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江戸時代後期の砂持・流行踊りと庶民意識に関する研究

江戸時代ほぼ六十年を周期に起きたお蔭参り、文政13年(1830)のお蔭参りのなかから起きたお蔭踊り、慶応3年(1867)に全国規模で起きた「ええじゃないか」の乱舞については、伊勢信仰と密接な関係があることから一連の研究テーマとしてとりあげられることが多かった。一方、近世にはお蔭踊りや「ええじゃないか」と同じ様な踊りを伴う民衆行動として、天保2年(1831)大坂の御救大浚や同9年(1838)の大坂天満宮の砂持を初めとする砂持・正遷宮、同10年の京都豊年踊り(蝶々踊り)などがある。これらの踊りにはさまざまな仮装を伴う場合が多く、その様相は場所や時代が違う場合でも驚くほどよく似ているケースが多い。これらの踊りが発生した背景としては、凶作・飢餓・社会不安など悪い状態から脱出した時期という様な共通性のある場合もあるがない場合もある。またある踊りが他の踊りの流行に影響を与えた場合もあるし、そうでない場合もある。これは、近世後期の上方では何かきっかけがあれば、どこでも同じような形で仮装を伴うような踊りに熱狂し得る共通の素地があったことを意味するものではないだろうか。これら民衆の熱狂は時代や地域、形の異なる場合であってもその底に流れるものは本質的には同じものと考えられる。これらの民衆運動は封建制度に抑圧された人々が得たつかの間の非日常的世界、という点で共通しており、彼らは潜在的に抱いていた解放の願いを集団的な熱狂という手段で一時的に昇華させたのであった。なお、これらの民衆踊りは過去の日常的な生活のさまざまな伝統が持ち出されたものであり、とくに大坂では遊里文化が色濃く影響していると見られる。社殿の造営や修理に必要な土砂を運ぶ勤労奉仕である砂持は、河川に堆積した土砂を除くことになるため、川や堀による舟運に支えられていた大坂にとって歓迎すべきものであった。天保九年春の天満天神の砂持では天神橋北詰と難波橋北詰の浜が砂揚場になった。砂持は本来信仰心に基づく寄進行為であるが、大坂では砂を運ぶのに仮装したり着物を派手に揃え、鉦・太鼓・三味線など鳴り物入りで深夜まで踊るという市民熱狂の場に発展した。その例は既に寛政元年の玉造稲荷の砂持に見られるが、天保九年の天満天神の砂持ではさらに顕著になった。丸裸に褌を繋いだ姿の連や、石橋、太夫などさまざまな仮装の連が踊りながら練り歩き、これを見る見物人では境内はもちろん天神橋筋が大群集になったことが、天満宮宮司の滋岡日記やこの年に出された一枚摺から読みとれる。このように天保九年の天満天神の砂持がとくに派手になったのは、長い天保の大飢饉から脱出しつつある喜びと、前年の大塩の乱で焦土となった天満郷の復興気運が重なったものと考えられるが、以後の砂持ではさらにこの傾向が強まっている。砂持につづく正遷宮でもまったく同様の喧噪が展開した。安政五年の北神明の正遷宮の一枚摺でも鳥居を先頭に住吉御田の行列、鯛の行列、狐の嫁入り、天の岩戸の造り物、虎の仮装軍団、褌つるぎ、海老連、石畳連、御祓連など楽しい仮装の行列が見られる。このように砂持、正遷宮など本来は宗教的行事であるものが、近世後期の大坂では町人が参加して楽しむ、パフォーマンスの場と化していることが、本年度の大坂の砂持行事の実態調査で明らかになった。今年度はまず天保十年春に京都で流行した豊年踊り(蝶々踊り)について、いくつかの絵画資料を調査した。

このほか文政十三年から翌年にかけて河内・大和・摂津を中心に流行した「おかげ踊り」、慶応三年に各地で爆発的に流行した「ええじゃないか」踊り、天保三年に堺で発生した「御千度踊り」、慶応元年に播州三木で流行した「稲荷踊り」などの流行踊りを調べたが、それらの形態は派手な衣装で生業を捨てて連日踊ると言うようにどれも非常によく似ており、なかにはさまざまな仮装を伴った場合もあった。1方、前年度の調査で判明したように江戸後期、大坂や京都の寺社の開帳や砂持などでも仮装の練り物や踊りがつきものであった。これらは先に見た流行踊りと形態が大変よく似ていることが一枚摺資料などから判明した。また社寺の行事だけではなく、大坂や京都、などでは宗教とは関係のない浚渫行事などでも踊りや仮装の騒ぎがあった。これらは江戸後期の上方地方では、その多くが宗教に関係しているものの、きっかけさえあれば民衆がどこでも同じような形で熱狂し得る素地があったことを示していると言えるであろう。これらの民衆運動はいずれも抑圧された階級が封建制度から解放されたいという潜在的な願いを集団的な熱狂という手段で一時的に昇華させるという点で共通しているように見える。民衆はこのような集団的熱鬧に身を投ずることによって日常生活の規律や封建制度の桎梏から一時的に脱出・逃避することができたのであろう。つまり江戸時代における流行踊りなど民衆の集団的熱鬧は、その一つ一つを単独で見るのではなく、その底に流れるものは本質的に同じ性格を有するものと捉えることが必要であろうかと思われる。ただし、これらの熱鬧が近世に固有の民衆行動であるのは、地縁的な繋がりである「町」の存在が大きいことも言えると思う。
早期変形性膝関節症診断基準の確立と診断に有用なバイオマーカーの探索

