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盛期・後期スコラ哲学の「実践的な知」と現代徳倫理学

本研究はトマス・アクィナス、フォンテーヌのゴドフロワ、ゲントのヘンリクス、ドゥンス・スコトゥス、ビュリダンの倫理学において、認知的機能をも有する「思慮・賢慮(prudentia)」という徳がどのような役割を持っているかを明らかにしようとした。同時に、現代の徳倫理学と中世スコラの倫理思想との関連の一端を解明した。「研究実績の概要」に記したとおり、研究代表者・分担者の専門分野に関わる個別研究は順調に進捗している。別記したように、研究分担者松根伸治、小川量子、山口雅広はその重要な研究成果を学術雑誌論文として公刊した。また論文としての公刊には至らない場合でも、多くの成果が口頭発表の形で公表されている。また、本年度には、各自の研究遂行とともに、研究成果を相互に吟味するための研究集会を開催して研究の深化をはかることができた。予定していた研究機関を平成29年まで延長することとしたのは、主として研究代表者の役員就任によるものであり、研究分担者においては研究は当初の目的をほぼ達成している。最終年度である今年度には、研究代表者が研究分担者の個別研究を俯瞰して、本研究全体の成果を明らかにする作業を行うことになる。28年度が最終年度であるため、記入しない。西洋中世哲学今後は、本研究の最終年度として、これまでの個々の盛期・後期スコラ学者の倫理思想における徳と「実践的な知」の関係についての知見を前提としながら、歴史的研究と理論的研究の両面から、研究の仕上げを行うこととなる。具体的には、個々のスコラ学者の間の影響関係やアリストテレスをはじめとする古代哲学との関連を明確にするための歴史的研究を遂行しつつ、他方で中世スコラ哲学の「実践的な知」と徳概念がもつ倫理思想としての価値を見直し、それが現代徳倫理学の諸理論が持っている欠陥をいかなる意味で補完するものとなりうるのかという理論的探求を行うことになる。そのために、本年度はより多くの研究集会を開催して、外部の専門研究者との対話の機会を設けることとしたい。「研究実績の概要」に記したとおり、研究代表者・研究分担者の専門分野に関わる個別研究は順調に進捗している。別記したように、研究分担者小川量子の研究については学術雑誌論文として既に刊行され、松根伸治の論文も掲載が決定されている。また、研究代表者と研究分担者伊藤邦武は、ギリシア・アテネで開催された国際中世哲学会に参加し、本研究の主題に関する世界レベルでの知見を得てきた。さらに、各自の研究内容を相互に吟味する研究会も年度内に2回開催し、研究内容についての相互的吟味を行うことにより、今後の研究の基盤ができつつあると言える。研究代表者である川添が平成26年11月より所属機関の理事・副学長に就任したために、予定していた研究交流のための海外出張などができず、研究に大幅な変更が余儀なくされ、計画通りの執行が不可能となった。また、研究分担者伊藤邦武は購入を予定していた書籍の入荷が遅れたために、計画通りの執行が不可能となった。なお、その他の研究分担者については、予定通りの研究費使用となった。購入を予定していた中世スコラ哲学関連の書籍の入荷が遅れたこと、および、研究代表者が予定した海外研究集会への参加が本務のため不可能となったために、次年度使用額が生じた。研究代表者川添と研究分担者伊藤は、それぞれの研究のための物品購入と国内旅費として、配分された研究費のすべてを使用する予定である。研究の第2年度である平成26年には、前年度の「知性的徳」についての各哲学者についての個別研究を踏まえながら、それら相互の関係についての吟味を開始する。
大脳聴覚野長期増強による秒単位の時間差検出・保持機構

聴覚情報処理のうち音の高さや強さなどの検出などは皮質下のレベルでなされ、聴覚野はより複雑な処理にかかわると予想される。聴覚野脳切片で著明な長期増強が記録されるが、その機能は明らかでない。我々は音の時間的前後関係の検出を聴覚野が行うのではないかと考えた。そこでラット聴覚野切片の白質二箇所を0.5から10秒の時間差をつけて高頻度刺激したところ、先に刺激された方に電場電位の長期増強が選択的に誘発されるという現象を見出した。さらにカルシウム画像でも同様な結果が得られた。しかしこれらの解析では、単一細胞レベルでシナプス入力が如何に統合されているかが不明である。従って本年度はさらに錐体細胞よりパッチクランプ記録を行い、時間差を持った刺激の干渉作用が単一細胞レベルで確認できるか否かを検討した。単一細胞レベルではデータのバラツキが大きく、一個の細胞におけるEPSP記録だけでは結論が出ないが、記録した細胞の結果の分布を見ると全体として電場電位の記録で得た結果と一致した。この結果は錐体細胞が時間依存性の長期増強を起こす場であるということを示している。興味深いことには、一旦長期増強が成立した後にそれぞれの刺激部位に連発刺激を加えると、長期増強を起こした刺激にのみ数百ミリ秒に及ぶ持続的な脱分極とこれに重なる発火活動が見られた。これは長期増強によって複数の錐体細胞からなる神経回路網のネットワークのダイナミックな性質が脳切片標本で実際に変化したことを示しているものと思われる。さらに薬理学的な実験で時間依存性の成立にムスカリニックM1受容体やM電流が深く関わるということ判っている。今後聴覚弁別能の行動学的な解析やこれら情報伝達系の役割を単一細胞レベルで明らかにすることにより、長期増強の時間依存性の生理学的な機能と分子機構の解析を行いたい。
人的資本の地域間偏在と教育政策

