hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管壁で産生されるPAFの動態と役割

初年度の検討の結果,ブタ血管内皮細胞がトロンビン及びTNF刺激により, PAFを産生することが明らかとなった.一方血小板はその活性化に伴い,ホスファチジルセリン(PS)等の酸性リン脂質を膜の外側に露出することが知られている.又従来よりマクロファージはPS含量の多い膜を取り込むことが報告されていることから,本年度は,アテローム性動脈硬化巣に多数存在するフォーム細胞の形成過程を検討する目的で,マクロファアージ及び血管内皮細胞における外来性脂質を代謝及び認識のメカニズムについて検討を行った.マウスマクロファージをホスファチジルコリン(PC),ホスファチジルセリン(PS),コレステロールより成るリポソームと培養すると, PCの脂肪酸は主としてトリアシルグリセロール,コレステロールエステル(CholE)に取り込まれ,リポソームを取り込んだ細胞のCholE含量を測定すると,対照の数百倍にまで増加し,明らかに細胞のフォーム化が認められた.細胞への取り込みに必要なPS量は15モル%であり,生体膜中に存在するPS量とほぼ同程度であった.リポソーム中に他の酸性リン脂質(カルジオリピン,ホスファチジン酸,等)を組み込んだ場合,その代謝はPSが最も効率が良く,特にカルジオリピンでは細胞膜への吸着は最も良いのに反してその代謝は殆んど観察されなかった.この様な代謝は,モルモットマクロファージでも認められたが,血管内皮細胞では認められなかった.PS含有リポソームの取り込みは,アセチルLDLやデキストランによって阻害され,いわゆるスカベンジャー経路を介していることが明らかとなった.本研究は,細胞の活性化又は膜障害により膜中のPSを露出した細胞をマクロファージ系細胞が取り込み,取り込んだ膜脂質のアシル基を利用してCholEとして貯留することによりフォーム化することを示している.動脈効果巣のフォーム細胞の形成にも同様の経路の関与が予想された.初年度の検討の結果,ブタ血管内皮細胞がトロンビン及びTNF刺激により, PAFを産生することが明らかとなった.一方血小板はその活性化に伴い,ホスファチジルセリン(PS)等の酸性リン脂質を膜の外側に露出することが知られている.又従来よりマクロファージはPS含量の多い膜を取り込むことが報告されていることから,本年度は,アテローム性動脈硬化巣に多数存在するフォーム細胞の形成過程を検討する目的で,マクロファアージ及び血管内皮細胞における外来性脂質を代謝及び認識のメカニズムについて検討を行った.マウスマクロファージをホスファチジルコリン(PC),ホスファチジルセリン(PS),コレステロールより成るリポソームと培養すると, PCの脂肪酸は主としてトリアシルグリセロール,コレステロールエステル(CholE)に取り込まれ,リポソームを取り込んだ細胞のCholE含量を測定すると,対照の数百倍にまで増加し,明らかに細胞のフォーム化が認められた.細胞への取り込みに必要なPS量は15モル%であり,生体膜中に存在するPS量とほぼ同程度であった.リポソーム中に他の酸性リン脂質(カルジオリピン,ホスファチジン酸,等)を組み込んだ場合,その代謝はPSが最も効率が良く,特にカルジオリピンでは細胞膜への吸着は最も良いのに反してその代謝は殆んど観察されなかった.この様な代謝は,モルモットマクロファージでも認められたが,血管内皮細胞では認められなかった.PS含有リポソームの取り込みは,アセチルLDLやデキストランによって阻害され,いわゆるスカベンジャー経路を介していることが明らかとなった.本研究は,細胞の活性化又は膜障害により膜中のPSを露出した細胞をマクロファージ系細胞が取り込み,取り込んだ膜脂質のアシル基を利用してCholEとして貯留することによりフォーム化することを示している.動脈効果巣のフォーム細胞の形成にも同様の経路の関与が予想された.
有機金属の酸化による極性転換反応を基盤とした多結合一挙形成法の開発

有機金属の酸化による反応活性種の極性転換を基盤とした多結合一挙形成法の開発に取り組んだ。ω-アルケニルマグネシウムブロミドをイソシアナートへ付加させ、生じたマグネシウムアミドを超原子価ヨウ素反応剤で酸化すると、対応するブロモラクタムがワンポットで得られることを見出した。この酸化的ハロ環化反応はアルデヒド、イミン、二酸化炭素、アゾジカルボキシレートにも適用可能であり、ハロゲン化された環状エーテル、環状アミン、ラクトン、ピラゾリジンをワンポットで合成できた。有機金属の酸化による反応活性種の極性転換を基盤とした、多結合一挙形成法の開発が研究目的である。有機金属に代表されるアニオン種は不飽和カルボニル等の電子不足な二重結合へ付加して炭素ー炭素結合を形成出来るのに対し、アニオン種を酸化して生じるラジカル種やカチオン種は、ビニルエーテル等の電子豊富な二重結合と反応できる。アニオン種からラジカル・カチオン種への変換が自在に制御できれば、理論上全ての二重結合への付加反応が可能となる。1有機金属の求核付加、2酸化による極性転換、3生じた求電子活性種の付加反応をカスケード化させ、多結合・多不斉点一挙構築反応の開発を行う。平成24年度は以下を計画・実行した。1.アルケニルマグネシウムブロミドをアルデヒドへ付加させ、生じた中間体マグネシウムアルコキシドに対して酸化剤を加えると、ブロモエーテル化反応がワンポットで進行することを見出した。2.ケトンへのアルケニルマグネシウムブロミドの付加を開始反応とするワンポットブロモエーテル化反応も可能であった。この方法により4級炭素を含むTHF環を容易に構築できる。3.アルケニルマグネシウムクロリド、およびヨージドのアルデヒドへの付加を開始反応とするワンポットクロロエーテル化、ヨードエーテル化も達成した。平成25年度は以下を計画・実行した。1.アルケニルマグネシウムブロミドをアゾジカルボキシレートへ付加させ、生じた中間体マグネシウムアミドを超原子価ヨウ素酸化剤を加えると、分子内ブロモアミノ化反応が進行し、ピラゾリジン骨格を一挙に構築できた。2.昨年度までに実施したワンポット環化は主に5-exo環化反応だったため、アルキル鎖の鎖長を変えて3-7員環の構築を検討した。3,4,7員構築では望みの環化体が得られなかったものの、6-exo環化反応は効率よく進行した。3.オレフィン末端に置換を導入すると、5-exo環化よりも6-endo環化が優先することが分かった。この結果より、環化反応の際にブロモニウム中間体が生じていることが示唆された。(1)有機金属の求核付加、(2)酸化による極性転換、(3)生じた求電子活性種の付加反応、をカスケード化させ、多結合・多不斉点一挙構築反応の開発を行なう。平成23年度は以下を計画・実行した。1.アルケニルマグネシウムブロミドをイソシアナートへ付加させ、生じた中間体マグネシウムアミドに対して酸化剤を加えると、ブロモラクタム化反応がワンポットで進行することを見出した。2.上記のワンポットブロモラクタム化反応において酸化剤の検討を行なった。CAN, DDQといった一電子酸化剤、パーオキシド系酸化剤、超原子価ヨウ素酸化剤のいずれを用いてもブロモラクタム化反応は進行した。特に超原子価ヨウ素酸化剤を用いた場合に良好な収率で目的の環化体を与えた。3. N-トルエンスルホニルイミンへのアルケニルマグネシウムブロミドの付加-タンデム酸化反応によるワンポットブロモアミノ化環化反応を開発した。4.二酸化炭素へのアルケニルマグネシウムブロミドの付加を開始反応とするワンポットブロモラクトン化反応の開発にも成功した。アルケニルマグネシウムブロミドのアルデヒドへの付加ータンデム酸化反応によるワンポットブロモエーテル化

