hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住宅の長寿命化を図るためのスケルトン-インフィル型木造軸組構法の開発

本年度は、下記の実験を実施しつつ、成果をとりまとめ、スケルトン-インフィル型の木造軸組住宅構法を提案した。○SI型モデル住宅における構造要素の検証実験15年度に実施された接合部実験、モデル住宅の実大加力実験の結果を踏まえ、木ダボ接合を用いた実験住宅の架構と同じ仕様の1層門形架構について水平加力実験を実施し、その構造性能への影響を検討した。その結果、木ダボ接合を用いた架構は初期剛性が高いものの脆性的に破壊し、終局耐力については引きボルト型接合による架構と同程度であり、壁倍率換算した場合、引きボルト型接合の方がやや高い評価となった。しかしながら、架構全体の許容耐力の算定においては初期剛性が大きく影響するため、木ダボ接合による寄与は大きいと考えられた。○合理的かつ耐震性を備えた可動間仕切りシステムの開発既製の可動間仕切壁について資料収集し、SI型住宅に適した可動間仕切壁の仕様について検討した。それらの検討に基づき試作された可動間仕切壁をモデル住宅に設置し、施工性を評価した。また、水平加力試験を実施し、耐震性を評価した。その結果、施工にあたっては2人で1時間程度で設置可能であると考えられた。耐震性については、変形角が1/10に達しても、崩落など危険な破壊挙動は見られず、壁倍率で0.5倍程度の性能を有することが明らかになった。○伝統木造構法技術におけるSI架構の検討既存の伝統木造民家における接合方法及び架構の構成方法に基づき構成された門形架構について水平加力実験を実施した。その結果、横架材を複数構成することにより引きボルト接合による架構と同等の耐力・剛性が得られ、SI型住宅を可能にする開放的な架構の実現が示された。○SI型モデル住宅架構の解析上記実験のデータを用いてSI型モデル住宅の構造解析を実施した。解析結果は、実大実験結果とおよそ適合し、モデル住宅の耐震性能が検証された。本年度は、既往の研究を発展させ、本研究開発の基礎となる木造軸組み接合部の耐力・剛性の向上、性能評価を実施した。また、対象となるスケルトン-インフィル型のモデル住宅を設計した。さらには伝統木造建築について調査し、それらの軸組み架構、接合部の技術、さらには住み方の変化について考察した。具体的な研究成果を以下に示す。・高剛性・高耐力な接合方法の開発既往の引きボルト型接合について、その接合メカニズムを考察し、座金のめり込みを制御することによって、初期剛性が高く、降伏耐力以降では靭性に優れた接合部を設計した。これについて性能試験を実施したところ、初期剛性の向上を図ることは出来たが、梁端部での割裂破壊により、脆性的に破壊が生じるものもみられた。・スケルトン-インフィル型モデル住宅の設計住宅におけるプラン構成の基本形を考察し、それらをライフステージに応じて改変したモデルプランのバリエーションを検討した。さらに、それらに対応するための軸組み架構(スケルトン部分)と間仕切壁や建具(インフィル)などの改変システムを検討し、4.55×4.55mまたは4.55×2.73mのスパンを組み合わせたモデル住宅を設計した。このモデル住宅の架構について、接合部の実験データを用いて、フレームの解析を行った・木造伝統民家における架構システム及び住み方の変遷秋田県峰浜村に現存する茅葺民家を調査し、その構造システム、住み方とプランの変遷について調査した。軸組み架構の構成方法については、大黒柱を中心に床組み及び小屋組みにより加構を拘束し、壁の少ない開放的居住空間を構成していた。また貫を主体とした接合方法により、半剛接接合部を実現していた。また、続き間を建具の有無、あるいは家具などにより繋げたり仕切ったりすることにより、家族構成に応じたプランの改変が行われていた。本年度は、昨年度の成果を整理しつつ発展させ、対象となるスケルトン-インフィル(SI)型のモデル住宅に対応した部材断面の接合部、基本架構について検証実験を実施する予定であったが、別の事業により実際のモデル住宅を建設する機会を得たため、モデル住宅の構造解析、実大構造実験を先に行うこととした。そのため基本架構や付加耐力要素(雑壁)については、来年度に検証的に実験を行うこととした。本年度の具体的な研究成果を以下に示す。・モーメント抵抗型接合部の検証実験剛性・耐力に優れた接合方法として、昨年度検討を行った引きボルト型接合と共に、木ダボ接合、を取り上げ、スSI型モデル住宅の実際の架構に対応した、T字型、十字型接合部についてモーメント抵抗試験を実施した。その結果、木ダボ接合は引きボルト接合と比較して、初期剛性で4倍、終局耐力で2倍高い性能を有することが明らかになった。・SI型モデル住宅の実大構造実験モデル住宅として4.55m(2.5間)および3.64(2間)mのスパンを組み合わせたモデル住宅を計画した。上記接合部データを用い、モデル住宅の架構について、3次元フレーム構造解析ソフト(Mutiflame)により必要な耐震性を検討し、必要最小限の耐力壁を設置した構造骨組みを設計した。実際にこの実大架構を施工し、水平引張加力試験および振動測定を行って、耐震性を検証した。その結果、許容応力度設計法で規定する耐震性を確保することができた。

・木造伝統民家における接合および架構の構造実験伝統技術を応用したSI型架構を検討するため、秋田県峰浜村に現存する茅葺民家を対象として、その接合及び架構について構造実験を行った。接合については、ほぞ差し楔止めによる柱-梁接合部についてモーメント抵抗試験を実施した。架構については、常時微動、強制加振、自由振動のそれぞれより振動特性を計測し、固有振動数を測定した。本年度は、下記の実験を実施しつつ、成果をとりまとめ、スケルトン-インフィル型の木造軸組住宅構法を提案した。○SI型モデル住宅における構造要素の検証実験15年度に実施された接合部実験、モデル住宅の実大加力実験の結果を踏まえ、木ダボ接合を用いた実験住宅の架構と同じ仕様の1層門形架構について水平加力実験を実施し、その構造性能への影響を検討した。その結果、木ダボ接合を用いた架構は初期剛性が高いものの脆性的に破壊し、終局耐力については引きボルト型接合による架構と同程度であり、壁倍率換算した場合、引きボルト型接合の方がやや高い評価となった。しかしながら、架構全体の許容耐力の算定においては初期剛性が大きく影響するため、木ダボ接合による寄与は大きいと考えられた。○合理的かつ耐震性を備えた可動間仕切りシステムの開発既製の可動間仕切壁について資料収集し、SI型住宅に適した可動間仕切壁の仕様について検討した。それらの検討に基づき試作された可動間仕切壁をモデル住宅に設置し、施工性を評価した。また、水平加力試験を実施し、耐震性を評価した。その結果、施工にあたっては2人で1時間程度で設置可能であると考えられた。耐震性については、変形角が1/10に達しても、崩落など危険な破壊挙動は見られず、壁倍率で0.5倍程度の性能を有することが明らかになった。○伝統木造構法技術におけるSI架構の検討既存の伝統木造民家における接合方法及び架構の構成方法に基づき構成された門形架構について水平加力実験を実施した。その結果、横架材を複数構成することにより引きボルト接合による架構と同等の耐力・剛性が得られ、SI型住宅を可能にする開放的な架構の実現が示された。○SI型モデル住宅架構の解析上記実験のデータを用いてSI型モデル住宅の構造解析を実施した。解析結果は、実大実験結果とおよそ適合し、モデル住宅の耐震性能が検証された。
C_<60>を触媒活性中心にもつ多機能分子システムの構築とそれを用いた効率的化学変換

