hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
つり下げ電極を用いた放電加工による小径曲がり穴の創成

これまでにつり下げ電極のつり下げ部分に薄い銅箔を用いることで曲がり穴に沿って変形する柔軟性とある程度の加工速度を得るための電流を流すための十分な断面積を確保できること,ならびに電極球径および質量が穴放電加工特性に及ぼす影響を明らかにしてきた.本年度においては,加工穴内部での加工粉滞留による加工状態の不安定化や加工継続が不可能となることに対する対策として,まず,加工液の強制的な流れや工作物物微振動による加工液の攪拌や加工粉の排出の効果について実験的検討を行った.その結果,加工液の強制的な流れの付与は,電極球の挙動をかえって不安定とし,放電状態や放電加工特性の悪化を招くことが分かった.一方で,工作物に最大数100ミクロンの振動の振動を付与することによって,電極球と加工穴内面の長時間の接触や加工粉を介した短絡に対し,適切な極間距離を発生させることで放電状態を安定化できること,またそれによって,加工速度が向上することが分かった.また振動振幅を変化させた場合,加工速度および加工穴径が若干大きくなることが明らかとなった.次に曲がり穴加工形状の制御性を検討するために,加工中に工作物を傾斜させることで,加工方向を任意の方向に変更することが可能かを検討した.その結果,工作物の傾斜に応じた角度で加工穴方向を正確に制御できることが明らかとなった.また,その誤差は単純な形状であればサブmmオーダーで実用上必要とされる形状精度を十分満たすことも確認した.当初の計画通りに順調に研究を遂行進展できているため.これまでの研究で,適切な構造のつり下げ電極を準備し,加工中に工作物に振動を付与しながら加工を進めることで,安定した加工状態での穴加工があること,工作物の傾斜に応じて加工方向を任意に変化させることができ,その形状精度も良好であることを確認した.しかしながら,深穴では加工が進行しなくなったり,加工形状が設計形状と大きく異なる場合もまれに生じた.そこで,平成31年度においては,実用技術としての可能性を高めるため,主に次の2項目を検討する.加工再開の検討:深穴加工では加工粉の排出がより困難となるために,加工深さに限界がある.加工途中で加工穴に滞留する加工粉を除去し,安定して加工が再開出来れば,十分に深い穴を加工できると考えれれる.そこで,工作物振動を付与することで適切な間隙を設けることが出来る事から,それによる安定した加工再開について検討する.実用曲がり穴形状加工:これまでの成果を生かして,深穴での曲がり穴や曲率半径の小さい曲がり穴加工を試みる.特に実用的に必要とされる様々な曲がり穴形状を試み,本曲がり穴加工法の実用性を示す.併せて,加工機上での加工形状計測についても検討を加える.電極を固定しないつり下げ電極を用いた放電加工では,通常の放電加工と異なる加工現象や加工特性が現れると予測される.そこで本年度はまず,従来の固定電極の場合と比較しながら放電条件やサーボ基準電圧などの極間制御条件が放電加工特性に及ぼす影響について実験的に検討を行った.その結果,高い電流ピーク値やパルス幅の長いパルスエネルギーの大きい条件を用いると,断面積の小さいつり下げ部の場合,発熱等でつり下げ部が加工中に断線しやすいこと,極間距離を小さくするような極間条件では,鉄鋼やアルミ合金などでは加工が安定せず,加工継続不可能な状態になりやすいことが判明した.そのため,電流値については,加工中の電極の放電爆圧による揺れがあまり大きくならないように小さく設定し,サーボ基準電圧や無負荷電圧を大きくして比較的極間距離が保たれるような条件で安定した加工状態が実現できることが分かった.また,パルス幅については電極消耗を抑えるために数10マイクロ秒から100マイクロ秒程度が望ましい.次に電極球材質や電極球サイズが加工特性に及ぼす影響についても検討を行い,電極球の質量が大きいほど,すなわち比重の大きな電極球,ならびに電極球経が大きいほど,放電による加工中の電極球の揺れを抑えることができ,結果として加工状態が安定することが判明した.さらにつり下げ部構造については柔軟性,および電流を流すためのある程度の断面積が確保できる点で銅箔が適することが分かった.現在のところ当初の計画通りに順調に研究を遂行できているため.これまでにつり下げ電極のつり下げ部分に薄い銅箔を用いることで曲がり穴に沿って変形する柔軟性とある程度の加工速度を得るための電流を流すための十分な断面積を確保できること,ならびに電極球径および質量が穴放電加工特性に及ぼす影響を明らかにしてきた.本年度においては,加工穴内部での加工粉滞留による加工状態の不安定化や加工継続が不可能となることに対する対策として,まず,加工液の強制的な流れや工作物物微振動による加工液の攪拌や加工粉の排出の効果について実験的検討を行った.その結果,加工液の強制的な流れの付与は,電極球の挙動をかえって不安定とし,放電状態や放電加工特性の悪化を招くことが分かった.一方で,工作物に最大数100ミクロンの振動の振動を付与することによって,電極球と加工穴内面の長時間の接触や加工粉を介した短絡に対し,適切な極間距離を発生させることで放電状態を安定化できること,またそれによって,加工速度が向上することが分かった.また振動振幅を変化させた場合,加工速度および加工穴径が若干大きくなることが明らかとなった.次に曲がり穴加工形状の制御性を検討するために,加工中に工作物を傾斜させることで,加工方向を任意の方向に変更することが可能かを検討した.その結果,工作物の傾斜に応じた角度で加工穴方向を正確に制御できることが明らかとなった.

