hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開発途上国における災害看護学教育を通した防災意識および行動の変容

災害看護に関する教育内容は,15年度の講義および机上シミュレーションという内容に加えて,コミュニティを使用しての地域実習を実施した。講義および机上シミュレーション教育の対象は看護系大学2年生と看護師とし,これらの教育の前後に1年目の調査時に使用したものと同じ内容の質問紙を用いて調査を行った。その後に看護系大学の3年生(15年度の対象)も加えて学生計56名,看護師34名を対象に地域実習を実施し,地域実習に合わせて作成した質問紙を用いて調査を行うとともに,グループワークの発表内容についても分析した。その結果,講義や机上シミュレーションによる意識の変化だけでなく,地域実習の導入により,学生および看護師に共通して地域の健康問題や防災上の問題点,地域防災における看護師の役割が具体的に提示されることがわかった。1年目(15年度)および2年目(16年度)の調査結果から,災害看護学教育として,机上シミュレーションの導入によって,災害意識について変化がみられるとともに,地域実習により具体的な行動がイメージされることが分かり,今後の行動変容の可能性が示唆された。社会基盤が脆弱な開発途上国では,災害の被害を最小限にとどめるために地域防災を志向した災害看護学教育が有効であり,今後の国際看護協力の課題となりうると考えられた。
規制回避問題を中心としたリース会計制度の理論的・実証的研究

本研究は、上場企業におけるリース情報開示の実態を明らかにし、そして(脚注情報ではなく)その資産化がリース会計規制の理念に照らして重要であるのならば、制度の運用局面において、いかにして各企業の開示方法をそのように誘導するかを検討することを目的としている。そのために、研究期間中においては、まず(1)個別企業のファイナンス・リース利用実態と企業の業績および財政状況との関連、(2)個別・連結ベースそれぞれのファイナンス・リース利用実態と諸財務指標のいわゆる連単倍率との関連を検討し、ファイナンス・リース利用の財務的誘因を明らかにした。そして(1)では一般的に負債比率が高く、かつ営業実績の低調な企業がリースを利用することが明らかとなった。この結果をベースとして、諸外国におけるリース利用実態との比較を行うべく、2000年度においては海外において数回の学会発表を行い、広く意見を求め、従来会計の分野ではほとんど見受けられない、実態データに基づく個別事象ベースでの国際比較を行う。さらに、(2)についてはわが国に特徴的な財務報告制度と関連することであり、同じく2000年度に数回国内の学会発表により意見を求めた後に研究成果を公表する予定である。この結果と、非上場企業ではすでにファイナンス・リースの資産化を実際に行っている企業もあることなどを加味しながら、資産化の普及に向けての課題を議論し、その成果についても公表予定である。なお成果公表の遅れは、主としてデータ収集および整理に予想以上に時間を費やしたことによる。従来わが国では、確定決算主義の影響もあり、連結財務諸表よりも個別財務諸表の方が、制度及び情報利用者によって重視されてきた。先ごろわが国でもようやく連結財務諸表中心へと会計制度が移行したが、過去の慣習に従って経営者が意志決定を行うのであれば、統計的にも有意性を示す何かがあるはずである。一般にリースにはオフバランス効果があるといわれ、欧米等でも企業によるその性質の利用が、ファイナンス・リースとオペレーティング・リースの選択との関係で、実証的に明らかにされてきた。我が国では、未だファイナンス・リースの資産化は強制されておらず、かつオペレーティング・リースの利用は少なくとも上場企業においては極めて限定的である。こうした中、リースの近似的オフバランス効果を検討する対象として、連単倍率を選択し、企業が個別財務諸表を重視するならば、情報利用者に負債として捉えられるリースを、脚注レベルでも連結ベースでの開示を望むという仮説を立てた。そこで、上場全企業についてこれらに関する財務数値をデータベース化していったが、我が国の市販の財務データベースは例外なく個別ベースの数値であり、紺結ベースのものはない。また、リース情報を入手可能な市販データベースも存在していない。こうした中、未だ検証結果を提示してはいないが、こうしたデータセットの構築は未だ他で行われておらず、その意義は大きいと考える。
河川乱流における組織渦の同定法開発と動力学機構の解明

非圧縮性粘性流れの支配方程式は,連続の式とNavier-Stokes方程式で表すことができる.両式をMAC法と部分段階法を組み合わせたアルゴリズムによって解析を行った.このアルゴリズムの特長は,中間速度場を求める発展方程式の非線形項を陽解法の3次精度Adams-Bashforth法,線形の粘性項を陰解法の2次精度Crank-Nicolson法で表すことにより,陽解法によるコンパクト化と陰解法による収束性と数値的安定化を,さらに速度と圧力の分離による解法全体の縮小化を同時に達成したものとなっていることである。圧力のPoisson方程式は4次精度で離散化を行うとともに,新ステップの速度場は,圧力に対しEulerの後退スキームを適用して計算する.なお,圧力のPoisson方程式およびNavier-Stokes方程式におけるCrank-Nicolson法の反復解法には面Gauss-Seidel法を用い,収束判定は平均自乗残差でそれぞれ10 -4,10 -9とした.計算格子には,スタガード格子を採用することが多いが,境界条件の設定を始めプログラミングが煩雑なうえ,一般曲線座標系への拡張や高精度化にあたっては工夫が必要となる.一方,レギュラー格子は解の空間的振動(spurious誤差)の発生が指摘されているものの,物理量を同一点で定義することから特にプログラミングの上で簡便なうえ,高精度化や複雑境界問題に有効な一般曲線座標系への変換が容易という利点を有している.これらを勘案すると,DNSの汎用化にはコンパクトかつハンドリングのよい格子系の選択も重要な要素となることから,本研究ではレギュラー格子を採用し,その適用可能性を確認した.なお,懸念される数値的振動解については不等間隔格子を採用することで除去する.高レイノルズ数流れは、壁面境界付近を除くとあまりレイノルズ数に依存しないことから,この領域には相対的に疎な格子を充てることで,振動解の除去に加え効率的シミュレーションが期待される.不等間隔格子の生成には,計算空間への写像に伴うメトリック(metric)が解析的に得られるなど座標変換による誤差の混入を防ぐ意味から、双曲関数を用いる.なお,壁面付近への格子の配置は,概ね粘性底層およびバッファー層に総格子点数の約1/4が確保できるように設定する.計算は支配方程式を計算空間へ写像したうえで,差分近似を行った.河川乱流で特徴的な平坦河床、縦筋河床、砂堆河床を境界条件として選定し、本アルゴリズムを適用した所、計算値は実測データと良好な一致を示し、計算精度が検証された。さらに、渦同定法を適用し、河川乱流における大規模渦構造、コーナ二次流の解明が図られた。非圧縮性粘性流れの支配方程式は,連続の式とNavier-Stokes方程式で表すことができる.両式をMAC法と部分段階法を組み合わせたアルゴリズムによって解析を行った.

