hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者に対する音声情報伝達に有効な音声の周波数帯域及び受聴レベルに関する研究

本研究は平成10年度から2カ年で行う研究であり,本年度はその2年目として高齢者を被験者として用いた音声聴取実験を行った。音声情報伝達性能を評価する方法として現在様々な方法が提案されているが、統一された標準試験法が定まっていない。本研究では昨年度準備した実験環境に於いて明瞭度試験と聴感印象評価により音場の主観的評価を行う予定であったが,評価法そのものの検討が必要であるという結論に達し,モデル化した音場に於いて実験を行った。主観的な評価方法が確立していない原因として1)言語的な情報の統制がとれていない,2)安定した結果が得られる方法が確立されていないか事があげられる。そこで、本研究では単語の「親密度」を統制した試験用単語リストを用いて単語了解度試験を健聴者と高齢者を被験者として行い、高齢者の受聴特性を把握し、標準試験法としての有効性を既存の試験法と比較した。その成果として以下が得られた。1)残響付加音場では健聴者の単語了解度は80%程度までしか低下しないが、高齢者は残響時間の増加に従って50%程度まで低下する。2)騒音付加音場では単語了解度が落ち始める騒音レベルが65dBであること。3)残響・騒音付加音場では2元配置分散分析を用い、了解度に対する残響・騒音の寄与率を求め、高齢者の単語了解度が残響音の影響を大きく受けること。4)無意味三連音節明瞭度と単語了解度の比較から健聴者と健常な高齢者の了解度の差は音響情報を音韻として認識する際に生じ、音韻から単語を認識する際には差が生じないこと。5)聴力損失に関しては2kHzの聴力レベルと単語了解度に高い相関があること。6)健聴者と高齢者の音声情報認識能力の差を明瞭度・了解度で評価した場合、約25%であり、高齢者が健聴者と同等の了解度を得るには音場をSTIで約0.2改善しなければならないこと。本研究は平成10年度から2カ年で行う研究であり,本年度はその1年目として次年度に行う,高齢者を被験者として用いた音声聴取実験を行う準備のため,以下の研究を行った。1.環境音測定システムの構築:音環境の空間的特性を捉えるために,(a)バイノーラル収音・再生システム,(b)マルチチャンネル収音・再生システム,の2つのシステムを構築し,来年度に行う実験に向けてシステムの検証と予備的な収音・再生を行った。なお,(a),(b)の2つのシステムによる収音は同時に行えるようにし,同条件の環境を収音できるように配慮した。簡易な被験者実験の結果,良好な結果が得られている。2.公共空間の音声伝達環境の調査:構築したシステムにより測定条件の良いホール,礼拝堂の測定を行った。3.収録した環境音・拡声音の分析:測定した室内音響特性,拡声設備の特性(周波数特性,時間特性)を分析し,残響時間やSpeech Transmission Index等の物理指標を算出し,室内音響及び室内音響に拡声設備が加わった音声伝送系の物理的評価を行った。4.被験者実験方法の検討:本年度は被験者として健聴者を用いて実験方法検討のための音声聴取実験を行った。実験方法は被験者に測定したインパルス応答をもとにシミュレートした音場において音声を提示し,カテゴリー評価法とシェッフェの一対比較法により評価させるものである。その結果を因子分析及び多次元尺度構成法により分析し,室内音響特性の他に拡声設備の周波数特性の影響が主観評価に影響を与えていることが分かった。

6)健聴者と高齢者の音声情報認識能力の差を明瞭度・了解度で評価した場合、約25%であり、高齢者が健聴者と同等の了解度を得るには音場をSTIで約0.2改善しなければならないこと。
反証可能な統語理論構築を目指して-意味解釈の二つの源:言語機能と言語外認知装置

本研究の基盤となる仮設は、スコープ解釈に(i)言語表現自体が持つ意味のみによって可能になるものと(ii)言語表現が持つ意味に状況等に基づく推論が加えられて初めて可能になるものがあるということであり、その方向性の妥当性を私の過去の論文で示してきた。この仮説に基づくと、スコープ解釈に基づいて言語構造、言語装置の仕組みを分析する場合、(ii)の可能性を排除し(i)だけに言及する必要があり、(i)と(ii)を峻別するための分析方法の解明は不可欠である。本年度の成果として主に以下のものがあげられる。1.上記の(i)と(ii)の解釈方法並びその峻別方法をまとめたものを図書としてOxford Pressに投稿した。この図書は、私の過去の数量詞のスコープ解釈に関する研究を含み、またWH疑問文のスコープ解釈に関しても(i)と(ii)の解釈方法を仮定しなければならない事を示している。3.IP(=節)省略構文のLicensing Conditionは、(i)先行文の中に、省略されたIPと構造と意味の両方が一致する要素が必要という立場と、(ii)意味の一致だけで十分という立場がある。これに対して、本年度の研究では、IP省略と言われているものの中にそうであるものとそうでないものの存在を示し、IP省略と考えれるものだけを考察することにより、(i)の立場の妥当性を示した。そして、その一部を2004年1月にボストンで行われたLinguistic Society Of AmericaのAnnual Meetingで発表した。本研究の基盤となる仮説は、スコープ解釈に(i)言語表現自体が持つ意味のみによって可能になるものと(ii)言語表現が持つ意味に状況等に基づく推論が加えられてはじめて可能になるものとがあるということであり、その方向性の妥当性を私の過去の論文で示してきた。スコープ解釈に基づいて言語構造、言語装置の仕組みを分析する場合、(ii)の可能性を排除し(i)だけに言及する必要があり、(i)と(ii)を峻別するための分析方法の解明は不可欠である。1.昨年度(13年度)の研究で示した命題「上記の(i)のスコープ解釈に必要な言語装置からの出力時の構造が(ii)のスコープ解釈と共存できない」を含む論文を完成させた。(この一月中に学術誌に投稿予定である)2.従来,表層的に[...A[...B...]]の構造を持つ文SがAやB等に数量詞を持つ時SはN(N=2以上)通りのスコープ解釈を持てることを根拠に、Sの言語装置の出力時の構造はN通りあると考えられてきたが、本年度の研究で上記の(ii)のスコープ解釈を排除して(i)のスコープ解釈だけを考察すると(英語でも日本語でも)Sに可能なスコープ解釈は常に1通りであることを明らかにした。この考察は、Sの言語装置の出力時の構造は常に1通りあり、生成文法の「エコノミー」という概念が言語装置の働きを制御していることを示唆する。この成果の一部については、米国の2つの学会で発表し、米国の学術誌Japanese/Korean Linguisticsの2003年版に出版される。3.取り立て助詞(だけ、さえ等)を含む文は、従来、一般的にスコープ解釈を持つとされてきたが、取り立て助詞が名詞の格助詞の(後ろに付くのではなく)前に付く場合(例、花子だけに)は、スコープ解釈を持っていると考えれないことを示した。この成果については、学会発表のためにアブストラクトを投稿している。4.日本語の受動文の統語的構造は、従来、英語の受動文やRaising構文の分析に準ずる形で仮定されていることが多いが、その仮定が成立せず、後者で働く言語装置の操作(生成文法の「A-Movement」)が、前者で働いていないことを確認した。
雌雄に各々特異的に発現するチトクロームP-450の種差に関する分子生化学的研究

