hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
性周期と肥満に関する基礎的研究〜エネルギー代謝からの検討〜

[目的]月経周期がエネルギー代謝に影響を及ぼすことが知られている。本研究では、これまでに月経周期の長さと体脂肪率との間に正の相関が在ること、安静代謝および食事誘発性体熱産生が卵胞期に比べて黄体期で大きいことなどを明らかにしてきた。ところで、1日のエネルギー消費量を決定するものとして、安静代謝および食事誘発性体熱産生以外の要素として活動時のエネルギー消費量があり、1日のうちでかなりのウエイトを占めている。今年度本研究では、運動によるエネルギー消費量、すなわち運動中および運動後のエネルギー消費量が卵胞期と黄体期で異なるかを検討した。[方法]健康で月経周期が安定している1920歳の健常女性7名を被験者とした。実験の前日より被験者の食事を統一し、当日の早朝空腹時において最大酸素摂取量の80%程度の自転車漕ぎ運動を60分間実施させた。卵胞期および黄体期にそれぞれ運動前、運動中および運動後6時間にわたって、酸素消費量、二酸化炭素排出量および尿中窒素排泄量を測定し、これらを用いて運動中のエネルギー消費量、運動後の総エネルギー消費量、運動による運動後のエネルギー増加量を算出した。また、脂質酸化率の指標として、呼吸商を算出した。[結果]運動中のエネルギー消費量には卵胞期と黄体期で有意差を認めなかった。運動後の総エネルギー消費量、運動による運動後のエネルギー増加量は卵胞期に比べて黄体期で有意に大きかった(p<0.05)。安静時および運動中の呼吸商には卵胞期と黄体期で有意差を認めなかったが、運動後の呼吸商は卵胞期に比べて黄体期で有意に低くかった(p<0.05)。[結論]以上の結果から、黄体期は卵胞期に比べて運動後のエネルギー増加量と脂質酸化率が大きく、減量時の運動は黄体期でより効果的に作用する可能性が示唆された。実験1月経周期の長さと体脂肪率との関係[目的]月経周期の長さとの体脂肪率とが相関する否かを検討する[方法]1920歳の女子大学生107名を被験者とした。被験者の基礎体温および月経時期を3サイクルにわたって調査した。月経時期と体温、尿中プロゲステロンおよびエストラジオール排泄量から排卵日を推定し、卵胞期と黄体期の長さを定めた。月経周期の長さおよび平均基礎体温と体脂肪率との関係を調べた。また、摂取栄養素量が卵胞期と黄体期で異なるか否かを調べた。[結果]被験者の月経周期は29.9±0.2日、体脂肪率は25.1±0.1%であった。月経周期の長さと体脂肪率は有意に正相関した(r=0.36,P=0.0002)。一方、卵胞期あるいは黄体期の平均基礎体温と体脂肪率とは、いずれも有意な相関は見られなかった。摂取栄養素量および摂取エネルギー量には卵胞期と黄体期の間に差を認めなかった。[結論]月経周期の長さと体脂肪率とは関係(正相関)があることが示唆された。実験2月経周期が安静代謝と食事誘発性体熱産生におよぼす影響[目的]安静代謝と食事誘発性体熱産生が卵胞期と黄体期で異なるか否かを検討した。[方法]健康で月経周期が安定している女子大学生10名を被験者として、卵胞期を黄体期の早朝より、間接的熱量測定法により安静代謝と食事誘発性体熱産生を測定した。また、試験食の摂取前後に採血し、血中基質の食事摂取てい対する反応を調べた。[結果]安静代謝は卵胞期に比べて黄体期で有意に高値を示した(63.2±1.9vs.67.6±1.5J/kg/min,p<0.01)。また、食事誘発性体熱産生も卵胞期に比べて黄体期で有意に高値を示した(3.10±0.63vs.4.07±0.71kJ/kg,p<0.05)。血糖値、血清インスリンおよび中性脂肪濃度には、月経周期による差異を認めなかったが、血清遊離脂肪酸濃度は卵胞期に比べて黄体期で高い傾向にあった。[結論]月経周期は安静代謝および食事誘発性体熱産生に影響を及ぼすことが示唆された。

卵胞期および黄体期にそれぞれ運動前、運動中および運動後6時間にわたって、酸素消費量、二酸化炭素排出量および尿中窒素排泄量を測定し、これらを用いて運動中のエネルギー消費量、運動後の総エネルギー消費量、運動による運動後のエネルギー増加量を算出した。また、脂質酸化率の指標として、呼吸商を算出した。[結果]運動中のエネルギー消費量には卵胞期と黄体期で有意差を認めなかった。運動後の総エネルギー消費量、運動による運動後のエネルギー増加量は卵胞期に比べて黄体期で有意に大きかった(p<0.05)。安静時および運動中の呼吸商には卵胞期と黄体期で有意差を認めなかったが、運動後の呼吸商は卵胞期に比べて黄体期で有意に低くかった(p<0.05)。[結論]以上の結果から、黄体期は卵胞期に比べて運動後のエネルギー増加量と脂質酸化率が大きく、減量時の運動は黄体期でより効果的に作用する可能性が示唆された。
クラスター変分法と経路確率法に基づいた規則-不規則相変態の変態次数の理論解析

