hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
褐色細胞腫/傍神経節腫における、PHD-HIFを介した低酸素シグナルの役割の解明

低酸素応答因子(HIF)は生態が低酸素状態に適応するための中心的な転写因子だが、一方で低酸素環境下にあるとされる悪性腫瘍の浸潤・転移・治療抵抗性に密接に関与する。近年、神経内分泌腫瘍である褐色細胞腫/傍神経節腫(PCC/PGL)においてこのHIFとプロリン水酸化酵素(PHD)などからなる低酸素応答系の遺伝子変異が相次いで報告されている。本研究ではPCC/PGLにおける低酸素応答系の役割を探求するため、PCC/PGL患者の臨床データと遺伝子検索のための腫瘍検体を収集した。現在63症例を収集したが、臨床データと腫瘍検体をともに取得できた症例は目標の50症例に至らず。引き続き症例集積を続けていく。褐色細胞腫(PCC/PGL;pheochromocytoma / paraganglioma)はカテコラミン(CA)産生性の内分泌腫瘍であり、その多くは良性腫瘍であるが、同疾患の1020%には悪性腫瘍が原因となる。悪性のPCC/PGLの場合は、腫瘍減量手術に加え、化学療法を要するが、その効果は現時点では限定的である、また、PCC/PGLは病理組織学的には良性・悪性の判別が難しく、ほか臓器への遠隔転移を認めて初めて悪性腫瘍との診断に至ることも稀でなく、その発症・悪性かのメカニズムはいまだ不明であった。近年、PCC/PGLはその腫瘍病変に種々の遺伝子変異が認められることや、その一部の遺伝子変異が、家族性のPCC/PGLに認められることなどが報告されている。低酸素応答因子(HIF)は生態が低酸素状態に適応するための中心的な転写因子である。近年、このHIFや、その制御因子であるプロリン水酸化酵素(PHD)やフォン・ヒッペル・リンダウ(VHL)タンパク質は、低酸素環境下ないしは疑似低酸素環境下にある悪性腫瘍の浸潤・転移・治療抵抗性に密接に関与するとされ、近年、PCC/PGLの腫瘍において、VHL・PHD・HIFの遺伝子変異が報告されてきているものの、その詳細な分子メカニズムについては未だ不明である。本研究では、臨床検体・動物実験モデルを用いて、PCC/PGLにおける腫瘍の増大・悪性化に対してVHL-PHD-HIF系の持つ役割を明らかにし、PCC/PGLの病態に迫ることで、その悪性化のメカニズムの解明や、悪性化の場合の治療戦略の基盤を作出することが可能になると考えている。平成28年度末時点でPCC/PGLの症例は63例蓄積することができ、各々のFDG-PETを含む臨床データを収集することができたが、実際には悪性化による手術不能例・死亡例も含まれており、手術に至った症例は57症例、また実際に腫瘍検体が採取可能であった症例はその全例ではないため、当初目標としていた50症例にはまだ到達していない。そのため、まずは検体の採取を引き続き最優先事項とし、症例確保に努めることとした。これまで申請者らは、マウス実験系により、腎臓の神経内分泌細胞であるエリスロポエチン産生(REP)細胞に対し、低酸素応答因子(HIF)を活性化し、低酸素応答能を増強することにより、REP細胞のエリスロポエチン合成能と腎障害への抵抗性が増強されることを明らかにしてきた。副腎髄質の神経内分泌細胞由来の腫瘍である褐色細胞腫/傍神経節腫(PCC/PGL;phaemochromocytoma / paraganglioma)においてもHIFとその制御因子であるプロリン水酸化酵素(PHD)やフォン・ヒッペル・リンドウ(VHL)タンパクがその疾患に関与していることが次第に明らかになってきているが、その詳細は不明である。今回の研究では、PCC/PGL患者の臨床データと腫瘍検体におけるこのVHL-PHD-HIF系の解析を試みている。またマウス実験系としてPHD遺伝子欠損によるHIF活性化マウスの作出を試みているが、症例の集積はまだ不十分であり、マウス実験系についてもまだ十分に確立できていない。しかしながら今後症例集積・マウス実験系の確立により、これらの因子がPCC/PGLの腫瘍細胞における悪性転化・ホルモン分泌能・化学療法への治療抵抗性に関与している可能性を明らかできるものと考えている。手術検体が得られた症例を蓄積し、腫瘍検体の病理組織学的・遺伝学的解析を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。内分泌学29年度が最終年度であるため、記入しない。
野生遺伝子およびヒトDNA導入によるモデル動物の総合的開発システムの基礎的研究

本研究は,現代のバイオサイエンスの急速な発展を支える基礎として益々重要性が指摘されている新しい実験動物の開発を目的とする。新しい実験動物とは,野生動物の遺伝子資源の利用および遺伝子工学によって次々に分離される遺伝子DNAを遺伝子操作によって個体に導入したもののことである。従来は,直接人為的な操作を施す方法としては,化学物質の投与や放射線照射による突然変異の誘発等が行なわれてきたが現代の遺伝子工学および発生工学の進歩によって胚への遺伝子DNAの注入が可能になったことにより,研究したい遺伝子のみを計画的に導入することができるようになった。この技術的発展によって新しい学問分野が開拓されてきたともいえよう。以上の目的を実現するため,本年度は,3班からなる計画班と,その上部に本総括班を置いた。研究は順調に進展した。各班および公募研究班員の成果をとりまとめ本年度研究成果報告書をまとめ発行した。またニュ-スレタ-の発行,各班会議,総括班幹事会を行ない研究の進展の促進を図った。また,本年度は,諸外国から成功が報じられ,我々も努力していたとはいえ失行されてしまった遺伝子標的導入法の確立の準備に力を注いだ。具体的には,実験動物中央研究所を今後その中核となる研究施設とするため,備品等を揃え,実験を実施した。その結果,急速に欧米の研究室に追いつき,来年度には大きな成果が期待できるまでになったといえる。本班の主たる役割は,このように研究実施中に思わざる展開に即応して,機動的に対処することもその一つであると考えられる。その点からも,本年度本総括班の果し得た役割は大きいものといえる。さらに,各班員の評価を行ない,来年度の研究組織の改変を実施した。
バイオマス炭素資源の新規合成化学的利用

