hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
健常人コホートを基礎としたヒト老化関連Ｔ細胞の同定と機能解析

その結果、炎症性ケモカインの受容体CXCR3を発現し、IFNgやTNFaなどの炎症性サイトカインを高く発現するナイーブCD8T細胞集団(CXCR3+ NP CD8 T cells)を新たに同定することができた。CXCR3+ NP CD8 Tcellsは加齢マウスにも認められ、ヒトにおいても個体間に極めて異なる存在比率で存在することが確認された。このまたこの細胞を炎症モデルに移入すると、炎症反応を促進することが明らかになった。今後、コホートstudyを活用し、CXCR3+ NP CD8T細胞が免疫老化や加齢関連疾患にどのように寄与しうるのか、詳細を明らかにしていく予定である。京大ながはまコホートに属する200人の抹消血の免疫細胞のデータを取得し、現在さまざまな臨床パラメーターとの相関を検証している。また、T細胞老化を加速させるマウスモデルを用いて、加齢に伴い増加するT細胞サブセットとして、CXCR3陽性ナイーブ型CD8 T細胞を新たに同定した。また、同等の細胞がヒトにも存在することを確認した。再度長浜コホートのヒト検体を用いて、マウスで同定した候補分子の発現を検証するこれまでの結果を受けて、今度主に以下に焦点を当てて研究を進める。1.プレリミなりーな実験でその存在が示唆された新規ヒト老化関連T細胞分画について、対象者を増加させて再現性が得られるか、解析を行う。2.血液採取時に同時に取得されている臨床検査データ値と統計学的に相関のある集団を同定する。たとえば、血糖値など特定の検査値が高い傾向のある亜集団で、割合が高い/低い傾向にあるT細胞集団をピックアップする。さらに、その検査値が正常値を越え糖尿病など実際に疾患を発症した亜集団でT細胞集団の割合がどう変化するかを検討し、あるT細胞集団がその疾患の発症あるいは病態に何らかの形で関与する可能性を検証する。本研究期間内では長期フォローをすることはできないが、将来的に臨床検査値とT細胞の表現型を追解析し、疾患発症の予測やリスクを評価するシステムを構築するための基盤を確立する。免疫学計画していたコホートstudyが次年度となったためこれまでマウスで同定していた老化関連T細胞がヒトにも存在する可能性を、長浜コホートの健常人検体を用いて検討した。その結果、想定していたT細胞集団に加えて、新規細胞集団を特定するに至った。当初の計画を効率的に進めた結果、直接経費を節約できたため、追加実験によりこの新規に細胞の性質をさらに詳細に検討し、研究成果の質を高めることとする。来年度の計画と共にコホートstudyを実施するT細胞培養試薬、採血試験管、フローサイトメトリ解析のための抗体試薬に充てる。
生殖過程特異抗原(Ts4対応糖鎖)の初期発生における発現動態解析

原因不明とされる不妊症の中には、抗精子抗体(ASA)が関与しているものがあると考えられている。抗精子抗体の中には受精障害作用を持つものもあるが、当研究グループが樹立したASAであるTs4は、バイセクト型GlcNAc糖鎖を抗原として認識する。本課題では、Ts4抗体が認識する糖鎖構造の生理機能を明らかにすることを最終目標にしている。また、この糖鎖抗原の機能構造連関を詳細に検討することにより、原因不明不妊症の病理を理解する一助となることが期待できる。Ts4抗体は、これまで成獣を用いた免疫組織学的解析により成熟精子以外に精母細胞・精子細胞・精巣精子および初期胚にのみ反応することが明らかになっているが、体細胞中には検出できていない。従って、どのような発現動態を経て精巣に限局するのかは明らかになっていない。本研究において、精子形成受精後個体発生過程におけるTs4陽性細胞の発現分布を継時的に追い、その詳細を明らかにすることを目的とした。Ts4対応抗原の発現を検討するため、妊娠マウスより経時的に胚を採取し、それら生体試料に対するTs4抗体の反応性を、免疫組織化学及びウェスタンブロットを用い解析した。組織はパラホルムアルデヒド固定凍結切片及びブアン液固定パラフィン切片を作製し解析した。その結果、胎生期においては胎盤と各体細胞臓器でTs4抗体の反応を認めた。免疫染色陽性部位が判明したので、マイクロダイセクション顕微鏡等を用いてTs4陽性検体を採取し、対応抗原糖鎖が修飾されているタンパク質の生化学的特徴を、今後明らかにする予定である。
コロナ加熱・太陽風加速問題から迫る波動乱流機構の研究

