hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弾性流体潤滑膜の固化現象その場観察手法の提案

この理由は,FT-IRの機種選定に時間を要したこと,低粘度油の油膜厚さの測定数が多かったことが原因であるが,当初の計画では低粘度油の固化膜発生現象を調べることが優先であるため,大きな遅延にはなっていない.平成30年度には,FT-IR測定装置に組み込む専用の実験装置を購入して実験を行った.この実験装置は,回転するディスクと鋼球とのすべり転がり接触が可能な構造である.潤滑面の片側表面であるディスクの材料には,耐圧性および耐摩耗性が高いサファイアを主に使用し,低波数の赤外吸収スペクトルも観察可能とするため,より赤外透過波長域が広いフッ化カルシウムも用いた.また,この実験装置は温度制御が可能な構造とし,高温側だけでなく,-30°Cまでの低温側の制御も可能とした.FT-IR測定装置については,潤滑油分子の配向特性を調べるために偏光板を追加で購入した.実験装置購入後,FT-IR測定装置の測定精度を確かめるため,静的条件において,測定面積やスペクトルの積算回数をパラメータとして最適なFT-IRの測定条件を調べた.その後,動的条件での赤外吸収スペクトルの計測を行った.動的条件での実験については,平成29年度に行ったアルコールの一種であるドデカノールを潤滑油に用いた場合の固化膜発生条件で実験を行った.速度条件については,二表面の平均速度を一定にし,純転がり条件からすべり転がり条件へと条件を変化させて測定を行ったが,測定点については,測定を成功させることを最優先とするため,多点測定は行わず,潤滑面中心部のみに限定した.その結果,サファイアをディスク材料に用いた場合,動的条件下での油膜厚さが数百nm程度の薄膜条件においても問題なく赤外吸収スペクトルの測定を行うことができた.その一方,フッ化カルシウムをディスク材料に用いた場合,耐摩耗性が低いため,すべり転がり条件ではディスクの摩耗が生じ,十分な測定を行うことが困難なことが明らかとなった.実験装置の構造や仕様などの詳細決定に時間を要したため,納品が遅れることとなったが,納品後の実験装置の稼働状況に特に問題が生じなかった.このため,当初予定していたとおり,動的条件での赤外吸収スペクトルの測定を終えることができた.平成30年度は動的条件での測定を成功させることが最優先であったため,潤滑面の面内分布の測定を行わず,潤滑面中心部での測定のみにとどめた.しかし,動的条件下での赤外吸収スペクトルの測定条件を十分に調べることができ,面内分布の測定は実験数を増やすことのみで対応可能なため,大きな遅延にはなっていない.フッ化カルシウムの耐摩耗性の問題については,すべりがない純転がり条件での実験を優先的に行っていく予定である.平成30年度以降は,FT-IR測定装置に組み込む専用の実験装置を購入して実験を行う.実験条件は,すべり転がり条件実現可能なものにする予定であるが,ディスク材料にはサファイアだけでなく,より赤外透過波長域が広いフッ化カルシウムも用いる予定である.FT-IR測定装置を用いた実験では,一点のみの測定だけはなく,潤滑面入口部から出口部にまでかけて多点計測を行い,潤滑油が潤滑面に入っていく中でどのあたりで固化が起こっているのかを明らかにしていく.潤滑油については,アルコールだけでなく,ガラス転移を起こすと考えられているトラクション油を用いた実験も今後行う.また,運転条件については,常温だけでなく,低温環境下での固化膜のその場観察も平成31年度以降に行っていく予定である.
メスバウア分光によるマルテンサイト変態の核生成過程のその場観察

【研究目的】核的手法の一つであるメスバウア分光はプローブ原子とその周りの第一隣接構造の変化に敏感であるので、プローブの近傍で変態が起きればマルテンサイト変態の核生成過程を原子スケールでその場観察し、時間発展を直接研究することができると期待される。本研究課題では、Fe_<68.3>Ni_<31.7>合金の潜伏時間内や、応力誘起変態を示すSUS304のメスバウアスペクトルを変態点近傍で温度と応力の関数で時間分割測定を行い、変態の核となる構造揺らぎを直接原子スケールで捉えることを目的とした。【研究結果】(1)Fe_<68.3>Ni_<31.7>合金のオーステナイト相の室温測定スペクトルは3種類の強磁性成分で解析でき、サブゼロ処理後のマルテンサイト相のスペクトルはそれとは全く異なる成分と残留オーステナイト成分から成る。これらの吸収面積から得られた残留オーステナイトの相対強度を定量的に評価できる。(2)温度変化測定では同様のスペクトル成分で解析でき、140Kでマルテンサイト相が初めて観測された。さらに、変態温度140Kで時間分割した等温測定では、測定温度設定後約18時間付近で変態が開始していることが判明した。現在、核生成との関連で詳細な解析を行っている。(3)一軸引っ張り応力下のメスバウア測定では、SUS304では600N/mm^2以上で応力誘起強磁性マルテンサイト相が常磁性オーステナイト相と共に室温で観測された。今後、^<56>Fe(d,p)^<57>Fe反応を利用したFe-Ni合金の照射誘起変態の測定や、NiTi-Fe合金,ZrNb-Fe合金等においてメスバウア分光実験を行い、マルテンサイト変態の物理的起源や機構が明らかになるものと期待される。
『世界青年の船』事業における異文化接触経験への援助に関する実験臨床心理学的研究

