hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境低負荷半導体材料による分散型排熱リサイクルシステムの構築

このアンプル材では十分な融液とアンプル材との間の撥液性を確保することができ、今後展開する予定の任意形状Mg_2Si結晶育成が可能であることが示唆された。-PGるつぼにより育成された結晶は、X線ディフラクトメータ法測定から従来育成してきたMg_2Si結晶と比較して飛躍的に結晶性の改善が見られた。-PGるつぼの導入に際して、育成炉の温度勾配と育成速度、仕込み原料組成の最適化(モル比Si:Mg=3:7)を図り、Mg_2Si多結晶の育成が可能となった。これにより、従来はMg_2Siと金属Mgの混相からなる結晶が主に得られていたが、育成試料の大部分がMg_2Siのみからなる結晶を再現性よく育成する条件を抽出することができた。総括-るつぼ材としてパイロカーブ高純度焼結カーボン素材の検討をおこなった結果、Mg_2Si結晶育成に極めて有効であることが認められ、ほぼMg_2Siのみからなる多結晶試料の育成が確認された。今後は単結晶育成のための条件を調べ、育成材料の電気的特性・熱電特性を詳細に調べていくつもりである。現在用いられている熱電変換材料と比べ高い熱電性能指数(ZT)が期待されるMg_2Siについて、バルク結晶を得るための各種育成条件の抽出および多結晶試料の育成を行った。試料作製・特性評価-昨年までに確認したパイロカーブ高純度焼結カーボン(PG)に加え、高密度アルミナるつぼを新たに導入し、育成プロセスの改善を行った。アルミナるつほ材では融液とアンプル材との間の撥液性確保に今後のプロセス改善の余地があるが、今後展開する予定の任意形状Mg_2Si結晶育成が可能であることが示唆された。-PGるつぼ、アルミナるつぼ共に、育成された結晶は、X線ディフラクトメータ法および電子プローブマイクロアナラィザー測定から、従来育成したMg_2Si結晶と比較して高い結晶性を有する試料作製が確認された。従来はMg_2Siと金属Mgの混相からなる結晶が主に得られていたが、育成試料の大部分がMg_2Siのみからなる結晶を再現性よく育成する条件を抽出することができた。-PGるつぼおよびアルミナるつぼにより育成された試料の特性を詳細に調べた結果、PGるつぼでは、育成中にカーボンが混入し、熱電特性に影響を与えていることが明らかとなった。カーボンの混入が無いアルミナるつぼについてはカーボンの混入は無いものの、熱電特性が低下することが明らかとなった。総括-るつぼ材としてパイロカーブ高純度焼結カーボン素材および高密度アルミナるつぼによる育成試料の電気的特性・熱電特性を詳細に調べ検討を行った。
ホイスラー合金を用いた新規積層型熱電素子の低温作製

本年度はSi基板上にホイスラー熱電材料を成長させる技術を確立することを目的で研究を行った。当初、分子線エピタキシー法による結晶成長を想定していたが、組成制御の簡便性、材料探索の機動性を鑑み、レーザー分子線エピタキシー法での結晶成長に変更した。本作製方法の利点としては1坩堝からの不純物が少ない、2堆積される膜の組成ズレが起こりにくい、3ソースを交換するだけで短時間に複雑な積層膜を形成可能などが挙げられる。装置の立ち上げに研究期間の半分を要したが、現在は十分に立ち上がっており、超高真空2×10ー7Pa以下での堆積が可能となった。また基板清浄プロセスも順調に立ち上げることができた。試験的にホイスラー合金の一種であるFe3Siを堆積したところ、これまでの分子線エピタキシー作製した試料と同等の強磁性体特性(飽和磁化、保磁力、スピン注入効率)を有することも判明した。現在は種々のホイスラー合金の高品質単結晶成長の条件探索を行っている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
遠洋深海底での顕生代初期における生物多様性の爆発的増大に関する研究

オルドビス紀中期の生物多様性の爆発的増大が、遠洋・深海においても起きていたかを検討するために、時代の明らかな世界の放散虫チャートの生痕化石を調査した。その結果、カンブリア紀後期ではパンタラッサ海堆積物であるオーストラリア、ラクラン褶曲帯では生痕化石は確認できたが、テチス海堆積物のカザフスタンでは見られなかった。一方、オルドビス紀中期ではイアペタス海堆積物を含め、調査した5地域全てで明確な生痕化石が確認できた。カンブリア紀後期で地域差があったのは、堆積環境の相違による。カザフスタンの赤色系チャートでは酸素は十分あったが、食料が不足していたため底生生物は遠洋・深海に進出できなかったのだろう。約4億7千万年前から4億5千万年前の、オルドビス紀における遠洋深海底に生息する底生生物の進化と海洋環境の変遷を検討する目的で、2013年10月12日から31日に、カナダNewfoundland島北東部に分布する放散虫チャートの生痕化石に関して、産状観察と試料の採取を予定通りおこなった。その結果は以下のようにまとめられる。1。検討した3累層に共通することとして、時代の相違が多少有るものの、赤色チャートではPlanolites-typeで数mm程度の大きさのもののみが確認された。2。特にShoal Arm累層(SA累層)とStrong Island Chert層(SIC層)については下位に赤色チャートがそして上位に灰色チャートが載るという共通の色調変化が見られた。そして生痕化石は、下位の赤色チャートのものと比べると、上位の暗灰色チャートでは10cmを超える大型なものがあり、多様性はより高いことが確認された。3。SA累層の赤色チャートとSIC層の灰色チャートは、それぞれ同時代でありながら、前者では多様度が低く小型であることから、赤色チャートと灰色チャートの堆積環境では、後者の方が底生生物の生息環境として好適であった可能性を示す。4。SA累層の中上部において微細葉理が発達する部分と生痕が発達する部分が繰り返し出現するがSIC層では明確に確認できなかった。これは両者が異なった堆積盆で堆積したことを示す。5。地域地質のデータと観察した両者の層相統合すると、SA累層は比較的閉じられた地形的高まりに形成された堆積盆にチャートが一時的に堆積したと推定され、酸素レベルの頻繁な変化は地域的に限られた変動である。約5億年前から4億5千万年前、カンブリア紀末からオルドビス紀後期にかけての遠洋深海底に生息する底生生物の進化と海洋環境の変遷を検討する目的で、2012年9月12日から26日に、オーストラリア、New South Wales州に分布するLachlan Fold Beltに属する主にオルドビス系放散虫チャートの生痕化石に関しての産状観察と試料の採取を予定通りおこなった。そして、オルドビス系中部から上部にかけての一部を除き、予想していたように野外では明確な生痕化石は確認できなかった。採取した岩石試料は日本に送付後、室内で切断、研磨、フッ酸による腐食などの処理を行い、一部は岩石薄片を作成し観察をおこなった。その結果、予察的検討通りの点と、予想していなかった発見の2点が成果として挙げられる。予想通りの点は、カンブリア紀中頃(?)には僅かながら小型の生痕化石が見いだされ、オルドビス紀中期にはそれが大型で多様性が高くなる点である。すなわち、Great Ordovician Diversification Eventと一般的に呼ばれる、浅海域での生物多様性の急激な増大が、遠洋深海底でも確認された。しかし、生痕化石の大きさや多様度は浅海域に比べるとより小さく、低いことも分かった。予想外の発見としては、カンブリア紀末からオルドビス紀最初期には一時的に生痕化石に表現された底生生物には衰退期があることを確認できたことである。これは遠洋深海において何らかの理由によって酸素レベルが低下した可能性がある。しかし、この出来事が地球規模のことか、Lachlan Fold Beltという一部に限られたことなのかは、ほかに比較すべきデータが無いために不明である。約5億年前から4億5千万年前の、カンブリア紀後期からオルドビス紀における遠洋深海底に生息する底生生物の進化と海洋環境の変遷を検討する目的で、カザフスタン南部、バルハシ湖南西部に位置するブルバイタル周辺に露出する放散虫チャートの産状観察と試料の採取を予定通りおこなった。観察はTolmacheva et al. (2001; 2004)で生層序が検討された2カ所の露頭に限定した。1 Loc. 89101のカンブリア紀後期のチャートは約35mで、灰白色でわずかに赤色部を伴う。露頭中部のオルドビス紀に入ると主に赤色チャートからなるが、上部では再び灰白色チャートが主として、赤色チャートを挟む。両者の漸移部では黒色から暗灰色チャートを伴う灰白色チャートからなる。露頭レベルでは灰白色、暗灰色、赤色を問わず全体に微細平行葉理が発達し、明確な生痕化石は観察出来なかった。2 Loc. 9706では約70mの層を詳細に観察した。暗色系を主とし赤色、灰白色、暗灰色など色の変化の激しい下半部と、安定して赤色チャートが続く上半部に分けられる。時代的にはTremadocianからDarriwilianの後期に相当する。

