hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トリパノソーマ原虫のテロメラーゼ活性検出法の開発と応用

Kimらによって報告された(Kim et al.1994,Science 266,2011-2015)TRAP(Telomeric-repeat amplification protocol)法はPCR法を応用した簡便かつ高感度なテロメラーゼ活性検出法として現在広く用いられている方法である.トリパノソーマ原虫のテロメア反復配列は人と同じ(GGGTTA)_nであることから,人テロメラーゼ活性検出用に米国Oncor社より市販されているTRAP_<EZE>^<TM> Telomerase Detection Kitを用いてトリパノソーマ原虫のテロメラーゼ活性が検出できるかどうかについて検討した.平成9年度はKit添付の説明書を参考に,トリパノソーマ抽出液の調製を行い,陽性細胞コントロール・陰性細胞コントロールおよびトリパノソーマ抽出液をサンプルとしてTRAP法を行った.その結果,陽性細胞コントロールでは高いテロメラーゼ活性が検出されたが,トリパノソーマ抽出液からはテロメラーゼ活性が検出されなかった.活性が検出されなかった原因として,反応系の諸条件がトリパノソーマテロメラーゼに最適ではなかったことが考えられたので,反応に用いる原虫数・テロメア伸張反応の反応条件(時間・温度)・PCRの反応条件(時間・温度およびサイクル数)について様々な条件を設定して検討した.しかしながら,トリパノソーマ抽出液からテロメラーゼ活性は検出されなかった.一方,トリパノソーマのテロメラーゼ遺伝子をクローニングする目的で,原生動物でテロメラーゼの遺伝子配列が解っているテトラヒメナの配列情報をもとに,PCRプライマーを合成し,トリパノソーマゲノムDNAを鋳型にして様々な条件でPCRを行ったが,特異的な増幅は認められなかった.Kimらによって報告された(Kim,N.W.et al.1994,Science 266,2011-2015)TRAP(Telomeric-repeatamplification protocol)法はPCR法を応用した簡便かつ高感度なテロメラーゼ活性検出法として現在広く用いられている方法である。トリパノソーマ原虫のテロメア反復配列は人と同じ(GGGTTA)_nであることから,人テロメラーゼ活性検出用に米国Oncor社より市販されているTRAPEZE^<TM> Telomerase Detection Kitを用いてトリパノソーマ原虫のテロメラーゼ活性が検出できるかどうかについて検討した.Trypanosoma brucei gambiense IL2343株の血流型虫体をマウスに感染し,抹消血液中の原中数が高値を示した時点で100U/mlのヘパリン処理を施した注射器を用いて心臓採血した.感染血液を等量のグリコース含有リン酸緩衝液(pH7.8)と混合し,DE-52陰イオン交換カラムを用いて原虫を精製した.精製虫体を10^6ずつ分注し,キットに添付されているCHAPS細胞溶解緩衝液にて処理してトリパノソーマ抽出液とした.陽性細胞コントロール・トリパノソーマ抽出液および陰性コントロールをサンプルとして,30°C,30分間テロメラーゼ伸張反応を行った後,連続してPCRを行った.結果,陽性細胞コントロールでは高いテロメラーゼ活性が検出されたが,トリパノソーマ抽出液からはテロメラーゼ活性が検出されなかった.活性が検出されなかった理由として,反応系の諸条件が人テロメラーゼで最適化されていたことが考えられたので,現在反応に用いる原虫数・テロメラーゼ反応の反応条件(時間・温度)・PCRの反応条件(時間・温度およびサイクル数)について検討しているところである。Kimらによって報告された(Kim et al.1994,Science 266,2011-2015)TRAP(Telomeric-repeat amplification protocol)法はPCR法を応用した簡便かつ高感度なテロメラーゼ活性検出法として現在広く用いられている方法である.トリパノソーマ原虫のテロメア反復配列は人と同じ(GGGTTA)_nであることから,人テロメラーゼ活性検出用に米国Oncor社より市販されているTRAP_<EZE>^<TM> Telomerase Detection Kitを用いてトリパノソーマ原虫のテロメラーゼ活性が検出できるかどうかについて検討した.平成9年度はKit添付の説明書を参考に,トリパノソーマ抽出液の調製を行い,陽性細胞コントロール・陰性細胞コントロールおよびトリパノソーマ抽出液をサンプルとしてTRAP法を行った.その結果,陽性細胞コントロールでは高いテロメラーゼ活性が検出されたが,トリパノソーマ抽出液からはテロメラーゼ活性が検出されなかった.活性が検出されなかった原因として,反応系の諸条件がトリパノソーマテロメラーゼに最適ではなかったことが考えられたので,反応に用いる原虫数・テロメア伸張反応の反応条件(時間・温度)・PCRの反応条件(時間・温度およびサイクル数)について様々な条件を設定して検討した.しかしながら,トリパノソーマ抽出液からテロメラーゼ活性は検出されなかった.一方,トリパノソーマのテロメラーゼ遺伝子をクローニングする目的で,原生動物でテロメラーゼの遺伝子配列が解っているテトラヒメナの配列情報をもとに,PCRプライマーを合成し,トリパノソーマゲノムDNAを鋳型にして様々な条件でPCRを行ったが,特異的な増幅は認められなかった.
流通振動型連続反応器による機能性微粒子の連続調製法の開発とその実用化

