hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロボット支援型障害児教育システムの実用化に関する研究

本研究は、従来のCAIをロボット工学的技術を導入して発展させた形の、ロボティクス支援型教育システム(RAI)を実用化することを目的としている。初年度は、新しい教育補助機器を開発するとともに基本教育プログラムを整理した。第2年度では、教育機器としてジャンプスイッチおよびロボットハンドメカニズムを導入し、教育システムを充実させるとと共に実際の教育に利用した。最終年度では、システムの改良と実用化をすすめ、教育の実施と評価をおこなって研究をまとめた。本研究で得られた成果は次の通りである。1.動きのある教育のための3次元入力装置の開発動きのある教育プログラムを実現するために、3次元パネルスイッチを設計製作し、プロジェクタを利用してプログラム画面を投影し、大きな画面での運動性教育を実施することが可能となった。2.ロボット機構の教育への応用ロボットのハンドメカニズムを用いた教育を試み、ロボットの操作やロボットとの触れ合いにより、子どもたちが興味を持って積極的に取り組むようになった。3.試作したシステムによる教育の実施と評価3年間を通して、小学生から高校生までの6名の学習障害児に毎月1回約2時間のロボティクス支援教育を実施し、その効果や問題点を保護者や指導者のコメントを分析する形で評価を行った。4.システムの実用化さらに実用化という意味で、プログラムを体系化してCD-ROMに記録し、誰でも使える形にした。ただし、利用できるコンピュータおよびロボットなどに関しては、その使用に制限がある。本研究は、従来のコンピュータ援用教育システム(CAI)を発展させた形の、ロボット支援型教育システム(RAI)を用いた、障害児の認知教育のための教育システムを実用化することを目的としている。このRAIは、研究代表者らが提案してきたもので、センサ技術やメカニズム制御技術を応用した入出力機器を含んだアクティブな教育システムであり、学習発達遅滞児の認知発達を援助し、まひなどの身体障害児のコンピュータ利用を補助するものである。本年度は、ロボット支援型教育システムに関する現在までの成果に基づき、実用化に当たってのシステム設計と基本ソフトウェアの汎用化をすすめた。ここでは、従来一つのコンピュータ機種(マッキントッシュ系)のみで対応してきたのを、代表的な3メーカー(DOSV.PC98およびMAC)の普及機種(デスクトップ型とノート型)を購入して対応をはかった。それぞれのハードウェアに対応したスイッチボックス等の入カ装置の製作と、ソフトウェアも対応版の作成をはじめた。さらに、ロボットセンサ技術の応用として運動の状態を入力できるジャンプスイッチを試作し、そのための教育プログラムを作成した。このシステムを、月に1回のコンピュータ教室において使用し、障害児に対する教育を実施することにより、ロボットセンサ技術を応用した入力装置の有効性を確認することができた。本研究は、従来のコンピュータ支援教育システムをロボット工学的技術を導入して発展させた形の、ロボティクス支援型教育システムを実用化することを目的としている。本年度は、実用化のポイントを明確にしシステムを構築した。その成果は次の通りである。1.動きのある教育プログラムの制作と実施動きのある教育プログラムを実現するために、光センサなどを用いた学習者計測システムと教育プログラムを製作し、設備備品費を使用して購入したプロジェクタを利用してプログラム画面を投影し、大きな画面での運動性教育プログラムの実施を試み、大きな教育効果が得られた。2.アクティブに働きかける機構の設計制作また、ロボットのハンドメカニズムを新たに製作し、教育システムに付加した。また、このロボットを音声で操作するプログラムを作成した。ロボットの操作とロボットハンドとの触れ合いにより、子どもたちが興味を持って積極的に取り組むようになった。3.試作したシステムによる教育の実施とその結果に基づく改善研究分担者増田(ま)の主催する親子教室で、小学生から高校生までの6名の学習障害児に毎月1回約2時間各プログラムや機器を使用して教育を行った。そして、その効果や問題点を注意深く検討し、システムの改善、高機能化、および汎用化を図った。本年度は、新しい教育補助機器を開発すると共に、最終年度として教育の実施と評価をおこなった。

そして、教育プログラムに関しては実用化を検討し、CD-ROM化してすぐに使えるような形にした。1.動きのある教育のための3次元入力装置の制作と教育の実施動きのある教育プログラムを実現するために、3次元パネルスイッチを設計製作し、プロジェクタを利用してプログラム画面を投影し、大きな画面での運動性教育プログラムの実施をおこなった。2.ロボット機構の教育への応用ロボットのハンドメカニズムを用いた教育や、ペットロボットの補助的利用などを試み、ロボットの操作やロボットとの触れ合いにより、子どもたちが興味を持って積極的に取り組むようになった。3.試作したシステムによる教育の実施と評価3年間を通して、研究分担者増田(ま)の主催する親子教室で、小学生から高校生までの6名の学習障害児に毎月1回約2時間のロボティクス支援教育を実施した。そして、その効果や問題点を保護者や指導者のコメントを分析する形で評価を行った。4.システムの実用化さらに実用化という意味で、プログラムを体系化してCD-ROMに記録し、誰でも使える形にした。ただし、利用できるコンピュータおよびロボットなどの特殊な入力装置に関しては、その使用に制限がある。
旧ドイツ民主共和国・スポーツトレーニング負荷の最適化の理論と方法