本研究では、有望な未利用炭素資源としてバイオマス由来の入手容易な炭素資源、糖類、糖アルコール、ホルムアルデヒドに注目し、それらの有用物質への新規化学変換法を開発することを目的とした。その結果、遷移金属による触媒作用の下、糖類や糖アルコールを一酸化炭素の合成等価体として、カルボニル化合物合成におけるカルボニル源として利用できることを新たに見出した。これらの成果は、バイオマス由来炭素資源の、新規な化学的利用法を提供するものである。本研究では、有望な未利用炭素資源としてバイオマス由来の糖類に注目し、それらの有用物質への新規化学変換法を開発することを目的とした。具体的には、様々なカルボニル化合物を直接的に合成できるカルボニル化反応において、糖類を一酸化炭素の代替試薬として利用することに重点を置いた。1.ロジウム錯体触媒の存在下で、代表的な糖類であるグルコースを、炭素-炭素三重結合と二重結合を併せ持つエンイン類と反応させると、双環状ケトン類が得られることを見出した。この化学反応では、グルコース誘導体からロジウム触媒に引き抜かれたカルボニルユニットがあたかも一酸化炭素のように振るまい、非一酸化炭素型環化カルボニル化が達成された。さらに、グルコースに限らず、種々のアルドース類を同様に利用できることも実証した。2.糖類の全炭素を無駄なく利用することを想定し、1級アルコール類をカルボニル源とした非一酸化炭素型カルボニル化反応を検討した。検討1で用いたエンイン類と、1級アルコールとの反応を検討した。その結果、エンイン類の環化カルボニル化が進行した。すなわち、1級アルコールを一酸化炭素と同等に利用でき、非一酸化炭素型のカルボニル化を実施できることを明らかとした。以上、検討1の結果より、糖類の従来にはない合成化学的な利用法を実証できた。また、検討2の結果は、糖類がその分子内に数多く有するアルコール性炭素をも、カルボニル化反応におけるカルボニル源として利用できることを示唆しており、次年度以降の最重要検討課題である糖類の全炭素利用へと繋がる成果である。本研究では、有望な未利用炭素資源としてバイオマス由来の糖類に注目し、それらの有用物質への新規化学変換法を開発することを目的とする。同位体ラベル標識実験の結果、グルコースのアノマー炭素が選択的にロジウム触媒にこの化学反応では、グルコース誘導体からロジウム触媒により引き抜かれ、生成物のカルボニル基として導入されていることが明らかとなった。2.糖類同様、自然界に広く分布する糖アルコールに注目し、代表的な糖アルコールであるマンニトールやグリセロールから容易に誘導できるグリセルアルデヒドを合成し、カルボニル化合物合成における炭素源としての利用を検討した。エンイン類のカルボニル化反応において、グリセルアルデヒド誘導体も炭素源として利用できることを見出した。カルボニル供給能は糖類に比べてはるかに高いものであった。以上の成果は、糖類や糖アルコールの合成化学的な利用法とともに、従来毒性の高い一酸化炭素の利用に依存してきたカルボニル化反応を操作上安全に簡便に実施できる手法を提供するものである。本研究では、持続的安定供給可能な未利用炭素資源としてバイオマス由来の糖類や糖アルコール類に注目し、それらの有用物質への新規化学変換法を開発することを目的とした。具体的には、様々なカルボニル化合物を直接的に合成できるカルボニル化反応において、これらの炭素資源を一酸化炭素の代替試薬として利用する技術の開発を目指した。1.糖類と同様に自然界に広く分布する糖アルコールに注目し、代表的な糖アルコールであるグリセロールやマンニトールから容易に誘導できるグリセルアルデヒドを合成し、カルボニル化合物合成における炭素源としての利用を検討した。ロジウム錯体触媒の存在下で、グリセルアルデヒド誘導体を、炭素-炭素三重結合と二重結合を併せ持つエンイン類と反応させると、双環性ケトンが得られることを見い出した。グリセルアルデヒドのみの触媒反応の結果より、これが上記反応においてカルボニル単位を供給していることが明らかとなった。2.糖類やその源であるセルロースから大量に製造されている2-ヒドロキシメチルフルフラール(HMF)が同様にホルミル基を有することに着目し、これをカルボニル供給源としての利用を検討した。項目1と同様の反応においてHMFを用いると、そのカルボニル単位が触媒により引き抜かれ高効率に生成物へ導入されることを見い出した。以上の成果は、バイオマス由来の糖類や糖アルコール類の合成化学的な新規利用法を提供するものである。また、従来毒性の高い一酸化炭素の利用に依存してきたカルボニル化プロセスを、操作上安全かつ簡便に実施できる新手法を提供する。
生体シグナル可視化センシング

ポストゲノム時代において、生体内で作用する分子の機能を、生きているその場で解明することが重要な研究課題として挙げられている。本研究では、蛋白質修飾技術と時間分解蛍光プローブの二種類のアプローチにより生体シグナルの可視化に取り組んだ。まず、蛋白質修飾技術として、βラクタマーゼ変異体とβラクタム環構造をもつ化合物を利用した方法を開発した。本手法で用いるβラクタマーゼ変異体は、ペニシリンやアンピシリンと共有結合することが知られている。このため、これらの化合物と蛍光物質をつないだ誘導体をプローブとして、βラクタマーゼ変異体を特異的に蛍光ラベル化することができる。ラベル化反応の結果、細胞破砕液中もしくは細胞膜上で特異的にβラクタマーゼ変異体を蛍光標識することができた。また、プローブのデザインにより、標識に伴い蛍光強度が上昇する蛍光スイッチ型プローブの開発にも成功した。次に、希土類金属錯体を利用して酵素活性を検出することのできる時間分解蛍光プローブを創製した。希土類金属の蛍光寿命は通常の有機蛍光分子に比べ長く、時間分解することによりノイズの少ないシグナルを得ることができる。本研究では、アンテナ分子を設計することにより、酵素反応により希土類蛍光を上昇させることに成功した。時間分解測定により極めてS/N比の高いスペクトルが得られ、共雑蛍光分子存在下においても明確に酵素活性を検出することができることがわかった。以上の結果から、蛋白質や酵素の活性をイメージングすることのできる方法を確立したといえる。細胞内での生体分子の真の機能を明らかにする上で、生体分子の機能を生きたまま可視化する技術は極めて重要である。本研究では、生きたままの機能を解析するために希土類錯体を用いた蛍光プローブの開発について検討した。希土類錯体を用いたプローブの利点は、蛍光寿命が長いため時間分解することにより、ノイズが少なくS/N比の高いスペクトルが得られることである。希土類蛍光プローブは、アンテナ分子と希土類金属錯体から構成され、アンテナ分子からの希土類金属錯体へのエネルギー移動により蛍光を発する。酵素反応を検出するための既存の希土類蛍光プローブは、消光型である・励起波長が短いなどの欠点があるため、本研究では、長波長励起蛍光増大型の新規希土類蛍光プローブの開発に関して検討した。従来の長波長励起蛍光増大型のプローブは、アンテナ分子にaminobenzyl基を持つが、励起波長が250nmと短波長であった。そこで、長波長励起を行うことができるように、アンテナ分子の探索を行ったところ、従来より長波長で励起し希土類から蛍光を発することの可能な構造を有するアンテナ分子の設計に成功した。このアンテナ分子がアミノペプチダーゼと反応するように改変した希土類プローブは、酵素反応により蛍光が増大することが明らかとなった。さらに、時間分解することで、希土類金属以外の分子由来の蛍光を除去することができることが示された。以上により、細胞のような多様な分子が混在する系においても分子の機能を選択的に可視化するための基礎的技術を確立したといえる。
脱共役蛋白質による代謝調節機構の解析と病態生理学的意義

