hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強磁性ソフトマテリアルを志向した有機ラジカル分子の設計と構造制御

分子の自己組織化を利用してナノからマイクロスケールの構造を分子レベルで精緻に制御する技術は有機機能性材料構築において極めて重要である。物理ゲルは分子間相互作用によりナノスケールの一次元構造からなる三次元ファイバーネットワークを自己組織的に構築する。機能性部位を導入した低分子ゲル化剤を用いることで、分子の自己組織化により機能性部位を集積させた様々な刺激応答性ソフトマテリアル開発が行われている。本研究課題では、有機ラジカル分子の集積構造を分子レベルで制御することで強磁性材料の開発を目指している。また分子の集積構造に加え、巨視的な材料構造が様々な機能発現に寄与している。加藤研究室では、低分子ゲル化剤と液晶分子を複合化した液晶物理ゲルを開発し、新たな自己組織性ファイバーの配向制御手法を開拓している。有機ラジカル分子からなる一次元状集合体の巨視的構造を自在に制御することが強磁性材料開発においても重要だと考えられる。昨年度は配向ネマチック液晶中でのゲル化剤分子のファイバー形成条件を検討することにより、ファイバーの巨視的なモルフォロジーの制御に成功している。当該年度は、層構造を有する液晶である配向スメクチック液晶中でのゲル化剤分子のファイバー形成条件を検討することによりさらなる高度なファイバーの配向構造制御を試みた。厳密な温度制御によりスメクチック液晶中で液晶分子に対する繊維状ファイバー集合体の配向方向を変化させることに成功した。温度による液晶構造の秩序性の違いがファイバーの伸長方向に影響していると考えられ、より詳細な解析が必要であるが、同一のスメクチック液晶とゲル化剤の組合せで自己組織性ファイバーの配向方向を変化させた例は他になく、自己組織性繊維材料の複雑な繊維構造の構築と高度な機能制御のための新たな材料設計指針となると考えられる。当該年度の研究では、最終的な目標である有機ラジカル分子からなる機能性材料の開発への途上であるが、スメクチック液晶中での自己組織性ファイバーの形成過程の究明によるファイバーの配向の制御に成功している。この研究結果は自己組織性ファイバーからなる機能性ソフトマテリアル開発において、自己組織性ファイバーの精緻な構造制御による高度な繊維構造材料の構築と機能発現につながることが期待できるため、当該年度における研究はおおむね順調に進展しているといえる。当該年度の研究において、動的な液晶の層秩序を精密に制御することで、液晶中での自己組織性ファイバーの伸長方向を制御することに成功した。今後は、当該年度に得られた液晶秩序と自己組織性ファイバーの伸長に関する知見を3次元空間に拡張することで、新たな繊維構造材料の構築および新規な機能発現を目指す予定である。当該年度の研究では、液晶中で形成されるファイバーの巨視的な構造と配向を精密に制御するために、液晶配向場での低分子ゲル化剤分子の動的な挙動に着目し、自己組織性ファイバー形成の基礎的特性の調査と巨視的構造の制御を行った。まず配向ネマチック液晶中でのゲル化剤分子のファイバー形成条件を検討することにより、ファイバーの構造制御を試みた。ファイバー形成の条件を変化させながら光学顕微鏡で観察したところ、球晶状のファイバー状集合体からファイバー全体が配向した集合体の作り分けに成功した。液晶中でのモノマー状態でのゲル化剤分子の動的挙動と濃度がファイバーのマクロな構造に影響していると考えられる。同一の液晶とゲル化剤の組合せで自己組織性ファイバーの配向を変化させた例は他になく、自己組織性材料の高度な機能制御のための新たな材料設計指針となると考えられる。当該年度の研究では、最終的な目標である有機ラジカル分子からなる機能性材料の開発にはまだ至っていないが、液晶中での自己組織性ファイバーの形成過程の究明によるファイバーの巨視的な構造と配向の制御に成功している。この研究結果は自己組織性ファイバーからなる機能性ソフトマテリアル開発において、自己組織性ファイバーの精緻な構造制御による高度な機能発現につながることが期待できるため、当該年度における研究はおおむね順調に進展しているといえる。

また分子の集積構造に加え、巨視的な材料構造が様々な機能発現に寄与している。加藤研究室では、低分子ゲル化剤と液晶分子を複合化した液晶物理ゲルを開発し、新たな自己組織性ファイバーの配向制御手法を開拓している。有機ラジカル分子からなる一次元状集合体の巨視的構造を自在に制御することが強磁性材料開発においても重要だと考えられる。昨年度は配向ネマチック液晶中でのゲル化剤分子のファイバー形成条件を検討することにより、ファイバーの巨視的なモルフォロジーの制御に成功している。当該年度は、層構造を有する液晶である配向スメクチック液晶中でのゲル化剤分子のファイバー形成条件を検討することによりさらなる高度なファイバーの配向構造制御を試みた。厳密な温度制御によりスメクチック液晶中で液晶分子に対する繊維状ファイバー集合体の配向方向を変化させることに成功した。温度による液晶構造の秩序性の違いがファイバーの伸長方向に影響していると考えられ、より詳細な解析が必要であるが、同一のスメクチック液晶とゲル化剤の組合せで自己組織性ファイバーの配向方向を変化させた例は他になく、自己組織性繊維材料の複雑な繊維構造の構築と高度な機能制御のための新たな材料設計指針となると考えられる。当該年度の研究では、最終的な目標である有機ラジカル分子からなる機能性材料の開発への途上であるが、スメクチック液晶中での自己組織性ファイバーの形成過程の究明によるファイバーの配向の制御に成功している。この研究結果は自己組織性ファイバーからなる機能性ソフトマテリアル開発において、自己組織性ファイバーの精緻な構造制御による高度な繊維構造材料の構築と機能発現につながることが期待できるため、当該年度における研究はおおむね順調に進展しているといえる。当該年度の研究において、液晶中での低分子ゲル化剤の動的挙動が、自己組織性ファイバーのマクロな構造に大きく影響していることが明らかになった。今後は低分子ゲル化剤分子の動的な挙動を制御することで、新たなファイバーの巨視的構造制御、および新規な機能発現を目指す予定である。当該年度の研究において、動的な液晶の層秩序を精密に制御することで、液晶中での自己組織性ファイバーの伸長方向を制御することに成功した。今後は、当該年度に得られた液晶秩序と自己組織性ファイバーの伸長に関する知見を3次元空間に拡張することで、新たな繊維構造材料の構築および新規な機能発現を目指す予定である。
球状微生物及びマイクロカプセルに対する超音波キャビテーションのフィルタ効果

