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『エークナーティー・バーグヴァト』における帰依思想の研究

研究最終年度である本年度は,これまで解読した第一章・第二章および第七章から十章のテキストにもとづいて,エークナートが示す民衆的なバクティ思想の全容を明らかにするとともに,この聖典を,同じワールカリー派においてこれより先に成立した聖典群や,後代に成立したエークナート自身の行状記,そしてワールカリーと同時期に発展したマハーヌバーヴ派の聖典群などとの比較検討によって,この『エークナーティー・バーグヴァト』がワールカリー派の隆盛を牽引した理由を考察した。端的に言って,エークナートの帰依思想は先行するジュニャーンデーヴやナームデーヴよりは,むしろ正統ヒンドゥー思想との親和性を強く示しており,それこそがヴィッタル神に対する諸々のバクティ的信仰を,一つのワールカリー派としてまとめ上げる原動力となったのだろうと思われる。12月-1月にはインドにおいて現地調査を実施した。この際には,本研究に必要な資料収集を実施するとともに,プネー在住のマラーティー文学,ヒンドゥー思想を専門とする研究者と資料分析に関する議論を行い,テキスト理解やワールカリー派のバクティ思想に関する理解を深めた。これらの作業で明らかになった知見にもとづいて,本年度は主に帰依思想と出家や教団形成との関わりについて考察し,いくつかの研究報告を関連する研究会やシンポジウム等で行った。ヴィッタル神に対する帰依(バクティ)の宗教として知られるワールカリー派は,13世紀にマハーラーシュトラで成立し,やがてこの地域において最も影響力の強い民衆的な信仰集団へと成長した。本研究は,16世紀に活躍した学匠エークナートが,『バーガバタ・プラーナ』第11章に対する注釈書としてマラーティー語で著した『エークナーティー・バーグヴァト』を取り扱い,この派における帰依思想の発展経緯を明らかにした。二年目以降も,『エークナーティー・バーグヴァト』の主要部分のテキスト校訂と読解が作業の中心となる。今後はこのテキストに加えて,『ジュニャーネーシュワリー』『ガーサー』など初期のワールカリー派の資料を参照して,ワールカリー派の救済論と帰依思想の関係へと考察を進める予定である。さらに研究が進めば,サンスクリットのタントラ文献『ゴーラクシャ・シャタカ』や『シッダシッダーンタ・パッダティ』などとの比較を通じて,ナータ派とワールカリー派の関係の考察も行う予定である。最終年度もまた,『エークナーティー・バーグヴァト』の帰依思想を説く主要部分の校訂・読解作業を進めることが作業の中心となる。すでにかなりの部分が読解されているが,今後はさらにその精度を上げるとともに,そうした基礎作業にもとづいた思想史的研究へ軸点を移すことになるだろう。特に考えるべきことは,マハーヌバーヴ派など同時期に成立した他学派との相互関係や,先行するテキスト群との影響関係などである。そして研究の最終的なまとめとして,学会報告及び学術論文などの準備も進める予定である。印度哲学当初予定していた資料の電子入力は,必要とされる語学力及びコンピュータの知識を持つ適切な人物が確保できなかったために行われず,その分の使用額が次年度以降に回されることとなった。8月に他プロジェクトにおけるインドでの現地調査を行うこととなり,現地滞在中に本科研のための現地調査として計画していた写本調査・他研究者との討議なども行うことができたため,当初予定していた海外出張経費を執行する必要が無かった。ひきつづき適切な人物が確保できない場合には,電子入力に謝金を出すことをやめて,現地調査における資料収集のための費用に回すこととする。最終年度の8月後半にインドにおける現地調査を行い,本年度の余剰金を使用する予定である。
パラログ遺伝子のシス調節配列の進化と遺伝子ネットワークのフェイルセーフ機構の解析

脊椎動物の発生を支配する遺伝子ネットワークにはしなやかさがある。例えば、ネットワーク構成因子のひとつを破壊しても、それを保証するようなメカニズムが働き、下流遺伝子の発現には影響しない。このような遺伝子ネットワークのフェイルセーフ機構のひとつとして、同じゲノム中に存在するパラログ遺伝子の働きが知られている。本研究では、Pax2、Pax5、Pax8パラログ遺伝子座の周辺の保存非コード領域(Conserved noncoding sequence : CNS)に着目し、Pax2については55カ所、Pax5は19カ所、Pax8は6カ所のCNS全てのエンハンサー活性調べた。さらにPax2のCNSの一つが、パラログ遺伝子の発現の減少を感知して活性化する、フェイルセーフ型エンハンサーであることを発見した。本研究は転写因子Pax2、Pax5、Pax8に着目し、ゲノム重複により生じたパラログ遺伝子において、それぞれの発現を阻害したときに引き起こされるシス調節エレメントのクロストークを解析することによって、遺伝子ネットワークの復元力とその限界を解明するものである。本年度は、シスPax2、Pax5、Pax8それぞれの遺伝子座の周辺300kbのゲノム領域で、ヒト、ニワトリ、カエルの間で高度の保存されている81カ所の保存非コード領域(Conserved non-coding element, CNE)についてシス調節活性をトランスジェニク実験によって調べた。Pax2の55カ所のCNEのなかで、18カ所は中脳後脳境界(MHB)のエンハンサー、8カ所は腎臓エンハンサー、21カ所は体節エンハンサーであった。Pax5の20カ所のCNEのなかで、4カ所はMHBエンハンサー、3カ所が体節エンハンサーであった。Pax8の6カ所のCNEのなかで、3カ所がMHBエンハンサー、3カ所が耳エンハンサー、1カ所が腎臓エンハンサーであった。これらエンハンサーは、転写開始点の上流150kbpに位置するもの、Pax2/5/8遺伝子のイントロンに位置するもの、また隣の遺伝子のイントロンに位置するものであったが、いずれもこれまでに報告されていない新規のエンハンサーであった。本年度はさらに、シス調節エレメントのクロストークを介したフェイルセーフ機構を解析するために、Xenopus tropicalisのPax2、Pax5、Pax8のスプライシングを阻害するアンチセンスモルフォリノヌクレオチドを作製し、Pax2、Pax5、Pax8の機能阻害実験に成功した。また、Pax2遺伝子が欠損したマウスとゼブラフィッシュの準備を進めており、今後、脊椎動物に共通にみられるシス調節エレメントのクロストークを解析する。1.Pax2の腎臓エンハンサーの解析平成21年度に行ったPax2/Pax5/Pax8のシス調節エレメントの解析で、Pax2のゲノム領域には8カ所の腎臓エンハンサーが存在することを報告した。本年度は新たに9カ所の腎臓エンハンサーをみいだし、さらにそれら腎臓エンハンサーが腎形成のいずれ時期に最も強い活性を示すのか初期尾芽胚期、中期尾芽胚期、後期尾芽胚期を用いてトランスジェニック解析を行った。その結果、2つのエンハンサーは前腎の分化が始まる初期尾芽胚期から後期尾芽胚期まで活性が見られたのに対して、15カ所のエンハンサーは腎小体や集合管の形成がみられる後期尾芽胚期でのみ強い活性を示すことがわかった。腎臓エンハンサー間で共通な転写因子の結合モチーフがみられるのか調べたところ、そのような特徴的なモチーフはみられなかった。Pax2は多様な入力シグナルにより活性化される複数のエンハンサーを持つことにより、腎臓での発現の変化が補償されていることが考えられる。2.Pax2の発現量を感知する腎臓エンハンサーの同定パラロググループでは、その一つを破壊しても残りの遺伝子の発現が亢進し、壊された遺伝子の機能を補うことがある。パラログ遺伝子間でお互いの発現量を感知するシス調節エレメントを探索するために、エンハンサーを融合したレポーター遺伝子をもつトランスジェニック胚内でPax2の発現阻害を行い、レポーターの活性を調べた。その結果、Pax2の発現量の減少に応答して活性が上昇するPax2とPax5のエンハンサーを同定した。これらパラログの発現量を感知して上昇する「フェイルセーフ型エンハンサー」の発見は、パラログ遺伝子間でみられる冗長性の分子メカニズムを解明する糸口をもたらすものとして、その意義は大きい。パラロググループでは、その一つを破壊しても残りの遺伝子の発現が亢進し、破壊された遺伝子の機構を補うことがある。平成21-22年度に、まずPax2、Pax5、Pax8の遺伝子座の300kbpに存在する保存非コード