クラスター変分法を改良した連続変位クラスター変分法はブラベー格子点周辺の原子の局所変位を考慮して自由エネルギーを定式化することができる。そのため、この手法はクラスター変分法より正確な自由エネルギーの定式化を行うことができ、より正確な変態点、散漫散乱強魔等を得ることが期待されている。しかしながら、クラスター変分法及び連続変位クラスター変分法は従来、replacive型相変態にのみ応用されておりdisplacive型相変態には用いられてきていない。そこで本研究では新たに二次元上の交互に変位した格子から正方格子へのdisplacive型相変態に応用することを試みた。連続変位クラスター変分法では局所的に変位した原子はブラベー格子点に異なる原子が存在すると見なすことで自由エネルギーをクラスター変分法と同じように定式化する。この考え方を応用し、本研究では原子の局所変位によってもたらされるdisplacive型相変態を同一格子上のreplacive型相変態と見なし、各格子の対称性をLagrange定数項を介して自由エネルギーに導入することによりdisplacive型相変態の解析を行えることを示した。またクラスター変分法の点近似及び四体近似を用いて同一の計算条件でdisplacive型相変態の解析を行ったが、1、点近似では二次変態、四体近似では一次変態となり、replacive型相変態と同じく点近似では変態次数の解析に対して不十分であること2、replacive型相変態と同じく広範な原子間相関を考慮するほど変態点が小さくなること3、点近似では原子分布のピークがブラベー格子点を中心に分離するorder-disorder typeを再現することができない一方で、四体近似では再現することができ、'原子分布のtypeは原子間相関、及び原子間相互作用エネルギーに依存することが明らかとなった。相変態は一般に1)濃度の変化2)規則度の変化3)構造の変化が伴う変態に分類される。自由エネルギーを計算する手法の一つであるクラスター変分法は現在までに1),2)のタイプの変態の解析に用いられ成果を挙げているが、3)のタイプの変態にはほとんど利用されていない。そこで本研究はクラスター変分法を改良した、原子の格子点からの微小変位を考慮して自由エネルギーの計算を行うことができる連続変位クラスター変分法を用いて構造相変態のモデリングを試みた。モデリングは比較的単純な構造相変態を示す、ジルコニアの立方晶から正方晶への変態を対象とした。ジルコニアは斜方晶への変態に伴い脆化することが知られており、そのためこの材料の構造相変態の解析は重要である。本研究では立方晶から正方晶への変態を二次元化し、さらに酸素原子のみを取り出し、単純化した相変態のモデリングを行った。立方晶(正方晶)に対応する単純化した格子を以下、正方格子(歪んだ格子)と記す。正方格子(歪んだ格子)には四回対称性と鏡映対称性(二回対称性と鏡映対称性)があるが、それぞれの格子の対称性をLagramge定数項を介して自由エネルギーに導入し、計算を行った。その結果、1、最も単純な点近似を用いて正方格子並びに歪んだ格子の自由エネルギーを定式化した。それぞれの格子の対称性を自由エネルギーに導入することにより、正方格子から歪んだ格子への構造相変態を連続変位クラスター変分法を用いて再現できることが確かめられた。自由エネルギー並びに平均原子変位の温度変化を解析したところ、この構造相変態は二次変態であることが確認された。2、1の計算を発展させ、四体近似により自由エネルギーを定式化した。点近似と異なり一次変態であることが確認された。規則不規則相変態の解析と同じく、点近似による変態次数の解析は構造相変態においても不十分であることがわかった。

二次元上の正方格子から歪んだ格子への構造相変態を対象に計算を行っている。それぞれの結晶の対称性を自由エネルギーに導入する.ことにより構造相変態をモデリングすることができ、また自由エネルギー並びに平均原子変位の温度変化から変態次数の解析を行うことができた。申請書に記載した目的に沿った進展がみられたことから(2)と判断しました。現在の計算では二次元上の格子において計算を行っているが、これを三次元の格子へと拡張し、ジルコニアの立方晶から正方晶への構造相変態のモデリングを行うことが今後の課題である。格子を三次元に拡張することにより、二次元の計算に比べ計算量が莫大になり、通常のパソコンでの計算が非常に困難になることが考えられるが、これは大型計算機を用いた並列計算を行うことにより解決できると考えられる。
緊密土壌ストレス条件下におけるムギ類根の特性に関する基礎的研究

緊密土壌ストレス下におけるコムギ根系の発展能力について,(1)緊密土壌ストレス耐性の簡易評価法の確立,(2)緊密土壌ストレス耐性と植物形態との関連性に関する調査,(3)圃場における緊密土壌ストレス耐性の検証,の3項目の検討を行なった.以下にこれらの概要を示す.(1)ワックスディスクを組み入れた特殊ポットにてコムギを栽培することで,緊密土壌ストレス耐性選抜に適した簡易評価を可能とした.国内外の研究機関から収集したコムギ系統計60品種を予備実験に用い,広範な根貫入力変異を示すエチオピア在来種7品種,北米育成多収性品種17品種そして北海道内主要品種10品種を見い出した.最終的には,極めて特徴的な根貫入力を示す6品種を選抜できた.(2)緊密土壌ストレス耐性と正相関する植物形態として,根量(種子根・冠根・側根)・草丈・分げつ数が認められた.これらは,土壌深部への根系形成に密接に関連する量的形質と考えられる.また部の根貫入力品種には,個根の貫入能力が高いことで根全体の貫入能力を高めている品種とみられるものもあり,今後は,個根の微細形態についての検討も必要と考える.(3)圃場内にベントナイトを基本とした緊密土壌層を設けた上でコムギを栽培し,塹壕法により根発展程度を経時的に調査したところ,上記ポット試験で認められた現象は圃場においても確認され,これらのストレス耐性が環境に対し安定した遺伝形質であることを明らかにした.以上の知見は,コムギ根の貫入力特性における遺伝的変異および発現機構を解明する端緒となり,緊密土壌耐性に優れたコムギを作出する上で重要と考える.緊密土壌ストレス下でのコムギ根系の発展能力について、(1)様々なコムギ系統についてストレス耐性による選別を行なった上で、(2)実生形態と根貫入力との関連性および(3)根部内生成分と発展能力との関連性について調査し、多くの知見が得られた。以下にその概要を示す。(1)緊密土壌ストレス耐性選抜に適した簡易評価法を開発し、国内外の研究機関から収集したコムギ系統計60品種[エチオピア在来種,CIMMYT(国際トウモロコシ・コムギ改良センター)育成品種および北海道内主要品種]について評価した結果、極めて特徴的な根貫入力を示す6品種を選抜できた。加えて、圃場試験およびポット作期移動試験により、これらの根貫入力が環境安定型遺伝形質であることを示した。(2)緊密土壌ストレス耐性と正相関する実生形態の巨視的形質として、根量(種子根および冠根)・草丈を見出した。極めて高い根貫入力を示す品種では、個根の微細環境応答(伸長角度・側根局在性・根径)が特徴的であることを示した。全ての供試品種の根に共通して、ストレス感受が根端分裂細胞活性および細胞密度にほとんど影響しないこと、ストレス感受部位の表皮細胞では常にネクローシスが発生していることを示した。次年度は、根端形態と細胞内微細構造に着目し土壌貫入装置としての生体構造の意義についての考察を加える。(3)緊密土壌ストレス耐性に優れる品種の根部全体において単糖類に比べ二糖類を多く検出したが、ストレス感受前後における可溶性糖類の量的変化については検出することができなかった。セルロース・リグニン等の構造性多糖類に関してもストレス耐性との関連性は見出せなかった。次年度は、根部位別に糖類分析を行なうことでエネルギー局在としての糖類の消長をみるとともに、ストレス特異的タンパク質ならびに遺伝子発現について解析し、ストレス耐性に影響を与える生理学的ポテンシャルと根系発展能力との関係を明らかにする。緊密土壌ストレス下におけるコムギ根系の発展能力について,(1)緊密土壌ストレス耐性の簡易評価法の確立,(2)緊密土壌ストレス耐性と植物形態との関連性に関する調査,(3)圃場における緊密土壌ストレス耐性の検証,の3項目の検討を行なった.以下にこれらの概要を示す.(1)ワックスディスクを組み入れた特殊ポットにてコムギを栽培することで,緊密土壌ストレス耐性選抜に適した簡易評価を可能とした.国内外の研究機関から収集したコムギ系統計60品種を予備実験に用い,広範な根貫入力変異を示すエチオピア在来種7品種,北米育成多収性品種17品種そして北海道内主要品種10品種を見い出した.最終的には,極めて特徴的な根貫入力を示す6品種を選抜できた.(2)緊密土壌ストレス耐性と正相関する植物形態として,根量(種子根・冠根・側根)・草丈・分げつ数が認められた.これらは,土壌深部への根系形成に密接に関連する量的形質と考えられる.また部の根貫入力品種には,個根の貫入能力が高いことで根全体の貫入能力を高めている品種とみられるものもあり,今後は,個根の微細形態についての検討も必要と考える.(3)圃場内にベントナイトを基本とした緊密土壌層を設けた上でコムギを栽培し,塹壕法により根発展程度を経時的に調査したところ,上記ポット試験で認められた現象は圃場においても確認され,これらのストレス耐性が環境に対し安定した遺伝形質であることを明らかにした.以上の知見は,コムギ根の貫入力特性における遺伝的変異および発現機構を解明する端緒となり,緊密土壌耐性に優れたコムギを作出する上で重要と考える.
交通ネットワーク整備計画へのネットワーク構造分析の応用

