hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
縦断的調査の実態から作成する高齢者の閉じこもり予防プログラムの評価・検討

地域在住高齢者の閉じこもりの実態を縦断的調査より明らかにした上で、閉じこもり予防プログラムを開発し、効果検証を行った。閉じこもりに非該当であった高齢者のうち13%は2年後に閉じこもり傾向が認められ、新たな閉じこもりリスクの保有に社会的役割が影響することが示された。また、運動と交流で構成されたプログラムを作成し、閉じこもり傾向にある高齢者22名に介入を行った。その結果、参加者の80%に閉じこもりリスクの改善が認められた。加えて、閉じこもりに対する支援策には、教室の案内時から修了までを通した個別的な支援の必要性が示された。今後対象を増やして検証する必要がある。本研究は、縦断的調査から地域在住高齢者の閉じこもりの実態と心身社会的機能との関連を検討した上で、効果的な閉じこもり予防プログラムを開発し、その効果検証を行うことを目的としている。申請者はこれまでに、横断的調査(以下、ベースライン調査)を実施し、高齢者1,328名を対象に分析を行った。その結果、閉じこもりの出現頻度は、外出頻度が週1回未満の閉じこもりが約6%、外出頻度は週1回以上であるが昨年と比べて外出頻度が減少している者(以下、閉じこもり予備群)が約24%、閉じこもりに非該当の者(以下、非閉じこもり群)が約70%であることを報告した。また、閉じこもりが体力や孤独感と関連することも明らかにした。これらを踏まえ、今年度は縦断的に閉じこもりの実態を明らかにするために、先の横断的調査の分析対象者に対し、約1年半後の体力測定、および質問紙調査(以下、追跡調査)を実施した。その結果、調査に参加した者は564名であった。現在、縦断的な分析をすすめているところであり、今後、より閉じこもりがちに悪化した群と閉じこもりから改善した群を抽出し、各群の特徴および体力や心理・社会的側面との関連を明らかにする予定である。本研究における今年度の計画は、すでに実施済みのベースライン調査に参加した対象者に対し、約1年半後の追跡調査を実施し、縦断的に閉じこもりの実態を明らかにすることであった。現時点でデータ収集は終了していることから、今年度の計画はまずまず達成できていると考える。しかしながら、データ分析はまだこれからであることから、今年度に引き続き次年度にかけて分析を進める必要がある。本研究は、縦断的調査から地域在住高齢者の閉じこもりの実態と心身社会的機能との関連を検討したうえで、効果的な閉じこもり予防プログラムを開発し、その効果検証を行うことを目的としている。申請者はこれまでの調査より、地域在住高齢者の閉じこもりが体力や孤独感と関連することを明らかにした。また、ベースライン調査の対象者1,379名に対し、その約1年半後に追跡調査(体力測定、および質問紙調査)を実施した。追跡調査の分析対象者539名における閉じこもりリスクの程度の分布は、閉じこもりが20名(3.7%)、閉じこもり予備群が90名(16.7%)、非閉じこもりが429名(79.6%)であった。そのうち、閉じこもり予備群および閉じこもりに該当した者を対象に介入の参加者をリクルートし、居住地区ごとに閉じこもり予防介入をスタートした。閉じこもり予防介入のプログラムは、体力の維持・向上と孤独感の解消に着目して、運動と交流から構成された約60分の内容とした。介入の担い手には地域住民によるボランティアの協力を得た。これは、閉じこもり傾向にある高齢者にとってプログラムに参加することが、地域住民という、より身近な他者(社会)との関係を構築する機会になることを期待した。介入頻度は2週間に1回の全12回で、期間は24週間とした。介入形態は教室型を高齢者が通いやすいように居住地区の自治会館等で開催するとともに、教室型への参加が難しい高齢者を対象にした訪問型も設定した。今後プログラムの効果を、質的および量的調査から検証する予定である。本研究における今年度の計画は、閉じこもり予防・支援プログラムを作成し、閉じこもり傾向にある高齢者を対象に介入を行うことであった。介入参加者や地域ボランティアのリクルート等に時間を要したため、当初の予定より遅れている。本研究は、縦断的調査から地域在住自立高齢者の閉じこもりの実態と心身社会的機能との関連を検討したうえで、効果的な閉じこもり予防プログラムを開発し、その効果検証を行うことを目的としている。これまでの調査より、地域在住自立高齢者のうち地域の体力測定会に参加するような者においても、閉じこもり傾向にある者が約30%に及ぶこと、閉じこもりが体力や孤独感と関連することを明らかにしてきた。また、これらの結果に基づき、閉じこもり予防プログラムを作成し介入を行った。このプログラムの内容は、体力の維持・向上と孤独感の解消に着目して、運動と交流から構成した。ボランティアの活用は、閉じこもり傾向にある高齢者にとってプログラムに参加することで、地域住民(ボランティア)という、より身近な他者(社会)との接点ができる機会にもなることを期待した。介入の結果、教室型のプログラムは、参加者が少なく有意な閉じこもりリスクの改善は認められなかったものの、参加者の90%以上はプログラムを完遂することができた。その一方で、教室修了後に実施したインタビュー調査の結果、参加者は、教室の案内を受け取った時から参加に至ったあとも継続して参加するか否かで気持ちの揺らぎが生じていることが明らかとなった。

