hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体の前後軸極性が個々の細胞の極性を同調させるロジックの解明

極性同調機構を解明するために、関与する三種類のWntとWnt受容体(LIN-17/Frizzled,MOM-5/Frizzled, CAM-1/Ror)の変異を様々な組み合わせで持つ株を作成し、その表現形を観察した。その結果、他のWntと異なり前側で発現しているCWN-2/Wntが特異的にCAM-1受容体を介していることが明らかになった。CAM-1/Rorの下流経路と、Frizzled受容体の下流経路が異なることが極性同調化の鍵だと考えられる。われわれはWnt経路の下流で癌抑制蛋白APCが非対称に細胞表層に局在し非対称分裂を制御していることを明らかにしている。またWntが関与しない受精卵P0でもAPCが非対称に局在していることを発見した。正常胚P0の分裂後期に紡錘体が後方に引っ張られることで分裂が非対称になるが、このとき後方の中心体は激しく振動するが前方の中心体は振動しない。APCを阻害すると両方の中心体が震動することがわかった。APCが前方の表層で微小管を安定化することで中心体の動きを抑制していると考えられる。遺伝学研究所木村暁准教授との共同で微小管による中心体の動きのシミュレーションを行い、微小管の表層での安定化でAPCの機能を説明できることを示した。非対称分裂は細胞の多様性を作り出す基本的原理である。機能的な組織を形成するためには、非対称分裂が組織内で協調して起こり、多種多様な細胞を秩序正しく作る必要がある。線虫C. elegansのほとんどの細胞は同じ前後方向に極性化し、非対称に分裂する。βカテニンは後ろ側の娘細胞の核に、TCFは前側の娘細胞の核に非対称に局在する。表皮幹細胞(seam細胞)の極性には複数のWntが冗長的に働いている。CWN-2は体の前方で、CWN-1やEGL-20は後方で発現しているが、同じ効果を持ち、三種類とも変異させないと大きな異常は見られない。これに対し、生殖巣を作る二つの体細胞(Z1とZ4)は前後方向に互いに鏡像対称な極性を持ち、そこから作られる生殖巣も鏡像対称である。表皮幹細胞の場合と異なり、この細胞の極性は全てのWnt遺伝子が変異した場合でも正常であり、Wntは必須ではないことを以前示していた。しかし、lin-17/Frizzledの変異体においてはWntが重要な働きをしていることを発見した。lin-17と三種のWnt変異を組み合わせるとZ1/Z4の極性が失われ、生殖巣は形成されない。また三種類のWntが全く異なった機能を持っていることも明らかにした。特にlin-17と二種のWnt変異を組み合わせると、Z1の極性のみが逆転し、鏡像対称性が崩れた。この時、生殖巣の鏡像対称性も崩壊した。生殖巣はZ1 Z4から作られるDTC細胞が反対方向に移動する結果、鏡像対称になる。この変異体においてはZ1由来のDTCの母細胞の極性が逆転した場合、DTCの移動方向も逆転し、鏡像対称性が崩れるていた。細胞の移動方向がその母細胞の極性によって決定されるという新規のロジックが明らかになった。発生における組織構築の際、細胞は同じ方向に極性化して協調的に移動、分裂をする。しかし、このような細胞極性が細胞外のシグナルによって制御される機構は明らかでない。線虫C. elegansの発生の際、ほとんどの細胞は前後方向に分裂し、運命の異なった娘細胞を作り出す。これらの非対称分裂に必要な細胞の極性はβカテニンなどが細胞内で非対称に局在する新規のWntシグナル経路によって、どの細胞でも同じ方向に同調されている。Wntが極性方向を制御していることを明らかにしたが、その機構は不明である。
協調的な分子情報と力で駆動する細胞運動プロセスのデータ同化予測

細胞運動は胚発生やがん細胞浸潤など様々な場面で見られる基本的な生命現象の1つである。本研究では細胞運動を協調的に制御しているGタンパク質(Cdc42/Rac1/RhoA)の活性情報と力学に基づく物理モデルを用いて、細胞の移動を精密に予測する解析アルゴリズムを開発する。生細胞イメージングで計測されたGタンパク質活性データと細胞ー基質間の相互作用を考慮した物理モデルを用いてベイズ推論に基づくシステム同定を行い、形態の変化を予測する(データ同化予測)。観測が困難な細胞膜張力も同時に推定する。協調的なGタンパク質活性と膜張力の情報がどのようにして細胞形態変化へ変換されるのかをシステムとして理解する。
カルモデュリン依存性プロテインキナーゼIIの神経細胞内局在とシナプス機能の調節

カルシウム/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(CaMキナーゼII)には4種類のサブユニットの遺伝子が存在する。さらに、それぞれのサブユニットには可変領域のスプライシングの違いにより複数のアイソフォームが存在する。われわれはデルタサブユニットの中のデルタ2アイソフォームが様々な種類の培養細胞において多量に発現していることを見出した。今回、それぞれの培養細胞においてデルタ2の細胞内局在部位を検討した。さらに、インスリン分泌細胞であるMIN6細胞を用いて、デルタ2が神経伝達物質やホルモン分泌に関与する可能性を検討した。1.ラット脳の培養アストロサイトとNG108-15細胞での共焦点レーザー顕微鏡による観察では、デルタ2の局在部位は小胞体とゴルジ体に一致していた。2.MIN6細胞での検討では、1)単離したインスリン分泌顆粒上に、デルタ2とシナプシンIbが局在した。2)デルタ2をMIN6細胞に過剰発現させた後の高濃度グルコースやトルブタマイドの処理により、デルタ2の活性化とインスリン分泌が相関して増強した。3)CaMキナーゼIIはシナプシンIbの566番目と603番目のセリン残基を燐酸化することが知られている。これらの部位が燐酸化されたシナプシンIに対する燐酸化特異抗体を作製した。作製した燐酸化特異抗体を用いて免疫ブロットを行うと、高濃度グルコースやトルブタマイドの処理によりシナプシンIの燐酸化反応が増加した。デルタ2の過剰発現により本反応がさらに増強された。4)点突然変異法により触媒活性のない変異酵素を作製した。作製した変異酵素の過剰発現ではシナプシンIの燐酸化もインスリン分泌反応も増加しないことを確認した。これらの結果は、デルタ2が小胞輸送に伴って分泌顆粒上に移行し、シナプシンIの燐酸化反応を介して、神経伝達物質放出などのシナプス機能やホルモン分泌に関与することを示している。
ストップ熱帯林消失の取組みの検証と国際開発戦術の再考：カンボジアを例として

