hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エナメル上皮腫における癌遺伝子変異の検討

本研究は、エナメル上皮腫における増殖能、細胞学的悪性度を明らかにする目的で、エナメル上皮腫、エナメル上皮腫再発例、悪性エナメル上皮腫における増殖細胞核抗原(PCNA)、5種の癌遺伝子産物、p53癌抑制遺伝子産物の発現を免疫組織化学的に検索し、さらに、細胞増殖能と各種遺伝子産物の発現の相関性について検討したものである。その結果から以下のことが示された。1.悪性エナメル上皮腫のPCNA陽性率は、エナメル上皮腫に比べ有意に高値を示し、PCNAがエナメル上皮腫の増殖能の指標として有用であることが示された。2.c-myc蛋白質はPCNA陽性率と正の相関を、ras蛋白はPCNA陽性率と負の相関を示した。5.p53蛋白質は、PCNA陽性率で高値を示した悪性エナメル上皮腫、一部のエナメル上皮腫で発現を認め、これらの症例におけるp53蛋白質の異常が示唆された。本研究における、c-myc、ras、p53蛋白質の免疫組織化学的検索結果、PCNA陽性率で高値を示した一部のエナメル上皮腫で悪性エナメル上皮腫に類似した陽性細胞率および染色性を示したことから、これらのエナメル上皮腫が、悪性エナメル上皮腫と類似した生物学的性格を有することが示唆された。以上より、PCNA、c-myc、ras、p53各蛋白質の免疫組織化学的検索がエナメル上皮腫の細胞学的悪性能に対するスクリーニングとして有用であることが示唆された。以上の研究成果の一部は、第36回歯科基礎医学会総会(大坂、1994)において発表した。
超高級食材をめぐる国際産地間競争の動態分析－Wagyuの産地システム変動を事例に

初年度である平成30年度は,海外のwagyu産業における生産・流通・販売の現状や産地体制を把握するために,主要生産国や新興生産国における業界団体,主要な生産者や販売組織等に調査を行った.具体的には,ヨーロッパの新興生産国であるイギリスやスペインを訪問し,現地のwagyu協会,主要な生産者,wagyuを扱うデパート等で聞き取り調査を行った.加えて,主要生産国であるオーストラリアおよびニュージーランドを訪問し,同国の主要な生産者に詳細なインタビューを行った.これらの予察的作業を通じて,以下の点が整理された.(1)各国のwagyu産業は,それぞれの生態・社会条件のもとに歴史的に形成されていた肉用牛の生産方式や消費形態(具体的には,在来の家畜登録制度や改良の体制,繁殖や肥育の方法,既存の農家や企業といった主体,牛肉の販売のされ方といった,ローカルな「制度」と言うべきもの)のうえに展開しており,wagyuの生産方式や流通形態,産業組織,それらの連鎖は,国ごとに大きく異なっている.(2)wagyuのグローバルな産地間競争においては,こうした各国に根付いていたローカルな「制度」を,超高級食材であるwagyuの改良・生産・販売に適したものに改変し,それを高付加価値販売に結びつけていくことが模索されている.(3)こうした対応は,wagyu産業を構成する,利害の異なる多数の主体の行動を通じて実現される複雑なものであり,これを分析するためには,改良・生産・販売という各プロセスにおける「制度」と主体の行動に注目する視角や分析枠組みが重要である.2年目となる令和元年度以降は,以上の見方を適用しながら各国のwagyu産業を分析するとともに,そうした見方が高付加価値農産物の産地間競争にどのように一般化できるのかについても検討を進めたい.研究期間の1年目では,海外でのwagyu産地の調査を精力的に進めることができ,おおむね計画通りに研究を遂行できた.ただし,高級ワインやフォアグラ等,超高級食材の貿易動向については,その把握を試みたものの,定量的な把握は困難であった.正確な把握のためには定性的な断片的情報を積み重ねる必要がある.2年目の作業としては,海外wagyu産地の調査を引き続き進めると同時に,産地の動態を体系的に説明するための分析枠組みを構築する.また,超高級食材の貿易動向について,定性的把握を進める.初年度である平成30年度は,海外のwagyu産業における生産・流通・販売の現状や産地体制を把握するために,主要生産国や新興生産国における業界団体,主要な生産者や販売組織等に調査を行った.具体的には,ヨーロッパの新興生産国であるイギリスやスペインを訪問し,現地のwagyu協会,主要な生産者,wagyuを扱うデパート等で聞き取り調査を行った.加えて,主要生産国であるオーストラリアおよびニュージーランドを訪問し,同国の主要な生産者に詳細なインタビューを行った.これらの予察的作業を通じて,以下の点が整理された.(1)各国のwagyu産業は,それぞれの生態・社会条件のもとに歴史的に形成されていた肉用牛の生産方式や消費形態(具体的には,在来の家畜登録制度や改良の体制,繁殖や肥育の方法,既存の農家や企業といった主体,牛肉の販売のされ方といった,ローカルな「制度」と言うべきもの)のうえに展開しており,wagyuの生産方式や流通形態,産業組織,それらの連鎖は,国ごとに大きく異なっている.(2)wagyuのグローバルな産地間競争においては,こうした各国に根付いていたローカルな「制度」を,超高級食材であるwagyuの改良・生産・販売に適したものに改変し,それを高付加価値販売に結びつけていくことが模索されている.(3)こうした対応は,wagyu産業を構成する,利害の異なる多数の主体の行動を通じて実現される複雑なものであり,これを分析するためには,改良・生産・販売という各プロセスにおける「制度」と主体の行動に注目する視角や分析枠組みが重要である.2年目となる令和元年度以降は,以上の見方を適用しながら各国のwagyu産業を分析するとともに,そうした見方が高付加価値農産物の産地間競争にどのように一般化できるのかについても検討を進めたい.研究期間の1年目では,海外でのwagyu産地の調査を精力的に進めることができ,おおむね計画通りに研究を遂行できた.ただし,高級ワインやフォアグラ等,超高級食材の貿易動向については,その把握を試みたものの,定量的な把握は困難であった.正確な把握のためには定性的な断片的情報を積み重ねる必要がある.2年目の作業としては,海外wagyu産地の調査を引き続き進めると同時に,産地の動態を体系的に説明するための分析枠組みを構築する.また,超高級食材の貿易動向について,定性的把握を進める.
過疎地域における大規模災害を想定した防災体制の現状と課題