このことから、閉じこもり傾向にある高齢者を対象とした教室型プログラムを展開する際には、教室の案内時から修了までを通した個別的な支援の必要性が示唆された。地域在住高齢者の閉じこもりの実態を縦断的調査より明らかにした上で、閉じこもり予防プログラムを開発し、効果検証を行った。閉じこもりに非該当であった高齢者のうち13%は2年後に閉じこもり傾向が認められ、新たな閉じこもりリスクの保有に社会的役割が影響することが示された。また、運動と交流で構成されたプログラムを作成し、閉じこもり傾向にある高齢者22名に介入を行った。その結果、参加者の80%に閉じこもりリスクの改善が認められた。加えて、閉じこもりに対する支援策には、教室の案内時から修了までを通した個別的な支援の必要性が示された。今後対象を増やして検証する必要がある。次年度は、縦断的調査の結果から閉じこもり予防・支援プログラムを作成し、その効果検証をすすめていく。プログラムは、1身体的側面に着目し、歩行機能や移動能力の向上を図る筋力トレーニング方法、2自己効力感の改善等、心理的側面に着目した高齢者個人への介入方法、3社会的側面に着目したプログラムの頻度や実施場所の工夫等、閉じこもりがちな高齢者の継続参加が可能な内容を作成する。また、調査結果は随時まとめて国内外の関連学会での発表、および論文としてまとめていく。次年度は今年度に引き続き閉じこもり予防介入を行い、開発した閉じこもり予防プログラムの効果を質的および量的調査から検証する。また、本研究のまとめとして、地域在住高齢者の閉じこもり予防に効果的な介入方法について提案する。分析結果は随時国内外の関連学会での発表、および論文としてまとめていく。高齢者看護今年度の計画は、すでに実施済みのベースライン調査に参加した対象者に対する追跡調査を実施し、縦断的分析から閉じこもりの実態を明らかにすることであった。計画の実施はやや遅れており、データ収集は終了しているが、分析はまだこれからである。そのためデータ集計、分析にかかる人件費等を翌年に繰り越す必要性が生じた。今年度の計画は、閉じこもり予防・支援プログラムを作成し、閉じこもり傾向にある高齢者を対象に介入を行うことであった。当初の予定より計画の実施が遅れており、介入の対象者リクルートにかかる費用や介入実施における諸費、人件費等を翌年に繰り越す必要性が生じた。次年度は、まずは縦断的分析から閉じこもりの実態を明らかにする。次にその結果から、閉じこもり予防・支援プログラムを作成し、その効果検証を行う予定である。そのため研究費は、データ集計等、縦断的分析にかかる費用(人件費等)として使用する。また、プログラムの効果検証において、対象者リクルートにかかる費用やプログラム開催場所の確保、介入実施における諸費、介入スタッフの人件費等に使用予定である。併せて国内外での学会発表にかかる旅費等でも使用する。次年度は今年度に引き続き閉じこもり予防介入を行うとともに、その効果を質的および量的調査から検証する予定である。したがって、介入、調査実施における諸費、人件費等に使用予定である。
ES細胞の制御性樹状細胞への分化誘導および免疫療法の開発に関する研究

本研究は、幹細胞から制御性樹状細胞への分化誘導を中心とした再生医学を、移植後の拒絶反応抑制や自己免疫疾患の治療等の医療への応用に向けた戦略を達成するための基礎研究として進めている。免疫制御性樹状細胞を用いることにより、臓器移植後の免疫抑制剤の使用を限りなくゼロにし、安全かつ患者の生活の質(QOL)を向上させる移植医療の展開をめざしている。本年度は、まず制御性樹状細胞への分化誘導法確立のため、マウスES細胞から樹状細胞(ES-DC)への分化誘導方法の確立を試みた。マウスES細胞株をフィーダー細胞であるOP9細胞と共培養し、血球系細胞(ES-DC前駆細胞)へ分化誘導し、GM-CSFを添加して未成熟なES-DCへ分化させた。さらに、IL4、TNFα、LPSを添加することにより、の誘導を試みた。上記により得られたES-DCの細胞形態の観察、FACSによる細胞表面分子発現の確認、免疫制御機能およびその作用機序については、混合リンパ球反応(MLR)を行った。その結果、抗原提示分子であるIaおよびCD80、CD11cの発現が確認された。またMLRにおいてリンパ球の増殖反応が認められたことにより、抗原提示能を有していることが認められた。これらの結果より、ES細胞を用いたES-DCへの分化誘導方法が確立された。また、成熟、未熟および制御性DCへの分化誘導方法を確立するために、抗原提示細胞特異的に発現するプロモーター(MHCII)によりGFPを発現するレンチウイルスベクターの構築を行った。今後はこれを用いて遺伝子導入を行い、ES-DCおよび制御性DCの解析を試みる予定である。さらに、移植動物モデルにおける免疫細胞療法の実施へと繋げていきたいと考えている。
乳癌悪性化におけるクロマチン制御因子FoxA1の機能解析

FoxA1はクロマチンリモデリングの制御を介して遺伝子発現を調節するクロマチン制御因子である。FoxA1は乳癌細胞において高発現し、細胞の増殖や生存を促進する遺伝子の発現を誘導して乳癌細胞の増殖・生存に寄与することが知られている。しかし、悪性化した乳癌細胞ではFoxA1の発現が消失しており、FoxA1に依存しない分子機構により癌細胞の増殖や生存が維持されていることも明らかとなっている。そこで我々は、FoxA1の発現が消失することが乳癌細胞の悪性化に寄与するのかどうかを解析した。その結果、FoxA1は炎症性サイトカインInterleukin-6(IL-6)の発現を抑制しており、FoxA1の発現抑制によりIL-6の発現が誘導され、乳癌細胞が薬剤抵抗性や癌幹細胞様形質を獲得することが明らかとなった。このことから、FoxA1は乳癌細胞の増殖や生存を促進する一方で、IL-6の発現を抑制することによって乳癌細胞が薬剤抵抗性や癌幹細胞様形質を獲得することを阻害する機能をもつことが明らかとなった。これまでの解析から、FoxA1は乳癌細胞の増殖や生存を促進する分子として知られていたためFoxA1の機能を阻害することが乳癌の治療に役立つと考えられていたが、本研究によってFoxA1の抑制がIL-6の誘導を介して乳癌の悪性化も導く可能性があることが明らかとなった。今後は、FoxA1の分子機能について詳細な解析を行い、FoxA1による細胞増殖や生存の促進機能のみを阻害する手法について開発を行う必要がある。本年度は、エストロゲン依存性乳癌細胞株MCF7を用い、エストロゲン受容体拮抗薬のタモキシフェンを長期処理してタモキシフェン耐性株を樹立し、タモキシフェン耐性化とクロマチン制御因子Forkhead box protein A1(FOXA1)との関連について解析した。その結果、タモキシフェン耐性株ではFOXA1発現が顕著に減少していることがわかった。これまでの解析において、エストロゲン非依存性乳癌細胞では転写因子Nuclear factor-kappaB(NF-kappaB)が持続的に活性化して増殖を促進することを見出していたことから、タモキシフェン耐性株におけるNF-kappaBの活性化とその役割について検討した。その結果、タモキシフェン耐性株ではNF-kappaBが持続的に活性化して炎症性サイトカインInterleukin-6(IL6)の発現を誘導していることがわかった。さらに、タモキシフェン耐性株の増殖がNF-kappaB活性化に依存していることもわかった。FOXA1の発現減少とNF-kappaB活性化との関連を解析した結果、FOXA1はNF-kappaBシグナル自体の活性化には影響を与えないものの、NF-kappaBのIL6プロモーターへの結合を抑制してIL6発現を阻害する転写抑制因子として働くことを見出した。さらに、タモキシフェン耐性株ではFOXA1発現減少とNF-kappaB活性化によって誘導されたIL6が乳癌幹細胞様の形質を導いていることも明らかにした。以上の結果より、FOXA1の発現減少がNF-kappaBによるIL6発現誘導を促進しタモキシフェン耐性化に深く関与していることが示された。これまでの成果について論文発表を行うことができたから。本年は、FOXA1のTGF-betaシグナルにおける役割について解析を行なった。TGF-betaは、細胞の分化や生存・上皮間葉転換などの様々な現象を制御するサイトカインであるが、上皮細胞では主にアポトーシスを促進することが知られている。TGF-betaによってアポトーシスが誘導される細胞としては乳腺上皮細胞が知られており、乳腺の退縮にはTGF-betaが関わっている。しかし、乳腺細胞から発生する癌の乳癌細胞では、TGF-betaによるアポトーシスに抵抗性を示すことが知られており、この抵抗性が乳癌の進展や悪性化に関与している。従って、乳癌細胞におけるTGF-beta誘導性アポトーシスへの抵抗性の分子機構を解明することは、乳癌の治療薬開発に役立つと考えられる。本研究においては、乳腺の発達・退縮時における遺伝子発現の解析を行い退縮時に誘導されるTGF-betaと逆相関を示す遺伝子を探索し、FOXA1の発現が退縮時に大きく抑制されることを見出した。FOXA1のTGF-betaシグナルにおける役割についてはほとんど明らかになっておらず、本研究ではその解明を目的とした。まず、FOXA1発現を有するヒト乳癌細胞株MCF7を用い、FOXA1の発現をRNAiにて抑制した後にTGF-betaによって刺激した。その結果、FOXA1の発現抑制によってTGF-beta刺激によりMCF7のアポトーシスが促進することがわかった。その後の解析により、FOXA1の発現抑制によって転写因子SMAD3の活性化が上昇していることがわかり、FOXA1がSMAD3の抑制因子であることが明らかとなった。現在、FOXA1によるSMAD3抑制機構について解析を進めている。昨年度は、薬剤抵抗性を獲得した乳癌細胞において、FOXA1の発現消失が転写因子NF-kappaB活性化を誘導してIL-6の発現を促進し、乳癌幹細胞様形質を導いていることを明らかにし論文発表を行なった(Journal of Biological Chemistry, 2017)。本年度は、FOXA1が転写因子SMAD3の抑制を介しTGF-betaによるアポトーシスに対する抵抗性を誘導していることを明らかにし、現在、論文作成を進めている。

