hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
形成的介入理論を活用したメンター（初任教師指導者）の指導力向上プログラムの開発

本研究は、エンゲストロームの形成的介入の理論を活用し、初任教師指導者(メンター)の指導力向上を図ることを目的とする。研究の概要は、以下の研究IからIVに示す通りである。研究Iでは、学部・院での教育実習・インターンシップにおいてメンター役の附属校教師が実習者の能動的な発達を促す形成的介入を試行し、研究者はその試行過程におけるメンターの指導法の要素を検証し概念化する。次に、研究IIでは、都内の或る公立小学校(A校)の初任者研修の場で、研究Iと同様の試行・検証を行い、メンターの介入の要素としてまとめていく。また、形成的介入の試行に関わっていない都内2区の公立小学校(83校)のメンターにもアンケート調査を実施してメンターの指導実態を明らかにし、その検証結果を研究に活かしていく。研究IIIでは、事例検討会を定期的に実施し、附属校・公立校其々での形成的介入の試行を通したメンターの指導法の在り方について、具体的且つ客観的検証を行う。研究IVでは、研究IIIIで得られた結果を基に、初任教師の能動的発達を支援する介入の基本概念を明確にしたメンターの指導力向上プログラムを開発する。研究IIIIについては2年間で行い、研究IVは3年目に行う。なお、本研究における附属校の研究協力者は、毎月実施される研究会を通し、本研究の軸となる実践者の自立的発達を促す形成的介入の重要性を共有しているので、研究遂行能力は十分と考える。公立小学校(A校)における研究協力者については、初任者指導担当としての指導実態を把握した上で協力者として選定した。同人は研究者より本研究が目指す形成的介入のガイダンスを受けるともに、附属校の実践について具体的な介入の在り方なども示してもらいながらアクションリサーチによる追究に携わっている。附属校における教育実習と公立小学校(A校)での初任者研修のリサーチ、及び東京都内2区の初任教師指導者(メンター)へのアンケート調査を行った。概要を以下に示す。〇抽出されたメンターの基本的な介入概念:2018年6月に実施された附属校での教育実習期間において、延べ約4時間の記録を分析した。更に、終了後に、実習生其々に30分程度半構造化インタビューを行った。形成的介入においては、(1)実習生が課題を捉える場面、(2)実習生が課題解決の方法を考える場面、(3)実習生が実施・評価する場面で実施した。検証の方法は、メンターと実習生の相互交渉における双方の記録と応募者の観察記録を基に行った。その結果、メンターの基本的な機能概念として、「信頼関係の構築」「初任教師のニーズへの傾聴」「初任教師の実践の価値付け」「双方向で学び合う協働的活動創り」が抽出された。また、初任教師の経験不足による指導法に対し、「何故、その指導法を取ったのか?」「その指導法で何が得られるか?」等、問い返しによる再考を促すことが必要な場面では、「相互交渉により初任教師が主体的に受け止める過程を大事にした解決への方向づけ」という機能概念が抽出された。〇初任者研修の実際から捉えた初任教師指導者(メンター)の役割と課題:2019年2月から3月にかけ、都内2区の初任教師指導者(メンター)にアンケート調査を実施し、35%の回答を得た。記述された内容を分析し、概念の抽出を行った。抽出された概念で多かったのが「初任者に合う口出し・手出し(指導)の程度やタイミングに迷う」で、現職と退職後に指導にあたっている指導担当者がいずれも記述しており、共通した課題であることが分かった。また、公立小学校で行っているフィールドワーク(初任者研修)での記録及び協力者(初任教師、メンター)への半構造化インタビューの結果との比較検証を行い、研究に活かしていく。一年目の研究では、附属中学校及び公立小学校におけるフィールドワークから一定の成果が得られた。しかし、フィールドワークにおける事例数などは十分とは言えない。また、アンケート調査においても、追加調査の必要性が出てきた。二年目は、この点について更なるリサーチを進めるとともに、得られた結果の客観的な検討及びデータの分析を行っていかなければならない。具体的には、以下のように進めていく。〇フィールドワーク:附属小中校における教育実習及び公立小学校での初任者研修の場におけるリサーチを進め、記録を積み上げる。記録については、2019年度中に分析・考察を加え、随時、日本教育学会やヨーロッパ教育学会での発表を通し客観的な評価を受けながら成果としてまとめていく。また、2018年9月にそれまでの研究成果の一端をヨーロッパ教育学会で発表した内容については、2019年度中に海外の研究誌への投稿を目指していく。〇アンケートの追加調査:2019年2月から3月に実施したアンケート調査で明確になった、初任者指導担当者(メンター)の指導場面における「介入のタイミング」や「介入の程度・方法」などについての質問項目を追加し、2019年7月までに実施する。調査結果は、7月・8月中に分析・考察を行う。本結果については、日本教師教育学会での発表を通し客観的な評価を受けながら成果としてまとめていく。〇事例研究会:本研究についての研究的見解や客観的視点を得られる事例研究会を2018年に2回設けてきたが、2019年度は7月、10月、2月に設定し研究に活かしていく。本研究会においては、研究成果の現場展開などについてもアドバイスを受けながら3年目を迎えられるようにする。

本研究は、エンゲストロームの形成的介入の理論を活用し、初任教師指導者(メンター)の指導力向上を図ることを目的とする。研究の概要は、以下の研究IからIVに示す通りである。研究Iでは、学部・院での教育実習・インターンシップにおいてメンター役の附属校教師が実習者の能動的な発達を促す形成的介入を試行し、研究者はその試行過程におけるメンターの指導法の要素を検証し概念化する。次に、研究IIでは、都内の或る公立小学校(A校)の初任者研修の場で、研究Iと同様の試行・検証を行い、メンターの介入の要素としてまとめていく。また、形成的介入の試行に関わっていない都内2区の公立小学校(83校)のメンターにもアンケート調査を実施してメンターの指導実態を明らかにし、その検証結果を研究に活かしていく。研究IIIでは、事例検討会を定期的に実施し、附属校・公立校其々での形成的介入の試行を通したメンターの指導法の在り方について、具体的且つ客観的検証を行う。研究IVでは、研究IIIIで得られた結果を基に、初任教師の能動的発達を支援する介入の基本概念を明確にしたメンターの指導力向上プログラムを開発する。研究IIIIについては2年間で行い、研究IVは3年目に行う。なお、本研究における附属校の研究協力者は、毎月実施される研究会を通し、本研究の軸となる実践者の自立的発達を促す形成的介入の重要性を共有しているので、研究遂行能力は十分と考える。公立小学校(A校)における研究協力者については、初任者指導担当としての指導実態を把握した上で協力者として選定した。同人は研究者より本研究が目指す形成的介入のガイダンスを受けるともに、附属校の実践について具体的な介入の在り方なども示してもらいながらアクションリサーチによる追究に携わっている。附属校における教育実習と公立小学校(A校)での初任者研修のリサーチ、及び東京都内2区の初任教師指導者(メンター)へのアンケート調査を行った。概要を以下に示す。〇抽出されたメンターの基本的な介入概念:2018年6月に実施された附属校での教育実習期間において、延べ約4時間の記録を分析した。更に、終了後に、実習生其々に30分程度半構造化インタビューを行った。形成的介入においては、(1)実習生が課題を捉える場面、(2)実習生が課題解決の方法を考える場面、(3)実習生が実施・評価する場面で実施した。検証の方法は、メンターと実習生の相互交渉における双方の記録と応募者の観察記録を基に行った。その結果、メンターの基本的な機能概念として、「信頼関係の構築」「初任教師のニーズへの傾聴」「初任教師の実践の価値付け」「双方向で学び合う協働的活動創り」が抽出された。また、初任教師の経験不足による指導法に対し、「何故、その指導法を取ったのか?」「その指導法で何が得られるか?」等、問い返しによる再考を促すことが必要な場面では、「相互交渉により初任教師が主体的に受け止める過程を大事にした解決への方向づけ」という機能概念が抽出された。〇初任者研修の実際から捉えた初任教師指導者(メンター)の役割と課題:2019年2月から3月にかけ、都内2区の初任教師指導者(メンター)にアンケート調査を実施し、35%の回答を得た。記述された内容を分析し、概念の抽出を行った。
常温常圧で安定な人工ガスハイドレート分子結晶の創成