環化反応を開発した。本反応は他のハロゲンを有したGrignard反応剤を用いたワンポットハロ環化反応にも適用可能であった。交付申請書記載の平成24年度研究実施計画をほぼ達成しており、おおむね順調に進展している。Grignard反応剤の酸化によるブロモニウムイオンの発生法を確立し、これを基盤としてワンポットブロモラクタム化反応を開発した。イミン、二酸化炭素への付加を開始反応とするワンポットブロモアミノ化環化反応、ブロモラクトン化反応も開発した。交付申請書記載の平成23年度研究実施計画をほぼ達成しており、おおむね順調に進展している。1.環化反応による不斉四級炭素の立体選択的構築を検討する。2.亜鉛、アルミニウム等の金属化合物についても酸化反応を行い、炭素、窒素、酸素各原子のアニオン種から求電子活性種を発生させる最適な金属を探索する。金属のLewis酸性の違いによる官能基選択的な結合形成反応の開発も視野に入れる3.窒素求核剤の付加から開始されるタンデム環化反応を行う。当研究室で開発したリチウムアミドのAza-Michael反応ののち、生じたエノラートの分子内オレフィンへの付加による環化を行う。Aza-Michael反応の不斉化による多不斉点の一挙構築も検討する。平成24年度は以下を計画実行する。1.アルケニルマグネシウムブロミドのアルデヒドへの付加ータンデム酸化反応によるワンポットブロモエーテル化環化反応を検討する。2.他のハロゲンを有したGrignard反応剤を用いたワンポットハロ環化反応を検討する。3.本環化反応による不斉四級炭素の立体選択的構築を検討する。4.亜鉛、アルミニウム等の金属化合物についても酸化反応を行い、炭素、窒素、酸素各原子のアニオン種から求電子活性種を発生させる最適な金属を探索する。金属のLewis酸性の違いによる官能基選択的な結合形成反応の開発も視野に入れる。本研究を遂行するには、厳密な無水条件下で反応を行うためのガラス器具、脱水溶媒、金属試薬等が必要不可欠である。合成実験・反応開発が主であるので、研究費は主に消耗品に充てる。研究成果発表のための出張旅費にも研究費を使用する予定である。
雨水中の攻撃的汚染因子センサの開発

近年、亜硫酸ガスや窒素酸化物による大気汚染のため雨水の酸性度が高まり、その結果として屋外金属製構造物の腐食やそれに施された塗装の劣化などの問題が生じている。しかし、現在行われている雨水の分析は、雨水採取装置によって所定の量ずつ採取した後に行われるため、実時間的な測定が行われているとは言えない。本研究の目的は、pHを含む雨水中の各種攻撃的汚染因子濃度を実時間的に測定しうるACM(Atmospheric Corrosion Monitor)型腐食センサ(以下、ACMセンサ)を開発することである。ACMセンサとは、卑金属(アノード)/絶縁層/貴金属(カソード)を環境中へ暴露させるもので、異種金属対に流れる短絡電流を測定することにより、大気腐食の様な通常の電気科学的手法が適用できない非没水状況下での環境または材料の腐食性に関する情報を実時間的に得ることができる。まず、Znの腐食速度が主にpHに依存し付着海塩量にはほとんど依存しないこと、および酸性域でのPt上におけるカソード反応が水素イオンの還元(2H^++2e^-→H_2)であること、に着目して、Pt-Zn対ACMセンサの酸性雨モニタリングへの適用を試みた。種々のpHの模擬酸性雨((〔SO_4^<2->〕:〔NO_3^-〕=2:1)中でセンサ出力を測定し、pH<5であればセンサ出力がpHおよび導電率に依存し、この依存性はセンサの構造因子(電極幅、電極間距離)によって決まる、ことを見い出した。こうして、構造因子の異なる複数のセンサを当該環境に暴露し、その出力を測定することによって、酸性雨のpHと導電率とを実時間的にモニタリングできる見通しを得た。Znの腐食速度が主にpHに依存し付着海塩-すなわちCl^--量にはほとんど依存しないこと、および酸性域でのPt上におけるカソード反応が水素イオンの還元(2H^++2e^-→H_2)であること、に着目して、両金属を0.13mmの絶縁層を介して向かい合わせたセンサを作製し、この酸性雨モニタリングヘの適用を試みた。種々の流速(単位時間当たりの降雨量に相当)の模擬酸性雨([SO_4^<2->]:[NO_3^-]=2:1)をセンサ上面に流しつつセンサ出力を測定した。pH<5であれば、センサ出力が、流速などに依存せず、pHのみに依存し、酸性雨センサに適用しうる見通しを得た。また、本センサを実環境中に暴露して雨水のpHを実時間測定し、降雨開始から2h以内であれば誤差は0.3以下であることを確認した。アノード金属(あるいはこの上に酸化物半導体であるTiO2を被覆したもの)とアノード金属とを櫛型に切り出し、これらを0.13mmの絶縁層を介して向かい合わせたセンサを作製した。Zn/Fe,Fe(TiO_2)/Feあるいはステンレス鋼(TiO_2)/ステンレス網の組み合わせで、付着量、湿度などの環境因子に依存するセンサ出力を得た。TiO_2表面上では光照射下でNOxが酸化される(NOx+(1/2)H_2O+(5/2-X)O_2+hυ→HNO_3)ことから、Fe(TiO_2)/Feあるいはステンレス鋼(TiO_2)/ステンレス鋼の組み合わせはNOxセンサとして適用できる見通しが得られた。近年・亜硫酸ガスや窒素酸化物による大気汚染のため雨水の酸性度が高まり、その結果として屋外金属製構造物の腐食やそれに施された塗装の劣化などの問題が生じている。

