hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
流れのはく離を回避するインテリジェント翼の試作研究

1.翼面からの流れの剥離に伴う状態変化を検出するために、(1)翼接合部のすき間流れの変化を検出する光ファイバーを用いたセンサ、および、(2)感圧導電ゴムによる圧力分布検出センサ、を試作した。2.流れ場の動的情報を取り込むため、信号検出・データ収録システムの設計,及び,試作を行った。また、圧力、流速信号から流れのはく離を判断しうるプロセッサを製作した。3.翼の原形を二分割した切断片を形状記憶合金で接続した可変形状翼(現有)を、光ファイバーセンサを内部に搭載できるように改造した。形状記憶合金を通電加熱し、翼の変動動作を確認した。4.光ファイバーセンサ、プロセッサ、アクチュエータを一体化し、流れ場の動的情報の取り込み、演算によりアクチュエータを作動させ,剥離の回避を目的としたIAを製作した。5.風胴を用いて、開発されたIAによる流れのはく離抑制実験を行った結果、翼面からの大規模な流れのはく離を検知し迎え角を減少させてはく離の規模を減少させる動作が可能となった。流れのはく離に対する反応のより優れたシステムの構築が次年度の課題である。1.翼の原形を二分割した切断面を形状記憶合金で接続した可変形状翼に、センサ機能、ブロセッサ機能を付加し、アクチュエータ機能を備えたインテリジェント翼(Intelligent Airfoil;IA)システムの確立を目指した。2.翼面からの流れのはく離発生に伴う状態変化を検出するために、(1)翼接合部のすき間流れの変化を検出する光ファイバーセンサ、(2)感圧導電ゴムによる圧力分布検出センサ、(3)不感温液晶ペイントにより翼面上のはく離線を可視化するセンサ、(4)フィルム熱膜センサアレイによるはく離点移動の感知センサ、(5)圧電素子による翼上下面の差圧センサ、を試作した。3.信号検出・データ収集システム、および、検出信号から流れのはく離を判断するプロセッサを試作した。4.翼まわりの流れ場を数値計算し、センサの設置位置の決定、翼形状の変化の効果について検討した。5.流れのはく離検出センサ、流れのはく離発生を判断するプロセッサ、翼変形アクチュエータを一体化し、流れ場の動的情報の取り込み・演算・判断によりアクチュエータを作動させ、はく離の回避を目的としたIAを製作した。6.試作されたIAの風洞試験を行い、IAによる流れのはく離回避実験を行った結果、翼面からの大規模な流れのはく離を検知し、迎え角を減少させることによって、はく離の規模を減少させうることを確認した。7.当初の目標に対して十分な成果が得られず、今後引き続き研究を継続する項目は以下の通りである。(1)当初、翼列への展開を考えていたが、センサの開発に手間取り、単独翼の段階に留まっている。(2)翼面からの流れのはく離検知センサの応答性、信頼性に問題が残されており、改良が必要である。
Hirschsprung病類縁疾患の病態解明と診断・治療に関する研究

Hirschsprung病類縁疾患症例について,本研究班内において130例の症例を集積し,臨床的,病理学的及び生理学的な面から,その病態と診断・治療につき検討した。1)まずその定義として,aganglionosisを除いて小児の主として下部消化管の先天的な運動機能異常を示す疾患群のうち,腸壁内神経系が何等かの病理形態学的異常を示すものをHirschsprung病(H病)類縁疾患と定義し,通常の検索ではCIIPS,MMIHS等の形態的異常をみない群はH病類縁疾患から除いて考える方がコンセンサスを得られやすいと結論された。2)腸壁内神経系の異常を示す群,即ちH病類縁疾患の中で,壁内神経系の未熟群と減少群の2つが存在することが示された。壁内神経細胞未熟群は,大部分が肉眼的にmeconium ileus without mucoviscidosis,meconium diseaseの形態を示した。病理学的には検索された狭小小腸のみならず,拡張小腸においても壁内神経細胞の核・細胞とも小型で著しい未熟性を示した。この未熟群では回腸瘻造設後,数カ月後には壁内神経細胞の成熟化を示し,腸管運動機能の改善がみられ,小腸瘻閉鎖後はほぼ正常機能を示し,良好な予後を示した。別の面からみると,meconium ileus without mucoviscidosisの病態は壁内神経細胞の未熟性immaturity of gangliaに基づくことが示唆された。名称として,壁内神経細胞未熟症immature ganglionosisが提案された。未熟群では,神経細胞の未熟性は胎生5-6カ月以下の未熟性を示した。一方,壁内神経細胞減少群では神経細胞の減少程度は著しく,感覚的には正常の1/5以下の著しい減少程度を示した。減少範囲は検索したものでは小腸に及ぶ広範囲の異常を示すものが大部分であった。この減少群では正確な異常範囲の診断は困難なことが多く,多次手術になる例が多い。減少群の神経細胞は新生児期では殆ど未熟形態を示し,年令とともに神経細胞の成熟化を示した。しかし神経細胞数の増加はないため,その機能の正常運動機能に回復することは少なく,予後は良性疾患としては不良であった。減少群はその名称としてhypoganglionosisとし,hypogenesis of gangliaは減少の程度の差のみでhypoganglionosisの範疇に入れるのが妥当と考えられた。減少群もその50%にその肉眼形態はmeconium disease様形態を示した。〔結語〕本研究班では,H病類縁疾患の中で壁内神経細胞の未熟性を示すものと減少をみるものがあることを示し,未熟性のものはmeconium diseaseの本態を示すことを世界で初めて明らかにした。〔結語〕

