hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エネルギ型情報縮集約原理の開発に基づく構造的ネットワーク設計論

12月には当該研究課題の成果発表・公開と推進を図る関連動向・意見調査を目的に公開型のワークショップを開催し(分野の世界的著名研究者も招待)、当初計画通り結果と今後の方向について多様で密な議論を行うことができた等、次年度の目標到達に向けて大きな飛躍を遂げた。あらゆる機器の要素間作用を物理伝達から電子信号伝達に置き換えるICTへの加速的期待は、ネットワークを通した情報共有による効率化・安全性の確保にある。しかし、無造作なネットワーク化は停滞や動揺による効率低下をもたらし、予期に反する不安定状態をまねく。これは、相互作用の大規模・複雑非線形な連鎖と、ICTにより組み込まれる電子信号伝達によってエネルギ保存が失われることが理由である。したがって、ICTの活用を効率最適化・安全化に結び付けるためには、個別を超えた大域的なネットワークとしての設計が肝要である。本研究では、構成モジュール毎のエネルギ情報に基づく縮約と、モジュール相互のエネルギ収支の集約の2つのみにより、構造からのネットワーク設計を可能にする数理原理を構築する。一年目に「縮約」を開発し、、二年目は「集約」の研究を進めた。最終年度はこれらの融合を行い、構造からのネットワーク設計を可能にする原理へ統一化した。これにより、スケーリングという自由度を利用して構造下でのロバスト性判別を代数的計算に持ち込むと同時に、局所的フィードバックによる多段階的な構造的ネットワーク設計を可能にした。有限次元のシステムだけではなく空間分布するシステムも包含する形式で、エネルギの収支に基づく縮約と集約の抽象化に成功した。また、広い環境と接した大型ネットワークに対しても有用性を高めるため、確率ノイズを使った理論とシミュレーションの研究も行い、大数の法則に基づく平均に相当する期待値による検証を行うとともに、大数の法則では測れないサンプル過程的性質の縮約と集約も構築した。以上により、合成写像として閉じないエネルギ型集約法として開発してきた分割変換法やジャンドル変換法を、有限次元・無限次元や確定・確率などに依存しない表現に進化させ、消散性の保存変換という新しい統一的枠組の提案に結び付ることができた。ICTは、あらゆる機器の要素間作用を物理伝達から電子信号伝達に置き換えている。ICT化への期待は、ネットワークを通した情報共有による効率化・安全化にあるが、無造作なネットワーク化は停滞や動揺による効率低下をもたらし、予期に反する不安定状態をまねく。相互作用の複雑な連鎖と、電子信号伝達によりエネルギ保存が失われることが主原因である。本研究は、効率化・安全化を保証するためにのネットワーク設計基礎論を開発した。構成モジュール毎のエネルギ情報に基づく「縮約」と、モジュール相互のエネルギ収支の「集約」からなる原理を整備し、構造からネットワーク設計を可能にする解析設計の数学的枠組みを構築した。合成写像として閉じないエネルギ型縮約法の開発については、当該課題の提案の一つの基となっている代表者が外国研究協力者が2013年に交わした予備的な意見交換・討議がとても役に立った。
非正規雇用の利用に関する企業の意思決定と雇用政策：均衡サーチモデルに基づく考察

本研究では以下の3つの課題を扱った。第1に「非正規雇用に関する企業の利用目的」、第2に「非正規及び正規雇用者の努力選択」、第3に「非正規雇用者に対する訓練の提供」である。第1の課題では、より多くの企業に振るい分け目的で非正規雇用を利用するよう促す雇用政策を、数値計算を通じて明らかにした。第2の課題では、正規雇用に対する解雇規制が強い程、正規雇用者の労働インセンティブを損ない、さらにスクリーニングの効率性を下げることで労働生産性を低下させることを理論的に示した。第3の課題では、正規雇用に対する解雇規制を緩和することで、より多くの非正規雇用者が訓練を受けられるようになることを理論的に明らかにした。本研究の目的は、労働市場における取引摩擦の存在を考慮した均衡サーチモデルに基づき、企業による非正規雇用の利用目的の選択、及び企業による非正規雇用の生産性向上に繋がる意思決定を分析することである。この目的に即して、本研究では、以下の3つの研究課題に取り組む計画となっている:(研究課題A)非正規雇用に関する企業の利用目的、(研究課題B)非正規及び正規雇用者の努力選択、(研究課題C)非正規雇用者に対する訓練の提供。(研究課題A)では、非正規雇用の利用に際し、企業が「柔軟な雇用調整」と「労働者の振るい分け」という2つの目的を、それぞれどのような状況において選択するかを考察している。欧州諸国と比べ、日本では非正規形態から正規形態への移行率が著しく低いことが知られており、この状況を改善するために、企業が後者の目的で非正規雇用を利用するのはどのような状況かに注目した。その結果、正規雇用に対する雇用保護が弱く、また失業者に対する補償が非寛容的であるほど、振るい分け目的で非正規雇用が利用されることが示された。(研究課題B)では、正規及び非正規の各形態で働く労働者が存在する時に、解雇費用や雇用形態間の移行を促す制度が労働者の努力選択に及ぼす影響を分析している。この研究課題における非正規雇用として試用期間中の労働者を想定し、また分析を簡略するためにこの労働者は常に高い努力水準を提供すると仮定している。この時、解雇費用に占める退職金の割合の上昇は、雇用創出を増やし失業を減らす一方で、正規雇用者の労働インセンティブを削ぐことが示された。なお(研究課題C)には、これから本格的に取り組む予定となっている。(研究課題A)一通りの分析を終えて論文を書き上げており、今後行う研究報告の場でいただくコメントを基に論文を改訂していく段階にある。研究報告を行う時期・場所も既に確定している。(研究課題B)一通りの分析を終えて論文を書き上げており、既に行った研究報告を通じていただいたコメントを基に、論文を改訂する段階にある。(研究課題C)現在は必要な文献を収集し、それらに目を通し始めている段階である。そのため、まだ論文執筆には至っていない。本研究では、以下の3点の研究課題を設定していた:(A)非正規雇用に関する企業の利用目的、(B)非正規及び正規雇用者の努力選択、(C)非正規雇用に対する訓練の提供。研究課題(A)では、企業が「柔軟な雇用調整」と「労働者の振るい分け」という2つの目的を、どのような労働市場環境の下で採用するのかを理論的に考察した。ここでは、失業者への補償が手厚過ぎず、また正規雇用に対する雇用保護が弱い場合ほど、非正規雇用が振るい分け目的で使用されやすいことが示された。研究課題(B)では、異なる雇用形態(試用契約と正規契約)で働く労働者の努力水準を企業が観察できない状況に注目し、雇用保護の度合いの変化が定常均衡における失業率や正規雇用者の平均生産性に及ぼす影響を調べた。ここでは、退職金として企業に課された解雇費用が増えるほど、均衡失業率が低下する一方で、正規雇用の労働生産性が低下することが示された。これは、解雇費用の増加が試用契約の形で雇用される労働者の採用基準を引き下げ、正規形態に移行するジョブ・マッチの質が平均的に下がることによる。この事実は、政策担当者が失業率と労働生産性の間でトレード・オフに直面することを示唆している。研究課題(C)では、非正規雇用者が十分な訓練を受けていないという指摘に注目する。企業が非正規雇用者に訓練を施さないことは合理的な選択なのか否か。また、どのような労働市場環境下であれば企業は訓練を提供する動機を持つのかを、適切な補助金の支給と合わせて考察する。こちらは、現在進行中である。現在まで研究進捗状況が遅れている理由として下記の理由が挙げられる。(1) 2016年2月に第二子が誕生し、現在4歳の長男と合わせ、育児に時間が取られることが多くなった(どちらの両親も自宅から近い距離に居住しておらず、育児に関して頼ることが難しい)。(2)上述の研究課題(A)の成果を、2016年の9月にベルギーで行われるヨーロッパ労働経済学会にエントリーし報告する予定であったが、テロ発生を受けてエントリーを回避した。そのため、論文改訂の機会が先延ばしになり、研究の進捗が遅れることになった(本年9月にスイスで行われる学会で報告予定である)。(3)研究課題(B)の成果である論文を海外の学術雑誌に投稿した際に、レフェリーから多くの有益なコメントをいただいた。それらのコメントに基づいて分析をやり直したため、予定以上に時間がかかることとなった。

