hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光キャリア注入による金属酸化物の物性制御

光キャリア注入法による、金属酸化物薄膜の物性制御を目指した。VO_2/TiO_2(001)では、光電子分光を用いた電子状態の研究から、界面に固溶体が生成していること、物性制御には界面構造の制御が重要であることがわかった。SnO_2では紫外線照射により、伝導度の大きな変化を観測した。光キャリア注入法の対象物質の開発も行った。密封系化学気相成長法を開発し、高品質なCrO_2強磁性金属膜を作製した。また、ホランダイト型チタン酸化物を作製し、室温強磁性的な振る舞いを発見した。平成20年度は光キャリア注入の研究にあたり、その対象物質であるVO2の電子状態に関する研究を行った。VO2は金属絶縁体転移を示す物質である。その転移については関連研究が多くなされているが、起源については未だ議論がなされている。今年度は、TiO2(001)単結晶基板上にVO2エピタキシャル薄膜を作製し、これを用いて転移のメカニズムに重要な情報が得られる角度分解光電子分光測定に成功した。この測定により世界で初めてこの物質のバンド構造を明らかにした。実験ではまず、高品質なVO2エピタキシャル成長膜をTiO2(001)基板上に作製するための最適基板温度を決定した。次に、膜厚を変化させたVO2薄膜を作製し、その光電子分光測定によりVO2薄膜とTiO2基板の界面では化学反応により(V1-xTix)O2が生成していることを明らかにした。この際、Ti固溶のないVO2膜は10nm以上の厚さを持つ膜の表面付近に生成していることを示した。これらの結果より、Ti固溶のないVO2膜の電子状態を調べるためには、厚さが10nm以上の薄膜を用いて表面敏感な光のエネルギーによる光電子分光測定を行うことが望ましいと提唱した。この考えに基づき13nmの厚さのVO2薄膜を用いて真空紫外領域の光エネルギーにより角度分解光電子分光測定を行い、金属相のバンド分散を世界で初めて観測することに成功した。得られたバンド構造から転移に関与している電子の物理パラメータを導出することにも成功した。この研究はVO2の角度分解光電子分光実験の先駆的なものであり、本研究により金属絶縁体転移のメカニズムの研究が大きく進展すると期待される。平成21年度はSnO2薄膜における光照射効果に関する研究を行った。その結果、SnO2薄膜では光照射により大きな伝導度の向上が観測されることや、その原因がキャリアの移動度の増大にあることを明らかにした。この現象には薄膜内からの(吸着)酸素の脱離とそれに伴う粒間障壁エネルギーの減少が重要な役割を果たしていることをメカニズムとして提案した。光によるキャリア移動度の大幅な制御は異例であり、メカニズムの解明や光照射効果の高効率化により、金属酸化物特性の光制御、さらには光デバイス作製の研究に新たな展開が生じるものと期待される。一方、SnO2と同じルチル型結晶構造を有するVO2について電子状態に関する研究を行った。VO2は金属絶緑体転移を示す物質である。本研究ではTiO2(001)単結晶基板上にVO2エピタキシャル薄膜を作製し、これを用いて角度分解光電子分光測定を行った。その結果、金属相のバンド分散を世界で初めて観測することに成功した。この研究はVO2の角度分解光電子分光実験の先駆的なものであり、本研究により金属絶緑体転移のメカニズムの研究が大きく進展すると期待される。光応答する物質探索の途中で、ホランダイト型チタン酸化物における室温強磁性的な振る舞いを見出した。電子状態の研究より、ホランダイト型では局在Ti3+と酸素欠損が強磁性の発現に関与していることを明らかにした。本研究結果は特性劣化の原因になるとしてこれまで避けられていた欠陥導入がホランダイト型チタン酸化物のような酸化物半導体では室温強磁性という機能を創出する有効な手法となることを示した。本研究は、これまで手つかずであった欠陥を用いた機能の創出や欠陥誘起現象の物理といった研究分野に光をあてるものになったと思われる。今年度は光キャリア注入の対象物質の開発を行った。着目したのは393Kで強磁性金属転移を示すハーフメタル物質CrO_2である。これまでに有毒CrO_3を原料に用いたCVD法によりTiO_2基板上へのエピタキシャル成長膜作製の報告がなされている。これに対して我々は無毒のCr8021を原料にして封管という密封系でのCVD法によりTiO_2基板上にエピタキシャル成長したCrO_2薄膜が作製できることを見出した。

さらに、原料や基板の温度を最適化して、これまで困難とされてきた表面近傍までCrO_2が生成した膜の作製に成功した。今後、光キャリア注入によるハーフメタル特性の制御に期待がもたれる。一方で、新しい応答する物質探索の途中で、ホランダイト型チタン酸化物における室温強磁性的な振る舞いを見出した。電子状態の研究より、ホランダイト型では局在Ti3+と酸素欠損が強磁性の発現に関与していることを明らかにした。この結果は欠陥導入がホランダイト型チタン酸化物では室温強磁性という機能を創出する有効な手法となることを示している。本研究は、これまで手つかずであった欠陥を用いた機能の創出や欠陥誘起現象の物理といった研究分野に光をあてるものになった。光キャリア注入の効率向上の指針を得るために、VO2/TiO2界面の評価を光電子分光法により行った。その結果、界面では(V,Ti)O_2固溶体が形成されていること、固溶体内のTi濃度は界面付近で高く表面に向かうに従い低くなること、我々の膜では7nm以上の膜厚から純粋なVO2が出来ることを見出した。基板温度など実験条件の最適化により界面構造が制御できれば、さらに高効率のキャリア注入が望めることがわかった。本研究結果による開発指針の獲得により、光キャリア注入によるVO2の金属絶緑体転移温度制御に関する今後研究に展望が開けた。
ＡＴＰ合成酵素の構造と制御と生理

