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寝たきり老人の介護指標としての体動測定値の利用について

「寝たきりの状態は、なるのではなく、ならされるのである」といった報告もあるように、介護の初期の段階で身体的状況を客観的に把握することが大切である。何をもって客観的把握の指標とするのか、については、種々な実験的検討が必要であるが、体性運動機能である体動は有効な指標となると思われ、調査および実験を行なった。その結果、以下の点が明らかとなった。1)広島県における在宅の寝たきり老人数は、12952名(1992年度調査)であり、65歳以上の老人の3.4%を占めているが、そのうちの78.9%は、75歳以上の後期高齢者であった。2)寝たきりの状態における性差を検討するため、数量化理論第2類を用いて解析した結果、性差を判別する要因として、介護に関する要因が上位に上げられた。3)寝たきり老人の体動測定値については、夜間における最大静止時間が重要であり、A.D.L(Ability of Daily Life)との関連が高い。両者の間には、相関が認められ(相関係数:0.5690、1%危険率で有意)回帰式としては、y=0.005χ+1.267が得られた。4)A.D.Lは、2.4以下でああることが望ましく、2.5以上では、特別な配慮が必要とされる。5)寝たきり老人の介護に関しては、人間介護が不可欠であるが、衣環境に関していえば、褥瘡予防寝具の利用など物的介護も可能である。寝たきりの状態は、人としては最も不幸な状態のひとつであると思われるが、老人および介護者が、できるだけ快適な状態で暮せることが大切である。介護の初期の段階において、最大静止時間を記録し、最適な介護を提案することは意味があると考える。体動自動測定装置が、公的私的な介護機関で設置されることが望ましい。本研究の特色は、21世紀において急増が予測される寝たきり老人の介護指標を体動面から検討する点にある。近年、社会構造は変化し、従来家庭内で行われていた老人介護は、家庭外、すなわち公的機関で行われる可能性が濃くなってきた。公的機関での介護のおいて、最も重要な点は、寝たきりの状態を客観的に把握することである。厚生省による寝たきり老人の定義は、“65才以上の者で、6カ月以上の寝たきりの状態(昼間12時間の中2/3以上臥床)にある者、又は、寝たきり状態が6カ月以上続くことを予想される者をいう"となっているが、詳細については述べられていない。著者は、寝たきり老人における臥床状態を客観的に把握するために、682名の寝たきり老人を対象に実態調査を行い、床ずれ予測スコア-を提案した。また、寝たきり老人の睡眠については、特別養護老人ホ-ム入所者男女各3名計6名を対象に、昼間および夜間の体動を記録し、寝たきり老人の体動は若年者と比較して少ない傾向にあるが皆無ではない、ことを確認した。本研究は、これらの結果をふまえて、寝たきりの状態をより客観的に判定しようとするものであるが、今年度は次年度の予備実験と考えて、若年者を対象に以下の2点の体動を記録した。すなわち、1.体動自動測定装置に、赤外線フィルタ-を附属したストロボカメラを設置し、体動と寝姿勢を同時に記録した。また、2.ビデオカメラにより、体動を詳細に観察した。その結果、若年者の体動は上半身より下半身の方が多く、下半身において種々な体動が出現することが明らかとなった。

予備実験は成功したと思われるので、次年度、寝たきり老人の体動を測定し、臥人状態を客観的に判定したと考えている。本研究の結果が公的機関での介護指標となることを希望している。日本は世界に名だたる高齢化社会の国であるが、寝たきりの状態で老後を送っている人も少なくない。寝たきり老人を取り巻く問題は、生活のあらゆる方面にわたっており、困難な問題が数多くあるが、中でも基本的且根本的問題は介護の問題である。現在の介護は、家庭介護が中心であるが、核家族化に伴う子供の数の減少、女性の社会進出の増加などによって、21世紀においては、公的機関での介護が増加することが予測される。このため、寝たきりの状態を客観的に把握し、介護を理論的に実施するような指標が必要である。本研究は、公的機関での寝たきり老人の介護指標を得るために、体性運動機能である体動を記録し、寝たきりの状態を客観的に把握しようとするものである。10人の被験者を対象に体動実験を行ったが、体動測定値には、かなりのバラツキがみられた。種々の体動測定値の中では、最大静止時間が有効であると判断し、120分を床ずれ誘発限界として、120分を境に、被験者を2グループに分類した。最大静止時間が120分以上のグループの身体的状況は当然ながら悪く、積極的な介護が必要であると感じた。一方、最大静止時間が120分以下のグループにおいては、健常人と類似の体動を示す被験者もみられ、日常活動への積極的な参加を進める必要があることも感じられた。「寝たきりの状態は、なるのではなく、ならされるのである」といった報告もあるように、介護の初期の段階で、身体的状況を客観的に把握することが大切である。何をもって客観的把握の指標とするのか、については、種々な実験的検討が必要であるが、本実験で使用した体動測定値は、有効な指標となると思われる。さらにデータを積み重ねて、より客観性を持たせたいと思う。本研究で得た知見が、寝たきり老人の介護指標となることを願って、来年度の最終実験に取り組みたいと思っている。寝たきり老人の介護指標として、体動測定値を利用する是非について検討するために、調査および実験を実施したところ、以下の点が明らかとなった。1)広島県における在宅の寝たきり老人数は、12,952名(1992年度調査)であり、65歳以上の老人の3.4%を占めているが、そのうちの78.9%は、75歳以上の後期高齢者であった。2)寝たきりの状態における性差を検討するため、数量化理論第2類を用いて解析した結果、性差を判別する要因として、介護に関する要因が上位に上げられた。3)寝たきり老人の体動測定値については、夜間における最大静止時間が重要であり、A.D.L(Ability of Daily Life)との関連が高い。両者の間には、相関が認められ(相関係数:0.5690、1%危険率で有意)、回帰式としては、y=0.005x+1.267が得られた。4)A.D.Lは、2.4以下であることが望ましく、2.5以上では、特別な配慮が必要とされる。5)寝たきり老人の介護に関しては、人的介護が不可欠であるが、衣環境に関していえば、褥瘡予防寝具の利用など物的介護も可能であると考える。
プレホスピタルから病院へ連続するケアにおける救急看護の機能に関する調査研究

