hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Eccentricな運動がインスリン感受性に及ぼす影響

本研究では、筋肉の微細損傷を引き起こしやすいeccentricな運動を一過性に行わせた時にインスリンの感受性が低下するか否かについて、その時間経過を含めて検討した。また2回目以降のeccentricな運動では、筋肉の微細損傷の減少に伴って、インスリンの感受性は必ずしも低下しない可能性が考えられるので、この点についても検討した。実験には、雄ラット6匹を用い、通常の運動を行う運動群(C群)とeccentricな運動を行うeccentric群(E群)に半数ずつ分けた。運動にはトレッドミルを用い、eccentricな運動として下り坂走を90分間、通常の運動として平地走を60分間、16m/分のスピードで行わせ、これらの運動を、1週間の間隔をあけて2回、同一のラットについて行わせた。筋肉の微細損傷の程度は、運動前、運動終了直後、3時間後、1日後、2日後、3日後の血清CK活性値から推察した。また、インスリンの感受性は、覚醒下で、steady state plasma glucose法(glucose注入量:30mg/kg/min、insulin注入量:5mU/kg/min、somatostatin注入量:1μg/kg/min)を用いて、運動前、運動終了3時間後、1日後、2日後、3日後について検討した。その結果、1.血清CK活性値は、C、E群とも1、2回目両運動直後に上昇し、その後、経時的に運動前値あるいはそれ以下に低下した。しかし、E群では、1回目の運動終了2日後のみ再び活性値の上昇が認められた。2.steady state plasma glucose濃度は、C、E群とも1、2回目両運動終了3時間後に低値を示し、その後、経時的に運動前値に戻り、3日後では、むしろ運動前値より高値を示したが、各条件間に差は認められなかった。以上のことから、E群の1回目の運動では、それ以外の運動時に比べて、筋肉の微細損傷が引き起こされていたのではないかと推察された。しかし、インスリンの感受性は、E群の1回目の運動により、それ以外の運動時に比べて低下しているとは必ずしも言えないことが、今回の条件では示唆された。
CP対称性の破れにおける強い相互作用の効果

これまでの電弱対称性の破れの有効理論の解析では、SU(2)×SU(2)のいわゆるカストディアル対称性を持つ群でのカイラル摂動論の解析が主であった。そこで、カストディアル対称性を仮定せず、電弱対称性の群SU(2)×U(1)でのカイラル摂動論の計算を行った。具体的には、1ルーブのカイラル摂動の計算にあらわれるカウンター項を実際に評価し、その現象論的帰結を調べた。一方、実際にどのような力学が電弱対称性を破っているのかを知るためには、低エネルギー有効理論の解析のみではかならずしも十分ではない。そこでこの研究では、電弱対称性を破る力学として、以下で述べるトップクオーク対凝縮模型に着目し、その現象論を研究した。しかしながら、ミニマルなトップクォーク対凝縮模型は200GeVをこえる大きなトップクォーク質量を予言してしまい、現在観測されている170GeV程度のトップクォーク質量と矛盾してしまう。また、単純なトップクォーク対凝縮模型にはファインチューニングの問題も存在する。そのため、ゲージ群を拡張(トンプカラーとよばれる)したり標準模型に含まれる以外のフェルミオンを導入したりしてトップクォーク対凝縮模型を改良する試みとしてこれまでなされてきた。これらの改良された模型では、一般に比較的軽い質量のカラロンと呼ばれる粒子が存在する。この研究ではカイラル結合をするトップカラー模型でのカラロンの現象論を研究し、テバトロンでの〓の生成断面積の測定から、このようなカラロンの質量に600GeV程度の下限が得られることがわかった。
凍結融解環境下における表面保護コンクリートの劣化メカニズムと耐久性評価手法

本研究は、表面被覆材および表面改質材を用いたコンクリートの凍害劣化メカニズムについて明らかにするとともに、その耐久性評価手法を提案することを目的としたものである。本年度は、凍結融解環境下における表面保護コンクリートの長期的な耐久性評価を目的として、保護材料の再塗布の効果について実験的に検討した。なお、実験に使用した表面含浸材は、珪酸アルカリを主成分とする含浸材A、表面被覆材は、アルコキシシロキサン系の被覆材D、シリカ溶液を主成分とする被覆剤Eおよび被覆剤Fの3種類である。得られた結果の概要を以下に述べる。表面含浸材Aを用いたコンクリートの凍結融解300サイクル時点において発生したスケーリング量は、0.35kg/m^3程度であり極めて軽微なスケーリングであった。この量は、無処理のコンクリートと比較して1/4以下である。さらに、凍結融解150サイクル時点および100サイクル毎に再塗布を実施することにより、300サイクルのスケーリング量を約2/3および約1/4まで低減できることが確認される。一方、表面被覆材EおよびFを使用したコンクリートの発生したスケーリング量は、再塗布の有無に係わらず0.1kg/m^3程度以下と極めて小さかった。