hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
層状化合物の層剥離を利用した安定ゾル溶液の調製と高感度ガス検知膜の作製

溶解量によりコーティング溶液の濃度を調整すれば、ハイブリッド膜の膜厚を制御できることがわかった。II層状化合物の剥離により得られたナノシートの薄膜化とガスセンサへの応用K_4Nb_6O_<17>、KTiNbO_5、Bi_2W_2O_9、KCa_2Nb_3O_<10>、KSr_2Nb_3O_<10>を剥離することで得たナノシートゾル溶液を用いてナノシート膜を調製し、ガスセンサとしての利用を目指した。そこで緻密性の高い膜を得るために、シリカとナノシートとの複合化を検討した。シリカ表面を高分子ポリカチオンによって+に帯電させることで、一に帯電したナノシートとシリカが自己組織的に複合化することを見出した。この手法を利用してシリカーナノシート複合膜を調製するプロセスを確立した。
大腸癌肺転移切除例における末梢血液中循環腫瘍細胞および内皮細胞の臨床的意義の検討

我々は前向き試験として、術前の血液中循環腫瘍細胞Circulatingtumorcells(CTC)数が大腸癌肺転移巣切除後の予後を予測可能であるかを評価した。CTCは7.5ml末梢血をCellSearchTMsystemにて測定した。CTC数が3個未満のグループを低値群、3個以上を高値群に分け、評価した。低値群(n=50)の5年生存率は80.4%、低値群(n=2)の5年生存率は0%であった。術後生存期間において両群で統計学的有意差(p<0.001)を認めた。大腸癌肺転移患者において術前CTCが3個以上は予後不良因子である。このような条件においては外科切除適応について再検すべきである。本研究は以下の2点を目的としている。<1>現行システムによる循環腫瘍細胞(CTC)/内皮細胞(CEC)の臨床的意義の検討大腸癌肺転移症例における、末梢血液中循環腫瘍細胞(CTC)や内皮細胞(CEC)のバイオマーカーとしての意義を検討し、CTC/CECの肺転移巣切除の適応や手術時期の決定における臨床的有用性を明らかにすることが目的で以下の項目を検討することで明らかにする。同時に新規CTC検出システム開発(遺伝子発現を指標とした間接的証明法)にも取り組み、臨床的有用性の向上を試みる。1)腫瘍進行度の臨床的指標(肺転移個数や他臓器転移、腫瘍マーカー等)との相関2)肺転移手術までの化学療法の効果との相関3)肺転移手術後の予後(無再発生存期間や全生存期間)との相関4)CTCの分子生物学的特性(K-RAS変異等)の解析の可否当科(兵庫医科大学呼吸器外科)を受診した大腸癌肺転移症例を対象に、末梢血液中のCTC/CECを自動分離システム(Cell Search[○!R])で定量した。これまでの解析対象60例のうち8例(13.3%)においてCTCが検出され、その個数は末梢血液7.5mLあたり1個が5例で、2個が2例、6個が1例であった。また臨床経過(再発の有無、再発形式や予後)との関連については現在解析中である。現在までの成果は以下の通り。●手術症例の多くはCTCが0-1個であることが明らかになった。このことよりCTCが0-1個であるということが手術を行う基準となりうる可能性が示唆されている。●CTCと予後の関連性については今後さらに解析を加え、その意義を検討する予定である。●分離されたCTCからの遺伝子抽出については、得られた遺伝子がごく少量であったため解析不能であった。<2>新規の循環腫瘍細胞(CTC)検出システムの開発また新規CTC検出システム(遺伝子発現を指標としたCTCの間接検出法)を探索し、現行システムとの比較検討により臨床的有用性の優劣を明らかにすることを目的としている。末梢血液8mLを採取し、単核球分画を分離後にRNAを抽出し、上皮性マーカーの発現をRT-PCRにより確認した。現在3例において検体を採取し解析中である。大腸癌の肺転移は時に切除の対象となるが、その手術適応に関しては有効な新規抗癌剤や分子標的剤が登場した現在もなお古典的な規準(Thomfordら)が用いられている。本研究は、大腸癌肺転移症例における末梢血液中循環腫瘍細胞(CTC)や内皮細胞(CEC)のバイオマーカーとしての意義を検討し、CTC/CECの肺転移巣切除の適応や手術時期の決定における臨床的有用性を明らかにする、ことを目的とする。今回、結腸直腸癌肺転移に対し手術を予定している患者に対して循環血液中腫瘍細胞(CTC)が今まで予後予測因子になる可能性について検討を行った。またCTCが肺転移に対する切除における切除基準の一つとなる可能性についても検討を行っている。現在、62症例集計しそのうち45人が対象となっている。45例中9例(20%)においてCTCを認めた。また45例中27例で結腸直腸癌の再発や転移を認め、そのうち9例が原病死となった。CTCの分布は0個が36人で1個が5人、2個が3人、6個が1人であった。CTC値と無再発生存期間や予後との明らかな相関は認めていない。しかしながらCTC値が高値であることが、結腸直腸癌肺転移に対する手術の除外基準となる可能性があり、現在検討中である。

本研究は、大腸癌肺転移症例における末梢血液中循環腫瘍細胞(CTC)や内皮細胞(CEC)のバイオマーカーとしての意義を検討し、CTC/CECの肺転移巣切除の適応や手術時期の決定における臨床的有用性を明らかにする、ことを目的とする。同時に新規CTC検出システム開発(遺伝子発現を指標とした間接的証明法)にも取り組み、臨床的有用性の向上を試みる。今回、結腸直腸癌肺転移に対し手術を予定している患者に対して循環血液中腫瘍細胞(CTC)が今まで予後予測因子になる可能性について検討を行った。またCTCが肺転移に対する切除における切除基準の一つとなる可能性についても検討を行っている。現在、62症例集計しそのうち52人が対象となっている。52例中10例(19.2%)においてCTCを認めた。また52例中33例で結腸直腸癌の再発や転移を認め、そのうち9例が原病死となった。CTCの分布は0個が42人で1個が5人、2個が3人、3個以上が2人であった。CTC値と無再発生存期間や予後との明らかな相関は認めていない。しかしながらCTC値が高値であることが、結腸直腸癌肺転移に対する手術の除外基準となる可能性があり、現在検討中である。国際学会において発表および論文投稿予定である。症例の蓄積も進み、62例まで集積出来ているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。さらなる症例の蓄積を行うとともに、CTC値と無再発生存期間や予後との関連性を検討していく。またCTC値が結腸直腸癌肺転移症例に対する手術の除外基準になる可能性についてさらなる検討を行い、国際学会において情報収集、学会発表および論文投稿予定である。
甲状腺ホルモンによる細胞周期の恒常性維持機構に関する研究

