hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ファインバブル水を活用した次世代型繊維製品処理システムの開発

1.ファインバブル水の機能・メカニズムの解明(基礎実験)レーザー回析・散乱法によるウルトラファインバブル水の測定を検討した結果、回分セルによる撹拌を伴う5分程度の定間隔連続測定で安定した測定が行えることを確認した(山口)2.ファインバブル水を活用した高機能処理技術の構築(応用実験)2.1すすぎ工程:汚れの洗浄性に及ぼすファインバブル水すすぎの効果を検証するために、テキスタイル洗浄系を構築し、洗浄性評価法を確立した。人工汚染布を用いて、ファインバブル水すすぎによる繊維からの汚れと界面活性剤の脱離の促進を確認した(田川・後藤).ファインバブル水によるLASのすすぎ初期速度を求め、攪拌力が小さいときにより有効に作用することを認めた(大矢)2.2洗浄工程:酵素活性の最適処理条件を明らかにするために、3種の気体のファインバブル水の粒度分布とそのHRP活性を求めた(山口・森田・伊村). 2.3汚れの分解・漂白:ポリエステルに付着したオレイン酸汚れの除去効果は、オゾンファインバブル水の方がエアーファインバブル水よりも顕著であることを確認した(木村).ファインバブル発生装置内蔵の洗濯機を用い、人工汚染布による脂肪汚れの除去効果を確認した(下村).ウルトラファインバブル洗浄を謳った家庭用洗濯機のLCAデータを収集した(山口)2.4染色・加工工程:ウルトラファインバブル水を用いた染色において、酸性染料-羊毛及び分散染料-ナイロンの系で、ΔE*値ならびにC*値の増加が認められた(安川).ファインバブル電解水を作成して染色液に用いたところ、バブルなし電解水に比べて鮮明色が得られる可能性を見出した(天木).綿ニットの精練においてウルトラファインバブル水と酵素を用いた場合、アルカリ精練には劣るものの、わずかではあるが通常の水より精練効果が認められた(増子・榎本)理由ファインバブル発生装置や測定に関わる機器の購入・配備により恒常的なファインバブルの発生や測定環境が整い、不足する測定条件や技術を補うことができた。さらに、ファインバブルの発生から応用に至る諸課題において、問題と課題を明らかにするとともに、実験データの集積と解析を順調に遂行し、学会での成果発表や講演、論文投稿を行っている。前年度に続き、ファインバブル水の機能やメカニズムを解明する基礎実験と繊維分野への活用を推進する応用実験を行う。基礎実験では、ファインバブル水を水系洗浄に活用するための諸性能を検討する(山口).ファインバブル水の流動特性を探るため矩形流路内の流れ方を検証し、各種表面上での接触角や水滴形状などを測定、流れ挙動に及ぼす影響を探る(天木)応用実験では、すすぎ、洗浄、分解・漂白、染色・加工の4工程について、大気、酸素、オゾンを用いたファインバブル水のモデル実験を行なう。すすぎ工程では,ポリエステル布を用い、粒子汚れとしてカーボンブラックと赤土を付着させて界面活性剤水溶液中で洗浄後、すすぎ性能を評価する。また、香り成分を付与したファインバブル水のすすぎによる被洗物の香り付けを試みる(田川・後藤).ファインバブル水のすすぎシステムが最も有効に活用できる条件を探索し、応用可能な実用場面に関する考察を進める(大矢)洗浄工程では、酵素活性に及ぼすナノバブル水の影響を分析することから、ナノバブル水による酵素の活用可能性を検討する(山口・森田).汚れの分解・漂白工程では,オゾンファインバブル水を用いて、FT-IRによる汚れ除去効果(木村).水晶振動子法及び人工汚染布による脂肪汚れ、タンパク質汚れの除去効果(下村).ATPによるタンパク質汚れの測定(山口).繊維基質に及ぼす影響について検討する(増子・榎本)染色・加工工程では、種々の植物染料を用いた染色布を、オゾンバブル水、大気バブル水、蒸留水で処理し、退色性を比較、検討する(安川).精練工程におけるファインバブルの効果的な処理条件を検討する(増子・榎本)最終年度として、ファインバブル水の洗浄や染色加工に関わる処理技術を冊子にとりまとめ、実践に活かせる高機能処理技術を構築する。さらに、関連企業や消費者との情報交換会を企画する(全員)1.ファインバブル水の機能・メカニズムの解明(基礎実験)ナノ粒子径分布測定装置を用いたファインバブル水の気泡サイズ・密度の測定から、粒子径が小さく密度の高いものほど安定性が良好であることを確認した(山口)。ファインバブル水の基本的物性を流動特性の面から検証した結果、織物間隙のような狭小空間を通過する際の抵抗が通常の水に比べて低く通過しやすいことを見出した(天木)。2.ファインバブル水を活用した高機能処理技術の構築(応用実験)2.1すすぎ工程:汚れの洗浄性に及ぼすファインバブル水すすぎの効果を検証するために、モデル洗浄系およびテキスタイル洗浄系を構築し、洗浄性評価法を確立した。人工汚染布を用いて、ファインバブル水すすぎによる繊維からの汚れと界面活性剤の脱離の促進を確認した(田川・後藤)。ファインバブル水を用いた界面活性剤(含ベンゼン環)の除去挙動をHPLC-蛍光検出で求める実験条件を求めた(大矢)。2.2洗浄工程:酵素活性が最適な処理条件を明らかにするために、活性測定法の検討とブランク値、ファイバブルの発生条件を求めた(山口・森田)。家庭洗濯へのファインバブルの応用とLCAデータの収集を行った(山口)。2.3汚れの分解・漂白:オレイン酸汚れの除去におけるファインバブル水の効果をFT-IR法で評価した結果、ポリエステルよりも綿に対して効果があることを確認した(木村担当)。

