hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高強度チタン合金における侵入型元素の有効利用技術と特性発現機構

中性子回折により引張試験に伴う応力分配の挙動を調査した結果、α相は高濃度の酸素・窒素を固溶しているにも関わらず先に降伏し、β相が高い相応力を担うことで加工硬化を引き起こしていることが判明した。ナノインデンターによる硬度測定結果からも、β相が硬質相として働いていることが実証された。一方、二相チタン合金の特性発現機構をより明確とするため、α、β各相を模擬した単相合金を作製し、引張試験とそれに伴う加工組織の発達について調査を行った。ただし、添加した酸素・窒素のほとんど全てがα相に濃化し、逆にCrのほとんどがβ相に濃化していると仮定して合金設計を行った。引張試験の結果、酸素・窒素を高濃度に固溶したα相では純チタンで見られる変形双晶は発生せず、主に滑りにより塑性変形を生じ、顕著なプラナー転位列を発生することが明らかとなった。滑り面やバーガースベクトルの同定は来年度の課題であるが、鉄鋼材料では見られない高歪み域での異常に大きな加工硬化は、粒界などにパイルアップしたプラナー転位列が発生する高い内部応力に起因すると推察された。交付申請の段階では、酸素・窒素濃度を種々変化させた試料を作製する計画としていたが、それによる特性の変化を調査するよりも、同一の試料について詳細に調査を行い、特性発現の機構を明確化することに重点を置くこととした。その結果、初年度は中性子回折やナノインデンターを用いた解析など、当初の計画になかった実験にまで踏み込んで実施することができ、微細な二相組織中における各相の特徴を抽出することに成功した。さらに第二年度には、デジタル画像相関法(DIC)によるマルチスケール解析を新たに導入することで、当初の予想以上に明確に加工硬化機構の説明が可能となった。一方、第二年度および三年度に計画していた各相を模擬した単相合金による実験も既に開始しており、順調に成果が出つつある。達成度は計画通り、あるいはやや予想以上と言える。その結果、中性子回折やナノインデンターを用いた解析など、当初は実施が困難であると思われた実験にまで踏み込んで実施することができた。各実験を通して予想に反する結果も得られたが、目標としていた二相チタン合金の加工硬化の発現機構は概ね理解することができた。さらに、H24年度に予定していた、各相を模擬した単相合金による実験も前倒しして開始することができた。二相チタン合金の特性発現機構をより明確とするためには、各相の特性、ならびに複相材中における各相間の応力・歪み分配挙動の理解が不可欠である。今後は単相材の試料も対象に入れ、TEMによる変形組織解析、DICによる歪み解析を主な手法として、Ti-4Cr-O、N合金中のα相(Ti-O,N合金)とβ相(Ti-Cr合金)における強化機構を個別に評価していく。評価のポイントは以下の通りである。(1)固溶強化(粒径の等しい試料における降伏応力の酸素・窒素濃度依存性)(2)結晶粒微細化強化(Hall-Petchの関係式における酸素・窒素濃度依存性)(3)加工硬化(転位強化)(各歪み域における加工硬化率の酸素・窒素濃度依存性)
電気泳動コールター法（ECM）を医療用検査機器として実用化する為の新素材の活用

本研究グループでは、マイクロ流路で微粒子のゼータ電位を測定する電気泳動法とアパーチャーを用いて粒子の大きさと数を測定するコールター法の二つを組合せたECM(Electrophoretic Coulter Method)を独自に提案しており、本研究では、その実用化の為に必要な要素技術の確立を目的としているが、本年度においては、まず、昨年度に引き続いて、ECMの医療応用を念頭に、ECMの評価対象となり得る生体関連物質の可能性について探索した。昨年度着目した、ヒト多発性骨髄腫・Bリンパ球様(IM-9)に加えて、近年、希少な薬効成分を持つ創薬・新薬への臨床応用が期待されている希少糖などにも研究の範囲を広げた。2年目にあたる本年度は、あらたに、ECMの将来的な本格的デバイス開発に向けて、材料面、構造面から幾つかの検討を行った。材料面に関しては、研究計画においてはECMの透明電極用材料としてグラフェンおよびその酸化物を検討していたが、膜の大面積化、均一性などにどうしても克服し難い問題点があることを鑑み、今年度においては、水素化率により金属ー半導体転移が生じるイットリウム水素化物や、青色発光デバイス材料や車載半導体材料として注目されている窒化ガリウムなど、所謂ワイドギャップの半導体材料が適すると考え、それらの新素材の基礎物性評価を行った。構造面に関しては、ECMを用いての細胞表面の電気特性を測定する際に、1.細胞の電気泳動速度が頗る小さく、流路内の圧力勾配などに起因した液体の流れに隠れ、電気泳動速度のみを測定することが困難である。2.粒子だけではなく、流路の内壁にも帯電するので、その流れを取り除く必要がある。の2点が実用化を阻む問題点であると考え、その問題解決の為に、新規のマイクロ流路を設計し、圧力勾配を抑制することでより正確な電気泳動速度測定が可能であることを実験的に検証した。本年度から特に注力している材料面、構造面からの検討に関しては、まず、ECM実用化の為の新素材として有望であると着目しているイットリウム水素化物については、水素化、脱水素化により金属ー半導体転移が再現性良く発現することを確認できた。また、半導体的なイットリウム3水素化物は、大気中に放置した場合、数時間単位で容易に脱そ水素化が生じ、半導体的な性質が保持されなくなってしまうが、水素化触媒としてのPt超薄膜の上に更に金属薄膜(Fe, Au, Ti)を成膜することにより、大気中及び室温で半導体的な性質が数日単位で保持され得ること、また、更に加熱することにより水素化率を制御できる可能性があることが実験的に実証できた。一方、金属的なイットリウムについては、ホール測定とその解析によりスピンの拡散長が数十ミクロンにも及ぶことを初めて明らかにし、スピンエレクロニクスデバイスにおけるスピン注入電極として有望であることを示した。これらの新素材の薄膜形成方法として、比較的安価な設備で大面積、低ダメージ、低温での成膜が可能なミスト蒸着法についても基礎的な検討を始めている。また、構造面については、より正確な電気泳動流の測定のために、電気浸透流の影響だけでなく、圧力勾配流の影響を抑制するために、新規のマイクロ流路の設計を行った。昨年度から検討を始めたH形マイクロ流路に加え、本年度は他にもθ形・Yθ形・Y形マイクロ流路の3種類を設計・作製した。予備実験として各流路にインクと純水を流し、おおむねどの新規構造も圧力勾配流れの影響が抑制に対して効果があることを確認した。全体としては、2年目にあたる本年度は、特に2名の研究分担者がそれぞれの専門分野、技能を活かし、いろいろな視点からの研究を展開し、その結果として、国際学術雑誌4件、国際会議4件、国内学会6件の発表を行い、想定以上の研究発表を行うことができた。ECMの透明電極用材料として、当初計画していたグラフェンおよびその酸化物に加え、イットリウム水素化物についても詳細に検討する。基礎物性評価を行い、金属ー半導体転移のメカニズムの解明やその制御の可能性について明らかにし、更に高圧下での水素化による物性制御の可能性についても探索する。これについては、その為の高圧水素化装置を現在、準備中である。特に、水素化の条件、保護膜の条件、加熱条件などにより、金属ー半導体転移近傍において、半導体的イットリウム水素化物のバンドギャップの制御が可能ではないかという着想に至り、その実験的検証に向けて予備実験を開始した段階である。ECMのマイクロ流路の構造については、幾つかの新規構造により電気浸透流だけでなく圧力勾配流の影響も抑制できることを示せたが、まだ、以下に示すような課題および改善策があると考えている。3点に整理すると、1.排水部に発生する液だまりにより圧力勾配が流れに影響を与えているので、これを抑えることである。圧力勾配を抑えるためには、排水部にチューブなどを用いてマイクロ流路の排水部に装着し、排液をビーカーなどに排水することで液だまりも発生せずに圧力勾配も抑えられると予想してる。2.次に、シリンジポンプの脈動によりマイクロ流路内部での流れの変化を抑える必要がある。これにはチューブを介せずにシリンジポンプをマイクロ流路に直接、接続することが有効であると考えている。3.最後に、マイクロ流路個体差による性能のばらつき。実用化に際しては最大の課題であるが、プロセスの再現性、材料の安定性の検証、注入口の穴開け作業の自動化(手作業の排除)など考えられ得ることを地道に根気よく行っていくしかない。