土木計画学の分野では、生活基盤施設整備計画とその計画目標を社会的総余剰の最大化等の概念を用いて制約付き数理最適化問題として定式化し、最適解を求めることにより実際の計画を評価・検討してきた。本研究では、このようなミクロ経済学的な評価手法を、交通ネットワーク構造分析におけるアクセシビリティー関数の概念に置き換えることにより、各都市間のアクセシビリティーの公平性や、交通ネットワーク全体でのアクセシビリティーの最大化、ある部分ネットワーク、例えば地方自治体が政策としてとるべき最適な交通ネットワーク整備方策等を数理最適化手法の枠組みを用いて検討することを目的として研究を進めてきた。前年度からの課題であるアクセシビリティー関数についていくつかの検討すべき課題を整理したのち、交通ネットワーク構造分析を用いた交通ネットワーク整備計画の検討を行うための手法の構築を行った。本年度はアクセシビリティー関数に関する理論をノード間に異種モードが存在する場合のモード間の代替性と従来から研究が行われてきたノード間の信頼性・安全性についても拡張可能なアクセシビリティー関数の理論として精微化した。また、GISシステムについても、モードごとのデータベースシステムとして再構築し、異種モードを含む都市のアクセシビリティー評価を支援するシステムに改良した。続いて、交通ネットワーク整備計画問題を交通ネットワーク構造分析の枠組みを用いて数理最適化問題として定式化した。この問題については、前半のアクセシビリティー関数の理論面での検討に時間を要したため更なる検討が必要である。
進化分子工学と分子動力学計算の併用による脱水素酵素の機能改変

最近、我々は、Bacillus subtilis由来グルタミン酸脱水素酵素(BsGluDH)のG82KおよびM101S変異酵素が、オキサロ酢酸に対して高い活性を示すことを報告している。本研究では、上記同様にすでに報告しているBsGluDH熱安定化変異酵素Q144Rとこれらの変異部位を組み合わせた、二重化変異酵素を作成して、その基質特異性を検討した。その結果、Q144R/G82KとQ144R/M101Sのオキサロ酢酸に対するKcat埴は、1.99,2.14s^<-1>であり、単置換酵素より、いくぶん低下が認められたが、単置換酵素では見られなかったピルビン酸に対して高い活性(5.73and2.69s^<-1>)を示すようになった。さらに進化分子工学を用いて、kcat値の上昇を試みているが、現在までに、オキサロ酢酸、ピルビン酸共に、活性の上昇した変異酵素は得られていない。リンゴ酸脱水素酵素(MDH)よりアスパラギン酸脱水素酵素(AspDH)が、発散進化により生じたという仮説を立て、各種リンゴ酸脱水素酵素の、L-アスパラギン酸酸化的脱アミノ活性を示すMDHをスクリーニングした。各種MDHの中で、大腸菌由来のMDHのみが、L-アスパラギン酸の酸化的脱アミノ活性をわずかに示した。37-50°Cの範囲では、EcMDHの酸化的脱アミノ活性は、アーキアAspDHより高かったが、アスパラギン酸に対する親和性はAfAspDHよりかなり低くなった。そこで、EcMDHのAspDH反応性を改善するために、MOEの分子動力学計算を用いて、活性中心近傍のループ部分の変異酵素を種々設計した(N119S,N119A,A80P,P83V,G84V,D86G,R87G,S222G,V213F,V214F,E215D,E215R)。これらの変異酵素の中で、E215DとE215Rが、野生型酵素のアスパラギン酸酸化的脱アミノ活性よりかなり高い活性を示した。しかしながら、これらの変異酵素は、いずれも、L-アスパラギン酸合成活性、すなわちオキサロ酢酸の還元的アミノ化活性をまったく示さなかった。1.DNAシャッフリングとスクリーニング:DNAシャッフリング法ではなくエラープローンPCRによるランダム変異法に変更した。大腸菌由来アスパラギン酸オキシダーゼと西洋ワサビペルオキシダーゼを組み合わせるL-アスパラギン酸(L-Asp)発色スクリーニング系を確立した。2.L-Asp生産システムの構築:古細菌由来AspDHとBacfllus subtiflis由来リンゴ酸脱水素酵素(MDH)を共役させることにより、L-リンゴ酸とアンモニアからL-Asp合成の最適条件の検討を行った。3.MDH遺伝子の取得・大腸菌での発現および酸化的脱アミノ活性の確認:大腸菌、Bacillus subtilis, Anabaenasp.由来のMDH遺伝子を取得し、発現・精製後、L-Aspの酸化的脱アミノ活性の確認を行った。

