hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
B型肝炎ウイルス(HBV)S領域変異株の同定とHBV母子感染予防における意義

【目的】B型肝炎母子感染防止事業によりB型肝炎ウイルス(HBV)母子感染率は劇的に減少したと報告されているが,予防処置をうけた例の長期予後に関しては未だ不明である。また,近年,PCR法の導入により血清学的検査で陰性のHBV感染例の存在が明らかになってきており,現行の予防処置をうけた児が潜在的にHBVキャリアになっている可能性は否定できない。このため私たちはHBs抗原陽性妊婦より出生した児におけるHBVの検出を行った。【対象・方法】当科でHBV母子感染予防処置を受け,血清学的に予防できたと考えられた41例を対象とした(母体e抗原陽性:eAg+ 30例,陰性:eAg- 11例)。HBV DNA量(real time PCR法)を生後1-2ヶ月,5-7ヶ月,9-18ヶ月で測定した。HBV-DNA陽性検体についてはS領域の遺伝子配列を検討した。【結果】HBV DNAはeAg+で18/30(60%),eAg-で3/11(27%)で検出された。ワクチンに対する反応性と検出率の間に有意な関連はみられなかったが,HBV DNA量が10^4/ml以上で検出された例は,ワクチン反応良好例(HBs抗体価10COI以上持続)で1/18(5.6%),抗体低下例,HBc抗体再上昇例では8/23(34.8%)と有意差を認めた。HBV-DNA陽性の21検体中4検体でsequenceを決定することができ,このうち3検体が変異ウイルスであった。【考案】母子感染予防処置例からも高率にHBVが検出されたことより,HBVは予防処置によってもその移行は完全には防止できていないと考えられた。移行したHBVは抗体に対する反応性の低いHBs escape mutantの可能性が示唆された。【対象・方法】当科でHBV母子感染予防処置を受け,血清学的に予防できたと考えられた41例を対象とした(母体e抗原陽性: eAg+ 30例,陰性: eAg-11例)。【結果】HBV DNAはeAg^+で18/30(60%),eAg-で3/11(27%)で検出された。しかし,移行したHBVが将来増殖するのか,そのまま消失してしまうのかは長期的な検討が必要である。また,移行したHBVは抗体に対する反応性の低いHBs escape mutantの可能性があり,今後検出されたHBVの遺伝子配列を検討する予定である。【対象・方法】当科でHBV母子感染予防処置を受け,血清学的に予防できたと考えられた41例を対象とした(母体e抗原陽性:eAg+30例,陰性:eAg-11例)。

また,移行したHBVは抗体に対する反応性の低いHBs escape mutantの可能性があり,今後検出されたHBVの遺伝子配列を検討する予定である。【目的】B型肝炎母子感染防止事業によりB型肝炎ウイルス(HBV)母子感染率は劇的に減少したと報告されているが,予防処置をうけた例の長期予後に関しては未だ不明である。また,近年,PCR法の導入により血清学的検査で陰性のHBV感染例の存在が明らかになってきており,現行の予防処置をうけた児が潜在的にHBVキャリアになっている可能性は否定できない。このため私たちはHBs抗原陽性妊婦より出生した児におけるHBVの検出を行った。【対象・方法】当科でHBV母子感染予防処置を受け,血清学的に予防できたと考えられた41例を対象とした(母体e抗原陽性:eAg+ 30例,陰性:eAg- 11例)。HBV DNA量(real time PCR法)を生後1-2ヶ月,5-7ヶ月,9-18ヶ月で測定した。HBV-DNA陽性検体についてはS領域の遺伝子配列を検討した。【結果】HBV DNAはeAg+で18/30(60%),eAg-で3/11(27%)で検出された。ワクチンに対する反応性と検出率の間に有意な関連はみられなかったが,HBV DNA量が10^4/ml以上で検出された例は,ワクチン反応良好例(HBs抗体価10COI以上持続)で1/18(5.6%),抗体低下例,HBc抗体再上昇例では8/23(34.8%)と有意差を認めた。HBV-DNA陽性の21検体中4検体でsequenceを決定することができ,このうち3検体が変異ウイルスであった。【考案】母子感染予防処置例からも高率にHBVが検出されたことより,HBVは予防処置によってもその移行は完全には防止できていないと考えられた。移行したHBVは抗体に対する反応性の低いHBs escape mutantの可能性が示唆された。
一般住民中のタバコ依存症の頻度、危険因子およびスクリーニング法に関する疫学的研究

(1)タバコ依存症の有病率および危険因子:岐阜県T市の35歳以上住民全員を対象として実施された質問表調査(回収率92%)の男性回答者14,843名のうち生涯に20箱以上の喫煙経験がある12,238名(82%)から200名を無作為に抽出し、WHO統合国際診断面接(CIDI)日本語版を用いて訪問面接調査を実施し170名(85%)から回答を得た。喫煙経験者中のICD10タバコ依存症の割合は43.5%であった。わが国の男性住民では、タバコ依存症(ICD10診断)の生涯有病率は喫煙経験者中で43.5%、全男性住民中では35.7%(=43.5%×喫煙経験率0.82)と推定された。20本以上の1日喫煙本数、1本のたばこを3/4以上喫煙、20年以上の喫煙歴および家族歴がある場合にタバコ依存症の生涯有病率が有意に高かった。(2)タバコ依存症のスクリーニング法の開発・上記調査の回答者に対して面接調査の6ヵ月後、新たに作成したタバコ依存症スクリーニング質問表(以下TDS)を郵送し69名から回答を得た。TDSの信頼性係数は中等度であった。現在喫煙者においてはTDSのスクリーニング効率はFTQより高かった。一方、調査協力の得られた男性喫煙者61名にTDSからなる質問表調査を行ない、その後CIDI面接によってタバコ依存症の診断を行なった。両方の調査に回答した58名において、TDS信頼性係数は0.81と高かった。TDSのスクリーニング効率はFTQより高かった。診断基準によるタバコ依存症の重症度とTDS得点とのピアソン相関係数は0.7以上であった。また禁煙教室受講者では、有意ではないが、TDSに高得点を示した者は禁煙失敗の危険度が高かった。これらの研究からTDSの信頼性は高く、特にICD10タバコ依存症のスクリーニングに有用と思われた。岐阜県T市の35歳以上住民全員を対象として実施された質問表調査(回収率92%)の男性回答者14,843名のうち生涯に20箱以上の喫煙経験がある12,238名(82%)から200名を無作為に抽出した。30名の看護婦に対して合計6時間の面接者訓練(講義、ビデオ供覧、グループ・個人演習)を行ない、面接者が対象者の自宅を訪問してWHO統合国際診断面接(CIDI)日本語版を含む2040分の面接を実施した。面接結果をもとに、専用のコンピュータプログラム(WHO,1992)によってタバコ依存症のICD10診断を行なった。本面接の再面接法による評価者間の一致率は、各症状に対して80100%(k係数、0.541.00)、タバコ依存症の診断に対して100%(k係数、1.00)であった。喫煙経験者中のタバコ依存症の割合は43.5%(現在喫煙者中では48.0%、過去喫煙者中では36.8%)であった。タバコ依存症の症状としては、1回以上の禁煙試行失敗(68%)、2回以上の禁煙不可能(55%)および禁煙時のタバコへの渇望(45%)が多かった。