液中乾燥法によって、生分解性ポリマー(ポリ乳酸およびε-カプロラクタム)を骨格とし、スミチオン(MEP)を内包したマイクロカプセルを調製した。マイクロカプセルの粒径、粒子内細孔、内包量、内包率、内包物の除法特性に及ぼす調製条件(ポリマー濃度、界面活性剤濃度、分散体積率、内包物濃度、分散状況、分散安定剤濃度等)の影響を検討した。また、内包物処理法の一つとして、活性炭を含芯材とした場合のマイクロカプセル調整法について検討した。含芯材添加がマイクロカプセルの諸特性に非常に大きく影響することを見いだした。調製したマイクロカプセル化殺虫剤の植物に対する性能試験を行い、薬剤の時効性能、毒性軽減について検討し、その効果を付与された薬剤形成を確認できた。今年度は種々の操作条件で調製したマイクロカプセル化農薬の性能試験を更に長期間にわたって試験検討する予定である。次に、振動攪拌機能を有した連続調製装置の開発を行った。種々の操作条件下でスチレン/ジビニルベンゼン共重合によるスチレン骨格のマイクロカプセル調製を行い、粒径20100μmのマイクロカプセルを連続的に調製する操作法を検討した。今年度は半回分法によって製造が可能な連続調製装置の運転操作条件を明らかにした。今年度はこの連続装置の液中乾燥法製造操作への可能性を検討し、生分解性ポリマーを骨格とした農薬マイクロカプセル連続調整法の開発を検討する。種々の条件で、生分解性ポリマー(εーカプロラクトン)またはスチレンおよびその架橋剤を溶解した有機溶液中に芯物質を溶解した(W/O)エマルションを調整し、その(W/O)エマルションを外水相中に分散させた(W/O)/Wエマルションの回分型反応器中で、液中乾燥またはin-situ重合によって高分子剤を骨格としたマイクロカプセルを調整した。芯物質の内包特性に及ぼす調整条件の悪影響を明らかにした。さらに、芯物質として固形物(例えば活性炭)の内包特性およびマイクロカプセル化特性について検討し、その操作特性を明らかにした。活性炭に旦持させた無機化合物の内包特性では、重合成分の分子量、濃度、分散安定剤濃度、内水相体積分率が重要な操作条件となることが判った。連続調整装置開発の基礎的検討として、振動型連続乳化装置および振動型連続撹拌装置によるスチレン一架橋剤重合によるマイクロカプセルの調整を検討し、マイクロカプセル粒径、粒子内細孔等の粒子形状および粒子内構造に及ぼす装置運転条件の影響について検討し、連続化操作の基礎的検討行った。平成12年度では、回分型回転攪拌装置による機能性付与操作条件を考慮した調製条件を本振動型調整装置の場合に考慮して、内包特性付与に関する調整法の検討を進める。また、振動型連続攪拌装置を連続化操作法へ拡張するための、連続乳化を含めた連続調製操作の検討を進める。多量のマイクロカプセル調整法によって、殺虫剤(例えばスミチオン)のマイクロカプセル化とその実地試験を進める予定である。

種々の操作条件下でスチレン/ジビニルベンゼン共重合によるスチレン骨格のマイクロカプセル調製を行い、粒径20100μmのマイクロカプセルを連続的に調製する操作法を検討した。今年度は半回分法によって製造が可能な連続調製装置の運転操作条件を明らかにした。殺虫剤(スミチオン)を含浸した活性炭を内包した生分解性マイクロカプセルの調製法を検討して、内包量を従来の約2倍に向上できる調製法を明らかにした。またこの調製によるとマイクロカプセル調整時において、仕込んだ農薬の90%以上をマイクロカプセル化することができ、農薬剤調整時のロスを減少させ、効果的な製剤が可能であることを示した。調整後のマイクロカプセルの水中への徐放特性を測定し、生分解性ポリマー濃度、ポリマーの重合度、マイクロカプセル粒径等の調製条件によって、内包した農薬の徐放特性が変化できることを示した。マイクロカプセル化農薬の地中内動態について検討し、除法制御によって地中内薬剤分布を制御できることを定性的に示した。今後、農薬動態に関する研究を継続してその移動形態を化学工学的に解析する予定である。また、マイクロカプセル及び微粒子の連続調製装置を開発した。本装置は振動攪拌版を装備した振動攪拌型の管型反応器を並列に数本配置したものである。まず、最初の反応器に(W/0/W)エマルションを送入後、振動を継続して微粒子の固形化を開始する。これと同時に、次段の反応器にエマルションを送入してその固形化を進める。エマルションを順次反応器へ送入し、固形化反応を進める。最終反応器にエマルション送入開始時点で、初段の固形化が終了するようにエマルションの送入速度を調節する。固形化した微粒子を反応器から抜きとり、再度エマルションを送入して固形化を始める。この操作を繰り返すことによって、半連続的に微粒子を調製する。本年度の研究では、本装置を継続的に繰り返し(10及び5)運転して、安定的に均一なマイクロカプセルの調整が可能であることを示した。この操作法によれば、粒径30μmポリスチレン微粒子を2.5kg/50hrで連続的に調製できることを示した。
新型超高周波励起C0_2/CO平板型レーザーの開発研究

1.5cm×60cmの平板サイズのスラブCO_2レーザーを試作した。励起周波数は80,100,125MHzの各々で実験を行い、それぞれ最高180Wから200Wの出力を得た。この時の使用ガスの組成はCO_2/N_2/Heが1/1/8である。またこのガスをCO/N_2/He/Xeのガスに代えて、20°Cで5ミクロン帯の発振を確認した。更に星型配置スラブCO_2レーザーに関し、その最も基本となる二組のスラブの給合について基礎的な実験を行った。この時のスラブのサイズは各々3cm×16cmである。2.スラブCO_2レーザーに対する磁界の効果スラブ型レーザーにおいては、極板が狭い程冷却効果が良く、大きな出力が得られる。しかるに、極板上にできるシニスの厚さが周波数に逆比例する為、極板を狭くする為には励起周波数を高くしなければいけない。しかし、励起周波数はなるべく低い方が実験に便利であり、工業用周波数を使うことができれば極めて便利である。そこでスラブレーザーに、放電に対して横方向の磁場を加えることにより軌道を曲げ、低い周波数でもX放電が短い範囲で起こりやすくする方法を新たに考案した。先ず、基礎的な解析を行い、100ガウス程度でも十分効果があることを確めた。更に、5cm×16cmの平板2枚で組み合わせたスラブを用い、最高400ガウスまで得られる磁場の中に置き、現在実験を行いつつある。3星型結合に最適な不安定共振器を2種類考案し、解析によってその有効性を確めた。今年度は、中心部に安定共振器を持つ不安定共振器を考案し、その有効性について解析を行った。まず基礎特性を知るため,30cm×4cmの平行平板を2.25mm間隔で配置し,40MHZの電源で励起するレーザー装置を試作した。ガス混合比はCO_2/N_2/He=1/1/8に固定し,圧力及び入力電力をパラメータとして,α放電とγ放電の領域を明らかにした。レーザー発振を得めためにはα放電領域に放電を保持せねばならず,例えば圧力120Torの場合は,入力500Wから1.5KWの範囲でα放電が得られる。このような状況で予備的なレーザ一発振実験を行ない,140Torの圧力で出力70Wと効率8%が得られた。予備的な成果としてはまずまずのものと考え,電極長60cmの大型装置の製作にとりかかり,ほぼ完成した。この装置を用いて,あらゆるパニラトリックスタディーを,プラズマ測定を含めて行なうべく,準備中である。3月中には測定が始まる。理論解析に於ては,大口径位利得レーザーでも動作できる新型共振器を考案し,理論解析を実行中である。フレネル積分を用いた逐次積分法で,利得を考慮して計算機解析を行ない,多くの結果を得ている。出力取出口の直径など,從来の共振器よりパラメータが多いため結果の解析がやや復雑で,特に高次モードの影響を見るためには関数展開FFTによる解析が必要で,これが来年度の課題である。この共振器は,最終的に,本研究で,多数のスラブレーザーを星型に配列したときに用いられる。CO_2レーザーの媒員パラメーターを考慮した解析も実行中であるが,来年度は更にCOレーザー及びようそレーザーでも解析し,本研究の新型共振器の優れた特長を明確にして行く予定である。高周波励起CO_2平板型レーザーの開発について、昨年度製作した実験装置の細部の調整を行い実験を開始した。今年度得られた成果は以下のとおりである。