2017年度では、まず2016年度から引き続き、企業による非正規雇用の利用目的の決定要因に関する分析を行った。採用する段階で企業は労働者の特性を完全には知ることができず、一部の情報は生産活動に従事する中で明らかとなる。正規雇用に対する高い解雇費用の存在は、労働者の特性を見極める振るい分けの機会(screening purposeと名付けた)として、企業に非正規雇用を利用する動機を与える。その一方で、刻々と変化する経済環境に対し、柔軟に雇用を調整するために非正規雇用を活用するという目的(flexibility purposeと名付けた)も存在する。本研究課題では、これら2つの目的間で企業が選択を行う場合、振るい分けの機会に相対的に高い価値を見出すのはどのような状況かを分析した。前年度における分析に対して今年度は、screening purposeを利用する企業の割合を明確に定義し、正規雇用に対する解雇規制や失業時の補償額の変更が同割合に与える影響を数値計算を通じて明らかにした。その結果、正規雇用に対する解雇規制の緩和や失業者に対する補償の減少が、screening purposeを利用する企業の割合を増加させることが示された。しかし労働市場環境の悪化と失業率の上昇は、失業時の補償を手厚くする動機を政府に与える可能性がある。そのような政策は、雇用創出策としての正規雇用の解雇規制緩和の効果を打ち消す恐れがあることを本論文は指摘している。昨年度の後半は、どのような労働市場環境下であればより多くの企業が非正規雇用に対して訓練機会を提供するかを考察した。雇用期間が正規雇用者よりも短く、訓練から得られる期待収益が低い非正規雇用者であるが、正規雇用者に対する解雇規制を弱めることで訓練を受ける非正規雇用者の割合、及び正規雇用者が労働力人口に占める割合が増加することが示された。本研究では以下の3つの課題を扱った。第1に「非正規雇用に関する企業の利用目的」、第2に「非正規及び正規雇用者の努力選択」、第3に「非正規雇用者に対する訓練の提供」である。第1の課題では、より多くの企業に振るい分け目的で非正規雇用を利用するよう促す雇用政策を、数値計算を通じて明らかにした。第2の課題では、正規雇用に対する解雇規制が強い程、正規雇用者の労働インセンティブを損ない、さらにスクリーニングの効率性を下げることで労働生産性を低下させることを理論的に示した。第3の課題では、正規雇用に対する解雇規制を緩和することで、より多くの非正規雇用者が訓練を受けられるようになることを理論的に明らかにした。(研究課題A)現段階では、非正規雇用の利用に関する「柔軟な雇用調整」と「労働者の振るい分け」という目的が、それぞれ企業により選択されるための条件を理論的に特定している。今後の見通しとして、日本の労働市場を分析した研究で示されているカリブレーションの結果から、日本企業は上記の2つの利用目的のうち、どちらを選ぶ傾向にあるのかを定量的に明らかにしていきたい。(研究課題B)既に行った研究報告において、(i)論文のメインの主張が曖昧である点、及び(ii)試用期間中の労働者も正規雇用者と同様に努力水準の選択を行う状況の方が興味深い点、についての指摘をいただいた。
乾燥地植林のための蒸発抑制効果を持つウォーターハーベスティングに関する研究