細菌のF1は0度, 40度, 80度でトルクを発生することがわかった。40度のトルクは新発見である。植物葉緑体のATP合成酵素のガンマサブユニットは、日の出とともに還元されて酵素は活性化、日暮れになると酸化されて不活性化することを野外のホウレン草で見出した。ヒトF1は、0→65度(ATPの結合)、65→90度(リン酸の解離)、90度でATP加水分解が起きることを発見した。ミトコンドリアATP合成酵素の量を制御する因子(Orf47)を発見した。ミトコンドリアATP合成酵素の阻害因子IF1を完全に失ったノックアウトマウスを作成した。驚いたことに、健康であった。交付申請書に記載した通り、2011年度(平成23年度)はATP合成酵素(FoF1)の結晶化に集中した。回転モーターで巨大な膜たんぱく質複合体であるFoF1の結晶化には、特別の困難がある。これを回避するためにさまざまなサブユニット融合FoF1を作成しているが、10コピーあるcサブユニットを1本のポリペプチドに融合してさらにaサブユニットに融合した(c10-a)複合体がもっとも有望であると考えて、この複合体の大腸菌による発現条件を最適化し、精製条件を検討し、初歩的な結晶化条件の探索を行った。この複合体は、c10とaの間のリンカーを切ると直ちに活性が回復するので、インタクトな構造を持っていると考えられる。界面活性剤としては、FoF1に対して変性や解離作用がなく、複合体を均一な単分散に保ち、また可溶効率が高い、octyl maltosideなどがもっとも良好であった。非特異的な凝集を防ぐために塩濃度は高く保つ必要があることがわかった。また、精製中にFoとF1が解離してしまうことがあり、これを防ぐためにMg 2+を高めに加えておくとよいらしい。結晶化ロボットでスクリーニングを開始して、いくつかの条件で結晶が析出した。塩の結晶ではないが、解離したF1の結晶である可能性はおおいに考えられる。これが求めるATP合成酵素の結晶であるかどうか、電気泳動ですべてのサブユニットが含まれているかどうか、確認する必要がある。そのために、電気泳動に十分な量の結晶を集めている。ミトコンドリアATP合成活性の網羅的な測定法(MASC法)を使って300あまりのミトコンドリア局在機能未知タンパク質のノックダウンHeLa細胞をスクリーニングしたところ、遺伝子C2Orf47によってコードされるタンパク質が減少するとミトコンドリアのATP合成酵素の量が顕著に減少することを発見した。C2Orf47は、グルコース飢餓によって発現が亢進し、ミトコンドリア内でオリゴマーを形成するらしい。ATP合成酵素の量を制御する新しい因子である可能性が高い。また、ATP合成酵素に弱く結合しているMLQという機能未知の小さなタンパク質を欠損させたところ、ATP合成酵素の量が顕著に減少した。MLQは、アッセンブリーに必須の因子であることがわかった。先に阻害作用を失ったイプシロン-サブユニットを持つ大腸菌は、塩濃度の高い環境で死にやすいことを報告したが、同じことを枯草菌について観察すると胞子の産生に支障が出ることがわかった。イプシロン-サブユニットによるFoF1の制御の生理的な役割は、細菌の種類によってまちまちなのである。植物のATP合成酵素は回転子であるγサブユニットの分子内酸化(S-Sの形成)で阻害されることが、in vitroの実験で分かっている。この制御が生きているホウレン草で本当に働いていることを確かめた。夜明けとともにS-Sは還元され、日暮れになるとまたS-Sにもどる。IF1ノックアウトマウスを作製してその表現型を見たところ、意外なことにまったく正常で野生型と区別がつかない。今までIF1については、これがないとミトコンドリアのクリステができないとか、オートファジーが亢進するとか、ヘムができなくて貧血になるとか、さまざまな障害が報告されてきた。しかし、IF1のないマウス個体は正常なので、以前の報告は再検討、再解釈が必要である。F1の蛋白生阻害因子であるinhibitoryfactor-1 (IF1)の阻害機構の分析を顕微鏡1分子解析により行った。その結果、IF1は、F1の回転をATP加水分解待ちの90°で停止させることが明らかになった。興味深い事に、阻害に陥っているF1の回転子を外力(磁場)によりATP加水分解方向に強制回転させようとしても回転子は回らないが、逆のATP合成方向には回転できる事が見いだされた。また、このATP合成方向への強制回転により、高い効率でIF1による阻害が解除される事が判明した。

この結果は、IF1はATP加水分解反応のみを阻害し、ATP合成反応は阻害しないという生化学的分析結果をうまく説明する。つまり、ATP加水分解方向へはATP加水分解により発生したトルクがかかっても回転できずに阻害から解除できないが、ATP合成時にはFoからのATP加水分解とは逆向きの回転トルクにより回転でき、その回転により阻害が解除されると解釈できる。上記のようにヒトF1を使って様々な分析を行ってきたが、現在利用できるF1の結晶構造データーはほとんどがウシF1であり、ヒトF1は未決定であるため、ヒトF1の構造-機能相関には限界があった。そこでウシF1の分析システムを新規に確立し、詳細な構造機能相関分析を行う事を試みた。まず、ウシtotal RNAからF1を構成している5種のサブユニットと2種類の分子シャペロンの遺伝子をクローニングし、大腸菌の発現ベクターに導入した。様々な培養・精製条件を検討した結果、ウシF1を大腸菌内で発現させ、精製する手法の確立に成功した。次に、ウシF1の回転子に2つのcystein残基を導入し、ヒトF1と同様に顕微鏡1分子観察により回転観察を行った。その結果、ウシF1はヒトF1と同様に毎秒約630回転で高速に回転する事が判明した。26年度が最終年度であるため、記入しない。生化学26年度が最終年度であるため、記入しない。結晶化をおこなう研究員の雇用が遅れたため。阻害因子IF1のノックアウトマウスがまったく正常に成長し繁殖する発見は、IF1に大きな役割を与える今までのエネルギー代謝制御の研究の方向を変えることになる。そのほかの研究課題についても、進展している。ただし、結晶解析の成功の道が見えていない。結晶化の準備はほぼととのった。これからはさまざま条件のスクリーニングを行う。2012年度(平成24年度)は、計画通り、結晶化に加えて、ATP合成酵素の制御機構の研究と、細胞と個体レベルの研究を進展させる。(1)IF1のATP合成酵素阻害のメカニズムについては、1分子操作による回転実験を進めることで、その詳細を明らかにする。新しい制御因子候補C2Orf47は、その制御メカニズムの解明とともに、個体における役割をzebra fishで検定する。IF1ノックアウトマウスについては、さらにいろいろなストレス条件で反応を検定する。また、IF1ノックアウトマウスはガンになりにくい、という予備的な実験を本格的におこなう。(2)調書に記した課題1「制御機構」と課題2「細胞と個体」については、予想と異なる結果もあるが、目的は達成しつつある、と考える。しかし、ATP合成酵素(FoF1)の結晶解析は、まだ成功に至る道は見えていない。この研究を担当していた博士研究員は残り研究期間中にゴールに達するのは困難と考えて、2013年3月によそに移動した。そこで、東京大学の濡木教授と共同研究の形で追究を継続することとして、今までのプロトコールと試料を渡した。上記は好熱菌由来のFoF1の結晶化であるが、一方、ウシのFoF1の簡便な精製法を確立し、東京工業大学の村上教授と共同研究の形で結晶化を開始した。
フランシス・プーランクのオペラ作品における音楽的ドラマトゥルギー

