hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
性同一性障害当事者に対する社会の対応　～その現状と当事者と考える支援策～

しかし、これまで性同一性障害に関してどれだけの数の自助支援グループがどの地域で活動しているかさえ把握されていなかったため、全国の自助支援グループの活動状況についての調査を行った。その結果、全国各地で40弱のグループが活動を行っていることを明らかにした。また、岡山大学病院ジェンダークリニック受診者と家族の会が自助支援グループの紹介冊子を作成する計画であったため、これに情報を提供することによって「GID/トランス全国交流誌2012」発行に協力した。また、医療施設における性同一性障害当事者への対応例として、岡山大学病院ジェンダークリニックでの対応について調査した。当事者からの聞き取り調査をもとにリストアップした医療の場で困難を感じることの多い状況にほぼ対応した内容であることが確認された。学校、職場、医療の場において性同一性障害の当事者が直面している問題とそれへの対応について、性同一性障害の当事者自身と各施設の担当者との両面からの調査をこれまでに行うことができた。一部調査に関しては現在集計中であるが、性同一性障害の当事者が困難に感じる場面と、それに対してどのような対応が望まれるのか、逆に望まれないかを、当事者の視点から明らかにすることができたとともに、各施設の担当者がどのように対応しているかについても確認することができた。これらの成果を元に、本研究の最終的な目的のひとつである、望まれる対応のあり方マニュアルの作成に現在取り組んでいるところであり、おおむね順調に研究が進展しているものと考えている。研究計画の時点では、当事者が学校、職場、医療の場で直面している問題に関して、主として質問紙調査により把握する予定としていた。しかし、事前調査として当事者を対象とした面接調査を実施する中で、それぞれの問題には当事者側、施設側双方の意識や状況などの個別の事情が深く関係していることが明らかとなり、質問紙調査を行うのではなく、面接調査を継続して、それぞれの事例について細かく聞き取っていくことが望ましいと判断した。質問紙調査に比べて面接調査では必要とする調査時間が長くなり、調査人数を十分確保することも難しくなる。このため、本年度は当事者を対象とした調査を行ったにとどまり、当事者への調査をもとに実施する予定であった施設対象の調査を次年度に持ち越すことになった。この点では当初の計画よりも遅れている。一方、当初の計画には含めていなかった性同一性障害に係る自助支援グループの調査を本年度実施した。自助支援グループは当事者の抱える種々の問題の解消に向けて、当事者の支えになりうる存在であると考えられる。当初予定していた支援策マニュアル作成に加えて、自助支援グループに関する情報を提供することができれば、性同一性障害当事者の抱える問題の解消に向けて、より意義が大きいものと期待でき、これについては当初の予定に加えて、さらに成果を得ることができたと考えられる。本年度までに実施してきた、性同一性障害の当事者および当事者団体を対象とした調査と学校、職場、医療施設対象の調査の成果を元に、性同一性障害の当事者が困難を感じる場面と、それに対してどのような対応が望まれるのか、望まれないかをまとめた、対応マニュアルの作成を行う。なお、マニュアルの作成の際には、当事者団体と連携をとり、より当事者の実情や考えを取り入れたものとなるようにする予定である。
極低温磁化・比熱・誘電測定による磁場誘起量子相転移の研究

量子相転移とは、物質の絶対零度における異なる状態間の相転移である。温度によって引き起こされる古典的な相転移と違い、量子相転移は磁場や圧力、化学組成といった制御変数を変化させることによってのみ実現される。量子相転移は多体系の量子ゆらぎが起源の基底状態の急激な変化であり、新奇な秩序相が現れる期待もあって大変注目されている。本研究課題では種々の磁場誘起の量子相転移現象を実験的に研究した。このために最低温50mK、最高磁場17Tの磁場温度範囲で測定可能な世界最高性能の磁化測定装置を開発した。本研究では制御パラメータとして精密測定に適した磁場を用い、これまで申請者らが得意としてきた極低温精密磁化測定に加えて、わが国で整備の遅れている極低温強磁場領域の比熱測定、および強誘電測定を組み合わせた極低温物性測定システムを構築し、強相関f電子系や低次元スピン系、フラストレートスピン系などにおける磁場誘起の新奇秩序相や新奇現象を探ることを目的とする。平成20年度は、まず本研究課題の主要設備である磁場勾配付き超伝導マグネットの設置および立ち上げを行った。このマグネットは4.2Kで15テスラ、ラムダ冷凍機を使用して17テスラの磁場が発生できるもので、試運転の結果、所定の磁場が発生できることを確認した。また、希釈冷凍機と組み合わせて100ミリケルビン以下の温度領域で17テスラまでの磁化測定が行えるようになった。これと平行して、以下の研究を行った。・G3非クラマースニ重項基底状態を持つPrMg3の低温磁化を精密に調べ、4f電子の磁化率がバンブレック領域でも温度低下とともに上昇し続けることを見いだした。これは伝導電子との混成効果によるものと考えられ、この系における近藤効果の可能性を示唆している。・反強磁性転移と超伝導、および四極子転移とが共存する系として知られているrrmNi2B2Cの低温相図を、磁化・比熱・熱膨張測定から調べた。超伝導(Tc=11K)の上部臨界磁場は4K付近で最大値をとり、低温では低下すること、反強磁性転移温度TN=1.5Kでは反強磁性揺らぎのためにカスプ状の極小値をとることなどを明らかにした。熱力学量の測定からこの物質における超伝導と反強磁性の関係を調べたのはこの実験が初めてである。スピン1/2のカゴメ格子反強磁性体として期待されているボルボサイトCu3207(OH)2・2H20の磁化過程を60mKで調べ、4T付近に弱いメタ磁性的な磁化の増加が存在することを見いだした。この起源はまだ明らかではないが、カゴメ格子におけるスピン相関の磁場変化について重要な情報をもたらす結果であると思われる。この化合物は「_8四重項基底状態を有する系で、多極子秩序の可能性が期待されている。磁化測定により、80mK、12Tまでの磁気相図を明らかにした。ゼロ磁場では0.45Kおよび0.22Kに相転移があり、前者は磁場とともに上昇を示した。この結果は0.45Kの転移が反強四極子転移である可能性を強く示唆する。また0.22K以下の磁気相では磁気異方性が極めて小さ<、新奇な秩序変数の可能性がある。この物質は重い電子系超伝導体で、これまでの研究からパウリ常磁性効果が強く働いており、Hc2における転移が低温で1次になることが予想されている。これを確認するため、正方晶a軸方向の磁化測定を150mKで15Tまで行ったが、明確な1次転移は観測されなかった。しかしこの系のa軸磁化率はもともと非常に小さいので、測定感度が不十分で観測されなかった可能性がある。次年度、後に述べる新開発のキャパシタンスセルを使って再実験を試みる。α-YbAlB_4の価数クロスオーバーこの化合物は相転移を示さない重い電子系物質で、フェルミ液体的性質を示す。これまでの実験から3T以上の磁場で電子比熱係数が著しく減少することがわかっている。この系の磁化測定を100mKで15Tまで行ったところ、3T付近で磁化がメタ磁性的挙動を示し、高磁場で緩やかに飽和に向かうことがわかった。この結果は、3T付近でYbの価数のクロスオーバーが起こっていることを示唆している。高感度キャパシタンスセルの開発本研究課題では、極低温の磁化測定にキャパシタンスセルで力を検知するファラデー法を用いる。測定感度はキャパシタンスセルに大きく依存している。今年度、キャパシタンスセルの改良を行い、従来に比べて2倍の感度を実現することに成功した。次年度以降、このキャパシタンスセルを用いて、Alの核スピン磁化など磁化の小さい試料の極低温磁化測定を行う。