また,その誤差は単純な形状であればサブmmオーダーで実用上必要とされる形状精度を十分満たすことも確認した.当初の計画通りに順調に研究を遂行進展できているため.平成29年度の研究遂行によって,つり下げ部に銅箔を用いることで柔軟性と電流を流すための十分な断面積を確保できること,ならびに電極球径が穴放電加工特性に及ぼす影響が判明した.また放電条件による加工特性の影響も把握することができ,安定した穴加工を実現するための加工条件が判明した.これらの成果を基に,平成30年度は主に次の2項目を検討する.・加工粉滞留に対する対策検討:放電加工では加工中に発生する加工粉の排出を電極ジャンプ動作等で行うが,つり下げ電極ではつり下げ部の破損につながるためそれを利用できない.従って極間の加工粉排出を促す方法として,加工液の強制的な流れの付与や工作物微振動による加工の攪拌などの効果,加工特性に及ぼす影響を検討する.・曲がり穴加工における形状制御性:本加工法では加工中に工作物を傾斜させることで加工方向を任意に変更し,屈折穴や屈曲穴を加工する.予測される加工原理に基づき電極球が重力方向に正確に加工を進めることができるのか,加工形状の制御性を詳細に検討し,形状に誤差が生じる場合などの対策についても検討を行う.これまでの研究で,適切な構造のつり下げ電極を準備し,加工中に工作物に振動を付与しながら加工を進めることで,安定した加工状態での穴加工があること,工作物の傾斜に応じて加工方向を任意に変化させることができ,その形状精度も良好であることを確認した.しかしながら,深穴では加工が進行しなくなったり,加工形状が設計形状と大きく異なる場合もまれに生じた.そこで,平成31年度においては,実用技術としての可能性を高めるため,主に次の2項目を検討する.加工再開の検討:深穴加工では加工粉の排出がより困難となるために,加工深さに限界がある.加工途中で加工穴に滞留する加工粉を除去し,安定して加工が再開出来れば,十分に深い穴を加工できると考えれれる.そこで,工作物振動を付与することで適切な間隙を設けることが出来る事から,それによる安定した加工再開について検討する.実用曲がり穴形状加工:これまでの成果を生かして,深穴での曲がり穴や曲率半径の小さい曲がり穴加工を試みる.特に実用的に必要とされる様々な曲がり穴形状を試み,本曲がり穴加工法の実用性を示す.併せて,加工機上での加工形状計測についても検討を加える.工作物への振動付与しながらの放電穴加工実験において,不適切な工作物振動条件や電気条件の場合には加工粉滞留による放電集中や加工の不安定化が頻発してつり下げ電極が異常摩耗や破損するため,多くのつり下げ電極を作成することが必要だと予測していた.しかしながら,実際にはかなり広い振動条件,電気条件において工作物振動による加工状態の安定化効果が得られたため,電極の消耗や破損は少なく,予定していた電極材料(銅タングステン合金や銅箔等)の購入を少なくできたため.来年度はより困難な加工実験が多く電極材料や工作物材料購入が必要なため,それに充てる.また,十分な成果発信のために学会発表や論文執筆の費用に充てることを予定している.
一過性有酸素性運動がヒト海馬活動に与える影響とその神経基盤の解明

記憶に重要となる海馬の活動は、有酸素性運動によって促進する.しかし、多くは動物研究によって検証されており、ヒト海馬における変化は十分に明らかでない.ヒトが運動した際に海馬活動がどのように変化するかをMRIなどで検証することはもちろんだが、MRIがない環境下でもヒト海馬活動が予測できる脳活動指標を検討することが重要である.本研究では、有酸素性運動によるヒト海馬活動の変化と、海馬活動を「可視化」できる指標を明らかにすることを目的とする.記憶に重要となる海馬の活動は、有酸素性運動によって促進する.しかし、多くは動物研究によって検証されており、ヒト海馬における変化は十分に明らかでない.ヒトが運動した際に海馬活動がどのように変化するかをMRIなどで検証することはもちろんだが、MRIがない環境下でもヒト海馬活動が予測できる脳活動指標を検討することが重要である.本研究では、有酸素性運動によるヒト海馬活動の変化と、海馬活動を「可視化」できる指標を明らかにすることを目的とする.
地方都市における「市民派」の活動とその社会意識に関する研究

いわゆる「市民派」議員やそれをささえる市民運動グループは、大都市近郊におおく存在し、その研究も首都圏の事例にかたよっていた。今回、保守的な政治風土が根づよく存在する地方(愛媛県)においての「市民派」の活動を、とくに女性議員とその支持グループに焦点をあてて研究することにした。まず、愛媛県全体の地方議員の特質を把握するために、全市町村議員(1226名)を対象にしたアンケート調査をおこなった。調査方法は郵送法で694名の議員からの回答がえられ、回収率は56.6%であった。愛媛県の地方議員の社会的背景は、農村県という地域事情を色濃く反映した結果となっている。年齢的には20代・30代の議員がきわめてすくなく、40代後半以上の議員が大半を占める。職業的には一般住民の職業構成とくらべて、あきらかに農林漁業・自営業層がおおく、いわゆる「旧中間層の過剰代表」という状態に議会があることを示唆している。したがって、議員専業の人は少ない。議員は平均して47才で立候補し、現在住んでいる場所に通算して平均で51年間居住している。こうした保守的・農村的特色の色濃い地域で、主として環境保護運動を中心とした市民運動のネットワークを基盤に1999年4月の県議選に挑み、当選を果たした女性の市民運動家がいる。その選挙活動から当選後の議会活動および市民ネットワークづくりに対して参与観察をおこない、あわせてインタビュー調査もすすめた。この選挙活動は立候補者の地元ではない県内最大都市の松山で行われたという点が特異であり、しかも県議選という高いハードルを越えた点でも特筆すべきものがある。運動の担い手たちの特徴は、従来からいわれてきた高学歴・新中間層というのにくわえて、市外や県外出身者が多いこと、また地元出身の人間でも他出経験をもつことがあげられる。こうした地方都市の特性と考えられる点を生活史的にあきらかにしていこうとしている。今回、保守的な政治風土が根づよく存在する地方(愛媛県)においての「市民派」の活動を、とくに女性候補・女性議員に焦点をあてて研究することにした。本年度の研究としては、すでに愛媛の地方議会に議席をえている「市民派」の女性議員に、それまでの活動内容や立候補にいたる経緯、選挙運動や議会活動の実際について聞き取り調査をおこなった。その一方で、愛媛県全体の地方議員の特質を把握するために、全市町村会議員(1226名)を対象にしたアンケート調査を並行しておこなった。調査方法は郵送法で、10月下旬に発送し、11月末までかけて回収した。その結果、694名の議員からの回答がえられ、回収率は56.6%であった。年齢的には、20代・30代の議員がきわめてすくなく、40代後半以上の議員が大半を占める。職業的には、一般住民の職業構成とくらべて、あきらかに農林漁業・自営業層がおおく、いわゆる「旧中間層の過剰代表」という状態に議会があることを示唆している。したがって、議員専業の人は少なく、回答者の半数以上が議員以外の仕事に5割以上の時間を費やしていると答えている。このように兼業議員が多いため、議員歳費の額に対する不満はすくなくなっている。こうした保守的・農村的特色の色濃い地域で、主として環境保護運動を中心とした市民運動のネットワークによって、次の県議選に挑戦しようとしている女性の市民運動かがいる。現在は、その活動に参与観察の手法でアプローチしている最中である。

