hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミロイドPET陰性認知症患者におけるタウ蛋白集積と神経細胞障害の評価

また今年度は従来の解析方法に加えて、放射線医学研究所が開発した、新規解析法(new reference method)を適応した。この解析法は白質を参照領域とするのであるが、これによって従来の小脳を参照領域とした解析に比べて、小脳皮質の集積を的確に診断することが可能となった。また、脳実質外に集積する非特異的な集積部分を削除する解析方法を使用することで余分な集積を除外でき、真の脳内タウ集積を視覚的に的確に評価することが可能となった。現在の解析は皮質や基底核などの関心領域にROIをおく、ROI解析が主体である。PET撮影を行った認知症患者の内訳としては今年度はPiB陰性認知症に加え、前頭側頭型認知症や皮質基底核変性症などの非AD型認知症の撮影を行った。さらに今年度はPiB陰性認知症の患者の剖検例を1例とることができ、画像病理相関として現在病理専門施設とともに解析を進めている。PiB陰性認知症のPBB3ーPET画像の特徴として、内側側頭葉における特異的な集積の左右差などが示され、その背景病理として嗜銀顆粒性認知症や左右差のない症例では神経原線維優位型認知症などが推測された。アミロイド集積を伴わない認知症の発症について非常に有用な結果であると考えられた。当初予定していた健常ボランティアの撮影は順調に行えて数も十分集まり、対照としてのデータをとることができた。また、PiB陰性やその他の認知症の撮影も順調に進んだ。とくに本年度はPiB陰性認知症の剖検例を1例当院にてとることができた。またPET画像解析法の改良や新規の解析方法の適応も可能となっており、おおむね本研究は順調に行えている。アルツハイマー病の主要な病理変化はアミロイド蛋白からなる老人斑と変性タウ蛋白からなる神経原線維変化である。この研究ではこれまでは生前にその変化をみることが困難であった変性タウ蛋白から構成される神経原線維変化をPET(positron emission topography)にて画像化する新規タウイメージングを行った。PET撮影に使用する薬剤は共同研究施設である放射線医学研究所にて開発された世界初の脳内タウ蛋白標識薬剤である、放射性同位体11Cで標識した[C11 ]PBB3を使用した。頭部PET撮影の対象はアルツハイマー型認知症、非アルツハイマー型認知症、進行性核上性麻痺、皮質基底核変性症などの神経変性疾患患者と解析の対照として健常高齢ボランティアである。研究結果としては健常高齢ボランティアでは加齢に伴い、PBBの集積が増加する、つまり大脳皮質の変性タウ蛋白が増えていくことが明らかになった。アルツハイマー型認知症患者では前頭葉、側頭葉、頭頂葉主体で大脳皮質に広範囲にPBB3が陽性となり、アルツハイマーの病理背景を示すタウ蛋白の高集積が示唆された。アミロイドPET陰性の患者で嗜銀顆粒性認知症、神経原線維優位型認知症が疑われる患者では一部内側側頭葉に集積が認められた。若年性アルツハイマー型認知症の患者でも大脳皮質にPBBの高集積を認め、強い神経原線維変化が示唆された。アミロイドPETが陰性で頭部MRIにて左右差が認められ、タウPET撮影にて内側側頭葉に集積を認め、嗜銀顆粒性認知症が疑われた患者において剖検を行ったが、画像病理相関は認めらなかった。
低容量回線でも高画質画像を活用できる「超舞台」遠隔交流学習支援システムの開発

Windowsで動く、遠隔学習システム(動画の解像度が320x240画素)を試作し動作確認した。動画部の解像度不足のため、教育現場で実証実験はできないとの評価が出た。高解像度化・映像合成のハードウエア化を検討した。映像合成システムの使いにくさは、ディスプレイが単一のビデオ信号だけを表示するように設計されている点にあると考えた。全画面、フレームレートという概念を持たない、新しいビデオ信号の提案を行った。提案したビデオ信号を使って、お互いに情報交換することで、表示位置と縮尺率を決定する自律型カメラと、それを表示する表示装置を設計した。出願していた映像表示装置の特許5548898を取得した。一般にテレビ電話では、伝わる画質に限界があるため、普段どおりに書いた黒板の文字はそのままでは伝わらない。そのため教師たちは、色、線の太さ、字の大きさ等を工夫して、を進める必要がある。一方、静止画であれば普段どおりに書いた黒板の文字であっても、通信時間をかけさえ遠隔授業すれば、鮮明な画像を送受信でき、授業に利用可能である。線がぼやけて文字が読めない、色がにじんで色分けした図が読めないといったトラブルが回避できる。本研究では、黒板など背景写真を静止画として別途送り、その上に教師や児童の映像を重畳表示することにより、低容量回線でも高画質画像を活用できる遠隔交流学習の実現を目指す。平成23年度にはWindowsで動く、画像合成システム(動画部の解像度が320x240画素)を試作し動作確認した。解像度不足等のため、残念ながら試作版の仕様では、教育現場で利用できないとの評価が出た。これを受け平成24年度は、高解像度化およびハードウエア化を検討した。高解像度化に向け、ゲーム機メーカーにアドバイスを求めたところ、試作版で使用しているWindowsの画像取り込みのライブラリの関係から高解像度化は無理であり、ゼロからの再開発を提案された。ハードウエア化について、RISCプロセッサSH-2A、RX62N、FM3(ARM-Cortex-M3)、ARM11などを使用した各種コンピュータボードを調査検討したが、画像データの取り扱い簡単に行える商品を見つけることができなかった。それらの中で、Linux OSが動き、HDMI、USB2.0が2つある名刺大のコンピュータボードRaspberryPiが比較的有力と考え購入し、HDMI出力はとりあえず満足できる仕様であることを確認した。USBポートにカメラを接続する動画撮影のプログラムを計画し、プログラマーを募集したが見つからず現在に至っている。これを受け平成24年度は、高解像度化およびハードウエア化を検討し、平成25年度は、画像合成機材のレンタルによるシミュレーションを検討した。シミュレーションを行うのに必要な仕様を満たす機材は存在せず、複数の放送機材を組み合わせることで対処可能なところまでは至ったが、レンタル料が予算内に納まらず、中止した。代わって、画像合成を想定した、高解像度の人物撮影用カメラ部の制作を行うことにした。最終的には、撮影した人物形状のマスクバターンによるビデオ出力が必要となるが、固定マスク画像版のビデオカメラ部を作成し、学会発表した。延長した平成26年度には、マスク画像の改良をおこなう予定である。そのため教師たちは、色、線の太さ、字の大きさ等を工夫して、遠隔授業を進める必要がある。一方、静止画であれば普段どおりに書いた黒板の文字であっても、通信時間をかけさえすれば、鮮明な画像を送受信でき、授業に利用可能である。