岩木健康増進プロジェクト健診では、平成19年度から変形性膝関節症(膝OA)の調査を施行しているが、本研究は早期膝OAに着目し、疫学調査を行っている。過去に明らかにされている膝OAの有病率はX線画像から診断され、女性での割合が高く男性の2倍程度になることが知られている。岩木プロジェクトへの参加者を対象にX線画像で膝OAを認めないながらも膝OAの前駆症状を有する早期膝OAを検出すると、各年代に男女問わず約10%程度存在することが明らかとなった。中でも50歳代の女性で有病率は最も高くなり、20%に達していた。進行期膝OAの有病率が50-60歳台の女性で急激に増加するという我々の過去の解析結果を裏付けるデータが示された。また、そのリスク因子解析を行うと加齢、女性、肥満、膝外傷の既往が検出された。過去のデータを含めて2年間の縦断解析を行ったところ、早期OAの約50%が進行期OAに移行しており、正常膝からのOA発症率に比較すると有意に発症率が高い結果であった。中でも肥満は早期OAから進行期OAへの移行率を加速する因子であることも明らかとなった。その一方で約3割の早期膝OAは2年後には症状が軽快し、正常化しているという現象もみられた。本結果は早期OAの状態であれば症状にも病態にも可塑性があるということを示しており、早期検出と予防的介入の意義が十分にあるという背景になるデータが得られている。特に肥満の解消は早期OAから正常膝への最も効果的なアプローチ一つになりうると考えられた。より長期の縦断的観察も必要であるが、改善群と悪化群の要因に関する検討を生化学的検査やMRI検査を含めて進めているところである。平成30年度に実施した疫学調査の結果は横断的解析、縦断的解析を行い、早期変形性膝関節症から進行期膝関節症への移行率の算出をすることができた。また毎年5月に調査を行っているが、次年度の準備も順調に行っている。平成31年度はレントゲン検査に加え、MRI検査を実施したいと考えているが、問題なく遂行できる見込みである。今後も本プロジェクト検診を継続することにより一般住民における膝OA、早期膝OAの自然史を長期的に観察し、そこから疾患の進行に影響を与える因子の検討を行う。同時にプロジェクト健診で行っている各分野の詳細な検査項目から早期OAの発症関連マーカーや進行予測因子の解明に取り組んでいるところである。平成31年度のプロジェクト健診ではMRI検査を行うように手配している。2年前のMRI検査からの変化を縦断的に観察することで、OA進行にかかわる生活環境や内因性因子の検討を行っていく。平成31年度にMRI検査を施行予定であり、次年度予算と合わせて使用する計画にしたため、あえて残額を生じるようにしている。
外来化学療法中の患者を対象とした栄養管理ガイドラインの開発と検証

本研究は、「外来化学療法中の患者を対象とした栄養管理ガイドラインの開発と検証」を目的とし、栄養評価を実施した。今年度は、縦断研究のデータを用いて、がん患者の栄養状態の推移を分析した。外来において化学療法を受けるがん患者に、血清アルブミン値(以下、ALB)を1年間追跡することで、簡易栄養評価である改定版SNAQが低栄養を予測する因子となりうるかを検証した。方法は、2015年10月からの期間をベースラインとし、その後1年間ALBを追跡調査した。対象は111人であり、ベースライン時にALBが3.5mg/dL以上であった患者79人を解析対象者とした。改定版SNAQの評価項目である食欲低下や体重減少の有無、栄養補助剤の使用の有無、および年齢、BMIを加え、合計点12点で点数化し,3以上を重度低栄養状態とした。改定版SNAQスケールが02、3、4以上の3群に区分し1年間追跡し、ALB値が3.5mg/dL以下になった時をイベントとしKaplan-Meier法による生存解析を行った。その結果、改定版SNAQスケール02の群に対し、スケール4以上の群のハザード比が3.6倍(95%信頼区間1.2-11.0)であり、有意差を認めた(p=0.022)。また、低栄養のリスク因子を11因子抽出し、COXハザード比例モデルを用い、多変量解析を行った結果、改定版SNAQ(HR:5.1 95%信頼区間1.0-25.2)とCRP(HR:5.9 95%信頼区間1.3-26.4)の2因子に有意な差を認めた。結論として、外来において化学療法を受けるがん患者に、改定版SNAQが低栄養を予測する因子となることが明らかとなった。特に、改定版SNAQの重度低栄養状態の判定の中でも、スケールが4以上であった患者は、1年後には低栄養状態になる可能性が高いために、早期から食生活指導を実践することの重要性が示唆された。本研究は、簡易栄養評価法(Short Nutritional Assessment Questionnaire:以下SNAQスコア)を用いて、外来化学療法中の患者の栄養状態を明らかにする。さらに、カメラを用いた食事記録調査を行い、栄養素・食品群別摂取量を算出し、外来化学療法中の患者の栄養指導を行うための基礎資料を得ることを目的としている。以下が平成27年度の実績である。1.京都府立医科大学附属病院の外来化学療法センター内、外来化学療法中のがん患者に対して、SNAQの質問票(体重減少、食欲低下、栄養補助剤や経管栄養使用の有無)を用いた栄養評価を行った。その時点の血液検査値(ヘモグロビン、末梢リンパ球数、総タンパク、アルブミン)を収集し、その値より、CONUT値、小野寺らのPNI(予後栄養指数)を算出した。また65歳以上でかつBMI22未満の者、65歳未満でかつBMI20未満の者に、トランスサイレチン、亜鉛を測定した。性別、年齢別、疾患区分別、催吐剤分類別に栄養状態を評価した。その結果、年齢、疾患と栄養状態との関連を認めた。現在は、平成27年10月末から12月末までに協力を得られた180名のデータであるために、約300名を目標に調査を再開して、解析を行う予定である。2.外来化学療法中のがん患者に対して、SNAQスコアによる栄養評価が客観的栄養評価であるCONUT値の中等度・高度異常の患者を判別することに有用であるかを検証するために解析を進めている。3.外来化学療法中のがん患者に対して、栄養素・食品群別摂取量を明らかにするために、食事記録調査を開始し、平成27年度は10名の研究協力者が得られた。H28年度も引き続き、食事記録調査を継続する。本研究は、「外来化学療法中の患者を対象とした栄養管理ガイドラインの開発と検証」を目的とし、京都府立医科大学附属病院の外来化学療法センターにてがん患者を対象とした栄養評価を行っている。平成27年は、外来化学療法センター、栄養管理部、臨床検査部、および各科への協力依頼と調整を行った。平成27年9月に京都府立医科大学医学倫理審査委員会の承認を得た。その後、平成27年10月末から12月末までの間に、研究協力が得られた約180名のデータベースを作成し、対象の属性、有害事象などを明らかにし、栄養状態を評価した。現在、生物統計学の先生よりご教示を受け、解析方法の検討中である。今後、300名を目標に調査を再開し、4月末まで調査を行う予定である。外来化学療法中のがん患者に対して、SNAQスコアもしくは改訂版SNAQスコアによる栄養評価が客観的栄養評価であるCONUT値の中等度・高度異常の患者を判別することに有用であるかを検証中である。以下が平成28年度の実績である。1.2015年10月2016年4月の期間に外来化学療法中のがん患者229名を対象としSNAQ、および改訂版SNAQ(年齢とBMIを評価基準に加えた)を実施し、生体栄養評価の指標であるCONUT値との関連を検討した。