1)rf給電の真空系導入について、市販の真空導入端子ではマッチングの問題より不適当であることが分かり、セラミックで自作加工した部品を用いることにより解決した。その結果125MHzまで給電が可能となった。また、給電方式に関し、100MHz以上の周波数帯では2点給電方式が効率よくパワーが入ることを確認した。以上の結果より、125MHzの周波数帯までのrf給電システムを確立した。2)共振器における光学系の調整を完了し、レーザー発振を確認した。現在、ガス温度・組成比・圧力等を変えた場合のレーザー利得をまとめている。また、ガスの流れに対する出力特性を調べるための準備を開始した。3)安定な放電条件を見出すためプラズマの密度・電子温度・rf電極板付近のシース等の測定を開始し、またレーザー利得に及ぼす効果を調べている。4)真空系外部から平板電極の間隔を変化させるための駆動装置の検討を開始した。1.5cm×60cmの平板サイズのスラブCO_2レーザーを試作した。励起周波数80、100、125MHzの各々で実験を行い、それぞれ最高180Wから200Wの出力を得た。この時の使用ガスの組成はCO_2/N_2/Heが1/1/8である。またこのガスをCO/N_2/He/Xeのガスに代えて、20°Cで5ミクロン帯の発振を確認した。更に星型配置スラブCO_2レーザーに関し、その最も基本となる二組のスラブの結合について基礎的な実験を行った。この時のスラブのサイズは各々3cm×16cmである。2.スラブCO_2レーザーに対する磁界の効果スラブ型レーザーにおいては、極板が狭い程冷却効果が良く、大きな出力が得られる。しかるに、極板上にできるシ-ズの厚さが周波数に比例する為、極板を狭くする為には励起周波数を高くしなければいけない。しかし、励起周波数はなるべく低い方が実験に便利であり、例えば13.5MHz又は27MHzのような、工業用周波数を使うことができれば、極めて便利である。そこでスラブレーザーに、放電に対して横方向の磁場を加えることにより軌道を曲げ、低い周波数でもα放電が短い範囲で起こりやすくする方法を新たに考案した。先ず、基礎的な解析を行い、100ガウス程度でも十分効果があることを確かめた。更に、5cm×16cmの平板2枚で組み合わせたスラブを用い、最高400ガウスまで得られる磁場の中に置き、現在実験を行いつつある。3.星型結合に最適な不安定共振器を2種類考案し、解析によってその有効性を確かめた。昨年度までは、不安定共振器の出力を平板によって折り返し、凹面鏡の中心の穴から出力を取り出す方法について検討を行った。今年度は更に、中心部に安定共振器を持つ不安定共振器を考案し、その有効性について解析を行った。その結果、本新型共振器が従来のレーザーに対して極めて有効で低利得のレーザーに対しても大きな出力が得られることが明らかになった。
第一世代天体形成の包括的研究

宇宙第一世代天体形成と,これが放射する紫外線によって引き起こされる宇宙再電離,さらに紫外線輻射場中で銀河形成の問題について,取り組みを行った。第一世代天体形成に関しては,種族III星の誕生を,3次元階層格子流体計算によって調べ,多くのものが連星系として誕生する可能性を指摘した。これは,電離光子の放射源として重要な役割を果たす。宇宙再電離については,6次元輻射輸送計算によってACDM宇宙における非一様宇宙の再電離過程を計算し,WMAPで示唆される早期再電離に必要な紫外線強度とその進化を見積もった。その結果,赤方偏移20前後の時期に,赤方偏移5の宇宙と同程度の背景紫外線が必要であることがわかった。また,紫外線輻射場中で銀河形成の問題を,長特性線法輻射輸送計算とSPHを結合した数値計算コードによる輻射流体力学計算によって調べた。計算の結果,10^8M_【of sun】以下のゆらぎは,バリオン成分のほとんどが背景紫外線によって蒸発してしまい銀河にはなりえないことがわかった。一方で,10^<8-9>M_【of sun】のゆらぎは,背景紫外線の中にあっても,高密度ピークが自己遮蔽され,これによって星が誕生し,矮小銀河形成につながることがわかった。この結果は,天の川銀河の周りに存在する矮小銀河の数が,ACDM宇宙で予言される数よりも少なくなっているという問題に対して,解決の糸口を与えるものである。宇宙暗黒時代に形成されたと考えられる第一世代天体は,その後の宇宙再電離,銀河の化学進化へ大きな影響を与えたと考えられており,第一世代天体形成に関する物理的に整合性のある描像を作り上げることは緊急の課題である。本年度は,ダークマター宇宙における原初天体形成,原始雲の分裂過程,原初星へ至る重力収縮,星形成と超新星爆発による原始銀河の進化,について多角的な研究を展開した。特に,ダークマター宇宙における原初ガス雲の重力収縮およびフィラメント状原始雲の分裂に関し,粒子法輻射流体力学計算(輻射SPH)および高分解能格子法に基づく流体力学計算を行い,宇宙初期天体形成過程について研究を行った。輻射SPHでは,PCクラスターと重力専用計算機(GRAPE)を組み合わせた計算機システムによって,高精度重力計算をカップルさせて大規模かつ高精度の輻射流体計算を行った。この際,輻射輸送の3次元効果を近似なく取り入れた。また,格子法に基づく高分解能格子法によって,原始銀河における星形成後の進化について,超新星爆発によるエネルギー解放と重元素放出の効果を取り入れた大規模シミュレーションを行った。さらに,分子雲コアの収縮と星形成過程の研究を,高精度格子法に基づく流体計算によって行った。この際,回転の効果を取り入れた計算を行い,2重星や多重星の形成過程の基礎物理について研究を行った。これらの研究は,メンバー相互の緊密な情報交換の下に有機的かつ包括的に展開された。
視触覚を用いた能動的感覚運動統合システム