平成23年度は、事前に用意した背景となる静止画の上に、ビデオカメラで撮影した1枚の動画を重畳表示できる画像合成システムのプログラムを試作した。比較事例として、静止画を追加する場合、静止画を動画とは別窓に追加表示する方式を検討した。この方式は簡単であり、それなりに有効であるが、たとえば、板書と教師の映像を別窓で表示すると、それぞれは正しく伝わるが、「教師が書いた板書」という情報は薄まって伝わる欠点があることが確認された。試作プログラムの動作確認を行った結果、モニタの関係で高解像度の静止画であっても、表示サイズが小さいと文字が読み辛いとの意見が出され、画面の任意の部位を中心に受信側で拡大できる機能を追加し解決した。プログラムの関係上、重畳表示した動画の解像度が320x240画素以上に上げることが出来ず、残念ながら現場では解像度不足で利用できないとの評価が出た。これを受け、ハードウエア化の検討を行った。調査した結果、市販品の機材が今回の実験に利用できそうであることが判明した。しかし該当商品はプロ仕様のため高価であり、購入は不可能と判明した。現在、機材貸し出しの交渉中である。一般にテレビ電話では、伝わる画質に限界があるため、普段どおりに書いた黒板の文字はそのままでは伝わらない。一方、静止画であれば普段どおりに書いた黒板の文字であっても、通信時間をかけさえすれば、鮮明な画像を送受信でき、授業に利用可能である。黒板など背景写真を静止画として別途送り、その上に教師や児童の映像を重畳表示することにより、低容量回線でも高画質画像を活用できる遠隔交流学習の実現を目指す。平成23年度にはWindowsで動く、画像合成システム(動画部の解像度が320x240画素)を試作した。しかし解像度不足等のため、残念ながら試作版の仕様では、教育現場で利用できないとの評価が出た。これを受け2年目には、高解像度化に向け試作版の改良を試みたが、ライブラリの関係で高解像度は無理なことが判明し、専門家からは、ゼロからの再開発を提案された。ハードウエア化も検討し、名刺大のコンピュータボードRaspberry Piが比較的有力と考え購入したが、満足できる動画撮影ができず、開発は停滞した。3年目には、画像合成処理装置をレンタルすることで、システム構築を計画した。調査した結果、複数の放送局仕様の映像機器を組み合わせることで構成可能であることはわかったが、レンタル費用が非常に高価であり、本予算では無理なことが判明した。4年目は、初年度の方針に舞い戻り、グラフィック処理能力の高いPCのWindows7-64bit上に画像合成システムを構築し、普及し安価になりつつあるスマートフォンのカメラを利用し、人物部分を切り出して動画送信するシステムを設計した。試作には至らなかったが、画像合成位置と画像縮尺の自動化に必要なモデルを構築し、「映像フェデレーションによる整合性の自動保持」として計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会で発表した。
超流動ヘリウム薄膜におけるジョセフソン効果

本研究は、超流動ヘリウム4薄膜において新しいタイプのジョセフソン接合を作製することを目指して行われた。超流動ヘリウム4のジョセフソン接合としてどのような実験系が考えられるか、さらにそれらの系でのジョセフソン効果の観測によりどのような興味深い物理が期待されるか、について、理論的考察を行った。液体ヘリウムが電荷を持たないことから、超伝導のジョセフソン効果とは異なる種々の現象が観測されうることを予想した。ヘリウム薄膜でのジョセフソン効果の観測のためブレークジャンクションの製作を行い、電子のトンネル伝導の測定を試みた。数種類のジャンクションを製作し伝導測定を試みたが、トンネル伝導を観測するに至らなかった。この原因として、破断面の距離が機械的、電気的ノイズの影響を受け一定にならないこと等が考えられる。これらの問題点を解決するため現在、新たに低温STM装置の製作を行っており、これを用いて同様の実験を進めつつある。また、新たに多孔性物質をバルクな液体ヘリウム4のジョセフソン接合として用いるという実験を提案し、接合の作製を進めている。ナノメートルサイズの細孔を持ち、かつ同程度の薄さに微細加工が可能な多孔質としてポーラスシリコンを選び、作製および細孔径等のキャラクタリゼーションを進めている。本研究は、超流動ヘリウム4薄膜において、走査トンネル顕微鏡(STM)を利用した全く新しい形のジョセフソン接合を作成し、電気的に中性な超流体でのジョセフソン効果の研究を行うというものである。本年度は以下の事項について研究を行った。ヘリウム薄膜に対するジョセフソン接合となるブレークジャンクションの製作を行った。接合のトンネル抵抗を測定するためのエレクトロメータ、水晶振動子のヘリウム膜厚計用のユニバーサルカウンタ、接合制御用のコンピュータを購入した。また、複数の孤立した超流体を接合したときに予想される振る舞いについての理論的考察を行った。本研究は、超流動ヘリウムム薄膜において、走査トンネル顕微鏡(STM)を利用した全く新しい形のジョセフソン接合を作成し、電気的に中性な超流体でのジョセフソン効果の研究を行うというものである。前年度に引き続き、ヘリウム薄膜に対するジョセフソン接合となるプレークジャンクションの製作を行ってきた。低温で白金線を折り、切断する方法についていくつかの方法を試みたが、成功には至っていない。これについて引き続き研究を行っているところである。また、複数の孤立した超流体を接合したときに予想される振る舞いについての理論的考察を、国内の超流動理論の研究者も交えて進めてきた。
頭頸部癌におけるautophagy異常に起因した癌治療抵抗性の解明と制御

