hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キクタニギク自家和合性変異の分子機構解明

キクは高次倍数性、自家不和合性が障害となり重要形質の遺伝学的研究は進んでいない。二倍体野生ギクであるキクタニギクのAEV2系統に発見された自家和合性変異はキク属の遺伝学研究を可能にする重要な遺伝子資源であり変異のメカニズム解明は、キク属の自家不和合性システムの理解、栽培ギクの新たな育種手法の開発へとつながる。本課題では、キクタニギクモデル系統、全ゲノムドラフト配列、連鎖地図などのゲノム基盤を活用し、AEV2が有する自家和合性変異について解析を行う。ポジショナルクローニングを中心として候補遺伝子同定に迫り、併せて発現解析や相補性検定を行って機能解析を行うことで分子機構の解明を目指す。3年間の計画を通じて原因変異の同定に迫るため、今年度は以下の内容で研究を進めた。1)解析集団の育成:研究開始の段階で和合性と不和合性が明確に分離する分離集団を得ていた。この集団のうち不和合性を示す系統に対して、自家和合性のモデル系統を用いた戻し交雑を繰り返すことでBC2F1集団を育成した。2)和合性変異遺伝子のマッピング:以前に和合性に連鎖することが示されたSSRマーカーについてBC2F1集団を用いてマッピングを行ったところ、以前にマップされた領域に和合性遺伝子座が位置することが確認された。これまでに140系統の戻し交雑集団を用いて解析を行ったが、自家和合性の原因遺伝子を単一の連鎖群上に位置付けることができた。3)ゲノム情報を活用した解析:キクタニギクの全ゲノム配列決定の論文が公表され、ゲノム配列及び遺伝的連鎖地図の情報が利用可能となった。このことから原因遺伝子候補領域周辺のSSRマーカーを新たに追加して解析を行うことでマーカー高密度化を目指した。その結果、原因遺伝子座を16個のSSRマーカーを用いてマッピングすることができ、連鎖マーカーの内、6個が完全連鎖するという結果を得た。3年間の計画において原因遺伝子候補の絞り込みに到達するためには、分離集団の育成と原因遺伝子座のマッピングを順調に進めることが最重要となる。初年度の計画においては、当初の計画通りにBC2F1集団が育成され、単一の連鎖群にマッピングを行うことができたため、計画は順調に進展している。当初の計画どおりに戻し交雑集団の世代を進めていく。昨年度の栽培において、BC1F1集団の不和合性・和合性個体の柱頭及び花粉をサンプリングしたが、これらの組織を用いてRNA-seq解析を行い、不和合性・和合性の間で異なって発現を示す遺伝子群の同定を目指す。キクタニギクの自家和合性変異系統AEV2及び不和合性の野生系統について全ゲノムのリシークエンス解析を行い、変異部位をリスト化すると共にアノテーションを行うことで、自家和合性変異候補部位を抽出する。

キクタニギクの自家和合性変異系統AEV2及び不和合性の野生系統について全ゲノムのリシークエンス解析を行い、変異部位をリスト化すると共にアノテーションを行うことで、自家和合性変異候補部位を抽出する。当初の計画では、本予算において解析用のコンピュータを初年度に購入することとしていたが初年度には購入しなかったため、相当額が次年度使用額となった。今年度以降にコンピュータを購入する計画である。
運動系と感覚系の双方向神経インターフェースを有する運動再建・支援装置の開発

本研究では,運動系と感覚系の双方の神経系へのアクセスを通して,義手,義足の操作性,制御性を人の手,足の機能レベルに引き上げることを目的とする.この目的のために(1)運動系神経情報の抽出、(2)電気刺激を用いた感覚系信号の脳へのフィードバック、(3)義手,義足との統合による再建機能評価、の3つの研究を実施した。電気刺激を用いて感覚系情報の脳へのフィードバックが非侵襲的に可能であり、その効果が運動制御において現れ、さらにそれがリハビリテーションや運動支援に重要な技術であることを示した。この結果自体が様々な運動再建や運動支援に適用できることが明らかとなったので、ロボットによる上肢のリハビリテーション支援装置の設計とそのリハビリテーション運動計画に反映させることができた。さらに感覚情報の機械による取得法として触覚センサの開発を行い、それを義手に装着することを検討した。感覚情報のフィードバックが義手の操作に有効であることを実験的に検証した。本研究ではこの1年間、装置の導入や研究分担者間の情報、意見交換を実施した。今後2年間の研究の方向付けができ、さらに以下のような目的に関連する結果を得た。(1)神経細胞を電子基板上に培養し、電極の周囲に神経細胞ネットワークを構築することを試みた。基板上に神経ネットワークを構築できたものの、神経との良好な接触状態や神経細胞ネットワークを自由に構成するための条件を明らかにすることができなかった。(2)幹細胞から運動ニューロンを分化させ、それを筋組織中に成長させることに成功した(動物実験)。電子回路からの電気刺激により、筋張力を制御する可能性が示された。運動神経系を人工的に構築し、筋張力を制御するための基礎が得られた。(3)ヒトの皮膚表面(特定の部位)からの電気刺激により圧覚を伝える実験を実施して、その電圧と電流を制御できれば4ビットぐらいの情報伝達が可能であることが示唆された。感覚には慣れが存在し、それに対処する方法が必要である。(4)人の表皮における圧覚の仕組みをまねた触覚センサを開発し、3次元の接触力(法線方向のモーメントを含む)と対象表面との滑りやすさを動的に推定することが可能であるシステムを構築した。また、それが義手、義足に導入可能であることを確認した。(5)神経の神経伝達をイオンチャンネルや軸索の生理化学的条件の違いに応じてシミュレーションすることのできるツールをテストした。簡単な信号伝達において、神経の可塑性を再現できることを確認した。本研究では,運動系と感覚系の双方の神経系へのアクセスを通して,義手,義足の操作性,制御性を人の手,足の機能レベルに引き上げることを目的とする.この目的のために(1)運動系神経情報の抽出、(2)感覚系信号の脳へのフィードバック、(3)義手,義足との統合による再建機能評価、の3つの研究を実施した。運動神経系の情報抽出のために、ES細胞から分化させたマウスの運動神経を移植して、信号伝達を観測した。運動系情報を神経系から抽出することができることを明らかにしたが、神経系とのインターフェース部の状態に大きく依存する結果となった。電気刺激を用いた感覚信号の脳へのフィードバックにおいて、その伝達情報量を4ビットから8ビットへレベルアップする研究を実施し、そのレベルアップが可能であることを見出した。また、感覚系情報の脳へのフィードバックが効果があり、それがリハビリテーションや運動支援に重要な技術であることを示した。義手、義足と神経インターフェースの統合については、患者としての実験協力者が得られなかったために実用化レベルでの検討を行うことはできなかったが、健常者に対し仮想的な運動障害を生じさせる技術を適用することによって、検証実験を行った。本研究で明らかにされた感覚神経情報伝達の強弱を反映させた状況をつくりだすことによって、リハビリテーションにおける効果的な運動支援を行うことができた。この研究結果は、義手、義足の設計への適用も可能であることを示している。

