hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
犬猫の糖尿病の新しい診断及び分類法の検討

また、赤血球中のへキソキナーゼ活性も低下しており、これらの解糖系の律速酵素は糖尿病の遺伝子診噺のマーカーとなる可能性が示唆された。2.犬における糖尿病の治療試験:STZ投与により誘発した糖尿病(1型)犬で種々のインスリン製剤を投与することにより血糖値のコントロールを行い、同時に給与飼料によるカロリー調節も行った。この過程で血液細胞中のグルコキナーゼ、ヘキソキナーゼを初めとする種々の酵素活性の変動を調べた。3.糖尿病ラットでの人工膵島移植による治療試験:糖尿病ラットに人工膵島を移植して血中のインスリン値の変動、膵島の組織化学的変化を調べた。人工膵島の移植により正常血糖値を32週にわたり維持することに成功した。これらのラットの膵島では正常なインスリン分泌顆粒が認められ、人工膵島の移植により自己膵組織の荒廃が阻止されることが示唆された。4.犬猫の肝、骨格筋におけるグリコゲン代謝の種差の検討:肝及び骨格筋におけるグリコゲンシンターゼ、ホスホリラーゼ活性の測定を行った。肝では犬のグリコゲンシンターゼ活性が猫に比べ有意に高く、骨格筋では猫のグリコゲン代謝活性が高い傾向が見られ、グリコゲン代謝においても犬と猫では顕著な動物種差が存在することが示唆された。1.犬の糖尿病の新しい診断規準:従来の犬の糖尿病の診断は動物の臨床症状及び血糖値の変化を主な診断の基準としていた。ストレプトゾトシンを投与して人為的に誘発した1型糖尿病の犬において、白血球のグルコキナーゼmRNAを測定した結果、糖尿病の犬ではインスリン投与後に血糖値が著しく低下するが、グルコキナーゼmRNA量は回復しないことが明らかとなり、組織におけるグルコースの取り込みが低いままであることが推察される結果であった。このことから、白血球のグルコキナーゼmRNA量は糖尿病の病態の判定において、新たな指標となりうることが示唆された。2.人工膵島の移植試験:シリコンリングにインスリン分泌細胞を埋め込んだ「人工膵島]を糖尿病動物に移植した。糖尿病状態が改善されるとともに、グルコース刺激に対しても、人工膵島が反応を示し、正常に機能していることが推察された。また、拒絶反応はほとんど認められないので、実用化に向けて大きく前進した。3.犬及び猫の血中インスリン測定キットの開発:これまで、犬や猫の血中のインスリンの測定はヒト用に開発されたキットを使用していた。その結果、特に猫では正確な量が分からなかったが、猫インスリンに対する抗体を用いたELISA法を改良し、これを用いてインスリンの測定を行った。高い再現性が得られ.今後の臨床への応用が可能であることが示唆された。4.糖尿病の治療試験:漢方薬(荷花掌)を糖尿病犬に投与した結果、肝機能を亢進させることにより、糖尿病状態の改善が認められた。
ナトリウム施肥によるイネ生育促進機構に関する分子遺伝学的解析

本研究では高濃度であれば植物に塩害を引き起こすナトリウムが、低濃度であれば植物の生育を促進しうること、またその仕組みについて調べることを目的とする。これまでにイネを用いてナトリウム施肥の効果を検証してきた。低濃度のナトリウム施肥により生育が促進される品種と塩害により生育が抑制される品種を用いた比較栽培試験を行ってきた。昨年度、生育促進品種を用いてナトリウム施肥後の根における網羅的発現解析結果を行った結果、オーキシン応答関連遺伝子群の発現誘導が見られた。リアルタイムPCRを用いて検証を行ったところ、ナトリウム施肥後の根におけるこれらの遺伝子の発現誘導が確認された。ナトリウム施肥とオーキシン合成やシグナリングについては、今後さらに検証を進める必要がある。また、ナトリウム施肥効果は生育促進イネ品種の根で顕著にみられるため、この遺伝学的背景を調べるために生育促進品種と生育抑制品種を用いて交配を行い、後代集団の育成を行った。塩生植物を用いた検証を並行して行ったところ、ツルナやオカヒジキ、ハママツナでナトリウム施肥による顕著な生育促進が見られた。これらの塩生植物ではナトリウム施肥後、茎葉部への積極的なナトリウム蓄積が見られたが、イネではそのような傾向が見られなかったことから、ツルナやオカヒジキのような塩生植物とイネのような中生植物では、ナトリウム施肥による生育促進機構は異なるものであると考えられた。ナトリウムは土壌に高濃度に蓄積されると塩害を引き起こすが、適量であれば植物の生育を促進させうることが知られている。ナトリウム施肥による生育促進については、沿岸部に自生する塩生植物や一部のC4植物においての報告事例はあるものの、C3植物においては報告例が極めて少ない。また、ナトリウムによる植物の生育促進機構はいまだ不明な部分が多い。ナトリウムが持つ有用性についての解析を行うことを最終目的として、本年度は、少量のナトリウム施肥により生育が促進されるイネ品種の選抜を行った。来歴が異なるイネ175品種を用いてナトリウム施肥により生育が促進される品種の大規模選抜を水耕栽培により行った。その結果、低濃度のナトリウム施肥下で生育が促進される7品種を同定することができた。一方で、生育が抑制された品種も多く存在したことから、イネ体内におけるナトリウムの利用性には大きな品種間差があることが示唆された。選抜された品種群の来歴には顕著な特徴はなく、耐塩性品種のみならず塩感受性品種も含まれており、ナトリウムによる生育促進機構は耐塩性機構とは関連が無いことが示唆された。様々なナトリウム濃度下での生育促進品種の生育を調べたところ、高濃度になると生育が阻害されたことから、生育促進品種においても適度なナトリウム施肥が必要であることが分かった。促進されたイネ個体の生育について、根長の大きな変化は見られなったことから、ナトリウム施肥の効果は根量の増加にあることが示唆された。初年度の研究は順調に進展しているため、引き続き計画通りに研究を遂行する。土壌中に過剰量蓄積されると塩害を引き起こすナトリウムは低濃度であれば植物の生育を促進することが知られている。ナトリウムの有用性については高塩環境下で自生する塩生植物や一部のC4植物においては検証されてきたが、イネをはじめとした多くのC3植物においては検証が進んでいない。本研究では、未解明の部分が多いナトリウムの生理学的機能について、モデル作物であるイネを用いた検証を行い、イネ生産性を向上させるための技術開発の素地を築きあげることを目的とした。昨年度は来歴の異なる多様なイネ在来品種群を用い、ナトリウム施肥により生育が促進される品種群の選抜を行った。塩生植物ではナトリウム施肥は根からの窒素栄養の獲得に機能していることが分かっている。そこで、様々な窒素施肥条件下でナトリウムによる窒素獲得能生育促進効果を検証したが、イネにおいてはナトリウムが窒素獲得の促進に寄与する明解な結果を得ることはできなかった。ナトリウムにより生育が促進された品種群と生育が阻害された品種群を用いて、葉身部の元素分析を行った。その結果、両品種群の間では、測定した必須元素の濃度に大きな差は見られなかった。ナトリウム施肥により生育促進が顕著であった品種を用いてRNA seq解析を行ったところ、オーキシンシグナル伝達系など植物ホルモン関連遺伝子群の発現変動が見られた。引き続き、realtime-PCRを用いて遺伝子発現量の確認や網羅的発現解析データから、ナトリウムの生理機能の解明を試みる。選抜された品種のナトリウム施肥による生育促進効果について再現性を確認することができ、生理学的および分子生物学的解析も進んでいる。

