hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠動脈血流解析に基づいた最適な大動脈弁位生体弁の形状評価

大動脈弁置換術後の冠動脈血流評価を、位相コントラスト法を用いた4D flow MRIを利用することで、大動脈基部と冠動脈口への血流流入パターンを可視化し、冠動脈血流評価を行う方針で検討を重ねた。術後遠隔機の人工弁置換術後患者を4D flow MRIで評価したところ、左冠動脈主幹部の時相に伴う血流量の変化をとらえることはできた。しかし、3次元的な流入のパターンやエネルギー損失、wall share stressを測定する像をえることは難しかった。一方で、本研究を検討している期間中に、大動脈弁置換術の主流が径カテーテル的弁置換術(TAVI)に代わってきた。外科的大動脈弁置換術の生体弁形状よりもTAVI弁の評価のほうに重きを置くべきではないかと考えた。TAVIの術前評価には心周期同期のCTが撮影されており、CFDモデルで血流のシミュレーションを行うことが可能と考えられる。TAVIでは、術後にバルサルバ洞が自己弁収納のためにスペースが消失するため、従来の外科的人工弁置換術後とは血流パターンが変化すると考えられる。大動脈弁置換術の術式がこの数年で様変わりしたため、外科的大動脈弁置換術の人工弁評価ではなく、TAVI弁を評価するべきであると考えた。対象疾患は同じであるが、対象とする人工弁が違うため計画の見直しが必要となった。外科的大動脈弁置換術にもちいるウシ心膜弁とTAVI弁の違いを術前CTでシミュレーションモデルを作成して検討することを考えている。大動脈弁置換術後の冠動脈血流評価を、当初は経食道エコーを用いて大動脈基部から冠動脈口への血流のベクトルを評価し、造影CTから構築した大動脈基部シミュレーションモデルに合わせることで3次元的に血流を捉えることを目標とした。しかし、術後経食道エコーが侵襲的であること、CTでは時間軸を捉えた評価が困難なことからMRIを用いた血流評価を模索することとした。具体的には位相コントラスト法を用いた4D flow MRIを利用することで、大動脈基部と冠動脈口への血流流入パターンを可視化することで、冠動脈血流評価を行うこととした。同時に、左冠動脈主幹部での血流パターンを時間と血流量で評価することも考えた。現段階では、基部を撮影する条件について検討し、一定の撮影条件を作成した。大動脈弁置換術後の人工弁近傍の像と、細い冠動脈の血流評価をMRIで撮影できるかも問題であったため、実際に術後遠隔機の人工弁置換術後患者の人工弁機能評価をMRIで行い、特に、左主幹部の血流が測定できることを確認した。造影剤等を使用することなく撮影可能で、非侵襲的であることもあわせて確認できた。今後の検討のためには、術前後、人工弁種による違いを検討していくことが目的であるため、現在は術前の検討会や術者の判断で決めている使用する人工弁種を無作為に割り付ける必要がある。そのためのプロトコールの作成と、院内倫理委員会への提出書類を整備中である。当初は経食道エコーと、造影CTで評価することを考えたが、MRIを用いた方がより非侵襲的で動的な評価が可能であると判断した。そのためには、撮影条件の確認等の作業が必要であったため進捗が遅れている。術後遠隔機の人工弁置換術後患者を4D flow MRIで評価したところ、肥大r冠動脈主幹部の時相に伴う血流量の変化をとらえることはできた。MRIでは冠動脈のような細い血流を3次元的にとらえるのは難しいという結論となった。そのため、造影CTで作成した大動脈基部モデルに、MRIで測定した血流モデルを重ね合わせることで評価できないかを新たに検討している当初考えていた径食道エコーとCTを組み合わせる方法から、時相の概念を入れた4D flow MRIでの評価法を模索した。結果、血流量のパターンをえることはできたが、目的とするエネルギー損失等を測定する撮影条件は困難であった。MRIとCTを組み合わせる次の評価方法を検討している。

大動脈弁置換術の術式がこの数年で様変わりしたため、外科的大動脈弁置換術の人工弁評価ではなく、TAVI弁を評価するべきであると考えた。対象疾患は同じであるが、対象とする人工弁が違うため計画の見直しが必要となった。大動脈弁置換術予定患者を、ウシ心膜弁とブタ大動脈弁の2群に無作為割付し、術前後でMRIを撮影する。評価項目は、左冠動脈主幹部への血液流入パターンを、ベクトル、エネルギー損失、血流量とする。各々10例を目標とする。大動脈弁置換術後患者の大動脈基部造影CTで作成したモデルにMRIで測定した冠動脈左主幹部の血流パターンを重ね合わせて評価する。ウシ心膜弁、ブタ大動脈弁各々10例を目標として行う。外科的大動脈弁置換術にもちいるウシ心膜弁とTAVI弁の違いを術前CTでシミュレーションモデルを作成して検討することを考えている。評価法の変更のため、当該年度はプロトコールの作成に費やした。具体的な撮影、評価は次年度以降となるため、当該助成金が生じた。【理由】具体的に解析を行った結果、評価方法を変更していく必要が出たため、まだプロトコール作成の状況であり、当該助成金が生じている。【使用計画】CT、MRIの解析にはスーパーコンピューターが必要であり、評価方法が確立されたのちは、随時解析費用に充てていく。プロトコール見直し中であり、当初使用目的であるシミュレーション費用が未使用である。次年度に持ち越し、使用する予定である。MRIの血流解析にはスーパーコンピューターが必要であり、そのための解析依頼費用にあてていく予定である。
介護サービスの準市場化における効果の検証と新たな政策提言－国際比較の観点から