さらは、FOXA1が乳癌細胞の上皮間葉転換にも関与していることを明らかにし、論文発表を行なっている(Biological and Pharmaceutical Bulletin, 2017)。このように、乳癌細胞におけるFOXA1の機能解明を進めており、概ね順調に進展していると判断している。FoxA1はクロマチンリモデリングの制御を介して遺伝子発現を調節するクロマチン制御因子である。FoxA1は乳癌細胞において高発現し、細胞の増殖や生存を促進する遺伝子の発現を誘導して乳癌細胞の増殖・生存に寄与することが知られている。しかし、悪性化した乳癌細胞ではFoxA1の発現が消失しており、FoxA1に依存しない分子機構により癌細胞の増殖や生存が維持されていることも明らかとなっている。そこで我々は、FoxA1の発現が消失することが乳癌細胞の悪性化に寄与するのかどうかを解析した。その結果、FoxA1は炎症性サイトカインInterleukin-6(IL-6)の発現を抑制しており、FoxA1の発現抑制によりIL-6の発現が誘導され、乳癌細胞が薬剤抵抗性や癌幹細胞様形質を獲得することが明らかとなった。このことから、FoxA1は乳癌細胞の増殖や生存を促進する一方で、IL-6の発現を抑制することによって乳癌細胞が薬剤抵抗性や癌幹細胞様形質を獲得することを阻害する機能をもつことが明らかとなった。これまでの解析から、FoxA1は乳癌細胞の増殖や生存を促進する分子として知られていたためFoxA1の機能を阻害することが乳癌の治療に役立つと考えられていたが、本研究によってFoxA1の抑制がIL-6の誘導を介して乳癌の悪性化も導く可能性があることが明らかとなった。今後は、FoxA1の分子機能について詳細な解析を行い、FoxA1による細胞増殖や生存の促進機能のみを阻害する手法について開発を行う必要がある。今後は、FOXA1の転写抑制因子としての機能について分子レベルで解析を進めるとともに、タモキシフェン耐性株においてFOXA1発現が低下する分子機構についても解析を行う。今後は、FOXA1によるSMAD3抑制の分子機構の解明を行い、論文発表を行う計画である。これまでは樹立されたヒト乳癌細胞株を用いた解析が主であったが、正常細胞や正常細胞の癌化におけるFOXA1の機能を解析するために、マウス乳腺細胞の初代培養系や移植系の構築を行いたい。その際に、レンチウイルスベクターを用いた遺伝子発現やRNAiを行う必要があると考えているため、これらの実験系の構築も行いたいと考えている。研究が順調に進み大きな問題が生じなかったため、問題が生じた時の予備として保管していた分が未使用となった。消耗品購入の際にキャンペーンなどの割引を利用することにより、消耗品費を予定額より節約することができたため未使用分が生じた。未使用分については来年度の消耗品費に充て、研究を推進させる予定である。消耗品費に使用して今後の研究を推進させる。
2次元フォトニック結晶の共鳴現象を利用した波長選択ミラー

サブ波長周期をもつ格子構造に高い屈折率をもつ薄膜をつけることで、狭帯域の波長選択フィルターが実現できることを示した。とくに、格子の断面構造を三角形上にすることで、波長の選択性能が高くなることを理論と実験により示した。基板上に高屈折率薄膜を成膜する方法で多くの光導波路が作成されている。その光導波路の上に周期の短い格子構造を作りつけると、特定の光の波長と入射角度の条件で光波の共鳴現象が発生し、入射光は強く反射される。この原理を用いて狭帯域の波長選択フィルターが実現されている。本研究では、三角形断面をもつサブ波長の表面格子構造に高屈折率薄膜をのせる構造を考案し、非共鳴波長での反射率が低下することを示した。三角形断面をもつサブ波長の表面格子構造は、光の反射を抑制することが知られている。これに高屈折膜をつけると、ある部分に屈折率の高い層ができ、この部分が光導波路として作用することで共鳴反射を生じる。一方、共鳴条件にない波長の光は、三角形断面の無反射効果により、ほとんど反射せずに透過する。これらの効果により、共鳴条件を確保しながら、非共鳴波長での光波の反射を低減することが可能になり、フィルターとしての波長選択性能を向上させることができる。ここでは、電磁場解析の数値解析によって、上記の高い波長選択性能が得られることを確かめた。数値計算では、従来の単層導波路型のフィルターに比べて、より広い波長範囲で低反射率が確保でき、入射角度に対しても従来のものより広い範囲で動作することが分かった。一方、1次元周期構造ではあるものの、3角形断面をもつ無反射構造を実際に作製し、その上に高屈折率をもつ二酸化チタンの薄膜を真空蒸着する方法でフィルターの試作を行った。作成したフィルターの光学特性を評価したところ、非共鳴波長の光波に対しては従来型のものより低い反射率を実現できることが分かった。波長と同程度の周期を持つ微小円錐列の上に高屈折率の薄膜を付けることで、高効率な波長選択ミラーが実現できることを理論的に示し、数値シミュレーションによりその効果を確かめた。微小円錐列は、光の反射を抑制する作用がある。これに高屈折率の薄膜をつけると、薄膜は基板の凹凸に影響された周期変調型の光導波路となる。上部より光が入射すると、入射光の波長が変調導波路と共鳴結合する場合において強い反射をおこす。一方、非共鳴の波長を持つ光波は、微小円錐構造の反射防止効果により、ほとんど反射されることなく構造を透過する。これにより、波長選択性の高いミラー(または光学フィルター)が実現できる。13年度の研究では、1次元周期の三角形の断面形状をもつ構造を対象に、数値シミュレーションによって、広い波長範囲で非共鳴の反射率を-30db以下にできることを示した。また、入射角度の変化についても、通常の矩形形状のものと比べて、より広い許容角度があることが分かった。また、Crの金属薄膜をマスクとした高密度プラズマエッチングにより、上記のような三角断面形状をもつ石英の微細構造を作製し、真空蒸着によりTiO2の薄膜を形成することができた。現在、波長選択ミラーとしての光学性能を評価中である。一方、微細構造を二重周期にすることで、小さい面積でも高いQ値をもつ波長選択ミラーが実現できることを数値計算により示した。この原理を利用することで光ファイバーの端面で機能する波長選択ミラーが実現でき、光学フィルターや光センサーとしての応用が考えられる。