太陽の最外層であるコロナは100万度にまで加熱されており、そこから太陽風と呼ばれる高速のプラズマ流が吹き出している。コロナの加熱機構や太陽風の駆動機構を解明することは、太陽を理解する上で不可欠であるが、未だ議論の絶えない難問となっている。申請者らは前年度に、2.5次元の磁気流体シミュレーションを用いてAlfven波がどのように散逸し、大気を形成するかを調べた。前年度の研究では、計算機中で実際に起きている加熱率を評価する方法が未確立であったため、加熱率の見積もりに関しては不定性が大きかった。そこで、本年度は、計算機中での加熱率を評価する方法を確立することを目標とした。微分方程式を離散化する際の打切り誤差に相当する項を正確に見積もることで、Alfven波の散逸に関しては、定量的に非常に優れた見積もり方法を発見し、テスト計算においてその有用性を示した。Fast modeやSlow modeに関しては、まだ改良の余地があるが、本計算において最も重要なエネルギーキャリアはAlfven波であるため、この手法は、加熱機構を評価するのに極めて有効である。この方法を用いて今年度は、前年度に行った数値計算を再評価し、より正確な加熱機構を特定した結果を論文として提出した。さらに現在の2次元磁気流体シミュレーションコードをもとに、3次元のコードの開発も行った。3次元性は特に、乱流機構に対して大きな影響を与える。また、磁気リコネクションといったエネルギー解放機構も競合してくる。開発した3次元コードを用いて、線形波動や衝撃波管といった基本的なテスト計算を行いその動作をチェックした。また、初期の磁場形状を数値的に求めるサブルーチンも実装しており、本計算を行う一歩手前の段階まで開発を進めてきた。光球から太陽風までの領域をカバーする多次元磁気流体シミュレーションを行い、コロナや太陽風を計算機上で再現することができた。その結果を解析し、理論モデルにおける加熱・加速の機構を特定することができたため。2次元の枠組みでより高解像度の計算を行う、もしくは3次元計算への拡張を試みる。乱流や磁気リコネクションといったメカニズムは基本的に3次元性を持っているため、3次元計算において、衝撃波、乱流、磁気リコネクションがどのように競合するのかを調べる温度約6000度の太陽光球上空にはコロナと呼ばれる100万度を優に超える大気が存在し、そのさらに上空には太陽風と呼ばれるプラズマの流れがある。熱伝導や輻射による冷却に対抗して高温コロナを維持する問題はコロナ加熱問題と呼ばれ、太陽物理学上で最も困難な問題の一つである。また、太陽風プラズマを地球近傍で観測されるような秒速800kmを超える超音速にまで加速できるか、というシンプルな問題設定に対して、現在に至るまで多くのプラズマ物理学者が挑戦し続けてきた(太陽風加速問題)。そこでまず、私はSuzuki&Inutsuka 2005の1次元計算を2次元に拡張した。1次元計算では衝撃波による波動の散逸によって太陽大気にエネルギーを供給していたが、2次元性を考慮すると乱流などによる小さい空間スケールへのエネルギー輸送(乱流カスケードなど)によって波動エネルギーを散逸させるというエネルギー散逸経路も生じる。Matsumoto&Suzuki 2012では衝撃波と乱流カスケードによるエネルギー散逸率を比較し、両者の散逸率への寄与は、コロナ底部を除いてほぼ同等であることを示した。この計算では、コロナ底部ではアルフベン波の振幅に対してアルフベン速度が格段に大きくなるため、非線形相互作用による乱流カスケードが抑えられている。この結果は、国内・海外の研究会において報告した。前年度は太陽中の電磁流体波動が伝播・散逸する過程を模擬する、大気構造のフィードバックを考慮したセルフコンシステントな数値計算を行った。その結果、冷たい大気層から熱い大気層への急激な遷移や、遷音速の質量放出が計算機中で実現された。計算結果として現れた大気構造は、太陽彩層、太陽コロナ、そして高速太陽風の性質をおおまかに再現しており、本研究成果は世界で初めての高温コロナ・太陽風生成の多次元シミュレーションとなった。しかしながら、コロナ加熱機構そのものは、非常に動的かつ非線形な過程であったため、計算結果を解析し、加熱機構を同定することは非常に困難であった。そこで、今年度は、計算結果から加熱率を求める新しい手法を開発し、計算データ中の加熱機構の特定を目指した。新たな手法を用いることで、計算データ中の加熱を、衝撃波などの圧縮性加熱と、磁気流体乱流等の非圧縮性加熱とが容易に区別できるようになった。特に太陽彩層付近では衝撃波動による加熱が卓越し、太陽風領域は乱流等の非圧縮性加熱に支配されていることが判明した。このことは波動乱流機構がどの領域まで駆動されるのかということを突き止めることに非常に重要である。また、圧縮性波動は太陽風中では加熱には直接寄与しないが、非常に大きな密度擾乱を作ることがある。この密度擾乱はこれまでの波動乱流モデルでは無視されてきたが、波動の反射を介して乱流の散逸効率を左右する重要なパラメータであることが示唆された。

申請者らは前年度に、2.5次元の磁気流体シミュレーションを用いてAlfven波がどのように散逸し、大気を形成するかを調べた。前年度の研究では、計算機中で実際に起きている加熱率を評価する方法が未確立であったため、加熱率の見積もりに関しては不定性が大きかった。そこで、本年度は、計算機中での加熱率を評価する方法を確立することを目標とした。微分方程式を離散化する際の打切り誤差に相当する項を正確に見積もることで、Alfven波の散逸に関しては、定量的に非常に優れた見積もり方法を発見し、テスト計算においてその有用性を示した。Fast modeやSlow modeに関しては、まだ改良の余地があるが、本計算において最も重要なエネルギーキャリアはAlfven波であるため、この手法は、加熱機構を評価するのに極めて有効である。この方法を用いて今年度は、前年度に行った数値計算を再評価し、より正確な加熱機構を特定した結果を論文として提出した。さらに現在の2次元磁気流体シミュレーションコードをもとに、3次元のコードの開発も行った。3次元性は特に、乱流機構に対して大きな影響を与える。また、磁気リコネクションといったエネルギー解放機構も競合してくる。開発した3次元コードを用いて、線形波動や衝撃波管といった基本的なテスト計算を行いその動作をチェックした。また、初期の磁場形状を数値的に求めるサブルーチンも実装しており、本計算を行う一歩手前の段階まで開発を進めてきた。適切なエネルギー方程式を考慮することによって、コロナ加熱、太陽風加速を一貫して説明できるようなモデルを作ることに、多次元計算において初めて成功したため。波動乱流機構の研究に不可欠である、数値計算における加熱機構の切り分けを明確に行う方法を開発でき、これ以後の解析がスムーズに行える環境が整ったため。この手法は2次元計算のみならず、これから行う予定の3次元計算においても適用できる。光球から太陽風までの領域をカバーする多次元磁気流体シミュレーションを行い、コロナや太陽風を計算機上で再現することができた。その結果を解析し、理論モデルにおける加熱・加速の機構を特定することができたため。磁気流体乱流においては2次元と3次元で振る舞いが大きく異なることが知られているため、この性質がロバストな結果かどうかを確かめるためには、3次元計算が必要になる。そこで現在の2次元計算を3次元計算に拡張する。まずは、計算量が少ない閉じた磁束管の系でパラメータサーベイを含めた包括的な2次元計算を行う。3次元への拡張は閉じた磁束管の系から始める。3次元化に伴い、乱流の駆動が容易になることが予想されるため、2次元計算との比較を慎重に行う。その後、太陽風につながる開いた磁束管の系でも計算を始める。2次元の枠組みでより高解像度の計算を行う、もしくは3次元計算への拡張を試みる。乱流や磁気リコネクションといったメカニズムは基本的に3次元性を持っているため、3次元計算において、衝撃波、乱流、磁気リコネクションがどのように競合するのかを調べる
ニトリニルニトロキシドラジカルが架橋した異種金属多核錯体の構築