本研究は「日本と韓国における高齢者ケアサービス準市場の現状」を理論的および実証的に解明することを目的とした。この目的を達成するために、以下の3つの検討課題を設定し、明らかにしてきた。第1の検討課題「日韓のケアサービスにおける準市場的要素に関する検討」に対する答えを探るために、まず、準市場概念などの理論的検討を行った。ル・グランによる準市場概念と日本の研究者による準市場概念の整理を通じて、準市場概念の特徴と日韓の現状における準市場の要素について明らかにした。次に、イギリス・日本・韓国のケアサービス制度の紹介と準市場研究の動向を検討した。その上で、日本・韓国のケアサービス制度上における準市場の構造について日韓比較を行った。以上の検討過程の中で、準市場の理論的限界を提示し、日韓の準市場における特有性を模索する必要性を示した。次に、第2の検討課題「準市場理論と日韓の現状との整合性検討とその特徴」に対する答えを探るために、日本・韓国におけるケアサービス準市場の歴史の検討を行い、いかなる変化を経験してきたかを明らかにすることによって、イギリスとは異なる日本・韓国のケアサービス準市場の特徴が浮き彫りになった。以上の検討から、日韓の準市場における特有性を導き出し、それらを反映したうえでの実証分析が必要であることを新たな課題として提示した。最後に、第3の検討課題「ケアサービス準市場の現状と課題」を明らかにするため、ケアサービスの利用量と供給量の分析、市場集中度の分析を統計資料に基づいて行い、また、ル・グランの準市場成功前提条件に基づいた量的調査を日本と韓国の現場を対象として実施することによって、準市場の姿を明確にした。当初の計画どおりに、理論研究を整理し、その上でイギリス・日本・韓国における介護サービス準市場の共通点と相違点を明らかにし、その有効性の検証ができた点から「おおむね順調に進展している」と評価できるであろう。今後は、これまでの研究結果を踏まえて、福祉国家の中で準市場がもつ意味を明にし、更なる位置づけを行う必要がある。その際、これまでと同様に、横の「類型論」と縦の「動態論」がクロスする研究を目指す。本研究は「日本の準市場体制がより有効に機能するために現実的な政策へ提言をする」という最終的な目標をもち、平成23年には主にそのベースとなる理論研究を進めてきた。福祉サービスの市場化に関する研究において「準市場(quasi-market)」という用語を用いた研究は1990年代にイギリスをはじめ、1990年代後半からは日本においても活発に展開しつつある。韓国においても、2008年に老人長期療養保険制度の発足以後、準市場に関する研究が展開しはじめてはいるが、その歴史が極めて短いということもあり、まだイギリスや日本の理論研究をそのまま用いている程度にすぎないと考えられる。特に、準市場理論と実践現場を関連づけている研究は見当たらない。そこで、まず理論的にイギリスとはことなる日本・韓国の準市場の特徴を探る必要があり、その特徴に基づいて実証的な調査を行う必要があるであろう。以上のことから、平成23年度の研究の目的として、まず国内・国外における準市場研究の動向を把握し、理論体系を整理する。また、国際的な観点から日本の準市場を位置づけ、その類似性と特殊性を探ることを目的として設定した。その目的に基づいて研究を行った結果、介護サービス供給システムに準市場原理を取り入れる方式には、(1)供給組織の民営化、(2)財政主体と供給主体の分離(3)サービス購入方式の見直し、(4)サービスの現金化および民間に対する予算執行の自由保障、(5)一部のサービスに対する完全な市場開放の制限、(6)保険方式の導入、(7)利用者負担の見直しなどがあり、イギリスの場合、主に「(1)(2)(3)(4)」を通じて準市場化を進展させ、日本の場合「(5)(6)(7)」の手法が用いられたことが明らかになった。以上の結果を踏まえて、今後は日本・韓国における介護サービス準市場の特徴を反映した現実的な視野を維持しつつ、準市場の成功前提条件について、実証的に検証していくことを今後の課題としたい。本研究は「日本の準市場体制がより有効に機能するために現実的な政策を提言する」という最終的な目標をもち、平成23年には主にそのベースとなる理論研究を行い、また平成24年には、その理論上の限界を克服するため、日本・韓国の準市場における特徴を明らかにしてきた。その上で、統計資料の分析などを通して日本・韓国におけるケアサービス市場の構造を明らかにしてきた。以上のことから、平成24年度の研究の目的として、まず、イギリス・日本・韓国の高齢者ケアサービス準市場の展開過程の類似点と相違点を明らかにすること、また、統計資料などに基づいて、それぞれの供給量と需要量の変化や介護インフラの地域間格差の比較分析することを目的として設定した。その目的に基づいて研究を行った結果「第一に,介護保険制度が導入された時点で財政主体と供給主体が分離されたとはいえない.

第二に,市場化は営利化を中心に進められた.第三に,同様のケアサービスであっても,その種類によって準市場化を進めていない領域もある.第四に,供給者と利用者が直接契約を結ぶシステムとなっている.第五に,応益負担で利用者負担を求めている.」ことが明らかになり,サービス供給の地域間格差の現状も明らかになった.以上の結果を踏まえて、今後は日本・韓国における介護サービス準市場を実証的に検証していくことを課題としたい。本研究は「日本と韓国における高齢者ケアサービス準市場の現状」を理論的および実証的に解明することを目的とした。この目的を達成するために、以下の3つの検討課題を設定し、明らかにしてきた。第1の検討課題「日韓のケアサービスにおける準市場的要素に関する検討」に対する答えを探るために、まず、準市場概念などの理論的検討を行った。ル・グランによる準市場概念と日本の研究者による準市場概念の整理を通じて、準市場概念の特徴と日韓の現状における準市場の要素について明らかにした。次に、イギリス・日本・韓国のケアサービス制度の紹介と準市場研究の動向を検討した。その上で、日本・韓国のケアサービス制度上における準市場の構造について日韓比較を行った。以上の検討過程の中で、準市場の理論的限界を提示し、日韓の準市場における特有性を模索する必要性を示した。次に、第2の検討課題「準市場理論と日韓の現状との整合性検討とその特徴」に対する答えを探るために、日本・韓国におけるケアサービス準市場の歴史の検討を行い、いかなる変化を経験してきたかを明らかにすることによって、イギリスとは異なる日本・韓国のケアサービス準市場の特徴が浮き彫りになった。以上の検討から、日韓の準市場における特有性を導き出し、それらを反映したうえでの実証分析が必要であることを新たな課題として提示した。最後に、第3の検討課題「ケアサービス準市場の現状と課題」を明らかにするため、ケアサービスの利用量と供給量の分析、市場集中度の分析を統計資料に基づいて行い、また、ル・グランの準市場成功前提条件に基づいた量的調査を日本と韓国の現場を対象として実施することによって、準市場の姿を明確にした。当初の計画どおりに、理論研究を整理し、そこからイギリスと日本の介護サービス準市場は共通点と相違点を明らかにしたという点から「おおむね順調に進展している」と評価できるであろう。ただし、前述した7つの準市場原理を取り入れる方式の提示に関しては、さらなる根拠づけが必要であると考えられる。当初の計画どおりに、理論研究を整理し、そこからイギリスと日本の介護サービス準市場は共通点と相違点を明らかにし、市場構造の分析を行ったという点から「おおむね順調に進展している」と評価できるであろう。ただし、さらなる実証分析を行う必要があると考えられる。当初の計画どおりに、理論研究を整理し、その上でイギリス・日本・韓国における介護サービス準市場の共通点と相違点を明らかにし、その有効性の検証ができた点から「おおむね順調に進展している」と評価できるであろう。
電気自転車とリヤカーを利用した災害時用支援ミニステーションの構築－その２