サブ波長周期をもつ格子構造に高い屈折率をもつ薄膜をつけることで、狭帯域の波長選択フィルターが実現できることを示した。とくに、格子の断面構造を三角形上にすることで、波長の選択性能が高くなることを理論と実験により示した。基板上に高屈折率薄膜を成膜する方法で多くの光導波路が作成されている。その光導波路の上に周期の短い格子構造を作りつけると、特定の光の波長と入射角度の条件で光波の共鳴現象が発生し、入射光は強く反射される。この原理を用いて狭帯域の波長選択フィルターが実現されている。本研究では、三角形断面をもつサブ波長の表面格子構造に高屈折率薄膜をのせる構造を考案し、非共鳴波長での反射率が低下することを示した。三角形断面をもつサブ波長の表面格子構造は、光の反射を抑制することが知られている。これに高屈折膜をつけると、ある部分に屈折率の高い層ができ、この部分が光導波路として作用することで共鳴反射を生じる。一方、共鳴条件にない波長の光は、三角形断面の無反射効果により、ほとんど反射せずに透過する。これらの効果により、共鳴条件を確保しながら、非共鳴波長での光波の反射を低減することが可能になり、フィルターとしての波長選択性能を向上させることができる。ここでは、電磁場解析の数値解析によって、上記の高い波長選択性能が得られることを確かめた。数値計算では、従来の単層導波路型のフィルターに比べて、より広い波長範囲で低反射率が確保でき、入射角度に対しても従来のものより広い範囲で動作することが分かった。一方、1次元周期構造ではあるものの、3角形断面をもつ無反射構造を実際に作製し、その上に高屈折率をもつ二酸化チタンの薄膜を真空蒸着する方法でフィルターの試作を行った。作成したフィルターの光学特性を評価したところ、非共鳴波長の光波に対しては従来型のものより低い反射率を実現できることが分かった。
独占禁止法の消費者保護機能に関する考察－顧客誘引規制を手がかりとして

本研究は、日本の法制度における消費者保護の在り方について、特に競争法の立場から、中心的法律である独占禁止法のこれまでの機能・役割を検証し、消費者の権利と利益の実現にとって「あるべき法制度」の方向性を考察するものである。3年間の研究期間の初年度である2018年度は、インターネット上の取引などの事業者と消費者の顧客誘引にかかる取引における独占禁止法(および同法の特例として制定された景品表示法)による行政規制の実態と課題について、これまでの同法の消費者基本法における位置付けと運用上の考え方を検証することを目的とし、またその手法は文献・資料調査を中心とすることとしていた。2018年度は、当初の予定のとおり、日本法およびEU・ドイツの競争法制度の状況について比較研究的観点から洋書および邦書による考察を進めた。また、消費者法の分野における法制度の状況(消費者契約法の改正、特定商取引法の改正)、適格消費者団体制度における差止請求の事例、集団的被害救済制度の最初の事例(医科大学不正入試に関わる事例)などについて、適格消費者団体連絡協議会等に参加し、資料と情報の収集を実施した。これらの研究推進により、当年度は、成果(論文)として、単著「適格消費者団体の設立がもたらす自治体消費者行政に対する影響-「消費者の権利」の観点からり問題整理-」(佐賀大学経済学部地域経済研究センターCRES Working Paper Series Vol.FY2018-04 120頁、2018年7月)、単著「消費者基本法と独占禁止法」(慶應法学第42号2145頁、2019年2月)、単著「オンラインゲームで提供される役務に係る不当表示に対する景品表示法適用事件-消費者庁平成29・7・19、平成30・3・28措置命令・課徴金納付命令」(ジュリスト1528号99102頁、2019年2月)を公表した。3年間の研究期間に当たる2018年度は初年度であり、申請時に予定していた当初の研究計画の予定通りに進んでおり、また申請書記載のとおり、当年度における研究成果の公表に至っている。研究報告として、公正取引委員会九州事務所主催「九州経済法研究会」(2018年7月25日、於・公正取引委員会九州事務所2階会議室)において単著報告「独占禁止法の消費者保護機能をめぐる論点整理」の報告を行った。また、経済法判例研究会(座長・中央大学金井貴詞教授)において単著報告「ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社に対する景品表示法に基づく措置命令および課徴金納付命令について」(2018年11月17日、於・早稲田大学)の報告を行った。また、研究論文として、上記・研究実績欄に記載とおり、3つの論文を公表した。さらに、2019年度の取組について、研究報告の機会および論文公表について、2018年度に研究会、学会、出版社と打ち合わせを実施し、内諾を得ている。以上のとおり、2018年度の研究の進捗状況は予定どおり順調であるといえる。2019年度日本経済法学会(10月26日、於・東洋大学)シンポジウム(タイトル「競争法と消費者」)において、研究代表者として、報告を行うとともに、シンポジウム座長として全体の統括を行うことが決定している。また、同学会の直前に刊行される学会誌(有斐閣刊行)に掲載するシンポジウム論文を2019年度4月中に脱稿する予定である。

