hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
模擬無重力状態(頸下浸水)に対する神経性動脈圧調節の動的適応機構

本研究の目的は、意識下の犬を用い動脈圧調節系の求心生圧情報(頚動脈洞神経活動)および遠心性交感神経活動(腎交感神経活動)を同時記録し、模擬微小重力(頚下浸水)に対する神経性動脈圧調節機構の動的な修飾過程を定量化する事にある。1方法意識下の犬を用い頚下浸水時の頚動脈洞神経活動を測定し、血圧の変化に対し、1.頚動脈圧一頚動脈洞神経活動2.頚動脈圧一賢交感神経活動の関係を頚下浸水前、中、後に測定する。1,2の関係はシグモイドカーブにフィッテイングし、1)ゲイン、2)中心圧などのパラメータを算出する。結果考察頚動脈圧一腎交感神経活動の関係は、頚下浸水により、ゲインが4.57±O.62から7.62±0.30(1/mmHg,67%)に増加し、中心圧が102.8±7.0から85.4±7.0(mmHg)に17mmHgに低下した。これは、圧受容器反射が頚下浸水により急性に修飾されていることを示す。圧受容器の特性を示す、頚動脈圧一頚動脈洞神経活動の関係については頚下浸水による変化はゲインが-4.68±O.43から-5.5O±O.44(1mHg)変化であり、また中心圧も頚下浸水により変化なかった。以上より、圧受容器反射は模擬微小重力環境に急性に適応し修飾を受けている点。そして圧受容器そのものの特性の変化はなく、中枢性に修飾を受けている点が明らかになった。また上記の研究の中で中枢性に圧受容器反射を修飾している可能性として、心臓肺圧受容器の中枢への関与が考えられた。そこで、バルーンを用いて左心房の圧受容器を選択的に刺激し、腎交感神経活動にたいする心臓肺圧受容器入力の因果関係を検討した。結果、心臓肺圧受容器は腎交感神経活動に対し持続的かつ刺激に対し定量的に抑制を及ぼしていることが明らかになった。宇宙飛行士が長期間微小重力環境に滞在した後、1G環境に帰還すると一過性の体位変換に対する動脈圧調節の失調を来たすことが報告されている。また長期間ベッド上で仰臥位を保った後に、同様の起立性低血圧が生じることが報告されている。これは動脈圧調節系が微小重力環境に適応した結果であると考えらているが、その機構は不明である。本研究の目的は、意識下の犬を用い動脈圧調節系の求心生圧情報(頸動脈洞神経活動)および遠心性交感神経活動(腎交感神経活動)を同時記録し、模擬微小重力(頚下浸水)に対する神経性動脈圧調節機構の動的な修飾過程を定量化する事にある。方法意識下の犬を用い頚下浸水時の頚動脈洞神経活動を連続的に測定し、血圧の変化に対し、1.頸動脈圧ー頸動脈洞神経活動2.頸動脈圧ー腎交感神経活動の関係を頚下浸水前、中、後に測定する。1、2の関係はシグモイドカ-ブにフィッテイングし、1)ゲイン、2)中心圧などのパラメ-タを算出する。結果考察頸動脈圧ー腎交感神経活動の関係は、頚下浸水により、ゲインが84%増加し、中心圧が17mmHg低下した。圧受容器の特性を示す頸動脈圧ー頸動脈洞神経活動の関係は、頚下浸水により変化なかった。

以上より、圧受容器反射は模擬微小重力環境に急性に適応し修飾を受けている点。そして圧受容器そのものの特性の変化はなく、中枢性に修飾を受けている点が明らかになった。本研究の目的は、意識下の犬を用い動脈圧調節系の求心生圧情報(頸動脈洞神経活動)および遠心性交感神経活動(腎交感神経活動)を同時記録し、模擬微小重力(頚下浸水)に対する神経性動脈圧調節機構の動的な修飾過程を定量化する事にある。方法意識下の犬を用い頚下浸水時の頸動脈洞神経活動を連続的に測定し、血圧の変化に対し、1.頸動脈圧ー頸動脈洞神経活動2.頸動脈圧ー腎交感神経活動の関係を頚下浸水前、中、後に測定する。1、2の関係はシグモイドカーブにフィッテイングし、1)ゲイン、2)中心圧などのパラメータを算出する。結果考察頸動脈圧ー腎交感神経活動の関係は、頚下浸水により、ゲインが4.57±0.62から7.62±0.30(1/mmHg, 67%)の増加し、中心圧が102.8ア7.0から85.4ア7.0(mmHg)に17mmHg低下した。これは、圧受容器反射が頚下浸水により急性に修飾されていることを示す。圧受容器の特性を示す、頸動脈圧ー頸動脈洞神経活動の関係については頚下浸水による変化はゲインが-4.68±0.43から-5.50±0.44(1/mmHg)変化であり、また中心圧も頚下浸水により変化なかった。
一般カッツ・ムーディ・リー環の量子化に関する研究

カッツ・ムーディ・リー環の量子化に基き、一般カッツ・ムーディ・リー環の量子化を行名った。一般カッツ・ムーディ・リー環の生成元と基本関係式の量子化と、リー環のキリング形式にあたる、ある双線形形式から、量子群を定義し、それがホップ代数となっていることを確かめた。この量子群の可積分な最高ウェイト表現のウェイト空間と、もとの一般カッツ・ムーディ・リー環の対応する最高ウェイトを持つ可積分な最高ウェイト表現のウェイト空間の階数と次元を比較し、それが一致することを示した。これにより、指標公式が一般カッツ・ムーディ・リー環の対応する最高ウェイトを持つ可積分な最高ウェイト表現の指標公式に一致することが判明した。また、これは、量子化を行なうために導入した変数qを1に近づけると、ここで定義した量子群は、もとの一般カッツ・ムーディ・リー環に戻ることをも意味している。リー環のキリング形式にあたる、ある双線形形式から、一般カッツ・ムーディ・リー環の量子群を定義したのであるが、先の階数と次元の比較から、一般カッツ・ムーディ・リー環の基本関係式の一つであるセールの関係式を量子化した関係式により、この一般カッツ・ムーディ・リー環の量子群が定義できることがわかった。また、この一般カッツ・ムーディ・リー環の量子群のカシミール元を定義することにより、最高ウェイトにある条件を持つ既約で可積分な最高ウェイト表現の指標公式を導出できることもわかった。
相変態を利用した２次元応力分布記録メディアとしてのステンレス薄膜