運動の担い手たちの特徴は、従来からいわれてきた高学歴・新中間層というのにくわえて、市外や県外出身者が多いこと、また地元出身の人間でも他出経験をもつことがあげられる。こうした地方都市の特性と考えられる点を生活史的にあきらかにしていこうとしている。
閉曲面上の5-染色的局所平面的三角形分割グラフの存在性と弱Grunbaum予想

平成30年度は、交付申請書に記載した「平成30年度の研究実施計画」における「(B) 5-染色的な局所平面的三角形分割の構造の決定」の遂行のため、三角形分割と類似した構造を持つ1-平面的グラフと呼ばれるグラフの族についての研究を主体的に行った。主な研究の方向性は二つあり、1.1-平面的グラフにおけるハミルトン閉路の存在、2.k-連結1-平面的グラフにおける連結度の高い全域平面部分グラフの存在、である。まず1について、「任意の7-連結最大1-平面的グラフはハミルトン閉路を持つ」という既存の定理における連結度について、最善の値となる4に改善することができた。すなわち、「任意の4-連結最大1-平面的グラフはハミルトン閉路を持つ」という定理を証明した。この結果に関する論文を執筆し、現在投稿中である。また2について、各kの値それぞれに対し部分的な結果を得ることができ、現在論文を執筆中である。以上の研究成果について、国内の研究集会では、2018年8月に広島にて開催された離散数学とその応用研究集会、9月に岡山大学にて開催された日本数学会などで発表を行った。また10・11月に続けて日本で開催された国際会議へ参加しそれぞれ発表を行い、12月に中国の上海にて行われた国際会議SCMS Workshop on Extremal and Structural Graph Theoryへ参加し情報収集し、さらには2019年3月に慶應義塾大学において第15回組合せ論若手研究集会の開催に世話人として携わり、国内外の研究者との交流・情報交換を行った。昨年度と同様に、部分的な結果ではあるが具体的な成果が得られ、全体的に見ておおむね順調に進展していると言える。閉曲面上の三角形分割の解析について大きな進展はないものの、1-平面的グラフの研究が進展したことにより、「研究の目的」達成のための、申請書に記載した方法と異なる手法の解明が進展している。とくに全域平面部分グラフに関する研究は平面三角形分割の解析に繋がる可能性が高く、目的達成のための糸口が増加している。また昨年度から新潟大学の鈴木有祐准教授との共同研究が進展している中で、今年度から慶應義塾大学の太田克弘教授も加わり、多角的な視点から研究が行われている(「研究実績の概要」で述べた、執筆中の論文の内容)。概ね交付申請書に記載した通りに研究を推進する。加えて今年度新たに進展した手法、とくに1-平面的グラフに関する研究にも重点を置き、国内外の研究者との積極的な情報交換を持続しながら研究を行う。平成29年度は、交付申請書に記載した「研究の目的」における予想1と予想2の部分的解決に時間を割いた。予想1に関して、三角形分割のすべての頂点の次数が偶数であるという条件「偶三角形分割」を課して問題に取り組んだ。この条件下では予想1は正しいことが判明していたが、「局所平面的」という条件を緩めても、種数が小さい閉曲面(具体的には球面・射影平面・トーラス・クラインの壺)上では予想1が正しいことが判明した。この証明には偶三角形分割の局所変形が使われており、局所変形における不変量モノドロミー(本研究の鍵となる手法)は使われていない。また偶三角形分割という条件を課しても、上に挙げた四つ以外の閉曲面では予想1が成り立たない例を構成した。これにより予想1の「局所平面的」という条件の本質性がより浮き彫りになった。予想2に関して、こちらも閉曲面を固定した結果ではあるが、射影平面およびトーラス上の任意の三角形分割Gに対して、二部的な全域四角形分割に“近い"構造を持つことを証明することができた。この“近さ"はGの辺幅と呼ばれる量に依存する式で書ける。現状ではGの辺幅が大きくなるほど“遠く"なってしまうため、予想における「任意の局所平面的三角形分割」が二部的な全域四角形分割を持つことを示すのは難しいが、辺幅の値に応じた構造を持つことを示すことができたのは大きな進展である。また異なる条件下でもいくつかの結果が得られた。部分的な結果ではあるが具体的な成果が得られ、全体的に見ておおむね順調に進展していると言える。予想1に関しては、種数が小さい閉曲面上の任意の偶三角形分割はGrunbaum coloringを持つことを示した論文が出版された。この結果は「生成定理」と呼ばれる手法を用いるものであり、直接的に任意の閉曲面上の局所平面的三角形分割に適用することはできないが、全体解決の糸口として機能する可能性がある。予想2に関しては、1月に当該分野の研究者(予想2を提唱した論文の著者の一人)であるカリフォルニア州立大学サンマルコス校のAndre Kundgen氏が来日し,横浜国立大学の中本敦浩教授と小関健太准教授との共同研究を行い、一部研究が進展した。具体的には、射影平面上もしくはトーラス上の任意の局所平面的三角形分割は、辺幅という量に応じた“近さ"で、二部的な全域四角形分割に“近い"構造を持つことが判明した。この近さの関数を改善することにより、全体解決の糸口として機能する可能性がある。