本研究は、総務庁主催『世界青年の船』の日本人参加青年(2030歳)を対象にして、その参加体験の意義を心理学的に調査した。第1に、下船1年半後に、参加者への郵送による質問紙調査をおこない、乗船の意味と下船後の相互交流の実態などについて追跡調査をおこない、国際交流・異文化交流事業としての成果を明らかにした。第2に、1事例のPAC分析による乗船直後と下船直前の「異文化体験のイメージ」の比較をおこない、対人関係と自己への気づきの変化から、乗船経験の積極的意義を明らかにした。第3に、下船直前のグループワークとしてKJ法を用い、乗船によって得られた異文化接触の意義を体験的に抽出させ、整理をおこなった。第4に、郵送による質問紙調査により、乗船前、乗船中、乗船後の諸要因の関連について分析した。第5に、参加青年4人の事例を記述し、乗船前と乗船中の適応問題について考察し、異文化接触との関連について検討した。全体的に、『世界青年の船』の積極的な意義が明らかにされた。また、異文化接触経験下における援助の方法や内容についても有益な示唆が得られた。本研究の目的は、日本と世界の12か国の青年が約2ヶ月にわたり船中で生活を共にし、船上および訪問国において各種の交流活動をおこなう、「世界青年の船」事業に、指導官(カウンセラー)として参加する研究代表者が、(1)事業の全日程における青年の異文化接触と葛藤解決についての参与的観察、(2)船上活動としての指導官によるセミナー形式における心理教育、(3)カウンセリング担当者としておこなう参加者との相談活動、(4)「青年の船」体験後の面接を含む追跡調査の4つを主な手段として、異文化接触と葛藤解決における参加者の行動の特徴を明らかにし、異文化コンフリクト状況における心理的援助法を開発・発展させることである。今年度は、(1)の記録まとめ、(2)の感想文を分析し、(3)では追跡面接をおこない、(4)は体験者の面接調査を行い、郵送質問紙調査の項目を検討し発送の準備をおこなった。本研究は、総務庁主催『世界青年の船』の日本人参加青年(2030歳)を対象にして、その参加体験の意義を心理学的に調査し、さらに、世界船に乗船中における異文化接触に伴う心理的問題への援助のあり方について実験臨床心理学的に研究することを目的にするものである。2年目にあたる平成12年度は、下船後1年半経過した時点で、参加青年への郵送による質問紙調査をおこない、乗船の意味と下船後の相互交流の実態などについて追跡調査をおこない、国際交流・異文化交流事業としての成果を明らかにした。また、この結果の整理と、乗船中に参与観察から得られたグループワークの結果や相談事例などをもとに研究成果報告書の作成をおこなった。報告書の内容は、第1章で、追跡調査による「世界青年の船」の国際交流事業としての意義を述べ、第2章でに、1事例のPAC分析による乗船直後と下船直前の「異文化体験のイメージ」の比較をおこない、対人関係と自己への気づきの変化から、乗船経験の積極的意義を明らかにした。第3章では、下船直前のグループワークとしてKJ法を用いた体験ワークショップの結果をもとに、乗船によって得られた異文化接触の意義を体験的に抽出させ、整理をおこなった内容にについて記述した。第4章では、郵送による質問紙調査により得られた乗船前、乗船中、乗船後の諸要因の関連について分析の結果について述べた。第5章では、参加青年4人の事例を記述し、乗船前と乗船中の適応問題について考察し、異文化接触との関連について検討した。また、補章として、異文化接触下において求められる多面的なカウンセラーの役割に関する関連論文(井上,2001)を追加した。全体的に、『世界青年の船』の積極的な意義が明らかにされ、文化接触経験下における援助の方法や内容についても有益な示唆が得られた。
骨髄間葉系幹細胞のユーイング肉腫に対する抗腫瘍効果

本研究では骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell:MSC)のアポトーシス誘導効果や組織ターゲッティング能力に着目し、小児難治性悪性腫瘍であるMSC由来のユーイング肉腫に対する正常MSCの抗腫瘍効果、また治療分子を腫瘍細胞に効果的に到達させる担体としてMSCが機能する可能性を考え、抗腫瘍剤やビスフォスフォネートの抗腫瘍効果がMSCとの共存によって増強するか検討した。MSC単独では抗腫瘍効果の増強はみられなかったが、抗腫瘍剤との共培養で増強する傾向がみとめられた。MSCが抗腫瘍剤の担体として機能しより高い抗腫瘍効果が得られる可能性が示唆された。本研究では骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell : MSC)の組織ターゲッティング能力、ならびに一部の腫瘍細胞に対するアポトーシス誘導効果に着目し、小児難治性悪性腫瘍であるMSC由来のユーイング肉腫に対する正常MSCの腫瘍細胞障害効果と薬剤感受性について検討することを目的としている。すなわち、(1)正常MSCのユーイング肉腫に対する抗腫瘍効果(2)MSCとの共存によって抗腫瘍剤やビスフォスフォネートの抗腫瘍効果が増幅されないかについての検討、を行いたいと考えた。また、ユーイング肉腫ではNF-κB活性化受容体リガンド(RANKL)の高発現が報告されており、薬剤として抗腫瘍剤に加えビスフォスフォネートを使用した。本研究によってMSCによる抗腫瘍効果を証明し、予後不良である本疾患に新たな治療戦略を確立する可能性が期待される。MSCのみの投与では本年度の検討では有意な抗腫瘍効果はみとめられなかった。しかしMSCの共存により抗腫瘍剤やビスフォスフォネートの効果が増強する傾向がみられた。この結果からMSCのみでは有意な抗腫瘍効果が得られないが、MSCを抗腫瘍剤に添加することによって抗腫瘍効果の増強をもたらすことが示唆された。来年度は例数を増やし、これらの結果を確立することとその機序についてのさらなる検討、さらにin vivoでの検討を施行する。本研究では骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell : MSC)の組織ターゲッティング能力、一部の腫瘍で報告のあるアポトーシス誘導効果に着目し、小児難治性悪性腫瘍であるMSC由来のユーイング肉腫に対する正常MSCのアポトーシスを介した腫瘍細胞障害効果と薬剤感受性について検討することを目的としている。すなわち、(1)正常MSCのユーイング肉腫に対する抗腫瘍効果(2) MSCとの共存による抗腫瘍剤や分子標的薬等の抗腫瘍効果の増幅の有無についての検討を行いたいと考えた。予後不良である本疾患に対する新たな治療戦略の確立に役立つことを目指す。昨年度につづきin vitroでの研究が主となった。昨年同様AnnexinV陽性細胞をフローサイトメーター(FCM)で測定するApoptosis assayを用いた。さらにXTT assayも併用し、抗腫瘍効果の評価をした。MSC単独のみではあきらかな抗腫瘍効果はみとめられないがMSCを抗腫瘍剤と共培養することで抗腫瘍効果の増強をもたらす傾向がみられた。また、ビスフォスフォネートに関しての検討を行った。ビスフォスフォネートに関しては単独でも抗腫瘍効果がありさらにMSCとの共培養で抗腫瘍効果の増強がみとめられる傾向があった。今後は例数を増やして検討する。共培養によって抗腫瘍効果が増強した薬剤は共培養するMSC細胞数が多いほど効果が高い傾向あるがある時点で一定になった。今後さらに例数を増やして検討する予定である。また、本年度はこれまでの結果の統計学的検討を行う。またチロシンキナーゼインヒビター(イマチニブ)についても同様の検討を行いたいと考える。さらにこれらの結果をふまえてin vivoでの検討を行いたいと考えている。本研究では、骨髄間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell : MSC)の組織ターゲッティング能力、アポトーシス誘導効果に着目し、小児難治性悪性腫瘍であるMSC由来のユーイング肉腫に対して(1)正常MSCのユーイング肉腫に対する抗腫瘍効果(2)MSCとの共存による抗腫瘍剤や分子標的薬等の抗腫瘍効果の増強の有無についての検討を行うことを目的とした。予後不良である本疾患に対する新たな治療戦略の確立に貢献することを目指す。前年度までの研究でユーイング肉腫細胞株とMSC単独の共培養ではやや傾向はみとめるものの有意な抗腫瘍効果は得られなかった。つぎに抗腫瘍剤とビスフォスフォネートに対する抗腫瘍効果の増強が得られないかを検討した。細胞株に抗腫瘍剤とビスフォスフォネートを投与し至適濃度を決定した後、MSCと共培養したところ抗腫瘍効果が増強する傾向がみられた。この抗腫瘍効果は添加するMSCの細胞数が多いほど効果が高い傾向があった。抗腫瘍剤は前年度はVCRを中心に施行したがアンスラサイクリンやプラチナ製剤等種類を増やして検討した。

