hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体異常に起因する先天性難聴の異常同定に関する研究

このときのプライマーには、これらのマーカーのセントロメア側から順番に、D7S1830、D7S1831、D7S494、D7S669、D7S644、D7S646、D7S651、D7S518、D7S796、D7S525、D7S1817、D7S486、D7S480を用いた。一方でこの領域に隣接するD7S669およびD7S796のマーカーでは、ヘテロ接合性が確認できたため、少なくともD7S644からD7S518までの最短4.58cM、最長で16.48cMの領域が欠損していることが示された。この領域はすでに報告のあるSHFM遺伝子座を含み、そのtelommeric sideに広い領域を含んでいた。この遺伝子領域の中にはPDSは含まれず、また実際本症例でPDSの直接塩基配列決定を行ったが、その中には意味のある変異を同定することはできなかった。
異質細胞を持たない藍藻が光合成と窒素固定を両立させるメカニズムについて

本研究は細胞周期内で時期的隔離(Temporal separation)によりそれぞれ光合成と窒素固定を行う単細胞藍藻(Synechococcus sp Miami BG43511)の細胞周期内での光合成酸素発生能の大きな変動の起因を調べる事を目的とした.細胞周期内での酸素発生能の高い時期と低い時期の細胞の光化学系II,I,II+Iの活性を酸素電極を用いて調べる為にそれぞれ水→ジメチルキノン(DMQ),ジアミノデュレン(DAD)→メチルビオローゲン(MV),水→MVと言った反応系を用いる事とした.しかし,無処理の細胞では酸素型MVやDADの透過性が低く活性の測定が出来ないので膜の透過性を高める為にリゾチーム処理を行う事とした.先ず,ランダムに生長した試料を用いてリゾチーム処理培地と活性測定用反応溶液の組織について検討を行い, DAD→MV,水→MVの反応系ではそれぞれ約7-10,2-4μmο10/_2/mg・ch1/minと言う活性が得られた.次に,ここで求めたリゾチーム処理条件を使い同調培養した試料の活性について調べた.光合成の時期の細胞では水→DMQ, DAD→MV,水→MVの活性がそれぞれ約4,10,4μmο10_2/mg・ch1/minであり,窒素固定の時期の細胞ではそれぞれ約1.5,4,3.5μmο10_2めmg・ch1/minであった.窒素固定の時期の細胞の水→MVの活性が高い様であるが,これはDCMUを添加してもある程度の活性が認められる事から,固有物質が電子供与体としてその活性に貢献している事によると考える.窒素固定の時期には全体的に光化学系の活性が低下している様であるが,これが細胞周期内での光合成能の大きな変動の起因であるとは考えられない.現在の所,窒素固定の時期の光合成酸素発生の低下は固有物質から光化学系Iへの電子供与が関与しているのではないかと考え,研究を進めている.本研究は細胞周期内で時期的隔離(Temporal separation)によりそれぞれ光合成と窒素固定を行う単細胞藍藻(Synechococcus sp Miami BG43511)の細胞周期内での光合成酸素発生能の大きな変動の起因を調べる事を目的とした.細胞周期内での酸素発生能の高い時期と低い時期の細胞の光化学系II,I,II+Iの活性を酸素電極を用いて調べる為にそれぞれ水→ジメチルキノン(DMQ),ジアミノデュレン(DAD)→メチルビオローゲン(MV),水→MVと言った反応系を用いる事とした.しかし,無処理の細胞では酸素型MVやDADの透過性が低く活性の測定が出来ないので膜の透過性を高める為にリゾチーム処理を行う事とした.先ず,ランダムに生長した試料を用いてリゾチーム処理培地と活性測定用反応溶液の組織について検討を行い, DAD→MV,水→MVの反応系ではそれぞれ約7-10,2-4μmο10/_2/mg・ch1/minと言う活性が得られた.次に,ここで求めたリゾチーム処理条件を使い同調培養した試料の活性について調べた.光合成の時期の細胞では水→DMQ, DAD→MV,水→MVの活性がそれぞれ約4,10,4μmο10_2/mg・ch1/minであり,窒素固定の時期の細胞ではそれぞれ約1.5,4,3.5μmο10_2めmg・ch1/minであった.窒素固定の時期の細胞の水→MVの活性が高い様であるが,これはDCMUを添加してもある程度の活性が認められる事から,固有物質が電子供与体としてその活性に貢献している事によると考える.窒素固定の時期には全体的に光化学系の活性が低下している様であるが,これが細胞周期内での光合成能の大きな変動の起因であるとは考えられない.現在の所,窒素固定の時期の光合成酸素発生の低下は固有物質から光化学系Iへの電子供与が関与しているのではないかと考え,研究を進めている.
HMG-CoAレダクターゼ制御によるトリプルネガティブ乳癌新規治療法の開発

われわれの先行研究においてホルモンレセプター陰性かつHER2陰性のトリプルネガティブ乳癌(TNBC)に関連する遺伝子としてHMG-CoAレダクターゼ(HMGCR)が同定された。本研究ではin vitroおよびin vivo実験系を用いて、以下に示す3つの柱を達成させる。1)TNBCの予後とHMGCRの関連性を明らかとする。2)TNBCにおいてHMGCRが薬剤耐性に影響することを明らかとする。3)HMGCRの制御を介した乳癌の新規治療法を開発する。
軍記物語の生成と流動に関する総合的研究

