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難治性うつ病に対する在宅覚醒療法の開発に関する研究

近年、覚醒療法(断眠療法)の効果を増強・維持させる方法に関する知見が蓄積されつつある。今回我々は、複数回断眠に高照度光療法を併用した治療プロトコールの薬剤抵抗性うつ病における有効性を検討した。その結果、本治療プロトコールは薬剤抵抗性うつ病において持続的な抗うつ効果を発揮することが確認された。覚醒療法は特別な医療設備を必要としないことから、薬剤抵抗性うつに対する新たな治療選択肢として幅広い医療機関で利用できる可能性がある。薬剤抵抗性うつ病に対して高い抗うつ効果の期待できる時間生物学的治療のプロトコールを作成した。最新の研究報告に基づき、本治療プロトコールでは、1日おきに計3回全断眠を行い、断眠の抗うつ効果維持のため高照度光療法も初回断眠時より1週間行うことにした(10,000ルクスの白色光を毎朝30分照射)。現在までに2名の薬剤抵抗性うつ病患者に対して上記の治療プロトコールを実施したが、いずれにおいても脱落、有害事象の発現なく終えている。断眠中はテレビを観るなどして自由に過ごさせたが、覚醒の維持に対して特別な介入は不要であった。本治療プロトコール実施により、21項目版ハミルトンうつ病評価尺度(HAM-D)の得点は、1例目で14点から5点に、2例目で20点から8点に減少し、いずれにおいても有効であった。治療プロトコール終了後も効果の持続性について調査するため、現在1月おきにHAM-Dによる症状評価を行っている。本研究においては、断眠の抗うつ効果が大脳皮質休息機構の正常化を介して生じるという仮説を検証するため、断眠翌日の回復睡眠時の脳波を携帯型ポリグラフ装置で記録している。今後、症例が蓄積された際には、臨床経過との関係について解析する予定である。国内で複数回断眠の治療プロトコールが実施されたのは今回が初めてであったが、日本人のうつ病患者においても安全に実施でき、かつ有効であることを学術集会および学術雑誌にて発表した。昨年度に引き続き、複数回断眠に高照度光療法を併用した時間生物学的治療の難治性うつ病に対する有効性・安全性の検証を行った。平成26年度は新たに3例の薬剤抵抗性うつ病患者に対して本治療を実施した。本治療プロトコールでは、1日おきに3回の全断眠を行うとともに、初回断眠時より高照度光療法(10,000ルクスの白色光を毎朝30分照射)を1週間行った。治療プロトコール中も内服薬は継続とし、断眠時のみ睡眠薬の服用を中止した。本研究期間中、計5例(男性2名、女性3名平均年齢43.8 ±9.9歳)の薬剤抵抗性うつ病患者に対して本治療を実施した。治療プロトコール中1日おきに3回断眠を行ったが、覚醒の維持はさほど困難ではなく、脱落例はなかった。また、本治療によって明らかな有害事象が生じた症例もなかった。治療効果の判定にはハミルトンうつ病評価尺度(HAM-D)を用いたが、本治療プロトコール終了時点で反応(HAM-Dにて50%以上の改善)を示した症例は5例中2例(40%)であった。しかし、治療プロトコール終了から1週間経過した時点では5例中4例(80%)が反応を示し、うち3例(60%)は寛解(HAM-D得点が7点以下)に至った。これらの結果から、本治療プロトコールは薬剤抵抗性うつ病に対して安全かつ有効であり、治療効果の一部は遅効性である可能性が考えられた。うつ病患者の約3割は複数の抗うつ薬の投与によっても寛解に至らない薬剤抵抗性を示すが、本治療はこのような難治例に対する新たな治療選択肢となり得ると考えられた。精神医学研究の実施にあたり、直ちに必要な機器備品の購入を手配したが、納品までに時間を要した。また、病棟で覚醒療法を実施するにあたり、病棟スタッフに対して説明会を行う必要があったが、その日程調整にも時間を要し、速やかに研究を開始することが出来なかった。本研究の対象は、日本大学医学部附属板橋病院精神神経科に通院ないし入院中の気分障害患者であるが、医師及び患者に対して本研究を周知することが出来ず、予定していたペースで症例を集めることが出来なかった。研究体制は整っているため、症例数を増やすことが今後の課題である。外来および病棟で診療に従事している医師に対して説明会を行い、該当患者がいる場合には速やかに紹介してもらえる体制を整える。また、外来や病棟にパンフレットを置くなどして、患者に対しても本研究について広報し、患者側からも研究参加について申し出が出来るようにする。
村上春樹文学における「書き直し」に関する構造的研究

本研究の目的は、村上春樹の「書き直し」に着目し、その前後の版を分析することで、村上文学の特徴を構造的に解明するところにある。村上文学では初期の作品に多く手が加えられており、特に単行本版と全作品版に大きな差異がある。その差異に関わるのが英語への翻訳である。たとえば、三人の在日中国人との邂逅を語った短編の出発作『中国行きのスロウ・ボート』では、「僕」の呼びかける対象が全作品版で中国人から「僕」に変えられ、過ちをくり返す理由が「僕」自身に向けられている。この「僕」に焦点をあてた語りは英語訳版で書き直されたものだ。翻訳という操作を経て、語る主体の側から戦後日本の差別を問い直しているのである。同じく短編『貧乏な叔母さんの話』に、悪戯する弟から帽子を奪い返した姉が母から叱られる場面がある。「僕」は姉の姿に「叔母さん」の不幸を重ねるが、全作品版では「僕」自身の喪失に重ねられている。英語訳版でも雑誌版における中年の「サラリーマン」の挿絵が選集版で削除され、英語訳の“I"がステレオタイプな日本から「僕」のイメージに近づけられている。日本への逆輸入版に収められた本文は、文庫本版と別の、この英語訳版をもとにした全作品版である。遠ざかる戦後日本の歴史と向き合う若者の物語に書き直されているのだ。一方、同時期の中編『街と、その不確かな壁』の場合、他者が既に知っていた事実を後に「僕」が知る展開を、書き直された長編でも「僕」と「私」の双方でくり返し描いている。他者の知をめぐるドラマにおいて共通するために、中編は「志ある失敗作」として全作品版に収められなかったのである。村上文学では全作品版を軸に語る主体を問う視点が取り込まれ、戦後日本における「僕」のドラマを炙り出している。村上は「僕」を書き直すことで、小説から別の可能性を引き出してきた。それは、読者が作る「僕」という、もう一人の〈村上春樹〉の物語である。
日本語教育のための韻律特徴の対照言語学的研究

