hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幹細胞分化誘導薬を用いたCED法による膠芽腫新規治療法の開発

膠芽腫幹細胞を培養し、そこに幹細胞分化誘導薬AICARを添加すると幹細胞マーカーの発現が低下し分化の誘導が確認された。細胞の毒性はAICAR投与により生じなかった。同様にマウス頭蓋内にAICARをCED法を用い投与したが明らかな毒性は認められなかった。次に膠芽腫細胞をマウス頭蓋内に投与し腫瘍形成したのち、AICARを投与し生存期間の延長が得られるか否かを検討した。しかしながらAICAR単剤では明らかな生存期間の延長は認められなかった。結果としてAICARは細胞の分化誘導を引き起こすが抗腫瘍効果は単剤では認められなった。対象)まとめ)幹細胞に対する分化誘導薬AICARの投与によりグリオーマ幹細胞の増殖抑制は認められないが、分化誘導作用を認めることが明らかとなった。グリオーマ幹細胞としてbRiTs-G3細胞(慶應義塾大学佐谷秀行先生より提供)を用い研究をおこなった。AICAR 5mgを950&#61549;l PBSで溶解し50mMとし、100ul毎に分注し-20°Cで保存し適宜希釈して使用した。beta-actin、GFAP、sox2、CD44、Nestinについてウエスタンブロット法で検討した結果、幹細胞マーカーといわれるsox2, CD44, Nestinは治療群にて発現が低下し、GFAPのは変わらなかった。AICAR投与により幹細胞性の低下が示唆された。次にAICARの細胞毒性効果について検討した。濃度を変えてAICARを投与しても、細胞増殖には影響がなかった。続いてAICARを0.15, 0.3, 0.6, 1.25, 2.5, 5mM投与し、48時間培養したneurosphereの形成について測定した。核濃度n=3で行い、sphereの個数を測定すると、濃度依存性にsphereの形成が抑制された。最後にAICARのconvection-enhanced delivery(CED)による投与を行い、幹細グリオーマ幹細胞モデルにおける生存解析をおこなった。、まずAICARの毒性の有無について検討したが、観察期間3週間内に体重の変化、神経脱落症状の出現、創部の変化は認められなかった。引き続き、生存試験をおこなったが、AICAR投与群はcontrol群に比較して有意な生存延長効果は認められなかった。本年度の計画予定であった。AICARの幹細胞性がin vitroで抑制されること、しかしながら動物実験実験では明らかな毒性はないものの、生存期間の延長効果は認められなかった。この実験結果より、今後何らかの抗腫瘍薬との併用あるいは遠隔転移動物モデルを新たに作成し効果を検証する必要があると考えられた。膠芽腫は現在如何なる治療をおこなっても予後不良な疾患であり、新たな治療法の開拓が望まれる。膠芽腫の治療抵抗性の一因として膠芽腫幹細胞の存在が知られている。膠芽腫幹細胞は化学療法。放射線治療抵抗性の原因とされ、その制御が膠芽腫の治療成績の向上につながると考えられている。そこで未分化な幹細胞を分化を誘導させることにより、膠芽腫の放射線化学療法の感受性を高めることげできれば膠芽腫治療成績の向上につながると考えた。現在、幹細胞誘導薬として知られる薬剤にはレチノイン酸等が知られているが、今回はより幹細胞性の維持に重要な役割を持っているAICARを用いることとして研究をおこなった。まずinvitroでAICAR投与によって、膠芽腫幹細胞の分化が促進されることを確認した。次にin vivoでAICARを脳内にCED法を用い投与し、抗腫瘍効果を検討した。しかしながらAICARはin vivoモデルにおいて明らかな抗腫瘍効果を認めなかった。そこで腫瘍壊死因子であるCD40に着目し腫瘍幹細胞での発現を確認すると細胞膜に発現していることが明らかとなった。さらにin vitroで投与により腫瘍の幹細胞性が著しく減じられ、抗腫瘍効果を示すことが明らかとなった。そこでCD40刺激抗体FGK45をCED法を用いin vivoで脳内に投与すると生存延長効果を示した。本研究結果よりFGK45が膠芽腫幹細胞モデルにおいて幹細胞性の喪失のみならず、抗腫瘍効果を持つことが明らかとなった。平成26年度の実施計画ではin vitroにおける、AICAR投与におけるグリオーマ幹細胞の抗腫瘍効果、分化誘導作用の検証を行う予定であった。上記に関しては、ほぼすべての実験を終了することができ、あといくつかの抗体を追加し検証する段階である。また、得られた結果も当初予測していたものと同様であった。今後の予定としては、抗腫瘍薬テモゾロミドの併用等でAICARの効果を示す可能性があり研究を続行する予定である。しかしながら近年、腫瘍幹細胞の浸潤性、遠隔再発などの関与を報告する論文がいくつかあることから、単剤で抗腫瘍効果を認めなかったとしても、浸潤性の予防効果を認めた可能性がある。

そこで、ラット脳内の腫瘍組織を検討し、浸潤性についても、引き続き検討を行う予定である。脳腫瘍平成27年度は、1AICARの脳内投与による毒性を全身投与による毒性と比較し、至適投与濃度を決定する。2グリオーマ幹細胞をマウス脳内に移植し,腫瘍モデルを作成しconvectionenhanced delivery法を用いてAICARをマウス脳内に投与し、その治療効果を判定するために全身投与群、コントロール群との比較を行う。本研究のうち動物実験において当初、予想していた結果と異なる結果を得たため、新たな動物実験モデルを考案する必要が生じたため、期間内での使用額の執行が困難であった動物実験に使用する予定
日本人英語学習者の語彙感覚習得プロセスに関する研究

