hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EDA関連分子の機能解析によるそのシステムの全容解明

Eda遺伝子は無汗性外胚葉形成不全症の原因遺伝子として知られるが、その遺伝子座からはEda-A1、A2という2種類のアイソフォームおよびmiR-676が同時に生成される。近年申請者らは、Eda及びmiR-676の発現が肥満肝臓において増加し、特にEDA-A2が分泌タンパクとして骨格筋に作用することでインスリン抵抗性の原因となることを見出した。一方でEdaと同時に転写されるmiR-676についてはその詳細な働きは未知であり、またA1アイソフォームについてその成人ないし肥満における意義は明らかではない。本研究では"EDAシステム"の全貌を明らかにし、新たな臨床的シーズを発掘することを目指す。
う蝕原性細菌による脳血管疾患悪化に対する臨床調査と高リスク者簡易同定法の確立

脳神経外科約20施設(浜松医科大学附属病院、日本医科大学附属病院、浜松医療センター、聖隷三方原病院、焼津市立病院、静岡日赤病院、沼津市立病院、富士宮市立病院、すずかけセントラル病院、中東遠総合医療センター、内山脳神経外科、大石脳神経外科、杉原脳神経外科、佐藤クリニック、澤井脳神経外科)において、破裂脳動脈瘤患者(急性期250例、慢性期250例)及び未破裂脳動脈瘤患者(500例)を目標に、検体を収集した。細菌DNAを抽出してCnmタンパクをコードするcnm遺伝子の存在を検討する。また、それぞれの株の各種コラーゲン結合能を数値化し、脳動脈瘤破裂における臨床所見との相関性を検討している。尚、2016年5月からは聖隷横浜病院が、2017年2月からは富士脳障害研究所附属病院が加わっている。昨年でデータの記入漏れを再調査を実施し、最終的に集まった検体総数は1077であり、内訳は未破裂脳動脈瘤558、破裂脳動脈瘤519、である。破裂脳動脈瘤の内訳は術前急性期275、術後慢性期244となっている。未破裂脳動脈瘤の内訳は術後例が108である。今後キィオープンを行い、破裂例と未破裂例でcnm遺伝子を有するS.mutansの保菌率に差がないかどうか、すでに知られているリスクファクターとの関係、多発性との関係、動脈瘤サイズとの関係などについて解析を加える予定である脳神経外科約20施設(浜松医科大学附属病院、日本医科大学附属病院、浜松医療センター、聖隷三方原病院、焼津市立病院、静岡日赤病院、沼津市立病院、富士宮市立病院、すずかけセントラル病院、中東遠総合医療センター、内山脳神経外科、大石脳神経外科、杉原脳神経外科、佐藤クリニック、澤井脳神経外科)において、破裂脳動脈瘤患者(急性期250例、慢性期250例)及び未破裂脳動脈瘤患者(500例)を目標に、検体すなわちだ液を集めている。2016年1月19日の段階で集まった検体総数は909であり、内訳は未破裂脳動脈瘤504、破裂脳動脈瘤373、未登録32である。破裂脳動脈瘤の内訳は術前急性期159、術後慢性期214となっている。未破裂脳動脈瘤は予定数に達したが、破裂脳動脈瘤の急性期が目標の250に対して症例数が足りない現状である。対象病院数から見て破裂脳動脈瘤の急性期の検体が少ない。尚、目標数に達していないため現状ではまだ結果がopenされていない。破裂脳動脈瘤は来院時にまず再破裂の予防に重点が置かれ、医師の集中力もそこに注がれる。このため、検体の取り忘れが相当数あると思われ、各施設に注意喚起、督促を行なっている。尚、2016年5月からは聖隷横浜病院も検体提出に加わる予定である。脳神経外科約20施設(浜松医科大学附属病院、日本医科大学附属病院、浜松医療センター、聖隷三方原病院、焼津市立病院、静岡日赤病院、沼津市立病院、富士宮市立病院、すずかけセントラル病院、中東遠総合医療センター、内山脳神経外科、大石脳神経外科、杉原脳神経外科、佐藤クリニック、澤井脳神経外科)において、破裂脳動脈瘤患者(急性期250例、慢性期250例)及び未破裂脳動脈瘤患者(500例)を目標に、検体すわなちだ液を集めている。2017年3月2日の段階で集まった検体総数は981であり、内訳は未破裂脳動脈瘤527、破裂脳動脈瘤427、未登録27である。破裂脳動脈瘤の内訳は術前急性期210、術後慢性期217となっている。尚、目標数に達していないため現状ではまだ結果のキィはopenされていない。脳神経外科約20施設(浜松医科大学附属病院、日本医科大学附属病院、浜松医療センター、聖隷三方原病院、焼津市立病院、静岡日赤病院、沼津市立病院、富士宮市立病院、すずかけセントラル病院、中東遠総合医療センター、内山脳神経外科、大石脳神経外科、杉原脳神経外科、佐藤クリニック、澤井脳神経外科)において、破裂脳動脈瘤患者(急性期250例、慢性期250例)及び未破裂脳動脈瘤患者(500例)を目標に、検体すなわちだ液を集めている。2018年1月23日の段階で集まった検体総数は1043であり、内訳は未破裂脳動脈瘤545、破裂脳動脈瘤490、未登録8である。