本年度は、(1)救急看護と関連のある155の看護介入について、個人属性別(年令別群、臨床経験年数別群、救急看護経験年数別群)及び所属機関の救急形態別(全次群、1・2次群、3次群、病床数別群)にクラスカル・ウォリス検定もしくはウイルコクソン順位和検定を用いて実施頻度の違いについて検証し、(2)所属機関の救急形態別にパスモデルを作成し、看護介入の実施に影響を及ぼす要因について検討を行った。結果、(1)個人属性別では年令別群に、救急形態別では、全次機関群/1・2次機関群間及び3次機関群/1・2次機関群間で155の看護介入の実施頻度に多くの有意差が認められた。(2)155の看護介入をNICのレベル2(類)ごとにまとめた上で、救急形態別に因子分析を行ったところ、1・2次機関で3因子、3次機関で4因子、全次機関で5因子が抽出された。これら抽出された因子及び、個人属性(年齢、臨床経験年数、救急看護経験年数)、救急活動状況(病床数、年間救急車搬入件数、年間救急患者数)を潜在変数に設定し、救急形態別にパスモデルを作成し統計学的に検証した。1・2次機関では、救急活動状況がActiveな施設ほど経験の浅い看護師が多く、看護師個々の看護介入の実施頻度は経験が高くなるほど減る傾向にあるが、救急活動状況の影響を受けると、看護師個々の看護介入の実施がむしろ増える傾向にあった。3次機関では、救急活動状況のActiveな施設ほど経験の長い看護師を多く抱えており、看護師個々の看護介入の実施はさらに減る傾向にあり、救急活動状況の影響を受けると、看護師個々の看護介入の実施はさらに減る傾向にあった。全次機関では、救急活動状況のActiveは施設ほど経験の浅い看護師が多く、看護師個々の看護介入は経験が高くなるほど実施頻度が増える傾向にあるが、救急活動状況の影響を受けると、看護師個々の看護介入の実施は減る傾向にあった。本研究は、救急看護の実践的機能を明らかにする目的で実施する。現役で救急看護に従事する救急認定看護師20名に対し、看護介入(NIC : Nursing Interventions Classification)のレベル3に属する485の看護介入の実施頻度と、救急看護における重要度について予備調査を実施した(回収率、有効回答率ともに100%)。対象者の50%以上が「時々実施する」「よく実施する」と回答したのは146の看護介入で、対象者の80%以上が「時々実施する」「よく実施する」と回答したのは87の看護介入であった。87の看護介入の多くは、<生理学的:基礎>・<生理学的:複雑>・<ヘルスシステム>の領域に属していた。また、対象者が救急看護の機能として重要と認識しながら、日常での実施に至っていない看護介入の多くは<行動的>の領域に属していた。Web上に掲載されているデータベース(医中誌Web、Pub-Med)を用いて文献検索し、原著及びresearchを対象としたレビューを実施した結果、海外ではじめて「emergency nursing」という用語が登場するのは1967年からであった。本邦のWeb上にデータベース化されてるのは1983年からであった。現在までの救急看護に関する文献は、大きく「患者ケア」「家族ケア」「プレホスピタルケア」「災害時ケア」「教育・管理」の5つのカテゴリーに分類できた今後は、検討した文献の中から抽出したキーワードが上記87の看護介入に網羅されているか検討し、質問紙の妥当性を高めていく。また、テスト-リテスト(1カ月)を行い、相関係数0.50未満の項目を削除し、最終的な質問紙を完成し、全国の災害拠点病院に勤務する救急部門のナースを対象に本調査を実施する。救急看護の実践的機能を明らかにすることを目的とする本研究の昨年度からの予備調査、及び文献検討の結果から、最終的に救急看護との関連性が認められる155の看護介入を抽出した。全国の災害拠点病院538ヵ所、及び救命救急センター170ヵ所のうち災害拠点病院に重複しない救命救急センター15ヵ所を含めた計538ヵ所(平成16年3月現在)の看護部門責任者に対し研究協力の依頼を行ったところ、32都道府県、102ヶ所の施設より協力の意思表示を得た。平成16年11月1日平成17年2月31日の間、102ヵ所の施設に対し、予備の調査票を含め2123通の質問紙を送付した。結果、572通の返信を受け(回収率26.9%)、うち552通の有効回答を得た(有効回答率96.5%)。対象者の80%が20歳代・30歳代で、臨床経験年数の平均は10.9年、救急看護経験年数の平均は4.3年、認定救急看護師が3名含まれていた。対象者が属する機関の救急形態は、1・2次37.5%、3次のみ28.3%、全次37.5%で、平均病床数630床、平均救急部門総病床数26床、平均年間総救急車搬入件数3053件、平均年間総救急外来患者数20046人であった。

看護介入の実施頻度を集計した結果、対象者の50%以上が少なくとも1日1回以上実施すると回答したのは94介入(60.6%)、60%以上では61介入(39.4%)、70%以上では35介入(22.6%)、80%以上では10介入(6.5%)で、これらの多くに、各看護介入が救急看護において重要であるか否かの対象者の認識との間で相関が認められた。また、看護介入の実施頻度は、対象者の個人特性や所属機関の救急形態によって若干の異なりを見せていた。今後、所属機関の形態別・活動状況別、さらに対象者の個人特性別に統計的分析を行い、検討して行く必要がある。本年度は、(1)救急看護と関連のある155の看護介入について、個人属性別(年令別群、臨床経験年数別群、救急看護経験年数別群)及び所属機関の救急形態別(全次群、1・2次群、3次群、病床数別群)にクラスカル・ウォリス検定もしくはウイルコクソン順位和検定を用いて実施頻度の違いについて検証し、(2)所属機関の救急形態別にパスモデルを作成し、看護介入の実施に影響を及ぼす要因について検討を行った。結果、(1)個人属性別では年令別群に、救急形態別では、全次機関群/1・2次機関群間及び3次機関群/1・2次機関群間で155の看護介入の実施頻度に多くの有意差が認められた。(2)155の看護介入をNICのレベル2(類)ごとにまとめた上で、救急形態別に因子分析を行ったところ、1・2次機関で3因子、3次機関で4因子、全次機関で5因子が抽出された。これら抽出された因子及び、個人属性(年齢、臨床経験年数、救急看護経験年数)、救急活動状況(病床数、年間救急車搬入件数、年間救急患者数)を潜在変数に設定し、救急形態別にパスモデルを作成し統計学的に検証した。1・2次機関では、救急活動状況がActiveな施設ほど経験の浅い看護師が多く、看護師個々の看護介入の実施頻度は経験が高くなるほど減る傾向にあるが、救急活動状況の影響を受けると、看護師個々の看護介入の実施がむしろ増える傾向にあった。3次機関では、救急活動状況のActiveな施設ほど経験の長い看護師を多く抱えており、看護師個々の看護介入の実施はさらに減る傾向にあり、救急活動状況の影響を受けると、看護師個々の看護介入の実施はさらに減る傾向にあった。全次機関では、救急活動状況のActiveは施設ほど経験の浅い看護師が多く、看護師個々の看護介入は経験が高くなるほど実施頻度が増える傾向にあるが、救急活動状況の影響を受けると、看護師個々の看護介入の実施は減る傾向にあった。
高機能性光学材料の分光学的研究

