hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性肺損傷における抗MIF抗体の防御機構に関する研究

「対象と方法」実験1.SDラットに非免疫ウサギIgG(コントロール)または抗MIF抗体を2時間前に投与し、次にLPS(7mg/kg)を腹腔内に投与した。その4時間後に気管支肺胞洗浄(BAL)を行い、BAL液中のMIP-2濃度を測定した。実験2.SDラット5匹の肺胞マクロファージ(2×10^5 cells)を,無刺激、LPS(1ug/ml)、LPS+rMIF(10ng/ml)、LPS;rMIF(l00ng/ml)存在下に12時間培養し,上清中のMIP-2濃度を測定した。「結果」1.抗MIF抗体はLPS投与によるBAL,液中のrMIP-2上昇を有意に抑制した(759+101(SE)vs253+62pg/ml,p<0.05)。2.LPS刺激によるマクロファージ培養上清中のMIP-2濃度上昇はrMIFの影響を受けなかった。「結論」LPS投与ラットにおいて、抗MIF抗体による肺への好中球遊走抑制作用の一部はMIP-2を介したものである。しかし、in vitroではrMIFは肺胞マクロファージからのMIP-2産生を直接亢進する作用はない。エンドトキシン肺損傷におけるMacrophage migration inhibitoryfactor(MIF)の役割を,抗MIF抗体を用いて検討した.[対象と方法]Sprague-Dawleyラット(雄,68週齢,200300g)を使用した.非免疫兎IgG(5mg/kg)あるいは抗MIF抗体(3.9-8.3mg/kg)を腹腔内に前投与し,その2時間後にLPS(7mg/kg)を腹腔内投与した.この2群間でLPS投与4時間後と24時間後にそれぞれ肺組織と気管支肺胞洗浄(BAL)の比較検討をおこなった.[結果]1)免疫染色ラット気道上皮と肺胞マクロファージにMIFが存在していた.2)1肺胞あたりの好中球数はLPS投与4時間後、24時間とも、抗体投与群は非投与群(対照群)に比べて有意に減少した(抗体投与群4時間で1.20±0.09(mean±SD)、24時間で1.38±0.29に対し、対照群で4時間2.67±0.33、24時間2.79±0.27).3)肺組織MPO活性もLPS投与4時間後,24時間後とも、抗体投与群は非投与群に比べて有意に減少した(抗体投与群4時間で1.34±0.11(OD/min)、24時間で0.66±0.24に対し、対照群で4時間2.04±0.27、24時間1.34±0.11).BAL液中の総細胞数は2群間で有意差を認めなかった.一方、LPS投与4時間後のBAL液中の好中球比率は両群とも全く増加しなかった.しかし、24時間後では非投与群のBAL液中好中球比率は増加したのに対し、抗体投与群はその増加を明らかに抑制した.[結論]ラットのLPS急性肺損傷において、抗MIF抗体は肺への好中球遊走を比較的早期から抑制する.その機序の一部はおそらく、好中球遊走因子上昇の抑制を介したものであろう.次年度はこの点に注目し研究を続ける.「対象と方法」実験1.SDラットに非免疫ウサギIgG(コントロール)または抗MIF抗体を2時間前に投与し、次にLPS(7mg/kg)を腹腔内に投与した。
根尖性歯周炎とケモカインとの相関性

1.ヘルパーT細胞(Th)は、IFN-γ・IL-2を産生するTh1とIL-4・IL-5・IL-13を産生するTh2の機能的サブセットに分類されることが知られている。我々は以前(J Oral Pathol Med 27:95-100,1998)根尖性歯周炎患者より得られた試料においてIFN-γ陽性細胞を検出したがIL-4陽性細胞を検出できなかったことから、根尖病巣組織ではTh1サブセットが優位に浸潤している可能性を示唆した。今回、ケモカインとケモカインレセプターに対する抗体を用いて検索した結果、IFN-γinducing protein-10陽性細胞、CXC-R3陽性細胞、CCR3陽性細胞を検出できた。さらに病巣組織中に浸潤した炎症性単核細胞に占めるケモカインレセプター陽性細胞の割合を調べたところCCR3陽性細胞よりもCXC-R3陽性細胞のほうが多かった。以上の結果から局所で産生されるケモカインの違いや特異的なケモカインレセプター発現の違いで炎症局所にThサブセットの違いが生じる可能性が示唆された。3.末梢神経と炎症の関連性を調べるために知覚神経ペプチドであるCGRP・SP、肥満細胞、腫瘍壊死因子に対する各抗体を用いて検索を行なった。根尖病巣組織には肥満細胞が小血管の近くに認められた。CGRP陽性神経線維とSP陽性神経線維は多数の炎症性細胞が浸潤している部位の小血管付近に認められた。二重染色により小血管付近に局在するSP陽性神経線維に近接する肥満細胞を確認した。腫瘍壊死因子陽性細胞は肥満細胞であった。以上のことから、根尖性歯周炎において知覚神経由来の神経ペプチドであるSPと肥満細胞の機能的関連による神経原性炎症が成立する可能性が示唆された。根尖性歯周炎は病巣への白血球浸潤と根尖部周囲の歯槽骨吸収を伴う疾患であるが発症の詳しいメカニズムは明らかにされていない。今年度の研究では根尖性歯周炎の患者から試料を採取し組織標本を作成して、炎症の成立に関わる主要なメディエーターと考えられているケモカイン並びに接着分子について解析した。の各因子について特異的な抗体を用い免疫組織化学的に、ヒト標本において因子の局在を検索することができた。次年度は根尖性歯周炎ラットにおいて以上の各因子を同様に検索し、病巣の形成過程における因子の関与について検索する予定である。今年度は、根尖性歯周炎の患者から試料を採取し作成した組織標本で、炎症の成立に関わる主要なメデイエーターと考えられているケモカイン並びにケモカインレセプターについて、(1)ケモカイン(IP-10)(2)ケモカインレセプター(CXC-R3、CCR3、CCR5)に対する特異的な抗体による免疫組織化学法で、ヒト根尖病巣における炎症性細胞の局在を検索することができた。次年度は、ヒト根尖病巣組織の病理所見をふまえたうえで、実験的根尖性歯周炎ラットを用いて、炎症の成立に関わる因子を詳細に検索し、病巣の形成過程における各因子の関与と根尖性歯周炎の治療への応用について考察を加えていく予定である。

