hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
OJADと総合日本語教科書を用いた体系的な音声指導法の確立

OJADは、申請者らが2009年から開発し、2012年から現行の形で運用している無償で利用できるEラーニングリソースである。任意のテキストの抑揚を視覚的・聴覚的に呈示する唯一の音声学習インフラとして国内外の学習者から支持を得ている。本研究では、これまで個人使用の多かったOJAD活用法を前進させ、一般的な教育カリキュラムの中で体系的な音声教育の導入がスムーズに行われるよう、OJADをベースとした音声教材を開発する教育研究である。2016年度は、初級学習者用の音声教材作成を行った。本学で開発され、指導法も出版物を通して確立されている日本語教科書『初級日本語』(凡人社)に準ずる会話練習用PPTと単語リストによる音声教材2種を作成した。会話文、単語にOJADで抽出した韻律情報と合成音声を付与した。2017年度は、計画当初の目標とした『初級日本語』に加え『中級日本語』の本文、単語、漢字にも韻律情報を付与した音声教材を作成した。これらは学習管理システムにアップロードし、学習者の自律学習に使用した。成果は2017年度の日本語教育方法研究会(JLEM)にて報告し、教材の作成方法を公開・共有した。また、日本語以外にも、専門科目教員とも連携し、数学語彙、化学語彙のフラッシュカードを作成した。2018年度は、数学語彙教材作成の成果を日本語教育学会春季大会にて発表し、『中級日本語』の音声教材作成の成果をJLEMにて発表した。さらに、プレゼン授業でのOJAD活用を組み込んだ授業実践について日本語/日本語教育研究会にて報告した。教材の充実と教材講習会によりユーザが大幅に増加し、ユーザアンケートおよびインタビューによって開発教材の有用性が確認された。2019年度4月には論文「OJADを用いた音読練習による日本語韻律自然性の向上に関する実験的検証」が学会誌に掲載され、OJAD使用法と効果を示した。当初の計画通り、教材作成および教材を使用した音声教育を実施した。また計画当初の目的以外に、中級、上級の音声教材の開発、日本語以外の専門科目の教員との連携による数学等の教材開発も行った。これらは学習者に使用され、アンケート及びインタビュー調査によって教材の有効性が確認された。成果について学会発表、論文投稿を行い、教材作成方法、音声指導の効果について公開した。2019年度は、さらに他機関への教材の公開、教材の共有を実施する。OJADは、申請者らが2009年から開発し、2012年から現行運用している、無償でインターネット上にて利用できるEラーニングリソースである。任意のテキストを読み上げる際の抑揚の制御を視覚的・聴覚的に呈示する唯一の音声学習インフラとして世界中の学習者から支持を得ている。本研究では、これまで個人使用の多かったOJAD活用法を前進させ、各教育機関で行われる一般的な教育カリキュラムの中で体系的な音声教育の導入がスムーズに行われるよう、OJADをベースとした音声教材を開発する教育研究である。開発教材は、特定の総合日本語教材の補助教材としてWebに公開し、国内外の音声教育の普及にも貢献する。2016年度は、音声教材の開発を行った。本学で長い年月をかけ開発・出版され、指導法も『直接法による日本語指導書』(東京外国語大学留学生日本語教育センター)を通して確立されている日本語教科書『初級日本語』(凡人社)に準ずる音声教材を2種類作成することを目標とした。一つは教科書の各課の会話文にOJADで出力したアクセントとイントネーションのピッチパターンを示し、音声ファイルを貼り付けた会話文練習用PPTファイルである。もう一つは従来の単語帳リストの冊子に、音声情報としてOJADで出力したアクセント核及びピッチパターンと合成音声を付与した、EPUB形式の電子書籍である。どちらも本学著作物に音声情報を付与するのみという効率の良い手法で開発したため、音声教材を一から作成する手間が省け、当該年度内のスピーディーな作成を実現した。上記に加え、電子版単語イラストカード・電子版漢字フラッシュカードにOJADによる読み方とアクセント情報、合成音声を付与した教材2種類も作成している。2017年度は本教材をWeb上に載せ、教室内外の学習に利用する。当該年度の教材開発目標を達成した。

本研究では、これまで個人使用の多かったOJAD活用法を前進させ、各教育機関で行われる一般的な教育カリキュラムの中で体系的な音声教育の導入がスムーズに行われるよう、OJADをベースとした音声教材を開発する教育研究である。開発教材は、特定の総合日本語教材の補助教材としてWebに公開し、国内外の音声教育の普及にも貢献する。2016年度は、音声教材の開発を行った。本学で開発され、指導法も『直接法による日本語指導書』(東京外国語大学留学生日本語教育センター)を通して確立されている日本語教科書『初級日本語』(凡人社)に準ずる音声教材を2種類作成した。一つは教科書の各課の会話文にOJADで出力した韻律情報を示し、音声ファイルを貼り付けた会話文練習用PPTファイルで、もう一つは単語リストの冊子に、OJADで出力した韻律情報と合成音声を付与した、EPUB形式の電子書籍である。どちらも本学著作物に音声情報を付与するのみという効率の良い手法で開発し、スピーディーな作成を実現した。2017年度は、計画当初の目標だった『初級日本語』に加え、次の学習段階の教材である『中級日本語』の本文にも韻律情報を付与した音声教材を作成した。成果は2017年度の日本語教育方法研究会にて報告し、教材の作成方法を公開・共有した。また、日本語以外にも、専門科目教員とも連携し、数学語彙のフラシュカードを作成した。成果は2018年度の日本語教育学会春季大会にて報告する。これらは学習管理システムにアップロードし、2018年度の学習者の自律学習に使用している。当初の計画通り、教材作成及び教材を使用した音声教育を実施した。また、計画当初の目的以外に、日本語中級教材の開発、日本語以外の専門科目の教材開発にも着手した。中級教材は、完成後に2017年度の学生に試用してもらい、効果を検証する小規模な実験とインタビュー調査を実施した。また、両教材は、学習管理システムにアップロードし、2018年度の学習者の自律学習、授業前後の予習・復習に利用させている。OJADは、申請者らが2009年から開発し、2012年から現行の形で運用している無償で利用できるEラーニングリソースである。任意のテキストの抑揚を視覚的・聴覚的に呈示する唯一の音声学習インフラとして国内外の学習者から支持を得ている。本研究では、これまで個人使用の多かったOJAD活用法を前進させ、一般的な教育カリキュラムの中で体系的な音声教育の導入がスムーズに行われるよう、OJADをベースとした音声教材を開発する教育研究である。2016年度は、初級学習者用の音声教材作成を行った。本学で開発され、指導法も出版物を通して確立されている日本語教科書『初級日本語』(凡人社)に準ずる会話練習用PPTと単語リストによる音声教材2種を作成した。会話文、単語にOJADで抽出した韻律情報と合成音声を付与した。2017年度は、計画当初の目標とした『初級日本語』に加え『中級日本語』の本文、単語、漢字にも韻律情報を付与した音声教材を作成した。これらは学習管理システムにアップロードし、学習者の自律学習に使用した。
韓国の嫁・しゅうとめ関係の変化に関する実証的研究