このアルゴリズムの特長は,中間速度場を求める発展方程式の非線形項を陽解法の3次精度Adams-Bashforth法,線形の粘性項を陰解法の2次精度Crank-Nicolson法で表すことにより,陽解法によるコンパクト化と陰解法による収束性と数値的安定化を,さらに速度と圧力の分離による解法全体の縮小化を同時に達成したものとなっていることである。圧力のPoisson方程式は4次精度で離散化を行うとともに,新ステップの速度場は,圧力に対しEulerの後退スキームを適用して計算する.なお,圧力のPoisson方程式およびNavier-Stokes方程式におけるCrank-Nicolson法の反復解法には面Gauss-Seidel法を用い,収束判定は平均自乗残差でそれぞれ10^<-4>,10^<-9>とした.計算格子には,スタガード格子を採用することが多いが,境界条件の設定を始めプログラミングが煩雑なうえ,一般曲線座標系への拡張や高精度化にあたっては工夫が必要となる.一方,レギュラー格子は解の空間的振動(spurious誤差)の発生が指摘されているものの,物理量を同一点で定義することから特にプログラミングの上で簡便なうえ,高精度化や複雑境界問題に有効な一般曲線座標系への変換が容易という利点を有している.これらを勘案すると,DNSの汎用化にはコンパクトかつハンドリングのよい格子系の選択も重要な要素となることから,本研究ではレギュラー格子を採用し,その適用可能性を確認した.なお,懸念される数値的振動解については不等間隔格子を採用することで除去する.高レイノルズ数流れは、壁面境界付近を除くとあまりレイノルズ数に依存しないことから,この領域には相対的に疎な格子を充てることで,振動解の除去に加え効率的シミュレーションが期待される.不等間隔格子の生成には,計算空間への写像に伴うメトリック(metric)が解析的に得られるなど座標変換による誤差の混入を防ぐ意味から、双曲関数を用いる.なお,壁面付近への格子の配置は,概ね粘性底層およびバッファー層に総格子点数の約1/4が確保できるように設定する.計算は支配方程式を計算空間へ写像したうえで,差分近似を行った.非圧縮性粘性流れの支配方程式は,連続の式とNavier-Stokes方程式で表すことができる.両式をMAC法と部分段階法を組み合わせたアルゴリズムによって解析を行った.このアルゴリズムの特長は,中間速度場を求める発展方程式の非線形項を陽解法の3次精度Adams-Bashforth法,線形の粘性項を陰解法の2次精度Crank-Nicolson法で表すことにより,陽解法によるコンパクト化と陰解法による収束性と数値的安定化を,さらに速度と圧力の分離による解法全体の縮小化を同時に達成したものとなっていることである。圧力のPoisson方程式は4次精度で離散化を行うとともに,新ステップの速度場は,圧力に対しEulerの後退スキームを適用して計算する.なお,圧力のPoisson方程式およびNavier-Stokes方程式におけるCrank-Nicolson法の反復解法には面Gauss-Seidel法を用い,収束判定は平均自乗残差でそれぞれ10-4,10-9とした.
先端グラフェンNEMS技術を基盤とする革新的熱フォノンエンジニアリング素子の創製

原子層材料グラフェンNEMS(ナノ電子機械システム)技術と、ビーム径0.3 nmの収束He+ビームによってグラフェンを直接ミリング加工するシングルナノメータ加工技術を融合させ、宙吊りにした両持ちグラフェン梁(長さ・幅100 nm1ミクロンスケール)上に直径3 4 nmのナノ孔の2次元アレイ(グラフェンフォノニック結晶:GPnC)素子を高速で作製することに成功した。また、GPnC構造におけるフォノニックバンドギャップ形成の様子を大規模有限要素解析と原子スケールフォノン計算によって明らかにした。サスペンデッド状態にした大面積CVDグラフェン薄膜上に、収束ヘリウムイオンビームを用いて2次元ナノ孔アレイを形成する方法でグラフェンフォノニック結晶構造を作製した。ナノ孔の直径および孔の間隔を縮小するために、ヘリウムイオンビームのドーズ量とビームピッチの最適化を行った結果、ナノ孔の直径34nm、ナノ孔間隔(孔の中心間隔)9nmと、孔寸法・間隔ともにシングルナノメータレベルで加工することに成功した。さらに、このナノ孔アレイを介した電気伝導特性の温度依存性を測定し、室温で十分な電流密度が得られること、および低温でトランスポートギャップが増大することを見出した。このことは、形成したナノ孔の周辺に点欠陥領域が形成され、実効的なナノ孔間隔を狭めていることを示唆している。さらに、CVDグラフェン膜中の結晶粒界、あるいは表面残留不純物などに起因すると考えられる局所的な孔不形成が生じるケースが見つかり、今後の歩留まり改善に向けたグラフェン膜の均一性向上の課題も見つかった。また、幅の異なる極細グラフェンナノリボン(GNR)のヘテロ接合構造に対して、非平衡分子動力学(NEMD)による解析を行い、熱バイアスの極性の切り替えによって、ヘテロ接合付近でフォノン局在分布に顕著な変化が現れ、熱整流作用が生じることを見出した。収束ヘリウムイオンビームによるグラフェンフォノニック結晶構造作製、および非平衡分子動力学(NEMD)を基づく大規模シミュレーションによるグラフェンフォノニックヘテロ接合構造/熱整流素子の設計・解析、ともに、ほぼ当初の計画通りに進展している。数ミクロンスケールの大面積グラフェンNEMSを安定的に作製するプロセスを開発し、シリコン基板上に電極付き大面積グラフェン両持ち梁NEMS構造(幅・長さ4 μm)を作製した。その大面積グラフェン両持ち梁をビーム径0.3 nmの収束ヘリウムイオンビームを用いて直接ミリング加工することにより、ナノ孔直径3 - 4 nm、孔間隔10 nmの2次元周期ナノ孔構造(グラフェンフォノニック結晶)を形成することに成功した。イオンビーム加工に要した時間は約7分であり、加工中のドリフトによる2次元構造の乱れは無視できるほど小さいことを確認した。また、3次元有限要素法を用いたグラフェンフォノニック結晶のシミュレーションから、形成されるフォノニックバンドギャップの帯域と孔寸法・間隔依存性を明らかにした。作製したグラフェンフォノニック結晶素子の2端子電気特性を室温150 Kの温度領域で測定し、隣接するナノ孔間ネック領域での量子閉じ込め効果に起因する室温でのバンドギャップ形成と、低温でのトランスポートギャップ増大を観測した。これはヘリウムイオンビーム裾によってナノ孔周辺に生じた局所的ダメージ(点欠陥)に起因するものと考えられる。また、原子レベルでのナノ孔形状乱れを取り入れたアトムスケールフォノン分散スペクトル計算を実施し、ナノ孔周辺での形状乱れに伴うフォノン空間分布の変化が孔エッジから数原子の範囲に留まり、フォノン分散関係への影響も小さいことを見出した。H28年度に構築したシングルナノメータ孔アレイ形成技術を駆使して、コヒーレント熱フォノンに対して作用するグラフェンフォノニック結晶構造と、粒子的性質の熱フォノンに対して有効なフォノンブロッカーを、2本の平行サスペンデッドグラフェンナノリボン(熱電対)上に集積化した新奇ナノゼーベック素子を試作する。グラフェンのアンビポーラ特性を利用して、2つのトップゲートの電圧の極性を逆に設定し、熱電対チャネルの電子と正孔キャリア密度をそれぞれのゲート電極で変調する。試作した素子の特性評価においては、ナノスケール・拡張3ω法による熱電変換特性評価を行う。また、グラフェンフォノンへテロ接合構造をベースとした熱整流素子基本構造を作製する。ヘテロ構造チャネルを流れる熱流コンダクタンスと両端に加える熱バイアスの相関、およびその熱バイアス極性依存性を測定して、熱整流効率を評価する。ナノエレクトロニクス、NEMS
顎機能障害を伴う咀嚼筋疲労の分子イメージング

