hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工関節摩擦部分からの金属イオン溶出のメカニズムの解明とその予防指針の策定

人工股関節材料として一般に用いられているコバルトクロム(CoCr)合金は,表面の不動態被膜が耐食性を支えている.その不動態膜は,骨頭と頚部のテーパー結合部分では,金属同士の接触面におけるフレッティングと呼ばれる微小振幅の摩擦により損傷しやすいと考えられている.不動態被膜の損傷,その後に続く再形成に対して,摩擦ストロークの違いはどのように影響しているかを明らかにするため,本研究では,CoCr合金同士の往復動摩擦実験において,電気化学計測を行った.その結果,摩擦に伴う腐食電位の低下は,ストロークが短いほど,損傷度が大きい傾向があり,また,損傷の回復が遅い傾向があることがわかった.今年度は,一定の周期下でCoCr合金同士を往復微動摩擦し,不動態被膜の破壊や再形成に対する摩擦距離の影響を確認することを目的とする実験を行った.不動態被膜の形成は酸化反応であり,破壊により金属イオンが溶出するため,合金の電位を測定することで不動態被膜の挙動を観察した.電気的な絶縁状態で微動摩擦を構築するための専用の摩擦試験機を特別に新規設計し,本研究課題予算によって購入した.試験材料として,人工関節材料の規格(ASTAST M F75)に準拠したCoCr合金製円柱型ピンと円盤タブレット試料を人工関節のメーカに依頼して作製して実験に用いた.摩擦実験の前に,疑似体液PBS溶液に円柱試験片と円盤試験片を30min浸漬した.PBSに浸漬した試験片を製作した微動摩擦試験機に設置して,30 min往復動摩擦させた後,動作を停止し,30 min静置した.その間のピンと溶液の間の電位を参照電極によって検出し,AD変換の後デジタルデータとして記録した.往復周期は1 Hz,摩擦距離をそれぞれ0.2,1.0,2.0mmとした.ピンの垂直荷重は10 Nとした.予備浸漬の間に平衡状態となっていた電位は、摩擦開始と同時に低下し,摩擦停止と同時に徐々に増加した.この摩擦による電位低下ΔVと摩擦後の電位上昇時の時定数τを求め,それぞれ不動態被膜破壊,および修復速度の尺度とした.摩擦距離が0.2mmではΔVは低値だがτが高値,すなわち修復に時間を要するという傾向が得られた.それに対し摩擦距離が1.0,2.0mmと増加するに従いΔVは増加し,τは減少した.この結果,CoCr合金の表面不動態被膜は,繰り返し摩擦距離が小さいほど,回復時間が遅延することがわかった.これは,摩擦距離が小さいほど,溶液に露出する時間が短くなり,破壊した不導体被膜の摩擦運動中の回復が阻害されるためと考えられた.今世紀になって,使用頻度が急増した金属同士の摩擦面を有する人工股関節において,2010年以降に,高頻度で異常な生体反応が発生することが明らかになり,その原因が,金属イオンの溶出にあると推定されている.本研究課題では,骨頭と頸部の間のはめ合い接合部の微動摩耗について,不導体膜の破損のメカニズムを明らかにし,金属イオンの溶出を防ぐための人工関節のデザインを模索することを目指した.往復動の振幅や摩擦速度の条件を種々に変えて摩擦試験を行い,その過程で,腐食電位測定を逐次行うことで,不動態膜の損傷,修復過程をモニターした.振幅や速度と不動態膜の破壊の関連を求め,そのメカニズムを推定した.実験対象として,コバルトクロム合金同士の組み合わせのピンとディスクを用いた.摩擦を開始すると,腐食電位は,摩擦の往復動のストロークが0.1mm0.8mmまでの間で0.050.3 V低下した.さらに,1mmのストロークでは,0.15 Vとなった.摩擦運動を停止した後,腐食電位は,次第に回復した.その経過を,一次遅れ要素のステップ応答に近似して,その時定数を求めたところ,その値は,ストロークが0.1 mm0.8 mmでは,0.2 s 0.6 sと上昇した.しかし,1 mmのストロークの時には0.05 sに低下し,最も小さい値となった.微小なストロークが,不導体膜の修復を妨げるという当初の仮説は,明確に検証できなかった.不動態膜の回復に要する時間は,ストロークの影響をあまり受けなかった.前年度の実験において,いくつかの条件で,スティックスリップによる振動が激しく発生するために,測定精度の維持が困難だった.そのスティックスリップを防ぐために,今年度は,試験機の最小滑り条件を変更することで,対応できた.27演題の学会報告と4編の原著論文の公表が達成できた.整形外科領域では,転倒による大腿骨骨折や変形性関節症などに対して,人工股関節を用いた関節形成術が広く行われている.しかし,術後に,痛み,過敏症,周囲組織の壊死などを発症し,数年で再手術を余儀なくされる症例が報告されている.主流のモジュラー型は,ステムとネック,ヘッドとネックの間に,金属同士の接触部がある.近年,再手術で抜去したヘッド,ネックのジャンクション部分に変色が見られ,そこで腐食が発生して,金属イオンの溶出が疑われてきた.本来,人工関節材料であるコバルトクロム合金は,表面の不動態被膜によって,金属腐食が防がれている.よって,その腐食が,ヘッドとネックの微小摩耗(フレッテイング)によって,促進されたと,考えられてきた.しかし,人工臼蓋と人工骨頭の間の摩擦部分より小さい摩擦距離で大きな腐食が発生する理由は,これまで,明らかでなかった.本研究では,コバルトクロム合金同士の往復動摩擦実験を行って,不動態被膜の損傷の度合いを腐食電位計測で評価した.