本研究は、平成24年度奨励研究「電気自転車とリヤカーを利用した災害時用支援ミニステーションの構築」(課題番号24918019)で開発した電動補助リヤカーの問題点を改良し、災害時の救援物資運搬や要救助者搬送に有効な改良型アシスト付電動補助リヤカーの再開発を行った。また、避難後の支援装備として人力発電とソーラー発電装置の開発を行い装備品としてシステムへの組み込みを行った。これらをセットとし、電源供給や照明設備等を兼ね揃えた電動補助リヤカーを母体とした、災害時用支援ミニステーションの再構築を実現させるため、以下の研究活動を行った。研究実施計画に沿って報告する。1.災害時用の電動補助付リヤカーの改良、及び設計・製作駆動システムの検討を行い、マイコンにて駆動2輪の電流によるトルク制御を実現した。リヤカーの車体は、コンセプトを活かしつつ構造を見直し、軽量且つ強度のある構造とした。2.人力による電気自転車用発電装置とソーラー発電装置の開発とミニステーションヘの組み込み避難後の照明・携帯電話充電等の電源確保は重要であることから、発電装置の開発を行った。電気自転車を利用した人力発電装置とソーラー発電装置の開発を行い、実用性を確認した。3.発電装置の性能と発電効率の評価人力・ソーラー両発電装置の発電性能を評価し、発電性能と発電効率の改善を試みた。電源は100V, 24V, 12Vを利用でき、複数のUSBコンセントでの使用と、持ち運びも可能なものとした。4.電動補助付リヤカーを母体とした発電装置を有する災害時のためのミニステーションの再構築電動補助付リヤカーの周辺設備に必要と考えられる電源・USBコンセント、防災用品、照明装置、及び発電装置等の組み込みを行い、災害時のための支援ミニステーションの再構築を行った。5.実用性の評価と商品化の検討、研究取りまとめ電動補助リヤカーを母体とした災害時支援ミニステーションの完成度を確認。今後も更なる改良を行う。本研究の開発コンセプト・成果を各種研究発表会にて紹介し、防災・減災について啓蒙活動を行いたい。
複素数離散ウェーブレット変換による革新的金属めっき表面欠陥検出手法の開発

本研究では、完全シフト不変性を有する複素数離散ウェーブレット変換の設計手法を確立するとともに、金属めっき製品における表面欠陥検出技術への応用確立を目的として研究を行った。特に、完全シフト不変性の実現は、従来のウェーブレット変換において未踏の技術であったところを、複素数直交ウェーブレットとそのスケーリング関数の設計により実現する手法を開発した。また、これによって得られる解析結果の安定性に着目し、熟練検査工と同等に、めっき表面のわずかな傷をも検出する応用技術を開発した。本年度は,(1)完全シフト不変なウェーブレット設計法の開発および(2)金属めっき表面欠陥計測システムの構築を実施した。(1)としては,従来,解析信号の僅かな時間方向のシフト変動に対して,各分解レベルにおいてウェーブレットが捉えるエネルギが大きく変動してしまう,シフト不変性の欠如が問題となっていた。これに対して,完全シフト不変なウェーブレット変換を提案し,その設計法を確立した。この成果は11.に示す掲載論文として公表している。本成果の主な特徴は,信号の位相情報を考慮するための複素数ウェーブレットによる実装を行った点と,ターゲット信号を実数に特化することで,並列処理による高速化を図った点である。また,(1)の理論を画像解析に応用し実装するための(2)に挙げるシステムの構成を検討した。当初,画像取得のための撮影機構および撮影時の光量制御・光環境確保のためのシステムを個別に検討し,研究分担者らによる独自設計を検討していた。これに対し,本研究で必要とする撮影機構の計測用テーブルやカメラ位置制御機構を含む汎用装置の存在が明らかになった。そこで,本研究での必要諸元を満たす機構の改良と各種装置および(1)の理論にもとづく制御プログラムの実装が可能であることを確認し,細部の修正、調整を行った上で,装置の導入を行った。また,光環境を確保した計測環境を構築して同装置を導入し,必要機材の組み込み等を経て,(2)の計測システムを構築した。次年度は,計画通り表面欠陥検出プログラムを構成し,最適化手法を用いて金属表面反射モデルの最適化を行い,計測システムへの実装を経て,提案手法の妥当性を検証していく。また,同計測手法の高速化にむけた,ハード・ソフト両面での改良を行う予定である。本年度は,前年度成果である(1)完全シフト不変なウェーブレット設計法の開発および(2)金属めっき表面欠陥計測システムの構築を行った結果をもとに,(3)表面欠陥検出プログラムの構成,(4)提案する欠陥検出手法の妥当性の検証を行った.(3)のプログラムとしては,前年度導入した計測システムの制御部,同システムでの撮影部,欠陥検出処理部に分けて開発を行った.制御部では,システムの構造上,光源とカメラの位置を制御する軸が機構的に干渉する問題があったため,幾何学解析にもとづき干渉を回避する位置制御プログラムを構築した.撮影部においては,導入したカメラのパラメータ調整とシャッター制御を行うものとした.これらを連動させて,検査対象の任意の角度から解析用画像を取得するシステムとした.欠陥検出部においては,アルゴリズム検証用と実装用の2つのプログラムを作成し,検査精度と処理高速化を試みた.その結果,(1)のアルゴリズムを導入することにより,解析処理時間の短縮化を達成した.検査精度については,その精度に関わる検査解析時の鏡面反射光削除用の画像枚数が,検査対象形状により著しく変化することが明らかとなった.そこで,(4)の妥当性検証を兼ねて,平面,半球,三角錐等の複数形状に対して,実製品同様のメッキ処理を施したサンプルを用意し,これらの形状に対する画像取得と,各形状の鏡面反射モデルの構築を進めた.鏡面反射モデルのパラメータと対象形状の関連性については,継続して検討中であるが,平面形状に関しては,従来研究同様の精度下で解析処理時間の短縮を実現した.
電気化学プロセスを用いた自立型全固体Li二次電池の開発