オーステナイト系ステンレスのSUS304鋼は、PVD法によって室温基板上で薄膜化すると、バルクではあり得ないBCC単相の薄膜となることが知られている。もし、バルクと同じFCC相のSUS304鋼薄膜を作製できれば、応力によって誘起される相変態を利用して2次元の応力分布を記録する新しいメディアとして利用できる可能性がある。本研究は、一般的な装置より成長条件を細かく制御できる薄膜作製装置を用いて、FCC相のSUS304鋼薄膜の成長条件を確立すると共に、相変態による記録メディアや耐食性コーティングとしての可能性を探ることを目的としたものである。
小口貨物荷扱いレベル高精度解析法の開発による包装適正化と省力宅配輸送への貢献

ネット通販でみられる代表的な大きさのダミー包装物を設計・製作し、ケアマークの有無の条件が、荷扱いの荒さ(丁寧さ)すなわち:落下方向別の落下高さにどのように影響するのかを、実際の宅配輸送データ計測を通じて明らかにした。このとき各パラメータの影響を明確にするために複数のダミー包装物を同時に多数回の宅配便実輸送する必要があり、ダミー包装物の製作と輸送環境記録計2台(1台現有、1台購入)が必要であった。ここでの落下高さ解析は既存の方法によって行い、解析結果を比較することで解析法の信頼性について評価した。回転運動など遠心加速度が混在する加速度波形から落下の波形を同定することが現状では困難である。そのため、現状のフリーフォール解析法では、宅配便など複雑な落下を想定される場面では、精確に落下高さを換算することができないことを明らかにした。ケアマークの有無の影響についての検討事例は、海外でもいくつか報告されており、いずれもケアマークによる影響はほとんどないと結論付けられている。また、日本国内の事例については20年以上も前の報告があるのみで、今回新たに計測を行った。その結果、宅配便輸送される包装物に貼付するケアマークは、荷扱いレベルへの影響はあまりないという結果になった。また、現在の包装貨物落下試験高さ決定方法は、何回・何個までの輸送に対してならば包装内容品が破損しないのかということを保障することはできないことを明確に示した。輸送環境調査で計測した加速度を落下高さに換算する方法について、宅配便輸送環境計測結果を用いながら検討した。包装物が自由落下(Free Fall)している間は3軸合成加速度が重力加速度と等しくなるために、その時間より落下高さが換算される(FF法)。小口貨物の輸送中に起こっていると思われる落下を模擬した水平投げ落下試験によれば、回転を伴うような複雑な落下挙動において、精確な落下高さを換算することができないことが分った。またダミー包装物を用いた宅配便往復輸送試験により得た計測結果からFF法で落下高さ値を換算したところ、合成ピーク加速度と速度変化が同程度であってもFF法により算出された落下高さが大きく異なっている場合が多いことを明確にした。以上のように、宅配便輸送で計測された衝撃波形は大変複雑であり、FF法による落下高さ換算が困難であることを証明した。ワレモノシールなし(品目名:プラスチック容器)とワレモノシール5枚(品目名:精密機器)を貼付した貨物をそれぞれ別々に神戸-つくば間の往復実輸送計測を行った。この計測で得られた合成加速度時系列データと自由落下試験の結果から各落下方向の落下高さを算出した。ワレモノシールの有無によってダミー包装物の落下高さに有意差があるのかどうかをT検定により判定した。特に落下衝撃回数が多かった底面落下での落下高さ-累積確率によれば、包装内容物に影響がある落下高さ30cm以上の累積確率がほぼ等しく、ワレモノシールの効果が確認できないことが明らかになった。また、T検定によればすべての落下方向について、シールの効果は明確に確認できず、ワレモノシールの有無によって宅配作業者の荷扱いにほとんど差はないことが検証できた。まず、様々な落下姿勢でのダミー包装物に作用する加速度計測を実験室レベルで実施する。使用する機材は、現有の自由落下試験装置および等価落下試験が可能な衝撃試験装置である。さらに輸送現場で想定される複雑な落下挙動(手投げや回転落下など)についても検討項目に加える。つまり複雑な落下挙動を機械的に再現性のある手法についても検討する必要がある。室内実験では落下姿勢と落下高さは明確であり、加速度計測により既存の手法で計測・解析された結果との比較によって、既存計測・解析法を用いた落下高さ解析の定量的な誤差評価を行う。続いて、本研究課題の主要な内容である、新しい落下高さ計測・解析法の開発を、室内実験結果を有効に活用しながら進め、現状の輸送環境記録計解析ソフトウェアに実装するアルゴリズムを作成するための基盤手法を確立する。ここでは、輸送環境計測で計測する加速度センサーの種類や計測設定条件および解析条件等についても詳細な検討を含むこととする。さらに、前年度に計測した加速データを新しく開発した基盤解析アルゴリズムを用いて落下高さ解析を再度実施することにより、適正な包装を実施するための前提条件としての高精度な落下姿勢と高さが明確になる。上記のような検討をしつつ、ここまでに明らかになった研究経過・成果を国内の学会および研究会等において発表し、関連研究者との情報交換によって最終年度の研究プロジェクトへ向かうための方向性を明確に確認する。

そのため、現状のフリーフォール解析法では、宅配便など複雑な落下を想定される場面では、精確に落下高さを換算することができないことを明らかにした。ケアマークの有無の影響についての検討事例は、海外でもいくつか報告されており、いずれもケアマークによる影響はほとんどないと結論付けられている。また、日本国内の事例については20年以上も前の報告があるのみで、今回新たに計測を行った。その結果、宅配便輸送される包装物に貼付するケアマークは、荷扱いレベルへの影響はあまりないという結果になった。また、現在の包装貨物落下試験高さ決定方法は、何回・何個までの輸送に対してならば包装内容品が破損しないのかということを保障することはできないことを明確に示した。輸送環境調査で計測した加速度を落下高さに換算する方法について、宅配便輸送環境計測結果を用いながら検討した。包装物が自由落下(Free Fall)している間は3軸合成加速度が重力加速度と等しくなるために、その時間より落下高さが換算される(FF法)。小口貨物の輸送中に起こっていると思われる落下を模擬した水平投げ落下試験によれば、回転を伴うような複雑な落下挙動において、精確な落下高さを換算することができないことが分った。またダミー包装物を用いた宅配便往復輸送試験により得た計測結果からFF法で落下高さ値を換算したところ、合成ピーク加速度と速度変化が同程度であってもFF法により算出された落下高さが大きく異なっている場合が多いことを明確にした。以上のように、宅配便輸送で計測された衝撃波形は大変複雑であり、FF法による落下高さ換算が困難であることを証明した。ワレモノシールなし(品目名:プラスチック容器)とワレモノシール5枚(品目名:精密機器)を貼付した貨物をそれぞれ別々に神戸-つくば間の往復実輸送計測を行った。この計測で得られた合成加速度時系列データと自由落下試験の結果から各落下方向の落下高さを算出した。ワレモノシールの有無によってダミー包装物の落下高さに有意差があるのかどうかをT検定により判定した。特に落下衝撃回数が多かった底面落下での落下高さ-累積確率によれば、包装内容物に影響がある落下高さ30cm以上の累積確率がほぼ等しく、ワレモノシールの効果が確認できないことが明らかになった。また、T検定によればすべての落下方向について、シールの効果は明確に確認できず、ワレモノシールの有無によって宅配作業者の荷扱いにほとんど差はないことが検証できた。まず、様々な落下姿勢でのダミー包装物に作用する加速度計測を実験室レベルで実施する。使用する機材は、現有の自由落下試験装置および等価落下試験が可能な衝撃試験装置である。さらに輸送現場で想定される複雑な落下挙動(手投げや回転落下など)についても検討項目に加える。つまり複雑な落下挙動を機械的に再現性のある手法についても検討する必要がある。室内実験では落下姿勢と落下高さは明確であり、加速度計測により既存の手法で計測・解析された結果との比較によって、既存計測・解析法を用いた落下高さ解析の定量的な誤差評価を行う。続いて、本研究課題の主要な内容である、新しい落下高さ計測・解析法の開発を、室内実験結果を有効に活用しながら進め、現状の輸送環境記録計解析ソフトウェアに実装するアルゴリズムを作成するための基盤手法を確立する。
マイクロ波プラズマCVD法によるハイパワーナノダイヤモンドダイオードの作製