本研究は,蒸発抑制効果をもつ溝充填型ウォーターハーベスティングを提案し,乾燥地植林に有用な手法として確立することを目的としている.17年度は大型土壌槽を用いた室内蒸発実験を,18年度は中国黄土高原における圃場実験を中心に研究を進めた.これらを受け,本年度は,室内・圃場実験結果の取りまとめ及びそのモデル化を中心に研究を進めた.また,モデル化に際して必要となる土壌の物理・化学的特性の測定や,圃場実験に用いた誘電率水分計の温度・塩依存性の校正実験・研究を行った.室内実験のモデル化においては,既存の2次元土中水分移動モデル等を用いて,浸透過程における実験結果が概ね良好に再現された.蒸発過程においては,減率蒸発段階での実測値と計算値の乖離がみられ,18年度に実施した熱力学的平行近似モデル研究の成果等を盛り込むことにより,蒸発速度予測モデルの精度向上が期待される.中国黄土高原での圃場実験における水分挙動・収支の解析結果からは,現地のウォーターハーベスティングが,その投入労力に見合うだけの水分貯留効果を有しておらず,砂利マルチとの組み合わせによる蒸発抑制や,設計変更による改良が有効であることが明らかとなった.圃場実験のモデル化については,後述の水分計の温度・塩依存性の校正手法の確立・研究に時間を要したため,現時点では十分に完了していない状況である.圃場実験については,ヨルダン科学技術大学からもデータの提供を受けており,今後とも圃場スケールでのモデル化研究を継続して進める予定である.誘電率水分計の温度・塩依存性に関しては,複数の土壌やプローブを用いた室内実験結果より,校正法の確立・理論的背景の解明が行われた.特に温度依存性に関しては,圃場実験結果への校正法の適用により,温度変化に伴う出力値の変動が大幅に解消され,正確な水分量決定による水分挙動解析が可能になった.本研究では,蒸発抑制効果をもつ溝充填型ウォーターハーベスティングを提案し,乾燥地植林に有用な手法として確立することを目的としている.本年度は手法の持つ蒸発抑制効果を定量的に評価するため,大型土壌槽を用いた室内蒸発実験とそのモデル化を中心に研究を進めた.また,効果的な溝内充填物質を選定するため,実験では複数の溝内充填物質を用いて結果を比較した.実験結果より,本手法による流出水の浸透促進・蒸発抑制効果が確かめられ,また高透水性・大間隙の溝内充填物質ほど,その効果が高いことが明らかとなった.しかし,いくつかの大間隙充填物質では,溝周囲土壌の侵食が観察されたため,溝内充填物質の選定には,この点を考慮する必要がある可能性が示唆された.実験結果のモデル化においては,既存のモデルHydrus2Dを用いた数値計算により,浸透過程における水分挙動が良好に再現された.蒸発過程の数値計算においても,Hydrus2Dにより水分挙動が概ね良好に再現されたが,蒸発量には実測と誤差が生じており,今後のモデル改良が課題となった.また室内蒸発実験と平行して,本年度の計画にあった,安価な水分センサーの塩分依存性と校正法に関する研究を行った.水分センサー出力値の水分・塩分依存性を表す校正式を探索し,塩濃度センサーの校正式と連立させて数値解を得ることにより,両センサーを用いた水分塩分の同時モニタリングの可能性が示された.さらに,計画上にはなかったが,当研究センターにおける拠点大学交流事業の調査地,中国黄土高原において,現地の退耕還林政策に使用されているウォーターハーベスティング「魚鱗坑」を調査する機会を得たため,新たに実験区を設け,通常の魚鱗坑や本手法と類似した改良型魚鱗坑を作成して,水分・温度センサー等による各種計測を開始した.現時点では十分なデータが得られていないため,来年度以降も調査を継続する予定である.本研究は,蒸発抑制効果をもつ溝充填型ウォーターハーベスティングを提案し,乾燥地植林に有用な手法として確立することを目的としている.17年度は手法の持つ蒸発抑制効果を定量的に評価するため,大型土壌槽を用いた室内蒸発実験とそのモデル化を中心に研究を進めた.これらの結果を踏まえ,18年度は,中国黄土高原において,圃場実験を中心に研究を進めた.現地の退耕還林政策に使用されているウォーターハーベスティング「魚鱗坑」に対し,本手法と類似した改良を加え,水分・温度センサー等を用いた各種計測を実施している.結果より,通常型の魚鱗坑は,必ずしも水分貯留の面において効果的とは限らず,砂利マルチとの組み合わせによる蒸発抑制が渇水年においても効果的であることが分かった.19年度も同地点で継続して機器のメンテナンスとデータの収集を行う予定である.現地で使用している誘電率水分計の出力値に,顕著な温度依存性が見られた.誘電率水分計の温度依存性のメカニズムは近年明らかにされつつあるが,その校正法は十分に確立されていない.そこで,温度依存性を校正するための室内実験を実施し,校正手法を提示した.結果より,温度変化に伴う出力値の変動が大幅に解消され,正確な水分量決定が可能になった.本研究手法のモデル化に関連して,蒸発量予測モデルの妥当性を検討するため,熱力学的平衡近似を用いた土壌面蒸発速度予測の信頼性検討の室内実験を実施した.また,17年度に実施した室内実験で用いた土壌の不飽和透水性測定のための実験も行った.

2007年3月には,ヨルダン科学技術大学を訪問し,本手法と同様の手法について研究を行っているMajed Abu-zreig教授と,これまでの研究成果発表や,今後の共同研究に関するディスカッションを行った.また,現地圃場の視察と土壌調査を行った.本研究は,蒸発抑制効果をもつ溝充填型ウォーターハーベスティングを提案し,乾燥地植林に有用な手法として確立することを目的としている.17年度は大型土壌槽を用いた室内蒸発実験を,18年度は中国黄土高原における圃場実験を中心に研究を進めた.これらを受け,本年度は,室内・圃場実験結果の取りまとめ及びそのモデル化を中心に研究を進めた.また,モデル化に際して必要となる土壌の物理・化学的特性の測定や,圃場実験に用いた誘電率水分計の温度・塩依存性の校正実験・研究を行った.室内実験のモデル化においては,既存の2次元土中水分移動モデル等を用いて,浸透過程における実験結果が概ね良好に再現された.蒸発過程においては,減率蒸発段階での実測値と計算値の乖離がみられ,18年度に実施した熱力学的平行近似モデル研究の成果等を盛り込むことにより,蒸発速度予測モデルの精度向上が期待される.中国黄土高原での圃場実験における水分挙動・収支の解析結果からは,現地のウォーターハーベスティングが,その投入労力に見合うだけの水分貯留効果を有しておらず,砂利マルチとの組み合わせによる蒸発抑制や,設計変更による改良が有効であることが明らかとなった.圃場実験のモデル化については,後述の水分計の温度・塩依存性の校正手法の確立・研究に時間を要したため,現時点では十分に完了していない状況である.圃場実験については,ヨルダン科学技術大学からもデータの提供を受けており,今後とも圃場スケールでのモデル化研究を継続して進める予定である.誘電率水分計の温度・塩依存性に関しては,複数の土壌やプローブを用いた室内実験結果より,校正法の確立・理論的背景の解明が行われた.特に温度依存性に関しては,圃場実験結果への校正法の適用により,温度変化に伴う出力値の変動が大幅に解消され,正確な水分量決定による水分挙動解析が可能になった.
d-およびf-電子を含むIV族ナノクラスタ磁性物質の合成と物性

多面体クラスタから形成されるシリコンおよびゲルマニウムのナノクラスタ結晶に関して、d-電子系ならびにf-電子系元素を導入した新しい物質群を合成して、その物質群から観測される様々な電子物性を測定する事により、クラスタ物質の伝導と磁性の研究を行った。これらの物質では伝導電子・磁性電子・フォノンが密接に関係して、超伝導および強磁性・反強磁性などの種々の興味ある電子相転移が発現する。本研究では、Geの正12面体物クラスタネットワーク結晶にd-電子系であるMnを導入して興味ある磁性を発現させる事に成功した。この物質は、10Kで強磁性転移を示す。また、更に低温でスピングラス的な磁性の変化をします。本研究では、f-電子系磁性元素をシリコン多面体から構成されるクラスタ結晶に導入する試みを行ったが、構造決定の誤りにより失敗した。しかしこの研究がきっかけとなり、f-電子系磁性元素であるEuが多面体クラスタ結晶に導入された物質がMaxPlanck研究所で見出された。現在では、研究当初に想定したd-電子系およびf-電子系多面体磁性クラスタ結晶が存在する状況へと研究が進展した。一方、Baがシリコンクラスタ系Si_<46>ナノ多面体物質に導入される場合は、超伝導が観測されることは既に報告されている。本研究では、^<28>Siと^<30>SiのSi同位体を用いた純粋な物質を合成して、超伝導機構を超伝導同位体効果と比熱の観点から研究した。その結果、シリコン多面体ネットワーク物質の超伝導機構は、C_<60>超伝導体と同じように電子-格子相互作用がその基本である事を明白にする事に成功した。Baの場合には、Baの5s、5p軌道とSi_<20>面体クラスタ軌道の混成により、フェルミ面の状態密度が非常に高くなることが、超伝導臨界温度が高い理由であることを立証した。多面体ネットワーク物質からは、今後更に興味ある物質が発現すると思われる。IV族(C, Si, Ge, Sn)原子から作り出される正12面体クラスタを基本要素とする結晶において、結晶のサイトに磁性元素を含む物質を合成して、その構造と物性を検討した。実際に、Ba_8Ge_<43>物質構造のGeクラスタ固体にdブロック系の磁性電子であるMnを導入したクラスタ物質を作り出す研究を行い、結晶の6cサイトにMnを導入したクラスタ結晶Ba_8Mn_2Ge_<44>を合成する事に成功した。本物質系は、Baから導入される伝導電子系とMnの磁性電子系が相互作用を有するクラスタ系での磁性物質である。磁性物性を測定したところ、この物質は図3に示すように、強磁性体への相転移を12Kで生じる事が確認された。電子スピンの飽和磁化は、低温で測定した場合約0.7μBであった。これはMn(1s^22s^22p^63s^23p^63d^54s^2)の電子状態を考えれば、Mn^<2+>のd軌道が四面体の配位子場分裂のために低いエネルギー準位である2つのe_g軌道と、よりエネルギー準位の高い3つのt_<2g>軌道に分裂するために、低スピン状態である全スピンS=1/2に近い値が観測されたものと考えられる。

