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ミトコンドリアDNAの進化における種分化と異種間浸透の相互作用

高等動物のミトコンドリアDNAは、一般的に核DNAに比べて塩基置換速度が速く、近縁な種の間でも配列間に差異を検出することができる。しかし、ミトコンドリアDNAから推定される系統関係は種の分岐パターンのみならず、祖先集団における多型のパターンや種分化過程の集団の地理的分布条件にも強く影響されることが予想される。例えば、分布を共にする種間では、一方の種のミトコンドリアDNAが他方の種に乗り移る「異種間浸透」と呼ばれる現象が数多く報告されている。そこで、本研究では、種分化の初期状態とみなされる様々な生殖的隔離・地理的隔離条件にあるテングショウジョウバエ亜群の種・亜種間について、ミトコンドリアDNAのチトクローム酸化酵素I(COI)遺伝子、核DNAのwhite(w)遺伝子とキサンチン脱水素酵素(Xdh)遺伝子の系統関係を解析し、どのような生殖的隔離・地理的隔離条件でミトコンドリアDNAの異種間浸透が起こるのかを検証し、ミトコンドリアDNAの分子進化・分子系統学的性質を検証した。その結果、ミトコンドリアDNAの分子系統は、核DNAに比べて、地理的隔離の影響を強く受けていることがわかった。また、実際にテングショウジョウバエ亜群の種分化過程においてミトコンドリアDNAの異種間浸透が頻繁に起こったことが明らかになった。一方、核DNAから推定される系統関係は、地理的隔離よりも生殖的隔離による種の分岐パターンを強く反映していた。これらの結果から、近縁種の系統解析にミトコンドリアDNAを用いる場合、それらの地理的分布状況を考慮に入れ、異種間浸透の可能性も検討する必要性が強く示唆された。さらに、分子系統学的解析の基盤となる方法理論、(1)コドン選択を受けているタンパク質コード遺伝子の中立進化速度推定法の開発、(2)巨大分子系統樹構築のための距離行列推定法の開発も行った。本研究は、様々な生殖的隔離・地理的隔離条件にあるテングショウジョウバエ亜群の種・亜種間について、ミトコンドリアDNAと複数の核遺伝子の系統関係を解析し、どの程度の生殖的隔離・地理的隔離条件でミトコンドリアDNAの異種間浸透が起こるのかをあきらかにすることを目的とする。異種間浸透は一般的に同所的に分布する種間で起こるため、地域集団によって異なる他種と同所的に分布するなど、多様な分布パターンを有する種(Drosophila kohkoa、D. plaua)に特に注目し、集団内多型も考慮した上で、ミトコンドリアDNAと核遺伝子の分子系統学的解析を行い、進化過程におけるmtDNAの異種間浸透を検証する。平成15年度は、テングショウジョウバエ亜群に属する11種・亜種の計151系統に関して、系統毎にショウジョウバエ1個体から全DNAを抽出し、PCR法によりミトコンドリアDNAのチトクローム酸化酵素I(COI)遺伝子領域を増幅し、オートシーケンサーを用いて直接DNA塩基配列を決定した。そして、得られたDNA塩基配列データに関して分子系統学的解析を行った。その結果、mtDNA分子系統樹においては、ある程度の生殖的隔離が発達しているにもかかわらず同所的に分布する別種の配列がクラスターを形成する場合がいくつも見つかった。特に、D. pulauaの配列は、分布域によって大きく異なる二種類のタイプに分かれたが、それぞれが同所的に生息するD. kohkoa、D. s. sulfurigasterの配列とクラスターを形成した。すなわち、D. pulauaのmtDNA塩基配列は分布域の異なる同種よりも、同所的に生息する異種のものとの類似性が高い傾向が明らかとなった。

このことは、D. pulauaとその近縁種の進化過程において、実際にmtDNAの異種間浸透が起こったことを強く示唆する。本研究は、様々な生殖的隔離・地理的隔離条件にあるテングショウジョウバエ亜群の種・亜種間について、ミトコンドリアDNAと複数の核遺伝子の系統関係を解析し、どの程度の生殖的隔離・地理的隔離条件でミトコンドリアDNAの異種間浸透が起こるのかをあきらかにすることを目的とする。異種間浸透は一般的に同所的に分布する種間で起こるため、地域集団によって異なる他種と同所的に分布するなど、多様な分布パターンを有する種(Drosophila kohkoa、D. plaua)に特に注目し、集団内多型も考慮した上で、ミトコンドリアDNAと核遺伝子の分子系統学的解析を行い、進化過程におけるmtDNAの異種間浸透を検証する。平成16年度は、複数配列の混和によって塩基配列決定が困難であったD. sulfurigasterのmtDNAについて、核ゲノムへの転移mtDNA配列の存在が原因であること、アルカリ精製法を用いてmtDNAみ単離することによって問題を解決できることを突き止めた。また、昨年度中に解析の目処が付いたwhite、Xdh遺伝子について、分子系統解析を行った。その結果、両核遺伝子の分子系統関係は、昨年度解析したmtDNAとは対照的に、種間の生殖的隔離の程度をよく反映し、地理的隔離の程度にはあまり影響を受けないことが分かった。一方、多数配列の分子系統解析の精度を向上させるため、新たに一括距離行列推定法を開発した。その結果、近隣結合系統樹推定法の誤差を最高50%程度まで低下させることに成功した。特に本研究で扱うショウジョウバエのmtDNAの場合のようにトランジション・トランスバージョン比が高く、塩基組成が偏っている場合に有効であった。高等動物のミトコンドリアDNA(mtDNA)は、一般的に核DNAに比べて塩基置換速度が速く、近縁な種の間でも配列間に差異を検出することができる。しかし、mtDNAから推定される系統関係は種分化のパターンのみならず、祖先集団における多型のパターンや種分化過程の集団の地理的分布条件にも強く影響されることが予想される。例えば、分布を共にする種間では、一方の種のmtDNAが他方の種に乗り移る「異種間浸透」と呼ばれる現象が数多く報告されている。そこで、本研究では、テングショウジョウバエ亜群に属する種・亜種を用い、mtDNAの「異種間浸透」が種分化過程の種間でどの程度起こりうるのかを検証することを目的とした。具体的には、様々な生殖的隔離・地理的隔離条件にあるテングショウジョウバエ亜群の種・亜種間について、mtDNAと複数の核遺伝子の系統関係を解析し、どのような生殖的隔離・地理的隔離条件でmtDNAの異種間浸透が起こるのかをあきらかにすることを試みた。今年度は、分布域の場所によって異なる他種と同所的な分布パターンを有するDrosophila plauaに注目し、mtDNAと核遺伝子の塩基配列を比較検討した。その結果、核のwhite、Xdh遺伝子の系統関係は、概ね種毎に単系統的にまとまり、形態、染色体逆位多型、生殖的隔離の程度などから推定される類縁関係とよく一致した。一方、mtDNAの系統関係は種の類縁関係と一致せず、全体として分布域が重なるもの同士が近縁である傾向が見られた。
ヨーガ禅定思想に関する構造論的比較研究