本研究の目的はn型ナノダイヤモンドを用いたハイパワー、低消費電力、高温動作ダイオードの作製および評価である。前年度までにp型シリコン/n型ナノダイヤモンドダイオードの整流特性は膜の伝導特性に強く依存し、高温で作成した半金属的伝導を示すナノダイヤモンド膜では整流性を示さないことを明らかにした。しかし逆方向リーク電流はいまだ大きいため、本年度はリーク機構の解明を試みた。得られた成果を以下にまとめる。ナノダイヤモンド膜の電子輸送機構は熱活性化と中間準位間のホッピングで説明できるとされている。そこでまず、中間準位におけるキャリアの電子状態の評価を行った。結果、成膜温度が増加すると中間準位のキャリアが強く非局在化してバンドを形成し、最終的にはグラファイトに似た連続的なバンドになることがわかった。ナノダイヤモンド膜のバンド構造を評価するために紫外光電子分光(UPS)測定を行った。結果、成膜温度に依らず、膜の電子親和力は0.5eV程度で正、フェルミ準位は約1.2eV価電子帯上端から上にあることが分かった。p型シリコン/n型ナノダイヤモンドヘテロ接合のリーク電流は(1)ナノダイヤモンド膜中の少数キャリア濃度、(2)p型基板の価電子帯上端のポテンシャルに主に依存すると考えている。高温で成膜すると、中間準位の電子が非局在化し、半金属的バンドを形成する。このため少数キャリア濃度が増加し、リーク電流が増加する。またナノダイヤモンド膜πバンドがSi価電子帯上端より低いポテンシャルまで在るため、ナノダイヤモンド膜中の少数キャリアがπバンドからSiの価電子帯に直接流れこみ、リーク電流となる。したがってリーク電流を抑制するには、キャリアの非局在化を抑える、また膜-基板界面で少数キャリアに対して電気的障壁が高くなるように価電子帯を接続することが効果的であると考えられる。本研究の目的はn型ナノダイヤモンド薄膜を用いたハイパワー、低消費電力、高温動作ダイオードの作製および評価である。プラズマ中の準安定アルゴン原子とアセチレン等の炭化水素分子間の反応制御を行い、ナノダイヤモンド前駆体「C_2ラジカル」の生成促進を図った。その結果、ラマン散乱スペクトルにおいて、明瞭なダイヤモンドピークを示すナノダイヤモンド薄膜が得られた。したがって本成膜手法により、ナノ粒子の高密度・集積化を行うことが可能であることが分かった。また石英基板上に上記手法に基づいて窒素ドープ膜を作製し、ホール効果測定によってキャリア特性を評価した。その結果、膜中のナノ粒子の割合の増加とともに、電子移動度は増加することが分かった。膜の高温特性評価のために、電極材料の選定を行い、チタン、金などを用いた場合に安定したオーミック接合が得られることが分かった。電子輸送機構を解明するために、伝導率の測定温度依存性を解析した。その結果、成膜温度の増加とともに半導体から半金属に伝導特性が変化し、アモルファスsp^2炭素に起因する中間準位間の重なりの増加と、それによる連続的なバンド構造への遷移が観察された。p型シリコン/n型ナノダイヤモンド薄膜からなるダイオードを作製し、整流特性の評価を行った。その結果最大10^3の整流比が室温において得られた。しかし上記の半金属伝導性薄膜では整流特性がほとんど見られなかった。
HIV/SIV Gagハイブリッドウイルスの作製とその解析

ヒトエイズの動物モデルを確立するためには、サルに感染可能でエイズ発症能力のあるHIV-1を作製することが肝要である。これまでに得られた成績から、サル細胞へのトロピズムを決定しているウイルス遺伝子はgagキャプシド(CA)領域とされている。本研究では、site-specific mutagenesis法によりHIV-1の感染性分子クローンのgag CA領域にSIVmacの対応する領域を導入し、カニクイザルやアカゲザルに感染性がありかつエイズ発症能のあるハイブリッドウイルス(HSIV)を作製することを目指した。HIV-1 CA領域の全般にわたって合計49種類のHSIVクローンを構築し、塩基配列を確認した上で、これらウイルスクローンの基本的性状を解析した。293T細胞へのトランスフェクションでは、全てのクローンが逆転写酵素活性で見るかぎりウイルス粒子を産生した。次に、これらのクローンの感染能を種々のHIV/SIVに極めて感受性の高いM8166細胞で検討した。18種に感染性があり、うち6種が比較的良く増殖した。ループ領域でのハイブリッドウイルスに感染性の高い傾向が認められ、かつ、感染性のあるクローンはCA内でクラスターを形成する傾向にあった。しかし、サルリンパ球細胞株HSC-Fでは、これら6種の感染性の高いクローンを含め全てのHSIVが増殖不能であった。これらの成績は、HIV/SIVにおいてはCA領域内の遺伝子組み換えにより容易に感染性が失われることやCA内に機能的に保存されている領域があることを示しており、目標とするHSIVのデザインに反映し得る。
楽曲構造・情動解析による人間らしい情緒あるコンピュータミュージック

