hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
印刷法を用いたロボットの作製法「ペーパーメカトロニクス」の確立

中空かつ軽量である折り紙構造は,流動の体積力を受けるEHDと相性が良い.EHDを用いて遊泳ロボットやマイクロポンプに応用する中で,この現象の持つ基礎特性を調査した.最終的に,流動を発生する際の反発力を利用することが効率的と考え,高応答かつ大変位する揺動アクチュエータを開発した.さらに印刷立体配線基板は,簡便かつ迅速に作製でき低コストという特徴を持つ.これは小型ロボットを大量に作製して制御を行う群ロボットの分野と相性が良い.群ロボットへの応用を目的として,小型構造の同時印刷法を提案した.1枚の紙面上に56個の展開図を設計し,同時に印刷を行うことによって小型構造を作製する.インクジェットプリンタのシステムとして印刷できる最大の紙面サイズは制限されるが,その制限の中であれば複数の構造を設計できる.また,紙とは異なる特徴を持つ基板を対象とした研究として,ゴム材料への電極印刷法の研究をしている.刷毛を用いてゴム材料上に均質に電極を塗布することによって,作製するアクチュエータの特性が安定することを発見した.さらに,刷毛の塗布方向によって電極材料の異方性が反映され,機械的特性・電気的特性ともに異方性を持たせられることが確認された.今後は,本ゴム材料を基板とした印刷ロボットの開発も検討する.前年度は,インクジェット印刷を用いた立体配線基板の作製に成功した.これをペーパーメカトロニクスの基盤技術として,この基板上にさらなるロボット要素の印刷することを目指して研究していきたい.今後の方針として,まず開発した配線基板の更なる特性向上を考察していきたい.現在も,銀ナノ粒子インクを用いてある程度抵抗値を下げることはできているが,既存の銅配線基板と比べると高い.配線幅を太く厚くすることで抵抗を下げることは可能であるが,配線パターンの設計に制限を加えなければならない.より詳細なパラメータ探索を行うことで配線基板としての性能を上げていきたい.また,印刷ロボットを作成するために,制御部の開発が必要となる.従来の電源からは直流電流しか得ることができないため,ロボットの駆動を取り出すことは難しい.そこでアクチュエータと制御部の機能を合わせ持った,自励振動アクチュエータの開発に着手している.具体的には,流体から体積力を受けることのできるEHD現象を用いた自励振動デバイスの開発を行っている.他にも,複数のプロジェクトを同時並行で進めており,研究を遂行する上で問題点があった場合は,他機関(芝浦工業大学・Scuola Superiore Sant'Anna)と連携を取りながら,革新的な技術の開発を目指して研究に取り組んでいく.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
沖縄戦の生活史と戦後沖縄社会の構造変容

沖縄社会の生成と変容を、沖縄の戦後史を体験した個人の生活史から描き出すことが本研究の目的である。これまで沖縄戦体験者の語りは、戦時経験だけに限定されることが多かった。しかしここでは、戦前からはじまり、沖縄戦での生き残り経験から戦後に至る人生の語りを収集し、沖縄社会の戦後の継時的な構造変容を、個人の生活史から分析する。沖縄戦と戦後の社会変容のなかで、これらの「沖縄的なもの」が歴史的に構築されてきた。この歴史的な社会の生成と変容のプロセスを個人の側からみることで、個人的経験と社会構造とのリンクを明らかにできるだろう。
攪拌装置付雰囲気制御炉の試作と融液の結晶作用に対する攪拌の効果

1攪拌装置付雰囲気制御炉の改良試料の回収の際セラミック棒を坩堝に浸透したのち引き上げるさい炉心管内部に試料を付着させることが多、、それに起因して坩堝回収が困難になる場合が生じた。現在、試料回収用セラミック棒をガイドに沿わせて上下させるようにしてそのような不都合を生じないようにする実験をおこないつつある。2融液の結晶作用に対する攪拌の効果に関する実験実験には伊豆大島1778年溶岩を粗く砕いたものを用いた。今回の実験では予め1250°C(リキダス温度は約1200°C)で10時間溶融した後、10°C/hrで等速冷却をおこなった。一旦過熱した場合、玄武岩質マグマからの斜長石の結晶核生成が困難になることが知られているが、今回の実験でも斜長石の晶出開始温度は攪拌のない場合で1160°C、攪拌速度57rpmで1165°Cと、晶出開始に35ー40°Cの過冷却が必要であった。57rpmの場合、ずれ速度は1cmにつき1.5cm/sec程度であり、通常の溶岩流の下部で生じるずれ速度に相当するが、この程度のずれ速度では顕著に結晶生成が促進されることはない。1150°Cでの斜長石結晶核密度の測定におこなったところ、攪拌のない場合で4*10^4cm_<-3>であり、攪拌速度57rpmでは7*10^5であった。従って、攪拌により、結晶核密度は1桁以上増加しており、結晶核生成に攪拌がある程度の影響を持つと言えよう。撹拌装置付雰囲気制御炉の試作については、炉体の仕様・設計をシリユニット高熱工業KKの小林重治氏に依頼し、同社により製作納入された(1989年12月)。その後、ルツボ及び撹拌装置の設計、製作依頼を代表者がおこない、それらも完成し現在試運転中である。白金ルツボは容量30ml高さ40mmのものに回転止めの羽根を付けたもので、これを耐火レンガ製のルツボ台に固定する。ルツボ台は炉の下方から数個のジョイントで支持挿入され固定される。炉心管全体はシリコンゴム製のロ-リングでシ-ルドされる。撹拌装置は、白金製の円筒形のものと羽根付円筒形のものを製作した。これらはセラミック棒及びステンレス棒にジョイントで取り付けられ、モ-タ-により2・60rpmで回転される。雰囲気はH_2、CO_2ガスの混合により調整される。通常の溶岩の還元的雰囲気下では溶岩中の鉄は白金中に溶解するので、実際の実験に先立って白金ルツボ及び撹拌装置に鉄を溶解させ、平衡な状態にしておく必要がある。炉の中心部の温度包配は十分に小さく(5°C/4cm)、この点がこれ迄の赤外炉を用いた撹拌実験と異なる。又、溶融試料は随時上方よりサンプラ-で採取急冷して結晶組織を検べることができ、試料の状態の時間変化を追うことが容易におこなえる。撹拌がない条件での結晶組織については、斜長石-マグマ間のFe分配のfa_2依存性について、第28回国際地質学会(IGC wanington D.C)で発表し、その一部はProceeding of ODPに印刷になった。伊豆大島溶岩の石基組織については、パホエホエ溶岩とPD溶岩で斜長石の結晶核密度が後者より前者で1ケタ小さいことを見出し、実際的にそれがマグマ冷却前のメルトの構造によっている可能性を示した。1攪拌装置付雰囲気制御炉の改良前年度に作成した電気炉を用いて予備実験をいくつかおこなったところ、いくつか不備なところがあったので改良した。