軍記物語は、絶えずその姿を変え続けてきた流動の文芸である。それらの作品がどのように生成し、膨大な数の諸本を生み出していったのかを問うという課題に対し、本研究では『平家物語』を中心として分析を行った。諸本本文の関係を明らかにし、それらの背景にどのような文学的方法の相違があったのかを考えることにより、諸本の流動を一つの文学史として描き出すための基本的な視座を得たことが、その主たる成果である。「読み本系」と「語り本系」に分かたれる『平家物語』諸本は、現存諸本においてはその二大系統いずれもが、より古い段階からそれぞれ分岐したものであり、それら諸本の流動・展開の様相を、本文レベルの実証と文学としての「読み」とを連関させて考察するのが、当研究課題の方法である。今年度に発表した論考「屋代本『平家物語』における維盛関連記事の形成」においては、語り本の代表として屋代本を用いつつ、巻十の平維盛に関する記事を対象に上記の観点に基づく検討を行い、語り本は読み本系諸本の記事の再構成から成っていること、ただし、従来注目されてきた延慶本との関係のみでは語り本の成立を論じることはできないということ、当該記事に関しては語り本の中では屋代本が、古い形を残しているのではないかということ、等を明らかにした。加えて、その流動の背景に、仏教的に筋道の立った読み本系的な形から、情緒的な文脈へと傾斜していく点に、語り本の文学的特質があるということも論じている。本文レベルで語り本系が読み本系の下流に立つことが多いということはすでに指摘されているが、両者の関係を文学的な特質の問題として捉え返す視点を用意したところに、本研究の進捗がある。同様の考察は巻五から巻六にまたがる記事に関しても進めており、近時公開する予定である。その中で、「王法の歴史語り」という枠組みに着目して、諸本の流動を把握するという、本研究が当初企図していたより大きな視点に基づいて、『平家物語』諸本流動についての見取り図を提示できると考えている。本年度の第一の成果は、前年から続けてきた『平家物語』研究に関して、読み本系的な母体から語り本が立ち上がってくる過程について、本文だけでなく文学的な読解に基づく見取り図と提示した論考を発表し、『国語と国文学』誌に掲載されたことである。王法の歴史語りという枠組みの中で頼朝の興隆と平家の衰亡を対照的に語るという読み本系的な構図を崩し、平家滅亡の歴史へと焦点を当てるという新たな文学的手法によって、語り本が自らの個性を獲得していった過程を、巻六の世界を中心として析出した。これによって、『平家物語』が読み本系と語り本系という二大系統に別れて流動していった軌跡を俯瞰することが可能になったと考える。続く成果は、上記論考に集約される『平家物語』研究を踏まえて、『保元物語』『平治物語』という別作品に目を向け、古態といわれる諸本の世界を新たな視点で解き明かしたものである。『平家物語』に比して、「古態本」の評価がはっきりしている両作品をめぐって、『保元物語』の源為朝、『平治物語』の藤原信頼と源義朝という、それぞれの世界の中心となる人物像がどのように物語の構造を支えているかを読み解いたものである。二本の論考はいずれも、今後刊行予定の著書に収載する予定なので、雑誌発表はしていない。また、諸本論の進展が遅れている『承久記』についても考察し、諸本本文の関係についての考察をまとめることができた。現存諸本がどのように派生し流動していったのか、流布本と前田家本を対象として分析したもので、近く公表できる予定である。
円二色性スペクトル法の開発と有機立体化学への応用

1.視覚色素ロドプシンの構造と作用機構の解明は世界的な研究課題であるが、アメリカColumbia大学の中西グループはCD法をもって挑戦している。我々は独自に開発した「キラルフタル酸法」を適用して、合成中間体の光学分割とともにX線結晶解析法で絶対構造を決定できた:シクロヘプテンからビシクロ[5.1.0]オクタン-2,6-ジオールを合成し、キラルジクロロフタル酸を作用させて、モノエステル体のジアステレオマー混合物を得た。これはHPLCで分離できた。第二溶出成分を酸化後、加水分解して、7-オキソビシクロ[5.1.0]オクタン-2-オールとした後、p-ブロモベンゾエートとし、X線結晶解析により、その絶対配置を(1S,2R,7R)-(-)と決定できた。この結果は中西グループの結果と矛盾しなかった。このように、我々はキラルレチナール類縁体の合成中間体の絶対配置を明確に決定できた。2.我々は円二色性スペクトルと絶対立体化学のデータベース化のために、各国の関係研究室からデータの提供を受けて、その集積を行っている。今回、特に多量のデータを持つドイツのKaiserslautern大学のKuball教授を招聘して、また研究代表者の原田をドイツに派遣してデータベース構築について共同研究を行った。3.我々はアルコール類の光学分割と絶対配置決定の有力な方法としてキラルジクロロフタル酸法を開発している。今回、アメリカ、Illinois大学のPirkle教授との共同研究としてオルト置換ジアリールメタノール類の絶対立体化学の決定を行った:得られたキラルジクロロフタル酸エステルのジアステレオマー混合物はHPLCで容易に分割でき、また絶対配置はX線結晶解析法で明確に決定できた。また、キラル置換ジアリールメタノール系のCDスペクトルと絶対配置との相関関係を明らかにできた。本研究は、円二色性スペクトル法の開発と有機立体化学への応用を目的に、コロンビア大学化学教室との大学問協力研究を行い、次の成果を得た。1.我々は、単一官能基キラル分子の絶対配置を励起子カイラリテイー法で決定する新規戦略を立て、その方法を次のように開発した。(1)CD補助基として2個の(1-ナフチル)基をもつアキラル系を設計。(2)このCD補助基を単一官能基のキラル分子にエステルとして結合。(3)キラリティーが伝播し、2個のナフタレン発色団はキラル立体配座を取る。(4)ねじれに対して励起子分裂型コットン効果が観測。(5)分子力場計算などで配座解析し、発色団間のねじれを理論的に決定。(6)実測CDと比較し、絶対配置を非経験的に決定できた。2.この方法を適用して種々のキラルモノアルコール化合物の絶対配置決定に適用した。3. CD励起子法は種々の系に有用であるが、我々は軸性キラル化合物、1,1′-ビフェナンスリルが予想と反対の励起子CDを示すことを見出した。その原因として、フェナンスレン発色団の短軸方向遷移の関与を明らかにした。4.励起子CDは二つの発色団の絶対的位置関係を反映している。生理活性天然物のビスインドールアルカロイドの励起子CDから得られる絶対配置と生理活性の相関を明らかにした。また、ポルフィリン発色団間の励起子CDを用いて、分子ピンセットの開発と鎖状ジアミンへの適用を行った。5.本国際学術研究では、CDデータベース構築を目的の一つとしている。