人間の手は、触覚センサとしての機能にアクチュエータとしての機能がうまく融合された、優れたセンシングシステムである。センサである手を動かすといった能動的な情報獲得動作は、触運動と呼ばれ、触覚の機能の拡大ばかりでなく、能動的動作を共通の情報とした視触覚の融合を形成する上で重要な役割を担っている。本研究は、研究代表者等が従来より行ってきた触覚センサの研究をベースに視覚情報を加えることによって、視覚情報と触覚情報とを運動系の情報と統合させること、すなわち触運動の介在による視覚-触覚-運動系の統合を工学的に実現しようとするものである。具体的には、このような系を理論的に考察し、能動的センシングを基本としたアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを実現した上で、実際にそれらに基づいた視触覚融合システムを実現することを目指す。さらにこのような実システムでの評価実験を通して、感覚運動統合系の情報処理機能を理論的・実験的に明らかにすることを目指すものである。前年度は、感覚運動統合系の構造を理論的に考察するとともに、能動的センシングを基本としたセンシングアーキテクチャ並びに認識アルゴリズムを提案・設計し、具体的なシステムの設計と一部試作を行った。平成8年度は、前年度の理論的な考察に基づき、新たな提案を行った。また、DSPを主体とした計測システムの評価を開始した。具体的には、1)DSP並びにAD変換ボードの強化、2)最終的なシステムの完成、3)具体的な対象物を設定した認識実験、並びに提案した-キテクチャ及びアルゴリズムの評価、4)評価実験の結果に基づくシステムの評価を行い、能動的センシングの役割並びに感覚統合系の情報処理機能を明らかにした。
p53による新たな癌抑制機構の解明-癌克服を目指して

癌抑制遺伝子p53による新たな癌抑制機構を解明することを目的とし、我々が同定した新規p53標的遺伝子PHLDA3の生理機能を解析したところ、PHLDA3は、癌遺伝子であり細胞生存シグナル伝達因子であるAktの抑制因子である事が明らかとなった。PHLDA3はp53によって発現が強く誘導されるタンパク質であるが、PHLDA3の発現は定常状態においても認められる。そこで、PHLDA3が定常状態においても癌抑制に寄与しているか検討した。その結果、PHLDA3の発現を抑制した細胞ではAktの活性化を介して、足場非依存性増殖が亢進することが示され、PHLDA3が定常状態においても癌抑制に寄与していることが明らかとなった。Aktは様々な癌細胞において異常な活性化が認められる癌遺伝子である。PHLDA3がAkt抑制因子であることから、PHLDA3が新たな癌抑制遺伝子である可能性が考えられた。そこで、癌患者の臨床サンプルにおいてPHLDA3遺伝子に異常が認められるか調べた。肺癌においてAktの異常な活性化が認められる症例報告が多数有ることから、肺癌サンプル(大細胞神経内分泌癌、カルチノイド腫瘍、腺癌、扁平上皮癌、小細胞癌、細気管支肺胞上皮癌)を用いてCGH解析を行ったところ、大細胞神経内分泌癌及びカルチノイド腫瘍においてPHLDA3遺伝子の高頻度なヘテロ接合性の消失(LOH)が認められた。さらに、このような腫瘍ではPHLDA3の発現量が顕著に低下していること、Aktが異常に活性化していることが明らかとなった。以上の結果からPHLDA3は新規癌抑制遺伝子である可能性が強く示された。また、Aktとの関連が深い内分泌腫瘍(大細胞神経内分泌癌、カルチノイド腫瘍)においてPHLDA3遺伝子の異常が認められることから、PHLDA3は内分泌腫瘍マーカーとして臨床応用できる可能性が示された。
順序関係が成立する属性を持つデータからの閉集合を用いた知識発見

本研究の目標は,属性が備える順序関係と閉集合を利用した知識発見手法を開発することであった.閉集合による知識発見は2項関係データの双クラスタリングとよばれる手法の一種であるので,行列の因子分解と探索による閉集合構成,様々な双クラスタリング手法で得られた閉集合間の関係解析を行った.また,木構造データの部分構造間の半順序を用いた木構造の主成分分析手法,自然言語シソーラスにおける語彙の順序関係を用いたシソーラス拡張,整数計画法による木構造の共通部分の高速発見手法という成果を得た.研究目的に述べた課題(1)については,具体的な対象とするデータを選定し,そこから構成される閉集合の順序関係を考察することから開始した.データとしては,公共事業と入札企業の関係を表すデータを用いた.このデータには入札時刻という順序属性が考えられ,閉集合間の順序関係は入札履歴を可視化するために有効である.この着想について,当初は[基本原理]に忠実に実装していたが,課題(3)で述べたように閉集合間の順序関係には閉集合の枝刈りが必要であることから,閉集合の構成,順序化,枝刈りを同時に実装する手法について,行列の因数分解と探索による閉集合構成を利用することで考案し,国内会議(人工知能学会人工知能基本問題研究会)で発表した.結局,課題(3)を先に解決することとなった.課題(2)については,木構造間の編集距離が成立するか否かを判定するための手順を整数計画法を用いて高速に計算する手法を提案した.入力となる2つの木を構成する接点と辺の間の関係を,整数変数とそれらを用いた不等式で表現して,整数計画法のソルバに入力可能な形に変換する.編集距離は木構造間の順序関係をもとに定義され,その順序関係のバリエーションを不等式のバリエーションで表現するため,この方法は木構造間の順序関係解析に応用可能と考えている.この成果は国際会議(International Conference on Discovery Science 2014)に採択され,発表した.なお,研究目的でのべた課題は次のとおりである.[基本原理]データのある属性の領域が順序空間であると仮定した上で,データ空間から構成された閉集合を順序空間の上に写像し,射影された閉集合間に全順序を定義した上で,不要な閉集合を除き,有用な閉集合の像を抽出する,に対して,課題(1)[基本原理]の理論基盤を,順序空間を領域とする属性が一つの場合を対象に考察する,課題(2)木構造データ間の順序関係の深化を行う.研究目的では,[基本原理]データのある属性の領域が順序空間であると仮定した上で,データ空間から構成された閉集合を順序空間の上に写像し,射影された閉集合間に全順序を定義した上で,不要な閉集合を除き,有用な閉集合の像を抽出する,に基づいて課題(1)[基本原理]の理論基盤を,順序空間を領域とする属性が一つの場合を対象に考察する,課題(2)木構造データ間の順序関係の深化を行う,に取り組むものであった.課題(2)について,木構造間の編集距離を用いた主成分分析方式を提案した.まず,ユークリッド空間内のデータに対する主成分分析を抽象化することで,公理的な主成分分析を定義した.そして,木構造データ空間内の"直線"として部分木を採用し,個々の木データと"直線"としての部分木の距離を編集距離で測ることとした.この成果は国際会議(International Conference on Discovery Science 2015)に採択され,発表した.課題(1)については,昨年度に利用した行列の因数分解と探索による閉集合構成を展開するのではなく,[基本原理]に忠実に実装することを目指して理論展開と実装を目指したが,完結するには至らず,中間成果を,国内会議(人工知能学会人工知能基本問題研究会)で発表したにとどまった.博士後期課程を修了する学生を研究員として雇用し研究を展開する予定であったが,修了時期が遅れてしまったため,十分な期間の雇用ができず,理論・実装とも遅れ始めた.課題(1)順序関係をもつ属性を用いた形式概念解析の理論構築について,研究進捗が進展が計画より遅れているので,研究方針の見直しを行い,より一般的な問題である閉集合間の関係の解析を進めることとした.形式概念解析が2項関係データを対象とすることから直感的にはデータは2次元空間内の点で表現され,閉集合とは矩形である.当初計画では複数の閉集合を順序関係を持つ方の属性に射影した上で,その影の関係を分析することあったが,閉集合の2次元空間での位置関係を分析することとした.位置関係の中には,射影した場合の関係も含まれるので,当初計画よりより一般的なものになる.解析の方法としては,数理論理学や統計理論を汎にして,真の閉集合間の関係を一つ定めて人工的にデータを発生させ,閉集合列挙アルゴリズムによって真の関係が復元されるかどうかを検討する,という方法を採用した.結果として,この分析結果がアルゴリズムの設計者が想定する真の関係を明らかにする,ということがわかった.この結果は課題(3)に対する部分的な解にもなってる.論文として国内研究会で発表した.課題(2)順序関係の深化については,木構造データの編集距離の計算を劇的に改善することに成功した.すなわち,本研究課題の前課題において,この計算を整数計画法によって表現して実装する方法を考案したが,それに動的計画法を組み合わせることによって計算が劇的に改善されることを実証した.この結果は国内研究会で発表した.課題