本研究はカンボジアを例に国際機関と途上国政府が過去に行った熱帯林管理事業に照準、各成立背景や実施過程、結末を明らかにし、それらが現地の森林/土地利用に与えた(悪)影響を示すとともに、各関係者が受け入れ可能な是正策を提示しようとするものである。2018年度は主に3つの課題に取り組み、以下の成果を得た。1)国際機関と現地政府の諸政策・諸動向、それらが生んだ各結末について情報の整理と精査を行い、結果を論文原稿としてまとめた。具体的には持続的森林管理やコミュニティ林業(CF)、森林炭素保全に関わる施策と各動きを捕捉し、政府と国際機関間の諸対応のずれ、国際機関同士の概念対立、そこから生まれた攻防などについて明らかにした。2)CF普及事業の現場での森林/土地利用実態とその背景について調査し、結果の一部を連携研究者が指導する学生の修士論文研究としてまとめた。具体的には中部アップランド地帯にある複数のCF域の実態と背景を調べた。その結果、半数のCF域で森林が保全され、半数で広く耕地化されていることが分かった。また、後者の耕地化に、元からいた農民だけでなく、新規入植農民や余所者が介在していることが分かった。そして、こうした差異の出現背景として、村ごとで異なった可耕余剰地の規模、CF域だけでなく他の土地利用ゾーニングなど、地域全体を取り巻く国の施策等が影響していた点を明らかにした。3)前年度に踏査した過去に森林調査を行ったプロット設置地点の土地利用変化について、要因を特定する聞き取りを現地で実施した。もともと本研究ではかつて森林調査を行ったプロットで、その経時変化を明らかにするための林分調査を計画していたが、前年の踏査から耕地化されたプロットが多く、農民による耕地化の実態調査を優先させた。今回の聞き取りから農民による開発行為が、近年のキャッサバ栽培の拡大とともに進行したことが分かった。本研究はローカル、ナショナル、グローバルという多層空間に及ぶ各利害関係者の諸動向と、その森林/土地利用への実際の影響を文理の方法を通して明らかにすることを特徴としている。このうち、2年目である本年度までにローカル、ナショナル両空間の主要アクターの動きと、その森林/土地利用への実際の影響を一定程度解明し、諸成果を発表・投稿できたりしている。当初、計画していた林分調査の実施が想定を上回る現地での開発の進行のために現在、再考を余儀なくされつつあるが、この事態は土地利用の変化が激しい途上国のアップランド地帯では止む得ないものである。以上の点を考慮し、2018年度の本研究の活動状況を、「おおむね順調に進展している」とした。2019年度は次のような各調査・作業の実施を計画している。a)グローバル社会における政策諸動向の把握を続けるとともに、それらが国際諸機関のどのような動きを通して、途上国カンボジアでの政策や事業展開にどう影響していたのかを明らかにする。b)現地調査地を置く中部カンボジアで、さまざまな聞き取り・観察調査を継続するとともに、これまで蓄積できている結果と新しく得られる結果を統合し、どういったメカニズムで現地の森林/土地利用実態が生まれていたのかを明らかにする。c)森林タイプの違いが、土地利用変化や耕地化の進行に与えた影響と、今後の森林保全に与える影響を検討し、当該地域における森林保全戦略を検討する。なお、本研究の現地調査地では2019年度、ある国際機関と現地政府による大型森林保全事業が新たに始まる予定である。したがって、特に現地政府がその事業内容に直接・間接に関わる社会科学的な実態調査・研究に対して、これまで以上に神経質になることも予想される。現在、上記のような各調査の実施を計画しているが、同時にこのような現地事情もあるので、状況に応じて臨機応変に調査・研究を進める所存である。本研究は、国際機関等が行ってきた環境保全支援事業がその当初の目的に反して逆効果を生んできた仕組みを解明し、同時に今後の支援改善に資する是正策を示すことを目的とする。特に東南アジアのカンボジアを例に、世界銀行などの国際機関が過去に同国政府とともに実施(しようと)した熱帯林管理関連事業に照準、それぞれの仕組みや実施過程、結末を明らかにし、それらが現地の土地利用や森林構造に与えた(悪)影響について示す。その上で、その教訓を強調しつつ、各利害関係者が現実に受け入れ可能な是正策を文理の研究アプローチから導き出し、提示することを目指す。初年度の2017年度は、理系の2つの手法を使った作業と調査に着手し、実際に成果を上げた。まず地理情報学の手法を用い、衛星写真の判読を行い、調査地域の森林・土地利用変化図を作成した。つぎに生態学の手法を用い、森林構造の変化・不変化を明らかにする調査に着手した。この調査では、過去に行われた別の森林調査の場所や結果を入手し、実際に現地を踏査して各現状を確認、過去のデータと比較するための最新情報を得た。以上の作業・調査により、前者の図からは森林・土地利用に関わる複数年分の経時変化を明らかにすることができた。一方、後者の現地踏査からはその複数年間にどれだけ森林消失・農地拡大が進んだのか、その実態を把握・記録することができた。このほかに文系の作業に当たる国際社会と国際機関、現地政府の諸政策・諸動向調査についても開始した。