電子音楽は飛躍的な発達を遂げ、コンピュータによる楽譜認識システム、名演奏模倣システム、簡単なルールを用いた自動演奏システム、人間と競演するパートナーシステム等の研究が盛んに行われている。しかし、楽譜通りのデータを入力しても正確な演奏をするだけで、コンピュータによる人間らしい情緒ある自動演奏の可能性については未に検討されていない。我々は、すでに上級演奏者のピアノ演奏データを詳しく解析し、複数の演奏データから標準演奏データを構築する方法の提案した。その結果、標準演奏データを用いて個々の演奏データから演奏ルールの抽出した人間らしいピアノ自動演奏法の可能性を見出した。しかし、演奏者による楽曲の構造解釈は異なるため楽曲構造解釈、演奏と聴衆印象との関係を詳細に検討する必要がある。そこで、実際の演奏データから楽曲構造を解析する階層的構造解析手法を提案し、実際に楽譜と演奏データの構造解析結果を用いて個人による楽曲構造解釈の違いついて議論した。5名の演奏データの階層的楽曲構造解析から演奏者によって解釈の仕方が異なることを確認した。また、楽譜と演奏の両者からの楽曲構造解析結果を比較することで秦者の解線の違いを表すパラメータの抽出方法を試みたが特定することは出来なかった。また、情動解析についてはピアノ演奏におけるローカルテンポとヴェロシティの変化と形容詞を用いた聴取印象の関係について検討し、形容詞による聴取印象との相関ならびに因子分析による解析結果についても詳しく検討した。その結果、音楽の物理パラメータとしてローカルテンポ及びヴェロシティを変化させた場合のピアノ曲の試聴実験から、SD法で用いられている形容詞評価値の相関より形容詞対の妥当性を確認した。更に、15個の形容詞を用いてローカルテンポやヴェロシティを変化させた場合の試聴実験に対して因子分析を行った結果、各物理パラメータの自然さへの影響がかなり大きいことが分かった。本研究では、電子音楽のどのような演奏が、人間らしい情緒ある演奏か?という音楽の本質的疑問に対して、演奏データの物理パラメータを変化させたピアノ自動演奏と形容詞対を用いた聴衆印象の解析を中心にすすめていった。今まで、多くの研究者がコンピュータによる楽譜認識システム、名演奏模倣システム、簡単なルールを用いた自動演奏システム、人間と競演するパートナーシステム等の研究を行ってきた。人間らしい情緒あるピアノ自動演奏の可能性を追及するには、複雑に関係した多くの音楽演奏ルール、自動演奏の聴衆印象、個人の情動の違い、複雑な時系列演奏データの解析など問題が山積している。そこで、コンピュータによる自動演奏を、機械的な演奏からより人間らしい演奏にすることを目指し、先ず上級演奏者のピアノ演奏データを新しく提案したDPマッチングにより詳しく解析した。その結果、今まで明らかにされていなかった複数の楽譜系列があることが明らかになった。また、複数の演奏データは、奏者の個性や楽譜解釈がありそのままの形では、人間らしい演奏に用いることが出来ないので、複数の演奏データから標準演奏データを構築する方法を提案した。その結果、標準演奏データを用いて個々の演奏データから演奏ルールの抽出し、楽譜上に明記されている情報からの楽曲構造の解析について中心に研究着想に至った。次年度は、上記の着想と演奏データの物理パラメータを変化させたピアノ自動演奏と形容詞対を用いた聴衆印象の解析を中心に研究を行う。
高温高密度核物質中における弱い相互作用による遷移確率の研究

(小田・武藤)陽子中性子(粒子-粒子)相互作用を考慮する準粒子RPA模型により軽いsd殻核から質量数100位までの重い原子核のベータ崩壊に対する寿命を計算した。ベータ安定線付近の原子核のベータ崩壊の寿命の実験値を再現するように、粒子-粒子相互作用、粒子-空孔相互作用の結合定数の値をパラメータとして、最小二乗法により決定することを試みた。結合定数には質量数(A)依存生を持たせた。まだ最終的ではないが最適化させた結合定数の値を決定できそうである。自由度をより持たせるために、やり直したので一年予定より遅れている。こうしてベータ安定線から離れた中性子過剰核に対してもガモフ・テラー遷移強度分布を計算し、そのベータ崩壊に対する寿命を計算することができ、超新星爆発の問題等の天体核現象に応用することができる。(岡)ハイパー核の弱崩壊において高密度多体系で重要となるバリオン2体反応AN→NNおよびΣN→NNについて標準模型とバリオンのクォーク模型を組み合わせた解析を行った。ハイペロンの自由崩壊で特徴的なΔI=1/2則が必ずしも満たされていない事を示し、実験的にこれを検証する手段を示した。
Wavelet変換を用いての超大規模連立一次方程式の前処理の構築

