hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パラジウム錯体を用いた高分枝芳香族ポリエステルの合成

高分枝高分子はAB2形モノマーから一段階反応で容易に合成できることが大きな利点である。本研究ではパラジウム錯体触媒による一酸化炭素挿入反応を利用して、AB2形モノマーから一段階で全芳香族高分枝ポリエステルを合成した。AB2形モノマーとして3,5-ジブロモフェノールを用い、その合成はルイス酸を用いた脱臭素反応により行った。さらに、A2B形モノマーとして、3-ブロモカテコールも合成し、重合における両者の違いを検討した。すでに報告している一酸化炭素挿入反応による直鎖ポリエステルの合成における反応条件を参考に、パラジウム触媒存在下に高分枝高分子合成に対する最適条件を決定し、両者の重合を行ったところ、AB2形モノマーからは高分子量であるが、有機溶媒に不溶な重合物が得られた。一方、A2B形モノマーからは有機溶媒に可溶であるが、分子量がそれほど大きくない重合物が得られた。前者においては重合末端が臭素となり、不安定であることが不溶性の重合物を与える原因であると考え、エンドキャッピング剤としてフェノール、クレゾールを用いて分子量、末端基の制御を試みたところ、可溶性の高分枝高分子を合成することができた。
偏微分方程式のソース項同定逆問題における解の再構成法の研究

てんかんの診断や脳機能解析に応用される脳磁図逆問題(MagnetoEncephaloGraphy : MEG)において,頭部表面上,磁場の法線方向成分のみならず接線方向成分を計測するベクトル計測MEGが近年開発されている状況を鑑み,磁場ベクトルを観測量として脳内神経活動源を直接再構成する手法を確立した.具体的には,ベクトルグリーンの公式に適切な重みベクトル調和関数を適用することで,電流双極子をxy平面,もしくはリーマン球面上に射影した位置に関するモーメント問題を導出し,昨年度開発した解法が適用できることを示した.脳波(ElectroEncephaloGraphy : EEG)とベクトルMEG,もしくはベクトルMEGのみを観測量として再構成することができる.数値シミュレーションにより,10%程度の観測ノイズが存在する状況においても,頭部の上半球の観測データから電流双極子の個数,位置,モーメントを再構成できることを示した.以上は静磁場源の定位であり,磁場に関するポアソン方程式のソース推定逆問題に対する解法を構築したといえる.また本年度は,近年RFIDタグが様々なものに貼られるようになったユビキュタスコンピューティング環境下において,ID情報に加えその位置が情報の更新に用いる電波のソースとして推定できれば各種ロケーションアウェアなインターフェースが実現されることを念頭に,ヘルムホルツ方程式のソース推定としての高周波電磁場源定位アルゴリズムを構築した.特に近接場の空間勾配を計測するセンサユニットを開発し,計測した磁場,および磁場の空間勾配から,磁気双極子と見なせるタグの3次元位置をリーマン球面に射影した位置を直接求める手法を提案した.今年度は脳波(ElectroEncephaloGraphy:EEG),脳磁場(MagnetoEncephaloGraphy:MEG)逆問題に応用される電流双極子推定,および漏洩磁束探傷や位置計測システムに応用される磁気双極子推定に関し,解析的・もしくはごく小数回の反復で収束する高速・高精度アルゴリズムの確立と,数値シミュレーションおよび実験による検証を行った.標記課題のうち最も基礎的なポアソン方程式のソース項同定手法を構築した,と位置付けられる.まず電流双極子推定に関しては,空間中の一点における電位,および磁場の複素形式の空間高階微分を観測量として,双極子の位置・モーメントを陽に再構成する手法を導いた.複素形式の微分を複素勾配ということにする.電位の複素勾配は,領域境界上の電位にルジャンドル陪関数を重みとする表面積分と等価であることを示し,EEGに基づき計測できることを明らかにした.また磁場の複素勾配は,通常用いられるグラジオメータによって計測できる.双極子の個数を1個または2個としたとき,0階から3階までの複素勾配を用い個数まで含めて双極子パラメタが推定できることを数値シミュレーションにより示した.また磁気双極子推走に関しては,磁場の複素勾配のみを観測量とし,反復演算により双極子位置を同定するアルゴリズムを導いた.本アルゴリズムは,双極子位置をリーマン球面に射影した位置に関する力学系として表現され,磁場計測用コイルの軸付近(見こみ角40°程度)では収束することを示した.更に0階から2階の複素勾配計測用コイルを作製して磁気双極子を定位する検証実験を行い,センサ-ソース同距離5[cm]程度で誤差1[mm]程度の精度で定位可能であることを確認した.てんかんの診断や脳機能解析に応用される脳磁図逆問題(MagnetoEncephaloGraphy : MEG)において,頭部表面上,磁場の法線方向成分のみならず接線方向成分を計測するベクトル計測MEGが近年開発されている状況を鑑み,磁場ベクトルを観測量として脳内神経活動源を直接再構成する手法を確立した.具体的には,ベクトルグリーンの公式に適切な重みベクトル調和関数を適用することで,電流双極子をxy平面,もしくはリーマン球面上に射影した位置に関するモーメント問題を導出し,昨年度開発した解法が適用できることを示した.脳波(ElectroEncephaloGraphy : EEG)とベクトルMEG,もしくはベクトルMEGのみを観測量として再構成することができる.数値シミュレーションにより,10%程度の観測ノイズが存在する状況においても,頭部の上半球の観測データから電流双極子の個数,位置,モーメントを再構成できることを示した.以上は静磁場源の定位であり,磁場に関するポアソン方程式のソース推定逆問題に対する解法を構築したといえる.また本年度は,近年RFIDタグが様々なものに貼られるようになったユビキュタスコンピューティング環境下において,ID情報に加えその位置が情報の更新に用いる電波のソースとして推定できれば各種ロケーションアウェアなインターフェースが実現されることを念頭に,ヘルムホルツ方程式のソース推定としての高周波電磁場源定位アルゴリズムを構築した.特に近接場の空間勾配を計測するセンサユニットを開発し,計測した磁場,および磁場の空間勾配から,磁気双極子と見なせるタグの3次元位置をリーマン球面に射影した位置を直接求める手法を提案した.
英国モダニズム美術の形成と展開に関する総合的研究