脱共役タンパク質(UCP)はミトコンドリア内膜と外膜間に形成されたプロトン勾配とATP合成を脱共役させる。AMP-activated protein kinase (AMPK)はATPの分解産物であるAMPによって活性化される蛋白質リン酸化酵素であり、細胞内エネルギーレベルの低下を感知して活性が上昇する。本研究ではUCPの発現あるいは活性化が細胞のATPレベルを低下させ、AMPKを介して細胞のエネルギー代謝を調節するか明らかにすることを目的とした。まずUCP1遺伝子ノックアウト(KO)マウスと野生型(WT)マウスを用いて組織へのエネルギー基質(糖)の取り込みについて調べた。インスリンを投与するといずれのマウスも褐色脂肪組織(BAT)における糖(2-DG)取り込みが亢進した。一方、ノルエピネフリン(NE)を投与するとWTのBATでは2-DG取り込みが亢進したが、KOでは変化しなかった。NE刺激によりWTではBAT組織内のAMP/ATP比が上昇し、AMPKの活性およびそのリン酸化レベルが亢進した。しかしながら、KOではAMP/ATP比、AMPK活性やリン酸化は変化しなかった。つまりBATにおいてはNEがβ3アドレナリン受容体を介してUCP1を活性化し、ATP産生を低下させることでAMPK活性を増大させ、糖の取り込みを促進すると考えられた。またUCP1がこの代謝機能の調節に必須の分子であり、その機能によりAMPKの活性化を誘導するという仮説が検証された。次にUCPの活性化がもたらすAMPK活性化機構と3つのUCPアイソフォーム(UCP1、UCP2、UCP3)の機能を比較検討するため、UCPの発現を人為的に変化させることが可能な細胞株の樹立を試みた。3種のcDNAをLac-repressor switch systemの発現ベクターに組み換え、いずれのUCPも内在性には発現しないヒト肝癌由来のHep3B細胞に導入した。このうち、機能的なUCP1蛋白の発現をコントロールしうる安定的遺伝子導入細胞株が得られた。しかしながら、他の2つのUCPを発現する細胞は得られなかった。現在、前者について詳細な検討を行なっており、UCP2とCP3の発現細胞の樹立を継続し、その機能について今後検討する。脱共役蛋白質UCPの活性化がもたらす細胞機能の変化をAMP/ATP比とAMP-activated protein kinase (AMPK)の活性化による解糖活性亢進作用に着目して調べるため、まずUCPの発現を人為的に変化させることが可能な細胞株の樹立を試みた。3つのUCPアイソフォーム(UCP1、UCP2、UCP3)のcDNAをLac-repressor switch systemの発現ベクターに組み換え、いずれのUCPも内在性には発現しないヒト肝癌由来のHep3B細胞に導入した。このうち、UCP1mRNAの発現をコントロールしうる安定的遺伝子導入細胞株が得られた。しかしながら、他の2つのUCPcDNAを発現する細胞は得られなかった。得られたUCP1遺伝子導入細胞をIPTGで処理すると、UCP1mRNAの発現が直ちに増大し、その後UCP1蛋白発現が確認された。さらに発現したUCP1は少なくとも48時間はミトコンドリアに局在し、UCP1を誘導したミトコンドリアの膜電位は対照のそれと比べ低下した。これらの結果から発現したUCP1が脱共役機能を有することが明かとなった。

現在、細胞のATP、AMP量の測定と、AMPKの活性化の指標となる部位特異的リン酸化について検討を行なっている。またUCP1遺伝子ノックアウトマウスと野生型マウスの褐色脂肪組織を用いて同様にAMPK活性化について比較検討中である。脱共役タンパク質(UCP)はミトコンドリア内膜に局在し、ミトコンドリア内膜と外膜間に形成されたプロトン勾配とATP合成を脱共役させ細胞のエネルギーレベルを調節すると考えられる。しかしその活性変化が原因となってどのような細胞機能に影響を及ぼすかついては不明な点が多い。そこでUCP1遺伝子ノックアウト(KO)マウスと野生型(WT)マウスを用いて細胞へのエネルギー基質(糖)の取り込みとその機構について調べた。マウスにインスリンを投与するといずれのマウスも褐色脂肪組織(BAT)における糖(2-DG)取り込みが亢進した。一方、ノルエピネフリン(NE)を投与するとWTマウスのBATでは2-DG取り込みが亢進したが、KOマウスでは変化しなかった。NE刺激によりWTマウスではBAT組織内のAMP/ATP比が上昇し、AMP-activated protein kinase (AMPK)の活性およびそのリン酸化レベルが亢進した。しかしながら、KOマウスではAMP/ATP比、AMPK活性やリン酸化は変化しなかった。つまりBATにおいてはNEがβ3アドレナリン受容体を介してUCP1を活性化し、ATP産生を低下させることでAMPK活性を増大させ、糖の取り込みを促進すると考えられた。またこれらの結果からUCPの活性化は細胞の糖利用(解糖活性)を増大させると考えられ、脂肪肝などの病的状態でのUCPアイソフォームの発現増大は病態の進行と密接な関係があると考えられるのでさらに検討を進めたい。
小児うっ血性心不全に対する新たなる治療法開発に関する基礎的研究-β2-アドレナリン受容体cDNAの心筋細胞内への導入-