近年のコンピュータ技術の目覚ましい発展に伴って,超高速計算機の高度利用に基づく"計算科学"は理論・実験に次ぐ第3の科学として広く認知され,様々な科学分野の進歩に必要不可欠なものになっている.また,現実に行われる大規模数値シミュレーションではその計算時間の大部分を大規模連立一次方程式の求解に要するという事実から、特に大規模連立一次方程式を効率的に解くアルゴリズムの開発が切望されている.私は,現在多くの応用分野で実際に用いられているアルゴリズムであるGMRES(m)法に着目して研究を行っている.これまでに私は,従来"反復の繋ぎ目"としか認識されてこず,改良が行われてこなかったGMRES(m)法の"リスタート"と呼ばれる技法に対する理論的解析を通し,その枠組みの拡張を提案した.該当年度,私は,その拡張した枠組みの中で,GMRES(m)法の過去の残差多項式を逐次的に再構築するLook-Back戦略に基づくLook-Back GMRES(m)法を提案した.Look-Back GMRES(m)法は反復当たりの演算量を増加させることなく,幅広い問題に対しGMRES(m)法の収束性を大きく改善するという結果が得られた.提案法は,通常の大規模連立一次方程式のみならず,近年その需要が高まりつつある,シフト連立一次方程式に対しても有効であることが予想されるなど,今後の発展が期待されている.また,今後の研究の発展に伴って,より大規模な数値シミュレーションの実施や計算科学の発展に貢献できることが期待される.実社会からの強い要望として,経済予測や環境問題などを始めとした様々な分野に対する高度なシミュレーションがあり,中でも特に重要な問題として,大規模連立一次方程式が挙げられます.大規模連立一次方程式は数学的には解決した問題ではありますが,実際にはスーパーコンピュータを用いたとしても古典的なアルゴリズムでは現実的な時間では解くことができないという問題点があります.このため,より効率よく方程式を解くアルゴリズムの開発が切望されています.近年では,問題の大規模化に伴い,反復法であるクリロフ部分空間法が計算量・記憶容量の面から注目され,活発に研究されています.また実用上,クリロフ部分空間法は,その収束性能を向上させるため,問題をより解きやすい形に同値変形する,前処理とともに用いるのが一般的です.この前処理によって,クリロフ部分空間法の収束性能は大きく向上するため,「優れた解法」および「優れた前処理」の双方の研究が重要です.該当年度私は,主に,「優れた解法」に対する研究として,現在実用上幅広い分野で用いられているGMRES(m)法の拡張に対する研究を行いました.GMRES(m)法は反復途中に"リスタート"と呼ばれる技法を用いますが,数あるGMRES(m)法の改良法においても,リスタートそのものに対しては"反復の繋ぎ目"としか認識されていないのが現状です.これに対し,私は,リスタートがある種の反復改良法と数学的に同値であることを示し,その観点から,GMRES(m)法のリスタートを拡張することに成功しました.今後,拡張した枠組みの中から,GMRES(m)法に比べ優れた収束性を示す解法を具体的に提案することで,現在行われている数値シミュレーションをより大規模に行うことが可能となり,その結果,経済予測や環境問題を始めとした様々な分野で新しい概念や原理の発見,展開にも大きく貢献できることが期待されます.近年のコンピュータ技術の目覚ましい発展に伴って,超高速計算機の高度利用に基づく"計算科学"は理論・実験に次ぐ第3の科学として広く認知され,様々な科学分野の進歩に必要不可欠なものになっている.また,現実に行われる大規模数値シミュレーションではその計算時間の大部分を大規模連立一次方程式の求解に要するという事実から、特に大規模連立一次方程式を効率的に解くアルゴリズムの開発が切望されている.私は,現在多くの応用分野で実際に用いられているアルゴリズムであるGMRES(m)法に着目して研究を行っている.これまでに私は,従来"反復の繋ぎ目"としか認識されてこず,改良が行われてこなかったGMRES(m)法の"リスタート"と呼ばれる技法に対する理論的解析を通し,その枠組みの拡張を提案した.該当年度,私は,その拡張した枠組みの中で,GMRES(m)法の過去の残差多項式を逐次的に再構築するLook-Back戦略に基づくLook-Back GMRES(m)法を提案した.Look-Back GMRES(m)法は反復当たりの演算量を増加させることなく,幅広い問題に対しGMRES(m)法の収束性を大きく改善するという結果が得られた.提案法は,通常の大規模連立一次方程式のみならず,近年その需要が高まりつつある,シフト連立一次方程式に対しても有効であることが予想されるなど,今後の発展が期待されている.また,今後の研究の発展に伴って,より大規模な数値シミュレーションの実施や計算科学の発展に貢献できることが期待される.
ダイヤモンド・ブラックファン貧血の新規分子病態の解明と治療法の開発

ダイアモンド・ブラックファン貧血(DBA)の病因としてDBA患者の約25%においてリボゾーム蛋白S19の遺伝子異常が報告されているがいまだ完全には解明されていない。近年新たに他のリボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17)の異常が報告されており、これらの蛋白を抑制するレンチウイルスベクターを作製し、DBAモデル細胞の作製を行った。DBAモデル動物作製の為に、KRAB(Kruppel-associated box)遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウスの作製を行った。ダイヤモンド・ブラックファン貧血(DBA)の病因に関してはいまだ完全には解明されていないが、DBA患者の約25%においてRPS19の遺伝子異常が報告されている。また、近年RPS19以外のリボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)の異常の報告もあるが、DBAの半数以上は依然として病因不明である。本研究ではsiRNAを用いて様々なリボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)の異常を持つDBAモデルの作製を行い、総合的にリボゾーム蛋白異常の分子病態の解明を行う。さらにはこれらの結果をふまえると共に、臨床応用を念頭に置いた新規治療法(遺伝子治療)の開発を行いその有効性と安全性を検討する。KRAB遺伝子(Mol Ther. 11: 627-637, 2005)をすでに組み込んだ赤芽球系に分化可能な細胞(TF1, K562)に各リボゾーム蛋白に対するsiRNAを発現するレンチウイルスベクターを用い遺伝子導入し、テトラサイクリンにてsiRNAを誘導し、リボゾーム蛋白の発現を抑制する事によりDBAモデル細胞を作製した。また、DBAのin vivoモデル作製のためにテトラサイクリンにてsiRNAを誘導可能なモデル作製を目的として、KRAB遺伝子を発現するトランスジェニックマウスの作製を行った。ダイヤモンド・ブラックファン貧血(DBA)の病因に関してはいまだ完全には解明されていないが、DBA患者の約25%においてボゾーム蛋白S19(RPS19)の遺伝子異常が報告されている。また、近年RPS19以外のリボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)の異常の報告もあるが、DBAの半数以上は依然として病因不明であるとともに現在までに有効な治療法は開発されていない。今までのDBA研究の問題点として(1)患者数が少なく研究に必要なサンプルが手に入りにくい。(2) DBAの細胞自体がin vitroでも増殖が困難である。(3) DBAの病態解析、治療効果検討を行えるモデルが存在しない。などがあげられ、これらの理由からDBAの病体解析およびその治療法の研究をするのは困難であった。リボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17)の異常を持つDBAモデルの作製のために、各リボゾーム蛋白対するsiRNAを発現するレンチウイルスベクターの作製を行った。赤芽球系に分化可能な細胞(TF1, K562)に作製したレンチウイルスベクターを用い遺伝子導入し、ボゾーム蛋白の発現を抑制する事によりDBAモデルの作製を行った。これらの細胞は細胞増殖能低下、コロニー形成能の低下などDBA細胞の病態と同じような病態を示した。また、DBAのin vivoモデル作製のためにテトラサイクリンにてsiRNAの発現を誘導可能なマウスモデル作製を目的としてKRAB遺伝子を発現するトランスジェニックマウスの作製を行った。DBAの病因に関してはいまだ完全には解明されていないが、DBA患者の約25%においてRPS19の遺伝子異常が報告されている。また、現在までに有効な治療法は開発されていない。我々が開発したDBAモデル(Blood. 105: 4627-4634, 2005, Mol Ther. 11: 627