配列(Conserved noncoding sequence:CNS)のエンハンサー活性を調べ、さらにそれらCNSのなかで、Pax2とPax5の遺伝子座にあるCNSが、Pax2の発現の減少を感知して活性化する「フェイルセーフ型エンハンサー」であることを報告した。本年度はCNSの解析をさらにすすめ新たにPax2の遺伝子座に一つ自分自身の発現の低下を感知して活性化するエンハンサーを同定した。また反対に自分自身の発現の低下に応答して抑制されるエンハンサーを発見した。このCNSは、Pax2自身に活性化される正フィードバック型エンハンサーである可能性が高い。また前年度に同定したPax2とPax5のフェイルセーフ型エンハンサーの機能についても研究を展開した。遺伝子発現ネットワークは、パラログ遺伝子の発現の減少や欠失だけでなく、環境要因によりかく乱されることが知られている。水生動物の生存において鍵となる環境要因は温度と塩濃度があげられる。そこでPax2の腎臓エンハンサーとレポーター遺伝子(GFP)をもつトランスジェニックカエルを通常の飼育温度18°Cより高い24°Cあるいは低い13°Cで飼育したところ、レポーターの活性に影響はみられてなかった。そこで次に塩濃度を通常の0.1%より高い濃度にしたところ、1つのCNSがそれに応答して活性化することを見いだした。今後、遺伝子ネットワークの復元力における、パラログ遺伝子の発現の減少(遺伝的要因)と塩濃度など環境要因のクロストークについて研究を展開する予定である。
唐前半期におけるテュルク人の動向とその意義－－唐の遊牧国家的本質をめぐって－－

7世紀初頭から8世紀中葉の前半期唐帝国の軍事においては、多くのテユルク人が活躍していた。特に太宗期には、契芯氏を始めとする数人のテユルク人武将と太宗との親密な関係が見出され、北魏・モンゴル帝国・清などですでに指摘されている国家創成期の皇帝の側近集団と極めて似ていることから、遊牧国家の特徴として捉えることができる。本研究の目的は、この点に注目し、テユルク人の動向を分析することにより、前半期唐帝国の国家システムを描き出すことであった。史料としては、漢文編纂史料及び新出の石刻史料(墓誌等)を主に使用した。また、文献に加えてテユルク人の活動地であったモンゴル高原や天山地方の出土文物・景観も調査することにより、軍事の実態をよりクリアな形で明らかにするよう努めた。実際には、テュルク系遊牧民の契苾氏が活動していたと見られる河西地方(現在の中国・甘粛省)の現地調査を平成24年度におこない、史料が十分でない当該地域の地形・景観を調べた。それに加え、同地域の博物館等で、出土石刻史料の実見調査もおこなった。ただし、当該年度(平成25年度)には、実地調査をおこなうことができなかった。また、本研究の一つの柱となるのは、漢文編纂史料の漢字一字一句レベルでの徹底的な史料批判(「基礎的分析」)である。従来、本研究分野において主に用いられてきた史料は、漢文編纂史料であった。しかしながら、それらの漢文編纂史料には問題も多く、本研究でおこなった「基礎的分析」の作業によって、編纂史料に依拠する先行研究の見直しと、新たな解釈の提示が可能となった。その成果の一部は、現在査読付き雑誌に投稿中である。「基礎的分析」の分析対象としては、当該分野において頻繁に依拠されながらも問題の多い基本史料『新唐書』を第一に取り上げた。本分析は、基礎的かつ不可欠のものであり、唐代史研究全体への貢献も視野に入れたデータの蓄積に取り組んだ。(抄録なし)本年度前半は、当初の研究計画どおり、唐前半期のテユルク人、とりわけ契必氏とその部衆に関する典籍史料の「基礎的分析」を進め、先行研究の整理を行った。さらに、「基礎的分析」と並んで本研究課題のもうひとつの柱である契必氏の墓誌史料の訳注作業に着手した。当該史料については既に多くの拓本・録文等が公刊されているも、拓本は細部まで判読し難くまた録文も誤読が散見される。また、近年中国では唐代石刻史料が陸続と発見・公開されており、その中には唐代テユルク人に関するものが少なからず含まれている。そこで、夏季に中国・陜西省にある当該墓誌を実見調査し、従来の読みや解釈をさらに推し進めることができた。本年度後半では、かかる基礎作業を基に、契必何力など唐代前半期のテユルク人の人数や規模、唐朝創建期の動向、さらにこれらの特徴が高宗則天武后期にどのように展開したかを分析した。以上は、遊牧国家たる唐帝国をユーラシア史に位置づけるという本研究課題の最終目標を達成する上での礎石となる。また、契必氏墓誌調査と並行して、陜西・甘粛各地においてテユルク人関係史料の調査や景観調査を行った。この成果に基づき、河西地方において活動していたテユルク人の記録を再検討した結果、これまで研究の基盤とされてきた『新唐書』の記事内容が信憑性に乏しいことを改めて指摘するとともに、従来等閑視されてきた契必氏の重要性を明らかにした。