Methane Hydrateは特異な氷構造をもつため、低温・高圧な条件でのみ安定に存在可能である。我々の研究室では、新たな分子性ナノ多孔質結晶を形成させ、その空孔内部に中空の1次元ナノチャネル形の水分子クラスター(Water Nanotube: WNT)を、常温常圧下で安定化させることに成功した。特に、H2O/THF = 8/2 (v/v)の混合溶液中で合成した多孔質結晶は、Clathrate Hydrateと同様にTHFを構成単位あたり3分子包接し、50%RHの湿度でTHFのみを除去し、中空のWNTにを常温常圧で形成できる。このWNTにXeガスやメタンなどを包接させた。私たちは、不安定なGas-hydrate (GH)を安定化するため、必要な低温・高圧をナノチャネル細孔で補ってやることを計画した。そして、内部に安定化される水分子クラスター(Water Nanotube: WNT)は、人工的なGHとして取り扱い、エネルギーガスなどの臨界液体を常温常圧で貯蔵する材料の開発を目指した。このGHの部分構造を多孔質空孔内で再現・安定化することによって、臨界ガスのH2やCH4をGHの氷化する温度で大量に吸蔵できると考えられる。安定な人工CH構造をつくる設計は、GHのような不安定な空孔構造をもつ氷を安定化させるために親水性の外壁をもつナノチャネル細孔をつくることが重要である。その結晶中に安定化されたWNTの中心部位の水分子のみ取り除くことで、チューブ状のWNTを構築し、この中空構造のWNTに対してガスを注入し、人工GHを安定化しようとするものである。私たちが合成したナノ多孔質結晶は、相補的な水素結合から作られており、自己組織化による合成法によって、ミリメートルオーダーの単結晶を簡便につくれる。ガス吸蔵実験に用いられる結晶は3次元的なネットワークによって連結された{[RuIII(H2bim)3]2(TMA)2 30H2O}n(3)であり、これらは湿度条件をコントロールすることでナノ空孔構造を大気下でも安定に維持できる。この3を温度と湿度を変化させてWNTの中心付近の水分子のみ蒸発させた中空構造のWNTを調整し、3の結晶にガスを吸蔵させる予定である。まず、はじめに簡便なXe-hydrateの構築を目指し、生成は129Xe-NMRの温度変化で確認するつもりである。CH4の導入については高圧下での取り扱いが必至なために、主に水とCH4の圧力を同時に制御できるところとの共同研究を予定しているが、まだ実施状況にない。分子性ナノ多孔質結晶の空孔内部にClathrate Hydrate (CH)のような中空の1次元ナノチャネル形の水分子クラスター(Water Nanotube: WNT)を、常温常圧下で安定化させることに成功していた。特に、多孔質結晶{{[RuIII(H2bim)3](TMA)}2(H2O)30(THF)3}n (1)は、特異なWNT構造をもち、CHと同様にTHFを構成単位あたり3分子包接したWNTを形成していることが分かった。この結晶1は湿度を調整することでTHF分子のみ除去することが可能である。まず、CH4ガスを入れる前にCH4と同じ性質をもつXeを取り込むかどうか調査した。そして、50%RHの湿度でTHFを除去し、中心が中空のWNTをもつ結晶2を調製し、にXeガスを包接させることに成功したので、その人工Xeハイドレートの性質について学会で報告した。この結晶2をXeガス雰囲気下で直径φ4 mmの硬質ガラスのサンプル管に封入することで、WNT内部にXeを包接した結晶3を得ることに成功した。封入するXeガスの圧力が高圧(20 atm)のものと低圧(7 atm)のものを準備し、それぞれ固体のXe-NMR及び2H-NMRを測定した。263 KにおけるXe-NMRのスペクトルを測定した。WNT内部に包接されるとXeのピークが、高圧では249 ppm、低圧では230 ppmに観測され、圧力によって包接されるXeの量や存在状態が異なることがわかった。また低圧でXeを導入した結晶においては、温度によってスペクトルの形状や強度が大きく変化し、243K293 Kの温度範囲でXeガスを可逆的に吸放出することがわかった。このように人工ガスハイドレートとしてはじめてXeの吸脱着を初めて同定することに成功した。