その結果、大腸菌由来のMDHのみに活性が見られ、オキサロ酢酸とアンモニアが化学量論的に生成していることが確認された。4.分子動力学計算(MOE)によるシミュレーション:MDHの三次元構造情報に基づき、オキサロ酢酸と相互作用するアミノ酸残基の同定を試みた。同定されたアミノ酸残基をさまざまなアミノ酸へ置換し、それぞれの3Dモデルを作成し、対応するアミノ酸との相互作用をMOE分子動力学計算機能(ASEDock2005)により計算し、変異酵素候補(N119A, N119S, A80P, P83V, G84V, D86G, R87G, S222G, V213F, V214F)を設計した。5.変異酵素の評価:変異酵素を発現・精製後、オキサロ酢酸、L-アスパラギン酸に対する反応特性(Kcat/Km)を評価した。その結果、E215D, E215Rに野生型酵素より強いL-Asp酸化的脱アミノ活性が認められた。しかしながら、これらの酵素には、還元的アミノ化活性は見られなかった。1.我々は、Bacillus subtilis由来グルタミン酸脱水素酵素(BsGluDH)のG82KおよびM101S変異酵素が、オキサロ酢酸に対して高い活性を示すことを報告している。今年度は、すでに報告しているBsGluDH熱安定化変異酵素Q144Rとこれらの変異部位を組み合わせた、二重化変異酵素を作成して、その基質特異性を検討した。その結果、Q144R/G82KとQ144R/M101Sのオキサロ酢酸に対するKcat値は、1.99,2.14s^<-1>であり、単置換酵素より、いくぶん低下が認められたが、単置換酵素では見られなかったピルビン酸に対して高い活性(5.73and2.69s^<-1>)を示すようになった。2.エラープローンPCRによるランダム変異法と大腸菌由来アスパラギン酸オキシダーゼと西洋ワサビベルオキシダーゼを組み合わせるL-アスパラギン酸発色スクリーニング系により、BsGluDH:Q144R/G82KおよびQ144R/M101Sのkcat値の上昇を試みているが、現在までにそのような変異酵素は得られていない。3.同じく、ランダム変異法とL-アスパラギン酸発色系を用いて、昨年度得られた高いアスパラギン酸の酸化的脱アミノ活性を持つEcMDH:E215DおよびE215Rの還元的アミノ化反応を獲得した変異酵素をスクリーニングしているが、現在までにそのような酵素は得られていない。4.ランダム変異法とアスパラギン酸発色法を用いて、常温で還元的アミノ活性を持つアーキア由来AfAspDHのスクリーニングを行った。現在までに、37°Cで反応性を示す3種のクローンを単離したが、いずれも発現が上昇した株であり、反応至適温度は、野生型とまったく変わらなかった。
ラットヘムオキシゲナーゼ遺伝子の重金属による転写調節機構

ヘム分解の律速酵素であるヘムオキシゲナーゼは、熱ショック蛋白質であるが、熱ショック以外にも重金属、紫外線、酸化剤、プロスタグランジンなどにより著明に誘導を受ける。私共はこれらのストレス物質、特に重金属であるカドミウムを中心にしてヘムオキシゲナーゼ酵素の誘導機構を研究してきた。その結果、ヘムオキシゲナーゼ遺伝子の5'上流域-3.3/-2.8kbpにカドミウム依存性転写調節領域のあることが判明した。そこでカドミウム処理、未処理ラットから核抽出液を調製し、ヘパリンアガロースカラムで分画後ゲルシフトアッセイによりさらに検討を重ねたところ-3048/-3037の領域にある塩基配列が重要であるとの結論を得た。そこでこの領域を人工的に合成し、カドミウムによる転写活性への影響を調べたところ転写を増強することが確認された。本領域はメタロチオネイン遺伝子に見出された金属要求性エレメントと塩基配列がよく似ている事が特徴的であったが、一致はしなかった。また本誘導にはde novo蛋白質合成が必須であった。これは重金属によるメタロチオネイン遺伝子の転写調節と異なる機構の存在を示唆している。また、カドミウム処理したラットから調製された核抽出液と未処理のラットから得られた核抽出液では、転写開始点約50bp上流にあるUSF結合領域への転写因子の結合に違いのあることがゲルシフトアッセイにより見出された。その原因を調べたところ、従来から他の遺伝子の調節系で報告されている金属イオンによる直接的影響や、カイネースのカスケード反応によるリン酸化などによるものではないことが判った。原因としては転写因子自身の構造変化が関与している可能性があるが、それらの詳細は検討中である。
アオウミガメの個体数増加が藻場に与える生態学的インパクトの解明

今年度はまず、北太平洋のアオウミガメについてゲノムワイドな変異情報を取得する方法について検討した。ゲノムワイドな変異情報を取得する手法は数多く開発されているが、アオウミガメは、リファレンスゲノムが公表されていることから、最も大規模にデータが取得できる全ゲノムリシーケンスを採用することとした。今年の産卵期に小笠原諸島で産卵メス個体から組織サンプリングを行い、高純度なゲノムDNAが採取できた10個体について次世代シーケンサーを用いて250塩基のペアエンドでショートリードを取得する条件でゲノムリシーケンスを実施した。この全ゲノムデータの取得については、先進ゲノム支援からのサポートも受けることができた。さらに今後、日本より低緯度域の集団の個体についても、同様にゲノムリシーケンスを実施する。そのため、これら低緯度域の集団の個体もサンプルが必要であるが、これらの個体が、琉球列島の沿岸に摂餌のために来遊することが明らかになっているため、摂餌個体から低緯度集団個体を特定し、解析に使用することとした。個体の出生地域は、ミトコンドリアDNAのハプロタイプだけで特定可能な場合もあるが、広域分布するハプロタイプの存在により、特定するのが困難な場合も多い。そこで、ミトコンドリアDNAのハプロタイプ解析に加えMIG-seqを用いたSNPs解析によって、低緯度集団に由来する個体を確実に特定するために、八重山諸島沿岸で摂餌する個体について、それらの個体がどの集団にクラスタリングされるかを解析した。その結果、改良されたMIG-seq法により、1μlの低濃度DNAから数千のSNPsを得ることができ、ミトコンドリアDNAのハプロタイプ単体では観察できなかった集団構造が明らかになり、個体の出生地域の特定ができることが明らかになった。今年度は、ゲノムワイドな変異情報を取得する方法を改めて検討し、当初の予定していたRAD-seqから全ゲノムリシーケンスに変更し、国内産個体のデータの取得まで行うことができた。また、日本よりも低緯度の産卵集団に由来する個体を特定するために、従来のミトコンドリアDNAハプロタイプ解析に加えて行ったMIG-seqでは、個体の産地特定を実現したことに加え、従来のミトコンドリアDNAのハプロタイプだけでは観察できなかった集団構造を明らかにすることもできた。これらの進捗から、予定されていたどおり進展したと評価できる。ゲノムワイドな変異情報を用いて非モデル生物で過去の集団動態を理論的に復元する手法は、いくつも開発されているが、いずれの手法においてもSNPとして採用する変異に関して、高い確度が求められる。小笠原諸島の産卵個体で得られたリシーケンスデータについては、初年度に10個体からピークdepth約×20のデータを得ているが、depthの低い領域の割合が比較的高いことから、現在のデータ量から増大させることが望ましいことが明らかになった。全10個体に対してデータの追加取得は、コストおよび計算リソース的に難しいため、今後、個体数を絞ってデータを追加取得していくことを検討する。小笠原諸島の産卵個体のデータから、必要最低取得データ量、個体数、および変異解析の条件を検討したのち、八重山諸島沿岸の摂餌個体から特定された低緯度集団個体についてもゲノムリシーケンスも実施する予定である。既に取得している変異情報から解析に着手し、内部集団構造の有無や計算リソース面から解析可能か否かなどによって、最適な解析手法を選択し、過去の集団動態を復元していく。

