hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知的負荷が多属性意思決定に及ぼす影響の解明：生体信号・生理指標に基づく分析

本研究の目的は、認知的負荷が、非合理的な選択現象である、2属性3肢選択意思決定における4種類の文脈効果(魅力効果、妥協効果、類似性効果、ファントム効果)に影響を及ぼすメカニズムを、生体信号指標(眼球運動、事象関連電位)と、生理学的指標を用いて解明することにあった。この研究目的は、眼球運動測定、事象関連電位測定、血中グルコース濃度測定において、ほぼ達成することができ、5件の雑誌論文に発表し、12件の国際学会発表と、13件の国内学会発表を行った。本研究の目的は,認知的な負荷が,非合理的な選択現象である2属性3肢選択意思決定における4種類の文脈効果(類似性効果,魅力効果,妥協効果,幻効果)に及ぼす影響を,生体信号指標(眼球運動,事象関連電位)と,生理学的指標を用いて詳細に分析することにあった。平成25年度においては,新たに複数の予備調査によって設定した刺激項目群を採用し,従来の頭部搭載型眼球運動測定装置に比べて参加者に負担が少なく精度も高い最新型の非接触型・眼球運動測定装置(Tobii X120)2台を用い,3種類の文脈効果(類似性効果,魅力効果,妥協効果)を,詳細に分析する基本的な実験に焦点を絞り込んだ(実験参加者数は,113名)。さらに,ファントム効果については,208名を実験参加者とし,代表的な認知負荷である時間的制約(time pressure)条件と統制条件を比較する実験を行い,興味深い知見を得ることができた。脳波の事象関連電位の測定については,BrainAmpを用いた実験準備を行った。実験参加者の唾液アミラーゼ活性の測定については,データの信頼性に問題があるため,実施を中止した。特に,3種類の文脈効果に関し,113名の実験参加者について,サンプリング時間解像度120Hz(サンプリング周期,8.4ms)という非常に高い精度で,眼球運動データを取得できたことは大きな成果である。膨大な生体信号データであるため,実験結果の公表に向けて,データ分析を進めている。平成25年度に実施した実験データは,平成26年度に複数の学会(国内,国際)にて研究発表を行うように手続き中である。先年度は,新たに設定した刺激項目群を採用し,参加者に負担が少なく精度が高い最新型の非接触型・眼球運動測定装置(Tobii X120)2台を用いて,3種類の文脈効果(類似性効果,魅力効果,妥協効果)について,詳細な測定を行った(実験参加者数は,113名)。ファントム効果については,代表的な認知負荷である時間的制約条件と統制条件を比較する実験を行った(208名)。平成26年度においては,先年度に得られた大量の実験データを詳細に分析し,複数の国内学会(6件)と,国際学会(4件)で研究発表を行った。また,前年度の実験では,類似姓効果が明確に得られなかったため,属性値を調整して追試実験(眼球運動測定)を行った(34名)。さらに,文脈効果の一般性を検証するため,刺激材料に長方形を用いた知覚的な2属性3肢選択意思決定実験(妥協効果,魅力効果;眼球運動測定)を開始した。当初の研究実施計画にしたがい,平成26年度は脳波の事象関連電位測定に重点をおいた。脳波測定では多数の刺激材料が必要になるため,新たに16項目の刺激を設定した。事象関連電位測定では眼球運動が大きなノイズを生むため,3肢を1つずつ継時提示した。脳波測定装置には,研究分担者の武田裕司先生のご協力を得て,国際標準のBrainAmpを使用した。頭皮上19チャンネル(国際10-20法)に加え,顔面4チャンネルの測定を行った。実験パラダイムとして,プローブ法を用い,視覚的な主課題(2属性3肢選択意思決定課題)と並行して提示した単調な聴覚刺激に対する事象関連電位の変化によって,主課題へ配分された認知資源を測定した。妥協効果条件と魅力効果条件に,各々16名の実験参加者を割り当てた。特に魅力効果条件で興味深い知見が得られており,国内外の学会で発表し,雑誌論文を執筆する予定である。知覚的な2属性3肢選択意思決定についても,脳波測定を開始した。本研究の目的は,認知的負荷が,非合理的な選択現象である多属性意思決定における文脈効果に影響を及ぼすメカニズムを,生体信号指標と生理学的指標を用いて解明することにあった。つまり,認知的負荷を与える状況で,2属性3肢選択意思決定課題を用い,眼球運動を詳細に測定し,事象関連電位における関連成分の変化を明らかにすることを目指した。さらに,実験参加者の血中グルコース濃度と唾液アミラーゼ活性を測定し,認知的負荷と認知資源の消耗やストレスとの関係を解明することを目的とした。上記の研究目的は,眼球運動測定,事象関連電位測定,血中グルコース濃度測定において,平成26年度までにほぼ達成することができた。平成27年度には,2属性3肢選択意思決定における膨大な眼球運動データを,時系列的に属性レベルで分析し,その結果を国内外の学会で発表した。また,上記の実験・分析方法を知覚的意思決定課題に応用し,眼球運動と事象関連電位を測定した実験も行い,その結果を国際学会で発表した。平成26年度は脳波測定に焦点を当てた。実験パラダイムとしてプローブ法を用い,視覚提示される主課題と並行して提示した聴覚刺激に対する事象関連電位の変化によって,主課題へ配分された認知資源を測定した。