(4)実データに対する実用性の検討については,閉集合を用いて自然言語文データからシソーラスを拡張する方法について,実験を繰り返した上で学術論文としてまとめ,論文誌に採択された.本研究の目標は,属性が備える順序関係と閉集合を利用した知識発見手法を開発することであった.閉集合による知識発見は2項関係データの双クラスタリングとよばれる手法の一種であるので,行列の因子分解と探索による閉集合構成,様々な双クラスタリング手法で得られた閉集合間の関係解析を行った.また,木構造データの部分構造間の半順序を用いた木構造の主成分分析手法,自然言語シソーラスにおける語彙の順序関係を用いたシソーラス拡張,整数計画法による木構造の共通部分の高速発見手法という成果を得た.課題(1)の成果については,たまたま[基本原理]が適用可能であることを期待したデータが入手できたために行ったが,具体的な成果は[基本原理]よりは結果志向のものである.[基本原理]をそのまま実現するための理論を構成するアプローチでも研究を進めている.データとしては,ソフトウェアのオープン開発におけるメーリングリストとした.メーリングリストのメールには,メールの発信時刻という順序属性が考えられ,閉集合間の順序関係はソフトウェア開発履歴を可視化するために有効である.この着想をそのまま実装することで,閉集合間の順序関係を可視化するツールを作成した.こちらのアプローチは,何を理論化すればよいかの目途は立ったが,理論の構成はまだ途中である.課題(2)については,国際会議で発表可能な成果が得られたので,順調に進捗している.実際,次のステップの研究にも着手しており,さらに深化すると考えている.定年退職された教員を研究員として雇用し,理論・実装とも昨年度の遅れを取り戻す予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。知能情報学上述の研究成果に述べた課題(1)を考察するために考案した手法について,さらに理論の整備を行い,国際会議に投稿可能な形にまで引き上げる.一方,現在までの達成度に述べたように課題(1)には[基本原理]をそのまま実現する理論も必要であり,こちらの理論も展開したう上で,課題(3)に進むという当初の計画通りのアプローチについても研究を進める.課題(2)については順調に進めることができているため,課題(4)である実データに対する適用に進む.一方,木構造間の順序関係と編集距離についてさらに明確になるように整備する必要がある.博士後期課程を修了する学生を研究員として雇用し研究を展開する予定であったが,修了時期が遅れてしまったため,十分な期間の雇用ができなかった.28年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者と協力者による国際会議発表経費を複数回分計画していたが,1回の会議が国内開催になったため,旅費に残額が生じた.定年退職された教員を研究員として雇用する予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。現在使用しているパーソナルコンピュータでは計算時間に時間を要するようになったため,高性能なものを購入する計画である.研究代表者と協力者による国際会議発表経費を複数回分計画している.さらに,研究協力者である博士課程学生が修了した場合に,非常勤研究員として雇用する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
核酸系抗生物質の創薬志向型合成研究

本研究は抗菌・抗真菌・抗ウイルス活性を有する核酸系天然物を高効率的に合成すること、誘導体合成ならびにその構造活性相関を行うことを目的とし、以下の核酸系天然物に関する合成研究を行った。1.Caprazamycin類:ウリジンから5工程で得られる(S)-6'-(S)-5'-グリシルウリジンに対してペンチリデン基の立体障害を利用したリボシル化反応を行うことで、望みとする5'-O-β-リポシドを高立体選択的に得た。このβ-リポシドを6工程で環化前駆体に変換し、還元的アミノ化反応によりジアゼパノンを構築した。最後に脱保護を行いcaprazolの初の全合成を達成した。さらに抗菌活性を有するFR-900493の全合成も達成し、その全絶対立体配置を決定した。本合成法を創薬研究へと展開すべく、caprazolのコンフォメーション解析を行い、ジアゼパノン部をジケトピペラジン構造へと単純化した新規誘導体を設計・合成した。2.Tunicamycin類:Tunicamycin類の分子機構とβ-1,4-ガラクトース転移酵素のX線結晶構造を用いたドッキングスタディーの結果を考慮して、11'-置換tunicanminyluracilを設計・合成した。β-1,4-ガラクトース転移酵素の阻害活性を検討した。その結果、11'-フェニルチオ体が中程度の阻害活性を有することを明らかにした。3.Guanofosfocin類:guanofosfocinは熱・酸化条件に不安定な物質であり、ジリン酸化アセタール構造がその要因と考え、その一つの酸素原子を炭素原子に置換した安定等価体を設計した。マンノースより合成したリチオ体のグアノシン5'-アルデヒド体に対する付加反応により得られた付加体を環化前駆体に変換した。光延反応による環化反応を検討したところ、目的とする8-O-環化体は得られず、7-N-環化体が得られた。
フッ素化アパタイト被覆光触媒の歯科領域への応用-防汚・抗菌レジンの開発-

