hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア・アフリカにおけるバベシア原虫の分子疫学的調査研究

教室のサタポン教授らと共に、タイ北東部のウボンラチャタニを中心として5地域の水牛305頭から血液サンプルを採取し、血清ならびに遺伝子診断を行った。タイ北東部のUbon Ratchathani、Roi Ed、Burirum、Surin、Srisakhetからそれぞれ54例、59例、69例、73例、50例を採集し、塗抹標本によるバベシア原虫の検出Babesia bovisの5種類の組換え抗原を用いたELISA診断法を行った。その結果、sphericalbody蛋白4を用いたELISAが最も高い検出率(20%)を示し、間接蛍光抗体法(IFAT)と高い相関を示した。また、性別における感染率には有為な差は認められなかった。しかし年齢別では、46歳群の水牛は、13歳群,7歳以上群よりも有為に高い感染率が認められた。PCR及びnested PCRによる遺伝子検出ならびに遺伝子解析については現在検討中である。また、B.bigeminaに対するIFATおよびELISAの陽性率は1.3%および2.3%であり、B.bovis感染に比較して,低い事が明らかとなった。バベシア原虫は熱帯温帯地域に分布し、ダニによって媒介される。家畜の赤血球内に寄生し、重度の貧血・黄疸を主徴とする致死的感染症を引き起こし、その多くは海外悪性伝染病として指定されている。我が国には、毎年多数の家畜が輸入され、それに伴いバベシア病の日本への侵入が危惧されており、検疫体制強化が重要である。本研究では、世界に先駆けて開発している血清診断法、遺伝子診断法を用いて、アジア・アフリカにおけるバベシアの浸潤・流行状況を明らかにし、日本の動物検疫体制の強化に貢献することを目的としている。最近明らかにされたウシバベシアB.bovisのスフェリカルボディ4(BbSBP4)遺伝子がコードする蛋白質を作製し、この組換え抗原とこれまで報告されている抗原を用いてELISAについて検討を行った。その結果、BbSBP4蛋白質を用いたELISAは、BbMSA-2c、BbRAP-1/CT、BbTRAP-T、BbSBP-1を用いたELISAに比較して、優れた感度と特異性を有している事が明らかとなった。平成22年9月23日から28日まで、上海獣医学研究所の張教授らの協力により、中国南部地域より100頭の牛の血清サンプルを採取し、B.bovisのBbSBP4、BbMSA-2c、BbRAp-1/CT、BbTRAP-T、BbSBP-1を用いたELISAおよびIFATにより感染率を検討した。その結果、それぞれ40%、31%、27%、4%、31%、および36%で、BbSBP4を用いたELISAが一番高い感染率を示した。また、55例の馬血液DNA試料についてLAMP法により感染状況を検討したところ、B.equiとB.caballiでそれぞれ81.8%と56.3%の感染率が認められた。また,混合感染も49.0%のDNA試料に認められた。
がん遺伝子の検出と機能解析

新しい遺伝子の解析としては、トランスフォーミング遺伝子B-rafを報告し、更にその正常構造を決定した。又、srcファミリーに属するc-yes-zを解析した結果、これは偽遺伝子であることがわかった。又、高度に特異的な抗体を作成し、Lyn遺伝子産物がB細胞、プラズマ細胞、単球血小板などの高度に分化した細胞で発現していることを見出した。又c-fgrはin situハイブリダイゼーションで調べ、マクロファージ、non-A、non-B単核球に特異的な発現がみられることがわかった。erbB-2は胃がんではtubular aclenocarcinomaにおける特異的な増幅を報告してきた。乳がんについてもWestern blot法による解析からerbB-2蛋白質の過剰発現が乳がんのリンパ節転移と相関があるらしいことを、医歯大、癌研グループとの共同研究により見出し、免疫染色法による乳がんの進行度の迅速判定への応用を検討中である。erbA-2関連遺伝子のear-2とear-3に関しは、その構造と発現について報告した。ear-1とear-7は第17染色体の同じ領域にマップされることがわかっていたが、各種制限酵素と分割プローブを用いた解析、およびヒトがんにおける遺伝子増幅例の検討から、重複遺伝子であることを確認した。さらに(-)鎖と(+)鎖をわけたプローブでの検討から、そのmRNAは同一領域の異なったDNA鎖から読まれ、同時発現していることも明らかとなった。尚、ear-7はalternative splicingにより、2種の産物をコードすることも明らかにした。その1つが甲状腺ホルモン(T_3)レセプターである。
胃癌での癌幹細胞ニッチ形成に関与するNotchシグナルネットワークの解析

本研究の実施開始後、これまで報告されている癌幹細胞の表面マーカーに関する否定的見解がいくつか報告されたこともあり、まず我々の研究室で従来研究しており、またNotchシグナルの亢進が報告されているLMP2Aに焦点をあてた解析を進めた。既に作製されていたNotchレポーター(Notch R)マウスとLMP2Aトランスジェニックマウスの交配による解析を行ったが、胃粘膜上皮にNotchシグナルは観察されなかった。また、癌遺伝子の同定に従来用いられてきたNIH3T3(マウス線維芽細胞株)にLMP2AおよびNotch Rのコンストラクトをトランスフェクションした細胞においても、シグナルは観察されなかった。しかし、このLMP2A-NIH3T3細胞をヌードマウスの皮下に移植したところ、腫瘍形成が確認され、さらに形成された腫瘍から回収した細胞株の再移植実験では移植前のLMP2A-NIH3T3細胞より高い腫瘍形成能が確認された。これらの細胞に関して、癌幹細胞の指標であるsidepopulation(SP)分画の解析やコロニー形成実験を行ったところ、LMP2A-NIH3T3細胞でSP分画やコロニー形成能の増加が認められた。以上の実験は、ウィルス由来遺伝子であるLMP2Aが癌幹細胞分画を増加させる何らかの機能を有している可能性を示唆し、ウィルス発癌研究の新しい知見といえる。現在は、LMP2A-NIH3T3細胞のmRNAmicroarrayより得られたデータのNotchシグナルを含めた解析、ラット胃正常上皮細胞を用いた同様の実験、ニッチ形成を解析するための免疫不全(rag2欠損型)Notch Rマウスの作製、LMP2A/H-rasトランスジェニックマウスの作製を行い、解析を行っている。
中国語の構文及び文法範疇形成の歴史的変容と汎時的普遍性-中国語歴史文法の再構築-