本研究は、日本語の韻律特徴を類型的に異なる諸外国語の韻律と比較・対照することによって、韻律面からみた日本語の類型論的位置を明かにし、日本語教育における音声教育のための基礎的な知見を提供することを目標としている。平成7年度は3年計画の3年次にあたり、各研究分担者、研究協力者は各々の研究内容を日本音声学会研究例会(平成7年6,12月)、日本音声学会全国大会(平成7年9月)、電子情報通信学会(平成8年11月)、近畿音声言語研究会、第2言語習得研究会(平成8年1月)、日本語教育学会研究発表会(平成8年3月)、東京音声言語研究会(平成7年5,7,9,11,12月、平成8年2月)、その他の学会、および研究会において発表した。1研究打合せ会議を開催し、研究の枠組みと各自の研究テーマについて検討した。2共通研究課題として、諸言語の質問文の韻律特徴について解明し、記述することにした。韻律の比較対照のために、諸言語ごとにアクセント等の要因を配慮して、例文を作成し、音声分析を行うことにした。日本語、中国語、ロシア語、英語、フランス語、イタリア語等の質問文を作成中である。3各自の研究は、諸言語の韻律構造、すなわち、アクセント構造、イントネーション構造における共通性と、各言語の独自性、及び、発声上の生理的特徴、聴覚印象の特徴を解明し、日本語韻律教育への示唆を得ることであるが、それぞれの研究の進捗状況は以下のとおりである。(1)日本語複合語の音韻構造の「枝分かれ制約」がアクセント規則に係っていることがわかった。(2)混成語生成実験において、日本語話者と英語話者が異なる結果を示すことがわかった。(3)日本語アクセントの成因について、語種、語長、語構造、リズムとの関係を明らかにした。(4)日本語発声における強さと高さ(ピッチ)との相関分析を行い、韻律教育の基礎資料を得た。(5)東京方言、米語における統語境界、焦点の明示と韻律的特徴の関係の基礎データを得た。(6)イントネーションの機能についてのまとめを行った。(7)平叙文・疑問文の文音調について音韻的整理を行った。(8)フランス人日本語学習者の韻律習得に見られる母語干渉のまとめを行った。(9)韓国人日本語学習者の韻律習得に見られる母語干渉のまとめを行った。本研究は、日本語の韻律特徴を類型的にことなる諸外国語の韻律と比較・対照することによって、韻律面からみた日本語の類型論的位置をあきらかにし、日本語教育における音声教育のための基礎的な知見を提供することを目的とする。平成6年度は3年計画の2年目であるが、研究の共通テーマである疑問文のイントネーションに関する研究を中心に、研究分担者・協力者により、日本語、及び諸外国語の韻律に関する記述的研究、実験的研究、外国人学習者の日本語韻律習得状況に関する研究等が進められ、研究打ち合わせ会のほか、東京音声言語研究会、日本音声学会例会・全国大会、日本語教育学会春季大会・秋季大会、日本英語学会大会、中国語学会、韓国日語日文学会、「第2回国立国語研究所国際シンポジウム第2分科会『日本語教育のための音声の対照研究-日仏語の音声の対照研究-』」、国立国語研究所主催「音調言語の韻律に関する研究会」等において、それぞれ研究発表を行った。研究打ち合わせ会、「音調言語の韻律に関する研究会」での発表題目は以下のとおりである。・第1回研究打ち合わせ会(平成6年9月26日):「統語構造とタイミング制御-日英比較研究-」(東淳一)、「韓国語話者による日韓対照倒置疑問文のイントネーション」(土岐哲)、「Is there `dephrasing'of the accentual phrase in Japanese?」(前川喜久雄)。・第2回研究打ち合わせ会(平成6年11月19日):「『音声録聞見』データを利用した定量的韻律分析の試み」(東淳一)、「スペイン語疑問文イントネーションの種類」(中川千恵子)、「タイ語疑問文の韻律的特徴について」(植田栄子)、他。・音調言語の韻律に関する研究会(平成7年3月11日):「中国語の間接疑問文の音調について」(楊立明)、「タイ語の文イントネーションについて」(植田栄子)、「ベトナム語の疑問文の韻律について」(轟木靖子)、「中国語母語話者の『東京語アクセントの聞き取りテスト』-中間報告」(鮎澤孝子)本研究は、日本語の韻律特徴を類型的に異なる諸外国語の韻律と比較・対照することによって、韻律面からみた日本語の類型論的位置を明かにし、日本語教育における音声教育のための基礎的な知見を提供することを目標としている。
神宮御師資料の新たな発見に伴う信仰の地“伊勢”の総合的調査研究

代々伊勢神宮外宮の権祢宜を務めてきた橋村氏は、西国を中心に約31万軒の檀家を擁する神宮御師でもあった。本研究では、新出資料である「伊勢御師橋村家関係資料」約10,000点と、中世後期より存続する同家の墓石群を網羅的に調査・整理し、それを素材として、信仰の地“伊勢"に関する総合的研究を行うことを目的とする。本研究では、1「伊勢御師橋村家関係資料」の目録作成、2文献資料・墓石群の調査報告書の作成、3企画展示の開催、4皇學館大学デジタルアーカイブ(現在構築中)での資料電子公開、を目標とし、伊勢神宮研究にとどまらない多分野にわたる学問領域の基礎的資料情報としてアプローチできることを目指す。
進化した３つのアクティブ化により授業から自学までをAL化する実践的効果検証

