hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦争と革命の20世紀を生きた表現者たち―左派社会運動と文学運動の交錯

本研究では、20世紀日本で展開された左派社会運動の重要な一環をなした文学運動が担った役割に着目して、サークル誌・同人誌をも含む多様な表現から運動を担った人びとの〈生きられた運動経験〉を読み取ることで、運動を担った「個」の主体性に着目した左派社会運動史/文学運動史の構築を目指す。とくに、東アジアの物流・人流の拠点であった神戸で多様な民族構成の人びとを担い手としつつ展開された文学運動の経験に着目し、左派社会運動/文学運動が東アジアへと〈越境する想像力/創造力〉を生み出していった思想的脈絡についても明らかにしていく。
アルカデイン代謝産物p3-Alcの解析

未解明な点が多く残されている孤発性アルツハイマー病(AD)の発症機構を解明するために、AD関連タンパク質Alcadeinの代謝産物であるp3-Alcの解析を行った。孤発性AD患者の脳脊髄液および血液からp3-Alcを検出し解析したところ、AD発症初期から疾患特異的にp3-Alcが質的・量的に変化していることを見出した。p3-Alcを切り出す切断酵素の機能変化が孤発性ADの発症に関与する可能性を示唆した。孤発性アルツハイマー病(AD)の患者数の増加が社会的な問題となっているが、ADの発症機構には未解明な点が多く、確実な診断法や根本的な治療法はいまだ確立されていない。APP(Amyloid Precursor Protein)はADの原因因子の一つであり、AD特異的に脳への蓄積が見られる老人斑の主要構成成分アミロイドβ(Aβ)の前駆体である。Aβの量的・質的変化がAD発症に関与していると考えられるが、Aβは凝集性が高いため、その変化を捉えるのは難しい。本研究はAPPと同じ酵素で同じ代謝様式で代謝を受け、生理的機能や局在も相同であるI型膜タンパク質Alcadein(Alc)に着目し、凝集性の低い代謝産物p3-Alcの解析を行うことによって、孤発性AD発症メカニズムの解明および新たなAD診断法の開発を目的としている。Alcは、Alcα、Alcβ、Alcγの3つのファミリー分子からなり、それぞれのファミリー分子から分泌されるp3-Alcをp3-Alcα、p3-Alcβ、p3-Alcγと呼ぶ。これまでにp3-Alcαとp3-Alcβを脳脊髄液(CSF)中から検出可能であることを明らかとしてきた。本年度はまずCSF中のp3-Alcαとp3-Alcβを定量的に解析可能なsELISAの系を確立した。さらに、このELISA系を用いてnonAD、AD患者のCSF中のp3-Alcの量的変化の解析を行った。その結果、AD発症の初期段階の患者CSF中ではp3-Alcα、p3-Alcβが共に有意に増加することを見出した。このことよりp3-AlcをADの新規バイオマーカーとして応用できる可能性を示唆した。アルツハイマー病(AD)の大部分を占める孤発性AD(SAD)の発症機構には未解明な点が多く残されている。家族性AD(FAD)の発症には、原因遺伝子の変異によるAβ42の産生量・量比の増加が関与していると考えられるが、Aβ42は凝集性が高く、Aβの生体内における正味の質的・量的変化を捉えるのは難しいという問題点がある。私はSAD患者にもおいてもγセクレターゼ切断変化が起こっているのではないかと考え、これを検証するためにAPP以外のγセクレターゼ基質であるAlcadein(Alc)の切断産物を解析した。Alcは、X11Lを介してAPPと複合体を形成するI型膜タンパク質である。X11Lの解離により、APPからはAβが、Alcからはαセクレターゼとγセクレターゼの切断により「p3-Alc」が分泌される。私はまずAPPのγ切断変化を引き起こすPS1変異体を用いたin vitro解析より、Alcのγセクレターゼ切断はAPPと協調的に変化することを明らかにした(J Biol Chem, 2009)。p3-AlcはAβとは異なり凝集性が低く、生体内においてもγセクレターゼ機能変化を捉えられるペプチドであることがわかったので、本年度は孤発性AD患者サンプルの解析を行った。その結果、SAD患者の脳脊髄液(CSF)では疾患特異的にAlcのγ切断変化が起こっていることが明らかとなった(Ann Neuro1, 2011)。さらに、血液中においてもSAD患者でp3-Alcの量的変化が起こっていることを明らかにした(Mol Neurodegen, 2011)。以上より、私は遺伝子変異がないSADでもγセクレターゼの基質切断の質的・量的変化が起こり、それが発症に関与している可能性を初めて示した。
固体・液体金属における核融合及び核崩壊の促進

