hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スフィンゴ糖脂質による破骨細胞の機能制御を解明する

細胞膜上には脂質ラフトと呼ばれるコレステロールとスフィンゴ糖脂質に富む場所が存在し、多くのシグナル分子が局在している。グラム陰性細菌の主要な構成成分であるリポポリサッカライド(LPS)は、骨吸収促進因子として知られており、TLR4やMyD88、TRAF6などの分子を介して破骨細胞を延命させる。本研究では、破骨細胞においてLPSを認識する自然免疫系のシグナル分子がラフトに存在するかを明らかにし、破骨細胞の延命とシグナル伝達におけるスフィンゴ糖脂質の役割を調べた。LPS存在下、破骨細胞はよく延命する。LPSと同時にGlcCer合成阻害剤であるPDMP添加により延命効果は阻害された。さらに、外からGM1などのスフィンゴ糖脂質を追加するとPDMPによる阻害効果はキャンセルされた。LPS刺激後経時的に破骨細胞を回収し、Triton不溶性画分をショ糖密度勾配超遠心とWestern blotting法を用いてシグナル分子の局在を解析した。刺激30分後には、ラフト分子であるGM1,Flotillin,SrcがTriton不溶性画分3に局在していた。またTLR4,CD14,MyD88,IRAK1/4,TRAF6などの自然免疫系のシグナル分子は、それまでばらばらに存在していたものが画分3に集積してくるのが確認された。興味深いことにPDMPを添加すると画分3への集積が見られなくなり、さらに外からGM1を追加すると、これら分子の画分3への集積が回復した。LPSはNF-κBを活性化させ破骨細胞を延命させる。LPS刺激30分後にはNF-κBp65subunitの核移行が蛍光免疫染色で観察された。さらにPDMP処理によりp65の核移行は抑制され、GM1の追加により核移行は回復した。以上より、破骨細胞の自然免疫システムにはラフトやスフィンゴ糖脂質が重要な働きをしていることが明らかとなった。グラム陰性細菌の外膜を構成する主要な成分であるリポポリサッカライド(LPS)は、骨吸収を促進する。近年、LPSに対する自然免疫システムが存在し、CD14だけでなくToll-like receptor 4 (TLR4)がLPSのsignal transducing receptorであることが明らかとなった。また一方、細胞膜上には「脂質ラフト」とよばれるコレステロールとスフィンゴ糖脂質(GSLs)に富む場所が存在し、多くの受容体やシグナル伝達物質が局在していることが明らかとなっている。マクロファージなどでCD14やTLR4が脂質ラフトに存在することから、本研究では、破骨細胞においてCD14、やTLR4および下流のシグナル分子が脂質ラフトに存在するかを明らかにし、破骨細胞の分化とこれらのシグナル伝達におけるGSLsの役割を調べた。Takeshita S.らの方法(J.Bone Miner.Res.15(8), 1477-88, 2000)に従って成熟破骨細胞を調整した後、M-CSFとRANKLを除いてα-MEMで2時間培養した。その後100ng/ml LPSで刺激を入れ30分後の細胞を回収し、1% Triton X-100が入った可溶化バッファーで細胞を破壊後、ショ糖密度勾配遠心を行った。超遠心後、遠心管の上層から等量に画分を110にわけた。ラフトを決定するために、ビオチン標識コレラトキシンBサブユニットを用いて、ウェスタンブロッティング法でラフトに局在するスフィンゴ糖脂質であるGM1を検出した。

GM1の存在する#3の画分が脂質ラフトであると決定した。脂質ラフトに局在することがわかっているflotillinは破骨細胞でも脂質ラフトに存在した。CD14やTLR4およびHSP70、HSP90も脂質ラフトに局在した。GSLsの役割を調べるため、GSLs合成阻害剤であるD-PDMPを培地に添加して、LPSによる成熟破骨細胞の延命効果への影響をTRAP活性染色陽性細胞数を計測して評価した。D-PDMPによって破骨細胞膜上のGM1の量は顕著に減少し、TRAP活性染色陽性細胞数も有意に減少した。以上のことより、破骨細胞におけるLPSに対する自然免疫システムには脂質ラフトやスフィンゴ糖脂質が重要な働きをしていることが明らかとなった。細胞膜上には「脂質ラフト」とよばれるコレステロールとスフィンゴ糖脂質(GSLs)に富む場所が存在し、多くの受容体やシグナル分子が局在している。グラム陰性細菌の主要な成分であるリポポリサッカライド(LPS)は、骨吸収促進因子として知られており、MyD88やTRAF6を介して成熟破骨細胞を延命させる。本研究では、成熟破骨細胞においてLPSを認識する自然免疫系のシグナル分子が脂質ラフトに存在するかを明らかにし、破骨細胞の延命とシグナル伝達におけるGSLsの役割を調べた。成熟破骨細胞はLPSが存在するとよく延命する。LPSと同時にグルコシルセラミド合成阻害剤であるD-PDMPがあると延命効果は阻害された。また、LPS+D-PDMPにさらに外からGM1などのスフィンゴ糖脂質を添加するとPDMPによる阻害効果はキャンセルされた。LPSによる刺激前後の破骨細胞を回収し、1% Triton X-100含有緩衝液で細胞を破壊後、ショ糖密度勾配遠心を行った。Western blotting法によりシグナル分子の局在を調べた。LPS刺激前後でCD14,MyD88,TRAF6,IRAK4の局在の変化が認められ、LPG刺激30分後には、Triton不溶性の画分3にGM1,Flotillin,Srcや上記のシグナル分子も集積してくるのが観察された。この時PDMPを共存させるとLPS刺激30分後の画分3へのGM1,TRAF6,IRAK4の集積が抑制された。外からGM1を添加すると画分3へのGM1,TRAF6,IRAK4の集積が回復した。LPSはNF-kBを活性化させ破骨細胞を延命させる。NF-kBのp65 subunitの核移行を蛍光免疫染色でしらべた。未処理の破骨細胞では、LPS刺激30分後に核移行が確認されたが、PDMP処理を行なうと、p65の核移行が抑制され、GM1を添加するとp65の核移行は回復した。D-PDMPはLPSの延命効果を抑制すること、それはラフト形成が抑制され、NF-kBの活性化も抑えられることによると考えられる。またGM1を添加した場合は、ラフトの形成やNF-kBの活性化も回復することが明らかになった。以上のことより、LPSに対する破骨細胞の自然免疫システムには脂質ラフトやスフィンゴ糖脂質が重要な働きをしていることが明らかとなった。
増殖因子・分化因子による発癌の促進と抑制のメカニズム解析