本研究では,運動系と感覚系の双方の神経系へのアクセスを通して,義手,義足の操作性,制御性を人の手,足の機能レベルに引き上げることを目的とする.この目的のために(1)運動系神経情報の抽出、(2)感覚系信号の脳へのフィードバック、(3)義手,義足との統合による再建機能評価、の3つの研究を実施した。運動神経系の情報抽出のために、ES細胞から分化させたマウスの運動神経を移植して、信号伝達を観測した。運動系情報を神経系から抽出することができることを明らかにしたが、神経系とのインターフェース部の状態に大きく依存する結果となった。電気刺激を用いて感覚系情報の脳へのフィードバックが可能であり、その効果が運動制御において現れ、さらにそれがリハビリテーションや運動支援に重要な技術であることを示した。この結果自体が様々な運動再建や運動支援に適用できることが明らかとなったので、ロボットによる上肢のリハビリテーション支援装置の設計とそのリハビリテーション運動計画に反映させることができた。さらに感覚情報の機械による取得法として触覚マンサの開発を行い、それを義手に装着することを検討した。感覚情報のフィードバックが義手の操作に有効であうることを実験的に検証した。義手、義足と神経インターフェースの統合については、患者としての実験協力者が得られなかったために実用化レベルでの検討を行うことはできなかったが、健常者に対し仮想的な運動障がいを生じさせる技術を適用することによって、検証実験を行った。本研究で明らかにされた感覚神経情報伝達の強弱を反映させた状況をつくりだすことによって、リハビリテーションにおける効果的な運動支援を行うことができた。この運動系と感覚系についての研究結果は、義手、義足の設計へ有効であることが分かったので、この技術に基づいて操作しやすい実用的な義手、義足を開発することが今後の課題である。
ヴォイスに関する中間言語研究-複文における「ねじれ文」の研究から

1.研究目的現在、日本語教育において「視点」は学習項目として取り上げられていないが、外国人日本語学習者(NNS)の作る文には視点の不自然な文が多い。それは母語話者(NS)に不自然な印象を与えるだけでなく、複文においては主語が省略されると「ねじれ文」となり聞き手に誤解を与える可能性を持つ。本研究の目的は、この「ねじれ文」や「視点の不自然な文」を手掛かりに、(1)NNSの複文生成のプロセス、(2)複文内の「視点の統一」、視点の関係する「間接受身」や「受益文」の習得過程を明らかにし、日本語教育における視点・ヴォイス教育を検討するすることである。2.調査・研究の内容(1)ヴォイスに関する実態調査のレベル別・母語別分析(中級/上級・英語/中国語の4グループ)(2)プロセス調査:NNSの複文生成のプロセス(3)間接受身調査:NSとNNSの間接受身使用状況(4)文生成テスト:視点・ヴォイスの習得状況(絵を用いた筆記テストで、6レベルの学生の横断的及び縦断的研究)(1)よりヴォイスの習得には学習レベル、母語の関係していること、(2)よりNNSが文を作るときには単文が基本になっており、単文レベルでの視点には基本的に母語の視点が用いられていること、視点の習得にはいくつかの段階のあること、(3)より間接受身は「持主の受身」以外はNSにおいても必ずしも用いられないこと、(4)より、「視点の統一」「間接受身」は他の「受益文」等よりも習得状況が悪く、これらの習得には学習環境が関係するであろうことが分かった。3.今後の課題(1)上記(4)の縦断的研究は継続中(2)(4)のテストにおけるデータと自然なプロダクションのデータの比較1.研究目的現在、日本語教育において「視点」は学習項目として取り上げられていないが、外国人日本語学習者(NNS)の作る文には視点の不自然な文が多い。3.今後の課題(1)上記(4)の縦断的研究は継続中(2)(4)のテストにおけるデータと自然なプロダクションのデータの比較1.外国人日本語学習者(NNS)のアウトプットの収集・分類の実施2.先行研究についての調査主に日本語の複文の定義、分類に関する文献調査を行った。3.日本語母語話者(NS)に対する「ねじれ文」の意識調査下記5の調査を日本人(被験者62名)にも実施、NNSとの比較を行った。4.NNSの「ねじれ文」及び表現方法や視点の異なる文の分析1で収集したアウトプットの分析より以下の仮設を立てた。(1)NNSの作るねじれ文には、母語や日本語レベル、複文の型などによって、ある傾向が見られるのではないか(2)複文生成の際には、NNSは単文単位で文を作り、それを併置して複文を作るのではないか(3)その際、ねじれ文生成の原因としては、単文レベルでの母語の干渉と、複文の一方の節の主語省略に関する過剰般化が働いているのではないか5.4(1)を実証するための調査(1で収集した誤用例をもとにアンケートを作成、実施)被験者はICU、亜細亜大学、東京女子大学、アメリカ・カナダ大学連合日本研究センターの中・上級学習者149名で、母語は英語、中国語、韓国語、ドイツ語等。設問はヴォイスに関する4択問題、ねじれ文の訂正問題、主語省略に関する問題等。4(2)(3)については、NNSの複文(ねじれ文)生成のプロセス、ストラテジーを調べるための絵カードを使った調査(口頭・筆記)を行った。以上の二つの調査より、ねじれ文は学習者のレベルと大きく関係があること、また設問によっては母語との関係があることが分かった。1平成5年度実施のヴォイスに関する「実態調査」のレベル別(cross-sectional)