地域における人的資本の蓄積は、地域の産業の高付加価値化に貢献し、また研究開発機能の強化等においても地域に発展の可能性を与える。そのため、各地域においては、学校教育による人材の育成や人材が能力を発揮できるようにするための地域環境の整備、およびそれらを通して人材を地域に引きつける基盤の構築に関心が持たれている。本研究は、人的資本の地域間偏在と教育政策というタイトルのもと以下の諸点を検討している。第1に、わが国、及び諸外国における人的資本ストックの地域的偏在の実体を検証し、それをもたらした社会経済的背景について明らかにしている。第2に、理論モデルをもとに一国の経済成長や所得分配の観点から、教育投資の地域間配分の最適な時間経路を明らかにしている。第1の点を我が国に限ってみた場合、次のことが明らかになった。1970年代後半では、大都市圏における教育投資の限界価値が大きく、教育投資は大都市圏を重点に教育投資が配分された。そのため、大都市圏での人的資本の蓄積が進み、地方圏から大都市圏に人口流入が進み、一人当たり教育投資の限界価値が減少することになる。教育投資の限界価値は、教育投資された地域の生産が相対的に大きい場合には、より速く減少することになり、大都市圏と地方圏との限界価値の相対的大きさが逆転することが生じ得ることになる。1970年代後半は、地方圏での過疎化も進み、教育投資の限界価値の逆転が生じ、地方圏への教育投資の配分の重点が移行していった。第2の点については、人的資本の偏在を原因にした所得分配の不平等や、一国経済の成長率を最大化するための人的資本蓄積パターンなどが、個別問題ごとに明らかにされた。社会経済基盤の構築は、国民経済における施設設備としての社会資本の形成と、運用に関わるソフト面の整備、人口の高齢化やアジア諸国の発展などわが国を取り巻く内外の社会経済環境の変化に伴う社会経済制度の再構築など多岐にわたるが、とりわけ人材の育成と活用のための基盤整備は、産業の高付加価値化が必要とされているなかで、地域経済と日本経済にとって、最も重要な課題の一つであろう。本研究では、第1に、わが国における人的資本ストックの地域的偏在の実体を検証し、第2に、それをもたらした社会経済的背景について考察した。第3に、わが国の教育環境投資の地域間配分の展開について、その変動を考える手がかりとするために、理論モデルを提示し教育投資の地域間配分の最適な時間経路について考えた。また、教育補助金の問題、教育の経済成長への影響、地域経済と教育という観点の研究も進め、それぞれ、水田健一「教育補助金と自治体財政」、Tatsuaki Kuroda,"A Model of Urbanization with Higher Education",焼田党、朝日幸代「地域格差と公共投資の地域間配分」というタイトルの論文としてまとめている。社会経済基盤の構築は、国民経済における施設設備としての社会資本の形成と、運用に関わるソフト面の整備、人口の高齢化やアジア諸国の発展など、我が国を取り巻く内外の社会的経済環境の変化に伴う社会経済制度など多岐にわたるが、とりわけ人材の育成と活用のための基盤整備は、産業の高付加価値化が必要とされているなかで、地域経済と日本経済にとって、最も重要な課題のひとつであろう。本研究の主な目的は次のようなものである。一つは、我が国における人的資本ストックの地域間偏在の実体の検証とそれをもたらした社会的経済背景の考察である。もう一つは、我が国の教育環境投資の地域間配分の展開について、理論モデルを用いた教育投資の地域間配分の最適な時間経路についての考察である。

これらに関しては、奥野信宏・八木匡「社会的経済基盤の構築一人的資本の地域間偏在と振育投資政策-」、Yagi,T.,N.Furumatsu,N.Okuno,"Optimal Allocation of Inter-regional Educational Public Investment with Threshold Externality′′というタイトルの論文として整理している。また、この他の研究テーマとしては、教育補助金の問題、教育の経済成長への影響、地域経済と教育の関わり、教育と所得分配の問題などがある。これらに関しては、それぞれ、水田健一「中央政府補助金と地方団体の教育支出」、大森達也「内生的成長モデルにおける公的教育支出と生産関連公共支出の配分」、朝日幸代「人的資本の地域配分による地域格差と影響」、八木匡「学校選択と分配の不平等」というタイトルの論文でまとめている。研究期間の最終年度としての成果をまとめるために、本年度は研究分担者を中心にした研究会を頻繁に開催し、分析手法・仮定の置き方・結果の解釈等についての検討を行った。また、人的資本に関する専門家を招いてのセミナーを行うことで、研究の進展を図った。そのような場での議論をもとに研究内容を修正していき、学会報告、出版物、discussion paperの形で研究成果を公開した。以上の過程を経て、研究成果報告書(以下、報告書)を完成させている。報告書は以下の目的のものとに構成されている。第1は、我が国、及び諸外国における人的資本ストックの地域間偏在の実体の検証とそれをもたらした社会的経済背景の考察である。第2は、我が国の教育環境投資の地域間配分の展開について、理論モデルを用いた教育投資の地域間配分の最適な時間経路についての考察である。第1の点については、報告書の第2、3、6、12の各章でまとめられている。第2章、3章では主として我が国における人的資本ストックの地域間偏在の実態の検証とそれをもたらした社会的経済背景が考察されている。第6章ではアメリカにおける人的資本と教育政策の実態、第12章では発展途上のアジア各国の実態がデータをもとに分析されている。第4、5、7-11章は実態をもとにした理論分析が行われている。第4章では人的資本の偏在と所得分配の関係が検討され、第5、7章では、教育情報に関する非対称性の存在を考慮した具体的な教育制度に関する理論分析がなされている。第8章から11章までは人的資本の地域間、あるいは個人間の偏在した蓄積と一国の経済成長の関係が分析されている。
環境汚染問題への英語圏モダニズムの文化的介入法を分析する