自立型固体電解質シート(LATP)を電気化学プロセスを用いて電極活物質シート(その場形成電極)に変化し、この電極を用いた全固体リチウム二次電池(Li/LiPON/LTP/Au)を構築した。界面抵抗が小さな材料で組み合わされることで、従来より高速に電気化学的な応答が可能な電池が構築された。また、電池の作動温度を増大することでその場形成電極の成長厚みを増大し、従来より50倍以上高容量で作動電位の高い全固体リチウム電池を構築することができた。Li+伝導性結晶化ガラス電解質(LATP)シートに電気化学的にLi+を挿入することで、電極活物質を創成できる。しかし、LATPの電子伝導性が低いために、電極活物質の形成領域が界面近傍のミクロン領域に限定されるという課題があった。本研究では、電子伝導性を向上するために高温でLi+挿入反応を実施し、上記で電極活物質が創成される領域をLATPがシートとして自立する厚み程度(数十μm)まで成長させ、電気化学的に高容量電極シートを形成する手法を検討した。具体的には、LATPシートの片面に集電金属膜(Au)、反対面にLi+伝導性のガラス電解質(LiPON)とLi金属薄膜を積層したAu/LATP/LiPON/Liの積層体を作製し、LATPにLi+を挿入する反応を高温(100°C)で行った。LATPにLi+が挿入されると青色に変色する現象が生じるが、デジタルマイクロスコープを用いた観察から、この青色変色領域が界面から沖合に成長する様子を捉えた。最終的に、150μm厚みのLATPシートの全域を青色に変色できることを明らかにし、高温では室温の40倍以上の容量が得られる全固体リチウム二次電池を創出できることがわかった。一方、高温で作製した電極活物質を室温で充放電すると、得られる容量は室温で電極活物質を作製した電池と同程度の値となることがわかった。これは、電極活物質となった領域の電子伝導率が十分には高くないためであると考えられ、現在、この電子伝導率を向上するための検討を進めている。当初は150μm厚みのLATPの全域を電極活物質シートに変換することは難しいと予想していたが、電気化学プロセスによる電極形成が予想以上に効率よく進行することがわかった。また、得られた全固体リチウム二次電池のサイクル特性も優れていることも1年目の成果で明らかにできたことは当初予定以上の結果である。本研究では高Li+伝導性結晶化ガラス電解質の緻密シート(以下LATPシート:150μm厚み)へ異なる温度でLi+を電気化学的に挿入し、100°CにおいてLATPシート全域を電極活物質シートに変換した全固体リチウムイオン電池の開発を目標とした。従来、この手法で作製する電極活物質は負極材料として用いられており、LATPシートから電極活物質への初回の電気化学的変換過程(充電過程)で不可逆容量が必然的に発生した。これに対し、本研究ではこの電極活物質を正極材料として用い、負極にはLi金属を用いた。これにより、初回の電気化学的変換過程が放電過程となり、初回に変換する過程で生じる不可逆容量を放電容量として活用できる電池系を構築することが可能となった。また、従来はLiCoO2正極を用いることでLATPシートとの界面抵抗も高く、電池作動電圧は1.6Vであった。これに対し、本研究では界面抵抗の小さな組み合わせを用いることで更に高速な電気化学応答が可能となり、作動電圧も2.3Vに向上した。100°Cにおいて得られた全固体電池(Li/LiPON/LATPシート/Au(集電体))の体積エネルギー密度は54Wh/Lの値を示した。一方、得られた全固体電池の作動温度を25°Cに下げると電極活物質シートは集電体近傍のみが電極反応に関与し、放電容量が低下した。これは電気化学プロセスを用いてLATPシートから作製した電極活物質の電子伝導性が本質的に低いためと考えられる。この課題を克服するために、電子伝導性を担保する物質を予めLATPシートに混入した複合材料を作製して同様な検討を行った結果、25°Cにおいて上記100°Cで得られた容量と同程度の放電容量を達成できることを明らかにした。上述のように、電気化学プロセスを用いたLATPからの電極活物質は、高温で成長反応を行うことでLATPが自立する程度の膜厚で全域に成長できる。その充放電サイクルも安定している。一方、電極活物質を形成しても、それが室温に戻ってしまうと容量が大きく低下するという課題がある。即ち、電極活物質の電子伝導率を向上する必要がある。電子伝導性を向上する指針は様々に考えられるが、LATPの結晶中のLiを一部遷移金属に置換した材料が有用と推察される。H29年度は、LATPシートが有する低抵抗な粒界抵抗の特性を活かしながら、遷移金属をドープした材料の開発を進める。電池・電気化学
小胞体ストレスと間質性肺炎

間質性肺炎様の病態は、慢性炎症、放射線照射、喫煙、薬剤、免疫異常、遺伝子異常など様々な誘因により惹起されることが知られているが、小胞体ストレスおよびそれに対する応答が間質性肺炎全般における病態形成に関与しているのではないかとの仮説を立て検討を行った。今回、マウスブレオマイシン(以下BLM)肺臓炎モデルにおいて、投与2日目の肺からRNAを抽出し小胞体ストレス応答関連分子RT-PCRアレイで検討したところ、BLM投与群においてCHOP、ATF4、XBP1、Bax mRNA発現が亢進していた。さらにBLM投与により変動が認められた遺伝子の発現を定量RT-PCR法にて時系列で評価したところ、上記遺伝子に加えてGRP78の発現亢進は投与2日目に認められたが、投与7-21日目にはコントロール群との発現量の差が消失したことから、同モテルにおいて早期相に小胞体ストレスが誘導されていることが確認された。また、投与2日目のマウス肺を抗GRP78抗体にて蛍光免疫染色を行ったところ、BLM投与肺でのみ、肺胞上皮細胞での発現が確認された。これらの小胞体ストレスマーカーが、どのような時間経過で誘導されるかについては、現在、ウェスタンブロットによる蛋白レベルでの評価も進めている。また、小胞体ストレス応答と間質性肺炎の病態形成をつなぐ主要な分子として、C/EBPs homoloqous protein (CHOP)に着目し、CHOPノックアウトマウスを大阪大学医学部微生物研究所審良静男教授より供与を受け純系化を進めた。CHOPは小胞体ストレス応答の際に誘導されるアポトーシスの経路として重要であるとともに、IL-1βの活性化を介して炎症病態形成にも関与していることが報告されている分子であり、CHOPの肺線維化への関与について、今後ノックアウトマウスを用いて検討を進めていく予定である。
希土類酸化物を基盤とした新規な窒素酸化物浄化触媒の開発