しかし、被覆材Dを用いたコンクリートについては、300サイクル時で1.0kg/m^3程度のスケーリングが生じており、無処理のコンクリートと比べて、スケーリング抵抗性の改善効果は見られるものの、その効果は比較的低いものと考えられる。以上のことから、本実験で使用した含浸材A、被覆材EおよびFは、寒冷地コンクリート構造物の長期的なスケーリング抵抗性の改善に対して極めて有効であると判断される。また、これらの材料は、定期的に再塗布を実施することにより、その劣化防止において予防保全的な機能を有することを確認した。さらに、凍結融解環境下における表面保護コンクリートの耐久性評価手法を検証する目的で、実環境における長期暴露試験を開始した。近年、コンクリート中の鉄筋を腐食させる、水分、酸素、塩化物イオンなどの外部因子の浸透防止、あるいは浸透抑制といった観点から、コンクリート表面を保護するための種々の材料が開発されている。これらは、大きく分けてコンクリート表面を被覆する(表面被覆)タイプと、表層部に含浸させる(表面改質)タイプの2種類に分類されるが、その原料成分は様々な種類のものが存在し使用されている。また、これらコンクリートの表面被覆材および表面改質材は、主にコンクリートの物質透過性に着目し研究・開発されてきたこともあり、凍結融解作用を受けるコンクリート構造物に適用する場合、材料自身の耐久性も含め、その劣化メカニズムについては解明されているとはいい難い。そこで本研究は、表面被覆材および表面改質材を用いたコンクリートの凍害劣化メカニズムについて明らかにするとともに、その耐久性評価手法を提案することを目的としたものである。本年度は、表面保護コンクリートの凍害劣化メカニズム、特に表面含浸材を用いたコンクリートのスケーリング抵抗性について実験的に検討した。なお、実験に使用した表面含浸材は、珪酸アルカリを主成分とする水溶液と酸化珪素系の水溶液の2種類を含浸させる含浸材A、珪酸質系水溶液にポリマーディスパージョンを混合した含浸材B、シリコン系シラン化合物を用いた含浸材Cの3タイプである。1.含浸処理を行ったコンクリートは、無処理のものと比べて何れのケースにおいてもスケーリングが抑制される傾向にある。また、凍結融解開始直後から含浸材の種類による効果の違いが明瞭に確認された。その効果は、含浸材A>含浸材C>含浸材Bの順に大きく、特に含浸材Aを用いた水セメント比55%のコンクリートは、空気量が3%であっても発生したスケーリング量は極めて少ないことが分かった。2.コンクリート表層部5mmより採取したモルタル片より細孔径分布の測定を行った。その結果、含浸材Aおよび含浸材Bを用いたコンクリートの総細孔容積は、約35mm^3/gであり、無処理のコンクリートと比べて、3割程度低下する傾向にあることを確認した。3.コンクリート表面(含浸面)から深さ方向におけるヴィッカース硬さの測定結果より、含浸材Aを用いたコンクリートは、表層部の密実性の改善効果に加えて、表層強度を大きく改善する傾向にあることが分かった。なお、水セメント比60%のコンクリートにおいて、表層強度の改善効果は含浸面から深さ方向において6mm程度であることが確認された。近年、コンクリート中への外部因子の浸透防止、あるいは浸透抑制といった観点から、コンクリート表面を保護するための種々の材料が開発されている。本年度は、表面保護コンクリートのスケーリング抵抗性や物質透過性について実験的に検討した。

なお、実験に使用した表面含浸材は、珪酸アルカリを主成分とする含浸材A、珪酸質系水溶液にポリマーディスパージョンを混合した含浸材B、シリコン系シラン化合物を用いた含浸材Cの3種類である。さらに、表面被覆材は、アルコキシシロキサン系の被覆材D、シリカ溶液を主成分とする被覆剤Eおよび被覆剤Fの3種類である。得られた結果の概要を以下に述べる。1.表面含浸材Aを用いたコンクリートは長期間にわたりスケーリングの抑制効果が確認できる。特に、凍結融解100サイクル付近まではW/Cが60%のケースでも、発生したスケーリング量は極めて少なかった。一方、表面被覆材を用いたコンクリートのスケーリング抵抗性は、無処理のコンクリートに比べ何れのケースにおいても大きく向上する傾向にある。特に、表面被覆材E、Fを用いたコンクリートでは、スケーリングの発生はほとんど確認されなかった。さらに、凍結融解環境下において表面保護材料によりコンクリートに高いスケーリング抵抗性を確保する場合、予防保全的に適切な間隔で保護材料の再施工を実施する必要があると考えられる。2.被覆材Eはコンクリート内部へのCO_2の進入を大きく抑制する効果を有することが確認された。また、塩化物イオンの浸透試験結果より、被覆材E、Fを用いたコンクリートは無処理のコンクリートと比べて見掛けの拡散係数が1/31/5に低下し、高い塩化物イオンの浸透抑制効果が確認された。さらに、表面保護材料を用いたコンクリートの物質透過性は、水セメント比が低いケース程、より大きく改善される傾向にある。本研究は、表面被覆材および表面改質材を用いたコンクリートの凍害劣化メカニズムについて明らかにするとともに、その耐久性評価手法を提案することを目的としたものである。本年度は、凍結融解環境下における表面保護コンクリートの長期的な耐久性評価を目的として、保護材料の再塗布の効果について実験的に検討した。