中咽頭癌は同じ部位に発生していてもp16の陽性/陰性により、その増殖形式や、治療への反応性、予後が異なることが明らかとなり、TNM分類にも中咽頭癌をp16陽性/陰性で区別する流れとなってきた。特に治療への反応性のなかでも放射線療法、化学療法に対する効果がp16陽性中咽頭癌では有意に良好であることが示されてきている。中咽頭癌は頭頸部癌のなかでも、過去に報告したp62(SQSTM1)の発現との関連を研究するのに適した癌種と考えられたため、当科で治療を行った中咽頭癌症例について、カルテレビューを行い、現時点で78例についてstage、疫学的因子、その背景、治療内容、予後について調査した。特に亜部位にわけて側壁が最多で、前壁、上壁、後壁の順であった。まずは無作為に20検体を選択して、p16、p53、p62について免疫染色を行った。p62は他癌腫において予後因子となることが多く報告されており、頭頸部癌ではあまり報告がない。1検体は治療後転院していたため、予後解析が行えなかったため、計19検体について各因子と予後についての評価を行った。19例中、3例は死亡が確認され、p16陽性中咽頭癌は13例、p16陰性中咽頭癌は6例含まれた。前者においては1例原病死が確認され、後者においては2例含まれた。次にp62においては陽性が10例、陰性が9例、原病死は全て陰性の群に含まれた。今回選択された検体のなかでは、p62の方が予後との相関が高い印象となったが、p値は有意な値とはならなかった。その後、TCGAを用いてp62と中咽頭癌の予後解析をおこなったところ、中咽頭癌においては有意な予後指標とはならないことがin silicoで示された。現在までカルテレビューによる情報の抽出を行い、無作為的な選択を行って19例について検討を行えてきている。in silicoの結果と今回検索した検体における結果は解離している。有意な予後指標とはならなくても、少なくともp62が発現している症例は予後不良な傾向であることは両者において言えそうである。直接的な因子にならず間接的に関わっているとすれば、それが何かを見つけ出すのが次の課題といえそうである。p62はKeap1やNrf2経路にかかわり、それらは酸化ストレスに関わっている。口腔・咽頭は酸化ストレスに毎日晒されているわけで、それらの発現やDNA損傷に大いに影響していることが予測されるため、免疫染色を行う際にそれらの因子も同時に調べていくことを予定している。

手元にある検体について免疫染色を行うのに、必要最小限としてのパイロットスタディとしてp16,p53,p62の3種類の免疫染色を行った。次年度では再度同検体の染色を行う際に、p62が関与する因子(Keap1やNrf2など)を含めた免疫染色を行っていくことになるため支出は自然と増加する。余剰分についてはこれらの購入費に充てていきたい。京都府立医科大学耳鼻咽喉科・頭頸部外科学教室のwebサイトの中に研究内容として掲載されている。
屋内環境におけるアンモニアの迅速な除去を可能にする光触媒材料の開発

大気環境中のアンモニアを効果的に吸着・除去する光触媒の作成を目的とし、1酸化チタン表面への固体酸性の付与2多孔質ガラスファイバクロス(GFC)の作製と表面への酸化チタンの固定化を行った。固体酸性を付与した酸化チタンはアンモニアを効果的に吸着したが、紫外光照射後に未処理の酸化チタンの方が分解物である硝酸イオンを多く生じていたことから、固体酸性の付与はアンモニア分解反応の促進には大きな効果がないことが示唆された。一方、GFCは酸処理により表面にミクロ孔を生じ、吸着能が飛躍的に向上した。多孔化GFC上に酸化チタンをコーティングした材料は2-プロパノールの吸着・分解において優れた性能を示した。アンモニアは動植物の腐敗、排泄物の分解などによって生じる悪臭物質であり、動物施設や老人ホーム等ではしばしばその臭気が問題となっている。本研究ではアンモニアの迅速な除去に適した光触媒材料の開発と、分解過程の定量的評価を目標としている。1,固体酸性を付与した光触媒によるアンモニア分解酸化チタン表面に固体酸性を付与し、アンモニアの吸着能を向上させる目的で、以下の2種類の粉末サンプルを作製した。1硫酸処理酸化チタン(SO42-/TiO2)2メタタングステン酸-酸化チタン複合体(WO3/TiO2)平成25年度は、これらのサンプルの固体酸性及び希薄なアンモニアガスに対する吸着・分解能の評価を行った。これらのサンプルは酸化チタン単体と比較してアンモニアの吸着能力には優れていたが、紫外線照射後にサンプル表面上に残留しているアンモニア及びアンモニウムイオンの量が多く、硝酸根(アンモニアの分解による生成物)が少ない傾向があった。このことから、固体酸性の付与はアンモニアから硝酸根への光触媒分解反応においては有効ではない可能性が示唆された。2,多孔質ガラスファイバ-酸化チタン光触媒複合体の作製布状に織られたEガラスファイバを水熱条件下で酸処理によって多孔化し、これに酸化チタンをコーティングすることで高い吸着能を持ち、かつフレキシブルなフィルター形状の多孔質ガラスファイバ-酸化チタン光触媒を作製した。25年度は酸処理によるガラス成分の溶出と微細構造の変化について調査を行い、Eガラス中のAl2O3, B2O3, CaOといった成分が酸処理により溶出すること、酸処理時間が長いほどガラスファイバの比表面積が向上することを明らかにした。また、酸化チタンコーティングによって比表面積は30%ほど減少するものの、一定の面積は保たれることが分った。アンモニアは動植物の腐敗、排泄物の分解等によって生じる悪臭物質である。病院や老人ホーム、動物実験室等ではしばしばアンモニアの臭気が問題となっており、生活環境からの迅速な除去が求められている。本研究はアンモニアの処理に適した光触媒材料の開発と、分解過程の定量的評価を目標としている。平成24年度は分解実験系の構築と、光触媒の基材となる多孔質ガラスファイバの作製条件の検討を行った。1,アンモニア分解の実験系の構築アンモニアの光触媒による分解過程を評価するため、実験系の構築を行った。大容量のテドラバックと分解容器を連結し、閉鎖循環系で希薄濃度のアンモニアの吸着・分解の過程を調査することが可能になった。また、光触媒表面に付着した分解生成物を評価するため、イオンクロマトグラフィやイオン電極等を用いて溶出物の同定を試みた。2,ガラスファイバの多孔化と光触媒担持光触媒反応は表面反応であるため、効率的に有害物の分解を行うには、高比表面積の担体上への光触媒の固定化が有効である。また、透光性のある担体は内部を励起光が伝播するため反応場を大きく出来る利点がある。本研究では、10マイクロメートル径の透明なガラスファイバを塩酸中で水熱処理することによりガラス成分の一部を溶出させ、表面にミクロ孔を持つ担体を作製した。この担体上に酸化チタンを担持した複合体は2-プロパノールの吸着・光触媒分解実験において、水熱処理を行わなかった試料と比較し非常に高い吸着能を示し、また中間生成物であるアセトンの気中放出を抑制することを明らかにした。アンモニアは環境中の代表的な悪臭物質であり、わずかな濃度でも人に不快感を与えるため生活の質という観点からも屋内環境からの迅速な除去が求められている。大気環境中の有害物質の分解には酸化チタン光触媒が有効であるが、基質濃度が低い場合の反応は拡散律速となりやすく、分解に時間がかかることが問題であった。このような系において気相中の基質濃度を速やかに低下させ分解反応を効率よく行うには、光触媒を吸着剤と複合化し反応場付近に分解物を濃集させることが有効であると考えられる。