この調査は全研究期間を通して実施予定であるが、本年度は入手済みの過去の諸政策、諸動向に関わる情報の整理とその内容の精査、国際社会・国際舞台での最新の諸展開の捕捉、調査地域の森林・土地利用に関わる現地政府の最新政策動向の把握などを行った。本研究が2017年度に計画していたのは、以下の3つであった。1)地理情報学チーム(連携研究者と代表者ほか)による調査地域の森林・土地利用に関わる経時変化図の作成、2)生態学チーム(連携研究者と代表者ほか)による調査地域の森林の林相や林分に関わる経時変化の把握・解明、3)代表者による国際機関と現地政府の過去の各動向や政策展開に関わる文献レヴュー等に基づく調査である。このうち1)では、2)と3)の調査・研究の遂行に必要な2つのタイプの森林・土地利用図を作成することができた。2)の調査用には17年間分に及ぶ図を、3)の研究用には15年間分に及ぶ図を作成した。前者は森林調査のための全プロットの位置情報を含み、後者は現地政府と国際機関の政策展開の理解に有益なゾーニング情報を含んだ。2)に関しては当初、510地点程度の現地プロット調査を想定していたが、別研究グループの好意により昨年度、かつて同地域で実施された森林調査の情報も入手することができた。そこで、現地踏査のためのプロット数を29地点に増やし、実際に25地点の現状を確認・記録することができた。3)も当初、入手済みの過去の諸政策などに関わる情報の整理とその内容の精査を中心に進める予定だった。しかし、その作業だけに留まらず、国際社会・国際舞台での最新動向の捕捉、調査地域の森林・土地利用に関わる現地政府や国際機関の最新政策の把握まで進めることができた。以上の諸成果を考慮し、2017年度の本研究の活動状況を、「おおむね順調に進展している」とした。本研究はカンボジアを例に国際機関と途上国政府が過去に行った熱帯林管理事業に照準、各成立背景や実施過程、結末を明らかにし、それらが現地の森林/土地利用に与えた(悪)影響を示すとともに、各関係者が受け入れ可能な是正策を提示しようとするものである。2018年度は主に3つの課題に取り組み、以下の成果を得た。1)国際機関と現地政府の諸政策・諸動向、それらが生んだ各結末について情報の整理と精査を行い、結果を論文原稿としてまとめた。具体的には持続的森林管理やコミュニティ林業(CF)、森林炭素保全に関わる施策と各動きを捕捉し、政府と国際機関間の諸対応のずれ、国際機関同士の概念対立、そこから生まれた攻防などについて明らかにした。2)CF普及事業の現場での森林/土地利用実態とその背景について調査し、結果の一部を連携研究者が指導する学生の修士論文研究としてまとめた。具体的には中部アップランド地帯にある複数のCF域の実態と背景を調べた。その結果、半数のCF域で森林が保全され、半数で広く耕地化されていることが分かった。また、後者の耕地化に、元からいた農民だけでなく、新規入植農民や余所者が介在していることが分かった。そして、こうした差異の出現背景として、村ごとで異なった可耕余剰地の規模、CF域だけでなく他の土地利用ゾーニングなど、地域全体を取り巻く国の施策等が影響していた点を明らかにした。3)前年度に踏査した過去に森林調査を行ったプロット設置地点の土地利用変化について、要因を特定する聞き取りを現地で実施した。
伝説・民衆本におけるファウスト像と16世紀の世界観

今年度において研究代表者は、「ファウスト伝説」が育まれた背景にある16世紀ドイツの魔法信仰、悪魔信仰の研究を進めるとともに、集合的記憶研究と伝説研究の接点について考察を行なった。まず、今年度の全期間をかけて著書『ファウスト伝説』を執筆した。そこでは従来の研究成果に加えて、8月3日9月日にヨーロッパで収集した資料を参照しながら近世の世界観についてより詳細に論じている。また近世の魔法信仰を知る上で貴重な資料である『魔法に関するキリスト教的考察と警告』(アウグスティン・レルヒアイマー、本名ヘルマン・ヴィテキント、1586年)の内容を分析し、その成果を2008年6月14日、日本独文学会で発表している。さらにこれとは異なるアプローチとして、論文「伝説と集合的記憶」を書き、伝説研究と集合的記憶研究の接点について論じた。集合的記憶とは、個人だけでなく集団においても過去のイメージの再構築がおこなわれると想定して用いられる概念である。記憶研究によれば、集団や個人が過去を想起する時、過去にまつわる情報の選択と結合が行なわれる。その際、想起する者の欲求に従って、過去のイメージが歪められたり、新たに架空の要素が混入したりすることがある。研究代表者は、この過程と伝説形成の過程に類似点があることに着目した。伝説が形成される場合も、担い手の欲求に従って歴史的事件や人物に関する過去の情報が選択され、それらが古い物語の展開にあわせて結合される。しかもこの時、史実とはかなり異なる過去像がしばしば提示されるのである。研究代表者は本論文の中で、伝説形成を集合的記憶における想起のプロセスのひとつと位置づけて考察した。本年度において研究代表者は、計画のとおり「ファウスト伝説」および「ファウスト民衆本」に関する研究をおこない、その成果は博士論文「ファウスト伝説-近代における『魔法使い』像の形成と変容」で発表した。研究代表者は伝説(=本当にあった話として語られる伝承)が形成される過程や、それが人びとに与える影響などを調査するためドイツへ渡航し、ゲッティンゲン、マールブルク、クニットリンゲンなどで「ファウスト伝説」に関する資料収集に努め、その分析をおこなった。そしてそのテクストにおいて、近代初期に活躍していた魔術師や占い師たちが「魔法使い」としてステレオタイプ化され、伝承されていたことを確認した。さらに、16世紀の「ファウスト伝説」および「ファウスト民衆本」がもっぱら「本当にあった話」として演出されていることに着目し、そうした話が生まれた背景には、「本当にあった話」を用いて人びとを教化しようとする教会伝統やマルティン・ルターらの思想があったことを挙げている。これに加えて、「ファウスト伝説」には、その担い手となった人びとの社会意識が反映されていること、その醸成には古代から継承された悪魔観の継承が欠かせなかったことなどについても考察している。また本年度は、従来ほとんど省みられてこなかった、19-20世紀に収集された「ファウスト伝説」についても研究をおこなった。その資料は主にゲッティンゲンの文化人類学/ヨーロッパ人類学研究所およびマールブルクのドイツ民間伝承中央資料館で収集したが、伝説が語られた地域も訪問し、フィールドワークをおこなっている。次年度は、博士論文執筆によって獲得された知識を用いつつ、伝説の背景にあった近代初期の世界観に関する研究を拡大し、その成果を学会発表、研究論文執筆、一般書の出版などによって積極的に公表していきたい。
持久性トレ-ニングにおける血清トリグリセライドの意義

本研究は長距離走者のトレ-ニング量(走行距離)と血清TGの量的・質的変動から血清TGの代謝的意義を追及し,次のような結果を得た。1)20km疾走直後では血清TGは有意に低下し(85.5±28.9mg/dlー48.5±14.9mg/dl),逆に血清FFAは増加した(0.48±0.20mEg/Lー0.85±0.32mEg/L)。しかし回復期では血清TG及び総リン脂質(TPL)に有意な増加がみられるが血清FFAは低下した。この時期には血清TGのリノ-ル酸組成並びに血清FFAのオレイン酸組成に回復は認められなかった。この結果より血清TGの質的回復は量的回復より遅れることが明らかとなった。2)長期間(1991.10月1992.1月)にわたる血清TGの変化では,80.5±28.9(10月),71.0±34.6(11月),56.6±19.6(12月),66.9±28.1(12月),95.9±64.1(1月),72.2±31.2(1月)mg/dlとなり,この時期のトレ-ニング量と相反する結果であった。しかし,大会出場者(12名)では同じトレ-ニング量にもかかわらず,11月以降はそれぞれ10mg/dl低値を示し,自律神経的緊張も考えられた。3)80mg/dl以下と以上の2群にわけてこの変動を比較すると,前者では変動量が小さく(40mg/dl前後),後者では100mg/dl以上に達した。4)ラット肝ミトコンドリアのTG含有量は1μ以上のサイズのミトコンドリアに多く,0.6μ以下のサイズでは極めて少なかった。以上の結果より,血清TGの大きな変異係数は,持久的トレ-ニング量のみならず生体全体に関わるストレス及び肝機能の反映を示唆していると考えられる。
Xdllホメオボックス遺伝子の構造と機能の解析