高輝度赤外発光を示す材料探索のため,電界着色法を用いてKBrおよびKCl結晶でのイオン結晶中の負鉛イオンPb(-)や負タリウムイオンTl(-)の生成を行った。Pb^<2+>イオンやTl^+イオンのみを入れた結晶で試みたが高濃度の負イオンは生成されなかった。Ca,Ba,またはSrイオンを共添加して電界着色を行うとPb(-)やTl(-)が生成した。しかし同時にF中心などの色中心が生成され,負イオンの特性を明らかにすることが困難であった。金属負イオンのみを生成するため,通常の電界着色法とは異なる250°C,8x10^4V/cmの低温度高電界のもとで行った。その結果,測定可能な負イオン濃度が得られた。この結晶について光吸収,磁気円二色性吸収,発光のスペクトルを10-290Kの温度領域で調べた。Baを共添加した結晶では900,1300および1600nmに強い発光が観測された。Eu^<2+>イオンを添加した結晶についても実験を行った。この場合1200,1450,1985nmにブロードな強い発光帯が得られた。これらの近赤外発光は,電荷移動遷移によるものではなく負イオンのイオン内電子遷移であり,この電子は周りの配位子の影響を受けることが明らかになった。今回の研究により,負金属イオンPb(-)やTl(-)が近赤外で強い発光を示すことが判明し,固体レーザなどの光工学用デバイスとして実用可能であることが明らかになった。ブロードバンドで強い近赤外発光を出す材料探索のため,希土類結晶にも取り組み,Ho^<3+>イオンを含むYVO4単結晶から2000nm付近に発光帯を観測した。有機材料での赤外発光探索を行ったが,520や680nmの赤色発光がイリジウム錯体で観測されたのみであった。解析から,配位子を変えた分子設計により赤外発光化が可能であると導かれた。イオン結晶中の負鉛イオンPb(-)の光学特性を調べるため,電界着色法を用いてKBr結晶でのPb(-)の生成を試みた。Pb^<2+>イオンのみを入れたKBr結晶で試みたが高濃度のPb(-)は生成されなかった。Ca,Ba,またはSrイオンを共添加して電界着色を行うとPb(-)が生成した。しかし同時にF中心などの色中心が生成され,Pb(-)の特性を明らかにすることが困難であった。Pb(-)のみを生成するため,通常の電界着色法とは異なる250°C,8x10^4V/cmの低温度高電界のもとで行った。その結果測定可能なPb(-)濃度が得られた。この結晶について光吸収,磁気円二色性吸収,発光のスペクトル,蛍光寿命を10Kから290Kの温度領域で調べた。発光スペクトルは300-1650nmの領域で測定した。Baを共添加した結晶では900,1300,および1600nmに発光が観測された。1300および1600nm発光強度は900nm発光に比べてかなり大きい。Pb(-)は450nmと600nmに吸収帯をもち,いずれの吸収帯で励起してもこれらの近赤外発光が得られた。この可視域での吸収帯のピーク波長は共添加したCa,Ba,またはSrの種類により,わずかなシフトが得られた。近赤外発光でもシフトが見られた。Srの場合これらの発光帯が短波長側にシフトし,Caではさらに短波長側にシフトした。このことから,発光中心のPb(-)は,その近傍にはBaイオンなどの共添加イオンが配位し,Pb(-)の電子状態に影響を与えていることが明らかになった。その影響はPb(-)に電子が局在するように働いており,その結果赤外域での強い発光に導いたと解釈された。今回の研究により,負金属イオンPb(-)が近赤外で強い発光を示すことが判明し,実験データについての理論的解析からその発光機構が明らかになった。

これらの近赤外発光は,電荷移動遷移によるものではなく負イオンのイオン内電子遷移であり,この電子は周りの配位子の影響を受けることが明らかになった。今回の研究により,負金属イオンPb(-)やTl(-)が近赤外で強い発光を示すことが判明し,固体レーザなどの光工学用デバイスとして実用可能であることが明らかになった。ブロードバンドで強い近赤外発光を出す材料探索のため,希土類結晶にも取り組み,Ho^<3+>イオンを含むYVO4単結晶から2000nm付近に発光帯を観測した。有機材料での赤外発光探索を行ったが,520や680nmの赤色発光がイリジウム錯体で観測されたのみであった。解析から,配位子を変えた分子設計により赤外発光化が可能であると導かれた。
炭酸ガスレーザー照射によるソケットプリザベーション効果

近年、臨床において抜歯窩の治癒促進のために炭酸ガスレーザーを使用した低出力レベルレーザー治療照射の有用性が臨床的に報告されている。しかし炭酸ガスレーザー照射の創傷治癒への影響のメカニズムは解明されていない。本研究は炭酸ガスレーザー照射によるラットの抜歯後の抜歯窩の新生骨形成および骨組織の修復に係る細胞の発現を観察した。抜歯後の炭酸ガスレーザー照射により抜歯窩表層から中層において早期の骨吸収と新生骨形成が行われた可能性がある。炭酸ガスレーザー照射は抜歯窩の創傷治癒を促進し、さらに歯槽骨の高さの保存が可能であることが示唆された。歯科用レーザーによる抜歯窩創傷治癒促進効果に関する研究において半導体レーザーでは基礎的研究の報告が散見されるが、炭酸ガスレーザーでは臨床が先行し組織学的な基礎的報告はほとんどなかった。それは炭酸ガスレーザーの光は水分に吸収されやすい特性より粘膜組織、血液中にほとんどのエネルギーが吸収され骨組織等の深部に影響が及ばないとされるからである。本研究ではラットを用い抜歯窩治癒過程における炭酸ガスレーザーの低出力レベルレーザー治療(LLLT)照射による効果が病理組織学的に有用であるのか、またそれが直接的または間接的な効果なのか検証することを目的とした。実験は臨床に準じてラット上顎第一臼歯の抜歯→抜歯窩表層血餅の血液凝固(人工的痂皮形成)のための照射→抜歯後1日目に創傷治癒促進効果を期待したLLLT照射を行った。対照群はレーザーを使用せず圧迫止血により血餅を形成した。LLLT照射群では術後3日に骨リモデリングの初期に出現する破骨細胞が抜歯窩浅層中層付近に多数確認された。術後5日には破骨細胞の出現部に一致した架橋状の新生骨形成を認めた。これは炭酸ガスレーザーの光が水分に吸収されやすく、光浸透長0.05mmであるのとほぼ一致する。つまり抜歯窩浅層中層で認める多数の破骨細胞の遊走、出現を促し、その後の特異な架橋状の新生骨形成、それに伴う歯槽骨頂部の陥凹が抑制されたというLLLT照射により間接的に骨代謝促進効果が働いたと考えられる。これまでに基礎的な報告があった半導体レーザーでは対照群と比較して術後2日に線維芽細胞の有意な増殖、術後3日での抜歯窩窩口部の血管の拡張と新生、7日目以降では広範囲にわたる新生骨梁の早期の形成を認めたとの報告がある。これは炭酸ガスレーザーの抜歯窩へのLLLT照射は半導体レーザーと類似して抜歯後初期の骨代謝促進効果を獲得するのに重要な要素であると考える。炭酸ガスレーザー照射におけるソケットプリザベーション効果および創傷治癒促進効果を誘導する為には低反応レベルレーザー治療(以下LLLTと略す)照射条件の確立が必要不可欠となる(LLLTは照射時の熱量が3050mj、組織学的に不可逆的変化を呈さず、照射した組織を活性化させる)。予備実験としてラットの口腔粘膜に照射総熱量40、80、120mjと3群に分け照射を行い、照射後6時間後に屠殺を行い病理組織学的に観察した。結果120mj群では粘膜上皮の実質欠損と組織の炭化、80mj群では上皮層と粘膜下層との間に水疱形成を認めたのに対して、40mj群では不可逆的な組織変化を呈さなかった。よって照射総熱量40mjにおいてLLLT効果が発揮されると判断し条件設定した。実験術式は実際の臨床同様の術式に沿って抜歯→出血の為のレーザー照射による血液凝固(人工的痂皮形成)→術後1日の抜歯窩へのLLLT照射とした。肉眼的所見としてLLLT照射群では対照群(レーザー非照射群)と比較して抜歯窩粘膜の陥凹が非常に少なく、抜歯窩の閉鎖も早期で認めた。組織学的所見では通常抜歯窩の新生骨は抜歯窩底部から徐々に浅層に向けて形成されていくのに対して、LLLT照射群においては抜歯窩の底部からの新生骨形成はもちろん抜歯窩浅層中層にかけて架橋状の骨形成を確認した。恐らく抜歯直後にレーザーを高出力で照射し人工的痂皮形成を行った血餅を足場として、またLLLT照射による創傷治癒に係る細胞の遊走を誘導する効果もあり破骨細胞および骨芽細胞が浅層中層にかけて有意に多数の遊走が認められ骨形成が浅層部において活発に起こったものと考える。以上より臨床的に報告される抜歯後のLLLT照射による抜歯窩の骨レベルの低下を抑制することが動物実験的にも示唆することができる結果である思われる。

