hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
介護保険施設におけるせん妄発症予防に関するケアプログラムの実証的検討

介護老人保健施設において,せん妄を発症した認知症高齢者に対し,「せん妄重症化予防ケアプログラム」の介入を実施して,その有効性を検討することを目的とした.データは介入前後の身体・認知感情的機能,対象の言動,援助内容,睡眠覚醒時間を収集した.分析は対象の行動変化と実施した援助について事例別に検討し,身体・認知感情的機能と睡眠時間について、介入前後で統計的に比較した.対象の平均年齢は88.9歳であった.介入した8例中6例で行動面が改善し,そのうち5例に睡眠の改善が認められた.また全例で「抑うつ」の得点が改善したと共に,「抑うつ」と「いらいら感」の得点に有意な差が認められた.H23年度に作成した「せん妄重症化予防ケアプログラム」の修正,実施準備およびC施設において,ケアプログラムの実施をおこなった。1.施設職員への教育:C施設において,施設職員への研修をおこなった.内容は,せん妄の症状やケアプログラムの詳細等であった.できる限りケアプログラムに関わる職員(看護師だけでなく,介護福祉士や理学療法士,作業療法士,生活支援相談員等)も参加できるように,研修は計5回実施した.2.対象者の選出:対象者の選定基準を用いて,施設入所高齢者のせん妄を発症している者を,まず2名選出した.高齢者の特徴を理解するために,研究者は入所高齢者の日常生活援助に一定期間関わった上で判定した.選定基準に当てはまるか否かは,日常的に高齢者のケアに携わっている看護師や介護福祉士に意見を求めた.3.高齢者と家族への説明: 2名の対象候補者の高齢者と家族に,プログラムの内容と考えられる影響,定期的に認知機能等の調査を行うこと,睡眠覚醒時間の測定のために測定具(アクチグラフ)を装着すること,退所後の様子について相談員に確認することを説明し,研究協力への同意を得た.4.ケアプログラムの実施:高齢者と家族から同意の得られた対象者2名に対し,「せん妄重症化予防ケアプログラ」を実施を開始した.対象者の背景や身体機能を考慮し,ケアプログラムの枠組みに沿って,詳細なケア内容を施設職員と検討し,実施した.詳細なケア内容はケアプランに反映させた.ケアプログラム開始前に,対象者の認知機能,日常生活自立度等の測定を行った.年度末にケアプログラムの実施を開始したため,年度にまたがって介入の実施となった.介護老人保健施設に入所中のせん妄を発症した高齢者5名に対して「せん妄重症化予防ケアプログラム」を実施した.介入効果を検討するために,以下のデータを収集した.また海外の高齢者施設でせん妄発症者に対してどのように対応しているか,環境提供をしているか視察によって比較検討した.1.対象者の選定:昨年度より使用している選定基準を用い,C施設のせん妄を発症した高齢者5名を選定した.昨年度データ収集した2名を合わせ,介入群とした.同時にB施設をコントロール群として設け,年齢,性別,認知症の程度をマッチングした7名を選定した.2.「せん妄重症化予防ケアプログラム」の概要:ケアプログラムは,せん妄重症化予防の核となる5援助[充実した生活を提供する],[安全が得られるように見守る],[落ち着いて過ごすことのできる空間を整える],[不安やニーズに対応し,ストレスの蓄積を回避する],[薬剤使用を相談し,薬効をモニタリングする]を柱とし,核となる5援助を達成するための31対応を具体策とした.具体策は,「安心して落ち着いてもらうためにそばにいる」や「ここ(施設)にいてもよいこと,泊まっていってもよいことを説明する」などである.尚このプログラムは,高齢者の言動や状況に即して,必要となる「具体策」を選択して実施し,複数の「具体策」を併用する場合もある.3.データ収集の方法と内容:介入期間中は,実施されている援助内容と高齢者の行動を観察し記録した.それに加え,アクチグラフを用いて睡眠覚醒時間を測定した.さらに介入群とコントロール群の身体・認知・感情的機能を把握するために,バーセルインデックス,MMSE, MOSES(高齢者用多元観察尺度)を用い,介入前後で測定した.4.海外視察:スウェーデンの高齢者施設を訪問し,環境,システム,個々の高齢者への対応を視察することで今後の知見が得られた.1.せん妄発症予防ケアプログラムの改善点修正平成22年度に作成したケアプログラムの改善点を挙げて,修正を行った.具体的にはB施設の療養棟会や勉強会を利用して,ケアプログラムを提示し,ケア実践に取り入れてもらうことを依頼した.研究者は,ケアの現場を参加観察したり,ケア提供者と協議したり,ケア記録を参照したりすることによって,高齢者がせん妄を発症する可能性がある状況におけるケアをデータ化した.さらに,プログラムに沿ったケアを受けた対象高齢者の変化を観察した.そしてせん妄発症が予防できたケアをプログラムへ追加した.老年看護学の研究者やプログラム実施に関わったB施設の職員から意見・助言を受け,プログラムをさらに修正し,完成させた.2.ケアプログラムを実施する介護保険施設の選定B施設と同市内にあり,同規模の介護老人保健施設の看護管理者に研究協力を依頼し,了承を得た.3.文献検討せん妄の発症予防および悪化防止に関して,MEDLINE,CINAHL,PsycINFO,医学中央雑誌をデータベースとして,キーワードは,せん妄,delirium,preventionを用い,選定した53文献を検討した.

