hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量分析によるグリコヘモグロビンの標準定量法の確立と実用化

糖化ヘモグロビン(HbAlc)は重要な糖尿病の指標であるが、現行測定法では種々の要因による正或いは負の誤差を含んでおり、さらなる改良を要する。現在我が国では液体クロマトグラフィー(HPLC)法が80%を占め、残りが免疫法によって測定されている。個々の方法の再現性、方法間誤差は大きく、申請者らの検討では方法間誤差は20%に及ぶ。本研究は質量分析による測定法をモニターとして用い、誤差の極力小さい真値にできるだけ近い測定法を開発することにある。平成10年度の成果は昨年に引き続き、異常Hbの検出・同定を行い、また質量分析によるHbAlcの測定を行い現行法と比較した。異常Hbを含む検体は全例、従来法特にHPLC法では、血糖値を反映していない。α鎖異常では、HbAlc値がl/4低めになるにすぎないため、臨床症状の無い場合、異常Hbの存在に気づく事は困難であり、誤判断を招く可能性が高い。HbをV8プロテアーゼにより酵素消化し、β鎖アミノ末端の6アミノ酸からなるペプチドとそのN末にグルコース付加したペプチドの比率を質量分析によって求める方法が、HbAlcの標準法として提唱されている。申請者はこの方法の定量性をさらに高め、真値に近い値を求めるため、ペプチド研究所に注文して、高純度のHbアミノ末端のペプチド1-deoxyfructosyl-Val-His-Leu-Thr-Pro-Glu,Val-His-Leu-Thr-Pro-Gluを入手した。これを用い、次年度に向け研究を完成させる。また現行及び開発中のHPLCについて、HbAlc分画に混在する他成分を質量分析により調べた。従来、不安定Hb、アセチル、カルバミル、アセトアルデヒド等のHb結合物がHbAlc分画に含まれる事は既に報告されている。この他に申請者らは、ホルミルHb、カルボキシ末端アルギニン欠損Hbを同定した。糖化ヘモグロビン(HbA1c)は糖尿病コントロールの指標として、近年使用頻度が高まり、正確な測定が重要視されている。1997年われわれ及びべーリングマンハイム社のコボルトらが質量分析(MS)による測定法を発表した。この方法を国際標準測定法として確立するため、共同研究が始まった。われわれは独自の普及型の下記方法を提唱し、公表した(研究発表論文は上段の2つ)。この方法は1)Hbを蛋白分解酵素Glu-Cで処理し、生じたβ鎖N末ヘキサペプチドGluc-VHLTPEとVHLTPEとの比をESIMS(positive mode)によって求める。これらのペプチドには2箇所イオン化の部位(N末とHis)があり、それぞれ1価イオンと2価イオンを生じる。両ペプチドの1価イオンと2価イオンのピーク強度を比べると、Cluc-VHLTPEのほうが2価イオンの強度が相対的に高い。使用したMS機器のディテクターゲインは、同一モル数のペプチドの1価イオンと2価イオンを比較すると、2価イオンの方が高い強度を示す。2価イオンの強度に0.5を乗じた数値に1価イオン強度を加えた値を求め、両イオン強度を比較すると、ペプチドモル比とイオン強度比が一致する事が明らかになった。Hisのイオン化効率は高く、測定条件では両ペプチドが同程度にイオン化され、N末のイオン化率に差があってGluc-NH>NH2であり、N末のみがイオン化された1価イオンはほとんどないと考えればこのデータが妥当であろう。この計算式により、HbA1cを測定した場合、最も高い再現性が得られる。2)Glu-Cの固相化酵素を用いることによって、簡便性、経済性が高まった。3)上記式によるとペプチドのモル比がイオン強度比に一致しており、再現性が高いので、測定毎に検量線を作成する必要がない。異常ヘモグロビンを含む検体でも、正確に測定できる。標準法として優れている。
小胞体から核への細胞内情報伝達を伴う転写誘導機構UPRの解析

平成11年度までに、われわれが小胞体から核への細胞内情報伝達を伴う転写誘導機構UPRに特異的な転写因子として単離したヒト・ベーシック・ロイシンジッパータンパク質ATF6は小胞体膜に埋め込まれたII型の膜貫通型タンパク質として構成的に合成されており、プロテオリシスにより活性化されることを明らかにしていた。平成12年度よりATF6についてさらに詳細に解析し、以下の知見を得た。(1)プロテオリシスに伴ってATF6のN末端断片が小胞体から核へ移行する(間接蛍光抗体法による可視化)。(2)転写誘導に必要十分として働くシス配列ERSEはCCAAT-N9-CCACGをコンセンサスとする。ATF6は単独ではERSEに結合しないが、CCAATにユビキタスな転写因子NF-Yが結合していると核移行型のATF6はCCACGに結合することができる。(3)野性型および種々の変異体ERSEの核移行型ATF6への結合と転写誘導活性は強く相関する。(4)ATF6のプロテオリシスによる活性化はセリンプロテアーゼインヒビターであるAEBSF (濃度300μM)でかなり特異的に阻害される。その時、UPRの標的遺伝子であるBiP/GRP78(代表的な小胞体内分子シャペロン)の転写誘導が強く抑制される。(5)マイクロアレー技術を用いてUPRおよびATF6の標的遺伝子を網羅的に解析した結果、UPR標的遺伝子の約半数がATF6により直接的に制御されており、それらはほとんどすべて小胞体に存在する分子シャペロンやフォールディング酵素である。(6)家族性アルツハイマー病の原因遺伝子であるプレセニリンに変異が入るとATF6の活性化が抑制される。以上の結果は、ATF6がUPRにおいて中心的な役割を果たす転写因子であることを強く支持している。我々は、小胞体から核への細胞内情報伝達を伴う転写誘導機構UPRに関与する転写因子として単離したベーシック・ロイシンジッパー型タンパク質ATF6が、通常は小胞体膜に結合したII型の膜貫通型糖タンパク質(その分子量からp90ATF6と呼ぶ)として合成されていること、小胞体ストレス条件下でUPRが活性化されるときには、p90ATF6は分子量50kDaの可溶性核タンパク質p50ATF6に変換されることを明らかにし、膜結合性転写因子ATF6がプロテオリシスにより活性化されるというモデルを世界に先駆けて提唱している。本年度さらにこのモデルを検証し、以下のように本モデルを強く支持する結果を得た。1)細胞を高濃度(1.0mM)のジチオスレイトール(ジスルフィド結合を破壊する薬剤)で処理すると、p90ATF6が効率よくp50ATF6に変換されることを見い出し、この条件を用いた間接免疫蛍光法により、ATF6がプロテオリシスに伴って実際に小胞体から核へ局在を変化させることを証明した。2)UPRの標的遺伝子の上流にはERSEというシス配列が共通して存在し、ERSEは転写誘導に必要十分として機能する。そのコンセンサス配列はCCAAT-N9-CCACGであり、CCAATには一般的な転写因子NF-Yが結合することから、CCACGにUPR特異的な転写因子が結合すると考えられている。in vitroで翻訳したp50ATF6を用いてゲルシフト法で解析した結果、p50ATF6はCCACGに単独では結合できないがCCAATにNF-Yが結合しているとCCACGに結合することを見い出した。またこのとき、CCAATとCCACGの間の距離は9塩基でなければならず、p50ATF6はNF-Yと物理的な相互作用を示した。