研究代表者らは,ラットにおける薬物や毒物の薬効・毒性の性差が,雌雄ラット肝ミクロゾームに各々性に特異的なチトクロームP-450分子種が存在することで説明できることを確証し,その発現メカニズムなどにつき既に報告している.そこで本研究では,ラットにおいて見出された性に特異的なチトクロームP-450(P-450-male, P-450-femaleと命名)に対応するチトクロームP-450分子種がヒトを含む他の動物種にも存在するか否か,存在するとすればその機能はP-450-maleと共通性があるか否かなどを知ることを目的とした.種々検討の結果,以下に述べる研究成果を得ることができた.すなわち,1)抗P-450-male抗体と反応するチトクロームP-450は,ヒトおよび全ての実験動物種の肝ミクロゾームに存在するが,テストステロン水酸化酵素活性における抗P-450-male IgGによる阻害の程度の違いなどから,それぞれの機能は必ずしもP-450-maleとは同一ではないこと,2)ハムスターの肝ミクロゾームにおいても特定のチトクロームP-450分子種に性差が存在し,ステロイド代謝や薬物代謝に関与しており,その発現はラットと同様に成長ホルモンによって調節されていること,3)ビーグル犬とカニクイザルおよびヒトの肝ミクロゾームから,抗P-450-male抗体と反応するチトクロームP-450を電気泳動上均一にまで精製し,それぞれの性質や機能の比較検討を行い,ステロイド代謝や薬物代謝やおけるこれら一群のチトクロームP-450の意義を明らかにしたこと,4)特にヒトのチトクロームP-450(P-450-HM2)については,そのほぼ蛋白全長を含むcDNAクローンを得,酵母で発現することができたこと,などである.以上,本研究においては,当初の研究計画に一部変更を加えながらも,全体的にみれば研究目的に添って研究を遂行し,研究計画をはるかに超える成果が得られた.研究代表者らは,ラットにおける薬物や毒物の薬効・毒性の性差が,雌雄ラット肝ミクロゾームに各々性に特異的なチトクロームP-450分子種が存在することで説明できることを確証し,その発現メカニズムなどにつき既に報告している.そこで本研究では,ラットにおいて見出された性に特異的なチトクロームP-450(P-450-male, P-450-femaleと命名)に対応するチトクロームP-450分子種がヒトを含む他の動物種にも存在するか否か,存在するとすればその機能はP-450-maleと共通性があるか否かなどを知ることを目的とした.種々検討の結果,以下に述べる研究成果を得ることができた.すなわち,1)抗P-450-male抗体と反応するチトクロームP-450は,ヒトおよび全ての実験動物種の肝ミクロゾームに存在するが,テストステロン水酸化酵素活性における抗P-450-male IgGによる阻害の程度の違いなどから,それぞれの機能は必ずしもP-450-maleとは同一ではないこと,2)ハムスターの肝ミクロゾームにおいても特定のチトクロームP-450分子種に性差が存在し,ステロイド代謝や薬物代謝に関与しており,その発現はラットと同様に成長ホルモンによって調節されていること,3)ビーグル犬とカニクイザルおよびヒトの肝ミクロゾームから,抗P-450-male抗体と反応するチトクロームP-450を電気泳動上均一にまで精製し,それぞれの性質や機能の比較検討を行い,ステロイド代謝や薬物代謝やおけるこれら一群のチトクロームP-450の意義を明らかにしたこと,4)特にヒトのチトクロームP-450(P-450-HM2)については,そのほぼ蛋白全長を含むcDNAクローンを得,酵母で発現することができたこと,などである.以上,本研究においては,当初の研究計画に一部変更を加えながらも,全体的にみれば研究目的に添って研究を遂行し,研究計画をはるかに超える成果が得られた.1.成熟雄ラットに特異的に存在するチトクロームP-450(P-450-male)を精製し、その抗体を得た。2.ヒト,ビーグル犬,モルモット,ウサギ,ハムスター,マウスおよびラットの肝ミクロゾームをSDS-ポリアクリルアミド電気泳動にかけ、ウエスタンブロット-PAP染色法によりP-450-maleに対する抗体と反応性を有する蛋白の有無を調べた。これら全ての動物種において抗体と反応する蛋白のバンドが検出され、ビーグル犬では単一の蛋白のバンドが認められたが、他の動物では複数の蛋白のバンドが認められた。また、ラット以外にも23の動物種で性差があることが示唆された。3.テストステロン水酸化の動物種と性による違いを調べたところ、動物の種により16α-水酸化活性が高い動物,7α-や6β-水酸化活性が高い動物と多様な種差を示した。ラットにおいては16α-水酸化活性が高く、抗P-450-male抗体で強く阻害された。ビーグル犬にも16α-水酸化活性が検出されたが、抗P-450-male抗体で部分的に阻害された。他の動物種でも抗P-450-male抗体による阻害は観察されたが、その阻害は16α-水酸化に限らなかった。このことはP-450-maleに構造の類似した蛋白は本研究で用いたヒトを含む全ての動物種に存在するが、その生理的,薬理的機能は動物種によって異なることを示唆する。

4.ビーグル犬では上述したように抗P-450-male抗体と反応する蛋白は単一であることが示唆されたので、雄ビーグル犬肝ミクロゾームより本酵素を均一に迄精製した。その性質については現在検討中である。5.ビーグル犬肝mRNAを調製し、P-450-male cDNA(P-450M-1cDNAとして癌研藤井部長より供与)をプローブとしてノーザンブロット解析を行なったところ、ポジティブな結果が得られた。
ハーフメタル系強磁性エピタキシャルヘテロ構造の製作とスピン制御デバイスの研究