ヨーガ・禅定はインドの諸哲学・宗教に密接な関係のあるものであり、思想形成の基礎・基盤となっているものである。そこでヨーガ・禅定思想について、その思想構造を中心に比較研究を行った。ヨーガ・禅定を重視するものを具体的に列挙すると、ウパニシャッド、サーンキヤ学派、ヨーガ学派、原始仏教・部派仏教・大乗仏教、ジャイナ教、ヴェーダーンタ学派、パガヴァッド・ギーター、ヒンドゥー教諸聖典があり、それぞれがさらに細分することが出来る。またその他にもニヤーヤ学派、ヴァイシェーシカ学派などもヨーガと無関係のものではない。これら諸思想体系のヨーガ・禅定はそれぞれの思想体系にとって基本的な独自性を示すとともに、同時に著しい類似性・共通性ももっている。そこで各思想体系の歴史的な相互関係を顧慮しながら、その思想構図に即して、ヨーガ・禅定が構造的にどのように位置づけられているかを検討した。以上の諸思想の中で、特にヨーガ学派と仏教の思想を中心に比較検討し、併せてギーターとウパニシャッド・ヴェーダーンタ学派の構造論的特徴に注目した。ヨーガ学派と仏教との関係は従来からも指摘されているが、検討の結果、それ以上に密接な、かつ重要な、特色ある関係の存在することを明らかにすることが出来た。またギーターと大乗仏教との間の密接な関係も明らかにすることが出来た。そしてインド思想史を諸思想の交渉・交流によって織りなされるものとして考えた場合、その中でヨーガ学派とギーターの占める位置が極めて高いことを明らかにすることが出来た。本年度は『ヨーガ・スートラ』の原典解明を中心に研究を進めるとともに、仏教との比較研究に力点を置いた。インド思想史においてヨーガ的性格のものは諸哲学派やヒンドゥ教の諸宗派にも見られるが、一般に代表的なヨーガと言えば『ヨーガ・スートラ』のそれを指している。そして『ヨーガ・スートラ』は通常サーンキヤ哲学と姉妹関係にあるとともに、仏教とも密接な関係にあることが指摘されてきた。従来の研究はそこまでであった。しかし『ヨーガ・スートラ』が異なった、あるいは矛盾する要素を孕むというだけでは不十分な認識といわなければならない。『ヨーガ・スートラ』そのものの立場に立った場合、本書が全体としていかなる性格の文献であるかを解明しなければならない。本研究においては、『ヨーガ・スートラ』に見られるこのような多面性がどのような性格をもつものであるかについて、構造論的視点から検討を加えた。まず第一に、『ヨーガ・スートラ』における思想構造と、その中に位置づけられるヨーガ・瞑想は単に異なった要素の折衷と見ることは出来ないことを明らかにした。『ヨーガ・スートラ』は単一の作者の作品というよりも、ある思想運動の成果を集成したものであるが、第二に、その思想運動はサーンキヤ哲学派や仏教とも極めて近い位置にあり、特定の思想史的状況において作成されたと考えられる。そして第三に、この思想運動はインド思想史上もっとも活発で創造的であった一つの時代に属するとともに、『ヨーガ・スートラ』そのものがその時代を作り上げた重要な要因の一つでもあったと考えられる。平成六年度にはこの第二・第三の点を中心に研究を進めたい。本年度もヨーガg学派と仏教との比較研究を中心に進めた。ヨ-ガ学派のヨ-ガ・瞑想の思想体系が二元論に立脚しているのに対して、仏教の立場はそれほど単純ではない。仏教においても、狭義の二元論ではないけれども、広義には二元論と言えなくはない構図がある。すなわち、仏教は世俗を批判する点に特色があり、この場合の世俗は現象に対する人間の主体的関わり方を意味している。そして仏教が世俗を批判する思想の構図として、世俗に対比・対立されうるような、何等かのものを別に立てる場合には一応二元論に類似した構造をもつことになる。ところがその場合の二元論的構造はあくまでも主体に関する限りにおいてであることになる。この点は原子仏教以来のものであるけれども、弥勒及び世親の大乗仏教哲学を検討の結果、基本的には同じ構造であると言うことが出来る。また以上の検討と並行して『バガヴァッド・ギーター』との比較研究も行った。それによって『ギーター』における神の思想構造上の位置を明確にすることが出来たが、そこに見られる思想構造は大乗経典のそれと極めて近いものを表してる。『法華経』と『ギーター』との関係に関する研究の一部はすでに発表したが、さらに思想構造論的比較研究を進めた結果、仏陀観・法身論や諸法実相論などの『法華経』の基本思想や『華厳経』の思想など、大乗経典の重要思想もこの研究方法の対象とすべきことが明確になった。以上の研究の結果として、思想の構造論的比較研究がインド思想史上の諸思想の相互比較のために極めて有効な方法であると同時に、諸思想が相互にいかに関係しつつインド思想史を展開するに至ったかという問題についても明確な視点を提供するであろうという見通しをもつことが出来た。以上の成果を踏まえて、平成7年度に本研究を一応取りまとめることとしたい。

ヨーガ・禅定を重視するものを具体的に列挙すると、ウパニシャッド、サーンキヤ学派、ヨーガ学派、原始仏教・部派仏教・大乗仏教、ジャイナ教、ヴェーダーンタ学派、パガヴァッド・ギーター、ヒンドゥー教諸聖典があり、それぞれがさらに細分することが出来る。またその他にもニヤーヤ学派、ヴァイシェーシカ学派などもヨーガと無関係のものではない。これら諸思想体系のヨーガ・禅定はそれぞれの思想体系にとって基本的な独自性を示すとともに、同時に著しい類似性・共通性ももっている。そこで各思想体系の歴史的な相互関係を顧慮しながら、その思想構図に即して、ヨーガ・禅定が構造的にどのように位置づけられているかを検討した。以上の諸思想の中で、特にヨーガ学派と仏教の思想を中心に比較検討し、併せてギーターとウパニシャッド・ヴェーダーンタ学派の構造論的特徴に注目した。ヨーガ学派と仏教との関係は従来からも指摘されているが、検討の結果、それ以上に密接な、かつ重要な、特色ある関係の存在することを明らかにすることが出来た。またギーターと大乗仏教との間の密接な関係も明らかにすることが出来た。そしてインド思想史を諸思想の交渉・交流によって織りなされるものとして考えた場合、その中でヨーガ学派とギーターの占める位置が極めて高いことを明らかにすることが出来た。
ブリアにおけるサイトカイン刺激によるケモカイン受容体の検討