磁気測定を零磁場冷却後に昇温する測定するモード(ZFS)と弱磁場中で温度を下げながら測定するモード(FC)での磁化率測定を詳細に行い、この物質は非常に弱いヒステリシスを示す事を確認した。このMnを含んだ物質がGe系物質の中で特別なものかどうかを調べるために、Ge-Mn-Baの3元系物質において種々組成を変化させて相図を検討した。その結果、本研究で見出された磁性は、正12面体クラスタから構成されるタイプIのクラスレート特別の領域で見出されるユニークな電子物性である事がわかった。一方、Ceを含むSi系物質に関しては、発現する磁性は、ThSi系構造に由来するもので、クラスレート構造から発現するものではない事がわかった。本研究は、IV族元素(C, Si, Ge, Sn)の多面体クラスタを基本とする固体において、クラスタ結晶格子の特異サイトあるいはクラスタの内部空間に他元素を高精度で配置したナノ物質の合成方法ならびに物性研究に関するものである。研究の目的は、クラスタネットワークに広がる伝導電子とナノ空間を利用して高度に制御された配置を有する磁性元素との間に生み出される特異な相互作用系の新磁性ナノ物質の創生とその電子物性の基礎的な解明であり、応用としては次世代の新素材を開拓することを目指している。磁性電子スピンを含む元素の中で、d-ブロック系に関しては、Mnを、f-ブロック電子系に関してはEuに関して、総合的な物質探索を行い、d-ブロックならびにf-ブロック磁性元素を含むSi及びGeナノクラスタ結晶の合成を行った。合成されたこれらに物質に対して、その電子状態を軟X線光電子分光を利用して詳細に検討した。また、新しく購入する低温比熱測定システムを用いて磁気比熱の観点からに基礎的研究を進めた。これらに研究の結果、これらの新しい物質系においては、クラスタの特異サイトに導入したd-ならびにf-ブロック原子の波動関数は、フェルミ面のバンドを形成する波動関数に大きく寄与していることが判明した。このことが、これらの物質で発現する磁性と大きく関係しているものと考えられる。局在あるいは遍歴する磁性電子スピンはフェルミ面に広がる伝導電子スピンと強く相互作用していると考えられる。従って、本物質で磁気比熱を測定することは、極めて重要であった。実際に行った比熱測定装置を用いた磁気比熱の測定からは、低温でのスピングラス的物性を反映したと考えられる磁気比熱が観測された。正12面体多面体クラスタを基本とするクラスタ固体に関して、結晶構造と電子状態との相関を磁性と伝導の観点から調べた。一番基本的な構造であるIV_<46>(IV=SiおよびGe)においては、伝導と超伝の機構に関して、同位体効果、ラマン測定によるフォノン、比熱測定の実験による研究を進めた。その結果、この系は電子-格子相互作用が強い系であることが判明した。特に超伝導発現に関与するフォノンは、300-500K程度のエネルギーを有する中程度の周波数領域のフォノンが重要であることがわかった。超伝導機構は、この領域のフォノンを媒介としてクーパー電子対が形成されるs波のBCS理論で大体説明できるが、様々なパラメターはその機構がBCS理論の上限に位置していることを示唆している。軟X線光電子分光の実験は、Baの原子軌道とシリコンのクラスタ軌道とのフェルミ面近傍における軌道混成が、非常に高い状態密度を達成するために非常に重要な働きをしていることを示している。また、種々の構造を有するクラスレート物質においてSi骨格とGe骨格の電子状態を詳細に比較した。その結果、Ba_<24>Ge_<100>とBa_<24>Si_<100>ではその伝導と磁性に大きな違いがあることが判明した。
新概念に基づく中性子超高偏極・集光システムの開発と応用

