hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難培養微生物の高濃度化が可能なＤＨＳリアクターの環境保全と資源回収への適用拡大

リアクターは,保持微生物の高濃度化が可能であり,汚泥滞留時間が途轍もなく長い。このDHSリアクターを用いることで,エアレーションを要さない省エネ・低コストで,リン等の資源回収や特殊な排水処理等への適用拡大が想起され,本研究はこれら新規の環境技術を確立することを目的としている。本年度は各開発技術に対して次の知見を得た。1)溶存メタンの回収:嫌気性処理水中の溶存メタンをDHSリアクターの後段処理において,この溶存メタンを回収する機構をモデル化し,シミュレーションによりモデルの妥当性を評価した。2)低pH硝化: DHSリアクターを用いて好酸性の硝化菌の培養を継続して行い,pHの至適範囲は6-3.5であることを明らかにした。3)温室効果ガス・亜酸化窒素とメタン同時分解:メタンを資化して亜硝酸塩を還元するメタン脱窒菌をDHSリアクターで培養を試みたが,本反応は確認できるも増殖が確認できるような培養条件を見出すまでには至らなかった。4)富栄養化湖,河川からのリンの回収:低濃度リン水に対しても,ポリリン蓄積細菌を高濃度に生息させることができ,担っているポリリン蓄積細菌群を明らかにした。5)亜硝酸化とアナモックスの同時反応窒素除去:一槽のDHSリアクターでの亜硝酸型硝化/Anammox型窒素除去が可能であり,その処理性能は気相の酸素に大きく影響する。至適な酸素濃度を検討したが,確定するまでには至らなかった。増殖速度が遅くて,バイオリアクター内に保持することが困難な難培養微生物を高濃度に培養できれば,これまで不可能と思われている環境技術の創生が可能となる。下水の嫌気性処理(UASB法)の後段処理として開発されたDHS(Down-flow Hanging Sponge)リアクターは,保持微生物の高濃度化が可能であり,汚泥滞留時間が途轍もなく長い。1)溶存メタンの回収:嫌気性処理水中には生成したメタンの一部が溶存している。DHSリアクターを用いて,この溶存メタンを回収してエネルギー利用する技術の確立を行うと共に,回収しきれない残存の溶存メタンを微生物酸化して大気放散を防止するための運転方法を構築した。2)低pH硝化:DHSリアクターを用いた好酸性の硝化性能を向上させるために,スポンジ担体に付着性の粘性物を生産するメタン酸化細菌との共培養による硝化細菌の保持能と硝化速度が高まることを明らかにした。3)温室効果ガス・亜酸化窒素とメタン同時分解:上向流型リアクターを用いて研究を行ったが,メタン資化・亜酸化窒素還元するメタン脱窒菌は生存しない可能性が高い実験結果を得た。4)富栄養化湖,河川からのリンの回収:流入リン濃度が低いとスポンジ担体にポリリン蓄積細菌を保持したDHSリアクターによるリン回収液の高濃度化に負の影響を与えることが分かった。5)亜硝酸化とアナモックスの同時反応窒素除去:好塩性Anammox活性の至適条件を調査し,灌水にも適用できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
筋力トレーニングにおける最大反復回数の実施はトレーニング効果を最大化するか？

平成30年度は29年度と同様な内容を、男女を対象として検討を行なった。レジスタンストレーニング実施時の挙上速度の減少率(Velocity Loss:VL)の違いが、それぞれのプロコトルにおける主観的疲労度とパフォーマンスへ及ぼす影響を検討した。対象となる被験者はスクワット経験者である男子学生6名、女子学生6名の計12名とした。対象者はクロスオーバーデザインを用いて、パラレルスクワットを4つのプロトコル(1低強度限界群;40%1RMでVLに関係なく限界まで実施、2低強度VL20群;40%1RMでVLが20%を越えたら終了、3高強度限界群;75%1RMでVLに関係なく限界まで実施、4高強度VL20群;75%1RMでVLが20%を越えたら終了)に分け、実施した。なお、スクワットは常に最大速度での挙上を意識し3セット、セット間の休息時間は3分で実施した。挙上速度の測定はトランデューサーである(GymAware)を使用した。また、トレーニング前後には超音波装置による大腿直筋の筋厚の測定、パフォーマンステストとして垂直跳びの測定を行なった。総挙上回数は低強度限界群において高値を示した(97.5±24.6回)。垂直跳びでは、低強度限界群(前53.8±14.6cm後49.5±12.8cm)がトレーニング直後に低下が見られた。筋厚の変化においては、低強度限界群(前1.98±0.33cm直後2.21±0.32 cm, 24時間後2.05±0.30cm)がトレーニング直後、24時後とともに高値を示した。セット終了後の目安として、挙上速度の減少率を指標にすることでレジスタンストレーニング直後の疲労度を抑え、パフォーマンスの低下を抑制できる。そのため、競技練習を重視したいシーズン中の時期には、挙上速度のモニタリングは有効であると考えられる。研究を遂行し、データをまとめ学会での発表および論文発表の準備を行なっている。平成31年度には、30年度の研究結果を学会、論文発表するとともに、長期的なトレーニング介入に対する効果を検討する。レジスタンストレーニング中の挙上速度の減少率(Velocity loss)に着目したVelocity Based Trainingは、トレーニング中の負荷挙上速度をモニタリングすることでトレーニング終了の基準を設定するものである。しかしエビデンスは十分ではない。そこで平成29年度は異なる強度と挙上速度を考慮したセット終了点を設定し、それぞれのプロトコルにおける疲労度やパフォーマンスへの影響を検討した。男子大学生10名を対象者としパラレルスクワットを実施した。強度とセット終了基準をそれぞれ2条件ずつ組み合わせた4種類のレジスタンストレーニングプロトコルをランダム比較試験により行った。プロトコルは低強度限界群;40%1RMで挙上速度の減少率に関係なく限界まで実施、低強度非限界群;40%1RMで挙上速度がセット毎の最大挙上速度から20%低下した時点で終了、高強度限界群;75%1RMで限界まで実施、高強度非限界群;75%1RMで挙上速度がセット毎の最大挙上速度から20%低下した時点で終了の4種類とした。トレーニング中は継続的にトランスデューサーを用いて挙上速度を計測した。なおその他のトレーニング変数は3セット、休息時間3分、最大速度での挙上と統一した。本研究結果から、限界までトレーニングを実施することは直後の垂直跳びや脚伸展パワーのようなパフォーマンスの低下が大きいことが示された。またその際の主観的な筋痛の程度や筋厚の変化率(筋浮腫の考えで測定)の度合いも大きかった。本研究では低強度(40%1RM)と高強度(75%1RM)の2種類の強度でトレーニングを実施しているが、高強度よりも低強度においてその傾向が大きかった。挙上回数は低強度限界群が有意に多かった。また、セット毎の挙上回数は限界群では低下が著しかったのに対して、挙上速度減少率20%で終了する群では低下があまり見られなかった。