本申請研究では、優れた窒素酸化物(NOx)浄化触媒の開発を目的とし、白金などの貴金属や、アンモニアなどの還元剤を用いることなく、触媒との接触のみでNOxを無害な窒素と酸素に分解する直接分解触媒の開発を行ってきた。直接分解触媒としては、これまでにゼオライトやペロブスカイト型酸化物などが報告されてきたが、申請者は前年度までの研究により、立方晶C型構造を有する希土類酸化物が、とりわけ高いNOx浄化活性を示すことを報告してきた。当該年度は、これまでに開発した触媒の有用性の評価と、より詳細なNOx分解メカニズムの解明を目指して、触媒の高温耐久性や、より実排ガスに近い条件(ガスの流量や、共存ガスなど)における触媒活性の評価とともに、副生成物や触媒表面の吸着種などの詳細に検討を行った。その結果、触媒を1000°C以上に加熱した場合や、900°Cで3日間連続して浄化を行った場合も活性の低下は見られなかった。さらに、ガスクロマトグラフ質量分析計を用いて、触媒反応の副生成物の解明を行ったところ、500°C以下の中温域では、わずかに二酸化窒素や一酸化二窒素が確認されたが、触媒が十分な活性を示す高温域では、ほとんど副生成物は生成されないことが明らかとなった。一方、反応ガスの流量を増加させることで、やや活性の低下が見られたが、従来条件の3倍以上のガスを流通させた際も、80%近いNOx浄化率を示すことが確認された。また、より詳細なNOx分解メカニズムを解明するために、立方晶C型構造を有する希土類酸化物のみならず、その他様々な構造をもった希土類酸化物の触媒活性およびその表面特性(NOx吸着種、粒子形状や各種ガスの脱離挙動など)を評価したところ、NOx直接分解反応には、触媒の粒子形状、塩基点の量、結晶構造、結晶格子の大きさが密接に関与していることを明らかとした。(抄録なし)本申請研究では、優れた窒素酸化物(NOx)浄化触媒の開発を目的とし、白金や、アンモニアなどの還元剤を用いることなく、接触のみでNOxを無害な窒素と酸素に分解する直接分解触媒の開発を行っている。直接分解触媒としては、これまでにペロブスカイト型酸化物などが報告されてきたが、申請者は立方晶C型構造を有する希土類酸化物が、より高い直接分解活性を示すことを見出した。当該年度は、触媒活性のさらなる向上を目指して、熱安定性に優れる酸化イットリウム(Y_2O_3)や酸化ホルミウム(Ho_2O_3)を触媒母体とし、希土類元素を中心に添加元素の最適化を行った。その結果、プラセオジムイオン(Pr3+/4+)が触媒の酸化還元能と塩基性を同時に向上させ、触媒活性を大きく増加させることが明らかとなった。また、Pr^<3+/4+>イオンを用いることで、バリウムイオン(Ba^<2+>)なしで80%を超えるNOx浄化率が得られた。Ba^<2+>イオンは、触媒の塩基性を増加させ、酸性ガスであるNOxを引き付ける働きをもっているが、同時に二酸化炭素を強く吸着してしまうため、二酸化炭素による被毒を受けやすくなる問題があったが、Pr^<3+/4+>を用いることによって、二酸化炭素共存下においても高い活性を維持する触媒の開発に成功した。また、触媒調製法の検討により、さまざまな形状をもった触媒粒子の合成に成功しており、中でも触媒の前駆体として炭酸塩を用いることで、高い活性を示す触媒が得られることがわかった。さらに、触媒メカニズムの解明にも力を注ぎ、高温in-situのIR測定などによって、触媒表面におけるニトロシルイオン(NO^-)が活性種となることを突き止めた。以上の結果は、いずれも今後の触媒設計に生かすことができる重要な知見であり、本申請研究が予定していた当該年度における目標を十分に満たすものと考えられる。

また、より詳細なNOx分解メカニズムを解明するために、立方晶C型構造を有する希土類酸化物のみならず、その他様々な構造をもった希土類酸化物の触媒活性およびその表面特性(NOx吸着種、粒子形状や各種ガスの脱離挙動など)を評価したところ、NOx直接分解反応には、触媒の粒子形状、塩基点の量、結晶構造、結晶格子の大きさが密接に関与していることを明らかとした。平成24年度における本研究計画は、触媒組成の最適化、触媒調製法の検討、触媒メカニズムの解明ならびに触媒の耐久性評価である。以上の4点について、本研究では平成24年度において十分な成果を残した。中でも、触媒メカニズムに関する知見は、学会発表ならびに論文発表を行った。今後は、解明した触媒メカニズムを触媒設計にフィードバックしていくとともに、より詳細な分解機構を明らかにしていく予定である。また、これまでに重点を置いてきた希土類元素のほかに、遷移金属元素などを添加元素候補として選択し、触媒組成の最適化を進める予定である。以上の研究指針に従って、研究を遂行することで、本触媒において、触媒活性を向上させる新たな要因が明らかになると考えられ、より優れた触媒の設計が可能になると考えられる。(抄録なし)
新規な固体選択酸化触媒(無機人工酵素)の開発

ポリオキソメタレート[α-SiW_<12>O_<40>]^<4->,マクロカチオン[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H2O)_3]^+,Cs^+により構築した.この化合物は層状構造を有し,層間にはCs^+が存在した.この化合物は層を貫く[110]方向に親水性チャネル,α軸方向に炭素鎖に囲まれた疎水性チャネルを併せ持つ.親水性チャネル,疎水性チャネルの体積はそれぞれ20μLg^<-1>,30μLg^<-1>であり,疎水性チャネルの最小径最大径はそれぞれ3.4Å,5.2Åであり,この化合物が親水性チャネルと疎水性チャネルを併せ持つイオン性結晶であることを明らかにした.さらにこの化合物を用いて,水・ジクロロメタン混合蒸気からの水とジクロロメタンの分離回収を試みた.まず,この化合物を298Kで12h,水(2.7kPa, P/P_0=0.85)とジクロロメタン(41.OkPa, P/P_0=0.71)の混合蒸気と接触させた.気相の蒸気を排気した後,試料を273Kで1.5h真空排気し,脱離したガスの量をガスクロにより定量した結果,9.9±0.5μLg^<-1>(0.70±0.05mol mol^<-1>)のジクロロメタンが検出された.気相の蒸気を排気した後,試料を298Kで1.5h真空排気し,脱離したガスの量をGCにより定量した結果,22±1.OμLg^<-1>(5.2±0.2mol mol^<-1>)の水が検出された.従って,この化合物に収着された水とジクロロメタンは分離回収された.Keggin型ポリオキソメタレート[α-SiW_<12>O_<40>]^<4->,マクロカチオン[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H_2O)_3]^+及びK^+の複合化により,イオン性固体K_2[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H_2O)_3]_2[α-SiW_<12>O_<40>]・3H_2O[1a]が得られた.1aは結晶水を含む親水性チャネルと,マクロカチオンのプロピオン酸イオン架橋配位子に囲まれた疎水性チャネルを併せ持つ.1aを真空排気すると,結晶水が脱離してゲストフリー相1bが得られる.1aは1bとほぼ同じ構造を有した.1bの収着等温線を測定したところ,全相対圧において水よりもC1C3アルコールを多く収着し,一方で疎水性分子であるメタンやクロロカーボンは収着せず,1bは両親媒的な収着特性を示した.エタノール分子は低圧(相対圧<0.5)では主に1bの親水チャネルに,高圧(相対圧>0.5)では疎水チャネルに収着されることが明らかとなった.また、Dawson型ポリオキソメタレート(D_<3h>対称)と,マクロカチオン[Cr_3O(OOCH)_6(H_2O_3]^+(D_<3h>対称)との複合化を行った結果,得られた複合体はすべてハニカムパッキングを有しており,複合体の構成イオンの対称性(D_<3h>)が結晶構造(hexagonal,P6_3/m)に反映されていた.複合体のa(b)軸長はほぼ同様であったが,c軸長及び空隙径はポリオキソメタレートの負電荷が大きいほど縮小した.これは構成イオン間のイオン結合が強くなったためと考えられる.複合体の水及びアルコール収着特性を検討した結果,負電荷の小さい複合体ほどより大きなアルコール分子を収着し,分子収着特性の違いは空隙径の違いにより説明できた.ポリオキソメタレート[α-SiW_<12>O_<40>]^<4->,マクロカチオン[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H2O)_3]^+,Cs^+により構築した.この化合物は層状構造を有し,層間にはCs^+が存在した.この化合物は層を貫く[110]方向に親水性チャネル,α軸方向に炭素鎖に囲まれた疎水性チャネルを併せ持つ.親水性チャネル,疎水性チャネルの体積はそれぞれ20μLg^<-1>,30μLg^<-1>であり,疎水性チャネルの最小径最大径はそれぞれ3.4Å,5.2Åであり,この化合物が親水性チャネルと疎水性チャネルを併せ持つイオン性結晶であることを明らかにした.さらにこの化合物を用いて,水・ジクロロメタン混合蒸気からの水とジクロロメタンの分離回収を試みた.