錯体化学この分子性多孔質結晶に安定化されたWNTが、CHと同じようにTHF-hydrate(TH)のような低分子の溶媒を取り込んだCHをつくることをみいだした。モル比でTHF/H2O = 1/17の割合をもつ溶液からTMA3-と[RuIII(H2bim)3]3+の結晶{[RuIII(H2bim)3]2 (TMA)2.30H2O.3THF}n(2)が得られた。253 KでのX線構造解析によって同様な3次元ネットワークを有する骨格にWNTを形成することが分かった。クラスター構造はX線結晶構造解析で第2水和層までしか確認できなかったが、WNTの単位構造の内部には3分子のTHFがディスオーダーして挿入された人工的なTHを生成していることが分かった。、内部のTHをすべて真空中で完全に除去しても、大きな空孔構造を大気下で単結晶として維持できることが分かった。おもしろいことにこの高真空下での結晶は、大気中の水分子を吸着して、多孔質結晶を安定化している。ガスをWNTに入れる場合には、湿度50%でこの結晶を3時間大気中で放置しておくとTHF分子のみ希散させることができ、穴の空いたハイドレートを作ることが可能である。このWNTに穴を開けることでガスが自由に出入りすることができるようになり、穴を開けない場合にはガスを取り込むことはない。Xeなどのガスの取り込み実験を行った結果、低圧でも高圧でもXeを取り込むことが分かった。おもしろいことは低温で凍らせた場合にはガスを取り込むことができ、室温でとけたWNTになっているときにはガスを取り込ませることができなかった。まず、常圧・低温の条件で最もGH構造をつくりやすいXe-hydrate(XeH)をつくるXeガスを用いて、結晶3のGH構造が合成可能かどうか確かめた。調湿効果を想定した場合にはキャピラリー型の封入管に飽和電解質溶液(例えば湿度76%をもつMeCOONa飽和溶液の蒸気)と結晶をサンプリングして、Xeガスを封入する。この結晶の温度変化を行い、XeHの生成を確認するつもりである。この確認は固体での129Xe-NMRの測定を行い、結晶内に挿入されたXeガスが、キャピラリー内でXeHになったかどうか確認する。さらに、ナノ空孔内に取り込まれたXeHのものを緩和時間の違いによって見分けることができるであろう。実際にXeガスを封入してみたところ新たなクラスレートハイドレートと思われるピークがXe NMRに出現することが明らかになった。すでに、129Xe-NMR研究例は抱負に存在するため、過去の論文例などを参考に東京理科大学機器センターに設置されているCMX-300固体専用NMR装置で引き続き測定を行う予定である。またメタンなどについては、サンプリングは可能であるが、13C-NMRでの測定を行い胸像の確認を行うつもりであるが、高圧になるため実験的なノウハウが必要で有り、すぐには測定できそうもない。そのため、ブタンなどの液化しやすいガスを使った取り組みを行っているところである。購入計画していた薬品を使用した実験が、今年度中にはできなかったため消耗品費などに使用予定
光赤外線対応天体観測のための新拠点の整備

重力波の発生源を特定し重力波を軸とした天文学研究をさらに発展させていくためには電磁波によるフォローアップ観測が重要である。本研究は日本の重力波天体の光赤外線フォローアップ観測のための新拠点として、米国アリゾナ州マウントレモン観測所にて運用再開予定の口径2m MAGNUM望遠鏡と可視赤外線多波長カメラ(MIP)の観測体制の整備を目的としている。MAGNUM望遠鏡は観測装置MIPを搭載し、かつてハワイにて1999年から2008年に観測運用を行い、ガンマ線バースト現象の光学対応天体のフォローアップ観測などでも成果を上げてきた。しかし製作してから約20年が経過し、とくに計算機やエレクトロニクス部品については交換部品が入手不能な状況にある。そこで今後の長期の運用期間を視野に光赤外線観測拠点として整備していくためにMIPのエレクトロニクスおよび機械駆動系について新しいシステムを導入することに決め、本年度はMIP全体の機械系・冷却系の確認と整備のほか、新しい検出器制御エレクトロニクスおよびフィルター駆動システムを選定し、これらの部品の調達と製作を開始した。検出器制御システムについては長期的な運用に備え、もっとも故障しやすくかつ更新の速い計算機部分のアップグレード交換に容易に対応できるようなシステムを採用した。このシステムはさらに複数の検出器に汎用的に対応できるため、将来的により高性能な検出器への交換にも容易に対応できるものを選定した。本研究課題申請時には米国アリゾナ州マウントレモン観測所におけるMAGNUM望遠鏡およびMIPカメラの遠隔観測システムの整備を予定しており、MIPの整備・改修については他の予算を予定していた。残念ながら後者の予算申請が不採択であったため、本研究課題でMIPの整備・改修を優先して進めることにした。このため、重力波天体の光赤外線フォローアップ観測の拠点整備という本質的な目的の観点からは、進捗に遅れが生じている。MIPカメラの整備・改修についてはおおむね順調に推移している。今年度もMIPカメラの整備・改修を継続する。検出器制御エレクトロニクスについては部品の調達・製作を完了し、新しい検出器システムにて検出器読み出し試験を開始する。フィルター駆動システムについては制御ソフトウェア開発を行う。これらのMIP駆動システムの完成後は、光学系および検出器の性能評価を行い、それぞれの経年変化の程度と観測への影響を検証する。このほかMIPについて各種の動作試験を行い、長期安定運用のため必要に応じて随時整備・部品交換を進める予定である。また、MAGNUM望遠鏡が再建される予定のアリゾナ大学マウントレモン観測所のスタッフとの打ち合わせも随時行なう予定である。
昼光利用性能指標としての導光率に関する研究

昼光利用により建築物の室奥部分の明るさを確保することができれば、昼間の照明の補助点灯削減による省エネルギー性と視環境の快適性が向上する。本研究では、この室奥へ昼光を導く性能である「導光率」に関する検討を行い、その枠組みとして、直達照度と天空照度それぞれに対する日照調整面などの放光部の光量と放光部の拡散性、さらに放光部と室奥部分の位置関係等を勘案し、比として総合する指標の考え方を示した。本研究では、室奥へ昼光を導く性能を「導光率」として定義し、総合的に導光性能を評価できる安定的な指標を提案することを主たる目的としている。そのため、まず、1)現在までの昼光利用手法を整理した上で「導光率」という指標について、実測を踏まえ定量的な明るさの値と相互参照しつつ検討し、次いで、2)検討し考案した「導光率」について、系統的なシミュレーションを実施することで適切に評価できるかどうかを検証し、更に、3)従前の昼光率等の指標も含め導光率をベースとした昼光利用性能評価の体系化の基礎的検討を行う、という手順で研究を進めていく。平成19年度は、このうち、特に1)に関連する以下の研究を実施した。(1)導光手法に関する既存の情報の整理と開口部の導光効果に関連する測光量の取得既存の導光手法に関する情報について国内外の技術ガイドライン等を対象にサーベイした。また、模型実験により開口部の導光効果(部分的な導光手法)に関して測光量(照度・輝度)を得た。(2)導光手法のタイプ分類(1)で得られた結果をもとに、様々な観点からの導光率の枠組みを検討した。具体的には、部分に対応する「部分導光率」と、それらを総合的に評価できる「総合導光率」の指標の構成を考案した。「部分導光率」に対応する手法としては、外皮部分における導光手法、躯体内部分における導光手法、室内部分における導光手法が考えられ、「総合導光率」はそれら複数部分を組み合わせた導光手法によると考えられた。また、より抽象的な評価として、鉛直方向と水平方向にわけた導光効果を合成した「総合導光率」についても検討した。昼光利用により建築物の室奥部分の明るさを確保することができれば、昼間の照明の補助点灯を減らすことに繋がり、省エネルギー性が向上する。従来の昼光利用として、窓から光を直接的に採り入れる手法と、室内の内装反射による間接的な手法があり、最近では、室奥部分や非居室部分へ光を導くライトダクト等の先進的な装置が開発されている。新しい手法を含めた光を室奥へ導く手法に対しては、採光可能性の基本的指標である「昼光率」とは異なり、光を導く性能として評価する必要がある。そこで本研究では、この室奥へ昼光を導く性能を「導光率」として提案するための基礎的検討を行うことを目的とした。昨年度に実施した既存の導光手法に関する情報整理及び導光手法のタイプ分類、模型実験による日照調整装置毎の開口近傍と室奥の照度比の検討結果を基に、本年度は導光率導出のため以下の検討を行った。昨年度得られた知見に基づき、一定の屋外状況における様々な導光手法(日照調整装置、ライトダクト)を室内形状、内装反射率の異なる建築室内と組み合わせ、室内各面の照度分布を算出する系統的なシミュレーションを実施した。シミュレーションの結果から、導光性能のパラメータとして最低限必要なのは、日照調整装置等の性能、屋外のグローバル照度(全照度)に基づく直達照度及び天空照度、室奥の床面照度、室奥の相対的な位置関係であると考えられた。これらの検討に基づき、導光率の枠組みとして、直達照度と天空照度それぞれに対する日照調整面など放光部の光量(屋外に対する放光部の明るさ導入比率)と放光部の拡散性、さらに室奥部分の位置関係を勘案した床面照度等を比率として総合する考え方を提案した。
構造物の内部における力の伝達経路に関する新しい指標の開発