今年度は、根尖性歯周炎の患者から試料を採取し作成した組織標本で、知覚神経が炎症の成立に関わるかどうかを調べるために知覚神経ペプチドであるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)、P物質(SP)、肥満細胞、腫瘍壊死因子に対する各抗体を用いて免疫組織化学法で検索した。病巣組織には多数の炎症性細胞が浸潤しているのに混じり少数の肥満細胞が小血管の近くに認められた。CGRP陽性神経線維とSP陽性神経線維は多数の炎症性細胞が浸潤している部位の小血管付近に局在しているのが認められた。陽性神経線維には神経終末も認められた。さらに二重染色を行ない小血管付近に局在するSP陽性神経線維と肥満細胞が近接して認められた。腫瘍壊死因子陽性細胞は肥満細胞であった。以上のことから、根尖性歯周炎において知覚神経由来の神経ペプチドであるSPと肥満細胞の機能的関連による神経原性炎症が示唆された。
葉緑体運動を仲介するCHUP1タンパク質の動態制御機構の解析

葉緑体光定位運動は葉緑体光定位運動は、植物の生存と光合成の効率化に必須の生理現象であり、我々は移動に働く新規アクチン繊維(chloroplast actin filaments、以下cp-actinと略す)構造を発見した。cp-actinは葉緑体の外包膜上に存在するCHUP1により重合・維持される。従って、CHUP1が葉緑体の外包膜上をcp-actin重合部位に向かって移動し、定着するCHUP1の動態制御にはCHUP1の膜との結合、膜からの離脱、膜上の移動の3要素で構成される。CHUP1の細胞膜への結合にはN末端側のcoiled-coilドメイン(CHUP1-NC)を介した細胞膜タンパク質との相互作用が必要であり、その細胞膜局在の因子の一つがCHUP1-Interacting Protein1 (CHIP1)である。さらに、KACとの相互作用も必須である。本年度は、CHUP1の細胞膜からの離脱制御機構を解析した。まず、CHUP1-NCが細胞膜に結合するためにはCHUP1-NCのCHIP1とKACとの相互作用が必要であることを明らかにした。また、phot2欠損変異体ではCHUP1-NCとKAC1が解離できないことから、CHUP1のKACとCHIP1からの離脱にはphot2依存のリン酸化が必要であることが分かった。このことから、phot2依存的リン酸化がCHUP1複合体の結合を解除し、その結果CHUP1が細胞膜から離脱し、移動が始まると考えられた。次に、CHIP1のphot2依存的リン酸化部位を同定した。得られたCHIP1リン酸化部位をアラニンもしくはアスパラギン酸に置換したCHIP1遺伝子を作成し、chip1変異体に導入した形質転換体を作成した。現在、T3世代のホモラインが確立し、CHIP1の分布、葉緑体運動、CHUP1とcp-actinの挙動にどのような影響が出るかを詳細に調べている。26年度が最終年度であるため、記入しない。葉緑体光定位運動は、植物の生存と光合成の効率化にとって欠くべからざる生理現象であり、我々は移動に働く新規アクチン繊維(chloroplast actin filaments、以下cp-actinと略す)構造を発見した。従って、CHUP1が葉緑体の外包膜上をcp-actin重合部位に向かって移動し、そこに定着する機作の解明が重要である。本年度はCHUP1が細胞膜と結合している状況の把握とその機構の解析を目的とした。CHUP1は細胞膜タンパク質とCHUP1のN末端側のcoiled-coilドメインと結合していること、このN末端側はphot2依存のCHUP1挙動を制御するのに十分な領域であること、CHUP1-N末端側と結合する膜タンパク質はCHUP1-Interacting Protein1 (CHIP1)であることなどを確定した。さらに結合の解除にはphot2依存のリン酸化が必要であること、CHUP1とCHIP1のphot2依存のリン酸化部位の確定(理化学研究所中神弘史研究員、大阪府立大学徳富哲教授との共同研究)を行った。CHUP1の結合タンパク質であるCHIP1類似タンパク質はシロイヌナズナでは3遺伝子あるが、ゼニゴケには1遺伝子あるだけなので、そのノックアウトを作製し(京都大学河内孝之教授との共同研究)、葉緑体の膜結合を観察した。その結果ゼニゴケのCHIPノックアウトではCHUP1やKACの欠損変異体同様に、葉緑体の細胞膜との結合程度が弱く、葉緑体が膜から容易に外れることがわかった。

現在、T3世代のホモラインが確立し、CHIP1の分布、葉緑体運動、CHUP1とcp-actinの挙動にどのような影響が出るかを詳細に調べている。26年度が最終年度であるため、記入しない。DUAL membraneシステムで得られたCHUP1結合膜タンパク質CHIP1が植物細胞内でもCHUP1と結合し、CHUP1の膜結合に関与していることを確定する必要があった。そこでまずCHIP1の生理学的機能を調べた。シロイヌナズナにはCHIP1類似タンパク質が3つあるため三重変異体作製の必要があり、現在作製中である。しかしゼニゴケにはCHIP1が唯一つしかないので、ゼニゴケのCHIP1ノックアウトを作製し(京都大学河内孝之教授との共同研究)、葉緑体の挙動を調べ、CHIP1の生理学的重要性が明らかになった。またCHUP1やCHIP1の光依存のリン酸化、脱リン酸化がCHUP1の膜からの離脱と定着に関わることも明らかになっているので、達成度は順調に進行していると言える。葉緑体運動機構の研究の進展にはCHUP1の動態制御メカニズムの解明が必須である。CHUP1の膜との結合、膜からの離脱、膜上の移動の3要素を個別に解析する。膜と結合するタンパク質及びその結合ドメインの確定、そのリン酸化・脱リン酸化によるCHUP1との結合と離脱には、CHUP1とCHIP1のドメイン同士の結合部位の解明が必要なので、酵母ツーハイブリッド法等により確定する。CHUP1複合体を免疫沈殿法により植物体から単離し、その構成タンパク質からCHIP1以外のCHUP1の膜結合タンパク質を探索する。得られた候補タンパク質のリン酸化されるセリンあるいはスレオニンを確定した後、その部分をアラニン置換して、リン酸化がCHUP1の分布、引いてはcp-actinにどのような影響が出るかを観察する。CHUP1脱リン酸化に働くフォスファターゼの探索も行う。CHUP1の移動は葉緑体外包膜上を浮遊することで分布を変えると考えられるが、その場合、細胞骨格系タンパク質による積極的な移動と、生体膜の流動性を利用した受動的な移動が考えられる。細胞骨格系タンパク質の阻害剤実験から、その機構を確定する。
エリスロポエチンを利用した新しい自己血輸血法に関する研究