・母語別分析(中級/上級、英語/中国語)及び学習者が複文を作る際の「プロセス調査」(中級上級4レベル)についての口頭発表を行った。(平成6年度日本語教育学会春季大会5月29日早稲田大学)2上記調査において、「ねじれ文」と関係する「視点の統一」(複文の主節と従節の視点が統一されているかどうか)は直接受身文を要求するものでは学習レベルとともに上昇したが、間接受身や自他動詞の関係するものは上級でも習得状況が悪かった。3そこで、絵を用いた「間接受身調査」を行い、間接受身が単文レベルで習得されていないこと、母語構造と関係があるだろうことを確認した。また同時に行った母語話者の調査結果から、間接受身は身体の一部等の「持主の受身」以外は使用に個人差のあることが分かった。4次に、ICU夏期日本語教育の学生(128名、6レベル、母語は主に英語)を対象に絵を用いた「文生成テスト」を来日直後に行い、その中の「複文の生成」「視点の統一」「間接受身」「授受構文」等についてレベル別に分析したところ、「複文の生成」、「視点の統一」は学習レベルと相関の高いこと、「間接受身」は来日直後の学生には殆ど使われていないことが明かになった。さらに、上記テストを6週間後に再度行ったが、学習項目に複文や受身文(間接受身を含む)が入っていた初級レベルが大きく伸び、中・上級では伸びが少なかった。これより教育効果が改めて確認されたわけだが、間接受身等に関しては今後インプットの量(学習環境)との関係を調べる必要がある。5現在「文生成テスト」は修正を加えながら、縦断的(longitudinal)調査を継続中である。6「複文における接続方法」に関しては、舘岡が口頭の資料から複文に使われている接続助詞とレベルとの関係について研究を行っている。「めじれ文」の原因、視点・ヴォイスの習得についての最終調査として、「文生成テスト」を94年度と95年度の2年にわたって行った。1.文生成テストにおける視点・ヴォイスの習得の分析94年度ICU夏期日本語教育(以下SCJ)の学生128名(6レベル、母語は主に英語)を対象に行った文生成テスト(調査項目:文内視点、複文構造、間接受身、受益文等)を以下のように分析した。(1)来日直後のレベル別(6レベル)分析(2)来日直後と帰国直前の6週間の「伸び」のレベル別分析(3)SCJ終了語日本に残って日本語学習を続けた13名の学生とSCJ終了後帰国し95年に再び来日した5名の学生の追跡資料の事例分析の比較2.1の結果を平成7年度日本語教育助成研究会において口頭発表した。3.2の発表をまとめ、学会誌に投稿し、『日本語教育』88号に採用された。4.1と同様に、95年度SCJの学生112名(6レベル、母語は主に英語)に対しても、文生成テスト(改訂版)を行った。(1)来日直後のレベル別分析では、昨年度とほぼ同じ結果が得られた。(2)追跡調査は、上記1を予備調査とし、95年度分は日本に残ったグループと帰国したグループの対象数を増やし、96年6月に再調査を行う予定である。(3)同じテストの縦断的調査(1年)をICUの通常の学期の日本語集中コースの学生(16名)を対象に継続中である。5.外国人学生を対象に行った上記テストは、日本語母語話者に対しても行っているので、最終的には、レベル別学習者とは母語話者のひっかうを行う予定である。6.今後の課題は、以下の2点である。(1)上記4(3)の学生の筆記、口頭による「自然なプロダクション」と分生成テストの結果の比較
膵液中エクソソーム解析による膵癌に対する術前放射線併用化学療法の効果予測の検討

膵癌に対する術前治療の効果を膵液中のエクソソームから予測可能かどうかを検証する研究である.膵液エクソソームは採取可能であり、遺伝子発現を検討可能であることは確認できたが,収量は非常に少なく、網羅解析などには応用できなかった.候補遺伝子を絞り込むために,術前治療施行患者の血清エクソソームをmicroRNAarrayを用いて解析し,治療効果と関連するmoleculeの候補を抽出したところ,予後良好群・不良群と有意に相関するmiRNAが同定された.エクソソーム内のmiRNAは術前治療の効果予測が可能である可能性が示唆され,今後,膵液エクソソームにおけるこれらのmiRNAについて解析する予定である.第一に膵液内のエクソソームが抽出可能かどうか,膵頭十二指腸切除術施行後に留置される膵管チューブから採取される膵液を用いて,エクソソームを抽出した.採取したエクソソームからmRNAを抽出し,qualityをcheckするために,まずこのmRNAを用いてGAPDH, β-Actinの発現をPCR法にて検証した.その結果,膵液の原液から抽出したエクソソーム由来のmRNAは十分PCRに耐えうるqualiyであることが確認できた.また細胞診用に遠心分離し,細胞成分を除去した上清から抽出したエクソソームからも検討に足りうるmRNAが抽出できることが判明した.一方でこれらの実験でいくつかの問題点も明らかとなった.まず膵液内のエクソソームから抽出できるmRNAは2ng/ulと非常に微量であるため,頻回のPCRを行うことが出来ないということ,また取れる量が微量であるため,(そのままでは)発現の定量には不向きであるということが判明した.これらの問題を克服するために2つのアプローチを開始した.1膵液の収量を増やすためにセクレチン負荷下にERCP・膵液採取を行う(当センター倫理委員会承認済み).preliminaryな検討の結果,セクレチン負荷によって膵液採取量は平均約1.4倍に増加することが判明した.2頻回のPCRを行うことが困難であると考えられるため,検証するmoleculeを絞ることした.そのmoleculeの選定のために,術前化学放射線治療を施行後,根治切除術を施行した膵癌患者の血清を用いて,血清中エクソソームに含まれるmRNA,microRNAを解析することとし,術前治療前後の血清を50名の膵癌症例で集積した.以上,1,2の対策を行い,順次,解析を進める予定である.術前放射線化学治療の効果をERCP時の膵液中のエクソソームを測定することによって予測可能かどうかを検証する研究である.膵液内のエクソソームは採取可能であり,遺伝子発現を検討することが可能であることは判明したが,採取できるエクソソームはごく微量であり,網羅解析に耐えうる量は採取できないことが判明した.そこで,候補のmoleculeを絞り込むために,まず術前治療前後の血清中のエクソソームを採取し,候補となりうるmoleculeを絞り込む作業を現在進めている.また,近年はERCPの代わりにEUS-FNAで膵癌診断を行う場合も多く,膵液を採取しない症例も多い.そこでEUS-FNA時に細胞を遠心分離した後の上清中にエクソソームが存在するかどうか現在検証中である.現在術前治療を受けた患者の血清を用いてエクソソーム採取し,そのmRNAを用いて網羅解析中である.網羅解析に時間を要している.また,新たにEUS-FNAで採取されたsampleの上清を用いたエクソソーム解析についても検証が必要となったため.術前化学放射線治療の効果をERCP時の膵液中のエクソソームを測定することによって予測可能かどうかを検証する研究である。前回報告時までに、膵液中のエクソソームが採取可能であり、遺伝子発現をRT-PCRで検討可能であることは確認できたが、一方で採取エクソソーム量は非常に少なく、網羅解析などには応用できないという問題点も判明した。そこで候補遺伝子を絞り込むために、膵癌患者を組織学的効果良好(かつ予後良好)群、組織学的効果不良(かつ予後不良)群の2群に分けて、術前治療前後の血清エクソソーム内のmicroRNAを網羅的に解析することとし、予後良好群6例の治療前後の血清及び予後不良群6例の治療前後の血清の合計24例の血清エクソソームを抽出し、microRNAarrayを行った。治療前の予後不良群が良好群に比べて有意に上昇したmicroRNAは429種類認め、治療後の予後不良群で有意に上昇したmicroRNAは384種類認めた。これらのうち治療前後でともに不良群で上昇していたmicroRNAは37種類あり、これらの中にはMir-22,Mir-122, Mir-320といった癌幹細胞や悪性度に関わるmicroRNAが多く含まれており、治療抵抗性に関与している可能性が示唆された。一方で、予後良好群で治療前後で有意に低下し、予後不良群で低下を認めないmicroRNAは189種類認め、これらの中で治療後のmicroRNAが予後良好群で有意に低かったものは84種類あった。これらは術前治療の治療効果の新規バイオマーカーとなる可能性があった。以上より、エクソソーム内のmicroRNAは術前治療の効果予測が可能である可能性が示唆され、今後さらにこれらのmicroRNAを用いて、膵液内のエクソソームで検討していく予定である。膵癌に対する術前治療の効果を膵液中のエクソソームから予測可能かどうかを検証する研究である.