本研究の目的は、pHを含む雨水中の各種攻撃的汚染因子濃度を実時間的に測定しうるACM(Almospheric Corrosin Monitor)型腐食センサ(以下、ACMセンサ)を開発することである。ACMセンサとは、卑金属(アノード)/絶縁層/貴金属(カソード)を環境中へ暴露させるもので、異種金属対に流れる短絡電流を測定することにより、大気腐食の様な通常の電気化学的手法が適用できない非没水状況下での環境または材料の腐食性に関する情報を実時間的に得ることができる。まず、Znの腐食速度が主にpHに依存し付着海塩量にはほとんど依存しないこと、および酸性域でのP_t上におけるカソード反応が水素イオンの還元(2H^++2e^-→H_2)であること、に着目して、Pt-Zn対ACMセンサの酸性雨モニタリングヘの適用を試みた。種々のpHの模擬酸性雨(【SO_4^<2->】:【NO_3^-】=2:1)中でセンサ出力を測定し、pH<5であればセンサ出力がpHおよび導電率に依存し、この依存性はセンサの構造因子(電極幅、電極間距離)によって決まる、ことを見い出した。こうして、構造因子の異なる複数のセンサを当該環境に暴露し、その出力を測定することによって、酸性雨のpHと導電率とを実時間的にモニタリングできる見通しを得た。
金属ナノ粒子の表面状態とサイズに対応した高精度分離分析法の開発

金ナノ粒子(AuNPs)は、粒子サイズやその構成元素に応じた光特性や電気特性が得られるうえ,その表面へ特定の化合物が保持可能であることから、分析化学、生物学、医学など幅広い分野での応用が期待されている。余剰の修飾分子からの表面修飾AuNPsの分離には、一般的に遠心分離を用いられているが、遠心分離による粒子の過度な密集により不可逆な粒子の凝集を引き起こす場合が多い。本研究は、ゲルろ過クロマトグラフィーを基盤とする分離法が、従来の遠心分離法よりも表面修飾AuNPsの精製に有用であることを示した。高精度な分離法は,自然界に存在する高付加化合物の抽出および,化学合成混合物からの目的物質精製において不可欠である。水溶液,有機溶媒にかかわらず,その中に溶存した状態で存在しうる,あらゆる無機化合物,有機化合物は,溶媒抽出やクロマトグラフィーなどの手法によりその分離・精製は達成される。半導体量子ドットや金属ナノ粒子は、粒子サイズやその構成元素に応じた光特性や電気特性が得られる。またその表面へは特定の化合物が保持可能であり、化学センシング・生体センシングにおいても有効なプローブとして波及しつつある。このようなナノ粒子の形状やサイズによる物理応答は,得られる分散液中の粒度分布を狭くし,究極には単一の粒子径やアスペクト比とすることで,その詳細が初めて明らかになると考えられる。本研究では,サイズ排除クロマトグラフィーを基盤とした,ナノ粒子のサイズ・形状および表面状態に対応した高精度分離技術の開発を目的として、今年度は1)多波長検出器を備えた分離検出システムの構築2)これまで検討を行ってきた担体によるタンパク質被覆ナノ粒子のサイズ分離の検討を中心に行った。高精度な分離法は、自然界に存在する高付加化合物の抽出および、化学合成混合物からの目的物質生成において不可欠である。水溶液、有機溶媒にかかわらず、その中に溶存した状態で存在しうる、あらゆる無機化合物、有機化合物は、溶媒抽出やクロマトグラフィーなどの手法によりその分離・精製は達成される。またその表面へは特定の化合物が保持可能であり、化学センシング・生体センシングにおいても有効なプローブとしては波及しつつある。このようなナノ粒子の形状やサイズによる物理応答は、得られる分散液中の粒度分布を狭くし、究極には単一の粒子やアスペクト比とすることで、その詳細が初めて明らかになると考えられる。本研究では、サイズ排除クロマトグラフィーを基盤とした、ナノ粒子のサイズ・形状及び表面状態に対応した高精度分離技術の開発を目的として、今年度は、1.分離検出システムの精査2.SAM形成AuNPの分離・精製について検討を行った。充填剤の内径、カラム長、カラム内径などの分離検出システムの条件検討を行い、それぞれ良い条件を見つけることができた。また、BSA-AuNPの分離・精製については十分な結果が得られているので、SAM形成AuNPの分離・精製について、3種のSAMについて検討し、それぞれ、十分な分離と回収率を得た。したがって、予定通りに研究は進行していると判断できた。金ナノ粒子(AuNPs)は、ユニークな光学特性を活かした新たな検出プローブとして注目されている。AuNPsを利用する場合、様々な分子をナノ粒子表面に修飾する必要があり、余剰の修飾分子から表面修飾されたAuNPsを精製するためには、一般的に遠心分離が用いられている。しかし、遠心分離法によるAuNPsの精製は、粒子の過度な密集により不可逆な粒子の凝集を引き起こす場合が多い。そこで本研究では従来の遠心分離に代わるAuNPsの精製法として、サイズ排除クロマトグラフィー(SEC)を基盤とする高精度分離技術の開発を目的としている。平成27年度までの検討により、ウシ血清アルブミン(BSA)をタンパク質修飾剤のモデルとしたBSA修飾AuNPsを用いて、ナノ粒子分離に特化したSECシステムの構築を検討した。その結果、TOYOPEARL HW-65Sを担体として用いることで、90%以上の収率でのBSA修飾AuNPsの分離に成功した。平成28年度は、SEC分離法がBSA以外の低分子修飾剤にも適応できるかを検討した。低分子修飾剤には、AuNPsの修飾剤として広く用いられているチオール分子を使用した。メルカプトウンデカン酸、ウンデカンチオール、アミノウンデカンチオール、ヒドロキシウンデカンチオールを用いたチオール修飾AuNPsをそれぞれ作製し、SEC分離を行ったところ、BSA修飾AuNPsと同様に高い収率での分離に成功した。また、UV-visスペクトル測定と動的光散乱測定により、表面修飾AuNPsの分散状態を確認したところ、SEC分離を用いることで、遠心分離法よりも凝集を抑えられることが明らかとなった。これらの結果から、多様な表面修飾AuNPsの精製に、SECを用いた精製法を適用できる可能性を示すことができた。