実験的かみしめにより咬筋・外側翼突筋に急性疲労を誘発し、筋疲労による筋細胞内の代謝物の濃度を非侵襲的経時的に観察し、分子機能情報を取得することを目的として研究を行った。外側翼突筋を被験筋として考えたのは、疲労時に健常者T2時間あるいは高エネルギーリン酸化合物信号強度に差があると考えているためである。過去の多くの研究によれば、上頭と下頭は活動する時期が相反しており上頭は閉口相と咬合相に、下頭は開口相に活動するという報告が多数で、上頭と下頭を区別して分析する必要が予想されたため、外側翼突筋のうち上頭に対象を限局して前年度より研究を進めてきた。筋機能MRIに関しては外側翼突筋などの深部筋活動であっても、高い空間分解能を有する特性のため非侵襲的に定量評価が可能であり、予備実験における筋機能MRIによる咬筋と外側翼突筋T2時間の推移を検討したところ、外側翼突筋上頭のT2時間は比較的高値を示す結果が得られた。一方、外側翼突筋上頭対象の31P-MRSに関して、信号収集用リンコイル(直径17cm)を用いて、外側翼突筋上頭領域に興味領域設定が逸脱することが無いよう最大限配慮しながら位置付けし試験的信号取得を行った結果、比較的深層に位置する外側翼突筋上頭を対象筋とした31P-MRSによるクレアチンリン酸(PCr)信号強度、無機リン(Pi)信号取得は困難との結論に至った。このことから被験筋を表層に位置する咬筋・側頭筋・顎二腹筋として研究を進めることとした。研究の目標として顎機能障害を伴う咀嚼筋疲労を、筋機能MRI・31P-MRSを用いた分子イメージングでとらえる。これにより、被験筋の実験的かみしめにより咀嚼筋に急性疲労を誘発し、疲労による筋細胞内の代謝物の濃度を非侵襲的経時的に観察し、分子機能情報を取得する。顎機能障害患者対象の筋機能MRIを咀嚼筋分析に適応した研究は非常に少なく、健常者を対象とした報告(Yamaguchi S et al. Oral Diseases 2011)はあるが、咀嚼筋疲労からの回復期を検討したものではない。現時点の対象筋である咬筋・側頭筋・顎二腹筋に関しては、最適最大筋腹断面の設定について予備実験を実施し、撮影協力施設と議論を重ねてきた。「臨床研究に関する倫理指針」の見直し(平成26年12月22日告示)を経て、平成30年4月1日臨床研究法が施行された、本年度初めより対応を開始した。法制度見直し前には倫理指針に基づく実施・指導体制であったところ、見直し後には法律に基づく実施・指導体制へと変更を余儀なくされるため、臨床研究法の定義である、「医薬品等を人に対して用いることにより、当該医薬品等の有効性又は安全性を明らかにする研究」に該当する特定臨床研究かどうか、IRBと綿密な打ち合わせを行った。平成31年3月期日のjRCTへの入力及び地方厚生局への必要書類提出までを念頭におき議論を重ねる必要が生じたものの最終的には「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に基づいた臨床研究として実施する結論に至った。咀嚼筋疲労は患者の訴える疲労感や疼痛強さ等から判断され、客観的かつ定量的な評価法は乏しく、生理学的情報と生化学的情報が統合された診断法の確立は急務である。我々のこれまでの研究では、顎顔面形態に骨格的非対称を示さない健常者咬筋では、T2時間、PCrならびにPi信号強度に関して、ほぼ左右差が認められないことが示されている。顎機能障害を有する顎変形症患者を被験対象としてリクルートし、咬筋、側頭筋、顎二腹筋等に被験筋を絞って、筋機能MRIおよびMRSデータ取得を進める予定である。九州大学病院の顎変形症患者ならびに公募健常ボランティアを対象としたプロトコールはすでに臨床研究倫理審査委員会の承認は受けており、現在、撮影協力施設である福岡歯科大学病院における臨床研究倫理審査委員会の修正申請完了段階である。骨格筋活動評価のゴールドスタンダードである筋電図法による測定結果との関連については,四肢の筋で相関が認められるとの報告があるのに対して、咀嚼筋については十分な検証されていないため、咀嚼筋活動に伴うT2値延長と筋電図測定値との関係も含め、検証と検討を加えていく。将来的には、表面筋電図、筋機能MRIとMRSを用いた咀嚼筋の疲労の定量的測定法を、診断ならびに治療結果の評価に加え、さらには矯正歯科領域の不正咬合という病態の解明を、生化学的側面から展開したいと考えている。咀嚼筋疲労は顎機能障害の一般的プロブレムであり,その発症継続化因子の1つにクレンチング(咬みしめ)がある。咀嚼筋疲労は医療のエンドポイントである「生活の質の向上」に大きく関わっているにも関わらず,客観的かつ定量的な評価法は乏しい。顎機能障害を呈する顎変形症患者を対象とした筋機能MRIにおいて、仮説1-1:治療前の筋機能MRIにおいて,持続かみしめ前後の咀嚼筋の横緩和時間(T2値)は一過性に上昇する。また,左右側でT2値に有意差がある。

