hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Inflammatory単球サブセットの動脈硬化との関連生

初回冠造影検査時に治療が必要な患者群では、既に高リスク群であると考えられ薬物療法を含めた厳重な管理が行われており、そのため有意差がみられなかったのではないかと考える。しかしながら、冠動脈インターベンションを施行した群と比較し、冠動脈バイパス群では、CD14陽性CD16陽性単球が有意に高値であり、冠動脈疾患の発症進展には少なからず関連していると考えられた。当初予定していた、単球、マクロファージのサブセットの関連性が証明されず、現時点では単球サブセットと冠動脈イベントの関連性や、炎症性サイトカインについて検討を行っている。計画書通り、今後マイクロOCTの導入を行う。また単球とマクロファージサブセットの関連について引き続き検討を行う。結果が陽性所見であれば、引き続き、冠動脈を有する患者において検討を行う。予後検討については、冠動脈疾患に対して、治療が施行されている患者に関しても検討を行う予定としている。近年、冠動脈疾患と単球と関連が報告されているサイトカインが複数報告されており、現在それらと単球との関連性について研究を行うべく準備を行っている。本研究において、炎症性サイトカインと単球との関連が認められているが、悪性疾患と冠動脈疾患の関連性も注目されており、それに関しても検討を行う予定としている。平成30年度に、マウスを使用したマイクロOCTでの研究を行う予定であったが、他施設との関連もあり導入に遅れている。そのため予定していた使用額に到達しなかった。今後出来る限り早期の導入を予定としている。当初と研究計画が改定されたため。
赤外線PIVを中核とする水域の総合画像環境計測システムの開発

1.河川や海岸におけるPTVの適用技術の開発(1)効果的なトレーサーの自動認識技術を開発した。カラー画像を用いた判別分析、および粒子候補の継続時間(2秒以上継続するものが粒子候補)による判別の組み合わせにより、水面のさざ波により反射する多数の光点と、トレーサー粒子を、誤認率1%程度で識別することができるようになった。[江藤・竹原・高野ら:土木学会論文集](2)淀川、鳥取海岸等で、実際にヘリコプターや繋留気球を用いてPTV計測を行った。淀川ではグランドツルースとして、同時にADCPによる流れの空間3次元計測を行った。PTVによる計測結果とADCPによる計測結果は比較的良く一致した。[江藤他:水工学論文集、河川技術論文集等](3)風波発生時の波と流れのPTVによる同時計測技術を開発中した。[竹原(海岸工学論文集等)]。(4)同時に水質のグランドツルースとして淀川における窒素やリンについても実測を継続し、季節変動特性を明らかにした。[中口]2.繋留飛行船等による大気サンプリング技術の開発(1)繋留飛行船(微風時)や大型カイト(やや強風時まで)の係留索に、高度別に吊り下げることが可能な大気サンプラーを開発した。[中口・高野](2)実際にサンプリング実験を行った。NOx濃度やSPM濃度の計測値において、高度50m程度で濃度が最大になり、100m程度では再び濃度が下がる、ダストドームが生じていることが確認された。ダストドームは繋留飛行船に搭載したカメラで撮影した画像からも確認できた[中口・高野]。3.関連して得られた研究成果今回の科学研究費で購入した赤外線ビデオカメラを用いて、水域のローカルリモートセンシング以外にも以下のような貴重な研究成果が得られた。(1)交差点の管理における赤外線ビデオカメラの利用技術の開発[江藤]人体レベルにおける熱環境計測[梶井]1.河川や海岸におけるPTVの適用技術の開発(1)効果的なトレーサーの自動認識技術を開発した。(1)交差点の管理における赤外線ビデオカメラの利用技術の開発[江藤]人体レベルにおける熱環境計測[梶井]本研究は,水表面に撒布したアイス・キューブや,河川や沿岸の自然な水表面の微細な温度ムラをトレーサーとして,昼夜を問わず精密表面流速計測ができる赤外線PIV技術を確立するとともに,水域におけるメソ・スケール・リモート・センシング技術の開発を目的としている.本年度は,特に赤外線PTVシステムの開発を課題とし,高性能赤外線カメラ(三菱サーマルイメージャIR-M700)を導入した.また,水環境計測におけるトレーサーとして氷や煎餅を用いて,赤外線カメラによる視認性の確認を基礎実験として行った.その結果,以下のことが確認された.1.煎餅を凍るまで冷やして水に浮かべた場合,約10分間にわたって赤外線カメラによる視認性が保たれ,トレーサーとしての時間的保存性も十分であることが確認された.2.トレーサーとしての妥当性を検討するために,直径2.5cmの氷を用い,赤外線カメラによる空気中での氷の視認実験を行った結果,距離40mまでは氷を視認することができた.従って,例えば高度300mで撮影するときの氷の直径は20cm以上でなければならない.さらに,淀川において高度300mの高さからヘリコプターに乗せた赤外線カメラで水面上の氷の視認実験を行った.使用した氷は1辺17cm立方体である.約1,000個の氷を流したが、実際に視認できたのは10個程度であった.このことは逆に,上記の基礎実験結果(高度300mでは直径20cm以上)を裏付けるものである.

次年度は直径25cm程度の氷板を用いて再度現地実験を行うとともに,トレーサーの撒布方法の決定など,現地観測を重点的に行うことにより,赤外線PIV技術の開発を進める.本年度の研究実績は以下のとおりである。(1)耐候性ローカルリモセン・プラットフォームの開発耐候性係留飛行船開発のための基礎研究のために、本年度は直径50cm程度の模型の飛行船型気球を双胴船の模型に係留し,水槽内で牽引する実験を行った。(2)画像計測とCFDの結合アルゴリズムの開発前年度に引き続き淀川3川合流地点における有人ヘリコプターから得られた表面流れ場の画像観察結果から、3次元流れの数値計算を行った。(3)大気サンプリングシステムの開発高度別に飛行船型気球に搭載できるNO2および粒子状物質(水溶性蛍光物質)を捕集する装置を試作した。近畿大学キャンパス内グラウンドで、試作した捕集装置を地上0m、50m、100mの3点に取り付けて気球を上げた。サンプリングを2時間ずつ2度行った。この結果、地上50mの粒子状物質濃度が高くなった。当日は風速が小さく晴天であったので、逆転層によるダストドームが生じていたものと考えられる。このことは気球に搭載した600万画素のカメラによる撮影結果からも確認された。(4)大気境界層計測システムの開発気球にプロペラ式風速計を取り付ける方法を検討した。一つは気球の直下部に直接取り付け、もう一つは係留索に取り付けた。プロペラが当たって気球を傷つけたり、逆に測定が不能にならないように取り付け方法に工夫を加えた結果、正常に機能させることができた。温度・湿度センサーなどの取り付けは容易であるので、これで大気境界層の計測も可能になった。(5)ハイパワー赤外線レーザーによる温度トレーサー実験炭酸ガスレーザーを水面に照射する実験を行った。これを赤外線カメラで撮影すると、照射後、数秒間にわたって高温部が明瞭に持続し、トレーサーとして使えることがわかった。1.繋留型飛行船による大気環境計測繋留型飛行船をローカルリモートセンシングのプラットホームとして使用する技術を開発した。空撮だけではなく、空気試料サンプラー等も開発し、大気の汚染状況を計測することに成功した。当日は放射冷却により、空撮でもダストドームの広がりがはっきり確認できる状況であった。粒子物質濃度は、高度50m付近で最大であった。ただしNOxについては全く異なる分布が観察された。2.プラットフォームとしての凧の利用技術の開発繋留型飛行船は風が強くなると係留や操作が難かしいことがわかった。強い風に対しては凧の方が安定性が良いので、凧を使った撮影技術と、環境測定技術の開発を試みた。ドイツ製の100g以下の風速計を見つけ、数個係留索に取り付け、風速の鉛直分布を計測することに成功した。3.赤外線による水面計測様々の条件の水面を赤外線カメラで撮影し、写り方について検討した。例えば沿岸の砕波帯を撮影すると、黒い網目状の模様が撮影された。これは昼間であれば白く見える泡の連なったものであることがわかった。実験室で室温より水温が高い場合と低い場合について水槽で砕波を起こし、発生した泡を赤外線カメラで撮影したところ、室温が低いときは泡が黒く写ることが証明できた(高い場合は白く写る)。
ワルラス一般均衡理論における分配論の位置づけと、その社会哲学的基礎の解明