本研究は、ゲルろ過クロマトグラフィーを基盤とする分離法が、従来の遠心分離法よりも表面修飾AuNPsの精製に有用であることを示した。計画当初の目的通りの検出器導入を行い、装置構築および測定検討を行った。また、これまで検討を行ってきた担体についてナノ粒子のサイズ分離を検討および達成することができた。研究計画全体の前半において分離システム構築と複数の担体を検討し最も適した担体を選抜する予定であったが、初年度の検討において、担体の選抜方針を決定することができた。したがってその予定項目通りに研究は進行していると判断できた。次年度は初年度に構築した分離検出システムについて更なる精査を行い、SAM-AuNPの分離・精製について更なる検討を行い、最終年度であるので、学会発表に加え、論文作成に取り組む。分析化学次年度は予定通り、複数の担体により同一試料の分離を検討し、最良な担体の選抜を行う。また、初年度に構築した分離検出システムについても精査を行い、システムの最適化を行う。研究全体に支障はないが、分担者の研究進行状況に計画当初の進行予定と差が生じたため。計画当初の通り、研究にて使用する消耗品等の購入を行う。
飢餓条件下でのヒストンメチル化酵素ｄＧ９ａの標的遺伝子と代謝経路の網羅的解析

前年度の研究により、ヒストンメチル基転移酵素であるdG9aは飢餓ストレス限定的に個体の生存に寄与することが明らかとなった。また、RNA-seq解析およびメタボローム解析の結果をもとにして、dG9aは飢餓条件下でオートファジーを活性化することを明らかにした。しかし、その調節メカニズムは明らかとなっていなかった。本年度の研究では、RNA-seq解析で同定された標的候補遺伝子Atg8aについて、抗dG9a抗体を用いたクロマチン免疫沈降法を行ったところ、Atg8aのプロモーター領域へのdG9aの結合は観察されなかった。また、dG9aのH3K9メチル化酵素活性のコアドメインを欠失させたタンパク質(dG9aΔ)および、通常のdG9aを過剰発現させた系統で、飢餓条件下における生存率を比較したところ、dG9aを過剰発現させた系統で、コントロールに比べて飢餓耐性が上昇した。興味深いことに、dG9aΔを過剰発現させた系統でも同様の飢餓耐性の上昇が引き起こされた。このことから、dG9aは酵素活性非依存的に目的遺伝子を発現調節し、オートファジー遺伝子の発現を間接的に調節して、飢餓条件下のオートファジー活性を制御しているということが示唆された。これらの結果については国際誌に現在投稿中である。さらに、飢餓条件下のdG9a欠失変異系統を用いたRNA-seq解析の結果を基にして、飢餓条件下でdG9aはスクロースを受容する味覚受容体の遺伝子発現を調節していることを明らかにした。行動学的手法を用いることにより、dG9aの発現が飢餓条件下で減少すると、それによって味覚の感受性が増加し、餌を求めて行動量が増加するということを明らかにした。つまり、dG9aは飢餓条件下の個体の味覚感受性や行動を決定するマスター遺伝子としてはたらいているということを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。ショウジョウバエヒストンメチル基転移酵素であるdG9aの欠失変異系統では飢餓状態への耐性が著しく低下することが先行研究によりわかっていた。ストレス応答過程でエピジェネティックな制御が果たす役割を解析した研究はこれまであまり行われていない。飢餓状態等のストレス応答過程でdG9aが担う役割を明らかにすることができれば、エピジェネティクスとストレス応答という両研究を繋ぐことができ、エピジェネティックな制御が持つ新しい生物学的意義を明らかにすることができる。本研究では、dG9aが飢餓条件下で果たす役割を効率的に明らかにするために、飢餓ストレス応答過程においてdG9aが発現調節する遺伝子プロファイルと代謝経路を同定すること、および、様々なストレス応答過程でdG9aやその他のエピジェネティクス因子が個体の生存に寄与するかどうかを検証することを計画していた。本年度の研究では、飢餓ストレス応答過程においてdG9aが発現調節する遺伝子プロファイルと代謝経路を同定することができた。その結果として、dG9a欠失変異系統のショウジョウバエではいくつかのオートファジー関連遺伝子の発現が異常となり、オートファジーによるタンパク質のリサイクル能力が低下して貯蓄エネルギーの枯渇が急速に早まっていたことが明らかとなった。また、dG9aは酸化ストレスや熱ストレスといった限定条件下では個体の生存には寄与せず、飢餓ストレス限定的に個体の生存に寄与することが明らかとなった。当初の計画では、本年度の研究でdG9aが調節する遺伝子プロファイルと代謝経路を同定し、次年度でその結果をもとにして、dG9aが調節する生体機構を明らかにする計画だった。しかし本年度の研究では、dG9aが調節する遺伝子プロファイルと代謝経路を同定することができ、さらに、dG9a欠失変異系統のショウジョウバエではいくつかのオートファジー関連遺伝子の発現が異常となり、オートファジーによるタンパク質のリサイクル能力が低下して貯蓄エネルギーの枯渇が急速に早まっていることを明らかにすることができたため、当初の計画以上に進展しているといえる。

行動学的手法を用いることにより、dG9aの発現が飢餓条件下で減少すると、それによって味覚の感受性が増加し、餌を求めて行動量が増加するということを明らかにした。つまり、dG9aは飢餓条件下の個体の味覚感受性や行動を決定するマスター遺伝子としてはたらいているということを明らかにした。これらの結果については国際誌に現在投稿中である。飢餓応答過程でdG9aはいくつかのオートファジー関連遺伝子の発現を調節していることはわかったが、その調節メカニズムは未だ不明である。今後の研究では、dG9aの直接の標的遺伝子やシグナル伝達経路を、RT-qPCRやクロマチン免疫沈降法等の解析を用いて明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
開発事業の中長期的評価――戦後日本のダム事例における受益圏・受苦圏の政策論的応用