多義性が比較的弱い前置詞に関しては、語彙力のある英語学習者は英語母語話者と近い語彙感覚を有していることが示唆されたが、多義性の高い前置詞については、英語語彙力や英語総合力に加え、生活圏で英語を使用した経験があることが英語母語話者と近い語彙感覚を有している要因であることが示唆された。冠詞に関しては、母語話者の語彙感覚を有することの困難さが顕著に示された。特に、物質名詞、抽象名詞、個体性に対する冠詞使用は正確性において劣っていた。その原因として、対象物に対する可算性の判断が対象名詞に対する先入観によって判断されていたことが示唆された。本研究プロジェクトの目的は、日本人英語学習者が英語母語話者特有の語彙感覚を習得するためには、どのような習得プロセスを経る必要があるのかを解明することである。プロジェクト初年度にあたる2010年度は、「前置詞(at, in, on)の適切な使い分け」を研究対象に、日本人大学生の前置詞に関する知識を調査・分析した。調査は、上記前置詞が含まれる英文(atおよびinに関しては21文、onに関しては23文)を前置詞の意味に従って分類分けをする課題(カードソーティング課題)を約60名の大学生に対して実施した。また、英語語彙力を測定するため、Nation and Beglar(2007)のVocabulary Size Test(10,000word levelまで)を使用した。カードソーティング課題に関する結果は多次元尺度法を用いて分析した。その結果、下記のことが明らかになった。日本人英語学習者が前置詞at, in, onに関して有する知識は、認知言語学で指摘されている意味的カテゴリー(e.g., Tyler&Evans, 2003;瀬戸他,2007)にほぼ一致する形態で内在化されていることが示された。具体的には、空間と時間という2つの大きな範疇を軸に、それぞれの関係性の深さに従ってネットワークが形成されていた。現在、英語母語話者のデータを収集中であり、データ収集が完了次第、同様に多次元尺度法を用いて分析する。特に、上記の意味的カテゴリーの完成度の違いに注目し、日本人英語学習者と英語母語話者を比較考察する予定である。この分析から、英語学習者が持つ語彙感覚習得の完成度が明らかになると考えられる。プロジェクト2年目にあたる平成23年度は、昨年度行った研究をさらに拡張し、「前置詞(at,in,on)の適切な使い分け」に関しては、文算出課題、典型性判断課題、親密性判断課題、適切性判断課題を約70名の大学生に対し課し、データを収集した。現在は、英語母語話者からのデータ収集の終了を待って、最終分析をする段階にある。「前置詞(at,in,on)の適切な使い分け」以外に、「上に」という意味を持つ前置詞up,above,overに関しても、適切性判断課題及び学習課題を用いて、研究を実施した。その結果、upとaboveに関しては、それぞれの前置詞が持つ中核的意味(core sense)を学習者に教えることにより、より適切な前置詞の使い方ができることが明らかになった。しかし、overに関しては、学習を行う以前よりも、その適切な使用において精度が低下した。これは、overがupやaboveに比べ、多義性が高い(中核的意味から拡散して使用されている周辺的意味が多い)ことが原因であると考えられる。つまり、多義性が高い語の学習の場合、完全な理解を伴う学習には、より長い時間が必要となり、短い学習時間では、知識の再構築の初期段に観られる知識の低下が起こったと考えられる。前置詞(at,in,on)と前置詞(on,above,over)の適切性判断課題の結果と英語学習者の英語語彙サイズとの相関を調べた結果、語彙サイズが大きい学習者ほど、前置詞の適切な使用に関して、より母語話者の判断に近いことが明らかになった(r=0.69,p<0.001)。この結果は、英語に触れる機会が多い学習者ほど、英語母語話者に近い語彙感覚を持っていることを示唆するものである。英語圏滞在期間が1年未満の日本人大学生54名(男子20名、女子34名)を対象に、英語冠詞使用に関する認知言語学的(CL)アプローチの学習効果を検証した。研究参加者は、毎週約1時間、適切な英語冠詞使用について、合計4回学習した。実験群はCLアプローチを用い、対象物(名詞)のboundedness (Talmy, 2000)と対象物に対する話し手と聞き手の共通認識に焦点を当てた教材を用いて学習した。一方、統制群は、従来のアプローチ(名詞の種類と対象物の特定性に焦点を当てた学習法)に基づいた教材を使用した。

各グループとも上記の教材を用いて学習した後、毎回、復習テストを受け、各テスト項目に対して14問の問題(7テスト項目x14問=98問)を解いた。復習テスト(M=85.9、SD=0.9)の得点は事前テストの得点(M=73.7、SD=1.3)よりも高く、学習効果が示された[Wilks' Lambda= .34, F(1,52) = 101.7, p<.0001, ηp2 =.66]。しかし、学習法の違いによる学習効果の差は見られなかった。文脈により特定される名詞に対して、冠詞使用は他のどの項目よりも正確に行われていた(p<.05)。また、物質名詞、抽象名詞、個体性に対する冠詞使用は他の項目よりも正確性において劣っていた(p<.05)。これら3項目に関する不適切な英語冠詞使用の原因を考察するため、全問題における解答の正誤と解答理由を調査した。その結果、正答率が最も低かった10問(正答率9.2%57.4%)のうち、1問(sameによる特定すべき名詞)を除いて、すべてが物質名詞、抽象名詞、個体性に関する問題であることが明らかになった。さらに、その解答理由から、対象物に対する可算性(または、boundedness)は対象名詞に対する先入観によって判断されていたことが示唆された。平成22年度・23年度研究結果で示された英語語彙感覚の習得難易度を基に、語彙感覚の学習が比較的困難であると判断された項目を前置詞、動詞、冠詞の項目から選び、語彙感覚の学習過程を研究・考察した。さらに、平成24年度研究で得られたデータから、(1)日本人英語学習者が英語語彙を使用する際、多義性が高い項目に限って、英語母語話者の使い方と異なってることが明らかになった。また、(2)英語冠詞使用では、抽象名詞や物質名詞を普通名詞化する際に必要な対象物の個別化の方法が、英語母語話者とは異なる独自の論理に基づいており、その結果正しい使用ができないことが示唆された。平成24年度後半の研究課題であった「語彙感覚学習支援用のプログラム開発」に関しては、アメリカのカーネギーメロン大学が開発しているCognitive Tutor Authoring Toolsに基づくプログラム作成を計画したが、学習内容や学習プログラム構成が複雑であることから技術的問題が生じ、WEB上での学習を実施するには至っていない。特に、Carey (2009)の「知識の再構築化」に関する学習理論を用いた、既存知識を再構築するための学習プログラムは、学習者の解答や解答理由に対するフィードバックを用いて、学習者自身が自己の誤認・誤解を認識するきっかけやその後の学習に改善をもたらす分岐点を学習プログラムの中に盛り込むことが不可欠であるであるが、この点が技術的困難の根源となっている。また、典型的な誤答やその理由をフィードバック用データベースとして用いる必要があるが、その良質ともに不足していることも、当初計画したように研究が進んでいない理由である。英語学習者からのデータは計画通り収集し終わったが、英語母語話者からのデータ収集が遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。認知言語学的知見に基づく学習プログラムに関して、当初、WEB上での実施を計画していた。しかし、学習内容や学習プログラム構成が複雑であることから技術的問題が生じ、現在は、WEB上での学習を実施するには至っていない。
高分解能・気候モデルの波動解析