小児のうっ血性心不全に対しては多くの薬剤が開発されている。しかし、長期にわたる薬物投与は多くの副作用と同時に薬剤に対する心筋の反応性低下をもたらし、ついには小児科的治療の限界を向かえる。本研究では、心筋細胞内に特異的にβ-アドレナリン受容体を過剰発現させることで受容体の2量体形成を促進し、これによりカテコラミンアゴニストの投与なしで心筋の収縮力を増強させ、うっ血性心不全の治療がができるのではないかとの着想のもと研究を計画した。研究成果:1.小児うっ血性心不全の心筋細胞おけるβ2-アドレナリン受容体の発現検討:臨床的に長期にわたるうっ血性心不全を呈した小児の剖検例につき、心臓各部での心筋のアドレナリン受容体の発現をヒト抗β1-および抗β_2-AR抗体を用いた間接蛍光抗体法にて染色し、その発現を対照(明らかなうっ血性心不全の認められなかった小児例)と比較検討した。間接螢光抗体法のでは両者に明かな差は認められなかった。2.培養心筋細胞へのβ2-AR cDNAの遺伝子導入:ヒトβ-ARの心筋特異的発現を行うため、ヒトβ_2-AR cDNAとレポーターとしてのβ-galactosidase遺伝子をα-ミオシン重鎖(α-MHC)の5'上流プロモーター領域に接合した融合遺伝子を作成した。これを発現ベクターに組み込んだ後、マウスの培養心筋芽細胞株C2C12内へ導入。この際、遺伝子導入株選別のためpSV2-neoを同時にトランスフェクションした。トランスフェクタントはネオマイシン存在下で2週間培養の後、β_2-ARの発現をノーザン、ウエスタンブロットにてスクリーニングし、クローン株選別を試みたが、β_2-ARを過剰発現するクローンが得られなかった。現在、トランスフェクションの方法を変えて同様の実験を継続するとともに、β_2-ARをtransientトランンスフェクショした際に、培養心筋細胞の機能が変化しうるか否かを検討している。小児の先天性心疾患、心筋症、不整脈に伴ううっ血性心不全に対しては多くの薬剤が開発されている。しかし、長期にわたる薬物投与は多くの副作用と同時に薬剤に対する心筋の反応性低下をもたらし、ついには小児科的アプローチの限界を向かえる。本研究では、心筋細胞内に特異的にβ-アドレナリン受容体を過剰発現させ、受容体の2量体形成を促し、これによりカテコラミンアゴニストの投与なしで心筋の収縮力を増強させることができるのではないかとの着想のもと研究を計画した。研究成果:1.小児うっ血性心不全の心筋細胞におけるβ2-アドレナリン受容体の発現検討:臨床的に1ヶ月以上にわたるうっ血性心不全を呈した小児の剖検例につき、心臓各部での心筋のアドレナリン受容体の発現をヒト抗β1-および抗β_2-AR抗体を用いた間接蛍光抗体法にて染色し、その発現を対照(明らかなうっ血性心不全の認められなかった小児例)と比較検討した。2.培養心筋細胞へのβ2-AR cDNAの遺伝子導入:ヒトβ-ARの心筋特異的発現を行うため、ヒトβ_2-AR cDNAとレポーターとしてのβ-galactosidase遺伝子をα-ミオシン重鎖(α-MHC)の5'上流プロモーター領域に接合した融合遺伝子作成を試みた。現在、塩基配列を検討し、正しく融合されているか否かを検討している。今後はこれを発現ベクターに組み込んだ後、マウスの培養心筋芽細胞株C2C12内へ導入。この際、遺伝子導入株選別のためpSV2-neoを同時にトランスフェクションする。トランスフェクタントはネオマイシン存在下で2週間培養の後、β_2-ARの発現をノーザン、ウエスタンブロットにて、スクリーニングし、クローン株を選別する。クローンについてはβ_2-ARの細胞内局在を抗-β_2-AR抗体を用いた蛍光抗体法にて染色し確認する予定である。

この際、遺伝子導入株選別のためpSV2-neoを同時にトランスフェクションした。トランスフェクタントはネオマイシン存在下で2週間培養の後、β_2-ARの発現をノーザン、ウエスタンブロットにてスクリーニングし、クローン株選別を試みたが、β_2-ARを過剰発現するクローンが得られなかった。現在、トランスフェクションの方法を変えて同様の実験を継続するとともに、β_2-ARをtransientトランンスフェクショした際に、培養心筋細胞の機能が変化しうるか否かを検討している。
緑藻のストレス応答遺伝子の導入による砂漠緑化・食糧増産に貢献できる耐性植物の作出

(1)微細藻類における重金属抱合ペプチド、フィトケラチンの機能フィトケラチン(PC)の合成は、植物ではCdで最も強く誘導される。これに対し本研究では、海産性緑藻Dunaliella tertiolectaにおいては、CdではなくZnで最も強く誘導されることを明らかにした。強い重金属無毒化能や活性酸素消去能を持つPCを毒性の低いZnで大量に合成誘導できるこの特性は、環境浄化や食糧増産に有用な重金属高濃縮植物や酸化ストレス耐性植物を作出する上で、非常に有用である。これまでPCは真核生物でのみ合成されるとされていたが、本研究により原核生物のラン藻にもPC合成酵素遺伝子が存在することが明らかとなった。そこで、Nostoc sp.PCC7120由来のPC合成酵素(NsPCS)を高等植物Arabidopsis由来の酵素(AtPCS1)と比較したところ、NsPCSは、AtPCS1のN末端側の約半分の配列しか持たず、またAtPCSが触媒する2反応のうち第一段階の反応のみを触媒し、さらにAtPCS1が重金属によって活性化されるのに対し重金属非存在下でも活性を示すことを確認した。これは原核生物においてPC合成酵素の存在を証明した初めての成果であり、また重金属によるPC合成酵素の活性化機構を解明する上でも非常に有用な情報である。(2)微細藻類におけるアブシジン酸の機能アブシジン酸(ABA)は、高等植物では様々なストレス緩和反応を誘導するシグナル物質として知られているが、同じ真核光独立栄養生物である緑藻では、その生理作用はほとんど明らかになっていない。そこで、緑藻Chlamydomonas reinhardtiiを材料として、ABAの作用と生合成調節機を解析した結果、ABAは本株でもシグナル物質として機能するが、植物とは異なり酸化ストレス緩和に限定された反応を誘導し、さらに生合成系の律速酵素の遺伝子発現も、植物とは異なり酸化ストレスで特異的に誘導されることを確認した。このような特性を利用すれば、植物において特定のストレス緩和反応のみを強く誘導することが可能であることから、実用的なストレス耐性植物作出に向けて非常に有用な情報である。地球温暖化や乱開発による環境破壊や、世界人口の加速度的増加による食糧危機を解決するためには、熱帯雨林などにおける植生の回復と農業生産拡大が必須である。そこで本研究では、多様な環境条件に適応して進化した水生藻類の優れた環境ストレス応答機能に着目し、これを高等植物に導入することにより、実用にたえる強力なストレス耐性を持つ植物の作出を目指すものである。本年度は、まず緑藻Dunaliella tertiolectaにおける重金属抱合ペプチド、フィトケラチン(PC)の生合成調節機構について検討を行った。その結果、本株においては一般にPC合成を最も強く誘導することが知られているカドミウムよりも、亜鉛で処理した場合に最大のPC合成量が得られることを明らかにした。この場合、有害なカドミウムではなく、亜鉛を誘導剤として重金属解毒能や活性酸素消去能を持つPCを大量に合成できることから、重金属耐性植物や重金属高濃縮能を持った植物、さらには酸化ストレス耐性物を作出する上で、非常に優れた特性と言える。