1つは試料坩堝の固定に関してで予備実験終了後不用意に坩堝を傾かせたため攪拌棒が抜けず、坩堝を酸で洗い元通りにするため多くの時間を要した。坩堝の羽根の部分を白金線で坩堝台に固定した。雰囲気の酸素分圧を測定するためのZr電極を作成したが強度に関する配慮が不十分で破損し、再度作成中である。2融液の結晶作用に対する攪拌の効果に関する実験伊豆大島の溶岩について石基の斜長石結晶密度(単位体積中の結晶数)を測定する手法を開発し、天然の溶岩でほぼ組成の同じものでも2桁近い石基斜長石密度の変動があることを明らかにした。1気圧での静的実験で斜長石結晶密度に対する初期溶融温度と冷却速度の効果を定量的に明らかにした。この今後、この手法により結晶密度に対する攪拌の効果を定量的に評価することが当面の課題である3研究成果の公表天然の岩石および静的環境下での結晶核生成の定量的検討結果については1990年8月Western Pacific Geophysics Meeting(Kanazawa)で口頭発表をおこない(EOS71,p.951),月刊地球1991年5月号に概要を印刷公表した。このほか、平成2年度中に関連したテ-マの研究結果は,火山学会(春・秋)、地質学会(富山)で口頭発表をおこなった。1撹拌装置付雰囲気制御炉の改良試料の回収の際セラミック棒を坩堝に浸したのち引き上げるさい炉心管内部に試料を付着させることが多く、それに起因して坩堝の回収が困難になる場合が生じた。現在、試料回収用セラミック棒をガイドに沿わせて上下させるようにしてそのような不都合を生じないようにする実験をおこないつつある。2融液の結晶作用に対する撹拌の効果に関する実験実験には伊豆大島1778年溶岩を粗く砕いたものを用いた。今回の実験では予め1250°C(リキダス温度は約1200°C)で10時間溶融した後、10°C/hrで等速冷却をおこなった。一旦過熱した場合、玄武岩質マグマからの斜長石の結晶核生成が困難になることが知られているが、今回の実験でも斜長石の晶出開始温度は撹拌のない場合で1160°C、撹拌速度57rpmで1165°Cと、晶出開始に35-40°Cの過冷却が必要であった。57rpmの場合、ずれ速度は1cmにつき1.5cm/sec程度であり、通常の溶岩流の下部で生じるずれ速度に相当するが、この程度のずれ速度では顕著に結晶生成が促進されることはない。1150°Cでの斜長石結晶核密度の測定をおこなったところ、撹拌のない場合で4*10^4cm^<-3>であり、撹拌速度57rpmでは7*10^5であった。従って、撹拌により、結晶核密度は1桁以上増加しており、結晶核生成に撹拌がある程度の影響を持つと言えよう。
パルサータイミング観測によるアクシオン暗黒物質の検出理論の構築と重力理論の検証

本研究課題名にある「パルサータイミング観測」とは,ナノHz程度の低周波数の重力波の検出を目的とする実験であり,本研究はこれをアクシオン暗黒物質の検出に応用しようとするものである.この研究は,アクシオン暗黒物質が重力相互作用を通して見せる,他の暗黒物質の候補には無い特徴的な振舞いに着目したものである.当初の研究実施計画で2年目に行う予定であった「重力理論の検証」に昨年度の段階で一定の成果があったことから,本年度は「アクシオン暗黒物質の検出」に関する研究を行なった.当初は「パルサータイミング観測」のみに着目していたが,原理的には重力相互作用に基づく任意の観測がアクシオン暗黒物質探索に応用できるため,本年度は,Planck衛星による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)のゆらぎの観測データを用いて,アクシオン暗黒物質モデルに制限を与えるという研究を行なった.アクシオンは仮説上のスカラー粒子であるが,その質量が非常に小さいと予測されることから,粒子というよりは,むしろ波のように振舞うと考えられている.この波動性により,重力相互作用の下で,他の粒子的な暗黒物質の候補とは異なる特徴的な振舞いをするため,その痕跡がCMBなどに残っている可能性がある.具体的には,CMBのゆらぎを計算するための既存の数値計算コードにアクシオン暗黒物質を組み込み,Planckグループが2015年に発表したCMBゆらぎの観測データに対して,標準的なマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いた解析を行った.その結果,(1)アクシオンが全暗黒物質を占めるためには,その質量が10^-24.1 eVより大きくなくてはならないこと,(2)質量10^-26 eVのアクシオンは,全暗黒物質の6%以上を占めることができないこと,などを明らかにした.この研究により,未だ正体のつかめていない暗黒物質の性質についての新しい制限が得られた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の主要な研究実績は2つある.これらを順に報告する.(a)「f(R)理論」と呼ばれるタイプの修正重力理論の枠組みでアクシオン暗黒物質の振舞いについて調べ,f(R)理論に属する一般的なモデルで,アクシオン暗黒物質が重力ポテンシャルの共鳴増幅を引き起こすことを明らかにした.この研究は,自身が先行研究で調べた特定のf(R)モデルの結果を,一般的なf(R)モデルの場合に拡張したものであり,これにより3つの重要な結果が得られた.(1)f(R)理論に共形変換と呼ばれる操作を施して「スカラー・テンソル理論」というタイプの修正重力理論の形に書き直すことで,共鳴現象の物理的な意味が明確な形で見えるようになった.(2)共鳴現象が起こり,かつ,修正重力理論に対する観測からの制限を満たすモデルを具体的に構成した.先行研究で調べた特定のf(R)モデルは,共鳴現象を起こすような状況下では,既にある観測からの制限を満たすことができない非現実的なものであった.(3)先行研究で明らかになっていた共鳴点以外にも,数多くの共鳴点が存在することを示した.(1)と(2)は研究計画段階で期待していた結果であり,(3)は想定以上の結果である.3つ目の結果が最も重要であり,新たに発見した共鳴点における重力ポテンシャルの共鳴増幅を,既存の検出器で観測できる可能性を見出した.(b)銀河間磁場中でアクシオンと光子とが互いに転換する現象について,銀河間磁場の配位が転換現象にどの程度影響するのかを定量的に調べた.この結果,これまで想定されていた以上に銀河間磁場の配位が転換現象に大きな影響を与えることが判明した.この研究はアクシオンと光子との電磁相互作用に着目するもので,重力相互作用に着目した本研究課題の実施計画には無いものであるが,アクシオンという未知の物質の探索において相補的な役割を担うものであり,重要である.本研究の初年度に行う予定であった研究内容は,「パルサータイミング観測」を用いてアクシオン暗黒物質を検出するための理論を構築するというものであった.ところが,計画立案後の自身の研究により,レーザー干渉計型重力波検出器などの,「パルサータイミング観測」以外の手法もアクシオン暗黒物質探索に応用できることが判明した.そこで本年度は,パルサータイミング観測に限定した検出理論を構築するよりも,アクシオン暗黒物質と修正重力理論の関係を調べるという,二年目に行う予定であった研究を先に進める方が有益であると判断し,研究計画を変更した.研究計画は,アクシオン暗黒物質が重力ポテンシャルに与える影響を,様々な修正重力理論の枠組みで調べることであった.「研究実績の概要」で述べたように,「f(R)理論」と呼ばれるタイプの修正重力理論を,共形変換という操作によって「スカラー・テンソル理論」というタイプの理論に書き換えることで,アクシオン暗黒物質が重力ポテンシャルに与える影響の物理的な意味が明確になった.多くの修正重力理論は,少なくとも何らかの極限で「スカラー・テンソル理論」により記述することができる.したがって,当初の計画通り,一般的な修正重力理論に対しても,特定の状況下で共鳴現象が起きることを示したことになる.