構造物の内部における荷重伝達を表現するため,U*なる指標を提案してきたが,この指標は分布荷重に対しては適用できない.これと相補的な概念であるU**なる指標を新たに提案した.この指標は慣性力による分布荷重にも適用できるため,乗用車車体の曲げ1次振動モードにおける荷重伝達の様子を表現することができた.しかし計算時間が膨大となる欠点があるが,新たに高速化計算アルゴリズムを提案し,計算時間を約400分の1に短縮することができた.このアルゴリズムはNASTARNに搭載され,一般に実用可能となっている.構造物の内部における荷重伝達を表現するため,U*なる指標を提案してきたが,この指標は分布荷重に対しては適用できない.これと相補的な概念であるU**なる指標を新たに提案した.この指標は慣性力による分布荷重にも適用できるため,乗用車車体の曲げ1次振動モードにおける荷重伝達の様子を表現することができた.しかし計算時間が膨大となる欠点があるが,新たに高速化計算アルゴリズムを提案し,計算時間を約400分の1に短縮することができた.このアルゴリズムはNASTARNに搭載され,一般に実用可能となっている.構造内部の力の流れを把握し,物理的意味(awareness)を表現し得るよう,新しい構造解析手法を開発した.内部の力の伝わり方を表現する新たな量U*およびU**を用いて,力の流れと荷重伝達の経路を表現する方法を立案した.特にこれまで検討を行なってきたU*は分布荷重に対応できなかったが,新たにU**の開発を試み,その有効性を確認した.新たな指標をU**を実際問題に適用し計算するには膨大な計算時間を必要とする.実際,100万節点程度の有限要素法を用いると,現在のパソコンでは何年も必要とする。これを高速化することは実用上必須な課題である.この問題に対し,検査荷重法なる新たな手法を導入し,解決することができた.その結果,速度は約100倍にまで達した.また汎用有限要素法NastranにU*あるいはU**専用の機能を組み込むことにより約4倍の高速化が可能となり,全体で約400倍の計算速度を得ることができた.これにより,企業の最速の計算機で,約1日だけで計算が可能となった.実際に自動車車体に適用し床構造に面圧を負荷した場合について,また曲げ振動の1次固有値に対する負荷に関して計算した結果,力の伝達を適確に表現していることが明らかとなった.さらにU*あるいはU**の分布状況を基に,補剛を行なうことを試みた.ここでは仮想的な部材を導入し,その部材の変形によるひずみエネルギーを求め,それによる補剛効果の推測を行なった.その結果,仮想部材による推論は効果を極めて有効に予測できることが明らかになった.その補剛により剛性が約20%上昇する可能性のあることを示すことができた.新たな結合度U^<**>は従来当室で開発したU^*と同様に,負荷点とある任意の点との結合の強さを表す量である.回転自由に支持された構造物では剛体回転を許容することになり,計算が不可能となる点を解決するため,局所固定法ならびにU^*/U^<**>ハイブリッド法を提案した.一方,通常の汎用有限要素法は変位法を用いているため,各点を固定するという変位に関する条件を何十万節点にわたり繰り返すことになるので,通常のコンピュータで,実に何年も計算に要することとなり,現実的とは言えない.そこで本研究においては内部撓み性なる概念を導入してU^<**>の別の定式化により定義をし直した.これにU^*で開発した検査荷重法を適用し,計算を高速化することを試みたこの手法により約100倍の高速計算が可能となった.同時に,汎用有限要素法ソフトNastranにDMAPを用いてU^<**>の解析機能を付与することにより,更に約4倍の高速化を実現することができた.これまでU^*に関して,負荷点からの荷重伝達と支持点かの荷重伝達の両方が重要であることを以前から指摘してきた.両者のU^*の和をとることによってU^*plusを定義した.この値が1より小さい箇所は剛性の不足部分を示し,逆に1より大きい時には剛性が過大であることを表しており,構造物の剛性バランスを表現することができる.これを自動車車体等に適用し現実の構造物における剛性バランスを個別に示すことができた.結合度U*および相補結合度U**は,負荷点とある任意の点との結合の強さを表す当研究室で開発した指標である.このU*とは,ある負荷により構造物に蓄えらえるエネルギーUと,任意の点Cを固定して負荷点に同じ「変位」をえたときのエネルギーU'との比で表現される.本年度は,自動車車体の正面衝突時の前部からの力の流れを表現することを試みた.大型トラックのキャブ構造に関し,後部積荷と前部剛体バリアの間に挟まれて前後で圧縮される負荷を受ける場合の荷重伝達を検討した.塑性域における荷重伝達性能の低下を表現した.衝突初期における場合に限って検討を行った.非線形陽解法衝突解析ソフトLS-Dynaを用いてバリア衝突の計算を行い,非線形性を表現するm値を導入した.その変形モデルを今度は線形陰解法の静解析ソフトNastranに適用してU*およびU**解析を行った.