なお、実験に使用した表面含浸材は、珪酸アルカリを主成分とする含浸材A、表面被覆材は、アルコキシシロキサン系の被覆材D、シリカ溶液を主成分とする被覆剤Eおよび被覆剤Fの3種類である。表面含浸材Aを用いたコンクリートの凍結融解300サイクル時点において発生したスケーリング量は、0.35kg/m^3程度であり極めて軽微なスケーリングであった。この量は、無処理のコンクリートと比較して1/4以下である。さらに、凍結融解150サイクル時点および100サイクル毎に再塗布を実施することにより、300サイクルのスケーリング量を約2/3および約1/4まで低減できることが確認される。一方、表面被覆材EおよびFを使用したコンクリートの発生したスケーリング量は、再塗布の有無に係わらず0.1kg/m^3程度以下と極めて小さかった。しかし、被覆材Dを用いたコンクリートについては、300サイクル時で1.0kg/m^3程度のスケーリングが生じており、無処理のコンクリートと比べて、スケーリング抵抗性の改善効果は見られるものの、その効果は比較的低いものと考えられる。以上のことから、本実験で使用した含浸材A、被覆材EおよびFは、寒冷地コンクリート構造物の長期的なスケーリング抵抗性の改善に対して極めて有効であると判断される。
ＲＮＡのＧグアドルプレックスを認識する化合物の開発と利用

本研究の目的はRNAのGグアドルプレックスを認識する化合物の開発と利用である。GグアドルプレックスはDNAやRNA中に存在する安定な構造である。近年、DNAのGグアドルプレックスが遺伝子の転写制御などで重要な働きを行うことが明らかとなっている。しかし、RNAのGグアドルプレックスの研究は進んでいない。その理由の一つは、RNAのGグアドルプレックスを選択的に認識する化合物ツールがないことだろう。我々の研究室ではすでにこの分子の元となる化合物をスクリーニングにより発見している[JACS,2016]。このRGB-1と名づけた分子はRNAのGグアドルプレックスに選択的に結合し、Gグアドルプレックスを安定化させることで、遺伝子の翻訳を抑える。本研究では、有機合成を生かして化合物を最新化し、RGB-1を生物学ツールとする研究を行ってきた。平成28年度に癌関連タンパク質約100種のタンパク質レベルを抗体アレイ調べたところ、いくつかのタンパク質の発現がRGB-1によって減少した。実際にいくつかのmRNAのノンコーディング部位にGグアドルプレックスが存在しているとの予備実験の結果を得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度では、まずRGB-1の全合成経路を最適化した。最適化した合成ルートを活かして、RGB-1誘導体を合成した。例えば、鈴木ー宮浦カップリングによって様々なチオフェン誘導体を導入した。これらのRGB-1誘導体がGグアドルプレックスに選択的に結合するかどうかを調べた。驚いたことに、RGB-1の活性は安定して認められるものの、合成したRGB-1誘導体には全く活性が認められなかった。さらに平成28年度では、RGB-1を利用し、RGB-1によって量が減少するタンパク質を探索した。癌関連タンパク質を網羅的に調べたところ、いくつかのタンパク質がRGB-1によって減少した。今後、これらのタンパク質をコードするmRNAにGグアドルプレックスが存在するかどうかを調べる。研究の一部は順調に進展している。RGB-1合成展開については、合成展開には成功したものの、活性のある誘導体を見いだすことができなかった。RGB-1の活性は、構造変換に極めて敏感であることが分かった。RGB-1の化学的特性により、合成展開パターンは限られている。今後、さらに合成方法に工夫をするか、合成展開を断念するかを決断しなければならない。期待が持てるのは、RGB-1自身がツールとして有用な知見を生み出したことである。現在、これらのタンパク質をコードするmRNAにGグアドルプレックスが存在するかどうかを調べているが、予備実験では、実際にいくつかのmRNAのノンコーディング部位にGグアドルプレックスが存在していると示唆された。RGB-1自身がツールとして有用であれば、類縁体合成の必要性は減少する。引き続き、これらのタンパク質をコードするmRNAにGグアドルプレックスが存在するかどうかを調べる。実際にいくつかのmRNAのノンコーディング部位にGグアドルプレックスが存在しているとの予備実験の結果を得ており、成果が期待できる。存在するGグアドルプレックスを同定し、詳細にその構造を円二極性分光法などを用いて同定する。また驚いたことに、RGB-1によって発現が増強する癌遺伝子産物も1種発見した。どのようにして、RGB-1がタンパク質レベルを増強させることができるのか、興味深い。このタンパク質の安定性を調節しているタンパク質を減少させているのかもしれない。今後、この興味深い現象についても追究する。
真核生物複製フォークの染色体複製およびゲノム安定性維持における役割