コロンビア大学化学教室の中西香爾研究室と共同でCDとUVデータの規格化と図形化について討議し、CDデータベースを発足させた。本データベースはインターネット上で無料で公開した。またデータの更なる充実のため、各国の関係研究室にデータの提供を呼びかけ集めている。本研究は、円二色性スペクトル法の開発と有機立体科学への応用を目的にコロンビア大学化学教室との共同研究を行い、次の成果を得た。視覚作用は生物にとって極めて重要な生命現象である。その機構は、多くの研究者によって研究されている。しかしながら、光受容体であるレチナールの配座、特に絶対立体化学は未解決のままである。コロンビア大学化学教室の中西香爾教授のグループはCD法で挑戦している。同グループはキラルなレチナール類緑体を合成し、オプシンへの取り込みの選択性から、視覚色素ロドプシン中におけるレチナールの絶対立体配座を推定している。しかしながら、キラルレチナール類縁体の絶対構造は、CDスペクトルの理論計算による結果と一致しなかった。この原因としては、i)キラルレチナール類縁体の絶対構造決定に誤りがある場合、ii)キラルレチナール類縁体の配座決定に誤りがある場合がある。我々は独自に開発した「キラルフタル酸法」を適用して、光学分割とともにX線結晶解析法で絶対構造を決定することとした。シクロヘプテンを出発原料し、シクロヘプタジエンに変換後、一重項光酸化とシモンズ-スミス反応でビシクロ[5.1.0]オクタン-2,6-ジオールを合成した。これにキラルジクロロフタル酸を作用させ、モノエステル体のジアステレオマー混合物を得た。この混合物は中圧ガラスHPLCで分離できた。第二溶出成分を酸化後、加水分解して、7-オキソビシクロ[5.1.0]オクタン-2-オールとした後、p-ブロモベンゾエートにした。このものは単結晶を与え、X線結晶解析により、その絶対配置を(1S,2R,7R)-(-)と決定できた。この結果は中西香爾教授グループの結果と矛盾しなかった。このように、我々はキラルレチナール類縁体の合成中間体の絶対配置を明確に決定できた。現在、残る立体配座の問題について研究を進めている。1.視覚色素ロドプシンの構造と作用機構の解明は世界的な研究課題であるが、アメリカ、Columbia大学の中西グループはCD法をもって挑戦している。我々は、CDの理論計算とモデル化合物のX線結晶解析から、同グループと共同研究を推進し、海外共同研究者のBerova教授を招聘して研究を行った:キラルジクロロフタル酸法およびMαNP酸法をビシクロ[5:1.0]オクタン系に適用して、光学分割と絶対配置の決定を行った。現在、さらに光学分割したアルコール体からキラルレチナール類縁体の合成を行っている。2.我々は最近、モノアルコールやモノカルボン酸などの絶対配置をCD励起子キラリティー法で非経験的に決定する方法を開発している。この研究に関連して、金属錯体をプローブとして絶対立体化学の研究を行っているNew York大学のCanary教授を招聘して、研究を推進した。3.我々は円二色性スペクトルと絶対立体化学のデータベース化のために、各国の関係研究室からデータの提供を受けて、その集積を行っている。今回、特に多量のデータを持つドイツのKaiserslautern大学のKuball教授を招聘して、また研究代表者の原田をドイツに派遣してデータベース構築について共同研究を行った。
生合成反応における超分子形成の精密な解析と超天然酵素分子の創製-植物アミノ酸生合成の逐次的酵素反応のメカニズムとエンジニアリング-

【目的】セリン生合成系からシステイン/β-置換アラニン類生合成系への重要な中間体0-アセチルセリンを供給するセリンアセチル転移酵素(SATase)は、原核生物では、最終産物であるL-システインによりフィードバック阻害を受けシステイン生合成系の調節に関与している。しかし、高等植物では、その阻害様式についての詳しい情報は得られていない。本研究では、高等植物SATaseのシステインによる阻害様式を酵素分子レベルで精密に解析することを目的として、スイカ、ホウレンソウ及びシロイヌナズナSATaseについて、フィードバック阻害の生化学的機構の解析を行った。また、フィードバック阻害悲感受性の変異酵素分子を作製した。【方法・結果】すでに我々は、スイカSATaseはシステインにより強い阻害を受けるがβ-ピラゾールアラニンによっては阻害されないことを明らかにしている^<1)>。そこで、ホウレンソウ及びシロイヌナズナSATaseについて同様の解析を行った。すでに単離されたSATase cDNAを大腸菌高発現ベクターに導入することで組み換えタンパク質を得、これを用いて解析を行った結果、ホウレンソウSATaseではシステインによる阻害が認められた。現在シロイヌナズナSATaseの3つのアイソザイムについて解析を行っている。次に、スイカSATaseを用いてシステインによるフィードバック阻害非感受性変異酵素分子を作製し解析を行った。その結果、C末端側のMet残基をIleに変異させることでシステインによる阻害に非感受性になることが示され、少なくともMet残基がフィードバック阻害に関与していることが明らかになった【目的】セリン生合成系からシステイン/β-置換アラニン類生合成系への重要な中間体0-アセチルセリンを供給するセリンアセチル転移酵素(SATase)は、原核生物では、最終産物であるL-システインによりフィードバック阻害を受けシステイン生合成系の調節に関与している。その結果、C末端側のMet残基をIleに変異させることでシステインによる阻害に非感受性になることが示され、少なくともMet残基がフィードバック阻害に関与していることが明らかになった
新たながん治療を目指したがん細胞特異的細胞死誘導分子の局在制御機構の解析

TRAIL (TNF-related apoptosis-inducing ligand)は正常細胞を除く腫瘍細胞に細胞死を誘導し,副作用の少ない抗腫瘍効果が期待される分子である.TRAILと細胞表面膜で結合して死のシグナルを伝達するDR5 (Death receptor 5)は,TRAIL耐性ヒト腫瘍細胞では主に核に発現して細胞死を免れ,DR5を核内へ運搬するインポーチン(Imp)beta1の働きを抑えると,腫瘍細胞死が誘導される.では,なぜ腫瘍細胞は自身に細胞死をもたらすタンパク質の局在を変えて生存を獲得できるのか,DR5の局在を決定する分子を同定して新たながん治療への応用を考える.TRAIL (TNF-related apoptosis-inducing ligand)は正常細胞を除く腫瘍細胞に細胞死を誘導し,副作用の少ない抗腫瘍効果が期待される分子である.TRAILと細胞表面膜で結合して死のシグナルを伝達するDR5 (Death receptor 5)は,TRAIL耐性ヒト腫瘍細胞では主に核に発現して細胞死を免れ,DR5を核内へ運搬するインポーチン(Imp)beta1の働きを抑えると,腫瘍細胞死が誘導される.では,なぜ腫瘍細胞は自身に細胞死をもたらすタンパク質の局在を変えて生存を獲得できるのか,DR5の局在を決定する分子を同定して新たながん治療への応用を考える.
橋頭位置換法の新展開と系統的な縮環天然物合成への応用