筋厚の変化においては、低強度限界群(前1.98±0.33cm直後2.21±0.32 cm, 24時間後2.05±0.30cm)がトレーニング直後、24時後とともに高値を示した。セット終了後の目安として、挙上速度の減少率を指標にすることでレジスタンストレーニング直後の疲労度を抑え、パフォーマンスの低下を抑制できる。そのため、競技練習を重視したいシーズン中の時期には、挙上速度のモニタリングは有効であると考えられる。研究を遂行し、データをまとめ学会での発表および論文発表の準備を行なっている。平成30年度には、29年度の研究結果を学会、論文発表するとともに、長期的なトレーニング介入に対する効果を検討する。平成31年度には、30年度の研究結果を学会、論文発表するとともに、長期的なトレーニング介入に対する効果を検討する。理由:誤差である。使用計画:消耗品に使用する。消耗品のうち、大学での予算でまかなえる内容や国際学会への参加がなかったため、513532円繰り越した。次年度については、国際学会での参加、発表のための経費として使用する計画である。
富栄養化が造礁サンゴ群体による炭素固定に与える影響について

造礁サンゴ群体から排出される粘液状有機物(以下、サンゴ粘液)は、サンゴ礁のバクテリア群集にとって貴重なエネルギー源であり、分解されやすい有機物として知られている。サンゴ粘液には多数のバクテリアが付着し、また、サンゴ周辺の海水中ではバクテリア数の増加が見られることなどが、その根拠となっている。しかしながら、バクテリアの増殖の有無だけを観察する従来の手法では、サンゴ粘液の一部を評価しているに過ぎず、本当に全ての粘液が速やかに無機化されるのかどうかは定かでない。本研究課題では、サンゴ粘液に含まれる溶存態有機物を暗条件下で半年以上に渡って培養し、バクテリアによる分解性を長期的かつ定量的に評価することを試みた。溶存有機態炭素(DOC)の分解過程を観測した結果、7日目までは急速な濃度の減少が見られたが、その後、分解速度は低下し、90日日以降はほとんど濃度変化が見られなかった。分解過程を3段階に分け(0-7日、7-90日、90-220日)、その間の一次分解速度定数を求めることによって、DOCの分解速度がその濃度に依存したものではなく、バクテリアの分解性に依存したものであったことが判明した。大雑把に見積もると、0-7日で分解される易分解性成分の割合は41%、220日以上に渡って残存する難分解性成分の割合は37%であった。この結果、サンゴ群体から排出された有機物は、全てが迅速にバクテリアによって分解されるわけではなく、一部は長期的に難分解性有機物として保存されることが示唆された。このような分解性を明確にしたことで、今後は生態系の食物連鎖に対する寄与度などを推定することができると思われる。また、炭素循環という観点からは難分解性有機物の生産は長期的な二酸化炭素の固定を意味するため、生態系全体での固定速度を明らかにし、サンゴ礁生態系が二酸化炭素循環に与える影響を考察していく予定である。造礁サンゴ群体による炭素固定機能について。近年深刻化するサンゴ礁生態系の富栄養化がどのような影響を与えるのかを把握するため、サンゴ群体かちの有機物排出過程と排出された有機物のバクテリアによる分解性を調査した。有機物排出に関する実験では、まず、直径数cmから10cmくらいの造礁サンゴ(A.pulchra)を石垣島(沖縄)の白保サンゴ礁において採取し、研究施設内の富栄養化させた水槽内で前培養した。栄養塩濃度はNO_<3->を約5μmoll^<-1>,PO_4^<3->を約0.3μmoll^<-1>に設定した。この水槽内の富栄養化環境下で、114日の異なる期間サンゴ片を前培養した後、それぞれのサンゴ片をろ過海水中で、スターラーで撹拌しながら5時間培養し、培養前後における海水中の有機物濃度の差から、サンゴ片からの溶存態および懸濁態有機物(DOM&POM)の排出速度を求めた。その結果、栄養塩添加によってPOMの排出速度は大きく増加することが明らかとなり、その約80%は粘液や組織断片などのサンゴ由来有機物であることが推定された。DOM排出速度は、本実験の範囲内では有意な影響は見られなかった。次に、排出された有機物の分解を調べるために、バクテリアによる分解実験を暗条件下で行った結果、最初の週間でPOMの濃度は40%にまで減少し、4か月後の残存量は栄養塩添加をしなかった場合とほぼ同じであった。従って、サンゴ群体から排出されるPOMはバクテリアによって速やかに無機化される、または断片化によってDOM画分へ移行すると考えられる。DOMについても、POMと同様に最初の一週間まで濃度の減少が見うれた。これらの実験から、サンゴ礁における栄養塩濃度の増加は、サンゴ群体からのPOM排出を促進させることによって、サシ礁内の従属栄群集への有磯物供給量が増加するとことが示唆された。

大雑把に見積もると、0-7日で分解される易分解性成分の割合は41%、220日以上に渡って残存する難分解性成分の割合は37%であった。この結果、サンゴ群体から排出された有機物は、全てが迅速にバクテリアによって分解されるわけではなく、一部は長期的に難分解性有機物として保存されることが示唆された。このような分解性を明確にしたことで、今後は生態系の食物連鎖に対する寄与度などを推定することができると思われる。また、炭素循環という観点からは難分解性有機物の生産は長期的な二酸化炭素の固定を意味するため、生態系全体での固定速度を明らかにし、サンゴ礁生態系が二酸化炭素循環に与える影響を考察していく予定である。
高等学校と外部専門家の連携による発達障害生徒への支援システムの構築