破裂脳動脈瘤の内訳は術前急性期266、術後慢性期224となっている。破裂脳動脈瘤のだ液検体の集まりが不良であったため遅れていた。2018年4月をもち、検体収集を終了して、現在は調査用紙の集計作業にかかっている。脳神経外科約20施設(浜松医科大学附属病院、日本医科大学附属病院、浜松医療センター、聖隷三方原病院、焼津市立病院、静岡日赤病院、沼津市立病院、富士宮市立病院、すずかけセントラル病院、中東遠総合医療センター、内山脳神経外科、大石脳神経外科、杉原脳神経外科、佐藤クリニック、澤井脳神経外科)において、破裂脳動脈瘤患者(急性期250例、慢性期250例)及び未破裂脳動脈瘤患者(500例)を目標に、検体を収集した。細菌DNAを抽出してCnmタンパクをコードするcnm遺伝子の存在を検討する。また、それぞれの株の各種コラーゲン結合能を数値化し、脳動脈瘤破裂における臨床所見との相関性を検討している。尚、2016年5月からは聖隷横浜病院が、2017年2月からは富士脳障害研究所附属病院が加わっている。昨年でデータの記入漏れを再調査を実施し、最終的に集まった検体総数は1077であり、内訳は未破裂脳動脈瘤558、破裂脳動脈瘤519、である。破裂脳動脈瘤の内訳は術前急性期275、術後慢性期244となっている。未破裂脳動脈瘤の内訳は術後例が108である。今後キィオープンを行い、破裂例と未破裂例でcnm遺伝子を有するS.mutansの保菌率に差がないかどうか、すでに知られているリスクファクターとの関係、多発性との関係、動脈瘤サイズとの関係などについて解析を加える予定である破裂脳動脈瘤急性期の検体がまだ目標に達していないため、各関連施設に督促し、早めになんとか目標数を確保したい。破裂脳動脈瘤急性期患者のだ液検体がの集まりが不十分であるため、各研究協力施設に検体の採取漏れがないか確認していく。調査用紙の内容の確認を行い、入力内容が確認されれば、結果のキィをopenする予定である。破裂脳動脈瘤の急性期検体が目標数に集まっていないため、検体郵送料、打ち合わせの旅費、英文論文の添削代などが予定通りに使われていない。破裂脳動脈瘤の急性期検体数が目標数に達しておらず、検体郵送料、打ち合わせの旅費、英語論文の添削代金などが予定通りに使われていない。破裂脳動脈瘤症例のだ液の献体の蓄積が予想より遅延した。2017年10月に達成予定であったが、未達であったため2018年4月まで検体を蓄積し、終了した。調査票不備を確認、記載するための通信費、結果がopenされれば、論文作成の英文の修正などの費用に充てる見込みである。各病院に督促して急性期検体をもれなく集めるようにお願いしている。また現在のペースでも2017年10月には、目標症例数集まるので、最終的に予定の費用は必要と見込まれている。参加病院を増やした。また急性期検体をもれなく集めるようにお願いしている。今年度末までには検体数に達すると見込まれており、検体郵送料、試薬代などの経費として使用する。
LHC鉛原子核衝突：フォトンで探る極初期状態（initial stage）

私たちは欧州CERN研究所ALICE実験に建設導入したフォトン検出器PHOS及びジェット対検出器DCALを主要検出器としてLHC加速器が最高性能を発揮する第2期衝突実験に臨み、わが国大学チームが牽引する特色あるフォトン物理を責任ある立場で展開してきた。本研究は大学チームとしての主体性と独自性を発揮しながら、理論研究者とも協働して次の目標達成を目指す。■早期平衡化を探る超前方フォトン検出器FoCal開発及びRUN3実証機投入■普遍的な拡がりをもった新たな学術分野「強く相互作用する量子多体系」開拓私たちは欧州CERN研究所ALICE実験に建設導入したフォトン検出器PHOS及びジェット対検出器DCALを主要検出器としてLHC加速器が最高性能を発揮する第2期衝突実験に臨み、わが国大学チームが牽引する特色あるフォトン物理を責任ある立場で展開してきた。■早期平衡化を探る超前方フォトン検出器FoCal開発及びRUN3実証機投入■普遍的な拡がりをもった新たな学術分野「強く相互作用する量子多体系」開拓
高齢者における社会・経済的地位による健康の不平等と社会保障サービスの公平性

慶應義塾大学経済・商学連携21世紀COEで収集しているパネルデータ『慶應義塾家計パネル調査』を利用して、貧困の動態分析をおこなった。これにより、研究課題の基盤である社会・経済的地位の変動を捉えることを試みた。全年齢層を対象としたパネルデータの特性を活かして、低所得の動態について全体像を掴むことができた。従来の研究が特定の年齢層を対象としたパネルデータに基づいて貧困動態の分析を行っていたことと比較すると、この点が大きな貢献である。分析の結果、貧困はすべての人にランダムに起こり得る現象ではないこと、高齢世帯に加えて若年世帯においても、継続的貧困が多く見られることがわかった。また、貧困からの出入りにおいては、勤労所得の増減が重要な要因となっていることもデータ分析からわかった。勤労所得に加えて、社会保障給付も貧困脱出に僅かならず貢献していることもデータから読み取ることができた。また、得られた結果を経済協力開発機構(OECD)の既存統計と比較したところ、日本における貧困は、英語圏諸国ほど深刻でないものの、大陸ヨーロッパ諸国に比べ貧困率のみならず貧困層の固定化においても楽観を許す状況でないことが明らかになった。この研究については、加筆・修正を行い、学会発表および学術雑誌への投稿を計画している。さらに、所得の変動を確認したことにより、長期的な所得が医療サービスの利用や健康状態にどのような影響を与えるのかについて、今後研究を発展させていくことが可能となった。(1)イギリスのパネルデータBritishHousehold Panel Surveyを用い、高齢者の社会経済的地位と彼らの健康状態との関係を分析した。従来の研究が横断面分析にとどまっていたのに対し、本研究では個人の数年間の健康状態の変化を追うことにより、社会経済的地位と健康状態との間の因果関係に意識した分析を行った。分析の結果、数年間の健康状態の変化と、高齢期における社会経済的地位との間には有意な関係が見られず、従来の横断面分析のみでは現実を十分に捉えられていないことが分かった。大学内で数回研究報告をした以外にも、10月に行われた第111回社会政策学会にて研究報告を行った。報告の際に頂いたコメントを参考に分析に改良を加え、『三田商学研究』に発表するに至った。(2)慶應義塾大学経商連携21世紀COEで収集しているパネルデータ『慶應義塾家計パネル調査』を利用して、健康に負の影響を与える喫煙行動について、たばこ価格との関係を分析した。データの特性を活かし、喫煙習慣についての回顧調査から擬似パネルデータを作成し、サバイバル分析を行った。分析の結果、たばこ価格の上昇は喫煙者の禁煙行動を促すことが分かった。また、学歴や所得が低いほど喫煙傾向が強いといったように、喫煙習慣が社会経済的地位と有意な関係にあることも分かった。日本では、喫煙習慣に関する十分なデータがなかったことから、今までこのような分析はほとんど行われていない。大学内で数回研究報告を行い、分析に改良を加えていった。同プログラムで毎年出版している『日本の家計行動のダイナミズムII』に掲載される予定である。
インスリン分泌細胞の増殖と機能の調節におけるJAK-STAT経路の意義の解明

