hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アザクライゼン転位を活性した新規インドール系発がんプロモーターの分子設計

1.PKCの代表的なアイソザイムについて、それらの発がんプロモーター結合部位を含むアミノ酸残基約50個のペプチドを、固相法により初めて効率的に合成した。そしてこれらを亜鉛イオンによってフォールディングすることにより、ネイティブのPKCと同等の機能を再現することに成功した。これより、簡便でかつ再現性の高い新しいPKC結合試験が確立された。2.アザクライゼン転位反応をキ-ステップとして、立体配座を固定した新規インドラクタムV誘導体約10種を合成し、各種PKCモデルペプチドに対する結合能を定量的に解析した。その結果、インドラクタムGタイプの配座固定化合物に顕著なPKC_γに対するアイソザイム選択性が認められた。このことから、インドラクタムの9員環ラクタムの活性コンフォーメーションを架橋により微調整するという方法は、PKCアイソザイム選択的な薬剤を開発するうえで有効な一手段になりうることが明らかになった。
PRAT4AによるTLR応答制御機構の解明

(1)PRAT4Aは小胞体にあるTLR4会合分子であり、その会合部位はもうひとつのTLR4会合分子、MD-2の会合部位と近接していることがわかった。(3)PRAT4Aノックアウトマウス由来マクロファージでは細胞表面のTLR4の発現が消失していることを利用し、細胞内TLR4だけでも特異的なLPS応答を誘導できることを示した。本年度は以下の3点について検討を行っている。1.個体レベルでのTLR応答のPRAT4Aによる制御2.個々のTLRにおけるPRAT4Aの役割PRAT4Aの一変異多型(PRAT4A-M145K)をPRAT4Aノックアウトマウス由来のDC細胞に導入すると、細胸表面TLRのうちTLR2とは弱いながらも会合を認め細胞表面への発現は回復しリガンド刺激においてサイトカインの産生も回復を認めたが、一方でTLR4とは会合せず細胞表面への発現、その応答も回復しなかった。細胞内TLRであるTLR9とはPRAT4A-M145Kは会合するにも関わらず細胞内移動、応答性の回復は認められず、PRAT4Aが会合するだけでなくさらに何らかの機能が必要であることがわかった。このようにPRAT4Aのアミノ酸一箇所の変異によりそれぞれのTLR機能への影響に違いがあることから、PRAT4AとTLRとの機能的な関係は単一ではなく、個々のTLRによって異なることが明らかとなり、PRAT4AはTLR応答バランスに影響を与える分子であることがわかった。PRAT4Aは小胞体内のタンパクでシャペロン活性を持つ分子であるが、KOマウスの解析結果などによりTLR3を除くほとんどのTLR応答に影響を与えることがわかってきた。本年度はさらに以下の点について解析を行った。1.PRAT4Aの抗体作製:PRAT4Aに対するモノクローナル抗体作製に成功し、ELISAの実験系ができつつある。今後は血清中のPRAT4Aの発現変化などを、疾患発症マウスや他のTLR応答関連ノックアウトマウスの血清などでも検討し、TLR応答における各会合分子とPRAT4Aとの関連を調べていくことで、TLR制御分子同士の関係を調べていく。2.PRAT4Aファミリーの同定・検討:PRAT4AとホモロジーのあるTLR4会合分子PRAT4Bに関しては、conditionalで作製しキメラマウスができたもののGermlineに通らなかったため、さらにES細胞も変えてやりなおして作製している。またTLR2会合分子として同定した補体関連分子に関しては、TLR2以外のTLRとも会合していることがわかった。この分子は培養液に使用するFCS中にも含まれておりin vitroでの解析が難しいので、ノックアウトマウスをふやしてin vivoでの解析を現在進めているところである。本期間は以下のように、PRAT4AおよびTLR2会合分子に関しての解析を行った。PRAT4Aは小胞体蛋白でシャペロン活性をもち、そのノックアウトマウス由来マクロファージでは細胞表面のTLR4の発現が消失することから、このマウス由来細胞でのTLR4応答は細胞内TLR4による応答を意味する。PRAT4AKOマウス由来マクロファージではTLR4応答の中のTRIF/TICAM依存的応答のうち一部のケモカイン、co-stimulatory molecule発現上昇などは残っていることから、細胞内TLR4だけでも特異的なLPS応答を誘導できることがわかった。2.TLR2会合分子の同定・解析PRAT4AのようにTLR応答バランスに影響を与えるような分子の検索・解析を、コンピューター検索や免疫沈降などにより行った結果、ある補体関連分子がTLR2会合分子として同定された。この分子のTLR2への影響を調べるためノックアウトマウス由来細胞での解析を行ったが、ワイルドタイプ由来細胞と比べてTLR2はじめTLR応答に関して有意な差は得られなかった。また免疫沈降結果ではTLR2のみならず他のTLRとも会合しているため他のTLR応答含め検討しなおしたが、細胞レベルでは有意な差は認めなかった。in vivoの実験にきりかえてTLRリガンドを投与しその応答をマウス血清にて検討しているが、現時点では有意な差は得られていない。
マウス表現型解析基盤情報共有データベースの開発