研究報告として、公正取引委員会九州事務所主催「九州経済法研究会」(2018年7月25日、於・公正取引委員会九州事務所2階会議室)において単著報告「独占禁止法の消費者保護機能をめぐる論点整理」の報告を行った。また、経済法判例研究会(座長・中央大学金井貴詞教授)において単著報告「ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社に対する景品表示法に基づく措置命令および課徴金納付命令について」(2018年11月17日、於・早稲田大学)の報告を行った。また、研究論文として、上記・研究実績欄に記載とおり、3つの論文を公表した。さらに、2019年度の取組について、研究報告の機会および論文公表について、2018年度に研究会、学会、出版社と打ち合わせを実施し、内諾を得ている。以上のとおり、2018年度の研究の進捗状況は予定どおり順調であるといえる。2019年度日本経済法学会(10月26日、於・東洋大学)シンポジウム(タイトル「競争法と消費者」)において、研究代表者として、報告を行うとともに、シンポジウム座長として全体の統括を行うことが決定している。また、同学会の直前に刊行される学会誌(有斐閣刊行)に掲載するシンポジウム論文を2019年度4月中に脱稿する予定である。当該助成金が生じた状況について・購入を想定していた外国書籍が未刊のため購入しなかった。・研究打ち合わせとして予定していた出張用務が、次年度において実施されることになったため、当該出張用務を別途実施する必要がなくなった。翌年度分として請求する場合の使用計画について
特殊肺動脈カテ-テルを用いた全体外循環法による左心補助装置の開発と有用性の検討

まずECLAの技術的修得を計るため山羊に安全に部分体外循環を実施することを試みた.体重20kg前後の山羊8頭を用いた.膜面積2m^2のクラレ社製外部灌流方式の中空糸緻密膜型人工肺(ELー4000)を組み込んECLA回路の空気を炭酸ガスで置換した後,乳酸リンゲル液を充填した.挿管全身麻酔下に山羊の右頚静脈より18ー20Frのクラレ社製シンウオ-ルカテ-テルを先端が右房に到達するよう挿入し,これを脱血カテ-テルとした.また,右頚動脈からは14ー16Frの同カテ-テルを挿入し送血カテ-テルとした.これらのカテ-テルを充填済みECLA回路と連結し,ECMOを開始した.山羊の心臓を止めることなく,バイパス流量約lL/分の部分体外循環とした.人工肺にはFiO2が50%以下の酸素/窒素の混合ガスを1ー2L/分吹送した.体外循環開始後,山羊を覚醒させ,気管内チュ-ブを抜去し,我々が考案した飼育檻に入れ,山羊が自分で餌を摂取できる状態にして管理した.感染予防の目的で,毎日抗生剤をECLA回路内に投与した.このような方法でECLAを1週間実施し得た.次に,特殊肺動脈カテ-テルの試作に取り掛かった.しかし,この方法で左心を補助することより,むしろ循環器系に不可逆性の変化が起こる前にできるかぎり早期に体外循環を開始するほうがより多く循環不全患者を救命できるのではないかという結論に到った.その一つとして早期ECLAを開始するため,充填済み体外循環回路を保存し,緊急の際のこの回路をそのまま使用する方法がある.そこで,長期充填保存回路の機能の保全,及び無菌性を検討した.長期充填保存するためには充填晶質液が保存中に人工膜を通して漏出しないことが重要である.この条件に合うシリコン膜のSciMed肺またはクラレ肺を組み込んだECLA回路の5基を乳酸リンゲル液で充填し,人工肺の気相を大気中に開放した.6ヵ月ー1年後,人工肺のガス交換能が充分保存されていることがわかった.また.別のクラレ肺を組み込んだECLA回路7基を抗生剤を含んだ充填液で充填し,無菌的に3ー6カ月間保存した.これらの充填液を定期的に採取し,細菌学的検索をおこなった.合計38回採取し,好気性菌,嫌気性菌,好酸菌,真菌の培養を行なったが,いずれからも菌は検出できなかった.まずECLAの技術的修得を計るため山羊に安全に部分体外循環を実施することを試みた.体重20kg前後の山羊8頭を用いた.膜面積2m^2のクラレ社製外部灌流方式の中空糸緻密膜型人工肺(ELー4000)を組み込んECLA回路の空気を炭酸ガスで置換した後,乳酸リンゲル液を充填した.挿管全身麻酔下に山羊の右頚静脈より18ー20Frのクラレ社製シンウオ-ルカテ-テルを先端が右房に到達するよう挿入し,これを脱血カテ-テルとした.また,右頚動脈からは14ー16Frの同カテ-テルを挿入し送血カテ-テルとした.これらのカテ-テルを充填済みECLA回路と連結し,ECMOを開始した.山羊の心臓を止めることなく,バイパス流量約lL/分の部分体外循環とした.人工肺にはFiO2が50%以下の酸素/窒素の混合ガスを1ー2L/分吹送した.体外循環開始後,山羊を覚醒させ,気管内チュ-ブを抜去し,我々が考案した飼育檻に入れ,山羊が自分で餌を摂取できる状態にして管理した.感染予防の目的で,毎日抗生剤をECLA回路内に投与した.このような方法でECLAを1週間実施し得た.次に,特殊肺動脈カテ-テルの試作に取り掛かった.しかし,この方法で左心を補助することより,むしろ循環器系に不可逆性の変化が起こる前にできるかぎり早期に体外循環を開始するほうがより多く循環不全患者を救命できるのではないかという結論に到った.その一つとして早期ECLAを開始するため,充填済み体外循環回路を保存し,緊急の際のこの回路をそのまま使用する方法がある.そこで,長期充填保存回路の機能の保全,及び無菌性を検討した.長期充填保存するためには充填晶質液が保存中に人工膜を通して漏出しないことが重要である.この条件に合うシリコン膜のSciMed肺またはクラレ肺を組み込んだECLA回路の5基を乳酸リンゲル液で充填し,人工肺の気相を大気中に開放した.6ヵ月ー1年後,人工肺のガス交換能が充分保存されていることがわかった.また.別のクラレ肺を組み込んだECLA回路7基を抗生剤を含んだ充填液で充填し,無菌的に3ー6カ月間保存した.これらの充填液を定期的に採取し,細菌学的検索をおこなった.合計38回採取し,好気性菌,嫌気性菌,好酸菌,真菌の培養を行なったが,いずれからも菌は検出できなかった.
高齢初妊婦および高齢初産婦が体験する困りごとに関する支援方略の開発