平成26年度から29年度にかけて、次のような役割分担のもと研究を実施した。(1)水俣に関しては、炭坑共同体と水俣に関わったモダニスト集団「サークル村」を中心に研究を行った。その集団活動のなかから、水俣病患者を表象する手法として、ルポルタージュ形式や「わたし」語りが誕生した経緯を明らかにした。(山田)(2)一連の調査結果をまとめた論文では、仏領ポリネシアでの核実験で故郷を追われたクジラの群を描くマオリ作家イヒマエラの小説のクジラの視点から開示される海底の物語に、英米仏による核実験で移動を余儀なくされた太平洋諸島の民間被爆者の物語を論じた。(小杉)平成26年度は、次のような役割分担のもと研究を実施した。(1)南ウェールズにおける石炭作業とモダニズム(担当:山田雄三)(2)オセアニア地域におけるポスト石炭産業と文学(担当:小杉世)(1)南ウェールズにおける石炭作業とモダニズム(担当:山田雄三):3月に大阪大学に招いて講演してもらったDaniel G. Williams教授(Swansea University)の講演記録を整理するうちに、南ウェールズ地域におけるbilingualismの問題の重要性に気づいた。そこでウェールズ語と英語とのbilingualismもテーマとして取り上げた小説家Margiad Evans, Glyn Jones, Emyr Humphreysの小説について、そのモダニズム的側面とbilingualismとの関係についてテクスト分析を行った。この研究成果は、10月に開催されたバージニア・ウルフ協会のシンポジウムにおいて、口頭にて発表した。(2)オセアニア地域におけるポスト石炭産業と文学(担当:小杉世):9月に小杉が、仏領ポリネシアの大学図書館で、冷戦期の核実験に関する文献・視聴覚資料を閲覧、現地の出版関係者から関連文献の出版状況について情報を得るほか、自治独立を求めた政治家Pouvanaa a Oopaに関する最近の研究書などを入手した。また、タヒチ人作家Moetai Brotherson、核実験犠牲者の補償問題に取り組むNGO(Moruroa e Tatou)の代表者Roland Oldhamにインタビューを行った。3月の小杉の研究発表では、地球温暖化や海洋汚染、鉱山開発による土地荒廃や核実験に対して、Hone TuwhareやLemi Ponifasioなどのオセアニアの舞台芸術や詩、絵画が発するメッセージを論じた。平成27年度においては、研究代表者の山田が「石炭産業とモダニズム」との関係について調査を行い、研究分担者の小杉がオセアニア地域における「ポスト石炭産業と文化」との関係について調査を実施した。以下に概要を挙げる。「石炭産業とモダニズム」(山田)今年度はスコットランドおよびウェールズにおいてモダニズム運動を展開した作家のうち、Hugh MacDiarmid, Margiad Evans, Glyn Jones, Lewis Jones, Gwyn Thomas, Raymond Williamsを扱った。これらのモダニスト作家は先行者(T. S. EiliotやVirginia Woolf)による「複数の声」を用いた手法を引き継きながら、石炭産業が低迷するコミュニティの結束を生み出す方法へとそれを発展させた。その際、とりわけウェールズではウェールズ語と英語とのバイリンガリズムがおもな特徴であることを明らかにした。「ポスト石炭産業と文化」(小杉)前年度に引き続き、オセアニア地域を重点的に調査した。より具体的には、10月にキリバス共和国における現地調査を行った。核実験が行われていた当時クリスマス島に在住し、現在タラワ島に帰還しているキリバス人を対象とする聞き取り調査を行った。また、タラワ島のナニカイ村の障害者からなる共同体(Te Toa Matoa)の環境劇の取り組みについての調査を行い、そのメンバーのライフ・ストーリーを聞くことで、キリバスの植民地時代とその後の生活の現状が島民の健康に与えた影響について考察を試みた。5月に発行した論文では、ニュージーランドの作家Janet Frameの詩とColin McCahonの絵画に見られる核の表象を論じている。本研究における環境問題の個別的な事象は、20世紀に起きた2つの環境汚染を指している。(1)ひとつに後期モダニズムが対象としていた地域、南ウェールズの炭坑地帯における環境破壊がある。これへの反応としてウェールズ語と英語を言語メディアに「産業小説」と呼ばれる新しいリアリズムの形態が誕生する。この2年間、その過程をかなりの程度詳らかにした。(2)また、研究分担者の小杉はオセアニア地域のモダニスト系作家たちを中心に、彼らによる環境言説を継続的に調査している。とりわけ核実験によってディアスポラとなった人びとの体験を代弁/表象するオセアニアの作家・芸術家たちが、放射能によって破壊されたひとと動植物、風景とのあいだの関係を詩的言語の発明というかたちで再構築を試みていることを明らかにした。平成28年度は、山田が「水俣学」の遺産を分担担当し、小杉がミクロネシア諸島における「ポスト石炭産業」と文学を担当し、それぞれ以下のような成果を得た。「水俣学」の遺産(山田)・・・第二次世界大戦後に石炭から石油へのエネルギー転換が起きると、ウェールズや九州では廃坑が相次いだ。九州最大の筑豊炭田で失業者した人びとのなかには、基幹産業となりつつあった石油化学産業に職を求めることとなる。そして、この産業でも優良企業とされていたチッソの水俣工場で、その排水が原因で、1950年代の終わりに水俣病が発生する。この時期、炭坑共同体と水俣に関わったモダニスト集団に石牟礼道子がいる「サークル村」があった。その活動のなかから、多様な文学のフォームが生まれている。そのなかでも、今年度は水俣病患者を表象する手法として、ルポルタージュ形式や「わたし」語りが誕生した経緯を明らかにした。

「ポスト石炭産業」(小杉)・・・小杉は英米による核実験が行われたキリバスのクリスマス島で調査を行った。実験当時、クリスマス島に在住していたキリバス人民間人(コプラ農園労働者ほか)の被爆者たちが共同体を形成するタブァケア村で、被爆一世を中心に、実験当時の記憶とその後の生活の変化について、ライフ・ヒストリーを聞き取った。4月に発行された論文の一節では仏領ポリネシアでの核実験で故郷を追われたクジラの群を描くマオリ作家イヒマエラの小説のクジラの視点から開示される海底の物語に福島原発事故後の放射能汚染影響下にある海の生物や、英米仏による核実験で移動を余儀なくされたり、一部は補償も認められていない太平洋諸島国家の民間被爆者たちの物語を重ねて論じた。本研究の事象は、20世紀に起こった以下の三つの環境汚染である。(1)ひとつに後期モダニズムが対象としていた地域、南ウェールズの炭坑地帯における環境破壊がある。これへの反応としてウェールズ語と英語を言語メディアに「産業小説」と呼ばれる新しいリアリズムの形態が誕生する。(2)また、研究分担者の小杉世はオセアニア地域のモダニスト系作家たちを中心に、彼らによる環境言説を継続的に調査している。とりわけ核実験によってディアスポラとなった人びとの体験を代弁/表象するオセアニアの作家・芸術家たちが、放射能によって破壊されたひとと動植物、風景とのあいだの関係をどのようなかたちで再構築しようとしたかを追跡調査している。(3)高度成長期にさしかかる日本では、石油製品産業の負の現象として水俣病が発生した。石牟礼道子ほか九州の作家たちが「奇病」と呼ばれた水俣病を表象し、患者救済のための政治に文筆によって介入している。このうち(2)と(3)に関しては、順調に調査が進捗している。(1)に関しては、日本で入手可能な資料が数少ないために、現地でのより集中的な調査が必要である。平成26年度から29年度にかけて、次のような役割分担のもと研究を実施した。(1)南ウェールズと水俣における公害問題とモダニズム(担当:山田雄三)(2 )オセアニア地域におけるポスト石炭産業と文学(担当:小杉世)(1)南ウェールズにおける石炭作業とモダニズム(担当:山田雄三):南ウェールズを中心とした文献を整理するうちに、南ウェールズ地域におけるbilingualismの問題の重要性に気づいた。そこでウェールズ語と英語とのbilingualismもテーマとして取り上げた小説家Margiad Evans, Emyr Humphreys等の小説について、その共同体感覚とbilingualismとの関係について分析を行った。また、水俣に関しては、第二次産業の共同体と水俣に関わったモダニスト作家を中心に研究を行った。
時間分解・空間分解2次元ペニング電子分光の開発