特に魅力効果条件で興味深い知見が得られ,平成27年度,国内外の学会で分析結果を発表し,英文学術雑誌に論文を投稿した。しかし,英文学術雑誌では不採択となったため,査読者のコメントを踏まえ,刺激材料を48項目に増やし,分析方法も修正し,実験参加者40名程度を目標にして,魅力効果条件の追試実験を開始した。現在12名の有効データがあり,後半のフェイズでは,コンペティター選択試行において,ターゲット選択試行よりも有意にP1ーN1振幅が減衰し,主課題に多くの処理資源が配分されることが示唆され,仮説が支持された。本研究の目的は、認知的負荷が、非合理的な選択現象である、2属性3肢選択意思決定における4種類の文脈効果(魅力効果、妥協効果、類似性効果、ファントム効果)に影響を及ぼすメカニズムを、生体信号指標(眼球運動、事象関連電位)と、生理学的指標を用いて解明することにあった。この研究目的は、眼球運動測定、事象関連電位測定、血中グルコース濃度測定において、ほぼ達成することができ、5件の雑誌論文に発表し、12件の国際学会発表と、13件の国内学会発表を行った。当初の研究実施計画どおり,平成26年度は脳波の事象関連電位測定実験を進めることができた。脳波測定装置には,研究分担者の武田裕司先生のご協力を得て,国際標準のBrainAmpを使用した。頭皮上19チャンネル(国際10-20法)に加え,顔面4チャンネルによる詳細な測定を実施できた。実験パラダイムとして,比較的新しい技法であるプローブ法を用い,視覚的な主課題(2属性3肢選択意思決定課題)へ配分された認知資源(注意)を測定することができた。妥協効果条件と魅力効果条件で,各々16名のデータが得られた。特に魅力効果条件で興味深い知見が得られており,国内外の学会で発表し,雑誌論文を執筆する予定である。また,発展的な方向として,知覚的な2属性3肢選択意思決定についても,脳波測定を開始できた。社会科学交付申請書に記載した研究目的は,平成25,26年度においてほぼ達成できたと考えている。今後は,2属性3肢選択意思決定に関する眼球運動測定実験と事象関連電位測定実験(言語刺激,知覚刺激)を継続すると共に,実験データに基づいてモデルの修正・発展を行う。新たな発展的研究として,これまでの実験課題において,実験参加者の気分をpositive, negativeに誘導した場合,文脈効果がどのように変化するか,検討を予定している。平成27年度は最終年度であるため,研究成果を論文にまとめ,学会誌に投稿する。3種類の文脈効果(類似性効果,魅力効果,妥協効果)に関し,113名の実験参加者について,サンプリング時間解像度120Hz(サンプリング周期,8.4ms)という非常に高い精度で,眼球運動データを取得できたことは大きな成果である。また,ファントム効果については,208名を実験参加者とし,代表的な認知負荷である時間的制約(time pressure)条件と統制条件を比較する実験を行った。実験参加者の唾液アミラーゼ活性の測定については,データの信頼性に問題があるため,実施を中止し,今後も測定の予定はない。一方,脳波の事象関連電位の測定については,専門家の指導のもとに,BrainAmp(10-20法)を用いた実験準備を行った。脳波測定実験は長時間に及ぶため,多額の実験参加者謝礼を支払う必要がある。次年度に多数の実験参加者を募り,脳波測定実験を継続して行うことを計画しているため,次年度使用額を設定した。
経済グローバル化への政策対応と政党制の変容-先進諸国の財政・金融改革を事例に

本研究は、経済のグローバル化が進展する中で、各国の政策の違いに政党制度が与える影響を探ろうとするものである。国際的な市場の圧力を受けて市場指向型の経済政策への転換を迫られている状況は、先進各国に共通するものの、実際の政策対応には国ごとに違いがある。そうした差異は、しばしば各国の政治システムの違いから説明される。本研究では、特に政党システムに着目して、経済政策の変化を説明した。事例としては、日本の金融市場改革と、コーポレートガバナンス改革を中心として、ドイツとの比較を行った。日本のいわゆる55年体制、すなわち自民党一党優位体制の下では、政治家は、専門性の高い経済政策の決定権限の多くを官僚に委譲してきた。また、利益集団も政治家・官僚と長期的な関係を築き、時間をかけて関係者が協議を行い、経済環境の変化に漸進的に対応するような改革が行われてきた。それに対し、政党システムがより競合的なものに変化した93年以降は、その時々の政党間の競合状況に応じて、大幅な改革が提案されたり、官僚主導で緩やかな改革が実現したりといったバリエーションが生じるようになった。平成19年度は、引き続ぎ調査を行うとともに、学会・研究会において研究成果の公表を行った。日本政治学会での報告「対内直接投資と経済ナショナリズムをめぐる政治」、および日本国際政治学会での報告「市場の論理か国内政治か?-グローバリゼーションと経済政策の選択をめぐって-」学会報告を行った。また、ドイツ・オスナブリュック大学における国際シンポジウム(「1989年以降のドイツと日本:改革圧力と政治システムのダイナミクス」)においても報告の機会を得た。これらの機会に得られたフィードバックも踏まえ、成果を順次論文にまとめている。現在、20年度中刊行予定の学会誌1、論文集2への掲載が決定している。他に1本の論文を学術誌に投稿中である。そうした差異を政党システムのあり方、より具体的には政党間の競合状況に着目して説明する。研究初年度は、日本の銀行危機への対応と政党システムの変化の関係についての事例を論文にまとめ、シンポジウム「日本とドイツ--グローバル化の挑戦と政策対応」(2005年9月26-28日、於東京大学)において報告した。バブル経済崩壊後、日本は金融危機に直面したが、処理が後手に回って危機を深刻化させたと批判されてきた。その政策対応の変遷を時間を追って検討すると、経済状況の変化だけではなく、政党制の変化と密接な関係があることが明らかになった。政党間の競合状況は、政治家と官僚組織との協力関係、および世論へのアピールに影響を与えることを通じて、大胆な新政策導入の可否を左右した。また、本年度は日本の財政改革や規制緩和の事例について調査を行うとともに、他国の事例(特にドイツ)についても予備的な調査を行った。政党政治と金融・財政改革に関する先行研究のレビューも行っており、こうした理論的見地を今後事例と結びつけたい。現在、来年度の学会およびシンポジウムでの報告に向けて成果をまとめるとともに、成果の刊行に向けて準備を行っている。平成18年度は、日本やドイツ、イタリアの事例について、主に文献による調査を行うとともに、政党政治と金融・財政改革に関する先行研究のサーベイを行った。成果の公表としては、まず、日本比較政治学会にて学会報告を行った。グローバリゼーションによる市場の圧力と、国家間交渉による外国政府からの圧力が金融自由化にそれぞれどのように作用したかを検討するとともに、金融構造改革における政策決定者の専門知識の関係に特に着目した。また、複数の研究会でも報告もした(東京大学社会科学研究Contemporary Japan Group、2006年4月27日、および神戸大学政治学研究会、2006年12月13日)。ただし、予定されていた国際シンポジウムが受け入れ先(ドイツ・オスナブリュック大学)側の事情で延期となったため、そこでの発表は実現しなかった。成果の刊行については、現在、学術誌に論文を投稿する準備を行っている。平成19年度は研究最終年度であり、これまでの成果をまとめて刊行することを目指す。国内での学会報告、および国際シンポジウムでの報告も予定している。