本研究は,超音波キャビテーション気泡を起因とした藻類,菌類及びカプセル等の球状物体の詳細な破壊メカニズムを解明することを目的としている.具体的には,数百kHz又は数MHzの超音波照射で発生する数μm数十μmの多数の気泡が,どのような機構で球状物体に振動を励起するのかを解明する.また,球殻の弾性率や厚みが異なると,表面積変化率の周波数特性やQ値がどのように変化するかを実験的及び理論的に検証する.平成30年度は,球状微生物及びマイクロカプセルのサイズ分布評価による破壊過程の解明を行った.また,当研究室において開発したプロトタイプの超音波リアクターを改良し,溶液の温度,溶存気体濃度,周波数及び印可電力の把握・制御を可能にするシステムを作製した.照射可能な超音波周波数は30,40,100,200,400,600 kHz,及び1,2,3,4 MHzとし,1050 W程度の音響パワーを得られるシステムである.超音波の周波数及び音響パワーを変えて30分照射し,球状物体の破壊率は顕微鏡を用いてセルカウトで算出した.また,ナノ粒子径分布測定装置を用いて,破壊過程におけるサイズ・形状分布を計測した.電子顕微鏡では,超音波照射前後の微生物の表面や形状変化を観察した.その結果,球状物体は,そのサイズと球殻の弾性率で決定される機械的共振周波数付近において顕著な破壊が見られた.このことから,球状物体の振動はキャビテーション気泡の呼吸運動によるずり応力によって励起される可能性が高いことが分かった.一方,電子顕微鏡における表面観察では,球殻が破裂したような共振による破壊の形跡と,周波数によっては球殻内部へ向かうような小さな穴が開いている球状物体も多数確認できた.これは,球体近傍の気泡が流体力学的非対称を感じた際に発生するマイクロジェットによる穴の可能性が考えられる.既存の超音波リアクターの改良に関しては,溶液の温度,溶存気体濃度,周波数及び印可電力の把握・制御を可能にするシステムを作製することができた.概ね,目的のシステムを作製できたが,溶液温度や気体濃度の自動測定までには至っていない.照射可能な超音波周波数は30,40,100,200,400,600 kHz,及び1,2,3,4 MHzとし,1050 W程度の音響パワーを得られるシステムを目指したが,30 kHzと4 MHzでは10 Wを超えるパワーを得られていない.電子顕微鏡観察では,電子ビームによるサンプル劣化が見られるため,観察時間が制限される問題がある.一方,マイクロカプセル作製を外注したが,サイズや分布の要求を満たすサンプルではなかった.球状物体の物性測定及びそれらを用いた破壊メカニズムの理論的解明を行う予定である.走査型プローブ顕微鏡のフォースカーブや弾性率マッピングモードを用いて球状物体の弾性率を測定し,Shell modelによる微生物の各振動モードの共振周波数及び表面積変化率を計算する.呼吸振動する気泡から直接ずり応力を受けているのであれば,球状物体は4極振動モードで表面積変化率が最大となるはずであり,実験的な周波数特性から本理論の妥当性が検証できる.有限要素法を用いると高次の振動モードや楕円体振動もシミュレーションできる.平成30年度の目標であった広帯域に渡って安定した音響パワーを得られる超音波リアクターの作製は継続する.また,マイクロカプセルの作製と観察方法の問題点は,材料を変更する等の検討を行う.本研究は,超音波キャビテーション気泡を起因とした藻類,菌類及びカプセル等の球状物体の詳細な破壊メカニズムを解明することを目的としている.具体的には,数百kHz又は数MHzの超音波照射で発生する数μm数十μmの多数の気泡が,どのような機構で球状物体に振動を励起するのかを解明する.また,球殻の弾性率や厚みが異なると,表面積変化率の周波数特性やQ値がどのように変化するかを実験的及び理論的に検証する.平成30年度は,球状微生物及びマイクロカプセルのサイズ分布評価による破壊過程の解明を行った.また,当研究室において開発したプロトタイプの超音波リアクターを改良し,溶液の温度,溶存気体濃度,周波数及び印可電力の把握・制御を可能にするシステムを作製した.照射可能な超音波周波数は30,40,100,200,400,600 kHz,及び1,2,3,4 MHzとし,1050 W程度の音響パワーを得られるシステムである.超音波の周波数及び音響パワーを変えて30分照射し,球状物体の破壊率は顕微鏡を用いてセルカウトで算出した.また,ナノ粒子径分布測定装置を用いて,破壊過程におけるサイズ・形状分布を計測した.電子顕微鏡では,超音波照射前後の微生物の表面や形状変化を観察した.その結果,球状物体は,そのサイズと球殻の弾性率で決定される機械的共振周波数付近において顕著な破壊が見られた.このことから,球状物体の振動はキャビテーション気泡の呼吸運動によるずり応力によって励起される可能性が高いことが分かった.一方,電子顕微鏡における表面観察では,球殻が破裂したような共振による破壊の形跡と,周波数によっては球殻内部へ向かうような小さな穴が開いている球状物体も多数確認できた.

これは,球体近傍の気泡が流体力学的非対称を感じた際に発生するマイクロジェットによる穴の可能性が考えられる.既存の超音波リアクターの改良に関しては,溶液の温度,溶存気体濃度,周波数及び印可電力の把握・制御を可能にするシステムを作製することができた.概ね,目的のシステムを作製できたが,溶液温度や気体濃度の自動測定までには至っていない.照射可能な超音波周波数は30,40,100,200,400,600 kHz,及び1,2,3,4 MHzとし,1050 W程度の音響パワーを得られるシステムを目指したが,30 kHzと4 MHzでは10 Wを超えるパワーを得られていない.電子顕微鏡観察では,電子ビームによるサンプル劣化が見られるため,観察時間が制限される問題がある.一方,マイクロカプセル作製を外注したが,サイズや分布の要求を満たすサンプルではなかった.球状物体の物性測定及びそれらを用いた破壊メカニズムの理論的解明を行う予定である.走査型プローブ顕微鏡のフォースカーブや弾性率マッピングモードを用いて球状物体の弾性率を測定し,Shell modelによる微生物の各振動モードの共振周波数及び表面積変化率を計算する.呼吸振動する気泡から直接ずり応力を受けているのであれば,球状物体は4極振動モードで表面積変化率が最大となるはずであり,実験的な周波数特性から本理論の妥当性が検証できる.有限要素法を用いると高次の振動モードや楕円体振動もシミュレーションできる.平成30年度の目標であった広帯域に渡って安定した音響パワーを得られる超音波リアクターの作製は継続する.また,マイクロカプセルの作製と観察方法の問題点は,材料を変更する等の検討を行う.
転写因子MATH2およびその下流遺伝子Prg1を介したうつ病治癒メカニズムの解明

