hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ショウジョウバエ生殖細胞特異的小分子RNA「piRNA」の生合成経路の解明

続いて、dprmt5欠失変異体においてAubと結合するpiRNA量が減少することを明らかにした。これらの結果は、ショウジョウバエ生殖細胞系においてAub及びAGO3と結合するpiRNAは、dPRMT5によるsDMAとsDMA依存的なTudとの結合により品質の制御が行われている事を強く示唆する。ショウジョウバエPIWIタンパク質であるAGO3,Aubergine(Aub),Piwiは、生殖細胞特異的に発現し、piRNAと結合することによりトランスポゾン等の遺伝子発現を抑制している。piRNAは、Primary processing経路で最初に作られた後、Amplification loopにより増幅されると考えられている。これらpiRNA生合成経路については、未だ不明な点が多く存在する。私は、Aub、AGO3が修飾を介してTudと特異的に結合することを明らかにした。さらに、Tudは、Amplification loopにおいてpiRNAの品質管理で機能することが示唆された。しかし、Tudの詳細な機能については判っていない。以前の遺伝学的解析から、Armitage(Armi)は、piRNA生合成経路への関与が示唆されていた。そこで、piRNA生合成経路におけるTudとArmiの機能解析を試みた。生殖巣由来の体細胞株であるOSC (ovarian somatic cell)でArmiのRNAiを行うとprimary piRNAの量が減少した。また、ArmiはPiwi及びYbと三者複合体を形成していることが明らかになった。OSCでYbのRNAiにより、primary piRNAの量が減少することから、YbはArmiと同様にprimary piRNA生合成で機能する事が示唆された。Tudの機能を解析するため、卵巣内で特異的に結合する因子の同定を試みた。Tudは、多数の因子と結合していることが判明した。それら因子の質量分析により、ImportinβとNucleoporinを同定した。Importinβは卵巣の哺育細胞の核膜周辺に局在することからTudを核膜孔付近に留めておくことに関与していると推測する。または、NucleoporinがTudと直接的に結合することにより、Tudを核膜孔付近に留めているとも考えられる。Tudと核膜孔またはImpβとの共局在をみるため、野生型卵巣を用いてTudとImpβ、TudとNupの共染色を試みている。
アントシアニンの細胞標的分子の同定：　ＭＡＰキナーゼとの直接結合の解明

アントシアニンは赤や紫色の食材に含まれているポリフェノール類化合物であり、抗酸化をはじめ多くの機能性を有し、機能性食品因子として大きく注目されている。本研究は、ケミカルバイオロジーの手法より、食材から精製された代表的なアントシアニンが細胞癌化・炎症に深く関わるMAPキナーゼ類に対する直接結合力や親和力を明らかにした。さらに、細胞癌化モデルや動物炎症モデルにおいては、活性アントシアニンがMAPキナーゼ標的分子の過剰活性を抑制することで、細胞癌化防止およびマウス炎症性足腫の緩和等の機能性発揮した。これらの研究知見が、アントシアニンの健康維持機能に分子レベルで科学的な根拠を提供するものである。アントシアニンはブルーベリー、シソ、ナスや黒米など多くの食材に含まれる赤や紫色を呈するポリフェノールであり、抗酸化能や癌予防機能を有し、食品因子として大きく注目されている。本研究は、その作用標的分子MAPキナーゼの同定と結合機構の解明を目的としたものである。初年度は、水晶発振子マイクロバランス装置を用いてアントシアニンとMAPキナーゼとの親和力を解析した。その結果、デルフィニジとMAPキナーゼの親和力は、デルフィニジン>シアニジン、また、アグリコン>グリコサイドの順であり、さらに、MAPキナーゼ中の親和力は、MEK1 > ERK > B-RAFの順であった。2年度目はMAPキナーゼと強い親和力を示すデルフィニジンおよびそのグリコサイドを選定し、プルダウン法によりアントシアニンとMAPキナーゼとの直接結合能力を解析した。インビトロでアントシアニンをビーズにカップリングさせ、精製MAPキナーゼまたは培養細胞タンパク質との直接的な結合実験を行い、モノナル抗体により結合したMAPキナーゼを検出した。その結果、デルフィニジンがMAPキナーゼとの直接結合を示し、その結合の強さは、MEK1 > ERK > B-RAFの順であった。デルフィニジンまたはそのグリコサイドとMAPキナーゼとの結合力の強さは、これまでに明らかにされた親和力の強さ、アントシアニンの細胞癌化抑制効果の強さと同じ傾向を示している。従って、MAPキナーゼがアントシアニンの作用標的分子となる可能性が強く示唆された。アントシアニンは、ブルーベリー、赤や紫色を呈するブルーベリー、サツマイモ、黒米やシソ等の食材に多く含まれているポリフェノール性成分で、抗酸化能をはじめ機能性食品因子として大きく注目されている。平成25年度は、平成2324年度に見出したMAPキナーゼに親和力および直接結合力を有するアントシアニンを研究材料とし、低分子とタンパク質の結合解析手法を用いて、機能性のアントシアニンとMAPキナーゼの具体な結合部位を解析することによって結合分子モデルを構築した。また、アントシアニンの体内代謝産物の化学構造の情報を収集し、体内のアントシアニン代謝産物とMAPキナーゼとの結合モデルもシミュレーションすることができた。食材原料中のアントシアニン構造より、アントシアニンの体内代謝産物が機能性分子であることが示唆された。3年間の研究成果を総括すると、食材中のアントシアニンが生体内で細胞を異常増殖させるMAPキナーゼに特定な親和力と結合力を示し、その過剰な活性を抑制させ、細胞がん化を防止することを明らかにした。また、アントシアニンとMAPキナーゼの結合特異性や親和力の強さは、薬のMAPキナーゼ阻害剤より弱かった。したがって、食品中アントシアニンが、薬治療より日常生活の継続的な摂取によりがん予防の効果を発揮すると考えられる。これらの研究知見が、疫学調査および動物実験で得られたアントシアニンの癌予防機効果に分子的な根拠を提供するものであり、また、アントシアニン食材の機能性を生かし、機能性食品の開発や健康社会の創出に資質するものでもある。アントシアニンは赤や紫色の食材に含まれているポリフェノール類の低分子化合物である。疫学調査および動物実験の結果ではアントシアニンは癌予防機能を有し、機能性食品因子として大きく注目されている。これまでの研究成果はアントシアニンがMAPキナーゼのリン酸化を阻害し、細胞癌化を抑制することを明らかにした。本研究は、アントシアニンがMAPキナーゼを直接的な標的分子にするか明らかにするものである。その研究目標を達成するため、初年度は、まず研究材料としてのアントシアニンおよびそのアグリコンの抽出や精製を行った。アントシアニン素材からデルフィニジンおよび糖結合をもつ数種類のグリコサイドを得た。次に、アントシアニンとMAPキナーゼとの親和力を解析した。B-RAF, MEK,ERK等のMAPキナーゼをそれぞれセンサーチップに固定し、水晶発振子マイクロバランス装置により各種アントシアニンまたはそのアグリコンとの結合解離定数を算出し、MAPキナーゼの親和力を明らかにした。