本研究班では,H病類縁疾患の中で壁内神経細胞の未熟性を示すものと減少をみるものがあることを示し,未熟性のものはmeconium diseaseの本態を示すことを世界で初めて明らかにした。平成3年度では平成3年9月6日と平成4年1月24日の2回の班会議を行い,本疾患群の病態と治療について検討を行った。更に本邦主要施設における本疾患のアンケ-ト調査を行い,また本研究班内での病理標本の集積を行った。その結果,本疾患群の重要な課題であった分類については,(1)壁内神経系に形態的異常を認める群と,(2)管壁内神経系には通常の検索では認められない群の2つに大きく分類して検討していくことになった。更に腸壁内神経系に異常を認める群では,腸管壁内神経叢内のa)神経細胞の数の減少群(HyopoganglionosisまたはOliganglionosis)とb)神経細胞の未熟群(immaturity of ganglia),c)神経細胞の減少と未熟の両方がみられる群(Hypogenesis of ganglia)の大略3つに一応分類し更に検討を行っていくことになった。神経細胞の異常群の検討では,神経細胞の減少群では減少の程度は著しく,量的には正常の1/41/5以下であり,大部分は大腸から小腸の上部に至る広範な長節の異常であった。また部位により減少の程度の異なるものがあり,大腸では減少の程度の少ない例の報告があった。未熟のみ群が存在し,このものはmeconium ileus without mucoviscidosisと同一の病態を呈している可能性が強いことが示唆された。未熟群でも未熟範囲は広範に及ぶが,このものは加齢と共に成熟化し一般に予後良好であり,手術療法としては回腸瘻造設が最良の治療であることが示唆された。減少と未熟の両方がみられる群では,減少群のみとの差は単に検索時期の差異によるとも考えられ,今後の検討を要するものと考えられた。アンケ-ト調査中間検討では総数52症例が集積され,その内訳は壁内神経細胞異常【symmetry】群37例,異常【.horizontally divided circle.】群13例,不明2例であり,異常【symmetry】群では減少群が予後において不良であった。本疾患における免疫組織学的検索synaptophysin,neurofilament,ガラニンン等からの検討を行っているが今後の問題である。Hirschsprung病類縁疾患(本疾患)に関しては、平成4年度は2回の班会港を開催し、更に症例の登録を行い分析を行っている。現在まで108例の症例の集積を得た。本研究班では本疾患群の定義、各称および分類の統一が大きな使命のひとつと孝えており、本班では腸壁内神経系の異常の有無により分析している。108列中、壁内神経細胞異常(+)群67例、異常(-)群は36例で、不祥5例である、壁内神経細胞異常群67例中、神経細胞減少例27例、減少+未熟例12例、未熟例19例、NID5例、限局性異常2例である。異常(-)群ではCLLPS14例、MMIHS11例、meconium disease例、cysticfibrosis1例で、不明9例である。以上の症例を総括すると。異常(+)群では半数以上にmeconium ileus様形態を示し、特徴的肉眼所見と考えられた。
歯周組織およびインプラント周囲組織の粘弾性測定システムの開発

われわれは、以前に、歯の動揺度自動診断システムを開発し、歯周組織の生体力学特性を測定して、日本人における歯根膜の粘弾性値の基準範囲を求めた。本研究では、20歳代の日本人(57名)および中国人(44名)での健康な中切歯それぞれ93歯および88歯について、測定を行なった。その結果、歯根膜の粘弾性特性には、両者間で差のあることがわかった。歯の動揺度自動診断システムでは、測定用のインピーダンスヘッドが大きすぎるため、インプラントや臼歯部の測定が困難であった。そこで、測定を単純化するために、T-Mテスタを開発した。これは、単一の周波数で歯に振動を加え、その時の加速度応答から機械モビリティを求めるものである。プローブ用測定用のセンサとしては、バイモルフの圧電素子セラッミクを用いた。センサの基本特性は、模型実験の結果、臨床使用が可能であると判定できた。T-Mテスタを実際の臨床例に応用し、以下の結果を得た。この装置で、歯だけでなくインプラントの測定も可能であった。インプラントのMI値は、歯での数値よりも小さかった。最後に、われわれはT-Mテスタの原理を応用し、Implant Movementチェッカーを開発した。模型実験において、歯およびインプラントに対して、I-Mチェッカーが適用可能かどうか判定した。その結果、新たに、開発したI-Mチェッカーは十分な測定精度があり、歯科臨床の場でインプラントの動揺を客観的に推定できる装置であることがわかった。われわれは、歯の動揺度自動診断システムを開発し、3つの粘弾性パラメータについて判則分析を行い、動揺度を判定してきた。しかし、それぞれのパラメータが、歯根膜および歯槽骨のどのような力学的性質によるものかは、現在のところ不明確である。そこで、本研究では、歯根膜および歯槽骨の力学的性質を知るために、歯根膜のない状態すなわちオッセオインテグレーテッド・インプラントの場合と天然歯の場合における3つの粘弾性パラメータそれぞれの変動要因を明確にすることによって、従来のシステムに代わるさらに臨床的意義の高い粘弾性測定システムを共同開発することを目的とした。日本人を対象とした歯根膜の粘弾性の基準範囲については、すでにデータがあり、論文発表済みである。本年度は、中国人における粘弾性パラメータ値を多数例集積するために、平成10年10月5日から9日の日程で、更谷、龍田および研究協力者の岡(岡山大学工学部・助教授)が中国第四軍医大学に出張し、動揺度自動診断システム一式を持ち込み設置した。現地において、測定装置の校正、および測定方法の指導および健常者のデータを測定した。現時点では、中国人のデータを研究分担者の施(第四軍医大学口腔医学院・助教授)が集積中であり、日本人のデータ数に達し次第、人種および歯種における違いについて分析する予定である。研究協力者の岡と開発してきた簡易型歯の動揺度測定装置(T-Mテスタ)については、新たな改良を加え、臨床使用モデルとして模型実験で最終のチェックを行った。新年度からの臨床データの採取が可能な段階に達している。本年度の研究は、平成10年10月に、中国第四軍医大学口腔医学院に設置した動揺度自動診断システムを用いて、平成10年10月から平成11年10月までに得られた中国人での歯周組織の健康な歯の動揺度の測定データを分析した。平成11年12月12日から12月18日まで、共同研究者の中国第四軍医大学口腔医学院施生根助教授および研究協力者の張銘助手を大阪歯科大学に招聘し、共同研究を行った。中国人のデータについては、中国側の研究者らがすでに分析を完了していたが、分析方法が一部異なることが判明した。そのため、カーブフィティングの設定基準について両者間で検討し、岡山大学医学部の岡久雄教授の助言をもとに、すべてのデータを分析し直した。その後、報告済みの日本人での結果と今回分析した中国人での結果を比較した。