その結果,摩擦を開始すると、腐食電位は、摩擦ストローク0.1 mmの場合,0.05V低下した.1 mmの場合は,0.15V低下した.また、摩擦運動を停止した後,腐食電位は,次第に回復した.その回復の時定数は,ストロークが0.1 mmの場合は,0.2 sで,それが,ストローク1 mmでは,0.05 sになった.すなわち、摩擦ストロークが短いと,不動態被膜の損傷度は大きいことと,損傷した不動態被膜の回復に要する時間が拡大することが,明らかとなった.この結果は,人工股関節のデザインの改善により,生体への有害反応を防ぐことが可能になることを示唆された.人工股関節材料として一般に用いられているコバルトクロム(CoCr)合金は,表面の不動態被膜が耐食性を支えている.その不動態膜は,骨頭と頚部のテーパー結合部分では,金属同士の接触面におけるフレッティングと呼ばれる微小振幅の摩擦により損傷しやすいと考えられている.不動態被膜の損傷,その後に続く再形成に対して,摩擦ストロークの違いはどのように影響しているかを明らかにするため,本研究では,CoCr合金同士の往復動摩擦実験において,電気化学計測を行った.その結果,摩擦に伴う腐食電位の低下は,ストロークが短いほど,損傷度が大きい傾向があり,また,損傷の回復が遅い傾向があることがわかった.本研究課題予算により,新規に微動摩耗専用の摩耗試験器を設計製作,購入することができた.平成26年度において,すでに実験を開始し,その結果をまとめて,第37回バイオトライボロジシンポジウムにおいて,学会報告を完了できた.スティックスリップをさらに抑えるために,滑り方向に対して傾斜した運動方向に自由度を与える予定である.そのために,摩耗試験機に,新しい構造を組み込む予定である.その製作費用を本課題で支出する予定である.摩耗実験の往復動のストロークの最小幅については,これまで,0.1mmだった.さらに,微動条件を確立するために,最小ストローク幅を,0.01mmとして,実験を継続する予定である.医用機械工学コバルトクロム合金同士の摩擦面についての実験を遂行してきた.今後は,コバルトクロム合金とそれ以外の材料を組み合わせた場合について,同様の微動摩耗試験を実施し,微動摩耗における,摩擦距離と不導体被膜の破壊の関連について詳細な検討を行う.相手面材料としては,医療用グレードのチタン合金,超高分子量ポリエチレン,アルミナセラミックス,ジルコニアセラミックスのピン試験片を製作して用いる予定である.昨年度までの実験において,スティックスリップ現象の影響のために,実験結果の信頼性が失われていた.その解消を目的とした,摩耗試験装置の改造を目指した結果,いくつかの装置を加える必要が生じた.その手配の完了のタイミングが,年度末になってしまい,2015年度には,制御プログラムのみの変更に止めて,本体の改造については,やむを得ず,次年度に購入を予定した.昨年の初年度においては,微動摩耗の測定のための専用の試験機を,本研究課題予算にて設計,製作した.すでに,金属と金属の摩擦面については,実験を開始しいくつかの成果を得ている.当初計画では,市販の汎用試験機を導入する予定であったが,機能を限定して新規製作したことで,大幅に安価な装置を入手できた.そのため,一部の予算を来年度以降に留保できた.主に,人工関節摩擦摩耗試験機用上部掴みチャック(30度捩り)の購入費用として支出する予定である.また,試験片の製作,購入費用への支出を考えている.その他としては,成果公表のための,論文掲載費および学会発表に悲痛ような旅費,交通費に支出予定である.
アジア系ラテンアメリカ人の民族性と国民統合-民族集団間の協調と相克に関する研究-

ラテンアメリカ諸国へのアジア人移住はアフリカ系黒人奴隷労働力に基いたプランテ-ション体制の解体とともに、奴隷代替低賃金労働力への要請によって19世紀中葉に始められ、爾来第二次大戦終了時迄は強い人種差別を受けていたが、以後国民国家観排判、民族的多元主義の台頭、1970年代以降のエスニシティの新展開と共に都市を中心に南米諸国においてアジア系ラテンアメリカ人は大きな変貌を遂げ、ラテンアメリカ社会解釈のための大きな手がかりを提供している。クリオ-ル白人支配の体制は再考され、新大陸文化を白人・黒人・インディオの三大分裂から解釈する比較文化の枠組は崩れ、アジア系ラテンアメリカ人を通しての分析枠組構築が要請されている。ブラジルでは日系・沖縄系宗教とカトリック教徒との習合・統合が進行し、韓国移民は既製服の生産販売の分野でアラブ系・ユダヤ系ブラジル人と競合している。中国系人はサンパウロ東洋人街で商工業・サ-ビス業界において日系人・白人系人と協調・相克しながら文化的民族的棲み分けも持続させているが、新世代の間では交婚の事例が増加している。トリニダ-ド,スリナム,ガイアナではかつて中国系人は首都中心街で貴金属商・輸入商・飲食店などで中産階級の地位を確保しながら、アフリカ系人、インド系人との間の民族的相克も育ち、圧迫が強化され、いると共に、他方では民族的二大分裂の間に立って媒介的役割も果たしている。スリナムのジャワ系人は高等教育と官僚制度を利して社会上昇を果たしたが、上記中国系人類似の少数民族の立場に立たされ、オランダへの流出が顕著となっている。アジア系ラテンアメリカ人の参画により労働観・人間観・宗教観におけるパラダイム転換(民衆レベル)が醸成されている一方、社会的にはアジア系人は「中間マイノリティ」の性格も顕著に示しだしている。
前近代日本の超長期ＧＤＰの推計，７２５－１８７４年

本研究の目的は,近代以前の日本の経済成長について,古代(8世紀)から近代初頭(19世紀)にいたるまでの歴史資料から得られる数的情報を利用して,あらゆる経済諸量のデータベースを整備し,超長期にわたる国内総生産(Gross Domestic Product: GDP)を推計することにより,前近代日本の経済成長を数量的に把握することにある。第2年度は,(1)第1年度に出版した『経済成長の日本史:古代から近世の超長期GDP推計730-1874』(名古屋大学出版会,2017年)の合評会および研究会での報告,(2)改訂に必要な資料の収集とデータベース整理,(3)推計値の改訂作業にあてられた。(1)については,今後の改訂にむけた多数の有益なコメントをえることができた。(2)については,主に物価・賃金にかんする資料収集をおこなった。(3)については,推計方法を一部改訂し,国際比較の視点を加えた研究成果を共同研究者とともに英文ディスカッション・ペーパーにて公表した。このディスカッション・ペーパーは経済史学の国際的トップジャーナルの一つであるExplorations in Economic Historyへの掲載が決定している。また,成果物の発表に関連して,一般向けの教養本およびWeb媒体へのコラムに寄稿したこと,前述の『経済成長の日本史』が日本経済新聞社・日本経済研究センター主催「第61回日経・経済図書文化賞」を受賞したことを追加してあげておく。本研究課題は,特別研究員の就職により辞退することになったため,第3年度を待たずに終了することになった。研究結果には多くの議論の余地が残されており,研究課題期間の終了後も継続しておこなわれることになるが,研究期間中に学術研究書および英語論文等が複数公表されて新たな議論がおこっている。したがって,本研究課題の目標は確実に達成されたといえる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の目的は,近代以前の日本の経済成長について,古代(8世紀)から近代初頭(19世紀)にいたるまでの歴史資料から得られる数的情報を利用して,人口・土地・生産・物価・賃金などの経済諸量のデータベースを整備し,それらをもとに歴史的国民計算(Historical National Accounts),すなわち超長期にわたる国民総生産(Gross Domestic Product: GDP)を推計することにより,前近代日本の経済成長を数量的に把握することにある。研究テーマそのものは,博士課程時代より取り組んできたテーマであり,博士論文は一橋大学大学院経済学研究科に提出された学位請求論文にまとめられた。本研究は,その延長線上に位置するものではあるが,資料・データベースの充実,推計方法の追加修正などにより,推計結果を改訂する必要がある。この目標を達成するため,第一年次である平成29年度は,(1)これまでの研究成果(日本の超長期GDP推計結果)の発表と,そのフィードバックをうけた今後の推計結果の改訂のための論点整理,(2)改訂に必要な資料の収集とデータベース整理と,それらを追加した試験的研究にあてられた。発表された日本の超長期GDPの推計結果は完成版ではなく,残りの期間中にさらなる改良を加える予定であるが,全体としては概ね妥当な結果となっている。先行研究であるアンガス・マディソンが『世界経済2000年の歴史』にて推計した日本の1人あたりGDP値に比べて,本研究はより多くのベンチマーク年が追加されているため,経済成長の画期が把握でき,その成長の要因が詳細に考察されている。その内容は,これまでの日本経済史において議論されてきた内容と整合的なものであった。おおむね順調に進展している当初計画では,平成29年度は,主に資料・文献調査,データベース作成作業を中心として進められる予定で,具体的には,(1)中世の土地資料,(2)長期の都市人口資料,(3)徳川時代の宗旨人別改帳に書かれた村の人口と石高となっていた。(1)から(3)のいずれについても,資料館・図書館・Webアーカイブなどでの資料収集を実施をした。特に,(2)については,これまでのデータを補強した都市人口データベースをもとに,日本列島の長期の都市人口の変化についての試験的な分析をおこない,社会経済史学会大会など国内の学会・研究会で報告をおこなった。また,これまでの推計値も含めた研究成果を,書籍・論文による公表し,経済史・人口史などの国内学会で報告した。具体的には,博士論文を大幅に改訂して『経済成長の日本史:古代から近世の超長期GDP推計730-1874』(名古屋大学出版会)として出版した。また,その内容および関連する研究を『岩波講座日本経済の歴史』(岩波書店)の中世編・近世編に,「序章(成長とマクロ経済)」・「第1章(労働と人口)」・「巻末付表(生産・物価・所得の推定)」としてまとめ,英語版のディスカッションペーパーを作成・公表した。口頭発表は国内研究会で複数回報告し,今後の改訂にむけた多数の有益なコメントをえることができた。以上のように,「おおむね順調」に研究は進んでいるといえる。