本研究「フランシス・プーランクのオペラ作品におけるドラマトゥルギー」は、20世紀フランの作曲家、フランシス・プーランクのオペラ《カルメル会修道女の対話》を題材に、作品の資料調査とその分析を行うことで、作品のドラマトゥルギーの変遷とその意義を考察するものである。当該作品は、これまで多くの研究が行われてきた一方で、最も基礎的な資料研究が完全に欠落していた。そのため、作品の一次資料に関する情報が正確でないだけでなく、作曲中に繰り返し行われた変更や、改訂の詳細が、全く明らかになっていなかった。にもかかわらず、先行研究では繰り返し、作品の書法研究などが行われてきたのである。こうした状況に基づき、平成26年度には、2014年5月に資料調査(イタリア・ミラノのブライデンセ国立図書館リコルディ・アーカイブにおける調査)を行った。これにより、作品の一次資料に関するほぼ完全なデータを収集することができた。これらの結果は、2014年11月に行われた日本音楽学会第65回全国大会にて発表し、作曲家の自筆楽譜資料に基づいた分析を発展させた実証的な論を展開することができた。発表では、これまで公開されていなかったプーランクの自筆譜を、日本で初めて紹介することができ、その資料的価値を改めて検証することができた。一方、昨年度に複数行った海外での研究発表で出会った海外の研究者とは、年度を通してさらに密な関係を築くことができた。こうした活動を元に、博士論文の本格的な執筆が順調に進み、執筆の大筋が終了した。現在は、フランス語の訂正と本文の見直しを行い、また審査員の先生がたにもアドバイスをいただくなどしている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、20世紀フランスの作曲家、フランシス・プーランクのオペラ作品について、資料研究と楽曲分析の双方から、そのドラマトゥルギーを考察するものである。平成25年度の研究実施状況の詳細と、その結果は、以下のとおりである。2013年6月には、イタリア・ミラノのブライデンセ国立図書館リコルディ・アーカイブで資料調査を行った。これにより、先行研究がこれまで全く調査してこなかった資料について、詳細な内容を明らかにすることが出来た。その結果は、月末にイギリスのキール大学で行われた国際学会で発表し、作曲家の自筆楽譜資料に基づいた分析を発展させた実証的な論を展開することができた。この学会を含め、平成25年度には、3回の海外発表と、国内での発表を1本行った。特に、前述のキール大学の発表では、学会参加者で唯一の日本人研究者として、また唯一2つの口頭発表を行う発表者として参加することができた。内容に関しても、第一線の研究者の方々から好評を博し、そうした研究者の方々の知見を得られたとともに、日本における西洋音楽研究の進捗状況を広めることが出来た。また、国内での発表では、これまで公開されていなかった資料を日本で紹介したため、多くの研究者の方々が発表を聞きにいらしてくださり、大変有意義な意見交換をすることが出来た。また、博士論文の執筆も順調に進み、平成25年度内で、予定の半分の量を書き終えることが出来た。参照すべき一次資料の量が予想以上に多く、調査の進展とともに書き直しや情報を追加などを行っているが、執筆のスケジュールは予定通りである。論文が完成した際には、必ずやプーランクのオペラ研究に新たな地平を開くこととなるだろう。平成25年度の研究は、研究開始時に予定していた計画以上に進展した。キール大学での国際学会では、当初、口頭発表を一つ行う予定だった。しかし、直前になって発表辞退者が出たため、もう一つ口頭発表をしてほしい、と主催者側から要請があった。

そのため、出発までの1週間で、口頭発表に必要な全ての資料と発表原稿を作成した。この二つ目の発表は、実は博士論文の中で重要な位置をしめる部分だったため、急の要請とはいえまとまった形にすることで、その後の論文執筆に大変役立った。イタリアでの資料調査では、未発見の資料の存在を明らかにし、その内容も調査してくることができた。予定になかった資料の存在は、研究の調査すべき項目を大幅に増加させたが、間違いなく新たな知見をもたらしてくれることだろう。今後の研究を円滑に進める上での方策は、特に以下の2点に集約される。第一に、研究対象の作品に関しては、イタリアの資料を含め未だ調査を完了していないものがあるので、それらの早急な情報収集と分析を行う。したがって、来年度には資料調査を可能な限り多く行い、現在参照できる関連一次資料を出来る限り早く調査したい。これら調査の結果は、学会での発表などで広めていきたい。第二に、調査と並行して博士論文の執筆を進める。すでに述べたように、論文の執筆は半分が終了しているので、残りの部分の早期完成を目指す。この間、資料調査とその分析の進展に応じて、論文の構成などの見直しを適宜行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。
心血管組織石灰化の分子機構の解明とその制御法の開発

本研究プロジェクトにおいて、以下の結果をえた。1.リン刺激による培養ヒト大動脈平滑筋細胞(HASMC)の血管石灰化誘導モデルを確立し、その機序の一つとしてNa依存性リン共輸送体(NPC)を介した骨芽細胞様形質転換が重要であることを確認した。さらに、リン刺激によりアポトーシスが濃度依存的に増加し、Caspase阻害薬により石灰化・アポトーシスともに有意に抑制されたことから、石灰化におけるアポトーシスの関与を明らかにした。この石灰化・アポトーシスはGas6とその受容体であるAxlの発現減少が原因となることも発見した。2.この培養系血管石灰化モデルを用いてスタチンの石灰化への作用を検討したところ、スタチンは石灰化とともにアポトーシスを抑制すること、その機序としてリン刺激で減少されたGas6・Axlの発現を回復させることを明らかにした。3.ラットを用いた大動脈石灰化モデルの作成にも取り組んだ。アデニン誘発性の腎不全にともなう大動脈石灰化はスタチン投与により著明に抑制され、培養系実験にて確認したスタチンによる血管石灰化抑制作用をin vivoの実験系にて確認した。4.血管石灰化に関する臨床研究にも取り組んだ。脈圧は加齢とともに上昇するが、その病理学的基盤は十分に明確にはなっていない。当科の患者42例を対象とし、X線像上にて腹部大動脈の石灰化長を測定し検討したところ、大動脈石灰化の程度と脈圧との間に有意な正の相関(r=0.54,p<0.01)が認められた。収縮期圧との間にも有意な相関(r=0.38,p=0.01)を認めた。このことは脈圧上昇のメカニズムとして想定される大動脈stiffnessと大動脈石灰化との関連を示唆するものである。今年度は、in vitroでの検討を行った。1)血管平滑筋細胞の石灰化誘導の確立および制御法の関する検討無機リンの添加によりヒト大動脈由来血管平滑筋細胞(HASMC)の石灰化を誘導し、細胞内外のCa沈着量の定量ならびにVon Kossa染色により石灰化を評価した。また、細胞内へのリン取り込みにかかわるNa依存性リン共輸送体(NPC)の活性はH3[32P]O4の細胞内取り込みによって測定した。高濃度の無機リン刺激によって、濃度、時間依存的にHASMCの石灰化は進行、VitD3、デキサメサゾンの添加によってHASMCの石灰化は濃度依存的に増大、NPC活性は高リン刺激によって上昇し、NPC特異的阻害薬であるphosphonoformic acid (PFA)の同時添加によって抑制され、HASMCの石灰化もPFAの濃度依存的に抑制された。また水溶性、脂溶性いずれのスタチンも濃度依存的にリン刺激によるHASMCの石灰化を有意に抑制したが、NPC活性に対してはほとんど抑制効果を示さなかった。これらによりスタチンはリン刺激によるHASMCの石灰化を抑制するが、この作用はNPC活性の抑制を介さない別の機序によると考えられた。ヒト大動脈由来平滑筋細胞(HASMC)を用いて、細胞外リン刺激によって石灰化を誘導し、正常血糖および高血糖刺激による石灰化の変化、また各種AGE(AGE(J),AGE(E),CML(4))の刺激による石灰化の変化をo-cresolphthalein complexone方法で測定した。