両者間の傾向に差のあることがわかったが、その成因についての考察が困難であったため、新たに中国人のデータを採取することおよび分析法の再検討をするを約束した。得られた3つの分析パラメータの基準値をもとに、これまで開発してきた歯の動揺度テスタ(T-Mテスタ)で測定値として得られるモビリティ・インデックスの妥当性について両者間で検討し、歯およびインプラントの動揺度測定システムとして有用性のあることを確認した。今年度の研究により、T-Mテスタの実用性を高めるために、測定プローブを含む装置の小型化を図ることが急務であること、今後インプラントでの測定結果の蓄積が必要であることがわかった。最終年度では、装置の完成に全力をつくした。設計およびプログラムの開発については、岡山大学の岡が担当した。装置の製作については、プローブ部と本体とに分けて、2つの企業に依頼した。臨床使用モデルとして完成した装置(インプラント・ムーブメント・チェッカー)を用い、実験用模型を対象とした基礎的デ-タを収集した。その結果、新たな装置は測定精度跪十分高いこと、術者が変わっても再現性の高い測定の行えることを確認できた。そこで、以後は、臨床での測定実験を行った。すなわち、臨床使用時の実用性の面から検討を加えた。平成12年12月には、完成した装置を更谷、龍田が、研究分担者である中国第四軍医大学の施教授のところに持ち込み、現地での臨床データを採取した。実験内容は、動揺度自動診断システムを用いて、インプラントでの粘弾性パラメータ値を求めるとともに同一被験インプラントについて、インプラント・ムーブメント・チェッカーを用いた測定を行った。その結果、天然歯においては、生理的な動揺が認められることから、測定時に予荷重を加えやすく、プローブを一定に保つことが比較的容易であったが、動揺のほとんどないインプラントにおいては困難であり、測定精度を上げることがかえって臨床での実用性の低下につながることがわかった。さらに、昨年度から継続している天然歯における中国人と日本人の粘弾性パラメータ値の比較結果についても、中国側の研究者と討論した。この内容については、3つの学会(国内2、国外1)で報告した。詳細については、投稿準備中である。年度末には、これまでの研究データをもとに、インプラント・ムーブメント・チェッカーにマイナーチェンジを加え、最終モデルを完成させた
放射線による細胞損傷をタウリンが緩和する分子機構の解明

放射線による細胞損傷をタウリンが調節する分子機構を明らかにするという観点より、当初はタウリントランスポーター活性/制御因子を検討する予定であった。しかし放射線曝露後のタウリン投与が小腸組織以外の組織におけるタウリントランスポーター発現に影響を与えるか不明であり、さらに組織中のDNA損傷を抑制するかを先に明らかにするべきであると考え、平成30年度は、1)放射線曝露モデルマウスにタウリンを投与し腎組織タウリントランスポーター発現変化への影響を検証する。2)放射線曝露後のタウリン投与により酸化DNA損傷マーカーである8-OHdG発現およびニトロ化DNA損傷のマーカーである8-nitroguanine発現に与える変化を病理組織学的に検証する。以上2点によりタウリントランスポーター発現の量的変化と放射線による細胞損傷緩和に与える影響を明らかにすべく、マウスを用いて病理組織学的分析を行った。昨年明らかにした小腸組織同様に腎組織においても放射線曝露によるタウリン局在およびタウリントランスポーター発現の低下抑制が確認できた。さらに放射線曝露後のタウリン投与により8-OHdG発現および8-nitroguanine発現増加が抑制された。このことからタウリン投与は、4.5Gy照射による酸化およびニトロ化DNA損傷を抑制することが明らかとなった。さらにこの発現増加抑制は先に得られた放射線曝露によるタウリン局在およびタウリントランスポーター発現の低下抑制と一致した。タウリンは、タウリントランスポーターを介して細胞に取り込まれ臓器損傷に対して回復効果を有していることから、タウリントランスポーター発現の維持が放射線による酸化およびニトロ化DNA損傷緩和を調節するカギとなることが示唆された。この研究結果の一部はAdv Exp Med Biolに投稿し掲載決定している昨年報告した小腸組織と同様に腎組織でも放射線曝露後のタウリン投与により組織タウリントランスポーター発現低下が抑制されることを明らかにした。この研究結果は国際学術雑誌に発表済みである。また放射線曝露後のタウリン投与は、小腸組織の酸化DNA損傷およびニトロ化DNA損傷を抑制することが明らかとなった。さらにこの損傷抑制は先に得られた放射線曝露によるタウリン局在およびタウリントランスポーター発現の低下抑制と一致した。タウリントランスポーター発現の維持が放射線による酸化およびニトロ化DNA損傷緩和を調節するカギとなる可能性を示した。実験、分析が順調に進んだため、今後も国内外の学会にて研究発表を行う予定でいる。放射線曝露後のタウリン投与によるタウリントランスポーター発現の維持が、放射線による酸化およびニトロ化DNA損傷緩和を調節するカギとなることが示唆された。そこで、本年度は放射線曝露後のタウリン投与がタウリントランスポーター発現の量的変化をもたらす機構の解明を行う予定である。そのため、1)放射線曝露後のタウリン投与によりタウリントランスポーター活性/制御因子であるTNF-αおよびNF-κBがタウリントランスポーター発現を調節するのかを病理組織学的に解析する。2)放射線曝露後のタウリン投与により核内の転写活性因子であるp53がタウリントランスポーター発現を調節するのかを病理組織学的に解析する。以上の2点を解析していく予定である。平成29年度は、「細胞外タウリン濃度の量的変化と放射線による細胞損傷の緩和につながるタウリントランスポーター発現の量的変化」を明らかにすべく、マウスを用いて病理組織学的分析を行った。実験群はコントロール, 7Gy照射群, 7Gy照射+タウリン3000mg/Kg投与群, 4.5Gy照射群, 4.5Gy照射+タウリン3000mg/Kg投与群,照射群, 4.5Gy照射+タウリン1500mg/Kg投与群とした。タウリンは放射線全身暴露後に毎日研究終了まで投与した。生存率と小腸組織中のタウリン局在及びタウリントランスポーター発現を病理組織学的手法により、細胞外タウリン濃度との関連を組織学的に比較し解析を行った。生存率に有意な変化は認められなかった。コントロールに比較し、7Gy照射によりタウリン局在及びタウリントランスポーター発現は低下した。4.5Gy照射によってもタウリン局在及びタウリントランスポーター発現は低下したが、タウリン1500mg/Kg投与により発現低下が抑制された。タウリン1500mg/Kg投与は、4.5Gy照射によるタウリン局在及びタウリントランスポーター発現の低下を抑制した。タウリン3000mg/Kgではタウリン局在及びタウリントランスポーター発現の低下を抑制していないことから最適なタウリン濃度が存在する可能性が考えられる。タウリンは、タウリントランスポーターを介して細胞に取り込まれ臓器損傷に対して回復効果を有していることから、タウリントランスポーター発現の維持が放射線による細胞損傷を調節するカギとなることが示唆された。この研究結果は5/20日より開催されるINTAM21(中国)にて発表する予定である。放射線による細胞損傷を調節する分子機構を明らかにするという観点より、まずマウスに照射線量とタウリン投与濃度を調節し、細胞外タウリン濃度による組織タウリントランスポーター発現変化への影響を検証する。次年度よりタウリントランスポーター活性/制御因子の量的変化がタウリントランスポーター発現の量的変化に与える影響を検証する、との計画を立てていた。研究計画に対し、生存率に有意な変化は認められなかったが、4.5Gy照射マウスにおいて小腸組織中のタウリントランスポーター発現低下が、コントロール群に比較し、放射線暴露後のタウリン1500mg/kg投与で抑制された。細胞外タウリン濃度により組織タウリントランスポーター発現が変化するとの仮説通りの結果を得ることができた。