韓国家族の世代間における位置関係の変化を把握するために、嫁と姑の関係に焦点をあて、韓国水原市において調査を実施した。1992年4月以後、京都韓国学校、韓国文化院資料室(東京)他において資料および情報の収集を行った。9月に訪韓し、韓国老人問題研究所に調査協力を依頼するとともに、水原市において下調べを実施した。調査は、10月ほぼ1カ月間にわたって実施したが、対象者は、嫁として、姑と同居した経験をもつ女性を対象とした。永福女子中学校、永信女子高等学校、老人大学4か所で調査票の配付と回収を行ったが、配付部数は1170部、回収率は80%であった。11月初旬に日本に返送された調査票を整理し780ケースを有効とした。コーデイングしたのち2月にコンピュータによる処理を行った。調査結果のうち主目的であった権威類型については、結婚年次別に分類した4段階の各世代間の変化として、旧世代から新世代に移るにしたがって姑優位型が減少し、嫁優位型が増加する傾向を捉えることができた。また、一致型の減少に対して自律型の増加がみられ、嫁の姑へ追従関係から、嫁、姑の生活領域の個別化の傾向を伺うことができた。こうした嫁・姑の位置関係の逆転現象は、本調査が依拠したところの、増田光吉が神戸市近郊で実施した20年前の調査結果と類似するものであった。
原子間力顕微鏡による単原子の力学的な元素識別

本研究課題では、原子間力顕微鏡(AFM)によって計測した最大化学結合エネルギーとPaulingの極性共有結合の式を組合わせ、原子スケールでの普遍的な元素識別法を確立することを提案していた。最終年度では、そのような普遍的な元素識別法の確立に成功するだけでなく、同手法によって原子スケールで個々の原子の電気陰性度を決定できることも見出した。本手法の検証のため、Si表面にGe、Sn、Al、Oの単原子を蒸着し、これらの元素とSi探針との間の結合エネルギーを測定した。系統的に結合エネルギーを調べた結果、元素毎に固有の傾きと切片を持つ一次関係を得ることができた。Paulingの式によると、一次関係の傾きは化学結合の共有性を現しており、その値が元素固有であることから元素識別が可能であることが分かった。一方、切片は化学結合のイオン性と関連しており、電気陰性度を評価できることが示唆される。イオン性を解析した結果、本手法によって元素識別だけでなく、各元素の電気陰性度も決定できることが分かった。更に、より詳細な解析を行った結果、測定対象の原子が同じ元素であっても、その原子の周囲の化学環境が異なる場合、電気陰性度も変化することが判明した。電気陰性度は周期表上では元素毎に固有の値が与えられているが、原子が化学環境の影響を受ける場合は「グループ電気陰性度」と呼ばれており、原子スケールで評価したのは本研究が初である。以上の結果から、本手法は様々な研究に応用できる。例えば触媒反応への応用として、まず初めに電気陰性度測定によって触媒表面や有機分子の化学活性度を評価する。その後、AFM観察によって化学反応を追跡し、反応によって生じた最終生成物の分子や原子を元素識別法によって明らかにすることも可能である。本研究課題の成果は原子スケールの化学や材料科学を基礎と応用の面から発展させていくと期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、原子間力顕微鏡(AFM)で計測した最大化学結合エネルギーとPaulingの化学結合論を組み合わせた原子レベルでの普遍的な元素識別法の検証を行っている。従来法はSiと同程度の電気陰性度を持つSn、Pb、Inのみに適用可能であったが、我々の提案する新しい手法ではC、N、OといったSiと異なる電気陰性度を持つ元素に対しても有効であると期待できる。本年度は主に以下の基礎的検証と応用的検証の予備実験を行った。1.我々はSi(111)表面上での酸素ガス暴露によって生成した一次・二次酸化物を利用した。AFMトポグラフ像と第一原理計算からこれらの最安定構造を決定でき、一次、二次酸化物の最表面原子はそれぞれダングリングボンドを持つSi、O原子であることが判明した。AFMを用いた最大化学結合エネルギー測定を行った結果、申請書で期待する通り、探針先端のSi原子と一次、二次酸化物のSi、O原子の間に形成されるそれぞれの極性結合において、共有結合エネルギーとイオン性エネルギーの分離を行うことができた。2.申請書ではAFMによる元素識別法の応用として、TiO2表面上の化学分解反応によって得られる中間反応体や最終生成物の原子種の同定を試みようとしており、我々はTiO2(110)、(011)表面を予備研究として調べた。TiO2(110)上の下地電荷由来の帯電領域や担持した単一Pt原子をAFMやケルビンプローブフォース顕微鏡で計測するとこれらは化学的に活性であることが分かった。また、過去の報告例より高い温度でTiO2(011)を作製した結果、我々は(2n×1)(n=2-5)の周期を持つ新たな再構成表面を見出した。これらTiO2の結果は今後の応用的検証へ利用できる可能性を示している。本年度は、原子間力顕微鏡(AFM)による力学的な元素識別法の基礎的検証をSiとGeを用いて行った。また、応用的検証の予備実験として、高い光触媒活性が期待されているTiO2(011)表面をAFMと走査トンネル顕微鏡(STM)によって同時観察した。1.まず基礎的検証に関して、GeはSiと同じIV族半導体元素でありこれらの電気陰性度は似通っていることから従来の元素識別法をそのまま適用できる。しかし、GeとSiは結合長や結合エネルギーなどが非常に似ていることからAFMによる識別は大変困難であることが予想された。Ge/Si(111)-(7×7)混在表面をモデル系として実験を行った結果、これら化学的に似た元素を識別するためには化学活性度の高いAFM探針が必要であることが分かり、Ge上に働く最大化学結合力はSi上における値の84%となることを見出した。また、本手法を濡れ層であるGe(5×5)上に応用した結果、最表面のGe層の中に微量のSi原子が存在することが明らかとなった。今後、AFMによるSiとGe原子の識別法は産業上重要なナノスケールのSiGe材料へ応用されていくことを期待する。2.元素識別法の応用的検証を行うため、TiO2(011)表面を予備的に調査した。最表面の構造に関しては、最上層の酸素原子がジグザグ列状に(2×1)周期で並んだ“回折モデル"が尤もらしいとされている。本研究ではAFM/STM同時観察によって、表面構造と電子状態の関係を実験的に明らかにすることを目的とした。