リン刺激によって、HASMCは濃度依存的、時間依存的に石灰化が増加、NG→HGの条件下ではNG→NGよりも、HG→HGの条件下ではHG→NGよりも石灰化が有意に増加、3種類のAGEの刺激によって濃度依存的に石灰化が増加、という結果が得られた。これらにより、高血糖あるいはAGE増加といった糖尿病環境下では、HASMCの石灰化が促進し、合併症である心血管病変の発生につながる可能性が示唆された。今年度は、in vitroの血管平滑筋細胞石灰化モデルを用いて検討を行った。1)平滑筋細胞石灰化におけるアポトーシスの役割とその制御シグナルに関する検討高濃度のリン刺激により濃度依存性にヒト大動脈由来血管平滑筋細胞に石灰化を誘導することができた。石灰化の程度はCa沈着量定量ならびにVon Kossa染色により評価した。また、リン刺激により濃度依存牲にアポトーシスが誘導された。同時にカスペース3の活性化も認められた。石灰化におけるアポトーシスの役割を明らかにするため、カスペース阻害薬(Z-VAD)の効果を検討したこところ、Z-VADは有意にリン刺激による石灰化を抑制した。これは、平滑筋細胞石灰化におけるアポトーシスの必須の役割を示している。続いて、生存因子として知られている分泌タンパクGAS6の役割に関して検討した。リン刺激によりGAS6の分泌は有意に低下し、リコンビナントGAS6を外因性に加えることにより、アポトーシスならびに石灰化は有意に抑制された。2)平滑筋細胞石灰化におよぼすスタチン、ビスフォスフォネートの効果に関する検討プラバスタチン、フルバスタチン、アトロバスタチンはいずれも濃度依存性に、リン刺激による平滑筋細胞石灰化を抑制した。これらのスタチンはいずれも、リン刺激によるアポトーシスならびにGAS6の分泌低下を抑制した。これらの結果は、スタチンがGAS6の分泌を回復させることによりアポトーシスを抑制し、その結果としてリン刺激による石灰化を抑制することを示している。また、リセドロネートおよびアレンドロネートはともにリン刺激による平滑筋細胞石灰化を濃度依存性に抑制した。また、これらのビスフォスフォネートはともにアポトーシスを有意に抑制した。これらの結果は、ビスフォスフォネートがアポトーシスを抑制することにより平滑筋細胞石灰化を抑制することを示している。本研究プロジェクトにおいて、以下の結果をえた。1.リン刺激による培養ヒト大動脈平滑筋細胞(HASMC)の血管石灰化誘導モデルを確立し、その機序の一つとしてNa依存性リン共輸送体(NPC)を介した骨芽細胞様形質転換が重要であることを確認した。さらに、リン刺激によりアポトーシスが濃度依存的に増加し、Caspase阻害薬により石灰化・アポトーシスともに有意に抑制されたことから、石灰化におけるアポトーシスの関与を明らかにした。この石灰化・アポトーシスはGas6とその受容体であるAxlの発現減少が原因となることも発見した。2.この培養系血管石灰化モデルを用いてスタチンの石灰化への作用を検討したところ、スタチンは石灰化とともにアポトーシスを抑制すること、その機序としてリン刺激で減少されたGas6・Axlの発現を回復させることを明らかにした。3.ラットを用いた大動脈石灰化モデルの作成にも取り組んだ。アデニン誘発性の腎不全にともなう大動脈石灰化はスタチン投与により著明に抑制され、培養系実験にて確認したスタチンによる血管石灰化抑制作用をin vivoの実験系にて確認した。4.血管石灰化に関する臨床研究にも取り組んだ。脈圧は加齢とともに上昇するが、その病理学的基盤は十分に明確にはなっていない。
軽度精神遅滞児や学習障害児の数感覚を育てる支援環境としてのコンピュータの活用

本研究では、乗法や除法の計算はできても、算数文章題を解く際に具体物の操作をイメージできないために計算式と具体的な状況を結び付けられない学習困難児童を対象として、コンピュータで、画面上のオブジェクトをマウスによってグルーピングしたり移動したりするツールソフト「ぶんしょうだいひろば」を作成した。予備調査として、まだ乗法や除法を学習していない小学校1年生78名を対象に、等分除の文章題において、ぺ一パーテストと、コンピュータの試行を行った。その結果、ぺ一パーテストでは、状況を正しく絵に描けた児童は45%であったが、コンピュータの試行においては86%の児童が、画面上のオブジェクトを正しく分配することができた。したがって、簡単な操作で具体物操作を擬似的に行える環境として、本ツールソフトは、乗法や除法を知らない児童に対しても、問題解決を支援できることが明らかとなった。また、特殊学級に在籍する小学校5年女児(LD周辺児とみられている、不登校歴をもつ児童)の学習に本ツールソフトを利用した。その結果、本児が苦手とする分配課題において、問題解決の過程の一部としてツールソフトをノートのように利用することができ、繰り返し利用するうちに、類似の文章題において、問題文の内容と演算との関係に気づいて、苦手意識を取り除くことができた。このように、本ツールソフトの試行により、対象児の具体物操作の特徴を詳しく観察することができ、また、具体物の操作を通して、分配課題と乗法の式との関係を対象児が自ら気づいていくことを援助することができた。
表面筋電信号による代用発声システムに関する研究

