hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老齢個体における生体防御機構の解明-特に自己反応性T細胞を中心とした機能解析

平成11年度は、BALB/c老齢マウスのリンパ節由来T細胞(Aged-LNT)を中心に解析を行った。平成10年度の研究結果より、老齢マウス脾細胞由来可溶化蛋白抗原(33kD)に対するモノクローナル抗体およびCD3^+CD4^+αβT細胞クローンを作製し、以下の解析を行った。自己細胞に反応するAged-LNT(T細胞クローン)の特徴(細胞表面分子を中心とした解析):細胞刺激因子として、BALB/c老齢マウスの脾細胞、同マウス脾細胞より抽出した可溶化蛋白抗原、BALB/c若齢マウスの脾細胞、または同マウス由来、脾細胞より抽出した可溶化蛋白抗原を用いて、CD3^+CD4^+αβT細胞クローン(KKT)と5日間混合培養(MLC)を行った。MLC後の生細胞を回収し、フローサイトメーターにて細胞表面分子を中心に解析を行ったところ、KKT細胞はCD3^+CD4^+Vβ6^+であることが判明した。CD28分子の発現は極めて低いことが確認された。また、現時点においてVα鎖に関しては不明である。最近注目されているVα14について検討を行ったがPCRでは陰性であった。KKTの抗原応答性:上記4種類の細胞刺激に対するKKTの抗原応答性をIL-2依存性細胞株であるCTLL-2の[^3H]-Thymidineの取込量を指標として測定した。KKTは同系老齢マウスの脾細胞に対してのみ抗原応答性を示し、同系若齢マウスの脾細胞に対しては抗原応答性を示さなかった。可溶化蛋白抗原に対するKKTの抗原応答性に関しては、脾細胞に対する抗原応答性と異なり、同系老齢マウス脾細胞由来可溶化蛋白抗原には反応せず、同系若齢マウス脾細胞由来可溶化蛋白抗原のみに応答が認められた。この結果より、KKTにより認識される自己抗原は、加齢により細胞内から細胞表面に発現している可能性が示唆された。自己抗原の細胞表面での発現:Aged-LNTおよびKKTの抗原応答性の結果において、抗原である同系マウスの脾細胞に加齢による差異が示唆されたことより、脾細胞由来33.0kD分子に対するモノクローナル抗体を用いて細胞表面における発現の程度を解析した。33kD自己抗原分子は若齢マウス脾細胞表面上に比べて、老齢マウス脾細胞表面上に多く発現していることが判明した。また、このモノクローナル抗体存在下でKKTと老齢マウス脾細胞との混合培養を行うと反応が見られないことを確認した。以上の結果より、老齢個体における自己細胞反応性CD3^+CD4^+αβT細胞は、細胞表面上に発現している33kDの分子を認識していることが判明した。この33kDの分子は、その発現に関して加齢と関係があることが推測され、H-2ハプロタイプの異なる他のマウスでの解析が必須であると思われる。さらに、この自己抗原分子の詳細な解析を行うことにより、自己免疫疾患予防の手がかりになる可能性が推察される。自己細胞に反応するAged-LNTの特徴(細胞表面分子を中心とした解析):細胞刺激因子として、BALB/c老齢マウスの牌細胞、同マウス牌細胞より抽出した可溶化蛋白抗原、BALB/c若齢マウスの牌細胞、または同マウス本来、牌細胞より抽出した可溶化蛋白抗原を用いて、Aged-LNTと5日間混合培養(MLC)を行った。MLC後の生細胞を回収し、フローサイトメーターにて細胞表面分子を中心に解析を行ったところ、従来我々が報告しているCD4^-CD8^-γδT細胞(N.KOBAYASHIet al,Immunology 1994)以外にCD3^+CD4^+αβT細胞およびCD3^+TCR^-細胞の存在を認めた。さらにこれら3種類の自己牌細胞に反応する細胞は、CD69およびCD28はいずれも陰性であった。aAged-LNTの抗原応答性:上記4種類の細胞刺激に対するAged-LNTの抗原応答性を[^3H]-Thymidineの取込量を指標として測定した。aged-LNTは同系老齢マウスの牌細胞に対してのみ抗原応答性を示し、同系若齢マウスの牌細胞に対しては抗原応答性を示さなかった可溶化蛋白抗原に対するAged-LNTの抗原応答性に関しては、牌細胞に対する抗原応答性と異なり、同系老齢マウス牌細胞由来可溶化蛋白抗東には反応せず、同系若齢マウス牌細胞由来可溶化蛋白抗原のみに応答が認められた。この結果より、Aged-LNTにより認識される自己抗原は、加齢により細胞内から細胞表面に発現している可能性が示唆された。自己抗原の解析:Aged-LNTの抗原応答性の結果において、抗原である同系マウスの牌細胞に加齢による差異が示唆されたことより、SDS-PAGE法およびFF-HPLC法を用いて蛋白質の解析を行った。主要な蛋白バンドととして48.0kD、33.0kd、12.0kDおよび8.6kDの4つを検出した。4種類の蛋白バンドのうち33.0kDの発現は、若齢マウス牌細胞由来可溶化蛋白抗原の方が、老齢マウス牌細胞由来可溶化蛋白抗原に比べて多く認められた。一方、他の3種類の蛋白バンドの発現に関しては、週齢の違いによる差異は認められなかった。