その結果、アントシアニンとMAPキナーゼとの親和力は、デルフィニジン>グリコサイド(そのうち、単糖結合>複数糖結合)の順で、MAPキナーゼとデルフィニジンとの親和力は、MEK1 > ERK > B-RAFの順であった。これらのアントシアニンとMAPキナーゼとの親和力の強さは、アントシアニンの細胞癌化抑制効果の強さと同じ傾向を示しており、アントシアニンの細胞癌化抑制機構の解明に向けて大きな一歩を前進した。実験材料の準備および解析手法の習得が周到であった。実験材料の準備および解析手法の習得を早くすることができた。平成23および平成24年度に得られた強い親和力および直接結合力を示していたアントシアニンを用いて、さらに低分子とタンパク質の結合解析手法を用いて、これらのアントシアニンとMAPキナーゼの具体体な結合部位を解析し、結合分子モデルを構築する。まず、アントシアニンおよびその体内代謝産物の化学構造の情報を収集する。一方、アントシアニンと結合するMAPキナーゼの結晶構造を(PDB)タンパク質構造データベースから取り寄せる。低分子とタンパク質結合モデリングの解析ソフトを用いて、アントシアニンおよびその体内代謝産物をMAPキナーゼの結晶構造にドッキングさせ、結合部位を明らかにし、その分子モデルを構築する。平成23年度に得られた親和力の強いアントシアニンとMAPキナーゼを選定し、インビトロおよび細胞レベルでその結合特異性をさらに解析する。まず、インビトロでアントシアニンをビーズにカップリングさせ、候補MAPキナーゼとの直接的な結合実験を行う。非特異的な結合タンパク質は洗浄により除去し、結合したタンパク質をSDS-PAGEにより分離し、ウェスターンブロット後、結合したMAPキナーゼをモノナル抗体により検出する。さらに培養細胞から細胞総タンパク質を抽出し、ビーズにカップリングされたアントシアニンと結合実験を細胞レベルで行う。洗浄分離後、モノナル抗体によりアントシアニンと細胞MAPキナーゼとの結合特異性を解析する。これらの方策によって、アントシアニンとMAPキナーゼとの直接結合を化学的および細胞レベルで明らかにする。1アントシアニンとMAPキナーゼとの結合部位を解析する実験費用:計850,000円(内訳、アントシアニン精製:100,000円; MAPキナーゼタンパク質及びそれらの抗体:400,000円;細胞培養器具と血清等: 350,000円)。2国際学会参加・発表の旅費: 250,000円3研究補助謝金: 100,000円(1)アントシアニンとMAPキナーゼとの直接結合を解析する実験費用:計1,020,000円(内訳:アントシアニン精製ー200,000円;精製MAPK及びそれらの抗体ー420,000円;細胞培養ー400,000円)。(2)学会参加旅費: 80,000円(3)研究補助謝金: 100,000円
マイクロファイナンスにおける社会関係資本の役割―インド・ケーララ州を事例に―

本研究の目的は、近年途上国で広く普及するマイクロファイナンス(以下MF)を対象に、連帯保証制度を採用したグループレンディング(以下GL)と社会関係資本(Social Capital;以下SC)との間にある相互規定性を明らかにすることである。具体的な課題は以下のとおりである。1)GL内部における金融メカニズムの理論的定式化と実証:GL内部では誰が如何なるインセンティブのもとで借入・返済・貯蓄を行うのか理論的に考察する。また、そこから導出された定理を、南インド・ケーララ州のMFプログラムを対象として計量的に実証する。2)GL内部の金融取引とSCとの間にある相互規定性:SCがGL内部の金融取引と持つ相互関係を解明する。ここでのSCとは、MF参加者同士の社会的関係性や信頼度、各個人に備わる利他性の三つを指す。3)SCの生成要因:GLの規定要因となるSCがなぜ特定の農村社会で生成されたのか、複数の調査地域を対象にインフォーマルな互酬的制度の比較分析を行うことで明らかにする。この目的に沿って平成21年度は理論的定式化の作業を行い、平成22年度ではインドでデータの収集を行うと同時、フィリピンで実験ゲームに関するパイロット事業を行った。以上の作業を踏まえて、平成23年前半ではマイクロファイナンスとソーシャルキャピタルの相互関係に関するパイロット実験のデザインを確定した。これを踏まえて、インドでの調査を実施につなげていきたいと考える。考えていたことのすべてをやれたわけではないが、主要な目的は達成されたと考えている。特に計画の変更は考えていない。ともあれ海外調査を遂行できるぐらい条件を整え、今後の研究に備えたい。本研究の目的は、近年途上国で広く普及するマイクロファイナンス(以下MF)を対象に、連帯保証制度を採用したグループレンディング(以下GL)と社会関係資本(Social capital;以下SC)との間にある相互規定性を明らかにすることである。平成21年度は特にGL内部における金融メカニズムの理論的定式化と計量的実証に努めた。具体的にはGL制度下では銀行からグループへの融資が参加者間の交渉にもとづいて配分されていることに着目し、インド・ケーララ州で筆者により収集された独自の個票データを用いてそのメカニズムを分析した。これまでの既存研究はMFに参加するすべての世帯の信用アクセス改善を(暗黙裡に)前提としたうえで経済・社会的なインパクト分析を行うことに注力してきた。しかしながら、実際のGLではすべての参加者にマイクロローンへのアクセスが保証されているわけではなく、世界的に注目される金融制度であるMFのメカニズム解明のためにはグループ内部の資金配分を明示的に取り扱う必要があった。本研究はこれまでブラックボックスとなっていた「グループ内部でどのような資金配分が行われているのか(誰がどれだけマイクロローンへアクセスできているのか)」というリサーチクエスチョンについて明示的に分析したものであり、その学術的意義は大きい。とりわけ、分析結果からMF内部では信用力、返済能力、担保の有無、交渉能力、社会的ネットワーク、政治力など様々な要因によって資金配分が影響されており、グループ内部での融資申請段階において仲間からのリジェクトを恐れた参加者が申請を控えている可能性が示唆された。貧困層の信用アクセス改善にとって万能薬かのように喧伝されていたMFにおいて、複雑な資金配分メカニズムのもと依然として信用制約の罠から抜け出せない参加者の存在が明らかになったのである。マクロファイナンスの分野で特に重要となりうるSCはsocial pressure,trust,trustworthiness,inequality aversionなどであるが、これらを特定するための経済実験は、そのデザイン作成段階から実施に至るまで、理論的知識とともに実験技術(被験者の抽出、選好統制、外的要因のコントロールなど)が必要とされる。そのため筆者は昨年度から東京大学大学院経済学研究科の澤田康幸准教授が実施する社会関係資本に関する研究プロジェクトに参加し、社会的選好を計測するための実験的ノウハウの習得に努めた。具体的には、2010年1月、2010年7月、2011年1月の3回にわたりフィリピンの中部ルソン島で、public goods game,dictator game,risk game,ultimatum gameと呼ばれる経済実験を行った。2011年1月には対象地域であるインド・ケーララ州を訪問し、経済実験を行うための調査員の手配、MF機関と協力して実験実施マニュアルの作成などを行った。フィリピンでのノウハウを最大限に生かし、2011年5月には対象地域で経済実験を実施する予定である。さらに、次回の調査では社会的選好に関する実験データを集めることに加えて、2009年に筆者が実施した家計調査を再度行い、2時点のパネルデータを構築する予定である。このようなパネルデータは、時系列的に変化しない個人の固定効果をコントロールすることで、内生性バイアスを除去した計量分析を行うことが可能となる。