本研究は、整形外科領域での貯血式自己血輸血において、遺伝子組換えヒトエリスロポエチン(EPO)を利用し、患者の採血後貧血を予防すると共に、十分量の貯血を可能にし、輸血合併症を予防することを目的とした。対象患者は、整形外科股関節疾患の36例であり、EPO非投与群(A群:12例)を含め、EPO投与量、投与回数により、3000U、週3回(B群:2例)、6000U、週2回(C群:9例)、6000U、週3回(D群:10例)、9000U、週2回(E群:3例)の5群に分け、術前3週間に1週毎に400mlずつ計1200mlを貯血した。その結果、EPO非投与のA群では、800ml、1200ml採血後のHb値は、採血前値に較べて、それぞれ約2g/dl、3g/dl低下したが、EPO6000U、週3回投与のD群では、それぞれ0.3g/dl、0.7g/dlの低下にとどまり、この差は統計学的に有意であった(p〈0.001)。また、A群では3例で同種血輸血、必要としたが、D群では全例無同種血輸血であり、輸血合併症予防の観点からもEPOの有用性が確認された。EPOの投与量、投与回数については、6000U、週3回が最も有効であったが、同量週2回でも十分実用的であった。以上の結果から、EPOの投与は、短期間に大量の採血をする自己血輸血において、採血後の貧血を改善するのに有効であり、とくに従来より自己血輸血の適応外とされた低体重、貧血の患者にも適応が拡大され、同種血輸血による輸血合併症を防止する上でも十分に有用性があると考えられた。対象患者は、整形外科股関節疾患の36例であり、EPO非投与群(A群:12例))を含め、EPO投与群を投与量、投与回数により、3000U、週3回(B群:2例)、6000U、週2回(C群:9例)、6000U、週3回(D群:10例)、9000U、週2回(E群:3例)の5群に分け、術前3週間に1週毎に400mlずつ計1200mlを貯血した。その結果、EPO非投与のA群では、800ml、1200ml採血後のHb値は、採血前値に較べて、それぞれ約2g/dl、3g/dl低下したが、EPO6000U、週3回投与のD群では、それぞれ0.3g/dl、0.7g/dlの低下にとどまり、この差は統計学的に有意であった。(p<0.001)。また、A群では3例で他家血輸血を必要としたが、D群では全例無他家血輸血であり、輸血合併症予防の観点からもEPOの有用性が確認された。

以上の結果から、EPOの投与は、短期間に大量の採血をする自己血輸血において、採血後の貧血を予防するのに有効であり、とくに従来より自己血輸血の適応外とされた低体重、貧血がある患者にも適応が拡大され、他家血輸血による輸血合併症を防止する上でも十分に有用性があると考えられた。本研究は、整形外科領域での貯血式自己血輸血において、遺伝子組換えヒトエリスロポエチン(EPO)を利用し、患者の採血俊貧血を予防すると共に、十分量の貯血を可能にし、輸血合併症を予防することを目的とした。対象患者は、整形外科股関節疾患の36例であり、EPO非投与群(A群:12例)を含め、EPO投与群を投与量、投与回数により、3000U、週3回(B群:2例)、6000U、週2回(C群:9例)、6000U、週3回(D群:10例)、9000U、週2回(E群:3例)の5群に分け、術前3週間に1週毎に400mlずつ計1200mlを貯血した。その結果、EPO非投与のA群では、800ml、1200ml採血後のHb値は、採血前値に較べて、それぞれ約2g/dl、3g/dl低下したが、EPO6000U、週3回投与のD群では、それぞれ0.3g/dl、0.7g/dlの低下にとどまり、この差は統計学的に有意であった(p<0.001)。また、A群では3例で同種血輸血を必要としたが、D群では全例無同種血輸血であり、輸血合併症予防の観点からもEPOの有用性が確認された。EPOの投与量、投与回数については、6000U、週3回が最も有効であったが、同量週2回でも十分実用的であった。以上の結果から、EPOの投与は、短期間に大量の採血をする自己血輸血において、採血後の貧血を改善するのに有効であり、とくに従来より自己血輸血の適応外とされた低体重、貧血の患者にも適応が拡大され、同種血輸血による輸血合併症を防止する上でも十分に有用性があると考えられた。
初代肝細胞三次元培養法の薬物代謝シミュレーターへの応用に関する研究

1.ラット初代培養肝細胞を単層培養系とポリウレタンフォーム(PUF)三次元培養系で培養し、モデル薬物として局所麻酔剤リドカイン(脂溶性物質)と解熱鎮痛薬アセトアミノフェン(水溶性物質)を用いて、その薬物代謝能力について比較検討を行った結果、PUF三次元培養系では生体内と同様にリドカインの脱エチル化(第一相反応)・アセトアミノフェンの抱合化反応(第二相反応)が起こり、しかも従来の単層培養系よりも高い活性を長期間維持できることが示された。2.肝細胞に対する毒性作用を有する上記リドカインの投与濃度を変化させ、PUF三次元培養系と単層培養系で肝細胞の生存率の変化を調べた結果、単層培養系では比較的低濃度から生存率の低下が始まったのに対し、三次元培養系では生体内と同様な濃度で細胞毒性(生存率の低下)の発想が認められた。これらの結果から、肝細胞のPUF三次元培養系を用いることで薬物毒性試験を細胞レベルでシミュレートできる可能性が示唆された。3.レーザー出力制御機能を有する共焦点レーザー顕微鏡を用いて、三次元化した肝細胞集塊内部の生細胞の分布を調べた結果、三次元化していない肝細胞に比べて、三次元集塊化した方が生細胞の割合が多く維持されていることあが示された。このことがPUF三次元培養系で高い肝機能が維持される機能の一つと考えられる。
フォトン注入によって維持されるデトネーションの定置安定性と超音速燃焼器への適用性