当初ラットの第一臼歯の抜歯の熟練および抜歯器具の試作で時間がかかると思われていたが、歯根の未完成な時期である56週齢のラットを用いることで容易に抜歯することが可能となったため施術習得に期間を費やすことがなくなったため、すぐに実験に取り掛かることができた。もう一つの問題であったLLLT照射条件の設定に関しても、予備実験においてLLLT効果を発揮するとされる照射総熱量3050mj(平均40mj)、粘膜への不可逆的な組織変化を呈さない最適な照射出力、距離、時間およびモードを早期の段階で見当をつけることができたという良好な2つの要因があり、その結果当初計画通りに研究が進んでいると考える。実験計画はおおむね順調であるが、まだ検体数が少ないためH24年度計画の同様の実験を行う。検体数がある一定程度確保できた後にH25年度の実験に移る予定である。H25年度の研究において、抜歯窩内のタンパク成分や細胞成分(以下「窩内内容物」)の分子化学的および生化学的解析を計画していたが、実際ラットの第一臼歯の抜歯窩を肉眼的に観察すると窩内内容物を採取することが容易ではないようであるが、抜歯器具の時同様に採取する器具の自作を行えばある程度可能であると考える。しかし採取した窩内内容物を実数値では表示することは不可能であると考えるので、得ることができた数値をパーセンテージとしてデータを表示する他ないと思う。これに関しては採取する為のトレーニングが必要と考える。前述のように研究はおおむね順調であるが検体数がまだ十分でないため、25年度の当初はH24年度の実験を行っていく予定である(67月を目途に)。その後は論文作成および投稿に向け資料の収集をおこないながら、H25年度の研究を遂行していくために研究費を使用していく。
酵素の阻害作用に基づく物理・化学情報の信号増幅

酵素などのバイオキャタリストを、ある一定方向への反応の流れを作る分子素子と捉えると、その阻害剤が存在するという情報は、反応の流れをせき止める作用を通じて信号増幅されることになる。また、この阻害剤とバイオキャタリストとの親和性に対し、外部環境とシンクロナイズした変調をかければ、外部環境の制御を介した活性の制御が可能になると考えられる。低温では膨潤し、高温では収縮するN-イソプロピルアクリルアミド(NIPA)ゲル中に酵素ペルオキシダーゼを導入したバイオキャタリストゲルは、過酸化水素還元活性を持ち、電極上に固定することにより、その反応速度を還元電流として観測できる。ゲルが膨潤した低温に比べて、収縮した高温では、この電流が大きく減少し、温度を変化させることにより、ペルオキシダーゼの活性を制御できることがわかった。4-アゾベンゼン安息香酸(ACA)や4,4'-アゾベンゼン二安息香酸(ADCA)は光学異性化活性である一方、安息香酸はチロシナーゼの活性を競合的に阻害するため、これらを利用した光によるチロシナーゼの活性制御を行った。チロシナーゼによるチロシンをメラニンに酸化する反応を分光学的に測定したところ、シス-ACAによる阻害作用は、トランス-ACAより大きいことがわかった。また、ACAを加えた溶液に上記の紫外光や可視光を照射してACAを異性化させることにより、チロシナーゼの活性を可逆に制御することができた。また、ADCAの場合はACAとは逆に、トランス体による阻害作用の方がシス体より大きいことがわかった。酵素ペルオキシダーゼのモデル物質であるヘムペプチドをバイオキャタリストとして固定化した電極は、過酸化水素還元活性を持ち、その反応速度を還元電流として観測できる。この電流は、ヘムペプチドの阻害剤であるウロカニン酸が存在すると抑制された。また、ウロカニン酸に紫外線を照射するとトランス体からシス体に異性化するが、シス体の方が阻害作用が強いことがわかつた。紫外線照射前後の電流阻害率から、ウロカニン酸の濃度と異性体比率を求められることが明らかになった。ウロカニン酸は皮膚や汗の中に含まれるが、紫外線を受けてシス体に異性化すると、皮膚の免疫系を抑制することが知られているため、その濃度と異性体比率を測定することは重要である。また、酵素チロシナーゼを電極に固定化し、チロシナーゼによってチロシンからメラニンを合成させることにより、その活性中心と電極とをメラニンにより電気化学的に結びつけた。この電極は酸素に対し還元電流応答を示すが、シアンが共存すると、活性が阻害され電流が低下する。これにより、シアンの定量ができることがわかった。
ドイツ・オーストリアにおける最近のメッセージソングのテキスト研究