本課題では、代表者らが開発した衝突エネルギー分解ペニングイオン化電子分光の信号検出感度を飛躍的に高め、(1)そのリアルタイム観測および(2)表面ペニング電子分光の時間分解とイメージング化の実現を目指して研究を行った。衝突エネルギー分解ペニングか電子分光測定に関しては現有の装置を利用あるいは試料導入部の改良によって種々の有機分子・難揮発性分子・および有機・無機金属錯体に会して測定を行い、報告した。さらに質量分析・発光測定を併用して励起原子と分子との衝突過程に関する更なる知見を得ることを試みた。また本課題により設計・製作した新たな電子分光実験装置が本年度前半に完成し、クラスター負イオンのレーザー光電子分光の実験を開始した。製作した真空槽は分子および分子クラスタービーム生成・分離部、励起原子ビーム生成・分離部、および電子エネルギー分析部からなり、合計5段に差動排気されている。実験においてはまずSiクラスター負イオンを生成して、イオン光学系および磁気ボトル型電子エネルギー分析器の最適化を行った後、金属原子と二原子分子との共存在下で生成する二成分クラスター負イオンの光電子スペクトルを測定した。その結果、銅原子とNO分子から生成するCu^2N-イオンについて、少なくとも二種類の異性体の存在を示唆する結果を得た。また蛍光面付きマイクロチャンネルプレートを組み込み、銅原子負イオンからの放出光電子の二次元画像を観測した。その結果、磁気ボトル型分析器のほぼ設計通りの拡大率で画像が得られることを確認した。一方、希ガス励起原子ビーム源に関しては独立にその実験条件の最適化を行い、ほぼ設計通りのビーム強度が得られることを確認した。この結果、励起原子ビームと電子エネルギー分析器とを連結することにより、ペニングイオン電子分光の測定を行うことが可能となった。本研究では、代表者らが開発した衝突エネルギー分解ペニングイオン化電子分光(CERPIES)の信号検出感度を飛躍的に高め、1)CERPIESのリアルタイム観測及び2)表面PIESの時間分解とイメージング化の実現を目指している。そのために、まず、現有装置を改良して、2次元計測システムによる2DPIESの整備と、時間相関法による高感度化を進めた。2次元化と時間相関法により、これらを用いない場合と比べて、数十倍以上の計測効率の向上が達成された。次に、抜本的に新しい装置を構築するために、第一段階として、プローブとして用いる希ガス励起原子ビーム源の強力化を進めるための新しい真空排気系の開発を行った。ビーム源はノズル放電による方式を採用し、現有装置より2倍以上排気速度の大きい10インチ排気系とメカニカルブ-スターポンプを備えた真空装置を設計し、製作、調整を進めている。さらに、新たな高感度電子エネルギー分析器を開発するために、設計と部品の調達・組み立てを進めている。この分析器では、磁気ボルト効果により電子捕集効率を高め、さらに高収束性の同心半球型分析器によってエネルギー分析を行う。これによって、従来の同心半球型分析器単独の場合と比べて100倍以上の感度の向上を実現する。本研究では、代表者らが開発した衝突エネルギー分解ペニングイオン化電子分光の信号検出感度を飛躍的に高め、(1)そのリアルタイム観測および(2)表面ポニング電子分光の時間分解とイメージング化の実現を目指している。そのために前年度に続いて新たな電子分光実験装置の設計・製作を行った。これらの真空槽は内作し表面処理を施した後、組上げ、真空試験を行った。現在ほぼどの槽も10^<-8>

Torr台を達成している。分子ビーム生成部はレーザーを用いるパルスビームでの実験とぺニング電子分光での連続ビーム実験の双方に対応するものを設計した。さらにレーザー蒸発による原子・分子クラスター生成源も取り付け可能とした。希ガス励起原子ビーム源はその強力化を進めるため、10インチ拡散ポンプ排気系とメカニカルブ-スターポンプを使用して排気速度を高めている。電子エネルギー分析器に関しては高感度の磁気ボトル型を採用するが、連続ビームに対応させるために電子の軌道シミュレーションを行い分析器内の電極に関する設計を行った。またイメージング化のための蛍光面付きマイクロチャンネルプレートの設計も完了した。これら内部部品は現在製作を行っており、完成次第予備実験にとりかかる予定である。本課題では、代表者らが開発した衝突エネルギー分解ペニングイオン化電子分光の信号検出感度を飛躍的に高め、(1)そのリアルタイム観測および(2)表面ペニング電子分光の時間分解とイメージング化の実現を目指して研究を行った。そのために設計・製作していた新たな電子分光実験装置が本年前半に完成し、クラスター負イオンのレーザー光電子分光の実験を開始した。製作した真空槽は分子および分子クラスタービーム生成・分離部、励起原子ビーム生成・分離部、および電子エネルギー分析部からなり、合計5段に差動排気されている。実験においてはまずSiクラスター負イオンを生成して、イオン光学系および磁気ボトル型電子エネルギー分析器の最適化を行った後、金属原子と二原子分子との共存在下で生成する二成分クラスター負イオンの光電子スペクトルを測定した。その結果、銅原子とNO分子から生成するCu_2N^-イオンについて、少なくとも二種類の異性体の存在を示唆する結果を得た。また蛍光面付きマイクロチャンネルプレートを組み込み、銅原子負イオンからの放出光電子の二次元画像を観測した。その結果、磁気ボトル型分析器のほぼ設計通りの拡大率で画像が得られることを確認した。一方、希ガス励起原子ビーム源に関しては独立にその実験条件の最適化を行い、ほぼ設計通りのビーム強度が得られることを確認した。この結果、励起原子ビームと電子エネルギー分析器とを連結することにより、ペニングイオン化電子分光の測定を行うことが可能となった。
バイオフィルム生成超初期過程の走査型イオン伝導顕微鏡その場観察