本研究は、20世紀初頭に展開した英国モダニズム美術の動向について、制作、批評、歴史的かつ同時代的影響といった局面から検証したものである。国内外の作品・資料調査に加え、シンポジウムや講演等における海外共同研究者との議論から、英国モダニズム美術の造形的特徴が大陸的影響にも増して、アジアからの影響を受けたものであることが明らかになりつつある。その成果については、既に複数の学会で発表したほか、今後も冊子およびシンポジウムで公開する予定である。本研究は、1.英国モダニズム美術において重要な潮流のひとつであるヴォーティシズムとその主導者ウィンダム・ルイスを扱い、彼が美術界で果たした役割をとくに造形的局面から考察すること、2.ルイス周辺の造形運動(ブルームズベリー・グループ)を射程とし、これらの影響関係について同時代の批評や資料に基づいて検討することを目的としている。平成21年度は、上記二種類の考察のいずれにも重要な1912年の「第二回ポスト印象派展」、1914年の「20世紀美術展」の資料収集およびその解釈を試みつつ、関連する複数の回顧展で調査を行った。具体的には、8月に「Futurism」展(テイト/ロンドン)、「Bloomsbury Designs : The Omega Workshops」展(コートールド/ロンドン)、2月に「Wyndham Lewis」展(ホワン・マルク財団/マドリッド)で調査を実施した。「Wyndham Lewis」展は、海外共同研究者であるポール・エドワーズ教授(バース・スパ大学)が組織し、オープニングで彼は招聘講演を行っている。また、エドワーズ教授の紹介により、Wyndham Lewis Annualの編集長アラン・マントン教授(プリマス大学)と知り合い、貴重なテキストを数点入手することができた。ほかに個別の作品や文献調査に関しては、リーズ大学(カンタン・ベルが購入したブルームズベリーの作品)、サウサンプトン美術館(ルイスの作品3点)、オルセー美術館(フライの油彩画2点)を訪問した。入手した資料・情報は整理し、現在解釈を進めており、その中間報告として、次年度の意匠学会で研究発表を行う。平成22年度は、上記二種類の考察のうち、1.ヴォーティシズムとルイスに関しては、8月1日に、意匠学会で研究発表を行った。この発表は本研究の中間報告に位置づけられる。2.ブルームズベリー・グループの活動に関しては、関連機関で調査を行った。具体的には、8月パーマー美術館(ペンシルヴァニア)における大規模な回顧展"A ROOM OF THEIR OWN : THE BLOOMSBURY ARTIST IN AMERICAN COLLECTION"を訪問し、企画者の一人であるペンシルヴァニア州立大学のクリストファー・リード氏と意見交換を行った。12月には、ブルームズベリーのデザインを商品化したLaura Ashley社のアーカイヴを訪問し、資料調査および作品撮影を行うとともに、アーキヴィストであるアンジェラ・ジェフリー氏と情報交換を行った。そこから、ブルームズベリーのデザインに関して、有益な情報を得た。ほかに個別の作品や文献調査に関しては、フィラデルフィア美術館、フレンドハウス図書館、英国図書館、テイト・ブリテン、テイト・モダン、コートールド・ギャラリー、ヴィクトリア&アルバート・ミュージアムを訪問した。入手した資料・情報は整理し、現在解釈を進めている。とりわけ、Laura Ashley社の調査内容については、次年度のアート・ドキュメンテーション学会で報告を予定している。本研究は、1.英國モタニズム美術において重要な潮流のひとつであるウォーティシズムとその主導者ウィンダム・ルイスを扱い、(彼が美術界で果たした役割をとくに造形的局面かち考察すること、2.ルイス周辺の造形運動(ブルームズベリー・グループ)を射程とし、これらの影響関係について同時代め批評や資料に基づいて検討することを目的としている。平成23年度は、上記二種類の考察のうち、1.ヴォーティシズムとルイスに関しては、6月17、18日に、テイトギャラリー(ロンドン)で開かれたシンポジウム"Repositioning Vorticism"に参加し、共同研究者Paul Edwards氏をはじめとする複数の研究者と意見交換を行った。そこで、最新の研究動向、とりわけ、大英博物館においてイギリスモダニズムとアジアに関する研究プロジェクトが進行中であるという情報を得た。2.ブルームズベリー・グループの活動に関しては、6月19日にブライトン美術館の展覧会"Radical Bloomsbury"を見学・調査した。また、11月26日に、前年度に行ったLaura Ashley社所蔵の資料についてアート・ドキュメンテーション学会で報告した。本発表は、20世紀初頭に展開したオメガ工房のデザイン事業が、現代においても注目され、再商品化されたという事実は、拙稿「ステイタス・シンボルとしてのデザイン」(2012年3月)で論じた顕示欲の問題を裏付けるものとなった。さらに、2月24、25日にはケンブリッジ大学でEdwards氏と再会し、プロジェクトの進捗状況の報告と整理、今後の展開について相談した。

成果報告は、Web上で公開されるものの他に、外部資金の獲得を目指しつつ、書籍の出版(日英)という形式もとりたいと考えている。その一方で、新たな研究者David Peters Corbett氏(イーストアングリア大学)やAnthony Pryer氏(ロンドン大学)との知遇を得たことにより、モダニズムおよびフォーマリズム研究のさらなる協働を模索中である。
国境を超えて連携する市民社会組織の役割と影響力に関する実証分析