これらの進捗から、予定されていたどおり進展したと評価できる。ゲノムワイドな変異情報を用いて非モデル生物で過去の集団動態を理論的に復元する手法は、いくつも開発されているが、いずれの手法においてもSNPとして採用する変異に関して、高い確度が求められる。小笠原諸島の産卵個体で得られたリシーケンスデータについては、初年度に10個体からピークdepth約×20のデータを得ているが、depthの低い領域の割合が比較的高いことから、現在のデータ量から増大させることが望ましいことが明らかになった。全10個体に対してデータの追加取得は、コストおよび計算リソース的に難しいため、今後、個体数を絞ってデータを追加取得していくことを検討する。小笠原諸島の産卵個体のデータから、必要最低取得データ量、個体数、および変異解析の条件を検討したのち、八重山諸島沿岸の摂餌個体から特定された低緯度集団個体についてもゲノムリシーケンスも実施する予定である。既に取得している変異情報から解析に着手し、内部集団構造の有無や計算リソース面から解析可能か否かなどによって、最適な解析手法を選択し、過去の集団動態を復元していく。
自由コア章動と年周逆行章動成分の精密決定

自由コア章動は地球回転における年周章動や日周地球潮汐の共鳴的な振幅変化として観測される。この共鳴現象では、年周逆行章動成分の大きな位相差の原因が未解決の問題として残っている(佐藤&笹尾、1996)。その原因の一つとして海洋潮汐の影響が考えられる。章動・地球潮汐における海洋の影響を高精度に調べるため、海洋潮汐モデルの改良を行っている。その一環としてTOPEX/POSEIDON衛星高度計データを使ったMatsumoto etal.のモデル(JGR,Vol.100,No.C12,25319-25330,1995)が作られた。このモデルを使い南極・昭和基地で観測されている重力潮汐への海洋の影響について計算した。その結果、衛星高度計データを使った新しいモデルが従来のモデルと比べ観測値をより高精度に説明できることが確認できた(Sato et al.,1996)。章動や地球潮汐には海洋における質量移動が効いているくるが、衛星高度計のデータには実際の質量移動による変動の他に、表面付近での温度変化による海面の熱膨張の影響が重畳しており、その分離が問題になる。重力データと衛星高度計の2つのデータを併用することで、温度変化の効果の推定が可能であることを実証した(Fukuda & Sato,1996)。
筋機能低下を反映する筋機能評価方法の構築

経験的に現場で行われている筋出力評価の医科学的根拠を示すため、筋にどのような負荷様式、負荷の大きさをかけて評価すれば筋機能を反映するのかを、筋生理学的観点から客観的に検討した。その結果、機械を用いた評価では最大筋力の30%程度の力で被験筋に負荷をかけると、筋生理学的に同一筋の左右差が観察されたが、徒手筋力検査では最大筋力付近でも力の出しやすさに差が生じていた。また、等尺性筋力発揮にて筋機能を評価するには、求心性収縮様式よりも、遠心性収縮様式による筋力発揮のほうが、臨床現場で使用する筋力検査として有用であると考えられた。本年度はどのような筋発揮様式、負荷を筋にかければ臨床で感知されている筋機能の評価が可能なのかを、筋生理学的観点から評価しようと試みた。【目的】経験的に現場で行われている筋出力評価の医科学的根拠を示すため、筋にどのような負荷様式、負荷の大きさをかけて評価すれば筋機能を反映するのかを、筋生理学的観点から客観的に検討する【方法】被験者は過去3カ月以内に下肢に障害のない健康な男子7名、同一人物の左右下肢ハムストリングスを被験筋とした。短下肢側(ハムストリングス緊張側)と長下肢側(ハムストリングス弛緩側)を評価し、腹臥位股関節伸展位、膝関節60度屈曲肢位における筋出力および筋電測定からRMSを算出した。を測定した。筋力発揮様式はBIODEX社製の筋力測定機を用いた等速性収縮様式におけるエキセントリック収縮とし、両下肢に対して長下肢側最大筋力の30%、50%、70%MVCの負荷をかけ、発揮張力を測定した。【結果】短下肢側と比較して長下肢側の最大筋力が大きかった。また短下肢、長下肢ともに同じ負荷をかけているのにもかかわらず、短下肢側では長下肢側より小さな発揮筋力(長下肢側の75-85%程度)で調整をしていた。一方でRMSには差がなかった。同負荷をかけたときの発揮張力に差があったことから、発揮張力が同等になるようにかける負荷を調整したところ、RMSは30%MVCでのみ短下肢側と長下肢側に差があり、短下肢側のRMSは長下肢側よりも大きくなった。【考察】本研究の結果は臨床で経験されている力の出しやすさを反映するものであると考えられるが、その筋生理学的応答に関してはさらなる検討が必要となる。しかし、短下肢側のほうが力の発揮がしやすい(小さな力で調整ができる)ことや、筋の柔軟性の左右差が30%MVC程度の力でエキセントリックな収縮をかけると出現することは、臨床で徒手による同様の筋出力評価の経験と一致するものである。筋機能の低下を評価するために必要な徒手筋力テストを行う際の験者の力のかけかた、かけ具合を検討した。機械、および筋生理学的分析にて得た結果では、最大筋力の30%前後の力を被験筋に加えることで、筋弱化(筋出力の低下)を観察することができたが、実際に徒手筋力測定器(muscle testing commander,NIHON MEDIX)にて徒手で抵抗をかけてみると最大筋力付近の筋力発揮をさせても「力の出しにくさ」を検知することができた。被験者本人の力の出しやすさの感覚にvisual analogscaling (VAS)を用い、筋力発揮中の感覚を検討したところ、筋出力の低い側で力が出しにくい傾向にあった。VASと筋力値との関係を検討すると、求心性収縮様式による等尺性筋力発揮に、力の出しやすさの左右差はないが、遠心性収縮様式による筋力発揮では、力の出しやすさに左右差があった。また、左右の同一の筋において、関節可動域の大きい(柔らかい筋)では力が出しにくく、関節可動域の小さい(堅い筋)では力が出しやすいという結果が得られた。しかし動作分析装置(ダートフィッシュ,dartfish)を用いて、臨床現場で使用されている方法で筋出力の差をなくして、スクワットの動作を観察したが、本人の感覚の改善とは異なり、画像上の変化はなかった。本年度の研究の結果から、筋機能低下を評価する徒手筋力テストでは、被験筋に対して遠心性収縮様式にて等尺性筋力発揮をさせ、同一筋群の左右の「力の出しやすさ」の感覚と一緒に比較することで、被験筋の柔軟性と一致した形で、より詳細な筋機能の評価が可能であることが示唆された。昨年度までに検討した徒手筋力検査法を利用して、携帯電話の電磁波が筋出力に与える影響を検討した。携帯電話の電磁波に関しては、医療機器への影響、脳細胞の活動の変化、対人コミュニケーション能力の低下など、いくつか研究報告がある。