高分解能気候モデルを用いた研究として、今年度も2つの方向で研究をおこなった.1つは鉛直差分間隔が500mの高分解能で,全体で60層の大気大循環モデル(GCM)を用いて,赤道下部成層圏の準2年振動(QBO)が再現されたが、これがどのような波動でつくられているか調べてみた.ただし水平分解能はそれほど上げなかった.また幾分か工夫をおこない,4次の水平拡散の大きさを普通の大気大循環モデルで使われているものより,1桁程度小さくした.解析結果は,振動の東風はn=1の西向き赤道重力波が重要な役割をはたしている.これは前にT106の1/5セクターモデルの結果と同様である.さらに中緯度からのRossby波が重要である.また振動の西風はKelvin波と東向きの重力波が引き起こしていることがわかった.これと以前のセクターモデルの結果から西風はKelvin波と東向きの重力波が,また東風はこれまで言われていたRossby-gravity波ではなく,西向き重力波が大事であることを示した.また水平の分解能T106で鉛直53層の理想的モデル実験(全球水でおおわれた)をおこない,中緯度の重力波についての研究が進みつつある.そのなかに周期20時間、鉛直波長は4km程度の慣性内部重力波の信号がみいだされ、これが実際のMUレーダで検出された慣性重力波と大変よくにた構造をもっていることがわかった.高分解能気候モデルを用いた研究として、今年度も2つの方向で研究をおこなった.1つは鉛直差分間隔が500mの高分解能で,全体で60層の大気大循環モデル(GCM)を用いて,赤道下部成層圏の準2年振動(QBO)が再現されたが、これがどのような波動でつくられているか調べてみた.ただし水平分解能はそれほど上げなかった.また幾分か工夫をおこない,4次の水平拡散の大きさを普通の大気大循環モデルで使われているものより,1桁程度小さくした.解析結果は,振動の東風はn=1の西向き赤道重力波が重要な役割をはたしている.これは前にT106の1/5セクターモデルの結果と同様である.さらに中緯度からのRossby波が重要である.また振動の西風はKelvin波と東向きの重力波が引き起こしていることがわかった.これと以前のセクターモデルの結果から西風はKelvin波と東向きの重力波が,また東風はこれまで言われていたRossby-gravity波ではなく,西向き重力波が大事であることを示した.また水平の分解能T106で鉛直53層の理想的モデル実験(全球水でおおわれた)をおこない,中緯度の重力波についての研究が進みつつある.そのなかに周期20時間、鉛直波長は4km程度の慣性内部重力波の信号がみいだされ、これが実際のMUレーダで検出された慣性重力波と大変よくにた構造をもっていることがわかった.今年度は前年度に実行した高分解能気候モデル(T106S5,triangular t106の1/5セクターのみ)の赤道波の解析をおもにおこなった.これは前年度におこなった実験において赤道成層圏に400日程度のQBO(準2年振動)的な振動が生成されたからである.ただしモデルでは,下部成層圏ではなくて上部成層圏に振動が再現されている点は観測とは異なる.この結果はモデルの欠点ではあるが,QBO的な振動はGCM的な赤道波動を自励的に作るようなモデルでは世界で初めての結果である.このQBO的な振動がどのようにして作られたかを調べる目的でモデルの中の赤道波を詳しく調べた.方法はフーリエ解析が主な方法である.QBO的振動の東風加速はおもに東西波数1(全球的にみれば5),南北モードn=1で周期が2.5日の西向き赤道重力波が生成していることがわかった.これは最近観測でも対流圏でこの様なn=1の赤道重力波がみられることとよい一致を示す.この波は成層圏ではそれほど明確ではない.QBO的振動の西風加速はおもに重力波が生成している.この重力波は赤道のトラップ・モードとは異なるようである.むしろ南北に非対称的な構造をもっている.中緯度対流圏のjetの生成に関して,中緯度対流圏の波動も調べてみた.ただし主な対流圏の擾乱はセクター・モデルのために実際の大気の擾乱とはかなり異なるようである.東西に伝播する波数1の擾乱が実際の大気では数日周期の高・低気圧波動になるが,セクターモデルの中では非常にゆっくり動く(約周期が20日程度)波動になっている.これは,セクターモデルの欠点で将来グローバルのモデルで走らせないといけないことを示している.高分解能気候モデルの開発として,今年度は2つの方向で研究をおこなった.1つは鉛直分解能を上げて,赤道成層圏の準2年振動(QBO)がどうなるか調べてみた.鉛直差分間隔は500mの高分解能で,全体で60層のモデル実験をおこなった.ただし水平分解能は上げなかった.また幾分か工夫をおこない,4次の水平拡散の大きさを普通の大気大循環モデルで使われているものより,1桁程度小さくした.結果は4年程度の周期のQBOが再現された.解析結によると,振動の東風はn=1の西向き赤道重力波が重要な役割をはたしている.

これは前にT106の1/5セクターモデルの結果と同様である.また振動の西風はKelvin波と東向きの重力波が引き起こしていることがわかった.これと以前のセクターモデルの結果から西風はKelvin波と東向きの重力波が,また東風はこれまで言われていたRossby-garvity波ではなく,西向き重力波が大事であることを示した.来年度はより現実的な状況で実験をおこなう.また水平の分解能を上げるための準備実験をおこない,中緯度の重力波についての研究もはじめた.中緯度における慣性重力波の再現に最適なモデル,特に,重力波の場としての亜熱帯ジェット,傾圧波が安定に得られる条件を主にT21モデルを用いて調べた.その結果,セクターモデルでは場は不安定であること,重力波を表現するために鉛直分解能をあげることによる影響は殆どないことが明らかになった.高分解能気候モデルを用いた研究として,今年度も2つの方向で研究をおこなった.1つは鉛直差分間隔が500mの高分解能で,全体で60層の大気大循環モデル(GCM)を用いて,赤道下部成層圏の準2年振動(QBO)が再現されたが、これがどのような波動でつくられているか調べてみた.ただし水平分解能はそれほど上げなかった.また幾分か工夫をおこない,4次の水平拡散の大きさを普通の大気大循環モデルで使われているものより,1桁程度小さくした.解析結果は,振動の東風はn=1の西向き赤道重力波が重要な役割をはたしている.これは前にT106の1/5セクターモデルの結果と同様である.さらに中緯度からのRossby波が重要である.また振動の西風はKelvin波と東向きの重力波が引き起こしていることがわかった.これと以前のセクターモデルの結果から西風はKelvin波と東向きの重力波が,また東風はこれまで言われていたRossby-gravity波ではなく,西向き重力波が大事であることを示した.また水平の分解能T106で鉛直53層の理想的モデル実験(全球水でおおわれた)をおこない,中緯度の重力波についての研究が進みつつある.そのなかに周期20時間、鉛直波長は4km程度の慣性内部重力波の信号がみいだされ、これが実際のMUレーダで検出された慣性重力波と大変よくにた構造をもっていることがわかった.
ビタミンC合成不全マウスを用いた機能性食品の抗酸化能評価システムの開発