膵液エクソソームは採取可能であり、遺伝子発現を検討可能であることは確認できたが,収量は非常に少なく、網羅解析などには応用できなかった.候補遺伝子を絞り込むために,術前治療施行患者の血清エクソソームをmicroRNAarrayを用いて解析し,治療効果と関連するmoleculeの候補を抽出したところ,予後良好群・不良群と有意に相関するmiRNAが同定された.エクソソーム内のmiRNAは術前治療の効果予測が可能である可能性が示唆され,今後,膵液エクソソームにおけるこれらのmiRNAについて解析する予定である.上記(研究実績の概要)に示した通り,膵液から採取されるエクソソーム由来のmRNAは実験を行うに当たって,qualityは十分であったが,想定よりも収量が少ないことが判明した.そのため,ERCP下に採取される膵液自体の収量を増やすことが可能かどうかの検討が必要となり,また,これまでの研究で治療感受性に関連するとされている因子(RRM1,hENT1,CD24,CD44,EpCAM等)は数多くあるが,膵液エクソソーム由来mRNAで検証する因子をある程度絞り込む必要性が生じた.膵液の収量を増やす試みとして,セクレチン負荷下のERCP・膵液採取について追加の実験・検討が必要となった.膵液エクソソーム由来mRNAで検証する治療感受性因子の絞り込みのために,血清中エクソソームに含まれるmRNA,microRNAを検討することとしたため,これらに関する追加の実験が必要となった.網羅解析の結果が判明次第,候補遺伝子の絞り込みを行う.これらの遺伝子について膵液エクソソームを用いて効果予測が可能かどうか検討予定である.また同時に候補遺伝子の蛋白発現を切除標本の免疫染色で評価し,治療効果との相関や予後との関係なども検討する予定である.医学上記の通り,今後の研究の推進に当たって,1膵液の収量の増加,2検証因子の絞り込み,が重要である.これらの問題に対し,既にセクレチン負荷による膵液収量の増加の試みを開始し,膵液収量が増加することを確認済みである.セクレチン負荷によってより多くの膵液を採取して今後の研究に用いる予定である.また,膵液エクソソーム由来mRNA・microRNAで治療効果との関連を検証する因子の絞り込みに関しては,術前治療・切除術を施行した膵癌症例の血清中のエクソソーム由来mRNA・microRNAを用いることとした.既に50例の膵癌症例で術前治療前後の血清を確保し,これらの症例の病理組織学的治療効果の評価を終えた.治療効果と血清中エクソソーム由来因子(RRM1,hENT1,CD24,CD44,EpCAM等)との関連を解析し,膵液エクソソームで検討する因子の選定を行う予定である.現在,対象患者の血清を用いてエクソソームを採取し,そのmRNAを用いて網羅解析を施行する予定であり,sampleを調整中であるが,網羅解析を施行するのは,ある程度,まとまったsampleが調整でき次第である.全てのsampleの調整が完了しておらず,次年度に解析をすることになったため.研究を進めるにあたって,追加実験が必要となり研究の進捗がやや遅れているため,予定していた試薬等の購入を実際の実験を行う時まで延期した.追加実験に必要な費用が,当初の想定よりも少額であったため差額が生じた.既に必要となる血清sampleは保存しており,まとまったsampleが準備でき次第,網羅解析を施行予定である.
4-ヒドロキシ酪酸の死後産生に関する研究

4-ヒドロキシ酪酸(GHB)は、近年麻薬としての乱用が問題となっている薬物であるが、生前投与されていないにもかかわらず死後の血液、肝臓あるいは尿に高濃度検出されることが報告されている。しかしながら、その産生機序については未だ明らかになっていない。本研究において、死後産生されるGHBのprecursor及びその産生経路を明らかにする目的で、マウスを用いたGHB及びそのisomerである3-ヒドロキシ酪酸(BHB)の死後産生に関する検討を行った。初めに、マウス肝臓における経時的なGHB及びBHBの死後産生量について比較定量を試みたところ、GHBは死後1週間まで経時的に有意に増大し(<0.1μg/g at 0 day、45.3±21.0μg/g at 7 day)、BHBは死後1日で有意に減少(2.3±1.3μg/g at 0 day、0.9±0.7μg/g at 1 day)した後、1週間まで僅かな増大が認められた。次に、種々の生体物質(citric acid、phenylalanine、arginine、succinic acid、glutamic acid、spermin)をそれぞれマウス腹腔内より前投与したin vivoによる検討を行ったところ、GHBはcitric acidにより死後有意に増大し(34.4±23.9μg/g at 1 day)、それはin vitroによる検討でampicillinにより有意に抑制された(約74%減少)。一方、BHBを死後有意に増大させる物質は認められなかったが、飢餓あるいは糖尿病など糖質等の供給あるいはその利用が不十分でTCA回路が効率よく働かない時にBHBは産生されるとするこれまでの報告をサポートする結果が示唆された。本研究において、死後産生されるGHBの主たるprecursorはcitric acidであり、それはcitric acid fementationにより産生される可能性が示唆され、その産生経路はBHBのそれとは異なることが明らかとなった。さらに、薬物の投与が疑われる血液において、citrateによる血液の保存には注意が必要であることが示唆された。4-ヒドロキシ酪酸(GHB)は、GABAの代謝物として生体では主に脳に存在し、中枢神経系の抑制効果を持つことが知られているが、近年麻薬としての乱用が問題となっている薬物である。しかしながら、死後の薬物分析において、GHBが生前投与されていないにもかかわらず血中あるいは尿に高濃度に認めちれることが近年報告され、生前投与されたGHBと死後産生されたGHBとの鑑別において、死後内因性に産生されたGHBのprecursorおよび産生経路が解明される必要がある。平成15年度はマウス肝臓を用いたGC-MSによるGHBの検出方法を検討し、死後1ヶ月までの肝臓における死後の経時的GHBの定量をおこなった。その結果、GHBは死後0時間ではほぼ検出限界以下であったものが、死後1週間では447.19±227.26nmol/gまで経時的に増大したが、3-ヒドロキシ酪酸(BHB)にあっては58.53±19.58nmol/gと産生量は低かった。一般に飢餓や糖尿病など、糖質の供給あるいはその利用が不十分な時にはTCA回路が効率よく働かなくなることから、蓄積されたアセチルCoAからBHBが産生されると考えられている.本結果は、GHBがBHBとは異なる産生系が関与する可能性を示唆した。

