hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温度変調ボルタンメトリーによる液液界面イオン移動エントロピーの研究

液液界面の温度変調ボルタンメトリーにおいて、120個の微小油水界面と波長が532nmの小型の半導体レーザーを用いて、ボルタンメトリーを装置的に改良し、誰でもが簡単に使用できる装置として完成した。これを用いて、各種の陽イオンや陰イオンの標準イオン移動エントロピー、標準イオン移動自由エネルギー、標準イオン移動エンタルピーを決定した。これらの熱力学的物理量をもとに、イオン移動におけるエントロピーを溶媒和の観点から考察した。2007年,申請者らは液液界面のイオン移動に対する温度変調ボルタンメトリーがイオン移動のエントロピーを容易に求めることができる方法であることを指摘した。今回は,ここで用いた方法を基礎として,購入しロックイン増幅器やポテンショスタットを用いて,より迅速にかつ正確にイオン移動のエントロピーを測定することを検討し,これに成功した。支持電解質に可視の吸収をもつクリスタルバイオレット塩を用いることにより,熱源としてHe-Neレーザーを用いることが可能となり,今まで悩まされていた紫外レーザー光による微小界面形成のためのポリエステルフィルムの劣化を克服することができた。一方,微小界面をある配置に従って配列した微小界面配列を界面として採用することにより,S/N比の向上だけでなく,熱源であるレーザー光の照射が再現性よく行えるようになり,エントロピー測定がより正しくできるになった。現在,これらの成果を,Anal.Chem.誌に投稿中である。これらの研究から,温度変調ボルタンメトリーによる標準イオン移動エントロピーの測定法は完成されたと言える。この方法を用いて十数種のイオンの界面移動エントロピーを決定し,さらに多くのイオンの界面移動エントロピーの測定に取り組んでいる。直流ボルタンメトリーから得た標準イオン移動自由エネルギーと温度変調ボルタンメトリーから得た標準イオン移動エントロピーから標準イオン移動エンタルピーも求めることができるため,温度変調ボルタンメトリーの完成により,イオン移動に関するすべての熱力学関数を測定できるようになったことは,分析化学や物理化学において大きな成果と考えられる。決定した熱力学的関数を基にイオンの溶媒和,特に,水和や,水の構造に関する考察を行なっていく予定である。液液(油水)界面における温度変調ボルタンメトリー(TMV)を装置面から改良した。具体的には,以下の改良を行った。1)直径30μmの複数の穴をもつポリエステル膜による微小界面を採用し,良好なS/N比の直流及びTMボルタモグラムの測定を可能にした。2)油相の支持電解質としてクリスタルバイオレット塩を用いて油相を青く着色し,油相がHe-Neレーザー光(波長633nm)を吸収できるようにした。これにより,従来,熱源として使用していた紫外線レーザー光によるポリエステル膜の劣化がなくなり,長時間にわたる実験が可能となった。3)He-Neレーザーの代わりに安価で比較的高出力(30mW)の半導体レーザー(波長532nm)を用い,これを電気的に制御するTMVを開発した。これにより,He-Neレーザー光を断続するための機械的断続器を使用する必要がなくなるとともに装置全体を小型化することができた。1),2),3)の改良により,液液界面のTMVは汎用的測定法として完成したと考えられる。一方,完成したTMVにより,各種イオンの直流及びTMボルタモグラムを測定し,イオン移動の標準自由エネルギー,標準エントロピー及び標準エンタルピーを決定した。具体的には,以下の検討を行った。4)第4級アンモニウムイオンと各種陰イオンを測定対象として,これらの標準自由エネルギー,標準エントロピー及び標準エンタルピーを決定した。得た熱力学的変数を基に,油相及び水相でのイオンの溶媒和や水の構造を考察した。5)各種ジピリジニウムとピリジニウムイオンの標準自由エネルギー,標準エントロピー及び標準エンタルピーを決定し,これらのイオンの置換基効果を考察した。4),5)は分析化学や溶液化学の基礎となるイオンと溶媒の相互作用を知ることになり,意義あるものと考えられる。前年度に改良し、測定法として完成した液液(油水)界面イオン移動温度変調ボルタンメトリー(TWV)を用いて、各種の1-アルキルピリジニウムイオンの油相から水相への標準イオン移動自由エネルギー,標準イオン移動エントロピー及び標準イオン移動エンタルピーの決定を行い、これらの熱力学的物理量に対するアルキル鎖の長の依存性を議論した。メチル基からブチル基にアルキル鎖が長くなるにつれて標準イオン移動自由エネルギーは負から正へと増加した。これはアルキル鎖が長くなるにつれて、1-アルキルピリジニウムイオンの疎水性が大きくなることによる。一方、標準イオン移動エントロピーはアルキル鎖が長くなるにつれて減少した。油相から水相への標準イオン移動エントロピーを、(標準水和エントロピー)-(標準溶媒和エントロピー)と考え、標準溶媒和エントロピーが調べた全ての1-アルキルピリジニウムイオンで同じと仮定すると、これは、アルキル鎖が長くなるにつれ、水の構造形成が促進される結果となった。

これは、小さなイオンは水の構造破壊を促進するが、大きいイオンは水の構造形成が促進するというFrank-Wenの考え方と一致する結果である。また、標準イオン移動エントロピーを標準イオン移動自由エネルギーに対してプロットしたところ、よい直線関係が得られた。この直線関係はアルキル鎖の異なる一連の第4級アンモニウムイオンにおいても見出され、今後、標準イオン移動エントロピーの分子論的意味付けを行うに当たり有意義な関係であると思われる。これらの成果は学会で発表し、一部、論文を投稿中である。生体関連イオンに対しては、その疎水性を確かめた段階であるが、今後、これらのイオンに関しても標準イオン移動エントロピーの決定を行う予定である。
メディアにおける“間(ま)"の心理学的研究