この研究は発癌の促進と仰制のメカニズムを,発癌実験から遺伝子解析までの広い範囲の技術を用い,外来性因子・内在性因子の両面から分析しようとするものである.1.発癌プロモーションにおけるCキナーゼの役割:実際に発癌プロモーションのみられるマウス皮膚の実験薬を用い, TPA塗布によって細胞質から膜画分にCキナーゼが移行し活性化することを認めた.このとき表皮層の34K, 40Kに蛋白が特異的にリン酸化されることを見い出したが,その構造と性質を固定することはできなかった.また, Cキナーゼの特異的阻害剤staurosporineがTPAによるオルニチン脱炭酸酵素誘導と発癌プロモーションを仰制することを見い出した.2.癌細胞におけるCキナーゼの役割:ras遺伝子を導入したラット線維芽細胞ではPIキナーゼ, PIPキナーゼが促進し, DGキナーゼが低下していた.この不均衡の結果,細胞内DG値が上昇し, Cキナーゼが活性化され,ダウンレギュレーションを受けていることがわかった.3.発癌プロモーションによる活性酸素の投出:ヒト白血病細胞U937をホルボールエステルで処理すると活性酸素が放出され,細胞内PHが上昇することを観察した.この反応はCキナーゼ阻害剤H-7で抑えられた.4.発癌におけるメタロチオネインの役割:活性型ビタミンDがメタロチオネイン遺伝子の強力な誘導作用をもつことをラット表皮由来FRSK細胞を用いて明らかにした.活性型ビタミンDは,生体内においても肝,腎,皮膚のメタロチオネインを誘導した.誘導のメカニズムとしては,ホルモン・受容体複合体がcisエレメントに結合する直接誘導のほかに,高カルシウム血症を経由する間接的なメカニズムも考えられる.この研究は発癌の促進と仰制のメカニズムを,発癌実験から遺伝子解析までの広い範囲の技術を用い,外来性因子・内在性因子の両面から分析しようとするものである.1.発癌プロモーションにおけるCキナーゼの役割:実際に発癌プロモーションのみられるマウス皮膚の実験薬を用い, TPA塗布によって細胞質から膜画分にCキナーゼが移行し活性化することを認めた.このとき表皮層の34K, 40Kに蛋白が特異的にリン酸化されることを見い出したが,その構造と性質を固定することはできなかった.また, Cキナーゼの特異的阻害剤staurosporineがTPAによるオルニチン脱炭酸酵素誘導と発癌プロモーションを仰制することを見い出した.2.癌細胞におけるCキナーゼの役割:ras遺伝子を導入したラット線維芽細胞ではPIキナーゼ, PIPキナーゼが促進し, DGキナーゼが低下していた.この不均衡の結果,細胞内DG値が上昇し, Cキナーゼが活性化され,ダウンレギュレーションを受けていることがわかった.3.発癌プロモーションによる活性酸素の投出:ヒト白血病細胞U937をホルボールエステルで処理すると活性酸素が放出され,細胞内PHが上昇することを観察した.この反応はCキナーゼ阻害剤H-7で抑えられた.4.発癌におけるメタロチオネインの役割:活性型ビタミンDがメタロチオネイン遺伝子の強力な誘導作用をもつことをラット表皮由来FRSK細胞を用いて明らかにした.活性型ビタミンDは,生体内においても肝,腎,皮膚のメタロチオネインを誘導した.誘導のメカニズムとしては,ホルモン・受容体複合体がcisエレメントに結合する直接誘導のほかに,高カルシウム血症を経由する間接的なメカニズムも考えられる.
神経細胞の選択的脆弱性におけるアポトーシス関与の究明

虚血性神経細胞死には壊死とアポトーシスの両者が関与し,一般には虚血重度が強いほど壊死が,また虚血侵襲が軽度な場合にはアポトーシスが関与するとされている.本研究では,壊死の代表とされる断頭虚血,アポトーシスが関与するとされる遅発性神経細胞死の両モデルを用いて,神経細胞が死滅する際に細胞内に起こる生化学的変化,特に染色体DNAの分解と細胞骨格蛋白質の崩壊過程を経時的に検討し,両モデルで見られる相違点について明らかにせんとした.断頭虚血では個々の神経細胞での細胞骨格蛋白質の崩壊が染色体DNAの分解に比し,少なくとも6時間以上先行して見られるのに対し,遅発性神経細胞死では両者の変化が個々の神経細胞で,ほぼ並行して見られることが明らかになった.また遅発性神経細胞死の過程で断頭虚血を負荷すると,残存神経細胞において細胞骨格蛋白質の崩壊が直ちに先行して見られることから両モデルでの細胞内の生化学的変化の進行過程が異なる事が示された.本研究から,虚血性神経細胞死において,被る虚血侵襲の重度により死滅する神経細胞内での生化学的変化の進行過程が異なる事が明らかになり,アポトーシスの関与を考える上で重要な知見と考えられた.虚血性神経細胞死には壊死とアポトーシスの両者が関与し,一般には虚血重度が強いほど壊死が,また虚血侵襲が軽度な場合にはアポトーシスが関与するとされている.本研究では,壊死の代表とされる断頭虚血,アポトーシスが関与するとされる遅発性神経細胞死の両モデルを用いて,神経細胞が死滅する際に細胞内に起こる生化学的変化,特に染色体DNAの分解と細胞骨格蛋白質の崩壊過程を経時的に検討し,両モデルで見られる相違点について明らかにせんとした.断頭虚血では個々の神経細胞での細胞骨格蛋白質の崩壊が染色体DNAの分解に比し,少なくとも6時間以上先行して見られるのに対し,遅発性神経細胞死では両者の変化が個々の神経細胞で,ほぼ並行して見られることが明らかになった.また遅発性神経細胞死の過程で断頭虚血を負荷すると,残存神経細胞において細胞骨格蛋白質の崩壊が直ちに先行して見られることから両モデルでの細胞内の生化学的変化の進行過程が異なる事が示された.本研究から,虚血性神経細胞死において,被る虚血侵襲の重度により死滅する神経細胞内での生化学的変化の進行過程が異なる事が明らかになり,アポトーシスの関与を考える上で重要な知見と考えられた.
アウグスティヌスDe musicaへと繋がるムーシケー概念の歴史的展開