下半部の暗色系が卓越する部分は、Loc. 89101において上部の暗灰色層を伴い灰白色系が発達する部分にほぼ時代的に対比でき、この地域の海洋底では酸化還元環境の一時的変化があったことを示す。上半部の赤色チャートが発達する部分には、主にチャート角礫からなる細粒から粗粒の砂層や砂質葉理が約20mの間に10層準見つかった。Tolmacheva et al. (2001)が記述していたDarriwilian付近の「生痕化石」は、明確な生痕化石と考えられるtubeやtunnelが見つかった。ただし続成作用によると思われる構造も共存し、今後慎重に室内観察によって検討し両者を区分する必要がある。2013年度にカナダ、ニューファウンドランド(NFL)および2014年度カザフスタンで採集した試料の解析を、岩石薄片および岩石研磨面、フッ酸腐食面などで継続して行った。岩石薄片の観察の結果、例えばNFLでは粘液を周囲に分泌して掘り進むタイプの生痕があることが分かった。また主に堆積面に垂直方向に切断・観察していたものを、堆積面に平行あるいは斜交して切断するなどして生痕化石を三次元的に捉え、NFLの珪質岩では10cmにおよぶ巨大なTeichichnusが存在することを明らかにした。これは同時代の同じイアペタス海のスコットランドの例(1cm以下)、と比較して大きな相違がある。両者は珪質岩であるが、NFLでは陸源物質の影響が強く見られ、栄養が豊富であった結果であることを示唆する。調査した各地のデータを総合した結果、生痕化石を形成した底生生物は遠洋深海域において、カンブリア紀後期では地域の環境により出現する場合としない場合がある。一方オルドビス紀中期(Darriwilian)には調査した4地域全てで底生生物の活動が確認された。また、赤色系チャートでは一般に生痕化石は不明瞭で、遠洋深海底では、栄養分の供給が底生生物の活動を大きく支配することがわかった。なお、最終年度予算では補足的にオーストラリアの南東部ラクラン褶曲帯の特に北部縁辺部の野外調査を行ったが、上位層である玄武岩による被覆や著しい変形などにより、新な生痕化石の発見など追加すべき顕著な知見は得られなかった。これらの成果について、2015年度では日本堆積学会、日本地球惑星科学連合などで公表し、また2016年度では日本堆積学会で公表し、日本地球惑星科学連合において発表の予定である。また成果をまとめた論文は現在2本投稿、査読中である。オルドビス紀中期の生物多様性の爆発的増大が、遠洋・深海においても起きていたかを検討するために、時代の明らかな世界の放散虫チャートの生痕化石を調査した。その結果、カンブリア紀後期ではパンタラッサ海堆積物であるオーストラリア、ラクラン褶曲帯では生痕化石は確認できたが、テチス海堆積物のカザフスタンでは見られなかった。一方、オルドビス紀中期ではイアペタス海堆積物を含め、調査した5地域全てで明確な生痕化石が確認できた。カンブリア紀後期で地域差があったのは、堆積環境の相違による。カザフスタンの赤色系チャートでは酸素は十分あったが、食料が不足していたため底生生物は遠洋・深海に進出できなかったのだろう。
神経変性疾患治療を目指した異常蛋白質凝集体の形成・分解メカニズムの解明

今までに我々は、VCPが様々な神経変性疾患に共通して見られる異常蛋白質凝集体に局在し、凝集体形成能と、凝集体分解能という一見、相反する2つの機能を持つことを明らかにしてきました。そこで、この2つの機能を制御する機構を解明することで、様々な神経変性疾患に共通する凝集体の形成・分解機構をターゲットとする世界初の治療薬の開発につながると考え、以下の実験を行いました。凝集体の形成・分解メカニズムを解明するために、ハエのジェネティックスクリーニングや培養細胞を用いたRNAi法を用いてVCPと共に凝集体形成・分解に関与する因子をいくつか同定しました。今まで、凝集体形成に関与すると思われていなかった小胞体膜上に存在する因子が関与する事を示しました。さらに家族性筋ミオパチーの一つであるIBMPFDにおいて同定されたVCP変異体においてコファクターとの結合能等をさらに調べました。その結果、小胞体から細胞質へとミスフォールディングしか蛋白質を引き出すretrotraslocationに関与する因子との結合が亢進し、このretrotranslocationを阻害する因子との結合が低下する事を示唆する結果を得ました。この結果より、IBMPFDは「retrotraslocation亢進疾患」ではないかと考えています。以上の研究成果をまとめ、現在論文を投稿準備中です。今年度の研究成果により、いまだ解明されていないVCPの凝集体形成・分解の制御機構を解明する初めての研究が発展し、長年疑問に思われてきた神経変性疾患において見られる凝集体の形成・分解機構の解明に一歩近づく事が出来たと考えています。現時点ではいまだ対症療法的な治療法しか確立されていない神経変性疾患に対する新たな治療法が確立される事を目指して今後さらに研究を進めていきたいと考えています。
π軌道-金属軌道接合を有する高次π空間の界面電荷輸送特性の解明