本研究では、戦後日本のダム事業を対象に、受益圏・受苦圏モデルの政策論的応用を検討した。時間軸、程度、認識の3点を軸として、主体に注目した整理をおこなうことを通じて、「ダム予定地」を想定的受苦圏とする位置づけを基本線とすること、約30年後までの流域全体の発展状況も視野に入れること、また、事業見直し論を「受益圏の曖昧化」「受益圏の消失」として捉えた上での動態把握をおこなうこと、これらが有効なのではないかとの知見を得るに至った。本研究の目的は、公共事業の中長期的な政策評価を社会学的観点から行うことに設定している。ダム事業の計画前段階から補償交渉を経て工事着工、さらには事業竣工後(あるいは中止後)一定期間の約50年70年を調査対象期間に含め、三事例(御母衣、徳山、川辺川)を題材とする事業評価モデルを示すことが目標であり、その手がかりとして、舩橋晴俊らによる受益圏・受苦圏論を捉え直す作業をおこなう。この目的に向けて、平成26年度は、御母衣、川辺川を中心とした事例調査を継続する一方、過去に蓄積していた研究成果の発表機会もあり、これを通じて関係者とのネットワークも広がり、本研究の土台固めをおこなうことができた。また、本研究課題に取り組む前段階の作業して、ダム建設の社会的影響モデル(暫定版)を検討していたが、これらの大枠を以下にまとめることもできた。本研究のベースとなる部分である。A)予定地としての影響(ダムへの態度をめぐる家族内、地域内の人間関係悪化/生活設計の見通し不透明)、B)生活再建における影響(雇用・家計上の問題/故郷喪失感/生活不適応による健康不良)、C)水源地活性化をめぐる影響(活性化施設の維持管理、活動維持の困難/レジャーをめぐる時代環境への適応/世代交代の必要性/ダム事業の歴史、負の問題が風化/普遍的問題としての地域の持続可能性)、D)事業見直しによる影響(移転理由および自己存在の揺らぎというアイデンティティ問題/さらなる生活設計の混迷化/是非論における当事者の疎外化)、E)事業中止の影響(振り回されたことへの憤りと不信感/慰謝料支払い、および地域振興策の要求と諦念/道路整備等による二次移転あるいは土地買収をめぐる亀裂/普遍的問題としての地域の持続可能性)また、各事業の時代的背景として、戦後の電源開発と海外の資金援助の関係が重要であることがさらに確認され、世銀関連などの資料収集を深めた。ダム事業の計画前段階から補償交渉を経て工事着工、さらには事業竣工後(あるいは中止後)一定期間の約50年70年を調査対象期間に含め、三事例(御母衣ダム、徳山ダム、川辺川ダム)を題材とする事業評価モデルを示すことが目的であり、その手がかりとして、舩橋晴俊らによる受益圏・受苦圏論を捉え直す作業をおこなう。この目的へ向けて、徳山ダム、御母衣ダム、川辺川ダムという3事例における事例調査をさらに継続した。特に、徳山事例では水源地域活性化の動向を把握し、川辺川ダムではすでに実施した調査データの整理・分析を進めた。また平成27年度は前年に引き続き、この前段階の作業として、「戦後日本におけるダム建設の社会的影響モデル」をとりまとめ、『環境社会学研究』誌に発表することができた。さらに、フランスの人類学者、アルメル・フォール氏を本学で別途招聘し、日仏のダム事業の中長期的評価と記憶の問題、さらには聞き取りデータを社会的に共有・利用する手段と方法について意見交換した。また、カナダで開催された応用人類学会では、INDR(International Network on Displacement and Ressetlement)が運営する多くの部会に参加し、同ネットワークに参加する開発にともなう住民移転問題の研究者と議論し、海外の研究動向における本研究の位置を再確認する収穫があった。H27年度は事例研究に基づく概念の再検討を深める予定であったが、期せずして、本研究に関わる海外研究者との接点が広がり、これまでの研究についての情報交換に時間を割くことにした(計画では、これらは3年目におこなう予定であった)。その分、分析面でまだ深みが足りないが、3年間トータルではおおむね順調に進捗している。ダム事業の計画前段階から補償交渉を経て工事着工、さらには事業竣工後(あるいは中止後)一定期間の約50年70年を調査対象期間に含め、三事例(御母衣ダム、徳山ダム、川辺川ダム)を題材とする事業評価モデルを示すことが目的であり、その手がかりとして、舩橋晴俊らによる受益圏・受苦圏論を捉え直す作業をその中心に位置付けた。この目的達成へ向けて、最終年度はこれまでの成果のとりまとめを図った。具体的には、日本社会学会大会(10月)の1件のほか、海外において2件の計3件の報告機会を通じて、参加者からのフィードバックを得ながら進めた。海外での報告は、中国・河海大学社会学系および環境与社会社会研究センターによる「河海社会学セミナー」(3月)では、環境社会学研究者や院生が多く参加した。また、北米基盤の応用人類学会(3月)では、INDR(International Network on Displacement and Development)メンバーを中心に「開発にともなう住民移転」領域の研究者や開発援助機関の実務家よりコメントや質問を得ることができた。

また、この過程においては上記3事例のデータ分析および文献収集を前年度までの活動に続いて補足的におこなったほか、3事例以外との比較検討のために、木曽川流域のダム・河川問題を検討するセミナーへの参加や、早明浦ダムをはじめ吉野川流域の現地調査等を実施した。本研究では、戦後日本のダム事業を対象に、受益圏・受苦圏モデルの政策論的応用を検討した。時間軸、程度、認識の3点を軸として、主体に注目した整理をおこなうことを通じて、「ダム予定地」を想定的受苦圏とする位置づけを基本線とすること、約30年後までの流域全体の発展状況も視野に入れること、また、事業見直し論を「受益圏の曖昧化」「受益圏の消失」として捉えた上での動態把握をおこなうこと、これらが有効なのではないかとの知見を得るに至った。平成26年度は、当初の予定では、3つの事例調査に力点を置く予定であったが、3つの学会報告のほか各研究会での報告機会に恵まれ、これを通じて先行研究との関連における本研究の位置づけをさらに明確化させると同時に、受益圏・受苦圏概念の検討を予想以上におこなうことができた。一方、3つの事例のなかで、徳山ダムの事例調査は資料面での検討にとどまり、現地調査を進めることができなかった。当初の計画に対して、このように部分的には凹凸がありながら、全体としては非常に順調に進んでいるといっていいだろう。本研究で主な事例の一つである川辺川ダム事例について、2016年4月に発生した熊本での地震および被害状況を考慮しなければならない。社会学当初の3年間の研究計画は、前半に事例調査を集中的に終わらせ、その後に理論的検討をおこなう予定であった。平成26年度はむしろ理論的検討を深める機会が多く与えられたため、平成27年度には事例調査のやり残しがあるが、3年間の全体的な計画としては特に問題ないので、これまで通りに進めていく。3月の年度末に執行したカナダ出張分が未処理となっているため。上記理由のため、特段の問題はないと考えている。
ナノ結晶3次元組織解析のための電子顕微鏡トモグラフィー技術の確立