インスリン分泌細胞の増殖と機能の調節に関与する細胞内情報伝達機序としてのJAK-STAT経路の意義を解明することを目的とし,培養ラットインスリノーマ細胞株INS-1を用いて,1.成長ホルモン(GH)・プロラクチン(PRL)によるSTATの活性化,2.インターフェロンγ(IFN-γ)の作用とJAK-STAT経路の関与を検討した.1. (1)INS-1の増殖およびインスリン合成を刺激するGH・PRLはJAK2活性化に続きSTAT5のチロシンリン酸化およびそのDNA結合能を促進することが確認された.(2)GHは他の細胞系ではMAPキナーゼを活性化するがINS-1ではそれが見られない.この事実をもとに,GHがEGF受容体のリン酸化を介してMAPキナーゼを活性化するが,INS-1では同受容体の発現が乏しいためにそれが生じないことが新知見として得られた.2. (1)IFN-γは細胞内ブドウ糖代謝を阻害することによってそのインスリン分泌刺激を抑制し,また腫瘍壊死因子(TNF-α)と同時に作用させるとINS-1において著明な細胞毒性を示した.後者がNO合成酵素(iNOS)mRNAの誘導と平行して見られることから,両サイトカインが相乗的にNO産生を介して細胞障害に働くことが示唆された.(2)このiNOS誘導のメカニズムとして両サイトカインによるDNA結合蛋白の活性化を検討したところ,IFN-γはSTAT1さらにはIRF-1の活性化を介してiNOSの誘導に働くこと,またTNF-αによるNF-κBの活性化をIFN-γがさらに増強することによってiNOSの誘導に作用しうることが新知見として得られた.以上のことからインスリン分泌細胞においてはJAK2/STAT5の活性化がその増殖および機能の促進に関与すること,一方STAT1の活性化はむしろ細胞障害性に作用するサイトカインの情報伝達機序として重要であることが示唆された.インスリン分泌細胞の増殖と機能の調節に関与する細胞内情報伝達機序としてのJAK-STAT経路の意義を解明することを目的とし,培養ラットインスリノーマ細胞株INS-1を用いて,1.成長ホルモン(GH)・プロラクチン(PRL)によるSTATの活性化,2.インターフェロンγ(IFN-γ)の作用とJAK-STAT経路の関与を検討した.1. (1)INS-1の増殖およびインスリン合成を刺激するGH・PRLはJAK2活性化に続きSTAT5のチロシンリン酸化およびそのDNA結合能を促進することが確認された.(2)GHは他の細胞系ではMAPキナーゼを活性化するがINS-1ではそれが見られない.この事実をもとに,GHがEGF受容体のリン酸化を介してMAPキナーゼを活性化するが,INS-1では同受容体の発現が乏しいためにそれが生じないことが新知見として得られた.2. (1)IFN-γは細胞内ブドウ糖代謝を阻害することによってそのインスリン分泌刺激を抑制し,また腫瘍壊死因子(TNF-α)と同時に作用させるとINS-1において著明な細胞毒性を示した.後者がNO合成酵素(iNOS)mRNAの誘導と平行して見られることから,両サイトカインが相乗的にNO産生を介して細胞障害に働くことが示唆された.(2)このiNOS誘導のメカニズムとして両サイトカインによるDNA結合蛋白の活性化を検討したところ,IFN-γはSTAT1さらにはIRF-1の活性化を介してiNOSの誘導に働くこと,またTNF-αによるNF-κBの活性化をIFN-γがさらに増強することによってiNOSの誘導に作用しうることが新知見として得られた.以上のことからインスリン分泌細胞においてはJAK2/STAT5の活性化がその増殖および機能の促進に関与すること,一方STAT1の活性化はむしろ細胞障害性に作用するサイトカインの情報伝達機序として重要であることが示唆された.インスリン分泌細胞の増殖と機能の調節に関与する細胞内情報伝達機序としてのJAK-STAT経路の意義を解明することを目的とし、培養ラットインスリノーマ細胞株INS-1を用いて、1)成長ホルモン(GH)・プロラクチン(PRL)によるSTATの活性化、2)インターフェロンγ(IFN-γ)の作用とJAK-STAT経路の関与を検討した。既にGH・PRLがINS-1細胞の増殖およびインスリン合成を刺激すること、さらにJAK2を活性化することを我々は報告している。今回の検討では、両ホルモンがSTAT5のチロシンリン酸化およびそのDNA結合能を促進することが、それぞれイミュノブロッティングおよびゲルシフトアッセイによって確認された(Endocrine J,in press)。また、GHは他の細胞系ではMAPキナーゼを活性化するもののINS-1細胞ではそれが見られないが、この理由として、GHがEGF受容体のリン酸化を介してMAPキナーゼを活性化するが、INS-1細胞ではEGF受容体の発現がきわめてわずかであるためにそれが生じないことが新たな知見として得られた(Nature 390:91,1997)。次にINS-1細胞におけるIFN-γの作用を検討したところ、IFN-γ単独ではその増殖に影響しないものの、ブドウ糖によるインスリン分泌刺激を有意に抑制した。同時にIFN-γにより細胞内代謝が阻害されることがMTTアッセイによる検討で示され、このことがインスリン分泌阻害の機序として示唆された。さらにIFN-γは腫瘍懐死因子(TNF-α)と同時に作用させると、INS-1細胞において著明な細胞毒性を示し、これがNO合成酵素(iNOS)mRNAの誘導と平行して見られることから、両サイトカインが相乗的にNOの産生促進を介して細胞障害に働くことが示唆された。

このiNOS誘導のメカニズムとして両サイトカインによるDNA結合蛋白の活性化をゲルシフトアッセイで検討したところ、IFN-γはSTAT1活性化を介して直接に、あるいはさらにそれがIRF-1を活性化することによって間接的にiNOSの誘導に働くこと、またTNF-αによるNF-кBの活性化をIFN-γがさらに増強することによってiNOSの誘導に作用しうることが新たな知見として得られた(以上投稿中)。インスリン分泌細胞の増殖と機能の調節に関与する細胞内情報伝達機序としてのJAK-STAT経路の意義を解明することを目的とし,培養ラットインスリノーマ細胞株INS-1を用いて, 1.成長ホルモン(GH)・プロラクチン(PRL)によるSTATの活性化, 2.インターフェロンγ(IFN-γ)の作用とJAK-STAT経路の関与を検討した.1.(1)INS-1の増殖およびインスリン合成を刺激するGH・PRLはJAK2活性化に続きSTAT5のチロシンリン酸化およびそのDNA結合能を促進することが確認された.(2)GHは他の細胞系ではMAPキナーゼを活性化するがINS-lではそれが見られない.この事実をもとに,GHがEGF受容体のリン酸化を介してMAPキナーゼを活性化するが,INS-1では同受容体の発現が乏しいためにそれが生じないことが新知見として得られた.2.(1)1FN-γは細胞内ブドウ糖代謝を阻害することによってそのインスリン分泌刺激を抑制し,また腫瘍壊死因子(TNF-α)と同時に作用させるとINS-lにおいて著明な細胞毒性を示した.後者がNO合成酵素(iNOS)mRNAの誘導と平行して見られることから,両サイトカインが相乗的にNO産生を介して細胞障害に働くことが示唆された.(2)このiNOS誘導のメカニズムとして両サイトカインによるDNA結合蛋白の活性化を検討したところ, IFN-γはSTATlさらにはIRF-1の活性化を介してiNOSの誘導に働くこと,またTNF-αによるNF-κBの活性化をIFN-γがさらに増強することによってiNOSの誘導に作用しうることか新知見として得られた.以上のことからインスリン分泌細胞においてはJAK2/STAT5の活性化がその増殖および機能の促進に関与すること,一方STATlの活性化はむしろ細胞障害性に作用するサイトカインの情報伝達機序として重要であることが示唆された.
統合失調症の社会的認知障害の神経基盤:高磁場MRIによる構造・機能的神経画像研究