これまでに、転写因子MATH2とその下流遺伝子Prg1を介したシグナル伝達系がうつ病の治癒機転に関与することを示唆した。本研究では、未だ明らかとなってないPrg1の機能を検討した。その結果、1Prg1の脱リン酸化基質であるLysophosphatidic acid (LPA)のマウス脳室内投与が不安/うつ様行動を惹起すること、2Prg1はうつ病の治癒機転に重要な神経新生のプロセスの中で生存に関与すること、3神経幹細胞が神経細胞へと分化した後に発現し機能することが明らかとなった。申請者らはこれまでに、転写因子MATH2が制御する下流遺伝子としてPlasticity related gene 1 (Prg1)を同定した。また、抗うつ薬作用のメカニズムにMATH2-Prg1を介した脳内機能変化が関与する可能性を示唆した。しかし、これまでのところ、Prg1の機能はほとんど明らかとなっていない。そこで、本年度は、うつ病の治癒機転の1つとして考えられている神経可塑的変化における機能、およびマウスの情動行動における機能を検討した。はじめに、神経幹細胞を調製し、神経細胞に分化誘導した細胞におけるPrg1発現を検討した結果、分化誘導に伴い増加することが明らかとなった。そこで、細胞にPrg1 siRNAをトランスフェクションし神経細胞の生存率を検討した結果、有意に減少した。この減少は、このsiRNAの標的にならないPrg1-4Sを共発現させるにより消失した。一方、siRNAの標的にならず、かつ、253番目のアミノ酸をヒスチジンからアラニンに置換したPrg1-4S-H253Aを共発現させても、消失は認められなかった。Prg1の253番目のヒスチジンは脂質の脱リン酸化活性に重要であるという報告があることから、神経細胞の生存維持作用にPrg1の脱リン酸化活性が関与することが示唆された。また、マウスの情動行動における機能については、Prg1発現をsiRNAトランスフェクションにより抑制した動物を用いて、情動行動テストバッテリーを行うことにより評価する計画を立てた。しかし、Prg1 siRNAにより発現低下が認められたものの、情動行動に対する効果が見られなかった。これは、Prg1の脱リン酸化基質として報告されているリゾホスファチジン酸(LPA)が、障害時には増加するが正常時には低濃度の維持されているためであると考え、LPAによる情動行動変化を明らかとした上でPrg1 siRNAの効果を調べることとし、現在、進行中である。申請者らはこれまでに、抗うつ薬作用のメカニズムに転写因子MATH2とMath2が制御する下流遺伝子Prg1を介した脳内機能変化が関与する可能性を示唆した。そこで、昨年度(初年度)は、発現低下とin vitroにおける神経新生に対する効果が認められたPrg1 siRNAを用いてマウスの情動行動における機能を検討した。これは、Prg1の脱リン酸化基質として報告されているリゾホスファチジン酸(LPA)が、障害時には増加するが正常時には低濃度の維持されているためであると考え、LPAによる情動行動変化を明らかとした上でPrg1 siRNAの効果を調べることとした。そこで本年度(2年度目)は、LPAの脳室内投与を行い、情動行動変化の評価系であるホールボード試験を行った。LPAは、運動量に影響することなく、濃度依存的にhead dip countを増加させたことから、LPAが情動行動変化を誘発することが明らかとなった。評価の指標であるhead dip countの増加は、抗不安薬のジアゼパムでも見られた。一方、我々は以前に、うつ/不安モデルの嗅球摘出ラットにおいてもhead dip countの増加がみられることを報告している。そこで、LPAによるhead dip countの増加が、抗不安/抗うつ様作用を示しているのか、不安/うつ様作用を示しているのかを明らかとするため、LPAとジアゼパムの併用投与を行った。その結果、LPAのhead dip countが増加はジアゼパムにより消失した。このことから、LPAは不安/うつ様作用を惹起していることが示唆された。また、LPAのhead dip countの増加は、受容体拮抗薬のBrP-LPAで拮抗されたことから、LPAによる情動行動変化は、LPA受容体を介していることが明らかとなった。申請者らはこれまでに、抗うつ薬の作用メカニズムに転写因子MATH2およびMATH2が転写調節する下流遺伝子Prg1を介した脳内機能変化が関与する可能性を示唆した。しかし、Prg1の機能はほとんど明らかとなっていない。そこで、Prg1の機能をin vivo、in vitroの両面から検討した。はじめに、Prg1 siRNAをマウスに脳室内投与し情動行動における機能を検討した結果、Prg1 siRNAにより発現低下が認められたが、情動行動変化は見られなかった。これは、Prg1の脱リン酸化基質として報告されているリゾホスファチジン酸(LPA)が、正常時には低濃度に維持されているためであると考え、LPAの効果を検討した。ホールボード試験の結果、LPAが情動行動変化を惹起することが明らかとなった。そこで、Prg1発現をsiRNAで低下させておくと、LPAによる不安/うつがさらに悪化すると仮説を立て検討を行った。

その結果、Prg1発現の低下は認められたが、LPAにより惹起された不安/うつ様行動のさらなる増悪は見られなかった。これは、LPA単独での不安/うつ様作用が大きく、天井効果となっている可能性も考えられる。一方、in vitroの側面からの検討では、Prg1がうつ病の治癒機転に重要であると報告されている神経新生の過程の中で、生存に関与することを報告した。そこで、Prg1の脳内分布と神経新生に関与するタンパクとの共局在を蛍光免疫染色法により検討した。その結果、海馬歯状回において、Prg1はNestin、BrdUとは共局在しないが、doublecortin、NeuN、Tuj1、MAP2と共局在することから、神経幹細胞が神経細胞へと分化した後に発現し機能すると考えられた。以上のことから、Prg1の脱リン酸化基質であるLPAが不安/うつを惹起すること、Prg1はうつ病の治癒機転に重要な神経新生の中で生存に関与すること、神経幹細胞が神経細胞へと分化した後に発現し機能することが明らかとなった。これまでに、転写因子MATH2とその下流遺伝子Prg1を介したシグナル伝達系がうつ病の治癒機転に関与することを示唆した。本研究では、未だ明らかとなってないPrg1の機能を検討した。その結果、1Prg1の脱リン酸化基質であるLysophosphatidic acid (LPA)のマウス脳室内投与が不安/うつ様行動を惹起すること、2Prg1はうつ病の治癒機転に重要な神経新生のプロセスの中で生存に関与すること、3神経幹細胞が神経細胞へと分化した後に発現し機能することが明らかとなった。昨年度は、Prg1 siRNAにより情動行動変化の検討を試みたものの、発現低下は認められたが、情動行動に対する効果が見られなかった。このことは、Prg1の脱リン酸化基質として報告されているリゾホスファチジン酸(LPA)が、障害時には増加するが正常時には低濃度の維持されているためであると考え、LPAによる情動行動変化を明らかとした上でPrg1 siRNAの効果を調べることに研究計画を修正した。本年度はこの修正事項であるLPAのうつ/不安における効果を明らかにすることができ、研究成果を欧文誌に投稿し、受理された。これらのことから、おおむね順調に進展していると考える。医歯薬学LPAにより不安/うつを惹起させた状態においてPrg1 siRNAを投与し、発現を低下させることにより不安様作用への影響を検討する。また、in vitroの側面からPrg1の機能を検討する研究では、本研究で神経細胞を用いて明らかとしたPrg1の神経新生に対する効果について、実験動物脳切片を用いた免疫染色法により検討を行っていく計画である。3年計画の初年度である本年度は、Prg1発現を効率よく抑制するPrg1 siRNAを選択、評価し、また、Prg1 siRNAのトランスフェクションにより発現を抑制したときの情動行動に及ぼす影響を評価するという計画を立てた。はじめに、3種類のsiRNAの中から効率よくPrg1発現を抑制するsiRNAを選択することができた。
脳虚血性障害に対する脳保護法の研究:Caspaseの役割と治療への応用