3)ERSEのCCACG部分の点変異体を解析した結果、ERSEのp50ATF6結合活性と転写誘導活性は強く相関することを明らかにした。われわれが小胞体から核への細胞内情報伝達を伴う転写誘導機構UPRに特異的な転写因子として単離したヒト・ベーシック・ロイシンジッパータンパク質ATF6は小胞体膜に埋め込まれたII型の膜貫通型タンパク質であり、プロテオリシスにより活性化される。ATF6についてさらに詳細に解析し、以下の知見を得た。(1)ATF6のプロテオリシスによる活性化を阻害する阻害剤を市販のプロテアーゼインヒビターの中からスクリーニングし、セリンプロテアーゼインヒビターであるAEBSFが300μMの濃度でかなり特異的な阻害効果を示すことを見いだした。さらにその時、UPRの標的遺伝子であるBiP/GRP78の転写が強く抑制されたことから、ATF6の活性化がUPRに重要であるというわれわれの提唱が支持された(投稿準備中)。(2)マイクロアレー技術を用いてUPRの標的遺伝子を網羅的に解析したところ、調べた2,400の遺伝子のうち、20個の遺伝子が小胞体ストレスにより誘導された。活性型のATF6をTet-Offのシステムを用いて発現させてマイクロアレーにより調べると、20個のうち10個の遺伝子がATF6により直接制御されており、そのうち8個は小胞体に存在する分子シャペロンやフォールディング酵素であった。すなわちATF6の活性化は、小胞体内のフォールディングの容量の増加に直結していることが明確に示された(投稿中)。(3)家族性アルツハイマー病の原因遺伝子であるプレセニリンに変異が入るとATF6の活性化が抑制されることを見いだし、プレセニリン変異細胞の小胞体ストレスに対する脆弱性への寄与が示唆された。
肝硬変治療への挑戦：再生医療の導入による非移植治療の提案

まず最初に、Lewラットを用いて、有茎空腸内に肝細胞を移植すると長期にわたって生着することを示した。さらに、遊離空腸を門脈、下大静脈に間置する形で移植したところ、長期に生着することをIVISで確認した。これらより、成熟自己肝細胞は小腸壁内に生着可能であることが示された。それを受けて行った大動物実験では有茎空腸内への移植については、ラットと同様に粘膜除去の上細胞移植を行ったが、これは再現できなかった。一方、粘膜除去を行わずに粘膜下に移植した場合は、肝細胞の生着が確認でき、これに肝切除を並施した場合に、より著明となった。前回までに、Lewラットを用いて、有茎空腸内に肝細胞を移植すると長期に渡って生着することがIVISで確認できたことを報告した。また、遊離空腸を門脈、下大静脈間に間置する形で移植したところ、長期に生着することをIVISで確認できた。これらから、成熟自己肝細胞は小腸壁内に生着可能であることが示された。それを受け、今回大動物モデルとしてブタを用いて、同様の実験を行なった。有茎空腸内への移植については、ラットと同様に粘膜除去し細胞移植を行なった場合は再現できなかった。しかしながら、粘膜はそのままとし、粘膜下に移植した場合は生着が確認された。その結果は肝切除を並施した場合に、より著明となる傾向があった。遊離空腸については、ラットと異なり大動物においては、正常門脈圧下では、十分な灌流が得られなかった。今後、腸管に移植した生着細胞の増殖についてのどのような条件が望ましいのか、間葉系幹細胞などの共移植が効果的なのかを検証予定である。また遊離空腸については肝硬変モデルを念頭に、門脈圧亢進状態が血流維持に寄与しないか、を検討する。また必要な腸管の長さについても検討する必要があると考えている。それでも、血流が得られなかった場合は、脱細胞化した、肝臓、肺、小腸ないしは腎臓が足場として検討する対象となると考えている。脱細胞化についてはTriton-Xを用いて、本研究とは別に経験を蓄積しており、至適条件を検討中である。Lewラットを用い、以下の実験を行った。1)ラットを犠牲死させ、肝細胞を単離した。別のラットで、有茎空腸を作成し、口側と肛門側腸管は端々吻合を行った。腸管の粘膜を削ぎ落した上で、先の肝細胞を移植し、細胞の生着を組織、IVISで評価した。2)肝細胞移植した腸管への門脈血流供給と門脈圧減圧を期待して、同様の実験を有茎空腸の代わりに、遊離回腸で行った。有利空腸は門脈ー下大静脈シャントとして、留置した。評価は、細胞の生着を組織、IVISで評価した。その結果としては、以下を得た。1)肝細胞は、IVISで移植後30日にわたって蛍光を発しており、生着していることが示唆された。肝切除を並施した場合、組織学的には壁内肝細胞量が増える傾向にあった。2)有利空腸にても同様に、IVISで移植後30日にわたって蛍光を発しており、生着していることが示唆され、組織いても肝細胞を認めた。以上から、成熟自己肝細胞は小腸壁内に生着可能であると考えられた。。肝切除は、肝細胞増殖に有効であった。遊離小腸グラフト間置は技術的に可能であったが正常門脈圧下では、血流が不十分であったと思われる。Lewラットを用いて、有茎空腸内に肝細胞を移植すると長期に渡って生着することを確認し報告してきた。また、遊離空腸を門脈、下大静脈に間置する形で移植したところ、長期に生着することをIVISで確認できた。それを受けて行った大動物実験では有茎空腸内への移植については、ラットと同様に粘膜除去し細胞移植を行ったが、これは再現できなかった。しかし、粘膜剥離を行わず、粘膜下に移植した場合は、肝細胞の生着が確認でき、これは肝切除を並施した場合により著明となった。これらをOrganogenesisに報告済みである。消化器外科、移植外科肝切除により細胞増殖が増強されることが判明し、今後の発展につながると考えている。肝細胞の生着を認めたものの、その量は十分とはいえない。今後、肝細胞増殖効率の向上が今後の課題である。