次に、高等植物のストレスホルモンであり、環境ストレスに対する種々の応答反応を誘導することが知られているアブシジン酸(ABA)について、Chlamydomonas reinhardtiiを材料として、緑藻における機能を解析した。その結果、ABAはC.reinhardtiiにおいてもストレス応答反応のシグナル物質として機能するが、これによって誘導されるのは、抗酸化酵素の活性上昇など、酸化ストレスの緩和反応に限定されるものであることを明らかにした。地球温暖化や乱開発による環境破壊や、世界人口の加速度的増加による食糧危機を解決するためには、熱帯雨林などにおける植生の回復と農業生産拡大が必須である。そこで本研究では、多様な環境条件に適応して進化した水生藻類の優れた環境ストレス応答機能に着目し、これを高等植物に導入することにより、実用にたえる強力なストレス耐性を持つ植物の作出を目指すものである。本年度の研究実績の概要を以下に示す。(1)重金属抱合ペプチド、フィトケラチン(PC)の生合成調節機構について昨年度に引き続き検討を行い、Nostoc sp.PCC7120を始めとする数株のラン藻や細菌にもPC合成酵素をコードする遺伝子が存在することを明らかにした。これは、これまで真核生物にしか存在しないと考えられていたPC合成酵素遺伝子が、原核生物においても存在することを証明した初めての成果であり、PCが担う重金属ストレス緩和反応の機能進化を考察する上で、非常に有用な情報となる。(2)高等植物のストレスホルモンであり、環境ストレスに対する種々の応答反応を誘導することが知られているアブシジン酸(ABA)について、Chlamydomonas reinhardtiiを材料として、緑藻における機能を解析した。その結果、ABAはC.reinhardtiiにおいて酸化ストレスの緩和反応を誘導するシグナル物質として機能し、またその生合成も活性酸素負荷など酸化ストレスによって特異的に誘導されることを明らかにした。さらに、光合成せいぶつにおけるABAのストレス応答反応に関わるシグナル物質としての機能進化について考察するために、ラン藻、緑藻および高等植物におけるABA生合成系酵素遺伝子の比較解析に着手した。そこで本研究では、多様な環境条件に適応して進化した水生藻類の優れた環境ストレス応答機能に着目し、これを高等植物に導入することにより実用にたえる強力なストレス耐性を持つ植物の作出を最終的な目標とするものであり、その基礎情報獲得のために、水生藻類と高等植物のストレス応答反応について、遺伝子および機能タンパク質レベルでの比較解析を行う。(1)重金属抱合ペプチド、フィトケラチン(PC)の生合成調節機構について昨年度に引き続き検討を行った。ラン藻Nostocsp.PCC7120のPC合成酵素様タンパク質と高等植物シロイヌナズナのPC合成酵素(AtPCS1)を、これらをコードする遺伝子配列および組換え大腸菌から得たタンパク質の機能の比較解析を中心に行い、本酵素の活性には、N末側の領域とそこに存在する5個のCys残基のうち70番目の1個しか必要ないことを始めて明らかにした。
ニューロ解析による友人レコメンドの影響因子特定とメカニズム応用

本研究では、企業やブランド、インフルエンサーらが発信する画像が、一人でなく友人間でどのように共有・推奨(レコメンド)され選好・選択行動(商品購入、サービス授受、イベント参加)へと結びついていくのかを、視線の偏りと脳血流の関係性という客観評価を伴うニューロ解析手法を使って解明していく。結果として得られる画像と視線、友人と推奨(レコメンド)との関係性は、推奨(レコメンド)画像を人為的に作り出すプログラムの開発に寄与するだけでなく、レコメンドAIアプリの開発や顧客の選択行動、購買誘導を制御する新たなマーケティング手法への応用も含め、企業の収益構造安定化を担保しうる新たな研究知見となる。
超臨界水や亜臨界水を利用する新規の分離分析法と連続流れ分析法の開発

GC用キヤピラリーカラムや逆相LC用充填カラムを固定相とし、超臨界水や亜臨界水を移動相とするクロマトグラフィーを構築し、分離特性を調べた。分離特性の一つの要素はカラム効率である。水移動相の温度の上昇とともにカラム効率は極めて緩やかに低下し、200°Cを超えると顕著に低下した。これは拡散係数などの物理的性質から予想していたのと異なる。分離特性のより重要な要素は保持挙動である。温度の上昇とともに溶媒強度は著しく増大した。見かけのSnyder極性指数を測定し、メタノール-水混合移動相の相当する組成を推定した。また、一組の標準溶質による保持の選択性の表現と評価の方法を新たに提案した。広範囲の温度範囲で、また、混合移動相での評価を可能にするために、酢酸アルキル同族体を測定の基準として、メチレン基に相対するものとして保持指標を分離条件ごとに決定した。.これによって任意の溶質の保持指標の測定が可能となった。標準溶質群としてタイプの異なる5つの化合物を選んだ。標準溶質と同形炭化水素の保持指標差として各原子団の寄与を測定し、これらを要素とするベクトルとして各分離条件の保持特性を表現した。メタノール-水混合移動相を高温水移動相との比較の対象とした。同じ溶媒強度を示す水移動相の温度と混合移動相の組成で比べると、各原子団の寄与に若干の違いが見られ、混合移動相の組み合わせの違いと比較することによって、水移動相の保持の選択性の特徴がこのような表現によって的確に評価できることが判明した。水移動相の温度による保持の選択性の変化は混合移動相の組成を変えたときより小さいことも判った。亜臨界水をキャリヤーとする連続流れ分析法の高機能化のために同時定量の基礎的検討を行った。反応場と分離場を交互に備えることによって、1回の試料注入で30分以内に5成分までの同時定量を可能にした。分析時間を大幅に短縮するために、各部分の合理的設計を検討している。今年度は主として、水を移動相とするクロマトグラフィーについて検討した。まず、超臨界水まで使用することを考慮して、クロマトグラフ系を構築し、その基礎的条件を考察した。超臨界流体の密度や拡散係数を考慮して分離管として内径50μmのキャピラリーカラム(固定相:ポリジメチルシロキサン)とHPLC用の充填カラム(固定相:ODSシリカ)を用い、検出器として水素炎イオン化検出器とUV検出器を用いた。保持の圧力依存による変動を抑制するためのリストリクター内での圧力プロファイルをD'Arcy則に基づいて評価し、FIDに挿入されるリストリクターの位置など実験的な諸因子の効果を評価して最適化を図った。市販のODSシリカは150180°Cまで、ポリジメチルシロキサンは180200°Cまでの耐熱性を示した。移動相としての水の逆相系クロマトグラフィーにおける溶媒特性を温度の関数として評価した。温度とともに水の溶媒強度は上昇し、Snyderの極性指数の測定に基づいて評価すると、150°C、250kg/cm^3の水は常温、常圧の水-メタノール混合溶液(体積比50/50)に相当することがわかった。