poly(ADP-ribose)polymeraseは細胞周期に関与する。転写調節と細胞周期導入(DNA synthesis)を同時に満足させる機構を担う。前者は当該遺伝子のacetylation反応を支配することによって遂行される。研究者は核受容体の代表として甲状腺ホルモン受容体を取り上げ、これに関与する物質を分析することにより細胞周期導入調節機序を解明することを、まず第一の目的とした。受容体に関与する因子は既に研究者らの研究室で複数が同定されているが、それらは、細胞周期に関与する因子ではなかった。yeast two-hybridsystemを用いることにより、新しい物質を確認した。その中で細胞周期導入とそれの抑止に関与する物質を同定したところpoly(ADP-ribose)polymeraseが分離された。この物質は、細胞のapoptosisを惹起し、過剰な細胞周期促進状態を細胞のプログラム死を以て調節することが可能である。この物質の新しい機能として核受容体機能調節因子としての作用があることが判明し、同時に甲状腺ホルモンが細胞周期の恒常性を維持するという事実の実験的説明が可能となった。今後、この物質と関連を持つと思われる因子の同定とその作用機序を明確にする予定である。なお、この研究によって得られた結果は次ページの2編の論文にまとめられた。甲状腺ホルモン受容体はレチノイン酸受容体と二量体を形成して細胞周期を調節する事実を培養細胞を用いて確認した。その方法として一つは細胞のアポトーシスを誘導、もう一つは細胞分化を誘導する。いずれも核内への甲状腺ホルモンの情報は細胞周期のS期に集中するため、転写因子としての作用がこれらを支配するものと推定された。これらの二つの方法は、レチノイン酸受容体の存在様式によって異なる可能性を発見した。すなわち、パートナーとしてのRXRとRARとではそれぞれの経路への情報量が異なる。これらの事実は甲状腺ホルモン受容体のパートナーとなる受容体によって細胞周期をコントロールする機構があることを示唆する。しかし、それらは、単にレチノイン酸受容体の存在量によるものか、あるいはその正常変化によるものかの鑑別はついていない。研究者らは、その一端として、ヌクレオゾームからのヒストン蛋白質の暴露に関与する複数の蛋白質がパートナーの選択に係わっている可能性を示したが、その機構を活性化させるとアポトーシスは増強されるものの、細胞分化への関与は低い可能性も示された。その機構の解明は個体発生における細胞分化の調節、癌化あるいは脱癌化のメカニズムを知る上で重要なテーマと考えられる。いずれにしても、これらの発見は、悪性疾患での治療に甲状腺ホルモン作用を介したレチノイン酸の応用が可能であることを示しており、さらに、パートナーの活性化によって、最終目的に沿った治療法の開発が可能であることを示した。Yeasttwo-hybridsystemを用いることにより、新しい物質を確認した。この物質は、細胞のapoptosisを惹起し、過剰な細胞周期促進状態を細胞のプログラム死を以って調節することが可能である。
IL-15による新しい癌免疫療法の開発のための基礎的研究

マウスIL-15mRNAにはそのcDNAの解析よりexon5のalternative splitingによって少なくとも2種類のisformが存在していることがわかった。exon5の3'上流には2ケ所のRNA spliting siteが認められ、そのspliting siteによって通常のexon5とexon5の5'に129bpの塩基配列が加わったalternative exon5をもつmRNAが存在する。その転写効率には差を認められなかったが、蛋白翻訳効率はalternative exon5を有するmRNAが著しく高いことが分かった。しかしながら、どちらのmRNA由来のIL-15蛋白も細胞外分泌能がかなり低く、IL-15は主に細胞内にとどまっている可能性が考えられる。IL-15の抗腫瘍効果を、Meth-A胸腔内接種BALB/cマウスで検討した。IL-15 100ngを腫瘍接種後3回投与した群では、コントロール群に比べて有意に生存率を高めた。IL-12 100ng単独投与では、抗腫瘍効果を認めなかったが、IL-12及びIL-15の併用によってIL-15単独よりさらに生存率を高めることが明らかになった。IL-12+IL-15投与群での胸腔内では、CD3^-IL-2RB^+細胞とγIFNが有意に増加しており、これらの細胞とサイトカインが抗腫瘍効果の初期肪御に関与していると考えられる。
実験動物の導入による皮膚紋理の発生と遺伝の研究

本研究の特色は、皮膚紋理の研究にラットを実験動物として世界で初めて導入したことにある。この領域は今まで実験的研究が不可能と考えられていたので、これによって新しい研究展開が期待され、現に以下のような研究を進展させている。1.皮膚紋理の遺伝の様式:近交系のラットは特有な紋理を有することが分ったので、国立遺伝学研究所から譲渡されたNIGとACIの2系統を交配させ、今までに250頭の個体を作り、遺伝の様子を調べている。2.発生の機序を調べるため、上記2系統の交配と同時に種々の日齢の胎児を作成しているが、これは後日組織標本に作成し、三次元画像解析で肉球の発達と紋理との関係を詳しく分析することになっている。3.国立遺伝学研究所でr-線照射によって作り出した染色体異常のラットの皮膚紋理を検査しているが、極めて特異な変化がその一部に発見され、ヒトの染色体異常にしばしば見られる皮膚紋理異常のモデルになる可能性も考えられるようになった。このラットを作成した研究者が死亡したため、当方で系統保存をしなければならぬ状況になった。以上の研究のために清耗品費として感光材料、試薬、動物飼料を購入した。4.設備備品費として購入した画像解析装置は、発生の研究に使用するが、現在はその基礎になる検査方法などについて検討を加えているが、この装置はコンピュータとしても使用できるので、画像解析のみならず、各種のデータの保存、分析に応用し、今までに得られた各種の基礎データを登録したり、グラフの作成や分析、論文の作成に利用することによって、研究が著しく効率化した。
膵管組織片から膵内分泌幹/前駆細胞の新生と膵ラ島に分化誘導可能な培養系の開発