第2年度は,(1)第1年度に出版した『経済成長の日本史:古代から近世の超長期GDP推計730-1874』(名古屋大学出版会,2017年)の合評会および研究会での報告,(2)改訂に必要な資料の収集とデータベース整理,(3)推計値の改訂作業にあてられた。(1)については,今後の改訂にむけた多数の有益なコメントをえることができた。(2)については,主に物価・賃金にかんする資料収集をおこなった。(3)については,推計方法を一部改訂し,国際比較の視点を加えた研究成果を共同研究者とともに英文ディスカッション・ペーパーにて公表した。このディスカッション・ペーパーは経済史学の国際的トップジャーナルの一つであるExplorations in Economic Historyへの掲載が決定している。また,成果物の発表に関連して,一般向けの教養本およびWeb媒体へのコラムに寄稿したこと,前述の『経済成長の日本史』が日本経済新聞社・日本経済研究センター主催「第61回日経・経済図書文化賞」を受賞したことを追加してあげておく。本研究課題は,特別研究員の就職により辞退することになったため,第3年度を待たずに終了することになった。研究結果には多くの議論の余地が残されており,研究課題期間の終了後も継続しておこなわれることになるが,研究期間中に学術研究書および英語論文等が複数公表されて新たな議論がおこっている。したがって,本研究課題の目標は確実に達成されたといえる。第二年度は資料調査,データベース作成,試行的分析が引き続き行われるが,それらをまとめて時系列および加工統計としての調整を行い,最終的なデータベースの完成をめざす。整備が済んだデータを利用して国内学会にて発表し,論文として投稿・発表する予定である。第一年度に発表された研究成果の内容は,日本経済史においては初めての試みであり,多くのフィードバックをえられたが,批判的な意見にこそ本研究の課題が存在すると考えられる。こうした議論を受け止めて,推計方法の再検討や歴史的事実の検証を行い,より精度の高い推計をめざす。特に,都市人口系列は現在1万人以上の比較的規模の大きな都市に限定されているため,中小規模(2000-5000人規模)の都市人口の推定が必要である。また,本研究の1人あたりGDPとその三部門分割の暫定結果は,徳川時代後半の長州藩の経済調査である『防長風土注進案』を利用した西川俊作の産業連関表と比較した場合,特に第三次部門について違いがあることがわかった。よって,本年度は西川推計の見直しを実施することにより,1人あたりGDP推計に新たな知見がえられるものと考えている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
肝MRIの造影剤に関する研究

1.非特異性造影剤:Gd-DTPAを用い腫瘍の鑑別能,治療効果の評価につき検討した。診断能はSE法を用いた遅い相で肝細胞癌と海綿状血管腫は高率に可能であったが(正診率94%),肝細胞癌の7%が海綿状血管腫のパターンを示した。この所見はGd-DTPA量が多くなると増加すると予測され,0.05mmol/kgの4倍量投与しより早期でのSE法で検討した処,肝細胞癌の15%がこのパターンを示した。一方,dynamic studyをMRI,CTで比較したがscan間隔・時間,方向が異なっているが,性状診断が異なる程所見の違うものは3%に過ぎず,よりcontrast enhancementが強く(殊に遅い相),安全なMRIに利点が認められた。またこの利点はLipiodolを用いたTAE後の治療効果,再発の早期発見には,この影響を受けることのないMRIが有利であるが,放射線の治療効果の判定にも用い得るか,CTに優れるかは未だ結論が得られていない。び漫性疾患に対する評価として,肝硬変症,射放線肝炎を用い検討した。非鉄沈着型の再生結節は造影によりGlisson鞘が染まり,結節信号が等から低となるが,不良な空間分解能からCTに加える所見は乏しい。放射線肝炎では肝細胞癌に遅れ,徐々に濃染するものとかなり早期に染まりのpeakのあるもの,余り染まらないものが認められ,この機序の差異を線量,照射後期間,組織から解明するのに至っていない。また肝炎後塊状線維化巣と腫瘍の鑑別は困難であることが,肝移植のために摘出したPittsburgh大の材料を用い明らかとなった。2.網内系摂取造影剤:DAB肝癌を用いiron oxide,Glutalの2剤につき投与量,撮像時間につき検討した。前者についてはウッドチャックおよびヒトにおいて網内系を有する高分化型肝細胞癌が存在し,検出能の向上のみでなく,腫癌の性状診断に寄与し得ることを証明した。尚胆汁排泄性,肝細胞レセプター結合性造影剤については使用の機会がなかった。臨床研究:GdーDTPAはその薬物動態が水溶性ヨ-ド造影剤に似るため,肝腫瘍における早期のダイナミックMRは基本的にダイナミックCTに酷似する。しかし使用機器の時間的(スキャン時間とスキャン間隔),空間的(CTは原則として単一スキャンだが早い機器では呼吸停止下に機器を移動しスキャン部位を増やすことは可能。一方MRは同時多層の短時間撮像法も可能)性能により得られる所見は量的に異なる。呼吸停止期間での多層ダイナミックMRが使用機器で可能となりこれを開始した。一方全肝をカバ-する通常のスピンエコ-法を用いより遅い時間の検査を行なえば,長時間を要するものの造影前・後を比較することによりGdーDTPAの造影剤としての多量投与可能と全肝検査の利点が活かし得る。この方法により小海綿状血管腫は造影前の低・等信号から造影後高信号に変じ,一方肝細胞癌はかかる送転現象を見るものは例外的であり,肝癌高危険群に認められる小腫癌の鑑別に有用であることが確認できた。しかし転移性肝腫癌では海綿状血管腫と同等のパタ-

