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「米」の高次機能利用をめざした新規米の作出と米粒および澱粉の物性発現機構の研究

野生種(日本晴)およびその変異体米(イネスターチシンターゼ(SSI、SSIIIa)、デブランチングエンザイム(PUL))の4種の米澱粉の特性を明らかにするために、変異体米の澱粉の構造解析および糊液のレオロジー測定を行った。その結果、野生種に比べてSSIIIa変異体は胚乳内のアミロプラストが不規則であったが、SSIおよびPUL変異体は野生種と顕著な違いが見られず、さらに分離澱粉糊液は低い粘弾性特性を示し、水素の緩和時間が長かった。また、変異体米の炊飯米の評価は低く、粒で利用するよりも、粉体での利用が有用であると考えられた。平成24年度の研究目的および計画に従って、野生種(日本晴)およびその変異体米(イネスターチシンターゼ(SSI、SSIIIa)、デブランチングエンザイム(PUL))の4種の米澱粉の特性を明らかにするために、変異体米のアミロペクチン構造の詳細な分析と分子量の測定、糊液のレオロジー測定および、官能評価のための用語の収集と解析を行った。その結果、澱粉合成酵素の欠損によりアミロプラストの形成に影響を及ぼしていることが確認され、澱粉合成酵素の制御により多様な胚乳を作出できる可能性が示された。その澱粉のアミロペクチンの鎖長は、SSIIIa変異体では超長鎖が増加し、PUL変異体では短鎖が増加していた。また、分子量ではSSIIIa変異体は減少していた。PUL変異体米は、詳細なデータを得るために実験を継続している。糊液のレオロジー特性では、SSIIIaは顕著に粘弾性が減少し、PULは粘弾性が増加しており、この物性変化はアミロペクチンの構造変化が糊液の粘弾性に現れたものと考えられた。一方、官能評価の用語の収集と分類・解析を行い用語間の関連性をまとめた。野生種(日本晴)およびその変異体米(イネスターチシンターゼ(SSI、SSIIIa)、デブランチングエンザイム(PUL))の4種の米澱粉の特性を明らかにするために、変異体米のアミロペクチン構造の詳細な分析と分子量の測定、糊液のレオロジー測定および、官能評価のための用語の収集と解析を行った。その結果、野生種に比べてSSIIIa変異体は胚乳内のアミロプラストが不規則であり、内部の澱粉粒の分布においても規則性が低かった。しかし、SSIおよびPUL変異体は野生種と顕著な違いが見られなかったことから、SSIIIaは澱粉合成のみならず、胚乳形成過程においても重要な影響をおよぼしていることが示された。SSIIIa分離澱粉は構造および糊液の粘弾性ともに顕著に異なり、特に低粘度性を示したが、水分散系である糊液中の自由水の緩和時間を経時的に測定したところ、T2は糊化後数分の間で顕著に長くなり、分散直後の変化が、他の澱粉とは異なることが示された。さらに、酵素分解性も低下したことから、再結晶が顕著であることが示された。一方、PULの構造変化はわずかであったが水分散性が異なったことから、アミロペクチンのへリックス構造の違いが示唆された。主観的な評価として官能評価の用語の収集と分類・解析を行い体系化した。変異体米はレオロジー特性を顕著に変化させることが可能で、分離澱粉の利用性は高いが、主食である炊飯米としての嗜好性を充足するためには、調理加工適性の検討が必要である。野生種(日本晴)およびその変異体米(イネスターチシンターゼ(SSI、SSIIIa)、デブランチングエンザイム(PUL))の4種の米について、下記の実験を行った。米粒の性状観察とデジタルマイクロスコープによる炊飯米の表面観察を行ったところ、日本晴は凹凸が観察され、SSIIIaは滑らかであり、米粒の表面性状に違いが認められた。また、胚乳の断面の観察から、澱粉合成酵素の欠損によりアミロプラストの形成にも影響が現れていることが観察され、変異体米の胚乳構造の違いが示唆された。胚乳中の澱粉粒は、アミロプラスト内に複粒として存在しており、充分な密度がある胚乳が形成されていた。分離澱粉の膨潤力・溶解度測定の結果、日本晴に比べてSSIIIaは、膨潤度はきわめて低いが、溶解度が高い結果であった。これはペースト特性(RVA)で得られた日本晴に比べてPULは最終粘度が高く、SSIIIaは著しく低い粘度特性を反映しており、SSIIIaの低粘度性は澱粉粒の膨潤と分散によるものではないかと考えられた。

また、糊液のレオロジー特性である動的粘弾性を測定した結果、SSIIIaは貯蔵弾性率が低く、ネットワークを形成しにくい分散状態を示した。また、糊液を水可溶性区分(低分子画分)および不溶性区分(高分子画分)における分子量分布を測定した結果、糊液の貯蔵弾性率(G')が高値であった糊液は不溶性画分(高分子画分)が多い傾向が示された。一方、人の感覚により物質の特性を評価する官能評価に用いる用語を収集し整頓を開始し、用語間の関連性を検討した。平成24年度の研究計画では、イネの作出(収穫)と複数年度にわたって収穫された変異体の組織観察、胚乳の観察、胚乳から澱粉粒を分離精製し、その分離澱粉粒の電子顕微鏡観察、澱粉の構造解析などにより、変異体イネの登熟過程において、再現性の有る胚乳および胚乳澱粉が合成されているかを確認し、その特性を検討することを実施目標として掲げた。本年度の成果として、昨年度からの継続実験を行うとともに、すでに複数年度の試料米を作出し収穫しており、研究を確実に実行できる充分な量の研究試料が入手できていることが重要である。また、研究試料の変異体米は、収穫年度にかかわらず特性に再現性があり、多収穫をめざした実用性に耐えられる素材であることが示唆された。胚乳からの澱粉粒の分離精製は継続して行われており、さらに、消化性など栄養効率を検討する実験結果も蓄積され、すでにこれらの成果をシンポジウム(第6回多糖の未来フォーラム2012、第39回食品の物性に関するシンポジウム2012)学会で口頭発表(日本食品科学工学会2012)を行うことにより、研究の独創性の発信と情報の公開を行った。このように各研究分担者は、精力的に研究を遂行し成果発表も行っており、2年目として順調に進捗していると評価した。平成23年度の研究計画では、イネの作出(収穫)と過去に収穫された変異体米の組織観察、胚乳の観察、米粒の性状比較、米粒の炊飯特性、胚乳から澱粉粒の分離精製、分離澱粉粒の電子顕微鏡観察、澱粉の構造解析などを実施目標として掲げた。本年度の成果として、すでに複数年度の試料米を作出し収穫しており、今後の研究試料としては確実な量が得られたことが重要である。また、作出された試料米の形態組織観察も鮮明な画像が得られ、観察方法および得られた画像も成果として用いられる精度の画像であった。さらに、胚乳からの澱粉粒の分離が精力的に行われ、すべての試料における精製が終了した。澱粉の糊化特性であるペースト特性、糊液の動的粘弾性など、レオロジー特性の測定結果も蓄積されており、すでに、その結果を学会で口頭発表(日本農芸化学会2011)し、情報の公開を行った。各研究分担者ともに、精力的に研究を遂行し成果発表も行っており、初年度として順調に進捗していると評価した。平成25年度は、本研究課題の最終年度である。現在蓄積したデータの確認および相互関係を検討し、データを確実なものとするため、各研究者ともにディスカッションによる実験結果の整合性と、今後の新しいテーマへの展望をふくめて、本研究課題をまとめて意義ある成果として情報公開をする予定である。したがって、研究分担者にはデータの確認と解析の継続および研究者間の密な連絡による成果の開示を依頼する予定である。主に解析に必要な試薬・器具類が研究費の使用用途として予定している。平成24年度は、現在蓄積したデータの再現性および精度を確認し、データを確実なものとするため、分離澱粉粒の構造解析およびレオロジー特性の測定に焦点を合わせて、引き続き研究計画に沿って遂行し、平成25年度の最終年度にむけて研究実績を蓄積する予定である。さらに、研究分担者にはデータの確認と解析の継続および研究者間のディスカッションによるデータの整合性の検討を依頼し、新たな実験の実施が必要になった場合は、逐次実行方法を検討する予定である。申請した研究計画に従って、平成24年度の研究成果を学会および論文の成果として発表を主な目的とする。
内観療法とフォーカシングの統合的技法(内観フォーカシング)の開発