本研究では、Co系ホイスラー合金(Co_2YZ)のハーフメタル特性を活用する室温動作のスピントロニクスデバイス基盤技術を構築することを目的とした。急峻で、かつ、原子レベルで平坦なCo_2YZ薄膜とMgOトンネルバリアの界面を実現するとともに、Co_2YZ/MgOを用いたエピタキシャル強磁性トンネル接合(MTJ)デバイス技術を開発した。さらに、試作したMTJに対して室温において良好なトンネル磁気抵抗(TMR)特性を実証した。1)本技術の特徴は以下の通りである:a)MTJ3層構造のすべての層の単結晶エピタキシャル成長,b)急峻で、かつ、原子レベルで平坦なCo_2YZ/MgOバリア界面,c)MgOバリアとの界面領域において、酸化のない、優れた電子的・磁気的状態を有するCo_2YZ薄膜。比として、T_a=600°Cに対して、室温で179%(4.2Kで683%)の高い値を実証した。以上、Co系ホイスラー合金とMgOバリアからなる単結晶エピタキシャルヘテロ構造が、ハーフメタル特性を活用する室温動作のスピントロニクスデバイスの基本構造として高い可能性を有していることを示した。本研究では、ハーフメタル系強磁性体を用いたエピタキシャルヘテロ構造を技術の核として、新しい概念のスピン制御デバイスを創出することを目的としている。平成18年度は、そのためのデバイス基盤技術の確立を具体的な目標とし、以下のような結果を得た。1)本研究グループのオリジナル技術であるハーフメタル系ホイスラー合金(Co_2YZ)薄膜を用いたエピタキシャル強磁性トンネル接合(MTJ)の高性能化のためのアプローチとして、本来の組成がCo_2(Cr_<0.6>Fe_<0.4>)Al(略称CCFA)の薄膜の組成を、化学量的組成に近づける検討を行った。この結果、トンネル磁気抵抗(TMR)比として、室温で90%、低温4.2Kで240%の良好な値を実証した。2)さらに、下部電極Co_2YZ薄膜/MgOトンネルバリア/上部電極Co_<50>Fe_<50>薄膜からなる層構造のMTJに対して、上部電極Co_<50>Fe_<50>を4層構造Co_<50>Fe_<50>/Ru/Co_<90>Fe_<10>/IrMnの中に組み込み、反強磁性体IrMnにより上部電極に交換バイアスを印加する層構造を開発した。この技術をCCFA/MgO/Co_<50>Fe_<50>三層構造MTJに適用し、1)項に記載のTMR比をさらに上回る、室温で109%、低温4.2Kで317%の高いTMR比を実証した。3)Co_2YZの中で、理論的にハーフメタルと指摘されている代表的な物質の一つであるCo_2MnSiを用いた、エピタキシャル構造でかつ交換バイアス型のCo_2MnSi/MgO/Co_<50>Fe_<50> MTJを製作し、TMR比として、室温で90%、4.2Kで192%の良好な値を実証した。2)と3)の結果を合わせて、ハーフメタル系ホイスラー合金薄膜とMgOトンネルバリアを用いた、エピタキシャル構造の交換バイアス型MTJデバイス技術を確立し、良好なトンネル磁気抵抗特性を実証した。前年度までに、ハーフメタル系ホイスラー合金(Co_2YZ)とMgOトンネルバリアを用いたエピタキシャル強磁性トンネル接合(MTJ)がスピントロニクスデバイスとして高いポテンシャリティを有することを示した。本年度はCo_2YZとMgOバリアを用いたMTJのデバイス高性能化に取り組み、以下の成果を得た。1.Co_2YZの室温での潜在的に高いスピン偏極率をMTJに十分に活かすためには、MTJの下部・上部両強磁性電極にホイスラー合金を用いるアプローチが有望である。本年度はこの着眼点に基づき、CCFA薄膜を下部・上部両電極に用いた全層エピタキシャル構造の交換バイアス型CCFA/MgO/CCFAMTJ製作技術を開発した。

特に、上部CCFA電極堆積直後のアニール(アニール温度T_a)がデバイス特性の向上に大きな影響を与えることを明らかにすると共に、T_a=400°Cに対して、室温のTMR比として60%(4.2Kで238%)の値を実証した。この結果は両強磁性電極にCo_2YZ薄膜を用いるMTJのデバイス基盤技術となるものである。2.同じく、Co_2YZに属するCo_2MnZ(Z=SiあるいはGe)を用いたCo_2MnZ/MgO/CoFe MTJについて、Co_2MnZ薄膜組成に着目して系統的な試作評価を行った。この結果、Coの割合の多いCo_2MnZ薄膜を用いた場合に、Coの割合の少ないCo_2MnZ薄膜を用いた場合に比較して、大幅に高いTMR比が得られることを示した。これによって、Co_2MnZ薄膜組成をCoの割合の多い側から化学量論的組成に近づけるアプローチが、良好なTMR特性を得る上で有望であることを明らかにした。
骨髄および副腎髄質におけるオピオイドペプチドの動態におよぼす鎮痛薬の影響

本研究は生体内オピオイドペプチド系に対する鎮痛薬の影響を検討することを目的とした.1.in vivo実験では,ラットに薬物を投与し,歯髄,副腎髄質およびプラズマ中のエンケファリン含量を測定,その薬物による変動を検討し,2.in vitro実験では, (1)歯髄および副腎髄質に薬物を作用させ,それぞれのエンケファリン含量および遊離量を測定し, (2)一方,合成基質BANAの組織酵素による分解に対する薬物の影響を検討し, (3)また,プラズマにおけるブラジキニン産生および分解に対する薬物の影響を検討した.1.in vivo実験では,アジュバント関節炎ラットを用いた.発症に伴い疼痛閾値は著明に低下し,それに相関して副腎髄質およびプラズマのエンケファリンレベルが上昇および低下した.これに対して鎮痛薬Y-20003は疼痛閾値の回復をきたし,麻薬拮抗薬で疼痛閾値の低下が認められた.これらの事実から, Y-20003の鎮痛作用機序として,生体内オピオイドペプチド系を介する可能性が強く示唆された.2.in vitro実験では,主として鎮痛薬Amfenacの生体内オピオイドペプチド系およびキニン系に対する影響が検討された.(1)Amfenacは歯髄エンケファリンの含量および遊離量を著明に抑制し, (2)また, BANA分解酵素活性を歯髄および副腎髄質において著明に抑制した.これらのことから,鎮痛薬Amfenacの作用は生体内オピオイドペプチド系を介するものではないと考えられた. (3)そこでプラズマにおけるトリプシンのブラジキニン産生に対するAmfenacの影響を検討し, Amfenacは1μMの濃度においてトリプシンのブラジキニン産生活性を著明に阻害することが見出された.Indcmethacinlurlは阻害作用を示さなかった.以上の成績を総合すると,解熱性鎮痛薬はプロスタグランジン生合成阻害作用以外に,あるものは生体内オピオイドペプチド系を主として介し,またあるものはキニン産生系の阻害を主とし,それぞれ異なった作用機序を有するものと考えられた.本研究は生体内オピオイドペプチド系に対する鎮痛薬の影響を検討することを目的とした.1.in vivo実験では,ラットに薬物を投与し,歯髄,副腎髄質およびプラズマ中のエンケファリン含量を測定,その薬物による変動を検討し,2.in vitro実験では, (1)歯髄および副腎髄質に薬物を作用させ,それぞれのエンケファリン含量および遊離量を測定し, (2)一方,合成基質BANAの組織酵素による分解に対する薬物の影響を検討し, (3)また,プラズマにおけるブラジキニン産生および分解に対する薬物の影響を検討した.1.in vivo実験では,アジュバント関節炎ラットを用いた.発症に伴い疼痛閾値は著明に低下し,それに相関して副腎髄質およびプラズマのエンケファリンレベルが上昇および低下した.これに対して鎮痛薬Y-20003は疼痛閾値の回復をきたし,麻薬拮抗薬で疼痛閾値の低下が認められた.これらの事実から, Y-20003の鎮痛作用機序として,生体内オピオイドペプチド系を介する可能性が強く示唆された.2.in vitro実験では,主として鎮痛薬Amfenacの生体内オピオイドペプチド系およびキニン系に対する影響が検討された.(1)Amfenacは歯髄エンケファリンの含量および遊離量を著明に抑制し, (2)また, BANA分解酵素活性を歯髄および副腎髄質において著明に抑制した.これらのことから,鎮痛薬Amfenacの作用は生体内オピオイドペプチド系を介するものではないと考えられた. (3)そこでプラズマにおけるトリプシンのブラジキニン産生に対するAmfenacの影響を検討し, Amfenacは1μMの濃度においてトリプシンのブラジキニン産生活性を著明に阻害することが見出された.Indcmethacinlurlは阻害作用を示さなかった.以上の成績を総合すると,解熱性鎮痛薬はプロスタグランジン生合成阻害作用以外に,あるものは生体内オピオイドペプチド系を主として介し,またあるものはキニン産生系の阻害を主とし,それぞれ異なった作用機序を有するものと考えられた.1.in vivo実験:鎮痛薬の生体内オピオイドペプチド系に対する影響を検討した。(1)正常ラットに新規化合物Y-20003を投与し、2時間後動物を断頭、採血し、歯髄および副腎髄質を摘出、通法に従い、これら試料のメチオニンエンケファリン様ペプチド含量を測定した。結果は、プラズマではその含量は増大し、歯髄および副腎髄質では減少した。(2)アジュバント関節炎ラフトを用い、同様にY-20003を投与し、プラズマ、歯髄、副腎髄質のエンケファリン様ペプチド含量および疼痛閾値を測定した。薬物無処置動物では、アジュバント接種後12日目以降、関節炎症状が発現し、疼痛閾値は著明に低下し、オピオイドペプチド含量は、プラズマでは著明に低下し、副腎髄質では著明に上昇した。歯髄では変らなかった。疼痛閾値とプラズマおよび副腎髄質のペプチド含量との間には、有意の正および負の相関関係が認められた。Y-20003投与群では、疼痛閾値は正常レベルまで有意に回復し、これは麻薬拮抗薬ナロキソンおよびWin44,441-3によって有意に逆転された。