その結果、SNAQのスコアが高いほど、CONUTスコアの中等度・高度以上の判定が増加した(オッズ比:1.62倍、95%信頼区間:1.34-1.96)。そのため、外来化学療法中のがん患者に改訂版SNAQは、低栄養状態を予測できることが示唆された。2.外来化学療法中のがん患者のうち、協力が得られた27人である。対象者に食事記録用紙とカメラを配布し、計2日間の食事記録と食事の撮影を依頼した。回収時に管理栄養士が記入漏れや分量を確認し、エクセル栄養君Ver.7.0を用い分析した。その結果、疾患別においては、他のがん患者に比べて、乳がん患者のビタミンD (p<0.012)および、魚介類(p<0.026)の中央値が低く、有意な差を認めた。また、症状別においては、食欲低下なし群に比べて、食欲低下あり群にビタミンAの摂取量が低く、有意な差を認めた(p<0.035).栄養素摂取量においては、疾患別や有害事象における症状別に影響を受けることが示唆された。3.外来化学療法中のがん患者の栄養状態を明らかにするために、トランスサイレチン、亜鉛値と有害事象との関連の解析を進めている。本研究は、「外来化学療法中の患者を対象とした栄養管理ガイドラインの開発と検証」を目的とし、京都府立医科大学附属病院の外来化学療法センターにてがん患者を対象とした栄養評価を実施した。平成27・28年度は、外来化学療法センターにおいて、外来化学療法を受けるがん患者300名に対して調査協力を依頼し、290名に協力が得られた。外来化学療法中のがん患者に対して、オランダで作成されたSNAQスコアもしくは改訂版SNAQスコアによる栄養評価が客観的栄養評価であるCONUT値の中等度・高度異常の患者を判別することに有用であるかを検証した結果をThe Journal of Medical Investigationに投稿し、2017年2月に掲載された。外来化学療法中のがん患者に対して、栄養素・食品群別摂取量を明らかにするために、食事記録調査を実施した結果を論文投稿するために準備を進めている。外来化学療法中の患者の栄養指導を行うための基礎資料を得ることを目的としている。以下が平成29年度の実績である。外来化学療法中のがん患者のうち、協力が得られた290人が対象者である。がん悪液質の状態にある外来化学療法中のがん患者を明らかにするために、2004年に三木によって開発された日本人に適応した悪液質の評価指標であるmGPS( modified Glasgow Prognostic Score)を用いて分類した。その結果、外来化学療法中のがん患者の約8%に悪液質がみら、消化器系がんや再発・進行性がんが多かった。このように全身状態が悪いにも関わらず、化学療法のために通院している状況があるために、患者のQOLを考慮しながら関わることの必要性が示唆された。協力が得られた111人の対象者にトランスサイレチン値を用いて、外来化学療法中のがん患者の栄養評価を行った。その結果、トランスサイレチン値が正常より低かった患者は、約6割であり、胃がん、膵臓がん患者に多かった。このことから、胃がん、膵臓がんは、低栄養状態をきたしやすい状況に加え、さらに化学療法により低栄養のリスクが高まることが示唆された。また、長期の栄養指標としてアルブミン値と短期の栄養指標としてのトランスサイレチン値を用い、栄養評価を実施した。
低周波振動を利用した外周刃切断加工法の高能率・高精度化に関する研究

平成9年度は,外周刃切断方式の高能率化・高精度化を目的として,切断加工中の工作物側に微小鉛直方向振動を作用させることによって,その加工特性について一連の検討を行った.具体的には,振動外周刃切断方式の加工メカニズムとして,切断加工中の外周刃ブレ-ドと工作物相互間の挙動を理論的に解明し,それが切断抵抗に及ぼす効果を実験結果を交えて考察した.また,連続切断加工の切断抵抗の挙動や研削比の観点からその可能性を追求し,さらには,精度面においてもチッピングや作製されたウエハの性状より検討した.以下に,今年度において得られた研究成果を要約して述べる.1.外周刃による切断加工において伴う切断抵抗の中には,外周刃ブレ-ドと工作物相互間の接触により生じる「接触抵抗」が含まれ,その値は接触弧の面積に大きく依存することが分かった.2.慣用切断方式に比較して振動切断方式では切断抵抗の減少がもたらされるが,その主たる要因は振動による微小断続切断現象に起因した接触抵抗の低減効果であることを実験・理論の両面より明らかにした.3.振動切断方式においては長時間に渡る連続切断加工を行っても切断抵抗は増加することなく,安定した切断加工が行える.さらには,切断加工中におけるブレ-ドの摩耗量を意味する研削比も向上させ得る効果が得られた.4.慣用切断方式に比較して振動切断方式では切断面のチッピングの軽減化がもたらされるのみならず,作製されるウエハの表面うねりも向上する.平成9年度は,外周刃切断方式の高能率化・高精度化を目的として,切断加工中の工作物側に微小鉛直方向振動を作用させることによって,その加工特性について一連の検討を行った.具体的には,振動外周刃切断方式の加工メカニズムとして,切断加工中の外周刃ブレ-ドと工作物相互間の挙動を理論的に解明し,それが切断抵抗に及ぼす効果を実験結果を交えて考察した.また,連続切断加工の切断抵抗の挙動や研削比の観点からその可能性を追求し,さらには,精度面においてもチッピングや作製されたウエハの性状より検討した.以下に,今年度において得られた研究成果を要約して述べる.1.外周刃による切断加工において伴う切断抵抗の中には,外周刃ブレ-ドと工作物相互間の接触により生じる「接触抵抗」が含まれ,その値は接触弧の面積に大きく依存することが分かった.2.慣用切断方式に比較して振動切断方式では切断抵抗の減少がもたらされるが,その主たる要因は振動による微小断続切断現象に起因した接触抵抗の低減効果であることを実験・理論の両面より明らかにした.3.振動切断方式においては長時間に渡る連続切断加工を行っても切断抵抗は増加することなく,安定した切断加工が行える.さらには,切断加工中におけるブレ-ドの摩耗量を意味する研削比も向上させ得る効果が得られた.4.慣用切断方式に比較して振動切断方式では切断面のチッピングの軽減化がもたらされるのみならず,作製されるウエハの表面うねりも向上する.
胎児虚血心筋におけるNo Reflow現象の制御