本課題では、マウスにおける表現型解析技術、その基盤となるマウス飼育管理技術を実験動物コミュニティで広く共有するために、代表者および、連携研究者の実験施設の表現型解析および飼育管理プロトコルを収集し、違いを容易に比較できるプロトコル共有データベース(SDOP-DB)を構築し、公開した。本データベースは、国内および国外の研究施設の表現型解析プロトコル情報を共有し、より高度なプロトコルを策定する基盤として有用である。本課題では、マウスにおける表現型解析技術および、その基盤となるマウス飼育管理技術を実験動物コミュニティで広く共有するために、幅広い動物実験に対応可能なプロトコル共有データベースを構築し、公開しようとしている。平成20年度は、表現型解析基盤プロトコルの収集および、収集したプロトコルに基づく普遍的なプロトコル記述法設計を行った。代表者研究グループおよび、連携硬究者の研究施設から、ハンドリングによる形態、行動の検査(modified-SHIRPA)、血液生化学、血算(血球像)、尿検査、聴覚検査(Auditory Brainstem Response:ABR)、血圧検査、眼底検査、痛覚検査、剖検等の一般的な検査に加えて、自発活動性・活動リズム検査、不安・恐怖の検査、学習・記憶検査等の動物行動解析検査、体外受精、胚移植、腔培養、胚および精子の凍結保存、融解、卵巣移植、顕微受精、ICSI等の生殖工学技術、さらに、マウス飼育管理の詳細なプロトコルを収集した。また、公開されている欧州の多国間連携表現型解析プロジェクト、EUMODICプロトコルの収集も行った。これらに関する記述法設計では、自発活動性解析、modified-SHIRPA、血液生化学、マウス飼育管理詳細等の設計を完了し、プロトコルの詳細情報を相互比較可能にした上で、将来的には国際標準規格であるP__-henotyping P__-rotocol M__-arkup L__-anguage(PPML)との互換性も考慮されている。これらの一部はすでにWebサイトでの公開を開始している(http://www.brc.riken.go.jp/lab/bpmp/SDOP/)。このサイトには、順次プロトコルデータベースを追加して行く予定である。SDOPDBでは、プロトコルの内容が詳細に項目化されて記述され、その内容が研究所間で異なる項目はピンク色に描出されることから、研究所間でのSOPの相違点を厳密かつ容易に比較検討することが可能である。さらに、各プロトコルに基づくベースラインデータをハイパーリンクで容易に閲覧可能としているので、プロトコルの相違に起因する実験結果の相違を、研究所間で比較評価することが可能である。また、プロトコルの書式がWebサイトから自由にダウンロード可能になっていて、研究コミュニティでのプロトコル情報共有フォーマットとして利用できるだけでなく、各ラボ内のプロトコル管理のためにも利用できる。したがって、SDOPDBは国内外の研究機関と連携可能な表現型解析プロトコル情報の共有と公開支援のためのデータベースとして機能する。このデータベース構築について、Bioinformatics誌に投稿し、アクセプトされた。また、以上のプロトコルが表現型データ自体と関連づけて管理できるように、既存の表現型数値の公開データベースシステム(PhenoPubシステム)の機能拡張を行った。今後、SDOPDBとPhenoPubを連携させるべくデータリンクを行っていく。本課題では、マウスにおける表現型解析技術および、その基盤となるマウス飼育管理技術を実験動物コミュニティで広く共有するために、幅広い動物実験に対応可能なプロトコル共有データベースを構築し、公開した。平成22年度は、SDOP-DBにおいて、より多くのプロトコルを収集し公開するために、プロトコルデータの投稿支援機能として、以下を実装した。1)「プロトコルの投稿案内」ウェブページの作成。2)プロトコルの投稿から公開までの一連の作業手順のシステム化。3)収集したプロトコル情報を、国際標準規格のデータ形式(PPML)に自動変換するためのツールを開発・公開。4)プロトコル情報のPPMLでの自動出力機能の実装。5)SDOP-DBにて公開しているマウス表現型解析テストの各SDOPのシステムのフリーウェア公開・配布。(これにより外部のユーザーが独自にプロトコル管理データベースを構築することを可能となった。)6)各表現型解析テストのプロトコルの相違に起因する実験結果の相違を容易に比較評価できるようにするため、マウス表現型解析結果のデータベースである「PhenoPub」との相互のデータリンクのしくみの開発。7)さらに欧州のデータベース「Europhenome」とのリンク作成。8)以上のSDOPの機能拡張に対して、ユーザーの操作を支援するためのオンライン・ユーザーマニュアルの作成。これらの新機能と平成20,21年度の開発項目は、プロトコル管理システムとして統合的に機能する。本課題を通じて、より正確なリソース特性を示すデータベースが開発された。SDOP-DBを用いることで、国内および国外の研究機関の表現型解析プロトコル公開の支援および、各機関と連携した表現型プロトコルの共有の基盤が整備された。
フェムト秒非回折レーザービームを用いた低倍率・超広視野2光子蛍光顕微鏡の開発

フェムト秒レーザーとアキシコンレンズ(円錐形状を持つ特殊なレンズ)を用いた新しい原理の蛍光顕微鏡を開発した。フェムト秒レーザー光をアキシコンレンズに入射すると、サンプル内に含有された蛍光物質が、通常のレンズとは異なり、光軸に沿って直線状に励起できる。ビームを1次元に走査しながら、それと直行する方向から観察することにより、低倍率の対物レンズを用いるにもかかわらず、広い視野の蛍光断層像を一度に得ることができた。この顕微鏡の生体サンプルへの適用可能性を検討した。本研究の目的は、低倍率・広い視野を観察可能とする2光子蛍光顕微鏡を開発することである。本年度は、このための基礎実験を主に行い、装置開発のために必要な基礎データの取得を行った。測定サンプルとしてポリメチルメタアクリレート(PMMA)やポリビニルアルコール(PVA)等の高分子樹脂内にクナリン等の蛍光色素を分散し固化させたものを用いた。フェムト秒レーザー(スペクトラフィジクス社Tsunami、中心波長800nm、パルス幅100fs)からのフェムト秒パルス光を円錐形状のレンズ(アキシコン)に入射し、上記サンプル内で直線状に伸びるレーザービーム(非回折ビーム)を形成させ、その直線上の領域において2光子蛍光を発生させることを試みた。2光蛍光を観察するために、上記直線上のビームに対して正対および直行する方向からレンズによってCCDカメラ上に拡大して結像させた。この結果、弱いながら直線上に2光子蛍光が発生していることが確認できた。しかし、発生した2光子蛍光は予想していたより弱かった。この原因としては、(1)サンプル内で形成されているレーザービームの波面が乱れているためビームが十分に収束されていない、(2)アキシコンなどのガラスを通ることによりフェムト秒レーザーのパルス幅が伸びピークパワーが低下しまっている、ことが考えられる。(1)に関しては、波面センサーにより、レーザービームの波面をモニターし、2次元液晶空間光変調器によりレーザービームの波面を整形させ、綺麗な非回折ビームを発生させることを試みている。また、(2)に関しては、レーザーのパルス幅を測定するためのオートコリレーターおよびパルス幅を変化させるプリチャーパーを作成中である。また、これらと平行して、サンプルおよびビームを走査するための2次元電動ステージを導入し、これを制御するソフトウェアを作成している。本研究の目的は、低倍率・広い視野を観察可能とする2光手壷光顕微鏡を開発することである。前年度の基礎実験では、フェムト秒レーザー(スペクトラルフィジクス社Tsunami、中心波長800nm、パルス幅120fs)光を、円錐形状の特殊なレンズ(アキシコン)を通して蛍光物質(クマリン誘導体等)を分散固定した高分子樹脂試料に照射することにより、試料内で光軸に沿った直線状に伸びる2光子蛍光を発生させることができた。しかし、蛍光が極めて弱いという問題点があった。この原因として、1、サンプル内で形成されるビームの波面が乱れているためビームが十分に収束できていない、2、アキシコン等の光学素子をレーザー光が通ることによりレーザー光のパルス幅が伸びてピークパワーが低下している、と考えられた。本年度は、これらの問題点の解決を試みた。まず、(1)に関しては、シャックハルトマン波面センサーを導入して波面をモニターし、その結果をもとに、液晶空間光変調器で乱れた波面を補正した。次に、(2)に関しては、レーザーのパルス幅を測定するためのオートコリレーターを自作し、試料内で発生する2光子蛍光を利用してパルス幅を測定した。この結果、試料内ではパルス幅が500fs以上まで伸びてしまうことがわかった。これを補正するためにプリズムペアを用いたプリチャープを自作し、分散を補正した結果、試料内において150fsまで補正でき、蛍光は25倍程度まで改善できた。並進ステージを用いて、直線状のビームを走査する装置を作成し、実際の生物試料として緑色蛍光タンパク質を発現させたショウジョウバエを用いて蛍光観察を行った。この結果、低倍率の対物レンズ(10倍)で2光子蛍光断層像が得られたが、1画像を得るための露光時間が10秒近くかかってしまい、露光時間の短縮が必須という課題が残った。
プロテオミクス技術によるキナーゼ基質の簡便な同定システム