その結果,せん妄発症予防の看護の課題は,せん妄発症要因の迅速な把握と除去,睡眠覚醒リズムの調整および精神的な安定を確保するケアの実践であること,悪化防止のための看護の課題は,発症要因の把握と除去,安心感の提供であることが導かれた.介護保険施設においてこれらの課題を達成するために,看護師に向けた教育的介入と多職種の視点を生かしたチームアプローチが必要であることが示唆された.(前年度までの研究実績)平成23年度は「せん妄重症化予防ケアプログラム」を作成した。平成24年度は上記ケアプログラムを修正し、ケアプログラムの実施準備を進め、C施設においてケアプログラムを実施した。平成24年度は2例実施した。平成25年度はC施設においてケアプログラムの実施を継続し、6例計8例にケアプログラム介入を実施した。(今年度の研究実績)1.データ分析:1)援助内容と対象の変化:観察記録から、対象高齢者に対するケア提供者の具体的な援助内容と介入前後の対象者の行動を抽出し,対象者の行動変化について事例別に検討した。2)身体・認知感情的機能の変化:介入前後でデータ収集した対象者のバーセルインデックス,MMSEの総得点,およびMOSES下位項目の合計得点について分析した。介入前後で対象個別に比較し,さらに介入前後における8名の平均値の差の検定を行った.3)睡眠に関する変化:介入前後の対象者のアクチグラフデータから睡眠と覚醒を読み取って図式化し,模式図を作成した.夜間の睡眠を阻害する中途覚醒を示すため,睡眠・覚醒共に30分以上連続している場合を表した.さらに介入前後における平均総睡眠時間の平均値の差の検定を行った.2.学会発表:日本老年看護学会第19回学術集会において、上記の結果を「認知症高齢者に対するせん妄重症化予防ケアプログラムの有効性の検討ー介入事例における行動・認知感情的機能・睡眠の変化からー」の演題名で発表した。(前年度までの研究実績)平成23年度は「せん妄重症化予防ケアプログラム」を作成した。平成24年度はそのケアプログラムを修正し、ケアプログラム実施の準備を進め、C施設においてケアプログラムを実施した。平成24年度は高齢者2例の実施を行った。平成25年度はC施設においてケアプログラム実施を高齢者6例に対して行い、計8例のケアプログラム介入を実施した。平成26年度はデータの分析を進めた。1援助内容と対象の変化、2身体・認知感情的機能の変化、3睡眠に関する変化の3視点から分析した。(今年度の研究実績)1.国際学会における発表:第30回アルツハイマー病国際会議(30th International Conference of Alzheimer's Disease International, Perth, Australia)において、“Changes in professionalautonomyand knowledge of caregivers aftera delirium prevention careprogram for elderly with dementia"(認知症高齢者に対するせん妄重症化予防ケアプログラム実施後におけるケア提供者の自律性と知識の変化)の演題名で発表した。会場では、オーストラリアのナーシングホームに勤める看護師から、ケアプログラムの詳しい内容の説明を求められた。自身の所属するナーシングホームにおいてもいくつかのケアを実践してみたいと話していた。
乾成宮の復原的研究-ユネスコ世界遺産・フエの歴史的建造物群の保全計画-

[研究実績の蓄積の在り方]当該基盤研究(A)は,同一の研究代表者による,平成5年度からの3年間の国際学術研究「アジアの歴史的建造物の修復・保存方法に関する基礎的研究(南アジアと東南アジアの比較を通して)」,平成8年度からの3年間の国際学術研究「ヴィエトナム・フエ・グエン朝王宮の復原および修復・保存方法に関する基礎的研究」,平成11年度からの3年間の「勤政殿の復原的研究(ヴィエトナム・フエ・グエン朝王宮の修復・保存方法に関する基礎的研究)」が,その前身としてある.また,若手の研究分担者による関連研究計画に,科研費・奨励研究(A)「ヴィエトナム宮殿建築の木造架構法(ヴィエトナム/フエ・阮朝王宮の復原的研究)」及び科研費・特別研究員奨励費「勤政殿の復原的研究(ヴィエトナム・フエ・グエン朝王宮の修復・保存方法に関する基礎的研究)」と「勤政殿の復原設計に関する基礎的研究(ヴィエトナム・フエ・阮朝王宮の復原的研究)」があり,4年計画の初年度に当たる本研究年度は,過去の基礎研究の継続に努めながら,それらの蓄積の上に立脚して計画された.[研究実績の概要]本年度は,7月から9月の3ヵ月及び2月から3月の期間に集中して現地調査の準備・実施・整理が進められた.現地調査は総合調査の一環として,京城及び皇城の配置測量(皇城東西北囲繞壁近接区域・外朝・内務府),皇城内発掘調査地域の配置測量(長生宮・紹芳園),太廟・世廟の配置測量,宮殿建築の実測(靜明樓・顯臨閣・太廟正殿・龍安殿・午門),史料の読解と古写真の収集,また,フエの都市計画調査(ワークショップ)を現地で試みている.成果の発表は,日本建築学会における論文の発表が8月(大会)及び3月(支部)に行われた.また,2003年9月の学会発表に向けた研究成果の公開内容が検討されている.当該年8月の研究成果は,中間報告図書としてまとめられている.例えば,京城の配置計画が皇城の配置計画に与えた寸法計画上の影響や,閲是堂・紹芳園などの発掘調査区域の配置測量,ものさしと尺度についてまとめている.併せて,仏文資料の訳読から都市計画の変遷と一般的な墓の形式と死生観に関する研究を進めた.個々の宮殿建築に関する基礎資料集成としては,午門に関する情報の整理と考察を,体系的に進めた.[研究実績の蓄積の在り方]当該基盤研究(A)は,同一の研究代表者による,平成5年度からの3年間の国際学術研究「アジアの歴史的建造物の修復・保存方法に関する基礎的研究(南アジアと東南アジアの比較を通して)」,平成8年度からの3年間の国際学術研究「ヴィエトナム・フエ・グエン朝王宮の復原および修復・保存方法に関する基礎的研究」,平成11年度からの3年間の「勤政殿の復原的研究(ヴィエトナム・フエ・グエン朝王宮の修復・保存方法に関する基礎的研究)」が,その前身としてある.また,若手の研究分担者による関連研究計画に,科研費・奨励研究(A)「ヴィエトナム宮殿建築の木造架構法(ヴィエトナム/フエ・阮朝王宮の復原的研究)」及び科研費・特別研究員奨励費「勤政殿の復原的研究(ヴィエトナム・フエ・グエン朝王宮の修復・保存方法に関する基礎的研究)」と「勤政殿の復原設計に関する基礎的研究(ヴィエトナム・フエ・阮朝王宮の復原的研究)」があり,4年計画の初年度に当たる本研究年度は,過去の基礎研究の継続に努めながら,それらの蓄積の上に立脚して計画された.[研究実績の概要]本年度は,7月から9月の3ヵ月及び2月から3月の期間に集中して現地調査の準備・実施・整理が進められた.現地調査は総合調査の一環として,京城及び皇城の配置測量(皇城東西北囲繞壁近接区域・外朝・内務府),皇城内発掘調査地域の配置測量(長生宮・紹芳園),太廟・世廟の配置測量,宮殿建築の実測(靜明樓・顯臨閣・太廟正殿・龍安殿・午門),史料の読解と古写真の収集,また,フエの都市計画調査(ワークショップ)を現地で試みている.成果の発表は,日本建築学会における論文の発表が8月(大会)及び3月(支部)に行われた.また,2003年9月の学会発表に向けた研究成果の公開内容が検討されている.当該年8月の研究成果は,中間報告図書としてまとめられている.例えば,京城の配置計画が皇城の配置計画に与えた寸法計画上の影響や,閲是堂・紹芳園などの発掘調査区域の配置測量,ものさしと尺度についてまとめている.併せて,仏文資料の訳読から都市計画の変遷と一般的な墓の形式と死生観に関する研究を進めた.個々の宮殿建築に関する基礎資料集成としては,午門に関する情報の整理と考察を,体系的に進めた.
ABC蛋白の虚血心筋における機能の基礎的研究