まず,この化合物を298Kで12h,水(2.7kPa, P/P_0=0.85)とジクロロメタン(41.OkPa, P/P_0=0.71)の混合蒸気と接触させた.気相の蒸気を排気した後,試料を273Kで1.5h真空排気し,脱離したガスの量をガスクロにより定量した結果,9.9±0.5μLg^<-1>(0.70±0.05mol mol^<-1>)のジクロロメタンが検出された.気相の蒸気を排気した後,試料を298Kで1.5h真空排気し,脱離したガスの量をGCにより定量した結果,22±1.OμLg^<-1>(5.2±0.2mol mol^<-1>)の水が検出された.従って,この化合物に収着された水とジクロロメタンは分離回収された.
フォトニックバンドギャップ中の励起子ポラリトンモードと光非線形性

2種類の誘電体膜を周期的に重ね合わせた誘電体多層膜では、多層膜内の干渉によって特定の波長領域の光が透過できなくなる。さらに周期性が乱れた場合、この領域(フォトニックバンドギャップ)内に局在モードが出現する。2枚の誘電体多層膜を互いに向かい合わせた場合には、局在モードは多層膜間の隙間に生じる。この隙間に有機薄膜を導入すると、局在モードと有機結晶の励起子とが相互作用し、励起子ポラリトンを反映した局在モードとなる。本研究ではまず、アントラセン薄膜結晶を導入した試料に対して、励起子近傍領域の透過スペクトル及び発光スペクトルを測定した。その結果、励起子ポラリトンを反映する明瞭な局在モード構造を透過スペクトル上で観測することに成功した。また測定された透過スペクトルは、Transfer Matrix法と呼ばれる数値計算によって再現することに成功した。さらに試料に対する光の入射角を連続的に変化させて透過スペクトルを測定することで、試料面に平行な方向におけるポラリトン分散を得ることに成功した。この分散は透過光の試料面内ベクトルの成分として解析することで説明できた。さらに同様の条件でそれぞれ発光スペクトルも測定したが、発光スペクトル上にも明瞭なモード構造を観測することに成功した。このとき各モードのスペクトル位置は透過と発光とで完全に一致しており、良質の試料が得られていることを確認できた。さらにジスチルベンゼン誘導体の有機薄膜を隙間に導入した試料に対して、昨年度本研究費で導入した窒素レーザーを用いて、光強励起下における発光スペクトルを測定した。このとき、あるモードの発光が励起光強度の増大に対して非線形的に増大することを観測した。このような非線形増大性は試料単体よりもキャビティ化による局在モードによって発光高効率で現れるものと考えられる。同様の結果は酸化亜鉛を混入した薄膜結晶でも観測された。2種類の誘電体膜を周期的に重ね合わせて多層膜を形成すると、多層膜内の干渉によって特定の波長領域の光は多層膜を透過できない。この波長領域をフォトニックバンドギャップと呼ぶ。多層膜の周期性が乱れたとき、フォトニックバンドギャップ内に鋭いスペクトルを示す透過領域が生じる。これを局在モード(または透過モード)という。局在モードの振動数に共鳴する励起子をもつ結晶を多層膜内に導入すると、局在モードは励起子との相互作用によって励起子ポラリトンとして振る舞い、ポラリトン分散を反映した離散的な局在モードスペクトルが現れることが期待される。本研究では次のような試料を作製して局在ポラリトンモードを観測した。2枚の誘電体多層膜を互いに向き合わせ、それらの間の隙間を波長程度にする。隙間が存在することで誘電体多層膜の周期性に乱れが生じ、フォトニックバンドギャップ領域に局在モードをもつようになる。この隙間に融液浸透法によって薄膜結晶を導入することで、目的とする試料を作製する。今年度はアントラセン結晶を隙間に導入して、上述した試料を作製した。作製試料を10Kにして、励起子近傍領域の透過スペクトル及び反射スペクトルをそれぞれ測定した。測定の結果、それぞれのスペクトルには多くの離散的な鋭いモードが観測された。またそれぞれのスペクトルは、互いに直交する2種類の偏光によって明瞭に分離することができた。これはアントラセンに起因する偏光性であるが、それぞれの偏光において、各モード波長から2種類のポラリトン分散が得られた。このことはバルクアントラセン結晶の分散とそれぞれ一致し、良質の薄膜結晶が作製されていることを示している。さらに本補助金によって購入した窒素レーザーを用いて、試料を強励起すると、非常に強く鋭い発光ピークが現れた。これはレーザー発振の可能性があり、次年度の研究によってさらに詳細に調べる予定である。
フランスロマン主義に現れる音楽家像とユートピア-サンドとダグーの著作