真核生物のDNA複製の分子機構の解明を通じて、ゲノム安定性維持のメカニズムを理解することを目標に研究を進めた。特に本研究では、ゲノム不安定化を特徴とする遺伝病Werner症候群のの原因遺伝子産物WRNヘリカーゼのDNA代謝における機能を明らかにすることを目的に、アフリカツメガエル卵DNA複製系を利用した生化学的な解析を進めた。これまでに、WRNとともに複製因子PolδやRPAのクロマチンへの結合が複製進行の一時停止に伴って特異的に増加することを見いだしている。このクロマチン結合の定量解析の結果、通常の複製時には低レベルのWRNのクロマチン結合しか見られないが、ポリメラーゼ阻害剤による複製停止に伴い、それまでに形成されていた複製フォークの数に相当する分子数のWRNがクロマチンに結合することが示された。そこで、特異的抗体でWRNを除去した卵抽出液を調製し、複製進行阻害を引き起こすMMSで前処理したクロマチン鋳型を使った複製あるいは低濃度のポリメラーゼ阻害剤存在下での複製を行ったが、WRN除去による顕著な影響は見られなかった。ところが、MMS無処理および阻害剤非存在下の複製においてWRN除去した場合にヒストンH2AXの顕著なリン酸化が検出された。さらに、その際のDNA合成量もWRN除去によってわずかに低下した。以上の結果から、WRNは正常の複製時においても重要な働きをしており、その破綻はゲノムの不安定化に導く可能性が考えられる。染色体の安定性維持に関与する考えられているWerner症候群原因遺伝子産物WRNヘリカーゼのXenopusホモログについての機能解析を同無細胞DNA複製系を用いて行った。その結果、複製フォークの進行停止に依存したWRNの鋳型クロマチンへの蓄積が検出された。さらに、WRNの他にPolδの顕著な蓄積も検出されたが、Polεにはほとんど変化が見られなかった。一方、このPolδの蓄積はWRNを免疫除去した卵抽出液中でも見られたことからWRNに依存しないことが示された。以上の結果は、進行停止した複製フォークでWRNとPolδが協調的に機能する可能性を示唆する。今後は、このWRNとPolδの複製フォーク進行停止に依存したクロマチンへの蓄積のメカニズムならびに各々の役割について明らかにする解析を進める。真核生物のゲノム複製を担うDNAポリメラーゼδとε(Polδ、Polε)の複製フォークでの機能の詳細を明らかにする目的で、Xenopus卵抽出液を利用した無細胞DNA複製系の解析を行った。その結果、(1)Polδはラギング鎖の合成に必須であること、(2)そのPolδの機能はPolεによって置き換えられないこと、(3)Polεは主にリーディング鎖合成に関与すること、そして、(4)PolδとPolεは複合体を形成することが明らかになった。以上の結果から、真核生物のレプリソームは少なくとも2種の異なるDNAポリメラーゼが含まれ、それぞれが同じ複製フォークにおいて固有の機能を発揮する可能性が示された。今後はさらにこの真核生物レプリソームの構造と機能を明らかにするための解析を進める。ゲノム不安定化を特徴とする遺伝病Werner症候群とBloom症候群の原因遺伝子産物WRNおよび、BLMのDNA複製における機能を明らかにすることを目的に、無細胞DNA複製系を利用した解析を進めた。その結果、複製進行一時停止に依存してWRNのクロマチン結合量は顕著に増加し、また進行再開に伴いその結合量は元のレベルまで速やかに減少することが明らかとなった。また、DNAポリメラーゼδ(Polδ)とRPAのクロマチン結合量も特異的に増加した。Polδの蓄積はWRNに依存しなかったが、複製進行停止を解除すると、両者ともにそのクロマチン結合量は元のレベルまで速やかに減少した。一方、BLMのクロマチン結合量については、複製一時停止による増減は見られず、また正常な複製進行時においてもWRNとは異なり顕著なBLMのクロマチン結合が検出された。以上の結果は、WRNは複製進行一時停止に対応してPolδとRPAと協同して複製フォークの安定化に寄与し、一方BLMはWRNとは異なる様式で複製に関与する可能性を示唆する。上記と合わせ、PolεとPolδの機能を明らかにする目的で、各々の非存在下でのDNA複製を詳細に比較解析した。その結果、合成されるDNA鎖の鎖長および複製因子のクロマチン結合量が各々の条件で大きく異なることが示された。これらの結果は、両ポリメラーゼが複製フォークでのDNA鎖伸長において各々固有の役割を担う可能性を示唆する。特に本研究では、ゲノム不安定化を特徴とする遺伝病Wemer症候群とBloom症候群の原因遺伝子産物WRNおよびBLMの機能を明らかにするために、アフリカツメガエル卵DNA複製系を利用した解析を進めた。その結果、複製進行一時停止に依存してWRN、PolδおよびRPAのクロマチン結合が特異的に増加した。一方、DNA二重鎖切断の導入によってもWRNおよびRPAのクロマチン結合が増加したが、Polδのクロマチン結合は見られなかった。また両条件での比較解析から、複製フォークの進行一時停止に伴うWRNのクロマチンへの結合様式はDNA二重鎖切断の場合とは異なり、さらにWRNは複製フォーク構造が崩壊する前にフォークに結合し機能する可能性が示唆された。