2)GL内部の金融取引とSCとの間にある相互規定性:SCがGL内部の金融取引と持つ相互関係を解明する。ここでのSCとは、MF参加者同士の社会的関係性や信頼度、各個人に備わる利他性の三つを指す。3)SCの生成要因:GLの規定要因となるSCがなぜ特定の農村社会で生成されたのか、複数の調査地域を対象にインフォーマルな互酬的制度の比較分析を行うことで明らかにする。この目的に沿って平成21年度は理論的定式化の作業を行い、平成22年度ではインドでデータの収集を行うと同時、フィリピンで実験ゲームに関するパイロット事業を行った。以上の作業を踏まえて、平成23年前半ではマイクロファイナンスとソーシャルキャピタルの相互関係に関するパイロット実験のデザインを確定した。これを踏まえて、インドでの調査を実施につなげていきたいと考える。考えていたことのすべてをやれたわけではないが、主要な目的は達成されたと考えている。特に計画の変更は考えていない。ともあれ海外調査を遂行できるぐらい条件を整え、今後の研究に備えたい。
大衆化する大学と「専門学校的なるもの」に関する実証的研究

本課題のテーマである「大学の大衆化」と「専門学校化」をめぐって、現在進行している専門職大学の制度化について検討を行い、その成果を発表した。専門職大学は、2011年中教審答申「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について」によって提起された中等後教育段階における職業教育・キャリア教育の拡充方針が具体化されたものである。「職業実践的」な高等教育を志向する専門職大学は専門学校の一条校化としても側面もあるが、この制度化によって高等教育の質的変化が見込まれている。本研究では、今後予想される質的変化について、過年度の研究成果をもとに「高等教育の大衆化」および「大学の専門学校化」の観点から検討を行った。その結果明らかになったのは以下の点である。1専門職大学は従来の高等教育の枠組みを大きく変えるものではないが「職業実践的」であることを設置基準によって強制され、「機能が限定された」大学ととらえることができる。2専門職大学の定着には、専門職大学の「職業実践性」が独自性をもち、社会・学生それぞれのニーズに合致していく形で実体化されることが必要である。3専門職大学の出現によって高等教育はますます多様化・複雑化し、把握することが困難となる中で、今後は、高等教育の枠組み内にとどまらず、専門学校も含めた中等後教育全体を学科やコースごとに捉えていく視点が必要となる。今後は、大学の大衆化と大学の専門学校化を巡る制度改革のキー概念となっている「職業実践性」の検討が重要となってくると考えられる。2016年度は、本研究課題に関する書籍・雑誌記事の収集及び、専門学校の教育内容に関する調査・研究を行なった。資料収集は、関係する研究会・学会への参加及び、インターネットを使った資料検索と、国立国会図書館の利用を通して行い、専門学校の教育に関する研究は学会発表を行った後、論文としてまとめた。収集資料の分析の中で「大学の専門学校化」言説のある程度の傾向をつかむことができた。ひとつは、大学設置基準の大綱化以後の大学改革における各種の変化を、専門学校教育との対比で批判的に論じるもの、ひとつは、大学の教育内容の中で、職業教育との関係で「不要」「役立たない」とされる学問領域の価値を論じるものである。特に後者においては、大学における人文学の扱いに関する言説の中で多様されていることが分かった。前者についての分析は、今後の検討課題として残っている。ただし、収集した資料は共通して「専門学校化」を望ましくないものとして捉えており、大学と「専門学校的なるもの」の差異を強調するものであった。以上のように、2016年度の研究からは、「専門学校化」言説について、1大学教育改革の進展との関係、2大学の教育内容(カリキュラム改革の動向)との関係が強いということが明らかになった。次年度は、収集資料をもとに、より精緻な分析を行う予定である。今年度はこれら情報収集と並行して「専門学校的なるもの」と実際の専門学校のあり方を比較・検討するための基礎的作業として、専門学校教育の内容、特に学びの構造に関する検討を行なった。その結果を論文(「正統的周辺参加論の再検討ー学校教育への適用をめぐってー」『福祉社会学研究』第17号、pp79-92)にまとめた。研究の遅延の原因は、2016年4月に生じた、熊本震災による大学の休講措置期間が長期に及んだこと、地震による研究設備への被害があり、復旧にむけた作業が必要であったこと、授業再開後の学生指導への対応など、当初予定していなかった業務が増えたことから、十分な研究時間が確保できなかったためである。本格的に研究が再開できたのは9月以降であり、計画的な資料収集を試みたが、複数回予定していた国立国会図書館での資料収集が一度しか実現しなかった。そのため、あたるべき雑誌資料に十分あたれておらず、さらなる収集作業が必要となっている。本年度は、当初予定していた「専門学校化」言説に関する資料収集を一通り終わらせたうえで、専門職大学に関する検討を通して、大衆化した大学と専門学校化の関係性を検証する作業を行なった。専門職大学に関しては、本科研の助成期間内である平成28年度に提出された中教審答申「人の能力と可能性を開花させ、全員参加による課題解決社会を実現するための教育の多様化と質保証の在り方について」の中で、新たな大学として、制度化が提起され、学校教育法が改正されることとなった。専門職大学は既存の専門学校の教育を大学に格上げする形で設計された大学であり、その制度化の議論においては、大学における職業教育と専門学校における職業教育の関係について詳細な議論が行われている。この議論は本科研の課題ともかかわる重要なものであるため当初の作業に加えて、これら専門職大学をめぐる議論の検討を試みることとなった。本年度はそれらの作業をまとめた論文を執筆することができた。専門職大学をめぐる議論からは、大衆的な大学に求められることとなっている職業教育機関としての役割が、実際には多くの大学の中に様々な形で取り込まれており、専門学校との境界線がすでに曖昧となっていることが明らかとなっている。専門職大学は専門学校が大学化したものとして整理できるものであるが、その制度設計は「大学との差異化」を目指しており、本科研が解明を目指す「大学とは何か」という問いの解明の手がかりとなるものである。