ンを示すものが少なくなく,CTで認められる辺緑部の低吸収帯が呼吸下のスピンエコ-法で消失してしまう例が存在し,多層ダイナミックMRの重要性が示唆された。動物実験:肝障害より続発発癌するラット系の作製に難航し,MR検査前に死亡するものが多く,造影剤の使用にふみ切れない。一方ウッドチャンクを用いたフェライトの実験では多発肝癌の一個に造影剤が沈着し,本来正常網向系に入り腫癌検出能の向上に寄与すると推定された造影剤が高分化型癌にとり込まれ,検出においては問題が生じるものの,肝細胞癌の分化度に対してのある情報を示す可能性が示された。臨床研究:GdーDTPA(MRI)と水溶性ヨ-ド造影剤(CT)を肝に応用した時、前者の利点と後者との相違点につきひきつづき検討した。当施設で利用できるパルスシ-クエンスに新にスナップショットインバ-ジョンリカバリ-法が加わり、2秒の高速スキャンが可能となった。しかしスキャンレベルを変えるインクレメンタ-ル方式ではスキャインタ-バル時間はなくとれるが、同一レベル繰り返えしのシングルレベルダイナミック方式ではスキャンインタ-バル時間が大で現在のCTの早さに追いついていない。少数例であるが高血流腫瘍の検出にはCTに比べ向上は認められなかった。シングルレベルダイナミックMRも上記のスキャンインタ-バル時間が大きく、空間分解能も劣り、少数枚の複数レベルに変えることによりCTに対しいささかの利点が認められた。目的(腫瘍検出、性状診断)に応じた造影剤の投与法(量、スピ-ド)の更なる検討が必要である。造影剤投与後数分以降に行う遅発スキャンでは間質腔に分布する造影剤が強調され、多量投与可能なGdーDTPAの利点が当初より予想されていたが、逆に小肝細胞癌も全域農染する率が高まり、小海綿状血管との鑑別が不能となるものが増える。検査の目的、対象病変の大きさで投与量を考慮する必要もある。肝癌治療後の評価に果す造影剤の役割をTAI、放射線照射例で検討しているが、後者において早期より濃染する中央部とゆっくり染まる周辺部にわかれる例があり、その本態を検討中である。動物実験:DABを用いて、肝障害より続発発癌するラットの作製がようやく軌道に乗り出したが、まだ造影剤を投与するに至らない。腫瘍検出能(大きさ、分化度)のみならず磁化率変化による見かけ上の病変縮小につき検討する。ウッドチャックは両人とも施設がかわり使用不能となった。臨床研究:本年度はGd-DTPAを用い、1)高速スキャン(snapshot GRASS)による肝細胞癌の造影剤動態・放射線(主にproton)治療効果判定、放射線肝炎の評価、2)大量投与による肝細胞癌の評価ならびにAMI-25(ferrite、治験phase III)を使い肝腫瘍の検出・性状診断につき検討を行った。snapshotGRASS法では予想に反し、必ずしもヨード造影剤に比してen hanceが強くおこらず、空間分解能の悪さもあいまって、CTに対して利点は乏しかった。放射線による肝細胞癌の治療効果がenhanceから判定できるかCTも加え検討したが、十分な数が得られず、結論は得られていない。放射線肝炎は照射後の時間によりenhance態度が異なる印象はあるが、未だ断定し得る数に達せず、現在、複数のRI製剤による肝シンチグラムとも対比、検索をすすめている。Gd-DTPAでは肝細胞癌の全域が濃染し、海綿状血管腫との鑑別が問題となり得るが、今回従来の4倍(0.2m mol/kg)投与を行ない、一分後spin echoで撮像した。
看護基礎教育課程における統合実習の評価基準構築に向けた実践事例集の作成