また、PolδおよびPolεのDNA複製における役割を明らかにする目的で、各々の非存在下におけるDNA複製を詳細に解析した結果、PolδおよびPolεはともに効率のよいDNA複製に必須で、各々固有の役割を有することが明らかとなった。このうちPolδはラギング鎖の合成に必須である可能性が示唆された。一方、Polε非存在下では複製開始過程において複製因子のクロマチン結合の異常などが起こることから、Polεは複製フォークの正常な形成と制御に必要である可能性が示唆された。真核生物のDNA複製の分子機構の解明を通じて、ゲノム安定性維持のメカニズムを理解することを目標に研究を進めた。特に本研究では、ゲノム不安定化を特徴とする遺伝病Werner症候群のの原因遺伝子産物WRNヘリカーゼのDNA代謝における機能を明らかにすることを目的に、アフリカツメガエル卵DNA複製系を利用した生化学的な解析を進めた。これまでに、WRNとともに複製因子PolδやRPAのクロマチンへの結合が複製進行の一時停止に伴って特異的に増加することを見いだしている。このクロマチン結合の定量解析の結果、通常の複製時には低レベルのWRNのクロマチン結合しか見られないが、ポリメラーゼ阻害剤による複製停止に伴い、それまでに形成されていた複製フォークの数に相当する分子数のWRNがクロマチンに結合することが示された。そこで、特異的抗体でWRNを除去した卵抽出液を調製し、複製進行阻害を引き起こすMMSで前処理したクロマチン鋳型を使った複製あるいは低濃度のポリメラーゼ阻害剤存在下での複製を行ったが、WRN除去による顕著な影響は見られなかった。ところが、MMS無処理および阻害剤非存在下の複製においてWRN除去した場合にヒストンH2AXの顕著なリン酸化が検出された。さらに、その際のDNA合成量もWRN除去によってわずかに低下した。以上の結果から、WRNは正常の複製時においても重要な働きをしており、その破綻はゲノムの不安定化に導く可能性が考えられる。
MeVγ線到来方向検出及びTeVγ線観測による蟹パルサー星雲の粒子加速機構の解明

本研究では、微細構造ガス検出器マイクロピクセルチェンベー(μPIC)を用いたタイムプロジェクションチェンバー(TPC)とシンチレーションカメラを用いて、反跳電子の散乱方向が検出可能な次世代コンプトン望遠鏡の開発を行う事により、MeV領域天体ガンマ線観測の感度改善を目指す。平成15年度に引き続き、コンプトン望遠鏡の改良及び蟹パルサー観測のための検出器大型化を進めた。1.シンチレーションカメラの大型化:従来の10cm角NaI(Tl)アンガーカメラを37cm角に大型化し、コンプトン望遠鏡の検出効率が大幅に改善させた。2.シンチレーションカメラの高解像度化:GSOとフラットパネルPMTを用いた高解像度ピクセル型シンチレーションカメラの開発と性能評価を行った。ピクセルシンチレータのアセンブリ方法を確立し、量産を開始した。3.TPC読み出しのゲイン改善:従来のμPICではゲインが不充分であったため、中間ガス増幅器として10cm角キャピラリープレートを導入した。これにより、総ゲイン3万以上で2ヶ月以上の安定性を実現することができ、MIPに関しても十分な検出効率を得ることに成功した。また、30cm角μPICへの中間増幅器の導入にむけて、GEMの動作確認を行った。4.μPICの改良:チタンコーティング及びザグリ型のμPICに関して試作し、性能評価を行った。5.TPCの大型化:μPICに関して、従来の10cm角から30cm角の拡張に成功し、基本性能評価を進めた。また。30cm角フィールドケージの製作及びTPC圧力容器の製作を行った。6.TPCエレクトロニクスの改良:μPICの大型化に伴い、飛跡エンコーディングシステムを新たに製作し、多チャンネル化及びサンプリングの高速化を行った。また、省電力CMOS多チャンネルアンプについてKEK回路室と共同して試作を進めた。マイクロピクセルチェンバーとシンチレーションカメラを用いたMeVガンマ線到来方向検出器について、Geant4よるシミュレーション及び、10cm角プロトタイプの開発を行った。シミュレーションでは、気球搭載用に30cm立方ガス層及び2.5mm厚5mm角ピクセルのCsI(Tl)シンチレーターを用いたシンチレーションカメラを仮定し、検出効率、有効面積、角度分解能、エネルギー分解能を算出した。また、実際に気球に搭載した場合に検出されるフォトン数等を、大気圧、観測時間を考慮して計算した。これらの成果については、9月にイギリスで開かれた国際会議(6^<th> conference of position sensitive detector)においてポスター発表を行った。収録はNuclear Instrumental Method誌に掲載される予定である。MeVガンマ線検出器プロトタイプガス部に関しては10cm角マイクロピクセルチェンバーについて新たに2機が納品され性能評価を行った。これにより従来品より高い安定性、高い増幅率の検出器が実現できた。また、より高い増幅率を得るため読み出しのプリアンプチップについて、時定数の長いものを新たに設計・開発し、納入された試作品200個に対して性能評価を行っている。PSPICEによるシミュレーションの結果では、従来より2倍程度高いゲインが得られるものと期待されている。この結果について、来年度のIEEE国際会議で報告する予定である。MeVガンマ線検出器シンチレーター部に関しては、10cm角のNaI(Tl)シンチレーターを16本の光電子増倍管で読み出すシステムを25本へと拡張し、位置分解能の向上を実現した。さらに、位置分解能、エネルギー分解能の向上を行うため、Silicon photodiodeのアレイ+CsI(Tl)シンチレーターに関して浜松ホトニクスとともに設計を行った。