また、利益集団も政治家・官僚と長期的な関係を築き、時間をかけて関係者が協議を行い、経済環境の変化に漸進的に対応するような改革が行われてきた。それに対し、政党システムがより競合的なものに変化した93年以降は、その時々の政党間の競合状況に応じて、大幅な改革が提案されたり、官僚主導で緩やかな改革が実現したりといったバリエーションが生じるようになった。平成19年度は、引き続ぎ調査を行うとともに、学会・研究会において研究成果の公表を行った。日本政治学会での報告「対内直接投資と経済ナショナリズムをめぐる政治」、および日本国際政治学会での報告「市場の論理か国内政治か?-グローバリゼーションと経済政策の選択をめぐって-」学会報告を行った。また、ドイツ・オスナブリュック大学における国際シンポジウム(「1989年以降のドイツと日本:改革圧力と政治システムのダイナミクス」)においても報告の機会を得た。これらの機会に得られたフィードバックも踏まえ、成果を順次論文にまとめている。現在、20年度中刊行予定の学会誌1、論文集2への掲載が決定している。他に1本の論文を学術誌に投稿中である。
神経変性疾患におけるエクソソームを介した生体内プロテオスターシス維持機構の解明

アルツハイマー病、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症、ポリグルタミン病などの神経変性疾患では、様々な蛋白質のミスフォールディング・凝集が神経変性を引き起こすと考えられている。申請者らは、蛋白質ミスフォールディング・凝集を防ぐ分子シャペロンが、エクソソームを介した細胞間伝播により生体内プロテオスターシスを維持する機構が存在する可能性を考えて研究を行い、以下の成果を得た。1)神経変性疾患モデルショウジョウバエにおいて、筋肉・脂肪などの末梢組織からの分子シャペロンの細胞間による複眼神経変性の抑制効果を明らかにした。2)ポリグルタミン病モデルマーモセットにおける末梢血中エクソソームのプロテオーム解析を行い、野生型マーモセットと比べて有意に増加しているバイオマーカー候補分子を見出した。神経変性疾患モデルマウスにおける末梢血中エクソソーム内分子シャペロンの評価を行ったところ、予想に反してHsp70、Hsp40などの明らかな変動を認めなかったため、プロテオーム解析により、これら以外の分子シャペロンも含めて再解析を行う必要が生じたため。神経変性疾患モデルマウス、マーモセットを用いて、経時的な血液中エクソソームのプロテオーム解析を行い、病態の進行と相関するバイオマーカー候補分子を同定する。1)神経変性疾患モデルショウジョウバエにおいて、分子シャペロンの細胞間による神経変性病態への影響を明らかにした。2)神経変性疾患モデルマウスにおける末梢血中エクソソーム内分子シャペロンの変動を評価した。また、プロテオーム解析により、疾患モデルマウスにおいて変動を認める候補分子を見出した。平成28年度の研究において、神経変性疾患モデルでの分子シャペロンの検出感度が低かったため研究計画を繰り越したが、平成29年度にタグを付加した分子シャペロンを用いて、研究を行うことができたため。神経変性疾患モデルマウスを用いて、血液中エクソソーム内分子シャペロンの変動を評価する。
「基本競合系」型神経回路による視覚競合過程の生物学的実現

本研究は,鳥類の向網膜系の構造と機能の詳細を把握し,基本競合系型の競合神経回路による視覚競合過程の生物学的実現の様式を明らかにすることを目的とする.この目的に添って,以下の多面的なアプローチによる一連の研究を行った.1)向網膜ニューロンの網膜内の標的細胞(IO標的細胞)を細胞内標識して,その軸索と終末を標識し,従来全く知られていなかった網膜内の走行経路と分布を明らかにした.この研究結果は,神経解剖学分野では最も権威のある国際雑誌であるJournal of Comparative Neurologyで出版された.この結果は,向網膜系のシステムとしての構造,特にその出力に関する重要な知見であり,今後の研究の進展にとって価値のあるものである.2)向網膜ニューロン(isthmo-optic neuron ; IOニューロン)が動物の行動,特に視覚誘導性行動の際にどのように活動しているかを明らかにするために,向網膜神経核(isthmo-optic nucleus ; ION)にタングステンワイヤ・テトロード電極を埋め込み,覚醒した頭部無拘束ウズラのIOニューロンから活動を記録した.その結果,頭部運動時にはIOニューロンの活動は抑制され,運動終了直前から活動が促進されることがわかった.3)IONの破壊が視覚誘導性行動にどのように影響するかを調べた.その結果,ION破壊によって散乱した餌を採餌する際のペック(ついばみ)の時間間隔が有意に遅延することがわかった.餌の探索を要しない採餌環境では遅延は見られないことから,ION破壊が餌の探索に関与する過程に障害したことを示唆していると考えられる.4)ION内の神経構築の詳細を明らかにするために,IONを含むスライス標本を作製し,ION内のニューロンの細胞内標識を行った.また,免疫組織化学によるGABA作動性ニューロンの標識も行った.これにより,網膜に投射するIOニューロンの軸索がION核内ではvaricosityを多く持つことを見いだした.これはIOニューロンがION核内でシナプス形成する可能性を示唆するものである.また,GABAニューロンの終末がIOニューロンの細胞体を取り囲むように存在することもわかった.本研究は,鳥類の向網膜系の構造と機能の詳細を把握し,基本競合系型の競合神経回路による視覚競合過程の生物学的実現の様式を明らかにすることを目的とする.この目的に添って,以下の多面的なアプローチによる一連の研究を行った.1)向網膜ニューロンの網膜内の標的細胞(IO標的細胞)を細胞内標識して,その軸索と終末を標識し,従来全く知られていなかった網膜内の走行経路と分布を明らかにした.この研究結果は,神経解剖学分野では最も権威のある国際雑誌であるJournal of Comparative Neurologyで出版された.この結果は,向網膜系のシステムとしての構造,特にその出力に関する重要な知見であり,今後の研究の進展にとって価値のあるものである.2)向網膜ニューロン(isthmo-optic neuron ; IOニューロン)が動物の行動,特に視覚誘導性行動の際にどのように活動しているかを明らかにするために,向網膜神経核(isthmo-optic nucleus ; ION)にタングステンワイヤ・テトロード電極を埋め込み,覚醒した頭部無拘束ウズラのIOニューロンから活動を記録した.その結果,頭部運動時にはIOニューロンの活動は抑制され,運動終了直前から活動が促進されることがわかった.3)IONの破壊が視覚誘導性行動にどのように影響するかを調べた.その結果,ION破壊によって散乱した餌を採餌する際のペック(ついばみ)の時間間隔が有意に遅延することがわかった.餌の探索を要しない採餌環境では遅延は見られないことから,ION破壊が餌の探索に関与する過程に障害したことを示唆していると考えられる.4)ION内の神経構築の詳細を明らかにするために,IONを含むスライス標本を作製し,ION内のニューロンの細胞内標識を行った.また,免疫組織化学によるGABA作動性ニューロンの標識も行った.これにより,網膜に投射するIOニューロンの軸索がION核内ではvaricosityを多く持つことを見いだした.これはIOニューロンがION核内でシナプス形成する可能性を示唆するものである.また,GABAニューロンの終末がIOニューロンの細胞体を取り囲むように存在することもわかった.本研究は,鳥類の向網膜系の構造と機能の詳細を把握し,それらに基づいた数理モデルを用いて向網膜系のシステムとしての振る舞いを明らかにし,基本競合系による視覚競合過程の生物学的実現を解明することを目的としている.この目的に添って,以下の一連の研究を行った.1)向網膜ニューロンの網膜内の標的細胞(IO標的細胞)を細胞内標識して,その軸索と終末を標識し,従来全く知られていなかった網膜内の走行経路と分布を明らかにした.この結果は,神経解剖学分野では権威ある国際学術雑誌であるJournal of Comparative Neurologyに投稿し,受理された.この結果は,向網膜系のシステムとしての構造,特にその出力に関する重要な知見であり,今後の研究の進展の上で重要なものとなる.2)向網膜神経核の破壊が,視覚競合過程を必要とする採餌の際の探索行動にどのように影響するかを調べた.現在はまだ例数が少ない段階ではあるが,向網膜神経核を破壊した動物では有意にペック(ついばみ)間隔の延長が観察された.今後例数を増やし,また同一動物での破壊の前後の比較などを行うことで,採餌行動での向網膜系の役割を検討する.