本年度は本化学を展開する上で極めて重要かつ注目に値する諸事実を発見したので,以下にそれらについて報告する。今回我々は,表題の化学を行うために重要な極めて純粋かつ安定な本錯体[24水和物(紫色無定形)および16水和物(暗紫色板状晶,含,単結晶)]を世界で初めて定量的に得る方法を確立した。本錯体のX-線結晶構造解析については,現在鋭意検討中であるが,本錯体(無水物および16水和物等)の最適化構造,生成熱並びにHOMO,LUMOおよびnext LUMOの分布とギャップの状態等について半経験的分子軌道法(MOZYME,ハミルトニアン;AM1)を用いて詳細に比較検討したところ,本配位化学に関する重要な計算結果が得られた。人工酵素的化学反応を効率的に行なうために重要な本錯体の触媒活性中心C_<60>への電子移動について種々検討し,以下の実験諸事実を得た。水中で本錯体のベルト位の水酸基の酸素をFeCl_2のFe^<2+>に配位させたのち,NaOH水溶液を滴下するだけで高効率的にBicapped C_<60>1-が生成する。生成したBicapped C_<60>1-は溶存酸素によって再び徐々にBicapped C_<60>に変換され,一方,Bicapped C_<60>1-から電子を受け取った酸素はスーパーオキシドアニオンラジカル(O_2^-゚)となるが,次に,この反応系内に還元剤としてNa_2S_2O_4を加えると速やかにBicapped C_<60>1-が定量的に再生される。さらに,この電子移動については何度も繰り返しが可能であることも確認した。よって,化学的手法により触媒活性中心C_<60>へ一定かつ定量的に電子を供給することが可能となった。なお,ここで得られた実験事実に基づき電子移動のメカニズムの詳細について考察すると,電子はFe^<2+>とイオン結合したベルト位の水酸基の酸素を介してC_<60>へ移動するものと結論付けられる。
強化学習を用いたサイバーフィジカルシステムのフレキシブルな開発技術

前年度までの研究成果を受けて,サイバーフィジカルシステムをその構成単位ごとに自律的に行動するマルチエージェントシステムとしてモデル化し,各エージェントの構造は知的判断部,基本機能部,ネットワーク通信関連部からなるものとしてネットワーク上で実用可能性を検証できる程度の規模をもつ分散型のプロトタイプシステムを構築した.複数台のクライアントマシンおよびネットワーク部品やメモリモジュールから構成した.またプロトタイプシステムのアーキテクチャを決定する際に,コスト,資源,処理時間などの制約条件下で,システム全体として効果的な信頼性,ロバスト性,安定性などの効用の最大化策を選択し,バランスの取れた分散システムの構成を決定するアルゴリズムを開発し,効率的なシステム形態をとるプロトタイプシステムとして構築した.上記のプロトタイプシステムを用いたシミュレーションプログラムを作成し,多くの事例に対してシミュレーションを実行した.実用可能性を検証するために必要な基礎データを収集するとともに,提案手法の評価とアルゴリズムの性能向上を図った.これにより,提案手法の有効性を具体的な事例を通して示すことができた.さらにこれまでに得られた知見であるソフトウェアの設計図となるモデルを開発の中心に置き,モデルの再利用や異なる種類のモデルへの変換,モデルから実装成果物の自動生成を含む開発手法で,開発工数の削減や設計と実装の齟齬をなくすことができるモデル駆動開発手法を用いると,提案手法はシステムを現実の世界に応用した場合のフレキシブルな開発技術として実用化に耐えうる技術であるとの見通しを得た.サイバーフィジカルシステムをその構成単位ごとに自律的に行動するマルチエージェントシステムとしてモデル化した.各エージェントの構造は知的判断部,基本機能部,ネットワーク通信関連部からなる.ネットワーク通信によりプロトコルを介して結ばれるマルチエージェントシステムについて基本機能を定義し,その機能を実装した.定義された作業が協調をとりながら実行されることを確認するためプロトコルに準拠したテストを実施した.実フィールド環境では,不確実性や計測不能な未知のパラメータが存在するため,タスクの達成方法やゴールへの到達方法を事前にあらゆる場合を想定し,あらかじめ設定することは非常に困難となる.このため本研究では試行錯誤を通して環境に適応する学習制御の枠組みである強化学習を採用した.適用例として追跡問題に強化学習を適用した.すべてのハンタは獲物を捕まえるという共通の目的を持ち,ハンタがとれる行動はどのハンタも同じである.そのような環境において,ハンタが獲物を捕まえる際,各ハンタの適した行動は一致するものがあり,他のハンタの行動を学習することにより,少ない試行回数で適した行動を学習できると考えられる.そこで,本研究では他のハンタの行動履歴をもとに自身のQ値を更新する手法を考案した.実験の結果,提案手法は学習は早くなっているが,最終的な学習結果は行動履歴を共有しない手法と比べて悪くなる傾向がある.提案手法は学習終盤に他ハンタの行動を学習したことで学習精度が劣化していると考えられる.このため,他のハンタの行動履歴を利用して学習する際の学習率をエピソード数に応じて減少させ,学習が進むにつれて他のハンタの行動履歴による学習への影響を少なくする.これにより,学習初期は他のハンタの行動履歴を活用し,学習が進むと自分の履歴のみを利用した学習に近づくこととなる.本研究のメインテーマの一つである強化学習アルゴリズムの中核部分について先行的に検討・実施し,実現の見通しが得られた.サイバーフィジカルシステムをその構成単位ごとに自律的に行動するマルチエージェントシステムとしてモデル化し,各エージェントの構造は知的判断部,基本機能部,ネットワーク通信関連部からなるものとした.各機能はUML (Unified Modeling Language)などのモデリング言語を用いて図式的にモデル化し,モデル駆動開発MDD (Model-Driven Development)により,ソースコードをモデルから自動生成した.これにより開発コストの削減や設計と実装の齟齬を減らすことが期待できる.モデル駆動開発はソフトウェアの設計図となるモデルを開発の中心に置き,モデルの再利用や異なる種類のモデルへの変換,モデルから実装成果物の自動生成を含む開発手法で,開発工数の削減や設計と実装を直結できる.そのためには,システムの構造と振る舞いをプラットフォームに依存しないモデルPIM (Platform Independent Model)にする必要がある.このためのモデルとして実行可能UMLを採用した.実行可能UMLではUMLの一つであるアクティビティ図において,アクションを処理の種類ごとに使い分けて記述し,入出力に使用するデータをピンで表すことで表現される.この実行可能UMLを用いれば,処理およびデータをプラットフォームごとに変換できるので,一つのモデルから多様なプラットフォームのソースコードを生成できる.実行可能UMLは有用であるとされるが,このモデルからソースコードの自動生成はまだなされていない.また実行可能UML単体ではデータの取り扱いが不十分である.この問題を解決するために,本研究ではモデリングツールを活用してクラス図と関連付けた実行可能UMLからソースコードを自動生成する方法を開発した.本研究のメインテーマの一つであるエージェントの機能をモデル駆動開発により,図式的なモデルからソースコードを自動生成する手法を検討・実施し,実現の見通しが得られた.前年度までの研究成果を受けて,サイバーフィジカルシステムをその構成単位ごとに自律的に行動するマルチエージェントシステムとしてモデル化し,各エージェントの構造は知的判断部,基本機能部,ネットワーク通信関連部からなるものとしてネットワーク上で実用可能性を検証できる程度の規模をもつ分散型のプロトタイプシステムを構築した.複数台のクライアントマシンおよびネットワーク部品やメモリモジュールから構成した.またプロトタイプシステムのアーキテクチャを決定する際に,コスト,資源,処理時間などの制約条件下で,システム全体として効果的な信頼性,ロバスト性,安定性などの効用の最大化策を選択し,バランスの取れた分散システムの構成を決定するアルゴリズムを開発し,効率的なシステム形態をとるプロトタイプシステムとして構築した.上記のプロトタイプシステムを用いたシミュレーションプログラムを作成し,多くの事例に対してシミュレーションを実行した.