しかし身体への影響に関しては一致した見解がなく、特に運動パフォーマンスへの影響を検討した報告はない。電磁波の影響を危惧する敏感な選手も少なからずいるため、携帯電話の電磁波が筋力に与える影響を明らかにすることは、コンディショニングの基礎資料として有用である。実験では、過去に下肢に重篤な障害のない健康な学生14名を対象とし、測定項目は筋力、主観的な筋力発揮感覚(VAS)、筋放電量(RMS)とした。筋力は徒手筋力測定装置を用い、側臥位にて中臀筋の最大筋力を測定した。最初に最大筋力を測定し、十分な休息の後、被験者および験者には携帯電話の電源のON・OFFはわからない状態にして、被験者の側頭部に携帯電話をあてた状態で再度最大筋力測定を行った。携帯電話の電源OFF(電磁波が発生していない状態)では筋力に変化はなかったが、携帯電話の電源ON(電磁波が発生している状態)では、筋力が有意に低下した。低下量は平均で16%程度であるが、被験者の主観的な筋力発揮感覚は電源OFFよりも電源ONの状態の方が低く、力が出しにくい感覚があった。携帯電話程度の微少な電磁波でも筋力が低下することを示した研究は本研究が初めてである。側頭部に携帯電話をあてているにも関わらず、下肢の筋力が変化する以上、電磁波が脳神経系になんらかの影響を与えている可能性は否定できない。微少な電磁波でさえ、下肢の筋力に影響を与えるならば、スポーツ選手の携帯電話の扱いに関して考える必要がある。また、本研究課題で検討してきた新しい徒手筋力検査方法が臨床で十分に応用可能であると考えてよいと思われた。
電気二重層トランジスタを用いた鉄酸化物の酸化還元反応制御

鉄酸化物の一種SrFeOxは、高圧合成、オゾンアニール、還元剤処理などの特殊な手法によって、酸素を欠損もしくは導入させ種々の酸化状態へ遷移させることができる。本研究では、このような酸素の出入りを、前述のような特殊処理を用いることなく、室温で、しかも数Vのゲート電圧によって実現することを目指す。すなわち、電界効果トランジスタ(FET)内部で、電界誘起することを提案するものである。近年注目を集めるイオン液体を用いた電界効果デバイス(電気二重層トランジスタ:EDLT)においては、チャネル材料の選択によっては、静電キャリア注入とともに電気化学反応も発生する。これをうけ、価数が容易に変わる酸化物をチャネル材料に選択し、ゲート電圧による酸化物中の酸素量制御を目指す実験を行った。対象として選んだ材料は、鉄酸化物SrFeOx(以下SFOx)である。本系におけるFeイオンは2価、3価(SFO2.5:絶縁体)および4価(SFO3:金属)などを取り、還元剤処理や高温オゾン処理による価数変化がすでに報告されている。今回は、Fe3価に対応するSFO2.5薄膜を材料としてEDLTを作製し、ゲート電圧印加によって、SFO2.5(絶縁体)-->SFO3(金属)の制御が可能かどうかを、伝導特性測定から確認することにした。計画に従い、まずはSFO2.5をEDLTデバイスに加工するプロセスを立ち上げた。その後、ゲート電圧を印加しつつ、伝導特性を測定するシステムを構築し、当該デバイスに対してゲート電圧掃引実験を行った。結果、負のゲート電圧を印加することによりチャネル抵抗が減少し、0 Vに戻すと再び高抵抗状態に戻ることを見出した。負電圧印加は、チャネルへのアニオン導入に対応するため、酸素イオンが導入され、SFO2.5 -> SFO3なる変化が引き起こされたもの考えられる。一方、正電圧を印加しても高抵抗のままである。SFO2.5から酸素を抜き、SFO2とすることは、電気化学反応では難しいと思われる。さらに、高真空状態においてゲート電圧掃引を行うと、同一デバイスが動作しなくなることが分かった。高真空状態ではイオン液体中の酸素や水の含有量が減少し、酸化還元反応が阻害されたと考えられる。このように、EDLTを用いることで、酸化物への酸素導入制御の可能性を示した。前年度はSrFeO_x_(以下SFOx)薄膜を簡易的な電気二重層トランジスタに加工し、負ゲート電圧印加によって電気伝導度が増大されることを確認した。SFO2.5が絶縁体である一方、SFO3は金属であるため、電圧による酸素導入により金属状態に近づき、伝導率が増大したものと期待された。本年度は計画に従い、電圧印加によるon状態における電気抵抗の温度依存性を測定し、金属に近い振る舞いを示すことを確かめた。さらにデバイス動作が酸素導入による伝導度変調に起因することを確認すべく、専用のパージボックスを準備し、デバイス動作の雰囲気依存性を確かめた。結果、N2、Ar雰囲気下ではデバイスは動作せず、O2雰囲気下においてのみ伝導特性をスイッチできることがわかり、電界による酸素導入をさらにサポートする結果が得られた。加えて、O2中のデバイス動作と、大気中のデバイス動作においてヒステリシスの開き方に違いがあることを見出した。これは大気中の水分の影響によるものと考えられる。以上のように、イオン液体を用いた電界効果デバイスが電気化学セルとしても機能し、酸素の出入りを電圧制御できることを実証できたと考えられる。次に電気抵抗率を正しく評価すべく、これまでのデバイス作製プロセスを見直すことで、チャネル幅の厳密に定まったデバイスを作製することに成功した。結果、本デバイスの電気抵抗率は約-3 Vの電圧印加によって60 mΩcmまで到達することが分かった。x =3.0状態の電気抵抗率は、先行研究によれば1 mΩcmまで到達するため、負電圧印加による酸化はx =3.0までは到達していないと思われる。一方、発展的課題として設定していた正電圧印加によるx = 2.5からx = 2(無限層構造)への還元反応は、大きな構造変化を伴うこともあって予想通り困難であり、本年度のデバイスにおいても成功に至っていない。計画では、一年目においては、1EDLTデバイスの作製プロセスの確立、2測定系の確立、および、3ゲート電圧掃引実験及び低温伝導特性測定、を行う予定であった。1については、申請者の異動に伴い、実験設備の条件出しから開始する必要があったものの、最終的にはチャネル幅の確立したデバイスの作製に成功し、目的は達成された。2についても同様である。3については、低温における伝導特性測定には至っていないものの、当初の予想通り、負電圧印加による抵抗減少を確認できた。一方、実験過程において、デバイスが置かれる雰囲気の重要性が明らかになったことから、新たに雰囲気制御用の設備を整えた。以上から、おおむね順調な進展と考えている。物質科学1:これまでの研究により、デバイス動作性能は雰囲気に強く依存することが分かった。