さらに,あらかじめ知っていた共鳴点以外にも数多くの共鳴点が存在することを明らかにしたことは,当初期待していた以上の進展である.二年目に行う予定であった研究計画を一年目である本年度に行った点は想定外であったが,二年目に予定していた研究を計画通り進めることができたという点に,数多くの共鳴点の存在を明らかにするという,期待以上の結果を得ることができた点を加味し,本研究は当初の計画以上に進展していると判断した.本研究課題名にある「パルサータイミング観測」とは,ナノHz程度の低周波数の重力波の検出を目的とする実験であり,本研究はこれをアクシオン暗黒物質の検出に応用しようとするものである.この研究は,アクシオン暗黒物質が重力相互作用を通して見せる,他の暗黒物質の候補には無い特徴的な振舞いに着目したものである.当初の研究実施計画で2年目に行う予定であった「重力理論の検証」に昨年度の段階で一定の成果があったことから,本年度は「アクシオン暗黒物質の検出」に関する研究を行なった.当初は「パルサータイミング観測」のみに着目していたが,原理的には重力相互作用に基づく任意の観測がアクシオン暗黒物質探索に応用できるため,本年度は,Planck衛星による宇宙マイクロ波背景放射(CMB)のゆらぎの観測データを用いて,アクシオン暗黒物質モデルに制限を与えるという研究を行なった.アクシオンは仮説上のスカラー粒子であるが,その質量が非常に小さいと予測されることから,粒子というよりは,むしろ波のように振舞うと考えられている.この波動性により,重力相互作用の下で,他の粒子的な暗黒物質の候補とは異なる特徴的な振舞いをするため,その痕跡がCMBなどに残っている可能性がある.具体的には,CMBのゆらぎを計算するための既存の数値計算コードにアクシオン暗黒物質を組み込み,Planckグループが2015年に発表したCMBゆらぎの観測データに対して,標準的なマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いた解析を行った.その結果,(1)アクシオンが全暗黒物質を占めるためには,その質量が10^-24.1 eVより大きくなくてはならないこと,(2)質量10^-26 eVのアクシオンは,全暗黒物質の6%以上を占めることができないこと,などを明らかにした.この研究により,未だ正体のつかめていない暗黒物質の性質についての新しい制限が得られた.研究計画立案後の自身の研究の進捗状況から,二年目に行う予定であった研究を研究遂行一年目の本年度に進めた.したがって,今後は一年目に行う予定であった研究計画を進めることとする.研究計画は,「パルサータイミング観測」を用いたアクシオン暗黒物質検出理論の構築であるが,前述の通り「パルサータイミング観測」以外の手法もアクシオン暗黒物質探索に応用可能であることが判明した.そこで今後は,パルサータイミング観測を用いた検出理論の構築に加え,アクシオン暗黒物質の探索に応用可能な検出手法の調査も行う.「パルサータイミング観測」を用いたアクシオン暗黒物質の検出理論の構築という当初の研究課題は,同じ研究室に所属する特別研究員の研究課題と重なる部分が大きく,協力して研究に当たっている.現在までにNANOGravというパルサータイミング観測チームの提供するデータ解析用のプログラムを,アクシオン暗黒物質の検出用のものに書き換えることに成功している.現時点ではアクシオン暗黒物質の分布の情報を含めることはできていないが,研究期間内に実現可能であると考えている.期間内に,NANOGravが公開している11年間のパルサータイミング観測データの解析結果が出る予定である.この解析により,特定の質量のアクシオン
大規模ゲノムデータによるステージⅡ-Ⅲ大腸癌術後個別化バイオマーカーの作成と検証

根治手術や術後補助化学療法などの標準治療でも、ステージ2-3大腸癌のうち15-30%は再発するとされる。本研究では、再発・癌死リスクの高いステージ2-3症例を抽出するバイオマーカーを検索するため、マイクロアレイ、RNAシークエンス、パラフィン切片などによる複数コホートを用いた解析を行った。複数の遺伝子がステージ2-3症例の術後再発と関連していた。癌間質に発現する遺伝子(群)やタンパクが、特にステージ2の結腸癌症例において再発と関連していた。またいくつかの遺伝子はステージ3症例における癌特異的生存との関連を認めた。本研究では複数のバイオマーカー候補を同定した。さらなる検証が求められている。大腸癌の根治切除後、個々の症例の再発リスクに応じた最適な術後治療を選択することが重要である。本研究では、再発リスクが高く強力な術後補助療法や厳重なサーベイランスが適応になると思われるStage II症例を抽出すること、また予後が極めて良好で補助療法を省略し得るStage III症例を識別するために、大腸癌の網羅的遺伝子発現データを予後情報とともに集積し、術後治療を個別化するためのバイオマーカーを作成し検証するものである。再現性の検証と臨床利用を念頭に、独立した複数のコホートを用いる。また特定のゲノム異常を持つ個々の癌を特異的に対象とするバイオマーカー作成によりさらなる個別化への端緒となることを目指すものである。複数のマイクロアレイデータセットやRNAシークエンスデータセットを集積し解析を試みているが、データ量の大きさ、プラットフォームの差異、データセット毎に付属する臨床データが不均一であることなどから解析に時間を要している。Stage II-III大腸癌根治切除後、10-40%程度に生じる再発を防ぐために術後補助化学療法が行われる。しかしその適応基準は未だ不明確であり、個々の症例に応じて最適な術後治療を選択するための指針が求められている。本研究では、再発リスクが高く補助療法が必要なStage II症例を抽出し、予後良好で補助療法を省略し得るStage III症例を識別するために、大規模な大腸癌の網羅的遺伝子発現データを予後情報とともに集積し、術後治療を個別化するためのバイオマーカーを作成し検証するものである。さらなる再現性検証と臨床利用を念頭に、独立したコホートを用いて検証することを目的とする。また特定のゲノム異常を持つ個々の癌を特異的に対象とするバイオマーカー作成によりさらなる個別化への端緒となることを目指す。1000例近いStage II-III大腸癌サンプルのマイクロアレイデータを集積し、予後解析を行っている。まずはmRNA発現レベルにおいて、非癌部に比較し癌部で発現上昇し、かつ2つのマイクロアレイデータセットで無再発生存と関連する複数の遺伝子を抽出した。それらがさらに独立したマイクロアレイデータやタンパク発現レベルにおいて、再発リスクを判定するprognostic biomarkerとしての意義を検討している。上記の過程において、コラーゲン関連遺伝子や間質関連遺伝子などが抽出され検証を急いでいる。また糖鎖生合成に関連する糖転移酵素遺伝子が特定のゲノム異常に関連することも大規模発現データを用いて同定しその機能的検証、バイオマーカーとしての意義に着目している。大規模な網羅的データを有効に活用することで、候補遺伝子の絞り込みや独立したコホートでの検証が進んでいるため。ステージ2ー3大腸癌の標準治療は手術であるが、根治切除後に10-40%程度で再発が生じるとされ、これを防ぐための術後補助化学療法が行われる。特にステージ3症例は全例に補助療法が推奨されるが、利益を受ける患者はごく少数である一方で、多くの患者にとっては有害事象や医療コストの上昇が不可避である。ステージ2の一部の臨床病理学的高リスク因子を伴う症例には補助療法が勧められるが、その基準はいまだ明確とはいえない。ステージ2ー3症例根治手術後の再発リスクや予後を判別する指標の確立とそれによる術後治療の個別化が喫緊の課題である。本研究では1000症例を超える大規模なゲノムデータを、独自のバイオインフォマティクス手法により解析することで、術後の再発リスク、癌死リスクに関連する遺伝子を抽出することを基本とし、種々のアプローチを用いて、複数のデータセットによる再現性を重視し、大腸癌の予後バイオマーカー確立を試みた。特に複数の網羅的遺伝子発現データをオーバーラップさせ、臨床情報、特に再発との関連を検索することで、再現性の高い再発関連遺伝子を抽出し、さらにそれらを独立したデータセットや当研究室で確立した免疫組織染色に適用、応用することで、臨床的に有用と考えられる複数の遺伝子および遺伝子セットを確立した。さらにはゲノム・エピゲノム異常との関連を検索することで、臨床的に重要な新規サブグループを見出した。網羅的な解析と多段階の検証の結果として、癌間質タンパクをコードする遺伝子群や糖鎖構造を制御する糖転移酵素遺伝子群のバイオマーカーとしての重要性と臨床的意義、さらに生物学的機能やそれら遺伝子の制御機構を示唆する研究となった。

