hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
毛細管を用いた超流動ヘリウム３のポーラー相探索

本研究は,理想的なP波超流体である超流動3Heを,コヒーレンス長の10倍程度の細さの円筒容器に閉じ込め,新奇な超流動相を探索することを目的とした研究であった.相の同定にはNMRを用いる.すなわち,帯磁率の温度変化からスピンの対状態が,周波数スペクトルとパルスNMRのチップ角依存性から相の詳細がわかる.過去にも2例,このような系でNMR実験が行われていたが,円筒の幾何学的な情報が不明であったこと,また,バルクの信号と区別がつかず,新奇相であるという決定的な証拠が得られていなかった.そこで,今回は円筒容器としてフォトニック結晶ファイバを採用した.我々が採用したファイバでは,長手方向には任意の長さの円筒空間を実で,また,電子顕微鏡を用いた観察によって,円筒径がそろっていることが確認できた.ただし,無駄な肉厚が多く,NMRの受信コイル中に締めるスピンの数(充填率)が限られてしまうという問題点があった.そこで,本研究ではフッ酸をもちいて無駄なガラスを除去し,かつ,積層して充填率を向上させることにした.さらに,数値計算と実測の両面からNMRコイルの最適化を行った,また,観測される信号が極小であり,熱雑音や室温部における雑音電波の影響を強く受けることが予想されるため,低温部にプリアンプを設置することにした.本研究では,2種類の低温アンプを作成し,実際にりようすることでその有効性を確認した.残念なことに,2018年後半より国内におけるヘリウム供給事情が極端に悪化したため,大型の希釈冷凍機と断熱消磁冷凍機を稼働させることができず,超流動転移温度まで冷却することができなかった.しかし,20mKにおいて円筒容器中の液体3HeのNMR信号の観測には成功しているので,ヘリウム供給が回復すれば,短時間で実験が再開できるものと思われる.本実験は、毛細管中の超流動3Heの新奇相をNMRを用いて探索するものである。毛細管としてはフォトニック結晶ファイバ(PCF)中の微細な円筒を利用する。(1)まずは最も単純な手法によりPCF中の3He核の信号が観測できるか、予備実験を行った。具体的には、PCFに直接センサコイルを巻きつけ、リファレンス用の1Hを含む樹脂とともに希釈冷凍機温度(最低温度18mK)において信号探索を行っただけである。その結果、1HのNMR信号は容易に観測できたが、3HeのNMR信号は観測できないことが解った。1Hの信号強度とNMRコイル中の1Hと3He核の存在比、および過去の太い円筒中のNMR実験の実績から類推すると、検出感度を最低でも4桁向上させねばならない。感度向上のためには、検出コイル中の毛細管の数を増やすこと、コイルを含む回路のQを向上させること、同軸ケーブルの高周波ロスを軽減すること、低温アンプで信号を増幅させることが必要であるという結論に至った。(2)(1)に付随して、NMR用を前提とした汎用の低温アンプを作成し、動作を確認した。このアンプは液体He中で動作し、100k2MHzで倍程度の40dB程度の増幅率を有し、その消費電力は冷凍機の運転に支障のない0.4 mWに抑えることに成功した。また、入力インピーダンスは1MΩであり、NMR信号の劣化を極限まで小さく増幅できることが期待される。また、低温に前置増幅器を置くことで後段にいたる同軸ケーブルにおけるノイズのピックアップと高周波ロスを小さく抑えることができるため、実質的に検出感度を2桁以上向上させることができる計算になる。この低温増幅器の詳細は国際的にも注目され、国際会議QFS2016および日本物理学会において発表され、またその成果は、Journal of Low Temp. Phys.誌に掲載が決まった。まず、我々が採用したPCF中をSEMを用いて直接観測し、直径2.6umの直線状の穴が60個開いていることを確認した。この直径は理論が予測する出現範囲条件にぎりぎり入っている。低温で構造を保てることも確認できた。容器の確定と耐冷却性能が確保できたのが第1の成果である。次に、PCF1本に液体3Heを閉じ込め希釈冷凍機温度まで冷却し、NMR実験を行った。その結果、1HのNMR信号は確認されたものの、3Heの信号は確認できなかった。センサコイル中の3He原子核と1H原子核の濃度の比較、およびより太い円筒容器を用いた過去の実験との類推から、現状のセットアップでは楽観的に見積もっても45桁感度が足りないことが解った。これは当初計画にはなかったことで、今後の装置改良の定量的な目安が得られた事になり、実験進展のための重要な一歩であるといえる。また、当初予定の通り、大幅な感度向上を目指して市販のエンハンスメント型PHEMT素子を用いた低温アンプを作成し、性能評価を行った。このアンプは100k3MHzのNMR周波数帯において100倍以上の増幅率を有する。汎用性も高いため、低温物理学の国際会議QFS2016で発表された際、世界的にも注目を集め、また、JLTP誌にもその詳細に関する論文の掲載が確定した。低温アンプは増幅率をもたせるだけでなく、入力インピーダンスが大きいため、NMRセンサコイルの回路系のQを大幅に改善させることができ、また低温部から室温部に至るケーブルでのロスおよびピックアップノイズを大幅に小さくすることが可能となる。これが、第3の成果である。