最近の目覚しい市民社会の台頭によって、市民社会を国際システムにどのように組み入れるかが重要な課題となっていると指摘され、もはや市民社会を考えない国際システムは非現実的であるといわれている。そこで、これまでの伝統的な分析枠組みである「国家・政府-市場・企業」という2セクター・モデルの有効性が低下し、それに代わって「国家・政府-市場・企業-市民社会」という3セクター・モデルが着目されつつある。本研究では、この3セクター・モデルの有効性を実証するために、その第一段階として、市民社会が国際ビジネスに対して、はたしてどの程度の影響を及ぼしているのかについて、定量的に分析しようと試みた。市民社会セクターを分析対象とする有効な定量的分析手法は、いまだ確立しておらず、試行錯誤を繰り返す中で、本研究では、以下のような結論を得た。日本・北米・欧州企業を問わず、企業は確かに市民社会の台頭を意識している。しかし、企業は市民社会からの直接的な影響を受けて行動しているというよりはむしろ、企業サイドの要因つまり企業自らの理念や環境対策への姿勢によって行動していると考えられる。個別には市民社会が企業にかなりの影響をおよぼしている事例は幾つもみられるが、市民社会全体としては、企業セクターへ直接的な影響をおよぼしてはいなく、就業者人口や経済規模はいうにおよばず、影響という点でも、第3のセクターとよべるほどに力をもっていないという結論に達した。また、今回作成した「企業の市民社会に対する積極性インデックス」と「企業の市民社会との協働可能性インデックス」によると、日本企業と欧州企業との間に、市民社会との関係において定量的に有意な違いが認められた。グローバリゼーションの進展によって、地球レベルでの「市場の失敗」、「政府の失敗」が顕著になるにつれ、国境を越えて連携する市民社会組織の果たす役割の重要性が認識されるようになっている。とはいえ、市民社会組織がどの程度の影響力を及ぼしているかについての研究は皆無であり、現段階では、事例分析と理論的に研究に終始している。インタビュー調査によって明らかになったことは、市民社会組織に関わる実務者、研究者共に、その影響力の定量的分析の重要性と必要性を強く認識しているが、その具体的な方法を見いだす段階には至っていないということである。このことから、本研究の方向性の正しさと意義の大きさを確認することはできた。とはいえ、分析対象としての市民社会組織の多様性のゆえに、いまだ有効なフレームワークの構築には多くの困難が伴っており、さらなる研究の進展が待たれている状況である。このような状況下で、影響力測定の研究に取り組んでいる研究者、実務者との間にネットワークを構築することができたので、今後はその活用を通して、世界全体の研究動向の把握が可能になると期待される。これまでの本研究では、先行研究の徹底的なサーベイとインタビュー調査を通じて、4次元フレームワークの構築を試みてきた。つまり、国家、市場、国際機関、市民社会を4つの主要アクターとするもので、それらアクター間の相互の影響力を、アンケート調査に基づいて定量化し、perception-based indexを作成しようと試みている。現段階では、予備的調査のためのアンケート調査を実施中であり、今後この解析結果に基づいて、最終的な分析モデルを構築する。その後に、本調査となるアンケート調査を実施して、最終的に市民社会組織の影響力インデックスを作成し、影響力の定量化を行う。民間非営利セクターの著しい台頭に関心が寄せられ、政府、市場に次ぐ第3のセクターとして注目を集めている。これにともない、市民社会を対象とした研究も数多く行なわれるようになっている。とはいえ、それらの多くは、事例の分析、概念的な検討、定性的な議論を中心としたものであり、市民社会の影響を定量的に分析したものは、皆無に等しい。そこで本研究では、市民社会が企業に及ぼす影響を定量的に分析しようと試みた。

日本、北米、欧州、アジア企業合計8470社を対象に、インターネットを活用してアンケート調査を依頼し、環境に関連する23の項目について質問した。そこで得られた350社からの回答(回答率4.1%)を使って、因子分析と重回帰分析によって、市民社会は企業によってどのように評価されているかについて定量的に分析した。さらにこの解析結果をもとに、企業の「市民社会に対する積極性インデックス」と「市民社会との協同可能性インデックス」を作成して、日本、北米、欧州の比較を行った。以上の分析結果から、企業が自社の環境対策力に自身をもっている場合には、企業は市民社会と積極的にかかわり協同して環境対策を進めていくが、環境対策力が劣っていると考えている企業の場合には、ほとんど市民社会とのかかわりをもたないことが明らかとなった。つまり、企業は確かに市民社会の台頭を意識してはいるが、市民社会とのかかわり方は、企業サイドの要因によって決まり、市民社会のもつ影響によっては決定していないということがいえる。また今回の解析結果をもとに作成した2つのインデックスによる比較からは、欧州企業は日本企業と比べて、市民社会と積極的にかかわって、協同して環境問題の解決に携わってきたということが分かった。
ミスマッチ修復機構によるPCNAダイナミクス制御メカニズムの解明

複製クランプPCNAのDNA上でのダイナミクスは、PCNAを足場として引き起こされる様々な反応を協調的に機能させるために非常に厳密に制御されなければならない。したがって、PCNAアンローディングはPCNAダイナミクスの理解に重要なポイントである。本研究では、生理的な環境を再現できる解析系と生化学的解析系の両方のアプローチから、生体内でのPCNAアンローディングに対するクランプローダー複合体の機能制御、そしてミスマッチ修復機構によるPCNAアンローディングの阻害メカニズムを明らかにする。
糖鎖をエピト-プとして認識する単クロ-ン抗体の開発

1)糖タンパク質のN-結合糖鎖に対するモノクロ-ン抗体の作成法Galβ1→4G1cNAcβ1→4Marα1→6(Manα1→3)Manβ1→0-(CH_2)_8-COOHの有機合成に成功した。これをメチル化BSAに結合したものを抗原にしてモノクロ-ン抗体を作成し、同糖鎖誘導体をポリD-リジンにカップルしたものとの結合性を目安にスクリ-ニングする方法で、およそ500の検体の中から3種の糖鎖と反応する抗体をえた。このうち1種は異常2本鎖と特異的に反応することが確認された。抗体作成とスクリ-ニングに異なる担体を使い分けるこの方法は糖鎖と反応する抗体の作成に広く使われよう。2)糖鎖と反応する抗体のエピト-プ決定法の確立糖タンパク質からヒドラジン分解法で遊離した少糖をアミノ基含有薄層プレ-ト上にのせ、これにNaBH_3CN5%溶液に漬した後風乾する。室温で16時間放置後、マウスの単クロ-ン抗体と反応させ、次いで^<125>I-抗マウス抗体と反応させて少糖を検出する方式で50100pmolの少糖サンプルを用いてエピト-プを決定することが出来た。この方法をエピト-プの不明であった抗NcA-2抗体下48-60に応用して、Galβ1→3GlcNAcβ1→という2糖残基がエピト-プであることを明らかにした。3)IgG型抗糖鎖抗体作成の為の基礎的研究従来IgG特異抗体が作成し難いとされていたアシアロGM1をモデル抗原として、自己免疫マウスMRL/lprでの抗体産生を試みた。疾患発症前のこのマウスで正常マウスの約20倍ものIgG型抗アシアロGM1抗体が産生されることが判明し、このマウスがIgG型抗糖鎖モノクロ-ン抗体を作成する上で有用な免疫動物となることが判明した。4)抗糖鎖モノクロ-ン抗体作成の効率上昇リポソ-ムを抗原に用いる研究から、リピドAを含むリポソ-ムに糖脂質を組み込ませると、抗体の産生率が上昇することが確認された。1.Galβ1→4GlcNAcβ1→4Manα1→6(Manα1→3)Manβ1→Oー(CH)_8ーCOOHの有機合成に成功した。これをメテル化BSAに結合したものを抗原に用いて免疫したマウスから単クローン抗体を調製し、同糖鎖誘導体を96穴プレート上にcoatしたポリ-D-リジンにカップルしたものとの結合性を指標としてスクリーニングした結果、3種の糖鎖と反応する抗体をえた。そこでこの抗体群の糖鎖との結合スペクトラムを各種糖タンパク質から遊離した少糖を材料に詳しく検索したところ、C2ー100と名付けた抵抗は正常1本鎖、2本鎖、3本鎖と反応せず、異常2本鎖とかなり強く反応することが判明した。以上の結果からこの抗体はGalβ1→4GlcNAcβ1→4Manα1→3(Manα1→6)Manという5糖構造をエピトープとするものと考えられる。抗体作成とスクリーニングに担体部分の異なったタンパク質を持った人工糖タンパク質を使い分ける