ファインバブル発生装置内蔵の洗濯機を用い、水晶振動子法による脂肪汚れの除去効果を確認した(下村)。2.4染色・加工工程:染色への活用染色にウルトラファインバブル水を用いた結果、浸染液利用では条件設定が課題であるものの、抽出時利用では濃色化が認められた(安川)。精練工程におけるファインバブルの最適条件を検討し、界面活性剤使用量の低減、処理温度の低温化、処理時間の短縮ができた(増子・榎本)。ファインバブル発生装置や測定に関わる機器の購入・配備を行い、恒常的なファインバブルの発生や測定環境の整備、測定条件や技術を整えることができた。さらに、ファインバブルの発生から応用に至る諸課題においてその問題と課題を明らかにするとともに、実験データの集積と解析を順調に遂行している。1.ファインバブル水の機能・メカニズムの解明(基礎実験)レーザー回析・散乱法によるウルトラファインバブル水の測定を検討した結果、回分セルによる撹拌を伴う5分程度の定間隔連続測定で安定した測定が行えることを確認した(山口)2.ファインバブル水を活用した高機能処理技術の構築(応用実験)2.1すすぎ工程:汚れの洗浄性に及ぼすファインバブル水すすぎの効果を検証するために、テキスタイル洗浄系を構築し、洗浄性評価法を確立した。人工汚染布を用いて、ファインバブル水すすぎによる繊維からの汚れと界面活性剤の脱離の促進を確認した(田川・後藤).ファインバブル水によるLASのすすぎ初期速度を求め、攪拌力が小さいときにより有効に作用することを認めた(大矢)2.2洗浄工程:酵素活性の最適処理条件を明らかにするために、3種の気体のファインバブル水の粒度分布とそのHRP活性を求めた(山口・森田・伊村). 2.3汚れの分解・漂白:ポリエステルに付着したオレイン酸汚れの除去効果は、オゾンファインバブル水の方がエアーファインバブル水よりも顕著であることを確認した(木村).ファインバブル発生装置内蔵の洗濯機を用い、人工汚染布による脂肪汚れの除去効果を確認した(下村).ウルトラファインバブル洗浄を謳った家庭用洗濯機のLCAデータを収集した(山口)2.4染色・加工工程:ウルトラファインバブル水を用いた染色において、酸性染料-羊毛及び分散染料-ナイロンの系で、ΔE*値ならびにC*値の増加が認められた(安川).ファインバブル電解水を作成して染色液に用いたところ、バブルなし電解水に比べて鮮明色が得られる可能性を見出した(天木).綿ニットの精練においてウルトラファインバブル水と酵素を用いた場合、アルカリ精練には劣るものの、わずかではあるが通常の水より精練効果が認められた(増子・榎本)理由ファインバブル発生装置や測定に関わる機器の購入・配備により恒常的なファインバブルの発生や測定環境が整い、不足する測定条件や技術を補うことができた。さらに、ファインバブルの発生から応用に至る諸課題において、問題と課題を明らかにするとともに、実験データの集積と解析を順調に遂行し、学会での成果発表や講演、論文投稿を行っている。
犬の変性性脊髄症、髄膜組織球性肉腫および多発性筋炎の病理発生解明と疾患モデル開発

本研究ではペンブローク・ウェルシュ・コーギー(PWC)に好発する疾患、特に組織球性肉腫と脊髄変性症について、その病理的特徴を明らかにした。組織球性肉腫についてはPWCの髄膜に発生した組織球性肉腫由来のCell lineが樹立されるとともに、フラットコーテッドレトリーバーの滑膜の組織球性肉腫および犬のランゲルハンス細胞性皮膚組織球症由来のCell lineを樹立することができた。これら3種のcell lineは、犬やヒトの組織球性肉腫の発がんメカニズムや治療薬開発の基礎研究の有用なツールとなる。また犬の変性性脊髄症については、SOD1変異に加えオートファジー異常が関係することを明らかにした。本研究の対象疾患ごとに以下に研究事績を記載する。(1)変性性脊髄症:本年度は、コーギー犬の変性性脊髄症におけるオートファーギーの異常に関する研究成果をVeterinary Pathology誌に公表した。SOD1変異をもつ変性性脊髄症に罹患したコーギー犬では、正常犬と比較してLC3などのオートファーギーマーカーに対する染色性が減弱しており、異常なSOD1の蓄積に対してオートファギー機能が罹患犬では十分機能していない可能性がしめされた。研究計画に予定したTDP-43については、本疾患における異常は確認できず、TDP-43の異常は本犬種の変性性脊髄症に関連しないと思われる。なお本疾患については新規症例を剖検症例として検索する機会を得た。今後、筋組織や末梢神経組織の異常について検討すべく、組織の冷凍保存などをおこなった。(2)髄膜組織球性肉腫:本疾患については、以前より継続していた細胞株化が終了し、cell lineを確立できた。今後、本細胞株と、末梢組織の組織球性肉腫のcell lineの性状の比較などのin vitroでの研究が可能となる。同cell lineの定性やマウスへの移植実験もほぼ終了したため、現在データの公表にむけて論文を作成中である。(3)多発性筋炎:本疾患については、変性性脊髄症の筋病変との比較検証を現在進めているが、本筋炎に特徴的な遺伝子異常は現在のところ確認できていない。(2)の組織球性肉腫における遺伝子異常と合わせ今後検証する予定である。犬の組織球性肉腫54例をCNS原発組織球性肉腫(n = 23)と非CNS原発組織球性肉腫(n = 31)の2群に分類し、臨床事項について回顧的に検証するとともに病理組織学的ならびに免疫組織科学的に検索した。検討の結果、CNS組織球性肉腫は、ペンブローク・ウェルシュ・コーギーに有意に多く、一方非CNS組織球性肉腫はフラット・コーテッド・レトリーバーに多く認められた。免疫組織化学的に腫瘍細胞におけるDC/マクロファージマーカーの発現状態を検索したところ、全54例でHLA-DR, Iba-1およびCD204に腫瘍細が陽性であり、CD163(42例)、lysozyme(22例)、S100(17例)、およびCD208(25例)に陽性の腫瘍細胞が確認された。これらのマーカーの発現状況の検討からCNS織球性肉腫は高頻度にマクロファージマーカーを発現し、非CNS組織球性肉腫はDCマーカーを発現する傾向があった。また、CNS原発と非CNS原発組織球性肉腫の基本的な組織形態は類似しているものの、腫瘍細胞の分裂活性は、CNS原発組織球性肉腫で有意に高く(P<0.05)、その生物学的挙動が非CNS組織球性肉腫と比較して悪性CNS組織球性肉腫に由来するcell line (PWC-HS01)と関節原発組織球性肉腫に由来するcell line (FCR-HS02)をそれぞれ樹立し、その定性を行った。細胞形態に株間で相違はなかったが、免疫組織化的にはPWC-HS01はCD204(マクロファージマーカー)を発現しているのに対し、FCR-HS02では発現が認められなかった。以上よりPWC-HS01はマクロファージとDCのいずれの細胞にも分化可能な未分化細胞であり、FCR-HS02はDC分化が決定づけられた細胞であることが明らかになった。SCIDマウスへの移植試験ではいずれの細胞株もマウスへの移植が可能であり原発腫瘍の組織学特徴を反映した腫瘤を形成するとともに、いずれも転移能を有していることが確認された。以上よりこの2種の細胞株は、組織性肉腫の由来の研究や治療薬開発に貴重なツールとなることが示された。組織球性肉腫については、当初の予定より多くの知見が得られ、コーギー犬以外の犬種の組織球性肉腫のcell lineも確立できた。学術雑誌への報告や海外学会への報告など順調に情報の開示も実施できている。変性性脊髄症については新規症例も蓄積され、末梢神経や筋肉病変に対する検索が実施されており概ね順調に研究は進行している。炎症性筋疾患については、コーギー犬の新規症例の検索機会がなく、治療や予後の情報のみが収集された。平成28年(2016年度)にウェルシュコーギー犬の髄膜由来の組織球性肉腫とフラット・コーテッドレトリバー犬の関節由来の組織球性肉腫よりぞれぞれCell lineを作成し、これらのCell lineの定性・比較を行った論文は平成29年(2017年)にVeterinary Pathology(米国)に公表された(On line掲載)。