過疎地域を中心として地勢等の異なる地域コミュニティを対象として、防災ワークショップを3件開催し、自主防災組織と行政からの聞き取りを各3件実施した。地域毎の防災意識の特徴としては、海岸部については津波被害に対する危機感が極めて強く、逆に地震動に対する住民の意識がやや低いという傾向が顕著であった。山間部においては、土砂災害や集落の孤立に対する意識が強く、地震動に対する意識もどちらかと言えば高いという傾向が顕著であった。津波の浸水予想区域外の平野部(都市郊外)においては、危機意識が薄い傾向が見て取れる。以上の様な内容につき、報告書を印刷予定である他、ワークショップの概略をまとめた論文を刊行した。本研究においては、当初、地区(集落)単位の防災体制等に関するアンケート調査を軸とした研究を予定していたが、平成24年度には、実践的に地区(集落)住民の防災意識の向上を目指したワークショップなどを開催することにより、防災意識の変化を把握する手法での研究を行う形に研究計画を修正した。その計画を踏まえ、平成24年度は、高知県内2箇所でワークショップ等を実施し、それを踏まえた研究を行った。ワークショップの開催地域は、当初、高知県幡多郡黒潮町内の臨海部を1箇所、同町内の山際の箇所の2箇所を選定していたが、住民側の都合により、山際の集落については開催1ヶ月前になり、急遽場所を変更せざるを得なくなったため、高知市内の最大津波浸水予想の範囲からわずかに外側の地域(あるマンション)を選定し直し、実施した。ワークショップの開催に当たっては、事前・事後に防災意識に関するアンケートをとり、意識の変化を把握した。また、黒潮町では研究結果の報告を住民に対して行った。その結果の全体は研究室でまとめ(未出版)、一部分は、高知大学教育研究部総合科学系地域協働教育学部門研究論文集『Collaboration』Vol.3(2012年3月31日)に「コミュニティ防災の取り組み事例から見る大学教育と地域との協働ー地域協働教育の意義に関する試論ー」の中に反映して出版した。臨海地域(黒潮町上川口浦地区)では、参加者も多く、その関心も極めて高く、地震災害に関する知識の面でも、防災に関する意識の面でも、かなり明瞭な改善が見られたものの、やや内陸に位置する高知市のマンションでは、関心度、モチベーションがやや低いことが明瞭になったほか、防災意識の改善についてもマンション住民全体の防災意識の低さを反映して、参加者内でも意識の改善幅がやや小さいと評価できた。本研究では、過疎地域を中心として地勢等の異なる地域コミュニティを対象として防災ワークショップを3件開催し、他に、地域の自主防災組織からの聞き取りを中心とした調査を3件実施した(他に行政への聞き取り3件)。防災ワークショップについては、海岸部1件(黒潮町)、津波の浸水予想区域外の平野部1件(高知市内)、山間部1件(四万十町)を実施し、自主防災組織からの聞き取りについても、ほぼ同様の地域を選択して実施した。山間部においては、土砂災害や集落の孤立に対する意識が強く、それに伴って地震動に対する意識もどちらかと言えば高いという傾向が顕著であった。津波の浸水区域外の平野部においては、地震動に対する意識は中程度からやや高い傾向にあるものの、危機意識が薄い傾向が見て取れる。ワークショップについては、それを念頭に置いて実施した。ワークショップの基本的内容は、1.対象地域の地震災害予測に関する解説、2.東日本大震災の教訓に関する手短な解説、3.街歩きによる危険箇所の点検、4.参加者の自宅内部の危険に関するワーク、5.対象地域の自主防災組織としての課題および行政支援のポイントの抽出の五点とした。また、ワークショップの事前・事後にアンケートを実施し参加者の防災意識の変化を研究した。参加者は、自主防災組織の役員等だけでなく、「一般住民」を67割以上含む形で実施したが、(1)当該地域の地震災害に関する正確な知識の習得が進んだ、(2)当該地域コミュニティの防災対策上の課題と行政支援の要望などに関し具体化が進んだという結果が得られた。以上のような内容につき、報告書を印刷予定である他、ワークショップの概略をまとめた論文を刊行した。申請者は、本補助金交付申請以前に高知県幡多郡黒潮町において、集落機能について同町大方地区の約半数の区長を中心に聞き取り調査を行い、その際に消防団および自主防災組織の実情等についての把握を行ってきた。その際、過疎と高齢化に伴い、消防団の複数地区での合併や最年少団員が50歳代になっている集落の増加、会合や住民の多くが参加する避難訓練等が不開催となっている自主防災組織がかなりの数にのぼっていることなどを確認した。このような前提を基に、平成23年度には、同町において聞き取り調査を軸として、防災体制について予備的調査を行うこととしていた。

しかし、平成23年3月11日の東北地方太平洋沖地震の発生後、「津波てんでんこ」をはじめとして、住民が自ら自分の命を守ること、自主的に避難することを集落単位で考えることなどの重要性が明らかとなり、研究期間開始後の同町役場との打合せや、平成24年度に調査を予定していた四万十町役場との打合せの中でも、住民自身に考えてもらう機会の創出が課題であるとの認識で一致し、住民ワークショップ等を組み込んだ調査・研究計画の再編成を行うことが必要となった。また、東北地方太平洋沖地震の発生後、東北地域への支援や、東海・東南海・南海地震の予測の度重なる修正とそれに伴うハザードマップの修正などもあり、腰を据えてワークショップや聞き取り調査を進める体制が取りづらい状況が発生した。このため、実施内容、ワークショップや調査の内容検討および対象地域の選定等に関して打合せを進めることはできたものの、実施については平成24年度に繰り延べざるを得なくなった。現段階では、集落毎の避難体制の確立のために行う予定のワークショップ内容案と、聞き取り調査のための調査票の素案について、意見交換を継続している段階である。本研究の採択後、東北太平洋沖地震が発生し、地震防災に関する環境が一変したことを踏まえ、平成23年度は、念頭に置いていた自治体等とのニーズの摺り合わせと研究計画の修正に時間を費やすことになったため、実質的に平成24年度を本格的な研究実施時期の初年度とせざるを得なかった。また、平成24年度の研究実施にあたって、1地区で地区住民側に不測の事態(役員の病気)が発生し、地区の再選定を迫られるなどのこともあり、年度中にさらに12地区でワークショップを実施することができなくなったなどのことから、当初予定よりもやや遅れる結果となった。ただし、臨海部と内陸部、農村部と都市部の意識の違いはある程度明瞭に確認できたため、深刻な遅れはないものと考えている。当初計画においては、平成23年度には、黒潮町において聞き取りを中心とした予備調査を行う予定であった。そのため、後の打合せ等では、危険度の高い地域と比較的安全と思われる地域の両方について、自律避難や地区を越えた相互扶助などの観点を交えて、どのようなワークショップを行うかなどを中心に、研究計画の再編成のための打合せを重ねることとなった。また、東北地方太平洋沖地震の発生後、東北地域への支援や、東海・東南海・南海地震の予測の度重なる修正とそれに伴うハザードマップの修正などもあり、役場サイドでも腰を据えてワークショップや聞き取り調査を進める体制が取りづらい状況が発生した。
気相多元素クラスターの熱的条件下における反応性評価と反応機構の解明