実用可能性を検証するために必要な基礎データを収集するとともに,提案手法の評価とアルゴリズムの性能向上を図った.これにより,提案手法の有効性を具体的な事例を通して示すことができた.さらにこれまでに得られた知見であるソフトウェアの設計図となるモデルを開発の中心に置き,モデルの再利用や異なる種類のモデルへの変換,モデルから実装成果物の自動生成を含む開発手法で,開発工数の削減や設計と実装の齟齬をなくすことができるモデル駆動開発手法を用いると,提案手法はシステムを現実の世界に応用した場合のフレキシブルな開発技術として実用化に耐えうる技術であるとの見通しを得た.システムのモデル化と強化学習アルゴリズムの中核部分については見通しが得られたので,これらを基礎にして通信するための分散型システムアーキテクチャの設計や各エージェントを効率よく協調させサイバーフィジカルシステムをフレキシブルに開発するためのエージェントの知的判断部のモデル駆動開発による自動生成を目指す.ネットワーク上で実用可能性を検証できる程度の規模をもつプロトタイプシステムを構築する.このプロトタイプシステムを用いてシミュレーションプログラムを作成し,多くの事例に対してシミュレーションを実行することにより,提案手法の有効性を示し実用可能性を検証するために必要な基礎データを収集するとともにアルゴリズムの評価と性能向上を目指す.高機能なコンピュータハードウェアが新年度以降に販売されることになったので,購入時期を遅らせたため.(理由)研究成果が出たころに,その成果を発表すべき適切な国際会議の開催予定がなく,海外出張ができなかったため.(使用計画)適切な国際会議が2018年度開催されるため,この国際会議に研究成果を投稿しアクセプトされたので,学生も同行して海外出張する予定である.ネットワーク上で実用可能性を検証できる程度の規模をもつプロトタイプシステムを構築するため,サーバマシン,クライアントマシンおよびネットワーク部品等を購入する.
プロトン共役電子移動を示す表面金属錯体膜の合成とその多重機能性

本年度得られた結果を二点に要約される。(1)(ピリジル)ベンズイミダゾール配位子を構成単位とする種々のルテニウム二核錯体を新たに合成し、そのプロトン共役電子移動について検討した。周辺基のベンズイミダゾール三座配位子のプロトン化および脱プロトン化によりHOMOおよびLUMOの軌道エネルギーが大きく変わり、架橋配位子を通してRu-Ru間相互作用が変化することが見いだした。(2)プロトン共役電子移動系をもつ錯体を自己組織化法(SAM)により金電極上に固定した新たな表面錯体系の構築を検討した。ジスルファイド基をもつビス(2-ベンズイミダゾリル)ピリジン基を有するルテニウム錯体を合成し、金表面へのSAM膜とした。アルキル基の長さとしては、炭素数8および12個のものを合成した。このSAM表面の接触角測定では酸性側で72度、アルカリ側にすると55度となりより親水性になることがわかる。Ru(II/III)の酸化電位は溶液のpHに依存し、期待通り界面でもプロトン共役電子移動系として働くことがわかった。酸化電位のpH依存性を表したプルベー図からSAMにした場合のpKa値は炭素数8の場合にはpKal=5.8とpKa2=7.8と溶液中で得られた6.3と8.1と大きな変化はないことがわかった。また、炭素数が12になると、SAMのpKl=6.5とpKa2=8.5と小さいながらpKa値の増加が観測された。希釈剤としてオクタンチオールを用いた場合にボルタモグラムの半値幅が小さくなることから分子間相互作用が大きくが予想される。還元脱離の実験より、分子間相互作用の強いドメインがはじめに表面に生成し、時間が経つとドメインの境界で乱れた配列をとることがわかった。フェロセンチオールとの混合系を用いると狭い範囲(2<pH<5)であるが微小なpHセンサーとしてフェロセン基準に溶液のpHをモニターできる。
乳癌術後患者の更年期様症状に対する新たな治療法の開発-漢方薬の有効性と安全性-