虚血心筋においては、細胞内ATPレベルが低下することにより種々の代謝、電気生理学的、収縮拡張機能に変化が生じる。重症の虚血に対して心筋保護を司っている最も重要な因子の一つにKATPチャネルの活性化が考えられている。すなわちこのチャネルが細胞内ATPレベルが低下すると開口し、カルシウム電流を抑制し、ATPが温存される。われわれは虚血心筋モデルとしてラット冠動脈結紮を行い、種々の条件下でKATPチャネルの遺伝子、蛋白発現レベルを測定した結果、KATPチャネルのサブユニットによってdifferential expressionが行われていることを見いだした。つまりより軽い虚血で開口するKir6.1が虚血刺激後に過剰発現することで次の虚血刺激に対して準備するという合目的的な機構があることが示唆された。また正常心筋細胞を用いてパッチクランプ法でKATPチャネル活性を調べると均一であるが、上記のようにサブユニットの発現効率が異なった場合に作られうると想定されるヘテロ体のKATPチャネルの活性を検討するために、Kir6.1,Kir6.2,Kir6.1-6.2tandemといった複合蛋白を遺伝子発現させてそのチャネル活性を測定すると、それぞれ異なりた電気特性を持ったチャネル分子が構成されることが判明した。このことは従来行われているような正常心筋細胞で発現していると考えられているKir6.2のみを用いたパッチクランプ実験では虚血心筋における電気生理医学的イベントは解析できないことを示している。また、KATPチャネルのサブユニットごとの細胞内での発現を共焦点レーザー顕微鏡で観察すると、それぞれのサブユニット(Kir6.x, SURx)ごとの組み合わせで細胞膜へのKATPチャネル輸送効率が大きく変化することが示された。これらより細胞内ATPレベルによる遺伝子発現のサブユニット特異的な相違が微妙な細胞膜でのイオンチャネルを介した電気的活動の変化を通じて、虚血に対して心筋細胞が細かく対応している機序を示唆している。更に、これらのチャネルの電気生理学的機能について、薬物負荷、シグナルトランスダクションにおける位置についても研究を行い、KATPチャネルの抗不整脈剤、Na-KATPase, phospholipase C等による機能的意義をも明らかにした。心筋の虚血刺激に対する防御機構として、KATPチャネル活性化が重要な役割を果たしていると考えられているが、その分子生物学的、電気生理学的な解析を行った。われわれはこれまでに虚血心筋において、KATPチャネルのチャネルポアサブユニットであるKir6.1の遺伝子および蛋白発現が亢進しており、他のサブユニットKir6.2,SURの発現には変化が見られないことを見いだした。これは虚血心筋において正常の心筋とは異なる構成のチャネル蛋白、即ちこれらのサブユニットのヘテロポリマーが形成され、異なったチャネル活性を病的状態では示す可能性を示唆した。そこでこれらのサブユニットの細胞内トラフィッキングを検討したところ、SURの存在化でこれらはいずれも協調して細胞膜へ輸送されることが判明し、ヘテロポリマー会合の可能性の裏付けを得た。細胞のKATPチャネルはミトコンドリアにも存在し、このサブユニットとの関達が不明であったが我々の実験結果はそれを明確に否定するものであった。また、これらのヘテロポリマーを、別々ベクターに載せたconstructで細胞に発現させて細胞内で重合させる場合と、一つのベクターにタンデムで強制的にヘテロポリマーとしたconstructを作成し細胞に発現させた場合とで、電気生理的なチャネル特性を検討したが、いずれもKir6.1,Kir6.2単独でホモポリマーとして発現した蛋白からその中間的な性質を持つチャネル蛋白が形成されることが証明された。

また、これらのヘテロポリマーは、Kir6.2単独のホモポリマーより高いATP濃度で開口することより、病的状態での心筋保護機能として合目的に働いている可能性が示唆され、非常に興味深い結果となった。心筋のエネルギー代謝は細胞内ATPレベルによって調節を受けるが、虚血心筋ではKATPチャネルの活性化からカルシウム代謝の制御を介してATPを温存することで心筋保護が行われていると考えられるようになった。我々は、KATPチャネルの電気生理学的特性をパッチクランプ法により検討し、また遺伝子発現レベルの解析より、KATPチャネルのisoformのdifferential expressionが行われていることを発見した。すなわち、より高いATPレベル、すなわちより軽い虚血で開口するKir6.1サブタイプが虚血誘導後に発現増加することで次の虚血刺激にたいして準備する、という合目的的な機構が存在することが示唆された。またKATPチャネルの細胞内分布に関して共焦点レーザー顕微鏡による観察によって、βサブユニットであるSUR蛋白との共発現により細胞膜へのαサブユニット(Kir6.x)の移動が促進され、それぞれのサブユニットごとの組み合わせによりその効率が変化することが示された。これらは、細胞内ATPレベルによる遺伝子発現のサブユニット特異的な違いが微妙な細胞膜でのイオンチャネルを介した電気的活動の変化を通じて、虚血に対して心筋細胞が細かく対応している機序を示唆している。さらに、これらのチャネルの電気生理学的機能について、薬物負荷、シグナルトランスダクションにおける位置についても研究を行い、KATPチャネルの抗不整脈剤、Na-K ATPase,phospholipase Cなどによる機能的意義を明らかにした。
前立腺癌の発症・進展に関与する遺伝子群のSNP解析

近年、当教室ではステロイドホルモン合成系各酵素の遺伝子多型と前立腺癌の発症リスクの相関について検討を続けている。そこで、私は前立腺癌の発症、進行にCYP11A1遺伝子多型が関与しているかを検討した。CYP11A1遺伝子はp450scc酵素をコードしており、p450sccはステロイドホルモン合成におけるcholesterolからpregnenoloneへの反応を制御している。CYP11A1遺伝子の非翻訳領域にある(tttta)n繰り返し配列の多型が血中アンドロゲン濃度に関与すると考えられている。285例の前立腺癌患者(PCa)、212例の前立腺肥大症患者(BPH)、312例の正常男性から末梢血白血球DNAを抽出した。前述の(tttta)n繰り返し配列を含む約145bpの領域をPCR法で増幅し、ポリアクリルアミドゲルで泳動した。その結果、CYP11A1(tttta)n多型の繰り返し配列は4、6、7、8と9の5種類であった。(tttta)4アレルの頻度はPCaとBPH(p=0.84)、BPHと正常男性で有意差はなかった(p=0.40)。しかし、本アレルの頻度をPCa患者の病期A,B,Cと病期Dの2群で検討すると有意差が認められた(p=0.007)。またGleason score2-7と8以上の2群において有意に頻度に差が認められた(p=0.03)。以上の結果から、CYP11A1多型は前立腺癌の発症リスクへの関与は低いが、前立腺癌の進行に関与するものと示唆された。
高感度磁束計による自発磁場の測定を用いた細胞評価法の確立