(3)以上の結果から、Y-20003の鎮痛作用がメチオニンエンケフアリンなどの内因性オピオイドペプチド系を介するものであることが強く示唆された。2.in vitro実験:まるごとの歯髄および副腎髄質を用いて、そのエンケファリン産生酵素活性に対するブラジキニンの影響を検討した。エンケファリン産生酵素活性は合成基質BANAを用いる蛍光法によって測定した。(1)ブラジキニンは歯髄および副腎髄質のBANA分解酵素活性を著明に上昇させた。(2)歯髄では、その活性ピークはpH7および8において認められ、pH7おける活性はアルギニンおよびEGTAによって著明に阻害された。(3)副腎髄質では、その活性ピークはpH6および8において認められ、pH6における活性はアルギニン、FOY-305およびE-64によって著明に阻害された。(4)これらの結果についてなお詳細を検討中である。
真菌感染防御におけるC型レクチンの役割

C型レクチンは膜タンパク質で、細胞外のCDRと呼ばれる領域で糖鎖を認識する。C型レクチンファミリーに分類される分子は非常に多数あるが、そのうち樹状細胞(DC)やマクロファージに発現する遺伝子は、マウスでは6番染色体のテロメア側にクラスター状に存在し、相同性も高い。これらの分子は自然免疫に関わる分子であることが予想されるが、ほとんどの分子の機能は不明である。そこで我々は、このクラスター上に存在するDectin-1(Clec7a)およびDectin-2(Clec4n)の欠損マウスを作製し、生体防御機構における役割を解析した。その結果、1)Dectin-1、Dectin-2は、それぞれ真菌細胞壁のβグルカン、αマンナンのレセプターであり、活性酸素種(ROS)やサイトカイン産生を担っていること、2)Clec7a^<-/->マウスはPneumocystis carinii感染に対し易感染性になり、野生型マウスと比較し感染後の肺でのシストの数が増加していること、3)Clec4n^<-/->マウスはCandida albicans感染に対し易感染性になり、野生型マウスと比較し感染後の生存率が低下すること、4)Dectin-2によるC.albicans感染防御には、IL-17が重要な役割を果たしており、Th17細胞の分化を優先的に促進すること、の3点を明らかにした。これらの結果は、以上の結果から、C型レクチンはサイトカイン産生やROS産生を介し生体防御に重要な役割を担っていることが示された。Candida albicans (C. albicans)は、健常人には病原性を持たず共生菌として皮膚や粘膜、あるいは環境中に常在するが、免疫不全患者にとっては生命を脅かす存在となる真菌である。C. albicansに対する感染防御機構としては主に自然免疫が関与していると考えられており、この真菌を認識する宿主因子も多数報告されている。他方、IL-17が真菌感染防御に重要であるという報告もあり、自然免疫、獲得免疫の両方が関与していると考えられている。C. albicansを認識する宿主因子の一つとして、C型レクチンが知られている。C型レクチンファミリーに分類される分子は非常に多数あるが、そのうち樹状細胞やマクロファージに発現する遺伝子は、マウスでは6番染色体のテロメア側にクラスター状に存在し相同性も高い。申請者らは、先にこの遺伝子クラスター上に存在するDectin-1ノックアウト(KO)マウスを作製し、Dectin-1が真菌の細胞壁構成成分であるβ-グルカンを認識し、サイトカインや活性酸素種(ROS)の産生に関与していることを見出した。本研究では、このDeetin-1KOマウスを用いて真菌感染防御における役割を明らかにすると共に、新規KOマウスを作製し、C型レクチンによる真菌感染防御機構を解明することを目的とした。その結果、新規KOマウスはC. albicans感染に対し、易感受性になっていること、この時、C. albicansの細胞壁構成成分を認識し、T細胞を優先的にTh17に分化させる機能があることが明らかとなった。
二重屋根採冷システムとアクティブ冷房の複合に関する研究