本研究では、アフリカツメガエルXdllホメオボックス遺伝子の構造と機能の検定を行った。1)抗体の作製; Xdllタンパク質を特異的に認識するポリクローナル抗体を作製した。cDNAのうちタンパク質をコードする部分をグルタチオンSトランスフェラーゼ遺伝子につないだ融合遺伝子を作製し、大腸菌により融合タンパク質を発現させた。このタンパク質は不溶分画に検出され、可溶化させることが困難であったため、SDS-PAGEによりこれを精製し抗原としてウサギに免疫した。この抗血清を、抗原を用いて精製し、Xdllタンパク質のN端、ホルオドメイン、C端の広い領域にわたって認識する特異的な抗血清を得た。2) Xdllタンパク質の検出;Whole-mount immunostainingの手法により、上記抗血清を用いてアフリカツメガエル初期胚におけるXdllタンパク質の分布を調べた。神経胚期には鼻プラコードにおいてシグナルが検出され、尾芽胚期には前脳、鰓弓、セメント腺、耳胞に存在が確認された。これらの分布はWhole-mount in situ hybridizationにより調べたmRNAの分布とよく一致していた。またパラフィン包埋による切片を作製して観察したところ、これらの組織においたXdllタンパク質は核内に局在していた。これはXdllが実際に転写因子として機能していることを示唆している。3) mRNAのectopic expression ; Xdllの機能を解析するため、cDNAを発現ベクターに組み込み、卵にマイクロインジェクションすることによりXdllを過剰発現させた。インジェクションしたプラスミドからの転写は嚢胚期よりはじまり、神経胚期から尾芽胚期にかけて、胚あたり内在性のmRNAの約100倍以上の過剰発現を引き起こした。その結果は現在解析中であるが、頭部の形成に異常をおこしたり、体表に色素を多く含んだ膨出が多数観察され、これらの部位ではXdllが特に過剰に発現していることが確認できた。
咬合力調節に関与するγ運動系神経機構の解明

(1)三叉神経中脳路核(MTN)および三叉神経運動核(TMN)を同時に含むラット脳幹スライス標本上を作成し、MTNからTMNへの入力線維の経路と考えられるTMNの背内側部に置いた刺激電極で100Hzの連続微小刺激を与え、TMN内にある大きさの異なる2つの運動ニューロンからホールセル電流固定同時記録を行なった。刺激強度を徐々に上げていくと、入力抵抗の大きい運動ニューロンから先に発火し始め、連続刺激に対する発火頻度もより高かった。このことから、TMN運動ニューロンは、MTNからの興奮性入力により、入力抵抗の序列に従って動員されることが示唆された。(2) 1と同様の標本に膜電位感受性色素RH414を負荷した上で、TMN背内側部の連続微小刺激を行ない、TMNニューロンプールの興奮を光学的に測定した。連続する刺激列の後ろへ行く程、TMN背外側部閉口筋運動ニューロンプールに観察される光学信号応答の領域は大きくなり、最終的にはTMN背外側部全体にわたった。このことから、MTNからの興奮性入力は閉口筋運動ニューロンプール全体を支配し、動員される運動ニューロン群は興奮性入力の頻度に依存することが示唆された。(3) TMNニューロンからホールセル電位固定記録を行ないながら、TASK型漏洩K^+チャネルを制御する8-Br-cGMPやBa^<2+>投与に対する電流応答を観察した。その結果、TMNニューロンにはTASK-1及びTASK-3が混在し、NO-cGMP-PKG系の活性化によってTASKチャネルが制御されることで細胞の入力抵抗が変化し、運動ニューロンの動員様式が修飾される可能性が示唆された。咀運嚼動系の伸張反射回路には、他の運動系に見られない特徴がある。ヒトの筋紡錘1個に含まれる錘内筋線維数は、四肢筋で23本前後であるのに対し、咬筋では最大36本に及ぶと報告されており、咬筋筋収縮制御におけるγ系の関与の大きさを直接的に示している。また、咬筋筋紡錘を支配する単一のGla線維は、個々のα運動ニューロン(MN)に対し数個のシナプス入力を与えるだけで、これは四肢筋の1/3から1/5である。これらを合わせて考えると、咬筋の筋固有感覚が、αMNに対し、空間的加重よりもむしろ時間的加重を与えるよう特化されている可能性を示しており、咀嚼運動制御におけるγ系の重要性の大きさを示していると言える。こうした特異性により、精緻な咬合力調節が可能となっていると考えられる。その可能性の実証には、γMNの興奮特性や運動単位動員制御における役割の解明に先立ち、αMNの動員機構の解明が不可欠である。最近当教室の研究により、前脳基底部コリン作動性(BFC)ニューロンにおいて、膜興奮性に多大な影響を与える漏洩K^-チャネルが、細胞外液pHや一酸化窒素(NO)-cGMP-PKG系によって調節されることが明らかになり、そのチャネルの本体はTASKである可能性が示された。三叉神経MNにはTASK1/3が発現していることや、三叉神経MNに投射する網様体ニューロンにNO合成酵素を含むものがあること等から、閉口筋αMNの興奮性調節にTASKチャネルが重要な役割を果たしていることが想定された。そこで、ラット脳幹薄切標本上の閉口筋αMNに対しホールセルパッチクランプを形成し、細胞外液pHの変化や、NO供与体の細胞外灌流投与の影響を調べたところ、BECニューロン同様、膜電位と入力抵抗の変動が認められた。このことから、TASKチャネルが閉口筋αMNの興奮性を調節し、閉口筋運動単位動員に関与している可能性が示唆された。