再生医療の細胞材料として期待されている、iPS細胞由来心筋細胞の品質評価を目的とし、磁場計測を用いた無侵襲・非破壊的な手法の開発を行う。細胞の自発磁場の計測は金沢工業大学が開発した世界でもトップクラスの高感度を誇る超伝導量子干渉素子(SQUID)を用いて行う。さらに計算機シミュレーションによって得られる細胞磁場の予測データと実測データを比較することにより、細胞材料の分化度や成熟度を評価するために用いる定量的な指標の確立を目指す。
公共性に根ざす都市道路付帯物（アノニマス構成要素）の色彩基準

研究は、対象場の中に含まれる多様なアノニマス景観要素の色彩を准景観色として捉え、地色と図色の相関による色彩調和・景観美の創出に照準し、地域性を踏襲しながら道路付帯物の准景観色を設定するという点を特徴とする。研究は、特に問題視される都市道路付帯物の色彩に焦点を絞り、対象場(景観主調色)のなかの道路付帯物色(准景観色)を調査・分析・評価・色票化し、デザイン的対応で道路付帯物の色彩を定位させるという独自性を有する。本研究は、色彩は情報であるという観点から、色彩が安易に使用され混乱状態が多出する都市の道路景観に焦点をあて、地域個々にある道路付帯物の色と背景色を色票として拾いながらその見せ方をデザインし、准景観色の設定とシステム化を提案することで景観調和のあり方の基準を示し、学術的成果の社会的応用展開に資することを目的としている。平成30年度(調査)は文献調査、及び景観条例・色彩ガイドライン等を制定する行政資料収集にはじまり、これらから想定される調査・評価シートを作成、これをもとに、選定した12都市の色彩に関わる現場踏査を春季ー秋季の2期に分けおこなった。その具体は既設される道路付帯物色(図色)のマンセル測色計による接触測色調査、およびデジタルカメラによる対象場の撮影と調査用M.Mカラーチャートによる視感測色を並行して行い、図色と地色の色彩データ収集と調査データ整理を主たる作業としておこなっている。調査データは、各都市個別、南-北軸、太平洋側-日本海側、及び全都市における道路付帯物色の出現傾向をチャート化し、地域性における現況と照らし、次年度に計画される分析作業の要点を抽出している。調査データは、各都市別の道路付帯物の色彩(マンセル値)13シート、ゾン別として東北地区・北陸、長野・関西・九州、及び全国分5シートを作成するが、関東地区のみ未整理であり、この文に関しては次年度に作成を考えている。現場踏査によるデーター収集は、次の分析段階の要点を想定する上でも有効であり、研究課題の方向性をより明確にしたことを実感している。調査は、日本全域における主要都市12箇所を想定していたが、函館、札幌では、予期し得ない台風と地震による大停電と補助員のない状況から、撮影中心におこない画像データから色彩を拾うという事態が生じた。結果として景観行政が話題となっている、静岡市や小倉市を追加調査し、道路付帯物の色彩傾向に計画性の関与の有無を現場で感じながらの調査となった。調査段階で確認した各都市の道路付帯物色彩の出現傾向は、当初想定した南-北軸、太平洋側-日本海側という地域性からの差異より、新-旧という環境イメージに起因するという新たな観点を確認した。また、当初想定していた都市道路景観の混乱状況は、現場対応における塗料対応への考慮不足に多く起因すると思われ、都市景観美創出に向けた実現性(色彩選定のしやすさ=例えれば日本塗料工業会の塗料用標準色見本帳との関連など)への対応は不可欠の要因であることが確認できた。今後の研究は、分析作業と並行しつつ、追加調査によるデータ追加と、施色の現場対応・実現性に配慮した研究推進を考えたい。

結果として景観行政が話題となっている、静岡市や小倉市を追加調査し、道路付帯物の色彩傾向に計画性の関与の有無を現場で感じながらの調査となった。調査段階で確認した各都市の道路付帯物色彩の出現傾向は、当初想定した南-北軸、太平洋側-日本海側という地域性からの差異より、新-旧という環境イメージに起因するという新たな観点を確認した。また、当初想定していた都市道路景観の混乱状況は、現場対応における塗料対応への考慮不足に多く起因すると思われ、都市景観美創出に向けた実現性(色彩選定のしやすさ=例えれば日本塗料工業会の塗料用標準色見本帳との関連など)への対応は不可欠の要因であることが確認できた。今後の研究は、分析作業と並行しつつ、追加調査によるデータ追加と、施色の現場対応・実現性に配慮した研究推進を考えたい。調査は、撮影・データ採り・記録という作業を2人で行うことを考えていたが、スケージュール調整のためため申請者1人で行った結果、人件費、交通費が余剰した。30年度は、概ね計画に沿った調査を行うことができたが、次年度の分析段階において、確認調査のための地点を5箇所想定しており、これに関する旅費に充当したい。
ランダム化比較試験にもとづくメタ認知トレーニングの心理学的・生理学的検討