離脱症状では、イライラ(31%)、落ち着かない(31%)、集中困難(27%)が多かった。診断基準には含まれないが、喫煙問題のために生活に支障の生じた者は12%あった。わが国の男性住民では、タバコ依存症(ICD10診断)の生涯有病率は喫煙経験者中で43.5%、全男性住民中では35.7%(=43.5%×喫煙経験率0.82)と推定された。危険因子の解析およびスクリーニング法の開発は平成7年度に行なう予定である。研究1:岐阜県T市の35歳以上住民全員を対象として実施された健康習慣に関する質問表調査の男性回答者(回収率92%)のうち生涯に20箱以上の喫煙歴のある男性12,238名から200名を無作為に抽出した。訓練を受けた面接員によるタバコ依存症の診断面接調査およびFTQの質問表調査を行ない、170名(85%)から回答を得た。この回答者に対して面接調査の6カ月後、新たに作成したタバコ依存症スクリーニング質問表を郵送し69名から回答を得た。タバコ依存症スクリーニング質問表(以下TDS)はCIDI 1.1版に含まれている10の質問項目を平易に改変して作成した。TDSの信頼性係数は中等度であった。現在喫煙者においてはTDSのスクリーニング効率がFTQより高かった。最適カットオフ点を前喫煙者に適用した場合にはTDSの感度は低くなったが、特異度は高かった。禁煙教室受講者では、有意ではないが、TDSに高得点を示した者は禁煙失敗の危険度が高かった。研究2:調査協力の得られた男性喫煙者61名に、訓練を受けた面接員4名が、まず対象者にTDSおよびFargerstromタバコ依存度調査票(FTQ)からなる質問表調査を行ない、その後、CIDI日本語版面接によってICD10診断基準によるタバコ依存症、DSM-III-RおよびDSM-IV診断基準によるニコチン依存症の診断を行なった。両方の調査に回答した58名を対象とした。TDSおよびFTQの信頼性係数は0.81および0.64であった。いずれの診断でもTDSのスクリーニング効率はFTQより高かった。TDSの感度および特異度は特にICD10診断に対して特に高かった。各診断基準によるタバコ/ニコチン依存症の重症度とTDS得点とのピアソン相関係数は0.7390.794、重症度とFTQ得点との相関係数は0.3680.445であった(いずれもp<0.01)。これらの研究からTDSの信頼性は高く、特にICD10タバコ依存症のスクリーニングに有用と思われた。
極低温マイクロ・ナノソリッド噴霧を用いた新型洗浄・はく離システムの開発

半導体ウエハ洗浄プロセスにおける,完全ケミカルフリー・純水フリータイプ・極低温マイクロ・ナノソリッドの超高速ジェット流を用いた,ドライ型アッシングレス洗浄システムを開発した.本研究においては,異分野サステナブル融合型のマイクロ・ナノソリッド噴霧利用型洗浄・はく離システム実用化の基盤となるシステムを構築し,最適な半導体ウエハレジストはく離・洗浄性能,ITO膜はく離性能を得るための諸流動条件・流体制御方法を究明した.さらに,高分解能レーザー粒子計測とスーパーコンピューテーションの融合研究により,最適なはく離・洗浄効率を達成しうるシステム設計を行うための基礎指針を示した.半導体ウエハ洗浄プロセスにおける,完全ケミカルフリー・純水フリータイプ・極低温マイクロ・ナノソリッドの超高速ジェット流を用いた,ドライ型アッシングレス洗浄システムを開発した.本研究においては,異分野サステナブル融合型のマイクロ・ナノソリッド噴霧利用型洗浄・はく離システム実用化の基盤となるシステムを構築し,最適な半導体ウエハレジストはく離・洗浄性能,ITO膜はく離性能を得るための諸流動条件・流体制御方法を究明した.さらに,高分解能レーザー粒子計測とスーパーコンピューテーションの融合研究により,最適なはく離・洗浄効率を達成しうるシステム設計を行うための基礎指針を示した.半導体ウエハ洗浄プロセスにおける,完全ケミカルフリー・純水フリータイプ・極低温マイクロ・ナノソリッドの超高速ジェット流を用いた,ドライ型アッシングレス洗浄システムを開発する.本研究においては,異分野サステナブル融合型のマイクロ・ナノソリッド噴霧利用型洗浄・はく離システム実用化の基盤となるシステムを構築し,最適な半導体ウエハレジストはく離・洗浄性能,ITO膜はく離性能を得るための諸流動条件・流体制御方法を究明する.さらに,高分解能レーザー粒子計測とスーパーコンピューテーションの融合研究により,最適なはく離・洗浄効率を達成しうるシステム設計を行うことを目指している.今年度は,前回実施したウエハー超高熱流束冷却条件に付加して,SN2粒子生成用二流体ノズルに超音波振動子を設置し,氷核生成の促進と固体窒素粒子の微粒化促進を行い,洗浄特性の評価を行った.その結果,マイクロ固体窒素噴霧による洗浄メカニズムは,1)極低温微細固体窒素噴霧の慣性力の効果,2)基板加熱後に照射する極低温微細固体窒素噴霧の持つ超高熱流束急冷によるレジスト熱収縮の効果,3)超音波振動子設置による氷核生成促進と固体窒素粒子の微粒化促進の相乗効果,により良好な洗浄特性を得られることが判明した.本方式により,90 %程度のウエハーレジストはく離・洗浄性能を達成しうることが明らかとなった.極低温マイクロ・ナノソリッドスプレーを用いた半導体洗浄・ITO膜はく離システムの開発を行うため異分野融合研究プロジェクトを実施した.25年度は「マイクロ・ナノソリッド超高熱流束熱収縮効果の解明と固体窒素混相流体ーレジスト材料連成問題」の検討を目的とし,マイクロソリッド粒子衝突による材料熱収縮効果に関するナノ混相熱流体力学的立場からの検討を行った.さらに,固体窒素粒子衝突とレジストはく離の連成問題に関し,Lagrange有限要素法を用いた異相物体間相互変形解析を行い,マイクロ・ナノソリッドスプレーの高速急冷によるレジスト熱収縮効果を解明した.その結果,以下の結論を得た.(1)単一微細固体窒素粒子に関する衝突モデル構成とスーパーコンピューティングを行い,粒子が衝突してレジストをはく離するまでの詳細な数値解析に成功した.本解析により単一微細固体窒素粒子がレジストはく離効果に及ぼす自己せん断変形とレジストせん断変形を詳細にシミュレートすることに成功した.(2)マイクロ・ナノ固体窒素噴霧入射速度が増大するほど,レジスト内部に生じる最大平均せん断応力は増大することが判明した.また,入射速度が増大するほど,レジスト-Poly-Si界面のせん断応力も増大することが明らかとなり,洗浄効果が最高となる噴霧流速の最適値が存在することが判明した.しかしながら粒子加速に伴い配線ダメージが増大することが判明し,パターンダメージ予測に関するシミュレーションが必要であることが新たに判明した.(3)固体窒素粒子径がレジスト-Poly-Si界面の最大平均せん断応力に及ぼす影響を解析し,実験により得られたレジストはく離メカニズムをミクロ的見地から解明することに成功した.半導体ウエハ洗浄プロセスにおける,完全ケミカルフリー・純水フリータイプ・極低温マイクロ・ナノソリッドの超高速ジェット流を用いた,ドライ型アッシングレス洗浄システムを開発する.本研究においては,異分野サステナブル融合型のマイクロ・ナノソリッド噴霧利用型洗浄・はく離システム実用化の基盤となるシステムを構築し,最適な半導体ウエハレジストはく離・洗浄性能,ITO膜はく離性能を得るための諸流動条件・流体制御方法を究明する.さらに,高分解能レーザー粒子計測とスーパーコンピューテーションの融合研究により,最適なはく離・洗浄効率を達成しうるシステム設計を行うことを目指している.本年度,新しく得られた知見は,大別すると以下の2つとなる.1つは,極低温微細固体窒素噴霧の衝突による物理力と超高熱流束急冷による材料熱収縮の相乗効果によりウエハフォトレジストを一部分(60 %程度)はく離・洗浄することに成功したことである.もう1つは,上記ウエハー急冷条件に超音波振動子設置による氷核生成・固体窒素粒子微粒化効果を付加することにより,フォトレジストを大部分(90 %程度)はく離・洗浄することに成功したことである.ここでウエハーの加熱無しの場合,レジストはく離には至らないことから,レジストはく離に及ぼす材料熱収縮効果の影響はかなり大きいことが明らかとなった.