旧ドイツ民主共和国におけるスポーツトレーニング負荷に関する科学研究は次のような特徴を有していたことを明確にすることができた。1.四年間のオリンピックサイクルのパフォーマンス予測を狙いとした、国際的なパフォーマンスレベルの分析、並びに、現在と将来のパフォーマンス構造を明確にするための発達傾向の分析2.パフォーマンス目標を明確にし、パフォーマンスの構造を明確にすることによって、ジュニア選手養成の段階毎の具体的目標を明確にする3.スポーツ種目ごとのトレーニング戦略とトレーニングプログラム(負荷構成)を明確にすること4.一般トレーニング理論と方法学の発展5.複合的なパフォーマンス診断法の開発6.新しい研究方法や研究用具の開発旧ドイツ民主共和国におけるスポーツトレーニング負荷に関する科学研究は次のような特徴を有していたことを明確にすることができた。1.四年間のオリンピックサイクルのパフォーマンス予測を狙いとした、国際的なパフォーマンスレベルの分析、並びに、現在と将来のパフォーマンス構造を明確にするための発達傾向の分析2.パフォーマンス目標を明確にし、パフォーマンスの構造を明確にすることによって、ジュニア選手養成の段階毎の具体的目標を明確にする3.スポーツ種目ごとのトレーニング戦略とトレーニングプログラム(負荷構成)を明確にすること4.一般トレーニング理論と方法学の発展5.複合的なパフォーマンス診断法の開発6.新しい研究方法や研究用具の開発初年度はトレーニング負荷構成に関する文献資料の収集と分析、並びに、代表的研究者のインタビューを行った。成果としては、第一に、旧ドイツ民主共和国ライプチヒ体育大学のスポーツ指導者養成課程の、スポーツ方法学講座に所属していた教授陣の教授資格論文約50編を収集することができた。これは指導者育成にかかわるスポーツ方法学の学術的な基盤を形成するという意味合いを持ち、主に1970年代の中盤から研究者の育成が図られ、一般トレーニング方法学、球技学、対人競技学、スポーツ心理学、スポーツ生理学などの基幹となる学術領域を形成するに至った。本研究で収集した資料はほとんどが当時極秘扱いされていたもので、1990年以降のライプチヒ大学スポーツ科学部、及び、ドイツ応用トレーニング科学センターの図書館によって整理され公開されている貴重な資料である。成果の第二は、適性診断の科学サポート研究にかかわった研究者、並びに、対人競技学の教授資格論文を著した研究者への聞き取り調査から、トレーニング科学、とりわけ、選手育成にかかわる研究、一般トレーニング科学と個別種目を特定した個別トレーニング科学の関連性や、その専門性についての研究上の示唆を得ることができた。適性診断(我が国ではタレント発掘という用語が一般的である)の科学サポート研究については、カヌー競技では、Janke博士、陸上競技ではSchroeder博士、レスリングではWallberg博士から、具体的な選抜基準値などの資料を提供いただいた。Barth教授とKirchgaessner教授からは、ボクシングとフェンシングという代表的な対人競技学についての研究資料を提供いただくことができた。フェンシングについては、さらにジュニア競技者のための教科書、現在のトレーニング指導要綱も入手することができた。二年目はトレーニング負荷構成,並びに,科学的測定とトレーニング・試合の一体化に関する文献資料の分析を行った。初年度に収集した,旧ドイツ民主共和国ライプチヒ体育大学のスポーツ指導者養成課程,スポーツ方法学講座に所属していた教授陣の教授資格論文,適性診断の科学サポート研究の博士論文を中心に,翻訳と分析を行った。更に,ジュニア期のトレーニング構成については,旧ドイツ民主共和国で,サポート研究の中心を担っていたロスト氏等による,2009年に公刊した「ジュニアトレーニングハンドブック」を翻訳し,分析している。科学的な測定データのトレーニングや試合への活用がどのように行われたのか,という点については,フェンシングやカヌー競技,陸上競技の投擲種目を中心に分析を行った。フェンシングにおいては,試合分析におけるゲーム理論の導入によって,最適な戦術決定に資する戦略的な試合分析の事例が報告されている。カヌー競技においては,実験室でのメスボートシステム開発と,フィールドでのトレーニング実験とを組み合わせて,選手本人のトレーニング負荷意識の精密化と負荷によるパフォーマンス向上との関連性を,科学的に明示するサポートするシステムが構築された。更に,オリンピック競技で使用されるカヌースラロームコースとおなじものを作り上げ,そこでのシミュレーショントレーニングを行い,試合での勝利パフォーマンスに直接つながるピーキングの手法が確立された。陸上競技では,投擲種目を中心にした,選手の個性に対応できる試合動作に近似したトレーニングマシンの開発を行うと共に,試合期と休息期におけるトレーニング負荷構成法の具体的な経過研究を行い,パフォーマンス向上の周期構成の基礎理論を確立した。ジュニアトレーニングでは,トップパフォーマンス構造から演繹された各年齢段階ごとのトレーニング課題を明確にするとともに,ジュニア期における試合を,シニアの試合の単なるミニチュア版ではなく,ジュニア期のトレーニング課題に対応したものに変更する大胆なジュニア試合論も提案されている。本年度は初年度に収集した,ジュニア期のトレーニング構成について,旧ドイツ民主共和国で,サポート研究の中心を担っていたロスト氏等による,2009年に公刊した「ジュニアトレーニングハンドブック」を翻訳した。更に,同年に公刊された「スポーツ強化指定校におけるタレントの発達」を分析し,2000年前後に行なわれた,大規模な「適性診断」と「競技育成」の縦断研究の成果を確認することができた。

ジュニアトレーニングにおける負荷の最適化については,予測診断されたトップパフォーマンス構造から演繹された各年齢段階ごとのトレーニング課題を明確にするとともに,ジュニア期における試合を,シニアの試合の単なるミニチュア版ではなく,ジュニア期のトレーニング課題に対応したものに変更する大胆なジュニア試合論も提案されている。収集資料の翻訳分析に時間を要し,論文作成に手間取っている。初年度とあわせて,翻訳ずみの資料を三巻の資料集(1500ページ)としてまとめるにとどまり,学会発表,論文作成の段階まで至っていない。とりわけ,旧ドイツ民主共和国におけるトレーニング科学の術語を我が国で詳細に分析した先例がなく,そのため,これまでにない先導的なトレーニング科学術語に対応する翻訳語の確定に困難を感じている。我が国での用語の体系に対応させることと,新しく提案されている用語との齟齬を示す作業が必要であると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度には,競技種目ごとに,基礎,育成,移行,トップの各段階における,トレーニング負荷の構成規準値を,トレーニング要綱を参考に詳細に捉え,ジュニア期のトレーニング負荷構成を「陸上競技」,「カヌー競技」,「フェンシング」,「レスリング」にしぼってまとめる。トップレベルのメスプラッツトレーニングについては,「カヌー競技」について分析する。球技については,試合分析とパフォーマンス構造に関連する教授資格論文を抄訳し,サッカー,ハンドボールにおける,試合分析データとトレーニング負荷構成との関連性を詳細に分析する。
PCR発症メカニズムの解明と予防法の開発-ラット下顎骨延長モデルを用いた研究-