研究計画、実験、分析が順調に進んだため、5月20日に中国の瀋陽と大連で開催されるINTAM21への研究発表を行う予定でいる。放射線による細胞損傷をタウリンが調節する分子機構を明らかにするという観点より、当初はタウリントランスポーター活性/制御因子を検討する予定であった。しかし放射線曝露後のタウリン投与が小腸組織以外の組織におけるタウリントランスポーター発現に影響を与えるか不明であり、さらに組織中のDNA損傷を抑制するかを先に明らかにするべきであると考え、平成30年度は、1)放射線曝露モデルマウスにタウリンを投与し腎組織タウリントランスポーター発現変化への影響を検証する。2)放射線曝露後のタウリン投与により酸化DNA損傷マーカーである8-OHdG発現およびニトロ化DNA損傷のマーカーである8-nitroguanine発現に与える変化を病理組織学的に検証する。以上2点によりタウリントランスポーター発現の量的変化と放射線による細胞損傷緩和に与える影響を明らかにすべく、マウスを用いて病理組織学的分析を行った。昨年明らかにした小腸組織同様に腎組織においても放射線曝露によるタウリン局在およびタウリントランスポーター発現の低下抑制が確認できた。さらに放射線曝露後のタウリン投与により8-OHdG発現および8-nitroguanine発現増加が抑制された。このことからタウリン投与は、4.5Gy照射による酸化およびニトロ化DNA損傷を抑制することが明らかとなった。さらにこの発現増加抑制は先に得られた放射線曝露によるタウリン局在およびタウリントランスポーター発現の低下抑制と一致した。タウリンは、タウリントランスポーターを介して細胞に取り込まれ臓器損傷に対して回復効果を有していることから、タウリントランスポーター発現の維持が放射線による酸化およびニトロ化DNA損傷緩和を調節するカギとなることが示唆された。この研究結果の一部はAdv Exp Med Biolに投稿し掲載決定している昨年報告した小腸組織と同様に腎組織でも放射線曝露後のタウリン投与により組織タウリントランスポーター発現低下が抑制されることを明らかにした。この研究結果は国際学術雑誌に発表済みである。また放射線曝露後のタウリン投与は、小腸組織の酸化DNA損傷およびニトロ化DNA損傷を抑制することが明らかとなった。さらにこの損傷抑制は先に得られた放射線曝露によるタウリン局在およびタウリントランスポーター発現の低下抑制と一致した。タウリントランスポーター発現の維持が放射線による酸化およびニトロ化DNA損傷緩和を調節するカギとなる可能性を示した。実験、分析が順調に進んだため、今後も国内外の学会にて研究発表を行う予定でいる。細胞外タウリン濃度による組織タウリントランスポーター発現変化が確認された。そこで、本年度は放射線暴露後のタウリン投与がタウリントランスポーター発現の量的変化をもたらす機構の解明を行う予定である。
難治性血管炎におけるセマフォリン分子の病的意義と治療応用

本研究課題において、我々はまずANCA関連血管炎の疾患モデル動物を樹立することに取り組み、MPO-KOマウスにMPOタンパクを免疫する手法を改良することで、ヒトの病態に非常に近い重篤な腎血管炎をマウスに発症させることに成功した。具体的には、リコンビナントMPOタンパクをMPO欠損マウスに免疫したのち、約8週間後に安楽死、採血、脾臓採材、細胞調製を行う。採取した脾細胞はRag2 KOマウスに移入する事により、糸球体腎炎を含むANCA関連血管炎を発症させた。その結果、コントロール群に比べ、モデルマウスは有意な差を持って半月体形成腎炎を発症し、尿中アルブミンが増加した。また、血管炎と密接な関係にある好中球細胞外トラップ(NET)を形成している好中球が血管炎モデルでは増加し、尿たんぱくレベルと相関していることがわかった。本モデルは、現時点において国内で唯一のANCA関連血管炎疾患モデルマウスの樹立成功例である。好中球免疫チェックポイント分子として同定したセマフォリン4Dに対する抗体については、従来の抗体のアイソタイプをマウスIgGに変換、またそのサイレンスFc体を構築することで、治療実験へアプライするための準備を整えた。血清中のセマフォリン濃度測定のための臨床サンプルは、倫理委員会に承認された研究計画に基づいて今年度は23例のAAV患者の血清サンプルを取得し、当初の予想を上回るペースで臨床検体を集積している。本年度の最大の目標としていたANCA関連血管炎の疾患モデル動物を樹立することに成功した。しかし、現在の課題として、上述の血管炎モデルの重症度に多少のバラつきがあり、今後の前臨床試験を見据え、系の安定化が必要であるため、現在は、動物実験系を安定、拡大することにシフトし、セマフォリン関連分子を標的とした治療実験の準備段階である。動物実験系を安定、拡大することにシフトし、セマフォリン関連分子を標的とした治療実験を行う。また、臨床内科学の教室の特性を発揮し、実臨床のAAV患者さんの血清、血球を臨床研究計画に基づいて取得し、セマフォリン及び関連分子の発現、その動態についても検討することで、Bed-to-Bench/Bench-to-Bedの双方向でAAV治療の病態解明、治療法の探索に引き続き取り組む。本年度の直接経費の執行が少額となった理由、及び次年度への繰り越しの必要性を以下に述べる。まず、本年度に行った血管炎モデルマウスの樹立に使用した試薬は、前年度までに作製に保存していた試薬を主に用いる事が出来た。次年度はこれらを元に疾患モデルの安定化にシフトするため、新たな免疫用試薬、抗体精製のための実験器具、マウスの維持費等で、計上している予算が必要である。また、臨床サンプルの解析計画においてはサンプル集積がメインであったため予算を執行することが無かった。計画しているELISAたFACSはサンプルが多数集まってからでないと施行できない側面があり、次年度はこれらを実行に移すべく、ELISA用キットやFACS用抗体の購入を計画しており、計上している予算が必要である。
現代言語芸術におけるイメージの諸問題とその批評方法の探究-シュルレアリスムの場合

