hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極超微粒子生成のためのパルスアーク放電装置の開発

今回新たに開発した装置を用いて、冷却ガス中でのアーク放電を用いて穏やかに炭素を蒸発させるため、レーザー蒸発法など既存の手法では生成できなかった巨大フラーレン類およびナノチューブを生成することに成功した。次に、アーク放電の時間・空間分解測定を行うことにより極超微粒子の生成過程に関する重要な知見を得た。また、今まで解明されなかったグラファイトのパルスアークによるフラーレン、ナノチューブの生成機構を解明する重要な結果を得た。以下に研究実績の概要を箇条書きにする:(1)この装置は、半値幅60msのパルスジェットを生成するJordan社製パルスノズルと、XYZステージ上で移動が可能であるアーク放電部で構成される。アーク放電部は冷却気体導入パルスノズル(ジェネラルバルブ社製)、放電電極、放電容器で構成されている。最大パルス幅は10ms、アーク電圧は20Vであった。また、装置全体は高温電気炉(1,200度まで)の中に設置されている。通常の直流アーク放電現象と異なり、パルスアーク放電では、プラス電極からの電子放出量が少ないためマイナス電極の表面温度が、グラファイトの昇華温度(3,500度)まであがらない。このため、マイナス電極が消耗されることはなかった。一方、パルスアークにより、バッファーガスのHeやArガスがイオン化され、これらのイオンがマイナス電極の表面をスッパッターすることにより、フラーレンやナノチューブを生成する。ただし、フラーレンやナノチューブは800度以上の高温の温度範囲でのみ観測された。これは、フラーレン、ナノチューブの生成にはアニーリングが必要なためであることが解明された。パルス霧化法と同様な手法を用いて大きくそして熱緩和したクラスターを生成するガス中レーザー蒸発源の開発に成功した。ガス中レーザー蒸発法は従来超微粒子の生成手法である真空蒸発法をパルス化した手法である。真空蒸発法はサイズが100万を超え、しかも熱緩和した超微粒子を生成する優れた手法であるが、多量の冷却気体を使用し、また、高沸点物質の超微粒子を生成するのが困難であるという欠点を持っていた。ガス中レーザー蒸発源は真空蒸発法の優れた点をそのまま保持しながら、高沸点物質を取り扱え、また、使用冷却気体が少ないため高真空を必要とする質量分析器に直接接続することなどが可能である。この装置は冷却ガス導入バルブと超音速分子線バルブの二つのバルブと蒸発室を使用して、超微粒子生成法である真空蒸発法をパルス化することに成功した。まず、冷却ガス導入バルブから110TorrのHeを蒸発室に導入し真空蒸発法と同様な冷却条件を実現する。次に532nmのレーザーを導入し、炭素などの資料を蒸発させ、既に導入してある冷却気体によって穏やかに冷却し、大きく熱緩和したクラスターを生成する。生成したクラスターを超音速分子線バルブからのジェットでクラスタービームを作り、質量分析などの測定器に導入する。この方法で、われわれはC2000以上の巨大クラスターを初めて生成することに成功した。この手法を用いると従来のレーザー蒸発源に比べ5倍以上のサイズのクラスターを生成できる。また、金属過剰アルカリハライドクラスター、およびアンモニウムハイライドクラスターを生成することに初めて成功した。これらのクラスターは、結合力が弱く不安定なため通常のレーザー蒸発法では生成できない。このように、このガス中レーザー蒸発源ではこれまで生成できなかった、大きく熱緩和したクラスターを生成することができる。クラスター生成過程や生成したクラスターの応用についての研究を現在進めている。

また、今まで解明されなかったグラファイトのパルスアークによるフラーレン、ナノチューブの生成機構を解明する重要な結果を得た。以下に研究実績の概要を箇条書きにする:(1)この装置は、半値幅60msのパルスジェットを生成するJordan社製パルスノズルと、XYZステージ上で移動が可能であるアーク放電部で構成される。アーク放電部は冷却気体導入パルスノズル(ジェネラルバルブ社製)、放電電極、放電容器で構成されている。最大パルス幅は10ms、アーク電圧は20Vであった。また、装置全体は高温電気炉(1,200度まで)の中に設置されている。(2)通常の直流アーク放電現象と異なり、パルスアーク放電では、プラス電極からの電子放出量が少ないためマイナス電極の表面温度が、グラファイトの昇華温度(3,500度)まであがらない。このため、マイナス電極が消耗されることはなかった。一方、パルスアークにより、バッファーガスHeやArガスがイオン化され、これらのイオンがマイナス電極の表面をスッパッターすることにより、フラーレンやナノチューブを生成する。ただし、フラーレンやナノチューブは800度以上の高温の温度範囲でのみ観測された。これは、フラーレン、ナノチューブの生成にはアニーリングが必要なためであることが解明された。
20世紀オーストラリア文学にみる日本人像

本研究では、まず平成12年度に、20世紀の歴史の中でもあまり接点がなかった第1次大戦以後、オ-ストラリア(以下、豪)と日本が初めて実際に敵対した第2次大戦中の豪戦争文学というジャンルに焦点をあてた。中でも、豪人兵の日本軍捕虜体験記を中心に、仮想敵としての虚像と、敵=支配者としての実像を比較、考察した。互いに接触がなかった両国民が、敵として初めて対峙し、中でも捕虜という特異な状況において極限の異文化折衝を経験し、それが文学にどのように表出したかを追った。平成13年度には、被支配者となった日本人像を、豪国内戦争捕虜収容所をテーマにした文学作品及び戦後の連合国進駐軍関連の作品において検討した。立場を逆にした異文化折衝により、豪側が日本・日本人を理解する(または理解しない)過程が文学にいかなる形で表現されたかを追った。以上を19世紀後半から戦前にかけて、豪州人が日本人に対して抱いていた仮想敵または「蝶々夫人」に見られるようなロマンスの相手としての像と、比較検討を行った。このように豪文学に見る日本人像の変遷を辿ることにより、「日本人像」が持つ意味について考察する機会ともなった。さらに英語文学の一分野としての豪文学の研究とともに、豪歴史・社会・文化と日本とを関連づける成果が得られた。以上の結果を研究成果報告書にまとめた。成果の一部として出版・口頭発表した原稿も共に収めてある。第1・2次大戦以前は殆ど民間レベルの接触がなかったため、オーストラリア(以下豪)文学に見る日本人のイメージはステレオタイプ的なものが多かった。だが戦争で初めて対峙し、敵にせよ、人間として初めて具体的な印象が表されるようになる。本年度はこの戦争文学を研究、中でもカウラの日本人兵捕虜脱走事件と、連合国占領軍の日本進駐をテーマにしたものを特に取り上げた。このニューサウスウェールズ州カウラでの日本人兵捕虜脱走事件(1944)は、自国で特殊な状況のもとに日本人を観察するというだけでなく、その決起事件により、「戦陣訓」に見られる捕虜否定の精神や集団と個人の関わり等、日本人の考え方、感じ方を豪側に知らしめる大きな契機となった。この事件は、終戦直後から現在に至るまでフィクション・ノンフィクションともに小説家、ジャーナリストらによって多く取り上げられており、異文化交流、相互理解を構築する上での知識や認容の困難さ、その必要性と重要性がテーマとなっている。また戦後の、占領軍の一部であった豪軍による日本進駐は、日本における豪側の直接的交流、印象、その影響を扱った現実味のあるフィクションを多く生む。これらの作品は占領者-被占領者という力関係の偏りにより、ともすれば一面的になり易いが、その一見破壊的で不毛な関係の中に、相互関係を作り上げる上での異文化理解の必要性、試行錯誤の上での双方における理解の深まりが強調され、戦後の豪日関係の萌芽を示すものとなっている。以上の研究による成果発表:11項で挙げた論文の他、所属研究機関や川崎市、浦和市の市民講座で取り上げ解説した。また豪文学史に関わる研究であることより、Gブレイニー教授の『オーストラリア歴史物語』を明石書店より翻訳出版した。(H12年9月)本研究では、まず平成12年度に、20世紀の歴史の中でもあまり接点がなかった第1次大戦以後、オ-ストラリア(以下、豪)と日本が初めて実際に敵対した第2次大戦中の豪戦争文学というジャンルに焦点をあてた。
カオスニューラルネットワークを用いたグラフ的シュタイナー木問題の解法