統合失調症患者の社会生活上の困難に関与する主要な因子として、社会認知の障害が注目されている。本研究では構造的・機能的MRI画像を用いて、統合失調症の社会認知の神経基盤についての検討を行った。統合失調症群において、各種社会認知課題成績と関連して、前頭葉・側頭・頭頂皮質諸領域の構造・機能異常、ならびに大脳白質の構造異常が見いだされた。本研究の結果は、統合失調症の有効なリハビリテーション技法を考える上でも示唆に富むものである。統合失調症では、表情など社会的刺激の認知に問題が認められるとの研究結果が相次いでおり、統合失調症の実生活場面での社会的機能と関連するのは、狭義の認知障害以上に、社会的認知の障害ではないかと考えられている。本研究の目的は、統合失調症患者の社会的認知障害をI.神経生物学的水準、II.認知心理学的水準、III.行動学的水準の3つの水準にわけて検討し、それらの関連を明らかにすることにある。本年度は、共感性を測定する『目から心的状態を読み取るテスト:Eyes Test』などの社会的認知課題を、機能的MRIの実験課題として整えた。本年度は、それぞれ20名の成人統合失調症患者、および健常被験者を対象に、MRI撮像中、および撮像前後で、それらの社会的認知課題を実施、課題に特異的な神経活動を測定した。その解析は次年度以降の課題である。また、これらの被験者について、脳内各部位の構造評価のために、T1-MPRAGE、T2強調画像撮像を行った。前頭葉機能と関連する社会行動評価尺度と背外側前頭前皮質体積減少の関連を統合失調症患者群において確認し現在、論文を投稿中である。また、社会的認知に関与するさまざまな脳部位間をつなぐ白質の病態の評価のため、拡散テンソル画像撮像を行った。統合失調症群における局所の白質病理(Fractional Anisotropyの低下)と、局所大脳皮質体積減少との関連を確認し、その結果は専門誌に掲載予定である。また、これらの画像から得られた皮質・白質の構造変化と、各種社会的認知検査との関連の解析については、次年度以降の課題である。昨年度に引き続き、統合失調症患者および健常被験者を対象として、脳内各部位の構造評価のために、T1-MPRAGE画像撮像を行い、社会的認知・社会行動との関連を評価した。本年度はその結果の解析から、前頭葉機能と関連する社会行動評価尺度と局所灰白質体積の関連を解析し、背外側前頭前皮質体積減少と遂行機能障害の関連を統合失調症患者群において確認した(Kawada et al., 2009)。また、社会的認知に関与するさまざまな脳部位間をつなぐ白質の病態の評価のため、拡散テンソル画像撮像を行い、統合失調症群における局所の白質病理(Fractional Anisotropyの低下)と社会的認知検査成績の関連を検索した。結果、情動的表情認知の障害と局所白質病理の関連を、統合失調症群において確認した(Miyata et al., in press)。また、これら脳構造評価の基礎となる方法論的研究として、頭蓋内体積と大脳皮質・白質体積の関連、および統合失調症がそれらの関連に与える影響についても報告した(Ueda et al., 2010)。さらに本年度は、共感性を測定する『目から心的状態を読み取るテスト:Eyes Test』などの社会的認知課題を用いて、統合失調症患者、および健常被験者を対象に、機能的MRI実験を行った。この結果は現在、投稿準備中である。本研究の目的は、統合失調症患者の社会認知障害をI.神経生物学的水準、II.認知心理学的水準、III.行動学的水準の3つの水準にわけて検討し、それらの関連を明らかにすることにある。初年度、昨年度に引き続き、統合失調症患者および健康被験者を対象として、脳内各部位の構造評価のために、T1-MPRAGE画像撮像を行い、社会的認知・社会行動との関連を評価した。特に、本年度は、失感情症(alexithymia)傾向(Sasamoto et al., in press)、ならびに、自閉症傾向(Kubota et al., in press)に焦点を当てた解析を行った。統合失調症において、これらの心理特性がみられることを確認した上で、それらと局所灰白質体積との関連を解析し報告した。また、本年度は、「心の理論」課題として知られる『Moving Shape Test』を用いて、統合失調症患者、および健康被験者を対象に、機能的MRI実験を行った。機能的MRIに加え、同一被験者に対して構造的MRI画像の撮像を実施することによって、機能的神経画像所見と局所脳体積、大脳白質拡散異方性との関連を解析した。

この結果は現在投稿中である(Koelkebeck et al., submitted)。さらに、統合失調症の脳構造に関わる基礎的研究として、大脳白質拡散異方性の左右差に関する研究(Miyata et al., in press)、および、大脳皮質厚の年齢依存性変化に関する研究(Kubota et al., in press)を実施し報告した。
スラヴ語スラヴ文学比較対照研究の課題と方法