次に、二日間水のみ与えられたマウスに、腹腔内より、数種のアミノ酸100mg/kg量をそれぞれ別々に投与し、肝臓からのGHB量を測定した。その結果、アミノ酸を投与したマウスでは死後24時間で投与しなかったモノに比べ有意にGHBが産生された。さらに、死後採取したばかりの肝臓オモジネートに抗生物質を投与後室温にて24時間放置したものと投与しなかったものを比較したところ、投与したものではGHB量が有意に低かったが、BHB量ではほぼ差が認められなかった。これらの結果から、死後経時的に産生されるGHBは、生体中のアミノ酸から細菌により分解され産生された可能性が高いと考えられる。現在、詳細についてさらに検討中である。4-ヒドロキシ酪酸(GHB)は、GABAの代謝物として生体では主に脳に存在し、中枢神経系の抑制効果を持つことが知られているが、近年麻薬としての乱用が問題となっている薬物である。死後の生体試料からの薬物分析において、GHBが生前投与されていないにもかかわらず血液、肝臓あるいは尿に高濃度に認められることが近年報告され、我々もまたそれを確認しているが死後産生についての詳細は明らかになっていない。本研究において、死後産生されるGHBのprecursorおよびその産生経路を明らかにする目的で、マウスを用いたGHBおよびそのisomerである3-ヒドロキシ酪酸(BHB)の死後産生に関する検討を行った。初めに、マウス肝臓における経時的なGHBおよびBHBの死後産生量について定量を試みた。その結果、GHBは死後Ohで検出されず(<0.1μg/g)、3dで4.6±0.7μg/g、2wで45.3±21.0μg/gと死後経時的に上昇したのに対し、BHBは死後Ohで2.3±1.3μg/g、3dで2.0±0.6μg/g、2wで検出されなかった。一般にBHBは飢餓や糖尿病などの糖質の供給あるいはその利用が不十分でTCA回路が効率よく働かなくなった時に、蓄積されたアセチルCoAから産生されると考えられており、本研究結果は、GHBの産生系がBHBのそれとは異なることを示唆する。次に、citric acid、phenylalanine、arginineあるいはspermine等の生体化合物を2日間水以外絶食させたマウスに腹腔内投与したin vivoによる検討を行った。その結果、GHBはcitric acidを投与されたマウスにおいて死後有意に産生され、一方、BHBはcitric acidあるいはarginineを投与されたマウスにおいて死後有意に減少した。さらに、肝臓を用いたin vitroによる検討では、AmpicillinがGHBおよびBHBの産生を有意に抑制した。これらの結果から、死後産生されるGHBのprecursorは主としてcitric acidである可能性が高く、この物質が細菌の働きによりBHB産生経路とは異なった産生系でGHBとなる可能性が示唆された。
痴呆性高齢者環境支援指針に基づく既存施設の環境改善手法の開発と効果の多面的評価

1.多面的施設環境評価尺度の開発と高齢者ケア施設の環境品質の分析介護職員の施設環境品質に関する意識と施設環境満足度を把握する目的で作成した尺度を用いて、全国の特別養護老人ホーム、老人保健施設、認知症高齢者グループホームに調査を実施した。環境の「魅力的品質」と「当たり前品質」の視点から、3施設の特徴を明らかにした。また、施設環境への満足度の分析に基づき、施設環境改善に向けた不満の実態を詳細に明らかにした。2.既存特養での介入研究に基づく施設環境づくりプログラム(改訂版)の有効性の評価6箇所の特養に施設環境づくりプログラム(改訂版)を適用して、6ステップから構成される環境づくりプログラムのプロセス分析を行い、プログラムのツールや手順の有効性を評価した。また、多面的施設環境評価尺度を用いて、環境づくり後に施設職員の環境への満足度や意識が向上したことを明らかにした。3.グループホームにおける環境づくりの多面的評価利用者参加により実施したグループホームにおける環境づくりが、高齢者の日常生活動作の維持やストレス軽減に有効なことを明らかにした。4.認知症高齢者の類型化とそれに対応した環境配慮項目の明確化介護支援専門員に調査を実施して、在宅の認知症高齢者の状態像の類型化とそれに対応した環境配慮の内容を明らかにした。また、介護支援専門員による自由記述より、環境配慮の有効性の次元を明らかにして、施設環境の次元との比較検討を行った。5.環境づくりウエッブサイトによる環境づくりへの情報支援施設職員に対して、環境づくりウエッブサイト(http://www.kankyozukuri.com/)による情報支援を行った。公開研究ポータルサイトの構築により、施設環境づくりの情報を発信できた。また、施設環境づくり参加施設のための専用ウエッブサイトにより、研究側と施設側の共通の情報基盤が出来た。その利用状況を分析し、IT支援の有効性と課題を明らかにした。既存の特別養護老人ホームやグループホーム等における認知症高齢者の急増に対して、認知症高齢者の適応を助ける環境支援方法の開発と有効性の検証を、大規模調査や介入研究により実施した。1.わが国の痴呆ケアの実情に対応した多面的施設環境評価尺度の作成ラダーリング法を用いた個別インタビューによる施設環境評価語の収集とその分析、さらに特別養護老人ホーム等3種類の施設職員への大規模調査より、「場所や空間の雰囲気」「心身機能の維持」「変化や刺激」「個人の尊重」「家族の安心」等13の次元から構成される尺度を作成した。2.施設環境づくりプログラムの改訂と新たな介入研究施設スタッフが取り組むことのできる6ステップから成る「施設環境づくりプログラム」の改訂を行い、6カ所の特別養護老人ホームにおいて、8ヶ月にわたる介入研究が進行している。上記の「多面的施設環境評価尺度」を効果測定に採用している。3.グループホームにおける施設環境づくり効果の多面的評価3カ所のグループホームでは施設環境づくり介入研究が終了して、環境づくりの効果測定が職員と痴呆性高齢者に対して行われた。その結果、環境や個別ケアの改善、言語表現が困難な痴呆性高齢者のストレスを唾液中の免疫抗体分析により把握し、環境づくり効果を明らかにした。4.認知症の程度に対応した環境配慮項目の有効性の検討多様性・個別性の高い認知症の症状に対応した環境支援方法を明らかにするために、介護支援専門員等の福祉専門職を通じて在宅の認知症高齢者への調査を実施した。20項目の在宅環境配慮の項目について、軽度と中重度の認知症高齢者では有効性に差があることを明らかにした。5.環境づくりウェッブサイトによる情報の共有化