PCRの発症メカニズムを解明するために、ラット下顎骨延長モデルを用いて力学的負荷が下顎頭形態へ及ぼす影響を検索した。10週齢のWistar系雄性ラットの下顎骨体部に骨延長装置を装着し、術後5日目より10日間かけて3.5mm延長したのち、延長終了後1日目、1週目、3週目に下顎頭の形態的変化を調べた。その結果、下顎頭部の軟骨と骨の著明な吸収が認められ、下顎頭部への力学的負荷がPCRの主たる要因であることが示唆された。生後12週のウィスター系雌ラットを用い、麻酔下に下顎骨体部において骨切りを行って骨延長装置を装着し、術後5日目より1回0.2mmの牽引延長を1日2回施行、10日間かけて合計4mmの牽引延長を行った。延長終了後直後および1週間後に屠殺し、それぞれμCTと組織学的検索を行い、コントロール群と比較検討した。HE染色による組織学的検索において、コントロール群では下顎頭を覆う軟骨層の厚みが一定であるのに対し、延長側では延長直後と1週間後両方において軟骨層の厚みが均一ではなく、薄い部位では軟骨層の直下に骨梁が存在し、一部では肥大化層の厚みが増加しているといったような不均一な軟骨層を示す像を呈していた。非延長側においては延長直後、1週間後ともにコントロール群と大きな変化は認められなかった。また、TRAP染色においては、延長側においてTRAP陽性破骨細胞がコントロール群と比較して多く認められたが、非延長側ではTRAP陽性破骨細胞はコントロールと同程度であった。μCT所見では、延長終了直後と1週間後共に延長側下顎骨頭部の位置偏位と延長側下顎頭部の侵食性の形態変化が認められた。非延長側下顎頭においては著明な位置異常と形態変化は認められなかった。以上より、下顎骨体部に装着された延長装置による下顎頭への負荷の結果、μCTで非延長側に下顎骨の形態変化が認められ、また組織学的検索においてもコントロール群と比較して下顎頭の軟骨層の厚みに変化が認められたと考えられた。1目的】下顎後退症患者に対する下顎骨前方移動術後に、著明な後戻り傾向を示す症例があるが、その原因の一つとして下顎頭の著しい吸収像を特徴とするProgyessive condylar resorption (PCR)が挙げられる。PCRには、下顎頭部にかかる力学的負荷と負荷に対する骨の許容力が関与していると考えられる。本研究の目的は、ラット下顎骨延長モデルを用いて、顎関節への力学的負荷によって生じる下顎頭の形態学的ならびに組織学的変化を明らかにすることである。【方法】10週齢のウィスター系雄性ラットを用いて、麻酔下に右側下顎骨体部で骨切りを行い、同部に骨延長装置を装着した。12時間につき0.175mmを1日2回、10日間かけて3.5mm延長したのち、延長終了後1日目の群、7日目の群にわけて骨切りを行わなかった対象群と比較した。ラットは4%パラホルムアルデヒド溶液で灌流固定し、マイクロCT撮影後に顎関節部を一塊として標本とした。脱灰後、パラフィンに包埋し、切片を作製してHE染色、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)染色、アルカリフォスファターゼ(ALP)染色を行った。【結果】「マイクロCTにおいて延長側の下顎頭には吸収性の形態変化が認められ、特に延長終了後7日目の群において下顎頭前方部の変化が著しかった。HE染色では、延長側において下顎頭軟骨層の厚みの減少、軟骨細胞層の乱れ、軟骨直下の骨髄腔の拡大が認められた。また、マイクロCTにおいて著明な形態変化が認められた下顎頭前方部では強いTRAP陽性を示す破骨細胞が多数存在していた。一方、非延長側の下顎頭は対象群とほぼ同じ形態と組織像を呈していた。【結論】ラット下顎骨延長モデルでは、下顎骨延長による顎関節への力学的負荷の影響により、下顎頭前方部の骨吸収と下顎頭軟骨の形成異常をもたらすことが明らかになった。【目的】Progressive condylarresorption (PCR)は、進行性の下顎頭骨吸収に伴う下顎頭の著明な体積減少や下顎枝の短縮を特徴とする病態で、下顎頭部にかかる力学的負荷と負荷に対する骨の許容力が関与していると考えられる。本研究の目的は、ラット下顎骨延長モデルを用いて、顎関節への力学的負荷により生じる下顎頭の形態学的ならびに組織学的変化を明らかにすることである。【方法】10週齢のWistar系雄性ラット30匹を用い、実験群15匹では麻酔下に右側下顎骨体部で骨切りを行い、同部に骨延長装置を装着した。

術後5日目より延長装置を1回0.175 mm 1日2回、10日間かけて3.5 mm延長したのち、延長終了後1日目と1週目、3週目に各5匹ずつ3群にわけ、4%パラホルムアルデヒド溶液で灌流固定し、マイクロCT撮影後に顎関節部を標本とした。脱灰後、パラフィンに包埋し、切片を作製してHE染色、TRAP染色、ALP染色、AZAN染色を行い、骨切りを行わなかった同時期の対照群15匹と比較検討した。【結果】マイクロCTにおいて延長側の下顎頭には吸収性の形態変化が認められ、特に1週目と3週目の群においては下顎頭前方部において著しい骨吸収像を呈していた。組織学的所見では、下顎頭前方部には多数のTRAP陽性破骨細胞の局在が認められ、骨吸収領域は線維性組織で置換されていた。下顎骨中央部においては、肥大化軟骨層の厚みの増加と軟骨細胞直下の骨梁部の骨芽細胞の強いALP反応が観察され、骨基質の沈着が示唆された。一方、非延長側の下顎頭は対象群とほぼ同じ形態と組織像を呈していた。【結論】ラット下顎骨延長モデルにける下顎頭前方部骨吸収は力学的負荷によって軟骨および骨組織の代謝障害の結果生じた組織学的破壊であり、力学的負荷が軟骨の適応力と骨の許容力を超えていたと考えられる。実験計画で予想していたように、ラット下顎骨延長モデルでは下顎骨延長による顎関節への力学的負荷の影響により、下顎頭前方部の骨吸収と下顎頭軟骨の形成異常をもたらすことを明らかにすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、骨密度の低下した骨粗しょう症モデルラットを用いて下顎骨延長術を行い、PCR発症モデルとしての有用性を検討している。PCR発症モデルが確立したところで、PTH間歇投与法のような骨形成促進法を用いたPCR発症の予防法を検討していく。
黎明期株式市場における認知バイアスに関する経済的・歴史的実証研究