また、理論セミナーを開催し、本計画の重要性を確認し、また、最新の理論を適用すると、従来の予想よりもより豊かな相が実現されている可能性があることが解った。以上のように、本年度の進捗状況はおよそ当初予定と同程度であるといえる。昨年度開発したポーラー相探索のためのNMR用低温アンプについて、さらなる性能改善を行った。主として、異常発振対策と負フィードバック・ループの追加によるダイナミックレンジの改善である。続いて、希釈冷凍機をもちいて50 mKにおける樹脂中の水素原子核および直径1.5 mmの円筒(バルク)中の液体ヘリウム3のCW-NMR実験を行った。その結果、水素のNMR信号は低温アンプを用いることで問題なく観測することができた。液体ヘリウム3でのNMR実験については、低温アンプを用いず、コイル形状の最適化を試みた。まず、理論上、最も大きな信号が期待できるソレノイド型コイルで装置のテストを行った。ただし、ソレノイド形コイルでは、毛細管の軸とセンサコイルの作る磁場を平行に揃えることができない。そこで、サイズの異なるスプリット型コイルを3種類試したが、いずれの形状でも、NMR信号は観測できなかった。これは、3He核が存在する部分に十分な振動磁場を作ることができなかったからであり、現実のコイル形状を用いた直接静磁場数値シミュレーションの結果とも矛盾しない。これを元に、現状での最適条件を推定した。以上の研究に並行して、毛細管中の3He充填率を上げる方法を模索した。当初、単一のフォトニック結晶ファイバに微細加工のコイルを貼り付ける予定であったが、この方法では充填率・信号強度が足りないことがわかった。そこで、サンプル数を稼ぐためおよびセンサコイルの形状を大きくするため、ファイバ積層するのだが、単に積層するだけでは充填率が大幅に低下してしまう。そこで、今回は申請時よりも数多くの穴が空いているファイバを手に入れた。さらに、ファイバ外面の無駄な肉厚をエッチング処理したうえで隙間なく積層する技術を獲得し、充填率0.1とすることに成功した。今後の本実験に向けた準備が整いつつ有る。低温アンプの性能については、水素核を用いた希釈冷凍機実験では安定して動作し、当初心配されていた発熱も冷凍に影響がない程度であることが確認できた。改善点もあきらかになったので、完全な実用化まではあと少しである。しかし、NMRセンサコイルの形状最適化が予想以上に困難であり、バルクの円筒容器中の液体3He信号がまだ観測できていない。円筒軸に垂直に強い振動磁場を発生させるようなコイル形状は、古くから「スプリット巻き」と呼ばれる形状が良いとされてきたが、本実験のように極めて細長いサンプルに対して細長いコイルを巻くと、自己誘導係数が小さくなり、また、サンプルにかかる磁場も極端に小さくなるために、ゲイン30倍程度の低温アンプを用いたとしても十分な大きさのNMR信号が観測できない。今期の最後に、ようやく、直接数値計算システムが導入でき、現時点での最適形状とその場合の磁場強度の見積もりが終了した。この計算システムはセンサコイルの作る磁場を計算する汎用的なものであり、今後の考察・新規計測にも十分応用できるという意味で、今後の研究に貢献していると言える。また、フォトニック結晶ファイバを直接エッチングすることにより、センサコイル中にある3He核の充填率を大幅に向上させることができた。これは、当初想定していたマイクロコイル法の導入よりも簡単かつ効率が良い。
胎児性間葉系幹細胞の心筋への分化と生体内の心拍動とのシンクロナイゼーション

TERT、E6、E7、およびBmiを遺伝子導入することにより寿命を延長したヒト骨髄間葉系幹細胞を用いてin vitroとin vivoにおいて心筋に分化するかどうかを検討する。ヒト骨髄間葉系細胞を限外希釈法でサブクローニングをして得られた細胞に、レトロウィルスを用いてTERT、E6、E7、およびBmiを遺伝子導入した。得られたヒト寿命延長骨髄間葉系幹細胞をGFPで標識し、マウス胎児心筋細胞と共培養することで心筋へ分化させ、さらに免疫組織化学を用いて抗心筋トロポニン抗体で評価した。また、免疫不全マウスの心筋にヒト寿命延長骨髄間葉系幹細胞を注射し、心筋への分化を免疫組織化学により評価した。in vitroでGFP陽性細胞は2日後に筋管細胞様に延長し、7日後には拍動する細胞を認めた。免疫組織化学では抗心筋トロポニン抗体陽性であった。また、in vivoにおいても抗心筋トロポニン抗体と抗β2ミクログロブリン抗体陽性の移植細胞が認められた。以上のことより、寿命延長したヒト骨髄間葉系幹細胞は心筋に分化し得ると結論づけられる。心筋細胞がin vitroで大量に確保できるという状況が現れれば、それらの細胞を用いた細胞移植という方法論で、末期重症心不全の治療に用いることが可能であろう。In vivoにおいて、胎児心筋細胞を用いて心臓への移植の可能性が証明されて以来、遺伝子を導入した細胞、骨格筋細胞、平滑筋細胞、無処置の骨髄細胞などがドナー細胞として用いられてきた。また、胎児性幹細胞を用いた実験も報告されているが、倫理的な問題を含んでいる。間葉系幹細胞とは間葉系の組織すなわち骨・軟骨・脂肪細胞・骨格筋・靭帯・腱・真皮などの結合組織への多分化能を有する幹細胞として定義されてきた。しかし、最近このような間葉系組織に加えて、心筋・平滑筋・血管内皮などの臓側中胚葉系にも分化する中胚葉幹細胞が成体の骨髄ならびに骨格筋・真皮に存在することが見出された。Catherine Verfaillieらはヒト骨髄から無血清培養により通常の間葉系幹細胞よりも小型の形態を持ちCD13・CD49b強陽性、CD90弱陽性、CD34・CD117・CD45陰性の表面マーカーのパターンを持つ細胞を取得した。本細胞は骨格筋、骨・軟骨・脂肪・ストローマ細胞に加え血管内皮細胞さらには内胚葉・外胚葉系に分化できる多能性を有し、レトロウイルスベクターを用いたSingle cell markingの手法を用いることでこれら細胞が一つの細胞から由来することが示された。我々はマウス骨髄よりCD34・CD117陽性、CD45陰性の細胞株KUM2を取得し、本細胞が心筋に対する分化能を有することを見出した。間葉系に対する分化能のみを有するヒト骨髄由来間葉系幹細胞はCD90陽性、CD34・CD45陰性である。また同様のマウス骨髄間葉系幹細胞(KUM9)はCD34・CD117・CD45陰性である。これらの結果は、間葉系組織を誘導する幹細胞には階層構造が存在することを示している。また間葉系幹細胞は成体組織において、骨髄だけではなく骨格筋や真皮などの結合組織にも存在することを示している。
開業助産師によるGBS感染症ガイドライン実践：診療連携実現化への実践チャート作成