1.架橋化合物の転位反応を活用した系統的な縮環天然物合成法を発展させるために、基本架橋系であるビシクロ[2.2.2]オクター5ーエンー2ーオン類の新規合成法を開発した。ピナコ-ル型転位反応を利用して、Cー1橋頭位にメトキシ基をもつビシクロ[2.2.2]オクター5ーエンー2ーオンのメトキシ基をアルキル、アリ-ル、水素で置き換える「形式的な橋頭位置換法」を既に開発しているが(橋頭位置換法ーA)、今回はCー1、Cー4両橋頭位にメトキシ基をもつ基質を用いてCー4橋頭位を含めた両法の橋頭位での置換法を開発した(橋頭位置換法ーB)。このことにより,ビシクロ[2.2.2]オクター5ーエンー2ーオンの任意の場所での各種置換基の導入が原理的に可能となった。2.これら橋頭位置換法の有用性を実証することを目的として以下の天然物合成を進めた。(1)橋頭位置換法ーAとオキシコ-プ転位反応を組合せて、コパエン、イランゲン型セスキテルペンの立体分岐合成を試みた。既にイランゲン合成に成功している。現在、コパエンの合成と酸化度の高いイランゲン型魚毒活性天然物の合成に全力をあげている。(2)橋頭位置換法ーBと代表的な光化学反応であるオキサジパイメタン転位を組み合わせてアンギュラ-トリキナン類の全合成を進めている。すでに、ジキナン骨格形成に成功し、第三の環の効果的な構築法を開発しつつある。近い将来、数種の天然物の全合成が達成されるであろう。
保育所「若竹の園」にみる幼保一体化カリキュラム・保育実践に関する歴史的研究

本研究は、「子どもの養育の社会化」における今日の課題に応えるために、幼保一体化における統一した保育実践をふまえたカリキュラム構築のための予備的研究である。保育所「若竹の園」および奈良女子高等師範学校附属幼稚園の日誌・資料を整理、分析して、子ども観を明らかにするとともに、保育実践を具体的に描き出してその特質を解明し、近年の保育実践研究(現職研修)を整理、分析して、保育所・幼稚園が求めている保育実践を明らかにした。本研究は、0歳から小学校入学までの子どもの保育を一貫したものと捉え、幼保一体化における統一した保育実践をふまえたカリキュラムを構築する予備的研究である。今日における幼保一体化カリキュラムを検討するために、(1)幼稚園・保育所(園)の子ども観、(2)従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム、(3)近年の保育実践研究(現職研修)から保育実践・カリキュラムについて考察する。これらの歴史的、実証的研究は、今日の幼保一体化における政策課題を検討する上でも、幼保一体化のための統一した保育実践をふまえたカリキュラムの構築を検討する上でも、重要な示唆を与えると考える。(1)幼稚園・保育所(園)の児童観:昨年度に引き続き、石井十次の事業を物心両面で支えた大原孫三郎(倉敷紡績社長、18801943)の経営理念(労働理想主義と共同作業場)に焦点をあわせて、保育所「若竹の園」の創設(1925年)について考察を深めた。その結果、大原孫三郎は「働く母親の人権(労働権)」と「子どもの最前の利益」を保障し、「養育の社会化」を願って保育所を設立したことが明らかになった。論文にまとめ、社会思想史研究者の安川悦子と共編で著書(論文集)を出版した。(2)従来の幼稚園・保育所(園)の保育実践・カリキュラム:昨年度に引き続き、保育所「若竹の園」の創設期(1926.1.13.31)の保育日誌を翻刻し、4・5歳児(幼稚園型)と2・3歳児(託児所)の保育内容について考察を深めた。(3)近年の保育実践研究(現職研修):尾道市立中庄幼稚園(文科省指定)を中心とした「幼小接続カリキュラムの研究開発言葉の育ちを通して」の実践研究に加わり、接続期カリキュラムを作成し、考察を深めてまとめた。本研究は、0歳から小学校入学までの子どもの保育を一貫したものと捉え、幼保一体化における統一した保育実践をふまえたカリキュラムを構築するための予備的研究である。21世紀になった今日、女性の就労と少子化が進み、子育ての社会化が強く認識されはじめている。子育ての社会化については、これまで伝統的に二つの文脈で行われてきた。一つは、幼児教育の伝統をふまえた教育の文脈の幼稚園であり、もう一つは、親の養育に欠ける子どもを保育するという福祉の文脈の保育所(園)である。しかし、今日、幼保一体化が政策的に課題となり、そのためのカリキュラムを検討する必要がある。そこで、幼稚園・保育所(園)の子ども観、従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム、近年の保育実践研究(現職研修)から保育現場が求めている保育実践・カリキュラムについて考察する。(1)幼稚園・保育所(園)の子ども観:石井十次の事業を物心両面で支えた大原孫三郎(倉敷紡績社長、18801943)の経営理念に基づいて、保育所「若竹の園」創設の理念について考察をし、孫三郎の子ども観・女性観を明らかにした。(2)従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム:保育所「若竹の園」の資料収集、整理を行い、保育日誌(1925年9月4日12月31日)を復刻して、保育実践の実際を明らかにした。(3)保育実践研究(現職研修)から保育現場が求めている保育実践・カリキュラム:岡山県を中心に、保育現場における研究組織の変遷(明治17年現在)を明らかにした。今日における幼保一体化カリキュラムを検討するため、(1)幼稚園・保育所(園)の子ども観、(2)従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム、(3)近年の保育実践研究(現職研究)から、保育実践・カリキュラムについて考察する。(1)幼稚園・保育所の児童観:保育所「若竹の園」の初代園長大原壽惠子の子ども観について考察した。その結果、「子どもはすべて神の子であるので、いかなる子どもの人格も尊重して育てなければならない」という壽惠子の理念が明らかになった。(2)従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム:研究対象園である奈良女子高等師範学校保母養成科の昭和13年度・昭和15年度の学級収録における保育実習と附属幼稚園の保育の実際について考察を深めている。明治9年から今日に至るまでの幼保小の関係について保育内容変遷の視点から研究し、論文にまとめた。(3)近年の保育実践研究(現職研究):尾道市