本研究では1酸化チタン光触媒の表面修飾により、アンモニアの吸着・分解に優れる光触媒材料を作製すること2市販の多成分系ガラスファイバクロスを水熱処理により多孔化して高い吸着性能を持つ担体を作製し、光触媒の固定化を行うことの2点について検討を行った。最終年度である平成26年度は作製した多孔化ガラスファイバクロス-酸化チタン複合体を用いて2-プロパノールの光触媒分解実験を行い、多孔化の際の水熱処理時間及び分解雰囲気中の水の存在が吸着・分解性能に及ぼす影響を調査した。ファイバクロス多孔化の際の水熱時間を30分から2時間の間で変化させたところ、水熱時間の増加と共に比表面積は増加する一方、分解生成物である二酸化炭素の発生速度は処理時間1時間をピークに減少していくことが分かった。これは多孔化がファイバ内部まで進行した結果、吸着場である細孔と反応場であるファイバ表面の距離が大きくなったためだと考えられた。また、分解実験の際に1600 ppm程度の水蒸気を導入したところ、ファイバは2-プロパノールと共に水蒸気を吸着したが、分解による二酸化炭素の発生速度には大きな差は見られないことが分かった。大気・水環境の酸化チタン光触媒による浄化及び界面・コロイド科学に基づいたセラミックスプロセッシングアンモニアの光触媒分解反応の評価については、反応容器中のガス種の濃度と共に光触媒上に付着している化学種の分析が重要となる。平成25年度には分解実験後のサンプル表面を蒸留水で洗浄し、イオンクロマトグラフィやイオン電極を用いて洗浄水中の各種イオンを分析することで気相に放出されない分解生成物の評価を行った。また、拡散反射赤外吸収スペクトルを測定することで、サンプル表面に付着した化学種の同定を試みた。更に、水蒸気がアンモニアの分解反応に及ぼす影響を調べるため、サンプルを湿潤雰囲気下で前処理した場合についても分解実験を行い、乾燥させた試料と比較して分解・吸着の速度に大きな違いがないことを確認した。以上のように、粉末試料を用いたアンモニア分解については分解条件や評価方法の検討が順調に進んでいるが、25年度に実施予定であった多孔質ガラスファイバ-酸化チタン光触媒複合体を用いたアンモニア分解に関しては未実施である。これはファイバの酸処理による溶出や細孔の評価に時間のかかったこと、また閉鎖循環系におけるアンモニアの分解よりも、2-プロパノールを用いたバッチ式の分解実験によって材料の基本的な光触媒活性を明らかにすることを優先させたことが理由である。これまでの検討から多孔質ガラスファイバ-酸化チタン光触媒複合体がアンモニアを吸着するのに十分な大きさの細孔容積を持っていることが明らかになったので、26年度には多孔質ガラスファイバ-酸化チタン複合体の基本的な評価を終わらせた後、アンモニアの閉鎖循環系における光触媒分解実験を実施する予定である。平成24年度は低濃度のアンモニアの光触媒による分解過程を調べるため、テドラバックと光照射容器をチューブポンプで連結した閉鎖循環系の実験系を作製した。当初の計画では分解物の評価方法を確立した上で空気中の湿度がアンモニアの吸着や光触媒分解に及ぼす影響を調査する予定であったが、実験条件の検討に予定外に時間がかかったため、湿度を変えた場合の分解実験については未実施である。分解生成物の評価については、光触媒表面の化学種をIRやイオンクロマトグラフィ、イオン電極等を用いて測定することを試みている。
超高速非線形分光による凝縮相中分子および分子集合体の量子動力学の理論的解析

計算機性能の長足の進歩により、数個の原子しか含まない小さな分子に対しては、動力学を量子力学的に計算することが可能となった。しかしながら溶液や蛋白質環境など凝縮相中にある分子系では非常に多くの原子を取り扱わなければならず、全ての自由度を量子力学的に扱うことは事実上不可能である。そこで、現実に計算可能となるような様々な近似手法を導入して動力学を計算・議論することになる。平成19年度は、経路積分法に基づく非摂動的アプローチ(影響汎関数理論)を用いて、非Markov的な量子Master方程式の導出を行った。この非摂動論的方程式は、Markov近似を用いることで、系Sと熱環境の相互に関して2次の摂動論であるRedfield方程式に帰着する。したがって、Redfield方程式における系Sと熱環境との相互作用の強さに関する制限が取り除かれたことになる。Redfield方程式に高次の摂動項を加える等、相互作用の強さに関する制限を改善しようと多くの研究がなされてきたことを考えると、この理論は非常に重要なものである。しかし、このNN-QME理論は通常の密度演算子の非Markovな性質を適切に記述できるものの、非線形光学応答として観測されるべき記憶効果を再現できないという欠点があることも指摘した。一方、以前に申請者らによって提案されたQFP-LTC方程式はそのような記憶効果も記述可能である。このことを理論的に、そして多次元分光スペクトルの計算を通して明らかにした。更に、上記理論を多モードが結合した分子内振動の問題などに適用し、実験で得られた二次元赤外分光スペクトルの解析・説明を行った。以上、申請時の研究計画は達成されたと考える。凝縮相中における分子系の量子ダイナミクスは、化学物理学における中心的問題の一つである。そこで見られる揺動・散逸・緩和現象は、核磁気共鳴、非線形分子分光、量子光学、量子輸送現象、化学反応、そして生体系における電子移動に至るまで、自然科学のほぼすべての分野に存在するものと言って良い。この揺動・散逸・緩和現象を記述するための手法として、久保の確率過程的理論、Bloch-Redfield理論、量子Fokker-Planck方程式など、幾つかの理論が構築されてきた。それぞれの理論は「温度効果が無い」「回転波近似を用いている」「高温もしくは低周波数領域でしか使えない」など適用限界または短所を持っている。申請時の研究計画にも書いたように、平成18年度は、上記の種々の理論の適用限界または短所を克服した新しい量子散逸理論の構築に取り組み、成功した。そして、それを用いて凝縮相における分子内振動系のエネルギー緩和・位相緩和の問題を議論し、赤外フォトン・エコーなどの振動分光実験の解析に久保理論を適用することの妥当性を詳細に検討した。これらの成果は、Journal of Chemical Physics誌に論文として発表している。また、これと平行して、多体系の分子量子ダイナミクスの理論構築のために、近隣分野などの研究会に積極的に参加し、またテスト計算などの準備を行った。以上、申請時の研究計画は十分に達成された。
静脈内鎮静後の一過性血圧低下に対する心循環調節機能回復に関する実験的研究