本研究は、より効果的に光触媒機能を発揮させるために開発されたフッ素化アパタイト被覆二酸化チタンの効能と性質を調べ、これを歯科用高分子材料(義歯用レジン)に応用することにより、義歯床に高度な防汚・抗菌性を付与させることを目的としている。1.酢酸緩衝液による酸溶解試験二酸化チタンを0.1M酢酸緩衝液に浸漬後、その溶出液を遠心分離機にかけて上澄みを採取し原子吸光分析法によるカルシウムの定量分析を行ったところ、フッ素化したアパタイト被覆二酸化チタンはフッ素化していないものに比べカルシウムの溶出量が抑えられていることがわかった。フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンは耐酸性能を有することが示唆された。二酸化チタンは紫外線照射するとROSを生成する。そこでフローインジェクションESR法を用いROSの同定・定量を行ったところ、ROSの1つであるDMPO-OH spin adductが検出された。これは光触媒作用によりヒドロキシラジカルが産生されていることを示している。また、ヒドロキシラジカルの生成量は、フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンのほうがフッ素化していないものよりも多いことが認められ、光触媒材料としても優れた機能を有していることが示唆された。3.フッ素化アパタイト被覆二酸化チタン配合床用レジンの機械的強度二酸化チタンを5重量%の割合でアクリルレジンに配合し、重合、研磨ののちブラックライト照射を行った。これを小型卓上試験機により最大曲げ強さと弾性率の測定を行ったところ、フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンは他の二酸化チタンと比較し床用レジンに配合した際の物性に与える影響が少なく、またISO規格を満たしたことから、その有用性が示唆された。以上の研究結果より、フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンは優れた光触媒機能を有していることが認められ、また義歯用レジン応用の可能性についても、その有効性が示されたといえる。本研究は、アナターゼ型二酸化チタシにフッ素化したアパタイトを被覆させ、より効果的に光触媒機能を発揮させるための歯科用高分子材料(義歯用レジン)の開発を目的とする。1.フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンの開発擬似体液を用いてアパタイトをフッ素化し、さらにその結晶を二酸化チタン粒子表面に析出させ、フッ素化したアパタイト被覆二酸化チタンを生成した。生成された粒子に対し、走査型共焦点レーザー顕微鏡OLS 1200型(島津)と電子線マイクロアナライザEPMA8705型(島津)を用いて粒子表面に析出させた結晶の同定を行い、フジ素化されたアパタイト結晶であることを確認した。2.電子スピン共鳴法(ESR)の応用二酸化チタン光触媒の殺菌・抗菌効果などにはヒドロキシラジカルが関係しているとされているが、そのメカニズムに関しては解明されていない。ESR測定器を用いて光触媒反応により生じる活性酸素ラジカルの検出を行い、二酸化チタン・アパタイト被覆二酸化チタン・フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンのラジカル種の同定と産生量の定量を試みたところ、フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンからはより多くの活性酸素ラジカルが検出された。3.原子吸光法による耐酸性試験原子吸光法を用いて溶出カルシウム量を定量したところ、フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンは無処理の二酸化チタンに比べて溶出カルシウム量が小さく、耐酸性があることが示された。
言語・非言語統合分析システムの開発による医療コミュニケーション教育支援

前年度に引き続き、MicrosoftのKinectセンサー用開発プログラムKinect for Windows SDKを用いて、Kinectセンサーから出力される被験者の骨格の三次元位置情報、及び顔面の表情パラメータ等の非言語コミュニケーション情報を時系列データとしてエクセル等で処理可能なCSV形式で出力するソフトウェアを開発した。また、会話分析による会話・動作・表情の言語コミュニケーションと非言語コミュニケーションを同時に表示して統合分析するシステムを開発し、これらのコミュニケーションのどれが医療面接での指導歯科医や模擬患者の評価に影響するか調査した。本年度は、対象として歯学部学生、研修歯科医、及び指導歯科医の医療面接演習を撮影、データ収集し、本システムによる統合的解析を行った。各対象での医療面接の指導歯科医による評価と本システムによる統合的解析の結果について言語・非言語コミュニケーションの両面から分析、検討した。評価に必要と思われる解析方法を随時追加、改善した。特に、面接者と模擬患者の相互作用に注目し、両者のうなずきの角度の相関について検討した。研修歯科医のOSCEの医療面接中で、言語・非言語コミュニケーションデータを5分間の試験時間で取得した。医療面接中の面接者と患者の頭部と頸部の角度をKinectで計測し面接者と患者の角度の相互相関関数を計算した。研修歯科医は指導歯科医の評価に基づき3グループに分割した。それぞれのグループの研修歯科医とSPの角度の相互相関関数の最大値を比較した。その結果、高評価群の角度の相互相関関数の最大絶対値は低評価グループより小さい傾向があった。結果から示唆されることとして、高評価グループの研修歯科医はしばしばSPを向いてSPと話す傾向があった。一方、低評価グループの研修歯科医はSPの動きに追随する傾向があった。前年度に引き続き3DセンサであるKinectを用いたソフトウェア開発を進め、被験者の運動、表情の変化を保存し、統合会話分析ソフトウェアELAN上で会話の状況と同時に運動、表情を解析表示することができた。特に面接者と模擬患者との相互作用のパラメーターとして相互相関関数を計算表示することができたたため、おおむね順調に進展していると考えられた。開発を開始したソフトウェアの分析機能をさらに向上させる。引き続き医療面接等のデータを収集し、分析方法を検討していく。3Dセンサーの技術は日々進歩するので、今回採用するKinectセンサーについては、その精度や実用性を、他社のセンサー等の最新版と比較し、ハードウェアとソフトウェアの両面で実用に優れた方のセンサーを採用できるか検討している。最近、3Dセンサーとして現在使用中のKinect for Windowsの後継のKinect for Azureが公開されたため、本装置について検討を進める予定である。(1) MicrosoftのKinectセンサー用開発プログラムKinect for Windows SDKを用いて、Kinectセンサーから出力される被験者の骨格の三次元位置情報、及び顔面の表情パラメータ等の非言語コミュニケーション情報を時系列データとしてエクセル等で処理可能なCSV形式で出力するソフトウェアを開発した。次に、ELANにあるCSV形式の時系列データを入出力する機能を利用して、Kinectセンサーからの時系列データをELANシステムに転送した。これらによりELAN上でKinectから得られた骨格の三次元的位置や表情パラメータの数値をグラフ表示させた。(2) ELAN上で医療面接のビデオデータを基に会話分析(言語コミュニケーション分析)を行い、Ishikawaらの方法を基に、ELAN上で動作や表情の変化の非言語コミュニケーションを分析、非言語表現が発生した時刻に注釈層入力データとしてELANに入力し、得られたデータを基に、非言語表現が得られた同時刻のKinectセンサーからの被験者の体動や表情パラメータの数値の変化を調べ、逆に数値の変化から非言語表現を半自動的に検出分析するシステムを開発中である。(3) ELAN上で会話分析による会話・動作・表情の言語コミュニケーションと非言語コミュニケーションを同時に表示して統合分析するシステムを開発し、これらのコミュニケーションのどれが医療面接での指導歯科医や模擬患者の評価に影響するか調査するためにデータを収集中である。Kinect V2センサーによるソフトウェアを開発中である。映像記録システムと解析用プログラムが十分に機能するかどうかを、研修歯科医と模擬患者による医療面接演習のデータを元に検討した。ハードウェアとプログラムに不具合等があればその都度修正改善を行うことにしている。3DセンサであるKinectを用いたソフトウェアを開発し、ビデオデータとの統合会話分析ソフトウェアELAN上でKinectからのパラメータを表示することができた。また、これらの分析に基づき、言語・非言語コミュニケーション統合分析を行えるように開発が開始されたため、おおむね順調に進展している。