-637, 2005)はDBA患者のサンプルと同じ表現系(細胞増殖能低下、コロニー形成能の低下、赤血球系分化障害、など)をもち、これらのモデル細胞の使用により今までは不可能であった様々な解析が可能となりDBA分子メカニズムの解析を行ってきた(Stem cells. 26: 323-329, 2008, Blood. 109: 980-986, 2007)。本研究ではsiRNAを用いて様々なリボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)の異常を持つDBAモデルの作製を行い、総合的にリボゾーム蛋白異常の分子病態の解明を行う。さらにはこれらの結果をふまえると共に、臨床応用を念頭に置いた新規治療法(遺伝子治療)の開発を行いその有効性と安全性を検討する。DBAモデル細胞の作製及びDBAのin vivoモデル作製のためにテトラサイクリンにてsiRNAを誘導可能なモデル作製を目的としたKRAB遺伝子を発現するトランスジェニックマウスの作製が終了し、おおむね順調に進展していると思われる。1.リボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)の異常を持つDBAモデルの作製(1)薬剤(テトラサイクリン)誘導性レンチウイルスベクターの作製:現在保有のテトラサイクリン誘導性レンチウイルスベクター(Mol Ther. 11: 627-637, 2005)にリボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)に対するsiRNAを組み込む。(2) DBAモデル細胞の作製:KRAB遺伝子(Mol Ther. 11: 627-637, 2005)をすでに組み込んだ赤芽球系に分化可能な細胞(TF1, UT-7, K562)に作製したレンチウイルスベクターを用い遺伝子導入し、テトラサイクリンにてsiRNAを発現し、ボゾーム蛋白の発現を抑制する事によりDBAモデルを作製する。ウイルスベクターの作製は終了し、現在モデル作成中である。作製したDBAモデル細胞が薬剤(テトラサイクリン)誘導によりDBA病態(細胞増殖能低下、コロニー形成能の低下、赤血球系分化障害、など)を起こすのを確認後誘導前後にての変化をマイクロアレイ、もしくは蛋白アレイにて検討し、さらに詳細な分子病態を解明していく。また、DBAのin vivoモデルマウスの作製を行っていく。リボゾーム蛋白(RPL5, RPL11, RPS24, RPS17等)に対するsiRNAを組み込んだモデルを作成後、作製したDBAモデル細胞が薬剤(テトラサイクリン)誘導によりDBA病態(細胞増殖能低下、コロニー形成能の低下、赤血球系分化障害、など)を起こすのを確認。その後誘導前後にての変化をマイクロアレイ、もしくは蛋白アレイにて検討し、さらに詳細な分子病態を解明していく。DBAモデル細胞解析及びDBAのin vivoモデルマウスの作製に必要な物品の購入。DBAモデル細胞の作製、及びその解析に必要な物品の購入。
ＭＲＩの新たな拡散解析法ＱＳＩ／ＤＫＩを用いた初期脳梗塞の経時的変化の解析

発症後3時間29日の脳梗塞患者27症例を収集した。梗塞部位は大脳白質や皮質、小脳、脳幹、基底核と多様であった。1.5T MR装置を用い、より進んだ拡散強調像Diffusional kurtosis imaging(DKI)と従来の拡散強調画像diffusiontensor imaging(DTI)を撮像した。結果、DKIを用いるとDTIとは異なる病理学的情報が付与される可能性が示唆された。具体的には組織構造の複雑さを示していると思われ、脳梗塞の病理学的変化をより深く理解するのに役立つと考えられる。また、DKIはDTIよりも早期に1ヶ月後の梗塞巣を予測できる可能性があることも示された。症例収集は順天堂医院では難しかったため、順天堂大学医学部附属浦安病院で行った。発症後3時間から29日の脳梗塞患者27症例を収集できた。一症例でも複数回撮像できたものもあり、MRIの総撮影件数は37件となった。梗塞部位は、両側大脳白質や脳皮質、小脳、脳幹、基底核と多様であった。MR装置は東芝社製1.5T MRIを用い、DKIを含む拡散画像のセットを撮像した。解析法については主に福永一星氏からの指導を受けて行った。具体的な解析については、梗塞巣と見なされる部位に関心領域を置き以下に挙げるパラメータを計算した。なお、梗塞巣と反対側の正常な脳実質にも関心領域を置き、比較対照とした。Diffusional kurtosis imaging(DKI)のパラメータである、mean diffusional kurtosis(MDK)の他、従来の拡散強調画像であるdiffusiontensor imaging(DTI)の各パラメータを算出し、脳梗塞発症後の時間経過でどのように各値が推移していくかを調べた。画像の撮像・解析や結果の解釈については主に青木茂樹教授、堀正明准教授から意見を頂いた。先行研究では右前頭葉深部白質の梗塞巣のみの検討であったが、本研究ではそれ以外の部位の梗塞巣においても検討できた。本研究から、MDKはDTIのパラメータとは異なる病理学的情報を付与している可能性があることが分かった。具体的にはMDKの値は組織構造の複雑さを示していると思われる。このことから、脳梗塞の病理学的変化をより深く理解するのに役立った。また、MDKの画像(MDK map)は従来の拡散強調像よりも早期に1ヶ月後の梗塞巣を予測できる可能性があることが分かり、臨床現場でのDKIの有用性を示すには今後さらに研究を続けることが必要と考えられた。これらの症例のうち、再灌流によって梗塞巣が回復した症例はなかった。MR装置は東芝社製1.5T MRIを用いた。MPGは6軸で、スライス厚5mmとし、b値は0,1000,(1500),2000sec/mm2でDKIを含む拡散画像のセットを撮像した。解析について、ソフトはdTVII/FZRを用い、解析法については福永一星氏に指導を受けて行った。なお、梗塞巣と反対側の正常な脳実質にも関心領域を置ける場合には置き、比較対照とした。Diffusional kurtosis imaging(DKI)のパラメータである、mean diffusional kurtosis(MDK)の他、従来の拡散画像であるdiffusiontensor imaging(DTI)の各パラメータを算出し、脳梗塞発症後の時間経過でどのように各値が推移していくかを調べた。先行研究では、右前頭葉深部白質の梗塞巣のみの検討であったが、今回はそれ以外の部位の梗塞巣においても検討できたことは本研究において重要な点である。また、様々な発症後経過時間の症例を収集できたことで、梗塞巣における各パラメータの経時的変化を検討でき、病理学的変化についてある程度の考察ができたことも大変重要な点であった。「研究目的」の「研究期間内に何をどこまで明らかにしようとするのか」に記載したものについて述べる。1について、今回健常人の対照症例は収集せず、梗塞巣の反対側の正常脳実質について検討することとした。このようにしても研究上、特に問題はなかった。この点については達成できたと考える。2今回、様々な部位の梗塞巣について検討できたので、右前頭葉深部白質以外での梗塞巣の検討については達成できたと言える。