1.歌手と伴奏者の呼吸の同期シューベルト作曲の「君こそわが憩い」を歌唱中の歌手の呼吸ならびに伴奏者の呼吸を測定した.歌手が大きく息を吸う時,伴奏者の呼吸は必ず大きく変化した.“間"の箇所においてはこの傾向が特に著しかった.また,伴奏者の呼気あるいは吸気と“間"の終わりは同期を示した.伴奏者は歌手の呼吸をうかがいながら自分の呼吸を調整して伴奏音の“間"を歌唱の“間"に合わせているといえよう.2.歌手と聴取者の呼吸の同期上記の曲を歌唱中の歌手と対面して聴取中の聞き手の呼吸を測定した.聴取者の呼吸は比較的規則的な波形を示すが,歌手が大きく呼吸する箇所では聴取者の呼吸にも必ず変化が見られた.“間"の箇所においてはこの傾向が特に著しく,歌手のとる“間"と聴取者の呼吸はよく同期していた.3.再生音楽聴取時の呼吸上記実験において録画した映像と音を用いて音楽聴取時の呼吸の測定を行った.被験者は12名の大学生.条件1では演奏音のみ呈示し,条件2では演奏音と共にビデオ撮影した映像も併せて呈示した.両条件とも“間"の部分で呼吸の変化がみられたが,映像有の条件の方が呼吸がよく同期した.4.“間"の効果の心理測定“間"の長さの長短,適・不適が心理的にどのような効果を及ぼすかを調べる実験を行った.用いた刺激はシューベルト作「君こそわが憩い」,スピーチ,ならびに,落語「道具屋」の一部である.それぞれ原音通りのもの(A条件)と,“間"の部分を除去あるいは短縮したもの(B条件)を用意した.被験者は演奏音から受ける印象に基づいて35の尺度の評定を行った.両条件の結果の間には差が見られ,“間"の効果が量的に示された.1.歌手と伴奏者の呼吸の同期シューベルト作曲の「君こそわが憩い」を歌唱中の歌手の呼吸ならびに伴奏者の呼吸を測定した.歌手が大きく息を吸う時,伴奏者の呼吸は必ず大きく変化した.“間"の箇所においてはこの傾向が特に著しかった.また,伴奏者の呼気あるいは吸気と“間"の終わりは同期を示した.伴奏者は歌手の呼吸をうかがいながら自分の呼吸を調整して伴奏音の“間"を歌唱の“間"に合わせているといえよう.2.歌手と聴取者の呼吸の同期上記の曲を歌唱中の歌手と対面して聴取中の聞き手の呼吸を測定した.聴取者の呼吸は比較的規則的な波形を示すが,歌手が大きく呼吸する箇所では聴取者の呼吸にも必ず変化が見られた.“間"の箇所においてはこの傾向が特に著しく,歌手のとる“間"と聴取者の呼吸はよく同期していた.3.再生音楽聴取時の呼吸上記実験において録画した映像と音を用いて音楽聴取時の呼吸の測定を行った.被験者は12名の大学生.条件1では演奏音のみ呈示し,条件2では演奏音と共にビデオ撮影した映像も併せて呈示した.両条件とも“間"の部分で呼吸の変化がみられたが,映像有の条件の方が呼吸がよく同期した.4.“間"の効果の心理測定“間"の長さの長短,適・不適が心理的にどのような効果を及ぼすかを調べる実験を行った.用いた刺激はシューベルト作「君こそわが憩い」,スピーチ,ならびに,落語「道具屋」の一部である.それぞれ原音通りのもの(A条件)と,“間"の部分を除去あるいは短縮したもの(B条件)を用意した.被験者は演奏音から受ける印象に基づいて35の尺度の評定を行った.両条件の結果の間には差が見られ,“間"の効果が量的に示された.
野生げっ歯類を病原巣とする人畜共通伝染病の診断法、予防法および疫学に関する研究

1.ダニ媒介脳炎の成績:ウマ、イヌおよび野ネズミの血清を用いた疫学調査を実施したところ、ウイルスの汚染地は道南の4支庁を中心に広範に分布していることを明らかにした。ダニ媒介脳炎の患者発生地区で採集したヤマトマダニ600匹から2株のウイルス分離に成功した。さらに、エゾアカネズミ11匹中1匹とエゾヤチネズミ79匹中1匹からダニ媒介性脳炎ウイルスを分離した。先に犬から分離したダニ媒介脳炎ウイルスのOshima株の病原性をマウスモデルで検討したところ、本ウイルス株はダニ媒介脳炎ウイルスに共通する神経侵襲性を示した。オーストリア産のダニ媒介脳炎ウイルスワクチンはOshima株に有効なことがマウスの実験感染とヒトの中和抗体産生で証明された。2.ハンタウイルス感染症の成績:遺伝子学的手法を用いたハンタウイルスの血清診断法を確立するために、バキュロウイルス発現ハンタウイルス組み換え蛋白を用いたELISA法を開発し、実験用ラットを対象としたスクリーニングテストとして実用化した。3. Q熱の成績:Q熱リケッチア(Coxiella burnetii)の日本分離株は、16SrRNAの塩基配列が,株間で99.4%と高い相同性を示し、これらは1属1種であることが確認された。さらに野外にはモルモットに対して病原性の異なるI相菌が存在することが明らかになった。4.その他の人畜共通伝染病の成績:エルシニア属菌、サルモネラ属菌、紅班熱リケッチアに野ネズミが高率に汚染していることが明らかになった。日本各地において野生げっし類を捕獲し人畜共通感染病の疫学調査を実施した。1.ダニ脳炎の調査成績成績1996年の4月と5月に、患者発生地区において採集したヤマトマダニの600匹をウイルス分離に供したところ、2株のダニ脳炎ウイルスが分離されマダニにおける最小感染率は0.33%(2/600)と計算された。1995年6月と10月に患者発生地区においてノネズミを捕獲し抗体調査を実施したところ、抗体陽性率は6月では2.2%(1/45)であり、10月には18.2%(8/44)と有意に増加した。また10月に採集したアカネズミから1株のダニ脳炎ウイルスが分離された。分離されたウイルスは単クローン性抗体による解析と核酸塩基配列の解析からロシア春夏脳炎ウイルスであることが確認された。イヌおよびノネズミの抗体調査の結果、汚染地は患者発生地区周辺および道内各地に拡大していることが判明した。2.ハンタウイルスの調査北海道の各地でノネズミを捕獲し抗体調査を実施したところ、道内各地のエゾヤチネズミで高率にハンタウイルス陽性個体が検出された。さらに陽性個体の肺からウイルスゲノムが検出され、遺伝子塩基配列を調べたところ流行株は北欧で流行しているPuumala型ウイルスであることが判明した。現在、道内のヒト血清につき抗体調査を実施している。3.エルシニア属菌の調査青森県の山岳地帯においてノネズミを捕獲し、エルシニア属菌の分離を実施した。エルシニア・エンテロコリティカ08菌が高率に分離されたので、プラスミドの性状を解析し患者株との比較を実施している。1.ダニ脳炎の調査成績:ダニ脳炎患者発生地区でマダニ類を採集してウイルス分離を実施したところ、600匹のヤマトマダニから2株のダニ脳炎ウイルスが分離され、最小感染率が0.33%(2/600)と判明した。野ネスミを捕獲し脾臓をウイルス分離に供したところ、エゾアカネズミ11匹中1匹とエゾヤチネズミ79匹中1匹からダニ脳炎ウイルスが分離された。患者の発生した上磯町で野ネズミの抗体調査を実施したところ、8地点中3地点で抗体陽性例を確認した。さらに道南の4支庁で抗体陽性のウマとイヌを検出した。