今年度は、通風と天井扇により室内気流を促進させた二重屋根採冷システムの室内熱環境における快適感・温冷感の変化を定量的に把握するために、試験家屋を用いた被験者実験を行なった。昨年度と同様に東京都立川市にある試験家屋を実験に使用した。特に、天井扇による対流促進の実験のために、天井に扇風機(定格電力使用量43W/台、天井付近の平均風速2.65m/s)を2台設置し、天井表面に気流をあてて室空気を冷やし、室内気流を促進した。実験パターンは「夜間換気」「天井扇による対流促進」「通風」の3つであり、いずれも葦簾による日射遮蔽・天井散水・夜間換気(定格電力使用量4Wの換気扇で20:00翌6:00に50m^3/h)を実施しており、被験者はそれぞれ16人、15人、15人である。2006年8月120日に被験者実験を行なった結果、以下のことが明らかになった。1)いずれの実験パターンにおいても相対湿度が5085%で高かったにも関わらず、MRTが低めに抑えられていたため、90%の申告割合で温度・湿度について「許容できる」という申告が得られた。2)「天井扇による対流促進」の実験では、外気温30°C以上のときに作用温度28°C未満で温冷感申告が「涼しい」側になり、快適感申告は「快適」側になった。「通風」の実験では、外気温30°C以上のときに温冷感申告が「涼しい」側と「暑い」側とでほぼ半々であり、快適感申告はほぼ「快適」側になった。今年度は、二重屋根採冷システムと躯体蓄冷・対流式冷房とを複合した場合における涼房効果を定量的に明らかにするために、試験家屋を用いた実験を行なった。試験家屋は、巾・奥行きともに2,730mm、高さ5,000mm(天井高2,5203,340mm)の木造である。二重屋根には、天井裏面における蒸発冷却のために置き屋根と天井の間の設けた蒸発冷却用中空層と、夜間実効放射によって予冷した外気を取り込むために置き屋根内部に設けた予冷用中空層とがあり、屋根は厚さ75mm、壁は厚さ50mmのポリスチレンフォームで断熱されている。壁4面と床には、厚さ40mmのコンクリートパネルを蓄冷のために設置できるようにガイドレールがついている。実験では、南窓の屋外側には葦簾を立てかけ日射遮蔽を行なうともに、8:00翌6:00には予冷用中空層を通過して外気温より少し低温になった外気を換気扇で室内に取り込み、また、0:00から4時間おきに4分ずつ約4l/minの水道水を散布した。実験を行なった結果、以下のことが明らかになった。1)コンクリートパネルを設置していない「日除け+夜間換気」の実験では、室温が2629°Cになり、外気温より最大で5°C低くなった。天井表面温度は2527°C、周壁平均温度は2629°Cになった。裏面での蒸発冷却のため天井のみ室温より低温になった。2)コンクリートパネルを設置した「日除け+蓄冷」の実験では、室温が2428°Cになり、外気温より最大で6°C低くなった。天井表面温度は2327°C、床表面温度は2426°Cになった。床・壁に設けたコンクリートパネルが蓄冷し表面温度が低く保たれため、周壁平均温度は2427°Cになった。3)「日除け+蓄冷」の条件にさらに設定温度27°Cでの冷房を加えた「日除け+蓄冷+27°C冷房」の実験では、室温が2427°Cになり、エアコンの稼動時間は冷房時間180分中27分になった。許容できる室温の上限が27°Cであれば、少ない電力使用量で快適な熱環境の調整が可能であることが確認できた。4)「日除け+蓄冷」の条件にさらに内部発熱を200W加えた「日除け+蓄冷+内部発熱」の実験では、室温が2528°Cになり、外気温より最大で3°C低くなった。周壁平均濃度は2627°Cになった。内部発熱が追加されても躯体蓄冷の効果はほとんど減少しなかった。今年度は、二重屋根採冷システムと調湿・躯体蓄冷との複合による室内熱環境の調整効果を定量的に明らかにするために、試験家屋を用いた実験を行なった。試験家屋は、昨年度と同じものを東京都立川市に移設して実験に使用した。特に、調湿のために、壁の内表面には35mmの珪藻土を塗布し、外気予冷用中空層には乾燥状態の珪藻土チップ約130kgを詰め込んだ園芸用孔開きチューブ8本を設置した。躯体蓄冷のために夜間換気用のファンをタイマーで毎日20:00翌6:00に稼動させるとともに、蒸発冷却用のために2時間おきに4分ずつ24L/minを天井に散水し、日射遮蔽のために南側ガラス戸の前には葦簾を設置した。夏季に室内熱環境調整の実験を行なった結果、以下のことが明らかになった。1)外気温が36°Cに達しても、室温・周壁平均温度はともに30°C以下に抑えられる。

このことから、二重屋根採冷システムは日射遮蔽と躯体蓄冷との複合により室温・MRTを良好な範囲に調整することが十分可能であると考えられる。2)室内外の絶対湿度差(室内絶対湿度-外気絶対湿度)は、「珪藻土なし」の実験ではベニヤ板による吸湿で-1.80g/kg'であったのに対して、「珪藻土あり」の実験では壁・外気予冷用中空層の珪藻土の吸湿と置き屋根カラー鉄板での結露とにより、-7.80g/kg'になっており、「珪藻土あり」の方が「珪藻土なし」に比べて除湿量の多いことが確認できた。3)室空気からの除去熱量は、天井から最大で80W、周壁(壁・床)から最大で120W、夜間換気で最大120Wである。日射遮蔽・天井散水・躯体蓄冷・夜間換気のいずれも欠くことなく複合させることによって、涼房効果が引き出されることが確認できた。今年度は、通風と天井扇により室内気流を促進させた二重屋根採冷システムの室内熱環境における快適感・温冷感の変化を定量的に把握するために、試験家屋を用いた被験者実験を行なった。昨年度と同様に東京都立川市にある試験家屋を実験に使用した。特に、天井扇による対流促進の実験のために、天井に扇風機(定格電力使用量43W/台、天井付近の平均風速2.65m/s)を2台設置し、天井表面に気流をあてて室空気を冷やし、室内気流を促進した。実験パターンは「夜間換気」「天井扇による対流促進」「通風」の3つであり、いずれも葦簾による日射遮蔽・天井散水・夜間換気(定格電力使用量4Wの換気扇で20:00翌6:00に50m^3/h)を実施しており、被験者はそれぞれ16人、15人、15人である。2006年8月120日に被験者実験を行なった結果、以下のことが明らかになった。1)いずれの実験パターンにおいても相対湿度が5085%で高かったにも関わらず、MRTが低めに抑えられていたため、90%の申告割合で温度・湿度について「許容できる」という申告が得られた。2)「天井扇による対流促進」の実験では、外気温30°C以上のときに作用温度28°C未満で温冷感申告が「涼しい」側になり、快適感申告は「快適」側になった。「通風」の実験では、外気温30°C以上のときに温冷感申告が「涼しい」側と「暑い」側とでほぼ半々であり、快適感申告はほぼ「快適」側になった。
論理関数のグラフ表現の性質と双対比への応用