極低温微細固体窒素噴霧の衝突による物理力,超高熱流束急冷による熱収縮,超音波振動子設置による氷核生成促進・固体窒素粒子微粒化促進の効果を併用することにより,ウエハーフォトレジストの90 %程度をはく離・洗浄することに成功したが,それは比較的パターンが小さい領域に限定されている.これは,超音波振動子設置により固体窒素粒子の微粒化が促進され,微小パターンへの接触面積が増え,クリティカルに粒子の持つ物理力を伝播できたためだと考えられる.実験の結果、当初予想していたよりも現象が複雑であり,より測定精度を向上させて再実験を行う必要性が判明し,実験計画を変更したため.25年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施により新たな知見が得られた.異分野サステナブル融合型のマイクロ・ナノソリッド噴霧利用型洗浄・はく離システム実用化の基盤となるシステムを構築し,最適な半導体ウエハレジストはく離・洗浄性能,ITO膜はく離性能を得るための諸流動条件・流体制御方法を究明する.25年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロ・ナノ固体窒素粒子の粒子径計測法に関しては独自の計測法を開発することにより測定精度を改善させ,洗浄性能改善に要する粒子径分布に関する新しい知見を得ることを目指す.異分野サステナブル融合型のマイクロ・ナノソリッド噴霧利用型洗浄・はく離システム実用化の基盤となるシステムを構築し,最適な半導体ウエハレジストはく離・洗浄性能,ITO膜はく離性能を得るための諸流動条件・流体制御方法を究明する.
情報基礎教育のための教員養成・研修の教育課程と指導・評価法に関する研究

本研究の目的は次の2点にあった。(1)生徒が情報処理に興味・関心を抱き、学習意欲を高めることができるように、適切・有効な教育指導・評価方法や優れた教材開発(2)このような指導・評価をなしうる資質を備えることができるようにするための教員の養成や研修の在り方2年度に亘る研究の成果は次のようにまとめることができる。(1)については、「情報基礎」領域の授業実践の予想される類型を、応用ソフト主体の導入型、プログラミング学習型及び計測・制御学習型に分類し、それぞれの特徴と現在使用可能な教材を整理した。その中から新しく、ファジ-エキスパートシステムの構築,情報コードの学習教材化,音声を教材化するソフトの開発を行い、教材の多様化を進めることができた。指導・評価法では、生徒の主体性を引き出す指導法やプログラム作成を主とする指導法を確立し、評価表の一つを提示することができた。(2)については、教員養成課程における情報関連科目のカリキュラムの検討から始め、情報科学論、情報技術論及び情報基礎演習の必要な内容と実施方法を固めることができた。教員研修の観点から長崎県の教員のアンケート調査を行い、そのより一層の充実を図るための教育課程や実施方法の改良点を明らかにしてきたが、より具体的な内容の精選や教員の資質向上を確認するまでには至らなかった。以上2年間の研究によりほぼ当初の目的を達成することができ、本成果は「情報基礎」教育の推進に資することができるものと期待される。平成5年度より中学校技術・家庭科に「情報基礎」領域が新設されるのに伴い、(1)生徒が情報処理に興味・関心を抱き、学習意欲を高めることができるような、適切・有効な教育指導・評価方法や優れた教材開発、(2)このような指導・評価をなしうる資質を備えた教員の養成や研修の在り方について研究する必要がある。このような本研究の目的にしたがって、第1年度である本年度は、研究の手がかりと次年度に継ぐことのできる研究方法を探ることにした。その結果、(1)については、「情報基礎」領域の授業実践の予想される類型を、応用ソフト主体の導入型、プログラミング学習型及び計測・制御学習型に分類し、それぞれの特徴と現在使用可能な教材を整理した。学習の類型の選択はその学校の準備状況、技術料教員の特質にもよると思われるが、いづれも「情報基礎」領域の目標を達成するための特色ある指導方法がいくつか考えられる。また、ソフト教材の内のいくつかは直ちに使用可能であって、役立つことが予想される。次年度には、いくつかの実践例から、学習類型の選択の有効性、使用ソフト教材の有効性と改善点を明らかにする必要がある。学習評価方法の在り方については次年度の課題とした。(2)については、先ず、教員養成課程における情報関連科目のカリキュラムの検討から始めた。情報科学論、情報技術論及び情報基礎演習の必要な内容と実施方法を固めることができた。具体的な内容の精選と実施方法の有効性は次年度の課題であるとともに、この結果を基に、これまでの中央及び地方研修を踏まえた教員研修のより一層の充実を図るための教育課程や実施方法の改良点を明らかにしていくことが大切である。平成5年度は前年度の研究の経過と反省を踏まえつつ次の項目について研究を進めた。(1)生徒にコンピュータへのアレルギーを起こさせることなく、円滑に情報処理学習に導入するとともに、興味・関心を喚起させ、学習意欲を高めることのできる指導方法、評価方法のついての昨年度の検討結果に基づき、さらに、実践授業研究を通して、指導・評価方法の有効性を確認する。(2)生徒の理解を深めることのできる優れた教材の改良についてさらに検討する。(3)優れた情報処理教育を推進する教員の資質を向上させるための教員養成・研修のモデル案を作成する。(4)引き続き、諸外国の同じ様な教育課程について調査し、比較検討を行う。これらの各研究項目毎の実績は広い範囲にわたるが、まとめると次のようである。(1)指導・評価法では、生徒の主体性を引き出す指導法やプログラム作成を主とする指導法を確立し、その有効生を実証することができた。(2)教材作成では、ファジーエキスパートシステムの構築,情報コードの学習教材化,音声を教材化するソフトの開発を行い、教材の多様化を一層進めた。(3)教員養成・研修では、長崎県のアンケート調査や学校内での体制作りに務め、研修のための環境作りの一定の成果を認めることはできるが、教員の資質を確認するまでには至らなかった。(4)諸外国の調査として韓国との交流をまとめた。2年目の研究としてほぼ当初の目的を達成することができ、全体の報告書をまとめる段階までになった。