またflat panel PMTを読み出すためのIDE VATAチップ読み出しシステムについて開発を進めた。また、以上のガス・シンチレーターを用いたプロトタイプにより、ガンマ線の再構成を実現した。微細構造検出器マイクロピクセルチェンバーを用いたタイムプロジェクションチェンバーと、シンチレーションカメラを用いたMeVガンマ線到来方向検出器について性能評価を進めた。10cm角プロトタイプ検出器について、ガスTPCに1気圧のアルゴン・エタンガスを封入し、複数のMeV領域密封線源を照射してデータを取得し、到来γ線のイベント毎の再構築が可能である事を実証し、角度分解能、エネルギー分解能について定量的評価を行った。この結果についてStockholmで開かれたIMAGING2003国際会議にて発表した。また同時に、TPC部、scintillation camera部についてそれぞれ改良を進めた。Micro Pixel ChamberをもちいたTPC部に関しては電極構造を改良することにより、ガスゲイン、ゲインの一様性、安定性について大幅に改善をすることができた。さらに、気球搭載に向けてMicro Pixel Chamber 30cm角への大型化に着手した。TPCの読み出し部に関しては、プリアンプの時定数を従来の16nsから80nsに改良することにより信号のSN比を改善した。このASDについて量産を行い、Portlandで行われたIEEEETNS/MIC Conferenceにて成果発表を行った。またTPCの読み出し速度についても従来の20MHZから50MHzにFPGAのクロックを改良することにより、より精度良く電子のトラックを再構成することが可能になった。Scintillation camera部については位置分解能、エネルギー分解能を向上するため、Flat Panel PMTとセグメントシンチレーターを用いたシステム、及びSilicon Photodiode ArrayとCsI(Tl)セグメントシンチレーターを用いたシステムについて試作及び性能評価を行った。また、大面積化にむけてIDE社のVATA ASICを用いた多チャンネル読みだしシステムの試験をおこなった。以上の実験に平行して、Geant4による詳細なシミュレーションを進めた。

TPCについて拡散、エレクトロニクスのクロック等を含めて再計算し、実験との比較を行った。アンガーカメラについてのシンチレーション光の発生と伝播について詳細なモデルを用いて計算を行い、実験結果を検証した。本研究では、微細構造ガス検出器マイクロピクセルチェンベー(μPIC)を用いたタイムプロジェクションチェンバー(TPC)とシンチレーションカメラを用いて、反跳電子の散乱方向が検出可能な次世代コンプトン望遠鏡の開発を行う事により、MeV領域天体ガンマ線観測の感度改善を目指す。平成15年度に引き続き、コンプトン望遠鏡の改良及び蟹パルサー観測のための検出器大型化を進めた。1.シンチレーションカメラの大型化:従来の10cm角NaI(Tl)アンガーカメラを37cm角に大型化し、コンプトン望遠鏡の検出効率が大幅に改善させた。2.シンチレーションカメラの高解像度化:GSOとフラットパネルPMTを用いた高解像度ピクセル型シンチレーションカメラの開発と性能評価を行った。ピクセルシンチレータのアセンブリ方法を確立し、量産を開始した。3.TPC読み出しのゲイン改善:従来のμPICではゲインが不充分であったため、中間ガス増幅器として10cm角キャピラリープレートを導入した。これにより、総ゲイン3万以上で2ヶ月以上の安定性を実現することができ、MIPに関しても十分な検出効率を得ることに成功した。また、30cm角μPICへの中間増幅器の導入にむけて、GEMの動作確認を行った。4.μPICの改良:チタンコーティング及びザグリ型のμPICに関して試作し、性能評価を行った。5.TPCの大型化:μPICに関して、従来の10cm角から30cm角の拡張に成功し、基本性能評価を進めた。また。30cm角フィールドケージの製作及びTPC圧力容器の製作を行った。6.TPCエレクトロニクスの改良:μPICの大型化に伴い、飛跡エンコーディングシステムを新たに製作し、多チャンネル化及びサンプリングの高速化を行った。また、省電力CMOS多チャンネルアンプについてKEK回路室と共同して試作を進めた。
グローバル経済におけるバブルと金融危機に関する研究:理論と実証

グローバル経済におけるバブルの発生・崩壊、バブル崩壊が引き起こす金融危機、及び1国で発生した金融危機がグローバル経済に与える影響を理論・実証の双方向、及びミクロ・マクロ・グローバル的視点から総合的に分析・検証した。本研究の目的は、グローバル経済におけるバブルの発生・崩壊、バブル崩壊が引き起こす金融危機、及び1国で発生した金融危機がグローバル経済に与える影響を理論・実証の双方向、及びミクロ・マクロ・グローバル的視点から総合的に分析・検証し、バブル期・金融危機時に有効な経済政策を提言することである。平成21年度は、グローバル経済におけるバブルの発生・崩壊、金融危機、金融政策等に関する理論分析を開始し、国際データ及び個別企業・地域別土地価格データ等を用い、バブル存在の実証研究、及びバブル・金融危機に関する実証的知見の集積に取り組んだ。