3)自由行動時の向網膜ニューロンの活動を記録するべく,予備実験を開始した.実験用のアリーナ,アンプが完成し,記録用の電極が向網膜ニューロンの活動を記録できることを確認した.これらの結果を元に,近々無拘束の自由行動中の動物の向網膜ニューロンからの記録が可能になると思われる.これは,向網膜系の機能的意義を検討する最も重要な実験となる.本研究は,鳥類の向網膜系の構造と機能の詳細を把握し,基本競合系型の競合神経回路による視覚競合過程の生物学的実現の様式を明らかにすることを目的とする.この目的に添って,以下の多面的なアプローチによる一連の研究を行った.1)向網膜ニューロン(isthmo-optic neuron ; IOニューロン)が動物の行動,特に視覚誘導性行動の際にどのように活動しているかを明らかにするために,向網膜神経核(isthmo-optic nucleus ; ION)にタングステンワイヤ・テトロード電極を埋め込み、覚醒した頭部無拘束ウズラのIOニューロンから活動を記録した.その結果,頭部運動時にはIOニューロンの活動は抑制され,運動終了直前から活動が促進されることがわかった.2)IONの破壊が視覚誘導性行動にどのように影響するかを調べた.その結果,ION破壊によって散乱した餌を採餌する際のペック(ついばみ)の時間間隔が有意に遅延することがわかった.餌の探索を要しない採餌環境では遅延は見られないことから,ION破壊が餌の探索に関与する過程に障害したことを示唆していると考えられる.3)ION内の神経構築の詳細を明らかにするために,IONを含むスライス標本を作製し,ION内のニューロンの細胞内標識を行った.また,免疫組織化学によるGABA作動性ニューロンの標識も行った.これにより,網膜に投射するIOニューロンの軸索がION核内ではvaricosityを多く持つことを見いだした.これはIOニューロンがION核内でシナプス形成する可能性を示唆するものである.また,GABAニューロンの終末がIOニューロンの細胞体を取り囲むように存在することもわかった.4)昨年度得られた細胞内標識法によるIOニューロンの形態の論文が,神経解剖学分野では最も権威のある国際雑誌であるJournal of Comparative Neurologyで出版された.
場の理論におけるWILSONくりこみ群と対称性の実現

最終年度の研究実績は1)昨年度からの研究テーマである「大局的対称性の実現」において、2005年のくりこみ群国際会議(ヘルシンキ)で報告したカイラル対称性に関する研究成果をまとめた。2)本研究のもっとも中心的な課題である、Wilsonくりこみ群に固有な運動量切断と両立する新たな「ゲージ対称性の実現」で大きな前進があった。昨年度までの研究では、有効ゲージ対称性の存在自体は、概念的は示していたが、ゲージ対称性を記述する具体的な恒等式、マスター方程式の形は未知であった。突破口は、園田英徳氏(神戸大学)がQEDでWilson有効作用に対する厳密なWard-高橋恒等式の導出に成功したことに起因する。五十嵐(研究代表者)・伊藤(研究分担者)は、園田との共同研究を開始し、この恒等式を経路積分から導き出すと共に、これが反場形式のマスター方程式の形に書き直せることを示した。この研究成果は、ギリシャで行われた第3回厳密くりこみ群国際会議で報告した。年度末までにQEDに関する論文を投稿し、さらに非可換ゲージ理論への拡張、格子模型への応用などにとりくみたい。3)格子理論におけるアノマリーについての研究では、宗(研究分担者)が鈴木博氏(理化学研究所)らと共同研究を行い、いわゆるoverlap typeといわれる格子フェルミオンの重力場中の振る舞いを考察し、理論の定式化を与えるとともに、アノマリーの計算を行った。さらに、アノマリーのゼロ次元的な類似物である、いわゆる「大局的なアノマリー」について、その経路積分表示を考察した。今年度の研究計画の主要目的は、くりこみ群の流れの上で実現される対称性の一般的な定式化を与えることであった。この定式化には、BV形式が有効であると考えられた。実際、この枠組みでの研究を進めることによって、対称性を特徴づけるキーコンセプトが「量子論的マスター方程式(QME)」であり、UV領域でのQMEとIR領域での有効理論におけるQMEとの関係を見いだすことができた。これらの定式化の成功は、本研究課題の今後の遂行にとって重要な成果となるものであり、論文としてまとめた(論文1)。特に、応用上重要なゲージ(BRS)対称性については、我々の定式化の妥当性を確かめる意味もあって、まず摂動論解析を実行した。具体的には、パウリーヴィラス正則化をもちいて、与えられたゲージ理論のQMEの解法を与え、純ヤンーミルズ系に適応し、QMEの摂動論的解を構成した。これらの成果は、論文2として発表した。さらに、研究計画で記載した課題「相互作用のある系でのカイラル対称性とその自発的破れの機構の研究」についても、非摂動論的なマスター方程式を導出し、解の構成に関する簡単な方法を見いだすことができた。また、SU(2)などの大局的対称性への適用でも成果を上げることができ、これらを論文3にまとめた。なお、今年度は、主に連続理論での研究実績をあげるために、ドイツ、オランダなどの研究グループとの研究打ち合わせを、また、格子理論の分野でギリシャのグループとの研究打ち合わせを実施した。また、国内の研究集会で、研究成果の発表につとめた。1)平成14年度の研究計画の主要目的は、格子上で定義された場の理論における対称性の問題にとりくむことであった。格子理論は、QCDなどの非摂動論的研究や数値シミュレーションによる解析にとって重要な位置を占める正則化理論の一つであり、この理論における対称性の実現は、本研究と密接に関連するテーマである。2)我々が研究対象としたのは、自己相互作用するフェルミオン系でのカイラル対称性である。従来格子理論では、カイラルの実現は原理的に困難があるとみなされていたが、この数年、正則化を指定する格子間隔に依存した、新しい対称性の記述方法の発見によって、長年の困難が克服できることが明らかに成りつつあった。3)我々は、昨年来開発してきた、反場形式に基づく「正則化に依存する対称性の一般的定式化」をこの問題に適用し、(1)対称性を定義するkey relationとして注目されてきたGinsparg-Wilson関係式が、マスター方程式そのものであること。(2)フェルミオンの自己相互作用系でのマスター方程式を求め、その厳密解を構成した。これは、相互作用系でのカイラル対称性を定式化できる非自明な具体例を提供するものである。4)これらの成果は、論文として発表するとともに、京都大学基礎物理学研究所研究会「場の理論2002」(2002年7月)、「場の量子論の基礎的諸問題と応用」(2002年12月)で報告した。また、MITでの国際会議「Lattice 2002」で成果を発表するとともに、Braun大学、Bonn大学、Mainz大学を訪問し、研究打ち合わせを行った。今年度は、また研究支援者1名を雇い、研究計画の効果的な遂行に留意した。1)平成15年度の研究計画の主要目的の一つは、格子上で定義された場の理論における対称性の定式化を基礎として、これを連続理論に拡張することであった。格子理論と連続理論は、大筋で類似しているが、格子定数が運動量に依存する関数におきかわる等の技術的な困難もあることが明らかになった。2)連続理論におけるくりこみ群の活用は、いわゆる「くりこみ群方程式」の解析という形をとる。この方程式は、Legendre有効作用に対するものと、いわゆるWilsonian有効作用に対するものと二種類ある。