これらの成績からダニ脳炎ウイルスが患者発生地区でヤマトマダニと野ネズミの間に感染環を形成し定着しており、その汚染地が道南に広く分布するととが判明した。2.ハンタウイルス感染症の成績:北海道のエゾヤチネズミが高率にハンタウイルスに感染していることが判明した。また遺伝子工学的手法を用いた、ハンタウイルス感染症の血清診断法を確立するために、バキュロウイルス発現ハンタウイルス組み換え核蛋白を用いたELISA法を開発した。本方は従来用いられて来た蛍光抗体法に比べ安全で同等の検出感度を有することが示され、実験用ラット等を対象としたスクリーニングテストとして有用なことが判明した。3.Q熱の調査成績:繁殖障害牛が高い抗体陽性率を示すことが判明したため、Q熱リケッチアの分離を試みたところ、生乳224例中36例、子宮スワブ61例中13例から本菌を分離した。エゾシカ、ノウサギ、ニホンシカで高い抗体保有率を確認した。収集したマダニ250匹から4株の本菌を分離した。4.その他の人畜共通伝染病の成績:エルシニア属菌、サルモネラ属菌、リケッチアに野ネズミが汚染していることが明らかになった。1.ダニ媒介脳炎の成績:ウマ、イヌおよび野ネズミの血清を用いた疫学調査を実施したところ、ウイルスの汚染地は道南の4支庁を中心に広範に分布していることを明らかにした。ダニ媒介脳炎の患者発生地区で採集したヤマトマダニ600匹から2株めウイルス分離に成功した。さらに、エゾアカネズミ11匹中1匹とエゾヤチネズミ79匹中1匹からダニ媒介性脳炎ウイルスを分離した。先に犬から分離したダニ媒介脳炎ウイルスのOshima株の病原性をマウスモデルで検討したところ、本ウイルス株はダニ媒介脳炎ウイルスに共通する神経侵襲性を示した。オーストリア産のダニ媒介脳炎ウイルスワクチンはOshima株に有効なことがマウスの実験感染とヒトの中和抗体産生で証明された。2.ハンタウイルス感染症の成績:遺伝子学的手法を用いたハンタウイルスの血清診断法を確立するために、バキュロウイルス発現ハンタウイルス組み換え蛋白を用いたELISA法を開発し、実験用ラットを対象としたスクリーニングテストとして実用化した。3. Q熱の成績:Q熱リケチア(Coxiella burnetii)の日本分離株は、16SrRNAの塩基配列が株間で99.4%と高い相同性を示し、これらは1属1種であることが確認された。さらに野外にはモルモットに対して病原性の異なるI相菌が存在することが明らかになった。4.その他の人畜共通伝染病の成績:エルシニア属菌、サルモネラ属菌、紅班熱リケッチアに野ネズミが高率に汚染していることが明らかになった。
大型低物質量ピクセル検出器実用化に向けた有機半導体検出素子の研究

大面積・湾曲可能な放射線検出器をめざして、有機TFT製作技術を基に、新しい構造の検出器開発に取り組んだ。試作した素子の放射線検出器としての性能確認のために量子ビーム照射試験を行った。初めはS/N比が悪く、信号がノイズと判別できなかった。改善のため、素子基板を小型化してアンプの間近に設置できるようにし、プリアンプ基板も改良した。その結果、重粒子イオンの信号は検出できたが、電荷収集効率はまだ不十分で、α線による信号をオシロで観測するまでに至らなかった。試作品の電荷収集効率改善の目安とするため、大きな検出器信号が得られる青色LED光を使ってみた。素子への印加電圧等の実験条件の最適化にも有効だった。本研究は、低コストで大面積湾曲可能なピクセル検出器の実用化をめざして、有機半導体の利点を生かした構造を持つ放射線・粒子線検出素子の開発を目的としている。初年度は、有機半導体素子の基礎特性測定と粒子線検出器試験手法の確立に重点をおいた。検出素子として、有機半導体材料であるジナフトチエノチオフェン(DNTT)を用いて、有機薄膜トランジスタを数種類のドレインーソース間距離(L)と幅(W)の組み合わせで2種類の厚みtのものを製作した。(L=5,20,50,100μm)×(W=100,200,500,1000μm)×(t=100,500nm)の計32種類。それらの素子についての基礎特性測定では、リーク電流はWに比例し、Lにはあまり依存性がなかった。厚い方がVdsの増加によるオフリーク電流増加が少なかった。検出器信号読み出し回路では、電荷積分型増幅器としては、別プロジェクトで開発中の低雑音集積回路が完成し、基礎特性の測定結果が良好だったのでこれを使用した。放射線検出器としての動作試験を、粒子線検出に有利と思われるW/L/tパラメータの組み合わせで行った。アルファ線源テストと原研・高崎量子応用研究所のTIARA施設でのXeビーム照射テストをしたが、現在までのところ、放射線によるパルスが識別できるところまでに至っていない。検出素子で発生する信号パルスが予想より小さかったため、信号がノイズに埋もれていると思われる。素子と回路の接続による浮遊容量と外来雑音の混入を減らして、信号に対するノイズ・レベルをもっと下げる必要がある。検出器信号を大きくするための有機半導体の膜厚・構造・材料の再検討だけでなく、検出回路全体の徹底したノイズ対策が今後の重要な課題である。検出器試験方法は、平行して進めている別種類の検出器試験を通じて有効性が確認されている。本研究は、有機半導体の特性を生かした低コストで大面積化可能な放射線検出素子の開発を目的としている。今年度は、粒子線照射により素子内で発生する信号を確実に検出するため、有機TFT素子と信号読み出し回路のS/N比改善に重点をおき、改良を重ねた。その結果、量子ビーム照射実験において、有機半導体内で発生した重粒子イオンの信号を検出した。改良点は次の通りである。デバイスによってオフ・リーク電流がばらつき、ベースライン電圧が飽和しないように、TFT素子ープリアンプ間接続をDC結合からAC結合に変更したうえで、(a)検出素子の改良:リーク電流を減らすため、ソースとドレインの電極形状を5本1組の櫛型から1本に変更した。TFTーアンプ間の配線浮遊容量を減らすため、素子基板を小型化して、プリアンプの間近に設置できるようにした。デバイスと信号ケーブルを接続する専用クリップをやめて直付けにし、配線距離ができるだけ短くなるようにした。(b)プリアンプ基板の改良:入力部容量を減らすため、電荷積分増幅素子の基板実装方法を、パッケージ実装からベアチップを基板上でワイヤーボンディングする方式に変更した。基板上の入力信号配線もできるだけ短くした。(c)読み出し回路系のグラウンド処理もノイズが少なくなるように工夫し、プリアンプの基板実装や整形アンプの最適時定数割り出し等、読み出し回路系の改良を充分に行った。今年度は、有機TFTのL/Wの組み合わせをいくつか試し、適正なパラメータ領域をおおよそ確認できた。最終年度は、今年度行う予定だった有機層の検出器構造の再検討についても、電荷収集効率を上げることができるように変更し、研究を続ける。量子ビーム照射実験では、評価システムのS/N比向上や適正条件出しが進展し、有機半導体からのビーム起因の信号が見える成果があった。しかし、時間が足りず、検出器のバイアス電圧依存性などの詳細試験が行えなかったため、予定していた異なった素子構造の検出素子の実験はできなかった。しかしながら、研究者間合意により、最終年度に提案素子の製作と評価が可能になったため、目的としていた研究は進められる。信号読み出し回路は、プリアンプ基板の改良や整形アンプの最適時定数割り出し等により、かなり低雑音化できた。今後、検出素子については、有機層の構造の変更等により、大きな信号波高が得られるように議論を重ね、構造を決めていく予定である。前年度は、エネルギー損失の大きな重粒子線照射により有機半導体検出素子からの信号を検出し、原理の実証はできた。空気中でα線による検出素子からの信号を検出できると、もっと研究を効率的に進められる。今まで素子を数種類試作したが、有機半導体の膜厚が薄く入射粒子によるエネルギー損失が小さいために検出信号の波高も低く、α線では検出信号とノイズをはっきり判別できなかった。そこで、試作素子間の電荷収集効率比較の目安として、大きな信号が得られる短波長の青色LED光を利用することにした。