歯科治療後の体位変換や起立動作により生じる一過性の血圧低下からの回復遅延は,眩暈やふらつきを誘発し,転倒による重大な偶発症を招く可能性がある.本研究では,歯科治療時に併用される静脈内鎮静法後の心循環調節機能を経時的に評価することで,静脈内鎮静(ミダゾラムおよびプロポフォール)により減弱した心循環調節機能の回復程度および回復時間を明らかにすることを目的に実験を行った.その結果,静脈内鎮静からの意識覚醒は30分から40分で鎮静薬投与前のレベルに回復したが,減弱した心循環調節機能は,意識覚醒よりも早く10分から20分で回復した.このように,心循環調節機能の回復は意識覚醒よりも早いことが示唆された.歯科治療後の体位変換や起立動作により生じる一過性の血圧低下からの回復遅延は,眩暈やふらつきを誘発し,転倒による重大な偶発症を招く可能性がある.しかし,静脈内鎮静後の平衡機能等の回復に関する研究は多数あるものの,血圧を維持する心循環調節機能の回復に関する研究はほとんど行われていない.そこで今回,「ミダゾラムおよびプロポフォール鎮静後の循環調節機能を経時的に評価することで,静脈内鎮静により減弱した心循環調節機能の回復程度および回復時間を明らかにする」ことを目的とする.その際,体位変換等により生じる一過性の血圧低下を模擬し,より臨床に即した研究データから全身的偶発症の防止に貢献する新たな知見を提示する.3ヵ年の実験計画の期間中,初年度に賠償責任保険加入等の準備期間を設ける.以後,健康成人男性20名(のべ40名)を対象とし,平成26年度は「ミダゾラムによる心循環調節機能の減弱作用の消失(回復)過程」の検討を,平成27年度は「プロポフォールによる心循環調節機能の減弱作用の消失(回復)過程」の検討を各々実施する.その際,大腿カフ急速解除法により起立動作のような一過性の血圧低下を模擬し,その際の心拍上昇反応を測定することで心循環調節機能を評価する.当初の計画通り,平成25年度は研究準備期間に当て,環境整備の充実を図った.これまでに科学研究費補助金により実施した静脈麻酔薬の研究経験を踏まえ,倫理委員会による本研究内容の承認後に,被験者の安全に対する補償のため「賠償責任保険」に加入した.この保険の申請・審査・承認まで約半年を要した.また,当研究内容をUMIN臨床登録システムへの登録を行った(ID:UMIN000012787).歯科治療後の体位変換や起立動作により生じる一過性の血圧低下からの回復遅延は,眩暈やふらつきを誘発し,転倒による重大な偶発症を招く可能性がある。しかし,静脈内鎮静後の平衡機能等の回復に関する研究は多数あるものの,血圧を維持する循環調節機能の回復に関する研究はほとんど行われていない。そこで今回,「ミダゾラムおよびプロポフォール鎮静後の循環調節機能を経時的に評価することで,静脈内鎮静により減弱した循環調節機能の回復程度および回復時間を明らかにする」ことを目的とする。その際,体位変換等により生じる一過性の血圧低下を模擬し,より臨床の場に即した研究データから全身的偶発症の防止に貢献する新たな知見を提示する。3ヵ年の実験計画の期間中,初年度に賠償責任保険加入等の準備期間を設け,以後,健康成人男性20名(のべ40名)を対象とし,平成26年度は「ミダゾラム鎮静後の循環調節機能減弱からの回復経過」の検討を,平成27年度は「プロポフォール鎮静後の循環調節機能減弱からの回復経過」の検討をする。当初の予定通り,平成26年度は「ミダゾラム鎮静後の循環調節機能減弱からの回復経過」を検討した。大腿カフ急速解除法により起立動作のような一過性の血圧低下を模擬し,その際の心拍上昇反応を測定すること循環調節機能を評価した。その際,鎮静薬(ミダゾラム)の効果持続時間と半減期を考慮し,鎮静後1.5時間経過するまで20分毎に大腿カフ急速解除法による測定を行った。歯科治療後の体位変換や起立動作により生じる一過性の血圧低下からの回復遅延は,眩暈やふらつきを誘発し,転倒による重大な偶発症を招く可能性がある.しかし,静脈内鎮静後の平衡機能等の回復に関する研究は多数あるものの,血圧を維持する心循環調節機能の回復に関する研究はほとんど行われていない.そこで今回,「ミダゾラムおよびプロポフォール鎮静後の循環調節機能を経時的に評価することで,静脈内鎮静により減弱した心循環調節機能の回復程度および回復時間を明らかにする」ことを目的とした.その際,体位変換等により生じる一過性の血圧低下を模擬し,より臨床に即した研究データから全身的偶発症の防止に貢献する新たな知見を提示する.3ヵ年の実験計画の期間中,初年度に賠償責任保険加入等の準備期間を設けた.本研究内容は,本学倫理委員会による承認を受け,更にUMIN臨床登録システムへ登録した(ID:UMIN000012787).平成26年度は「ミダゾラムによる心循環調節機能の減弱作用の消失(回復)過程」の検討を行った.その際,鎮静薬の半減期を考慮し,鎮静後20分,40分,60分,80分まで循環動態の変化を評価した.