最終年度の成果は以下の通りである。昨年度は単一菌バイオフィルム走査型イオン伝導顕微鏡(SICM)観察に成功したものの、とぎれとぎれの不完全な画像しか得られなかった。そこで、今年度は観察条件の検討を行った。まず、菌によるバイオフィルム生成に最適な培地の成分と、観察時の溶液の成分(リン酸緩衝溶液)が異なるため、どうしても観察を始める前や観察の最中にバイオフィルムがゆっくりではあるが崩壊してしまうため、鮮明な画像を得ることが難しかった。そこで、バイオフィルムを生成する培地をリン酸緩衝溶液で16倍に希釈することにより、バイオフィルムの崩壊はかなり低減化できることが分かった。また、バイオフィルムの崩壊をより低減化するために、バイオフィルム生成後にバイオフィルム固定化剤を添加したリン酸緩衝溶液に浸漬することを試みた。その結果、4%グルタルアルデヒドを添加したリン酸緩衝溶液に浸漬することにより、バイオフィルムの崩壊はさらに低減化でき、バイオフィルムの形態を極めてクリアに長時間にわたって安定的に観察することができた。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は以下の通りである。ガラスや透明プラスチックなど様々な基板上に形成するバイオフィルムの生成超初期過程において、水中その場でSICMを用いて詳細な3次元構造をサブミクロンスケールで詳細に観察することに世界で初めて成功した。常在菌(環境菌)により生成したバイオフィルムについても、単一菌(枯草菌bacillus subtilis、海洋菌aliivibrio fischeri等)により生成したバイオフィルムについても、どちらも観察に成功した。バイオフィルムとは、水のあるあらゆる場所に存在しており、自然界にも広く存在する。細菌の作用により各種材料表面に膜状に形成され、様々な悪影響を引き起こす。例えば、金属表面に形成されると腐食、歯の表面に形成されると虫歯、病院内で形成されると院内感染の原因となる。そのため、バイオフィルムの生成を抑制する材料の開発が強く望まれているものの、材料との相互作用の影響を最も受けるバイオフィルム生成の超初期過程について、その観察手法は確立されていないのが現状である。本研究の目的は、水中での細胞等の形態観察に用いられてきた走査型イオン伝導顕微鏡(Scanning Ion Conductance Microscopy :以下SICM)を用いた基板上に生成した常在菌バイオフィルム形状の水中その場観察である。実験室バイオフィルム加速生成機(Laboratory Biofilm Reactor :以下LBR)にガラス板(10mm x 10mm x 1mm)をセットし,希釈した人工海水(塩分濃度約1%)を303Kで1週間循環させてガラス板表面に常在菌バイオフィルムを成長させた後,SICMに導入し、生理食塩水中でその表面を観察した。なお、同様の条件で常在菌バイオフィルムを成長させたガラス板表面をラマン分光分析機(NRS-3100, JASCO社製)で分析した。LBRから取り出した直後に得られたガラス板をSICMを用いて生理食塩水中で観察したところ、12ミクロン程度の太さを有する紐状のものが絡み合った構造が見られた。ラマン分光分析の結果、常在菌バイオフィルムに特徴的な1513,1154,1007 cm-1近傍のピークが見られたことから、観察された像は常在菌バイオフィルムであることが示唆された。以上の通り、SICMを用いた基板上に生成した常在菌バイオフィルム形状の水中その場観察に成功した。研究開始は10月であったが、半年間で、1年目の目標であったガラス上に成長した常在菌バイオフィルムの液中その場観察技術の確立に成功した。具体的には、LBRから取り出した直後に得られたガラス板をSICMを用いて生理食塩水中で観察し、ガラス上に成長した常在菌バイオフィルムの液中その場観察に成功した。上記の通り、1年目の目標を達成したため、おおむね順調に進展している、と判断した。昨年度、ガラス基板上に形成した常在菌バイオフィルムについて、走査型イオン伝導顕微鏡(Scanning Ion Conductance Microscopy :以下SICM)を用いて、生理食塩水中にうおける形態の観察に成功した。今年度は、単一菌である枯草菌を用いて、SICMによる生理食塩水中枯草菌バイオフィルムの形態の観察を試みた。枯草菌(MSQ15202)と培養液Trypticase Soy Brothを使用した。SICM観察に用いる枯草菌バイオフィルムは以下の手順で作製した。普通寒天培地から枯草菌をニクロムループで1コロニー釣菌し、培養液50mlを用いて菌液を作製した。この菌液を大気雰囲気下培養器中(設定温度30°C)で24h静置した。1日培養した菌液は液面に菌膜を形成しているため、菌膜を取り除いた後、ピンセットを用いてガラス板を菌液に浸漬し、すぐに菌液から取り出した。菌液から取り出したガラス板はプラスチックシャーレの中に入れ、再び大気雰囲気下の培養器中(設定温度30°C)で24h

培養し、ガラス表面上に枯草菌バイオフィルムを形成させた。その後SICMに導入し生理食塩水中において表面観察を行った。その結果、平坦なガラス基板上に、とぎれとぎれではあるが線が絡み合ったような構造を有するバイオフィルムの観察に成功した。平成29年度までの計画として挙げていた、常在菌および単一菌でのSICM観察にすでに成功してしている。また、基板種についてはガラス基板、透明プラスチック基板の両方で観察に成功しており、さらに、水中でバイオフィルムが崩壊する過程の観察にも成功しており、おおむね順調に進展していると考えている。最終年度の成果は以下の通りである。昨年度は単一菌バイオフィルム走査型イオン伝導顕微鏡(SICM)観察に成功したものの、とぎれとぎれの不完全な画像しか得られなかった。そこで、今年度は観察条件の検討を行った。まず、菌によるバイオフィルム生成に最適な培地の成分と、観察時の溶液の成分(リン酸緩衝溶液)が異なるため、どうしても観察を始める前や観察の最中にバイオフィルムがゆっくりではあるが崩壊してしまうため、鮮明な画像を得ることが難しかった。そこで、バイオフィルムを生成する培地をリン酸緩衝溶液で16倍に希釈することにより、バイオフィルムの崩壊はかなり低減化できることが分かった。また、バイオフィルムの崩壊をより低減化するために、バイオフィルム生成後にバイオフィルム固定化剤を添加したリン酸緩衝溶液に浸漬することを試みた。その結果、4%グルタルアルデヒドを添加したリン酸緩衝溶液に浸漬することにより、バイオフィルムの崩壊はさらに低減化でき、バイオフィルムの形態を極めてクリアに長時間にわたって安定的に観察することができた。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は以下の通りである。ガラスや透明プラスチックなど様々な基板上に形成するバイオフィルムの生成超初期過程において、水中その場でSICMを用いて詳細な3次元構造をサブミクロンスケールで詳細に観察することに世界で初めて成功した。常在菌(環境菌)により生成したバイオフィルムについても、単一菌(枯草菌bacillus subtilis、海洋菌aliivibrio fischeri等)により生成したバイオフィルムについても、どちらも観察に成功した。研究開始は10月であったが、半年間で、1年目の目標であったガラス上に成長した常在菌バイオフィルムの液中その場観察技術の確立に成功した。今後、常在菌を特定の菌(シアノバクテリアや枯草菌などが候補)に置き換えて、SICMを用いた単一菌バイオフィルムの液中その場観察を行い、観察技術の確立を目指す。具体的には、観察装置の若干の改造や菌種など観察条件を予定よりも増やして実験を行う予定である。観察条件の最適化がこの目的を達成するための必須条件と考えており、多くの実験を通じて最適条件を見出し、目標を達成したいと考えている。枯草菌(単一菌)でのSICM観察法の確立に成功したが、そこで得られた知見を活かして、今後他の単一菌(海洋性細菌等)のSICM観察手法の確立を目指す。
オーストラリアの開発教育をめぐる理論と実践の教育方法学的研究