マウスを用いてミクログリアでのケモカイン受容体の発現を検討した。ケモカイン受容体にはいくつもの種類が同定されてきたが、この実験ではHIV感染に重要な役割をしていると考えられるCXCR4およびCCR5について検討をおこなった。in vitroの系において、RT-PCR法によりCXCR4、CCR5はともに定常的に発現がみられた。種々の薬剤やサイトカイン刺激を試み、中でもリポ多糖によりCXCR4の発現が減少し、CCR5はサイトカインの一種であるTNFα、免疫抑制剤であるFK506の投与により、発現が減少した。さらにin vivoの系において、実験的自己免疫性脳脊髄炎を発症させたマウスにおいてこれらのケモカイン受容体の発現を検討した。これらのマウスでは病期によってはケモカイン受容体の発現が亢進する場合がみられた。今後はこの実験的自己免疫性脳脊髄炎などのモデルを用いて、ケモカイン受容体の種々の刺激による動態をさらに検討することが必要である。ケモカイン受容体は、HIVなどのウイルス感染や免疫反応のメディエイターとしての役割で注目されており、中枢神経系での発現に対しても興味がもたれている。今回はケモカイン受容体の中でも、特にHIV感染との関係の深いCXCR4、CCR5についてミクログリアでの発現を中心に検討を行なった。CXCR4、CCR5の発現は、サンプルよりmRNAを抽出し、逆転写反応を行なった後、それぞれのケモカインに特異的なプライマーを作成してPCR反応を行ない、アガロースゲル上に展開して目的とするcDNA産物を、内部標準物質としてβアクチンと比較し半定量的に検討することで行なった。対象サンプルとしては、まずHIVの中枢神経内での主要な感染細胞とされるミクログリアを用いた。ミクログリアを従来の方法によりマウスから分離培養し、無刺激での定常状態のほか、各種サイトカイン、リポ多糖、薬物を培養液中に加え24時間刺激を行なった後サンプルとして用いた。定常状態においては、CXCR4、CCR5ともに発現がみられた。サイトカインによる刺激ではTNFαによりCCR5の発現が減少した。CXCR4は各種サイトカインでは減少はみられず、リポ多糖で減少がみられ、これはリポ多糖の量を増加させると発現がまったくみられなくなった。薬剤としては、免疫抑制剤を中心として検討したが、サイクロスポリンに対してはCXCR4、CCR5ともに影響はみられなかったが、FK506の投与によりCCR5の発現は抑制された。これらの結果からミクログリアの定常状態でのCXCR4、CCR5の発現、およびこれらケモカイン受容体の発現をを減少させる可能性のある刺激物質が存在することが判明した。
酸性霧の樹冠への沈着から森林衰退までのプロセスの解明と森林再生プログラムの検討

私達は、丹沢大山においてガス、エアロゾル、雨、霧、林内雨、樹幹流等の採取・分析を行った。関東平野に面するモミの樹冠には多量の汚染物質が沈着しているが、これはエーロゾルやガスの乾性沈着と霧の沈着の影響による。それぞれの寄与を見積もると、大山中腹ではガスの乾性沈着の影響が最も大きく、次いで霧水、粗大粒子、降雨の順であった。霧の発生頻度は標高の上昇と共に高くなるが、大気汚染物質の沈着量も同様であり、標高が高い地域の樹冠ほど霧を介した大気汚染物質の影響が大きい。丹沢山塊における微量ガス成分の濃度分布調査を行った結果、硝酸ガス等の濃度は大山より低いが大差無く、斜面方角依存性は小さいことが分かった。丹沢山塊では大気汚染物質の影響が大山とおよそ同レベルであり、その影響は標高の高い南東斜面の樹冠で顕著であり、ブナ衰退の斜面方角依存性には霧の影響が示唆された。大気汚染物質の植物影響を調べるため、ブナ苗木へのpH3の酸性霧曝露実験を行ったところ、葉の成長が悪くなり、落葉時期が早まった。酸性霧による同様な影響はモミについても見られるが、モミについての衰退メカニズムとしてまずワックス層が破壊され、続いて細胞壁を構成する糖鎖の架橋の機能を持つ2価のカルシウムイオンが水素イオンとイオン交換してはずれ、架橋が解けてカルシウムイオン、ホウ酸イオン、糖鎖が溶脱する。ブナについては蛍光顕微鏡を使って膜に結合したカルシウム濃度を調べたところ、酸の曝露により明らかに濃度減少することが示され、これによる耐性の減少が示唆された。以上のことから、大気汚染物質によりブナやモミの成長は抑制され、さらには枯れる可能性が高いこと、大気汚染物質の影響は大気汚染物質濃度だけでなく、霧の発生頻度、風向等に左右されるので植生の地形的環境に大きく依存することが明らかになった。研究初年度に当たり、霧水採取機を更新し風向風速計を標高の異なる3箇所に設置した。これらの機器も利用し、本年度新たに次の研究成果を得た。1.酸性霧の成分分析と濃度支配要因の解明のために、霧を採取、分析した。その結果、霧水量の減少傾向とこれに伴う霧水成分濃度の増加傾向が確認された。この原因として霧の凝結核となるエーロゾル濃度の減少が考えられる。霧は一回のイベントにおいても消滅生成を繰り返し、濃度が大きく変動する。この要因を検討したところ、大気汚染度、霧底の標高、霧水量の他に、谷風が吹くときに安定した霧が得られ、降雨強度が大きくなったり、風速が速くなると消滅することが明らかになった。2.丹沢大山のモミの林内雨と樹幹流の分析による酸性霧へのモミの応答の把握のために、大山で被害のないスギの林内雨、樹幹流を採取し分析し、樹冠への雨、霧、エーロゾル、ガスの寄与度を、それぞれの分析結果と報告された沈着速度から検討した。その結果、予測値と分析値はよく対応し、ガス成分の沈着の寄与が大きいことが明らかになった。また、標高が高くなると霧水沈着量は降水量を上回り、その原因は霧発生頻度と風速が標高とともに増加するためであった。3.実験室における疑似酸性霧暴露に対するモミ苗木の応答については、モミ苗木に酸性溶液を暴露し枝葉からの溶脱成分を分析し、フィールドの分析結果と比較した。その結果、様々な糖が溶脱することが確認され、その溶脱量はカルシウム溶脱量との相関が高かった。