LED光度は、パルス幅変調方式で与えたLEDへの印加電圧で調整した。光と粒子線では素子内で励起子(電子-正孔対)が生成されるプロセスは違っても、励起子が拡散し解離した電荷が集電極へ移動し読み出される過程は共通なので、α線より強い粒子が入射したときのシミュレーションになる。まず、α線検出に対応したSi PINフォトダイオード(PD)でα線による信号を確認し、読み出し回路の性能が十分である事を確認した。次に、青色LEDによるPDからの信号を観察し、それと同じ位の信号波高が検出されるときの有機素子のLED電圧を比較した。LEDーデバイス間距離が同一でないので大まかな比較になるが、素子No.2(500μm厚の有機TFT)のLED電圧3Vに対して、素子No.2(P-N各75μm厚の有機ダイオード)が0.3V、Si-PDが0.1Vであった。有機TFTの電荷収集効率がまだ不十分であるのはわかる。LEDによる予備実験は、読み出し回路のチェックと、素子への印加電圧等の実験条件の最適化にも役立つ。今後も、有機層構造の工夫や厚みを増す等により、励起子生成率向上をはじめとした電荷収集効率改善を進める。大面積・湾曲可能な放射線検出器をめざして、有機TFT製作技術を基に、新しい構造の検出器開発に取り組んだ。試作した素子の放射線検出器としての性能確認のために量子ビーム照射試験を行った。初めはS/N比が悪く、信号がノイズと判別できなかった。改善のため、素子基板を小型化してアンプの間近に設置できるようにし、プリアンプ基板も改良した。その結果、重粒子イオンの信号は検出できたが、電荷収集効率はまだ不十分で、α線による信号をオシロで観測するまでに至らなかった。試作品の電荷収集効率改善の目安とするため、大きな検出器信号が得られる青色LED光を使ってみた。素子への印加電圧等の実験条件の最適化にも有効だった。試作した素子の基礎特性測定までは予定通りだったが、放射線検出器としてのテストでは、素子内で発生する信号を検知するまでに至らなかった。発生電荷が予想より少なかったのか信号パルスが小さく、ノイズと信号を判別できなかった。信号対雑音比が不十分である。今後は、より大きなパルスが得られるように検出素子を改良するとともに、信号読み出し回路全体のノイズ・レベルを下げる必要がある。以下により、検出器システムのS/N比を改善して、安定した信号検出ができるようにする。1.有機半導体素子の改良:層構造を変更して電荷の収集効率を上げ、粒子線により有機層に発生する信号波高をより大きくする。オフ・リーク電流を小さくして、ノイズ量を減らす。2.検出素子ープリアンプ間接続の変更:プリアンプのできるだけ近くに素子を設置して配線距離を短くし、配線浮遊容量を減らすことにより、検出器電荷収集効率を改善する。3.実験条件の最適化:素子の電気的性質を詳細に測定して、検出器としての最適な印加電圧条件を得る。放射線計測回路以下の方策により徹底したノイズ対策を実施して、信号対雑音比を改善する。
メタボロミクスとフォーカスドプロテオミクスに基づく植物硫黄同化機能ユニットの解明

植物は土壌中の硫酸イオンを吸収し含硫アミノ酸であるシステインへと変換する硫黄同化系を有する。近年シロイヌナズナのゲノム配列をもとに硫黄同化系に属する酵素遺伝子群が明らかにされ、各酵素遺伝子の機能や制御機構の解明が待たれている。そこで本研究では、メタボロミクスやフォーカスドプロテオミクスという手法を利用し、硫黄同化に関わる酵素の機能と酵素間の相互作用について解析を行った。植物は無機硫黄から多様な有機硫黄化合物を合成する硫黄同化系を有する。これまでの研究から、硫黄同化系の各酵素反応段階は活性や局在等の性質が異なる複数の酵素アイソザイムが仲介することが示唆されているが、酵素間の相互作用についての知見は少ない。本研究では、連続した酵素反応段階を仲介する複数の酵素タンパク質が相互作用することで代謝反応の効率化や活性制御を行っている可能性を想定し、モデル植物シロイヌナズナを用いて以下の解析を行った。硫黄同化の最初の反応段階を仲介するATPスルフリラーゼ(4アイソザイム)、硫酸化代謝物の生合成のために必要な硫酸基供与体である3'-ホスホアデノシン-5'-ホスホ硫酸を合成するAPSキナーゼ(4アイソザイム)、システイン合成のための炭素骨格である0-アセチルセリンを供給するセリンアセチル転移酵素(5アイソザイム)、硫化物イオンと0-アセチルセリンからシステインを合成するシステイン合成酵素(9アイソザイム)に着目し、これらの酵素の植物体内における局在を解析した。また、これらの酵素をコードする遺伝子が破壊された変異体植物について酵素活性解析および代謝物分析を行った。その結果、各酵素反応段階において、反応への寄与率の高いアイソザイムが特定できた。ATPスルフリラーゼとAPSキナーゼ、また、セリンアセチル転移酵素とシステイン合成酵素はそれぞれ連続した酵素反応を仲介する二酵素であるが、ATPスルフリラーゼとAPSキナーゼについては反応寄与率の高いアイソザイムの細胞内局在性は一致したが、セリンアセチル転移酵素とシステイン合成酵素については反応寄与率の高いアイソザイムの細胞内局在性はそれぞれ異なっており、0-アセチルセリンが細胞小器官間輸送を受ける可能性が示唆された。次年度は細胞内局在性が同じ酵素タンパク質間における物理的相互作用の有無を検討する。硫黄は動植物における多量必須元素である。動物は環境中の無機硫黄を同化する生合成経路を持たないが、植物は環境中の硫酸イオンを吸収し多様な有機硫黄化合物を合成する硫黄同化系を有する。現在までの研究から、硫黄同化系を構成する各酵素反応段階は活性や局在等の性質が異なる複数の酵素アイソザイムが仲介することや、これらの酵素の発現が硫黄環境変化に応じて転写レベルで制御されていることが示されている。一方、硫黄同化系酵素の活性や安定性が他タンパク質との相互作用によって調節されている可能性が想定できるが、これら転写後制御についての知見は少ない。本研究では、植物の硫黄同化系の制御に関わる新たな機構を同定することを目的とし、硫黄同化系酵素と相互作用する因子の解析をシロイヌナズナを材料として進めた。硫黄同化の最初の反応段階である硫酸イオンの活性化を仲介するATPスルフリラーゼは4アイソザイム存在する。前年度までの遺伝子破壊系統の機能解析の結果、酵素活性全体における寄与率が最も高いことが示されたATPスルフリラーゼアイソザイムについて、免疫沈降用にエピトープタグを付加した融合タンパク質を高発現する形質転換シロイヌナズナを作出した。形質転換体では、ATPスルフリラーゼ以外の硫黄同化系酵素遺伝子のmRNA発現量や硫黄関連代謝物の含量が大きく変化していた。現在、この形質転換体からATPスルフリラーゼをエピトープタグに対する抗体を用いて免疫沈降し、ATPスルフリラーゼと相互作用するタンパク質の同定を進めている。また、細胞内への硫酸イオン取り込みに関わるトランスポーターについて、複数のトランスポーターアイソフォームどうしが物理的に相互作用することを示唆する結果を得た。硫黄はその化学的特性から生体内における酸化還元反応や解毒作用、蛋白質の構造維持や機能に重要な役割を果たす元素である。動物は無機硫黄を同化することができないのに対し、植物は環境中の硫酸イオンを吸収し多様な有機硫黄化合物を合成する硫黄同化系を有する。現在までの研究から、硫黄同化系を構成する各酵素反応段階は活性や局在等の特性が異なる複数の酵素アイソザイムが仲介することや、これらの酵素遺伝子の発現が硫黄環境変化に応じて転写制御されることが示されている。本研究では、硫黄同化系酵素間の相互作用とその生理学的意義を解析している。ATPスルフリラーゼとAPSキナーゼは連続した酵素反応を行う硫黄同化系酵素である。局在解析の結果、シロイヌナズナにはどちらの酵素も3つの葉緑体局在型アイソザイムと1つの細胞質局在型アイソザイムを含むことが明らかになった。