まず1について、「任意の7-連結最大1-平面的グラフはハミルトン閉路を持つ」という既存の定理における連結度について、最善の値となる4に改善することができた。すなわち、「任意の4-連結最大1-平面的グラフはハミルトン閉路を持つ」という定理を証明した。この結果に関する論文を執筆し、現在投稿中である。また2について、各kの値それぞれに対し部分的な結果を得ることができ、現在論文を執筆中である。以上の研究成果について、国内の研究集会では、2018年8月に広島にて開催された離散数学とその応用研究集会、9月に岡山大学にて開催された日本数学会などで発表を行った。また10・11月に続けて日本で開催された国際会議へ参加しそれぞれ発表を行い、12月に中国の上海にて行われた国際会議SCMS Workshop on Extremal and Structural Graph Theoryへ参加し情報収集し、さらには2019年3月に慶應義塾大学において第15回組合せ論若手研究集会の開催に世話人として携わり、国内外の研究者との交流・情報交換を行った。昨年度と同様に、部分的な結果ではあるが具体的な成果が得られ、全体的に見ておおむね順調に進展していると言える。閉曲面上の三角形分割の解析について大きな進展はないものの、1-平面的グラフの研究が進展したことにより、「研究の目的」達成のための、申請書に記載した方法と異なる手法の解明が進展している。とくに全域平面部分グラフに関する研究は平面三角形分割の解析に繋がる可能性が高く、目的達成のための糸口が増加している。また昨年度から新潟大学の鈴木有祐准教授との共同研究が進展している中で、今年度から慶應義塾大学の太田克弘教授も加わり、多角的な視点から研究が行われている(「研究実績の概要」で述べた、執筆中の論文の内容)。平成29年度の進展は「研究の目的」における(A)「不変量モノドロミーによる,フィスク三角形分割に対する予想1と2の解決」に特化していた。研究実施計画に記入した通り、(B)「5-染色的な局所平面的グラフの構造の決定」に関しては平成30年度から本腰を入れて研究を開始する予定であったため、今年度(A)で得られた知見を基に(B)の考察を進めたい。こちらも完全解決はあくまで最終目標であり、足掛かりとなる部分的な結果を得ることから始めたい。概ね交付申請書に記載した通りに研究を推進する。加えて今年度新たに進展した手法、とくに1-平面的グラフに関する研究にも重点を置き、国内外の研究者との積極的な情報交換を持続しながら研究を行う。次年度使用額が生じた理由:参加を予定していたハンガリーで開催された研究集会に参加できず、外国旅費に充てた予算が余ってしまったため。使用計画:平成30年度は、翌年度分と次年度使用額を合わせると(充足率がかけられる前の)申請時の額と概ね一致するため、当初の計画に沿って予算を使用する予定である。今年度はほぼ計画通り研究費を使用することができ、昨年度の未使用額がそのまま次年度使用額となった形である。参加した国際学会が中国開催であったため、外国旅費が予定より少額となったことも影響している。次年度は今年度と同様に研究経費に余裕がある状態であるため、旅費に多く充てる予定であるが、特段経費の使用計画に変更はない。
タイ東北部における蛇毒の治療実践をめぐる知識人類学:日常的理解の分析枠組の構築

本研究は、タイ東北部における蛇毒咬傷の伝統医療師(モーパウ)に注目し、治療実践と知識がもつ独自の論理を明らかにするものである。モーパウは、呪文や聖水を吹きかけることで、蛇やクモ、ムカデなどの咬傷を治療する。近代医療が対処を得意とするこうした咬傷に対して、伝統医療がいかなる「納得の様式」を構築しているかを考察した。本研究では、タイ東北部コーンケーン県における数ヶ月間のフィールドワークに基づいてデータを収集した。本年度の研究は、毒蛇咬傷についての伝統的治療という特殊な医療状況を研究するための予備的な調査を行った。タイ王国コーンケーン県ムアン郡とナムポーン郡の2カ所の農村において、参与観察とインタビュー調査を実施し、村落周辺での蛇の生息状況、毒蛇による被害数、蛇毒治療師(蛇毒吹き消し師, moopau nguu)の特別な知識の学習過程、吹き消しによる治療のメカニズムなどについてデータを収集した。今年度の収集データを、毒phitの治療という側面からまとめると、蛇毒の咬傷以外に、現地で「ピット・サムデーンphit smldaeng」と称される病が注目すべき要素となる。出産後間もない女性の病で、特定のものを食することによって生じるのがピット・サムデーンで、頭痛、腹痛、口の渇き、母乳の不足などを引き起こし、ときには死亡することもあるという。ピット・サムデーンを生ずる食物は人によって異なるし、病院治療でも症状が緩和することがあるという。特定の食物の摂取によって生じる体の不調、また病院治療による症状の緩和を考えると、近代医療における「アレルギーkaan phae」に近いものと思われる。しかし、ピット・サムデーンは呪術師がタブーkalamを破ったときに生じる身体の不調に近いとも考えられており、ある種の薬草や、蛇毒吹き消し師が「吹くpau」ことによって癒すことが可能とされている。近代医療でも治療可能だが、一方で伝統医療によって完治できるとも考えられているところは、毒蛇咬傷の治療とも並行する。両者を取り結ぶのが、「血にまつわる病」であることと、「身体に侵入する毒が引き起こす」と考えられている点である。これら2点が、蛇毒吹き消し師の「吹く」という治療方法と深く関連しており、「吹く」ことと「毒」、さらに「解毒」との関連性については、さらなる「毒」についての民族誌的研究が不可欠である。平成21年度に実施したフィールド調査で得られた成果は、モーパウmopauと呼ばれる蛇毒治療の専門家の治療実践の検討から得られたものである。第一に、モーパウの治療範囲は「毒」との関連で捉え、毒そのものは目に見えないものでありながらも、あたかも実体があるものとして治療が行われるという点で注目できる。動物毒のほかにも、ある種の病は食物やその他のものに含まれた一種の「毒phit」が原因と考えられており、その治療過程も動物毒のものと共通する。だが「毒」という概念については注意が必要である。動物咬傷では物質的な「毒」の体内への侵入が想定できるが、モーパウの治療する他の病では「毒」は民俗的観念に過ぎず、近代医療の視座からは必ずしも物質的な実体を持つものではない。非実体的な「毒」を「実体」として取り扱うために、いわば不可視なものを可視化する装置としてモーパウの治療を位置づけられる。ほか、モーパウのもつ病因論と他の伝統医療、特に19世紀末以降に制度化された正統的なタイ古医学の病因論との相違は「伝統医療」の論理の複数性を示唆するものであるし、さらに、モーパウほか伝統的な医療師たちが呪文や薬草を獲得するやり方には、師匠-弟子関係のなかでの教授のほか、互いの知識を「交換」する方法も見られ、伝統的な治療知識は断片的でありながらも、その価値には普遍性が認められていることがうかがえた。平成22年度に実施したフィールド調査では、伝統医療と近代医療の共存の様子が具体的に明らかとなった。調査村周辺では、伝統的な医療専門家が活動を行っているが、同時に村落住民は近代医療に依存していることがわかった。調査村でのインタビューによると、病いや怪我の際に、行政村の保健センターや郡の病院で一次的な治療を受けることが一般的である。近代医療の施設が村落部にまで設置されるとともに、村落間の道路が整備されたのは1980年代半ば以降のことで、医療面でのインフラが整うにつれ、住民の近代医療へのアクセスは大いに高まっているといえる。さらに、2001年より当時のタクシン政権によって導入された「30バーツ医療制度」によって、安価な公的な医療サービスが可能になると、村落部の住民の近代医療へのアクセスは経済面からもより容易になった。行政村の保健センターでの治療が十分でないと判断されると、郡立や県立のより大きな病院での治療を躊躇することがなくなった。