また、衰退要因としてオゾンの影響を考えられるので、ソラマメを使ってOHラジカルの表皮での生成に伴う植物の応答について検討したところ、紫外線強度が強い条件下では、生体内カリウムイオン濃度が減少し、気孔が開かなくなることが確認された。今後さらに、フィールドに近い条件下でOHラジカルの影響について検討し、酸性沈着の影響と併せてまとめていく予定である。本研究では、大山において、酸性霧の問題を中心に大気汚染の沈着状況を総合的に調査し、その沈着支配要因を明らかにすると共に、その環境影響としての森林衰退の原因解明を目的としている。今年度の調査結果としては、大山では霧の発生頻度は高いが、経年変化として霧の発生頻度の減少および霧水量の減少とこれに伴う霧水内成分濃度の増加が見られている。これは麓のエアロゾル濃度の減少のために霧が発生しにくくなっていることによる。大山の植生に及ぼす汚染物質の沈着の影響を見るために、標高の異なる地点の林内雨調査の結果、降水量、汚染物質沈着量ともに大きな標高依存性を示した。これは、霧の発生頻度と風速が標高とともに増加するため霧の沈着量が標高とともに増大したためである。霧組成の標高依存性は小さく濃度は標高の上昇とともに減少するものの霧水量の標高依存性に反比例するほどではないため、霧による汚染物質の沈着量は標高によりかなり増大している。その他に乾性沈着、雨による沈着もあり、それらの寄与度についてより精緻な見積もりが得られるように検討を進めている。モミ枝葉への暴露実験結果では、暴露液pHの減少とともにカルシウムだけでなく、ホウ素や細胞壁成分のウロン酸や糖類の溶脱が起こることが示された。これはフィールド実験結果とも対応している。さらにブナとモミ苗木への暴露を昨年秋より行っているので、今年の秋には苗木の応答について結果をまとめたい。また、霧水中の成分およびその水溶液中に含まれる成分が紫外線の照射によりOHラジカルを生成し、植物葉から成長に必要な成分の溶脱を引き起こすことを曝露実験により明らかにした。溶脱成分のうち特にホウ素は、植物の細胞分裂ための必須成分で細胞壁に局在している。従って、特に芽の付近の細胞分裂を行おうとする細胞の細胞壁表面からホウ素が溶脱することは、植物全体の生長を大きく阻害すると考えられる。私達は今年度、丹沢山塊における微量ガス成分の濃度分布調査を行った。その結果、硝酸ガス等の濃度は大山より低いが大きな差は無く、ブナが枯れている南東斜面の方が高くなる傾向があるものの、斜面による差は小さいことが分かった。樹冠下の林内雨は林外雨より濃度が高くなるが、これはエーロゾルやガスの乾性沈着と霧の沈着の影響による。そこでそれぞれの寄与を見積もったところ、大山中腹ではガスの乾性沈着の影響が最も大きく、次いで霧水、粗大粒子、降雨の順であった。霧の発生頻度は標高の上昇と共に高くなるが、大気汚染物質の沈着量も標高とともに大きく増加し、標高が高い地域の樹冠ほど大気汚染物質の影響が大きい。さらに、樹冠沈着量の方角依存性を調べたところ、大山では関東平野に向かう南東側で北側より沈着量が非常に多いことが分かった。丹沢山塊では大気汚染物質の影響が大山とおよそ同レベルであり、その影響は標高の高い南東斜面の樹冠で顕著である。大気汚染物質の植物影響を調べるため、ブナ苗木への酸性霧曝露実験を一昨年の秋より継続して行った。pH3の擬似酸性霧の曝露により葉の成長が悪くなり、擬似酸性霧の曝露により落葉時期がおよそ1.5ヶ月早まった。
変動期における高校生の社会的態度・スキルの形成

「変動期」にある現在の日本社会における、高校生・保護者の社会的態度と社会的スキルの特徴、形成過程、そしてそれらと「階層再生産」との関連を実証的に解明することを目的とした。そのため、宮城県内の高校3校に依頼し、平成21年度入学生とその保護者を対象として「学校生活と社会に対する高校生の意識」調査を実施した。この調査は、高校在学中の毎年度と卒業後に、計4回行った。なお、この調査の一部はパネル調査として設計した。これまでのデータ分析結果の範囲で総合的な考察を行うならば、転換期における日本社会において格差の維持・拡大の傾向あるいは階層再生産の傾向が強まった、という主張を積極的に支持することは難しい。様々な意味で「変動期」にある現代日本社会における、高校生とその保護者の社会的態度・社会的スキルの特徴、形成過程および階層再生産との関係について実証的に明らかにすることを目的として、「学校生活と社会に対する高校生の意識調査」を企画した。この調査を、2009年度の高等学校入学生とその保護者を対象に、2009年度(高校1年次在学中)から2012年度(高校卒業後1年目)までの毎年度、4回にわたる継続調査の形で行うことを念頭に計画を立てた。この計画を具体化するために、7月と8月に1回ずつ、研究代表者・連携研究者・研究協力者が集まる形で、研究打ち合わせ会議を実施した。7月の第1回研究打ち合わせ会議では特に、既存の調査データの再分析結果等を参考にして、調査項目と調査対象校選定について議論した。8月の第2回研究打ち合わせ会議では特に、社会的スキル研究の専門研究者を招いて、社会的スキルの測定に関する検討を行った。その後、電子メール等を利用し、高校教員からも助言を求めながら、研究代表者・連携研究者・研究協力者の間で、調査の全体的計画と第1回調査の自記式調査票とに関する議論を慎重に重ねた。2010年1月には、宮城県内の高校教育を所轄する宮城県教育庁高校教育課・宮城県総務部私学文書課を訪問し、調査実施に関して了承を求めた。その上で、調査対象校3校(県立2校・私立1校)に対して調査協力を依頼した。調査実施時期に関しては高校側との調整が難しく、結果的に、県立高校2校では2010年3月に第1回調査を実施することができたが、私立高校1校に関しては2010年度初めの実施という形になった。このため、当初は2009年度内に予定していたデータセット作成・単純集計・「速報」の発行が、2010年度に持ち越されることになった。変動期にある現代日本社会における,高校生とその保護者の社会的態度・社会的スキルの特徴,形成過程および階層再生産との関係について実証的に明らかにすることを目的として,「学校生活と社会に対する高校生の意識調査」を実施している.この調査は,宮城県内高等学校3校(公立2,私立1)の2009年4月入学の高校生とその保護者を対象とし,1年次から卒後1年目までの計4回にわたるパネル調査として行っており,2010年度は第1回調査の集計と第2回調査の実施・集計を行った.第1回調査(高校1年次)は2010年3月4月にかけて実施し,学校別集計結果と「速報」を作成して7月に各学校を訪問して報告した.このとき併せて第2回調査への協力依頼と打合せも行い,そこで得られた学校側の要望や意見などを参考にして,第2回調査に向けて自記式調査票の微修正を行った.なお,第1回調査のデータを用いて,研究会メンバーの余田翔平が2010年11月の日本社会学会大会(於名古屋大学)および同年12月のアジア・パシフィック社会学会大会(於マレーシア)で報告した.第2回調査(高校2年次)を2010年10月11月に実施した.1月中旬までにデータセットを完成し,2月中旬に学校別集計結果と「速報」を作成した.これらを持参して2011年2月末から各学校への報告を順次開始し,併せて2011年6月7月に予定している第3回調査への協力依頼と打合せも行った.東日本大震災による影響を考慮し、平成23年5月から7月にかけて、調査依頼高校3校と調査内容・調査時期に関して協議を行った。その上で、平成23年8月から10月にかけて、「学校生活と社会に対する高校生の意識調査」第3回調査を、高校3年次在学生・保護者を対象として、自記式配票調査の形式で実施した。同時に、高校生とその保護者に対して、平成24年度に郵送調査法で実施予定の第4回調査に協力を依頼し、協力者には「調査協力承諾書」に住所・氏名を記入して提出してもらった。11月から12月初旬にかけて業者に委託してデータセットの電子ファイルを作成した。