塩生植物を用いた検証を並行して行ったところ、ツルナやオカヒジキ、ハママツナでナトリウム施肥による顕著な生育促進が見られた。これらの塩生植物ではナトリウム施肥後、茎葉部への積極的なナトリウム蓄積が見られたが、イネではそのような傾向が見られなかったことから、ツルナやオカヒジキのような塩生植物とイネのような中生植物では、ナトリウム施肥による生育促進機構は異なるものであると考えられた。ナトリウム施肥が効果的なイネ品種の選抜を行った。次年度は、これらイネ品種が持つ生理学的特性(体内の元素分析等)を行う予定である。引き続き、ナトリウムが持つイネの生育促進機構について、分子生物学的および分子遺伝学的解析を行う予定である。品種選抜が順調に進んだため。品種選抜や選抜された品種を用いた解析が順調に進んだため。繰越金は最終年度に次世代シークエンサー解析費や消耗品費として使用予定である。次年度の消耗品費に充当する。
Streptococcus gordoniiレクチン様抗原の分子生物学的解析

Streptococcus gordonii DL1株は、N-アセチルノイラミニルα2-3ガラクトピラノースを末端に持つ糖蛋白に特異的に結合するレクチン活性があり、それに関連していると思われる抗原(レクチン様抗原)が既に分離・精製されている。本研究は、このレクチン様抗原のアミノ末端の配列決定など蛋白の部分構造の解明、および同蛋白をコードする遺伝子のクローニング・塩基配列決定などの分子遺伝子学的解析を行い、その結果明らかにされる分子生物学的な性質と、既に明らかになっている本抗原の生物学的活性・免疫化学的性質との因果関係を解明することを目的として行われた。最初に、精製レクチン様抗原のアミノ末端のアミノ酸配列を自動エドマン法により分析することを試みたが、成功には至らなかった。これは、この抗原が糖を多量に含んでいることが障害になっている可能性が考えられ、今後の課題である。アミノ酸配列の情報が得られなかったため、レクチン様抗原の蛋白部分をコードする遺伝子のクローニングについては、融合蛋白の形質発現を行える宿主・ベクター系を用いてライブラリーを作製し、レクチン様抗原に対する特異的抗体をプローブとして、コロニーイムノブロット法により目的とするクローンをスクリーニングした。その結果、1個のポジティブなクローンが得られ、これが持つプラスミドには、約9kbpの断片が挿入されていた。また、同抗体をプローブとしてウエスタンブロット法を行った結果、このクローンは約70kDaの蛋白を発現していることが明らかにされた。同プラスミドの制限酵素地図作製までは完了しているが、塩基配列決定のためのサブクローニングが現在進行中で、その後に塩基配列決定を行う予定である。
性暴力被害者の回復・成長を支える「司法ケアニーズ対応型助産師教育プログラム」開発

【2019年度】性暴力被害者支援の関係者を対象として、被害者の回復やPost Trauma Growthを促す望ましい医療ケアを明らかにするための面接及び質問紙調査を行う。【2020年度】助産師に対して性暴力被害者支援に関する知識、支援経験等を明らかにするための面接および質問紙調査を行う。【2021年度】最終年度は2年間の調査結果に基づいた「司法ケアニーズ対応型助産師教育プログラム」の開発を行い、ワークショップを実施する。
ブラックホールのまわりの幾何学的に厚い降着円盤に関する研究

ブラックホールのまわりに形成される降着円盤の平衡形状はブラックホールの質量M、物質降着率M、および粘性係数αの値によって決定されるが、それぞれに関して、M=1010^9M_<(] SY.sun. [)>,M=1100M_<(] SY.sun. [)>/yr,α=10^<-3>10^<-10>という広い範囲にわたって平衡モデルを作り、円盤内部の物理状態を求めることができた。中性子・陽子からクリプトンに至るまでの471種類の元素を含む核反応ネットワークを用いて、円盤内部で進行する熱核反応を詳しく調べ、円盤内で合成される元素量を数値計算した結果以下のことが判明した。1.銀河中心核におけるブラックホールのように質量が10^5M_<(] SY.sun. [)>以上の場合には、最高温度が10^8Kに達することがなく、核反応も水素燃焼までで、ヘリウム燃焼には至らない。従って、初期組成としてビッグバン組成を考えると、軽元素はすべて水素とヘリウムに帰着してしまう。一方、質量が10M_<(] SY.sun. [)>の場合には、円盤内部が十分高温になり、αの値を小さく取れば、鉄、ニッケルなどの元素までが合成される。2.水素燃焼領域で放出される核エネルギーは重力エネルギーの解放に比べて小さく、円盤の熱的不安定性への寄与は線形近似の枠内で議論できる。このとき、円盤中心付近においては4つのモードのうち1つのモードだけが不安定になり、その成長時間は数ミリ秒で、X線バーストに特徴的な時間と一致する。3.ヘリウム燃焼領域においては、核反応率がかなり高くなっているため、不安定性の線形近似がもはや成り立たず、核反応によるエネルギー放出を降着円盤の平衡モデルに組み込むことが必要になる。このことは今後の重要な研究課題であり、早急に着手したいと考えている。さらに、自己重力を伴った降着円盤への適用も計画している。
インプラントヒ-ティングシステムによる脳腫瘍組織内温熱療法の基礎的及び臨床的研究