培養液RPMI-1640に10%FBS,KGF 10ng/ml, nicotinamide 10mM,penicillin 100μg/mlを添加した培養液にて膵管組織片を6週間TGPゲル内三次元培養した。ついで24穴培養皿を氷上に置き、ゲルを水溶液化し、膵管組織片・細胞集塊を培養皿底面に付着させた。TGP水溶液を吸引、棄却後、上述したHGF40ng/ml含有RPMI-1640を350μl注入し、CO_2インキュベーターにて静置培養した。底面付着培養後、細胞集塊から散在性に上皮様細胞集塊が形成された。3週目以後この上皮様細胞集塊の中に円形細胞のみコロニーが所々形成された。8週目からこのコロニーから大きさ50100μmの楕円形円形の細胞集塊が脱着、浮遊した。この浮遊細胞集塊はSomatostatin陽性、Insulin陰性、Glucogen陰性であった。このSomat^+/lsul^-/Gluc^-の細胞集塊を培養継続しても大きさはやや増加するもInsulin陽性細胞には分化しなかった。血清がラ島への分化を抑制することが報告されている。無血清培地(5%ウシアルブミン)にて培養したがSomat^+/lsul^-/Gluc^-より分化しなかった。エーテル吸入麻酔下にて体重200g前後の雄性Lewis、またはF344ラット、を開腹し、総胆管より30μガイドワイヤーを挿入し、ガイドワイヤーにそって腹側膵管のみを摘出した。約1.0cmの膵管をtissue chopperにて0.5mm角に細切した。膵管組織片を冷却10%TGP含有RPMI-1640(水溶液状態)に混和し、24穴プレート内に組織片が12個/穴になるように約1.0mlづつ分注した。37°Cホットプレート上に置き水溶液状態RPMI-1640培養液をゲル化した。分化誘導因子HGF10ng/ml、KGF10ng/ml、nicotinamide 100mMを添加した10%FBS含有RPMI-1640 1.0mlをゲル上に分注した。炭酸ガス培養器にて培養した。培養1週目より膵管組織片の周辺から細胞が新生、増殖し、4週目には200μ前後の大きさの細胞集塊を呈した。6週目には細胞集塊は約300μに達した後、培養を継続しても大きさを増すことも、壊死することもなかった。4週目及び6週目の細胞集塊のHE染色像では核の大きさは未分化な細胞より構成されていた。PDX-1染色は陰性であったがCK19染色は陽性であった。12週目の細胞集塊もPDX-1陰性、CK19陽性細胞より構成されていた。2,4,8、12週目の細胞集塊のPDX-1m-RNAの発現をRT-PCRで検討したところ、いずれの段階においても発現がみられなかった。上記の結果により6週目以降膵管上皮細胞様細胞に分化する事が判明した。4週目以降の培養条件としてブドウ糖濃度を500mg/dlとした培養液で膵管組織片を培養した。その結果、8週目頃より細胞集塊は500μ前後に増大し、12週目で800μ前後の大きさとなり、その後大きさを増す事はなかった。HE染色にて大きさを2050μの管腔様構造を呈する細胞が散見された。PDX-1陽性細胞が所々みられ、多くはCK-19陽性細胞であった。しかし、インスリン、グルカゴンいずれも陰性であった。膵内分泌前駆細胞の可能性が示唆された。前年度は我々の開発した熱可逆性ハイドロゲル(Thermoreversible gelation polymer.TGP)にて三次元培養するとラット膵管組織片から細胞が新生増殖した。

しかし、新生細胞は未分化な幼若な細胞か、あるいは、CK-19陽性の膵管上皮様細胞が形成されるのみで、膵内分泌細胞への誘導はみられなかった。そこで今年度は、膵内分泌細胞への誘導には分化誘導因子に加えて細胞の接着が必要と推定し1)細胞接着を容易にするゼラチンを8%含有したTGPを合成し、分化誘導の有無を検討した。2)TGP培養後46週目に新生細胞を培養皿底面に付着させ静置培養し分化誘導の有無を検討した。エーテル麻酔下にて体重200g前後の雄性LewisまたはF344ラットを開腹し、すでに報告した方法で管組織片を10%TGP(ゼラチン8%含有)含有RPMI1640にHGF10ng/ml、KGF10ng/ml、nicotinamide10Mmを添加した培養液にて三次元培養した。その結果、従来のTGP培養に比して、細胞増殖は早く、細胞集塊も6週目で約500800μに達するも、形態学的にはPDX-1陰性、CK19陽性の幼若細胞であった。2)TGP三次元培養後46週目に培養皿を冷却し、TGPを液化した。組織片・細胞集塊が培養皿底面に付着した後、TGP含有RPMI1640液を除去後、HGF40ng/ml、ブドウ糖400mg/dl、nicotinamide10Mm含有RPMI1640液にて静置培養した。その結果、組織片・細胞集塊から飛び石状に上皮様細胞からなる大きさ100μ前後の細胞集塊が形成された。培養68週目にこの細胞集塊から細胞が脱着遊離し、培養液内に浮遊して大きさ50μ前後の細胞集塊が形成された。この細胞集塊はsomatostatin陽性、Insulin陰性、Glucogin陽性であった。PDX-1は弱いながらも染色された。このSomatostatin陽性細胞は膵内分泌細胞への一段階前の細胞と分化誘導置後では位置づけられているので、Insulin陽性細胞の分化誘導は可能である。前年度は我々の開発した熱可逆性ハイドロゲル(thermoreveresible gelation polymer.TGP)を培養用基材に用いた三次元培養(4-6週間)した後、静置培養することによりsomatostatin陽性、PDX-1陽性、しかし、insulin陰性、glucogen陰性の細胞集塊が形成される培養法を確立した。今年度は膵内分泌細胞(insulin陽性)への分化誘導する目的で1)分化誘導因子activine Aによる影響2)血清による影響3)ブドウ糖濃度による影響などを検討した。
急激な人工環境変化が高齢者の運動制そ系に及ぼす影響