このデータセットを用いて集計を行い、「速報」の形でまとめた。主な知見は、次のとおりである。(1)保護者から高校生に対する大学進学期待の方が、高校生の大学進学希望を上回る形になっている。(2)高校生の学習意識は、全体的にみて高校1年次から3年次までで変化していない。(3)他方、高校3年次になって、学校外の学習時間が若干長くなった。(4)社会的スキルに関する高校生の自己評価では、全般的に、「感情統制」を除いて、比較的スキルが身についているといえる。(5)高校生は生得的属性にかかわる不公平を認識する傾向があるのに対し、保護者は獲得的属性に関する不公平を認識する傾向がある。(6)3回の調査を通じて、生活満足感と社会満足感にはわずかな変化しか見られない。この「速報」は、調査依頼校を通じ、調査協力をお願いしたすべての高校生とその保護者に対して、平成24年1月に配布した。第1回目から第3回目までの調査データの本格的分析を開始し、平成23年11月と平成24年2月に、研究報告会を実施した。この研究報告会での議論を踏まえながら、研究代表者と連携研究者がそれぞれ、各自のテーマに即してデータ分析とその結果の考察をさらに行った。事前に承諾が得られた86組の家族(高校卒業生とその保護者)を対象として、平成24年8月から10月にかけて「学校生活と社会に対する高校生の意識調査」第4回調査を、郵送調査法により実施した。その結果、74組から協力が得られた。しかし、調査設計が複雑になったこと、第3回調査までのデータに入力ミスが発見され修正に時間がかかったことから、第4回調査のデータ入力の業者委託は平成25年10月になった。第4回調査データの分析結果は12月に「速報」として調査協力者に配布した。第1回から第4回までのデータを用いて総合的な分析を進め、主に以下のような知見を得た。(1)高校生の進路希望と親の進路期待のマッチング過程に階層要因は作用していても業績原理が強く働いてはいない。(2)教育アスピレーションの形成過程において男性では同性の年上のきょうだいが、女性では男女を問わず年上のきょうだいが、ロールモデルとなっている。(3)職業アスピレーションには親からの「社会化」効果よりも出身階層や本人属性要因の影響が大きい。(4)進路多様校の生徒の学習意識が過去の調査と比較して高まっている一方で、学習時間そのものはそれほど増加していない。(5)1年次でのソーシャルスキルが高いことが2年次の学業成績の低下を引き起こしている、という影響関係がある。(6)高校生の知的柔軟性が親の階層と自身の進路志望とを媒介する要因になっているという仮説は支持されない。(7)現代の高校生の規範意識の特徴は、世代論よりも発達論的見解によって説明できる。(8)有配偶女性の学歴・就業形態・性別役割意識の関連の変化は「社会的望ましさ」や労働市場の構造変化により部分的に説明できる。これらの知見の一部は各種学会大会等で報告した。全体的に見ると、転換期にある日本社会において、格差・階層再生産の傾向が強まったという仮説を積極的に支持することは難しい。東日本大震災により調査依頼校3校も人的・物的被害を受けたため、研究計画どおり「学校生活と社会に対する高校生の意識」第3回調査が実施可能か、調査依頼校各校と相談する必要が生じた。その相談も5月末からとなった。
遷移金属触媒による環化異性化反応の研究

ジイン類と金属カルボニル錯体からシクロペンタジエノン-金属カルボニル錯体が生成することは古くから知られていたが、その塩化物の構造は推定されてはいたが、そのX線構造解析は報告されていなかった。本研究では、シクロペンタジエノン-ロジウム(カルボニル)塩化物錯体のX線構造解析に初めて成功した。さらに、ジイン類が量論量の金属カルボニルと反応し、シクロペンタジエノンが量論的に生成することは知られていたが、その触媒反応は知られていなかった。これは、生成するシクロペンタジエノン-金属カルボニル錯体が安定なことに起因していると思われる。つまり、シクロペンタジエノンが金属に強く配位し、解離できないため、触媒的に回らなかったためである。そこで、本研究ではロジウム触媒存在下、ジインと一酸化炭素から生成したシクロペンタジエノンにフェノキシ基を適当な位置に結合させておくと、反応条件下でクライゼン転位が起こり、その結果、ジイン類の環化カルボニル化/クライゼン転位のタンデム反応が起こる系を設計した。反応を行ったところ、期待通りタンデム反応が効率よく進行することがわかった。まず、初期生成物として得られたシクロペンタジエノン-ロジウムカルボニル錯体が、金属の配位のため続くクライゼン転位を通常よりも低温で進行させていると思われる。基質の適用範囲はやや狭いが、新しい形式の触媒的カルボニル化反応の開発に成功した。1,7-エンイン類をロジウム(II)触媒存在下、反応させると骨格再配列反応が進行し、対応する1-ビニルシクロヘキセンが良好な収率で生成した。アセチレン末端にフェニル基、内部オレフィン炭素にメチル基を有する1,7-エンインを基質に用いるとアセチレン結合とオレフィン結合の両方が切断したtype IIの生成物のみが選択的に生成した。既に報告している1,6-エンイン類の骨格再配列反応の生成物分布はエンインの鎖の構造に大きく影響されるが、これとは異なり、1,7-エンイン類ではマロン酸由来のものでもtype IIが選択的に生成することがわかった。これは、環の大きさのため7-endo環化がおこらず、6-exo環化が選択的に進行するためである。また、1,6-エンイン類の場合と同様にシスーオレフィンのみが生成する。また、エンイン類の骨格再配列反応における反応中間体の発生および、その捕捉を検討した。その結果、N-aziridinyl cyclopropyliminesを量論量の酢酸ロジウム(II)錯体と反応させると、予想通り1-ビニルシクロペンテンが生成した。この結果は、エンイン類の骨格再配列反応の中間体がシクロプロピルロジウムカルペン錯体であることを示している。さらに、tetradeca-1,13-diene-6,8-diyneを基質に用いると、初期中間体として予想されるロジウムカルベン錯体が1,3-メクロトロピーを経由した新たなロジウムカルベン錯体となり、それがシクロプロパン化しか生成物も良好な収率で得られた。この結果は、ロジウムカルベン中間体の介在を示唆している。
サイトカイン・バランスから見た重症感染症の病態解析と治療抵抗性遺伝下の同定