2018年度は、出産時に40歳以上の初産婦を対象に、40歳以上の初妊婦および初産婦の妊娠期・育児期の生活実態を明らかにすることを目的として、半構造化質問紙を用いた面接調査を実施した。研究協力の承諾が得られたA市の新生児訪問および4か月児健康診査において、それぞれA市の担当者から、本研究の対象者となる23名に対象者募集文書を配布した。そのうち5名が研究参加の意思を示し、家庭訪問にて文書を用いた説明を行った結果、5名全員から研究協力への同意が得られた。研究同意の得られた対象者に対し、作成したインタビューガイドを用いて一人当たり60分程度の面接調査を行った。調査内容は、対象者の基本属性(年齢・家族構成)とこれまでの就業状況、妊娠期・出産時・産後の身体的問題の有無、相談者や協力者の有無、不妊治療歴の有無、妊娠期・育児期における生活実態とした。妊娠期や育児期の生活実態については、身体面(対象者の体調や睡眠状態等)、精神面(対象者の気持ちや赤ちゃんのいる生活に対するイメージと実際等)、社会面(対象者に対する人的サポートや社会資源等)を調査した。面接調査実施後に、対象者の語りの内容を逐語録としてデータ化し、質的帰納的分析を行った。今後は、この研究成果を学会発表や論文投稿等により公表するための準備を行う。また、2019年度はこの面接調査の内容をもとに自記式質問紙を作成し、4か月児を持つ母親を対象に調査を行う予定である。当初の計画通り、2018年度に所属の倫理委員会の承認を得て、面接調査を行うことができた。研究協力への同意が得られた対象者の数が予定より少なかったが、面接調査での対象者の語りは、データの飽和も十分満たしていると判断できる内容であった。さらに、この結果を受けて2019年度に実施する質問紙調査を行うために必要なデータ分析も、予定通り順調に進んでいることから、おおむね順調に進展していると考える。2018年度の面接調査の結果を受けて、2019年度は、4か月児を持つ母親に対して、妊娠期・育児期の生活実態に関する質問紙調査を行い、高齢初産婦とそれ以外の産婦の違いを分析し、高齢初産婦の特徴を明らかにする。2019年度の具体的な研究スケジュールは、4月から7月までの間に倫理審査や調査の実施準備を行い、8月から11月までの間に対象者への依頼と調査の実施、12月から3月までの間にデータの集計と分析を行うこととしている。
ホルモン補充療法合併症発症の地域差要因解明のための海外学術調査

3年間、本邦とアジア圏(中国四川省成都(四川医科大学老年科)、雲南省昆明(昆明紅十字病院内科,雲南中医学院)、ネパールカトマンズ市(Tribuhan大学婦人科)、韓国ソウル市(サムソン医科大学婦人科)、イランテヘラン市(テヘラン大学ベサット病院)で、研究協力者より,問診診療,アンケート,一般及び遺伝子解析用採血を行った。3年間で成都,昆明,韓国,ネパール,イラン,各々で,345,333,306,156,201名の閉経後女性(48-83歳)(本邦629名)の成績を得た。アンケートはホルモン補充療法,幸福感,うつ尺度,高齢者総合機能評価,リビングウイルを網羅した。HRT施行率は韓国が32%と高く,日本4%,中国,イラン0%だった。日本は他国に比し,外出,運動趣味が少なく幸福感が低かった。延命治療,がん告知希望者も少なかった。メタボリック症候群はNCEP-ATPIII,IDF,日本の基準で中国、27.3、37.3、13.7%、日本は12.5、15.9、5.9%であった。遺伝子解析では中国の血液,DNAの海外持ち出し禁止のため解析システムを構築した。血栓関連-凝固V因子-Leiden変異,プロトロンビンG20210変異等,凝固線溶関連-PAI-1遺伝子等,内皮機能関連-eNOS,Estrogen receptorα,β等,代謝関連-PPARα等17種のSNPを解析した。アジア諸国は殆ど共通分布を示したが,PAI-1,ERα,eNOS等に国別、地域別の差を認める傾向にある。中国に高頻度に認められたメタボリック症候群に関して国際学会及び,論文発表した。採血はAdiponectin,IL-6等も行った。今年度は、本邦とアジア圏(中国四川省-成都(四川医科大学老年科)、雲南省-昆明(昆明紅十字病院内科)、ネパールカトマンズ市(Tribuhan大学産婦人科)、韓国-ソウル市(サムソン医科大学産婦人科))において、検討を行った。各大学又は病院と共同研究の実施内容、費用負担、成果の帰属等について研究協議書を結んだ。各大学及び研究機関で初年度分として各々100名(日本は200名)の研究協力者を依頼し、書面にて同意を頂いた後、問診、診療、アンケート、一般及び遺伝子解析用採血を行った。四川省及び雲南省の研究が先行しており、各々112,103名の閉経後女性(52-79歳)に問診、肥満率,血圧等の一般診療に加え、アンケート及び採血を行い結果が出てきている。アンケートはホルモン補充療法に対する理解、態度に加え、幸福感、うつ尺度、高齢者には高齢者総合機能評価、医療に対する期待、リビングウイルに至る広範な範囲を網羅した。採血評価項目は脂質値、血糖、肝腎機能等に加え,各種性ホルモン濃度、サイトカインを測定した。これは、各国とも民間療法レベルでホルモン含有健康食品等が少なくないためである。遺伝子解析は中国が血液、DNAの海外持ち出しを禁じている事も有り、両地域の共同研究者と共同で解析システムを構築した。血栓形成に関与する各種遺伝子素因に加え,ホルモン受容体等まず,10種類のSNPの解析を開始している。ネパールでも100名の資料採取が終了し、韓国も同意された患者の登録、DNA抽出が開始された。本邦では236名の成績が出されている。米国は大規模臨床試験WHI参加者の遺伝子解析を共同研究として依頼審議され,内定を頂いている。