本研究では、二分決定木や分岐プログラムなど理論上実際上重要な、グラフによる論理関数の表現法について、研究を行なってきた。本年度の研究成果の詳細は以下の通りである。1.分岐プログラムの性質と表現能力に関する研究分岐プログラムの一種で、効率的な論理関数の表現法として知られる二分決定グラフについて、論理関数の正の例および負の例からの学習可能性について研究を行なった。具体的には、すべての例を満たす最小サイズの二分決定グラフを求める問題が、関数をしきい値関数に制限した場合でもNP困難であることを示した。2.論理関数双対化等への応用前年度に提案した、論理関数を二分木表現の1つの経路が1つの素項に対応するような正論理関数のクラスについて、決定木の変数順序を固定した場合(ordered tree-shellable関数)、固定しない場合(tree-shellable関数)にわけて、さらに研究を進めた。(Ordered)tree-shellableであることがわかれば、効率良い双対化等、その特長の活用が可能だが、それにはこれらのクラスに属するかどうかの判定が必要となる。Quadratic関数(積和形表現の各積項のリテラル数が2個)に対しては多項式時間で判定可能であるが、一般の場合についても、リテラル数が2個の積項だけを取り出した関数が(ordered)tree-shellableであることが、必要条件となることを示した。また、前年度のプログラムを改良し、変数の置換によって等価となる関数を1個とみなした場合も含め、6変数までの関数に対して、これらの性質を持つ関数の個数を具体的に求めた。本年度は特に、論理関数双対化等への応用に関する研究でその基礎となる成果が得られた。研究成果の詳細は以下の通りである。1.分岐プログラムの性質と表現能力に関する研究従来から進めていた、しきい値関数を表現する分岐プログラムについての研究を進展させ、複数のしきい値関数を表現する共有二分決定グラフについて、その最適変数順序づけがNP完全であることを証明した。2.論理関数双対化等への応用論理関数が二分木で表された場合双対化が容易に行なえることから、論理関数を二分木表現の1つの経路が1つの素項に対応するような正論理関数(tree-shellable関数)のクラスを提案し、研究を行なった。決定木の変数順序を固定した場合、固定しない場合のそれぞれについて、まずその基本的性質を示した。これを用いて、従来知られている類似した性質を持つ関数のクラスとの包含関係を明らかにした。その結果、どちらも同等の特長を持つaligned関数のクラスを真に包含し、前者はlexico-exchangeと呼ばれる性質を持つことと等価であることなどが示された。また、tree-shellable関数の特長を活かすには、これらのクラスに属するかどうかの判定が必要となるが、その積和形表現の各積項のリテラル数を2個以下に制限した場合、多項式時間で判定可能であることを示した。さらに、一般の場合に対しての判定アルゴリズムを実装し、5変数までの関数に対して、これらの性質を持つ関数の個数を具体的に求めた。
正常骨髄幹細胞が癌の転移形成に果たす役割に関する基礎研究

口腔領域の癌で最も頻度の高い扁平上皮癌の高転移株ヒトSCC-3細胞株(低分化型)を使用し,癌の転移や血管形成に関連するとされるCox-2とVEGFの発現について調査することを目的とした.Cox-2とVEGFは腫瘍細胞自身だけでなく宿主側の正常細胞からも産生されること,また血管新生への骨髄幹細胞の関与が報告され事実,身体他部より口腔への転移癌のほとんど赤色骨髄の豊富な下顎骨に多いことより,転移の過程と転移巣での血管形成に血管新生関連因子の情報を伝達する,あるいはそれらに刺激された正常骨髄幹細胞の関与の可能性が考えられる.そこで上述一連の仮説のうち,正常骨髄幹細胞が血管新生関連因子とどのように関与するかを明らかにするまでの基礎研究を扁平上皮癌高転移株を使用し行う.転移形成と流血中の正常骨髄幹細胞との関連を調べるため,マウス背部にヒトSCC-3細胞株(低分化型)を移植しT3(腫瘍径4cm)になるまで増殖させた.その間にマウス下顎骨に骨髄組織に達する穴を開け粘膜を閉創した群を作製し,何も行わないコントロール群と肺転移形成に違いがあるのか比較した.結果は4週,8週の群に相違はみられなかった.この原因については腫瘍部位とpanched outした部位が離れ,腫瘍細胞が骨髄の血流に入りにくいことが考えられた.4週の時点でpunched outした部分をもう一度剥離し確認してみると骨髄露出部は新生骨で覆われ,8週では完全に治癒していた.これより転移形成に骨髄細胞の関与があるかどうかは明確には分からなかった.もう一群細胞が通過できない膜で穴を開けた部分を覆う群を予定していたが,そのような膜の調達はできなかった.今回、癌の転移形成と流血中の正常骨髄幹細胞との関連を調べるために腺様嚢胞癌(Adenoid Cystic Carcinoma)細胞株を用いた研究計画を立案した。ACCは神経や血管に沿って浸潤し、一次治療後局所再発や遠隔転移を来たすことが多いのが特徴であるが、細胞の増殖が遅く細胞株の樹立が困難である。JCRB細胞バンクから細胞株を入手予定であったがACC細胞株の樹立がなく、また稀少な樹立機関からの譲渡も困難なため現在ACC細胞株を用いての研究の遂行は難しいと考えている。実験の遂行にあたっては、使用する細胞株の対象を口腔領域の癌において最も頻度が高い扁平上皮癌の高転移株に変更し、引き続きの研究を行っていく予定である。また、研究対象動物をマウスとした研究を立案したが、実際使用してみるとマウス下顎が研究には小さく、panched outした後の詳細なデータを採取するのに不向きかもしれず、その場合対象動物をマウスからラットに変更することを考えている。今年度は細胞株入手後研究がすぐに開始できる準備として研究器具関連の準備を行った。具体的な研究内容としては、今年度に正常骨髄幹細胞と転移形成、血管新生関連因子との関連を明らかにする研究を行い、来年度に腫瘍の後発転移と正常骨髄幹細胞と転移形成、血管新生関連因子との関連を明らかにする研究を行う予定で、その間に随時研究結果の発表を行う予定である。口腔領域の癌で最も頻度の高い扁平上皮癌の高転移株を使用し,癌の転移や血管形成に関連するとされるCox-2とVEGFの発現について調査することを目的とした.Cox-2とVEGFは腫瘍細胞自身だけでなく宿主側の正常細胞からも産生されること,また血管新生への骨髄幹細胞の関与が報告され事実,身体他部より口腔への転移癌のほとんどが赤色骨髄の豊富な下顎骨に多いことより,転移の過程と転移巣での血管形成に血管新生関連因子の情報を伝達する,あるいはそれらに刺激された正常骨髄幹細胞の関与の可能性が考えられる.そこで上述一連の仮説のうち,正常骨髄幹細胞が血管新生関連因子とどのように関与するかを明らかにするまでの基礎研究を扁平上皮癌高転移株を使用し行う.転移形成と流血中の正常骨髄幹先棒との関連を調べるため,マウス舌にヒトSCC-3細胞株(低分化型)を移植しT3(腫瘍径4cm)になるまで増殖させ屠殺する予定であったが,T2(腫瘍径2cm)の段階でマウスは摂食量が落ち,マウスにおいては舌のT3形成は困難であると思われた.来年度背部・腹部等に腫瘍形成部位を変えて継続して研究を行う予定である.なお来年度の研究目標は当初の目標とし,できるだけ遂行するようにしたいと考えている.口腔領域の癌で最も頻度の高い扁平上皮癌の高転移株ヒトSCC-3細胞株(低分化型)を使用し,癌の転移や血管形成に関連するとされるCox-2とVEGFの発現について調査することを目的とした.Cox-2とVEGFは腫瘍細胞自身だけでなく宿主側の正常細胞からも産生されること,また血管新生への骨髄幹細胞の関与が報告され事実,身体他部より口腔への転移癌のほとんど赤色骨髄の豊富な下顎骨に多いことより,転移の過程と転移巣での血管形成に血管新生関連因子の情報を伝達する,あるいはそれらに刺激された正常骨髄幹細胞の関与の可能性が考えられる.そこで上述一連の仮説のうち,正常骨髄幹細胞が血管新生関連因子とどのように関与するかを明らかにするまでの基礎研究を扁平上皮癌高転移株を使用し行う.転移形成と流血中の正常骨髄幹細胞との関連を調べるため,マウス背部にヒトSCC-3細胞株(低分化型)を移植しT3(腫瘍径4cm)になるまで増殖させた.