グラフ的シュタイナー木問題は,頂点と辺からなる無向グラフと,辺の重み関数,頂点の部分集合からなる必須点集合が与えられたとき,全ての必須点を連結する木のうち,木に含まれる辺の重みの和が最小なものを求める組合せ最適化問題である.この問題は電子回路の自動実装や,省エネルギーな通信網・電力網の設計などへの応用が期待されている重要な問題である.この問題はNP困難であるため,より早くより良い解を求める近似解法について盛んに研究されている.本研究の目的は,グラフ的シュタイナー木問題に対する効率的な近似解法を開発することである.カオスニューラルネットワークは,巡回セールスマン問題などのNP困難な組合せ最適化問題に対して効率的な解探索を実現できる.そのため,同じNP困難な組合せ最適化問題であるグラフ的シュタイナー木問題に対しても効率的な解探索を実現できることが期待される.これまでにカオスニューラルネットワークが適用されてきた組合せ最適化問題はどれも,局所探索法が実行可能解のみを生成する問題であった.しかし,グラフ的シュタイナー木問題に対する局所探索法は,実行可能解だけでなく実行不可能解も生成する.これにより,実行不可能解に対応したニューロンをどのように処理するかという問題が生じる.本研究では,実行不可能解に対応したニューロンを一次的にニューラルネットワークから外すことでこの問題点を解決した.本年度は,グラフ的シュタイナー木問題に対する提案手法の性能を評価した.数値実験の結果,提案手法はタブーサーチよりも良い性能を示すことを確認した.特に,探索過程における良い解の発見回数は提案手法のほうがタブーサーチよりも数倍多かった.解の精度の保証ができない発見的解法において,良い解を頻繁に発見できるということは,良い解を安定して供給できるということであり,非常に重要な点である.本年度は,当初の予定通り,カオス探索の時系列の解析とタブー探索との性能比較を行なった.比較の結果から,カオス探索がタブー探索よりも良い性能を示すこと,およびカオス探索がタブー探索よりも良い解を頻繁に発見していることという新規性のある発見ができたため.カオス探索がタブー探索よりも良い解を頻繁に発見できるということは分かったが,この仕組みについてはまだ分かっていない.カオス探索の発火の様子を確認したところ,カオス探索ではときどきニューロンの発火が同期し,それによって解の構造が大きく変わっていることが分かっている.そこで今後は,良い解探索には「解の構造が大きく変わること」が重要であるのか,「解の構造が大きく変わるタイミング」が重要であるのかを明らかにする予定である.グラフ的シュタイナー木問題は,頂点と辺からなる無向グラフと,辺の重み関数,頂点の部分集合からなる必須点集合が与えられたとき,全ての必須点を連結する木のうち,木に含まれる辺の重みの和が最小なものを求める組合せ最適化問題である.この問題は電子回路の自動実装や,省エネルギーな通信網・電力網の設計などへの応用が期待されている重要な問題である.この問題はNP困難であるため,より早くより良い解を求める近似解法について盛んに研究されている.本研究の目的は,グラフ的シュタイナー木問題に対する効率的な近似解法を開発することである.カオスニューラルネットワークは,巡回セールスマン問題などのNP困難な組合せ最適化問題に対して効率的な解探索を実現できる.そのため,同じNP困難な組合せ最適化問題であるグラフ的シュタイナー木問題に対しても効率的な解探索を実現できることが期待される.これまでにカオスニューラルネットワークが適用されてきた組合せ最適化問題はどれも,局所探索法が実行可能解のみを生成する問題であった.しかし,グラフ的シュタイナー木問題に対する局所探索法は,実行可能解だけでなく実行不可能解も生成する.これにより,実行不可能解に対応したニューロンをどのように処理するかという問題が生じる.本研究では,実行不可能解に対応したニューロンを一次的にニューラルネットワークから外すことでこの問題点を解決した.本年度は,グラフ的シュタイナー木問題に対する提案手法の性能を評価した.数値実験の結果,提案手法はタブーサーチよりも良い性能を示すことを確認した.特に,探索過程における良い解の発見回数は提案手法のほうがタブーサーチよりも数倍多かった.解の精度の保証ができない発見的解法において,良い解を頻繁に発見できるということは,良い解を安定して供給できるということであり,非常に重要な点である.本年度は,当初の予定通り,カオス探索の時系列の解析とタブー探索との性能比較を行なった.比較の結果から,カオス探索がタブー探索よりも良い性能を示すこと,およびカオス探索がタブー探索よりも良い解を頻繁に発見していることという新規性のある発見ができたため.カオス探索がタブー探索よりも良い解を頻繁に発見できるということは分かったが,この仕組みについてはまだ分かっていない.カオス探索の発火の様子を確認したところ,カオス探索ではときどきニューロンの発火が同期し,それによって解の構造が大きく変わっていることが分かっている.そこで今後は,良い解探索には「解の構造が大きく変わること」が重要であるのか,「解の構造が大きく変わるタイミング」が重要であるのかを明らかにする予定である.
RNA代謝を起点とした心筋肥大の新規メカニズムの解明および病態との関連性の検討