「基礎的分析」の分析対象としては、当該分野において頻繁に依拠されながらも問題の多い基本史料『新唐書』を第一に取り上げた。本分析は、基礎的かつ不可欠のものであり、唐代史研究全体への貢献も視野に入れたデータの蓄積に取り組んだ。本年度は、唐前半期のテユルク人(特に契1氏とその部衆)に関する典籍史料の「基礎的分析」及び、契〓氏の墓誌史料の訳注作業を進め、それをもとに、契〓何力など唐代前半期のテユルク人の人数や規模、唐朝創建期の動向、さらにこれらの特徴が高宗則天武后期にどのように展開したかを分析した。以上の作業は申請書に記した1年目の年次計画どおりに順調に進めることができた。(1)契〓何力一族とその部衆が唐末期まで存続したことについて、政治的・軍事的状況及び唐自身の皇帝交代に沿った政策の移行の状況から検討する。(2)唐代テユルク人の活動からは、唐帝国の国家構造及び人材登用システムには遊牧国家に伝統的・習慣的な要素が存することが看取され、それは先行する拓跋国家や後代のモンゴル帝国・清朝にも通底する予想される。そこで、かかる唐代におけるテユルク人の活動と、北魏・元(大元ウルス)・清(ダイチン=グルン)などの諸王朝の侍従的集団とを比較考察し、唐の遊牧国家的特質を抽出・分析する。(抄録なし)
新たな「複業体制」の構築を通した集落再生

本研究の目的は、新たな自然資源活用法を開拓し多様な生業を複合させる地域システムを形成する試み(これを「複業体制」の構築と呼ぶ)についての事例研究を通じて、こうした試みが地域社会に与える影響を解明することである。2018年度は、自然資源活用法の具体例として再生可能エネルギーに着目し、国内外における事例についての文献調査と、再生可能エネルギー先進国としてしられるドイツ農村での事例調査を実施した。文献調査からは、再生可能エネルギー事業が農村における新たな生業構築のための非常に重要な手段となりうることが確認できた一方で、日本におけるその普及が企業を中心として進められており、農村の生業構築という点では十分に機能しきれていないことが明らかとなった。こうしたことを受けて、ドイツ調査では、小規模兼業農家を中心に村民の共同出資によって再生可能エネルギー事業を実施し、地域社会の発展に成功しているバイエルン州の農村を対象として、住民から再生可能エネルギー事業の開始が村の生活にどのような影響を与えたのか聞き取りをおこなった。その結果明らかになったのは、事業が単純に雇用の拡大などにつながっているだけでなく、村内のボランティア組織の活動をより活発化させるための手段として機能しており、農家の+α所得してだけでなくコミュニティ形成にもつながっているということであった。例えば、住民の大半が何らかの形で関与しているサッカークラブや音楽隊の活動が、再生可能エネルギー事業からの利潤によって支えられ、住民がボランティアや楽しみの場として参加する活動の形成につながっていた。このように、自然資源の活用は単に所得の獲得を目的とした生業の生成だけでなく、社会構築につながりうる可能性がある。当初の予定とは異なるものの、海外での事例調査を実施することができた。また、文献調査についても予定していたとおり順調に進めることができた。具体的な成果報告についてはまだだが、当初から次年度以降を予定していたので重大な遅れとは考えられない。したがって、上記の通り評価した。まずは昨年度の研究成果について、学会発表・論文執筆を通して報告を行っていきたい。そこで得られた批判を、今後の研究の方向性にフィードバックさせていくことが次年度以降の第1の課題である。次に取り組みたいのが、国内での再生可能エネルギー事業による生業創造に取り組んでいる事例の調査である。本年度は他の研究との関連で急遽海外調査を実施することとなったが、本研究の主たる関心は日本農村にあり、日本の社会制度や日本農村を取り巻く自然環境という文脈のなかでの再生可能エネルギー事業の可能性を検討したい。また、他の自然資源の活用事例として観光にも目を向けていきたい。昨今、地方都市等おいても、インバウンドを中心に急速に観光業の拡大が起こっている。グリーンツーリズムなどに象徴されているように、観光も広義の自然資源活用と結びついており、今後の農村における新たな資源活用法として有力な手法ともなりうると考えられる。観光まちづくりについての研究も、近年活発化してきている。他方で、観光と地域再生も、再生可能エネルギーと地域再生と同様、自然に両者が関連しあうようなものではない。したがって、観光を地域再生に接続するためには、両者を媒介する何らかの仕組みが必要なはずである。そうした仕組みについて、特に自然資源活用という観点を意識しながら研究を進めていきたい。

本年度は他の研究との関連で急遽海外調査を実施することとなったが、本研究の主たる関心は日本農村にあり、日本の社会制度や日本農村を取り巻く自然環境という文脈のなかでの再生可能エネルギー事業の可能性を検討したい。また、他の自然資源の活用事例として観光にも目を向けていきたい。昨今、地方都市等おいても、インバウンドを中心に急速に観光業の拡大が起こっている。グリーンツーリズムなどに象徴されているように、観光も広義の自然資源活用と結びついており、今後の農村における新たな資源活用法として有力な手法ともなりうると考えられる。観光まちづくりについての研究も、近年活発化してきている。他方で、観光と地域再生も、再生可能エネルギーと地域再生と同様、自然に両者が関連しあうようなものではない。したがって、観光を地域再生に接続するためには、両者を媒介する何らかの仕組みが必要なはずである。そうした仕組みについて、特に自然資源活用という観点を意識しながら研究を進めていきたい。本年度は国内調査を実施することを念頭において、旅費を15万円と見積もっていた。しかしながら、今年度他の研究においてドイツ調査を実施することとなり、本研究のテーマとも極めて関連性の深い地域で調査を実施する機会に恵まれたため、並行して本研究の調査を当地で実施することとした。そのため、旅費を他の研究費から支出することが可能となった。ただし、現地でのコーディネートや通訳を依頼する必要が発生し、謝金やその他の経費が別途発生した。それでも旅費を支出せず済んだことから、結果として残金が発生することとなった。次年度は、本年度実施することができなかった分、積極的に国内調査を実施する予定である。そのために次年度使用額を旅費に振り分け、翌年度の助成金と合わせて積極的に研究を推進していきたい。
口腔粘膜癌におけるヨード生体染色機序およびグリコーゲン代謝異常の解明