1.YbT_2Zn_<20>の極低温磁化測定:メタ磁性を示す重い電子系化合物YbIr_2Zn_<20>について、極低温磁化測定を詳細に行い、メタ磁性磁場付近で磁化の温度依存性が非フェルミ液体的挙動を示すことを見いだした。この結果は、メタ磁性の起源が価数クロスオーバーであるとする説を支持するものである。また、量子臨界点に極めて近いと考えられる重い電子系化合物YbCo_2Zn_<20>の極低温磁化測定を行い、[111]磁場方向で磁場誘起秩序を見いだした。これは価数揺動を示すYb化合物として初めての現象である。2.RbFe(MoO_4)_2の強誘電性の起源:理想的な古典ハイゼンベルグスピン系三角格子反強磁性体であるRbFe(MoO_4)_2は約4Kで120°構造の反強磁性秩序を示すとともに、面垂直に電気分極を生じる。この磁気誘起の強誘電性のメカニズムに興味が持たれている。この物質の2つの磁場誘起磁気相について誘電性を調べたところいずれも強誘電性を示さなかった。これによりこの分極の極性は三角格子のスピンカイラリティを反映している可能性が高まった。3.キャパシタンス式磁力計の超高感度化:極低温磁化測定装置に用いるキャパシタンスセルの改良を行った。可動電極部材に反磁性物質とパウリ常磁性金属を組み合わせて、セルのバックグラウンドをこれまでの1/100に小さくできた。また可動部分の軽量化等によって、従来比で約10倍の高感度化を実現し、10^<-9>emu以下の磁化率の測定が可能になった。これにより、微結晶試料しか得られない系の単結晶磁化測定への道が大きく拓けた。4.ダイマー1重項基底状態物YbA_l3C_3の単一結晶の磁化測定:上記の改良型キャパシタンスセルを用いて、ダイマー1重項基底状態を持つYbAl_3C_3の単一微結晶試料(0.2mg)の極低温磁化測定に成功し、80mKにおける三重項状態への磁場誘起転移がシャープな多段の構造を持つことを確認した。1.A1核スピン磁化測定による極低温高磁場中の温度計校正A1核スピン磁化は低温高磁場下でもキュリー則に従うので温度計校正に利用できる.今年度は高感度にA1核スピン磁化の測定が可能なキャパシタンスセルの開発を行った.磁化検出用のキャパシタンスセルの可動電極の反磁性とA1のパウリ常磁性をほぼ相殺する工夫を行い,核スピン磁化だけを高精度に分離して測定することに成功した.これを用いてRuO抵抗温度計の1K以下の極低温における15Tまでの温度校正の実用化がほぼ達成できた,2.S=1/2カゴメ格子反強磁性体ボルボサイト単結晶試料の磁化測定最近合成されたボルボサイト微小単結晶試料の磁化測定を行うために超高感度のキャパシタンスセルの試作を行った.これを用いてボルボサイト微小単結晶の複数個試料(計130マイクログラム)について磁化測定を行い,1K以下の秩序状態における磁化過程を明らかにした.その結果,結晶のab面に垂直な磁場方向についてI相からII相への磁場誘起転移が1次相転移であることがわかった.また磁場温度相図を作製し,粉末試料のNMR測定による相図と一致することを確認した.3.スピンギャップ系物質YbAl3C3の磁場温度相図YbA13C3の単一微小単結晶の磁化測定を引き続き行い、一重項基底状態から三重項状態への磁化ステップの温度磁場依存性を調べた。その結果、中間磁場領域では秩序状態を持たない可能性が高いことを明らかにした。
梗塞後心筋に対するACE阻害薬の抗不整脈効果

平成7年度はまず梗塞核心筋の電気生理学的性質、不整脈の誘発性、およびそれらに対するβ受容体の刺激および抑制の効果について検討した。雑種成犬に心筋梗塞を作成し、1週間後に心外膜表面に47極マッピング電極を設置した。基本刺激300msecでカテーテル電極による右室連続刺激を行い、47点における局所QT時間を測定し、その不均一性を定量的に評価した。またプログラム刺激により心室性不整脈の誘発を試みた。次にイソプロテレノールあるいはβ遮断薬投与下でこれらの計測と誘発を繰り返した。その結果、β受容体刺激が局所不応期の不均一性を増加させ、不整脈誘発性を高めるのに対し、β受容体遮断がそれに拮抗する効果を示すことを明らかにした。続いて平成8年度は梗塞心筋の不整脈源性基質に対するアンジオテンシンIIの影響を検討した前年同様、雑種成犬に心筋梗塞を作成した後、右室流出路にペーシング用電極を、梗塞部心外膜表面にマッピング電極を装着し、閉胸した。翌日よりACE阻害薬のエナラブリル10mg経口を開始し、1週および2週間後に47点における局所QT時間の不均一性を定量的に評価し、また心室性不整脈の誘発を試みた。対象として無投薬犬を交互に用い、同様の検討を行った。その結果無投薬犬において不応期不均一性は2週目の時点ですでに縮小し、不整脈の誘発率も低下した。ACE阻害薬投与群においても同様に不整脈源性基質の改善が経時的に観察されたが、それが本剤固有の作用によるものか自然経過によるものかについては証明できなかった。梗塞犬においては2週間の時点ですでに不整脈源性基質がかなり改善されており、より長期の観察を行ってもその抗不整脈効果の解明は本モデルでは困難であると判断された。以上より本研究では梗塞後心筋に対するβ遮断薬の有用性は明らかにしえたが、ACE阻害薬の抗不整脈効果についての結論は得られなかった。初年度はまずACE阻害役を服用させない対象犬を用いて、梗塞後心筋の電気生理学的性質、不整脈の誘発性、およびそれらに対するβ受容体の刺激及び抑制の効果について検討を行った。雑種成犬に心筋梗塞を作成し、1週間後に心外膜表面に3cm四方の47極マッピング電極を装着した。基本周期300msecでペーシング用カテーテル電極を用いて右室連続刺激を行い、47点における単極記録から興奮回復時間を、双極記録から興奮到達時間を計測した。両者の差を局所QT時間として、その不均一性を定量的に評価した。また2連続期外刺激法により心室性不整脈の誘発を試みた。次にイソプロテレノールあるいはβ遮断薬投与下でこれらの計測と誘発を繰り返し、梗塞心筋の不整脈源性器質に対する交感神経活動の影響を検討した。その結果、β受容体刺激が局所不応期の不均一性を増加させ、不整脈誘発性も高めるのに対し、β受容体遮断がそれに拮抗する効果を示すことが明らかにされた。III群抗不整脈薬の効果についても交感神経活動度により変化することが予想されることから、このモデルを用いてIII群薬E-4031に与えるβ受容体修飾の影響についても検討を行い、交感神経機能の抑制がIII群抗不整脈効果の増強につながることが示された。この知見は一部Progress in Medicineに発表し、また本年5月開催予定の第11回日本心臓ペーシング