酵母two-hybrid法による相互作用解析の結果、葉緑体局在型のATPスルフリラーゼアイソザイムと葉緑体局在型のAPSキナーゼアイソザイムが結合することが示された。ATPスルフリラーゼの生成物でありAPSキナーゼの基質であるアデノシン5'-ホスホ硫酸は化学的に不安定な物質であることから、2酵素の相互作用により酵素反応を効率的に行う仕組みがあることが予想される。
多言語養育環境が自閉症児スペクトラム児の発達に与える影響の検討

本研究では多言語環境における養育がASD児に及ぼす影響について主に以下の二つの方法を用いて検証する。1)実行機能の発達に及ぼす、言語環境と自閉症の交互用の実証研究研究協力者に4つの実行機能課題と言語と知能発達の調査をしてもらい、協力者の親に、コミュニケーション能力と社会性に関わる質問紙に回答してもらう。これらの結果について、ASD/定型発達、バイリンガル(日英)/モノリンガル(日)により分類された4群を比較する。今年度はそのための追加データ収集とデータ整理と分析を行った。2013年8月にアメリカのシカゴに去年訪問した日本人学校に日英バイリンガル定型発達児のデータ収集を実施した。Facebookに日本にある日英バイリンガール自閉症児の親の会と連絡取れ研究協力を得ることができ、国内で日英バイリンガールASD児の家族に訪問し、データ収集を実施した。本研究プロジェクト通して、アメリカのL.A.にある日本人自閉症児の団体に連絡取れ、研究協力を得ることができ、2014年2月にL.A.にその団体の親の会を訪問しインタビューを行った。その上、そこにいる日英バイリンガルASD児のデータ収集できた。本研究にとって、非常に有意義な訪問でした。今年度は今までのデータを整理と分析し、国内と海外にも研究報告の機会がありまして、他の研究者から意見や指導をもらい、今後の分析のため非常に参考になった。2)日中英トライリンガルASD児における会話観察日中英の多言語環境に育つASD児のケースを対象とし、多言語環境に育つASD児と家族の会話分析の研究を行う。協力者は日本在中、日中英トライリンガルASD児と家族であり、協力者は年に一度言語発達調査をしてもらい、60分間の家族自然会話のビデオを撮らせてもらう。去年追加の家族の自然会話のビデオデータを加え、対象児の言語発達の特徴を分析し、2013年6月に国内の学会で、ポスター発表をさせてもらった。2013年12月に新たのデータを追加するため、協力者の家族自然会話のビデオデータ収集し、日中英ASD児の言語発達調査を行った。お母さんの言語使用の特徴の分析を加え、日本コミュニケーション障害学会の雑誌「コミュニケーション障害学」の投稿の着手し受理され、2014年の8月に出版される予定。親子間コミュニケーションの特徴を着目し、以前のデータと追加データを比較し、2014年6月にスウェーデンに開催される国際学会で発表する予定。(抄録なし)本研究では多言語環境における養育がASD児に及ぼす影響について主に以下の二つの項目に従って研究を実施した。1)実行機能の発達に及ぼす、言語環境と自閉症の交互作用の実証研究研究協力者である児童に対し、4つの実行機能課題と、言語と知能にかかわる発達検査を実施し、また協力者の親には、コミニニケーション能力と社会性に関わる質問紙に回答してもらった。これらの結果について、ASD/定型発達、バイリンガル(日英)1モノリンガル(日)により分類された4群を今後比較分析する。今年度の具体的な実施項目は以下のとおりである。2012年10月にカナダのトロントとバンクーバーにある日本人自閉症児の団体を訪問し、バイリンガル環境下に育つ自閉症児とその家族が直面している問題について情報収集を行った。さらに、当該団体に所属する家族から研究協力を得て、日英バイリンガルASD児のデータ収集を行った。2013年1-2月には、金沢市内で日本語モノリンガルの定型発達児およびASD児のデータ収集を実施した。さらに、2013年3月にはアメリカのシカゴにある日英バイリンガル教育を行う小学校を訪問し、日英バイリンガル定型発達児のデータ収集を実施した。以上のように、本研究に必要な4群のデータを収集できた。2)日中英トライリンガルASD児における会話観察日中英の多言語環境に育つASD児のケースを対象とし、多言語環境に育つASD児と家族の会話分析の研究を行った。協力者は日本在住の、目中英トライリンガルASD児と家族であり、対象児には言語発達調査を実施したほか、60分間の家族間の自然会話場面を記録した。縦断的に記録した親子間コミュニケーションの特徴を分析し、2012年6月にアイルランドに開催された国際学会にて、その成果を報告した。学会では他の専門家から助言指導を得ることが出来た。2013年1月には、新たのデータを追加するため、協力者の家族自然会話のビデオデータ収集し、日中英ASD児の言語発達調査を行った。