以上のように、当初の研究予定に加える形で、専門職代が区の検討を行なっているところであるが、補充的な情報を得ることができており、本科研の最終段階である「教育機関としての専門学校と大学の関係の再定位」に向けた資料の収集と検討は順調に進んでいるといえる。専門職大学の制度化に伴って、中教審専門部会での審議や報告書がまとめられ、専門職大学設置基準等が制定される中で、本科研の目的であった、大学と専門学校の境界に関する議論が活性化しており、関連する資料や情報が当初の予定より多く入手できている。当初の収集予定資料とは異なるが、実証性のある検討のための資料は揃いつつあり、目標としていた検証が行える状況にあるといえる。本課題のテーマである「大学の大衆化」と「専門学校化」をめぐって、現在進行している専門職大学の制度化について検討を行い、その成果を発表した。専門職大学は、2011年中教審答申「今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について」によって提起された中等後教育段階における職業教育・キャリア教育の拡充方針が具体化されたものである。「職業実践的」な高等教育を志向する専門職大学は専門学校の一条校化としても側面もあるが、この制度化によって高等教育の質的変化が見込まれている。本研究では、今後予想される質的変化について、過年度の研究成果をもとに「高等教育の大衆化」および「大学の専門学校化」の観点から検討を行った。その結果明らかになったのは以下の点である。1専門職大学は従来の高等教育の枠組みを大きく変えるものではないが「職業実践的」であることを設置基準によって強制され、「機能が限定された」大学ととらえることができる。2専門職大学の定着には、専門職大学の「職業実践性」が独自性をもち、社会・学生それぞれのニーズに合致していく形で実体化されることが必要である。3専門職大学の出現によって高等教育はますます多様化・複雑化し、把握することが困難となる中で、今後は、高等教育の枠組み内にとどまらず、専門学校も含めた中等後教育全体を学科やコースごとに捉えていく視点が必要となる。今後は、大学の大衆化と大学の専門学校化を巡る制度改革のキー概念となっている「職業実践性」の検討が重要となってくると考えられる。1.本年度は引き続き、「専門学校化」言説に関する資料収集にあたる。インターネットを利用した情報収集に加え、特に、国立国会図書館での集中的な雑誌資料の収集作業を通して、細かな情報の収集に努める。2.収集した言説をまとめ、キー概念を抜き出し「専門学校的なるもの」の明確化の作業を行う。必要に応じて、分析方法を検討し、概念の明確化に努める。3.これらと同時並行して、必要となる追加の情報・資料収集及び、調査を行うとともに、進捗に合わせた中間報告にあたる学会発表及び、中間成果の発表を兼ねた論文執筆につとめたい。4.2016年度は地震の影響により計画していた作業を行うことができなかった。2017年度は、残された作業をスムーズに行えるように、研究時間の確保に努めたい。最終年度は、これまでに収集した資料をもとに、中等後教育機関としての専門学校と大学の再定位を試みる。その際、課題となるのは、大学の多様性をいかにとらえるか、という点となると考えられる。この点については、昨年度より、関係する学会や研究会等において情報交流、資料収集を進めており、今年度も引き続き関係学会・研究会等を通した資料収集を行い、大学教育研究等の知見を十分に吟味しながら、整理を進めたい。
スピン非局在型の巨大π電子系有機ラジカルを基盤としたディスコティック液晶の開発

トリアルコキシ置換TOT(TOT(O-n-CnH2n+1))(n = 4,6,12)のアニオン、中性ラジカルを合成し、それらの温度可変による偏光顕微鏡観察およびDSC測定によって、サーモトロピック液晶性を示すことが示唆された。さらに、トリス{3,4,5-トリ(ドデシルオキシ)フェニル}置換体のアニオンはディスコチックカラムナー液晶相を発現している可能があることがわかった。本研究で合成した電子スピンや電荷が分子骨格上に広く非局在化した液晶性有機分子はこれまでに全く未知である。このような新しい有機分子システムについての分子レベルでの知見を蓄積すれば、3D画像表示に対応できる外部刺激に超高・応答が可能な液晶材料の実現の端緒が開けると考えられる。また、活発に研究が行われている有機薄膜太陽電池などの光機能性物質の開発や、光と電気・磁気の連動による高度な機能性を有する有機機能性材料の創出にも貢献でき、将来の新産業の基盤構築につながると期待される。本研究では、トリオキソトリアンギュレン(TOT)を基盤とする、「電子スピン非局在性」と「液晶性」を併せ持つ巨大π電子系有機ラジカルディスコティック液晶の開発と新機能の創出を目指す。<課題A>種々の長鎖アルコキシ基を導入した三回対称型TOT誘導体、<課題B>TOTに非対称に置換基を導入したTOT誘導体の設計・合成を行い、それらの電子スピン構造などの基礎物性を明らかにしつつ、液晶性の発現と機能化について研究を行う。<課題A>TOTの臭素体に対するクロスカップリング反応を駆使することにより、巨大π電子系有機ラジカルディスコティック液晶の候補物質である、フェニレン基を介してアルコキシ基(OMe, O-n-C6H13, O-n-C12H25)を9つ導入した誘導体の合成に成功した。これらのラジカルは他のTOT誘導体同様高い安定性を持ち、室温・空気中でも取り扱うことができる。また、電気化学測定や各種磁気共鳴スペクトル測定および量子化学計算を行い、これらの化学修飾が酸化還元挙動や電子スピン構造に与える影響を理論的・実験的に解明した。さらに、これらの一電子還元体のアニオン塩に対して温度制御下での偏光顕微鏡測定を行い、これが液晶性を示すことを明らかにした。中性ラジカル誘導体については、熱分析を実施した。<課題B>TOTに非対称に置換基を導入したTOT(t-Bu)(Br)2の合成に成功し、非対称置換基導入体の合成手法を確立した。また、TOT(t-Bu)2(Br)のラジカル前駆体を原料に用いたクロスカップリング反応を行い、臭素原子を様々な官能基と置換できることを明らかにし、いくつかの誘導体については単離にも成功した。<課題A>TOTの臭素体に対するクロスカップリング反応を駆使することにより、巨大π電子系有機ラジカルディスコティック液晶の候補物質である、フェニレン基を介してアルコキシ基(OMe, O-n-C6H13, O-n-C12H25等)を3つあるいは9つ導入した誘導体の合成に成功した。これらのラジカルは他のTOT誘導体と同様に高い安定性を持ち、室温・空気中でも取り扱うことができる。また、電気化学測定や各種磁気共鳴スペクトル測定、量子化学計算を行い、これらの化学修飾が酸化還元挙動や電子スピン構造に与える影響を理論的・実験的に解明した。さらに、予備的な実験であるが、これらの一電子還元体のアニオン塩に対して温度制御下での偏光顕微鏡測定を行い、これが液晶性を示すことを明らかにした。<課題B>TOTに2つだけ臭素原子を導入したTOT(t-Bu)(Br)2の合成に成功し、非対称置換基導入体の合成手法を確立した。また、TOT(t-Bu)2(Br)のラジカル前駆体を原料に用いたクロスカップリング反応を行い、臭素原子を様々な官能基と置換できることを明らかにした。