我々はナノ粒子間のキャリア輸送改善がナノ粒子デバイス実現のための必須項目であると確信し、配位子層へ電気伝導性を付与すべく、大環状π共役系配位子のπ軌道を金表面に強固に固定化した金ナノ粒子、すなわちπ接合金ナノ粒子の合成を行ってきた。金ナノ粒子の保護配位子としてポルフィリンSC_nPの合成と、これらに保護された金ナノ粒子の調製を行った。得られたポルフィリン誘導体保護金ナノ粒子(SC_0P-Au、SC_1P-Au)のUV-visスペクトルから、SC_0P-Au、SC_1P-Auのポルフィリン環のソーレー帯に帰属されるピーク強度が配位子単独のものよりも非常に弱く、また長波長側にシフトしているため、金軌道-ポルフィリンπ軌道間相互作用により、ポルフィリン環の電子状態が影響を受けていることが示唆された。さらに、ポルフィリン-金ナノ粒子間距離を考えると、分子構造を反映しSC_0PはSC_1Pより金表面近傍に位置するため、ソーレー帯吸光度の減少率が大きい、すなわちより強いポルフィリンπ軌道-金軌道間相互作用の存在が明らかとなった。これは距離に依存してπ軌道-金軌道間相互作用が明確に変化することを示した点で重要である。以上述べたπ接合金ナノ粒子は安定な溶液として利用可能であり、常温常圧での塗布乾燥のみによって金属光沢を有するナノ粒子薄膜を作製可能である。「配位子層に導電性を有する」π接合ナノ粒子の実現によって、ナノ粒子溶液印刷プロセスを用いた各種デバイス作製の実用化が視野に入りつつあると期待している。
パーキンソン病患者の転倒と患者の症状認知の関連～医療者の評価との差異に着目して～

本研究の目的は、パーキンソン病患者の主観的な症状認知と医療者の客観的な症状評価の差異が転倒に及ぼす影響を明らかにすることである。脳神経内科病棟に入院中の重症度Hoen & YahrIIV(寝たきりを除く)の患者32名に対面式でアンケート調査を行った。症状の評価にはUPDRSPartIIIを使用し、on状態での評価を調査した。更に、両者の症状評価の差異を算出し、各症状と転倒との関連を検討した。医師の症状評価において、左手の回内回外運動と転倒との関連に有意傾向が認められた。医師と患者の症状評価の差異では、いくつかの症状に差異が認められ、患者には認知しにくい症状がある可能性が示唆された。本研究では、PD患者の転倒を防ぐ看護を解明することを大目的とし、医療者と患者の症状認知には差異が生じているものという仮説を立て、転倒と医療者の評価および患者の症状認知における差異との関連を明らかにすることを目標とする。H28年度は、PDの疾患背景、転倒関連要因、症状認知、患者を取り巻く心理社会的な問題について既存の研究結果を参考にし、調査用紙を作成した。その後、関連する施設の研究等倫理委員会で研究の承認を得、各調査施設の研究協力者との打ち合わせを行い、調査の手順等を確認し調整した。平成28年10月、PD(パーキンソン病)患者の転倒に及ぼす関連要因調査用紙の作成のため条件設定を行っていた所、当初想定していた項目では十分な評価が得られないことが判明したため、専門家の意見を取り入れ調査用紙の項目の見直しを行う必要が生じた。パーキンソン病患者の転倒を防ぐためには、多方面からのアセスメントが必要となる。パーキンソン病患者の症状認知は医療者に正しく理解されていないという報告もあり、本研究では、医療者の症状評価および患者の症状認知における差異を明らかにし、さらに転倒との関連を明らかにすることを目的とした。今年度はパーキンソン病の診断を受けたHoen & YarhIIVのパーキンソン病患者を対象に対面式で質問紙調査を行った。研究参加者は2施設の脳神経内科病棟に入院中の患者38名(男性16名、女性22名、年齢69.8±8.8歳、Hoen & Yarh 2.5±0.8、罹病期間9.3±6.8年、MMSE 26.7±3.6)であった。症状については、MDS-Unified Parkinson's Disease Rating ScaleパートIII、運動症状についての評価スケールを用いて医師と患者の症状評価を調査した。各症状において医師の評価と患者の評価から「医師有患者無」「医師無患者有」の場合を差異として算出した。その結果、椅子からの立ち上がり困難・すくみ足・姿勢時振戦においては患者と医師の評価の一致率は70%以上を示した。これに対し、筋固縮・指タップ・手の回内回外運動・つま先のタッピング・下肢の敏捷性等の症状では患者は症状を過少に認識している傾向が見られた。これらのことから、パーキンソン病症状の中には患者が認知しにくい症状がある可能性が示唆された。各症状と転倒との関連は非有意であったが、これらの知見は転倒予防策として患者教育等へ取り入れるなどパーキンソン病患者の転倒防止に寄与するものと考えられる。PD症状における医療者の客観的評価と患者の主観的評価および、PD患者の転倒頻度、疾患背景、心理社会的背景について、質問紙を用いて調査する。調査の結果から、医療者の症状の評価と患者の症状認知における差異について明らかにし、質問紙調査の結果から、転倒の関連要因について統計学的に分析する。上記を論文にまとめ、研究成果を関連する学会で発表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。神経難病29年度が最終年度であるため、記入しない。
新規抗アポトーシス遺伝子BSACの機能解析

BSAC(Basic,SAP,and coiled-coil domain)はTNF誘導性細胞死を抑制することを指標とした機能的なスクリーニングにより我々が同定した新規抗アポトーシス遺伝子である。BSACのアポトーシス抑制のメカニズムを検討したところ、TNFにより誘導されるカスパーゼ3およびカスパーゼ8の活性化を抑制していることが明らかとなった。一方、直接ミトコンドリアに作用しアポトーシスを誘導すると考えられるスタウロスポリンやUV照射によるアポトーシスに対しては抑制効果を認めなかった。またBSACの細胞内局在を検討したところ、主に核に存在していることから、BSACが直接TRADD,FADD、カスパーゼあるいはBcl-2ファミリーに会合することでカスパーゼの活性化を抑制している可能性は否定的であった。BSACが転写の活性化因子で、その結果なんらかの抗アポトーシス遺伝子の発現上昇を介して抗アポトーシス効果を発揮している可能性を考え、酵母の転写因子であるGAL4との融合タンパクを作製し、レポーターアッセイを行ったところ、BSACは著明な転写活性化能を有することが明らかとなった。現在種々のレポーター遺伝子を用い、BSACの標的配列を同定しようと検討中である。さらに生理的な機能を明らかにするためにBSACノックアウトマウスおよびトランスジェニックマウスを作製中であり、現在ターゲテイングベクターの構築は終了し、ES細胞の相同組み換え体のスクリーニング中である。一方トランスジェニックマウスはトランスジーン陽性のラインが4系統得られており、今後mRNAレベルおよびタンパクレベルでのBSACの発現を検討する予定である。さらに最近BSACが、ある種の白血病で見られる染色体転座により生じる融合タンパクの片割れであることが明らかにされ、このことは、我々の初めて明らかにしたBSACの抗アポトーシス機能が白血病発症に関与している可能性を示唆するものである。
リン酸化修飾を介したペルオキシソーム恒常性制御