・電気生理学会の演題として採択され、口演を予定している。アンジオテンインIIには交感神経末端からのノルエピネフリン遊離促進作用が知られており、ACE阻害薬によるその抑制が間接的に抗不整脈作用を及ぼす可能性が観察され、この面からの検討を今後加えていく予定である。前年度は心筋梗塞の亜急性期にβ受容体刺激が局所不応期の不均一性を増加させ、不整脈誘発性を高めるのに対し、β受容体遮断がそれに拮抗する効果を示すことを明らかにしたが、本年度は梗塞心筋の不整脈源性基質に対するアンジオテンシンIIの影響を検討した。まず雑種成犬に心筋梗塞を作成した後、右室流出路にペーシング用電極を、梗塞部心外膜表面にマッピング電極を装着し、閉胸した。翌日よりACE阻害薬のエナラブリル10mg経口を開始し、1週および2週間後に基本周期300msecで右室連続刺激を行い、47点における単極記録から興奮回復時間を、双極記録から興奮到達時間を計測した。両者の差を局所QT時間として、その不均一性を定量的に評価した。また2連続期外刺激法により心室性不整脈の誘発を試みた。対象として無投薬犬を交互に用い、同様の検討を行った。その結果無投薬犬においてすでに不応期不均一性の指標としてのQT標準偏差は1週後の時点で20msec以上あったのが2週目には10msec以下になり、不整脈の誘発率も低下し心室細動は誘発されなくなった。ACE阻害薬投与群においても同様に不整脈源性基質の改善が経時的に観察されたが、それが本剤固有の作用によるものか自然経過によるものかについては証明できなかった。我々は同時期に慢性心不全患者64例を対象とした平均4.4年の後ろ向き臨床調査を行ったところ、5例に突然死を認めたが、いずれもβ遮断薬やACE阻害薬を服用していない22例の群に含まれていた(22.7%)。これら薬剤服用群では左室駆出率の改善と共に心室性不整脈も減少する傾向が認められた。臨床例ではこのようにACE阻害薬の左室機能および不整脈に対する好ましい作用が観察されたが、梗塞犬においては2週間の時点ですでに不整脈源性基質がかなり改善されており、より長期の観察を行ってもその抗不整脈効果の解明は本モデルでは困難であると判断された。
マイクロ波精密照射による細胞死制御と可視化－癌セラノスティックス開発を目指して

本年度は、マイクロ波エネルギーを精密制御でき、電場・磁場成分を分離して照射可能な空洞共振器の開発を行った。発振器には、2.45GHz半導体発振器(AMIL-HMW50-01S1,照射電力0-50 W,株式会社アミル)を用いた。加熱共振器は、WRJ2-N型同軸導波管変換器に接続されたWRJ-2型導波管を使用し、終端はムービングショートにより導波管長さを調節可能とした。導波管上部にはペルチェを設置し、導波管内の温度調節ができる。また、導波管はテフロン(polytetrafluoroethylene, PTFE)で覆われ、保温機能を有する。その中央部にサンプル設置場所があり、その中心部にある放射温度計にてサンプル温度を測定可能である。また、ペルチェに接続された温度調節器により、放射温度計の目的温度に合わせてペルチェの温冷を制御できる。更に、入射波及び反射波の印加出力は、デジタルマルチメーターを、温度はデータロガーを用いてモニター可能とした。上記装置において、共振周波数が2.45GHzにて最大になる導波管長の設定を行った。具体的には、ネットワークアナライザー(N5242A,アジレント・テクノロジー株式会社)を用いてSパラメータ(S11)の測定を行った。サンプルとして、2.5 mLの超純水及び培地と同様の誘電特性を有するRPMI 1640を35 mmシャーレ内に入れ、S11測定により共振周波数が2.45GHzとなるよう共振器の長さを調整した。その結果、共振器の長さが262.0 mmのとき共振周波数が2.45GHzとなった。本装置は、産業技術総合研究所との共同研究として、株式会社アリオス、株式会社アミル及び株式会社クマガイRFアプリケーションズの協力の下、製作した。本年度は予定通り、空洞共振器の設計を完成することができた。今後は、本装置を用いて培養癌細胞の細胞死メカニズムを解析するとともに、DDS医薬品とマイクロ波照射との併用効果を調べる予定である。次年度は、DDS医薬品の合成を行う。本医薬品により、マイクロ波の死滅効果を癌細胞特異的に与えることができる。更に、本年度設計した空洞共振器を用いて、マイクロ波の電場及び磁場成分の影響が癌細胞単独、及びDDS医薬品が局在した癌細胞にどのような影響を与えるのか解析する。空洞共振器の製作過程において、部品代等が予定より少なく済んだため余剰経費が生じた。余剰分は、次年度のDDS医薬品合成や細胞死解析のための費用として計上する予定である。
通常学級での授業参加を支える教材の開発

1.研究目的:通常学級に在籍する特別な支援を必要としている子ども達の困難の背景に照らした教材を一斉指導の場面での活用を見据えて開発することで、子ども達の授業参加を支える手だてを提案したいと考えた。2.研究方法:一斉指導の中で活用できる教材を開発・製作し、勤務校と協力校で実際の授業場面で使用してもらい、対象児童の授業参加の状況や他の児童への有効性、一斉指導での使いやすさなどを担任から聞き取り、成果と活用のためのポイントを明らかにしていった。3.研究成果:以下の単元について教材を開発したり、これまでの教材に改良を加えたりして通常学級に提案した。「長さ」「1000までの数」「かけ算」「九九のきまり」「10000までの数」「円と球」「角とその大きさ」「垂直・平行と四角形」また、一斉指導での活用が進むように、これまでに開発した教材と合わせて「特別な支援を必要としている子どものための教材集」として使い方や作り方のポイントをまとめた。(1)対象児童の授業参加の状況・確認の方法や解決への手だてが持てたことで、積極的に参加する姿が多くみられた。・短時間であっても、担任や支援級担当など、対象児童への事前指導が可能な指導者が教材の使い方をレクチャーする時間をとることで、一斉指導の場面でスムーズに教材を活用して授業に参加することができた。(2)他の児童への手だてとしての有効性・パワーポイントを使ったり手順を図解したりするクラス全体への提示は、内容が伝わりやすく有効だった。・かけ算の単元で開発した定着を助ける教材については、多様な手だてを準備して組み合わせることで、それぞれの課題にあわせて繰り返し学習に取り組む姿が見られた。(3)一斉指導の中での活用のしやすさ・ものさし、コンパス、分度器といった操作にかかわる教材やヒントのあるワークシートなどは、全員に提供するよりも希望する子が選択して使えるようにしておく方が活用しやすかった。・透明なケースやボックスを活用して整理しておくことですぐに目的のものが出せ、子ども達にもどこに何をもどせばいいのかわかりやすかったため、片付けにも時間をとられず使用できた。
TFL1/FTファミリー遺伝子による花成制御機構の研究