第2年度は、本邦とアジア圏(中国四川省-成都(四川医科大学老年科)、雲南省-昆明(昆明紅十字病院内科)、ネパールカトマンズ市(Tribuhan大学産婦人科)、韓国-ソウル市(サムソン医科大学産婦人科))、イランテヘラン市(テヘラン大学ベサット病院)において、症例数を増やして検討した。各大学で第2年度分として各々約100名(日本は200名)の研究協力者を依頼し、書面同意を頂いた後、問診、診療、アンケート、一般及び遺伝子解析用採血を行った。四川省及び雲南省の研究が先行して、各々初年度と合わせて216,243名の閉経後女性(52-79歳)に問診、肥満率,血圧等の一般診療に加え、アンケート及び採血を行い結果が出てきており、メタボリック症候群の面からの検討結果は学会発表した。アンケートはホルモン補充療法に対する理解、態度に加え、幸福感、うつ尺度、高齢者には高齢者総合機能評価、医療に対する期待、リビングウイルに至る広範な範囲を網羅し現在解析中である。採血評価項目は脂質値、血糖、肝腎機能等に加え,各種性ホルモン濃度、サイトカイン(Adiponectin, TNFarufa, IL-6)を測定した。これは、民間療法レベルでホルモン含有健康食品等が少なくないが血中濃度への影響はなかった。遺伝子解析は中国が血液、DNAの海外持ち出しを禁じており、両地域の共同研究者と共同で解析システムを構築した。血栓形成に関与する各種遺伝子素因に加え,女性ホルモン受容体、NO合成酵素等,13種類のSNPの解析を開始し、結果がでてきている。日本中国間で有意な差はないが下記の米国の成績とはかなり異なった。ネパールでも100名の資料採取が終了し解析中、韓国も同意された患者120名(韓国はHRTが盛んで今年は全てHRT中の症例)の登録、DNA抽出が終了した。イランでも42名の調査、DNA解析が終了した。本邦では439名の成績が出された。米国では大規模臨床試験WHI参加者に同様の遺伝子解析を行い、結果を当該研究と共同研究として比較検討することになっており、その目的で今秋渡航予定となった。最終年度も中国成都(四川医科大学老年科),昆明(今年度は雲南中医学院附属病院),ネパールカトマンズ市(Tribuhan大学病院),韓国ソウル市(サムソン医科大学病院),イランテヘラン市(テヘラン大学べサット病院)にて検討した。各々,約100名(イラン,ネパールは50名)の研究協力者より,問診,診療,アンケート,一般及び遺伝子解析用採血を行った。3年間で成都,昆明,韓国,ネパール,イラン,各々で,345,333,306,156,201名の閉経後女性(48-83歳)(本邦629名)の成績を得た。アンケートはホルモン補充療法,幸福感,うつ尺度,高齢者総合機能評価,リビングウイルに至る広範囲を網羅した。投稿準備中だがERT施行率は韓国が32%と高く,日本4%,中国,イラン0%であった。中医療法にても血中濃度より女性ホルモンは認めなかった。日本は他国に比し,外出,運動趣味が少なく幸福感が低かった。Living willは延命治療,がん告知希望者も少なかった。中国はメタボリック症候群が高頻度で国際学会及び,論文発表した。本邦診断基準の調整の必要性も示唆された。遺伝子解析は中国が血液,DNAの海外持ち出しを禁じており解析システムを構築した。血栓関連は凝固V因子-Leiden変異,プロトロンビンG20210変異等,凝固線溶関連-plasminogen activator inhibitor-1遺伝子等,内皮機能関連-eNOS, Estrogen receptor α, β等,代謝関連-PPARα等17種のSNPを解析した。
放射線照射による特異的な血管内皮NO合成酵素阻害の分子メカニズム

Cobalt^<60>を用いて45Gyの線量をウサギの耳に照射して2週後に、耳動脈において、acetylcholineによるeNOS依存性弛緩反応は著明に減弱し、免疫蛍光染色およびウェスタンブロット法で解析したeNOSのタンパク量は約50%に低下していた。さらに、RT-PCR法により、eNOS mRNAもタンパク量と同程度に、放射線照射により減少していた。フリーラジカルスカベンジャーであるedaravoneを一日2回(10mg/kg/回)、放射線照射前日より血管摘出前日まで、ウサギの腹腔内に継続的に投与したところ、上記の放射線照射によるeNOSに関係した変化は、いずれもコントロールレベルまで回復した。このことは、照射に暴露されている間に発生する活性酸素種が、放射線照射によるeNOS発現低下の最も重要な間接的メカニズムであることを示唆する。放射線治療を受けた後の組織における外科的処置では、易感染性や創傷治癒の遅延などの術後合併症の頻度が高いことが知られており、その原因として、放射線照射後の血栓形成をはじめとする血管障害が考えられている。我々は先に、ウサギの耳にCo^<60>を照射後の摘出耳動脈輪状標本において、血管内皮細胞の形態学的変化を起こさずに血管内皮由来NOによる弛緩反応が特異的に減弱することを報告した(Qi等、Br.J.Pharmacol.1998年)。このことは、血管内皮機能特にNOを産生するプロセスが、放射線照射により影響を受けることを意味する。そこで血管内皮NO合成酵素(eNOS)の発現量を、ウェスタンブロット法を用いて測定したところ、eNOS量は有意に放射線照射により減弱していることを見出した。次年度は、今年度に確立した培養ブタ大動脈内皮細胞を用い、放射線照射によるeNOSのタンパクおよびmRNAレベルでの発現減少を確認し、これがeNOSの転写段階でどのような修飾によって起きるのかについて研究を進める予定である。放射線治療を受けた後の組織における外科的処置では、易感染性や創傷治癒遅延などの術後合併症の頻度が高いことが知られている。その原因の一つとして、放射線照射後の顕著な血管障害が考えられており、とりわけ血管内皮細胞は他の組織に比較しより高い放射線量を吸収し易いことから内皮細胞の機能的あるいは形態学的変化がこれに関係している可能性が指摘されてきた。われわれは、先に、放射線照射により、血管内皮細胞の形態学的変化を伴わず、内皮由来一酸化窒素合成酵素(eNOS)の発現が特異的に損なわれることを、^<60>Coで照射したウサギ耳動脈を用いて実験し証明してきた。放射線照射による変化は、照射に暴露されている間に発生する活性酸素種と関係しており、それが放射線傷害の最も重要な間接的なメカニズムとして考えられている。そこでウサギの耳に^<60>Coを照射し、一定期間後に認められるeNOS発現の変化に対して、フリーラジカルスカベンジャーとして開発されその臨床的有用性が脳梗塞急性期において認められているedaravone投与の効果について検討した。耳動脈をphenylephrineで前収縮させた時のacetylcholineによる内皮依存性弛緩反応は、照射群で著明に減弱していた。Edaravone処置により、その弛緩反応は、対照群レベルまで回復した。免疫蛍光染色において、耳動脈内皮におけるeNOSタンパクの発現は、照射群で明らかに低下していた。この発現低下は、edaravone処置により改善した。Pixel intensityにより免疫組織染色での免疫活性を解析したところ、上記の変化は統計学的に有意であった。Western blot解析では、照射後、eNOSタンパクの発現は、約50%に低下していた。Edaravone処置により、eNOS発現低下は完全に回復していた。以上の結果は、放射線照射によるeNOS発現の低下は、照射によって生じる活性酸素種が関与していることを強く示唆する。放射線照射の際に生じる活性酸素種が、eNOSタンパク自体に作用してその発現を抑えるのか、それともeNOSの遺伝子レベルに作用するのか、eNOS遺伝子のプロモーター領域を修飾する転写因子の発現に関与するのかは、今後の課題として残されている。
フルマゼニルの自律神経活動へ及ぼす影響