(1)金属への重陽子ビーム照射による動的遮蔽効果の影響を、Sm金属板中のα崩壊核147Smのα粒子放出で調べた。ビーム照射に伴う遮蔽エネルギーの上限値が19.3 keVと求まった。(2)超音波を作用した液体Liに重陽子ビームを照射することにより、液体Li中に高温重陽子プラズマを生成することに成功した。超音波キャビテーション中の重陽子プラズマは100万度以上の高温状態となることが判明した。(3)液体金属にD3分子ビームを照射することにより、分子ビームに特有な協力衝突d+d反応過程のが存在することを初めて見出した。この反応を利用して液体Inと液体Sn中のd+d反応の遮蔽エネルギーが求められた。(a)液体金属中での核反応:液体Li超音波キャビテーションに関する前年度の結果を踏まえ、今年度は、重陽子ビーム照射により、Li以外の液体金属による超音波キャビテーションの可能性が調べられた。具体的には、比較的融点の低いGa,とInの液体標的がテストされた。しかしながら、両者ともに超音波照射のON/OFFのd+d反応への影響は全く観測されず、液体Liの場合とはかなり様相が異なっていることが判明した。液体Gaは液体に超音波を伝播するAlホーンと合金をつくり材質を劣化することが判ったので、液体標的としての開発は当面断念することにした。一方、液体Inに関しては、重陽子ビーム照射時に放出される荷電粒子を観測していたところ、液体In中のd+d反応は特異な振る舞いを示していることが判り、そのメカニズムを解明することとした。(b)液体In中での協力衝突d+d反応機構の発見:液体In中での特異なd+d反応の大きな特徴は、1d(d,p)t反応からの陽子スペクトルが非対称で幅広い、2収量の励起曲線が通常のd+d反応の予想とは全く異なり、更に、3原子ビームD+照射時には観測されず、分子ビームD3+照射でのみ観測される、の3点である。詳細な解析の結果、この反応は分子ビームに特有な2段階反応で、分子中の一つのdがInと弾性散乱を起こし方向を変え、同じ分子中の他のdと衝突しd(d,p)t反応を生じたものであると結論された。新たに発見したこの反応過程を分子ビームによる協力衝突反応(Cooperative Colliding Reaction)と名づけた。この場合、d+d反応は液体金属の伝導電子中で生じるため、電子による遮蔽効果により増強されると考えられる。現在、詳細なデータの取得により、この反応から遮蔽ポテンシャルを精度良く決定する実験が続行されている。最終年度に実施した研究の概要前年度検討した研究推進方策に沿い、1液体金属中へのD3分子イオンビーム照射時に生ずるd+d協力衝突反応を用いた液体金属中のd(d,p)t反応の遮蔽エネルギーの測定、2重水及び重水素化アセトンを用いたキャビテーション核融合の探索、を実施した。1に関しては、融点が比較的低い液体In、Sn、Pb、Bi中での協力衝突d(d,p)t反応のスペクトルと収量が入射エネルギー10-60 keVの間で測定された。現在、InとSnについて解析が進み、遮蔽エネルギーは、In中では270(±50)eV、Sn中では450(±50)eVとの値が得られた。いずれも単純なThomas-Fermi電子遮蔽模型では説明できない大きな値であることが明確になった。特に興味深いのは、InとSnでは原子番号が1しか違わないのに、遮蔽エネルギーは180eVもの大きな違いがあることである。2に関しては、dd核融合からの中性子測定のため液体シンチレータの整備を行い、さらに、バックグラウンド削減のためのシールドを伴う測定系を構築した。それを用いて、超音波キャビテーション下の重水素化アセトンと流動キャビテーション下の重水(工学部祖山研との共同研究)からの中性子を探索したが、バックグラウンドレベルの中性子しか観測されず、キャビテーション核融合を生じさせるための更なる工夫が必要であることが判った。研究期間全体を通じて実施した研究の成果液体Li超音波キャビテーション標的の重陽子ビーム照射データの詳細な運動学的解析の結果、液体Liキャビテーション内では600万度にも及ぶ高温の重陽子プラズマが生成されていることを明らかにした。D3分子ビームを用いた液体金属照射d(d,p)t反応の観測から、分子ビームに特有の反応機構(協力衝突反応)を発見し、それを用いて液体In, Sn中でのd(d,p)t反応の遮蔽エネルギーが精度良く求められた。固体・液体金属中での核反応や核崩壊を大きく変化・増大させる方法開発とそのメカニズムの理解を目的に、二つの課題で研究が進められた。

(a)液体金属超音波キャビテーション内での核融合反応:これまでの液体Liを用いた実験で取得されたデータ解析が詳細に進められた。50 keV重陽子によるD(d,p)T反応で放出された陽子ピークは、キャビテーションを作用させた場合のみ、裾が広がって観測され、通常の反応から得られる形状ではないことが明らかになった。運動学的な解析結果から、液体Liキャビテーション内で生じている重陽子プラズマは、100万度K以上の高温状態にあることが判明した。また、反応収量を説明するためには、キャビテーション内の重陽子数密度は、少なくとも10E24/ccであることがわかり、重陽子照射下の液体Liキャビテーション内には、高温高密度の重陽子プラズマが生成されていると結論された。これらの成果は論文として取り纏められ、現在、Physical Review C誌に投稿中である。(b)固体金属中での動的遮蔽効果によるα崩壊促進:α崩壊核147Smを20%程自然に含んでいるSm金属板を対象に実験を行った。Sm金属板を低エネルギー重陽子ビームで照射し、放出α粒子のスペクトルをビーム照射on/offの条件で比較した。実験では、15keV D3+ビームを用いて、10秒照射ー10秒照射無しの測定サイクルを長時間行い、金属板表面付近に対応するEα=2.02.23 MeV部分の収量比(R)が求められた。結果は、R=1.19+/-0.02となり、ビーム照射に伴う遮蔽エネルギーの上限値は、19.3keVと求められた。この値は、以前、Sm中のDD反応の遮蔽ポテンシャルを測定する際に副次的に求めた上限値とは、矛盾しない。Li以外の金属での液体金属標的での核融合反応促進については、GaとInについての予定通り進められた。両者ともに、超音波キャビテーションの効果が全く見られなかったが、液体In中でのd+d反応の異常性を見出すという新たな展開があり、全体としては概ね順調に進展したといえる。昨年の大震災により、主要装置である大強度ビーム照射装置が故障し、修理後ビームが得られるようになったのは23年12月であった。また、同時に、超音波キャビテーション標的システムも損壊したため、再製作を余儀なくされた。これらの事情により、重陽子ビームを用いた液体金属キャビテーション実験が開始されるのは、24年7月ころと見込まれる。この間、以前の実験データの解析は予定通り進行した。更に、23年12月のビーム復帰後は、固体Sm標的を用いて、「動的遮蔽効果によるα崩壊促進」の実験は予定どおり行われた。液体In中でのd+d反応に新たなメカニズムを見出したため、従来の研究計画を多少変更し、次年度が最終年度であることも考慮して、今後、以下の2点を重点に研究を進める。(a)新たに発見した協力衝突反応を用いて、液体金属中のd(d,p)t反応の遮蔽エネルギーを精度良く決定する。この方法は、金属中への重陽子ビーム照射時の標的重陽子密度のあいまいさが無くなるため、従来の方法に較べて、導出される遮蔽エネルギーの信頼性は飛躍的に大きくなる。また、d+d反応を取り巻く環境は固体金属中とは異なり、結晶格子は存在せず伝導電子の効果のみである。比較的融点の低いIn, Bi等を対象に、電子密度と遮蔽エネルギーの相関を求める。結果を理論計算と比較する。
新規シェル、コア設計による次世代スマート機能型高分子ミセルの創製