その間にマウス下顎骨に骨髄組織に達する穴を開け粘膜を閉創した群を作製し,何も行わないコントロール群と肺転移形成に違いがあるのか比較した.結果は4週,8週の群に相違はみられなかった.この原因については腫瘍部位とpanched outした部位が離れ,腫瘍細胞が骨髄の血流に入りにくいことが考えられた.4週の時点でpunched outした部分をもう一度剥離し確認してみると骨髄露出部は新生骨で覆われ,8週では完全に治癒していた.これより転移形成に骨髄細胞の関与があるかどうかは明確には分からなかった.もう一群細胞が通過できない膜で穴を開けた部分を覆う群を予定していたが,そのような膜の調達はできなかった.
地域の生存戦略と「日韓交流」：近現代対馬における交通・接触・他者表象

近年の対馬は「国境の島」として知られるが、歴史的経緯を踏まえて調査・分析を行った研究成果は極めて乏しい。本研究では対馬を地域社会の複合体として捉え、各地域社会の「生存戦略」との観点から「日韓交流」に関する諸事象の調査・分析を行った。具体的には、日韓交流イベントとして知られる「朝鮮通信使行列」パレードの変遷を地域社会の文脈に位置づけて分析し、当初は地域の歴史に題材をとった仮装行列的な「出し物」が、やがて観光パレード、そして日韓交流イベントとして読み替えられていった経緯を明らかにした。また、交通史調査を通じて戦前・戦後の朝鮮半島との交流実態の解明を行った。本研究の目的は、近現代対馬における日韓交流の実態調査を通じ、人々が地域の歴史性や特色をどのように利用してきたかを明らかにすることにより、生存戦略としての「交流」現象の立体的解明を図ることにある。まず平成24年5月には「釜山2012朝鮮通信使祝祭」参加の「対馬武士団」に同行し、参与観察調査を行った。また同時期同地にて開催された「朝鮮通信使縁地連絡協議会」総会にも出席し、「通信使」「日韓交流」をキーワードとする自治体ネットワークの現状及び構想についても知見を得た。次に、8月には対馬市厳原町にて「厳原港まつり対馬アリラン祭」(厳原町)の参与観察調査を行うとともに、対馬市各地(美津島町・上県町・上対馬町)にて韓国との交流状況および交通の変遷についての聞き取り調査を行った。さらに8月には門司税関にて主に「変則貿易」関連の資料閲覧を、9月には東洋大学白山図書館にて「対馬領有問題資料」一式の資料閲覧を、また10月には国立国会図書館にて対馬領有権問題に関し、GHQ資料の調査を行った。これらの調査で得られた成果は以下の形で公開した。まず「日本島嶼学会2012年度大会」(9月、海士町)にて「変則貿易」について発表を行った。次に「第37回中四国人類学談話会」(11月、県立広島大学)にて、対馬の「離島性」と「国境性」についての論考を発表した。また「アリラン祭」のメインイベント「朝鮮通信使行列」に関する論文が『比較日本文化研究』第15号に掲載された。その他、論文集(共編共著)1冊が刊行予定であり、現在、出版社にて校正作業中である。平成25年度は、前年秋に対馬から盗まれ、その後韓国内で発見された仏像の返還をめぐり、抗議の意思を示すため、8月開催の「厳原港まつり対馬アリラン祭」から「アリラン祭」の名称が削除され、また、そのメインイベントとして30年以上続いてきた「朝鮮通信使行列」パレードの開催が中止された。このため現地調査に際しては、敏感になりがちな地域感情に十分な配慮を払いつつ遂行した。まず5月には「釜山朝鮮通信祝祭2013」参加の「対馬武士団」に同行し、参与観察調査を行った。つぎに8月に対馬市厳原町で「対馬!厳原港まつり」の参与観察調査を行うとともに対馬市各地(美津島町・上県町・上対馬町)にて韓国との交流状況および交通の変遷等についての聞き取り調査を行った。11月初旬には岡山県瀬戸内市で「朝鮮通信使縁地連絡協議会」総会および関連諸行事の参与観察を行い、同じく11月下旬には対馬市厳原町にて「朝鮮通信使振興会」関係者の聞き取り調査を行った。さらに平成26年2月には長崎歴史文化博物館にて資料調査を行った。これらの調査で得られた成果の一部は以下の形で公開した。まず「東アジア近代史学会」大会シンポジウム(6月、於中央大学多摩キャンパス)にて「朝鮮通信使行列」パレードの成立過程および意義付けの変容過程を中心とした報告を行った。同発表に基づき執筆した論考は、現在、出版社にて校正作業中である。また、『人文学論叢』第15号(愛媛大学人文学会)に親イベント「対馬アリラン祭」の変遷についての論考を発表した。本研究の目的は、近現代対馬における日韓交流の実態調査を通じ、人々が地域の歴史性や特色をどのように利用してきたかを明らかにすることで、生存戦略としての「交流」現象の立体的解明を図ることにある。平成23年度はまず、従来蓄積してきたデータおよび4月以降新たに得られた知見に基づき、6月に「日本文化人類学会第45回研究大会」(於法政大学)において学会発表を行った。次に、主調査対象の一つである「厳原港まつり対馬アリラン祭」および「朝鮮通信使行列」パレードを中心に、対馬における現地調査を計3回実施した。