仮説1-2:31P-MRSを用いて評価した場合,持続かみしめ前後の咀嚼筋の高エネルギーリン酸化合物のうち、PCrは一過性に減少し、Piは一過性に増加する。また,左右側で信号強度に有意差がある。仮説2-1:顎機能障害患者の治療後は,横緩和時間(T2値)は治療前に比べ減少を示し,左右差を認めない。仮説2-2:顎機能障害患者の治療後は,高エネルギーリン酸化合物のうち、PCrは治療前に比べ増加を示しPiは治療前に比べ減少を示し,左右差は認めない。平成29年度は、研究分担者の所属する撮影施設設置の1.5TのMRI装置(Intera Achieva、フィリップス社製)を用いて、外側翼突筋を対象とした筋機能MRI(T2時間)およびMRS(PCr, Pi)の試験的データ取得を予備的に行った。病院臨床研究倫理審査委員会に本研究を申請し、対象患者の選定や説明と同意、診断、評価など研究手法の妥当性の受審の準備を進め、倫理審査委員会承認後は、介入研究を開始予定である。患者にとって侵襲のない検査法である筋機能MRIおよびMRSを用いて,生理学的情報・生化学的情報を同時に取得し比較することができる,分子イメージングによる新たな画像診断手法は妥当であるかを検証し,咀嚼筋疲労診断法を確立することは重要である。顎機能障害を伴う咀嚼筋疲労を,筋機能MRI・31P-MRSを用いた分子イメージングでとらえる。主要エンドポイントはクレアチンリン酸(PCr)信号強度、無機リン(Pi)信号強度・横緩和時間(T2値)とする。外側翼突筋は臼歯の早期接触・干渉などがあると、安静のはずの外側翼突筋は一気に緊張し、他の閉口筋も活性が上昇し、筋の痛み、違和感、疲労などの筋症状が発生するリスクが高まる。平成29年度は実験的かみしめにより外側翼突筋に急性疲労を誘発し,疲労による筋細胞内の代謝物の濃度を非侵襲的に経時観察し,分子機能情報を取得の可否を検証した。過去の多くの研究によれば、上頭と下頭は活動する時期が相反しており上頭は閉口相と咬合相に、下頭は開口相に活動するという報告が多数である。そのため外側翼突筋上頭に着目し実験を行った。筋機能MRIに関しては外側翼突筋などの深部筋活動であっても、高い空間分解能を有する特性のため非侵襲的に定量評価が可能であり、健常被験者3名それぞれのmfMRIによる咬筋と外側翼突筋T2時間の推移を検討したところ、外側翼突筋上頭のT2時間は比較的高値を示す結果が得られた。一方、外側翼突筋上頭対象の31P-MRSに関して、直径10cm小型コイルでは深度に対する感度能力の不足が考慮されたため、信号収集用リンコイル(直径17cm)を用いて、外側翼突筋上頭領域に興味領域設定が逸脱することが無いよう最大限配慮しながら位置づけし試験的信号取得を行った。その結果、外側翼突筋上頭を対象筋とした31P-MRSによるクレアチンリン酸(PCr)信号強度、無機リン(Pi)信号取得は困難との結論に至った。実験的かみしめにより咬筋・外側翼突筋に急性疲労を誘発し、筋疲労による筋細胞内の代謝物の濃度を非侵襲的経時的に観察し、分子機能情報を取得することを目的として研究を行った。外側翼突筋を被験筋として考えたのは、疲労時に健常者T2時間あるいは高エネルギーリン酸化合物信号強度に差があると考えているためである。過去の多くの研究によれば、上頭と下頭は活動する時期が相反しており上頭は閉口相と咬合相に、下頭は開口相に活動するという報告が多数で、上頭と下頭を区別して分析する必要が予想されたため、外側翼突筋のうち上頭に対象を限局して前年度より研究を進めてきた。筋機能MRIに関しては外側翼突筋などの深部筋活動であっても、高い空間分解能を有する特性のため非侵襲的に定量評価が可能であり、予備実験における筋機能MRIによる咬筋と外側翼突筋T2時間の推移を検討したところ、外側翼突筋上頭のT2時間は比較的高値を示す結果が得られた。
都市住民による観光およびレクリエーション行動の空間パターンに関する研究

本研究は行動地理学の立場から、都市居住者が外出型レジャー、すなわち観光およびレクリエーション行動において示す空間移動のパターン(空間パターン)について調査・分析することを目的とする。事例調査は、都市居住者の中でも余暇時間が長く、レジャーの形態が多様であることが予測される東京の大学生を対象に実施した。東京大都市圏にはレジャーの場となる地域や施設が豊富であり、居住者は必然それらと接する機械も多い。とりわけそれらを享受し易い立場にある大学生のレジャーの実態を調査することは、レジャーによる空間パターンの多様性を解析する上においても重要な意味を持つと考えた。また、一般的な事例として以前より蓄積してきた中年層に対する実態調査のデータとの比較を試みることにより、その特殊性を浮き彫りにすることも可能である。事例調査では外出型レジャーの実態に関する調査と題して、日本大学文理学部における2年生以上の学生に対してアンケートを実施した。アンケートでは習い事や飲み屋に行くこと、ゲームなど日常的な行動の範疇に入るレジャーについてはそれぞれの回数や目的地を回答させ、非日常的な行動の範疇に入る旅行・行楽については目的地ごとに時期や主要目的、同行者等を回答させる形式とした。現在、得られたデータの集計中であるが、その集計データに基づいて大学生の日常的および非日常的な行動それぞれの空間パターンを分析し、さらに両者を総合することで外出型レジャー全般によって生じる空間パターンの重層的な構造を明らかにする。また、アンケートでは回答者の居住地や授業・アルバイト時間、レジャーの経費等の情報についても回答を得ており、これらのクロス集計によって行動者の属性の差異によって生じる空間パターンの相違についても分析を試みたい。
糖鎖による小胞体品質管理の分子機構と生理機能制御