これに加え該当年度に新たに、犬の皮膚ラングハンス細胞性組織球症に由来する細胞の継代に成功し、現在Cell line化を進めている。犬の播種性組織球性肉腫由来のCell lineについては、すでに市販されているため、今年度の成果によりイヌの組織球増殖疾患の多様な病態に由来するCell lineがほぼ準備できたと考えている。来年度は最終年度にあたるため特に髄膜組織球性肉腫の細胞株の特性を分子レベルで検討する予定である。ウェルシュコーギーの変性性脊髄症については、平成28年度に新たに3例の剖検例を加えることができた、該当年度には、ミトコンドリア特異的なオートファジーであるミトファジー関連分子について検証を進めている。また本疾患の末梢神経と筋傷害について主に筋病理の観点より検討を進めその成果が海外の学術雑誌に受理されている。本犬種の特徴的な舌萎縮を特徴とする炎症性筋症については、この3年間、新規症例の追加がない(生検・剖検のいずれも)。このため検討範囲を炎症性筋症の犬の血清を取集し、本犬種の抗筋抗体と他犬種の抗筋抗体との相違について現在検証している。炎症性筋症に関する知見が当初予定より乏しいが、その他の2疾患については検討がほぼ予定とおり進行していると判断している。組織球性腫瘍については、これまでの成果を公表できたほか、昨年度に新たにラングハンス細胞性組織球症のCell lineの樹立が可能な状況になり、より多角的に組織球性腫瘍の検索ができるようになった。変性性脊髄症についてはこれまで脊髄等の中枢神経系の検討が主体であったが、末梢神経と筋変性について検討し、その結果の一部を海外の学術雑誌に投稿し受理された。平成29年度は、前年度より実施した犬のランゲルハンス細胞性腫瘍に由来するCell Lineを樹立できたので、この細胞の性状と本研究期間にすでに樹立したウェルシュコーギーの髄膜組織球性腫瘍由来のCell line、およびフラットコーテッドレトリーバーの関節組織球性腫瘍由来のCell lineと比較検証している。基本的に後者の2株では、E-Cadherinの発現がin vitroおよびin vivoのいずれでも認められないのに対し、ランゲルハンス細胞由来のcell lineではE-cadherinの発現が維持されているのが最大の特徴であった。ランゲルハンス細胞由来のCell lineについてはこれまで樹立された報告がなく、今後犬の組織球性腫瘍の発がんメカニズムや治療法の検証のための有用な研究ツールになると予想される。また、ウェルシュコーギーの炎症性筋症については、新規症例の入手ができないため、本犬種の変性性脊髄症による神経原性筋疾患と筋原性筋疾患について、すでに保存されているホルマリン固定パラフィン包埋組織を利用して、これらの基本的な病変の相違を免疫組織化学的手法により描出する方法を検証した。このためslow-myosinおよびfast-myosinにより遅筋と速筋のモザイク構造の確認し、さらにNestin, Myogenin等の筋芽細胞のマーカーにより再生筋の評価をすることにより、パラフィン標本においても筋原性筋疾患と神経原性筋疾患を形態学的に分類することが可能になった。また、本研究によりウェルシュコーギーの変性性脊髄症の筋病変は、比較的典型的な神経原性筋萎縮の特徴を示すことから、SOD1の変異は、神経系組織の異常を誘発するものの、筋組織には影響しないものと予想された。
内リンパ嚢・血管条における内リンパ液制御機構の研究

メニエール病には減塩治療が有効であり、Na摂取量を1日3g以下に制限すると、聴力も有意に改善し、眩暈も著明に改善した。血漿アルドステロン濃度も上昇しており、アルドステロンが内耳の内リンパ嚢において内リンパ吸収を促進し、症状改善した可能性が示唆された。基礎研究では、細胞間イオン輸送制御に関与するトリセルリンが内リンパ嚢上皮に発現することがわかった。さらに、内リンパ嚢の3Dイメージング法を開発した。内耳の内リンパ液を吸収する内リンパ嚢、内リンパ液を産生する血管条の制御機構を明らかにすることで、内リンパ液を制御し、内リンパ水腫を病態とする疾患であるメニエール病等の治療への応用を目指して研究を進めている。難病のひとつであるメニエール病の病態は、内耳を満たしている内リンパ液が過剰である内リンパ水腫であるが、健常では内リンパ水腫が生じないように内リンパ系が調節されている。内リンパ液が過剰になると、難聴やめまいが生じるため、聴力と平衡感覚の維持には内リンパ液の調節がきわめて重要である。この内リンパ液は、蝸牛の血管条で産生され、内リンパ嚢で吸収されると考えられている。そこで、まず血管条のイオンイメージングシステムを開発した。ヒトの手術であるマイクロサージャリーの技術を応用し、マウスでのイオンイメージング(内耳への薬剤投与系、血管への薬剤投与系を含めたシステム)技術を開発し、イオンイメージングが可能になった。また、内リンパ嚢のイメージングのために必要な3Dイメージング技術を開発した。この技術により、Prox 1 EGF発現マウスを灌流固定し、脱灰後にレーザー顕微鏡にて観察し、内リンパ嚢に強くProx1が発現しており、内リンパ嚢を3Dで観察可能となった。また、EGFマウスを使用して、PFA固定、脱灰後にもEGFが同様に検出され実験可能であることを示した。他のEGFマウスを用いた実験にも応用可能な結果である。分子生物学的アプローチとして、従来から開発してきたレーザーキャプチャーマイクロダイセクション(LCM)法をさらに改良発展させ、微少な内リンパ嚢上皮細胞から選択的にmRNAを高純度に採取することに成功した。今後、さらにLCM法を改良し、モデル動物での遺伝子発現量を比較するリアルタイムPCRに応用することを目指している。臨床面からのアプローチとして、減塩治療における各種ホルモンや電解質の変動を2年間測定した。減塩治療により、減塩できた群ではめまいは著名に改善し、聴力も改善することが確認された。2年間の減塩治療により、血漿アルドステロン濃度が増加することも確認された。これまでの基礎研究から、内リンパ嚢において内リンパ吸収を調節している可能性のある制御因子の一つにアルドステロンがあるが、そのアルドステロンが臨床研究においても内リンパ嚢において内リンパ調節をすることでめまいや聴力が改善した可能性が示唆された。また、分子生物学的アプローチとして、内リンパ嚢における制御系を明らかにしていくためには、LCM法を用いてラット内リンパ嚢上皮細胞からmRNAを抽出し、リアルタイムPCRを行い、イオン輸送体のmRNA増減を調べることが必要であるが、サンプル量が微量であるためこれまでにリアルタイムPCRに成功した報告はない。そこで、LCM法の採取効率を高めるべく新たなmRNA調整方法を探索しており、条件を組み合わせることで、ラット内リンパ嚢上皮細胞よりLCM法で採取した純粋な内リンパ嚢上皮細胞由来のmRNAをもちいてリアルタイムPCRを行うことに成功した。今後、薬物投与系などの動物を用いて、mRNAの発現量を比較することで、内リンパ嚢におけるイオン輸送制御機構を研究していく予定である。予定より早く、リアルタイムPCR実験系の条件設定ができた。すなわち、LCM法の採取効率を高めるべく新たなmRNA調整方法を探索しており、条件を組み合わせることで、ラット内リンパ嚢上皮細胞よりLCM法で採取した純粋な内リンパ嚢上皮細胞由来のmRNAをもちいてリアルタイムPCRを行うことに成功した。また、並行して実施していた臨床研究であるメニエール病の減塩治療についても結果がでたため、今後の内リンパ嚢におけるイオン輸送の研究において、候補となる制御因子がさらに見つかった。また、イメージングについても、予定通り実験系を改良しながら実施している。内リンパ液の産生・吸収は内耳機能維持にはきわめて重要であり、このバランスが崩れると、内耳機能障害である聴力障害とめまいを生じる。