インプラントヒ-ティングシステム(IHS)のインプラント材料として種々の金属を検討したが、FeーPt合金(Fe:73%,Pt:27%)でキュリ-温度68°Cが得られ、また毒性試験で全く腐食されず、耐食性についても急性溶出試験で不動態電位をステンレス鋼(SUSー316)と比較した結果、FeーPtの耐食性がすぐれており、本法でのインプラント針に最適と判断した(小林、松井)。次いでこのインプラント針を用いた家兎VXー7移植脳腫瘍での実験で、温熱単独群でも対照群に比べ生存期間の延長がみられ、温熱化学(ACNU)療法併用群ではさらにそれ以上の延長もみられ、IHSの有効な抗腫瘍効果を認めた(小林、口脇、藤内)。さらに臨床用にこのインプラント針を直径1.8mm、長さ15,20,25mmに作製し、磁場発生装置が出力2.5kw,周波数250kHz、内径30cmの円形誘導コイルの中心で16.5ガウスの磁場が得られるIHSを開発した(小林、松井、雨宮)。臨床に温熱療法を施行する場合で問題とされている温熱耐性については、hsp70の細胞内局在の変化をHela細胞で検討したが、核および核小体への移行は4145°Cの各温度で速やかに起きており、また41°Cでは移行したhsp70が加温中に再び細胞質へ戻ることが判明した(小林、藤内)。IHSの経時的な病理組織学的変化を検討するため、家兎VXー7移植舌癌において検討したが、IHSを30分、1回加温では壊死組織領域はインプラント針を中心とした同心円状にはならず、中枢側に狭く末梢側に広い楕円状を呈し境界部は不規則な形状を示した。従ってそれらを考慮してインプラント針を配列する必要があると考えられた(小林、松井、藤内)。以上の結果をもとに23例の脳腫癌と13例の口腔腫瘍にIHSの温熱療法を行い、CR12例、PR9例、ST7例、PD8例と極めて有効であった(小林、藤内)。以上のようにIHSによる組織内温熱療法は、脳腫瘍のみならず口腔腫瘍に対しても新たな治療法として大いに期待できるものである。すでに我々は、インプライト材料として、種々の金属を検討して来たが、今回は、鉄-白金合金(インバ-)に注目し、その発熱特性、キュ-リ-温度、安全性を検討した。その結果、キュ-リ-温度は、白金27%附近で最低値51°Cをとるが、その前後で約300°Cに急上昇する。一方、発熱量は、白金30%で、20W、27%で、16.5Wとなることが判明しインプラント材料としては、白金含有量27-28%が最適と考えられた。次いで本材料の毒性試験では、数ヶ月の観察の結果、6Nの塩酸中で軽度の赤錆を生じたが、塩水中、水中では全く腐蝕されず、生体内に長期包哩しても安全と考えられた。(松井)

次いで、鉄-白金針(インプラント)を用いて、兎脳腫瘍モデル(VX移植)の温熱治療実験では、温熱単独群、化学療法群(ACNU)及び両者併用群に分けその生存期間で検討した所、温熱単独群でもコントロ-ルに比べ統計的に有意の延長を、併用群では更にそれ以上の延長が得られ、鉄-白金インプラントを用いた組織内温熱療法が有効な抗腫瘍効果を示したことを確認した。(小林、口脇、藤内)更に、本法を臨床応用すべく、臨床用インプライトヒ-ティングシステムを開発した。インプラントは、鉄-白金合金でキュ-リ-点68°C、直径1.8mm、長さ1.5、2.0、2.5cmの三種を腫瘍サイズに合せて用いられる様に作製した。誘導コイルは、直径30cm、4巻ソレノイド型で、水冷式である。高周波発生装置は、インバ-タ-型のgeneratorで、出力2.5kw、周波数240KHz、コイルの中心で、最大磁場1650A/mを得ることが出来た。(雨宮)次年度よりこの臨床用システムを用い、脳腫瘍及び口腔腫瘍の温熱療法を行う予定である。基礎実験としてFeーPt針(1.8mm x 20mm,Tc=68°C)につき加温中の温度分布を測定した。測定には、プラチネル熱電対とハイブリッドレコ-ダ-(MHー9100)を用いた。これにより電磁波の影響少なく、多個所、同時連続測定が可能となった。インプラント環境は、等価寒天ファントム内、血流組織として家兎筋肉内及び腫瘍として皮下移植腫瘍(VXー7)内で測定した。針を中心に同心円上で2.5mm間隔の点で測定した結果、ファントム内で、針自身は68°Cとるが10mm離れた点で43°C,筋肉内では5mmの所で40°Cと低く,腫瘍内では7.5mmで42°Cとその中間値を示した。即ち1本の針の周囲で直径15mm,円柱状の42°C以上の加温域が得られた。従ってサイズの異なった数本の針を組み合わせることにより不規則な形状の腫瘍にも応用出来ることが判った(小林,松井,藤内)。インプラントの耐食性に関して急性溶出試験として生食中(30°C,85°C)に於ける不動態電位をステンレス鋼(SUSー316)と比較測定した。その結果30°CではFeーPt 1.25V,SUS 0.5VでありFeーPtの耐食性が良いことが示され、85°Cでも同様の結果であった(松井,小林,雨宮)。次に臨床治験の前段階として各種脳腫瘍40例のXeーCTによる血流量の測定を行った。その結果、グリオ-マ及び転移性脳腫瘍では平均30cc,髄膜腫で50ccと、前2者で腫瘍内血流量は、正常脳に比べ低値を示し、温熱療法にとって好都合と考えられた(口脇,小林)。以上の結果より我々は最終目標であるIHSによる臨床応用を、再発性グリ-オ-マ5例,転移性脳腫瘍5例に試みた。治療は腫瘍内温度42°C以上で60分間、週2回行い、全例放射線外照射療法を併用した。10例中9例に計10回以上の長期間、繰り返し、全く副作用なく治療できた。治療判定は、CTで行われ9例中1例に著効(CR),2例に有効(PR)、2例が不変(ST),4例が進行(PG)でった。今後更に症例を増やし有用性を検討したい(小林、藤内)。臨床的に温熱療法を施行する場合で問題とされている温熱耐性については、インプラントヒ-ティングシステム(IHS)を用いた温熱療法の場合も同様であることより、heat shock proteins(hsp)の細胞内局在の変化をHela細胞で検討した。その結果、hsp70の核および核小体への移行は4145°Cの各温度で速やかに起きており、また41°Cでは移行したhsp70が加温中に再び細胞質へ戻ることが半明した(小林、藤内)。IHSの経時的な病理組織学的変化を検討するため、家兎VXー7移植舌癌において検討した。その結果、IHSを30分、1回加温では、壊死組織領域はインプラント針を中心とした同心円状にはならず、中枢側に狭く、末梢側に広い楕円状を呈し、境界部は不規則な形状を示した。この結果の原因として血流よるcooling効果が考えられた。
事象関連電位による虚偽検出－記憶想起促進手続きの有効性検証－

平成23年度は,記憶想起促進手続き(RF手続き)と一致または不一致の検出対象を用いた検査を行うことで,累犯者に対する記憶想起促進手続きの効果を検討するために実験を行なった。具体的には,すべての参加者は模擬窃盗課題から2週間後に2回目の模擬窃盗課題を行い,さらに2週間後に検査を受けた。RF手続きとして2回の模擬窃盗課題のうちのいずれかの部屋の映像を検査前に呈示した。P300による虚偽検出では,2回の模擬窃盗課題で盗んだ品物をそれぞれ検出対象とした。その結果,参加者の刺激に対するP300振幅の最大値では,RF手続きとCIT検査が一致している条件のみにおいて,Relevant刺激とIrrelevant刺激の間に有意差が認められた。この結果から,CIT検査と一致したRFを行うことで,参加者が2回の模擬窃盗を行った場合であってもRelevantとIrrelevantの弁別可能が可能であることが示された。これに対して,CIT検査と不一致のRF手続きを行なった条件では,すべての参加者が盗んだ品物であるRelevant刺激を正しく再認できていたにもかかわらずRelevantとIrrelevantの弁別困難であった。つまり,P300によるCIT検査においてRelevantを検出するためには,認識があるだけでは不十分であることが示唆された。本研究では,RF手続きにより,参加者はCIT検査において呈示されるRelevantについての予測が可能となり,RFと一致したRelevantに対する注意が増大したため,P300頂点振幅からの減衰が遅延したのではないかと考えた。計画していた,記憶想起促進手続き(RF手続き)と一致または不一致の検出対象を用いた検査を行うことで,累犯者に対する記憶想起促進手続きの効果を検討するための実験を行い,累犯者であればRF手続きが必要であることが示唆された。さらに,これまでの先行研究においてはCIT検査では被検査者の認識の有無を検出対象としているとされていたが,認識だけでは不十分であることが本研究によって明らかになった。今後は,CIT検査におけるRelevant刺激に対する生理反応が被検査者の認識の有無を反映するだけでなく,文脈に依存して生起する反応であることを明らかにしたい。
遮断密度を大幅に超えた密度領域での電子バーンスタイン波加熱物理の探求