(2)については、教員養成課程における情報関連科目のカリキュラムの検討から始め、情報科学論、情報技術論及び情報基礎演習の必要な内容と実施方法を固めることができた。教員研修の観点から長崎県の教員のアンケート調査を行い、そのより一層の充実を図るための教育課程や実施方法の改良点を明らかにしてきたが、より具体的な内容の精選や教員の資質向上を確認するまでには至らなかった。以上2年間の研究によりほぼ当初の目的を達成することができ、本成果は「情報基礎」教育の推進に資することができるものと期待される。
経済実験に基づいた多市場接触下の行動理論構築に関する研究

本研究課題を遂行することで得られた研究成果は以下の通りである。1)研究課題採択以前から実施していた多市場接触実験の総括2)割引因子を考慮した多市場接触実験の実施と分析3)囚人のジレンマ以外のゲームから構成される多市場接触実験の実施と分析1)について多市場接触の経済実験に関する研究は2005年から開始された。そのため研究課題採択以前から、データ収集を行っていた。そのため、本研究課題採択時にはかなりのデータが集まっていた。そこで、採択後速やかに実験データの分析を行い、ワーキングペーパーとしてまとめ、学会報告を行った。研究機関終了後の現在では、学術雑誌に投稿する準備を整えている。この研究では多市場接触が長期的に継続するとき、プレイヤの行動はどの要素に影響を受けるか、プレイヤが相互協力を実現するにはどのような戦略が有効かを分析した。「協力しにくいゲームに協力しやすいゲームをリンクすると、協力しにくいゲームにおいて}協力が促される」というバーンハイムとウィンストンの命題(Bernheim andWhinston,1990)はこれまで厳密に検証されてこなかった。われわれは経済実験を用いてこの命題の妥当性を検討したが、支持されないばかりか、逆の結果になった。さらに、われわれは、ゲームの数ではなく、ステージゲームにおける行動集合の要素の数が協力率に影響する要因であることを追加実験によって明らかにした。すなわち、利得構造が同じであっても、ゲームを追加すると行動集合の要素の数が増加するために、協力率は有意に減少するのである。また次に、ゲームを追加する際、行動集合の要素の数が同じになるようコントロールして実験すると、利得構造が協力しやすい場合の方が協力率は有意に上昇することが明らかになった。以上から、バーンハイムとウィンストンの命題が「われわれの」実験で支持されない理由は、行動集合の要素数の増加によるマイナスの効果が、利得構造の変化によるプラスの効果よりも強いためであると説明することができる。加えて、プレイヤが相互協力を達成するための実践的な戦略としては多市場接触に見合う形で修正されたトリガ型の戦略よりも、同様の修正を施されたしっぺ返し型の戦略のほうが有効であることを見いだした。2)について2007年12月、2009年3月に広島市立大学で多市場接触に関する経済実験を実施した。被験者募集などは高橋准教授に依頼し、実験を実施した。この実験はBernheimらが提出した多市場接触理論(無限回繰り返しゲーム理論に依拠している)を厳密に検証するためのもので、本研究の柱の1つである。実験自体は、1)と異なり、割引因子を客観的に統制したものだった。2006年度から収集したデータに加えて、今回の実験で分析に必要なデータの収集がおおむね終了した。暫定的な分析では、研究成果1)の蓄積から、プレイヤはステージゲームで実質的に選択可能な行動の数と利得構造に影響を受けることが予想され、加えて今回は割引因子の高低にも影響を受けると予想された。暫定的な分析では、これらの予想の多くが実現していることが分かった。3)について京都産業大学でデータを収集した。具体的には、繰り返しゲームの状況で2人のプレイヤが囚人のジレンマと調整ゲームを同時にプレイする時の囚人のジレンマの協力率と囚人のジレンマのみをプレイする時の囚人のジレンマの協力率を比較し、調整ゲームの存在が囚人のジレンマの協力率にどのような影響を与えるか分析した。理論的には、調整ゲームを加えたとしても囚人のジレンマの協力率には全く影響しない。しかし、分析の結果、調整ゲームの存在は囚人のジレンマの協力率を高めるものではないどころか、プレイの初期には協力率を低めることが明らかになった。複数のゲームをプレイすることでプレイヤの意思決定にかかる費用(心理的費用)が高くなり、囚人のジレンマにおいて最適反応を取る可能性が高くなってしまったのである。

また次に、ゲームを追加する際、行動集合の要素の数が同じになるようコントロールして実験すると、利得構造が協力しやすい場合の方が協力率は有意に上昇することが明らかになった。以上から、バーンハイムとウィンストンの命題が「われわれの」実験で支持されない理由は、行動集合の要素数の増加によるマイナスの効果が、利得構造の変化によるプラスの効果よりも強いためであると説明することができる。加えて、プレイヤが相互協力を達成するための実践的な戦略としては多市場接触に見合う形で修正されたトリガ型の戦略よりも、同様の修正を施されたしっぺ返し型の戦略のほうが有効であることを見いだした。2)について2007年12月、2009年3月に広島市立大学で多市場接触に関する経済実験を実施した。被験者募集などは高橋准教授に依頼し、実験を実施した。この実験はBernheimらが提出した多市場接触理論(無限回繰り返しゲーム理論に依拠している)を厳密に検証するためのもので、本研究の柱の1つである。実験自体は、1)と異なり、割引因子を客観的に統制したものだった。2006年度から収集したデータに加えて、今回の実験で分析に必要なデータの収集がおおむね終了した。暫定的な分析では、研究成果1)の蓄積から、プレイヤはステージゲームで実質的に選択可能な行動の数と利得構造に影響を受けることが予想され、加えて今回は割引因子の高低にも影響を受けると予想された。暫定的な分析では、これらの予想の多くが実現していることが分かった。3)について京都産業大学でデータを収集した。具体的には、繰り返しゲームの状況で2人のプレイヤが囚人のジレンマと調整ゲームを同時にプレイする時の囚人のジレンマの協力率と囚人のジレンマのみをプレイする時の囚人のジレンマの協力率を比較し、調整ゲームの存在が囚人のジレンマの協力率にどのような影響を与えるか分析した。理論的には、調整ゲームを加えたとしても囚人のジレンマの協力率には全く影響しない。しかし、分析の結果、調整ゲームの存在は囚人のジレンマの協力率を高めるものではないどころか、プレイの初期には協力率を低めることが明らかになった。複数のゲームをプレイすることでプレイヤの意思決定にかかる費用(心理的費用)が高くなり、囚人のジレンマにおいて最適反応を取る可能性が高くなってしまったのである。今年度の実績は以下のようである。1)研究課題採択以前から実施していた多市場接触実験の研究報告実験データの分析を行い、論文にまとめ、2つの学会で報告した(研究代表者または共著者)。論文自体は京都大学経済学部ワーキングペーパーなった。この論文では、交付申請書の研究目的に沿った形で、多市場接触が長期的に継続するとき、プレイヤの行動はどの要素に影響を受けるか、プレイヤが相互協力を実現するにはどのような戦略が有効かを分析した。分析の結果、プレイヤはステージゲームで実質的に選択可能な行動の数とゲームの利得構造に影響を受けること、相互協力を達成するための実践的な戦略としては多市場接触に見合う形で修正されたトリガ型の戦略よりも、同様の修正を施されたしっぺ返し型の戦略のほうが有効であることが分かった。
ブロモドメインタンパク質の制御を目的とした新しいがん治療法の開発