さらに、非対称置換基導入体の中性ラジカルが対称型と同様に、室温・空気中でも取り扱うことができるほどに高い安定性を示すことを明らかにした。本研究のターゲット分子の一つであるフェニレン基を介してアルコキシ基を3つあるいは9つ導入したTOT誘導体の合成・単離に成功した。さらに、そのアニオン塩について液晶性を示すことを明らかにすることができた。また、非対称に置換基を導入したTOT誘導体合成の鍵化合物であるTOT(t-Bu)(Br)2の合成手法ならびにTOT(t-Bu)2(Br)の置換基交換法を確立した。この誘導体を出発原料として、様々な鎖長のアルコキシ基の導入が可能になると期待される。新規分子の合成は本研究課題でもっとも困難が予想される過程であり、これらの結果は本研究を遂行する上でもっとも基礎的かつ重要な第一歩である。<課題A>については、さらに鎖長を伸ばした誘導体や枝分かれ構造を持つ誘導体の合成を検討する。<課題B>に関しては、TOT(X)2(Br)やTOT(X)(Br)2への長鎖アルコキシ基の導入を行う。合成した分子については、アニオン塩およびラジカル種を用いて温度制御下での偏光顕微鏡観察や熱分析、XRD測定により液晶相の発現を調べる。液晶相が確認されたものについては、液晶相での磁気的、分光学的測定を行い、巨大π電子系有機ラジカルディスコティック液晶に基づく新奇な物性・機能について探索を行う。昨年に引き続き巨大π電子系有機ラジカルディスコティック液晶の合成検討を行うので、そのための有機合成用試薬、溶媒及びガラス製実験器具(消耗品)の購入を予定している。またこれらに加え、磁気共鳴スペクトルなどの物性測定に必要となる電子部品(消耗品)の購入を見込んでいる。有機合成や各種物性測定を行う設備は現在すべて使用可能な状態にあり、新規の設備購入は必要としていない。また、本申請研究で得られた成果は、適時国内外の学会や学術論文で発表を行うので、そのための旅費等の費用を見込んでいる。
双方向的な動画配信システムを利用した化学実験における安全技術向上プログラム開発

本研究の目的は動画を用いて「詳細に現象を把握・認識し,言語で表現する能力」や「安全性を重視した操作で実験を行う技術力」を育成するプログラムを検討,開発することである。化学の無機化学の分野の実験について, Microsoft社PowerPoint用アドインであるOffice Mixを用いて,クイズを挟んだ動画を作成し, Microsoft社のサーバーにアップロードした。これを授業前や授業中に生徒に提示した。提示したのちに実験を行い,レポートやテストでの成果物を分析した。生徒の成果物で次のような変化が見られた。・金属イオンの定性分析のレポートにおいて,昨年度の生徒は溶液の色または沈殿の色のどちらかのみに着目した記述が多かったが,今年度の生徒は溶液と沈殿の両方の変化を記録したものが増えていた。・濃硫酸の水の希釈について,テストで必要な器具と希釈方法を記述させる問題の正答率が昨年に比べて上昇した。特に,必要な器具においては冷却用水槽やガラス棒といった安全面で重要な器具の正答率が伸びていた。また,実験手順を詳細に伝えず,動画に収めるべき現象を指示して,収録させる作業を行わせた。全班が実験に必要な器具を自ら選択して,適切に扱っていた。これらのように,行動面での変容が見られた。一方で生徒アンケートの自由記述欄からは次のような回答を得た。・同じ現象を見ていても,他の人と見え方が違っていて,一つ一つごとに相談しながら実験するのが大事だと思った。・一度では変化を全部見られてないから,普段の実験でも同じ操作を何回かできたらいいと思う。・危険な実験の失敗例を動画で見ることができ,絶対にしてはならないと思った。このように生徒の認知面からも変容が見られた。目的の通り,動画を用いて,実験室での技術指導を補完することができた。
第二言語処理は自動化が可能なのか?-光トポグラフィによる脳科学的検証より-