(1)水素-塩素混合気のレーザー着火実験と反応シミュレーション:反応過程が単純な水素-塩素混合気について行った.0.1気圧の水素-塩素量論混合気に355nmのレーザーを照射した.広い空間領域で体積的着火が達成できた.水素-塩素の素反応解析を行い,ラジカル注入の影響を追究した.着火遅れ時間のシミュレーションの結果は実験とかなりずれ,原因を検討中である.(2)超音速流実験装置の設計・製作・基本性能テスト:(1)平成10年度は高圧空気貯蔵タンク(1m^3)と高圧コンプレッサー3台(吐出圧力30気圧)を導入した.平成11年度はこのシステムの基本性能をまずチェックし,28気圧までの蓄圧が約90分で達成できることを確認した./(2)高圧空気貯蔵タンク出口からは,拡がりノズルを設け,ピラミッド形状の金属板に多数の孔を開けて作った整流板を挿入し,更にその後流に金網を2箇所に設置して,できるだけ安定した流れを作るような手段を講じた.この後流で,超音速ノズルに接続される.マッハ数2.5を1020秒間維持する超音速ノズルを設計した.ノズル部は全長約260mmで2次元流を仮定して設計してある.ノズル部の後方には,全長約250mmの定断面観測部があり,石英ガラス観測窓と供に圧力変換器等の計測機器が設置できる.観測部の後方には,約1.5mの拡がりノズルに接続され,排気される./(3)基本性能テストを開始した.観測部に圧力変換器を設置して,圧力の時間履歴を測定した.超音速流によると思われる約10秒間の圧力変化が現れているが,当初目標のマッハ数2.5が実現できたかは不明である.今後は,より直接的な流速測定やシュリーレン撮影等を実施して,定量的な評価を行う必要がある.(3)ラジカル注入による反応促進効果のシミュレーション:平成11年度は,光化学分解過程を無視して,瞬時にラジカルが注入された場合を考え,水素-空気混合気とメタン-空気混合気について,定容反応過程を数値解析した.シミュレーションによって,(1)ラジカル注入は有効であり,反応誘起時間を大幅に短縮できる,(2)混合気の圧力上昇に伴い,寄与する素反応と反応経路が変化する,といった結果を得た.当初は,流れ場を解析する予定であったが,目標を達成できなかった.今後は,流れ場の解析に着手したい.(1)実験装置の設計と製作超音速流を実現するための高圧空気貯蔵タンクと高圧コンプレッサーについて,機種選定と設計・製作を行った.吐出圧力30気の圧小型コンプレッサーを3台並列に導入し,容量1m^3のタンクに100分で30気圧充填する.これらのシステムを現在立ち上げている.(2)静止混合気体レーザー着火実験とシミュレーション(1)水素-酸素-二酸化窒素混合気のレーザー着火実験:Nd:YAGレーザーの3倍波355nmを0.1気圧の水素-酸素-二酸化窒素混合気(モル比53.3:26.7:20)に照射して,二酸化窒素のNO_2→NO十Oの光分解を誘起して,Oラジカルを生成し着火を起こした.着火の自発光の時間変化は,CCDカメラのタイミングをずらして撮影して観測した.体積的着火が起きていることを確認した.入射レーザーパワーの低下とともに着火遅れ時間が急激に増加することが認められた.(2)水素-酸素反応系の解析:反応追跡のプログラムを作成して,水素-酸素混合気中にO,H,OHラジカルを注入した場合の影響を調べた.各素反応の各化学種の時間変化に対する寄与率と,発熱に対する寄与率を解析した.ラジカル注入による反応機構は,前半のラジカルの影響が顕著に表れる反応誘起過程と,後半の熱爆発過程に分かれる.後者は,加熱着火の場合と同じ挙動を示す.混合気の初期エンタルピーを固定して,ラジカル注入着火の場合と加熱着火の場合を比べると,前者の方が10^<-2>10^<-3>小さいエンタルピーで同程度の反応誘起時間を得られることが分かった.また,二酸化窒素の光分解過程も考慮してシミュレーションを行い,実験の着火遅れ時間と良い一致を得た.(3)水素-塩素混合気のレーザー着火実験と反応シミュレーション:前記(1),(2)と同様な解析を反応過程がより単純な水素-塩素混合についても行った.0.1気圧の水素-塩素量論混合気に355nmのレーザーを照射した.水素-酸素-二酸化窒素混合気の場合よりも,反応性が高く,より広い空間領域で体積的着火が達成できた.着火遅れ時間のシミュレーションの結果は実験とかなりずれ,原因を検討中である.(1)水素-塩素混合気のレーザー着火実験と反応シミュレーション:反応過程が単純な水素-塩素混合気について行った.0.1気圧の水素-塩素量論混合気に355nmのレーザーを照射した.広い空間領域で体積的着火が達成できた.水素-塩素の素反応解析を行い,ラジカル注入の影響を追究した.着火遅れ時間のシミュレーションの結果は実験とかなりずれ,原因を検討中である.(2)超音速流実験装置の設計・製作・基本性能テスト:(1)平成10年度は高圧空気貯蔵タンク(1m^3)と高圧コンプレッサー3台(吐出圧力30気圧)を導入した.平成11年度はこのシステムの基本性能をまずチェックし,28気圧までの蓄圧が約90分で達成できることを確認した./

(2)高圧空気貯蔵タンク出口からは,拡がりノズルを設け,ピラミッド形状の金属板に多数の孔を開けて作った整流板を挿入し,更にその後流に金網を2箇所に設置して,できるだけ安定した流れを作るような手段を講じた.この後流で,超音速ノズルに接続される.マッハ数2.5を1020秒間維持する超音速ノズルを設計した.ノズル部は全長約260mmで2次元流を仮定して設計してある.ノズル部の後方には,全長約250mmの定断面観測部があり,石英ガラス観測窓と供に圧力変換器等の計測機器が設置できる.観測部の後方には,約1.5mの拡がりノズルに接続され,排気される./(3)基本性能テストを開始した.観測部に圧力変換器を設置して,圧力の時間履歴を測定した.超音速流によると思われる約10秒間の圧力変化が現れているが,当初目標のマッハ数2.5が実現できたかは不明である.今後は,より直接的な流速測定やシュリーレン撮影等を実施して,定量的な評価を行う必要がある.(3)ラジカル注入による反応促進効果のシミュレーション:平成11年度は,光化学分解過程を無視して,瞬時にラジカルが注入された場合を考え,水素-空気混合気とメタン-空気混合気について,定容反応過程を数値解析した.シミュレーションによって,(1)ラジカル注入は有効であり,反応誘起時間を大幅に短縮できる,(2)混合気の圧力上昇に伴い,寄与する素反応と反応経路が変化する,といった結果を得た.当初は,流れ場を解析する予定であったが,目標を達成できなかった.今後は,流れ場の解析に着手したい.(1)超音速流実験装置の設計・製作・基本性能テスト(1)昨年度は高圧空気貯蔵タンク(1m^3)と高圧コンプレッサー3台(吐出圧力30気圧)を導入した.本年度はこのシステムの基本性能をまずチェックし,28気圧までの蓄圧が約90分で達成できることを確認した.(2)高圧空気貯蔵タンク出口からは,拡がりノズルを設け,ピラミッド形状の金属板に多数の孔を開けて作った整流板を挿入し,更にその後流に金網を2箇所に設置して,できるだけ安定した流れを作るような手段を講じた.この後流で,超音速ノズルに接続される.マッハ数2.5を1020秒間維持する超音速ノズルを設計した.ノズル部は全長約260mmで2次元流を仮定して設計してある.ノズル部の後方には,全長約250mmの定断面観測部があり,石英ガラス観測窓と供に圧力変換器等の計測機器が設置できる.観測部の後方には,約1.5mの拡がりノズルに接続され,排気される.(3)基本性能テストを開始した.観測部に圧力変換器を設置して,圧力の時間履歴を測定した.超音速流によると思われる約10秒間の圧力変化が現れているが,当初目標のマッハ数2.5が実現できたかは不明である.今後は,より直接的な流速測定やシュリーレン撮影等を実施して,定量的な評価を行う必要がある.(2)ラジカル注入による反応促進効果のシミュレーション昨年度は静止混合気体レーザー着火実験とシミュレーションを行い,光化学分解によって発生したラジカルによる着火促進過程を追究した.本年度は,光化学分解過程を無視して,瞬時にラジカルが注入された場合を考え,水素ー空気混合気とメタンー空気混合気について,定容反応過程を数値解析した.シミュレーションによって,(1)ラジカル注入は有効であり,反応誘起時間を大幅に短縮できる,(2)混合気の圧力上昇に伴い,寄与する素反応と反応経路が変化する,といった結果を得た.当初は,流れ場を解析する予定であったが,目標を達成できなかった.今後は,流れ場の解析に着手したい.
高分子ブレンドおよび多相高分子における結晶性高分子鎖の結晶化挙動