本研究では、ピリジル置換基を持つニトロニル(およびイミノ)ニトロキシドが遷移金属イオンに配位した新規単核および多核金属錯体の合成、およびその構造、分光学的・磁気的性質の解明を目指した。2-,3-または4-ピリジル置換二トロニル(およびイミノ)ニトロキシドラジカル(NITnpy,IMnpy:n=2,3or4)を用い、種々の新規単核遷移金属錯体の合成に成功した。得られた錯体の分子構造は、用いたニトロキシド配位子の立体的な特徴を反映し、劇的に変化することを明らかにできた。例えば、M(II)(M=Mn,Co,Ni,Zn)イオンを用いた場合、四面体型4配位錯体および幾何構造の異なる八面体型6配位錯体のいずれかを選択的に得ることができた。このことは、昨今活発に研究が行われている有機ラジカルを含む遷移金属錯体において、分子の構造と磁気的性質の相関を理解するうえで非常に重要である。すなわち、これまで金属イオンとニトロキシドラジカル配位子との間に反強磁性的相互作用のみが観測されていた錯体系においても、配位子の適切な設計により錯体の幾何構造を変化させれば、金属イオンとラジカル配位子間に強磁性的相互作用を示す化合物を得ることが可能であり、今後強磁性材料を分子設計するうえで有用な指針を見いだすことができた。上記の新規錯体では、分子内磁気的相互作用はかなり強いものの分子間の磁気的相互作用は比較的弱い。しかし、この単核ラジカル錯体にはさらに金属イオンに配位可能な部位が存在するため、次に分子間のより強い磁気的相互作用の創出を錯体の多核化により試みた。単核ラジカル錯体をビルディングブロックとして用い、異種金属多核錯体の合成を試みたが、現在のところその合成には成功していない。これは適切な合成条件を見いだせなかったためであり、今後もなおその合成法の検討を行っていく予定である。本研究は、(1)ピリジル置換基部分で配位した新規ニトロニルニトロキシド金属錯体の合成、(2)これらをラジカルビルディングブロックとして用い、ニトロニルニトロキシド部位で別種の金属核に配位した異種金属多核錯体の合成、(3)合成した単核及び多核錯体の分光学的および磁気的性質の解明を目的としている。3-または4-ピリジル置換ニトロニルニトロキシドラジカル(NITnpy:n=3or4)を用い、種々の新規Co(III)錯体の合成に成功した。これらのうち、一置換錯体trans-[Co(acac)_2(NITnpy)(PPh_3)]^+(acac=pentane-2,4-dionate)_4では、メタノール中で還流すると、直ちに配位したNITnpyのニトロニルニトロキシド部位から脱酸素反応が起こりイミノニトロキシドラジカルに変化した。この脱酸素反応は、ニトロニルニトロキシド単独やPPh_3のみの共存下では起こらず、本研究で合成したCo(III)錯体に特異的なものであることが明らかとなった。また、二置換錯体trans-[Co(acac)_2-(NITnpy)_2]^+の合成にも成功し、その構造をX線結晶解析により帰属した。この錯体中では、Co(III)イオンを介した2つのラジカル間は距離的にはかなり離れているにもかかわらず、2つのラジカルスピン間に交換相互作用が存在することがESRスペクトル(溶液状態)およびSQUID磁気特性測定(結晶状態)から示唆された。このことから、一置換錯体と二置換錯体は、立体的にも電子的にも異なるタイプのラジカルビルディングブロックとして働くと考えられた。現在、合成したCo(III)-ニトロニルニトロキシド錯体と[Cu(hfac)_2]または[Ni(hfac)_2](hfac=1,1,1,5,5,5-hexafluoropentane-2,4-dionate)などとの反応により、ニトロニルニトロキシドラジカルが架橋した異種金属多核錯体の合成を目指し、反応条件等を種々検討している。

すなわち、これまで金属イオンとニトロキシドラジカル配位子との間に反強磁性的相互作用のみが観測されていた錯体系においても、配位子の適切な設計により錯体の幾何構造を変化させれば、金属イオンとラジカル配位子間に強磁性的相互作用を示す化合物を得ることが可能であり、今後強磁性材料を分子設計するうえで有用な指針を見いだすことができた。上記の新規錯体では、分子内磁気的相互作用はかなり強いものの分子間の磁気的相互作用は比較的弱い。しかし、この単核ラジカル錯体にはさらに金属イオンに配位可能な部位が存在するため、次に分子間のより強い磁気的相互作用の創出を錯体の多核化により試みた。単核ラジカル錯体をビルディングブロックとして用い、異種金属多核錯体の合成を試みたが、現在のところその合成には成功していない。これは適切な合成条件を見いだせなかったためであり、今後もなおその合成法の検討を行っていく予定である。
函数論に現われたMETRICの幾何学的研究

ユ-クリッド空間〓^3にコンデンサ-Dが与えられると,その電気容量C(D)が定まる。従って,Dが変形すると容量λ(D)も変化する。これを複素空間〓^nに拡張して,関数論に応用して次を示した:Dを〓^u内の有界な領域とする。点a∈Dに極を有する△g=0に関してのグリ-ン関数g(z,a)を考える。λ(a)=lim{g(z,a)-1/iiz-aii}asz→aとおくとλ(a)<0。λ(a)はDのaに関してのロバン定数とよばれる。この記号の下で,次の定理が言える。これを函数論的に詳しくしらべたのがMemoirs of AMS,に発表された。村上一三は,数字における一般化を考え続けている。抽象と一般の違い内包と外包の明確化,一般化の対象の明確化を行うと共に,数学教育の観点で次の4つに分類した:正確な一般化,外抽的一般化,論理的一般化,類似的一般化.これを詳しく論じたのが数学研究教育紀要に発表される予定である。
新規な多機能バイオナノシリカ粒子による細胞への選択的ターゲッティング