以上の結果より、老齢個体における自己細胞反応性T細胞は、大別して3種類存在することが判明した。さらに、可溶化蛋白抗原中に含まれる33kDの分子が自己抗原と何らかの関係があることが示唆された。またこの33kDの分子は、その発現に関して加齢と関係があることが推測された。平成11年度は、自己細胞反応性T細胞のクローン化および可溶化蛋白抗原に対するモノクローナル抗体の作成を行い、自己細胞反応性T細胞のクローンレベルでの詳細な解析を行う予定である。平成11年度は、BALB/c老齢マウスのリンパ節由来T細胞(Aged-LNT)を中心に解析を行った。平成10年度の研究結果より、老齢マウス脾細胞由来可溶化蛋白抗原(33kD)に対するモノクローナル抗体およびCD3^+CD4^+αβT細胞クローンを作製し、以下の解析を行った。自己細胞に反応するAged-LNT(T細胞クローン)の特徴(細胞表面分子を中心とした解析):細胞刺激因子として、BALB/c老齢マウスの脾細胞、同マウス脾細胞より抽出した可溶化蛋白抗原、BALB/c若齢マウスの脾細胞、または同マウス由来、脾細胞より抽出した可溶化蛋白抗原を用いて、CD3^+CD4^+αβT細胞クローン(KKT)と5日間混合培養(MLC)を行った。MLC後の生細胞を回収し、フローサイトメーターにて細胞表面分子を中心に解析を行ったところ、KKT細胞はCD3^+CD4^+Vβ6^+であることが判明した。CD28分子の発現は極めて低いことが確認された。また、現時点においてVα鎖に関しては不明である。最近注目されているVα14について検討を行ったがPCRでは陰性であった。KKTの抗原応答性:上記4種類の細胞刺激に対するKKTの抗原応答性をIL-2依存性細胞株であるCTLL-2の[^3H]-Thymidineの取込量を指標として測定した。KKTは同系老齢マウスの脾細胞に対してのみ抗原応答性を示し、同系若齢マウスの脾細胞に対しては抗原応答性を示さなかった。可溶化蛋白抗原に対するKKTの抗原応答性に関しては、脾細胞に対する抗原応答性と異なり、同系老齢マウス脾細胞由来可溶化蛋白抗原には反応せず、同系若齢マウス脾細胞由来可溶化蛋白抗原のみに応答が認められた。この結果より、KKTにより認識される自己抗原は、加齢により細胞内から細胞表面に発現している可能性が示唆された。自己抗原の細胞表面での発現:Aged-LNTおよびKKTの抗原応答性の結果において、抗原である同系マウスの脾細胞に加齢による差異が示唆されたことより、脾細胞由来33.0kD分子に対するモノクローナル抗体を用いて細胞表面における発現の程度を解析した。33kD自己抗原分子は若齢マウス脾細胞表面上に比べて、老齢マウス脾細胞表面上に多く発現していることが判明した。また、このモノクローナル抗体存在下でKKTと老齢マウス脾細胞との混合培養を行うと反応が見られないことを確認した。以上の結果より、老齢個体における自己細胞反応性CD3^+CD4^+αβT細胞は、細胞表面上に発現している33kDの分子を認識していることが判明した。この33kDの分子は、その発現に関して加齢と関係があることが推測され、H-2ハプロタイプの異なる他のマウスでの解析が必須であると思われる。さらに、この自己抗原分子の詳細な解析を行うことにより、自己免疫疾患予防の手がかりになる可能性が推察される。
新しい環電流モデルを用いたＵＬＦ波動が放射線帯粒子加速に果たす役割の実証的研究

放射線帯電子の加速機構を理解するためには、内部磁気圏における電磁場と粒子の変動を理解することが不可欠であるが、本研究では、両者を自己無撞着に解く新しい環電流モデルを開発・応用し研究を推進した。この新モデルを放射線帯粒子軌道追尾モデルと結合し、放射線帯電子とULF波動との相互作用の基礎的性質を詳細に調べた。その結果、単色波Pc5と電子のドリフト共鳴による動径方向への輸送量、また電子エネルギーやピッチ角といったパラメータ依存性を明らかにした。また、モデルの境界条件に関わる内部磁気圏プラズマ源の衛星観測データ解析研究も進め、電離圏からのプラズマ供給の上限を決定する物理機構に関する成果などを得た。ジオスペースとは、人類の活動域となりつつある、地球の影響が強くおよんでいる宇宙空間を意味している。ジオスペース最大規模の変動現象である宇宙嵐(geopace storm)時には、放射線帯が大きく変動することが知られており、この変動機構の解明は、国際ジオスペース探査の主目標となっている。放射線帯電子の加速過程を理解するためには、内部磁気圏における電磁場と粒子の変動を理解することが不可欠であるが、申請者らはこれまでに、両者を自己無撞着に解くことが可能な新しい環電流モデルを開発してきた。この新モデルの特徴は、世界で初めてULF波動を含む電磁場の変動と環電流イオンのダイナミクスを同時に物理方程式に基づき記述可能にした点である。本研究では、境界条件やプラズマ圏の導入などの改良を加えることで、新モデルのULF波動記述性能をより現実的なものとし、放射線帯粒子の軌道追尾モデルと結合し、結果をRBSPなどの最新のジオスペース観測データとすることで、ULF波動が放射線帯粒子加速に果たす役割を明らかにすることを目的としている。計画初年度である平成24年度には、地方時方向の波数mを持つ単色波を与えるなど、単純化した境界条件を与えることで、新モデルによるULF波動記述の基本性質を調べることを重点的に行った。その結果、グリッド数による波の減衰率など、数値的な制約をおさえた上で、背景密度や波の波数などによって、内部磁気圏におけるULF波動の分布がどのように変化するかを検証した。また、放射線帯モデルに波動粒子相互作用を組み込むことで、波動粒子相互作用が放射線帯の消失機構にどのような役割を果たすかを調べた。また、境界条件を与えるのに重要となる電離圏ポテンシャルソルバーの開発なども行った。なお、経度方向に空間分解能を上げた計算を行うため、計算速度を重視した、環電流および放射線帯モデル専用クラスター計算機システムを導入し、効率的に研究を進める環境を整備した。計画2年目である平成25年度には、昨年度導入した専用クラスター計算機を用いて、昨年度にはじめた内部磁気圏におけるULF波動と環電流イオンの相互作用についてのシミュレーションを実施した。また、上記シミュレーションの過程で、波動を長時間精度良く記述するために、シミュレーションモデルの質量保存性を改善する必要性が明らかとなった。そのため、基礎方程式を計算パラメータの空間勾配を少なくする方針で、シミュレーションコードの改良に着手した。一定の改善は得られたが、まだ十分ではなく、来年度も引き続き、改良を行う予定である。また、また、並行して、イオンインジェクションを模したシミュレーションを開始し、RCイオンによるULF励起について、ドリフトバウンス共鳴の理論と比較した。また、電離圏での現実的な境界条件を考察するため、HFレーダーによる電離圏電場観測のデータ解析を進め、太陽風動圧による中低緯度ULFの特性の違いなどが明らかとなった。今後、HFレーダーの国際的ネットワークであるSuperDARNデータを用いてより大規模な統計解析を進め、その結果をULF波動の数値シミュレーションの設定に反映する予定である。また、開発した環電流モデルの計算結果から電磁場変動を抽出し、放射線帯電子の高精度軌道追尾計算[Saito et al., 2010]の背景電磁場として与える手法の検討を行った。今後、この手法を更に発展させ、ULF波動が放射線帯電子の輸送・加速に与える影響を調べる予定である。計画3年目である平成26年度には、専用クラスター計算機を用いて、内部磁気圏におけるULF波動と環電流イオンの相互作用についてのシミュレーションを実施した。波動を長時間精度良く記述するために、シミュレーションモデルの質量保存性を改善し、そのテストを実施した。結果として、方程式系を変更してもあまり効果がなかったため、従来の手法に戻し、質量保存性については各シミュレーション結果で注意深く検討する方針に変更した。昨年度から始めたイオンインジェクションを模したシミュレーションを更に進め、RCイオンによるULF励起について、ドリフトバウンス共鳴の理論と比較し、よい一致をみた。また、昨年度から引き続き、開発した環電流モデルの計算結果から電磁場変動を抽出し、放射線帯電子の高精度軌道追尾計算[Saito et al., 2010]の背景電磁場として与える手法の検討を発展させ、放射線帯粒子とULFの相互作用に着目する研究を推進した。その結果、単色波による相対論的電子の動径方向拡散について、電子の持つ磁気モーメントやピッチ角依存性などのパラメータ依存性を調べ、効率よく輸送される磁気モーメントの範囲などに関する知見を得た。さらに、内側境界条件を与える磁気嵐時の電離圏からのイオン流出について手がかりを得るため、大磁気嵐時の光電子観測データの解析をさらに進めた結果、静穏時の低エネルギーイオン流出には太陽活動依存性がないことを示すなどの成果を得た。ジオスペース