電子バーンスタイン(EB)波は伝播と吸収に密度上限が無いため、超高密度域の核融合プラズマの加熱に有力であると注目されている。しかしEB波は群速度が非常に遅いため単位長あたりの吸収が大きく、共鳴加熱層へと向かう途中で高速電子を加熱・生成しやすい問題がある。一方、線形理論によると電子密度がプラズマ遮断密度に比べて大きく上昇すれば高速電子による吸収が減少してこの問題を避けられる。本研究では遮断密度の10倍に達する球状トカマク形成・維持をEB波加熱により初めて実現するとともに、密度上昇に伴うEB波のバルク・高速電子加熱特性の変化を実験的に調べた。LATE球状トカマク装置(R=0.2m/a=0.14m)において、プラズマ遮断密度の110倍の電子密度領域での電子バーンスタイン(EB)波の伝播・吸収特性を調べるため、計測器の準備と加熱システムの整備を行った。プラズマ実験を開始し、目的の密度領域での安定なプラズマ生成を目指して放電を調整している。1.70GHzミリ波干渉計の計測コード数を4コードから6コードに増設した。トロイダル1コード(接線半径Rtan=12cm)に加えて、ポロイダル垂直5コードによりプラズマ中央部(R=10.5cm, 17cm, 27cm)およびEB波へのモード変換が起こるUHR近傍(R=31cm,39cm)の同時計測が可能になった。干渉システムは4台であり、そのうちの2台にそれぞれ導波管立体回路に導波管PINスイッチを組み込み、これを放電中に高速(50マイクロ秒毎)で切替しながら計測することで、1ショット中で合計6コードの計測が可能になった。2.プラズマ電流10kAを超える放電の際に、EB波加熱により生成される高速電子の損失により真空容器内壁(ステンレス)に生ずるホットスポットを緩和するため、モリブデン防護板を設置した。既存の下部に加えて、中心ポスト及び、上部に増設した。しかしながら、中心ポストについては、これを設置後、プラズマ電流5kA以上の領域で放電が安定しなかったため、取り外し、現在再度放電を調整中である。3.入射電磁波からEB波への良いモード変換を得るため、入射導波管回路に偏波器を設置した。これによりEB波への結合電力を上昇させて、電子密度を遮断密度の10倍の領域へと拡張することを目指す。LATE球場トカマク装置(R=0.2m/a=0.14m)において、プラズマ遮断密度の10倍の密度領域の球状トカマク形成を目指した実験を行った。(1)マイクロ波球状トカマク形成において、昨年度導入した偏波器を用いて入射電磁波から電子バーンスタイン波への高い変換効率を得るべく入射偏波調整を行った。4台の2.45GHzマイクロ波(合計入射電力65kW)のうち2台(40kW)に偏波器を入れて、プラズマ遮断密度の7倍程度の密度領域において高い変換率を持つと予想される入射偏波(Xモードに近い偏波)に設定した(残りの25kWは準Oモード)。放電の初期段階を準Oモード入射のみで形成し、電子密度が上昇した後半にXモード偏波の電力を加えることで、Ip=12kAで線平均電子密度が遮断密度の7倍の密度に到達できることが分かった。従来の全て準Oモード入射の場合に比べて、到達プラズマ電流が20%上昇し、入射偏波調整の効果が示された。(2)任意の密度領域において適切な偏波に設定できるようにするため、任意偏波発生器を設計・製作した。これにより65kW中60kWの入射偏波を任意に設定出来るようになった。(3)プラズマ電流が10kAを超える領域において、磁気プローブに間欠的に大きなスパイク状信号が観測され、このとき6コード干渉計による密度計測、XUV放射計測アレイ、高速可視光カメラの観測から、最外殻磁気面の中から外側へとプラズマの噴出が起こっていることが明らかになった。また、この現象の繰り返しにより密度が減少し、高密度化の妨げになっていることが示唆された。(1)ミリ波干渉計の赤道面計測コードを1コード増設し、赤道面2コード、ポロイダル面縦コード5コードでの線積分密度計測が可能となった。赤道面2コードでの計測から、遮断密度の7倍に達する高密度放電においては、UHR層が第2高調波ECR層の内側に位置していることがわかり、入射電磁波は第1伝播帯(基本第二高調波共鳴層の間)においてEB波へと変換され、このEB波の基本波共鳴加熱によりプラズマが維持されていることが示された。(2) 2.45GHzマイクロ波源を65kWから80kWへと増力した。また、任意の偏波を生成可能な導波管偏波器を2台製作し、入射4系統のうち3系統(60kW)での入射波偏波調整を可能とした。

入射波偏波調整を行った80kWマイクロ波入射により、遮断密度の7倍領域においてIp=12kAのプラズマの定常維持(50ms)が可能となった。(3)一方、プラズマ電流が10kAを超える領域では、磁気プローブに大きなスパイク信号が観測され、このときCCD画像やAXUV計測から再外殻磁気面の内側から外側へのプラズマ噴出が観測された。(4)ポロイダル磁場コイル電源を変更して、プラズマ断面形状制御によるプラズマ噴出現象の回避・抑制を試みた実験を開始した。垂直磁場のディケイ係数を下げるとともに、プラズマ垂直位置制御を行うことで、Ip>10kAにおいて再外殻磁気面の縦長度をb/a=1.6から1.9まで上昇させることが可能となった。しかしながら、縦長度を上げるにつれ磁気プローブに観測されるスパイク信号の強度・繰返し周波数は共に増大した。(5) AXUV検出器にX線フィルタを導入し計測を開始し、現在のXUV放射は0.7keV未満が主であることが分かった。更に低エネルギー帯用のフィルタを導入して、遮断密度の17倍の密度領域での電子のエネルギー帯の変化を調べる。26年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ理工学26年度が最終年度であるため、記入しない。中心ポストモリブデン防護板の設置が、放電に悪影響があることが分かり、取り外して再度放電の調整が必要となったため、昨年度中に測定対象プラズマ形成まで到達できなかったが、その他は予定通り進んだ。電子密度領域を遮断密度の10倍の領域へと拡大することは達成できなかったが、遮断密度の7倍の線平均密度を実現している。今年度予定している入射電力の増強(65kWから80kWへ)と入射偏波調整により、遮断密度の10倍の密度領域への到達が期待できる。本年度前半に、測定対象プラズマの安定な形成を実現し、予定通り、遮断密度の110倍の密度領域での電子バーンスタイン波の伝播・吸収特性を観測する。計画通り、研究協力者との連携によりマイクロ波電力を60kWから80kWへと増強するとともに、入射偏波制御により電子バーンスタイン波への高い変換率を得ることで、遮断密度の10倍の電子密度領域のトカマクプラズマ形成を目指す。プラズマ電流が10kAを超える領域では、プラズマが最外磁気面を横切って噴出する現象が間欠的に起こることが見出された。これにより密度上昇が妨げられている可能性があるので、本現象を詳しく調べるとともに、プラズマ断面形状制御による回避・抑制を試みて、安定なプラズマ形成を目指す。達成されたプラズマを用いて遮断密度の110倍領域での電子バーンスタイン波の伝播・吸収特性を観測する。
次世代型４次元画像誘導放射線治療のための高精度リアルタイム適応追尾照射法の開発