肝細胞増殖効率の更なる向上、シャント作成臓器の改善を目指して検討をすすめる。MSCsのco-transplantation、肝切除量につき検討を加える。また、シャントモデルについては、大動物での検討が必要であるため、ミニブタにおいても実験を行う予定であるラット購入費、肝細胞分離関係の試薬に充当される。また、前述のように、ミニブタにおいても実験を行う予定である。8頭程度の購入を見込んでいる。
自然科学の総合教育と環境教育に関する実践的研究

「自然科学の総合教育を環境教育として実施する」というプログラムに沿って、平成4年度、その第1次教案を作成した。すなわち、田中・渡辺・本田の「地球と生命の誕生と変動および現状」に関する生物化学的・生態学的・古生物学的研究、新居・松永・阿閉の「物質とそれを生み出した宇宙の進化」に関する物理化学的・素粒子物理学的研究、高山・河崎の「人類の自然認識の進歩や社会生産活動の発展」に関する科学史的・発達心理学的研究を冊子「宇宙・地球の誕生と自然の構造」にまとめ上げた。平成5年度はそれをテキストに三重大学教育学部教科専門科目「総合理科」を開講し、その反省に立って冊子「宇宙・地球・生命・ヒト-自然と人間」を作成・出版した。平成6年度はそれをテキストに三重大学一般教育総合科目を開講し、その反省に立って冊子「(改訂)宇宙・地球・生命・ヒト-自然と人間」を作成・出版する。この間、平成5年度には国際書院石井彰社長の講演会「よいテキストをつくるために」を開催し、上記冊子の出版に当っての貴重な助言を得た。また、3年間の実践研究のまとめを兼ねて、平成6年度には神戸大学発達科学部野上智行教授の講演会「ジェネラルサイエンス」を開催、「自然科学の総合教育と環境教育」につい研究した。以上のような経過で得られた研究成果は、論文20編、図書2編の計22編の学術出版物として公表(を予定)されている。この研究を通して、個別科学主義に陥っていたのでは決してわからない大自然の奥行きと、自然界の微妙なバランスを再認識した。また、分科主義的な教員養成教育、職能主義と教養主義が葛藤する大学教育を止揚する契桟をつかむことができた。「第一線的研究成果の統合」ということで難解な印象を与えたことは否めないが、「おもしろかった」「考えさせられた」という受講生の声にはげまされて、教育改革の研究を更に続けていきたい。教員養成学部の理科教育および大学一般教育の改善に向けて、研究計画の初年度である本年度は、本学部の教員養成教育の中に「総合自然科学(広義の環境教育)」を設置する可能性とその内容について検討し、以下のような作業を実施した。まず、当該授業科目の受講生が地球環境を歴史的、大局的に把握することができるように、(1)「地球と生命の誕生・変動および現状」に関する生化学的・生態学的および地史・古生物学的研究を、(2)「物貭とそれを生み出した宇宙の進化」に関する物理代学的および素粒子物理学的研究を、そして(3)「人類の自然認識の進歩や社会生産活動の発展」に関する科学史的および発達心理学的研究を、それぞれ共同で実施した。そして、その中で得られた新たな知見等を含めて、第1次教案にまとめた。当該研究計画に対する交付金によって購入した情報桟器等を活用しながら作成されたテキストの内容は次の通りである。第1章第1節地球の誕生と環境の変遷...本田裕執筆第2節自然の構造と生命...田中晶善執筆第3節地球上における物質の歴史...新居淳二執筆第2章第1節宇宙の進化と物質の生成...阿閉義一執筆第2節宇宙の初期と物質、構造の起源...松永守執筆第3章第1節溜池一里山複合生態系の生物群集...渡辺守執筆第2節環境と人間活動の関連史...高山進執筆第3節科学的認識と仮説の個体発生...

河崎道夫執筆「宇宙・地球の誕生と自然の構造」と題された当該テキストをもとにして、専門教育科目「総合理科」が、来年度から本学部で開講される。次年度は、当該授業に関する実践的研究を行い、教案の質的向上をめざしている。なお、発表論文は、当該研究の周辺に関係したものである。研究計画の初年度である昨年度に作成した冊子「宇宙・地球誕生と自然の構造」をテキストとして、本年度、教科専門科目「総合理科」を本学部で開講した。授業の概要は以下の通りである。[第1話]地球の誕生と環境の変遷(本田)[第2話]自然の構造と生命(田中)[第3話]地球上における物質の歴史(新居)[第4話]宇宙の進化と物質の生成(阿閉)[第5話]宇宙の初期と物質・構造の起源(松永)[第6話]溜池一里山複合生態系の生物群集(渡辺)[第7話]環境と人間活動の関連史(高山)[第8話]科学的認識と仮説の個体発生(河崎)講義は視聴覚教室において実施し、ビデオやOHPやプリントを併用した。8名による分担講義は余裕のある限り互いに聴講し合い意見を述べ合うこととし、講義と講義との間に3回のパネルディスカッション[テーマ](1)地球と生命の誕生と進化(2)宇宙と物質の誕生と進化(3)自然と人間の共存は可能かを差し挟んで、受講生が主体的に参加できるような授業形態を追求した。そして、最後を「理科教育の理想と現実」をテーマとする自由討論でしめくくった。主として理科の教員を目指している3、4年生を対象として開講した上記の授業を受講した学生は全部で17名で、その内訳は4年生12名、3年生と2年生がそれぞれ3名となっていた。また、大学院の学生も若干名聴講した。物理学、化学、生物学、地学、理科教育法といった個別科学のテクニカルな学習に日頃慣れ親しんでいる彼らにとって、これらの区分を超え自然を総体として論ずる当該授業にとまどいを感じたのか、「難しかった」「楽しかった」等々、評価が分かれた。計4回開いた討論会に関しても「困った」「よかった」「おもしろかった」等々、学生達の意見が分かれた。学生の反応を分析しながら第2次教案「宇宙・地球・生命・ヒト」を作成し、来年度にそなえている。研究計画の初年度である一昨年度に作成した冊子「宇宙・地球誕生と自然の構造」をテキストとして、昨年度、教科専門科目「総合理科」を教育学部で開講した。そして、受講生の反応を参考にしながら内容の改訂作業を行い、「宇宙・地球・生命・ヒト-自然と人間-」と題して三重学術出版会より刊行した。今年度はこの新しい冊子をテキストにして、一般教育総合科目を開講した。[第1話]自然の構造と生命(田中)[第2話]地球の誕生と環境の変遷(本田)[第3話]地球上における物質の歴史(新居) [第4話]宇宙の進化と物質の生成(阿閉)[第5話]宇宙の初期と物質・構造の起源(松永) [題6話]溜池-里山複合生態系の生物群集(渡辺)[第7話]「文明と環境」を考える(高山)[第8話]科学的認識と仮説の個体発生(河崎)講義と講義との間に5回のイベント「実験:水中に花を咲かそう、石から水を作ろう」「実習:千六百万年前の潮干狩」「園習:森で宝を探そう」「合宿:自然観察とゲームによる環境理解」「遠習:冷温帯の空気にひたろう」と2回のビデオ鑑賞会「地球大紀行I:水の惑星・奇跡の旅立ち」「地球大紀行XII:太陽系
「総合的な学習の時間」における国際理解・外国語会話のカリキュラム評価に関する研究