本研究の目的は,音声によってコミュニケーションをとることができない場合に,声を発することなく,口唇周辺の表面筋電信号から発話を認識することにある。しかし,無発声動作に慣れていない人では認識率が低下する。そこで,複数の被験者から得られた筋活動値のパターンを,自己組織化マップ(SOM)のアルゴリズムを使用してクラス分けし,母音に対する標準的な筋活動値のパターンを決定し,訓練するシステムを提案した。本研究の目的は,音声によりコミュニケーションをとることができない場合に,声を発することなく,口唇周辺の表面筋電信号から発話を認識することにある。喉頭癌等で声帯を切除した方ばかりでなく,疾患により体力が著しく消耗した場合にも発声は困難になる。また,静寂な環境が必要な状況や,プライバシー保護の観点から発声によるコミュニケーションが困難な場合や,騒音等,周囲の環境によって音声によるコミュニケーションができない場合もある。これらの状況に対して,口唇周辺の複数の筋肉から筋電信号を計測し,コンピュータにより筋電信号を基にした発話認識を行い,必要に応じて代用発声するというシステムの開発を目指している。今年度においては,母音を認識する為に,口輪筋,側頭筋膜,胸骨舌骨筋の三つの筋電計測で認識が可能ではあるが,発声の際に使用される口唇周辺の筋肉の筋電信号が,個人によってバラつくことが分かっており,このバラつきが大きいものなのか,小さいものなのかを被験者のデータを増やして検討した。このバラつきを評価する際に,ニューラルネットワークの一種である自己組織化マップを用いて解析を行った。バックプロパゲーションによる機械学習による認識では,無発声時の口唇動作が安定しない為に学習が十分に収束せずに,認識率が悪い結果が得られた。自己組織化マップでの解析では,安定しない動作においても,被験者間で同じような筋活動パターンが見られることが明らかになり,ある程度標準的な動作を見出すことができた。このようにして得られた標準的な動作を基に,使用者の口唇動作の訓練によるバイオフィードバックを積極的に利用した方法を検討し,誰でも簡単に使用可能なシステムを目指してゆきたい。口唇周辺の複数の筋肉から筋電信号を計測し,コンピュータにより筋電信号を基にした発話認識を行い,必要に応じて代用発声するというシステムの開発を目指している。これまでに複数の被験者で母音の認識実験を行ったが,筋電信号のバラつきのために認識結果も大きく変化する結果を得た。これは,声を出さずに発声することに対する慣れや口唇動作の個人差等が原因と思われ,初めてシステムを利用する被験者の認識率はかなり低い結果であった。しかし、試行を繰り返す毎に認識率は高くなっていった。つまり,人間がシステムの特性に応じて認識しやすい動作を学習していくバイオフィードバックがなされたものと考えている。今年度,複数の被験者の筋電計測データから,平均的な口唇の動きを自己組織化マップを用いて標準パターンとして決定し,この標準パターンに近づくように訓練するシステムを構築した。被験者は,自分の発話動作パターンと,標準パターンの違いをPC画面上の二次元マップとして視覚的に確認できる。被験者は画面に表示される二次元マップを見て口の動かし方を変化させる。マップ上で自分の発声の対応位置と、標準的な発声の対応位置を目で見ながら,正しく認識される口の動きを人間が調整学習する仕組みが構築できた。また,十分安定した発話動作が可能になった被験者については,子音を含めた発話における計測実験を重ね,一部の子音に関しては,筋動作の時間的な差異や,筋電信号の振幅の差異などを基に,認識実験が可能になり,これらの成果を学会発表などで報告した。
占領期ローカルメディアに見る文学者・出版関係者のネットワーク形成に関する研究

占領期におけるローカルメディアに関して、刊行形態の多様性や刊行を支える人的ネットワークについて調査を進めた。成果としては復刻版『月刊にひがた』(2016年、三人社)を刊行し、別冊解題にて占領期の地方における出版文化に関する現段階での調査成果を踏まえた論述を行った。なお、本研究で蓄積した成果および明確化した今後の課題については、2016年度より採択された科学研究費(基盤研究B課題番号16H03386)「占領期ローカルメディアに関する資料調査および総合的考察」による共同研究へと引き継がれることとなった。今年度は当初の研究計画に即して、地方新聞社から刊行されていた総合雑誌を対象とした調査を行った。主な調査対象は新潟日報社(新潟市)が1946年に創刊した「月刊にひがた」である。敗戦直後、新潟日報社の社長を務めていたのは、作家・坂口安吾の長兄にあたる坂口献吉であるが、献吉に宛てた安吾の書簡には、敗戦直後の時代状況の中で地方から発信されるメディアの重要性が説かれており、新潟日報社はその提言を受け止めるようにして「月刊にひがた」を創刊したと言える。誌面には地元・新潟県における各方面のエキスパートからの寄稿や、懸賞小説や短歌・俳句欄に対する地元読者からの積極的な投稿が見られる一方、「鎌倉文庫」関係者をはじめとした中央文壇の作家たちからの寄稿も多く見られる。また、寄贈雑誌一覧からは、全国各地のローカル・メディアとこの雑誌とが交流していたことがうかがわれる。とりわけ特徴的なのは、吸収を拠点とした文芸雑誌「九州文学」と「月刊にひがた」とが継続的に交流をもっていたことであり、その結果、「月刊にひがた」誌面には、十数回にわたって「九州文学」同人の文章が掲載されていた。以上のような調査の結果の一部(1946年刊行分)は、すでに「雑誌「月刊にひがた」総目次(上)」(「人文研究」42、2012年3月)としてまとめていたが、今年度はその続編として1947年1月から1949年4月までを対象とした「雑誌「月刊にひがた」総目次(下)」を作成し、この雑誌に関する調査をひとまず完了させた。「月刊にひがた」は国立国会図書館や新潟県立図書館をはじめとした図書館に一括して所蔵されてはおらず、従来その全容は判然としていなかったが、このたびの総目次完成によってその概要は明らかとなった。本年度は、昨年度に引き続き、全国各地の特色ある地方雑誌を収集し、敗戦直後における地方雑誌刊行の概況について調査を行った。主な成果としては、まず以下のようなことが挙げられる。(1)新潟市を拠点とする北日本文化協会が刊行していた雑誌「北日本文学」の蒐集(2)名古屋市を拠点とする名古屋文学グループが刊行していた雑誌「名古屋文学」の蒐集(3)会津若松市を拠点とする会津魁新聞社が刊行していた雑誌「盆地」の調査(会津若松市立会津図書館所蔵)上記三種類の雑誌について、その概要を通観し、総目次作成等に向けた足がかりを作るとともに、誌面構成や執筆者の顔ぶれの変遷等に関する調査から、敗戦直後の地方における文化状況について、さらに考察を深めるための基礎的な知見が得られた。その他、名古屋市を拠点に刊行されていた雑誌「ABC文化」(のち「東海春秋」と改題)など、いくつかの雑誌に関する調査も行っている。「ABC文化(東海春秋)」はまとまった形で所蔵する図書館等が存在せず、現在のところ散逸してしまっている状況にあるが、尾崎咢堂や時枝誠記をはじめ、様々な文化人が寄稿していることがうかがえる雑誌であり、敗戦直後における中京圏の文化状況を考える上で見逃せない内容を含むものであると推測される。また、前年度までに総目次および解題をまとめた雑誌「月刊にひがた」(新潟日報社刊)ついても引き続き調査を行った結果、同誌と福岡を拠点に刊行されていた雑誌「九州文学」との交流実態をたどる上での鍵となる、両雑誌に関わりを持っていた人物の存在にが判明し、今後の調査・研究の足がかりを得ることができた。最終年度にあたる今年度は、すでに調査の完了していた「月刊にひがた」(新潟日報社)について、復刻版の刊行(三人社、20152016年)が決定しことを受け、改めて当該雑誌の刊行経緯について、特に編集に参与した関係者に関する調査を行った。その結果、戦時下に東京や九州で同人誌活動を展開していた若手文学者が、出征・帰還や疎開などを経て新潟にたどり着き、戦後に地方新聞・雑誌の編集に従事することになっていった経緯の詳細を把握することができた。こうした人々が、それぞれの人脈を駆使して紙面/誌面を構成していった結果、地方を母体に編集され流通していく地方雑誌であるにもかかわらず、狭義の地方性の中に綴じることなく、他の地方との連携を強く窺わせるメディアが存在していた、占領期に特有の出版事情が可視化された。また、副次的な成果としては、敗戦直後における書籍流通量の圧倒的な不足を補うものとして地方雑誌の刊行に加え、貸本屋文化が広がりを見せていた状況について研究する端緒をつかむこともできたということも挙げられる。