難病のひとつであるメニエール病の病態は、内耳を満たしている内リンパ液が過剰である内リンパ水腫である。欧米ではメニエール病の治療として減塩治療が一般的である。臨床面からのアプローチとして、減塩治療における各種ホルモンや電解質の変動を2年間測定した。減塩治療により、1日のナトリウム摂取量を3g以下に減塩できた群ではめまいは著名に改善し、聴力も改善することが確認された。2年間の減塩治療により、血漿アルドステロン濃度が増加することも確認された。よって、アルドステロンが内リンパ嚢において内リンパ吸収を促進することで、めまいや聴力が改善した可能性が示唆された。減塩によるアルドステロン濃度上昇が内リンパ液の吸収を促進し、症状を改善することが推定されていが、アルドステロンが内耳、内リンパ嚢に作用するという制御系について調べた報告はない。分子生物学的アプローチとして、内リンパ嚢における制御系を明らかにしていくためには、LCM法を用いてラット内リンパ嚢上皮細胞からmRNAを抽出し、リアルタイムPCRを行い、イオン輸送体のmRNA増減を調べることが必要であるが、サンプル量が微量であるためこれまでにリアルタイムPCRに成功した報告はない。そこで、LCM法の採取効率を高めるべく新たなmRNA調整方法の新規開発に成功し、条件を組み合わせることで、ラット内リンパ嚢上皮細胞よりLCM法で採取した純粋な内リンパ嚢上皮細胞由来のmRNAを用いて定量PCRを行うことに成功した。減塩治療モデルラット(アルドステロン上昇が予想される)および高食塩負荷モデルラット(アルドステロン低値が予想される)を作成し、mRNAの発現量を比較し、分子生物学的に制御系を明らかにしていく研究を進めている。予定通り、内リンパ液を産生する蝸牛血管条において、イメージングシステムを確立し、投与実験を行っている。また、並行して行っているLCM法の改良にも成功し、mRNAの採取効率が飛躍的に向上した。さらに、内リンパ嚢の固定標本を用いて、内リンパ嚢の3Dイメージング技術を開発できた。これまでの臨床研究から減塩治療がメニエール病には有効であることが確認されており、減塩によるアルドステロン濃度上昇が内リンパ液の吸収を促進し、症状を改善することが推定されている。しかし、アルドステロンが内耳、内リンパ嚢に作用するかどうかは報告がない。そこで、減塩食によりアルドステロン増加したラットと、通常ラットの内リンパ嚢上皮をLCM法にて採取し、リアルタイムPCRを行い、イオン輸送体のmRNA増減を調べることで、分子生物学的に制御系を明らかにしていく予定である。また、内リンパ液を産生する蝸牛血管条、内リンパ液を吸収する内リンパ嚢において、イメージングシステムを使用し、イオン輸送制御機構を調べていく予定である。耳科学内リンパ液を産生する蝸牛血管条、内リンパ液を吸収する内リンパ嚢において、イメージングシステムを使用し、イオン輸送制御機構を明らかにし、内リンパ液の調整機構を解析する予定である。イオン輸送を制御すると想定される薬剤の全身投与もしくは局所投与により、内リンパ嚢上皮細胞および蝸牛血管条のイオンイメージングを行い、内リンパ液のイオン輸送機構、制御機構を調べる予定である。
歩行姿勢の変化が下肢・躯幹筋に与える影響