本研究は我々がこれまでに明らかにした、アラビドプシスのTFL1/FTファミリータンパク質の植物細胞間移動の分子メカニズムを解明すると共に、これらの植物細胞間を移動するタンパク質によってどの様なシグナルが細胞間に伝達されるのかを明らかにすることを目的として実施した。具体的には、TFL1/FTタンパク質の分子解剖によって、細胞間移行に必要なドメインあるいはシグナルペプチドを明らかにした。アラビドプシスのFTは長日刺激に応答し、花成を強く促進する花成統合因子の一つである。花成は栄養期茎頂から花序茎頂への転換であり、FTの機能は茎頂で必要と考えられているが、我々はFTは葉の先端部の維管束でのみ発現することを明らかにした。上記の様にFTも細胞間移行能を持つことから、本研究では「長日刺激によって葉で発現したFTが、その細胞間移行能によって花成促進シグナルを茎頂に伝達する」という作業仮説が正しかったことを明らかにした。近年、植物の発生過程においてタンパク質の細胞間移行が重要であることが示されてきた。これは植物固有に見られるものであり、タンパク質は必要とされる細胞で転写・翻訳されるという常識から逸脱するものとして注目を集めている。この様な植物細胞間を移行するタンパク質として、これまでにトウモロコシのKN1やシロイヌナズナのLFY,SHRなどいくつかのタンパク質が報告されているが、これらは全て核局在の転写因子であり、細胞間移動の生物学的意味も明確ではなく、積極的な細胞間移動ではないとする説もある。これに対して、本研究で取り上げるTFL1/FTは、その相同性や細胞内局在から転写因子ではなく、また我々のこれまでの研究から細胞間移行はその機能にとって必須であると考えられる。さらに従来の研究では細胞間移行に関するメカニズムについてはほとんど明らかにされていない。以上のことから、本研究で明らかになった、TFL1/FTタンパク質の細胞間移行は、卓越した研究成果である。本研究では我々がこれまでに明らかにした、アラビドプシスのTFL1/FTファミリータンパク質の植物細胞間移動の分子メカニズムを解明すると共に、これらの植物細胞間を移動するタンパク質によってどの様なシグナルが細胞間に伝達されるのかを明らかにすることを目的として研究を行った。まず、これまでに明らかにした、ft突然変異体を相補するFTのプロモーター領域(8.9kb)を用いて、GUS、GFPおよびLUCといったレポーターとの融合遺伝子を構築した。GUSレポーターの利用により、FT遺伝子は長日刺激に鋭敏に反応して発現すること、さらに1枚の葉だけに花成誘導をかけても、花成が促進されることを明らかにした。また、FTの機能を保持した状態でのFT-GFP融合タンパク質の作製にも成功した。しかし、この融合遺伝子をFTプロモーターに繋いだ遺伝子(pFT::FT:GFP)は、ft突然変異体を相補しなかった。現在その原因について検討を行っている。さらに、LUCレポーターを用いてFTのプロモーター解析を行った。TFL1タンパク質をエクソン構造または予想される2次、3次構造に基づいていろいろなドメインに分割し、それぞれのドメインの細胞間移行能を調べた。またtfl1突然変異アリルや構造に基づいて、TFL1タンパク質のアミノ酸置換体を作製し、細胞間移行能を調べた。その結果、TFL1の細胞間移行に重要な機能を果たすドメインやアミノ酸配列を特定することが出来た。本年度の研究により、シロイヌナズナのFT遺伝子をタバコで構成的に発現させた場合、タバコの花成を著しく促進することが明らかとなった。また、この形質転換タバコ(35S::FT/SR1)を用いて接ぎ木実験に成功した。

即ち、35S::FT/SR1を台木に用い、穂木として野生型、または短日性タバコMaryland Mammoth系統(MM)を接ぎ木すると、穂木の花成が著しく促進された。特にMMを穂木に用いた場合、長日条件下では、台木に野生型株を使用すると全く花成が起こらなかったのに対し、35S::FT/SR1を台木に用いると、速やかな花成誘導が観察された。さらに、穂木を解析した結果、FTタンパク質は台木の約1/100程度の量が検出されたのに対し、FTのRNAは検出感度の限界である、台木の一億分の一以下の量しか存在しないことが明らかとなった。また、組織学的にFTタンパク質の動態を観察するため、GFPとの融合タンパク質を発現する遺伝子、FT-GFPを持つ形質転換タバコ(35S::FT-GFP/SR1)も作製した。35S::FT-GFP/SR1は、35S::FT/SR1同様の早咲き表現型を示したが、35S::FT-GFP/SR1を台木にした場合には、接ぎ木実験によって接ぎ穂の花成を促進することは出来なかった。これは、GFP融合によりFTタンパク質の分子量が増大し、接ぎ木面透過性が失われたためと考えられる。以上の結果から、接ぎ木面を透過し、システミックに葉から茎頂に活性シグナルを伝達する物質は、FTタンパク質自身であると推定できる。本年度は、昨年度の研究結果をふまえて、シロイヌナズナのFT遺伝子をタバコで構成的に発現させることにより、早咲きになったタバコ(35S::FT/SR1)を用いて接ぎ木実験をおこなった。35S::FT/SR1の台木に野生型のタバコを接ぎ本する(穂木)と、穂木の花成が著しく促進された。さらにこの結果は、(短日条件下でのみ花成が起きる)短日性タバコを穂木に用いた実験で顕著に示された。即ち、長日条件下で、野生型株を台木として使用すると全く花成が起こらなかったのに対し、35S::FT/SR1を台木に用いると、速やかな花成誘導が観察された。この様に、接ぎ木面を透過し台木から穂木へ花成シグナルを伝達する物質が、FTのRNAであるか、タンパク質であるかを確かめた。穂木の抽出液からは、FTタンパク質は台木の約1/100程度の量が検出されたのに対し、FTのRNAは検出感度の限界である、台木の一億分の一以下の量しか存在しないことを明らかにした。さらにこのことを確認するため、RNA干渉法によりアラビドプシスのFT由来のRNAを特異的に分解するようにした穂木を用いて、接ぎ木実験を行った。その結果、この様な操作を行った穂木に対しても同様な花成促進がみられた。以上の結果から、接ぎ木面を透過し、システミックに葉から茎頂に活性シグナルを伝達する物質(フロリゲン)は、FTタンパク質自身であり、RNAではないことが確認できた。
機構論的速度論モデルに基づく薬物による血糖値異常の予測