引き続いて,平成27年度は「プロポフォールによる心循環調節機能の減弱作用の消失(回復)過程」の検討を実施した.その際,鎮静薬の半減期を考慮し,鎮静後10分,30分,50分,70分まで循環動態の変化を評価した.結果,ミダゾラムおよびプロポフォール鎮静共に,鎮静直後は心循環調節機能が減弱するが,その減弱した心循環調節機能は3040分経過後には回復する傾向が認められた.また鎮静深度(主観的評価と客観的評価)と循環調節機能の回復の間に,時間的なズレが生じている可能性が示唆された.更なる詳細なデータ解析を実施し,関連学会へ発表した後,論文にて報告する予定である.歯科治療後の体位変換や起立動作により生じる一過性の血圧低下からの回復遅延は,眩暈やふらつきを誘発し,転倒による重大な偶発症を招く可能性がある.本研究では,歯科治療時に併用される静脈内鎮静法後の心循環調節機能を経時的に評価することで,静脈内鎮静(ミダゾラムおよびプロポフォール)により減弱した心循環調節機能の回復程度および回復時間を明らかにすることを目的に実験を行った.その結果,静脈内鎮静からの意識覚醒は30分から40分で鎮静薬投与前のレベルに回復したが,減弱した心循環調節機能は,意識覚醒よりも早く10分から20分で回復した.このように,心循環調節機能の回復は意識覚醒よりも早いことが示唆された.平成26年度は「ミダゾラム鎮静後の循環調節機能減弱からの回復経過」の検討では,20名の被験者データ測定を予定していた。しかしながら,循環系のデータを測定できた被験者は現時点で半分程度に留まっている(実験に参加を希望し,同意書を既に得ている被験者は多数確保済)。必要人数が確保できなかった理由として,被験者の全身管理を担当している麻酔科医の学外出向等により,実験日の確保が困難になった時期があったためである。歯科麻酔学3か月を目途に,若干遅れのある「ミダゾラム鎮静後の循環調節機能減弱からの回復経過」の検討を行う。すでに,平成27年度は麻酔科医との連携が取れており,実験日の確保が容易になっている。その後,「プロポフォール鎮静後の循環調節機能減弱からの回復経過」の検討を引き続き行う。実験設備等は,平成25年度から変更がなく,準備期間も必要なく,継続して実施できる環境が整っている。当初の計画通り,倫理委員会の承認,賠償責任保険への加入,UMIN臨床試験登録システムへの登録と順調に進展したため.なお,「基金化」による研究費の前倒し使用も検討したが,年度末に近くなったため取りやめ,環境整備の充実を図った.目標被験者数に達しなかったため,人件費・謝金に残額が生じた。また,使用機器の修理があり,「その他」にて計上している。平成26年度は「ミダゾラムによる心循環調節機能の減弱作用の消失(回復)過程」の検討を実施する.その際,大腿カフ急速解除法により起立動作のような一過性の血圧低下を模擬し,その際の心拍上昇反応を測定することで心循環調節機能を評価する.また,大腿カフ急速解除法は一回の測定が数分で済むため繰り返し測定が可能であり,鎮静薬の効果持続時間と半減期を考慮し,鎮静後最低2時間経過するまで大腿カフ急速解除法による測定を20分毎に実施する.予定通り,被験者の謝金として使用する。修理費による使用分の補填は,消耗品費および旅費を切り詰めることで対応する。*実験に必要な薬剤以外の消耗品(点滴等),前年度の在庫を使用。*中間報告を行う予定の学会開催地が近郊であり,旅費を節約可能。当初の計画通り,賠償責任保険への加入料と研究環境設備の充実のため消耗品の購入にあて,ほぼ予定通りの使用額であったが,若干の端数が残額となった.平成26年度に使用する各種消耗機材(点滴類)等に使用する.
継続した笑い療法が、がん疾患を有する人の健康に与える影響とそのデータベースの蓄積

第1段階は、健康な成人を対象に、45分の笑いヨガを4回行った。参加者7人の血液検査、POMSテストを分析した結果、NK細胞活性は笑いヨガ前後の有意差はなかったが、POMSテストでは「不安-緊張」等が有意に減少した。第2段階は、がんの既往歴がある5人の女性を対象に、40分間の笑いヨガを月に2回、全5回実施した。結果、笑いヨガ前後で、NK細胞活性に有意差はなかったが、POMSテストでは緊張-不安」等が有意に減少した。以上より、定期的に笑いヨガを行うことは、精神的な効果が顕著であることが示唆された。初年度は、健康な成人を対象に、笑い療法(笑いヨガ、レクリエーション)を1ヶ月に1回、計6カ月間に6回継続実施し、その身体的・精神的効果を検討した。採血は1回目と4回目に行った。6回目は、6カ月の笑い療法を参加者とともに振り返り意見交換をおこない、笑い療法のプログラムを検討した。本研究は山口県立大学生命倫理委員会の承認(25-10号)を得て実施した。全参加者は12人であったが、継続参加できたのは7人であった。NK細胞活性(E/T比10:1)は1回目および4回目の笑い療法介入前後で有意差を認めなかった。笑い療法に4回継続して参加した7名のNK細胞活性(E/T比10:1)では1回目7名中5名の上昇、4回目は7名中3名の上昇を認めた。コルチゾール値は1回目、4回目介入前後で有意差は認められなかった。継続して参加した7名の介入前後では、1回目の7名中3名、4回目では7名中4名が低下した。また、ACTHの値は、4回目の前後において、有意な差が認められた。継続して参加した7名の介入前後では、1回目の7名全員が上昇し、4回目では7名中6名が低下した。POMSを用いた精神的変化では、1回目は介入前後において<不安-緊張><疲労>が有意に減少した。2回目は全ての項目<不安-緊張><抑うつ-落ち込み><怒り-敵意><活気><疲労><混乱>において有意な差が見られた。3回目は、<不安-緊張><抑うつ-落ち込み>が有意に減少した。4回目は、<活気>が有意に増加していた。以上の結果から笑い療法には一定の効果はあったが、効果に個別性が大きく反映することから、笑いのプログラムの内容を再検討が重要な課題となった。6回目の意見交換で出された意見を、次年度の笑いヨガの内容に反映することとした。がんとともに地域で生活している30歳代から70歳代成人女性5名に、笑いヨガを実施し、健康状態や身体や精神状態への影響を確認した。笑いヨガの1回の実施時間を40分とし、月に2回全5回実施した。そのうち、6月から8月の第一土曜日の3回は、笑いヨガ実施前後に採血を行った。調査項目はおもにナチュラルキラー(以下NK)細胞活性(51Cr遊離法)、日本版POMS(Profile of Moob States)短縮版である。本研究は、山口県立大学生命倫理委員会の承認(26-15号)の下に実施した。採血実施日は身体的な問題が生じた際に迅速に対応できるように医師のオンコール体制を整えた。(1)笑いヨガ実施前後のNK細胞活性の変化:笑いヨガ1回目を「採血1回目」、笑いヨガ3回目を「採血2回目」、笑いヨガ5回目を「採血3回目」と示す。NK細胞活性(E/T比10:1)において「採血1回目」の前後の平均値の変化は0.74低下したが、「採血2回目」の前後は1.6、「採血3回目」の前後は3.52上昇した。また、笑いヨガの継続的な効果を確認するために、「採血1回目」と「3回目」の笑いヨガ前の値を比較および、笑いヨガ後の比較をすると、両者とも平均値に有意差を認めなかった。(2)POMSから見た気分の変化:結果は笑いヨガ1回目は介入前後において〈怒り-敵意〉が有意に減少したが、他の項目において有意差は認められなかった。2回目は全ての項目において有意差は認められなかった。3回目は〈不安-緊張〉〈怒り-敵意〉が有意に減少したが、他の項目において有意差は認められなかった。4回目は全ての項目において有意差は認められなかった。5回目は〈不安-緊張〉が有意に減少したが、他の項目において有意差は認められなかった(p<0.05)。継続して笑いヨガを実施することの効果は数値では明確にならなかったが、笑いヨガ期間中、対象者は体調を良好に保持できた。平成27年度は、平成26年度に開催した笑いヨガ活動を評価する目的で、平成26年度の5回のヨガの全てに参加した、がん疾患の経験をもつ5名に、笑いヨガの経験と健康との関連について質問紙調査を行った。調査は大学倫理審査委員会の承認(359)を得て実施した。4名から回答を得た。調査の結果、40分の笑いヨガ活動について「少しも疲れなかった」3名、「どちらかというと疲れた」1名、笑いヨガが「とても楽しかった」2名、「どちらかというと楽しかった」