久米正雄・川端康成・高見順らが戦時下に開始した「鎌倉文庫」のノウハウが地方へと移植された事例も見つかったが、こうしたことから見えてくるのは、占領期の文学を単にその内容に関する考察を行うのみならず、編集に関する人的交流や書籍の流通といった側面からも捉え返すことの重要性である。敗戦直後の地方における出版事情に関しては資料が散逸しており、その全容を把握することは難しい。このたびの調査・研究によって掘り起こしたのは氷山の一角であり、積み残した課題も多いが、幸いにして本研究課題を発展させた基盤研究B「占領期ローカルメディアに関する資料調査および総合的考察」(20162020年度)が採択された。研究分担者・連携研究者と協力しながら、引き続き調査・研究を進めていく予定である。占領期におけるローカルメディアに関して、刊行形態の多様性や刊行を支える人的ネットワークについて調査を進めた。成果としては復刻版『月刊にひがた』(2016年、三人社)を刊行し、別冊解題にて占領期の地方における出版文化に関する現段階での調査成果を踏まえた論述を行った。なお、本研究で蓄積した成果および明確化した今後の課題については、2016年度より採択された科学研究費(基盤研究B課題番号16H03386)「占領期ローカルメディアに関する資料調査および総合的考察」による共同研究へと引き継がれることとなった。敗戦直後に刊行された地方雑誌の種類と規模はきわめて多様であり、占領期GHQの検閲資料であるプランゲ文庫にも収蔵されず散逸してしまったと思われる雑誌が少なくない。こうした資料を調査するには、各地の公立図書館や古書店等へと足を運ぶ必要があると思われるが、そのような機会はこれまでのところ必ずしも十分に確保できているとは言えない状況にある。日本文学引き続き、地方の図書館等に精力的に足を運び、調査を行う。また、関心を共有する研究者、出版社等と連携しながら、研究情報の蓄積・整備に努める、特に資料的価値の高い雑誌に関しては出版社等と連携し、復刻版の刊行に関する企画について検討する。資料を所蔵している機関の協力を得ることができたので、これまでのところ調査は順調に進んでいる。年度末に予定していた出張調査が校務の関係で延期となったため。当初の研究計画に沿って、さらに他の地方におけるメディア状況に関する調査を進める。また、地方新聞社を母体とした雑誌のみならず、同人雑誌など、より小規模なメディアの実態に関する調査も行い、占領期における出版関係者と作家(地方在住者および疎開者)との人的ネットワークの形成に関する調査をさらに深化させる予定である。延期した出張を次年度の最初に実施する。
卵細胞の成熟機構に関する研究

第一減数分裂前期において分裂を休止した状態にある未成熟卵胞卵は,排卵直前にゴナドトロピンの作用により減数分裂を再開し,成熟に向かう.成熟再開とともに卵細胞内cAMPが減少することが知られており,また我々は卵の成熟抑制に,卵胞液に存在する卵成熟抑制因子(OMI)とCAMPとが関与していることを報告している.つまり,抗cAMP血清をマイクロマニプュレーターを用いて卵細胞内へマイクロインジェクションすることにより,卵細胞内cAMPの減少とともに, IBMX存在下でも卵は減数分裂を再開し,この結果より,卵細胞内cAMPが卵胞内における卵成熟制御機構において重要な役割を果たしていること,さらに細胞内cAMPの減少が分裂再開のtriggerとなることを示した.さらに,我々は,受精卵分割における細胞質の意義を検討する目的で,マイクロインジェクション法,細胞融合法,二次元電気泳動法を用いて, ICR系マウスの"2-cell block"に関係する細胞質要因を解析した.つまり,未分割受精卵の細胞質へ後期2細胞期卵の細胞質をマイクロインジェクションしたとき,また,培養2細胞期卵の割球へ後期2細胞期卵の割球を細胞融合したとき, "2-cell block"を解除することより,体内受精由来の後期2細胞期卵とblocked 2-cell卵の間で細胞質要因の相違を示した.さらに,オートラジオグラフィーを用いた二次元電気泳動法によるタンパク合成パターンの解析より, hCG投与48時間後の培養2細胞期卵は,後期2細胞期卵(in vivo系)と比較して,タンパクの欠如および増加が認められた.加えて,タンパクのリン酸化パターンより,リン酸化タンパクは, "2-cell block"に特有でないと推察した.第一減数分裂前期において分裂を休止した状態にある未成熟卵胞卵は,排卵直前にゴナドトロピンの作用により減数分裂を再開し,成熟に向かう.成熟再開とともに卵細胞内cAMPが減少することが知られており,また我々は卵の成熟抑制に,卵胞液に存在する卵成熟抑制因子(OMI)とCAMPとが関与していることを報告している.つまり,抗cAMP血清をマイクロマニプュレーターを用いて卵細胞内へマイクロインジェクションすることにより,卵細胞内cAMPの減少とともに, IBMX存在下でも卵は減数分裂を再開し,この結果より,卵細胞内cAMPが卵胞内における卵成熟制御機構において重要な役割を果たしていること,さらに細胞内cAMPの減少が分裂再開のtriggerとなることを示した.さらに,我々は,受精卵分割における細胞質の意義を検討する目的で,マイクロインジェクション法,細胞融合法,二次元電気泳動法を用いて, ICR系マウスの"2-cell block"に関係する細胞質要因を解析した.つまり,未分割受精卵の細胞質へ後期2細胞期卵の細胞質をマイクロインジェクションしたとき,また,培養2細胞期卵の割球へ後期2細胞期卵の割球を細胞融合したとき, "2-cell block"を解除することより,体内受精由来の後期2細胞期卵とblocked 2-cell卵の間で細胞質要因の相違を示した.さらに,オートラジオグラフィーを用いた二次元電気泳動法によるタンパク合成パターンの解析より, hCG投与48時間後の培養2細胞期卵は,後期2細胞期卵(in vivo系)と比較して,タンパクの欠如および増加が認められた.加えて,タンパクのリン酸化パターンより,リン酸化タンパクは, "2-cell block"に特有でないと推察した.第一減数分裂前期において分裂を休止した状態にある未成熟卵胞卵は、排卵直前にゴナドトロピンの作用により減数分裂を再開し、成熟に向かう、成熟再開とともに卵細胞内CAMPが減少することが知られており、また我々は卵の成熟抑制に、卵胞液に存在する卵成熟抑制因子(OMI)と、CAMPとが関与していることを報告している。つまり、抗CAMP血清をマイクロマニプュレーターを用いて卵細胞内へマイクロインジェクションすることにより、卵細胞内CAMPの減少とともに、IBMX存在下でも卵は減数分裂を再開し、この結果より、卵細胞内CAMPが卵胞内における卵成熟制御機構において重要な役割を果たしていること、さらに細胞内CAMPの減少が分裂再開のtriggerとなることを示した。さらに、我々は、受精卵分割における細胞質の意義を検討する目的で、マイクロインジェクション法,細胞融合法,二次元電気泳動法を用いて、ICR系マウスの"2-cell block"に関係する細胞質要因を解析した。つまり、未分割受精卵の細胞質へ後期2細胞期卵の細胞質をマイクロインジェクションしたとき、また、培養2細胞期卵の割球へ後期2細胞期卵の割球を細胞融合したとき、"2-cell block"を解除することより、体内受精由来の後期2細胞期卵とblocked 2-cell卵の間で細胞質要因の相違を示した。さらに、オートラジオクラフィーを用いた二次元電気泳動法によるタンパク合成パターンの解析より、hCG投与48時間後の培養2細胞期卵は、後期2細胞期卵(in vivo系)と比較して、タンパクの欠如および増加が認められた。加えて、タンパクのリン酸化パターンより、リン酸化タンパは"2cell block"に特有でないと推察した。
国際裁判における事実認定の構造、機能とその限界