これに関して学術的論文など学問的成果が出しにくい課題であるが、最終年度においては実用化を念頭に、特許出願も視野にいれて研究を展開していく予定である。本研究グループでは、マイクロ流路で微粒子のゼータ電位を測定する電気泳動法とアパーチャーを用いて粒子の大きさと数を測定するコールター法の二つを組合せたECM(Electrophoretic Coulter Method)を独自に提案しており、本研究では、その実用化の為に必要な要素技術の確立を目的としているが、本年度においては、医療検査等において極めて重要な生体細胞であるヒト多発性骨髄腫・Bリンパ球様(IM-9)に着目し、走査電子顕微鏡(SEM)観察や蛍光顕微鏡観察によりIM-9の生死判定をし、ECMを使用することで単一分析することを目標とした。まず、SEM観察により、IM-9の生細胞の特徴である仮足やアポトーシス細胞の特徴であるアポトーシス小体を確認できた。次に、細胞接着分子の検討を行った。Lリジン(PLL)とフィブロネクチン(FN)の接着の様子の違いについて観察した。ECMに関しては、トリパンブルーの濃度を3種類に分けて、IM-9と混ぜで測定した。トリパンブルーの濃度が濃くなるほど生細胞と死細胞のゼータ電位の差が大きくなり、IM-9を生細胞と死細胞に分ける事が可能となった。本研究グループにおいても、昨年度までの予備実験段階においては、IM-9を浮遊した状態の集団でしか分析できていなかったものが、本年度ではトリパンブルーでの高濃度染色によりそれが初めて可能となった。ECM実現化の為の新材料に関しては、計画段階では想定していなかった希土類水素化合物に着目し、その基礎物性評価に着手した。また、将来的なデバイス試作を視野に入れて、FETのデバイスシミュレーションにも着手した。更に、将来的なデバイス特性評価(電気的測定)を視野に入れて、材料としては化合物半導体を用いた多層薄膜構造の非破壊評価法について実験的実証を行った。本研究グループのECM(電気泳動コールター法)に限らず、医療検査のためのマイクロ流路デバイス全般において、生体細胞、特に赤血球と比較して白血球に関しては扱いや正確な測定が非常に難しいが、今年度においては、医療検査等において極めて重要な生体細胞であるヒト多発性骨髄腫・Bリンパ球様(IM-9)に関して、細胞死(ネクローシス・アポトーシス)や接着・増殖している様子を確認することに成功し、非常に大きな進展があった。特に、トリパンブルー染色の濃度により、生細胞と死細胞のゼータ電位の差が大きくなることを見出し、更にその現象を利用して、高濃度トリパンブルー染色をすることにより、従来、浮遊した状態では集団でしか分析できていなかったIM-9に関して、ECMでゼータ電位と細胞の大きさを測定することで単一分析が初めて可能となったのは、予期しない非常に大きな成果であった。従来、がんの病態の経過は、診察と画像診断による腫瘍の大きさの評価か、血清腫瘍マーカーと呼ばれる血清中に存在する特定の蛋白質や糖の濃度を測定することで診断されている。しかし、CT検査による画像診断では腫瘍の大きさを測定することは可能だが、その腫瘍が活発に増殖しているのか、もしくは休眠状態にあるのかを知ることは出来ない。また、PET検査では、がんの早期発見は難しく、一部検出できない臓器がある。
高エネルギ-ニュ-トリノ,ガンマ線の測定

(1)ニュ-リノによる上向きミュ-オン用トリガ-将来の大面積の測定器での観測を考え,トガリ-を小さな領域で行なう。又宇宙線の頻度を考えると,出来るだけ時間巾の小さなコインシデンスをする必要がある。ここでは4本以上の下向きに置かれた光電子増倍管が30nsの巾でコインシデンスする事を要求した。レイトは約4Hgであった。これは地下大型測定器のレイトと同程度である。解析の結果,30%には,一層目(上向き)にシグナルがあった。ミュ-オンの方向と位置を決定する為には,少なくとも6本の光電子増倍管の情報が必要とされる為,解析時に150nsの範囲のシグナルを使用する。6本以上がシグナルを持っている事を要求すると,デ-タ量は1/5になる。この内1/2は一層目に大きなシグナルが存在する.これはエア-シャワと考えられる。残りの1/2は測定器測面から入射したミュ-オンであることが,イベントのスキャンから分る。この方向を求めると,地形上山が測定器に迫っている方向に少ない。ミュ-オンの到来方向の頻度は、地形から予想される頻度とコンシステントである。結論として,トリガ-は地上でも可能である。又解析に於て,一層目のパルスハイトを調べる事により大部分のエア-シャワ-イベントは消去出来る。残った水平方向に近いミュ-オンも方向など解析可能である。現在上向きミュオンと下向きミュ-オンの識別可能性を調べている。(2)ガンマ線トリガ-ここでは,トリガリ-段階でガンマ線を選び出す事は行なわず,エア-シャワ-を可能な限り低いスレショルドで測定した。一層目の全エネルギ-でトリガ-した。パルスハイトの分布から,約20TeV付近がトリガ-スレショルドと思われる。シャワ-プロファイル,3属目のミュオンによる光量分布が得られている。
虚血肢に対する治療的血管新生を目的とした新しい遺伝子治療実用化に関する研究