1小学校における国際理解教育・外国語学習に関する文部科学省研究開発学校の研究紀要等の資料、ならびに岐阜県内を中心に「総合的な学習の時間」における国際理解教育・英語活動の資料を収集し、カリキュラムの目標・内容について整理・分析した。その結果、カリキュラム評価の観点として、「英語への興味・関心」「コミュニケーション態度」「異文化理解」「国際理解」「英語の知識」「英語のスキル」「広義の表現力」という7項目を抽出した。2特に「英語の知識」「英語のスキル」を中心とした英語教育カリキュラム評価システム構築を目指した研究の一環として,岐阜県N幼稚園における実践を対象とした事例研究を行い、2001年度から2002年度2学期までの週案を元に,指導内容と活動内容の量的分析を行った。同期間中週1度のペースで撮影したビデオから3日分を抽出し,COLT (Spada & Flohlich,1995)を用いて授業分析を行い,カリキュラムの全体的評価を試みる手法を開発した。3また,2000年9月から2002年12月までの秋田市立土崎小学校における「英語活動」を対象に事例研究を行った。話題、言語材料、ゲーム・歌の活動を含む全カリキュラムと共に、実際の授業展開を分析する評価法を検討した。その際、高学年・中学年・低学年の事例と児童による自己評価の結果も示した。その結果、動作を含む活動、基本的な身近な事柄、「ごっこ遊び」などがそれぞれの対象学年で重要な意味を持つことを指摘した。4文献調査により、小学校国際理解教育及び英語活動における評価の概念と手法を分析し、学習成果を評価する際の評価規準の設定とその妥当性が依然として課題であるとの結論を得た。(1)これまでの小学校国際理解教育・外国語学習に関する文部科学省研究開発学校の研究紀要等の資料を収集し、カリキュラムの目標・内容について整理した。また新たに岐阜県、特に岐阜市内、美濃加茂市、羽島市、大垣市など外国人居住者が多い地区の公立小学校における国際理解教育の実態調査を行い、カリキュラムに関する資料を収集するとともに、聞き取り調査も行った。さらに「総合的な学習の時間」における先進的な取り組みを行っている熊本大学教育学部附属小学校や、岐阜県吉城郡古川小学校などでも情報収集を行った。(2)上記資料の分析から、カリキュラムを評価するために「英語への興味・関心」「コミュニケーション態度」「異文化理解(自国文化理解も含む)」「国際理解」「英語の知識」「英語のスキル」「広義の表現力」という大きく分けて7つの観点を抽出し、それぞれについての評価方法開発のための検討に入っている。「英語への興味・関心」「コミュニケーション態度」「異文化理解(自国文化理解も含む)」「国際理解」については質問紙を作成し、秋田市内の小学校で一部適応実験を試みた。「英語の知識」「英語のスキル」「コミュニケーション態度」「広義の表現力」については、児童の発話を録音し、分析する手法について岐阜市内の幼稚園を使って、予備的実験を進めている。(3)「総合的な学習の時間」における国際理解・外国語会話のカリキュラムのうち、シラバス構成の類型化について検討を進めている。特に「総合的な学習の時間」では活動・体験中心のシラバスが多く見られ、その活動内容も従来の外国語教育のシラバスに見られない多様性を示している。活動の種類、内容の系統化について分析を進めると共に、開発した教員への質問紙を検討中である。1これまでの小学校国際理解教育・外国語学習に関する文部科学省研究開発学校の研究紀要等の資料、ならびに岐阜県内をはじめとする「総合的な学習の時間」における国際理解教育・英語活動の資料を収集し、カリキュラムの目標・内容について整理・分析した。その結果、カリキュラム評価の観点として、「英語への興味・関心」「コミュニケ-ション態度」「異文化理解」「国際理解」「英語の知識」「英語のスキル」「広義の表現力」という7項目を抽出した。

2特に「英語の知識」「英語のスキル」を中心とした英語教育カリキュラム評価システム構築を目指した研究の一環として,岐早県N幼稚園における実践を対象とした事例研究を行い、2001年度から2002年度2学期までの週案を元に,指導内容と活動内容の量的分析を行った。同期間中週1度のペースで撮影したビデオから3日分を抽出し,COLT(Spada & Flohlich,1995)を用いて授業分析を行い,カリキュラムの全体的評価を試みる手法を開発した。3また,2000年9月から2002年12月までの秋田市立土崎小学校における「英語活動」を対象に事例研究を行った。話題、言語材料、ゲーム・歌の活動を含む全カリキュラムと共に、実際の授業展開を分析する評価法を検討した。その際,高学年・中学年・低学年の事例と児童による自己評価の結果も示した。その結果、動作を含む活動、基本的な身近な事柄、「ごっこ遊び」などがそれぞれの対象学年で重要な意味を持つことを指摘した。
前14世紀の楔形文字文書、アマルナ書簡の言語記述のためのデジタルアーカイブ構築