触媒のモデル系として気相中の多元素クラスターの化学反応の研究が重要である。当年度は前年度に扱った酸化セリウムクラスター正イオンをベースとして、金原子を組み合わせた多元素クラスターについて一酸化炭素との反応を研究した。また、他の金属元素からなる系として、酸化ロジウムクラスター正イオンの研究に着手した。酸化セリウムクラスター正イオンに金原子を組み合わせた多元素クラスターの研究では、まず真空装置内でのレーザー蒸発法で酸化セリウムと金を同時に蒸発することで目的とするクラスターを得た。続いてクラスターイオン源の下流に設置した反応セル内で一酸化炭素と反応させ、反応性を調べた。まず、従来報告されていたように金・酸化セリウム複合クラスターに一酸化炭素が付加する反応が確認された。このようにして生成した一酸化炭素付加クラスターについて、イオンドリフトセルを用いたイオン移動度質量分析を行った。イオンドリフトセルへイオンを入射する際に衝突誘起解離が見られるが、この金・酸化セリウム複合クラスターと一酸化炭素の系においては、前年度に研究した酸化セリウムと一酸化窒素の系と比較して、衝突誘起解離の程度が小さかった。このことから、金・酸化セリウム複合クラスターに一酸化炭素分子は強く吸着していると判断できる。イオン移動度質量分析の結果と量子化学計算から、一酸化炭素分子は金原子上に付加していること、一部の組成のクラスターにおいてはこの際に結合の組み換えが起きることが示唆された。酸化ロジウムクラスター正イオンの研究では、酸素存在下でロジウムをレーザー蒸発することでクラスターを得た。この際、酸素濃度を変化させることで生成するクラスターの組成が様々に変化することを観測した。従来の研究で特に興味が持たれている、Rh:O≒1:1の原子数比の組成の反応研究を行うべく、そのようなクラスターの生成条件を見付けることができた。当年度は当初の計画通り、多元素クラスターの研究として金・酸化セリウム複合クラスターの反応性について研究を行った。衝突誘起解離とイオン移動度質量分析の結果から、反応生成物の結合の強さや結合形態についての情報を得ることができた。また次なる研究対象として酸化ロジウムの系に着手し、目的のクラスターを安定的に生成させることができた。このように、多元素クラスターの研究を実際に行いつつ、次なる系の準備実験を済ませることができたことから、現在までの研究進捗状況はおおむね順調であると判断できる。これまでの研究で、当初想定していた通りの複雑なクラスターを生成し、反応性を解析するための実験装置が構築されたため、最終年度にあたる次年度は、この装置を用いてこれまでに扱ってこなかったクラスターや反応分子について研究を展開する。具体的な対象としては、クラスター生成条件の検討が完了した酸化ロジウムクラスター正イオンを初めとして、白金やルテニウムといった他の貴金属元素の酸化物クラスターなどを想定している。単純な酸化物クラスターから着手し、研究期間内に可能であればさらに他の金属元素を組み合わせた複合クラスターについて反応研究を行いたい。当年度は多元素クラスターの反応解析に向けて、まずその構成要素となる単純な金属クラスターや金属酸化物クラスターの反応解析に取り組むべく、以下の研究を遂行した。まず、気相昇温脱離法により金クラスター正イオンと水分子との反応性を研究した。レーザー蒸発法で気相中に金クラスター正イオンの水和物を生成し、ヘリウム雰囲気中で加熱する実験手法(気相昇温脱離法)で水分子の脱離過程を観測した。クラスター上の水分子の脱離と吸着は可逆的な過程で、平衡とみなせることが分かった。この結果から、金クラスター正イオン上に水が14分子付加する際の結合エネルギーを求めた。続いて、イオン移動度質量分析法によりセリウム酸化物クラスター正イオンと一酸化窒素(NO)分子との反応性を研究した。気相中にセリウム酸化物クラスター正イオンを生成し、NOと反応させた後、イオンドリフトセルを用いたイオン移動度質量分析を行った。反応によりNOが1分子付加したセリウム酸化物クラスター正イオン(CenO2n(NO)+)が生成したものの、これを電場で加速してイオンドリフトセルへ入射すると解離が起き、CenO(2n-1)+へと変化した。入射エネルギーによって解離確率は変化し、実験室系で30 eV以下の入射エネルギーにおいてはCenO2n(NO)+の組成を保ったままイオン移動度質量分析を行うことができた。この測定結果から各イオンの衝突断面積を求め、量子化学計算から求めた各候補構造の衝突断面積と比較検討することで、NOの付加形態を明らかにした。その結果、NO分子とクラスター上の酸素原子が反応して二酸化窒素(NO2)分子が形成されつつある構造が示唆された。これらの成果より、クラスター上に分子が結合する強さや構造という、反応性の研究において基礎的な知見が得られたといえる。当年度は多元素クラスターの反応解析に向けて、その構成要素となる単純な金属クラスターおよび金属酸化物クラスターの反応解析を行い、反応過程におけるクラスターと分子の結合エネルギーや結合形態について明らかにすることができた。当初の目標通り、気相クラスターの化学反応の理解を深めるに当たって有用な知見が得られたといえる。また、イオンドリフトセルを用いた解離過程の観測も当初の予定通りに成功した。

このことから、イオンドリフトセルでの解離過程からクラスターの化学反応におけるエネルギーの定量解析を行うという今後の課題が見出された。次年度以降の研究遂行に向けて、多元素クラスターを実験装置内に生成するために新たなクラスターイオン源を現在製作中であり、こちらの準備も順調に進行している。これらのことを踏まえて、当年度の研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。触媒のモデル系として気相中の多元素クラスターの化学反応の研究が重要である。当年度は前年度に扱った酸化セリウムクラスター正イオンをベースとして、金原子を組み合わせた多元素クラスターについて一酸化炭素との反応を研究した。また、他の金属元素からなる系として、酸化ロジウムクラスター正イオンの研究に着手した。酸化セリウムクラスター正イオンに金原子を組み合わせた多元素クラスターの研究では、まず真空装置内でのレーザー蒸発法で酸化セリウムと金を同時に蒸発することで目的とするクラスターを得た。続いてクラスターイオン源の下流に設置した反応セル内で一酸化炭素と反応させ、反応性を調べた。まず、従来報告されていたように金・酸化セリウム複合クラスターに一酸化炭素が付加する反応が確認された。このようにして生成した一酸化炭素付加クラスターについて、イオンドリフトセルを用いたイオン移動度質量分析を行った。イオンドリフトセルへイオンを入射する際に衝突誘起解離が見られるが、この金・酸化セリウム複合クラスターと一酸化炭素の系においては、前年度に研究した酸化セリウムと一酸化窒素の系と比較して、衝突誘起解離の程度が小さかった。このことから、金・酸化セリウム複合クラスターに一酸化炭素分子は強く吸着していると判断できる。イオン移動度質量分析の結果と量子化学計算から、一酸化炭素分子は金原子上に付加していること、一部の組成のクラスターにおいてはこの際に結合の組み換えが起きることが示唆された。酸化ロジウムクラスター正イオンの研究では、酸素存在下でロジウムをレーザー蒸発することでクラスターを得た。この際、酸素濃度を変化させることで生成するクラスターの組成が様々に変化することを観測した。従来の研究で特に興味が持たれている、Rh:O≒1:1の原子数比の組成の反応研究を行うべく、そのようなクラスターの生成条件を見付けることができた。当年度は当初の計画通り、多元素クラスターの研究として金・酸化セリウム複合クラスターの反応性について研究を行った。衝突誘起解離とイオン移動度質量分析の結果から、反応生成物の結合の強さや結合形態についての情報を得ることができた。また次なる研究対象として酸化ロジウムの系に着手し、目的のクラスターを安定的に生成させることができた。このように、多元素クラスターの研究を実際に行いつつ、次なる系の準備実験を済ませることができたことから、現在までの研究進捗状況はおおむね順調であると判断できる。次年度以降の研究遂行の方向性としては、全体的により複雑なクラスターを対象として研究を展開していくことを予定している。次年度中に行うこととして、2つの金属元素を含む多元素クラスターについて反応解析を行うことを目指している。まず、そのようなクラスターを生成するための装置開発を行う。
原子層で制御された電析金属多層膜の研究