本研究では,出芽酵母とシロイヌナズナを用いた分子遺伝学的や生化学的解析によって,糖鎖修飾を介した小胞体品質管理の分子機構を明らかにすることを目的とした。出芽酵母を用いた解析では,異常糖タンパク質小胞体関連分解(ERAD)において基質認識にあずかるMnllpが,protein disulfide isomerase(PDI)とジスルフィド結合を介して相互作用することを見いだした。そして,Mnllp-PDI相互作用がERADに必要であることを明らかにした。また,ERADの基質認識におけるタンパク質の高次構造異常と糖鎖構造との関連を解析するための新規ERAD基質として,出芽酵母における代表的なERAD基質であるCPY*を改変してCPYのユニットがタンデムにつながったCPY*-CPYとCPY*-CPY*を開発した。これら新たに構築した基質を用いた解析によって,分解シグナルとなるN結合型糖鎖修飾が高次構造が異常となるドメインに存在することが,ERADにおける基質認識に必要であることが示された。シロイヌナズナを用いた解析では,動物細胞において糖鎖を介した小胞体品質管理にあずかる因子であるcalnexin/calreticulin,EDEM,OS9等のシロイヌナズナホモログに関する欠失変異体を作製した。この結果,AtCNX1とAtCRT1を共に欠損すると生育が遅延することを示唆する結果を得た。また,植物細胞における新規ERAD基質としてAtCPY*-GFPを開発し,出芽酵母とは異なり,AtCPY*-GFPのERADには糖鎖修飾が必要ないことを示した。小胞体は,分泌経路におけるタンパク質の合成の場であると共に,品質管理の場となっている。近年,小胞体の分子シャペロンに加えて,タンパク質の糖鎖修飾が小胞体品質管理において重要な役割をはたしていることが明らかになってきた。本研究では,出芽酵母とシロイヌナズナを用いた分子遺伝学的や生化学的解析によって,糖鎖修飾を介した小胞体品質管理の分子機構を明らかにすることを目的とする。本年度は,酵母小胞体における異常糖タンパク質の分解(ERAD)にあずかるマンノシダーゼファミリーのタンパク質Mnl1pの複合体形成と基質認識の解析の第一歩として,Mnl1pの膜結合性の解析を行った。その結果,Mnl1pはN末端にシグナル配列を持っており,小胞体内腔側の可溶性タンパク質であることが示された。本研究ではまた,シロイヌナズナの小胞体マンノシダーゼファミリーの解析も行った,シロイヌナズナゲノム中に見いだされた小胞体マンノシダーゼファミリーの遺伝子5種のcDNAとGFPとの融合遺伝子を構築し,シロイヌナズナ培養細胞を用いた一過的発現実験によってその局在を調べた。その結果,3種は小胞体に,2種はゴルジ体に局在していることを示唆する結果が得られた。これらタンパク質の機能を明らかにするため,T-DNA挿入による欠失変異株の作製も行った。現在までに,すべての遺伝子で破壊株が得られており,これら単独の欠損はシロイヌナズナの生育に影響を与えないことが示された。本研究は,出芽酵母とシロイヌナズナを用いた分子遺伝学的や生化学的解析によって,糖鎖修飾を介した小胞体品質管理の分子機構を明らかにすることを目的としている.酵母小胞体において異常糖タンパク質の小胞体関連分解(ERAD)にあずかる,マンノシダーゼファミリーのタンパク質Mnl1pが,protein disulfide isomerase (PDI)と相互作用することが明らかとなった.変異株を用いた解析によって,Mnl1pとPDIとの相互作用はS-S結合によるものとS-S結合非依存のものの2つがあることが示された.また,PDIとの相互作用に欠損をもつMnl1p変異株がERADに欠損を示すことから,Mnl1pとPDIとの相互作用がERADに必要であることが示唆された.

シロイヌナズナを用いた解析では,糖鎖を認識する小胞体の分子シャペロンであるカルネキシンとカルレティキュリンに関する変異株の作製も行った.シロイヌナズナゲノム中には,2つのカルネキシン遺伝子(AtCNX1とAtCNX2)と3つのカルネキシン(AtCRT1,AtCRT2,AtCRT3)が存在する.これらの単独の破壊株は致死とはならず,また,AtCNX1とAtCNX2を共に欠損しても致死とはならない.一方,AtCNX1とAtCRT1を共に欠損すると生育が遅延することを示唆する結果を得た.また,シロイヌナズナにおける新規ERAD基質としてAtCPY^*-GFPを構築し,これがERAD経路で分解されることを示した.一方出芽酵母とは異なり,AtCPY^*-GFPのERADにはN結合型糖鎖修飾は必要ないことが示された.本研究は、出芽酵母とシロイヌナズナを用いた分子遺伝学的・生化学的解析によって、糖鎖修飾を介した小胞体品質管理の分子機構を明らかにすることを目的としている。前年度までに、酵母小胞体において異常糖タンパク質の小胞体関連分解(ERAD)にあずかるマンノシダーゼMnl1pが、protein disulfide isomerase (PDI)と相互作用することを明らかにしてきた。本年度は、PDIとの相互作用に欠損を持つMnl1p変異体の解析を行い、Mnl1pとPDIとの相互作用はMnl1pの機能発現に必要であることを示した。また、出芽酵母には4種類のPDIホモログが存在するが、PDIとは異なり、これらはMnl1pとは相互作用しないことが示された。本研究では、ERADにおける基質認識機構を解析するための新規ERAD基質として、出芽酵母の代表的なERAD基質であるCPY*を元にして、CPYのユニットがタンデムにつながったCPY*-CPYとCPY*-CPY*を開発した。そして、CPY*のERADシグナルとなるN結合型糖鎖を除去した変異体を用いた解析によって、ERADシグナルとなるN結合型糖鎖は、高次構造が異常なユニットに存在することが必要であることを示した。シロイヌナズナを用いた解析では、酵母のERADにおいて糖鎖認識に関与すると考えられているYos9pのシロイヌナズナホモログAtOS9と、酵母タンパク質マンノース転移酵素との間で相同性の高いドメインを持つAt2g25110について解析を行った。これらの遺伝子破壊株は生育可能であるとともに、At2g25110が小胞体に局在していることが示された。
パラメトリックモデルを用いた非ガウス型確率過程の高次統計量の組み合わせによる情報抽出

本研究は先ず、次数の異なった統計量の組み合わせによって非ガウス型確率過程を特徴付るパラメータの推定式表現を理論的に得るため、非ガウス型確率過程をポアソンインパルス列で駆動される線形システムの出力過程、いわゆるショット雑音としてモデル化した。次に、線形システムの出力過程、即ちショット雑音を離散化して離散線形システムを得た後、抽出すべきポアソンインパルス列のパラメータの推定式表現を離散システムのパラメータと離散化過程の2つの異なった次数の統計量の組合せにより得た。なお、統計量の次数は2次以上を用いるものとし、また高次統計量の推定の信頼性を考慮して基本的に次数の低い統計量から順次用いるものとした。具体的には2次と3次、及び2次と4次の統計量を用い、現実から逸脱しない範囲での組合せを考えた。一方、実際的側面では方法の妥当性及び有効性を検証するため、計算機によるモンテカルロシミュレーションを行った。そこでは、非ガウス型確率過程としてポアソンショット雑音のパラメータを離散化過程の異なった次数の統計量の組合せによって推定する問題を取り扱った。その結果、確率過程の周辺分布が平均値を中心に非対称の場合、つまり一般にショット雑音の密度が低い場合には2次と3次の組み合わせが有効であり、また一方対称の場合、つまりショット雑音の密度が高い場合には3次統計量が零に近づくことから、2次と4次の組み合わせが有効となることが示された。他の組み合わせについては今後の課題である。
フランス第三共和政における議会政治史研究－「選出職」と「議会政治」の政治文化－