本研究では,偏極中性子ビームの高効率利用を目的として,中性子の磁気モーメントと磁場との電磁相互作用を利用して,中性子を偏極させるとともに集光する新概念(四極および六極磁場の利用)に基づく中性子高偏極・集光システムの開発を行う.このシステムは,非常に良質な偏極集光中性子ビームを必要とする集光型偏極中性子小角散乱実験で有用である.本研究では,JRR-3のC3-1-2-1ポートにおいて,本課題で製作した大口径四極磁石を用いた中性子ビーム実験を行い,高偏極中性子ビームの発生に成功した.さらに,2台の六極磁石型中性子集光用磁気レンズと組み合わせて,パルス中性子を偏極・集光するための磁気複合光学システムを構築した.この磁気複合光学システムを用いてパルス中性子ビームの偏極・集光実験を行った結果,波長帯域幅0.2nmのパルス偏極中性子ビームの集光に成功した.本課題で開発した中性子高偏極・集光システムは,J-PARCのパルス中性子小角散乱装置の入射光学系として採用されることが決定し,現在,実機の建設が進んでいる.本研究では,偏極中性子ビームの高効率利用を目的として,中性子の磁気モーメントと磁場との電磁相互作用を利用して,中性子を偏極させるとともに集光する新概念(四極および六極磁場の利用)に基づく中性子高偏極・集光システムの開発を行う.このシステムは,非常に良質な偏極集光中性子ビームを必要とする集光型偏極中性子小角散乱実験で有用である.本研究では,JRR-3のC3-1-2-1ポートにおいて,本課題で製作した大口径四極磁石を用いた中性子ビーム実験を行い,高偏極中性子ビームの発生に成功した.さらに,2台の六極磁石型中性子集光用磁気レンズと組み合わせて,パルス中性子を偏極・集光するための磁気複合光学システムを構築した.この磁気複合光学システムを用いてパルス中性子ビームの偏極・集光実験を行った結果,波長帯域幅0.2nmのパルス偏極中性子ビームの集光に成功した.本課題で開発した中性子高偏極・集光システムは,J-PARCのパルス中性子小角散乱装置の入射光学系として採用されることが決定し,現在,実機の建設が進んでいる.本研究では、偏極中性子ビームの高効率利用を目的として、中性子の磁気モーメントと磁場との電磁相互作用のみを利用して、中性子を偏極させると共に集光する新概念(四極および六極磁場の利用)に基づく中性子高偏極・集光システムを開発する。そして、本システムを非常に良質な偏極集光中性子ビームを必要とする集光型偏極中性子小角散乱実験へ応用する。応用研究としては、垂直磁気録型大容量磁気記録媒体のミクロな磁気相関長の評価実験および非干渉性散乱断面積の大きな水素を含むソフトマター物質の構造評価実験を行う計画である。H21年度は、超高偏極中性子を発生させるための四極磁気回路の設計、製作および評価を行った。四極磁石は、三次元磁場計算により、強力永久磁石NdFeBと高飽和磁化材料である軟鉄を用いた最適な発展型Halbach四極磁気回路ユニット(口径15mmφ、磁石長60mm)を設計した。設計完了後、最適設計に基づいた発展型Halbach四極磁気回路ユニットを37個製作し、全ユニットを連結して、実効長2220mmの発展型Halbach四極磁気回路とした。四極磁気回路の製作後、ホールプローブを用いた磁場測定により、ほぼ設計通りの磁場が四極磁気回路内部に発生できていることを確認した。また、H21年度以降、日本原子力研究機構の研究用原子炉JRR-3実験施設内にある中性子光学素子評価用ビームライン(C3-1-2-1 NOP)において、本四極磁気回路単体での中性子偏極性能評価実験を行うための準備として、ビームラインの整備を行った。本研究では、偏極中性子ビームの高効率利用を目的として、中性子の磁気モーメントと磁場との電磁相互作用のみを利用して、中性子を偏極させると共に集光する新概念(四極および六極磁場の利用)に基づく中性子高偏極・集光システムの開発を行う。そして、本システムを非常に良質な偏極集光中性子ビームを必要とする集光型偏極中性子小角散乱実験へ応用する計画である。H21年度は、H20年度に設計および製作した超高偏極中性子を発生させるための四極磁気回路の中性子偏極性能評価試験を行った。四極磁気回路は、強力永久磁石NdFeBと高飽和磁化材料からなる発展型Halbach四極磁気回路であり、口径15mmφ、磁石長は2220mmである。評価試験では、日本原子力研究機構の研究用原子炉JRR-3実験施設内にある中性子光学素子評価用ビームライン(C3-1-2-1NOP)に、製作した四極磁気回路を設置し、波長8Åの冷中性子を用いて、その中性子偏極性能を評価した。四極磁気回路の直上流にピンホールスリットを設置し、Stern-Gerlach型の実験配置を採った。そして、四極磁気回路の下流に中性子二次元検出器を配置し、四極磁気回路内を透過した中性子の軌道の並進量を測定し、その並進量から、四極磁気回路内の磁場強度勾配を評価した。

その結果、ほぼ設計通りの磁場強度勾配が四極磁気回路内で実現されていることが、中性子ビーム実験により確認でき、小角散乱実験で用いる低エネルギー中性子を偏極するのに十分な能力があることが分かった。本研究では,偏極中性子ビームの高効率利用を目的として,中性子の磁気モーメントと磁場との電磁相互作用のみを利用して,中性子を偏極させると共に集光する新概念(四極および六極磁場の利用)に基づく中性子高偏極・集光システムの開発を行う.そして,本システムを非常に良質な偏極集光中性子ビームを必要とする集光型偏極中性子小角散乱実験へ応用する計画である.H22年度は,JRR-3のC3-1-2-1ポートにおいて,本課題で製作した大口径四極磁石を用いた中性子ビーム実験を行い,偏極中性子ビームの発生に成功した.さらに,2台の六極磁石型中性子集光用磁気レンズと組み合わせて,パルス中性子を偏極,集光するための磁気複合光学システムのプロトタイプを構築した.次に,磁気複合光学システムを用いてパルス中性子ビームの偏極・集光実験を行った.その結果,波長帯域幅0.2nmのパルス偏極中性子ビームの集光に成功した
全天Ｘ線監視装置の早期速報によるＸ線閃光天体の正体解明

MAXIの速報の精密化と迅速化を行い、Swiftによる追跡観測を可能にした。これによってX線残光および可視光残光を発見し、通常のガンマ線バーストと同様の天体現象であることがわかった。一方で、銀河系内の天体現象が起源であった場合もあり、X線閃光とひとくくりにできない、様々な現象が含まれていることがわかった。MAXIにより観測されたX線閃光を含むガンマ線バーストについて、まとめの論文を発表した。本研究は全天X線監視装置MAXIがとらえ続けている、謎のX線閃光がスペクトルのソフトなガンマ線バーストであり、閃光の後にはガンマ線バーストと同様の残光が存在することを明らかにすることである。他の衛星では観測が困難なこれらのX線閃光は、これまで追跡観測もほとんどされないままになっていた。本研究は、MAXIの速報を限界まで早め、迅速な追跡観測を促進することによって、X線閃光の残光をとらえ、起源までの距離を決定する計画である。平成25年度はMAXIの速報の迅速化に欠かせない、自動位置決定システムを学生の協力を得て完成させ、運用を開始することができた。これによって以前より早く確実に速報を行うことができるようになった。また同時に、追跡観測を行うSwift衛星への観測提案もこれまでより早く行うことが可能になった。実際に、GRB 131225A、GRB 140221AなどでSwift衛星による追跡観測も行われた。これまでのところ、ガンマ線バーストと同様なX線残光は確認されていない。速報システムの運用と並行して、これまでにMAXIがとらえたX線閃光を含む、バースト現象のカタログを作成し、論文として投稿した。論文には、2009年の観測開始から2013年4月までの35のバーストについて、強度やエネルギースペクトルの硬さを調べた結果を載せた。また、それらを"MAXIだけがとらえたバースト"と"他の衛星でも同時に観測されたバースト"のふたつのグループに分けて比較することで、MAXIだけが捉えたX線閃光の特徴を明らかにした。他の衛星では観測されないこれらのX線閃光は、これまで追跡観測もほとんどされないままになっている。そこで本研究では、MAXIの速報を限界まで早め、迅速な追跡観測を促進する計画である。平成24年度は上記の計画に沿って速報を精密化するために自動解析システムの開発に取り組んだ。具体的には、速報のためのデータ処理を行う計算機を導入し、その上で動作する位置決定ソフトウエアの開発を行った。また、X線残光を観測できるSwift衛星との連携は本研究計画の2つ目の柱であったが、これに関しては、SwiftでMAXIのX線閃光の追跡観測を確実に行えるように、Swiftチームのメンバーと協力して、Swift衛星のGuest InvestigatorプログラムにMAXIのX線閃光の追跡観測を提案し、採択されている。更に、MAXIのX線閃光の残光を地上や衛星による追跡観測でとらえ、その振る舞いを調べること、起源天体までの距離を決定するために、国内外の協力者の存在は欠かせない。平成24年度は国内の学会で2回、研究会で1回、海外の研究会で1回の口頭講演を行ったほか、国内の研究会で1回ポスター発表を行い、これまでの研究成果を発表するとともに、MAXIのX線閃光の追跡観測のよびかけを行った。本研究は、全天X線監視装置MAXIが観測する突発的な天体現象である「X線閃光」の起源を知るため、Swift衛星などの望遠鏡を用いて迅速な追跡観測を行い、発生源までの距離を知ることを目的としている。H26年度は他の衛星でも検出されたGRBを含めると15件の速報を行うことができた。また、そのうちスペクトルがソフトでMAXIだけが観測したものは7件あった。更に、発生から短時間で位置を決められたものについては、Swift衛星による追跡観測も積極的に行った。とくに2014年10月29日に観測された現象では、追跡観測によって既知の暗いX線源が増光していたことが分かった。この天体は銀河系内にあり、X線閃光の一部はこのような近傍の星を起源とする、短時間の変動によるものであることがわかった。ただし、追跡観測を行ったにもかかわらず、依然として対応天体が発見できない場合も多い。当初の予想では、典型的なガンマ線バーストと同様のX線残光が観測される、としていたが、結果はこれとは異なっている。また、別の可能性として上記のような銀河系内の天体の突発的な増光である可能性も考えていたが、そのような場合には既知の天体の増光が観測されるはずであり、これとも異なるようである。したがって、予想していたのとは異なる種類の天体が混在している可能性が徐々に高まってきたと言える。これらについては今後更に調査を進める必要があると考えている。MAXIの観測によるこれらの結果をまとめたwebページも昨年から公開を開始しており、随時更新している。また、2013年4月までの観測結果は投稿論文として出版することができた。