本研究開発は、RNA代謝という観点から、心筋肥大に関わる新たな分子・シグナル伝達を明らかにすることを目的とし下記の項目に沿って推進した。1. Btg2の候補遺伝子の同定:前年度に絞り込めてきたBtg2標的候補遺伝子の同定を進めている。標的候補遺伝子の、RNAの安定性、肥大刺激への応答性の変化より、標的遺伝子として同定していく方針で進めている。2. In vivoにおけるBtg2の心肥大抑制作用の評価:心筋特異的にBtg2を強制発現させたゼブラフィッシュを作成し、心臓表現型や遺伝子発現レベルの変化を野生型と比較検討した。5-7dpfでは、変異モデルで心臓の拡大傾向および壁菲薄化の傾向を見出し、さらに詳細な評価を進めている。またフェニレフリン刺激を用いた心不全モデル作成を試みているが、現時点では肥大関連遺伝子の発現増加や心臓表現型の明らかな変化は見られず、樹立まで至っていない。3. Btg2の候補遺伝子の心臓における機能評価:同定された候補遺伝子の機能評価を目的とし、CRISPR/Cas9システムを用いてマウス培養心筋細胞で標的遺伝子をノックアウトし、心筋細胞の形態変化や、細胞内カルシウム(Ca)動態を評価するため、イメージングサイトメトリーを用いたアッセイ系の樹立を行った。抗αActinin抗体と抗Mlc2v抗体を用いることで、多種混在する培養細胞の中から、心筋細胞および心室筋細胞の抽出が可能となり、細胞種を識別した個々の細胞の評価を行うことができた。またCRISPR/Cas9システムを用いてAtp2a2をノックアウトしたところ、細胞質内のCa濃度の低下、Ca減衰時間の延長を確認できた。今後、同定された候補遺伝子をCRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトし、形態変化、薬物応答性の変化より、心筋肥大化メカニズムへの関連性を評価していく予定である。1. Btg2の標的遺伝子の絞り込み:ラット新生仔培養心筋細胞において、Btg2ノックダウン下に、フェニレフリン刺激に伴う遺伝子発現量を、RNAシークエンスにより網羅的に解析した。Btg2の標的遺伝子は、Btg2ノックダウンによりRNA分解率の低下(半減期の延長)を示し、結果的に標的遺伝子の発現量が上昇するという仮説のもと、Btg2の標的候補遺伝子を絞り込んだ。遺伝子発現が上昇していた遺伝子は209遺伝子が確認された。リン酸化関連遺伝子やリボソーム関連遺伝子が上位を占めていた。2. Btg2の候補遺伝子の同定2-1. Btg2ノックダウンまたは過剰発現により、上記RNAシークエンスで得られた候補遺伝子の半減期(安定性)を検証し、Btg2の標的候補遺伝子の同定を進めた。2-2. Btg2に対する特異抗体を用いて、Btg2がRNA結合タンパクを介して結合している標的RNAを免疫沈降法で回収(RNA-IP)し、次世代シークエンサーを用いた網羅的解析を行った。Btg2との結合を認めた遺伝子を絞り込むと、398遺伝子が挙げられた。RNAシークエンス、RNA-IPシークエンスで共通して同定された遺伝子は52遺伝子であった。上記の実験系を通して、Btg2標的遺伝子の同定を進めているが、これらの中には心筋肥大関連遺伝子として既知ではあるが、Rock2などRhoシグナル関連遺伝子が含まれていた。Rock2遺伝子の半減期は、Btg2ノックダウンにより延長しており、Btg2の標的と示唆される。現在、さらにBtg2標的候補遺伝子の中より、心筋肥大との関連が報告されていない新規の遺伝子の探索を進めている。理由本研究開発は、RNA代謝という観点から、心筋肥大に関わる新たな分子・シグナル伝達を明らかにすることを目的とし、研究実績の概要に記した下記2つの項目に沿って推進した。1.Btg2の標的遺伝子の絞り込み、2.Btg2の候補遺伝子の同定。現在RNAシークエンスおよびRNA-IPシークエンスという次世代シークエンサーを用いた2つの網羅的解析を用いて、Btg2標的候補遺伝子をそれぞれにおいておよそ200遺伝子、400遺伝子と絞り込みを進めることができた。これら候補遺伝子には既知の心筋肥大関連因子がいくつか含まれていた。本年度は、これら研究成果について、日本生化学学会、沖縄科学技術大学院大学で開催された国際RNA workshopにて成果報告を行った。引き続き平成30年度に向けて研究を推進する。更に、細胞イメージングや動物モデルを用いたBtg2標的遺伝子の機能解析を進めていく。また当院のヒューマンサンプルセンターでは、臨床情報を踏まえたヒト検体を用いたRNAシークエンスのデータが蓄積されつつあるので、これらデータを解析し、Btg2の発現量によるその他遺伝子の発現プロファイルを進め、心不全の病態などとの関連性の検証を進めていく予定である。

またフェニレフリン刺激を用いた心不全モデル作成を試みているが、現時点では肥大関連遺伝子の発現増加や心臓表現型の明らかな変化は見られず、樹立まで至っていない。3. Btg2の候補遺伝子の心臓における機能評価:同定された候補遺伝子の機能評価を目的とし、CRISPR/Cas9システムを用いてマウス培養心筋細胞で標的遺伝子をノックアウトし、心筋細胞の形態変化や、細胞内カルシウム(Ca)動態を評価するため、イメージングサイトメトリーを用いたアッセイ系の樹立を行った。抗αActinin抗体と抗Mlc2v抗体を用いることで、多種混在する培養細胞の中から、心筋細胞および心室筋細胞の抽出が可能となり、細胞種を識別した個々の細胞の評価を行うことができた。またCRISPR/Cas9システムを用いてAtp2a2をノックアウトしたところ、細胞質内のCa濃度の低下、Ca減衰時間の延長を確認できた。今後、同定された候補遺伝子をCRISPR/Cas9システムを用いてノックアウトし、形態変化、薬物応答性の変化より、心筋肥大化メカニズムへの関連性を評価していく予定である。平成29年度の研究開発において、RNA分解制御因子であるBtg2を介したRNA発現量制御標的遺伝子という観点から、培養心筋細胞における心筋肥大関連遺伝子の絞り込みを行った。平成30年度は、これらBtg2の標的遺伝子の中から、新たな心筋肥大関連遺伝子を同定するため、シグナル経路の解明や、細胞イメージングを用いた機能解析、ゼブラフィッシュといった動物モデルを用いた機能解析を進めていく予定である。また当院ヒューマンサンプルセンターにある重症心不全症例のデータベースを用い、実臨床情報と遺伝子発現プロファイリングを併せて、Btg2の関連性を検証していく予定である。
工学部における創造性教育の評価フレームワークの構築