水溶液からの電解析出により原子層のオーダーで制御された積層膜を作ることを目的として、主にCo/Pt系について、電析初期の膜観察、多層膜の作製、膜の磁気測定を行った。先ず、Pt(111)面上にCoを析出させる。このCo量は電気化学的なアノード溶解によって定量した。析出Co量が数原子層に相当するものについて反射電子顕微鏡観察した。Coはヘテロエピタキシャルの良好な膜として析出する。電析の過電圧が高い場合には反射電子顕微鏡像が多少乱雑にはなるが、依然二次元的成長のエピタキシャル膜である。約5原子層Coを析出させた後その上にPtを数原子層析出させて観察すると、Coを析出させた時の過電圧の違いによって次に析出するPtの表面形態に変化が見られる。Coを低い過電圧で析出させた場合には比較的平坦なPt膜が出来るが、高い過電圧の場合には次のPt膜は凹凸の多い表面となる。Co約5原子層Pt約10原子層となる条件で電析を行い交互に50回繰り返した多層膜を作製した。X線回折によると低角に超格子構造による回折ピークが観察される。ピーク位置から周期を計算すると設計した周期とほぼ等しいものとなった。しかしピーク巾が広いことと高次のピークが明瞭でないことから、多層膜はまだ完全性の高いものにはなっていない。なおCoの電析過電圧が低い多層膜の方が超格子回折ピークは明瞭に出た。作製した多層膜の磁気測定結果によると、膜は面内に容易磁化方向があり、垂直磁化膜にはなっていない。Coを12原子層で制御して平坦なPt層をもつ多層膜を作製することが今後の課題であり、電解浴組成、浴温、電析条件、電極配置等を検討する必要がある。
新選択的二次元NMR法の開発と天然有機化合物の構造研究への応用

新選択的二次元NMR法の開発と天然有機化合物の構造研究への応用本研究の目的は、複雑な有機化合物の構造研究に対して最も重要視されているHMBC法を中心としたNMR手法の問題点を明らかにし、新しいNMR測定法を研究開発することにある。それにともない、NMR装置のハードウエアの改良、ソフトウエアの改良、更には新しい高感度NMR測定法の開発を行い、広く天然有機化学者が使用できる実験条件を確立することにある。研究は計画どうりに進行し、予定した新しい測定法としてdecoupled-HMBC法,TANGO-HMBC法、及び3D-HMBC法の開発を行った。Decoupled-HMBC法、及び3D-HMBC法は、従来型HMBC法では観測しにくいブロードなシグナルやスピン結合定数の小さなシグナルからのクロスピークの観測を目的にして開発した。既にポリケタイド抗生物質ポートミシンや、複雑なマクロライド抗生物質モナゾマイシンに適用し、従来型HMBC法では観測しにくいシグナルから良好な結果を得ることが判明し、実用化への道を開くことができた。そして、更に新たな新規化合物にたいして研究中である。TANGO-HMBC法は、天然有機化合物の生合成経路の解明の一つの方法として開発した。生合成の実験において^<13>C-^<13>C結合を有するラベル体を用いる標識実験がある。この方法のポイントは、その標識位置を^<13>C-NMRによって決定することであるが、^<13>C-^<12>C-^<13>CというH標識位置関係を有した場合は、従来の^<13>C-NMRによってはこの関係の証明は不可能であった。この問題を解決するための一つの方法としてTANGO-HMBC法を開発した。既に、TANGO-HMBC法は、アゴノミン酸や、メナキノン化合物の生合成実験において、新しい生合成経路の解明に威力を発揮し、非常に有効であることが判明した。本研究によって開発されたNMR測定技術、Decoupled-HMBC(D-HMBC)法、3D-HMBC法、TANGO-HMBC法は、現在の天然有機化合物の構造研究において、最も困難な問題を解決するために開発されたものであり、実用的に極めて利用価値がたかく、必ずや天然有機化合物の構造解析研究に大きく寄与するものと確信している。平成7年度の研究は、ほぼ計画どうりに進行し、selective2D-NMRを含めた新しい測定法の理論的解釈と新しい測定に必要なパルス系列の設計とハードウエアの改良はほぼ終了した。そして、新しく開発したdecoupled-HMBC法の実用化に向けての検討の段階にはいった。またこの測定法から得られたデータに対して、新しいデータ処理法を開発し検討を加える作業にもはいった。既にポリケタイド抗生物質ポートミシンに対して、適用した結果、従来型HMBC法では観測しにくいブロードなシグナルやスピン結合定数の小さなシグナルからのクロスピークの観測を可能にし、実用化への展望を持つことができた。そして、更に新たな新規化合物の構造決定への応用を検討中である。現在開発中であるdecoupled-HMBC

法は、従来のdecoupling帯域よりは、はるかに広帯域なブロードバンドdecouplingを必要とする。この問題はブロードバンドdecoupling(MPF-8)を導入して解決したが、新たな問題としてプローブにかかる微妙な熱による不安定性の問題が生じ、スペクトルの再現性を悪くすることがわかってきた。現在この熱による不安定性を取り除きスペクトルの安定化をはかっている。また、少しでもS/Nの向上をはかるために、従来型のデータ処理法に対して、新しい処理法を開発を試みている。新選択的二次元NMR法の開発と天然有機化合物の構造研究への応用平成8年度の研究は、ほぼ計画どうりに進行し、予定した新しい測定法としてdecoupled-HMBC法,TANGO-HMBC法、及び3D-HMBC法の開発を行った。そして、これらの新しい測定法の実用化に向けての検討の段階から、実際的な応用段階にはいった。Decoupled-HMBC法、及び3D-HMBC法は、従来型HMBC法では観測しにくいブロードなシグナルやスピン結合定数の小さなシグナルからのクロスピークの観測を目的にして開発した。既にポリタイド抗生物質ポートミシンや、複雑なマイクロライド抗生物質モナゾマイシンに適用し、従来型HMBC法では観測しにくいシグナルから良好な結果を得ることが判明し、実用化への展望を持つことができた。そして、更に新たな新規化合物の構造決定への応用を検討中である。TANGO-HMBC法は、天然有機化合物の生合成経路の解明の一つの方法として開発した。生合成の実験において^<13>C-^<13>C結合を有するラベル体を有する標識実験がある。この方法のポイントは、その標識位置を^<13>C-NMRによって決定することであるが、^<13>C-^<12>C-^<13>CというH標識位置関係を有した場合は、従来の^<13>C-NMRによってはこの関係の証明は不可能であった。この問題を解決するための一つの方法としてTANGO-HMBC法の開発した。既に、TANGO-HMBC法は、アゴノミン酸や、メナキノン化合物の生合成実験において、新しい生合成経路の解明に威力を発揮し、非常に有効であることが判明した。
大学における理系基礎科目のTA研修モデルの研究と開発