この方法は、今後広く糖鎖と反応する単クローン抗体の作成に応用出来よう。現在C2ー100の各種糖タンパク質との反応性や組織染色への応用を試みると共に、別の合成糖鎖を用いた単クローン抗体の作成へと研究の幅を広げつつある。2.自己免疫マウスMRL/lprを用い、従来IgG特異抗体を作成し難いとされていたアシアロGM_1をモデル抗原に使って特異抗体の産生を試みた。疾患発病前のこのマウスで正常マウスに比較して約20倍ものIgG型アシアロGM_1抗体が産生されることが判明し、このマウスがIgG型抗糖鎖単クローン抗体を作成する上で有用な免疫動物となりうることが判明した。一方、リポソームを抗原に用いた一連の研究によって、リピドAを含むリポソームが抗体作成上極めて有効であることも確認された。第一年度にえられたこの知見を土台に次年度は人工糖タンパク質を使った実験に手を広げて同様の実験を行ない、その有用性の範囲と限界を明確に出来ると考えている。糖脂質を薄層プレ-ト上で展開し、これに^<125>I標識した単クロ-ン抗体を反応させてラジオオ-トグラムで検出するMagnani法の開発によって、糖脂質と反応する抗体のエピト-プの解明は急速に進展した。しかし糖タンパク質の糖鎖と反応する抗体にはこのような便利な方法が無い為に、そのエピト-プは殆んど不明のままである。我々は本研究の発展にはこの隘路を打開することが必須と判断して研究を進め、以下のような新しい方法を確立した。1)糖タンパク質のNー結合糖鎖をヒドラジン分解で定量的に少糖として遊離する。2)これをアミノ基含有の薄層プレ-ト上にのせ、そのまま又は適当な溶媒で展開後NaBH_3CN溶液(5%)に漬けた後風乾する。3)室温で16時間放置後、これをマウスの単クロ-ン抗体と反応させ、次いで^<125>Iー抗マウスIgG抗体と反応させて少糖を検出する。この方法を用いてLe^a抗原決定基を含む人乳少糖LNFーIIを抗Le^a抗体で検出したところ50pmolの少糖レベルで検出可能であった。次にCEA関連正常抗原NFAー2をヒドラジン分解にかけてえた少糖を同単クロ-ン抗体で調べたところ、1nmolのサンプル量で陽性となった。我々の先の研究によりNFAー2の糖鎖の約20%がLe^a抗原決定基を持っていることが判明しているので、この結果はLe^a抗原決定基を側鎖に持つNー結合糖鎖を200pmolレベルで検出出来ることを示している。次にNFAー2による感作で作られ、NFAー2の糖鎖と反応することは判明しながら、そのエピト-プが不明であったF48ー60という単クロ-ン抗体を上記の新しい手法を使って構造既知の少糖群との反応性を調べたところ、陽性となる少糖は全てGalβ1→3GlcNAcβ1→という2糖残基(TypeI糖鎖)を非還元末端に持つことが明らかになった。このように我々が開発した免疫〓色法は今後広く、糖タンパク質糖鎖とのみ反応する単クロ-ン抗体の研究に応用されよう。
最適線形符号問題に関する幾何学的研究

q元体F_q上の長さn,次元k,最小重みdの線形符号([n,k,d]q符号)が存在する限界を決定する問題(特に、[n,k,d]q符号が存在するような長さnの最小値n_q(k,d)を求める問題)は、符号理論において最も基本的な研究課題の一つであり、最適線形符号問題(Optimal Linear Codes Problem)と呼ばれる。線形符号が拡張可能であるための条件を新たに求める研究、その研究によって得られた拡張定理を用いたGriesmer符号等の非存在証明による最適な線形符号がもつ長さの最小値の確定、最適な線形符号のコンピュータによる探索と構造解析、arcやblocking setといった有限射影幾何の特殊な構造を用いた符号の構成等を通して、最適線形符号問題の解決を目指すのが本研究の主目的である。本年度は、主に4元体上の線形符号の拡張可能条件の研究及び拡張定理を応用した最適な5次元線形符号(n_4(5,d)の決定問題)について取り組み、新たな3ー拡張可能条件やいくつかのGriesmer限界に近い符号の非存在証明が得られた。得られた成果は、それぞれFinite Fields and their Applications及びDiscrete Mathematicsといった国際学術雑誌に掲載された。更に、前年度に発見した最適な5元5次元線形符号の構造解析にも取り組み、有限射影空間の正規有理曲線(normal rational curve)を用いて一般のq元体上の最適な5次元線形符号の構成に一般化することができた。この成果もFinite Fieldsand their Applications誌に掲載された。「研究実績の概要」で述べたように、4元体上の線形符号の拡張可能性や最適な5次元線形符号について多くの成果が得られ、国際学術雑誌に論文として発表することができた。拡張可能性について調査し、そこで明らかになった符号の性質を用いて最適線形符号問題に取り組むという本研究の手法が成果を上げたという点で、順調に進展していると考えられる。5元線形符号については、新たに発見できた最適な5次元符号の一般化に成功し、更に新しい符号を探索する手法についての知見を得た。また、熊本大学の城本啓介教授との研究交流により始まった2元体上の射影空間におけるblocking setの分類問題についても最適線形符号問題の一つとして取り組み、一定の成果を上げた。3元線形符号や4元線形符号については、拡張定理を応用して、n_3(6, d)やn_4(5, d)の値が未決定な場合の検討を引き続き行う。その際に必要な低次元の最適線形符号の分類や有限射影空間におけるblocking setの分類については、コロラド州立大学のAnton Betten准教授やブルガリア科学アカデミーのIliya Bouyukliev教授に協力を要請する予定である。また、新たな最適5元5次元線形符号の探索も、大学院生と共に引き続き行う。更に、5元5次元線形符号の非存在証明の一般化についても検討する予定である。未解決問題を含む低次元のnq(k,d)表はwebsiteで公開しており、随時更新する予定である。q元体F_q上の長さn,次元k,最小重みdの線形符号([n,k,d]q符号)が存在する限界を決定する問題(特に、[n,k,d]q符号が存在するような長さnの最小値n_q(k,d)を求める問題)は、符号理論において最も基本的な研究課題の一つであり、線形符号が拡張可能であるための条件を新たに求める研究とそれを用いた非存在証明、およびコンピュータによる探索やarcやblocking setといった有限射影幾何の特殊な構造を用いた新しい符号の構成が本研究の主目的である。また、9元体上の最適な4次元線形符号(n_9(4,d)の決定問題)について得られた結果を取りまとめ、国際学術電子雑誌Electronic J. Combinatoricsに投稿し、年度末に掲載された。未解決問題を含む低次元のn_q(k,d)表は、研究代表者が管理するウェブサイトで公開しているが、今回の成果を反映させて、新たにq = 9の場合の表を作成して公表することができた。更に、4元線形符号が拡張可能であるための符号の重み分布に関する新たな十分条件を求め、国内の研究集会で発表した。この結果は、今後、4元線形符号の存在限界を求めるために利用されることが期待される。線形符号が拡張可能であるための条件を新たに求める研究については、4元線形符号に関して一定の成果が得られたが、共同研究の打合せのために予定していた海外出張が実現できず、その影響でコンピュータの導入も遅れている。但し、日本語が通じる韓国の研究者とはメールによる情報交換により研究を行い、blocking setに関する成果を上げることができた。線形符号が拡張可能であるための条件を新たに求める研究、拡張定理を用いたGriesmer符号等の非存在証明、新しい線形符号のコンピュータによる探索と分析、arcやblocking setといった有限射影幾何の特殊な構造を用いた新しい符号の構成等を通して、最適線形符号問題の解決を目指すのが本研究の主目的である。