具体的には、理論・実証グループの各リーダー主導の下、以下の個別プロジェクトを開始した。理論プロジェクト1、グローバル経済の1国としての開放経済におけるバブルの発生・崩壊のメカニズムに関する分析2、グローバル経済の1国における金融危機が他国に及ぼす影響とその対応策に関する分析3、貸し倒れリスク、長期金利、企業・土地の異質性を踏まえた金融政策に関する分析実証プロジェクト4、日本において金融政策が資産価格に与える影響に関する分析5、米国におけるITバブルと住宅バブルの関連性及びその影響の比較6、バブルの時系列的性質を踏まえたバブル存在の検証7、国際データ及び個別企業・地域別地価データを用いたバブル期・金融危機時特有の現象の検出上記の個別プロジェクトに加え、研究会を2回開催し、構成員が集まり、進捗状況を報告し合い、各プロジェクトの改善を図った。具体的には、第1回「バブル・金融危機研究会」を7月14日に、第2回「バブル・金融危機研究会」を10月29日に開催した。さらに、2月16日には外部からの報告者を招き、第1回「バブル・金融危機ワークショップ」を開催し、積極的に意見交換を行った。本研究は、資産バブルの理論に関する高度な実績のある研究代表者と、日米の金融政策に関する高度な実績のある研究分担者が、関連分野において既に実績のある30代以下の若手研究者と協力して、グローバル経済におけるバブル・金融危機及びその対応策を、理論・実証の双方向並びにミクロ・マクロ・グローバル的視点から、総合的に分析・検証するものである。平成22年度は、平成21年度に開始したグローバル経済におけるバブルの発生・崩壊、金融危機、金融政策等に関する理論分析、並びに国際データ及び個別企業・地域別土地価格データ等を用いたバブル存在の実証研究に引き続き取り組んだ。具体的な研究テーマは以下の通りである。1、グローバル経済の1国としての開放経済におけるバブルの発生・崩壊のメカニズムに関する分析2、グローバル経済の1国における金融危機が他国に及ぼす影響とその対応策に関する分析3、貸し倒れリスク、長期金利、企業・土地の異質性を踏まえた金融政策に関する分析4、日本において金融政策が資産価格に与える影響に関する分析5、米国におけるITバブルと住宅バブルの関連性及びその影響の比較6、バブルの時系列的性質を踏まえたバブル存在の検証7、国際データ及び個別企業・地域別地価データを用いたバブル期・金融危機時特有の現象の検出さらに、以下の研究会等を開催した。1、6月21日「バブル・金融危機研究会」:構成員全員が集まり進捗状況を報告し合った。2、11月12日14日「RIEB Workshop on Mathematical Economics」(神戸大学経済経営研究所・数理経済学研究センター共催):当科研構成員の研究成果報告を中心に、国内外の研究者と幅広い意見交換を行った。3、3月11「バブル・金融危機ワークショップ」:内閣府及び東京大学の研究者と当科研構成員が研究成果を報告し、参加者全員でバブル・金融危機に関する議論をした。1929年のニューヨーク株式市場大暴落が招いた世界恐慌以来、資産バブルの崩壊(もしくは資産価格の暴落)により数多くの金融危機が引き起こされてきた。特に80年代以降、経済のグローバル化により国境を越えた資金移動が活発になり、バブルの発生・崩壊、及びバブル崩壊を引き金とした(通貨)金融危機が頻繁に見られるようになった。80年代後半から90年代初頭の日本のバブル経済、90年代のラテンアメリカの消費バブル及び東南アジアの投資バブルは、崩壊後に深刻な金融危機を招いた顕著な例である。さらに、米国の住宅バブル崩壊に端を発し、2008年には世界恐慌以来最悪とも言われる経済・金融危機に直面した。本研究の目的は、グローバル経済におけるバブルの発生・崩壊、バブル崩壊が引き起こす金融危機、及び1国で発生した金融危機がグローバル経済に与える影響を、理論・実証の双方向及びミクロ・マクロ・グローバル的視点から総合的に分析・検証し、バブル期・金融危機時に有効な経済政策を提言することであった。研究計画期間最終年度である平成23年度は、平成22年度に引き続き、グローバル経済におけるバブルの発生・崩壊、金融危機、金融政策等に関する理論分析、並びに国際データ及び個別企業・地域別土地価格データ等を用いたバブル存在の実証研究を行い、政策提言に向けた理論・実証を包括した研究に取り組んだ。年度末には神戸大学経済経営研究所と共催で、外国人研究者を招いた国際ワークショップ、および国内の専門家を招いたワークショップをそれぞれ開催した。
強力な免疫抑制作用をもつマイカラミド類の実用的合成