口腔扁平上皮癌の診断・治療にヨード生体染色は有用である。本研究の結果、ヨード生体染色の反応の場は非角化上皮表層1/2であり、細胞内に存在するグリコーゲン(full- and surround-type)と反応していることが示唆された。また、グリコーゲンの代謝異常を検討したところ、癌組織では正常粘膜に比べて、糖の細胞内への取り込みの増加、および、グリコーゲンの分解促進が進んでいることが示唆された。本研究の目的は、口腔粘膜におけるヨード生体染色の機序を検討すると伴に、それと深く関連するグリコーゲン代謝の異常(糖輸送、グリコーゲンの合成および分解)を明らかにすることである。平成24年度には以下の結果が得られている。1,ヨード生体染色機序の解明:口腔粘膜病変切除時にヨード染色を施行し、不染域および染色域を含む組織を採取。凍結切片を作製しヨード呈色反応の場を検討した。その結果、ヨード溶液は染色域の上皮1/2まで浸透していた。同部ではグリコーゲンの存在もPAS染色で確認され、同部がヨード生体染色反応の場と考えられた。加えて、電顕的な観察を行い、上皮細胞内には3つのパターン(full-, surround- and scatter-types)でグリコーゲンが存在していることを明らかにし、そのうち2つのタイプ(full- and surround-type)でヨードとの反応が起こっていると考えられた。平成25年度には以下の結果が得られている。研究期間全体を通して、以下の成果が得られた。1,ヨード呈色反応の場:ヨード溶液は染色域の上皮1/2まで浸透し、同部ではグリコーゲンの存在もPAS染色で確認され、同部がヨード生体染色反応の場と考えられた。2,OSCC細胞における細胞内グリコーゲン代謝異常の解明:OSCC細胞では正常細胞に比べて、(1)糖の細胞内への取り込み促進:Glucosetransporter type 1の発現増加、(2)グリコーゲンの合成はやや促進、(3)グリコーゲンの分解促進:Glycogen phosphorylase isoenzyme BBの発現増加を確認し、癌細胞ではグリコーゲンの代謝(主に分解)が亢進していることを明らかにした。現在までに以下の結果が得られている。2,細胞内グリコーゲン代謝異常の解明:ヨード染色結果と糖の取り込みに関連するグルコーストランスポーター(GLUT-1)、および、癌抑制遺伝子変異(p53)、細胞増殖能(Ki67)との関連について、免疫組織学的に検討した。その結果、GLUT- 1の標識率は上皮全層においてヨード不染域が染色域よりも有意に高かった(基底層77.0 vs 22.4%,傍基底層84.9 vs 21.8%,表層62.0 vs 10%; Wilcoxon符号付順位検定、P<0.05)。p53に関しては基底層において、また、Ki67に関しては,表層においてヨード不染域で標識率が有意に高かった(26.1% vs. 9.8%、11.7% vs. 4.3%)。以上の結果から、ヨード呈色反応の場は上皮表層1/2であると考えられた。また、上皮表層において、ヨード不染域と染色域の間でGLUT-1およびKi67の発現に有意差があり、ヨード染色機序にグリコーゲンの取り込みと細胞分裂能が関連している可能性が示唆された。本研究の目的は、口腔粘膜におけるヨード生体染色の機序を検討すると伴に、それと深く関連するグリコーゲン代謝の異常(糖輸送、グリコーゲンの合成およぶ分解)を明らかにすることである。研究計画では、平成23から24年度にかけて、ヨ一ド生体染色機序の解明に関する研究と、同時進行で細胞内グリコーゲン代謝異常の解明を行うこととしている。現在までに、ヨード生体染色機序の解明はほぼ終了し、研究成果の発表も行った。また、グリコーゲン代謝異常の解明に関しても、糖の取り込みに関しては研究を終了し、成果を報告した。現在、糖の合成および分解に関する部分もほぼ研究を終え、追加実験の段階である。

この部分に関しても平成25年度前半には終了の見込みである。成果の公表に関しても、平成24年度に国際学会等にて発表を行い、一部は論文として発表した。残りの研究成果に関しても平成25年度以内に学会発表、論文発表を予定している。上記のごとく、研究の遂行はほぼ予定通り順調である。本研究の目的は、口腔粘膜におけるヨード生体染色の機序を検討すると伴に、それと深く関連するグリコーゲン代謝の異常(糖輸送、グリコーゲンの合成および分解)を明らかにすることである。研究計画では、平成23から24年度の2年をにかけて、(1)ヨード生体染色機序の解明に関する研究と、同時進行で(2)細胞内グリコーゲン代謝異常の解明を行うこととしている。平成23年度中に(1)ヨード生体染色機序の解明は終了し、現在研究成果の発表に向けて準備中である。また、(2)細胞内グリコーゲン代謝異常の解明に関しては、平成23年度中にヨード染色結果と糖の取り込みに関連するグルコーストランスポーター(GLUT-1)、および、癌抑制遺伝子変異(p53)、細胞増殖能(Ki67)との関連に関する実験および解析が終了し、こちらも研究成果の発表に向けて準備中である。ここまでの成果は研究計画の6割ほどをしめる内容で、研究の進行状況は良好であると考えられる。しかし、当初の計画では平成23年度中に国際学会での上記研究成果の発表を予定していたが、発表は平成24年度に持ち越すこととなった。現在、残された細胞内グリコーゲン代謝異常に関する実験及び解析(グリコーゲン合成、グリコーゲン分解)を行っており、予定通り平成24年度中には解析が終了すると考えている。以上、現在までに予定通り研究計画の半分以上を終了した。これまで計画に沿った結果が得られており、研究はおおむね順調に進展していると考える。現在まで研究はおおむね順調に推移している。糖の取り込みに関する研究は終了し、成果は国際学会および論文として発表した。現在、糖の合成および分解に関する免疫組織学的検討を行っている。この部分もほぼ研究を終えているが、症例数の追加による追加実験の段階である。症例の追加に伴い、免疫染色法に用いる抗体などの予算を持ち越しているが、この部分に関しても平成25年度前半には終了の見込みである。概ね予想通りの結果が得られており、今年度中に結果のとりまとめ、学会および論文による成果の発表を行う。現在までに研究はおおむね順調に推移している。サンプルの集まり・蓄積も順調であり、このままサンプルの収集は継続していく。今後、グリコーゲン合成に関与する酵素、グリコーゲン分解に関与する酵素の研究・解析を進めていくが、現在のところ安定した免疫組織染色結果が得られていないため、予備実験等を重ねて対応していきたい。研究成果は国内での発表は順調に行っているが、国際学会での発表が遅れているため、今後の成果を含めて積極的に発表など行っていく。平成24年度は、一部症例数の追加などにより免疫染色などの実験が行えなかったため、次年度使用額が生じた。平成25年度は、未使用額を合わせて、免疫染色などの実験に要する物品(抗体:グリコーゲン合成酵素(GS、PGS)とグリコーゲン代謝酵素(GPBB、GLP-1)、および、それに伴う消耗品)を購入する。
西アフリカ・サヘル地域における野生樹木を利用した砂漠化への対処法