新しい多機能バイオナノシリカ粒子を作製し、標的とする細胞ヘターゲッティングを検討した。粒子作製においてサイズ分布が均一なナノ粒子、様々な蛍光シグナルや表面電荷を持つ粒子、抗体を表面に結合した粒子の作製が可能となった。多機能バイオナノシリカ粒子は粒子サイズや粒子表面特性の違いにより様々な様式で細胞ヘターゲットすることが電子顕微鏡などの形態学的評価で確認できた。標的細胞への選択的ターゲッティング技術の確立はドラッグデリバリーシステムやイメージングなど医療への貢献が期待できる。標的細胞への選択的ターゲッティング技術を確立すべく有用な多機能バイオナノシリカ粒子の作製を行なった。多機能バイオナノシリカ粒子の作製について、A)サイズ制御、B)内部機能化、C)表層機能化を検討し以下の結果を得た。A)サイズ制御:"粒子サイズー細胞ターゲッティング相関"を検討するために様々なサイズの粒子の作製を検討した。シリカ粒子のサイズとサイズ分布の評価は透過型電子顕微鏡、動的光散乱法等にて行った。平均粒径20、50、100、200、500、1,000nmのシリカ粒子を作製できた。反応条件の検討によりサイズ収率20%以内の粒子の作製が可能となった。B)内部機能化:粒子にシグナル分子を含有させ内部機能化を行なった。シグナル分子として蛍光有機色素であるローダミン、フルオロセイン、ルテシウムを用いて内部機能化に成功した。多種の蛍光色素の併用、蛍光強度の調整によるバーコード化粒子の作製にも成功した。C)表層機能化:"粒子表層機能化-細胞ターゲッティング相関"を検討するためにバイオ分子を用いて表層機能化の検討を行った。GFP、抗体、アルブミン、ストレプトアビジン、ポリエチレングリコールなどにて表層機能化を行なった。表層機能化の評価をフローサイトメトリーを用いて行い、表層機能化に用いた蛋白質に対する蛍光標識抗体などで粒子表面に結合した蛋白質を確認することができた。さらに粒子のゼータ電位を測定し、その変化や値から表層機能化の評価も行なった。サイズ制御並びに内部機能化、表面機能化といった多機能化が順調に結果が得られており、技術的基盤もより整備できた。また新規なシリカ粒子の開発にも成功し、研究の発展性をより高めつつある。標的細胞への選択的ターゲッティング技術を確立すべく多機能バイオナノシリカ粒子の作製を行ない、粒子がサイズにより細胞にどの程度、どの様にターゲッティングされるかといった"粒子サイズー細胞ターゲッティング相関"ならびに表層機能化に使用したバイオ分子の違いにより粒子が細胞にどの程度、どの様にターゲッティングされるかといった"粒子表層機能化一細胞ターゲッティング相関"を体系的に検討し以下の結果を得た。貪食能の強いマクロファージを標的細胞として研究を進めた。in vivoにおいて粒子のサイズとその影響の評価法を確立した。粒子サイズにより組織内、細胞内への取り込まれやすさが変化することが確認できた。またマクロファージ内における粒子の細胞内局在に関して粒子表面の特性に応じた変化を観察し、粒子サイズのみならず表面電位の重要性を見いだした。さら腫瘍細胞への選択的ターゲッティングとして腫瘍細胞に特異的に発現する抗原を標的とした抗体を用いて研究を進めた。腫瘍細胞に選択的に結合する多機能ナノ粒子の作製を行なうことができた。形態学的評価として多機能バイオナノシリカ粒子を添加した培養細胞に対して蛍光顕微鏡を用いて粒子の細胞への接着、細胞内への取り込み等を観察し動画として撮影することに成功した。さらに電子顕微鏡において粒子の細胞内局在を観察し、細胞内におけるナノ粒子の多様な存在様式を詳細に明らかにした。これらの成果は今後、ナノ粒子を用いたイメージングやドラッグデリバリーシステムの研究において有意義であると考えられる。
日本と中国の都市の水辺環境創出に関する方法論的研究

本研究では,まず中国における水資源の観点からの歴史的都市形成の変遷を通して中国では如何に水資源を重要視し,水辺ネットワークを綿々と維持してきたかをみた.ついで,北京市を中心とした地域における水資源の危機的状況をみた.さらに,世界的潮流となっている持続可能性概念に基づいた生態水利建設の考え方を把握した.そして,このような背景と状況下で進められている北京市の水辺整備の実態調査とその評価を行った.評価は北京市の転河,菖蒲河,元朝堀の3箇所の水辺を対象として北京市の水辺整備方針の結果に関する現地面接調査により行った.サンプル数は1箇所につき100である.得られたデータを用いて単純集計ならびに多基準分析による考察を行った.結果はいずれも高い評価が得られ,今後の維持管理への負担に関しても貨幣的負担も労働による負担も肯定的であった.以上より,確かにオリンピックの開催を契機としてはいるが,北京市が水辺整備を急いだ背景には,数千年にわたる中国の伝統的な国家戦略として構築してきた「水と緑」の水辺ネットワークの破壊を,現在の政府が再生しようとしているとみることができる.しかしその一方で,このような水辺整備は世界史に残る大規模な南水北調プロジェクトのように他流域・他地域に頼らなければならない綱渡り的状態の下で行われているのが実態である。水資源利用のこのような際限のない拡大が,また新たな環境破壊・環境汚染・環境文化災害の温床になることは避けられないと思われる.一方,京都の鴨川において四季を通して橋間ごとの印象ならびに観察データを集めた.ついでこれらの1年間のデータを多基準分析の考え方で評価した.本研究では,まず中国における水資源の観点からの歴史的都市形成の変遷を通して中国では如何に水資源を重要視し,水辺ネットワークを綿々と維持してきたかをみた.ついで,北京市を中心とした地域における水資源の危機的状況をみた.さらに,世界的潮流となっている持続可能性概念に基づいた生態水利建設の考え方を把握した.そして,このような背景と状況下で進められている北京市の水辺整備の実態調査とその評価を行った.評価は北京市の転河,菖蒲河,元朝堀の3箇所の水辺を対象として北京市の水辺整備方針の結果に関する現地面接調査により行った.サンプル数は1箇所につき100である.得られたデータを用いて単純集計ならびに多基準分析による考察を行った.結果はいずれも高い評価が得られ,今後の維持管理への負担に関しても貨幣的負担も労働による負担も肯定的であった.以上より,確かにオリンピックの開催を契機としてはいるが,北京市が水辺整備を急いだ背景には,数千年にわたる中国の伝統的な国家戦略として構築してきた「水と緑」の水辺ネットワークの破壊を,現在の政府が再生しようとしているとみることができる.しかしその一方で,このような水辺整備は世界史に残る大規模な南水北調プロジェクトのように他流域・他地域に頼らなければならない綱渡り的状態の下で行われているのが実態である。水資源利用のこのような際限のない拡大が,また新たな環境破壊・環境汚染・環境文化災害の温床になることは避けられないと思われる.一方,京都の鴨川において四季を通して橋間ごとの印象ならびに観察データを集めた.ついでこれらの1年間のデータを多基準分析の考え方で評価した.日本と中国の水辺環境創出の比較を行うため、特に今年度は、共同研究者3名による中国北京市における水辺環境整備の現状についての現地調査を行った。北京市はこの20年間の経済発展により蓄積してきた経済力と、生活が豊かになった住民による都市環境改善に対する要望の高まりを背景に、オリンピック開催都市に決まったことがきっかけとなって、都市の大改造が進行中である。本研究では、都市の再整備に当たって、北京市が直面している水環境問題と、それを解決するための対策について調査し、北京市水環境整備計画の特徴と課題をまず明らかにした。1998年から北京市では連続5年間にわたって渇水が続いた。ダム貯水量が毎年減り続け、北京市の水がめである密雲ダムや官庁ダムによる天津市への水供給を停止したり、山西省からの水を導水するなどの緊急対策がとられている。また、公共用水域の水質汚濁がかなり深刻化していることが明らかとなった。こうした中、北京市は水辺環境の再整備に当たって5つの基本方針を掲げている。すなわち、1)水辺ネットワークの再形成、2)公共用水域の水質改善、3)生態系の再生、景観の回復、自然との調和重視、4)歴史的・文化的特徴に配慮、5)自然と人間社会活動との調和を重視、である。このような方針の下で、北京市における水辺整備の第1号として、1975年に埋め立てられてから28年間もの歳月をかけて転河が再び生き返った。しかしながら、このような整備は、北京オリンピックのためという極めて政治的なもので、住民の要望に対する配慮や整備効果・効率性に関する検討がかなり不足しているものと見受けられた。本年度の研究実施計画に沿ってその成果について述べる。1)北京の水辺を対象とした水辺環境創出に関する研究(1)中国における水辺環境整備に関する歴史・コンセプト・現実の水辺計画などに関する報告(研究協力者である中国科学研究院教授・劉樹坤執筆)を参考として中国における水辺の計画コンセプトを把握した(継続中)。(2)北京市の菖蒲河公園は、北京歴史的景観保存地区に位置しており、歴史的コミュニティの保全と改修事業として実施された。