我々の考案した自家線維芽細胞を用いたEx vivo遺伝子導入による血管新生療法に関して以下の点につき研究成果をあげた。1.遺伝子導入線維芽細胞の数と血管新生効果との関係ウサギ下肢虚血モデルに対して、bFGF遺伝子を導入した自家線維芽細胞を5x10^5個、1x10^6個、5x10^6個、1x10^7個の四群に分けて、内腸骨動脈内に動注した。一ヶ月後に各種の評価を行った所、5x10^5個と1x10^6個の投与では有意な治療効果は得られなかった。5x10^6個と1x10^7個投与した場合は有意な効果が得られたが、1x10^7個投与では投与後に一時的な虚血の増悪が観察された。従って、ウサギ下肢虚血モデルでは5x10^6個が最も適正な投与細胞数と考えられた。VEGFとbFGFは、ともに血管新生療法において、最も頻繁に用いられる血管新生因子である。この二つの遺伝子を自家線維芽細胞に遺伝子導入し、それぞれの場合における効果を比較した。下肢血圧や筋組織内毛細血管密度などの評価法でほぼ同程度の効果が得られるような投与条件の時、bFGF遺伝子を導入した群はVEGF遺伝子を導入した群と比べ、側副血行路コンダクタンスや血管造影インデックスなどarteriogenesisを反映する評価において有意に優れていることが明らかになった。従って、側副血行路の発達を目標とする血管新生療法ではbFGFの方が合目的であることが示唆された。膜結合性の血管新生リガンドであるephrin B2は、細胞を投与する治療法であるex vivo法において親和性が高い。そのため、自家線維芽細胞にephrin B2を遺伝子導入してその血管新生効果を調べたところ、投与一ヶ月において有意な血流改善効果が観察できた。本研究の目的は、我々が考案したEx vivo法を用いた血管新生療法を臨床応用するために必要なデータを収集することにある。この治療法は、培養した宿主の線維芽細胞にアデノウイルスベクターを用いて分泌シグナル付bFGF遺伝子を導入し、それを虚血部位に隣接する組織に分布する動脈に注入するものである。本年度は治療効果のより詳細な評価を目的に(1)投与する遺伝子導入細胞の細胞数による血管新生効果への影響、即ちdose-responseに関する検討と、(2)投与された細胞が機能し続ける期間について明らかにした。実験モデルはラビット下肢慢性虚血モデルを用いた。(1)投与する細胞数は2x10^5, 1x10^6, 5x10^6, 2.5x10^7個の4種類を設けた。投与後28日目にBlood pressure ratio, Angiographic score, Capillary density, In vivo blood flowを測定し各群で比較した。2x10^5個と1x10^6個を投与した群ではすべてのパラメータにおいて細胞を投与しなかった対照群と比べ有意な効果は認められなかった。5x10^6個と2.5x10^7個を投与した群ではすべてのパラメータで有意な改善が観察されたが、この二群間において有意差は検出できなかった。この結果から本法では効果を得るためには最低限特定の細胞数以上の投与が必要であり、またその特定の細胞数以上に投与してもさらには効果を期待することが出来ないことが明らかになった。(2)投与された細胞のin vivoにおける機能持続時間は細胞が主に分布している虚血枝の筋組織を抗bFGF抗体で免疫組織染色を行い、bFGFを発現している細胞数をカウントして検討した。そして投与された細胞は、投与後約2週間で体内から排除されていることが判明した。

1.bFGFとVEGFの併用による血管新生効果の検討ウサギ下肢慢性虚血モデルを用い、各宿主より採取培養した線維芽細胞に以下の遺伝子をアデノウイルスベクターにより導入した後、虚血側内腸骨動脈より動注し、28日後に評価した。実験群は以下の4群で、(bFGF群)bFGF遺伝子を導入した細胞5x10^6個+LacZ遺伝子を導入した細胞5x10^6個、(VEGF群)VEGF遺伝子を導入した細胞5x10^6個+LacZ遺伝子を導入した細胞5x10^6個、(併用群)bFGF遺伝子を導入した細胞5x10^6個+VEGF遺伝子を導入した細胞5x10^6個、(対照群)LacZ遺伝子を導入した細胞1x10^7個を、それぞれ用いた。施行した全ての評価法で、bFGF群、VEGF群、併用群は対照群より有意な改善を示した。そして下腿血圧比、内腸骨動脈血流量、毛細血管密度ではbFGF群とVEGF群の間には有意な差異が認められなかったのにも関わらず、血管造影によるangiographic scoreや側副血行路コンダクタンス、平滑筋細胞随伴血管の密度ではbFGF群はVEGF群より有意に良好な値が得られた。加えて、側副血行路コンダクタンスでは、併用群においてVEGFとbFGFの相乗効果が確認された。以上より、bFGFはVEGFと比べ、血管の成熟を示すarteriogenesisを促進する効果が強いことが示された。また、VEGFとbFGFの併用が大きな治療効果を誘導し得ることも示された。2.Ephrine B2を用いた血管新生療法の開発Ephrine B2のアデノウイルスベクターへの組み込みに時間を要したため、in vivoの実験はまだ始まったばかりである。しかし現在既に得られたデータである下腿血圧比や内腸骨動脈血流量においては、Ephrine B2使用群が対照群と比べ有意な改善を示すことは明らかになっている。1.Ephrin B2を用いた血管新生療法の開発我々の研究グループが開発した自家線維芽細胞を用いたex vivo遺伝子導入法により、ephrin B2の血管新生効果を評価した。モデルはウサギ下肢虚血モデルを使用した。虚血モデル作成(左大腿動脈の全切除)時に皮下組織を採取し自家線維芽細胞を分離・培養して、これにアデノウイルスベクターを用いてephrin B2遺伝子を導入した。In vitro環境下において、遺伝子導入した線維芽細胞のephrin B2の発現と、そのレセプターであるEphB4発現細胞との接着性を確認した。この細胞を1x10^6個虚血肢の内腸骨動脈内に動注した。動注後1ヶ月目に、下肢血圧測定、血管造影、側副血行路コンダクタンスの測定に加え、大腿部筋組織の血管密度を組織学的に計測した所、すべての評価値において、ephrin B2導入群が対照(LacZ遺伝子導入群)と比較して有意に改善していることが明らかになった。2.CD40リガンドを用いた血管新生療法の開発上記の実験系を用いて、CD40リガンドを遺伝子導入してその血管新生効果を検討した。CD40リガンドを組み込んだアデノウイルスベクターを作成することができなかったため、非ウイルスベクターとして注目されているポリエチレンイミン(PEI)により、CD40リガンドを自家線維芽細胞へ遺伝子導入した。
細胞極性制御におけるリン脂質PIP3輸送の役割