本年度はまず、昨年度から着手していた研究課題「第三共和政前期(1870-1914年)における議会活動の規範」に引き続き従事し、その成果を雑誌『西洋史学』に投稿した。この論考では、議会制度と活動の変化と、それにともなう議会活動を規定する規範の変遷に着目することで、制度と実践、そして政治文化の三者が相互に弁証法的な関係を結びながら展開していく過程を描き、それを「議員の専門職化」の議論のなかに位置づけた。この研究は当初の計画を一定程度修正してなされたものであるが、それによって、法制度と実際の政治過程から生じた議会優位をその特徴とする従来の「議会共和政」像に対し、むしろ政治文化のレベルで新しい「議会政治の政治文化」をうみだしたことこそ、その特質とする独自の観点をえることができた。続けて本年度の後半には、パリ第1大学近現代史研究所で半年間の在外研究に従事した。渡仏後は、新しい研究課題「第三共和政前期における議員の歴任」に着手した。この課題の目標は、第三共和政で一般的になったとされる「議員の歴任」(一例として、地方議会議員がその後国会議員を務める)という実践を規定した政治文化を明らかにし、それをより広く、政治文化の複合体としての「議会共和政」に位置づけることを目標としている。それにあたり、まず国会と地方議会の法制度を中心とした性格の差異に着目し、かつ南仏ブーシュ=デュ=ローヌ県の議員歴を調査することで、同地における上記の実践の特質を明らかにした。そして同県の県議会で広く議論されたいくつかの問題を軸にすえて考察を進めた。なお、この研究に必要となる史料については、フランス滞在中に史料調査を行い、とくに同県に関する地方行政機関や警察による文書を中心に渉猟した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「議会共和政」と位置づけられてきたフランス第三共和政の議員に着目し、その議会政治をつかさどる政治文化を明らかにするものである。本年度は、研究計画のうち通時的な側面である議員の政治的経験の問題を前提に、下院における議会活動に焦点をあてた。その際に検討対象としたのは、第三共和政前期において大きな問題となった「常任委員会体制」の導入(1882-1902年)をめぐる議論であった。まずは、それをめぐる言説の分析を行い、この導入をめぐる議論において、議員のキャリア形成が多元的である「古い議会政治の規範」と、一元化された議員のキャリア形成を核とする「新しい議会政治の規範」の存在を確認した。この成果の一部は、「2014年度広島史学研究会大会西洋史部会」にて口頭報告を行った。その後、「常任委員会体制」導入をめぐる議員の投票行動の分析に着手した。その結果、この導入過程は、政体の急進化と、世代交代にともなう議員の民主化を背景とした、「古い議会政治の規範」に対する「新しい議会政治の規範」の弁証法的な形成と浸透の過程であったことを明らかにした。このような一元的なキャリア形成規範の誕生は、議員の民主化、急進化、世代交代を背景とした議員の職業化の発露であったのである。くわえて本年度には、政治家を主体とした日本におけるフランス史の最新の研究に対する書評(『史林』97巻4号)と、数年前に物故したフランス史の大家の代表作に関する小論(『西洋史学』254号)を執筆し、両者とも、本研究の遂行において重要な示唆を受けるものであったと評価している。本年度は、当初計画していた方策をやや変更して対象に迫ることとなった。

そのため、史料調査およびその読解に予定以上に時間を割くこととなり、結果として研究成果を論文のかたちで公表するという本年度の最大の課題を達成することができなかった。そのため、「やや遅れている」と評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。まずは、本年度の遅れを取り戻すべく、研究成果を論文にまとめることから着手する。その後、フランスでの在外研究に従事し、これまでの国会議員の研究から離れて、地方議会議員に着目する。地方議会議員に関連する諸史料の調査と読解を進めることが、当面の課題となろう。
方射光X線による高圧下での含水珪酸塩マグマの構造の解明

本年度も高エネルギー物理学研究所の大型放射光施設(PF-AR)の高輝度X線を利用して、高圧下での含水珪酸塩メルトの回折パターンを収集した。特に、昨年度から開発・改良した単結晶ダイヤモンドのスリーブとPtの蓋をカプセルとして使うことにより、含水メルトの封入を完璧に行い、効率的にX線回折パターンを収集した。このセルではX線の通過経路には圧媒体のボロンエポキシとヒーターであるグラファイト、それにダイヤモンドスリーブという比較的原子番号の小さい物質からなるものを配置しているため、非常に効率的に回折パターンの収集が可能である。このようなセルの改良により、世界で初めて含水メルトで、メルトの構造を求めるのに絶え得るX線回折パターンの収集に成功したといえる。実験は、MgO-SiO_2-H_2O系でMg/Si比を1.0,1,5,2.0と変化させたもので行った。圧力範囲は3-5 GPaである。結果は、特に干渉関数から得られる中距離構造を反映していると考えられるFSDP(first sharp diffraction peak)が系統的に組成、圧力で変化している様子が観察され、これはSiO_2ネットワークの分断の様子を反映していると考えられる。これ以外の情報についても現在解析中である。このように、メルトの構造解析に耐えうるかなり質のいいデータ収集に成功したが、その反面、かなりの確率で実験回収後ダイヤモンドにクラックが入っており、この点はまだセル等をさらに改善する必要がある。本研究の成果は2006年秋に開催されたアメリカ地球物理学会(AGU)で発表してきたとともに、現在論文執筆も進めている。上記の研究以外にもいくつかの研究に携わり、その投稿論文は研究発表欄に示している。本年度は高輝度光科学研究センター大型放射光施設(SPring-8)の高輝度X線を利用して、高圧下での含水珪酸塩メルトの回折パターンを収集することを試みた。含水メルトであるため、試料は金属カプセル等に封入する必要があるが、一般的に使っている貴金属カプセル(Pt,Au)ではX線の吸収が大きく回折線を見ることができない。今回はAgPdのカプセルを採用し、さらに肉厚を従来の半分の50mmにすることにより、解析に耐えうるパターンをとることに成功した。今回は8GPa付近、1750Kで2種類の組成(M/Si=2.0,1.8)の含水マグネシウム珪酸塩メルトの測定を行い、解析の結果、両者でSi-Siの距離が大きく異なることを見いだした。これはSiO_4四面体の連結構造がそれぞれのメルトで異なっていることを意味する。また、比較対象として、MgSiO_3ガラスの実験も行った。常温常圧の実験では以前に報告されているMgSiO_3メルトの結果と比較した結果_ほぼ同様の解析結果が得られ、今回の測定、及び解析が妥当なものであることが示された。また、14GPaまで加圧、その後600Kまで温度上昇した結果、SiO_4四面体距離には大きな変化が見られなかったが、Si-Si距離に関しては大きな変化が見られ、四面体どうしの結合角が圧縮により減少する様子が観察された。今後はさらに組成・圧力を変化させて、メルトの構造を観察していく予定である。上記の研究以外にも共同研究としていくつかの研究に携わり、その投稿論文は研究発表欄に示してある。本年度は高エネルギー物理学研究所の大型放射光施設(PF-AR)の高輝度X線を利用して、高圧下での含水珪酸塩メルトの回折パターンを収集した。特に、この実験では含水メルトであるため試料を完全に封入する必要があり、今回は単結晶ダイヤモンドのスリーブとPtの蓋を使うことにより、効率的にX線回折パターンを収集することを試みた。このカプセルでは、X線の通過部分はダイヤモンドだけで、上下のX線に対して不必要な部分にはPtを用いている。結果は良好で、以前のAgPd(貴金属は含水試料の封入材としては非常に優れており、またその中で比較的X線吸収効率の小さいものとして採用)をカプセルとして使った実験と比較して、収集時間は3分の1程度に短縮でき、かつ回折線もカプセルが単結晶ダイヤモンドであるため、非常にきれいなプロファイルが得られるようになった。また、以前のAgPdでは融点が低く、含水珪酸塩メルトの融点に比べて少し高いだけであり、実験に困難を要したが、この点はダイヤモンド及びPtはAgPdより十分融点が高く、実験の成功確率も格段に改善された。ただ、単結晶ダイヤモンドスリーブは高価であり、そのため実験ごとに回収して再利用する必要があるが、かなりの確率で実験後ダイヤモンドにクラックが入っており、この点はセル等をさらに改善する必要がある。またこれに関係した研究として、MgSiO_3組成の含水メルトの熔融関係をマントル遷移層に相当する13-18GPaの条件下で明らかにし、この条件下でMgSiO_3成分は非調和融解をし、リキダス相としてSiO_2 stishoviteを晶出することを明らかにした。このことはマントル遷移層での融解に水が加われば、非常にMgO成分に富むマグマに分化していくことを示している。