本研究では、既存材料や従来的手法に囚われない新たなDDS設計に基づく、高分子ミセル型ナノキャリアの創製を目的として、環境応答性や標的細胞親和性を賦与した新規シェルの開発と従来の高分子ミセルでは内包が困難であった両親媒性物質やタンパク質等の生理活性分子を安定にミセルに内包するための内核設計理論の確立を目指している。具体的に、(1)新規シェル設計に関しては、(A)pH応答性ベタインポリマーと(B)側鎖にアミノ酸構造を有するがん細胞親和性ベタインポリマーの2種類のポリマーの開発を進めている。(A)については、側鎖のアミノ基とカルボキシ基のスペーサーのメチレン数を変化させたポリマーを合成し、pKaや生体分子との相互作用を評価した結果、メチレン数が2個の場合においてのみ、血中での優れたantifouling特性と腫瘍内pHでの細胞との親和性の向上が両立できることが明らかになった。また、このポリマーで表面修飾を行った金ナノ粒子ががん組織に顕著に集積することも確認された。また、(B)については、従来ポリマーよりもさらに分子量の大きい側鎖にグルタミン構造を有するポリマーを開発し、がん細胞との親和性を評価した結果、分子量の増大と伴に、がん細胞との親和性が増大することが確認された。グルタミン以外のアミノ酸Xを側鎖に有するポリマーの開発を行い、がん細胞との親和性を評価したところ、膀胱がん等の種々のがん細胞との相互作用が確認された。一方、(2)コア設計に関しては、タンパク質を内包させるための内核構成鎖の化学構造および分子修飾の最適化を進めた結果、物質Yを利用した三元系のコア-シェル型ナノ粒子が極めて安定にモデルタンパク質の緑色蛍光タンパク質(GFP)を内包できることが明らかになった。今後、in vivoにおけるデリバリー機能について検討を行う予定である。(1)新規シェル設計に関しては、(A)pH応答性ベタインポリマーの化学構造の最適化を進め、ポリマー修飾金ナノ粒子に関して顕著ながん組織への集積を確認した。また、(B)がん細胞親和性ベタインポリマーについては、分子量の効果を明らかにする一方で、グルタミン以外のアミノ酸Xを側鎖に有するポリマーを開発し、がん細胞との親和性を実証することができた。一方、(2)コア設計に関しては、様々な手法を検討した結果、当初計画では考えていなかった物質Yの利用により、生理活性タンパク質を高分子ミセルに安定に内包させる新規手法を考案するに至った。以上のように、(1)に関しては当初計画通りに研究が進み、(2)に関しては当初計画を上回る成果が得られている。(1)新規シェル設計の(A)pH応答性ベタインポリマーに関しては、ポリマー修飾金ナノ粒子に関して顕著ながん組織への集積を確認することができたために、投与量依存性や腫瘍内浸透性などについて詳細な検討を行う。(B)がん細胞親和性ベタインポリマーについては、スマートシェルとしての有用性を明らかにするためにナノ粒子の表面修飾へと応用し、その体内動態を評価する。(2)コア設計に関しては、タンパク質を内包した三元系のコア-シェル型高分子ミセルの酸性環境下におけるタンパク質のリリース能を評価する一方で、がん細胞への取り込みを含むin vitro評価、がん集積性を含む体内動態評価を実施する予定である。

一方、(2)コア設計に関しては、様々な手法を検討した結果、当初計画では考えていなかった物質Yの利用により、生理活性タンパク質を高分子ミセルに安定に内包させる新規手法を考案するに至った。以上のように、(1)に関しては当初計画通りに研究が進み、(2)に関しては当初計画を上回る成果が得られている。(1)新規シェル設計の(A)pH応答性ベタインポリマーに関しては、ポリマー修飾金ナノ粒子に関して顕著ながん組織への集積を確認することができたために、投与量依存性や腫瘍内浸透性などについて詳細な検討を行う。(B)がん細胞親和性ベタインポリマーについては、スマートシェルとしての有用性を明らかにするためにナノ粒子の表面修飾へと応用し、その体内動態を評価する。(2)コア設計に関しては、タンパク質を内包した三元系のコア-シェル型高分子ミセルの酸性環境下におけるタンパク質のリリース能を評価する一方で、がん細胞への取り込みを含むin vitro評価、がん集積性を含む体内動態評価を実施する予定である。
生体・人工ハイブリッド回転ナノモーターの創製

回転分子モーターF1-ATPaseの固定子であるα3β3リングに回転子として二重鎖DNAを差し込んだハイブリッドモーターDNA-F1を作製した。DNA-F1はATP依存的に一方向に大きくバイアスがかかったステップ回転運動をみせた。一方向性回転の効率の改善や歩留まりの改善が課題として残ったが、ハイブリッド回転ナノモーター創製の足掛かりは達成できた。さらにハイブリッドモーターの新しい材料として腸球菌由来V1-ATPaseの1分子回転観察系を構築し、回転運動の基本特性を明らかにすることに成功した。回転分子モーターF1-ATPaseの固定子α3β3リングの触媒サブユニットβは、回転子γサブユニットがなくても一方向に順番を守ってATP加水分解反応と構造変化を行うことが先行研究で明らかとなった。そこで本研究では、回転子γの代わりに異種分子であるカーボンナノチューブやDNAを差し込んだハイブリッドモーターを創製することを目的とした。カーボンナノチューブとの複合化については、透析法等の種々の方法を試したが、残念ながらF1の固定子リングとの複合体は得られなかった。カーボンナノチューブを水溶液中で分散させるために添加されている界面活性剤の影響で固定子リングが解離してしまうためと考えられた。DNAとの複合化については、F1の固定子リングのγと相互作用する部位に正電荷を持つアミノ酸残基を多数導入した変異体を多種作製し、DNAの導入効率を紫外可視吸収スペクトルおよび高速AFM観察により評価した。さらに生化学アッセイにより、DNA導入F1のATP加水分解活性を測定した。これらにより、DNA導入効率が高くかつ活性を保持しているDNA-F1をスクリーニングした。次に、得られたDNA-F1のDNA部位に金ナノロッドを結合させ1分子回転観察を行った。金ナノロッドを用いたのは、DNAが傾いているだけなのか、真に回転しているのかを区別するためである。その結果、ATP依存的に一方向に大きくバイアスがかかった回転運動を観察することが出来た。しかしながら、1.120°のバックステップが頻繁にみられる、2.回転発見頻度が非常に低い、といった問題があり、論文出版には至っていない。さらにハイブリッドモーター形成の新しい材料として腸球菌由来V1-ATPaseの回転観察実験系を構築し、回転運動の基本特性を明らかにすることに成功した(Minagawa et al JBC 2013)。F1モーターの固定子と回転子の相互作用に重要とされている固定子α3β3リングの入り口(DELSEED領域)やリング内部のアミノ酸配列を遺伝子操作で改変し、表面電荷の正負や親水・疎水性を大幅に変えた変異体を多種作製した。また回転子として、長さや配列の異なる様々な二重鎖DNAを合成した。回転子DNA-F1α3β3固定子リングの複合体形成能を有するもの(以下ではDNA-F1とよぶ)を、精製後のSDS-ポリアクリルアミド電気泳動、紫外-可視吸収スペクトル測定、高速AFMによる1分子観察で確認した。DNA-F1ハイブリッドモーターは野生型F1モーターに比べ固定子と回転子の相互作用が弱かったため、回転子DNAの末端と固定子α3β3リングの内側を共有単結合でつなぐことで安定なDNA-F1複合体の作製に成功した。得られたDNA-F1複合体がATP加水分解活性を保持していることをATP再生系を用いた多分子計測で確認した。また金ナノロッドをプローブとする1分子回転観察を行い、野生型のF1モーターと同様、120°離れた3か所で安定な停止点示すことを明らかにした。3か所で停止する時間はATP濃度を上げると短くなり、ATP加水分解反応と共役していることが示唆された。さらに、回転方向は60-70%の割合で反時計回りに偏っていた。しかしながら現時点では、連続的に一方向に回転するDNA-F1複合体は得られていない。これは、本来の回転子であるγサブユニットが非対称な構造を有しているのに対し、DNAは対称な二重らせん構造を有しているためと考えられた。当初計画では、当該年度で一方向に連続的に回転するハイブリッドモーターの創製を達成する予定であった。現状ではDNAを回転子とするDNA-F1ハイブリッドモーターは得られているが、一方向性回転の効率は60-70%程度である。また、DNAだけでなくカーボンナノチューブ、金属錯体ナノワイヤ、人工らせんポリマー、フォルダマー等の人工分子も回転子として試す予定であったが、材料の入手に時間がかかりそこまで至らなかったため、(3)やや遅れている、とした。さらに多種多様なα3β3固定子リング変異体、および様々な配列やミスマッチを持つ二重鎖DNAやRNAを合成して次々に試し、一方向に連続的に回転するハイブリッドモーターを創製する。また、カーボンナノチューブ、金属錯体ナノワイヤ、人工らせんポリマー、フォルダマー等の様々な人工分子とα3β3固定子リングの複合体形成を試みる。