第二言語習得において、1970年代、学習を重ねるにつれて意識的処理から無意識的・自動的処理に移行していくのかどうかということについて研究が始まり、以来移行不可能説と可能説に議論が分かれていた。本研究の目的は、これまで長く議論されてきたこれら二つの説の当否について、脳科学の最新のテクノロジーである光トポグラフィを用いて、直接的に決着をつけることであった。実験結果からは、第二言語学習者の習熟度と脳血流量の関係は、逆Uカーブを示し、習熟度が極めて低い学習者は、脳内が無活性状態で、脳血流量の増加が低く、中級学習者が、脳血流量の増加がもっとも高く、上級学習者になるにつれ、ある地点を境に再度脳血流量の増加が低く自動活性状態になっていくことが観測された。従って、学習を積み重ねにつれ、脳活性状態は、意識的から無意識的処理状態に変化していくことがしめされ、これまで長い間議論されていきた二つの説のうち、移行可能説を支持する結果となった。1.言語習得においては、学習を重ねるにつれて意識的処理から無意識的・自動的処理に移行していくのかどうかということについて研究が始まり、現在尚、移行不可能説と可能説に議論が分かれている。平成18年度は、パイロット研究として、30名の大学生に英語のリーディング課題を実施した。2.平成18年度実施とその結果(1)大学生30名の実験参加者は、本務校岐阜聖徳学園大学の大学生および非常勤先の名古屋大学の1年生から4年生を対象とした。あらかじめ、TOEICの結果で、初級(300-399点)、中級(400-499点)、上級(500点以上)に分類し、リーディング課題遂行中の言語野の血流量の変化を測定した。(2)実験結果において、学習者の習熟度と脳血流量の関係は、逆Uカーブを示し、習熟度が極めて低い学習者は、脳内が無活性状態で、脳血流量の増加が低く、中級学習者が、脳血流量の増加がもっとも高く、上級学習者になるにつれ、ある地点を境に再度脳血流量の増加が低く自動活性状態になっていくことが観測された。(3)本実験結果から、学習を積み重ねにつれ、脳活性状態は、意識的から無意識的処理状態に変化していくことがしめされ、これまで長い間議論されてきた、移行可能説を支持する結果となった。(4)来年度の研究目的は、英語教授法に焦点をあて、"Narrow Reading"の効果を検証する。"Narrow Reading"とは、リーディング指導の手法の一つで、ある特定の分野の読み物を集中的に読むことで、語彙力、構文力を高めると同時に、読解力を高めるとされる方法である。第一日目にリーディング課題遂行中に脳活性状態を測定し、ある一定期間のトレーニングの後、最終日に再度脳活性状態を測定し、初日の脳活性状態と比較し、リーディングのトレーニングの脳科学的効果を測定する。平成19年度の研究の目的は、これまで長く議論されてきた第二言語処理における移行不可能説と可能説の当否について、脳科学の最新のテクノロジーである光トポグラフィを用いて、直接的に決着をつけること、さらに、"Narrow Reading"の英語教授法に焦点をあて、その効果を脳科学の立場から検証することであった。Narrow readingの特徴は、ある一定期間、同じ話題に関するいろいろなテキストを読ませることで単語が理解しやすくなり、内容についての背景知識が増強され、読み手の負担を軽減するというものである。第一日目にリーディング課題遂行中に脳活性状態を測定し、ある一定期間のトレーニングの後、最終日に再度脳活性状態を測定し、初日の脳活性状態と比較し、リーディングのトレーニングの脳科学的効果を測定した。特に、教授法の工夫が必要と思われる無活性型(初級学習者)および過剰活性型(中級学習者)の学習者に焦点をあて、読解トレーニングを実施した実験群と実施しない統制群を比較するパイロット実験を試みた。実験群には、Narrow reading(Krashen 1981)の考えを利用した読解トレーニングを5日間実施した。本実験では、「イルカ」に関する読み物を継続的に読むトレーニングを実施し、脳活性度と理解度の変化を調査した。結果として、読解トレーニング後は、無活性型は過剰活性型に、過剰活性型は選択的活性型に近づいた。

一方、読解トレーニングを受けていない学習者は、脳活性度および理解度は変化しないことが予測された。本結果から、Narrow readingを取り入れた教授法が、言語処理の自動化を助けることを脳科学的に裏づける結果となった。今後はさらに効果的な教授法を模索していく。本研究の最終目標は、これまで長く議論されてきた英語学習時の自動化の可能性について、脳科学の最新のテクノロジーである光トポグラフィを用いて、直接的に決着をつけることであった。実験結果において、学習者の習熟度と脳血流量の関係は、逆Uカーブを示し、習熟度が極めて低い学習者は、脳内が無活性状態で、脳血流量の増加が低く、中級学習者が、脳血流量の増加がもっとも高く、上級学習者になるにつれ、ある地点を境に再度脳血流量の増加が低く自動活性状態になっていく、いわゆる逆U字型のカーブを示した。すなわち、本実験結果から、学習を積み重ねにつれ、脳活性状態は、意識的から自動的処理状態に変化していくことが示された。平成20年度は、平成18年度、19年度に実施した実験の成果報告を中心に行った。(11.研究発表参照)関連学会においては、英語教育に脳科学を取り入れたことで注目を浴び、脳科学的データから見た新しい教授法の開発のために、今後の研究成果が期待されている。次の段階の研究では、英語教授法に焦点をあて、その効果を検証することが求められる。本研究代表者は、次のステップとして、"Narrow Reading"に注目し、その教授法の効果を検証する。"Narrow Reading"とは、リーディング指導の手法の一つで、ある特定の分野の読み物を集中的に読むことで、語彙力、構文力を高めると同時に、読解力を高めるとされる方法である。既に認知的手法によっては、効果が認められ、脳科学的データをもとに英語教授法の効果の検証を行い、認知学的、脳科学的両側面からの効果的教授法の開発を目標とする。
レトロウイルスの家畜化と宿主機能遺伝子への変化