スラヴ言語文化研究について優れた実績を重ねてきたメンバーによる研究グループが、旧ユーゴスラヴィア連邦崩壊後の混乱やEU拡大に伴うヨーロッパ再編などの社会情勢が一段落した今日のスラヴ圏について、研究動向を把握し新たな研究の方向性を確立する活動を行った。当該地域や海外研究者との研究交流を活発化して研究成果発信ネットワークの一層の充実を図るとともに、研究成果を生かし一般向け図書の充実にも貢献した。1)わが国におけるスラヴ研究・南スラヴ研究の総括平成21年度はデータベース更新のための収集、整理を行った。Wedフォームを利用した収集システムを構築し、試験運用を経て7月より稼働させた。結果についてはグループごとの討議を経て、平成21年10月に全体で検討会議を行った。文献目録のためのデータ整理は終了しているが、追加分の調整を要したため、完成は平成22年度に先送りされた。国際スラヴィスト会議(平成20年、オフリド)における本研究グループの成果報告集は、平成21年12月までに改訂版の準備が整い、平成22年3月に完成した。これら出版事業と並行して予定していた「南スラヴ諸語-日本語対照研究のための言語コーパス研究」は、平成21年8月に、研究代表者中島由美と研究協力者ミレン・マルチェフが南スラヴ諸方言データ収集のためマケドニア共和国に赴き、計5か所で調査を実施した。とくにアルバニア国内に居住する少数民族の南スラヴ口語データを収集できたことは大きな成果であった。民族文化・文学研究データの収集については研究分担者坂内が中心になって選定対象についての検討を行い、平成21年12月までにほぼ計画が整った。2)海外研究機関との連携体制の充実平成21年8月マケドニアのオフリドで行われた国際マケドニア語学文学セミナー・研究集会に、中島とマルチェフが参加し、それぞれ研究中のコーパスデータについて発表を行った。いずれも高く評価され、今後の連携体制について話し合いが進められた。また、海外研究協力者であるリュブリヤナ大学のベケシュとは別途連携内容の検討を行い、平成22年2月までに概要をまとめたが、南スラヴ圏若手研究者による日本語との対照研究への支援を要請されており、なお具体的方策を検討中である。平成22年度は以下の各研究計画に基づき、次のような成果を達成した。1)わが国のスラヴ言語文化研究成果の総括、および研究成果の発信:平成21年度に続き日本におけるスラヴ研究データベースの更新を進めたが、ネット上での情報更新に先立ち、前回の公表時に開発した独自の検索プログラム改訂の必要が生じた。データベース本体の設計にも影響する問題であったため、プログラムの整備を優先させた。研究協力者の協力により平成22年末までに作業を終了し、動作確認をほぼ完了した。本プログラムは日本語とスラヴ諸語・英語等が混在する多言語環境を生かすために、本研究グループが独自に取り組んでいるものであり、整備の継続は重要である。2)南スラヴ諸語域における言語文化の新動向に関する調査研究:平成22年10月に、合衆国における南スラヴ・バルカン地域の言語研究の第一人者であるシカゴ大学のヴィクトル・フリードマン教授を迎え、研究集会を実施した。ユーゴスラヴィア崩壊後の民族問題と言語の関係について有意義な意見交換を行い、今後の共同研究の方向について検討した。本研究集会は北海道大学スラブ研究センターと共同で実施し、国内スラヴ研究の統合という点でも意義があった。続く11月には南スラヴ諸国における情報収集および研究交流のため、研究代表者中島がマケドニア、スロベニアを訪問した。まず、EU統合とスラヴ諸語研究の関係について情報収集を行い、特に「汎スラヴ語言語地図」作業の進展について貴重な資料が得られた。また、近年日本語研究の進展がめざましいスロベニアのリュブリヤナ大学においては、若手日本語研究者との研究交流を行った。学生に対する講義や研究指導、研究会での講演を要請され、本研究グループが目指す双方向の研究促進に寄与した。平成23年度は最終年度のため研究総括を中心にし、並行して本研究の成果を次世代に継承するための若手スラヴ諸語研究者への支援活動を活発に行った。1)わが国スラヴ言語文化研究成果の総括、および研究成果の発信:スラヴ研究データベース・コンテンツの更新を完了し、プログラムの不備も改善したので、本研究終了後もデータベースの公開・更新を継続するための準備を行った。また、本研究の連携研究者で若手の中で海外での活躍が最も目覚ましい野町素己(北海道大学スラブ研究センター)との共同研究が順調に進行した。とくに国際スラヴィスト会議文法部会(23年11月)は、北海道大学スラブ研究センターと本研究グループとの共催により大きな成果を挙げた。本研究グループから三谷惠子が南スラヴ諸語における文法化について基調講演を行い、わが国南スラヴ諸語研究のレベルの高さを、内外に示した。2)南スラヴ諸語圏言語文化の新動向に関する調査研究:これまでの成果の総括及び今後への継承のため、2012年2月に若手研究者を招き、研究集会を開催した。

本研究グループからは中島がスラヴ諸国における南スラヴ諸語研究の現状と今後の課題について報告し、若手研究者からは文献言語・現代語双方に関する各自の取組みについて報告があった。意見交換を活発に行い、とくに日本人研究者が現地調査にどう取り組むべきかについて討論を行った。
遷移金属アニオン性錯体の化学的挙動の解明と高難度物質変換触媒への応用