薬物による血糖値異常のメカニズムを解明するとともに、薬物、各種生体内因子および血糖値の相互を関連付ける機構論的速度論モデルの構築を目指し、以下の検討を行った。初年度および昨年度は、非定型抗精神病薬であるクロザピンをラットに静脈内投与したところ、いずれの投与量においても血糖値は上昇し、さらに、血糖値上昇に関わる内因性物質であるアドレナリン、コルチコステロン及びグルカゴンが上昇することを明らかにした。同系統の抗精神病薬であるオランザピンではグルカゴン上昇は認められなかったことから、血糖値上昇のメカニズムは同系統の薬物であっても異なる可能性を示した。また、ニューキノロン系抗菌薬とは異なり、いずれの薬物もヒスタミン濃度への影響は求められなかった。これらの結果から、非定型精神病薬による血糖値異常のメカニズムは、ニューキノロン系抗菌薬とは異なることが示された。ここまでの結果については、学術論文1編にまとめて公表した。さらに2018年医療薬学フォーラムでは「副作用克服に貢献する医療薬科学研究」のシンポジウムをオーガナイズし、自ら「薬剤性血糖値異常のメカニズム解明」と題し発表も行った。最終年度は、第三の非定型抗精神病薬として、「クエチアピン」を選択し同様の実験を行った。クエチアピンをラットに投与したところ、オランザピンやクロザピンと同様、用量依存的に血糖値は上昇した。一方で、クエチアピンはラット体内で活性代謝物を生じることがわかり、この代謝物が血糖値にも影響を与える可能性が示唆された。さらに、この活性代謝物はヒトではほぼ生じないことが文献調査から明らかとなったため、クエチアピンの検討を行う上でラットを用いることは適切でないと判断し、研究を終了した。非定型抗精神病薬であるクロザピンを2.5、5、または10 mg/kgラットに静脈内投与したところ、いずれの投与量においても血糖値は上昇し、概ねクロザピン投与後60分で最大値を呈した。クロザピン投与後15分から240分まで測定したクロザピン血清中濃度は、検討した用量の範囲でほぼ線形の動態を示した。観察されたクロザピン血清中濃度は、ヒトにおける治療トラフレベル(350-600 ng/mL)を包含するものであった。また、血糖値上昇に関わる内因性物質であるエピネフリン、コルチコステロン及びグルカゴンは、いずれもクロザピン投与により上昇が見られた。以上の結果より、クロザピン単回投与による血糖値上昇にはこれらの内因性物質濃度の増加が関与していることが示唆された。また、クロザピンの治療域でも血糖値を上昇させる可能性があることから、クロザピン投与中は注意深い血糖値モニタリングを行う必要があると考えられた。さらに、同系統の抗精神病薬であるオランザピンは、グルカゴン濃度に影響を与えていないことをすでに我々は報告しており(Biol Pharm Bull, 2016;39(5):754-61)、クロザピンによる血糖値上昇のメカニズムはオランザピンとは異なることが示唆された。これらの結果は、薬物による血糖値異常のメカニズムを解明する有用な基礎的知見となると思われる。薬物による血糖値異常のメカニズムを解明するために、まずはクロザピンを用いた検討を進め、クロザピンによる血糖値異常に関与する可能性のある生体内因子を明らかにすることができた。さらに、クロザピンによる血糖値異常のメカニズムは、同系統の非定型抗精神病薬であるオランザピンとは異なる可能性を見出し、これらの研究成果は機構論的速度論モデルを構築するための有用な基礎的知見となるものと考えられる。薬物による血糖値異常のメカニズムを解明するとともに、薬物、各種生体内因子および血糖値の相互を関連付ける機構論的モデルの構築を目指し、以下の検討を行った。昨年度、非定型抗精神病薬であるクロザピンをラットに静脈内投与したところ、いずれの投与量においても血糖値は上昇し、さらに、血糖値上昇に関わる内因性物質であるエピネフリン、コルチコステロン及びグルカゴンが上昇することを明らかにした。本年度は、クロザピン投与による血清中ヒスタミン濃度への影響を検討したが、ヒスタミン上昇は認められなかった。これは、すでに我々が報告している同系統の抗精神病薬であるオランザピンと同じ結果であった(Biol Pharm Bull, 2016;39(5):746-61)。ニューキノロン系抗菌薬はヒスタミン遊離を介して血糖値を上昇させることから(Eur J Pharmacol, 2010;645,192-197)、非定型抗精神病薬による血糖値上昇のメカニズムは、ニューキノロン系抗菌薬とは異なることが示唆された。これらの結果は、現在学術論文として投稿中である。さらに、非定型抗精神病薬であるクエチアピンによる血糖値上昇のメカニズムを明らかにするため、現在クエチアピンの定量法の開発に着手しており、超高速液体クロマトグラフィーを用いて、これまで我々が行っていた通常の高速液体クロマトグラフィー法に比べ、分析時間を大幅に短縮することができた。これにより、今後の研究をより効率的に進めることが可能となる。これまでの検討結果より、非定型抗精神病薬による血糖値異常のメカニズムはおおむね明らかとなった。我々がすでに明らかにしているニューキノロン系抗菌薬の血糖値異常のメカニズムと合わせて検討することで、薬物による血糖値異常の機構論的速度論モデル構築につながるものと考えられる。