大学のティーチング・アシスタントの教育研修(TA研修)について,北米の大学における先行例の調査・分析と,北海道大学における艶研修の実践, TAとTAを使用する教員の双方に対して全学教育(教養教育)科目の場合と専門科目の場合のアンケート調査,および少数の理系科目のTAに対する実験的な受講生による評価を行った。これらの成果を考慮に入れて,日本の大学の実情にあったTA研修システムのモデルを検討した。1.カリフォルニア大学バークレー校への訪問調査先進的な初習化学で知られているカリフォルニア大学バークレー校を訪問し,「Chemistry IA」を見学し,授業および,それに連動した演習と実験におけるTAの果たす役割などを調査した。2.北海道大学全学教育TAに関するアンケート調査北海道大学でのTAの職務の実情についてアンケート調査を行った。この調査はTAに対するアンケート調査と,TAを使用した教員に対するアンケート調査の2本立てでおこなった。TAに対するアンケートは依頼数430名回答似ず宇172名であったが,その結果を一つだけ取り上げると「担当科目のTAをやって自分のメリットになったと思いますか」という質問に対しては,「大いに思う」が38.9%,「ある程度思う」が47.9%,「あまり思わない」が11,1%,「全く思わない」が2.1%であった。教員に対するアンケートは依頼数が152名,回答数が73名であった。3.カナダ・ハリファックスのダルハウジー大学への訪問調査カナダの大学では,早くからTAが活用されていて,ダルハウジー大学はその先頭グループに属している。また,TAに対する研修や,それに関連する大学院生の教育に対する意識およびティーチング・スキルを高める授業を行っている。それらの実施担当者にインタビューしてきた。1.受講学生によるティーチング・アシスタントの評価日本では学生による教員の評価が多くの大学で行われるようになった。ところが,最近,大学の授業にはティーチング・アシスタント(TA)がかかわることが多くなったが,TAの評価は,我々の知る範囲内では,まだどこでも行われていないようある。そこでTAの学生による評価を2つのクラス,2人のTAに協力を依頼して,2007年7月の1学期終了時に実施してみた。一つのクラスでは34,もう一つのクラスでは96の回答を得た。質問は,(1)TAの学生への対応,(2)TAが試験問題や課題の採点を行った場合,(3)TAが実験の準備やプリント配布,課題や試験の配布・回収を行った場合,(4)TAと教員の関係,(5)この授業全体について,のような項目で,14の質問を作成したが,TAに関する評価項目については,業務に多様性があることから,すべてのTAに適用できる一般的な質問群を作成することができるのか,はこれからの課題である。結果は,この2人のTAの評価は良好であった。2.北海道大学の専門教育のTAに関するアンケート2006年度に北海道大学全学教育のTAに関して,TAとその担当教員のアンケート調査を行った。今回は,専門教育のTAに関して,TAとその担当教員に対して,2008年1月の2学期終了時に実施した。詳細な分析は2008年度の課題である。1.北米の大学おけるTA研修の研究日本と諸外国との間には教育制度に大きく異なる部分があるが,先行する諸外国の実情を取材し分析することが大切である。平成20年度4月7月には,分担者の宇田川拓雄がアメリカ・UCバークリーのTA研修のフルコース(PFF)を実際に受講した。9月には,分担者の山岸みどりがカナダ・ダルハウジー大学の2日コースのTA研修を受講してきた。10月には,代表者の西森敏之と分担者の細川敏幸がアメリカ・リノで開催されたPODのシンポジウムに参加して, TA研修に関連するアメリカ・カナダの事情を取材してきた。北海道大学の全学教育TAに対する1日コースの研修では,講演とパネル討論を,分科会におけるグループ討論によるケーススタディを行っているが,これはバランスの取れたものであることが確認された。次のステップとしては,意欲ある大学院生を勧誘して, 2単位授業としての教育研修(いわゆるPFF)を実験的に開始することが考えられる。2. TA研修システムの研究TA研修の内容として取り上げるべき事項を検討し,また実践研究として行っている現行のTA研修の有効性を検討するため,全学教育(教養教育)と専門教育のそれぞれについて, TAとTAを使用している教員の双方に対してアンケート調査を前年度以前に行った。その結果を分析し,さらに,学生による教員の評価に対応するものとして,学生によるTAの評価を小規模であるが実験的にいくつかの授業で行ったものを分析した。これらの分析のうちの一部はすでに論文として「高等教育ジャーナル」に発表したが,残りの分析についても論文として発表する予定である。
シナプスのスクラップ&ビルドを抑制する新規ARL8サプレッサー遺伝子群の同定

(1)シナプスのスクラップアンドビルドを抑制すると考えられるプロテアソームサブユニット因子RPN-6.1の機能解析を行う。(2)同じくシナプスのスクラップアンドビルドを抑制すると考えられる遺伝子RES-1およびRES-2を特定し、その機能を明らかにする。
ユビキタス酸化物による環境にやさしい機能性誘電体の創出