本研究を進める上で主要な活動となったのは、ワルラスにかかわる資料の収集であった。残念ながら、『ワルラス全集』の未公刊分のうち、今年度新たに刊行されたものはなかったが、一橋大学の図書館にたびたび赴き、ワルラスおよび同時代の近代経済学者にかかわる資料の収集と検討を行った。また、ワルラスおよび同時代の近代経済学者にかかわる研究文献を、主要設備として逐次購入し、検討した。本研究の成果は、ワルラスの分配理論の中心を占める「価値変動の法則が、ワルラス純粋経済学設立の第一の思想的契機であることを明らかにすることにより、ワルラスは実は動態的分配理論の完成を指向していたこと、静態分析とされる一般均衡理論はその序論にすぎないことを明らかにしたことである。このような主張は、すでに森嶋通夫氏が、理論経済学の立場から行っているが本研究では、このような主張をするにあたって、ワルラス・モデルとリカードおよびケインズ・モデルとの継続性を主張した森嶋説への反論として、経済思想の観点から、ワルラス・モデルの方法、階級社会観におけるリカードおよびケインズとの断絶を示した。これらの成果の大部分は、『経済セミナー』で、1995年11月号より「ワルラスの経済思想(全6回連載)」の中で発表している。また、森嶋氏のすすめもあり、現在、英文雑誌への論文投稿を準備中である。
細胞特異的逆行性ウイルスベクターを用いた衝動性セロトニン神経回路網の解析

本研究の目的は、複雑に投射するセロトニン神経回路と、衝動性やうつ病などの表現型の関係性を、回路レベルで明らかにすることにある。本年度の主要な検討結果は以下の通りである。1.背側縫線核セロトニン神経の投射経路を明らかにするため、順行性のセロトニン神経特異的レンチウイルスベクターを用いた検討を行った。その結果、背側縫線核セロトニン神経が腹側被蓋野、皮質下領域へ密に投射していることが明らかになった。2.密な投射が見られた腹側被蓋野に、高頻度逆行性セロトニン神経特異的ウイルスベクターを感染させることで、その逆行性感染能の評価を行った。その結果、背側縫線核から腹側被蓋野に投射するセロトニン神経への特異的感染が観察されたが、感染細胞数は少数であった。3.セロトニン神経回路の機能制御を実現するため、順行性のセロトニン神経特異的ウイルスベクターによる遺伝子発現量の向上を図った。その結果、従来レンチウイルスベクターであったものを、コピー数が100倍以上高いアデノ随伴ウイルスベクターへと切り替えることで、発現量ならびに感染細胞数の顕著な増大が見られた。4.セロトニン神経回路の機能制御が衝動性に与える影響について評価するため、遅延を組み合わせたT-maze試験を実施した。遅延時間を増加させていくことで、衝動的選択の割合が増加したものの、セロトニン神経伝達を非特異的に亢進させるSSRIの投与では、衝動的選択の割合に変化は見られなかった。一方、セロトニンの枯渇が衝動的選択を増加させることが知られているため、衝動性の抑制・亢進の双方に異なるセロトニン神経回路が関与している可能性が考えられる。今後、前項のウイルスを用いて神経回路ごとの作用を分離して解析する必要があると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、改善型セロトニン神経特異的ウイルスベクターに加え、高頻度逆行性ウイルスベクターおよび光遺伝学的技術を組み合わせ、縫線核セロトニン神経回路網と各表現系の関係性を特に衝動性に着目して明らかにすることである。本年度は、改善型セロトニン神経特異的ウイルスベクターを用いて神経興奮性のChETAおよび神経抑制性のeArchTを発現させたラットおよびマウスにおいて、縫線核の急性単離切片を作製し、光照射に応じたセロトニン神経制御が可能であることを確認した。また、背側縫線核にChETAを発現させ、セロトニン神経特異的に光刺激による活性化を行った際に、尾懸垂試験におけるうつ様行動が有意に減弱するが、高架式十字迷路における不安様行動には影響を与えないことを見い出した。一方で、背側縫線核にeArchTを発現させ、セロトニン神経特異的に光刺激による抑制を行った場合にはうつ様行動および不安様行動に影響を与えないことを明らかにした。これらの結果は、背側縫線核の直接的な活性化が抗うつ薬様作用の発現に十分であることを示すものである。さらに、各投射先ごとのセロトニン神経回路特異的な光刺激を可能にするため、改善型セロトニン神経特異的ウイルスベクター投与後1, 2, 3ヶ月後において解析を行ったところ、1-2ヶ月で腹側被蓋野において、3ヶ月後において側坐核、前頭皮質などセロトニン神経投射先におけるChETAの発現を確認した。今後、これら投射部位において光照射によるセロトニン神経特異的な刺激あるいは抑制が可能であるか検討する予定である。