評価はAnnexin Vによるapoptosis assayに加えてXTT assayを施行し、確立をめざした。また、同様の質のMSCを得るために正常骨髄からMSCを樹立する手技を確立し、さらに近年、注目度の高い脂肪細胞由来のMSCの樹立ができないかの検討を行った。今後は、今回の結果を確立したものとしさらに今年度検討できなかったチロシンキナーゼインヒビターなどの分子標的薬とMSCの共培養を試みたい。また、in vivoの系の検討を行いたいと考えている。
社会的情動のメカニズムに関する認知神経科学的研究

本研究では社会的状況において他者との円滑な相互作用の実現を支持する情動を、社会的情動という枠組みで捉え、その認知・脳・身体を介したメカニズムを理解することを目的とした。この目的に基き、本年度は3つの研究を行った。1:脳損傷例を対象にした表情および感情的強度の判断に関する研究、2:脳損傷例を対象にした情動の喚起を伴う記憶のメカニズムに関する研究、3:自身の身体状態と感情状態を意識するときに特殊あるいは共通の神経基盤を探るfMRI研究。1では、自身の身体内部から生じる感覚と、感情経験において重要な機能を担う部位として注目されている島皮質の損傷例を中心に研究を行った。右島皮質に限局的な損傷を持つ症例を対象に,表情判断および,表わしている感情の強さの評価課題を実施した。怒りや嫌悪といったネガティブ表情については識別能力の低下が観察され,表情が表わす感情の強さを低く評価する傾向にあった。本研究の結果は,右島皮質が特殊な感情の認識にとどまらず,主観的に経験する感情の強さを調整し,感情の正確な識別に重要な役割を担っていることを示唆している。2は、1は昨年度から継続している研究で、情動を喚起する画像の偶発学習課題を脳損傷例を対象に実施し、学習・再認時の自律神経反応と再認成績、及び、脳損傷部位との関連について検討を行った。本年度は、腹側部損傷例、および他脳部位損傷例の症例数を増やし、引き続き検討をおこなった。以前から指摘されている前頭葉腹側部の情動の喚起における重要性を確認するとともに、環境と自身の身体反応、感情状態の不調が後の記憶成績にも影響を及ぼすという知見が得られた。脳損傷例を対象とした研究では、彼らの日常生活に関する報告や観察と併せて、感情の障害として見られる変化が彼らの社会生活をどのように変化させるのかを検討することができた。本研究では社会的状況において他者との円滑な相互作用の実現を支持する情動を、社会的情動という枠組みで捉え、その認知・脳・身体を介したメカニズムを理解することを目的としている。これに基づき、本年度は以下の3つの研究を行った。(1)経験を手がかりとした他者の心的状態の予測と理解の認知過程に関する研究、(2)脳損傷例を対象にした(1)に関与する神経基盤についての研究、(3)情動の喚起を伴う記憶のメカニズムに関する研究。(1)では健常者を対象に、顔刺激の視線の向きと表情からある状況に対する他者の心的状態を学習する課題と,統制条件として不等号の向きと大きさを操作した学習課題を実施し、テスト時のパフォーマンスと,SCR(皮膚コンダクタンス反応)を記録した。この結果,社会的文脈を使用した条件のみで,予測と一致した心的状態を表す刺激が提示された際に、SCRの増大が観察された。変化しやすい他者の心的状態に関する予測と現実との比較を潜在的かつ瞬時に行うために身体の変化と受容が伴っていたと考えられる。(2)では予測に基づく注意の制御、環境の変化への気づきとこれらに関連する自律神経反応の調整への関与している右前頭葉背外側部の損傷例に対して、(1)と同様の課題を実施した。彼らにおいては状況を手がかりとした他者の心的状態に関する学習・予測の成立、及び、健常者で見られた予測と一致した刺激に対するSCRの増大も観察されなかった。よって、(1)で示された社会的文脈を用いた課題の遂行と自律神経反応の関係は、密接でありその中枢神経基盤の一つとして右前頭葉背外側部の関与が示唆された。(3)は遂行中であるが、情動を喚起する画像の偶発学習課題を脳損傷例を対象に実施し、学習・再認時の自律神経反応と再認成績、及び、脳損傷部位との関連について検討を行っている。本研究の目的を達成するために、以上の結果を踏まえ、来年度も研究の継続及び、新規の研究を実施する。この目的に基づき、本年度は以下の2つの研究を行った。1:脳損傷例を対象にした情動の喚起を伴う記憶のメカニズムに関する研究、2:自身の身体状態と感情状態を意識するときに特殊あるいは共通の神経基盤を探るfMRI研究。1は昨年度から継続している研究で、情動を喚起する画像の偶発学習課題を脳損傷例を対象に実施し、学習・再認時の自律神経反応と再認成績、及び、脳損傷部位との関連について検討を行っている。前頭葉腹側部以外の損傷例では、学習フェーズでの画像提示に伴って、情動反応の生起を示唆する大きなSCRが観察されたが、前頭葉腹側部損傷例ではほとんど観察されなかった。また、腹側部損傷例の再認課題における正答率は、その他の部位の損傷例よりも有意に低く、虚再認率が高かった。以上の結果から、前頭葉腹側部の損傷に伴って、情動反応に関わる自律神経活動の調整が不適切になり、記憶のパフォーマンスの低下を導いている可能性が示唆された。この結果は、以前から指摘されている前頭葉腹側部の情動の喚起における重要性を確認するとともに、環境と自身の身体反応、感情状態の不調が後の記憶成績にも影響を及ぼすことを新たに指摘するものである。2は継続中であるが、情動を感じるメカニズムにおいて、身体状態を意識することの重要性を神経基盤の共通性から明らかにすることを目指している。