大腸癌細胞におけるブロモドメインタンパク質BRD8の発現亢進には、脱ユビキチンン化による分解抑制機構が関与していることが明らかとなった。また、BRD8ノックダウン細胞の遺伝子発現プロファイル解析は、BRD8が癌の悪性化に関わっていることを示唆し、BRD8が有望な癌治療の標的となりうる知見を得た。TIP60ヒストンアセチル化酵素の発現異常は、細胞のがん化に関与することが知られている。この酵素複合体の構成因子であるBRD8は大腸腫瘍で発現上昇を認めることから、BRD8もがん化に重要な役割を演じている可能性が考えられる。前年度の研究で、MRG-binding protein(MRGBP)とBRD8の相互作用により、BRD8タンパクのユビキチン化が抑制され、BRD8の分解が抑制された結果、発現が増加することを明らかにした。BRD8のブロモドメインはアセチル化されたヒストンを認識することから、転写調節に関与するものと考えられる。そこで本年度は、BRD8-TIP60複合体が調節する標的遺伝子群を同定するため、BRD8とTIP60それぞれをノックダウンした大腸癌細胞の遺伝子発現プロファイルを解析した。その結果、BRD8とTIP60が共に調節する遺伝子群が同定され、細胞の極性に関わる分子や抗がん剤の感受性に影響を与えるような分子の発現調節を行っていることが明らかとなった。これらの遺伝子群の中から、現在抗がん剤の耐性に関係する遺伝子の発現変動とそのメカニズムを解析している。本研究結果は、BRD8ががん細胞の運動や細胞死調節に関わっている可能性を示唆するものであり、BRD8とMRGBPの結合を阻害する低分子化合物、あるいはBRD8のアセチル化リジン結合ポケットを阻害する低分子化合物が、がんの浸潤・転移の抑制や抗がん剤耐性を示すがんの治療薬開発に役立つものと期待される。以前の研究において、大腸がんで発現亢進を認めるMRG-binding protein (MRGBP)はBRD8と結合し、BRD8の発現を増加させることを見出したが、詳細なメカニズムは不明であった。今回の検討により、BRD8は細胞内でユビキチン化され、プロテアソーム依存的な分解によって発現調節されていることが明らかとなった。さらに、MRGBPはBRD8のユビキチン化を抑制することによってBRD8タンパクの安定化を引き起こすことが明らかとなった。BRD8はブロモドメインを有することや、TIP60ヒストンアセチル化酵素複合体の構成因子であることから、ヒストンアセチル化を介してゲノムワイドに遺伝子の発現調節を行なっているものと考えられる。BRD8の標的遺伝子を同定するために、RNAiによるBRD8ノックダウン細胞の遺伝子発現プロファイル解析や、そのデータの生物学的な機能解析(Gene ontology解析、Pathway解析)を行なった。その結果、BRD8機能は細胞周期の進行に関わる多くのプロセスに関与していることが示唆された。同時に、その要因として転写因子E2Fの標的遺伝子群に著しい発現変動が見られた。以上のことより、BRD8がE2Fの転写活性を制御し、細胞周期を調節しているという興味深い知見を得ている。今後はこの詳細な機構を明らかにし、MRGBP-BRD8が関与する大腸がんの発生・進展メカニズムの解明を目指す。MRGBPはBRD8の発現調節を介してがんの発生または進展に関与しているものと考えられる。治療標的としては、MRGBPやBRD8は酵素活性を有さないため、この結合を阻害する低分子化合物などが有効であると思われる。そのため、MRGBPとBRD8の結合部位の同定やMRGBPによるBRD8の安定化メカニズムを解明できたことは、将来の治療薬開発においてとても有用である。また、BRD8に関する論文報告はほとんどなく、その機能は不明であった。今回のマイクロアレイデータの生物学的な機能解析によって、BRD8機能の一部が明らかになりつつある。すなわち、BRD8が転写因子E2Fを介して、細胞周期を調節していることを示唆するデータを得ている。網羅的な遺伝子発現解析からE2FをBRD8のターゲットとして同定できたことは、今後の生命科学の研究進展にも大いに役立つものと思われる。これらの成果から、BRD8の安定化メカニズムの解明やBRD8の標的遺伝子群を同定など、今年度の目標をほぼ達成できたと考えられる。これまでにヒストンアセチル化酵素TIP60はMyc、NFkB、E2F、p53、および核内レセプター群など約20種類の転写因子と結合することが明らかになっていることから、BRD8はTIP60と結合する転写因子をプロモーターにリクルートしている可能性がある。実際に、今回のマイクロアレイ実験は、BRD8がTIP60-E2Fをクロマチンへリクルートしている可能性を示唆するものであった。そこで、BRD8とE2Fを細胞に共発現させ、免疫沈降法によってBRD8とE2Fの結合実験を行うことや、E2F抗体を用いたChIP-chip解析により、E2Fのクロマチンへのリクルートに関する仮説を検討する。一方で、BRD8はTIP60のアセチル化活性を直接制御している可能性も考えられる。

TIP60アセチル化活性の測定系を樹立し、BRD8はこの活性を変化せるかどうか検討する。最後に、BRD8の細胞周期への関与を検討するため、BRD8ノックダウン細胞を用いたフローサイトメトリー解析を行う。これらの解析を通じて、BRD8がTIP60-E2F複合体を介して転写を調節し、この制御機構破綻が癌化に関与しているのかどうか検討する。細胞培養(培地・血清・シャーレ)、細胞への遺伝子導入(導入試薬)、クローニング(プライマー・酵素)、定量PCR (プライマー・試薬・プレート)、免疫組織染色(試薬・抗体)、免疫沈降(抗体・ビーズ)、ウエスタンブロッティング(抗体・検出用試薬)に関する消耗品。クロマチン免疫沈降に使用する抗体、試薬、DNAチップなど。アセチル化アッセイに使用する放射線ラベル化アセチル基供与体、リコンビナントタンパク精製試薬など。
地球シミュレータを用いた世界最大規模直接数値計算による乱流境界層制御