深在性真菌症も生体の恒常性を維持する意味でapoptosisおよびnecrosis,抗炎症性サイトカインと炎症性サイトカインのバランスが大きく関与していることは明らかである。臨床の現場においては,深在性真菌症は敗血症と複雑に病態が混合してしまっており,病態を解明することは困難である。しかし迅速なβ-Dグルカン値とサイトカイン測定により,その病態を解析し,それを基に重症度の予測や適切な治療には結び付けられるのではないかと考え,研究しており,以下のように実績を挙げ,今後研究を継続するつもりである。第42回日本腹部救急医学会総会ワ-クショップ,第9回日本臨床救急医学会総会ワークショップにおいて炎症性サイトカイン,抗炎症性サイトカインおよびHMGB1などについて測定し,深在性真菌症におけるβ-Dグルカンとの関係についてある程度解明することが可能となり発表した。また第20回日本外傷学会総会,第61回消化器外科学会総会にて発表し研究実績を残した。さらに第29回米国ショック学会総会においても発表し本邦および海外においても一定の評価は得られたと考える。本年度日本ショック学会総会,日本消化器外科学会総会,日本臨床外科学会総会,日本腹部救急医学会総会においても発表し研究実績を残した。最終報告として平成20年4月以降,日本外傷学会,日本麻酔学会,日本臨床救急医学会,米国外傷学会総会でも発表予定であり国内外においても今後一定の評価は得られると考える。また,apoptosisに関連したサイトカインネットワークも解明しつつあり,迅速サイトカイン測定により早期に病態の把握が可能となり,オーダーメイド治療への第一歩にもなる。深在性真菌症治療はもとより救急集中治療領域における重症化の予測など大いに貢献しうると考え,科研費終了後もさらなる研究実績を積んでいきたいと考えている。深在性真菌症も生体の恒常性を維持する意味でapoptosisおよびnecrosis、抗炎症性サイトカインと炎症性サイトカインのバランスが大きく関与していることは明らかである。しかし臨床の現場においては、深在性真菌症は敗血症と複雑に病態が混合してしまっており、病態を解明することは困難である。しかし迅速なβ-Dグルカン値の測定と個々の迅速サイトカイン測定により、その病態を解析し、それを基に重症度の予測や適切な治療には結び付けられるのではないかと考え、研究しており、以下のように実績を挙げ、今後研究を継続するつもりである。第42回日本腹部救急医学会総会ワークショップ(敗血症患者におけるケミカルメディエーターの動態とその制御)、第9回日本臨床救急医学会総会においてワークショップ(救急における感染症)において炎症性サイトカイン、抗炎症性サイトカインおよびHMGB1などについて測定し、深在性真菌症におけるβ-Dグルカンとの関係ついてにある程度解明することが可能となり発表した。また第20回日本外傷学会総会、第61回消化器外科学会総会においても発表し研究実績を残した。われわれは少しずつではあるが絶え間ない努力を行い、apoptosisに関連したサイトカインネットワークも解明しつつあり、迅速サイトカイン測定により早期に病態の把握が可能となるため、これまで不明であったサイトカインネットワークが解明できれば活気的なことであり、オーダーメイド治療への第一歩にもなり、十分な効果を期待することができる。これらが解明できれば、深在性真菌症治療はもとより救急集中治療領域における重症化の予測など大いに貢献しうると考え、さらなる研究実績を積んでいきたいと考えている。
豆乳の乳酸菌発酵物が示す脂質代謝改善作用の解析と肥満解消食品への応用研究

豆乳の乳酸菌発酵ろ液PS-B1をマウス3T3-L1前駆脂肪細胞やラット肝実質細胞に対して作用させた結果、PS-B1が脂質代謝改善作用を示した。PS-B1が脂質代謝関連遺伝子群の発現を抑制することが示唆されたことから、生体の脂質代謝に対するPS-B1の影響を検討した。PS-B1を摂取して肥満症状が抑制されたC57BL/6Jマウスの肝臓では、39遺伝子の発現に変動が検出され、生体内の69経路の代謝がPS-B1の影響を受けたことが明らかとなった。これらの内の14経路では複数の遺伝子の発現量が変動していたことから、PS-B1が脂質代謝改善作用を示す上での重要な作用点となったことが考えられた。ヒト常在乳酸菌による複合培養から調製した豆乳の乳酸菌発酵物PS-B1が示す有用作用に関する研究の中で、PS-B1の摂取が脂質代謝の改善に対して有効であることを明らかにしてきた。そこで平成25年度は、高スクロース含有飼料で飼育したマウスを対象としたPS-B1の摂取実験を行い、生化学的な観点から肥満に対するPS-B1の影響を検討した。4週齢の雄性C57BL/6Jマウスに高スクロース飼料を12週間与えた高スクロース飼料摂取群では、通常飼料摂取群よりも体重増加率が約10%上昇していたことが明らかとなった。飼育開始8週間後に高スクロース飼料中にPS-B1を混合した場合、PS-B1含有量に比例して体重増加の抑制が見られるようになった。この体重変化と同様に、PS-B1の摂取によって腸管脂肪、精巣上体脂肪および肝重量の増加も抑制され、PS-B1を5%含有した飼料を摂取した群では、ほぼ通常飼料群と同等の測定値を示した。上記の動物実験における各群のマウスから肝臓を摘出し、その肝臓を用いてmRNAを抽出した。このmRNAを対象として定量的RT-PCR法による発現試験を行った結果、高スクロース飼料の摂取によってFAS、ACC1、ACC2、L-PK、およびSREBP-1cの発現がmRNAレベルで1.84倍程度亢進したことが示されたが、PS-B1によりこれらの発現が抑制されたことが明らかとなった。またFASやACCの主要な転写因子であるChREBPにおいては、高グルコース摂取による発現の亢進は認められず、PS-B1摂取によるわずかな発現抑制が見出されたのみであった。今回の結果より、PS-B1が解糖・脂質合成系代謝酵素遺伝子の発現抑制を介して肥満を抑制することが示唆された。我々は、豆乳を栄養源として得た新規乳酸菌生産物質PS-B1に、予備的実験レベルではあるが脂質代謝改善作用があることを明らかにしてきた。本年度においては、PS-B1が示す本生理活性について、1生理作用の再現性の十分な確認、及び2分子レベルでの作用機序の解明、の両面から研究を進めた。1および2の実験から数多くの知見を得るべく、実験動物を用いたPS-B1摂取実験を精力的に実施した。まず、高炭水化物飼料または高脂肪飼料をマウスに摂取させて肥満を誘導させた。この食餌誘導性肥満モデルマウスを、1引き続き同飼料を摂取させる群、23%PS-B1含有同飼料を摂取させる群、35%PS-B1含有同飼料を摂取させる群、の3群に分けて飼育し、最終的に全血を回収した。飼育期間中はマウスの体重と食餌量を測定し、飼育終了後には内臓脂肪(精巣上体付属脂肪および腸管付属脂肪)重量も測定した。また、得られた血清を臨床検査kitに供し、脂質代謝パラメーター等(総コレステロール値、LDLコレステロール値、HDLコレステロール値、中性脂肪値、インスリン値、血糖値)を測定した。各群間の差異を検討し、PS-B1の摂取によってもたらされる保健効果の特長を検証した上で、肥満状態に対するPS-B1の改善効果を評価した。さらに、マウスに食餌性の肥満を誘導する過程において、マウスにPS-B1を予め摂取させた群を設けた。同様の臨床検査解析により、肥満状態に対するPS-B1の予防効果についても評価した。これらの動物実験より得られたマウスの臓器を用いて、ChREBPをはじめとする脂質代謝関連因子の発現量に及ぼすPS-B1の影響について解析し、表現型との相関の合致を得た。Lactobacillus属を中心とした16種のヒト常在乳酸菌を用いた独自の複合培養法を開発し、この手法によって調製した「豆乳の新規乳酸菌発酵ろ液PS-B1」が示す脂質代謝改善作用を解析している。今年度は脂質代謝に及ぼすPS-B1の影響を遺伝子レベルで明らかにし、作用機序の全貌の理解を図ることを研究の主たる目的とした。