高頻度逆行性ウイルスベクターにおいてはウイルスを作製し解析を行ったが、逆行性に発現が認められた細胞数は少なく、実用レベルではなかった。一方で、セロトニン神経特異的な刺激あるいは抑制による行動学的変化を一部解明できた他、ウイルスベクターレパートリーの拡充、ウイルス投与後の回復期間を延長することにより投射先におけるChETAの発現確認ができている。27年度が最終年度であるため、記入しない。高頻度逆行性ウイルスベクターによるChETAの発現は実用レベルではなかったものの、順行性に投射先までChETAが移行することを確認できているため、今後はcre-loxP系を用いた遺伝子発現量の上昇、あるいは光に対してより応答性の高いChR2変異体を用いることで、セロトニン神経単一回路選択的な刺激の検討を推進できると考えている。また、現在作成中である薬物依存における衝動性亢進動物モデルを中心としたセロトニン神経回路の機能に対する検討を進めていきたいと考えている。
矛盾許容型論理の全容解明に向けた研究

本研究には三つの学術的問いがあり、それらに対応して、以下の三つの目的を設定した。第一に、幾つかの論理観を取り上げ、それに基づいて矛盾許容型論理の理解がどのようなものとなるのかを明らかにすること。第二に、特に真矛盾主義に基づく理論に着目し、その理論展開に際して用いられるメタ理論が古典論理を含む場合と含まない場合とで如何なる違いが生じるかを明らかにすること。そして第三に、無数にある矛盾許容型論理の体系の内で、特にこれまでにあまり注目されていなかったDiscussive logic、Infectious logicそしてConnexive logicの三種類に焦点を当てて、それらの全容の解明及び既によく知られている体系群との関連を明らかにすること。これらに関して、以下のような検討を行い、成果を得た。まず第一の目的に関しては、Adaptive logicの創始者であるDiderik Batens名誉教授(ゲント大学)を招き、Adaptive logicの背後にある論理観や矛盾許容型論理の理解を検討する機会を得た。第二の目的に関しては、Zach Weber上級講師(オタゴ大学)とともに議論を進めた。特にGraham Priestの著書In Contradictionにおけるuntrueの取り扱いに焦点を当て、そこに問題のあることを明らかにした。そして、第三にDiscussive logicについてはその基本的方針に従って幾つかの多値論理に対して新たな見通しを与えた。Infectious logicに関しては想定されていなかった新たな意味論的観点を見出した。そしてConnexive logicに関してはWansingの方法論のContra-classical logicへの応用可能性を論じ、さらに様相性を含む言語において得られる一般化についての成果を得た。
医療用ジルコニウムの腐食メカニズム解明と飛躍的な耐食性向上を実現する処理法の開発

(1)表面分析による欠陥因子の把握と試料の作製昨年度はジルコニウム表面に露出した不純物からなる介在物が、ジルコニウムでの局所的な腐食を引き起こし、耐食性を決定づける要因になっていることを明らかにした。このため、今年度はこの不純物元素を特定するため、ジルコニウムに金属元素として鉄、スズ、ハフニウム、軽元素として酸素、炭素、窒素をそれぞれ0.5%程度添加したボタンインゴットを作製し、耐食性を評価した。なお、作成したインゴットは熱処理として石英ガラス管に真空封入し、1173Kで1時間保持後、氷水中で急冷し容体化処理を施し、再度石英ガラス管に真空封入し、1073Kで1時間保持後炉冷することで焼鈍処理を施した。耐食性評価の結果、ジルコニウム中に酸素と炭素が同時に含まれている場合に限り、特異的に腐食が誘発されることが明らかとなった。(2)ジルコニウムの耐食性を改善する電気化学的表面処理法の開発上記の局所的な腐食を誘発する欠陥因子のみを選択的に除去することで、ジルコニウムの耐食性を大幅に改善できることが期待される。今年度は計画を前倒しして、欠陥因子除去のための表面処理法開発に取り組んだ。腐食の意図的な誘発後、ただちに腐食を停止させることを可能とするため、特定の溶液中で定電圧または定電流の条件の正負サイクルを印可し、ジルコニウムの電気化学反応を制御した。この結果、ジルコニウム表面には腐食を誘発した介在物が存在していたと思われる深さ数マイクロメートル程度の浅型の窪みが多数形成されており、この試料の耐食性は劇的に改善することが明らかとなった。今年度は、当初の計画に則り、試料作製、耐食性評価の2項目について重点的に取り組んだ。この結果、介在物を意図的に導入した試料を用いて実験を行うことにより、ジルコニウムの耐食性を低下させている要因の解明に成功した。また、上記の成果を踏まえ、最終年度に実施することを計画していた、ジルコニウムの耐食性を改善するための表面処理法の開発を、前倒しで実施した。この結果、電気化学的な手法により、特定の溶液、および特定の電圧・電流の印可条件において、ジルコニウム表面の介在物が選択的に除去され、耐食性が大幅に向上することを実際に確認した。以上から、本研究課題の進捗は、計画以上に進展していると評価できる。今後は、ジルコニウムの耐食性を改善するための電気化学的表面処理法について、条件を調整し、より効率的・効果的に表層の介在物を除去するとともに、周囲の母材の溶解を最小限に留めることができるよう最適化を行う。また、耐食性が特異的に低下することが明らかとなった不純物を導入したジルコニウム試料を作製し、微小領域における耐食性評価の実験を行うことで、実際にこの介在物の周囲で腐食が開始されることを確認する。研究の進捗次第では、上記表面処理による浅型の窪みの形成がジルコニウムの機械的性質、特に、疲労特性に影響しないことを確認するための実験も実施する。(1)表面分析による欠陥因子の把握と試料の作製ジルコニウム表面に露出した介在物など、腐食に影響を及ぼすことが予測される様々な欠陥因子の影響を明らかにするため、ジルコニウムに不純物元素として鉄、スズ、ハフニウムをそれぞれ0.5%添加してアーク溶解炉にてボタンインゴットを作製した。さらに、次に示す熱処理を施した。インゴットを石英ガラス管に真空封入し、1173Kで1時間保持後、氷水中で急冷し、STQ処理とした、次に、再び石英ガラス管に真空封入し、1073Kで1時間保持後炉冷し、STA処理とした。この熱処理後のZr-0.5Fe-0.5Sn-0.5Hfの表面を鏡面研磨紙、レーザー顕微鏡観察を行ったところ、複数の介在物が形成していることが認められた。(2)電気化学測定による耐食性評価(1)で作製したジルコニウム試料に対し、従来法による耐食性評価として、露出面積0.35cm2にてアノード分極試験を行った。この結果、孔食電位は0.774V(SCE基準)±0.202であり、純ジルコニウムと比較して、有意に低い値を示した。このことから、ジルコニウムの耐局部腐食性を低下させているのは不純物系の介在物であることが明らかとなった。今年度は、当初の計画に則り、試料作製および耐食性評価の2項目について実施した。この結果、介在物を意図的に導入した試料において、実際に耐食性の低下が生じることを確認できたたことから、計画は順調に進展していると評価できる。上記の従来の手法による耐食性評価に加え、微小領域における特別な電気化学測定についても、レーザー顕微鏡において介在物であると認められる部分のみを測定領域として独立させた複数の試料を作製することに成功し、実際にこの領域においてアノード分極試験を行い、問題なく測定できることを確認し、次年度の研究計画に支障がない状況であるといえる。