放射線治療において,肺腫瘍などの位置・形状変動(動態)に応じた連続追尾照射により治療効果向上と副作用低減を汎用機を用いて短時間で実現するための必須要素技術である,腫瘍の3次元動態の画像計測法とその変動予測法の開発を行い,臨床上有用な性能を達成した。とくに,呼吸統制による呼吸変動予測性能を制御工学的に解析し,より患者負担が少なくかつ効果的な統制法に関する知見を得た。また,リアルタイム適応追尾照射法が実現された場合の効果について,治療計画システムを用いた線量解析を行った。その結果,従来の移動全領域照射法,同期(待伏せ)照射法などと比較し,提案追尾照射制御の有効性を明らかにした。外部照射型の放射線治療において,肺腫瘍などの動体の連続追尾照射によりduty cycle増大,局所制御率向上と副作用低減を実現しつつ,国家財政的観点から医療費抑制をも両立するためには,すでに広く臨床に普及しており特別な機構を用いない,汎用型リニアック治療装置を用いた照射技術が有効である.当該年度では,そのような新しい照射技術実現のための2大必須要素技術である,安全な腫瘍位置の画像計測法,ならびにその位置変動予測法の性能改善を行い,それらの確度と精度を評価・検証した.具体的な成果は以下の通りである.1.マーカレス画像計測法の実装・評価・改良:これまでに開発した,(撮影用)kV-X線透視画像における腫瘍位置をマーカ刺入なしで安全に計測する手法を実装し,ファントムデータならびに臨床データを用いて性能検証を行った.また,検証結果を基に,これまで性能が不十分だった視認が難しいような症例に対しても,より正確な計測を可能とする改良を施すとともに,手法の核となる透視画像を構成する画像成分の分離という不良設定問題の,新しい正則化に関する理論的解釈も進めた.2.呼吸性変動予測法の実装・評価・改良:これまでに開発した腫瘍位置変動予測法を実装し,ファントムならびに大規模な臨床データベースを用いて性能検証を行った.また,検証結果を基に,データベースに含まれる様々な呼吸パターンに対しても正確な予測を可能とするような改良を施すとともに,手法の数理的考察も行った.放射線治療において,肺腫瘍などの動態の連続追尾照射によりduty cycle増大,局所制御率向上と副作用低減を実現するための必須要素技術である,腫瘍位置の画像計測法と位置変動予測法の性能改善を行い,その確度と精度を評価・検証した。具体的な成果は以下の通りである。1.治療用ビームによる腫瘍位置のマーカレス画像計測法の開発・性能評価:治療用のMV-X線ビームを用いた透視撮影による腫瘍位置のマーカレス画像計測法を開発した。また,ファントムならびに臨床データを用いて性能評価・検証を行った。2.MV-X線透視撮影を併用した3次元計測法の開発・性能評価:治療用MV-X線による透視撮影と,それとは直交する面の撮影用kV-X線透視撮影との併用によって,腫瘍位置変動を3次元画像計測するシステムを開発した。また,ファントムデータを用いた計測実験を行い,開発したシステムの性能評価・検証を行った。3.X線透視による腫瘍輪郭追跡法の開発・性能評価:腫瘍位置変動だけでなく,腫瘍形状変化も計測可能な輪郭追跡法を新たに開発した。放射線治療において,肺腫瘍などの動態の連続追尾照射によりduty cycle増大,局所制御率向上と副作用低減を実現するための必須要素技術である,腫瘍位置の画像計測法と位置変動予測法の性能改善を行い,その確度と精度を評価・検証した。本年度の具体的な成果は以下の通りである。1.呼吸統制による呼吸変動予測性能の改善:照射制御システムの呼吸性変動に対する追従性向上のため,複雑な呼吸性位置変動を表す独自の統計数理モデルに基づく予測性能の改善について検討した。とくに,モデルの想定を超える複雑な呼吸パターンに対しては十分な確度で予測するのが困難なため,呼吸統制を行って予測の難易度を下げることにより,そのような症例に対応する方法をシステム制御工学的な観点から模索した。これにより,これまでの呼吸統制はシステム制御工学の観点からは必ずしも最適とは言えないことを明らかにし,より患者負担が少なくかつ効果的な制御が可能な統制法について検討した。2.治療計画システムによる事前線量評価:実機での照射制御システム実装の前段階として,リアルタイム適応追尾照射法が実現された場合の効果について検討するため,治療計画システムを用いた線量計算によりdose volume histogram (DVH)解析を行った。これにより,病巣への投与線量を同じとした場合に,健康な組織,とくに危険臓器(organ at risk, OAR)への線量,ならびに照射時間(duty cycle)を評価し,従来の移動全領域照射法,同期(待伏せ)照射法などと比較して,提案したリアルタイム追尾照射制御の有効性を示した。さらに,線量計算の結果より,追尾照射制御の方が有利となるために必要な呼吸変動予測誤差ならびにマーカレス腫瘍計測誤差の許容値策定の1つの基準を定めることに成功した。