平成20年度に行った研究の内容は、主に次の3点にまとめられる。1つ目は、1990年代後半以降の開発教育の理論的な展開を解明することである。オーストラリアでは1990年代後半以降、開発教育に替わってグローバル教育という用語が使用されるようになってきた。そこで、グローバル教育が開発教育の理論上の特徴をどのように受容したのかを検討し、その特徴を明らかにした。2つ目は、現代オーストラリアにおいてグロニバル教育がどのように学校教育の場に広められようとしているのかを明らかにすることである。そのために、グローバル教育の進展と普及をめざす国家プロジェクト「グローバル教育プロジェクト(Global Education Project)」に注目し、取り組みの具体像と、関わる人々や組織の性質および関わり方を明らかにした。その際、同プロジェクトにおいて構想されている実践の内容にも検討を加えることで、制度レベルだけでなく実践レベルでの特質にも迫った。3つ目は、オーストラリアにおけるグローバル教育実践の具体像の一端を明らかにすることである。このために、オーストラリアの小学校で行った授業研究(2007年10月から12月にかけて実施)で研究対象としたグローバル教育の単元「水は金よりも大切?」の概要とその特徴を明らかにした。そこでは、具体的な発問や提示された資料、教師と児童とのやり取り、児童の学習成果物などを示しながら、実践の背景にあるコルダーとスミスの開発教育論がどのように実践に生かされているのかという視点から検討を進めた。以上の研究を通して、現代オーストラリアの開発教育(およびグローバル教育)の理論と実践を、制度レベルと実践レベルで明らかにしてきた。さらに多様な実践に検討を加えることで実践の特質を類型化することと、それに基づいて開発教育の理論に再検討を加えることが今後の課題である。
火山地域の地形景観と植生景観の協調的保全方法の確立のための基礎的研究

本年度は火山性地形と植物・菌類の分布パターンの関係を解明するため、以下の3つの解析を行った。1.爆裂火口(空釜)における植物の垂直分布の逆転現象の成立要因の解析。2.構造土とコマクサの分布パターンの関係の解析。3.高山植物に共生する菌根菌と、ハイマツの落葉を分解する菌類のフロラ解析。1.空釜は、本白根山山頂直下に位置する爆裂火口で、直径約300m、最底部の標高は2076mで、周囲に4050mの壁が立ち上がる。1999年、2000年7月・9月に当地において測量と踏査により植生調査を行い、植物の垂直分布が逆転していることを明らかにした。1999年10月2000年月まで気温(積雪中は雪の温度)を連続測定した。火口底部において2000年9月に土壌断面調査を行った。これらの結果、植物の垂直分布の逆転現象の原因は1)温度勾配の存在。冬期に中腹の温度が高く、夏期に底部の気温が高い。2)底部土壌は未熟すぎ、また含水率が高いのでハイマツの生育に不向き。が考えられる。また、空釜周壁にはいたるところに崩壊地がみられるので、3)周辺崩壊地からの土砂の流入により、底部には亜高山性草原しか成立できない。ことも考えられる。2.空釜火口底部では線状構造土がみられ、コマクサがこの上に生育している。空釜火口底部において、2000年7月と9月に構造土とコマクサの分布を調べたところ、コマクサは線状構造土の礫質部にのみ生育していることが明らかになった。構造土はその形成過程で土壌が凍結・融解をくりかえし、細かい粒質部ほどよく移動して形成されている。つまり、構造土の砂質部においては、たとえコマクサが一時的に侵入することがあっても、こうした土壌の移動によって根が浮き上がり、死亡する場合が多いと考えられる。3.調査地の植物のおよそ8割から菌根菌が分離され、遷移初期の共生関係の重要性が確認された。またハイマツ落葉の分解菌フロラは、調査地が亜高山帯であるにもかかわらず、日本の高山地帯のそれとほぼ一致することが明らかになった。が考えられる。ことも考えられる。本研究では、日本を代表する自然景観のひとつである火山地域の地形、およびそこに特異的に成立する植物群集を、共に保全し未来に残すために必要な、基礎的な知見を確立することを目的とする。本研究で目的とする基礎的な知見とは、自然景観の管理・保護に必要な知見のうち、以下の4点である。1.火山地形(構造土、火砕流、浸食谷など)と植物群落の分布マップ2.火山地域の植物群落の成立と、土壌母材(熔岩、火山灰など)の生成年代・質(PH、硬度など)の関係3.火山地域に植物が確立する際の、土壌菌類およびVA菌根菌の役割4.火山地域において、人間活動が植物群落と地形に及ぼす影響本年度は、火山地形と植物群落の分布マップの作成を行った。

草津白根火山地質図と現存植生図(1981年作成)をもとに2回の現地踏査を行って、火山地質・地形と植生の対応関係を確認し、類型化した。もっとも顕著な類型は、1.本白根火砕丘上に成立するダケカンバ林(標高2120m付近)2.空釜でのハイマツーシラベーダケカンバの分布高度逆転現象(標高2110m)3.逢ノ峯火砕丘上に成立するシラベ林(標高2070m付近)4.青葉溶岩上に成立するササ純群落(標高1800m付近)5.白根火砕丘上に成立する菌根性植物群落(標高2000m付近)である。本年度は火山性地形と植物・菌類の分布パターンの関係を解明するため、以下の3つの解析を行った。1.爆裂火口(空釜)における植物の垂直分布の逆転現象の成立要因の解析。2.構造土とコマクサの分布パターンの関係の解析。3.高山植物に共生する菌根菌と、ハイマツの落葉を分解する菌類のフロラ解析。1.空釜は、本白根山山頂直下に位置する爆裂火口で、直径約300m、最底部の標高は2076mで、周囲に4050mの壁が立ち上がる。1999年、2000年7月・9月に当地において測量と踏査により植生調査を行い、植物の垂直分布が逆転していることを明らかにした。1999年10月2000年月まで気温(積雪中は雪の温度)を連続測定した。火口底部において2000年9月に土壌断面調査を行った。これらの結果、植物の垂直分布の逆転現象の原因は1)温度勾配の存在。冬期に中腹の温度が高く、夏期に底部の気温が高い。2)底部土壌は未熟すぎ、また含水率が高いのでハイマツの生育に不向き。が考えられる。また、空釜周壁にはいたるところに崩壊地がみられるので、3)周辺崩壊地からの土砂の流入により、底部には亜高山性草原しか成立できない。ことも考えられる。2.空釜火口底部では線状構造土がみられ、コマクサがこの上に生育している。空釜火口底部において、2000年7月と9月に構造土とコマクサの分布を調べたところ、コマクサは線状構造土の礫質部にのみ生育していることが明らかになった。構造土はその形成過程で土壌が凍結・融解をくりかえし、細かい粒質部ほどよく移動して形成されている。つまり、構造土の砂質部においては、たとえコマクサが一時的に侵入することがあっても、こうした土壌の移動によって根が浮き上がり、死亡する場合が多いと考えられる。3.調査地の植物のおよそ8割から菌根菌が分離され、遷移初期の共生関係の重要性が確認された。またハイマツ落葉の分解菌フロラは、調査地が亜高山帯であるにもかかわらず、日本の高山地帯のそれとほぼ一致することが明らかになった。
乳癌におけるベバシズマブの新しい作用機序に基づいた効果予測因子の検証