冠動脈疾患において、冠動脈狭窄または閉塞が解除された後も心筋血流が再開しない現象、いわゆるNo Reflow現象が冠動脈血行再開後の心機能の回復をさまたげ心筋障害を惹起する。このNo Reflow現象の本態は微小血管障害である。したがって微小循環障害改善作用を保持するアデノシン製剤やジピリダモール等のアデノシン作動薬の微小血管障害抑制機構における役割が注目を集めている。さて、胎児の血清アデノシン濃度は成人より数倍高く、しかも胎児および新生児心筋では冠動脈狭窄および閉塞などの発症はきわめて稀である。本研究では胎児における心筋の血流維持機構におけるアデノシンの役割を解明することを目的として研究を実施し、以下の結果を得た。1.羊胎仔心冠動脈血流量の同定妊娠羊胎仔慢性実験モデルを用い、胎仔食道内に細径超音波探査子を装置し、反復臍帯遮断により胎仔虚血・再還流ストレスを加え、経食道的に胎仔心筋の冠動脈血流量の変化を同定した。2.胎仔心筋におけるNo Reflow現象抑制機構の解明同時に心房、心室血中アデノシン濃度およびプロテインキナーゼC活性を測定し、ついでアデノシン受容体桔抗物質8-スルファフェニルテオフィリンで前処置し、同一実験モデルにおいて虚血・再還流ストレスを加え、胎仔冠動脈血流量の変化を測定した。同時に心筋コントラストエコーにより、心筋障害の度合いをトレースした。以上の研究より、胎内において限られた酸素供給と、分娩などにより頻回に起こる臍帯圧迫ストレスに対し、胎児心筋ではプロテインキナーゼCを介したアデノシン産生が上昇し、血小板凝集抑制し、さらに胎児冠血管のトーヌスを抑制することでNo Reflow現象などの胎児心筋微小循環障害の発症を抑制していると考えられる。成人の冠動脈疾患において、冠動脈狭窄または閉塞が解除された後も心筋血流が再開しない現象、いわゆるNo Reflow現象が冠動脈血行再開後の心機能の回復をさまたげ心筋障害を惹起する。このNo Reflow現象の本態は微小血管障害であると想定されているが、アデノシン製剤やジピリダモール等のアデノシン作動薬の微小血管障害抑制機構における役割が注目を集めている。胎児の血中アデノシン濃度は成人に比較するとは数倍高く、しかも胎児および新生児心筋では冠動脈狭窄および閉塞などの病態が発症することはきわめて稀である。本研究では胎児における心筋の血流維持機構におけるアデノシンの役割を解明することを目的として実施し、以下の結果を得た。(1)羊胎仔冠動脈血流量の経食道超音波検査によるの評価羊胎仔慢性実験モデルにおいて繰り返し臍帯遮断による虚血・再還流ストレスを加え、経食道的に胎仔心筋の冠動脈血流量の変化を検討した。その結果、胎仔は成人と比較すると、虚血・再還流時の冠動脈血流量の変化が少ないことが明らかになった。(2)胎仔心筋におけるNo Reflow現象の解明繰り返し臍帯遮断による虚血・再還流ストレスを加え、胎仔冠動脈血流量の変化、心筋コントラストエコーによる心筋機能障害評価を実施した。また、胎仔心房、心室血中アデノシン濃度およびアデノシン産生酵素である5'ヌクレオチダーゼ活性および血小板凝集のマーカーであるP-selectinを測定した。同様の実験をアデノシン受容体拮抗剤であるテオフィリン前処置群においても実施した。その結果、虚血・再還流ストレスに対し、胎児心筋ではアデノシン産生酵素活性が上昇し、血小板凝集抑制し、さらに胎児冠血管のトーヌスを減少することでNo Reflow現象を制御し、微小血管障害抑制機構に関与していることが示唆された。

冠動脈疾患において、冠動脈狭窄または閉塞が解除された後も心筋血流が再開しない現象、いわゆるNo Reflow現象が冠動脈血行再開後の心機能の回復をさまたげ心筋障害を惹起する。このNo Reflow現象の本態は微小血管障害である。したがって微小循環障害改善作用を保持するアデノシン製剤やジピリダモール等のアデノシン作動薬の微小血管障害抑制機構における役割が注目を集めている。さて、胎児の血清アデノシン濃度は成人より数倍高く、しかも胎児および新生児心筋では冠動脈狭窄および閉塞などの発症はきわめて稀である。本研究では胎児における心筋の血流維持機構におけるアデノシンの役割を解明することを目的として研究を実施し、以下の結果を得た。1.羊胎仔心冠動脈血流量の同定妊娠羊胎仔慢性実験モデルを用い、胎仔食道内に細径超音波探査子を装置し、反復臍帯遮断により胎仔虚血・再還流ストレスを加え、経食道的に胎仔心筋の冠動脈血流量の変化を同定した。2.胎仔心筋におけるNo Reflow現象抑制機構の解明同時に心房、心室血中アデノシン濃度およびプロテインキナーゼC活性を測定し、ついでアデノシン受容体拮抗物質8-スルファフェニルテオフィリンで前処置し、同一実験モデルにおいて虚血・再還流ストレスを加え、胎仔冠動脈血流量の変化を測定した。同時に心筋コントラストエコーにより、心筋障害の度合いをトレースした。以上の研究より、胎内において限られた酸素供給と、分娩などにより頻回に起こる臍帯圧迫ストレスに対し、胎児心筋ではプロテインキナーゼCを介したアデノシン産生が上昇し、血小板凝集抑制し、さらに胎児冠血管のトーヌスを抑制することでNo Reflow現象などの胎児心筋微小循環障害の発症を抑制していると考えられる。
前立腺の生理的・病理的変化における性ステロイドの役割

ヒトおよびラット前立腺におけるアンドロゲンレセプター(AR)の発現につき免疫組織化学(IHC)、In situ hybridization(ISH)法により検討した。ヒト前立腺肥大症ではfibromuscular type,glandular typeともにIHCでは腺上皮細胞の核が染色され、ISHでは腺上皮細胞の細胞質がほぼ一様に染色され、間質細胞も散在性に染色された。ヒト前立腺癌では針生検標本が多く不明瞭な部分もあるが組織学的異型度が高まるにつれARの発現は低下する傾向にあった。ラット前立腺ではcoagulating gland,ventral prostate,dorsal prostate,lateral prostateという4腺葉間におけるARの発現の差異を(1)成熟ラット(2)castration後のラット(3)castration後にdehydroteststerone(DHT)を投与したラット(4)胎生期のラット(5)老齢ラットにおいて比較検討した。(1)ではventral>dorsal,lateral>coagulating glandの順でintensityに差が見られた。(2)ventral prostate,dorsal prostateではcastration後2日以内にARの発現が著明に低下するのに対しlateral prostateでは7日目でもARの発現は見られた。(3)castration後に14日目に100mug/100g Body WeightのDHTを腹壁にinplantationし、inplantation後24時間、48時間、72時間でARの発現を検討した。ventral prostate,dorsal prostateでは24時間後には腺葉の末梢側でARの発現を認めたが、coagulating gland,lateral prostateでは72時間以内にARの発現を認めた。(4)胎生期のラットでは胎生16日目に前立腺の原基である尿生殖洞にARの発現を認めた。(5)老齢ラットにおいては20カ月を過ぎる頃より前立腺の萎縮(特にventral prostate)が著しく、ARの発現も漸減的に減少していった。これらはtestosteroneの血中濃度と相関していたがlateral prostateは他の3葉に比べ、アンドロゲン依存性が低いと考えられた。
広汎性発達障害幼児への身体を介した早期発達支援 -共同注意行動獲得を指標として-