多成分多相高分子系からの結晶性高分子鎖の結晶化挙動の評価を、高分子ブレンド、結晶性成分鎖のみから成るブロック共重合体、結晶性成分鎖と非晶性成分鎖とからなるブロック共重合体および2成分高分子ネットワークについて行った。高分子ブレンドについては、融体中からの結晶化速度が非常に遅いアイソタクティックポリメチルメタクリレート(iPMMA)の結晶化を、相溶系であるポリエピクロロヒドリン(PECH)、相図を有するポリエチレンオキサイド(PEO)、結晶性高分子であるポリフッ化ビニリデン(PVDF)をそれぞれ相手高分子とするブレンドから行った。その結果、いずれのブレンドからもiPMMAの結晶化が非常に速くなることが観察された。この原因は、それぞれ、相溶によるガラス転移温度の降下による拡散速度の増大、相分離による低ガラス転移温度相の出現、および先に結晶化した相手高分子の結晶面による核生成剤としての役割、であると結論された。結晶性成分鎖のみからなるブロック共重合体からの結晶化においては、特にトリブロック共重合体において中心成分鎖の結晶化速度が促進されるとともに、両端成分鎖の結晶化速度および結晶化度が低下することが観察された。また、結晶性・非晶性成分鎖から成るブロック共重合体においては、結晶性成分鎖がミクロ相分離により非常に小さい領域に束縛されるため結晶生成が不可能であった。さらに、ネットワーク場における結晶化について、そのアブラミ指数は変化しなかったが結晶化速度が低下した。
思春期における口唇裂・口蓋裂患者の意思決定支援プログラム構築に向けた基礎的研究

親を対象とした研究2では、患者が手術への意思決定を行う際の親の経験とその経験に影響する要因について質的帰納的分析を行った。分析を行う際は、研究協力者と分析内容を検討し、真実性の確保に努めた。患者が手術への意思決定を行う際の親の経験として、患者が手術への意思決定を行う際、親は親の視点からCLPや手術や患者に対する[親の心情]を抱える一方で、患者の視点に立って[子どもの心情]を把握し、親の心情と患者の心情をすり合わせて、親と患者が手術に臨むことができるように[親の関わり]を図っていた。親が患者の手術への意思を決定する際に影響する要因として、患者を育てる親は、患者の手術への意思決定を行う際に【医師への信頼感】、【同じ境遇の患者や親との出会い】、【夫婦間での共有】、【親族からの支援】といった人的資源を活用しながら、思春期の患者の手術を検討していた。また、親は患者にとって【学校生活と治療の両立】が可能か、【入院環境】や【公的制度の利用】も考慮しながら、患者の手術を検討していた。補助事業の目的をより精緻に達成するために、分析に想定以上に時間を要した。その理由として、本事業の分析対象者数は31名であり、研究者間で分析内容に差異が生じることを防ぐため1名の研究者が分析を行ったためである。研究1は英文雑誌への論文投稿を行ったため、査読結果に応じて論文を修正する。研究2については、日本小児看護学会、日本小児保健協会学術集会での学会発表、論文投稿を予定している。本研究では、思春期の口唇裂・口蓋裂患者と親の視点から手術への意思決定を行う際の支援を検討するため、1患者の手術への意思決定プロセスと意思決定に影響する要因、2患者が手術への意思決定を行う際に知りたいと思う内容や望む支援、3患者が手術への意思決定を行う際の親の関わり方や困難感、4患者が手術への意思決定を行う際の親が知りたいと思う内容や望む支援を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、上記の内容に関して文献検討を試みたが、小児を対象とした手術への意思決定プロセスに関する先行研究は見出すことができなかった。そのため、本研究課題に質的研究で取り組み、患者と親の視点から手術への意思決定を行う際の親子の現状を明らかにすることは意義があると考えた。そこで、本研究課題に関して質的研究を行うため、日本口蓋裂学会などの学会や口唇裂・口蓋裂保護者相談会に参加し、口唇裂・口蓋裂患者に関連した研究の情報を収集し、専門家と意見交換を行った。情報収集や専門家との意見交換をもとに、研究協力施設の選定と研究協力の依頼を行い、乳児期から青年期までの口唇裂・口蓋裂治療を包括的に行い、思春期の患者への治療実績のある施設から研究協力の了承を得た。研究協力施設と研究代表者が所属する倫理審査委員会から本研究に関する承認を得た後、口唇裂・口蓋裂に関連した手術を受けた思春期の患者10名とその親10名を対象に半構造化面接を実施し、現在は質的帰納的分析にて分析中である。当初は、平成29年度に患者と親のそれぞれ約15名ずつに、半年間の期間を空けて2回の面接調査を行う予定にしていた。しかし、研究協力者や専門家との意見交換から、患者と親のそれぞれに1回ずつの面接調査で本研究課題を明らかにすることが可能だと判断し、計画を変更した。平成28年度に患者と親を対象に10名ずつの面接調査が終了し、現在は質的帰納的分析にて分析中であるため、本研究はおおむね順調に進展している。平成29年38月に、口唇口蓋裂に関連した手術を受けた思春期の患者14名、親17名に半構造化面接を行った。思春期の患者を対象とした調査について、患者の手術への意思決定プロセスと意思決定に影響する要因について、質的帰納的分析を行った。分析を行う際には、研究協力者と分析内容を検討し、真実性の確保に努めた。分析の結果、思春期の患者は手術施行を決定する際に、第一段階として『手術施行の提示』を受け、第二段階として『手術施行への心理的葛藤』を経験し、第三段階として『手術施行の決定』に至ることが明らかになった。第一段階の『手術施行の提示』は【治療計画として予定されていた手術】、【医師からの勧め】の2つのカテゴリーが抽出された。第二段階の『手術施行への心理的葛藤』では、【自分の顔貌への違和感】や【自分の顔貌に自分らしさを感じる】など9つのカテゴリーが抽出され、患者は手術施行への意思決定を行う際に経験する心理的葛藤の概要が明らかになった。第三段階の『手術施行の決定』では、【自分の意思】や【治療を受けることは避けられない】などの4つのカテゴリーが抽出され、患者は自分の意思以外の要因でも手術施行の決定に至っていた。思春期の患者の手術の意思決定に影響する要因については、【自分を理解してくれる人間関係】や【物事を深刻に捉えないようにする】などの7つのカテゴリーが抽出され、患者は思春期に至るまでに構築した人間関係や自身の物事の考え方に影響されながら、手術への意思決定を行っていることが明らかになった。