1.猫白血病ウイルス(FeLV)は家猫に感染すると血液造血器疾患を発症する。ウイルス遺伝子に変異が生じた新たなFeLV (TG35-2)を発見してきた。この新たなウイルスの感染性プロウイルスの構築とその受容体の単離・同定を行った。感染性プロウイルスは構築に成功しTP2Rと命名、猫の培養細胞でウイルスの増殖が確認された。FeLV受容体の探索を行ったところ、還元葉酸輸送体(Reduced Folate Carrier, RFC)であることを発見した。本研究は血液造血器疾患の解明、新たなウイルスの出現機構、さらにRFC受容体を用いた新たなウイルスベクターの開発に貢献する。2.家猫にはERV-DCという内在性ガンマレトロウイルスが存在する。FeLVが家猫に感染するとERV-DCと組み換えが生じFeLVサブグループDが出現する。このウイルスの出現は悪性疾患の発生と関連し、そのためERV-DCの潜在的病原性が示唆される。本研究ではヨーロッパヤマネコにおいてERV-DCを発見した(ERV-DC/Fsc)。家猫のERV-DC14プロウイルスは感染性ウイルスであるが、ヨーロッパヤマネコのものでは1アミノ酸の変化のためERV-DC14/Fscは感染性を失っている。この同じ変異がFeLVにも認められ、APOBEC3による効果であると予想された。古代において、家猫と野生ネコの共通の祖先動物にERV-DC14が感染し、種の分化に伴って活性型および不活性型ウイルスがそれぞれの種に蔓延している。宿主とウイルスの相互作用によってウイルスの遺伝子型は同じでも、表現型が異なるものへと変化(進化)していることが証明された。ウイルス感染と種の分化や進化を解明する研究結果であり、感染性ウイルスをゲノム中に保管することの危険性に対する戦略を明らかにする発見と考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。内在性レトロウイルス(ERV)は、太古のレトロウイルス感染症の名残である。ヒトや哺乳類の染色体ゲノムには8ー10%前後のERVが占めており、宿主と共にERVは共進化している。本研究の目的はERVがどのようにして、宿主に潜り込み、ウイルスの内在化を達成することができたのか?また、内在化したERVが宿主においてどのような機能変化を起こしているのか?あるいはどのような方法で機能変化に達したのかを明らかにする。また、自律増殖能を示すERVの性状や新たな自律増殖能を示すERVの同定を行う。研究は家猫をモデルにERV-DCという内在性レトロウイルスに焦点を置き研究を行った。「1」ERV-DCのウイルス発現とその発現量を明らかにするために、定量および定性RT-PCR法を開発した。この方法を用いて、正常な家猫の各臓器の発現量を比較検討を行ったところ、まず、ERV-DCは生体内で様々なところで発現していることが明らかとなった。発現量は、末梢血液において高いことが判明した。この発現系の開発によって、新たに自律増殖することができるERV-DCの同定を行った。このERV-DCはFISH解析法によって、C1q32の猫染色体に位置して猫において遺伝していることが判明した。電子顕微鏡観察によって、ガンマレトロウイルスの形態を示すことが明らかとなった。「2」ERV-DC7およびERV-DC16のenv遺伝子がコードする蛋白質はRefrex-1として知られ、抗ウイルス活性を示す。このRefrex-1がどのようなメカニズムで、宿主遺伝子へと変化したのかを調査した。その結果、ウイルスがRefrex-1へと変化した方法は、家猫集団内に固定化された過程において、Envの開裂およびウイルス粒子への取り込み不全を引き起こすアミノ酸変化が生じた。また対立遺伝子座間における組換えが重要な役割を果たしたことが明らかとなった。これがERV-DCがRefrex-1に変化したメカニズムである。平成27年度では自律増殖能を示す、新規ERV-DCを明らかにし、この内在性レトロウイルスの同定と性状の解析を、順調に進めてきた。また、ERV-DCの受容体を同定する実験を開始し、ERV-DCの候補遺伝子をいくつか単離した。これらの研究について当初の予定通り、実験計画書と研究のロードマップに記載した通りに進んでいる。特に、Refrex-1という家猫に存在する抗ウイルス分子へ変化を遂げたERV-DCについて、どのように宿主の遺伝子へ変化したのかを明らかにすることができた。この研究についてはウイルス学の専門紙雑誌上に公表することができた。さらに、当初の予定にはなかったが、ERV-DCと同じガンマレトロウイルス属に含まれる猫白血病ウイルス(FeLV)の新たなウイルス干渉群を示す、FeLV-Eというウイルスを発見した。FeLVはしばしばERV-DCと遺伝子の組み換えが生じ、新たなFeLVが出現していることが明らかになっている。FeLV-Eのウイルス性状解析を行い、論文として公表した。以上より、平成27年度の研究計画は順調に進んでおり、また、新たなウイルスの発見と発表を行ったことから、これまでの進歩状況は「当初の計画以上に進展している」と考えている。内在性レトロウイルス(ERV)の宿主遺伝子機能への変化および宿主における内在化メカニズムについて明らかにした。猫および猫の内在性レトロウイルス(ERV-DC)をモデルとして用いた。「1」

家猫の染色体ゲノム中にERV-DC10(C1q12-21)に加えて、ERV-DC14(C1q32)というERVが自律増殖能を保持していることを発見した。「2」猫のゲノムに内在化しているERV-DCにはLTRにおける1塩基多型(AまたはTの塩基)が存在し、高プロモーター活性を示すA型LTR,低プロモーター活性を示すT型LTRに分類され、T型LTRを持つERV-DCが有意にゲノム中に侵略し保存されていることを発見した。この結果はERVの内在化メカニズムにおいて、低プロモーター活性をもつERVがゲノム中に広がり、生存に有利に働いていることを示唆する。「3」ERV-DCの転写調節を明らかにするためにLTRにおけるCpGメチル化を調べた。ERV-DCの遺伝子型によってメチル化の程度が異なり、特に、自律増殖性を持つERV-DC10やERV-DC18は高度にメチル化を受け、一方、Refrex-1をコードするERV-DC7およびERV-DC16ではメチル化の程度が低いことが判明した。内在性レトロウイルスが猫の生体内で非常によく発現しており、生体内でメチル化のレベルとウイルス発現の有無が相関していることが明らかとなった。「4」家猫には遺伝系統的、受容体の用い方の違う2種の自律増殖性ERV、すなわちERV-DC14およびERV-DC10(-DC18)が遺伝しており、宿主によるウイルスコントロールがそれぞれ異なることが明らかとなった。以上、どのようにして宿主は感染性ERVをコントロールし、逆に、どのようにして感染性ERVは宿主に適応し、ゲノムに侵略しているのかを明らかにした。平成28年度では自律増殖能を示す新規内在性レトロウイルスERV-DC14を発見し、同定と性状解析を進めてきた結果について論文発表を行った(Journal of Virology. 2016Sep 29;90(20):9029-45.doi: 10.1128/JVI.00716-16.)。引き続き、ERV-DCと宿主の共進化について解析を行っている。ERV-DCおよび猫白血病ウイルス(FeLV)の受容体を同定する実験を進めており、いくつかの候補遺伝子の単離と解析を進めている。実験計画書と研究のロードマップに記載した通りほぼ進んでいる。FeLVが細胞性遺伝子c-Aktを取り込んだ新規組み換えウイルス、FeLV-Aktの性状解析およびウイルス同定を行うことができ、論文として公表することができた(Archives of Virology 2017Apr;162(4):1031-1036.doi: 10.1007/s00705-016-3192)。さらに、FeLVの新たなウイルス干渉群を示す、FeLV-E(Journal of Virology. 2016 Apr 14;90(9):4832-7. doi: 10.1128/JVI.03229-15.)のウイルス学的性状解析や病原性発現について検討を開始している。FeLVはしばしば内在性レトロウイルスとの遺伝子の組み換えが生じ、新たなFeLVが出現していることが明らかになっている。新規組換え体の同定や、新たな内在性レトロウイルスの解析を行っている。
小児外科領域における大脳誘発電位の臨床応用に関する研究