研究成果の概要:省エネルギーや環境保全の対策の1つとして,自在な乱流制御手法の確立が期待されている.乱流境界層を対象とし,地球シミュレータを用いて超並列計算コードを開発し,高レイノルズ数かつ,広い計算領域,長時間に亘る計算を行い,非制御時の高精度の各種乱流統計量を取得した.大規模構造のスパン方向サイズを用いたレイノルズ数により,流れ場に依らず壁近傍の乱流統計量を整理できることが分かり,乱流摩擦抵抗の普遍的モデルを構築した.また,摩擦抵抗係数とレイノルズ応力の関係式を新たに導出した.研究成果の概要:省エネルギーや環境保全の対策の1つとして,自在な乱流制御手法の確立が期待されている.乱流境界層を対象とし,地球シミュレータを用いて超並列計算コードを開発し,高レイノルズ数かつ,広い計算領域,長時間に亘る計算を行い,非制御時の高精度の各種乱流統計量を取得した.大規模構造のスパン方向サイズを用いたレイノルズ数により,流れ場に依らず壁近傍の乱流統計量を整理できることが分かり,乱流摩擦抵抗の普遍的モデルを構築した.また,摩擦抵抗係数とレイノルズ応力の関係式を新たに導出した.近年,関心が高まっている省エネルギーや環境保全の対策の1つとして,流れの遷移,剥離,抵抗,流体音,伝熱などの自在な乱流制御手法の確立が期待されている.本研究では,大気境界層や航空機などの高速輸送機器周りなどの実現象に近い形状でかつカノニカルな体系として,壁が存在する外部流,すなわち乱流境界層を対象とする.本年度の研究業績は以下の通りである.1.超並列計算コードの開発地球シミュレータを用いて乱流境界層の世界最大規模の直接数値計算を行った.具体的には,効率の良い超並列計算コードを開発した.並列化には,すべてのスーパーコンピュータで同様に使用できるMPIという並列化手法を採用した.すべての計算ノードの計算量が等しくなるように設定し,またノード間で転送するメッセージ量を減少させることにより,高い実行性能を得ることができた.高レイノルズ数かつ,広い計算領域,及び長時間に亘る計算を行った.その結果,非制御時の高精度の各種乱流統計量を取得した.2.乱流摩擦抵抗のモデル構築高レイノルズ数流れにおいては,摩擦抵抗増大の要因となる大規模乱流構造の力学機構など未解明な問題が多く存在する.本計算から得られた境界層のデータと,既存の平行平板(チャネル)間ポアズイユ乱流,クエット乱流のデータとを比較し,以下の知見を得た.流れの形態に依らずに大規模構造は壁近傍からチャネル中央,又は境界層の上部まで広く存在している.しかし,大規模構造のスパン方向サイズ(Λ)は異なることが分かった.ポアズイユ乱流,クエット乱流,境界層乱流において,それぞれΛ≒1.2δ,5δ,2δである.大規模構造は壁近傍の乱流場に影響を与えている過去の研究結果より,この影響は流れの形態に依存することが示唆される.また,このΛを用いたレイノルズ数により,流れ場に依らず壁近傍の乱流統計量を整理できることが分かった.近年,関心が高まっている省エネルギーや環境保全の対策の1つとして,流れの遷移,剥離,抵抗,流体音,伝熱などの自在な乱流制御手法の確立が期待されている.本研究では,大気境界層や航空機などの高速輸送機器周りなどの実現象に近い形状でかつカノニカルな体系として,壁が存在する外部流,すなわち乱流境界層を対象とする.本年度の研究業績は以下の通りである.1.乱流境界層データベースの構築高精度乱流モデルの構築・検証などに必要不可欠な各種乱流統計量を取得した.これらのデータベ-スは熱流体工学の進展に役立つものである.2.乱流摩擦抵抗低減制御アルゴリズムの確立既存の摩擦抵抗低減制御アルゴリズムを乱流境界層に適用し,内部流の場合の結果と比較した.具体的には,制御効果が大きいアクティブ・フィードバック制御と,実現可能性の高いパッシブ制御を主なターゲットとした.アクティブ・フィードバック制御に関しては,乱流構造規範型制御を評価した.壁面近傍の乱流微細構造は内部流・外部流で大きな変化が無いことから,抵抗低減効果もほぼ同様の結果を得た.エネルギーの必要としないパッシブ制御として,摩擦抵抗低減を最大化する最適な壁面形状を調査した.本年度では,任意の壁面形状を再現可能な境界埋め込み法を開発し,内部流において評価した.近年,関心が高まっている省エネルギーや環境保全の対策の1つとして,流れの遷移,剥離,抵抗,流体音,伝熱などの自在な乱流制御手法の確立が期待されている.本研究では,大気境界層や航空機などの高速輸送機器周りなどの実現象に近い形状でかつカノニカルな体系として,壁が存在する外部流,すなわち乱流境界層を対象とする.本年度の研究業績は以下の通りである.1.乱流境界層の高精度データベースの構築高精度乱流モデルの構築・検証などに必要不可欠な各種乱流統計量を長時間にわたって取得した.これらのデータベースは熱流体工学の進展に役立つものである.2.乱流摩擦抵抗低減制御アルゴリズムの確立摩擦抵抗低減にはレイノルズ応力の減少が必須である.摩擦抵抗係数とレイノルズ応力の関係式として2002年にFIK項等式が提案されている.しかしながら,外部流である境界層においてはその関係が不明瞭であった.本年度では境界層におけるFIK項等式を再度見直し,より明確な意味を持つ項等式を導出することに成功した.

その結果,摩擦係数に寄与するレイノルズ応力の重み付が内部流の場合と相違し,全空間において等しい重み付であることが分かった.また, 1.で構築した高精度データベースを用いて,新たな項等式が正しいことを確認した.さらに従来のFIK項等式との差異を調査した.その結果,壁面摩擦係数への影響について,レイノルズ応力項と層流(ストークス)項の寄与は減少,非一様項は増加することが分かった.
SUMO修飾による分子リモデリングとヘテロクロマチンの制御機構の解析