musicの語源であるラテン語のmusicaおよび、さらにその語源である古典ラテン語のムーシケーの語義的変遷を調べることによって、いかにして古典ラテン語のムーシケーという語が音楽の意味に収斂していくのかを調べることが、本研究の趣旨である。まず、古典ギリシア語のムーシケーには、原義的に「神の言葉を伝えるもの」という意味があることをプラトンの読解から明らかにした。そのうえで、アウグスティヌス『音楽論』においてmusicaの意味がかなり限定されることを捉え、後期アウグスティヌスにおいて「神の言葉を伝えるもの」が音楽に他ならなかったことを明らかにした。今年度は、下調査の目的もあり、まず参考となる従来の先行研究を集め、それらをデータベース化することから始めた。またそうした先行研究においてmusica概念がいかに取り扱われてきたのか、研究の変遷を調査した。先行研究ではアウグスティヌスの著作からmusica概念のみを抽出する形での研究は数少なく、例えば、De Musica執筆時期の具体的な宗教音楽がいかなるものであったのか、もしくはnumeriとの関連を見るものなどはあるものの、当時のmusicaという語にどのような語義が含まれているのかという問題に対して正面から扱う研究は少ない。他方、こうした先行研究を踏まえたうえで、アウグスティヌスのテクスト読解も進めた。主に『音楽論』と『秩序論』に著作を絞り、その中でmusica概念がアウグスティヌスによって、いかに理解されているかの解釈に努めた。『音楽論』という著作自体、その後に加筆修正を加えられたという経緯を持ち、また、後年のアウグスティヌス自身満足に執筆していないことを仄めかしている作品でもあるため、アウグスティヌス自身にとっての「音楽」の位置づけ自体も、非常に難解なものであると考えられる。研究の成果物としては、上野学園大学110周年記念論文集にて論文を発表(「哲学としての音楽ーアウグスティヌスにおける音楽(musica)の意味ーMusic as Philosophy : The Meaning of Musica in Augustine's Writings.」、上野学園大学、2015年。)。時代推移を念頭に入れたうえで、『音楽論』と『秩序論』を比較検討することによって、アウグスティヌスがいかにmusica概念を捉えていたのかを一先ず明らかにした。前年度においては、アウグスティヌスの作品内においてmusica概念が以下に扱われてきたのか、テクストに内在的な解釈を行い、主に『音楽論』とそれに先んじて執筆された『秩序論』との内容を比較研究してきたが、次年度は、こうしたアウグスティヌスの中世的な思考にたどり着く以前の時点で、musicaが如何に捉えられてきたのか、主としてアリストテレスとプラトンの著作を手掛かりに、歴史を遡る形で検討を進めた。その結果、アリストテレスの時点では、かなり中世に通ずる「音」の要素の重視が見て取れたが、プラトンにおいては、いわばmusicaやギリシア語のムーシケーの語源にも繋がるであろう要素の強調が見て取れることが明らかとなった。具体的には『パイドン』の中のムーシケー概念の検討の中で、ムーシケーというものが「音」や「韻律」のみならず、「神の言葉の伝達」といった役割を持つものの呼び名としても用いられているのではないか、という推論を持つに至った。こうした研究の成果は現在論文の形にまとめているところである。なお、今年度、論文として発表する予定である。平成27年度においては、研究自体はおおむね順調に展開していると考えられる。ただし、平成27年度の時点で論文発表までを完了することが出来なかったので、その点に関しては平成28年度に成果を出すものと考えている。今年度までの3年間において、古典ギリシア語の「ムーシケー」及びラテン語のmusicaに関する語源研究を行ってきた。というのも、古典ギリシア語の「ムーシケー」とは、詩に始まり音楽、舞踊、天文学など、様々な学問分野をも包含する概念であったが、その後、ローマ・ラテン文化に拠点が移行しmusicaというラテン語に取って代わられるとともに、その内容は明らかに変容していくことになるからである。ラテン語のmusicaもまた、アウグスティヌス初期の作品においてそうであるように、最初は、韻律をともなう詩作や、音を楽しむ音楽を指し示す言葉として使用されたが、他方、天文学や数的関係を示す数学的な学問にまで、その呼称は用いられた。しかしながら、ある時を境に、musicaの指し示す内容はきわめて音に焦点を絞ったものとなっていく傾向を示すのである。これは、いかなる原因によるものであろうか。一つの推測としては、キリスト教の普及とともに歌による表現が重視されたということ、また逆に身体的な表現としての舞踊等が消極的に理解されるようになったということが挙げられるだろう。確かに、キリスト教の普及は中世世界においてまさに中心たる動きである。しかしながら、musicaおよび「ムーシケー」がキリスト教という流れのみに翻弄されて、意味を変容させていったのだろうか。以上の点に鑑みつつ、「ムーシケー」およびmusicaの語源にさかのぼって検証を進めた結果、古典ギリシア語の「ムーシケー」は、そもそも「神」との関わりが濃厚な概念であり、むしろ、「神の言葉を伝えるもの」こそが「ムーシケー」と呼ばれてきたということが、最終年度に行った、プラトンの『パイドン』『イオン』『国家』等の対話篇の読解によって明らかとなった。そして、むしろ「神の言葉を伝えるもの」、その手段が、時代によって変容していったのだと結論付けることに至った。

musicの語源であるラテン語のmusicaおよび、さらにその語源である古典ラテン語のムーシケーの語義的変遷を調べることによって、いかにして古典ラテン語のムーシケーという語が音楽の意味に収斂していくのかを調べることが、本研究の趣旨である。まず、古典ギリシア語のムーシケーには、原義的に「神の言葉を伝えるもの」という意味があることをプラトンの読解から明らかにした。そのうえで、アウグスティヌス『音楽論』においてmusicaの意味がかなり限定されることを捉え、後期アウグスティヌスにおいて「神の言葉を伝えるもの」が音楽に他ならなかったことを明らかにした。従来の先行研究収集ならびにデータベースの作成、アウグスティヌスのテクスト読解、また、研究論文の形式で研究成果の公表と、当初の計画通り、平成26年度の研究がすすめられたと考えている。平成28年度は、プラトンにおけるムーシケー概念の研究成果を論文の形で発表すること、また、アウグスティヌスに至るまでの中間段階でどのような概念変化があったのかを繋げて考えていく予定である。また、平成28年度には国際プラトン学会が開催されるため、諸外国の研究者たちの意見も確認しつつ、研究に役立てたいと考えている。平成28年度が本研究課題の最終年度であるため、研究全体をまとめた成果物を作成する予定である。哲学平成27年度は、アウグスティヌスの時代より遡り研究の射程を広げたいと考えている。平成26年度に行った、アウグスティヌスのテクスト読解を踏まえて、musica概念がどのような経緯でアウグスティヌスの理解へと収斂するに至ったのか、musica概念の歴史的変遷の一端を掴めればと考えている。そのために、アウグスティヌスから遡る新プラトン主義者やキリスト教神学者などの著作におけるmusicaの語義を検討する。例えば、アンブロシウスやプロティノス、オリゲネスなど、またクインティリアヌスやキケロなど弁論術と関連して述べている箇所はないか、または、オウィディウスらの著作において日常的な意味でのmusicaという語の使用を見ることはできないのか、等を検討していく予定である。前年度からの繰り越しで次年度使用額が生じていたことと合わせて、必要研究書や論文の入手が難航したことが挙げられる。平成26年度において、研究資料となる図書購入のすべてを終えることができなかったため、次年度使用額が生じてしまった。昨年度購入することのできなかった資料の収集に努め、平成27年度購入予定の資料より順次購入を進めていく。平成27年度において、昨年度購入することができなかった資料の収集に努め、平成26年度購入予定の資料より順次購入を進めていく。
花卉の観賞期間の超長期化に寄与する新たに見出した特殊細胞壁の役割