3年間を通し、幼児通園施設において発達支援の実践活動を行った。身体的相互交渉を通し対人的基盤を育む本実践により、ほぼ全員の対象児に共同注意行動を含む対人面での良好な発達が見られた。本研究の実践を通し、自閉症児において困難とされる共同注意行動に発達的変化が見られたことは意義深く、本研究の大きな成果と言える。また個別実践では、ビデオ分析による共同注意行動の詳細な発達的推移を示すデータを得た。これは、発達支援の実践研究等において従来示されていない、本研究における最も重要な成果と言える。本研究は、幼児の通園施設において、自閉的な幼児を対象に、遊びを含めた身体的相互交渉を基盤に、共同注意の成立を通した他者認知の形成、対人相互性を育む発達支援を実施し、幼児期におけるこの実践の発達的意義について検討することを目的としている。年少から年長まで充分な対象児を設定し、年齢や継続期間による要因も踏まえ、また、ビデオ分析を通した詳細な検討も加えながら、自閉症を中心とする広汎性発達障害児における共同注意行動の獲得過程について明らかにしようとするものである。このような目的に基づき、昨年度から、幼児の通園施設において、年少から年長まで15名ほどの発達障害児を対象に、動作法経験のある学生、施設職員がマンツーマンで子どもを担当し、週1回(30分×2セッション)の動作法訓練会を実施している。全対象児について、記録用のファイルを準備し、毎回のセッションについて記録し、加えて、園内での日常の行動の様子や保護者からの家庭での様子の報告等も含め、施設職員により適宜記録がなされている。このような実践の結果、昨18年度1年間の実践において、多くの対象児に日常行動に良好な発達的変容が見受けられてきた。その中で、卒園した園児の実践経過の一部について、既に昨年度中に事例研究として公表を行った。なお、本研究の主たる対象は自閉症児であるが、本実践を展開していくにあたり、他の様々な発達障害児も含めた形での発達支援活動を行っている。実践報告についても、自閉的な子どもを中心としながら、発達障害児全体を対象としているものもある。いずれにしても、共同注意行動を始め、コミュニケーション発達に主に視点を置いて検討したものである。平成19年度についても,幼児通園施設において,発逹障害児を対象に,動作法をベースとした身体的相互交渉により,共同注意を成立させ対人的な基盤を育む取り組みを行った。10名程度の子どもを対象に,週1回60分のセッションで,マンツーマンで援助者が訓練を担当し,スーパーバイザー(私)が全体の指導に当たった。発逹障害児を対象に,身体的相互交渉を通し対人的な基盤を育む発逹支援は,まだ一般的ではないが,この点において「身体」は極めて重要な要因であると考えられる。実際に今回の実践を通して,程度の差はあるもののほぼ全員の子どもに,対人面での良好な変化が見られている。本研究における実際では,身体を通した直接的な関わりによって,まず,対人的な関心,対人的な志向性に高まりが見られ,「自己-他者」という対人的な繋がりが育まれていくことが大きな特徴であり,アイコンタクトや模倣,指差しなどの共同注意行動にも高まりが見られている。加えて,結果的に言語表出も高まるケースも少なくない。このように,言語や共同注意行動な中心とするコミュニケーション発逹が多くの子どもに見られているが,ビデオ分析による共同注意行動の詳細な変化については,グループでの実践場面では難しく,対象児を絞り,別途セッション場面を整え経過を追うこととした。その結果,一連の共同注意行動の出現頻度が事例経過に伴い次第に高まっていったことが示された。発逹支援に伴う共同注意行動の出現頻度を詳細に捉え,実践に伴う発逹的変化を示した研究はまだ非常に少なく,その意羲は極めて高いものと言える。平成20年度についても、幼児通園施設において発達障害児を対象に、動作法をベースとした発達支援を継続した。10名程度の子どもを対象に、週1回60分のセッションで、マンツーマンで援助者が訓練を担当し、スーパーバイザー(私)が全体の指導に当たった。このような実践は、通園施設や学校、家庭など、日常の活動の中により広く取り入れられていくことが望まれる。このようなことから、自閉的な子どもを対象とした動作法の実践について、私自身の視点による新たな理論的な背景について整理するとともに、具体的な実践の手続きの在り方や、事例等を整理したものを研究論文として今回まとめた。加えて、本研究での実践を通し比較的経験の浅い学生や施設職員などに指導を続けた経験を基に、主に初心者を対象とした発達支援のハンドブックを作成した。今後、関係の諸機関等に配布するとともに研修会などを通して広く提供していく予定である。また、今年度は、より重度な子どもも対象とし、関連する特別支援学校での自立活動として個別の実践も行った。

これは、動作法をベースとした本研究の実践をより重度な子どもを対象に実施し、共同注意行動がどのように発達していくか、また全体的な発達の様相について検討しようとしたものである。その結果、重度の子どもにおいても一連の共同注意行動や、情緒面など他の側面も含め大きな発達的変化が見られた。これについては関係学会で事例研究として既に発表し、研究論文としてもまとめている。
家族と「折り合いをつける」退院調整看護師の実践知の記述的研究