2014年助産業務ガイドライン(JMAガイドライン)の改訂に伴い、B群レンサ球菌(GBS)陽性妊婦の分娩を嘱託医師や嘱託医療機関の承諾により助産師が助産所や自宅でも行えるようになったことを踏まえ、助産所の助産師、総合・地域周産母子医療センターに所属する小児科医師、分娩を取り扱う産科施設に所属する産科医師を対象に質問票調査を実施した。助産師対象の研究結果は、日本助産師会及びBMCmaternal Health,neonatology and perinatologyに公表した。小児科医師ならびに産科医師対象の研究結果は、投稿予定である。小児科医師ならびに産科医師ともにJMAガイドライン自身、またその改訂に関する周知度は低いことが明らかとなった。また産科医師では、産科医師自身がGBSスクリーニング実施推奨期間や推奨場所での検体採取がされていないこともあることが明らかとなった。そのため、助産所の助産師がGBS陽性妊婦の分娩を取り扱うには、JMAガイドラインの改訂だけでは不十分であると明らかになった。したがって、開業助産師によるGBS感染症ガイドライン実践に向けた診療連携の実現化に対する実践チャート(案)を作成した。2014年助産業務ガイドラインの改訂に伴い、B群レンサ球菌(GBS)陽性妊婦の分娩を嘱託医師や嘱託医療機関の承諾により助産師が助産所や自宅でも行えるようになったことを受け、先行研究として日本助産師会に登録された助産所を対象とし、GBS陽性妊婦の取扱い及びガイドラインの遵守状況を調査した。約60%がGBS陽性妊婦の分娩を助産所や自宅で取り扱っていることが明らかとなったが、ガイドラインの遵守率は100%ではなかった。その調査結果の公表予定である。また今年度予定していた総合周産期医療センター及び地域周産期医療センターに所属する小児科医師(新生児科医師)1名を対象とする調査を実施した。396件が対象となり、235件(59.3%)から返答があった(有効回答は234件で、99.6%)。助産所や自宅で助産師が分娩を取り扱えることをほぼ100%の医師が知っていたが、助産業務ガイドラインの改訂や、助産業務ガイドラインの存在自体を知っっている者が約30%未満と少なかった。さらに、助産所における分娩の取り扱いについて、約半数が「問題がある」と回答していた。周産期医療の連携には、課題が残されていることが明らかとなった。この結果をまとめている段階である。次年度に予定している分娩を取り扱う分娩施設に所属する産科医師を対象とする全国調査の倫理審査が承認されており、引き続き研究を進めている。結果の公表が予定より遅れているが、研究自体の進行には問題ない。2014年助産業務ガイドラインの改訂に伴い、B群レンサ球菌(GBS)陽性妊婦の分娩を嘱託医師や嘱託医療機関の承諾により助産師が助産所や自宅でも行えるようになったことを受け、平成28年度実施した日本助産師会に登録された助産所を対象とする質問票調査の結果をまとめ、日本助産師会及びBMCmaternal Health,neonatology and perinatologyに公表した。さらに、平成28年に実施した総合・地域周産母子医療センターに所属する小児科医師を対象に上記改訂及びGBS、GBS陽性妊婦等について質問票調査結果をまとめ、公表予定である。次に、分娩を取り扱う産科施設に所属する産科医師を対象に質問票調査を実施した。2423件が対象となり、944件(39%)から返答があった(有効回答は939件で99.5%)。結果はまとめている段階である。引き続き、開業助産師によるGBS感染症ガイドライン実践に向けた診療連携の実現化に対する実践チャート作成の研究を進めている。研究自体の進行に問題はない。特に変更なく、計画通り遂行予定である。雑誌への投稿料が次年度となったこと人件費の支出を抑えたこと人件費の支出を抑えたこと。雑誌への投稿料が予算よりも高かった。次年度で、雑誌投稿や郵送費等に支出予のため、研究全体の総額は変わらない。
酸素発生型光合成生物における光化学系I活性中心の生合成の分子メカニズムの解明

鉄硫黄蛋白質はポリペプチド鎖に無機の鉄と硫黄が鉄硫黄クラスターと呼ばれる特徴的な配位構造を形成して組み込まれている生物界に広く分布する蛋白質の総称で、呼吸鎖や光化学系の電子伝達鎖におけるキーコンポーネントとして細胞内で様々な代謝活動に関与している。本研究では、酸素発生型の光合成を営む植物葉緑体やらん藻を材料に、鉄硫黄クラスター生合成の分子メカニズムに焦点を当て研究を進めた。その結果、光化学系Iの鉄硫黄クラスター活性中心の生合成に関与する因子のキャラクタリゼーションに成功した鉄硫黄蛋白質はポリペプチド鎖に無機の鉄と硫黄が鉄硫黄クラスターと呼ばれる特徴的な配位構造を形成して組み込まれている生物界に広く分布する蛋白質の総称で、呼吸鎖や光化学系の電子伝達鎖におけるキーコンポーネントとして細胞内で様々な代謝活動に関与している。その結果、光化学系Iの鉄硫黄クラスター活性中心の生合成に関与する因子のキャラクタリゼーションに成功した鉄硫黄蛋白質はポリペプチド鎖に無機の鉄と硫黄が特徴的な配位構造-鉄硫黄クラスターと呼ばれる-を形成して組み込まれている生物界に広く分布する蛋白質の総称で、呼吸鎖や光化学系の電子伝達鎖における電子伝達のキーコンポーネントとして細胞内で様々な代謝活動に関与している。細胞内の鉄硫黄クラスター形成のメカニズムは、始原バクテリアで確立されたメカニズムが様々な細胞に受け継がれ、その様々な生育環境に適したメカニズムをそれぞれの細胞内で獲得してフィットさせてきたと考えられる。本研究では、酸素発生型の光合成を営む植物葉緑体やらん藻を材料に、鉄硫黄クラスター生合成の分子メカニズムに焦点を当て、特に光化学系Iの【4Fe-4S】型鉄硫黄クラスター活性中心の生合成過程の詳細を明らかにすることを目的とした。まず、葉緑体内[4Fe-4S]クラスター形成の鍵となるHcf101蛋白質について、精製を行い低温EPRスペクトルおよび、NTPase活性の有無を測定した。また、シロイヌナズナに存在するHcf101ホモログであるNbp35に関しても、野生型および変異体の精製を行い、低温EPRスペクトル、NTPase活性測定等を行い、Hcf101との相違点および共通点を明らかにした。また葉緑体内で[2Fe-2S]型クラスターの足場であるCnfUや[4Fe-4S]型クラスターの足場であると考えられるHcf101に鉄硫黄クラスターを組み込むメカニズムについて特に近年その関与が推測されているglutaredoxinについてもその生化学的性質と植物における必須性について解析を進めた。鉄硫黄蛋白質はポリペプチド鎖に無機の鉄と硫黄が特徴的な配位構造-鉄硫黄クラスターと呼ばれる-を形成して組み込まれている生物界に広く分布する蛋白質の総称で、呼吸鎖や光化学系の電子伝達鎖における電子伝達のキーコンポーネントとして細胞内で様々な代謝活動に関与している。本研究では、酸素発生型の光合成を営む植物葉緑体やらん藻を材料に、鉄硫黄クラスター生合成の分子メカニズムに焦点を当て、特に光化学系Iの[4Fe-4S]型鉄硫黄クラスター活性中心の生合成過程の詳細を明らかにすることを目的とした。まず、葉緑体内[4Fe-4S]クラスター形成の鍵となるHcf101蛋白質について、精製を行い低温EPRスペクトルおよびNTPase活性の有無を測定した。
情報サービス利用者の行動や思考を支援する機能の今後のあり方　～電子カルテを例に～