ビタミンCを合成できないSMP30/GNLノックアウトマウスは、活性酸素種(ROS)の産生が亢進するかどうか、機能性食品の抗酸化能を評価できるかどうかを検討した。VC欠乏マウスの全身組織におけるROS産生は、顕著に増加した。また、ROS消去能をもつ水素水の投与は、VC欠乏マウスの脳におけるROS産生を抑制した。本研究から、VC欠乏マウスを用いた機能性食品の抗酸化能評価システムが確立された。ビタミンCは、水溶性の強力な抗酸化物質である。しかし、ビタミンCが生体内において活性酸素を消去するという証拠は乏しい。本研究では、ビタミンCを体内で生合成できないSMP30/GNLノックアウトマウスを用いて、ビタミンCが欠乏した脳における活性酸素の生成をリアルタイムバイオグラフィー法により検討した。ビタミンC非投与4週間後、8週間後のSMP30/GNLノックアウトマウス脳における総ビタミンC濃度は、ビタミンC投与群に比べてそれぞれ6%、2%にまで低下していた。SMP30/GNLノックアウトマウス脳における活性酸素生成量は、ビタミンC非投与4週間、8週間後において、ビタミンC投与群に比べて2.5倍、2.1倍にそれぞれ増加していた。また、ビタミンC非投与4週間、8週間後のSMP30/GNLノックアウトマウス脳における総スーパーオキシドジズムターゼ(SOD)活性、Mn-SOD,Cu,Zn-SOD,カタラーゼの各タンパク質量は、ビタミンC投与群と有意な差が認められなかった。さらに、活性酸素消去能をもつ水素水を飲用させたビタミンC非投与群のSMP30/GNLノックアウトマウスは、通常水を飲用させた群に比べて、脳における活性酸素の生成量が27%減少した。本年度、ビタミンC欠乏SMP30/GNLノックアウトマウスは、脳における活性酸素の生成が増加することを明らかにした。また、水素水は脳における活性酸素の生成を抑制することを証明した。ビタミンC欠乏SMP30/GNLノックアウトマウスは、酸化ストレス亢進モデルマウスとして、サプリメントや機能性食品の生体内における抗酸化能を評価できる。ビタミンC(VC)は、水溶性の強力な抗酸化物質である。昨年度、VCを合成できないSMP30/GNLノックアウト(KO)マウスおよびリアルタイムバイオグラフィー法を用いて、VCが欠乏したKOマウスは脳における活性酸素種(ROS)の産生が増加することを明らかにした。また、水素を豊富に含む水素水は、VC欠乏マウスの脳におけるROS産生を抑制することを報告した。しかし、脳以外の組織において簡便な抗酸化能評価系が求められる。本年度は、VC欠乏KOマウスの全身組織におけるROS産生能を検討した。4週齢のKOマウスと野生型マウスをVC欠乏食にて飼育し、飲料水からマウスが1日に必要とするVC量(7mg)を与える群と与えない群の4群(各群5匹)に分けた。VC投与、非投与7週間後、14週間後に各マウスを解剖し、全身の組織を摘出した。組織破砕液におけるROS産生能は、ROS検出蛍光試薬carboxy-H_2DCFDAを用いて測定した。VC濃度は、HPLC-電気化学検出器を用いて測定した。VC非投与7週間および14週間後において、KOマウスVC非投与群の各組織中総VC濃度は、KOマウスVC投与群の1-9%にまで低下した。KOマウスVC非投与群の膵臓および腎臓におけるROS産生能は、VC非投与14週間後ではKOマウスVC投与群に比べて31-34%有意に増加した。また、7週間および14週間後において、KOマウスVC非投与群の胃、十二指腸、精巣脳、心臓、足底筋、平目筋におけるROS産生能は、KOマウスVC投与群に比べて27-108%の有意な増加が認められた。本研究から、VCが欠乏したSMP30/GNL-KOマウスの様々な組織において、ROS産生は増加することが示された。今後同試験系を用いることにより、サプリメントや機能性食品の抗酸化能を簡便に評価することが可能となろう。
「平和の時代」に向けて――浄土真宗の青年団体によるトランスナショナルな平和運動

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
γセクレターゼの酵素学的性質の解明

われわれは、γセクレターゼによるAPP(ssCTF)の切断は、ε切断が起こったあとに、TMDのαへリックス構造(1ターンは3.6残基)にそって3残基ごとに連続的に起こり、その結果Assが生じると考えた。CHAPSO-reconstituted γ-secretase assay systemでは、5種類のトリペプチド、IAT、VIV、ITL、TVI、VITがγセクレターゼによって特異的に遊離してくることをLC-MS/MSにて確認した。さらに、Ass42産生経路においてはAss42からtetrapeptide, VVIAが除かれてAss38に行く経路があることを見いだした。以上からγセクレターゼによるCTFからのAss産生はε部位からstepwiseにγ部位に進むと結論された(下図参照)。本年度は、以下のような研究結果を得ることが出来た。1.Cell lysate内のlong Aβを同定した。Long Aβを1アミノ酸残基の違いで分離可能なSDS/urea gelsystemを開発し、AβのN末端特異的な抗体を用いてWestern blot法を行うことにより、long Aβを検出・同定するシステムを確立した。そして、これを用いて、細胞内に、γセクレターゼ依存的に産生される複数種のlong Aβが存在することを明らかにした。また、切断部位の位置とγセクレターゼ阻害剤に対する感受性から、γセクレターゼがAPP膜貫通領域のαヘリックスのある面にそって3残基ずつ切断してゆくのではないかという仮説を立てた。これを直接証明するために、cell-free系にてtripeptideが遊離されるかどうか、LC-Ms/Msを用いて検討を始めた。2.APPの膜貫通領域にTrpが複数個連なった変異を挿入置換することにより、εcleavageとγcleavageのどちらか一方を著しく抑制できることが分かった。この時生じたlong Aβとlong AICDを解析・同定した結果、γcleavageが起こるためには、2つの切断部位の中間の位置の切断が需要であることが分かった。3.CHAPSOにより可溶化したγセクレターゼと、Sf9から精製したβCTFを用いて、γセクレターゼのsolubilized systemを確立し、産生されるAβとAICDのstoichiometryを検討した。その結果、AβとAICDの産生は1対1の関係にあることが判明した。この関係は、様々な変異APPや変異プレセニリンを発現させても常に一定であった。このことは、εcleavageとγcleavageが密接に連携して起こっていることを示唆するものであり、ほぼ連続的に起こっていると考えられる。トリペプチド仮説によって遊離されるとされるtripeptideに関しては、1.LC/Ms.Msによって同定・定量を行い、2.それらの数値を産生されるAβ40,Aβ42と対応させ、3.さらに有利ペプチド量のタイムコースから切断の時系列を明らかにする、ことを目的とした。測定に用いる系としてはCell-freesystem, Solubilized system, Raft systemの3つを検討する。Cell-freesystemは培養細胞から膜画分を調製したもの;Solubilizedsystemはγセクレターゼを可溶化し、部分精製したものを用いる;RaftsystemはDAPT処理でAβ46を膜内に溜め込みそれからraftを精製し、如何にAβ40が産生されるかを検討できる系、である。Cell-freesystemが最もnativeに近いのだが、それだけに複雑で解析に手間取っている。その点後2者はかなり単純化された系であり、解析はそれほど困難ではないと考えられる。これまでにcell-free系に関して得られた結果は、1.37°Cの加温で遊離が想定されるtripeptideが著増する、2.この増加はγセクレターゼの特異的阻害剤、L685,458を反応系に加えることにより顕著に阻害される、こがわかった。ただし、各tripeptide定量、とくにIAT,には問題があり、その解決を試みている。今後はsolubilized system, raft systemを同時並行で解析してゆく予定である。われわれはγセクレターゼによるAPP切断に関してトリペプチド仮説を提唱した。本年度は、LC?MS/MSを用いてトリペプチドを反応液中に直接的に検出、定量する方法を確立し、APPの膜貫通ドメインから遊離されると想定される5種類のトリペプチド(IAT,VIV,ITL,TVI,VIT)の存在を証明しようとした。そこで、γセクレターゼのCHAPSO可溶化・再構成Aβ産生系を用いて、検討をおこなうことにした。CHAPSO可溶化・再構成Aβ