H27年度は、MAXIでガンマ線バースト等の短時間の突発天体を19イベントとらえ、速報を行った。このうち、本研究の対象である「MAXIでしか検出されないスペクトルのソフトなもの」は5イベントあった。追跡観測は5イベント中3イベントで行うことができ、いずれも残光もしくはその候補を検出することができた。とくに2015年12月12日のイベントでは、可視光の残光も発見でき、このスペクトルが一般的なガンマ線バーストと似ていることもわかった。この観測で、可視光でも検出されたことから、赤方偏移が3を超えるような遠方で発生している可能性は否定される。また、未だ距離が決定されていないその他の対応天体についても、X線残光の位置をもとに可視光で追跡観測を行い、母銀河を発見できれば、距離を決定できる。更に、可視光望遠鏡による追跡観測の協力体制作りも進めることができた。協力開始後、観測可能な位置に現れた8回のうち5回で観測を行った。これまでのところ有意な検出はないが、MAXIの広い誤差領域をカバーできる貴重な観測であるので、上限値の報告を行っている。なお、本研究からの波及効果として、継続時間の長いX線バースト現象の追跡観測や、重力波対応天体のMAXIでの探査が挙げられる。本研究の中で開発した速報システムを応用することでこれらの成果を得ることができた。MAXIの速報の精密化と迅速化を行い、Swiftによる追跡観測を可能にした。これによってX線残光および可視光残光を発見し、通常のガンマ線バーストと同様の天体現象であることがわかった。一方で、銀河系内の天体現象が起源であった場合もあり、X線閃光とひとくくりにできない、様々な現象が含まれていることがわかった。MAXIにより観測されたX線閃光を含むガンマ線バーストについて、まとめの論文を発表した。論文の出版や、成果を発表するwebページの作成などは計画通りに進めることができた。しかし、国際会議に参加して、MAXIの観測成果を発表する予定であったが、都合がつかず参加することができなかった。宇宙物理国際会議に参加し、ガンマ線バーストやX線閃光のMAXIによる観測結果と、その追跡観測の成果を発表する予定である。これにより、X線閃光とひとまとめにされている現象の中には、既に理解の進んでいるガンマ線バーストとは異なる起源のものがある可能性を広く知ってもらい、正体解明のために欠かすことのできない追跡観測を行ってもらえるようによびかけたい。X線閃光の追跡観測を行うところまではできたが、対応天体を確定するには至っていない。また、これらの現象をまとめたカタログの論文は投稿まではできたが、受理するところまでは前年度中に終えられなかった。平成24年度中に行う予定であった、位置決定ソフトウエアの開発は、現段階で完成に至っておらず、やや遅れている状況にある。一方、Swiftとの連携の強化や、追跡観測の呼びかけに関しては、観測提案や学会発表の機会を有効に生かして、進めることができた。国際会議に参加するために海外出張を行う予定で旅費を確保していたが、参加できなかったため、旅費を使用できなかった。前年度で、X線閃光の追跡観測を行うところまでは達成できた。手順も確立できたので、今後は観測例を増やし、残光の発見と、距離の決定を目指す。
H^∞/μによるロバスト制御理論を用いた四足歩行ロボットの動歩行