しかし、同視野AFM/STM像を詳しく調べた結果、AFMで観測されている輝点はSTMのものと同一であることが分かった。このような結果の解釈には探針先端の構造や原子種の影響を取り入れた理論計算が必要となる。今後は表面の化学結合力を3Dマッピングにより分析しAFMの画像化機構を解明していく。本年度は元素識別法の基礎的検証のために、Si(111)表面にNOガス吸着やAl蒸着を行い表面に形成した局所化合物を用いて化学結合力測定を進めていく予定であった。これらに関する実験はほぼ完了しており、現在は理論計算を進めている。本年度はこれらの研究と並行してSiと同程度の電気陰性度を持つGe原子を最大化学結合力により識別するための条件も詳しく調べた。その結果、探針の化学活性度が低い場合はSiとGe原子上の最大化学結合力の差は実験的ノイズに埋もれてしまうため識別できないことが判明した。すなわちSiとGeのように化学的性質が似た元素の識別には化学活性度が高い探針が必要であることが分かった。また、本年度予定していた表面超構造上での検証は、Si(111)上に濡れ層として形成したGe(5×5)アイランドを用いて行った。その結果、Ge(5×5)上においてもSiとGe原子の識別は可能であることが分かり、元素識別法は様々なナノマテリアルにも応用できる可能性が示唆された。応用的検証のためTiO2表面上の化学反応を試みる予定であったが、TiO2(011)表面はそもそもAFMによってどのように画像化されるかは詳しく知られていなかったため、我々はまずAFM/STM同時観察を行い過去に報告されている構造モデルとの比較を行った。しかし、TiO2(110)表面とは異なり、TiO2(011)表面上ではAFM像のコントラストは探針先端の極性に依拠した単純なモデルでは説明できないことが判明した。今後はより詳細な実験・理論的検討が必要である。以上の結果において、SiとGeの識別と、TiO2(011)-(2×1)表面のAFM/STM同時観察に関しては論文にまとめることができた。それ以外の研究に関しては実験・理論による更なる検討と論文執筆を現在進めている。よって、おおむね順調に進展しているという自己評価を行った。本研究課題では、原子間力顕微鏡(AFM)によって計測した最大化学結合エネルギーとPaulingの極性共有結合の式を組合わせ、原子スケールでの普遍的な元素識別法を確立することを提案していた。最終年度では、そのような普遍的な元素識別法の確立に成功するだけでなく、同手法によって原子スケールで個々の原子の電気陰性度を決定できることも見出した。本手法の検証のため、Si表面にGe、Sn、Al、Oの単原子を蒸着し、これらの元素とSi探針との間の結合エネルギーを測定した。系統的に結合エネルギーを調べた結果、元素毎に固有の傾きと切片を持つ一次関係を得ることができた。Paulingの式によると、一次関係の傾きは化学結合の共有性を現しており、その値が元素固有であることから元素識別が可能であることが分かった。一方、切片は化学結合のイオン性と関連しており、電気陰性度を評価できることが示唆される。イオン性を解析した結果、本手法によって元素識別だけでなく、各元素の電気陰性度も決定できることが分かった。更に、より詳細な解析を行った結果、測定対象の原子が同じ元素であっても、その原子の周囲の化学環境が異なる場合、電気陰性度も変化することが判明した。
シロアリの社会行動をもたらす神経改変の分子機構とその進化

シロアリは高度に発達した社会を形成する真社会性昆虫の代表的なグループである。大部分のシロアリ種にはコロニー防衛に特化した兵隊カーストが存在する。彼らはワーカーとほぼ同じ遺伝的背景を持つにも関わらず、非常に高い攻撃性を示す。本研究ではその高い攻撃性をもたらす分子・神経学的メカニズムの解明を目的とする。研究代表者は、兵隊の攻撃性を司る候補因子としてオクトパミンと、その前駆体チラミンに注目した。本研究課題(1年目)におけるHPLCを用いた解析により、兵隊の脳や食道下神経節に含有されるチラミンがワーカーよりも有意に多いことが明らかになった。また、本研究課題(2年目)ではシロアリの攻撃性の計測するための行動解析系の立ち上げを行った。そこで本年度はその行動解析系を用い、オクトパミンやチラミンの機能解析を行った。すると、チラミンの人工投与によってワーカーの攻撃性は有意に高くなるが、オクトパミンにはそのような効果は見られなかった。このことから、兵隊シロアリにおける高い攻撃性は、オクトパミンではなく、チラミンによってもたらされていることが強く示唆された。また、抗チラミン抗体を用いた免疫染色により、シロアリの脳・食道下神経節のチラミン免疫反応性ニューロン(チラミンを含有していると予想されるニューロン)の分布や投射部位を観察した。その結果、DUMニューロンや、OA/TA5,7,8と名付けられたニューロンの細胞体が兵隊特異的に肥大していることが明らかになった。これらのニューロンの肥大化が兵隊の高い攻撃性や防衛行動に関与していると示唆される。本研究は社会性昆虫の分業メカニズムを明らかにするため、兵隊シロアリの攻撃性をモデルに、兵隊の行動を支配する神経改変やそれを制御する分子機構を解明することを目的としている。本年度は「研究実施計画」に基づき、1、防衛行動、攻撃性の上昇における生体アミンの役割の解明と2、兵隊特異的神経改変に関する新規遺伝子の探索を行った。1では、まず兵隊とワーカーにおける体内生体アミン濃度を液体クロマトグラフィで計測した。その結果、兵隊の脳内ではチラミン量がワーカーよりも多いことが分かった。チラミンは多くの昆虫で攻撃性と関連があるとされるオクトパミンの前駆体である。オクトパミン抗体を用いた免疫染色を行ったところ、食道下神経節内にあるDUMニューロン群の一部が兵隊で大きくなっていることがわかった。これらのニューロンは大顎筋や後大脳に投射していた。これらにより、兵隊ではオクトパミン性DUMニューロンが特異的に肥大化しており、これらのニューロンが大量のオクトパミンを後大脳や大顎筋に放出することによって、兵隊の行動分化がもたらされている可能性が示唆された。2では、兵隊分化過程の脳と食道下神経節における遺伝子発現変動をディファレンシャル・ディスプレイ法とリアルタイム定量RT-PCRを用いてスクリーニングした。その結果、兵隊分化過程の神経系では14-3-3εやCiboulot、β-tubulinなど、ニューロンの形態変化に関連するような遺伝子の発現が上昇していることが明らかになった。これらの遺伝子は兵隊分化過程の神経系で発現し、神経ネットワークをワーカー型から兵隊型に改変することで兵隊の行動分化に寄与していると考えられる。社会性昆虫の分業は同じゲノム情報を持つコロニーメンバーがそれぞれカースト特異的な行動を示すことによって成り立っている。このカースト特異的な行動の獲得の背景にはカースト分化に伴う神経改変の存在が予想される。本研究では兵隊シロアリの防衛行動をカースト特異的行動のモデルとして用い、その背景にある神経改変メカニズムを解明することを目的とした。本年度は、「研究実施計画」に基づき、昨年度から引き続いた兵隊分化中の神経系における発現上昇遺伝子の解析を完了させた。この解析では、兵隊分化過程の脳神経系ではニューロンの形態変化に関する遺伝子発現が上昇していることが明らかになった。これらの因子は神経ネットワークをワーカー型から兵隊型に改変することで兵隊の行動分化に寄与していると考えられる。これはシロアリの分業メカニズムに分子基盤に迫る上で画期的な試みであり、この結果は国際誌BMCgenomicsへの採録が決定している(Ishikawa Y et al.2010)。さらに本年度は、攻撃性を司る候補因子である生体アミン(オクトパミン、セロトニン)の機能解析の基盤構築のため、シロアリにおける攻撃性アッセイ系を立ち上げた。この立ち上げの過程で、兵隊、ワーカー、補充生殖虫の攻撃性を定量したところ、兵隊はどのカーストと随伴しても攻撃性が高く、補充生殖虫はどのカーストと随伴しても攻撃性が低いのに対し、ワーカーの攻撃性はどのカーストと随伴するかによって変化することが明らかになった。つまり、ワーカーは周囲にいるカーストによって攻撃性を柔軟に変化させ、兵隊の不在時にはコロニーの防衛を積極的にになうと考えられる。またこの結果は、ワーカーが他個体のカーストを認識する何らかの機構を持っていることを示唆している。