計算の結果,衝突初期としてm値を2とし,衝突後4msでの変形を基にしてU*/U**解析を行うことが効果的であることを示した.これを"m2-4msU*"として今後の標準条件とした.車体部材の角部に力が強く流れていることを示し,また床部がせん断で有効に荷重を伝えていることを表現することができた.さらにU*とU**の表示による比較を行い,大部分の場合には,U*とU**のどちらを用いても差し支えないことを明らかにした.これまでの3年間を通じ,構造物の荷重伝達の検討を行ったが,永年にわたり慣れ親しんだ応力による強度検討と同時に,U*/U**による荷重伝達の検討を並行して行う重要性のあることを強く確認することができた.
幼児の親に対する予防的な養育スキル・愛着関係改善トレーニング介入

本研究は、虐待などの問題的な養育行動の発生を防ごうとする予防的観点から、幼稚園に通う3歳以上の子どもを持つ母親193名に対して、養育スキルトレーニングプログラムを実施した。養育スキルトレーニングプログラムは、「1:子どもの発達と心の問題」、「2:注目を与えることと子どもの行動の分類」、「3:誉めることやご褒美を与えることによる望ましい行動の強化」、「4:計画的無視や非隔離型のタイムアウトによる注目獲得行動への対処」、「5:指示・警告・家族のルールやタイムアウトなどの方法による、注目が関係しない困った行動(暴走行動)への対処」からなる、90分×5回の構成であった。養育スキルトレーニングプログラムの効果は、養育スキル尺度Ver.2(本研究内で作成)によって養育スキルの向上の程度を、また、ストレス反応(新名・坂田・矢冨・本間,1990)によって養育ストレスを、また幼児用愛着関係測定尺度(本研究内で作成)によって愛着関係の変化を、すべてのデータがそろった107名の被験者を対象に測定した。養育スキルについては、「罰」、「一貫性のないしつけ」を減少させ、「望ましい制限」を向上させる効果があることが示された。変則Wait List Control法による内容分析においては、「話し合いと制限」のスキルについて有意な養育スキルの改善がみられた。さらに、ストレス反応については、「不安」、「不機嫌」といった感情的反応、「自信喪失」、「思考力低下」、「無気力」といった認知・行動反応を軽減させ、他のストレス反応についても有意に悪化させたものはなかった。愛着関係については、養育スキルトレーニングプログラムは、「愛着の安全安定性」を向上させ、養育スキルと愛着との関連性を高める効果があることが示された。本研究で行っているのは、幼児を持つ親に対する行動理論に基づく養育スキルトレーニング(親訓練)介入である。本研究の特徴は,比較的症状の軽い子どもや現時点で健常な子どもの親に対して介入を行い問題行動の発生を防ごうとする予防的観点と,本邦の子育て文化に即した介入方法の開発の観点である。平成15年度は、従来用いてきた養育スキル尺度の問題点を改善するために、尺度項目の見直しと追加を行い、「好ましい働きかけ」「罰」「望ましい制限」「一貫性のないしつけ」「関心」の5因子からなる新たな養育スキル尺度を662名のデータをもとに作成した。並行して、「愛着の安全安定性」と「注目獲得的なアンビバレント傾向」を測定できる幼児期の愛着関係尺度を作成した。さらに、15年度は、前年度までの研究の成果を踏まえ、養育スキルトレーニングプログラムの復習のための冊子資料「養育スキルガイドブック」を作成した。養育スキルトレーニングプログラムに関しては当初は50事例程度を予定していたが、16年度学内業務が忙しくなることが予想されるため、予定を早めて最終歩留まりで108事例に対する介入を15年度中に行った。この結果、現在までの分析では、養育スキルトレーニングプログラムによって、「罰」「一貫性のないしつけ」を減少させ、「望ましい制限」を向上させる効果があり、また、養育ストレス反応も部分的に軽滅させる効果があることが示された。また、愛着傾向に及ぼす効果については、上記で作成した尺度の外的妥当性の検討の作業が終わり次第、分析を行う予定である。

養育スキルトレーニングプログラムの効果は、養育スキル尺度Ver.2(本研究内で作成)によって養育スキルの向上の程度を、また、ストレス反応(新名・坂田・矢冨・本間,1990)によって養育ストレスを、また幼児用愛着関係測定尺度(本研究内で作成)によって愛着関係の変化を、すべてのデータがそろった107名の被験者を対象に測定した。養育スキルについては、「罰」、「一貫性のないしつけ」を減少させ、「望ましい制限」を向上させる効果があることが示された。変則Wait List Control法による内容分析においては、「話し合いと制限」のスキルについて有意な養育スキルの改善がみられた。さらに、ストレス反応については、「不安」、「不機嫌」といった感情的反応、「自信喪失」、「思考力低下」、「無気力」といった認知・行動反応を軽減させ、他のストレス反応についても有意に悪化させたものはなかった。愛着関係については、養育スキルトレーニングプログラムは、「愛着の安全安定性」を向上させ、養育スキルと愛着との関連性を高める効果があることが示された。
白川・緑川河口干潟における微生物叢に関する研究

経時的あるいは深さ方向に好気環境と嫌気環境が入り混じる干潟においては、微生物が重要な役割を果たす窒素および硫黄化合物の物質循環、すなわち酸化還元反応がバランスした元素循環が重要である。例えば、底質の貧酸素化が起こり、硫黄循環が還元方向に傾いて硫化水素濃度が上昇すると、底生生物の死滅を招き、悪循環を起こして環境がさらに悪化する。最初に、16S rRNA遺伝子を標的とした菌叢解析を行った結果、自然環境が保全されている白川(砂質干潟)・緑川(泥質干潟)の両河口干潟ともに好気性細菌の方が嫌気性細菌よりも多く検出されたが、それでもAlphaproteobacteria綱、Gammaproteobacteria綱、Deltaproteobacteria綱、Chloroflexi門、Bacteroidetes門、Actinobacteria門を優占種として、好気性・通性嫌気性・嫌気性細菌が混在する多様な微生物叢を示した。一方で、aprAやnirSなどの窒素および硫黄循環に関与する機能性遺伝子を標的とした解析を行った結果、窒素循環においても硫黄循環においても同属の微生物が多くの割合を占め、16SrRNA遺伝子を標的とした解析結果と異なり、物質循環には非常に限定された微生物種が重要なはたらきを担っていることが推測された。粒度組成が異なる白川河口干潟(砂質干潟)および緑川河口干潟(泥質干潟)の2箇所の自然河口干潟を対象として、季節変化および標高差の異なる干潟底泥の微生物叢を解析し、干潟に生息する微生物叢の機能と干潟環境特性を明らかにすることを目的として、16S rRNA遺伝子を標的としたクローンライブラリーを作成し、解析を行った。得られた塩基配列データを用いてホモロジー検索および系統樹解析を行った結果、好気性細菌と嫌気性細菌のバランスや嫌気性細菌の中でも硫酸塩還元細菌の分布と環境特性との関連性が認められ、次のことを明らかにすることができた。1.砂質干潟である白川の河口干潟は泥質干潟である緑川河口の干潟と比較して好気的な環境であり、有機物濃度は低いことが確認できた。2.クローン解析により微生物叢を比較した結果、上部と下部では下部で、白川と緑川では緑川で嫌気性細菌が優占していることが明らかになった。3.硫酸塩還元細菌については泥質干潟である緑川で多く検出された。4.系統樹を用いた詳細な解析の結果、硫酸塩還元細菌を含む嫌気性細菌が多く分類されているDeltaproteobacteria門に着目すると、緑川で検出された微生物はDesulfobulbusなどの硫酸塩還元細菌に近縁な微生物に集中しているのに対し、白川で検出された微生物はGeothermobacterなどの硫酸塩還元細菌とは異なるグループに近縁な微生物に集中していることが明らかとなった。粒度組成が異なる白川河口干潟(砂質干潟)および緑川河口干潟(泥質干潟)を対象として、主に干潟底泥の微生物叢における季節変化を解析した。5月と9月は大型底生生物が活発に活動していたが、1月は大型底生生物が見られなかった。ホモロジー検索の結果、緑川河口上部および下部については5月、9月サンプルは嫌気性細菌と好気性細菌がほぼ同数検出されたのに対し、1月サンプルは好気性細菌がほとんどを占め嫌気性細菌は圧倒的に少なかった。ORP値自体は大きな変化を示しておらず、干潟において物質循環や微生物代謝が季節に応じて変化していることが示唆された。また、系統樹解析の結果から、Alphaproteobacteria綱およびGammaproteobacteria綱に分類されたクローンについては1月と5・9月とで顕著な変化はみられなかった。Deltaproteobacteria綱に分類された1月白川河口のクローン数は5・9月と同程度あったものの、Deltaproteobacteria綱に分類された5・9月の白川河口のクローンがすべて硫酸還元菌と近縁であったのに対し、1月のクローンでは硫酸還元菌以外の分類に属すると思われるものが多く検出された。緑川河口に関しては、5・9月のサンプルからは多くのDeltaproteobacteria綱に分類されるクローンが検出された。しかし、1月サンプルに関してはDeltaproteobacteria綱に分類されるクローンは検出されなかった。したがってDeltaproteobacteria綱に属する細菌がもっとも季節変化の影響を受けていると考えられた。