長期間にわたって萎凋も退色もしない花葉の乾膜質特性を、主に形態学的・生化学的アプローチから明らかにした。その結果、乾膜質な花葉では,共通して組織すべての細胞がセルロース配向のある二次的な細胞壁(特殊細胞壁)を発達させていることがわかった。その形態は植物種によって様々であった。さらに、乾膜質な花葉を構成する細胞壁の中性糖組成を明らかにした。本研究によって、花卉の観賞期間の長期化に関わる細胞壁特性の知見が得られた。ヘリクリサムをはじめとして、ローダンセ、キセランセマム、ハナカンザシ、センニチコウ、キバナセンニチコウ、スターチスという様々な植物における乾膜質な花葉組織を偏光顕微鏡およびTEMによって観察したところ、共通してすべての細胞に複屈折性を有する二次的な細胞壁が存在することが明らかとなった。さらにSEMによる観察により、それぞれが異なった形態の二次的な細胞壁を発達させていることも明らかとなった。つまり、キク科のローダンセ、キセランセマム、ハナカンザシにおいては、管状要素で見られる網目状構造の二次細胞壁に似た形態を、センニチコウ、キバナセンニチコウでは繊維細胞で見られる層状の二次細胞壁に似た形態を、スターチスでは厚壁異型細胞の種皮で見られる膜状の二次細胞壁に似た形態をそれぞれ発達させていた。一般に木化した組織の二次細胞壁にはリグニンの蓄積が認められる。しかし、乾膜質な花葉組織においてはフロログルシン塩酸反応、モイレ反応の結果から、リグニンの蓄積はほぼ確認できなかった。一方で、二次的な細胞壁には様々な花色素が沈着していた。ヘリクリサム'モンストローサ'の花葉組織において、含有色素を同定したところ、シアニジン-3-グルコシドおよびシアニジン-3-マロニルグルコシドが主要な色素であることが明らかとなった。今後、さらに二次的な細胞壁を中心としで組織が乾膜質になる機構が明らかとなれば、細胞壁の在り方から、花卉の観賞期間の長期化にかかわる重要な知見が得られると考えている。長期間にわたって乾燥条件下においても観賞器官が萎凋も退色もしない乾膜質な花葉の特性解明を目指した.乾膜質な花葉を用いて,透過型電子顕微鏡,走査型電子顕微鏡および偏光顕微鏡による観察を行った.ヘリクリサム(Helichrysum bracteatum)をはじめとした7種の乾膜質な花葉において共通して,一次細胞壁の内側に肥厚し,セルロース配向を有する二次的な細胞壁(以下,特殊細胞壁)が存在することが明らかとなつた.特殊細胞壁の形態は,植物種によって様々であった.キク科のヘリクリサム,ハナカンザシおよびローダンセでは網目状,キセランセマムでは突縁状,ヒユ科のセンニチコウおよびキセランセマムでは層状,イソマツ科のスターチスでは膜状であった.次に,ヘリクリサムの花序発達ステージごとに,特殊細胞壁の形成過程を観察した.特殊細胞壁の形成がはじまるステージを明らかにした.特殊細胞壁の形成前後におけるステージの花葉から,それぞれ抽出したtotalRNAから完全長のcDNAを得た.Suppression Subtractive Hybridization (SSH)法によって,特殊細胞壁形成開始時に発現しているcDNAサブ、トラクションライブラリーを得た.サブトラクションライブラリーからMirror orientationselection (MOS)法によって選抜したcDNAのシークエンス解析を行った.7種のコンティグが得られ,その中には細胞壁形成関連因子とともに,機能が未知の遺伝子がいくつか含まれており,これらが特殊細胞壁形成に関与している可能性がある.現在,発達ステージ別に発現解析を行うとともに特殊細胞壁形成関連遺伝子の調査を進めている.
疲労モデル動物における疲労とアミノ酸の関連性の検討およびそのメカニズムの解明

我々は疲労時におけるアミノ酸の動態を把握するため、複合疲労モデル動物を作成し、疲労時における血液、筋肉、肝臓および大脳皮質のアミノ酸量を測定してきた。これまでに明らかにしてきた疲労時における血液および各組織のアミノ酸含量の変動に基づいて、今年度は疲労回復期における大脳を含む各組織のアミノ酸動態の解析を行った。血液、筋肉および肝臓において疲労時に増加した分子鎖アミノ酸含量は、2時間の疲労回復期を通じて徐々にコントロールレベルに近づき、24時間後にはほぼコントロールレベルまで戻ったことを明らかにした。一方、疲労時に減少したアミノ酸は異なる回復傾向を示した。血液の結果と同様に、筋肉と肝臓においても各々のアミノ酸の含量は、コントロールレベルまで回復するのに要する時間がそれぞれ異なった。また疲労の神経メカニズムと大きく関連する大脳において、疲労時に減少したThreonine,Phenylalanine,TyrosineおよびArginineは24時間の回復を通しても正常のレベルまで戻れなかった。これらの所見は、複合疲労により筋肉などの末梢臓器だけではなく大脳の含む全身のアミノ酸のバランスが崩れる可能性が考えられる。また疲労時における大脳のアミノ酸の変動は脳内神経伝達物質の合成や代謝にも影響する可能性が高く、疲労回復期におけるアミノ酸の役割を明らかにすることは疲労のメカニズムの解明や抗疲労食品または医薬品への応用の期待も高まると考えられる。我々は複合的な疲労モデル動物を作成し、疲労時における血液、筋肉、肝臓および大脳皮質のアミノ酸量を測定した。疲労モデル動物のアミノ酸量は疲労前に比べて疲労後には分子鎖アミノ酸(Valine, Leucine, Isoleucine;約2倍)とPhenylalanine(約1.2倍)の含量が血液と骨格筋で増加し、Valine(約2倍)とLysine(約2.3倍)の含量が肝臓で増加し、Isoleucine(約1.3倍)の含量が大脳皮質で増加し、これらの増加したアミノ酸以外のほとんどのアミノ酸の含量は疲労時に減少したことを明らかにした。さらに今年度は疲労回復期におけるアミノ酸動態の解析を行って、血液、筋肉、肝臓および大脳皮質において疲労時に増加した分子鎖アミノ酸含量は、2時間の疲労回復期を通じて徐々にコントロールレベルに近づき、24時間後にはほぼコントロールレベルまで戻ったことを明らかにした。例えば、血液中では総アミノ酸、Lysine、Arginine、Histidine、Threonine、Anserin、Glutamin、GlysineとAlanineの濃度が疲労時に減少しているが、HistidineとGlutamineの濃度は2時間の疲労回復期を通じてすでにコントロールレベルまで回復し、LysineとAnserinは24時間後にコントロールレベルまで回復し、総アミノ酸、Arginine、Threonine、GlysineとAlanineは24時間後でもコントロールレベルまで回復しなかった。これら血液の結果と同様に、他の臓器においても各々のアミノ酸の含量は、コントロールレベルまで回復するのに要する時間がそれぞれ異なった。今後、さらに疲労回復期における中枢および末梢のアミノ動態に関する分子・神経メカニズムの検討を進めたいと考えている。
上(かみ)タナナ・アサバスカ語データの多次元データベース化