同時に、感情状態の意識のみに関わる神経基盤を特定し、主観的に経験する感情が身体状態への意識とどのように関わっているのかを明らかにすることを目指す。本研究では社会的状況において他者との円滑な相互作用の実現を支持する情動を、社会的情動という枠組みで捉え、その認知・脳・身体を介したメカニズムを理解することを目的とした。この目的に基き、本年度は3つの研究を行った。1:脳損傷例を対象にした表情および感情的強度の判断に関する研究、2:脳損傷例を対象にした情動の喚起を伴う記憶のメカニズムに関する研究、3:自身の身体状態と感情状態を意識するときに特殊あるいは共通の神経基盤を探るfMRI研究。1では、自身の身体内部から生じる感覚と、感情経験において重要な機能を担う部位として注目されている島皮質の損傷例を中心に研究を行った。右島皮質に限局的な損傷を持つ症例を対象に,表情判断および,表わしている感情の強さの評価課題を実施した。怒りや嫌悪といったネガティブ表情については識別能力の低下が観察され,表情が表わす感情の強さを低く評価する傾向にあった。本研究の結果は,右島皮質が特殊な感情の認識にとどまらず,主観的に経験する感情の強さを調整し,感情の正確な識別に重要な役割を担っていることを示唆している。2は、1は昨年度から継続している研究で、情動を喚起する画像の偶発学習課題を脳損傷例を対象に実施し、学習・再認時の自律神経反応と再認成績、及び、脳損傷部位との関連について検討を行った。本年度は、腹側部損傷例、および他脳部位損傷例の症例数を増やし、引き続き検討をおこなった。以前から指摘されている前頭葉腹側部の情動の喚起における重要性を確認するとともに、環境と自身の身体反応、感情状態の不調が後の記憶成績にも影響を及ぼすという知見が得られた。脳損傷例を対象とした研究では、彼らの日常生活に関する報告や観察と併せて、感情の障害として見られる変化が彼らの社会生活をどのように変化させるのかを検討することができた。
学校建築の設計基準改定に向けたエコスクール認定校の実態把握・性能評価

学校施設の環境配慮型転換を進めるには,環境配慮型施設としての目標値を設けること,また,その目標値を達成するような新たな設計基準・指針を策定することが必要である。本研究の目的は,その第一段階として,実態や効果が皆目不明なエコスクールモデル事業認定校の実態を把握し,エコスクール化のための各手法の効果や問題点を明らかにすることである。そこで,本研究では,省エネルギー型のエコスクール認定校を中心に,アンケート調査と実測調査を行い,建物の特徴やエネルギー消費量,夏期の室内環境を気候区分ごとに検討した。平成18年度までのエコスクール認定校609校のうち省エネルギー型を中心に246校にアンケート調査を行い,147校分のデータを得て解析した。また,全国の主要都市で実測調査も行った。以下に得られた知見の一部を示す。1)省エネ手法には,太陽光発電,省エネ型設備,雨水利用などが全地域において数多く採用されているが,エコスクール認定校であるにもかかわらず,校舎に断熱の無い学校が約2割あり,窓は一重ガラス,アルミサッシの学校がほとんどを占め,断熱性の向上が大きな課題であることが示された。2)エコスクールの方が一般小学校よりも,エネルギー消費が多い傾向がみられた。IV地域では,エコスクール27校の平均が540MJ/m^2,一般校3校の平均は390MJ/m^2であった。この原因として,一般校の施設水準が低いままであること,また,エコスクールはオープンスペース型であることから校舎の奥行きが深くなり照明などの設備が増加することなどが原因と考えられた。3)夏季の教室は35°C程度にもなるが,下校時に窓を閉め切ることが教室温度の高温安定を助長していることが明らかになった。また,暑さ削減対策として行われている植栽による日射遮蔽,夜間通風は効果のあることが示された。本年度は,計画通り,アンケート調査と詳細現地調査およびデータベースの枠組作成を行った.1.全国のエコスクール認定校を対象とした調査まず,日本全国の環境に配慮された学校建築について文献調査を行った.エコスクール認定を受けた全国の小中学校は約400校あるが,そのうち建物の概要がわかるものは251校であった.アンケートの回収率向上を考え,対象をこれらの学校にしぼり,環境共生手法やエネルギー消費量に関するアンケート調査を行った.アンケートの内容は,認定タイプと規模,建物仕様などのハード的な項目,施設の使用状況や教育面での利用状況などソフト的な項目,エネルギー消費量などのデータである.アンケートは,平成19年1月に発送し,これまでに150校分のデータ(回収率60%)を得た.2.現地詳細調査現地詳細調査では,まず,先行調査を行っていた東京都内のエコスクール認定校(計17校)について解析した.17校の内8校が町田市にあることから,町田市の一般学校とエネルギー消費量を比較し,認定校では施設の拡充,一般開放などの理由で,総エネルギー消費量が多くなっていることを明らかにした.学校の温熱快適性に関しては,児童・生徒に温湿度計を携帯させて,暴露環境を実測した.その結果,冷房のない学校では夏季の温度が非常に高いこと,児童下校後の戸締まりが室温の低下を阻んでいること,などを明らかにした.環境共生手法の効果については,杉並区等における夏季実測,TRNSYSを用いた詳細シミュレーションにより検討し,夏季は日射遮蔽,夜間通風冬季は断熱性能向上が特に効果のあることを明確にした.また,夏季の暑さが厳しい熊本県,日本海側の気候の福井県で,環境配慮手法が取り入れられている小中学校の現地調査を行った.3.データベースの枠組み作成

アンケート調査を作成するときに,解析方法を考慮してデータベースの枠組みを作成した。学校施設の環境配慮型転換を進めるには,環境配慮型施設としての目標値を設けること,また,その目標値を達成するような新たな設計基準・指針を策定することが必要である。本研究の目的は,その第一段階として,実態や効果が皆目不明なエコスクールモデル事業認定校の実態を把握し,エコスクール化のための各手法の効果や問題点を明らかにすることである。そこで,本研究では,省エネルギー型のエコスクール認定校を中心に,アンケート調査と実測調査を行い,建物の特徴やエネルギー消費量,室内環境を気候区分ごとに検討した。平成19年度は,前年度行ったアンケート調査の解析と夏季,冬季の実測調査を行った。アンケート調査の解析では,エコスクール認定校609校のうち省エネルギー型を中心に246校にアンケート調査を行い,147校分のデータを得たが,それを用いて環境共生手法やエネルギー消費量について解析した。その結果,エコスクール認定校であるにもかかわらず,校舎に断熱の無い学校が約2割あり,窓は一重ガラス,アルミサッシの学校がほとんどを占め,断熱性の向上が大きな課題であることが示された。また,エコスクールの方が一般小学校よりも,エネルギー消費が多い傾向がみられ,その原因は,一般校の施設水準が低いままであること,また,エコスクールがオープンスペース型で校舎の奥行きが深くなり照明などの設備が増加することなどが考えられた。また,全国の主要都市で行った夏季の実測調査から,断熱や植栽による日射遮蔽,ナイトパージなどが室内温熱環境改善に効果のあることが示された。
受容体キナーゼの心肥大、心不全への関与とβ1アドレナリン受容体シグナル伝達への影響