フランスの文学・美術運動であるシュルレアリスムに参加した作家、芸術家に焦点をあてながら、言語作品と造形作品とのあいだに存在する重層的な関係を考察した。おもに美術作品をコーパスとしながらシュルレアリスムの造形作品に固有な「言表行為」を語るための批評方法確立が目指された。研究対象があまりに拡散してしまわぬよう注意して、本年は制作の問題とその批評の問題が複雑に絡み合う幾人かの画家=批評家の作品に対象を絞りながらシュルレアリスムにおけるイメージの問題を多角的に考察した。とくに問題とされたのは、マックス・エルンスト、ヴィクトル・ブローネル、マッタ・エチャウレンという、重要性は意識されながら、現在までほとんど研究がすすめてこられなかった芸術家たちである。シュルレアリスムに固有な問題系をふまえながら彼らの造形作品を再考するために、シュルレアリスムのイメージ論と付き合わせることによってそれら双方を相対化し、問題を多角的に検討した。またシュルレアリスムの射程をこれまでの美術史における批評の問題点とともに明確化するため、これまでの美術批評が用いてきた常套句を批判的に検討しながら、それをつうじてシュルレアリスムのイメージ論と造形作品に固有な問題を検討した。これらの作家の国籍はドイツ、ルーマニア、チリなどと多岐に渡っているが、彼らはみなフランスの美術運動を経由しフランス語で思考を展開したという共通点がある。かれらの言語活動と造形作家としての活動を考察する過程で、文学あるいは美術と政治という問題が浮上した。本年度に発表した論文ではじゅうぶんふれることのできなかった問いであるので、次年度の課題としたい。この年次では、おもに美術作品をコーパスとしながらシュルレアリスムの造形作品に固有な「言表行為」を語るための批評方法確立が目指された。シュルレアリスムに固有な問題系をふまえながら造形作品の問題を再考するために、一年目に得られたシュルレアリスムのイメージ論と付き合わせることによってそれら双方を相対化し問題を多角的にした。またシュルレアリスムの射程をこれまでの美術史における批評の問題点とともに明確化するため、これまで例えばセザンヌといった対象を語るときに美術批評が用いてきた常套句を批判的に検討しながら、それを通じてシュルレアリスムのイメージ論と造形作品に固有な問題を考察した。さらに最終年度にあたるこの年次では、これまでの研究で得られた成果の総合を目指すとともに、対象をシュルレアリスム以外の領域にも開きながら、表象をめぐって現在展開されているアクチュアルな議論の場へと問題を接続していく努力がなされた。これらの作業を通じて、現代の言語芸術に提起されたイメージの問題の複雑な諸相を明確に描き出し、この成果を、研究の一年目に発表された論文とあわせながら、ひとつの研究業績としてまとめあげ発表した。
分子間水素結合能を有するリン脂質の組織化とそれに対する水の役割に関する熱的研究

分子間水素結合能を有するリン脂質,ジミリストィーフォスファチジルエタノールアミン(DMPE)の集分特性と、それに対する水の役割を示差走査熱量測定(DSC)を用いて,リン脂質のゲル-液晶相転移現象と凍結水の融解現象から検討した。またDMPEの2分子膜構造に関する知見は電子顕微鏡観察から求めた。低温領域においてDMPEは2分子膜構造に基づく,ゲル相,準安定結晶性構造,最安定結晶性構造の3種の2分子膜構造体を選択し,これらの構造体は層間水量の点で異なっていることを明らかにした。すなわち,凍結水の水融解エンタルピーを求めることによって,ゲル相はDMPE1モル当り3H_2Oの層間水を隣接する層間に取り込んでいるのに対して,準安定結晶性構造では2分子膜を構成するリン脂質に直接結合した1H_2Oの水分子を水素結合でつなぎ止めた1H_2Oを層外に放出した残りの2H_2Oの水分子を取り込んでいることも明らかにした。さらに、最安定結晶相ではこの2H_2Oの水分子も層外に放出し,隣接する2分子膜相のリン脂質が直接の水素結合を形成していることを明らかにした。この結果は電子顕微鏡観察の結果にも対広し,ゲル相が層間水を取り込んだ2分子膜多重層構造,準安定結晶相が2分子膜が数層積み重なったベルト状構造,再安定結晶相が三次限的構造体であった。
ミエン語文法の記述言語学的・歴史言語学的研究

本研究は,ミエン語系の従来記述が進んでいない言語について,記述を進めるとともに,言語間比較を通してミエン語文法の過去の姿を究明しようとするものである。前者の目的については,海外研究協力者の協力と申請者の調査によって,ビャウミン語,チャウコンメン語のデータを新たに入手することができた。このデータに基づいて,Haspelmath, et. al.(2005)The World Atlas of Language Structuresの項目について,多くの項目を充填記載することができた。さらに,後者の目的については,これらのデータに基づいて,いくつかの文法項目について比較研究を行った。人称詞体系の構造,極性疑問の形成法,否定の形態素のステータス,場所表現について考察を行った。その結果,ミエン語の諸言語・方言間の文法的差異のいくつかを解明することができた。22年度は,先行研究及びすでに申請者がこれまでの記述してきた文法データを文法項目ごとの記述の枠組みへ整理する作業を行う。この枠組みは,申請者が,言語類型論研究で着目されている項目を網羅して作成したもので,Haspelmath, et.al.(2005) The World Atlas of Language Structuresの項目について,類型論研究者に情報を提供することが可能であるように編集してあるものである。とりわけ、申請者自身のデータであるチャウコンメン(CaoKongMeng)についてデータを整理し、その一部の成果を20th meeting of the Southeast Asian Linguistics Societyにおいて発表した。また、調査そのものの成果として、この言語の音韻論的スケッチを論文としてまとめた。また、項目ごとに歴史的研究を開始する。これについては、3月に中央民族大学に赴き、海外共同研究者である、郡方貴氏と共同研究を行った。〓氏がミエン語のひとつであるビャウミン(BiauMin)のネイティブの研究者であり、この言語についてデータを提供していただくことができた。とりわけ、極性疑問文の形成について郡氏と研究セッションをもつことができた。それによると、ビャウミンでは極性疑問形成において動詞に声調交替が発生する。一方、チャウコンメンは動詞句の前に疑問標識が現れる。これは同系の言語ミャオ語のある方言にも現れる方式で、漢語の特徴でもないため、さらに歴史的な考察が必要であるものの、古い特徴である可能性がある。23年度は,先行研究及びすでに申請者がこれまでの記述してきた文法データを文法項目ごとの記述の枠組みへ整理する作業を継続して行った。この枠組みは,申請者が,言語類型論研究で着目されている項目を網羅して作成したもので,Haspelmath, et. al.(2005) The World Atlas of Language Structuresの項目について,類型論研究者に情報を提供することが可能であるように編集してあるものである。昨年度に引き続き、チャウコンメン語(CaoKongMeng)のデータを整理したほか、海外協力者の〓方貴氏と共同研究を行った。〓氏がミエン語のひとつであるビャウミン語(BiauMin)のネイティブの研究者である。〓氏に提供していただいたデータを整理する作業も行った。また、個別の文法項目について、〓氏と研究セッションをもつことができた。今年度は、場所表現、動作結果表現について考察を行った。ビャウミン語の場所表現においては、動詞+対象の位置表現の後に、所在動詞が現れて結果の状態を明示する形式がある。これはタイ語にもみられるが、ミャオ・ヤオ語の中では特異な構文であることがわかった。これが、接触の結果なのかどうかは今後さらに研究する必要がある。動作結果表現では、ミエン語では動作と結果を表す2つの動詞が結びつく傾向があるが、これはビャウミン語でも見られた。この表現では、ビャウミン語は漢語的な特徴を顕著であることがわかった。(1)先行研究及びすでに申請者がこれまでの記述してきたミエン語系諸言語の文法に関するデータを文法項目ごとの記述の枠組みへ整理する作業を行った。新たなデータとして、チャウコンメン語(Cao Kong Meing)のデータを調査によって収集した。(2)海外研究協力者の鄧方貴氏と共同研究を行った。鄧氏からビャウミン語のデータを提供していただいき、整理する作業を行った。(3)個別の文法項目について、類型論的な枠組み特に、Haspelmath, et. al. (2005) The World Atlas of Language Structuresの項目について、従来の研究では、多くの項目が記載されないままであったが、それらの項目の多くを充填記載することができた。