本研究では、電子顕微鏡トモグラフィー観察において試料回転ホルダーを活用した試料方位の制御を試行し、ナノ物質の3次元結晶組織を解析する手法を開拓することを主目的とした。具体的には、ナノグラニュラー組織をもつ金属ナノ結晶材料の3次元結晶組織解析を通して回折条件の選択や画像合成の条件について検討を行い、手法や観察条件の最適化を図り手法としての確立を目指した。本年度に得られた主な成果を以下に述べる。(1)昨年度に引き続き、試料回転ホルダーを使用することにより、回折波が現れる結晶軸と試料ホルダー傾斜軸(X軸)を一致させ、回折条件を制御した明視野による電子顕微鏡トモグラフィーの可能性を検討した。その結果、試料傾斜軸の調整と同時に、電子線入射方位を適宜に調整することにより、像コントラストの最適化が図られることが明らかになった。(2)非晶質Al_2O_3マトリックス中にナノメートルスケールのFePt微粒子を分散させたナノグラニュラー薄膜について、タスク1で検討したTEMトモグラフィー法を活用して、その3次元構造の観察を行った。対物絞りを挿入しない明視野像から、直径1nm以下のFePt粒子の3次元像を得ることに成功した。(3)昨年度に引き続き、2.4MeVCuイオンの照射を施したFePtナノグラニュラー薄膜のTEMトモグラフィー観察を行い、FePt粒子の3次元形態を明らかにした。照射によってFePt粒子がイオン照射方向に沿って大きく成長することをトモグラフィーによる3次元構造解析により明らかにした。さらに、粒子形状がFePt組成の関数として変化することを示す結果を得た。透過電子顕微鏡では物質内部の構造を2次元像に投影するため、観察対象が複雑な3次元構造を有する場合に、その解析に困難や不確定さが生ずる。この問題を克服する手段として、様々な方位から観察した透過像を演算処理することによって試料内部の3次元構造を構築する電子顕微鏡トモグラフィー技術が最近実用化されつつあり、物質の内部構造をナノスケールで解析する新技術として注目されている。本研究では、電子顕微鏡トモグラフィー観察において試料回転ホルダーを活用した試料方位の制御を試行し、ナノ物質の3次元結晶組織を解析する手法を開拓することを主目的としている。具体的には、ナノグラニュラー組織をもつ金属磁性薄膜と金属ナノ結晶材料の3次元結晶組織解析を通して回折条件の選択や画像合成の条件について検討を行い、手法や観察条件の最適化を図り手法としての確立を目指している。(1)非晶質Al_2O_3マトリックス中にナノメートルスケールのFePt微粒子を分散させたナノグラニュラー薄膜について、タスク1で検討したTEMトモグラフィー法を活用して、その3次元構造の観察を行った。このとき試料回転ホルダーを使用することにより、回折波が現れる結晶軸と試料ホルダー傾斜軸(X軸)を一致させ、回折条件を制御した明視野あるいは暗視野による電子顕微鏡トモグラフィー像を得ることに成功した。(2)イオン照射を施したFePtナノグラニュラー薄膜のTEMトモグラフィー観察を行い、FePt粒子の3次元形態を明らかにした。特に2.4MeVCuイオンの照射によって、FePt粒子がイオン照射方向に沿って大きく成長することをトモグラフィーによる3次元構造解析により初めて見いだした。
ス-パ-コンピュ-タのためのプログラム開発支援環境の高度化に関する研究

ス-パ-コンピュ-ティングにおけるプログラム開発の効率化、ユ-ザ-インタ-フェ-スの高度化に関連する問題を(1)プログラミング言語と処理系、(2)数学ライブラリ-、(3)計算結果の可視化とコンピュ-タグラフィックスにわけて検討した。計算需要の増大に対処するため、次世代のス-パ-コンピュ-タに対して、複数CPUによる並列処理の重要性が高まっている。現状では並列処理プログラミング用コンパイラやチュ-ナ-など並列処理プログラミングのための基本的環境はきわめてプリミティブな段階にある。並列処理において、CPUのプログラムの部分への割付、すなわちタスクスケジュ-リングが性能向上に重要な役割を果たすが、これにはOSの基本機能のほか、コンパイラによるスケジュ-リング方式の選択を検討する必要がある。今年度実験的な並列処理用のコンパイラを作成し、新しいスケジュ-リングの方式として、静的動的融合スケジュ-リング方式、およびIF文を考慮したGSS方式を提案し、実装し、性能を測定し、その有効性を示した。実験はメモリ共有型マルチCPUのワ-クステ-ションで行った。次世代ス-パ-コンピュ-タではメモリ共有型マルチCPU方式のほか、さらに通信をベ-スにしたマルチCPU方式も必要とされており、プログラミング言語と通信の問題について、LINDA言語の拡張について提案を行いその有用性を示した。計算結果の可視化とコンピ-タグラフィックスについては今年度具体例として4元数によるフラクタルをとりあげ、その計算や可視化、コンピュ-タグラフィックスへの応用を検討した。4元数に関する自己縮小写像関数により3次元空間の樹状パタ-ンの生成が可能であることを示した。平成2年度に計画に従いUNIXワ-クステ-ション(LUNAーDT350)を設備備品として購入し,これを九州大学大型計算機センタ-のLANに接続して,ホスト・システムへのアクセスを可能とした。ホストのTCP/IPのTELNET機能により,ワ-クステ-ションからス-パ-コンピュ-タのフロントエンドのFACOM Mー780(UTS/MSP)にアクセスし,ス-パ-コンピュ-タ・ジョブを投入することができる。またワ-クステ-ションにXーWindowシステムをインスト-ルし,ビジュアル・インタ-フェイスの整備を行った。既に日本語入出力も可能になっている。ス-パ-コンピュ-タのプログラム開発支援のためシステムの基本設計の検討を進めている。ス-パ-コンピュ-タ用のライブラリの研究として,平成2年5月に大槻模線形計算パッケ-ジLAPACK(米国テネシ-大学,ニュ-ヨ-ク大学,英国NAG共同プロジェクト)のテスト版が入手できたので,そのシステムの九州大学大型計算機センタ-,東京大学大型計算機センタ-のス-パ-コンピュ-タへの移植,性能測定を行った。FACOM VPー200のためのチュ-ニングの方針の検討,一部実験を行った。ス-パ-コンピュ-タの膨大な計算結果を効率良く検討し,プログラム開発にフィ-ドバックできるプログラム開発環境が求められている。本研究では計算結果の可視化(ビジュアリゼ-ション)が効果的な例として,四元数のフラクタルの計算と可視化について検討を進めている。四元数のフラクタルの計算は計算が大変多いが,計算上の工夫により,計算時間の短縮が可能であることがわかった。3次元以上の複雑なフラクタルの可視化は計算量が多くなるが,レイトレ-シング法による3次元フラクタルの絵を作成した。また四元数のフラクタルのコンピュ-タグラフィックスへの具体的応用についても有効な例を示すことができた。ス-パ-コンピュ-ティングにおけるプログラム開発の効率化、ユ-ザ-インタ-フェ-スの高度化に関連する問題(1)プログラミング言語と処理系、(2)数学ライブラリ-、(3)計算結果の可視化とコンピュ-タグラフィックスにわけて検討した。