本研究課題(1年目)におけるHPLCを用いた解析により、兵隊の脳や食道下神経節に含有されるチラミンがワーカーよりも有意に多いことが明らかになった。また、本研究課題(2年目)ではシロアリの攻撃性の計測するための行動解析系の立ち上げを行った。そこで本年度はその行動解析系を用い、オクトパミンやチラミンの機能解析を行った。すると、チラミンの人工投与によってワーカーの攻撃性は有意に高くなるが、オクトパミンにはそのような効果は見られなかった。このことから、兵隊シロアリにおける高い攻撃性は、オクトパミンではなく、チラミンによってもたらされていることが強く示唆された。また、抗チラミン抗体を用いた免疫染色により、シロアリの脳・食道下神経節のチラミン免疫反応性ニューロン(チラミンを含有していると予想されるニューロン)の分布や投射部位を観察した。その結果、DUMニューロンや、OA/TA5,7,8と名付けられたニューロンの細胞体が兵隊特異的に肥大していることが明らかになった。これらのニューロンの肥大化が兵隊の高い攻撃性や防衛行動に関与していると示唆される。
初期ラッセルと周辺の論理哲学・形而上学に関する意味理論的・哲学史的観点からの研究

Logikの哲学(ボルツァーノ知識学に端を発する、判断・命題等sentence typeの対象の分析によって考察を推進する哲学の学統)の英国観念論への浸透。ブラドリーガ志向性の媒介者としての役割によって英国伝統の概念ideaをlogicの哲学内に再生を試みていたこと。ブラドリーに対するムア・ラッセルの反対は、ブレンターノの提起から志向性概念を敷衍洗練したヘフラー、トヴァルドフスキー、マイノンクら独墺学派内での道行に極めて親近なものと考えられること等。これら前年度の調査に加え、ボルツァーノ知識学およびJ.S.ミルら所謂「伝統的論理学」の概括的調査・ラッセル諸論考の再検討が、歴史的文脈の解明をさらに進め、命題概念を巡る多くの哲学的興味に見通しを与えることとなった。命題の哲学として見たラッセル初期諸論考の著しい特色は(1)逐語的命題分析と(2)抽象の操作(クラス抽象・関数抽象等λ抽象の原型)の使用にある。命題の論理形式を主語-述語形式に偏重して捉える立場をラッセルは批判したが、命題の論理形式を限定的に捉え、正準的な形に括りがたい多様な命題がそこに帰着されうるとする想定は実際一般的なものであった。ボルツァーノ、ロッツェら「論理学の哲学」の論者においても同種の想定はそれぞれの形で見られ、これはまたアリストテレスからの伝統を継いだ(あるいは歪めた)「伝統的論理学」による別な正準化(命題の「二項理論」)に対する対立者の性格を持つ。この命題正準化の歴史において、逆に表層的文法形式を積極的に命題の論理形式として受け入れる(1)は異色である。関係語をはじめ軽視されてきた要素に意味論的値を与える必要性・多産性を、ラッセルは(2)から認識するに至ったものと考えられる。以上の文脈を踏まえ、初期ラッセル哲学と彼の初期論理主義・奔放な構造的数学理解との接点を、特色ある命題の哲学の観点から論じる論文を現在準備中である。これまでのラッセル研究が解明してきたとは言い難い多くの事柄が次々明らかになりつつある。いまのところ具体的なpublicationとして提出されたものはないが、広範なテキストの精査と多面的な考究が要求される本研究の性質上やむを得ざるものと思われる。報告者を驚かせた本研究からの新たな知見としては、とりわけ英国観念論内部におけるLogikの哲学(報告者の造語:ボルツァーノに端を発する、判断・命題等sentence typeの対象の分析によって考察を推進する哲学の学統、と仮におく)の浸透ぶりである。以前から言われつくした英国観念論とラッセルら新実在論の対比には、例えば真理観の違いであるとか、一元論/多元論の対立であるとか、とかく大まかな描像に終始したものが多い。だが例えば英国観念論の雄ブラッドリーの主著論理の諸原理が含む、『論理』の問題圏から観念・判断生成の問題を切り離す問題設定はボルツァーノに遡るものであり、また観念の記号的側面を強調する(判断の分析による世界の分析への道を確保するために)仕方はブレンターノに発する認識対象の志向的内在の概念をほぼそっくりなぞっているとさえ言うことができ、また判断の統合性unityを問題化する態度は後年の初期ラッセルが命題に対してするのと同様の問題意識に根ざす。中欧諸論考の多くが、グリーンやボザンケットの手で英訳されたロッツェ(ブレンターノの同僚でもあった)を経由したことは想像に難くないが、こうした文脈を踏まえるならば、ラッセルを取り巻いた環境は改めて面目を新たにする必要がある。ここで興味深いのはブラッドリーの直接の批判者であるムーアの役割である。上記の諸点から窺われるべきブラッドリーの像は、「英国の伝統的な概念であるideaをLogikの哲学の中に活かそうと試みた哲学者」である。その際のideaは志向性の媒介者として置かれる。この点、ブレンターノの提起を受けて志向性概念を敷衍したヘフラー、トヴァルドフスキーらの置いた「内容Inhalt」に対応する。そしてそれらの上にマイノンクが「内容」について語ることの不毛さを説いて専ら対象に関心を向ける理を論じたのであるが、初期ラッセル、ムーアとこのマイノンクが多く見解を共有したのはこの点を巡っていた。つまり、英国・独語圏の二筋の伝統各々において極めて親近性の高い道行があった、という「Logikの哲学」のストーリを描くことには十分な自然さがある。以上に述べた見通しは本研究にとって準備的整理の一部でしかないが、継続による研究の多産性が示されたものと期待する。