本プロジェクトにおいては、上(かみ)タナナ・アサバスカ語の言語データのデータベース化を試みた。過去から現在まで、現地において集めてきたデータをデータベースとして入力した。該当する言語データとしては、前後のコンテクストを伴わない単独の文が大部分を占めるが、その他に、互いに関連する語彙、例えば鳥の名前などを集めた部分もある。一纏まりをなした物語などテキストは、諸事情からなかなか得られていないが、一本アラスカ在住のネイティブの研究者ジェッシ-・デミェンチエフ氏によってビデオに収録された、ジャック・ジョン・ジャスティン氏の数十分にわたる戦争物語があり、英語による対訳が無いのが惜しまれる。その音声テキストを文字に起こすことは、訳が不明なことから、音声・音韻的に、完全さを求めることはもとより叶わぬことではあるが、一応試みてはある。ジョン・ジャスティン氏の死後、氏と同じナベスナ方言の話者は見つかっていないが、近隣の方言の話者の協力を経て、文字化、対訳を完成させることは我々上タナナ語研究者の、母語資料を我々に提供してくれているネイティブ達に負う責務である。当初は、文字(転写)テキスト資料のみならず、一部それに対応する録音音声資料をも有機的にリンクし、さらには将来的には辞書へと発展する語彙目録を、テキストと有機的に連関させることによって構築していく予定であったが、単年度ではそこまでは至らなかった。そのような有機的、多次元的なデータベースの作成は、今後の課題となる。
メリトクラシーとジェンダー・バイアス-女性の社会的地位の実験的測定を中心に

本研究では、女性の社会的地位に関する探索的研究として成人151名を対象とした質問紙調査を行っている。ジェンダー視点から社会的地位概念を再検討することが我々の最終的な目的であり、本研究はそのための基礎的な作業にあたる。女性が階層・階級研究の対象とされるとともに、社会的地位の測定単位に関する議論が顕在化してきた。このような議論は日本では主観的な階層帰属意識を下敷きに展開され、世帯単位の社会的地位概念(分有モデル)は女性に独特のものと考えられてきた。本研究ではまず最初に、第三者による社会的地位評価を通じて社会的地位の測定問題に探索的なアプローチを試み、以下のような興味深い知見を得た。第一に、社会的地位の評価に用いられる原則(独立、分有)は、評価者の性別によってあらかじめ決まっているのではなく、評価対象の属性(特にジェンダー)によって異なっているということが示唆された。第二に、夫の社会的地位評価に妻の存在が影響を及ぼしていると考えられる事例が見いだされ、男性においても世帯単位の社会的地位概念が有効である場合があることが示された。また、女性の社会的地位の評価にはキャリアパターンに関する価値判断が深く関わると考えられることから、女性の生き方モデルの評価を通じ人々の志向を探ろうと試みた。その結果、(1)人々の志向が単純な「仕事か家庭か」という二分法的視点だけでは捉えられないこと、(2)男性では職業が、女性では年齢が、志向の違いに関わる要素と考えられることが明らかになった。最後に、「転職」に着目し、職業的地位の構築過程の一端を解明しようと試みた。量的な解析においては有意な結果は出なかったが、(1)転職における人的ネットワークが男女共に重要であること、(2)しかし転職パターンに関しては女性特有の事情を勘案すべきことという示唆を得ることができた。l.女性のアスピレーションと社会的地位を測定するために、(1)(男性の)社会的地位を測定するために用いられてきた職業威信尺度を女性に適用する場合の問題点、(2)女性のアスピレーションの多次元性(一次元的な序列をもたない)と多様性の測定方法、(3)男性及び女性の双方を視野に入れた地位尺度構成の可能性等について、先行研究の批判的検討を行った。2.上記の諸点について、複数の小規模な実験的調査を行うのが本研究の目的であるが、平成9年度は、その第一段階として次の調査を実施した。{方法}郵送による質問紙調査{対象}1982年にF県立高校4校(進学校、普通高校、商業高校、工業高校各1校)を卒業した成人男女1000名{有効回収票}326(32.6%)男性163女性163{調査時期}1997年8月9月3現在、上記調査の分析中である。4.平成10年度は再度小規模な実験的調査を実施し、平成9年度調査とともに、分析結果をとりまとめる予定である。

第一に、社会的地位の評価に用いられる原則(独立、分有)は、評価者の性別によってあらかじめ決まっているのではなく、評価対象の属性(得にジェンダー)によって異なっているということが示唆された。第二に、夫の社会的地位評価に妻の存在が影響を及ぼしていると考えられる事例が見いだされ、男性においても世帯単位の社会的地位概念が有効である場合があることが示された。また、女性の社会的地位の評価にはキャリアパターンに関する価値判断が深く関わると考えられることから、女性の生き方モデルの評価を通じ人々の志向を探ろうと試みた。その結果、(1)人々の志向が単純な「仕事か家庭か」という二分法的視点だけでは捉えられないこと、(2)男性では職業が、女性では年齢が、志向の違いに関わる要素と考えられることが明らかになった。最後に、「転職」に着目し、職業的地位の構築過程の一端を解明しようと試みた。量的な解析においては有意な結果は出なかったが、(1)転職における人的ネットワークが男女共に重要であること、(2)しかし転職パターンに関しては女性特有の事情を勘案すべきことという示唆を得ることができた。
東南アジア地域での丸太輸出規制が与えた影響に関する実証的研究