本研究では「創造性教育における学習者の評価」を適切かつ効率的に行うために, (1)プログラミングに関する創造性,(2)グループワークに関する創造性の評価フレームワークを提案し,実践を通してその有効性を評価した.その結果,工学教育における学習者のモデリングスキルやコラボレーションスキルといった,「考えたアイデアを話し合いながら実現していく」創造活動に関与するスキルの評価に関する有効性が確認された.本研究では「創造性教育における学習者の評価」を適切かつ効率的に行うために, (1)プログラミングに関する創造性,(2)グループワークに関する創造性の評価フレームワークを提案し,実践を通してその有効性を評価した.その結果,工学教育における学習者のモデリングスキルやコラボレーションスキルといった,「考えたアイデアを話し合いながら実現していく」創造活動に関与するスキルの評価に関する有効性が確認された.(1)プログラミングにおける創造性を評価するためのモデルの提案(前期)UMLをベースにして,プログラミング初心者の利用を前提とするプログラム設計書式を提案した.書式は機能仕様書,関連記述書,詳細仕様書の3種類から構成される.これにより,学習者の考えるアルゴリズムの変化がデータ化され,学習成果の評価の対象となる.(2)評価システムの導入・評価(後期)上記提案書式を用いた授業の実践を行った.対象は,中部大学の創成科目「創成B」の受講生(工学部1年生,約100名)である.本授業は,2名が1チームとなり,ロボットの作成とプログラミングを協同で行うようデザインされ,全15コマ(週1コマ135分)で実施される.学習者はロボットを動かすためのプログラミングを提案書式に基づいて設計した後,コーディングをするよう教育を受ける.本授業の実施後,記入されたデータの比較分析を行った結果から,学習者のアルゴリズムの変化が客観的な数値で確認された.この結果を踏まえて,評価システムの設計を進めている.本実践で得られた結果については,2008年7月に開催される情報処理学会ソフトウェア工学研究会で発表予定である.(3)学習者の協同プロセスの記録分析(後期)創造活動におけるコラボレーションスキルの評価を目的として,前述した2名の協同作業で行われる科目「創成B」における学習者の活動についての記録を行った.また,学習者の協同に関する意識にどのような変化があったかについて,本授業の受講前と受講後にイメージマッピングの作成とアンケートによる調査を実施した.(1)プログラミングにおける創造性の評価システムの改善平成19年度に提案した創造性および学習成果を評価するためのプログラム設計書式についての評価,改善を行った.具体的には,平成19年度後期に提案書式を用いた授業(創成B:1年生対象科目)を実施して,その結果を分析した.また,新たに3年生を対象とする科目(ソフトウェア工学)の一部に提案書式を導入して,その効果を分析した.以上の2つの試行から得られた分析結果に基づいて,提案書式とその評価方法についての改善を行った.具体的には,学生に提供する記録用紙の様式の改善と記録環境のデジタル化,そしてより詳細な評価観点の設定である.改善された評価システムを平成20年度後期の授業(創成B:1年生対象科目)に導入して評価を実施した.そして,平成19年度の分析結果との比較から,評価システムの改善により,学習者の変化を詳細かつ客観的に評価することが可能になったことが確認された.(2)創造活動におけるコラボレーションスキルの評価平成19年度に実施した,学習者の協同プロセスの記録分析の結果に基づいて,学習者のコラボレーションスキルに関する学習目標を設定し,さらに学習目標の達成度を評価するための課題およびその評価基準を作成した.そして,平成20年度後期の授業(創成B:1年生対象科目)において,コラボレーションスキルの評価を実施した.このとき,本研究では学習効果を高めるために,これまでの学習・教育心理学領域における「協同」に関する知見を取り入れた学習環境(アイデアの外化・評価の支援,役割分担の設定など)をデザインした.その結果,授業を通してグループワークにおけるコミュニケーションやトラブル対処に関するスキルが向上していることが確認された.
高磁場は動物細胞を不老不死化へと変化させるか

1.マウスの白血病細胞、(p338)およびチャイニーズハムスター線維芽細胞(v79)を用い7テスラ定常磁場のもとで増殖の変化を実測した。フローサイトメトリーによるDNAの分布を測定したが特に高磁場下で顕著な差が生じなかった。抗ガン剤、ブレオマイシンの様々な濃度にさらしたところブレオマイシンに対する感受性に差が生じた。2.酵母をOD=1まで増殖させ、その後H2_O_2ストレス下において、この細胞を5.26.1テスラの高磁場にさらすと、酵母の死滅の促進がみられた。3.酵母をOD=1まで30°Cで培養し、その後45°Cに移し熱ストレスを与えると、高磁場下で死滅の抑制がみられた。4.酵母の熱ストレス応答欠損株、LCB4とミトコンドリア欠損株AH22について定常7テスラの高磁場を印加したところAH22は高磁場によって死滅抑制はみられなかったが、LCB4株については高磁場下において死滅の抑制がおこった。6.DNAマイクロマレー解析を行ったところ、高磁場によって発現が変化しない遺伝子は0,高磁場下で1/2又は2倍以上の発現量が変化したのがそれぞれ4および6であった。RNA合成、リボゾームの合成は減少し、RNA安定化タンパク質は発現が上昇した。1.現在保有する超電導マグネットリアクターシステムを動物細胞を使用できるように改良を行った。C0_2ライン、恒温槽ラインを新設した。2.動物細胞の予備実験として、微生物による高磁場印加実験を行い死滅の抑制は、定常期に入った後10時間の磁場印加で十分であることを明らかにした。また死滅抑制期間におけるpHの差が菌の生存率と相関が大きいことが明らかになった。DNAアレー解析を行い、ストレス耐性遺伝子、エネルギー生産遺伝子、膜構造に関係した遺伝子が増幅又は抑制された。3.真核細胞の酵母を用いた高磁場実験において死滅のおこる条件を確立した。温度、培地を決めることによって死滅増殖期が現われた。4.酵母を3の条件で培養すると高磁場は酵母の死滅を抑制した。この菌のDNAアレー解析を実施した。5.マウス白血病細胞(p338)およびチャイニーズハムスター線維芽細胞(V79)を用い、これらの増殖が高磁場でどう変化するかを解析した。活発に増殖している期間では、高磁場は何ら阻害作用を示さないことが明らかになった。5.LCB4株と親株S28株にエタノールストレスを与えたところ高磁場下で死滅の抑制がみられた。
「縮減の政治」における公私の政策変容と年金体制の比較研究