本研究は、砂漠化問題が深刻になっている西アフリカ・サヘル地域において、住民である農耕民ハウサの実践する野生樹木の利用と管理、土地荒廃と干ばつという環境変動から生計を維持するための対処方法を明らかにすることを目的としている。現在までの研究では、農耕民ハウサは耕作地内に自生する野生樹木を管理することによる砂漠化防止策を実施していることが明らかとなっている。調査村に住み込むことで、1砂漠化プロセスの解明、2野生樹木を利用した砂漠化防止策の検証、3野生樹木の利用に関する調査という3点についての調査をおこなう。同様の調査を同じサヘル地域に位置するガーナ北部についてもおこない、ハウサの実施する砂漠化対策としての野生樹木の利用を総合的に評価する。最終的には、サヘル地域における砂漠化の防止と食料確保による生活向上の両立を目指す救荒木システムの考案を目指す。これまでの調査から、ニジェールにおいては、樹木は耕作地の生産性の向上に役立てられ、平常時の作物収量の増加を目指していることが明らかとなっている。これと同時に、干ばつや多雨などの降水量の変動によって作物の生長不良が生じた際にも、救荒食料や家畜の飼料としての利用がなされ、世帯や親族、村の生計維持にも役立てられる。比較としておこなったガーナ北部のギニアサバンナ地域では、ハウサの実施する飛砂の捕捉を目的とした樹木利用は有効ではないことが明らかとなった。しかし、ガーナ北部の市場ではBalanites aegyptiacaの実が食料として売られ、ハウサ同様に救荒食料として葉が利用されていることが明らかとなった。本研究の最終的な目的である「土地の荒廃の防止と食料の確保を両立させる救荒木システム」の構築の一端として、スーダンサバンナ地域におけるB. aegyptiacaの販売による現金稼得の機会の創出が可能であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。樹木の作物への影響を検証するため、調査地において、採集した耕作地内の樹木の葉を用いてアレロバシー活性(他感性作用)の分析をおこなったところ、救荒食料として利用されるBalanites aegyptiacaにより、トウジンビエの生長が抑制されることが明らかとなった。ガーナ北部における植生調査、聞き取り調査から、ガーナ北部における土地の荒廃メカニズムはニジェールとは異なり、主に水食であることが明らかとなった。ニジェールにおける浸食は主に風食であったために、飛砂の捕捉や流亡の防止に樹木が有効であったが、水食が主な原因となるガーナ北部では、浸食の防止に対する樹木利用はみられなかった。しかし、ガーナ北部でも食料不足が生じた際の食料確保のための樹木利用が一般的にみられた。土地の荒廃に対する利用と樹形の認識は、ハルマッタンの影響を強く受けるニジェールのハウサ特有のものであるが、食料確保による生活の向上のための樹木利用は、降水量が900mm程度のガーナ北部においても同様に機能していることが明らかとなった。

本研究の最終的な目的である「土地の荒廃の防止と食料の確保を両立させる救荒木システム」の構築の一端として、スーダンサバンナ地域におけるB. aegyptiacaの販売による現金稼得の機会の創出が可能であると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。樹木が作物に与える影響を、アレロパシー活性という要素を取り入れて検証することで化学的にも検証することができた。これにより、作物の生産性を維持しつつ救荒食料の確保もできる救荒木システムには、救荒食料となる樹木を残す場所も考慮していく必要があることが明らかとなった。また、ガーナ北部との比較から、樹形に対する認識がハウサ特有のものであり、風食に対して樹木の利用が効果的であることが明らかとなっている。以上より、おおむね当初の計画通りに進展していると考えられる。現在の研究成果に、樹木のアレロパシー活性やその他の化学性についての詳細な分析、砂の捕捉の効果やそれに伴う作物の生長状態についての検証を加える。また、ニジェールやガーナにおける救荒食料としての樹木の認識や利用、それ以外の用途についての調査と分析を進める。これらの分析結果から、様々な樹種と樹形の組み合わせによる正負の影響を、ニジェールとガーナの環境下について、それぞれ検討していく。荒廃地と耕作地、またその境界において必要な樹種と樹形の組み合わせの効果を検討し、作物の生産性を維持しつつ救荒食料を確保していくための救荒木システムの確立を目指す。
都市インフラストラクチャーを対象としたMIPS評価体系の構築に関する研究