最大規模の変動現象である宇宙嵐(geopace storm)時には、放射線帯が大きく変動することが知られており、この変動機構の解明は、国際ジオスペース探査の主目標となっている。放射線帯電子の加速過程を理解するためには、内部磁気圏における電磁場と粒子の変動を理解することが不可欠であるが、申請者らはこれまでに、両者を自己無撞着に解くことが可能な新しい環電流モデルを開発してきた。この新モデルの特徴は、世界で初めてULF波動を含む電磁場の変動と環電流イオンのダイナミクスを同時に物理方程式に基づき記述可能にした点である。本研究では、新モデルのULF波動記述性能を向上した上で、放射線帯粒子の軌道追尾モデルと結合し、ULF波動が放射線帯粒子加速に果たす役割を調べた。研究計画最終年度である平成27年度には、プラズマ圏記載モジュールの開発を完了するとともに、Pc5帯のULF波動に着目し、放射線帯モデルとの結合計算を実施して、放射線帯電子と波動の相互作用過程の基礎的性質を詳細に調べた。一例として、理論と比較のしやすい単色波Pc5と電子のドリフト共鳴のモデル結合シミュレーションを実施し、電子が共鳴する位置やその動径方向への輸送量、また電子のエネルギーやピッチ角といったパラメータ依存性を解析し、定量的な考察を行った。その結果、ドリフト共鳴による動径方向への輸送は、非線形効果による有限共鳴幅を持ち、輸送効率がピッチ角依存性を持つことなどが明らかとなった。また、モデルの境界条件にも関係する内部磁気圏のプラズマ源に関するデータ解析及び理論研究も進め、電離圏からのプラズマ供給の上限を決定する物理機構に関する成果などを得た。放射線帯電子の加速機構を理解するためには、内部磁気圏における電磁場と粒子の変動を理解することが不可欠であるが、本研究では、両者を自己無撞着に解く新しい環電流モデルを開発・応用し研究を推進した。この新モデルを放射線帯粒子軌道追尾モデルと結合し、放射線帯電子とULF波動との相互作用の基礎的性質を詳細に調べた。その結果、単色波Pc5と電子のドリフト共鳴による動径方向への輸送量、また電子エネルギーやピッチ角といったパラメータ依存性を明らかにした。また、モデルの境界条件に関わる内部磁気圏プラズマ源の衛星観測データ解析研究も進め、電離圏からのプラズマ供給の上限を決定する物理機構に関する成果などを得た。昨年度から問題となっていた環電流モデルの質量保存性の問題について、この研究課題で目指している、ULF波動と放射線帯電子の相互作用の研究においては、データ解析時に注意深くその影響を評価することで、問題を回避できる目処がつき、昨年度遅れていた部分に関して解決策を得たため、概ね順調に研究は進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。超高層物理学ULF波動のシミュレーション結果を解析する過程で、環電流イオンによる波動の増幅が見られたため、これがプラズマ圏イオンの慣性効果を無視しているためである懸念がある。ゼロエネルギープラズマの移流方程式に基づいてプラズマ圏の時間発展を解くモジュールを開発をさらに進め、原因を究明する予定である。
ナノ規則構造を有する複合型リチウムイオン伝導体に関する研究

本研究ではナノメートルサイズの貫通細孔を有するメゾ多孔体にイオン導電体を充填することにより、ナノスケールでイオン導電体と絶縁体とが相互貫通したナノコンポジット固体電解質を合成し、そのイオン導電機構を詳細に調べ、超イオン導電体、特に応用面での需要が高いリチウムイオン導電体の開発を目指した。複合化によってイオン導電率が上昇するメカニズムは、(1)界面近傍における空間電荷層に、欠陥が多く形成される、(2)界面近傍で結晶構造が乱れることにより、イオン伝導挙動が変化する、(3)相転移挙動を示すイオン導電体においては、ナノ構造化に伴い転移温度が変化し、高イオン伝導相の過冷却状態になる、などの現象が生じることがわかった。さらにこの結果の一般性を調べるために、イオン導電体とメゾ多孔体を様々な材料を用いて、ナノ複合体を作製した。イオン導電体、絶縁体として、塩化銅(1)およびシリカを用いた系においては、単分散のシリカコロイド分散液から、溶媒を蒸発することにより、板状のシリカ多孔体を作製した。シリカの空隙に塩化銅(I)を真空中で融解含浸させることにより、塩化銅(I)/シリカ複合体を作製した。またシリカの表面をアルミナで就職することにより、多孔構造は同じで、表面の化学的性質の異なる多孔体を作製した。またイオン導電体として、四臭化マグネシウム酸リチウムを合成した。この物質は相転移に伴い、イオン導電率が変化することが知られており、複合体におけるイオン伝導挙動の変化を調べた。純物質と比較して、複合化によりイオン導電率は低下した。また空間電荷層の影響と考えられる挙動が見られた。本研究ではナノメートルサイズの貫通細孔を有するメゾ多孔性アルミナに、銀イオン導電体(臭化銀、ヨウ化銀)あるいはリチウムイオン導電体(ヨウ化リチウム)を充填することにより、ナノスケールでイオン導電体と絶縁体とが相互貫通したナノコンポジット固体電解質を合成し、そのイオン導電機構を詳細に調べ、超イオン導電体、特に応用面での需要が高いリチウムイオン導電体の開発を目指した。充填の状況については窒素吸脱着等温線測定、透過型電子顕微鏡観察、幾何密度の測定により評価を行い、各イオン導電体が充填されていることが確認された。臭化銀、ヨウ化銀、ヨウ化リチウムいずれのイオン導電体を元とするナノコンポジット固体電解質においても、イオン導電率が上昇することが確認された。イオン導電率の上昇度は、各イオン導電体により、違いが見られた。ヨウ化銀:メゾ多孔性アルミナ複合体の25°Cにおけるイオン導電率は、純ヨウ化銀と比較して約4桁高く、従来のモデルだけでは説明ができず、結晶構造の乱れが高いイオン導電率に寄与していると考えられた。臭化銀:メゾ多孔性アルミナ複合体の25°Cにおけるイオン導電率は、純臭化銀と比較して3桁近く上昇した。イオン導電率の上昇は、空間電荷層モデルにあてはまることがわかった。ヨウ化リチウム:メゾ多孔性アルミナ複合体の25°Cにおけるイオン導電率は純ヨウ化リチウムと比較して、約1桁上昇したが、理論的に期待される値よりも2-3桁低い。粉末X線回折及び示差走査熱量分析の結果から、細孔内部でヨウ化リチウムは非晶質化しており、非晶質相のイオン導電率が低いためであると考えられた。以上より、複合型イオン導電体の概念をメゾ多孔体を用いて実現するには、ナノスケールでも結晶相を保つ材料が求められる。一方積層欠陥などの欠陥を生じやすいイオン導電体においては、結晶構造の乱れによるイオン導電率の上昇が期待される。またイオン導電率上昇を伴う相転移を示す物質は細孔内で高イオン導電相が安定化されることがわかった。これらの条件を満たす物質を用いることにより、リチウムイオン導電体においても高いイオン導電率を有する固体電解質が得られると考えられる。
生命金属動態を利用したバイオレメディエーション技術の開発