本研究の目的は、患者の代理意思決定者としての家族を支援する退院調整看護師の看護実践の中で、家族と「折り合いをつける」という経験に注目し、退院調整看護師の実践知を言語化することであった。一般病床に区分される急性期病院の退院調整看護師6名と退院調整看護師経験者1名に、個別的に24回のインタビューを行った。データは、質的内容分析によって退院調整看護師の実践の類似性に着目して分類し、「折り合いをつける」という実践の仕方を記述した。分析の結果、患者と家族の生活のイメージを家族とシェアし、患者を家族の中のひとりの個人としてとらえ、共同的に意思決定を行なう退院調整看護師の実践知が明らかになった。在院日数の短縮化が勧められる中、2012年度の診療報酬改定により、退院調整加算が適用される施設基準として、退院調整に関する部門を設置し、退院調整に係る業務に関する十分な経験を有する専従または専任の看護師を配置することが義務付けられた。本研究の目的は、退院をめぐり自己決定をすることが困難な患者の代わりに意思決定を行う家族に寄り添う退院調整看護師の看護実践の中で、家族と「折り合いをつける」という経験に注目し、退院調整看護師の実践知として言語化することである。初年度である本年度は、先行研究に関する文献レビューを行った。まずは国内文献を中心に、関連する研究の動向についてまとめ、本研究の必要性の裏付けを行った。文献レビューは論文にまとめ、学会誌に投稿し、査読意見に基づいて修正をし、改稿原稿を提出したところである。文献レビューを進めながら、同時に研究計画書の作成をし、倫理審査を受けた。倫理審査によって承認を得られた後、研究対象者のリクルートを開始した。本研究は、一般病床に区分される急性期病院に勤務する退院調整看護師を研究対象とした質的研究であり、インタビューガイドを用いた半構成的対話式インタビューにて、退院調整看護師が担当した事例を想起しながら、「折り合いをつける」という経験を語ってもらい、詳細に聞き取っていく。退院調整看護師ならではの知識や技術が実践の中でいかに用いられ、経験にいかに埋め込まれているのかを開示するために、10名程度の対象者に複数回のインタビューを行い、実践を丁寧に記述していく。本年度末からインタビューを開始しており、次年度はインタビューを継続して行い、データ収集が中心となる。2年目となった本年度は、インタビューを行い、データの収集を行った。一般病床に区分される急性期病院の退院調整部門に勤務する退院調整看護師7名を対象に、インタビューガイドを用いた半構成的対話式インタビューを個別的に行った。本研究では、看護師の実践に埋め込まれた様々な認識や判断を明らかにしながら、実践を言語化していくため、インタビューは1名あたり複数回行い、実践経験の詳細な聞き取りを行った。インタビューの内容は承諾を得てICレコーダーに録音し、インタビュー終了後に逐語録を作成した。2名の対象者からは録音の承諾が得られなかったため、インタビューの際にメモをとらせていただき、インタビュー終了後にストーリーラインを作成した。逐語録とストーリーラインを読み込み、データ分析と論文作成の段階に入っている。次年度が最終年度となるため、本研究の成果を論文にまとめ、国内外の学会での発表やジャーナルへの投稿を目指す。また、前年度に投稿した、本研究の必要性の裏付けとなる文献レビューが今年度採択され、国内の学会誌に掲載された。先行研究では、支援方法や支援内容に関する事例研究が多かったが、どれも具体的な実践の仕方が見えづらかった。退院調整看護師が行う退院支援に退院調整加算が適用されるようになった現在、本研究によって、実践の中の看護師の認識や判断を明らかにし、言語化することは、ベッドサイドの実践が適切に診療報酬に反映されるためにも必要である。近年、社会学や哲学、倫理学、フェミニズム研究等でも「ケア」に関する議論が活発になっており、そうした他領域の議論も参考にしながらデータ分析を進めていきたいと考えている。最終年度である本年度は、インタビューデータの分析と論文執筆を行った。インタビューでは多くの事例が語られたため、個々の事例ごとに丁寧に分析を行い、分析の結果を学会で発表することによって、考察を積み上げていった。本研究では、一般病床に区分される急性期病院の地域医療連携室等の退院調整部門に勤務する退院調整看護師6名と退院調整看護師経験者1名を対象に、インタビューガイドを用いた半構成的対話式インタビューを個別的に行った。インタビューは1人あたり24回行った。インタビューデータを読み込みながら、研究対象者の実践経験の類似性に着目し、「折り合いをつける」実践の中心となる概念を導き出した。そして、中心概念をもとに概念間の関連性を考察しながら、実践の記述を行った。退院調整看護師が行う家族への意思決定支援とは、家族が退院後の患者・家族の生活をイメージできるように支援することだけでなく、退院調整看護師自身が、入院前の患者・家族の生活をイメージし、そのイメージを家族と分有していく作業であった。その作業によって、退院調整看護師は、患者と家族を不可分一体ととらえることなく、ひとりの患者を多様な家族の中のひとりの個人として豊かにとらえ、患者にとっての最善の利益を考えると同時に、患者を含めた家族が家族としてあることができるようにも配慮された判断を行っていた。

こうした判断が「折り合いをつける」という実践の様相であり、家族だけに代理意思決定を委ねるのではなく、医療者も含めて、患者に関わる者たちが共に話し合っていくという、共同的な意思決定の仕方を言語化していった。論文は現在、海外のジャーナルに投稿中のものが1本あり、最終年度の実績報告には間に合わなかった。本研究成果は論文等で今後も広く公表していく予定である。本研究の目的は、患者の代理意思決定者としての家族を支援する退院調整看護師の看護実践の中で、家族と「折り合いをつける」という経験に注目し、退院調整看護師の実践知を言語化することであった。一般病床に区分される急性期病院の退院調整看護師6名と退院調整看護師経験者1名に、個別的に24回のインタビューを行った。データは、質的内容分析によって退院調整看護師の実践の類似性に着目して分類し、「折り合いをつける」という実践の仕方を記述した。分析の結果、患者と家族の生活のイメージを家族とシェアし、患者を家族の中のひとりの個人としてとらえ、共同的に意思決定を行なう退院調整看護師の実践知が明らかになった。データ収集がほぼ予定通りに進んだことが良かった。ただ、インタビューデータが予想以上に膨大な量となってしまっているため、今後は分析と論文執筆を効率よく進めていきたい。成人看護学家族看護学高齢化や医療費の増大、在院日数の短縮化、家族による代理意思決定といった本研究に関連するこうしたテーマは、既に多くの先進諸国で問題になっており、活発に研究が行われている。その中で、看護学の研究として、また日本の文化的な特徴を考慮したオリジナリティのある研究としてまとめるために、海外の研究文献を更に読み進める必要がある。また、看護や医療系の専門家との議論のみならず、他の学術領域の専門家との議論も進めたい。退院調整看護師に関する実態調査の報告書から、各病院の退院調整看護師の配置人数は決して多くないことが予測された。そのため、研究対象者のリクルートについて、在院日数の短縮化が進み、多忙な業務の中、所属施設の協力が得られるか、対象となる退院調整看護師の協力が得られるかということが懸念されたが、今のところ順調に協力が得られている。ただ、インタビューの日程について、研究対象者と研究者の相互の調整がやや難しいことがあるため、毎回のインタビューの内容はその都度早急に逐語録を作成し、データの読み込みも並行して行いながら、効果的なインタビューができるように進めていきたい。インタビュー調査のための旅費とインタビューデータの逐語録作成のための委託費が予定よりも少ない額で済んだため。次年度はインタビュー調査が中心となるが、並行して連携研究者の協力やピアレビューによってデータの検討を進め、実践知の記述にも取りかかっていく。退院調整や意思決定に関しては、欧米の研究文献も多いため、海外の文献も検討しながら、我が国の文化的な特徴等も踏まえて研究を進め、国際学会や海外のジャーナルへの投稿も目指したい。また、看護や医療系の文献だけでなく、哲学や倫理学領域の研究、家族に関する社会学やジェンダー研究、ケアに関するフェミニズムからのアプローチ等、他の学術領域の文献も参考にしながら、研究を進めていきたい。
エリア・サンプリングにおける誤差と標本抽出過程の関係解明