上記解析を進め、分子マーカー候補を抽出するとともに、統計学的解析などにより検討を深めていく。手術摘出標本の準備、免疫組織学的検討やPCRなどの予備実験を行う。ゲノム、エピゲノム、トランスクリプトームなど網羅的、多層的なデータ集積をさらに進めると同時に機能的検証を試みる。大腸癌国内学会参加のための旅費を計上していたが、使用しなかったため。qRT-PCRを大規模症例に行う予定であったが、そこに至らなかったため。次年度の物品費に充当する。臨床的な解析を主体に行う。
量子ビット－調和振動子結合系におけるシュレディンガー猫状態の制御

超伝導量子ビットーマイクロ波共振器結合系における、マイクロ波のシュレディンガー猫状態の制御を行う。特に、(1)量子系のパラメータを変調することにより、従来の方法に比べ高速に、平均光子数の大きなシュレディンガー猫状態を生成すること、(2)スピンエコーやダイナミカルデカップリングの方法で、結合系の非線形性によるマイクロ波状態の位相緩和を回復すること、をねらう。
地域学習資料のデジタル・アーカイブ化に関する基礎研究

教育では、地域資料(教材)の利用が望まれるようになり、デジタルアーカイブスの開発が課題となってきた。しかし、現在、教育のためのデジタルアーカイブ開発は、まだ、ほとんど研究がなされていない状況である。このため、教育利用を目的としたデジタルアーカイブの開発のためのデータベース,二次情報,シソーラスなどの基礎研究を行った。1.地域資料(教材)のデータベース(二次情報)の研究地域資料の記録には、(1)地域,年代,内容に関する情報,(2)著作権に関する情報,(3)利用方法に関する情報,(4)データに関する情報などの二次情報が必要であり、これらの構成を研究した。2.地域資料シソーラス及び二次情報の体系化の研究地域資料は、各地域で収集されるため、そのキーワードの違いから、共通利用が困難であった。このため、本研究では、地域資料の共同利用を目的とした場所,年代,内容についてのシソーラスの開発を行った。これらの研究をもとに、デジタルアーカイブの二次情報の体系化を行い、地域資料の共同利用を可能にした。3.地域資料(教材)のデジタル化の検討地域資料(教材)には、歴史資料,民話,生活文化,自然,産業などの各分野、また、博物館,学校などで保管している各種の資料がある。これらの資料に適したデジタル化を検討し、そのデータ処理方法のモデルを構成した。4.教育用デジタルアーカイブの構成とパターン化地域資料には、文化,自然,芸術,芸能,産業など多様な情報があり、教育利用に適したデジタルアーカイブの各種のパターンを構成した。地域教材のデータベース,デジタルアーカイブのパターン化は、地域教材の開発,教材の共同利用を推進できる。平成12年度は、これまでに収集した地域資料に、メディア関連資料を記録追加し、デジタル・アーカイブ化の基礎となるデータ構成、用語等の基本的情報の構成について次のように研究を進めた。地域資料の収集整備地域学習資料の情報構成(とくに発生源)研究のため、市町村,博物館、自然(湿原)など10ヶ所の地域資料をフィルム、デジタルハイビジョン記録し、スキャナー等を用いて情報化し、研究の基礎資料を開発した。地域資料の発生情報構成年代、場所、内容分類について、収集調査資料をもとに、二次情報としての下位構成について分布処理し、その構成を検討した。資料内容のシソーラスおよびコード化の検討シソーラスの適応性について、利用者側から見た用語の流通性について、調査しキーワード作成者と利用者の受けとり方の違いについて、総計的に分析した。これらをもとに資料内容のコード化について検討を行った。利用分野の構造化資料がどの分野に適用できるか,その適性の表示方法とそのコード化の試案を作成し内容と利用の両面からの研究用基礎資料を構成した。これらの地域資料を学習資料として構成するには、多様な教材化およびその活用方法開発が重要であり、これまでの教材開発研究の文献リストを構成し、遠隔教育を用いて利用方法の実践的研究を行った。また、本年度の研究を用いて、データベースを構成するためにコード化等を配慮したコーディングシートの試案を作成した。収録した地域資料およびデジタル・アーカイブとして試行した結果をもとに、デジタル・アーカイブの構成方法を明らかにし、その教育利用について検討し、情報社会の基盤整備とその利用を検討した。1.地域資料のデジタル化これまでに保管した地域資料を用いて、各分野のデジタル・アーカイブを構成した。その構成の一つは、各資料に一連の相互の関連をもたせたデジタル・アーカイブ化と、それぞれの資料が独立性をもつ素材データベースなど各種のデジタル・アーカイブを試作し、それぞれの構成方法についで試案を構成し報告した。試行研究として、地域の歴史的な資料と説明,民話,地域資料などの映像,地域の博物館などの静止画,文字情報など映像,静止画,文字,音声によるデジタル・アーカイブを構成した。2.デジタル・アーカイブの構成デジタル・アーカイブ利用の視点からその情報管理について、利用できるデータ構成を検討し、その情報管理の基礎となるデータベース案を作成し、今後の教育用デジタル・アーカイブ化の基本構成についての方向性を示した。