高速AFMによる1分子観察で複合体形成を、ATP再生系を用いた多分子計測でATP加水分解活性の保持を確認した後、金ナノロッドを用いた1分子回転観察で一方向性の回転運動を実証する。さらに、得られたハイブリッドモーターを1分子操作し性能評価を行う。磁気ビーズを可視化プローブとして磁気ピンセットで強制的に逆回転させた際にATPが合成できるかを検証する。フェムトリッターチャンバーやフェムトリッタードロップレット内で強制逆回転させることにより、ハイブリッドモーター1分子のATP合成効率を定量化してエネルギー変換の可逆性を検証する。人工回転子として用いるカーボンナノチューブ、金属錯体ナノワイヤ、人工らせんポリマー、フォルダマー等の入手に当初の予定より時間がかかったため当該研究費が生じた。今後、これらの人工分子の入手、改変、修飾の経費に利用する。
赤血球分化を制御する遺伝子の解析

赤血球分化の制御機構を解明するため,試験管内で分化誘導可能なマウス赤白血病(MEL)細胞を用い,分化の決定(コミットメント)過程を解析した.まず,我々は, MEL細胞TSA8株を誘導剤処理すると,エリトロポエチン(Epo)依存に分化増殖を行なう前駆細胞(CFu-E)へと分化することを見出した.結合実験の結果より,分化誘導前後のEpo受容体は,細胞当りの数,親和性の変動は無く, CFu-Eへの分化の決定が, Epo受容体の誘導ではなく,細胞内因子の誘導が重要であることが分った.この分化誘導系を用い,分化の決定に関与する要因をさらに詳しく調べた.その結果,分化誘導直後にシクロヘキシミド感受性の時期があり,不安定な蛋白の新合成が必要であることが分った.また,分化誘導の後半に,アミロライド誘導体に感受性の時期が見出され, Na^+/H^+exchangerの関与が明らかとなった.すなわち,この分化の決定には,二つの因子が逐次的に働いていると予想された.つぎに, Epoの作用機序を解析し, Epoの受容体を介した細胞内シグナル伝達には, CAMPが関与していることを明らかにした.これまで, Epoの作用機序については,正常血液細胞集団を用いた解析結果が報告されているが,結果は不明確であり,均一な前駆細胞を用した我々の結果は最も明確であり,今後の生化学的解析の材料としても最適である.MEL細胞の分化の決定におけるがん遺伝子C-mycの関与を,誘導プロモーターと結合したc-myc遺伝子の導入により調べた.その結果, c-mycは,分化の決定に,その量に依存して働いていること,また,分化特異的遺伝子の活性化に抑制的に働いており, c-myc自身のauto-regulationにより,分化の決定と遺伝子発現を結びつけた調節をしていると予想させる結果が得られた.赤血球分化の制御機構を解明するため,試験管内で分化誘導可能なマウス赤白血病(MEL)細胞を用い,分化の決定(コミットメント)過程を解析した.まず,我々は, MEL細胞TSA8株を誘導剤処理すると,エリトロポエチン(Epo)依存に分化増殖を行なう前駆細胞(CFu-E)へと分化することを見出した.結合実験の結果より,分化誘導前後のEpo受容体は,細胞当りの数,親和性の変動は無く, CFu-Eへの分化の決定が, Epo受容体の誘導ではなく,細胞内因子の誘導が重要であることが分った.この分化誘導系を用い,分化の決定に関与する要因をさらに詳しく調べた.その結果,分化誘導直後にシクロヘキシミド感受性の時期があり,不安定な蛋白の新合成が必要であることが分った.また,分化誘導の後半に,アミロライド誘導体に感受性の時期が見出され, Na^+/H^+exchangerの関与が明らかとなった.すなわち,この分化の決定には,二つの因子が逐次的に働いていると予想された.つぎに, Epoの作用機序を解析し, Epoの受容体を介した細胞内シグナル伝達には, CAMPが関与していることを明らかにした.これまで, Epoの作用機序については,正常血液細胞集団を用いた解析結果が報告されているが,結果は不明確であり,均一な前駆細胞を用した我々の結果は最も明確であり,今後の生化学的解析の材料としても最適である.MEL細胞の分化の決定におけるがん遺伝子C-mycの関与を,誘導プロモーターと結合したc-myc遺伝子の導入により調べた.その結果, c-mycは,分化の決定に,その量に依存して働いていること,また,分化特異的遺伝子の活性化に抑制的に働いており, c-myc自身のauto-regulationにより,分化の決定と遺伝子発現を結びつけた調節をしていると予想させる結果が得られた.赤血球分化の制御機構を解明するため、試験管内で分化誘導可能なマウス赤白血病細胞を用い、分化の決定(コミットメント)過程を解析した。赤血球の分化においては、血液幹細胞から数回の分裂を経て、エリトロポエチン(EPO)依存の分化増殖を行なう前駆細胞(CFU-E)を経て成塾分化するが、我々は、赤白血病細胞(TSA8株)を誘導剤で処理すると、CFU-Eへと分化することを見出した。この分化誘導系で、EPO受容体合成が誘導されるかどうかを、結合実験により調べたところ、EPO受容体量は、分化誘導前後で、質的にも、量的にも変動が無いことが分った。よって、CFU-Eへの分化の決定には、EPO受容体の増加が重要ではなく、細胞内因子の誘導が重要であることが予想された。この分化誘導系を用いて、分化の決定に関与する要因を調べた。この系にsrc遺伝子産物のリン酸化の特異的阻害剤であるハービマイシンを添加すると、EPO依存的コロニー形成(細胞増殖)は阻害されるが、ヘモグロビン合成で見た細胞分化の誘導は阻害されなかった。このことは、胎児肝より得た正常CFU-Eの分化増殖においても同様で、EPOが前駆細胞に惹き起す分化と増殖のシグナルは独立であり、増殖のシグナルは、src関連遺伝子の関与によっていることが示唆された。赤白血病細胞分化誘導におけるC-myc遺伝子の関与を、誘導プロモーターに結合したC-myc遺伝子の導入により調べた。外から導入したC-myc遺伝子の発現を人為的にコントロールすると、分化誘導能を変えることができ、この分化誘導系に、C-myc遺伝子の発現の量、タイミングが重要であることを示した。