昨年度はミダゾラムとフルマゼニルが自律神経活動に及ぼす影響の周波数解析を行った。本年度は皮膚血流・トノメトリ血圧変動についてパワースペクトルアレイを作成し、検討した。方法は昨年度実績報告書に記したものと同様である。本年は男子学生4名を対象とし各2回の実験を行った。M群ではミダゾラムを投与し、MF群ではさらにその18分後にフルマゼニルを投与した。トノメトリ血圧については、beat to beat血圧変動を自律神経パッケージを用いて分析した。また、脈圧変動(脈波)はデータレコーダーに記録後、GMVIEWにて100Hzでサンプリングした。その結果、昨年度の結果と同様に、RR間隔・トノメトリ血圧変動はミダゾラム投与後に低高周波数帯でパワー値が著明に低下し、フルマゼニル投与後に回復した。皮膚血流変動は、ミダゾラムにより主として低周波領域のパワー値が低下し、フルマゼニルにより回復した。皮膚血流変動とトノメトリ血圧変動のパワースペクトルアレイは基本的に同様であった。すなわち、ミダゾラムにより全周波数帯においてパルスウエーブとしてのパワー値が低下し、スペクトルピークが高周波帯へシフトした。フルマゼニル投与後にパワー値とシフトが一旦、ミダゾラム投与前の状態に戻ったが、再び軽度に低下とシフトが生じた。その後、パワー値の減少と高周波帯へのシフトは時間経過とともに投与前の状態へ回復した。また、ミダゾラムにより、基本モード+高調波の規則正しい波が明瞭になり、これは心拍のゆらぎが減少することを反映していると考えられた。また、この変化は自律神経失調状態の患者の変化に類似していた。スペクトルアレイから、ミダゾラムにより一種の自律神経失調状態が惹起されること、およびフルマゼニルはこれを一旦回復させるが、半減期がミダゾラムよりも短いために、再び同様な変化が生じることが示された。スペクトルアレイは今後、検討に値すると考えられた。ミダゾラムがRR間隔,手背皮膚血流,トノメトリー血圧変動の周波数へ及ぼす影響と,それらの影響に対するフルマゼニルの桔抗効果について,最大エントロピー法によって周波数解析を加え検討した。男子学生を対象とし各2回実験を行った。M群ではミダゾラム0.07mg/kgを投与し、MFmz群ではミダゾラム0.07mg/kg投与18分後にフルマゼニル0.3mgを投与し,ミダゾラム投与後120分後まで測定した。心電図は日本コ-リン社製患者監視装置BP508を、皮膚血流量はアドバンス社製レーザードップラ組織血流計ALF21を用いて測定し、ソニー社製データレコーダPC208にて記録した。トノメトリ血圧は日本コ-リン社製患者監視装置JENTOW7700を用いて測定し、自律神経パッケージを用いて分析した。実験後に、RR間隔はGMS社製SRR-5により1msecの精度にてサンプリングし、皮膚血流はコンピュータにてGMS社製GMVIEWでサンプリングし、A/D変換した。周波数分析は諏訪トラスト社製MemCalcシステムにより60秒区間ごとに最大エントロピー法にて行った。周波数はRR間隔は4段階(〈0.04,0.040.15,0.150.4,0.4〈)、皮膚血流は6段階(〈0.04,0.040.1,0.10.2,0.20.4,0.40.8,0.82.2)にわけ,各周波数のMEMスペクトラムの区分積分血(パワー値)を計算した。

その結果、RR間隔変動はミダゾラム投与後に0.040.40Hzでパワー値が対照値に対し27.0±7.049.5±13.1%(mean±SE)低下し,MFmz群ではフルマゼニル投与後の20分で128.6±149.5±39.3149.5±33.4%に増加し,M群との間に有意義を示した.皮膚血流は主として〈0.02Hzのパワー値が25.6±8.777.4±21.3%低下し,周周波領域の低下が特に著明であった。パワー値はフルマゼニルにより増加し,〈0.1Hzでは20分でM群とMFmzの間に有意差があった。シリメトリ血圧変動も同様な傾向がみられた。ミダゾラムは主として低周波の自律神経活動を抑制し、フルマゼニルはこれらの抑制に桔抗すると考えられた。昨年度はミダゾラムとフルマゼニルが自律神経活動に及ぼす影響の周波数解析を行った。本年度は皮膚血流・トノメトリ血圧変動についてパワースペクトルアレイを作成し、検討した。方法は昨年度実績報告書に記したものと同様である。本年は男子学生4名を対象とし各2回の実験を行った。M群ではミダゾラムを投与し、MF群ではさらにその18分後にフルマゼニルを投与した。トノメトリ血圧については、beat to beat血圧変動を自律神経パッケージを用いて分析した。また、脈圧変動(脈波)はデータレコーダーに記録後、GMVIEWにて100Hzでサンプリングした。その結果、昨年度の結果と同様に、RR間隔・トノメトリ血圧変動はミダゾラム投与後に低高周波数帯でパワー値が著明に低下し、フルマゼニル投与後に回復した。皮膚血流変動は、ミダゾラムにより主として低周波領域のパワー値が低下し、フルマゼニルにより回復した。皮膚血流変動とトノメトリ血圧変動のパワースペクトルアレイは基本的に同様であった。すなわち、ミダゾラムにより全周波数帯においてパルスウエーブとしてのパワー値とシフトが一旦ミダゾラム投与前の状態に戻ったが、再び軽度に低下とシフトが生じた。その後、パワー値の減少と高周波帯へのシフトは時間経過とともに投与前の状態へ回復した。また、ミダゾラムにより、基本モード+高調波の規則正しい波が明瞭になり、これは心拍のゆらぎ減少することを反映していると考えられた。また、この変化は自律神経失調状態の患者の変化に類似していた。スペクトルアレイから、ミダゾラムにより一種の自律神経失調状態が惹起されること、およびフルマゼニルはこれを一旦回復させるが、半減期がミダゾラムよりも短いために、再び同様な変化が生じることが示された。このように、皮膚血流・トノメトリ血圧変動のスペクトルアレイにより従来の周波数帯域の解析のみでは得にくい情報が得られることがわかり、検討に値すると考えられた。
近代日本の開港場における感染症と国際社会

本研究では、近代日本の開港場における急性感染症の流行状況およびその対策が、国際的契機を背景に、どのように展開したかを検討した。本年度は、地域としては、横浜をおもな対象として、横浜開港資料館、横浜市立中央図書館などで資料収集を行なった。また、国内および海外における日本関係外交文書の収集・検討も実施した。具体的には、「外務省記録」(外務省外交史料館所蔵)、海外ではRecords created and inherited by the Foreign Office (FO, The NationalArchives, UK)をそれぞれ調査した。後者については、従来の研究で言及されてきたFO46やFO262以外にも、各開港場での英国領事館の記録がまとまって保存さていることが判明した。膨大な分量であるため、今後も継続して調査を行う必要がある。今後は、国内各開港場での資料集を積極的に展開するとともに、The National Archivesでの領事館関係文書の収集をさらに進めることが課題である。以上の活動から、各開港場がおかれた地理的・経済的・政治的な状況の違いを踏まえて、急性感染症の発生および抑制がどのような形で推移したのかを検討する。また、隣接諸分野の専門家には、引き続きコメントを求める必要がある。