ヒトの歩行姿勢の変化は、乳幼児の歩行発達過程や中高年者の歩行退行過程でみることができる。今回、高齢者や中高年者の歩行退行過程における姿勢変化が、下肢・躯幹筋に与える影響を筋電図的に検討した。乳幼児歩行の発達過程が乳児型歩行期⇒幼児型歩行期⇒成人型歩行期の3段階を経過するように、歩行退行過程も成人型歩行期⇒老人型歩行への移行期⇒老人型歩行期というプロセスをたどることが推測された。中高年者の歩行に乳児・幼児型歩行パターン、すなわち猫背歩行(ハムストリングス等+)、膝曲がり歩行(膝伸展筋+)、すり足歩行(前脛骨筋-)、小股スロー歩行(下腿三頭筋-、膝伸展筋-)がみられはじめると、筋力・バランス機能が低下し老人型歩行へ移行しており(歩行老化)、特に高齢者特有の中腰体前傾の歩行姿勢が極端になってくると、足・膝・股関節伸展筋が積極的に参画し、筋負担のかかる歩行に一変することが明らかとなった。筋負担のかかる中腰体前傾姿勢の老人型歩行を成人型歩行へ回復させるには、背すじを伸ばす背筋上部、膝伸展に働く内側広筋等に筋電図バイオフィードバック法(筋活動を音に変え筋力強化する方法等)を適応することが効果的であった。また、上述の老人型歩行を防ぎ合理的な筋活動を示す成人型の歩行法を維持するには、背すじを伸ばした歩行(背筋上部等+)や、大股速足歩行(下腿三頭筋+、膝伸展筋+)が歩行筋のトレーニングとなり、歩行老化予防に役立つ歩行法であることが筋電図的解析結果から明らかとなった。通常、歩行速度を上げると、日常歩行に比し特に膝・股関節筋の筋放電が増大し、筋電図パターンも変化することが知られている。今回、歩行速度を上げないで歩行姿勢をごくわずか変化させることによって、下肢・躯幹筋に与える影響を筋の作用機序の面から検討した。また、歩行姿勢を矯正するための筋を筋電図パターンから検索し、筋電図バイオフィードバック法に適応しようとした。下肢動作の変化について内股・外股歩行を検討した結果、内股歩行では下肢・躯幹筋の筋電図パターンは、日常歩行と比べると殆ど変化はみられなかった。一方、外股歩行では、日常歩行と比べると躯幹筋の筋電図パターンには変化がみられなかったが、下肢筋の筋電図パターンでは顕著な差異が認められた。すなわち、着地直後から踵押し上げの間、大腿直筋と大殿筋に持続放電が認められた。上体姿勢の変化について、猫背姿勢と背筋を伸ばした姿勢を検討した結果、猫背姿勢の歩行では下肢・躯幹筋の筋電図パターンは、日常歩行と比べると殆ど変化はみられなかった。しかし背筋を伸ばした歩行姿勢では、日常歩行と比べると下肢・躯幹筋の筋電図パターンには顕著な差異が認められた。すなわち、躯幹筋では日常歩行と比べ、仙棘筋上部、外腹斜筋に強い筋放電がみられた。下肢筋では日常歩行と比べ、着地直後から踵押し上げの間、大腿直筋と大殿筋に強い持続放電が認められた。要するに背筋をのばした歩行姿勢は下肢筋の働きにも影響することがわかった。良い歩行姿勢は背筋を伸ばすことが大きな要因と考えられているが、筋電図的解析結果から躯幹筋の仙棘筋上部、外腹斜筋が背筋を伸ばす姿勢に関与していることが判明してきた。それゆえ、歩行姿勢を矯正する時、これら二筋は筋電図バイオフィードバック法に適応できることが示唆された。加齢に伴う歩行姿勢の変化が下肢・躯幹筋にどのような影響を与えるかを筋の作用機序の面から検討した。高齢者歩行の特徴は、膝屈曲、小股すり足、スロースピードであるが、今回は、高齢者歩行の中で上体姿勢の変化に焦点を当てた。

成人について上体姿勢を変化させた各種条件歩行を行い、老化予防の歩行法があるかどうかを検索しようとした。体前傾姿勢である高齢者歩行では、特に抗重力筋であるハムストリングス(HM)に着地からpushoffのまで強い持続放電がみられたが、この放電様相は成人の通常歩行ではあまりみられなかった。このHMの持続放電は3歳頃までの体前傾姿勢の乳幼児歩行に認められることから、休前傾姿勢保持に参画すると考えられる。加齢に伴う体前傾姿勢の高齢者歩行は乳幼児歩行の筋電図パターンに極めて類似していることから、高齢者歩行は筋力・バランス機能の未発達な乳幼児歩行パターンに退行していくものと推測される。さらに成人の体前傾姿勢歩行をみると、着地以降に上体直立に働く仙棘筋上部に強い持続放電はみられず、HMに過剰な持続放電がみられた。しかし、背すじを伸ばした歩行では仙棘筋上部が働き、HMの放電が減少・消失した。要するに、歩行中、上体を意識的に体直立姿勢に保持すると上体前傾保持に働くHMの筋放電が抑制され、合理的な筋活動を行う成人歩行パターンを示すことが明らかとなった。背筋の衰えによる体前傾姿勢は高齢者歩行の特徴であるが、意識して背すじを伸ばすことは成人歩行パターンを維持・回復する上で重要なポイントであるとともに、老化予防の歩行法であることが指摘できる。ヒトの歩行姿勢の変化は、乳幼児の歩行発達過程や中高年者の歩行退行過程でみることができる。今回、高齢者や中高年者の歩行退行過程における姿勢変化が、下肢・躯幹筋に与える影響を筋電図的に検討した。乳幼児歩行の発達過程が乳児型歩行期⇒幼児型歩行期⇒成人型歩行期の3段階を経過するように、歩行退行過程も成人型歩行期⇒老人型歩行への移行期⇒老人型歩行期というプロセスをたどることが推測された。中高年者の歩行に乳児・幼児型歩行パターン、すなわち猫背歩行(ハムストリングス等+)、膝曲がり歩行(膝伸展筋+)、すり足歩行(前脛骨筋-)、小股スロー歩行(下腿三頭筋-、膝伸展筋-)がみられはじめると、筋力・バランス機能が低下し老人型歩行へ移行しており(歩行老化)、特に高齢者特有の中腰体前傾の歩行姿勢が極端になってくると、足・膝・股関節伸展筋が積極的に参画し、筋負担のかかる歩行に一変することが明らかとなった。上述の老人型歩行を防ぎ合理的な筋活動を示す成人型の歩行法を維持するには、背すじを伸ばした歩行(背筋上部等+)や、大股速足歩行(下腿三頭筋+、膝伸展筋+)が効果的であることが筋電図的解析結果から明らかとなった。
ものの重さを知覚するために感覚情報を統合する脳内メカニズムのモデル化