この事業は周辺の生活環境改善事業としての位置づけにあった。したがって、歴史的景観を保持しつつ、周辺住民の生活環境改善という目的の下で、事業は進められた。2)および3)水辺の経済的評価について上記1)の研究で把握したように、中国では、現在の都市における環境改善のための水辺整備だけでなく、かなりの都市では、歴史的な事情を考慮に入れ、歴史的景観を保持しつつ、現在の都市住民にとっても望ましい水辺環境の創出を志向している。したがって、水辺環境の評価については、単に経済的評価だけではなく、歴史的観点や地域住民の満足度などをも考慮に入れた、多基準評価が必要である。また、このような多基準の評価は日本の水辺環境についても同様に必要であり、中国ばかりでなく、日本の水辺についても多基準評価が必要であり、その評価手法についての検討を行った。多基準評価はいわゆる多基準分析の枠組みに含まれ、従来多くの研究が行われてきた。しかしながら、その手法をまとめて表現することができない位多様な手法が含まれている。したがって、日本と中国における水辺環境の評価として適用可能な手法を検討した。北京市の水辺整備基本方針の成果がどの程度評価されているかの事後評価を行った.水辺整備目的(基本方針)として挙げられた5つの項目のうち, 2)の評価項目として:水質, 3)の評価項目として:生態系の再生;生物多様性;景観の回復;自然との調和, 4)の評価項目として:歴史的・文化的空間の再生, 5)の評価項目として:観光;利用をあげた.また,このような整備のための投資の適切性および水辺の維持のための負担についても質問項目とした.さらに,人々の感性による評価をみるため,日本で行った印象評価〔9〕に対応する項目を含めた.そして各評価項目について5段階の評価(「とてもそう思う」の5から,「全くそう思わない」の1まで)に回答してもらった.調査は2007年10月13日11月10日に中国科学院水利水電科学研究院学生(修士・博士課程)による現地面接調査として転河,菖蒲河,元朝堀の3箇所で行った.サンプル数は1箇所につき100である.面接調査結果の多基準評価の結果は以下のとおりとなった.菖蒲河は8項目中6項目で1位,元朝堀は特に利用での評価が高い.線形加法和モデルによ3ヶ所の水辺に対する選好は菖蒲河が1位で以下元朝堀,転河の順となる.コンコーダンス分析によっても評価順位は菖蒲河,元朝堀,転河の順となる.以上より,北京市の整備基本方針に関する事後評価では菖蒲河,元朝堀,転河の順となる.このように,北京の人々は政府(北京市)の整備を非常に高く評価し,また投資額についても文句を言わず,維持管理についてはお金も労働も負担するというように非常に"優等生"的な回答をしている.この結果は日本の場合とはかなり異なる.
首都ストックホルムと製鉄業から見た18世紀スウェーデン社会と対外関係の研究

本研究の目的は、17世紀にバルト海帝国の中心都市として繁栄したスウェーデン王国の首都ストックホルムが、18世紀中葉以降に停滞に陥った原因について、鉄貿易と対外政策の観点から考察することである。その際、外国人の卸売商人、通称「船橋貴族」に注目することが戦略的に有効である。航海法や貿易規制による重商主義政策と首都優遇政策が、この一握りの商家を繁栄させ、彼らの貴族的な衒示的消費生活を促進した。このことが経済の自由化を要求する首都以外の諸都市(特にヨーテボリ)や他の階層の反発を招き、新種の企業家と交替していったことが判明した。なお、最重要輸出品の板鉄製造現場であるブリューク(製鉄工場村)の実態分析をもとにした「船橋貴族」のそれへの関与の在り方については、目下調査中である。初年度である本年度は、18世紀スウェーデン(自由の時代)の政治・経済・社会史を解明するための準備作業が推進された。成果は主に三点にわたる。第一に、18世紀ストックホルム史の考察のために、第一段階として、前史である17世紀における首都化過程およびバルト海貿易のメトロポールへの発展過程を中心に、成立(13世紀中葉)から18世紀までの当都市の特質を確定しながら、18世紀に停滞に陥る前提条件を調べた。その成果の一部は、『スウェーデンを知るための60章』(明石書店)の第15章「起源に訪ねる首都ストックホルム」として近刊の予定である(2009年5月)。第二に、製鉄業と鉄貿易の動向を考察の中心におき、国内産業の展開を対外関係史と関連づけるために、主に製鉄業の発展を中世から19世紀中葉まで概観し、その特質と問題点を抽出した。その成果の一部は、前掲書の第21章「鉄山の歴史」として、これも近刊予定である。第三に、バルト海貿易史研究を進めるために、対外関係史をおさえながら、17世紀と18世紀の貿易形態の異同を明確化する研究を行った。例えば、ウップサラ大学よりレオス・ミュラー氏を招いての研究会はその一環である。さらに、当該問題の解明のため、重商主義論の再検討を企て、ヘクシャーとマグヌソンという二大巨匠の議論の比較検討を進めている。これについては、国際商業史研究会や日本ハンザ史研究会等と連携して、バルト海貿易の特質を解明するために、国際的なワークショップ(例えば、グライフスバルト大学の研究者等)を立ち上げて研究しているところである。なお、今回の研究課題に直結する前回の研究課題(平成1719年度科学研究費補助金・基盤研究C)の研究成果報告書「ストックホルムから見た近世スウェーデンと環バルト海世界の研究」が平成20年6月末日に日本学術振興会に提出されたが、これは本研究の重要な布石となっている。二年目にあたる本年度は、前年度に試みた近世スウェーテン政治経済社会史研究をもとに、次の二点を中心に研究を遂行した。第一に、18世紀首都ストックホルムの停滞要因の解明のために、当都市の鉄貿易に関わった大商人の活動形態における変容を追跡しながら、既存の研究史の整理ならびに諸文献の収集や精読を行い、商人の輸出志向の変化を探った。第二に、工業化以前の工業化の諸問題をスウェーデン鉄生産と流通の歴史を通じて考察するという課題のもとに、ウップランドの製鉄工場村(ブリューク)の現地調査に入ることによってワロン鍛冶の現場を視察、旧来のベリィスラーゲン鉱山地帯の鍛冶方法、いわゆるドイツ鍛冶との比較検討を行った。以上の研究調査から、主に次の三点の成果を得た。一つは、『スウェーデンを知るための60章』に「時代を越えて生きる都・ストックホルム」と「鉄山の歴史」いう二つの論考を公表した。二つ目には、ウップランドのワロン・ブリュークのうちの一つ、レーヴスタを訪れ、ルイ・ド・イェールの活動に始まるワロン鍛冶による棒鉄生産現場を視察、ブリュークとは何かという根本問題を確定する試みのなかから、このブリューク=工場村の規模や立地を調査し、ブリューク主の活動と影響力を実地検分しながら、棒鉄の輸出経路である東海岸の港エーレグルンドの役割にいたるまでの調査を行った。くわえて、その他のワロン・ブリューク、すなわちエステルビューやフォシュマルク、ならびにダンネムーラ鉱山にも調査を広げた。三つ目に、旧来のベリィスラーゲン鉱山地帯で最も有名で世界遺産にも指定されているエンゲルスベリ鉱山地区を訪問し、工業化以前にワロン鍛冶に劣らない生産活動を展開していたドイツ鍛冶について視察、ワロン鍛冶と比較考量した。最終年度の本年度は、主に以下の二点について総合的な考察を行った。