統合失調症を対象として、メタ認知トレーニング(MCT)のランダム化比較試験を6か所の医療機関で行った。介入群には10モジュールのMCTが1週間に1回の頻度で実施された。トレーナーは全員、MCTのワークショップに出席し訓練を受けた。本報告書作成時点では、78人をリクルートし、予定人数50人を被験者登録した。本報告書作成時点では、ドロップアウトした5人(介入群2人、待機群3人)と最終評価が終了していない11人を除く34人を分析対象とした。群と評価時期の二要因分散分析を行ったところ、主要評価尺度であるPANSSは介入群のみで、開始前とポスト調査・フォローアップ調査との間で有意に改善していた。昨年度は次に挙げる本研究への準備を行うことができた。1申請者が創設した全国組織である「MCTーJネットワーク」を通じて、本研究の協力機関を募った。ネットワークの会員数は昨年よりも約200人増えて650人程度になっている。また、48の医療機関(一部教育機関)でMCTーJが実施されている(ネットワークに実績を報告した機関のみ)。現在のところ、5つの医療機関から受け入れ可能との返事を得ている。2申請者がハンブルク大学を訪問し、Moritz教授およびその共同研究者たちと研究の打ち合わせを行い、RCTを用いた先行研究に関して適宜指導受けた(平成27年9月18日から28日)。3協力機関も含めてMCTーJを実施している、あるいは実施予定である機関のMCTーJトレーナーを対象にしたワークショップを東京大学駒場キャンパスで開催した(平成27年12月19日・20日)。講師はカナダ・ブリティッシュコロンビア大学のTodd Woodward博士(准教授)、Mahesh Menon博士(臨床助教)であった。2人ともハンブルク大学のMoritz教授の共同研究者である。2日間にわたるワークショップの参加者は約150人であった。職種としては約三分の一が臨床心理士、次に作業療法士、看護師、医師、精神保健福祉士、その他と続く。MCTーJのトレーナーは精神科医療関係者であれば職種を問わないので、このような多職種が参加したワークショップは成功であった。また、このワークショップによって、本研究に協力するトレーナーの質的均一性が確保できた。4光イメージング脳機能測定装置(NIRS)のSpectratech社製OEGー16を購入し、測定手技に習熟した。この装置はポータブルであり、協力機関が遠隔地であっても容易に搬入して調査を実施することができる。これらの準備により、次年度の本調査の実現可能性が確実なものになった。本研究は多施設共同研究であり、MCTに関してはわが国で初めてのRCTであるから十分な準備が必要である。協力機関への丁寧な説明や、調査に必要な装置の購入と操作への習熟に時間がかかった。そのため、当該年度にはランダム化対照試験が実施できなかった。しかしながら、次年度での調査実施に必要な準備はすべて整ったので問題はない。また、当該年度では、優れた外国人講師を招待して研修会を開いたり、高額な装置の購入したりといった科研費の有効活用が可能であった。「メタ認知トレーニングMetacognitive Training(MCT)」は、妄想をもつ統合失調症患者に特徴的な認知バイアスに対する心理学的介入法である。研究代表者らは日本語版MCT(MCTーJ)を開発し、わが国の精神科医療における利用可能性を確認した。本研究では、MCTーJの臨床有用性をランダム化比較試験によって明らかにする。また、MCTーJ実施前・中・後で陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)、機能の全体的評定(GAF)、サイコーシスの認知バイアス質問紙(CBQp)、ベック認知的病識尺度(BCISーJ)、精神障害者の地域生活に対する自己効力感尺度(SECL)、不適応/適応的コーピング尺度(MAX)、生活の質尺度(EQー5D)、ベック抑うつ尺度(BDIーII)、Rosenberg自尊心尺度(RSES)を用いて心理学的変化を調べ、妄想を軽減させる心理学的メカニズムについて検討する。昨年度は次の事項を達成することができた。(1)北海道、東京都、長野県、佐賀県、宮崎県、長崎県から7名の研究協力者(協力施設・機関は8施設)を得て、MCTーJ実践者のトレーニングを行うことができた。(2)科研費の支援を得て、MCTーJの評価尺度として有効だと考えられる「サイコーシスの認知バイアス質問紙(CBQp)」と「不適応/適応的コーピング尺度(MAX)」の日本語版を作成することができた。前者に関する研究論文はCognitive Therapy and Research誌に掲載されている(Ishikawa R, IshigakiT, Kikuchi A, et al.(2017))。(3)本研究にも重要な資料となる「うつ病のためのメタ認知トレーニング(DーMCT)」日本語版の翻訳に、科研費の支援により着手できた。(4)本研究の計画書を研究代表者が所属する機関の倫理審査委員会に提出し、承認を得た。最終年度である今年度は(1)UMINーCTRへの研究登録。(2)協力施設・機関の倫理委員会からの承認。(3)協力施設・機関において研究参加者の募集を開始し、研究の説明、および同意書取得を実施する。(4)連携研究者とともに被験者のランダム化を行う。以上の手続きが終了したのちに順次データを収集する。

各協力施設・機関ではMCTーJの実施準備が整っており、既に実践している施設・機関もあるため、手続き終了後すぐに調査を開始できる。メタ認知トレーニング(Metacognitive Training:MCT)は、幻覚や妄想のような統合失調症で出現しやすい症状に特徴的な認知バイアスに対する心理学的介入法である。研究代表者らは日本語版MCTを開発し、本研究においてMCTの臨床有用性をRCTによって明らかにする。北海道、東京都、長野県、佐賀県、長崎県、宮崎県の研究協力者に対してMCT実践者としてのトレーニングを行った。本研究で用いられたMCTは既存の8モジュールと2つの追加モジュールから成る。このように、複数広域の実施者にトレーニングを行い、10モジュールを実践したRCTは本研究が世界で初めてである。トレーニングを受けた上記トレーナーによって、週1回、約60分のMCTが集団で実施された。MCT実施前・中(開始約5週間後)・直後(開始約10週間後)・終了1カ月後フォローアップの4回、次の方法で被験者を評価した。客観評価として陽性・陰性症状評価尺度(PANSS)、機能の全体的評定(GAF)。主観評価としてサイコーシスの認知バイアス質問紙(CBQp)、ベック認知的病識尺度(BCISーJ)、精神障害者の地域生活に対する自己効力感尺度(SECL)、不適応/適応的コーピング尺度(MAX)、生活の質尺度(EQー5D)、ベック抑うつ尺度(BDIーII)、Rosenberg自尊心尺度(RSES)。主要アウトカムはPANSS陽性症状項目合計得点である。4月20日現在、フォローアップ調査まで終了した被験者数は29人(介入群16人、待機群13人)。PANSS陽性症状項目合計得点について2要因分散分析を行ったところ測定時期と群の交互作用が有意であった。多重比較の結果、介入群と待機群では介入直後(p=.028)とフォローアップ(p=.001)で有意差が認められた。中間報告の段階ではあるが、MCTの有用性に関して期待できる結果となっている。統合失調症を対象として、メタ認知トレーニング(MCT)のランダム化比較試験を6か所の医療機関で行った。介入群には10モジュールのMCTが1週間に1回の頻度で実施された。トレーナーは全員、MCTのワークショップに出席し訓練を受けた。本報告書作成時点では、78人をリクルートし、予定人数50人を被験者登録した。本報告書作成時点では、ドロップアウトした5人(介入群2人、待機群3人)と最終評価が終了していない11人を除く34人を分析対象とした。群と評価時期の二要因分散分析を行ったところ、主要評価尺度であるPANSSは介入群のみで、開始前とポスト調査・フォローアップ調査との間で有意に改善していた。今年度は、(1)協力機関をさらに募る。MCT-Jネットワークの会員は現在約650名と、昨年より200名増えたため、協力機関の増加が期待できる。RCTで予定されている40名の被験者を集めるために必要な数の協力機関を用意する。(2)研究代表者が所属する機関の倫理審査委員会に研究計画を申請する。(3)委員会により申請が承認されたのち、UMINーCTRに研究登録を行う。
主体の戦略的な行動の下での完全に達成可能な資源配分メカニズムの研究