本年度は、主に8元体上の最適な4次元線形符号(n_8(4,d)の決定問題)について取り組み、有限射影幾何の超平面に関するblocking setについて知られている結果を用いた非存在証明や新しい符号の探索で得られた符号の一般化を行い、大学院生と共に、国際会議OC 2017 (8th International Workshop on Optimal Codes and Related Topics)で報告した。また、最適線形符号のマトロイドへの応用として、線形空間のCritical Problemについて、昨年度から引き続き熊本大学の城本啓介教授と共同研究を行い、得られた成果を国際学術雑誌Designs, Codes and Cryptographyに投稿し、掲載が決定した。更に、最適な5元5次元線形符号の問題にも取り組み、コンピュータを用いた探索の結果、今まで最適線形符号を構成するために使われたQC (quasi-cyclic)符号やQT (quasi-twisted)符号とは異なる構造を持つ符号の構成について、新たな知見を得た。「研究実績の概要」で述べたように、8元体上の最適な4次元線形符号については多くの成果が得られ、国際会議発表論文として発表することができた。4元線形符号については、拡張可能性に関する最近の結果を用いて、新たな5次元符号の非存在証明が得られた。また、最適な5元5次元線形符号の問題にも取り組み、コンピュータを用いた大規模探索を行って、今までのQC符号やQT符号とは異なる構造を持つ符号の構成にも挑戦し、一定の成果を上げた。q元体F_q上の長さn,次元k,最小重みdの線形符号([n,k,d]q符号)が存在する限界を決定する問題(特に、[n,k,d]q符号が存在するような長さnの最小値n_q(k,d)を求める問題)は、符号理論において最も基本的な研究課題の一つであり、最適線形符号問題(Optimal Linear Codes Problem)と呼ばれる。線形符号が拡張可能であるための条件を新たに求める研究、その研究によって得られた拡張定理を用いたGriesmer符号等の非存在証明による最適な線形符号がもつ長さの最小値の確定、最適な線形符号のコンピュータによる探索と構造解析、arcやblocking setといった有限射影幾何の特殊な構造を用いた符号の構成等を通して、最適線形符号問題の解決を目指すのが本研究の主目的である。本年度は、主に4元体上の線形符号の拡張可能条件の研究及び拡張定理を応用した最適な5次元線形符号(n_4(5,d)の決定問題)について取り組み、新たな3ー拡張可能条件やいくつかのGriesmer限界に近い符号の非存在証明が得られた。得られた成果は、それぞれFinite Fields and their Applications及びDiscrete Mathematicsといった国際学術雑誌に掲載された。更に、前年度に発見した最適な5元5次元線形符号の構造解析にも取り組み、有限射影空間の正規有理曲線(normal rational curve)を用いて一般のq元体上の最適な5次元線形符号の構成に一般化することができた。この成果もFinite Fieldsand their Applications誌に掲載された。
絶対安定性を有する乱流DNSの計算アルゴリズム

昨年度構成した,時間・空間領域の完全保存形差分スキームと陰的非分離型解法を基にした絶対安定性を有する乱流DNSの計算アルゴリズムについて,本年度は検証計算を実施した.まず,平板チャネル乱流のDNSにおいて時間刻み幅を変化させて数値計算を実施し,完全離散式の完全保存形差分スキームを使用すれば非線形連立方程式の解が収束する限り大きな時間刻み幅による計算が安定に実施可能であることを示し,計算アルゴリズムの絶対安定性を示した.ただし,乱流統計量をより正確に再現するには,時間刻み幅をコルモゴロフ時間スケール以下に設定する必要があることも示した.さらに,数値的な時間刻み幅の制限が物理的な制限よりも厳しくなる例としてバックステップ乱流のDNSを取り上げ,このような場合には特に,本研究で提案された計算アルゴリズムが有効である事を示した.これらの成果は「完全保存形差分スキームとJFNK法による非圧縮性流れの非分離解法」として日本機械学会論文集(B編)に掲載されている.以上は非圧縮性流れに対する絶対安定性を有する計算アルゴリズムの構成であるが,さらに圧縮性流れや移動格子への拡張についても検討した.これら関連する研究成果は,日本機械学会論文集(B編)とJournal of Computational Physicsに掲載され,また日本流体力学会年会2009,日本機械学会流体工学部門講演会,第23回数値流体力学シンポジウムでも講演発表を行っている.時間・空間領域の完全保存形差分スキームと陰的非分離型解法を基に,絶対安定性を有する乱流DNSの計算アルゴリズムを構成した.非圧縮性流れの完全保存形差分スキームにより構成される非線形連立方程式の解法として,JFNK法の適用を検討した.JFNK法に使用されるクリロフ部分空間反復法としてはGMRES (m)法を採用した.大規模問題に対するクリロフ部分空間反復法の適用には前処理の導入が必須であるので,非圧縮流れの非定常数値計算に対する前処理を検討した.フレキシブル前処理(FLP),従来の物理的前処理(SLP),および本研究で提案した物理的前処理(DASLP)を検討し,この中ではDASLPが最も有効であることを確認した.さらに,平板チャネル乱流のDNSとオープンキャビティ流れの数値計算により,提案した手法の有効性を確認した.完全保存形差分スキームを使用すれば大きな時間刻み幅でも計算が可能で乱流が維持されるが,乱流統計量を正確に再現するにはコルモゴロフ時間スケール以下に設定するのが良いことも示された.以上の成果は,日本流体力学会年会2008で発表した.さらに関連する研究について,第22回数値流体力学シンポジウムで発表した.昨年度構成した,時間・空間領域の完全保存形差分スキームと陰的非分離型解法を基にした絶対安定性を有する乱流DNSの計算アルゴリズムについて,本年度は検証計算を実施した.まず,平板チャネル乱流のDNSにおいて時間刻み幅を変化させて数値計算を実施し,完全離散式の完全保存形差分スキームを使用すれば非線形連立方程式の解が収束する限り大きな時間刻み幅による計算が安定に実施可能であることを示し,計算アルゴリズムの絶対安定性を示した.ただし,乱流統計量をより正確に再現するには,時間刻み幅をコルモゴロフ時間スケール以下に設定する必要があることも示した.さらに,数値的な時間刻み幅の制限が物理的な制限よりも厳しくなる例としてバックステップ乱流のDNSを取り上げ,このような場合には特に,本研究で提案された計算アルゴリズムが有効である事を示した.これらの成果は「完全保存形差分スキームとJFNK法による非圧縮性流れの非分離解法」として日本機械学会論文集(B編)に掲載されている.以上は非圧縮性流れに対する絶対安定性を有する計算アルゴリズムの構成であるが,さらに圧縮性流れや移動格子への拡張についても検討した.これら関連する研究成果は,日本機械学会論文集(B編)とJournal of Computational Physicsに掲載され,また日本流体力学会年会2009,日本機械学会流体工学部門講演会,第23回数値流体力学シンポジウムでも講演発表を行っている.
［１１Ｃ］二酸化炭素を用いた常圧下における高速［１１Ｃ］カルボン酸合成法の開発