本研究では、脳梗塞に対する脳保護薬を開発を目的とし、特に、cystein proteaseであるcaspaseの活性化によって誘導されるapoptosisを抑制することの治療的解明を目的としている。FKBP12は細胞内calcium channelを調整する蛋白で神経細胞に存在し、虚血中心部では虚血後早期から減少したが、周辺部では発現が増加した。MRF-1はmicroglia/macrophage系の細胞に発現しており、calcium結合蛋白として情報伝達に関与しており、虚血後に活性化されるmicroglia/macrophage系の細胞で誘導が上昇した。MIFは、サイトカインのひとつで正常では神経細胞に発現しているが、虚血後早期から低下し、一方で梗塞巣内のmacrophageに強く発現した。以上のことから、これらの3因子は虚血性神経細胞障害のmediatorとして重要な役割を果たしていることが明らかにされた。次年度には、これらの因子とapoptosisやcaspaseの活性化との関連を調ベ、治療への応用を探る予定である。
1920年代の都市と農村

1920年代は民衆の拾頭と多様な運動の展開にみられる政治的・社会的・文化的再編の時代である。本研究は「理想主義と現実主義」「伝統と革新」の交錯関係を軸に,1920年代の多様な社会運動・文化運動・宗教運動の形成と展開の諸相を,都市と農村の「民衆生活の場」においてとらえようとするもので,新たな1920年代像の構築を模索せんとするものである。何よりイデオロギー的裁断を排し,研究対象の諸運動がなぜ当時の民衆生活の場で力をもち得たのか,徹底してその運動や思想の個別的形成・展開過程に内在することによって,従来の状況論的一般通説を評判し問い直さんとする努力をした。平成3・4年度ともに,1920年代の都市風俗・文化,農本自治・労働社会運動,新旧宗教運動,自由教育運動,軍隊生活関係の文献調査と地域調査を,研究分担者の個別テーマに即して実施し,定例研究会で次のような主要な研究報告を行った。大濱徹也「淫祠邪教と類似宗教」嶋田厚「第二次モダニゼーションー帝国工芸会をめぐって」広神清「和辻哲郎における思想転回」門脇厚司「大正期新学校支持層の社会的特性」熊倉功夫「白樺派と民芸運動」池田元「大正『社会』主義と農本主義運動の転回」波多野澄雄「『総力戦』段階への対応ー1920年代の陸軍」千本秀樹「日本労働総同盟の発展と若き日の西尾末広」また,平成4年度末には,新しい資料の復刻とその解説論文を中心とした研究成果報告書『1920年代の都市と農村』を刊行するに至った。1920年代は現代への転換点であり,関東大震災と種々の民衆運動に象徴される混沌と再編の時代である。本研究は,「理想主義と現実主義」「伝統と革新」の交錯関係を軸に,多様な思想や運動が展開した1920年代の時代像を都市と農村の「生活の場」においてとらえるとともに,知識人と民衆の共同関係を軸に,都市民と農村民の生活実態をふまえた社会運動・文化運動・宗教運動の集団的諸相を把握しようとするものである。1920年代の時代像・時代精神を,イデオロギ-的裁断を排し民衆の「生活の場」において総合的に把握しようとする試みであり,研究対象の諸運動がなぜ当時の民衆生活の場で力をもち得たのかに着目していこうとするものである。平成3年度は,1920年代の都市風俗・文化,農本自治,労働社会運動,新旧宗教運動,自由教育運動,軍隊関係の文献調査と地域調査を,研究分担者の個別テ-マに即して実施し,定例研究会において次のとおり研究報告を行なった。千本秀樹「日本労働総同盟の発展と若き日の西尾末広」池田元「大正『社会』主義と農本主義運動の転回」熊倉功夫「白樺派と民芸運動」波多野澄雄「『総力戦』段階への対応ー1920年代の陸軍」大濱徹也「淫祠邪教と類似宗教」嶋田厚「第二次モダニゼ-ションー帝国工芸会をめぐって」広神清「和辻哲郎における思想転回」門脇厚司「大正期新学校の社会的特性」1920年代は現代への転換点であり、関東大震災と種々の民衆運動に象徴される混沌と再編の時代である。

本研究は、「理想主義と現実主義」「伝統と革新」の交錯関係を軸に、多様な思想や運動が展開した1920年代の時代像を都市と農村の「生活の場」においてとらえるとともに、知識人と民衆の共同関係を軸に、都市民と農村民の生活実態をふまえた社会運動・文化運動・宗教運動の集団的諸相を把握しようとするものである。1920年代の時代像・時代精神を、イデオロギー的裁断を排し民衆の「生活の場」において総合的に把握しようとする試みであり、研究対象の諸運動がなぜ当時の民衆の生活の場で力をもち得たのかに着目していこうとするものである。平成4年度も3年度にひき続き、1920年代の都市風俗・文化、農本自治・労働社会運動、新旧宗教運動、自由教育運動、軍隊生活関係の調査・研究を分担者の個別テーマに即して実施し、定例研究会において以下のとおり研究報告を行なった。大濱徹也「国家と民衆-教科書にあらわれた1920年代-」嶋田厚「工芸におけるモダニゼーション」広神清「和辻哲郎とその周辺」門脇厚司「新中間層の量的変化と生活水準の推移」熊倉功夫「柳宗悦と民芸運動」池田元「大正『社会』主義と共同体論の位相」波多野澄雄「日本陸軍の中国認識-1920年代-」千本秀樹「日本労働総同盟の第1次分裂」また4年度には、資料解説を中心とした共同研究成果報告書『1920年代の都市と農村』を刊行した。
重力式排水システムにおける管内流動現象の解明