産生系では、基質は精製したβCTFのみであり、酵素源としては、CHO細胞に存在するγセクレターゼをCHAPSO可溶化後に、ニカストリンに対する抗体で免疫沈降したものを使用する。したがって、ほとんど夾雑物のない、酵素と基質のみが存在する系を構築することが可能である。この系でも時間依存的にAICD50-99、49-99と、Aβ1-40、42、43、45、48、49が産生されるので、γセクレターゼの基本的な性質は保存されていると考えた(Kakuda N,et al. J Biol Chem 281:14776-86,2006)。そこで、これらのサンプルをLC-MS/MSで解析したところ、インキュベーション前のサンプルでは、IVI以外のトリペプチドはほとんど検出されなかった。37°Cで1時間インキュベーションしたサンプルでは、予想した5種類のトリペプチドはすべて著しく増加するのに対して、それ以外の7種類のトリペプチドはほとんど増加しなかった。また、この系にγセクレターゼ阻害剤であるL685,458またはDAPTを添加して1時間インキュベーションしたサンプルについては、これら5種類のトリペプチド産生はほぼ完全に抑制された。これらの結果から、γセクレターゼによってβCTFから産生されるトリペプチドは、IAT、VIV、ITL、TVI、VITの5種類であることが明らかとなった。われわれは、γセクレターゼによるAPP(BCTF)の切断は、ε切断が起こったあとに、TMDのαヘリックス構造(1ターンは3.6残基)にそって3残基ごとに連続的に起こり、その結果Aβが生じると考えている。昨年度までに、CHAPSO-reconstituted assay systemでは、5種類のトリペプチド、IAT、VIV、ITL、TVI、VITがγセクレターゼによって特異的に遊離してくることをLC-MS/MSにて確認した。さらに、Aβ42産生経路においてはAβ42からtetrapeptide, VVIAが除かれてAβ38に行く経路があることを見いだした。さらにLC-MS/MSによってminorpathway,つまり、Aβ41生成経路もこのassay系においてはAβ40/42産生のmajor pathwaysの1/501/100ほど見られることが判明した。面白いことにAβ41はVVIをreleaseしてかなりの部分力弐Aβ38になることが判明した。すなわちAβ38は、生理的意義は不明だが、いくつかの経路から生じてくるようだ。またLC-MS/MSによるtripeptideの定量により、初期反応(おそらくpresteady state phase)の検討を行うことが可能となった。その結果、反応開始後tripeptide遊離まで3-4分のinduction periodがあることを見いだした。この意義に関して不明であったが、stepwise-processing modelに基づいたkineticsによってsimulationした結果、理論的にinduction periodの存在が説明できた。
グリーンアプリケーションのために繊維状基材連続微細加工技術の開発