経時的あるいは深さ方向に好気環境と嫌気環境が入り混じる干潟においては、微生物が重要な役割を果たす窒素および硫黄化合物の物質循環、すなわち酸化還元反応がバランスした元素循環、が重要である。例えば、底質の貧酸素化が起こり、硫黄循環が還元方向に傾いて硫化水素濃度が上昇すると、底生生物の死滅を招き、悪循環を起こして環境がさらに悪化する。最初に、16SrRNA遺伝子を標的とした菌叢解析を行った結果、自然環境が保全されている白川(砂質干潟)・緑川(泥質干潟)の両河口干潟ともに好気性細菌の方が嫌気性細菌よりも多く検出されたが、それでもAlphaproteobacteria綱、Gammaproteobacteria綱、Deltaproteobacteria綱、Chloroflexi門、Bacteroidetes門、Actinobacteria門を優占種として、好気性・通性嫌気性・嫌気性細菌が混在する多様な微生物叢を示した。一方で、aprAやnirSなどの窒素および硫黄循環に関与する機能性遺伝子を標的とした解析を行った結果、窒素循環においても硫黄循環においても同属の微生物が多くの割合を占め、16SrRNA遺伝子を標的とした解析結果と異なり、物質循環には非常に限定された微生物種が重要なはたらきを担っていることが推測された。緑川河口干潟と白川河口干潟では、砂質と泥質の違いを反映して門・綱レベルの微生物の割合に違いが見られたが、潮間帯の上部と下部では微生物叢に顕著な違いは認められなかった。
超臨界CO_2を溶媒とするポリフェニレンオキサイドの環境調和型重合法の研究

エンジニアリングプラスチック(PPS, PPOなど)の工業的製法は,PPOの場合,重合溶媒としてトルエン,触媒に銅ジアミン錯体を用い,酸素を吹き込みながら重合(酸化カップリング反応)しているが,トルエンと酸素の混合による爆発性ガス生成,製品コストに占める重合溶剤回収コストの大きさなどが課題とされている.このような背景から,本研究では,超臨界CO_2中でのPPOの重合法の確立を最終目標としている.昨年度は、超臨界CO2を溶媒として用いたPPOの合成(<Mw>^^^-≒10,000)可能性を示すこと、しかし、超臨界CO2がPPOに対して貧溶媒であることから、反応途中で生長ポリマー鎖が析出してしまうことを明らかにした。その結果、工業上有用される高分子量PPO(<Mw>^^^-≧40,000)の合成に更なる工夫が必要で、本年度はその検討を中心に行った。超臨界CO2はPPOに対して貧溶媒であるが、同じように貧溶媒であるメタノールなどと異なりPPOに溶解してPPOを大きく膨潤・可塑化するといったことが知られている。昨年度までの研究でも、この現象が原因で生長ポリマー鎖の析出後にも分子量の増加が見られた。つまり、超臨界CO2中において生成ポリマーの高分子量化を行うためには、PPOの膨潤・可塑化が重要であると考え、実際に、生長ポリマー鎖の析出後にPPOの膨潤・可塑化を目的とした実験条件の制御を行った。その結果、比較的高分子量のPPO(<Mw>^^^-≒20,000)を合成することが出来た。現時点としては、より高分子量のPPOを合成するための最適実験条件の探索を行うとともに、その実験条件下で効果的に合成が可能である新規プロセスの提案を行っていくことによって工業化への可能性を追求していきたいと考えている。エンジニアリングプラスチック(PPS,PPOなど)の工業的製法は、PPOの場合、重合溶媒としてトルエン、触媒に銅ジアミン錯体を用い、酸素を吹き込みながら重合(酸化カップリング反応)しているが、トルエンと酸素の混合による爆発性ガス生成、製品コストに占める重合溶剤回収コストの大きさなどが課題とされている。このような背景から、本研究では、超臨界CO_2中でのPPOの重合法の確立を最終目標としている。本年度は、まずPPO重合のための回分式反応装置を製作した。実験では、始めに反応器(内容量11.5ml)にモノマーであるジメチルフェノール(DMP)0.9gと触媒CuBr(I)0.02gを仕込み、量論比の1.3倍なるO_2をバッファーから圧入した。温度が40°Cに達した後、CO_2を15MPaまで圧入、インジェクターから所定量のピリジンを注入し反応開始とした。いずれの実験でもCuBr :ピリジン: DMPの初期仕込みモル比を1 : 45 : 70とした。所定時間経過後、反応器内の圧力を常圧まで減圧することによって反応終了とした。生成物は再沈殿法により回収、精製した。ポリマー収率は仕込みモノマー量と精製後のポリマー重量から算出した。ポリマー収率の反応時間依存性を測定したところ、反応時間が4時間において収率は40%であった。また、反応時間と共にポリマー収率は徐々に増加し、反応時間20時間以降は70%程度になった。重量平均分子量(Mw)と分散度(Mw/Mn)の反応時間依存性を調べたところ、分子量および分散度ともに反応時間10時間まで増加し、その後20時間までほぼ一定で、さらに20時間以降で再び増大するという傾向を示した。これら分子量および分散度が20時間以降で大幅に変化したことは生成したポリマーが再重合している可能性を示唆しており、現在、さらに長時間の実験によりこの可能性に関して検討している。さらに合成したポリマーのNMRによる構造決定なども行っている。その結果、比較的高分子量のPPO(<Mw>^^^-≒