これらは形式上は同等だが、近似計算を行う上では、取り扱いが異なってくる。我々は、特定の正則化を選んで、対称性の考察にとって有利なWilsonian有効作用を近似する一般的方法を開発し、これに対するくりこみ群方程式が、Legendre有効作用に対する方程式の情報を再現することを示した。3)具体的にカイラル対称性の非自明な実現を連続理論で試み、くりこみ群方程式を用いて解析するという目標に対しては、現在進行中で未だ十分な成果を達成するに至っていない。4)これらの成果は、日本物理学会(宮崎)等で発表した。また、今年度は国内の研究グループとの研究打ち合わせを重視するとともに、研究支援者を1名雇い、研究計画の効果的な遂行を図った。1)平成16年度の研究計画の一つは、WILSON有効作用に対するくりこみ群の発展方程式である、POLCHINSKI方程式の解析方法を研究することであった。これについては、有効作用のtree展開の枠組みに基づき、発展方程式のなかで、一粒子可約な寄与のなかから既約部分を生成するものを分離して、実質的にLegendre有効作用の発展方程式に現れる部分を取り出す処方を見いだした。この研究成果は、論文にまとめ出版した。2)研究計画の主要部分は、カイラル対称性などの大局的対称性について、通常の対称性を保持しない正則化の下で新たな有効対称性を定式化し、この対称性を持つWILSON有効作用を構成すること、また、有限個の相互作用項に対するPOLCHINSKI方程式を解析することであった。この課題については、対称性の保持に必要な微分項はすべてとりいれ、それ以外の微分項について展開するという新たな微分展開を考えた。この展開のleading項については、対称性を保持したまま発展方程式の解析が行えることを示した。この結果は、基礎物理学研究所研究会「場の量子論の基礎的諸問題と応用」(2004年12月)でポスターによる発表を行い、現在、論文としてまとめている。3)格子理論における超対称性の研究においては、いわゆる「市松格子」上でのstaggered fermionに関する対称性の分析をおこなった。これについての研究結果は、シカゴで開催された「LATTICE 2004」(2004年6月)や基礎物理学研究所研究会「格子ゲージ理論の新しい発展と芽」(2004年12月)などで発表した。4)上記の研究計画の効果的な遂行のため、国内、国外の研究グループとの研究打ち合わせ、各種研究会への出席・成果発表をこない、研究支援者1名を雇用した。本年度の研究業績は1)Wilsonくりこみ群に固有な運動量切断と両立する新たな「対称性の実現」を、質量項正則化のもとでのカイラル対称性を具体例として、特にくりこみ群の流れの記述に焦点をしぼり考察した。そのため、一般的な議論としてPolchinski方程式を反場形式での正準変換として記述し、この流れ方程式が、量子論的なBRS変換のもとで不変となることを示した。また、いわゆるスキーム独立性の問題と関連して、場の変数の有限正準変換に伴うPolchinski方程式の共変的な振る舞いを明らかにした。これらの一般論を用いて、Luesherらの非自明なカイラル対称性の表現と標準的な表現の間の写像を考察し、くりこみ群の流れの相互関係を理解することができた。これらの成果は、ヘルシンキでの国際会議「Renormalization group 2005」で報告した。
熱対流方程式系の空間周期的な分岐定常解のまわりの解のダイナミクスの研究