これらを地域文化情報管理のための二次情報の構成の課題として、地域文化情報データベース記録項目,二次情報のシステムについて報告した。3.デジタル・アーカイブの利用方法の研究学校教育,生涯学習,高等教育で、CD-ROM,インターネットを用いたデジタル・アーカイブの流通など多様な教育や研究にデジタル・アーカイブの利用方法をまとめ、教育用デジタル・アーカイブの博物館としての構成方法を、地域文化資料の管理・流通を目的とするデジタル博物館の情報構成として報告した。
海産軟体動物タンパク質架橋酵素の共通分子構造と生理機能発現機構の解明

海産軟体動物タンパク質架橋酵素は海水や体液等の外環境のイオン濃度で著しく活性化して,実際に血球タンパク質等を架橋重合するので止血因子の可能性が考えられる。そこで本研究では酵素の生理機能解明を企図し,特に生体内基質の探索と一次構造解析,また酵素のタンパク質架橋反応機構の解析を行い,基質の共通構造特性の解明を試みた。1.ホタテガイ筋肉,肝臓,血球,エラ,外套膜筋からmRNA,cDNAを調製し構造既知配列をコードするプライマーでRT-PCRを行ったがmRNA量の不足により目的産物の増幅が見られず,今後はゲノム側からの解析が必要であると思われた。2.ホタテガイ血球生体内基質タンパク質の主成分である45k成分のBrCN分解断片15,12k断片の配列YVAIQVLSLとGQKDSYVGDEを決定しアクチンであることを明らかにした。3.コイミオシン分子を基質モデルとして,架橋部位アミノ酸の同定を試み,ミオシンS2領域のC末端側のGln(520)残基に蛍光基質MDCが特異的に取り込まれることを明らかにし,ミオシンのTGase架橋形成がGln(520)残基と近傍Lys残基間で最初に起こることを推測した。4.スケトウダラの場合もコイと同一のS2領域Gln(520)残基が反応部位であったが,ホタテガイミオシンの架橋部位はrod領域に複数存在し魚類とは相違していた。5.イカ鰓生体内基質はスルメイカが190,90kDa成分,ヤリイカが190kDa成分であった。190kDa成分が共通の基質タンパク質として創傷治癒に関与している可能性が示唆された。190kDa成分の部分一次構造AIDVE,ANTDEALには既知タンパク質との類似性は確認できなかった。ホタテガイ血球の場合も200kDaタンパク質が主たる基質であり,これらが海産軟体動物架橋酵素に共通の生体内基質であることが示唆された。(1)ホタテガイトランスグルタミナーゼのアミノ酸配列の解明ホタテガイ閉殻横紋筋および肝膵臓組織から常法によりmRNAを調製し,二本鎖cDNAを合成した。このcDNAライブラリを鋳型とし,先ず各種トランスグルタミナーゼに共通の,N末端付近RRGQPF,活性中心付近のWNGQF, GQCWVFAをコードする各種プライマーを作成しRT-PCRを行なったが,目的のPCR産物の増幅は見られなかった。コントロールとして,ホタテガイミオシン重鎖をコードするプライマーを用いてPCRを行なった結果,1/1000希釈cDNAで目的の産物が得られたので,トランスグルタミナーゼ遺伝子が非常に少ないか,ホタテガイトランスグルタミナーゼの構造が特殊である可能性が考えられた。そこで,トランスグルタミナーゼ本体と確認された,血球100k成分のN末端12残基と2つの内部断片15残基をコードする12種類のプライマーを組み合わせて,筋肉および肝膵臓cDNAライブラリーを鋳型としてPCRを行ったが,いずれも目的の増幅産物が得られなかった。そこで,各組織の酵素発現量を活性測定により測定した結果,筋肉,肝膵臓,血球およびエラ組織の酵素活性は,18,33,608,220unit/gと圧倒的に血球に多く,十分なPCR産物が得られない原因が組織内酵素mRNA量の不足によることが推察された。よって今後,血球およびエラから新たにmRNAを抽出しcDNAライブラリーを構築し,PCRを行う必要のあることがわかった。(2)ホタテガイ血球

基質タンパク質のアミノ酸配列の解析既にN末端と内部断片を解析した生体内基質血球230k,210k成分,酵素本体である100kに加え,主成分である45k成分のBrCN分解断片15,12k断片の配列YVAIQVLSLとGQKDSYVGDEを決定し,45k成分がアクチンであることを明らかとした。架橋酵素は,魚介類の筋肉タンパク質であるミオシン分子と反応するので,酵素の基質認識部位について基礎的知見を得る目的で,ミオシン分子をモデルとして,タンパク質分子中の反応部位(架橋部位)アミノ酸の同定を試みた。コイ普通筋ミオシンに,蛍光性アミンMDCを取り込ませBrCN分解を行なった結果,蛍光は主に10.5kDa断片に検出された。この断片のN末端アミノ酸配列を分析した結果,ミオシンS2領域のAsn(436)残基から始まるペプチド断片(NAQRA-)であることが分かった。しかしこれ以外にミオシンS1領域にあるペプチド断片(ENFLV-)が混在していた。そこで,この10.5kDa断片をAP-Iで消化し,逆相HPLCカラム(C18,4.6 x 150mm)に供した結果,単一の蛍光ピークが検出された。このピークをさらに逆相HPLCカラム(C18,2.1 x 150mm)で精製し,アミノ酸配列を解析したところAEL(Q)RGからなるペプチドであることが明らかになった。この配列は,ミオシンS2領域の517-522残基の配列と完全に一致していた。このペプチドの4残基目のQはシーケンサー分析でシグナルが検出できなかったことから,MDCが側鎖に結合したGln残基であると推定された。以上の結果から架橋酵素TGaseによってMDCはミオシンS2領域のGln(520)残基に主に取り込まれることが明らかになった。S2領域は533残基よりなるので,S2領域のC末端域に取り込まれることが分かった。MDC存在下ではTGaseによるミオシンの架橋形成が阻害されることから,このGln(520)残基が架橋形成に関わっており,この残基の近傍にあるLys残基との間で分子内架橋形成が起こることが推測された。今後,他種のミオシンとの反応性を解析し,基質タンパク質の構造共通性について検討する必要があると思われる。1.イカ類架橋酵素の生体内基質:ホタテガイ血球酵素および基質と共通構造を比較する目的でスルメイカおよびヤリイカ鰓酵素の生体内基質の同定を試みた。蛍光性アミンMDCの取り込み反応で基質タンパク質を探索した結果,蛍光は主にスルメイカ鰓の230,190,90,70kDaの各成分に取り込まれた。MDC非存在下の架橋反応では190,90kDa成分が経時的に消失していた。ヤリイカ鰓の場合は230,190,90kDa各成分に蛍光が観察されたが,架橋反応では190kDa成分のみが経時的に消失していた。190kDa成分は鰓の不溶性画分に含まれ,鰓組織が機械的損傷などで傷ついた際に,両種で共通の基質タンパク質として創傷治癒に関与している可能性が示唆された。190kDa成分のBrCN分解20kDa断片からAIDVEの5残基,10kDa断片からANTDEALの7残基配列を明らかにしたが,既知タンパク質との類似性は確認できなかった。ホタテガイ血球の場合も200kDaタンパク質が主たる基質であり,これらが海産軟体動物架橋酵素に共通の生体内基質であることが示唆された。
刈り取り再生栽培による超省力的水耕ベビーリーフ生産栽培システムの構築に関する研究