重さの知覚メカニズムを解明するために、バーチャルリアリティシステムを利用した環境下で、重さの知覚に関する心理物理実験を行った。物体が3次元空間を動く物理シミュレータを用いた実験では、物体の動きに応じて重さの知覚がどのように変化するかを検証し、重さの知覚が物体の動く速度と重さについての物理的な特性に関する事前知識に基づいてベイズ推定的に行なわれていることを示唆する結果を得た。さらに、腕の筋電信号を用いて制御されるロボットアームに物体を保持させた実験によって、物体の大きさ、物体のを保持するための遠心性の運動指令、物体保持後の動きの情報が重さの知覚に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。本研究の目的は、ものを持った際に生じる重さの知覚を定量的に検出する実験方法を確立することである。平成26年度はまず、物体を手で保持するタスクを被験者に行わせるため、物体の大きさや質量を任意に調節できる仮想現実空間を用いた実験システムを構築した。実験システムは、物体の視覚情報を表示する大型のディスプレイ、手に物体の負荷力を加える力覚提示装置(SPIDAR-G)、被験者の筋の活動度を計測する表面筋電計測装置(Delsys Bagnoli Desktop EMG System)で構成され、刺激呈示およびデータ計測を同時に行うためのプログラムを開発した。さらに、開発したシステムを用いて、大きさや重さが異なる物体を交互に保持した後に二つの物体の重さの大小を弁別する実験を行った。その結果、大きさが同じ二つの物体の重さの差が25グラム程度でも重さの弁別が正確に行えることを確認した。また、重さが同一でも大きさが異なる物体では重さの知覚に差が生じるという錯覚現象も観測された。このことは、仮想現実空間を用いた実験システムによって、実際に物を持った際と同様の重さの知覚特性が得られることを示している。さらに、手首に作用する筋肉のタスク中の活動を解析した結果、物体を保持する前後の筋活性度が知覚された重さと相関があることが確認された。このことは、運動制御に用いられる物体の重さの情報と、高次なレベルで知覚される物体の重さは独立であるという過去の研究結果とは異なっており、知覚された重さの定量化に筋活性度が利用できることを示している。重さの知覚現象がベイズ推定の枠組みに従うかを調べるために、バーチャルリアリティシステムを利用した環境下で、重さの知覚に関する心理物理実験を行った。物体が3次元空間を動く物理シミュレータを用いた実験では、物体の動きに応じて重さの知覚がどのように変化するかを検証した。その結果、物体の速度に相関して知覚される重さが変化することが確かめられた。このことは、重さの知覚が物体の動く速度と重さについての物理的な特性に関する事前知識に基づいてベイズ推定的に行なわれていることを示唆している。また、実験に参加した被験者の約半数は、物体の速度と重さの知覚の相関関係が残りの半数とは逆になっていることも確かめられた。このことは人によって、物体の重さと動きに関する物理的な事前知識が、人によって異なることを示している。さらに、物体が落下する面の角度やテクスチャを変更することにより、物体の速度と知覚された重さの関係が変化することが確かめられた。このことは、脳は、外部環境の特性に応じて物体の動きと重さに関する事前知識を切り替えていることを示唆している。これらの結果は、視覚情報を適切に変化させることで被験者の重さの知覚を外的に調節できる可能性を示唆している。さらに、物体を受け取る際に物体の動きに関する視覚的な情報を変化させるとともに、重さの事前予測値を反映していると考えられている腕のスティフネス情報を筋電信号から推定する実験を行った。その結果、知覚された物体の重さが、物体の動きの情報と腕のステヒフネス情報を用いて説明できることが確かめられた。交付申請時の計画では平成26年度中に[課題1]に関する実験を実施する予定であったが、研究代表者が長期の海外派遣プログラムに参加したため、研究の進展が十分に行えなかった。しかし、信頼性の高い実験システムの構築と予備的実験の実施は行っており、これまでのところ良好な結果を得ている。計算論的神経科学平成26年度は実験システムの開発と予備的実験を実施した。今後は重さの知覚メカニズムの数理モデル化を目指して、以下の三つの事柄を明らかにする心理物理実験を実施する予定である。[課題1]:知覚した重さを口頭で定量化できるかを明らかにする。[課題2]:被験者の重さの予測値を外的に調節できるかを明らかにする。[課題3]:重さの知覚がベイズ推定に従うかを明らかにする。課題1の実験では、物体を保持した際に口頭で答えてもらった重さの定量的

数値と、実際に知覚した重さの間に整合性があるかを検証する。その際に筋の活動度も計測し、口頭での答えた重さと筋活動から見た重さの知覚との間に関係性があるかも検証する。また、課題2の実験は、物体の大きさと重さの関係を学習してもらうことで、表示する物体の大きさを調節して持つ前の重さの予測値を変化させられるかを検証する。最後に課題3の実験では、物体の大きさと提示する力の関係が課題2の時とは異なる状況で、物体を持った際に知覚した重さを定量的に回答してもらい、重さの予測値、手に加えた力の値、知覚した重さの間の定量的な関係を調べ、その関係がベイズ推定に基づいたものになっているかそうではないかを検証する。実験システムの構築のために購入する予定であった力覚提示装置を購入する必要がなくなったため。力覚提示装置は研究代表者が所属する研究室が別の予算で購入した装置を用いた。力覚提示装置には小型のモータが使用されており、長時間の実験に対する耐久性がない。そこで、連続した実験が可能となるように、モータも含め、力覚提示装置に用いる部品や消耗品を数セット購入する予定である。
アジア・アフリカ・日本の学校の連携による環境教育発信拠点の構築に関する研究

インドネシア国立マラン大学教員と共同し,マラン市内の小学校,中学校,高等学校で,岡山県,和歌山県,愛媛県の学校教員並びに岡山大学附属中学校教員並びに大学院生・学部生が新たに開発した環境教育教材を用いて,インドネシアで授業実践を行い,また現地の教員と研究協議を行った。またマラン大学教員が岡山県の高校で授業実践を行った。トピックとしては土壌の吸着能・保水量・微生物量,河川の自浄作用と河川堆積物に付着した微生物,硬水と軟水,窒素酸化物量,合成洗剤の性質,リモネンによるリサイクル,地球温暖化,津波と地震,環境水中の有機物量などを取り上げた。インドネシアの子どもたちが高い興味・関心を示すことや環境問題などに対する関心の高さ,また相手側学校の教員の関心が高く,連携が容易であった。また,カンボジア国立教育大学の教員による岡山県の高校での土壌をテーマにした授業を実施した。おなじ内容をカンボジアの学校でも実施した。ガーナの教員による同様の授業実践も実施した。以上のように適切な環境教材の開発と,学校間の連携によりお互いの興味・関心をたかめ,また連携することで両方の状況を知り合えて,教育的な効果が高いことが証明できた。拠点となる連携大学をインドネシア・フィリピン・カンボジア・ガーナに確保でき連携を継続する学校が確保でき,今後の連携の足場ができた。本研究に関わり,インドネシアマラン国立大学の理数学科の教員と共同研究を開始した。またカンボジア国立教育大学National Institute of Education=NIEの教員と共同研究を始めると主に,岡山大学とカンボジアのNIEとの学術交流協定を結び,本研究を含めて推進することを現在検討中である。またガーナのアクラ教育大学の教員と共同研究を開始した。日本の中学校・高校教員にこれらの国々との交流を働きかけ,倉敷天城高校教員が実際に高校生同士の交流を計画した。インドネシア・カンボジア・ガーナの教員による倉敷天城高校での環境教育授業実践を行うと同時に,インドネシアのマラン市の高校・中学で日本人の教員・学生による授業実践研究を実施した。その成果については平成19年度環境教育学会で発表予定である。今回は総勢11名でのインドネシアでの授業実践で,科研費をこのインドネシアでの授業実践の旅費滞在費に多く使った。カンボジアの教員との共同研究で開発した環境水中の洗剤量を求める新しい方法に関する論文がJ.Chem.Edu.に掲載が受理された。有害な有機溶媒かわりに化学繊維を用いた環境に優しい検出法でこれをカンボジアの高校と日本の高校で授業実践中である。また,ガーナの教員との共同研究も同じく,J.Chem.Edu.に掲載が受理された。これは土壌中の微生物量をコピー紙に含まれるデンプン量の微生物による消費から推定するもので,ヨウ素でんぷん反応の新しい応用である。これもガーナと日本の学校で授業実践を行う予定である。以上のように本研究で開発した教材を用いてアジア・アフリカ・日本で授業実践を通した学校の連携を現在実施中である。まだ,カンボジア国立教育大学の教員による岡山県の高校での土壌をテーマにした授業を実施した。ガーナの教員による同様の授業実践ね実施した。拠点となる連携
幼小時期ストレスの違いが成長後の摂餌関連ストレス反応行動に及ぼす影響