本研究では、超高層建物の重力式排水システムにおける管内圧力の形成要因を、個別要素ごとにモデル化した上で、全体を統合することにより時間平均分布、変動量についての予測法を確立し、システム設計に役立てることを目標としている。昨年度までの成果から、一個所定常排水条件における管内圧力分布の予測法を確立したが、本年度はこれを複数個所排水の条件に拡張するするため、実験設備の伸張通気管部分に新たにバタフライ弁を取付け、負荷の合計値と通気流量がほぼ同一の条件で、上層下層の排水負荷の比率の異なる場合、負荷間隔が異なる場合の実験データを数多く収集した。データの分析より、上層階排水によるBゾーン長さ以内で下層階の排水が行われる場合、上層、下層ともに最大負圧は大きくなる傾向があるが、十分排水距離が離れると、上層部の最大負圧は一個所排水の場合と概ね一致すること、下層部の最大負圧はその排水位置によらず一定となる傾向があることを確認した。また、この条件での下層階の最大負圧に関する抵抗係数は、合計排水負荷に関する下層負荷の比率を用いて一意的に表されることを見出した。また、下層部のBゾーン長さは一個所排水時の場合と比べて大きくなり、圧力と長さスケールの関係は0.7乗のべき指数関係とは異なる傾向になることが分かった。今後の研究家庭で関係式の係数決定を行っていくことにより、複数個所排水の場合の管内圧力分布の予測法が確立可能であるとの見通しを得た。本研究では,超高層排水システムの適切な設計手法の開発を最終目的とし,本年度は実際の超高層住宅の排水管内流動現象をモデル化するための基礎資料を得るため、実験タワーを用いた実大実験を行うとともに、1箇所負荷排水時の超高層排水システムにおける管内圧力分布予測法を提案した。実験は、30mのタワーと100mのタワーで行い、高層と低層の場合での排水流れ性状の相違を調べるとともに、低層のタワーで高層タワーでの結果を再現する手法を検討した。排水が実際に流れている部分を一種の送風機とみなしたモデルを作成し、そのダクト抵抗損失の正味の圧力上昇に対する割合が,圧力バランスを決定するパラメーターとして用いられる。各種パラメーターを導出した結果、管内圧力分布を概ね良好に予測出来ることが分かった。また、低層タワーによる超高層タワー内の管内圧力の再現については、管内へ流入する空気量を制御することにより可能であることが判明したが、同時に限界が存在することが分かった。ボイド率計による立て管内ボイド率の測定については、測定結果に多少のバラツキはあるものの負荷流量が増加するに従い、ボイド率は低下する傾向が見られる。また、どの負荷流量についても、管壁から5mm以内で急激にボイド率が低下していることから、管壁から5mm以内のみが水膜として流れていることになり、排水立て管内の流れを環状二相流として扱う従来の考え方には無理があることが判明した。ただし、同一負荷流量であっても、測定回数及び負荷階毎のボイド率の値のバラツキが大きい場合があり、この点についてはボイド率計の測定誤差を含め、今後検討する予定である。管内圧力とトラップ水位の変動の周波数特性について検討したところ、両者の伝達関数は24Hz付近に鋭いピークが存在することが確認できた。従って、水位変動に関与する圧力変動は周波数5Hz以下の範囲のみが重要であり、高周波の圧力変動の影響は小さいことが分かった。本研究は、現在、世界的にも一般に用いられている重力式排水システムの立て管内圧力分布に関して詳細な実大実験を行い、実験から得られたデータを基に、その予測法を検討、提案することを目的としている。本年度の実験は、昨年度に引き続き、高さ108mの実験タワーに設置した実大実験装置を用い、従来系統的に行われたことのない100m級の実験と、従来から比較的数多く行われてきた30m級の実験タワーを用いての実験の両者を行い、種々の新たな知見を明らかにするとともに、それら実験から得られたデータを基に、極めて適用範囲の広い排水立て管内圧力分布の予測法を提案した。

また、昨年度に提案した予測モデルで用いているパラメータに考察を加え、すべて無次元数のパラメータとすることにより、原理的には高さの制約を受けない予測式を導出し、実験結果より検証した。その上で、予測式を複数箇所排水時の場合や、最近住宅・ホテルなどで多用されるようになった特殊継手を用いた排水システムの場合に拡張し、実験結果と照合することにより、適用範囲などに考察を加えた。さらに、従来まったく行われていなかった、圧力変動値の予測式への拡張も試み、精度を検証した。排水箇所数が増えるに従い、予測精度が多少悪くなること、圧力変動値の予測においては、最大負圧および最大正圧発生地点での予測にとどまり、分布形状の予測までには至っていないなどの問題は残すものの、工学的には十分な成果を挙げることができたと考えている。本研究では、超高層建物の重力式排水システムにおける管内圧力の形成要因を、個別要素ごとにモデル化した上で、全体を統合することにより時間平均分布、変動量についての予測法を確立し、システム設計に役立てることを目標としている。昨年度までの成果から、一個所定常排水条件における管内圧力分布の予測法を確立したが、本年度はこれを複数個所排水の条件に拡張するため、実験設備の伸張通気管部分に新たにバタフライ弁を取付け、負荷の合計値と通気流量がほぼ同一の条件で、上層下層の排水負荷の比率の異なる場合、負荷間隔が異なる場合の実験データを数多く収集した。データの分析より、上層階排水によるBゾーン長さ以内で下層階の排水が行われる場合、上層、下層ともに最大負圧は大きくなる傾向があるが、十分排水距離が離れると、上層部の最大負圧は一個所排水の場合と概ね一致すること、下層部の最大負圧はその排水位置によらず一定となる傾向があることを確認した。また、この条件での下層階の最大負圧に関する抵抗係数は、合計排水負荷に関する下層負荷の比率を用いて一意的に表されることを見出した。また、下層部のBゾーン長さは一個所排水時の場合と比べて大きくなり、圧力と長さスケールの関係は0.7乗のべき指数関係とは異なる傾向になることが分かった。今後の研究家庭で関係式の係数決定を行っていくことにより、複数箇所排水の場合の管内圧力分布の予測法が確立可能であるとの見通しを得た。
片荷抑制にむけた「複数輸送モード間の輸送能力相互補完モデル」と意志決定基準の提案