本研究プロジェクト通して、アメリカのL.A.にある日本人自閉症児の団体に連絡取れ、研究協力を得ることができ、2014年2月にL.A.にその団体の親の会を訪問しインタビューを行った。その上、そこにいる日英バイリンガルASD児のデータ収集できた。本研究にとって、非常に有意義な訪問でした。今年度は今までのデータを整理と分析し、国内と海外にも研究報告の機会がありまして、他の研究者から意見や指導をもらい、今後の分析のため非常に参考になった。2)日中英トライリンガルASD児における会話観察日中英の多言語環境に育つASD児のケースを対象とし、多言語環境に育つASD児と家族の会話分析の研究を行う。協力者は日本在中、日中英トライリンガルASD児と家族であり、協力者は年に一度言語発達調査をしてもらい、60分間の家族自然会話のビデオを撮らせてもらう。去年追加の家族の自然会話のビデオデータを加え、対象児の言語発達の特徴を分析し、2013年6月に国内の学会で、ポスター発表をさせてもらった。2013年12月に新たのデータを追加するため、協力者の家族自然会話のビデオデータ収集し、日中英ASD児の言語発達調査を行った。お母さんの言語使用の特徴の分析を加え、日本コミュニケーション障害学会の雑誌「コミュニケーション障害学」の投稿の着手し受理され、2014年の8月に出版される予定。親子間コミュニケーションの特徴を着目し、以前のデータと追加データを比較し、2014年6月にスウェーデンに開催される国際学会で発表する予定。本研究必要に必要なデータ(日英バイリンガル定型発達児/ASD児,日モノリンガル定型発達児/ASD児)を収集でき、研究計画を順調に実施できた。しかし、日英バイリンガルASD児の研究協力者を得る事は難しく、目標としていた人数には届かなかった。日中英トライリンガルASD児と家族の研究については、海外の学会にて成果報告を行い、今後の分析のため有意義な資料を得ることが出来た。今後の研究の推進方策は、今年度収集したデータを分析することが最優先である。その結果によって、追加データの収集や分析方法の修正が必要となる。また、カナダで訪問した団体に依頼し、日英バイリンガルASD児の研究協力者を増やすよう努める。当初の研究実施計画においては、イギリスで英語モノリンガルの定型発達児/ASD児のデータ収集する予定であったが、協力先であるシェフィールド大学との共同研究の申請や参加者募集の手続きが想定より遥かに煩雑で時間を要することが判明したため、研究期間内にデータ収集を終えることは困難であるという見込みに至った。よって、本研究で扱う対象群は、当初計画したASD/定型発達、バイリンガル(日英)/モノリンガル(日本語)/モノリンガル(英語)に分類された6群から定型発達1ASD、バイリンガル(日英)1モノリンガル(日本語)により分類される4群に限定し比較することにした。(抄録なし)
中等教育における情報教育のカリキュラム開発と教師教育に関する研究

本研究は、主として中等教育における情報教育のカリキユラム開発に関する課題と今後の展望を検討することを目的としたものであった。カリキュラム開発の枠組みとしては、(1)理念的カリキユラム、(2)公的に認められたカリキュラム、(3)計画されたカリキユラム、(4)実施されたカリキュラム、(5)経験されたカリキユラムとに区分して検計している。これはさらに第1部「情報教育カリキュラムの開発政策」と第2部「情報教育の計画・実施・評価」とに区分し、第1部では主として研究者から見た理念としての情報教育のカムキュラム、ならびに文部省を中心とした各種審議会や委員会等の検討事項ならびに学習指導要領に告示された内容を整理している。第2部においては、高等学校ならびに中学校を中心とした情報教育の実施状況についての計画、実態調査ならびに評価などを行っている。研究の結果として明らかになったことは、高等学校の一部の学校において普通教育としての情報教育を総合的に把えてカリキュラム全体を検討しているところもあるが、なお、職業教育として従来から、行われてきている情報処理教育の影響を受けているところが多い。中学校については技術、家庭科の「情報基礎」が内容として重要であるが、プログラミング言語の教育に重点を置くもの、応用ソフトによる情報の創作や処理に重点を置くものとがある。結論としては、応用ソフトを利用したものでも、カリキュラムとして十分に成り立ち得ることが明らかになった。なお、研究の過程で教育用として利用できるプログラミング言語“教育用Mind"が開発された。本年度は新学習指導要領の告示の年でもあったので、特に中学校の技術・家庭科における「情報基礎」の内容、高等学校普通科における「特に必要と認められる教科」としての情報教育の内容について検討した。研究代表者の西之園が文部省の関連する委員会の委員であったこともあり、研究成果を行政に反映させることも重要な課題であった。研究成果としては、中学校における「情報基礎」の内容として、従来から行われてきた電子回路の延長としての論理回路の制作やプログラミング言語の教育よりも、応用ソフトを利用しての情報そのものを処理し操作することの重要性を指摘した。それにともなう教育内容を具体的に検討した。また、技術・家庭科における実践的研究は、これまで遅れがちであったが、板倉らを中心に現行カリキュラム内でのゆとりの時間を利用しての指導が実施され、その結果を検討した。高等学校段階における情報教育は、そのカリキュラムの内容について現在のところ細かい規定はなく自由度が高い。したがって幅広い研究が望まれるとともに、生徒の実態を反映したカリキュラム内容にする必要がある。このような視点から兵庫県を事例として実態調査を行い、その成果から具体的なカリキュラム内容を提案した。しかしながら現時点ではその内容はまだ理念的な色合が強く、今後の研究が必要である。教員養成大学・学部における情報教育の充実が緊急な課題になっているので、昭和63年末に全国国立大学の実態調査を実施した。その結果として、前年よりもカリキュラムは充実してきているが、受講者数はまだ限られており、選択科目として扱かわれているところが多く、今後の充実が望まれることが明らかになった。以上のような研究成果について教育工学関連学協会第2回全国大会、国立大学教育工学センター協議会、日本科学教育学会等において報告した。本研究の2年目には、情報教育の実施状況についてのさらに詳しい実態調査を実施するとともに、高等学校、中学校に一貫するカリキュラムの内容について検討した。(1)高等学校における情報教育の実施状況についてさらに調査を進め、全国的にみて特徴のある学校ならびに兵庫県を事例として、計画されたカリキュラム、実施されたカリキュラム、経験されたカリキュラムの枠組みで調査した。その結果、情報教育においては従来の講義形式では魅力に乏しく、実習を重視したカリキュラムを工夫する必要があることが明らかになった。(2)中学校の情報教育については、技術、家庭科における「情報基礎」が中心的な役割を果しているが、今なか模索段階にあり、「情報基礎」として位置づくためには、高等学校段階での内容がさらに具体的に明らかになる必要がありことが実感された。