薬物による血糖値異常のメカニズムを解明するとともに、薬物、各種生体内因子および血糖値の相互を関連付ける機構論的速度論モデルの構築を目指し、以下の検討を行った。初年度および昨年度は、非定型抗精神病薬であるクロザピンをラットに静脈内投与したところ、いずれの投与量においても血糖値は上昇し、さらに、血糖値上昇に関わる内因性物質であるアドレナリン、コルチコステロン及びグルカゴンが上昇することを明らかにした。同系統の抗精神病薬であるオランザピンではグルカゴン上昇は認められなかったことから、血糖値上昇のメカニズムは同系統の薬物であっても異なる可能性を示した。また、ニューキノロン系抗菌薬とは異なり、いずれの薬物もヒスタミン濃度への影響は求められなかった。これらの結果から、非定型精神病薬による血糖値異常のメカニズムは、ニューキノロン系抗菌薬とは異なることが示された。ここまでの結果については、学術論文1編にまとめて公表した。さらに2018年医療薬学フォーラムでは「副作用克服に貢献する医療薬科学研究」のシンポジウムをオーガナイズし、自ら「薬剤性血糖値異常のメカニズム解明」と題し発表も行った。最終年度は、第三の非定型抗精神病薬として、「クエチアピン」を選択し同様の実験を行った。クエチアピンをラットに投与したところ、オランザピンやクロザピンと同様、用量依存的に血糖値は上昇した。一方で、クエチアピンはラット体内で活性代謝物を生じることがわかり、この代謝物が血糖値にも影響を与える可能性が示唆された。さらに、この活性代謝物はヒトではほぼ生じないことが文献調査から明らかとなったため、クエチアピンの検討を行う上でラットを用いることは適切でないと判断し、研究を終了した。まずは、クロザピン投与により変化を見せたエピネフリンやグルカゴンなどの生体内因子のうち、いずれが血糖値異常に関与しているかを明らかにする。血糖値異常のメカニズムを明らかにした上で、クロザピンによる血糖値異常の速度論モデルの構築を目指す。さらに、薬物長期投与後に見られる血糖値異常や、各種病態時における薬物による血糖値異常について検討し、これらの機構論的速度論モデルの構築を目指す。最終的に、病態変化や薬物長期投与による生理的変化を考慮した、多用な薬物による血糖値異常の予測を目指す。本年度は、まずは非定型抗精神病薬であるクエチアピンによる血糖値異常のメカニズムを明らかにする。3種類の非定型抗精神病薬による血糖値異常のメカニズムを明らかにしたのち、これら薬物の血糖値異常の速度論モデルの構築を目指す。さらに、ニューキノロン系抗菌薬による血糖値異常の速度論モデル構築もすすめ、最終的にはこれらのモデルを統合し、多様な薬物による血糖値異常の予測を目指す。本年度クエチアピンによる血糖値異常のメカニズム解明を目指す動物実験を行う予定であったが、クエチアピンの定量法の開発に時間がかかり予定されていた動物実験を十分にすることができなかった。定量法の開発は本年度中に行うことができたので、次年度分の助成金と合わせ動物実験をすすめる予定である。
弧立少数自由度系における構造相転移の実験的探索

本研究は、自由空間中に孤立した少数の自由度を持つ気相クラスターを対象として、融解に代表される構造相転移を実験的に探究することを目指したものである。具体的には、レーザー分光によって構造変化に対応した振動運動のエネルギー準位構造を明らかにし、ポテンシャル超曲面のランドスケープを概観する、その上で、フェムト秒時間分解分光によって構造転移に伴う構成分子の運動を逐次追跡することを計画した。研究期間の3年間を通して、重要な対象を選択して実験的データを蓄積しつつ、新規な実験手法の開発を進め、下記のような成果を得た。1)有機結晶のモデルと見なせるベンゼン多量体について質量選別共鳴イオン化法によって電子スペクトルの再検討を行い、6量体まではシャープな振電バンドが観測されるのに対して、7量体以上になるとブロードなスペクトルへと突然変化してしまうことを見出した。これは、多数の構造異性体もしくは極めて大きな構造揺らぎの存在を示唆し、構造転移運動のポテンシャル超曲面の形態が、クラスターサイズに依存して顕著に変化することを示す結果である。2)アントラセン-アンモニアおよびベンゼン-水について、レーザー2重共鳴分光を適用することにより、微弱な分子間振動バンドを高感度で検出することに成功した。この結果は、構造転移を特徴付ける分子間ポテンシャルを高い精度で決定する上で、最も重要な実験的情報である。また、分子間振動バンド構造が、サイズに依存性して段階的な変化を示すことを見出した。3)構造変移運動の実時間追跡を実現するために、広い適応性と高い安定性を有するフェムト秒時間分解分光法を開発し、様々な分子の振動および回転量子波束運動に適用することにより、その有用性を検証した。特に、メチル基の内部回転に関する波束を始めて観測した。本研究は、数個数十個程度の分子が集合した気相クラスターや複数個のアミノ残基から構成されるポリペプチドのように、自由空間中に孤立した少数の自由度を持つ分子系に関して、融解に代表される構造相転移を実験的に探求することを目指している。研究初年度である本年度は、構造変化に対応した振動運動のエネルギー準位構造を明らかにしてポテンシャル超曲面のランドスケープを概観するための実験装置整備を重点的に行った。本研究では、振動スペクトルを高感度かつ高分解能で観測する手段としてコヒーレント光学過程(STIRAP)の利用を計画しているが、STIRAPの実現に不可欠なフーリエ限界パルス光源として、CW半導体レーザーをシード光とするパラメトリック発振レーザーを新たに開発中である。光学系の設計を既に終了し、現在製作に取り掛かっている状況である。また、フェムト秒時間分解分光によって構造転移に伴う構成分子の運動を逐次追跡して融解過程に際して引き起こされる集団運動の詳細に迫ることも目的の1つであるが、その対象として適当な分子系の探索を行った。エネルギー的に近接する複数の安定構造を持ち、その構造によって電子遷移が大きく変化すること、さらに、現有のフェムト秒レーザーの発振波長でアクセスが容易であるという面で、ヨウ素分子のアルゴンクラスターを有力な対象として選択し、定常スペクトル測定を行った。その結果、現在のCW分子線条件では十分な信号強度の確保が難しいことが判明し、高繰り返し(0.5kHz)のパルス分子線源を導入することを計画している。研究2年度である本年度は、構造転移に伴う構成分子の運動を逐次追跡するためのフェムト秒時間分解分光の開発を重点的に行った。測定の簡便性や多様な分子系へ適用可能であることを考慮して、蛍光検出one colorポンプ-プローブ計測法を採用した。