logk'(およびlogα)対1/T(k':保持係数、α:分離係数、T:カラム温度)の二つのVan't HoffプロットはGCやLCと異なって測定の全温度領域で滑らかな曲線となった。保持の選択性の温度依存性の評価の方法を検討した。保持値の表現にはn-アルカンを基準とするKovatzの保持指標を用いた。溶離の容易さとUV検出器の応答性から、n-アルキルベンゼン同族体を用いて保持指標を測定する方法を考案し、タイプの異なる5個の標準化合物の保持指標によりベクトル(保持ベクトル)として保持特性を表現した。超臨界水や亜臨界水を移動相とするクロマトグラフィーを確立するには分離特性の明確化が重要である。この観点からの研究の一層の深化を図った。分離の特性の一面はカラム効率である。水移動相の温度に伴うカラム効率の変化を評価した。170°C以下では、カラム効率はほとんど変化しないが、以後温度の上昇とともにカラム効率は徐々に低下し、200°Cを超えると急激に低下した。これは拡散係数などの物理的性質から予想していたのと異なる。分離特性のもう一つは保持挙動である。前年に提案した一組の標準溶質による保持の選択性の表現と評価をより具体的に展開した。広範囲の温度範囲で、また、混合移動相での評価を可能にするために、酢酸アルキル同族体を測定の基準として、単純な要素であるメチレン基に相対するものとして、保持指標を分離条件ごとに決定した。これによって任意の溶質について保持指標の測定が可能となった。標準溶質群はMcReynolds数、Snyderの溶媒分類法を考慮して異なるタイプの原子団をもつ5つの化合物を選んだ。標準溶質と同形炭化水素の保持指標差として各原子団の寄与を測定し、これらを要素とするベクトルとして各分離条件の保持特性を表現した。メタノール-水混合移動相を高温水移動相との比較の対象とした。同じ溶媒強度を示す水移動相の温度と混合移動相の組成で比べると、各原子団の寄与に若干の違いが見られ、混合移動相の組み合わせの違いと比較することによって、水移動相の保持の選択性の特徴がこのような表現によって的確に評価できることが判明した。水移動相の温度による保持の選択性の変化は混合移動相の組成を変えたときより小さいことも判った。亜臨界水をキャリヤーとする連続流れ分析法の高機能化のために同時定量の基礎的検討を行った。反応場と分離場を交互に備えることによって、1回の試料注入で30分以内に5成分までの同時定量を可能にした。分析時間を大幅に短縮するために、各部分の合理的設計を検討している。
咬合接触強さが歯髄神経の感覚閾値に及ぼす影響

本研究の目的は実験的に強い咬合接触を与えた場合の歯髄神経の感覚閾値変化を経日的に測定し、また強い咬合接触を与える前後における歯周脈波を測定することにより歯の知覚異常発症のメカニズムを解明することである。昨年度は強い咬合接触を与えることにより被験歯の電気刺激痛覚閾値は変化し、被験歯の約76%に閾値低下が認められる結果を得た。この閾値低下は負担過重により根尖部歯周組織に炎症や循環障害を生じさせ、それらが歯髄組織へ波及して2次的に可逆性の歯髄炎を引き起こしたためであろうと考察した。また電気刺激痛覚閾値は歯周脈波の振幅値の減少とともに低下し、振幅値の増加とともに回復するという結果も得た。本年度はこれらの結果を踏まえ、強い咬合接触を与える前後ならびに咬合調整後の歯列全体の咬合接触像の経日的変化を観察し、強い咬合接触を与えたときの歯列への影響を調べた。また強い咬合接触の程度を変化させ、その際の歯の電気刺激痛覚閾値変化ならびに歯の動態について観察し、以下の結果を得た。1.強い咬合接触により歯列全体として咬合接触状態は大きな影響を受け、咬合調整後ももとの状態と異なっている場合があった。2.正常な歯周組織において大臼歯では200μm以下、小臼歯では100μm以下であれば歯根膜の緩衡能により対応できる可能性がある。両者の差は歯根数や歯根面積などの違いによるものであると考えられる。また、電気刺激痛覚閾値は歯根膜の圧迫期に低下し、咬合調整により回復することが多かった。以上のことから歯列全体における咬合のバランスは各歯の咬合の微妙な平衡状態の上に成り立っており、1歯でも異常な咬合を与えるとその歯に知覚異常を引き起こすばかりでなく、歯列全体にも大きな影響を及ぼすと考えられる。咬合の高い補綴物を装着した場合や少数残存歯症例における残存歯への負担が過剰になった場合,それが原因で惹起したと考えられる歯の知覚異常を歯科臨床においてしばしば経験する.しかし強い咬合接触が歯髄神経の感覚閾値に及ぼす影響についての基礎的研究やその発症メカニズムについては未だ解明されていない.そこで本研究において実験的に強い咬合接触を与えた場合の歯髄神経の感覚閾値変化を経日的に測定し,また強い咬合接触を与える前後における歯周脈波ならびに歯髄脈動変化を測定することにより歯の知覚異常発症のメカニズムを解明しようとした.実験に先立ち,咬合の高さ,即ち咬頭嵌合位における顎間距離を測定するためのIPチェッカーを製作した.ついで顎口腔系に異常が認められない被験者について咬合の高い鋳造物を製作・装着し,実験的に強い咬合接触を与えた.その際の挙上量をIPチェッカーにて測定し,咬合接触強さの定量的な指標とした.(結果)1.強い咬合接触を与える前後での被験歯の電気刺激痛覚閾値変化を調べた結果,殆んどのものは閾値が低下したが,約10%のものは閾値が上昇し,約10%のものは閾値は変化したが一定の傾向を示さなかった.

2.電気痛覚閾値変化と歯周脈波の振幅値の変化には一定の傾向がみられた.即ち,歯周脈波の振幅値の減少とともに歯の痛覚閾値は低下する傾向にあり,振幅値の回復あるいは増加とともに閾値は回復した.以上より強い咬合接触により歯の感覚に異常が生じることが証明された.また歯周脈波の振幅の変化は強い咬合接触により歯周組織に生じた圧迫や循環障害などが原因と考えられるため,これらが歯の感覚閾値に何らかの影響を与えていると思われる.本研究の目的は実験的に強い咬合接触を与えた場合の歯髄神経の感覚閾値変化を経日的に測定し、また強い咬合接触を与える前後における歯周脈波を測定することにより歯の知覚異常発症のメカニズムを解明することである。昨年度は強い咬合接触を与えることにより被験歯の電気刺激痛覚閾値は変化し、被験歯の約76%に閾値低下が認められる結果を得た。この閾値低下は負担過重により根尖部歯周組織に炎症や循環障害を生じさせ、それらが歯髄組織へ波及して2次的に可逆性の歯髄炎を引き起こしたためであろうと考察した。また電気刺激痛覚閾値は歯周脈波の振幅値の減少とともに低下し、振幅値の増加とともに回復するという結果も得た。本年度はこれらの結果を踏まえ、強い咬合接触を与える前後ならびに咬合調整後の歯列全体の咬合接触像の経日的変化を観察し、強い咬合接触を与えたときの歯列への影響を調べた。また強い咬合接触の程度を変化させ、その際の歯の電気刺激痛覚閾値変化ならびに歯の動態について観察し、以下の結果を得た。1.強い咬合接触により歯列全体として咬合接触状態は大きな影響を受け、咬合調整後ももとの状態と異なっている場合があった。2.正常な歯周組織において大臼歯では200μm以下、小臼歯では100μm以下であれば歯根膜の緩衡能により対応できる可能性がある。両者の差は歯根数や歯根面積などの違いによるものであると考えられる。また、電気刺激痛覚閾値は歯根膜の圧迫期に低下し、咬合調整により回復することが多かった。以上のことから歯列全体における咬合のバランスは各歯の咬合の微妙な平衡状態の上に成り立っており、1歯でも異常な咬合を与えるとその歯に知覚異常を引き起こすばかりでなく、歯列全体にも大きな影響を及ぼすと考えられる。
マイクロ波励起マイクロプラズマ散逸ソリトンの高密度化とその応用