in vitroリン酸化系と細胞内キナーゼ発現系を用い、新規p38 MAPキナーゼ基質を7種同定した。キナーゼ結合タンパク質として、新規ERK基質adducinを同定し、ERKリン酸化によりアクチン線維との相互作用が減弱することを示した。また、mTORC2新規基質としてFilaimin Aを同定し、リン酸化により細胞接着斑が制御されていることを明らかにした。プロテオミクス技術によるmTORおよびp38 MAPキナーゼ基質の同定mTORは2つの複合体mTORC1、mTORC2を形成し、それぞれ異なる細胞内機能を担う。mTORC1は細胞の増殖や大きさ、オートファジー制御に関与し、mTORC2はアクチン細胞骨格や細胞生存シグナルを制御する。われわれは、mTORC2特異的サブユニットRictorに結合する因子としてアクチン架橋因子Filaminを同定し、FilaminがmTORC2基質であること、Filaminリン酸化により細胞骨格および細胞接着性が制御され、細胞運動性を規定することを明らかにした。in vitroリン酸化によるキナーゼ基質の同定では、p38 MAPキナーゼをモデルキナーゼとして実験を行い、31の新規基質候補タンパク質を同定した。このうち7つの因子について細胞内でのリン酸化を試験したが、いずれもp38 MAPキナーゼ活性化に伴い、その等電点が酸性側に移行したことから、細胞内においてp38 MAPキナーゼによりリン酸化されることが示唆された。さらに、in vitroリン酸化反応を行ってp38 MAPキナーゼにより直接リン酸化される基質であるか否かを検討した。その結果、いずれの因子もリン酸化されることが明らかとなった。これらの結果は、in vitroリン酸化によるキナーゼ基質の同定が、キナーゼ基質の網羅的同定法として有効であることを示している。この方法は、活性型のキナーゼがあればすべてのキナーゼに応用出来る汎用性の高いものである。本研究は、プロテオミクス技術に基づく申請者独自の実験系により、タンパク質キナーゼ基質の簡便な同定法の確立を目指すものである。キナーゼの生理的機能を明らかにするためには、その基質の網羅的な同定が必須である。本実験系は、in vitroリン酸化系を用い、プロテオミクス技術を組合わせ、キナーゼ基質を効率良く同定したものである。また、細胞よりキナーゼを免疫沈降し、その基質をキナーゼ結合タンパク質として同定する方法も検討した。本研究においては、細胞抽出液中のタンパク質を脱リン酸化した後、特定のキナーゼ(p38 MAPキナーゼをモデルキナーゼとして用いた)によりリン酸化させ、リン酸化タンパク質精製、二次元ゲル電気泳動と組合わせることにより、効率よく基質を同定することに成功した(IidaらElectrophoresis, 2014)。二次元ゲル電気泳動法によるキナーゼ基質の同定は、LC-MSによる同定に比べ、化学量論比で高いリン酸化率を示す基質のみが単離され、生理的に意義のあるリン酸化が選択的に同定できることが判明した。また、キナーゼに結合したタンパク質としての基質同定法では、mTORキナーゼを含むmTORC2複合体を免疫沈降し、回収された結合タンパク質Filamin AのmTORC2によるリン酸化と細胞運動に対する効果について検討した(SatoらMol. Cell. Biol.,改訂中)。その結果、Filamin AはmTORC2の特異的構成因子であるRictorに結合していること、mTORC2特異的にリン酸化され、インテグリンとの結合が増加し、細胞接着斑形成を促進することが明らかとなった。これらの結果は、従来不明であったmTORC2による細胞骨格制御の仕組みを明らかにしたものである。23年度は、1.in vitroリン酸化系によるキナーゼ基質の同定、2.in vivoリン酸化系によるキナーゼ基質の同定の二つの系を併用し、p38 MAPキナーゼ、ERKおよびmTORキナーゼをモデルキナーゼとして、キナーゼ基質の網羅的同定をおこなった。in vitroリン酸化系によるキナーゼ基質の同定では、細胞抽出液をホスファターゼで脱リン酸化し、その後遺伝子組み換え法で作成したp38 MAPキナーゼを添加し、リン酸化反応を行なった。キナーゼ添加、無添加中のリン酸化タンパク質を精製し、2次元ゲル電気泳動で比較することにより、55の候補タンパク質を同定している。これまでに解析した7つの新規候補タンパク質のうち、6タンパク質が実際に細胞内でp38 MAPキナーゼ活性化にともないリン酸化されることを見いだし、このシステムが稼働していることを示している。一方in vivoリン酸化系によるキナーゼ基質の同定は、mTORの特異的阻害剤であるラパマイシンおよびTorin1を用い、同様に2次元ゲル電気泳動でリン酸化タンパク質を比較することにより、多数の新規基質候補タンパク質を同定している。このうちの一つのタンパク質は、mTORによるリン酸化で細胞質ー核間の移行が制御されることを見いだしている。また別の細胞骨格系制御因子は、mTORによるリン酸化でインテグリンとの結合が制御されることを見いだしている。