当該年度は、昨年度に構築した日本の合板市場の計量経済モデルに改良を加え、東南アジア地域での丸太輸出規制の日本への定量的な影響を分析した。さらに、丸太輸出規制が日本の林業・林産業・住宅産業へ与えた定性的な影響に関して聞き取り調査により考察した。まず、昨年度に構築した合板市場モデルでは、インドネシアの丸太輸出禁止による構造変化を1985年に、マレーシア・サバ州の丸太輸出禁止による構造変化を1993年に起こったと仮定し政策ダミー変数を用いた。だが、入手できた関連資料や統計データから両国は段階的に輸出規制を強めたことが明らかになった。そこで、インドネシアでは198085年に、マレーシアでは198893年(サバ州:198893年、サラワク州:1992-93年)に、段階的に丸太輸出を強めたと仮定して政策ダミー変数を採用し、実態により即した改良モデルの構築と各経済主体への影響に関する分析を行った。その結果、インドネシアの丸太輸出規制は、外国から日本への合板供給を構造的に増大させ、インドネシア等の合板産業へ多大な利益をもたらしたことが明らかになった。マレーシアの丸太輸出規制は、外国から日本への合単板用丸太供給を構造的に減少させ、日本の合板産業に大きなダメージを与えたことが明らかになった。また、日本の林業・林産業は縮小傾向を続けているが、その中で丸太輸出規制は日本の林産業へ大きなダメージを与えてきた。だが、住宅産業は木材製品輸入を増やしており、丸太輸出規制の影響は微少であることが把握できた。一方、国産材振興に一定の役割を果たすと期待される産直住宅事業に関しては、その事業拡大は進んでいないことが明らかになった。実状としては、小規模な産直住宅事業体が多いこと、事業の中心となる業種によって住宅供給数に開きのあること、構成員間の密な連携が事業継続に重要であること等が把握できた。当該年度は、東南アジア地域での丸太輸出規制が日本市場へ与えた影響に関して研究を行った。まず、日本の合板工場・繊維板工場・家具工場などへの聞き取り調査および資料収集を実施した。加えて、日本の合板および繊維板の需給に関する各種統計データの整理を行った。その結果、貿易面では東南アジア地域などからの合板輸入の増大に加えて合板用丸太輸入の減少が進んでいること、木材加工産業では合板用南洋材丸太価格の高騰や合板から繊維板への生産転換、合板企業の減少などのように合板産業に多大な影響の出ていることが分かった。つぎに、日本を中心とする合単板用丸太・合板需給の計量経済モデルを構築し、その構造分析を行った。構築した需給モデルは7つの内生変数と7つの方程式からなる連立方程式モデルであり、二段階最小二乗法により1974年から97年までの年次データを用いて係数を推定した。その中では、特に丸太輸出規制の前後における供給構造変化を想定して政策ダミー変数を採用し、日本の合単板用丸太・合板市場における丸太輸出規制の影響を分析した。その結果、インドネシアにおける丸太輸出規制政策(1980年からの丸太輸出枠政策と1985年からの丸太輸出禁止政策)は日本への合板供給に正に影響し(増大させた)、サバ州の丸太輸出規制政策(1989年からの丸太輸出枠政策と1993年からの丸太輸出禁止政策)は日本への丸太供給に負の影響を与えた(減少させた)ことが明らかになった。さらに、構築した合単板用丸太・合板市場モデルを利用して、丸太輸出規制による各経済主体の余剰変化を計算した。その結果、東南アジア地域における丸太輸出規制は東南アジア地域を中心とする合板産業に多大な利益をもたらしたことが明らかになった。その一方で、丸太輸出規制の費用を日本の合板産業が主に負担したことも分かった。

一方、国産材振興に一定の役割を果たすと期待される産直住宅事業に関しては、その事業拡大は進んでいないことが明らかになった。実状としては、小規模な産直住宅事業体が多いこと、事業の中心となる業種によって住宅供給数に開きのあること、構成員間の密な連携が事業継続に重要であること等が把握できた。
複数の特徴次元によるジェスチャー分類法の確立とジェスチャー付き会話コーパスの分析

本研究の目的ジェスチャー研究の定量的分析には,ジェスチャーの記述方法が研究間で異なり,十分に比較できないという問題がある.そこで本研究は以下の3段階で研究を進め,ジェスチャー研究の定量分析法を確立することを目的とする.1)分類法の確立2)分類法に基づく発話とジェスチャーコーパスの構築3)コーパスを用いた定量分析実施状況上記3段階のうち, 1)は完了し,自然発生的な会話場面に生じるジェスチャーについても記述可能となった.これはジェスチャーの動きや形状よりも,同期する発話からジェスチャーがさす内容を記述することで実現した.特にその内容が,動きとしての属性を持つものであるか,既に参照された登場人物などであるかなど複数属性を持つかどうかで分類することで,一つのジェスチャーに対し複数次元からなる特徴ベクトルを定義することを可能とした.2)のコーパス構築は非常に労力がかかり,妥当な定量分析を行えるほどの量をそろえるとはできなかった.しかし,コーパス構築の過程で分類困難なジェスチャーを多数発見したことで質的分析としては一定の成果があった(研究発表の2).また,そのような質的分析を通し,他の研究者からコメントを得ることで分類法の見直しも可能となった.3)の定量分析は上記事情により実施に至らなかった.しかし,コーパスが構築後にいかなる分析が可能かを提案したことは成果であるといえる(研究発表の1).具体的には,ジェスチャーの特徴ベクトルを利用することで,時系列的な類似度(余弦類似度)を算出することが可能となる.(抄録なし)本研究は,ジェスチャー分類のアノテーションが研究者ごとで不統一であるという従来研究の問題点を改善するため,1)ジェスチャー分類タグのアノテーションマニュアルを策定し,2)従来研究との比較が可能なコーパスを構築し,3)このコーパスを用いた分析をおこなうことが目的である.上記1)について,ジェスチャー分類では動作面に着目するKendonの分類と,表現対象に着目するMcNeillの分類が有名である.本研究ではジェスチャーの単位認定に,Kendonのジェスチャー単位を拡張し,この単位にMcNeillの分類を拡張して,値として与えることとした.現在,下記談話資料のパイロットデータへのアノテーションを通してアノテーション手法の方針が決定し,マニュアルとして策定中である.上記2)について,国立情報学研究所の坊農真弓助教の協力を得て,NIIグランドチャレンジ「情報環境を支える日常的インタラクションデータ収録のためのプラットフォーム構築」(2009-2011)プロジェクトの談話資料の使用許諾を頂いた.また,受入研究者である傳康晴教授の協力を得て千葉大学3人会話コーパスの使用許諾も頂いた.現在NIIグランドチャレンジデータの1セッション分をパイロットデータとし,2名のアノテーターがアノテーションを実施している.上記3)について,上記パイロットデータに対して量的・質的双方の分析をおこなった.NIIグランドチャレンジデータの参加者3名のうち2名(共話者)は同じアニメを見ており,その内容を残る1名に伝えるという課題が課せられている.このアニメーション再生課題はジェスチャー研究の伝統的な課題で,他の従来研究との比較を可能とする.国際ジェスチャー学会への研究発表では,このような協調語り場面で,協話者間での話者交替時に次話者は前話者のジェスチャーの視点表現を引き継ぎやすいことを示し,身振り研究会での研究発表では物語のオチを協話者間で譲りあう傾向があることを示した.本研究の目的ジェスチャー研究の定量的分析には,ジェスチャーの記述方法が研究間で異なり,十分に比較できないという問題がある.そこで本研究は以下の3段階で研究を進め,ジェスチャー研究の定量分析法を確立することを目的とする.1)分類法の確立2)分類法に基づく発話とジェスチャーコーパスの構築3)コーパスを用いた定量分析実施状況上記3段階のうち, 1)は完了し,自然発生的な会話場面に生じるジェスチャーについても記述可能となった.これはジェスチャーの動きや形状よりも,同期する発話からジェスチャーがさす内容を記述することで実現した.特にその内容が,動きとしての属性を持つものであるか,既に参照された登場人物などであるかなど複数属性を持つかどうかで分類することで,一つのジェスチャーに対し複数次元からなる特徴ベクトルを定義することを可能とした.2)のコーパス構築は非常に労力がかかり,妥当な定量分析を行えるほどの量をそろえるとはできなかった.しかし,コーパス構築の過程で分類困難なジェスチャーを多数発見したことで質的分析としては一定の成果があった(研究発表の2).また,そのような質的分析を通し,他の研究者からコメントを得ることで分類法の見直しも可能となった.3)の定量分析は上記事情により実施に至らなかった.しかし,コーパスが構築後にいかなる分析が可能かを提案したことは成果であるといえる(研究発表の1).具体的には,ジェスチャーの特徴ベクトルを利用することで,時系列的な類似度(余弦類似度)を算出することが可能となる.当該年度はジェスチャータグ付きコーパス構築のためのアノテーション手法の整備,マニュアル化を主な目的としていた.アノテーション手法の整備はほぼ完了し,パイロットデータへのアノテーションを通してマニュアル化にも着手している点で期待通りの進展といえる.