本研究では,経済メカニズム論の理論的なフレームワークをもちいて,完全な達成可能性とよばれる性質を満足する資源配分メカニズムとその可能性について検討をくわえた.資源配分配分メカニズムの完全な達成可能性とは,均衡となる戦略以外の戦略がメカニズムにたいして伝えられるときにもメカニズムが経済全体と個別の経済主体の双方にとって可能な資源配分を割り当てるということである.この性質が満たされていれば,そのような資源配分メカニズムは,各主体が何らかの理由で正確に自らの戦略を伝達させることができないときでも均衡の相当に近傍にある資源配分をわりあてられるのである.この完全な達成可能性に焦点を絞って検討した結果,このような制約条件を資源配分メカニズムに課すと厚生経済学の基本定理で特徴すけられるワルラス配分が必ずしも割り当てられるとは限らず,ワルラス配分の性質を満たす配分のうちの一部だけが割り当て可能であることが例示された.一方,この条件を課さない場合は,これまでのさまざまな研究で提案されたメカニズムが均衡においてワルラス配分の性質を満たす配分のどれでも割り当てることができることを示している.今回の研究は,現時点では,これまでの経済メカニズム論で取り上げられてきたものと同じ純粋交換経済のモデルでなされてきた.今後は,この経済主体として消費者のみを含む純粋交換経済の経済環境に生産者を加えた経済環境で今回の研究の様な資源配分メカニズムの設計可能性について研究する必要があると思われる.本研究では,経済メカニズム論の理論的なフレームワークをもちいて,完全な達成可能性とよばれる性質を満足する資源配分メカニズムとその可能性について検討をくわえた.資源配分配分メカニズムの完全な達成可能性とは,均衡となる戦略以外の戦略がメカニズムにたいして伝えられるときにもメカニズムが経済全体と個別の経済主体の双方にとって可能な資源配分を割り当てるということである.この性質が満たされていれば,そのような資源配分メカニズムは,各主体が何らかの理由で正確に自らの戦略を伝達させることができないときでも均衡の相当に近傍にある資源配分をわりあてられるのである.この完全な達成可能性に焦点を絞って検討した結果,このような制約条件を資源配分メカニズムに課すと厚生経済学の基本定理で特徴すけられるワルラス配分が必ずしも割り当てられるとは限らず,ワルラス配分の性質を満たす配分のうちの一部だけが割り当て可能であることが例示された.一方,この条件を課さない場合は,これまでのさまざまな研究で提案されたメカニズムが均衡においてワルラス配分の性質を満たす配分のどれでも割り当てることができることを示している.今回の研究は,現時点では,これまでの経済メカニズム論で取り上げられてきたものと同じ純粋交換経済のモデルでなされてきた.今後は,この経済主体として消費者のみを含む純粋交換経済の経済環境に生産者を加えた経済環境で今回の研究の様な資源配分メカニズムの設計可能性について研究する必要があると思われる.
セリンプロテアーゼおよびプロテアーゼ受容体をターゲットとした子宮内膜症の治療戦略

目的:セリンプロテアーゼ受容体であるPAR2が子宮内膜症の間質細胞に発現し、その病態に重要であることが示唆されている。PAR2のアゴニストは肥満細胞好中球より産生されるが、これらの細胞の病巣への集積には炎症反応とともに免疫反応重要である。子宮内膜症病巣における免疫反応においてT細胞の働きを明らかにするために、Th2細胞の産生するIL-4の作用につき検討した。方法:同意のもと手術検体として得られた子宮内膜症病巣より間質細胞を分離培養した。種々の濃度のIL-4を添加し、子宮内膜症間質細胞の増殖に与える影響について検討した。また、その際の細胞内のシグナル伝達系についても検討した。結果:IL-4は濃度依存性に子宮内膜症間質細胞の増殖を促進した。この作用はIL-4受容体中和抗体の同時添加により抑制された。また、IL-4はp38MAPK,ERK,JNKのリン酸化を惹起した。これらMAPキナーゼの阻害剤はいずれもIL-4による子宮内膜症間質細胞の増殖を阻害した。結論:Th2細胞の産生するIL-4が子宮内膜症細胞の増殖を促進したことより、このような免疫系が子宮内膜症の病態に深く関与していることが示唆された。近年、トロンビン(受容体PAR1のリガンド)やトリプターゼ、トリプシン(受容体PAR2のリガンド)などのセリンプロテアーゼが様々な臓器、細胞において受容体protease-activated receptor (PAR)を介して炎症、細胞増殖、アポトーシス、血管新生などに作用することが知られている。私はこれまでにPAR2の子宮内膜症の進展への関与を子宮内膜症病変から分離培養した子宮内膜症細胞を用いたin vitroの実験で示した(Hum Reprod 2005)。PAR2活性化により、子宮内膜症細胞のIL-6分泌増加や細胞増殖を認めた。そこで、生体内の子宮内膜症病変進展へのPAR2活性化の関与を検討するため、まず子宮内膜症マウスモデルを確立し、次にPAR2について検討した。ヤウスモデルは同種マウス子宮を腹腔内に移植する方法をとり、腹腔内に認められる子宮内膜症様病変の大きさ、重量、数、腹腔内洗浄液中の炎症性サイトカインの濃度などで子宮内膜症の程度を評価した。進行した子宮内膜症様病変では、病変の数が多く重量が大きく、腹腔内のIL-6とMCP-1濃度が上昇した。こうして子宮内膜症のマウスモデルを確立した(J Reprod Immunol 2006)。次にこの実験系を用い、PAR2欠損マウスと野生型マウスで子宮内膜症病変を作成し、病変や腹腔内洗浄液中のサイトカイン濃度を比較した。PAR2欠損マウスでは病変数が少なくかつ重量が軽く、腹腔内洗浄液中のIL-6が低下した(未発表データ)。このデータはin vitroのデータに矛盾しない結果であり、PAR2が子宮内膜症の進展を促進している可能性が示された。
口腔機能の障害がヒト高次脳機能の学習記憶機能に及ぼす影響