アニオン性錯体触媒の創成並びに高難度の物質変換手法の開発を目指して研究に取り組んだ結果、ニッケル触媒系において以下の成果を得た。ニッケル触媒による1,3-ブタジエンの二量化を伴ったヒドロパーフルオロアルキル化反応:これまでにニッケル触媒におる1,3-ブタジエンの二量化を伴う多成分連結反応を見出し、求電子剤としてフッ化アルキルおよびパーフルオロアレーンを、求核剤としてアリールグリニャール試薬を利用できることを明らかにしていた。これらの知見を元に、さらなる研究を進めることにより、パーフルオロアレーンとアルキルグリニャール試薬を用いることにより、アルキルグリニャール試薬がヒドリド源として振る舞い、3位にパーフルオロフェニル基を有する1,7-オクタジエンが得られることを明らかにした。得られた1,7-オクタジエンはC8炭素骨格の両末端に不飽和結合を有することより、それらを足がかりとすることによりパーフルオロフェニル基を有する様々な化合物へと変換することが可能であった。ニッケル触媒による多成分反応の反応機構:上記ニッケル触媒による反応では、古くより知られている0価ニッケルと2分子のブタジエンとの反応により生じる2価錯体が鍵活性種であると考えている。この2価錯体はブタジエンの二量化反応の鍵活性種であることが提唱されているが、その分子構造は明らかにされていなかった。一連のニッケル触媒反応の反応機構研究の過程で、この錯体の単離・構造決定に初めて成功した。その分子構造はこれまで提唱されていた構造を支持するものであった。さらに、この2価中性錯体と有機金属試薬との反応についても詳細に検討を行った。ニッケル触媒によるクロスカップリング反応を利用した生理活性分子の合成:ニッケル触媒によるクロスカップリング反応を用いることにより、ミコール酸の形式全合成を達成した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アニオン性錯体触媒の創成並びに高難度の物質変換手法の開発を目指して研究に取り組んだ結果以下に示す炭素ー酸素および炭素ーフッ素結合の切断を伴った分子変換反応を見出した。また、これまでの研究の過程で不活性な炭素ーフッ素結合の切断過程の鍵活性種として想定していたアニオン性ニッケル錯体の単離構造決定に成功した。ニッケル触媒によるブタジエンの二量化を伴う分子変換反応の開発:ニッケル触媒存在下、ブタジエン、フッ化アルキル、アリールグリニャール試薬とを反応させることにより、ブタジエンの二量化により生じる1,6-オクタジエンにフッ化アルキル由来のアルキル基およびアリールグリニャール試薬由来のアリール基がそれぞれ3-および8-位に導入された多成分反応生成物が選択的に得られることを明らかとした。本反応は、室温程度の温和な条件下炭素ーフッ素結合を切断する特徴を有している。さらに、ポリフルオロアレーンへと本手法を適用することにより、類似の多成分反応が進行することを見出した。これらの反応の鍵活性種はニッケル、2分子のブタジエンとアリールグリニャール試薬より生じるアニオン性錯体であると考えられる。そこで、種々検討を行い、アニオン性ニッケル錯体の単離構造決定に成功し、触媒活性種の分子構造を明らかにするとともに、その化学的挙動を解明した。鉄触媒による炭素ー酸素結合の切断を伴うクロスカップリング反応:これまでにアニオン性ロジウム錯体がビニルエーテル類とアリールグリニャール試薬とのクロスカップリング反応の鍵活性種として機能することを見出している。そこで、同様の反応において様々な遷移金属の触媒活性を検討した結果、鉄触媒が触媒活性を示すことを明らかにした。興味深いことに、鉄触媒系はロジウム触媒では利用が困難であった立体的に嵩高い基質を利用することも可能であった。安価な炭素資源であるブタジエンを反応基質とする多成分反応による官能基化手法の開発を達成した。これまでにもニッケルやパラジウムを用いたブタジエンの二量化反応を伴う官能基化反応は多数開発されており、オクテンなどの基幹化学原料の工業的合成に利用されている。これらの反応では中性の活性種に対する求核剤による官能基化を利用しているのに対して、本研究では中間体をアニオン性錯体とすることにより、従来困難であった求電子剤の導入を実現した。本成果は、従来手法とは異なる反応機序に基づくブタジエンの分子変換反応の可能性を提示するものである。また、これまで合成化学的な利用が進んでいなかったポリフルオロアレーン類を上記の触媒系と組み合わせることにより、初のポリフルオロアレーンの多成分反応を開発した。さらに、これまで推定中間体として提唱されていたアニオン性ニッケル錯体の単離構造決定に成功し、実験的にその分子構造および化学的挙動を明らかにした。アニオン性錯体の錯体化学的な取扱についてはこれまでの研究例が稀であるために、不明確な部分が多く、本研究課題の懸案であったが、初年度にアニオン性錯体の錯体化学的研究において成果を挙げたことは、本研究推進の上で重要な知見になると期待される。また、最も安価な遷移金属元素である鉄についてもアニオン性錯体の可能性を明らかにした。すなわち、これまでの研究成果も踏まえ周期表上の様々な遷移金属に対してアニオン性錯体の可能性を提示するにとどまらず、炭素ー酸素結合のような切断が困難な官能基を切断するパワフルな触媒となり得ることを明らかにした。

アニオン性錯体触媒の創成並びに高難度の物質変換手法の開発を目指して研究に取り組んだ結果以下に示す鉄触媒によるアルキルーアルキルカップリング反応、コバルト触媒による炭素ーフッ素結合の切断を伴ったアルキルーアルキルカップリング反応を開発した。また、これまでの研究の過程で不活性な炭素ーフッ素結合の切断過程の鍵活性種として想定していたアニオン性ニッケル錯体の単離構造決定に成功し、速度論および計算科学的手法を活用し、反応機構の詳細を明らかにした。鉄触媒によるアルキルーアルキルカップリング反応:これまでにも安価かつ資源量の多い鉄触媒によるクロスカップリング反応の開発が精力的に行われていたが、アルキル基同士を連結する反応は数例が知られるのみであり、その触媒効率も改善の余地が残されていた。今回、シクロペンタジエニル配位子とブタジエン添加剤を組み合わせることにより、鉄触媒によるクロスカップリング反応を達成した。反応機構研究の結果、アニオン性錯体がハロゲン化アルキルとの反応の鍵活性種であることを明らかにした。コバルト触媒による炭素ーフッ素結合の切断を伴ったアルキルーアルキルカップリング反応:コバルト触媒によるフッ化アルキルの炭素ーフッ素結合の切断を伴ったクロスカップリング反応を開発した。本反応では、従来の触媒反応に対して不活性な炭素ーフッ素結合が効率よく切断される特徴を有し、未利用であったフッ化アルキルのアルキル化剤としての可能性を提示することに成功した。また、従来触媒では反応しないフッ化アルキルを反応点とすることにより、従来手法と組合せた炭素骨格構築が可能である。ニッケル触媒による多成分反応の反応機構:反応機構研究および量子化学計算により詳細な反応機構を明らかにした。得られた成果はこれまでの想定反応機構を支持するものであり、アニオン性錯体の特異な反応性を裏付けるものである。最も安価な遷移金属元素である鉄についてもアニオン性錯体の可能性を明らかにし、アニオン性錯体とすることにより、中性の鉄錯体触媒では困難であった反応様式を達成した。このことは、遷移金属触媒反応の鍵活性種としてアニオン性錯体が、従来の中性錯体を凌駕する高機能触媒として機能することを示すものである。また、従来、結合の切断が困難であると考えられていたフッ化アルキルの炭素ーフッ素結合の切断反応がアニオン性錯体により円滑に進行することを明らかにするとともに、クロスカップリング型および多成分連結型反応の反応基質と成り得ることを明らかにした。これらの成果をもとに、従来手法では困難であった炭素骨格構築手法を多数開発し、その反応機構研究についても十分な成果が得られた。反応機構研究では、アニオン性錯体とフッ化アルキルとの反応過程を明らかにすることにより、アニオン性錯体を鍵活性種とする触媒反応設計に有用な知見が多数得られた。これらの成果は当初の想定を上回るものである。アニオン性錯体触媒の創成並びに高難度の物質変換手法の開発を目指して研究に取り組んだ結果、ニッケル触媒系において以下の成果を得た。ニッケル触媒による1,3-ブタジエンの二量化を伴ったヒドロパーフルオロアルキル化
咀嚼筋の動力学特性と筋線維タイプに対する力学的負荷の影響についての解析