本研究は前14世紀にパレスチナからエジプトに送られた外交文書(アマルナ書簡)のデジタル・アーカイブを構築するものである。アマルナ書簡の特徴は、第一に楔形文字粘土板であること、第二に当時の国際語であるアッカド語と現地語であるカナン語との混成言語で書かれていることである。そこで、各粘土板の写真を画像データベースに登録するとともに、楔形文字情報ならびに言語分析情報とを連携させ、データの一体化を図った。これにより本研究は多層的なデータをひとまとめに扱うためのデジタル・プラットフォーム研究と、言語の総体的な記録を目指す言語ドキュメンテーション研究の両面にわたる基礎と実例を提供するものとなった。1.人文学資料のデジタル化の国際標準であるText Encoding Initiative (TEI)に準拠したXMLタグセットを用いて、アマルナ書簡の粘土板データの作成を行った。具体的には約290個の粘土板について、楔形文字ハンドコピー資料や、テル・アビブ大学のSh. Izreel教授が公開しているローマ字転写テキスト(http://www.tau.ac.il/humanities/semitic/amarna.html)を参考にしながら、楔形文字情報とローマ字転写とをタグで結び付けたTEI/XMLデータを作成した。今後はこれらを基礎データとして言語分析を行い、言語情報タグを付与していく。2. XMLでは表現しづらい「重なり合うデータ」を適切に扱う方法について調査を行った。第一の候補としてXMLデータの範囲選択を行う規格XPointer、第二の候補として資源の関係性を記述する規格Resource Description Framework (RDF)、第三の候補としてTEI-P5で導入されたスタンドオフ・マークアップが挙げられる。本研究では第二のRDFと、第三のスタンドオフ・マークアップの両者を採用し、互いに連携させる方法について2015年1月に日本情報処理学会「人文科学とコンピュータ研究会」第105回研究発表会で発表した。3. RDFおよびスタンドオフ・マークアップによる「データのつながり」を手軽に視覚化して確認できるよう、ウェブブラウザ上のJavaScriptで動作するRDF/XML、RDF/Turtle、RDFa処理器を開発した。平成27年度に実施した研究、および研究期間全体を通じて達成された研究成果は次の通りである。1. Unicodeに収録された楔形文字集合(U+1200012473)と、これまで公刊された複数の楔形文字字典(Borger 1978/2003、Labat 1995、von Soden 1991)を比較しながら、楔形文字字典データをXMLならびにText Encoding Initiative (TEI)形式で作成した。また、前年度に作成したアマルナ書簡テキストにおける個々の文字範囲から、楔形文字辞典データにおける該当文字へのリンクを設けた。これにより、書簡で実際に使われている文字や、その文字に関する情報を参照することが可能になった。2.アマルナ書簡に書かれている言語(アマルナ語)の情報を適切に埋め込むための文法範疇の設定、ならびにTEIに準拠したXMLタグセットの開発を行った。そもそも、アマルナ語は周辺の諸言語の特徴を取り込んだ混成言語であるため、語に含まれる意味素性情報と、音形(語や形態素の「かたち」)に関する語形成情報の両方が、言語研究にとって重要な役割を持つ。言い換えれば、形態意味論的な情報と形態音韻論的な情報とを両立させる必要がある。その基盤となる言語理論の考察と、オープンデータを視野に入れた具体的なタグセットを考案し、実際にアマルナ書簡データに埋め込んだ。3.上記の作業工程により、アマルナ書簡のデジタル化については、楔形文字情報を含む粘土板379個分のTEIデータに加え、言語分析情報を含むもの30個分のTEIデータが作成され、研究目標であった数値を達成した。また、以上の成果を11月78日にリュブリャーナ(スロベニア)で開催された「第8回人文系欧州・日本学術ネットワーキングプロジェクト」にて発表した。1.文字情報および言語情報を埋め込むためのタグセットの開発については概ね達成した。しかし、楔形文字粘土板データの作成については、諸事情により予定していた大学院生の助力を得られず、データ作成に取りかかる時期も遅れた。以上の理由から生じた作業の遅れを取り戻すために、当初計画していた研究方法を若干変更した。具体的には、言語分析および言語情報タグの付与については保留しつつ、楔形文字情報にのみ着目し、文字情報タグを埋め込んだ粘土板データ約290個を一括で作成した。平成27年度はこれらの中から特徴的な言語で書かれた粘土板を2550個を選んで、言語分析および言語情報タグを付与していく。この方法により、アマルナ書簡デジタル化の作業の遅れを取り戻すことができた。2. 1に並行して楔形文字字典を作成するための楔形文字画像の切り出す計画であったが、現状では目標である約1800文字のうち100文字弱しか達成していない。

これは(1)で触れた作業開始の時期の遅れに起因するものである。楔形文字画像の切り出し作業については、平成27年度に計画している粘土板データ作成の継続、ならびに汎用プラットフォームへの組み込み作業と並行して続けていく。3. 2の楔形文字画像の切り出し作業以外では、平成27年度の計画を実施するのに必要な研究成果は概ねそろっている。言語学1.平成26年度に作成した基礎的な約290個のアマルナ書簡データの中から、著しい方言的特徴または言語的特徴を持つもの2550個を選び、言語分析を行いながら言語情報タグを埋め込んでいく。見通しとしては、2週間に1つの書簡データを作成するペースとなる。また並行して、楔形文字画像の切り出し作業を継続する。約1800文字が対象となるため、1日に20文字ずつのペースで進め、8月までに作業を完了させる。2.筑波大学の和氣愛仁准教授が開発している「アノテーション付与型画像データベースのための汎用プラットフォーム」に対して、本研究で作成したデータを提供し、アマルナ書簡用のプラットフォームの構築を進める。この作業と関連して、データを広く共有・活用し、あるいは様々なアプリケーションとの連携を可能にするためにLinked Open Data (LOD)についての情報収集を継続し、プラットフォームにも反映させていく。3.以上の成果を筑波一般言語学研究会の雑誌『一般言語学論叢』、および2015年12月に開催される「人文科学とコンピュータシンポジウム(じんもんこん2015)」で発表する。楔形文字粘土板およびセム語の参考図書を購入する。
人身保護法制の比較法的研究