立中庄幼稚園(文科省研究指定)における「幼小接続期カリキュラムの研究開発」(平成23年平成25年度)の実践研究に関わった経験に基づいて、幼保小の円滑な接続について論文にまとめた。また、今までにかかわった保育実践研究を整理し、考察している。本研究は、0歳から小学校入学までの子どもの保育を一貫したものと捉え、幼保一体化における統一した保育実践をふまえたカリキュラムを構築する予備的研究である。今日における幼保一体化カリキュラムを検討するため、(1)幼稚園・保育所(園)の子ども観、(2)従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム、(3)近年の保育実践研究(現職研修)から、保育実践・カリキュラムについて考察する。これらの歴史的、実証的研究は、今日の幼保一体化における政策課題を検討する上でも、幼保一体化のための統一した保育実践をふまえたカリキュラムの構築を検討する上でも、重要な示唆を与えると考える。(1)幼稚園・保育所の児童観:大原孫三郎の保育所「若竹の園」(倉敷)の設立理念と大原寿惠子の倉敷さつき会創設と「若竹の園」の保育理念から児童観についてまとめ、幼児教育史学会第11回大会シンポジウムで発表した。(2)従来の幼稚園・保育所(園)における保育実践・カリキュラム:奈良女子高等師範学校附属幼稚園の「戦前の保育の実際」をまとめ、『奈良女子大学附属幼稚園100年史』(平成29年度発行予定)に投稿した。また昭和13年度の日誌に基づいてプロジェクトの実際について考察し、日本保育学会第68回大会で発表した。保育所においては、幼児教育史学会第11回大会において宍戸健夫、湯川嘉津美と「日本における幼児保育の新しい潮流ー倉敷さつき会保育所「若竹の園」の成立」と題してシンポジウムを行い、「創立当初の「若竹の園」の保育の実際」についてまとめ、発表した。論旨は幼児教育学会史に投稿し、平成29年度掲載予定。(3)近年の保育実践研究(現職研修):福山市教育・保育カリキュラム作成にアドバイザーとして加わり、幼稚園教諭・保育士・教育委員会・保育課とともに「教育・保育課程」を作成した。昨年度に引き続き歴史的にも考察している。本研究は、「子どもの養育の社会化」における今日の課題に応えるために、幼保一体化における統一した保育実践をふまえたカリキュラム構築のための予備的研究である。保育所「若竹の園」および奈良女子高等師範学校附属幼稚園の日誌・資料を整理、分析して、子ども観を明らかにするとともに、保育実践を具体的に描き出してその特質を解明し、近年の保育実践研究(現職研修)を整理、分析して、保育所・幼稚園が求めている保育実践を明らかにした。昨年度は、家族の看病、介護のため、思うように研究が進まなかった。保育所「若竹の園」創設時の主任の保育理念、保育実践を研究するために、出身校である玉成保育専門学校のS.A.アルウィンについて資料調査・収集をするつもりであったが、できなかった。研究対象園である奈良女子高等師範学校附属幼稚園の保育実践について考察を深めるため、保母養成科の資料調査・収集はできたが、附属幼稚園の保育実践との考察ができなかった。保育実践研究についても、歴史的考察を深めることができなかった。教育学
培養心筋におけるギャップ結合の形成および調節機構の研究

(1)単離した成獣ラット心房筋細胞を培養し,細胞間の刺激伝達が生じ同調収縮が始まる前後のギャップ結合の発達を凍結割断レプリカによる電顕観察で追跡した。末だ同調収縮を認めない34日目に,すでに510個程の小さなギャップ結合粒子斑が散在性に出現した。割断P面の粒子数は細胞間あたり50をこえることから,興奮の安定伝達には少なくとも100以上のギャップチャンネル通路を要すると推定される。4日目以降一時的に線状や帯状の非定型粒子配列を示すものが出現した。7日目には典型的な斑状粒子集合が完成し,活発な拍動興奮の伝幡が多くの心筋細胞に認められた。(2)心筋型ギャップ結合の構成蛋白コネキシン43のcDNA配列から,細胞外領域と細胞質領域の部分ペプチドshibaー5とshibaー7を合成し,ウサギに特異抗体を作って培養心筋での免疫蛍光標識を行った。2日目に標識を細胞質内に認め,34日目から細胞表面に局在を示した。細胞表面領域の抗体は8M尿素処理により,結合を開裂した場合のみ外表面に対合する標識が認められた。(3)scrapeーloading法による色素拡散から心筋ギャップ結合伝達の調節因子を培養78日目の心筋で検討した。低カルシウム外液下では7ー9細胞列以上の色素伝幡を認めた。10mMCa^<++>やTPA存在下では4ー6列以下に低下したが,完全な抑制は生じず,多重な因子が調節機構に関与すると推測される。1mMオクタノ-ルとヘプタノ-ル処理後には1ー2細胞列にまで伝幡が抑制され,これを凍結割断レプリカ観察すると,ギャップ結合周囲の細胞膜面のとくにEF面に波状縞模様を認め,これら中級アルコ-ルによるギャップ結合機能の抑制は,膜の脂質二重層に浸潤することにより乱れを引きおこし,チャンネル構造に変化が生じるためであると示唆された。
複雑ネットワーク理論による感染症拡大解析と対策最適化