多量の金属は生物に対して様々な毒性を有するため、環境中に多くの金属イオンが残存する状況は好ましくない。多くの生物は生体の内外において金属の解毒作用を有しているが、この解毒作用を用いて環境中の金属鉱物を沈着、固化させ無毒化する手法を開発することが可能であると考えられる。近年では生物を用いたファイトレメディエーションが注目されているが、どのような分子が金属と相互作用し、沈着させるのか多くの分子メカニズムが不明である。本研究では、生物において金属鉱物と相互作用する有機分子を見出し、沈着、固化させるメカニズムを分子レベルで明らかにすることを目的としている。
ノンメタルクラスプデンチャーの有効性についてのランダム化比較研究

本研究では,ノンメタルクラスプデンチャーの診療ガイドライン作成に必要な科学的根拠を確立することを目的としている.大学附属病院に来院した部分歯列欠損を有する被験者を対象として,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーを製作するグループ,または熱可塑性樹脂を用いたノンメタルクラスプデンチャーを製作するグループに無作為に割り付ける.義歯治療の前後に,患者報告アウトカム(口腔関連QoL,患者満足度,主観的咀嚼能力),口腔機能(最大咬合力,客観的咀嚼能力),歯周組織の状態(歯肉の炎症,歯周ポケット深さプラーク付着度,動揺度),義歯の状態を評価する.両グループの評価結果を比較することで,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーに対するノンメタルクラスプデンチャーの有効性,耐久性,費用対効果を明らかにする.研究初年(H27)度では,主に実験のスタートに向けての準備作業を行った.まず,申請した研究計画をもとに具体的な実験のプロトコルを作成し,部局内での検討会にてブラッシュアップを行った.次いで,研究計画を学内倫理審査委員会へ申請し実施の承認を取得した.また学内利益相反委員会へ届出を行い,該当がないことを確認した.UMIN臨床試験登録システムへの登録を完了した.義歯の製作については,附属病院技工部で行うことについて承認を得た.H27年度の後半にトライアル実施し試験の実施に問題ないことを確認し,患者リクルートを正式に開始した.H30年度は,引き続き,患者リクルート,データ採得,補綴治療,フォローアップを行った.参加条件の適格条件にマッチする患者が研究開始時の予想よりも少ないため.最終年度は,リクルートが完了した患者のフォローアップを継続し,データ収集と分析を行う.本研究では,ノンメタルクラスプデンチャーの診療ガイドライン作成に必要な科学的根拠を確立するために,ランダム化比較研究を実施して,ノンメタルクラスプデンチャーの患者報告アウトカム(QoL,満足度,主観的咀嚼能力)に関する有効性,歯周組織への影響,義歯の耐久性,費用対効果を明らかにする計画を作成した.研究初年度においては,主に本実験に向けての準備作業を行った.年度の前半では,申請時の研究計画を再検討し,詳細なプロコルとアンケートを作成した.ついで,研究者が所属する分野内で開催されている検討会でプレゼンテーションを行い,参加者の意見をもとに研究計画のブラッシュアップを行った.また,研究協力をする4名の治療担当医と4名のデータ採得担当医からなる研究グループを組織した.ノンメタルクラスプデンチャーの製作については,本学歯学部付属病院技の技工部にて製作することとし,技工部運営委員会へ依頼し,承認を得た.完成した研究プロトコルをもとに学内倫理審査委員会へ申請を行い,修正の後に研究実施の承認を得た.また,学内利益相反委員会へ届け出を行い,「該当無し」との判定を得た.UMIN臨床試験登録システムへの登録を行った.年度後半では,データ採得に必要な器材を購入し,データ採得のためのキャリブレーション作業を行い,採得のステップを修正した.データ採得の方法が決定後に,をトライアルを実施して問題ないことを確認し,11月からUMIN臨床試験登録を公開して患者リクルートを開始した.研究初年度は,研究実施に必要な準備作業を行い,患者リクルートを開始することを目標とし,目標を達成できたため.本研究では,ノンメタルクラスプデンチャーの診療ガイドライン作成に必要な科学的根拠を確立することを目的としている.附属病院義歯外来に来院した部分歯列欠損を有する被験者を対象として,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーを製作するグループ,または熱可塑性樹脂を用いたノンメタルクラスプデンチャーを製作するグループに無作為に割り付ける.義歯治療の前後に,患者報告アウトカム(口腔関連QoL,患者満足度,主観的咀嚼能力),口腔機能(最大咬合力,客観的咀嚼能力),歯周組織の状態(歯肉の炎症,歯周ポケット深さプラーク付着度,動揺度),義歯の状態を評価する.両グループの評価結果を比較することで,従来のパーシャルデンチャーに対するノンメタルクラスプデンチャーの有効性,耐久性,費用対効果を明らかにする.研究初年(H27)度では,主に実験をスタートに向けての準備作業を行った.まず,申請した研究計画をもとに具体的な実験のプロトコルを作成し,部局内での検討会にてブラッシュアップを行った.次いで,研究計画を学内倫理審査委員会へ申請し実施の承認を取得した.また学内利益相反委員会へ届出を行い,該当がないことを確認した.UMIN臨床試験登録システムへの登録を完了した.義歯の製作については,附属病院技工部で行うことについて承認を得た.H27年度の後半にトライアル実施し試験の実施に問題ないことを確認し,その後に患者リクルートを正式に開始した.H28年度は,患者リクルート,データ採得,補綴治療,フォローアップを継続して行った.参加被験者の獲得数が予定よりもやや少ないため.