裁判における事実認定は法的三段論法の小前提を構成し、その誤りは結論たる判決主文の誤りを論理必然的に惹起する重要な局面である、はずである。ところが国際裁判の文脈においては、この事実認定という局面は必ずしも注目されてこなかったばかりか、そもそも国際裁判においては証拠法のような問題にはあまり傾倒すべきではないといった主張すら見られるという議論状況であった。そこで、通説がこのような理解に至っているのはなぜであるのかを検討するために、国際裁判における事実認定と証拠の取扱いという局面の意義を明らかにしようとしたのが本研究である。具体的には、証拠法論の中でも特に議論の俎上に上ることの多い証明責任論と推定論を中心に、国際裁判における証拠法論の特質に迫ろうと試みた。従来的理解では、国際裁判における事実認定は〈客観的真実〉を志向するが故に、証拠法規則は〈柔軟〉であることが望ましいことがアプリオリに措定されてしまうことが多かった。本研究は、現実の裁判実行の検討を踏まえてこのような前理解そのものの妥当性を問い直そうとする試みである。その結果、国際裁判における事実認定は、〈客観的真実〉への到達という目的のための〈柔軟〉な法規則という単純な目的-手段の連関で把握しうるものではなく、〈適正な権利救済実現〉〈法的安定性〉〈司法運営の適正〉〈主権国家(による自己判断の)尊重〉といった様々な価値を調整する過程として把握され、そのために各種の判例法理が展開してきているものと捉えられることが明らかとなった。したがって従来的理解は修正を要するという方向に向かうのであるが、そもそもこのように現実の裁判実行と乖離した理解がなぜ形成・維持されたのかという問題が残る。これが研究者による次の課題であり、最終年度はそれに向けた学説・判例の整理を行った。本研究の成果は次の採択課題に引き継がれる予定である。2008年度は本研究課題の初年度であるが、その基礎となる研究を2007年度に東京大学大学院法学政治学研究科に提出した修士論文「国際裁判事実認定構造論序説-証明責任論を素材として-」としてすでにまとめている。本年度は、まずこの修士論文の一部について「国際裁判における事実認定の法構造-証明責任論を素材として-」として加筆・修正し、これを国家学会雑誌121巻7・8号(2008年)に掲載するに至った。また、これまでの研究成果を踏まえつつ、国際裁判における事実認定と証拠という本研究分野においておそらく最新かつ体系的なモノグラフである、Gerald NIYUNGEKO,Lapreuve devantles juridictions internationales,Bruylant,2005,480pp.についての書評を執筆し、これを国家学会雑誌122巻(2009年)に掲載予定である。2009年度は前年度に引き続いて精力的に研究成果を公刊した。まず、前年度より執筆中であった、国際裁判における事実認定と証拠という本研究分野において現段階においてもっとも体系的なモノグラフである、Gerald NIYUNGEKO, La preuve devant les juridictions internationales,Bruylant, 2005, 480pp.についての書評を執筆し、これを国家学会雑誌122巻5・6号(2009年)に掲載した。本書は本分野におけるフランス語圏の代表的著作であり、本書の原型たる博士論文(1988年ブリュッセル自由大学提出)は、国際裁判実践においてもしばしば参照されてきている重要なモノグラフである。また、主たる研究成果としては前年度に引き続いて理論的分析を推し進め、「国際裁判における推定の法構造-事実認定の性格理解の観点から-」を『国際法外交雑誌』108巻3号(2009年)に掲載した。本論文は、直接的には昨年公刊した「国際裁判における事実認定の法構造-証明責任論を素材として-」『国家学会雑誌」121巻7・8号(2008年)の延長線上にあり、証明責任論との関係を補助線として、国際裁判における推定概念の内容把握を試みたものであるが、しかし、それに留まらず、国際裁判における事実認定とはそもそもどのような性格を帯びた局面なのであるか、という問題意識から、国際裁判における事実認定の性格理解につき一つの試論を展開したものである。その結果、国際裁判における事実認定は、〈客観的真実〉への到達という目的のための〈柔軟〉な法規則という単純な目的-手段の連関で把握しうるものではなく、〈適正な権利救済実現〉〈法的安定性〉

〈司法運営の適正〉〈主権国家(による自己判断の)尊重〉といった様々な価値を調整する過程として把握され、そのために各種の判例法理が展開してきているものと捉えられることが明らかとなった。したがって従来的理解は修正を要するという方向に向かうのであるが、そもそもこのように現実の裁判実行と乖離した理解がなぜ形成・維持されたのかという問題が残る。これが研究者による次の課題であり、最終年度はそれに向けた学説・判例の整理を行った。本研究の成果は次の採択課題に引き継がれる予定である。
電子局在と対称性