2018年度は、最終年度として、研究のとりまとめを行い、都市圏における人の移動の実データから人々の接触を見積もってネットワークを構成する手法、および、接触ネットワークにおいて感染症拡大を見積もるモデル、感染症拡大のダイナミクスを少数の自由度で記述する手法、および感染症拡大対策を定量的に評価する手法、そして、本手法の応用可能性について、国内外の学会等において招待講演および研究発表を行った。構造が時間的周期性を持つネットワークにおける動的過程についての一般的なモデルを提示し、簡単な状況について議論を行った。また、本手法の適用限界について検討した。例えば、複数種類の感染症が競合する状況では、最終規模方程式を導くことが困難であることがわかった。これらの結果をもとに公衆衛生学の専門家と議論を行い、本手法の現実の感染症への適用について検討を行った。その結果、本手法を応用し、感染拡大の非線形過程を考慮し、人々の流動の実データから地点間の実効的な距離を提案できる可能性があることがわかった。提案した距離と実際の感染拡大の容易さとの相関を調べることは、今後の課題であるが、もしも相関が確認された場合には、都市圏における感染症拡大について、人流データという全く異質のデータから情報を得られたこととなる。引き続き、公衆衛生学の研究者と議論を継続し、現実の感染症動態解明に応用可能な手法として洗練していきたい。本研究に関する論文を学術誌に投稿したが、残念ながら掲載には至らなかった。論文については、今後、できるだけ速やかに刊行できるようにしたい。しかし、公衆衛生の現場での応用について議論できるほどに研究を深化できたことは、本研究課題の大きな収穫であったと考える。平成27年度は、都市圏における人の移動の実データから得られるネットワーク上での感染症拡大を理論的に見積もる手法の開発のために、(1)ネットワーク上における感染最終規模方程式の解法の発展と、(2)感染しやすい場所・感染確率の高い人の行動パターンの同定を行った。具体的には、代表者が導出したネットワーク構造と感染最終規模の間の関係式を用い、都市圏における感染拡大を説明するために必要な変数の数が都市圏の人口と比べて小さいことを示した。さらに、都市圏内で任意の行動パターンを示す人が感染症に罹患する確率を求める式を導出するとともに、人の流れの実データを用いて感染拡大シミュレーションを行い、理論式が感染症拡大シミュレーションの結果をよく再現することを確認した。この結果、行動の実データが存在しない人に対しても、感染の危険性を評価することが可能となった。また、感染拡大において重要な役割を果たす人(スーパースプレッダー)を同定した。さらに、個々人の感染確率を用いて、地域における時空間的な感染危険度を表現する手法を開発した。これらの結果により、提案手法が、簡単化された状況でのみ適用可能であった従来手法を改善し、現実的な状況においても有効であることを確認した。これらの研究結果を、日本物理学会などの国内学会で発表し、論文を投稿した。本年度の結果によって、現実の複雑ネットワーク上における感染症の拡大を理論的に解析する枠組の構築が完了した。今後は、最適な感染症の拡大対策の提言という本研究の最終的な目的を果たすために、さらに詳細な解析を行なう予定である。27年度は、代表者が導出した最終規模方程式とシミュレーション結果の比較により、感染拡大を表現する自由度が大きく削減されることがわかった。さらに、任意の行動を取る人の感染危険性の推定を行なう手法を開発し、研究計画において挙げた(1)ネットワーク上における感染最終規模方程式の解法の発展および(2)感染しやすい場所・感染確率の高い人の行動パターンの同定、という二つの目標は、概ね達成することができた。また、感染者の新たな加入などの効果を推定する上では、非線形力学系における摂動の影響の解析は重要であるが、並行してカオスにおける不安定周期軌道に対する摂動論的解析も行った。また、研究申請時は想定していなかったが、本研究により得られる人の接触ネットワークの性質は、非平衡相転移現象と深い関連があり、スケーリング則が広いパラメタ領域で成立することを示唆する結果を得た。そのため、本研究の解析手法として、くりこみ群など、非平衡統計力学における方法論を適用できる可能性があることがわかった。平成28年度は、所与の拡大状況のもとで、取りうる感染拡大対策を行うために必要な手法の開発を行った。これまで本研究では、エージェントごとの行動から接触および感染をモデル化していたが、28年度は、都市圏における人の流動データから地理的なネットワーク上でモデル化した。このようにして構成されたネットワークに、ネットワークのクラスタリング手法であるMap Equationを適用し、感染が拡大する地域をクラスタとして抽出した。さらに、クラスタ検出に用いるデータによる結果の違いを調べた。特に、異なる年齢層のデータを用いた際のクラスタリング結果を比較し、高齢者ほど検出される地理的クラスタの大きさが小さくなる傾向にあることを確かめ、学会発表を行った。この結果は、感染拡大の速度と感染者の年齢の間の関係性を示唆するものである。28年9月に長崎大学熱帯医学研究所を訪問し、本研究の成果についてセミナー発表を行い、公衆衛生学の研究者と、実際の感染症の空間的拡大パターンとの比較について議論を行った。本研究ではこれまで、実データとしては人の流動データのみを適用してきたが、感染症の実データとの比較は今後の展開のために重要である。

また、情報伝播のモデル研究として、ランダムウォークしながら近接振動子と相互作用するカオス振動子集団のカオス同期現象の解析を行い、同期状態が線形安定なパラメタでも、相互作用の影響で同期状態が破壊される現象を見出した。また、流れ場における粒子の移流のモデルにおいて、パラメタをわずかに変化させた場合の定常状態の変化を摂動論的に見積もる手法を提案した。本研究は、人の流動の他にも、電力網や気候科学などにも応用可能性がある。以上の結果は28年度に2編の学術論文として出版された。当初計画では、平成28年度には感染症対策の実施に必要な手法の構築、特に感染症対策の最適化理論の定式化を予定していた。この点に関しては、本研究で導出された感染最終規模を見積もる方程式による近似のもとでの最適化に関して考察を行い、研究が進展している。ただし、学会発表や論文出版などには至っていない。また、予防接種や行動制限などの政策を実施する際の支援になる手法として、クラスタリング手法の適用とその結果の可視化を行った。本手法の開発は研究開始当初には予定されていなかったが、この手法によって公衆衛生の担当者などにも感染拡大の様子が直感的に理解しやすくなると考えられる。さらに、公衆衛生学の研究者と本手法の実データへの適用について議論するなどの進展があった。このように、当初予定されていなかった、本研究の応用に向けての重要な進展が見られたことは大きな成果であった。以上のように、当初の計画どおりに進展していない点もあるものの、本研究はおおむね順調に進展していると考える。最終年度に向けてさらに研究を進めていく予定である。本年度は、これまでの研究成果の海外での発表を行なうとともに、実施計画で述べた、手法の一般化・拡張に関して、最大クラスタサイズの時間変化に関する性質を解析する手法を検討した。この手法は将来、本研究課題で提案した手法を、時間変化するネットワークである、長期間の移動データに利用する際において重要な役割を果たすと考えられる。この手法の適用が必要と考えられる状況として、コンピュータウィルスなどのように感染拡大の速さがネットワークの構造変化と同程度である場合も考えられる。また、本研究では時間変化するネットワーク構造を時間平均で置き換える近似を行っているが、この近似の有効性を、いくつかの人工的なネットワークにおいて確認した。特に、複雑ネットワークの代表例のひとつであるスモールワールドネットワークにおいて、この近似が有効ではない場合があることを示した。この結果は、提案手法の適用範囲に注意が必要であることを示唆しているが、人の流動データでは、これまでの研究成果が示しているように、この近似は有効であると考えられる。これまでの研究成果を、ネットワーク科学の国際会議「NetSci2018」のサテライトセッション「UrbanNet: Urban Systems and Network Science」にて発表した。感染症の数理モデルの研究者から本研究に対してコメントを得ることができた。また、スペインで平成30年9月に開催予定の国際会議「NOLTA2018」での発表申し込みを行なった。
インターバル速歩＋5-アミノレブリン酸摂取の生活習慣病改善効果