電磁気学を中心とした各種授業の理解力向上を目的とした本研究において,今年度は主に,1A-noteおよび自著書籍のA-txt化と2A-note資料の解析,3ネットワーク関係の検討,および4iOS版A-txtの改良とAndroid版A-txtの開発を主に予定していた.3については,採択に際し予算が申請額より削減されたことや学内無線LAN環境を有効活用することで対応したため,主に1,2,4について主に取り組んだ.1については,学生に授業時に配布するA-note用資料に,授業スライド資料の動画もしくはpdfファイルを貼り付けることによりA-txt化する準備が整った.その一方で自著書籍については,予定されていた書籍の出版の目処が立たなくなったため,現在他の出版社と調整中である.2については,ソフトウェアを用いた画像解析及び機械学習により,ノート画像から特徴量の認識や手書き画像を基にした画像生成に取り組み,その成果の一部を研究発表した.なお,ノート画像と成績の関係評価については,次年度に実施予定である.4においてiOS版については,必要機能のほぼすべてを実装することに成功した.その成果を国際会議にて発表した.ただし,さらなるマーカ画像の認識率向上やより快適な動作環境を実現するために,使用しているARライブラリであるARToolKitのバージョン変更や他のライブラリへの変更を検討している.Android版については,iOS版とほぼ同様の機能を実装することはできたが,フリーOSやハードの多様性に起因する動作の不安定さや動作速度の機種依存性に加えて,AR表示を実現するためにプログラミング技術的に高いハードルがあることが判明した.また,OSごとにプログラムを開発するのではなく,今後はOSに依存しないUnityを用いた使用に変更することを視野に入れている.年度当初に申請した交付申請書に記載した内容をほぼ達成しているため,概ね順調に進んでいる.ただし,自著書籍のA-txt化については他の出版社からの出版を目指し,次年度対応する.A-noteの解析については,機械学習やAIを用いた理想的なノート像の生成や成績の関係評価についても同様である.また,A-txtシステムは申請当初,OS毎の開発を考えていたが開発期間短縮やメンテナンス性,OSに依存しない利用形態の実現の観点から,Unity版の開発に移行することも検討する.本件については引き続き,合同会社コベリンの協力を仰ぎ,共同開発を行う予定である.次年度は,1A-txtシステムの電磁気学授業への試験的導入,2A-note資料の解析・AIによる理想ノート創出,3Unity版A-txtの開発,4実験テキストを含めた電磁気学以外へのA-txtの導入に取り組む予定である.1,2については,前述のとおり,申請当初の手法に従って研究を実施する.3については,OS毎に別途開発していた人的,時間的,金銭的リソースを一本化することで開発・改良をスムーズに行うことに加えて,ユーザからのフィードバックも一本化されることで研究開発の加速も期待できる.また,A-txtの追加機能として開発を予定していた学生との意見交換システムについては今年度先行して開発されたため,次年度はユーザの意見を反映させた改良に取り組む.なお,iOS,Android毎に開発していたものをUnity版に変更したとしても,配分予定額で十分対応可能である.4については,主に取り組んでいた電磁気学に加えて,実験や文系科目についての適用を考えている.実験については,高専間連携事業の一つである実験スキルの質保証に関する取り組みで作成された実験指導書のA-txt化を進めることで,動画などの追加資料を含むテキストにより学生が実験をより理解し,安全に進めることを狙う.文系科目については,英語や社会などAV資料により学生の理解や興味促進を図るコンテンツを付加する予定である.両者とも研究協力者との連携により実施する予定である.電磁気学を中心とした各種授業の理解力向上を目的とした本研究において,今年度は主に,1A-noteおよび自著書籍のA-txt化と2A-note資料の解析,3ネットワーク関係の検討,および4iOS版A-txtの改良とAndroid版A-txtの開発を主に予定していた.3については,採択に際し予算が申請額より削減されたことや学内無線LAN環境を有効活用することで対応したため,主に1,2,4について主に取り組んだ.1については,学生に授業時に配布するA-note用資料に,授業スライド資料の動画もしくはpdfファイルを貼り付けることによりA-txt化する準備が整った.その一方で自著書籍については,予定されていた書籍の出版の目処が立たなくなったため,現在他の出版社と調整中である.2については,ソフトウェアを用いた画像解析及び機械学習により,ノート画像から特徴量の認識や手書き画像を基にした画像生成に取り組み,その成果の一部を研究発表した.なお,ノート画像と成績の関係評価については,次年度に実施予定である.4においてiOS版については,必要機能のほぼすべてを実装することに成功した.その成果を国際会議にて発表した.ただし,さらなるマーカ画像の認識率向上やより快適な動作環境を実現するために,使用しているARライブラリであるARToolKitのバージョン変更や他のライブラリへの変更を検討している.Android版については,iOS版とほぼ同様の機能を実装することはできたが,フリーOSやハードの多様性に起因する動作の不安定さや動作速度の機種依存性に加えて,AR表示を実現するためにプログラミング技術的に高いハードルがあることが判明した.また,OSごとにプログラムを開発するのではなく,今後はOSに依存しないUnityを用いた使用に変更することを視野に入れている.年度当初に申請した交付申請書に記載した内容をほぼ達成しているため,概ね順調に進んでいる.

ただし,自著書籍のA-txt化については他の出版社からの出版を目指し,次年度対応する.A-noteの解析については,機械学習やAIを用いた理想的なノート像の生成や成績の関係評価についても同様である.また,A-txtシステムは申請当初,OS毎の開発を考えていたが開発期間短縮やメンテナンス性,OSに依存しない利用形態の実現の観点から,Unity版の開発に移行することも検討する.本件については引き続き,合同会社コベリンの協力を仰ぎ,共同開発を行う予定である.次年度は,1A-txtシステムの電磁気学授業への試験的導入,2A-note資料の解析・AIによる理想ノート創出,3Unity版A-txtの開発,4実験テキストを含めた電磁気学以外へのA-txtの導入に取り組む予定である.1,2については,前述のとおり,申請当初の手法に従って研究を実施する.3については,OS毎に別途開発していた人的,時間的,金銭的リソースを一本化することで開発・改良をスムーズに行うことに加えて,ユーザからのフィードバックも一本化されることで研究開発の加速も期待できる.また,A-txtの追加機能として開発を予定していた学生との意見交換システムについては今年度先行して開発されたため,次年度はユーザの意見を反映させた改良に取り組む.なお,iOS,Android毎に開発していたものをUnity版に変更したとしても,配分予定額で十分対応可能である.4については,主に取り組んでいた電磁気学に加えて,実験や文系科目についての適用を考えている.実験については,高専間連携事業の一つである実験スキルの質保証に関する取り組みで作成された実験指導書のA-txt化を進めることで,動画などの追加資料を含むテキストにより学生が実験をより理解し,安全に進めることを狙う.文系科目については,英語や社会などAV資料により学生の理解や興味促進を図るコンテンツを付加する予定である.両者とも研究協力者との連携により実施する予定である.次年度使用となった金額は数百円程度の少額である.無理に使い切るよりも次年度有効に使う事を考えた.A-txtのUnity版開発に充てる予定である.
クローン細胞集団における一細胞レベルの不均一性の包括的理解とその応用技術の創成