本研究では、1980年代以降の縮減期における年金体制の政策変容について、年金体制の経路依存性、年金体制の政策変容の類型、そして縮減の政治の政策的帰結に注目し考察を行った。縮減期においては、公的年金の縮減に対する私的年金の拡大という「公ー私」空間における制度改革が見られた。これに対し、2000以降、年金体制はそれまでの伝統的な経路から逸脱し、年金政策は「縮減」政策から「再編」政策へと変化した。公的年金への「概念上の確定拠出制度」の導入や私的年金に対する強制加入制度の導入などの改革は、年金を「個人勘定=貯蓄」制度として再編し、公的年金への依存度を縮小した政策であることを明らかにした。年金制度は制度運営や政治的決断あるいは利害対立の帰結として成立し、各国の年金の制度設計はその歴史的発展過程の経路に大きく依存(経路依存性)している。そのため年金制度は国ごとに異なるが、1980年代以降に共通してみられた政治過程が「縮減の政治」である。高齢社会が急速に進展する中、長期的な年金財政の安定化の方策として、各国は年金財政の縮減を図っている。しかし年金財政の縮減は不人気であるがゆえ、縮減の政策形成過程においては非難を回避する必要がある。本研究の目的は、各国において共通してみられた「縮減の政治」という政策過程が、各国の異なる年金体制の下でいかに実施され、いかなる政策的帰結を導いたのか比較検討することである。研究の初年度である平成27年度は、主要な先進諸国における年金体制の諸類型の特徴について考察した。年金制度は一般的に「ビスマルク型」と「ベヴァリッジ型」に分類される。ビスマルク型は職域別に制度が分化し複雑化しているため縮減による制度改革は容易ではなくまた非難回避も難しい。これに対し、ベヴァリッジ型の場合、公的年金の給付は最低保障で支出が低くまたこれに対し付加年金や私的年金が発達しているため、非難回避が容易であり縮減の政策も行いやすい。しかしながら1990年代以降、ビスマルク型ではみなし掛け金建て方式(NDC)の導入による経路離脱が見られ、またベヴァリッジ型では貧困や格差などのリスクが顕在化している。そこで次年度では、このような経路離脱という年金体制の経路依存性の変容や縮減政策によるリスクの顕在化について、日本、スウェーデン、イギリスそしてドイツの年金体制を事例に分析し、「縮減の政治」の政策的帰結と課題について考察する。なお、平成27年度の研究の一部を論文にまとめ、2016年10月に開催される学会(年次研究報告)で発表する予定である。本研究の主要な目的は、1980年代以降、各国において共通してみられた「縮減の政治」という政治過程が、それぞれ異なる年金体制の下でいかに実施され、いかなる政策的帰結を導いたのか比較検討することである。平成27年度(初年度)では、「縮減の政治」の議論(新制度論)および年金体制の諸類型と経路依存性について考察した。まず「縮減の政治」の理論ついて、その理論の代表的な論者であり、1990年代に論文を発表したポール・ピアソンの分析枠組みを再考し、またそれ以後の縮減理論の議論に関する文献のレビューを行った。次に年金体制の類型については、まずエスピン=アンデルセンの福祉国家レジームの3類型について再考し、そこから派生した福祉国家レジーム論の諸説に関する文献をレビューした。そして福祉国家レジーム論を参考とした年金体制の類型について、まず「ビスマルク型」と「ベヴァリッジ型」の2類型を比較し、さらにそれから派生した6類型の年金体制の特徴について考察した。年金体制と経路依存性の関係については、関連する文献のレビューを行なったが、さらなる調査と分析が必要であるため、次年度では、日本、イギリス、スウェーデンそしてドイツの年金改革を事例に、各国の主要な年金改革に関する議事録、諮問書(CP)、諮問機関や年金関連団体の意見書などの一次資料を収集し、政策形成過程や政策変容の分析を行い、各国の年金体制における経路依存性について考察する予定である。本年度は、年金体制の経路依存性の変容および縮減期以降の年金制度改革における政策変容について、トイツ、スウェーデンそしてイギリスの制度改革を事例に分析を行った。そして年金制度改革の特徴を3つの政策パターンに類型化した。戦後、「福祉の拡充期」(1950年代から1960年代における公的年金の拡充と安定)における年金の制度改革では、年金制度の創設期の目的に沿った形で漸進的な制度改革が行われた。一方、1970年代後半から1980年代に入り、急速な少子高齢化の進展と経済成長の鈍化により年金制度改革は「拡充」政策から「縮減」政策へと転化した。縮減期におけるトイツ、スウェーデンそしてイギリスの年金体制は、各国がそれまでの歴史的発展経路から逸脱した形で制度改革が行われた(イギリス:1986年、2000年、2008年、2014年改革、スウェーデン:1998年改革、ドイツ:2001年、2004年、2005年改革)。そして事例研究から各国の縮減期における年金政策の変容を「公ー私」空間における1パラメトリック型、2公から私へのシフト型、3公ー私の共存型の3つに類型化しそれぞれの特徴について考察した。またスウェーデンやイタリアなどにおいて導入された「概念上の確定拠出制(NDC)」(確定拠出型賦課方式の公的年金・自動財政均衡機能制度)がリスクの個人化としての新たな年金改革の手法として注目されていることを指摘した。