マイナンバーに付随した「医療等ID」が運用されれば、地域医療情報システム同士の連携や国民が自分の健康・病歴データを閲覧できるようになるための社会インフラの高度化が現実味を帯びるが、そのためには各病院の電子カルテデータの正確性向上がますます重要になる。そのための支援機能が全国の病院で盛んに導入されつつあるが、「いくら高度な支援機能を導入しても医療者達が正しく使わなければ無意味」との視点に立ち、利用者の行動に注目して今後の支援機能のあり方を検討するのが本研究課題である。具体的には、正しく使わないのは「意識の問題?/機能・運用や広報教育の不備?」等を区別してシステム機能の改善を図ることを目指す。
食道癌術前後栄養による免疫能の変化と抗腫瘍効果と術後病態への影響

食道癌術後、急性期(術後1週間)の栄養管理について臨床例について経静脈的栄養と経腸栄養を比較、検討したところ、術後合併症発症ならびにThl/Th2バランスに代表される免疫能には差を認めなかった。術前栄養投与に関する検証が必要であることが示唆されたさらに、抗癌剤(CDDP, 5-FU, CPT-11)との併用効果についても検討したところ、BAと5-FUでは相乗効果、BAとCPT-11、UAと5FUで相加効果を認め、supplementの併用投与は一部の組み合わせで、相乗、相加効果があり、抗癌剤減量の可能性が示唆された食道癌術後、急性期(術後1週間)の栄養管理について臨床例について経静脈的栄養と経腸栄養を比較、検討したところ、術後合併症発症ならびにThl/Th2バランスに代表される免疫能には差を認めなかった。術前栄養投与に関する検証が必要であることが示唆されたさらに、抗癌剤(CDDP, 5-FU, CPT-11)との併用効果についても検討したところ、BAと5-FUでは相乗効果、BAとCPT-11、UAと5FUで相加効果を認め、supplementの併用投与は一部の組み合わせで、相乗、相加効果があり、抗癌剤減量の可能性が示唆された食道癌術後栄養法の違いによる急性期の栄養状態や免役状態に与える影響について検討するため、食道亜全摘術を行った31例(男性29例、女性2例)に説明と同意を得て無作為に経腸栄養群(EN群)と中心静脈栄養群(TPN群)の2群に分け、術第1病日よりTPN、ENを開始した。栄養の指標としてアルブミンを、免役能の指標としてTh1/Th2バランスを、炎症の指標としてCRPを各々術第1、3、7病日に測定した。縫合不全はTPN群に5例、EN群に4例認めたが(縫合不全か創感染か確認のこと)いずれも保存的に軽快した。アルブミン値、Th1/Th2バランス、CRP値、の変動において両群間に差は認めなかった。また、術前治療の有無、合併症の有無でTh1/Th2バランスに差を認めなかった。術後1週間という急性期においてはEN群、TPN群間に免役能、栄養、炎症反応に差は認められず、いずれの栄養法も安全に周術期管理が可能であることが示唆された。食道癌術後栄養法の違いによる急性期の栄養状態や免役状態に与える影響について検討するため、食道亜全摘術を行った31例(男性29例、女性2例)に説明と同意を得て無作為に経腸栄養群(EN群)と中心静脈栄養群(TPN群)の2群に分け、術第1病日よりTPN、ENを開始した。アルブミン値、Th1/Th2バランス、CRP値、の変動において両群問に差は認めなかった。
口腔癌の発癌機構におけるヘリコバクターピロリの関わりについての検討

難治性粘膜疾患である口腔扁平苔癬は稀に癌へと移行するが、昨年われわれは口腔扁平苔癬患者の約5割がヘリコバクター・ピロリ(以下H.pylori)感染者であることを報告した.そこで今回われわれは3名のH.pylori陽性な口腔扁平苔癬患者に対し、H.pyloriに対する除菌治療を行い除菌後の口腔粘膜症状の変化について検討した.除菌方法としてはPPI+AMPC+CAMの三剤併用療法を7日間施行した.除菌の判定は除菌前後の尿素呼気試験(CLO test)にて行った.口腔内におけるH.pyloriの存在についてはPCRにて検討した.また口腔粘膜病変の評価方法は除菌から3か月後、6か月後に行った.その結果、3症例とも除菌治療は成功し、CLO testにおいて正常範囲内にまで減少を認めた.また3か月後の粘膜病変の変化については疼痛、発赤、糜爛において2症例に改善傾向が認められた.6か月後においても同様であった.口腔内より検出されたH.pyloriについてPCR法にて菌株の検討を行った結果、除菌治療効果が得られなかった症例についてはCagA+/VacA-の菌株であり、除菌効果が得られた2例においてはCagA+/VacA+であった.以上よりCagA+/VacA+菌株においては口腔扁平苔癬の発症に強く関与していることが示唆され、菌株によっては除菌治療の検討を行う必要性があることが判明した.免疫誘導における唾液腺由来液性因子の果たす役割を検討するため6週齢のC57BL/6雌マウスを用い、次の7群に分けて検討した。1群:sham ope,2群:sham ope→経口免疫、3群:唾液腺摘出→経口免疫、4群:唾液腺摘出→経口免疫(EGF飲水投与)、5群:唾液腺摘出→経口免疫(NGF飲水投与)、6群:唾液腺摘出→経口免疫(免疫時saliva投与)、7群:唾液腺摘出免疫方法としてはHelicobacter pylori(H.Pylori)超音波破砕物1mg、Cholera Toxin(CT)10μgをリン酸緩衝食塩水50μ1に希釈(6群のみ直前に他のマウスより採取した唾液にて希釈)し経口投与した。2週間後、2.7x10^7CFUのH.Pyloriにて感染させた。検討方法は、免疫終了後ならびに感染1ヶ月後のPeyer's Patchでのサイトカイン産生能、血清・便中抗体価測定ならびにH.Pyloriの菌量測定を行った。その結果、唾液腺を摘出することによりPeyer's PatchにおけるIL-2の産生が上昇し、IL-4ならびにIL-10が低下するが、唾液を加えることによりIL-4ならびにIL-10の産生が上昇した。菌量数については唾液腺摘出により増えたものの、唾液を加えて経口免疫を行うことによりH.Pyloriの菌量は減少した。またEGF、NGFを飲水することの影響については1ヶ月後の段階では菌量ならびに抗体価に変化を認めなかった。以上より、CTをもちいた経口免疫によりTh2免疫応答が誘導されるが、そのためには唾液が必要であることが判明した。現在、唾液による免疫制御機構のさらなる解明のため、胃粘膜ならびにPeyer's Patchにおけるリンパ球系ケモカイン(IP-10、RANTES、Eotaxin、MDC)の発現についてRT-PCRにて検討中である。難治性粘膜疾患である口腔扁平苔癬は稀に癌へと移行するが、昨年われわれは口腔扁平苔癬患者の約5割がヘリコバクター・ピロリ(以下H.pylori)感染者であることを報告した.そこで今回われわれは3名のH.pylori陽性な口腔扁平苔癬患者に対し、H.pyloriに対する除菌治療を行い除菌後の口腔粘膜症状の変化について検討した.除菌方法としてはPPI+AMPC+CAMの三剤併用療法を7日間施行した.除菌の判定は除菌前後の尿素呼気試験(CLO test)にて行った.口腔内におけるH.pyloriの存在についてはPCRにて検討した.また口腔粘膜病変の評価方法は除菌から3か月後、6か月後に行った.その結果、3症例とも除菌治療は成功し、CLO testにおいて正常範囲内にまで減少を認めた.また3か月後の粘膜病変の変化については疼痛、発赤、糜爛において2症例に改善傾向が認められた.6か月後においても同様であった.口腔内より検出されたH.pyloriについてPCR法にて菌株の検討を行った結果、除菌治療効果が得られなかった症例についてはCagA+/VacA-の菌株であり、除菌効果が得られた2例においてはCagA+/VacA+であった.以上よりCagA+/VacA+菌株においては口腔扁平苔癬の発症に強く関与していることが示唆され、菌株によっては除菌治療の検討を行う必要性があることが判明した.口腔癌は胃癌との重複が食道癌に次いで多い。難治性粘膜疾患である口腔扁平苔癬は稀に癌へと移行するが、胃癌の発癌因子として近年注目されているヘリコバクター・ピロリ(以下H.pylori)と扁平苔癬との関連性については不明である.