細胞極性制御キナーゼPar1の新規基質として見つけたGAKINの機能、およびその制御のしくみを分子・細胞から個体レベルで調べることを目的としている。21年度の解析から、GAKINが細胞内を移動しながら集積する様子が観察されていたが、Par1リン酸化部位変異体ではいったん集積するとそこから動かないのに対し、野性型ではその後も動く様子が観察された。Par1によるGAKINのリン酸化が、動的なGAKIN移動を起こすために重要な役割を持っている可能性が示唆された。また、GAKINが「tubular endosome」と呼ばれるチューブ状の集積構造をとることや、tubular endosomeの形成に関わる低分子量型G蛋白質Rab8とGAKINが複合体を作ることも明らかとなった。この複合体形成はRab8の活性化状態に依存しておらず、GAKINはRab8のエフェクターとしてではなく、Rab8を含む蛋白質複合体を輸送することで機能しているのではないかと考えられる。GAKIN遺伝子ノックアウトマウス作製に関しては、21年度の成果によって得られていたキメラマウスを交配させて、遺伝子ヘテロ欠損マウスを得た。さらにヘテロマウス同士の交配によりホテ欠損マウスも得られた。遺伝子レベルのみでなく、GAKIN抗体を用いたウエスタンブロットによる解析で、蛋白質レベルでの欠損も確認できている。GAKINホモ欠損マウスは野生型と同様に成長しているが、尾を持ってつり下げた際の足の動きに異常が観察されており、神経系に何らかの異常が生じている可能性が示唆された。GAKIN遺伝子部分に挿入したLacZの発現を調べているが、現在のところ明瞭なシグナルは観察されていない。細胞極性制御キナーゼParlの新規基質として見つけたGAKINの機能、およびその制御のしくみを分子・細胞から個体レベルで調べることを目的としている。まず、Parlによるリン酸化がGAKINの分子機能に与える影響について調べた。GAKINは微小管に結合することができるが、Parlでリン酸化されると微小管から外れることを見いだした。またモーター活性ドメインを欠くGAKINは中心体の辺りに集積しており、GAKINが微小管の上をプラス端に向けて移動することによって軸索末端などに集積する可能性が示唆された。リン酸化型GAKINを認識できる抗体を作製するため、リン酸化ペプチドを利用して免疫を行っている。GAKINがPIP3を制御するしくみを明らかにするため、GAKINおよびPIP3に結合できるPIP3-BPとの関連について調べた。興味深いことに、野生型PIP3-BPを発現するとGAKINによる突起形成が抑制され、PIP3との結合性を欠くPIP3-BPでは抑制効果がなかった。つまりPIP3-BPとPIP3の結合が突起形成にネガティブに作用している可能性が考えられる。GAKINノックアウトマウス作製に関しては、現在その遺伝子破壊に用いるターゲッティングベクターの構築を行っている。最後に、GAKINの機能解析のためにノックダウン実験を行っていたところ、一部のタイプの細胞では細胞同士がつながった状態でとどまることを見つけた。増殖性の細胞においては非増殖性の神経細胞とは異なり、細胞質分裂の最終段階で機能している可能性が示唆された。まずPar1によるGAKINの機能制御に関しては、リン酸化がGAKINの分子内結合を促すことで微小管に結合できなくさせている可能性を支持する実験結果が得られた。GAKINのイメージング解析によって、実際にGAKINが細胞内を異動しながら突起先端部に集積する様子も観察する事ができた。またGAKINとPIP3との結ぶ分子として想定されているPIP3-BPとの機能的関連性について調べた。その結果、予想に反してPIP3-BPはGAKINによる突起形成などの生物学的機能に対して抑制的に働くことが明らかとなった。GAKIN遺伝子ノックアウトマウス作製に関しては、常法に則って、ターゲッティングベクターの構築、ES細胞への導入、相同組換え体の分離、キメラマウスの作製まで完了した。十分なキメラ率のマウスが得られており、目的のノックアウトマウスを得られる可能性が高いと判断できる。GAKINは細胞内局所に集積する性質をもつが、これがPI3キナーゼに依存していることがわかった。PI3キナーゼ阻害剤で処理すると、GAKINの集積が阻害され、しかもこの効果はリン酸化を受けないGAKIN変異体では起こらなかった。つまりPI3キナーゼの下流でPar1/GAKINが機能していることが示唆され、これが従来から想定されてきたPIP3のポジティブなフィードバック制御の実態である可能性が示唆された。

この複合体形成はRab8の活性化状態に依存しておらず、GAKINはRab8のエフェクターとしてではなく、Rab8を含む蛋白質複合体を輸送することで機能しているのではないかと考えられる。GAKIN遺伝子ノックアウトマウス作製に関しては、21年度の成果によって得られていたキメラマウスを交配させて、遺伝子ヘテロ欠損マウスを得た。さらにヘテロマウス同士の交配によりホテ欠損マウスも得られた。遺伝子レベルのみでなく、GAKIN抗体を用いたウエスタンブロットによる解析で、蛋白質レベルでの欠損も確認できている。GAKINホモ欠損マウスは野生型と同様に成長しているが、尾を持ってつり下げた際の足の動きに異常が観察されており、神経系に何らかの異常が生じている可能性が示唆された。GAKIN遺伝子部分に挿入したLacZの発現を調べているが、現在のところ明瞭なシグナルは観察されていない。
経皮送達性に優れるリポソームの探索と創製