特に二次元電子系に強い磁場が面に垂直にかかった場合、量子ホール効果が見られる。ホール電気伝導度が量子化されるが、これはランダムポテンシャルによる電子の局在を必要とする現象である。理論的には、強磁場下での電子の局在は摂動論で扱うことが出来るが、摂動の低次のオーダーの計算では意味をなさないことが知られている。この研究では、計算機を使用すると、高次の摂動計算が実行できることに着目し、約1億個のファインマンダイアグラムと計算して、実際に電子がバンド中心以外では局在し、かつバンド中心でホール電気伝導度に飛びが出来ることを示めした。この研究成果は二つの論文にまとめられ、出版もしくは出版予定である。前者の局在の問題に関しては、特に局在長を求める必要があるが、これは逆専有比と呼ばれる量を計算し、それによって得られる局在の臨界指数υを求めることが出来た。υの値は1.9±0.2となる。この計算では、摂動の高次項の漸近的振舞いの知識が必要となるが、この値も求めることが出来た。従ってBorel-Pade ́の方法で臨界指数を求めることが可能となった。後者の量子化されたホール電気伝導度も、摂動計算で高次まで計算し、ホール電気伝導度はバンド端で零となり、バンド中心で【e^2】/2hとなることを示めすことが出来た。またこの計算により、ホール効果を説明する為の模型として、非線型シグマ模型が適切であること示めすことが出来た。電子局在のスーパーコンダクティングな場合への応用として、超伝導体のゆらぎと電子局在との関係も計算機及び実験で研究することが出来た。特にスピン軌道相互作用と超伝導性との関係を実験的に調べることを行った。
ピア・アセスメントにおける他者評価能力の可視化ツールの開発

実践的な課題やグループワープの場面で,学習者間の相互評価を導入した実践がよく行われている.学習者の他者評価能力を向上させるために,学習者の他者評価能力を可視化するツールを開発した.また,相互評価を導入した実践を行った結果,多くの学習者が相互評価の効果を認識していることが分かった.他者に行った評価が受け入れられているかどうかを主観的にも納得させるためには,トラストの概念が重要であることが明らかになった.近年,学習者間で相互に学習成果物を評価させる試みが行われている.学習者が主体的に参加する学習形態において,学習者が評価に参画することは自然であり,評価結果を受け入れやすくする.そのため,学習者の内省を促し,知識の内化や深化を導き,学習意欲や学習動機を向上させ,より積極的に学習に取り組むことなどの効果が期待される.しかし,学習者間評価の前提の1つとして,学習者が他の学習者を評価する能力を持っていることがあげられるが,他者評価の能力については,これまであまり議論されてこなかった.本研究では,学習者の他者評価能力を可視化するツールや評価についてのコミュニケーションツールを開発することで,学習者の他者評価能力の向上に資することを目指す.実践的な課題やグループワープの場面で,学習者間の相互評価を導入した実践がよく行われている.学習者の他者評価能力を向上させるために,学習者の他者評価能力を可視化するツールを開発した.また,相互評価を導入した実践を行った結果,多くの学習者が相互評価の効果を認識していることが分かった.他者に行った評価が受け入れられているかどうかを主観的にも納得させるためには,トラストの概念が重要であることが明らかになった.近年,学習者間で相互に学習成果物を評価させる試みが行われている.学習者が主体的に参加する学習形態において,学習者が評価に参画することは自然であり,評価結果を受け入れやすくする.そのため,学習者の内省を促し,知識の内化や深化を導き,学習意欲や学習動機を向上させ,より積極的に学習に取り組むことなどの効果が期待される.しかし,学習者間評価の前提の1つとして,学習者が他の学習者を評価する能力を持っていることがあげられるが,他者評価の能力については,これまであまり議論されてこなかった.本研究では,学習者の他者評価能力を可視化するツールや評価についてのコミュニケーションツールを開発することで,学習者の他者評価能力の向上に資することを目指す.前者は,学習者間評価を終了した後に,評価能力についての推定値をグラフィカルに表示したものと,他者からの評価を表示する. 20年度は,学習者に提示する内容を検討するために,申請者の提案したモデルや綱目応答理論を応用した他のモデルを参考にし,個々の学習者のもつ評価の特性を抽出する.具体的には,安定性,差をつける度合い,評定の厳しさなどのモデル化を行った.後者は,評価者と非評価者とのインタラクションを通して,客観的に自身の評価能力について理解させるだけでなく,他者に行った評価が受け入れられているかどうかを主観的にも納得させることを目指して,コミュニケーション支援機能を開発する. 20年度は,これまでのCSCLのシステムの例も調査し,相互評価結果を用いて,評価者と評価を受ける人のコミュニケーションのあり方とその実現方法についての設計を行った.近年,学習者間で相互に学習成果物を評価させる試みが行われている.学習者が主体的に参加する学習形態において,学習者が評価に参画することは自然であり,評価結果を受け入れやすくする.そのため,学習者の内省を促し,知識の内化や深化を導き,学習意欲や学習動機を向上させ,より積極的に学習に取り組むことなどの効果が期待される.しかし,学習者間評価の前提の1つとして,学習者が他の学習者を評価する能力を持っていることがあげられるが,他者評価の能力については,これまであまり議論されてこなかった.本研究では,(1)学習者の他者評価能力を可視化するツール,及び(2)評価についてのコミュニケーションツールを開発することで,学習者の他者評価能力の向上に資することを目指す.前者は,学習者間評価を終了した後に,評価能力についての推定値をグラフィカルに表示したものと,他者からの評価を表示する.21年度は,昨年度に引き続き,これまでのCSCLのシステムの例も調査し,相互評価結果を用いて,評価者と評価を受ける人とのコミュニケーションを支援するシステムの設計を行った.後者は,評価者と非評価者とのインタラクションを通して,客観的に自身の評価能力について理解させるだけでなく,他者に行った評価が受け入れられているかどうかを主観的にも納得させることを目指して,コミュニケーション支援機能を開発する.21年度は,学習者の評価能力を,学習者に分かりやすく表示するためのインタフェースについての設計を行った.近年,学習者間で相互に学習成果物を評価させる試みが行われている.学習者が主体的に参加する学習形態において,学習者が評価に参画することは自然であり,評価結果を受け入れやすくする.そのため,学習者の内省を促し,知識の内化や深化を導き,学習意欲や学習動機を向上させ,より積極的に学習に取り組むことなどの効果が期待される.しかし,学習者間評価の前提の1つとして,学習者が他の学習者を評価する能力を持っていることがあげられるが,他者評価の能力については,これまであまり議論されてこなかった.本研究では,(1)学習者の他者評価能力を可視化するツール,及び(2)評価についてのコミュニケーションツールを開発することで,学習者の他者評価能力の向上に資することを目指す.