当初の研究計画に則り、Bi2SiO5を軸として、異種元素置換による新規強誘電体物質系の探索を継続して実施した。層状シリケートであるBi2SiO5系化合物は熱力学的準安定相で通常の固相反応法による合成は不可能であるため、試料合成に関しては化学量論比のBi-Si-O融液を急冷して得たアモルファスを加熱して再結晶化することで実施した。系統的な組成スクリーニングの中で特にBiサイトを一部Laで置換した物質系において良好な誘電測定が得られたため、(Bi,La)2SiO5に関してLa置換量を詳細に刻みつつ誘電測定を実施した。その結果、Laを10%置換した試料において、100K-600Kの広い温度領域で1%未満の誘電損失を保ちつつ比誘電率120以上を示すという極めて優れた誘電特性を得るに至った。また、Bi2SiO5においてフランスESRFの研究グループと共同でX線非弾性散乱実験および圧力印加下の単結晶構造解析を実施し、強誘電性と反強誘電性の競合によるユニークな構造不安定性を見出した。一方、充填ゼオライト型化合物に関してはM8[AlO2]12(XO4)2の一般組成で表されるアルミネートソーダライト型化合物に焦点を絞って系統的な物質合成、誘電測定、動的粘弾性測定、放射光X線粉末構造解析を実施し、新規機能性材料探索に取り組んだ。その結果、(Ca1-xSrx)8[AlO2]12(MoO4)2のCa-rich組成領域(x0.20)において新奇な歪みガラス状態を、Sr-rich側の組成領域(x0.60)において新奇な擬リエントラント構造相転移を見出すに至った。層状シリケート型化合物に関する当初の研究計画は、Bi2SiO5を軸とした異種元素置換による新規強誘電体物質系の探索を継続して実施し、high-k誘電体の新規開発に取り組むというものであった。それに対して本年度、層状シリケート型化合物Bi2SiO5のBiを部分的にLaで置換した(Bi,La)2SiO5において、100Kから600Kの広い温度範囲において、1%未満の小さな誘電損失を保ちつつ比誘電率で120にも達する優れた誘電応答を達成した。さらにその温度安定性に関しても100K-600Kで200ppm/°C(商用規格である20°Cから125°Cの温度範囲で見積もると30ppm/°C)と非常に優れた値を達成した。特に比誘電率120という値は、シリケート系材料としては従来の材料と比較して2桁程度も大きな値である。この成果は、比誘電率で数十程度を目標としていた当初計画を大幅に上回るものである。また充填アルミネートゼオライト型酸化物に関しては、アルミネートソーダライト型化合物において、これまでの焦電発電材料としての機能性に加えて、遮熱材料としての優れた機能性を新たに見出した。これは当初の研究計画には含まれなかった成果であり、次年度の機能性材料開発の新展開を導く成果である。今後は、本年度に新たに見出したhigh-k層状シリケート(Bi,La)2SiO5での成果を継続的に発展させ、引き継き層状シリケート型酸化物を軸とした新規high-k誘電体の新規開発を実施する。一方、層状シリケート系化合物は約700°Cの比較的低温で分解するために焼結が難しく、キャパシタ等への応用に向けた高密度焼結体の作成が現在解決すべき課題として残されている。そのため今後の研究では、層状シリケートの高密度焼結プロセスの探索にも取り組む。また、アルミネートソーダライト型酸化物に関しても引き続き新強誘電体の創製に取り組む。具体的には、AlサイトもしくはMo(W)サイトの系統的な異種元素置換を実施し、誘電測定・分極測定・精密構造解析によって構造ー物性相関の解明に取り組む。それによって得られた知見を物質設計にフィードバックすることによって物質探索の効率化が期待される。また今年度の研究において、一部のアルミネートソーダライト型酸化物が、遮熱材料として極めて優れた特性(熱伝導率< 1W/mK)を示すことを新たに見出した。以後の研究ではアルミネートソーダライト型化合物の遮熱材料としての応用開発も視野に入れ、より優れた遮熱特性を有する物質系の探索にも取り組む。本研究は、地球上に最も豊富に存在する酸化物形態であるシリケート及びアルミネートを用いて、革新的な機能性酸化物の新規創出に取り組むものである。地球上に存在するシリケートやアルミネート化合物は、主に酸素四面体を基本構成要素とする結晶構造を有するが、このような酸素四面体系物質における物質設計指針は未だ確立されていない。そこで本研究では、酸素四面体系物質の特徴を活かした全く新しい物質設計指針、いうなれば「酸素四面体エンジニアリング」の確立に取り組む。本研究の成果によって、優れた機能性を備えた新しいシリケート及びアルミネートが創出され、環境に優しい次世代の科学技術への道筋が切り拓かれると期待される。本研究において、今年度はシリケート化合物として層状パイロキシン型酸化物(Bi1-xLax)2SiO5(x=00.1)、またアルミネート化合物として充填アルミネートゼオライト型酸化物(Ca,Sr)8[Al12O24](MoO4)2に着目して系統的な物質合成を行った。

さらに合成した物質系において、基礎物性計測として粉末x線回折、誘電測定、焦電測定を実施した。その結果、(Bi1-xLax)2SiO5(x=00.1)が、高La置換率領域において、高い温度安定性とシリケートとしてはかなり大きな誘電率を共に備えた優れた物質特性を有することを見出した。また、(Ca,Sr)8[Al12O24](MoO4)2が、全組成領域において間接型強誘電性を示すことを見出した。さらに本物質系が、焦電発電素子として高い性能を有することを明らかにした。1層状パイロキシン型酸化物Bi2SiO5を軸として、BiサイトへのLa置換を実施した。合成に関しては、まず化学量論比で混合したBi2O3、SiO2、そしてLa2O3を、プラチナるつぼ中において1100°Cで6時間過熱することで作成した溶融塩を冷水中で急冷した。それによって得たアモルファスを再度過熱することで、目的とする(Bi1-xLax)2SiO5を結晶化させて作成した。作成した試料に対して粉末x線回折を行うことで、Laに関してはBiサイトにx=0.1まで置換可能であることを明らかにした。さらにx=0.01までは強誘電性の単斜晶の構造を保つ一方で、x=0.03から構造中のSiO4四面体一次元鎖の乱れに起因した常誘電性の正方晶の構造の混在がはじまり、x=0.05以上では完全に正方晶の構造へと変化することを明らかにした。また、誘電測定の結果、(Bi1-xLax)2SiO5が2Kから600Kの広い温度領域にわたって100程度のシリケートとしてはかなり大きな比誘電率を持つことを見出した。2充填アルミネートゼオライト型酸化物充填アルミネートゼオライトはA8[Al12O24](XO4)2の組成式で表されるが、今年度はA=Ca,Sr、X=Moに対して系統的な物質合成と基礎物性計測による物性相図の作成、さらに焦電素子材料としての物質特性の評価を実施した。合成は一般的な固相反応法によって行った。誘電測定及び焦電測定の結果、(Ca,Sr)8[Al12O24](MoO4)2がすべての組成領域において間接型強誘電性を示すことを明らかにした。さらに、この間接型強誘電性に起因して、(Ca,Sr)8[Al12O24](MoO4)2が焦電発電材料として優れた特性を有することを新たに見出した。本研究は、地球上に最も豊富に存在する酸化物であるシリケート及びアルミネートを用いて、新しい機能性酸化物の創出に取り組むものである。地殻に存在するシリケートやアルミネートは主に酸素四面体構造を基本構成要素とする結晶構造を有するが、このような酸素四面体系物質における物質設計指針は確立されていない。そこで本研究では、酸素四面体系物質の特徴を活かした新しい物質設計指針、いわば酸素四面体エンジニアリングの確立に取り組む。本研究の成果によって、優れた機能性を備えた新しいシリケート及びアルミネートが創出され、環境に優しい次世代の科学技術への道筋が切り拓かれると期待される。今年度は、シリケートとしては前年度より研究開発に取り組んでいる層状パイロキシン型酸化物(Bi1-xLax)2SiO5(x=00.1)に加えて、Bi2(Si,Al)O5化学量論比ガラスにおける高誘電率ガラスの開発に取り組んだ。本課題においては、系統的に合成した物質系に対して誘電測定を実施し、誘電特性の評価を行った。
リポ蛋白(a)の動脈硬化発生における役割-トランスジェニックウサギを用いた研究