なお、作成したインゴットは熱処理として石英ガラス管に真空封入し、1173Kで1時間保持後、氷水中で急冷し容体化処理を施し、再度石英ガラス管に真空封入し、1073Kで1時間保持後炉冷することで焼鈍処理を施した。耐食性評価の結果、ジルコニウム中に酸素と炭素が同時に含まれている場合に限り、特異的に腐食が誘発されることが明らかとなった。(2)ジルコニウムの耐食性を改善する電気化学的表面処理法の開発上記の局所的な腐食を誘発する欠陥因子のみを選択的に除去することで、ジルコニウムの耐食性を大幅に改善できることが期待される。今年度は計画を前倒しして、欠陥因子除去のための表面処理法開発に取り組んだ。腐食の意図的な誘発後、ただちに腐食を停止させることを可能とするため、特定の溶液中で定電圧または定電流の条件の正負サイクルを印可し、ジルコニウムの電気化学反応を制御した。この結果、ジルコニウム表面には腐食を誘発した介在物が存在していたと思われる深さ数マイクロメートル程度の浅型の窪みが多数形成されており、この試料の耐食性は劇的に改善することが明らかとなった。今年度は、当初の計画に則り、試料作製、耐食性評価の2項目について重点的に取り組んだ。この結果、介在物を意図的に導入した試料を用いて実験を行うことにより、ジルコニウムの耐食性を低下させている要因の解明に成功した。また、上記の成果を踏まえ、最終年度に実施することを計画していた、ジルコニウムの耐食性を改善するための表面処理法の開発を、前倒しで実施した。この結果、電気化学的な手法により、特定の溶液、および特定の電圧・電流の印可条件において、ジルコニウム表面の介在物が選択的に除去され、耐食性が大幅に向上することを実際に確認した。以上から、本研究課題の進捗は、計画以上に進展していると評価できる。当初の計画通り、平成30年度年度以降は欠陥因子を導入した試料の作製と、微小領域における電気化学測定を繰り返し、結果をフィードバックすることで、腐食挙動に決定的な影響を及ぼす因子を段階的に選別することとする。昨年度は不純物元素として鉄、スズ、ハフニウムを添加した試料を作製し評価を行ったが、今後は介在物形成に重要な影響を与えると考えられる、酸素、窒素、炭素などの軽元素の不純物を導入して試料を作製する方法を検討する。また、研究の推進次第では、平成31年度に予定していた、ジルコニウムの耐食性を飛躍的に向上させるための表面処理法の開発にも着手する。今後は、ジルコニウムの耐食性を改善するための電気化学的表面処理法について、条件を調整し、より効率的・効果的に表層の介在物を除去するとともに、周囲の母材の溶解を最小限に留めることができるよう最適化を行う。また、耐食性が特異的に低下することが明らかとなった不純物を導入したジルコニウム試料を作製し、微小領域における耐食性評価の実験を行うことで、実際にこの介在物の周囲で腐食が開始されることを確認する。研究の進捗次第では、上記表面処理による浅型の窪みの形成がジルコニウムの機械的性質、特に、疲労特性に影響しないことを確認するための実験も実施する。平成29年度は試料作製のための原材料や研磨、熱処理関連の消耗品、また、電気化学測定のための装置の部品交換等の保守費用やガラス器具、電極等の消耗品を中心に800千円を計上していたが、実際には装置の保守は不要であったこと、また、消耗品の多くは従来の研究で使用し保管していたものの再利用で賄えたことから、来年度に繰り越すこととなった。平成30年度は上記の各種消耗品を購入する必要があるほか、試料への軽元素導入のため、新たにジルコニウム化合物の各種粉末を購入する。
骨髄間葉系幹細胞移植した同種脱細胞化神経片含有血管柄入りチューブ内での神経再生

血管束と骨髄間葉系細胞、脱細胞化同種神経マトリックスを導管内へ移植した新規人工神経の成績を、ラット坐骨神経モデル(20 mm欠損)を用いて自家神経移植と比較した。術後24週の人工神経移植術群は神経移植術群に比較して後肢足底部接地面積が有意に大きく、接地圧も大きい傾向が見られた。足底内転筋での複合筋活動電位の振幅、運動神経伝導速度も、人工神経群の方が神経移植群に勝る傾向を認めた。再生神経の組織形態学的検索でも、有髄軸索線維数は人工神経群で少ないが、その直径は大きい傾向が見られた。この人工神経内の神経再生は、自家神経移植に匹敵した。これまでに我々は、このチューブ内環境に骨髄間葉系幹細胞を移植すれば、細胞はその豊富な血流と神経因子により、神経系細胞に分化、増殖し、神経再生を促進させる事を報告した(T. Yamakawa et al. Cell transplant 2007)。本実験では、我々は移植細胞がチューブ内で滞在するための足場として、同種神経基底膜を神経チューブ内に移植する事により、より末梢神経再生が促進されるのでは無いかという仮説を立て、この実験を行っている。同種神経基底膜としては、DA ratより採取した坐骨神経にfreeze and throwを繰り返す事により細胞成分を除去した同種神経基底膜を作成した。Lewis ratの坐骨神経に作成された20mmの神経欠損を、腓腹動静脈茎と骨髄間葉系幹細胞(BMSC)移植した同種神経基底膜を含有したシリコンチューブで架橋した群(VCS群)、コントロールとして同種神経基底膜の入ってない骨髄幹細胞移植血管含有チューブで架橋した群(VC群)をそれぞれ20頭作成し、その神経再生を、術後12週に電気生理学的、組織形態学的に各群10頭ずつに対して評価を行った。その結果VCS群、VC群の運動神経伝導速度は、対側正常肢のそれぞれ50.3±16.7%、38.3±23.8%で、両群間に有為さはなかったが、母趾内転筋のM波の振幅は、それぞれ対側正常肢の10.1±6.4%, 3.6±2.5%で有為にVCS群の振幅が大きかった。また神経チューブ遠位部より採取した再生神経横断面での形態学的検索では、VCS群、VC群の平均有髄神経軸索総数は、それぞれ3370±1253, 852±435、平均有髄神経軸索直径は、それぞれ3.47±0.37μ, 2.89±0.36μで、平均有髄神経軸索総数、平均有髄神経軸索直径とも有為にVCS群が優れていた。Lewis ratの坐骨神経に作成された20mmの神経欠損を、腓腹動静脈茎と骨髄間葉系幹細胞(BMSC)移植した同種神経基底膜を含有したシリコンチューブで架橋した群(VCS群)、コントロールとして同種神経基底膜の入ってない骨髄幹細胞移植血管含有チューブで架橋した群(VC群)をそれぞれ20頭作成し、その神経再生を、術後12週に電気生理学的、組織形態学的に各群10頭ずつに対して評価を行ったその結果VCS群、VC群の運動神経伝導速度は、対側正常肢のそれぞれ50.3±16.7%、38.3±23.8%で、両群間に有為さはなかったが、母趾内転筋のM波の振幅は、それぞれ対側正常肢の10.1±6.4%, 3.6±2.5%で有為にVCS群の振幅が大きかった。本実験では、移植細胞がチューブ内で滞在するための足場として、同種神経基底膜を神経チューブ内に移植する事により、より末梢神経再生が促進されるのでは無いかという仮説を立てた。同種神経基底膜としては、DA ratより採取した坐骨神経にfreeze and throwを繰り返す事により細胞成分を除去して作成した。