近年の細胞観察技術の進展により、クローナルな細菌細胞集団においても、個々の細胞レベルでは遺伝子発現レベルや表現型に多様性が存在することがわかってきた。しかし、このような不均一性を生み出すメカニズムや細胞間の生理状態の違いを解析する手法は発展途上にある。本研究では、細菌の遺伝子水平伝播をモデルとし、細胞間の遺伝子発現レベルの違いをゲノムワイドに解析することで、クローン集団内における細胞レベルの生理状態や遺伝子発現を網羅的に解明した。遺伝的にクローナルな細菌細胞集団を実験室内の制御された条件下で培養しても、個々の細胞における遺伝子発現レベルには「ばらつき」が存在する。このばらつきが生み出す分子メカニズムや細胞内反応を明らかにするために、本年度は、Pseudomonas属細菌の遺伝子水平伝播に関与する不均一な遺伝子発現に着目し、当該遺伝子を発現している一部(3-5%)の細胞集団(サブ細胞集団)と発現していないその他の集団(母集団)を蛍光顕微鏡およびセルソーターで正確に分離する条件を検討した。通常、分離後の非常に少数の細菌細胞からトランスクリプトームに供するだけのRNAを回収するのは困難であるが、細胞の分離方法とRNAの抽出法に工夫を加えることで、RNA-seq解析に必要なRNA量を効率よく回収することができた。相対定量RT-PCRを行ったところ、母集団よりもサブ細胞集団から抽出したtotal RNAに標的遺伝子のmRNAがより多く含まれていることが確認されたことから、本系で抽出したRNAはその質としても細胞の生理状態を反映した健全なものであることが示唆された。抽出したRNAからrRNA除去後にcDNAの合成・増幅、ライブラリー作製を行い次世代シーケンサーで解読したところ、各サンプルとも十分量のリードが得られた。現在は、サブ細胞集団と母集団に特異的な遺伝子発現変動を明らかにするために情報科学的な解析を進めている。遺伝的にクローナルな細菌細胞集団を実験室内の制御された条件下で培養しても、個々の細胞あたりの遺伝子発現レベルには「ばらつき」が存在する。このばらつきを生み出す分子メカニズムや細胞内反応を明らかにするために、昨年度に引き続き、本年度はPseudomonas属細菌の遺伝子水平伝播に関わる不均一な遺伝子発現に着目し、当該遺伝子の発現がONになっている集団とOFFの集団をセルソーターを用いて分離したのち、RNAを回収してRNA-seqに供した。昨年度の手法では十分量のリード数が得られたものの、リファレンスゲノムへのマッピング効率が低かったため、本年度はセルソーターによる分離条件とRNAの回収法に改良を加え、マッピング効率が99%以上の良好な結果を得ることができた。また新学術領域「ゲノム支援」の公募課題に採択され、専門家の助言を得ながら次世代シーケンサーによる解析をよりdeepに行うことができた。現在は、全サンプルのシーケンスがほぼ終了しており、スーパーコンピューターを使った大量データの情報科学的な解析を進めている。昨年度の手法の欠点を見つけ、改良を加えることで、微量RNAを用いたRNA-seqでマッピング効率が99%以上の良好な結果が得られた。シーケンスの段階はほぼ終了し、研究機関内にメカニズムに踏み込むめどが立った。遺伝的にクローナルな細菌細胞集団を実験室内の制御された環境下で純粋培養しても、個々の細胞あたりの遺伝子発現レベルには「ばらつき」が存在することが、近年の一細胞解析を駆使した研究によって報告されている。この「ばらつき」を生み出す分子メカニズムや細胞内反応を明らかにするために、昨年度に引き続き、本年度はPseudomonoas族細菌が有するICEと呼ばれる可動遺伝因子の水平伝播活性の不均一性に着目し、当該活性がオンとオフのサブ細胞集団それぞれからRNAを抽出し、次世代シーケンサーを使ったトランスクリプトーム解析を行った。また、共同研究先のトランスクリプトームデータも統合し、遺伝子水平伝播に関わる宿主細菌の細胞応答をゲノムワイドを明らかにした。さらに、上述のトランスクリプトームデータにもとづいて、細胞増殖試験、運動性試験、蛍光顕微鏡を用いた一細胞遺伝子発現解析等も併せて行い、遺伝子水平伝播に伴う宿主細菌の表現型の変化やフィットネスの増減を実験的に明らかにした。これらの研究成果は、遺伝的に均一な細菌集団内に生まれる多様な表現型を示すサブ細胞集団をゲノムワイドに解析・比較した初めての例であり、その研究アプローチの新規性・汎用性のみならず、細胞ごとに表現型や遺伝子発現プロファイルがダイナミックに変動することを実証した非常に学術的インパクトの高いものといえる。現在はこれらのデータをまとめて論文とし、国際科学誌に投稿間近の状態である。細胞集団における遺伝子発現の不均一性を、細菌一細胞レベルで検出・解析するための顕微鏡システムやセルソーターなどのハード面のシステムを構築するとともに、それらを使用して少数細胞からのRNA抽出法を確立した。スーパーコンピューターを用いて大量のRNA-seqデータの解析を行い、サブ細胞集団ごとの特異的な遺伝子発現変動を見出す。RNA-seqのプロファイルから、不均一性を生み出す候補因子を洗い出し、遺伝学的手法によってそれらの機能を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。

微生物学RNA-seqデータの情報科学的解析を進め、サブ細胞集団ごとの特異的な遺伝子発現変動を見出す。必要であれば検体数を増やし、より精度の高いRNA-seqデータを集める。その後、RNA-seqのプロファイルから不均一性を生み出す候補因子を洗い出し、遺伝子破壊等の遺伝学的アプローチによってそれらの機能を明らかにする。現在扱っているPseudomonoas族細菌の遺伝子水平伝播に関わる不均一性についてまとめた後、他の微生物の様々な不均一性についても解析を進める。年度中に、新学術領域「ゲノム支援」の公募課題として採択され、RNA-seq解析を支援していただくことになり、外注分析を行う必要がなくなったため。28年度が最終年度であるため、記入しない。次世代シーケンスなどの外注分析サンプルの準備が年度末になり、納品・支払いが翌年度になったため。トランスクリプトームのプロファイルに基づいて作製予定の変異株を1細胞解析する際に、高度な画像解析システムが必要なため、その補填に使用する予定である。次世代シーケンスの外注分析サービスにおいて、検体数が増える予定なので、その補填に使用する予定である。
学校管理職の養成システムとプログラム開発と関する総合的研究