妊娠後期のWistarラットを購入して出産させた後、その仔ラットを1日6時間の母仔分離を3週間加える群とこれを加えない群に分け飼育した。22日齢時に仔ラットの離乳を行い、性別と母仔分離の有無により分け、各ラットを個別のケージ入れ9週齢まで摂餌と水分摂取を自由に行わせた。9週齢時に不安行動の指標とされているPlus-mazeテストを施行した。Plus-mazeテスト解析ソフト解析用コンピュータを用い、ラットの位置を決定し、各ラットのopen arm、closed armの進入回数、滞在時間を測定し、全arm滞在時間、進入回数中のopen armへの進入回数、滞在時間の割合を算出した。その結果、母仔分離を受けたラットは、これを受けていないラットに比し、Plus-mazeテストにみられる不安がすくない傾向を示したが、個体間のばらつき大きく統計的有意に至らなかった。次に1日6時間の母仔分離ストレスを3週間与え、9週齢目から1日2時間の制限給餌を1週間施行した。その後自由摂餌に戻した時に閉所ストレスを加え、その時生じた反跳性過食状態における線条体ドパミンとセロトニンとその代謝産物を測定した。その結果母仔分離ストレス群は対照郡に比し、反跳性過食状態におけるドパミン放出量が増加していた。これらのことから母仔分離は飢餓状態からの摂餌開始による運動、認知機能に関連するといわれる線条体のドパミン動態を変化させ、反跳性過食時の行動変化を引き起こしていることが示唆された。妊娠後期のラットを購入し、4群(対照群,15分handling群,2時間母仔分離群,6時間母仔分離群)に分け出産させた。仔ラットは生後3週齢まで毎日それぞれのグループの条件時間だけ別ケージに移した。22日齢時に仔ラットは離乳を行い、実験開始週齢(3,6,9,12週齢)、性別と母仔分雌条件に応じて32群(4×2×4群)に分けた。仔ラット(n=47)は離乳後各群毎に個別ケージに入れ、実験週齢に達するまで餌、水を自由に与え飼育した。実験週齢に仔ラットが達する前日PM3:00に餌を取り除き,翌日よりPM1:00PM3:00の2時間のみ餌を与える時間制限給餌を6日間続け、摂餌した量と体重を測定した。7日目のPM1:00より自由摂餌(rebound hyperphagia)とし、その後24時間の摂餌量と体重を測定した。rebound hyperphagia時の摂餌量では6週齢雌でhandling、2、6時間母仔分離群で有意に増加、9週齢雌で2、6時間母仔分離群で有意に増加、雄の9週齢handling群で有意に減少していた。本研究の結果より雌ラットにおいて母仔分離のrebound hyperphagia時の摂餌量に対する影響は、その強度により持続時間が異なる事が示唆された。前研究でもみられた6時間母仔分雌による6,9週齢でのrebound hyperphagiaの増強は2時間母仔分雌でも同様に認められる事が示され、handlingでは6週齢でのみ認められた。2時間母仔分離を行った雄ラットにおいては2時間制限給餌中の摂餌量にも変化が詔められることから基礎摂餌にも変化があることが示唆され、また雄の9週齢のhandlingラットではrebound hyperphagiaに減少を認め雌雄で逆の結果を認めたが、一定の傾向などはなかった。
アルキンの選択的カップリング反応による直鎖状オリゴエン類の新規合成法の開発

π共役系分子の一種であるオリゴエン誘導体は、新たな有機電子材料として有望視される化合物群である。当研究室ではこのオリゴエン誘導体として、ジエン・トリエン・テトラエンの誘導体をそれぞれ高収率・高選択的に合成する方法を開発している。そこで、これらのオリゴエン類に官能基を導入することができれば、その有機合成化学上の価値はさらに増すものと考え研究に着手した。具体的には、二分子のアルキンからジルコナシクロペンタジエンを調製し、ブタジエンユニットを構築した。ここに種々の反応剤を加えることで、ブタジエンユニットの末端に官能基を導入することに成功した。本法により導入した官能基はハロゲン原子、カルボニル基、アリル基などである。これらの官能基は、反応点としてさらなる変換反応に利用することができた。官能基を導入したこれらのオリゴエン類は多量化反応のモノマーとして期待される。また、本反応を用いて合成したブロモヘプタトリエンに対し、有機リチウム試薬を加えたところ、興味深い反応性を見出すことができた。リチウム-ハロゲン交換によってヘプタトリエニルリチウム中間体が生成し、この中間体から分子内7-endo環化反応が進行した。結果、通常合成が困難とされる七員環化合物を簡便に得ることができた。本反応は、中員環化合物の簡便な合成法という点で合成化学上の大きな価値を持つ一方、分子内カルボメタル化によるendo型環化反応という点で興味深い反応である。分子内カルボメタル化反応は一般的にexo型で進行することが知られており、endo型の反応は特殊な例に限られていた。今回、共役オリゴエン構造を持つ基質を用いたために、通常とは逆の選択性で分子内カルボメタル化反応が進行していることを確認した。そこで本研究では、これらのオリゴエン類をモノマーとして利用することに注目した。今まで合成したオリゴエン類をモノマーとして多量化反応を行うことで、より長いπ共役鎖を持つオリゴエン誘導体を合成することを目標とした。今後、多量化反応の検討を行い、二量体・三量体・四量体といった目的化合物へと導く予定である。また、本反応を応用して合成したブロモヘプタトリエンに対し、有機リチウム試薬を加えたところ、興味深い反応性を見出すことができた。
海藻由来化合物を分子ツールとした汎用性の高い低毒性防汚剤の開発