1.三叉神経中脳路核(MTN)および三叉神経運動核(TMN)を同時に含むラット脳幹スライス標本上を作成し、MTNからTMNへの入力線維の経路と考えられるTMNの背内側部に置いた刺激電極で100Hz、10発の連続敬小刺激を与え、TMN内にある大きさの異なる2つの運動ニューロンからホールセル電流固定同時記録を行なった。刺激強度を徐々に上げていくと、入力抵抗(外向き電流パルスに対する電位応答の振幅から求めた)の大きい、つまり、サイズの小さい運動ニューロンから先に発火し始め、連続刺激に対する発火頻度もより高かった。このことから、TMN運動ニューロンは、MTNからの興奮性入力により、サイズの原理に基づいて動員されることが示唆された。2. 1と同様の標本を作成し、膜電位感受性色素RH414を負荷した上で、TMN背内側部の連続微小刺激を行ない、TMNニューロンブールの興奮を光学的に測定した。連続する刺激列の後ろへ行く程、TMN背外側部閉口筋運動ニューロンプールに観察される応答(光学信号)の領域は大きくなり、最終的にはTMN背外側部全体にわたった。このことから、MTNからの興奮性入力は閉口筋運動ニューロンプール全体を支配し、動員される運動ニューロン群は興奮性入力の頻度に依存することが示唆された。3. TMN運動ニューロンからホールセル電位固定記録を行ないながら、TASK型漏洩K^+チャネルを制御する8-Br-cGMP(Kang et.al. 2007, Toyoda et.al.2008)やバリウム投与に対する電流応答を観察した。その結果、TMN運動ニューロンにはTASK-1およびTASK-3が混在し、NO-cGMP-PKG系の活性化によってTASKチャネルが制御されることで細胞の入力抵抗が変化し、運動ニューロンの動員様式が修飾される可能性が示唆された。
金属ボロハイドライドの基礎特性と水素貯蔵機能

新たな水素貯蔵材料の候補として、高密度水素を含む「金属ボロハイドライドLiBH_4と金属(または金属水素化物)などとの複合系」を合成して、それらの基礎特性の解明とともに水素貯蔵機能の向上を目指した研究を進めた。メカニカル・ミリング(機械的混合)により合成したこれらの複合系に関して、以下の研究成果が得られた。(1)LiBH_4の脱水素化(水素放出)・再水素化(再吸蔵)特性を向上させるために、ナノサイズNi金属の添加効果を詳細に調査した。脱水素化過程では、NiはLiBH_4と反応してNi_4B_3を生成する。その結果、脱水素化温度が約90Kも低下するという特筆すべき効果を確認することができた。また、35MPaの水素中、823Kでの再水素化反応では、ナノサイズNi金属の添加により、再水素化量が2倍以上に増加することも確認することができた。(2)2LiBH_4+MgH_2の場合、不活性ガスあるいは1MPa以下の水素中で加熱することで、中間相Li_2B_<12>H_<12>が生成することをレーザーラマン分光分析により世界で初めて確認することができた。さらに、このような中間相の生成が、金属ボロハイドライドの水素貯蔵特性の低下要因であることも判明した。すなわち、金属ボロハイドライドの水素貯蔵特性を向上させるためには、「中間相生成の抑制」が重要であるといえる。この材料設計指針は、今後の新たな水素貯蔵材料の研究開発においてきわめて重要な意味を持つものと期待されている。高密度水素を含む金属ボロハイドライドを合成して、その原子構造や微細構造および分解-再結合反応などの基礎特性を系統的に評価することにより、水素貯蔵(放出-再吸蔵)機能を解明することを目的とした研究を進めている。今年度、Y(イットリウム)系ボロハイドライドY(BH_4)_3を、エーテル中でのメタセシス反応により合成してこれらの評価を進めた結果、以下の成果が得られた。(1)粉末X線回折・中性子回折・第一原理計算などを用いた解析の結果、LiBH_4とYCl_3との陽イオン交換反応により合成されたY(BH_4)_3(黄色粉末)の原子構造は立方晶構造であることが判明した。(2)また、熱重量・示差熱分析の結果から、高温相への相変態や融解反応を経て約460Kから水素放出反応が開始し、中間化合物の生成を伴う多段反応により約8mass%の水素が放出されることが実測された。(3)さらに、水素放出後の試料に対して、35MPaの高圧水素中、523Kでの再水素化処理を行った結果、部分的ながら再吸蔵反応が進行することも明らかとなった。これらの結果から、Y(BH_4)_3においても、これまでに報告されているLiBH_4やMg(BH_4)_2などの他の金属ボロハイドライドと同様に、分解-再結合反応に伴う水素貯蔵(放出-再吸蔵)機能が発現することが確認できた。この成果は、金属ボロハイドライドを次世代水素貯蔵材料として機能化する上で極めて重要な知見であると考えている。
運動時筋糖代謝の中枢性フィードバック及びフィードフォワード制御に関する基礎的研究

末梢筋収縮時糖代謝神経制御系の遠心性経路としての筋交感神経の可能性を検討するため、ラット後肢筋を支配している座骨神経内末梢神経からの多線維神経活動の導出を、マイクロニューログラム法を適用して試み、手術手技の確立と交感神経線維走行位置の同定にほぼ成功した。本法を動物実験に応用した例は世界的にもみられず、我々が初めてであると思われる。次にこの手技を用いて、仰臥位安静時ばかりでなく、座骨神経電気刺激による後肢筋収縮誘発時にも神経発射活動をデータレコーダに記録するとともに、血糖値も測定した。得られた神経活動データはパーソナルコンピュータに取り込み、オフラインでの筋交感神経活動の同定法と解析法をほぼ確立した。すなわち従来よりの積分ニューログラム法が利用できることを確認するとともに、より詳細な検討を行うために連続ウエーブレット変換を用いたアクションポテンシャルの検出法を新たに開発した。これらの結果、筋収縮直後には血糖値の低下と筋交感神経活動の亢進が観測され、筋交感神経系が中枢性フィードバック制御系の遠心性経路であることが示唆された。次にフィードフォワード制御機構をも含めた中枢内機構を検討するため、麻酔下で伏臥位ラットの頭部を脳定位固定装置に固定し、まずこの状態でも座骨神経内筋交感神経活動が記録可能であることを確認した。その後中枢内制御系の候補として、糖代謝に影響を及ぼすと言われている視床下部腹内側核(VMH)に金属微小電極を刺入して、ニューロン活動の導出・記録を試みたが、VMHの位置ならびに導出信号の同定法の確立までには至らなかった。今後は実験例数を増やすと共に、Fosなどを用いて目標とすべきVMHならびにその内部位置を特定できる方法を考案していく必要があると考えられた。末梢筋収縮時糖代謝の神経制御系の存在を認識し、その経路の解析を進めるために急性動物実験(ラット)を行った結果、(1)神経制御の存在が示唆され、(2)そのためには筋収縮を起源とする求心性信号が必要なことならびに(3)遠心性神経経路としての筋交感神経の可能性が間接的に示唆された。そこで運動時末梢筋糖代謝の変化に伴う筋交感神経活動を直接的に記録するために、(1)ラミネクトミ-法による脊髄節後神経単一線維の発射活動の記録、および(2)マイクロニューログラム法(微小電極を神経束に直接刺入する方法)を適用した座骨神経内末梢神経からの多線維神経活動の導出を、動物実験で試みた。その結果、ラミネクトミ-法は動物に与える侵襲が極めて大きく、微妙なバランスでホメオスタシスを保っている代謝系の実験には適さないことが明らかになった。一方マイクロニューログラム法は動物に与える侵襲が比較的少なく、本研究に適する方法と考えられたので、まず手術手技や筋交感神経信号の同定法の確立を目指した。微小電極には針先端径1ミクロンのタングステン製のものを用い、麻酔下にラットの座骨神経に刺入して筋交感神経活動の導出を試みたが、筋交感神経繊維が極めて細い上に座骨神経束内に局在しているため困難を窮めた。しかしながら数十例の動物実験による検討の結果、手術手技の確立と座骨神経内筋交感神経繊維位置の同定にほぼ成功し、高い確率で信号を導出できるようになった。なお本法を動物実験に応用した例は世界的にもみられず、我々が初めてであると思われる。現在、この実験系を用いて末梢筋収縮時の糖代謝亢進に伴う筋交感神経活動のデータを収集、蓄積中である。