本研究では,発達障害のある高校生又は関係する教師が,高校生活において使用する「各種ツール」の開発を行った。具体的には,1「学習面・行動面(対人面)の困難」の実態把握を自ら行うための「セルフ・チェックリスト」(標準化参加高校生約14000人)の開発,21に基づく「本人用自己理解ワークブック」の開発と試行的授業実践,3教科担当全教師による「実態把握チェック・リストー高校生用ー」の開発,4「原版:合理的配慮提供手続きマニュアルー高校生用ー」の開発,54の実際的使用におけるエビデンス・データの収集,等が実施された。これらは,全て外部専門家との連携のためのデータ提供が行われるよう工夫されている。本年度は,高校生自身が感じている「学習面・行動面(対人面を含む)の困難」の実態を把握するための質問紙の作成を行った。対象生徒は,普通科2校,総合学科1校,専門学科(農業科)1校の計4校に在籍する高校2年生677名である。分析では,データの欠損,同一の評定のみの回答を除く677名のデータが使用された。質問紙の因子分析の結果,質問紙は第1因子:「行動を制御する・他者と関わる・知覚すること」の困難,第2因子:「考えを表現すること」の困難,第3因子:「長く注意を払うこと」に関する困難,第4因子:否定的な精神状態,第5因子:「読み書きを行うこと」に関する困難の5因子で構成されていることが明らかにされた。また,高校生活の困難さに関しては,学校毎に困難の程度の集中層が異なっていた。A校とD校は困難度(低)に,B校は困難度(高)に,C校は困難度(中)に集中しており,多様であった。学習面・行動面(対人面を含む)の困難さを比較すると,学習面に関する困難を感じている者が最も多く,行動面・対人面に関する困難は同程度であった。この結果は,第52回日本特殊教育学会(高知大学)において口頭発表された。また,自主シンポジウムを企画し,高校の特別支援教育課の課題を18示し,それらのうち中核的な3課題において先進的な話題提供を受け(うち1校は本研究の共同研究者による海外の高校の調査報告),検討を行った(第52回日本特殊教育学会高知大学)。また,本年度は,高校生1年生7000名弱を対象とした調査をさらに実施した。この調査は,平成27年度も引き続き行われ,2学年分を一括して検討する予定である。平成27年度は,高校生の学習面・行動面(対人面を含む)に関する困難感に関して,平成26年度の1回目の全県調査(対象:公立高校在籍の高校2年生)に続き,2回目の全県調査(公立高校在籍の高校1年生)を実施した。対象生徒数は1回目と同様,7000人強であった。平成27年度は,この結果を用い,平成27年度の実施で問題となった質問紙の因子構造の再検討を行った。その結果,学習面・行動面(対人面を含む)に関する12子と精神状態に関する1因子の13因子が抽出され,平成27年度版の質問項目は,Basic Academic Skills)に関する困難感を測定されていることが示唆された。これらの結果は,対象校全校に返却された。このことにより,生徒個人の苦手な領域の特定が容易になり,同時に,必要とする外部専門家のへの紹介の適切性を高めることが期待できる。また,平成27年度は,県教育委員会の特別支援教育課,高校教育課と協力し,「合理的配慮提供手続きマニュアルー高等学校版ー」を作成した。これは,リアル・ニーズ方式と呼ばれる高校生本人の希望と高校が提供できる配慮の一致点を探る手続きに基づいており,この基本メニューの中に,外部専門家を紹介する項目が設定されている。この手続きマニュアルは,県教育員会によって印刷・配布がなされた。これらの成果は,日本特殊教育学会等で口頭発表された他,平成28年5月末に刊行される書籍の一章にまとめられた。全14000人の高校生を対象として実施を予定していた全県調査は,計画通りに平成26年度に7000人強,平成27年度に同じく7000人強に実施され,その基本的分析がなされた。また,高等学校内部での支援である合理的配慮提供マニュアルを平成27年度に作成し終え,平成28年度から県下の全高校が,合理的配慮の提供を実施するためのツール作成が終了したている。予定通り,平成28年度はさらに詳細な分析と実践上の外部機関の利用について,検討が行える。平成28年度は,高校生の学習面・行動面等の困難に関して,平成27年度・平成28年度に実施した高校生約14000人のデータの分析(多変量解析)から,自己理解に関する質問紙の標準化を行い,最終項目を決定するとともに,その結果に基づく自己理解用テキストを開発した。このテキストは,発達障害のある高校生を対象にした授業に実際に使用され,学習効果に関する実際的データが収集された。これらの研究成果は,ともに日本特殊教育学会第54回大会(新潟朱鷺メッセ他),31st International Congress of Psychology (ICP)2016において,自主シンポジウムの他,口頭発表において報告された。また,合理的配慮に関しては,平成27年度に筆者が開発した「合理的配慮手続きマニュアウル」を改変した「合理的配慮手続きマニュアルー高等学校版ー」の大分県教育委員会版により,高校使用1年目の各種データが収集された。

同時に,高校1校において実際の使用に必要ないくつかのツールの開発を行った(例;PTA保護者会用保護者向け説明書等)。この一部も前述の自主シンポジウムの中で研究成果が報告された。この他,高校の教員用の「学習面・行動面の困難把握のためのチェックリスト」を新たに開発した。これは,各教科担任が記入する方式になっており,それぞれの授業内で観察可能な項目のみで構成されている。この一部は,平成26年度,平成27年度の学会発表に続き,平成28年6月に書籍の一部として刊行,全項目が公開された。また,高校の英語の授業に関し,前述の自己理解に関する質問紙,英語の得手不得手に関する質問紙,実際の英語の学力から検討を行い,同じく31st ICPにおいて報告された。今後の課題として,論文化の際に,多変量解析に使用したソフトが世界標準のソフトでなかったことがあり,検討の必要がある。本研究では,発達障害のある高校生又は関係する教師が,高校生活において使用する「各種ツール」の開発を行った。具体的には,1「学習面・行動面(対人面)の困難」の実態把握を自ら行うための「セルフ・チェックリスト」(標準化参加高校生約14000人)の開発,21に基づく「本人用自己理解ワークブック」の開発と試行的授業実践,3教科担当全教師による「実態把握チェック・リストー高校生用ー」の開発,4「原版:合理的配慮提供手続きマニュアルー高校生用ー」の開発,54の実際的使用におけるエビデンス・データの収集,等が実施された。これらは,全て外部専門家との連携のためのデータ提供が行われるよう工夫されている。本年度の研究の目的は,高校生本人が記入する「学習面・行動面(対人面を含む)の困難に関する質問紙」を作成することであった。作成された質問紙は5因子で構成されていたが,当初の予定では3因子または1012因子程度のどちらかの構成になる予定であった。これは「対象校の偏り」と「質問項目の受け取り方」に問題があったことがわかり,再度,実施した7000人弱を調査した研究では11因子が抽出された。この質問紙作成の目的は,2回目の調査により達成できたと考えている。また,7000人弱の調査は,予定では平成27年度に実施することになっていたが,平成27年度・平成28年度の2年間にわたり,実施できることになった。この点に関しては,予定以上に進展できた。また,平成26年度はフランスの国立特殊教育研究所の訪問を中心に,海外の高等学校等の教育システムに関する情報収集を順調に行うことができた。平成28年度は,複数の分析者による質問紙の項目の妥当性の検証,及び外部機関の実際の利用データを収集・分析を行う予定である。また,同時に収集した教科の得手不得手との関係について検討を行う。国際心理学会において発表を行う他,平成27年度に実施できなかった海外の学会等での情報収集も行う予定である。特別支援教育平成27年度は,高校生7000人弱を対象とした2回目の調査を実施する予定である。また,高等学校における特別支援教育の18の課題に関する自主シンポジウムの2回目を行い,特に基盤となる理念,高校段階特有の難しさについて検討する予定である。第三者(外部業者)による統計的分析を平成28年度に繰り越したため上記の予定通り,実施
高齢社会の痴呆性老人ケア及びターミナルケアシステムの構築と施設整備に関する研究