閉経前乳癌術後患者の更年期様症状(抗ホルモン療法・化学療法後)に対する漢方薬「女神散」の有効性と安全性を検討するための予備試験として、自己対照臨床比較試験(女神散投与3ケ月前後比較、乳癌術後1年以上経過した患者を対象)を行った。現在までに、症例を15名まで蓄積しており、その効果に関して検討を加えた。現在までの結果の要約は以下のごとくである。1)女神散は閉経前乳癌患者の更年期様症状を70%の症例で改善(50%以上)させる。2)有効例の乳癌患者としての背景に特徴はなかった。3)改善例のほとんどの症例で血中エストロゲン濃度の増加はみられていない。4)効果の有無にかかわらず検索した全症例において血中FSH濃度の変動(低下ならびに増加)はみられていない。5)一例で女神散投与後血中エストロゲン濃度が増加し、中止後に低下した。有害反応はなかった。これらの結果から、女神散の更年期様症状に対する有効性と安全性が示唆され、その効果は複数のメカニズムが関与していることが推測された。以上の結果をベストケースとしての症例報告と自己対照臨床比較試験の結果はInt J Clin Oncolに受理されている。平成19年度は、さらに症例の蓄積を行うとともに、プラセボを対照としたRCTを施行しており、加えてエストロゲン受容体と女神散含有成分の結合能についても解析している(未発表)。有害反応はなかった。閉経前乳癌術後患者の更年期様症状(抗ホルモン療法・化学療法後)に対する漢方薬「女神散」の有効性と安全性を検討するための予備試験として、自己対照臨床比較試験(女神散投与3ヶ月前後比較、乳癌術後1年以上経過した患者を対象)を行っている。平成18年度までの結果の要約は以下のごとくである。6)その他の女神散によると思われる有害反応は観察されていない。以上の結果をベストケースとしての症例報告と自己対照臨床比較試験として学術雑誌へ投稿(Revise)中である。平成19年度は、さらに症例の蓄積を行うとともに、プラセボを対照としたRCTを施行する予定である。また、エストロゲン受容体と女神散含有成分の結合能についても基礎研究を行っている(結果未)。閉経前乳癌術後患者の更年期様症状(抗ホルモン療法、化学療法後)に対する漢方薬「女神散」の有効性と安全性を検討するための予備試験として,自己対照臨床比較試験(女神散投与3ヶ月前後比較,乳癌術後1年以上経過した患者を対象)を行った。現在までに,症例を15名まで蓄積しており,その効果に関して検討を加えた。5)一例で女神散投与後血中エストロゲン濃度が増加し,中止後に低下した。有害反応はなかった。

これらの結果から,女神散の更年期様症状に対する有効性と安全性が示唆され,その効果は複数のメカニズムが関与していることが推測された。以上の結果をベストケースとしての症例報告と自己対照臨床比較試験の結果はlnt J Clin Oncolに受理されている。平成19年度は,さらに症例の蓄積を行うとともに,プラセボを対照としたRCTを施行しており,加えてエストロゲン受容体と女神散含有成分の結合能についても解析している(未発表)。
胚様体形成を介さないマウスiPS細胞の骨分化誘導法の確立と骨再生への応用

胚様体形成を介さないマウスiPS細胞の骨分化誘導法を確立し、iPS細胞から高い骨分化能をもつosteoprogenitor cellsを高い再現性で大量に得ることが可能となった。本研究によりiPS細胞の骨分化誘導技術に関する知見が大きく広がり、骨折患者に対する骨再生療法の臨床応用の実現の加速が期待される。一般的に骨折患者においては、保存的治療や外科的治療を行うことで、骨癒合が得られて治癒する。しかし、全体の骨折の5-10%は治療後6-9ヶ月を経過しても骨癒合が得られずに難治性骨折・偽関節に陥り、著しいQOLの低下を招き、治療に難渋し、患者に精神的肉体的苦痛をもたらし、後遺症に苦しむことも少なくない。近年、そのような骨折の治療法として、骨髄由来の間葉系幹細胞を用いた骨再生療法が注目されている。しかし、骨髄採取の侵襲性や加齢による活性低下が問題であり、その効果は必ずしも満足のいく結果は得られていない。一方、2006年に京都大学の山中教授らは人工多能生幹細胞(induced pluripotent stem cells : iPS細胞)を線維芽細胞より作成することを成功し、より効果的でリスクの少ない細胞資源であるiPS細胞の再生医療への応用が期待されている。本研究の目的は、マウスiPS細胞を用い、従来の培養系とは異なる「胚様体形成を介さない」培養系で骨分化誘導を行い、骨再生能力を検討することである。平成22年度の研究では、生体外において、マウスiPS細胞が胚様体形成を介さずに効率よく骨分化する培養系を開発した。平成23年度には、平成22年度に得られた培養系を元に体外で分化させた骨芽様細胞の性状に関する検討を詳細に行い、従来の胚様体形成を介する培養系との骨分化能を比較検討し、それぞれの培養系の特性についての評価を行う予定である。さらに、ラットの偽関節モデルを用い、胚様体形成を介さない培養系で確立された骨芽様細胞を偽関節部に移植し、その生体内での骨再生能ついて重点的に検討する予定である。ラット偽関節モデルを用いたin vivoでの骨再生の実験に関しては、現在進行中であるが、DPCを移植した群では非移植群に比べ、移植後6週後に骨癒合を認める傾向を示しており、DPCsはin vivoでも骨分化・骨再生能を有することが示唆されている。従来、iPS細胞を骨や軟骨に分化させる方法は、一旦、胚様体を形成させるという特殊な培養方法を行わなければいけなかった。この方法では、大量のiPS細胞由来の骨・軟骨細胞を得ることは困難であり、非常に煩雑であり、結果も不安定であったため、将来のiPS細胞を用いた骨・軟骨再生への臨床応用の障壁となっていた。本研究は、胚様体形成を介さない"direct-plating法"を用い、効率的にiPS細胞を骨分化誘導させることに成功した世界初の研究である。本法で得られたDPCsにて、簡便な手技で骨芽細胞用細胞を大量に増殖させることが可能となり、優れた骨再生療法のsourceになりうると考えられた。iPS細胞による骨再生医療が将来発展すれば、重症骨折の治療期間は短縮され、早期の機能的な改善・社会復帰が可能となり、患者に大いなる福音をもたらすこととなる。本研究により、iPS細胞の骨分化誘導技術に関する知見が大きく広がり、ひいては臨床応用への到達が加速することが強く期待される。
ダウン症児における一過性骨髄増殖症の発症と自然治癒機構の分子・細胞生物学的解析