本研究の成果の1部を学会の年次研究大会にて発表し、また「「公ー私」政策変容と年金体制の比較研究」と題し論文にて公表した。さらに本年度では、「縮減の政治」の政策的帰結について、縮減政策による「リスクの顕在化」に焦点をあて、その検証に必要な公的年金制度における所得再分配機能に関するデータ(OECD, LIS所得調査データなど)および私的年金制度における法規制に関する資料を収集した。研究課題A「年金政策レジームの形成ー年金体制の経路依存性」および研究課題B「縮減の政治(「公ー私」政策の役割分担)と年金体制の比較研究」についてドイツ、スウェーデンそしてイギリスの年金制度改革を事例に考察を行い研究成果の一部を公表した。現在は研究課題C「縮減の政治の政策的帰結と課題の比較研究」について、各国の量的データや資料を収集し、研究課題A・Bの議論を踏まえ、政策的帰結および課題について比較検討を行っている。本年度は、1年金給付縮減の推移、2年金体制の経路依存性の変化、そして3年金体制における「公ー私」の再編について考察した。1(a)1990年から2011年におけるOECD諸国の公的・私的年金の給付率(対GDP比)のデータによると、公的年金の給付率は全体的に緩やかに増加している一方、私的職域年金への加入を義務化している国では公的年金の給付率が縮減していることが明らかになった。(b)OECD諸国の公的社会支出の対GDP比の伸び率を2期間に区分しそれぞれの変化率を比較し分析結果からは、医療や失業・労働分野と比べ公的年金の減少率は著しく低く年金給付の縮減が難しいことが判明した。2経路依存性が高いとされてきた年金体制は、2000年以降、経路を離脱する形で制度改革が行われている。特に契約性が高く経路依存性も高いビスマルク型の年金体制において、ドイツの確定拠出型私的年金制度の導入やスウェーデンの公的年金における「概念上の確定拠出建て制度(NDC)」の導入は、経路を逸脱した制度改革であった。31980年代以降、各国では縮減政策の一環として、公的年金の縮小に対する私的年金の拡充という「公ー私」のバランスに基づく制度改革が行われてきた。しかしながら、2000年以降の制度改革をみると、伝統的な年金体制はそれまでの経路から逸脱し、また年金財政支出の抑制を行いながらも公的年金制度の安定や充実を図る「縮減」政策から制度自体を「再編」する改革へと変化している。例えば、公的年金にNDCや積立方式の導入を行い、また確定拠出型私的年金制度へ強制的あるいは自動的に加入させる制度改革などは、年金を「個人勘定=貯蓄」の制度とし、個人の意思や責任(年金の個人化)を意識させた改革である。この年金体制の「再編」改革は、公的年金の再分配機能や役割をいかに変化させ、また年金の個人化はいかなるリスクや不平等をもたらすか考察した。本研究では、1980年代以降の縮減期における年金体制の政策変容について、年金体制の経路依存性、年金体制の政策変容の類型、そして縮減の政治の政策的帰結に注目し考察を行った。縮減期においては、公的年金の縮減に対する私的年金の拡大という「公ー私」空間における制度改革が見られた。これに対し、2000以降、年金体制はそれまでの伝統的な経路から逸脱し、年金政策は「縮減」政策から「再編」政策へと変化した。
ヒメツリガネゴケにおける葉緑体運動の方向制御機構の解析

葉緑体運動に伴う細胞骨格の動態解析細胞の一部に微光束を照射して葉緑体運動を誘導するとともに、ミラー切り換えにより蛍光顕微鏡として蛍光分子の局在を可視化できる顕微鏡システムを考案し開発した。このシステムを利用しヒメツリガネゴケの葉緑体運動に伴う細胞骨格の動態を解析した。その結果、微小管は葉緑体表面から重合し、アクチン繊維は光を照射した部分に新たに網目構造を形成することを明らかにした。葉緑体運動に関わるキネシン遺伝子の解析植物特有のドメイン構造をC末端にコードするキネシン遺伝子に注目し遺伝子破壊株を作成した。遺伝子破壊株は全ての葉緑体が核周囲に凝集してしまう興味深い表現型を示し、葉緑体が細胞周縁部に配置するのに必須なキネシンであることを明らかにした。葉緑体運動を制御する光受容体の解析ヒメツリガネゴケの葉緑体運動は青色光、赤色光の両方で誘導される。それぞれの反応は青色光受容体フォトトロピンと赤色遠赤色光受容体フィトクロムを介する独立に制御される反応として考えられてきた。しかし、ヒメツリガネゴケのフォトトロピン遺伝子破壊株が青色光反応だけでなく赤色光によるフィトクロム反応まで欠損していることを明らかにした。このことから、赤色光反応の際にはフォトトロピンシグナル伝達系はフィトクロムの下流に位置することが示唆された。1.葉緑体運動に伴う細胞骨格の動態ヒメツリガネゴケにおける葉緑体運動には、アクチン繊維および微小管が関与する。この運動機構を解析するため、GFPを用いてアクチン繊維または微小管がラベルされた安定な形質転換体を得た。また、蛍光タイムラプス微光束照射装置システムを作成し、これらの形質転換体の葉緑体光定位運動に伴う細胞骨格の変化を観察した。その結果、アクチン繊維の編目構造が、葉緑体が誘引される部位に構築されることが分かった。また、微小管に関しても葉緑体の位置と強い関連性が見られ、動的不安定性・トレッドミルと呼ばれる特徴が細胞内で観察された。2.伸展活性化チャネル遺伝子の単離と解析葉緑体運動は、光刺激だけでなく接触刺激により誘導され、ヒメツリガネゴケでは微小管系を利用して接触部位に葉緑体が集まる(Sato et al. 2003)。そこで、酵母で伸展活性化チャネルとして知られるMid1遺伝子のホモログをヒメツリガネゴケから2種類単離し、現在それぞれのノックアウト株を作成している。3.細胞内カルシウムイオンイメージング葉緑体運動に伴う細胞内カルシウムイオンの変化を観察するため、カメレオン遺伝子発現株をヒメツリガネゴケで作成している。1.葉緑体運動に伴う細胞骨格と細胞内カルシウムイオンの動態ヒメツリガネゴケにおける葉緑体運動に伴う微小管およびアクチン繊維の動態を調べるため、GFPとヒメツリガネゴケのα-tubulinとの融合コンストラクト(GFP-α-tubulin)、GFPとマウスのアクチン結合タンパク質タリンのアクチン結合ドメインとの融合コンストラクト(GFP-talin)を作り、イネアクチンプロモーター下で発現させた。細胞内カルシウムイオンの可視化にはカメレオン遺伝子を用いた。この際、挿入部位をHD-Zip遺伝子の一つであるPphb7遺伝子領域に特定し、形質転換体ををスクリーニングした。Pphb7遺伝子は発現および機能解析が詳細に行われており、仮根以外の組織では発現が認められず遺伝子破壊株の表現型も仮根以外には認められない。したがって、この部位にレポーター遺伝子が挿入された株は、仮根を除く全ての成長過程で微小管およびアクチン繊維の動的な変化を生体観察できる。現在、これらのラインについては観察中である。2.ヒメツリガネゴケにおけるREMI (Restriction Enzyme Mediated Integration)法の開発ヒメツリガネゴケでは、相同遺伝子組み換えにより既知遺伝子をノックアウトすることは容易であるが、突然変異体から遺伝子同定への道が塞がれたままである。そこで、REMI法と呼ばれる制限酵素を利用した遺伝子導入法により、多数の突然変異体株を作出することを試みた。現在までのところ、形質転換効率がREMI法により約10から100倍増加したことを確認している。さらに、導入遺伝子のコピー数を確認し、1コピー挿入形質転換体の得られる条件が決定できた。今後は、形質転換株を増やしタグ付き変異体ラインを作る予定である。

しかし、ヒメツリガネゴケのフォトトロピン遺伝子破壊株が青色光反応だけでなく赤色光によるフィトクロム反応まで欠損していることを明らかにした。このことから、赤色光反応の際にはフォトトロピンシグナル伝達系はフィトクロムの下流に位置することが示唆された。
日本・ドイツ・ＥＵにおける会社法の継受と収斂の研究