Lewis ratの坐骨神経に作成された20mmの神経欠損を、腓腹動静脈茎と骨髄間葉系幹細胞(BMSC)移植した同種神経基底膜を含有したシリコンチューブで架橋した群(VCS群)、コントロールとして同種神経基底膜の入ってない骨髄幹細胞移植血管含有チューブで架橋した群(VC群)を作成した。術後12週、24週ともに、足底内転筋での複合筋活動電位の振幅、再生神経最遠位部での有髄神経数,有髄神経直径、髄鞘幅,前脛骨筋湿重量の全てのパラメーターで、VCS群の方がVC群に有為に勝っていた(p<0.05)。GFPLewis ratより採取したBMSCを普通のLewis ratの神経チューブ内に移植し、再生神経切片をS100, GFAPで免疫染色をおこなったところ、GFPの信号とmergeする細胞が存在し、神経チューブ内に移植したBMSCが、Schwann細胞様に分化していた。CD8a monoclonal antibodyを用いて免疫染色では、VCS群の再生神経片と自家神経移植片との間で染色性に差はなく、移植された同種神経移植片に拒絶反応が起こっていない事を確認した。方法:雌Lewisラット21匹、雌Dark Agouti (DA)ラット5匹を用いた。BMSCsは7週齢のLewisラットから採取しP5を使用した。DABLsはDAラットの坐骨神経に凍結解凍のサイクルを3回行って作成した。Lewisラットの右坐骨神経の20mm欠損を人工神経(C群,n=10)あるいは自家神経(A群,n=10)で架橋した。C群では、まず、20mmのDABLで欠損部を架橋し、架橋部を23mmのシリコンチューブ内に挿入。腓腹神経に伴走する動静脈束をモニター皮弁と共に挙上し、シリコンチューブ内に挿入。最後にチューブ内にBMSCsを3x106個移植した。A群では20mmの長さの坐骨神経を切離し、180度反転してから再び同部位に縫合した。術後24週でCatWalkを用いた歩行解析と再生神経の電気生理学的評価、組織学的評価を行った。結果:歩行解析で、C群はA群に比較して有意に足底部接地面積が大きく、接地圧も大きかった。電気生理学的検査では、C群はA群と比べて、足底内転筋において計測した複合筋活動電位の振幅は大きく、運動神経伝導速度も速かった。再生神経横断面の形態学的評価では、C群はA群に比較して、有髄軸索線維数は少ないが、その直径は大きかった。結論:血管茎と骨髄間葉系細胞、同種神経基底膜を含む神経導管は人工神経開発の基本戦略となることを、Cell Transplant. 2016Feb 16;26(2):215-228で公表した。血管束と骨髄間葉系細胞、脱細胞化同種神経マトリックスを導管内へ移植した新規人工神経の成績を、ラット坐骨神経モデル(20 mm欠損)を用いて自家神経移植と比較した。術後24週の人工神経移植術群は神経移植術群に比較して後肢足底部接地面積が有意に大きく、接地圧も大きい傾向が見られた。足底内転筋での複合筋活動電位の振幅、運動神経伝導速度も、人工神経群の方が神経移植群に勝る傾向を認めた。再生神経の組織形態学的検索でも、有髄軸索線維数は人工神経群で少ないが、その直径は大きい傾向が見られた。この人工神経内の神経再生は、自家神経移植に匹敵した。ほぼ予定通りに進行しているから1.同種神経基底膜の細胞外マトリックスの存在に対する検索:我々が作成した同種神経基底膜にextra cellular componentであるlaminineが残存しているか抗laminine抗体を用いて検索する。2.同種神経基底膜の血行化についての検索:本実験では、20mmの坐骨神経欠損を架橋しており、長い神経チューブ中央部では、虚血になることが予想される。虚血状態では、移植したBMSCも死滅する可能性があるため、本実験では腓腹動静脈の血管茎をチューブ内に挿入している。
類聚三代格の史料学的研究

研究課題に沿って本年度に行った調査・研究実績は次の通りである。1.諸写本・版本の調査既調査分のうち改めて調査したものがあるほか、新たに米沢市立図書館・松阪市本居宣長記念館・天理大学附属図書館・香川県志度町多和文庫・愛媛県大洲市立図書館・九州大学附属図書館において、写本・版本の調査を行った。2.写本の写真の収集宮内庁書陵部・天理大学附属図書館・九州大学附属図書館・高山市郷土資料館・国立国会図書館所蔵の写本について、紙焼写真を作成・購入した。3.写本・版本の整理と系統頭の作成統計84点の写本について、それぞれデータを整理するとともに史料カードを作成し、それをもとに系統図を作成した。その結果、写本の大半は金沢文庫旧蔵本系であること、前田家本の一部が前記の流布本系写本に組みこまれていること、今のところ近世以前の古写本は4点にとどまることなどが明らかになった。また版本についても約50点について同様の作業を行うとともに、新発見の清書本・校合摺によって、その成立過程を明らかにした。4.成果の公表以上をもとにして行った研究成果は、表裏記載の「「類聚三代格」諸本についての覚書」としてその一部を公表した。今後、さらに校訂本の作成を含めて研究を進め、その成果を継続的に発表したい。
3次元GISを用いた屋上緑化計画と雨水流出遅延効果の評価