本研究の目的は、18世紀初頭の投資家の認知バイアスを、綿密な歴史史料分析によって抽出し、そこから金融史研究に行動ファイナンスと行動経済学の視点を実証レベルで導入することにあった。近年、ミクロ経済学や金融論においては、行動主体の合理性の限界を認識し、古典的理論では説明できない限定的合理性や認識バイアスを特定する実証研究が近年盛んに行なわれている。これを踏まえた本研究が目指す大きな目的は、申請者の歴史研究者としてのスキルを最大限活かし、300年前の投資家の経験と認知バイアスを歴史的にボトムアップで再構成することだった。本課題では、この目的に即した史料の蒐集と分析を着実に進めることができた。本研究の目的は、18世紀初頭の投資家の認知バイアスを、綿密な歴史史料分析によって抽出し、そこから金融史研究に行動ファイナンスと行動経済学の視点を実証レベルで導入することにあったが、本年度平成28年度8月から翌29年3月までの主たる成果は次の通りである。まず、リサーチアシスタントの決定後、これまでに既に蒐集した手書史料の整理および文字おこしの作業を開始した。特に、英国パーラメントアーカイブ、ケンブリッジ大学図書館、ウェールズ国立図書館、ハーバードローススクール図書館、イェール大学バイネッケ貴重書図書館で見つかった史料の文字おこしを進めることが出来た。特にこれまで分析されることの少なかった投資家とブローカーとの手紙を100通以上文字おこし出来たことが大きな成果といえる。また、これらと同時に分析されるべき政治家や政府高官の手紙についてもまとめた書き起しを進めることができた。また9月には研究開始当初の問題意識と仮説を所属大学において英語で発表した。研究協力については、イギリス、オランダの著名な研究者と連携を初めており、平成30年度以降の大型研究プロジェクトの発足にむけて、日英蘭三か国でそれぞれ研究助成に応募することで合意し、準備すすめている。本研究がおおむね順調に進展していると判断できる理由としては以下の2点があげられる。まず第一に、これまでの研究がほとんど言及することのなかった大量の手書き史料について11か所の史料館・図書館から集めたものを横断的に文字おこしを進めた点がその理由である。第二に、海外の研究者との連携を開始で来たことがあげられる。我が国の西洋経済史研究者においては、海外の研究者と連携することはあっても、その際にイニシアチブをとり、共同研究を牽引することは珍しい。本研究課題についてはヨーロッパの研究者もその成果に大きな関心を持っており、今後の共同研究を前提に連絡網を構築が始まったことが第二の理由である。しかしながら、帳簿の分析については特筆すべき進展はなかったため、「計画以上」の進展とはいえず、引き続き地道な作業の継続が肝要であると言える。平成29年度については、アシスタントを増員し、さらに効率よく文字おこしを進める。特に投資家の手紙だけでなく、帳簿についても文字おこしとデータ化を進めることが目標となる。以上の作業と平行して、以下の二点について詳細な分析を開始したいと考えている。第一に、株価の継続的上昇への期待感が、どの程度の頻度で群衆の「愚かさ」や「狂気」によって説明されたのか文字おこしした書簡の広範な分析によって検証する。投資規模や金融に関する知識と経験の不均衡こそあれ、多くのアクターが合理的投資戦略を志向していたことは、すでに先行研究が明らかにしている。しかし、そうした合理的アクターがどの程度まで愚民観を説明原理として援用していたかについては理解が不十分である。第二に、株式市場における投資行動の「狂気」を前提していたことが、株価の変動予測と利益確定のための売却時期の判断にどのような影響を与えていたかについて、投資家の書簡と帳簿を用いて検討する。以上の分析にもとづいて、今年度後半にはロンドンをベースに出張をし、ロンドン、ウォーリック、ベルン、ユトレヒトなどの諸大学で研究の成果発表をしたいと考えている。こうしたセミナー等で文字おこしした史料の分析結果を試し、投稿論文の原稿執筆の一助とすること、また関連研究者との共同研究の準備を進めることが目的となる。経済史・経営史
東アジア地域住民の環境微量元素の暴露・影響調査

東アジア地域における環境蓄積性および生物学的半減期の長い重金属を主とする微量元素の人体暴露・影響の調査・研究を環境中毒学および公衆栄養学的視点で実施した。調査地域は中国陜西省の3地域,都市部は省都の西安市(西安)を農村部は西安市近郊で,西安市から南西から40km程離れた長安県弓張村(長安)および西安から酉に300kmほど離れた宝鶏県八法寺村(宝鶏)の2地域。対象は健康な成人女性の各々50名。調査項目は食事調査,尿調査および身体と血圧測定,血液臨床検査である。調査器具・器材は全て日本から運搬した。食事調査は陰膳法により対象者の一日の全飲食物を採集した。一日尿は食事調査の当日の全尿を採集した。なお,各家庭別に飲料水および主食となる小麦粉,とうもろこし粉や米等の主要な穀類も採集した。食事検体は陜西省衛生防疫站食品衛生検査所の栄養部門のスタッフが食品毎に分別秤量・記録した。食事検体は個人別に全量をミキサ一で混合粉砕後に一部を分取し,一日尿も秤量後に一部を分取し、各々は測定用に凍結保存した。食物,尿および血液等の検体は帰国時携帯した。血液・血清生化学的検査は国内の臨床検査機関で実施した。なお,健診データーは検査結果と所見を書き添えて対象者に報告した。栄養摂取量の算出は中国食品成分表を用い,コード化は中国側研究者が行い,計算等は国内でパーソナルコンピューターにより実施した。微量元素の測定は血液,食物検体とも湿式灰化後に行った。鉛の摂取量と血中濃度は西安が26.1ug/dayと43.4ng/ml,長安が45.8ug/dayと41.8ng/ml,宝鶏が36.1ug/dayと22.4ng/mlであった。血中鉛濃渡は都市部および都市近郊農村が地方農村よりも明らかに高値である。一方,食事からの摂取量は西安が最低で長安,宝鶏の農村部がやや高い。本所見から都市部の鉛の負荷には大気中鉛の影響の大きいことが示唆された。カドミウムの摂取量と血中濃度は,西安が5.8ug/dayと0.19ng/ml、長安が6.8ug/dayと0.01ng/ml,宝鶏が5.6ug/dayと0.01ng/mlであった。カドミウムの摂取量と血中濃度レベルはこれまでの東アジア地域での報告値とほぼ同じかやや低く,日本人の値に比して明らかに低い。

調査地域は中国陜西省の3地域,都市部は省都の西安市(西安)を農村部は西安市近郊で,西安市から南西から40km程離れた長安県弓張村(長安)および西安から西に300kmほど離れた宝鶏県八法寺村(宝鶏)の2地域。対象は健康な成人女性の各々50名。調査項目は食事調査,尿調査および身体と血圧測定,血圧臨床検査である。調査器具・器材は全て日本から運搬した。食事調査は陰膳法により対象者の一日の全飲食物を採集した。一日尿は食事調査の当日の全尿を採集した。なお,各家庭別に飲料水および主食となる小麦粉,とうもろこし粉や米等の主要な穀類も採集した。食事検体は陜西省衛生防疫站食品衛生検査所の栄養部門のスタッフが食品毎に分別秤量・記録した。食事検体は個人別に全量をミキサ-で混合粉砕後に一部を分取し,一日尿も秤量後に一部を分取し,各々は測定用に凍結保存した。食物,尿および血液等の検体は帰国時携帯した。血液・血清生化学的検査は国内の臨床検査機関で実施した。なお,健診データーは検査結果と所見を書き添えて対象者に報告した。栄養摂取量の算出は中国食品成分表を用い,コード化は中国側研究者が行い,計算等は国内でパーソナルコンピュタ-により実施した。微量元素の測定は血液,食物検体とも湿式灰化後に行った。鉛の摂取量と血中濃度は西安が26.1ug/dayと43.4ng/ml,長安が45.8ug/dayと41.8ng/ml,宝鶏が36.1ug/dayと22.4ng/mlであった。血中鉛濃度は都市部および都市近郊農村が地方農村よりも明らかに高値である。一方,食事からの摂取量は西安が最低で長安,宝鶏の農村部がやや高い。本所見から都市部の鉛の負荷には大気中鉛の影響の大きいことが示唆された。カドミウムの摂取量と血中濃度は,西安が5.8ug/dayと0.19ng/day,長安が6.8ug/dayと0.01ng/ml,宝鶏が5.6ug/dayと0.01ng/mlであった。カドミウムの摂取量と血中濃度レベルはこれまでの東アジア地域での報告値とほぼ同じかやや低く,日本人の値に比して明らかに低い。
大気中浮遊粒子状物質による呼吸器障害の分子機構