そこで今回われわれは扁平苔癬患者におけるH.pylori陽性率を検討した.対象患者は口腔外科受診中の扁平苔癬患者9名(男性3名、女性6名、平均年齢51.6歳)であった.検討方法としては、上部消化管におけるH.pylori感染を検討するため尿中H.pylori IgG抗体にて陽性の有無の検討を行った.また口腔内におけるピロリ菌の存在を検討するため、患部swabならびに唾液の採取を行ったのち、UreA遺伝子のHP64-f,HP64-bをprimerとしてPCRを行った.その結果、9名中5名(55.6%)においてH.pylori陽性と判定された.また口腔内に存在するH.pyloriは9名中4名(44.4%)から検出された.この検出率はわれわれがおこなった外来受診者の口腔内H.pylori陽性率19.0%(男性27名、女性15名、平均年齢41.4歳)に比べ著しく上昇していた.また口腔外科受診者また近年HCVとの関連性が示唆されているが、血清抗体による陽性者は9名中2名(22.2%)であった.今後、凍結組織標本を作成し、H.pyloriならびにNF-κB、TNF-alpha、IL-1について免疫組織化学的検討を行う予定である.難治性粘膜疾患である口腔扁平苔癬は稀に癌へと移行するが、昨年われわれは口腔扁平苔癬患者の約5割がヘリコバクター・ピロリ(以下H.pylori)感染者であることを報告した.そこで今回われわれは3名のH.pylori陽性な口腔扁平苔癬患者に対し、H.pyloriに対する除菌治療を行い除菌後の口腔粘膜症状の変化について検討した.除菌方法としてはPPI+AMPC+CAMの三剤併用療法を7日間施行した.除菌の判定は除菌前後の尿素呼気試験(CLO test)にて行った.口腔内におけるH.pyloriの存在については6か月後において培養法、PCRにて検討した.また口腔粘膜病変の評価方法は除菌から3か月後、6か月後に行った.その結果、3症例とも除菌治療は成功し、CLO testにおいて正常範囲内にまで減少を認めた.また3か月後の粘膜病変の変化については疼痛、発赤、糜爛において2症例に改善傾向が認められた.6か月後においても同様であった.口腔内におけるH.pyloriの存在はPCRにおいては3症例とも検出されたものの培養においては3例とも検出されなかった.さらに口腔内より検出されたH.pyloriについてPCR法にて菌株の検討を行った結果、除菌治療効果が得られなかった症例についてはCagA+/VacA-の菌株であり、除菌効果が得られた2例においてはCagA+/VacA+であった.以上よりCagA+/VacA+菌株においては口腔扁平苔癬の発症に強く関与していることが示唆され、除菌治療の検討を行う必要性があることが判明した.今後症例を増やしてさらなる検討を加えていく予定である.
イットリウム系超電導膜を用いた次世代線材の電磁特性の数値解析による解明

本研究は,次世代線材として期待の大きいイットリウム系(Y系)超電導線材に関し,交流損失を始めとする電磁的特性を詳細に解析可能な数値解析ツールを構築し,諸特性を明らかにすることを目的として実施し,以下のような成果が得られた。1.数値解析ツールの開発整備国際会議や学会などへの参加,および文献調査などを通じて,Y系超電導膜を用いる線材および限流器の研究開発の最新動向を調査し,超電導体のモデリングに必要な最新データの収集,整理を行った。その上で,大規模で複雑化した超電導体の電磁現象の解析のために,高性能コンピュータ使用した数値解析ツールの整備を実施した。特に,超電導体の電界(電圧)-電流特性(E-J特性),超電導-常電導転移(S-N転移),および電磁界と温度場,電気回路との連成解析等に関するツールの計算効率の改善を図った。2.Y系超電導膜の電磁基礎特性の測定Y系超電導膜の電磁基礎特性の数値解析結果の検証のために,超電導膜小サンプルを用いて電磁基礎特性の実測を行い,データを収集した。3.Y系超電導導体の電磁特性の解析Y系線材を対象に,n値,外部磁界,超電導薄膜の幅などをパラメータとして,超電導電流分布,交流損失などに代表される電磁的特性の解析を実施した。そしてさらに,Y系線材を複数本組み合わせた超電導導体,および応用機器としての限流素子について,その電磁特性の解析を行った。その結果,交流損失特性の基本特性,無限長の線材を平面的に配置した場合と縦に積層した場合の交流損失特性の相違を明らかにし,その原因を電磁気学的に明確に示した。これらの結果により複合導体構成と交流損失特性の関係を明らかにした。本研究は,イットリウム系(Y系)超電導線材に関し,交流損失を始めとする電磁的特性を詳細に解析可能な数値解析ツールを構築し,諸特性を明らかにすることを目的としており,平成15年度は,超電導体の非線形電界-電流特性(E-J特性)と超電導-常電導転移(S-N転移)を精度よく効率的に解析可能な数値解析ツールの開発と,Y系超電導膜を用いた次世代線材および限流素子の電磁特性解析を実施した。(1)Y系超電導線材および限流素子の最新開発動向の調査解析に必要な超電導体のモデルを適切に選択し,必要なパラメータに適切な値を与えるためには,Y系超電導膜を用いる線材および限流器の開発の最新動向を調査することが必要である。そこで,国際会議や学会などへの参加や,文献調査などを通じて,様々な最新のデータを収集,整理した。(2)数値解析ツールの開発強い非線形性を有する超電導電磁特性,S-N転移,電磁界と熱伝導および電気回路との連成を扱うことが可能な数値解析ツールの開発を進めてきた。現状では超電導体内の電磁現象を解析するツールが一通り,仕上がっており,交流損失やS-N転移の解析などが可能となっている。,また,解析の効率化なそのために並列計算の導入も進めており,平成15年度では連立一次方程式の解法部の並列化を中心に検討を行い,並列計算による基本数値解析ツールを構築することができた。(3)線材および限流素子における電磁特性の解析Y系線材を対象に,n値,外部磁界,超電導薄膜の幅などをパラメータとして,超電導電流分布,交流損失などに代表される電磁的特性を解析を実施し,今後に有益な結果が得られた。また,Y系限流素子については限流特性やそれに対する超電導特性の不均一性の影響についても解析に取りかかった。