ダウン症候群の新生児期には、急性骨髄性白血病と類似した血液異常がみられる場合があるが、通常自然に治癒する。一過性骨髄増殖症(TMD)と呼ばれるこの疾患は、胎児の肝臓で起こる特殊な腫瘍と考えられている。その自然治癒の理由は現在不明である。本研究では細胞培養の実験系を用いて、胎児肝臓の造血微小環境を構成する間質細胞がTMDの腫瘍細胞の増殖を維持すること、そしてこの間質細胞が産生する造血因子の1つである顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)が重要な役割を果たすことを明らかにした。この結果はTMDの発症・進展と自然治癒に、胎児期の造血微小環境が関与することを示すものである。ダウン症候群の新生児期にみられる一過性骨髄増殖症(TMD)は急性白血病と区別困難な骨髄芽球の増殖をきたすも、無治療で自然治癒する疾患で、胎児期の肝臓で発生する特殊な造血器腫瘍と考えられている。この疾患の自然治癒機構として、生後に造血の場が肝臓から骨髄に移行することが関連する可能性が考えられるため、本研究では胎児の造血微小環境がTMDの芽球増殖に及ぼす影響を明らかにする目的で、胎児の肝臓と骨髄から得られた間質細胞をin vitroにてTMDの芽球と共培養し、その影響を解析した。前年度までの研究にて、骨髄ではなく胎児肝の間質細胞がTMDの芽球増殖を支持すること、胎児肝の間質細胞は種々の造血因子を産生することが示されたが、どの造血因子がTMDの芽球増殖に関わるかは不明であった。今回、3種の造血因子すなわち、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)、幹細胞因子(SCF)に対する中和抗体を用いて、胎児肝に由来する間質細胞の培養上清中に含まれる造血因子の活性抑制実験を行った。予備実験として、造血因子依存性白血病細胞株を用いてこれら抗体の中和活性を確認した。胎児肝間質細胞の培養上清が有するTMD芽球増殖刺激活性は抗GM-CSF抗体の存在下で有意に抑制されたが、他の抗体はこの作用を示さなかった。したがって胎児肝におけるTMDの芽球増殖には、GM-CSFが深く関与していることが証明された。複数例のTMD症例と胎児肝間質細胞を使用して同様の結果が得られたことから、上記の結果はTMDに一般化されうると考えられた。TMDは通常自然治癒する予後良好な疾患であるが、致死性の経過をとる症例もあり、このような症例には抗GM-CSF抗体が化学療法に代わる新たな治療法として使用しうる可能性も考えられる。ダウン症候群の新生児では、芽球が末梢血中に出現して急性白血病様の血液像を示すも、無治療で自然に治癒する病態があり、一過性骨髄増殖症(transient myeloproliferative disease; TMD)などと呼ばれている。この疾患は胎児期の肝臓で起こる骨髄系腫瘍と考えられており、本疾患の自然治癒は、生後に造血の場が肝臓から骨髄に移行することと関係する可能性がある。本研究ではTMDの自然治癒機構を解明するため、胎児期の造血微小環境構成細胞とTMDの芽球の相互作用をin vitroの実験にて解析した。胎児期の造血臓器である肝臓と骨髄の間質細胞を人工中絶児から採取し、これを壁付着細胞としてTMDの芽球と共培養を行った。TMD芽球は胎児肝間質細胞の存在下で増殖が維持されたが、胎児骨髄間質細胞はそのような作用を示さなかった。胎児肝間質細胞によるTMD芽球の増殖維持作用は、両者間の細胞接触がなく液性因子のみの交通が可能な培養系でも認められたことから、造血因子がこれに関与すると考えられた。胎児肝間質細胞の培養上清をELISA法にて定量した結果、数種類の造血因子が高濃度で検出された。これらの造血因子に対する中和抗体の作用を解析したところ、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)に対する抗体が上記の活性を完全に阻害したが、その他の抗体はこのような作用を示さなかった。したがって胎児肝間質細胞から産生されるGM-CSFがTMD芽球の増殖維持に深く関わることが判明した。胎児肝間質細胞の性状を免疫組織化学にて検討した結果、間葉系幹細胞のマーカーとして知られる抗原とともに、上皮マーカーであるcytokeratin 8も発現しており、上皮間葉転換を示す細胞であることが示された。胎児肝造血にはこのような細胞が関与することが最近報告されており、本研究に用いた胎児肝間質細胞は、正常な胎児造血を制御するとともに、TMDの発症・進展、さらに自然治癒にも関与する可能性が示された。

ダウン症児における一過性骨髄増殖症(TMD)は、胎児肝で発生し新生児期に自然治癒する特殊な腫瘍である。TMDが自然治癒する機序として、生後に造血臓器が肝臓から骨髄に移行することに起因する可能性を検証する目的として、胎児の肝および骨髄に由来する間質細胞がTMD芽球の増殖に与える影響について解析を行った。TMDの芽球が胎児肝の間質細胞に増殖を依存していることを過去の研究にて証明したが、今年度はこれをさらに継続し、以下の結果を得た。(1)胎児の肝臓に由来する間質細胞の培養上清中の造血因子を解析し、GM-CSF, G-CSF, SCF, IGF2(insulin-like growthfactor 2)が産生されることを証明した。IL-3とTPOは検出されなかった。この結果から、TMD芽球は胎児肝においてGM-CSF, SCF, IGF2のいずれかによって増殖が維持される可能性が考えられた(G-CSFはTMD芽球の増殖刺激作用を示さない)。(2) IGF2は胎児肝にて産生される造血因子であり、TMDの増殖維持にもっとも関与が示唆されることから、IGF2の作用をin vitroの培養にて検討したが、IGF2単独ではTMD芽球の増殖刺激作用は微弱であった。この結果はさらに詳細な検討を要する。(3)対照として成人の急性骨髄性白血病(AML)の芽球を用いて胎児肝由来間質細胞との共培養実験を行った結果、胎児肝由来間質細胞はTMDのみならずAMLの芽球に対しても芽球の増殖支持作用を示した。胎児肝由来間質細胞の造血支持作用はTMDに特異的なものではないが、胎児肝がTMD発症に重要な臓器であるという仮説には矛盾しない結果と考えられた。(4)胎児の肝および骨髄から得られた間質細胞の性格づけを免疫染色にて行ない、間質由来の細胞であることを確認した。昨年度は研究計画調書の平成23年度の計画4)と平成24年度以降の研究計画の3)に記載した研究を重点的に継続・進展させ、TMDの芽球増殖と発症に及ぼす胎児肝臓の造血微小環境が果たす役割を解析した結果、胎児肝の間質細胞から産生されるGM-CSFという特定の造血因子がきわめて重要な役割を果たすことを明らかにすることができた。今回得られた結果はこれまで世界的に報告がなく、TMD患者の治療への応用の可能性をもった大きな成果といえる。これに対して、その他の部に記載した計画は計画よりも遅れているが、研究全体の進行としては、上記の理由から、おおむね順調に進展していると考える。本年度は平成23年度の研究計画の4)および平成24年度以降の研究計画の3)に記載した研究を行った。TMDの発症と自然治癒に胎児の肝臓という特殊な造血微小環境がどのような役割を果たすかについて、主として造血因子の産生という面から解析を継続し、胎児の肝および骨髄の間質細胞から産生される造血因子を同定し、肝臓と骨髄の機能的な違いを認識できた。今回得られた結果は、TMDが胎児期の肝臓で発生する際に関与する造血因子を具体的に特定するもので、このような結果は今まで世界的にも報告がなく、それなりの成果が得られたと考える。しかし、間質細胞から産生される造血因子の中でどれがもっとも重要な因子で、どのような機序でTMD発症に関わるかは今後の検討課題であり、次年度もこの点に関して研究を継続する。
塩基除去修復酵素の変異型の発がんへの関与とエテノアダクトに対する修復活性の検討