本研究の目的は、複数の看護系大学の統合実習実践事例から学生の看護実践能力を評価する統一した基準を見出し、それを全国看護系大学と共有し、各大学の評価基準の改善や学生の看護実践能力向上につなげることである。研究者が所属する5大学の統合実習の実践事例を収集した。文献検討に基づき看護実践能力と評価について研究者会議で検討し、従来の評価基準では評価できない「知識・技術・思考と心の表現」からの評価の視点が必要との共通認識を得た。以上をふまえ実践事例を検討した結果、統合実習の評価基準には、実習目標以外に看護の本質や学習状況の評価を含む必要があり、統合実習の評価は多層性の構造を成すことが示唆された。本研究の目的は、複数の看護系大学の統合実習の実践事例から学生の看護実践能力の到達度を評価する統一した基準を見出し、それを全国の看護系大学と共有し、各大学の評価基準の改善、および、学生の看護実践能力の向上につなげることである。平成26年度は、統合実習の実践事例集作成に向け、統合実習の実践事例の収集を主軸に研究を展開した。共同研究者会議を2度開催し、各大学における統合実習の実施状況についての意見交換および情報の共有、収集事例の取り上げ方および記録のフォーマットの検討を行なった。その結果、研究者の専門領域の違いや所属する大学により実習時期や実習形態が違うことから、現在各大学で行なわれている実習において、研究者が看護過程が展開されたと判断した実践事例をそのまま事例として挙げること、収集事例の記録のフォーマットは各大学使用のものをベースに各大学で作成し、各大学の実習の特徴が浮き彫りにできるように工夫することとした。また、研究者が所属する5大学の統合実習において、各大学1事例を収集することを目標とし研究を進め、研究の参加に同意が得られた学生の実践事例数例を各大学の研究者で検討し、実践事例集作成対象事例として各大学1例ずつ収集することができた。実践事例選定の検討が各大学において継続中であり、さらに対象事例を増やす予定である。本研究と平行して、統合実習(成人外科系)における学生の学びを実習レポートから質的分析により明らかにした研究の成果を、第33回日本看護科学学会において発表した。本研究の目的は、複数の看護系大学における統合実習の実践事例から、学生の看護実践能力の到達度を評価する統一した基準を見出し、それを全国の看護系大学と共有し、各大学の評価基準の改善、および、学生の看護実践能力の向上につなげることである。平成27年度は、統合実習の実践事例集作成に向け、研究者が所属する大学5校の実践事例を収集し分析検討の対象事例数を増やし、事例を検討することを主眼として研究を展開した。統合実習について全国の大学の教員と情報交換し研究の視点を拡げるため、第35回日本看護科学学会学術集会において交流集会を開催し、研究者が所属する大学の統合実習の実際について報告した。交流集会に参加したいくつかの大学の教員より、学内の同じ領域の教員でも統合実習に対する考えに温度差が問題を抱える大学、領域の枠を外して実習を実践している大学、医療チームにおける学生の発案でスタッフの動きに変化が見られた事例などについての報告があった。また、それらの発言に対する活発な質疑応答があった。大学および担当した教員により、目的目標や実習内容がさまざまであることがわかり、実践事例集を作成し評価基準構築をめざす本研究の重要性を確認することができた。研究者所属の各大学においては、実習の実践事例を収集後、各大学の記録の方針にそって、実習の目的目標、実習内容などを記載しまとめていると同時に、研究者間で事例集作成の掲載事例について情報交換、および検討中である。平成27年度は、研究者が所属する5大学で収集した統合実習の実践事例について研究者間で共有、検討を行い、統合実習の実態を国内の学会で発表することと、対象事例を増やす計画であった。まず、第35回日本看護科学学会学術集会交流集会を開催し、研究者が所属する大学の統合実習の実際について報告した。交流集会に参加したいくつかの大学の教員より、活発な質疑応答があった。よって、概ね計画の通り順調に進展している。本研究の目的は、複数の看護系大学の最終学年で実施している統合実習の実践事例から、学生の看護実践能力の到達度を評価する統一した基準を見出し、それを全国の看護系大学と共有し、各大学の評価基準の改善、および、学生の看護実践能力の向上につなげることである。平成28年度は、研究者が所属する大学の統合実習の実践事例数例について、評価基準のあり方を研究者会議で検討した。検討の結果、大学ごと設定した評価基準では評価できない、個々の場面から得られた学生の状況および看護実践のレベルを分析することが普遍的な評価基準につながるという共通認識が得られた。学生の実践事例における評価の実際および看護実践能力の考え方について意見交換するため、第36回日本看護科学学会学術集会で、1大学の実践事例をもとに「学生の実践事例から統合実習における看護実践能力と評価基準を考えるー統合実習の評価基準構築に向けてー」と題した交流集会(参加者70名)を開催した。看護実践能力、評価の基準について参加者と広く意見交換を行った。

その結果、大学ごとさまざまな基準で評価している実態が示され、本研究者らの実践事例の提示、および統一した評価基準を構築する意義を再認識した。交流集会での意見をふまえ、研究者会議において研究の方向性を確認し、統合実習に関する文献の動向、および実践事例について分析した。それらの結果については、統合実習の普遍的な評価基準構築に向けた統合実習に関する文献の動向、および研究者が所属する3大学の実践事例を研究の成果として日本看護学教育学会第27回学術集会で発表する予定である。今後は、実践事例の構造化をめざし、他領域・他学問分野で考えられ用いられている「評価」、「基準」を考えるための文献レビューを行い、研究方法論を作るべく、さらに研究を展開していく予定である。本研究の目的は、複数の看護系大学の統合実習実践事例から学生の看護実践能力を評価する統一した基準を見出し、それを全国看護系大学と共有し、各大学の評価基準の改善や学生の看護実践能力向上につなげることである。研究者が所属する5大学の統合実習の実践事例を収集した。文献検討に基づき看護実践能力と評価について研究者会議で検討し、従来の評価基準では評価できない「知識・技術・思考と心の表現」からの評価の視点が必要との共通認識を得た。以上をふまえ実践事例を検討した結果、統合実習の評価基準には、実習目標以外に看護の本質や学習状況の評価を含む必要があり、統合実習の評価は多層性の構造を成すことが示唆された。平成26年度は、1.看護基礎教育課程最終段階カリキュラム最終段階「看護の統合と実践」で実施されている看護学実習の実践事例を、共同研究者が所属する大学5校において収集する。2.文献検討に基づき、看護学実習に対するエクセレント・グッド・コモン・プアの評価基準を作成する、の2点を重点的に行なう計画であった。これに対し、研究者が所属する5大学の統合実習において、各大学1事例を収集することを目標とし研究を進め、研究の参加に同意が得られた学生の実践事例数例を各大学の研究者で検討し、実践事例集作成対象事例として各大学1例ずつ収集することができた。実践事例選定の検討が各大学において継続中であり、さらに対象事例を増やす予定である。また、評価基準作成のための文献検討は実施継続中である。よって、概ね計画の通り順調に研究は進展している。平成28年度は、収集した統合実習の実践事例について、研究者会議で共有および検討し事例を選定し、実践事例集を作成、その成果を国内学会で発表する計画を予定している。実践事例集は、事例の作成方法・評価基準等を掲載した冊子を作成し全国の看護系大学に配布する予定である。統合実習における看護実践能力の基準については、研究者会議で継続的に検討している。成人急性期看護学理論看護学平成27年度は、5大学で収集した実践事例について、研究者会議で共有および検討を行い、統合実習がどのように実施されているかその実態および特徴を明らかにし、その成果を国内学会で発表する計画である。また、文献検討により統合実習に対する実践能力および評価基準(エクセレント・グッド・コモン・プア)を検討・作成し、その評価基準に基づく事例を類別するための研究者会議を開催する予定である。
マウス生殖細胞の運命決定を制御する細胞外環境