スプリント療法の筋肉レベルでの生理学的機序を解明するため、モルモットを用いて、咬合挙上(下顎切歯に咬合挙上板を7日間装着)が咬筋の(1)力学特性、エネルギー代謝特性ならびに(2)筋線維タイプに与える影響を解析した。1、咬合挙上の力学特性およびエネルギー代謝特性への影響in vitromotility assay系を用いて、咬筋のミオシンとアクチンの相対滑り速度(ミオシンクロスブリッジのアクチンへの結合解離速度を反映する)を解析した結果、滑り速度(n=5)は、咬合挙上により有意(p<0.01)に減少した。また、咬筋のミオシンATPase活性(n=5)も、咬合挙上により有意(p<0.01)に減少した。これらの結果は、咬合挙上により、咬筋におけるミオシン-アクチン結合解離速度が遅くなることを示唆する。2、咬合挙上の筋線維タイプへの影響電気泳動法を用いて、収縮タンパク質レベルで筋繊維タイプの違いを検出した。1)ピロリン酸電気泳動による解析咬筋のミオシンアイソフォームはFM1、FM2およびFM3の3成分より構成され、咬合挙上により、FM3(n=5)の有意(p<0.01)な増大、FM1(n=5)の有意(p<0.01)な減少を観察した。ミオシン重鎖(n=4)の構成比(MHC IIa及びMHC IIdの相対量)に変化は見られなかった(p>0.05)が、ミオシン軽鎖(n=4)においてLC1f/LC3f比の有意(p<0.01)な増加(LC1f相対量の増加、及びLC3f相対量の減少)、トロポミオシン(n=4)においてTM-β/TM-α比の有意(p<0.05)な増加(TM-β相対量の増加、及びTM-α相対量の減少)が観察された。これらの結果は、咬合挙上により咬筋が収縮速度の遅い筋線維に変化することを示唆し、上記1の結果を支持するものである。既に、我々は7週令モルモットを用いて、その前歯部に咬合挙上板を7日間装着すると、咬筋のTension cost(ATPase活性/発生張力)が著しく低下することを観察(Am. J. Orthod. Dentofac. Orthop. 1993;104:438-491)しているので、今回、この変化が収縮タンパクの変性に関係するのかどうか、正常および3日と7日間咬合挙上板を装着したモルモット咬筋よりミオシンを抽出し、1)ピロリン酸電気泳動法によりそのミオシンアイソフォームを、2)SDS-PAGE2次元電気泳動法により、そのミオシン軽鎖を分類同定した。その結果、咬筋のミオシンアイソフォームは、速筋に見られるように、FM1、FM2およびFM3の3成分より構成され、正常ではこれらの構成比はほぼ等しいが、7日間咬合挙上により著しいFM3成分の増大と、それに伴うFM1成分の減少を観察した(なお、挙上3日間では、有意の変化は観察されなかった)。ミオシン軽鎖も、他の速筋に見られるように、FLC1、FLC2およびFLC3の3成分より構成され、3日間挙上では変化は観察されなかったが、7日間挙上により顕著なFLC1成分の増大を観察した。この結果は、FM3ミオシンアイソフォームのミオシン軽鎖がより多くFLC1成分より構成されるとのこれまでの報告を考えると、咬合挙上によるミオシンアイソフォームの変化とも大変よく対応するものである。

また、FM3が組織化学的方法で同定されるタイプIIA(あるいは、FRまたはFOG)線維に、FM1がタイプIIB(あるいは、FFまたはFG)線維に対応するとのこれまでの報告を考え併せると、モルモット咬筋は咬合挙上により、より難疲労性の筋線維に変化することを示唆する。この推察は、また、Tension costが7日間の咬合挙上により著しく低下するとの我々の以前の報告とも一致するように思われる。前年度、我々は7週令モルモットを用いて、その前歯に咬合挙上板を7日間装着すると、咬筋のミオシンアイソフォームがFM1タイプ(タイプIIB)からFM3タイプ(タイプIIA)優位の筋線維に変化することをピロリン酸電気泳動法により観察した。今回この変化が1)短縮速度の変化に反映されるのかどうか、in vitro motility assay系を用いて解析すると共に、2)ミオシンATPase活性の変化と対応するかどうか検討した。咬筋、側頭筋および顎二腹筋よりミオシンを抽出し、これらのミオシンをそれぞれニトロセルロース膜上に付着させ、このミオシン上でのアクチンフィラメント(ファロイジン-ロダミンで蛍光ラベル)の滑走状態を蛍光顕微鏡下で観察し、そのビデオ画像よりアクチンフィラメント滑り速度を解析した。その結果、滑り速度は咬合挙上により、咬筋では4.0【.+-。】0.3から3.4【.+-。】0.3μm/s(mean【.+-。】SD,n=5)へ、側頭筋では4.6【.+-。】0.1から3.8【.+-。】0.3μm/s(n=5)へ、顎二腹筋では2.9【.+-。】0.2から2.5【.+-。】0.3μm/s(n=5)へと有意(P<0.010.05)に減少した。ミオシンATPase活性も咬合挙上により、咬筋では1.00【.+-。】0.11から0.70【.+-。】0.12μmol Pi/mg/min(mean【.+-。】SD,n=5)へ、側頭筋では1.18【.+-。】0.15から0.77【.+-。】0.08μmol Pi/mg/min(n=5)へ、顎二腹筋では0.84【.+-。】0.04から0.56【.+-。】0.05μmol Pi/mg/min(n=5)へと有意(P<0.01)に減少した。これらの結果は、前年度に報告した咬合挙上によるミオシンアイソフォームの変化から期待される推察とも大変よく一致し、咀嚼筋は咬合挙上によって、より収縮速度の遅い筋線維へと変化することを示唆する。既に、我々は7週令モルモットを用いて、その下顎切歯に咬合挙上板を7日間装着すると、1)咬筋のTension cost(ATPase活性/発生張力)が著しく低下すること(Paik et al.,Am.J.Orthod.Dentofac.Orthop.1993;104:483-491)、2)咬筋のミオシンアイソフォームがFM1タイプからFM3タイプ優位に変化すること(Saeki et al.,Brain and Oral Functions.1995;435-438)、3)咬筋のミオシンとアクチンの滑り速度(in vitro motility assay系)ならびにミオシンATPase活性が有意に減少すること(Kawasaki et al.,Archs oral Biol.1997;42:505-512)を観察した。今回、電気泳動法(SDS-ポリアクルアミドゲル電気泳動、及び二次元電気泳動)を用いて、咬合挙上が、咬筋におけるミオシン重鎖、ミオシン軽鎖、トロポミオシンの発現に与える影響をタンパク質レベルで解析した。
グルコース輸送体2からのインスリン分泌シグナル伝達機構の解析