施設環境づくりに参加する施設間の情報の共有化および一般への情報発信のために、環境づくりウェッブサイトを作成した。この研究で、日本痴呆ケア学会石崎賞を受賞した。1.多面的施設環境評価尺度による高齢者ケア施設の環境品質の分析介護職員の施設環境品質に関する意識と施設環境満足度を把握する目的で作成した尺度を用いて、全国の特別養護老人ホーム、老人保健施設、認知症高齢者グループホームに調査を実施した。環境の「魅力的品質」と「当たり前品質」の視点から、3施設の特徴を明らかにした。また、施設環境への満足度の分析に基づき、施設環境改善に向けた不満の実態を詳細に明らかにした。2.既存特養での介入研究に基づく施設環境づくりプログラム(改訂版)の有効性の評価6箇所の特養に施設環境づくりプログラム(改訂版)を適用して、6ステップから構成される環境づくりプログラムのプロセス分析を行い、プログラムのツールや手順の有効性を評価した。また、多面的施設環境評価尺度を用いて、環境づくり後に施設職員の環境への満足度や意識が向上したことを明らかにした。3.グループホームにおける環境づくりの多面的評価利用者参加により実施したグループホームにおける環境づくりが、高齢者の日常生活動作の維持やストレス軽減に有効なことを明らかにした。4.認知症高齢者の類型化とそれに対応した環境配慮項目の明確化介護支援専門員に調査を実施して、在宅の認知症高齢者の状態像の類型化とそれに対応した環境配慮の内容を明らかにした。また、介護支援専門員による自由記述より、環境配慮の有効性の次元を明らかにして、施設環境の次元との比較検討を行った。5.環境づくりウエッブサイトによる環境づくりへの情報支援施設職員に対して、環境づくりウエッブサイト(http://www.kankyozukuri.com/)による情報支援を行った。公開研究ポータルサイトの構築により、施設環境づくりの情報を発信できた。また、施設環境づくり参加施設のための専用ウエッブサイトにより、研究側と施設側の共通の情報基盤が出来た。その利用状況を分析し、IT支援の有効性と課題を明らかにした。
多元的な職業志向性および規定要因に関する計量的実証研究

職業志向性の測定を、職業特性認知-選好度との関連性に依拠した上で、地位志向として一元的に捉えられてきた従来の視点と、他の志向も含む多元的志向の視点とを対比させつつ、それらの有効性について計量的な実証研究を行った。調査は、女子大学生を対象としたプリテストの後、若年男性雇用者を対象とした本調査を実施し、そのデータに基づき、特性認知・志向・達成という各段階にわたって、上記の一元性/多元性の検討を行った。今年度は、次年度に予定している本調査に先立って、その調査計画の検討を以下の通り行った。1.職業名の選定:職業母集団からの標本抽出という観点に立ち、大分類9-中分類81-小分類364から成る「日本標準職業分類」を抽出枠とし、大分類を「層」とした層化抽出の原理を用いた上で、計36職業を抽出した。2.プリテストの実施(1)集合調査:評定職業名・質問内容を設定した後、本学の学生を対象として、集合調査によるプリテスト(予備調査)を行った。計124票が回収され、回答エラーおよび記述的な統計分析を経て、若干の調査設計の見直しを行った。3.プリテストの実施(2)面接調査:本調査の対象である有職の男性を対象として、面接調査によるプリテストを行った。計11名に対して実施するとともに、疑問点・問題点などの指摘を行ってもらい、調査設計の修正に役立てた。以上の検討とプリテストを経て、本調査では、職業カードを用いた分類作業(選好・類似判断・親の期待)に基づく回答を面接調査員が記入し、その他の職業イメージ・仕事価値観や対象者の属性(年齢・職業など)の回答は対象者が自ら調査票に記入するという手順で実施することとなった。また、これらと並行して、本調査の具体的な対象者とその抽出手続きについて、センサス・データを用いて対象地である首都圏エリアの層化、地点数の割り当て、ランダムウォークによる世帯抽出と対象者選定などの検討をすすめた。今年度は、下記の通り、前年度に実施したプリテストの結果を総括した上で、本調査の計画および実施とデータ作成・チェソクを行った。1.前年度に実施した、本学の女子大学生を対象としたプリテストのデータを分析し、回答者間で職業分類構造にどの程度の一致性/多様性が存在するか、またそれはどのような分類構造であるのかを論文としてまとめた上で、学内の雑誌に掲載した。この分析結果をふまえた上で、本調査における評定対象とする職業名や調査項目に、若干の改変を加えた。2.本調査の計画の詰めを行い、調査票作成・印刷、エリア・サンプリングによる調査地域の抽出、調査員マニュアル作成・説明会実施等を経て、9月10日28日に訪問面接調査を実施した。なお実査は、専門調査員を有する調査会社に委託した。対象者は東京都23区在住の2539歳男性雇用者、ランダムウォーク方式により各地点10ケースに達するまで世帯訪問・該当者の有無・調査協力依頼を繰り返し、総計200ケースの有効回答を得た。3.回収された調査票における回答に基づいて、分析用のデータ・ファイルを作成した。その際に、職業名などの自由回答項目にっいては、適宜アフターコードを付与した。一通りデータが作成された後、エラーチェックを行い、必要に応じて修正を施した。4.有効回答者の標本代表性を検証するために、「就業構造基本調査」データの該当属性(東京都23区在住の2539歳男性雇用者)を有する者との職業・学歴比較を行った結果、本調査回答者の学歴がやや低いことが確認された。一方、職業・学歴間の関連性について、他の全国調査(日本版総合社会調査JGSS)データを用いた結果と比較したところ、学歴/現職/父職との相互連関において本調査はほぼ同程度の関連が確認された。前年度に実施した調査およびその回答データに基づいて分析を行い、その結果をまとめた上で、下記の発信・発表を行った。(1)調査に協力してもらった回答者のうち、調査結果のフィードバックを希望する人に対して、主要な集計結果をまとめたレポートを作成し、調査を委託した業者を経由して送付した。(2)学術研究としての重要性をまとめるに際し、他の研究者からの評価・コメントを受けることを目的として、日本社会学会大会にて学会報告を行った。その内容は、従来の研究において職業特性・志向の中心として位置づけられてきた「地位」特性およびそれに対する志向(アスピレーション)/「地位」に特化せずに多元的な職業特性およびそれらに対する志向を対比させつつ、両者の有効性について特性認知・選好・達成という各段階にわたって検討を行うというものである。特性認知の次元として、回答者の職業間の類似判定データから析出されたのは、「安定的地位」「組織一技能」「裁量」という3つの特性であり、それらに対する選好および達成の分析結果からも、「地位」のみによる一元的モデルより多元的モデルの有効性が高いことが明らかとなった。