本研究は乳癌における血管新生阻害薬であるベバシズマブの治療とEMTおよび血管新生促進因子であるHOXB9発現と機能解析を通じて、HOXB9が乳癌の進展とベバシズマブに与える役割を明らかにすることを目的とした。HOXB9は乳癌の悪性化に寄与し、HOXB9高発現腫瘍では血管新生阻害により著明な腫瘍抑制効果を示した。すでに先行研究から、大腸癌においてIL-6が腫瘍微小環境における重要な因子であることが示唆されているが、本研究の結果からHOXB9やIL-6が乳癌患者においても血管新生治療における新たなバイオマーカーとして治療法の適切な選択の一助になると考えられた。乳癌における分子標的療法はHER2をはじめとして効果予測因子が確立され、日常臨床で頻用されているが、ベバシズマブには実用化されたマーカーを認めない。我々は転写因子HOXB9が腫瘍血管新生を強力に誘導し増大に寄与することを示したが、乳癌・大腸癌等の固形癌細胞への導入では、増大速度が速く、血管新生阻害薬に対して感受性が高い腫瘍が形成された。この検討から、癌微小環境における間質と癌細胞の相互作用による、細胞増殖のためのポジティブフィードバックが存在し、ベバシズマブはこれを効率的に遮断することで、劇的な腫瘍縮小効果を発現するという新しい作用機序を仮説とした。この相関に深く関わる因子としてIL-6を同定し、検証中である。これまでに、癌細胞のみの単培養および間質細胞との共培養の両環境で、HOXB9発現によりVEGFおよびIL-6の培養上清における発現をELISAにて検証したところ、共培養の環境下において、IL-6の有意な上昇を認めた。これに対して、ベバシズマブを添加することで、IL-6の発現は抑制されたため、ベバシズマブは癌細胞から放出されるVEGFの働きを抑制することで、間質と癌細胞の相互作用を遮断すると考えられた。今後はIL-6受容体の活性化抑制と、その下流であるJAK-STAT経路の活性化が抑制され、癌細胞の増殖にどのような影響を与えるかを検証していく。また、これまでに蓄積した患者検体を用いた臨床的な検討も同時に施行する予定である。既に網羅的解析からこの相関に深く関わる因子としてIL-6を同定し、本課題ではこれら因子の基礎的・臨床的検討から、効果予測因子としての有用性を示し実用化を図る。当該年度研究期間内に行った研究は以下の通りである。○ベバシズマブの投与による著明な腫瘍増殖抑制がIL-6の制御によることを検証○現時点でポジティブフィードバックに関わる「Factor X」はこれまでの検討からIL-6が最有力候補であるが、サイトカイン・ケモカイン以外の因子も候補とし、網羅的解析を施行腫瘍と間質の間にポジティブフィードバックが存在し、ベバシズマブにより、これが遮断されること。また、IL-6が深くこの現象にかかわっていることを示すために以下の実験を行った。1)癌細胞のみの単培養および間質細胞との共培養の両環境で、HOXB9発現によりVEGFおよびIL-6の培養上清における発現をELISAにて検証,2) HOXB9発現による癌細胞株の増殖を単培養・共培養下で検証, 3)ベバシズマブ投与により培養上清中の濃度および細胞増殖能が変化するかを検証これらの実験から、HOXB9誘導に伴い培養上清中のVEGF濃度上昇が認められ、これに伴う細胞増殖促進が認められた。また、この細胞増殖はベバシズマブおよびIL-6の中和抗体により著明に抑制されることが示された。既に網羅的解析からこの相関に深く関わる因子としてIL-6を同定し、本課題ではこれら因子の基礎的・臨床的検討から、効果予測因子としての有用性を示し実用化を図ることを目的とした。すでにベバシズマブの投与による著明な腫瘍増殖抑制がIL-6の制御によることを検証し、JAK-STAT経路がこれに深く関わることを証明した。

すなわちHOXB9誘導に伴い、培養上清中のVEGF濃度上昇が認められ、細胞増殖の亢進が生じたが、IL-6の中和抗体およびJAK-STAT経路の阻害薬を添加することで、効率的に阻害された。さらに、IL-6以外のサイトカインについても検討を行ったところ、bFGF, G-CSF, GM-CSF, IL1-beta, MCSF, TGF-beta, TGF-alphaなどが、腫瘍細胞と間質細胞の間で相互作用を行っている可能性が示された。これらの結果をまとめ、現在は論文作成を行っている。本研究は乳癌における血管新生阻害薬であるベバシズマブの治療とEMTおよび血管新生促進因子であるHOXB9発現と機能解析を通じて、HOXB9が乳癌の進展とベバシズマブに与える役割を明らかにすることを目的とした。HOXB9は乳癌の悪性化に寄与し、HOXB9高発現腫瘍では血管新生阻害により著明な腫瘍抑制効果を示した。すでに先行研究から、大腸癌においてIL-6が腫瘍微小環境における重要な因子であることが示唆されているが、本研究の結果からHOXB9やIL-6が乳癌患者においても血管新生治療における新たなバイオマーカーとして治療法の適切な選択の一助になると考えられた。昨年度は、癌細胞のみの単培養および間質細胞との共培養の両環境で、HOXB9発現によりVEGFおよびIL-6の培養上清における発現をELISAにて検証したところ、これらの有意な上昇を認めた。また、ベバシズマブの添加により、これは抑制されたため、我々の仮説を支持すると考えられる。また、このIL-6は腫瘍細胞へ正のフィードバック効果として、IL-6受容体を活性化させ、JAK-STAT経路の活性化により、腫瘍細胞の増殖を行っていることが見出された。今後は現在まで得られた知見を基にして、さらに腫瘍細胞と間質細胞の間のポジティブフィードバックのメカニズムを検証していく。さらに、ベバシズマブ投与時にこの現象が阻害されることを示すことで、本薬剤が効果的に作用するためのバイオマーカーを同定することに注力する。現在最有力候補はIl-6であるが、当該年度に同定された液性因子についても検証を行うことで、さらに有用である因子や、Il-6発現と組み合わせることで有用性を発揮する因子などを同定する。また、同時にマウス異種移植モデルおよび乳癌臨床検体におけるHOXB9発現とIL-6の発現の検討と臨床病理学的因子・予後の関係の検証を計画通り次年度に行い、基礎的知見と併せて、臨床応用を図る。乳癌今後は、ベバシズマブの添加により、腫瘍細胞におけるIL-6受容体の活性化およびその下流にあるJAK-STAT経路の活性化が抑制されるか否かを検証していく。また、臨床データとして、既に進行再発乳癌に対してベバシズマブを用いた患者データを抽出しており、これら患者の腫瘍細胞におけるHOXB9, IL-6やその標的分子の発現と、ベバシズマブの奏効に相関関係があるか否かを検討する予定である。資金使用の効率化を図るため消耗品費用として適正に使用する予定である
筋ジストロフィー症の遺伝子診断ー出生前診断及び家系調査