まず、4週齢の雄性C57BL/6Jマウスに高スクロース飼料を与え、肥満を誘導した。飼育開始8週間後に高スクロース飼料中にPS-B1を混合してマウスに摂取させた場合に、PS-B1含有量に比例して体重増加が抑制される傾向が見出された。次いで、12週間飼育した後にマウスを剖解し、肝臓から抽出したtotal RNAからcDNAを調製した。このcDNAを対象として、DNAマイクロアレイ解析実験を実施した。遺伝子や代謝経路に関するデータベースを参照として得られた実験結果を解析した結果、PS-B1の摂取によって39遺伝子に発現量の変動が検出された。これらの39遺伝子は生体内の69経路の代謝に関与していることも明らかとなり、PS-B1が広く影響を及ぼしていることが示唆された。また、一つの連続した代謝経路上で複数の遺伝子の発現量が変動していたものが14経路(20遺伝子が該当)あったことから、PS-B1が脂質代謝改善作用を示す上での重要な作用点となっていることが考えられた。今後の特許出願との兼ね合いのため上記結果の詳細を示すことは避けるが、前年度までに得ていた「FAS、ACC1、ACC2、L-PK、SREBP-1c等の発現がPS-B1によって抑制された」という定量PCRによる実験結果とよく合致していた。生化学今回実施した高スクロース飼料を用いたマウスのPS-B1摂取実験を介して、PS-B1が示す脂質代謝改善作用の特性に対する理解が徐々に深まってきたと考えている。PS-B1が示す本生理活性が発現するに至る作用機序については未だ十分な解明には至っていないが、PS-B1の摂取が一部の糖質・脂質代謝関連因子の制御に深く関与することが遺伝子レベルで示唆されたのは、大変重要な知見であると評価した。この結果を基盤として、DNAアレイ解析法による網羅的遺伝子解析実験をすでに開始している。この実験を介してもたらされる結果により、PS-B1が示す脂質代謝改善作用に関する発現機序の全貌がより明確にされると期待している。なお、研究立案当初から予想していたように、本生理作用の本質となる生理活性物質の精製・同定については鋭意継続中であるが、未だ十分な研究成果を得るに至っていない。研究の継続により、本課題の達成を図る。PS-B1が示す生理活性(脂質代謝改善作用)の特性に対する理解が、実施した実験の段階を踏んで徐々に深まってきたと考えている。PS-B1が示す本生理活性についての研究は、予備的実験から得られた情報レベルからの開始であったが、年度中に実施した実験動物を用いたPS-B1の摂取実験を中心に十分な再現性を得ることができた。また、PS-B1が示す本生理活性が発現するに至る作用機序については未だ十分な取り組みに至っていないが、PS-B1摂取動物より数多くの試料を収集することに成功しており、細胞内情報伝達や細胞内低分子化合物の関与の観点から一定レベルの解明が図られるように詳細な解析を行う予定である。その一方で、研究立案当初から予想していたように、有用作用の本質となる生理活性物質の精製・同定については、解析途中のために未だ十分な研究成果を得るに至っていない。研究の継続により、本課題の達成を要する。PS-B1が示す脂質代謝改善作用に関する作用機序については、ターゲットとなる因子に見当を付けることができたが、十分な研究成果が得られたとは言えない。そこで、PS-B1摂取実験の終了時に回収したマウスの肝臓を基に、DNAアレイ解析法による網羅的遺伝子解析実験をすでに開始している。
成長円錐の自律的右ねじ回転運動の分子機構および神経回路構築における機能の解明

本研究において、神経細胞の成長円錐が自律的に右ねじ方向に回転運動することを見出し、この回転運動にクラスVミオシン分子が関与することを明らかにした。さらに、成長円錐が右ねじ回転運動することが原因となり、2次元平面基質上で神経突起が右方向に旋回する現象が引き起こされることを明らかにした。本研究では、成長円錐の右ねじ回転運動・神経突起の右旋回運動という左右非対称な運動特性に関して、1)神経細胞の成長円錐がどのようなメカニズムによって回転するのか?、さらに、2)成長円錐が回転運動し、神経突起が旋回運動することはどういった生物学的意味を持つのか、ということを具体的な研究項目としている。これまでの研究により、成長円錐のフィロポディアが右ねじ方向に回転運動し、右ねじ方向に動くのは成長円錐全体ではなく、個々のフィロポディアであることが明らかとなった。また、細胞骨格として微小管ではなくアクチンフィラメントがこの運動に関与することが明らかとなったが、実際に運動を引き起こすメカニズムは不明である。一般に、アクチン分子はミオシン分子との相互作用により力を発生することが知られていることから、この相互作用が回転運動を生じされている可能性が考えられる。そこで、本年度は、成長円錐内に存在するミオシン分子の機能を阻害することで、ミオシン分子の関与を探った。ミオシン分子ファミリーのうち、神経系で発現することが知られているミオシンVに着目した。アクチンフィラメントとの結合部位を含むヘッドドメインのみを発現するドミナントネガティブ体のcDNAを神経細胞に遺伝子導入したところ、成長円錐の回転運動が阻害されることが観察された。また、成長円錐に存在することがわかっている別のミオシンであるミオシンIIについても同様にドミナントネガティブ体を導入してみたが、その阻害効果は認められなかった。以上のことより、ミオシンVが成長円錐の回転運動に関与することが示唆される。これまでの研究により、成長円錐のフィロポディアが右ねじ方向に回転運動し、右ねじ方向に動くのは成長円錐全体ではなく、個々のフィロポィアであることが明らかとなった。アクチン分子はミオシン分子との相互作用により力を発生することから、この相互作用が回転運動を生じされている可能性が考えられる。そこで、成長円錐内に存在するミオシン分子の機能を阻害することで、ミオシン分子の関与を探った。このドミナントネガティブ体による阻害効果は完全長のミオシンVの共発現によりレスキューされることもわかった。これらのことより、ミオシンVが成長円錐の回転運動に関与することが示唆される。さらに、ドミナントネガティブ体導入後の神経細胞の再凝集塊を二次元基質上で培養したところ、神経突起の右旋回性が減弱する傾向がみられたことから、二次元平面上での神経突起の右旋回性がミオシンVによる成長円錐の右回転運動に起因する可能性が示唆される。また、細胞骨格として微小管ではなくアクチンフィラメントがこの運動に関与することが明らかとなった。アクチンフィラメントとの結合部位を含むヘッドドメインのみを発現するドミナントネガティブ体のcDNAを神経細胞に遺伝子導入したところ、成長円錐の回転運動が阻害されるととが観察された。さらに、ドミナントネガティブ体導入後の神経細胞の再凝集塊を二次元基質上で培養したところ、神経突起の右旋回性が減弱し、この減弱も完全長ミオシンVによりレスキューされた。