本研究は,イットリウム系(Y系)超電導線材に関し,交流損失を始めとする電磁的特性を詳細に解析可能な数値解析ツールを構築し,諸特性を明らかにすることを目的としており,平成16年度は,Y系線材・素子の電磁特性を詳細に解析するため,高性能コンピュータを使用した数値解析ツールを整備し,Y系超電導線材をベースとする大容量導体,限流素子等における電磁特性の解析を行った。(1)Y系超電導線材および限流素子の最新開発動向の調査国際会議や学会などへの参加,および文献調査などを通じて,Y系超電導膜を用いる線材および限流器の研究開発の最新動向を調査し,超電導体のモデリングに必要な最新データの収集,整理を行った(2)数値解析ツールの開発整備大規模で複雑化した超電導体の電磁現象の解析のために,高性能コンピュータ使用した数値解析ツールの整備を実施した。特に,超電導体のE-J特性,S-N転移,および連成解析等に関するツールの計算効率の改善を図った。(3)Y系超電導膜の電磁基礎特性の測定Y系超電導膜の電磁基礎特性の数値解析結果の検証のために,超電導膜小サンプルを用いて電磁基礎特性の実測を行い,データを収集した。(4)超電導導体および限流素子等における電磁特性の解析平成15年度のY系線材単体での交流損失特性の解析を発展させ,Y系線材を複数本組み合わせた超電導導体,および応用機器としての限流素子について,その電磁特性の解析を実施した。そのためにまず,Y系線材の集合導体における電磁現象を詳細に把握し,交流損失を見積もるためのツールを開発した。そして無限長の線材を平面的に配置した場合と縦に積層した場合の交流損失特性の相違を明らかにし,その原因を電磁気学的に明確に示した。これらの結果により複合導体構成と交流損失特性の関係を明らかした。
濃縮末梢血幹細胞群とmicroRNAによる腺房細胞分化誘導システムの開発

本研究の目的は、濃縮末梢血血管内皮前駆細胞群(CP-EPC群)と機能性micro(mi)RNAを生体内にデリバリーすることで、化学放射線性萎縮唾液腺に対する効果的な新規細胞治療法を開発することにある。申請者らは、静脈内投与した新鮮骨髄細胞(BMDC)の局所への遊走・生着能や分化能に注目し、それを用いた萎縮唾液腺に対する細胞治療法の開発に取り組んでおり、現在までに動物実験レベルで、その有効性を確認している。本研究は、この基盤技術に核酸医薬デリバリー技術を応用することで、より効果の高い化学放射線性萎縮唾液腺に対する細胞治療法の開発を目指す。本年度は、前年度に引き続き、障害が確立した照射後4週の時点での細胞投与効果について、詳細な検討を行った。その結果、骨髄MSCと比較して、血管新生の効果は明確であった。CP-EPCに含有されている分化型EPCによって、効果がもたらされたと考えられたため、現在それについて解析を実施しているところである。しかしながら、機能回復の指標である唾液分泌量の回復については、投与効果を認めるものの、障害確立後の時期では効果が十分とは言えず、miRNAのデリバリーのようなさらなる工夫が必要であることが示唆された。一方、細胞増殖や腺房細胞分化に機能するmiRNAの選定については、放射線照射を与えたマウス唾液腺組織のmiRNAの発現解析から抽出したものを、唾液腺細胞の培養にて導入することで、その機能を解析しているところである。これまでに、候補となりえるmiRNAをいくつか抽出しているが、効果的なmiRNAの特定には至っていないのが現状である。そのため、標的とするmiRNAを線維化抑制や抗炎症に関連するものを含めて検討を開始しているところである。本年度は、放射線照射による唾液腺萎縮症のマウスモデルに対するCP-EPC投与実験を実施するために、まずCP-EPCの培養条件を細胞の特性解析と合わせて最適化することから開始した。フローサイトメーターによる表面抗原解析とコロニーフォーミングアッセイの結果から、培養7日にて採取できるCP-EPC群には分化型のEPCが豊富に含まれていることを確認できたため、この細胞群を投与することとした。一方で、比較群として設定する骨髄MSCの培養も開始し、投与の準備を行った。移植は、障害が確立する照射後4週の時点で細胞の投与を開始し、その後経時的に唾液の分泌量や性状解析、採取した唾液腺試料の組織解析を実施した。現在、移植実験の実施と並行して組織サンプルの評価も行っているところであるが、CP-EPC群の投与効果について一部知見が得られている。今後は、骨髄MSC投与時の効果との比較、および効果発現メカニズムの相違点などについて詳細な解析も実施していく予定である。また、萎縮唾液腺からの唾液腺細胞増殖や腺房細胞分化に機能し得るmicroRNAの選定について、まずは放射線障害モデルマウスにおける唾液腺中のmicroRNA発現プロファイルを正常マウスのそれと経時的に比較することを考え、現在それぞれのマウスから試料を採取し、microRNAを抽出、解析を実施しているところである。今後は、この発現プロファイル解析の中から抽出した特定のmicroRNAを生体内にデリバリーすることで、CP-EPCの効果増幅の可能性について評価を加えていく予定である。microRNA解析の部分にやや遅れがあるものの、細胞投与実験について予定通り進捗しており、課題の全体的な進捗としては順調であると考えている。研究実績の概要の項にて記したように、今後はmicroRNAの発現解析の中から投与に用いる候補因子の抽出までを早期に終え、その投与実験についても早期に開始していく予定である。唾液腺に存在する幹細胞・microRNAの網羅的な発現解析を行う予定で試薬および抗体等の購入予定であったが、資料の蓄積に時間を要したため、次年度へ計画を繰り越した.今後はmicroRNAの発現解析のための試薬および抗体等を購入し、,その投与実験も開始していく予定である。
水蒸気プラズマによる熱効果性プラスチックの分解と資源化