本年度は、繊維状基材への三次元露光プロセスを改善できた。代表的なマイクロセンサ(温度センサ、マイクロヒーターやグルコースセンサなど)を繊維状基材に設計されて作製した。作製した温度センサが高精度微細加工のため、均一な感知素子の分布と小さい体積により、従来のシリコンまたはポリマーフィルム上に作製したものと比較して、高い感度(0.0035/°C)ができた。それで、広くいくつかの生物医学用途に、特に温熱療法において、おける重要な介入の監視装置として使用することができる。成功したグルコースセンサは三電極構造がある。参考電極はAg/AgClであるし、ほかの二つの電極は白金である。参考電極を作るために、円筒露光装置を改良して、初めて繊維状基材へのアラインメントプロセスが成功した。アラインメント精度が±1μmを可能になった。それで、統合された三極構造を有するマイクロニードルのプロトタイプが作製されて評価された。1mole/LのKClと0.02mol/LK3Fe (CN)液に、対応するサイクリックボルタンメトリー曲線により良好な酸化還元特性を有することを示している。また、二光子吸収を利用した3Dレーザー・リソグラフィ・システムを用いた製作プロセスにより、微細パターンを有する3Dフォトマスクを製作することができた。最小線幅が3μmまで下げて成功した。製作したフォトマスクを使用した投影リソグラフィでは繊維状基材へパターンの転写が可能であることも確認できた。3Dレーザーリソグラフィによる微細パターンの形成は今まで困難であった非平面への任意のパターン形成法として新たなMEMSデバイス製作や三次元配線等への応用が期待できる。そして、繊維状基材への高速・準連続なパターンの転写はフレキシブルシートデバイスやファイバータイプデバイス等の製作、量産に期待が持てる。繊維状基材への様々な金属薄膜の表面マイクロマシニングプロセスが確立して、マイクロ電化学センサーを含めて色々なセンサーが作製して成功した。三次元露光モジュールも改良しで、パターンの線幅は3ミクロン以下まで成功した。本研究により、様々な金属薄膜の表面マイクロマシニングプロセスおよひ三次兀露光技術が確立できたので、ほかの分野と連携して、ヘルスケア応用へ展開して行きたいと思う。本年度は,スプレーコーティングを用いた繊維状基材へのレジスト塗布実験を行った。ノズル-基材間の距離走査速度,塗布回数,レジストの種類,希釈液の種類,塗布時の基材の回転数,基材の直径,熱処理の有無といった塗布条件を変えてレジスト膜を形成し観察することで,均一性の高い成膜条件を検討した。ノズルー基材間の距離,熱処理,走査速度,塗布回数を制御することで,レジスト膜厚をコントロールできることを実証した。レジスト膜厚,膜表面の均一性は,希釈液の揮発性及び粘度によって強く影響を受けることを確認した。そのため,希釈液の選定が非常に重要である。スプレーコーティングの様々なパラメーターによるレジスト膜への影響が明らかになり,繊維状基材へのレジスト塗布プロセスの技術的知見の蓄積ができた。今後,円筒面への直接リソグラフィ技術の確立を目指して,繊維状基材の3次元露光プロセスの確立,レジスト塗布プロセスのさらなる信頼性向上といった研究を進めていきたい。また,繊維状基材の連続加工プロセスへのスプレーコーティングシステムの組込みに関しても検討していきたい。開発されたレジスト塗布プロセスで植込み型マイクロ温度センサーは表面マイクロマシニングによって300μmの外径のキャピラリー上に設計されて円筒状の投影露光装置で作製された。ウェットエッチングとリフトオフプロセスを合わせて、温度センサーを作製することが成功した。マイクロ温度センサーの過渡温度分布もシミュレートした。抵抗(TCR)と温度センサーのプロトタイプの電流-電圧(IV)曲線の温度係数がテストされ、評価されている。平均TCR値は0.00384/°Cで、バルク白金抵抗の業界標準値とよく一致していることである。これは線状基材にマイクロセンサーを作ることのメーリトである。三次元露光モジュールを改良した。パターンのサイスは67ミクロンの線幅まで成功した。本年度は,繊維状基材への三次元露光プロセスの技術的知見の蓄積ができた。繊維状基材への銅、金、白金、クロムなど金属膜の微細パターニング実験を行った.コイル、ジグザグ、櫛形などMEMS用代表的な微細パターンが300μmの外径のキャピラリー上に設計されて作製された。最小線幅が10ミクロンまで成功した。フレキシブル繊維状基材に作製された金属パターンの信頼性も検討された。繊維状基材への三次元露光プロセスには、立体アラインメントが必要であるために、繊維状基材への三次元アラインメントを開発された。アラインメントの最小精度は35ミクロンが可能になった。そして、開発された三次元露光およびアラインメントプロセスで300ミクロン外径の繊維状基材にマイクロ電化学センサーを開発して成功した。このセンサーの電化学特性を評価した。作製されたセンサーはフレキシブルなどのメーリとがもっているので、さまざまなアプリにできる。また、繊維状基材の連続加工プロセスについて、三次元露光モジュールの開発も進めていく。三次元露光モジュール用ハーフパイプ-基板が作製してできた。レザー直接書く技術でハーフパイプ-中にパターンを作製していた。5ミクロン線幅以下のパターンが可能になった。

新型三次元露光モジュールの成功により、繊維状基材への連続加工プロセスは成功できると思える。本年度は、繊維状基材への三次元露光プロセスを改善できた。代表的なマイクロセンサ(温度センサ、マイクロヒーターやグルコースセンサなど)を繊維状基材に設計されて作製した。作製した温度センサが高精度微細加工のため、均一な感知素子の分布と小さい体積により、従来のシリコンまたはポリマーフィルム上に作製したものと比較して、高い感度(0.0035/°C)ができた。それで、広くいくつかの生物医学用途に、特に温熱療法において、おける重要な介入の監視装置として使用することができる。成功したグルコースセンサは三電極構造がある。参考電極はAg/AgClであるし、ほかの二つの電極は白金である。参考電極を作るために、円筒露光装置を改良して、初めて繊維状基材へのアラインメントプロセスが成功した。アラインメント精度が±1μmを可能になった。それで、統合された三極構造を有するマイクロニードルのプロトタイプが作製されて評価された。1mole/LのKClと0.02mol/LK3Fe (CN)液に、対応するサイクリックボルタンメトリー曲線により良好な酸化還元特性を有することを示している。また、二光子吸収を利用した3Dレーザー・リソグラフィ・システムを用いた製作プロセスにより、微細パターンを有する3Dフォトマスクを製作することができた。最小線幅が3μmまで下げて成功した。製作したフォトマスクを使用した投影リソグラフィでは繊維状基材へパターンの転写が可能であることも確認できた。3Dレーザーリソグラフィによる微細パターンの形成は今まで困難であった非平面への任意のパターン形成法として新たなMEMSデバイス製作や三次元配線等への応用が期待できる。そして、繊維状基材への高速・準連続なパターンの転写はフレキシブルシートデバイスやファイバータイプデバイス等の製作、量産に期待が持てる。スプレーコーティングの様々なパラメーターによるレジスト膜への影響が明らかになり,繊維状基材へのレジスト塗布プロセスの技術的知見の蓄積ができた.三次元露光モジュールも改良して、パターンの線幅は67ミクロンまで成功した。繊維状基材への様々な金属薄膜の表面マイクロマシニングプロセスが確立して、複雑なマイクロ電化学センサーが作製して成功した。三次元露光モジュールも改良しで、パターンの線幅は5ミクロン以下まで成功した。繊維状基材への様々な金属薄膜の表面マイクロマシニングプロセスが確立して、マイクロ電化学センサーを含めて色々なセンサーが作製して成功した。三次元露光モジュールも改良しで、パターンの線幅は3ミクロン以下まで成功した。研究計画により、筒面への直接リソグラフィ技術の確立を目指して連続露光装置の改良を進めて、繊維状基材の表面マイクロマシニング技術を確立する。研究計画により、繊維状基材の表面マイクロマシニング技術を確立して、様々なマイクロセンサーを作製して評価する。これにより、繊維状基材への三次元マイクロマシニング技術を開発する。
近代化以前の鋳物業の民俗技術と営業形態に関する研究