本研究は、校長の資格・養成を大学院教育とリンクさせるべきだとの観点から、そのシステムとプログラムを開発することを目的とした。その成果は次の通り。1.今日の学校経営改革は、校長は学校経営を担う高度専門職業人として、それにふさわしい専門性と知を必要としている。そのため大学院が何らかの形で関与する仕組みを構築し、校長の資格と養成システムは今後大きく転換すべきだとの認識を得た。行政研修の実態分析からもそうしたことが言える。2.調査研究からは、ビジョンや日標づくりの力量は校長にあって最も重要で、かつ、最も時間をかけて形成しなければならない力量である。また人事管理など学校経営の専門的職務にかかわる力量に対しても組織的に形成すべきものとの認識が見られた。これらは行政研修だけでは十分に育成できない力量であり、それについては大学院が関与し、担うことが不可欠であるとの知見を得た。3.「教育改革先進国」では、「学校の経営者」としての役割が重視され、その基盤として教職経験が前提とされていること、さらに校長の養成や研修に大学・大学院が大きな役割を演じている姿を見出すことができた。4.以上の研究から得られた知見に基づいて、これからの校長の資格・養成システムの在り方を構想する上で大学院の役割がきわめて重要であることを「政策提言」として提出した。その成果は次の通り。本研究の目的は、大学院教育による学校管理職(校長・教頭)の養成システムの条件を解明し、そのために必要な養成プログラムを開発することを目的としたものである。研究は理論研究、外国研究、調査研究の三つをグルーブに分けて行い、本年度はそれぞれ次の実施計画を立て研究を進めた。(1)理論研究班:学校管理職の養成システムと養成プログラムの実態とともに、研究の到達点を明らかにする。(2)外国研究班:外国における学校管理職の養成システム・プログラムを現地調査を踏まえてその実態と思想を明らかにする。(3)調査研究班:学校管理職と教育行政担当者に対する調査の枠組み・調査項目を設計する。(1)については基本的なアウトラインの解明は終わり、分担研究に入っている。(2)については三カ国での調査研究を含み、国別の研究に入った。(3)については調査項目の最終調整の段階に至っている。平成13年度は、理論・歴史研究、外国研究、調査研究の三部門を設定し研究を展開してきた。その成果は次の通りである。1.理論・歴史研究-特に戦後に焦点づけ、学校管理職の資格・任用・研修の制度や実態を関係する資料に基づき明らかにしてきた。また関係者のインタビューにより現状把握につとめてきた。その成果の一部は『学校経営』誌で2002年4月号から紹介する予定。2.外国研究-研究テーマに関してアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、中国、オーストラリアの文献研究を行ったほか、アメリカ、イギリス、ドイツで現地調査を行った。その成果の一部は、『教職研修』誌で2001年10月号から紹介している。ブレア内閣がスクールリーダーの養成・研修のための国立大学院を創設し、そのプログラムなどの分析を手がけているが、示唆に富む試みとして強い関心を持っている。3.調査研究-校長、教頭、教務主任を対象に質問紙調査とインタビューを実施し、集計、分析中である。2001年10月20に本研究グループがこれまでの研究成果を持ち寄り、日本教育経営学会主催の特別シンポジウム「スクールリーダーのための専門大学院を構想する」にジョイントし、報告した。ここでは現代の学校経営改革に対応したスクールリーダーの専門性と知の性質、そのための大学院の役割について報告し、これまでスクールリーダーの養成を視野において大学院教育をしてこなかったことを見直すべきだとの観点から、大学院設置基準にある専門大学院をスクールリーダーのために門戸を開くべきであることを提案した。本研究は、今次学校経営改革の自律的学校経営の構築のためには校長の資格・養成を大学院教育とリンクさせるべきだとの観点から、そのシステムとプログラムの開発することを目的とした。第1。今日の学校経営改革は、校長は学校経営を担う高度専門職業人として、それにふさわしい専門性と知を必要としている。

そのため大学院が何らかの形で関与する仕組みを構築し、校長の資格と養成システムは今後大きく転換すべきだとの認識を得た。行政研修の実態分折からもそうしたことが言える。第2。調査研究からは、ビジョンや目標づくりの力量は校長にあって最も重要で、かつ、最も時間をかけて形成しなければならない力量である。また人事管理など学校経営の専門的職務にかかわる力量に対しても組織的に形成すべきものとの認識が見られた。これらは行政研修だけでは十分に育成できない力量であり、それについては大学院が関与し、担うことが不可欠であるとの知見を得た。第3。「教育改革先進国」では校長の職責の重さ、高度なリーダーシップの発揮のために、「学校の経営者」としての役割が重視され、その基盤として教職経験が前提とされていること、さらに校長の養成や研修に大学・大学院が大きな役割を演じている姿を見出すことが出来た。第4。以上の研究から得られた知見に基づいて、これからの校長の資格・養成システムの在り方を構想する上で大学院の役割がきわめて重要であることを「政策提言」として提出した。
超重核宇宙線観測データの解析

本研究の物理目標は、日ロ共同気球実験(RUNJOB実験)で得られた観測データを解析して超重核宇宙線の強度を算出し、宇宙線起源に関する情報を得る事である。RUNJOB実験で使用した検出器の中には、スクリーンタイプX線フィルム(SXF)が多層的に挿入されている。SXFを重い原子核が通過すると、その飛跡は肉眼検出可能な黒化スポットとしてフィルム上に記録される。RUNJOB実験では、検出器を成層圏で150時間程度宇宙線に露出しており、SXF上には1cm^2あたり50100本程度の飛跡が記録された。これら膨大な数の黒化スポットをいかに処理し、有効な情報を取り出すかが当面の技術目標であった。そこでまず、フィルム上の黒化スポットの座標と黒化度を自動的に測定するシステムを構築した。測定装置は大型の自動XYステージ、CCDカメラ、パーソナルコンピュータ、画像処理ボードからなっており、カメラで捕らえたフィルム上の画像から黒化スポットを自動認識し、その座標、黒化度を記録するソフトウェアを開発した。このシステムにより全ての層のSXF上に記録された、全ての黒化スポットの座標と黒化度を短時間で自動測定する事に成功した。次にこうして記録されたデータを用いて、複数層を貫通した重粒子飛跡の組をコンピュータ上で自動的に選別し、飛跡の再構成を行った。こうして検出された重粒子群は主に鉄核であるが、これらについてその絶対強度と天頂角分布を算出し、人工衛星で得られた他グループの結果と比較したところ、絶対値で非常に良い一致が見られた。これにより、今回開発した測定システムによって鉄核より重い原子核がもれなく検出されている事が確認できた。これらの成果をもとに、現在フィルムおよび原子核乾板上の飛跡のイメージデータを使って鉄核と超重核を効率良く分離する方法について検討中である。今後この荷電分解能の問題を早急に解決し、超重核の絶対強度を算出する予定である。
地域クラスター間連携促進のための産業構造分析

本研究の目的は、日本と中国のそれぞれの地域の企業、特に、中小企業が海外進出を行い、持続的にビジネスを展開することを支援するためのシステムを開発することである。そのために、各地域の産業構造の調査、特にサプライチェーンに着目したイノベーション活動ならびにマネジメントの実態調査、ならびに、ビジネスバートナーを発掘し新た提携関係を構築するための情報システムの開発を行う。本年度は、関東甲信越地域、ならびに香港の産業構造の調査を行った。両地域における現在の主要産業の調査、ならびに、サプライチェーンの講造の調査を行うための主要企業のリストアップを行った。また、企業情報を取得しデータベース化を行った。次年度以降、このデータを用いて新たなサプライチェーンの設計を行うための方法論の有効に関して実証的な研究を行う。本年度は次年度以降の分析に向けた、分析手法の開発を行った。具体的には、企業間の関係性をネットワークと捉え、その構造を分析するネットワーク分析手法の実装を行った。また、取引関係等の構造的な情報のみならず、企業情報などのテキスト情報から、企業間の類似度を分析し、ネットワーク構造として表す手法を実装した。また、実装した手法を用いた試行的な分析として、企業内における電子メールのネットワーク分析を行った。従業員の電子メールのやり取りの情報から従業員間のネットワークを構築し、各個人のパフォーマンスとの比較を行った。パフォーマンスとして特にリーダーシップ評価を用いて分析を行ったところ、勤続年数や年齢以外に、電子メールのヤリ取りのネットワーク指標が重要であることが分かった。
ELISA(酵素免疫測定法)による微量血痕からの血液型判定の開発研究