第一に、18世紀スウェーデンのウップランド州で発展したプロト工業の一形態である製鉄工場村(ブリューク)、たとえばフォシュマルクやエステルビューやレーフスタ等のブリュークに関する前年度までに行った調査を整理した。特にレーフスタのブリュークは、スウェーデン工業の父と称されるルイ・ド・イェールの本拠であるため、この人物とその家族のこの地に残した事績について集中して調査を進めた。これは17世紀スウェーデンの武器製造の問題に通じ、近く成果を公表する。第二に、本研究課題の最も重要な問題である、港町ストックホルムの首都としての17世紀における発展と18世紀以降のその停滞の要因について、王権による商業政策を追うことで、考察を深めた。これについても、17世紀ストックホルムの都市政策の諸問題として近く成果を公表する。なお、当時の世界商品であるワロン鍛冶で生産された板鉄の生産制限とその高品質の保証という国策は、工業化以前の工業の技術上の限界や組織改革の困難さ、国全体からみた場合のドイツ鍛冶とワロン鍛冶の併存という問題だけでなく、たんなる金属資源の開発を超える燃料資源(この場合、木炭)の運搬と森林の保全という交通・環境上の制約があったために、とられたことが判明した。つまり、生産者の問題と環境問題が生産制限に絡み合っていたわけである。しかし、ベリイスラーゲン(ドイツ鍛冶)とウップランド(ワロン鍛冶)という二大生産地帯だけでなく、地方ブリュークの展開も視野に収める必要はある。よって、ストックホルムの鉄貿易の比重の低下が当都市の停滞を促したとすれば、他の有力な積出港ヨーテボリをはじめとする他の海港諸都市のたとえば貿易量と比較することが有効であるという結論を得た。
局所麻酔薬による単球由来マイクロパーティクル発生における分子薬理学的機構の解析

ヒト単球系細胞(THP-1)を局所麻酔薬ブピバカインに曝露するとNADPHオキシダーゼ(NOX)活性が増加し,細胞内スーパーオキシド産生量が増加した.アポトーシス細胞と凝固活性小胞(PV)はTHP-1のブピバカインへの曝露により増加したが,superoxide disumutase (SOD)はこれらの増加を強力に抑制した.SODは分子量が大きいことから細胞外で作用すると考えられるため,SODはNOXが細胞外に放出するスーパーオキシドを消去し,アポトーシスとPV発生を抑制すると考えられた.局所麻酔の末梢組織への有害反応は,脊髄くも膜下や硬膜外腔に投与した場合の神経毒性とはまったく異なっている.局所麻酔薬を末梢組織に投与した場合に発生する組織障害や細胞毒性について,先行研究では主に横紋筋組織の障害についての検討が進んでいる.一方,その周囲の癒着が発生する分子機構の解析はほとんどなされていない.本研究では,単球がさまざまな細胞障害刺激に応じて発生させるマイクロパーティクルに注目し,そのマイクロパーティクルに凝固を亢進させる作用があることを実験的に証明したうえで,局所麻酔薬がマイクロパーティクルの発生を増加させること,そのことに関連する分子薬理学的機構を解明する.平成28年度において,ヒト単球系細胞(THP-1)を材料に,その細胞からマイクロパーティクルが発生する分子薬理学的機構の解析を行うための,フローサイトメトリーを用いた測定系の開発を行った。マイクロパーティクルは,フローサイトメトリーで通常の観察の対象となる細胞と比較し,非常に小さな粒子である。装置の検出限界付近で粒子からのシグナルを測定するため,ノイズと正しいシグナルを判別するためのノウハウが必要となる。また,粒子の集団が一塊となって解析される場合もあるため,これらから得られるシグナルを単一粒子からのシグナルと分別する必要もある。このような測定上の問題点を解決することができた。研究に対して,十分に時間を割くことができたため。本研究は,単球がさまざまな細胞障害刺激に応じて発生させるマイクロパーティクルに注目し,そのマイクロパーティクルに凝固を亢進させる作用があることを実験的に証明したうえで,局所麻酔薬がマイクロパーティクルの発生を増加させること,そのことに関連する分子薬理学的機構を解明することを目的として施行された.マイクロパーティクルの凝固活性を評価する方法としてフローサイトメトリーを利用した.FITCで蛍光標識を行ったフィブリノーゲンを新鮮凍結血漿とともに単球系細胞THP-1の細胞浮遊液に混合したところ,細胞浮遊液中に含まれる微小な粒子からFITC蛍光が検出された.ヘパリンを細胞浮遊液に添加すると,この微小な粒子に結合した蛍光は減少したことから,これらの試薬を利用したフローサイトメトリー実験系で凝固活性を有する粒子の観察が可能であると考えられた.また,これらのFITC陽性粒子は,早期アポトーシスのマーカーであるAnnexin Vにも結合することが確認できたことから,これらの粒子はアポトーシス小胞であり,そのなかでも直径が1μm未満の粒子がマイクロパーティクルに該当すると考えられた.このような実験系を利用して,局所麻酔薬ブピバカインが単球由来の凝固活性小胞を増加することを確認することができた.また,局所麻酔薬とともにsuperoxide dismutaseを添加すると凝固活性小胞の発生が抑制された.このことから,ブピバカインによる凝固活性小胞の発生には単球中のNADPHオキシダーゼの活性化が関与することが示唆された.ヒト単球系細胞(THP-1)を局所麻酔薬ブピバカインに曝露するとNADPHオキシダーゼ(NOX)活性が増加し,細胞内スーパーオキシド産生量が増加した.アポトーシス細胞と凝固活性小胞(PV)はTHP-1のブピバカインへの曝露により増加したが,superoxide disumutase (SOD)はこれらの増加を強力に抑制した.SODは分子量が大きいことから細胞外で作用すると考えられるため,SODはNOXが細胞外に放出するスーパーオキシドを消去し,アポトーシスとPV発生を抑制すると考えられた.平成28年度中にフローサイトメトリーを利用する測定環境が整った。平成29年度には,研究仮説を証明するため,局所麻酔薬を添加することで,単球系細胞にアポトーシスが誘導され,組織因子活性をもつマイクロパーティクルが発生することを確認する必要がある。麻酔科学残額は21096円となり,ほぼ使い切っている。計画通り,研究に必要な物品の購入を行っていく予定。
計算の哲学-計算概念の原理的再構築