ペルオキシソームは極長鎖脂肪酸のβ酸化や過酸化酸素の分解等多くの重要な代謝経路を有する細胞内小器官である。これらの代謝機能を担うタンパク質(酵素)の多くはペルオキシソーム内部(マトリクス)に局在しており、ペルオキシソーム形成因子の一つであるPex14pはマトリクスへのタンパク質輸送の中心的分子として機能する。これまでに動物培養細胞においてPex14pがリン酸化修飾を受け、マトリクスタンパク質の輸送を調節することを示唆する結果を得ていた。本申請課題では、細胞内外の環境変化に応答した細胞内シグナル伝達およびPex14pリン酸化修飾によるペルオキシソーム機能の制御機構を解明することを目的とする。本年度は、H29年度に引き続きリン酸化修飾によるPex14pの機能制御の分子メカニズムについて解析を進めた。酸化ストレスの強度や時間の最適化により、Pex14pのリン酸化パターンの変動やPex14pのリン酸化部位を明らかにした。また、種々のリン酸化に関連したPex14p変異体を用いて、Pex14pのリン酸化の亢進によりペルオキシソームマトリクスタンパク質全般の輸送が抑制され、とくに過酸化水素分解酵素であるカタラーゼがサイトゾルに蓄積することを見出した。さらに、恒常的リン酸化模倣型Pex14p発現細胞は有意に酸化ストレス耐性を示すことを見出した。したがって、酸化ストレスによって誘導されるPex14pのリン酸化は、カタラーゼのペルオキシソーム輸送抑制・サイトゾルへの局在変化を介して一種の酸化ストレス応答として機能することが明らかになりつつあり、詳細の解析を進めている。種々のリン酸化関連Pex14p変異体、およびそれらをPEX14欠損性CHO変異細胞に発現させた安定発現株を用いて、通常時には主にペルオキシソーム内に局在するカタラーゼのペルオキシソーム輸送が酸化ストレス時にはとくに抑制され、サイトゾルにも局在化することを見出した。カタラーゼのサイトゾルへの局在変化は酸化ストレス耐性を高めることも明らかにしており、Pex14pのリン酸化が酸化ストレス応答として機能するという新たなペルオキシソーム機能の制御機構の存在を示すものである。これらの成果から、ほぼ順調に進展していると判断した。前年度に見出した、Pex14pリン酸化の亢進によるペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送の抑制機構について、とくにカタラーゼの輸送が効率良く抑制される分子機構を明らかにする。これはペルオキシソームタンパク質輸送におけるPex14pの構造と機能制御の解明に新たな進展をもたらすものと考えられる。また、ペルオキシソームマトリクスタンパク質の受容体であるPex5pがレドックスセンサーとしてマトリクスタンパク質輸送を制御することが報告されており、酸化ストレス時におけるPex14pリン酸化との関連性を明らかにする。キナーゼ阻害剤等を用いた解析から、酸化ストレスによるPex14pリン酸化の上流シグナル伝達経路は複数存在することが示唆されており、上流キナーゼカスケードの詳細を明らかにする。ペルオキシソームは極長鎖脂肪酸のβ酸化や過酸化酸素の分解等多くの重要な代謝経路を有する細胞内小器官であり、その代謝機能を担うタンパク質(酵素)の多くはペルオキシソーム内部(マトリクス)に局在している。ペルオキシソーム形成因子の一つであるPex14pは、ペルオキシソーム局在性マトリクスタンパク質の輸送において中心的分子として機能する。我々は、動物培養細胞においてPex14pがリン酸化修飾を受け、マトリクスタンパク質輸送を調節することを示唆する結果を得ていた。本申請課題では、環境変化に応答した細胞内シグナル伝達およびPex14pリン酸化修飾によるペルオキシソーム機能の制御機構の解明を目指すものである。H29年度はリン酸化の有無がどのようにしてPex14pの機能に関与するのかについて解析を行った。種々の実験の結果、ペルオキシソーム膜上のマトリクスタンパク質輸送装置複合体とPex14pとの結合にPex14pリン酸化が関与しており、マトリクスタンパク質輸送装置複合体の機能を制御する可能性が示唆された。また、Pex14pリン酸化に関与する細胞内シグナル伝達経路の探索について、幾つかのキナーゼ阻害剤の存在下でPex14pのリン酸化が減弱化することを見出し、詳細について解析している。また関連する成果として、ペルオキシソーム局在性Mitochondrial Rho GTPase-1(Miro1)を同定し、これまで未解明であった哺乳動物ペルオキシソームの細胞内移動の分子機構を明らかにし、国際誌Journal of Cell Biologyに発表した(Okumoto, K. et al.: J. Cell Biol. 217, 619-633 (2018))。種々のリン酸化関連Pex14p変異体、およびそれらをPEX14欠損性CHO変異細胞に発現させた安定発現株を用いて、ペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送におけるPex14pリン酸化修飾の機能およびその作用機序が明らかになりつつある。これまでに酵母においてPex14pのリン酸化は観察されているもののその機能は不明なままであり、これまでに得られた成果は新規かつ重要な知見である。また、キナーゼ阻害剤を用いたPex14pリン酸化修飾の上流シグナル伝達経路解析も進んでいる。