本研究は、経皮送達性に優れたリポソーム特性の探索を目的とする。平成30年度は、異なる表面電荷を有するリポソームによる経皮送達性について評価した。はじめに、表面電荷が+60、+40、+20、±0、ー20、ー40、ー60 mVの7種類のリポソーム調製を試みた。正電荷脂質、中性電荷脂質、負電荷脂質を組み合わせ、目的とする表面電荷を有するリポソームを調製するための脂質処方条件を確立した。次に、蛍光標識脂質を含有させた表面電荷の異なる7種類のリポソームをマウス皮膚に経皮投与し、一定時間後の皮膚切片を共焦点レーザー顕微鏡により観察したところ、表面電荷の絶対値が低い+20、±0、-20 mVのリポソームでは、皮内への移行は少なく皮膚表面にのみ局在した。一方で、表面電荷の絶対値が高い+60、+40、-40、-60 mVのリポソームでは、皮内広範囲へ分布が観察された。加えて、ヒト表皮細胞から分化させた3次元培養表皮モデルを用いて検討したところ、同様の結果を得た。以上のことから、正電荷、負電荷に関わらず、絶対値40 mV以上の表面電荷をリポソームに付与することにより、皮内広範囲への効率的な経皮送達が可能であることを新たに明らかとした。平成30年度は当初の予定通り、リポソームの表面電荷が経皮送達性に与える影響について詳細に検討を行った。表面電荷の異なる7種類のリポソーム調製法ならびに処方条件を確立し、正電荷、負電荷に関わらず絶対値が高いほど、経皮送達性が向上することを明らかとした。以上より、本研究は順調に進展している。令和元年では、リン脂質の疎水基・親水基の差異がリポソームの経皮送達性に与える影響について評価する予定である。具体的には以下に記載する項目について検討する。1疎水基・親水基の異なる種々の脂質を含有するリポソームの処方条件を各々確立する。2これらのリポソームをマウス皮膚、3次元培養表皮モデルへ投与後の皮内局在を共焦点レーザー顕微鏡により定性的に観察・解析を行う。さらに、in vitro皮膚透過試験により定量的評価を行う。3平成30年度で得られた結果と合わせて、経皮送達に求められるリポソーム特性について統計化する。理由:研究計画はほぼ予定通り進んでおり、脂質類や実験動物、消耗品等について、無駄なく購入・使用することができたため。計画:次年度計画を遂行するために必要となる脂質類、実験動物の購入、研究成果の発表のための出張費用、論文投稿費用としての使用を予定している。
金属アレルギー診断のためのICPMによる微量溶出金属の分析

研究目的:口腔内の補綴物が原因の金属アレルゲンを測定するため,ppbオーダーの検出が可能な誘導結合プラズマ質量分析(ICPM)装置を用いて,溶出した微量元素を定量分析した.研究方法:歯科用合金として,金合金,金銀パラジウム合金とコバルトクロム合金を使用した.これらの金属を室温に保持した人工唾液(サリベート)と0.1%NaS水溶液にそれぞれ浸漬し,それらの溶液をICPMにて分析した.研究成果:その結果,短期間の浸漬では,溶出する金属元素は検出限界以下であった.そこで,5年間浸漬した場合の溶出試験結果を検討した.それによると,人工唾液中へ溶出した元素は,金合金では,Cu(1,650±960)とZn(780±510)が,金銀パラジウム合金では,これらの元素(Cu(420±180)とZn(540±170))の他にAg(70±50)が溶出した.また,コバルトクロム合金では,わずかにCr(3±2)が溶出した.0.1%NaS水溶液に溶出した元素は,金合金では,Cu(2,800±1,510)とZn(1,750±1,230)が,金銀パラジウム合金では,Gu(560±380),Zn(900±630)とAg(40±30)が溶出した.また,コバルトクロム合金では,Cr(5±2)が溶出した.ただし、括弧内は平均濃度(ppb)と標準偏差を示す.貴金属合金では,Cu,ZnおよびAgが溶出しやすく,コバルトクロム合金はほとんど溶出しないことが確認された.したがって,貴金属合金ではCu,ZnおよびAgの含有量が少ない合金を選択することが重要と考える。また,貴金属合金に代わりコバルトクロム合金などの耐食性に優れる合金の選択も金属アレルギーに対して効果があると推察された.研究目的:口腔内の補綴物が原因の金属アレルゲンを測定するため,ppbオーダーの検出が可能な誘導結合プラズマ質量分析(ICPM)装置を用いて,溶出した微量元素を定量分析した.研究方法:歯科用合金として,金合金,金銀パラジウム合金とコバルトクロム合金を使用した.これらの金属を室温に保持した人工唾液(サリベート)と0.1%NaS水溶液にそれぞれ浸漬し,それらの溶液をICPMにて分析した.研究成果:その結果,短期間の浸漬では,溶出する金属元素は検出限界以下であった.そこで,5年間浸漬した場合の溶出試験結果を検討した.それによると,人工唾液中へ溶出した元素は,金合金では,Cu(1,650±960)とZn(780±510)が,金銀パラジウム合金では,これらの元素(Cu(420±180)とZn(540±170))の他にAg(70±50)が溶出した.また,コバルトクロム合金では,わずかにCr(3±2)が溶出した.0.1%NaS水溶液に溶出した元素は,金合金では,Cu(2,800±1,510)とZn(1,750±1,230)が,金銀パラジウム合金では,Gu(560±380),Zn(900±630)とAg(40±30)が溶出した.また,コバルトクロム合金では,Cr(5±2)が溶出した.ただし、括弧内は平均濃度(ppb)と標準偏差を示す.貴金属合金では,Cu,ZnおよびAgが溶出しやすく,コバルトクロム合金はほとんど溶出しないことが確認された.したがって,貴金属合金ではCu,ZnおよびAgの含有量が少ない合金を選択することが重要と考える。また,貴金属合金に代わりコバルトクロム合金などの耐食性に優れる合金の選択も金属アレルギーに対して効果があると推察された.
ヒト胚子、初期胎児の胸腹部内臓の肉眼立体的永久標本並びに顕微標本の作製