大気中浮遊粒子状物質(PM)の構成成分は煤煙中の煤塵やディーゼル自動車排ガスの黒煙などが原因成分と考えられていることより、ミニボルサンプラーを用いてインパクトカスケード法によるPMの捕集を高知市内の交差点で、午前7時から午後7時迄行った。PMは特に肺胞に到達し得るサイズを得るため、粒子径により1μm以下(PM1)、1から2μm(PM2)、2μm以上(PM10)の3段階に分級してフィルター上に捕集した。1ヶ月間の平均各分画捕集濃度はPM1が18.3±5.4mg/m^3air、PM2は6.1±1.9mg/m^3air、PM10は17.8±5.7mg/m^3airであった。PMの形態ならびにそのサイズを走査電子顕微鏡で観察すると、PM1はモザイク状のほぼ球状粒子で、大きさは1μm前後あるいはそれ以下で、ほとんどは集塊を形成せず、単独に存在していた。一方、PM10の大きさは不規則で種々様々であり、面の形状も滑面や粗面を有するものが混在し、これらが結合して大きな集塊を形成していることが判明した。PMの肺障害を検討するため、肺胞II型細胞の初代培養系を用いて大気中粒子状物質の暴露を行い、培養メディウム中のLDH活性により細胞障害性(%)を測定すると、対象:30.1±4.3、PM1暴露:48.9±2.4、PM2暴露:78.9±7.6、PM10暴露:105.2±4.0であった。ことより、PMは肺胞上皮細胞に障害を及ぼし、またその粒子径が大きなサイズ程障害作用が大きいことが判明した。更にこのPMの主要な構成成分と考えられる重金属の肺細胞障害を検討すると、HgとCdが著明でネクローシス像を示し、Pbは軽度な障害でアポトーシス像が形態学的に観察された。NiとMnはほとんど影響が見られなかった。このようにPM構成成分の重金属による肺の細胞障害は重金属の種類により障害の程度および機作も異なることが示唆された。大気中の浮遊粒子状物質の詳細な構成成分については現在まだ不明な点が多くよく理解されていないが、この大気中の浮遊粒子状物質は煤煙中の煤塵やディーゼル自動車排ガスの黒煙などが原因成分と考えられていることより、ミニボルサンプラーを用いてインパクトカスケード法による大気中の浮遊粒子状物質の捕集を高知市の最も交通量の多い交差点で、1日午前7時から午後7時迄の12時間行った。大気中の浮遊粒子状物質は特に肺胞に到達し得るサイズを得るため、粒子径により1μm以下(PM1)、1から2μm(PM2)、2μm以上(PM10)の3段階に分級してフィルター上に捕集した。1ヶ月間の平均各分画捕集量はPM1が2.1±0.3mg、PM2は0.5±0.1mg、PM10は1.6±0.3mgであった。捕集量が微量であるため構成重金属成分の分析結果は現在のところ得られていない。各フィルター上に捕集された大気中の浮遊粒子状物質の形態ならびにそのサイズを走査電子顕微鏡で観察すると、PM1はモザイク状のほぼ球状粒子で、大きさは1μm前後あるいはそれ以下で、ほとんどは集塊を形成せず、単独に存在していた。

一方、PM10の大きさは不規則で種々様々であり、面の形状も滑面や粗面を有するものが混在し、これらが結合して大きな集塊を形成していることが形態学的に判明した。大気中の浮遊粒子状物質の肺障害を検討するため、肺胞II型細胞の初代培養系を用いて、細胞にこの浮遊粒子状物質の暴露を行った。培養メディウム中のLDH活性により細胞障害性(%)を測定すると、対象:30.1±4.3、PM1暴露:48.9±2.4、PM2暴露:78.9±7.6、PM10暴露:105.2±4.0であった。以上のことより、大気中の浮遊粒子状物質は肺胞上皮細胞に障害を及ぼし、またその粒子径が大きなサイズ程、障害作用が大きいことが判明した。大気中浮遊粒子状物質(PM)の構成成分は煤煙中の煤塵やディーゼル自動車排ガスの黒煙などが原因成分と考えられていることより、ミニボルサンプラーを用いてインパクトカスケード法によるPMの捕集を高知市内の交差点で、午前7時から午後7時迄行った。PMは特に肺胞に到達し得るサイズを得るため、粒子径により1μm以下(PM1)、1から2μm(PM2)、2μm以上(PM10)の3段階に分級してフイルター上に捕集した。1ヶ月間の平均各分画捕集量はPM1が2.1±0.3mg、PM2は0.5±0.1mg、PM10は1.6±0.3mgであった。PMの形態ならびにそのサイズを走査電子顕微鏡で観察すると、PM1はモザイク状のほぼ球状粒子で、大きさは1μm前後あるいはそれ以下で、ほとんどは集塊を形成せず、単独に存在していた。一方、PM10の大きさは不規則で種々様々であり、面の形状も滑面や粗面を有するものが混在し、これらが結合して大きな集塊を形成していることが判明した。PMの肺障害を検討するため、肺胞II型細胞の初代培養系を用いて大気中粒子状物質の暴露を行い、培養メディウム中のLDH活性により細胞障害性(%)を測定すると、対象:30.1±4.3、PM1暴露:48.9±2.4、PM2暴露:78.9±7.6、PM10暴露:105.2±40であった。このことよりPMは肺胞上皮細胞に障害を及ぼし、またその粒子径が大きなサイズほど障害作用が大きいことが判明した。更にこのPMの主要な構成成分と考えられる重金属の肺細胞障害を検討すると、HgとCdが著名でネクローシス像を示し、Pbは軽度な障害でアポトーシス像が形態学的に観察された。NiとMnはほとんど影響が見られなかった。このようにPM構成成分の重金属による肺の細胞障害は重金属の種類により障害の程度および機作も異なることが示唆された。
神経グリア細胞におけるペルオキシソームとコレステロール代謝の機能的相互作用の解析