その結果,従来の移動全領域照射法,同期(待伏せ)照射法などと比較し,提案追尾照射制御の有効性を明らかにした。当該年度の研究計画のうち,治療用ビームによる腫瘤位置のマーカレス画像計測法開発は,位置変動だけでなく,予測型画像誘導照射制御システムに有用な,形状変化(変形)まで追跡可能な計測法を開発するなど,計画以上の進展があった。また,治療用X線と撮影用X線の併用による3次元透視計測法の開発もほぼ計画通り進展した。一方,予測型画像誘導法の開発については,計測法の開発に時間を費やしたこともあり,計画通りには進展しなかった。以上より,3つの研究計画のうち,1つは計画以上の進展,1つは計画通り,残る1つは計画よりやや遅れた。これらを総合して,概ね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。複雑系科学当該年度の研究計画で遅れが生じた予測型画像誘導法の開発については,実機の制御工学的モデル化手法の検討が進んだため,計画よりも一般化された解析が可能であることが分かった。次年度においては,この利点を生かし,実機に依存しないより一般的な予測型誘導法の開発が達成可能であると判断される。また,その他の計画についても,おおむね計画通りの目標達成が可能である。当該年度の研究計画のうち,マーカレス画像計測法の実装・評価・改良については,正則化理論の進展により,次年度の計画である治療用ビームによる画像計測法の一部を先行して開発するなど,計画以上の進展があった.また,呼吸性変動予測法の実装・評価・改良についても計画通り進展した.一方,両者を組み合わせた予測型画像誘導法の開発については,実験準備等に遅れが生じ,計画通りには進展しなかった.以上より,3つの研究計画のうち,1つは計画以上の進展,1つは計画通り,残る一つが計画よりやや遅れた.これらを総合して,概ね順調に進展していると判断した.27年度が最終年度であるため、記入しない。予測型画像誘導照射システムの構築用に,実装用計算機ならびに制御ソフトウェアを導入予定であったが,実機のシステム同定など構築準備が遅れたことにより購入できなかったため。また,発表を予定していた一部の成果について,知財出願の関係から投稿を遅らせたことにより掲載料の一部が執行できなかったため。当該年度の計画で遅れが生じたkV-X線画像位置計測と位置予測の組み合わせによる予測型画像誘導法の開発については,検討の結果,次年度開発予定の3次元計測法と組み合わせた方が,効果的であることが判明した.したがって,次年度における開発により,計画達成が可能であると判断される.その他の計画についても,計画通りの研究推進により目標達成が可能である.実装用計算機ならびに制御ソフトウェアについては購入準備が整ったため,次年度速やかに執行する。また,投稿を遅らせた論文も採択されたため,掲載料も次年度速やかに執行する計画である。実験用ファントム作成
多様な中心金属を持つ光学活性ケトイミナト錯体の合成と触媒的不斉合成反応への展開

本年度は中心金属がコバルトの光学活1生ケトイミナト錯体を触媒とする不斉ボロヒドリド還元反応を特に展開することができた。通常ベンゾフェノン類の不斉還元反応は2つのベンゼン環の差別化が困難であることから、高エナンチオ選択性の発現が難しことが知られている。今回、オルト位にフルオロ基を有するベンゾフェノン類のボロヒドリド還元反応において、非常に高いエナンチオ選択性が発現することを見いだした。すなわち、片側のベンゼン環のオルト位にフルオロ基を持ちさえすれば、活性種のコバルトヒドリド種はこのフルオロ基を選択的に認識し、もう片側のベンゼン環に様々な置換基が存在していても、非常に高いエナンチオ選択性で還元反応が進行し、対応するベンズヒドロール誘導体が得られる。さらに実験的・理論的解析を通して、本不斉還元反応の機構についても提案することができた。まず、溶媒のクロロホルムとコバルト錯体が還元条件で反応し、コバルト-ジクロロメチル錯体が生成、さらにこの錯体が水素化ホウ素ナトリウムと反応してコバルト-ジクロロメチル-ヒドリド錯体が生成すると考えられる。このヒドリド錯体のジクロロメチル基の塩素原子と平面配位子の酸素原子がナトリウムカチオンを補足し、このナトリウムカチオンにケトンのカルボニル基が配位することにより活性化するとともに、ヒドリドが攻撃する際のコンホーメションが固定されるため高いエナンチオ選択性が発現したと考えられる。このことから、クロロホルムは溶媒ではなくコバルト錯体の活性化剤と考えられ低減下を図ったところ、コバルト錯体に対して5等量程度で十分であり、非ハロゲン化溶媒であるTHF中などで高いエナンチオ選択性が発現することがわかった。また、ビアリールラクトン類の不斉還元による光学活性ビアリール化合物の合成にも成功した。様々な金属塩と3-オキソブチリデンアミナト配位子との錯形成についてまず検討を行った。その結果Cu, Ni, Pd, Fe, V, Ti, Al, Znなどの金属塩に対して新たな錯体が得られた。現在、X線結晶構造解析による立体構造の決定並びに新たな触媒的不斉合成反応への検討を行っている。一方、Rh, Ga, Pt, Pb, Snなどの金属はSalen錯体合成と同条件下では錯形成せず、錯体生成の条件をさらに検討している。一方、鉄やコバノレトのSchiff塩基錯体はジアゾ酢酸エステルとオレフィンとの不斉シクロプロパン化反応を触媒することを既に報告している。今回、鉄-ポルフィリン錯体とコバルト-ポルフィリン錯体を触媒とするシクロプロパン化反応の機構について詳細に密度汎関数による解析を行った。その結果コバルト(II)-ポルフィリン錯体を触媒とする場合には、N-メチルイミダゾールが軸配位子として作用するとシクロプロパン化の活性化エネルギーが大きくなるのに対して、鉄(II)-ポルフィリン錯体を触媒とする場合には、逆に活性化エネルギーが小さくなることがわかった。鉄(II)-ポルフィリン錯体はチトクロームP_<450>のモデルとして、また、コバルト(II)-ポルフィリン錯体はVitamin B_<12>モデルの1つとして軸配位子の効果について盛んに研究が行われている。中心金属やスピン状態により軸配位子の効果が逆転するという結果は遷移金属シッフ塩基錯体の設計を行ううえで興味深い知見であると考えられる。
重症筋無力症の重症度が筋弛緩薬，および拮抗薬に及ぼす影響の機序解明

本研究計画では,重症筋無力症の重症度の違いが筋弛緩薬及びその拮抗薬の作用に及ぼす影響を収縮生理学的に解明し,電気生理学的側面と病理組織学的側面からその機序を解明することを目的としていた.計画は3年間とし,初年度である平成27年度は,重症度の異なる「自己抗体受動的投与重症筋無力症モデル」をラットを用いて作製し,摘出した横隔神経付き横隔膜の収縮力を測定する方法で,非脱分極性筋弛緩薬の作用性の変化と,重症度の関係性を同定することであった.計画は当初予定通り進み,重症筋無力症が重症度が高いほど,非脱分極性筋弛緩薬であるロクロニウムの作用性が増強し,より少ない投与量で単収縮力が減弱することが明らかとなった.本研究計画では,重症筋無力症の重症度の違いが筋弛緩薬及びその拮抗薬の作用に及ぼす影響を収縮生理学的に解明し,電気生理学的側面と病理組織学的側面からその機序を解明することを目的としていた.計画は3年間とし,初年度である平成27年度は,重症度の異なる「自己抗体受動的投与重症筋無力症モデル」をラットを用いて作製し,摘出した横隔神経付き横隔膜の収縮力を測定する方法で,非脱分極性筋弛緩薬の作用性の変化と,重症度の関係性を同定することであった.計画は当初予定通り進み,重症筋無力症が重症度が高いほど,非脱分極性筋弛緩薬であるロクロニウムの作用性が増強し,より少ない投与量で単収縮力が減弱することが明らかとなった.
「検閲」と文学言説の統制をめぐる超域的文化研究