研究目的:ヒト胚子(妊娠約3ヶ月、頂殿長:30mm迄)及び初期胎児の標本を用いて、学生実習及び研究者への供覧を目的とした発生段階に沿う系統的な組織標本、肉眼立体永久標本を作製する。研究方法:ヒト胚子・初期胎児標本を用いた本研究の実施は、島根大学医学部・医の倫理委員会で承認されている。胚子は発生段階別の連続切片、初期胎児は主要臓器の組織標本を作製した。脱水・パラフィン包埋後、薄切切片(矢状断・水平断組織標本、形態計測用連続切片)を作製し、基本的にヘマトキシリン・エオジン染色を施した。肉眼立体永久標本作製は、胚子及び初期胎児の標本を、従来の作製法を種々検討した標本作製法をほぼ確立したが、微調整や改善を行った。ホルマリン固定標本は常温にて水洗、ブアン固定標本は脱色後水洗し、冷蔵庫内で前処理し、-25°Cの冷凍庫内で、アセトン脱水・脱脂を経て、シリコンゴム液を入れたポリ袋に移し含浸させ、室温で真空ポンプ減圧操作を経て、室温下放置にて硬化させ、標本を作製した。研究成果:ヒト胚子・初期胎児組織標本を作製し、学生が成人の組織標本と比較し、発生の仕組み、構造と機能の形成・発現過程を理解することが容易になり、また研究用材料としても使用された。肉眼立体永久標本は、ヒト胚子・初期胎児という小さな標本作製に、従来の標本作製法に前処理や、脱水・脱脂方法、シリコンゴムの浸透時間や方法等、種々検討改変し、標本の収縮が比較的少なく、細部の観察も可能な標本作製に成功した。また、後期ヒト胚子については、胸腹壁を取り除き、内部を見る事が出来るようにした。これらの標本は、ホルマリン固定標本と比べ、観察をする際の安全性が高まり、取り扱いも容易になった。非常に貴重なヒト胚子・初期胎児の標本を用いて、取り扱い易く半永久的に保存可能な標本の作製手技を確立し、系統的な標本を作製した事は、学生実習のみならず、発生学研究上も非常に有益であった。
西日本先史時代における文化変容に関する研究

前年度の研究目的である、縄文時代後期以降に見られる東日本由来の文化情報の波状的伝播・受容と在来文化伝統の変容という、当該時期における西日本文化動態の重要な特質の具体的把握に加え、今年度は、この文化動態と社会動態の相互関連及び変化過程を明らかにすることを目的として、後期中葉から後・晩期までの文化構造の動態及び、社会変動について検討を行った。その結果、文化構造の動態では、後期中葉中頃を境に、それまで若干閉鎖的であった外来文化の受容が再度活発となり、在来系土器群が、外来土器文化の伝播・受容を介して、次第にレベルダウンしてゆく過程及び、それと併行して新来外来系土器群が土器様式構造のより精製度の高い位置を占めてゆく過程を明らかにした。このような土器文化の変容に若干遅れて、土器埋設儀礼、抜歯儀礼、土偶に関わる儀礼など、より観念的色彩の濃い文化要素の受容が顕著となる点を明らかにした。これらの諸点から、従来後期前半を中心としてモデル化されていた、文化構造のレベルによる伝播・受容速度の相違を追証する形で、後期中葉以降においても、より精神的・観念的側面と関連する文化要素は、土器文化や生業に直結する諸要素より時間的に遅れて受容される点をモデル化した。社会動態の検討では、遺跡立地及び集落遺跡空間構造の分析を行った。その結果、集落立地は従来指摘されていたように後期中葉末から後期後葉にかけ中九州を中心に台地上へと変遷し、遺跡数も急増する点を確認した。また、集落内空間構造の分析により、後期後葉以降次第に環状集落構造が散見され、また住居址が2群あるいは3群程度の纏まりをもって集落を構成するという構成原理を把握した。以上の儀礼関連文化要素の動態と、集落動態の変化から、土器を中心とする文化情報の伝播が再度活発化する後期中葉においては社会成員の分節化の進展はさほど顕著ではなく、外来文化の在来文化への内在化、文化変容が進む後・晩期において、中九州地域を中心として社会の分節化が進展し、社会の複雑性が前段階までより高まっているという点を明らかにした。今後はこのような文化構造の動態と社会動態との相互関係について、生業における変化なども考慮しつつ、より長期的変化過程のモデルを構築する必要があるものと考える。これらの成果の一部は、昨年秋ロシアで開催されたヨーロッパ考古学者会議において口頭発表を行った。また、社会動態論及び文化動態論双方についての論文を現在準備中である。本年度の計画では,西日本縄文時代後期から弥生時代開始期にかけての文化・社会動態の長期的変容過程についての研究のうち,九州縄文時代後期中葉の文化動態の把握を中心として研究を行った。なかでも,土器を中心に取扱い,九州地方への東日本系譜の文化情報の流入・受容過程に注目して検討を行った。従来,九州を中心に後期初頭以後波状的な文化情報の伝播があったことが指摘されており,今回対象とした時期も,そのような文化伝播を受ける時期の一つである。そのため,当該期以外の文化伝播が認められる時期との比較対象として,また九州地域における後期から晩期にかけての長期的文化変容を把握する上で重要な時期と考えた。資料収集,分析の結果,九州の北東部を中心に外来系土器文化の影響がより強く認められ,既存の在来系土器群が,新来の土器文化の伝播受容を介して,次第に粗製化・レベルダウンしてゆく過程及び,それと併行して新来の外来系土器群が土器様式の構造上より精製度の高い位置を占めてゆくプロセスをモデル化することができた。また,このような外来系土器群は時期を経るにつれ次第に九州北半部地域へと分布域を拡大し,在来系土器群を凌駕し,土器様式の主体的要素となってゆく過程についても一定の見通しを得ることができた。これらの結果については現在論文を準備中である。来年度は,以上の結果をもとに,後期中葉の外来文化情報の伝播を契機とする文化変容の過程について,南九州を含めた地域の様相把握を行う予定である。あわせて,土器文化以外の文化要素の動態を総合的に検討し,より包括的観点からの文化構造の変容過程のモデル化を行う。このような作業に基づき,九州各地での段階的な文化変容過程とその相互比較、及び地域間での異同の文化,社会的背景について検討を行う予定である。