伊藤、小林、三木は沖縄で開催された第31回日本内観学会に参加し、「フォーカシング日常化傾向からみた集中内観」という演題で、伊藤が口頭発表者となり発表を行った。概要は、集中内観によって不安が減少し「フォーカシング日常化傾向」が有意に変化することがわかった。すなわち集中内観においても広義のフォーカシング・プロセスは進んでいると考えられる。また「過剰な自己批判の因子」が低下することも意義深い。「迷惑をかけたこと」を思い出すことによる「罪意識」の深化を集中内観ではめざすが、これは決していたずらに自分を責める「病的罪悪感」とは違うことは周知のことである。このことが質問紙によって実証的に示されたといえる。また、研究代表者と研究分担者に研究協力者の三木潤子を加えて、学会誌「内観研究」に論文を投稿して現在審査中である。主な論点は、フォーカシング指向心理療法の観点からすると、集中内観では「迷惑をかけたこと」の重みが次第に増し、それと向き合うためには「安全感」が感じられていることが重要であるということである。またフォーカシング日常化傾向の集中内観前後の変化を調べた研究からは、集中内観では「問題とほど良い間合いをとる」傾向を大きく増大する力があり、そのこと自体が心理療法的効果をもたらし、「迷惑をかけたこと」に十分に向き合うことをささえることが示唆された。また12月に研究発表会を行い、伊藤、小林が発表を行った。伊藤は主に今までの研究を概観し、小林は記録内観における内観フォーカシングの意味について発表した。研究分担者である三木善彦が開いている奈良内観研修所に研究代表者である伊藤研一と研究代表者である小林孝雄が行き、集中内観の資料を集め、研究課題について話し合った。そして内観フォーカシングと効果を比較検討するために、フォーカシング日常化傾向を測定する質問紙と状態不安質問紙を集中内観経験者に事前事後で回答してもらうことを依頼した。伊藤と小林は独立に内観フォーカシングの参加者を募集し、内観フォーカシングを施行、内観フォーカシングの面接をデジタル・ビデオカメラで録画、あるいはICレコーダで録音した。12月に内観研修所の所長をしている内観指導者4名とフォーカシングの実践的研究者5名、および伊藤、小林、三木、さらに大学院生、大学院修了生が集まって、研究会を開いた。一日目に伊藤が「内観フォーカシングにいたるまで」というテーマで、内観フォーカシング法を考えるにいたった経緯と実際の効果について、質問紙による評定と事例を提示して説明し、ディスカッションを行なった。事例における内観フォーカシングの効果は集中内観の場合に近いことが、内観指導者から示唆された。次に修士論文で内観フォーカシングをテーマにして執筆した大学院修了生(現在、教育相談所相談員)が内観フォーカシングの効果のさまざまな側面について発表した。第2日目には、小林が、集中内観を経験した参加者とフォーカシングを長年行なっている参加者に内観フォーカシングを行ない、その効果について発表した。内観フォーカシングの可能性について、集中内観経験後、日常で行なう日常内観の質を高める方向、および単独で効果を上げる方向が示された。また、日常生活の中でノートなどに記録して行なう記録内観とフォーカシングを組み合わせて行なってみるという方法が提示された。伊藤、三木は富山で開催された第30回日本内観学会に参加し、研究協力者である三木潤子の発表を聞いた。集中内観によって顕著な効果が見られた事例報告であったが、その効果は集中内観前後に施行したフォーカシング日常化傾向を測定する質問紙の結果からも裏付けられた。また28名の集中内観経験者の内観前後におけるフォーカシング日常化傾向は「体験過程を大切にする因子」「問題と間をとる因子」「過剰な自己批判の因子」すべてにわたって統計的に有意な変化を示した。すなわち、内観療法がフォーカシング日常化傾向を促進する心理療法であるということが示された。小林は、内観フォーカシングを集中内観後の日常内観(集中内観の後、日常生活の中で行なう内観)として発展させるべく、自分自身が内観フォーカシングを一人で行ない、それを録音し、内観フォーカシングが日常内観としてかなり効果が高い方法であることを示した。12月の研究会では、三木潤子と小林が自身の研究成果を発表した。伊藤は今までの内観フォーカシング研究の経緯を振り返り、記録内観とフォーカシングを組み合わせる方向と内観面接者がフォーカシングを体験することの意味を示唆した。内観研修所の指導者から関心が示され、その方向性も興味深いという議論があった。今後の方向性として内観面接者が内観者を思い描いて行なうフォーカシングの有用性、日常内観を効果的に行なう方法としての有効性があらためて示唆されたと言えよう。