我々は、加齢に伴う体力(筋力)の低下が生活習慣病の根本原因であることを示唆する結果を得た。さらに、健常中高年者を対象に、「インターバル速歩+乳製品摂取」が、体力向上・生活習慣病予防に有効であることを示唆する結果を得た。そのメカニズムとして体力向上に伴うミトコンドリア機能の改善が、体内の慢性炎症を抑制した結果と考えられる。一方、我々は1週間のインターバル速歩+5-アミノレブリン酸摂取がミトコンドリア機能を改善することを明らかにした。そこで、生活習慣病「患者」を対象に、より長期間(1ヶ月間)のインターバル速歩+5-アミノレブリン酸摂取の体力、生活習慣病に及ぼす効果を個体・遺伝子レベルで検証する。2018年度は、被験者30名を、5-アミノレブリン酸摂取条件(ALA群)とプラセボ条件(CNT群)の2群に15名ずつ無作為に分けた。彼らにインターバル速歩を1ヶ月間実施し、その運動量を記録した。トレーニング前後で、筋力、持久力測定、生活習慣病関連指標や炎症反応・ミトコンドリア活性に関係する遺伝子のメチル化測定用の血液採取を行った。さらに、循環調節能に関して、全身の脈波伝播速度と頸動脈コンプライアンスを測定し、血糖調節能に関しては介入前後で6日間に渡って、酵素電極法による血糖値連続測定を行った。その後、1ヶ月以上のウォッシュアウト期間をおいた後、群間で摂取物を入れ替えて、再度1ヶ月間実施し、その前後で上記の項目について測定した。途中脱落者を出すことなく、これら問題なく測定を終えた。介入後に、ALA群で、CNT群に比べ、筋力・持久力向上、生活習慣病の症状改善のより高い改善を期待できる。2018年度は、被験者30名について、ALA群、CNT群の2群に15名ずつ無作為に分け、1ヶ月間のインターバル速歩を実施し、その間、それぞれ指定された試験物を摂取させた。トレーニング前後の測定項目について、筋力、持久力測定、生活習慣病関連指標用の血液採取、循環調節能、血糖調節能測定を行った。途中脱落者を出すことなく、これら問題なく測定が終了している。次年度は、更なる条件検討をすると共に、炎症関連遺伝子のメチル化測定を行う予定である。我々は、既に、高齢者がインターバル速歩と乳製品摂取を5ヶ月間併用することで、筋力向上が促進し、それに比例して、炎症促進遺伝子(NFκB1, NFκB2)のメチル化が促進することをPyrocequencing法で明らかにしている。したがって、H30年度に採取した血液試料を用いて、炎症反応促進のキー遺伝子であるNFκB1, NFκB2のメチル化測定を行う予定である。Pyrosequencing法によってALA群でCNT群に比べて、NFκB1, NFκB2遺伝子の顕著なメチル化が検出された場合、Microarray法で全遺伝子のメチル化測定を行い、Pyrosequencing法で同遺伝子周辺の遺伝子ネットワークをIngenuity Pathway Analysis (IPA法)によって解析する予定である。以上、インターバル速歩+5-アミノレブリン酸摂取について、体力、生活習慣病改善、炎症反応性遺伝子のメチル化に及ぼす効果について明らかにしていく。

その後、1ヶ月以上のウォッシュアウト期間をおいた後、群間で摂取物を入れ替えて、再度1ヶ月間実施し、その前後で上記の項目について測定した。途中脱落者を出すことなく、これら問題なく測定が終了している。次年度は、更なる条件検討をすると共に、炎症関連遺伝子のメチル化測定を行う予定である。我々は、既に、高齢者がインターバル速歩と乳製品摂取を5ヶ月間併用することで、筋力向上が促進し、それに比例して、炎症促進遺伝子(NFκB1, NFκB2)のメチル化が促進することをPyrocequencing法で明らかにしている。したがって、H30年度に採取した血液試料を用いて、炎症反応促進のキー遺伝子であるNFκB1, NFκB2のメチル化測定を行う予定である。Pyrosequencing法によってALA群でCNT群に比べて、NFκB1, NFκB2遺伝子の顕著なメチル化が検出された場合、Microarray法で全遺伝子のメチル化測定を行い、Pyrosequencing法で同遺伝子周辺の遺伝子ネットワークをIngenuity Pathway Analysis (IPA法)によって解析する予定である。以上、インターバル速歩+5-アミノレブリン酸摂取について、体力、生活習慣病改善、炎症反応性遺伝子のメチル化に及ぼす効果について明らかにしていく。(理由)当初計画通り進んでいるが、更なる条件検討が必要になったため、支出を抑えたことにより残額が生じた。(使用計画)次年度使用額は、平成31年度請求額と合わせて消耗品費として使用する予定である。
産業集積におけるネットワーク共進化と関連多様性に関する研究