研修歯科医のOSCEの医療面接中で、言語・非言語コミュニケーションデータを5分間の試験時間で取得した。医療面接中の面接者と患者の頭部と頸部の角度をKinectで計測し面接者と患者の角度の相互相関関数を計算した。研修歯科医は指導歯科医の評価に基づき3グループに分割した。それぞれのグループの研修歯科医とSPの角度の相互相関関数の最大値を比較した。その結果、高評価群の角度の相互相関関数の最大絶対値は低評価グループより小さい傾向があった。結果から示唆されることとして、高評価グループの研修歯科医はしばしばSPを向いてSPと話す傾向があった。一方、低評価グループの研修歯科医はSPの動きに追随する傾向があった。前年度に引き続き3DセンサであるKinectを用いたソフトウェア開発を進め、被験者の運動、表情の変化を保存し、統合会話分析ソフトウェアELAN上で会話の状況と同時に運動、表情を解析表示することができた。特に面接者と模擬患者との相互作用のパラメーターとして相互相関関数を計算表示することができたたため、おおむね順調に進展していると考えられた。開発を開始したソフトウェアの分析機能をさらに向上させる。引き続き医療面接等のデータを収集し、分析方法を検討していく。3Dセンサーの技術は日々進歩するので、今回採用するKinectセンサーについては、その精度や実用性を、他社のセンサー等の最新版と比較し、ハードウェアとソフトウェアの両面で実用に優れた方のセンサーを採用できるか検討している。Intel社のReal Sense D435を検討したが、三次元センサとしての性能は向上しているが表情解析ソフトが不十分であった。Microsoft社のHololensもまた複数のセンサを用いた統合システムとして優れており、センサ利用ソフトウエアが順次開発、更新されており、将来性に優れているが、現在の実用性はKinectセンサが最良であると考えられるが、さらに検討を進めて行く。最近、3Dセンサーとして現在使用中のKinect for Windowsの後継のKinect for Azureが公開されたため、本装置について検討を進める予定である。
プレセニリン複合体のγセクレターゼ活性発現メカニズムの解明

家族性アルツハイマー病の原因遺伝子プレセニリンはγセクレターゼ活性に必須である。γセクレターゼは本症の病原ペプチドであるβアミロイド(AR)の前駆体蛋白APPの膜内切断を通しAβの生成に関わり、その病原性を決定することから病態に深く関与している。本研究期間中の成果として、プレセニリンは複合体を成して機能すること、その構成蛋白ニカストリンはAPPのみならずNotchの切断にも必須であること(Nat Cell Biol,2001)、さらなる構成蛋白PEN-2はγセクレターゼの基質親和性を高め活性を亢進させること(J Neurochem,2004)などを明らかにした。さらに、病原性の高いAβ(AR_<42/43>)を生成するメカニズムの解明を目的に、γセクレターゼ活性を変化させるプレセニリン1(PS1)の変異スクリーニングを行った結果、プレセニリン自己切断やAβ_<40>生成に対する活性はいずれも喪失しながら、選択的にAβ_<43>を生成する特異なPS1変異としてR278I, L435Hを同定することに成功した(J Biol Chem,2005)。細胞生物学的解析およびyセクレターゼ阻害剤を用いた薬理学的な解析の結果から、PS1変異は複合体の高次構造に変化を与えることにより、γセクレターゼの切断部位特異性を変化させAβ_<42/43>生成を亢進させる可能性が示唆された。今後、この変異体を用いてAβ_<42/43>生成活性を選択的に抑制する新たな治療法開発を進める予定である。また、プレセニリンのγセクレターゼを介さない病態への寄与の可能性として、アポトーシス促進機能の分子メカニズムを検討し、それはFKBP38との結合を介し抗アポトーシス分子Bcl-2のミトコンドリア局在を負に調節する機能によること、病原変異はその機能を促進させ神経細胞死を助長させるという結果を得て報告した(Hum Mol Genet, in press)。家族性アルツハイマー病の原因遺伝子産物プレセニリンは高分子量複合体を構成して機能するとされ、本症の原因ペプチドとされるβアミロイド(Aβ)生成に関わるγセクレターゼ活性発現に必須であることが判明している。γセクレターゼは膜貫通蛋白の膜内ドメインの切断に与るアスパラギン酸プロテアーゼと考えられ、Aβの前駆体蛋白APPの他、Notchを基質とすることが知られるが、その分子実体は同定されておらず、プレセニリンとの関連の詳細も依然不明である。これらを解明するため、本研究課題はプレセニリン複合体の構成蛋白同定とその機能解析を目的としている。これまで、βカテニンとニカストリンがプレセニリン複合体の構成要素であること、さらにニカストリンはγセクレターゼ活性に必須であることなどを見出しているが、今回はニカストリンとNotch切断との関連を解析した。ニカストリンはNotchことに細胞外ドメインを欠くNotchΔEと結合していることが確認された。また、細胞外ドメインにあるDYIGS配列の部分欠損変異体とAAIGSへのミスセンス変異体はAPPに対するγセクレターゼ活性をそれぞれ抑制ないし亢進させたが、これはNotch切断に関しても同様の効果を示した。しかし、その程度はNotch切断に対しては軽度なものであった。さらに、過剰発現による細胞レベルでの評価ではAPPとNotchの両基質間に明らかな競合が認められなかった。