本研究では,ノンメタルクラスプデンチャーの診療ガイドライン作成に必要な科学的根拠を確立することを目的としている.大学附属病院に来院した部分歯列欠損を有する被験者を対象として,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーを製作するグループ,または熱可塑性樹脂を用いたノンメタルクラスプデンチャーを製作するグループに無作為に割り付ける.義歯治療の前後に,患者報告アウトカム(口腔関連QoL,患者満足度,主観的咀嚼能力),口腔機能(最大咬合力,客観的咀嚼能力),歯周組織の状態(歯肉の炎症,歯周ポケット深さプラーク付着度,動揺度),義歯の状態を評価する.両グループの評価結果を比較することで,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーに対するノンメタルクラスプデンチャーの有効性,耐久性,費用対効果を明らかにする.研究初年(H27)度では,主に実験のスタートに向けての準備作業を行った.まず,申請した研究計画をもとに具体的な実験のプロトコルを作成し,部局内での検討会にてブラッシュアップを行った.次いで,研究計画を学内倫理審査委員会へ申請し実施の承認を取得した.また学内利益相反委員会へ届出を行い,該当がないことを確認した.UMIN臨床試験登録システムへの登録を完了した.義歯の製作については,附属病院技工部で行うことについて承認を得た.H27年度の後半にトライアル実施し試験の実施に問題ないことを確認し,患者リクルートを正式に開始した.H29年度は,引き続き,患者リクルート,データ採得,補綴治療,フォローアップを行った.参加被験者の獲得数が予定よりも少ない.本研究では,ノンメタルクラスプデンチャーの診療ガイドライン作成に必要な科学的根拠を確立することを目的としている.大学附属病院に来院した部分歯列欠損を有する被験者を対象として,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーを製作するグループ,または熱可塑性樹脂を用いたノンメタルクラスプデンチャーを製作するグループに無作為に割り付ける.義歯治療の前後に,患者報告アウトカム(口腔関連QoL,患者満足度,主観的咀嚼能力),口腔機能(最大咬合力,客観的咀嚼能力),歯周組織の状態(歯肉の炎症,歯周ポケット深さプラーク付着度,動揺度),義歯の状態を評価する.両グループの評価結果を比較することで,メタルクラスプを用いた従来のパーシャルデンチャーに対するノンメタルクラスプデンチャーの有効性,耐久性,費用対効果を明らかにする.研究初年(H27)度では,主に実験のスタートに向けての準備作業を行った.まず,申請した研究計画をもとに具体的な実験のプロトコルを作成し,部局内での検討会にてブラッシュアップを行った.次いで,研究計画を学内倫理審査委員会へ申請し実施の承認を取得した.また学内利益相反委員会へ届出を行い,該当がないことを確認した.UMIN臨床試験登録システムへの登録を完了した.義歯の製作については,附属病院技工部で行うことについて承認を得た.H27年度の後半にトライアル実施し試験の実施に問題ないことを確認し,患者リクルートを正式に開始した.H30年度は,引き続き,患者リクルート,データ採得,補綴治療,フォローアップを行った.参加条件の適格条件にマッチする患者が研究開始時の予想よりも少ないため.平成28年度はデータ採得を継続する.目標サンプル数は20名とする.部局内のスタッフに本研究を周知して,臨床試験に参加可能な被験者を積極的に獲得する.部局内のスタッフに本研究を周知して,臨床試験に参加できる患者を積極的にリクルートする.最終年度は,リクルートが完了した患者のフォローアップを継続し,データ収集と分析を行う.学会が大学から近接した会場で行われたため,旅費を使用しなかったため.学会に日帰り参加したため,宿泊に関する費用を要しなかったため.学会に日帰りで参加したため,宿泊に関する費用を要しなかったため.H30年度の義歯製作およびデータ採得に必要な消耗品等の購入.消耗品の使用が予定よりも少量であったため.H28年度の義歯製作およびデータ採得に必要な消耗品の購入.義歯製作およびデータ採得に必要な消耗品の購入.
単一分子核酸検出を実現するプラズモニック光応答バイオセンサーの開発

DNAの二本鎖形成を利用することで、表面に金ナノ粒子を修飾した電極を作製した。ペリレンジイミド(PDI)を光増感剤として、静電相互作用によってDNAにランダムに結合させた後、金ナノ粒子のプラズモン吸収に対応する光を照射することによって生じる電気化学応答の観測を行った。その結果、金ナノ粒子が表面上にあるときに強い光電流が観測された。金ナノ粒子によるアンテナ効果と近接場光によって光電流強度が大幅に増加することが示唆された。低コストかつ高感度な検出法である電気化学反応を利用した遺伝子検出バイオセンサーの開発が広く行われている。本研究では、光電流応答型の"超高感度"電気化学バイオセンサーの開発を目的として、DNAのハイブリダイゼーションによって近接した金ナノ粒子間に生じる増強近接場を利用した光応答システムの構築を行い、光電応答を電気化学シグナルに利用することで、PCRを必要とせず、極微量サンプルに含まれる数コピーの標的核酸(DNA, RNA)の直接検出を実現する革新的なバイオセンサーの開発を目的として研究を行った。特に、以下の項目に焦点をあて研究を進めた。1)増強近接場光によって“超高効率"に色素分子が励起され電子移動反応が起こること、それにより光電流強度の著しい増幅が達成できることの実証。2)AuNP/DNA/色素複合体を組織化させたデバイスを作製し、光電変換システムの構築と核酸(microRNA)ターゲットの超高感度検出への応用。DNAを表面修飾した金ナノ粒子(AuNP/DNA)を作製し、DNAのハイブリダイゼーションによって金電極表面にAuNP/DNAの単分子フィルムを構築した。金ナノ粒子のプラズモン吸収に対応する500nm付近の光を照射すると強い光電応答が生じることが分かった。また、アクションスペクトル測定から、プラズモン励起によって光電流が発生していることが分かった。さらに、光電荷分離を誘起する光応答分子のDNA中の位置や、使用した金ナノ粒子のサイズ、電極表面からの距離によって光照射時の光電応答が変化すること、また電場増強によって光電応答が大幅に強くなることが分かった。当初の計画通り、DNAを表面修飾した金ナノ粒子の作製、ハイブリダイゼーションを利用した金ナノ粒子の集合体の作製、それらを金電極表面に固定した単分子フィルムの構築を行い、金ナノ粒子が存在することで、光電応答が大きく増加することを明らかにした。本研究では、光電流を検出シグナルとする高感度電気化学バイオセンサーの開発を目的に、DNA二本鎖形成によって組織化した金ナノ粒子(AuNP)間に生じる増強近接場を利用した光応答システムの構築を行った。光電応答を電気化学シグナルに利用することで、極微量のターゲット核酸(DNA, RNA)を直接検出するセンサーの開発を目指し、以下の項目に焦点をあて研究を行った。増強近接場光によって“超高効率"に色素分子が励起されること、それにより光電流強度の著しい増幅が達成できることを実証し、AuNP/DNA/色素複合体を組織化させたデバイスを用いた光電変換システムの構築と核酸ターゲット検出への応用について検討した。光応答分子としてペリレンジイミド、ポルフィリンをコンジュゲートさせた光応答DNAを作製し、それらDNAを表面修飾した電極の光電応答の計測を行った。分子の光吸収によって電流が発生し、分子を積層させた構造体はさらに強い光電流を生じることを見出した。DNAの二本鎖形成によって、AuNPで表面が覆われた電極を作製し、AuNPのプラズモン吸収に対応する500nm付近の光を照射すると強い光電応答が得られることが分かった。近接場光によって励起される分子の空間配置、用いたAuNPのサイズ、AuNPの電極表面からの距離によって光電応答が変化すること、また電場増強によって光電応答が大幅に強くなることを見出した。今後は、最適な光応答分子の位置、分子の酸化還元電位、金ナノ粒子間距離、サイズ等についてさらに検討を行う。また、光電応答がより強く増強されるシステムを構築し、microRNAなどの短い核酸の微量検出バイオセンサーへの応用を検討する。生体関連化学計画していた研究成果発表を次年度(本年度)に変更し、また予定していた電気化学アナライザーの購入が不要になった。また、サンプル作製に必要な金ナノ粒子溶液やDNA合成試薬の使用量が想定よりも少なく、本年度に新たに購入する予定である。成果発表に必要な旅費、サンプル作製に必要な試薬の追加購入に使用する計画である。
金属窒化物を用いた窒素利用システムの構築