ヒトアポ蛋白(a)を発現するトランスジェニックウサギ1.トランスジェニックウサギの作製我々は、ヒトアポ蛋白(a)[apo(a)]を肝臓で特異的に発現するトランスジェニックウサギを作製することを目的として、マウストランスフェリンプロモータ、および17回のクリングル4ドメイン繰り返し配列を持つapo(a)cDNAを含む発現ベクターを構築した。合計2836個の受精卵にマイクロインジェクションを行った結果、96羽の仔ウサギが産まれ、そのうち11羽のウサギゲノムDNAにヒトapo(a)が導入されているのを確認した。これらのfounderウサギを繁殖し、最終的に3系統のapo(a)トランスジェニックウサギを確立した。2.トランスジェニックウサギの特徴ヒトapo(a)mRNAは肝臓で特異的に発現されていること、ならびに分子量約500kDaのapo(a)蛋白が血漿中に分泌されていることをそれぞれNorthern blot,SDS-PAGEにより確認した。さらにウサギ血漿中のヒトapo(a)はウサギapoBと結合しLp(a)を形成していることが確認された。Lp(a)の過剰発現によるウサギ血漿中のリポ蛋白画分への影響は認められず、トランスジェニックウサギに正常食を負荷しただけでは動脈硬化病変は観察されなかった。3.16週間の高コレステロール食負荷をしたapo(a)トランスジェニックウサギの解析高コレステロール食を負荷したトランスジェニックウサギでは、コントロールウサギに比べて動脈硬化病変の形成が促進されていた。動脈硬化病変は動脈の全領域にわたって観察されたが、特に胸部大動脈・腸骨動脈・冠状動脈において進行した病変像が観察された。病理学的な解析により、apo(a)は平滑筋細胞の表現型を調節することにより動脈硬化病変の進展を制御している可能性が示唆された。4.WHHLトランスジェニックウサギLDL受容体のLp(a)代謝に及ぼす影響について解析するため、我々はヒトapo(a)トランスジェニックウサギをWHHLウサギと交配しapo(a)を発現するWHHLウサギを作製することに成功した。LDL受容体欠損下ではLp(a)が血漿中に蓄積することから、Lp(a)の代謝・分解調節においてLDL受容体が関与していることが示唆された。ヒトアポ蛋白(a)高発現トランスジェニックウサギ(TGウサギ)の作製と既に作製されているTGウサギfounder line(A01 line)を交配しF1ウサギを作製し、得られたF1ウサギの解析とコレステロール食投与の影響を検討した。ヒトアポ蛋白(a)遺伝子導入受精卵の卵管移植により、これまでに93羽の子ウサギが生まれ、そのうち11羽がTGウサギであった。9羽のうち3羽はすぐに死亡し、5羽には血清中にアポ蛋白(a)の発現はなかったが、残りの3羽には血清中にそれぞれ1.8mg/dl(A01 line)、3.4mg/dl(A46 line)、4.5mg/dl(A47 line)の発現がELISAにより確認された。A01 lineのF1ならびにF2TGウサギを使用し、次の結果を得た。ヒトアポ蛋白mRNAは主として肝臓と腎臓に発現していた。肝では肝細胞に発現していることを免疫染色並びにin situ hybridizationにより確認した。血清中ではヒトアポ蛋白(a)はヒトと同様にpre-β部位に泳動した。

マウスでの報告と異なり、80%のアポ(a)は血清中でLDLと結合し、ヒトにおけると同様にリポ蛋白(a)を形成していることが判明した。繁殖をくり返し、複数のTGウサギを得ることができたので、コレステロール食で飼育し、大動脈並びに冠状動脈について病理学的に検索したところ、初期ではほぼ正常に見える内膜の内皮細胞下に、脂肪班やプラークなどの動脈硬化巣では病変部の細胞外基質に一致したアポ(a)の沈着が見られた。現在、大動脈並びに冠状動脈における病変発生の程度や分布について画像解析装置などを使用して検索中である。ヒトアポ蛋白(a)高発現トランスジェニックウサギ(TGウサギ)founder line(A01 line)を交配しF1ウサギを作製し、得られたF1ウサギの解析とコレステロール食投与の影響を検討した。このA01lineウサギの血清アポ(a)は1.8mg/dlであり、ヒトアポ蛋白mRNAは主として肝臓と腎臓に発現していた。肝では肝細胞に発現していることを免疫染色並びにin situ hybridizationにより確認した。血清中ではヒトアポ蛋白(a)はヒトと同様にpre-β部位に泳動した。80%のアポ(a)は血清中でLDLと結合し、ヒトにおけると同様にリポ蛋白(a)を形成していることが判明した。繁殖をくり返し、複数のTGウサギを得ることができたので、比較的低濃度の0.3%コレステロール食で16週間飼育し、大動脈とその主幹動脈、並びに冠状動脈病変について病理学的に検索した。大動脈、頚動脈、腸骨動脈おける病変の広がり(SI)は、コントロールウサギがそれぞれ16.8%,6.1%,3.4%であったのに比べ、TGウサギでは27.8%,12.3%,12.3%と有意に高く、TGウサギにおける動脈硬化促進作用が明らかであった。また、冠状動脈については内腔狭窄率を測定したが、コントロールウサギの19.4%の狭窄率に比し、TGウサギでは42%と有意に亢進しており、同様にヒトアポ(a)発現による冠動脈硬化促進作用が明らかであった。組織学的に、初期ではほぼ正常に見える内膜の内皮細胞下に、脂肪斑やプラークなどの動脈硬化巣では病変部の細胞外基質に一致したアポ(a)の沈着が見られた。現在、これらの病変形成機序を含め、詳細について検討を加えているところである。これまでの研究によりヒトアポ蛋白(a)トランスジェニック[apo(a)Tg]ウサギでは動脈硬化病変の形成が促進されることが明らかとなり、今年度は動脈硬化病変の形成機序について病理学的に解析した。生後45ヶ月後のapo(a)Tgウサギ(♂5羽,♀6羽)と正常ウサギ(♂10羽、♀8羽)に0.3%コレステロール食を16週間投与後大動脈を採取し、動脈硬化病変部位をmacroおよびmicro的に解析したところ、以下に示すような特徴が観察された。(1)Tg群は正常群に比して内膜表面の病変部位が大きく内膜が肥厚しており、平滑筋細胞の増殖が観察された。
口蓋裂の予防法確立に向けた挑戦-疫学結果に基づく独創的方法の臨床応用研究-