本研究では、5名の研究者が、現代中国語に関する近年の理論的成果を踏まえつつ、上古から現代に至るまでの5つの時代の中国語における各種の文法範疇や文法構造の特徴を分析・考察し、共同討議を通して、各時代間の特徴の差異とそれを生み出すメカニズム、および、古今の中国語を通じて不易の普遍的特質と汎時代的に有効に機能する文法的および意味的パラメータを明らかにする。本研究課題の目的は、中国語の歴史文法に関する従来の個別的市記述的成果を踏まえつつ、近年目覚しく深化を遂げている現代中国語文法の理論的研究の成果を近代以前の中国語に適用することにより、上古から現代に至るまでの中国語の文法事象の歴史的変容(多様性)と汎時代的普遍性を究明することにある。現代中国語に存在するさまざまな文法範疇や文法構造の意味的および形式的特質は、そのすべてがそれ以前の中国語に存在したわけではない。それらのうちのあるものは古代中国語の時代から現代まで汎時的に継承されているが、あるものは多様な変容を遂げて現在に至っている。本研究課題は、5名の研究者が、近年の現代中国語の研究を通して得られた各種の文法範疇や文法構造の意味と形式に関する有益な知見を参照しつつ、各時代における様相を詳細に検討し、その成果を共同討議し、それらの作業を通して各時代間の差異とそれを生み出すメカニズムを明らかにしようとするものである。同時に、古今を通じて不易の中国語としての普遍的特質や、汎時代的に有効に機能している文法的および意味的範疇の存在を明らかにし、加えて、それらの範疇化を動機づける関与的なパラメータの究明を目指すものである。本研究の柱の一つである「存在文」について問題意識と観点を研究分担者間で共有し,史的資料を対象に,言語事実の詳細な観察と分析を行い,存在文の歴史的変容について従来指摘のない新たな知見を獲得した。具体的には,木村が提示した現代中国語存在文の諸類型の意味及び構造上の特徴と対照させつつ,大西は古代漢語における「有」字存在文について,松江は中古漢語における「有」字存在文について,玄は近世漢語における「有」字存在文についてそれぞれ観察と分析を行った。その過程で,大西は,古代漢語の『論語』においては「所有文」を含む「限量的存在文」(金水敏2006)が用例の大部分を占め,「リアルな空間におけるリアルな<非既知>的事物の存在を言い立てる」(木村2007)現代中国語タイプの「空間存在文」が極めて未成熟であったこと,一方,松江は,中古漢語では「空間存在文」の萌芽が見られることなどを明らかにした。こうした共通テーマをめぐる共同研究と平行して,昨年度に引き続き,それぞれの研究者が分担する時代分野を対象に,資料の収集と分析を通して基礎的研究の充実を図ると同時に,漢語の汎時的普遍性を視野に収めつつ,以下の研究を行った。木村は,近代以前の中国語における疑問詞研究への貢献を意図しつつ,現代中国語の疑問詞の意味機能についての考察を行い,新たな視点を提示した。大西は,古代漢語の助動詞「可」とヴォイスとの関わりに関する考察を行った。玄は,近世漢語(口語)研究の一環として敦煌文書の原資料調査を行い,その成果の一部を「宋代社会における『佛説天地八陽神呪経』の受容について-P.3759から見えるもの」として公表した。木津は,近代漢語研究の一環として,清代に琉球で編纂された官話課本『白姓』についての実証的考察を行い,琉球通事に行われた官話の実態の一端を明らかにし,『白姓』をはじめとする当時の各種課本の資料的位置づけを明確にした。木村は現代中国語におけるヴォイスの意味と構造の特質を、東アジア諸語と対照を視野に入れつつ、方言類型論な観点から特徴づけ、その研究成果を下記の図書『ヴォイスの対照研究-東アジア諸語からの視点』によって公刊した。大西は上古中国語のヴォイスについての研究を、特に使役構文を中心に行い、下記の学会発表に挙げた2篇の論文によって、上古中国語における語彙的使役と迂言的使役の基本的な意味がそれぞれ直接使役と間接使役にあることを確認する一方、後者の上古時代におげる意味の拡張の道筋を詳細に描き出した木津は近世の官話通事の課本テキストの中で、存在文が多く出現する叙述式文体の成立背景について考察を行い、それらが時代的に先行する教訓体または話本体テキストの影響を受けつつも、それぞれ固有の文法特徴を備えた、独自の文体を確立していることを明らかにした。このことにより、存在文の変容を歴史的にたどる文法資料として、当該資料群が有する時間的地域的位置づけの概略を確定することに成功した。玄は主に歴史文法の観点から語順の問題を考察し、下記の研究成果項目に挙げたもののほかに、中国語における左移位現象の歴史的解釈についての考察(関西大学中国文学会第2回大会、2008.11.29において口頭発表)や近代漢語の語順に関する考察(関西大学東西学術研究所第4回研究例会/CSAC言語文化研究班第24回研究例会2008.12.12において口頭発表)を行った。

松江は、文法史を考える上で不可欠な中古漢語における二音節語の急増という問題に取り組み、中古漢語では単音節語と同義の新出二音節語とが往々にして"共存"していると同時に、時間の推移に伴い前者の機能が縮小し後者の機能を拡張していく現象がみられることを明らかしに、また、二音節語の機能拡張の速度はそれが担う文法成分によって異なる場合があることを指摘した。本研究課題の柱として重点的に進めてきた存在文、ヴォイスおよび語順に関する研究において、今年度も、当初の目的である「中国語の文法事象の歴史的変容(多様性)と汎時的普遍性の究明」につながる複数の実証的または理論的成果を上げた。まず、存在文については、上古期以来用いられてきた「"有"字存在文」(動詞"有"を述語として構成される存在文)を対象に史的対照研究を行い、用例の精査と綿密な理論的分析を通して、以下のような重要な知見を獲得した。(1)現代中国譜に存在する「リアルな時空間における具象的な事物の存在」を表すタイプの"有"字存在文は上古期には未成熟であった。(2)『論語』に代表される上古前期の中国語においては、動詞"有"の表す基本的な意味は<存在>ではなく、<所有>であった。(3)リアルな時空間における事物存在を表す"有"字存在文の用法は、<所有>を表す用法から拡張したものであり、その萌芽は『史記』に代表される上古後期に見られ、中古期において発達する。(4)近代漢語における存在文形成の過程において、量詞「個」の名詞個別化機能が極めて重要な役割を果たした。なお、2009年の日本中国語学会全国大会におけるシンポジウム「存在表現の類型と歴史」において、本研究課題の代表者である木村、研究分担者である木津、大西の計3名が招待講演者として招かれ、「"有"字存在文」に関する上記の知見と成果を発表し、高い評価を得た。ヴォイスについては、大西が、謡彙的使役と文法的使役の意味的違いを直接使役と間接使役と見る類型論的見解が、上古中国語においても有効であることを豊富な実例により論証した。語順については、松江が、上古期から中古期にかけての疑問代名詞目的謡の語順変化の現象に焦点を当て、7つの文献を対象とする悉皆調査に基づき、当該の変化が3つのタイプに分かれることを論証した上で、それらの変化を、上中古間に生じた復音節語の急増と機能譜体系の崩壊という言語構造全体の変化に起因するものとして位置づけ、上中古期における疑問代名詞目的語の語順変化のメカニズムの一端を明らかにした。本研究課題の柱として重点的に進めてきた存在文、ヴォイスおよび語順に関する研究を中心に、共同討議を重ねつつ、所期の目的である「中国語の文法事象の歴史的変容(多様性)と汎時的普遍性の究明」につながる複数の実証的または理論的成果を上げた。大西は、上古中国語における存在構文・使役構文の考察をさらに深めた。特に「NP1+有+NP2」構文が、外形的特徴をほとんど変えることなく所有構文から時空間存在構文へと拡張したことは、言語横断的に見ても極めて特異であり、HEINE1997に代表される所有構文の文法化に関する先行研究が全く想定していないケースであることを発見し、類型論に大きく貢献する成果をあげた。松江は上古中国語の否定文における代名詞目的譜の動詞前置と動詞後置の現象について考察し、前置か後置かの語順を決定する要因として「非現実性」「有界-無界」という機能概念が関わっていることを明らかにした。
ヨーロッパの文学・思想継承における歪曲の系譜