前年度にほぼ確立した手技を用いて動物実験を継続し、仰臥位でラット後肢筋を支配している座骨神経内筋交感神経の発射活動を、マイクロニューログラム法を用いて記録した。このとき血糖値も測定して、(1)安静時ばかりでなく、(2)座骨神経の電気刺激による後肢筋収縮時のデータも記録した。得られた神経活動データはパーソナルコンピュータに取り込み、オフラインでの筋交感神経活動の同定法と解析法を考案した。その結果、間欠的なバースト信号として観測される筋交感神経活動の(1)同定には既にヒトで確立されている方法が利用できることが示唆され、(2)簡単な解析には通常の積分ニューログラム法が有効であることが示された。またより詳細な検討を行うために、(3)連続ウエーブレット変換を用いた新しいアクションポテンシャルの検出法を開発した。これらの結果、筋収縮直後には血糖値の低下と筋交感神経活動の亢進が観測され、筋交感神経系が収縮時筋糖代謝の中枢性フィードバック制御系の遠心性経路であることが示唆された。これらの成果はアジア大洋州神経生理科学連合大会(9月、Brisbane)などで発表した。また査読付雑誌へ論文2編として投稿中である。次にフィードフォワード制御機構を含む中枢内機構を検討するため、麻酔下で伏臥位ラットの頭部を脳定位固定装置に固定し、まずこの状態でも末梢筋交感神経活動が記録可能であることを確認した。中枢内制御系の候補として、糖代謝に影響を及ぼすと言われている視床下部腹内側核(VMH)に金属微小電極を刺入して、ニューロン活動の導出・記録を試みたが、VMHの位置ならびに導出信号の同定法の確立までには至らなかった。今後は実験例数を増やすと共に、Fosなどを用いて目標とすべきVMHならびにその内部位置を特定できる方法を考案していく必要があると考えられた。
異常アミノ酸含有生理活性ペプチドの効率的構築

我々は異常アミノ酸を含む特に海洋生物由来のペプチドが、著しい生理活性を有する点に着目して、これらペプチドの化学構造と生物機能の相関の解明と生物機能発現構造の特定化を目的として、この10年来異常アミノ酸を含有する生理活性ペプチドの効率的構築法を研究している。本研究では、上記の研究の一環として、海洋あるいは淡水に棲息する動植物あるいは細菌に由来するペプチドに焦点をあて、これらを構成する異常アミノ酸の簡便かつ効率的な構築法を開発すると同時に、我々が開発に成功したペプチド結合形成試薬ジフェニルリン酸アジド(C_6H_5O)_2P(O)N_3ならびにジエチルリン酸シアニド(C_2H_5O)_2P(O)CNを用い、あるいはペンタフルオロフェニルジフェニルホスフィナ-ト(C_6H_5)_2P(O)OC_6F_5を活用して、これら異常アミノ酸含有生理活性ペプチドの大量合成に適用可能な効率的合成法を確立した。具体的にはドラスタチン10、マイクロギニン、ジャスパマイド、ジオダイアモライド、サイクロセオナマイドB、アルテロバクチンA、ラヂオスミンなどを合成した。但しテオネラマイドFに関しては南北両半球のそれぞれの合成に成功したが、全体の合成に関しては今後の検討に待つこととなり、マイクロスクレロダ-ミンの合成は取り掛かったばかりである。ここに我々が確立した方法によってこれらペプチドを量産すれば、これらペプチドの生理活性が詳細に調べられ、また、同様方法を用いて類縁体の合成が可能となり、化学構造と生理活性の相関研究を通じて、新規医薬の開発も夢ではなかろう。我々は異常アミノ酸を含む、特に海洋生物由来のペプチドが著しい生理活性を有する点に着目、これらペプチドの化学構造と生物機能の相関の解明と生物機能発現構造の特定化を目的として、異常アミノ酸を含有する生理活性ペプチドの効率的構築法を研究対象としている。本年度は海綿由来のペプチドテオネラマイドF、タツナミガイ由来のドラスタチン10、そしてラン藻由来のマイクロギニンをとりあげ、それぞれの合成研究を行った。テオネラマイドFについては、種々の構成異常アミノ酸を構築し、これらを用いて二つの環状構造の片方の環を含むフラグメントを二つとも合成することに成功した。ドラスタチン10については、そのC端ドラフェニンの効率的不斉合成を検討し、ハイドロキシピナノン(HyPN)をキラル補助基とするジアステレオ選択的不斉合成を検討し、好結果を得た。最後にマイクロギニンについては、異常アミノ酸である3-アミノ-2-ハイドロキシデカン酸の4つの異性体をすべて合成し、これらを含んだマイクロギニンをすべて合成し、マイクロギニンの絶対配置を合成的に決定した。水生動植物には通常の蛋白質由来のアミノ酸とは異なる異常アミノ酸を構成成分とする、生理活性ペプチドを含有するものが多い。我々はこれらペプチドの化学構造と生物機能の相関の解明と、生物機能発現構造の特定化を目的として、この10年来異常アミノ酸を含有する生理活性ペプチドの効率的構築法を研究している。本年はTheonella種の海綿より見出された19員環環状ペプチドサイクロセオナマイドBの新規合成法を目指して研究を行った。このものは強力なプロティナーゼ阻害剤であることが知られており、我々はすでにその合成を達成しているが、今回はサイクロセオナマイドBのアルギニン部をオルニチン部にかえたものを合成し、最後にオルニチン部をアルギニン部に変換することによりサイクロセオナマイドBを合成した。本研究では、上記の研究の一環として、海洋あるいは淡水に棲息する動植物あるいは細菌に由来するペプチドに焦点をあて、これらを構成する異常アミノ酸の簡便かつ効率的な構築法を開発すると同時に、我々が開発に成功したペプチド結合形成