「迷惑をかけたこと」を思い出すことによる「罪意識」の深化を集中内観ではめざすが、これは決していたずらに自分を責める「病的罪悪感」とは違うことは周知のことである。このことが質問紙によって実証的に示されたといえる。また、研究代表者と研究分担者に研究協力者の三木潤子を加えて、学会誌「内観研究」に論文を投稿して現在審査中である。主な論点は、フォーカシング指向心理療法の観点からすると、集中内観では「迷惑をかけたこと」の重みが次第に増し、それと向き合うためには「安全感」が感じられていることが重要であるということである。またフォーカシング日常化傾向の集中内観前後の変化を調べた研究からは、集中内観では「問題とほど良い間合いをとる」傾向を大きく増大する力があり、そのこと自体が心理療法的効果をもたらし、「迷惑をかけたこと」に十分に向き合うことをささえることが示唆された。また12月に研究発表会を行い、伊藤、小林が発表を行った。伊藤は主に今までの研究を概観し、小林は記録内観における内観フォーカシングの意味について発表した。
分化後の教科コンピテンシーの特性に着目した統合教科生活科の授業と評価モデルの開発

本研究は生活科と分化して後続する教科とを架橋し、認識の発展的構築を可能にするコンピテンシーを特定し、そのコンピテンシーを科学的認識の基礎として育成する生活科授業と評価モデルの開発を目的とする。この目的を達成するために、1日本の生活科等において自然科学的・社会科学的な認識の基礎を育成する指導計画を分析する。2ドイツ事実教授で接続に有効に機能するコンピテンシーを理論と実践の両面から検討する。3科学的認識の基礎を育成する生活科独自のコンピテンシーを確定する。4理社の統合及び体験・認識の調和を実現することのできる融合型コンピテンシー志向の生活科授業と評価モデルを開発するという研究方法を採用する。
身体感覚の視覚的フィードバックを生かした運動指導支援システムの開発

本研究では,バスケットボール競技の「合理的な構えの技術(コツ)」を追求するとともに,バイオメカニクスを応用した「簡易式運動指導支援システム」の開発を行った。「構え」の技術分析のため,足圧分布計測,筋電図計測,2次元動作解析を行った。その結果,熟練者に明らかな合理性が認められ,身体感覚(足底加圧感覚および筋感覚)がそのパフォーマンスに影響することが示唆された。これに基づき,バランスWiiボードおよび筋電図センサを用いた「簡易式運動指導支援システム」を開発した。このシステムは,身体感覚をリアルタイムで定量的かつ視覚的にフィードバックすることができ,運動指導支援の合理化につながると考えている。体育・スポーツの技術指導において,学習者・指導者相互の主観的認識(理解)を明確にすることは難しい。そこで本研究は,バイオメカニクスを応用し,学習者の「技術獲得の効率化と競技力向上」につながる動指導支援を目的とし,合理的な「バスケットボール競技の構え」の追求と「簡易式運動指導支援システム」の開発を目指している。合理的な「バスケットボール競技の構え」の追求するために,昨年度に続き,バスケットボールの構えおよびその後の動作について,足圧分布計測,筋電図計測,2次元動作解析を実施した。その結果,動作とそれに伴う足圧分布・筋放電の変化,そして身体感覚(足底および筋)について,被検者間で差異がみられた。これらの差異は,熟練者の合理的な動作を表しているものであり,身体感覚がそのパフォーマンスに影響を及ぼしていることを示唆している。しかし,「技術獲得過程」について総合的に検証するには至っておらず,より詳細な技術分析(3次元動作解析)が必要である。これと並行して,現在得ている資料に基づき,バランスWiiボード・Wiiリモコンを用いた「簡易式運動指導支援システム」のソフト開発を進めた。技術評価の観点である「足圧分布・筋電図・動作」について,運動指導・学習の効率化を保証するには至っていない。また,幅広い技術・体力レベルでの活用を実現するには,筋電図についてより廉価な計測器を導入する必要がある。今後は,より詳細な技術分析データに基づき,コストパフォーマンスを考慮したうえで効果的なデータを提示できるよう開発を進める必要がある。体育・スポーツの技術指導は,学習者・指導者相互の主観的認識(理解)に基づく経験主義的な実践が主流である。彼らの持つ暗黙的な知識は大変興味深いが,学習者の身体感覚の客観化と,その共有は困難である。申請者は,バイオメカニクスを応用し,学習者の「身体感覚」を視覚的にフィードバックする技術指導を試み,成果を得ている。しかし,高価な計測器を用いており,幅広い技術・体力レベルでの活用には至っていない。本研究では,リアルタイムで足圧分布および動作データがフィードバック可能な,バランスWiiボード・Wiiリモコンを用いた「簡易式運動指導支援システムの開発」とその有効性を明らかにすることを目指している。今年度は,簡易式運動指導支援システムを開発するために,「バスケットボール競技の構え」に着目した。その構えについて,技術評価の観点を見出すための基礎資料を得ることを第1の目的とした。そして,これらの資料を活用した,「簡易式運動指導支援システム」のソフト開発を第2の目的とした。第1の目的の取り組みとして,バスケットボールの構えおよびその後の動作について,足圧分布計測,筋電図計測,2次元動作解析を実施した。被検者は,継続的な協力が可能な熟練者と非熟練者とした。その結果,足圧分布,筋放電,身体感覚(足底および筋)について,被検者間で差異が認められた。これらの差異をバイオメカニクス的観点より検討したところ,熟練者に明らかな合理性が認められた。すなわち,バスケットボールの構えおよびその後の動作において,身体感覚がそのパフォーマンスに影響することが示唆された。第2の目的である,バランスWiiボード・Wiiリモコンを用いた「簡易式運動指導支援システムのソフト開発については,技術評価の観点に基づくフィードバック(とくに動作データ)について課題が残っている。そこで本研究は,バイオメカニクスを応用し,学習者の「技術獲得の効率化と競技力向上」につながる運動指導支援を目的とし,合理的な「バスケットボール競技の構え」の追求と「簡易式運動指導支援システム」の開発を目指している。合理的な「バスケットボール競技の構え」の追求するために,バスケットボールの構えおよびその後の動作について,足圧分布計測,筋電図計測,3次元動作解析を実施予定であった。しかし,現役選手を対象とするため,スケジュール調整が難航し,大幅な計画の遅れが生じた。その結果,本研究で開発を目指すシステムの根幹となる技術評価の観点である「足圧分布・筋電図・動作」に関する資料収集が十分できず,運動指導・学習の効率化を保証するほどのデータを得られなかった。これらのデータに基づき開発を進めている,バランスWiiボード・Wiiリモコンを用いた「簡易式運動指導支援システム」についても完成に至らなかった。今後も継続して,詳細な技術分析のデータを得るため,被検者である学習者・指導者の意見を取り入れ,柔軟に実施場所・期日・回数などを調整して計測を行う。また,専門的知識を有した企業技術者2名の協力を得て,技術分析の効率化を図る。これと並行して,幅広い技術・体力レベルでの活用を実現するため,筋電図についてより廉価な計測器の導入を検討し,コストパフォーマンスを考慮した効果的なデータを提示できるようなシステムの完成を目指す。