屋上緑化システムは,粗放型薄層屋上緑化システムとした.貯排水層のみの最大ピーク流量は最も小さいもので0. 298L/min,流出率は0. 63となった.芝を植栽した粗放型薄層屋上緑化システムの最大ピーク流量は最も小さいもので0. 093L/min,流出係数は0. 30となった.これらの値を用いて, 2000年の東海豪雨を想定した流出シミュレーションを行い,雨水流出抑制型屋上緑化施工区の特性を検討した.屋上緑化システムは,粗放型薄層屋上緑化システムとした.貯排水層のみの最大ピーク流量は最も小さいもので0. 298L/min,流出率は0. 63となった.芝を植栽した粗放型薄層屋上緑化システムの最大ピーク流量は最も小さいもので0. 093L/min,流出係数は0. 30となった.これらの値を用いて, 2000年の東海豪雨を想定した流出シミュレーションを行い,雨水流出抑制型屋上緑化施工区の特性を検討した.屋上緑化資材メーカ、施工メーカへの市場調査から、屋上緑化パネルの雨水貯留特性の把握には、緑化パネルを構成する層(貯排水層、土壌層、植栽層)別の貯留特性を把握する必要が示された。2009年度は、灌水頻度を減らし、天水のみで植物生育を可能とするために開発された、貯排水層がどの程度、雨水を貯留できるのかを明らかにする実験を行った。供試材には、厚さと表裏面の凹凸構造の異なる発泡スチロール製ボード5種を準備した。想定する降雨イベントは、雨水流出の対策を講ずる「局所的集中豪雨」に対応させるため、東京都の過去の水害記録を分析し、使用する人工降雨装置(大起理化、DIK-6000)の設定限界値である時間150mmを連続1時間的化することとした。これまで、流量は、メスシリンダーを用いて、設定した時間ごとに手動で計測していたため、降雨開始直後および降雨停止後の流出状況を詳細に把握することが難しかった。そこで、本実験では、降雨イベントの有無に関係なく、パネルからの流出を連続的に測定できる流量計(KEYENCE、FD-M5AT)を導入した。流量は、1/10秒刻みで計測し、データロガ(KEYENCE、TR-V500)に保存した。実験は、1日4回(午前0時、6時、午後0時、午後6時)とし、1週間ごとにデータロガに保存されたデータを回収し、それぞれ1分間の平均流量に換算し、流出ハイドログラフ、累積ハイドログラフの作成と合理式への代入から、流出遅延時間および流出係数を算出した。その結果、5種の貯排水ボードの流出遅延時間は4分(2種)、5分(3種)、流出係数は大きいほうから、0.98、0.97、0.91、0.79、0.63となった。2010年度は、2009年度に使用した貯排水ボード5種に、土壌を充填し、芝を植栽した緑化パネルが、どの程度雨水を貯留できるのかを明らかにする実験を行った。供試土壌は、有機物や肥料などにより貯留に影響を与えない屋上緑化用人工土壌(石炭灰由来人工軽量土壌)、供試植物は、早期の緑化と想定する粗放管理型薄層屋上緑化で生育が可能なケンタッキーブルーグラス(Poa pratensis)のミッドナイトIIのソッドを採用した。降雨量は、予備実験の結果から、時間75mmを連続1時間滴下することとした。緑化パネルからの流出状況は、貯排水ボードのみの時と比較し、流量の減少が考えられたことから、0.01mL程度の超微小流量が計測可能な流量計(KEYENCE、FD-SS2A)を用いた。また、貯排水ボードと異なり、土壌の水分状況が緑化パネルの流量に影響を与えることから、降雨イベントは1日1回(午後6時)とし、4日間連続して計測、データをデータロガ(KEYENCE、TR-V500)に保存した。緑化パネル1区につき、4回の連続実験を2区2回の流量を計測した。1/10秒刻みでデータロガに保存された流量は、貯排水ボード実験と同様、それぞれ1分間の平均流量に換算し、流出ハイドログラフ、累積ハイドログラフの作成と合理式への代入から、流出遅延時間および流出係数を算出した。その結果、雨水貯留・流出抑制を期待した降雨イベント前に連続した降雨が発生し、パネル内の水分状態が湿潤だった場合では、3種のパネルとも、流出遅延時間は6分、流出係数は0.48に変化した。以上の結果から、緑化パネルの貯留特性は、水分状態に影響を受けるものの、湿潤状態であっても、ある程度の効果が期待できることが示唆された。2011年度は,まず,2010年度に実施した粗放型薄層屋上緑化システムの雨水流出抑制効果の定量化を試みた.流量計(KEYENCE,FD-SS2A)で計測し,データロガ(KEYENCE,TR-V500)に,1/10秒刻みで記録した流量を1分間毎に相加平均を算出し,降雨停止2時間後までの流量を解析対象に,流出・累積ハイドログラフを作成した.作成したグラフから,同一供試システムにおいて,複数の流出特性を有することが確認できた.

また,実験終了後,すべての緑化システムを解体し,ソッド・土壌層・貯排水ボード毎に重量を計測し,貯水率を算出し,二元配置の分散分析を行ったところ,本実験で採用・した降雨量及び降雨間隔においては,ソッド・土壌層・貯排水層の3層構造をとることが雨水貯留に有効であり,特にソッドにおいて雨水を多く貯留していることが示唆された.これらの結果をもとに,浸水被害の発生した実績降雨パターンとして,2000年9月11日12日に発生した東海豪雨時の降雨パターンとケーススタディ地区(東京都千代田区神田駿河台周辺)において,屋上緑化施工の有無による雨水流出量の変化を算出した.そして,緑化計画への展開を検討するため,屋上緑化の施工により,機能的に緑が広がる全体計画への展開が期待できる杉並区をケーススタディに雨水流出量を算出した.その結果,雨水流出抑制型屋上緑化施工区は,想定する地域の屋上面積及び建物の配置に影響を受けることが示唆された.研究期間全体を通して,(1)局所的集中豪雨に対して,粗放型薄層屋上緑化システムでも,雨水貯留と下水道への流出抑制・遅延効果を有すること,(2)土壌層・排水層が湿潤状態の場合は,流出遅延効果のみが期待できること,(3)屋上緑化の流出係数は,システム内の水分条件により0.20から0.48の値をとることが明らかになった.
造血幹細胞の形成過程におけるインテグリン由来シグナル伝達経路の役割解明

本研究では胚発生期における造血幹細胞の形成過程において、インテグリンのシグナル伝達経路がどのように関与しているのかをゼブラフィッシュ胚を用いて解明する。造血幹細胞は血管内皮細胞との共通前駆細胞である血管芽細胞より派生することが知られている。本研究では、インテグリンの下流で機能している可能性のあるLrrc15という細胞表面タンパクに注目し、ゼブラフィッシュ胚を用いたライブイメージング解析などを駆使することによって、インテグリンおよびLrrc15が血管芽細胞においてどのような役割を果たすのかを調べると共に、インテグリンシグナルの増強によって造血幹細胞を増幅させることができるかについての検討を行う。
個体間コミュニケーションとしてのサルの競争行動とそれを支える脳活動