3今回、発症後3時間29日の脳梗塞症例を収集できたので、各パラメータの推移をある程度調べることができた。主に、DKIのパラメータであるMDKと、DTIのパラメータであるADC,λ1、λ2、λ3について推移を調べた。これらのパラメータを用いれば考察は可能であった。病理学的考察は複数の関連論文を参照して行なうことができた。この点もある程度達成できたと考える。4予後予測については、検討することはできなかった。収集したすべての症例で梗塞巣が回復した症例はなかったことと、梗塞部位や梗塞巣の大きさが多種多様であり、それらをすべてまとめて予後予測を行うことは難しいと判断したためである。もしも、各梗塞部位ごとにさらに症例を増やすことができれば検討は可能かもしれない。さらに症例収集を行なう予定である。具体的には、梗塞巣が再灌流によって回復した症例や、大脳白質、皮質、小脳、脳幹、基底核など各梗塞部位別や梗塞巣の大きさ別の症例数をそれぞれ増やすことができれば良いと考える。そうすれば、予後予測の検討ができる可能性がある。解析方法はこれまでと同様に行う予定である。本研究に対する謝金や人件費、学会発表のための学会参加費や旅費、論文作成のための費用などに使用する予定である。
ITS技術を活用した高度駐車管理方策の適用可能性とその効果に関する研究

研究最終年度である平成12年度においては,以下の項目について検討を加えた.1)ITSによる高度駐車管理方策下の交通行動のモデル化研究初年度の研究成果を元に,出発から目的地到着までの一連の行動のモデル化を行った.特に,情報提供と予約システムの融合による高度駐車管理下の交通行動についての説明力の高いモデルを構築した.2)交通状況再現シミュレーションモデルの改良既存の研究により構築したシミュレーションモデルは,駐車場選択のみを取り扱った意思決定サブモデルが内包されている.しかしながら,駐車場予約システムを導入する場合,出発時刻,経路選択などより広範な交通行動のモデル化が必要となってくる.上記の分析結果をもとに,一連の交通行動サブモデルを新たにプログラミングし,既存のシミュレーションを改良した.3)シミュレーションモデルを用いたケーススタディの実施交通行動分析に基づく知見を踏まえ,様々な状況下の交通行動サブモデルを元に,交通状況の再現をシミュレーション計算し,政策導入効果の分析を行った.具体的には,情報提供や駐車場予約が無かった場合,片方だけが供用されている場合,どちらも供用されている場合,などのそれぞれのケースについて,予約駐車場と予約でない駐車場の容量比率や位置,情報提供の戦略,道路からの情報発信位置等を変化させることによって,様々なケーススタディを行い,政策を定量的に評価した.この結果,駐車場管理を高度化することによって,利用者にとっても,社会的にも効果的な交通状況が実現可能であることが明らかとなった.研究初年度である平成11年度においては,以下の項目について検討を加えた.1)駐車場予約システムの利用意向に関する分析どのような状況下において駐車場の予約が望まれているか,言い換えれば,駐車場予約システムはどのような状況下で成立しうるものであるのかをアンケート調査票において,意識調査を通じて分析した.その結果,到着時刻制約がある場合,周辺の予約制ではない駐車場が混雑している場合には予約駐車場を利用する傾向にあることが明らかとなった.2)駐車場予約システム稼働時の交通行動についての分析同じくアンケート調査により,予約駐車場および予約でない駐車場について料金や徒歩時間などを変化させた質問を設定し,予約利用/非利用の意思決定をモデル化した.3)交通行動実験システムの構築および個人の意思決定過程の動的分析駐車場予約システムに期待される効果の一つとしての,時間的・空間的分散が挙げられる.この効果を分析するため,交通行動実験システムを新たに構築した.実験システムを用いて交通行動を観測し,予約システムの導入,さらに現在でも併用されている,情報提供との併用による効果などについて詳細な分析を行った.4)交通行動実験システムとSP調査との比較分析アンケート調査を通じたSPデータと実験システムによって得られたデータとは,サンプルの多様性や一回の行動で得られるデータの詳細さの面で,相補的な関係にあるといえる.そのため,SPデータと実験データにより得られたモデルの差異を分析することにより,その相違を分析した.研究最終年度である平成12年度においては,以下の項目について検討を加えた.1)ITSによる高度駐車管理方策下の交通行動のモデル化研究初年度の研究成果を元に,出発から目的地到着までの一連の行動のモデル化を行った.特に,情報提供と予約システムの融合による高度駐車管理下の交通行動についての説明力の高いモデルを構築した.2)交通状況再現シミュレーションモデルの改良既存の研究により構築したシミュレーションモデルは,駐車場選択のみを取り扱った意思決定サブモデルが内包されている.しかしながら,駐車場予約システムを導入する場合,出発時刻,経路選択などより広範な交通行動のモデル化が必要となってくる.上記の分析結果をもとに,一連の交通行動サブモデルを新たにプログラミングし,既存のシミュレーションを改良した.3)シミュレーションモデルを用いたケーススタディの実施交通行動分析に基づく知見を踏まえ,様々な状況下の交通行動サブモデルを元に,交通状況の再現をシミュレーション計算し,政策導入効果の分析を行った.具体的には,情報提供や駐車場予約が無かった場合,片方だけが供用されている場合,どちらも供用されている場合,などのそれぞれのケースについて,予約駐車場と予約でない駐車場の容量比率や位置,情報提供の戦略,道路からの情報発信位置等を変化させることによって,様々なケーススタディを行い,政策を定量的に評価した.この結果,駐車場管理を高度化することによって,利用者にとっても,社会的にも効果的な交通状況が実現可能であることが明らかとなった.
北極域海氷運動の挙動解明とその予測法