アビジン・ビオチン複合体(ABC)系を用いるELISA(酵素免疫測定法)あるいはELFA(酵素免疫けい光測定法)を、唾液のABH式血液型および血痕、唾液それに爪のLewis式血液型の判定に応用し、以下の成果が得られた。1.微量の唾液からのABH式血液型の判定に本ELISAを応用すると、従来の凝集素吸収試験では判定し得なかった非分泌型の微量の唾液からも正確に型判定が可能であった。2.本ELISAに抗Le^a、抗Le^bモノクロニナル抗体を応用することによって、血痕からのLewis式血液型判定を試みたところ、約1mgの血痕があれば、それぞれの型判定が容易に可能であった。3.ELFAを確立し、これを微量の血痕からのLewis式血液型判定に応用したところ、0.1mgの血痕からその型判定が可能であった。4.唾液斑中のLewis式血液型判定を試みたところ、Le(a-b+)型唾液でもLe^a型物質を種々の割合で分泌しているが、Le^b型物質の分泌量の方が常に優っていた。Le(a+b-)型唾液でも全く同様の成績が得られた。一方、Le(a-b-)型の型物質の分泌量は、他の2型と比較して著しく少ないので、少なくとも希釈唾液の23点を測定すれば、その型判定は容易であった。5.硬組織の1つである爪にもLerwis型物質が存在していることが明らかになったが、血球側のLewis式血液型を反映していないことも示された。6.血痕のMN式血液型判定も検討したが、満足すべき成績は得られなかった。これは使用した抗体の性質に依存しているように思われる。7.血液型判定を自動化する目的でソフトウェアを開発した。これを用いると、96穴のプレート1枚の型判定に要する時間は、34分で済み、正確に読み取れることを可能にした。微量の血痕からのLewis式血液型の判定を行うのに、ELISAのABC系にけい光免疫反応(ELFA)系を応用し高感度の反応系を確立し、またデーター処理装置を導入し、以下の結果のように型判定の自動化を可能にした。1.ABC法を用いたELFAを確立するために、以下の問題点を明らかにした。(1)アビジン(A)とビオチン(B)化アルカリフォスファターゼ(Alpase)の最適モル比は、Alpaseに結合しているBの量に依存するが、AとBのモル比はおよそ1:101:12が至適であった。またこのELFAに用いるときのABC試薬の濃度は、ELISAに用いるときのそれの約8分の1で十分であった。(2)反応系で一次抗体として用いる抗【Le^a】、【Le^b】モノクローナル抗体は、10,000倍希釈程度が最適であった。なおその他の条件は、ELISAの条件に準じて実験を行ったところ、次のような結果が得られた。すなわち、乾燥Le(a+b-)、Le(a-b+)血痕とも少なくとも約0.1mgあれば十分であり、ELISAの10倍の感度が得られた。さらに低希釈度の抗体が使用可能であることから、ELISAよりも本ELFAの方が、型判定がきわめて容易であることが明らかになった。

2.データー処理装置のソフトウェアは、ELFAの反応系で最終的に発光する4-メチルウンベリフェロンのけい光強度を読み取り、自動的に型判定するものである。すなわち、試薬ブランクを血痕のないウェルのけい光強度(対照)から差し引き、この対照のけい光強度を100%とする。次に血痕の入っているウェルのけい光強度の減弱度が、50%未満の場合を陽性(+)とし、50%を超える場合を陰性(-)と読み取り判定させるようにしてある。本装置により96穴のプレートの型判定が3分以内でプリントアウトされる。
DNAハイブリダイゼーションを目的としたbispecific単クローン抗体の作製

非放射性物質標識による核酸の検出を容易に行うことを目的として、チミン・ダイマーおよびペルオキシダーゼに特異的なbispecific抗体の開発を試みた。報告者は抗ペルオキシダーゼ抗体産生細胞株は確立・保持していたが、抗チミンダイマー抗体産生細胞株を保有していなかったため、単クローン抗チミン・ダイマー抗体を作製した。抗原にはサケ精子DNAに紫外線を照射してチミン・ダイマー化したものを用いBALB/Cマウスを免疫し、脾細胞をX63-Ag8-653と融合した。その結果数株のIgGおよびIgM抗体産生細胞を得たが、dot ELISA法でサケ精子DNAに対しても抗体活性を示すものが多く、特異性の高い株の再クローニング等を行っており、チミン・ダイマー化したブローブの検出に関しての検討は十分になしえなかった。一方合成DNA(ATTT)_5にUV照射したもの抗原としてin vitro免疫・細胞融合により抗チミン・ダイマー抗体作製を試みたが、抗体産生細胞株確立には至らなかった。これと並行して4量体によるbispecific抗体産生細胞株作製法について抗ペルオキシダーゼ抗体産生細胞株(P445)および抗A単クローン抗体産生細胞株(2A1)を用いて検討した。後者をウワバイン含有培地で馴化培養し、10^<-3>ウワバインに対する耐性株を選択し、さらに100μg/mlまでの6-アミノメルカプトプリン含有培地にて順次培養し、HAT感受性株を選択して前者と融合した。融合後一時的にbispecificityを有する細胞の発育が認められたが、経代培養中に抗体産生能を失うものが多かった。ハイブリドーマ同士の融合は、融合効率・増殖環境等に改良の余地があると考えられた。
生体吸収性を制御した仮骨形成能を有する生体適合性圧電高分子の構造設計

1.圧電性とは高分子膜に機械的刺激(力、歪)が加えられたとき、膜表面に電荷が生じる現象である。ポリヒドロキシブチレ-ト(PHB)に代表される生体吸収性高分子に大きなずり及び曲げ圧電効果がある事が近年代表者に依って発見された。このような生体吸収性圧電高分子により電気分極を骨折治療に応用するために、1、曲げ圧電査の定量的測定、2、生体環境下における評価、3、表面処理による生体吸収性の評価の測定を行い検討した。2.PHBのずり圧電率は常温において3-4pC/Nでありこれは幅10mm,長さ20mm、厚さ0.05の試料に1gの重りをつけたとき約1Vの電圧を生ずる事になる。また曲げ圧電率は1-2x10^<-18>Cm/Nであり、これは試料支持端より1cmで1mmの変位を与えたとき約0.2Vの電圧を生じる事が見いだされた。また相対湿度100%下での水分率は0.6%と極めて小さく、圧電率も約5%程度の低下であり水分の影響は小さい事がわかった。また曲げ圧電率の異方性では分子鎖方向の曲げと、それに垂直方向とでは約2倍の違いがある事、最大値を示すのは、分子鎖方向より約20度ずれるという興味ぶかい結果がえられた。生体吸収性の評価は土中に試料を埋入し、その重量の経時変化により評価を行った。その結果PHB及びその共重合体では約6-7週目より分解が生じ(冬季)、コロナ放電した試料の方が未処理試料に較べて分解速度が早くなる事、ブレンドにより吸収速度がある程度制御可能となる事が明らかとなった。結論として、骨折部位にPHB膜を埋入したとき、動物の運動により試料は伸び、曲げ歪などの複雑な変形を受け、それにともなう圧電電流が流れ増骨細胞の活性化が起こされる。このとき発生する分極量は生体外で測定される値とほぼ同じである事生分解性はブレンド,コロナ放電により制御可能である事が明らかとなった。これらの結果の一部は平成2年度織維学会秋季研究発表会において報告する予定である。
自己免疫性水疱症発症におけるTh17細胞の働きの解明