本研究では,物流業界の重要課題である収益性の悪化,環境負荷などに直結する「片荷」の抑制に向けた課題の整理、具体的な方法論の提案に向け,研究期間内に次の5テーマを明らかにすることを目的とし、(1)片荷発生状況・プロセスの解明,(2)複数の輸送主体が各々の輸送能力を効率的に相互補完しあう「輸送主体間の相互補完」に関する検討、(3)相互補完に着手する際の「意志決定基準」の提案、(4)片荷の抑制にむけた課題と整備すべき施策の明確化を行った。本研究では、地理的要因・産業構造に起因して、片荷の発生頻度や程度が他の地域に比較して大きい北海道を事例とした。研究目的である「複数の輸送モードが各々の輸送能力を効率的に相互補完しあう複数輸送モード間の相互補完モデル」の構築において、基礎データとなる統計データを整理した。具体的には、以下の1、2を行い、道外移出・移入における輸送状況を整理した。1輸送機関別分担率の整理:輸送機関別分担率を検討する場合、通常は(a)鉄道貨物輸送、(b)フェリーを介した自動車輸送、(c)海運輸送に区分する。しかし、本研究では、北海道主要移出品の特性を鑑み、(a')鉄道貨物輸送、(b')フェリーやRORO船を介したトラック輸送、(c')バルク船などによる海上輸送に区分し、国土交通省の基幹統計調査結果並びに物流事業者の輸送実績を分析し,品目別輸送量と分担率を推計した。2鉄道貨物輸送・トラック輸送による月別輸送量の推計:北海道における物流を対象として、輸送モード間の輸送力の補完を考える場合には、ユニットロード貨物、すなわち、上記1の「(a')鉄道貨物輸送」と「(b')フェリーやRORO船を介したトラック輸送」により輸送される貨物を対象とすべきであることが、本研究により判明した。「鉄道貨物輸送」と「フェリーなどを介したトラック輸送」による月別輸送量比較することにより、両輸送モードの片荷輸送、並びに空輸送の状況を明らかにした。本研究で整理したこれらの統計データは、既存の統計データがほとんど存在しないことから、非常に貴重な資料である。研究目的である、複数の輸送モードが各々の輸送能力を効率的に相互補完しあう「複数輸送モード間の相互補完モデル」の構築において、1基礎となる統計データの整理、2北海道の産業構造と地域性の整理、3トラック・鉄道貨物輸送の輸送能力に大きく影響する昨今の課題の整理・影響の分析を行った。具体的な内容を以下の13に示す。1鉄道貨物輸送・トラック輸送による月別輸送量の推計:昨年度の成果をベースに、本年度調査した「フェリー・RORO船の月別・実空率」を考慮し、鉄道貨物輸送・トラック輸送の月別輸送量を精査した。2北海道の産業構造と地域性の整理:広大な北海道では都市の商圏や経済圏が点在し、各地域の物資流動特性・産業構造が大きく異なるため、物流への依存度や、輸送力低下に伴う影響度は地域によって大きく異なる。「地域生活経済圏6地域」について、産業構造、地域性を整理した。3トラック・鉄道貨物輸送における課題の整理と影響の分析:昨今顕在化した、トラック運転手不足、自動車運転者の労働時間等の改善のための基準に対する規制強化への対応、青函共用走行問題が北海道物流に及ぼす影響を整理し、影響度を分析した。「学内業務」の多忙化により、申請時に予定していた研究時間の確保が困難になったため、全体としては「(4)遅れている」と判断した。本研究は、複数の輸送モードが各々の輸送能力を効率的に相互補完しあう「複数輸送モード間の相互補完モデル」の構築を主たる目的としており、1基礎となる統計データの整理、2北海道の産業構造と地域性の整理、3トラック・鉄道貨物輸送の輸送能力に大きく影響する昨今の課題の整理・分析を行った。しかし、一方で、片荷発生状況の把握、物流事業者の意思決定プロセスの解明などについては、研究が進んでいない。この点で、今後検討の余地を残しており、「(4)遅れている」と判断する。前年度までの主な成果は、1基礎となる統計データの整理、2北海道の産業構造と地域性の整理、3トラック・鉄道貨物輸送の輸送能力の分析、4片荷などの状況に対するヒアリング調査などによる分析、である。今年度は、「1基礎となる統計データの整理」、「2北海道の産業構造と地域性の整理」については、更に研究を進展・深化させた。例えば、これまで不明確であった「長距離フェリーを介したトラック・シャーシ輸送の実態分析」を行い、北海道の港湾を仕出し港、仕向け港とする航路について、品目別輸送量を把握することが可能となった。また、「北海道と他地域との産業上のつながりを考慮した長距離輸送の重要度・貢献度に関する分析」を実施し、成果を公表した。一方で、他のテーマ(成果)ついては後退した。申請時に比較し、北海道物流を取り巻く環境が激変した。トラック輸送における1ドライバー不足、2改善規準告知の遵守違反に対する処罰の厳格化、鉄道貨物輸送における3青函共用走行問題、4JR北海道の営業区間の見直し(JR北海道単独では存続困難な路線)などである。特にトラック輸送における環境変化は、本研究の前提を覆す変化であり、その前後で、荷主と運送事業者とのパワーバランスが大きく変化した。フェリー・RORO船を介したトラック輸送を例にとると、これまでは、「荷主が上位、次いでトラック事業者、下位に船社の関係」にあった。

それが、逆転し、「船社が上位、次いでトラック事業者、下位に荷主の関係」となり、荷主が輸送事業者を選定する時代から、船社がトラック事業者を選び、更にはトラック事業者が荷主を選ぶという、輸送事業者が荷物を選ぶ時代となった。そのため、これまでの成果について、妥当性等を確認・検討した結果、複数の項目について、再検討・再調査が必要であると判断したためである。現在、再検討・再調査実施に向け調整を進めている。本研究のテーマの内、1基礎となる統計データの整理、2北海道の産業構造と地域性の整理については、十分な研究成果を得ることができた。(1)しかし、他方では、申請時に比較し、北海道物流を取り巻く環境が激変した点(トラック:改善規準告知遵守違反に対する処罰の厳格化、鉄道貨物:青用走行問題、JR北海道単独では維持困難な路線についての営業区間の見直しなど)、などから、これまでの成果に対する再検討、物流事業者へのヒアリング調査などの再実施を行う必要性があると判断する(現在、調査実施に向け調整を進めている)。(2)加えて、学内業務の多忙により本事業に対するエフォートが確保できなかったため。これらから、今後検討の余地を残しており、「(4)遅れている」と判断する。前年度までの主な成果は、1基礎となる統計データの整理、2北海道の産業構造と地域性の整理、3トラック・鉄道貨物輸送の輸送能力の分析、4片荷などの状況に対するヒアリング調査などによる分析、である。特に12については、これまで不明確であった「長距離フェリーを介したトラック・シャーシ輸送の実態分析」を行い、北海道の港湾を仕出し港、仕向け港とする航路について、品目別輸送量を把握することが可能となるなど、更に研究を進展・深化させた。一方で、他テーマである「5輸送能力の相互補完の効果に関する検討」と「6片荷の抑制にむけた課題・整備すべき施策の検討」ついては後退した。申請時に比較し、北海道物流を取り巻く環境が激変したためである。トラック輸送における、ドライバー不足、改善規準告知の遵守違反に対する処罰の厳格化、鉄道貨物輸送における青函共用走行問題、JR北海道の営業区間の見直し等である。そこで本年度は、前年度に進展が図られなかったテーマ56について、「研究対象を拡大」し研究を進めた。当初の計画における研究対象は、「北海道内の輸送における複数の輸送モード(鉄道貨物輸送、海運、陸上トラック輸送など)間の補完」であったが、研究を進めるにあたり、片荷解消に向けた検討を行うには対象範囲が不完全とであると判断し、新たに「北海道・道外輸送」、「トラック事業者間の補完」も加え、対象を「北海道物流における輸送力の相互補完」に拡大した。5では、片荷に苦しむ地域を対象とし、輸送主体間の輸送力の相互補完について検討した。トラック事業者間の補完に基づいた新たな物流システムの構築などについて、片荷に苦しむ「物流事業者の経営面」、輸送力の低下に苦しむ地域の「社会的要請への対応」の観点から、相互補完の有効性を検証した。6では、一昨年来の「働き方改革」や「標準貨物自動車運送約款等の改正」などの新たな取り組みも考慮し検討した。
セラミックス粉により自然傾斜機能化したアルミニウム基複合材料の開発と疲労強度評価