本研究では、マイクロ波励起によって空間対称性を有し局在性の高い自己組織構造である散逸ソリトンを生成し、プラズマフォトニック結晶の実現に向けて持続時間の向上と、フィラメント密度の増大化について研究を行い、以下の成果を得た。1.駆動周波数の増加に伴い、自己組織化構造の維持時間とフィラメントの密度は増加する。2.フィラメントの空間配置が六角構造の場合、電子密度6.0×1013 cm-3以上、または圧力200 Pa以下において電磁波禁制帯が形成される。本研究では、マイクロギャップ放電をマイクロ波によって励起し、これを用いて空間対称性を有し局在性の高い自己組織構造である散逸ソリトンを生成し、この持続時間を長くすることやプラズマ密度を高めることを目的としている。また、この自己組織構造をプラズマフォトニック結晶とみなし、プラズマ屈折率の周期構造をマイクロプラズマの自己組織化で実現し、電磁波制御の効果を検証する。平成26年度の研究では、並列化マイクロギャップ放電の並列数の増加および高周波数駆動、放電の六角構造パターンが気流から受ける影響とこれに関する計算機シミュレーション、気流がある場合のBSO結晶による誘電体表面電荷測定を行った。並列化マイクロギャップ放電の並列数の増加および高周波数駆動については、放電セルを3つの増加させ、散逸ソリトン構造の変化を調査した。セル数を13に増やしたときの自己組織構造の維持時間はそれぞれ、印加電圧1周期に対し6 %、12 %、22 %となり、セル並列化によって自己組織構造の正味の維持時間は増加した。また、3セル並列時においても駆動周波数の変化による空間構造の大きな変化はなく、電子密度は駆動周波数が高いほど大きくなる。放電の六角構造パターンが気流から受ける影響については、導入ガスの流れに従ってフィラメント(スポット)が運動することを期待したが、本実験条件の範囲内ではフィラメントの運動モードは観測されなかった。また、導入ガスの速度の増加に伴って、フィラメントの直径は増加したが、格子定数には大きな変化はなかった。反応拡散方程式に基づく計算機シミュレーションにおいて、電子の移流速度をガス流の方向に与えたときのフィラメント直径は、電子の移流速度の増加にともなって大きくなり、実験で現れる傾向は計算で再現することができた。本研究では、マイクロギャップ放電をマイクロ波によって励起し、これ用いて空間対称性を有し局在性の高い自己組織構造である散逸ソリトンを生成し、この持続時間を長くすることやプラズマ密度を高めることを目的としている。平成27年度では、平成26年度の研究と並行して、マイクロギャップDBDの高周波数駆動、分子量の大きい気体分子の導入による放電の空間構造パターンの変化、電圧変化時の放電の六角構造パターンの履歴現象に関する計算機シミュレーション、およびマイクロ波を放電の散逸ソリトン構造へ導入したときのSパラメータ測定を行った。マイクロギャップDBDの高周波駆動については、バリアの加熱冷却による放電の空間構造、特に明暗二層構造におけるモード遷移を観測した。誘電体温度と明・暗領域面積の比に相関があること、両領域における放電電流密度は温度によらず一定値を示し、この遷移は高周波放電のα-γ遷移と考えられる。分子量の大きい気体分子の導入による放電の空間構造パターンの変化については、ヘリウムより分子量の大きい気体分子を混合することで横方向拡散を連続的に変化させ、自己組織構造の空間スケールや放電様相の遷移を調べた。高流速時に現れるストライプ構造の線幅と間隔は、分子量の大きい気体分子の増加により微細化する。放電の履歴現象の数値計算では、自己組織構造が印加電圧の増減による状態の不可逆性を調査し、放電の空間パターンの変化にはによる履歴があることがわかった。放電の自己組織構造の電磁波透過特性を得るため、Sパラメータを測定した。現時点では、放電の有無によるSパラメータの変化は観測できていない。これは放電生成用電極による電磁波のシールドによるものであると考えられる。科研費申請時の当初計画では、平成27年度に自己組織構造をマイクロ波で励起するシステムの立ち上げを終わらせる予定であったが、マイクロ波電源の不調によりこれが遅れている。また、電磁波の自己組織構造への導入には、現時点ではホーンアンテナを用いた方法を採用しているが、電磁波を放電セル内へ選択的に導入するようにはできていないので、効果が検出しにくく、放電領域への電磁波導入の対策・検討が必要となっている。平成28年度の研究では、並列化マイクロギャップ放電の自己組織構造の差異の評価、およびこれによる電磁波禁制帯の生成条件の検討を行った。また、継続課題として、反応拡散方程式による放電履歴現象の起源、BSO結晶による表面電荷測定法において結晶の物性値が表面電荷の測定値に及ぼす影響について研究した。

自己組織構造の差異の評価では、周回解析の方法等を用い、多結晶構造状フィラメント配置の存在を示し、各リアクタの結晶構造の差異を識別した。自己組織構造による電磁波禁制帯の生成条件の検討においては、放電セルで生成した自己組織構造による電磁波バンド構造を平面波展開法で計算し、電子密度の増加または圧力の減少によって禁制帯幅が拡大し、電子密度6.0×1013 cm-3以上、または圧力200 Pa以下での電磁波禁制帯の形成を証明した。また、電磁波禁制帯をSパラメータ測定により得る方法として、放電の有無における周波数スペクトルの差を理論的に計算した。上記の電子密度や圧力の条件において周波数スペクトルから禁制帯幅は検出可能なレベルで測定できることが示唆された。放電履歴現象の研究では、電圧等の増減時の放電様相を比較し、均一構造ーストライプ構造間の相転移では敷居値が異なり、履歴現象は相転移近傍に限定的であることを示した。BSO結晶を用いた誘電体表面電荷測定では、結晶の比誘電率を電磁気計測の手法で測定し、この手法で得られた値が光学的測定値と整合することを示した。本研究では、マイクロ波励起によって空間対称性を有し局在性の高い自己組織構造である散逸ソリトンを生成し、プラズマフォトニック結晶の実現に向けて持続時間の向上と、フィラメント密度の増大化について研究を行い、以下の成果を得た。1.駆動周波数の増加に伴い、自己組織化構造の維持時間とフィラメントの密度は増加する。2.フィラメントの空間配置が六角構造の場合、電子密度6.0×1013 cm-3以上、または圧力200 Pa以下において電磁波禁制帯が形成される。本研究では、マイクロギャップ放電をマイクロ波によって励起し、これ用いて空間対称性を有し局在性の高い自己組織構造である散逸ソリトンを生成し、この持続時間を長くすることやプラズマ密度を高めることを目的としている。また、この自己組織構造をプラズマフォトニック結晶とみなし、プラズマ屈折率の周期構造をマイクロプラズマの自己組織化で実現し、電磁波制御の効果を検証する。科研費申請時の当初計画では、平成26年度は先行研究(若手研究B、基盤C)から派生した研究項目が主な実施内容になっており、マイクロギャップ誘電体バリア放電を用いた研究を行ったので、プラズマ生成実験に必要な装置・実験室、その他のインフラはほぼ整っていたので、研究が極端に遅れる理由は特になかった。平成28年度は、平成27年度の研究と並行して、電磁波の課題を継続する。放電の生成方式として、高周波13.56MHzやマイクロ波2.45GHzを用い、透過電磁波として放電生成のよりも高い周波数帯とする。放電空間への電磁波透過を有効にするため、マイクロストリップラインを用いる方法の検討を行う。
基礎看護学における看護技術の指導法に関する研究