サザンブロット・ハイブリッド法(Southern blot hybridization)を応用した3つの方法によるデュシェンヌ型筋ジストロフィー症(DMD)の遺伝子診断を試みた。最初に、制限酵素断片の低分子量のDNAを分析する通常のアガロースゲル電気泳動法を用いて9例のDMD患者の遺伝子を調べた。そのうちプローブの遺伝子座に欠失のある患者を1例検出した。次に、高分子量のDNAを分析するパルスフィールドゲル電気泳動法(PFG)を用いて、他の8例の患者のDNAを調べた。これらの患者の遺伝子に欠出を検出する事はできなかった。次に1例のDMD患者を含む家系調査を行った。すなわちDNA制限酵素断片長多型で表わされる遺伝子型を調べる連鎖解析を行った。患者がすでに死亡しているためDMDと連鎖する遺伝子型は決定できなかったが、その患者の姉あるいは母親の有する2つの遺伝子型は男子の健常者と同じであったので、患者の姉と母親が保因者である可能性は低い事が示唆された。最初の方法では、DNAプローブの遺伝子座に欠失がある場合は、診断は可能であるが、欠失を検出できる確率は高くはない。これはDNA遺伝子が巨大な遺伝子(2,000kb以上)である事とDMD遺伝子の欠失の範囲が多様である事とに起因する。PFGを用いる方法では、数少ないプローブで欠失を検出できるが、20kb以下の短い欠失は検出できない。連鎖解析による診断では、母親が確実に保因者でDMDと連鎖する遺伝子型が得られる場合、可能であるが家系のサイズが小さかったりDMDと連鎖する遺伝子型が明らかなでない場合、診断は困難である。この方法では、突然変異および染色体交叉の可能性を考慮に入れなくてはならない。DMDの発症予防には遺伝子診断は重要であるが、まだ確定診断は確立されていない。確実、迅速で簡易な診断法を研究しなければならない。確定診断と母体の安全性が確立していないので出生前診断は行わなかった。デュシェンヌ型筋ジストロフィー症(DMD)は染色体【X_p】21の領域の欠失あるいは変異によって起る遺伝性疾患である。今年度はDMD遺伝子診断の方法の確立を目的として研究に着手した。遺伝子診断には少量の試料を用い全ゲノム中1コピーの遺伝子の有無あるいは変異が検出されるような高感度の技法が要求される。この要求を満たすように以下の事を行った。すなわちONAプローブの増殖調製,プローブの【^(32)P】標識,白血球DNAの抽出,サザンブロッドハイブリダイゼイション及びオートラジオグラフィーである。Xp21領域のDNAプローブ(【_pERT】87-1,【_pERT】87-8及び【_pERT】87-15)はKunkelより入手した。これらのプローブをE coliで増殖抽出しさらにアガロース電気泳動を行い、アガロースゲルよりマックスイールド-NP核酸蛋白回収器を用いて分離精製した。プローブの【^(32)P】標識はオリゴラベリング法にて【^(32)P】dCTPで行った。白血球DNAは血液をトリトンX-100で処理後、単離された核より抽出した。1mlの血液より3040μgのDNAが得られた。制限酵素でDNAを切断後、DNAサブセルを用いて1%アガロース電気泳動を行い、DNA断片をナイロンメンブレンにブロットした。【^(32)P】

標識プローブと6xSSC中で65°C,48時間ハイブリダイゼイションを行い、SSCで洗條風乾後、高感度スクリーンを用いて310日間オートラジオグラフィーを行った。最初は10μgのDNAを用いていたが、この方法で4μgのDNAを用いても遺伝子の検索は可能である。現在用いている【^(32)P】の量(38μCi)を増加すれば4μg以下のDNAでも検索可能と考えられる。5例のDMD患者の血液DNAを調べた。上記のプローブとハイブリダイゼイションをしない症例が1例見られた。これはXp21領域の欠失によるものと思われる。デュシェンヌ型筋ジストロフィー症(DMD)(IX染色体の短腕部21領域(Xp21)における遺伝子の欠損あるいは変異による遺伝性筋肉疾患である.Xp21のDNAの欠損または変異の検出,あるいは疾患遺伝子とその構造内または近傍のhaplotypeとの連鎖解析によるDMDの遺伝子診断を試みている.DMD患者を有する一家系(8人)のRFLPを調べた.患者がすでに死亡しているため患者のXp21部位のhaplotypeは不明である.この患者の姉は父親のhaplotypeと母親の片方のhaplotypeを有していた.この片方のhaplotypeは母親の兄のhaplotypeと同じで,兄は健常者である.この患者のDMDは突然変異によるものであり,その姉はcarrierではないと考えられる.しかし万一,母親がcarrierである場合, recombinationの可能性がある事,さらに父親および母親の体細胞のX染色体が正常であっても,生殖細胞での変異が考えられるので,患者の姉がcarrierでないとは断定できない.短いDNA断片を検索する連鎖解析によるDMD遺伝子診断は100%確実ではない.個々人,単独の確実な遺伝子診断が要求される.Pulse field gel electrophoresisを用いた巨大DNA断片における欠損あるいは変異を解析する遺伝子診断を検討する予定にしている.デュシェンヌ型筋ジストロフィー症(DMD)はX染色体の21領域(Xp21)の遺伝子の欠失あるいは変異による遺伝子筋肉疾患である。DMDには一定した欠失変異がみられないので連鎖解析を応用した家系調査を行ったDMD遺伝子は2,000kbの巨大な遺伝子であるので巨大遺伝子の解析が可能なパルスフィードゲル電気泳動(PFG)を用いてDMDのDNAの解析を行った。DNA制限酵素断片長多型(PFLP)で表わされる遺伝子型を用いた連鎖解析による家系調査を行った。母親が確実に保因者でDMDと連鎖する遺伝子型が明らかな場合は、その母親から生まれてくる子供の診断は可能であるが、明らかな遺伝子型が得られない場合は診断は困難である。遺伝子型を決める場合、制限酵素およびDNAプローブの選択は重要である。両者の新しい組合せを用いた実験でも、患者の姉が保因者であるかどうかを判定することはできなかった。PFGを用いて患者8例のDNAを調べた。まず巨大DNA分子の白血球から調整技術の確立を行った。水溶液中でDNAを抽出すると分解されるので、細胞をアガローヌ中に埋め込み、酵素処理によりDNAをアガロース中で裸にする。アガロースゲル薄片中のDNAをPFGで分析し、サザンブロット法にてDNAの欠失の有無を調べた。