サンドおよびダグーと、同時代の音楽家や空想的社会主義者たちの影響関係を、彼女たちの作品や書簡等を検討して明らかにした論文3本を発表し、この成果を踏まえたうえで、サンド作品における理想の音楽家像と彼女のユートピア思想との融合について考察した研究発表を行い論文を発表した。また、ダグーの作品中での音楽家フランツ・リストのイメージの変容と、当時のユートピア思想との関係についても研究発表を行い論文を発表した。1.サンドが思い描いた実在の天才音楽家のうち、最も代表的な人物であるショパン、べートーヴェンおよびリストについての研究を行った。そのうちりストに関しては「『旅人の手紙』第7信-サンドが描く音楽家像とフランツ・リスト」と題する論文(『仏語仏文学』に掲載予定)にまとめた。この論文はサンド作『旅人の手紙』、書簡および他の作品と、リスト作『ある音楽学士の手紙』をつきあわせていくことによって、当時の彼らの音楽観および相互影響関係のありさまについて論じたものであり、ロマン主義作家と音楽家が二月革命以前に共有した理想主義的社会改革論の具体例のひとつを提示することができたという点で重要な意味を持つと思われる。2.上記1の研究の流れを受けて、当初予定していたサンドの創作した音楽家像の分析は平成20年度後半に回し、そのかわりダグー研究の一端である、ダグー作品中のリストのイメージを研究した。その成果を大阪府立大学でのコロキアムで講演し、論文「マリー・ダグー伯爵夫人の生涯と作品-小説『ネリダ』における事実とフィクション」(『女性学研究』掲載)として発表した。この論文は、フランスでも今まであまり取り上げられることのなかった『ネリダ』という小説に投影されたリストのイメージと、執筆当時のダグーの社会観や女性論をサン・シモン主義運動や社会思想家ラムネの影響から論じたものであり、ダグーやリストに関する研究において斬新な視点を提供することができた。3.平成19年6月、フランスのブレーズ・パスカル大学で開催された国際サンドシンポジウムで小説『ジャンヌ』についての研究発表(内容は直接的に今回の研究課題を取り扱ったものではないが、二月革命以前のサンドの社会観について考察したものであるので、本課題研究の「ユートピア」考察部分に関わっている)を行うとともに、最新のサンド研究に関する情報交換を行った。1.ベートーヴェンとショパンのサンドへの影響についての研究を「ジョルジュ・サンドと音楽家たちベートーヴェンとショパン」(『近代』101号に掲載予定)にまとめた。この論文では、先行研究をふまえつつ当時の流行であったべートーヴェン崇拝からサンドがショパンの影響のもとに徐々にモーツァルト派へと移行したことを書簡等から検証した。さらに、上記論文は今まであまり顧みられることのなかった『Impressions et souvenirs』等の分析をとおして、作家の想像力に与えるショパンの音楽の影響や典型的なロマン主義的音楽家像の形成過程に迫ることができたという点で重要な意味を持つと思われる。サンドのフィクションにおける音楽家像の研究は継続中であり、来年度前半には論文として発表する予定である。2.当初予定していたダグーの音楽家像研究の継続は、資料分析の都合により来年度に回し、かわりに、来年度行うはずであったサンド・ダグーと当時の空想的社会主義思想との関わりについての研究を進め、その一部を「きたるべき社会と芸術家の役割サン・シモン主義者たち、ラムネ、ルルーの芸術観」(『国際文化学研究』31号)として発表した。本稿はラムネの『Esquissed'une philosophie』やルルーの「Aux artistes」のように20世紀にはほとんど忘れさられていた文献を取り上げ、「芸術家、特に音楽家の社会的位置づけ」という観点から論じた点に大きな特色と意義があると言える。3.平成20年9月米国カリフォルニア大学サンタ・バーバラ校でのシンポジウムで小説『緑の貴婦人たち』についての研究発表(今回の研究課題と直接結びつくものではないが、作品中の劇に出てくる音楽の役割やルルーのユートピア思想についても触れた)を行うとともに、アメリカやフランスにおける最新のサンド研究に関する情報交換を行った。1.サンドのフィクションにおける音楽家像およびユートピア思想については、論文「ジョルジュ・サンドの作品における音楽家像とユートピア思想」にまとめた。本論文は今まで別々に論じられることの多かった彼女の芸術論と社会思想の結びつきについて、従来あまり注目されなかった。『リラの七弦』などの分析に基づいた群しい検討を行い、ロマン主義的想像力の解明に大きな手がかりを与えるものとなった。また、2008年刊行予定の論文「『旅人の手紙』第7信-サンドが描く音楽家像とリスト」は、掲載予定誌が発行延期のため、取り下げて内容を多少変更し「ジョルジュ・サンドとフランツ・リスト-2通の『旅人の手紙』をめぐって」という題名で別の雑誌に本年度載した。本論文は当時の彼らの音薬観および相互影響関係の有様について論じたものであり、作家と音楽家が二月革命以前に共有した理想主義的社会改革論の一つを堤示したという点で重要な意味がある。

2.ダグーの音楽家像のさらなる検討に関しては、必要資料を入手できたのが2009年末となったため、その分析と検討の結果は2010年度からの研究に生かしていきたい。3.2009年8月にリール第3大学マルティーヌ・リード教授およびプロヴァンス大学ブリュノ・ヴィアール教授に面会し、本研究の総括と今後の方向性について協議して助言を得た。また、日本ジョルジュ・サンド学会で「天才音楽家の肖像-コンシュエロからアドリアニへ」という研究発表を行った。発表内容は本研究のサンドに関する部分の総まとめおよび芸術家像という側面から見た、日本のサンド研究の問い直しという重要な性格を持つものであり、平成23年刊行予定の共著書に収録の予定である。4.発表論文のフランス語レジュメを2009年から申請者のホームページに掲載しており、これによって本研究の内容および研究成果を世界に向けて発信している。
生活システムにおける情報倫理の意義と日常倫理との関連性に関する日米比較研究