西洋の文化・社会における古代ギリシア・ローマ以来の古典伝統継承における曲解・歪曲的受容の過程と原因を分析考察し、西洋文化の自己理解の諸相を浮き彫りにする目的に即して、詩学・美学・心理学・言語学の領域にまたがる継承過程が明確になり、近代以降の受容における曲解・歪曲の特徴考察にまで拡大することができた。さらには、懸案の日欧文学・言語比較研究において具体的事象の検討をおこない一定の成果をみた。代表者・各分担者・連携研究者が下記の担当分野について資料収集と分析を行い、主としてドイツ語圏の近現代文学・哲学・思想・批評・評論および言語学を考察した。古澤ゆう子:近代の古代理解。特にルネサンスの古典理解。田邊秀樹:近現代の音楽芸術作品における伝統継承と曲解藤野寛:近現代思想の系譜に見られる他者理解久保哲司:近代思想(特にベンヤミン)が持つ前時代解釈の特徴三瓶裕文:言語学的視点からの伝統継承分析。特に直接的知覚の原理について。清水朗:多文化社会における諸言語の位置と関係。特にNation成立について。尾方一郎:近現代文学作品に於ける伝承の変容武村知子:近現代の言語文化的現象全般に於ける文化継承ラルフ・デーゲン:伝統批判と言語教育。特にアジアの西洋伝統受容について。さらに、現代特有のものとして、インターネット上の文学・芸術作品に関する国際交流シンポジウムを開催した。(2009年4月オーストリアのインスブルック大学から二人の研究者を迎えて講演と意見交換)22年度の研究実施計画に基づき、引き続き、ヨーロッパ文学・思想継承における歪曲の解明をおこなった。具体的には、「モデルネ」思考の影響を色濃く反映する、古代ギリシア悲劇人物像の近代的転換を、ホフマンスタールの戯曲において分析(古澤ゆう子)、19,20世紀のオーストリア音楽作品(特にR・シュトラウスの歌劇)における伝統継承と曲解考察(田邊秀樹)、近現代倫理思想における「自由」概念の<関係の暴力性>からみる継承分析(藤野寛)、「メランコリア」に見られる変容系譜と歪曲の歴史の超近代的みなおし(武村知子)、20世紀独語圏思想におけるヴァルター・ベンヤミン「アウラ」論の位置(久保哲司)近東地域シリアとヨーロッパ文化の関係(連携研究者戸田聡)といった観点からおこなった。また、多文化社会の言語干渉に関して言語学的観点から、16,17世紀の西ヨーロッパにおける言語転換と国家言語の成立(清水朗)、ドイツ語の体験話法の特性と機能(三瓶裕文)というテーマがとりあげられた。さらに、多文化理解に関して、日独の文学作品、特に戯曲の比較(尾方一郎)と現代日本の言語教育に対する批判的考察(ラルフ・デーゲン)があげられる。加えて、古代と近代をつなぐ中世の評価再考のため、中世独語叙事詩作品に加えて、中世後期のミンネ弁論の著述家ウルリヒ・フォン・リヒテンシュタインの作品翻訳と資料収集をおこない、その際、一橋大学博士後期課程在籍者の協力補助を得た。平成22年10月には、在独の日本人ローマ史研究者大澤武男氏を招き、ドイツにおける伝統継承と他文化理解に関して多文化社会の外国人移住者問題の観点から分析する講演会をおこなった。参加者のコメントと質問にもとつく質疑応答と議論は充実したものとなった。本研究は西洋の文化・社会における古代ギリシア・ローマ以来の古典伝統継承における曲解・歪曲的受容の過程と原因を分析考察することで、西洋文化の自己理解の諸相を浮き彫りにすることを目的とするが、平成23年度は、古代ギリシア文化自体におけるヘレニズム時代の伝統変容を牧歌に即して考察(古澤)、独語圏哲学思想における古代悲劇概念の受容と変容過程分析(後述シンポジウムと講演会)、20世紀思想界における古典継承のさらなる展開をアドルノ・ホルクハイマーの思想に即して検討(藤野)、ラテン系言語圏と中世独語圏の継承関係考察(清水)をおこない、研究実績を著書と論文で発表した。また、万葉集と古代ギリシア詩歌の比較(古澤)、日独体験話法の文献研究(三瓶)において、日本の言語文化との関連をさぐることを試み、前者は国際シンポジウムで口頭発表、後者は研究論文にまとめられた。美学芸術関係について、モーツアルトとリヒアルト・シュトラウスの音楽的伝統継承、さらには社会批判をこととするカバレットの意図的歪曲に関連する緒論(田辺)と政治の耽美主義化についての考察(久保)があげられる。平成23年8月1日には、「実存の悲劇的根拠」と題したシンポジウムを開催し、参加した学内外の西洋思想研究者を交えた討議において、ヘーゲル、シェリング、ヨルク伯等のドイツ観念論のギリシア悲劇解釈とカタルシス解釈、さらに時代をくだってハイデガーとフランス思想界のレヴィナス、ブランショの実存の悲劇的根拠に関する活発な討論をおこなった。同年11月2日には、講演会を開催し、講演「『力への意志』-エリーザベト・ニーチェの場合」と質疑応答および討議において、ギリシア古典の曲解的受容者ニーチェがさらに曲解的受容と歪曲される興味深い事例を考察した。
地域情報化政策推進地域における社会変動・生活変動に関する研究