親を対象とした調査については、患者が手術への意思決定を行う際の親の関わり方や困難感、患者が手術への意思決定を行う際の親が知りたいと思う内容や望む支援について、質的帰納的分析にて分析中である。平成29年38月に、口唇口蓋裂に関連した手術を受けた患者14名、親17名に半構造化面接を行い、質的帰納的分析を進める中で、理論的飽和を得られている状況だと判断している。患者を対象とした調査については分析が終了しており、平成30年度の国内外での学会発表の後、論文として発表予定にしている。しかし、親を対象とした調査については、質的帰納的分析にて分析中である。当初の計画では、平成29年度内に患者と親の調査について分析を終了している予定であったが、理論的飽和に至るまでに面接調査期間が予定よりも長く必要となったため、本研究の進捗状況はやや遅れている。親を対象とした研究2では、患者が手術への意思決定を行う際の親の経験とその経験に影響する要因について質的帰納的分析を行った。分析を行う際は、研究協力者と分析内容を検討し、真実性の確保に努めた。患者が手術への意思決定を行う際の親の経験として、患者が手術への意思決定を行う際、親は親の視点からCLPや手術や患者に対する[親の心情]を抱える一方で、患者の視点に立って[子どもの心情]を把握し、親の心情と患者の心情をすり合わせて、親と患者が手術に臨むことができるように[親の関わり]を図っていた。親が患者の手術への意思を決定する際に影響する要因として、患者を育てる親は、患者の手術への意思決定を行う際に【医師への信頼感】、【同じ境遇の患者や親との出会い】、【夫婦間での共有】、【親族からの支援】といった人的資源を活用しながら、思春期の患者の手術を検討していた。また、親は患者にとって【学校生活と治療の両立】が可能か、【入院環境】や【公的制度の利用】も考慮しながら、患者の手術を検討していた。補助事業の目的をより精緻に達成するために、分析に想定以上に時間を要した。その理由として、本事業の分析対象者数は31名であり、研究者間で分析内容に差異が生じることを防ぐため1名の研究者が分析を行ったためである。平成29年度は、平成28年度に実施した面接調査の分析を行い、理論的飽和に至るまで面接調査と分析を行う。さらに、分析の真実性の確保のため、研究代表者と研究協力者で分析内容の検討を行う。また、平成30年度には本研究の学会発表や論文作成を予定しているため、その準備を進めていく。平成30年度は、患者の手術への意思決定プロセスについて、第42回日本口蓋裂学会と2nd International conference on nursing science and practice、患者の手術の意思決定に影響する要因については第49回日本看護学会ー急性期看護ーで発表予定にしているため、学会発表の準備と論文投稿の準備を進めていく。親を対象とした調査については、分析を進め、分析の真実性の確保のために研究協力者と分析内容の検討を行い、学会発表や論文作成を予定している。研究1は英文雑誌への論文投稿を行ったため、査読結果に応じて論文を修正する。研究2については、日本小児看護学会、日本小児保健協会学術集会での学会発表、論文投稿を予定している。本研究の対象となる思春期の患者の手術時期に合わせて、面接調査をまとめて実施することができたため、当初の計画より旅費を削減することができた。翌年度は、国内外の学会での研究発表、論文投稿時に必要な文献の取り寄せや英文校正に資金が必要となるため、旅費やその他の項目として助成金を使用予定である。補助事業の目的をより精緻に達成するために、分析に想定以上に時間を要したため、次年度使用額が生じた。使用計画は、国内の学会発表に係る旅費、論文作成時に必要な英文校正や文献複写に費用を使用する。
エアスピンドルの3次元エラーモーションの動的超精密測定

エアスピンドルの3次元回転誤差(エラーモーション)の動的超精密測定を実現するには,半径方向誤差(ラジアルモーション),軸の傾斜誤差(アンギュラモーション)と軸方向の振れ(アキシャルモーション)を同時に測定する必要がある.本研究では,まずアンギュラモーションの測定法を提案した.この新しい測定法では,軸の同一断面の円周上に2本の角度プローブを配置し,軸方向の角度変化を測定する.それぞれの角度プローブの出力には,軸のアンギュラモーションと,プローブ間隔分だけ位相がずれた試料の軸方向の角度形状が含まれるが,通常の形状測定の2点法の手法によって,両者を分離して求めることができる.ラジアルモーションについては,先に提案した直交型混合法を用いる.この方法では,1本の変位プローブと1本の角度プローブが円周上に直角に配置され,その出力から,ラジアルモーションと真円誤差を分離して求める.直交型混合法によって,ラジアルモーションをナノメートルオーダの精度で測定できることはすでに確認されている.また,軸端面に1本の変位プローブを設けることによって,アキシャルモーションを測定する.実験では,アンギュラモーションを測定するための角度センサユニットの開発に重点を置いた.角度プローブは臨界角の原理を利用するものを用いることにした.角度プローブを高感度にするため,臨界角プリズムの初期反射率を0.80にした.またこの角度センサユニットを,先に開発した直交型混合法ユニット及び軸端面の振れを測定する容量型変位計とを組み合わせて,エラーモーションの3次元動的システムを構築した.それぞれのエラーモーションを繰り返し性よく計測できることを確認した.これらの情報を利用すれば,任意の位置でのエラーモーションを3次元的に捉えることができる見通しを得た.エアスピンドルの3次元回転誤差(エラーモーション)の動的超精密測定を実現するには,半径方向誤差(ラジアルモーション),軸の傾斜誤差(アンギュラモーション)と軸方向の振れ(アキシャルモーション)を同時に測定する必要がある.本研究では,まずアンギュラモーションの測定法を提案した.この新しい測定法では,軸の同一断面の円周上に2本の角度プローブを配置し,軸方向の角度変化を測定する.それぞれの角度プローブの出力には,軸のアンギュラモーションと,プローブ間隔分だけ位相がずれた試料の軸方向の角度形状が含まれるが,通常の形状測定の2点法の手法によって,両者を分離して求めることができる.ラジアルモーションについては,先に提案した直交型混合法を用いる.この方法では,1本の変位プローブと1本の角度プローブが円周上に直角に配置され,その出力から,ラジアルモーションと真円誤差を分離して求める.直交型混合法によって,ラジアルモーションをナノメートルオーダの精度で測定できることはすでに確認されている.また,軸端面に1本の変位プローブを設けることによって,アキシャルモーションを測定する.実験では,アンギュラモーションを測定するための角度センサユニットの開発に重点を置いた.角度プローブは臨界角の原理を利用するものを用いることにした.角度プローブを高感度にするため,臨界角プリズムの初期反射率を0.80にした.またこの角度センサユニットを,先に開発した直交型混合法ユニット及び軸端面の振れを測定する容量型変位計とを組み合わせて,エラーモーションの3次元動的システムを構築した.それぞれのエラーモーションを繰り返し性よく計測できることを確認した.これらの情報を利用すれば,任意の位置でのエラーモーションを3次元的に捉えることができる見通しを得た.
メタンのリフォーミング反応における触媒寿命予測のための炭素析出挙動解析