計算需要の増大に対処するため、次世代のス-パ-コンピュ-タに対して、複数CPUによる並列処理の重要性が高まっている。現状では並列処理プログラミング用コンパイラやチュ-ナ-など並列処理プログラミングのための基本的環境はきわめてプリミティブな段階にある。並列処理において、CPUのプログラムの部分への割付、すなわちタスクスケジュ-リングが性能向上に重要な役割を果たすが、これにはOSの基本機能のほか、コンパイラによるスケジュ-リング方式の選択を検討する必要がある。今年度実験的な並列処理用のコンパイラを作成し、新しいスケジュ-リングの方式として、静的動的隔合スケジュ-リング方式、およびIF文を考慮したGSS方式を提案し、実装し、性能を測定し、その有効性を示した。実験はメモリ共有型マルチCPUのワ-クステ-ションで行った。次世代ス-パ-コンピュ-タではメモリ共有型マルチCPU方式のほか、さらに通信をベ-スにしたマルチCPU方式も必要とされており、プログラミング言語と通信の問題について、LINDA言語の拡張について提案を行いその有用性を示した。計算結果の可視化とコンピュ-タグラフィックスについては今年度具体例として4元数によるフラクタルをとりあげ、その計算や可視化、コンピュ-タグラフィックスへの応用を検討した。4元数に関する自己縮小写像関数により3次元空間の樹状パタ-ンの生成が可能であることを示した。
胃壁細胞と筋細胞に共通な小胞動態の分子基盤

ミツグミン53 (MG53)は筋細胞の表膜直下に分布する修復小胞に局在し、細胞膜障害時には小胞を損傷部位に集積させて、パッチ膜修復に寄与する。一方、TRIM50は胃壁細胞の細管小胞に局在しており、刺激時には小胞の規律的な融合・再脱却を制御することで、胃酸分泌に寄与する。一次構造上極めて近縁なMG53とTRIM50は共に細胞内小胞を制御しており、修復小胞と細管小胞の動態には類似分子群による共通の分子機構が想定された。本研究では修復小胞と細管小胞を調製し、その主要な構成タンパク質を分子同定して、構造類似のモータータンパク質や細胞骨格アダプタータンパク質などの検索が行われた。RBCC/TRIMファミリータンパク質群はユビキチンリガーゼ機能を共有すると考えられており、多彩な細胞機能に寄与する。このファミリー内で高い配列相同性を示すミツグミン53/TRIM72とTRIM50は、それぞれ筋細胞の膜修復と壁細胞の胃酸分泌における細胞内小胞の動態に寄与することが最近明らかになり、類似した分子基盤により細胞内の小胞運動を制御するものと示唆される。未開拓な小胞動態の分子機構の解明に向けて、本研究では、筋細胞と胃壁細胞においてRBCC/TRIMタンパク質以外の構造類似分子を同定することを目的としている。ミツグミン53は骨格筋細胞膜直下に分布する小胞(修復小胞)に主に分布する。H26年度にはミツグミン53をマーカータンパク質として、ウサギ骨格筋より修復小胞を高純度に調製するために、様々な検討を行った。その結果、骨格筋粗膜分画よりショ糖密度勾配遠心にて低比重分画を調製した後に、低濃度CHAPSまたはTriton X-100処理して密度勾配遠心により浮上する分画に修復小胞を濃縮することに成功した。この濃縮分画における主要な構成タンパク質を質量分析法により現在分子同定を行っている。TRIMファミリータンパク質群はN末端側にRing finger, B-boxおよびCoiled-coilモチーフを共有しており(RBCC/TRIMドメイン)、哺乳動物組織には80以上のファミリー分子群が分布する。TRIMファミリー分子群の中で、研究代表者らは筋細胞特異的なミツグミン53 (MG53)と、MG53に最もお一次構造上近縁な胃酸分泌を担当する壁細胞に特異的に発現しているTRIM50に注目している。遺伝子欠損マウスにおける解析結果からは、MG53とTRIM50には刺激に対応して細胞内小胞輸送を促進する機能を共有することが示唆されており、本研究ではその生物学的機能の詳細解明を目指している。2015年度には肺胞上皮細胞に発現するMG53は着眼したプロジェクトが大きく進展した。麻酔条件下の人工呼吸器の負荷により、MG53欠損マウスの肺組織は広範囲に障害されることが見出された。詳細な組織学および細胞生理学的解析実験により、MG53は細胞膜障害に伴う膜修復時の細胞内小胞の動態に寄与しており、その欠損により肺上皮細胞の膜修復機能が破綻する結果、広く細胞死が誘導されることが判明した。また、組換えMG53血中投与の前処理にて肺障害が緩和することも見出された(論文発表)。一方、GFP-TRIM50蛍光組換えタンパク質を各種培養細胞に発現させると、イメージングにて細胞内小胞に局在することも観察されており、局在と動態に関するTRIM50タンパク質の部分欠損の影響を検討中である。ミツグミン53が分布する骨格筋修復小胞の濃縮手法がほぼ確立できた点は評価される。TRIM50が分布する胃壁細胞細管小胞の高純度精製にも現在着手しており、当初計画どおり研究が進展している。生化学1)骨格筋修復小胞の主要構成タンパク質の同定(着手済)2)胃壁細胞細管小胞の高純度濃縮法の確立(検討中)3)胃壁細胞細管小胞の主要構成タンパク質の同定4)骨格筋修復小胞と胃壁細胞細管小胞の構成タンパク質の比較検討骨格筋タンパク質の質量分析は専門業者への業務委託となるため、H26年度内発注と納品が困難との見込みで、H27年度4月上旬に発注した。この高額な分析費用はH26年度に見込んでいたが、数か月遅れで発生する予定である(H27年度5月上旬)。H27年度には骨格筋および胃壁細胞のタンパク質の質量分析に多額の支出が見込まれている。また、予算的に可能であれば、得られるタンパク質発現情報をジーンチップによるmRNA発現にて確認することも予定している。従って、秋季には本研究費の全額執行が予想される。
手のひらを用いた園芸活動評価システム構築に関する研究