in vitroリン酸化によるキナーゼ基質の同定では、p38 MAPキナーゼをモデルキナーゼとして実験を行い、31の新規基質候補タンパク質を同定し、このうち検討を加えた7つの因子が、いずれもp38 MAPキナーゼ活性化に伴い、細胞内でリン酸化され、直接リン酸化される基質であることが明らかとなった。これらの結果は、in vitroリン酸化によるキナーゼ基質の同定が、キナーゼ基質の網羅的同定法として有効であることを示している。したがって、研究計画は順調に推移している。mTOR基質については、細胞生物学的に詳細な検討を加えており、論文投稿段階にあるが、当初の目的である基質の網羅的同定の点で基質候補の同定数が不足している。23年度では、1.in vitroリン酸化系によるキナーゼ基質の同定、2.in vivoリン酸化系によるキナーゼ基質の同定の二つのプロジェクトを遂行した。前者については、ホスファターゼによる脱リン酸化反応、組換えキナーゼによるin vitroリン酸化反応の最適化を行い、その結果55個の基質候補タンパク質を同定することができた。後者からも多数の新規基質候補が同定されている。このうち一部については、タグを賦与したタンパク質発現系を作成し、二次元ウェスタンブロッティングにより、リン酸化による等電点の酸性側シフトを観察しており、実際にキナーゼ活性化によるリン酸化を認めていることから、両プロジェクトともに順調に実施されていると考える。研究計画書には、リン酸化による基質の機能変化を重点的に研究することを記載している。したがって、今後はリン酸化による機能制御を中心に研究を進める。その方法として、常法通り、リン酸化部位の同定、リン酸化に関する変異体の作成と野生型との機能比較を通じて、リン酸化による機能制御機構を明らかにしていく。残りの研究期間においては、多数の基質候補タンパク質の中から興味深いものを選択し、リン酸化部位の同定、リン酸化部位の変異体の作成、リン酸化による機能制御とその細胞生物学的な意義を明らかにする必要がある。具体的には、リン酸化されるセリンあるいはスレオニン残基を、リン酸化されないアラニンに置換した変異体や、リン酸化状態を模倣するアスパラギン酸に置換した変異体を作成し、野生型タンパク質との比較を行い、リン酸化の意義を明らかにしていく。いくつかのタンパク質については、すでに研究を開始しているが、その数を増やして検討を進めていく。上記の実験に用いる試薬等の消耗品費、および細胞培養や試薬管理等に関する実験補助員の人件費として研究費を使用する。研究経費は、すべて実験に使用する試薬、放射性同位体化合物、細胞培養用血清や器具であり、リン酸化部位の同定、リン酸化部位の変異体の作成、リン酸化による機能制御とその細胞生物学的な意義を明らかにするために使用する。
重みつきグラフにおける重いサイクルの存在やRamsey問題に関する研究

本研究は、一般のグラフの持つ性質と重みつきグラフの持つ性質の違いを「サイクル問題」「Ramsey問題」という2つの視点から解明することを目的としていた。本年度は2年計画の2年目にあたり、特にサイクル問題に関して多くの知見が得られたため、以下においてはサイクル問題に関する研究成果を述べる。重みつきグラフにおける重いサイクルの存在に関して、Dirac型条件を用いたBondy&Fanの定理に比べてOre型条件を用いたBondyらの定理は、用いる条件が弱まったために得られる結論が弱くなっていた。本研究では、結論が弱まる理由の本質的な部分を解明することにより、Bondy&Fanの定理のOre型条件を用いた拡張、さらにはOre型条件よりさらに弱い条件を用いた拡張となる定理を証明した。また、指定した頂点を通る重いサイクルの存在に関して、Dirac型条件では2-連結グラフにおいて指定した2頂点を通る重いサイクルの存在が知られていた。またOre型条件では、2-連結グラフにおいて指定した1頂点を通る重いサイクルの存在が示されていたが、上述したように得られる結論がDirac型条件を用いたものより弱いものであった。本研究では、Ore型条件を用いて2-連結グラフにおいて指定した2頂点を通る重いサイクルの存在を、Dirac型の定理の拡張となる形で証明した。この定理の証明において、Ore型条件を用いた際の特有の議論がなされており、今後の研究において特にσ_k型条件への拡張につながることが期待される結果である。本年度は2年計画の1年目にあたり、研究実績は以下の通りである。・サイクル問題に関して一般のグラフにおいて、k-連結グラフには任意の指定したk点を通る長いサイクルの存在がDirac型次数条件によって示されている。本研究では、同様の事実が3-連結重みつきグラフにおいて得られることを証明した。すなわち、この問題に関して連結度の低いグラフにおいては一般のグラフと重みつきグラフで同様の性質が得られることが判明した。また、2年目の研究への足がかりとして内周の大きいグラフに着目し、そのようなグラフにおいてはハミルトン性に関わらず重いサイクルの存在が得られることを示した。これによって、連結度の高いグラフにおいてもその一部においては一般のグラフと重みつきグラフで同様の性質が得られることが期待される。・Ramsey問題に関してRamsey問題を重みつきグラフにおいて扱うため、新たに「重みつきRamsey数」を定義した。この「重みつきRamsey数」を頂点数が5と6のグラフにおいて調べ、頂点数5のグラフにおいては一般のグラフと差異がないものの頂点数6のグラフにおいては5/7倍の差異が生じることが得られた。また、頂点数が十分大きいグラフにおいても考察し、Erdosの予想と関連する一つの予想を提起した。
In vivoにおける抗HPC-1抗体の末梢神経再生促進作用に関する実験的研究