本研究は、インターネット上の情報倫理に関するひとびとの意識・行動の実態と構造について、日米国際比較として実証的に(質問紙調査法による)明らかにすることを目的としている。平成14年度には、プリテスト(対象:日本の大学生)の分析結果を踏まえながら分析モデルを見直し、本調査(対象:日米の20-39歳の男女インターネットユーザー)の実施および結果考察と成果発表を行った。なお、本調査実施にかかっては日本学術振興会・未来開拓学術研究推進事業・「情報倫理の構築(FINE)」プロジェクトからも助成を受けた。調査結果の記述統計は報告書(奈良由美子編、インターネット上の倫理行動の構造に関する国際比較調査-情報倫理と日常倫理との関連性を中心に-調査報告書、「情報倫理の構築」プロジェクト、2002年7月)に詳しい。主に以下のような知見を得た。1.情報倫理意識・行動ともに、日本がアメリカよりも有意に好ましい状態にあった。2.インターネット利用頻度・リテラシーの高さは、情報倫理行動得点を有意に低下させる。3.日常倫理意識・行動と情報倫理意識・行動とのあいだには強い正の相関がある。4.共感性が高いと情報意識得点も高くなる。また、インターネット上で他人への親密感を伴うとき共感性は情報倫理行動に有意な影響を与える。5.合理的エゴイスト傾向の強いひとは、情報倫理意識が低く、さらにインターネット上で非道徳的に振る舞っている。6.良心形成の程度の高いひとは、インターネット上でも倫理的に行動している。本研究は、インターネット上の情報倫理に関するひとびとの意識・行動の実態を明らかにするとともに、その要因として現実社会における日常倫理、共感性などを説明変数とし関連性を探り、良好な状態を目指しての具体的な提言を試みることを目的としている。日本とインターネット先進国であるアメリカとの比較研究として、両国において同じ質問紙に基づく調査を行う。具体的な手続きは(1)分析モデルの検討、(2)モデルの妥当性の確認、(3)実証、(4)分析と考察、(5)まとめ(報告書作成)となる。平成13年度には、12年7月に本人がプリテストとして実施した日本の大学生を対象とする質問紙調査の素データの分析および文献考察を踏まえた理論研究により、上記(1)と(2)を中心に行った。その結果、以下のことを導いた。1.ひとりの生活主体は同時に現実社会と仮想社会のサブシステムとなる。2つの社会の間には匿名性、非対面的コミュニケーションの程度の違いがあるが、外的サンクションを内面化し、また共感性と良心を獲得するプロセスにおいて、現実社会での日常モラルと仮想社会での情報倫理は連動している。2.インターネットにおける情報倫理について、意識と行為とのギャップがめだつ。これは、何が道徳的で何が非道徳的かをよく理解しながらも、状況や条件および自己利益を合理的に勘案しつつ時として道徳的でない行為を選択する合理的エゴイスト傾向が作用していると予想される。匿名性と非対面性の高い仮想社会では、この性質が顕在化しやすいと考えられるからである。以上の知見について、プリテストおよび理論研究から得られた結果として国際会議等で発表しながら、これらを仮説としてモデルを完成させた。引き続き、実証のため調査をすすめている。
感情予測による災害認知・防災行動モチベーション変容の心理メカニズムに関する研究

本研究は,地震災害が生じた場合の未来の感情反応を予測することで,現在の地震災害に対する認知がどのような影響を受けるのかを検討し,また,地震災害に対する認知変容を介して,防災行動に対する動機づけがどのような影響を受けるのかを検討した。その結果,防災意識が低い人,及び地震災害に対する関心が低い人でも,地震災害に伴う感情反応を予測することで,防災行動に対する動機づけが高くなることが示された。本研究の目的は,防災意識の低い人に対して,地震災害が生じた場合の未来の感情反応を予測させることで,現在の地震災害に対する認知がどのような影響を受けるのかを検討すること,及び地震災害に対する認知変容を介して,防災行動に対するモチベーションがどのような影響を受けるのかを検討することである。本年度は,先行研究を参考に地震災害に対する認知を測定する尺度を選定し,尺度の妥当性検討を行った。また,未来の架空の地震災害に伴う感情反応の予測が,地震災害に対するネガティブ感情とリスク認知に及ぼす影響を検討した。これらについては,地震災害に伴う感情反応を予測することで,地震災害に対するネガティブ感情,及びリスク認知が一定の影響を受けることが確認されたため,日本社会心理学会第49回大会(於:鹿児島)で結果報告を行った。これに続き,来年度以降は,地震災害に伴う感情反応を予測することで,特に防災意識の低い人が地震災害に対して持つネガティブ感情やリスク認知がどのようにに変容するのかを検討すること,及び,防災行動に対するモチベーションがどのような影響を受けるのかについて明らかにすることを目標としている。ただし,本年度に実施した実験過程で,地震災害に対するネガティブ感情やリスク認知を取り扱う際に,実験参加者がもともと持つネガティブ感情やリスク認知の強さを考慮する必要性のあることが確認されたため,これらの点を改善した上で,新たな実験を実施する予定である。本年度は,(1)未来の架空の地震災害に伴う感情反応の予測が,防災行動に対する動機づけに対してどのような影響を及ぼすのかを検討した。また,(2)特に防災意識が低い人に焦点を絞り,地震災害に伴う感情反応の予測が,防災意識の低い人が持つ防災行動動機づけにどのような影響を及ぼすのかを分析した。(1)については,感情反応の予測を行うことで防災行動に対する動機づけが高くなることが明らかとなった。また,(2)については,実験参加者がもともと持つ防災意識の強さを変数として投入して分析を行った結果,防災意識が低い実験参加者であっても,災害に伴う感情を予測することで防災行動動機づけが高くなる可能性が示唆された。このように,防災に対する意識が低い人であっても,災害に伴う感情反応を予測させることで,防災行動に対する動機づけが高くなったため,彼らが普段行っている防災行動を改善する可能性を示唆する結果が得られた。これらの結果については,11th Society for Personality and Social Psychology学会(於:ラスベガス)で報告を行った。ただし,今回の実験では,実験参加者間で感情予測の強さにばらつきがみられたため,これらの点を新たに調整する必要性が見出された。本年度は,将来に起こりうる災害に伴うネガティブな感情反応の予測が防災行動に対する動機づけに及ぼす影響が,災害に対する関心の高さによって,どのように異なるのかを検討した。その結果,災害に対する関心の高さに関わらず,感情反応の予測を行うことで動機づけが高くなることが明らかとなった。われわれの認知傾向として,未来の出来事に伴って生じる感情反応の予測が強いインパクトバイアスという現象のあることが指摘されている(e.g., Wilson & Gilber,2003)。インパクトの強い未来の感情反応の予測が,現在の防災行動に対する動機づけに影響を及ぼすことが明らかとなったが,この影響は,地震災害に対する関心の高さに媒介されていなかった。すなわち,災害に関心が高い人だけでなく,関心が低い人でも,災害に伴う感情反応を予測することで,防災行動に対する動機づけが高くなることが示された。また,実際に防災行動を行っているかどうかを質問したところ,多くの人が実際に防災行動はほとんど行っていないことがわかった。この結果とあわせて考えると,実際に防災行動をほとんど行っておらず,かつ防災行動に対する関心が低い人であっても,災害に伴う感情反応の予測を行うことで,防災行動に対する動機づけが上がることが示唆された。この結果は,災害に伴う感情反応を予測することで,普段防災行動をあまり行わなく,かつ関心の低い人が普段行っている防災行動を改善する可能性を示唆する。