社会動態の検討では、遺跡立地及び集落遺跡空間構造の分析を行った。その結果、集落立地は従来指摘されていたように後期中葉末から後期後葉にかけ中九州を中心に台地上へと変遷し、遺跡数も急増する点を確認した。また、集落内空間構造の分析により、後期後葉以降次第に環状集落構造が散見され、また住居址が2群あるいは3群程度の纏まりをもって集落を構成するという構成原理を把握した。以上の儀礼関連文化要素の動態と、集落動態の変化から、土器を中心とする文化情報の伝播が再度活発化する後期中葉においては社会成員の分節化の進展はさほど顕著ではなく、外来文化の在来文化への内在化、文化変容が進む後・晩期において、中九州地域を中心として社会の分節化が進展し、社会の複雑性が前段階までより高まっているという点を明らかにした。今後はこのような文化構造の動態と社会動態との相互関係について、生業における変化なども考慮しつつ、より長期的変化過程のモデルを構築する必要があるものと考える。これらの成果の一部は、昨年秋ロシアで開催されたヨーロッパ考古学者会議において口頭発表を行った。また、社会動態論及び文化動態論双方についての論文を現在準備中である。
「戦後」の「記憶」を問い直す-アジア・ポストコロニアリズム・ジェンダー

本研究は、人々の日常にどのような形で「戦争」と「戦後」の「記憶」が根づき、継承されつつあるかを、アカデミズムや国民国家の枠を越えて採集、編集、分析し、偏狭なナショナリズム解消のために活かそうとしたもの。その成果は、各メンバーによって書籍・論文・口頭発表の形で公表されたほか、HP(http://www.postwar-memories.org/)でも公開されつつある。研究初年度である今年度は、異なる専門分野を有する各メンバーが、自分のテーマを確認しながら、それぞれにディスクワークとフィールドワークを重ね、その成果を研究会で分かち合う方法をとった。フィールドでは、内海愛子がオーストラリア・ニュージーランドでの抑留者の「戦後の記憶」の調査を本格的に実施したほか、研究協力者李泳釆も、「朝鮮人」の帰国事業とポリティクスの問題について、ジュネーブ赤十字で新資料の調査を行い、同じく研究協力者の姜信子も、アジア旧植民地における「歌」を介した人の記憶についての仕事をひとまずまとめ、篠崎美生子も長崎原爆と知覧特攻隊をめぐる語り・慰霊の方法の差異について調査を始めた。李省展代表も、これまでの個人の研究を発展的に継承し、韓国におけるキリスト教布教と学校教育の問題が1945年前後でどのように変化したかについての調査・研究を行った。研究会はこの1年では四回行われ、6月に篠崎が、近現代文学がどのように「天皇」を語り、そのことによって、天皇の戦争責任についてどのような言説生産がなされていったかを報告、10月には内藤寿子が、アジア・太平洋戦争をめぐる大量の映画を分析し、その手法と影響力の変遷、および現状について報告、12月には駒込武が、「戦後」日本と台湾史について、アジア・太平洋戦争後の台湾が辿った政治的に複雑な道と「日本」の位置づけの問題について、またそうした状況下で「言葉」がなし得ることについて報告、3月には上村英明が、アジア・太平洋戦争における沖縄が必ず「唯一の地上戦」が行われた場所として特権化されるに至ったプロセスと、それに反する運動のポリティクスについて、時間的・空間的に大きな視野から報告した。「戦後の記憶」を実態として捉えるというよりも、言説生産の背景となったポリティクスにメンバーの関心が集中していることが確認できるであろう。来年度以降は、このことを前提に、各自の研究のすりあわせを行えるよう努力していきたいと考えている。本年度も昨年度に引き続き、それぞれの調査研究(フィールド調査も含む)と研究会における成果のシェアとを並行して行った。異なる分野の専門家がそのようにして成果を持ち寄る作業を重ねるうちに、マジョリティとマイノリティによる「戦後」の「記憶」の差異、もしくは権力によって「記憶」にバイアスがかけられていくしくみを、少しずつ明らかにしていくことができたのではないかと考えている。例えば、「靖国神社」を媒介とした戦死者顕彰・追悼の欲望が憲法を侵食していくさまを明らかにする研究(齊藤)は、八重山の戦場で日本軍によって死においやられた人々の記憶を掘り起こす研究(ゲスト講師大田静男氏)とを組み合わせることで、マジョリティの欲望と公権力が、目立たない形でマイノリティの記憶を修正し封殺していく物語/歴史をあぶり出すことができたように思う。ほかにも、戦後日本社会から抑圧・排除されてきた「記憶」として、南京市民の「記憶」、「在日」市民の「記憶」、松代大本営建設にまつわる「記憶」等々を調査したが、調査結果は文字だけでなくなるべく音声や映像の形にとどめ、将来にわたって資料として残せるよう配慮している。また、活動をアカデミズムの枠内にとどめず、広く各国市民の「記憶」に働きかけたいとする研究会発足当初の志にたがわず、個々のメンバーは、市民向けの公開シンポジウムや対談等に参加し、映像資料を交えて語りかけたり、日本語以外の言語による研究成果の発表を試みたりしている。本年度は研究の最終年度にあたり、研究代表者と連携研究者・研究協力者計9名は、まずこの研究課題を各自の専門分野において深化させ、具体的な成果としてまとめることに力を注いだ。「戦後」において、アジア・太平洋戦争と植民地支配にまつわるどのような「記憶」が人の生活に根づいたか、そこにどのような理由でどのようなバイアスがかけられているかというテーマについて、歴史・国際政治・教育・法学・文学等の分野で形にしたものは、実際には裏面の業績の約2倍に相当する。また、当初の計画通り、この研究活動を活字以外の方法で公表し、アカデミズムの枠を越えて発信することをめざし、HPを開設した。補助金による研究活動は終了するが、これらの成果公表によって、問題意識をさらに広範な人々と共有することができると考えている。最終年度の活動として、未来への展望ということにも重きをおいた。例えば沖縄での調査旅行では、64年前の戦跡を訪ねて地元研究者や体験者の話を聴き、その「記憶」の形成と変遷について考えるとともに、今後、複数の「記憶」をどのようにすりあわせ、分有の可能性を開いていけるかも考察した。

研究会の構成メンバーの専門が異なることに変わりはないが、3年間の活動をともにすることで、所謂「偏狭な」ナショナリズムの横行やマイノリティの忘却が「記憶」の分断によるものであるという認識を共有することができた。今後の各自の研究が、この認識の上にさらに深められることが期待される。
肝細胞癌に対する三重特異性ヒト型カイコ抗体を用いた治療法の開発