三好は計算が二つの意味で記述不可能であるという困難を明確にし,リフレクションと呼ばれる計算から着想を得た形而上学的装置一式を導入してこの困難を間接的に手懐けるというアプローチを見いだした。その記述と理解のためにHume-Bergson形式と呼ぶ記述形式を導入し,これらと上記の困難を結びつけて,その困難を超えた明証的な理解があり得ることを示した.さらにこれが時間論における入不二の考察と近いことを示した。また精神病理学および物理学への応用に向けて予備的な研究を行った。戸田山は今までFieldらにより主に数学と物理学について議論されている認識論の自然化を,現象としての計算に適用する場合の問題点について,普遍的な計算概念よりもむしろ個別の事例について検討を行うことにより研究を行った.そこでは認識論の自然化と同時に実在論を擁護する立場を強調した。郡司は動的情報射を用いた動的・局所的意味論に関する研究を行った。さらに観測由来ヘテラルキーの理論についての研究を行い,ゆらぎを持つ環境の中で頑健な挙動を示すシステムの一般的理論を展開した.現在これらはオープンリミットというアイデアとして一般化されつつある。檜垣は西田幾多郎の哲学において議論されている数理的な議論が現象としての計算という観点から見ると重要な意味を持つことを見出し,このことについて検討を重ねた.その際西田およびドゥルーズの生命論との関連に特に着目して議論を行った.そこでは西田の哲学における数理的側面についても改めて光を当てている。塩谷賢は、「計算」とは科学哲学、技術論、哲学的方法論を含む様々な問題に関する集約点の一つを示す根源的な自然種であるという立場から、「計算」について得られた知見を「計算=操作性のレベルにおける接続子による操作性の延長」として再検討することを提唱した。三好は計算概念を再検討するに当たって,計算が二つの意味で記述不可能であるという困難を明確にし,リフレクションと呼ばれる自己を書き換える計算から着想を得た形而上学的装置一式を導入して,それらを通じてこの困難を間接的に手懐けるというアプローチを見いだした.その記述と理解のためにHume-Bergson形式と呼ぶ記述形式を導入し,それらの形式と上記の困難とのつながりから,これらの困難を超えた明証的な理解があり得ることを間接的に示した.そしてこれらの考察を時間論に適用することで入不二の時間論における第4の形而上学との親和性を示した.郡司は動的情報射を用いた動的・局所的意味論に関する研究を行った.そこでは異なる背景(意味論)を有するエージェント同士の、齟齬を含みながら破綻しないコミュニケーション過程をモデル化し、意識や経済の抽象的モデルを構築して、論理・非論理の分化が生じることを示した.そしてさらに観測由来ヘテラルキーの理論についての研究を行い,ゆらぎを持つ環境の中で頑健な挙動を示すシステムの一般的理論を展開した.そのような環境では状態と関数が分離されないため,ゆらぎは両者に変質をもたらし,その効果がうまく相殺されて,安定・不安定な挙動の間を行き来する間欠的頑健性が得られた.檜垣は西田幾多郎の哲学において議論されている数理的な議論が現象としての計算という観点から見ると重要な意味を持つことを見出し,このことについて検討を重ねた.その際西田およびドゥルーズの生命論との関連に特に着目して議論を行った.戸田山は今までフィールドらにより主に数学と物理学について議論されている認識論の自然化を現象としての計算に適用する場合の問題点について,普遍的な計算概念よりもむしろ個別の事例について検討を行うことにより探求を進めた.

三好は現象在をはじめとする一連の概念装置を計算の二種類の記述不可能生と関連づける形で議論を展開してきたが,本年度はこれについての論文を出版するとともに、これを援用した時間論について議論を深めて発表を行った。また、この概念装置と物理学のいくつかの理論との親和性に着目し、この方向での考察を進めるための予備的な研究を行った。さらに本プロジェクトの計算の哲学について科学哲学会のワークショップで報告を行ったが、そこでもこの方向に関連して量子情報科学におけるいくつかの事例について報告した。戸田山は、計算についての哲学的考察を行うに当たって、認識論の自然化と同時に実在論を擁護する立場を強く押し出す方向で研究を進め,その成果の一部を成書の形で出版した。檜垣は昨年度はベルクソン,ドゥルーズについての研究に基づき,特に計算における生成的側面の現われを生命の観点から考察してきたが,本年度はさらに西田幾多郎の哲学がそこに重なり合うことについて考察を深め、その成果を成書の形で出版した。そこでは西田の哲学における数理的側面についても改めて光を当てている。郡司は本年度も引き続き内包的現実世界と外延的可能世界の相互作用に数理的枠組みを用いて定式化することで理論と計算機実験の両方からアプローチし,ヘテラルキーとインフォモルフィズムに基づく結果を出版した。現在これらはオープンリミットというアイデアとして一般化されつつある。研究協力者の塩谷賢は、「計算」とは単なる道具や精神的に簡単な作業ではなく、科学哲学、技術論、哲学的方法論を含む様々な問題に関する集約点の一つを示す我々にとって根源的な自然種であるという立場から、「計算」について得られた知見を「計算=操作性のレベルにおける接続子による操作性の延長」というスローガンのもとで考えることを提唱した。
教室内視環境の調和に関する実験的研究