メタンのリフォーミング反応における触媒開発において、炭素析出という問題点は明確なものの、その原因及び結果として生成した炭素の性質についての情報が十分得られているとはいいがたい。特に活性と炭素析出との相関については触媒寿命を考える上で非常に重要であり、これは実験室規模においても大きな意味を持つと思われる。本研究では、比較的短時間での実験結果から、活性寿命を考察するための分析手法の確立を目的とする。メタンの炭酸ガスリフォーミング反応及びスチームリフォーミング反応、また水-炭酸ガスを同時に供給する反応について触媒活性試験、反応温度、空間速度及び反応全圧の依存性などについての基礎データを取った。本研究グループにより開発されたニッケル-マグネシア固溶体触媒を対象としたところ、高表面積なものに比較して、低表面積な触媒の方が高い耐炭素析出特性を持つことを見いだした。反応器内の触媒の位置によって炭素析出量解析から、低表面積な触媒では入り口付近にある触媒への炭素析出が大きく抑制されており、メタンの分解反応を選択的に抑えていることがわかった。さらに、新たな触媒開発においては、合金触媒の検討を行っている。現在のところ、本固溶体触媒にSnを添加した触媒では、さらに高い耐炭素析出特性を持つことが明らかになった。また、本高性能触媒と流動層反応器を組み合わせて、メタンの内部熱供給型炭酸ガス改質反応に対して適用したところ、同じ触媒を固定床反応器で用いた時に比べて、メタン転化率が高くなり、さらに高圧条件下においてもほとんど炭素析出することがないことがわかった。これは、触媒粒子が流動の最中に酸素とふれることによって析出炭素が容易に燃焼除去されること及び、酸化されて改質活性を失った触媒が反応器内でその場再生する機能を持っていることに起因していることがわかった。調製法などの最適化を現在行い、高性能触媒の開発を進めている。触媒としては、ニッケル及び白金、パラジウム、ルテニウム、ロジウムなどの貴金属を担持した触媒(担体:シリカ、マグネシア、チタニア、アルミナ、希土類酸化物など)及び本研究グループにより見出されたニッケル-マグネシア固溶体触媒を用いた。熱重量分析装置を用い、反応終了後の触媒上の析出炭素を定量した。反応圧力や反応時間に依存した炭素析出挙動が明らかとなり、特に、反応器内の触媒の入り口および出口における析出炭素量を測定したところ、触媒により入り口が多いものと出口に多いものがあることがわかった。

このことは、入り口で進行しやすいメタンの分解による炭素析出と出口で進行しやすい一酸化炭素の不均化反応による炭素析出を区別して評価することが可能であることを見いだした。さらに、触媒のキャラクタリゼーションについては、XRD及びTEMにより触媒構造を、CO及び水素吸着量測定による金属微粒子の分散度測定などを行い触媒構造と炭素析出特性の相関について検討したところ、粒径の大きなニッケル粒子で炭素析出が進行するし、塩基性担体と相互作用した小さなニッケル粒子では炭素析出が大きく抑制されることがわかった。さらにSnやCaを触媒上に添加することにより炭素析出が減少することを見いだした。これは合金形成により粒子を通過しにくくなることによると考えている。さらに、改質剤に酸素を加えた内部熱供給型改質反応についても研究をスタートした。メタンの炭酸ガスリフォーミング反応は高いCO/H_2比を持つ合成ガス製造に適した反応と言えるが、問題点として炭素析出による活性劣化や反応器閉塞が挙げられる。そのため、高い耐コーキング特性を持つ触媒の開発が必要不可欠となっている。これに対しては、ニッケル-マグネシア固溶体触媒が、高い耐コーキング特性を持ち、長時間安定した高い触媒活性を維持できることを見出してきた。しかし、高圧条件下の実験(20気圧程度)では、顕著な炭素析出が観測された。本研究室においては炭素析出について分析することによりメタンの炭酸ガスリフォーミング反応の触媒開発において最も重要とされる触媒寿命の予測を行うことを目的とする。炭素析出については、析出速度、動力学的データ及び析出量を熱重量分析法により測定し、構造及び形態はXRD、ラマン分光法、TEMなどにより検討した。これらの結果から、析出炭素としては、ウィスカー炭素の形態をとることがわかった。また、高圧下では、ニッケルの凝集に伴い非常に大きな金属粒子が生成し、そこが核となって炭素を生成していることがわかった。炭素の生成機構の理解から、添加元素を検討したところ、SnやCaの添加が高圧条件下の炭素析出抑制に対して有効であることを見出した。SnはNi金属と合金微粒子を形成していることが示唆され、メタンに由来する炭素がほぼゼロになることが示された。一方、Caを添加した場合、メタンに由来する炭素は減少するものの、COに由来する炭素は増加することがわかった。これは、Caの添加による担体の塩基性向上により金属に流れ込む電子が増え、COへの逆供与の寄与が大きくなったことによっていると考えている。メタンのリフォーミング反応における触媒開発において、炭素析出という問題点は明確なものの、その原因及び結果として生成した炭素の性質についての情報が十分得られているとはいいがたい。特に活性と炭素析出との相関については触媒寿命を考える上で非常に重要であり、これは実験室規模においても大きな意味を持つと思われる。本研究では、比較的短時間での実験結果から、活性寿命を考察するための分析手法の確立を目的とする。
ニホンジカの摂食圧にさらされた森林へのナギとナンキンハゼの侵入および分布拡大