本研究では、侵入型の金属窒化物について、優れた窒素吸蔵放出能を有す化合物の探索およびその吸蔵放出機構を解明し、窒素の吸蔵放出による新規な窒素利用法について検討した。また、窒素の侵入による結晶構造および電子状態の変化を利用した機能材料の作製についても研究を展開した。概要は以下のとおり。1.Ce_2Fe_<17>のFeサイトが一部欠損したCeFe_7について、バルク中における窒素拡散の活性化エネルギーを評価したところ、窒素拡散がCeFe_7において容易であることがわかった。このため、CeFe_7はCe_2Fe_<17>よりも優れ窒素吸蔵放出能を有することがわかった。2.Y_2Fe_<17>において窒素吸蔵により誘起されるアモルファス化について、非経験的電子軌道計算法であるDV-X・法を用いて上記化合物の電子状態、結合状態を評価した。電子軌道計算の結果、窒素の格子内への侵入により各金属間(Y-Y、Fe-Fe、Y-Fe)の結合力が著しく低下することから、上記のアモルファス化について定性的に説明することができた。3.Fe金属が優れた窒素吸蔵放出能を有することから、Fe-CeO_2-ZrO_2の複合体微粉末を作製し、アンモニアを媒体とする水素発生プロセスの検討を行った。アンモニア分解活性(2NH_3→N_2+3H_2)を評価した結果、425°Cで100%の転化率が得られた。反応後、鉄金属中に吸蔵された窒素と水素を反応させたところ、改質時に供給した全アンモニア量に対して約40%のアンモニアが再生できた。4.立方晶である鉄を窒化することで六方晶のFe_3Nとし、結晶構造に由来する磁気異方性を付与することで高周波域の電波に対応するFe_3N/Y_2O_3複合電波吸収体の作製を行った。得られた電波吸収体は0.64.4GHzの領域の電波に対し良好な損失を示し、携帯電話や室内LAN等の幅広い通信分野に対し利用可能でことを確認した。概要は以下のとおり。本研究では、窒素透過膜の開発指針とするため、希土類-鉄系の金属間化合物の窒素吸蔵放出特性を主に金属間化合物中の窒素拡散速度から評価した。RFe_7型(R=希土類)の金属間化合物は、以前報告したR_2Fe_<17>型の金属間化合物のFeサイトが一部欠損した結晶構造を有し、この鉄サイトの欠損によりRFe_7ではより速い窒素のバルク内拡散が期待される。そこで、RFe_7型の化合物としてCeFe_7を、R_2Fe_<17>型の化合物としてCe_2Fe_<17>をそれぞれ選択し、これらの窒素吸蔵放出特性を調べた。各化合物をNH_3気流中、加熱処理することにより窒素を吸蔵させ、引き続きH_2気流中、加熱処理することで窒素を放出させ、それぞれの窒素の吸蔵放出速度を調べた結果、バルク中の窒素拡散の活性化エネルギーはCeFe_7、Ce_2Fe_<17>でそれぞれ70、101kJ/molとなり、CeFe_7が結晶構造的に窒素の拡散に適していることが確認された。また、これに伴いCeFe_7がCe_2Fe_<17

>よりも温和な条件下で窒素を可逆的に吸蔵放出し、また、窒素の吸蔵放出による媒体の単位体積あたりの窒素利用量もCeFe_7が優れていることがわかった。次に、窒素吸蔵反応時の窒素源をNH_3からN_2に変えて窒素の吸蔵放出特性を評価したところ、CeFe_7ではN_2を窒素源とした場合についても可逆的な窒素の吸蔵放出がみられたのに対して、Ce_2Fe_<17>では可逆的な吸蔵放出は観察されなかった。以上のことから、RFe_7型の金属間化合物が窒素拡散速度および窒素貯蔵能、さらにはN_2を窒素源として利用可能であること等の点で、窒素透過膜材料として有望であることが示唆された。窒素吸蔵性合金(または金属)のアンモニアを窒素源とした際の窒素吸蔵過程において多量の水素が副生することから、この副生成水素について燃料電池の水素供給源としての利用(アンモニア改質型燃料電池)を検討するとともに、アンモニア改質時(窒素吸蔵時)において金属中に取り込まれた活性原子状窒素と水素との反応によるアンモニア再生(燃料再生)プロセスについても評価した。鉄金属が優れた窒素吸蔵特性を有することに着目し、硝酸塩から沈殿法を用いて鉄金属微粉末を作製し、アンモニア改質特性と窒素吸蔵特性について調べた。アンモニアの流量を空間速度470/hとした際、650°Cでl00%の転化率が得られた。反応後の試料の窒素含有量を調べたところ、窒素はほとんど存在せず、高温では副生する水素のために窒化鉄が還元されることが考えられる。また、反応後の試料のSEM観察から、改質反応過程における粉末の凝集が著しいことが認められた。そこで、より低温でのアンモニア改質が望ましいことから、鉄粉末の凝集を防ぐこと(反応面積の増大)、鉄粉末のアンモニア分解能の向上を意図して、Fe-CeO_2複合体微粉末を共沈法により作製した。上記と同じ空間速度でアンモニア分解活性を評価したところ、550°Cで100%の転化率を示した。この結果から、CeO_2の添加により反応過程での粉末の凝集を抑制できたこと、CeO_2が固体塩基として働くことで鉄に電子を供与し鉄を活性化することが判った。次に、CeO_2の固体塩基性を更に強くするためにFe-CeO_2-ZrO_2の複合体微粉末を作製しアンモニア分解活性を評価した。その結果、アンモニア分解活性の更に向上し、425°Cで転化率100%となった。この反応後の試料についてアンモニア再生反応を行った結果、改質時に供給した全アンモニア量に対して37%のアンモニアが再生可能であることが判った。窒素の吸蔵放出能は、結晶格子中における窒素の吸蔵されるサイトの大きさや窒素周囲の金属の電気陰性度に由来するサイトの安定性などに左右されることが考えられる。そこで本年度は、CeFe_7のFeサイトを金属半径および電気陰性度の異なる他の遷移金属(Mn, Ni)で置換固溶することで窒素の占有サイトのサイズや窒素周囲の環境を変化させ、窒素の吸蔵放出能の違いを評価した。Ce(Fe_<0.9>TM_<0.1>)_7 (TM=Mn, Fe, Ni)のXRD測定から、各試料の回折パターンは主に菱面体晶のRFe_7型構造のそれとして指数付けされた。しかし、各試料とも作製時の包晶反応により若干量のRFe_2相の析出が見られた。Ce(Fe_<0.9>TM_<0.1>)_7 (TM=Mn, Fe, Ni)について、各試料の格子定数を最小二乗法より求めた結果、置換した金属の大きさに従って(Ni>Fe>Mn)格子定数の変化が見られたことから置換型の固溶体を形成していることが確認された。
シルクロード都市の形成ならびに人と文化の東西交流に関する考古学的研究