体育・スポーツにおける技術指導は,学習者・指導者相互の主観的認識(理解)に基づく経験主義的な実践が主流である。そのため,学習者の身体感覚の客観化と,指導者がそれを共有することは困難である。そこで本研究では,バイオメカニクスを応用し,学習者の「技術獲得の効率化と競技力向上」につながる運動指導支援を目的とし,バスケットボール競技の「合理的な構えの技術(コツ)」の追求と「簡易式運動指導支援システム」の開発を行った。「合理的な構えの技術(コツ)」の追求するために,構え(基本姿勢:1ボール保持(トリプル・スレット),ボール未保持(2オフェンス,3ディフェンス))およびその後の動作について,足圧分布計測,筋電図計測,2次元動作解析を行った。被検者は,継続的な協力が可能な熟練者と非熟練者とした。その結果,構えおよびその後の動作における足圧分布,筋放電,身体感覚(足底および筋)について,被検者間で差異が認められた。これらの差異をバイオメカニクス的観点より検討したところ,熟練者に明らかな合理性が認められた。すなわち,バスケットボールの構えおよびその後の動作において,身体感覚がそのパフォーマンスに影響することが示唆された。これらのデータに基づき,バランスWiiボードおよび筋電図センサを用いた「簡易式運動指導支援システム」を開発した。このシステムは,「身体感覚(足底加圧感覚および筋感覚)および動作の発現(タイミング)」について,リアルタイムで定量的かつ視覚的にフィードバックすることができる。また,従来のフォースプレートを用いたシステムよりかなり廉価である。このシステムの有効性については課題も残っているが,指導現場における運動指導支援の合理化が図られるとともに,定量的技術評価のための基礎資料を蓄積することができ,学習者の「技術獲得の効率化と競技力向上」につながると考えている。本研究では,バスケットボール競技の「合理的な構えの技術(コツ)」を追求するとともに,バイオメカニクスを応用した「簡易式運動指導支援システム」の開発を行った。「構え」の技術分析のため,足圧分布計測,筋電図計測,2次元動作解析を行った。その結果,熟練者に明らかな合理性が認められ,身体感覚(足底加圧感覚および筋感覚)がそのパフォーマンスに影響することが示唆された。これに基づき,バランスWiiボードおよび筋電図センサを用いた「簡易式運動指導支援システム」を開発した。このシステムは,身体感覚をリアルタイムで定量的かつ視覚的にフィードバックすることができ,運動指導支援の合理化につながると考えている。「合理的なバスケットボール競技の構え」を追求するための技術分析を終え,技術獲得過程について総合的に検証し,「簡易式運動指導支援システム」のソフトを開発,その成果を国内学会にて発表する計画であった。しかし,詳細な技術分析(足圧分布計測,筋電図計測,3次元運動解析)の大幅な計画の遅れに伴い,このシステムの根幹となる技術評価の観点について運動指導・学習の効率化を保証するには至っていない。そのため,ソフト開発が滞っており,研究目的の達成には至っていない。
環状糖類を用いた機能性香気成分の分子選択的包接とその機能性評価に関する研究

本研究では、加工、貯蔵過程における機能性香気成分の安定且つ効率的なデリバリーシステムの構築を目的して、新規化合物である環状四糖による分子包接を試み、その包接挙動に関する基礎的知見の獲得を試みた。モデル化合物として、Vanillin、Cinnamaldehyde、Eugenol、Raspberry ketoneを選択し、環状四糖は林原生物化学研究所より提供頂いたものを用いた。包接挙動の検討は、蛍光スペクトル測定(励起波長360nm、蛍光波長400-450nm)により行った。スペクトル測定の結果、市販のCDを用いた場合と同様に環状四糖添加による蛍光強度の増加し、環状四糖への香気成分の包接が確認された。また得られたデータをもとにBenesi-Hildebrand plot (BH pIot)による結合定数の算出を試みた結果、Vanillin, Cinnamaldehyde, Eugenolでは[四糖]:[Guest]=1:1の包接体しか形成しないのに対して、Raspberry ketoneでは[四糖]:[Guest]=1:1、高度域では[四糖]:[Guest]=2:1包接体が形成されることを明らかにした。Vanillinに関しては、環状四糖包接による酸化抑制効果が得られたことから、環状四糖によりVanillinの機能性が保持されることが示唆された。さらに化学計算により得られた各香気成分のlog P値(Cinnamaldehyde1.99、Raspberry ketone2.34、Eugenol2.55)に対してK値(Cinnamaldehyde4.1×10^1、Raspberry ketone3.8×10^2、Eugenol6.3×10^2)をプロットした結果、両者の間に良好な性の相関(r=0.998)が認められたことから、本実験に用いた芳香族香気成分に関してはゲスト分子の疎水性を評価することにより環状四糖による包接性の評価が可能であることを明らかにした。10%エタノール溶液中での包接挙動を検討した結果、いずれの化合物もCD濃度の増加に伴い蛍光強度が増加する傾向が認められ、CDにより包接可能であることが判明した。続いて、得られた結果を基に結合定数(K)の算出を試みた。K値の算出には、CD濃度の逆数に対して蛍光強度増加量の逆数をプロットするBenesi-Hildebrand plot(BH-plot)を用い、得られた近似直線のy切片を傾きで割ることによってK値を求めた。その結果、いずれの場合もプロットが2本の直線により構成され、CDが低濃度の場合には[CD]:[Guest]=1:1の、高濃度では2:1の包接体が形成されることが判明した。なお、1:1包接体のK値は2:1の包接体のものより1オーダー高い結果であった。cinnamaldehydeのK値はα-CD<β-CD<γ-CDの順となったが、eugenolではβ-CDでのK値が最も高い結果となり、化合物により最適なCDが異なることが判明した。またK値はエタノール濃度の増加、あるいは温度の増加に伴い減少する結果となった。さらに、化学計算ソフトを用いて各化合物のlog P値(1-octanol/H_2O分配係数)を算出し、各化合物のK値をlog Pに対してプロットした。その結果、いずれも相関係数0.9以上の良好な相関が得られたことから、本実験で用いた化合物に関しては、log Pすなわち化合物の疎水性を考慮することによりCDに対する包接性を評価可能であることが示された。
他動虚辞構文と節構造の歴史的変遷