20,000)を合成することが出来た。現時点としては、より高分子量のPPOを合成するための最適実験条件の探索を行うとともに、その実験条件下で効果的に合成が可能である新規プロセスの提案を行っていくことによって工業化への可能性を追求していきたいと考えている。エンジニアリングプラスチック(PPS, PPOなど)の工業的製法は,PPOの場合,重合溶媒としてトルエン,触媒に銅ジアミン錯体を用い,酸素を吹き込みながら重合(酸化カップリング反応)しているが,トルエンと酸素の混合による爆発性ガス生成,製品コストに占める重合溶剤回収コストの大きさなどが課題とされている.このような背景から,本研究では,超臨界CO_2中でのPPOの重合法の確立を最終目標としている.昨年度は、超臨界CO2を溶媒として用いたPPOの合成(Mw≒10,000)可能性を不すこと、しかし、超臨界CO2がPPOに対して貧溶媒であることから、反応途中で生長ポリマー鎖が析出してしまうことを明らかにした。その結果、工業上有用される高分子量PPO(Mw≧40,000)の合成に更なる工夫が必要で、本年度はその検討を中心に行った。超臨界CO2はPPOに対して貧溶媒であるが、同じように貧溶媒であるメタノールなどと異なりPPOに溶解してPPOを大きく膨潤・可塑化するといったことが知られている。昨年度までの研究でも、この現象が原因で生長ポリマー鎖の析出後にも分子量の増加が見られた。つまり、超臨界CO2中において生成ポリマーの高分子量化を行うためには、PPOの膨潤・可塑化が重要であると考え、実際に、生長ポリマー鎖の析出後にPPOの膨潤・可塑化を目的とした実験条件の制御を行った。その結果、比較的高分子量のPPO(Mw≒20,000)を合成することが出来た。
パターン化媒体中の磁性ナノ粒子のシミュレーション

近年の微細加工技術の発展により、シングルドメインのナノ粒子を整列させた、パターン化媒体を制御することが可能となってきた。これは、磁気記録素子としての応用が期待でき、注目を集めている。まず、シングルドメインの鉄のナノ粒子を整列された系の磁気的な性質をモンテカルロ法を用いて研究した。双極子相互作用と異方性項を取り入れるが、長距離の双極子相互作用を扱うためにエバルト和の方法を用いた。ナノ粒子の分布については実験を再現するモデル化を行い、また、双極子相互作用、異方性項の値はバルクの鉄の実験値から決まる値を用いた。これらの値だけを用いて、自由パラメータを使うことなく、ナノ粒子系の残留磁化の温度依存性を再現する結果を得た。この結果は磁気双極子相互作用の重要性を示している。次に、ナノ粒子系の磁化反転を研究対象とした。自由エネルギー障壁の評価をするために、状態密度を精度よく評価するモンテカルロ法であるWang-Landauアルゴリズムを用いた。磁化とエネルギーの結合状態密度を求め、磁化に関するマスター方程式を導き、Mathematicaの数式処理の利用により厳密にそのマスター方程式を解くことを試みた。磁化反転時間の温度依存性はN-fold way法により求められているものと良い一致を示した。取り扱える系のサイズを大きくすることが課題として残っている。
undecided型の進路未決定者のリラクタンシーおよび自己との適合希求の解明

大学生の進路意思決定には、興味や価値観などの人格的な側面が大きな影響を与えていた。しかしそればかりが突出した考え方で進路を決めようとすることは、進路探索行動を伴わず、意思決定が遅延する可能性が高い。彼らが重視する適合の観点は、就職活動を経てもなかなか変化しない傾向があるだけに、就職活動以前にどのように彼らの思考や探索行動を方向付けるかが重要である。年度の前半には、本調査対象と同じ大学の授業において自由記述を収集し、それを元にした適合観点の尺度を作成した。10月中旬には、3年次生が義務出席の就職ガイダンスにおいて量的調査を行い、過去2年のデータと併せた分析により、おおよそ次のことが明らかになった。1)停滞様相の尺度項目を類型化すると「手詰まり感」、「楽観視」、「気の進まなさ」に分かれ、未決定者に最も該当するものが「手詰まり感」、最も該当しにくいものが「楽観視」であったこと2)停滞様相の尺度によるクラスタ化を行うと、「順調群」「放置群」「苦闘群」「先延ばし群」という4類型が最も適切・妥当であること3)意思決定に対する関与が低い「放置群」と「先延ばし群」では、情報収集や知りたいことを調べる方法の知識が異なり(前者が有していない)、また入学の経緯も異なる傾向(前者が第1志望者が多く、後者が低順位志望者が多い)が見られたこと4)「順調群」も決定者と比較すると非現実的な選択肢へ固執し、能力や実現可能性に不安を抱えていること5)適合観点からの分析では、未決定者が決定者に比べて「働き方の適合」「快感情が得られるか」において相対的に高い重要度を与えていたこと6)適合観点の分析で「働き方」を重要視した者は意思決定が遅延しやすく、また納得・確信の感覚が低くなりやすいことなお今年度の調査は教員養成学部が中心であったが、選択肢として教職を想定しているか否かを統制して行った分析においても、上記の結果の多くが見られていることから、これあの知見は非養成系の学部においても外挿できるものと考えられる。まず就職活動を終えた面接調査および3年次秋における質問紙調査は、意思決定遅延の学生が、自己と進路のどのような適合を望んでいるのか、就職活動前に望んでいた適合が現実の就職活動を経てどのように変わるのか、また選択活動に対する気の進まなさ(リラクタンシー)がなぜ生じるかを明らかにすることで、彼らの意思決定遅延を記述・説明するキー概念を見いだし、後続の支援に寄与する知見を得るために行われた。面接調査からは、就職活動がかなりの難航を示した者も、当初考えていた「適合」はあまり変わることがなく、勤務時間や休日などの面で譲歩した程度の変化が観察された程度にとどまった。就職活動に難航しても適合の観点や要求水準を見直すのではなく、選択肢の幅を広げて対処していた。また質問紙調査からは、志望度の評定は「興味」の評定と強く相関する一方、その両者は「実現可能性」とは無相関であり、彼らの進路選択が「面白そう・やってみたい」が先行する、あまり現実を踏まえないものと思われること、また自己評定のなかでは「能力」や「実現可能性」という能力の側面だけが意思決定遅延に関わっていないこと(したがって時期的には遅れずに決定できた学生も、能力的な側面の適合を踏まえているわけではない)、気の進まなさは「能力」の評定が低いこと、および「性格や価値観に合っている」の評定が高いことと関連があること、などの結果が得られた。続いて行われた3年次生の進路意思決定遅延者に対する個別の意思決定支援実践では、多くのケースがそれなりに選択肢を有していながら絞りきれないという状態像で来談したが、選択肢が生活に身近なあるいは趣味的なところを中心にしており、しかも調べられるはずのところまで探索していないというプリミティブな側面を有していたことから、そうした弱点を補う行動を指示するというはたらきかけが奏功していた。23年度は10月に量的な質問紙調査、ならびにその後に対象者を募り面接調査と未決定者への意思決定支援を行った。量的な調査からは、選択肢への志望に対して「興味」の要素が非常に強く影響していること、また「能力」「実現可能性」の要素とはほぼ無関係であることが明らかとなり、進路選択における個人性の要素(やりがいが感じられる、楽しく働ける)に選択理由が偏重しているという問題が明らかになった。しかし質的な調査、ならびに意思決定支援からは、「能力」「実現可能性」が彼らの志望に大きなブレーキをかけていること、それが教員志望者においては教育実習における他者比較から由来していること、しかしうまくいかなかったという結果が、「だから頑張ろう」「努力して克服しよう」ではなく、「向いていない」という思考にスライドすること、他の選択肢との間で迷っていても、それらの選択肢を調べるなどの探索行動には至らず、実際の情報を元に決めようとする志向が弱いことが明らかになった。