心臓に慢性的な付加をかけると、心臓は過剰な仕事に対して肥大し、さらにその付加が取り除かれないと心不全へと移行する。in vitroおよびin vivoで心肥大時のβ1アドレナリン受容体(β1受容体)を介したシグナル伝達に対する受容体キナーゼの関与を調べるために、詳細な解析が可能なin vitroのモデルで心肥大に至る経路を解析した。この目的のためにin vitroで一週間近く培養でき、かつ各種の心機能を保持しているラット新生仔心室筋を用いた。カテコラミン受容体やエンドセリン受容体を長期にわたって刺激すると、心肥大の指標である細胞骨格の再構築、タンパク合成の上昇や心房性ナトリウム因子(ANF)の発現亢進などが観察された。受容体からこれら最終応答までの分子レベルでの解析を行ったところ、3種のMAPキナーゼ(ERK、JNK、p38)ファミリーのうちERKとJNKが活性化された。受容体からJNK活性化までのメカニズムを調べると、(1)Gq共役型として分類されているにもかかわらず、Gqの活性化以外にG12/13も活性化されており、G12/13の活性化を抑制するとJNK活性化も阻害されたこと、(2)低分子量Gタンパク質rhoの活性化が必要なこと、(3)細胞外からのL型カルシウムチャネルを介したカルシウムの流入が必須なこと、(4)L型カルシウムチャネルの活性化にGqやG12/13が関与していることを初めて示した。これらの結果をふまえ、肥大時にはJNKの活性化が起きていること、したがってβ1受容体を介したシグナルとJNKの活性化間にクロストークがあることが推測された。今後、どのような変化がβ1受容体シグナルに起きているのかJNKの活性化と絡めて調べることが必要である。心臓は慢性的な付加がかかると代償的に肥大し、それが改善されない場合代償機構が破綻し、心不全へと移行する。心不全時には活性化された受容体のみをリン酸化しその受容体機能を減弱させる受容体キナーゼの発現量が増加していることが報告されている。そこで、受容体キナーゼの発現量の増加を抑制すると、心不全の発症が抑えられると報告されている。受容体キナーゼが増加してくるメカニズムを明らかにすることで、新たな心不全に対する薬物開発のターゲットを示すことができる。ラットの新生仔より心室筋細胞を単離し培養した。βアドレナリン受容体のアゴニストのイソプロテレノールで24時間刺激すると、受容体キナーゼの発現量が増加した。この増加は、αプロッカーでは抑制されずβブロッカーで完全に抑えられた。従って、心筋に存在しているβアドレナリン受容体サブタイプを介していることが示された。次に、細胞内シグナル伝達に関与する各種シグナリングタンパク質の阻害剤、活性化剤を作用させβ受容体刺激から受容体キナーゼ発現までの経路を明らかにすることを試みた。アデニル酸シクラーゼを活性化し細胞内のcAMPを増加させるフォルスコリンは、受容体キナーゼの発現を増加させた。extracellular signal-regulated kinase(ERK)の活性化を抑制するPD98059はイソプロテレノールによる増加を抑制した。しかし、p38MARKの阻害剤であるSB203580を処理すると、イソプロテレノールで刺激しなくても受容体キナーゼの発現は増加し、イソプロテレノールで刺激してもさらには増加しなかった。これは、p38MAPKが受容体キナーゼの発現を通常抑制していることを示唆している。これらの薬剤に対し、電位依存性L型カルシウムチャネルの活性化剤S(-)BayKは何ら受容体キナーゼの発現量に影響しなかった。

in vitroおよびin vivoで心肥大時のβ1アドレナリン受容体(β1受容体)を介したシグナル伝達に対する受容体キナーゼの関与を調べるために、詳細な解析が可能なin vitroのモデルで心肥大に至る経路を解析した。この目的のためにin vitroで一週間近く培養でき、かつ各種の心機能を保持しているラット新生仔心室筋を用いた。カテコラミン受容体やエンドセリン受容体を長期にわたって刺激すると、心肥大の指標である細胞骨格の再構築、タンパク合成の上昇や心房性ナトリウム因子(ANF)の発現亢進などが観察された。受容体からこれら最終応答までの分子レベルでの解析を行ったところ、3種のMAPキナーゼ(ERK、JNK、p38)ファミリーのうちERKとJNKが活性化された。受容体からJNK活性化までのメカニズムを調べると、(1)Gq共役型として分類されているにもかかわらず、Gqの活性化以外にG12/13も活性化されており、G12/13の活性化を抑制するとJNK活性化も阻害されたこと、(2)低分子量Gタンパク質rhoの活性化が必要なこと、(3)細胞外からのL型カルシウムチャネルを介したカルシウムの流入が必須なこと、(4)L型カルシウムチャネルの活性化にGqやG12/13が関与していることを初めて示した。これらの結果をふまえ、肥大時にはJNKの活性化が起きていること、したがってβ1受容体を介したシグナルとJNKの活性化間にクロストークがあることが推測された。今後、どのような変化がβ1受容体シグナルに起きているのかJNKの活性化と絡めて調べることが必要である。
インファントマッサージの触覚刺激が母児の快情動に及ぼすメカニズムの検証