都市機能の増強,維持・管理のためには絶えず大量の資材が投入され,これらは都市インフラストラクチャーとして膨大な量が蓄積されている.その結果として,様々なサービスが発生する一方,今後,土木・建築物のストックの老朽化とともに廃棄物発生量の増大が予想される.そのため,投入量(フロー)とそれに伴うサービスの増加を比較し,ストックの増加を適切な量に抑えることは,廃棄物の発生を抑制することにもつながり,持続可能な都市システムを構築するために重要である.本研究では,(1)市域レベルにおけるエネルギー消費/マテリアルストックをGISを用いて推計し,(2)都市構造物整備に伴い発生するサービスとの比較することで評価を行った.比較にあたっては,MIPS(Material Input Per unit of Service)概念を応用し,マテリアルストックと都市構造物が発生するサービスを時系列で比較し評価を行った.さらに,都市のマテリアルストックに着目し,全国都道府県および政令指定都市における都市構造物によるストックを時系列に推計し,それぞれの都市におけるストック増加の特性を定量化した.具体的には,各都道府県および政令指定都市の統計書より,都市構造物に関するデータを時系列に整理し,そのデータを元に各都市のマテリアルストックを推計した.その際,建築物のストックを統計で把握できない都市に関しては,ワイブル分布を用いて,マテリアルストックの推計を行った.次に,都道府県を対象に,クラスター分析により都市の類型化を行い,類型ごとの都市構造物のストック量と県民総生産の特性を定量化し,全国都道府県および政令指定都市の建築物・道路を対象としたマテリアルストックの集積量が明らかになった.さらに,都市構造物のストック量の伸びと総生産の伸びとを比較することで,各都市の環境効率について考察を行った.都市機能の増強,維持・管理のために絶えず大量の資材が投入され,これらは都市インフラストラクチャーとして膨大な量が蓄積されている.その結果として,様々なサービスが発生する一方,今後,土木・建築物のストックの老朽化とともに廃棄物発生量の増大が予想される.そのため,投入量(フロー)とそれに伴うサービスの増加を比較し,ストックの増加を適切な量に抑えることは,廃棄物の発生を抑制することにもつながり,接続可能な量に抑えることは,廃棄物の発生を抑制することにもつながり,持続可能な都市システムを構築するために重要である.本研究では,(1)市域レベルにおけるエネルギー消費/マテリアルストックをGISを用いて推計し,(2)都市構造物整備に伴い発生するサービスとの比較することで評価を行った.比較にあたっては,MIPS(Material Input Per unit of Service)概念を応用し,マテリアルストックと都市構造物が発生するサービス時系列で比較し評価を行った.都市機能の増強,維持・管理のためには絶えず大量の資材が投入され,これらは都市インフラストラクチャーとして膨大な量が蓄積されている.その結果として,様々なサービスが発生する一方,今後,土木・建築物のストックの老朽化とともに廃棄物発生量の増大が予想される.そのため,投入量(フロー)とそれに伴うサービスの増加を比較し,ストックの増加を適切な量に抑えることは,廃棄物の発生を抑制することにもつながり,持続可能な都市システムを構築するために重要である.本研究では,(1)市域レベルにおけるエネルギー消費/マテリアルストックをGISを用いて推計し,(2)都市構造物整備に伴い発生するサービスとの比較することで評価を行った.比較にあたっては,MIPS(Material Input Per unit of Service)概念を応用し,マテリアルストックと都市構造物が発生するサービスを時系列で比較し評価を行った.さらに,都市のマテリアルストックに着目し,全国都道府県および政令指定都市における都市構造物によるストックを時系列に推計し,それぞれの都市におけるストック増加の特性を定量化した.具体的には,各都道府県および政令指定都市の統計書より,都市構造物に関するデータを時系列に整理し,そのデータを元に各都市のマテリアルストックを推計した.その際,建築物のストックを統計で把握できない都市に関しては,ワイブル分布を用いて,マテリアルストックの推計を行った.次に,都道府県を対象に,クラスター分析により都市の類型化を行い,類型ごとの都市構造物のストック量と県民総生産の特性を定量化し,全国都道府県および政令指定都市の建築物・道路を対象としたマテリアルストックの集積量が明らかになった.さらに,都市構造物のストック量の伸びと総生産の伸びとを比較することで,各都市の環境効率について考察を行った.
バイオエタノールを用いた土壌消毒技術に関する研究

燃料以外のバイオエタノールの用途として、エタノール発酵後、回収中に得られる低濃度エタノール溶液を用いて土壌消毒する技術を開発するとともに、同溶液の病害虫に対する作用機作の解明を行った。バイオエタノールは精製エタノールと同程度以上の消毒効果を示し、発酵液中のエタノール以外の有機成分に消毒効果を促進するものがみられた。消毒過程では、土壌中の特定の細菌種がエタノールの代謝や抗菌物質の生成に関与していることが推測された。1.植物バイオマスからエタノール発酵により回収したバイオエタノール溶液の土壌消毒効果農耕地土壌には多種の土壌伝染性病害虫が存在するため、これら病害虫に汚染された畑地土壌に、植物バイオマスから作製したバイオエタノール溶液を用いて土壌消毒試験を行い、その効果を確認した。国内産飼料イネホールクロップを材料にエタノール発酵させたものから、バイオエタノール溶液を簡便に回収する方法を開発し、所定のエタノール濃度に希釈して消毒処理後、土壌中のトマト萎凋病菌、トマト青枯病菌の生残数を測定した。その結果、バイオエタノールで処理した試験区では、精製エタノール等で処理した区と同程度以上の消毒効果がみられた。特に、地温が低く消毒効果が安定しないとされてきた時期(1011月)に処理した場合でも明確な効果がみられた。2.バイオエタノール溶液処理による土壌消毒メカニズムの解明バイオエタノールによる土壌消毒メカニズムを明らかにするため、バイオエタノール溶液処理後の土壌特性、エタノール等有機成分の代謝および土壌微生物相の変化について解析した。その結果、処理直後より土壌中の酸化還元電位およびpHが速やかに低下し、還元状態が形成、維持されていた。エタノール等の成分は短期間に代謝されて有機酸が多量に蓄積し、その後有機酸が徐々に分解して還元状態が解除された。酸化還元電位低下時および有機酸の蓄積時に、土壌中の特定の微生物群が急速に増殖したことから、これら微生物が土壌消毒効果と密接に関連していることが示唆された。1.植物バイオマスより作製したバイオエタノール溶液の土壌消毒効果農耕地土壌には多種の土壌伝染性病害虫が存在するため、これら病害虫に汚染された畑地土壌に、植物バイオマスから作製したバイオエタノール溶液を用いて土壌消毒試験を行い、その効果を確認した。国内産飼料イネロールベールを材料にエタノール発酵・回収したバイオエタノール溶液を用いて消毒処理後、土壌中のトマト萎凋病菌およびトマト青枯病菌の生残数を測定した。その結果、エタノール濃度を段階的に下げて処理した場合、バイオエタノールでは、精製エタノールより低濃度で安定した効果が得られた、また、地温が低く消毒効果が安定しないとされてきた時期(5月、10-11月)にバイオエタノールを用いて処理を行っても、安定した消毒効果がみられることを確認した。2.バイオエタノール溶液処理による土壌消毒メカニズムの解明バイオエタノール溶液処理による土壌消毒メカニズムを明らかにするため、処理後の土壌特性、エタノール等有機成分の代謝、および土壌微生物群集構造について解析した。その結果、エタノール等の成分は処理後短期間に代謝されて、酢酸等の有機酸および二価鉄等の金属イオンが一時的に多量に蓄積し、その際に土壌中の特定の嫌気性細菌(Clostridium属菌)が急速に増殖することが確認され、これら微生物種がエタノール等の有機酸への変換や抗菌物質の生産等、消毒効果と密接に関連していることが示唆された。1.植物バイオマスからエタノール発酵により生産・回収したバイオエタノール溶液の土壌消毒試験農耕地土壌には多種の土壌伝染性の病害虫が存在するため、これら病害虫に汚染された土壌に、植物バイオマスから得られたバイオエタノール溶液を用いて土壌消毒試験を行い、その効果を確認した。材料として、エタノール固体発酵させた飼料イネ、発酵過程で得られる排液、回収したエタノール蒸留液、および飼料作物ソルガムのエタノール発酵液を用い、それぞれ所定のエタノール濃度に希釈後、トマト萎凋病菌およびナス青枯病菌を埋設した土壌に灌水し、処理後の病原菌の生残数を測定した。その結果、いずれの材料を用いても精製エタノールと同程度以上の殺菌効果がみられた。2.バイオエタノール溶液中に含まれる各種成分の分析と土壌消毒効果への影響調査バイオエタノール発酵産物にはエタノール以外の様々な有機成分が含まれており、またその組成比がエタノール発酵に用いる原材料やエタノール抽出段階でそれぞれ異なってくるため、これら成分の違いが土壌消毒に及ぼす影響を調べた。イネ植物体発酵産物中には、エタノールの他、有機酸として酢酸、乳酸が、糖類としてグルコースが主に含まれていた。そこで、これら酢酸、乳酸、グルコース水溶液をそれぞれ別個に調製し、エタノールと同様に添加して土壌消毒試験を行った結果、いずれも精製エタノール添加区と同様にトマト萎凋病菌に対する殺菌効果が認められた。また、これら処理区では土壌中の酸化還元電位が急速に低下し、土壌が好気的状態から嫌気的状態に変化した。以上の結果から、バイオエタノールを用いた土壌消毒では、発酵産物に含まれるエタノール以外の成分もエタノールと同様に作用して殺菌効果を促進していることが示された。計画当初に予定していた1畑地土壌でのバイオエタノールの土壌消毒効果、および2バイオエタノールの土壌消毒メカニズムの解明、に関する試験を進め、想定以上の成果が得られているため。