(3)情報教育カリキュラムの開発のためのデ-タベ-スの構築については鳴門教育大学の学校教育センタ-において研究論文の収集ならびにデ-タベ-ス化が進み、検索できる状況にまで達した。(4)教師教育用カリキュラムについては、教育養成大学、学部において総合科学課程などの新課程が設置されたところが多く、現在の状況はきわめて流動的である。この件については国立大学教育工学センタ-協議会における研究の進展を参考としているが、むしろ現員教員の研修用カリキュラムを開発することの重要性が指摘された。この件については明年度の重要テ-マとすることとした。(5)現在までに調査研究した結果を資料として、広く現職教員にも読んでもらえるような情報教育に関する啓蒙書を刊行することが決まり、現在その準備が進んでいる。本研究は、主として中等教育における情報教育のカリキュラム開発に関する課題と今後の展望を検討することを目的としたものであった。カリキュラム開発の枠組みとしては、(1)理念的カリキュラム、(2)公的に認められたカリキュラム、(3)計画されたカリキュラム、(4)実施されたカリキュラム、(5)経験されたカリキュラムとに区分して検討している。これはさらに第1部「情報教育カリキュラムの開発政策」と第2部「情報教育の計画・実施・評価」とに区分し、第1部では主として研究者から見た理念としての情報教育のカリキュラム、ならびに文部省を中心とした各種審議会や委員会等の検討事項ならびに学習指導要領に告示された内容を整理している。第2部においては、高等学校ならびに中学校を中心とした情報教育の実施状況についての計画、実態調査ならびに評価などを行っている。研究の結果として明らかになったことは、高等学校の一部の学校において普通教育としての情報教育を総合的に抱えてカリキュラム全体を検討しているところもあるが、なお、職業教育として従来から行われてきている情報処理教育の影響を受けているところが多い。中学校については技術・家庭科の「情報基礎」が内容として重要であるが、プログラミング言語の教育に重点を置くもの,応用ソフトによる情報の創作や処理に重点を置くものとがある.結論としては、応用ソフトを利用したものでも、カリキュラムとして十分に成り立ち得ることが明らかになった。なお、研究の過程で教育用として利用できるプログラミング言語“教育用Mind"が開発された。
衝突・剥離・付着現象の変分法的アプローチによる数理解析

本研究は、弾性体・流体などの動力学相互作用をエネルギー系として記述し、変分法に基づいた数学的解法とシミュレーション技法を確立することを目標としていた。相互作用として付着・剥離・衝突を想定する。対象物が体積保存するなど大域的制約条件が付く場合を取り扱った。このために、エネルギー法(Lagrangian)に基づく方法論である離散勾配流法を導入した。これは時間差分空間微分型汎関数を用いて双曲型方程式の近似解の構成に変分の直接法を用いるものである。この方法は偏微分方程式に比べて大域的情報を含めやすい。弾性体の振動などを記述する場合に優れている。非局所効果や不連続性のある諸問題の解析も行った。本研究は、弾性体・粘弾性体・流体などの動力学・相互作用をエネルギー交換系として記述し、変分法に基づいた数学的解法とシミュレーション技法(計算技術)を確立することを目標としている。対象となる物体は人体内構造物を想定しており、相互作用として付着・剥離・衝突・吸水・脱水現象を想定する。対象物が体積保存するなど大域的制約条件が付く場合が多い。そこで、エネルギー法(Lagrangian)に基づく方法論を導入した。これは偏微分方程式に比べて大域的情報を含めやすいが、弾性体の振動を記述する場合、解の存在と正則性を得るために強力な武器である最小化法が使えない。この困難を克服し、運動・時間発展を伴う諸現象で、非局所効果や不連続性のある諸問題を連成解析も視野に入れて統合的に扱う解析手法とそれに基づく数値解析アルゴリズムの開発をめざしている。この目標に対して自由境界を伴う問題で離散勾配流法を導入して近似解の構成、収束先としての解の存在、収束のスピードなどを評価する方法論を導入した。直接的には一次元の問題で解自体の表現がよく知られているブラックショールズ方程式に適用したものが論文として成果を得た。これは、自由境界付きの問題を離散勾配流と粘性解の良いところを合わせて自由境界の収束速度まで評価したものである。また、非線形半群の理論を用いて粘性解では評価しきれない部分を突破しており、一般論として意味がある。よって、この取り扱いは本研究の重要な基礎となると思われる。対象となる物体は人体内構造物を想定している。相互作用として付着・剥離・衝突・吸水・脱水現象を想定する。この範疇では対象物が体積保存するなど「大域的制約条件」が付く場合が多い。そこで、エネルギー法(Lagrangian)に基づく方法論を導入して解析を進めている。これは変分法が偏微分方程式に比べて大域的情報を取り扱い安いからである。弾性体の振動を記述する場合、解の存在と正則性を得るために強力な武器である最小化法が使えない。この困難を克服し、運動・時間発展を伴う諸現象で、非局所効果や不連続性のある諸問題を連成解析も視野に入れて統合的に扱う解析手法とそれに基づく数値解析アルゴリズムの開発を目指してきた。この結果、多層の泡の解析や弾性体ボールのバウンスなど体積保存や位置エネルギーなど大域情報を破綻無く扱える数値解法の開発に成功しつつある。非線形偏微分方程式・変分問題で、余次元が存在する幾何学的測度論に関連する問題を研究対象としてきた。この問題は変分問題を出発点として、放物型への拡張は自然に行われてきたが正則性の問題などから、双曲型への拡張はあまり行われてこなかった。本研究では幾何学的測度論と双曲型との融合をメインテーマとして研究を行っている。特に、具体的な問題として双曲型自由境界問題を想定してきた。この問題に対して弱解の存在(1次元)、離散勾配流を用いた数値解法の開発を行ってきた。物理的イメージとして、液滴の付着問題が挙げられる。方程式レベルではデルタ測度が出現するなど取り扱いは難しい。そこで時間方向を離散化した離散ラグランジェアンとも言える方法論を導入し最小化問題として定式化した。これらを変分の直接法に基づくアルゴリズムで数値計算を行った。また、離散ラグランジェアンは弾性体ボールの衝突問題などにも応用でき、それらの定式化を行い数値解法を開発した。このように、今後は数学的手法と共に数値解析法の開発にも取り組み応用まで含んだ総合的な解析方法の開発を洗練させていくことを目指すこととする。さらに、薄膜と流体の連成解析への端緒も開きたい。本研究は、弾性体・粘弾性体・流体などの動力学・相互作用をエネルギー交換系として記述し、変分法に基づいた数学的解法とシミュレーション技法(計算技術)を確立することを目標としていた。付着・剥離・衝突を想定していた。