これらの代謝機能を担うタンパク質(酵素)の多くはペルオキシソーム内部(マトリクス)に局在しており、ペルオキシソーム形成因子の一つであるPex14pはマトリクスへのタンパク質輸送の中心的分子として機能する。これまでに動物培養細胞においてPex14pがリン酸化修飾を受け、マトリクスタンパク質の輸送を調節することを示唆する結果を得ていた。本申請課題では、細胞内外の環境変化に応答した細胞内シグナル伝達およびPex14pリン酸化修飾によるペルオキシソーム機能の制御機構を解明することを目的とする。本年度は、H29年度に引き続きリン酸化修飾によるPex14pの機能制御の分子メカニズムについて解析を進めた。酸化ストレスの強度や時間の最適化により、Pex14pのリン酸化パターンの変動やPex14pのリン酸化部位を明らかにした。また、種々のリン酸化に関連したPex14p変異体を用いて、Pex14pのリン酸化の亢進によりペルオキシソームマトリクスタンパク質全般の輸送が抑制され、とくに過酸化水素分解酵素であるカタラーゼがサイトゾルに蓄積することを見出した。さらに、恒常的リン酸化模倣型Pex14p発現細胞は有意に酸化ストレス耐性を示すことを見出した。したがって、酸化ストレスによって誘導されるPex14pのリン酸化は、カタラーゼのペルオキシソーム輸送抑制・サイトゾルへの局在変化を介して一種の酸化ストレス応答として機能することが明らかになりつつあり、詳細の解析を進めている。種々のリン酸化関連Pex14p変異体、およびそれらをPEX14欠損性CHO変異細胞に発現させた安定発現株を用いて、通常時には主にペルオキシソーム内に局在するカタラーゼのペルオキシソーム輸送が酸化ストレス時にはとくに抑制され、サイトゾルにも局在化することを見出した。カタラーゼのサイトゾルへの局在変化は酸化ストレス耐性を高めることも明らかにしており、Pex14pのリン酸化が酸化ストレス応答として機能するという新たなペルオキシソーム機能の制御機構の存在を示すものである。これらの成果から、ほぼ順調に進展していると判断した。さらにPex14pリン酸化の生理的意義の解明を進める。恒常的リン酸化型Pex14p変異体の安定発現によりペルオキシソームマトリクスタンパク質の輸送が抑制され、結果として過酸化水素分解酵素であるカタラーゼのサイトゾル局在化が亢進することを見出しつつある。最近申請者らは、別経路を介した酸化ストレス依存的な過酸化水素分解酵素カタラーゼのペルオキシソームからサイトゾルへの局在変化も明らかにした。従って、Pex14pのリン酸化が酸化ストレス応答の一つとして機能することが推測されることから、抗アポトーシス能等におけるPex14pのリン酸化の生理的意義について明らかにする。前年度に見出した、Pex14pリン酸化の亢進によるペルオキシソームマトリクスタンパク質輸送の抑制機構について、とくにカタラーゼの輸送が効率良く抑制される分子機構を明らかにする。これはペルオキシソームタンパク質輸送におけるPex14pの構造と機能制御の解明に新たな進展をもたらすものと考えられる。
複数通貨並行流通の費用・便益分析-ラオス現地調査データに基づく分析-

本研究は、一国内で複数通貨が流通する競合通貨制の費用・便益を、実証分析することを企図したものである。調査対象は、自国通貨Kip・タイバーツ・米ドルの三通貨が並行流通しているラオスとした。各通貨の現金流通量を推定するため、商店で代表的な商品の言値とそこで示唆された通貨以外で支払いが可能かを問い、売り手の回答を記録する商店受け取り通貨調査法を考案した。データは、ラオス全17県を対象に、2011年2月28日-3月26日と2013年3月8日-28日の2回収集した。本研究の目的は、一国内で複数通貨が並行流通する競合通貨制に関して、現金通貨流通量を計測した上で実証分析を行うことである。調査は、自国通貨Kip・タイバーツ・米ドルの三通貨が並行流通しているラオス人民民主共和国において実施する。結論から述べれば、家計と企業を対象とした聞き取り調査を断念し,商店の受け取り(使用)通貨調査に的を絞った。その代わり、調査実施地域を、ひとつの特別区を除くラオス全16県に拡大した。詳細は以下の通り。2010年7月14日から29日、首都Vientianeと北部のBokeo、Luang Namthaの3県で、家計・企業を対象とした予備調査を実施。個人・企業ともに、使用通貨に関する質問に対して、拒絶や虚偽の回答を示す頻度が高いことが分かった。ラオス中央銀行が、2008年度以降繰り広げた、自国通貨(Kip)使用奨励キャンペーンの影響と思われる。2010年9月2日から30日まで、VientianeとChampasak、Sekong、Attapeuの南部3県で第2回調査を実施。前半は、家計・企業を対象とした調査用の質問票改訂に費やした。聞き取り方法に関して工夫を重ねたが、中央銀行のキャンペーンの影響は大きく、信頼できるデータを得られる可能性は低いと判断せざるをえなかった。現地研究協力者Somchith Souksavath氏と協議のうえ、商店での使用通貨調査に的を絞ることにした。この調査も、調査員が訪れた商店で代表的と思われる商品の価格を尋ね、回答に用いられた通貨名とその他の通貨での支払い可能性に関する商店の回答を記録する方式に変更した。調査であることを回答者に告げないことから、バイアスの低い正確なデータの収集が期待できる。各通貨の現金通貨流通量は、受け取りに関する諾否回答の比率から推定できる。2011年2月28日から3月26日にかけて、研究代表者と現地研究協力者が手分けして、ラオス16県で調査実施した。全土で1万件の回答を目指したが、農業県では商店自体の数が少ないこともあり、6千件程度のデータとなった。データの入力は、次年度に行う。本研究の目的は、一国内で複数通貨が並行流通する競合通貨制の出現条件と効率性に関して、現金通貨流通量を計測した上で実証分析を行うことである。調査対象は、自国通貨Kip・タイバーツ・米ドルの3通貨が並行流通しているラオス人民民主共和国である。3年計画の初年度(2011年2月から3月)に、商店の受け取り(使用)通貨調査を、1特別区を除くラオス全16県で実施した。疑似パネルデータを作成するための2回目の調査は、2013年2月に実施する予定である。3年計画の中間にあたる平成23年度は、初年度に収集したデータの入力と整備、理論構築の準備作業が中心であった。データ入力は、2011年8月9日から18日にかけて、申請者がVientianeを訪問し、現地大学生を雇用して集中的に行った。訪問期間中、作業を委任する学生の選択と指導は現地研究協力者Somchith Souksavath氏(ラオス国立大学経済経営学部副学部長)に一任し、申請者は、入力内容の確認に集中した。雇用した学生一人一日につき100件程度入力するのが限界であり、訪問期間中では全データの入力・チェックを完全に終わらせることができなかった。9月以降は、申請者本人が個人で入力作業を継続し、平成23年度末に、全7478枚の調査票の入力・チェックを完了させた。品目・受け取り通貨に関する簡単な表もいくつか作成した。タイバーツで希望小売価格が提示されたもの1092件に対し、米ドルで希望小売価格が提示されたものは90件しかなく、ドルが、主に預金通貨としてのみ機能するようになったことが分かった。理論面では、ある種の競合通貨状況にあるともいえる、国際通貨に関する最新の研究をサーベイした。調査は、自国通貨Kip・タイバーツ・米ドルの三通貨が並行流通しているラオス人民民主共和国において実施した。