平成11年度はドイツの、また平成12年度はオーストリアの1980年から現在に至るメッセージソングのテクスト研究を行った。ドイツとオーストリアの代表的なメッセージソングの作り手のCD、歌詞集を購入し、OCRソフトを用いて歌詞を文字テキスト化することによってデータベース化を進めた。またMP3ソフトを用いて、メッセージソングをMP3形式の音楽データとしてデータベース化する作業も進めた。さらにベルリンとウィーンの国立図書館および市立図書館に収蔵されている音楽雑誌を調査し、メッセージソング関係の雑誌記事を収集した。収集した資料を分析することによって、80年代から90年代に生まれたメッセージソングの歌詞に、同時代の社会問題が大きく反映していることが確認された。メッセージソングの具体的なテーマとしては、環境問題、外国人差別の問題、女性差別の問題、東西ドイツの心理的格差の問題などが確認できた。また90年代にはドイツ語圏で70年代の文化を懐古する風潮が強くなり、70年代のメッセージソングもまたリバイヴァル・ヒットする傾向も確認できた。ドイツ語圏のメッセージソングのテキスト分析を行う際の理論的可能性に関しても研究を進めた。メディアとの関係についてみると、1970年代のテレビ放送とLPレコードの普及がメッセージソングの大衆化を促すと共に、1980年代のCDレコードの普及とポピュラー音楽スタイルの変化がメッセージソングの衰退をもたらしたことが推測できた。社会史的には1970年代以降の労働者階級の中産階級化によって伝統的なメッセージソングが衰退したことも推定できた。研究成果として日本独文学会の支部発表を1回行い、論文を3本執筆した。平成11年度は、1980年から現在に至るドイツのメッセージソングのテクスト研究を中心として進めた。デーゲンハルトやヴェッカーなどドイツの代表的なメッセージソング・ライターのCD、歌詞集を購入し、OCRソフトを用いて歌詞を文字テキスト化することによってデータベース化を進めた。夏季にはベルリンとウィーンの国立図書館および市立図書館に収蔵されている音楽雑誌を調査し、メッセージソング関係の雑誌記事を収集した。本年度はまたドイツ語圏のメッセージソングのテキスト分析を行う際の理論的可能性に関しても研究を進め、それについて日本独文学会東北支部のシンポジウム「ポップカルチャー研究の現在」において研究発表「ドイツ語圏におけるメッセージソングのテキスト研究-研究方法および研究・教育上の可能性」を行った。平成12年度は、1970年代から現在に至るオーストリアのメッセージソングのテクスト研究を中心として進めた。ダンツァー、アンブロス、フェンドリッヒ、シュメッターリンゲなどのオーストリアの代表的なソングライターのCD、LP、歌詞集を購入し、テクストと音源のデータベース化を進めた。歌詞のデータベース化の際には主にOCRソフトを用い、音源のデータはMP3化して保存した。主要なメッセージソングには日本語訳を付けていった。さらに2次文献を購入し、オーストリアのメッセージソングの特徴を分析した。上記の作業の結果、1990年代の半ば以降、70年代に登場したメッセージソングのシンガーたちが再び人気を博してきたことが確認できた。しかしその一方で、新たなメッセージソングの台頭が弱いことも分かってきた。こうした現象が生まれた原因としては、1990年代にオーストリア国民に広がった一種の「懐古趣味」が挙げられる。この「懐古主義」はオーストリアの文化シーン全体に見られる傾向であり、メッセージソングも70年代懐古のひとつの対象としてオーストリア国民によって受容されていることが推測できる。全体としてみるとドイツとオーストリアのメッセージソングは1990年代に、国民的同一性の不安定化に伴って生じた新たなテーマを取り上げた一方で、国民の間で広範な支持を得ることができないでいることが分かった。

90年代にはヒップホップやラップ系の歌手によるメッセージソングが生まれたが、そのメッセージには政治性が薄くなっている点も確認できた。本年度はまた、メッセージソング研究を授業に取り入れる取り組みも継続した。その際には、言語、画像、音声からなるハイパーテクストを執筆する作業を導入した。
ATL・AIDS関連ウイルスの疫学とウイルス・病態の比較

南米班:南米のモンゴロイド集団が居住する地域に残存しているHTLVー1と2のキャリア-の分布を調査した。HTLVキャリア-は中央アンデス東部の隔離された住民の間で5%(HTLVー1)、北部カリブ海側の砂漠地帯の住民に2%(HTLVー2)確められた。しかし、アンデス西部の交通の便利な地域やアマゾン川流域の住民には発見されなかった。太平洋側に住む黒人では8%にキャリア-が認められた。抗HIV抗体については全例陰性であった。アンデスのインディアンは日本人のHLA型と類似性を示すが、白人や黒人に少ない型の頻度が極めて高かった。インド班:インドにおけるHTLVー1とHIVの感染の現状とHAM/TSPの存在の有無を明かにする目的で、ボンベイ病院を訪れたTSP,MS,ならびにその他の各種神経疾患の血清,髄液,ならびに一部リンパ球の採取を行った。サンプリングした43名中HTLVー1ならびにHTLVー2の陽性者は一人もいなかったが2人の血液ドナ-がHIV陽性であった。一方昨年度までにサンプリングした92例中2例のTSPで、血清抗体HTLVー号1抗体陽性でインドにもHAM/TSPの存在が確認された(鹿児島大グル-プ)。シンガポ-ル国立大、ガルカッタ統計研究所、デリ-全インド医学研究所、ヴエロ-ルCMC病院、バンコクチュウロンコン大にて、南アジア、東南アジア人1000名の血清を凝集法にてスクリ-ンニングし、26名の陽性と思われる検体をみいだした。これらの血清について他方法を用い検索中である(東大人類グル-プ)。アフリカ班:ガ-ナ野口医学研究所をベ-スにガ-ナ国内、9地域の診療所より、エイズが臨床的に疑われる計75例より採血を行った。そのうち63例中56例がHIV陽性で、7例がHTLVー1陽性(疑陽性を含む)であった。これらの陽性例の確認試験とウイルス分離およびHLAの検索を行っている。ガ-ナでは、今迄にHIVー1とHIVー2が存在し、HIVー2がHIVー1と同様なエイズ症状を起こすこと、しかしHIVー1の方が多彩な症状を示すことを明かにした。また分離したHIV6株の解析から、従来知られているHIVー1とHIVー2と異なるHIVー2bの存在を明かにした。またHTLVー1陽性とHIV陽性との相関がみられたが、症状の重篤化は認められなかった。ケニア霊長類センタ-をベ-スにして6種のサル類より、計21例のサンプリングを行った。それらの多くはHIV、HTLVー1関連ウイルスを保有しており、現在ウイルス分離を行っている。ガボンのフランスウイル医学センタ-では、今迄にHTLVー1キャリア-がガボンに多く、分離したHTLVー1は従来のHTLVー1群と異なり、チンパンジ-STLVー1に極めて近いことを示した。またアンドリルから分離したSIVは、アフルカミドリザルSIVとも異なり、第4の霊長類レンチウイルス群も形成することを示した。その他:北方ユ-ラシアにおけるHTLV分布の予備調査として中国、及びモンゴルを訪れた。北京では中日衣好病院と中国科学院遺伝研において、中国少数民族の疫学調査の打ち合せをし、血清の分与を受けることになった。モンゴルでは、モンゴル科学アカデミ-の生物工学研究所、公衆疫学研究所、人類学研究部等と打ち合せをおこない、HTLVの血清疫学調査をおこなった。18ないし19の部族のうち、12部族1000余名の血清をスクリ-ニングしたが、HTLV陽性者は皆無であった。このことは、HTLVが古いタイプのモンゴロイドに分布するのに対し、新しいタイプのモンゴロイドには見いだされないという説に対応していた。