1、文献資料研究:(1)地域情報化推進地域のこれまでの経過と最近の動向についての把握、(2)都市型CATVを事例とする情報環境の変化と情報行動の変容についての理論的研究の検討。(3)上記(1) (2)を基礎にした、自治体の地域情報化施策展開における枠組みと留意点についての検討2、社会調査の実施:目的;具体的なニューメディアの事例である都市型ケーブルテレビの導入が地域社会にもたらす社会変動について、主として人々のテレビ視聴を中心とする情報行動の変化に焦点を当てて解明する。昨年度は、都市型ケーブルテレビ加入者を対象にした調査を実施したが、その再分析を経て、今年度は都市型ケーブルテレビ加入可能エリアの未加入者を対象にした調査を実施することにより、昨年度調査との比較検討を試みることとした。対象者;郵政省テレトピア・モデル指定地域である東京都港区の都市型ケーブルテレビ加入可能の集合住宅居住者。調査方法;郵送法による質問紙調査。(622人の個人を対象200人回答・32.2%)調査内容;テレビ視聴行動・ビデオ利用行動・ケーブルテレビ利用意識・ケーブルテレビ未加入理由、その他3、今後の予定:昨年度はテレトピア指定都市であり、都市的地域のニューメディアとして注目される都市型ケーブルテレビが情報基盤として奨励されている地域に於て、加入者の情報行動について解明することを通じて、テレビ画面の利用の変化の動向が把握された。今年度は、未加入者に対する調査を実施することで、多メディア・多チャンネル時代と指摘されながら、なかなか普及しないケーブルテレビに対する住民の意識の把握という未開拓の領域の知見が得られると同時に、地域情報化政策の課題の抽出や情報行動に関する理論構築の一つの端緒が得られつつある。1、文献資料研業:(1)地域情報化推進地域のこれまでの経過と最近の動向についての把握、(2)都市型CATVを事例とする情報環境の変化と情報行動の変容についての理論的研究の検討。2、社会調査の実施:目的:具体的なニュ-メディアの事例である都市型CATVの導入が地域社会にもたらす社会変動について、主として人々のテレビ視聴を中心とする情報行動の変化に焦点を当てて解明する。対象地域;郵政省テレトピア・モデル指定地域である東京都港区の都市型CATV加入者。調査方法;(1)事前調査・郵送法による質問紙調査。(150人対象・51人回答)(2)事前調査回答者3人に対する面接聞き取り調査。(3)大量サンプルを対象にした郵送法による本調査。(564加入世帯対象・295世帯回答)調査内容;都市型CATV利用状況を中心とするテレビ視聴行動・意識、その他3、今後の予定:都市的地域のニュ-メディアとして注目される都市型CATV加入者の情報行動について解明することを通じて、テレビ画面の利用の変化の動向が把握され、多メディア時代の情報行動に関する理論構築の一つの端緒が得られつつある。今後、比較対照できる地域への調査の実施により、さらに研究の深化を図る予定である。
土木空間におけるスポーツ・レジャー活動の実態と複合利用に関する研究

本研究は、海岸域や山麓域の土木施設あるいは自然空間におけるスポーツ・レクリェーション活動の実態を明らかにし、複合的な利用を想定した土木空間の計画指針を得ることを目的としている。今年度までに、以下の項目の研究を行い、その成果を得ている。(1)釣り人と散歩者の行動特性からみた港湾空間構成:日立市域の港湾を対象として、観察調査とヒアリング調査により得られた行動特性と港湾施設の構造および景観的特性との関連性を分析し、港湾施設特有の景観タイプの抽出を行うとともに、港湾施設のレクリェーション利用を考慮した港湾施設の施設計画、景観計画における留意点を示した。(2)海岸における野鳥の生息地形態とその景観体験:日立海岸を対象として、現地調査とヒヤリング調査により、野鳥の観察される場所の形態的特徴とその視点場並びに景観構成要素を分析し、野鳥を含む海岸景観の特質を抽出、分類するとともに、港湾施設や海岸保全施設等の土木施設が野鳥の生息空間やその視点場としても位置付けられることを示した。(3)熱気球のフライトエリヤとその景観体験:国際的な熱気球の大会が開催される佐賀と鈴鹿を対象地域として、写真コンテストに応募された熱気球の写真に写された要素と構図の分析により、熱気球の景観体験タイプを抽出し、視点場のゾーニングに有効な視距離と構図手法に関する知見を得た。また、河川や田園等の土木空間が、熱気球のフライトエリヤとして重要であり、かつ熱気球の景観体験の中で重要な景観要素であることを示した。(4)スキー場における景観体験とその空間構成:スキー場特有の景観体験を、全国のスキー場の紹介写真に写された景観要素の分析と、スキーヤーへのヒヤリング調査により抽出し、その景観体験がスキーヤーの心理や行動にどのような影響を及ぼすかを都市空間論的に考察することにより、景観的に望ましいスキー場の空間構成手法を示した。今年度は、港湾施設内の釣り人と散歩者の行動特性(歩行動線、滞留地点、注視点行動)を観察調査とヒアリング調査により把握し、その行動パターンと港湾施設の構造および景観的特性との関連性が明らかにした。また、その分析の過程において、港湾施設特有の景観タイプの抽出を行った。今年度の研究成果をまとめると、以下のとおりである。(1)利用者へのヒアリング調査より利用者の好む景観として9タイプ、利用者の好む港湾景観において特異な景観として3タイプ抽出を行うことができた。(2)港湾景観において、利用者の印象に残る景観構成要素を抽出することができた。また、港湾施設と背景の景観要素が近景、中景、遠景にバランスよく配された景観が好まれることが明らかになった。(3)釣り人の行動場所との関連性を考慮して類型化した結果、7つの行動タイプで抽出できた。さらに、これらを港湾施設の構造面により平面タイプ、パラペットタイプ、傾斜面タイプの3タイプに分類できた。散歩者おいても同様に、7つの行動タイプが抽出できた。(4)釣りおよび散歩の利用特性と港湾施設の構造面並びに景観面の特性との関連性の分析結果に基づいて、港湾施設のレクリェーション利用を考慮した港湾施設の施設計画、景観計画における留意点を示した。平成5年度は、継続して海岸域のレクリェーション活動の調査を進めるほか、スキー等山麓でのスポーツ・レクリェーション活動の研究を行う予定である。