(1)人身保護法および人身保護規則制定過程の研究については、文献資料などの調査研究を中心に行なった。その際人身保護法の問題が、刑事手続・刑事訴訟法の問題と密接に関連していることに鑑み、戦前の刑事手続・刑事訴訟法についても研究を行った。これらにより、我国における人身保護規則および人身保護法の制定に際して参照された英米、ことにアメリカ合衆国における人身保護法制、ヘビアス・コーパス(Haebeas Corpus)制度の、その当時における我国での理解の実状を把握することができた。一言にしていえば、我国における人身保護法制定当時、人身保護規則制定当時におけるアメリカ合衆国のヘビアス・コーパス制度とその運用についての理解は、その後のアメリカ合衆国におけるヘビアス・コーパス制度の発展・到達点からはもとより、当時におけるアメリカ合衆国におけるヘビアス・コーパス制度の運用状況から見ても、消極的で遅れたものであったということができる。(2)今回の作業により、この研究開始以前の二〇課題についての到達点久岡康成「アメリカ合衆国における連邦人身保護令状制度の展開」立命館法学第133号136号(合冊)228頁以下の知見に加えるところ多く、一歩を進めることができた。(3)今回の作業、研究を完成させるためには、最近は資料の少ないヘビアス・コーパス制度の母国であるイギリスにおけるヘビアス・コーパス制度の運用状況を明らかにすると伴に、我国と同様に、第二次世界大戦後にアメリカ合衆国による「占領」という戦後処理を経験した西ドイツにおける人身保護法制の現状、それに対するアメリカ合衆国におけるヘビアス・コーパス制度の影響について調査し、研究して、比較・検討する作業を行なうことが有益かつ必要である。(1)人身保護法および人身保護規則制定過程の研究については,文献,資料などの調査を中心に行なった.その際,人身保護法制の問題が,刑事手続・刑事訴訟法の問題と密接に関連していることに鑑み,戦前の刑事手続・刑事訴訟法についても研究を行なった.これらにより,我国における人身保護法および人身保護規則の制定に際して参照された,英米ことにアメリカ合衆国における人身保護法制,ヘビアス・ユーパス(Haebeas Corpus)制度の,その当時における理解,把握の実状を明らかにすることができた.この,同時における理解,把握の正確さを検証するべく,英米,ことにアメリカ合衆国における人身保護法制,ヘビアス・コーパス制度を研究したのである.(2)英米における人身保護法制,ヘビアス・コーパス制度の研究に際しては刑事手続・刑事訴訟法の中で生じている人身保護問題を中心に研究した.また,その関係で,ヨーロッパ大陸,ことに西ドイツにおける刑事手続・刑事訴訟法についても調査し,人身保護問題の存在について研究した.(3)この研究以前の昭和61年8月27日に日本弁護士連合会人権擁護委員会人身保護法制に関する調査研究委員会で行なった講義に,今年度この研究で得た成果を加えて,さらに研究し,昭和62年6月5日に,講義録「アメリカ合衆国における人身保護令状制度(日本弁護士連合会人権擁護委員会人身保護法制に関する調査研究委員会)」を,ワープロ印刷52頁(B5版)として得ることができた.この講義録を,論文の形で発表する作業を行なっている.なお,この研究で得た知見,成果を,近時脱〓した論文「黙秘權」(取調法大系所収,日本評論社より発刊予定)において,実質的に利用し,生かすことができた.(1)人身保護法および人身保護規則制定過程の研究については、文献資料などの調査研究を中心に行なった。
リボトキシックストレスおよび小胞体ストレスに関与する酸化ストレス機構-アルツハイマー病におけるタウ蛋白リン酸化をともなう神経細胞死のメカニズム-

神経原線維変化はアルツハイマー病の病理的特徴のひとつであるが、それを構成するリン酸化タウ蛋白の生成機序については不明な点が多い。リボソームへのストレス(リボトキシックストレス)が、タウ蛋白リン酸化をともなう細胞死を誘導することを確認するために、リボトキシックストレスを誘導するanisomycine、T2triolを培地に添加したところp38MAPKおよびSAPKは活性化し、タウ蛋白はp38MAPKおよびSAPKがリン酸化することのできるThr231/Ser235部位、Ser396/404部位ではリン酸化が亢進した、また、anisomycine,T2triolを培地に添加した系にてSB202190(p38MAPKインヒビター)を同時に添加すると、SB202190を添加しなかったものに比べてタウ蛋白のリン酸化は抑制された。変異プレセニリンによって誘導されるER(小胞体)ストレス脆弱性に関連して、そのERにも局在するリボソームへのストレス(リボトキシックストレス)が、タウ蛋白リン酸化と細胞死の両方に関与するメカニズムである可能性を我々は見出していた。そこで、タウ蛋白リン酸化と細胞死およびプレセニリン変異に関して検討を行った。SY5Y細胞の培地に色素(2μg/ml rose bengal)を添加し、さらに光(100W、10cm)を照射し、singlet oxygenを介する核酸への酸化ストレスを与えた。核酸(ribosomal RNA)への酸化を抗8-ヒドロキシグアノシン抗体(1F7抗体)を用いてウエスタンブロットの要領で28Sおよび18Sのribosomal RNAの酸化を検討すると、ribosomal RNAの酸化は亢進していた。そして、細胞内のタウ蛋白のリン酸化レベル(Ser396/404部位)は亢進し、p38MAPキナーゼおよびSAPKのキナーゼ活性も亢進していた。さらに、SY5Y神経芽細胞腫にプレセニリン(wild type、L250S変異、ΔExon9)を強制発現した細胞株を用いて核酸の酸化よるリボトキシックストレス効果を検討した。プレセニリン(wild type、L250S変異、ΔExon9)を強制発現した細胞株で上述の刺激を与えると、wild typeのものに比べてL250S変異およびΔExon9の細胞においては、p38およびSAPKのリン酸化が減弱しており、タウ蛋白リン酸化の亢進も認められなかった。しかし、細胞死に関しては、変異プレセニリン導入細胞の方が細胞死率が高かった。このことは、プレセニリン変異がリボソーム(の局在するER)からp38およびSAPKへの細胞内シグナル伝達経路に大きく関与している可能性を示唆していた。

神経原線維変化はアルツハイマー病の病理学的特徴のひとつであるが、それを構成するリン酸化タウ蛋白の生成機序については不明な点が多い。リボソームへのストレス(リボトキシックストレス)が、タウ蛋白リン酸化をともなう細胞死を誘導することを確認するために、リボトキシックストレスを誘導するanisomycine,T2triolを培地に添加したところp38MAPKおよびSAPKは活性化し、タウ蛋白はp38MAPKおよびSAPKがリン酸化することのできるThr231/Ser235部位、Ser396/404部位、Ser422部位ではリン酸化が亢進した。また、anisomycine,T2triolを培地に添加した系にてSB202190(p38MARKインヒビター)を同時に添加すると、SB202190を添加しなかったものに比べてタウ蛋白のリン酸化は抑制された。また、lithium(グリコーゲンシンターゼキナーゼ3(GSK3)インヒビター)を添加すると、lithiumのみの添加にてタウ蛋白は脱リン酸化されたが、さらにanisomycine, T2 triolを添加すると、タウ蛋白のリン酸化はlithiumのみを添加したものに比べて亢進した。よって、リボトキシックストレスによるタウ蛋白のリン酸化はGSK3には非依存的で、p38MAPKおよびSAPKの両方を介しているものと推定された。さらに核酸を酸化するためにrose bengalまたはmethylene blueを添加し、光照射を行うと、SAPK活性とタウ蛋白のリン酸化(Ser396/404部位)が亢進した。この変化は、azideによって強く阻害され、N-acetyl-cysteinによってもある程度抑制され、この実験系におけるタウ蛋白リン酸化が核酸への酸化ストレスに依存することが示唆された。変異プレセニリンによって誘導されるER(小胞体)ストレス脆弱性に関連して、そのERにも局在するリボソームへのストレス(リボトキシックストレス)が、タウ蛋白リン酸化と細胞死の両方に関与するメカニズムである可能性を我々は見出していた。そこで、タウ蛋白リン酸化と細胞死およびプレセニリン変異に関して検討を行った。SY5Y細胞の培地に色素(2μg/ml rose bengal)を添加し、さらに光(100W、10cm)を照射し、singlet oxygenを介する核酸への酸化ストレスを与えた。核酸(ribosomal RNA)への酸化を抗8-ヒドロキシグアノシン抗体(1F7抗体)を用いてウエスタンブロットの要領で28Sおよび18Sのribosomal RNAの酸化を検討すると、ribosomal RNAの酸化は亢進していた。そして、細胞内のタウ蛋白のリン酸化レベル(Ser396/404部位)は亢進し、p38 MAPキナーゼおよびSAPKのキナーゼ活性も亢進していた。さらに、SY5Y神経芽細胞腫にプレセニリン(wild type、L250S変異、ΔExon9)を強制発現した細胞株を用いて核酸の酸化よるリボトキシックストレス効果を検討した。プレセニリン(wild type、L250S変異、ΔExon9)を強制発現した細胞株で上述の刺激を与えると、wild typeのものに比べてL250S変異およびΔExon9の細胞においては、p38およびSAPKのリン酸化が減弱しており、タウ蛋白リン酸化の亢進も認められなかった。
ヨーロッパにおけるモビリティの増大に伴う農村人口変動と新たなルーラリティの創出