(1)痴呆性老人ケアシステムの構築近年地域における痴呆性老人の数量的把握については、都道府県ごとに、或は市町村ごとに漸次実施されている。それによると65歳以上人口対の出現率は45%であることが示されている。一般に症状は進行するものといわれているので、その症状の程度別の的確な把握は容易ではない。これらに対するケアのシステムとしては施設的には、精神病院(棟)、老人病院(棟)、老人保健施設、特別養護老人ホーム、ディケアセンター等があるが、このほかグループハウジング、訪問看護等による在宅ケアがある。わが国ではいまだそれらの分担の仕組みは確立されていないが、先進諸国の先端的経験によってグループハウジングによるその有益性は高度に示されている。本研究では、それらをもととしてケアシステムの多様な展開の重要性を示した。また前年までの実験および調査から病棟、介護棟の建築的構成等について考察し、その計画指針の提示を行った。(2)ターミナルケアシステムの構築先進諸国において行われているターミナルケアシステムの実態を調査し、わが国への導入の可能性及びその実際化について考察した。わが国の実態は緩和ケア病棟を中心として一般病棟におけるホスピスケア病棟、そして一般病棟における病室群等で示される。前2者に関する実態調査を新たに行うことによって、ターミナルケアの場合の在宅ケアの可能性についても検討した。さらに前年までの調査結果をも加えてターミナルケアの主要な分野となるであろう緩和ケア病棟の建築的構成およびその計画的指針の提示を行った。(1)痴呆老人ケアシステムの構築重度痴呆老人の行動特性について、A県立精神病院において、大空間における建築的条件を変えることで、これら老人がどのような対応をするのかを10日間に亘って観察調査をした。その結果重度痴呆老人は特定の領域を好んで使用すること、家具の配置によってその対応が変動することなどが判明した。さらに中等症、軽症痴呆老人150人について、老人性痴呆と、脳血管性痴呆に区分して、運動機能、精神機能についてケア担当者への記入依頼によって調査した。それによると老年痴呆では歩行自立の割合が高いため、問題行動の発生の度合が低くないこと、脳血管性痴呆では歩行自立の割合が低いが、問題行動よりも日常生活のケア-の必要度が高いことなど、さらに施設条件によっては昼夜逆転の現象がより高くみられるようになることなどが判った。このほか痴呆老人ケアシステムについては、先進地域である大阪府、松原市のとりくみを調査した。(2)タ-ミナルケアシステムの構築地域中核の高機能一般病院を全国から7施設(335床685床)を調査対象として選定し、がん患者の実数と、そのうちのタ-ミナルケア該当の患者数とを把握した。それらの構成割合が前者で全患者数に対して15.549.7%に及んでいること、さらに後者でがん患者に対して8.421.1%に及んでいて、その成立性が高いことが判明した。さらにタ-ミナルケア患者が多床室に他の患者と共に在室しているケ-スが少なくないことが判明した。またがん患者のうち、呼吸器系がん患者についてのケアの特性について国立がんセンタ-において調査し、消化器系がん患者との差異を明確にして、建築計画上の指針を得た。(1)痴呆性老人ケア提供拠点の建築計画に関する指針の設定青森県立つくしが丘病院の痴呆性老人病棟のおいて、重度痴呆性老人の個人及び悪団としての大空間における行動特性について、夜間を含めた14日間に及ぶ典型記述方式による調査を実施した。さらに同一調査対象病院において、大空間内に閉鎖性小空間を高さの異なる2種類の間仕切りによって形成し、小空間の利用状況について14日間の調査を実施した。それらによると、老年痴呆症、脳血管性痴呆症による利用状況の差、性別による利用状況の差があることが明らかとなり、小空間設定が有意であることが判明した。(2)タ-ミナルケア施設の建築計画に関する指針の設定平成2年当初から現在までの救世

軍清瀬病院への入院患者225人につていの、がんの種別、告知の有無、性、年齢、入院経路、再入院の有無在院期間、居住地、付添い人の有無、付添い人の付添い頻度、退院事由等に関する調査を実施した。それによるとたとえば告知有りが約半数であること、入院患者の住所は多くは東京都内からであるが、最近では隣接県からの利用も若干づつ増加していること、在院期間が短期化していること、退院前の家族の付添い時間は24時間とおしであるケ-スが少なくないとこなどがわかり、建築計画上の指針の設定上重要な事項が明らかとなっている。このほか、国立療療所松戸病院の利用実態についても調査資料等を入手して明らかとした。(1)痴呆性老人ケアシステムの構築近年地域における痴呆性老人の数量的把握については、都道府県ごとに、或は市町村ごとに漸次実施されている。それによると65歳以上人口対の出現率は45%であることが示されている。一般に症状は進行するものといわれているので、その症状の程度別の的確な把握は容易ではない。これらに対するケアのシステムとしては施設的には、精神病院(棟)、老人病院(棟)、老人保健施設、特別養護老人ホーム、ディケアセンター等があるが、このほかグループハウジング、訪問看護等による在宅ケアがある。わが国ではいまだそれらの分担の仕組みは確立されていないが先進諸国の先端的経験によってグループハウジングによるその有益性は高度に示されている。本研究では、それらをもととしてケアシステムの多様な展開の重要性を示した。また前年までの実験および調査から病棟、介護棟の建築的構成等について考察し、その計画指針の提示を行った。(2)ターミナルケアシステムの構築先進諸国において行われているターミナルケアシステムの実態を調査し、わが国への導入の可能性及びその実際化について考察した。わが国の実態は緩和ケア病棟を中心として一般病棟におけるホスピスケア病棟、そして一般病棟における病室群等で示される。前2者に関する実態調査を新たに行うことによって、ターミナルケアの場合の在宅ケアの可能性についても検討した。さらに前年までの調査結果をも加えてターミナルケアの主要な分野となるであろう緩和ケア病棟の建築的構成およびその計画的指針の提示を行った。
癌関連線維芽細胞によるWntシグナル経路を介した大腸癌転移促進機構の解明