試薬ジフェニルリン酸アジド(C_6H_5O)_2P (O)N_3ならびにジエチルリン酸シアニド(C_2H_5O)_2P (O) CNを用い、あるいはペンタフルオロフェニルジフェニルホスフィナ-ト(C_6H_5)_2P (O) OC_6F_5を活用して、これら異常アミノ酸含有生理活性ペプチドの大量合成に適用可能な効率的合成法を確立した。具体的にはドラスタチン10、マイクロギニン、ジャスパマイド、ジオダイアモライド、サイクロセオナマイドB、アルテロバクチンA、ラヂオスミンなどを合成した。但しテオネラマイドFに関しては南北両半球のそれぞれの合成に成功したが、全体の合成に関しては今後の検討に待つこととなり、マイクロスクレロダ-ミンの合成は取り掛かったばかりである。ここに我々が確立した方法によってこれらペプチドを量産すれば、これらペプチドの生理活性が詳細に調べられ、また同様方法を用いて類縁体の合成が可能となり、化学構造と生理活性の相関研究を通じて、新規医薬の開発も夢ではなかろう。
アデノウイルスベクタを用いた生体内遺伝子導入法による神経細胞死の解析

本研究は(1)アデノウイルスベクターを用いたニワトリ胚神経系への遺伝子導入法の確立と(2)Bcl-2遺伝子およびCrmA遺伝子の細胞死に対する影響のin vitroおよびin vivoにおける解析を目的とした。主な成果は以下の通り。(1)アデノウイルスベクターの遺伝子発現プロモーターとして、全ての細胞で強力に発現を誘導するCAGプロモーターに直接Bcl-2遺伝子を結合したDNAコンストラクトでは、組み換えアデノウイルスを得るに至らなかった。そのため、遺伝子発現時期の調節を可能にするCre-loxPシステムを用いたところ、組み換えアデノウイルスを得ることができた。このことは、導入遺伝子の違いによって、組み換えアデノウイルス作成時のタンパク発現を調節する必要性があることを示唆している(2)組み換えアデノウイルスがニワトリ胚の細胞および神経細胞に感染し、導入遺伝子の発現が行われることをニワトリ胚脊髄神経節(DRG)ニューロンおよび運動神経細胞の初代培養、およびニワトリ胚への直接注入実験において明かにした。さらに、孵卵4.55日のニワトリ胚下肢へウイルス液を注入することで、ニワトリ胚腰膨大部の外側運動核へ遺伝子導入が確認され、組み換えアデノウイルスを用いた遺伝子導入法を確立するに至った。(3)アデノウイルスによって導入されたBcl-2の細胞死に対する影響をDRGと運動神経細胞の初代培養系で検討したところ、いずれも細胞死抑制効果が確認された。(4) C6グリオーマ細胞系では導入されたBcl-2によってむしろ細胞死が誘導された。(5)アデノウイルスによって導入されたcrmAにはDRG初代培養系に対する細胞死抑制効果はみられなかった。(6)アデノウイルスの逆行性輸送によって発生中の胚の生体内の運動神経に遺伝子を導入する至適な条件の検討を行い、分節のよってはBcl-2の発現が数十%程度導入される条件が明らかになった。また、このようにして導入されたBcl-2は、下肢を除去することによって誘導される運動神経の細胞死をある程度抑制する効果があることが明らかとなった。本研究は、細胞死関連遺伝子をアデノウイルスベクタで発生過程の神経系の細胞に導入し、それらの分子の生体内での神経細胞死における役割をあきらかにすることを目的として2年計画で遂行されている。今年度は、ウイルスの作製と至適なプロモーターの決定や注入方法の確立、注入実験の開始を目標に研究を進めた。(1)ウイルスの作製Cre-Loxpシステムを取り入れてウイルス作製をすることとした。この結果、Bcl-2とCrmAを発現するウイルスの作製に成功した。(2)プロモーターの検討神経特異的プロモータと言われるNSEプロモータの下流にCre-recombinaseを結合したものを作製し神経特異的発現系の確立を目指した。しかしながらニワトリ胚では発現は神経特異的ではなく他の部位でも発現がみられた。ニワトリ以外ではまだ試しておらず、今後の課題となっている。(3)注入法の確立Cre-recombinaseの発現ウイルスを脊髄内に行い、末梢にBcl-2かCrmAを発現するウイルスを注入して、運動神経特異的な遺伝子発現系の確立をめざした。その結果、数は少ないものの運動神経特異的な遺伝子発現がみられた。目的によっては使用する価値のある方法であることが判った。微小ガラス電極を使った直接注入法を開発した。

あらかじめ脊髄の蓋板に割を入れて脊髄を開いておき、そこへ直視下で微小電極を挿入し空気圧でウイルスを注入する。広い範囲にウイルスの導入が可能であることが示された。(4)生体内への注入実験細胞死が起こることがよく知られ、アクセスも容易なニワトリ胚の趾間(水掻き)部位へのBcl-2かCrmAを発現するウイルスの注入を行なったが、有意の差は得られなかった。細胞増殖により希釈されて有効な遺伝子発現が起こらないためと解釈している。現在、最終分裂後の神経系での作用について鋭意解析を進めている。当初Bcl-2をCAGプロモータに直接つないだウイルスを作製しようとしたが、産生されなかった。原因は不明だが、発現させるものによってはウイルス作製が不能の場合があること分かった。このため、CAG-Bcl-2配列の前にLoxP-ネオマイシン耐性遺伝子-LoxP配列を置いてBcl-2の発現を抑えたウイルスとCre-recombinaseを発現するウイルスを共感染させる系を作製した(Cre-LoxPシステム)。平成9年度はこの系が実際に機能するかについて、神経系の初代培養系と生体内への注入を行なって確認すること、さらにこのようにして発現させた遺伝子が実際に作用を現すかについて検討をおこなった。脊髄の神経節細胞と運動神経細胞の初代培養系へのウイルス感染と細胞死の抑制効果について検討をおこなった。両細胞系とも、共感染によってBcl-2の発現が認められた。NGFの除去や骨格筋抽出液の除去を行なって細胞死を誘導したところ、Bcl-2を発現した細胞の生存量が有意に増えていることが明らかとなり、細胞死抑制効果が確かめられた。現在この結果について論文投稿中である。また、C6グリオーマ細胞系への発現実験では、Bcl-2の過剰発現が逆に細胞死を誘導する所見がえられた。この意義については今後さらに検討が必要と思われる。生体内への注入は、ニワトリ胚の脊髄への直接注入と下肢に注入し逆向輸送による運動神経特異的導入を試みた。孵卵3.5日の頚髄腹側にウイルス液を注入し、4.5日に固定したところ、注入部位に遺伝子発現が認められた。しかしながら、発現の割合は3-40%程度にとどまり、定量的な作用の評価はできなかった。下肢への注入は至適な注入時期を検討したところ孵卵4.5-5日が効率が良いことが分かった。この時期の注入によって、分節によってはBCL-2の発現が7-80%程度の運動神経細胞に認められた。また、発現遺伝子の効果をより明瞭に確かめるため、ウイルス注入の2日後以降に下肢に低濃度のコルヒチンを注入し運動神経細胞をほぼ完璧に細胞死させる系を開発した。現在この系を用いて定量的な解析を進めている。
アジアにおける栄養学的転換の国際比較研究