ペルオキシソームはすべての真核生物に存在するオルガネラで、脂質代謝において重要な役割を担っている。ペルオキシソーム病で最も患者数の多い副腎白質ジストロフィーALDはペルオキシソーム膜ABCタンパク質であるABCD1の機能不全により引き起こされる。本研究ではABCD1遺伝子をノックダウンしたグリア細胞株やマクロファージ系細胞を調製し、脂質代謝、特にコレステロール代謝系への影響について検討した。(1)グリア細胞株ではABCD1機能減少により、ペルオキシソームの極長鎖脂肪酸β酸化活性の減少が認められた。また、[1-14C]リグノセリン酸のコレステロールエステル画分及びヘキサコサン酸(C26:0)への取り込みはABCD1ノックダウン細胞で有意に増加していた。一方、[14C]酢酸で代謝ラベルすると、ラノステロール画分への取り込みが増加し、コレステロール画分への取り込みに減少が認められた。さらにコレステロール含量の低下が確認された。以上のことからグリア細胞株におけるABCD1の機能と極長鎖脂肪酸及びコレステロール代謝には密接な関連性があると推察された。(2)THP-1マクロファージにおいてABCD1をノックダウンし、コレステロール代謝への影響を調べた結果、コレステロールの細胞内への取り込みの減少、ApoA1依存的なコレステロール排泄の亢進、ApoEの細胞外への排泄の増加などが認められた。このことから、マクロファージ系の細胞では、ABCD1の機能欠損により細胞外へのコレステロールの排泄が亢進していると推察された。ABCD1機能減少が、どの様にコレステロール代謝と関連しているかについては今後さらに検討が必要であるが、本研究では、神経グリア細胞のペルオキシソームの代謝が細胞全体のコレステロール代謝の恒常性の維持に関与している可能性を示した。しかし、中枢神経系での役割はあまり報告されていない。副腎白質ジストロフィー(ALD)はベルオキシソーム膜ABCタンパク質ALDPの機能不全で起こり、極長鎖脂肪酸の蓄積を特徴とする神経変性疾患である。最近、ALDノックアウトマウスにおいて極長鎖脂肪酸の蓄積とともにコレステロール代謝の恒常性にも異常が起こることが報告された。そこで、本研究ではALDPをノックダウンしたダリア細胞株やALDノックアウトマウスの脳由来アストロサイトを用い、脂質代謝系への影響を分析した。その結果、1、ダリア細胞株ではALDP機能減少により、ベルオキシソームの極長鎖脂肪酸β酸化活性の減少が認められた。また、ベルオキシソームでβ酸化され遊離するアセチルCOAからコレステロールや脂肪酸が合成されていること、またこれらの合成は極長鎖脂肪酸のβ酸化の減少と共に減少していた。また、[^<14>C]酢酸で代謝ラベルすると、ALDPノックダウン細胞ではラノステロール両分への取り込みに増加が認められた。さらに遊離コレステロール含量の増加、及び遊離コレステロールの細胞膜への分布が確認された。以上のことからALDPの機能とコレステロール代謝には密接な関連性があると考えられた。2、ALDノックアウトマウスおよび正常マウスの脳からダリア初代培養を行い、アストロサイトとミクロダリアをそれぞれ分離培養し、脂質代謝を分析した。その結果、極長鎖脂肪酸のβ酸化活性の減少が認められたが、その減少の程度は小さく、混合ダリア細胞では有意の差は認められなかった。さらに、[1・^<14>C]リグノセリン酸のコレステロールエステル両分及びヘキサコサン酸(C26:0)への取り込みは有意に増加していた。

このことから、中枢神経系でのALDP機能不全による極長鎖脂肪酸の蓄積は、単に極長鎖脂肪酸のβ酸化の減少による極長鎖脂肪酸プールの増加だけでなく、極長鎖脂肪酸のコレステロールエステルヘの取り込みの増加と脂肪酸延長反応の亢進が主な原因であると推察された。今後、ALDPの機能がどの様にコレステロール代謝系や脂肪酸延長反応と関連しているかについて詳細に検討する予定である。ペルオキシソームはすべての真核生物に存在するオルカネラで、脂質代謝において車要な役割を担っている。しかし、中枢神経系細胞での役割はあまり報告されていない。ペルオキシソーム膜ABCタンパク質であるABCD1の機能不全は、極長鎖脂肪酸の蓄積を特徴とする副腎白質ジストロフィーALDを引き起こす。本研究ではABCD1をノックダウンしたグリア細胞株やマクロファージ系細胞を調製し、特にコレステロール代謝系への影響について検討した。1.グリア細胞株ではABCD1機能減少により、ペルオキシソームの極長鎖脂肪酸β酸化活性の減少が認められた。また[^<14>C]酢酸で代謝ラベルすると、ラノステロール画分への取り込みが増加し、コレステロール画分への取り込みに減少が認められた。さらにコレステロール含量の低下が確認された。以上のことからグリア細胞株におけるABCD1の機能とコレステロール代謝には密接な関連性があると推察された。2.THP-1マクロファージにおいてABCD1をノックダウンし、コレステロール代謝への影響を調べた。その結果、ABCD1ノックダウン細胞において、コレステロールの細胞内への取り込みの減少、ApoA1依存的なコレステロール排泄の亢進、ApoEの細胞外への排泄の増加、コレステロール合成の増加などが認められた。このことから、マクロファージ系の細胞では、ABCD1の機能欠損により細胞外へのコレステロールの排泄が亢進していると推察された。ABCD1機能減少が、どの様にコレステロール代謝と関連しているかについては今後さらに検討が必要であるが、ABCD1機能減少によりペルオキシソームでの分解が抑制された生理活性脂質が、転写因子の活性化を介してコレステロール代謝に影響している可能性が予想された。
ロジウム錯体触媒による芳香族ポリアセチレンの合成とその幾何構造及び高次構造の制御

我々はこれまでRh錯体触媒により芳香族アセチレンが立体特異的に重合でき、選択的にシス体のポリアセチレンを与えることを明らかにしてきた。また、これらの置換ポリフェニルアセチレンは加圧によりシス体からトランス体へと異性化し、平面的なトランス共役鎖を形成することを報告してきた。本研究では、オルト位にアルキル基(メチル基又はエチル基)、パラ位にヘキシルオキシ基を有するフェニルアセチレンの重合を行った。オルト位のアルキル基はシス-トランス異性化により生成すると考えられるトランス体の安定化(フェニル基同士の立体障害の緩和)に寄与すると考えられ、加圧異性化や熱異性化による効率的なトランス体の生成が期待できる。[Rh(norbornadiene)Cl]_2触媒及び助触媒であるトリエチルアミンの存在下で重合を行い、収率30%35%で、クロロホルムやTHF等に可溶の赤色の固体が得られた。得られたポリマーの分子量はMn=583000と高分子量体であった。ポリマーの^1H-NMRから目的とするポリマーが得られたことが確かめられ、5.4ppm付近に観測されたシス体に特徴的なメチンプロトンのシグナルの積分強度比からシス体が優先的に生成しているが、重合中に異性化したトランス体も構造中に含んでいることが示唆された。また、オルト位のメチル基はモノマーでは2.4ppm付近に観測されたが、ポリマーでは1.8ppmへと大幅に高磁場シフトした。これはメチル基が主鎖の二重結合に接近しており、その遮蔽磁場の影響を受けているためと考えられる。このことから主鎖と側鎖のフェニル基はほぼ直交していると考えられ、フェニル基同士の立体障害の緩和の効果が期待できる。加圧前後の固体の拡散反射UVスペクトルの結果から、加圧により長波長領域の吸収が増大しており、その差スペクトルから400nm以下の短波長の吸収が減少し、670nm付近の吸収が増大していることがわかった。これは加圧によりシス体からトランス体への異性化が進行し、平面的なトランス共役鎖が生成したことを示している。この結果はESRスペクトル測定からも支持された。
20世紀前半における日本人舞踊家の国際的公演活動と欧米諸国での受容