隠居はOberbeck-Boussinesq方程式のある種の定常解に対して、定常解が線形化安定性の臨界状態にあっても、初期撹乱の大きさに関係なく無条件安定であることを示した。さらに隠居は粘性による発熱の効果を考慮に入れたOberbeck-Boussinesq方程式タイプのモデル方程式を導出し、このモデル方程式については、熱伝導解が不安定になる制御パラメータの閾値(分岐点)が通常のOberbeck-Boussinesq方程式よりも大きくなるが、様々な空間周期パターンをもつ定常解がtranscriticalに分岐することを示し、熱伝導解は制御パラメータが閾値より小さくても有限振幅の撹乱に対して不安定であることを示した。また隠居は非局所的な非線形項をもつVlasov-Poisson-Fokker-Planck方程式の初期値問題を考察し、重み付きSobolev空間において不変多様体を構成することによって解の時間無限大における漸近形を求めた。川島は一般の双曲・楕円型連立系のある種の特異極限を論じ、この特異極限で双曲・楕円型連立系の解が対応する双曲・放物型連立系の解に収束することを、その収束の速さも込めて証明した。また川島は空間1次元の半空間における離散的Boltzmann方程式の初期・境界値問題を考察し、いくつかの境界条件のもとで、定常解の存在とそれらの時間無限大における漸近安定性を示した。小川はあるクラスの半線形分散型方程式の初期値問題において、初期値がDiracのデルタ関数のような一点だけの特異点を持つ場合に方程式の解が時間がたった後に時間と空間の両方向に付き実解析的になることを示した。また小川は3次元Euler方程式の解の爆発問題を考察し、爆発のための十分条件を渦度のある一般化されたBesov空間によるセミノルムによって与えた。井口は空間周期的な水底上の定常水面波の分岐について調べ、水底に小さな凹凸がある場合の可能な分岐パターンの分類を行なった。本研究では、無限層状領域における熱対流現象を記述する0berbeck-Boussinesq方程式の静止状態を記述する空間一様な定常解(熱伝導解)が不安定化する分岐点の近傍での解の時問発展の様子を明らかにすることを研究目的とした。隠居は0berbeck-Boussinesq方程式のある種の定常解に対して、定常解が線形化安定性の臨界状熊にあっても、初期撹乱の大きさに関係なく無条件安定であることを示した。また隠居は粘性による発熱の効果を考慮に入れた0berbeck-Boussinesq方程式タイプのモデル方程式を導出し、熱伝導解が不安定になる制御バラメータの閾値(分岐点)が通常の0berbeck-Boussinesq方程式よりも大きくなることを示した。さらに、このモデル方程式については、様々な空間周期パターンをもつ定常解がtranscriticalに分岐することを示し、熱伝導解は制御パラメータが閾値より小さくても有限振幅の撹乱に対して不安定であることを示した。川鳥と井口は輻射気体の運動を記述する双曲一楕円型方程式系の解の時刻無限大の時の漸近挙動について調べ、解の漸近形をある種の自己相似解で表し、その誤差項の各点評価を行なった。また川島は空間1次元の半空間における離散的Boltzmann方程式の純消散的境界条件のもとでの定常解の存在を示し、その定常解の漸近安定性を示した。

井口は空間周期的な水底上の定常水面波の分岐について調べ、水底に小さな凹凸がある場合の可能な分岐パターンの分類を行なった。小川はあるクラスの半線形分散型方程式の初期値問題において、初期値がDiracのデルタ関数のような一点だけの特異点を持つ場合に方程式の解が時間がたった後に時間と空間の両方向に付き実解析的になることを示した。本研究における各自の研究成果は次の通りである.隠居は粘性による発熱の効果を考慮に入れたOberbeck-Boussinesq方程式タイプのモデル方程式を導出し、熱伝導解が不安定になる制御パラメータの閾値(分岐点)が通常のOberbeck-Boussinesq方程式よりも大きくなることを示した。さらに、このモデル方程式については、様々な空間周期パターンをもつ定常解がtranscriticalに分岐することを示し、熱伝導解は制御パラメータが閾値より小さくても有限振幅の撹乱に対して不安定であることを示した。また隠居は非局所的な非線形項をもつVlasov-Poisson-Fokker-Planck方程式の初期値問題を考察し、重み付きSobolev空間において不変多様体を構成することによって解の時間無限大における漸近形を求めた。川島は一般の双曲・楕円型連立系のある種の特異極限を論じ、この特異極限で双曲・楕円型連立系の解が対応する双曲・放物型連立系の解に収束することを、その収束の速さも込めて証明した。また川島は空間1次元の半空間における離散的Boltzmann方程式の初期・境界値問題を考察し、いくつかの境界条件のもとで、定常解の存在とそれらの時間無限大における漸近安定性を示した。また小川は3次元Euler方程式の解の爆発問題を考察し、爆発のための十分条件を渦度のある一般化されたBesov空間によるセミノルムによって与えた。井口は2次元空間における水面波で表面張力がある場合の初期値問題の適切性を考察し、初期値の大きさに制限を課さなくても問題は適切であることを示した。
女子学生における摂食障害リテラシーの調査ならびに予防教育プログラムの作成

本研究では日本人女子学生の摂食障害に関するリテラシーを明らかにすることで、摂食障害の早期発見や予防のための教育プログラムの作成を目的とした。日本人女子大学生および短期大学生計1424人を対象に、ビネット法による摂食障害に関するリテラシー調査用紙を実施し、851の回答を得た。その結果、摂食障害という疾患名は理解できるが、摂食障害が精神疾患であることや治療が必要な疾患であることはあまり認識されておらず、摂食障害に関するリテラシーは十分でないことが示された。よって、摂食障害予防のためのプログラムにおいては、まずは摂食障害に関する正しい認識をもつことが必要だと考えらえる。摂食障害における予防や早期発見には摂食障害に関する知識や理解(リテラシー)を有することが有効とされているが、本邦では摂食障害のリテラシーに関する調査研究は少ない。そこで摂食障害に関するリテラシーの調査を行い、本邦における摂食障害リテラシーを明らかにすることで、摂食障害の早期発見や予防のための教育プログラムの作成を目的としている。平成27年度の研究計画としては、これまでに作成した自記式調査票を用い、高校・短大・大学等に所属する女子学生に対して摂食障害に関するリテラシー調査の実施を予定していた。しかし、調査協力を依頼していた高校や短期大学の都合等により27年度は女子大学生のみを対象とした調査を行った。地方私立大学に所属する女子大学生1104人に対し、授業開始前等の時間に調査の概要を説明し、調査票を配布した。任意での提出とするため、後日の提出とし、結果613の調査票を回収した(回収率55.5%)。現在、回収した調査票の集計・統計処理を行っている。平成28年度は、調査が実施できなかった高校生や短大生に対する調査を実施するとともに、引き続き大学生の調査結果の集計・統計処理を行っていく予定である。27年度に実施予定だった短大生・高校生に対する調査を実施することができなかった。平成28年度においては、予定していた女子短期大生に対する自記式質問紙調査を実施し、対象者323人中241人から回答を得た(回収率74.6%)得られた女子短期大生の回答結果は集計処理を終了し、今後統計処理を実施する予定である。調査結果の統計処理としては、短期大学生と4年制大学生のリテラシーに差があるのか、さらに摂食障害傾向の有無についても比較検討する予定である。平成27年度に実施した4年生女子大学生に対する調査結果については、統計処理を行い、摂食障害リテラシー傾向の検討を行った。調査結果の概要については、調査対象者全体としてどのような傾向がみられるかについてを学会で発表した。さらに、3種のビネット別に対象者の有するリテラシーの程度がどのように異なるかについての検討結果についても学会にて発表を行った。調査結果の統計処理としては、摂食障害リテラシー調査と同時に実施した摂食障害スクリーニング調査結果より、対象者の摂食障害傾向と摂食障害リテラシー傾向の関連性の検討を行い、摂食障害傾向の有無が摂食障害リテラシーにどのように影響するのかについて検討した。また、調査対象者の所属や学年別に、摂食障害リテラシー程度や摂食障害傾向の有無がどのように関連しているのかについても統計処理を行い検討を行っている。これら統計処理の結果については、平成29年度も継続して検討を行い、学会発表や論文投稿によって公表していく予定である。予定していた調査を終了し、調査結果の統計処理を実施した。今後はより詳細に調査結果を分析し、予定していた摂食障害予防プログラムの作成を目指したい。そこで本研究では摂食障害に関するリテラシーの調査を行い、本邦における摂食障害リテラシーを明らかにすることで、摂食障害の早期発見や予防のための教育プログラムの作成を目的としている。平成29年度は、これまで実施した女子大学生と女子短期大学生の摂食障害に関するリテラシー調査結果を集計・統計処理し、摂食障害に関する理解の有無や摂食障害患者に対する認識についてさらなる検討を行い、今後実施予定である教育プログラムの内容について検討した。また、摂食障害スクリーニング調査(EAT-26、SCOFF、EDE-Q)の結果が摂食障害に関する理解や認識に対しどのように影響しているかについて検討するため、対象者をそれぞれのスクリーニングテストの高得点群と正常得点群に分け、摂食障害リテラシーとの関連を検討した。調査で用いた神経性やせ症(AN)、神経性過食症(BN)、過食性障害(BED)の3ビネットの疾患名、症状の原因、対応方法に関しては全てのスクリーニング調査の高得点群と正常得点群において差は見られなかったが、現在または過去の経験におけるビネットの症状と自身の類似については、3つのビネットにおいて全てのスクリーニング調査の高得点群と正常得点群間で回答傾向に有意な差がみられ(χ2検定、p<0.05)、高得点群はビネットと自身との類似性が高いと認識している傾向がみられた。さらにビネットに対する共感においても高得点群はビネットに強く共感を持つ傾向がみられた(χ2検定、p<0.001)。摂食障害傾向の有無は摂食障害の知識との関連は少ないが、ビネットの症状と自身の類似点の判断や、ビネットに対する共感において関連する可能性が示された。