本研究では、節構造と機能範疇の素性の変化という視点から、英語史における他動虚辞構文の発達について考察した。まず、動詞の一致形態素と時制形態素が独立していた古英語と中英語では2つの機能範疇AgrとTを含む節構造であったが、動詞屈折の消失により16世紀中にはIタイプの機能範疇を1つしか含まない節構造へと変化したことを論じた。次に、英語史において14世紀から16世紀頃まで観察されていた他動虚辞構文が、現代ゲルマン語のものと同様に2つの主語位置を含む構文であったことを明らかにし、この時期における2つの主語位置の存在がある種の受動虚辞構文の存在からも支持されることを論じた。さらに、英語史における主語位置の利用可能性に関する考察から、14世紀における主語代名詞の接語としての位置付けの消失が、AgrとTの素性内容に変化をもたらし、その帰結として[Spec,AgrP]と[Spec,TP]という2つの主語位置が14世紀に初めて利用可能になり、他動虚辞構文が出現したことを主張した。また、他動虚辞構文の消失は、動詞屈折の消失がもたらした16世紀における節構造の変化、特に利用可能な主語位置が[Spec,TP]1つだけになったという仮定により説明されることを主張した。もしこのような説明が正しいとすると、TPのレベルでの多重指定部を用いた他動虚辞構文の分析は支持できないことになり、Agrのような意味解釈に関与しない機能範疇を破棄するいう最近のミニマリスト・プログラムの方向性に疑問を投げかけることになる。OED,Paston Letters等の調査結果とBreivik(1983),Visser(1963)等の先行研究から総合的に判断すると、英語史において他動虚辞構文は14世紀に出現し、16世紀中にはほぼ消失したと推測される。このように英語史において約2世紀の間存在していた他動虚辞構文は、(i)虚辞のthereは[Spec,CP]でなく、IP内部にある、(ii)不定主語はVP内主語位置ではなく、VPの外に移動している、という2点に関して、現代ゲルマン語に見られる他動虚辞構文と統語構造上平行的であったと考えるべき経験的証拠がある。すなわち、他動虚辞構文が許されるためには、VPの外部に2つの主語位置が必要なのである。したがって、古英語から14世紀までは2つの主語位置が利用不可能であったが、14世紀に利用可能になったので他動虚辞構文が許されるようになり、16世紀中に再び利用不可能になったため他動虚辞構文が消失したということになるが、このことは受動虚辞構文の歴史的発達に関する調査からも支持される。次に、このように(奇妙な?)主語位置の利用可能性に関する歴史的発達があったのかを明らかにするために、他動虚辞構文や受動虚辞構文以外の文一般における主語の分布について考察する必要がある。その際、話題要素によって導かれる主節における名詞主語と代名詞主語の分布に関する歴史的変化が鍵になるのではないかと考えられる。したがって、その変化からどのような機能範疇の素性、特にEPP素性の変化があったのかを導き出し、節構造の変化と関連付けて他動虚辞構文の歴史的発達を説明する、というのが今後の課題である。日本英文学会中部支部第50回大会シンポジウム(1998年10月25日、於名古屋大学)において1つの試案を発表したが、その妥当性についてより深く追求したいと考えている。
量子散逸系における非線形振動現象に対する位相縮約理論の構築

本計画では、近年研究の進んでいる量子散逸系における非線形振動の同期現象を扱うための数理的枠組みの構築を目的としており、今年度は研究計画の3年次であった。量子的な非線形振動子の典型例として、多くの研究では最もシンプルな量子van der Polモデルが仮定されており、また、その同期現象を記述するために、sin型の結合関数を持つ位相モデルが用いられている。しかし、それらの位相モデルの導出は古典系において標準的な位相縮約理論に基づかないものであり、完全な回転対称性を持つvan der Polモデル以外には適用できなかった。そこで、一自由度量子系の量子状態に対して、位相空間表示を用いた定量的な位相縮約理論を半古典近似の下で定式化した。これにより、van der Polモデルに限らず一般の一自由度量子系に対して位相方程式を導出できるようになった。この定式化の妥当性を検証するため、元の量子系の直接数値シミュレーションで得られた密度行列・スペクトルと、得られた位相方程式から再構築された密度行列・スペクトルを比較し、量子性の比較的弱い条件下でよい一致を得た。さらに、導出した位相方程式を用いて強いスクイージングにより回転対称性の破れた量子非線形振動子の同期現象を解析し、元の系の直接数値シミュレーションの結果を適切に再現できることを確認した。以上の結果は国内外の学会で発表し、また、関係するジャーナル論文1件と国際会議論文1件をそれぞれ投稿中である。さらに、量子非線形振動子の注入同期現象の最適化や、量子的な観測による同期の向上などの現象について、解析を進めている。一自由度の量子散逸系の非線形振動に対する半古典位相縮約理論を構築し、その妥当性を確認できた。また、その結果を学会で公表するとともに論文として投稿することができた。今後、さらなる拡張や応用が可能だと考えている。本計画自体は今年度までであるが、量子同期現象は世界的に研究が盛んになりつつあり、今後も引き続き研究を進める。本計画で定式化した理論に基づき、量子非線形振動子の注入同期現象の最適化や、量子的な観測による同期の向上、量子センサーへの応用など、様々な発展が可能であると考えられる。また、本計画で考察したような縮約理論が、より量子性の強い領域において、どこまで拡張可能なのかは、基礎科学的に重要な問題である。以上のような問題について、考察を進める。自律的な非線形振動の発生とそれらの同期現象は実世界における普遍的な現象であり、物理、化学、生命科学、電気工学、機械工学等の様々な分野の様々な系において観察され、多くの理論的・実験的解析がなされるとともに、その機能的意義や応用可能性が追求されてきた。近年では実験技術の発展によりミクロな非線形振動子とその応用に関心が高まっており、量子効果が重要となる状況も調べられつつある。本計画では、古典散逸力学系の非線形振動を扱うための基礎理論である位相縮約理論を発展させ、最終的には量子散逸力学系における非線形振動現象に拡張することを目標としている。今年度は研究計画の1年目であり、熱浴に接した量子非線形振動子を記述するWigner分布の時間発展の数値解析や、低次元の量子スピン系の密度行列の時間発展などについて検討した。また、非線形振動現象の位相縮約理論の拡張に関して以下のような研究を行なった。(i)古典的な非線形振動子ネットワークのノイズ同期状態の安定性を最適化するネットワーク構造を導出した。(ii)連続性と離散性を併せ持つハイブリッド振動子に対する位相縮約理論を発展させた。(iii)Koopman作用素の理論に基づく非線形振動子の振幅位相記述に関する解析を行った。(iv)結合振動子系および結合反応拡散系における相互同期の最適化に関する解析を行なった。これらのうち、(i)-(iii)の結果については論文を公表し学会等で発表した。古典的な非線形振動子系に関する理論解析は順調に進み、いくつかの成果を論文として発表した。一方、典型的な古典非線形振動子を量子化した系に関するWigner分布を用いた数値シミュレーションは非常に数値計算の負荷が大きいことが判明し、その解決方策について検討中である。自律的に非線形振動する要素間に生じる同期現象は幅広い物理、化学、生命現象において普遍的に観察され、その機能的意義や応用可能性が議論されてきている。本研究では、近年研究の進んでいる量子散逸系における非線形振動の同期現象を扱うための数理的枠組みの構築を目的としている。今年度は研究計画の2年目であり、熱浴に接した量子非線形振動子の位相記述に関する研究を実施した。昨年度は量子系の状態を表す密度行列に対応するWigner分布に基づく解析を試みたが、今年度は密度行列のpositive P表示に基づく解析を実施した。系の密度行列の従うマスター方程式よりpositive P表示のP関数の従うFokker-Planck方程式を得て、これに対応する半古典的なLangevin方程式を導出した。このLangevin方程式の決定論的部分のリミットサイクル軌道に対して位相を導入し、この方向に系を射影することによって、弱い外力を受ける量子系を近似的に記述する位相方程式を導出した。また、これを用いて、周期外力に対する同期現象の解析を行い、妥当な結果を得た。この内容については公表を準備中である。その他、非線形振動する力学系の縮約に関する研究として、昨年度に引き続き、リミットサイクル振動解を持つ偏微分方程式のKoopman作用素に基づく位相・振幅縮約法の考察や、ネットワーク結合力学系の集団振動に関する位相縮約法の定式化などを行った。