本研究は、20世紀前半に活躍したモダンダンスの創始者イザドラ・ダンカンと関わりのあった3人の日本人舞踊家(川上貞奴、花子(太田ひさ)、伊藤道郎)の欧米諸国での公演活動と文化交流、彼らの公演に対する評価と当時の日本のイメージについて、主に当時の新聞記事、公演プログラム、映像資料、雑誌、写真を基に調査、検証した。最後にイザドラ・ダンカンと上記3人の舞踊家の影響関係についても明らかにすることができた。平成27年度はこれまで申請者の研究対象であった20世紀前半に活躍したモダンダンスの創始者イザドラ・ダンカンと関わりがあった3人の日本人舞踊家、川上貞奴、伊藤道郎、花子の公演活動と文化交流に関する国内外の一次史料の収集に努め、調査研究を行った。10月初旬には美学会の研究発表において、1900年パリ万博での川上貞奴の踊りがイザドラ・ダンカンにインスピレーションを与え、イザドラ独自の舞踊の確立に影響を与えていたことを検証した。また10月末にはポーランド(クラクフ)で開催されたPolish Institute of World ArtStudies主催の国際会議East Asian Theatres:Tradition-Inspiration-European/Polish Contextにおいて、Sada Yacco and Hanako's Performances: Images of Exotic Japan in the West in the Early Twentieth Centuryと題する研究発表を行い、川上貞奴、花子が欧米の観客に披露したハラキリなどの日本のイメージの植え付けは興行を務めていたロイ・フラーの要請によるところが大きいことを指摘した。その後、ワルシャワ大学でThree Japanese Performers in the Early Twentieth Century: Sada Yacco, Hanako and Michio Itoのタイトルで、彼らの舞踊の特徴について講演した。ポーランド(ワルシャワ、クラクフ)、パリ、ロンドン、アメリカ(ニューヨーク、ロサンゼルス)の資料館、図書館で川上貞奴、花子、伊藤道郎に関する一次史料の閲覧収集を多くの調査・研究機関で行うことができた。10月にポーランド(クラクフ)で開催されたPolish Institute of World ArtStudies主催の国際会議で研究発表を行い、ワルシャワ大学では当該研究課題の対象である川上貞奴、花子、伊藤道郎についての講演を行った。これら国際会議への参加、ワルシャワ大学での講演から諸外国の研究者と交流を深め、意見交換することができた。国内では美学会での研究発表の他にシンポジウム「わざ継承の歴史と現在ー身体・記譜・共同体」で招待講演を行った。本研究課題では、イザドラ・ダンカンと交流のあった日本人舞踊家3人、川上貞奴、花子、伊藤道郎に焦点をあて、彼らがいかに「日本のイメージ」を披露し、それがどのように欧米諸国で評価され受容されていたのか解明することを目的とした。前年度は川上貞奴と花子の2人に重点をおいたため、本年度は主に伊藤道郎に焦点をあて研究を遂行した。本年度の研究成果としては、以下の3点が挙げられる。1主に海外(アメリカ、フランス、デンマーク)の図書館、資料館に所蔵されている一次史料、新聞記事、雑誌記事などを閲覧収集し調査分析することができた。2上記に加え、伊藤道郎の末裔からの史料提供等の協力を得て、伊藤道郎のアメリカでの公演活動について詳細に調査研究できた。また研究結果を「伊藤道郎のアメリカにおける舞踊活動ーロサンゼルスでの活動を中心にー」と題してWASEDA RILAS JOURNAL 4号に論文執筆し、日本をテーマに創作した作品がアメリカ(とりわけロサンゼルス)でどのように評価、受容されていたのかについて明確にした。昨年度同様、引き続き当該研究を遂行する。28年度が最終年度であるため、記入しない。人文学28年度が最終年度であるため、記入しない。
イヌにおける高張食塩液の脳血液循環のおよぼす影響

イヌの脳浮腫による頭蓋内圧亢進症に対して、膠質浸透圧剤が第一選択薬として用いられているが、作用発現までに時間を要するため急性の頭蓋内圧亢進症に対して甚急的対応が困難である。近年、7.2%高張食塩液の頭蓋内圧降下作用が注目されている。高張食塩液は、脳内血管-脳脊髄液でナトリウムイオン濃度較差を生じ、脳脊髄液の一部が脳内血管へ移動して頭蓋内圧を降下させるが、ヒトおよび小動物医療において頭蓋内圧降下作用を目的とした高張食塩液の臨床応用は積極的に行われているわけではない。その理由として、(1)既存の脳圧降下剤に対する高張食塩液の優位性や適応例が明らかではないこと、(2)高張食塩液が頭蓋内圧を降下させている作用時間および脳内循環動態が明らかでないこと、(3)急激なナトリウム濃度の変化によるCentral Pontie Myelinolysisの危険性、および(4)正常血圧動物における高張食塩液投与直後の血圧降下および陰性変力作用の危険性などがあげられる。従って、本研究では磁気共鳴画像診断装置を用いて非観血的に脳内血管断面積、頸動脈および静脈断面積、およびこれらの血流速度の変化を指標に高張食塩液およびデキストラン加高張食塩液の静脈内投与が脳血液循環におよぼす影響を明らかにすることを目的とした。その結果、6%デキストラン加高張食塩液はマンニトールよりも血圧降下および陰性変力作用などの有害反応を伴わずに上矢状静脈血管径を有意にかつ長期間拡張させることを明らかにした。従って、デキストラン加高張食塩液はイヌの脳浮腫改善薬として有用であることが示唆された。(1)健常イヌにおける20%マンニトール(MAN)、7.2%高張食塩液(HSS)およびデキストラン加7.2%高張食塩液(HSD)の脳内血管断面積におよぼす影響磁気共鳴装置(MRI)を用いて、非観血的に少量ボーラス投与(5mL/kg、全量を15分、IV)によるMAN、HSSおよびHSDの脳血液循環におよぼす生理学的作用を比較検討した。なお、対照薬剤は生理食塩液(ISS)とした。その結果、上矢状静脈断面積は、HSD投与終了後に2.09±0.25倍まで拡張し、この拡張は他群のそれよりも有意に高値を示した。また、小脳辺縁部垂直断面像において、脊髄周囲の脊髄液量を示す高信号領域(CSF領域)は、MAN投与群よりもHSD投与群で有意に減少した。以上の結果から、HSDはMANよりも迅速かつ強力に脳脊髄液量を減少させること、そして血管断面積を著しく拡張させることから、脳浮腫または脳循環の改善薬として評価する価値が高いと思われた。(2)健常イヌにおけるHSSおよびHSDの心収縮力におよぼす影響HSSおよびHSDの心収縮力におよぼす影響を超音波画像診断装置を用いて評価した。HSS投与直後から心拍数、一回拍出量および神経数は有意に増加した。しかし、左室拡張末期容積の有意な増加が認められたが、左室収縮末期容積の有意な変化は認められなかったことから、HSSは直接的に心収縮力を増加させるのではなく、前負荷の増大に伴い心係数が増加することが確認された(Suzuki K., J.Vet.Med.Sci., 68.749-751)。先の研究では、一次元的なM-mode法のみで心機能を評価しているため、より精度の高い二次元的なSimpson法を用いて再度、HSSの心機能におよぼす影響を評価した。また、対象薬剤としてHSDを加えて評価した。