口唇口蓋裂疫学的研究を30年にわたり行ってきて、口蓋裂の詳細な家系内調査を実施したところ、これまでどの論文にも記載されていない現象、すなわち口蓋裂の両親から男児は1人も出生していない。第1子が女児口蓋裂の場合、第2子が男児であればほとんどが健常児であることを発見した。ここに注目して、国際口唇口蓋裂協会の会員に調査を行った。その結果、日本、ロシア、ドイツ、フィンランド、メキシコ、サウジアラビア、シンガポールよりデータを入手した。しかし、データ数が少なく日本人と同様の現象を確認することはできなかったが、今後継続してデータを蓄積して行く予定である。1.基盤研究(A)一般「口腔先天異常疾患関連遺伝子解析研究-遺伝子バンキング拠点形成-」(24249092)の連携施設に協力を求め、口唇口蓋裂発生数と披裂パターンを用いた口唇口蓋裂の家系内発現の疫学調査を行った。2.口蓋裂患者の家系内調査を申請者が事務局長兼学術委員長を務めている国際口唇口蓋裂学会(56カ国1,160名の口唇口蓋裂専門家)のすべてに依頼するため理事会に申請をし承認を得た。3.愛知学院大学ヒト遺伝子疫学倫理委員会に承認を受けた。4.披裂パターンと心疾患の詳細な分類、および家系内に心疾患を持つものの詳細を検討し、口唇口蓋裂の発生と心疾患の関係分析を行っている。1.引き続き基盤研究(A)一般「口腔先天異常疾患関連遺伝子解析研究-遺伝子バンキング拠点形成-」(24249092)の連携施設に協力を求め、口唇口蓋裂発生数と披裂パターンを用いた口唇口蓋裂の家系内発現の疫学調査を行った。2.口蓋裂患者の家系調査を国際口唇口蓋裂協会(80カ国2400名)の会員に対し依頼した。1.基盤研究(A)一般「口腔先天異常疾患関連遺伝子解析研究-遺伝子バンキング拠点形成-」(20249092)の連携施設に協力を求め、口唇口蓋裂発生数と披裂パターンを用いた家系内発現の家系内発現の疫学調査を行った。2.口蓋裂患者の家系調査を国際口唇口蓋裂協会(91カ国2444名)の会員に対し依頼し、ロシア、ドイツ、フィンランド、メキシコ、サウジアラビア、シンガポールよりデータを入手した。3.第55回日本先天異常学会にて研究成果を発表した。4.1985年から2012年までに愛知学院大学歯学部附属病院を受診した口唇口蓋裂患者4209名を本研究で調査したその結果、粘膜下口蓋裂と診断された172名を対象とした。粘膜下口蓋裂の診断基準は,Calnanの3徴(口蓋垂裂,硬口蓋後端の骨欠損,軟口蓋正中部の筋層離開)をすべて認めるものを粘膜下口蓋裂とした。カルテ調査にて粘膜下口蓋裂の発生頻度,性差,先天性合併症,家族歴について調査を行い、結果は口唇口蓋裂患者の中で粘膜下口蓋裂と診断された患者は4.09%であった。男女比は男性が92名(53.5%),女性が80名(46.5%)であった。また,家族内発生率は7.6%であった。先天性合併症を有している患者は12.8%で,その内訳は22q11.2欠失症候群(velo-cardio-facial Syndrome:以下VCFSと略す)が9例,歌舞伎メーキャップ症候群が2例,第一第二鰓弓症候群が1例,その他10例を認めた。度々各国の研究者に研究協力を依頼しているが、なかなか協力が得られていない。口腔外科学時間をさき、より一層の働きかけをする予定である。日本産婦人科学会に口蓋裂予防については連絡をしたが進んでいない。各国の研究者に協力が得られなかったためベトナム等多数の出産のある国での実施を考える。平成27年度に実施する予定である平成25年度に行う予定であった国際口唇口蓋裂学会(56カ国1,160名の口唇口蓋裂専門家)での調査の承認に時間がかかり実施できなかった。平成26年度に実施する予定である。
過去5000年間の超巨大SPE頻度の解明

地球へ飛来する宇宙線により、14Cを代表する宇宙線生成核種が生成される。14Cは、二酸化炭素となり大気を循環した後に樹木年輪へ取り込まれるため、年輪の14Cは過去の宇宙線量の優れた指標である。仮に地球へ降り注ぐ宇宙線量が単年スケールで急増するような宇宙の高エネルギー現象が発生していた場合、そのようなイベントが年輪の14C濃度の急増として記録されている可能性がある。我々はこれまでに、西暦775年と994年に大規模なSolar Proton Event(SPE)が生じた痕跡を樹木年輪の14C濃度測定から示した(太陽からの高エネルギープロトンによって14C生成が生じる)。その規模は観測史上最大SPEの10倍以上と推定され、仮に現在発生すると我々の生活に大きな影響を及ぼす。本研究では、過去5000年間の連続14Cデータ(隔年測定、1年分解能)を取得し、急激な14C増加を検出することで大規模SPEの発生頻度を解明することを目的としている。今年度は、過去3000年間で急激な14C増加が疑われる年代の追加測定を実施した。14C濃度測定の予定が遅れていたため、測定は完了しなかったが、BC1000-BC2000程度の木材サンプルの準備を実施した。また、14C分析の前処理自動化装置の全自動化のセッティングを行い、ほとんど自動でセルロースからグラファイトまで作成することが可能となった。さらに、国際ワークショップを名古屋大学で企画し、これまでの成果について発表するとともに関係研究者らと情報交換を行った。木材サンプルの準備は完了したものの、予定していた過去4000年間の14C濃度測定が実施できなかったため。今後は、準備した木材サンプルをもとに、予定していた14C分析を完了させる予定である。前処理の自動化装置を用いた分析ができることから、作業の効率化が期待できる。大規模なSolar Proton Event(SPE:太陽面爆発に起因)が発生すると、それに伴って人工衛星の故障や通信網の破壊等の甚大な被害が引き起こされる。我々はこれまでに、西暦775年と994年に大規模なSPEが生じた痕跡を樹木年輪の14C濃度測定から示した。その規模は観測史上最大フレアの10倍以上と推定される。過去の大規模SPEの発生頻度を知ることは今後のイベントに備える上で非常に重要である。本研究では、過去5000年間の年輪中14C濃度の連続測定(単年分解能)を行い、急激な14C濃度増加をとらえることで、大規模SPE頻度を明らかにするとともに、大規模SPE発生と太陽活動度との関係の解明を目的としている。本年度は、先行研究と合わせて過去3000年間の連続14C濃度データの取得を予定していた。過去3000年間については、屋久杉や鳥海杉など国産の樹木サンプルを用いて、ほぼ全ての年代の単年分解能14Cデータを取得した(隔年間隔)。また、それに加えて紀元前1100年代まで拡張し測定を行った。その結果、いくつかの年代において急激な14C増加をとらえた。それらの規模は、西暦775年のイベントの半分程度である。急激な14C増加がみられた年代に大規模SPEが発生していた可能性があるため、再現性の確認と詳細な14C変動の検証を行うため、1年間隔での追加測定を実施する予定である。また、追加の検証でイベントが確認された場合、10Be濃度の調査を行う。本年度に予定していた過去3000年間の測定を終了したため。過去3000年間で検出された急激な14C増加を示す年代について、1年分解能で追加の測定を行い、イベントの検証を行う。