命題の哲学として見たラッセル初期諸論考の著しい特色は(1)逐語的命題分析と(2)抽象の操作(クラス抽象・関数抽象等λ抽象の原型)の使用にある。命題の論理形式を主語-述語形式に偏重して捉える立場をラッセルは批判したが、命題の論理形式を限定的に捉え、正準的な形に括りがたい多様な命題がそこに帰着されうるとする想定は実際一般的なものであった。ボルツァーノ、ロッツェら「論理学の哲学」の論者においても同種の想定はそれぞれの形で見られ、これはまたアリストテレスからの伝統を継いだ(あるいは歪めた)「伝統的論理学」による別な正準化(命題の「二項理論」)に対する対立者の性格を持つ。この命題正準化の歴史において、逆に表層的文法形式を積極的に命題の論理形式として受け入れる(1)は異色である。関係語をはじめ軽視されてきた要素に意味論的値を与える必要性・多産性を、ラッセルは(2)から認識するに至ったものと考えられる。以上の文脈を踏まえ、初期ラッセル哲学と彼の初期論理主義・奔放な構造的数学理解との接点を、特色ある命題の哲学の観点から論じる論文を現在準備中である。
次世代ガンマ線望遠鏡CTAの超高帯域データ収集システムの開発研究

本研究では、次世代高エネルギーガンマ線望遠鏡群(CTA)計画の23メートル大口径望遠鏡(LST)のための超広帯域データ収集システムの開発研究を行った。光電子増倍管1855本で構成される焦点面カメラから観測中に生成される、40 Gbpsをこえると予想される膨大なデータを超高速に収集するシステムを構築し、望遠鏡のガンマ線検出感度を最大限に引き出すための研究を行った。東京大学宇宙線研究所および、スペイン領テネリフェ島のIAC研究所において、小型の焦点面カメラを構築し、性能試験を行い、十分なデータ転送帯域を達成できることを確認した。本研究では、次世代高エネルギーガンマ線望遠鏡アレイ(CTA)の23メートル大口径望遠鏡(LST)のための超高帯域データ収集システムの開発研究を遂行している。LSTの観測中に生成される膨大なデータを超高速かつ安定に収集するためのシステムを構築し、望遠鏡の不感時間を最小限に抑えることで望遠鏡の持つガンマ線検出感度を最大限に引き出すことを目的としている。データ収集システムは民生企画の10ギガビットイーサネット光通信網を用いて構築する。CTAは大中小の3種類の口径を持つ望遠鏡を南北半球に合計で100台設置する計画であるが、その中でもLSTは20GeVからの最も低いエネルギー閾値での観測を担う望遠鏡であるため、トリガー閾値を限界にまで下げて観測を行う。そのため夜光などによるバックグラウンドにより、光電子増倍管1855本で構成されるLSTの焦点面検出器から生成されるデータ量は約30Gbpsという膨大な量になる。当該年度は宇宙線研究所において19台のフロントエンドモジュールを組み込んだミニカメラシステムを構築して、ソフトウェアのフレームワークを構築し、データを収集する試験を行った。必要な性能を満たすイーサネットスイッチとしてDell x1052を選定し、必要台数のイーサネットスイッチと光通信用モジュールの一式を購入した。また、中、小口径望遠鏡のデータ収集担当グループやCTA全体の中央制御担当者と包括的な枠組みでのデータ収集グループを構築し、ドイツ(ハイデルベルグ)で会議を行い、20年を見越すCTAの運用機関において安定したシステムを構築するために、拡張性やメンテナンス性を確保するため、データフォーマットやデータ転送プロトコル、ハードウェア構成を可能な限り統一化するための議論を行った。当初は45台のフロントエンドモジュールを組み込んだシステムの構築を計画していたが、フロントエンドモジュールの取り回しや、光センサーの保護、モジュールの冷却などの理由により、当該年度は19台でを組み込んだシステムでの試験を行った。得られた結果は外挿することができるため、台数の違いは大きな問題ではない。望遠鏡の感度を落とさない範囲で不要なデータの書き込みを減らすためのアルゴリズムの研究も進めているが、データの流れのどの段階でどの程度まで減らすことが可能か、またどの程度減らすことが必要かは、CTA全体としてのハードウェア構成にも依存するため、今後も継続して議論を行い最適化する必要がある。また、当初の計画では初年度のうちにスペインにおいて全モジュールを装填したカメラ試作機を構築した統合試験を行う予定であったが、本計画以外のカメラ構成要素において多少の予期せぬ問題等により、数ヶ月の遅れが出ている。現時点では平成28年度の夏には統合試験を行うことを予定している。本研究では、次世代高エネルギーガンマ線望遠鏡アレイ(CTA)の23メートル大口径望遠鏡(LST)のための超高帯域データ収集システムの開発研究を行った。LSTは20 GeVという、CTAの中でも最も低いエネルギー閾値での観測を担う望遠鏡であり、微弱な光を観測するためにトリガー閾値を限界にまで下げて観測を行う。そのため、夜行などによるバックグラウンドにより、光電子増倍管1855本で構成される焦点面検出器から生成されるデータ量は約40 Gbpsという膨大な量になる。データは焦点面検出器内に設置した読み出し回路でデジタル化され、TCP/IP通信で転送される。観測中に生成されるこの膨大なデータを超高速かつ安定に収集するためのシステムを構築し、望遠鏡の不感時間を最小限に抑えることで、望遠鏡の持つガンマ線感度を最大限に引き出すための研究開発を行った。初年度には東京大学宇宙線研究所において、1/14スケールの小型のLST焦点面カメラを構築し、ソフトウェアのフレームワーク構築を行い、データ収集の試験を行った。その結果、40 Gbps以上の十分なデータ転送帯域を達成できることを確認し、またそのために必要な性能を満たす最適なハードウェアを選定した。また、中、小口径望遠鏡のデータ収集を担当するグループや、CTA全体の中央制御担当者と包括的な枠組みでのデータ収集システム開発グループを構築し、20年を見越すCTAの運用期間において安定したシステムを構築するための、データフォーマットやデータ転送プロトコル、ハードウェア構成などを可能な限り統一化するための議論を進めた。次年度には、1/14スケールの小型のLST焦点面カメラをスペイン領テネリフェ島のIAC研究所に構築し、統合試験を行い性能を検証した。