本年度の代表的な業績は、高橋英治『日本とドイツの株式会社法の発展』pp.1-428(2018年12月、中央経済社)を出版したことである。それ以外にも、高橋英治「ゴルトシュミットとギールケが株式会社法に与えた影響について」尾崎安央=川島いづみ=若林恭伸編『(上村達男先生古稀記念)公開会社法と資本市場の法理』pp.93-112(商事法務、2018年1月)、高橋英治「EUにおける会社のオンライン設立の動向と日本法への示唆」『NBL』1136号pp.44-53(2018年12月)、高橋英治「リーガル・ジャッジメント・ルールと日本法ー法状態が不明確な場合における経営判断原則の適用可能性」民商法雑誌154巻3号421-447(2018年8月)、高橋英治「ドイツと日本における固有権論の発展と課題」德本穰ほか編『(森淳二朗先生退職記念論文集)会社法の到達点と展望』pp.312-332(法律文化社、2018年6月)などの日本語論文を発表した。中国語論文としては、高橋英治「徳国経営判断原則的発展及其問題」「現代法治研究」(Journal of Modern Rule of Law)、2018年第2期、刊号:CNー35(Q)第0077号、pp.66-79.ドイツと日本の会社法の継受と収斂に関しては、概ね計画は達成した。ただしドイツ以外の国の会社法と日本法との継受と収斂については、未だ十分に成果をあげることはできなかった。日本と韓国・米国・英国の事実上の取締役制度についての継受と収斂の論文を島根大学大川済植教授と共同で執筆中であり、その成果の一部は2019年度中に大阪市立大学「法学雑誌」において掲載される予定である。本年度は、平成28年度に有斐閣から出版されることは決定されている単著「会社法と継受と収斂」に収録する論文を書いた。会社法の収斂の問題としては、高橋英治「ドイツと日本における経営判断原則の発展と課題商事法務2047号、商事法務2048号等を、ヨーロッパにおける会社法の収斂の問題としては、高橋英治「企業結合法と開業の自由ー2013年6月20日ヨーロッパ裁判所インパクト・アズール判決を中心に」法学雑誌60巻3=4号pp.1214-1225(2014年)。会社法の継受に関する外国語論文としては、高橋英治「日本における会社ガバナンス改革の歴史と課題ー現在進行中の会社法改正を中心に(中国語)」Eiji Takahashi, Die Zukunft des japanischen Konzernrechts, Die Aktiengesellschaft (AG) 2014, pp. 493-500を発表した。米国の講演としては、“RECEPTION" AND “CONVERGENCE" OF JAPANESE AND GERMAN CORPORATE LAW, 5. September -6. September 2014, Minneapolis, Minnesota, USAを、申請者の原稿の代読として行った。この講演は、Journal of Japanese Law, No. 38, pp. 109- 129 (2014)において発表した、その他に講演として、高橋英治「改正会社法における企業結合規制の現状と課題」日本私法学会ワークショップ報告、2014年10月11日、中央大学にて、高橋英治「ドイツにおける経営判断原則」JPX金融商品取引法研究会、2014年9月26日、大阪取引所にて、がある。今年は、「会社法の継受と収斂」と題する著作の作成準備に大部分の時間を費やした。この作業は、今年度に終了し、来年度4月に「会社法の継受と収斂」という本が、有斐閣から出版される予定である。以下の二つの国際シンポジウムで、それぞれ、日本の2014年会社法改正で導入された締出し規制および、企業結合規制の問題点を、それぞれ、英語とドイツ語で発表した。本研究課題についての中間的集約が、有斐閣から出版される本によって、実現できそうであるからである。また、研究の成果を英語と日本語とドイツ語で発信できたからである。「会社法の継受と収斂」という単著を出し、大きな成果を挙げられたこと。多数の日本語の論文・判例評釈を執筆できたこと。多数の外国語の論文を多数執筆できたこと。研究をドイツと日本の株式会社法および株式会社法学の比較法制史研究まで広げ、成果を発表できた。それ以外にも、高橋英治「ゴルトシュミットとギールケが株式会社法に与えた影響について」尾崎安央=川島いづみ=若林恭伸編『(上村達男先生古稀記念)公開会社法と資本市場の法理』pp.93-112(商事法務、2018年1月)、高橋英治「EUにおける会社のオンライン設立の動向と日本法への示唆」『NBL』1136号pp.44-53(2018年12月)、高橋英治「リーガル・ジャッジメント・ルールと日本法ー法状態が不明確な場合における経営判断原則の適用可能性」民商法

雑誌154巻3号421-447(2018年8月)、高橋英治「ドイツと日本における固有権論の発展と課題」德本穰ほか編『(森淳二朗先生退職記念論文集)会社法の到達点と展望』pp.312-332(法律文化社、2018年6月)などの日本語論文を発表した。中国語論文としては、高橋英治「徳国経営判断原則的発展及其問題」「現代法治研究」(Journal of Modern Rule of Law)、2018年第2期、刊号:CNー35(Q)第0077号、pp.66-79.ドイツと日本の会社法の継受と収斂に関しては、概ね計画は達成した。ただしドイツ以外の国の会社法と日本法との継受と収斂については、未だ十分に成果をあげることはできなかった。平成28年度に有斐閣から出版する予定である論文集「会社法の継受と収斂」の重要部分を構成する多くの論文を書くことができた。これで8割方、論文集に収録する論文は書き終えた。これは、私が予定した以上の速度での進展であった。大阪市立大学の法科大学院長として多忙な時期にこれだけの成果を出せたことに非常に満足している。「Die Reception des deutschen Gesellschaftsrechts in Japan(日本におけるドイツ会社法の継受)」と題する本を平成29年年度か遅くとも平成30年度には、ドイツのNOMOS出版社からドイツ語で出版する予定である。その他、国際シンポジウムや論文も精力的に執筆する予定である。日本におけるドイツ会社法・ドイツ会社法学の継受と発展の過程を解明したい。ドイツと日本の株式会社法および株式会社法学の比較法制史研究を2018年度中に、中央経済社から出版する。日本と韓国・米国・英国の事実上の取締役制度についての継受と収斂の論文を島根大学大川済植教授と共同で執筆中であり、その成果の一部は2019年度中に大阪市立大学「法学雑誌」において掲載される予定である。これから、平成28年度に出す「会社法の継受と収斂」に収録する論文の加筆修正を予定している。また、新たに書き下ろす論文を執筆することを予定している。5月29日にドイツのハンブルクにあるマックスプランク国際私法外国私法研究所のシンポジウムで、日本の企業結合法について講演する。また、「ドイツ会社法研究」の論文を執筆し、同時に編者としての活動を行う。次年度に、本研究成果の中間報告をして、学者の意見を求めるため、次年度使用額を意図的につくった。2016年にドイツに研究滞在する予定であったが、司法試験考査委員になったため、中止したため。2017年度は、予定していたドイツ出張をしなかったため。2018年度、韓国・英国・米国の日本の会社法の継受と収斂について研究が不足していたため、そのために必要な書籍・旅費等の支出を抑えており、2019年度にそのために必要な予算を計上した。2019年度に計上した助成金は韓国・英国・米国の日本の会社法の継受と収斂について研究に使用する。全国銀行学術振興財団の研究補助が受けることができたため。次年度に、有斐閣から出る「会社法の継受と収斂」という本を買い上げ、研究者に配布し、意見を求める。2017年度以降に、ドイツでの研究滞在、ドイツ語文献購入に充てる。パソコン等の購入を行いたい。
盆地内部における逆転層の出現高度とアカマツ林の帯状枯死に関する気象生態学的研究