また、フィロポディアの回転速度と二次元平面状での旋回の曲率に相関関係がみられた。以上のことより、二次元平面上での神経突起の右旋回性がミオシンVによる成長円錐の右回転運動に起因することが示唆される。
交替勤務者への生活習慣指導による睡眠改善プログラムの開発と勤務時の眠気への効果

交替勤務者に質問紙調査を行った結果、夜勤に従事している間の眠気は、夜勤連続時の「昼間の就寝前」に飲酒する人、及び次の夜勤前に二度寝する人で強く、就寝前にカフェイン摂取を控える人、就寝前に入浴する人、及び健康感が高い人では弱かった。この結果と先行研究に基づき「交替勤務者のための睡眠教育テキスト」と睡眠日誌を作成し、これを使った睡眠教育を交替勤務者に実施した。その結果、2カ月後には、睡眠によい生活習慣の一部で実行率が上昇し、夜勤連続時の不眠症状と夜勤に従事している間の眠気は減少傾向を示した。1)主観的健康感や朝型といった個人特性2)仕事のコントロール度や達成感といった職場環境要因3)昼間の睡眠前の「寝酒」「カフェイン摂取を控える」「入浴」などの生活習慣他方、日勤週や準夜勤週の勤務中の眠気は、年齢・自覚的健康感や、職場の対人関係ストレスと関連していることが示されたが、上記のような生活習慣とは関連していないことが示唆された。また、交替勤務への適応感は、仕事の達成感とは正相関、朝型であることおよび夜勤時の眠気とは負相関していることが明らかとなった。交替勤務の継続希望も、自覚的健康感と達成感とは正相関、朝型であることおよび夜勤時の眠気とは負相関していることが明らかとなった。さらに、シフトを問わない全般的な不眠感と関連する要因を検討した結果、自覚的健康感の低さ、同僚の支援の乏しさ、仕事満足度の低さ、飲酒頻度の4要因が、不眠のリスクファクターであることが明らかとなった。以上より、夜勤が続く週の昼間睡眠の量・質を確保するために、「就寝前に飲酒しない」「お茶やコーヒーを控える」「入浴をする」といった指導をすることは、有効である可能性が示された。ただし、これらと密接な関係がある就寝時刻や食事の時刻・内容などについても、合わせて生活指導に加える必要があると思われる。初年度、大分県内の1事業所で質問紙調査を行い、夜勤時の眠気は、1)主観的健康感や朝型といった個人特性、2)仕事のコントロール度や達成感といった職場環境要因、及び3)昼間の睡眠前の「寝酒」「カフェイン摂取を控える」「入浴」などの生活習慣と関連していることが示された。そこで、3)の生活習慣を改善する教育プログラムが夜勤時の眠気を軽減するかどうかを検討するために、今年度は介入研究の準備に取りかかった。生活習慣改善プログラムの内容には、上記の生活習慣と関係深い就寝時刻や食事の時刻・内容なども加える必要がある。そこで、包括的な「交替勤務者のための睡眠教育テキスト」を試作するとともに、生活習慣を確実に実行するための補助用具として快眠日誌を作成した。これらを用いた睡眠教育を大規模に展開する前に、岡山県内の小規模事業所において、この教育プログラムと効果の検証方法のフィージビリティを検討した。職場内の睡眠研修会に交替勤務者約50名が参加し、うち25名が質問紙調査に応じた。さらに19名が2カ月後の再調査にも応じた。このうち睡眠日誌を使ったのは4名で、残る15名は2度の質問紙調査のみに協力した。このように質問紙調査及び睡眠日誌使用の協力率は高くなかったが、この2ヶ月間に東日本大震災があり、当該事業所もその間接影響を受けたことが、協力率を下げた可能性もある。この事業所では、事業所内産業保健スタッフが常駐していなかったが、同スタッフによる参加者への動機付け・促しが協力率を引き上げる可能性もある。参加者の生活習慣、不眠症状、夜勤時の眠気は、参加者数が少ないため統計的に有意とは言えないものの、概ね好ましい方向に変化しており、教育的介入の効果が示唆された。次年度(最終年度)さらに規模を広げて介入研究を行うために、大分県内の別企業(交替勤務者約500人)での調査研究について、事業所と交渉を開始した。前年度、睡眠健康に資する生活習慣についての睡眠教育テキストを試作し、小規模事業所でフィージビリティスタディを行ったので、今年度はまずその結果を分析した。参加者の生活習慣の変化は予想より小さかったが、不眠症状および夜勤時の眠気は睡眠教育の2カ月後に改善していた。生活習慣指導の方法、特に補助ツールとして用いた睡眠日誌に改善すべき点があることもわかった。大分県内の別事業所(交替勤務者約500人)で大規模な教育的介入を行うために、予備調査として、睡眠健康と生活習慣に関する横断的な質問紙調査を行った(回答者148人)。調査内容は初年度に実施した質問紙調査と同様である。その結果、交替勤務者が続けて夜勤に従事する際、日中の飲酒や食事が睡眠や夜勤に従事している間の眠気と関連していた。

ただし、夜勤明け帰宅後の入浴と睡眠や夜勤に従事している間の眠気は関連していなかったが、これは同事業所の職場内に大浴場があり、入浴してから帰宅する習慣が広まっているためだと考えられた。主たる睡眠の就寝時刻、二度寝の時間帯や長さ、運動習慣も、同様に関連していなかった。以上より、前回調査の結果が概ね確認された。ただし、主たる睡眠以外に(次の夜勤の前に)二度寝している人では、不眠症状の有症率が高く、夜勤後半の眠気が強かった。これに関しては、不眠の原因とも結果とも考えられた。以上をふまえて、この事業所における睡眠教育を計画したが、事業所側の事情により実施が遅れたため(参加者約250人)、結果については現在データ解析中である。