1後天性表皮水疱症(EBA)マウスモデルを用いてTh17細胞の関与を明らかにする。ヒト化COL7マウス(マウスCOL7-、ヒトCOL7+)の樹立は、交配過程で育児放棄が続き絶滅したため樹立は中断した。以降の実験は、代用案として考えていた野生型マウス(C57BL/6マウス)を用いておこなった。大腸菌作成のマウス7型コラーゲン(NC1ドメイン)を用いて免疫をしたマウスは、TiterMaxアジュバントを用いた皮下免疫法は、免疫後2-4週でELISA法および蛍光抗体法にて抗体産生が確認できた。一方、イミキモドの連日塗布で皮膚炎を起こした部位に経皮免疫をする方法では、免疫後8週まで経時的に観察しても抗体産生は確認できない。マウス体内をTh17細胞環境にするためイミキモドを塗布した状態で、マウスにアジュバントと共に皮下免疫した場合には、抗体価がむしろ低下した。自己抗原ではない外来抗原であるOVAで同様の実験をうと、一部のマウスでは抗体産生が得られた。2乾癬に合併した自己免疫性水疱症の解析過去の当科における乾癬と自己免疫性水疱症の合併例を検索したところ、乾癬の0.6%に類天疱瘡が合併、一方、類天疱瘡の0.25%に乾癬が合併していた。類天疱瘡の発症は、明らかに健常人より高頻度であることが証明された。研究実施期間中に、乾癬患者に自己免疫性水疱症が合併した患者は1名のみであり、抗IL-17製剤による治療は行えずステロイドの加療を行った。そのため、抗IL-17製剤の類天疱瘡に対する効果は期内に検証できなかった。1後天性表皮水疱症(EBA)モデルマウスを用いてTh17細胞の関与を明らかにする。C57BL/6(B6)マウスはMHC-H2bを保有するが、MHC-H2sマウスの方が発症頻度が高いため、当教室の所有するヒト化COL7マウスのMHCを遺伝子組み換えする予定であったが、H2s型のマウスは非常に高価であり予算内での実施が困難であった。そのため、ヒト化COL7マウスをそのまま用いるため、交配中であり引き続き継続する。その間に、経皮免疫手技を確立するために野生型マウスを用いてイミキモド塗布による局所の皮膚の免疫状態の変化を確認し、アルブミンを用いた経皮感作を行い免疫応答の有無をみている。今までのところ、抗体産生は確認できていないため引き続き継続して実施中。27型コラーゲンの病原性部位のリコンビナントタンパクを大腸菌にて作成する。HEK293細胞にヒトCOL7遺伝子を導入して作成した細胞からリコンビナントタンパクを作成する予定であったが、タンパク発現量が少なく免疫に用いるためには十分量が得られないと判断したため大腸菌でのタンパク発現に変更した。そのため、7型コラーゲンの全長を作成する方法から部分的なタンパク作成とした。7型コラーゲンヒト化マウスに免疫するためのヒト7型コラーゲンのNC1領域のタンパクを作成した。1で交配している。7型コラーゲンヒト化マウスの安定的樹立を目指しているが、マウスの育児放棄が続き予定より遅れている。現在、ヒト化マウスでなく野生型マウスを用いることも想定してマウス7型コラーゲンの作成も並行して実施中。7型コラーゲンヒト化マウスの繁殖は育児放棄が続いたため若干遅れている、しかし数は少ないものの目的とするマウスは誕生している。数を増やすための交配で再び育児放棄があり依然としてマウスを用いた実験は行うことはできていない。免疫するためのヒトの7型コラーゲンタンパクの作成は順調にすすみ、既に作成して使用できる状況にある。マウスの樹立が遅れたときのためのマウスの7型コラーゲンの作成も進めており、こちらもほぼ出来上がり増量する段階にある。全体としては目的とする実験を微修正をしながら進行している状況である。野生型マウス(C57BL/6)の7型コラーゲンをノックアウトしてヒト7型コラーゲンに置き換えたマウスをホモ接合性に樹立を試みていたが、新生マウスが捕食されることが続き絶滅したため樹立困難な状況に追い込まれた。そのため、当初の代用案として考えていた野生型マウスを用いてマウス7型コラーゲンを用いて免疫を行うことに変更して実施中である。従来のアジュバントを用いた皮下免疫法では、免疫後2-4週で抗体産生が良好に確認できている。一方、アジュバント無しのイミキモドで炎症を起こした皮膚に経皮免疫をする方法では、免疫後8週まで経過しても抗体産生は確認できない。イミキモドを塗布したマウスにアジュバントを加えて皮下免疫した場合には、イミキモドなしと比較して抗体価がむしろ低下している傾向にあった。経皮免疫では7型コラーゲンが自己抗原であるために免疫寛容の破綻が起こりにくい可能性を考えて、OVAで同様の実験を行ったがOVAに対する抗体の産生も現在のところ確認できていない。27型コラーゲンの病原性部位のリコンビナントタンパクの作成。HEK293細胞に7型コラーゲン遺伝子を導入を導入する方法では、十分なタンパク量が得ることが困難であったため、大腸菌による作成に変更した。