山陽地域におけるアカマツ林の衰退を把握するため広島県東広島市の西条盆地において枯死域の毎木調査・年輪解析と夏期・冬期の気象観測・NOx濃度の鉛直プロファイルの計測を行った。盆地底付近に設定した200m^2の方形区内の樹木個体数は195本、そのうちアカマツは13本ですべて枯死していた。他の樹種は里山特有のアラカシ・シラカシ・サカキ・コミバツツジですべて生木であった。88個体から成長錐で年輪コアーを採取し、クロスデイテイングからアカマツの枯死年を推定したところ1980から衰退を始め、85年には枯死していた。逆にその後の常緑広葉樹種の年輪幅は増大傾向にあり、林冠層の枯死による光条件の改善が原因であると推察された。一方、毎木調査区近傍で高度100mまでの気温・湿度の鉛直構造を調べると、地上8090m付近に接地逆転層が夕方朝にかけて出現し、その差は夏場で4°C、冬場では5°Cと盆地底の気温が低かった。サーモグラフィーによって計測した山腹斜面の温度分布も同様の結果であった。湿度プロファイルはその逆位相であった。また、NOx濃度の鉛直プロファイルは、逆転層内部では24時間被爆量は40ppb近くに達していた。夜間の長波放射が卓越し逆転層強度が強まる静天静夜には大気の物理特性が逆転層の内部とその上層で変化するため、自動車などから排出されたNOxが盆地底に溜まっていると考えられる。時系列的には、調査地東広島市の学園都市開発・国道2号線のバイパス完成などによって近年その大気汚染物質の排出量が増加していると推察される。しかしながら、こうした閉鎖地形の外部にはアカマツの健全域が多く残っていることから、今後は同様の調査・観測を盆地外部で行い、結果を比較する予定である。
強相関有機系における異常応答の理論的研究

低次元電子系およびスピン系で、強相関効果を起源に、外場に対して特異な応答を示す新しい量子状態を探索する目的で研究を行った。具体的に以下の五つの有機低次元系で、新たな量子状態の提案、既存の電子系の性質の理解を確立、および外場中の電子・スピン状態の解析を行った。(1)三角格子上での強相関電子系における異方的な1○!+1次元の準粒子励起と異常金属状態の提案、(2)相互作用のない二次元電子系で、ディラック電子系の探索のための一般論の構築、(3)1次元1/4-filling電子系が局在スピンの複合系における、電子相関により強い磁気的フラストレーション状態の提案と磁場に対して特異な応答の予想、(4)三角格子的なダイマーモット絶縁体における誘電異常の解明、(5)梯子上のスピン系における磁場誘起朝永ラッティンジャー液体の解析、という、それぞれ独自の量子状態が形成されることを示し、外場に対して強相関系特有の特異な応答をする系が数多く存在することを明らかにした。強相関系としての有機導体に着目し、外場に対して特異な応答を示す電子状態、およびスピン状態を理論的に探索することを研究目的とする。近年、(a)(c)に挙げられるように1次元・2次元有機導体の中にこれまでにない異常応答現象が次々と報告されている。(a)サイリスタ型の非線形電流電圧特性を示す不安定有機金属θ-ET_2CsZn(SCN)_4、(b)絶縁相へのレーザー光照射によって高伝導性を示すディラック電子系α-ET_2I_3、(c)巨大負磁気抵抗を示す1次元フタロシアニンTTP[FePc(CN)_2]_2。研究計画を項目別にまとめる。(1)異方的三角格子状のスピンレスフェルミオン模型の基底状態と、動的応答を明らかにする。(2) 1次元拡張近藤格子系における電子相関効果と磁場効果を調べる。二次元異方的三角格子上の強相関電子系の電荷秩序相近傍の異常金属相についての理論的研究を行った。電荷の自由度のみを考慮し、飛び移り積分t、電子間クーロン相互作用Vの異方性(V'/V)をもつtV模型を解析した。1/2-fillingでは、ある1方向の異方的な相互作用V'が大きい時(V'>V)電荷はV'の方向で隣に並ぶのを避け、V方向のストライプ状の電荷秩序絶縁状態が形成される。この状態に電子あるいはホールをドープすると、ストライプに平行な伝搬に加え、電荷が二つの分数電荷e/2に分かれてV'方向に伝搬する特異な状態が出現する。2つの分数電荷は閉じ込め効果があるため無限まで離れることはできず、V'方向に有限のコヒーレンス長をもった準粒子がV方向に自由に伝搬するという描像が成り立つ。本研究では、スペクトル関数を計算し、この特異な金属状態が1次元と2次元の間の次元をもつこと、次元性が、相互作用の大きさや異方性、tの値によって容易に制御できることを示した。また二次元異方的三角格子α-ET_2I_3において近年話題になっているディラックコーンが出現する条件についても明らかにした(論文投稿準備中)。一方で、磁場中の1次元S=1量子スピン系の磁化特性についての理論的研究も行った。この研究では、ギャップがつぶれた直後の磁場領域では磁化の温度変化が低温で極小値をもつことを明らかにした。この極小値は、系によらないユニバーサルなスケーリング則に従うことを示した。S=1/2の1次元XXZスピン鎖は、ギャップをもったスピン系に相当し、上記結果を適用できる系である。スピンのZ方向成分を電荷の有無ととらえると、この系は1次元有機導体の電荷秩序系と同等である。そこで、現在も数値計算を中心に、この問題についての研究を進めている。二次元異方的三角格子およびカゴメ格子における電荷秩序相近傍の異常金属相についての理論的研究を行った。電荷自由度のみを考慮し、飛び移り積分t、電子間クーロン相互作用Vの異方性(V'/V)をもつtV模型を解析した。三角格子の1/2-filling,カゴメ格子の2/3-fillingにおいては、強結合において相互作用の強いV'方向に電荷が秩序化し、ストライプ状の絶縁体となる。