第1回は7月に「アリラン祭」の準備状況を調査するとともに、近年、観光資源化が図られつつある地蔵盆の参与観察調査を実施した。第2回は8月に「アリラン祭」および中心的イベントである「朝鮮通信史行列」パレードの参与観察並びに関係者へのインタビューを実施した。第3回は11月に対馬で開催された「朝鮮通信使ゆかりのまち全国大会対馬大会」に参加し、朝鮮通信使をキーワードとする地域連携の取組み状況を調査した。また、6月には岡山県牛窓町における「朝鮮通信使」を利用した地域振興の取り組みを視察した。これらの調査を通じ、対馬における「朝鮮通信使」の利用実態についてデータの蓄積を図ることができた。また、対馬以外の地域における取り組みについても一定の知見を得るとともに、関係者の面識を得て、今後、調査を行う上での基礎的な関係を構築することができた。その他、2012年1月には国会図書館にて、戦後、対馬ー韓国間で行われていた「変則貿易」の資料を収集した。本研究課題は、近現代対馬における日韓「交流」の実態調査を通じ、生存戦略としての「交流」現象、すなわち人々が地域の歴史性や特色をどのように利用してきたかを明らかにすることで交流現象の立体的解明を図るものである。対馬は国境離島としてのイメージが強く、それだけに島内で見られる多様な交流現象も、何らかの理念に基づいた国際交流の取組みであると解釈されがちである。これに対し本研究課題では、これらの交流現象を島内地域社会の生活レベルから発生した事象として捉え、まずは生活世界との関連からの把握を試みた。まず、交流現象の基盤となる「交通」基盤の変化を解明すべく、対象とする時期を、戦前の国境が消失していた時期、戦後再形成された国境により半島との交通が遮断されていた時期、そして現在の交通路が再開設された時期の3つに大別するとともに、各時期における「韓国(朝鮮半島)」および「本土」との交通・交流実態の解明を試みた。次に、島内の地域別・自治体レベルにおける「日韓交流」の展開および住民の「韓国」観/「本土」観を解明すべく、主対象を南部・厳原(旧厳原町中心地)に定めての現地調査を行った。具体的には同地で毎年8月に開催される「厳原港まつり対馬アリラン祭」(平成25年度より「対馬厳原港まつり」に改称)およびメインイベントと目されてきた「朝鮮通信使行列」パレードの現地調査を行い、発足以降の経緯解明、および同イベントを焦点に表出される地域社会の交流観の把握・解明を行った。また、比較対象として北部・比田勝(旧上対馬町中心部)および東西両沿岸地域(村落部)を取り上げ、これらの地域における「日韓交流」の展開および戦前期から現在に至る時期の地域間関係、特に物流・人流に関する実態調査を行った。さらに朝鮮通信使をキーワードとした地域間連携の動向把握のため、「朝鮮通信使縁地連絡協議会」の参与観察を実施した。文化人類学・民俗学「研究実績の概要」に記した通り、おおむね研究計画通りに進行している。学会発表および研究論文等の形で、本年度までの研究成果をいわば「中間報告」として公開することができた。特にこれまで断片的にしか知られていなかった「変則貿易」について一定のアウトラインを描き出したことで、日韓国交樹立以前の戦後対馬における日韓交流の実情について、新たな知見を得ることができた。昨年度末の時点でやや進行が遅れ気味であった北部地域の調査は、今年度実施した調査においてほぼ回復した。
サイトカインの分子制御による癌免疫治療

サイトカインはホルモン様生理活性物質であり、サイトカインの産生異常により様々な炎症疾患、免疫、血液異常が起こる。正常細胞の癌化、癌細胞の増殖・転移に伴う悪液質、免疫不全症にもサイトカイン産生異常が深く関与するものと推定されている。本研究班は1)癌増殖、転移、病態調節に関わるサイトカインネットワークの解析2)サイトカイン産生制御機構、受容体シグナル伝達機構の解析3)サイトカイトを分子標的とした癌免疫治療に関する基礎研究を目的とした。今年度の主な研究成果は以下のように要約される。1)マウス悪液質誘導性大腸癌株による悪液質がIL 10遺伝子導入により抑制できることを明らかにした。さらに、悪液質誘導性株に特異的に表現する遺伝子として新規のメタロプロテアーゼ(ADAM-TS1)遺伝子をクローニングした。2)IL 12投与担癌マウス脾細胞は強い腫瘍浸潤能を有すること、IL 12投与によりマウス腫瘍部位における血管内皮細胞のICAM-1,VCAM-1発現が亢進することを明らかにした。3)STAT3遺伝子欠損マウスを作製することにより、STAT-3が初期発生に必須の分子であること、IL 6のSTAT-3活性化にはSTAT-3のC-末端部位が関与することを明らかにした。4)NF-IL 6,NF-IL 6betaダブルノックアウトマウスで脂肪細胞の分化が障害されることを明らかにした。
抗原提示効率に関わるウイルス・宿主因子相互作用の解析

エイズワクチン戦略として細胞傷害性T細胞(CTL)誘導の有効性が示されているが、HIV複製抑制効果の高いウイルス特異的CTLを効率的に誘導するためには、ワクチン抗原の最適化が重要となる。抗原となるウイルスタンパクの中にはHIVの増殖過程で宿主因子との相互作用を介して機能するものが知られ、その作用自体はこれまでも薬剤標的として注目されてきた。本研究では新たに、ウイルスー宿主因子相互作用に付随する細胞内分解機構を経てウイルス抗原が細胞表面に提示される効率に着目し、宿主因子に関与するウイルスタンパクを発現させた細胞において、対応する宿主因子の有無で抗原提示の効率に差があるかを解析することを目的としている。本研究はこれまで知られていなかったウイルス抗原提示に対する宿主因子の影響を解明し、特定のウイルスタンパク抗原提示を促進させることによる感染防御機構の増強という新しい戦略の起点となることが期待される。本年度は、MHC-I分子発現細胞株の樹立とウイルスタンパク発現ベクターの構築を行った。まずMHC-I分子発現ベクターを構築し、これを用いて目的のMHC-I分子を恒常的に発現する細胞株を樹立した。使用する細胞株については、発現している宿主因子の種類と量の検討を踏まえ、多様な解析対象とできる血球系細胞であるCEMやBLCL(Bリンパ芽球)を選択した。樹立した細胞表面のMHC-I分子発現は特異的抗体を用いて免疫蛍光染色を行い、フローサイトメトリーにて確認した。対応するウイルスタンパク発現ベクターとして、代表者の近年の報告を踏まえVif発現ベクターを作製した。樹立したMHC-I分子発現細胞株にベクターを用いてウイルスタンパクを発現させ、同時に発現するレポーターによってフローサイトメトリーで発現を確認し、今後の基礎となる実験系の構築を得た。本年度の計画は、MHC-I分子発現細胞株の樹立とウイルスタンパク発現ベクターの構築を行うことであり、この計画に則り最初にMHC-I分子発現ベクターを構築した。まずは細胞株として血球系であるCEM、BLCL(Bリンパ芽球)を用いることに決定し、発現ベクターを用いて目的のMHC-I分子を恒常的に発現する細胞株の樹立を開始した。抗生物質耐性を用いた選択により目的のMHC-I分子を発現する細胞を得た。MHC-I分子の発現量は特異的抗体を用いて免疫蛍光染色を行い、フローサイトメトリーで確認したが、このときCEMに関しては発現量の十分な細胞を得ることが困難であり、再作製を複数回行うことが必要となった。しかし本段階を経て最終的に樹立は奏功し、ウイルスタンパク発現ベクターとして主たる解析ツールであるVif発現ベクターも別途完成したため、本研究の現在までの進捗状況としてはおおむね順調に進展していると評価できる。今後は計画通り、(1)エピトープ特異的CTLクローンの樹立と標的細胞との共培養で得られる反応の解析、(2)宿主因子発現がウイルス抗原提示に及ぼす影響の解析、(3)宿主因子によるウイルス抗原提示への作用機序の解明、と進めていく。(1)、(2)、(3)すべてに関して、本年度樹立した細胞に本年度完成させたウイルスタンパク発現ベクターを用いて作製する標的細胞を使用することが出来る。(1)のCTLクローン樹立や(2)で行う予定の宿主因子ノックダウンについては、本年度に習得した細胞樹立の手技を生かして手早く行うことを目標とする。CTLと標的細胞との共培養実験において標的細胞のキリング効率の差が検出できなかった場合には、本年度行ったMHC-I分子発現細胞株の樹立をまた別の細胞株について実行し、標的細胞の最適化を行う。またはウイルスタンパク発現ベクターのレポーターの最適化を行うなどして問題に対応する予定である。