刈り取り再生栽培は,収穫作業の省力化を実現し,生産性を飛躍的に増大させる可能性がある栽培法である.近年,環境問題が取り沙汰されており,環境負荷の少ない栽培方法が求められており,野菜に含まれる高濃度硝酸塩が問題となっていることから,刈り取り再生栽培においても植物体の養水分吸収に適合した肥培管理を行うことで,この問題を解決できると考え,NO_3-Nの量的管理法における施肥量が,養水分吸収や生育,収量に及ぼす影響について調査した.今年度の実験には近年生産・利用が急速に伸びているミズナを供試し,定植後より,次回刈り取りまでの期間中に異なるNO_3-Nを施与し(12.5,17.5,25,37.5me/トレイ),その期間は減水量分の補水のみを行った.刈り取りと同時に培養液を更新し,栽培終了まで5回の刈り取り収穫を行った.いずれの処理区でも初回収穫時を除き,収穫時には培養液中のNO_3-Nはほぼ全量が植物体に吸収された.初期の収穫では処理区間で収量に大きな差はみられなかったが,刈り取り回数が進むにつれ施与したNO_3-N量の少ない二つの区において収量が減少していく傾向がみられ,37.5me区と25me区では施与量が1.5倍違うにも関わらず収量は同等となり,植物体中の硝酸塩量は25me区で37.5me区と比べるとほぼ半減する結果が得られた.この結果は,昨年度行ったレタスとほぼ同じ結果で、作物にかかわらず,必要量以上に養分吸収が行われる贅沢吸収の状態では,生育は促進されず,刈り取り再生栽培においても植物体に必要となる量の養水分の供給によって高品質かつ環境負荷の少ない生産が可能になることが明らかとなった.刈り取り再生栽培は,収穫作業の省力化を実現し,生産性を飛躍的に増大させる可能性がある栽培法である.近年,環境問題が取り沙汰されており,環境負荷の少ない栽培方法が求められており,野菜に含まれる高濃度硝酸塩が問題となっていることから,刈り取り再生栽培においても植物体の養水分吸収に適合した肥培管理を行うことで,この問題を解決できると考え,NO3-N施用量の違いが養水分吸収や生育,収量に及ぼす影響について調査した.実験にはリーフレタスを供試し,定植後より,次回刈り取りまでの期間中に異なるNO3-Nを施与し(12.5,17.5,25,37.5me/トレイ),その期間は減水量分の補水のみを行った.刈り取りと同時に培養液を更新し,栽培終了まで5回の刈り取り収穫を行った.いずれの処理区でも初回収穫時を除き,収穫時には培養液中のNO3-Nはほぼ全量が植物体に吸収された.初期の収穫では処理区間で収量に大きな差はみられなかったが,刈り取り回数が進むにつれ施与したNO3-N量の少ない二つの区において収量が減少していく傾向がみられ,375me区と25me区では施与量が1.5倍違うにも関わらず収量は同等となり,植物体中の硝酸塩量は25me区で37.5me区と比べるとほぼ半減する結果が得られた.この結果から,過剰な養分吸収が行われても生育は促進されず,刈り取り再生栽培においても植物体に必要となる量の養水分の供給によって高品質かつ環境負荷の少ない生産が可能になることが明らかとなった.刈り取り再生栽培は,収穫作業の省力化を実現し,生産性を飛躍的に増大させる可能性がある栽培法である.近年,環境問題が取り沙汰されており,環境負荷の少ない栽培方法が求められており,野菜に含まれる高濃度硝酸塩が問題となっていることから,刈り取り再生栽培においても植物体の養水分吸収に適合した肥培管理を行うことで,この問題を解決できると考え,NO_3-Nの量的管理法における施肥量が,養水分吸収や生育,収量に及ぼす影響について調査した.今年度の実験には近年生産・利用が急速に伸びているミズナを供試し,定植後より,次回刈り取りまでの期間中に異なるNO_3-Nを施与し(12.5,17.5,25,37.5me/トレイ),その期間は減水量分の補水のみを行った.刈り取りと同時に培養液を更新し,栽培終了まで5回の刈り取り収穫を行った.いずれの処理区でも初回収穫時を除き,収穫時には培養液中のNO_3-Nはほぼ全量が植物体に吸収された.初期の収穫では処理区間で収量に大きな差はみられなかったが,刈り取り回数が進むにつれ施与したNO_3-N量の少ない二つの区において収量が減少していく傾向がみられ,37.5me区と25me区では施与量が1.5倍違うにも関わらず収量は同等となり,植物体中の硝酸塩量は25me区で37.5me区と比べるとほぼ半減する結果が得られた.この結果は,昨年度行ったレタスとほぼ同じ結果で、作物にかかわらず,必要量以上に養分吸収が行われる贅沢吸収の状態では,生育は促進されず,刈り取り再生栽培においても植物体に必要となる量の養水分の供給によって高品質かつ環境負荷の少ない生産が可能になることが明らかとなった.
ミクストリアリティのための裸眼3Dディスプレイ