本研究は、ユーラシア大陸における東西交流(東洋と西洋)の結節点としての古代シルクロード都市の果たした役割と、それらの都市を介して行われた人や文化の交流の実態を考古学的に明らかにすることを目的とする。具体的には、1現地研究者と協働で実施するカフィル・カラ遺跡の発掘調査ならびに出土遺物・遺構の比較研究、2ザラフシャン川中流域に点在する都市遺跡の分布踏査や衛星画像解析、3GISを用いた都市遺跡の立地や周辺環境の分析、の3点を研究の柱とする。それらを総合し、シルクロード都市の形成・発展過程ならびに人と文化の東西交流の動態について国際的な議論を深め、現地研究者と共同で成果を発信する。
局所作用型ホルモンCNPによる新しい顎堤吸収抑制法の基礎的検討

本研究では、無歯顎顎堤の骨吸収を予防するための方法として局所に作用し、骨形成への効果が期待されているCNPホルモンを応用する基礎的な研究を行った。ラット頭蓋に硬膜を開放する直径8.8mmの骨欠損部に生理食塩水およびCNPを含浸した水熱処理ハイドロキシアパタイト顆粒を移植した。移植した欠損部は、辺縁および硬膜側より新生骨の形成が確認された。4週まで新生骨が占める範囲は大きくなった。骨形成量は、生理食塩水とCNP含浸顆粒移植群で差はみられなかった。4週までに明らかな骨形成の差は認められず、CNPの局所作用については拡散を調査してそれらを制御することも検討が必要であると思われた。本年度は、CNPの骨形成に対する効果を検討するために、動物実験を行った。動物実験は、ラット頭蓋骨を用いた骨欠損モデルで、他の材料での基本的な骨形成に関するデータを所有している。過去のデータから最も差を生じることが期待される1,2,4週までの短期的な実験を行った。ラット頭蓋骨に直径8.8mmの硬膜に至る欠損を作製した。欠損部に直径約500ミクロン程度の球状多孔性ハイドロキシアパタイトを用いて、生理食塩水を吸着させたものとCNPを吸着させたものを用意し、同重量を移植した。結果、アパタイトは4週まで形態学的に分解はあまり進んでいなかった。顆粒内部には好酸性物質がみられ、多孔質材料内の生食およびCNPに組織液、血液成分が含まれていると思われた。アパタイト周囲には、生理食塩水、CNP吸着群ともに4週までに軽度の慢性炎症性細胞浸潤を伴う線維性結合組織がみられた。ヘマトキシリンエオジン染色では、おもに単核のマクロファージ様の細胞が顆粒を取り囲んでいた。TRAP染色にて顆粒を取り囲んでいる多核および単核にみえる細胞に陽性反応がみられた。CNPが生食群より発色領域が広いと思われた。組織学的に4週では、顆粒周囲に明らかな骨新生はみられず、欠損部辺縁からの骨伝導による形成が軽度に確認された。以上の結果からCNPは、少なくとも破骨細胞の誘導を促進したことから骨置換を促進し、最終的に骨形成につながる可能性もあると思われた。平成23年度は、CNPの生体内での骨形成効果に関する実験を行うために動物を使用し検討を行った。CNPは液体であることから生体内に入れても拡散が早く、液体として埋植してその効果を評価することは困難であるため、担体として多孔性のハイドロキシアパタイト顆粒内に吸引により取り込ませて、ラット頭蓋に形成した直径8mmの骨欠損部にCMP含有顆粒として移植した。対照群としてはCNPを含まない顆粒を移植した。CNPの骨形成評価として、まずは骨芽細胞への分化促進効果を評価することを目的とするため、2週間の短期実験を行いCNPの骨芽細胞分化による効果についての検討を行った。結果として、マイクロCT像で、欠損部に新生骨の形成は認められたが、骨形成は欠損片縁部に限局しており、顆粒周囲には明らかな骨形成を認めず、CNPを含まない群との有意な差はみられなかった。組織学的には、軽度の炎症性細胞浸潤を伴う肉芽-線維性結合組織によりハイドロキシアパタイト顆粒の周囲は埋められた。またハイドロキシアパタイト顆粒の周囲には、多核細胞が多数認められ、1週に比べ2週で増加しているように思われた。これらはTRAP染色陽性を示し、破骨細胞様細胞であると思われた。CNP含有ハイドロキシアパタイトの方がやや多く多核細胞が出現していると思われた。このことはCNPが直接的な骨芽細胞分化を誘導するというより破骨細胞の誘導を介して行われる可能性があることを示唆していると考えられた。平成24年度は、CNPの生体内骨形成効果を評価するために行った動物実験の組織学的な検討を行った。平成23年度で確認したように移植後8週までの比較的短期的な観察において、対照群であるCNPを含有しないハイドロキシアパタイトとの比較を行った。CNPを含むハイドロキシアパタイトの周囲の組織は、CNPを含まないハイドロキシアパタイトに比べ、病理組織学的に、初期では細胞密度が高く、時間経過とともに線維化が強くみられる傾向をしめした。またハイドロキシアパタイト周囲の細胞は、TRAP陽性破骨細胞様細胞の他にマクロファージと思われる細胞もCNPを含まないハイドロキシアパタイト周囲よりも高密度にみられた。アルカリフォスファターゼ(ALP)活性について、組織科学染色を施し観察した。