熱硬化性樹脂である不飽和ポリエステル樹脂を対象に,最も低コスト,無害,無尽蔵である水を用いて熱分解法およびプラズマ法による再資源化を試みた。反応容器内生成物を各温度別に比較したところ,熱分解法,プラズマ法とも200°C以下では全く生成せず,300°C付近から急激に増加し,熱分解法では,400°Cをピークにその後は減少した。したがって,不飽和ポリエステル樹脂を効率よく分解するには400°C以上熱が必要であることがわかった。400°Cでの生成物を熱分解法,プラズマ法で比較したところ,いずれも16種類の生成物を確認した。生成量が多い順に列挙すると,両分解法ともアセトアルデヒド,プロパナール,アセトン,アリルアルコール,プロピレングリコール,エチレングリコール,フェニルアセトアルデヒド,テトラヒドロフラン,2-ブタノン,2-Et-Me-1.3-ジオキソラン,2-プロパノン-1-オール,2-プロパノール-1-アリルオキシ,5-ヘキセン-2-オール,酢酸,フェニルアルデヒド,無水フタル酸の順であった。原料である不飽和ポリエステル樹脂の構造が反映されたプロピレングリコールなどの生成物と共に全く反映されてないテトラヒドロフランなどの生成物が得られていることがわかった。テトラヒドロフランなどは原料のポリマー中には含まれない構造であるので,生成物同士が反応して生成したのもと考察される。最適分解条件(400°C)で転化率について比較したところ,前者が41.34%,後者は33.37%であった。これらのことから,不飽和ポリエステル樹脂を,付加価値の高い物質に変換させる為の手段として,水を用いた熱分解およびプラズマ分解は有効な手段であり,熱分解の方が高効率であることがわかった。本研究は,小型船舶やビルの給水タンクなどに使われている比較的大型の建造物を構成しているガラス繊維強化プラスチック(GFRP)廃材の再資源化を,環境調和型プロセスで実現することを最終目的として,GFRPのマトリックス材である熱硬化性樹脂(不飽和ポリエステル樹脂)を対象に水蒸気を用いたマイクロ波プラズマによる分解と資源化についてプラズマパラメーターと生成物との関連を調べ,有用な物質への変換に好ましい条件を見いだすことが目的である。本年度は主として小型船舶の船体に利用されている不飽和ポリエステル樹脂を対象に実験を行い,ガス分析計(今年度購入備品)によるマススペクトル分析(MS)と冷却トラップで回収した生成物についてスティームクロマトグラフ(SC)による分析を行った。MSの測定結果より,試料の分解時のマススペクトルにはH_2Oプラズマのみの場合と比較してm/z=12,39,55,72,78,84,92,99のあたりにそれぞれC^+,C_3H_3^+,C_4H_7^+またはC_3H_3O^+,C_4H_8O^+,C_6H_6^+,C_6H_<12>^+,C_7H_8^+またはC_6H_4O^+,C_7H_<15>^+またはC_6H_<11>O^+に帰属される新たなピークが観察された。また,SCでの分析より生成物のピークが13本確認され,それぞれTrの短い順からメタノール,エタノール,アセトン,2-プロパノール,1-プロパノール,2-プロペン-1-オール,2-メチル-2-プロパノール,2-ブタノール,2-メチル-1-プロパノール,1-ブタノール,3-ペンタノール,2-メチル-1-ブタノール,プロピレングリコールに対応し,炭素数が1から5,分子量32から88までのアルコールを中心とした低分子物質であることがわかった。以上の結果より,不飽和ポリエステル樹脂はプラズマ化学反応によって低分子に分解されることが確認された。

昨年度の研究結果より,マイクロ波による水蒸気プラズマを利用した方法で熱硬化性樹脂の分解が容易に進むことが確認され,生成物として炭素数が1から5までのアルコールが主に生成することが認められた。しかし,これらアルコールへの転化率は数%程度であった。収量が低いのは,試料の位置をプラズマと接触する位置としたことによって,プラズマの熱による生成物の分解が進行したためと判断された。今年度はプラズマから離した位置に反応炉を設け,プラズマ中で生成した長寿命の活性種を作用させる方式で分解実験を行った。また,反応炉は温度制御できる構造とし,回転機構を設け一度に多量の試料の分解ができるようにした。はじめに,プラズマ発光分析と残留ガス分析計により,プラズマ診断と活性種の分析を行った。その結果、水蒸気プラズマ中には水素原子とOHラジカルが効率よく生成していることがプラズマ診断より確認された。分解炉下流中には質量数1および2の水素原子および水素分子や質量数17の水酸ラジカルが検出され,分解炉にこれらの活性種が多量に供給されていることがわかった。実際に熱硬化性プラスチックとして不飽和ポリエステル樹脂を分解させ,生成物を冷却トラップで回収し,ガスクロマトグラフ-質量分析計による分析を試みた。その結果、アセトン,プロパノール,エチレングリコール,プロピレングリコール,ジプロピレングリコール他,約20種の生成物を確認した。前年度のプラズマに接触させた時の生成物とは異なった成分が多く見られ,比較的穏やかな雰囲気で分解が進行したことが予想された。収率は現在計測中であるが,前年度対比改善されている。次年度はさらに収量を改善できる実験条件の検索を行う予定である。熱硬化性樹脂である不飽和ポリエステル樹脂を対象に,最も低コスト,無害,無尽蔵である水を用いて熱分解法およびプラズマ法による再資源化を試みた。反応容器内生成物を各温度別に比較したところ,熱分解法,プラズマ法とも200°C以下では全く生成せず,300°C付近から急激に増加し,熱分解法では,400°Cをピークにその後は減少した。したがって,不飽和ポリエステル樹脂を効率よく分解するには400°C以上熱が必要であることがわかった。400°Cでの生成物を熱分解法,プラズマ法で比較したところ,いずれも16種類の生成物を確認した。生成量が多い順に列挙すると,両分解法ともアセトアルデヒド,プロパナール,アセトン,アリルアルコール,プロピレングリコール,エチレングリコール,フェニルアセトアルデヒド,テトラヒドロフラン,2-ブタノン,2-Et-Me-1.3-ジオキソラン,2-プロパノン-1-オール,2-プロパノール-1-アリルオキシ,5-ヘキセン-2-オール,酢酸,フェニルアルデヒド,無水フタル酸の順であった。原料である不飽和ポリエステル樹脂の構造が反映されたプロピレングリコールなどの生成物と共に全く反映されてないテトラヒドロフランなどの生成物が得られていることがわかった。テトラヒドロフランなどは原料のポリマー中には含まれない構造であるので,生成物同士が反応して生成したのもと考察される。最適分解条件(400°C)で転化率について比較したところ,前者が41.34%,後者は33.37%であった。これらのことから,不飽和ポリエステル樹脂を,付加価値の高い物質に変換させる為の手段として,水を用いた熱分解およびプラズマ分解は有効な手段であり,熱分解の方が高効率であることがわかった。
ベーチェット病におけるERAP1-ERAP2とHLAクラスIのエピスタシスの検討