その結果、摂食障害という疾患名は理解できるが、摂食障害が精神疾患であることや治療が必要な疾患であることはあまり認識されておらず、摂食障害に関するリテラシーは十分でないことが示された。よって、摂食障害予防のためのプログラムにおいては、まずは摂食障害に関する正しい認識をもつことが必要だと考えらえる。女子短大生および女子高校生に対する調査を実施し、27年度に得られた女子大学生のデータと合わせて解析を行っていく予定である。また、得られた結果をもとに教育プログラムの内容についても検討を行っていく予定である。まずは大学生・短期大学生の調査結果の比較分析を行う予定である。さらに摂食障害のスクリーニング調査結果と摂食障害リテラシー調査結果の関連性を検討し、有用な摂食障害予防のための教育プログラムの開発を行う予定である。食育・食生活・食行動当初計画していた調査が一部実施できなかったため、調査に関する費用を使用することができなかった。調査が完了しなかったため、研究成果の報告を予定していた学会に参加することができなかった。論文投稿のための費用を計上していたが、平成29年度に持ち越しとなったため。延期されている女子高校生および女子短大生に対する調査を実施し、調査対象者への謝礼、調査票処理のための費用として支出する予定である。また、研究成果の報告のために、学会に参加する旅費として使用する予定である。海外学術雑誌へ投稿する際に使用する予定である
モバイルエージェントのための自己安定アルゴリズムに関する研究

本研究課題では、外乱の起こりやすい環境において、複数のモバイルエージェント(自律的に移動する計算オブジェクト)が安定的に協調動作を行うための自己安定アルゴリズムの開発、また、その設計手法の確立を目指す。2018年度は、様々なタイプのモバイルエージェントを対象に、安定的な動作を実現するアルゴリズムを提案した。主な成果は以下の通りである。(a)モバイルロボットのためのリング探索アルゴリズム:モバイルエージェントの一種であるモバイルロボットを対象とし、ロボットが動作する環境をリンググラフでモデル化したうえで、ロボットが協調して全てのノードを訪問するためのアルゴリズムを提案した。とくに、ロボットの視認範囲を1、ロボットの記憶ビット数・送信ビット数(ライトとしてモデル化される)を1に限定することで、外乱がロボットに与える影響を最小限に抑えている。(b)動的ネットワークにおけるモバイルエージェントの集合・探索アルゴリズム:本研究では、外乱の起こりやすい環境をリンクの接続状況が変化する動的ネットワークとしてモデル化し、その上で動作するエージェントのためのアルゴリズムを提案した。具体的には、リングネットワークにおいて全エージェントを1ノードに集合させる集合アルゴリズム、トーラスネットワークにおいて全ノードを訪問する探索アルゴリズムを提案した。(c)個体群プロトコルモデルにおけるリーダ選挙・分割アルゴリズム:個体群プロトコルモデルとは、不規則に移動する低性能なデバイスをエージェントとしてモデル化したものである。個体群プロトコルでは、2つのエージェントが近づいたときにのみ、交流によって状態を変化させることができる。本研究では、1個体をリーダとして選択するアルゴリズム、個体群を同サイズの複数のグループに分割するアルゴリズムを提案した。いくつかのアルゴリズムでは、自己安定性も実現している。2018年度は、設計手法確立のためのケーススタディとして、モバイルエージェントの様々な基本タスクに対して自己安定アルゴリズムの実現可能性を検討し、実現可能であればその効率化を目指すことを目的としていた。実際に、モバイルロボットモデル、動的ネットワークモデル、個体群プロトコルモデルなどの様々なモバイルエージェントモデルにおいて、重要な基本タスクに対する、自己安定性、または、その実現につながる性質をもった効率的なアルゴリズムを提案することができた。そのため、順調に進展しているといえる。2019年度は、より高度な自己安定アルゴリズムの設計手法を検討するために、付加的な性質を付与した自己安定アルゴリズムの開発を検討する。具体的には、2018年度に開発したモバイルロボットモデル、動的ネットワークモデル、個体群プロトコルモデルのアルゴリズムに対して、従来システムで多く研究されている故障封じ込め(故障発生時にその影響を限定的に抑える)、安全収束(部分的に条件を満たした目的状態に短時間で収束し、その状態を保ったまま条件を全て満たした目的状態に収束する)などの概念を適用可能かどうか検討する。そのうえで、エージェントモデルに特化した概念の導入を検討する。計画通り使用しているが、端数として少額が余ったものである。
教育用映像素材に対する字幕検索システムの開発