以上の結果は、ニカストリンがγセクレターゼの基質とされるAPPとNotchの両者に結合しその切断に機能的に関与していることを示すと同時に、APPとNotchの切断が同一の活性部位により触媒されているとすることには疑問を提起している。これらの知見をもとに、今後、プレセニリン複合体の機能解析と構成蛋白同定をさらに推し進め、γセクレターゼの実体を解明することによりAβ生成過程の詳細を明らかにしていく。家族性アルツハイマー病の原因遺伝子産物プレセニリンは本症の病原ペプチドとされるβアミロイド(Aβ)生成に関わるγセクレターゼ活性発現に必須であることが知られる。γセクレターゼは膜貫通蛋白の膜内ドメインを切断するアスパラギン酸プロテアーゼであり、Aβの前駆体蛋白APPの他、数種のI型膜蛋白を基質とするが、その分子実体は同定されていない。近年、プレセニリンが高分子量複合体を構成しγセクレターゼとして機能する可能性が指摘されてきた。しかしこの複合体の詳細やγセクレターゼ活性の調節機構は未だ不明であり、これらの解明が本研究課題の目的である。これまで、ニカストリンがプレセニリン複合体の構成要素でありγセクレターゼ活性に必須であることなどを見出し報告してきた。今年度はγセクレターゼ活性に関連するプレセニリンの分子内領域あるいはアミノ酸残基を同定する目的でランダム変異導入実験を行った。γセクレターゼ活性によるAPP切断にはγ40,γ42,εの各切断点が知られる他、プレセニリン自身の切断もこの活性によるとされる。今回得られたプレセニリン変異の解析結果から、プレセニリン自身の切断活性低下とε切断活性低下は比較的よく相関すること、γ40切断も変異によっては相関して低下する傾向にあること、しかしγ42切断は逆に亢進する傾向がみられ、他の切断活性とは挙動を異にすることが明らかとなった。以上の結果は、γセクレターゼ活性による切断の中でもγ42切断は他の切断と相互非依存的に変化し得ることを示している。γ42切断は病原性の高いAβの生成につながることから注目される活性であり、本症の発症につながる分子病理機序の上で重要な位置を占めている。今回得られた変異体を用いてγ42切断活性の特性に関する解析を進め、新たな治療法開発に向けた予備実験とする予定である。家族性アルツハイマー病の原因遺伝子産物プレセニリンは病原ペプチドとされるβアミロイド(Aβ)生成に関わるγセクレターゼ活性に必須であることが知られる。γセクレターゼはAβの前駆体蛋白APPをはじめ膜貫通蛋白の膜内ドメインを切断する特異なアスパラギン酸プロテアーゼであるが、近年プレセニリンの形成する高分子量複合体こそがγセクレターゼであることが判明してきた。しかしその活性調節機構は未だ不明であり、本研究課題ではその解明を目的としている。今年度はγセクレターゼ活性に関連するプレセニリンの分子内領域を同定する目的でランダム変異導入実験を進めてきた。γセクレターゼ活性によるAPP切断にはγ40,γ42/43,εの各切断点が知られる他、プレセニリン自身の切断もこの活性によるとされる。今回の変異体スクリーニングの結果、プレセニリン切断、ε切断、γ40切断に対する活性はいずれも喪失しながら、γ42/43切断活性のみが亢進する特異なプレセニリン変異体を同定することに成功した。
滑液中に存在する浮遊細胞が顎関節内障発症に果たす役割の解明

まず,顎関節の中で重要な役目を担う関節円板について検討した。復位を伴わない関節円板前方転位症例に対し,確立したプロトコールをもとに,(1)スプリント療法単独,(2)スプリント療法+パンピングマニピュレーション,(3)スプリント療法+パンピングマニピュレーション+関節内洗浄療法,(4)スプリント療法+パンピングマニピュレーション+関節内洗浄療法+関節鏡視下手術の4グループに分け,治療前後の関節円板の変化をMRIで検討した。対象は,復位を伴わない関節円板前方転位を示した85関節で,初回撮像は初診時から1か月以内,治療後の撮像は最終治療後約1年で行うことができ,治療奏効の判断基準を満たした症例である。治療内容の内訳は,(1)が11関節(12.9%),(2)が33関節(38.9%),(3)が9関節(10.6%),(4)が32関節(37.6%)であった。治療効果判定は,当科の診断基準(Ohnuki T, et al. : Magnetic resonance evaluation of the diskbefore and afterarthroscopic surgery fortemporomandibular jointdisorders. Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod96(2):141-148,2003)を用いた。この結果,(1)(4)のいずれの治療群においても約10%の関節しか復位せず,約90%の関節が復位を伴わない前方転位の状態のままであった。関節円板の前方転位の程度については,上記(4)の治療群において,治療後,有意に前方転位の程度が大きくなっていた。関節円板の可動性については,治療後に,すべての治療群でmobileを示していた。治療前後の関節円板の形態の変化については,上記(3)および(4)の治療群において有意に関節円板の変形が進行していた。以上のように,プロトコールに基づいた一連の治療により,すべての顎関節で臨床症状は消失し,stuck discはmobileに改善したが,これらの治療によっても関節円板の位置および形態の改善がみられた症例は少なかった。したがって,関節円板の位置および形態と臨床症状とは必ずしも関連性がなく,症状の改善には関節円板の可動性が重要であり,円板の変形はリモデリングに関与していると考えられた。また,パンピングマニピュレーションで採取した滑液より分離した浮遊細胞は,現在培養中である。その細胞の由来および関節破壊と修復の関与については現在検討中である。