マウス生殖系列細胞の成立は、一般的にbone morphogenic protein (BMP)シグナルに依存した分子カスケードによりPrdm 1/Blimp 1が始原生殖細胞(primordial germ cells, PGC)の前駆細胞で活性化され、その細胞集団が細胞塊を形成しながら胚の後端部、生殖細胞へと運命決定を誘導する細胞環境が存在する領域に移動することに始まると考えられている。しかし、我々のグループがXenopusより単離、そのノックアウトマウスを作成したDullard遺伝子の欠損(Dullard^<-/->)マウス胚では、BMPシグナル非依存的に生殖細胞形成異常が生じていた(未発表)。Dullard^<-/->マウス胚では、Prdm 1陽性の生殖前駆細胞集団による細胞塊が形成されず、その結果、PGCが欠損する。さらにこのDullard^<-/->マウス胚ではcanonical Wntシグナルの活性が低下していること、及び同様にcanonical Wntシグナル活性が低下しているWnt3^<-/->胚を用いてPGCの形成について解析を行なった結果、Pdrm 1陽性のPGC前駆細胞集団は形成されていなかったことから、生殖細胞へと運命決定を誘導する細胞環境要因として、canonical Wntシグナルの重要性が示唆された。また、canonical Wntシグナルの下流候補遺伝子であり、生殖前駆細胞に発現する遺伝子として申請者らが同定したIfitm1の発現が低下していたことから、生殖細胞形成いおけるcanonical Wntシグナルの作用機序の1つとして、膜タンパク質であるIfitm1を介した細胞機構の存在が推測された。マウス始原生殖細胞(Primordial germ cells, PGC)の形成過程において、その前駆細胞集団で発現するIfitm1及びIfitm3遺伝子に着目して、その生殖細胞への運命決定を誘導する細胞環境の解析を進めている。我々の構築した培養マウス胚でのsiRNAによるノックダウン実験系、及び近年報告されたIfitm3ノックアウトマウスの解析からも(Lange, et. al., Mol. Cell Biol., 2008)、Ifitm3は、PGCの形成に必須な働きは果たしていないと考えられる。Ifitm 1は、siRNAによるノックダウン実験及び、shRNAを用いたノックダウンES細胞のキメラ解析から、それらの胚ではPGCは形成されるが、その後、内胚葉組織へと移動せずに中胚葉組織内に留まっていた事から、Ifitm1もPGCの形成に必須ではないと考えられる。一方、原始外胚葉を培養下においてIfitm 1或はIfitm3を単独で強制発現させた場合、PGC前駆細胞マーカーであるPrdm1の発現に影響は与えなかったが、Ifitm1とIfitm3を共に強制発現させると、Prdm1の発現誘導が観察された。興味深いことに、Ifitm1の強制発現によるPGCの局在に対する影響は、Ifitm3との共発現により打ち消される。このことから、標的細胞内とその周囲の細胞とでのIfitmファミリー遺伝子群の発現の組み合わせがその機能に重要であると考えられる。また、Ifitm3とIfitm1は、それぞれBmp及びWntシグナルの下流遺伝子と報告されている。Bmpシグナルは、PGC形成に関与することが報告されているが、Wntシグナルについては、我々はPGC形成に重要な働きを果たしている事を見いだした。今後Ifitmファミリーの発現を指標としてこれらのシグナルとPGC形成との関連が明らかにできると考えられる。
加藤周一を軸とした戦後日本思想の検証

本研究の目的は日本を代表する国際的知識人加藤周一の思想と行動を戦後思想史のなかに位置づけることである。本研究の基礎作業が加藤の遺した「手稿ノート」の精査であり、その成果発表がこれらノートをデジタルアーカイブ化し公開することである。本年度は「1968 1969」「詩作ノート」「NOTES on Arts」「狂雲集註」「日本文学史古代」「日本文学史平安」の6冊を精査し公開した。東京女子大学比較文化研究所付置丸山眞男記念比較思想研究センターとの学術協力協定に基づき共同企画展「君たちはこれからどう生きるかー丸山眞男と加藤周一から学ぶ」を開催し、企画展に合わせてトークセッション(鷲巣力研究センター長・渡辺浩丸山文庫顧問)を東京女子大学で行なった。また加藤文庫顧問の樋口陽一氏が丸山眞男記念講演会で「リベラル・デモクラシーの現在」と題した講演を12月に行なった。本年は加藤周一歿後10年にあたり、10月に立命館大学「土曜講座」と第3回加藤周一記念講演会とを兼ねて4回の連続講演会を開き、寺島実郎「戦後日本と加藤周一」、三浦信孝「加藤周一と1934年生まれ世代」、君島東彦「加藤周一の平和主義」、中川成美「加藤周一のパリー思索的逍遥」と題した講演を行なった。刊行物では鷲巣力が『加藤周一はいかにして「加藤周一」となったか』(岩波書店)を刊行した。また鷲巣力・渡辺考編著による『加藤周一青春と戦争』を論創社から出版し、加藤周一研究センターの若手スタッフや立命館大学の学生・院生12人が参加した。研究センター主催の研究会では、鈴木貞美氏が「加藤周一から学んだこと」という報告をされ、福井優氏(立命館大学院生)が「加藤周一における精神の建築ー「文化接触」をめぐる問意」という報告を行ない、報告に関する検討を加えた。次年度に向けて「映像にみる加藤周一の説得力」という研究を桜井均氏が新たに始めた。やや遅れている分野は、「加藤周一と鶴見俊輔ーその大衆性と政治性」および「海外における加藤の評価」という分科会における研究が進まなかったこと、そして研究報告書を刊行することが出来なかったことである。その理由としては、第一に上記二つの分科会を主宰した渡辺公三氏が2017年度末に諸事情で研究分担者でなくなり、渡辺氏の担当分野をその後に十分に補えなかったことが大きい。第二に、本年度は加藤周一歿後10年に当たって「土曜講座」を企画し、次年度の「加藤周一生誕百年記念国際シンポジウム」を東京・日仏会館との共催にて催す予定であるが、この準備に多大な時間を取られたことである。しかし、それは本年度の土曜講座、および次年度の国際シンポジウムとして成果が表れたし、表れると考えている。第三に、加藤周一現代思想研究センター員が参加した刊行物『加藤周一青春と戦争』(論創社)の編集作業、および人文書院から刊行される『加藤周一青春ノート(抄)』の編集作業に、予想以上に時間と労力が取られたことである。しかし、後者の刊行は生誕百年記念出版のひとつとなった。第四に、2017年度末に締結した東京女子大学丸山眞男記念比較思想研究センターとの学術提携協定に基づいた共同企画展示「君たちはこれからどういきるかー丸山眞男、加藤周一から学ぶ」を進めた。しかし、この展示を作成する作業と、展示に付随した『丸山眞男加藤周一作品読本』を編集する作業は、当初計画にはなかった作業であり、ふたつの組織の共同作業は意思疎通においても困難が生じた。もちろん、共同企画展示作成と読本編集作業は、若い学生たちに丸山眞男や加藤周一の思想を知ってもらうための作業であり、若い学生たちに戦後思想への関心を持ってもらうという点で意義があったと考えるが、共同作業に多大な時間と労力を費やしたことは、他の作業を遅らせる要因となったことは否めない。本研究計画は加藤周一現代思想研究センターを中心に運営されるが、研究分担者の渡辺公三氏が2017年末に諸事情で研究分担者でなくなり、同湯浅俊彦氏が2019年に本学から離任されたこともあり、研究体制が十分に整わない状態に陥り、研究体制の整備が急務である。これまでも学外の客員協力研究員を増員してきたのだが、学内の研究分担者も増員していく必要がある。現在、複数研究者に本研究計画への参加を打診している。さらに加藤周一を軸とした戦後思想を研究主題とする若手研究者の育成も重要である。そこで現在手稿ノートのデジタルアーカイブ構築を担うスタッフ4名が加藤周一研究を進める研究者として自立することを目的として、彼ら自身が運営し、加藤の著作を講読する会をという企画を図書館の協力を得て今秋から始める。この企画は学生・市民を対象とし、研究成果の教育への還元、および社会的発信という意味ももつ企画である。東京女子大学の丸山眞男記念比較思想研究センターとの研究提携は、今後も持続し発展させ、将来的には共同研究が行なわれる段階にまで進めたい。また、今秋日仏会館との共催で行なわれる「加藤周一生誕百年記念国際シンポジウム」に参加されるフランス、ドイツ、中国、韓国の研究者と連携して、加藤周一を軸とした戦後思想の国際研究にも挑みたい。さらに早稲田大学に開設が予定される鶴見俊輔文庫との提携も視野に入れる。