高齢者の転倒の発生場所は屋外だけでなく、住宅内なかでも居室が多い。その一因として、温熱や床環境の環境変化が考えられる。最終年度である本年度は特に、床温の影響および絨毯が足挙上に及ぼす影響の原因解明を中心に研究を実施した。まず近年、床暖房が普及していることから、床表面の温度が障害物またぎ動作に及ぼす影響を検討した。床表面温度を22度ならびに30度に設定できるフローリングの床を作成した。そして高齢者(男性9名、女性9名)を被験者とし、2つの床表面温度のフローリング上にて障害物またぎ動作の比較を行った。障害物の高さは0.5、4、9cmとした。その結果、どの障害物の高さにおいても床表面温度の違いによってまたぎ動作の違いは見出せなかった。次に、前年度の研究において、床が絨毯になると、高齢者が低い障害物をまたぐ際、フローリングや畳条件と比べ、足の挙上が有意に低下した。この原因として床を蹴り出す力が吸収され足の高さが低くなると示唆した。このことを検証するために、高齢者13名(男性7名、女性6名)を対象に、歩行中の床反力をフォースプレート上に絨毯を敷いた場合と敷いてない場合で比較した。その結果、鉛直方向の床反力には条件間に有意な差は認められなかった。以上、3年間に渡り4つの実験を行った結果、高齢者は低い障害物において転倒の危険性が高く、さらに絨毯のような柔らかい床環境においてその傾向が強くなることが示唆された。残念ながらその原因までは解明出来なかったが、床環境の違いが運動制御機能に及ぼすことを見出し、高齢者の転倒と人工環境の因果関係を検討する必要性を示せたと思われる。高齢者の寝たきりを招く病気以外の最も大きな原因として転倒がある。その転倒の発生場所の多くは屋外だけでなく,住居内も依然として多い。そのため,高齢者の住居はバリアフリーなどの対策がとられる。しかし,住居内の転倒が減らない現状を考えると,まだ現在の住居環境に転倒を招きやすい要因が潜んでいる可能性が十分にある。その潜在する要因として,温熱,照明,床環境の部屋間の環境変化が考えられる。本研究では,これらの変化が運動制御機能にどのように影響を及ぼしているかを検討することを目的とする。この研究目的を達成するため,初年度は障害物またぎ動作の足軌跡の測定方法論の確立,ならびに高齢者の足挙上時の足の動きと位置感覚とのずれについて検討した。高齢者(20名)および若年齢者(20名)を対象とし,裸足にて,立位片足立ちならびに障害物をまたぐ場合,実際に足が挙がった高さ(挙上高)とその位置感覚とのずれを計測した。また,足の軌跡については三次元で計測した。その結果,高齢者は若年者よりも高く足を上げる傾向にあったものの,挙上のばらつきが大きくなった。このばらつきは特に足を低く上げようとするときにより大きくなっていることから,高齢者は高い障害物には対応ができるが,低い障害物にはつまずきやすくなるのではないかと考えられる。また,前足に比べ後足を上げることができていないことから,後足が障害物に引っかかり転倒してしまう危険性があるといえる。位置感覚との差については高齢者の方が主観より足を高く上げるという結果になった。尚,本年度においては,床環境の違いによる高齢者の障害物またぎ動作およびその位置感覚に関する研究も実施した。その結果については女性高齢者まで分析が進み,現在,男性高齢者について分析中である。日本における高齢者の転倒発生に関する統計をみると,家庭で起こる転倒の約67割は居室で起きている。日本の居室の揚合,フローリング,畳,じゅうたん(カーペット)がよく用いられる。本年度は床環境の違いが高齢者の障害物またぎ動作に及ぼす影響を検討した。被験者は歩行に支障がない高齢者男女各9名(平均年齢68.6歳)、計18名とした。被験者は3つの床材(フローリング、畳、じゅうたん)の上で3つの高さの障害物(0.5、4、9cm、幅5cm)をまたぎ、そのときの両足のつま先ならびに踵の軌跡を磁気センサ三次元位置計測システム(POLHEMUS社製Liberty)により計測した。その結果、床がじゅうたんになると,低い障害物をまたぐ際、他の床条件と比べ,足の挙上が有意に低下した。特にこの傾向は女性において認められた。さらに,高齢者自身,その足の挙上高の違いを認識していなかった。これらのことから,じゅうたんなどの柔らかい床環境は、特に下肢筋力の弱い女性高齢者において、障害物またぎ動作に影響することが示唆された。一方、居室に床暖房を導入するケースが増えている。床暖房時の床表面の温度が障害物またぎ動作に及ぼす影響の検討を始めた。そして高齢者を被験者とし、2つの床表面温度のフローリング上にて障害物またぎ動作の比較を行った。実験方法は前述した実験とほぼ同じである。実験はすでに終了しており、今後データ分析を進めていく。

まず近年、床暖房が普及していることから、床表面の温度が障害物またぎ動作に及ぼす影響を検討した。床表面温度を22度ならびに30度に設定できるフローリングの床を作成した。そして高齢者(男性9名、女性9名)を被験者とし、2つの床表面温度のフローリング上にて障害物またぎ動作の比較を行った。障害物の高さは0.5、4、9cmとした。その結果、どの障害物の高さにおいても床表面温度の違いによってまたぎ動作の違いは見出せなかった。次に、前年度の研究において、床が絨毯になると、高齢者が低い障害物をまたぐ際、フローリングや畳条件と比べ、足の挙上が有意に低下した。この原因として床を蹴り出す力が吸収され足の高さが低くなると示唆した。このことを検証するために、高齢者13名(男性7名、女性6名)を対象に、歩行中の床反力をフォースプレート上に絨毯を敷いた場合と敷いてない場合で比較した。その結果、鉛直方向の床反力には条件間に有意な差は認められなかった。以上、3年間に渡り4つの実験を行った結果、高齢者は低い障害物において転倒の危険性が高く、さらに絨毯のような柔らかい床環境においてその傾向が強くなることが示唆された。残念ながらその原因までは解明出来なかったが、床環境の違いが運動制御機能に及ぼすことを見出し、高齢者の転倒と人工環境の因果関係を検討する必要性を示せたと思われる。
量子フィードバックを駆使した２体量子状態制御

本研究の目標は,量子フィードバックを駆使して最大エンタングルド状態を安定生成・制御することである.平成25年度においては,制御の対象となる原子スピン系の準備と,原子スピン系の情報を量子非破壊的に読み取るためのプローブとして機能する光源の準備を行い,以下に示す成果を得た.まず,光源として,1112nmで発振する外部共振器付半導体レーザー(ECLD)を作成し,これを増幅することで1W以上の出力を安定的に得ることができた.原子系と相互作用させるのはこの第2高調波に相当する556nmの光であるが,第2高調波発生に用いる共振器,非線形結晶の準備を整えた.また,研究グループに既存の狭線幅共振器をリファレンスとして,ECLDの発振線幅を10kHz程度まで狭窄化した.これは,ファラデー回転相互作用を介して原子系の情報を量子非破壊的に読み取るプローブとして,十分な性能を持った光源となるだろうと期待される.研究の計画段階では,原子系として,共振器中に捕獲した単一原子の利用を念頭においていた.一方で,光格子中の原子集団に対して超高空間分解能を持った結像系によってアクセスするシステムの開発を平行して進めていたが,この研究が予想以上の進展を見せ,またこのシステムを制御の対象として用いた方がより広範な物理にアプローチできるだろうという期待もあり,今年度はこの顕微系の開発に注力した.研究成果として,光格子中の極低温Yb原子に対して,光格子の空間周期(540nm)より十分高い空間分解能で蛍光撮像するシステムの開発に成功した.これは,Rb以外の原子種に対する撮像系としてはこれまでにない成果であり,一般の原子系への拡張における重要な一歩であると考えられる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ドイツ労働組合における雇用均等推進に関する研究-女性部の限界と可能性