特に、昨年度から開発・改良した単結晶ダイヤモンドのスリーブとPtの蓋をカプセルとして使うことにより、含水メルトの封入を完璧に行い、効率的にX線回折パターンを収集した。このセルではX線の通過経路には圧媒体のボロンエポキシとヒーターであるグラファイト、それにダイヤモンドスリーブという比較的原子番号の小さい物質からなるものを配置しているため、非常に効率的に回折パターンの収集が可能である。このようなセルの改良により、世界で初めて含水メルトで、メルトの構造を求めるのに絶え得るX線回折パターンの収集に成功したといえる。実験は、MgO-SiO_2-H_2O系でMg/Si比を1.0,1,5,2.0と変化させたもので行った。圧力範囲は3-5 GPaである。結果は、特に干渉関数から得られる中距離構造を反映していると考えられるFSDP(first sharp diffraction peak)が系統的に組成、圧力で変化している様子が観察され、これはSiO_2ネットワークの分断の様子を反映していると考えられる。これ以外の情報についても現在解析中である。このように、メルトの構造解析に耐えうるかなり質のいいデータ収集に成功したが、その反面、かなりの確率で実験回収後ダイヤモンドにクラックが入っており、この点はまだセル等をさらに改善する必要がある。本研究の成果は2006年秋に開催されたアメリカ地球物理学会(AGU)で発表してきたとともに、現在論文執筆も進めている。上記の研究以外にもいくつかの研究に携わり、その投稿論文は研究発表欄に示している。
20世紀の芸術表象における〈演劇性〉についての総合的研究

1.本研究の目的のひとつは、〈演劇性〉という概念を鍛え直すことを通じて、20世紀の芸術表象を総合性に理解することを可能にするような理論的モデルを構築することにあったが、その目的は、なによりも本来の演劇ジャンルにおける(1)メタ・シアタ-空間の理論化、(2)観客や受け手の存在を含んだ受容空間のモデル化という二つの作業を通じて充分に実現されたと言える。とりわけ、こうした理論化作業が、たえず具体的な演劇作品(『天守物語』、『ハムレット』、『かもめ』)の実践的な分析へとフィ-ドバックされ、言わば現場において検討されたことの意味はきわめて大きい。こうした実践的な分析には、ヴィデオ機作などを用いた映像的分析が実験的に行われ、そうした技術的な分析方法論の確立に関してもこれまでにない知見が得られた。2.また、この理論的な作業と平行して、そこで得られた知見を様々な分野の芸術表象に実際に適用して分析を行い、20世紀芸術の演劇的な本質を明らかにする作業が行われた。音楽、映像、文学、美術、パフォ-マンスなど多くのジャンルが取り上げられ、各ジャンルの個別性と同時に、それを超えた一般的な認識論ー実践論的な枠組みが抽出された。その結果として、〈演劇性〉のモデルと不可分に連接した問題としての言語表象の(演劇性〉という新しい問題圏が浮上してきた。(演劇性〉のモデルのいっそう深化のために探索しなければならない地平が、言語と身体という二重の問題圏の重なりのうちに垣間見られたことは、将来の研究の発展への大きな展望となった。3.以上により、本研究は、表象文化論という視座からの総合的、相関的な芸術研究の豊かな可能性を開示するという大きな成果をもたらしたと総括することができる。1.本年度の前半期は、理論グル-プを中心として月23回の研究会を集中的に行い、表象理論一般の観点から<演劇性>の理論モデル構築の作業に取り組んだが、20世紀芸術の美術、音楽、演劇、映像、文学の各ジャンルの前衛芸術運動において、それまでの19世紀的な<演劇性>の枠組みを大きく打ち破る<演劇性>が確立されていることを、具体的な作品に即して実証した。同時に、その新しい<演劇性>における観客や受け手の存在の重要性が確認され、その次元を含んだ新しいモデルが構築されつつある。2.後半期においては、本科学研究費によって購入したヴィデオ機材一式による演劇作品の映像的分析が試行され、とりわけ当研究グル-プの一人(渡邊)による泉鏡花『天守物語』の演劇空間の創出を、稽古から上演へと至る一貫した変容のプロセスとして記録・分析する作業が行われ、その結果<演劇性>とそれを生み出す時代との表象的な関連の分析の方法論が確立された。3.また、以上の全体的な作業と平行して、定例の研究会を通じて個別的な領域における研究も行われ、多くの成果を得たが、そのうちの主なものをあげるとすれば、(1)音楽--エリック・サティ、現代作曲家近藤譲の音楽における演劇的構造の解明、(2)文学--フロ-ベルの小説の構造についてのフランス人研究家との交流、ロシア・東欧圏の現代小説の表象空間の分析、(3)美術--現代美術のモデルニテ(現代性)と演劇性との関連の解明、現代作家荒川修作の作品の演劇的構造の解明、(4)舞台芸術--ベケットの研究、『タンホイザ-』、『ハムレット』などの比較構造的研究、(5)映像--成瀬巳喜男と映画美術の研究、などがある。第2年次は、シェイクスピアの『ハムレット』をめぐって、「メタ・シアタ-」の構造によって明らかになる「演劇性」についての共同研究を行った。