当初の目的は、7型コラーゲンをヒト化したマウスにヒト7型コラーゲンで免疫を行う予定でいたが、マウスの樹立が全く進まないためマウス7型コラーゲンを作成した。こちらはすでに1の実験に免疫するために用いている。7型コラーゲンヒト化マウスの繁殖が思うように進まず、世代交代ができずに絶滅に至った。再び精子保存からの交配のやり直しには時間がかかりすぎると判断した。そのため野生型マウスで研究を遂行することに変更して進めている。作成していたヒトCOL17リコンビナントタンパクは、予定通り作成できたもののマウスが絶滅したため、当初の目的に使用することはできなくなった。並行して進めていたマウスCOL17リコンビナントタンパク作成も順調にいっているため、こちらを用いてマウス実験は継続中である。1後天性表皮水疱症(EBA)マウスモデルを用いてTh17細胞の関与を明らかにする。ヒト化COL7マウス(マウスCOL7-、ヒトCOL7+)の樹立は、交配過程で育児放棄が続き絶滅したため樹立は中断した。以降の実験は、代用案として考えていた野生型マウス(C57BL/6マウス)を用いておこなった。大腸菌作成のマウス7型コラーゲン(NC1ドメイン)を用いて免疫をしたマウスは、TiterMaxアジュバントを用いた皮下免疫法は、免疫後2-4週でELISA法および蛍光抗体法にて抗体産生が確認できた。一方、イミキモドの連日塗布で皮膚炎を起こした部位に経皮免疫をする方法では、免疫後8週まで経時的に観察しても抗体産生は確認できない。マウス体内をTh17細胞環境にするためイミキモドを塗布した状態で、マウスにアジュバントと共に皮下免疫した場合には、抗体価がむしろ低下した。自己抗原ではない外来抗原であるOVAで同様の実験をうと、一部のマウスでは抗体産生が得られた。2乾癬に合併した自己免疫性水疱症の解析過去の当科における乾癬と自己免疫性水疱症の合併例を検索したところ、乾癬の0.6%に類天疱瘡が合併、一方、類天疱瘡の0.25%に乾癬が合併していた。類天疱瘡の発症は、明らかに健常人より高頻度であることが証明された。研究実施期間中に、乾癬患者に自己免疫性水疱症が合併した患者は1名のみであり、抗IL-17製剤による治療は行えずステロイドの加療を行った。そのため、抗IL-17製剤の類天疱瘡に対する効果は期内に検証できなかった。初年度の計画は概ね順調に進んでいるため、引き続き2年目の計画を予定通りすすめる。2年目はマウスへの免疫を行いEBAの病気を誘導できるか、本研究の最も重要な部分に差し掛かる。ヒト化したマウスを用いて実験は遂行する予定であるが、もし交配が進まない状況になれば代替的に野生型マウスを用いて同様の実験は継続する予定である。また、タンパクの抗原性の変化を見るための変異タンパクの作成は、ランダム変異を加えたいくつかのミュータントを作成する予定である。こちらはベクターの作成ができれば、その後のタンパク発現は同様にすすめることができると予想する。2年目計画は使用するマウスが変更になったことを除けばおおむね予想した進捗状況である。結果が想定した結果ではなため、最終年度に行う予定であった治療実験は2年目計画で実施予定である経皮免疫による抗体産生が成功するまで延期する予定である。引き続き経皮免疫法を工夫しながら、抗体産生が得られる条件を模索する。具体的には、免疫回数の増加、イミキモド塗布の回数増加をまずは試みる予定である。また、MHCの異なる野生型マウスを用いて行うことを解決策として検討している。
日本人におけるTNF-αプロモーター遺伝子変異の臨床的意義(癌患者免疫治療予後予測マーカーの可能性)

今回の検討においては、非特異的癌免疫療法であるOK432を投与された癌患者において長期生存患者を選出しその臨床経過と多型塩基部位との相関を検索した。-1,031C、-863A、-857T alleleのそれぞれの頻度はコントロール群に比べて有意の差はみとめられなかった-1,031C(OR=0.75),-863A(OR=0.92),-857T(OR=0.795)。また、HLA allele(classl B-およびclass II DRBl-1ocus)との相関もみとめられなかった。癌免疫療法を施行されただ患者は現在もその効果を経過観察中であり、その臨床効果は判定の過程にあるため、今後、多型のデータを基に、評価するものである。
肥大型心筋症における心筋トロポニンI遺伝子変異

1.肥大型心筋症の家系調査ならびにサンプル収集:北陸地方における肥大型心筋症の調査を行ない、関連の認められない肥大型心筋症発端者患者270名を見い出した。これら270名について、インフォームド・コンセントを得た後、家族に関する聞き取り調査、心電図検査、心エコー図検査、遺伝子診断用採血(EDTA血10ml)を実施した。2.トロポニンI遺伝子変異の検索:270名の肥大型心筋症発端者患者について、末梢血白血球からgenomic DNAを抽出し、心筋トロポニンI遺伝子に対して作成したprimerを用いてPCR-SSCP法にてスクリーニングを行った。さらに、異常バンドが認められたものに対してはオートシーケンサーを用いてDNA配列を決定した。その結果、10名に心筋トロポニンI遺伝子Lysine183欠失変異を見い出した。また、同意の得られたこれら10名の家族70余名についても同様の検索を実施した。3.臨床的特徴の把握:上記10家系70余名の臨床的特徴について検討した。その結果、以下の特徴が明かとなった。(1)本遺伝子変異による肥大型心筋症は10歳代前半より発症し、心電図II, III, aVF, V5,V6誘導における異常Q波が最初に出現する。(2)心エコー図検査では10歳代後半より壁肥厚などの異常が出現し、心エコー図での異常は心電図異常に遅れて出現する。(3)本遺伝子変異による肥大型心筋症は浸透率が極めて高く、20歳以降ではほとんどのものが発症する。(4)遺伝子変異を有するものの約30%は40歳以降に収縮不全をきたし、これらの症例では心室中隔壁厚の減少と収縮機能の低下に相関が認められる。1.肥大型心筋症の家系調査ならびにサンプル収集北陸地方における肥大型心筋症の調査を行ない、関連の認められない肥大型心筋症発端者患者220名を見い出した。これら220名に関して、インフォームド・コンセントを得た後、家族に関する聞き取り調査、発端者ならびに家族の心電図、心臓超音波検査、遺伝子診断用採血(EDTA血10ml)を実施した。特に、予備的研究において申請者らが心筋トロポニンI遺伝子Lysine183欠失変異を見い出した北陸の能登地域を中心に肥大型心筋症の把握、家系調査に努めた。2.トロポニンI遺伝子変異の検索220名の肥大型心筋症発端者患者に関し、末梢血白血球からgenomic DNAを抽出し、心筋トロポニンI遺伝子のExon 7のprimerを用いてPCR-SSCP法にてスクリーニングを行った。さらに、SSCPにて異常バンドが認められたものに対してはABI社製オートシーケンサーまたはSequencing-High(TOYOBO社製)を用いてDNA配列を調査しRFLP法にて確認を行った。その結果、9名に心筋トロポニンI遺伝子Lysine183欠失変異を見い出した。また同意の得られたこれら9名の家族60余名についても同様の検索を実施した。現在、他のexonの異常の有無、臨床的特徴の把握に関し、計画実施案に従って検討推進中である。1.肥大型心筋症の家系調査ならびにサンプル収集北陸地方における肥大型心筋症の調査を行ない、関連の認められない肥大型心筋症発端者患者270名を見い出した。これら270名に関して、インフォームド・コンセントを得た後、家族に関する聞き取り調査、発端者ならびに家族の心電図、心臓超音波検査、遺伝子診断用採血(EDTA血10ml)を実施した。2.トロポニンI