本研究は、2頭のサルに競争的ゲームを行わせ、一方が勝てば必ずもう一方は負け、一試合ごとに勝ち・負けが変化するような事態で、競争相手の存在やその行動がもう1頭のサルの行動やニューロン活動にどのような影響を与えるのかを詳しく調べることにより、コミュニケーション行動としての競争の脳メカニズムを調べたものである。脳活動としては特に前頭連合野のニューロン活動に注目した。行動上では、サルが同じように標的に弾を当てるというゲームでも、1頭で行う非競争事態に比べ、競争事態では、弾を撃つまでの潜時が短くなり、その正確さが増すことを見出した。前頭連合野背外側部のニューロン活動を記録したところ、同じようにターゲットに弾をあてて報酬を得ても、競争条件で非競争条件におけるより大きな活動を示すニューロンが多数見つかった。それとは逆に、報酬を得ることができなかった場合も、競争で負けて報酬を得られなかったときに、非競争条件で報酬が得られなかった場合より有意に大きな活動を示すニューロンも多数見出された。競争条件ではサル対サル、サル対コンピューターの2種類があった。この2つの競争条件で、勝ちや負けに関係した活動を示すニューロンを調べたところ、サル対サルの競争でより大きな活動を示すものが圧倒的に多いことが明らかになった。これは、コンピューターとの競争よりサル対サルの競争で社会的相互作用が大きくなることを反映しているものと考えられる。これらの結果から、前頭連合野は競争の結果を捉えて、その結果に基づき、競争に勝つために行動を変容することに重要な役割を果たしていることが示された。特にサル対コンピューターの場合より、サル対サルの競争で前頭連合野がより大きく活動したことは、他者との競争は、認知活動を高めることにつながることを示している。本研究は、2頭のサルに競争的ゲームを行わせ、競争相手の存在やその行動がもう一頭のサルの行動やニューロン活動、神経伝達物質の動態にどのような影響を与えるのかを詳しく調べようとするものである。本年度はまず2頭のサルがコンピューターディスプレイ上でお互いが弾を打ち合う、という対戦型シューティングゲームを訓練した。そこでは、早く標的に弾を当てたサルは報酬が与えられ、敗れたサルには報酬は与えられなかった。ここで競争相手として、(1)異なった複数のサルを用いる、(2)サルがヒトを相手として競争する、(3)サルの相手はサルではなく、コンピューターである、あるいは(4)相手のサルはいるが実際に打ち返してくるのはコンピューターである、といういろいろな事態で訓練した。サルがサルと対戦している条件と、その他の相手と対戦している条件では、シューティングの準備反応(スタートボタンを押す頻度)に有意に違いが見られた。この結果は、サルが対戦相手を区別していたことを示している。特に、サル対サルで対戦する時には、サルの競争に対する「モチベーション」が高まっていたのかもしれない。訓練が完成したサルの前帯状皮質からニューロン活動を記録する研究を開始した。その結果、(1)相手がサルかヒトかコンピューターか、またサルはどのサルであるのか、によって異なった活動を示すニューロンが見出された。また、(2)「競争に参加しないサルが単にそばにいるだけ」という条件と、「実際に対戦相手がいる」条件での比較を行ったところ、多くのニューロンが異なった活動を示した。こうした結果は、前帯状皮質が「競争」において、社会的情報と勝ち・負けに関する情報を統合するのに重要な役割を果たしていることを示すと考えられる。
低酸素応答遺伝子ＨＩＦ－αによるリンパ腫発生促進機構の解析

HIF-1αを恒常的に発現するトランスジェニックマウス(以下HIF-1 TG)を用いて以下の解析を行った。(1)HIF-1αの腫瘍原性、(2)HIF-1αの造血幹細胞に対する作用。(1)HIF-1 TGがリンパ系腫瘍を好発すること、リンパ球のアポトーシスが抑制されることを報告してきた(Sueoka et al, PLOSONE 2013)。(2)高齢マウスにおいて、HIF-1 TGでは、造血幹細胞分画、コロニー形成能共に増加しており、HIF-1αの造血幹細胞の維持作用が示唆された。さらにBCR-ABLキメラ遺伝子をマウス造血幹細胞に導入することにより、白血病発症のモデル系を作成した。(1)リンパ腫発生のメカニズムの解析:脾臓から分離したリンパ球をT細胞、B前年度から細胞に細分し、抽出したRNAを用いてcDNAマイクロアレイ解析を行った。アポトーシス抑制関連遺伝子の発現亢進と促進遺伝子の発現低下が認められており、更なる解析を進めている。前年度から開始した、HIF-1αトランスジェニックマウスの骨髄移植の表現系の解析を引き続き行った。細胞表面マーカーについては、リンパ球系のマーカーに分布の差はなかったが、高齢マウスにおいて造血幹細胞分画が多い傾向が認められた。(2)HIF-1α阻害剤によるがん幹細胞様細胞の除去に関する検討:数種のHIF-1α阻害剤によるがん細胞への影響についてin vitroの検討を行っている。単剤での細胞増殖抑制作用はほとんど認められないため、各種抗がん剤や分子標的治療剤との併用を検討している。(3)白血病幹細胞様細胞の幹細胞としての性質の維持や治療抵抗性への関与:トランスジェニックマウス骨髄における幹細胞は高齢者マウスにおいて、野生マウスと比較して多い傾向が認められており、HIF-1αノックアウトマウスの解析結果を追試する結果が得られた。またBCR-ABLキメラ遺伝子の導入実験を用いて白血病発症モデルの系は確立し、発症までの期間、生存率の差について解析を進めている。来年度中に結果が確定する予定である。また、遺伝子導入細胞の正嫡正着確認後、イマチニブをはじめとしたチロシンキナーゼ阻害剤の投与による治療効果を検討している。チロシンキナーゼ阻害剤の投与中止後の再発までの期間や再発後の病勢を検討して白血病細胞の治療抵抗性の獲得に対するHIF-1αの作用については現在解析を続けている。以上の結果より研究計画はほぼ順調に経過していると判断した。HIF-1αトランスジェニックマウスの約80%に、リンパ増殖性病変が認められ、野生型マウスと比べ明らかに高率にリンパ増殖性疾患の発症を認めた。マウス脾臓、パイエル板由来のリンパ球を解析したところ、特にT細胞において長期培養において、アポトーシスの抑制傾向が認められた。また、HIF-1αトランスジェニックマウス由来リンパ球では、トポイソメラーゼ阻害剤などの抗がん剤に対する感受性が低下しており、薬剤耐性の傾向が認められた。また腫瘍組織における遺伝子発現をcDNAマイクロアレイを用いて行い、トランスジェニックマウスに発生するリンパ腫に共通する遺伝子のプロファイリングでは、T細胞、B細胞共に約200種類の遺伝子発現の行進が認められたが、それらのなかにアポトーシス関連遺伝子が多く含まれており、またHIF-1αの標的遺伝子である、EpoRやc-Mycなどが含まれていた。(Sueoka et al, PLOS ONE, 2013)(2)造血幹細胞に対するHIF-1αの作用に関する解析マウス骨髄細胞を単離し、造血幹細胞分画の割合をフローサイトメトリーにより解析した。生後1年以上のマウスにおいてはHIF-1αトランスジェニックマウスにおいて有意に造血幹細胞分画の増加が認められた。トランスジェニックマウス骨髄における幹細胞は高齢者マウスにおいて、野生マウスと比較して多い傾向が認められており、HIF-1αノックアウトマウスの解析結果を追試する結果が得られた。イマチニブをはじめとしたチロシンキナーゼ阻害剤の投与による薬剤耐性化へのHIF-1の関与を解析する実験系を作成した。(1)HIF-1αトランスジェニックマウスに発生する腫瘍の解析HIF-1αトランスジェニックマウスの約80%に、リンパ増殖性病変が認められ、野生型マウスと比べ明らかに高率にリンパ増殖性疾患の発症を認めた。