また、従来のイウミエン語のデータとは異なる特徴を見出すことができた。例としては、極性疑問の形成法、否定の形態素のステータスなどがある。(4)ビャウミン語の場所表現、動作結果表現について考察を行った。ビャウミン語の場所表現においては、動詞+対象の位置表現の後に、所在動詞が現れて結果の状態を明示する形式がある。これはタイ語にもみられるが、ミャオ・ヤオ語の中では特異な構文であることがわかった。従来全くわからなかったチャウコンメン語のデータを得られたこと、海外研究者の協力により、ビャウミン語のデータを得られたことで、十分な成果を上げつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。収集したデータを整理し、目標である言語類型論への貢献を行うことをめざす。データとしては、従来の研究におけるイウミエン語のデータの補充を行うことを考えており、これについてはさらに海外研究者に協力を要請することで解決することを計画している。
小学校低学年実践史研究 -大正・昭和初期の合科学習実践の分析-

大正・昭和初期に奈良女子高等師範附属小学校で,低学年の授業改造を契機として取り組まれた合科学習実践は,その後の我が国の低学年教育に大きな影響を与えた。岩瀬六郎は低学年の「大合科」から中学年での「中合科」ヘの発展を,教科学習への分化によらず「学習問題の発展」による子ども自身の問題解決を方向づける指導によってその展望を試みた。この背景には岩瀬が一貫して「心情陶冶」による知識と意識の統一によって,子どもの生活の中での実践力の獲得を志向していたことが明らかとなった。これらはいずれも,奈良女子大学文学部附属小学校に保存されている資料の三回にわたる収集調査によって,史料整理と分析の結果明らかになったものである。なお,研究成果は2000年3月17日18日に北海道大学教育学部で行われた第44回北海道教育学会で,「岩瀬六郎の合科学習実践-『学習問題の発展』を指導する授業組織論を中心に-」として発表した。この論文に,奈良女高師附小の現存する一次史料として1928年から1933年までの「学習指導要項目録(1)」と,岩瀬の実践に関する若干の史料を含めて,科研費報告書として公にした。今後,「学習指導要項目録」および,調査によってマイクロフィルムに納め,整理した「職員会議資料」「学校日誌」等々の資料目録を順次,目録として整理し,公にしてゆくとともに,これまでに研究に取り組んできた,鶴居滋一,山路兵一,岩瀬六郎以外の各訓導の低学年実践論の解明を進めてゆく計画である。本研究の基礎資料である復刻版『学習研究』誌を必要設備品として要求し、予算措置がなされたが、すでに絶版で書店にも在庫がない。古本市場を調査しても入手が困難であるため、断念せざるを得なかった。(この予算を,マイクロフィルムカメラの購入にあてた。)研究実績は以下の通りである。1同誌に掲載された岩瀬六郎、塚本清、大松床太郎の全ての詳細な実践記録は抽出し複写として入手,リスト化した(『『学習研究』誌上の低学年実践記録リスト』)。また,先の3名の訓導の著作物のリスト『奈良女高師附属小訓導著作目録』(経過報告として現在までに,低学年合科学習関係著作として3名の著作35点を含めたおよそ300点を確認)を作成した。来年度,学会で発表予定。2奈良女子大文学部附属小学校の所蔵する実践史料の調査を行った。ほとんど未発表の膨大な量の史料が残されており,10年度は,これらの内,3名を含む,訓導作成の「学習指導要項」「学級経営案」等を計12本のマイクロフィルムに収めた。以後,整理と分析を行う。継続して史料収集作業を行う予定である。
低出生体重児における腸管粘膜バリア機能の改善に向けての検討

低出生体重児では腸管粘膜バリア機能は未熟性であり、bacterial translocation(BT)を介しての敗血症や新生児壊死性腸炎(necrotizing enterocolitis: NEC)などの発症、あるいは腸粘膜における透過性の亢進による消化管アレルギーの発症にも関与していると考えられている。そこで本研究では、腸管粘膜バリア機能に影響を及ぼすことが知られている粘膜免疫応答と腸内細菌叢とのクロストークに着目し、低出生体重児の腸管粘膜バリア機能を改善するための栄養法ならびにプロバイオティクス投与法について検討した。母乳栄養が低出生体重児の重症感染症やNECの予防に有効であることは臨床上経験されることであり、その機序として母乳成分による抗菌作用や免疫賦活作用、さらには腸内細菌叢に及ぼす影響などが知られている。本研究の結果を踏まえて、低出生体重児特に極低出生体重児に対する理想的な栄養法ならびにプロバイオティクス投与法を実行することで、順調な栄養摂取のみならず、致死的にもなり得る疾病の予防や後の合併症の予防にもつながると考える。年度後半から研究棟の移転があり、大幅に予定が遅れたため当初の計画より遅れている。また共同研究施設である麻布大学での人工飼育マウスの実験も、麻布大学の都合で開始が遅れている。遅れている実験を速やかに進行させるとともに、共同研究施設である麻布大学とも緊密に連携をとって実験を進めていく。新たに研究チームに加わった大学院生にも研究協力を依頼し進めていく。低出生体重児に認められる消化管合併症や重症感染症の原因として、児の腸管粘膜バリア機能の未熟性が重要と考えられている。しかしながらその未熟性を改善させたり代償する方法については国内外を問わず未だ十分な検討が成されていない。本研究の結果を踏まえて、低出生体重児とくに極低出生体重児に対する理想的な栄養法ならびにプロバイオティクス投与法を実行することで、順調な栄養摂取のみならず、致死的にも成り得る疾病の予防や後の合併症の予防にもつながると考える。研究初年度のため実験準備に時間がかかり、大幅にスタートが遅れたため当初の計画より遅れている。遅れている実験を速やかにスタートさせるとともに、共同研究施設である麻布大学とも緊密に連携をとって実験を進めていく。(理由)研究のスタートが遅れたことによる実験の未実施により次年度使用額が生じた。(使用計画)未実施分の実験を行うことにより繰越額を使用していく。本年度予定の実験が一部行えなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は本年度行えなかった実験を行うため、本年度分の消耗品費を使用する。
マウス卵子における遺伝子発現プログラムの初期化機構に関する研究