欠損部辺縁の新生骨縁には、ALP陽性がみられたが、CNP含有および非含有のハイドロキシアパタイト周囲に明らかな反応はみられなかった。骨形成についても同様で、ハイドロキシアパタイト周囲における新生骨の有無および接合に差はみられなかった。CNPの拡散状況については判然としないが、周囲に細胞を誘導することが明らかになった。エラスティカマッソン染色で、ハイドロキシアパタイト周囲の線維化について、比較的早期に特に欠損辺縁において線維化がみられたが、8週では明らかな違いはみられなかった。CNPは骨伸長促進作用をもつといわれ、軟骨性骨発生の四肢骨などでその効果が確認されている。これらの結果は、CNPの徐放拡散を確認する必要性があるが、膜性骨発生の頭蓋冠では骨形成を積極的に誘導するものではない可能性も示唆した。震災の影響で実験室の正常化が遅れ、動物実験の追加実験とvitro系の実験が進められなかった。計画の一部は標本作製し、いくつかの染色をこころみて肉眼的、組織学的に観察を行ったが、前述の理由から結果として評価系として重要な統計処理にまでできなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本実験では、CNPがどのように拡散していくかという評価ができていない。非常に速やかに拡散している可能性もあり、CNPの効果なのかどうかを判別することができない。徐放効果について評価するため、組織標本を用いたCNPの免疫染色による拡散状態の確認、またゼラチンなどでコーティングしてゼラチンの溶解による拡散制御についても検討したい。
芸術とパトロネ-ジーOfficial Artの、較芸術学的研究

本研究は、芸術とパトロネ-ジの芸術社会史的研究を目指したものである。殊に政治的権力を支える社会的行為としてのオフィシヤルなパトロネ-ジの役割を、中世末から19世紀に至るヨ-ロッパ美術史の中で分析し、その発展を解明しようとした。中世においては、オフィシャル・ア-トの性格はそれほど明瞭ではない。元木は、中世末期の多様な宮廷肖像画の機能を分析することによって、この時代のオフィシャル・ア-トの曖昧性(公領域/私領域)を指摘し、宮廷肖像画を「政治的ー文化的装置」として位置づけようとした。このような曖昧さは、近代性を帯びるに従い解消される。宍戸は、ルネサンス、イタリアの都市共同体的性格を、フィレンツェとシエナの都市公共美術の中に明確に分析した。ここに近代的意味でのオフィシャル・ア-トの萌芽を読み取ることも可能であろう。バロック期の絶対主義王政の誕生とともに、オフィシャル・ア-トは、権力の装置としてのプロパガンダ機能を強化する。森美智子は、当時の「力の隠喩」としての寓意的肖像画に対立する、ベラスケスの非寓意的な『フェリ-ペ四世像』を、スペイン独特の国家理念によって解釈し、加えて、画家と王の極めて親密な関係に、理想的なパトロネ-ジの一型式を見る。近代においてオフィシャル・ア-トはイデオロギ-の担い手となる。森雅彦は、殊にそのイデオロギ-的側面を強調しながら、19世紀フランスのオフィシャル・ア-トの政治的機能を検証した。これら諸研究により、オフィシャル・ア-トの広範な展開とその機能が具体的に解明されたものと考える。さらにこのような芸術社会史的研究は、作品をめぐる創造と受容の問題に直面する。そのような問題意識の下で、いずれ、美術教育、コレクション、美術館など美術制度の問題を次なる課題とせねばならないだろうと考えている。本年度は、6月、学術会議のシンポジウム「芸術とパトロン」に宍戸が参加後、8、9月に集中的な研究打ち合わせ会を行い、宍戸や元木の発表から、Official Art特有のイメ-ジの存在可能性、Official Artの中の都市の公共芸術と宮廷芸術の類縁と差異などの問題が検討課題として浮かび上がった。このような課題を念頭に置きつつ、各研究者はそれぞれの課題に取り組み、次のような研究成果を得た。1.宍戸は、イタリア彫刻についてシエナの中央広場カンポのフォンテ・ガイアに、公共芸術としての都市の伝統、理念を考察、あわせて、パトロネ-ジと作品構想との関連をドナテルロのパドヴァの祭壇にみた。2.元木は、デュ-ラ-の『二皇帝像』を、ニュルンベルクの都市理念を反映した公共芸術として捉え、その制作過程と表現内容を解明し、あわせて『四使徒像』の制作契機をも新たに提起した。3.森雅彦は、18世紀フランスのバティマン・ド・ロワを中心とする、「上からの」歴史画=公共芸術復興の試みと、ラ・フォン・ド・サンティエンヌの『フランス絵画の現状に関する考察』に象徴される「下からの」芸術改革の動きに分析を加え、当時のアカデミ-美術体制下における国家メセナティスムと芸術の関連を考える手掛かりとした。4.森美智子は、バロック期スペイン宮廷の公共芸術成立の一側面に、世俗趣味の興隆があったとの問題意識に立ちつつ、16世紀スペイン宮廷の芸術趣味の興隆があったとの問題意識に立ちつつ、16世紀スペイン宮廷の芸術趣味について、貴族の財産目録を中心にして、絵画コレクションの分析を行い、宮廷貴族たちの世俗趣味の興隆の実態を明らかにした。

以上のような諸相の分析から、来年度は、パトロネ-ジと芸術創造の関係、宮廷画家や都市芸術家のような公的な芸術家の成立要因等にも焦点を当てつつ、Official Artの総合的理解を目指す。本年度は、最終年度として、各研究者の個別研究の完成と、中世末から近代に至るオフィシャル・ア-トの展開を跡づけることを目指し、次のような結論に到達した。中世においては、オフィシャル・ア-トのオフィシャルなる性格は曖昧であることが多い。元木は、中世末期の宮廷肖像画の多様な機能を分析することによって、この時代のオフィシャル・ア-トの公私の曖昧性を指摘し、宮廷肖像画を「政治的ー文化的装置」として位置づけようとした。このような曖昧さは、近代性を帯びるに従い解消される。宍戸は、ルネサンス、イタリアの都市共同体的性格を、フィレンツェとシエナの公共美術の中に分析し、美術家個人と都市パトロネ-ジの問題に光を投げかけた。この都市の公共美術の中に、近代的な意味でのオフィシャル・ア-トの萌芽を読み取ることも可能であろう。バロック期の絶対主義王政の誕生とともに、オフィシャル・ア-トは権力の装置としてのプロパガンダ機能を強化する。森美智子は、ベラスケス作『フェリ-ペ四世像』の非寓意的特徴を分析することで、そこに現れたスペイン独特の国王理念を解明し、加えて、国王と画家の親密なる関係が、国王肖像の制作にいかに関与していたかを明らかにした。近代において、オフィシャル・ア-トはイデオロギ-の担い手となる。森雅彦は、フランス7月王政の下で催された絵画コンク-ルに、国家イデオロギ-の反映を読み取り、国家による芸術介入の具体的様相を呈示した。このようにして森は図像の分析によって国家心性を理解しようとする社会図像学(socioーiconology)を提起する。このような中世末から19世紀に至る研究により、オフィシャル・ア-トの広範な展開とその機能が、具体的に解明されたものと考える。