従来の基礎看護教育は個々の看護技術の習得だけを主要な目的とし、患者の悩みを受けとめ、精神面において支援する面接治療や関わり方を創造すること、また、患者の問題やその解決方法などを判断することを、看護技術の範疇に入れてこなかった。そのために、実際に看護場面で実践している看護行為とは「ずれ」が生じている。そこで、本研究は、先ず患者の日常生活の援助を目的とした「生活援助技術」と「治療処置介助技術」に加えて、患者の悩みを中心とした情意的側面への看護行為を「人間関係技術」と、患者のさまざまな問題の内、看護者が対処できる問題を診断し、それを解決するための援助行為を「問題解決援助技術」と考えた。その上で、これらの看護技術にどのような看護行為が含まれるかを明らかにすること、さらに、その結果に基づいて、教育内容と指導法を検討することを目的とした。平成7年度には、(1)エキスパートナース6名の看護行為を観察し、それらを上記4つの看護技術領域に分類、(2)その結果を基に質問紙を作成、(3)大阪府と奈良県内の内科系及び外科系ナ-ス289名に調査を実施した。平成8年度には、調査した結果を分析し考察した結果を基に、基礎看護学における看護技術の指導の内容とその方法を検討した。生活援助技術については、クラスター分析を基に臨床看護婦の生活援助技術の構造が示唆された。なかでも患者の重症度に応じたニーズ充足の看護行為群、褥そう予防の看護行為群、患者のプライバシー保護とインフォームドコンセントなどの説明を中心とした看護行為群などを、看護技術の指導領域に挙げることが示唆された。問題解決技術領域の指導法については、看護過程の展開に沿って、指導内容と方法を検討した。アセスメントの段階では、情報収集のための面接技術、問診技術、観察技術、フィジカルアセスメント技術が抽出され、インテ-ク面接や一般状態の問診、バイタルサインの測定、視診や聴診などを、繰り返し訓練することが示唆された。また、診断段階では注目した情報の抽出、データの解釈、正常逸脱の判断、情報間の関連づけ、仮の診断と定義、診断指標、関連因子などとの照合、仮の診断の成り行きを考えるなどの看護行為は、得られた情報について熟慮して判断することを意味している。そこで、これらの情報の解釈・判断技術の指導法は情報の意味を解釈させる、情報の正常逸脱を判断させる、原因や誘因の推測や結果の予測をさせるなどの訓練が指導内容として示唆された。その場合、具体的なケーススタディを用いて特定の診断へと考えを絞り込んで行く集中的思考の訓練を、個別的に、またグループ単位で実施するなどの方法が考えられる。治療処置介助技術と人間関係技術の指導内容とその方法については、調査結果を分析考察しており、現在検討中である。なお、生活援助技術と問題解決技術の2領域については、基礎看護学における技術指導の内容とその指導法を第16回日本看護科学学会で報告した。

その場合、具体的なケーススタディを用いて特定の診断へと考えを絞り込んで行く集中的思考の訓練を、個別的に、またグループ単位で実施するなどの方法が考えられる。治療処置介助技術と人間関係技術の指導内容とその方法については、調査結果を分析考察しており、現在検討中である。なお、生活援助技術と問題解決技術の2領域については、基礎看護学における技術指導の内容とその指導法を第16回日本看護科学学会で報告した。従来の基礎看護教育は個々の看護技術の習得だけを主要な目的とし、患者の悩みを受けとめ、精神面において支援する面接治療法や関わり方を創造すること、また、患者の問題やその解決方法などを判断することを看護技術の範ちゅうに入れて指導してこなかった。そのために、実際に看護場面で実践されている看護行為とは「ずれ」が生じている。そこで、本研究は、先ず患者の日常生活の援助を目的とした生活援助技術と治療処置介助技術に加えて、患者の悩みを中心とした情意的側面への看護行為を「人間関係技術」と、患者のさまざまな問題の内、看護婦が対処できる問題を診断し、それを解決するための援助行為を「問題解決技術」と考えた。その上で、これらの看護技術にどのような看護行為が含まれるかを明らかにすること、さらに、その結果に基づいて教育内容と指導法を検討することを目的とした。平成7年度には、臨床場面の実際の看護行為に基づく看護技術教育の内容を検討した。(1)内科系及び外科系病棟のエキスパートナース15名の看護行為を観察した。さらに、その行為について具体的に検討し、行動項目チェックリストを作成(行動目録表)した。(2)上記で得られた行動目録を、次の4領域に分類した。(生活援助技術領域、処置介助技術領域、問題解決技術領域、人間関係技術領域)(3)4つの看護技術領域に関して、指導する必要の高い看護行為を選択するために、看護技術実態調査を、大阪府と奈良県内の総合病院の内科系および外科系ナ-ス200名に調査を実施した。(4)現在、調査結果を整理した後、基礎看護学の技術4領域のそれぞれについて、指導内容と指導法を検討しようとしている。したがって、平成8年度は、抽出された基礎看護学の4領域の看護技術について、具体的な指導内容とその方法をあげて、学生に実施する。なお、エキスパートナースの実際の看護行為を観察した結果、それらは4つの看護技術領域に分類されること、その内、問題解決技術、とくに臨床判断技術が重視されていることが示唆されたことについて、雑誌Quality Nursingに発表した。従来の基礎看護教育は個々の看護技術の習得だけを主要な目的とし、患者の悩みを受けとめ、精神面において支援する面接治療や関わり方を創造すること、また、患者の問題やその解決方法などを判断することを、看護技術の範疇に入れてこなかった。そのために、実際に看護場面で実践している看護行為とは「ずれ」が生じている。そこで、本研究は、先ず患者の日常生活の援助を目的とした「生活援助技術」と「治療処置介助技術」に加えて、患者の悩みを中心とした情意的側面への看護行為を「人間関係技術」と、患者のさまざまな問題の内、看護者が対処できる問題を診断し、それを解決するための援助行為を「問題解決援助技術」と考えた。その上で、これらの看護技術にどのような看護行為が含まれるかを明らかにすること、さらに、その結果に基づいて、教育内容と指導法を検討することを目的とした。