計画当初に予定していた、(1)各種バイオエタノール発酵産物の土壌消毒効果、および(2)バイオエタノール発酵産物に含まれる成分の土壌消毒への影響についての試験を進め、想定していた以上の研究成果が得られているため。バイオエタノールを用いた土壌消毒では、土壌中の特定の微生物群が病害虫に対する消毒効果に密接に関与していることが考えられ、これら微生物種を同定し、その生物的機能や消毒効果に対する役割を明らかにしていく。バイオエタノールを用いた土壌消毒では、土壌中の特定の微生物群が活性化し、添加されたエタノールや有機酸の代謝、土壌環境の還元化、および病害虫の死滅に関与していると考えられ、バイオエタノール添加後の土壌中で起きている状況を経時的に追跡することで、病害虫に対する作用機作を明らかにしていく。バイオエタノール添加後の土壌微生物相の変化(PCR-DGGE解析)、微生物種の同定・単離(シーケンス解析等)、土壌特性の変動(エタノール・有機酸等の代謝、酸化還元電位の変化等)などの調査に必要な物品(消耗品)、試薬を購入し、使用する。バイオエタノール添加後の土壌中の各種病害虫の死滅に要する時間、土壌微生物相の変化(微生物の種類やそれらの菌数の変化)、土壌特性の変動(酸化還元電位、pH、エタノール・有機酸濃度)などの調査に必要な物品(消耗品)、試薬を購入し、使用する。
捕食およびフードプロセスの特徴解析から小児の食物窒息リスクを検証する

小児期の食物窒息における摂食行動の問題点は,必ずしも摂食の咽頭期におけるものだけでなく,食物認知から捕食に相当する先行期および咀嚼等のフードプロセスや移送の過程における問題も少なくない.本申請研究では,『窒息事故のリスク要因となり得る小児の摂食行動が食物認知からフードプロセスの過程にある』という仮説のもと,光学式三次元動作解析装置と連動した視線追跡装置や各種生体信号測定システムや圧力センサシステムによる生体計測を用いて,嚥下に先行する食物認知からフードプロセスの過程における運動感覚機構の小児期の特徴について検索を行う.小児期の食物窒息における摂食行動の問題点は,必ずしも摂食の咽頭期におけるものだけでなく,食物認知から捕食に相当する先行期および咀嚼等のフードプロセスや移送の過程における問題も少なくない.本申請研究では,『窒息事故のリスク要因となり得る小児の摂食行動が食物認知からフードプロセスの過程にある』という仮説のもと,光学式三次元動作解析装置と連動した視線追跡装置や各種生体信号測定システムや圧力センサシステムによる生体計測を用いて,嚥下に先行する食物認知からフードプロセスの過程における運動感覚機構の小児期の特徴について検索を行う.
肝細胞癌塞療法の効果判定における脂肪抑制造影T_1強調画像の有用性

1)脂肪抑制画像MR1における脂肪抑制画像としてはいくつかの方法が知られている。今回の研究ではこのうち2つの方法、すなわちShort Tau inversion Recovery(STIR)法およびChemichal Shift SelectiveSequence(CHESS)法を試み、検討した。対象は手製のファントムと正常ボランティア5名である。ファントムとして空気、水、タンパク質、脂肪、鉄溶液を用い、脂肪抑制効果の程度、アーチファクトの有無を検討した。正常ボランティアでは眼窩を含む矢状断、肝臓を含む横断面を撮像し、やはり脂肪抑制効果の程度、アーチファクトの有無を検討した。STIR法では脂肪以外の組織の信号も低下させてしまい全体の信号が落ちる傾向がある。結果としてSTIR法ではT1を120-140msecに設定することで脂肪抑制効果が大きく、解剖学的構造も明瞭に描出されることがわかった。CHESS法では、1-3-3-1binominal pulseを用いた。脂肪抑制効果はSTIR法より大きく、選択性も高いが、磁化率アーチファクトがでやすかった。2)TAE後HCCの残存癌細胞の評価における脂肪抑制MRIの有用性残存HCCの評価には主に造影CT、あるいはGd-DTPAによる造影T1強調像によって行われている。しかし、リピオドールからのアーチファクトによって、CTでは詳細な評価ができず、造影T1強調像ではリピオドールからのアーチファクト発生はないが、CTに比して空間分解能の低下は免れない。ここに脂肪抑制のシークエンスを加えることで撮像範囲内の高信号を抑えることができ、造影効果をもつ残存癌細胞をより明瞭に描出することができる。評価の対象としたTAE後の患者5例のうち2例で残存癌細胞を確認できた。
有明海干潟域のムツゴロウ及び干潟生物の分布と環境変化