特に,発話やジェスチャーなどの談話行為だけでなく,食事やスポーツなどの非談話行為にも援用可能な形でジェスチャーアノテーションをおこなっている点は将来性を考慮して特筆すべき成果と言える.今年度はジェスチャーアノテーション手法をマニュアル化し,それに基づいてコーパスを構築する.また,パイロットデータにおこなっていた分析を大規模なコーパスによって再分析し,研究成果を広く発表する.(抄録なし)
DNAメチル化異常に基づく発がんリスクの評価とがんの早期診断に関する研究

子宮頚部異形成患者におけるDNAメチル化の状態に着目した発がんリスク評価の実用化を目指し、子宮頚部扁平上皮がんの多段階発生過程におけるDNAメチル化の変化の意義を見極めることを本研究の目的とした。子宮頚部病変外科切除材料において、DNMT1の蛋白発現に関する免疫組織化学的検討ならびにCpGアイランドにおけるDNAメチル化の状態の評価を行った。子宮頚部正常重層扁平上皮に比し、軽度異形成・中等度異形成・高度異形成・上皮内がんにおいてDNMT1の蛋白発現は段階的に亢進した。DNMT1の蛋白発現は軽度異形成の段階において既に有意に亢進し、中等度ないし高度異形成では既に上皮内がんとほぼ同等に高発現することがわかった。前がん段階からDNAメチル化の亢進が好発するCpGアイランドを特定し得た。DNMT1の蛋白発現亢進を伴うCpGアイランドのDNAメチル化の蓄積は、子宮頚部扁平上皮がんの多段階発生過程に早期から寄与する可能性があると考えられた。DNMT1の蛋白発現は扁平上皮がんが浸潤を開始するとともにむしろ維持活性レベルまで低下する傾向があるが、一旦CpGアイランドに蓄積したDNAメチル化の亢進状態は浸潤がんにおいても保持されていた。他方で、特に浸潤先進部の腫瘍胞巣において、DNMT1蛋白発現が再度亢進することがあり、局所のがん間質相互作用等の影響を受けてDNMT1蛋白発現が制御される可能性があると考えられた。今後、異形成から実際にがん化に至った症例と至らなかった症例の経過観察中の生検標本においてCpGアイランドのDNAメチル化の差異を更に詳細に検討することにより、生検標本におけるDNMT1の免疫組織化学的検討とDNAメチル化の状態の評価を組み合わせて発がんリスクを予測する診断基準を確立し得ると期待される。
メニーコア超並列クラスタに向けた高速フーリエ変換のアルゴリズムに関する研究

並列一次元FFTアルゴリズムの並列多次元FFTアルゴリズムへの拡張を行った。さらに,並列多次元FFTをマルチコア並列クラスタで実行する際に,どのようなデータ分散および通信方法が望ましいかについて検討を行った。その結果,メニーコア超並列クラスタにおける並列三次元FFTでは,二次元方向に分割する方が通信時間の削減という観点からは優れていることが分かった。本研究の目的は,メニーコア超並列クラスタに向けた高速フーリエ変換アルゴリズムを実現すると共に,現在利用可能なマルチコア超並列クラスタ上で性能評価を行うことにより,メニーコア超並列クラスタに適したアルゴリズム及び最適化手法を見出すことである。高速フーリエ変換(fast Fourier transform,以下FFT)は,科学技術計算において今日広く用いられているアルゴリズムである。近年, CPUのアーキテクチャは消費電力当たりの性能を向上させるために,マルチコア/メニーコア化が進んできている。今後ペタスケールコンピューティング環境としては,メニーコアCPUを数個数十個搭載した計算ノードを数千数万台接続するというメニーコア超並列クラスタが主流になることが予想される。したがって,メニーコア超並列クラスタにおける並列FFTアルゴリズムは,今後ペタスケールコンピューティング環境が使われる際に,科学技術計算の計算時間を短縮することができるものと期待できる。平成20年度では,単体コアにおける一次元FFTアルゴリズムを検討した。具体的には,キャッシュメモリを活用し,主記憶へのアクセス回数が少なくなるようにアルゴリズムを構築した。さらに,メニーコア兆列クラスタに向けて,これまでは一次元方向に分割されていた並列三次元FFTアルゴリズムを,二次元方向に分割するアルゴリズムの検討を行った。また,平成20年度に行った研究成果を国際会議等で発表すると共に,それらの内容をまとめて学術雑誌等に論文を投稿する予定である。近年,CPUのアーキテクチャは消費電力当たりの性能を向上させるために,マルチコア/メニーコア化が進んできている。平成21年度では,平成20年度に行った研究の継続として,並列一次元FFTアルゴリズムの並列多次元FFTアルゴリズムへの拡張を行った。さらに,並列多次元FFTをマルチコア並列クラスタで実行する際に,どのようなデータ分散および通信方法が望ましいかについて見当を行った。また,平成21年度に行った研究成果を国際会議等で発表すると共に,それらの内容をまとめて学術雑誌等に論文を投稿する予定である。
非営利セクターとしてのコミュニティ・ビジネスによる地域活性化に関する研究