本研究の目的は,知識経済化が進む現在において注目を集めている,地域を単位としたイノベーションの創出が,産業集積の高度化にとってどのように影響するのか検討することにある.本研究では,技術的関連度の高い多様な産業集積の強みを検討するために,近年,進化経済地理学の分野で注目されている「関連多様性」概念を重視している.関連多様性とは,技術分野として「近からず,遠からず」の適切な認知的距離を有していると,それら技術間の相互作用が極大化するという概念であり,地域イノベーションの重要な源泉として指摘されている.それら関連多様性の具体的な把握の手法としては,産業小分類や産業細分類のデータを活用して定量化することが多い.本年度は工業統計表工業地区編のデータを活用し,全国の関連多様性指標を広域市町村圏別に算出した.その際,関連多様性指標の測定方法に対する大きな課題として,既存研究の分析手法は,異なる国,地域でデータが入手可能で簡便な方法であるものの,産業間の技術的関連性や知識交換の容易さを意味するものではないとする既存研究の主張を重要視し,産業連関表を用いるなど実際の産業間の取引関係を考慮に入れた定量化の必要性があることを明らかにした.また,九州の地域イノベーションと産業集積との関連についても検討した.以上の成果は2018年10月の経済地理学会例会にて報告している.また九州の地域イノベーションの検討成果は,『季刊不動産研究』(日本不動産研究所)に投稿予定である.初年度は,全国的な地域イノベーションに関するデータセットの作成に時間をとられ,想定通りの成果を得ることができなかったが,本年度はデータベース化が進み,社会ネットワーク分析やGISによる分析を行うことができた.定量的な分析が完了後,実態把握のために聞き取り調査を行う予定である.知識経済化が進む現在において,いかにイノベーションを創出するかが産業集積の高度化にとって重要となる.本研究では,技術的関連度の高い多様な産業集積の強みを検討するために,近年,進化経済地理学の分野で注目されている「関連多様性」概念を用いて説明を試みている.当該年度は,関連多様性と地域経済成長に関する既存研究のレビューを行うとともに,産業集積のポテンシャルの定量的な把握のためのデータセットの作成に注力した.既存研究としては,産業技術の類似性を基に,社会ネットワーク分析を用いて,地域が有する競争力を可視化する手法に着目し,日本においても同様の観点から分析が可能か検討した.なお,定量的な分析を行うためのデータセットとしては,2014-2016年度に研究代表者として従事した「テンポラリー空間における多様な主体の共立地に関する研究」で用いた工業統計表工業地区編を活用し,時系列の変化を追うために適宜,修正を行った.工業統計表工業地区編を利用する理由としては,都道府県より小さく,市区町村スケールより大きな空間スケールで,産業中分類より下位の産業分類レベルのデータ(産業細分類)を入手することが可能であることによる.本研究では関連多様性を定量的に算出し,全国的な動向を把握した後に,複数中核企業型の産業集積として浜松地域を取り上げ,過去から現代までの技術軌道を可視化し,地域経済の成長の源泉となりうるか検討した.分析のためのデータセットの作成の際に,標準産業分類の改訂に対応するためのデータ修正にやや時間をとられ,また2004年以前に関しては秘匿のデータが多かったため,当初予定した成果を得ることができなかった.本研究の目的は,知識経済化が進む現在において注目を集めている,地域を単位としたイノベーションの創出が,産業集積の高度化にとってどのように影響するのか検討することにある.本研究では,技術的関連度の高い多様な産業集積の強みを検討するために,近年,進化経済地理学の分野で注目されている「関連多様性」概念を重視している.関連多様性とは,技術分野として「近からず,遠からず」の適切な認知的距離を有していると,それら技術間の相互作用が極大化するという概念であり,地域イノベーションの重要な源泉として指摘されている.それら関連多様性の具体的な把握の手法としては,産業小分類や産業細分類のデータを活用して定量化することが多い.本年度は工業統計表工業地区編のデータを活用し,全国の関連多様性指標を広域市町村圏別に算出した.その際,関連多様性指標の測定方法に対する大きな課題として,既存研究の分析手法は,異なる国,地域でデータが入手可能で簡便な方法であるものの,産業間の技術的関連性や知識交換の容易さを意味するものではないとする既存研究の主張を重要視し,産業連関表を用いるなど実際の産業間の取引関係を考慮に入れた定量化の必要性があることを明らかにした.また,九州の地域イノベーションと産業集積との関連についても検討した.以上の成果は2018年10月の経済地理学会例会にて報告している.また九州の地域イノベーションの検討成果は,『季刊不動産研究』(日本不動産研究所)に投稿予定である.初年度は,全国的な地域イノベーションに関するデータセットの作成に時間をとられ,想定通りの成果を得ることができなかったが,本年度はデータベース化が進み,社会ネットワーク分析やGISによる分析を行うことができた.定量的な分析の課題に関しては,聞き取り調査などを活用した質的な把握により補完することで対応する.定量的な分析が完了後,実態把握のために聞き取り調査を行う予定である.本年度中に聞き取り調査を行わなかったこと,また研究代表者の所属組織の変更に伴い,当初予定していたデータ入力のアルバイトを雇わず,研究代表者が自身で行ったことなどにより,旅費や人件費において未使用額が多く生じた.未使用額については次年度以降の図書購入費もしくは旅費に充てることを計画している.

データベース作成のために学生を雇用する予定であったが,入力の際に専門性が高く,代表者自らが行った.そのため,当初予定した人件費を使用することはなかった.本年度使用できなかった余剰額については,調査旅費,人件費として翌年度に使用する予定である.
ABO式血液型遺伝子上流域に存在する反復配列に関する多型性の検討

ABO式血液型は、1901年にLandsteinerによって発見された。1924年にはBernsteinによって3対立遺伝子説が提唱され、A遺伝子とB遺伝子は劣性であるO遺伝子に対して共に優性であり、その結果、4つの表現型(A、B、AB、O)と6つの遺伝子型(AA、AO、BB、BO、AB、OO)に分類された。ABO式血液型特異性を決定しているのは糖鎖であり、A型特異性はα-N-アセチル-D-ガラクトサミン、B-型特異性はα-D-ガラクトース、O(H)型特異性はα-L-フコースでそれぞれ決定されている。その後、1990年にYamamotoらによってABO式血液型遺伝子のcDNAが解析され、さらには、genomic DNAについても解析された。今回、ABO式血液型遺伝子の転写開始点の5′上流域に43bpの反復配列があることに気付いたので、この反復配列に関して多型性が存在するか否かを検討した。これまでの研究で、この反復配列を含む部分のDNAをPCR法で増幅するための適切なprimerの選択、PCR法の設定条件、及びPCR産物の電気泳動条件等について検討を加え、多型性を検定するための方法を確立し、その方法で約100人から得たサンプルについて検査した。また、家族例についても検査した。これまでの研究では、反復配列は4回、3回、及び1回の3種類が認められた。反復配列が4回及び3回のものはB遺伝子及びO遺伝子とlinkageし、反復配列が1回のものはA遺伝子とlinkageしていた。家族例について検査では、メンデルの法則に従って遺伝していた。現在、論文発表の準備中である。