奈良県御蓋山および春日山に侵入した外来樹種,ナギとナンキンハゼの分布を調査するため,120haの範囲を踏査した.両種はともに,初期のシードソースであると考えられる春日大社あるいは奈良公園から離れるにつれて個体数は減少したが,その傾向はナギのほうが顕著であった.定着サイトはナギの場合は閉鎖林冠下,ナンキンハゼの場合は林冠ギャップが多かった.胸高直径10cm以上のナギは,その樹冠化にサイズの小さい個体を伴う場合が比較的多かったが,ナンキンハゼの場合はほとんど伴わなかった.これらの結果から,耐陰性と種子散布力の違いによる両種の更新パターン,すなわちいったん定着したサイトを維持し続けるナギと林冠ギャップをすばやく占有するナンキンハゼの戦略の違いが明らかになった.個体サイズと定着位置のデータを用い,クラスター解析により個体をグルーピングしたところ,ナギは4つの,ナンキンハゼは6つのサブ個体群に分類された.ナンキンハゼの場合は,奈良公園に近いサブ個体群ほど,個体サイズが大きく,サイズ構造はベル型の傾向があった.またナギの性比と雌雄株の空間的な位置関係を解析した.ナギの繁殖個体の性比は,小さいサイズクラスで雄に偏った.雌雄株の空間的位置関係をサイズクラス別に見ると,サイズの小さい雌雄株はともに集中分布を示すとともに,互いにランダムに混生していた.一方サイズの大きいクラスでは,雄株は変わらず集中分布を示すが雌株の分布は個体同士が一定の間隔をあけた規則分布であること,さらに雌雄株は排他的に分布することが示された.これは雌株を伴わない雄株のみのパッチの存在を意味する,このような空間構造の形成プロセスを推測するため隣接個体の込み合い度と個体の成長量との関係を解析したところ,込み合い度と雌株の成長量との間には負の関係が見られたが,雄株の成長量との間には見られなかった.奈良公園東部に位置する春日山照葉樹林において、移入種の木本種、ナギとナンキンハゼの分布を記録した。個体群のサイズ構造、空間構造を解析し、両種の分布拡大プロセスを考察した。林内約45haを踏査し、胸高直径10cm以上の全個体について、位置と胸高直径を記録した。胸高直径10cm未満の個体についても、全個体の位置とサイズの記録に努めたが、個体が極めて高密度のパッチを形成している場合は、パッチの中心の位置を記録し、パッチ内の個体数をカウントした。調査域内で、ナギが6000本超、ナンキンハゼが4000本超確認され、照葉樹林への2種の分布拡大が進んでいることが分かった。侵入の歴史は、ナギの場合約1200年、ナンキンハゼの場合約50年であることを考慮すると、特にナンキンハゼの侵入が急速に進んでいることが示唆された。ナギが観察された地点の40%以上では、ナギは1個体しか見られず、単木的な定着が多いことが示唆された。ナンキンハゼの場合は、観察された地点の約40%で、10個体以上のナンキンハゼが分布しており、林冠ギャップなどの生育適地で、多くの個体が一斉に定着すると考えられた。ナンキンハゼの個体の90%以上は樹高130cm以下の稚樹であり、このことはナンキンハゼの侵入の歴史の短さか、あるいは稚樹段階での死亡率の高さを反映していると考えられた。最初にナギとナンキンハゼが植えられたと考えられる地点から距離が離れるにつれ、ナギの個体数は有意に減少したが、ナンキンハゼの個体数は距離と有意な相関を示さなかった。これは両種の分散力の違いによるものであり、特に、鳥により種子散布されるナンキンハゼの分散力が大きいことが示された。一方、個体のサイズは両種とも、距離にしたがって有意に減少し、両種が最初に植えられた場所から遠い場所では侵入の歴史が短いことが示唆された。昨年度に引き続き、奈良県春日山照葉樹林内に侵入した外来樹種、ナギとナンキンハゼの分布を調査した。ナギは99地点において、合計1382本が、ナンキンハゼは317地点において4766本が確課された。サイズクラスごとにみると、ナギの樹高130cm以下の個体、樹高130cm以上かつ胸高直径10cm以下の個体、胸高直径10cm以上の個体はそれぞれ、663本、674本、45本であった。同じくナンキンハゼの場合は4212本、541本、13本であった。今年度調査した地域は昨年度とほぼ同じ約50haで、当初の目標である調査面積100haがほぼ達成できた。昨年度の調査地域は、ナギやナンキンハゼが最初に植えられてと考えられる春日大社や奈良公園に近い地域であり、ナギとナンキンハゼがそれぞれ6000本超、4000本超が確認されたのに比べ、今年度は春日大社や奈良公園から離れた地域であったため、ナギの確認個体数は大鹿に減少したものの、それでも上記の通り、約1400本もの数が確認された。ナンキンハゼは昨年と同程度の4000本超もの個体が確認され、特に樹高130cm以下の若い個体の数が多かった。鳥によって種子散布されるため、散布原から距離的に離れた地域にも急速に侵入していると考えられた。

確認された場所の林冠の状態を見ると、ナギは閉鎖林冠下でも多くの個体が確認されたのに対し、ナンキンハゼはほとんどが林冠ギャップあるいは疎開林冠下で確認された。ナギは耐陰性の高さから、定着場所を閉鎖林冠下での定着可能という点で、ナンキンハゼは分散力の大きさから分布拡大速度が速いという点で、ともに原生的照葉樹林にとって大きな脅威となっていることが示された。奈良県御蓋山および春日山に侵入した外来樹種,ナギとナンキンハゼの分布を調査するため,120haの範囲を踏査した.両種はともに,初期のシードソースであると考えられる春日大社あるいは奈良公園から離れるにつれて個体数は減少したが,その傾向はナギのほうが顕著であった.定着サイトはナギの場合は閉鎖林冠下,ナンキンハゼの場合は林冠ギャップが多かった.胸高直径10cm以上のナギは,その樹冠化にサイズの小さい個体を伴う場合が比較的多かったが,ナンキンハゼの場合はほとんど伴わなかった.これらの結果から,耐陰性と種子散布力の違いによる両種の更新パターン,すなわちいったん定着したサイトを維持し続けるナギと林冠ギャップをすばやく占有するナンキンハゼの戦略の違いが明らかになった.個体サイズと定着位置のデータを用い,クラスター解析により個体をグルーピングしたところ,ナギは4つの,ナンキンハゼは6つのサブ個体群に分類された.ナンキンハゼの場合は,奈良公園に近いサブ個体群ほど,個体サイズが大きく,サイズ構造はベル型の傾向があった.またナギの性比と雌雄株の空間的な位置関係を解析した.ナギの繁殖個体の性比は,小さいサイズクラスで雄に偏った.雌雄株の空間的位置関係をサイズクラス別に見ると,サイズの小さい雌雄株はともに集中分布を示すとともに,互いにランダムに混生していた.一方サイズの大きいクラスでは,雄株は変わらず集中分布を示すが雌株の分布は個体同士が一定の間隔をあけた規則分布であること,さらに雌雄株は排他的に分布することが示された.これは雌株を伴わない雄株のみのパッチの存在を意味する,このような空間構造の形成プロセスを推測するため隣接個体の込み合い度と個体の成長量との関係を解析したところ,込み合い度と雌株の成長量との間には負の関係が見られたが,雄株の成長量との間には見られなかった.