我々はヒトMUTYHの組み換えタンパク質において高い純度での精製分離に成功し、14種の変異型タンパク質と野生型タンパク質の修復活性を比較した。いくつかの変異型タンパク質はかなりの活性低下を示したため、MUTYH関連ポリポーシス発症に寄与していると考えられる。また、新たな塩基除去修復酵素の基質を検索するため、8つの酵素を準備し、過酸化脂質由来のDNA付加体、エテノアダクトを含むオリゴヌクレオチドに対する修復活性を調べた。結果、塩基除去修復酵素TDGがシトシンあるいはグアニンのエテノアダクトと対合したチミンを除去することを新たに見つけた。1)塩基除去修復酵素MUTYHは酸化的DNA付加体、8-ヒドロキシグアニンと対合したアデニンをDNA中から除去する働きを持っている。我々はMUTYH2型(核局在型)の組み換えタンパク質において高い純度での精製分離に成功し、14種の変異型タンパク質と野生型タンパク質の修復活性を比較した。この研究の中で野生型に比べ変異型p.I195V、p.G368D、p.M255V、p.Y151Cは弱い、あるいは中程度の活性の低下を示し、p.R154H、p.L360P、p.P377L、p.452delE、p.R69X、p.Q310Xはネガティブコントロールp.D208Nと同様にかなりの活性の低下を示した。これらの結果は正確なMUTYH関連ポリポーシスの評価やMUTYHの修復機構を知る上で有用なものと考えられる(Hum Mutat, 31 : E1861-74, 2010)。また我々はこれらの変異型おけるMUTYHタンパク質の局在への影響を調べるため、免疫蛍光染色を行った。核局在シグナルが欠損しているp.R69X、p.Q310Xは細胞全体に局在を示したが、その他の変異型は野生型と同様に核への局在を示した。2)塩基除去修復酵素の新たな基質を検索するため、我々は8種の組み換えタンパク質、OGG1、MUTYH、NTH1、NEIL1、SMUG1、UNG2、MPG、TDGを準備した。現在、ヒト組織の中で検出された過酸化脂質DNA付加体に対して、上記の塩基除去修復酵素における修復活性の検討を行っている。1)MUTYHは8-ヒドロキシグアニン(8-OHG)に関連する塩基除去修復遺伝子のひとつであり、多発性大腸がん腺腫、大腸がんの原因遺伝子として知られている。我々は胃がんにおいてこのMUTYHの発現量が低下していることを見つけた。さらに、MUTYHの腫瘍部でのタンパク質レベルでの発現低下は組織型、pT因子と関連していること明らかにした。また、MUTYH低発現群は術後予後が不良であることが示された。次にMUTYH安定発現株を用いた実験により、この遺伝子の発現量の差がA:8-OHG塩基対に対する修復活性や細胞内における8-OHGの突然変異抑制効果に影響を与えていることを明らかにした(J Pathol,225:414-23,2011),2)塩基除去修復酵素の新たな基質を検索するため、8種の組み換えタンパク質、OGG1、MUTYH、NTH1、NEIL1、SMUG1、UNG2、MPG、TDGを準備し、ヒト組織の中で検出された過酸化脂質DNA付加体を含むオリゴを用いて修復活性の検討を行った。その結果、これまで報告されていない新たな基質に対する修復活性が見つかったため、Tet-on systemを用いたドキシサイクリン発現誘導株を樹立し、ウエスタンブロットと免疫蛍光染色により目的のタンパク質が発現誘導されることを確かめた。現在、細胞内における過酸化脂質由来のDNA付加体に対する修復活性を調べるため、樹立した細胞株を用いてSupF forwardmutation assayを行い、変異抑制の効果を調べている。また、この修復遺伝子の発現の違いによるDNAの付加体量を測定するため、付加体を誘発する試薬を加えて細胞を培養し、そのDNAをLC-MS/MSを用いて調べる予定である。塩基除去修復酵素の新たな基質を検索するため、8種の組み換えタンパク質、OGG1、MUTYH、NTH1、NEIL1、SMUG1、UNG2、MPG、TDGを準備し、ヒト組織中で検出されている過酸化脂質由来のDNA付加体、エテノアデニン、エテノシトシン、ブタノエテノシトシン、ブタノエテノグアニン、ヘプタノエテノグアニンを含むオリゴヌクレオチドに対して修復活性の検討を行った。これまで報告されている通り、MPGはエテノアデニンを修復し、SMUG1とTDGはエテノシトシンを修復した。さらにTDGはシトシンやグアニン由来の付加体とチミンが不対合を形成した際、DNA中からチミンを除去する働きをもつことを新たに発見した。

エテノシトシンやヘプタノエテノシトシンはC:GからA:Tの変異を引き起こすため、複製の過程で一度チミンと不対合を形成していると考えられる。従って、TDGはこれらの付加体においてC:GからA:TあるいはG:CからA:Tの変異を抑制する働きをもつことが考えられた。現在、さらに詳細にエテノアダクトに対するTDGの機能的特徴を検討するため、TDG発現量の異なった細胞株を用いて修復活性の影響を調べている。これは目的とする遺伝子の安定発現株がうまく樹立できなかったためで、現在は通常の安定株ではなくTet-on systemを用いた発現誘導株を樹立した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は樹立した発現誘導株に過酸化脂質付加体を誘導する試薬を加えて培養し、修復遺伝子の発現量の違いによる修復活性の影響を調べる。また、付加体処理をしたシャトルベクターを細胞株に導入し、変異率と変異のスペクトラムを明らかにする。
製造業の製造・生産技術に関する事業展開性評価指標の探索