従来の民俗学や歴史学が研究の対象としてきたのは在郷で活躍した真継家配下の鋳物師である。本研究ではこれらの鋳物師に加えて、都市で営業する仏具師や釜師、錫師などの鋳造に関係する職人を対象に、それぞれが伝承する技術や用具類、関係文書などを調査した。これらを通じて、民間に伝わった近代化以前の鋳造技術を復元するとともに、その営業形態を比較検討した。この成果は、『近代化以前の鋳物業の民俗技術と営業形態に関する研究』、『京都長谷川亀右衛門家の蝋型鋳造』、「錫器製造技術の地域差」(『鋳造遺跡研究会2010』)などにまとめた。鋳物業は日本の歴史や文化を考える上で重要視されているが、従来の民俗学や歴史学の研究は、在郷で活躍した真継家配下鋳物師に偏向し、都市で営業する鋳工についての本格的な研究はほとんどなされていない現状にある。その結果、鋳物業の部分的な担い手に過ぎない在郷の鋳物師を主に、仏具鋳物師、鍋釜屋、仏具屋、釜師、唐物細工師などの呼称で存在する各種を漠然と鋳物業として総括してきた現状にある。そのため、本研究では、在郷及び都市において鋳造に関係した職種の中から、特徴的な事例を取り上げ、それぞれのモノ資料、伝承資料、関係文書などから民俗技術と営業形態を具体的に復元して、比較検討する。民俗学的な研究方法を基盤に置きながら、文献史学や考古学の調査成果も取り入れた複合的な研究により、鋳物業として総括されていた各業種の相違点と特徴を明らかにし、全体像を解明する。1.浪速錫器の概要についてはすでに事前調査を実施していたので、大阪における錫器製造業の歴史や実態、及び大阪錫器株式会社の製造工程についての補足調査を行なった。その結果、錫器は古くは神前用や上流階級用の酒器としてあり、近世以降に茶器や食器などに用途を広めたこと、その主産地は京都・大坂・江戸・鹿児島の4か所に限られていたことなどを解明し、製造技術の詳細な調査により、錫器特有の鋳造方法や錫挽き技術を明らかにした。以上の成果は紙面で発表した(吉田晶子「生活用具としての錫器」「大阪の錫器製造」『民具マンスリー』第42巻1号,2号)。さらに、錫器製造の特徴的な工程である錫挽きに使われるカンナ類について、職人一人が所有する総数約300点のすべてを実測して微妙に異なる形態の差異を検討した。また、博物館などに残されている浪速錫器及び薩摩錫器の製品の調査を行ない,両者の比較検討を行なった。2.仏具鋳物師長谷川亀右衛門家について,その所蔵用具すべての写真撮影を完了し,旧工房の作業空間の復元が可能なように,操業時の保管場所ごと道具類に整理番号を付した。その上で,主な用具の実測調査及び用具の使用方法の聞き取り調査を進めている。3.旧東足代村周辺の鉄瓶と茶湯釜の鋳造について,その技術を継承すると考えられる茶湯釜鋳造の個人工房の製造工程を調査した。また、大正期の金物屋の商品カタログを調査し,大阪の鉄瓶が関東でも販売されていたことを確認した。4.大阪府の寺社に遺存する江戸時代以前の鋳造製品のうち,梵鐘は天岸正男『大阪府鐘銘集』第一冊第九冊(1968-77年、私家版)に網羅されている。同書記載の梵鐘の中で,鋳物師名のわかる梵鐘約800点を抽出し、鋳物師名、鋳物師居住地、鋳造年、所蔵寺社名などをデータ入力した。1.仏具鋳物師所蔵の1000点以上を数える蝋型鋳造用具(原材料・鋳型製作用仕型・蝋用地紋型・鋳型・溶解用具・仕上用具など)すべてを写真撮影し、そのうち必要な資料については実測により図面を作成し形態比較を行った。また同時に、同家の鋳造技術、由緒や歴史についての聞き取り調査を行い、今日までほとんど知られていなかった伝統的な仏具鋳物師の蝋型法の詳細と、鍋釜鋳物師が主として使う惣型法との相違を明らかにした。2.錫器の日本国内の主産地は、京都・大坂・江戸・鹿児島の4か所に限られている。本年度は鹿児島の製造技術の調査を行い、昨年度に実施した大阪の調査結果と比較検討した結果、鹿児島と大阪の技術が著しくことなることを明らかにした。これについては、口頭及び紙面(吉田晶子「錫器製造の民俗技術」『アジア鋳造史学会研究発表概要集』3号、同「鹿児島の錫器製造」『民具マンスリー』第42巻11号)で発表した。さらに、沖縄の錫製品を調査したところ、大阪とも鹿児島とも異なる器種が存在することが確認できた。

また、大阪・鹿児島・沖縄の瓶子はほぼ同じ外形をしているが、製品を実測調査した結果、それぞれの製造方法が大きく異なり、技術の系譜が別系統である可能性が大きいと推察された。3.鉄瓶と茶湯釜については、大阪の茶湯釜鋳物師の系譜を持つ作家の作品が大阪市内の博物館に残されていること、及び、近代に大阪から輸出された浪花鉄瓶がヨーロッパの複数の博物館に残されていることをカタログ等で確認した。4.近世の鋳物師村として名高い福井村ついては、1950年代頃まで鋳物業を続けていた個人宅が所蔵する用具の写真撮影を行い、概要を把握した。本研究では、近代化以前の多様な鋳造業の形態や職分の相違を明らかにすることを目的に、(1)青銅製の仏具類を専門に鋳造する仏具師、(2)鉄製の茶湯釜や鉄瓶を専門に鋳造する釜師、(3)青銅製仏具、鉄製農具、鉄製日常品など多様な製品を鋳造する鋳物師、(4)鋳造のほかに挽きもの技術を併用して錫製の容器を製造する錫師、という4つの様相の異なる事例を主な対象として、平成20年度と21年度の2年間で、それぞれの用具・製品の実測調査と写真撮影、鋳造技術や営業形態に関する聞取り調査などを行ってきた。本年度は、平成23年度に刊行を予定している報告書の作成を念頭におき、これまでの調査で、得た成果を整理するとともに、文献史料から得た情報などを合わせて、民俗技術、営業形態、製造用具・製品などについて比較検討を行った。その結果、仏具屋、釜師、鋳物師、錫師などの多様な職種に分かれて存在した鋳造関係業者には、原料金属、鋳造技術(惣型法・蝋型法)、溶解用具(甑炉・坩堝)において相違点があったことが解明でき、近代化以前の鋳物業の全体像を具体的に復元することが可能となった。この成果のうち、蝋型法・坩堝に象徴される技術を持つ仏具師については、惣型法・甑炉を特色とする在郷の鋳物師との比較に焦点をあて、口頭及び紙面(「京都長谷川亀右衛門家の蝋型法における鋳型造型」『アジア鋳造史学会研究発表概要集』4号,2010年8月)で発表した。また、錫師については、他の鋳造関係業者と異なる独自の技術を有していることだけでなく、その国内生産が16世紀の堺で行われていたことを明らかにするとともに、錫器が神酒用徳利として位置づけられていたことを示す民俗事例を確認し、それぞれの成果を紙面(「錫器製造技術の地域差」(『鋳造遺跡研究会2010』,2010年9月、「オミキスズ・オミキノスズ」(『民具マンスリー』43巻11号、2011年2月)で発表した。本年度は、平成20年度から4年計画で実施してきた研究の最終年度であったので、これまでに蓄積した調査データを比較検討し、民間で伝承された鋳物業に関する技術について、鋳型造型法、惣型の製品別鋳造法、鋳物土、工場設備、鋳込みと溶解に分けて整理し、近代化以前の真土型法(惣型と蝋型)の鋳造技術を体系的、かつ具体的に復元した。その上で、近世の大阪府域を河内国、和泉国、摂津国(大坂市中を除く)、大坂市中に分けて、それぞれの地域で営業した真継家配下の鋳物師、鐘に銘を残した鋳工などの営業形態を比較検討し、地域及び職種の特徴を明らかにするとともに、鋳物業の地域性と多様性を考察した。以上の成果は、『近代化以前の鋳物業の民俗技術と営業形態に関する研究』にまとめた。また、民間に伝承されてきた蝋型法の技術の詳細は、今日までほとんど知られていなかったが、本研究において、近世以前より京都市中において営業し、香炉・華瓶・燭台などの大小の青銅製品を、有名寺社に歴代の作品として残している長谷川亀右衛門家の詳細な調査を実施したので、同家の伝承技術及び用具のほぼ全容を『京都長谷川亀右衛門家の蝋型鋳造』にまとめて報告した。
自動車、家電製品、日用雑貨等の人の手に触れる部材の触感評価の体系化