本研究では、ドイツ労働組合のナショナルセンターDGBを対象とし、労働組合の女性たちの労組内外のネットワークのありようを分析し、労働組合女性部の限界と新たな可能性を考察した。DGB女性部が中心となり、労組外の女性団体と連携して、ジェンダーの問題を顕在化させる運動を展開していた。DGB女性部はジェンダーの主流化に向けて尽力してきたが、労組内では少数集団であり、女性部のみの取り組みでは限りがある。だが、ドイツ労働組合における雇用均等推進における女性部の存在意義は、女性部が外部の女性団体との連携を強化し、外圧による内部変革を刺激し続けることにあると認められる。平成20年度においては、ドイツの雇用動向の把握と労働組合組織率並びに労働協約適用率等ドイツの労働組合をめぐる状況の把握、ドイツ労働組合総同盟(DGB)女性部の均等政策の分析のため、労働組合の一次資料の収集並びにDGB女性部幹部への聞き取り調査を中心に行なった。労働組合組織率並びに労働協約適用率が低下する中で、ドイツ社会において「格差社会」や、「ワーキングプア」の出現が社会問題となって顕在化し、とりわけ女性はグローバル経済の負の影響を強く受けている。そのような状況下で、DGB女性部が中心となり、DGB傘下の女性部並びに労働組合の外部の女性団体と連携し、均等政策の中核となるジェンダー・ペイ・ギャップ是正のためのキャンペーン"Ich bin mehr wert"を2008年に開始した。本年度はこのキャンペーンを分析対象の中核に据え、労働組合運動と女性運動との連携に着目した新たな労働組合研究の萌芽的研究としての意義がある。DGB女性部を中心とした女性たちの運動が労働組合運動の部分的な政策課題にならず、労組本体の均等政策推進にいかなる影響を与えるのか否か、女性部の課題を含め今後さらに分析する。本研究の中間的成果として、スペイン・マドリッド大学で行われたWomen'sWorldO8で、日本の女性ユニオンと対比しつつ、DGB女性部のジェンダー政策推進の実績と課題を、タイトル"The Future of Labor Feminism in Germany and Japan"で報告した。平成20年度においては、ドイツの雇用動向の把握と労働組合組織率並びに労働協約適用率等ドイツの労働組合をめぐる状況の把握を継続しつつ、ドイツ労働組合総同盟(DGB)女性部の均等政策の分析のため、労働組合の一次資料の収集並びにDGB女性部幹部並びに女性運動グループ当事者への聞き取り調査を中心に行なった。また、本年度は、4年に一度開催されるDGB連邦女性会議の開催年に当たり(2010年1月)、同会議に出席し参与観察を行なうことができたことは大きな収穫であった。本年度の中心的課題は、昨年から行なわれているジェンダー・ペイ・ギャップ是正のためのキャンペーン"Ich bin mehr wert"の分析であった。DGB女性部が中心となり、DGB傘下女性部並びに外部の女性団体と連携して行なわれた同キャンペーンは2009年度も継続され、賃金格差問題を社会的に顕在化させ、労働組合の中心的政策の一つである労働協約政策に反映させる契機となった。また、組織率低下に伴い、労組改組の議論が再浮上しており、その中において、女性部の位置付けが課題として挙げられた。改組議論を踏まえながら、DGB女性部の存在意義を今後さらに分析する。最終年度である平成22年度においては、ドイツ労働組合運動担当者並びにドイツにおける女性運動担当者、ドイツの女性運動研究の専門家への聞き取り調査を中心に行なった。具体的にはドイツ労働組合総同盟(DGB)女性部、産別労組のサービス産業労組のジェンダー政策部並びに女性部担当者に対して聞き取り調査を行ない、労働組合内部におけるジェンダー均等推進の取り組み状況とその課題を明らかにした。DGBに関しては、本年度が4年に一度開催される第19回DGB定期連邦大会の開催年に当たり(2011年5月)、同大会に出席し参与観察を行なった。その際、DGBの組織改革議論において、女性部の存在意義が改めて再認識され、今後もDGB全体としてジェンダー課題に力を入れていくことが改めて確認された。この数年、ジェンダー均等政策の中心的課題として位置づけられている男女間賃金格差是正のためのキャンペーンEqual Pay Dayにも参加し、DGBとドイツの女性グループを統括するドイツ女性評議会Deutscher Frauenratが連携して運動を展開していることが把握できた。DGB参加の産別労組で唯一ジェンダー部と女性部を有しているサービス産業労組においては、双方のセクションの組織的な構図において課題が残る。ジェンダー政策部は組合員対象としたジェンダー意識改革やジェンダー視点からのセミナーなどを企画・運営しており、実質的な政策的関与は比較的少ないという実態が明らかになった。また、平成23年7月にオタワで開催されるWomen's Worlds 2011での発表エントリーが採択され、本研究で得られた知見の一部を発表する予定である。
ニューカマー児童生徒の就学・学力・進路に関する実態把握と環境改善についての研究

これまで3年間にわたって、大阪の府立高校を中心に、継続的な訪問調査およびニューカマー高校生に対するインタビュー調査を行ってきた。その成果は、一昨年度および昨年度に引き続いて、2007年9月に茨城大学で開催された日本教育社会学会において報告した。この報告は、日本に在住するニューカマー高校生の声を、はじめて体系的に収集し、教育社会学の観点から整理・分析したものとして多いに評価されるべきものである。また合わせて、本年後には現地調査の第三弾として、2008年1月にブラジル・サンパウロおよびリオデジャネイロでの、日系人社会の現状についてのフィールド調査を実施した。現在、130140万人と言われるブラジル日系人のうちの4分の1程度が日本に出稼ぎにきており、ブラジル日系社会の空洞化・高齢化の危機が叫ばれている。今回の調査は、代表者にとっては、9年前の調査に続く第二回目のもので、前回の調査結果と今回のそれを比較検討するなかで、ブラジル日系社会が現在かかわる問題の固有性を把握することができた。それらの活動をもとにして、現在、成果報告書としての性格を有する出版物を刊行する準備を行った。その著作(『高校を生きるニューカマー-大阪からの発信』明石書店より刊行)は、「なぜ大阪府におけるニューカマー高校生の、全日制高校進学率が高いのか」という問いを教育社会学的な視点から探究したものであり、類書のない現状を鑑みたときに、大きな学問的意義を有していると言うことができる。本研究は、3年間で、日本に在住するニューカマー外国人の子どもたちの就学・学力・進路の状況をできるかぎり客観的に把握し、事態を改善するための条件整備を図ることを企画して立ち上げられた。初年度にあたる今年度においては、まず「ニューカマーの就学・学力・進路」をテーマとした先行研究の洗い出しを行い、共同研究メンバーの共通認識の醸成をはかった。そののちに、研究者および大学院生からなる、関西・東海・関東の3ワーキンググループを設置し、各々の地域での基礎作業にあたった。そのうち、関西と東海の2グループにおいては、大阪府下、および愛知県・静岡県における「高校調査」に着手した。当該自治体のニューカマー外国人生徒が在籍する高校(関西グループは18校、東海グループは8校)を対象として、13度にわたる訪問調査を実施した。調査項目は、ニューカマー生徒の在籍状況・彼らの学力と進路の実態・彼らの学校生活への適応状況・学校の指導体制・言語サポーターの支援の実態・教育行政への要望事項などである。H18年度においては、関西・東海の高校調査をさらに継続し、新たに関東での高校調査を開始する一方で、3地域の小中学校における学力調査の実施など、ニューカマーの子どもたちの学力実態を理解・把握するための研究活動を推進する予定である。とりわけ関西地域においては、H18年5月に大阪府下の全小・中学校で実施される学力調査のなかに、ニューカマーの学力状況に関する調査項目の折り込みをはかり、彼らの学力の実態をマクロに把握するプログラムを進行中である。本研究は、3年間で、日本に在住するニューカマー外国人の子どもたちの就学・学力・進路の状況をできるかぎり客観的に把握し、事態を改善するための条件整備を提案することを企図して立ち上げられた。2年度めに当たる本年度は、昨年度設置された関西・東海・関東の3グループでのデータ収集のための作業を継続して行った。中心的な活動は、それぞれの地域における高校での実態把握のための調査である。例えば、関西グループでは、大阪府下の18校の府立高校におけるニューカマー生徒の在籍状況および彼らに対する指導体制の実態について訪問調査を実施した。また、そのうちの11校においては、生徒たちに対する聴き取り調査を実施することができた。他地域においても、規模は小さいが、同趣旨の実態調査を行った。また、同じく関西グループでは、2006年5月に大阪府下で実施された小中学生に対する学力実態調査に関して、大阪府教育委員会の委託を受け、ニューカマー児童生徒の学力の状況についての分析を行った。