だが「30バーツ医療」を受療できる国立病院への患者が殺到するために、病院での待ち時間が長く、治療にはわずかな時間しかかけられないという悪評も多く聞かれた。「30バーツ」という額は、伝統医療師に支払う謝礼とさほど変わる額ではないため、近代医療という選択肢はもはや伝統医療とさほど変わらなくなった。だが、だからこそ逆に伝統医療の強み(個別の治療にかける時間の長さ、患者個人の履歴の重視)がより注目され、評価されている様子が明らかとなった。
日本の手術医療は効率的で生産性が高いのか？

1現行(2013年当時)の診療報酬体系は手術医療の資源利用状況を正確に反映していないということが証明された。外科系診療科によって資源利用は大きく異なり、この違いが診療報酬額の違いに結びついていない。この研究ではデータ包絡分析法を日本の診療報酬制度に初めて応用した(Int J Health Serv 2015; (in press))。2外科医の生産性は新年度開始直後には低く、その後上昇することが証明された。その理由として、卒後外科教育の負担が考えられるので、診療報酬制度はこの卒後教育負担を考慮したものにすることが推奨される(J Surg Educ 2015; 72:128-34)。平成25年度には2013年4ー9月期手術データの収集を完了した。そのデータを基に外科系診療各科の効率性の違いを比較して、2013年度実施されている診療報酬制度は資源活用状況を反映していないことを、証明した。また、同じデータを別の角度から分析して、4ー6月期と7ー9月期の生産性の違いを見出し、臨床手術教育が外科医の生産性に及ぼす影響を検討した。これらの結果を英文抄録及び英文論文にまとめ上げ、論文投稿・海外学会抄録投稿が終わった。効率的な手術医療は急性期病院経営管理の要諦であると同時に、医療政策・医療経済上も極めて重要な意味を持つ。手術医療は患者一人に対して短時間に莫大な人的・物的医療資源を必要とするという特徴がある。従来の手術医療の効率化は患者入れ替え時間の短縮や手術直後回復室の活用などが中心であった。しかし手術室占拠時間の大部分を占める手術医療本体部分に関してはブラック・ボックス状態で、手付かずであった。本研究では、1この手術本体部分の効率性を科学的に測定・検証し、2その中から効率的で生産性の高いベンチマーク(ベスト・プラクティス)を同定し、3その最も効率的で生産性の高い手術室運営に至る道筋を示すことを目標とし、もって急性期医療の諸問題の解決に資することを目的とした。本研究の実績としては次の2つが挙げられる。その理由として、卒後外科教育の負担が考えられるので、診療報酬制度はこの卒後教育負担を考慮したものにすることが推奨される。この研究ではMalmquist指数を日本の診療報酬制度に初めて応用した(J Surg Educ 2015; 72:128-34)。2年間の本研究で以上のような実績をあげることができた。医療経済学手術データ収集用のソフトウェア開発は予算内では不可能となったが、人員を雇用することで2013年4ー9月期の手術データ収集を完了できたため。2014年4ー9月期の手術データを収集し、前年度に収集したデータと比較検討を行い、継時的な効率性・生産性の変化を調べる。手術データ収集用のソフトウェア開発が不可能となったため手術データ収集には人員を雇用して行う予定である。また、研究結果の論文化・海外学会発表も平成26年度に行う予定である。
細胞分化における分化抑制因子Id2の役割

分化抑制因子Id2は細胞分化に関与するbasichelix-loop-helix(bHLH)型転写因子の機能阻害因子である。本研究の目的はId2欠損マウスみられる多彩な病態の分子基盤を明らかにし、生体における分化抑制因子の役割を解明することにある。本研究により以下の成果を挙げた。(1)胎仔胸腺細胞を用いたNK細胞の分化過程の解析Id2-/-胸腺ではNK細胞もNK細胞の前駆細胞を選択的に含むCD44+CD25-CD122+の細胞集団も検出できなかった。胎仔胸腺器官培養法を用いて前駆細胞活性を単一細胞レベルで検討したところ、前駆細胞の総数に差は認めないが、野生型ではT細胞、NK細胞それぞれの前駆細胞、およびT細胞・NK細胞共通前駆細胞を検出できたのに対して、Id2欠損マウスではT細胞の前駆細胞しか検出できなかった。Id2の発現は、NK細胞の前駆細胞活性を認める分画においてのみ認められた。以上より、Id2がNK細胞の運命決定に深く関わっていることが明らかとなった。(2)乳汁分泌不全の解析Id2欠損マウスでは妊娠に伴う乳腺上皮細胞の増殖・分化が認められず、乳汁分泌がみられない。乳腺組織の移植実験により、乳腺上皮細胞自体に原因があることを確認した。cdkインヒビターであるP21およびP27の発現増加により妊娠初期の上皮細胞の増殖が抑制されていること、また、p53-BAXの経路の活性化により妊娠後期の上皮細胞が著明なアポトーシスを示すことを明らかにした。さらに、遺伝子欠損マウスにおいて乳腺の発達に関わる遺伝子の発現解析を行ったところ、いずれの発現も減少を認めなかった。以上の結果はId2が乳腺上皮細胞の妊娠に伴う増殖に必須であり、かつ増殖刺激の下流で機能していることを示唆するものである。
近世俳諧における伝書の基礎的研究

1既に先学の論文等で紹介されている伝書の調査、データベース化平成12年度からの継続である。本年度は、翻刻などによって個別に紹介された俳諧伝書の調査、データベース化を行った。これにより、先学によって既に紹介された俳諧伝書で、管見に入ったものについてのデータベース化を終えた。2公共図書館等の目録に登録されている伝書の調査、データベース化これも平成12年度からの継続であるが、本格的な作業は本年度に行った。酒田市立光丘文庫、金沢市立図書館富田文庫などの目録に掲載されている俳諧伝書の調査、データベース化を行った。これにより、公共図書館の蔵書目録で管見に入ったものについてのデータベース化を終えた。3従来知られていない伝書の発掘、調査、データベース化未整理の為、蔵書目録のない大垣市立図書館の和本類の調査をし、俳諧伝書数点を確認、調査、データベース化を行った。以上により、管見に入った俳諧伝書のデータベース化を一通り終えた(現物調査可能なものについては調査した)。これによって、現在知られている近世の俳諧伝書の全体像を、ある程度見渡すことが可能となり、その本質を解明するための基礎作業の第一段階を終了したと考えている。1既に先学の論文などで紹介されている伝書の調査、整理、データベース化佐々木啓喜氏(秋田県由利郡金浦町)、滝沢滋氏(秋田県本庄市)、小島キン子氏(秋田県本庄市)、井出茂氏(秋田県本庄市)の各氏所蔵、及び、高橋友鳳子旧蔵書(秋田県平鹿郡増田町高橋友鳳子コレクション)の俳諧伝書を調査した。これらは『俳諧新式二十五箇条』等、一部の書名のみが紹介されていたが、今回、蔵書の全体像、俳諧伝書の書誌、内容にまで踏み込んで調査できた。比較的新しいもの(幕末明治頃)が多く、高橋友鳳子旧蔵書については、現在所在不明になっている伝書も多かったが、俳諧伝書の全体像を知る上で非常に貴重なものだった。翻刻などによって書誌、内容が既に詳しく紹介されているものについても、整理、データベース化を進めた。2私個人が既に所在を確認している伝書の調査、整理、データベース化菊地家(富山県高岡市)所蔵の『二十五箇条巻物』の調査をした。3公共図書館の目録に登録されている伝書の調査、整理、データベース化天理図書館綿屋文庫、西尾市岩瀬文庫などの各種公共図書館の所蔵目録に掲載されている俳諧伝書の整理、データベース化を進めた。4新たに発見した伝書の調査、整理、データベース化俳諧伝書を1点購入し、整理、データベース化を行った。
海外に長期滞在する日本人家庭の心理社会的適応