また、これらの研究成果の一部について、学会や論文で公表した。系の密度行列のpositive P表示を介した定式化により、近似的な位相方程式の導出に成功し、量子van der Polモデル等を用いた数値計算結果と良い一致を得ることができた。現在、この結果を論文にすべく準備中である。本計画では、近年研究の進んでいる量子散逸系における非線形振動の同期現象を扱うための数理的枠組みの構築を目的としており、今年度は研究計画の3年次であった。量子的な非線形振動子の典型例として、多くの研究では最もシンプルな量子van der Polモデルが仮定されており、また、その同期現象を記述するために、sin型の結合関数を持つ位相モデルが用いられている。しかし、それらの位相モデルの導出は古典系において標準的な位相縮約理論に基づかないものであり、完全な回転対称性を持つvan der Polモデル以外には適用できなかった。そこで、一自由度量子系の量子状態に対して、位相空間表示を用いた定量的な位相縮約理論を半古典近似の下で定式化した。これにより、van der Polモデルに限らず一般の一自由度量子系に対して位相方程式を導出できるようになった。この定式化の妥当性を検証するため、元の量子系の直接数値シミュレーションで得られた密度行列・スペクトルと、得られた位相方程式から再構築された密度行列・スペクトルを比較し、量子性の比較的弱い条件下でよい一致を得た。さらに、導出した位相方程式を用いて強いスクイージングにより回転対称性の破れた量子非線形振動子の同期現象を解析し、元の系の直接数値シミュレーションの結果を適切に再現できることを確認した。以上の結果は国内外の学会で発表し、また、関係するジャーナル論文1件と国際会議論文1件をそれぞれ投稿中である。さらに、量子非線形振動子の注入同期現象の最適化や、量子的な観測による同期の向上などの現象について、解析を進めている。一自由度の量子散逸系の非線形振動に対する半古典位相縮約理論を構築し、その妥当性を確認できた。また、その結果を学会で公表するとともに論文として投稿することができた。今後、さらなる拡張や応用が可能だと考えている。位相縮約理論の一般化に関する各種の解析は引き続き発展させる。また、適切な数値アルゴリズムを用いた量子非線形振動子の計算負荷の軽減や、計算量が小さな量子散逸系の非線形振動現象に関する検討を行う。導出した位相方程式に基づいて、古典的な非線形振動子の理論において知られている様々な同期現象が、量子散逸系においてどのような形で実現されるかを理論的・数値的に解析する。また、その制御や最適化の手法を探る。本計画自体は今年度までであるが、量子同期現象は世界的に研究が盛んになりつつあり、今後も引き続き研究を進める。本計画で定式化した理論に基づき、量子非線形振動子の注入同期現象の最適化や、量子的な観測による同期の向上、量子センサーへの応用など、様々な発展が可能であると考えられる。
イロパンゴ火山の噴火とマヤ南東部社会の変化－地域社会の再生モデルの構築にむけて－

本研究の目的は、紀元後5世紀頃に起きたイロパンゴ火山の噴火によって、マヤ南東部の社会がどのように変化したのかを明らかにし、罹災した地域社会の再生モデルを構築することである。そのために、エルサルバドル共和国に位置するサポティタン盆地において考古学調査を実施した。当該地域の社会の変化を考察するために、次の三点を明らかにすることを目的とした。1)火山噴火が起きた後、どれほどの期間で人々が再定住するのか、2)噴火以前にサポティタン盆地にいた集団と再定住した集団は同じ集団か、3)噴火前後における経済活動に変化が見られるかどうかである。1)イロパンゴ火山の噴火の年代が確定していないため、正確な時間幅を知ることができないが、エル・カンビオ遺跡から出土した土器の分析から、短くて100年弱、長くて170年前後のたった後に人々が再定住したことが明らかになった。2)100年前後の居住の断絶期間があるにも関わらず、イロパンゴ火山灰の下から出土する土器の中には、火山灰の上から出土する土器に類似したものがあることが明らかになった。これらの土器の一群はGuazapa土器グループと呼ばれる土器で、これまでは火山噴火後の在地的な土器であると考えられていた。この土器グループと器形、施文方法が同一の土器が、火山噴火以前に使用されていたことが明らかとなった。このことから、噴火後に再定住した集団は、噴火以前の集団と同一の土器を使用する集団である可能性が高いと考えられる。3)黒曜石製石器の分析から、噴火前後における経済活動の変化を明らかにした。噴火以前には、公共建造物を有する遺跡(センター)において石器の出土量は少なく、むしろ比較的規模の大きな集落を中心に石器が流通する。しかし、噴火後にはセンターを中心として石器の生産から再分配が行われるようになることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。その具体的な手段は、エルサルバドル共和国に位置するサポティタン盆地における考古学的調査である。本年度は、噴火前後における経済活動の変化の解明を目的として研究を行った。これまでの調査によってイロパンゴ火山噴火以前のデータは集まっているが、噴火後の黒曜石製石器のデータは不足していた。このデータの不均衡を解決するためにエルサルバドルにおいて資料調査を実施した。調査対象としたのはサン・アンドレス遺跡から出土した黒曜石製石器である。イロパンゴ火山噴火以前から居住が始まるこの遺跡は、噴火後にサポティタン盆地の政治・経済の中心となる。そのため、イロパンゴ火山噴火前後における経済、社会的側面の変化を考える上で最も重要な遺跡の一つである。調査対象となる資料はサン・アンドレス遺跡公園に保管されており、エルサルバドル共和国文化庁の許可を得て公園内の施設において黒曜石製石器の分析を実施した。この調査によって、サン・アンドレス遺跡では、両面調整石器や石刃核片が多く出土することが判明した。これらの石器は同時期の周辺遺跡ではあまり出土しないことがこれまでの調査で明らかになっており、火山噴火後の盆地内においてサン・アンドレス遺跡が黒曜石製石器の流通に対して中心的な役割を果たしていた可能性が高いことが明らかになった。この点は、火山噴火以前に盆地のセンターであったエル・カンビオ遺跡とは異なり、噴火前後における経済的側面の変化を考える上で重要なデータである。本研究の目的の一つである噴火前後における経済活動の変化の解明のための黒曜石製石器の分析は順調に進んでいる。今年度の調査成果は、従来の「壊滅または一時避難」という議論とは異なり、火山噴火によって具体的にどのような変化が生じたのかを明らかにした点において重要である。また、これらの調査成果は他地域との比較検討の基礎となるデータである。今後はイロパンゴ火山の噴火の直接的な影響を受けた他の地域との比較検討を通じ、噴火による人々の対応の多様性を追究する。以上の研究状況に基づき、研究計画はおおむね順調に進展していると評価できる。