初年度(H.22)の予備調査の結果、ラオス中央銀行が2008年度以降繰り広げた自国通貨使用奨励キャンペーンのため、個人・企業ともに外貨使用に関する質問に対して拒絶や虚偽の回答を示す頻度が極めて高いことが分かった。そこで家計と企業を対象とした聞き取り調査を断念し、商店の受け取り(使用)通貨調査に的を絞った。調査員が、市場と街中の主要な通りでランダムに選択した商店を訪問し、店内で代表的と思われる商品の価格を尋ね、商店の言い値と他通貨での支払いの可否に関する回答を記録する方式である。調査であることが回答者に知られないため、バイアスの低い正確なデータを収集できると考えた。各通貨の現金通貨流通量は、例えばタイバーツでの支払いに関する諾否回答の比率から推定できる。2011年2月28日から3月26日にかけて、研究代表者と現地研究協力者が手分けして、ラオス全17県で第一回目の調査を実施した。全土で1万件の回答収集を目指したが、首都ビエンチャン以外では商店自体の数が少ないこともあり、全体で7451件のデータとなった。続いて2013年3月8日から28日にかけて、同じくラオス全17県を対象とした第2回目の商店受け取り通貨調査を実施した。二回実施した理由は、1)約2年間のマクロ条件の変化が使用通貨選択に与えた影響を調べるため、2)都市地区ごとの擬似パネルデータを作成し、調査地固有の効果をできるだけ取り除くため、の二点である。第二回調査では、サンプル数を前回調査の3分の2以下とした。地方都市で商店が少ないことに対応した変更である。データの分析を今後進める。実証に関しては、当初の予定通り、第1回調査の結果入力・チェックまで完了させた。理論面では、最茉の研究結果をサーベイする段階で留まっており、いささか遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。初年度末に立てた予定どおり、2013年2月に第2回現地調査を実施する。疑似パネルデータとしての統計分析は、本研究資金による3年計画終了後となる。
2次元水域における河川流出土砂の堆積と地形変化機構

拡幅比が1050の直線水路と2次元水槽から成る実験水域において、上流部から長時間、定常的な給水と給砂を行い、その堆積および底床変形過程を詳細に計測した。その結果、砂州の形成の初期段階では、流れは噴流の様相を呈し、砂州は横断方向にはあまり広がらずに、流下方向に伸びていくが、やがて砂州長が大きくなると、砂州前縁部での水流のもつ土砂流送能力が低下し、砂州の前進が一時停止して、横方向への拡大が進行することが見出された。堆積がさらに進行して砂州の中央部が高く盛り上がると、横断方向に流路が形成され、急激な侵食が生じるようになる。分岐した流路は弯曲流路としての性質が強く、外岸側で侵食、内岸側で堆積が生じることにより、急速に直線化していく。直線化した流路上では、しばらく一次元的な河床変動が進むが、やがて、河床の上昇とともに土砂輸送能力を失い、流路が消滅する。その後、砂州面の中央部が高く盛り上がると、再び横断方向に流路の分岐が生じ、以後、同様の過程を繰り返しながら、平均的にはほぼ相似形を保って砂州が拡大していくことが明らかになった。また、デルタの形成に伴って、その影響が上流水路部へ遡上し、長い時間にわたって河床がほぼ平行に上昇していくことも明らかとなった。上流水路部に交互砂州が形成される条件下では、交互砂州と三角州上の流路が干渉し合って、かなり複雑な流路変動を呈するが、大局的には、交互砂州のない場合と同様に、流路の消長を繰り返しながら、ほぼ相似な三角州の発達することがわかった。さらに、個々の流路に着目して、2次流の発達状況や、河岸侵食、流路の発生、消滅機構について、詳細な計測を行い、予測モデルを構築する基礎を築くことができた。
中世後期古記録の史料学的研究

本研究課題の目的は以下の通りである。まず古記録史料の検討を行う。日本中世の政治史・制度史、特に畿内・朝廷関係の検討にあたって必須の基幹史料の一つが古記録である。中でも南北朝期から織豊期には、前代に比べて多様な階層の人々が日記を記しており貴重な情報が多い。しかしながら当該期の古記録研究は、他の時代に比して立ち遅れており、十分な利用がなされているとは言いがたい。そこで本研究課題では、南北朝期から織豊期の古記録の所在を調査し、特に重要なものは史料的性格を明らかにし、翻刻、フルテキストデータ作成などを行う。その上で通時代的な政治史・制度史の再検討していきたい。三年目に当たる本年度は、岐阜県各務原市内藤記念くすり博物館、京都府京都市東山御文庫、東京都早稲田大学附属図書館、千葉県佐倉市国立歴史民俗博物館などに赴き、所蔵史料の調査をさせていただいた。その成果は、共著「宣教卿記天正三年正月五月記」(『早稲田大学図書館紀要』六六)、共著「『兼見卿記』紙背文書」一・二(『ビブリア』一四九号・一五〇号)、共著「綱光公記宝徳二年正月三月記」(『東京大学史料編纂所研究紀要』二九)などの形で史料紹介を行った。いずれも大部の史料であり、令和元年度以降も史料調査・翻刻を進めていく予定である。また「上賀茂社社司日記永禄八年九年」は全文データ化し、史料編纂所「古記録フルテキストデータベース」において公開した。史料の伝来等に着目した研究成果として「伝えられた知識と失われた知識」(前田雅之編『画期としての室町』勉誠出版)「年中行事絵承安五節絵」(佐藤信・小口雅史編『古代史料を読む下平安王朝篇』同成社)「朝廷の政治と文化」(高橋典幸・五味文彦編『中世史講義』ちくま書房)を発表した。交付申請書に記載した「研究実施計画」を基盤に研究を進めている。本研究課題の目的の一つに、「南北朝期から織豊期の古記録の所在を調査し、特に重要なものは史料的性格を明らかにし、翻刻、フルテキストデータ作成などを行う」ことがある。計画に具体的な書目としてあげた中で、『兼見卿記』『綱光公記』は、研究課題開始以来継続して史料紹介を進めており、兼見卿記はさらに紙背文書の検討・紹介に着手している。また二〇一七年度より『中御門宣教卿記』の原本調査を開始した。二〇一八年度に一部(天正三年正月五月)を紹介し、今後も継続して紹介を続けていく予定である。その他の史料についても調査・検討を進めている。史料学的検討の成果と当該期の政治・社会の関係は「伝えられた知識と失われた知識」(前田雅之編『画期としての室町』勉誠出版)「年中行事絵承安五節絵」(佐藤信・小口雅史編『古代史料を読む下平安王朝篇』同成社)「朝廷の政治と文化」(高橋典幸・五味文彦編『中世史講義』ちくま書房)などで考察した。以上から、おおむね順調に進展していると判断した。二〇二〇年度も引き続き室町時代の『綱光公記』、織豊期の『兼見卿記』『中御門宣教卿記』『院中御湯殿上日記』の紹介や、その周辺の史料の検討を進めていく予定である。これらはいずれも当該期を考える上での基幹史料である。史料調査のために適宜出張を予定している。またこれらの史料・検討を基に当該期の政治・社会史についても考察を進め、論文の形にまとめたい。本研究課題は、南北朝期から織豊期に及ぶ中世後期の古記録の調査、研究を進め、その上で当該期の政治史・制度史の再検討を行おうと志すものである。本研究課題の初年度に当たる平成28年度は、まず東京大学史料編纂所架蔵の写真帳・影写本、国文学研究資料館架蔵マイクロフィルムなどによる古記録の現存状況に関する調査を行った。また三重県神宮文庫、奈良県天理大学天理図書館、京都府京都大学総合博物館・東山御文庫、千葉県歴史民俗博物館、東京都専修大学・宮内庁書陵部などに赴き、所蔵史料の調査を行ない、必要なものについては紙焼き写真の購入による収集を行った。また基盤研究(C)「室町後期・織豊期古記録の史料学的研究による政治・制度史再構築の試み」から引き続き、本年度は『兼見卿記』(八木書店)「綱光公記文安六年(宝徳元年)四月八月記」(『東京大学史料編纂所研究紀要』27号)「院中御湯殿上日記」(『禁裏公家文庫研究』第六輯、近刊)「正親町天皇の遺勅東山御文庫所蔵史料勅封一〇一函ー一ー七「正親町天皇覚書類」の紹介」などの史料を翻刻・紹介した。前三者はいずれも大部の史料であり、平成29年度以降も史料調査・翻刻を進めていく予定である。さらに「中山親綱卿記」などの人名索引の作成を開始した。