本研究では、海外に長期滞在する日本人家庭の視点から、滞在先社会への心理社会的適応のあり方について検討している。具体的には、長期滞在家庭が滞在先社会との摩擦をどのように克服し、帰国後の日本社会での再受容に向け準備をどのように行うのか、長期滞在家庭の子どもが通う在外教育施設がどのような役割を果たしているかについて、異文化間体験を内在化させる過程を明らかにしようとしている。長期滞在家庭は、一時的に滞在先社会に暮らしながら、祖国との繋がりを維持するという二次元的な生活をすることになる。永住者とは異なり、長期滞在家庭は滞在先社会に完全に溶け込む必要はないと思われ、むしろ子どもの教育を中心に、日本帰国後の生活を念頭に置いた生活を送っていると考えられる。そうであるとすれば、いずれ日本に帰国する長期滞在家庭、特に子どものいる家庭にとって、滞在先社会への心理社会的適応のあり方とはどのようなものだろうか。異文化間を行き来する長期滞在家庭が異文化体験を内在化させる過程では、どのような葛藤や気づきがあるのだろうか。本研究は、長期滞在家庭が滞在先社会との摩擦をどのように克服し、帰国後の日本社会での再受容に向けた準備をどのように行うのか、また、長期滞在家庭の子どもが通う在外教育施設がどのような役割を果たしているかを理解することを目的としている。当該年度には、タイ・バンコクの在外教育施設3カ所および同地に長期滞在する日本人を対象に予備的調査を行った。長期滞在家庭は、同じ境遇にいる日本人や、配偶者が勤務する会社または子どもが通う日本人学校のネットワークを主な情報源としていた。また、語学学習や地域のボランティア活動を通して日本帰国後のキャリアにつなげる努力をしている者もいた。長期滞在者は、海外滞在中も日本とのつながりを維持し、いずれ帰国する時に備えて行動しているようであった。なお、予備的調査の進捗については、日本移民学会第3回冬季研究大会(2018年12月8日開催)において発表した。当該年度はタイの在外教育施設および日本人コミュニティの訪問などをとおして、キーインフォーマントへの聞き取りを行なった。また、アメリカにおける学会参加、現地調査をとおして、長期滞在の形態が多様化しており、経験の一元化が難しいことが分かった。また、移民とは異なる、長期滞在家庭特有の適応スタイルの考察の重要性を再確認した。これらのことから、本研究課題における研究計画を見直し、在タイの日本人家庭に焦点を当てて調査を継続することとした。当該年度に得られた調査の成果および文献調査をもとに、次年度の調査活動を継続する。また、学会発表で得られたフィードバックを、本研究課題の見直しに活かす。次年度は本調査を実施し、得られたデータの分析を行い、その結果を学会や学術誌への論文投稿において発表をする。
制御系の設計から実験までをシームレスに学習できるモーバイルCAIシステムの開発

多くの制御系CAIソフトウェアは制御系の解析,設計,シミュレーションをサポートするが,リアルタイム制御機能を提供しないので,制御実験は別のソフトウェア環境で行われる。大学の実験演習や企業の研修では,高額である実験装置は数台しか準備されないため,順番待ちや交代に時間がかかり,効率的に実験が行えない。本研究では,モーバイルコンピュータによる実験装置の共有を実現することにより,制御系の解析,設計,シミュレーションからリアルタイム制御実験までをシームレスに学習できるCAIシステムを開発した。具体的には,(1)モーバイル環境の構築:申請したパーソナルコンピュータと2台のノート型コンピュータに無線LANアダプタを取り付け,ワイヤレスな通信を実現するモーバイル環境を構築した。そして,リアルタイム制御時に通信するデータ量を決めるため,コンピュータの配置について検討し,低速な通信速度の影響を実験により調べた。(2)通信プロトコルの決定:制御実験を行うためのモーバイルコンピュータと実験装置サーバ間の通信プロトコルを通信速度を考慮して決定した。(3)CAIソフトウェアの開発:ネットワーク通信機能を申請者が開発した科学技術計算ソフトウェア(MaTX)に追加し,提案する制御系CAIソフトウェアを開発した。実験装置サーバソフトウェアはリアルタイム機能を有するRtLinuxで,クライアントソフトウェアはWindowsとUnixの両方で動作する。(4)リアルタイム制御実験:パーソナルコンピュータに入出力ボードを組み込み,申請している電子部品,機械部品を用いて倒立振子装置と接続し,実験装置サーバを構築した。そして,開発したCAIシステムを倒立振子の安定化制御に適用し,その有効性を確認した。多くの制御系CAIソフトウェアは制御系の解析、設計、シミュレーションをサポートするが、リアルタイム制御機能を提供しないので、制御実験は別のソフトウェア環境で行われる。大学の実験演習や企業の研修では、高額である実験装置は数台しか準備されていないため、順番待ちや交代に時間がかかり、効率的に実験が行えない。本研究では、モーバイルコンピュータによる実験装置の共有を実現することにより、制御系の解析、設計、シミュレーションからリアルタイム制御実験までをシームレスに学習できるCAIシステムを開発することを目的とする。モーバイルコンピュータと実験装置は低速なワイヤレスなネットワークで接続されるので、実際にシステムを開発し、データ転送速度の影響を調べ、コンピュータの配置について検討した。具体的には、1申請したパーソナルコンピュータと2台のノート型コンピュータに無線LANアダプタを取り付け、ワイヤレスな通信を実現するモーバイル環境を構築した。2リアルタイム制御時に通信するデータ量を決めるため、コンピュータの配置について検討し、低速な通信速度の影響を実験により調べた。そして、申請者が開発した科学技術計算ソフトウェア(MaTX)を申請した開発ソフトウェアを用い、申請したパーソナルコンピュータ上で稼動するいくつかのOSに移植し、ネットワーク通信およびリアルタイム制御について検討した。その結果、構築したモーバイル環境でリアルタイム制御実験が可能であることが分かった。また、ソフトウェアを稼動させるOSとしてLinuxが適していることが分かった。利用者が多いと思われる市販のOSであるWindows95/98についても検討していくこととした。
実験動物での賢症候性出血熱とハンタウイルス肺症候群の鑑別診断法の確立に関する研究