本研究の主たる目的は、コミュニティ・ビジネス(社会的企業)による地域活性化の可能性に注目する観点から、コミュニティ・ビジネスの持続可能性を可能とする官民パートナーシップ・モデルと経営者リーダーシップ・モデルの構築に向けた課題を、日本、イギリス、アメリカ、スウェーデン4力国のコミュニティ・ビジネス(社会的企業)の国際比較という方法から明らかにする点にある。具体的には、(1)NPOの商業化とコミュニティ・ビジネスとの関連、(2)地域活性化分野の公共政策における官民パートナーシップ(PPP)の活用とコミュニティ・ビジネスとの関連、(3)コミュニティ・ビジネスにおける経営者リーダーシップ(企業家精神)の特徴、(4)中間支援組織(コミュニティビジネスを支援する組織)のPPP構築や経営支援における役割などに焦点をあてる分析フレイムワークから、海外現地調査や国内の定量的・定性的調査をまじえながら研究に取り組んできた。その結果、近年、NPOの商業化などを背景として、非営利とビジネスのハイブリッドを特徴とする組織の台頭が顕著であること、そうした組織は従来のコミュニティ・ビジネスというコンセプトよりも、社会的企業(social enterprise)としてとらえられつつあること、社会的企業の台頭が非営利組織や営利組織に新しいビジネス・モデルを提起し、新たな「企業家」(社会的企業家)を創出する社会基盤となりつつあること、そして、特に社会的包摂(social inclusion)の分勝でPPPの新しいモデルとして注目されつっあること、中間支援組織が社会的企業の社会的認知や相互連携を強化し、PPPや経営基盤の強化に寄与していることなどを明らかにすることができた。本研究の目的は、コミュニティ・ビジネスの持続的成長を可能とする官民パートナーシップ(PPP)モデルと経営者リーダシップ・モデルの構築に向けた課題を明らかにする点にある。16年度については、(1)NPOの商業化とコミュニティ・ビジネスとの関連、(2)地域活性化分野の公共政策における官民パートナーシップの活用とコミュニティ・ビジネスとの関連に焦点をあて内外の実態調査と先行研究の整理を行った。まず海外については、スウェーデン調査は実施できなかったが、イギリスとアメリカにおいて研究課題と関連するヒアリング調査や資料収集を実施した。イギリスでは、6月にアストン大学のオズボーン教授に対し、パートナーシップ政策に関するヒアリング調査を実施した。アメリカでは、11月にアメリカNPO学会に出席し、NPOの商業化と社会的企業との関連について多くの示唆を得ることができた。特にケース・ウエスタン・リザーブ大学のデニス・ヤング教授の協力により、3月に、クリーブランドにおいて官民パートナーシップとNPOの社会的基盤の実態に関する調査を実施ができた。これらから明らかとなった知見は、NPOの商業化は先進諸国共通の現象であり、企業家精神を有した新しいタイプのNPOを生み出しているという点である。そうした組織を社会的企業とよび、NPOのビジネス・モデルとしてとらえる傾向が生じている。国内ではコミュニティ・ビジネスの支援組織等に関するヒアリング調査を実施したが、コミュニティ・ビジネスをNPOのビジネス・モデルとして、新しい官民パートナーシップのモデルとしてとらえる傾向が生まれていることを確認できた。3月には全国のコミュニティ・ビジネスとNPO計2000団体に対するアンケート調査を実施した。これはコミュニティ・ビジネス発展の基盤となる官民パートナーシップと経営者リーダーシップの実態の解明を目的とするもので(分析は4月)、経営の視点から本格的にコミュニティ・ビジネスを調査した全国調査であり、コミュニティ・ビジネス研究に新たな知見を付加しうるものと期待している。本研究の目的は、コミュニティ・ビジネス(社会的企業)の持続的成長を可能とする官民パートナーシップと経営者リーダーシップのモデル構築に向けた課題を明らかにする点にある。17年度では、(1)NPOの商業化とコミュニティビジネスとの関連、(2)公共政策における官民パートナーシップの活用とコミュニティビジネスとの関連、(3)コミュニテイ・ビジネス対象の中間支援組織における官民パートナーシップ構築・経営支援、(4)コミュニティ・ビジネスにおける経営者リーダーシップに焦点をあて、実態調査と先行研究の整理を行った。海外については、5月にスウェーデンにおいて社会的企業及び社会的企業を支援する政府機関・中間支援組織等を対象に調査を行った。9月には、英国において社会的企業を支援する貿易産業省(DTI)の社会的企業局や中間支援組織を訪問し、ヒアリング調査を実施した。

11月には、米国において、非営利経営教育に取り組む大学、都市再生に取り組む非営利団体、そして、非営利組織・社会的企業の研究に取り組む研究機関に対するヒアリング調査を実施した。これらから確認できたのは、社会的企業振興において一定の制度化(政策化)が進行している点、事業者ネットワークの構築が進行している点、中間支援組織がネットワーク構築を担い、政府とのパートナーシップや社会的企業の経営支援にも取り組んでいる点などである。国内においては、前年度の全国アンケート調査の成果も踏まえ、8月に関西圏において、コミュニティ・ビジネス支援に取り組む行政(大阪府)や中間支援組織に対するヒアリング調査を実施した。この調査から確認できたことは、日本のコミュニティビジネスにおいて、事業・雇用の拡大志向の弱さが顕著であるという点、経営者にビジネス志向が希薄で、経営者的リーダーシップを必ずしも発揮していないという点などを確認できた。この経営者リーダーシップの現状については、次年度、さらに分析を深めていく予定である。国内調査としては、7月から8月にかけて、首都圏でコミュニティ・ビジネス(以下、CB)支援に取り組む関東経済産業局、関西圏では寝屋川あいの会などCB3団体を訪問し、ヒアリング調査を実施した。その結果、日本のCBと呼ばれている団体には、共通して地域課題の解決といった社会的イノベーション動機が見出せる一方、事業を持続的に発展させ拡大していく視点、すなわち企業家的側面はきわめて弱いということが明らかとなった。CBに企業性・市場性が弱いことが明らかになったので、社会的企業として注目されている団体に対して、12月から2007年2月にかけ、首都圏を中心にヒアリング調査を実施した。NPO法人さなぎ達など4団体である。これらの組織に共通する特徴として、市場的資源と非市場的資源、そして、非営利と営利の組織形態を組み合わせて活動している「ハイブリッド性」を見出すことができた。海外調査としては、9月に渡英し、社会的企業として、ハックニー・コミュニティ・トランスポート(HCT)など4団体を訪問した。そして、2007年3月には、渡米し、ニューヨークの社会的企業として、ハウジングワークスなど3団体を対象に調査を実施した。
微細加工による準周期構造の電子状態の研究

準周期ポテンシャル中の電子がどの様な状態にあり、それが周期的、或は不規則的なポテンシャル中の状態とどう異なるかは興味深い問題であり、これまでに理論的には精力的な研究が行われてきている。しかし、実験的な研究は殆ど行われていないのが現状である。本課題はこの問題を実験的に研究することを目的としている。対象とする系は、変調ド-プ型のAlGaAs/GaAsヘテロ界面に生じる高易動度2次元電子ガスに、いわゆるHEMT構造で細線ゲ-トを準周期的に配列して変調ポテンシャルを加えた系であり、このような系の電子状態を電気伝導をプロ-ブとして調べる。特に、単色性の強い電子波についての情報を得る為に、測定は極低温で行う。本年度は昨年度に引続き、電子線リソグラフィ-等の微細加工を含む試料作成プロセスの確立と、試料の試作を行った。現在、ゲ-ト幅としては、0.1μmあるいはそれ以下、またゲ-ト間隔としては0.5μmのものが作成可能になっている。試料としては、20μm幅の2次元電子ガスチャンネル上に上の寸法でゲ-トをフィボナッチ列第9および第10世代で一次元的に配列したものを試作した。また、ゲ-トの寸法上比較的波長の長い電子波の振舞いを調べる必要があるため、試料はチャンネルの電子濃度を制御できる構造にしている。次年度は、本年度試作した試料および新たに作成する試料を用いて、準周期的ポテンシャル中の電気伝導を、電子波の波長、変調ポテンシャルの強さといったパラメ-タについて、希釈冷凍機温度までの低温で系統的に測定し、このようなポテンシャルの中の電子状態についての実験的な知見を求める予定である。また、新たに、これまでに蓄積した微細加工技術を用いた、準周期的ポテンシャル中のヘリウム第三音波の伝播についての研究も計画している。