ベーチェット病は全身の諸臓器に急性の炎症を繰り返す原因不明の難治性炎症性疾患であり、特定の遺伝要因のもとに何らかの環境要因が関与して発症する多因子遺伝性疾患と考えられている。ベーチェット病は人種を越えてHLA(human leukocyte antigen:ヒト白血球抗原)の特定のタイプ、HLA-B*51アリルやHLA-A*26アリルと顕著に相関することが知られている。近年、我々は小胞体アミノペプチダーゼ遺伝子であるERAP1遺伝子が疾患の発症リスクに対してHLA-B*51と遺伝子間相互作用(エピスタシス)を示すことをトルコ人集団において報告した。本研究では、日本人集団ならびにトルコ人・イラン人集団を対象に、小胞体アミノペプチダーゼ遺伝子であるERAP1およびERAP2について、HLA-B*51およびHLA-A*26とのベーチェット病におけるエピスタシスを検討する。平成29年度は1.ERAP1-ERAP2遺伝子領域の網羅的なSNP解析、2.日本人集団を対象としたHLA-AおよびHLA-Bジェノタイピング、3.ERAP1およびERAP2とMHCクラスI遺伝因子間のエピスタシスの検討を既に行い、複数のERAP1-ERAP2領域においてHLA-B*51またはHLA-A*26とエピスタシスを示すのSNPを同定するに至った。日本人集団での結果を受けて、平成30年度は、トルコ人集団およびイラン人集団を対象に日本人集団の解析で得られたMHCクラスI遺伝因子とエピスタシスを示す候補SNPの再現性を解析した。これらの解析により、候補SNPが人種を超えてMHCクラスI遺伝子と相互作用を示す可能性が示唆された。本研究によって、ベーチェット病ではMHCクラスI分子によるペプチドの抗原提示を介すると免疫応答が病態に深くかかわっており、また特定の原因ペプチドが存在する可能性が示唆された。平成29年度は研究計画に基づいて研究を遂行し、以下の研究成果が得られた。1.ERAP1-ERAP2遺伝子領域の網羅的なSNP解析:1ERAP1-ERAP2遺伝子領域について、HapMapプロジェクトの日本人集団のデータからtag SNPを網羅的に抽出しジェノタイプを行った。日本人集団(ベーチェット病患者640例、健常者1,531例)でジェノタイピングを行い遺伝子型情報を取得した。2得られた遺伝情報を、IMPUTE2ソフトウェアを使用しimputationを遂行した。リファレンスデータとして、1000人ゲノムプロジェクトの多人種データを使用した。2.日本人集団を対象としたHLA-AおよびHLA-Bジェノタイピング:日本人集団のうち、患者全640例および健常者1,327例においてHLA-AおよびHLA-Bのアリル情報をすでに取得しているため、残りの健常者204例について、HLA-AおよびHLA-Bジェノタイピングを実行した。3.ERAP1およびERAP2とHLAクラスI遺伝因子間のエピスタシスの検討:1HLA-B*51アリルまたはHLA-A*26アリル保有の有無に層別化して、ERAP1およびERAP2とHLAクラスI遺伝因子間のエピスタシスを検討した。2HLA-B*51アリルまたはHLA-A*26アリルの陽性患者においてのみ、有意な相関を示すSNPを抽出し、リスクSNPとHLAクラスI遺伝因子間のエピスタシスを検討した。検討によってERAP1-ERAP2遺伝子領域の複数のSNPとHLA-B*51アリルおよびHLA-A*26とのエピスタシスが同定された。

平成30年度は、日本人集団で観察されたERAP1-ERAP2遺伝子領域のSNPとHLA-B*51アリルまたはHLA-A*26とのエピスタシスについて、トルコ人集団、イラン人集団を用いて遺伝情報を用いて再現性を検討し、再現性がみられたものについては機能解析を行い更に詳細な解析を行う予定である。トルコ人集団の遺伝情報は既に研究協力者が所有しており、イラン人集団についてはDNA検体を当研究室が所有しており、研究計画を妨げる要素は見当たらない。
新制御圧延鋼の大型鋼構造物への適用性に関する研究

近年新しく開発された新制御圧延技術(TMCP)の適用によって、低炭素当量で高張力化を計ることができるようになり、そのようにして作られた鋼の使用が可能となれば、溶接施工の容易さに加え、高靭性という安全性の面からの利点も多い。しかし、新制御圧延鋼を船舶などの大型構造物へ適用するとき、通常行われている大入熱による軟化の生じることがある。現状では、その軟化の程度、軟化部の存在が構造性能にいかなる影響を及ぼすものかが明確でない。すなわち、軟化部の存在の許容範囲が明確でないところに実用上の問題があり、さらに、実施工における溶接条件の設定可能範囲も明らかでない。本研究では、このような観点から、主として造船用鋼に開発された新制御50キロ高張力鋼を対象とし、それの実施工への適用の可能性を明らかにすることを目的とし、構造としての設計の基本概念に立つ返って、溶接施工性と溶接継手性能の両面から検討を加えた。新制御圧延鋼のHAZ軟化は、炭素当量Ceqに依存し、その程度を推定する評価式をCeqを基に提案した。さらにその軟化部の幅は板厚の約0.51.0倍程度である。このような軟化部が存在する場合の継手としての静的引張強さを推定する算出式を理論的な解析を基にして検討した結果、工学的下限値を与える簡便式を導いた。それを用いることによって、継手の引張強さが母材の規格下限値を保証するには軟化の程度をどの範囲におさえるべきかを明確にし、さらに、必要な母材のCeqの下限値も明らかにし、応用範囲の明確化ができた。さらに、このような軟化部の存在が、疲労強度や曲げ耐荷能さらには、座屈強度に及ぼす影響について、詳細な実験と解析的検討を行い、引張強さの観点から許容される軟化の範囲では、いずれも特に性能の低下をもたらすものでないことが明らかとなった。本研究の結果、船舶にTMCP型HT50鋼を用いる道がひらけた。