また「信長は「天皇大権」を奪おうとしていたのか」(洋泉社編集部編『本能寺の変と明智光秀』)では織田信長と朝廷の、「秀吉と天皇実像編」(堀新・井上泰至『秀吉の虚像と実像』笠間書院)「誠仁親王の死去と「陽光院御登遐記」の成立」(『古文書研究』82)では豊臣秀吉と朝廷の政治的関係について、それぞれ史料学的研究をもとに考察を加えた。初年度に当たる平成28年度は、南北朝期から織豊期の古記録の所在(原本・写本)の所在の確認、必要なものについての史料調査を主な課題としていた。その課題達成のため東京大学史料編纂所架蔵の写真帳・影写本、国文学研究資料館架蔵マイクロフィルムなどによる古記録の現存状況に関する調査を行った。また神宮文庫、天理大学天理図書館、京都大学総合博物館・東山御文庫、歴史民俗博物館、専修大学・宮内庁書陵部などに赴き、所蔵史料の調査を行ない、必要なものについては紙焼き写真の購入による収集を行うことができた。また『兼見卿記』「綱光公記文安六年(宝徳元年)四月八月記」「院中御湯殿上日記」「正親町天皇の遺勅東山御文庫所蔵史料勅封一〇一函ー一ー七「正親町天皇覚書類」の紹介」などの史料を翻刻・紹介した。よって本研究課題は、おおむね順調に進展していると考える。本研究課題は、南北朝期から織豊期に及ぶ中世後期の古記録の調査、研究を進め、その上で当該期の政治史・制度史の再検討を行おうと志すものである。本研究課題の二年目に当たる平成29年度は、初年度に引き続きまず東京大学史料編纂所架蔵の写真帳・影写本などによる古記録の現存状況に関する調査を行った。また奈良県天理大学天理図書館、京都府京都市東山御文庫、千葉県歴史民俗博物館、東京都早稲田大学附属図書館、宮城県白石市などに赴き、所蔵史料の調査を行ない、必要なものについてはデジタル撮影・デジタル写真の購入による収集を行った。また基盤研究(C)「室町後期・織豊期古記録の史料学的研究による政治・制度史再構築の試み」から引き続き、本年度は『兼見卿記』六(八木書店)「綱光公記宝徳元年九月一二月記」(『東京大学史料編纂所研究紀要』28号)「院中御湯殿上日記(天正一五年八月一二月記)の紹介」(『禁裏公家文庫研究』第六輯、思文閣出版)「國學院大学図書館所蔵「天正十一年・十二年日次記」(座田文書)の解題と翻刻」(『國學院大學校史・資産研究』10号)などの史料を翻刻・紹介した。前三者はいずれも大部の史料であり、平成29年度以降も史料調査・翻刻を進めていく予定である。また「中世後期の女性の日記伝『大外記中原師生母記』について」(『日本文学研究ジャーナル』2)では、日記の執筆と女性、当該期の朝廷の関係について、史料学的研究をもとに考察を加えた。平成29年度も昨年に引き続き、南北朝期から織豊期の古記録の所在(原本・写本)の所在の確認、必要なものについての史料調査を主な課題としていた。その課題達成のため東京大学史料編纂所架蔵の写真帳・影写本などによる古記録の現存状況に関する調査を行った。また天理大学天理図書館、早稲田大学附属中央図書館・東山御文庫、歴史民俗博物館などに赴き、所蔵史料の調査を行ない、必要なものについてはデジタル写真の購入などによる収集を行うことができた。また『兼見卿記』「綱光公記宝徳元年九月一二月記」「院中御湯殿上日記天正一五年八月一二月記」などの史料を翻刻・紹介した。また「中世後期の女性の日記」として、日記の執筆と女性、当該期の朝廷の関係について、史料学的研究をもとに考察を加えた。本研究課題の目的は以下の通りである。まず古記録史料の検討を行う。
アレルギー性炎症における好酸球組織浸潤の特異的免疫療法による調節機構の解析

アレルギー性炎症局所における好酸球組織浸潤成立の初期ステップは末梢循環中好酸球の血管内皮細胞への接着段階である。特異的免疫療法が好酸球組織浸潤を修飾する上で関与し得る諸ステップの中で、患者単核球培養上清中の好酸球接着誘導活性を検討したところ、免疫療法未施行ダニ抗原過敏性気管支喘息患者のダニ抗原刺激単核球培養上清でみられる好酸球接着誘導活性は免疫療法施行患者では減弱することが見出された。この好酸球接着誘導活性に寄与する分子を抗サイトカイン・ケモカイン中和抗体を用いて検索を試みた。その活性の一部は抗GM-CSF抗体によりブロックされることが観察された。次いで、好酸球の血管内皮細胞間隙通過(transendothelial migration, TEMと略す)の過程に着目し、免疫療法がT細胞を主成分とする単核球の特異抗原に対する反応性を修飾することを介してこのプロセスを修飾するかについての検討した。アレルギー性喘息患者の末梢血単核球を分離し特異抗原(ダニ)で刺激・培養し、この上清のヒト末梢血好酸球TEM誘導能を検討した。IL-4とTNF-αの組み合わせで刺激した肺血管内皮細胞を用いた炎症モデルを用いた。無刺激で培養され、た単核球培養上清は好酸球TEMを誘導しなかったが、一方、特異抗原で刺激された単核球の培養上清は選択的にこれを誘導し、かかる好酸球TEM誘導活性は、特異的免疫療法施行患者では抑制されていることを見出した。特異的免疫療法が好酸球組織浸潤を修飾する上で関与し得る諸ステップの中で、患者単核球培養上清中の好酸球接着誘導活性、ならびに血管内皮細胞の接着分子発現誘導活性について各々検討した。その結果、免疫療法未施行ダニ抗原過敏性気管支喘息患者のダニ抗原刺激単核球培養上清でみられる好酸球接着誘導活性、ならびに血管内皮細胞上の接着分子VCAM-1発現誘導活性が、免疫療法施行患者ではいずれも減弱することを見出した。一方、血管内皮細胞に発現する他の重要な接着分子であるICAM-1の発現誘導能については、免疫療法の効果は見られなかった。次に5名のダニ抗原過敏性成人気管支喘息患者に新たに急速免疫療法を導入し、その前・16週後におけるダニ抗原刺激単核球培養上清中の好酸球接着誘導活性の経時的変化を観察すると、全例で16週後の時点においてその活性が減弱していることが確認された。これらの成績は、免疫療法が、アレルギー性炎症局所における好酸球組織浸潤成立の初期ステップである、末梢循環中好酸球の血管内皮細胞への接着段階においてこの過程に抑制的に作用することを示唆する。次にこの好酸球接着誘導活性に寄与する分子を抗サイトカイン・ケモカイン中和抗体を用いて検索を試みると、その活性の少なくとも一部は抗GM-GSF抗体によりブロックされることが観察された。なおすでに報告した、免疫療法により産生が減弱する単核球由来の好酸球遊走活性についても同様の中和実験を行ったが、この活性に寄与する分子はGM-CSFおよびRANTESであることが示された。当初の予想に反してIL-5については上記のいずれの活性についてもその寄与は立証し得なかった。アレルギー性炎症局所における好酸球組織浸潤の成立段階には,末梢血好酸球の肺血管内皮細胞への接着反応、ついで血管内皮細胞間隙通過の両者が必須であり、今年時からは主として好酸球の肺血管内皮細胞間隙通過(transendothelial migration,TEMと略す)の過程に着目し、免疫療法がT細胞を主成分とする単核球の特異抗原に対する反応性を修飾することを介してこのプロセスを修飾するかについての検討を開始した。今年時は基礎的検討として、アレルギー性喘息患者の末梢血単核球を分離し特異抗原(ダニ)で刺激・培養し、この上清のヒト末梢血好酸球