アフリカ班:ガ-ナ野口医学研究所をベ-スにガ-ナ国内、9地域の診療所より、エイズが臨床的に疑われる計75例より採血を行った。そのうち63例中56例がHIV陽性で、7例がHTLVー1陽性(疑陽性を含む)であった。これらの陽性例の確認試験とウイルス分離およびHLAの検索を行っている。ガ-ナでは、今迄にHIVー1とHIVー2が存在し、HIVー2がHIVー1と同様なエイズ症状を起こすこと、しかしHIVー1の方が多彩な症状を示すことを明かにした。また分離したHIV6株の解析から、従来知られているHIVー1とHIVー2と異なるHIVー2bの存在を明かにした。またHTLVー1陽性とHIV陽性との相関がみられたが、症状の重篤化は認められなかった。ケニア霊長類センタ-をベ-スにして6種のサル類より、計21例のサンプリングを行った。それらの多くはHIV、HTLVー1関連ウイルスを保有しており、現在ウイルス分離を行っている。ガボンのフランスウイル医学センタ-では、今迄にHTLVー1キャリア-がガボンに多く、分離したHTLVー1は従来のHTLVー1群と異なり、チンパンジ-STLVー1に極めて近いことを示した。またアンドリルから分離したSIVは、アフルカミドリザルSIVとも異なり、第4の霊長類レンチウイルス群も形成することを示した。その他:北方ユ-ラシアにおけるHTLV分布の予備調査として中国、及びモンゴルを訪れた。北京では中日衣好病院と中国科学院遺伝研において、中国少数民族の疫学調査の打ち合せをし、血清の分与を受けることになった。モンゴルでは、モンゴル科学アカデミ-の生物工学研究所、公衆疫学研究所、人類学研究部等と打ち合せをおこない、HTLVの血清疫学調査をおこなった。18ないし19の部族のうち、12部族1000余名の血清をスクリ-ニングしたが、HTLV陽性者は皆無であった。このことは、HTLVが古いタイプのモンゴロイドに分布するのに対し、新しいタイプのモンゴロイドには見いだされないという説に対応していた。1.インド(1)主にBombayHospital通院患者のTSP6例MS16例、Eale ́s病6例、他の神経疾患17例、リンパ性白血病13例、SLE2例より、血清54検体、髄液38検体、末梢血リンパ球27検体、髄液リンパ球11検体が得られた。PA、Western blot、EIA、IFの4法にてHTLVー1の血清学的検討をおこなったところ、TSP患者1例が陽性であった。(2)ヴェロ-ルCMC病院にて約400検体のうち15例の血清がHTLVー1抗体陽性が疑われたので、11例を確認のために日本に持ち帰った。2.南米(コロンビア)アンデス、アマゾン区域の部落6ケ所にて331名より採血し、HTLVー1抗体測定とHLAの一部検索を行った。その結果、4名のHAM/TSP患者と無症候性キャリアー9名の計13例が抗体陽性であった。また分離して持ち帰ったリンパ球のHLA検索によりコロンビアのHAM/TSPはカリブ海のHAM/TSPと同系統であることが判った。3.アフリカ(ケニア、ガ-ナ)(1)ケニア霊長類センタ-の6種のサル11計48例の血液を採取し持ち帰った。そのうちサイクスザル、グレイマニガベイがSIV抗体陽性であった。
二酸化マンガン鉱物の炭酸ガス吸着特性の研究

二酸化マンガン鉱物を加熱した時に放出される分解や表面の吸着に由来するガス成分およびその温度との関係等を検討した。試料は天然の鉱物と合成試料を用いた。測定は赤外線イメージ炉で加熱し放出されるガス成分を四重極質量分析計に導き測定した。その結果、100350°C、400450°C、600700°Cの3つの温度領域でCO_2の放出が観察された。このうち100350°Cの放出は合成、天然産の試料に限らずすべての二酸化マンガンで観察され、固体表面に吸着していた成分と考えられる。400450°Cと600700°Cの放出ピークは合成試料にのみ観察され、中間生成物である炭酸マンガンの残留や炭素電極に由来するものである。表面吸着のCO_2は大気中に放置すると大気中のCO_2を吸着していることが確認された。炭酸ガスを吸着する酸化マンガン鉱物の新しい物質を探索する目的で、ラムスデル鉱を還元してラムスデル鉱(MnO_2)とグラウト鉱(γ-MnOOH)との中間相に当たる鉱物を合成しその結晶構造を検討した。合成実験には水熱合成装置を用い、ラムスデル鉱と金属マンガンに水を加え150°C1000気圧で10日間保持した。この時の反応は8MnO_2+2H_2O+Mn→4Mn_2O_3(OH)+MnO_2と示される。反応途中の生成物を調べると、ラムスデル鉱と中間相とグラウト鉱の3相は共存することなく、ラムスデル鉱と中間相あるいは中間相とグラウト鉱の組合せとなる。すなわちこれらの3相間に固溶体は存在しない。リートベルト法により構造の精密化をおこなった結果、中間相はラムスデル鉱型の結晶構造を有することが明らかにされた。単位格子にマンガン原子が4個存在すると組成式はMn^<3+>_2Mn^<4+>_2O_6(OH)_2となる。すなわちラムスデル鉱の4個のMn原子のうち2個が3価になり、8個の酸素のうち2個がOHに置換した構造と推測される。天然あるいは合成の二酸化マンガン鉱物を加熱した時に放出される分解や表面の吸着に由来するガス成分およびその温度との関係、天然試料と合成試料の比較、CO_2吸着特性等を検討した。試料は天然の轟石(轟鉱山産)、クリプトメレン鉱(インド産)、合成試料として国際標準サンプルのICー3、ICー12、IBAー17を用いた。測定は赤外線イメ-ジ炉中に設置した内径8mmの石英ガラス管内の白金皿中に1020mgの試料を置き、キャリアガスとして高純度ヘリウムガス(99.9999%)を流しながら毎日10°Cの速度で昇温した。この時放出されるガス成分をキャリアガスと共に四重極質量分析計(日電アネルバ製TEー360B型)に導き測定した。その結果、100350°C、400450°C、600700°Cの3種類の温度領域でCO_2の放出が観察された。