リンパ腫について、経時的にリンパ腫組織の免疫組織染色、フローサイトメトリーにより表現形質の解析を行い、一部にT細胞性モノクローナリティーの証明を行なった。また、その腫瘍は多臓器に浸潤傾向を認め、臨床的にはリンパ腫の病態を示した。しかしながら多くは腸管に発生するB細胞性の腫瘍であることが明らかになった。腫瘍組織における遺伝子発現をcDNAマイクロアレイを用いて行い、トランスジェニックマウスに発生するリンパ腫に共通する遺伝子のプロファイリングを行った。T細胞、B細胞共に約200種類の遺伝子発現の行進が認められたが、それらのなかにアポトーシス関連遺伝子が多く含まれており、またHIF-1αの標的遺伝子である、EpoRやc-Mycなどが含まれていた。マウス骨髄、脾臓、パイエル板由来のリンパ球を単離し、T細胞およびB細胞分離後に細胞増殖能を解析した。特にT細胞において短期培養よりも長期培養において、生細胞数の増加が認められた。その機序として、HIF-1αトランスジェニックマウス由来リンパ球において、アポトーシスの抑制傾向が認められた。また、HIF-1αトランスジェニックマウス由来リンパ球では、トポイソメラーゼ阻害剤などの抗がん剤に対する感受性が低下しており、薬剤耐性の傾向が認められた。(2)造血幹細胞に対するHIF-1αの作用に関する解析マウス骨髄細胞を単離し、造血幹細胞分画の割合をフローサイトメトリーにより解析した。生後1年以上のマウスにおいてはHIF-1αトランスジェニックマウスにおいて有意に造血幹細胞分画の増加が認められた。24年度の計画に記載した内容のうち、HIF-1alpha高発現によって変動する遺伝子群の解析とリンパ腫発生との関連に関する研究は概ね結果は既に得ており、リンパ腫の治療実験や発症抑制実験については、現在も進行中である。造血幹細胞に対するHIF-1αの作用に関する解析については、幹細胞の量的および質的変化の解析において有意な結果を得ており、機能の解析をさらに進めている。またBCR-ABLキメラ遺伝子の導入実験により、白血病発症マウスの系も確立し、HIF-1alphaの高発現が白血病発症に及ぼす影響についても解析を進めているところである。以上の結果より研究計画はほぼ順調に経過していると判断した。23年度の計画に記載した内容のうち、上記結果は既に得ており、またリンパ腫の発症機構における遺伝子発現プロファイリングも進行中である。ただリンパ腫の治療実験や発症抑制実験については、長期にわたる実験であり、現在も進行中である。造血幹細胞に対するHIF-1αの作用に関する解析については、トランスジェニックマウス骨髄における幹細胞の機能の解析を始めたところであるが、既にBCR-ABLキメラ遺伝子の導入実験も行なっており、レトロウイルスを用いて白血病発症モデルの系は確立した。(1)リンパ腫に対するHIF-1alpha阻害剤によるアポトーシス誘導効果の解析数種のHIF-1α阻害剤によるがん細胞への影響についてin vitroの検討を引き続き行う。単剤での細胞増殖抑制作用はほとんど認められないため、各種抗がん剤や分子標的治療剤との併用を引き続き行っていく。またマウスに発生するリンパ腫の細胞に対するHIF-1α阻害剤の作用を、アポトーシスの誘導効果、細胞周期への影響、変動する遺伝子群の解析を引き続き行っていく。
高齢者における下肢抵抗性運動トレーニング-心機能および末梢循環からみた安全性および効果

1)高齢者における下肢抵抗性運動およびトレーニングの安全性高齢者175名(心疾患患者37名含む)に下肢抵抗性運動(臥位下肢伸展挙上と座位下腿挙上)を実施し、31例で呼吸法の指導効果を検討した。測定項目は自覚症状、血圧、心電図であり、一部の患者では心筋シンチグラフィを施行した。すべての症例で運動時に胸痛、虚血性ST変化を認めなかった。血圧は、60%以上の強度では180mmHg以上の収縮期血圧の上昇を約半数の被験者において認めた。挙上中、息をゆっくり吐くよう指導すると、血圧上昇は有意に低下した。健常高齢者においては、下肢抵抗性運動は呼吸法の適切な指導により、60%強度までならば安全に施行可能である。75歳以上の後期高齢者20名においては9名(45%)で高度血圧上昇を、1名(5%)で強い筋肉痛を認めた。後期高齢者においては高血圧および低体力のために抵抗性運動の危険(とくに血圧上昇)がより高く慎重な対応を要する。心疾患患者においては心機能低下例で非持続性心室頻拍を認め、冠動脈疾患患者18例において8例(44%)において可逆性心筋灌流異常を認めた。症状の安定した心疾患における抵抗性運動の安全性には再検討を要する。106例における324ヶ月の抵抗性運動トレーニングでは、心事故の発生は1例も無かった。2)下肢抵抗性運動の末梢循環への効果中高齢者54名(年齢67±5歳)を対象とし近赤外分光法を用いて下肢抵抗性運動における運動筋(大腿外側広筋)の血液量および酸素化動態を評価した。運動により、血液量指標は有意に(P<0.01)増加した。血中総コレステロール濃度のみが血液量増加と有意の負の弱い関連を認めた。酸素化動態とは大腿皮脂厚、最大挙上重量が有意の関連を認めた。中高齢者において、下肢抵抗性運動により運動筋の酸素化は中強度までは強度依存性に亢進するが、強度がさらに強くなると酸素化亢進が減弱する傾向を認めた。今年度は高齢者の下肢抵抗性運動の安全性を検討した。対象:心疾患を有さない高齢者63名および高齢心疾患患者18名。方法:下肢抵抗性運動として、臥位下肢伸展挙上(SLR)と座位下腿挙上(KE)を用い、最大挙上重量の40%、60%および80%の強度で5秒挙上・5秒下降を1020回反復する方法を用いた。31例では呼吸法の指導効果を、8例では2ヶ月間の自転車エルゴメータトレーニングの効果も検討した。結果:80%強度は筋疲労のため、10回反復出来ない例があった。すべての症例で運動時に胸痛、心電図上の虚血性変化の出現を認めなかった。心筋シンチグラムでも可逆性灌流欠損を生じた例は無かった。運動時、心室性および上室性期外収縮の散発を認める例はあったが、重篤な不整脈の出現は無かった。