本研究で得られた成果は,下記の通りである。1.北極海上空及び海上の気象データを入手した。データ供給元は、ECMWFと気象庁である。2.北極海の氷況の人工衛星観測データを入手した。これは、米国DMSP衛星搭載のSSM/Iセンサによるもので、NSIDCから入手した。このデータは解像度25kmと大変粗いものであるが、ほぽ毎日の氷況のデジタルデータがインターネットを通して入手できるため、便利である。3.海流データは適当なものが見つからなかったため、数値計算により予測することを前提として、回転水槽を用いた基礎実験とそれに対応した数値計算を行った。実験においては、水槽の回転数と直径方向の流速の関係を変化させることにより、実際に北極海で見られる貫北極海流とボーフォート還流が表現され、北極海の表面海流にシベリアやアラスカからの大量の河川流出の寄与の大きいことが示唆された。また、多層流モデルによる計算も実験と同様の結果を示し、この計算プログラムが北極海海流の予測に有効であることが示された。4.収集したデータは全て、汎用GISソフトであるArcView用にデータ変換し、GISデータベース化した。これにより、データの閲覧・解析が容易になり、有効活用できるようになった。5.この様にして作成されたシステムを用いて、北極海全域の海氷変動挙動を解析した。それにより、氷野全体は主に風と気温により変動するが、局所的には非常に複雑な変化をするところもあるなど、海域ごとの特徴を抽出することができた。6.さらに、GISと海氷変動予測計算を繋ぐインターフェースプログラムを作成し、データ・GIS・予測計算を結合したシステムを作成した。これを用いて北極海の海氷変動予測計算を行い、その有効性を確かめた。本年度は研究計画の初年度であり、北極海海氷運動の挙動解明とその予測法に関する以下の研究を行った。これは、米国DMSP搭載のSSM/Iセンサにより観測されたもので、NSIDCから入手した。このデータは解像度25kmと大変粗いものであるが、ほぼ毎日氷密接度として数値化されたデータがインターネットを通して入手できるため、便利である。3.海流データは適当なものが見つからなかったため、幾つかの文献を参考にして、数値データを作成した。5.これらのデータのうち、1996年9月のものは、新規に購入したGISアプリケーションソフトArcViewに入力した。データ入力作業は、来年度も継続する。6.ArcViewの機能を拡張して、海氷運動予測計算とのインターフェース部分を作成した。これを用いて、GISソフトと北極海の海氷変動予測計算の結合を行った。予測計算はまだ試計算の段階であるが、陸地境界の扱いや、局所的な氷の融解や生成の影響、計算パラメータの影響など、多くの特性を明らかにできた。GISの優れたインターフェースと地図データ表示機能を活用すれば、北極海海氷運動の特性解明とその数値予測の精度向上作業が、飛躍的に向上できそうである。7.回転水槽を作成した。実際の使用は来年度になるが、これにより、特に観測データが入手困難な海流について、有益な情報が得られるものと期待される。来年度はこれに合わせて海流計算も行う予定であり、その試計算に着手した。本年度は研究計画の2年度目かつ最終年度であるため、北極海海氷運動の挙動解明とその予測法に関して、以下の研究を行った。1.前年度に引き続き、北極海海氷運動の機構解明に必要なデータ収集を行った。具体的には、SSM/Iリモートセンシング海氷分布データ,気象庁全球客観解析値(気象データ)であり、これらは、それぞれ、米国NSIDC,気象業務支援センターからダウンロード,購入した。

2.上記データを、昨年度収集したデータと共に全て、汎用GISソフトであるArcView用にデータ変換し、GISデータベース化した。これにより、データの閲覧・解析が容易になり、有効活用できるようになった。3.この様にして作成されたシステムを用いて、北極海全域の海氷変動挙動を解析した。それにより、氷野全体は主に風と気温により変動するが、局所的には非常に複雑な変化をするところもあるなど、海域ごとの特徴を抽出することができた。4.回転水槽により、北極海を模擬した実験を行った。北極海のような北半球の閉鎖型海域では、通常はコリオリカの影響により反時計回りの循環ができる。しかし、実際の北極海の海流(すなわち氷の動き)は、べーリング海峡側からグリーンランド側に抜ける貫北極海流とアラスカ沖のボーフォート還流(時計回り)が特徴的である。この原因が、シベリア,アラスカからの大量の河川流出によるものであろうと考え,回転水槽の回転数と直径方向の流れの強さを変化させた実験を行った。結果は見事に上記流れが再現され、その機構を考察することができた。5.上記実験に対応する海流計算を、多層モデルを用いて行った。実験と同様の結果が得られ、このプログラムが、観測データの少ない海洋計算に適することが示された。
重点領域「自然災害」の成果のとりまとめ

昭和62年4月から始まった重点領域「自然災害」も6年間の研究期間を経てその間に年号も変わって平成4年3月に終了した。周知のように、この重点領域研究の前身は、昭和35年に始まった特別研究「自然災害科学の総合的研究」であった。これは色々な批判もあったかも知れないが、現在の日本の比較的自然災害に強い体質を作るのに、大いに役だったのではないだろうか。ただ、自然の力は侮れないもので我々がある対策を取るとその間〓を突いてくる。例えば日本では、最近は種々の対策により大雨による大河川の洪水はかなり少なくなった。ただそれに代わって、大雨によって山や崖が崩壊し、土石流災害が頻発するようになった。このように新たな種類の災害が起こり、それに対応する研究が必要となる。この6年間はそのような新種の災害に的を絞って、重点的な研究を行い、成果を挙げてきた。本年度は、この6年間の研究成果と将来への展望をまとめ出版いたしました。このように一応、この重点領域研究は終わったのだが、災害の方は終わりを告げてはくれない。先日は、ロスアンゼルスで直下地震が起きた。M=6.8の割には、大きな加速度が観測され、1gを超えた、水平、鉛直方向最大加速度も記録された。「このような強い地震が東京を襲った場合、大丈夫でしょうか?」という質問ほど私ども地震工学研究者を困らせる質問はない。と言うのは、構造物の耐震設計法は地震動のように振動する加速度を構造物に加えて、その安全性を検討するのではなくて、一定の静的水平加速度を構造物に加えて、内部に発生する応力がある安全な値を超えないようにするというもので実際の地震動(振動力)は全く関係の無い静的な加速度を加えるからなのである。私は今「研究がほしい」の心境である。我が国はほとんどあらゆる種類の災害が大規模に発生する自然條件下に置かれており、その上、最近の国土開発の進展や社会環境の変遷に伴って、災害の様相は変貌し複雑化している。本研究は学術審議会の建議にのっとり、まず当面推進すべき小領域の研究を強力にかつ効率よく推進するために、研究の評価、調整を行い、研究成果の討議、広報の機会を与えて実用に供するとともに、さらに災害研究の基礎的問題に関する検討を行うこと、等を目的とした体制を整えて実効あらしめた。一方、自然災害の研究には実際の災害に対する実証的研究が不可欠であるが、自然災害は決して単一の様相を示すものではなく、地域特性を持って、多角的に現われるのを常とする。したがって、突発災害調査を効果的に行うためには、広い専門分野および地域の専門家による辺速な組織作りがなされなければならない。本研究班ではこのような体制を整備している。本年度は6年間継続した本重点領域研究の最終年度として、「広域水害・雪害」「内陸地震および火山の災害」「社会の防災力」の研究推進、調整および評価について、研究代表者、総括班幹事(南,東原)、3小領域代表者(高橋,荒牧,水谷)を中心に計画研究の代表者等によって、これを精力的に行い、計画研究、公募研究を強力に推進した。1.3研究小領域の研究推進・調整および評価:研究代表者、本部幹事、3小領域代表者を中心に計画研究、公募研究を強力に推進した。2.災害研究の基本的問題に関する検討:6課題を選定してそれぞれ小人数の研究者からなる集中的な研究・討議を行い、全体のシンポジウムの機会に発表した。3.国内3、海外3の突発災害調査研究を行い貴重な資料を得た。