ただし、ここで扱った地位尺度が、威信や評価としての特性であることとあわせ、析出された「多元的」特性・志向は、不平等を構成する社会的資源の一種とも考えられることから、単に「多元的」特性・志向というよりも、「多元的な地位」特性・志向として捉えなおす必要性も示唆された。
心疾患におけるミトコンドリアDNA異常の解析とその意義

臨床的研究の結果から、特発性心筋症の心筋に酵素レベルでミトコンドリア異常が存在することが示唆された。これはこれまでの特発性心筋症のmtDNAに異常が存在するという報告を支持するものである。しかし、異常例に特徴的な組織学的および臨床的所見は認められず、これは心臓全体に及ぶ異常というよりむしろ局所的な変化であり、心筋症の病因というよりむしろ心筋症の病態を修飾している因子ではないかと考えた。更に不整脈疾患にもmtDNAの欠失を証明したことより、我々は、このミトコンドリア異常は、心疾患になんらかの要因により二次的に発生しうる可能性を考えた。そこで果たしてミトコンドリアDNA欠失が二次的に発生するのかを証明する目的で、アドリアマイシンによる実験的心筋障害を作成したところ、ミトコンドリアにDNAの欠失が発生した。これはミトコンドリアDNA欠失が二次的に発生することを証明した最初の報告である。またミトコンドリア内の過酸化脂質量が増加していた。興味あることに、欠失の発生頻度はアドリアマイシンの投与濃度や期間に関連していた。これは欠失の発生にはある一定の環境的条件が必要なことを示している。さらに、Coenzyme Q10を同時に投与すると欠失の発生頻度が減少し、Coenzyme Q10はこのようなmtDNA異常に防御効果を有することが示された。Coenzyme Q10は、細胞に障害を引き起こすフリーラジカルのスカベンジャーとして注目されており、この結果は、心筋のmtDNA欠失の発生にフリーラジカルが大きく関与していることを示唆している。特発性心筋症は心筋肥大あるいは心筋傷害をきたす疾患であり,その病因は未だ明かではない.最近,ミトコンドリア(以下,Mt)DNAの異常が,遺伝的MtDNA異常症のみならず特発性心筋症においても認められたという報告がなされた.しかし,この異常が果たして本症の病因に直接関与しているのか否かは明かではない.そこで我々は,1)特発性心筋症の心筋における抗Mt複合体抗体を使った免疫組織化学,および2)特発性心筋症および各種心症患の心筋におけるMtDNAの異常の解析を行い,本症におけるMtDNAの異常,についての検討を行った.さらに,そのメカニズムを明かにする目的で実験的アドリアマイシン心筋症を作成し,3)実験的アドリアマイシン心筋症におけるMtDNAの異常,について検討を加えた.その結果,1)肥大型心筋症20例中5例に,また拡張型心筋症20例中5例でMtの免疫染色性の低下を認め,これらの症例でMt機能に異常が生じていることが考えられた.また,2)Polymerase Chain Reaction(PCR)法によるMtDNAの解析では,肥大型心筋症1例,進行性筋ジストロフィ-症1例,一過性心房細動1例でMtDNAの欠失を認めた.このことよりMtDNAの欠失は,特発性心筋症において病因的に存在するのではなく,むしろなんらかの二次的要因にて発生する可能性が考えられた.さらに,3)実験的アドリアマイシン心筋症において,MtDNA欠失が証明され,その頻度は投与濃度,期間に比例して増大し,またMt内の過酸化脂質量が増加していた.即ち,MtDNAは二次的にも発生し得ること,さらにその発生要因としてフリ-ラジカルによるDNA傷害が関与している可能性が示唆された.今後,そのメカニズムをさらに明かにしていく予定であり,またその防御がいかなることで可能となるか検討していきたい.最近,ミトコンドリアDNAの異常が,遺伝的ミトコンドリアDNA異常症のみならず特発性心筋症においても認められたという報告がなされが,この異常が果たして本症の病因に直接関与しているのか否かは明かではない.

我々は,これまでの臨床的および実験研究から,ミトコンドリアの異常,特にミトコンドリアDNAの欠失は,特発性心筋症においては病因的というより,むしろなんらかの二次的要因にて発生する可能性,さらにその発生要因としてフリーラジカルによるDNA傷害が関与している可能性を考えた.そこで今年度は,そのメカニズムをさらに明かにするために,あるいはミトコンドリアDNA障害に対する防御が可能であるかを検討するため,アドリアマイシン投与時にCoenzyme Q10を同時に投与し,ミトコンドリアDNA欠失およびミトコンドリア内の過酸化脂質量の動態を調べた.その結果, Coenzyme Q10を同時に投与すると欠失の発生頻度が減少し,その程度はCoenzyme Q10の濃度に関連していた.またそれと比例してミトコンドリア内の過酸化脂質量も減少していた.CoenzymeQ10は最近radical scavengerとしての役割が注目されており,この作用がアドリアマイシンによるミトコンドリアDNA障害に防御的に働いたものと考えられた。すなわちこのことは,心筋のミトコンドリアDNAの欠失の発生にフリーラジカルが大きく関与していることを示唆しているものと考えた.
発達障害児をもつ親の幸福感を支える遊びのプログラムとアセスメントツールの開発