本年度は,四足歩行ロボットの動歩行における歩行1周期中における支持脚時と遊脚時のダイナミクスの変化を外乱と考え,この外乱が四足歩行ロボットの各脚リンクの軌道追従性能に及ぼす影響を小さくするロバストサーボ系の設計手法の提案および四足歩行ロボットの動歩行において提案した制御手法の検証を行った.まず初めに線形ロバスト制御理論のH^∞制御を,これまで四足歩行ロボットの軌道追従制御に用いてきた最適トラッキング制御に適用し,H^∞最適トラッキング制御を用いて四足歩行ロボットの脚リンクの軌道追従性能を従来の最適トラッキング制御およびH^2最適トラッキング制御と比較検討した.その結果,従来の最適トラッキング制御よりも歩幅が大きくなり,安定した歩行を実現することができた.また,制御入力のパワースペクトル密度も高周波数では,オーダーが1桁小さくなった.次に,非線形制御理論のスライディングモード制御を用いた.まず最初に,目標軌道に追従するサーボ系を,最適トラッキング制御をベースに設計する手法を提案した.次に,この提案したスライディングモード最適トラッキング制御を四足歩行ロボットの脚リンクの目標軌道に追従する制御手法として用い,動歩行を実現した.スライディングモード最適トラッキング制御は,これまでの線形の最適トラッキング制御が誤差ベクトルと制御入力の二次形式の評価関数が最小になるように制御する手法と異なり,評価関数である切り換え関数が誤差ベクトル,状態変数ベクトルおよび補償ベクトルから構成され,切り換え関数を零にする制御手法であるので,外乱が軌道追従性能に及ぼす影響が線形の各最適トラッキング制御と比較して小さい結果が得られた.本年度は,四足歩行ロボットの動歩行における歩行1周期中における支持脚時と遊脚時のダイナミクスの変化を外乱と考え,この外乱が四足歩行ロボットの各脚リンクの軌道追従性能に及ぼす影響を小さくするロバストサーボ系の設計手法の提案および四足歩行ロボットの動歩行において提案した制御手法の検証を行った.まず初めに線形ロバスト制御理論のH^∞制御を,これまで四足歩行ロボットの軌道追従制御に用いてきた最適トラッキング制御に適用し,H^∞最適トラッキング制御を用いて四足歩行ロボットの脚リンクの軌道追従性能を従来の最適トラッキング制御およびH^2最適トラッキング制御と比較検討した.その結果,従来の最適トラッキング制御よりも歩幅が大きくなり,安定した歩行を実現することができた.また,制御入力のパワースペクトル密度も高周波数では,オーダーが1桁小さくなった.次に,非線形制御理論のスライディングモード制御を用いた.まず最初に,目標軌道に追従するサーボ系を,最適トラッキング制御をベースに設計する手法を提案した.次に,この提案したスライディングモード最適トラッキング制御を四足歩行ロボットの脚リンクの目標軌道に追従する制御手法として用い,動歩行を実現した.スライディングモード最適トラッキング制御は,これまでの線形の最適トラッキング制御が誤差ベクトルと制御入力の二次形式の評価関数が最小になるように制御する手法と異なり,評価関数である切り換え関数が誤差ベクトル,状態変数ベクトルおよび補償ベクトルから構成され,切り換え関数を零にする制御手法であるので,外乱が軌道追従性能に及ぼす影響が線形の各最適トラッキング制御と比較して小さい結果が得られた.
高齢者めまい患者における,24時間血圧変動と睡眠時無呼吸に関する臨床的研究

近年高齢化社会の進行や、ストレス過多の社会情勢を反映しめまいを主訴に耳鼻咽喉科を受珍する患者が増大している。こうした患者に対し、血圧日内変動の異常が見られるか?また難治性高血圧との関連が疑われている唾眠時無呼吸のとの関連があるのかを検討した。対象は、1998年年4月から2000年12月まで、山形大学耳鼻咽喉科をめまいを主訴に受診し、末梢前庭性疾患を除外しためまい患者136例(男性45例、女性91例)平均年齢58.5歳(16歳-86歳)である。全例とも通常の平衡機能検査を施行後、携帯型血圧計による24時間血圧測定は全例に、睡眠時無呼吸モニターは、問診により睡眠時無呼吸の合併が疑われた15例である。(1)24時間血圧測定の結果は、正常:50例、起立性調節障害、低血圧:62例Dipper:12例(morning surge 4例)、Non dipper:16例Extreme dipper:4例、Inverted dipper:4例であった。血圧日内変動の異常と、めまい症状の発現に関連があった。また、こうした患者に対して薬物治療を行った場合、めまい症状の改善と共に血圧日内変動の異常が改善するケースが多く、本法は治療効果判定に有用な検査であると考えられた。今後24時間血圧測定は、新たなるめまい検査としての可能性を示唆させる結果であた(2)睡眠時無呼吸と24時間血圧測定については、システムが複雑となり、ラインの混線や、誤操作が多く。また、睡眠時無呼吸モニターと携帯型血圧計の同時装着により、睡眠がかえって妨害されるとの患者の申し出が多く。新たなシステムを構築して再度検討する予定である。当科における平衡機能検査は、年間約500件前後を行っているが、その約6割が50歳以上の高齢者である。最近特に高齢者で降圧剤内服中にめまいを訴える例が多く、またいびきや睡眠時無呼吸を合併しているケースもたた見られたため、めまい患者の24時間血圧変動と睡眠時無呼吸というテーマにて研究を開始した。まず、スクリーニングとして、当科外来での診察時に立位・仰臥位での血圧の変動〔シェロン・テスト〕を施行し、陽性例(仰臥位→立位で収縮期血圧で20以上の低下)や境界例(仰臥位→立位で収縮期血圧で10以上の低下)について、またシェロン・テスト陰性ながらも起床時および体動時にめまいを訴える症例について携帯型24時間血圧計を患者に貸与してその血圧の変動について検討した。その結果、特に朝方にめまいを訴える症例は、朝方起床時の著名な低血圧と起床後の血圧の上昇(Morning surge)がみられない場合が多く、また降圧剤内服例では血圧を下げすぎ逆に日中にも血圧が上昇しない過剰降圧例が多いことがわかってきた。この所見については、コントロール症例と十分な統計学的検討を加え、本年の平衡神経科学会に発表予定である。また、こうした血圧変動異常症例に睡眠時無呼吸をどの程度合併するか、本年度解析を予定しているが、かなりの症例で軽度-中程度の睡眠時無呼吸を合併している傾向があることがわっかってきた。山形大学医学部耳鼻咽喉科をめまいで受診した患者で(1)高血圧で治療中(2)朝起床時のめまい(3)体動時のめまい(4)Schellongstest陽性のいずれかを満たした症例に対して、24時間血圧測定、およびアプノモニターを施行した、24時間血圧測定は100症例以上、アプノモニターは約20症例に行った。

今回の検討では、高血圧で降圧剤を内服している患者で、降圧剤の過剰降圧によるめまいが数多く認められ、降圧剤の変更によりめまい症状が回復している点が非常に興味深く、降圧剤の投与は単に血圧値を下げれば良いものではなく脳循環との兼ね合いを考慮すべきものと思われた。この点について第3回山形めまい研究会、および第58回日本平衡神経科学会で発表し内科医へ警鐘をならした。また起立性調節障害が若年者だけでなく老年者にも数多くみられる点も新たに明らかになった。
行動意思決定研究を基礎とした多元的価値下での処方的社会心理学の構築