真核生物の遺伝子発現には、その調節領域におけるヒストンの翻訳後修飾が重要な役割を果たすことが知られている。さらに近年、ハエ、マウス、ヒトの細胞を用いた実験により、ヌクレオソーム構造を形成しているヒストン自体が変異体へ置換することが転写調節機構に深く関与しているという報告が新たになされた。本年度に私は、遺伝子発現パターンが著しく変化するマウスの生殖細胞および着床前初期胚におけるヒストン変異体の局在の変化を調べた。エピトープタグを付加したピストン変異体をコードするmRNAをマウス卵細胞および着床前初期胚にマイクロインジェクションして、細胞内で翻訳されたヒストン変異体の動態変化を免疫染色法により調べた。その結果、それぞれのヒストン変異体では受精後に核に組み込まれる時期が異なり、核内局在にも特徴がみられることがわかった。さらに、RNA干渉法によって変異体の核への組み込みを阻害した結果、発生が停止することを明らかにした。また、ヒストン変異体のトランスジェニックマウスの作製に成功したので、mRNAインジェクションとともに、さらなる解析をおこなっている。以上の結果は、ヒストン変異体の動態が受精前後における遺伝子発現パターンの変化に深くかかわっていることを示唆している。クローン動物作出の成功により、未受精卵の細胞質には、分化した体細胞核の遺伝子発現プログラムを未分化な状態に初期化する能力があることが明らかとなった。このとき初期化されるのは、後生的なゲノム修飾であると考えられているが、その調節機構は全く明らかにされていない。その候補として、遺伝子発現に重要なクロマチンヒストンのアセチル化が挙げられる。本研究では、体細胞分裂期には維持されているヒストンのアセチル化が、卵減数分裂期においてのみ消失することに着目し、初期化における調節機構を分子レベルで明らかにすることを目的としている。本年度においては、各種のヒストン脱アセチル化酵素(HDAC;10種類以上存在)の抗体を用いた免疫染色法により、卵におけるヒストンの脱アセチル化に関わる因子の同定を試みた。その結果、数種類のHDACが染色体に集合していることが明らかとなった。さらに近年、遺伝子発現にヒストン自体の置換が重要であるという報告が新たになされた。この報告によると、ヒストンH3には変異体が存在し、活性化した遺伝子のプロモーターではH3変異体への置換が起こり、遺伝子発現に関わるアセチル化修飾もこの変異体に多く存在することが示されている。そこで本年度には、H3変異体の抗体を用いた免疫染色法により、卵と初期胚におけるこの変異体の局在を調べた。また、GFPを融合したH3変異体を発現させた体細胞を用いて核移植を行ったところ、体細胞核からH3変異体が消失することが明らかとなり、初期化への関与を示した。真核生物の遺伝子発現には、その調節領域におけるピストンの翻訳後修飾が重要な役割を果たすことが知られている。さらに近年、ハエ、マウス、ヒトの細胞を用いた実験により、ヌクレオソーム構造を形成しているピストン自体が変異体へ置換することが転写調節機構に深く関与しているという報告が新たになされた。本年度に私は、遺伝子発現パターンが著しく変化するマウスの生殖細胞および着床前初期胚におけるピストン変異体の局在の変化を調べる計画を立てた。まず、マウスの卵母細胞からピストン変異体のcDNAをクローニングした後、エピトープタグを付加したアミノ酸配列をコードするmRNAの試験管内合成に成功した。このmRNAをマウス卵細胞および着床前初期胚にマイクロインジェクションして、細胞内で翻訳されたヒストン変異体の蛋白質が核内にどのように組み込まれるかどうかをエピトープタグに対する抗体を用いて免疫染色法により調べた。その結果、それぞれのピストン変異体では受精後に核に組み込まれる時期が異なり、さらに核内局在にも特徴がみられることがわかった。今後は、ヒストン変異体トランスジェニックマウスを作製し解析を進める予定である。また、マウスの培養細胞にエピトープタグの付加されたヒストン変異体を安定的に発現する細胞株の確立に成功した。この培養細胞をマウスの未受精卵に体細胞核移植を行うことにより、クローン動物作製の分子メカニズムをピストン変異体の観点から調べる予定である。
物理架橋相互侵入網目の構造とダイナミックス

市販クックゼラチン(森永)と重合度650のAlgを用い、それぞれの水溶液と混合溶液の固有粘度[η]を添加塩系(NaCl)で測定した。Algの[η]は、添加塩濃度(Cs)の増加とともに小さくなったが、ゼラチンの[η]はCsによらずほぼ一定値となり、ゼラチンは解離していないことが明らかになった。また混合系の[η]は、単純に二つの試料の平均値となる、すなわち、お互いの広がりに影響を及ぼしあわないことが明らかになった。ゼラチンの[η]の温度依存性を測定し、室温での値を外挿して求め、ゼラチンの均一ゲル形成可能な下限濃度C*_<Gel>,との積を求めたところ1.5程度だった。高分子鎖が互いに重なりだすとすぐに均一なゲルが形成されるといえる。またAlg約0.3wt%のセミIPNでも下限濃度が、ゼラチン単独ゲルの場合とほとんど同じ値になったことから、ゼラチンのゲル化にAlgは影響しないことが明5かとなった。現在組成や添加塩濃度を系統的に変えた測定を継続している。計画全体を推進するに当たり、最も基本的なデータとなるのが各試料ゲルの弾性率である。本研究で用いるポリアルギン酸のようにシネリシスを起したり、不規則な形態になるゲルのヤング率Eは通常のレオメータでは測定できない。そこでそのような系のEが測定できる簡易型弾性率計を作成した。この装置の測定原理はHerzの式に基づいている。マイクロメータで稼動な半球の進入深さと、そのときの加重を電子天秤で測る形式になっている。測定の信頼性の確認は、レオメータでも弾性率測定が可能な市販防振ゴムなどを用いて行なった。新たな系の探索の結果、ポリビニルアルコール(PVA)/ポリアルギン酸(Alg)よりも取り扱いが容易な系としてゼラチン/Algを見いだした。この系の各成分ゲルおよび相互侵入網目の弾性率測定を上述の装置で用いて行なった。Algゲルは同一試料中の場所による値のばらつきが大きかったが,単独ゲルのEは濃度の2乗にほぼ比例した。またゼラチン単独ゲルのEも濃度の2乗にほぼ比例した。混合溶液ゼラチンのみゲル化した系の値はゼラチン単独ゲルの値とほぼ一致した。IPNのEは各単独ゲルの値の和にはなっていないが,IPNからゼラチンを取り除いた後のAlgの値を用いれば加成性が近似的に成り立つことを見出した。ゼラチンゲル存在下でAlgが均一なゲルになることも明らかになった。IPN形成に対する外場の影響の検討として、PVA/AlgのIPN形成に対する流動の影響を予備的に検討した。以前に共同研究として行った混合溶媒中のPVAのゲル化では流動による促進効果が見られたが,今のところIPNでは抑制的な効果のみが得られている。
新規気相式核酸分解・滅菌装置の効能および安全性評価