今年度までに、以下の項目の研究を行い、その成果を得ている。(1)釣り人と散歩者の行動特性からみた港湾空間構成:日立市域の港湾を対象として、観察調査とヒアリング調査により得られた行動特性と港湾施設の構造および景観的特性との関連性を分析し、港湾施設特有の景観タイプの抽出を行うとともに、港湾施設のレクリェーション利用を考慮した港湾施設の施設計画、景観計画における留意点を示した。(2)海岸における野鳥の生息地形態とその景観体験:日立海岸を対象として、現地調査とヒヤリング調査により、野鳥の観察される場所の形態的特徴とその視点場並びに景観構成要素を分析し、野鳥を含む海岸景観の特質を抽出、分類するとともに、港湾施設や海岸保全施設等の土木施設が野鳥の生息空間やその視点場としても位置付けられることを示した。(3)熱気球のフライトエリヤとその景観体験:国際的な熱気球の大会が開催される佐賀と鈴鹿を対象地域として、写真コンテストに応募された熱気球の写真に写された要素と構図の分析により、熱気球の景観体験タイプを抽出し、視点場のゾーニングに有効な視距離と構図手法に関する知見を得た。また、河川や田園等の土木空間が、熱気球のフライトエリヤとして重要であり、かつ熱気球の景観体験の中で重要な景観要素であることを示した。(4)スキー場における景観体験とその空間構成:スキー場特有の景観体験を、全国のスキー場の紹介写真に写された景観要素の分析と、スキーヤーへのヒヤリング調査により抽出し、その景観体験がスキーヤーの心理や行動にどのような影響を及ぼすかを都市空間論的に考察することにより、景観的に望ましいスキー場の空間構成手法を示した。
東京市「特殊小学校」の普通小学校との比較による独自性と共通性の検討

東京市「特殊小学校」の普通小学校との比較が研究課題であったが、行った作業は大きく、二つにわかれる。一つは、これまで研究代表者が行ってきた中心的な「特殊小学校」だけでなく、他の「特殊小学校」に対象を広げ、互いの比較を行うための作業であり、二つは、東京市立の普通小学校との比較検討のための作業である。以下二つにわけて何を行ったかを記すことにする。1、「特殊小学校」相互の比較のための作業(1)「特殊小学校」が設立された区について、各区に依頼しての、その区史、教育史の収集とその記述の整理。(2)東京都立公文書館に残されている各「特殊小学校」の学校経営、制度改革などに関する行政記録の収集とその整理。(3)当時の東京市に関する教育関係雑誌から、「特殊小学校」に関する記事の拾い出し。2、東京市立の普通小学校に関する作業(1)「特殊小学校」が設立された区の区史、教育史に掲載された普通小学校の記録整理。(2)「特殊小学校」と普通小学校に共通した取り組みの記録、調査などの収集。この他、当時の東京市の風俗研究や、当時の貧困層をつかむための調査に関する研究などの収集も行った。なお、以上の作業の一部は、第45回日本教育社会学会での共同発表「近代日本における子どもの『保護』の制度化過程」において報告した。
唇顎口蓋裂治療のための胎生期口蓋閉鎖機構と葉酸の関与の解明

本研究は口唇裂・口蓋裂治療への応用を目指している。マウスを用いて、口蓋が形成される時期の遺伝子発現の変化を調べ、Ceacam1という細胞接着分子が大きく変化することに着目した。この遺伝子の機能を抑制した場合やこの遺伝子を持たないマウスでは、口蓋の成長が遅れることが分かった。また葉酸は口蓋裂の予防に効果的と言われているが、妊娠初期から母マウスに葉酸を経口摂取させると子マウス口蓋のCeacam1の発現が増加することが分かった。このことから葉酸を摂取するとCeacam1の発現が増加し口蓋を形成する初期に関わることが示唆された。本研究は、将来的な口唇裂・口蓋裂治療への応用をめざし、マウス胎仔口蓋をモデルとして口蓋癒合に関与する遺伝子群を明らかにすることを目的としている。口蓋の器官培養を行い、癒合前・癒合中・癒合後の口蓋突起先端部の組織を摘出し、遺伝子発現の網羅的解析を開始した。平成20年度に実施した研究成果としては、1.口蓋癒合に関わる遺伝子スクリーニング胎生期13日目のマウス胎仔から口蓋突起を摘出し、器官培養を行った。癒合前・癒合中・癒合後の口蓋組織から、遺伝子を抽出し、遺伝子発現の網羅的解析を行うために、T7-SAGE法を試みた。しかしながら、技術的にセットアップに時間を要したため、効率的に研究を進めるためマイクロアレイ法を用いた遺伝子解析を行った。遺伝子解析結果から、癒合中と癒合後に、細胞接着分子CEACAM1が著しく発現増加していることが確認された。定量的real-time RT-PCRにおいても、同様の発現変化が確認された。CEACAM1の機能阻害抗体を添加し、口蓋の器官培養を行うと、口蓋癒合が有意に阻害され、CEACAM1の口蓋癒合への関与が示唆された。CEACAM1は上皮細胞の接着に関することが報告されているが、胎生期の器官形成への関与は未だに報告されていない。東京大学医科学研究所においてCEACAM1ノックアウトマウスを継代されていたため、その胎仔を供与していただき、病理組織学的解析を行い、口蓋癒合の変化について検討を行った。その結果、CEACAM1ノックアウトマウス胎仔では口蓋癒合不全は認められなかったものの、正常では口蓋の癒合が完了している時期に、口蓋正中部の上皮の遺残が多く、癒合の遅れを認め、CEACAM1が口蓋癒合に関与している可能性が示唆された。本研究は、将来的な口唇裂・口蓋裂治療への応用をめざし、マウス胎仔口蓋をモデルとして口芸の癒合に関与する遺伝子群を明らかにすることを目的としている。口蓋癒合前、癒合途中、癒合後のマウス胎仔口蓋突起を用いてマイクロアレイを行い、口蓋癒合期における網羅的な遺伝子発現データベースを作成した。その中から口蓋癒合に伴い顕著に発現増加する細胞接着因子Ceacam1を見出し、機能阻害抗体とノックアウトマウスを用いて機能解析を行った。その結果、CEACAM1の機能阻害抗体を添加して器官培養を行うと、口蓋正中に上皮の残存が見られ、癒合が遅延することが分かった。またノックアウトマウスにおいても同様に口蓋癒合の遅延が認められた。妊婦・妊娠予定者が葉酸を摂取すると、二分脊椎や口蓋裂の発症率が低下すると多数報告されているが、その遺伝子変化やメカニズムについては解明されていない。そこで、妊娠1日目のICRマウスに継続的に葉酸を摂取させた葉酸群と、葉酸を摂取させていない切ントロール群の2群に分け、葉酸を経口摂取した場合の口蓋癒合における遺伝子発現の変化を検討した。胎生16日目の胎仔口蓋のマイクロアレイを行い、遺伝子発現の変化について解析した。興味深いことに、コントロール群に比べて葉酸群ではCeacam1の発現量が増加していた。上述の遺伝子発現データベースからCeacam1は口蓋癒合に伴い顕著に発現増加していくことが確認されているが、葉酸添加によっても発現が増加することが確認された。以上より、葉酸を継続的に経口摂取することで細胞接着因子の一種であるCEACAM1の発現が増加し、口蓋癒合の初期段階に特に関与することが示唆された。今後は他の遺伝子との関連も含めて、詳細なシグナル伝達機構の解析なども検討していく予定である。
新規機能性光応答'分子探針'の開発とその応用展開