液晶ディスプレイ(LCD)と、透明または半透明な板材で作られた四角錐とで構成されるホログラフィックピラミッドは、LCDに表示させた像を四角錐の4つの側面で反射させることにより、側面から見たときにオブジェクトがあたかもピラミッドの中心付近に浮かんでいるかのように見えるディスプレイである。従来は、浮かんで見えるオブジェクトは奥行きのない2D画像であった。われわれは、ホログラフィックピラミッドの通常のLCDを、フライアイレンズとLCDで構成されるIP(インテグラルフォトグラフィ)ディスプレイに置き換えることによって、浮遊画像を両眼視差のある3D画像にする新しい方式を2016年提案し、それ以来その改良や機能拡張に取り組んできた。2018年度の第一の改良点は、奥行き表現範囲の拡大である。インテグラルフォトグラフィでは、フライアイレンズから大きく飛び出したり沈みこんだ位置に3D像をで表示すると、その画質が低下するので、飛び出し量や沈み込み量に限界がある。この点を改善するため、IPディスプレイをピラミッドの下部だけでなく上部にも配置し、ピラミッドを横から見て手前の側面には下部のIPディスプレイから出た光を反射させ、向こう側の側面には上部のIPディスプレイから出た光を反射させる。これは、近景用と遠景用にそれぞれ1台のIPディスプレイを用いることになるので、奥行き表現範囲が大幅に広がった。2018年度の第二の改良点は、表示される3D像の大型化である。従来は、四角錐の一辺がLCDの一辺と平行になるように配置されているので、人物などのキャラクタのような背の高いオブジェクトを表示するのには適していない。表示されるキャラクタの高さがLCDの短辺の半分を超えることはできないからである。四角錐をLCDに対して45°回転させることで、表示されるキャラクタのサイズをルート2倍に大きくすることができた。(1)インテグラルフォトグラフィ(IP)は、ステレオメガネなしで水平だけでなく垂直方向にも視差が得られる優れた3D画像表示方式であり、液晶ディスプレイ(LCD)の上にフライアイレンズを置くだけで構成できる。しかしながら既製のフライアイレンズは小型のものしかないので、大画面化が難しかった。2枚のレンチキュラーレンズを互いに直交させると、一枚のフライアイレンズとして使えることは知られていたが、目障りなモアレが生じやすかった。この問題を、直交レンチキュラーレンズをLCDに対してわずかに傾けることによって解決した。(2)ハーフミラーでできた四角錐内に物体が浮いているように見えるホログラフィックピラミッドでは、その像は、LCDに表示された物体がハーフミラーで反射されてできた虚像なので、奥行きがない平面にすぎない。そこでLCDの上にフライアイレンズを設置してIPにすることで、奥行きのある物体が浮いていて見えるようにし、かつアニメーション表示を行った。(3)DFD(Depth-Fused 3D)方式は、奥行きが異なる2つのプレーンに1つの物体の2D画像を、輝度を変えて表示すると、その物体が2つのプレーンの中間に存在するように見える現象を利用したディスプレイである。われわれはハーフミラー3枚を用いた独自の光学部品をLCDの上に置くことにより、プレーンを4枚に増やし、より強い奥行き感を得られる方式を提案した。(4)ミクストリアリティ(MR)用のビデオシースルー方式のヘッドマウントティスプレイは大型で高価であり,パーソナルコンピュータが別途必要なので屋外での使用に適さない.そこでスマートフォンのカメラに3Dプリズムを取り付けでステレオ画像入力を可能とし、かつスマートフォンをVRゴーグルに収納することで、小型かつ安価で屋外でも使用できるビデオシースルー方式MRシステムを開発した。平成28年度計画では、1「斜め直交レンチキュラー方式によるIPの大画面化」2「シェーダーを用いた斜め直交レンチキュラー方式用IP画像の高速レンダリング」を予定していた。このうち、1はすでに達成し、学会発表を行った。2はまだ達成されていないが、平成29年度計画である3「ゲームエンジンを用いた立体視コンテンツ制作法の確立」に平成28年度のうちに前倒しで着手しているので、2はその中で実現する予定である。また、当初の計画にはなかったが、平成28年度研究遂行中に以下のような副次的な成果が得られている。41つのLCDの上に立方体状のハーフミラーシステムなどを設けることによる、DFD(Depth-Fused 3D)の4プレーンへの拡張5スマートフォンのカメラとディスプレイを用いたビデオシースルー型ミクストリアリティシステムの構築(1)28インチ大画面液晶ディスプレイと大画面フライアイレンズを用いたインテグラルフォトグラフィ(IP)を製作した。当初計画では、直交レンチキュラー方式の2枚のレンチキュラーレンズの間に、水やゲル状部質を挟んで焦点距離を長くし、飛び出し量を増やす計画であった。しかしながら、スクリーン印刷を用いてフライアイレンズを形成すれば、大型化できるだけでなく、インクの厚みを変えることでレンズの厚みを変えられ、飛び出し量を変えられることがわかったため、方向転換した。(2)ゲームエンジンであるUnityのシェーダーを用いて、コンピューター・グラフィックス(CG)でIP方式の立体表示を行うにのに必要な多視点レンダリングと、それに続くIP画像合成を、実時間で行う方式を確立した。少ないポリゴン数で作られたユニティちゃんがバーチャルな秋葉原の街をキーボード操作で散歩するシステムを開発し、320fpsのフレームレートが得られた。(3)IPを用いたホログラフィックピラミッドでは、ピラミッドの中心付近に表示される物体に奥行き方向に厚みをもたせ、かつアニメーションさせることは平成28年度にできていたが、プリレンダリングされたムービーを用いていた。

平成29年度には、Unityのシェーダーを用いることで実時間レンダリングが可能になり、ピラミッドの4つの面に異なる方向から見たキャラクタをアニメーション表示させた場合でも、約4fpsのフレームレートが得られた。(4)そのほか2つの派生的な成果が得られた。1つは、前年度に発表した4プレーンDFDを、静止画からアニメーションに拡張したことである。もう1つは、ブラウザに表示されたGoogle EarthからPyAutoGUIで多視点画像を自動取得してオフラインで処理することで、他の手段では困難な大型建造物や山岳等のIP表示を可能にしたことである。平成28年4月に立案した当初の研究計画では、平成29年度は、(1)「直交レンチキュラー方式の飛び出し量の増加」(2)「ゲームエンジンを用いた立体視コンテンツ制作法の確立」を行うことになっていた。(1)については、上記「研究実績の概要」で述べたように、スクリーン印刷を用いて製造されたフライアイレンズを用いる方向に転換し、その結果、28インチ大画面IPを実現できた。(2)については、上記「研究実績の概要」で述べたように、少ないポリゴン数で作られたユニティちゃんがバーチャルな秋葉原の街をキーボード操作で散歩するシステムと、IPを用いて作られたホログラフィックピラミッドの4つの面にその方向から見たユニティちゃんのアニメーションが表示され、ユーザーのキーボード操作でユニティちゃんを回転させられるシステムを開発した。液晶ディスプレイ(LCD)と、透明または半透明な板材で作られた四角錐とで構成されるホログラフィックピラミッドは、LCDに表示させた像を四角錐の4つの側面で反射させることにより、側面から見たときにオブジェクトがあたかもピラミッドの中心付近に浮かんでいるかのように見えるディスプレイである。従来は、浮かんで見えるオブジェクトは奥行きのない2D画像であった。われわれは、ホログラフィックピラミッドの通常のLCDを、フライアイレンズとLCDで構成されるIP(インテグラルフォトグラフィ)ディスプレイに置き換えることによって、浮遊画像を両眼視差のある3D画像にする新しい方式を2016年提案し、それ以来その改良や機能拡張に取り組んできた。2018年度の第一の改良点は、奥行き表現範囲の拡大である。インテグラルフォトグラフィでは、フライアイレンズから大きく飛び出したり沈みこんだ位置に3D像をで表示すると、その画質が低下するので、飛び出し量や沈み込み量に限界がある。この点を改善するため、IPディスプレイをピラミッドの下部だけでなく上部にも配置し、ピラミッドを横から見て手前の側面には下部のIPディスプレイから出た光を反射させ、向こう側の側面には上部のIPディスプレイから出た光を反射させる。これは、近景用と遠景用にそれぞれ1台のIPディスプレイを用いることになるので、奥行き表現範囲が大幅に広がった。2018年度の第二の改良点は、表示される3D像の大型化である。
フィクション作品が防災・減災に及ぼす効果