平成28年度のスペインでの統合試験までは、宇宙線研究所において試験を継続して行い、データ収集速度や効率、イベント再構成を最適化するためのソフトウェアの開発研究を行う。また他の望遠鏡グループとの議論を継続して行い、データフォーマットやデータ転送プロトコル、エラー処理手法などを可能な限り統一化するための研究をする。データリダクション手法については、モンテカルロシミュレーションとの比較を行いながら、可能な手法を研究、試験し、ソフトウェアだけでなく、ハードウェア構成の観点からも拡張性やメンテナンス性に優れた手法を開発研究する。平成28年度の夏には全ての装置をスペインに輸送し統合試験を行う。その後、望遠鏡の建設地であるスペイン領ラパルマ島に輸送し、望遠鏡の組み立てとシステムの構築を行う。望遠鏡が完成次第、コミッショニングを行いガンマ線天体の観測を行う。高エネルギーガンマ線観測望遠鏡のアレイとしての包括的な枠組みで、拡張性やメンテナンス性に優れたハードウェア構成を行うために、本研究計画で進めている大口径望遠鏡のみならず、中口径や小口径望遠鏡グループ、またCTA中央制御グループなどと可能な限りハードウェアを共通化するための議論を行っており、最終調整をしている段階であるためネットワークのインターフェース等に当たる部分の購入を次年度以降に持ち越す必要があったため。平成28年度の初めには他グループとの議論をまとめ、他グループとの共通化についても考慮に入れたハードウェアの選定を行う。平成28年度の夏までには選定試験を行い、当該物品費として計上する。
人骨出土例の検討による縄文時代墓制の基礎的研究

平成13年度は,前年度に引き続きできるだけ多くの人骨資料を実見し,データベースを構築するとともに,これらのデータを整理して,一覧表の作成を行なった。結果的には全国における縄文時代の人骨出土例2490例を集成,データ化することができた。これにより人骨の埋葬姿勢や抜歯のあり方,土墳規模などの基礎的な情報が概観できるようになった。なお,この一覧表は,今回報告書という形でまとめることにしている。本年度中に人骨を実見できたのは,東京大学総合研究博物館,京都大学に保管されている人骨約500体である。前年度と合せて811体の人骨を実際に観察したことになる。人骨の観察項目としては,前年と同様,性別と年齢の再判定、頭蓋形態小変異12項目(前頭縫合・インカ骨・左右ラムダ縫合小骨・左右頬骨横縫合残存・左右舌下神経管二分・左右顆管・左右眼窩上縁孔)および歯式(抜歯の有無および型式),骨病変等の有無を中心とした。これらの形質人類学的な属性に対し,考古学的な属性としては,埋葬姿勢・頭位方向・土墳の構造と規模・装身具の有無・副葬品の有無などを取り上げた。そして,これらの形質人類学的属性と考古学的な属性がどのような対応関係にあるのか検討を行なった。その結果,頭蓋形態小変異を共有する人骨は合葬されていたり,至近距離に埋葬されていたり,抜歯型式を共有したりすることも明らかとなった。さらに東日本の遺跡では骨折などの骨病変を持つ人骨が,その対応部位に装身具を持つ場合が多いことや,西日本ではそのような傾向性がないことも判明した。これらの点から,縄文時代に階層社会が存在した可能性が捨てきれないこと,装身具の呪術的医療行為としての使用方法があったこと、血縁関係者は抜歯型式を共有する可能性が高いこと,血縁関係者は至近距離に埋葬されているらしいことなど,様々な点が明らかとなった。この成果は,日本考古学協会第67回総会にて発表を行なった。また,人骨出土例の基礎的な研究として埋葬姿勢の全国的な傾向性についての検討も行ない,縄文人の埋葬姿勢は地域と時期によって変化することを明らかにした。この成果は『古代文化』第53巻11・12号に発表した。さらに,埋葬時の特別行為としての頭蓋の除去についても考察をおこない,これは『祭祀考古』第20号に発表した。以上のように、人骨出土例のデータ収集と一覧表の作成を行い,人骨に見られる形質人類学的な属性と考古学的な属性を組み合わせ縄文時代墓制研究を行なった。これまでにない研究成果が残せたと自負している。平成12年度は,当初の予定通りできるだけ多くの人骨資料を実見し,データベースを構築することに主眼をおいた。本年度中に人骨を実見できたのは,国立科学博物館,東北大学,京都大学,九州大学,鹿児島県立埋蔵文化財センターに保管されている人骨約300体である。人骨の観察項目としては性別と年齢の再判定,頭蓋形態小変異12項目(前頭縫合・インカ骨・左右ラムダ縫合小骨・左右頬骨横縫合残存・左右舌下神経管二分・左右顆管・左右眼窩上縁孔)および歯式(抜歯の有無および型式),骨病変等の有無を中心とした。これらの形質人類学的な属性に対し,考古学的な属性としては,埋葬姿勢・頭位方向・土壙の構造と規模・装身具の有無・副葬品の有無などを取り上げた。これらの資料の属性はすべてデータ化され,パソコンの中に記録されている。その結果,装身具を保有する人骨は,埋葬姿勢によっては,概して土壙の規模も大きいことが明らかとなった。また,頭蓋形態小変異を共有する人骨は合葬されていたり,至近距離に埋葬されていたり,抜歯型式を共有したりすることも明らかとなった。これらの点から,縄文時代に階層社会が存在した可能性が捨てきれないこと,装身具の呪術的医療行為としての使用方法があったこと,血縁関係者は抜歯型式を共有する可能性が高いこと,血縁関係者は至近距離に埋葬されているらしいことなど,様々な点が明らかとなった。これらの成果は,一部はすでに物質文化70号誌上において公表しているし,また日本考古学協会第67回総会にて発表を行なう予定である。