TEM誘導能を検討した。無刺激(resting)の肺血管内皮細胞を用いた場合は、特異抗原刺激の有無に拘らず単核球培養上清で好酸球TEMは軽度ではあるが有意に促進された。アレルギー性炎症局所における選択的好酸球浸潤の成立において接着分子VCAM-1の意義が注目されているが、IL-4とTNF-αの組み合わせ刺激により肺血管内皮細胞にVCAM-1を発現させた肺血管内皮細胞を用いた炎症モデルでの検討では、無刺激で培養された単核球培養上清は好酸球TEMを誘導せず、一方特異抗原で刺激された単核球の培養上清は選択的にこれを誘導し、さらにこれはVCAM-1のリガンドである好酸球α4インテグリンをブロックすることにより抑制されることが確認された。本年度はまた、向後の免疫療法の機序解明における臨床的有効性との関連性を解明する一助として、臨床例における免疫療法のresponderと非responderの背景因子につき解析し、罹病期間が短く器質的気道閉塞が存在しないが疾患活動性は高度であるケースにおいて、responderの頻度が高率であることを明確化した。炎症局所における好酸球組織集積の成立段階における必須の初期プロセスである血管内皮細胞間隙遊走(transendothelial migration,以下TEMと略す)について、抗原特異的免疫療法がT細胞を主成分とする単核球の特異抗原に対する反応性を修飾することを介してこれを修飾するかについて検討した。基礎的検討として前年度に確立したアレルギー性喘息患者の特異的抗原刺激末梢血単核球培養上清によるヒト末梢血好酸球TEM誘導のプロファイルについて更に解析した。即ち、喘息患者の特異抗原刺激単核球の培養上清が、IL-4+TNF-α刺激により接着分子VCAM-1を発現させた肺血管内皮細胞における好酸球TEMを誘導することを前年時に報告したが、本年度は、1.この培養上清は好酸球のVCAM-1発現血管内皮細胞への接着を長時間維持する活性を含有すること、2.本好酸球TEM誘導活性は抗CCR3抗体によりブロックされることから本質的にC-Cケモカインに依存性であること、3.リコンビナント・フォームのC-CケモカインによりVCAM-1発現血管内皮細胞での好酸球TEMがmimicし得ること、4.同様に遺伝子組み替えVCAM-1をコートしたフィルターを通過しての好酸球遊走をC-Cケモカインがmimicすること、さらに5.ダニ抗原による急速免疫療法施行症例において、本好酸球TEM誘導活性が減弱する症例があること、を各々観察した。また、免疫療法の機序解明における臨床的有効性との関連性を解明する一助として、集中導入手法であるクラスター方式免疫療法の抗喘息作用の経時的変化について検討を行い、特異的免疫療法の臨床効果は維持療法への移行1年後の時点でプラトーに到達することを明確化した。アレルギー性炎症局所における好酸球組織浸潤の成立段階に必須である、末梢血好酸球の血管内皮細胞間隙通過(transendothelial migration, TEMと略す)の過程に着目し、免疫療法がT細胞を主成分とする単核球の特異抗原に対する反応性を修飾することを介してこのプロセスを修飾するかについての検討した。アレルギー性喘息患者の末梢血単核球を分離し特異抗原(ダニ)で刺激・培養し、この上清のヒト末梢血好酸球TEM誘導能を検討した。
卵巣がん化学療法の病理組織学的効果判定基準設定の試み

1.初回試験開腹に終った進行卵巣癌患者および、初回可及的摘出に終った卵巣癌患者に対して術後化学療法を行った後second look operationを実施し得た症例を対象として各種病理組織学的検討を行い、以下の成績を得た。卵巣漿液性襄胞腺癌症例を中心に、初回手術時に摘出した腫瘍のmapを作成し、化学療法施行後second look operationで得られた組織像と対比した。その結果、卵巣の場合、臣大な腫瘤を形成するため、初回組織所見は様々で一部変性、壊死がみられるものもあった。よって、化学療法による組織学的変化を論ずることは極めて困難と考えられた。そこで、同じく漿液性襄胞腺癌患者を対象として、初回組織所見と化学療法の効果につき検討した。その結果、組織学的分化度や分裂期細胞数、リンパ球浸潤像などが、予後を左右する因子と考えられ、これらは化学療法の効果にも影響を及ぼし、化学療法の効果を推測する上で重要な因子と考えられた。測定可能病変のない症例に対する化学療法の効果判定の試みとして、腫瘍マーカー(CA125,TPA,LAP)を指標に、second look operationにおける病理組織学的効果との関連性につき検討したが、かなりの数の症例が、腫瘍マーカーにより病理組織学的効果を推測し得るものと考えられた。2.ヌードマウス移植系を用いた制癌剤投与実験により以下の成績を得た。ヒトムチン性襄胞腺癌のヌードマウス移植系を用いて、制癌剤投与実験を行った結果、病理組織学的効果は血清CEA値と極めて良く相関したが、腫瘍径の変化とは相関のみられないものもあり、現在使用されている日本癌治療学会の直接効果判定基準にも改善の余知があると思われた。同一癌患者の初回開腹時および化学療法後の組織を各々ヌードマウスに移植し制癌剤投与実験を行ったが、両者間には発育態度や化学療法に対する反応性などかなりの差異が認められた。