マウス総腓骨神経のFilm法モデルを、DiI染色で描画したが、再生された神経軸索の同定はできず、l例を除いたほぼ全例がfilmエッジから遠位部で観察できなかった。近位軸索内に溶けたDiI色素は、軸索流により一定の速度で順行性に神経を染めていくため、描画不良となる原因は、filmによる切断や挫滅で、軸索が障害されてしまうためと推察した。手技を簡素化した上層filmを剥がさない標本も、結果は同じであり、定量できないFilm法による神経再生初期の検定は、本実験の期限を憂慮したことから一時中止とした。ラット坐骨神経幹に12mmのgapを作製し、3種のsilicone tubeを架橋し3群を設定(H群:抗HPC-1抗体をtype1 collagen gelに溶解し300倍希釈したC群:type1 collagen gelのみを充填したE群:何も充填されていない)した。評価は、術後4週で行った。肉眼的観察は、tube縦断面組織の割合を4段階(50100%を優、2550%を良、125%を可、再生組織のないものを不可)で評価した。電気生理学的検索は、針電極にて神経を刺激し前脛骨筋からM波の導出を試みた。病理組織学的検索は、架橋組織中央の横断切片をAzan染色し軸索数を測定した。結果は、H群:43%に架橋があり、内訳は良14%、可29%だった。架橋組織の多くは細い素状で新生血管もなかった。組織中央の横断切片では軸索が観察できた例も少なく横断面中心部の結合組織内に散在していた.C群:37%に架橋があり、内訳は良16%、可21%で、肉眼的所見および病理組織学的所見はH群と大差なかった。E群:ほぼ全例に架橋された組織を認めず1例のみ可だった。電気生理学的検索では、全例にM波は導出されなかった。この結果から、抗HPC-1抗体の神経再生促進作用は証明できないが、in vivoにおける超短期評価法の確立と、抗体濃度や処理法の異なる検定を追試することが今後の研究課題としで考えられた.Nembutal麻酔下に成熟雄マウスの、総腓骨神経を切断し、切断近位部をfilm(4×2mm大)上に固定し、抗HPC-1抗体滴下後、同等大の別のfilmを重ね合わせ閉創する。術後4、8、12、24、48時間後にfilmを取り出し1時間固定液に浸漬後上層のfilmを除去し、鍍銀処理にて、神経軸索を染色した。これを光学顕微鏡(×400×1000)により再生神経を描画しようと試みたが、鍍銀染色の手技に習熟を要することと、染色の程度にバラツキが多かったため神経の描画は困難を極め、実際に再生された軸索を観察することができた標本は3例にすぎなかった。これらのことから、まず対照群(Ringer液滴下)のみを用いた神経軸索の鍍銀染色法の手技習熟が重要と思われたため、これを試行した。対照群のみの経時的変化についての結果は、filmの取り出しが早かった場合(術後4、8、12時間経過例)は、film間の癒着がないかもしくは殆どないために脱水や染色などの段階で、再生神経が摩擦により挫滅されてしまいうまく描画することができなかった。そこでfilm同志を比較的タイトに重ね合わせたのち鍍銀処理をおこなったが、この場合はきつく重ねたfilm自体が神経を挫滅させてしまい断端の染色がこれも描出できなかった。またfilmの取り出しが遅かった場合(術後24、24時間経過例)は、神経細胞周囲に炎症細胞の浸潤が生じるためdilm間の癒着は強くなるが、浸潤してきた細胞により硝酸銀の洗出が阻害されることとなり標本全体が染まってしまい軸索の同定も困難な状態であった。現在は、以上のことより鍍銀染色から操作が容易なDiI染色処理に変更し、神経軸索の描出を模索中であるが、film法は手技的要素が多分に結果を左右するため、今後の進捗状況によっては、神経再生初期の経時的変化の検定を中止し、ラット坐骨神経による架橋実験への変更も考慮する必要がある。

肉眼的観察は、tube縦断面組織の割合を4段階(50100%を優、2550%を良、125%を可、再生組織のないものを不可)で評価した。電気生理学的検索は、針電極にて神経を刺激し前脛骨筋からM波の導出を試みた。病理組織学的検索は、架橋組織中央の横断切片をAzan染色し軸索数を測定した。結果は、H群:43%に架橋があり、内訳は良14%、可29%だった。架橋組織の多くは細い素状で新生血管もなかった。組織中央の横断切片では軸索が観察できた例も少なく横断面中心部の結合組織内に散在していた.C群:37%に架橋があり、内訳は良16%、可21%で、肉眼的所見および病理組織学的所見はH群と大差なかった。E群:ほぼ全例に架橋された組織を認めず1例のみ可だった。電気生理学的検索では、全例にM波は導出されなかった。この結果から、抗HPC-1抗体の神経再生促進作用は証明できないが、in vivoにおける超短期評価法の確立と、抗体濃度や処理法の異なる検定を追試することが今後の研究課題としで考えられた.
アラビア湾岸における先史・古代分化の交流

アラビア半島東岸における前2千年紀までの先史・古代文化の成立過程及びそのメソポタミア,インダス両文明との交流を考古学的に解明することを目的とする.本年度は,バハレーンに多数(一説に20万基)所在する先史時代の古墳のうち,ブーリ地区における古墳群の調査を地施した.この地区には数千基の古墳が知られており,規模も様々であるが,その性格上の相違及び年代を知る目的で,径9.4m,高さ1.9mの小規模古墳1基(Rー1号)と径19.0m,高さ4.0mの大規模古墳1基(Rー2号)の2例の発掘した.不幸にしていずれも古い時代に盗掘に遭い,副葬品は発見されなかったが,その構造を初めて明らかにすることはできた.特にRー2号は「王墓」と呼ばれるものの一つで,少数の報告例はあるものの,アルコーヴをもった複雑な堅穴系横穴式石室の構造を精確に報告したものは皆無であった.それゆえ我々の今回の調査によって,前3千年紀におけるいわゆるバルバル期の葬制,特に高塚式古墳の造営方法解明の糸口が得られたと言ってもよい.カタルにおいては前回予備調査において我々が発見した,北西海岸のウム・アル・マア地区のケルン(積石塚)群の調査を実施した.計8基の精査を行った結果,英国隊,フランス隊が,過去にカタル国内の他の地区で実施したケルン群の発掘成果に見られない成果があった.過去の調査では見られなかった,地下の埋葬主体部の型式が多数新たに検出されたのである.これによって,今まで空白であった,カタル半島の前32千年紀の事情を解明する糸口が,ようやく日の目を見たことになる.今後さらに類例を蓄積することにより,バハレーンを中心とするバルバル文化と,オマン半島を中心とするウム・アン・ナール文化の中間に位置する,新たな先史文化がカタル半島を中心に確認されることになると考えられる.アラビア半島東岸における前2千年紀までの先史・古代文化の成立過程及びそのメソポタミア,インダス両文明との交流を考古学的に解明することを目的とする.本年度は,バハレーンに多数(一説に20万基)所在する先史時代の古墳のうち,ブーリ地区における古墳群の調査を地施した.この地区には数千基の古墳が知られており,規模も様々であるが,その性格上の相違及び年代を知る目的で,径9.4m,高さ1.9mの小規模古墳1基(Rー1号)と径19.0m,高さ4.0mの大規模古墳1基(Rー2号)の2例の発掘した.不幸にしていずれも古い時代に盗掘に遭い,副葬品は発見されなかったが,その構造を初めて明らかにすることはできた.特にRー2号は「王墓」と呼ばれるものの一つで,少数の報告例はあるものの,アルコーヴをもった複雑な堅穴系横穴式石室の構造を精確に報告したものは皆無であった.それゆえ我々の今回の調査によって,前3千年紀におけるいわゆるバルバル期の葬制,特に高塚式古墳の造営方法解明の糸口が得られたと言ってもよい.カタルにおいては前回予備調査において我々が発見した,北西海岸のウム・アル・マア地区のケルン(積石塚)群の調査を実施した.計8基の精査を行った結果,英国隊,フランス隊が,過去にカタル国内の他の地区で実施したケルン群の発掘成果に見られない成果があった.過去の調査では見られなかった,地下の埋葬主体部の型式が多数新たに検出されたのである.これによって,今まで空白であった,カタル半島の前32千年紀の事情を解明する糸口が,ようやく日の目を見たことになる.今後さらに類例を蓄積することにより,バハレーンを中心とするバルバル文化と,オマン半島を中心とするウム・アン・ナール文化の中間に位置する,新たな先史文化がカタル半島を中心に確認されることになると考えられる.
放射線治療後DNA損傷応答による腫瘍細胞PD-L1発現誘導の分子機構の解明