対象物が体積保存するなど大域的制約条件が付く場合も視野に入れて解法の開発を行ってきた。主たる方法論として、エネルギー法(Lagrangian)に基づく方法論を導入した。これは偏微分方程式に比べて大域的情報を含めやすいが、たとえば、弾性体の振動を記述する場合、解の存在と正則性を得るために強力な武器である最小化法が使えない。この困難を克服し、運動・時間発展を伴う諸現象で、非局所効果や不連続性のある諸問題を連成解析も視野に入れて統合的に扱う解析手法とそれに基づく数値解析アルゴリズムの開発をめざし、離散ラグランジェアンと呼ぶべき双曲型離散勾配流の導入に成功した。このような問題群に対して離散勾配流法は非常に有効である。時間方向を離散化したエネルギーの最小化で近似解を作り、時間離散幅をゼロにしたときに、収束すれば、その解はラグランジェアンの停留点となる。これは数値解析法としてもエネルギー最小化法を波動型方程式に応用した新たな方法になっている。数値的方法は、エネルギーに基づく最小化法(最適化法)になる。この方法を用いて双曲型方程式の自由境界問題についての総合的解釈に成功した。これを論説にまとめた。また、多重泡の解析についても成果を挙げて原著論文をまとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。偏微分方程式論26年度が最終年度であるため、記入しない。自由境界の取り扱いについて懸案の一つであった時間依存問題について精密な評価付きの結果を得たことで本研究の進展はおおむね良好であると判断した。研究課題の進捗状況は予定通りである。大域的情報を扱う変分的手法を双曲型偏微分方程式まで有効に拡張できている。マルチバブル(ジャンクション付きの多層泡)をエネルギーのみで記述してその運動を記述するのに成功したことを始め、ボールのバウンスについても変分的取り扱いで数値的に正しいと思われる解法を開発した。よって達成度は当初の80%に達していると自己評価する。双曲型自由境界問題やボールのバウンスについての基本的な定式化とソフトウェアの開発およびテストが終わった。これからは流体との連成解析に取り組む段階となり、当初予定していた課題をおおむねクリアしていると考えられるためこのように判定した。付着・剥離・衝突現象など、従来取り扱いが困難であった問題群に対し、エネルギー法・離散勾配流法に基づく新しい解法の開発が進んできた。そのため、弾性体・粘弾性体・流体・弾性多孔体などが動力学的相互作用を起こす現象の新しい数学的解法が開発されると信ずる。本研究では、基本的アルゴリズムの開発のみならず、高速な解法を開発することをも目標にしていた。この点において、やや不十分なところがある。変分的解法の高速化は行列方程式を用いる方法に比べて高速化が遅れており、この部分の進歩が実用には欠かせない。並列化アルゴリズムの開発や、直接法の本質的な改善をはかって行くことが今後の研究の中心課題になると考えている。方法としては、本来備わっていないヘシアンの情報をうまく拾い、前処理と合わせた新たな方法論を作る方向で突破するように検討している。
精神障害当事者のためのソーシャルサポート質問紙の段階的開発

Duke Social Support Inventory日本語版の精神障害者の家族版を開発し、質問紙調査を実施した。調査用紙は属性に関する質問9項目、ソーシャルサポートの範囲と頻度に関する質問10項目、ソーシャルサポートの程度と満足に関する主観的感情に関する「大いにある」から「全くない」までの5段階リッカートスケールのもの24項目から構成されている。家族用に開発し、DSSI-Jより改編した部分は属性に関する質問9項目、ソーシャルサポートの範囲と頻度に関する質問10項目である。調査結果は、任意抽出法にて精神障害者家族連合会の地域組織の一つを通じ300部を配布し、郵送法にて131部を回収した(回収率43.7%)。回答者の属性は男性34名、女性95名、平均年齢は70.9歳、中央値、最頻値ともに71歳、最高齢は93歳、最年少は35歳であった。当事者の診断名は統合失調症96名、気分障害11名、発達障害2名、未記入および分類不能15名であり、そのうち複合診断を持つもの13名であった。精神障害が明らかになってからの期間は19.4年経過しており、病気のことも含め相談できる身内は2人、友人の数は2.8人であった。医療関係者以外で相談できる相手は調査方法のバイアスがかかっているが、圧倒的に家族会関係者が占めていた。同居者数の平均は2.76名で、最頻値は3名、1時間以内に暮らす両親は0.3人、兄弟姉妹の数は1.2人、自分の子は1.1人、身内は1.5人であった。1週間で人と話した回数は2.3回、電話で個人的な話をした回数は2回、SNSは1回、社会活動への参加は1.5回、職場等での会話0.8回であった。主観的には全般的にソーシャルサポートの程度と満足に関して「わりに満足」しており、家族や友人に子供の世話を「あまり頼まず」、特別な援助は「あまり必要としない」特徴があった。平成27年度においては、代表者の開発したDSSI-Jから抽出した因子、「情緒的支援」,「手段的支援」,「認識評価的支援」についてインタビューガイドの質問内容について検討した。また、調査対象者の状況についての枠組みについても検討を行った。学生の場合は1年次生4年次生においてストレスフルイベントの差があるが、実習を含め学業を進めること、学業の場での対人関係(指導者であり評価者である教師との関係、先輩、同僚、後輩に該当する上級生、同級生、下級生との関係)、私生活での友人関係、生活基盤(経済、通学等)、看護師においても職場での対人関係(指導者であり評価者である上司との関係、先輩、同僚、後輩との関係、他の職種の職員)、私生活での対人関係、生活基盤(経済、通勤等)それぞれの立場の共通の枠組みについて検討した。また、当初、フォーカスグループを用いて効率的にソーシャルサポートのグループインタビューを行おうと計画したが、ストレスフルな出来事に対処する個別のリソースが異なるため、グループ内での会話の中で相互の調査対象者のプライバシーの保護の観点から危惧があり、個別のインタビューを行うよう、計画を変更することとした。これらをもとにインタビューガイドの素案を作り、倫理審査用の研究計画書の作成までを行ったが、時期が1月にかかり、研究代表者の転勤等を考慮し倫理審査での審査を平成28年度に回すこととした。倫理的配慮に重点を置きフォーカスグループによる聞き取り調査から個別面接による質的記述的研究に計画の変更を行った。また、インタビューガイドの作成が1月までかかり、当初計画より遅延した。研究代表者の異動に伴い、研究倫理審査を受ける機関を平成28年度に着任する機関に変更することとした。そのため、研究の遂行の時期が半年遅れることとなったが、倫理審査用の研究計画書はおおむね完成しており、着任した機関の倫理審査様式に適合させる作業を行うのみである。質問紙によるソーシャルサポートネットワークの規模を測定するにあたり、従来の質問紙による電話の頻度等の質問項目をSNSに置き換える内容の検討を今年度は行った。これはソーシャルサポートネットワークの中に、バーチャルコミュニティであるSNSの在りが20世紀社会とは異なり、最近の一般社会において市民権を得てきたためである。現代社会におけるSNSの一つは実体を持った知友とのコミュニケーションツールとしてのものである。現在では家族内の意思伝達の手段としてLINE等を用いたコミュニケーション手段として存在しており、対面した会話よりも、SNSを用いたコミュニケションの方が頻度、時間数も多いことがしばしば見られた。また、電話機による会話は減少し、携帯電話(スマートフォンを含む)を用いた会話が増え、遠隔でのコミュニケーション手段が変化している。また、手紙という紙媒体を用いた伝達は減少し、SNS等のメールを用いたコミュニケションに変化している。もう一つの存在はバーチャルコミュニティーにおける知友の存在であり、特定のSNSの中で、知り合い、OFF会等に参加しなければ、実体を持たない知友として存在する。以上のSNSの存在を前提にソーシャルサポートネットワークの規模の質問項目を作成し次に、ノーバックのNSSQを参考にしながら、ソーシャルサポートを受ける対象者をNSSQでは一人一人思い浮かべて回答しているが、多くの人々がソーシャルサポートを得ることについて、その内容ごとに対象者をソーシャルサポートネットワークから選択している実態を踏まえ、階層化した質問紙を検討する段階に至った。現在、質問紙の妥当性について検討しているところである。一つは定年に伴い職場を変えたことである。500km以上離れた場所に異動したため、教育研究環境の変化がああり、職場環境に適するために労力を割かれたことがある。