2名、今後近くで笑いヨガが開催されれば「できるだけ参加したい」1名、「どちらかというと参加したい」3名、であり、笑いヨガが楽しい体験であることがわかった。その一方で、笑いヨガを自宅でも「時々実施している」と回答した人は1名だけで、継続的に実施できていない現状がわかった。1人で行うには難しい点もあり継続実施には工夫が必要であると思われる。近隣のかかりつけクリニックや病院で笑いヨガが実施される場合、「できるだけ参加したい」1名、「どちらかというと参加したい」3名であり、受診の際に笑いヨガを実施することで継続が可能であると示唆された。しかし、笑うと体調が良くなると感じている人は3名であり、1名は「その実感がない」としており、笑いが健康に効果的であるという手ごたえに個人差があることがわかった。平成27年は科研最終年度であり、平成25年度の地域の人を対象にした笑いヨガの効果、平成26年度のがんとともに地域で生活する人を対象にした笑いヨガの効果を論文で公表した。笑いヨガ後のナチュラルキラー細胞活性は顕著ではなかったが、POMSテストにおける精神的効果は明らかであり、笑いヨガによって緊張が緩和し気分が肯定的に変化することがわかった。継続的な笑いヨガは、がんなどの病を持ち気持ちが沈みがちな人の気分を肯定的に変化させる効果的な方法であるといえる。第1段階は、健康な成人を対象に、45分の笑いヨガを4回行った。参加者7人の血液検査、POMSテストを分析した結果、NK細胞活性は笑いヨガ前後の有意差はなかったが、POMSテストでは「不安-緊張」等が有意に減少した。第2段階は、がんの既往歴がある5人の女性を対象に、40分間の笑いヨガを月に2回、全5回実施した。結果、笑いヨガ前後で、NK細胞活性に有意差はなかったが、POMSテストでは緊張-不安」等が有意に減少した。以上より、定期的に笑いヨガを行うことは、精神的な効果が顕著であることが示唆された。今年度の目的は以下の2点である。1がんなどの病をもって地域で生活する人を対象に笑いヨガを月2回全5回実施し、その前後で採血を行いNK細胞活性を調査するとともに、疾患の状況を確認する。2終了時に5回のプログラムの感想を話し合い、笑いヨガの効果について検討する。1については、1年目に「笑いヨガの回数が1月に1回では少ない」という反省から、2年目は1月に2回の笑いヨガを実施することとなった。笑いの回数を多くしてNK細胞活性に努めたが、継続実施の効果は顕著にはならなかった。しかし、目的1と2の計画は概ね達成できた。終末期看護平成27年度の研究実施計画は、これまでの検査データの結果をまとめ、笑い療法の臨床導入を検討することである。2年間の笑い療法の結果を概観すると、笑いの効果が顕著に表れていないケースも見られる。そこで、ケースごとの効果を検証し、その結果から、臨床への導入が可能かどうかを検討したい。1健康な成人に笑い療法を月1回6回実施し、その前後で採血を行いNK活性を調査するとともに、疾病予防や健康増進につながったかを健康調査票から明らかにすること。26カ月の笑い療法を参加者とともに振り返りながら、簡単で楽しい笑い療法のプログラムを再構築すること。結果は仮説どおりにはいかず課題が残ったが、目的1と2は概ね達成できた。今後は、地域でがんをもって生活する人を対象に、笑いヨガを継続して実施する。その際、笑いヨガのプログラムを事前に十分に検討し、誰でも楽しめ、身体的な負担がないように組み立てなおす必要がある。
中生代型生態系確立期の陸域と海洋で連動した環境変動記録の解明