現在、2つのフェムト秒パルスを共軸で照射する配置となっているため、そのままでは光電場の干渉効果が現れ、光路長の精密な制御や煩雑なスペクトルの解析が必要になる。そこで、核波束の時間発展のみを抽出するために、2つのパルス間の光位相をランダムに変調し、対応する蛍光信号の揺らぎを検出するCOIN法を適用した。実際の実験では、分光学的情報が完備しているヨウ素分子を取り上げた。光源は、既存のチタンサファイアレーザー励起パラメトリック増幅器を用いたが、ヨウ素分子のB-X遷移を観測するために和周波発生が可能なように改良した。500700fs周期の振動波束の回帰を明瞭に観測することができた。断熱冷却された孤立分子に対するCOIN測定は本研究が初めてであり、常温セル条件下と比較して顕著な違いを見出した。また、構造変化に対応した振動運動のエネルギー準位構造を明らかにするために、高感度かつ高分解能なスペクトル測定法の開発も進行中である。具体的には、連続発振の外部共振器半導体レーザーをシード光として、非線型結晶を用いてパラメトリック発振を行うシステムを構築している。現時点で、シード無しのパラメトリック発振で充分な出力を達成しており、単一モード発振を目指して光学系の精密な調整を行っている。本研究は、自由空間中に孤立した少数の自由度を持つ気相クラスターなどに関して、融解に代表される構造相転移を実験的に探求することを目的とする。本年度の成果として、まず第1に、最も基本的な芳香族分子であるベンゼンの多量体について質量選別共鳴イオン化法によって電子スペクトルの再検討を行い、6量体まではシャープな振電バンドが観測されるのに対して、7量体以上になるとブロードなスペクトルへと突然変化してしまうことを見出した。これは、多数の構造異性体もしくは極めて大きな構造揺らぎの存在を示唆し、構造転移運動のポテンシャル超曲面の形態が、クラスターサイズに依存して顕著に変化することを示す結果である。さらに、アントラセンとアンモニアからなるクラスターについてレーザー誘起蛍光の測定を行い、クラスター内における溶媒分子の運動を研究した。特に、ホールバーニング分光を適用することにより、微弱な分子間振動バンドを高感度で検出することに成功した。溶媒が1個結合したクラスターにおいては、溶媒分子の内部回転による特徴的な分裂パターンが観測された。一方、溶媒が2個以上では、溶媒全体の変形運動に対応する低波数振動モードが一定の強度を持つことが明らかになった。この結果は、溶質の光励起にともなう溶媒全体の安定構造の変化を、サイズを選別して分光学的に捉えたことに対応する。同様な測定を、より基本的なクラスターであるベンゼン-水系についても行い、従来全く観測されていなかったバンドを含む多数の分子間振動バンドを検出した。これらの実験結果は、構造転移を特徴付ける分子間ポテンシャルを高い精度で決定する上で最も重要な情報である。
外来珪藻ミズワタクチビルケイソウの環境DNAによる早期検出法の確立

ミズワタクチビルケイソウ(Cymbella janischii)は、近年日本に侵入した外来珪藻である。大量発生すると川底の石を覆い尽くすことから景観を損なうだけでなく、アユの漁場被害など生態系への影響が懸念されている。拡散を防止するには視覚的検出が困難な初期侵入時でも検出可能な系を確立して、分布河川を把握するとともに、持ち出さない・持ち込まない事が重要である。検出法としては高感度な環境DNA検査が有効と考えられるが、国内本種の遺伝子配列さえまだ調べられていない。そこで本研究では、国内本種の遺伝子配列を決定し、早期検出法を確立することを目的とした。
ロンドン司教ギルバ-ト・ファリオットの慣習法(consuetudo)論

ギルバ-ト・フォリオットの慣習法論を再構成するために、彼の書翰の中で法源論が展開されているもの、とりわけ慣習法論が展開されている箇所を抽出した結果、次の点を確認することができた。すなわち、ロンドン司教になる以前の彼の初期の書翰の中には、ローマ法・教会法に対する強い関心を示すものが多く存在するが、慣習法論に着目するならば、王権と教会の衝突の元となった1164年のクラレンドン法以後の書翰が重要でありる。とりわけ詳細な分析対象とされるべきは、1166年にカンタベリ大司教トマス・ベケットに宛てて書かれた『ムルティプリケム・ノ-ピ-ス」書翰である。本書翰からは、ファリオットの法源論か明示的に読み取れるわけではない。しかし、「教会の自由」を主張して国王ヘンリー2世と争った大司教トマスに対する彼の激しい論難の背後には、慣習(法)についての次のような彼の基本認識を指摘することができる。それは、王自身が慣習を定めたわけではないことを強調する一方で、従来の王権と教権の間の協調関係(両者による平和と恩寵の維持)に価値を認め、愛の強い絆によって結ばれた王と祭司の相互関係に基づく平和の回復を希求するというきわめて伝統的な立場である。このような古来の慣習を重視する立場は、教会財産の世俗的所有物(temporalia)と霊的所有物(spiritualia)への区別に関する講論、教会権力の二重性(神と王による根拠付け)を説く講論の中にも見てとることができる。12世紀を代表する高位聖職者ギルバ-ト・ファリオットの書翰を通して見る限り、教会は慣習法の法源性に否定的であったという従来の一般的理解は修正を要するというのが、本研究のさしあたりの結論である。本年度の研究実施計画は、本研究の目的であるギルバ-ト・ファリオットの慣習法論を再構成するために、まずBrooke,Z.N.D.A.Morey&C.N.L.Brooke(eds.),The Letters and Charterrs of Gilbert Foliot(1967)に収められた彼の書簡の中で法源論が展開されているもの、とりわけ慣習法論が展開されている箇所を抽出することにあった。この作業の結果、大略次の点を確認することができた。ロンドン司教になる以前の彼の初期の書簡の中には、ローマ法・教会法に対する強い関心を示すものが多く存在するが、慣習法論に着目するならば、王権と教会の衝突の元となった1164年のクラレンドン法(Constitutions of Clar endon)以後の書簡が重要である。クラレンドン法は、国王ヘンリー2世が「王国の古来の慣習」を成文化した文書であり、その中に、裁判管轄権をめぐって教会の主張と対立する諸点が含まれていたからである。クラレンドン法以後の書簡のうち特に検討対象とされるべきは、1166年にカンタペリ大司教トマス・ベケットに宛てて書かれた`multiplicem'書簡である。本書簡においては、王の意思こそが法であるとのヘンリー2世の主張に対するフォリオットの見解が見て取れる。そこで、本年度は、従来の研究史を踏まえて、史料批判を行った上で、本書簡の精読・分析に取りかかったが、本書簡は長大であるだけでなく、きわめて難解であり、結局、全部を読み終えるには至らなかった。次年度は、本書簡について全体的なまとめを行い、さらに、1164年以降の他のいくつかの書簡を検討して、彼の習慣法論を12世紀イングランの歴史的文脈の中で的確に位置づける作業を進める予定である。

本年度は、当初の計画によれば、ギルバ-ト・ファリオットのカンタベリ大司教トマス・ベケット宛書翰(′multiplicem′)を昨年度に引き続き通読し、さらに彼の慣習法論が析出されると思われる1164年以降に属する他のいくつかの書翰を解読した上で、彼の法理論を当時の法学全体の中に位置付ける予定であった。しかし、本書翰がきわめて長大かつ難解であったため、結局本書翰の検討にとどまらざるをえなかった。本書翰からは、ファリオットの法源論が明示的に読み取れるわけではない。しかし、「教会の自由」を主張して国王ヘンリー2世と争った大司教トマスに対する彼の激しい論難(1164年1月のクラレンドン評議会において国王から高位聖職者達に対して「王国の遵守されるべき慣習と威厳の絶対的な約束」が求められたが、これに屈したのが他ならぬトマスであったこと、トマス自身は同年10月のノ-サムプトン評議会で逃亡し、さらにヘンリー二世との対立を悪化させていったこと等)の背後には、慣習(法)についての次のような彼の基本認識を指摘することができる。それは、王自身が慣習を定めたわけではないことを強調する一方で、従来の王権と教権の間の協調関係(両者による平和と恩寵の維持)に価値を認め、愛の強い絆によって結ばれた王と祭司の相互関係に基づく平和の回復を希求するというきわめて伝統的な立場である。このような古来の慣習を重視する立場は、教会財産の世俗的所有物(temporalia)と霊的所有物(spiritualia)への区別に関する議論、教会権力の二重性(神と王による根拠付け)を説く議論の中にも見てとることができる。12世紀を代表する高位聖職者ギルバ-ト・ファリオットの書翰を通して見る限り、教会は慣習法の法源性に否定的であったという従来の一般的理解は修正を要するというのが、本研究のさしあたりの結論である。
Dahlラットの腎カテコールアミンと腎Na-KATPaseの関係