その結果、学力自体に関しては、彼らと日本人児童生徒の間には予想されるような格差が見出されたが、彼らとりわけ中学生たちの学習意欲については、かえって彼らの方が高いという興味深い結果が見出された。これらの結果をとりまとめたものを、2006年秋に開催された日本教育社会学会において、2つの報告として発表した。最終年度となる来年度は、3つのグループの研究成果をとりまとめ、「日本の学校を生きるニューカマー」として、公刊する予定である。今年度は、これまで2年間に大阪の府立高校を中心にして行ってきたニューカマー高校生に対するインタビュー調査の結果の分析を主要な研究活動としてきた。その成果は、昨年度に引き続いて、2007年9月に茨城大学で開催された日本教育社会学会において報告した。この報告は、日本に在住するニューカマー高校生の声を、はじめて体系的に収集し、教育社会学の観点から整理・分析したものとして多いに評価されるべきものである。また合わせて、本年後には現地調査の第三弾として、2008年1月にブラジル・サンパウロおよびリオデジャネイロでの、日系人社会の現状についてのフィールド調査を実施した。現在、130140万人と言われるブラジル日系人のうちの4分の1程度が日本に出稼ぎにさており、ブラジル日系社会の空洞化・高齢化の危機が叫ばれている。今回の調査は、代表者にとっては、9年前の調査に続く第二回目のもので、前回の調査結果と今回のそれを比較検討するなかで、ブラジル日系社会が現在かかわる問題の固有性を把握することができた。それらの活動をもとにして、現在、成果報告書としての成果をも合わせ持つ出版物を刊行する準備を行っている。その著作(『高校を生きるニューカマー-大阪からの発信』明石書店より近刊予定)は、「なぜ大阪府におけるニューカマー高校生の、全日制高校進学率が高いのか」という問いを教育社会学的な視点から探究したものであり、類書のない現状を鑑みたときに、大きな学問的意義を有していると言うことができる。
剛直立体規制による機能性π共役分子の創製

剛直構造としてスピロフルオレンを導入した複素環(フラン、チオフェン、ピロール、イミダゾール)を構成単位として、種々のπ共役有機オリゴマーを合成し、それらの発光特性や電気化学特性を調査した。スピロフルオレン構造によって、その分子中のπ共役構造の平面性が著しく向上し、固体状態における分子間相互作用のみを抑制できることが明らかとなった(機能性保持と性能向上)。また、スピロフルオレン構造に基づくスピロ共役が発光特性に及ぼす効果についても明らかにすることができた。これにより有機溶媒に対する適度な溶解性と高いガラス転移温度を有する熱安定性に優れたπ共役有機分子を構築することができた。有機エレクトロニクス材料の分野で注目されている9,9'-スピロビフルオレン構造に着目し、その一つのベンゼン環を様々な複素環に置換した分子と二つのスピロフルオレン構造を有するラダー型化合物について合成並びにそれらの機能性に関する研究を行った。主な成果は下記の通りである。(1)フラン含有スピロ化合物の合成法を確立し、続くパラジウム触媒によるC-H結合の直截的アリール化反応により種々のπ共役化合物を合成した。得られた化合物は強い蛍光発光を示し、フラン化合物としては極めて高い熱安定性を示すことを明らかにした。(2)ピロール含有スピロフルオレン骨格の新規構築法として、パラジウム触媒による分子内ピロールの直截的C-H結合アリール化反応を開発し、得られたピロール含有スピロフルオレンを用いて剛直な構造を有する発光性BODIPY色素を合成した。さらに、これらの色素の発光のON/OFFが溶媒の極性により制御できることを実験および理論的側面から明らかにした。(3)電子供与性置換基を有するBODIPY色素の開発に成功し、特にアミノ基を有するものが近赤外領域の発光を示すことや、pH依存型の可逆的なスペクトル変化を示すことを明らかにした。(4)複素環縮環のラダー型ジスピロ化合物を合成し、分光学的測定や電気化学的測定、理論計算により各化合物の光物性を明らかにするとともに、スピロ共役の存在も明らかにした。有機エレクトロニクス材料の分野で注目されている9,9'-スピロビフルオレン構造に着目し、今年度は、その一つのベンゼン環をイミダゾールに置換した構造分子の合成法を確立し、励起状態分子内プロトン移動(ESIPT)を利用して、補色二色発光による単分子白色発光材料の創製を目指した。得られた主な成果は下記の通りである。橙色発光部位としてESIPTを起こし得る色素、3-(1,4,5-triphenyl)-1H-imidazol-2-yl]naphthalen-2-o1を利用し、青色発光を示す共役構造2,7-diaryl-9H-fluoreneを9,9'位スピロ構造で連結した分子を合成した。発光色を精密にチューニングできるよう、2,7-dibromo-9H-fluoren-9-oneを用い、クロスカップリング反応により、各種アリール基を導入した分子を合成した。合成したスピロ構造体は、溶液中青色発光を誘起する励起波長365nmで励起することにより390-410nmの青色発光に加え、ESIPTによる560-600nmの橙色発光を示し、その結果白色発光を実現できることがわかった(CIE色度座標で(0.39,0.34))。また、PMMAフィルムを作成し各種発光色を調べた結果、固体分散状態においても白色に極めて近い発光(CIE色度座標で(0.30,0.28))を示すことが明らかとなった。さらに、合成したスピロ構造体の発光に関与するπ分子軌道の解析を理論計算(DFT)により行い、発光に及ぼすスピロ構造の影響を明らかにした。効率的合成法の開発と分光法およびDFT計算を駆使して、有機単分子による白色発光を実現した。今年度は、単分子白色発光有機材料の創製を目指し、励起状態プロトン移動(ESIPT)により長波長発光する部分(ヒドロキシナフチルイミダゾール)と短波長発光する部分(2,7-二置換フルオレン)をスピロ結合で連結した分子を設計・合成した。イミダゾールの1位窒素原子上へのアリール基の導入には、銅触媒とアリールボロン酸によるカップリング反応を、フルオレン2,7-位への共役分子の導入には、パラジウム触媒と有機スズ反応剤によるクロスカップリング反応をそれぞれ応用し、反応条件の検討を含めて効率の良い合成ルートを確立した。イミダゾール部分とフルオレン部分は、トリフルオロメタンスルホン酸による分子内フリーデル・クラフツ型の反応により連結しスピロ構造を構築した。合成した各種置換様式のスピロ分子の紫外可視吸収スペクトルおよび蛍光発光スペクトルを測定し、CIE色度ダイアグラムも用いて最も効率の良い補色二色発光の条件を絞り込んだ。