製造業の事業展開の評価に適した“事業展開性評価指標"を探索する目的で、北陸地域の事業展開で成功した特色ある製造業を対象に分析し、事業展開性評価指標候補の仮説的導出を試みた。経営者へのインタビュー調査及び文献調査によって企業成長に関する情報を収集・整理した結果、事業展開の際に大きく影響したポイントは少なくとも5つあり、1)顧客の求める仕様を確実に且つ早く具体化する設計力、2)日頃から培ってきた信頼のネットワーク、問題を表出化できる風土、4)関係者相互の尊重、5)予実管理の徹底が関係し、評価指標は製造業の事業展開性を多変量分析する指標として妥当性が高いと考えられた。北陸地域の事業展開で成功した特色ある製造業を対象にして企業活動を観察し、技術の特性、技術の育成・活用プロセスを調査しながら該当する“技術"及び技術育成にかかわる“要素"について理解を深め、事業展開性の評価に適した“事業展開性評価指標"候補の仮説的導出を試みた。今年度はボトリングシステムの製造でトップシェアを獲得した澁谷工業株式会社の事業展開事例を主に分析した。企業活動に関する情報は論文・雑誌・社史や経営者へのインタビュー調査から収集し、調査結果を踏まえて対象企業の事業展開について理解を深め、その上でその特徴を書き出しKJ法などを用いて技術の事業展開性評価の指標候補毎に分類した。本事例を分析した結果、事業展開の際に大きく影響したポイントは少なくとも5つあること、そして事業展開性の評価指標候補として、それらのポイントの背後にある事業展開成功もしくは失敗の論理を仮説的に導出した。そのポイントとは、1)新商品を開発する技術力、2)顧客ニーズの抽出能力、3)事業展開をやり抜く経営者のリーダーシップ力、4)経営陣の団結力、5)思い切った先行投資であり、それらのポイントの背後には、それぞれ1)顧客の求める仕様を確実に且つ早く具体化する設計力、2)日頃から培ってきた信頼のネットワーク、3)問題点を表出化できる風土、4)関係者相互の尊重、5)予実管理の徹底が関係すると考えた。これらの研究成果は日本経営工学会2015年度春季大会にて発表する。北陸地域の事業展開で成功した特色ある製造業を対象にして企業活動を観察し、技術の特性、技術の育成・活用プロセスを調査しながら該当する“技術"及び技術育成に関わる“要素"について理解を深め、事業展開の評価に適した“事業展開性評価指標"候補の仮説的導出を試みた。今年度は事業展開に成功した異なる業種の事例を複数分析することにより、事業展開性評価指標の共通点や相違点を見出し、事業展開性指標候補のさらなる探索及び吟味を行った。具体的には、食品産業2社(石川県・株式会社あら与、石川県・株式会社まつや)、金属加工業2社(富山県・三共立山株式会社、大阪府・山本金属製作所)、化学産業3社(福井県・日華化学株式会社、前田工繊株式会社、大阪府・旭化学工業)医薬品産業1件(富山県・日医工株式会社)、電気電子部品産業2社(石川県・EIZO株式会社、富山県・北陸電気工業株式会社)、その他の製造業3社(大阪府・旭電機化成株式会社、石川県・コマニー株式会社、福井県・株式会社SHINDO)、計12社について論文・雑誌や経営者へのインタビュー調査から収集し、事業展開性評価の指標候補ごとに分類した。その結果、事業展開の際に大きく影響したポイントは少なくとも5つあること、そして事業展開性の評価指標候補として、それらのポイントの背後にある事業展開成功もしくは失敗の論理を仮説的に導出した。ポイントとは、1)新商品を開発する技術力、2)顧客ニーズの抽出力、3)事業展開をやり抜くリーダーシップ力、4)経営陣の団結力、5)思い切った先行投資であり、それらのポイントの背後には、それぞれ1)顧客の求める仕様を確実に且つ早く具体化する設計力、2)日頃から培ってきた信頼のネットワーク、問題を表出化できる風土、4)関係者相互の尊重、5)予実管理の徹底が関係すると考えた。平成27年度は、事業展開性に成功した企業の事例分析数を増やし、事業展開性評価候補の抽出及び技術開発プロセスの成功の背景に潜む事業展開に関わる論理の導出を検討する計画であった。その計画に沿って、北陸のニッチトップ企業の食品産業、金属加工業、化学産業、医薬品産業、電機電子部品産業、その他の製造業12社を調査し、調査結果を踏まえて対象企業の事業展開について理解を深め、事業展開性評価の指標候補ごとに分類した。その結果、事業展開性評価指標の候補5つを再確認できた。一方、上記の検討で得られた製造業の製造・生産技術の事業展開性候補の定量化を検討する計画であったが、定量化するための準備(関係者からの客観的評価、質問紙の開発、対象企業の選出)ができなかったため、事業展開性評価指標候補の定量評価結果と企業の成長力の相関性を確認し、事業展開性評価指標を評価に至らなかった。製造業の事業展開の評価に適した“事業展開性評価指標"を探索する目的で、昨年度は北陸地域の事業展開で成功した特色ある製造業を対象に分析し、仮説的に導出した事業展開性評価指標の候補5つ及びその背後にある因子を仮説的に導出した。本年度は他の事例を複数分析し、事業展開性評価指標の共通点や相違点を検証し、事業展開性指標候補の探索及び吟味を行った。

本年度分析した事例は、福井鋲螺株式会社(福井県、)、前田工繊株式会社(福井県、環境資材の製造・販売)、北陸電気工業(富山県、電子部品の製造・販売)、小松精練株式会社(石川県、衣料等の製造・販売)、松下電建株式会社(岐阜県・設備工事)計5社で、経営者へのインタビュー調査及び文献調査によって企業成長に関する情報を収集・整理し、事業展開性評価の指標候補ごとに分類した。その結果、事業展開の際に大きく影響したポイントは少なくとも5つあること、そして事業展開性の評価指標を軸にして分析しうることを確認することができた。そのポイントは、1)新商品を開発する技術力、2)顧客ニーズの抽出力、3)事業展開をやり抜くリーダーシップ力、4)経営陣の団結力、5)思い切った先行投資であった。これら事業展開性評価指標に内在する要素としては、それぞれ1)顧客の求める仕様を確実に且つ早く具体化する設計力、2)日頃から培ってきた信頼のネットワーク、問題を表出化できる風土、4)関係者相互の尊重、5)予実管理の徹底が関係すると考えた。これらの知見は、伊丹敬之・一橋大学名誉教授が本田宗一郎、西山彌太郎など日本を代表する技術系経営者を分析し、独自に提唱する金融合理性、感情合理性及び技術合理性の3変数からなる経営合理性方程式及び重要性不等式の考え方に近しいものであった。以上のことから、本研究で導出した評価指標は製造業の事業展開性を多変量分析する指標として妥当性が高いと考えられた。製造業の事業展開の評価に適した“事業展開性評価指標"を探索する目的で、北陸地域の事業展開で成功した特色ある製造業を対象に分析し、事業展開性評価指標候補の仮説的導出を試みた。経営者へのインタビュー調査及び文献調査によって企業成長に関する情報を収集・整理した結果、事業展開の際に大きく影響したポイントは少なくとも5つあり、1)顧客の求める仕様を確実に且つ早く具体化する設計力、2)日頃から培ってきた信頼のネットワーク、問題を表出化できる風土、4)関係者相互の尊重、5)予実管理の徹底が関係し、評価指標は製造業の事業展開性を多変量分析する指標として妥当性が高いと考えられた。平成26年度は北陸地域の事業展開で成功した特色ある製造業を対象にして企業活動を観察し、技術の特性、技術の育成・活用プロセスを調査しながら該当する“技術"及び技術育成にかかわる“要素"について理解を深め、事業展開性の評価に適した“事業展開性評価指標"候補を仮説的に導出することを計画していた。本年度は計画に沿って、北陸のニッチトップ企業の澁谷工業株式会社を調査し、論文・雑誌・社史や経営者へのインタビュー調査から収集し、調査結果を踏まえて対象企業の事業展開について理解を深め、その上でその特徴を書き出しKJ法などを用いて技術の事業展開性評価の指標候補毎に分類した。その結果、事業展開性評価指標の候補を5つ抽出することに成功した。上記の検討で得られた製造業の製造・生産技術の事業展開性候補の定量化を検討する。具体的には、本指標候補を関係者から客観的評価を受け、質問紙を開発し、対象企業を選出して、事業展開性評価指標候補を用いて複数の企業活動を定量評価することを試みる。同時に企業の成長力、競争力の定量化を試みる。そして、事業展開性評価指標候補の定量評価結果と企業の成長力の相関性を確認し、事業展開性評価指標を評価する。技術経営今年度に引き続き、事業展開性に成功した企業の事例分析数を増やし、事業展開性評価指標候補の抽出及び技術開発プロセスの成功の背景に潜む事業展開にかかわる論理の導出を検討する。新たな事例として、研究代表者が企業活動の現場に密着して取材できる北陸三県のニットトップ製造業を主に調査する。
都市化とボランタリー・アソシエーションの実態に関する社会学的研究