本研究は、住宅地図に基づいたエリア・サンプリングの各種誤差の発生メカニズムを統計科学的に検討することで、名簿がない場合の社会調査に適用可能な確率標本抽出法を考案してきた。今年度は、1年目に明らかにした標本回収率の低下、回収標本の人口統計学的属性の偏りなどの問題を重点的に検討した上で、東京都の区部と市部を対象地域とし、エリア・サンプリングによる実証的な調査を個別面接聴取法により実施した。調査結果の分析を行うことで、各種誤差の回避方法を解明してきた。今年度の具体的な研究実績は次の通りである。1)調査地点の抽出に用いた電子住宅地図と国勢調査区の実際状況の不一致による誤差を避けるために、町丁番地を調査地点として用い、住宅地図から世帯一覧表を確認し、補完する方法を実際に試みた。2)世帯抽出と誕生日法による個人抽出の過程をすべて調査員に記録させるための現地調査手順を検討し、具体的なチェック体制を確立した。なお、訪問時間帯と在宅率との関連性を配慮して、誤差を回避する方法を検証すると同時に、現地調査の操作手引きを作成した。3)一次データ分析を行うことで、標本回収率の低下及び標本の属性的な偏りは、標準的な標本抽出法と同じ傾向があることが明らかになった。実証的な調査の概要は以下の通りである。1)調査地域:東京都の区部と市部2)調査対象:20歳以上の日本人在住者3)調査地点数:80地点4)標本の大きさ:1,200名(80地点×15名)5)標本抽出法:住宅配置図に基づく3段抽出(調査地点、世帯、個人)6)回収標本数:420名(回収率:35%)全体的には、エリア・サンプリングに関わる誤差を慎重に分析した結果を発表すると同時に、抽出名簿がない場合の標本抽出法の具体的な操作指針を取りまとめた。本研究では、応募者が提案したエリア・サンプリングに関わる各種誤差を統計的に検討することで、誤差と標本抽出過程の関連性、そして各種誤差の回避方法を模索することを目的とする。具体的には、エリア・サンプリングの地点抽出、世帯抽出及び個人抽出に関連する誤差を重点的に検討することにより、各種誤差の発生メカニズム、標本抽出過程との関連性を解明し、名簿がない場合の社会調査に適用可能な確率標本抽出法を開発している。初年度は、既存の調査データを用いて解明したエリア・サンプリングの標本回収率の低さと、回答者の人口統計学的属性の偏りに主眼を置き、標本抽出過程による標本誤差と非標本誤差を重点的に検討してきた。具体的な研究実績は次の通りである。1)調査地点の抽出に用いた住宅地図と調査で区の実際状況の不一致による誤差を検討し、住宅地図からリストアップされた世帯一覧表とそこに居住している世帯とのズレが世帯抽出に与える影響を明らかにした。2)記録が残らないため、誕生日法による個人抽出の恣意性は完全に回避できないという問題が確認できたと同時に、標本世帯の通し番号と世帯の成人構成員数を基に発生させた乱数による個人抽出が優れていると考えられる。3)調査員が標本抽出員を兼ねて、直接標本個人を抽出した場合の訪問時間帯と在宅率との関連性を分析し、誤差を回避する方法を検証すると同時に、実証的な調査計画について検討してきた。4)標本抽出に伴う誤差の検証を中心的な目的とし、調査項目と質問内容を検討し始めている。
潜在的な認知機能低下を可視化する認知ストレス画像法ＤＳＣＳＩの開発

個人差の大きな高齢者の脳機能マップの特徴抽出を行うために、段階的認知負荷(PST)によるエンコーディングに対する脳全体のシステム応答と自律神経に見られる反応を潜在的な認知機能低下の指標として可視化するための要素技術開発を行った。PSTを使ったfMRIにより、加齢による処理速度の変化により神経回路結合のパターンが変化し、作業方略が変化する過程が抽出できた。瞳孔径同時計測により瞳孔径はfMRIによる脳機能計測中の反応時間や正答率などの行動データと有意の相関が認められた。今後の臨床試験により早期認知症の診断精度を向上させ、介入時期や方法を最適化する判断材料を提供しうると期待される。加齢による認知機能の潜在的低下を検出し、軽度認知機能障害(MCI)に転換しやすいリスクを推定する脳機能可視化の手法を開発するために、加齢による脳活動領域の拡大を評価するAging Indexの最適化と回帰係数として認知ストレスの客観的定量化を行なう生理データの同時計測法を開発する。平成24年度は評価用データベースに用いる課題の作成とデータ収集(若年群80、高齢群80)を行い、3段階で設定された認知負荷の程度と活動領域の統計値やクラスタサイズ、年齢との関係を評価し評価用課題を絞り込んだ。認知機能低下の背景としてdefault mode network(DMN)の同期性低下が報告されているが、検討課題の中でもDMNの活動と逆相関する注意機能を使った課題で年齢差、負荷量差の検出が良好であった。課題の認知負荷内容により認知負荷に対する応答が脳領域によって異なるため、年齢差や負荷程度に対する脳活動亢進の係数の違いを自動抽出するためのアルゴリズムの基本仕様を策定した。同時計測を行う生理的指標として瞳孔反応を画像計測するハードウェアの構築を行った。MR装置内で動作可能なCCDカメラを用いて実測を行い、画像計測に必要な仕様を決定した。瞳孔は自律神経系の二重支配を受けているためその反応は信頼性の高い指標と考えられているが、fMRIによる脳機能イメージングにおいては通常のビデオレートでの評価で十分な時間分解能となりうる見通しを得た。認知機能障害が顕在化するには至らないが、その前段階として想定される認知機能の潜在的低下を検出し、軽度認知機能障害(Mild Cognitive Impairment)に転換しやすいリスクの推定が可能な段階での診断支援技術となる脳機能可視化の手法を開発するために、加齢による脳活動領域の拡大を評価するAging Indexの最適化と、認知負荷ストレスの客観的定量化を行なう生理データの同時計測法を開発する。平成25年度は評価用脳機能画像データの収集を完了し、認知負荷の程度(定量的に3段階×定性的に2段階)と活動領域の特徴、クラスタサイズ、作業パフォーマンスとの関係を評価した。その結果、図を使った記憶作業課題や作業方略の転換を行わせる課題において高齢群を若年群と比較して良好なコントラストが得られることが確認されたので、標準測定プロトコル課題として選定した。現在、作業負荷量の調節方法を改良し、評価指標となる関心領域をより特異的に検出するように課題を改良し、データを検討中である。また、共分散構造解析による神経回路のネットワーク解析を行い、加齢による変化はMR信号の大脳半球間の位相同期性(Functional Connectivity)により鋭敏に反映されることが示唆されたので、今後はFCを使った加齢指標の可能性も指摘された。自律神経を介した認知負荷(ストレス)を反映する生理指標としての瞳孔反応の同時計測は、映像解析の精度を向上させるために可視光の影響を取り除くための装置改良を進めており、性能評価中である。以上の結果は、Neuroinformatics 2013やHuman Brain Mapping 2013等の国際会議で報告された。本研究開発では認知機能障害が顕在化する前段階である潜在的認知機能低下を検出し、軽度認知機能障害に転換しやすいリスクを推定する診断支援技術として、認知負荷ストレスと生理データの同時計測法を組み合わせた新しいfMRIの手法を開発する。平成26年度は改良版の測定プロトコルを使って認知負荷の程度と活動領域の特徴、クラスタサイズ、作業成績の関係を総合評価し、指標となる関心領域を抽出した。測定時間は27分から10分に短縮され、関心領域(今回使用した課題では前頭前野背外側部、角回、前帯状皮質など)における脳活動の検出感度を向上させることができた。高齢者のデータからは、難度の上昇とともに活動が亢進する領域が確認でき、難度と年代群間の交互作用が見られた。このBOLD信号の応答性低下はfunctional connectivityにも反映されることが分かったので、指標としての信頼性が向上した。ストレスに対する生理指標としての瞳孔反応の同時計測システムの開発では、fMRIのデータ収集と瞳孔径計測を同期させる方法を完成させ、収集した瞳孔を含む映像から瞳孔径を抽出し時系列データを生成する画像解析プログラムを開発した。