合成した分子の白色発光の調査において、理想的な白色発光には、次の相関があることが明らかになった。ESIPTをつかさどるイミダゾールの1位N上に電子求引性アリール基がある場合は、短波長発光をつかさどるフルオレンの2,7位に2-メチルチオフェンを導入する。一方、イミダゾールの同N上に電子供与性アリール基がある場合は、フルオレンの同一位置に2-フェニルエチニルチオフェンを導入すれば、理想的な白色発光が実現できることがわかった。このように、単一波長励起による短波長と長波長(補色関係)の同時蛍光発光が可能となり、高輝度の白色発光が実現できた。我々は、これまでにスピロ化合物の優れた熱安定性を明らかにしていることから、合成したスピロ化合物を用いたデバイスを作成し、有機ELへの応用も調査中である。既に、9,9'-スピロビフルオレン構造の一つのベンゼン環を様々な複素環に置換した分子構築法を確立し、種々の剛直π共役化合物の創製に成功している。例えば、(1)フラン含有スピロ化合物は強い蛍光発光を示すとともに、フラン化合物としては極めて高い熱安定性を示すことを明らかにした。また、(2)ピロール含有スピロフルオレンから得られる剛直な構造を有する近赤外発光性BODIPY色素を開発した。23年度は、新たな取組みとして、ESIPTに利用可能なイミダゾールを組み込んだスピロ化合物の合成に展開し、単分子による補色二色発光に成功し、白色発光材料創製の端緒を得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度に得られた成果により、発光機能性、耐久性に優れた剛直スピロ構造の優位性が示された。これにより、実用への展開を視野に入れた、固体白色発光材料の創製に向けてELデバイスの作成を含めた検討を始めている。π分子軌道の解析を理論計算(DFT)により行い、発光に及ぼすスピロ構造の影響を明らかにしたい。また、構造の一部変更(例えば、イミダゾールに換えて、オキサゾールやチアゾール)の検討を開始している。これにより、様々な剛直π共役複素環化合物の機能材料への応用展開の可能性を見極めたい。
電子顕微鏡観察のためのSNAPタグ技術の開発

まず、SNAPタグ-β-2アドレナリン受容体タンパク質をプラスミドコードを用いて、最適な電子顕微鏡(EM)の細胞のラベリングのための条件を確立しました。そして、SNAPタグ方式を適用しました。モデルとして、カベオリン1タンパク質を使用しました。まず、正常にSNAP-タグプラスミドにカベオリン1遺伝子をクローニングし、その後、細胞を共焦点顕微鏡を用いて、カベオラの特徴が見つけることができました。次に、SNAPタグシステムを分析しました。まず急速凍結および凍結乾燥細胞を、カベオラにおけるカベオリン-1の特異的標識を確認するために、EMによりそれらを観察しました。生物学
血管新生因子angiogeninを分子標的とした癌の骨破壊制御に関する基礎的検討