複数のがん細胞株に対するX線照射や化学療法剤処理により、ATM-ATR/Chk1依存的DNA損傷シグナルを介し、腫瘍細胞のPD-L1発現が誘導されることを明らかにした。さらに、このPD-L1発現誘導は、DNA二本鎖切断(DSB)修復において重要である、Ku80またはBRCA2をノックダウンすることで増強された。重要なことに、このKu80またはBRCA2のノックダウン細胞におけるDNA損傷依存的PD-L1発現誘導にも、DNA損傷シグナルであるChk1活性化が重要な役割を担っていることが分かった。以上から、X線照射後のPD-L1発現誘導には、Chk1の活性化を含むDNA損傷に対する一連の反応が重要であることが明らかになった。加えて、DNA二重鎖切断によるPD-L1発現誘導にも、従来からPD-L1発現経路として知られていたSTAT1/3-IRF1経路が関与していることを明らかにした。以上の実験結果から、放射線や化学療法剤処理によるDSBそのものではなく、ATR/Chk1といったDNA損傷シグナルの活性化こそが、PD-L1発現調整において重要であることが示された。腫瘍細胞のPD-L1発現は、免疫チェックポイント阻害剤である抗PD-1/PD-L1抗体治療の効果良好因子の一つとして考えられている。本研究にて腫瘍細胞のPD-L1発現に影響するDNA修復遺伝子を明らかにしたことで、患者一人ひとりのDNA修復関連遺伝子の変異状況の評価により、放射線治療や化学療法と抗PD-1/PD-L1抗体を併用する場合の効果予測につながり、患者の個人レベルでの治療効果の改善に貢献できる可能性を有していると考える。平成29年度の研究計画として、1. ATM阻害剤投与下での、X線照射による腫瘍細胞のPD-L1発現が低下することを確認すること、2. siRNAと共培養でBRCA2, ku80をノックダウンした腫瘍での、X線照射による腫瘍細胞のPD-L1発現の増加を確認すること、以上二つを掲げた。1.について、B16マウスモデルで実験を開始したが、B16が本来有する色素のため、免疫染色での評価が困難であった。そこで、移植腫瘍細胞を4T1に変更し実験を継続した。両下肢に腫瘍を移植し、ATM阻害剤を腹腔内投与し、右下肢のみ放射線照射を行い、48時間後にマウスを安楽死させ腫瘍組織を回収した。免疫染色にて、PD-L1発現及びCD8陽性細胞の浸潤レベルの比較評価を行ったが、ATM阻害剤腹腔投与群と投与なし群で、明らかな差を認めなかった。2.については現時点で未施行であるが、それに代わり、現在は、当初予定していたX線照射後と、重粒子線(炭素イオン線)照射後のPD-L1発現率の差、CD8陽性細胞の浸潤レベルの差について解析を進めている。上述の通り、当初予定していた二つの実験のうち一つの実験を、変更し遂行中であるため、おおむね順調に進展していると判断した。具体的には、マウス移植腫瘍に対するX線照射後と、重粒子線(炭素イオン線)照射後のPD-L1発現率およびCD8陽性細胞の浸潤レベルの差について解析を進めている。マウス移植腫瘍に対する、X線照射後と重粒子線(炭素イオン線)照射後のPD-L1発現率およびCD8陽性細胞の浸潤レベルの差について解析を完了する。申請者の過去の報告から、重粒子線照射の方が、X線照射よりもPD-L1発現誘導が亢進すると予想される。そこで、照射後のPD-L1発現亢進が抗PD-1/PD-L1抗体治療による腫瘍増殖抑制を増強させるかを評価する。具体的には、治療方法を以下の4群に分けて解析する;1X線照射+抗PD-1/PD-L1抗体投与群、2重粒子線照射+抗PD-1/PD-L1抗体投与群、3抗PD-1/PD-L1抗体単独群、4未治療群。腫瘍細胞株は4T1使用する。

平成29年度の実験計画を一部変更したため、当初使用予定であった試薬(siRNA二種類)を購入しなかった。平成30年度に、変更後の実験が完了した後に改めて購入を検討している。
日本版 CADIS の開発とアトピー性皮膚炎児の母子への看護介入の検討