本研究は、“癌関連線維芽細胞"に着目し、癌関連線維芽細胞がWntシグナル経路を介して制御する大腸癌の転移機構を明らかにする事を目的とし、1in vitroでの検証、2手術検体を用いた免疫組織化学、3大腸癌マウス同所移植モデルによるin vivoでの検討を行い、Wntシグナルによる大腸癌の進展促進の機序を具体的に明らかにする。
子宮頚部腺癌における癌抑制遺伝子(APC遺伝子、DCC遺伝子)異常の検索

1.検体採取凍結保存してある腺異形成30例、上皮内腺癌10例、微小浸潤癌15例、浸潤癌20例から、フェノール、クロロフォルム法にてDNAを抽出した。腺異形成、上皮内腺癌、微小浸潤癌は組織中の一部にのみ病変が認められるので、病理組織切片を光顕的に確認しながらなるべく病変部のみを切り出すようこころみたのちにDNA抽出を行った。DCC遺伝子のエクソン12とエクソン15に対するオリゴヌクレオチドプライマーを合成した。このプライマーを用いて、抽出DNAをPCR法によって増幅した。DCC遺伝子に対するSSCP(Single・strand Conformation Polymorphism)の好条件を決定するのに何度も泳動を行うなどの準備実験を要した。準備実験終了後、増幅されたDNAを用いて、DCC遺伝子のSSCPを行ったところ、正常に対して、異常移動度を示したバンドは認められなかった。3.今後についてPCR-SSCP法によってAPC遺伝子(エクソン11)変異の検索とサザン法によるLOHの検索1.検体採取凍結保存してある腺異形成30例、上皮内腺癌10例、微小浸潤癌15例、浸潤癌20例から、フェノール、クロロフォルム法にてDNAを抽出した。3.今後についてPCR-SSCP法によってAPC遺伝子(エクソン11)変異の検索とサザン法によるLOHの検索
電気・電子機器の信頼性確保のための永久磁石熱減磁定量予測法の開発

電気電子機器内に使用される永久磁石で生じる熱減磁を,有限要素法を用いて予測する方法を開発した。開発した方法は,磁石の着磁過程における磁化分布の解析(Sep 1),着磁後の磁気特性分布の決定(Step 2),室温及び使用最高温度における磁化分布の解析(Step 3),減磁量の決定(Step 4)から構成されている。開発した予測法を,DCサーボモータ内に使用される10極着磁のNd-Fe-B系ボンド磁石に適用し,予測値と実験値がほぼ一致することを確認した。@完全着磁した場合の初期減磁の定量的予測法の開発及びその実験的検証室温及び暴露温度での減磁曲線から有限要素法を用いて異方性磁石の初期減磁率を予測する方法を開発し、Nd-Fe-B系磁石に適用して初期減磁の空間分布を予測した。さらに、同じ磁石について初期減磁を測定し、初期減磁の予測値と実験値との比較を行った。その結果,実験値と予測値がおおよそ一致し、開発した方法の妥当性が確認された。さらに、多極に着磁した磁石について、初期減磁の予測値と実験値を牝較した。@不完全着磁シミュレーション法の開発磁気飽和には不十分な磁界下で着磁された磁石における磁化の空間分布を、有限要素法を用いてシミュレーションする新しい方法を開発した。この方法では、予め測定された印加磁界ごとの減磁曲線を用いて、着磁の状態をシミュレーションすることができる。@不完全着磁状態での初期減磁予測法の開発有限要素法により、不完全着磁状態にある磁石における初期減磁の空間分布を予測する方法を開発した。この方法では、不完全に着磁された磁石の室温及び暴露温度での減磁曲線を用いて不完全着磁状態にある磁石における初期減磁を予測することができる。この方法を異方性Nd-Fe-b磁石に適用し、不完全着磁状態にあるNd-Fe-B磁石における初期減磁率の空間分布を予測した。さらに同じ磁石の初期減磁を測定し、予測値と実験値を比較したところ、両者がおおよそ一致し、開発した方法の妥当性が確認された。さらに、この方法用いて、多極に不完全に着磁された磁石における初期減磁の空間分布を予測し、着磁率の低い磁極の反転部周辺で大きな減磁が生じることを明らかにした。永久磁石の磁気特性は磁石が経験した着磁磁界に依存するため,多極着磁される永久磁石は場所ごとに異なる減磁曲線を有している。本年度前半の研究においては,磁気特性の着磁磁界依存性を考慮して,多極着磁された磁石の磁化分布を有限要素法により解析する手法を開発した。開発した手法では,解析対象とする永久磁石について,着磁磁界と減磁曲線の関係がデータベースとして用意される。次に,このデータベースを利用して,小要素に分割された永久磁石の要素ごとに曝された着磁磁界に応じた減磁曲線が設定され,磁石内の磁化分布が計算される。年度後半においては,開発技術をNd-Fe-Bボンド磁石を用いた電動機に適用し,着磁磁界分布,着磁時の磁化分布,着磁電流切断後の局所反磁界,磁化分布を解析した。次に,磁石が高温に曝された場合を想定して,高温暴露温度下での永久磁石内での磁化分布を有限要素法で解析し,従来の初期減磁予測法と組み合わせることにより,永久磁石の不均一減磁を予測することに成功した。得られた減磁率は着磁状態に大きく依存し,経験した着磁磁界が小さい領域で大きな減磁率が予測された。これは,十分に着磁されていない部分は保磁力が小さく,高温に曝された際に局所反磁界のために磁化反転が生じるためと考えられる。多極着磁された電動機内での減磁は不均一に生じるため,減磁の前後でトルク特性の変化が生じる可能性があり,減磁を考慮したモータ設計が必要であることが明らかになった。近年,Nd-Fe-B系ボンド磁石を利用した電気電子機器の用途が急速に広がっている。Nd-Fe-B系磁石は,従来のフェライト系やSm-Co系磁石に比べて高い最大エネルギー積を有し,機器の高性能化に寄与しているが,そのキュリー温度が低いため,高温に曝されると熱減磁が生じ,機器の特性の劣化を招く欠点もある。このため,Nd-Fe-B系磁石を用いた電気電子機器では,熱減磁の予測とそれを抑制するための設計技術の開発が極めて重要な技術課題となる。本研究では,電気電子機器の信頼性の確保の観点から,機器内の永久磁石の熱減磁法の開発を進め,平成20年度までに,複雑な磁化パターンを有する磁石の減磁を磁石の着磁過程まで考慮して予測する方法を開発した。