生後36ヶ月までの健康な乳児とその母親のペア9組を対象にマッサージ中の大脳皮質活動と自律神経活動を測定した。その結果、児のマッサージ開始5秒後では脳内oxyHb濃度の減少反応率は66.7%、マッサージ開始10秒後、15秒後ともに77.8%であった。母親のマッサージ中の脳内oxyHb濃度の減少反応率はマッサージ開始5秒後、10秒後、15秒後ともに66.7%であった。マッサージ後に唾液中CgA濃度が減少し、リラックス効果が見られたと評価できる母児は約6割であった。マッサージによる触覚刺激は、副交感神経活動の亢進による脳内血流を減少させ、母児ともにリラックス効果をもたらすことが示唆された。インファントマッサージは、触覚刺激により母児双方に快情動をもたらすとされ、母子相互作用の促進を目的に国内外で普及している。マッサージの効果はマッサージを開始する前と一定期間実施した後の比較評価がほとんどであり、マッサージ中の触覚刺激の快情動を自律神経活動や大脳皮質活動からリアルタイムに評価した報告はない。そこで、本研究の目的は1マッサージによる触覚刺激が母児の大脳皮質活動および自律神経活動に及ぼす反応を客観的指標を用いて検証する。2マッサージを実施する母親、マッサージを受ける児にもたらす触覚刺激による快情動のメカニズムを母児双方から検証する、である。初年度は倫理審査の申請、マッサージ中の大脳皮質活動をリアルタイムに評価する方法の検討、自律神経活動を評価する測定指標の検討を行い、プロトコールを完成させた。本研究の目的は、インファントマッサージを実施する母親、マッサージを受ける児の双方から、触覚刺激に対するマッサージ中の自律神経活動と大脳皮質活動を評価し、快情動のメカニズムを検証することにある。H26年度は、生後3ヶ月から10ヶ月までの乳児とその母親のペア22組をリクルートし、マッサージ中の母児の大脳皮質活動と自律神経活動を測定した。大脳皮質活動は近赤外線分光法によるNIRS(near-infrared spectroscopy system)を用いて、母親は送受光ファイバー各14チャンネルが装着された全頭型ホルダーを、児は送受光ファイバー各4チャンネルが装着された前頭葉型バンドを装着し、酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの濃度をマッサージ15秒、マッサージをしない15秒を約10クール測定した。自律神経活動は心拍変動計「メモリー心拍計LRR-03」を用いてマッサージ中の母児の心拍変動値(心拍、HF値、HF/LF比)を測定、マッサージ前後で唾液を採取し、クロモグラニンA濃度を測定した。マッサージ中はマッサージ部位による脳活動への影響を分析するためにビデオ撮影を行った。現在、近赤外分光法により得られた酸素化ヘモグロビン値と脱酸素化ヘモグロビン値をマッサージ部位別にマッピングし、画像解析を行っている。また、各心拍変動値と脳血流の動きの関連、マッサージ前後の唾液クロモグラニンA濃度変化率を分析中である。大脳皮質活動は近赤外線分光法NIRS(near infrared spectroscopy)を用いて、母親には送受光ファイバー各14チャンネルが装着された全頭型ホルダーを、児には送受光ファイバー各4チャンネルが装着された前頭葉型バンドを装着し、酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの濃度変化をマッサージ15秒、マッサージをしない15秒を約10クール測定した。自律神経活動は心拍変動計「メモリー心拍計LRR-03」を用いてマッサージ中の母児の心拍変動値(心拍、HF値、HF/LF比)を測定した。その結果、約7割の母児にマッサージ開始5秒後から脳内oxyHb濃度の減少がみられ、その減少はマッサージ終了10秒後まで続いた。マッサージ後に唾液中CgA濃度が減少し、リラックス効果が見られたと評価できる児は5名(55.6%)、母親は6名(66.7%)であった。母児のマッサージ前後の唾液中CgA濃度の変化率の増加・減少の一致率は66.7%であった。以上より、マッサージを受ける側の児にとっては、マッサージ中の触覚刺激は大脳皮質活動を減少させ、マッサージ終了後も大脳皮質活動の減少が続くことが明らかとなった。一方で上肢の運動を伴うマッサージを実施する母親にとっても、大脳皮質活動の減少、および唾液中のCgA濃度の低下から快情動をもたらすことが明らかとなった。インファントマッサージは母児双方にとって快情動をもたらす育児支援になりうることが示唆された。

マッサージによる触覚刺激は、副交感神経活動の亢進による脳内血流を減少させ、母児ともにリラックス効果をもたらすことが示唆された。母子保健近赤外分光法により得られた酸素化ヘモグロビン値と脱酸素化ヘモグロビン値をマッサージ部位別にマッピングし、画像解析を行っている。また、各心拍変動値と脳血流の動きの関連、マッサージ前後の唾液クロモグラニンA濃度変化率を分析し、触覚刺激に対するマッサージ中の自律神経活動と大脳皮質活動を包括的に評価し、快情動のメカニズムを明らかにする。本研究で得らえた成果を学会および論文にて発表する。大脳皮質活動を測定する器械はリースを予定している。リース代金が高額であるため、一定の期間に被験者の母子のペアを集める必要がある。そのため、対象者間の日程調整に時間を要しており、調査に遅れが生じている。H26年度の前半(56月)に光脳機能イメージング装置を用いて、近赤外分光分析法により血中の酸素モニターの解析を行いその結果を基にベビーマッサージ中の母児の快情動のメカニズムを明らかにするとともに学会において発表する予定であったが、装置の借用がH26年度の後半(12月)となり実験開始に遅延が生じたため、発表を次年度に延期することになったため。H26年度は、マッサージ中の触覚刺激による大脳皮質活動および自律神経活動の快情動のメカニズムを母児双方から検証する。大脳皮質活動の指標となる酸素化ヘモグロビン値は近赤外分光法にて測定する。自律神経活動は心拍変動値より、副交感神経活動は唾液コルチゾール、唾液中クロモグラニンA(CgA)濃度から評価する予定である。分析結果は国内外の周産期関連の学会で発表および学会誌への投稿を予定している。血中の酸素モニターの画像解析と学会発表を行い、未使用額はその経費に充てる。マッサージ中の大脳皮質活動を測定する機械のリース代金が高額であるため、対象者ペアを一定期間内に集めて測定する必要性が生じた。そのため、今年度予定していた測定を次年度にまとめて行うことに計画を変更したため。マッサージ中の母子の触覚刺激の快情動を自律神経活動と大脳皮質活動からリアルタイムに評価する。具体的には、母子ともに専用の全頭型ホルダーを頭に被せ、近赤外分光法にて大脳皮質活動の指標となる酸素化ヘモグロビン値を測定する。心拍変動計、唾液コルチゾール、唾液中クロモグラニンA(CgA)濃度を測定し、マッサージ中の自律神経活動を評価する。
ガングリオシド生合成に関与するシアル酸転移酵素の単離とその細胞生物学的役割の解析