今後、上記の点を更に詳しく解析し、分化の決定の要因を解明してゆくつもりである。赤血球分化の制御機構を解明するため,試験管内で分化誘導可能なマウス赤白血病(MEL)細胞を用い,分化の決定(コミットメント)過程を解析した.まず,我々は,MEL細胞TSA8株を誘導剤処理すると,エリトロポエチン(Epo)依存に分化増殖を行なう前駆細胞(CFUーE)へと分化することを見出した.結合実験の結果より,分化誘導前後のEpo受容体は,細胞当りの数,親和性の変動は無く,CFUーEへの分化の決定が,Epo受容体の誘導ではなく,細胞内因子の誘導が重要であることが分った.この分化誘導系を用い,分化の決定に関与する要因をさらに詳しく調べた.その結果,分化誘導直後にシクロヘキシミド感受性の時期があり,不安定な蛋白の新合成が必要であることが分った.また,分化誘導の後半に,アミロライド誘導体に感受性の時期が見出され,Na^+/H^+exchangerの関与が明らかとなった.すなわち,この分化の決定には,二つの因子が逐時的に働いていると予想された.つぎに,Epoの作用機序を解析し,Epoの受容体を介した細胞内シグナル伝達には,cAMPが関与していることを明らかにした.これまで,Epoの作用機序については,正常血液細胞集団を用いた解析結果が報告されているが,結果は不明確であり,均一な前駆細胞を用いた我々の結果は最も明確であり,今後の生化学的解析の材料としても最適である.MEL細胞の分化の決定におけるがん遺伝子Cーmycの関与を,誘導プロモーターと結合したcーmyc遺伝子の導入により調べた.その結果,cーmycは,分化の決定に,その量に依存して働いていること,また,分化特異的遺伝子の活性化に抑制的に働いており,cーmyc自身のautoregulationにより,分化の決定と遺伝子発現を結びつけた調節をしていると予想させる結果が得られた.
「認識された事態」にもとづく知識・証拠性・認識の言語表現の分析

本研究の目的は,「認識された事態」という意味レベルが日本語の知識・推論に関わる表現の分析に有用であることを示すことであった。「認識された事態」とは単なる事態・出来事ではなく,主体によって認識された対象としての事態・出来事と捉えられる。本年度は主に,1推論を述べる「トイウコトハ...トイウコトダ」という構文の分析(昨年度より継続),2感心を表す「コトダ。」構文を通したコト節の分析(新規),3目的表現へのとりたて助詞ハの付加に対する分析の精緻化・終助詞(継続)に取り組んだ。13のすべての分析において,研究課題における「認識された事態」を,形式意味論で提案されている「判断主」あるいは「視点」を含む意味論の枠組みに従い,「主体に相対化された命題」の枠組みを用いた。1の推論を表す構文については,「トイウコトハ...トイウコトダ」という構文の特徴を整理し,トイウの省略の可否およびトノへの置き換えの可否に基づいて,先行研究で広く受け入れられてきた「命題ーモダリティ」という節の意味レベルの中間に位置する意味レベルが存在するという議論を論文にまとめて発表した。2の感心を表す「コトダ。」については,1の研究の過程で得られた問題意識に基づいて新たに研究対象としたものである。コト節の特徴を明らかにしつつ,判断主を含む主観的意味の概念を用いて「感心」という機能を説明できるという分析を本年度後半で進めた(成果論文はH19年度公開予定)。3の目的表現への助詞の付加については,本課題初年度から進めてきた分析を精緻化して公表するために,議論の整理と形式化を中心に取り組んだ。3つの内容に共通して,主体に相対化された命題や「主観的意味」を言語分析で考慮する重要性を示すことが出来たと考える。これは本研究課題の「認識された事態」という枠組みの価値を示すものと言える。本研究は,「認識された事態」という意味レベルの言語分析における有用性を示すことを目指し,証拠性表現などの知識・推論にかかわる言語表現を対象に意味論・統語論的分析を行う。申請者は「認識された事態」を,外延的な「事態・出来事」と内包的な「命題」の中間に位置するものと想定している。これは「何らかの主体によって認識された=どの視点から見られているかが決まっている事態・出来事」と述べることもできる。特に日本語の証拠性表現や認識条件文,テンス解釈などは「認識された事態」との関係がうかがえる現象が多いため,この意味レベルの適用可能性を検証するのに適した言語と考えられる。本年度は,主に証拠性表現にかかわる先行研究の分析の検討・整理と,テンス解釈に関する申請者の従来の分析の再検討および適用範囲の拡張を実施した。テンス解釈と「認識された事態」との関係については,同じ現象を扱った研究の詳細な検討を行い,問題点を整理した。それに加えて,モーダル要素や条件文の分析に用いられる様相論理を用いた副詞節の分析を検討し,日本語学の先行研究の成果との比較・検討を行った。副詞節については,とりたて助詞と共起した場合の解釈についても現象を整理して分析案を作成した。副詞節(理由節や条件節,目的節ほか)に関する現象は,「認識された事態」と「命題」を区別する意義を検証するうえで有効と考えられるため,次年度以降も継続して分析を進める。本年度の進捗状況は,当初の計画に比べてやや遅れが見られた。特に研究成果の公開に関して,当初予定していた国際学会での発表を実施できず,全体的に低調であった。研究活動としては,状況意味論・様相論理に基づいた証拠性表現と副詞節の分析を実施し,また日本語のテンスに関する申請者の分析と,類似の現象を扱っている研究の比較を通じて,テンス解釈の分析を再検討した。これらの研究状況については,研究会および関係する研究者(上山あゆみ氏,林由華氏)との打合せを通じて意見交換を行い,理論的分析および方言データに関する情報を得ることができた。本研究の目的は,「認識された事態」という意味レベルが言語分析,特に日本語の知識・推論に関わる表現の分析にとって重要な役割を持つと示すことである。「認識された事態」とは単なる事態・出来事そのものではなく,ある主体によって認識されたものとしての事態・出来事と述べることができる。この研究課題のもとで,本年度は主に,1理由・目的を表す従属節の研究,2推論を述べる表現におけるコト内容節の分布および意味論の研究,3終助詞の機能分析と談話における情報管理モデルの研究の3点に取り組んだ。1の理由・目的を表す従属節については,理由・目的を表す従属節が事態を認識する視点を含むような従属節(Epistemic Phrase)であり,認識視点が意味論的な変数としてこのレベルの節に含まれるという想定と,主題助詞・とりたて助詞の付加が意味論的に量化表現として働くという補助的想定を組み合わせることで,主題・とりたて助詞が付加された場合の従属節の機能が意味-統語論的に説明できると論じた。2の推論構文とコト節の関係については,先行研究を検討し,コトおよびトイウの分析が推論構文に適応できないという分析をおこなった。3の終助詞の研究では,共通日本語の終助詞の先行研究と比較しつつ北海道方言の終助詞サの分析を行い,話し手がどのように他者の知識をモデル化し発話によって操作するかを探った。