手のひらを用いた園芸活動評価システム構築を目指すとともに、活動現場における園芸活動システム活用の可能性について検討した。その結果、園芸活動の効果を引き出すのは情報共有であることが明らかになり、園芸活動は利用者を中心として、様々な分野の人が関わるチームアプローチであり、その中でコミュニケーション、コラボレーション、コーディネーションの3つの視点が必要である。その視点がないと園芸活動評価システムを構築しても活用が難しいことが明らかになった。勘と経験ではなく、客観的な指標に基づくプログラム構築方法を研究する、本研究では非接触で計測できる2次放射温度計画像を撮影して、手のひらの皮膚表面温度による利用者の変化を捉えるとともに、画像や言語データを処理した上で、効果測定するシステムを構築する。そのため、計測時問・環境などを考慮した上で手のひらの皮膚表面温度と唾液中イムノグロブリンAおよびコルチゾール含有量、生体計測用アンプから計測される脈波や心拍などの変化および気分プロフィール調査などのストレス指標の関係を調査するとともに、ストレス指標との関連性が深い部位について検討を試みた。昨年度は実験条件を設定する基礎実験と並行して、文献調査および高齢者・障害者・児童分野の医療・福祉施設を対象にした園芸活動実践現場でのフィールドワークを行った。その結果、基礎実験では被験者間のばらつきが大きく、今後さらなる検討を行う必要があることが明らかになった。文献調査においても、皮膚表面温度は皮膚血流量に依存するが、直線的な関係でないことや朝から夜間にかけての皮膚表面温度の変化は相関があることおよび心臓と手の位置との関係で皮膚表面温度が変化するといった生理的な注意点および安堵や弛緩では皮膚表面温度は上昇するが、騒音や暗算では低下することおよび環境温度によって影響があるが、運動負荷時には変化がないこと等の条件設定の検討に必要な知見が得られた。フィールドワークでは計測実施の前段階として、記録作成・整理による情報共有の必要性や活動中以外にもコミュニケーションによる効果が見られることが明らかになった。そのため、計測時間・環境などを考慮した上で手のひらの皮膚表面温度と唾液中イムノグロブリンAおよびコルチゾール含有量、生体計測用アンプから計測される脈波や心拍などの変化および気分プロフィール調査などのストレス指標の関係を調査するとともに、ストレス指標との関連性が深い部位について検討を試みた。昨年度は前年度に引き続き、実験条件を設定する基礎実験と並行して、文献調査および高齢者・障害者・児童分野の医療・福祉施設を対象にした園芸活動実践現場でのフィールドワークを行った。その結果、計測実施の環境整備条件として、利用者-実践者のコミュニケーションが参加者の活動への意欲に深い影響を与えることが文献研究では明らかになったが、職員などの関係者-実践者や実践者同士のコミュニケーションが参加者の活動への意欲に影響を与えることが明らかになった。また、計測実施の要因を探るために必要な記録作成・整理を通じたマニュアル作成の方法を検討するとともに、活動中以外に活動で作成した寄せ植えなどの作品が利用者-職員などの関係者および地域住民とのコミュニケーションを増やしていることが明らかになった。また、ゲーム理論モデルを作成して、活動を継続できる要因を明らかにすることを試みた。当該年度において、地域住民からなるボランティアと専門職が助け合って、介護予防や介護サービスを行うことが高齢やしょうがい等の個人的かつ環境的な違いを問わずに楽しく過ごせる社会づくりを行うために、地域に在住する高齢者クラブ会員や学生がアドバイザー役になり、関係者の協議の結果、介護予防及び地域ネットワークづくりのために以下の流れで、園芸活動を用いたワークショップを2度実施した。内容はハーブせっけんづくり(目的:介護予防ネットワークづくり)と寄せ植えづくり(目的:子どもから高齢者まで関われる地域福祉ネットワーク形成)である。なお、アドバイザー役の方に技術指導を行うために本学学生主催でワークショップ開催前に活動実施の打ち合わせを行った。また、ワークショップでできた作品を、施設に入居されている元地域住民の方々へ友愛訪問を行うとともに、完成した作品を持って帰れない参加者のために参加者の自宅に配達する活動を実施し、引きこもりがちの高齢者が来られる等の効果が出てきた。その結果、同地域で継続的に行うことが決定されるとともに、同じ市内の違う地域でも同様の活動の実施依頼が寄せられる効果が見られた。また、都城市内の発達しょうがい者子育てサークル、児童館の放課後健全育成事業および都城市関連団体主催による親子向け園芸教室を実施してきた。その中で高齢者やしょうがい者と比べて、検討課題が多い児童分野における園芸活動プログラム実施方法を検討する基礎資料が得られることが出来、現在、これらの得られた資料に基づいて、解析を行っているところである。
香川県における数学嫌いの実態に関する基礎調査―平成12年調査と比較して―

1研究目的平成12年度調査から次の2点が明らかになった。・女子の「嫌い」が急増。3年女子の「嫌い」の割合は全体の48%を占めることから,女子への対応の仕方がポイント。・家庭で「数学を勉強しない」と答えた生徒は,2年のピークで52.9%。しかし,受験勉強に取り組む3年では,勉強時間が増加し,数学が「好き」と答えた割合も増加。このことから,家庭学習の在り方がポイント。そこで本研究では,(1)前回調査との比較から意識の変化を明らかにする。(2)女子の数学嫌いの原因の特定とその改善策を探る。また,宿題の出し方を含め,家庭学習の在り方について提言する。2研究方法(1)調査対象は県内国公立中学校12校(無作為抽出)の各学年1学級。回答数は1183名(1年408名,2年405名,3年370名)。(2)調査時期は平成23年2月。調査項目は数学への好感度とその理由,家庭学習の時間及び取組やすい宿題等に関するものとし,学年別男女別に集計・分析・考察した。3研究結果・3年女子の「嫌い」の割合は前回調査に比べ8.9ポイント減少し,女子全体の39.1%。・「嫌い」と答えた女子の理由は「授業がおもしろくない」が最も多く25.6%。一方「好き」と回答した女子の理由は多い順に「自分の力で問題を解くから」が31.0%,「授業がおもしろい」と「いろいろな考え方を見つけ出すから」がともに22.3%。このことから,数学のおもしろさや多様な考え方を引き出す授業が望まれる。・「嫌い」と答えた女子と「宿題の出し方」との関係では,「いくつかの中から自分にあった問題を選択できる宿題」が31.0%と最も多く,次は「計算ドリル」が25%。この傾向は「嫌い」と答えた男子にも見られることから,個に応じた宿題の与え方が大切である。