これらの土器の一群はGuazapa土器グループと呼ばれる土器で、これまでは火山噴火後の在地的な土器であると考えられていた。この土器グループと器形、施文方法が同一の土器が、火山噴火以前に使用されていたことが明らかとなった。このことから、噴火後に再定住した集団は、噴火以前の集団と同一の土器を使用する集団である可能性が高いと考えられる。3)黒曜石製石器の分析から、噴火前後における経済活動の変化を明らかにした。噴火以前には、公共建造物を有する遺跡(センター)において石器の出土量は少なく、むしろ比較的規模の大きな集落を中心に石器が流通する。しかし、噴火後にはセンターを中心として石器の生産から再分配が行われるようになることが明らかになった。来年度の調査計画では、噴火前後の土器編年の緻密化を第一の目的として研究を推進していく。噴火前後の社会の特質を詳細に理解する上で、細かいスパンの土器編年は必要不可欠であるし、他地域との比較検討の際にも重要となる。そのため、現地での資料調査を行うための経費を計上している。また、平成29年度の研究成果をもとに学会発表や雑誌論文への投稿を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
種畜の交配モデルと組合せ最適化手法の開発

畜産業における種畜の交配計画を作成するための,モデルおよび組合せ最適化手法の開発を行った。交配計画は,複数の能力の最大化と近交係数の最小化を含む多目的組合せ最適化問題となる。まず,種豚の交配を例に,これまで用いられてきた手法とシステム化の成果を整理した。次に,種豚の交配支援システム用を開発し,長期に渡る最適化とその課題を明らかにした。これに対して,現実的な時間で演算可能な世代数で解を求め,徐々に世代数を拡大する方法を示した。種畜の中でも特に種豚について,対象の調査,世代交代モデルの作成・検証,交配計画問題の定式化,厳密開放の開発,ルールベース開放の開発に取り組んだ。豚は出生後約30日で乳離れする。生後90日間は子豚として扱われ,その後,交配用と食肉用で異なる育成方法がとられるが,ここでは前者のみを扱う。生後240日で交配が可能となり,114日後に出産する。交配は年に2回可能であり,34年繰り返される。これらの調査結果を元に,種豚の交配・出産から次の種豚の選抜までの世代交代をモデル化した。モデル構築のため,従来はベクトルまたはスカラー変数として表現されていた育種価を確率変数ベクトルとして表現し,その演算を定義した。過去のデータセットを用いて,作成した世代交代モデルの妥当性を検証した。世代交代モデルに基づき,各世代の近交係数の最小化や各種育種価の最大化等の目的関数を設定し,交配計画における組合せの選択について多目的組合せ最適化問題として定式化した(交配計画問題)。この問題の解法として,厳密解法と,データマイニングによって生成するルールベースの手法について検討を行った。この問題は多目的問題となるが,多目的問題の厳密解法は,何らかの方法で目的関数をスカラー化(単一目的化)した上で,単一目的関数の最適解を求めるのが一般的である。そこで,スカラー化手法について調査を行い適用する実験を行った。また,データマイニングのプログラムを試作し仮のデータセットによる動作確認を行った。また,次年度開発予定の近似解法について先行してアルゴリズムとデータ構造に関する検討を行った。交配計画を組合せ最適化問題として定式化した。これに対して,メタ戦略,主に遺伝的アルゴリズム(genetic algorithm; GA)を用いた解法を開発した。交叉には,一般に用いられる順序一致交叉(partially matchedcrossover; PMX)を手直しして用いた。実験の結果,準最適化手法の何れを利用するかはあまり重要ではなく,目的関数やヒューリスティックルールの設定の方が重要であることがわかった。従来の研究で明らかになっている通り,対象の次世代の近交係数のみに着目して最適な交配計画を作成した場合,それ以降の世代で近交係数を低くすることができない解となってしまう。このため,一般にはグループ化やラウンドロビンなど,現実的なヒューリスティックルールが導入されている。これらを導入した方が少ない計算量で良好な解を得ることができる一方,最適性の保障はなく,どの程度の効果が得られているのかも測定しにくい。一方,これらのヒューリスティックルールに頼らずに多世代の最適化を行う場合,何世代先までを考慮するかが問題となる。世代数nとした場合,組合せ数はn乗のオーダになるため,あらかじめ十分に大きめの値をとることは現実的でない。また,何世代目まで計算すれば解として十分であるかを示す指針はない。このため,適応的に世代数を決める手順を提案した。これは,各世代の組合せを単純に並べるだけではなく,直前・直後の世代間は依存関係が強く,離れた世代は依存関係が弱いことを考慮したものである。畜産物全体の価値を高めるためには,種畜の交配により能力を向上させることが有効である。これまで,手作業による計画案作成と検証が多く行われてきたが,これらを自動化する試みによって,大幅な時間短縮が実現される等の成果をあげてきた。種豚の交配を例に,これまで用いられてきた手法とシステム化の成果を整理した。次に最適化問題について整理し,これに対応する最適化アルゴリズムを提案した。利用した手法は,ヒューリスティックであるグループ化とラウンドロビンによるもの,グループ内の育種価と近郊係数を利用した優先順位によるもの,そして全体最適解を探索する遺伝的アルゴリズムの応用によるものである。しかし,最適解の探索は最新の計算機を用いても,多世代の交配のような指数関数的に増加する組合せに対応することは難しい。このため,ヒューリスティックの組合せや,現実的な制約を入れることによる範囲の限定は必須であった。これらの複合手法と,複数世代の最適化について,まずは部分的な最適解を求め,徐々に世代数を拡大する方法を提案した。これらの手法について,数値実験によって有効性を示した。これらの結果をもとに,今後の計算機の高性能化によって実現する,より高度な最適化とその課題整理を行った。