本研究は、行動意思決定研究を基礎とした多元的価値下での処方的社会心理学の構築を目指すものである。行動意思決定論とは、人々の意思決定についての心理学的知識を基にした記述的な意思決定理論のことである。本研究では、多属性意思決定のの心理学的モデルやそれらの研究知見をもとにして合理的意思決定と「よい意思決定」について検討を行った。本研究では、多属性意思決定の処方的検討によって、多元的観点が「よい意思決定」をもたらすことを検討した。本研究では、言語プルとコール法や眼球運動解析などの実験室内過程追跡技法や面接、社会調査などの手法を用いて、多属性意思決定や多元的社会の問題を検討した。本研究は、多元的な価値(異なる価値観)が共存する社会においての社会的意思決定についての行動意思決定論に基づく理論分析をもとに、社会的意思決定の問題を多角的に検討することを目標としている。具体的には、1)「多元社会における社会的意思決定の処方」ということについて数理的解析、計算機シミュレーション研究などによる理論的分析を通じて、現実社会における問題解決を考える社会心理学の処方的アプローチの構築を図り、2)神経科学的手法、実験心理学的手法、観察法、調査法を用いた、社会的意思決定過程を分析する新たな社会心理学的方法論の検討を行い、3)社会の経済的不平等、土木行政、消費者政策、社会における偏見と差別いった諸問題に関する事例研究と処方のあり方を提示することを目標にしている。本年度は、処方的社会心理学の方法論を構築するための、公理的意思決定論をもとにした社会的意思決定の数理的解析、さらに、社会的意思決定のための予備的な調査と実験を行った。まず、人々がどのような社会的意思決定を良いと考えているのかについての面接調査を行い、さらに、社会的意思決定手法や意思決定内容についての面接、望ましい社会的意思決定の連想についての分析、人々が考える望ましい社会的意思決定の心理的次元には何があるのかの分析を行った。面接調査は一般成人を対象にしており、新しく開発した個人別のグラフィック手法を用いて、個人ごとの望ましい社会の構成次元や、望ましい社会的意思決定の次元についての面接調査を行い、結果の定性解析と、計量分析を行い、「よい社会」と「良い意思決定」の構成次元を抽出した。また、これらのデータ解析の知見を参考にして、望ましい社会的意思決定のあり方についての考察を行った。本研究は、多元的な価値、異なる価値観が共存する社会における社会的意思決定について、行動意思決定論に基づく理論分析を行い、どのように社会的意思決定を為すべきかという問題を、多角的に検討することを目的とし、研究の成果を国内外での研究発表を行っている。本年度は、具体的には下記の検討を行っている。まず、(1)行動意思決定論をもとにした処方的社会心理学の理論的枠組みと方法論の研究を行った。これまでの行動意思決定論をもとに、記述理論、規範理論との関係を参照しながら、処方的理論の位置づけを行った。(2)「良い社会」に関する面接査研究を行った。富山および東京のの一般成人を対象に、良い社会とは何かについての連想法を用いた面接調査を行い、結果の定性解析と、テキスト解析による分析から、望ましい社会的意思決定についてのイメージを測定した。また、それらのイメージに基づき、望ましい社会的状態について、連想法、及びその個人差多次元解析手法を用いた解析を行い、「良い社会」や「良い意思決定」を構成する次元を抽出した。さらに、意思決定スタイルや形式主義などとの相関分析を行った。(3)多元的価値のもとでの意思決定過程の計算機シミュレーション研究を行った。諸価値の望ましさのトレードオフの程度を計量する。また、この諸価値の組み合わせを感度分析の方法で検討し、シミュレーションを行った。(4)多元的価値のもとでの意思決定の心理実験を行った。また選好形成実験もいくつか行っている。実験においては、情報モニタリング法を用いた意思決定課題において、眼球運動測定装置や、皮膚電気抵抗測定を用いたる意思決定過程を分析した。本年度は、いろいろな多元的価値下における意思決定の研究を行い、調査研究、実験研究、面接研究を実施した。全研究分担者を交えた研究集会を開催して、研究プロジェクトについての成果発表を行い、意見交換を行った。本年度は以前に実施した富山と同程度の規模の高崎市を対象にした調査を実施した。調査手続きはコルクボード・イメージ・マッピング法を用いた。調査の手続きは以下の通りであった。(1)価値の主要項目の抽出...「よい社会」だと思う事柄について10項目自由記述してもらった。各項目は名刺サイズのカードに記入するよう求めた。(2)コルクボード・マップの作成...10枚のカードの上部にそれぞれピンを刺し,コルクボード(直径60cmの円)の上に自由に布置してもらった。(3)半構造化面接...(a)なぜそのような配置にしたのか,(b)内容的にまとまっている部分はあるか,(c)上下及び左右の軸を考えて何か意味が見出せるか,を回答してもらった。予備調査で得られた28のカテゴリを使用した。各調査参加者によって命名されたまとまりを価値カテゴリに分類し,その出現頻度を集団ごとに比較した。軸の内容についても,出現頻度を集団ごとに比較した。また,各価値カテゴリの項目がコルクボード上で布置された点の極座標を測定し,中心から各点に向かう単位ベクトルの偏角を用いて,方向統計学に基づき平均方向と標準偏差を算出することで,布置の傾向を分析した。

その結果を首都圏と富山市との比較を行った。また、実験研究では、選好形成の実験研究、選択の研究などを実施し、国内、国外の学会での研究発表を行い、論文の刊行、図書の観光を行った。また、この不確実性下の意思決定についてのFrontier in Psychologyでの特集号の編集を開始した。調査の時期が延び繰越申請をしたが調査の実施も終了して、計画通り研究は進展した。本研究では、多元的な価値が共存する社会においての社会的意思決定についての行動意思決定論に基づく理論分析をもとに、この問題を多角的に検討した。まず、本年度は、高崎市で面接調査を実施して、望ましい社会の構成要素や、望ましい社会的意思決定の属性についての面接調査を行い、結果の分析を行い、「望ましい社会」と「望ましい社会的意思決定」の構成次元を抽出した。どのような次元が「望ましい社会」の評価・形成に関連するかについての多変量解析を行った。また、よい意思決定についての特質を考えるために、さまざまな意思決定の決定方略を用い、さらに、意思決定の過程において、途中で決定方略が変更されることを考慮に入れて,意思決定過程に二段階を設定し、その意思決定過程で決定方略が変化することを仮定した計算機シミュレーションを行った。この計算機シミュレーションでは,どのような決定方略が,また,どのような決定方略の組み合わせが、認知的努力が少なくて,比較的正確か、ということをまず検討した。さらに,どのような二段階で変化する決定方略の組み合わせの仕方が,比較的認知的努力が少なくて正確なのかという観点からの検討も行い,その心理的な機能についての考察を行った.これらの知見を受けて、意思決定過程についての実験研究を行った。また、どのような意思決定が望ましくよい社会の問題につながるのかの面接調査と質問紙調査を実施した。本年度は、日本心理学会の大会において、よい意思決定やよい社会についての公募シンポジウムを企画して、竹村和久、高橋英彦、坂上貴之による研究発表を行い、さまざまな研究者と意見交換を行った。また、日本社会心理学会の自主企画ワークショップにおいて、社会的行動の説明について、竹村和久、羽鳥剛史による研究発表を行い、本研究課題のための意見交換を行った。また、本研究課題の成果について、書籍、学術雑誌に公表した。本研究課題の実施にあたって、おおむね計画通り順調に進展していると言える。研究の成果も公表されており、おおむね順調であると言える。本研究では、多元社会における社会的意思決定の理論的スキーマを提示して、処方的社会心理学の方法論を提示することを第一の目的とした。処方的アプローチは、広い意味での合理性を満たす意思決定を支援することを目標とし、現実の問題状況にあわせて、意思決定をサポートするためのアプローチであるが、このような観点を社会心理学に取り入れて、処方的アプローチを用いるうえでの理論的整備と、数理的な観点での方法論の構築を行った。