このうち100350°Cの放出は合成、天然産の試料に限らずすべての二酸化マンガンで観察され、固体表面に吸着していた成分と考えられる。400450°Cの放出ピ-クはICー12にだけ観察される。この温度は炭酸マンガンの分解温度と一致することから、化学合成によるICー12中には中間生成物である炭酸マンガンが残留しており加熱により炭酸塩が分解し放出されたものと解釈される。600700°Cのピ-クはICー3でのみ観察される。ICー3は炭素電極を用いて製造された電極二酸化マンガンであり、このCO_2は試料の中に混入していた炭素とMn_2O_3がMn_3O_4に分解するときに放出される酸素とが反応して生成したものである。この考えは二酸化マンガンが熱分解して生成したMn_2O_3がさらにMn_3O_4に分解するときの酸素の放出ピ-クの温度およびピ-クのプロファイルがCO_2の温度やピ-クプロファイルと一致していることから支持される。400°CにおいてMnO_2がMn_2O_3に変化するときに放出される酸素と反応しないのは、温度が低いためであろう。炭酸ガスを吸着する酸化マンガン鉱物の新しい物質を探索する目的で、ラムスデル鉱を環元してラムスデル鉱(MnO_2)とグラウト鉱(γ-MnOOH)との中間相に当たる鉱物を合成しその結晶構造を検討した。合成実験には水熱合成装置を用い、ピリカ鉱山産ラムスデル鉱をめのう乳鉢で粉砕し、白金チューブにいれ水を過剰に加えるようにして封印し、150°C1000気圧で10日間保持した。チューブ内の酸素濃度を調整するため金属マンガンを加えた。この時の反応式は8MnO_2十2H_2O十Mn→4Mn_2O_3(OH)十MnO_2となり添加した金属マンガンは中間相に酸化されるのではなく、パイロルース鉱になる。反応途中の生成物を調ベると、ラムスデル鉱と中間相とグラウト鉱の3相は共存することなく、ラムスデル鉱と中間相あるいは中間相とグラウト鉱の組合せとなる。すなわちラムスデル鉱が減少しつつ中間相が増加し、ラムスデル鉱が消減してからグラウト鉱が現われる。これらの3相間に固溶体は存在しない。合成相はラムスデル鉱やグラウト鉱と類似の粉末X線回折パターンを示し、各回折線は両者の中間に存在する。その構造は両者と類似で格子の大きさも両者の中間であると考えられる。そこでラムスデル鉱の構造モデルを基にしてリートベルト法により構造の精密化をおこなった結果、中間相はラムスデル鉱型の結晶構造を有することが明らかにされた。反応から考えられる化学式はMnO_<1.5>(OH)_<0.5>であり単位格子にマンガン原子が4個存在すると組成式はMn^<3十>_2Mn^<4十>_2O_6(OH)_2となる。すなわちラムスデル鉱の4個のMn原子のうち2個が3価になり、8個の酸素のうち2個がOHに置換した構造と推測される。
積層複合粉末成形体の焼結力学解析のための材料データベースプロトタイプの構築

積層複合材料の粉末成形・焼結プロセスにおける計算機援用材料設計の実現に向けて,解析に必要な材料定数の計測,微細構造の評価を行い,力学的な観点からの焼結特性の整理法を確立した.また,混合粉末の焼結特性のモデル化の方法を提案した.これを基にモデル材の焼結過程を解析し,欠陥の発生を抑制する方法を検討した.検討結果を元に設計したいくつかの積層材を実際に焼成し,表面割れの抑制を検証した.積層複合材料の粉末成形・焼結プロセスにおける計算機援用材料設計の実現に向けて,解析に必要な材料定数の計測,微細構造の評価を行い,力学的な観点からの焼結特性の整理法を確立した.また,混合粉末の焼結特性のモデル化の方法を提案した.これを基にモデル材の焼結過程を解析し,欠陥の発生を抑制する方法を検討した.検討結果を元に設計したいくつかの積層材を実際に焼成し,表面割れの抑制を検証した.基本試料としてアルミナ/ニッケル混合粉末を用い、焼結特性、微細構造のデータ収集を行った。1.基本試料の作製:アルミナ粉末とニッケル粉末にバインダー、分散剤を加え、ミリングし、ニッケル/アルミナ混合粉末を作製した。また、分散状態が異なる混合粉末を得るために、アルミナ単体の造粒粉とニッケル単体の造粒粉を混合した試料も作製した。混合割合は0100%の範囲で20%ずつ変えた。各混合粉末は粉末プレス、冷間静水圧成形機により圧粉し、熱機械分析装置用の円柱状試験片を作製した。2.焼結特性の測定(焼結-圧縮試験):熱機械分析装置を用い、還元雰囲気中で脱バインダーを兼ねて、作製した試料を11001300°Cの温度まで加熱した。その後、10500gfの荷重を負荷し、気孔構造が大きく変化しない時間範囲で試料の高さ変化を測定した、この際、単純な加熱履歴では温度、時間と相対密度の関係は一義的に決まるが、同じ温度、時間条件で異なる相対密度の試料に対する測定を実現させるために、初期に高温で緻密化した後に低温に戻す加熱プログラムを組んだ。3.微細構造のキャラクタリゼーション:相対密度などの粉末成形体、焼結体についての基本データを測定した。また、混合組織の分散状態として凝集粒子を観察した。特に、金属粉末とセラミックス粉末では粒径に差があるため、混合率、均一度により混合粉末の充填密度が変化する。混合粉末の焼結挙動を表す重要な指標のひとつとして、基本試料における均一度を算出した。ニッケル,アルミナの単一および混合粉末について混合率,混合方法,試験温度,試験時間を変え,焼結応力及び粘性係数を計測した.これらのデータを整理し,以下の検討を行った.1.微細構造のモデル化:造粒と圧粉の手順を変えることで,分散状態の異なる2種類の混合粉末試料系統を作製した.両者の差は充填率から算出した均一度により評価した.2種類の試料系統それぞれの焼結特性を調査した結果,均一度演焼結応力へ与える影響は少ないが,粘性係数については均一性の高い方が増加することがわかった.これより均一度が混合粉末成形体の微細構造を表すひとつの指標となり,また,焼結特性に影響する重要因子であることを明らかにした.2.焼結特性の定式化:等価介在物法と平均揚理論を用いて,混合粉末の焼結特性を表すマイクロメカニックスモデルを構築した.本モデルにより,均一度の低い場合はニッケル,アルミナの単一材の焼結特性から,混合粉末の特性を表現できた.これには複合材料の構成材として,単一材の粉末成形体構造が維持されている点が重要であることも指摘した.3.データの蓄積:ニッケル粉末成形体の焼結-圧縮試験において,荷重負荷開始時間を変えることで相対密度が異なる状態を作りだし,焼結特性を調査した.その結果,相対密度の増加に従い,粘性係数,焼結応力ともに上昇することを確認した.これより焼結特性の相対密度依存性を確認し,焼結構成モデルが適用可能であることを示した.1.データベースの充実(1)データ蓄積の継続平成20年度に引き続き,ニッケル,アルミナ粉末成形体の焼結-圧縮試験を継続した.粉末サイズ,混合粉末試料の均一度および焼結-圧縮試験における時間等を変えた場合のデータをさらに蓄積した.(2)焼結モデルの改良ニッケル/アルミナ混合粉末においてニッケル粉末成形体のマトリックス中にアルミナ粉末がよく分散した場合,焼結特性が複合則から外れる.これはアルミナ粉末が孤立して焼結できなくなるからであり,構成材の特性が変化したと解釈できる.この効果を平成20年度に構築した混合焼結のマイクロメカニックスモデルに組み入れることで,モデルの適用範囲を拡張した.2.材料設計の試行と検証実験(1)材料設計作成したデータベースを用いて,積層材の焼結過程のシミュレーションを実行し,欠陥予測および抑制手法の検討を行った.焼結欠陥の予測・制御は申請者のこれまでの研究においてステンレス/アルミナ系で行った方法を基礎に,本研究で得られた成果をさらに加えた.すなわち,焼結中の粉末成形体に発生する内部応力を計算し,アルミナ側に大きな引張応力が発生する場合は,それが低減するような条件を見出した.制御パラメーターとして,粉末サイズ,積層構造に加え,混合粉末の均一性を加えた.(2)焼成実験による検証上記の計算を元に設計したいくつかの積層材を実際に作製し,焼成実験により,欠陥の発生および抑制を観察した.これを元に,構築した焼結モデルおよびデータベースの有用性を検証した.
「ヨコへの発達」概念の生成と展開－近江学園・びわこ学園における重症児の発達保障－