進行した肝細胞癌に対する理想的な治療薬としての抗体医薬の開発を目指して研究を進めた。われわれは、これまで肝癌細胞に対して、作成した抗FGFR-1モノクローナル抗体を投与し、in vitroおよびin vivoにおいて、著明な抗癌効果を明らかにしてきた。さらに、より強力な抗癌効果を発揮するように、この抗体に分子改変を加え、三重特異性ヒト型抗体を作製した。作成した三重特異性ヒト型抗体を用い、in vitroおよびin vivoのADCC活性を検討した。現在までのところ、期待されたADCC活性を得ることはできなかった。現在、さらに分子改変を行い、カイコ抗体作成に向けて研究を進めている。平成25年度は以下の実験を行った。これまで作成してきた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体(CHO細胞)のヒト肝がん細胞に対するin vitro実験の結果をふまえ、SCIDマウスを用いたin vivo実験を行った。SCIDマクスの皮下にHepG2細胞を移植し、腫瘍の形成を確認後、治療を開始した。以下の4郡に分けて実験を行った。コントロールとしてヒト型IgG抗体投与群、IgG抗体+ヒトPBMNC(末梢血単核球)投与群、抗FGFR-1抗体投与群としては、親抗体の抗FGFR-1抗体+ヒトPBMNC投与群、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体+ヒトPBMNC投与群を用いて行った。結果は抗FGFR-1抗体+ヒトPBMNC投与群、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体+ヒトPBMNC投与群で、コントロール群に比較して、有意な抗腫瘍効果の増強を認めた。しかしながら、抗FGFR-1抗体+ヒトPBMNC投与群、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体+ヒトPBMNC投与群の間においては、後者において抗腫瘍効果の増強を認めるも、有意な抗腫瘍効果の差を見いだせなかった。現在、再度、追試を行っているが、これまでのところ、明らかな有意差をもって、抗腫瘍効果の増強を示しているデータは得られていない。そのため、その後、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体の構造の改変を行っている。これまで、5種の構造の異なる抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体の作成を行い、その中から、in vitroで、よりADCC活性の増強を認めた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体を選択している。平成24年度は以下の実験を行った。これまで作成してきた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞使用)のヒト肝がん細胞に対するin vitroにおける抗腫瘍効果の検討を行った。1)in vitroにおけるADCC活性については、ヒトPBMCを用い、FGFR-1発現腫瘍細胞の細胞増殖率をMTSアッセイとLDHアッセイにて測定した。結果はin vitroにおいて、ある程度のADCC活性の増強が認められた。2)FGFR-1発現細胞への結合活性をFACSを用いて腫瘍細胞への結合性で検討した。結果は腫瘍細胞への十分な結合活性が認められた。3)IFN等を併用して、in vitroにおける抗腫瘍効果の検討を行った。IFNや5FUを用いる効果はIFNや5FU投与によりFGFR-1の肝がん細胞における発現誘導を期待して行うものである。IFN単独投与群、5FU単独投与群、抗FGFR-1X抗CD3 Fc結合三重特異性ヒト型抗体単独投与群、IFNに5FUを併用する群、IFNに抗FGFR-1X抗CD3 Fc結合三重特異性ヒト型抗体を併用する群に分け、それぞれFGFR-1発現ヒト肝癌細胞に対する細胞増殖抑制効果をMTSアッセイを用いて検討した。さらにアポトーシス誘導能をTUNEL法およびtripan blue染色法を用いて検討した。結果は、いずれの群においても細胞増殖抑制効果は認められた。特に、IFNと5FUを併用する群に強い増殖抑制効果を認めた。また、IFNに抗FGFR-1X抗CD3 Fc結合三重特異性ヒト型抗体を併用する群でも増殖抑制効果を認めた。そのいずれにもアポトーシスの誘導は認められた。これらのin vitroにおける実験の結果をふまえ、さらにマウスを用いたin vivoの実験を行うべく、抗FGFR-1X抗CD3 Fc結合三重特異性ヒト型抗体の調整を行っている。平成25年度において行った抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞)のヒト肝がん細胞に対するSCIDマウスを用いたin vivo実験において、in vitroにおいて得られたような抗腫瘍効果を得ることができなかった。平成26年度には、まず、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞)の抗腫瘍効果の増強を目的に、構造改変を行った。様々な構造改変を行い、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞)の作成を継続して行ってきた。

それぞれの作成した抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞)を用い、まず、in vitroのADCC活性を検討した。結果はこれまで作成してきた抗FGFR-1抗体とほぼ同等のADCC活性しか得ることはできなかった。期待したADCC活性の増強効果までは見いだせなかった。次に、抗腫瘍効果は不十分ながら、これらの抗体を用いて、ヒト肝がん細胞に対するin vivoの実験に進んだ。結果は抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞)による抗腫瘍効果はこれまで作成してきた抗FGFR-1抗体に比べてむしろ弱いという結果であった。これらのin vitroおよびin vivoの結果から、これまで構造改変を行って作成してきた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞)において期待されたADCC活性の増強効果は親抗体である抗FGFR-1抗体のADCC活性を強く凌駕するものではなく、三重特異性抗体に構造改変を行う意義を確認できない結果であり、現在、このままカイコ抗体の作成に進むことが困難な状況に至っている。このため、さらにADCC活性の増強に至らなかった原因について改めて検討を行っている。肝臓学平成25年度の研究計画では、これまで作成してきた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体(CHO細胞)のヒト肝がん細胞に対するin vitro実験の結果をふまえ、SCIDマウスを用いたin vivo実験を行うこと。さらにこれと並行してトランスジェニックカイコを用いた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性カイコ抗体の作成を行う予定であった。しかしながら、前者の抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体(CHO細胞)のヒト肝がん細胞に対するSCIDマウスを用いたin vivo実験において、in vitroで得られたような抗腫瘍効果が得られなかった。この原因としては、抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性抗体(CHO細胞)の抗腫瘍活性が親抗体の抗FGFR-1抗体を凌駕するほどの強力な効果ではなく、すなわち、in vitroにおいて認められたADCC活性の増強効果がin vivoでは期待されたほど得られなかったことに起因すると考えられる。平成24年度の研究計画は、これまで作成してきた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞使用)のヒト肝がん細胞に対するin vitroおよびin vivoにおける抗腫瘍効果の検討を行い、さらに、トランスジェニックカイコを用いた抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型カイコ抗体の作成を行うものであった。しかしながら、現在は抗FGFR-1X抗CD3 FC結合三重特異性ヒト型抗体(CHO細胞使用)のヒト肝がん細胞に対するin vitroの実験まで行った状況となっている。