いずれの研究も,知識のモデル化や様々な視点からの知識という意味統語レベルの存在を探るものであり,本研究課題にとって興味深い分析を提示することができたと考える。本年度の進捗状況は,概ね順調であった。特に前年度の課題であった研究成果の公開について活発に進めることができた。結果,国内学会(日本言語学会大会)・国際学会(Japanese Korean Linguistics)において研究発表を行い,英語論文も含めて2本の論文に成果をまとめることができた。研究活動としては,2つの叙述タイプと統語構造(Kuroda,上山)に基づく副詞節の分析案や,終助詞の機能分析に関して研究会で発表し,関連分野の研究者と意見交換を行うことができた。特に現象の記述面はかなりの進展を見,課題最終年度の理論的分析および現象横断的な要因の解明に向けて十分な基礎を作ることができたと考える。本研究の目的は,「認識された事態」という意味レベルが日本語の知識・推論に関わる表現の分析に有用であることを示すことであった。「認識された事態」とは単なる事態・出来事ではなく,主体によって認識された対象としての事態・出来事と捉えられる。本年度は主に,1推論を述べる「トイウコトハ...トイウコトダ」という構文の分析(昨年度より継続),2感心を表す「コトダ。」構文を通したコト節の分析(新規),3目的表現へのとりたて助詞ハの付加に対する分析の精緻化・終助詞(継続)に取り組んだ。13のすべての分析において,研究課題における「認識された事態」を,形式意味論で提案されている「判断主」あるいは「視点」を含む意味論の枠組みに従い,「主体に相対化された命題」の枠組みを用いた。1の推論を表す構文については,「トイウコトハ...トイウコトダ」という構文の特徴を整理し,トイウの省略の可否およびトノへの置き換えの可否に基づいて,先行研究で広く受け入れられてきた「命題ーモダリティ」という節の意味レベルの中間に位置する意味レベルが存在するという議論を論文にまとめて発表した。2の感心を表す「コトダ。」については,1の研究の過程で得られた問題意識に基づいて新たに研究対象としたものである。コト節の特徴を明らかにしつつ,判断主を含む主観的意味の概念を用いて「感心」という機能を説明できるという分析を本年度後半で進めた(成果論文はH19年度公開予定)。3の目的表現への助詞の付加については,本課題初年度から進めてきた分析を精緻化して公表するために,議論の整理と形式化を中心に取り組んだ。3つの内容に共通して,主体に相対化された命題や「主観的意味」を言語分析で考慮する重要性を示すことが出来たと考える。これは本研究課題の「認識された事態」という枠組みの価値を示すものと言える。平成29年度は,平成28年度に実施できなかった国際学会での発表を行うため,Japanese/Korean Linguistics, Workshop on Altaic Formal Linguisticsなどに応募する。また,これらのGeneral Topicに関する学会以外にも,知識や言語学的形而上学など,本研究課題に関連するより限定された分野のワークショップへの応募も検討する。また,当初計画に従って査読付き論文誌への投稿も行う。また,上記研究計画の概要でも述べたとおり,副詞節に関する現象を当初予定していたものに加えて検討の対象とする。琉球語に関しては,特に日本語共通語のノダ文に対応すると推測される,動詞-mの形式に注目した分析をはじめに行い,その後他のモーダル形式,条件文,テンス解釈へと分析を進める。
消化管運動障害でのアストロサイトを介する腸管神経系制御機構の役割と麻酔薬作用