ユビキチン様タンパク質SUMO (small ubiquitin-related modifier)は、被修飾タンパク質のリジン残基側鎖にイソペプチド結合する翻訳後修飾因子である。SUMOによるタンパク質修飾は酵母からヒトを含む高等生物まで高く保存されており、近年のプロテオミクス解析やモデル生物等を用いた解析から、SUMO修飾による核膜孔複合体、PMLボディーなどめ核構造体形成の制御が示されている。とりわけ、ヘテロクロマチンは遺伝子の転写不活性化やゲノム安定性の維持に重要な働きを有する核内構造体である。これまでに、ヘテロクロマチンの形成と維持においてDNAのメチル化修飾やヒストンH3の9番目リジン(H3K9)のメチル化修飾などの分子修飾の重要性が示されている。今回我々は、哺乳動物細胞のヘテロクロマチン形成におけるSUMO修飾の役割を明らかにすることを目的として研究を進めた。今回我々は、メチル化DNA結合タンパク質MBD1(methylated-DNA binding domain protein 1)がSUMO化修飾を受けることを明らかにした。細胞内在性のMBD1のSUMO化を免疫沈降法で検出した。一方、酵母2ハイブリド法で同定したSUMO-2/3相互作用因子の中に、ヘテロクロマチン関連タンパク質であるMCAF1(MBD1-containing chromatin associated factor 1)を見出した。MCAF1はヒストンH3K9トリメチル化酵素SETDB1の活性制御に重要な因子として報告されている。リコンビナントの未修飾のMBD1、と比較して、SUMO化MBD1はMCAF1との高親和性の結合を示した。これは、MBD1のSUMO化がMCAF1との相互作用を増強することを示唆している。MCAF1中の疎水性と酸性アミノ酸からなる11アミノ酸の配列がSUMOとの相互作用に必要であることをGSTプルダウン法で明らかにした。同配列のペプチドをヒト子宮頸癌細胞C-33A内で過剰発現させると、MBD1を含むヘテロクロマチン領域からのMCSF1やメチル化H3K9結合タンパク質HP1の消失が観察された。同様の局在変化がSUMO-2/3のsiRNAノックダウンによっても観察された。今回我々の研究により、MBD1のSUMO化修飾、SUMOとMCAF1の相互作用を介したヘテロクロマチン形成への関与が示され、DNAメチル化を基盤としたヘテロクロマチン形成におけるSUMO修飾の重要性が示された。
口腔バイオフィルム活性に対するイオン徐放性微粒子含有予防材料の効果

Surface Pre-Reacted Glassionomer (S-PRG)フィラーはフッ化物、ストロンチウム、ホウ酸などのイオンを放出し、歯質の脱灰抑制のみならず、口腔細菌に対して抗菌活性を示すことが報告されている。我々は、多種細菌培養モデルであるポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルを使用することにより、S-PRGフィラー溶出液含有培養液がNaF含有培養液よりも効果的な抗菌効果を示すことを報告した。また、形成されたバイオフィルムに対する本溶出液による60分間の処理効果を検討したところ、有意な抗菌効果を示すことを確認したことから、トレー法などによる本溶出液の有用性が示された。多種イオン徐放性微粒子を含有する歯磨剤と通常のNaF含有歯磨剤の象牙質脱灰抑制効果をバイオフィルムモデルを用いて検討した。その結果、生菌数では微粒子含有歯磨剤がNaF歯磨剤に比較し低い傾向を示し,またミネラル喪失量の比較においても前者が後者に比較し有意に低くなった.本結果は,本微粒子がストロンチウムイオンやホウ酸イオンを徐放し,これらが緩衝作用あるいは抗菌作用を表すとともに,同時に徐放されるフッ化物イオンと相まって優れた脱灰抑制を誘導した可能性を示唆し,口腔内環境が悪化した場合の有効な口腔衛生手段に利用できると考えられた.本結果は現在論文執筆中である.一方,これらの研究では象牙質の脱灰を明確に誘導するため非緩衝培地を用いた.そのため,象牙質の脱灰が抑制された微粒子群では低下したpHが細菌種を淘汰し耐酸性細菌優勢な環境を作り出すことにより細菌数が減少し,一方脱灰が進行したNaF群では環境が中和されより多くの細菌種が生存したとも考えられた.口腔内ではこの結果が真実である可能性は高いが,環境を統一した中での純粋な微粒子含有歯磨剤ならびに洗口剤の効果を検討するためbuffered McBain培地およびガラス試片を用いた研究を行った.その結果,培養後の培地のpHは,培養期間中pH6.27.0であったことより,buffered McBain2005培地は中性領域の良好な緩衝作用を示したが,微粒子含有歯磨剤及び洗口液の有意な抗バイオフィルム形成能は認められなかった.これは歯磨剤に含まれる界面活性剤がバイオフィルム内に拡散する可能性を示唆するものであり,さらなる検討が必要である.以上の結果は,平成25年度日本歯科保存学会春季学会にてポスター発表を行った.口腔バイオフィルムの除去は,歯科疾患のみならず全身疾患の予防にも繋がることから近年注目されている.特に災害時など口腔清掃が困難な環境においては,バイオフィルムが肺炎などの感染症の原因になり易く,簡便でより有効な口腔ケアが必要である.本年度は,唾液より作製したポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルを用いて,S-PRGフィラー溶出液のバイオフィルムに対する抗菌効果を検討した.すなわち,S-PRGフィラーを蒸留水に懸濁して各種イオンを溶出させた上清を用いて作製したbuffered McBain2005培養液をS-PRGフィラー溶出液含有培養群(S群)としS-PRGフィラー溶出液と同濃度のフッ化物を含むフッ化ナトリウム含有培養群(F群)とした.対照群には,buffered McBain2005培養液(Cont群)を使用した.ポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルは健康な被験者1名の刺激唾液を用い,buffered McBain2005培養液中にカバーグラスを懸架,37°Cで10時間嫌気培養後,新鮮培養液に交換し,継続して24時間まで嫌気培養することにより作製した.その後,S-PRG溶出液の影響を検討するため実験開始24時間後から48時間後まで各種試験培養液を用いて嫌気培養し,各種培養液の24,34および48時間後のpHおよび48時間後の生菌数を測定した.その結果,培養液のpHは,S群は他の実験群に対して有意に高い値を示した.また,生菌数では,S群はF群に比較して有意に低い値であった.以上の結果から,S-PRG溶出液に含有される多種のイオンはバイオフィルムの成熟を抑制し,生菌数を減じる可能性が示唆された.多種イオン徐放性フィラーであるsurfacepre-reacted glassionomer(S-PRG)フィラーは,フッ化物,ストロンチウムおよびホウ酸などのイオンを放出し,歯質の脱灰抑制のみならず,口腔細菌に対して抗菌活性を示すことが報告されており,口腔内環境を良好な状態に保つための一つの選択肢となり得る可能性を秘めている。ポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルは口腔内の多種細菌をin vitroで培養できるモデルとしてExterkateら(ACTA)が開発したモデルであるが,我々は本法を改変し使用することにより,平成26年度はS-PRGフィラー溶出液含有培養液がカバーグラス上に形成されたポリマイクロバイアルバイオフィルムに対しNaF含有培養液よりも効果的な抗菌効果を示すことを報告し,本結果は日本歯科保存学雑誌に掲載された.最終年度は形成されたバイオフィルムに対して本溶出液による60分間の処理効果を検討したところグルクロン酸クロルヘキシジンには及ばないものの非処理に比較して有意な抗菌効果を示すことを確認した.この結果はS-PRGフィラーから溶出されたホウ酸イオンの抗菌効果である可能性があり,トレー法などによるS-PRGフィラー溶出液処理の有用性が示唆された.