AtT20/D16v-F2(ATCC♯CRL1795)細胞に、ヒトインスリン遺伝子(cDNA)を発現ベクターpCXNに組み込んだpCXNhINSを、lipofectinを用いて導入し、G418にて選択後、クローン化したAtT20ins細胞を作製した。この細胞をロ-ダミン標識抗ヒトインスリン抗体で免疫蛍光染色したところ、分泌顆粒の存在する突起部分に蛍光の局在が認められ、導入したヒトインスリン遺伝子がAtT20細胞で発現し、分泌顆粒に正確に到達していることが確認された。2.GLUT1,GLUT2発現ベクターの作製とAtT20ins細胞への遺伝子導入ヒトグルコース輸送体1(GLUT1)および2(GLUT2)のcDNAはATCCより購入した(_<59631,>61613)。両者の遺伝子を各々、pCEP4発現ベクター(Invitrogen)のサイトメガロウイルスプロモーター下流に挿入し、pCEP4hGLUT1およびpCEP4hGLUT2の二種類の発現ベクターを作製した。両ベクターを塩化セシウム密度勾配遠心法で分離精製後、lipofectinを使ってAtT20ins細胞に導入した。現在、ハイグロマイシンBを用いてstable transformantを選別しつつ、transient expressionにてAtT20insGLUT1細胞およびAtT20insGLUT2細胞における、グルコース刺激によるインスリン分泌を観察中である。
乳腺腫瘍の犬や猫にマウス乳癌ウイルス(MMTV)は感染しているか?

本研究の結果、犬の乳腺腫瘍の48症例から抽出したDNAを用いてウイルスのenv遺伝子をPCRによって増幅を試みたところ、10例(20.8%)においてMMTVの遺伝子断片が検出された。さらに、過去に乳腺腫瘍と診断された病理組織のサンプルにおいてもMMTVの検出を試みたところ、51例中5例(9.8%)においてMMTVの遺伝子断片が検出された。そこで塩基配列の解析を実施したところ、マウス由来のMMTVと97100%の相同性が確認できた。これら陽性検体15例の病理診断は、乳腺癌が6例、悪性乳腺混合腫瘍が1例、乳腺腺腫4例、良性混合腫瘍2例で不明3例であった。ただし、サザンブロットによるMMTVのウイルス組み込みの検索を実施したが、明確にウイルスのDNAへの組み込みは確認できず、ウイルス分離は困難であった。また、MMTV株Mm5MTを犬乳腺腫瘍細胞株、および犬のBおよびTリンパ球細胞株にin vitroにて感染させたところ、感染1週間後の犬乳腺腫瘍細胞株においてMMTVの遺伝子断片が検出された。以上の結果から、(1)本邦で飼育されている乳腺腫瘍の犬のうち15.1%にMMTVが感染している可能性がある、(2)MMTVの感染が疑われる乳腺腫瘍は、良性悪性を問わず様々である、(3)犬乳腺細胞へMMTVは感染能をもつ可能性がある、ことが示唆された。したがって、犬の乳腺腫瘍についてMMTVが重要な発症原因になっている可能性が示唆された。イヌにおいて乳腺腫瘍は腫瘍の発生の中で最も頻度が高いことが知られており、ネコにおいても発生は多くその発生機構にMMTVが関与している可能性もある。そこで、乳腺腫瘍におけるMMTVの感染は過去の人のMMTVの検出の報告に従い、PCR法にて実施した。まず、一次スクリーニングとして乳腺腫瘍と診断された犬および猫から、患部の組織よりDNAを抽出し、外来性MMTVに特異的なプライマーを設計しPCR法を試みた。目的の遺伝子断片が得られた場合には、遺伝子クローニング・シークエンスを実施し塩基配列の解析を試みた。現在までに、外科的切除によって得られたイヌ37例、ネコ10例のサンプルにおいて解析を実施したところ、イヌで約20%、ネコで約50%でPCRの陽性症例が確認された。現在、これらの塩基配列の確認作業を実施している最中である。また、病理組織検体についても、現在サンプルの収集作業を進めており、一定の検体が集まり次第解析を実施する予定である。本年度に得られた結果から、イヌおよびネコにおいてMMTVが感染している可能性が示唆された。しかしPCR法という高感度な手法にてアプローチを行なっているため、依然としてコンタミネーションや、他の遺伝子断片を検出している可能性も否定できないため、今後シークエンスやサザンプロットなどによって上記結果の真偽を検証する必要があると思われる。イヌにおいて乳腺腫瘍は腫瘍の発生の中で最も頻度が高いことが知られており、ネコにおいても発生は多くその発生機構にMMTVが関与している可能性がある。前年度は乳腺腫瘍の犬や猫においてMMTVの検出をPCR法にて実施し、高頻度にMMTVのEnv領域に遺伝子断片を検出することが出来たが、その塩基配列の特定までは行えなかった。そこで、犬の乳腺腫瘍症例でMMTVが陽性であった10例において、塩基配列の特定を実施したところ、いずれの検体においてもMMTVの98%以上の相同性を持つことが明らかとなった。また、過去に採取された病理組織検体についても、現在サンプルの収集作業および解析を進めている。病理検体組織では、良質なDNAを採取し正確な検出系を確立することが困難であるが、現在は実験系の確立に成功しつつある。本年度に得られた結果から、イヌおよびネコにおいてMMTVが感染している可能性がより一層高まり、今後サザンブロット法によるウイルスの検出やプロウイルス組み込み部位の検索を実施し、仮説の立証に向けて進めてゆく予定である。
多自由度系・場の理論におけるトンネル効果の理論

本年度は特にバレー法による量子力学の解析に進歩があった。トンネル現象がある場合には、一般に虚時間経路積分法が有用であると考えられている。しかし、従来知られているインスタントン、バウンスを使った計算には各種の不備がある。これらを克服するものとして本研究者は「バレー法」を確立した。今年度は、この方法により、一次元・非対称2重井戸ポテンシャル問題を詳細に解析した。その結果、以下が判明した。・トンネル効果による非摂動的影響は、バレー・インスタントン/バウンス解によって取り入れることができる。・上の効果は、バレー・パラメータの解析接続により、摂動的効果と完全に分離される。また、この解析接続により、上記の相互作用の遠距離での主要項のみで計算が可能となる。・この解析接続を通じて、バレー積分による特異性から、摂動論の漸近的振舞いがわかる。その結果は従来考えられてきたものと異なる振舞いをする。・この漸近的振舞を直接の摂動級数の300次までの代数計算で確認した。これらによって、量子論における摂動論的効果と非摂動論的効果の分離/相互関係の一般的様相が判明したと考えられる。これらの成果については研究発表文献1-3に発表した他、現在本論文を執筆中である。また、文献2は、上の最新の結果にここ数年間のバレー法の成果を含めた長編のレビューとなっている。