平成2年度平成3年度にわたる研究実施計画に従って行われた一連の研究の成果は、次のように要約される。1.差分法の一つであるLeap-frog法及び有限要素法を用いた有明海の潮流シミュレーションモデルが開発された。その結果、潮汐に伴い時間的に境界の変動する有明海での潮流シミュレーションが可能となった。また、これらにより、有明海奥部の複雑な流況特性が把握された。2.有明海奥部干潟域における海底付近の流れの微細構造、すなわち乱れの時空間的分布性とスケール、乱流拡散係数と乱れの空間スケールとの関連性、潮汐に伴う海底摩擦係数の時間的変動性などが明らかにされた。さらに有明海奥部干潟域における底泥のレオロジー的特性及びその巻き上げ機構が明らかにされた。3.フローインジェクション法による海水中微量リン酸イオンの高精度かつ迅速定量分析法とポルフィリンのホモリシス反応を応用した海水中の銅(II)の選択的分析法が開発された。また、光散乱法を用いた海水中のリン酸イオンの定量分析法が、分析化学分野で初めて適用された。4.有明海奥部干潟域における海水中の窒素化合物の空間的分布性と時間的変動性、さらにはリン及び窒素化合物の海水中での行動と環境要素との関連性が明らかにされた。5.有明海奥部干潟域におけるムツゴロウ保護地と非保護地における線虫の個体数、種類、垂直分布性、種多様性などの線中相が明らかにされた。また、これらの線中相とムツゴロウの生息環境との関連性が考察された。一方、干潟域におけるムツゴロウ及びその稚仔魚とアゲマキ稚貝の出現と分布性、生態と環境要素と関連性が明らかにされた。さらには、ムツゴロウの増殖法が開発された。平成2年度の研究実施計画に従って得られた主な知見を要約すると,次のようになる。1.潟土の形成を左右するSS(懸濁物質)の沈降特性は,海水の塩分濃度により大きく左右される。さらに,その沈降特性の差異は,沈積土のレオロジ-的特性にも大きく影響する。しかし,いずれの状況のもとでも,沈積土の流動曲線は非ビンガム性を示す。2.特に海底干出前後に波浪が発生した場合,潟土(底泥)の激しい巻き上げが発生する。この時の最大巻き上げ量は10数g/m^2/s,また水平方向の最大浮流量は数100g/m^2/sである。さらに,SSの輸送過程を左右する海底付近の乱流拡散係数は1数10cm^2/sである。3.高濁度と塩分濃度変化の大きな干潟域海水中の微量リン酸イオンの迅速定量に適したFIA法の開発を行った。特に,この方法はリン酸イオン濃度2.0ppm以下では高精度かつ迅速な分析を可能とする。4.窒素及びリン化合物の濃度は河川及び河口域では高いが,逆に海域では低い。これは潟土の巻き上げに起因するSSの捕捉効果によるものと考えられる。また,珪藻類の生産と密接な関係にある珪酸化合物(珪酸イオン,コロイド状珪酸)についても同様な傾向が見られる。5.浅水域潟土において、7目46種の線虫が検出された。特にMonhysterida目(46%),Chromadorida目,Enoplida目の3目で全体の90%以上を占めた。また,個体数は170200万頭/m^2と推算された。6.有明海奥部75地点でのムツゴロウ個体数目視観測の結果,全域での平均密度は1.99尾/100m^2であった。前回(1988年)と今回の観測結果の比較により,筑後川六角川河口の東部では40%の減少,一方六角川河口より西部では約10600%の増加であった。また,代表的な高地盤干潟生物であるアゲマキの生態の一端も明らかにされた。

また、これらの線中相とムツゴロウの生息環境との関連性が考察された。一方、干潟域におけるムツゴロウ及びその稚仔魚とアゲマキ稚貝の出現と分布性、生態と環境要素と関連性が明らかにされた。さらには、ムツゴロウの増殖法が開発された。平成3年度の研究によって得られた主な知見の概要を要約すると、次のようになる。1.海底付近の流速デ-タ及びSS濃度の鉛直分布より、底泥の巻き上げ率が推算された。そして、底泥の巻き上げ率とSSの平均浮流量、さらにはReynolds応力との間には、類似した経時変化が見いだされた。また、海底セン断応力と底泥の巻き上げ率との間の関連性が安式化された。2.有明海奥部干潟域における海水の主要化学成分は、流入河川(主に筑後川と六角川)の影響を強く受け、その濃度は降雨後急激に低下した。また、窒素酸化物も主要化学成分とほぼ同様な変動傾向を示した。3.ポルフィリン骨格にpーニトロベンジル基を導入したpーニトロベンジルー5,15,15,20ー(テトラキスー4ースルフォナトフェニル)ポルフィリンを合成し、ポルフィリン自身の吸収スペクトルと金属イオンスペクトルとの重なりの問題を解決することにより、微量銅イオンの選択定量法を確立した。4.大授がらみ(ムツゴロウ非生息地)では年間を通じて2,0003,000匹/土壌50gの線虫の密度が推持されたが、六角川河口(ムツゴロウ生息地)では11月から急減し、1、2月には200300匹の密度となった。線虫種類数は生息地で41種、非生息地で43種、また両地点の共通種は43種、さらに特異種はそれぞれ1種及び2種であった。5.約1年間にわたる調査の結果、六角川河口干潟域では天候、気温、泥温、潮位とムツゴロウの出現頻度との相関性が高かった。一方、高地盤高千潟域における二枚貝(アゲマキ)の稚貝量は、潮流に伴う浮泥堆積量の消長と密接に関係していた。平成4年度の研究実施計画に従って行われた研究の実績概要は、次のように要約される。1.昇降式三次元電磁流速計により、浅海干潟域における海底付近の詳細な流速プロフィルが計測された。その結果、海底付近の流速プロフィルは、理論的に求められた振動流のそれと全般的に類似するものであった。さらに、海底付近の流れの動粘性係数は0.005cm^<22>/sec前後であり、また境界層の厚さは15cm程度であることが確認された。2.有明海奥部干潟域において底泥中の温度計測が、ほぼ一年間にわたって行われた。その結果、潟面及びその近辺の温度の時間的変化は非常に大きいが、深さ30cm付近のそれは非常に小さく、ほぼ一定であること、また潟土中の温度は日射量と浸水状態によって大きく影響され、特に日射量のピーク時刻と潟面の浸水時刻とほぼ一到するとき、潟面及びその近辺の温度の時間的変動は大きく抑制されること、さらには潟上の平均的な温度伝導率は4×10^<-3>cm^2/sec前後であることなどが、明らかにされた。3.海水中の微量リン酸イオンの光散乱分析法が、分析化学分野において初めて開発された。本法は、溶媒抽出や予備濃縮を必要とせず、簡便で迅速にppbレベルの分析を可能とするものであった。一方、有明海奥部におけるリン及び窒素化合物の行動と環境要素との関連性が明らかにされた。特に対象海域では、降雨の影響が極めて大であった。4.有明海奥部のムツゴロウ保護地と非保護地において、潟土中の線虫の個体数、種類、垂直分布、種多様性などの線虫相が明らかにされた。また、これらの線虫相とムツゴロウの生息環境との関言性が把握された。さらに、ムツゴロウの干潟上への出現やアゲマキ稚貝の移動、定着と環境要素との関連性が明らかにされた。