そこで、昨年度後半から、真空度をコントロールしつつ、デバイスに対して電圧掃引実験を行うシステムを整えた。これを基にデバイス動作の雰囲気依存性の調査を新たに研究計画に加える。2:これまでの結果を鑑みるに、研究計画において元々懸念していた通り、正電圧印加による脱酸素は困難であると思われる。そこで、当初の計画通り、還元剤処理によってSFO2を得て、これに対する静電的キャリア注入を研究計画に加えることにする。出張回数が当初予定より少なく済んだ一方、必要消耗品の購入枠を増やした。その差額分である。今年度申請分の一部と合わせ、消耗品購入に供する予定である。
精神看護学実習における"involvement"の概念分析とその尺度化の検討

本研究は,看護におけるinvolvement評定尺度原案の作成を目的として、看護教員養成講習看護教員養成講習受講生46名有(効回答数38名)を対象者に、看護におけるinvolvement評定尺度120項目初期案による質問紙調査を行った。調査の結果、質問の意味が理解できないという回答がみられた3項目は削除した。また、天井効果のある4項目とフロアー効果のある1項目を削除した。次に、上記の削除後の項目をdetachment(過少な)-nursing involvement(適度な)-over-involvement(過剰な)という理論的に想定された3因子に分類し、その因子内で、対象者の合計得点を上位群と下位群に分け、G-P分析を行い、有意差の無い項目(P<0.05)である52項目を削除した。最後に、G-P分析による削除後の項目を理論的に分類された3つの因子内においてI-T分析を行い、r=0.35以下の13項目を削除し、残りの47項目を看護におけるinvolvement評定尺度原案とした。I-T分析による削除後の項目におけるCronbachのα係数(n=38)は、14項目からなるdatachment(過少な)が0.89、12項目からなるnursing involvement(適度な)が0.83、21項目からなるover-involvement(過剰な)が0.90、合計47項目全体で0.91であり内的一貫性が確認された。今回の原案作成は、看護におけるinvolvement評定尺度開発の第一歩として重要な意味があると考えられる。本研究では、精神看護実習において看護学生に生起したinvolvementの概念を吟味し、看護実習層での適応性を検討するために、看護学生40名を対象としてハイブリッド・モデル(Schwart-Barcott & Kim, 2000)の3段階に沿って概念分析を行った。1.理論的段階:involvement概念の作業定義を「対人関係の過程で生起した、経験の共有・感情の投資・絆の形成・職業的境界の調整で構成される看護現象である」とした。2.フィールドワークの段階:involvement概念の構成要素が以下のように抽出された。「経験の共有」:患者どの相互作用により患者の経験を共有し、看護学生の経験について患者に伝えること。「感情の投資」:患者に対して感情や関心を向けること・看護学生が自分自身の感情を自覚することなど。「絆の形成」:患者とのつながりを深めていくこと・つながりが深まるにつれて双方を身近に感じることなど。「職業的境界の調整」:患者との対応の中で専門職性を発揮して職業的境界の範囲を意識的無意識的に取り決め、その責任を負うことなど。3.最終分析の段階:教員および臨地実習指導者と学生がinvolvementや「巻き込まれ」に関して、その程度や注意点などを共有することができ、学生による自己の振り返りや教員および臨地実習指導者による指導に役立つと考えられる。
Ｔｉｍ－３によるＮＫ細胞機能制御

NK細胞は細胞表面に強くTim-3を発現しているが、その機能についてはまだ不明な点が多い。本研究で私は、マウスNK細胞をIL-2,IL-18などのサイトカイン、または、Tim-3のリガンドであるGalectin-9で刺激するとTim-3陽性NK細胞がIFN-γを産生することを確認し、マウスNK細胞に発現されたTim-3はT細胞に発現されたTim-3とは異なり抑制性受容体ではなくむしろ活性化受容体として機能していることを確認した。また、NK細胞の細胞傷害能を癌細胞との共培養で測定すると、Tim-3を阻害した方が細胞傷害能が上昇した。このことから、NK細胞の細胞傷害能の面ではTim-3は抑制性受容体として機能していることを確認した。以上より、マウスTim-3はNK細胞を、サイトカイン産生の面では正に、細胞傷害能の面では負に制御するという二面的な制御を行っていることを発見した。また本研究を遂行する途中で、アカゲザルTim-3にも交差活性を持つ抗Tim-3抗体を発見した。Tim-3はT細胞の活性を強く抑制することから、Tim-3経路を阻害することでT細胞を再活性化する方法が新たな免疫療法として提唱されていたが、アカゲザルのTim-3を検出する方法が今まで存在しなかったことが新規療法の開発に大きな妨げとなっていた。そのため、アカゲザルのTim-3検出方法を確立しその機能を研究することは極めて重要なことである。このことからアカゲザルCD8T細胞のTim-3の機能についても平行して実験を行った。SIV感染アカゲザルのCD8陽性T細胞のTim-3に関して、アカゲザルにおいてもCD8陽性T細胞に発現されたTim-3は抑制性受容体として機能することを発見し、開発をThe Journal of Immunologyに報告することができた。これにより、Tim-3を標的とする新規創薬および免疫療法の開発に大きく貢献することができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
網膜電図の新電位(暗所閾値電位,STR)の発生機構の基礎的および臨床的研究