本研究では、「口腔機能障害の影響がヒト脳の認知機能に直接影響を及ぼす」との仮説のもと、歯の喪失による口腔機能の低下が脳機能と認知機能に及ぼす変化について検討した。対象は、歯をすべて喪失した無歯顎高齢者とし,全部床義歯の適合低下などにより口腔機能が低下した状態と全部床義歯を新たに装着して口腔機能の回復を行った状態での口腔機能評価とfMRIを用いた脳活動の変化、記憶・学習・認知機能に関わる領域の脳機能評価および脳形態評価を行い比較検討した。口腔機能の評価は、咬筋筋活動量、咬合力、咀嚼機能評価を行った。脳活動評価はf-MRI (functional magnetic resonance imaging)を用い脳血流量の変化から脳活動を評価した。認知機能の評価は、前頭葉機能を評価するTrail Making TestPart A、海馬の短期記憶を評価するRey聴覚性言語学習検査、Rey複雑図形検査とし、臨床心理士がSTAI状態・特性不安検査を行い、状態不安が低いことを確認した上で評価した。評価時期は口腔機能が低下している不適合義歯装着時と適合義歯装着時とした。不適合義歯を装着し口腔機能が低下している無歯顎高齢者に対して,適切な義歯を装着し口腔機能の改善することで,咬筋筋活動量の上昇し,それと相関して上前頭回,一次運動野,被殻,下頭頂小葉,小脳,下前頭回,中前頭回での脳血流量が上昇することが明らかとなった.また,義歯治療前後を比較し,注意力ならびに短期記憶に関する認知機能が改善された.このことから,義歯治療による咬筋筋活動量の改善は認知機能に影響を及ぼす可能性があり,口腔機能の改善が認知機能の維持や改善への新たなアプローチとなる可能性が示唆された.本研究では「口腔機能障害の影響がヒト脳の認知機能に直接影響を及ぼす」との仮説のもと,口腔機能障害の一番の問題である歯の喪失による咀嚼障害に注目し,歯を喪失した高齢無歯顎者に対し,7T-fMRIを用いて高次脳機能における記憶学習に関与する脳部位の形態学的検討とRST遂行時の脳機能評価を行うところまでを最終目標とする.本研究期間内では,ワーキングメモリーの注意制御を支える神経基盤へ口腔機能障害が及ぼす影響と高齢健常者と高齢無歯顎者の脳の形態変化を明らかにすることである.H27年度の研究成果として,ワーキングメモリーの注意制御を支える神経基盤へ口腔機能障害が及ぼす影響に関しては,歯の喪失が学習記憶に与える影響を高齢無歯顎者でのRST成績と被験者が無歯顎状態での口腔機能時の脳賦活状況と義歯装着時の口腔機能時の賦活状態の比較を行っている.現在7名の被験者からデータを得ることが出来ている.今年度も被験者数を増やし同様の研究を進めていく予定である.研究予定ではRST検査時の脳活動も比較予定であったが,患者の視力や聴力低下によるMRI内での指示に対する理解が得られにくくRST検査時の脳活動の比較は難航している.高齢健常者と高齢無歯顎者の脳の形態変化について検討に関しては,特定の領域ではなく全脳を対象にした灰白質・白質の密度や体積をボクセル毎に探索的に評価する手法であるVoxel Based Morphometry(VBM)を用い,記憶学習に関係の深い海馬,前頭前野,嗅内皮質,帯状回などの容積や密度を比較している.有歯顎者群と無歯顎者群の白質)では有意な変化は認められなかった.しかし,灰白質においては記憶や空間学習能力に関わる海馬,学習と記憶システムに関与している尾状核,色情報の処理や認知機能に関与していると考えられている紡錘状回において形態変化を認めている.昨今の歯科治療の発展により高齢者の無歯顎患者が減少しているため無歯顎被験者の確保が難しい状況である.また,健康状態が良好であり体内金属が無くMRI内に入れる被験者を獲得するのはさらに難しく被験者数の獲得が思ったより難航しているが,研究自体はおおむね順調に進んでいる.本研究では「口腔機能障害の影響がヒト脳の認知機能に直接影響を及ぼす」との仮説のもと,口腔機能障害の一番の問題である歯の喪失による咀嚼障害に注目し,歯を喪失した高齢無歯顎者に対し,7T-fMRIを用いて高次脳機能における記憶学習に関与する脳部位の形態学的検討と脳機能評価を行うところまでを最終目標とする.H28年度は口腔機能障害の影響を検討するために,義歯の不良により口腔機能が低下した状態での認知機能と義歯を新製して口腔機能を回復させた状態での認知機能に関して検討した.被験者は,65歳以上の上下顎無歯顎患者10名とした.口腔機能評価は,上下顎全部床義歯装着時における,咬筋筋活動量,咬合力の測定ならびに咀嚼能力評価とした.脳活動の評価にはf-MRI(functional magnetic resonance imaging)を用い脳血流量を評価した.認知機能の評価には前頭葉機能を評価するTrail Making Test Part A,海馬の短期記憶を評価するRey聴覚性言語学習検査,Rey複雑図形検査とし,臨床心理士がSTAI状態・特性不安検査を行い,状態不安が低いことを確認した上で実施した.各評価時期は口腔機能が低下している旧義歯装着時(以下Old Denture: OD),口腔機能が上昇した新義歯装着後3か月後(以下New Denture: ND),とした.ODと比較したNDの結果,口腔機能評価の咬筋筋活動量ならびに咀嚼能力は増加傾向を示したものの有意差は認められなかった.咬合力は有意に増加した.

脳活動では,一次運動野,一次感覚野,前頭葉ならびに海馬に有意な賦活が認められた.認知機能検査においては,前頭葉機能検査TMT Aで有意な減少を示し機能向上を認めた.海馬に対するRey聴覚性言語学習検査の全即時記憶では有意に上昇を認め機能の向上を認めた.現状況では研究課題である「口腔機能障害の影響がヒト脳の認知機能に直接影響を及ぼす」を解明するために,実際の高齢者で口腔機能障害がある患者を対象に研究を進めることが出来ておりおおむね順調に研究は進んでいる.認知機能検査に関しては,当初の予定では記憶のみの評価に止まっていたが,前頭葉機能を評価するTrail Making Test Part A,海馬の短期記憶を評価するRey聴覚性言語学習検査,Rey複雑図形検査とし,など認知機能検査を増やしより詳細に観察することができている.このことにより認知機能と脳機能活動と合わせたより詳細な検討が可能となってきた.脳活動に関して7TMRIを使用しており,研究開始当初では撮像パラメーターの設定に多くの時間を取られたが,現在パラメーターも確定して,脳活動を正しく評価できるようになっている.結果においても予想された結果が得られており実験系として成り立つと考えている.しかし,被験者数が脳機能活動を正しく統計評価できる数まで到達しておらず,今後は更なる被験者の獲得が必要になる.また,高齢無歯顎者に対して高齢有歯顎者を対照群としたいが,岩手医科大学附属病院に来院する患者に研究対象条件を満たした者が少なく被験者の確保に課題がある.本研究では、「口腔機能障害の影響がヒト脳の認知機能に直接影響を及ぼす」との仮説のもと,口腔機能障害の大きな原因となる歯の喪失による咀嚼障害に注目して歯の喪失による口腔機能の低下が脳機能と認知機能に及ぼす変化について検討している。本研究における最終目標は、歯を喪失していない高齢者と歯をすべて喪失した無歯顎高齢者を対象とし、fMRIを用いた記憶・学習・認知機能に関わる領域の脳機能評価、脳形態評価および認知機能評価を行い口腔機能との関係を検討し明かにすることである。H29年度は、これまでの検討に加え、義歯を使用しているが義歯の適合や機能低下により口腔機能の低下が生じている無歯顎高齢者に対して、適合と機能を改善した義歯を装着し口腔機能が回復させ、治療前後を比較することで口腔機能の変化の程度による認知機能に及ぼす影響について検討を行ってきた。口腔機能評価は、咬筋筋活動量、咬合力、咀嚼機能評価とした。脳活動評価にはf-MRI (functional magnetic resonance)を用い脳血流量を評価した。認知機能の評価には前頭葉機能を評価するTrail Making Test Part A、海馬の短期記憶を評価するRey聴覚性言語学習検査、Rey複雑図形検査とし、臨床心理士がSTAI状態・特性不安検査を行い、状態不安が低いことを確認した上で実施した。評価時期は口腔機能が低下している旧義歯装着時と新義歯装着時とした。新義歯装着により口腔機能評価では、咬合力の上昇と咀嚼能力の改善傾向を認めた。脳活動歯一次運動野、一次感覚野、前頭葉ならびに海馬に有意な活動の上昇を認めた。認知機能検査医おいては、前頭葉機能および海馬の機能向上を認めた。研究代表者である小林琢也が、事業期間の最終年度であるH29年度10月から海外留学のため1年間不在としていることから、最終年度の実験および研究総括を精緻に達成するためには時間が必要であるため補助金事業期間の延長を申請し承諾を得ている状況である。
導電性ゴムチューブを用いたStrain gageの開発と再建食道の機能評価