小児外科領域における大脳誘発電位の応用を目的とし、本年2月までに77例に90回誘発電位記録を施行した。下肢後脛骨神経と肛門管部電気的刺激に対する大脳誘発電位記録を行い、同時に記録した脊髄誘発電位にて脊髄伝導速度を計測した。対象疾患は、大別して腸管機能を調べる目的で便秘11例を含む腸管機能不全症16例、肝機能不全時の神経発育を調べる目的で胆道閉鎖症15例を含む胆道系疾患18例、並びに腫瘍や脊髄奇形にて脊髄神経機能異常を疑われた16例、術後の仙骨神経機能評価の必要な仙尾奇形腫9例なでが主たるものであった。腸管機能検査法としての検討では、腸管機能正常19例では、年齢が6歳以上の場合、全例において平均潜時が144.6msec、平均頂点潜時が282.3msecの陽性波が記録されたのに対し、便秘症例においてはその発生頻度が約5割に減少しており、肛門管感覚神経系の異常が示唆された。胆道閉鎖例における検討では、高度黄疸持続例では後脛骨神経刺激による脊髄誘発電位が記録されず、波形より脊髄神経機能異常が示唆された。さらに、黄疸消失例においても脊髄伝導速度が対照では平均49.6m/secであるのに対し40.0m/secと有意に減少しており、通常の神経学的検査では発見し得ないような微細な障害を早期にしかも安全に再現性をもって検出できたものと考えられた。脊髄神経機能の評価では、従来の下肢刺激による方法だけでなく、肛門管誘発電位を併用することにより仙尾部奇形腫のように直腸肛門機能検査の必要な症例においても大脳誘発電位の臨床応用を広げることができた。さらに、経直腸的陰部神経刺激による外肛門括約筋潜時測定では、刺激電極と記録電極の距離が近いために電極の工夫が必要であったが、現在までに25例に施行でき、二分脊椎の仙骨神経機能異常の有無や鎖肛症例の術後括約筋機能評価などに応用を進めている。
スギ花粉症に対する経リンパ節免疫療法の実現に向けてー作用メカニズム解析を中心にー

抗原特異的免疫療法におけるBreg細胞ならびに制御性の単球系細胞の変動、IL-10転写因子の遺伝子変動を解析した。スギ花粉飛散期終了後に健常人、スギ花粉症患者およびSCITを5年以上施行したスギ花粉症患者より血液を採取し血清中スギ特異的抗体を測定した。末梢血単核球(PBMC)を比重遠心法により採取し、Cry j 1で刺激後、flow cytometryにより、Breg細胞(IL-10+ CD19+細胞)および制御性の単球系細胞(IL-10+ CD14+細胞)を測定した。また、IL-10転写因子E4BP4、c-maf、Egr-2およびFoxp3のmRNAを、リアルタイムPCR法により定量した。SCIT施行群では、スギ花粉症群に比較し抗原特異的IgE抗体が有意に低値を、抗原特異的IgG4抗体が有意に高値を示した。SCIT施行群では、PBMC中のBreg細胞が有意に高値を示しPBMC中のBreg細胞の割合と血清中の抗原特異的IgG4抗体の間に正の相関を認めた。制御性の単球系細胞は、花粉症患者群とSCIT施行群の間で差は認められなかった。IL-10転写因子としてE4BP4 mRNA量はSCIT施行群で有意に強い発現が認められた。Breg細胞ならびにE4BP4は、SCITの効果発現機序に関与する可能性が示唆された。今後免疫療法の臨床的効果との相関関係を解析し、効果発現に関与するパラメーターを検討していく予定である。スギ花粉症シーズン中に臨床的効果の解析を施行し、スギ花粉飛散終了後に検体を採取し、各種解析を施行している。本研究施行期間中のスギ花粉症シーズンに合わせて研究を計画し、順調に研究は進んでいる。解析作業が少し遅れているもののおおむね順調に進展していると判断している。スギ花粉症に対する免疫療法のメカニズム解析は順調に進んでいるが、臨床的効果発現との相関に関する解析がまだできていない。免疫療法に対するresponderとnon-responderの見極めに繋がる、臨床的効果との相関関係を解析していく予定である。スギ花粉症患者に対し、少量の抗原エキスをリンパ節に投与する経リンパ節免疫療法を施行し、その効果と作用発現メカニズムを検討することを目的とした。スギ花粉症ボランティア18名を対象とし二重盲検プラセボ対象試験を行い、4週間に1回の割合で合計3回の経リンパ節投与を施行した。実薬群はスギ花粉治療用エキス20 JAU 0.1 mlを、プラセボ群では同容量の生理食塩水を鼠径部の表在リンパ節にエコーガイド下に投与した。経リンパ節投与前、投与後4週(スギ花粉症飛散前)、投与後13週(スギ花粉飛散終了後)、投与後半年、1年後のそれぞれに治療効果アンケート、鼻粘膜抗原誘発テスト、血清中抗体価、PBMCを用いたT細胞、B細胞、単球系解析、花粉症シーズン中の花粉症日記記載を施行した。これまで、経リンパ節免疫療法の有効性を臨床的に確認していたが、本年度はその効果の持続期間、および効果発現メカニズムとしてのPBMC中の単球の役割にフォーカスを当てて研究した。PBMCを用いたFACS解析にてIL-10-producing T cellと単球系細胞がプラセボ群に比較してILIT群では上昇する傾向を認めた。少量の抗原投与を3回施行するスギ花粉症に対する経リンパ節免疫療法において重篤な副反応は認めず、一定の効果を認め、その効果は3年後も持続していた。T細胞からのIL-10の産生亢進、または単球系細胞の増加がILITの効果発現メカニズムである可能性が示唆された。臨床研究で得たデータと検体の解析を順調に施行し、研究を継続しながら、国際学会での発表と論文作成も同時に行えており順調に進展していると考えています。

本研究施行期間中のスギ花粉症シーズンに合わせて研究を計画し、順調に研究は進んでいる。解析作業が少し遅れているもののおおむね順調に進展していると判断している。末梢血中単核球を用いての検討の継続と、臨床的には至適投与量、投与期間などの検討に進めていく予定である。あくまで、目標は臨床応用であり、解析も重要であるが、いかに臨床に還元できるかを中心に推進していく予定である。スギ花粉症に対する免疫療法のメカニズム解析は順調に進んでいるが、臨床的効果発現との相関に関する解析がまだできていない。免疫療法に対するresponderとnon-responderの見極めに繋がる、臨床的効果との相関関係を解析していく予定である。研究はおおむね順調に進んでいるが、研究最終年度の本年もスギ花粉飛散シーズン後に検体の採取、臨床的効果などの検討を予定し、現在進行中である。最終年度にも研究費が必要であり、また、国際学会での発表予定もあり渡航費用が必要で、次年度使用額が生じた。