スコットランド・インバネス近郊農村、東チロル・ガイル河谷、南フランス・ジュラ地域において、景観調査および農村への移住者のインビュー調査、アンケート調査を行った。インバネス近郊村では、インヴァネスとの近接性が向上したことにより住宅地開発が進展し、伝統的農村が通勤者農村と変容していったこと、2000年代以降、流入者の性質が変化し、専門的職種に従事する高所得者層が流入し、ジェントリフィケーションが進行していることが明らかになった。東チロル・ガイル河谷では、夏期休暇で訪れた経験をもとに、山地の景観や環境、そこでにアクティビティを求めて、ドイツやオランダなどから定住者が流入していることが明らかとなった。ジュラ地域の調査結果から、地方の人口増加において中都市および小都市の影響が重要であること(雇用、教育、居住アクセス)、また、農村への人口回帰の嚆矢は1968年の五月革命を発端とする若者の移住であり、その後1990年代にかけて都市の中産階級の郊外移住を中心に拡大したことが明らかになった。また、ミュンヘン工科大学、およびミュンヘン大都市圏事務局などにおいて、ヨーロッパの都市における「モビリティ」の評価・現状に関する資料収集を行った。ミュンヘン大都市圏において、公共交通機関における大都市への近接性に地域間格差が存在し、格差是正へ向けた高速道路網および鉄道網の整備が進展していること、大都市圏内での鉄道網の整備については、基礎自治体の連合による施策が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。加えて、EUの資料に基づき、農村・地域政策の変遷を把握するとともに、政策における多様なスケールの領域および、農村地域の位置づけを把握した。オーストリア、フランス、イギリスにおけるそれぞれの調査対象地域において、現地調査を遂行し、農村移住に関してある程度の評価が可能なデータを収集することができた。そして、それぞれの成果を研究会において発表、議論することで、国ごとの異同を把握でき、今後の調査にとって有益となった。また、こうして収集したデータをもとに学会発表を行い論文を公開した。加えて、こうした農村移住の背景にあるヨーロッパの都市社会におけるモビリティについても資料を収集して、モビリティの増大を評価することが可能となり、かつ、EUの農村政策の概要について把握することができた。地域レベルの各種政策において、アクセシビリティの確保・増加がどのような理念のもとで計画され、そして、実行されてきたか、各レベルの計画書や報告書、担当者へのインタビューによって把握する。加えて、そうした政策のもと、ドイツを中心として、モビリティがどのように増大しているのか、移動の目的ごとに、どのような属性がどこからどこに移動しているか把握する。ヨーロッパレベルにおいて、また、同時に国レベルにおいて、都市から農村への人口移動を統計を用いて把握する。季節的な移動については、主たる居住地で登録する第一居住地登録と副次的な居住地に登録する第二居住地登録のデータを用いて把握し、都市から農村への移動を、観光から定住に至る間の多様な形態をトータルに捉えることを試みる。オーストリア、イギリス、フランスにおいて、昨年度に引き続き、事例農村を取り上げ、現地調査を行う。それぞれ、人口動向を統計資料によって把握し、そして、現地観察によって景観上の特色を、統計資料と現地観察により、商業・サービス機能の立地状況、種類、質(経済面)を、アンケートとインタビューによって、職業・年齢・居住歴など社会の特性を、役場や民間組織におけるインタビューによって、文化活動の種類や参加状況(文化面)を把握する。これら調査結果を統合することにより、農村への流入者が加わることで生み出される新たなルーラリティの特質を明らかにする。これらそれぞれの成果を持ち寄り、情報と課題を共有し、その上で議論を行い、政策によるアクセシビリティの増加がモビリティの増大、ひいては農村への流入をもたらし、新たなルーラリティの創出に至るプロセスを考察する。本研究は、現代ヨーロッパの農村にける都市からの人口移動とその背景、彼らの農村における活動とそれを通しての農村の質的変化を明らかにすることを目的とする。まず、研究初年度としてキックオフミーティングを開催し、全体の達成目標と今年度の研究計画、そして各自の役割を再確認した。農村への人口移動の発地である大都市圏における社会・人口特性に関する基礎的資料と、ヨーロッパ全体と事例とするイギリス、ドイツ・オーストリア、フランスの都市農村間の人口移動データを収集した。合わせて、農村への移住に関わるEUの農村政策とそれを巡る議論を概観した。こうした基礎的な文献資料の収集とともに、イギリス、オーストリア、フランスにおける事例農村において予備的調査を行った。それぞれ、本調査に向けて、スコットランド・インバネス近郊農村、東チロル・ガイル河谷、南フランス・ジュラにおいて、役所における社会経済的状況や移住者の動向に関するインタビュー、現地における家屋を始めとする景観観察、フランスでは、定住者に対するアンケート調査を行った。本年度の活動から得られた成果の一部をそれぞれ国内および国外における学会発表や論文において公開した。ヨーロッパ都市の社会・人口特性および人口移動に関する基礎的資料が得られたこと、また、EUの農村政策の概要を把握できたこと、また、イギリス、ドイツ・オーストリア、フランスにおいて予備的調査ができたことから、加えて、既にいくつかの成果を学会発表や論文のかたちで公表できていることから、当初の予定通り進捗しているといえる。今年度の成果を踏まえて、次年度の作業に入る。