人骨の観察項目としては,前年と同様,性別と年齢の再判定、頭蓋形態小変異12項目(前頭縫合・インカ骨・左右ラムダ縫合小骨・左右頬骨横縫合残存・左右舌下神経管二分・左右顆管・左右眼窩上縁孔)および歯式(抜歯の有無および型式),骨病変等の有無を中心とした。これらの形質人類学的な属性に対し,考古学的な属性としては,埋葬姿勢・頭位方向・土墳の構造と規模・装身具の有無・副葬品の有無などを取り上げた。そして,これらの形質人類学的属性と考古学的な属性がどのような対応関係にあるのか検討を行なった。その結果,頭蓋形態小変異を共有する人骨は合葬されていたり,至近距離に埋葬されていたり,抜歯型式を共有したりすることも明らかとなった。さらに東日本の遺跡では骨折などの骨病変を持つ人骨が,その対応部位に装身具を持つ場合が多いことや,西日本ではそのような傾向性がないことも判明した。これらの点から,縄文時代に階層社会が存在した可能性が捨てきれないこと,装身具の呪術的医療行為としての使用方法があったこと、血縁関係者は抜歯型式を共有する可能性が高いこと,血縁関係者は至近距離に埋葬されているらしいことなど,様々な点が明らかとなった。この成果は,日本考古学協会第67回総会にて発表を行なった。また,人骨出土例の基礎的な研究として埋葬姿勢の全国的な傾向性についての検討も行ない,縄文人の埋葬姿勢は地域と時期によって変化することを明らかにした。この成果は『古代文化』第53巻11・12号に発表した。さらに,埋葬時の特別行為としての頭蓋の除去についても考察をおこない,これは『祭祀考古』第20号に発表した。以上のように、人骨出土例のデータ収集と一覧表の作成を行い,人骨に見られる形質人類学的な属性と考古学的な属性を組み合わせ縄文時代墓制研究を行なった。これまでにない研究成果が残せたと自負している。
フレイル合併COPD患者における多職種医療チームによる非薬物的介入の検討

1. COPD患者におけるフレイル診断とフレイル状況の詳細調査(患者背景やCOPD病期、フレイル状況、栄養摂取状況、運動療法実施状況、喫煙状況など)。2.フレイル合併COPD患者における薬物や非薬物的介入(HOTや呼吸リハビリテーション、栄養療法、運動療法など)の実施状況の調査。3.フレイル合併COPD患者を対象としたクラスター解析を用いて、複数の患者群の設定。平成30年度はおもに前記について検討した。研究施設通院中の約40%にフレイルの合併を認め、そのうち約20%で在宅酸素療法を行っていた。そして、薬物療法以外に栄養指導や呼吸リハビリテーションを併用している症例は少なかった。また、約20%にCOPDもしくはフレイル診断後も喫煙を継続していた。本研究に参加する研究施設に通院していることから、ほぼ全例に吸入薬を中心とした薬物療法が実施されていた。体重は減少傾向を認める群や、症状が進行性の群、呼吸機能検査の悪化傾向を認める群、頻回な入院もしくは救急外来受診を認める群など、の特徴を現在見出しており、現在フレイル合併COPDの群分けを実施している。来年度は4.クラスター解析に基づいた各々の患者群を対象とした、非薬物的介入戦略の策定と臨床試験の実施、について実施予定である。本研究計画において、本年度の検討課題が重要であるため、引き続き解析を追加するとともに、症例リクルートを継続する。非薬物的治療を行っている症例数が想定よりも少なく、現在症例リクルートを継続して行っている。研究施設の追加なども含め、検討をしている。最終的に下記の項目を達成するように、研究を推進している。1.重症COPD患者やHOT使用中COPD患者におけるフレイル合併頻度、2.フレイル合併COPD患者のクラスター解析による患者特性の同定、3.フレイル合併COPD患者のクラスター解析に基づいた、非薬物的介入戦略の策定、4.フレイル合併COPD患者への多職種医療チームによる非薬物的介入の効果の検証、5.評価対象として患者のみならず、患者介護者の評価もあわせて行う1. COPD患者におけるフレイル診断とフレイル状況の詳細調査(患者背景やCOPD病期、フレイル状況、栄養摂取状況、運動療法実施状況、喫煙状況など)。1.重症COPD患者やHOT使用中COPD患者におけるフレイル合併頻度、2.フレイル合併COPD患者のクラスター解析による患者特性の同定、3.フレイル合併COPD患者のクラスター解析に基づいた、非薬物的介入戦略の策定、4.フレイル合併COPD患者への多職種医療チームによる非薬物的介入の効果の検証、5.評価対象として患者のみならず、患者介護者の評価もあわせて行う
大腸がん細胞におけるデシタビンに対する獲得耐性と自然耐性の機構の比較