本研究は、自動車、家電製品、日用雑貨など手に触れて用いられる材料の触感を、それらの材料特性を用いて定量的に評価し、最終用途における触感の指標を作成することを目的としている。特に、素材そのものによる触感、さらにはその成形品の層構成や表面性状などによる触感の変化について、評価方法、評価結果の表現手法を確立し、定性的かつ定量的に表現することにより共通軸を完成させ、素材開発に結びつけることを可能にし、材料処方、層構造、表面性状などを含めた提案型の開発を行うことで、ニーズをいち早く獲得するとともに、ニーズを満足するソリューション提供を実現することを目指している。29年度は、オレフィン系熱可塑性エラストマー系高分子材料の文献調査と企業関係者のヒアリング調査から、材料の触感に関わる評価項目を決定した。30年度は、それに加えて人工皮革を試料として、KES装置を用いて、試料の圧縮特性、表面特性、熱移動特性等の物理特性を、複数の条件で測定し、主観評価と最も相関の高い物理特性の測定条件を決定した。その折に、材料に適したチャック方式の変更を検討し、測定機器や条件に適したアタッチメント(圧縮子・接触子等)のチューニングを行った。人間の感覚と材料の物理特性との関係を明らかにするため、硬さ、クッション性、なめらかさといった風合いと触感の良さに関する主観評価を行い、測定データとの相関をとった。特に風合いと表面摩擦特性との関係が示唆され、布の風合いの客観評価方法を応用して、オレフィン系熱可塑性エラストマー系高分子材料と人工皮革の風合いの客観評価の可能性を検討した。その結果、表面特性と主観評価値との間に相関関係がみられ、物理特性値を用いて風合いを予測できる可能性が示された。しかし、布や衣料用皮革の風合い客観評価式では評価しきれない部分もあり、圧縮特性や表面特性に特化した評価が必要であることが明らかとなった。硬さのある成型加工品を客観評価するにあたっては、それらの材料、用途に適した触感の主観評価項目の設定、客観評価を行うための物理特性およびその物理特性の測定条件の決定が必要である。研究代表者は、これまで衣料(繊維製品)用途におけるKES測定装置による、測定条件の決定、用途に適したアタッチメントの開発で積み重ねてきたノウハウを利用し、順調に研究を進めることができている。研究代表者は、これまで、布のような柔らかい繊維集合体の触感評価を行ってきたが、オレフィン系熱可塑性エラストマー系高分子材料のような硬い材料については知見が少ないことから、主観評価項目の設定や物理測定の測定条件の決定については何度も試行錯誤を繰り返すことになる可能性が考えられた。しかし、既往研究における天然皮革や合成皮革、塗料の異なる基板の触感評価の例を参考にしつつ、製造関係者の意見をその都度うかがいながら、用途をしぼって適切な条件設定をしつつあり、これを確定していきたい。また、客観評価式の精度確認については、客観評価式の作成に用いる試料、精度確認のための試料を分けて捉えることで、触感の予測精度を正確に捉えることとし、現場で実際に応用できる式の開発、体系化を目指す。本研究は、自動車、家電製品、日用雑貨など手に触れて用いられる材料の最終用途に応じた望ましい触感を生み出す材料特性の範囲を明らかにし、必要とされる触感の体系化・標準化を行い、材料・商品設計に結びつけることを目的としている。触感評価に関する研究は自動車、家電製品、日用雑貨等の実際に人の手に触れる材料が全て関わっており、部品メーカーやエンドユーザーからの要求項目には『触感』がある。しかし、個々の企業ごとの評価であり、それが統一されていないため、その表現も定量的ではなく各社各様で安定性にも乏しい。そのため、材料開発に際して摺り合せに時間がかかるなど、開発コストを押し上げる一因ともなっている。素材そのものによる触感、さらにはその成形品の層構成や表面性状などによる触感の変化について、評価方法、評価結果の表現手法を確立し、定性的かつ定量的に表現することにより共通軸を完成させ、素材開発に結びつけることを可能にすることができ、意義深い研究と考えている。材料処方、層構造、表面性状などを含めた提案型の開発を行うことで、ニーズをいち早く獲得するとともに、ニーズを満足するソリューション提供を実現することにもなる。具体的には、本年度は、オレフィン系熱可塑性エラストマー系高分子材料の文献調査と企業関係者のヒアリング調査から、この材料の触感に関わる評価項目を決定した。また、最も硬いと表現される材質から最も柔らかいものまで硬さの異なる材質5種、また異なる表面形状・性状の板状試料5種(計25試料)を企業に提供してもらい、熱可塑性エラストマー系高分子材料の触感に関わる項目に関して、製造関係者および学生を被験者として官能評価を行った。続いて、本学のKES装置を用いて、試料の圧縮特性、表面特性の物理特性を、複数の条件で測定し、官能評価と最も相関の高い物理特性の測定条件を決定した。文献調査や企業関係者のヒアリング調査が順調に進み、また企業の協力を得て試料も提供していただくことができた。また、製造関係者および学生を被験者として官能評価を行うこともできた。物理特性の測定に関しては、複数の条件で計測を続けており、官能評価との関わりについて評価を行っていける状況になっている。以上のことより、当初の計画にほぼ対応して順調に研究が進んでいるといえる。