CADIS原版の翻訳を行い,その後日本の文化を反映させるためのインタビューを行った。インタビューを通して,対象者のポジティブな側面も認められ,ADケアを行う家族の強みであると考えた。この結果を基に作成した日本版CADISは,単なるQOLの測定用具としてではなく,ADの患児とその家族を支援していくためのアセスメントツールとしてカウンセリング場面や支援の評価等の場面で幅広く活用されることが期待できる。今後,信頼性妥当性を検証していくことが課題である。アトピー性皮膚炎は、特有の症状から、患児本人に限らず家族にも多くの影響があり、その影響の大きさから、母親をはじめとする家族へサポートが非常に重要であることは明らかである。本研究では、アメリカで開発されたChidhood Atopic Dermatitis Impact Scale(CADIS)の日本版を開発すること、その結果を分析することにより、アトピー性皮膚炎の子どもの家族へのよりよい看護介入または育児支援のための示唆を得ることを目的としている。今年度は、アトピー性皮膚炎の子どもをもつ家族への看護実践やライフステージに応じた家族への援助等に関する国内外の論文の文献検討を進めた。また、アトピー性皮膚炎の疾患特性と母親の生活困難に関する予備調査の結果を分析した。その結果、疾患特性としてあげた重症度については、重症度が上がるとともに、スキンケア、睡眠、環境整備の困難が高まり、合併症では、合併症のある群の食事困難が高いという結果を得た。これらの生活困難は、アトピー性皮膚炎の疾患特性を起因として起こり、Family Impactの概念の一部分と捉えられると考えた。文献検討と予備調査の結果から、わが国におけるアトピー性皮膚炎の子どものFamily Impactの構成要素に関する概念枠組みの仮説をたてた。現在、CADISは翻訳版の作成中である。今後は、翻訳したCADISが対象者にとって回答しやすいものかどうかという内容確認を行う。また、原版はアメリカで開発されているため、日本の文化を反映させるべく、実際にアトピー性皮膚炎の子どもをもつ母親数名にインタビューを行う予定である。その後、内容分析を行い、結果を概念モデルに照らして、仮説にないドメインが抽出された時にはそれを設問に加え、日本版CADISの試案を作成する。アトピー性皮膚炎(以下AD)は,特有の症状から,患児本人に限らず家族にも多くの影響があり,その影響の大きさから,母親をはじめとする家族ヘサポートが非常に重要であることは明らかである。本研究では,アメリカで開発されたChildhood Atopic Dermatitis Impact Scale (CADIS)の日本版を開発すること,その結果を分析することにより,ADの子どもの家族へのよりよい看護介入または育児支援のための示唆を得ることを目的としている。今年度は,ADが患児とその家族にどのような影響があるか詳細に分析を進めた。既存のデータを解析し直した結果,子どものADの重症度はケア提供者の生活困難に影響を与え「スキンケア」「睡眠」「環境整備」3領域に正相関が認められた。合併症の有無は,ケア提供者の生活困難のうちの「食事」の困難が高く,合併症と家族機能では,合併症あり群は有意に適応性得点が高かった。本研究結果は,小児保健研究第70巻2号pp245-251に掲載された。また,翻訳版CADISについて表面妥当性の確認を行い,さらに,日本の文化を反映させるべく,実際にADの子どもをもつ母親5名にインタビューを行った。今後はこの結果をもとに日本版CMISの試案を作成し,調査を行う予定である。本研究では,アメリカで開発されたChildhood Atopic Dermatitis Impact Scale(CADIS)の日本版を開発すること,その結果を分析することにより,アトピー性皮膚炎の子どもの家族へのよりよい看護介入または育児支援のための示唆を得ることを目的としている。今年度は,原版の翻訳過程を経て日本語版CADISの作成に取り組んだ。その後,表面妥当性の確認を行い,日本の文化を反映させるべく,実際にアトピー性皮膚炎の子どもをもつ母親5名にインタビューを行った。表面妥当性の確認の結果,「Social life(社会生活)」の解釈の仕方にばらつきが認められた。そこで,訳語の変更はせずに,「社会生活をどのように捉えたか」自由記述で質問を加えることで,何を意図して回答したかを明らかにした。そして,その内容が家族の生活に影響を与えるものの中で,気になっていることや影響の大きいものなのではないかと考えた。その他,表現を身近なものに修正した。インタビューでは,原版に無い日本独自の新たな項目の抽出を行った。その結果,Parents domainでは,(1)この皮膚の状態のために,食事内容について,症状悪化させないよう気をつけている。(2)この皮膚の状態のために,子どもの環境について,症状悪化させないよう気をつけている。(3)毎日子どものアトピー性皮膚炎のケアを行う今の生活に慣れたと感じる。(4)家族ぐるみでアトピー性皮膚炎のケアに取り組んでいると感じる。(5)長期的な見通しを持ってケアに取り組むことができる。(6)完璧な管理ができない自分を受け入れることができる。という6項目を加えた。

Children Domainでは,(1)お子様自身が,アトピー性皮膚炎の症状悪化を回避するような行動をとる姿勢がみられる。(2)この皮膚の状態のために,お子様のきょうだい関係が悪化した。という2項目を加えた。以上の過程を経て,CADIS日本版(試案)とした。CADIS日本版(試案)は,一次調査を経て,今後全国調査を行う予定である。本研究では,Sarah L. Chamlinらによってアメリカで開発されたChildhood Atopic Dermatitis Impact Scale(CADIS)の日本版を開発すること,その結果を分析することにより,アトピー性皮膚炎の子どもの家族へのよりよい看護介入または育児支援のための示唆を得ることを目的としている。今年度は,前年度までに作成したCADIS日本版(試案)を用いた一次調査を行い,項目の見直しを行った後に,2次調査を実施した。一次調査では,愛知県内の小児アレルギー専門医に,重症度と合併症の記載及び対象者への質問紙の配付を依頼した。7か所の医療機関の協力を得て110部の質問紙を配付し,回収は47部(回収率42.7%)であった。一次調査データより,主に対象属性や現在の治療の状況に関する部分について,回答しにくい,あるいは重複している項目等を除き,全体を整えた。CADIS日本版(試案)については,回答状況から,極端に回答しづらいと思われる項目はなかったため,一次調査の段階では項目の精選は行わず,そのままCADIS日本版とした。二次調査は,全国の小児アレルギー専門医に協力を依頼した。ご協力いただけた病院・医院・クリニックは計23か所であった。現在265部を配付し,今後300部程度配付が依頼できる見込みである。現段階での回収は,95部(回収率35.8%)である。今後は,配付及び配付した質問紙が返送されてくるのを待ち,解析する予定である。CADIS日本版(試案)は,一次調査として愛知県内の小児アレルギー専門医に依頼し,110部配付を行った。現在対象者からの返信を待っている段階で,概ね順調に回収ができている。ここまでで調査は一旦中断するが,その後の全国調査に向けて,日本小児難治喘息・アレルギー疾患学会に,当学会に所属する小児アレルギー専門医に協力依頼してもらえるよう,依頼してある。復帰後,全国調査の準備ができ次第,手続きを行う予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,一次調査の結果を集計し,記述統計,信頼性の検証(信頼性係数の算出),妥当性の検証(因子分析,併存妥当性・弁別妥当性の確認)を行う。その後,因子負荷量の小さいもの(原則的には0.4以下を想定する),天井効果,フロア効果は除き,質問項目等の見直し・修正を行う。この過程を経て,二次調査は全国調査で行う予定である。
公的美術政策への人文学的なアプローチ