本研究はハンタウイルスの侵入を阻止するために齧歯類における診断法、特にHPS感染を摘発する方法を確立することを目的とする。ハンタウイルスの抗原性は大きく3つに分けられる.ネズミ亜科(Murinae)、ハタネズミ亜科(Microtinae/Arvicolinae)、アメリカネズミ亜科(Sigmodontinae)それぞれに属する齧歯類を宿主とするウイルスである.本年度はさらに応用範囲を拡大し、さらに鑑別診断系の評価を行った。1.平成11年度に引き続き野鼠血清の収集を行った。本年度はHPSのreservoir動物となるアメリカネズミ亜科のげっ歯類の血清および抗血清を入手することができた。さらにより多くのネズミ亜科、ハタネズミ亜科のげっ歯類血清合計31種について適切な抗体検出系を決定することができた。この結果からより広範な抗体摘発体制を取ることが可能となった。3.3種類のハンタウイルス、Hantaan,Puumala,SinNombreハンタウイルス核蛋白の抗原性の交差は少ないことが明らかとなった。4.ネズミ亜科のウイルス3種類(Hantaan,Seoul,Dobrava)の核蛋白をコードするcDNAから主要共通抗原領域をコードする部分を削除し、バキュロウイルスベクターを用いて発現させることで調整した抗原を用いた鑑別診断法の感度は約95%、特異性は100%であり、十分な感度と特異性を示した。以上の結果から、ハンタウイルスの侵入を阻止するために、広範な野鼠の抗体検出法、適切な抗原を供給することが可能となった。さらにネズミ亜科のハンタウイルスについては詳細なウイルス型別も可能な診断系を提供できることが明らかとなった。本年度は腎症候性出血熱およびハンタウイルス肺症候群の実験動物における鑑別診断法を確立することを目的として以下の研究を行った。1.各種齧歯類の血清の収集各種ハムスター類・エゾヤチネズミ・Bandicotta属の齧歯類・東南アジア産各種クマネズミ等の実験動物として使用される可能性があり、かつハンタウイルスのレゼルボアになりうる齧歯類の血清を収集した。2.抗体検出系の決定Protein A/Protein G/抗マウス、抗ラット、の各種動物血清(イムノグロブリン)との反応性の比較および適性使用濃度の決定をIFAまたはELISAを用いて決定した。3.組み換え抗原の準備と抗血清の作成Hantaan,SinNombre株の組み換え核蛋白をヒスチジンタグ融合蛋白として発現し精製する。これを抗原としてウサギに免疫し抗Hantaan標準抗血清を作製した。抗SinNombre株標準血清は現在免疫中である。また、Puumalaの組み換え蛋白は作成中である。1.の血清の収集において、アメリカネズミ亜科の齧歯類の血清を収集する事ができなかったが、その点をのぞき、おおむね当初の計画通りに進行している。
学習者同士の繋がるｅラーニングにおける学習回避要因を加味した継続支援の検討

本研究の目的は,eラーニングに「学習者同士の繋がる仕組み」を付与することで,学習を回避してしまう者の心理を明らかにし,学習回避要因を加味した継続支援について検討することであった。一ヶ月を超える学習実験,および学習者特性を加味したデータ解析を行った結果,「学習者同士の繋がる仕組み」には,「学習量に対する効力感」が低い学習者の学習量を増加させる一方で,「学習量に対する効力感」が高い学習者の学習量を抑制するという適正処遇交互作用が存在することが明らかとなった。この理由として,効力感の高い学習者は,学習内容に対して既に十分な動機づけや興味を有しているため,他の学習者に関する付加的な情報呈示が,かえって学習に対する注意の妨げになると示唆される。したがって,効力感が十分に高い学習者に対しては,学習に集中しやすいシンプルなインターフェイスを提供する必要があると考えられる。補足的な報告事項として,次の2点が挙げられる。第一に,日々の学習ログについて,「学習にとりかかることができた否か」に焦点を当てた分析を行った結果,「学習者同士の繋がる仕組み」は,日常的な「とりかかり」の継続に対しては,各学習者層に一定の有効性を示した。学習者が一日に集中して学習することのできる量には限界があるため,日常的な継続を促し,「細く長く」学習量を増加させるという観点からは,「学習者同士の繋がる仕組み」の有効性が依然として示されたといえる。第二に,「学習にとりかかった場合の量」に焦点を当てた分析を行った結果,「学習者同士の繋がる仕組み」が,その継続性に与える効果は,毎年の追試毎に減少傾向にあることが示された。各ソーシャルメディアの普及等を受けて,近年の学習者はオンライン上での他者との繋がりに対して魅力を感じにくくなっている可能性が示唆される。時代を超えた結果の一般化可能性については,慎重に検討を進める必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。eラーニングは,我が国の生涯学習を支える媒体として注目を集めている反面,その単調性などから学習が長続きしにくいことが,古くからの課題とされてきた。このような学習の継続性の問題に対し,これまでの申請者らの研究では,一問一答式eラーニングにおいて,オンライン人数表示機能やツイート機能などから構成される「学習者同士の繋がる仕組み」を付与することで,学習量の減少を抑制できることが明らかとなっていた(Sawayama & Terasawa, 2015)。ところが,その効果には個人差が大きいことが課題の一つであった。そこで,本研究では,(1)「学習者同士の繋がる仕組み」の効果における個人差の規定因を検討し,(2)個人差に対応した学習の継続支援について検討することを目的とした。初年度では,個人差の規定因に関する探索的な検討を行うとともに,結果の再現性を確かめるための追試を行った。結果,「学習者同士の繋がる仕組み」が学習量に与える効果は,学習者の「学習量に対する効力感」を調整変数とした交互作用効果を有していることが示された。具体的には,「学習者同士の繋がる仕組み」は,学習量に対する効力感が低い者の学習量を増加させる一方で,学習量に対する効力感が高い者の学習量を抑制していた。この結果は,学習量に対する効力感が十分に高い学習者に対しては,学習内容に直接関係のない他者情報の呈示は不要である可能性を示唆している。ただし,これらの交互作用効果は,学習開始からの時間経過に伴って,次第に認められなくなる傾向を示していることから,継続性に対する影響については,今後慎重に検討を進める必要がある。初年度の最たる目的は,「学習者同士の繋がる仕組み」がもつ学習量の減少抑制効果における個人差の規定因を明らかにすることであった。結果,個人差の規定因として,「学習量に対する効力感」が重要な指標となることが明らかになった。さらに,対象者の異なる追試結果からも,一定の再現性を得たことから,現象の頑健性がうかがわれた。これらの結果は,学習回避要因を加味した継続支援を検討するにあたって,重要な手がかりとなるものである。ゆえに,初年度の研究計画は,順調に進展したと判断しうる。