乱数に従って聴覚呈示される一桁の数字のカテゴリー判断を行なわせ、その判断の難易度に対する脳賦活応答と瞳孔径を計測した。その結果、課題遂行中の散瞳を十分な空間分解能をもって測定できることが確認された。脳機能マップでは、作業記憶に関わる前頭前野や言語処理に関わる言語領域において難易度に伴った活動亢進が見られ、散瞳の程度を評価する指標とできることが確認された。本研究開発の結果、神経生理学的な裏付けのある認知負荷ストレスへの応答を評定する脳機能計測システムが構築され、今後の臨床研究に供しうる段階に到達できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経情報学人間医工学医用システム26年度が最終年度であるため、記入しない。評価指標として用いる高齢者向けの課題と基礎データは収集と解析を完了している。カメラを使った画像計測システムは、MRI装置と同期しなければならないので、その部分のプログラム開発を重点的に進めている。眼球運動については、現在課題試行とは非同期で評価しており、課題種別の評価を行っている段階である。評価指標として用いる高齢者向けの課題評価は本年度でほぼ完了したが、FCを応用した評価方法の可能性を見いだしたので、今後の検討課題とする。カメラを使った眼球の画像計測は、赤外光源を用いて準暗室状態で記録を行っても可視光の影響が皆無ではないので、解析精度を向上させるためのカメラ装置の改良中であり、その完成を待って最終的なシステム性能評価を行う必要がある。課題に試行に伴う眼球運動速度を可能な限り押さえる必要があるが、今回使用した課題は眼球運動パターンが一定しているので、そのパターンを読み取ることにより測定精度の向上を図る。高速度カメラを使った瞳孔反射速度の計測が脳機能マップを解析する回帰係数として意味があるかどうかについては、今後検討する必要がある。脳機能計測中の眼球モニタリングは瞳孔計測だけでなく、眼球運動による脳活動の除外や被験者の覚醒や開眼状態の確認など、脳機能計測データの品質を高め、脳機能に関する情報量増加だけでなく計測の品質向上に有用である。しかし、多くの作業課題は視覚提示を用いるため可視光の使用は避けられないので、ハードウェアの改良に必要な仕様の確認を進めてゆく必要がある。上記プログラムの開発と、測定システムのベンチマークテストのためのデータ収集に必要な人件費、国際会議等での発表の費用を中心に使用する。自律神経反射を利用した生理情報同時計測システムを改良してシステム全体の再評価を行う必要が生じたことに加え新しい評価指標の可能性が見いだされたので、最終評価に必要なデータ収集は全て平成26年度に行うことになり、そのための経費が次年度使用分になった。システム最終評価のためのデータ収集を以下の使用計画により平成26年度に集約する。被験者謝金350,000円、衛生用品(耳栓、除染用品等)30,000円、研究補助員等雇用360,000円、脳機能マップ出力用インク150,000円、データ保存用メディア等
完全ゲノム配列情報に基づく高等真核生物の代謝経路再構築と比較進化解析

ゲノム配列情報が明らかになった真核生物種間で代謝経路比較を行い、系統ごとに特徴的な代謝経路進化を明らかにすることを本課題の研究目的とする。本年度は、植物の代謝経路情報の抽出及びデータ解析を中心に解析を行った。イネ・シロイヌナズナの代謝データはKEGGやAraCyc(TAIR),RiceCyc(Gramene)などのデータベース(DB)より公開されているが、必須代謝経路に関連する酵素情報が欠落していることが分かった。そこで、遺伝子機能の記載より遺伝子と酵素反応を対応付ける作業を行い(データマイニング)、新規に代謝経路情報を作成した。まず、データマイニングに必要なプログラムを自作し、KEGGより取得した酵素反応情報に基づき作成した酵素反応名とEC番号の対応リストをリファレンスとして、RAP及びTAIRより二公開されている遺伝子機能情報より網羅的に遺伝子とEC番号の対応付けを行った。その結果、イネではKEGG・RiceCycに登録されていない344のEC番号を新たに遺伝子と対応付けることができた。同様に、シロイヌナズナにおいてもKEGG・AraCycにない448件のEC番号を遺伝子と対応付けた。これらの結果を用いて植物2種におけるEC番号の右無を比較したところ、いずれの植物でめみ見つかったEC番号はイネで85、シロイヌチズナで258ど後者が3倍近く多いことがわかった。これらの結果を公開することで研究者が効率よく代謝経路と遺伝子の対応関係を推測することが可能になることが期待される。また、本プログラムを利用して、ヒト・マウスのデータに関してもデータ作成・解析を実行した。一方、これらのデータの中で、イネに関しては現在GrameneのDB担当者とデータ公開に関して協議をしている。互いのデータを精査した後、最終的には同一データを公開するため、先方と同様のDB構築を行っている。本研究を遂行するにあたり、酵素反応に関連する遺伝子の有無、同一酵素反応に関わる遺伝子の配列の違い、代謝経路構造そのものの違いという三つの異なる階層において比較解析を実行する。本年度は、まず比較解析を実行するための基盤整備を行つた。大データを取得し膨犬な計算を実行できるPCサーバを整備し、相同性検索プログラム、系統樹作成プログラム、進化距離計算プログラムの導入を行った。続いて、解析に用いるデータ収集を行った。KEGGデータベース(DB)よりヒト、マウス、シロイヌナズナ、イネ、出芽酵母、糸状子嚢菌の全遺伝子情報及び、酵素反応情報を取得した。同時に、代謝経路情報、代謝産物情報も取得した。既存の酵素反応番号(EC番号)の有無情報を利用した種間比較を実行し、ヒトとマウス、シロイヌナズナとイネ、菌類同士の3パターンで酵素反応の有無を比較した結果、動植物・菌類でそのパターンに明らかに差が見られることがわかった。また、相同性検索を利用した双方向ベストヒットによるオルソログ同定を行い、オルソログ遺伝子間での機能情報にはかなりの相違が存在することがわかった。植物の代謝経路情報については文献情報などを元に精査されたアノテーション情報を利用して詳細な解析を実行している。イネに関してはRAP-DB、シロイヌナズナはTAIR, MIPS, Kappa-viewからデータ収集を行い、先述同様の比較を実行したが、用いるデータセットによりその結果が変わることが明らかとなった。現在これらのデータの統合化を図っている。