本研究では、サイクロトロンから払い出される[11C]二酸化炭素を用いて、わずか1段階で目的とする[11C]カルボン酸体を合成するための標識化学反応の開発に取り組んできた。基本反応として、Rh(I)触媒下にフェニルボロン酸ピナコールエステルを基質とした[11C]安息香酸の合成を設定し、常圧下における本[11C]カルボキシル化反応の最適化を行った。反応条件を鋭意検討した結果、アセトン溶媒中、約ー98°Cの低温下で[11C]二酸化炭素を冷却濃縮し、続いて、Rh(I)触媒の存在下、わずか3-5分の反応時間で、目的の[11C]安息香酸を38%57%の収率(崩壊補正放射化学収率)で得ることができた。11C-標識PET分子プローブの開発研究において、11C-標識カルボン酸官能基の効果的合成法の開発は急務の課題である。本研究では、これまでに、サイクロトロンで製造できる[11C]二酸化炭素とフェニルホウ素基質を用いて、Rh(I)触媒下に、常圧下、わずか3-5分の反応時間で、目的の[11C]安息香酸を効果的に合成できる標識化学条件のきっかけを掴んでいる。そこで平成24年度は、本標識手法の実用化ならびに高度化に焦点を当てて、マイクロスケール反応器の開発と本反応容器を用いた[11C]カルボキシル化法の実現を目指して研究を行った。実のところ、現時点では、マイクロスケール反応器を用いた[11C]カルボキシル化反応は困難を極めている。その理由として、超微量の[11C]二酸化炭素(数ナノモル程度、0.1ー0.5マイクログラム程度)をマイクロスケール反応器内に上手く捕獲することが難しいこと、ならびに、本微小容器内での[11C]カルボキシル化反応の進行が難しいことが原因である。例えば、マイクロスケール反応器内に微量のシリカゲルやモレキュラーシーブを添加した場合には、[11C]二酸化炭素を十分に捕獲することはできたが、続く、Rh(I)触媒下、フェニルホウ素基質を用いた[11C]カルボキシル化反応がほとんど進行しなかった。恐らく、[11C]二酸化炭素がシリカゲルやモレキュラーシーブに付着してしまい、Rh(I)触媒との反応性そのものが低下したと考えられた。今後は、[11C]二酸化炭素のマイクロスケール反応器内への捕獲効率をさらに向上させるとともに、Rh(I)触媒を用いた[11C]カルボキシル化反応の進行という両者の問題をバランス良く克服する研究を続けていきたい。11C-標識PET分子プローブの開発研究においては、これまでに様々な標識法が開発されてきているが、その中でも11C-標識カルボン酸官能基の効果的合成法の開発は急務の課題となっている。今回、我々は、サイクロトロンから払い出される[11C]二酸化炭素を直接用いて、有機金属化学的手法によるわずか1段階の簡便な合成操作(常圧下、わずか3-5分の反応時間)で目的の[11C]カルボン酸体を合成する標識化学的手法(標識化学技術)の大きなきっかけを掴むことができた。本11C-標識法は、原理的にはアリール基あるいはビニル基に置換したホウ素化合物を出発原料として、相当する[11C]カルボン酸体を合成するための基盤技術となるものである。具体的には、[11C]二酸化炭素とフェニルピナコールボランを用いた反応は、DMF溶液中、ある種のRh(I)触媒を用いて、100°C、35分で反応を行ったところ、目的の[11C]安息香酸を比較的十分量の23GBqの放射能で得られることがわかった。とくに本反応条件では、副生成物の生成がほとんどなく、むしろ主生成物は目的の[11C]安息香酸だけの選択性の高い標識反応であることがわかった。この良好な研究結果を受けて、標識用合成装置(遠隔操作でPET分子プローブを合成する専用機器)に取り付ける[11C]カルボニル化反応ユニットを本科研費により特注し購入させて頂いた。今後は、[11C]二酸化炭素の反応濃度の向上に向けた濃縮法の検討(冷却や吸着剤濃縮等)を行っていきたい。とくに、PET分子プローブ合成において重要視される一般性(どこのPET施設の合成装置でも実施可能)および実用性(簡単かつ高効率の標識合成)に目処がたった時点で、特許申請ならびに学会発表、そして学術論文での発表等を行って行く予定である。PET分子プローブの開発研究において、11C-標識カルボン酸官能基の効果的合成法の開発は急務の課題である。