本研究では映像内の字幕に着目した字幕検索システムを開発する.本手法では,各字幕の文字画像特徴量と検索キーに対応する文字画像特徴量との距離に基づいて該当の字幕が出現するフレームを検索する.教育用映像データに対して検索実験(検索単語として91単語)を行った結果, 1-gram特徴量を用いた場合には最大98. 61%, 2-gram特徴量を用いた場合には最大99. 59%の平均適合率を得ることができた.検索時間に関しても, 2-gram特徴量を用いた場合でも約0. 5秒で検索結果を得ることができた本研究では映像内の字幕に着目した字幕検索システムを開発する.本手法では,各字幕の文字画像特徴量と検索キーに対応する文字画像特徴量との距離に基づいて該当の字幕が出現するフレームを検索する.教育用映像データに対して検索実験(検索単語として91単語)を行った結果, 1-gram特徴量を用いた場合には最大98. 61%, 2-gram特徴量を用いた場合には最大99. 59%の平均適合率を得ることができた.検索時間に関しても, 2-gram特徴量を用いた場合でも約0. 5秒で検索結果を得ることができた現在,マルチメディア技術の発展に伴って,教育分野の中で教育用映像素材が頻繁に利用されつつある.大量の映像素材がアーカイブ化されつつある反面,映像題目,映像制作会社,映像ジャンルといった予め人手で付与されたキーワード情報を基に管理されているのが現状である.そのため,学習者が事前にキーワード情報について熟知していなければならず,教育効果を低下させる原因になっている.そこで,より教育効果を上げるためには,映像内容に準じた情報で映像を検索する必要がある.映像内容を表すコンテンツとしては,映像フレームの構図情報,音声情報等が挙げられるが,本研究では,ユーザからの入力が容易なテキスト情報に対応した字幕情報に着目する.また,教育用映像素材の中でも特に英会話教育用の映像素材を対象にし,映像から字幕領域を検出する技術,検出した字幕領域から字幕文字を認識する技術,及び学習者が字幕により学習に有効な映像シーンを検索する技術を開発する.このような字幕に基づいて映像シーンを検索できれば,大量の英会話映像素材集から特定の単語が英会話で使用されているシーンのみを集めて試聴することができる.つまり,学習者が詳しく知りたい単語についての用例を,あたかも辞書を調べるように,解説付きの映像データ集で学習することが可能になる.平成21年度は,字幕領域を検出するシステム,及び字幕文字画像の特徴量を作成するシステムを開発した.特に英会話の教育用映像に対する評価実験を行い,領域検出アルゴリズム.文字画像特徴量の有効性を検証した.現在,マルチメディア技術の発展に伴って,教育分野の中で教育用映像素材が頻繁に利用されつつある.大量の映像素材がアーカイブ化されつつある反面,映像題目,映像制作会社,映像ジャンルといった予め人手で付与されたキーワード情報を基に管理されているのが現状である.そのため,学習者が事前にキーワード情報について熟知していなければならず,教育効果を低下させる原因になっている.そこで,より教育効果を上げるためには,映像内容に準じた情報で映像を検索する必要がある.映像内容を表すコンテンツとしては,映像フレームの構図情報,音声情報等が挙げられるが,本研究では,ユーザからの入力が容易なテキスト情報に対応した字幕情報に着目する.また,教育用映像素材の中でも特に英会話教育用の映像素材を対象にし,映像から字幕領域を検出する技術,検出した字幕領域から字幕文字を認識する技術,及び学習者が字幕により学習に有効な映像シーンを検索する技術を開発する.このような字幕に基づいて映像シーンを検索できれば,大量の英会話映像素材集から特定の単語が英会話で使用されているシーンのみを集めて試聴することができる.つまり,学習者が詳しく知りたい単語についての用例を,あたかも辞書を調べるように,解説付きの映像データ集で学習することが可能になる.平成22年度は,ユーザが入力した文字が字幕内に出現するシーンを検索するシステムを開発した.英会話の教育用映像に対する評価実験を行い,システムの有効性を検証した.現在,マルチメディア技術の発展に伴って,教育分野の中でも教育用映像素材が頻繁に利用されつつある.大量の映像素材がアーカイブ化されつつある反面,映像題目,映像制作会社,映像ジャンルといった予め人手で付与されたキーワード情報を基に管理されているのが現状である.そのため,学習者が事前にキーワード情報について熟知していなければならず,教育効果を低下させる原因になっている.そこで,より教育効果を上げるためには,映像内容に準じた情報で映像を検索する技術が必要である.映像内容を表すコンテンツとしては,映像フレームの構図情報,音声情報等が挙げられるが,本研究では,ユーザからの入力が容易なテキスト情報に対応した字幕情報に着目する.また,教育用映像素材の中でも特に英会話教育用の映像素材を対象にし,映像から字幕領域を検出する技術,検出した字幕領域から字幕文字を認識する技術,及び学習者が字幕により学習に有効な映像シーンを検索する技術を開発する.このような字幕に基づいて映像シーンを検索できれば,大量の英会話映像素材集から特定の単語が英会話で使用されているシーンのみを集めて試聴することができる.つまり,学習者が詳しく知りたい単語についての用例を,あたかも辞書を調べるように,解説付きの映像データ集で学習することが可能になる.平成23年度は,プロトタイプシステムから大規模システムへの拡張大規模システムの評価実験,大規模映像検索サーバを開発した.また,平成23年度以降の研究成果を国内学会,国際会議にて研究発表を行った。
厳密なカイラル対称性をもつ格子理論による量子色力学の精密シミュレーション

本研究は、研究代表者らがこれまで推進してきた厳密なカイラル対称性をもつ格子理論による量子色力学(QCD)シミュレーションをさらに発展させ、低エネルギーQCDの"精密計算"の実現を目指すものである。低エネルギーQCDの諸問題からフレーバー物理に関連する物理量まで、1%レベルの精密な結果を与え、U(1)問題などの歴史的問題の解決と精密実験を通じた新物理探索につなげることを主要な課題とした。次々世代のQCD計算のさらなる精密化のために必要な専用計算機開発に向けたR&Dを並行して進めることも課題の一部であった。研究開始当初の1ヶ月で、国内および国外(台湾)の共同研究者と、課題と具体的な計画の整理を進めた。その後、研究代表者が別途申請中だった若手研究(S)が採択になったため、この研究課題は発展的に解消することとなり、廃止することとした。