本研究の目的は、近現代をめぐる日韓の美術家のステータスの変容を一次資料に基づいて比較・考察し、それを通じて、現代社会における「美術家」のアイデンティティの再考と、将来的な文化政策に対する提言を行うことである。このような試みにおいては、「近代」および「植民地」という概念が、きわめて重要になる。日本帝国の植民地政策が進められていた中で、日韓の夾間にいた美術家が安定したステータスを獲得できたわけではなく、彼らのアイデンティティの実相は非常に複雑であったことが推察される。そこで、日韓併合下朝鮮人美術家における実践に焦点を当て、近代におけるダイナミックなアイデンティティ形成の実相を究明することにした。今年度前期においては、昨年の鄭末朝(1908-1977)研究から一歩進んで関連人物として二人のキーパーソンに関する一次資料の調査に注力した。まず、一人は鄭末朝の師であった西山翠嶂(1879-1958)である。西山に関する研究はこれまであまり行ったことがなく、略歴が細かく整理される程度に留まっていたが、私はここで新たに二つに注目した。まず、鄭末朝の師、即ち教育者としての西山の業績の再評価と、もう一つは広島の「海の見える杜美術館」が所蔵している下絵を中心に鄭末朝の下絵との関連を調べることで日本画における大下絵研究の試みである。後の一人は在朝鮮の日本画家で鄭末朝と最も交流があったとされている松田正雄(1898-1941)である。従来知られてなかった情報が半島の戦前の刊行物『京城日報』から多数確認できたことも本研究の意義として触れておきたい。これらの基礎調査と、それに基づく論文発表は、この時期の半島出身者の日本画壇での活躍の軌跡として、範例的な事例を提供するものとして期待できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、現行の文化政策の中での「美術家」の位置づけが含む問題を顕在化し、近代から現代における日韓の美術家のステータスの変容を一次資料に基づき遡って比較考察することを通じて、現代社会における「美術家」のアイデンティティを再考し、文化政策に踏み込む新たな提言をすることにあるo前述した目的を達成するために、今年度には、日韓の美術政策関係図書、美術教育関係図書、近代美術受容史関係図書、美学・美術理論関係図書などを購入し、こういった二次資料を中心に分析した。この結果は、3月に日本文化政策学会にてポスター発表する予定である。さらに、2013年中には3月の発表でフィードバックを受け、今まで書いた原稿に自己批判も加えながら、執筆を着実に進め、口頭発表まで進む計画である。今年度の分析の主な論点は、西洋と日本と韓国に分けて行われた。まず、西洋の場合はフランス古典主義時代における「絵師」から「美術家」という社会的表象の変化のプロセスに注目した。この論点は、作品を見る目の変容という、受容論的な第二論点によって補強される。先行研究として、ノルベルト・エリアス、エリオット・フリードソン、フィリップ・ジュノー、ナタリー・エニックの理論に立脚しているが、こうした論点に加えて、美術教育についても周到な分析をした。また、日本と韓国の場合、日本で近代的「美術家」が誕生する過程を再証明し、これとの関連で、当時植民地であった朝鮮での「美術家」誕生も、日本との制度的比較の中での分析をした。佐藤道信、五十殿利治、北澤憲昭、洪善杓の理論を踏まえながら、さらに、ここでも、美術家や美術に最も影響力を与えた美術専門学校の分析を加え、そこで生じる美術家アイデンティティの日韓の差を比較考察した。日本帝国の植民地政策が進められていた中で、日韓の夾間にいた美術家が安定したステータスを獲得できたわけはなく、彼らのアイデンティティの実相は非常に複雑であったことが推察される。今年度は、その取り組みの一環として、戦前に京都市立芸術大学を卒業した唯一の朝鮮人、鄭末朝(1908-1977)に注目した。鄭に関する研究は、今まであまり行われておらず、韓国では1980年から今年までの関連資料により鄭が越北したとされていた。ところが、様々な資料をたどっていくなかで、鄭末朝が越北していなかったことが明らかになった。2013年に、韓国で発表した「재일한국인화가정말조(鄭末朝)(在日韓国人画家鄭末朝)」において、そのような従来の誤解を訂正したことも明記しておく。また、様々な経緯を経て、日本にいる鄭末朝の遺族と面会できたことによって、今まで埋もれていた一次史料へのアクセスが可能になった。それをもとに、鄭末朝の生涯の多くの部分を復元できたことも今年の成果である。遺族が保管していた資料の中には官展に出品した作品の下絵が多く含まれていた。

とりわけ約20点の大下絵は、下絵とはいえ、原本とほぼ同じサイズで色も付き、日付や作品のタイトルが全て記載されていたため、きわめて重要な史料となった。こういった作品は、近代の絵画があまり残っていない韓国側にとって重要な史料になるが、8才頃に来日しから亡くなるまで日本での活動を精力的に続けた鄭の生涯を考慮に入れれば、日本の近代画壇においても大きな意味をもつ資料になると思われる。以上の成果については、明治美術学会にて口頭発表を行った。鄭の作品を広く知ってもらうことにとどまらず、これまで注目されることのなかった在日韓国人美術家の日本での活動が日本美術史の中で議論され、再考されるチャンスを得たことは、重要であったと思われる。本研究の目的は、近現代をめぐる日韓の美術家のステータスの変容を一次資料に基づいて比較・考察し、それを通じて、現代社会における「美術家」のアイデンティティの再考と、将来的な文化政策に対する提言を行うことである。このような試みにおいては、「近代」および「植民地」という概念が、きわめて重要になる。日本帝国の植民地政策が進められていた中で、日韓の夾間にいた美術家が安定したステータスを獲得できたわけではなく、彼らのアイデンティティの実相は非常に複雑であったことが推察される。そこで、日韓併合下朝鮮人美術家における実践に焦点を当て、近代におけるダイナミックなアイデンティティ形成の実相を究明することにした。今年度前期においては、昨年の鄭末朝(1908-1977)研究から一歩進んで関連人物として二人のキーパーソンに関する一次資料の調査に注力した。まず、一人は鄭末朝の師であった西山翠嶂(1879-1958)である。西山に関する研究はこれまであまり行ったことがなく、略歴が細かく整理される程度に留まっていたが、私はここで新たに二つに注目した。まず、鄭末朝の師、即ち教育者としての西山の業績の再評価と、もう一つは広島の「海の見える杜美術館」が所蔵している下絵を中心に鄭末朝の下絵との関連を調べることで日本画における大下絵研究の試みである。後の一人は在朝鮮の日本画家で鄭末朝と最も交流があったとされている松田正雄(1898-1941)である。従来知られてなかった情報が半島の戦前の刊行物『京城日報』から多数確認できたことも本研究の意義として触れておきたい。これらの基礎調査と、それに基づく論文発表は、この時期の半島出身者の日本画壇での活躍の軌跡として、範例的な事例を提供するものとして期待できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。24年6月から25年3月まで出産・育児による中断のため、研究達成度は計画よりやや遅れている。具体的な調査対象についてご遺族との接触によって、今まで埋もれていた一次史料にアクセスが可能となり、それにもとづいて、論文執筆や口頭発表ができた。今年の発表論文を中心とした作業の続行も見込まるため、おおよその見通しが立つ段階に至っている。2012年の前半期に予定していた一次資料の分析は、出産・育児による中断のため、やむをえず実施出来なかった。それを2013年前半期には終えたい。即ち、美術雑誌や新聞記事をマイクロフィルムで閲覧し、近代以後「美術家」の位置づけについて大きな流れを把握する。ここでは、近代美術の歴史上、最も関係が密接な日本と韓国の関連性に注目する。後半期には、前年度に執筆した論文を前半期の資料分析を参考にして加筆、修正し、その成果を学会において発表することに集中する。