本研究では、サイクロトロンから払い出される[11C]二酸化炭素を直接用いて、わずか1段階で目的とする[11C]カルボン酸体を合成するための標識化学反応の開発に取り組んできた。本反応開発では、半減期が20.4分である11C核種の特徴を考慮し、加えて、使用できる[11C]二酸化炭素は極微量(数マイクログラム程度)という11C-標識化学の特殊性を踏まえる必要があった。そこで、基本反応として、Rh(I)触媒下にフェニルボロン酸ピナコールエステルを基質とした[11C]安息香酸の合成を設定し、本[11C]カルボキシル化の反応条件の最適化を行った。反応条件を鋭意検討した結果、約ー98°Cの低温下で[11C]二酸化炭素を冷却濃縮し、続いて、アセトン溶媒中、Rh(I)触媒を用いた常圧条件下において反応を行った。その結果、わずか5分の反応時間で、目的の[11C]安息香酸を実用的な収率(崩壊補正放射化学収率:50%)で得ることができた。本反応では、副生成物はほとんどなかった。なお、基質となる有機ホウ素化合物の使用量の削減に向けて、マイクロリアクターを用いたマイクロスケール下における反応開発にも取り組んだが、[11C]二酸化炭素を効率良く捕獲(濃縮)するという点において困難を極めた。すなわち、究極目標である「マイクロリアクターを用いた[11C]カルボキシル化反応の開発」に取り組んだが、残念ながら、それは実現できなかった。しかし、先述の[11C]安息香酸の合成結果にあるように、基本となる[11C]カルボキシル化法の開発は達成することができたと言える。本件は従来型の標識用合成装置を用いた手法であるので、当分野における一般性の観点からは、むしろ本手法の有用性は大きいと考えられる。PET化学当分野において、11C-標識カルボン酸官能基の効果的合成法の開発は国際競争が激しくなってきた。実際に、Cu触媒下、[11C]二酸化炭素を用いた[11C]カルボキシル化反応の報告例も出てきた。そのため、本研究では、PET化学反応における究極的目標とも言える「マイクロスケール反応器を用いた[11C]カルボキシル化反応の実現」という当初の研究目的や目標をさらに高いレベルに変えることとした。このような事情のため、研究達成度としては、現研究計画よりも「やや遅れている」と言わざるを得ない。マイクロスケール反応器の開発に関しては、本科研費の研究内容とは別に共同研究契約を締結している(株)化繊ノズル製作所との共同下に行ってきたものである。これまでに、内部容量が20μLの11C-標識用マイクロスケール反応器の試作器を二つ開発した。そこで、本反応器を用いて実際の[11C]二酸化炭素の捕獲とRh(I)触媒による[11C]カルボキシル化反応の検討を鋭意行った。しかしながら、ヘリウムガス気流下(流速30mL/min)に含まれる超微量の[11C]二酸化炭素(数ナノモル程度、0.1ー0.5マイクログラム程度)を本マイクロスケール反応器に捕獲することは大変難しく、例えば、反応器をマイナス195°C程度に冷やしても[11C]二酸化炭素の捕獲量はほとんど向上しなかった。そこで、反応器内に極微量のシリカゲルやモレキュラーシーブを添加することで、[11C]二酸化炭素の捕獲は見違えるように向上した。しかしながら、それに続くRh(I)触媒を用いたフェニルホウ素基質との[11C]カルボキシル化反応がほとんど進行しなかった。以上が、現時点での進捗状況である。
Fanconi貧血における染色体不安定性と高発癌の分子機構の解明

Fanconi貧血(FA)は、小児期に発症する進行性の骨髄不全、白血病を始めとする悪性腫瘍の多発などを特徴とする常染色体性遺伝疾患であり、特に白血病発症の遺伝モデルとして注目を集めている。患者細胞は染色体不安定性やmitomycin CなどのDNA架橋剤に高感受性を示すという特徴を持つ。遺伝的に異なる8群(AH群)に分類され、近年A群,C群,G群の遺伝子(FANCA,FANCC,FANCG)が同定されたが、いずれも機能は不明である。3つの蛋白が結合して核内へ移行することが最近報告された。私共は最近、FANCA蛋白がリン酸化され、このリン酸化とFANCA/FANCCの結合およびその核内への移行がA群、C群ばかりでなくD群以外のすべての細胞で阻害されていることを見出した。したがって、FANCA、FANCCのこれらの作用は他のFA蛋白群の制御も受けつつ、FAの病態における中心的経路を形成すると考えられる。そこで、この経路の分子機構と役割をさらに解明するために、FANCAリン酸化の分子機構について解析を行い、以下の知見を得た。(1)FANCAは種々の異なる細胞においてリン酸化を受ける。(2)そのリン酸化酵素(FANCA-PK)は、FANCA蛋白と複合体を形成し、主に細胞質に存在するセリンキナーゼである。またwortmanninに感受性があることから、PIキナーゼ・ファミリーに属するかもしれない。(4)FANCAリン酸化のみではFA分子経路が機能する上に十分ではない。(5)しかし、FANCAの患者由来の変異体(H1110P,R1117G)を用いた実験結果は、FANCAの機能とリン酸化が密接に相関することを強く示唆する。以上より、FANCAのリン酸化部位を決定し、FNACA-PKを同定することは、FA分子経路を理解する上に重要であると考えられる。遺伝的に異なる8群(AH群)に分類され、A群,C群,G群の遺伝子(FANCA, FANCC, FANCG)が近年同定され、これらの産物蛋白が結合して核内へ移行することが最近報告されたが、その機能は不明である。私共は最近、FANCA蛋白がリン酸化を受け、このリン酸化とFANCA/FANCCの結合およびその核内への移行がD群以外のすべて(A,B,C,E,F,G,H群)の細胞で阻害されていることを見出した。そこで、この経路の分子機構を解明するために、FANCAリン酸化の分子機構について解析を行い、以下の知見を得た。(2)そのリン酸化酵素(FANCA-PK)は、FANCA蛋白と複合体を形成し、`主に細胞質に存在するセリンキナーゼである。またwortmanninに感受性があることから、PIキナ一ゼ・ファミリーに属するかもしれない。
モダニズム芸術における米ソ文化交流の軌跡と黒人知識人の中心性