局所麻酔薬ブピバカインは神経毒性を持つことが知られており、その機序を解明することによりブピバカインによる神経毒性を予防することを目標とした。ヒト神経芽細胞腫培養細胞(SH-SY5Y細胞)を使用し、ブピバカイン投与により細胞の生存率低下が見られたが、この生存率はT型カルシウムチャネル阻害薬の併用により更に悪化した。SH-SY5Y細胞におけるT型カルシウムチャネルの発現をリアルタイムPCRで調べたところ、Cav3.1のみが発現していることがわかった。消化管筋間神経叢をマウス小腸から剥離し、神経細胞、神経膠細胞を単離、培養した。それらの細胞にパッチクランプした。神経細胞の静止膜電位、活動電位を記録し、デルタオピオイドレセプター刺激薬(DPDPE)投与により神経細胞の自発活動電位発現性が高くなることを確認した。現在はマウスのイレウスモデルを作成するための麻酔装置、手術器具の準備と、イレウス状態を確認する方法について検討している。本研究ではマウスの小腸から神経細胞を単離し培養する必要があるが、腸管内の細菌によるコンタミネーションにより培養が成功しない場合がある。培養液に抗菌薬、抗真菌薬を添加し、神経細胞を効率的に単離するための工夫を行った。パッチクランプの成功率を向上するために微小電極の作成や細胞外液還流装置にも微調整が必要であった。マウスの消化管筋間神経細胞から神経細胞、神経膠細胞を単離し培養することができた。顕微鏡下でパッチクランプを行ったが、マイクロピペットの調整、電位測定装置の調整に時間を要した。パッチクランプでは神経細胞から静止膜電位を測定するところまでは到達したが、薬剤投与などを行ううちに細胞とマイクロピペットの接触が悪くなり、持続的な測定ができなかった。細胞の単離からパッチクランプまでの時間を1日単位で変更したが、改善が見られなかった。マウスから初代培養した細胞を使用することを諦め、培養細胞を使用して実験を進めることにした。ヒト神経芽腫細胞(SH-SH5Y細胞)を培養し、パッチクランプを行った。SH-SH5Y細胞においてもマイクロピペットの調整に時間を要し、静止膜電位の測定と活動電位を見るところまでしか進められていない。マウスの術後イレウスモデルを作成する方法について、麻酔用のセボフルラン気化器などを整備し、マウスの手術ができる体制を整えた。しかし、マウスから初代培養した神経細胞のパッチクランプが現状ではうまくいかないため、イレウスモデルを作成してもそこから単離した神経細胞を使用することができない。パッチクランプが上手く測定できるまで、イレウスモデルの作成は休止としている。マウスの小腸による等尺性収縮力変化についての実験は、実験機器の故障により実験ができない状況が続いており、今後計画を修正して行く予定である。マウスの小腸から神経細胞を単離し培養する段階で問題があるため、培養細胞に変更したが、その判断に時間がかかった。前年度までにマウスの消化管筋間神経細胞から単離した神経細胞、神経膠細胞を使用したパッチクランプは断念した。ヒト神経芽細胞腫培養細胞(SH-SY5Y細胞)を培養しパッチクランプを行い、静止膜電位の測定のみを行った。局所麻酔薬の神経毒性を調べるために、SH-SY5Y細胞の生存に局所麻酔薬がどのように関与するのかをMTTアッセイを用いて調べた。長時間作動性局所麻酔薬ブピバカインを培養液に添加した場合、SH-SY5Y細胞の生存率が非常に下がったが、様々なイオンチャネルブロッカーを同時投与した場合、カルシウムチャネルブロッカーを投与した場合に、生存率が悪化した。細胞毒性に関与するカルシウムチャネルのタイプを調べるために様々なカルシウムチャネル阻害薬を使用したところ、T型カルシウムチャネル阻害薬をブピバカインと併用した場合に細胞死が増加することがわかった。T型カルシウムチャネルはCav3.1、3.2、3.3のサブタイプがあるため、どのサブタイプがこの細胞死に関与するのかを調べるために、RT-PCRでCav3.1、3.2、3.3のmRNAの発現を調べたところ、Cav3.1のみが発現していることがわかった。そこで、Cav3.1のSiRNAをSH-SY5Y細胞に導入し、さらにブピバカインを添加した場合に細胞死が抑制されるかを調べることとした。購入したCav3.1のSiRNAのノックアウト効果をRT-PCRで調べるところまでは実験が進んだが、ブピバカインを添加するまでには至っていない。今後、SH-SY5Y細胞にCav3.1のSiRNAを導入し、さらに培養液にブピバカインを添加し、SiRNAを導入しなかった場合に比べ、細胞死が抑制されるかを調べる予定である。小腸から単離し培養した神経/グリア細胞を使用して、免疫染色により乳酸トランスポーターの発現とそのサブタイプを調べる。その後、培養細胞の免疫染色が陽性となった抗体を使用し、小腸の縦走筋と神経叢の組織を免疫染色し乳酸トランスポーターの消化管神経叢における局在を調べる。

また、マウスイレウスモデルを作成し、その消化管運動、神経細胞活動を記録する。PPAR-γ活性化薬のマウス小腸等尺性筋収縮への効果を調べ、それがイレウスモデルの小腸でどのように変化するかを調べる。イレウスモデルの小腸から単離した神経細胞でパッチクランプを行い、同様にPPAR-γ活性化薬の作用による活動電位の変化を記録する。マウス小腸のグリア細胞にターゲットを絞り、単離した神経/グリア細胞を使用した免疫染色により、乳酸トランスポーターの発現とサブタイプを調べる。その後、培養細胞の免疫染色が妖精となった抗体を使用し、小腸の縦走筋と神経叢の組織を免疫染色し、乳酸トランスポーターの消化管神経叢における局在を調べる。局所麻酔今年度は神経/グリア細胞の免疫染色を行うため、1次抗体、2次抗体等が必要である。マウスイレウスモデルを作成し、神経細胞単離、小腸等尺性収縮実験、パッチクランプを行う予定であり、それに伴い、マウス購入、麻酔・手術に関する消耗品、上記の実験に関連する消耗品の購入が必要である。マウス購入、神経/グリア細胞の免疫染色を行うため、1次抗体、2次抗体などが必要である。免疫染色用の抗体、マウス、麻酔薬、手術用資材などの購入。神経細胞の単離実験、細胞培養、パッチクランプに必要な薬剤、資材などの購入を計画している。免疫染色用の抗体、マウス、細胞培養のための消耗品などが必要である。
父親・母親に対する産後うつ病予防統合プログラムの開発