平成21年度においては,開発手法を12極の永久磁石モータに適用し,モータ内のNd-Fe-B系リング磁石の熱減磁を,その着磁過程を考慮して予測した。さらに,実機での熱減磁を測定して予測値と比較検討した。その結果,開発手法で(1)多極着磁したリング磁石の減磁を定量的に予測できること(2)着磁が不十分で十分な保磁力が発現していない箇所及び反磁界が大きい箇所で部分的に大きな減磁が生じる現象も予測できること等が明らかになった。本研究で扱ったNd-Fe-B系リング状ボンド磁石(12極着磁)を120°Cに暴露した際の平均表面減磁率の予測値が5.43%であったのに対して,減磁の実測値は5.73%となり,両者がおおよそ一致した。このことは,開発予測法が,今後実機で使用される様々な形状,特性を有する磁石の熱減磁率予測に応用可能であり,電気電子機器等の信頼性向上に寄与することを示唆している。
インスリン情報伝達機構解明のための新規糖関連物質の創製

本研究は、血糖降下作用を有する希少な糖類及びその関連物質を効率よく化学合成する方法論の確立と、それらを用いたインスリン情報伝達機構の解明を目的としている。血糖降下作用を有する天然物であるCoyolosaの構造を基本とし、還元的エーテル化反応やオキシランの開環反応によって様々なエーテル結合糖を化学合成することに成功した。また、糖-タンパクの認識機構を解明する新しい方法論の開発も行っている。本研究では、血糖効果作用を有する希少な糖類及びその関連物質を効率よく化学合成する方法論の確立と、それらを用いたインスリン情報伝達機構の解明を目的としている。本年度は、血糖降下作用を有する糖類の化学合成法の確立を主に検討した。まず、血糖効果作用を有するエーテル結合糖であるcoyolosaの構造を基本とし、その類縁体合成を行った。coyolosaはメキシコのヤシの木の根から得られた天然物で、ピラノースが6位同士でエーテル結合した極めて珍しい構造を有している。このようなエーテル結合糖の安定供給をめざし、還元的エーテル化を用いて化学合成を行った。また、生物活性の検討によってエーテル結合糖に血糖効果作用があることを確認した。続いて糖のその他の部位(24位)にエーテル結合を形成すべく、オキシランの開環反応を利用したエーテル結合形成を試みている。オキシランの開環にあたっては位置選択性が重要であるが、糖の環状に形成されたオキシランの場合は糖の水酸基の立体化学が影響し、高い選択性がもたらされることを明らかにした。この知見を基に様々なエーテル結合糖を化学合成することに成功した。現在、これらのエーテル結合糖の血糖効果作用について、特にインスリン分泌に関して生物活性の検討を他機関に行っていただいている。以上のアプローチと並行して、ピラノースの1位にメチル基を導入した1C-メチル糖の合成も行っている。今年度は、天然物であるトレハロースに着目し、その類縁体として、1C-メチル糖が1位同士で結合した二糖の合成を行い、その立体構造の解析を行った。昨年度までに血糖効果作用を有するエーテル結合糖であるcoyolosaの構造を基本とし、還元的エーテル化を用いて様々なエーテル結合糖の化学合成を行った。今年度は、糖のその他の部位(24位)にエーテル結合を形成すべく、オキシランの開環反応を利用したエーテル結合形成反応を開発した。オキシランの開環にあたっては位置選択性が重要であるが、糖の環上に形成されたオキシランの場合は糖の水酸基の立体化学が影響し、高い選択性がもたらされることを明らかにした。また、このオキシランの開環反応の反応条件を変えることによってグリコシル化反応が進行することを新たに見出した。これにより、エーテル結合とグリコシル結合を併せ持つハイブリッド糖の創製が可能になった。現在、これらのエーテル結合糖の血糖効果作用について、特にインスリン分泌に関して、グルコーストランスポーターを用いた生物活性の検討を他機関に行っていただいている。さらに、このような糖の認識機構解明のための方法論の開発も並行して行い、弱い相互作用についても検出可能なQCM-PD-SAM法が有用であることを見い出した。以上のアプローチと並行して、1C-メチル糖の合成や、カルバメートによる糖の連結体の合成を行っている。現在、それらの立体構造の解析及び生物活性の検討を試みている。
軟体動物光受容器細胞のcGMP感受性チャネルとその光受容変換機構の特性

脊椎動物視細胞の光受容変換機構はほぼ解明されたが、無脊椎動物視細胞のそれは未だ確立されていない。軟体動物イソアワモチ神経節には光に直接応答する神経細胞、即ち視細胞としては未分化の光受容器細胞がいくつか存在する。それらの細胞のうち、A-P-lの脱分極性の光受容器電位(流)は二次・メッセンジャー、cGMPによって開く光感受性のKチャネルが光受容に伴い、そのcGMPの濃度が減少し、その結果閉じるために発生する。前年度:この光感受性のKチャネル電流は100200μMの4-aminopyridine(4-AP)によって完全に遮断される。しかし、I_K、及びI_<K(Ca)>に効くTEAを50mM、又はI_<K(Ca)>に効く、サソリ毒CHTを0.5μM加えてもほとんど影響されない。また、脊椎動物視細胞の光感受性のチャネル・ブロッカー、l-cis-diltiazem(l-DIL)は4-APと同様な濃度で、このKチャネル電流を抑えることがわかった。8年度:イソアワモチのもう一つの未分化の光受容器細胞、Ip-2の過分極性の光受容器電流は光感受性のKコンダクタンス(電流)が光によって増大するために発生する。これは光でコンダクタンスが増大する、即ち光でチャネルが開く無脊椎動物の分化した視細胞の光応答機構と同じである。この過分極性の受容器電流も又、A-P-lと同様に4-AP及びl-DILによって遮断される。Ip-2細胞内にcGMPを注入すると、光感受性電流と等価なcGMP感受性のK電流が発生するが、4-AP又はl-DILを前もって加えると阻害された。以上から、Ip-2の光受容器電位(流)は光によって生成されるcGMPがKチャネル電流を活性化するために生じることを示唆した。従って、Ip-2を含む無脊椎動物視細胞の光受容器電位は脊椎動物視細胞及びA-P-lと同じ二次・メッセンジャー、cGMPが光によって生成され、その結果Kチャネルが開くために発生するという仮説を提出する。脊椎動物視細胞に共通する光受容変換機構は相当に解明されているが、無脊椎動物視細胞のそれは未だ不明である。軟体動物イソアワモチ中枢神経節には光に直接応答する神経細胞、即ち視細胞としては未分化の光受容器細胞がある。これまで、この細胞の光受容器電流は暗中に開いているKチャネルが光照射で閉じるために発生し、このKチャネルは、同じく光によって閉じる脊椎動物視細胞の非選択性陽イオンチャネルのように、二次・メッセンジャー、cGMPと直接結合することによって活性化されることを明らかにしている。当該Kチャネルが閉じて生じる光受容器電流は外液に加えた100200μMの4-aminopyridine(4-AP)によって完全に抑制され、洗うと速やかに回復した。しかし、I_K、I_Cに効果的なTEAを50mM、又はI_Cに特異的なcharybdotoxinを500nM与えてもこの電流は何ら変化しなかった。一方、外液に投与したl-cis-diltiazem(1-DIL、脊椎動物視細胞のチャネル・ブロッカー)も光受容器電流を可逆的に遮断することが明らかになった。