本研究は、アメリカ合衆国モダニズム知識人とソヴィエト連邦指導者層およびロシア文化との影響関係、並びにそこで中心的な役割を果たしたのが黒人であったという事実を詳らかにした。かような黒人知識人の活動は、第二次大戦を経て1960年代にまでわたったが、それはすなわち、ハーレム・ルネサンスの芸術意識が白人パトロンに主導されるばかりではなく、独自の国際的連携を通じて成熟を遂げていたという事実の証左となった。これにより、本研究は従来のハーレム・ルネサンス理解に修正をもたらした。本研究では、1920-30年代に活動を始めたアメリカ合衆国(以下米国)モダニズム芸術家に、当時のソヴィエト連邦指導者層およびロシア文化との影響関係にあった人々が有意に存在したという事実、並びに彼らのうちで中心的な役割を果たしたのが黒人知識人であったという事実に光をあて、以下の四点について、その意義を詳らかにする。(1)同時期にソ連を訪れた黒人知識人は、ロシア文化の何に学ぼうとしていたのか。(2)ハーレムとモスクワの文化コネクションは、同時代における米国知識人の自文化イメージに、どのように影響していたのか。(3)米ソ文化交流は、ソ連および米国の共産党とはいかなる関係にあったのか。その断絶は認められるのか。(4)それらの交流は、東西冷戦下にあった60年代の黒人知識人にどのように引き継がれ、いかなる展開を遂げたのか。以上の四テーマに分けた事情を記述することにより、多くの場合、政治的競合関係に隠蔽された米ソの文化芸術分野における関係を詳らかにすることが、本研究の目的である。平成18年度は予定通り、1920年代の黒人知識人たちは、何を意図してソ連を訪れたのか、また何を目論んでロシア文化に接触しそこから何かを学ぼうとしていたのかという問題を、Paul RobesonとLangston Hughesの二人に絞って検証した。とりわけMartin Dubermanの先行研究により、Robesonがソ連高官との個人的交友関係から模索していたのは、当時のソ連でより体系的に理論化されていたかに見えた「民衆」の演じ方であることが、明らかとなった。一方Langston Hughesについては、ソ連のみならず、スペインや中国の革命に関する随筆を多数残していたことが、近年ミズーリ大学出版局から刊行された全集などを通じて明らかとなった。New MassesやInternational Literature、アメリカ共産党の機関誌に発表されたそれらの論文は、彼がその特異な「越境的」知性を、徹底した反資本主義・反帝国主義・反人種主義的市民理念によって練り上げたことを暗示している。またそれらは、60年代に至る長い人生を送ったDuBoisやJosephine Baker等、大西洋を行き来した芸術家/運動家の思想とも呼応し合っている。一方、そうした基礎的リサーチと並行して、平成18年度は日米多分野の研究者との交流を通し、このテーマから方向付けられる新たなパースペクティヴを得ることになった。それは、上述したような黒人左翼の文化交流に関する知見が開く、いくつかの日本の社会派作品についての解釈、並びにより広い意味での社会批評に対する新たな理解の可能性である。こうした可能性を模索するため、11月2月にかけては、沖縄文学者、米国アメリカ研究者、現代美術評論家と討議を重ねるとともに、年度を通じて、日本の文化作品についての学術論文を作成した。こうした準備作業は、平成l9年度以降の成果発表を目指して、黒人モダニズム研究の側面との有機的関係の下に練り上げられる予定である。今年度はまず前半に,18年度に収集・分析してきた資料の分析をさらに進めた。まず,ロシア・アヴァンギャルドの美学と政治学についての研究書や一次資料を入手・検証し,美学および美術史に関する知見を深める基礎的研究を並行しつつ,アメリカ黒人美学や国民化に対する意識との接点を考察した。これに関しては,当初マイクロフィルムでしか手に入らない予定であった史料が米国議会図書館よりインターネット文書の形で公開されたため,それらも活用しながら,米国モダニズム芸術における黒人作家の役割と,米ソ文化交流における黒人知識人の中心性に関する概念構築を行った。年度後半には,前半の書誌研究を継続するとともに,昨年度に展望の開かれた,本研究の比較学的方向性を模索するための研究会や討議を行うべく,沖縄(11月),米国シカゴ市(12-1月)に出張した。沖縄では,「沖縄文学」と「黒人文学」に関する理論的討議を行った。シカゴでは,モダニズムの尖端的研究と人種という視軸について米国人研究者と意見を交換し,本研究に対する外部評価を得た。さらに3月には,米国ワシントンDCへ出張し,黒人美術に関する学会に参加するとともに,国立公文書館にて,黒人知識人の渡欧(特にソ連)を当時のアメリカ政府がいかに認識していたかを調査し,特に1930年代,多くの外交文書が残されていることを確認し,それを閲覧・収集した。それらの外交文書は,Carl Van VechtenとV.F.Calvertonなど,黒人芸術に対する理解も深く,ロシア文化観を積極的に活字にしていた批評家の残した言説と,対照的な内容を持つ。

このことは,反共政策と芸術活動の監視の,30年代における跋扈を裏づけるものである。今年度はこうした実績を踏まえ,国籍離脱した文学者・知識人の人種観念に関する論考,ならびにアメリカの反共政策の文化的影響力に関する論考を,執筆・発表した。本研究の中間地点にあたる今年度は、これまで収集してきた史料の意味をより広いモダニズム芸術史の中で考察すべく、概念化の作業を集中して行った。まず前半には、アメリカ文化の大衆化・近代化が招く思想や芸術の低迷に警戒を強めた同時代の文芸批評家の著作を分析し、彼らが黒人と左翼政治を結びつけながら、芸術や文学の社会的意義をどう担保するかについて議論を交わしていたことへの分析を進めた。一方でヨーロッパの芸術表現の停滞を打開するものと期待された黒人芸術であるが、黒人知識人たちの方は、みずからの民族芸術が近代の主流に合流し、承認を得るための方法論を模索していた。そのための一つの試みがロシア芸術思想への傾倒であるが、アメリカのモダニズム批評家と黒人知識人は、そこでひとまず、左翼思想で結ばれた。年度前半には、この点についての関連史料を紹介・角説する論文連載(『英語青年』誌上)を進めることにより、文献整理と概念構築を推進した。また、7月と8月の国際研究集会において、その成果を口頭発表した。年度中盤から後半にかけては、前半の作業を続けつつ、米国ニューヨーク、ボストン(9月)、同サンフランシスコ、バークレイ(121月)に出張し、当該研究についてアメリカの研究者と対話すると同時に、さらなる史料調査を行った。今年度の調査対象の一つは、アメリカ共産党と黒人知識人の関係であったが研究はさらに、別様の方向性での進展をみた。それは、いわばソ連経由で、1930年代の日本にも影響を与えたアメリカ黒人文学者の存在である。このテーマに関しては、アメリカにおける討議でも多くの関心を集めたがゆえ、2、3月の研究総括時には集中的に考察され、アメリカで発表される英語論文の準備が進められている(すでに議論のあらましは、10月の日本アメリカ文学会全国大会で発表済みである)。本研究の最終年度にあたる平成21年度には、早速その初盤から、先立つ3ヶ年にわたって考察してきた諸問題を、以下、二つの重なりあう問題系としてまとめることに専念した。第一に、1)政治的意識、2)芸術的卓越性の探究、3)文化的越境というモダニズム文学・芸術最大の特徴が、黒人文化の中に具体化される様式および、それが米ソ文化交流の特徴の一端を成しているという事実、さらにはそれに関する活動が孕んだ困難を、Langston Hughes, Richard Wright, W.E.B.DuBois, Ralph Ellison等の著作や社会的活動の中に詳らかにした。