本研究は、小説等のフィクションに描かれた災害事象が、人びとの災害観および防災意識の形成に及ぼす影響について検討したものである。第1に、阪神・淡路大震災の被災者の体験談を聞きとった大学生たちが、被災者との共同作業を通じて、アニメーション、絵本などのフィクション作品に再編しそれを用いた防災教育を実施した。災害の体験者と非体験者の共同作業が体験の語り継ぎに及ぼす影響について検討した。第2に、災害について扱ったフィクション作品について、〈選択〉と〈宿命〉をキーワードに分析を行った。この点について、「東京・地震・たんぽぽ」、「真昼のプリニウス」など、いくつかの小説を素材として原理的な考察を行った。本研究は、小説、ドラマ、映画等の「フィクション」に描かれた災害事象が、人びとの災害観、および、防災意識の形成に及ぼす影響について、(1)「フィクション」に登場する災害事象に関する社会的表象理論に基づく内容分析研究、(2)「フィクション」が災害観と防災意識の形成に及ぼす効果に関する心理実験的研究などを通じて、理論的かつ実証的かつ実践的に検討するものである。これまで、主に2つの研究を実施し所定の成果をあげたと考えている。第1に、阪神・淡路大震災の被災者(語り部活動の従事者)の体験談(語り)を、語りを聞きとった大学生たちが、被災者との共同作業を通じて、アニメーション、ビデオクリップ、絵本(紙芝居)などのフィクション作品(一部ノンフィクション)に再編し、そうした教材を用いた防災教育を小学生対象に実施する研究プロジェクトを実施した。この取り組みを通じて、災害の体験者と非体験者の共同作業が体験の語り継ぎに及ぼす影響について、社会心理学の観点から検討した。第2に、災害をめぐる「フィクション」を素材に、災害情報のあり方をめぐる原理的な考察を行った。考察のキーワードは、〈選択〉と〈宿命〉である。災害情報の整備を含め防災に関する努力全般は、究極的には、災害に関するありとあらゆる〈宿命〉を〈選択〉に変換することに他ならない。通常、この目標の実現は、一点の曇りもなく望ましいことのように思われている。しかし、ほんとうに、すべての〈宿命〉を〈選択〉へと変換することが望ましいのか。〈選択〉可能であることは、常に安全や安心を社会にもたらし、人びとを幸福にするのか。この難問について、「砂の器」、「東京・地震・たんぽぽ」、「真昼のプリニウス」など、いくつかの小説を素材として原理的な考察を行った。平成23年度は、東日本大震災の発生により、当初予定していた2つの研究のうち、第2研究を中心に実施した。(当初予定の第1研究は、災害事象が登場する「フィクション」の網羅的な収集、および、収集した「フィクション」の社会的表象理論の視点に立った分析であった。)第2研究としては、実話(体験談など)をもとにした「フィクション」を、災害体験者と非体験者との共同作業による試作を試みた。具体的には、研究代表者がこれまで研究フィールドとしてきた阪神・淡路大震災の被災者の語り部団体の構成員2名の体験を、当事者と次世代(大学生など)とが共同でフィクション化する試みを実施した。これによって、実践的には、2名の震災経験者の実体験をベースにしたフィクション作品2点(電子紙芝居とビデオクリップ)を収録したDVD教材を製作し、それらと実際の語り部メンバーによるトークを組み合わせた防災教育を実施した。また理論的には、この試みの成果を生成継承論(generativity theory)の観点から考察した。「研究実績の概要」の通り、当初の研究計画に示した方向に従って2つの研究を実施済である。ただし、第1の研究、すなわち、作品の共同制作プロジェクトについては、その効果性を検証するための取り組みを今後継続させる予定である。また、研究期間中の2011年3月、東日本大震災が発生した。その後、東日本大震災を素材とした小説、映画等のフィクション(ノンフィクションとの中間的性質をもつ作品も含む)が大量に公表されつつある。これらについては、当初計画になかったため、また、現時点でも多くの作品が公表中で、その全貌を把握できる状態にいたっていない。このため、現時点では、本研究の考察の対象とはなしえていない。

上記の通り第2研究については、すでに実践的成果、理論的成果ともに出ており、順調に進展している。第1研究については、東日本大震災の発生により、多くのフィクション、ノンフィクション作品が、同大震災を踏まえて新作されたり、旧作が再注目を集めたりすることが考えられたため、研究開始を数ヶ月送らせたが、概ね順調に進展している。「現在までの達成度」を受けて、第1の研究、すなわち、作品の共同制作プロジェクトについては、その効果性を検証する研究を今後継続させ、同時、プロジェクトの成果を学会発表、研究論文等にとりまとめる予定である。また、東日本大震災を素材とした小説、映画等のフィクション(ノンフィクションとの中間的性質をもつ作品も含む)についても、可能な限り、上記の第2研究の素材として組み入れて考察に盛り込む予定である。開始を延期させた第1研究を重点的に推進する。まず、災害事象が登場する「フィクション」を網羅的に収集する。この際、ディア形態においても、対象年齢においても、内容面でも、可能な限り多様な「フィクション」をとりあげる。まず、メディア形態別では、文字媒体のものとして、小説、詩歌など、映像媒体のものとして、映画、テレビドラマ、アニメーションなど、中間的な形態のものとして、コミック、漫画などを対象とする。次に、対象年齢別では、子ども対象から大人対象まで幅広く収集する。次に、収集した「フィクション」を、社会的表象理論の視点に立って、そこに登場する災害事象がどのような意味をもつ事象として描写されているかについて整理・分類を図る。体験者の語りをベースに作成した作品の普及・啓発とその効果性の検証を行うためのワークシップ開催経費、そのための旅費、および、東日本大震災を素材としたフィクション作品について検討するための資料(図書等)の購入費用、さらに、研究成果の公表のための活動(学会発表)のための旅費などに経費を使用する予定である。第1研究を進展させるため、災害事象をとりあげた各種資料の収集のための経費を中心に執行する。また、地方の災害をとりあげたローカルな資料の重要性に鑑み、資料収集のための旅費も計上している。さらに、歴史・文化的な災害表象を調査する必要性があることから、この方面にかかる資料収集のための経費も計上している。