インバネス近郊村では、インヴァネスとの近接性が向上したことにより住宅地開発が進展し、伝統的農村が通勤者農村と変容していったこと、2000年代以降、流入者の性質が変化し、専門的職種に従事する高所得者層が流入し、ジェントリフィケーションが進行していることが明らかになった。東チロル・ガイル河谷では、夏期休暇で訪れた経験をもとに、山地の景観や環境、そこでにアクティビティを求めて、ドイツやオランダなどから定住者が流入していることが明らかとなった。ジュラ地域の調査結果から、地方の人口増加において中都市および小都市の影響が重要であること(雇用、教育、居住アクセス)、また、農村への人口回帰の嚆矢は1968年の五月革命を発端とする若者の移住であり、その後1990年代にかけて都市の中産階級の郊外移住を中心に拡大したことが明らかになった。また、ミュンヘン工科大学、およびミュンヘン大都市圏事務局などにおいて、ヨーロッパの都市における「モビリティ」の評価・現状に関する資料収集を行った。ミュンヘン大都市圏において、公共交通機関における大都市への近接性に地域間格差が存在し、格差是正へ向けた高速道路網および鉄道網の整備が進展していること、大都市圏内での鉄道網の整備については、基礎自治体の連合による施策が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。加えて、EUの資料に基づき、農村・地域政策の変遷を把握するとともに、政策における多様なスケールの領域および、農村地域の位置づけを把握した。オーストリア、フランス、イギリスにおけるそれぞれの調査対象地域において、現地調査を遂行し、農村移住に関してある程度の評価が可能なデータを収集することができた。そして、それぞれの成果を研究会において発表、議論することで、国ごとの異同を把握でき、今後の調査にとって有益となった。また、こうして収集したデータをもとに学会発表を行い論文を公開した。加えて、こうした農村移住の背景にあるヨーロッパの都市社会におけるモビリティについても資料を収集して、モビリティの増大を評価することが可能となり、かつ、EUの農村政策の概要について把握することができた。今年度に収集した資料に基づき、ヨーロッパ都市の社会・人口特性および人口移動の分析を行い、農村への移動を生み出す社会的な背景と実際に人口移動の動向を明らかにしていく。また、EUの農村政策のどの側面が移動を促進しているか明らかにしていく。イギリス、ドイツ・オーストリア、フランスの事例集落において、本調査を開始し、流入人口の属性と彼らの行動、それに伴う農村地域の変容を把握・評価していく。地域レベルの各種政策において、アクセシビリティの確保・増加がどのような理念のもとで計画され、そして、実行されてきたか、各レベルの計画書や報告書、担当者へのインタビューによって把握する。加えて、そうした政策のもと、ドイツを中心として、モビリティがどのように増大しているのか、移動の目的ごとに、どのような属性がどこからどこに移動しているか把握する。
分散モニタリングによる大規模オーバレイネットワークの自立制御に関する研究

大規模オーバレイネットワークは、ネットワーク管理コストの低減が必要となる。そこで、本研究課題では当該領域の計画班と共同し、分散モニタリングによる異常トラヒックの自動検知および自律制御セルフヒーリング手法を確立することを目的としている。平成20年度は、セルフヒーリング手法を確立するため、異常トラヒックの検出・自動シェーピング技術の開発・評価を実施する。(中村)異常トラフィックの検出アルゴリズムの開発・評価前年度までに開発したモデルを用いて、異常と検出されたトラヒック(以下、異常トラヒック)を弁別し、検出するアルゴリズムを開発・評価する。長期間の計測結果を統計処理することにより、ある時刻において想定されるパケット特性と異なるトラフィックを弁別する。そのたあの弁別アルゴリズムや閾値を開発した。異常検出をするためには、トラヒックの異常を定義が必要であった。そこで、アルゴリズムの評価の段階で、異常検出とされたトラヒックを分析し、それが異常検出の定義として妥当かどうかを検証した。(飯田)異常トラヒックの自動シェーピングアルゴリズムの開発・評価異常トラヒックが大きなボリュームを占めることにより、正常トラヒックに与える悪影響が甚大となる。そこで、トークンバケットシェーピングなどにより、異常トラヒックのボリュームを制限する。そのためには、シェーパのパラメータ設定(バケツの深さ、平均スループットなど)を行うアルゴリズムが必要となる。また、トラヒックの種類によっては、それらのパラメータを変更する必要がある可能性がある。どのよりなシェーピングアルゴリズムおよびパラメータ設定が妥当かを、シミュレーション評価によって検証し、中村の異常トラフィック検出アルゴリズムと組み合わせて利用することにより、セルフヒーリングアルゴリズムを確立した。データ交換および計算等の様々なアプリケーションに有用なP2Pやグリッドコンピューティング等のオーバレイネットワークは発展し、今後百万オーダ規模になると想像される。そのような規模のオーバレイネットワークの通信性能を向上し、また管理可能とするためには新たな自律制御が必要となる。本研究課題ではこれらを包括的に取り扱い、大規模オーバレイネットワーク制御技術の確立を目指している。平成19年度は、モデルを拡張しセルフヒーリング手法の基礎技術として利用可能とする。(中村)多地点・長期間トラフィック計測平成19年度は、セルフヒーリングのためのパケット特性のモデル化を可能とするために、多地点・長期間でのトラフィック計測を行った。ここで、パケット特性とは、1)パケット長、2)パケット到着間隔、3)フローの情報(5tupple)である。これらの特性は、計測地点や計測時刻によって、大きく変化することが考えられる。様々な特性に対応可能なモデル化を行うため、計画班のテストベッド、九州工業大学および東京工業大学のキャンパスネットワークにおいてパケット特性の計測を実施した。(飯田)大容量ネットワークのパケット特性モデル化の拡張平成19年度は、平成18年度に構築した大容量ネットワークのパケット特性基本モデルの拡張を行った。基本モデルでは、大規模ネットワークを安定運用するための基本モデルを確立した。しかし、このモデルの前提はパケット長およびパケット到着間隔の統計的性質が変化しないこととしていたため、時間変動のあるトラフィックに対応できなかった。また、バックボーンリンクにおいて全パケットを区別せずモデル化していたため、何が異常トラフィックかを検出することができなかった。そこで、時間変動およびフロー単位でのモデルに拡張した。モデル化においては、中村の計測結果を利用した。