1)ウサギおよびカエルにおいてin vivo STRの記録を試み、STRの種差について検討することによりSTRにおけるMuller細胞の関与の可能性を検討した。その結果カエルおよびウサギではSTRに相当する陰性波は観察されなかった。これまでにSTRを持つことが明らかにされているヒトやネコおよびサルと今回検討を行ったウサギおよびカエルとではMuller細胞のK^+透過性分布が異なるとされており、Muller細胞のK^+透過性分布の違いとSTRの有無とが符合することはSTRの発生にMuller細胞が関与していることの傍証となると考えられた。2)ヒトにおいては眼底白点症および無βリポ蛋白血症においてSTRの所見を検討した。眼底白点症は視物質の再生遅延によって暗順応が延長する疾患であるが、今回の検討では本症の3例において充分な暗順応後のSTRは他の網膜電図(electroretinogram,ERG)成分と同様に正常であり、電気生理学的にも充分な暗順応後の網膜機能が正常であることを示した。無βリポ蛋白血症は血清βリポ蛋白の消失を本態とする常染色体劣性遺伝の疾患であり、腸管における脂肪の吸収不全から各種脂容性ビタミンの欠乏症状を呈し眼科的には非定型的網膜色素変性症を合併することで知られている。今回の検討では本症の1例でSTRは観察されず、ERGa波およびb波も高度に減弱していたが、同症例で記録した眼球電位図では異常の程度が原発性網膜色素変性症に比べて軽度であったこととあわせて考えると本症における網膜色素変性症は原発性網膜色素変性症とはその主たる障害の部位が異なる可能性が示唆された。近年網膜電図の新要素として確認された暗所閾値電位(Scotopic threshold response,STR)はヒト,ネコ,サルにおいて杆体作動性であることが証明され、さらにそのpostsynaptic起源がサルとネコで証明された。したがってSTRは杆体系網膜内層機能の指標として利用できる可能性が高く、STRの種々の網膜疾患への臨床応用がそれらの疾患の病態解明に資すると期待される。本研究においてSTRの記録に適した暗順応絶対閾値近傍の極めて暗い刺激光を得るための全視野刺激ド-ムおよびリモコン式フィルタ-変換装置を備えた刺激光コントロ-ル装置を試作し、さらにERG信号をデジタル処理することによって自動的ア-ティファクト除去を行なうためのソフトウエアを開発した。この装置を用いることによって暗順応絶対閾値近傍の極めて暗い刺激光によってのみ惹起され、非常に微弱な電位であるSTRの安定した記録に成功した。さらに視物質の再生障害によって錐体系および杆体系の暗順応が遅延することが知られている眼底白点症の症例において充分な暗順応後に上記の新装置を用いてSTRの記録を行なった。STRの最大振幅、波形、STRを惹起し得る刺激強度域およびrodPIIは全て正常であった。したがって本研究によって初めて本症では十分な暗順応下での暗所視機能に電気生理学的異常はないことが判明した。近年網膜電図の新要素として確認された暗所閾値電位(Scotopic threshold response,STR)は杆体系綱膜内層機能の指標として利用できる可能性が高く、STRの種々の網膜疾患への臨床応用がそれらの疾患の病態解明に資すると期待される。本研究においてSTRの記録に適した暗順応絶対閾値近傍の極めて暗い刺激光を得るための全視野刺激ド-ムおよびリモコン式フィルタ-変換装置を備えた刺激光コントロ-ル装置を試作し、さらにERG信号をデジタル処理することによって自動的にア-ティファクト除去を行なうためのソウトウエイを開発した。この装置を用いて1)ウサギおよびカエルにおいてin vivo STRの記録を試み、STRの種差について検討することによりSTRにおけるMuller細胞の関与の可能性を検討した結果カエルおよびウサギではSTRに相当する陰性波は観察されなかった。

これまでにSTRを持つことが明らかにされているヒトやネコおよびサルと今回検討を行ったウサギおよびカエルとではMuller細胞のK^+透過性分布が異なりMuller細胞のK^+透過性分布の違いとSTRの有無とが符合することからSTRの発生にMuller細胞が関与している可能性が示唆された。2)眼底白点症および無βリポ蛋白血症においてSTRの所見を検討した。眼底白点症は視物質の再生遅延によって暗順応が延長する疾患であるが、本症の3例において充分な暗順応後のSTRは他の網膜電図(electroretinogram,ERG)成分と同様に正常であり、電気生理学的にも充分な暗順応後の網膜機能が正常であることを示した。無βリポ蛋白血症は血清βリポ蛋白の消失を本態とする常染色体劣性遺伝の疾患であり、本症の1例でSTRは観察されず、ERGa波およびb波も高区に減弱していた。同症例で記録した眼球電位図では異常の程度が原発性網膜色素変性症に比べて軽度であったこととあわせて考えると本症における網膜色素変性症は原発性網膜色素変性症とはその主たる障害の部位が異なる可能性が示唆された。
高齢者の在宅ケアにおけるケースマネージメントの実践に関する実証的研究

本研究は、在宅において生活支援を必要とする高齢者や障害者などに対して、在宅保健福祉等のサービスを提供し、またはその調整を役割としてもっと考えられる緒機関における活動の実態と事例を研究することによって実践現場におけるケースマネージメントの現状と課題を明らかにすることを意図したものである。日本の諸制度の下では、現在ケースマネージメントを実施する専門的機関もしくは機能と権限が与えられたものとして公的認知のある組織はないといってよい。そのなかで公的機関としては、保健所、福祉事務所、在宅介護センター(ディサービスセンター)などがあり、また医療機関、住民参加在宅福祉サービス供給団体においても必要に応じたケースマネージメントの機能を果たすことが求められている。以下事例研究等を通じての現状と課題を簡単に述べる。まず公的機関においては、ケースカンファレンスや情報交換、組織的連携を図るための会議が設けられている場合が多い。この会議の機能がケースマネージメントの有効性の重要な鍵となると考えられる。セクショナリズムや縄張意識の中で組織間の関係がスムーズでなく、内容が事務連絡的なものであれば機能しないが、ケース担当ワーカーの協動の場となり、また所属機関の責任者等の参加を得てサービスの配置を即決できるようなシステムをもつなどによってサービスの配置、ケースマネージメントの有効性が高まると考えられる。民間の機関においては、公的機関の機能、役割の不明確さと、それぞれの組織の制約のなかでよりきびしい現状が明らかになった。しかし、住民参加型在宅福祉サービス供給団体自体がイニシアチブをとって活動する事例もあり、一つのスタイルとして評価することができる。