Cell-attached型記録による単一チャネル解析から、外液の4-APは当該Kチャネルの単一電流及び閉時間を変えることなく、開確率及び開時間を減少させることがわかった。同様な解析は1-DILもまた、4-APと同様に当該Kチャネルの開状態に作用してブロックすることが暗示された。以上の結果は、無脊椎動物視細胞の光感受性のチャネルの有力な二次・メッセンジャー候補としてあげられているCaイオンの可能性を否定するばかりでなく、脊椎動物と同様に無脊椎動物視細胞にもcGMPが共通して二次・メッセンジャーとして働いている可能性を示唆するものである。脊椎動物視細胞の光受容変換機構はほぼ解明されたが、無脊椎動物視細胞のそれは未だ確立されていない。軟体動物イソアワモチ神経節には光に直接応答する神経細胞、即ち視細胞としては未分化の光受容器細胞がいくつか存在する。それらの細胞のうち、A-P-1の脱分極性の光受容器電位(流)は二次・メッセンジャー、cGMPによって開く光感受性のKチャネルが光受容に伴い、そのcGMPの濃度が減少し、その結果閉じるために発生する。前年度:この光感受性のKチャネル電流は100200μMの4-aminopyridine(4-AP)によって完全に遮断される。しかし、I_k、及びI_<k(ca)>に効くTEAを50mM、又はI_<k(ca)>に効く、サソリ毒CHTを0.5μM加えてもほとんど影響されない。また、脊椎動物視細胞の光感受性のチャネル・ブロッカー、l-cis-diltiazem(1-DIL)は4-APと同様な濃度で、このKチャネル電流を抑えることがわかった。8年度:イソアワモチのもう一つの未分化の光受容器細胞、Ip-2の過分極性の光受容器電流は光感受性のKコンダクタンス(電流)が光によって増大するために発生する。これは光でコンダクタンスが増大する、即ち光でチャネルが開く無脊椎動物の分化した視細胞の光応答機構と同じである。この過分極性の受容器電流も又、A-P-1と同様に4-AP及び1-DILによって遮断される。Ip-2細胞内にcGMPを注入すると、光感受性電流と等価なcGMP感受性のK電流が発生するが、4-AP又は1-DILを前もって加えると阻害された。以上から、Ip-2の光受容器電位(流)は光によって生成されるcGMPがKチャネル電流を活性化するために生じることを示唆した。従って、Ip-2を含む無脊椎動物視細胞の光受容器電位は脊椎動物視細胞及びA-P-1と同じ二次・メッセンジャー、cGMPが光によって生成され、その結果Kチャネルが開くために発生するという仮説を提出する。
高等植物の各種の分裂組織を制御する機構の共通性と特殊性の解析

植物の分裂組織(メリステム)と呼ばれる組織では、幹細胞とそのニッチ細胞による細胞間コミュニケーションが行われている。茎頂分裂組織、根端分裂組織、形成層、表皮細胞の分化に関わるメリステモイドが広義の意味でメリステムに該当する。これまで、個々のメリステムの制御に関する研究は行われているが、各種のメリステムの制御の共通性・特殊性を統合的に明らかにする解析は行われてこなかった。本研究はまず茎頂分裂組織における幹細胞とニッチ細胞間の細胞間コミュニケーションの仕組みを明らかにし、それにより得られた結果を他のメリステムの研究により得られた知見と比較・検討することで、それぞれのメリステムの制御の共通性と特殊性を明らかにすることを目的としている。そのために、茎頂分裂組織の幹細胞の正の制御因子であるWUSCHEL(WUS)の詳細な機能を明らかにするための研究に着手した。具体的にはWUSタンパクの機能を、あるプロテアーゼを利用して人為的に改変する実験系の構築に取り組んだ。まずプロテアーゼの認識配列をもつWUS(改変型WUS)を作成し、それが実際に機能的であることを明らかにした。現在、その改変型WUSが実際にプロテアーゼにより切断されるかを調べている。この系がうまく機能することにより、WUS遺伝子の直接の下流で機能する遺伝子を単離することが可能となり、また幹細胞制御におけるWUSタンパクの機能がさらに詳細に明らかになることが期待できる。また、このシステムは目的のタンパクを不活性化する新しい実験系として他の分野に応用が可能であると考えている。植物のメリステムでは、幹細胞と、周囲の細胞に幹細胞としての性質を付与するニッチ細胞の間の細胞間コミュニケーションにより、その維持が行われている。シュート頂や根端に存在する頂端分裂組織の他に、2次肥大を司る形成層、表皮細胞の分化に関わるメリステモイドが広義の意味でメリステムに該当する。これまで、メリステムの研究は頂端分裂組織の維持制御に関する研究が中心に行われてきたが、それぞれのメリステムの維持制御機構を統合的に明らかにするための解析は行われてこなかった。そこで本研究では効果的な実験系の設定・実行により、まず、シュート頂分裂組織における幹細胞とニッチ細胞間の細胞間コミュニケーションの仕組みを明らかにし、それにより得られた結果を他のメリステムの研究により得られた知見と比較・検討することで、それぞれのメリステムの制御の共通性と特殊性を明らかにすることを目的としている。シロイヌナズナでは、シュート頂メリステムの幹細胞の正の制御因子としてWUSCHEL(WUS)遺伝子が知られている。WUS遺伝子はニッチ細胞に相当する領域で発現し、周囲の細胞に幹細胞としての性質を付与することが知られている。しかし、この、ニッチ細胞から幹細胞への具体的なシグナルの実体はわかっていない。本年度では、この問題に答えるために、WUSタンパクを誘導的に不活性化する新たな実験系の開発を試みた。現在、既に種々の形質転換体を作出し、この実験系の有効性を検討している。
polyI:CによるNALTでのワクチン特異的IgA誘導機構の解明