光異性化能がある針状分子を非接触原子間力顕微鏡(NC-AFM)の'探針'として用い、その分子探針先端の構造を光照射によってtrans-cis異性化させることで、同一領域の異なる相互作用力を検出し、表面構造の情報から化学的相互作用のみを分離抽出するという手法の開発に取り組んだ。平成19年度は、新規合成に成功したカルボン酸を先端官能基にした化学種識別探針を用いて、二酸化チタン表面のNC-AFM測定を行い、従来の水素結合マッピングに比べ格段に高分解能であるサブナノメートルスケールでの水素結合マッピングに成功した。分子探針を用いた同一領域のdual Imagingから、trans型探針の方がcis型探針の場合よりも、表面水酸基上での力が大きく観察され、この変化が照射光の波長切り替えに応じて可逆的に観測されたことから、cis型探針では表面to[ographyを反映した画像が、trans型では表面水酸基との水素結合により、表面水酸基がより顕著に画像化されたと言え、高分解能で水素結合識別を実証した。さらに、この高分解能での水素結合識別能を分子種識別へと応用するために、シュウ酸と酢酸という二種のカルボン酸から成る混合有機膜のNC-AFM測定を行った。試料作製には、低酸素・低水分な雰囲気が必要であったため、備品として購入したグローブボックスを用いた。混合分子膜の分子探針による同一領域のdual Iagingから、trans型探針の方がcis型探針の場合よりも、シュウ酸分子上での力が大きく観察され、水素結合形成が可能であるシュウ酸分子識別に成功した。これらの研究成果を国際学会2報、国内学会3報で発表し、口頭発表した表面科学会においては、講演奨励賞(ステューデント部門)を受賞し、高評価を得た。現在、これらの成果を学術論文(2報)に投稿中である。
脊髄損傷患者に対する人工神経接続を用いた随意歩行再建法の開発

本研究では、脊髄損傷後も随意制御可能な上肢や顔の筋活動に依存して頻度変調する連発磁気刺激により、上肢筋ー腰髄間の人工神経接続を形成し、下肢歩行運動の随意制御を試みた。健常被験者にて上肢筋に随意制御された連発磁気刺激を腰椎第1ー第2椎間及び腰椎第2ー第3椎間へ与えることで、歩行運動を誘発し随意制御可能であることを明らかにした。この上肢筋腰髄間の人工神経接続を2名の完全脊髄損傷患者に適用したところ、両患者にて麻痺した下肢の歩行運動を誘発し、随意制御する事が可能であった。本研究は随意的な上肢筋活動により制御される連発磁気刺激を脊髄歩行中枢へ与えることにより、上肢筋ー腰随間の人工神経接続を形成し、脊髄損傷患者自身の損傷されずに残った機能を利用した“随意歩行の"再建を目指している。研究代表者は昨年度までに、上肢筋ー腰髄間の人工神経接続を用いて健常被験者にて下肢歩行用運動の随意制御を達成し、最適な刺激パラメータの検討を報告した。最終年度はこの上肢筋ー腰随間の人工神経接続を2名の完全脊髄損傷患に適用し、下肢歩行運動の随意制御を試みた。2名の対象患者は両者ともにASIAスコアAで完全損傷であった。損傷からの期間は両者とも1年以上経過した慢性期であった。損傷領域は1名が第11胸髄、もう1名は第3胸髄であり、両者とも下肢筋群の随意的な運動及び感覚機能は完全に失われている状態であった。一方で両者ともに上肢の随意運動は可能であった。半仰外姿勢で上肢筋ー腰随間の人工神経接続を付加し、対象患者が上肢筋活動による麻痺した下肢歩行運動の随意制御を試みると、下肢の歩行用運動が発現した。この歩行用運動は人工神経接続を切断すると停止した。患者はこの人工神経接続を利用して麻痺した下肢の歩行用運動を発現させ、さらに歩行の開始・停止、及び歩行サイクルを随意的に制御することが可能であった。本実験ではこの人工神経接続を3ヶ月間にわたって数度行ったが、人工神経接続が無い状態で下肢の随意的な運動機能は回復していなかった。最終年度で得た結果は完全麻痺状態にある脊髄損傷患者が下肢の歩行運動を随意的に制御できるという点で脊髄損傷患者の歩行再建を実現しうる大きな進歩であると考える。今後は免苛立位、立位、自由行動下といった、より日常に近い状況での随意歩行の検討、及び人工神経接続を繰り返し適用することによるリハビリテーション効果の検討を行っていくことで、随意歩行の再建に更に大きく近づくと考えられる。上肢筋の随意筋活動により制御される連発磁気刺激を脊髄の歩行中枢へ行う事により上肢筋ー腰髄間の人工的な神経経路を形成し、脊髄損傷患者自身の損傷されずに残った機能を利用した“随意歩行"の再建を目指す。平成24年度は健常被験者にて以下の成果を得た。1)歩行様運動の誘発に最適な刺激条件について以下の2点について有望な結果を得た。歩行の誘発に最適な脊髄への連発磁気刺激の刺激部位を検討した。刺激コイルの中心が腰椎の第1ー第2椎間、及び第2ー第3椎間に位置した場合、歩行運動を高確率(10名中7名)で誘発可能である事を明らかにした。さらにこれらの椎間レベルで誘発される歩行運動パターンは、コイルが右側に位置した場合右足が前方、左足が後方へ振り出される運動が増強し、コイルが左側へ位置した場合左足が前方、右足が後方へ振り出される運動が増強した。これらの結果は実験準備にかかる時間を減らし患者さんへの適応を容易にするだけでなく、歩行運動パターンを形成する神経回路網が左右に存在する可能性を示したという点で学術・臨床双方に高いインパクトを持つ。随意的な歩行運動中に足底部の体性感覚を電気刺激にて惹起することにより歩行様運動を増強可能である事を明らかにした。さらにこの体性感覚入力は人工神経接続により誘発された歩行様運動へも有用である結果を得た。この結果は足底部の体性感覚が歩行パターンの形成に寄与する事を示すと伴に、より大きな歩行運動を誘発出来るという点で臨床応用にも意義がある。2)上肢筋ー腰髄間の人工神経接続を免苛立位姿勢にて適用することで、前方へ移動することに成功した(健常被験者2名)。これは脊髄損傷患者さんでも免苛することで人工神経接続を使用して随意的な歩行を再建できる可能性を示す結果である。本申請は脊髄損傷患者さんの随意的な歩行運動の再建を目指している。本年度の研究成果は歩行運動の誘発に最適な脊髄磁気刺激の刺激部位及び刺激方法を明らかにした事、立位姿勢にて人工神経接続による歩行に成功したという事である。