青森県八戸市種差海岸にて、2015年に海藻16種(紅藻12種・褐藻2種・緑藻2種)、2016年に海藻12種(紅藻10種・褐藻2種)を採集した。これらの海藻から有機成分を抽出し、防汚活性(微生物や付着生物に対する忌避作用)を示す海藻由来化合物の探索を行った。防汚活性化合物の探索は、まず抗菌・抗真菌活性を指標に行うこととし、ペーパーディスク法を用いた。抗菌活性では大腸菌を、抗真菌活性ではクロコウジカビとアオカビを使用した。抗菌活性試験の結果、紅藻フジマツモ由来の有機成分で活性が認められた。シリカゲルクロマトグラフィと分取TLCによる精製の結果、活性本体はブロモフェノール類と推定された。他の地域で採集されたフジマツモからは、多数のブロモフェノール類が単離されており、抗菌・抗炎症活性などを示すことが報告されている。現在、得られたブロモフェノール類の構造新規性や詳細な抗菌作用の解明に取り組んでいる。抗真菌活性試験では、紅藻ミツデソゾ由来の有機成分で、クロコウジカビとアオカビそれぞれに活性を示した。また、スライド培養の結果、クロコウジカビとアオカビの菌糸の正常な形成を阻害することで抗真菌活性を発現していることが示唆された。文献情報とLC/MSによる成分分析の結果より、抗真菌活性の本体はlaurinterolと推定されたが、同化合物の2種カビに対する詳細な作用機序に関する報告はなかった。そのため、同化合物の分取・詳細な作用機序の解析を進めている。その他の海藻から抗菌・抗真菌活性は見出されなかったが、他の海藻類から複数の化合物の単離に成功した。今後、得られた各化合物について、抗菌・抗真菌活性を再度精査するとともに、フジツボなどの海産付着生物に対する付着阻害活性を評価し、有用な防汚活性化合物を選抜、海藻由来の防汚活性化合物を使用した低毒性な防汚塗料の開発を進めていきたいと考えている。
西成瀬の言語教育を中心とした方言と共通語教育の調査・研究

遠藤熊吉は昭和4年の著作の中で、既に「共通語」という用語を用いた。また、方言の存在や価値を認めた上で、国語教育の目指すべき対象は「標準語」であるとした。戦後の方言と共通語の教育は、遠藤熊吉が理論的背景となった昭和29年の「標準語教育論争」をきっかけに方言をなおしたり、なくしたりするものという位置づけに変化がおこった。これからの方言の教育は、コミュニケーションツールとしての方言に注目すべきである。本研究は、遠藤熊吉・西成瀬のことは教育について、従来の「共通語教育の成功例」という国語教育の位置づけを越えて、当時の日本語教育としての国語教育や伊澤修二の訛音・吃音矯正教育や佐久問鼎の音声学理論中にその出自が見いだせることを仮説としている。そのため、その学術的根拠の裏付けをすることを主目的としている。また、西成瀬の言葉教育のもたらしたコミュニケニション能力の向上をいう側面を重視し、国語教育の実践に役立てることも目的としている。19年度は、このために以下の調査・研究を行った。(1)戦後検定教科書における「方言と共通語」教材の収集とデータベースの作成西成瀬で行われてきた言語教育が、国語教育全体の中でどのような位置づけであるのか、学習指導要領と教科書教材の変遷の中に位置づける。小学校と中学校の教科書教材における「方言と共通語」教材を、教科書研究所附属教科書図書館と教育政策研究所教育図書館に出向いて収集し、それをもとに教材データベース(教材名・本文)を、入力・作成中である。小学校のものは、ほぼ完成しつつある。(2)遠藤熊吉生家における調査遠藤家所蔵資料の中の佐久問鼎著『日本音声学』には、朱書きの書き込みがある。に音声学の理論的裏付けが未確定であった。秋田県では,伊澤修司を講師として、「視話法」による発音矯正教育が行われたことは明らかになっているが、遠藤の著作に伊澤や佐久間の名はなく、積極的に理論的根拠を求めるものではなかった。今回の調査では、遠藤のご家族の許可を得て、撮影することができた。今後詳しく分析する予定である。(3)秋田県立図書館等での資料収集秋田県立図書館において、明治以来、登行されている雑誌『秋田教育』などを収集した。秋田の方言矯正が、他の教育者にどのように認識されていためか、また、どのように進められていっためかを明らかにする基礎資料となった。これまでの遠藤熊吉・西成瀬のことばの教育の位置づけは、「標準語の村」を作ったという、国語教育における標準語教育の成功例の象徴としての西成瀬というものであった。本研究は、そういった象徴としての遠藤熊吉・西成瀬ではなく、当時の国語教育的テキストの上に、遠藤熊吉の教育理念や実践を位置づける取り組みである。2008(平成20)年度は、次の三つの研究を行った。(1)昨年度までの研究成果をもとに、戦後の検定教科書における「方言と標準語および共通語」がどのように位置づけられ、どのような役割があるものとして教育されてきたのかについて実証的な検証をし、日本方言研究会において学会発表をおこなった。それは、遠藤の理論がもととなった「標準語教育論争」の背景について、国語教育の歴史の中で位置づけ、その流れがどのような変遷を経て、現代へと続くものかについて明らかにした。(2)ふたつめに、秋田県立図書館及び、秋田県立公文書館や秋田市立図書館、秋田大学図書館において、文献収集を行った。明治期からの秋田や日本の国語教育界における「方言と標準語および共通語」は、どのように理解され、どのような扱われ方をしてきたのかを明らかにするために、秋田県教育史や国語教育雑誌などの文献を探索した。データベース化されていない古い資料なので、検索ツールそのものがあまりなく、現物にあたる以外は方法が見いだせないため、これまで研究が進んでいない分野である。(3)三つ目に、広島大学図書館において国語教科書の文献複写をして、資料を増やし、前年度分に加えて、これまでの検定教科書における方言と共通語教材の教材名および本文のデータベース化を継続した。この実証的研究もこれまで開かれていない研究分野である。(4)この他に西成瀬の関係者へのインタビューもおこなった。本年度は、これまで収集した文献資料を中心に、(1)教科書教材のデータベース化と、(2)国語教育関係雑誌や音声研究のデータベース化を中心に行った。(1)教科書教材のデータベースでは、戦後の検定教科書における方言と標準語・共通語を扱った教材の教材名・筆者・教科書番号などのデータベースと、教材の本文そのものデータベース化を行った。

これまで、公開されているデータベースやOPACでは、所蔵資料に限りがあったり、教科書を所蔵していても外部から利用できるデータベースになっていないものが多かった。また、公開していても教材名で検索できなかったり、できても教材名に「方言」や「共通語」などのキーワードを含むものの検索は可能だが、内容として方言と共通語を含むものであっても教材名にはキーワードを含まないものは、検索できなかった。これまで教科書教材の実物を収集し、それに基づいてデータベース化したため、現時点で最も広汎で精度の高いデータベースが作成できた。(2)遠藤熊吉は、当時の国語教育や音声学の世界において、どのように位置づけられるものなのかという観点から、国語教育関係雑誌を中心に文献収集し、データベース化をした。その結果、地元秋田だけでなく、全国規模であくまで方言を矯正するまたはなくすことを目的としたり、国語の純化のために方言をなくすことのための国語教育が行われる中で、方言の存在価値を認めていた遠藤の立場は、異彩を放つものであったことが確認された。現在、これらをWEB上に公開する作業中である。