HSSおよびHSDは先の研究と同様に前負荷の上昇と後負荷の減少が認められ、その程度はHSDで著しく大きかった。これは循環血漿量の増加量がHSSのそれよりもHSDで有意に大きく、また持続的であったことが要因と考えられた。【目的】本研究では血液量減少モデルを用いてイヌの脳血液循環に対する6%デキストラン70加7.2%高張食塩液(HSD)の効果について上矢状静脈断面積、血流量および血流速度を指標にマンニトールと比較検討した。【材料および方法】イソフルラン吸入麻酔下で健常ビーグル犬(n=6/群)から30mL/kgの血液を大腿股動脈より30分間で採取し血液量減少モデルを作出した。その15分後に5mL/kgのHSDまたはマンニトールを20mL/kg/hの投与速度で静脈内投与し、脱血開始時(pre)、輸液剤投与開始直前(base)、投与開始後5、10、15、30、45、60、75、および90分目に磁気共鳴装置(MRI)を用いて下垂体垂直断面軸位像を撮像し、上矢状静脈断面積を求めた。また同部位においてPS法(PhaseShift)を用いて上矢状静脈血流速度および血流量を計測した。またpre値に対する各時点の循環血漿量の変化量(rPV)を算出した。【結果】HSD群のrPVは、マンニトール群の127.02±9.65%に対して投与終了時に154.07±17.89%を最高値とする有意な増加を示した(p<0.01).HSD群の上矢状静脈血流速度は投与終了時にpre値の2.07±0.09倍の最高値を示し、これはマンニトール群の1.83±0.22倍と比べて有意に高値を示した(p<0.01).同様に、HSD群の上矢状静脈血流量はマンニトール群の1.69±0.22倍に対して、投与終了時に1.91±0.09倍を最高値とする有意な増加を示した(p<0.0l)。【結語】HSDは20%マンニトールと比較して有意に上矢状静脈断面積を拡張させると同時に、上矢状静脈血流速度を増加させ、上矢状静脈血流量も増加させた。以上のことから、ショック時における脳血液循環不全の改善には20%マンニトールよりもHSDの方が有効であることが示唆された。
日本における電子部品産業の形成

平成8年度には主に戦前期の、同9年度には戦前から戦後にかけての、同10年度には主に戦後期の、新聞、雑誌、各社社史などの文献・資料の収集と関係者のヒアリングに努めた。その結果、平成8年度には、松下、早川、山中などの、同9年度にはNHK、東芝などの、同10年度には戦後の各電子部品企業の、各資料の収集を行うことができ、それらを分析した。新たに得られた知見は以下のとおりである。1.ラジオ放送開始当初の電子部品は自作が多く、受動電子部品産業はほとんど成立していなかった。2.ラジオ・セットは、鉱石式から真空管式、エリミネータ化へと進化したが、それにともない受動部品にも高度な性能が要求され、1930年代半ばには炭素皮膜抵抗器や電解コンデンサなどの新しい部品が登場、普及した。その過程で電子部品市場が拡大し、受動電子部品産業が形成された。3.その産業の構成者は、一方に多数の専門中小企業があり、他方には有力な多角経営大企業の一部門としての部品生産と有力セットメーカの内製があった。4.この形成期の電子部品産業の構造は、技術革新にとっては良い環境ではなかった。5.その結果、終戦直後の日本の電子部品の性能、品質は大きく国際水準より劣っていた。6.戦後の部品の技術革新にとっては、「電解蓄電器研究会」や「紙蓄電器研究会」、「関西抵抗体委員会」などの、公的研究機関、部品企業、材料企業などによる共同研究が大きな意味をもった。7.テレビ等、新しい民生用電子製品の登場は、それでも電子部品の性能、品質は全く不十分であることを明らかにした。さらなる革新と品質の向上、および量産が求められ、それに対応できた電子企業が高成長をとげた。今年度は,研究の初年度として,戦前期の文献・資料の収集と関係者のヒアリングに努めた。文献・資料としては,年鑑,無線関係雑誌,新聞などであり、関係者のヒアリングとしては,戦前の3大セット・メーカである松下,早川,山中の関係者,部品メーカである東京電気,老川工芸,久保田無線の関係者などである。また,戦時中の技術者運動の関係者にもインタビューを行った。その結果,得られた主な知見は以下のとおりである。1.ラジオ放送開始当初の電子部品は,真空管,バリコン,トランス,蓄電器などを除けば,セット・メーカやセット使用者の自作によるものが多く,受動電子部品産業はほとんど成立していなかった。ラジオ工業と分かちがたく結びついていたといえる。2.ラジオ・セットは,鉱石式から真空管式へ,エリミネータ化,トランスレス方式の登場など,進化を続けたが,それにともない受動部品にも高度な性能が要求され,1930年代半ばにはドイツ・ジーメンスの手法に基づく炭素皮膜抵抗器や電解コンデンサなど,専門メーカによる高度な製品が登場,普及した。受動電子部品産業の形成である。3.しかし,日本のラジオ市場は安価なセットへの需要が強く,メーカが欧米とは違って中小企業であったこともあり,欧米などの製品の粗悪な模倣品の供給が横行した。回路方式も,欧米のようにスーパー・ヘテロダインは普及せず,1930年代半ばには,いわゆる「並4」の流行という日本独特の現象が現れた。セットの技術革新は停滞するのである。4.それは電子部品産業にも影響した。部品に対する性能上の要求は欧米に比べると厳しくなく,むしろ低価格の要求が優先された。部品産業でも,優秀製品の模倣品など粗悪な製品が横行した。戦前の電子部品産業では,製品革新への動力が乏しく,しかもそれを実現していくメカニズムに欠陥があったといえる。本研究の2年度目である今年度は、前年度と引き続き、戦前から戦後にかけての無線関係雑誌、新聞、業界団体資料、各社の資料を収集し、また関係者のヒアリングに努めた。