2014年8月、私たちは韓国の研究者とともに『検閲の帝国ー文化の統制と再生産』(新曜社)と題した大部の論文集を完成させた。このなかで日本とその植民地であった朝鮮半島の検閲体制の差異、日本における敗戦と連合軍の占領下、またサンフランシスコ講和条約以降の歴史的変化を追究し、相互に関係し、補完し合っていることを明らかにした。2016年2月、ハングル版「検閲の帝国」を韓国で刊行。これを記念して、3月26日にソウルで編者5名および韓国側の執筆者、翻訳者、大学院生たちを前に講演を行い、質疑を交わした。「ハンギョレ新聞」や「京郷新聞」など韓国の新聞各紙で大きく書評にとりあげられるなど大きな反響があった。平成25年度は日本と韓国における「検閲」制度の差異について協議を重ねた。とりわけ8月には鄭根埴、韓基亨、李恵鈴、藤井たけし氏らを日本に招聘し、討議の場を持った。なかでも韓基亨氏による「法域」と「文域」という概念をめぐって、大日本帝国の法体系と植民地韓国における法体系のずれ、また言語の差異とどの言語を使用可能とするかによって起きるずれがどのように検閲システムの稼働において機能したかを議論していった。これらをもとにまとめつつあるのは、以下の論文集のプランである。紅野謙介・高栄蘭・鄭根埴・韓基亨・李恵鈴『検閲の帝国ー文化の統制と再生産』。目次案としては、第1部「検閲の拡張、揺れ、転移」=収録論文6本、第2部「検閲されるテクストと身体」=収録論文6本、第3部「アイデンティティの政治ー検閲と宣伝の間」=収録論文6本を予定している。いずれも準備期間も含めて、この科研費のプロジェクトによって開催された研究会、国際会議で報告されたものから選んでいる。情報統制は一律に同じように働くわけではない。言葉や表象という、その社会特有の文化的基盤によって、統制の方法や実践は異なるバリエーションを見せる。西欧的な近代化を目指す東アジアの後発国においては、とりわけそうした歴史的な「遅れ」の認識がさらなるバイアスを加える。日本は、西欧列強の帝国ー植民地主義を取り入れ、非西欧圏において初めて植民地をもち、「帝国」と自称した。台湾、朝鮮半島などへと拡大した「帝国」の膨張とともに、国家による情報統制はコントロールできない不穏さを抱え込む。そのとき、どのような統制がなされ、「検閲」が実行されたか。「内地」と「外地」の区分や、法制度や運用の差異が注目される。こうした多様な複数基準や歴史的変化をとらえることが25年度の中心テーマとなった。今年度は、内務省関係や旧植民地地域の検閲関係資料の収集にあたる一方、9月に論文集編集に向けた企画会議と研究会開催を予定していた。この計画通り、「日韓検閲国際会議亀裂・痕跡・錯綜検閲の拡張と変容」と題した研究会を開催した。李旻柱(極東大学)「朝鮮語新聞における写真検閲の研究ー新聞検閲のテクストを中心に」、鄭鐘賢(成均館大学)「検察調書の「感想録」における転向の語りと転向小説」、五味渕典嗣(大妻女子大学)「ペンと兵隊ー戦記テクストの情報戦」、金子明雄(日本大学)「「風俗壊乱」へのまなざしー日露戦後期の〈筆禍〉をめぐって」、榊原理知(早稲田大学)「移動と翻訳ー占領期小説の諸相」、權明娥(東亞大学)「翻訳可能性の敷居ードルセとナナ」といった発表報告に加え、韓基亨(成均館大学)、鄭根埴(ソウル大学)、李惠鈴(成均館大学)、高榮蘭、座長・紅野といったメンバーによる総合討議を行った。この会議と前日に行った打合せの会合を通じて、互いの研究主題を確認し、歴史的地域的な偏差に応じた検閲制度と文学言説の統制をめぐる研究の方法的諸問題の認識共有をはかった。さらにその後、課題として浮上した問題点について、東京とソウルで頻繁に連絡をとりあい、研究分担者である高氏のソウル行きなどをへて協議を重ねた。この結果、日本と韓国についての論点のずれや認識の重なり具合がより明確になった。同時に、こうした国際的な共同研究と同時に検閲関連資料の収集と調査を重ね、データの入力を行った。2014年には、日本側から紅野謙介・高榮蘭、韓国側から鄭根埴(ソウル大学教授)、韓基亨(成均館大学教授)、李恵鈴(同左)の編集による論集『検閲の帝国文化の統制と再生産』(新曜社、2014年8月刊、478頁)を刊行した。この出版物の製作費については、日本大学文理学部学術出版助成の補助を得て、内容的には本科学研究費補助金および日本大学人文科学研究所共同研究費をもとに重ねられてきた研究実績をもとに作成した。韓国語論文の翻訳作業に本補助金の一部も使用させていただいた。また刊行後の検証を兼ねて、8月半ば、ソウルの成均館大学において合評会を開催、韓国内の研究者のみならず、アメリカからも研究者が参加し、同書の達成点と今後の課題について議論した。韓国側でも本書所収の日本側論文を翻訳し、韓国語版を刊行する計画が進んでおり、合評会後には契約した出版社との打合せも行った。ただ、その後、翻訳作業の難航が伝えられ、2015年3月現在ではまだ刊行されていない。作業中とのことである。

この韓国語版の刊行をへて、ようやく本研究もひとつの節目が来ることになるが、日本の韓国植民地化時代を中心としたテーマから、戦後の日本および韓国における検閲と文化の研究も本格化することとなった。その次なる課題に向けて、必要な資料等の入手を行った。なかでも中心となるのは、戦後の日本韓国におけるアメリカの存在であり、またアメリカと結び着いた日本、韓国それぞれの政府の協働「検閲」制度の問題である。それぞれは異なる思惑をもちながらも、結果的に戦後社会における「検閲」制度を協働してつくりあげることになった。それまでの目に見える暴力的な「検閲」と異なり、自主規制や自己検閲への指向を強くした目に見えない「検閲」の成立と稼働の実態をとらえる研究がますます必要になってきている。最終年度の平成26年度には、これまでの研究成果をまとめる作業を中心に行った。同年8月には紅野謙介・高榮蘭・鄭根埴・韓基亨・李惠鈴編『検閲の帝国ー文化の統制と再生産』(新曜社)と題した、488頁に及ぶ大部の論文集を完成させた。このなかで192040年代の日本とその植民地であった朝鮮半島の検閲体制の差異、日本における敗戦と連合軍の占領下、またサンフランシスコ講和条約以降の歴史的変化、そして朝鮮の独立と占領、大韓民国成立以後の朝鮮戦争下、軍事政権以降の歴史的変化を追究し、これらが互いに差異を示しながらも相互に関係、補完し合っていることを明らかにした。しかし、前後して発行する予定だった韓国版の翻訳作業が遅れ、26年度中には実現できなかった。このため研究の終了を延ばし、一年間の延長を申請することとなった。27年度には韓国版を完成し、双方の成果の確認を行う予定であったが、なかなかこれも渋滞。しかし、ようやく28年2月、同じような装幀のもと、やはりハングルによる「検閲の帝国」というタイトルで刊行された。これを記念して、3月26日にソウルに赴き、編者5名および韓国側の執筆者、翻訳者、大学院生たちを前に講演を行い、質疑を交わした。「ハンギョレ新聞」や「京郷新聞」など韓国の新聞各紙で大きく書評にとりあげられるなど、日本以上に大きな反響があった。共同研究の成果を目のあたりにするとともに、同時に言語や研究文化を異にするものの共同性の組み方のむずかしさも見えて来た。韓国側研究者と協議し、ひとまず検閲をめぐる共同研究に区切りをつけ、今後は東アジア全域、中国や台湾をもふくめた包括的な研究に向けて協力していくことを約束することとなった。2014年8月、私たちは韓国の研究者とともに『検閲の帝国ー文化の統制と再生産』(新曜社)と題した大部の論文集を完成させた。このなかで日本とその植民地であった朝鮮半島の検閲体制の差異、日本における敗戦と連合軍の占領下、またサンフランシスコ講和条約以降の歴史的変化を追究し、相互に関係し、補完し合っていることを明らかにした。2016年2月、ハングル版「検閲の帝国」を韓国で刊行。これを記念して、3月26日にソウルで編者5名および韓国側の執筆者、翻訳者、大学院生たちを前に講演を行い、質疑を交わした。「ハンギョレ新聞」や「京郷新聞」など韓国の新聞各紙で大きく書評にとりあげられるなど大きな反響があった。研究成果のひとつとして日本語版『検閲の帝国文化の統制と再生産』をまとめることはできたが、韓国側にゆだねた韓国語版の刊行が遅延している。編集作業の遅れによるものだが、日韓両言語版が出て、初めて総合的な成果のまとめと言える。より正確で、互いの見解と相違点も具体的に見えてくると考える。日本近代文学韓国語版の刊行については、相手の研究者集団に任せざるを得ないので、ねばりづよく督促をつづけていくことになる。
トランスサイレチンに起因するアミロイド形成を阻害する食品機能成分の抗老化作用