1年目前期・後期に計画した(研究1)(研究2)および(研究3)については,1年目および2年目前期にすべて完了した。1年目後期,2年目前期に計画した(研究3)個別事例の収集・分析については,1年目後期及び2年目前期を通して実施し,結果の発表・投稿を残して研究中断した。2年目前期から研究中断(2年目10月)までに実施した研究実施状況については既に報告済みであるため,3年目の研究再開(3年目4月)以降,採用終了までに実施した(研究3)および「総合検討・博士論文の執筆と提出」,「博士論文の見直しと今後の研究計画の立案」の研究状況について報告する。2年目前期に計画した(研究3)「個別事例史の収集,分析」と「結果の発表・投稿」については,1960年代現在に至るまでの学園において,4事例に関わった各担当職員4名へのインタビュー調査を実施し,そのうち1例について,学会誌への投稿を終えていた。残り3事例についての分析・考察・発表が研究再開後の課題として残されていたが,研究再開後から採用終了までにこの課題を果たすことができ,施設実践者が捉えた重度障害児者の「ヨコへの発達」について明らかにすることができた(7ー(1)学会誌等への発表,番号1)。これまで実施してきた(研究1)(研究2)(研究3)を総合的に検討したものまとめて,国際学会や研究会にて発表した(7ー(2)学会発表,番号1)。国際学会では,本研究においてこれまで解明してきた我が国独自ものである「ヨコへの発達」概念の創出過程について,世界に向けて発信することができた。国内外の研究者から本研究について助言や示唆を得ることができ,これらをもとにして現在,博士論文の執筆にとりかかっている。29年度が最終年度であるため、記入しない。重症心身障害児を「不治永患」とみなした従来の限定的な「発達」観を超えて,生活の豊かさや生き甲斐,内面の広がり等を実践的に創出・究明することを意味する「ヨコへの発達」概念の生成と展開過程の解明を研究目的に,3つの研究を実施した。(研究1)では,近江学園の中心人物である糸賀一雄,岡崎英彦,田中昌人,髙谷清に関する公刊及び未公刊の著作物と先行研究等を収集・分析し,「ヨコへの発達」や「重症心身障害児の『発達保障』」に関連する思想史を解明した。これまでの先行研究では,それぞれの人物の思想が単独で分析される傾向にあったことを踏まえて,本研究では「ヨコへの発達」概念の創出プロセスにおける糸賀,岡崎,田中の「関係性」に着目して分析を行い,その成果を『人間発達研究所紀要』第28号に発表した。髙谷についても,糸賀等の思想をどのように発展・継承させているかといった視点から分析・考察を行い,その成果を『人間発達研究所紀要』第29号に投稿し,受理された。(研究2)では,近江学園「杉の子」組(1953年)の実践から創設期の「びわこ学園」(1963年創設),とりわけ特に障害の重い子どもたちで編成された「第一びわこ学園」(1963年)の50余年にわたる施設実践史を,『近江学園年報』,びわこ学園『年度報告』,『びわこ学園年報』,びわこ学園『記念誌』「びわこ学園だより」「病棟総括集」などの史資料を分析することによって解明した。「第一びわこ学園」に関しては,これまで限られた期間についての先行研究しかなかったことを踏まえて,本研究で初めて創設から現在に至までの50余年の実践史を解明したことに大きな意義がある。その成果は『神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要』第10巻第1号に投稿した。(研究3)では,1960年代現在に至るまでの間にびわこ学園在園した4事例の各担当職員へのインタビュー調査を実施した。年度当初に計画した3つの研究(研究1)「史資料(人物)の収集・分析,指導記録への調査,インタビュー調査」(研究2)「史資料(施設史)の収集・分析,公開シンポジウム」(研究3)「個別事例の選定,びわこ学園との調整,個別事例史の収集,分析」について、概ね順調に進展している。(研究1)「史資料(人物)の収集・分析」及び「インタビュー調査」は計画通り実施することができた。計画していた「指導記録への調査」については,近江学園を訪問し,書類を提出の上,研究協力依頼を申請したが,個人情報保護の観点から過去の指導記録への調査については許可されず,実施することができなかった。一方,びわこ学園については,書類を提出の上,研究協力依頼を申請したところ,個人名を伏せて閲覧のみ許可されたため,複写等は一切とらず,参考程度に閲覧させてもらうことができた。こうした経緯から,「指導記録への調査」については思想史,施設実践史を分析する上での参考程度として位置づけることにし,それ自体を研究材料にすることは断念することにした。(研究2)「史資料(施設史)の収集・分析,公開シンポジウム」は計画通り実施することができた。(研究3)「個別事例の選定,びわこ学園との調整,個別事例史の収集,分析」については「個別事例の選定,びわこ学園との調整,個別事例史の収集」まで計画通り実施することができた。現在,「個別事例の分析」の作業を進行中である。以上から、おおむね順調に進展していると判断した。