加藤周一、丸山眞男、鶴見俊輔という戦後日本を代表する思想家に関する研究が、三つの組織の共同研究として進めば、戦後思想研究に一石を投ずることは間違いない。加藤周一や鶴見俊輔は知識人としては稀なほど多くTV番組に出演した。これらの映像記録を収集し、彼らのオラリティーとリテラシーとの相互関係を分析する研究をさらに進めたい。この研究は研究分担者の桜井均氏を中心に進めてきたが、本学の岡本雅史氏、北村順生氏が新たに参画する。本研究の課題は戦後日本を代表する国際的知識人加藤周一の思想を戦後思想史のなかに位置づけることである。本研究の基礎作業が加藤の「手稿ノート」の研究とその成果としてデジタルアーカイブ化して公表することである。本年度は《Journal Intime 1948-1949》《Journal Intime 1950-1951》の二冊について、デジタルアーカイブ化して公開した。昨年公開した8冊の「青春ノート」の抄録を刊行するべく、編集校閲作業を進めた。さらに『加藤周一その青春と戦争』(共著)の編集執筆も進めた。加藤と丸山眞男との比較研究は、東京女子大学の丸山眞男記念比較思想研究センターと本研究を支える加藤周一現代思想研究センターとの間で研究提携の協定書を締結した。丸山研究センターの川口雄一氏は加藤研究センターの客員協力研究員についてもらい、研究会にて丸山眞男研究の推移について報告した。また『丸山記念研究センター報告』(第13号)に「加藤周一文庫と加藤周一の方法」を寄稿した。さらに山口昌男文庫をもつ札幌大学の公開講座に、本研究の研究者代表である鷲巣と川口雄一氏が参加して、研究報告を行なった。加藤と林達夫との比較研究では、鷲巣が中心となり林達夫研究を進め、成果として『イタリア図書』に「林達夫への精神史的逍遥」の連載を続けた。加藤は生涯を通して反戦を貫き、反戦小説も著わしたが、研究分担者の中川成美は他の戦争文学との比較のために『戦争を読む』(岩波新書)を刊行した。加藤周一記念講演会には、フランス哲学の浅田彰氏を招聘して「普遍的知識人の時代は終わったのか」と題した講演を行なって、加藤がもつ現代的意義について論じてもらった。研究会では、上記の川口氏の報告のほか、猪原透協力研究員の「科学し研究と加藤周一」と題した報告、石塚純一協力研究員の「網野善彦、山口昌男、加藤周一」と題した報告を受けた。研究計画が「やや遅れている」としたのは、主として「デジタルアーカイブ」構築作業である。当初計画では、《Journal Intime 1948-1949》と《Journal Intime 1950-1951》、そして《Notes on Arts》と『一休『狂雲集』註』の四冊をデジタルアーカイブ化する予定であった。加藤周一研究センターと加藤周一文庫が作成するデジタルアーカイブは「キーワード検索」機能をもっている。このキーワード検索を付与する作業は、多大な時間がかかり、加藤に対する高度な理解が必要である。しかし、十分に作業に熟達しているスタッフが不足したこと、かつ作業を進めるスタッフの院生が修論執筆によって、また別のスタッフが非常勤講師の仕事が始まったことによって、思いのほか時間を取られ、予定を遂行することが困難となった。《Notes on Arts》と『一休『狂雲集』註』の二冊については、2018年6月に公開する予定となった(結局、3カ月の後れ)。
電極酸化により生成する硝酸ラジカルを用いた機能界面の構築と表面構造規制

硝酸イオン(NO_3^-)の電極酸化により生成する硝酸ラジカル(NO_3・)を用いて、グラファイト電極や、炭素繊維電極の表面酸化を行うことにより炭素電極表面上に高効率で酸素官能基および、窒素官能基を導入できることを見出した。この方法は、ピッチ系炭素繊維、PAN系炭素繊維、および、グラファイト等に広範に適用可能であることが明らかになった。また、電極の極性を変換することにより、炭素繊維電極の表面にアミノ基を導入することにも成功した。さらに、短繊維の炭素繊維を用いると、酸素官能基導入の電流効率が飛躍的に向上することが明らかになった。この方法は、炭素繊維電極の表面改質、特に、親水性炭素繊維電極の有効な作成法として極めて有効であり、酸化処理した電極は高い親水性を示した。さらに、これらの官能基の反応性を利用して、炭素繊維電極の表面を化学的に修飾することも可能であることが明らかになった。たとえば、種々のカルボン酸エステルで修飾すると、疎水性電極を作成することが出来、また、光学活性アミノ酸で修飾すると、光学活性修飾電極を作成することができた。
旋律と歌詞の計量的分析による日本民謡の地域的特徴の解明