タンパク質の恒常性の破綻は老化の要因になる。例えば、変性タンパク質の除去が不十分で蓄積されていくと不溶性のアミロイドを形成し、臓器の機能低下をもたらす。本研究では、アミロイド形成タンパク質の一つで老化の原因にもなるトランスサイレチン(transthyretin: TTR)の安定化作用を有する食品機能成分の探索とその抗老化効果について検討を進めている。本年度はTTR安定化効果を示した食品機能成分の老化促進マウスへの長期投与を行い、その効果を検証した。検討した大豆ポリフェノールでは、投与期間中の行動科学試験では明確な有効性は見出せなかった。一方、外観の老化度評価では一定の老化抑制効果が見られた。また、体重の維持効果もみられたことから、骨機能の維持にも有効である可能性が示唆された。1年間の投与を終え、脳などの組織でのTTR沈着やそれに伴う炎症について検討を進めている。また、他の食品機能成分で老化促進マウスへの投与実験で脳機能保護効果を示したものについて、脳組織でのTTR沈着や炎症状態について免疫組織化学解析を行った。その結果、TTR沈着が抑制され、炎症細胞であるミクログリア細胞の活性化が抑制されていることが明らかとなった。従って、加齢に伴うTTRの沈着を抑制することができる食品機能成分の摂取は、脳機能保護に繋がる可能性がある。また、この成分は変形性関節症に対しても有効である可能性が示唆された。さらに、ハーブに含まれるTTR安定化成分のマウスへの短期投与によって抗うつ効果の可能性を見出したが、海馬でのTTR遺伝子のmRNA合成の上昇は確認できなかった。TTR安定化作用を持つ食品機能成分を老化促進マウスに投与し、一定の効果を見出すことができた。また、老化に伴う脳機能低下を抑制する食品機能成分が脳でのTTR沈着を抑制し、それが脳での炎症を抑制していることが確認された。このことは、TTR安定化作用を持つ食品機能成分が老化に伴う脳機能低下に有効である可能性を示すものである。一方、関係性はまだ明確でないが、変形性関節症の進行も抑制されていたことから、脳機能だけでなく運動器の保護にも有効である可能性が示唆された。また、短期投与で抗うつ効果を示すTTR安定化成分も見出すことができた。以上の研究成果はほぼ当初の研究計画どおりであることから、研究は順調に進んでいると考えている。残りの研究期間では、TTR安定化作用を持つ食品機能成分の老化促進マウスへの投与による効果の検証を組織レベルで解析する。脳ではTTR沈着と炎症の関係が明らかとなったが、変形性関節症では明確になっていなことから、その作用機構について検討を続ける。また、TTR安定化作用を持つ食品機能成分が脳や関節以外で有効性を示したが、その作用機構についても不明であるため検討を進める予定である。短期投与で抗うつ効果を示すものも見出したことから、海馬でのTTR遺伝子発現への影響などについてもさらに検討を進め、TTR安定化作用と遺伝子発現との関係について明らかにする予定である。老化にはさまざまな要因があるが、加齢に伴い変性・不溶化したタンパク質が生体内に蓄積しアミロイドを形成することも主要な要因の一つである。本研究では、アミロイド形成タンパク質の一つであるトランスサイレチン(transthyretin: TTR)の安定化作用を有する食品機能成分の探索とその抗老化効果について検討を進めている。本年度は主に探索とin vitroモデルでの評価を進めた。食品機能成分数十種類とハーブ等の抽出物についてTTR安定化効果をthermal shift assay法で検討した。その結果、数種類の成分及び抽出物にTTR安定化作用を見出した。また、体内での代謝物の中にもTTR安定化作用を示すものもあった。次に、比較的高い安定化作用を示したものについては、酸によるTTRの変性に対する効果についても検討した。酸性条件下でTTRと試料を共存させ、24時間ごとに回収し電気泳動で変性抑制作用を検討したところ、ほとんどのものが安定化作用を示した。従って、微量のTTRと試料で探索できるthermal shift assayはTTR安定化作用を持つ食品機能成分の探索に有効であることが確かめられた。Thermal shift assay法と酸変性でTTR安定化作用を示した成分のうち、効果の高い成分については老化促進マウスへの経口投与を開始した。TTR安定化作用を持つ機能成分の効果については、行動科学試験での評価を進めると共に、最終的には各種臓器でのTTRの沈着を抑制し抗老化効果を示すかどうか生化学・組織化学的に検討する。なお、老化促進マウスでは加齢に伴って脳内でTTRの沈着が見られ、それが脳機能低下と関連する可能性を見出した。TTR安定化作用を持つ食品機能成分を効率良く探索する系を用いて、複数の有効成分を見出すことができた。また、in vitroの結果とほぼ一致することも確認したことから、今後より効率的に探索を行うことができる状況となった。さらに、食品機能成分だけでなく、生体内に存在するその代謝物にも効果を見出したことから、その機能成分を経口摂取することによる効果も期待できることを示すことができた。老化モデル動物である老化促進マウスの脳内でもTTRの沈着が生じること、またその抑制が脳機能保護に重要であることを確認できた。従って、TTR安定化作用を持つ食品機能成分は、TTRの沈着を抑制することにより加齢に伴う脳機能の低下に対して保護的に働くことが期待できると考えられる。