本研究の主たる目的は遊離腸管移植による小児食道再建術の確立ならびその代用食道としての機能を検討することにある。基礎実験より腸管の阻血時間の限界を2時間として、食道再建術を施行してきた。その結果、遊離腸管移植による頚部食道再建及び胸部食道再建術も阻血時間は120140分とほぼ限界時間内に抑えられるようになった。臨床応用のためには移植腸管を含めた食道機能の検討が必要である。食道機能評価は食道造影、食道内圧検査で行われているが動物実験では麻酔下に施行しなければならず、食道機能の重要な因子である嚥下運動は捉えることはできない。臨床的には嚥下障害がなく全く無症状でもこれらの検査で異常が見つかることもあり、一方、検査で異常がなくても臨床症状が不良の例もある。犬モデルの長期生存例を用いた検討を行ってきたが、特に透視ビデオ像から臨床経過が良好な例では移植腸管が上下食道とほぼ同様の運動をする知見が得られ第11回日本小児マイクロサージャリー研究会(1991年11月)と第29回日本小児外科学会(1992年6月)において報告した。strain gageは食道造影や食道内圧検査と異なり無麻酔下で施行できる可能性がある。従来の方法と新たに導電性ゴムチューブによるstrain gageの2種類を検討したが、嚥下運動に伴うと思われる移植腸管の圧変化を捉えられたが、それがどの様に食道運動を反映しているかを解明するに至っていない。また、これらは直接体内に埋め込むため、組織の損傷、感染などを来たし反復して施行できる検査でないことも問題となった。現在は測定部としてバルーンを用いそれを食道内に挿入し、いわゆる食道内容物として機能させ、ニュートラルネットワークによりその形状、内圧変化の測定、制御を行う方法を検討している。本法はバルーン自体が食物の代わりをすることからより生理的な食道運動を捉えられるものと考えられる。本研究では導電性ゴムチュ-ブの電気抵抗を応用した歪ゲ-ジトランスデュ-サ(strain gage transducer)を作成し,パソコンと連動した消化管運動測定システムを開発することを目的とした。そこで本年度は主として食道に直接装着するstrain gageの試作・検討を行った。プリアンプ(FSー04M[STAR MEDICAL])は市販の動物実験用の消化管収縮力測定装置で,専用ブリッジボックスやフォ-ストランスデュ-サなどほぼ完成されたシステムの一部である。装置がコンパクトであるため本システムに採用したが、ブリッジボックスは自作して、試作したトランスデュ-サに適合させた。一方、strain gageの材質として用いた導電性ゴムチュ-ブを生体に装着するに当たっては絶縁が必要である。このために導電性ゴムチュ-ブをゴムあるいはシリコンを用いてコ-ティングする必要性も生じ、このことがstrain gageの特性を変化させることにもなり、測定の煩雑さを招くことが解った。そこで、これらのゴムチュ-ブやシリコンチュ-ブなどの非導電性の材料による細口径チュ-ブで作成したstrain gageの可能性もでてきた。自家腸管遊離移植による食道再建犬モデルを用いた検討は、今年度はX線透視ビデオを用いた食道運動機能の解析を行った。臨床的に経過の良好なものは呼吸運動に伴った移植腸管の拡大がみられた。

一方、機能不全のみられるものでは、この拡大がみられず本来の腸管の蠕動運動のみが造影剤の通過に作用していた。(第11回日本小児マイクロサ-ジャリ-研究会にて発表、[犬における自家腸管遊離移植による食道再建術ー術後長期生存例の検討ー])この結果より食道運動を捉えるためには、食道と呼吸運動の同時計測の必要性も示唆され、消化管運動測定システムのなかに組み込む予定である。自家腸管遊離移植による食道再建術では犬モデルの長期生存例を得てこれら長期生存例の食道機能の検討に至った。特に術後食道機能が良好であったと考えられた犬モデルは食道内圧検査では機能不全例との比較において明かな差はでなかった。しかし,X線透視ビデオによる解析では経過がよいものは移植腸管の上下食道と協調した運動が得られることが判明し,全身麻酔下での検査ではあるが本法の有用性が示唆された。第29回日本小児外科学会「自家腸管遊離移植による食道再建術ー犬モデル長期生存例の検討ー」で口頭発表した。導電性ゴムチューブの電気抵抗を応用したstrain gageを試作した。測定ではstrain gageで腸管壁の変位の大きさ,すなわち移植腸管の運動の大きさの評価や,上下食道との運動の差異を捉えることはできなかった。また,導電性ゴムチューブとstrain gageの固定のため絶縁を兼ねてシリコンを用いてコーティングしたが,このことがstrain gageの特性を変化させることにもなり測定の煩雑さを招くこと,腸管に直接縫合固定することによる侵襲が極めて大きいことが判った。実際strain gageを縫着した部位の損傷から,感染,死亡したモデルもあった。これらの経験からstrain gageを他の材料で作成することは検討中であるが,さらに非侵襲的な検査法による経時的な計測が消化管の機能測定法としてやはり有用であると考えられた。現在は測定部としてバルーンを用いそれを食道内に挿入し,いわゆる食道内容物として機能させ,ニューラルネットワークによりその形状,内圧変化の測定,制御を行う方法を検討している。本法はバルーン自体が食物の代わりをすることからより生理的な食道運動を捉えられるものと考えられるが,研究としてはまだ基礎的段階である。