日本民謡の地域的特徴を科学的に比較・分析するための基盤を構築した.はじめに各地域・各令制国での楽曲の種目の違いを把握するために,『日本民謡大観』(日本放送協会出版)に掲載されている全楽曲とその採録地域名・令制国名・位置情報(経度・緯度)をリスト化した.また,掲載楽曲を電子データ化し,各楽曲の旋律を構成する特徴を抽出するためのプログラムを開発した.楽曲のコンテンツ情報に基づき分類実験を実施し,抽出した特徴をデータベースに納めた.あわせて楽曲の位置情報に基づく特徴の可視化を実施した.得られた分析結果とリストは,研究者コミュニティで利用できるかたちに整備し公開した.本研究課題では,日本民謡における地域的特徴(各地域の民謡を構成する要素とそれらの相互的関係)を定量的に明らかにすることが目的である.この目的を実現するために,初年度にあたる平成27年度は,日本民謡の旋律における計量的分析を実施するための分析基盤の構築に努めた.具体的には,『日本民謡大観』(日本放送協会出版)に掲載されている全楽曲の旋律を地域ごとにXML形式として電子データ化する作業を実施した.また,今後の分析の模範的事例として,九州地方(西海道)および中国地方(山陽道・山陰道)の全楽曲の電子データ化とその整備が完了した時点で,試験的に令制国(旧国名)単位での多変量解析に基づく楽曲の分類実験に着手した.これにより,隣接する地域ほど旋律の骨格となる特徴が類似するという結果が得られた.さらに,従来の音楽学研究によって日本音楽の旋律構造を把握する上で重要な概念とされてきた小泉文夫のテトラコルドの使用傾向は,九州地方全域や中国地方全域において,全国規模の標本調査と比較して大きな偏りがあることが数値によって示された.また,現時点では考察の域を出ないものの,テトラコルドの使用傾向による令制国の分類実験の結果は,日本民謡がもつ特徴の伝播・変遷が陸路よりも海路・水路によって進められた可能性を示唆するものであった.これらの成果は,投稿論文,国内学会および国際学会発表,学際的研究会の開催となって結実した.目的としていた旋律の電子データ化は概ね完成している.当初予定していなかった問題として,『日本民謡大観』の「目次」に掲載されている楽曲リストと実際のページに掲載されている楽曲との整合性について,不一致のもの,ずれが生じているもの,一曲中に複数の名称をもつものがあり,歌詞の電子データ化に着手する前にそれらの確認と管理する上での対策を検討している.本研究課題では,日本民謡における地域的特徴(各地域の民謡を構成する要素とそれらの相互的関係)を定量的に明らかにすることが目的である.この目的を実現するために,初年度(平成27年度)は,『日本民謡大観』(日本放送協会出版)に掲載されている全楽曲の旋律を地域ごとにXML形式として電子データ化し,日本民謡の旋律における計量的分析を実施するための分析基盤を構築した.2年目にあたる平成28年度は,旋律の電子データ化に加え,歌詞の電子データ化に着手した.あわせて楽曲のコンテンツ情報にあたる採録地情報の収集を実施した.旋律の電子データ整備は完了したものの,歌詞のデータ化を進める上で人で作業に掛かる問題が発生したため,当初の計画を見直し,歌詞のデータ化にかかる体制を変更するとともに作業を後に回し,最終年度に実施する旋律の地域間の比較分析を優先させて実施した.具体的には,日本列島の南西にあたる地域間の音組織(旋律的特徴)について多変量解析に基づく比較を行った.その結果,各地域に頻出する旋律の構成パターンの共通点を見出すとともに,小泉文夫が提唱した4種のテトラコルドを形成する力の働く地域間の類似性・相違性を示した.あわせて,試験的に旋律的特徴の大局的構造にあたる複数の日本音階を計量的に抽出し,2地域間の類似性・相違性を明らかにした.これらの成果は,国内学会および国際学会発表,学際的研究会の開催と,京都大学東南アジア地域研究研究所から刊行した報告書として結実した.目的としていた旋律の電子データ化について,研究計画時に『日本民謡大観』の「目次」の楽曲リストから推定した楽曲数とのずれの問題を解消しながら整備を完了した.歌詞の電子データ化を局所的に実施する一方で,最終年度に実施予定である旋律的特徴に基づく地域間の比較分析に着手し,成果を得ている.本研究課題では,日本民謡における地域的特徴(各地域の民謡を構成する要素とそれらの相互的関係)を定量的に明らかにすることが目的である.この目的を実現するために,初年度(平成27年度)は『日本民謡大観』(日本放送協会出版)に掲載されている全楽曲の旋律を地域ごとにXML形式として電子データ化した.そして,2年目は楽曲のコンテンツ情報にあたる採録地情報の収集することで,分析基盤を整備した.昨年度は歌詞のデータ化を進める上で作業に掛かる問題が発生したため,当初の計画を見直し,歌詞のデータ化にかかる体制を変更し,最終年度に実施する旋律の地域間の比較分析を優先させて実施した.小泉文夫が提唱した4種のテトラコルドを形成する力の働く地域間の類似性・相違性を示し,各テトラコルドの使用頻度を全国的規模で図示する方法を提案した.多変量解析に基づく計量比較を実施することでデータ収集をした地域間の類似性・相違性を明らかにした.これらの成果は,国内学会および国際学会発表,学際的研究会の開催と,京都大学東南アジア地域研究研究所および日本民俗音楽学会の研究例会において報告した.また,分析結果からは見えてこない

音楽の地域性に関する情報を補間するために,2018年3月27日から3月30日まで宮崎県の諸塚村と椎葉村で調査を実施した.本研究課題では実現できなかった民謡の歌詞に内在する特徴の分析については,新たに歌詞の分析に特化した課題を立ち上げ,継続して取り組む次第である.日本民謡の地域的特徴を科学的に比較・分析するための基盤を構築した.はじめに各地域・各令制国での楽曲の種目の違いを把握するために,『日本民謡大観』(日本放送協会出版)に掲載されている全楽曲とその採録地域名・令制国名・位置情報(経度・緯度)をリスト化した.また,掲載楽曲を電子データ化し,各楽曲の旋律を構成する特徴を抽出するためのプログラムを開発した.楽曲のコンテンツ情報に基づき分類実験を実施し,抽出した特徴をデータベースに納めた.あわせて楽曲の位置情報に基づく特徴の可視化を実施した.得られた分析結果とリストは,研究者コミュニティで利用できるかたちに整備し公開した.平成28年度は,旋律の電子データ化に加えて歌詞の電子データ化と,最終年度に向けた地域情報学的分析のための基盤を構築する.具体的な手順としては,(1)テキストの網羅的な電子データ化と,楽曲の採録地域情報,採録年などのコンテンツ情報の管理,(2)地域ごとに旋律的特徴と語彙体系の抽出である.旋律と歌詞の電子データ化が完了次第,多変量解析に基づく構造比較を通して,地域間の相互関係を明らかにしていく.最終年度(平成29年度)は,これまでに整備した楽曲データに対して地域情報学的分析を実施する.具体的には,日本列島の地方,令制国(旧国)単位での比較分析を実施し,楽曲の採録地情報に基づく構造比較を通して,地域間の相互的関係を明らかにしていく.図書館情報学・人文社会情報学当初の申請では物品費から研究の基礎データとなる『日本民謡大観』(日本放送協会出版)と電子データ化作業に関わる作業用PCを購入する計画を立てていたが,これらの物品を科研費以外の予算から支出する方針に変更したことによる.当初の申請では,物品費から研究の基礎データとなる『日本民謡大観』(日本放送協会出版)と電子データ化作業に関わる作業用PCを購入する計画を建てていたが,これらの物品を科研費以外の予算から支出する方針に変更したことによる.平成28年度は,各地域の日本民謡の語彙体系を歌詞の分析から探ることが研究の主たる目標となるため,作業効率を円滑にするために,次年度使用額については,新たに作業者を一名加え,作業者三名の体制で歌詞の電子データ化作業に着手する.この作業に関わるソフトウェア購入費用と謝金として支出する計画である.平成28年度に使用を予定していた語彙体系の分析のための計画を最終年度に実施することに変更したため,作業者三名の体制で歌詞の電子データ化作業に使用する.あわせて,地域情報学的分析を実施するためのPCの購入費用と,論文の印刷費用を支出する計画である.