本研究ではA1N粒子分散強度化A1基複合材(以下A1N材と称する。)、SiCウイスカ強化6061合金(以下ウイスカ材と称する。)を対象として、高温における微小疲労亀裂の発生と伝播について詳細に調査するとともに、それらの特性を従来の代表的な耐熱アルミニウム合金であるAC8Aの特性と比較・検討し、亀裂伝播抵抗の向上化における複合化の有効性について調査した。また、個々の材料における微小亀裂と巨視亀裂の伝播における類似点および相違点についても検討した。得られた結果を要約すると以下のようになる。(1)A1N材およびウイスカ材の巨視疲労亀裂の伝播抵抗はAC8Aより大きい。従って、材料の複合化は巨視亀裂伝播抵抗の向上化に有効である。しかし、微小亀裂の伝播抵抗は、A1N材はもっとも大きいものの、ウイスカ材はもっとも小さい。すなわち、微小亀裂と巨視亀裂の相対的大小関係が異なっており、このことはこれら複合材における微小亀裂の調査の重要性を示している。(2)(1)に示したA1N材およびウイスカ材の巨視亀裂伝播抵抗の向上化において、複合化による縦弾性係数の増加による寄与がもっとも大きく、亀裂の屈曲や亀裂閉口レベルの上昇、さらにはブリッジング等も副次的な向上効果をもたらしている。また、A1N材の巨視亀裂伝播抵抗の温度依存性は、主に縦弾性係数の温度依存性によるところが大きい。(3)A1N材およびウイスカ材の微小亀裂は、強化相であるA1N粒子やSiCウイスカの密集した領域から発生する。従って、強化相の分散状態や大きさ、母材との結合状態などがこれら材料の疲労亀裂発生に重要な役割を果たしている。(4)全ての材料において、亀裂発生直後の微小亀裂の伝播速度は巨視亀裂のそれよりも極めて大きい。従って、巨視亀裂の情報のみでこれらの複合材の健全評価を行うことは危険である。また、これらの材料のうちA1N材およびAC8Aにおいては、それぞれ固有の亀裂長さ以上になると、微小亀裂と巨視亀裂の伝播速度はほぼ一致したが、ウイスカ材の微小亀裂は常に巨視亀裂より大きな伝播速度を示した。以上のような微小亀裂と巨視亀裂の伝播速度の相違は、亀裂閉口の亀裂長さ依存のみでは説明できず、その本質的な問題が含まれている。
胚葉運命分離に関わる核移動と非対称なPeelingを制御する機構の解析

動物の体は様々な機能を果たす多様な細胞から構成されている.こうした細胞がどのようにして卵細胞から作られるか理解することが最終目標である.そのためにこの研究では,発生の初期に作られ,多様な細胞を作る基礎となる,外胚葉,中胚葉,内胚葉のうち,中胚葉と内胚葉がどのような機構により作られるか調べる.中胚葉と内胚葉の元となる母細胞の中にどのようにして非対称性が作られ,どのようにして互いに異なる性質を持つ娘細胞が作られるか調べる.動物の体は様々な機能を果たす多様な細胞から構成されている.こうした細胞がどのようにして卵細胞から作られるか理解することが最終目標である.そのためにこの研究では,発生の初期に作られ,多様な細胞を作る基礎となる,外胚葉,中胚葉,内胚葉のうち,中胚葉と内胚葉がどのような機構により作られるか調べる.中胚葉と内胚葉の元となる母細胞の中にどのようにして非対称性が作られ,どのようにして互いに異なる性質を持つ娘細胞が作られるか調べる.
セム系言語における目的語標示：シリア語とグラゲ諸語の対照研究

「日本語の『を』のような、他動詞の目的語を表す標識が場合によって出現したりしなかったりする」というDifferential Object Marking(DOM)と呼ばれる現象に焦点を当てて、セム系言語の目的語標示の仕組みを明らかにすることを目指す。具体的にはシリア語、グラゲ諸語のDOMがどのような機序で現れているか、という問題を明らかにする。この現象は広く世界中の言語に見られ、人間が普遍的に持つ特徴に起因するものである可能性がある。
統計的推定誤差と空間的ばらつきを考慮したセメント改良地盤の強度評価