本研究は、我が国における、産後4か月の父親のうつ病の有病率と関連要因を明らかにし、産後うつ病の予防と早期発見のための産後健診プログラムを開発することを目的に研究を実施した。2032組の生後4か月の乳児の親に調査を行い、807組の親を分析対象とした。110名(13.6 %)の父親がうつ状態であり、パートナーのうつ状態と低い夫婦関係満足度に関連があった。産後4か月から6か月の夫婦6組にインタビューを行い、母親は父親に比べて生活の変化が大きいと感じており、夫婦関係は、父親の家事や育児の量ではなく、パートナーや子どもへの父親の関心の程度が影響する可能性があることが明らかになった。父親のうつ状態と子どもの発達との関連が注目されており、2万人の親子を対象とした米国の大規模縦断調査により、父親のうつ病が子どもの発達に負の影響を及ぼすことが確認されている。また、うつ状態の父親は1歳未満の子どもへの躾として平手で叩くことが多いことが報告された。Paulsonらは、妊娠期から生後1年までの父親のうつ状態率は10.4%であり、産後36か月が25.6%と最も高いことを報告した。日本の虐待死亡例のほとんどが産後4か月までに生じている。しかし、これまでの父親のうつ状態に関する研究のほとんどが小規模研究であり、産後うつ状態を測定する方法にも統一性がない。そこで、父親のうつ状態の有病率が最も高く、子ども虐待のリスクが高まる産後4か月に大規模調査を行い、1.父親と母親のうつ状態の有病率、2.父親のうつ状態の関連要因、3.うつ状態の父親の対児感情を明らかした。対象と方法:生後4か月児の父親と母親2032組を対象に2013年1月4月の期間に自己記入式質問紙調査を行った。調査項目は、エジンバラ産後うつ病自己調査票(EPDS)、夫婦関係満足尺度、対児感情尺度、属性、健康状態、心理・精神的問題、仕事のストレス、妊娠・出産・育児に関する情報とした。父親907名(44.6%)、母親1036名(51.0%)から回答を得た。そのうち、夫婦ともにEPDSに回答した867組(42.7%)を分析対象とした。結果:14.9%の父親、10.6%の母親がうつ状態であり、5人に1人の乳児がうつ状態の親に養育されていた。父親のうつ状態の関連要因は、心の問題で医療機関を受診した経験がある、夫婦関係の満足度が低い、経済的な不安がある、不妊治療による妊娠、パートナーがうつ状態、仕事のストレスであった。また、うつ状態の父親はそうでない父親と比べて子どもへの否定的感情が強かった。これまで父親の産後うつ病はほとんど注目されてこなかったが、2005年にRamchandaniらが、父親の産後うつ病が子どもの発達に悪影響を及ぼすことを報告して以来、父親の産後うつ病に関する研究が積み重ねられてきている。2万人の親子を対象とした米国の大規模縦断調査においても父親のうつ病が子どもの発達に悪影響を及ぼすことが確認されている(Weitzman, 2011)。父親の産後1年までのうつ状態の有病率は約10%であり、産後3か月から6か月が25.6%と最も多いと報告されているが(Paulson et. al., 2010)、対象者数が少ないことや測定方法が統一されていない等の問題が指摘されており、さらなる調査が期待されている。本研究の目的は、父親の産後うつ病の早期発見と予防、うつ病のセルフケア能力の獲得を目的に、産後の健診プログラムを開発・実施し、プログラムの妥当性とその効果を検証することである。我々は、産後1か月の父親のうつ状態の関連要因が、望まない妊娠、精神的な問題での医療機関受診歴、不安定な雇用状態、服薬している、親との離別経験、パートナーが妊娠中の父親自身のうつ状態であることを明らかにしたが、産後1か月間はパートナーが実家に帰省するなど、子どもとパートナーとの新しい生活が開始していない者も多い。そのため、生後4か月の乳児の父親のうつ状態の関連要因を明らかにすることを目的に大規模調査を実施した。平成25年1月から4月の期間に、生後4か月健診を受診する乳児の父親と母親1980組に依頼文と調査票を配布し、現在までの回収数は、父親740名、母親849名、父親と母親の両方からの回収数は735組(回収率37.1%)である。今後、データの回収が終了次第、分析を行う予定である。本研究は、父親の産後うつ病の早期発見と予防、うつ病のセルフケア能力の獲得を目的に、産後の健診プログラムを開発・実施し、プログラムの妥当性とその効果を検証することを目的としている。父親の産後うつ病は母親の産後うつ病と同様に子どもの発達に負の影響があるため、予防と早期発見が重要である。周産期における父親のうつ状態の有病率のメタ・アナリシスによると、妊娠期から産後1年の期間で、父親のうつ状態が最も高い時期は、産後3か月から6か月であった。そのため、平成24年度は、産後4か月の父親と母親のうつ病の有病率と関連要因を明らかにすることを目的に、神戸市の協力を得て大規模調査を実施した。その結果、産後4か月のうつ状態の有病率は父親13.6%、母親10.3%であり、父親のうつ状態にはパートナーのうつ状態と夫婦関係満足度が関連していた。

結果は現在、論文を学術雑誌に投稿中である。その結果を基に、平成26年度は、妊娠期から産後4か月までの父親の生活の変化やそれに伴う感情について夫婦関係に注目して明らかにすることを目的に産後4か月の父親を対象にインタビューを計画した。方法は、診療所の乳児1か月健診に同行した父親に研究の目的、意義、方法を説明し、産後4か月のインタビューの同意を得て実施した。しかし、乳児1か月健診に同行する父親が少なかったため対象者のリクルートが困難であり、予定調査期間に充分な数のインタビューが実施できなかった。そのため、リクルートの方法を変更して再度インタビューを実施する予定である。産後うつ病の父親の子どもは、多動や喧嘩が多いなどの発達上の問題があることが、国外の1万人規模の調査で明らかになっている。また、うつ状態の父親はそうでない父親に比べて、読み聞かせや歌を歌うなどの子どもとの豊な関わりが少なく、乳児を叱る際に体を叩くことが4倍多いと報告されている。そこで、本研究は、我が国における、父親の産後うつ病の有病率と関連要因を明らかにし、産後うつ病の予防と早期発見のための産後健診プログラムを開発することを目的に研究を実施した。先行研究により、産後3か月から6か月の父親が最もうつ状態になりやすいことが判明しているため、生後4か月の乳児を養育している2032組の夫婦を対象に自記式質問紙調査を行った。807組(39.7 %)の夫婦を分析対象とし、うつ状態はエジンバラ産後うつ病自己調査票(EPDS)により測定した。その結果、110名(13.6 %)の父親がうつ状態であり、ロジスティック回帰分析の結果、父親のうつ状態は、パートナーのうつ状態(adjusted ratio (AOR) 1.91, 95 % confidence interval (CI) 1.05-3.47)と低い夫婦関係満足度(AOR 0.83, 95 % CI 0.77-0.89)とに関連が認められた。そこで、妊娠期から産後6か月までに生じる生活と夫婦関係の変化を明らかにすることを目的に、産後4か月から6か月の夫婦6組を対象にインタビューを実施した。その結果、母親は父親に比べて生活の変化が大きいと感じていた。また、夫婦関係自体は妊娠期から変化せず、その良否は、父親の家事や育児の量ではなく、パートナーや子どもへの父親の関心の程度が影響する可能性があることが明らかになった。現在、これらの結果を基に父親への産後うつ病の啓発と予防のための冊子を作成中であり、今後、妊娠期における両親学級で実施し効果を検証する予定である。本研究は、我が国における、産後4か月の父親のうつ病の有病率と関連要因を明らかにし、産後うつ病の予防と早期発見のための産後健診プログラムを開発することを目的に研究を実施した。2032組の生後4か月の乳児の親に調査を行い、807組の親を分析対象とした。110名(13.6 %)の父親がうつ状態であり、パートナーのうつ状態と低い夫婦関係満足度に関連があった。産後4か月から6か月の夫婦6組にインタビューを行い、母親は父親に比べて生活の変化が大きいと感じており、夫婦関係は、父親の家事や育児の量ではなく、パートナーや子どもへの父親の関心の程度が影響する可能性があることが明らかになった。平成26年度は、妊娠期から産後4か月までの父親の生活の変化やそれに伴う感情について夫婦関係に注目して明らかにすることを目的に産後4か月の父親を対象にインタビューを計画した。