これらの結果は平成24年度中に計画していた、刺激パラメータの検討、立位姿勢における人工神経接続の有効性の検証、という目標を達成している。また、現在福島県立医科大学にて、患者さんの選定を行っており、臨床試験が可能な段階にある。これらの事項を総合的に判断し、本申請の進捗状況はおおむね順調であると判断する。平成24年度では、刺激パラメーター、免苛立位姿勢における人工神経接続の有用性が健常被験者にて十分に検討され、大きな成果を得た。従って、平成25年度では患者さんへの臨床応用を進めていく予定である。現在既に福島県立医科と協力し、人工神経接続を適用する患者さんの選定に入っている。疾患は脊髄損傷に加えて、脳梗塞による下肢麻痺患者も対象とする予定である。患者さんの人工神経接続の有効性を半仰臥位で検討した後に→立位(部分免荷)→立位姿勢へと段階的に応用範囲を拡大して検証する。この為の実験設備は既に福島県立医科大内に設置済みである。平成25年度研究費の使用計画(金額単位:千円)消耗品:100、国内旅費:100、国外旅費:300、謝金:100、その他:154.590、合計:754.590
在宅移行直後からの未熟児母子の育児支援モデル作成のための看護介入研究

本研究の目的は、未熟児と親の属性、発達レベル、母子の健康状態、母子相互作用、親の育児不安やストレス、生活環境を総合的にアセスメントし、これらの結果に基づき早期の看護介入を実施することによって、どのような効果が得られるのか、コントロール群との比較を通して明らかにすることである。本研究では、最終的に未熟児母子のための育児支援モデルの作成を目指している。本研究で早期介入の対象としたのは、経口哺乳が可能で、先天性心疾患や中枢神経系の障害を持たない低出生体重児とその母親24組である。また、同条件を満たす低出生体重児とその母親7組をコントロール群とした。早期介入の時期は、児の退院直前および退院後、児が在胎週数40週になるまでである。早期介入の内容は、病院内及び家庭での母親を対象とした授乳時のステート調整法とCueの読み方についての説明および母親が気がかりとする内容に応じた育児相談である。介入効果測定の指標には、母子相互作用(NCAST)、子どもの発達(津守・稲毛式乳幼児精神発達質問紙)、母親の育児不安(子ども総研式育児支援質問紙)と育児ストレス(日本版PSI)を用いた。児の在胎週数46・60週時に介入群とコントロール群を対象に家庭訪問を実施し、これらの指標を測定した。各指標について、介入群とコントロール群の測定値を比較した結果、いずれも有意な差はみられなかった。効果的な育児支援モデルの作成を検討するための今後の課題として、さらに対象数を増やし、データを蓄積すること、客観的な指標による評価のみならず、介入に対する母親の主観的評価も含める必要性があげられた。NICU入院時に研究趣旨説明を行い承諾の得られた未熟児母子22組を対象とし、予備研究を実施した。母親11名と未熟児15名(双胎2組、品胎1組)の15組を介入群とした。母親の平均年齢は31.4歳、平均教育年数は14年、児の平均在胎週数は33週5日、平均退院時修正週数は37週6日、平均生下時体重は1887.6g、平均退院時体重は2375.6g、男児8名、女児3名、第一子8名、第二子3名であった。7組はコントロール群で、単胎7組で構成されていた。母親の平均年齢は33.1歳、平均教育年数は13.5年、児の平均在胎週数は33週0日、平均退院時修正週数は38週0日、平均生下時体重は1805.6g、平均退院時体重は2287g、男児5名、女児2名、第一子4名、第二子以降3名であった。介入群母子に対しては、退院時に授乳時のステート調整法と児のcueの読み方について説明し、児が修正週数40週になるまで1週間毎の家庭訪問を実施した。訪問時には授乳時のステート調整法と児のcueの読み方について再度確認し、SAR (Sleep Activity Record)の記録を依頼し、児の睡眠パターンの変化について話した。また、哺乳時間・体重の測定、育児相談に応じた。その後46・60週に家庭訪問を行い、前述の他に授乳・遊び場面をビデオ撮影し、育児ストレス尺度、発達検査の記入を依頼した。コントロール群に対しては、退院時に46・60週時の家庭訪問の協力を依頼し、介入群母子の46・60週時と同様のことを行った。両群とも、現在追跡中であり最終的な結果は得られていない。予備研究の結果に基づいて、16年度4月以降より、本研究に入る予定である。未熟児母子の育児支援モデル作成にあたり、未熟児と満期産児の母子相互作用を比較した。

本研究では母子相互作用を測定するために、米国で開発された親子相互作用を観察・測定する尺度であるNCAST(Nursing Child Assessment Satellite Training)を用いた。対象は、研究協力を依頼し、承諾が得られた母親とその子どもで、46ヵ月齢(平均月齢4.82±.99)の健常児24組(男児14名,女児10名)と、修正週数60週齢(平均月齢4.60ヵ月±.00)の未熟児21組(男児13名,女児8名)であった。なお、未熟児には、双胎2組と、品胎1組が含まれていた。出生順位は、健常児:第1子24組、未熟児:第1子16組,第2子3組,第3子1組,第4子1組であった。データは、対象母子の家庭訪問により収集した。母子の自然な状態での遊び場面と授乳場面をNCASTの手続きにそって、設定、実施してもらい、それをビデオ撮影した。遊び場面はNCATS(Nursing Child Assessment Teaching Scale)、授乳場面はNCAFS(Nursing Child Assessment Feeding Scale)を用いて、NCASTのライセンスを持つ研究者が観察、測定した。その結果、授乳場面の母子相互作用の総得点及び6下位尺度のうち3下位尺度(子どものCueに対する母親の感受性、子どもの出すCueの明瞭性、母親に対する子どもの反応性)において未熟児母子の得点が有意に低かった。しかし、遊び場面の母子相互作用の総得点に両群間の差はみられず、6下位尺度のうち1下位尺度(子どもの出すCueの明瞭性)においてのみ未熟児母子の得点が低かった。これらの結果から、未熟児がCueを明瞭に示さない傾向を踏まえ、母子相互作用の促進に向けた援助の必要性が示唆された。本研究の目的は、未熟児と親の属性、子どもの気質、発達レベル、母子の健康状態、母子相互作用、親の育児ストレス、生活環境を総合的にアセスメントし、これらの結果に基づき早期の看護介入を実施することによって、どのような効果が得られるのか、コントロール群との比較を通して明らかにすることである。本研究では、最終的に未熟児母子のための育児支援モデルの作成を目指している。本研究で早期介入の対象としたのは、経口哺乳が可能で、先天性心疾患や中枢神経系の障害を持たない低出生体重児とその母親23組である。また、同条件を満たす低出生体重児とその母親7組をコントロール群とした。早期介入の時期は、児の退院直前および退院後(在胎週数40・46・60週時)である。早期介入の内容は、病院内及び家庭での母親を対象とした授乳時のステート調整法とCueの読み方についての説明および母親が気がかりとする内容に応じた育児相談である。介入効果測定の指標には、母子相互作用(NCAST)、子どもの発達(津守・稲毛式乳幼児精神発達質問紙)、母親の育児不安(子ども総研式育児支援質問紙)と育児ストレス(日本版PSI)を用いた。コントロール群にも、46・60週時に家庭訪問を実施し、これらの指標を測定した。各指標について、介入群とコントロール群の測定値を比較した結果、いずれも有意な差はみられなかった。効果的な育児支援モデルの作成を検討するための今後の課題として、さらに対象数を増やし、データを蓄積すること、客観的な指標による評価のみならず、介入に対する母親の主観的評価も含める必要性があげられた。
新規光学活性増感剤の設計とそれを用いる光増感高効率不斉合成反応の開発