【1】GM3合成酵素の単離精製:シアル酸は糖脂質や糖蛋白質の糖鎖非還元性末端に存在し、細胞接着や細胞間相互作用さらには循環系における老廃物の除去など生物認識に重要な役割を果たしている。しかしながら、このような機能を持つシアル酸の発現制御機構に関しては未だ不明な点が多い。本研究では複合糖質鎖へのシアル酸の付加に関与するシアル酸転移酵素の簡便な測定法を開発し、これを用いて多様な生理活性を持つGM3合成酵素の単離精製を試みた。はじめに逆相薄層クロマトグラフィーとバイオイメージングアナライザーを組みあわせた簡便な活性測定法を開発した。GM3合成酵素はCMP-シアル酸(CMP-NANA)を糖供与体とし、NeuAcを受容体ラクトシルセラミド(Lac-Cer)の末端ガラクトース残基3位OH基に付加する反応を触媒する。本方法ではシアル酸部分にアイソトープ標識したCMP-NANAを用いて反応させた後、反応液を前処理なくそのままC18逆相系薄相クロマトグラムプレートに添加し、水にて展開後原点に残った反応産物をイメージアナライザーで放射活性を定量する手順をとる。本法はこれまで数日かかっていた測定を数時間以内で処理できるとともに、多くの試料を容易に処理できる利点をもつ。この方法を用いて、豚顎下腺GM3合成酵素の精製を進めた。抽出に用いる界面活性剤を検討したところTriton X-100が効果的であることが分かった。不安定である抽出酵素はグリセロールにより安定化されることが分かった。またいくつかのクロマトグラフィー担体を検討したところ、P11陽イオン交換クロマトグラフィー、色素アフィニティークロマトグラフィー、レクチンアフィニティークロマトグラフィー、ゲルろ過法が有効であることがわかった。【2】ラット肝臓ゴルジ装置シアル酸転移酵素による新規ガングリオシドGD1αの合成:きわめて微量しか存在しないとαシリーズガングリオシドの一つであるGD1αを、アシアロGM1を基質としてラット肝臓ゴルジ装置シアル酸転移酵素を利用して試験管内で合成することに成功した。さらに、Salmonella sialidaseを用いて各種ガングリオシドへの作用を調べた結果、末端α2-3結合シアル酸のみを切断することがわかりガングリオシド構造研究に極めて有効であることがわかった。糖脂質シアル酸転移酵素は生体内の比活性が低いこと、膜内在性の酵素であること、抽出した酵素が不安定であること、活性測定が繁雑であることなどから、精製の成功しているものは数少なく、その生化学的性質は殆ど分かっていない。本研究では、酵素の完全精製を行なうため、簡便かつ高感度な酵素測定系を開発した。目的の酵素の一つであるGM3合成酵素はCMP-シアル酸(CMP-NeuAc)を糖供与体とし、NeuAcを受容体ラクトシルセラミド(Lac-Cer)の末端ガラクトース残基に_α2→3の位置に付加する反応を触媒する。

これまでは、反応後生成する[^<14>C]GM3と基質であるCMP-[^<14>C]NeuAcを漉紙電気泳動法、漉紙クロマトグラフィー、逆相カラムクロマトグラフィー法などで分離して、取り込まれた放射能をシンチレーションカウンターで計測する極めて手間のかかる方法が用いられてきた。さらに、これらの方法は反応産物の回収率信頼性に問題があった。今回、これらの問題を解決するため、逆相系薄層クロマトグラフィーとバイオイメージングアナライザーを組み合わせた新しい活性測定法を開発した。この方法は、反応産物をすべて薄層クロマトグラフィーに供し、すべての放射性反応物の変化を高感度に検出するために極めて信頼性の高いものであることがわかった。さらに数10dpmの糖脂質シアル酸転移酵素反応産物を数時間以内に検出定量できることが判った。この方法を用いて豚の各臓器の比活性を測定し、精製材料を検討した。その結果、GM3合成酵素は顎下腺、肺臓に、GD3合成酵素はすい臓に比較的豊富に含まれていることが分かった。この結果をふまえ、酵素の単離精製を進めている。【1】GM3合成酵素の単離精製:シアル酸は糖脂質や糖蛋白質の糖鎖非還元性末端に存在し、細胞接着や細胞間相互作用さらには循環系における老廃物の除去など生物認識に重要な役割を果たしている。しかしながら、このような機能を持つシアル酸の発現制御機構に関しては未だ不明な点が多い。本研究では複合糖質糖鎖へのシアル酸の付加に関与するシアル酸転移酵素の簡便な測定法を開発し、これを用いて多様な生理活性を持つGM3合成酵素の単離精製を試みた。はじめに逆相薄層クロマトグラフィーとバイオイメージングアナライザーを組みわせた簡便な活性測定法を開発した。GM3合成酵素はCMP-シアル酸(CMP-NANA)を糖供与体とし、NeuAcを受容体ラクトシルセラミド(Lac-Cer)の末端ガラクトース残基3位OH基に付加する反応を触媒する。本方法ではシアル酸部分にアイソトープ標識したCMP-NANAを用いて反応させた後、反応液を前処理なくそのままC18逆相系薄相クロマトグラムプレートに添加し、水にて展開後原点に残った反応産物をイメージアナライザーで放射活性を定量する手順をとる。本法はこれまで数日かかっていた測定を数時間以内で処理できるとともに、多くの試料を容易に処理できる利点をもつ。この方法を用いて、豚顎下線GM3合成酵素の精製を進めた。抽出に用いる界面活性剤を検討したところTriton X-100が効果的であることが分かった。不安定である抽出酵素はグリセロールにより安定化されることが分かった。またいくつかのクロマトグラフィー担体を検討したところ、P11陽イオン交換クロマトグラフィー、色素アフィニティークロマトグラフィー、レクチンアフィニティークロマトグラフィー、ゲルろ過法が有効であることがわかった。【2】ラット肝臓ゴルジ装置シアル酸転移酵素による新規ガングリオシドGD1alphaの合成:きわめて微量しか存在しないとalphaシリーズガングリオシドの一つであるGD1alphaを、アシアロGM1を基質としてラット肝臓ゴルジ装置シアル酸転移酵素を利用して試験管内で合成することに成功した。さらに、Salmonella sialidaseを用いて各種ガングリオシドへの作用を調べた結果、末端alpha2-3結合シアル酸のみを切断することがわかりガングリオシド構造研究に極めて有効であることがわかった。
深層学習用途に最適化した不揮発性半導体メモリシステムの研究

磁気抵抗メモリ(MRAM)や抵抗変化型メモリ(ReRAM)などの不揮発性半導体メモリを活用し、深層学習向けメモリシステムを実現する。電子デバイス・電子物性の視点だけでは解決できない不揮発性半導体メモリの性能・信頼性・電力のトレードオフの課題を、システムとデバイスを同時に最適化することにより解決し、電子デバイス・回路システムを統合した新たな集積回路システムを創造する。データセンタで学習、エッジデバイスで推論を行う深層学習を想定し、それぞれのシステムに最適な不揮発性メモリシステムを構築する。
精神科病院における統合失調症患者のターミナルケアの推進に向けた方略の開発