以上のことを踏まえて意思決定の支援に際しては、選択肢の比較や具体的な情報の探索、あるいは「向かない」と彼らが考える部分の精査と今後の行動をまずは指示的に探索させ、意思決定へのロードマップの提示をするなどの策が提起された。
口腔がん多発地域における発がん予知と予防のためのバイオマーカー開発および研究

口腔がん多発地域であるスリランカにおいて、患者教育を行うとともに、抗酸化剤を含むチューインガムを用いて介入研究を行うことにで、病変の縮小をみた。本研究の目的は、スリ・ランカにおいて噛みタバコ(betel quid)によって誘発された口腔がんの発症を抑制するために、前がん病変(白板症、粘膜下繊維症)の段階でがん予防剤を用いて介入研究を行うことによって、口腔がんの化学予防を行なうことである。この目的のために、平成21年度は2度現地に赴き、紅茶園の経営者、現場責任者と会談を行い、本研究の趣旨、目的を説明し、プロジェクト遂行のための承認を文書にて得た。また、紅茶園のスタッフ、通訳らと打合せを行い、労働者や家族の人数、名前、性別、年齢、就業状況などのデータを送付するよう指示するなど、実務面での協力体制を確立した。また、現状のおおまかな状況を把握するため、現地での一部の労働者の口腔内を観察(前がん病変の有無、他の口腔疾患の有無等を把握)するとともに、生活習慣(喫煙、飲酒、噛みタバコの習慣等)について聴取した。その際には現地の保健医療関係者を交え、口腔内の診査法、病変の見方などもあわせて指導した。上記の基礎データを参考にして研究プロトコールを作成し、スリ・ランカ保健省倫理委員会に提出するための書類を作成した。介入研究を行うにあたっては、このような事前準備が重要なポイントであり、今後の研究の成否を握っている。一旦研究がスタートすれば、その後は定期的に訪問することによって、プロトコールに沿ってインタビューを行うとともに、サンプルを採取し、分子疫学的解析に供与することとなる。平成22年度に調査研究を行う予定であった部分が、当該地域における洪水等の影響により遂行することが出来ず、平成23年度に延期し、予算を繰り越した上で追加の調査を行い、現地関係者と調整作業を行った。口腔内診査、噛みタバコ等の生活習慣の聞き取り、サンプルの採取、質問紙等による情報収集等を出来る限り行ったが、現地での労働者のストライキ等も重なり、困難を極めた。今後、早急に調査を継続し、データ収集を行って行く予定である。平成23年度は8月、2月と2度にわたり、現地調査を行った。紅茶園における調査は、現地での協力体制の整備、担当者との面談、住民リストの入手、状況把握のための口腔内診査、安定したデータ取得のための予備的菲観血的検体採取などを行った。昨年度の洪水被害に加え、今年度は現地労働者によるストライキなどがあり、調査は若干遅延が認められる。採取した検体については本学で研究に供与し、バイオマーカーの検索にあてている。バイオマーカーは、p53、p16、CYP4502A6などを候補として検索を行っている。また、以前行った病院ベースでのbetel quid誘発口腔癌の化学予防のデータによると、クルクミンを用いた予防効果は明らかであり、今後、今回の調査対象としている紅茶園において化学予防の前後での組織の遺伝子変異、メチル化の程度などを検索し、正常組織が前ボん病変に変化し、あるいはがん化する過程でのマーカーとすべきターゲットを明らかにする予定である。ただ、同じ前がん病変でも白板症と粘膜下線維症では病態が異なり、また、化学予防に対する反応も異なり、解析を困難にしている。南アジアでは口腔がんが多発している。原因はこの地域で習慣となっている噛みタバコ(betel quid chewing)であることが明らかになっている。本研究の目的は、この口腔がんの発症を抑制するために、前がん病変(白板症、粘膜下繊維症)の段階でがん予防剤を用いて化学予防を行なうために予備調査を行い、大規模な介入研究の準備をすることである。まず、スリ・ランカの15カ所の病院において、前がん病変を有する患者約500名を対象とした。がん予防剤は、活性酸素のスカベンジャー(抗酸化剤)であり、発がん予防剤として知られ、すでに安全性、有効性の確立しているクルクミン(curcumin)を用いた。クルクミンを含有するチューインガム(特許取得済み)を用いて予備的介入研究を行った。経過観察中にがんを発症したり、受診しなくなった参加者は除外した。6ヶ月毎に現地を訪問し、経過観察するとともに患者教育、質問紙によるインタビューを行った。その結果、プラセボ群に比較して有意に病変の縮小をみた(2012年、米国がん予防学会にて公表)。また、病変の縮小は噛みタバコを止めることによって相乗効果が得られた。6ヶ月毎の継続的な観察の場において、口腔内を観察し、化学予防の効果が認められる者と認められない者より綿棒により非侵襲的に口腔粘膜より組織を採取し、p14、p15、p16のメチル化の有無や、チトクロームP-450の遺伝子多型を検索し、化学予防の効果との関連について検討しているが、まだサンプル数が十分得られておらず、解析には至っていない。紅茶園の住民への口腔内診査とサンプル採取、インタビューは、気象条件などにより若干遅れたが、順調に進んでいる。前がん病変を有する者は約5%ほどに認められ、日本の状況に比較すると高くなっている。このコホートにおける介入試験が間もなく開始される。24年度が最終年度であるため、記入しない。

海外での調査であるため、不測の事態が発生することがあり、研究計画通りに進まないことが多い。また、研究の性格上、データの取得に時間を要するため、学会発表や論文作成に時間を要する。研究の途上であっても、一部のデータを公表することを心掛けたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。