最終年度に当り、H11年10月、日本社会学会で中間報告を行った。我々の共同研究は「都市化する居住地域で人々はどのような自発的なネットワークを創り、いかなる活動をとおして地域文化を創造しているか」ということである。研究成果は3部構成7章立てでまとめられる。第I部「ボランタリー・アクションとボランタリー・アソシエーション」では、山梨県下での調査による緻密な分析(丸山正次)と40万都市比較による居住類型別ネットワークの特徴とVA活動の関連、平常人の平常生活と積極市民の違いを明らかにした(大谷信介)。第II部「ボランタリー・アソシエーションの新動向」では、北海道の「ヤーレン・ソーラン祭」の調査により、VAの参加型マネージメントという課題が追求され(宮城健一)、視点をかえて、武蔵野市コミュニティ協議会メンバーの詳細な聞き取り調査では、人間形成・集団形成を再定義過程の意義として解明した(江上渉)。これらは、従来の研究に充分には現れなかった新しい問題である。第III部「ボランタリー・アソシエーションの21世紀への可能性」では、90年代から振興するVAの特徴を滋賀県下の調査から解析。それは都市的状況に規定されたというよりも、一定の文化・経済・社会的豊かさを基盤に生まれ、参加する中で生活を見直し自己再帰性をもち、社会構造を変革する特性をもつに至っていて、「新しい社会運動」の視角を重要とする(早川洋行)。これと関連して「盛岡市民福祉バンク」「世代にかける橋」というVA調査ならびに横浜の「ともいくクラブ」調査がVAの新しい時代の可能性を指摘する(越智昇、塩田忍、須藤伸一)。以上のようにみれば、VAの現象形態は都市的なネットワーク資源に依拠しながら、基本的には複合社会(A.メルッチ)という社会変動の文脈で新しいあり方を現しているというべきであろう。都市化社会で自発的な生活者によるVAが形成してきた社会過程を明らかにする目的で、調査研究を進めた。1,大谷は人口40万都市(松山、西宮、八王子、武蔵野)の居住地域4類別パーソナル・ネットワーク調査(2520サンプル)を実施し分析中。VAの都市度における特徴が判明する。2,早川は滋賀県下NPO341団体のリーダー意識調査分析中。メンバーの結びつき、VA活力が検出される。3,丸山は山梨県下の伝統的な地域社会でVAが多出していることを実証し、その性格を政治社会学的に究明。次の3点を指摘。(1)公認VAと一般VAの2つの文脈。(2)それらは対抗的ではなく、メンバーに重なりが多い。(3)県ボランティア協会の役割が大きく、福祉ボランティア・グループが増加している。4,NPO法が制定されVAは制度化課題に立たされている。宮城は札幌でH4年以来の学生による「YOSAKOIーソーラン祭」が市民・行政とのパートナーシップを作り上げてきた事例を調査中。次の4点を指摘。(1)9大学有志VAの活力。(2)官僚制的にならない協議会。(3)行政とのパートナーシップ(4)新しい市民層の形成。5,江上は武蔵野市コミュニティ協議会を調査。一般に失敗例が多い中で、この協議会が新鮮な活力を持続している理由を求め、インテンシブな聞き取り調査中。次の3点を指摘。(1)異年齢メンバーの接触チャンス。(2)徹底的な話合い。(3)各メンバーが運営上の責任分担。6,VAは気まぐれなネットワークという見方もあるが果してそうか。自らが新しい生活様式を立ち上げ、制度体を変革する力量はないのか。

越智は盛岡の40年をこえる「世代にかける橋」「市民福祉バンク」「いきいき牧場」等、横浜の「ともいくクラブ」を調査中。差当り3点を指摘。(1)「公約」されたVA活動(制度化ー財団法人、社会福祉法人)。(2)障害者・ボランティアが市民を巻込む(生活資源ー福祉財)。(3)子ども市民活動。次年度に総括。最終年度に当り、H11年10月、日本社会学会で中間報告を行った。我々の共同研究は「都市化する居住地域で人々はどのような自発的なネットワークを創り、いかなる活動をとおして地域文化を創造しているか」ということである。研究成果は3部構成7章立てでまとめられる。第I部「ボランタリー・アクションとボランタリー・アソシエーション」では、山梨県下での調査による緻密な分析(丸山正次)と40万都市比較による居住類型別ネットワークの特徴とVA活動の関連、平常人の平常生活と積極市民の違いを明らかにした(大谷信介)。第II部「ボランタリー・アソシエーションの新動向」では、北海道の「ヤーレン・ソーラン祭」の調査により、VAの参加型マネージメントという課題が追求され(宮城健一)、視点をかえて、武蔵野市コミュニティ協議会メンバーの詳細な聞き取り調査では、人間形成・集団形成を再定義過程の意義として解明した(江上渉)。これらは、従来の研究に充分には現れなかった新しい問題である。第III部「ボランタリー・アソシエーションの21世紀への可能性」では、90年代から振興するVAの特徴を滋賀県下の調査から解析。それは都市的状況に規定されたというよりも、一定の文化・経済・社会的豊かさを基盤に生れ、参加する中で生活を見直し自己再帰性をもち、社会構造を変革する特性をもつに至っていて、「新しい社会運動」の視角を重要とする(早川洋行)。これと関連して「盛岡市民福祉バンク」「世代にかける橋」というVA調査ならびに横浜の「ともいくクラブ」調査がVAの新しい時代の可能性を指摘する(越智昇、塩田忍、須藤伸一)。以上のようにみれば、VAの現象形態は都市的なネットワーク資源に依拠しながら、基本的には複合社会(A.メルッチ)という社会変動の文脈で新しいあり方を現しているというべきであろう。