深層混合処理工法により構築されるセメント改良柱の強度評価における統計的不確実性を定量的に評価できる手法を開発した。本手法では、統計パラメータである強度の平均、分散、自己相関距離をコアボーリングより採取されるサンプルの強度(コア強度)よりベイズ推論の手法を用いて推定する。ベイズ推論において平均、分散、自己相関距離は事前確率分布と尤度関数より定められる同時確率密度関数により表現されるが、同時確率密度関数より統計量を直接評価することが難しい。そこで、マルコフ連鎖モンテカルロ法(MCMC法)を用いて、周辺事後分布よりそれぞれのパラメータをサンプリングする手法を用いて、各パラメータの統計量を評価する手法を構築した。MCMC法では、平均、分散の2つのパラメータにおいて事前分布に共役分布を設定することにより、これらのパラメータを周辺事後分布から直接サンプリング(ギブズサンプラー)できるようにした。自己相関距離は周辺事後分布からメトロポリスヘイスティング法(MH法)によりサンプルした。ギブズサンプラーとMH法を併用することによりサンプリング効率のよりMCMC法を構築した。本手法のプログラムはRにより作成した。構築したベイズ推論法を用いて、実プロジェクトで計測されたコア強度よりセメント改良柱の強度の平均、分散、自己相関距離を推定した。40個程度のサンプル数を用いた解析において、推定された各パラメータは大きなばらつきを示した。これは、自己相関を有するデータの場合、実質的なデータ数が少なくなり、それに伴い推定される統計パラメータのばらつきが大きくなることが原因である。研究計画として、統計的不確実性を評価するためのベイズ推論法の構築が平成30年度の目標であったが、おおむね計画目標を達成することができた。本年度は、ベイズ推論により評価された統計パラメータ(強度の平均、分散、自己相関距離)に対応した乱数場を用いるFEM解析手法の構築を行う。相関係数行列を用いた手法により自己相関特性を有する乱数場を生成する。生成した乱数場を強度の空間分布とする実大セメント改良柱のモデルを多数作成し、そのモデルを用いたFEM解析を実施する。従来の乱数場を用いたFEM解析では、強度の統計パラメータは固定されるが、本手法ではモデル毎に統計パラメータが変化する。計算される実大改良柱強度において、従来手法と提案手法を比較することにより、統計的不確実性が実大改良柱強度の評価に与える影響を調べる。2018年度中に研究成果を国内もしくは国際会議で発表する計画であったが、研究内容にふさわしい会議がなく、計画していた旅費が未使用となった。未使用となった額は2019年度の学会発表等の旅費等に使用する予定である。
摂動QCDに基づくトップクォークの精密物理

(1)LHC実験で粒子の性質を精密測定するためのWeight function methodを確立・実用化に向けて発展させた。実験家と協力してトップクォークの質量決定に必要となる詳細な解析を実行した。(2)将来のリニアコライダー実験で原理的に30 MeV精度でmtが測定可能であることを、最新の理論計算の進展を取り入れて示した。(3)同じ方法を応用して、ボトムとチャームクォークのMSbar質量を高精度決定し、Particle Data Group (PDG)の最新の決定に採用された。(4)私はPDGのトップクォーク部門担当に任命され、トップクォークデータのコンパイルを行なっている。LHC実験において(理論的な定義が明確な)トップクォーク質量を高精度決定するための方法の開発を行なった。研究開始前の予備的な解析の段階で、100 fb^-1でのトップ質量測定の統計誤差が約0.4GeVという推定値を得ていた。本年度の研究では、leading order(LO)における解析の詳細を丁寧に詰めて、この評価を信頼性の高いものにした。また、主な系統誤差についての評価に関しても、細かい部分を詰めた。理論家が出来る解析としては、相当なレベルで丁寧に調べたと考える。この結果、この方法によるトップ質量測定の方法の確実性が高まったと考えられる。特に、今年度我々が開発したシグナル分布に影響を与えないmissing pTに関するカットは、QCDバックグラウンドを落とすために有用であると考えられる。これらの研究成果はPhysicsLetters Bに論文として発表した。また、3月に国際研究集会「MadGraph5_aMC@NLO Femto Workshop」にて共同研究者が発表した。現在は上記の解析を進め、NLO補正を含めた場合のこの方法の有効性を調べている。また、LHC実験におけるATLASグループの実験家との共同研究を立ち上げた。現在7TeVでの実験データを用いた試験的な解析を準備しているところである。一方で、将来リニアコライダー実験におけるトップクォーク質量の精密測定に役立つ、(ttbar共鳴状態を含む)一般の重いクォーコニウムのスペクトルのnext-to-next-to-next-to-leading order補正の完全な解析計算を完成し、Nuclear Physics Bに論文として発表した。CERN研究所での国際研究会議において、招待講演でこれらの研究成果を発表した。本年度は(年度末に)Particle Data Groupのtop sessionの著者の役目を前任者の萩原氏から引き継ぎ、トップクォークの諸性質のデータコンパイルを行なった。主にTevatronとLHCから得られた膨大かつ貴重なデータを精査し、トップクォークの性質をParticle Data Groupの表に掲載するべくコンパイルした。これは素粒子分野を超えて現在の物理学分野全般に対する重要な貢献であると認識している。次に、将来のリニアコライダー実験のトップクォーク閾値付近でのトップクォーク質量の精密測定可能性について、最近の理論の進展を取り入れて再計算を行なった。この結果、理論的には従来の精度よりも向上して、原理的に2030MeVの精度でトップクォークのMSbar質量を決められることが分かった。この結果は共同研究者の清氏によりリニアコライダーの国際ワークショップで発表され注目された。特にPotential-subtractedmassなどの補助的な質量定義を使わずに直接MSbar質量を決定すべきであるという我々の主張が広く認識された。一方でLHC実験における重み関数を用いたトップクォークの高精度決定のプロジェクトも進展した。9月に共同研究者の川端氏がイタリアのトップクォーク国際ワークショップで研究の現状を発表し、Peskin, Nason, Manganoらから高い評価を得た。またATLAS及びCMS実験グループと共同研究を開始した。この方法が現実の実験的な環境を考慮しても機能するかどうかを、実験のfull simulationを用いて検証している段階である。そして最近NLOの摂動QCD補正の効果も取り入れたシミュレーション研究を開始した。これら以外にも関連性の深い研究結果として、ボトムとチャームクォークMSbar質量を高精度で決定した。リニアコライダー実験計画でのトップクォーク質量の高精度決定に関する理論予言については、当初の見込みよりもはるかに進展したと言ってよい。それは完全なNNNLOの摂動QCD補正計算が、トッポニウムのエネルギーレベルだけでなく、生成断面積、及びトップ質量についても完成したからであり、これは想定以上の大きな進展と言える。またこの結果を用いてMSbar質量の優位性を示せたことも、予想できたこととはいえ、大きなインパクトを与えることが出来たという点で、重要な成果と言える。重み関数を用いたLHC実験でのトップクォーク質量の測定については、実験家との共同研究を開始できたことは順調であると言える。ATLAS,CMS両実験グループとの共同研究をスタートできたことは、この研究の重要性が認識されたということと同時に、我々の研究成果のアピールも十分出来ていることを示していると考えられる。一方で高次補正を含めた理論的な解析に関してはやや遅れ気味であるが、これはNLO補正を含むシミュレーションツールの開発がやや遅れているためである。細かいバグを取り除くのが意外と時間が掛かっている。この点に関しては今後鋭意努力して問題解決に努めたい。Particle Data Groupのtop sessionの著者としての仕事は当初の予定には全く入っていなかったが、この研究プロジェクトとの関係が深く、また物理学分野全般に対する貢献度も大きいことから引き受けることにした。これも重要な成果と言っても過言ではないだろう。将来のリニアコライダー実験でthreshold近傍の全断面積の測定からトップクォークのMSbar質量を30MeV精度で原理的に測定可能であることを理論的に示した。