予防効果を持つインフルエンザワクチンの開発には、適切なアジュバントの開発が必須である。しかし、アジュバントの抗体産生誘導機構については不明な点が多い。polyI:Cは二本鎖RNA合成アナログであり、IgA産生を強力に誘導するアジュバントである。そこで、polyI:Cの経鼻投与時において、鼻腔関連リンパ組織(nasal-associated lymphoid tissue:NALT)で誘導される免疫応答を中心に解析した。ワクチン開発においてアジュバンは非常に重要である。現在、インフルエンザに対する経鼻投与型ワクチンの開発がなされており、二本鎖RNAの合成アナログであるpolyI:Cとの同時投与によって非常に高い予防効果を発揮することが明らかとなっている。しかし、polyI:Cの抗体産生増強の作用機序については全く研究がなされていない。本研究では経鼻投与されたpolyI:Cが鼻粘膜に存在する鼻腔関連リンパ組織(nasal-associated lymphoid tissue: NALT)を介して、ワクチン特異的抗体産生をどのような分子機構で増強するのかを明らかにすることを目的としている。ノックアウトマウスを用いた研究から、polyI:Cによる抗体産生増強はTLR3-TICAM1経路に依存していた。そこでNALTでのTLR3発現細胞を同定し、経鼻投与されたpolyI:CがTLR3発現細胞と共局在することを見出した。次にpolyI:C投与時のNALTにおける免疫細胞の活性化状態をフローサイトメトリーで観察したところ、樹状細胞、B細胞の活性化が確認された。T細胞はほとんど活性化していなかった。polyI:Cとワクチンで免疫したマウスの脾臓細胞を単離し、ワクチンで再刺激を行ったところ、ワクチン単独で免疫したマウス由来の脾臓細胞より、polyI:Cとワクチンを投与したマウス由来の脾臓細胞でIFNgの産生が増大した。さらに、CD4+T細胞、CD8+T細胞ともにIFNg陽性細胞の割合が増加していた。抗原特異的T細胞応答もTLR3ノックアウトマウスではキャンセルされたことから、抗原特異的T細胞応答もTLR3依存的であることが示された。当初設定した研究計画通りに進んでおり、TLR3陽性細胞の同定、polyI:Cの取り込み細胞の同定、免疫細胞の活性化状態の観察ができていることから、おおむね順調に進展していると考えられる。ワクチン開発においてアジュバントは非常に重要である。本研究では経鼻投与されたpolyI:Cが鼻粘膜に存在する鼻腔関連リンパ組織(nasal-associated lymphoid tissue: NALT)を介して、ワクチン特異的抗体産生をどのような分子機構で増強するのかを明らかにすることを目的として研究を行った。経鼻投与したpolyI:CはNALTに存在するCD103陽性樹状細胞に取り込まれ、BAFFの発現を誘導することで、B細胞でのIgAクラススイッチを誘導することを見出した。CD103陽性樹状細胞にはTLR3が発現しており、取り込まれたpolyI:CはTLR3と共局在した。CD103陽性樹状細胞を欠損するマウスではpolyI:Cによる抗体産生増強はみられず、polyI:Cによる抗体産生増強機構はNALTに存在するCD103陽性樹状細胞に強く依存することが示された。この応答はTLR3/TICAM1依存的であった。polyI:CはNALTに存在するB細胞も活性化したが、B細胞の活性化はCD103陽性樹状細胞を欠損するマウスにおいても観察されたことから、polyI:CによるB細胞の直接的活性化は必須ではないことが示された。polyI:C経鼻投与によるNALTT細胞での活性化状態は、有意な差は観察されなかった。polyI:CはNALT樹状細胞を活性化するとともに、IL-6, IL-10などのサイトカインを産生し、IgAクラススイッチに偏向させることが明らかとなった。今後は1. TLR3発現細胞を欠くマウスでの抗原特異的T細胞応答の解析を行う。予備実験ではTLR3発現細胞群を欠くKOマウスでは、polyI:Cによる抗体産生増強が観察されなかった。そこでこのマウスにおけるT細胞応答への影響を解析する。具体的には、ワクチン投与後の脾臓細胞を単離し、ワクチンによる再刺激によって産生されるIFNgをELISAにて測定する。その際、CD4, CD8T細胞でのIFNg産生も細胞内染色法によりフローサイトメーターで解析する。2.TLR3発現細胞での遺伝子変化についての検討を行う。NALTではTLR3発現細胞が非常に数が少ないことが予備実験より明らかとなっている。

そこで、NALTを含む全身のリンパ節、脾臓よりTLR3発現細胞をMACSビーズを用いて単離し、ワクチン単独投与群、ワクチン+polyI:C投与群でクラススイッチ促進分子の発現を定量的PCR法にて検討する。また、in vitroで刺激を行った際のクラススイッチ促進分子の発現量についても検討する。3.TLR3発現細胞の表面マーカーの探索を行う。予備実験で同定したTLR3発現細胞群の表面マーカーを、フローサイトメーターを用いてより詳細に同定する。これまで報告のある細胞群と表面マーカーを比較することで機能の予測をつけることができる。免疫学
レトロウイルスを利用した癌関連遺伝子の探索とその発現・機能の解析

本研究班は細胞のがん化及びその抑制に関与する新規遺伝子の探索とその機能の解析を目的として、昭和63年度から研究を開始した。今年度の注目される成果は(1)河井らが行った鶏自然発生腫瘍からの新しい腫瘍ウイルスの分離。このウイルスの感染によって鶏に筋腱膜繊維腫が生じることが明かにされ、その腫瘍形成の原因遺伝子としてvーmafが同定され、単離された。maf遺伝子はロイシンジッパー構造をもつDNA結合たんぱく質をコードする遺伝子で、ヒト細胞にも類似の遺伝子が含まれており、ヒトがんの発症のメカニズム解明に貢献できるものと期待される。(2)口野らによるラットからのがん抑制能をもつ新規myc関連遺伝子、sーmycの単離。この遺伝子はNーmyc遺伝子に高い構造類似性をもっており、ラットの神経腫瘍細胞に対してがん抑制効果を発揮する。野田らが昨年単離に成功したKrevl遺伝子の発現によるがん抑制機構との対応関係等、がん抑制のメカニズムが検討されている。野田らは昨年に引続きKrevl遺伝子の機能領域の確認を行っており、Hーras遺伝子との生物活性の本質的な違いがどこにあるのかを検討している。(3)鶏細胞からはチロキンナーゼ活性をもつマウス増殖因子レセプターbekの遺伝子に類似した遺伝子の分離やラット細胞からsrcと相同性の高い領域をもつ新しいホスホリパーゼCのcDNAおよび蛋白質の単離、精製。これらの研究によりチロシンキナーゼによるリン酸化や、イノシトールリン脂質の代謝を介したシグナル伝達のメカニズムに新しいpasswayのあることが示唆された(竹家、竹縄)。このほかにjunやfosの関連遺伝子の探索(野村)、vーsrcの機能分析(竹家、根本、白木)、retがん遺伝子の構造、機能分析(高橋、石坂)も進められており、細胞のがん化、分化、増殖に関し詳細な情報が得られると思われる。