破骨細胞性骨吸収は癌の骨浸潤や骨転移に重要な役割を果たす。我々は骨吸収機序と血管新生との関連を示してきた。本研究では血管新生因子angiogenin(ANG)を分子標的とした癌の骨破壊に対する治療の有用性,制御機構の解析を行った。その結果,癌細胞のANG発現を抑制によるマウス癌骨破壊モデルにおける有用性ならびにANGが破骨細胞性骨吸収を促進することがわかり,ANGを分子標的とした治療法が期待できる。【背景】血管新生は癌の増殖、浸潤、転移の課程において必要不可欠なステップであり、近年では血管新生阻害が癌治療の新たな戦略として広く使われ、様々な血管新生阻害剤が開発され臨床に応用されている。口腔癌において、癌細胞はしばしば顎骨に浸潤し、癌誘発の骨破壊は疼痛、摂食障害、病的骨折を引き起こすなど,患者のQOLを低下させる負の要因となる。angiogeninは分子量14.2 kDaのリボヌクレアーゼ活性をもつ血管新生蛋白であり、癌の進展過程において、腫瘍血管新生のみならず癌細胞の増殖に重要な役割を果たしている。最近、血管新生と破骨細胞性骨吸収との関連性が報告されているが詳細は不明である。【研究目的と方法】マウス皮下腫瘍移植モデル,心腔内注射法による癌の骨転移モデル,マウス大腿骨骨髄腔内癌細胞注射モデルを各々作製し、腫瘍増殖,骨破壊について組織学的、X線学的に検討した。【結果】HSC-2細胞においてangiogeninの発現をノックダウンすると、皮下腫瘍移植モデルでは腫瘍の増殖のみならず血管新生も抑制された。心腔内注射法骨転移モデルでは有意な差がなかった。大腿骨骨髄腔内注射モデルにおいては、angiogenin RNAi transfectant群はコントロール群と比較して骨破壊が抑制された。以上の結果からangiogeninが癌誘発の骨破壊において新たな分子標的になりうる可能性が示唆された。angiogeninは癌の進展過程において、腫瘍血管新生のみならず癌細胞の増殖に重要な役割を果たしている。最近、血管新生と破骨細胞性骨吸収との関連性が報告されていが,昨年度の本研究課題にて,angiogeninをsiRNAにてノックダウンさせたヒト扁平上皮癌細胞を用いてマウス骨髄腔内注入法による癌骨破壊動物実験モデルにて明らかに骨破壊病変を抑制していた。本年度はその機序の解明として下記の検討を行った。1. angiogeninによる破骨細胞性骨吸収活性に対する影響マウス骨髄細胞細胞をビタミンD3存在下で培養し誘導した破骨細胞形成系においては濃度的に破骨細胞形成を促進した。この結果は動物実験の内容と整合性があると考えらる。Angiogeninのknock downによって,破骨細胞性骨吸収と関連する血管新生因子であるVEGFや破骨細胞性骨吸収活性因子であるIL-1,MMP阻害剤であるTIMP2の遺伝子群は抑制されており,angiogeninの抑制により骨吸収抑制に作用する可能性が明らかとなった。一方で,CXCR4などのケモカインは促進していた。現在,追加の遺伝子プロファイルの検討とオリゴヌクレオチドによる影響に関して検討を行っている。血管新生は癌の増殖、浸潤、転移において必要不可欠であり、癌治療の新たな戦略として様々な血管新生阻害剤が注目されている。血管新生蛋白であるangiogenin(ANG)は、腫瘍血管新生のみならず癌細胞の増殖に重要な役割を果たす。我々はこれまでにANGが,in vitroで破骨細胞形成ならびに骨吸収活性を促進すること,ANGをノックダウンしたヒト口腔扁平上皮癌細胞HSC2(ANG-siRNA-HSC2)を大腿骨内に注入したin vivo骨破壊モデルにおいて骨内での癌細胞の骨破壊を抑制することを明らかにした。本年度は,これらの成果を基に骨微小環境での影響を検討した。ANG-siRNA-HSC2を骨基質シャーレ(BECM)上で培養したところ有意にANGの発現の回復がみられた。また骨髄細胞を用いた破骨細胞形成系をANG-siRNAにてANG発現をノックダウンすると破骨細胞形成を抑制した。これらの結果は癌骨破壊部での骨微小環境下ではANGが高発現し,破骨細胞性骨吸収が促進することが示唆された。ANGを高発現するHSC2のANG-siRNA-HSC2を作製しRT^2Profiler PCR Arraysを用いてPCR Arrayを行い,腫瘍の増殖、浸潤、転移に関わる遺伝子との関連性について検討した。その結果,ANG-siRNA-HSC2においては、破骨細胞性骨吸収の促進に関与するVEGF-AやIL-1βの発現がdown regulateし,ANGは破骨細胞性骨吸収を促進する遺伝子に関連していることが明らかとなった。しかしながら、腫瘍の転移に関与するCXCR4はその発現がup regulateしていた。
6次元プラズマシミュレーション

6次元電磁ブラソフコードの開発を行った。実空間の移流計算の際に、6次元分布関数のデータの並びを速度ー位置から位置ー速度に転置することにより、使用メモリ量を大幅に削減した。また転置により、インテル系Xeonプロセッサにおいては、従来のコードよりも大幅に性能向上できた。一方で、富士通FX10及び京コンピュータにおいては、従来の5次元コードに比べて1割ほど実効効率が落ちたため、今後更なるチューニングを施す必要がある。本研究ではさらに、ケルビン・ヘルムホルツ不安定性や弱磁化小天体の大規模シミュレーションを行い、磁気流体スケールとイオンスケール及び電子スケールについて、物理過程の分離を行った。本研究グループにおいてこれまでに開発してきた5次元電磁ブラソフコードに関して、「京」コンピュータやその後継機種であるFujitsu FX10及び、最新のIntel Xeon (IvyBridge)プロセッサを搭載したPCクラスタ型スーパーコンピュータ(Fujitsu CX400)において計算性能の最適化を行い、17%の実効効率を達成した。また、新たに6次元コードの開発に着手した。さらに、5次元電磁ブラソフコードを流体的現象に適用した大規模シミュレーションを実施した。弱磁化小天体と太陽風の相互作用では、太陽風イオンのウェイク内への侵入過程について、昼側の閉じた磁力線付近に現れる磁気圏境界面で太陽風イオンが反射し、その一部が惑星間空間磁場によって加速され、ジャイロ運動によって夜側ウェイク領域に運ばれることを明らかにした。また磁気リコネクションでは、電磁場からプラズマへエネルギー変換が起こる領域として定義される粒子拡散領域の構造と、磁気拡散が生じている領域の構造を比較し、電子のエネルギー拡散領域が磁気拡散領域と非常に近い空間構造を持っていることを明らかにした。さらにケルビンーヘルムホルツ不安定性については、渦の回転方向とイオンジャイロ運動の回転方向が同じ場合と逆の場合についてシミュレーションを行った。非線形段階において2次的に生じるイオンジャイロ半径スケールの渦について、順回転と逆回転では発生する場所が異なることが分かった。前年度に開発した6次元ブラソフコードの高速化を行った。より並列度を上げた計算にも対応させるため、これまでは実空間のみをMPI並列していたのを、速度空間にもMPI並列するようにプログラムを書き換えた。また実空間の移流計算において、6次元分布関数のデータの並びを速度ー位置から位置ー速度に転置することにより、これまでの5次元コードで用いていた手法に比べて計算時間を短縮化し、かつ使用メモリ量を大幅に削減できることが分かった。また、データの並びの転置においても、スレッド並列をうまく用いることにより高速化できることが分かった。以上により、インテル系Xeonプロセッサにおいては、前年度に開発したコードよりも大幅に性能向上でき、トータルの計算時間で従来の5次元コードとほぼ同等の実効効率を達成した。また、京コンピュータにおいて実行した弱磁化小天体の超高解像度ブラソフシミュレーション結果を解析した。誘電性小天体の表面へのプラズマの帯電によって強い電場が発生し、それが閉じた磁力線に沿って現れることを示した。しかしこの強い磁場は、磁気圏構造そのものにはほとんど影響を与えないことを明らかにした。さらに、閉じた磁力線の領域において電子スケールのプラズマ波動が励起している様子も見られ、今度更なる解析を行う必要がある。計算科学電磁ブラソフコードの6次元化は行ったものの、5次元コードに比べて計算効率が悪く、コードの性能最適化ににやや手間取っている。6次元コードに関しては、メモリ消費量が大きいために、並列化のための高効率なデータ分割法について検討を行う。また、メモリ消費量を抑えるための新たな計算方法についても検討を開始する。また、5次元コードによる磁気リコネクション及びケルビンーヘルムホルツ不安定性のシミュレーションを引き続き行うと共に、計算結果のデータの解析を行う。大容量メモリ高速計算機を導入する予定であったが、最新CPUの単価が値上がりして予算に収まらなかったために導入を断念した。大容量メモリ高速計算機を同等の使用を持つ九州大学のスーパーコンピュータ利用料に使用する。