さらには,S-PRG含有歯磨剤ならびに同濃度のフッ化物を含有するNaF歯磨剤を用い,ポリマイクロバイアルバイオフィルムへの抗菌効果ならびに象牙質基質の脱灰抑制効果を検討した.その結果,S-PRGフィラー含有歯磨剤はNaF歯磨剤に比較して有意なpH低下抑制,細菌増殖,ならびに象牙質脱灰抑制を示すことが確認された.本結果は現在国際誌に投稿中である.Surface Pre-Reacted Glass ionomer (S-PRG)フィラーはフッ化物、ストロンチウム、ホウ酸などのイオンを放出し、歯質の脱灰抑制のみならず、口腔細菌に対して抗菌活性を示すことが報告されている。我々は、多種細菌培養モデルであるポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルを使用することにより、S-PRGフィラー溶出液含有培養液がNaF含有培養液よりも効果的な抗菌効果を示すことを報告した。また、形成されたバイオフィルムに対する本溶出液による60分間の処理効果を検討したところ、有意な抗菌効果を示すことを確認したことから、トレー法などによる本溶出液の有用性が示された。本研究の目的はポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルを用いてS-PRGフィラーを含有する歯磨剤ならびにS-PRGフィラーからの溶出成分がバイオフィルム形成に与える影響を検討することであるが,26年度は本溶出液およびフッ化物濃度を同じくしたNaF溶液を用いバイオフィルム上での生菌数ならびにpHの測定を行った.その結果,溶出液群はNaF群に比較しpHは有意に高く,また生菌数は有意に低い値が得られたため国内外の学会ならびに論文で発表した.以上のことから本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。保存修復学26年度においてS-PRGフィラー溶出成分がポリマイクロバイアルバイオフィルムのpH低下を抑制することを確認したが,最終年度である27年度は細菌の酸産生能に対するS-PRGフィラー溶出液の効果をポリマイクロバイアルバイオフィルム上で確認する.また,ポリマイクロバイアルバイオフィルムを使用した実験系において,すでにS-PRG歯磨剤の象牙質脱灰抑制効果が得られているので国際誌投稿を目標として論文執筆を行う。多種のイオンを徐放する微粒子含有歯磨剤はNaF含有歯磨剤に比較し歯質の脱灰を効果的に抑制することを報告したが,それが徐放イオンの緩衝作用によるものか,抗菌作用によるものかは未だ明確ではなかったため,微粒子含有歯磨剤およびその溶出液がバイオフィルム形成に与える影響を検討した.その結果,微粒子含有歯磨剤および溶出液の抗菌効果が低い可能性が考えられたが,一方でその緩衝作用が脱灰環境を中和していると考えられる結果を得ていることから,今後の本剤の製品化・臨床応用に向けての研究は予定通り進行していると思われる.当初の使用予定金額と比較し,学会発表のための出張旅費と論文投稿費を含むその他の費用で計22万ほど出費が増加したが物品費で24万ほどの減少が生じたため13560円を次年度の使用とさせていただいた.計画ではLive/Dead染色を行う予定で予算を計上していたが,Live/Dead染色によっても明確な死菌生菌の区別が困難であるとの報告が確認されたため,pH測定とCFU測定に変更させていただいた.
ジルコン中の放射性元素と蛍光

1.各種の元素をド-プしたジルコン単結晶の育成総計45種の元素を単独または対にしてド-プしたジルコンを約150種,フラックス法と熱水合成法で単結晶を育成した。この際,ド-プ元素が単結晶の形態に及ぼす全体的な傾向をまとめて学会誌に投稿した。2.ジルコンの蛍光スペクトルの測定ジルコンの蛍光については単行本として出版された“新素材シリ-ズ"ジルコンー科学と技術ー(内田老鶴圃)にこれまでの知見をまとめた。ジルコン結晶中でα線のエネルギ-で生成する蛍光中心については不明な部分が夛いので実験を続行してきた。特に,(n,α)を起す安定元素をジルコンにド-プして,熱中性子照射をしてド-プ元素が結晶内でα線を放出する仕方で蛍光中心を作成する方法を用いた。この蛍光中心は天然のものでは熱漂白しても復活するが,人工合成のものは自然消滅してしまう。この安定化に寄与する安定剤はEu,Tbであることをつきとめた。これら蛍光の測定では高感度光電子増倍管およびノイズを低減化するための電子冷却装置を用いることができた。3.ジルコンの電子スピン共鳴(ESR)の測定γ線や熱中性子を照射したジルコンのESR信号の特徴を調べ,α線が作る蛍光中心と一致する原因から発信するESR信号を特定することがでぎた。蛍光法の方が高感度であることも判明した。4.ジルコンの熱中性子照射実験ジルコンの蛍光中心を作る実験と併行して,放射化分析,すなわち,ジルコン中の微量元素の定量分析も行った。この際,地球化学的放射性核種のデ-タベ-スも完成させた。また,放射化分析に必要なγ線のエネルギ-の同定のBASIC言語によるプログラムも開発した。1.ウランヒトリウムをド-プしたジルコンの準備研究試料として、標記のジルコンをフラックス法で合成した。ジルコンはド-プする元素の種類のよって、特有の結晶形を示すことが分かったので、別記論文をまとめ雑誌に投稿中である。2.ド-プした元素の均一性の検討ウランをド-プしたジルコンを熱中性子照射によって、フィショントラックを生じさせ、その分布から均一性を検討した。ジルコンを合成する際、フラックスを少なくとも1250°C位で保持しないと著しく不均一になることが判明した。3.ド-プした元素の定量分析中性子放射化分析法により、特にウランとトリウムの分析を試みた。今回は、その検出限界やその他の微量元素の検出限界の検討を行った。4.蛍光測定法の改良本研究経費で、光電子増倍管の冷却器やより高感度の増倍管を設置できたのでこれらの取りつけやテストを行った。また、他の研究経費から購入したマルチチャネルホトダイオ-ドアレイ(OMA III)のテストや前記光電子増倍管による方法との比較検討を行った。それぞれの長所、特徴をとらえ今後の研究のそなえとした。なお、1.と3.については今年6月の鉱物学会でその成果を発表する予定である。1.ジルコンの熱中性子照射放射化分析ジルコン中のウラン,サマリュウム,ユ-ロピュムを定量分析するため日本原子力研究所のJRRー4でこの分析を行った。標準溶液添加法を用いて,検量線を作り分析精度の検討も行った。その他,ジルコンは約40種の微量元素を含むため,放射化に伴うガンマ線の検出ピ-クが非常に多く,その同定が困難をきわめた。そのため,最新のラジオアイソト-プのデ-タ集から地球科学的にありうる核種のガンマ線エネルギ-などのデ-タベ-スの作成に取りかゝる必要性が生じた。