その主要なテ-マは、1.「メタ・シアタ-」の言説構性、2.「演劇についての演劇」の歴史的定位、3.「メタ構造」と20世紀の前衛、4.前衛とサブ・カルチャ-、5.映画における「バックステ-ジ物」、6.引用のパフォ-マンス、7.『ハムレット』における劇と演劇性、であり、これらの研究を通じて、権力の劇における「演劇性」の構造と作用を分析した。20世紀の前衛芸術において、「物語」の空無化と「言説」の脱構築がすすんだ後で、それまでは、空疎な物語=劇と因習的な表現=言語とみなされてきた「19世紀型」の音楽劇が、「劇場芸術」として新たに見直され、優れた舞台演出家の手によって再生したのは、「劇」の真実と「演劇」の虚構といった、従来は無批判に受け入れられてきた考えそのものの修正を迫っているものである。この観点から、19世紀後半から、20世紀初頭の音楽劇の現代における演奏・演出・受容が、本研究の一つのコア-となった。「演劇性」にとって「演技」や「演技者=俳優」の問題は基底的であるが、その意味でも、チェホフの『かもめ』は、「演劇についての演劇」の問題群そのものと言える。特に「演劇性」をめぐる考察において、従来ともすれば見落とされがちな「言語」の問題が、「劇中劇」の言語表象とその劇的・演劇的作用、この戯曲のモデルとも言うべき「ヴォ-ドヴィル構造」、劇中で話題となる「文学論」などを通じて明らかになったのは、大きな収穫であった。『ハムレット』『かもめ』の映像資料作成に際して、舞台の映像的記録に関する従来の探究が理論的にも一歩進められた。
中国の対ＡＳＥＡＮ文化外交の実像とその政治社会的な影響に関する調査研究

本研究は、2000年代後半以降の中国の文化外交の展開をふまえ、ASEAN諸国のうちタイ、マレーシア、フィリピン、インドネシア、ベトナム、カンボジア、ミャンマー7カ国における中国の文化外交の実態とその影響について現地研究者の協力を得て調査した。とくに「孔子学院」開設をめぐる背景や運営とその影響等を検討した。総括として、これらの諸国では「孔子学院」の制度化の状況も受講生の属性も異なり、受講者数ではタイやフィリピンを除き盛況とはいえないが、マレーシアの場合は組織横断的に活動している。「孔子学院」とは別に、中国の文化外交は地方政府を含め多面的に進展しており、若い世代に肯定的な対中認識が醸成されている。本研究は、平成25年度に中国の文化外交について先行研究を検討する一方、ASEAN諸国におけるその近年の動向について調査した。首藤は、フィリピン、ベトナム、タイ、マレーシア、ミャンマー、インドネシアにおける予備調査をとりまとめ、毛利は中国の文化外交の展開について、中国側の近年の研究動向を調べた。また、平成26年1月24日に筑波大学において、本科研は青山瑠妙教授(早稲田大学)による「中国のアジア外交とパブリック・ディプロマシー」と題する公開セミナーを主催した。上記の各国別調査報告をまとめたところ、いずれも独自性と発展性のある視点が指摘されており、平成26年度にさらに調査分析を進めていけば、新しい成果が出せる可能性が大きいと期待できる。なお、文化外交の分析対象について、タイとマレーシアのペーパーは、実質的に孔子学院を通した中国の文化外交の展開を対象としているが、フィリピンのペーパーは、中国の春節祝賀、CCTV等のメディア、大学間の提携交流(とくに孔子学院)、研究者レベルの交流、中国とフィリピンの地方都市間の交流等も対象としてとりあげている。また、ベトナムのペーパーは、政府間交流や共産党間交流よりも、民間交流関係のほうが良好であること、中国の文化的ソフトパワーは、貿易、メディアおよび観光産業を通してベトナムに影響を及ぼしていると指摘しており、興味深い。平成26年度の研究では、全体の焦点をどの程度収斂させるかをさらに検討して、文化外交の手段とその内容について、より精緻な分析枠組を共有する必要がある。本研究は平成26年度中に、中国の文化外交の近年の顕著な動向について調査を進め、12月に中間報告会を開催した。首藤は、昨年度に引き続き、ベトナム、タイ、マレーシア、ミャンマー、インドネシアにおける海外研究協力者との連絡調整を行い、また平成26年8月には、インドネシアにおいて華人系団体の中国文化保持と伝播に関する役割について調査した。毛利は中国の文化外交の展開について、中国側の研究動向を調べるとともに、中国の文化外交、広報外交戦略の政策的展開について資料を収集した。こうした研究成果をもとに、平成26年12月23日にチュラロンコン大学(タイ、バンコク)において、本科研の共同研究者のうち、ミャンマー担当者が欠席した以外は、全員が参加して公開セミナーを行った。首藤が本研究の目的と研究対象の構成について説明し、次に毛利が中国の対ASEAN文化外交政策の展開について報告を行い、続けて、フィリピン、マレーシア、ベトナム、インドネシア、タイにおける中国の文化外交の近年の展開、およびそれぞれの社会での認識についての報告が行われた。それぞれの報告からは、中国のASEAN諸国に対する文化外交の具体的な展開が顕著になっていること、それは政府間の交流促進協定等公的な関係の進展による面もあるが、むしろ商業的関係、メディアによる広報活動、さらにそれぞれの社会に根差す華人系団体が進める中国文化やメディア活動があることが具体的に指摘された。中国の対ASEAN文化外交が今後一層本格的になると予想されるが、ASEAN各国社会の内部において、こうしたさまざまな認識があることを抽出できたことは興味深い。こうした視点を今後さらに精緻化していく必要がある。本研究は、2000年代後半から中国が公共外交の一環として文化外交を展開するようになったことをふまえ、ASEAN諸国のうちタイ、マレーシア、フィリピン、インドネシア、ベトナム、カンボジア、ミャンマー7カ国を対象に中国の文化外交の状況とその社会経済的な影響について、それぞれ現地研究者の協力を得て調査した。とくに、タイ、インドネシア、フィリピン、マレーシアにおいては、「孔子学院」開設をめぐる背景や運営とその影響等について現地調査を行った。ベトナムとミャンマーには「孔子学院」がないため、より広範な中国の文化交流の状況とその影響について考察した。総括として、件数や規模からみて中国が最も力を入れているのはタイ(14件)であり、次にインドネシア(6件)とフィリピン(4件)、そしてマレーシアとカンボジア(各1件)である。受講生数ではタイとフィリピンが盛況であるが、マレーシアやインドネシア(3件を調査)では、他大学や政府機関、国軍機関等にも「出向」しており、現地中国語新聞の報道も多く多面的に活動している。受講生の多くは非中国系であり、中国系受講生が多いタイやカンボジアとは異なる。一方、ベトナムは歴史的に中国文化を受容し適応しており、中国文化はすでに内部化されている。そして、共産党間の関係で中国における官僚の研修等が行われている。カンボジアの場合、「孔子学院」の機能は限定的である。むしろ、中国からの教育援助や中国系工場、中国製品を通して中国文化に接することが圧倒的に多い。さらに、これらの諸国で、「孔子学院」を開設したのと並行して、領事館の新設や地方政府レベルでの文化交流なども積極的に進めてきた。こうした近年の文化外交の多面的な進展のなかで、ASEAN諸国の若い世代には中国に肯定的な認識が醸成されている。それは中国の文化外交の成果ともいえるが、しかし「孔子学院」のみの成果だとはいえない。