本研究は、発達障害児をもつ母親の幸福感を支える遊び活動に関する実践研究である。本研究の結果、ムーブメントプログラムを通して、母親が子どもを肯定的に承認し、子どもと無理なく関わるための手がかりを得ていることがわかった。楽しい体験を共有することで母子関係に好循環が生じていることが明らかになった。さらに、発達障害児支援におけるムーブメント教育の有効性が確認され、モデルプログラムが提示された。本研究の目的は、ムーブメント法を活かした親子遊びのプログラムの実践をもとに、発達障害児をもつ親の幸福感を支えるための遊びのプログラムのあり方を具体的に提示し実践に役立つツールを提示することである。初年度である平成23年度には、【研究1】として、ムーブメント法による遊びの実践において、親の幸福感はどのような活動と関係があったのか、さらに、活動を通して親が抱く幸福感にはどのような特色があるのか、明らかにした。また、【研究2】として、継続的にムーブメント活動を行っている地域団体の活動において、親の幸福感について、インタビューと質問紙調査を行い、ムーブメント活動体験の内容と幸福感の関係性を考察するための予備調査を行った。2年目の平成24年度においては、【研究3】として、1年目の基礎研究をもとに、親の幸福感と関連性の高い活動要素をまとめ、それらをもとに実践プログラムの試案を作成し、親の幸福感を支えるためのムーブメントプログラムを複数の地域で実施した。また、アセスメント開発として親の幸福感を確認できる項目の抽出にむけて、【研究2】で使用した質問紙をさらに検討し調査を実施した。加えて、ムーブメント活動への継続度と幸福感の関係を調査した。さらに、調査の過程において、ムーブメント活動に参加する以前に関する親の語りや発達障害特有の課題に関する考察から新たな問いが生まれた。それは、これまで、親子ムーブメント教室の参加者のみを対象に研究調査を進めてきたが、実際には、それ以前の段階にある「障害児を対象とした発達支援の活動に参加していない(できない)親」の苦悩も視野に入れる必要性があるのではないかという疑問である。これらを受け、新たに追加研究として、神奈川県内のムーブメント活動に参加したことがない親を対象により聞き取り調査を実施した。本研究の目的は、ムーブメント法を活かした親子遊びの実践をもとに、発達障害児をもつ親の幸福感を支えるための遊びのプログラムのあり方を提示することである。初年度には、ムーブメント活動の記録やインタビュー調査をもとに、活動を通して親が抱く幸福感の特色について探った。2年目は、親の幸福感と関連性の高い活動要素をまとめ、それらをもとに実践プログラムの試案を作成し、親の幸福感を支えるためのプログラムを複数の地域で実施した。完成年度(3年目)となる平成25年度においては、成果発表を行った。まず、発達障害児をもつ母親の幸福感を支える遊び活動の特徴を6つのカテゴリーに分析し考察した。また、特に自閉症スペクトラム児を対象とした母子間のやりとり場面を分析した。これらから、発達障がい児の母親がムーブメント活動に参加する子どもの姿から子どもの特徴や発達について肯定的な承認や気づきを得る、他者と子どもの関係から自身が子にかかわるための手がかりを自然に身につける、「子どもを肯定的に受け止め、共に楽しい体験を共有することができた」という実感から子どもへ愛情を深め自信を回復するきっかけを得ていることが明らかになった。さらに、母親自身がより主体的に遊びに参加することで自身の気持ちが子どもと重なり子どもの気持ちや表現の理解が深まり、場づくりを担う一員としての積極的な姿勢にもつながり好循環が生じていることが推察された。また、本研究では、親の幸福感を確認できるアセスメント項目の抽出を目指したが、具体的な評価尺度の完成には至らなかった。しかし、これらの研究で得た知見をあらためて発達障害児支援の今日的課題と照らし合わせることで、発達障害児支援におけるムーブメント教育の有効性について、「身体性」、「発達性」、「環境性」、「関係性」、「遊び性」の5つの視点から論じ、具体的なプログラムを提示した。障害児の発達支援のためには、親の子育て充足感や幸福感、家族全体のQOLを高める活動が必須である。遊びを原点とする「ムーブメント教育・療法」では、従来から子どもの発達支援においては家族参加型の活動を基本とし、最近では、楽しく受容的な遊びの場の体験を通して親自身の意識にポジティブな変容が生まれ主体的な関わりが増すという事例が報告されている。本研究の目的は、ムーブメント法を活かした遊びのプログラムの実践において、親が肯定的な感情を抱いたときには、どのような事象が起きていたのか、どのような場面が親の幸福感と深く関係しているのか明らかにし、ムーブメント活動を通して親が持つ幸福感にはどのような特色があるのか考察することである。さらには、その結果をもとに、発達障害児をもつ親の幸福感を支えるための遊びのプログラムのあり方を具体的に提示し、療育実践に効果的なツールとしてプログラムの評価・実施・立案に役立つアセスメントを作成することである。初年度である平成23年度は、以下の研究に取り組んだ。【研究1】ムーブメント法による遊びの実践において、親自身が「楽しかった」「嬉しかった」

「やる気がでた」など、充実した前向きな気持ちを抱くときにはどのような事象が起きていたのか、また、親の幸福感はどのような活動と関係があったのか、さらに、活動を通して親が抱く幸福感にはどのような特色があるのか、これまでの活動で蓄積されている「コミュニケーション・シート(自由記述式の質問紙)」に残された親自身による記述を対象に、事例を抽出し分類して考察した。【研究2】継続的にムーブメント活動を行っている地域団体の活動において、参加家族を対象に、親の「育児幸福感」と「主観的幸福感」についてインタビューと質問紙調査を行い、ムーブメント活動体験の内容と幸福感の関係性を考察するための予備調査を行った。2年目の【研究3】では、尺度開発の土台となる幸福度に関する質問紙調査の実施数が計画の3分の2となってしまったが、1年目の積み残しから2年目まで含め、ほぼ計画通りに実施することができた。現在、発達障害児の親の幸福感を支える遊びのプログラムの構成要素と評価尺度の雛型を構成することができた。ただし、追加研究の実施によって、新たな課題を見いだし、研究成果の中間報告を十分に行うことができなかった。追加研究で得た知見は、療育機関や自治体が運営する支援事業等障害児を対象とすることが明言された活動に参加することが、我が子の障害を受容し始めた頃の親にとっては大きな心理的負担になる場合が多く、実際に支援の必要性を感じながらも支援を受けることに抵抗を感じている親や継続して参加することができない親に対する支援が必要であるという点である。最終年度においては、このような親の苦悩も視野に入れて、既に構築されたモデルプログラムや評価尺度を再検討する必要性が生じてきたが、発達障害児の親の幸福感を支える遊び活動のあり方を考えるにあたって重要な気づきを得たと考えている。【研究1】においては、ほぼ計画通りに進めることができた。【研究2】においては、先行研究や【研究1】の結果をもとに尺度項目を整理し本調査まで行う予定であったが、予備調査の段階に留まっている。これは、予備調査としての聞き取り、アンケート調査の結果から、長年継続的に活動を続けている家族やその支援者(保育士・教師・施設スタッフ)が高い幸福感を抱いていることが解り、取り組みの特性や活動団体としての発展の経緯などを詳しく調べる必要を感じたためである。特に、活動後の「ふりかえり」が親同士のピアカウンセリングの要素を含んでいる点や支援者の資質向上のために定期的な研修を取り入れている点などについて、これまでの活動記録の収集や質的調査を継続して行っており、本研究の成果に直結すると考えている。完成年度となる3年目の平成25年度においては、【研究4】として、これまでの調査、実践をもとに、「発達障害児をもつ親の幸福感を支える遊びのプログラム」について、実証的な考察を添えてモデルプログラムと評価尺度を提示することを目指す。ただし、その分析対象となる実践活動においては、変更を加えたい。