DNAメチル基転移酵素阻害薬デシタビン(DAC)の長期処置により、ヒト大腸がん細胞株HCT116及びSW620細胞は耐性を獲得し、耐性獲得には主にDACの活性化酵素deoxycytidine kinase(dCK)の低下が関与することが明らかとなった。一方、ヒト大腸がん細胞株HT29細胞のDACへの自然耐性ではdCK以外の関与が考えられ、マイクロアレイ解析により、HT29細胞ではP450による異物代謝や脂質代謝、WNT signaling経路の亢進が認められた。今後これらの機構を検討し、耐性克服法に繋がる情報を提供できるように研究を進める予定である。ヒト大腸がん細胞を用いて、DNAメチル基転移酵素阻害薬デシタビン(DAC)に対する獲得耐性と自然耐性の機構を比較するために、体内動態制御因子に焦点を当て検討を行った。獲得耐性細胞としてHCT116細胞にDACを長期処置したDAC耐性HCT116細胞、自然耐性細胞としてHT29細胞を用いた。DACへの耐性はHCT116細胞と比較して、DAC耐性HCT116細胞では約100倍高く、HT29細胞では約160倍高かった。DAC耐性HCT116細胞では、タンパク発現においてDACの活性化酵素deoxycytidine kinase(dCK)の低下、不活性化酵素cytidine deaminase(CDA)の増大が認められた。これら酵素のsiRNA処置の影響を検討した結果、CDA siRNAと比較してdCK siRNAにおいてDACへの耐性やDNAメチル化により制御を受ける遺伝子のmRNA発現に顕著な変化が認められた。さらにDAC耐性HCT116細胞でのみ、dCKにはアミノ酸置換を伴う変異が1か所認められた。またDAC耐性HCT116細胞では、dCK及びCDAを共通に制御する5種のmiRNAの発現変動が認められた。DACと同様にdCK及びCDAの基質となるゲムシタビンへの耐性は、DAC耐性HCT116細胞ではHCT116細胞と比べて約30倍上昇した。しかし、DAC耐性HCT116細胞は、DACやゲムシタビン以外の他の抗がん剤に交差耐性を示さなかった。一方HT29細胞では、DAC耐性HCT116細胞と異なりdCKやCDAの関与は小さかった。HCT116細胞のDACへの獲得耐性とHT29細胞のDACへの自然耐性は、機構が異なることが示唆された。今後これらの機構の差異を詳細に明らかにすることで、有効な併用療法や効果の個体差の情報提供に繋がるものと考えられる。平成27年度は、HCT116細胞以外の大腸がん細胞であるSW48細胞を用いてDAC獲得耐性細胞の作製を試みたが、耐性化しなかった。現在、他の大腸がん細胞SW620細胞において作成を試みている。一方、耐性化メカニズムの検討を、獲得耐性細胞としてHCT116細胞にDACを長期処置したDAC耐性HCT116細胞、自然耐性細胞としてHT29細胞を用いて行った。HCT116細胞のDACへの獲得耐性に関与すると考えられたDAC活性化酵素dCKの活性について、HPLCによる測定に着手しているが時間を要しているため、やや遅れている。HT29細胞のDACへの自然耐性は、HCT116細胞のDACへの獲得耐性とは異なる機構の存在が示唆されたため、mRNA発現のマイクロアレイ解析を行った。エピジェネティック修飾薬のDNAメチル基転移酵素阻害薬デシタビン(DAC)は、承認後の臨床使用期間が短くDACへの耐性化の情報も少ない。固形がんでは特に情報が少ないため、ヒト大腸がん細胞を用いてDACへの獲得耐性及び自然耐性の機構について薬物動態因子に焦点を当て明らかにすることを目的とし以下の知見を得た。DAC処置により耐性を獲得させたDAC耐性HCT116細胞は、DACの活性化酵素deoxycytidine kinase(dCK)の発現及び酵素活性が低下していた。他の大腸がんであるSW620細胞でもDACへの獲得耐性細胞を作製したところ、同様にdCKの発現低下が認められた。両細胞共に大腸がんに使用される抗がん薬に対して交差耐性を示さなかった。一方、HT29細胞では、DAC耐性HCT116及びSW620細胞と異なりdCKの関与は小さかった。HCT116及びSW620細胞のDACへの獲得耐性にはdCKの関与が明らかとなったが、HT29細胞のDACへの自然耐性には他の機構の存在が示唆された。マイクロアレイ解析において、DAC耐性HCT116細胞とHT29細胞では遺伝子発現プロファイルが異なっていた。Network解析により、HT29細胞ではP450による異物代謝や脂質代謝、WNT signaling経路の亢進が認められた。HT29細胞のようにSMAD4遺伝子の欠損、p53及びAPC遺伝子の変異がある細胞は、BMP signaling経路の亢進を介しWNT signaling経路の亢進が起きることが示唆されており、HT29細胞はBMP4発現が増大していた。PrognoScan解析において、BMP4は大腸がん患者の予後不良因子となる可能性が見出された。今後これらの機構を詳細に検討し、耐性克服のための有効な併用療法や効果の個体差について明らかにできるように研究を進める予定である。

一方、ヒト大腸がん細胞株HT29細胞のDACへの自然耐性ではdCK以外の関与が考えられ、マイクロアレイ解析により、HT29細胞ではP450による異物代謝や脂質代謝、WNT signaling経路の亢進が認められた。今後これらの機構を検討し、耐性克服法に繋がる情報を提供できるように研究を進める予定である。HCT116細胞以外のDAC獲得耐性細胞の作製を、SW620細胞を用いて行う。DAC耐性化SW620細胞が作製できれば、HCT116細胞と同様の方法でDACの代謝酵素を中心とした耐性化因子について検討を行う。DACの代謝酵素の活性測定は、これまでDACの代謝物が入手できなかったため、同じ酵素の基質となるゲムシタビンを用いて行っていた。引き続き、ゲムシタビンを用いてDACの代謝酵素活性のHPLCによる測定を行う。不活性化酵素CDAの活性測定は出来ているが、活性化酵素dCKの活性測定についてはカラムや移動相などの測定条件を変更して改善を図る。さらに、2つの酵素活性の同時測定を目指す。最近、DACのdCKによる代謝物(モノリン酸化体)を入手出来たため、DACを基質とした時のdCK活性も検討する。なお、DACは水溶液中で不安定なため保存温度による安定性の違いを確認し、分解による影響を出来るだけ最小限にして測定を行うようにする。HCT116細胞のDACへの獲得耐性とHT29細胞のDACへの自然耐性の機構の差異について明らかにするために、マイクロアレイのデータ解析を行う。具体的には、変動遺伝子の抽出、クラスタリング解析、GO解析、Pathway解析、Network解析を行う。これらの解析から重要と考えられる遺伝子について、実際にmRNA発現を確認する。生物薬剤学次年度使用額が生じたが、181円とごくわずかであった。このため、ほぼ予定通りに使用できたと考えられる。次年度は、SW620細胞による獲得耐性細胞の樹立において、細胞培養及び、PCR、Western blot等の分子生物学的解析に使用する。また、HPLCによるdCKやCDAの酵素活性の測定に関わる試薬に用いる。マイクロアレイ解析では、主にWeb上の無償のサービスを活用するため解析自体はあまり費用を要さないが、解析後の確認として行うPCRに研究費を費やす。
脳虚血後のATP・ユビキチン依存性蛋白質分解系の変化

脳虚血後に蛋白質ユビキチン化の障害が生じ、細胞内に変性蛋白質が蓄積し細胞死をもたらすという仮説が提示されたが、我々の検討から一過性脳虚血後には、むしろユビキチン化蛋白質は増加していた。今回、脳虚血後、ATB・蛋白質ユビキチン化酵素およびユビキチン依存性蛋白質分解酵素が障害を受けているかについてinvitroで酵素活性を測定した。1.脳虚血後の蛋白質ユビキチン化酵素活性:一過性前脳虚血後の砂ネズミ脳抽出液を試料とし、これに熱変性した放射性ヨード標識リゾチーム基質として加え、生成されるユビキチン化リゾチームをSDS-PAGE-オートラジオグラフィーにて定量しユビキチン化酵素活性とした。虚血時間5分及び10分後の海馬または大脳皮質では、明らかな酵素活性の低下は認められなかった。大脳皮質抽出液から半精製したユビキチン化酵素を用いても同様な結果であった。2.脳虚血後のATP・ユビキチン依存性プロテアーゼ活性:虚血後の大脳皮質抽出液をグリセリン密度勾配遠心法にて分画したものを試料とし、合成螢光ペプチドを基質として分解酵素の活性を測定したところ、26S或いは20Sに相当する酵素活性には明らかな変化は認められなかった。今後、基質として放射性ヨード標識したユビキチン化リゾチームを用い更に検討を行う予定である。