我々はこれまでにメタノールを原材料として触媒法により発生させる混合ガスによる滅菌・拡散分解装置(Biovector)を開発し、その効能評価を行った。標準指標菌を対象にした無菌性保証水準を達成し、実際ウイルスを用いた極めて優れた核酸分解能を明らかにした。安全性評価においても触媒処理後排ガスに有害成分の残留がない(規定値以下)ことを確認した。加えて、発生ガス成分中の滅菌・核酸分解効果をもたらす主要な3成分を特定し、相乗的作用による作用メカニズムの一端を解明した。今後実用化を目指した開発研究へ応用発展させていきたいと考えている。平成25年度においてはまず自己触媒反応型混合ガス発生評価装置の一部改良により、滅菌・核酸分解効能を安定して供給•評価できるシステムの構築(パラメーター評価)へむけた取り組みを開始した。さらに品質保証された2種のBiological Indicatorを用いた日本薬局方準拠微生物限度試験を実施し無菌性保証水準(Sterility Assurance Level: SAL)の評価を行いSAL=10-6であることを明らかにした。この効能評価結果を用いて、他の化学滅菌方法(過酸化水素、過酢酸、次亜塩素酸)との性能比較をpreliminaryに実施した。また核酸分解能の評価に於いても、対数減少率(Logarithmic Reduction Value:LRV)の評価を行い、二本差DNAにおいてLRV>4すなわち除去率99.99%以上であることを明らかにした。核酸分解能の限界条件設定に向け、現在まで評価されているナノグラム単位を超え、マイクログラムに及ぶ極量の核酸サンプルを用いた限界試験を計画し、温湿度条件を初めとする種々の環境因子下における効能変動を評価を開始した。RNAウイルスベクターを対象にした核酸分解能評価に着手した。発生混合ガス成分分析評価として、庫内設置型ガスセンサーによる特定有機ガス成分の連続モニターが可能となった。このうち水素を初めとする一部の有機・無機ガス成分に付いては効能との相関性のパラメーターとしての評価を開始した。また一部特定有機ガス成分の濃度測定を実施し、核酸分解能との関連性の評価を開始した。再生医療に用いる細胞製剤ならびに遺伝子治療製剤の製造加工には、従来の医薬品とは異なる法律規制(GCTP省令、再生医療等新法)ならびに体制整備が必要になってきた。そのためアカデミックを中心に展開されるEarly stageにおける製剤加工施設(Cell processing Center: CPC)での無菌環境の維持は緊急の課題となっている。特に患者からの生体材料を用いる場合や、遺伝子治療ベクター製剤の管理には核酸除染技術が必須となるが、未だ決めてとなる技術が未整備な状況である。そこで本研究では、従来の滅菌方法では達成出来なかった無菌性保証基準(SAL=10-6)とDNAに対する対数減少率LRV>4すなわち除去率99.9%以上を同時に達成するガス滅菌装置を新規に開発し、その実用化へ向けた滅菌対象菌効能評価ならびに核酸分解能評価を実施してきた。従来の代表的な滅菌剤・滅菌法との比較による核酸分解能の評価を行った。つぎに、種々の環境因子の変動による効能への影響評価ならびに発生混合バイオガス成分のサンプリングを実施する為の設置型の評価機器を新たに開発を行った。それにより、実応用機を想定した排ガスのスクラブ処理を加味した系を創出し、そのスクラブ処理後の排ガスの残留有機成分測定による安全性評価を行った。さらには、滅菌・核酸分解作用メカニズムの解明に着手し、その主要有効成分の解明にこぎつけた。これにより今後様々な分野への応用が期待出来る事が明らかになり、現在生体への安全性評価を経た医療機器への応用を目論んでいる。我々はこれまでにメタノールを原材料として触媒法により発生させる混合ガスによる滅菌・核酸分解装置(Biovector&#174;)を開発してきた。基盤研究(C)(平成2527年)において課題となっていた2つのテーマに対し、極めて興味深い結果を得た。すなわち(1)効能評価においては、日本薬局方に定められた各種の標準指標菌株を対象とした効能試験を実施し、「最終滅菌法」とされる無菌性保証水準(sterility assurance level: SAL)である10ー6(100万分の1)を達成することを明らかにした。また核酸分解能の評価においては遺伝子治療への応用が期待されている腫瘍溶解性コクサッキーウイルスを用いて効能試験を実施し、極めて優れた核酸分解能を示すことを明らかにした。5分以内に不活化これらの滅菌並びに核酸分解能は、時間・温度・容量・フェーズ(乾燥/水溶液)依存性であることも明らかになった。また(2)安全性評価では、実験用小型チャンバーを用いた反応ガス成分および廃棄処理後の排ガス成分分析試験の結果から、排気ガス処理後の排ガスの成分分析並びに培養細胞を用いた排気ガス曝露試験による安全性を確認した。加えて、発生ガス成分中の滅菌・拡散分解効果をもたらす主要な3成分の特定に成功し、効能がこれらの成分の相乗的作用によりもたらされることを明らかにし滅菌及び核酸分解に対する作用メカニズムの一端を解明した。これまでの小型試験装置による安全性、有効性に関しての一定のエビデンスが得られたことから、今後実用化を目指した開発研究へ応用発展させていきたいと考えている。すなわち医療機器への組込み型機器滅菌装置への応用を念頭に置いているが、それに先行して今後の適応拡大に向けての基礎になる「空間型」の滅菌・核酸分解装置としての実用化に向けた安全性評価を強化し、管理・運用指標の策定の課題に取り組みたい。