本研究では、新たに見いだした励起錯体を経る一重項増感光異性化反応を光学活性芳香族エステルをキラルな光増感剤として、環状オレフィン類の光増感不斉異性化反応を行った。その結果、過去25年間に報告された最高値6.7%を大きく上回る40%という、光増感異性化反応としてはかなり高い光学収率を得た。さらに、各種の理論化学計算を積極的に取り入れて、新規光増感剤の高精度分子設計を行い、これらのかさ高い置換基を導入した光学活性増感剤を用いた不斉光増感異性化反応では光学収率の面で大きな効果が認められた。また、かさ高くかつ電子供与性を有するフェニル置換光学活性の光学活性芳香族エステルを合成し、ドナー・アクセプター型の増感剤としたA-D-D'型のトリプレックスを経由する不斉光増感反応を行った。その結果、室温でも50%前後の高い光学収率が得られ、-90°Cでは最高70%という光増感異性化反応としては極めて高い光学収率を得た。さらに、従来全く研究例のない光増感不斉付加反応に関する研究にも着手した。まずスチレン誘導体や芳香族ビニルエーテルの光学活性増感剤を用いる不斉光増感[2π+2π]環化光付加反応について検討したが、反応が極性溶媒でしか進行せず、得られた付加体の光学収率は極めて低かった。しかし、一見それよりもさらに難しいと考えられる不斉光極性付加を光学活性ナフタレン(ポリ)カルボン酸エステルを光増感剤として行ったところ、この系では低極性溶媒でも反応が進行し、光学収率も27%にもなることが判明した。このように、本研究では従来の成果をはるかにしのぐ高い光学収率が得られる系を見いだした。さらに、全く新規な試みである不斉光増感極性付加反応では、極性溶媒を用いる一見不利な反応条件下でも27%と言う比較的高い光学収率が得られ、今後一層の進展が期待される結果となり、萌芽的研究の所期の目的を充分達したものと考える。従来、液相光化学反応により不斉誘導を行おうとする試みは2、3の反応系で行われているが、光学収率の点では必ずしも成功しているとは言い難い。その原因は、一般の三重項光増感反応においては、エネルギ-移動が電子交換機構で起こるため、励起状態にある増感剤と基質との接触時間が余りに短く、また両者の空間的距離も遠過ぎるからである。申請者らによる平成3年度の研究では、新たに見いだした芳香族エステルによるオレフィン類の励起錯体を経る一重項増感光異性化反応の光増感剤として用いるために、まず各種光学活性アルコ-ル(天然および合成)のベンゼンポリカルボン酸エステルを合成した。これらの光学活性増感剤を用いて環状オレフィン類の不斉光増感反応を行ったところ、いずれの増感剤を用いた場合も効率よく光異性が進行し、光学活性トランス体が好収率で得られた。光増感不斉異性化が試みられて以来、過去25年間に報告された最高値6.7%eeを大きく上回る40%ee以上の、光増感異性化反応としては驚異的とも言える高い光学収率を得た。

さらに、隣接基間の立体的相互作用が起こると考えられる立体的にかさ高いオルト置換エステルを増感剤にした場合には、生成物の光学収率が光照射を行う温度により逆転し、従来の不斉反応の常識に反して高温側では温度の上昇とともに光学収率が向上すると言う極めて特異な現象を見いだした。この現象は、これまでの化学の常識(先入観)に反し、機構が学間的に興味深いばかりでなく、同一の光増感剤を用いることにより、R,S双方の対掌体を作り分けることができ、応用面からも極めて有用である。これらの成果をさらに発展させるために、これまでに得られた結果を検討することにより、新たな不斉光増感剤を合成してその性能を評価すると共に、各種の理論化学計算を積極的に取り入れて、それから得られる立体構造と電子状態に関する情報を活用して、光増感剤の高精度分子設計を行い、最終的には光学収率100%eeを目指す。前年度までの研究で、本申請者らが新らたに見いだした芳香族エステルによる励起錯体を経る一重項増感光異性化反応において、光学活性ベンゼンポリカルボン酸エステルを用いて環状オレフィン類の不斉光増感反応を行い、過去25年間に報告された最高値6.7%を大きく上回る40%という、光増感異性化反応としてはかなり高い光学収率を得た。今年度はこれらの成果を基に、立体的によりかさ高い置換基を導入した光学活性増感剤を新たに合成し、大きな効果が認められた。さらに、かさ高くかつ電子供与性を有するフェニル置換光学活性の光学活性芳香族エステルを合成し、分子内エクサイプレックスを形成するドナー・アクセプター型の増感剤としたA-D-D'型のトリプレックスを経由する不斉光増感反応を行った。その結果、いくつもの増感剤について、室温でも50%前後の高い光学純度の生成物が得られ、-90°C程度の低温では最高70%という光増感異性化反応としては極めて高い光学収率を得た。さらに従来全く研究例のない光増感不斉付加反応に関する研究に着手した。まず不斉光増感[2p+2p]環化光付加反応について検討したが、光学収率は極めて低かった。しかし、一見それよりもさらに難しいと考えられる不斉光極性付加を光学活性ナフタレン(ポリ)カルボン酸エステルを光増感剤として行ったところ、この系では低極性溶媒でも反応が進行し、光学収率も27%にもなることが判明した。このように、本研究では不斉光増感異性化反応において従来の成果をはるかにしのぐ、実用に達すると思われるほど高い光学収率が得られる系を見いだした。さらに、全く新規な試みである不斉光増感極性付加反応では、極性溶媒を用いる一見不利な反応条件下でも27%と言う比較的高い光学収率が得られ、今後一層の進展が期待される結果となり、萌芽的研究の初期の目的を充分達したものと考える。