背景・目的:食塩感受性高血圧では,体液の増加と末梢血管抵抗の増大の相法が認められる.我々はこれまでに,高食塩下で高血圧を発症する実験モデルであるDahl-Iwai食塩感受性ラットにおいて,高血圧発症時期の,延髄交感神経α2受容体の減少による交感神経活動の亢進と,腎尿細管側底膜の交感神経α1、α2受容体増加に伴う腎でのNa^+再吸収増加を観察した.一方,腎でのNa^+再吸収は,腎尿細管の近位,ヘンレ係蹄,遠位尿細管,集合管のいずれでも行われるが、すべて尿細管側底膜のNa-K ATPaseポンプの活動に依存している.本研究はDahl-Iwai食塩感受性ラットにおいて,高食塩を負荷したときの腎カテコールアミン含量と腎尿細管側底膜のNa-K ATPase活性の測定を行い,交感神経と腎尿細管でのNa^+再吸収の関係を調べることを目的とした.方法:4週齢のDahl-Iwai食塩感受性(DIS)ラットと抵抗性(DIR)ラットを高食塩食(8.0% NaCl、H)または低食塩食(0.3% NaCl,L)で6週齢まで飼育し,Percall密度勾配遠心法により腎尿細管側底膜を分離し,Na-K ATPase活性の測定を行った.一方,腎のカテコールアミンをPerchloric acidにより抽出し,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により,エピネフリンとノルエピネフリンの測定を行った.結果:腎のノルエピネフリンは,高食塩食よりも低食塩食群で高値を示し、DISよりもDIRラットで高値を示した.腎エピネフリンも高食塩食よりも低食塩食群において高値を示し,また,DISよりもDIRで高い傾向があった.尿細管側底膜のNa-K ATPaseは,高食塩食と低食塩食群間に差は無かったが,DISよりもDIRラットで高値であっ田.考察:腎カテコールアミンおよび腎尿細管側底膜のNa-K ATPaseは,血圧の低い群ほど高く,血圧の高い群ほど低い傾向がみられた.血圧の上昇が,反射性の交感神経抑制を来し腎カテコールアミンの減少と腎尿細管側底膜のNa-K ATPaseの低下を,もたらしたものと思われる.交感神経活動は臓器によって異なり一様でない.血圧上昇による反射性交感神経抑制は腎において強くあらわれることを示唆する.背景・目的:食塩感受性高血圧では,体液の増加と末梢血管抵抗の増大の相法が認められる.我々はこれまでに,高食塩下で高血圧を発症する実験モデルであるDahl-Iwai食塩感受性ラットにおいて,高血圧発症時期の,延髄交感神経α2受容体の減少による交感神経活動の亢進と,腎尿細管側底膜の交感神経α1、α2受容体増加に伴う腎でのNa^+再吸収増加を観察した.一方,腎でのNa^+再吸収は,腎尿細管の近位,ヘンレ係蹄,遠位尿細管,集合管のいずれでも行われるが、すべて尿細管側底膜のNa-K ATPaseポンプの活動に依存している.本研究はDahl-Iwai食塩感受性ラットにおいて,高食塩を負荷したときの腎カテコールアミン含量と腎尿細管側底膜のNa-K ATPase活性の測定を行い,交感神経と腎尿細管でのNa^+再吸収の関係を調べることを目的とした.方法:4週齢のDahl-Iwai食塩感受性(DIS)ラットと抵抗性(DIR)ラットを高食塩食(8.0% NaCl、H)または低食塩食(0.3% NaCl,L)で6週齢まで飼育し,Percall密度勾配遠心法により腎尿細管側底膜を分離し,Na-K ATPase活性の測定を行った.一方,腎のカテコールアミンをPerchloric acidにより抽出し,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)により,エピネフリンとノルエピネフリンの測定を行った.結果:腎のノルエピネフリンは,高食塩食よりも低食塩食群で高値を示し、DISよりもDIRラットで高値を示した.腎エピネフリンも高食塩食よりも低食塩食群において高値を示し,また,DISよりもDIRで高い傾向があった.尿細管側底膜のNa-K ATPaseは,高食塩食と低食塩食群間に差は無かったが,DISよりもDIRラットで高値であっ田.考察:腎カテコールアミンおよび腎尿細管側底膜のNa-K ATPaseは,血圧の低い群ほど高く,血圧の高い群ほど低い傾向がみられた.血圧の上昇が,反射性の交感神経抑制を来し腎カテコールアミンの減少と腎尿細管側底膜のNa-K ATPaseの低下を,もたらしたものと思われる.交感神経活動は臓器によって異なり一様でない.血圧上昇による反射性交感神経抑制は腎において強くあらわれることを示唆する.
光子・レプトン対生成の非摂動的解析を通した強く相互作用する有限温度媒質の研究

2016年4月より、格子QCD数値解析より得られたクォーク伝搬関数と「ゲージ不変」な光子・クォーク頂点関数を用いた熱媒質から発生する光子生成率の非摂動的解析に着手した。熱媒質から発生する光子は、準粒子の対消滅、Landau damping、そしてこれらの単純な反応では表現できない特異な反応の3種の過程から発生することを突き止めた。2016年5月30日から6月4日にかけてポーランドのヴロツワフ大学で開催されたCritical Point and Onset of Deconfinement 2016に参加し、頂点関数補正を含めた光子生成率の非摂動的解析の結果を口頭発表で報告した。本発表では対消滅とLandau dampingの光子生成率の頂点関数補正の効果を含めた定量的評価に関して発表を行った。2016年9月21日から24日にかけて宮崎大学で開催された日本物理学会2016年秋季大会に参加し、頂点関数補正を加えることによって発生する特異な光子生成の寄与を定量的に評価し、解析結果を発表した。本発表を通して、既存の頂点関数補正よりも望ましい頂点関数補正の存在を発見した。新しい頂点関数補正を用いた解析の結果は、驚くべきことに光子生成機構が全く異なるにもかかわらず生成スペクトルが摂動解析のスペクトルと強度・傾きの両方において類似していた。傾きが共有されることの原因を解明した。しかし、強度が一致したことは偶然の産物であった。これらの結果は、重イオン衝突実験において観測されている光子生成量・異方性と、数値解析の結果の間に見られる乖離を解消しない。このことは、重イオン衝突実験において、未発見の光子生成機構が存在する可能性を示唆する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。