「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの現状に関する実態調査」2018年度は、前年度に実施した分析結果を、2題の演題(「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの環境と看護師の態度との関連」、「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの現状に関する看護師の思い」)にまとめて、日本看護科学学会第38回学術集会にて発表した。なお、前述した発表内容に基づいて論文を作成し、日本精神保健看護学会に投稿した。「統合失調症患者に対するターミナルケアにおける看護師にとっての体験の意味に関する質的研究」【目的】本研究の目的は、精神科病院で統合失調症患者に対するターミナルケアに携わった看護師の体験の意味を明らかにすることである。【方法】便宜的標本抽出により、近畿圏の精神科病院のうち、ターミナルケアの対象となる統合失調症患者が入院されている可能性のある2施設の看護部長に対して研究協力を依頼する。協力の得られた施設で勤務する看護師(選定基準:統合失調症患者に対するターミナルケアに携わったことのある看護師、看護師としての臨床経験が10年以上あり、看護部長が本研究の対象として相応しいと判断した看護師)に対して、同意を得て質問紙調査と半構造化面接を実施する。質問紙の項目は1看護師の個人特性、2病棟の状況、3身体合併症看護に対する不安、4ターミナルケアの態度とする。面接は、臨床経験に基づく印象的な事例を想起するように発問し、対象者の気づきやその時の状況に注目して話を聞いていく。質問紙調査から得られたデータは、記述統計量を算出すると共に、3と4に基づいて対象者を群分けし、群毎に面接調査から得られたデータを、Giorgiの現象学的方法を用いて分析する。【研究遂行状況】所属機関及び研究協力機関の倫理審査を受審し、2施設計13名の看護師に対して調査を実施した。研究計画調書に記した【研究遂行計画】では、データ収集とデータ分析を2018年9月2019年8月に実施する予定としていた。研究協力施設の倫理審査を受審するための準備に時間を要したが、2施設計13名の看護師に対する面接調査をすでに終えた。但し、データ分析は着手したところである。「統合失調症患者に対するターミナルケアにおける看護師にとっての体験の意味に関する質的研究」によって得られたデータの分析を行い、分析結果については学会発表と論文投稿を予定している。また、「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの現状に関する実態調査」と「統合失調症患者に対するターミナルケアにおける看護師にとっての体験の意味に関する質的研究」の研究成果を併せて、精神科病院でのターミナルケアの推進に向け方略を検討し提起する。平成29年度は実態調査研究を行った。【目的】精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケア(TC)の現状に関する実態を明らかにする。【方法】1.対象者:全国計973施設。看護師1名/施設。2.調査方法:郵送法による質問紙調査。3.調査内容:質問紙は1病棟状況(施設設備・マンパワー充実度等)2個人特性3看護組織チーム力4TC提供体制5身体合併症看護に対する不安6TCの態度7TCに関する自由記述から構成。4.分析方法:2は記述統計量を算出。1345を独立変数、6を従属変数としてt検定を行った。7は意味内容の類似性からカテゴリーを作成した。5.倫理的配慮:大阪医科大学研究倫理委員会の承認を得た。【結果】調査票は142名から回収し有効回答は79名であった。精神科病院での経験年数の中央値は15.0であった。施設設備充実度は高群が低群よりも、マンパワー充実度は高群が低群よりも態度が肯定的であった(p<.05)。看護組織チーム力は高群が低群よりも態度が肯定的であった(p<.001)。身体合併症看護への不安は小群が大群よりも態度が肯定的であった(p<.05)。TC提供体制では、患者の精神上のサポートを専門家が行える体制がある群と家族の精神上のサポートを行える体制がある群が、ない群よりも態度が肯定的であった(p<.05)。7に回答した36名の自由記述から8のカテゴリーが得られた。それらは【サポート不足による精神科病院の孤立】【スタッフ個人とチームのTCへの準備不足】【患者や家族の思いを尊重した生活の場の調整】【医療環境・設備の不備による患者・家族・他患者の安楽の阻害】【治療に関する意思決定への援助の困難】【病識が十分でない、病状を明確に訴えない患者への看護の困難】【意思決定や苦痛の緩和についての看護に対するネガティブな反芻】【TCやグリーフケアができる能力と環境の必要性】であった。平成29年度に実施する予定であった「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの現状に関する実態調査」は、質問紙の配布と回収、さしあたってのデータ分析をすでに終えている。この研究は、質問紙調査の実施時期が平成29年9月12月となり、当初の予定よりも回収時期が1か月遅れたため、平成29年度に学会発表の申し込みをすることができなかった。そのため、平成30年度は分析結果の考察を行い、研究成果を2つの演題にまとめて学会で発表する予定としている。また、学会発表後に、論文投稿を行う予定である。

「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの現状に関する実態調査」2018年度は、前年度に実施した分析結果を、2題の演題(「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの環境と看護師の態度との関連」、「精神科病院における統合失調症患者に対するターミナルケアの現状に関する看護師の思い」)にまとめて、日本看護科学学会第38回学術集会にて発表した。なお、前述した発表内容に基づいて論文を作成し、日本精神保健看護学会に投稿した。「統合失調症患者に対するターミナルケアにおける看護師にとっての体験の意味に関する質的研究」【目的】本研究の目的は、精神科病院で統合失調症患者に対するターミナルケアに携わった看護師の体験の意味を明らかにすることである。【方法】便宜的標本抽出により、近畿圏の精神科病院のうち、ターミナルケアの対象となる統合失調症患者が入院されている可能性のある2施設の看護部長に対して研究協力を依頼する。協力の得られた施設で勤務する看護師(選定基準:統合失調症患者に対するターミナルケアに携わったことのある看護師、看護師としての臨床経験が10年以上あり、看護部長が本研究の対象として相応しいと判断した看護師)に対して、同意を得て質問紙調査と半構造化面接を実施する。質問紙の項目は1看護師の個人特性、2病棟の状況、3身体合併症看護に対する不安、4ターミナルケアの態度とする。面接は、臨床経験に基づく印象的な事例を想起するように発問し、対象者の気づきやその時の状況に注目して話を聞いていく。質問紙調査から得られたデータは、記述統計量を算出すると共に、3と4に基づいて対象者を群分けし、群毎に面接調査から得られたデータを、Giorgiの現象学的方法を用いて分析する。【研究遂行状況】所属機関及び研究協力機関の倫理審査を受審し、2施設計13名の看護師に対して調査を実施した。研究計画調書に記した【研究遂行計画】では、データ収集とデータ分析を2018年9月2019年8月に実施する予定としていた。研究協力施設の倫理審査を受審するための準備に時間を要したが、2施設計13名の看護師に対する面接調査をすでに終えた。但し、データ分析は着手したところである。平成30年度、31年度は「統合失調症患者に対するターミナルケアの看護師にとっての体験の意味に関する質的研究」に取り組む。【目的】統合失調症患者に対するターミナルケアの看護師にとっての体験の意味を明らかにする。【方法】1.調査対象:研究協力者が所属する近畿圏の精神科病院2施設に調査を依頼する。協力が得られなかった場合は、日本精神科病院協会のホームページより、近畿圏から対象施設を無作為に選定し調査協力を依頼する。調査対象者は12名程度とする。2.調査方法:半構成的面接。面接前に、病棟の状況(看護単位、施設設備やマンパワー充実度など)、個人特性(看護基礎教育、臨床経験年数など)とターミナルケア態度尺度で構成した質問紙に回答頂く。次のインタビューガイドに沿って面接を行う。<インタビューガイド>1)「これまでの臨床経験のなかで、精神科病棟でターミナルケアを行った印象的な事例を思い出してください。その事例について、お話しください。」と発問する。