次に,種豚の交配支援システム用を開発し,長期に渡る最適化とその課題を明らかにした。これに対して,現実的な時間で演算可能な世代数で解を求め,徐々に世代数を拡大する方法を示した。当初の計画であった,メタ戦略による交配計画問題の近似解法の開発や,各手法の検証など,概ね予定通りに実施した。しかし,前年度分の遅れの影響もあり,対外発表が1回と,当初計画より少なく,総合的にはやや遅れている。今後,対外発表を進めると共に,交配計画システムの改善等を実施する。情報システムこれまで開発した手法および検証結果を元に,交配計画システムの改善を行う。実使用のためには,現在システム外で書類によって管理されている種畜の個体情報のデータ管理をシステム化する必要があるため,この開発も行う。当初は,従来型のヒューリスティックルールの効果を知る上でも,これらを利用しない全体最適化の手法の開発を構想していたが,これまでの検証においてヒューリスティックルールの効果は当初の想定より大きいことがわかった。このため,これらを排するのではなく,部分的に利用しつつ,計画(解)の改善を行う方向性の解法を中心に実装を行う。ただし,研究計画の段階でシステムに複数の手法を取り入れることは想定しており,計画の変更にはあたらない。世代交代モデルの作成と問題の定式化までは終わったものの,厳密解法については実用的なものが得られなかった。制約を増やすことにより機能するものを作成することまでは行ったが,これは従来手法と性能に大きな差がないことを確認している。今後,今回用いなかったスカラー化手法について調査を行い,本目的に適用できるものを開発する。また,問題データセットと解を元にルールを導き出すためのデータマイニングのプログラムはいくつか試作し,仮のデータセットによる動作確認を行ったが,前項の解法が完成していないため実際のデータセットによる検証は行うことができなかった。当初予定していた対外発表より回数が少なくなったことなどによる。予定通りに近似解法の開発を行う。これにより得られた解を元にして,ルールベース解法についても検証を行う。厳密解法については,引き続き検討を行う。また,開発の完了した解法については交配計画支援システムから利用できるように組み込み,来年度予定のデータ収集・分析に向けて運用開始を目指す。前年度・当該年度に発表できなかった分の研究成果をまとめ,対外発表を行う。その際の旅費・宿泊費等にあてる。国際会議での発表を予定し,そのための旅費を計上していたが,2013年10月のフィリピン地震の影響で,申し込んでいた会議の主催者との連絡がつかなくなるなどしていたため取り止めた。昨年度実施できなかった分の成果発表を今年度実施する。
言語コミュニケーション発達支援に向けた評価法の開発と支援ニーズの類型化

本研究は、子どもコミュニケーション場面や学習場面で自己実現するために必要なスキルを包括的に把握する言語・コミュニケーション評価ツールを開発し、教育現場に適用することを目的としている。これまでに、「言語理解」「言語表出」「コミュニケーション」領域について定型発達児から集積したデータに基づき、発達段階の指標として適切な課題(加齢に伴う通過率の増加が確実なもの)を抽出した。今年度は、生活年齢18歳以下の発達障害児(知的障害児、知的障害を伴う広汎性発達障害児、高機能広汎性発達障害児などの計144名)を対象に、言語発達年齢と田中ビネー知能検査Vによる精神年齢(MA)との関連を検討した。その結果、全対象児者のMAと言語発達年齢との間に高い正の相関が認められた(r=0.89,p<.05)。また、障害種別ごとや、7歳以上のみを対象とした検討でも、高い相関が見られ、知的発達の遅れがある幼児・学齢児・者に対して有用性が確認された。なお、多くの対象児でMAの方が言語発達年齢よりも高く、両者の差異を求めると、MAはダウン症群で平均10ヶ月、知的障害を伴うPDD群で13.4ヶ月高いことが明らかになった。田中ビネー知能検査は言語を要しない視覚・運動課題が含まれており、言語に難しさがある対象児者の場合、これがMA全体を高めている可能性が考えられた。子どもコミュニケーション場面や学習場面で自己実現するために必要なスキルを包括的に把握する言語・コミュニケーション評価ツールを開発し、教育現場に適用することを目的とし、初年度である17年度は、以下の4点を実施した。1)「言語理解」と「言語表出」領域については、健常児から集積したデータに基づき、この中から発達段階の指標として適切な課題(加齢に伴う通過率の増加が確実なもの)を抽出した。また、「コミュニケーション手段」と「コミュニケーション機能」の2側面から設定した課題を体系化し、最終的な評価課題の抽出を行った。2)コミュニケーション行動をさらに精査するため、行動観察から日常生活場面での言語・コミュニケーション行動を把握するチェックリストを作成した(「言語・コミュニケーションチェックリスト」)。3)上記の課題およびチェックリストの発達障害児における妥当性を検証するため、近隣の医療機関(S療育センター)の協力を得て、60名の発達障害児にこれらを施行し、データを集積した。さらに、発達障害児については知能検査(田中・ビネー知能検査等)を併せて施行し、課題成績との比較を行なった。その結果、IQと課題成績とは有意に相関することが示され、また、コミュニケーション行動の評価には、課題とチェックリストの併用が有効であることが示唆された。4)発達評価バッテリーが豊富であり、特殊教育担当者と園や学校の教員と連携をとって評価レポートおよび個別指導計画を作成しているオーストラリアにおける評価ツールの活用状況や発達支援への情報提供の在り方を実態調査するため、オーストラリア(Monash University)を訪問し、学校におけるアセスメント方法、アセスメントデータの個別教育計画への還元の仕方などについて情報を収集した。17年度は、「言語理解」と「言語表出」領域については、健常児から集積したデータに基づき、この中から発達段階の指標として適切な課題(加齢に伴う通過率の増加が確実なもの)を抽出した。昨年度までに検査課題の体系化はほぼ完成したことから、今年度は「言語・コミュニケーションチェックリスト」の項目立てを精選・体系化した。さらに、施行する発達障害児(知的障害児、言語発達遅滞児、知的障害を伴う広汎性発達障害児、高機能広汎性発達障害児の4群)のサンプル数を増し、「言語理解」「言語表出」「コミュニケーション」の3領域の課題を適用し、課題達成度によるプロフィール化とチェックリストによるプロフィール化との関連性を検討した。