児童の視力低下の割合は,年々,増加・若年化する傾向が認められる。テレビゲームやパソコン通信、CAI学習など児童を取り巻く視環境の変化、近視作業の量・質の変化が、日常的な眼疲労、眼精疲労として蓄積し、視機能の発達過程にある児童への過度な生理的負担となっていることがその背景として挙げれる。一方,日本家屋において調光をつかさどってきた障子は,奈良時代に中国から伝えられて以来,日本家屋の進化と共に形態を変え,その採光,温熱的調和に役立てられてきた。本研究は、その第1段階として、東京都学校環境衛生基準の改定のための基礎調査を行うことから出発した。その結果、教室内視環境の問題点として、例えば,カーテンからの木漏れ日がもたらす同一机上の照度差や不均衡な照度・輝度分布,あるいは児童生徒の眼精疲労や不快感などが明らかになった。第2段階として、教室の壁および床材の質に対して児童がどの様に評価するかを,壁材に杉板を用いている教室とコンクリート白塗りの教室とで比較,検討した。気象条件や机の配置など条件統一がとりにくく,一概に評価できないものの,杉板教室の児童はコンクリートの教室で生活する児童と比較して,壁・床材について評価する傾向が認められた。また杉板教室の場合,コンクリート壁の教室と比較して,机上輝度が緩和される傾向が認められた。次に,部屋の調光器具として,古くから家屋で用いられてきた障子に視点をあてて,その教室への導入を試みた。まず,障子の機能とそれに用いられる和紙の機能について文献収集を行うとともに,和紙の生産工程について,山梨県市川大門町の豊川久雄氏の工房を訪問し,その生産工程を見学することから研究を始めた。また,モデルルームにおいて障子の日射光に対する拡散効果について明らかにし,教室に導入できるかどうかを検討した。最後に東京学芸大学附属S小学校に障子を導入し,机上照度および輝度,児童の自覚症状と障子に対する主観的評価について調査した。その結果,障子を導入すると教室内照度が高い状態で,机上輝度を押さえることができ,またカーテンを用いた場合のような,スポットライトの出現もなく,児童の反応についても良好であることが明らかにされた。しかし,教室の解放性が損なわれること,教室内温度の上昇がみられ、児童の一部については不快感を示すなど,課題も多くみられた。今後は,障子の導入方法について、再検討すると共に,これらの結果を用いた保健学習教材として、また「眼」、「健康」、「環境」等をキーワードとした、総合学習プログラムとして、教育実践授業の展開を試みることを課題としたい.児童の視力低下の割合は,年々,増加・若年化する傾向が認められる。今後は,障子の導入方法について、再検討すると共に,これらの結果を用いた保健学習教材として、また「眼」、「健康」、「環境」等をキーワードとした、総合学習プログラムとして、教育実践授業の展開を試みることを課題としたい.障子本来の機能は、自然の厳しさや視線を「障ぎる」ことにあり、日本の気候風土のなかでの一時的遮断性は、欧米の気密な建築様式に比較して、簡易で、わずか障子一枚の効果でも重要な役割を果たしてきた。現在障子は、外壁や窓などシェルターとそこに存在する居住者の間にあって、環境の微調整を行うものの一つとしての役割を演じている。

居住者の様々な要求と変化に対応して内部環境を直接形成している、衣服に近い直接性を有するものである。学校教育の場における各座席から見た児童にとっての教室内視環境は、窓からの直射日光が入り、カ-テンで遮光した場合にも、隙間からの木漏れ日や風による揺れで数万ルックスから数十ルックスという照度分布差が瞬間的に児童の視野に入り、無自覚のまま過度の視機能調節による眼精疲労をもたらすことが心配される。学習環境としての光環境は、児童の視覚・視機能の発達や疲労に直結しているが比較的注目されていない。ここでは、ガラス窓、カ-テン、及び障子導入が、教室内照度・輝度分布がどのように異なるかを明らかにし、児童自身が自ら自覚症状を記述、視環境の評価等を行うことによって、自らの心身状態をよりよいレベルに保つために環境調整・改善にいたらしめる主体的学習環境改善のための実験を試みた。ここから得られた結果を教員養成大学である東京学芸大学の共通基礎の授業に展開した結果、学生たちにあらためて学習環境に対する微調整の大切さと伝統日本家屋と障子の温故知新となり、身近な生活環境改善への動機づけとなった。気密な集合住宅に用いた場合の障子の換気能、保温性、通気性、光の拡散効果等についての基礎実験も同時に行い、教材として授業に展開した。障子導入による教室内環境諸因子の緩和が、児童の心身状態の安定や健康にどう関与するか、を明らかにするために実施してきた実験結果から、教室内温度条件の緩和、光の拡散効果、空気質の浄化力が予測された。とくに、光拡散作用は、教室内の窓側と廊下側、個々の座席別にみた著しい照度分布差、輝度比を緩和して、児童の眼を守るであろうこと、すなわち不適切な光環境下での固定した学習作業は、知らず知らずのうちに、眼精疲労をもたらし、無自覚のうちに学習意欲の減退にもつながる恐れがあろうことに注目してきたわけである。一方、障子は、視界(外の景色)を遮断するので、枠で固定した実験状態での障子が導入された教室内空間に滞在する結果になったので、男児にとっては、「外が見えると良い」、「破いてはいけない」との担任の配慮も含め、自然に行動に規制がかかることとなった。また保温性が優れ、換気量が少なくなるため、太陽光を受けると教室内温度が上昇した場面も生じた。障子導入時きめ細かな配慮の必要性を感じるとともに、今後対処しなけれなならない課題が得られた。一方、障子紙の製造工程を山梨県市川大門の出向き、伝統的な手漉き和紙と機械抄き和紙を見聞する機会を得た。児童が自身で、手漉き和紙の体験学習を行うことと、和紙の原料として、すでに使用済みの和紙を用いて、手漉きをしている作業工程はを体験できたことは、改めて樹木からのパルプ、草木からの繊維の利用など「環境保全」の含めた人と自然とのふれあいに子どもを導く環境保健教材になりうることを確認し、実施計画に導入するための基礎教材としてのまとめを行った。障子の原料の中に、スケールを剥離した羊毛を入れた障子紙を試作品を実験障子として用いた。ホルムアルデヒド等の建築衛生学的に問題になっている化学物質の吸着に有効か、その分析によってアレルギー対策として室内空気質(ホルムアルデヒド等)の浄化、緩和作用を明らかにするための基礎実験を次年度に向けて、準備中である。児童の視力低下の割合は,年々,増加・若年化する傾向が認められる。