本研究は、古生代末の大量絶滅事変からの回復期に相当する中生代初期(前期三畳紀; 2.522.47億年前)に堆積した遠洋域深海堆積物が保持する、当時の超海洋パンサラッサ(古太平洋)の環境変動を解読することを目的とした。日本には前期三畳紀に堆積した遠洋域深海堆積岩が存在しており、有機物の濃集と珪質成分の枯渇が認められていた。これらは、海洋無酸素事変による有機物分解の抑制と珪質骨格を持つ放散虫の生産減少に起因するとされていた。しかし、有機物の保存度や生物源シリカの埋没フラックスに関する定量的な議論が乏しかったため、この解釈は不確実であった。本研究は、前期三畳紀を網羅するほぼ連続的な層序記録を復元することで、有機物や生物源シリカの埋没フラックスについて初めて定量的に検討した。日本全国に点在する8地点から得た層序データと、測定した堆積岩の主要元素組成、有機炭素含有量をもとに、前期三畳紀の遠洋域深海底における大陸起源砕屑物、生物源シリカ、有機炭素の埋没フラックスを算出した。その結果、前期三畳紀には中生代の典型的な時期と比較して砕屑物が7倍以上、生物源シリカが2倍以上、有機物が数百から数千倍の埋没フラックスで堆積していたことを明らかにした。砕屑物埋没フラックスの増加は陸域の乾燥化を、生物源シリカ埋没フラックスの増加は陸域のケイ酸塩風化の増加を示唆する。有機物埋没フラックスの増加は、砕屑物と生物源シリカの埋没フラックス増加により埋没効率が高まったことに加え、底層水無酸素化と陸からの栄養塩供給の増加が原因となって起きたと推定される。これは、底生生物の活動度が低いことや、生物源シリカ埋没フラックスが陸域風化の強化を示唆していることと整合的である。前期三畳紀に起きていた陸域風化の強化と陸域の乾燥化は、世界の他地域の地質記録から推定されている当時の極端な温暖化に起因すると考えることができる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、古生代末の絶滅事変からの回復期に相当する中生代初期(前期三畳紀;約2.522.47億年前)の遠洋域深海堆積物が保持する陸域気候記録と海水の溶存酸素環境の記録を用いて、陸域気候変動に連動した海洋無酸素事変が生態系の確立を阻害したとする仮説を検証し、極端温暖化の解消に伴う海洋溶存酸素環境の改善と生態系回復の関連を考察することを目的としている。日本には前期三畳紀に堆積した遠洋域深海堆積岩が存在しているが、前期三畳紀を網羅する層序記録は得られていない。そこで、初年度は前期三畳紀に堆積した深海堆積物を対象とした地質調査を主に行った。前期三畳紀に堆積した遠洋域深海堆積物の存在が報告、あるいは示唆されていた岩手県安家地域、栃木県葛生地域、埼玉県秩父地域、愛知県犬山地域、岐阜県金華山地域、京都府京北地域、京都府美山地域、大分県津久見地域で深海堆積物層の地質構造と岩相の観察、記載を行って堆積物の岩相層序を復元した。また、示準化石であるコノドント化石の産出により、深海堆積岩の年代は、葛生地域が約2.472.45億年前、津久見地域が約2.512.42億年前、犬山地域が約2.50億年前および約2.472.46億年前、京北地域と美山地域が約2.512.46億年前であることを明らかにし、学会にて発表した。上記の結果と先行研究による約2.522.50億年前の深海堆積物層序に関する情報をあわせて、おおよそ前期三畳紀全体を網羅する遠洋域深海堆積物の層序記録を復元できた。その結果、以下の3点の新知見が得られた:1.前期三畳紀の深海堆積物はその前後の時代のものに比べて堆積速度が4倍以上速い。2.約2.51億年前と約2.47億年前に遠洋域の深海で有機物に富む黒色粘土岩が堆積した。3.前期三畳紀の遠洋域深海堆積物には地域間で黒色粘土岩の存在量など岩相の差異が見られる場合がある。本年度は、前期三畳紀の遠洋域深海堆積物の地質記録を得るための地質調査を主に行っていた。前期三畳紀の遠洋域深海堆積物からなる堆積岩層は日本各地に散点的に見られるが、それぞれが著しく破断、変形しており、これまで連続層序は復元されていない。そこで、連続的な層序記録復元のため、岩手、栃木、埼玉、愛知、岐阜、京都、大分の1府6県でのべ50日以上の地質調査を行い、それぞれの地点で地質構造と岩相の観察、記載を行った。さらに、採取した堆積岩試料から示準化石として有用なコノドントを見出し、層序記録を年代軸に沿って編集し、連続記録とする作業を行った。その結果、従来断片的にしか分かっていなかった約500万年におよぶ前期三畳紀の遠洋域深海堆積物層序がほぼ連続的に復元でき、初年度に予定していた目標をほぼ達成したと言える。さらに、同時代により高緯度域で堆積した遠洋域深海堆積物が見られるニュージーランド北島でも予察的な調査を行った。

ニュージーランドでは前期三畳紀の深海堆積物層序は先行研究により大部分が明らかにされているため、本研究では、日本の同時代の深海堆積物と比較するための堆積岩の記載と化学・鉱物組成分析用の堆積岩試料の採取を行った。本年度の研究目標は、前期三畳紀の深海堆積物層序を完全に連続的に復元することであり、その観点から言えばわずかながら層序記録に不連続を残してしまう結果となったため、目標を完全に達成したとは言えない。一方で、本来2年度目に予定していたニュージーランド調査を調査先の都合のため本年度に行っており、この点においては当初の予定より進んでいる。以上を鑑みて、研究はおおむね順調に進展していると判断する。本研究は、生命史上最大の大量絶滅事変からの回復期である中生代初期(前期三畳紀; 2.522.47億年前)に、極端温暖化に連動した広域な海洋無酸素事変の発生とその解消が、生態系の再構築過程を支配していた可能性を検証する。そのために、陸域気候と広域な海洋無酸素事変両方を記録する地質記録媒体として前期三畳紀に堆積した遠洋域深海堆積物を用いる。堆積岩中の砕屑物の量や組成は後背地の陸域気候を、無酸素水塊で形成される黄鉄鉱や酸化還元鋭敏元素濃度は海洋無酸素事変を解読する証拠となる。日本には前期三畳紀に堆積した遠洋域深海堆積岩層が存在するが、全て著しく破断・変形しているため、地球史を解読する資料として用いるためには、先ず精密な地質調査の上に初生的な地層の累重関係を復元する必要が有った。今年度は昨年度に引き続き、野外調査と堆積岩の年代を決定するための示準化石の抽出作業を行いつつ、砕屑物の量、組成を知るための薄片観察、元素分析を行った。大分県津久見地域、栃木県葛生地域、京都府京北地域、徳島県天神丸地域の調査と採取した試料から得られた示準化石により、前期三畳紀を連続的に網羅する深海堆積岩層序を復元した。複数地域の堆積岩層序を比較することで、従来軽視されていた深海堆積岩の岩相の側方変化を評価した。その結果、シリカが集中する層準は堆積物埋没後のシリカの溶解、再沈殿過程の違いに応じて地域間で異なる場合があるが、有機物に富む層準の位置は地域間で一致することが示された。前期三畳紀の深海堆積岩中には広域的に有機物に富む黒色粘土岩が3層準ある。年代にすると約2.52億年前、約2.51億年前、約2.47億年前であり、前期三畳紀の古海水温記録と照らし合わせると、温暖化の極相期とは一致しない。このことは、前期三畳紀において極端な温暖化が海洋無酸素事変を引き起こしたとする仮説を見直す必要性を迫る新知見である。本年度は、主に前期三畳紀の遠洋域深海堆積物層序復元を完成させるための地質調査、示準化石抽出作業、調査で得られた堆積岩試料の元素組成の分析に取り組んだ。日本の各地で見られる前期三畳紀の深海堆積岩層はすべて著しく破断、変形しているため、それらを連続的な層序記録とするために栃木県、京都府、徳島県、大分県でのべ30日に及ぶ調査を行い、堆積岩試料から多数の示準化石を発見し前期三畳紀の深海堆積岩のほぼ連続的な層序を編集した。そして、前期三畳紀に3度、遠洋域深海で有機物に富む黒色粘土岩が堆積したことを示した。一般に、有機物に富む堆積物の存在は海洋無酸素事変を示唆し、極端温暖化の結果と考えられていたが、本研究から示唆された黒色粘土岩の年代は前期三畳紀の温暖化の極相期とは一致せず、遠洋域で無酸素事変を起こすための別のメカニズムの必要性を示唆した。この結果は、海洋無酸素事変のメカニズムに関する従来の考え方に一石を投ずるもので、評価に値する。また、上記のデータ取得作業のほかに、研究成果を発信することにも注力した。栃木県での研究成果を国際誌に公表すると共に、2つの国際学会に参加して、それぞれで口頭とポスター発表を1件ずつ行い、海外の研究者に研究成果をアピールした。