本研究ではアジア地域における食生活の変化とそれに伴う健康状態の変化を歴史的、地域的に検証することによって、今後のアジアの食と栄養のあり方についての知見を得ることを目的として実施した。わが国は米食文化圏としての東アジア・東南アジアの中で、近年著しい社会経済的変化を遂げ、その変化は食生活にも大きく現れている。そこでアジア各国の共同研究者とともに、研究者の自国の栄養状況ならびに日本の食生活転換を検証し、今後のアジアにおける栄養政策に資することを目標とした。初年度には研究者として日本、韓国、タイ、マレーシア、フィリピン、インドネシアから各国を代表する代表的研究機関の地域栄養研究者を網羅し、研究組織を構成した。さらに1999年のソウルにおいて、本研究班の主催するワークショップの成果を受けて、2000年2月にはクアラルンプールにおいて、これら研究分担者ならびに研究協力者による研究集会を開催した。ここで、従来の研究成果を報告するとともに、平成12年度以降の研究課題を明確なものとした。いずれの国でも、とくに子どもの肥満が増加しつつあり、その背景には経済的格差ならびに生活スタイルの激変のあることが指摘された。経済的な開発段階の異なるアジアの国々での横断的比較研究として、今年度は、地域内ならびに世帯内での栄養と健康の格差について同一のプロトコールで調査を実施している。国により経済状況、社会状況が異なるにもかかわらず、肥満とやせとが共存する実態とその要因について国際的比較研究として、国際的な公衆衛生的視野のなかで、現場の地域栄養から栄養学的転換を実証的に検証しつつある。2月末には東京で研究集会を開催した。現在、その報告を取りまとめ中であり、成果を公表するとともに、その一部については本年ウィーンにおいて開催される国際栄養学会にてアジア地域における共同研究の成果として発表を行う予定である。本研究ではアジア地域における食生活の変化とそれに伴う健康状態の変化を歴史的、地域的に検証することによって、今後のアジアの食と栄養のあり方についての知見を得ることを目的として実施している。わが国は米食文化圏としての東アジア・東南アジアにおいて近年著しい変化を遂げてきた。その変化は食生活にも大きく現れている。本年度は海外の共同研究者とともに、研究者の自国の栄養状況ならびに日本の食生活転換を検証することを目標とした。1月にわが国で開催された研究ワークショップでは、韓国、マレーシア(書面)、日本についての栄養学的転換について報告された。また、3月にはタイ・バンコクにおいて研究班会議を開催した。わが国の明治以後の食糧需給は著しく変化しており、戦後の国民栄養調査との比較ではかなりの差異が認められる。韓国ではまだ米食が十分に浸透しており、特に学校給食での韓国食の割合が80%にのぼることは、わが国の学校給食に関する政策的な歴史事情と比較して注目に値する。また、マレーシアでも都市化の影響で著しい変化が見られる。とくに都市と農村での格差が大きくなってきており、国という一つのくくり方が機能しなくなっていていることが研究会においても指摘された。次年度は、各国の内部における地域あるいは階層による格差をも視野に入れて、アジアの食生活転換の実証のための研究計画を計画している。わが国は米食文化圏としての東アジア・東南アジアの中で、近年著しい社会経済的変化を遂げてきた。そこでアジア各国の共同研究者とともに、研究者の自国の栄養状況ならびに日本の食生活転換を検証することを目標とした。1999年8月に韓国のソウルで開催された第8回アジア栄養学会議において、本研究班が主催して研究ワークショップを開催した。ここにはアメリカのノースカロライナ大学のポプキン教授をはじめ、研究班のメンバーがアジア全域から集まり、アジアにおける食と健康の転換について論議を重ねた。

その結果、日本を先頭に韓国、タイ、マレーシア、フィリピン、インドネシアのアジア各国にはともに炭水化物から脂質への移行がみられ、それと同時に健康問題の焦点が慢性疾患へと変化しつつあることが指摘された。このワークショップの成果を受けて、それぞれの国での準備を経て2000年2月にはクアラルンプールにおいて研究集会を開催した。ここでは従来の研究成果を報告するとともに、次年度以降の研究課題を明確なものとすることを目的とした。いずれの国でも、とくに子どもの肥満が増加しつつあり、その背景には経済的格差ならびに生活スタイルの激変のあることが指摘された。そこで、経済的な開発段階の異なるアジアの国々での比較研究として、次年度は、地域内ならびに世帯内での栄養と健康の格差について同一のプロトコールで調査を実施することとなった。本研究ではアジア地域における食生活の変化とそれに伴う健康状態の変化を歴史的、地域的に検証することによって、今後のアジアの食と栄養のあり方についての知見を得ることを目的として実施している。わが国は米食文化圏としての東アジア・東南アジアの中で、近年著しい社会経済的変化を遂げてきた。その変化は食生活にも大きく現れている。そこでアジア各国の共同研究者とともに、研究者の自国の栄養状況ならびに日本の食生活転換を検証することを目標とした。1999年のソウルにおけるワークショップの成果を受けて、それぞれの国での準備を経て2000年2月にはクアラルンプールにおいて日本、韓国、タイ、マレーシア、フィリピン、インドネシアの地域栄養研究者を集めて研究集会を開催した。ここで、従来の研究成果を報告するとともに、平成12年度以降の研究課題を明確なものとすることを目的とした。経済的な開発段階の異なるアジアの国々での横断的比較研究として、今年度は、地域内ならびに世帯内での栄養と健康の格差について同一のプロトコールで調査を実施している。国により経済状況、社会状況が異なるにもかかわらず、肥満とやせとが共存する実態とその要因について国際的比較研究として、国際的な公衆衛生的視野のなかで、現場の地域栄養から栄養学的転換を実証的に検証しつつある。2月末には東京で研究集会を開催した。今後その成果を公表するとともに、一部はウィーンにおいて国際栄養学会にて発表を行う予定である。