学習者が一日に集中して学習することのできる量には限界があるため,日常的な継続を促し,「細く長く」学習量を増加させるという観点からは,「学習者同士の繋がる仕組み」の有効性が依然として示されたといえる。第二に,「学習にとりかかった場合の量」に焦点を当てた分析を行った結果,「学習者同士の繋がる仕組み」が,その継続性に与える効果は,毎年の追試毎に減少傾向にあることが示された。各ソーシャルメディアの普及等を受けて,近年の学習者はオンライン上での他者との繋がりに対して魅力を感じにくくなっている可能性が示唆される。時代を超えた結果の一般化可能性については,慎重に検討を進める必要がある。次年度の目的は,初年度で明らかとなった個人差の規定因を加味した学習継続支援を検討することである。具体的な支援策を決定するための研究を,現在進めている段階である。秋頃までに,支援システムを完成させ,評価実験を加えることを目指す。また,学習の継続性について検討するにあたっては,単純に前半から後半にかけての学習量の差分(減少量)を指標とした場合,0の学習量を維持した学習者と,100の学習量を維持した学習者が同等に評価されてしまうという問題がある。そこで,継続性の指標を複数設けることで,評価の妥当性を高めることも目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
製鉄所内COGガスによる燃料電池発電のための高度脱硫剤の開発とその脱硫性能

製鉄所では、高炉、転炉から高カロリーガス(COG, LDG)が排出されており、これらのガスは、製鉄所内での燃料源、都市ガスとして利用されている。これらのガスはCO, H_2を多量に含んでおり、燃料電池の原料に利用できれば、環境負荷を軽減した形で地域へのエネルギーリサイクルが可能となるとともに、製鉄所内のエネルギーあたりの炭酸ガス排出量を削減できる。しかしながら、これを実現するには、ガス中に含まれるCOS,メルカプタンなどの硫黄化合物の完全除去が必要となる。一方、製鉄所内の各工程(高炉、転炉及び圧延工程等)からは、微粒のFe、FeやZnの廃液が廃棄物として多量排出されている。これら未使用の廃棄資源、熱を上手に組み合わせて有価な製品としていくことは、製鉄を環境調和型産業に発展させていく上でも効果は大きい。この観点から、初年度に、以下に示す高性能な脱硫剤を製造する方法を提案した。まず、褐炭を硝酸酸化してカルボキシル基を導入して、Feでイオン交換後、500°Cで炭化したのち、800°C、3h水蒸気ガス化し、Fe含有量が65w%の脱硫剤を製造した。この脱硫剤を500°CでH_2Sガス除去実験した結果、これまでの高性能脱硫剤に比べ、数段性能が優れていることが明らかになった。X線回折、SEM写真観察から、新規脱硫剤はFe_3O_4のみからなること、50100nmのグレインが分散し、ポーラスになっていることがわかった。本年度はこの考え方を発展させて、製鉄所内の廃スラッジ、転炉ダストへの応用を試みた。その結果、これら廃棄物はそのままでも脱硫剤として転用可能であること、酸で溶解したものを上述の提案法で高性能脱硫剤に調製可能なことを明らかにした。このように、提案した方法は水蒸気ガス化によってFeの化学形態を制御すると同時に、物理的な構造も制御できる有用な方法であることが明らかになった。しかしながら、これを実現するには、シフト反応によるCO, H_2組成の制御、ガス中に含まれるCOS,メルカプタンなどの硫黄化合物の完全除去が必要となる。ここでは、初年度として、まず、多量に廃棄されている鉄、廃酸、廃熱を巧みに組み合わせて、次に示すような高性能な脱硫剤を製造する方法を提案した。

X線回折、SEM写真観察から、新規脱硫剤はFe00Hのみからなること、50100nmのグレインが分散し、ポーラスになっていることがわかった。このように、提案した方法は水蒸気ガス化によってFeの化学形態を制御すると同時に、物理的な構造も制御できる有用な方法であることが明らかになった。製鉄所では、高炉、転炉から高カロリーガス(COG,LDG)が排出されており、これらのガスは、製鉄所内での燃料源、都市ガスとして利用されている。これらのガスはCO,H_2を多量に含んでおり、燃料電池の原料に利用できれば、環境負荷を軽減した形で地域へのエネルギーリサイクルが可能となるとともに、製鉄所内のエネルギーあたりの炭酸ガス排出量を削減できる。しかしながら、これを実現するには、ガス中に含まれるCOS,メルカプタンなどの硫黄化合物の完全除去が必要となる。一方、製鉄所内の各工程(高炉、転炉及び圧延工程等)からは、微粒のFe、FeやZnの廃液が廃棄物として多量排出されている。これら未使用の廃棄資源、熱を上手に組み合わせて有価な製品としていくことは、製鉄を環境調和型産業に発展させていく上でも効果は大きい。この観点から、初年度に、以下に示す高性能な脱硫剤を製造する方法を提案した。まず、褐炭を硝酸酸化してカルボキシル基を導入して、Feでイオン交換後、500°Cで炭化したのち、800°C、3h水蒸気ガス化し、Fe含有量が65w%の脱硫剤を製造した。この脱硫剤を500°CでH_2Sガス除去実験した結果、これまでの高性能脱硫剤に比べ、数段性能が優れていることが明らかになった。X線回折、SEM写真観察から、新規脱硫剤はFe_3O_4のみからなること、50100nmのグレインが分散し、ポーラスになっていることがわかった。本年度はこの考え方を発展させて、製鉄所内の廃スラッジ、転炉ダストへの応用を試みた。その結果、これら廃棄物はそのままでも脱硫剤として転用可能であること、酸で溶解したものを上述の提案法で高性能脱硫剤に調製可能なことを明らかにした。