臨床薬FK506より10倍強い免疫抑制作用を示すマイカラミドAは,天然界からの供給が極端に少ないことに加えその誘導体合成も殆んど行われていないため,次世代型の医薬品と期待されていながらもマイカラミド類のタンパク結合部位は未だに解明されていない。本研究では,マイカラミド類の合成にフィットした革新的な素反応を開発後,それらを巧みに組み込んだ緻密な合成デザインによりマイカラミド類の効率的な合成ルートを確立すると共に,タンパク結合部位の解明を通して生体内結合タンパクを絞込み,免疫抑制作用機序の解明を急ぐことを目的とする。本研究では,マイカラミドAの6位と7位とのカップリングによるコンバージェント合成をデザインした。効率性の観点から,ライトセグメントおよびレフトセグメントをそれぞれ安価なD-マンニトールから合成することにした。ライトセグメントは,分子間アルドール反応を鍵反応に利用して合成した。この際,Yb(OTf)_3とTMSCIを組み合わせることで,効率的にアルドール反応を行えることを見出し,実際に官能基を多数もつデリケートなアルドール生成物を良好な収率で得ることに成功した。さらに,Curtius転位反応や立体選択的なアリル化反応を利用することによりライトセグメントの合成を達成した。一方レフトセグメントは,効率良く合成した光学活性なオレフィンに対し,分子間シクロプロパネーション反応に続くワンポットδ-ラクトン合成法を適用して短行程で合成することを企画した。ジフェニルジセレニドと水素化ホウ素ナトリウムとからin situに生成するフェニルセレニドアニオンを利用することにより位置選択的なシクロプロパン環の開裂を行い,4位にフェニルセレノメチル基を有するδ-ラクトンの新規合成法を開発した。得られたδ-ラクトン中間体はトリフラートへ誘導後,Stilleカップリングを用いてビニルスズ中間体に導いた。次に両セグメントを用いるカップリング反応を検討した。その結果,TMEDA共存下にブチルリチウムでビニルアニオンを発生させる方法により,目的の立体化学を有する合成中間体が主成績体として得られ,数行程の変換後,マイカラミドAの不斉全合成を達成した。本マイカラミド合成は,原料の選択から全くのオリジナルとして開発されたものであり,さらに高立体選択的に効率的な合成がなされたことは,合成品のマイカラミドAの光学純度の高さからも窺える。本研究を通して,今後の天然物合成にも適応し得る有用な知見を数多く提示することが出来た。現在,合成したマイカラミドAの免疫抑制活性の再評価を依頼中である。
転写調節因子制御によるHTLV-1感染細胞の増殖抑制

ヒトレトロウイルス科に属するhuman immunodeficiency virus(以下HIV)は、感染した細胞においてはプロウイルスとして潜伏し、持続感染する。プロウイルスからのmRNAの転写は、HIVが持つTat蛋白質が必要でありTatなくしては安定的にmRNAを産生できない。TatはmRNAを転写する際において必須であるが、単独では働く事ができず、細胞内の種々の因子と協調して機能する。昨年、Tatと相互作用する因子であるMAT1蛋白質の遺伝子を取得し、MAT1発現を抑制するためにMAT1antisenseRNA発現ベクター構築を試みた。また、得られたベクターを用いMOLT4細胞に形質導入し、MAT1発現が抑制された細胞を得た。MAT1発現を抑制した細胞は、細胞増殖能が著しく抑制されていた。この細胞を用い、HIV持続感染細胞であるMOLT4/HIV細胞を用いcell-to-cell infectionを行った所、細胞の感染を抑制した。更にこの細胞の感染レセプター発現を調べた結果、HIV感染コレセプターであるCXCR4及びCCR5の発現に変化は見られなかったものの、メインレセプターであるCD4レセプターの発現が著しく低下していた。Cell-to-cell感染が抑制されていたのはこれが主たる原因であり、MAT1遺伝子を導入する事で、細胞のmRNAの合成に影響を与え、細胞増殖だけで無く、特定のレセプター発現が抑制される可能性がある事を示した。次に、HeLa細胞を用い、遺伝子導入試薬を用いMAT1antisense、sense、empty発現プラスミドと、HIV full-length molecular clone NL43とをコトランスフェクションした場合の、apoptosis誘導能を評価した。その結果、MAT1antisenseとコトランスフェクションした細胞において、有為にapoptosisを誘導した。この事から、MAT1発現を抑制した細胞へHIVが感染した場合、感染細胞特異的にapoptosisを誘導でき、HIVの変異に左右されずに、効果的に生体内からウイルスを又は感染細胞を除去できる可能性を示した。ヒトレトロウイルス科に属するhumandificiency virus(以下HIV)の増殖過程で、HIV固有の蛋白質Tatタンパク質が、細胞内のcyclin dependent kinase activating kinase(以下CAK)と相互作用する事が報告された。TatとCAKとの相互作用により、転写のプロモータークリアランスや、効率的な転写が行われるようになる。同じレトロウイルス科に属するHTLV-1も、これら細胞内因子と相互作用し、自らの増殖を促進している可能性が推測される。TatはCAK複合体中のcdk7と結合する事で始めて転写機構に関与できる。本年は複合体形成に必須なMAT1蛋白質の発現をアンチセンスRNAを用い抑制する事でCAK複合体形成を阻害する事を試みる。また、その際の細胞増殖に与える影響を評価した。アンチセンスRNA発現ベクターは、ヒトTリンパ球細胞であるMOLT4細胞のmRNAを調製し、それを基質としてRT-PCRを行いTA cloningによりMAT1遺伝子をクローニングした。シークエンスにより取得遺伝子を確認した後に、レトロウイルスベクターに組み込み、アンチセンス及びセンス発現ベクターを構築した。これらベクターをMOLT4細胞に形質導入し、細胞内のMAT1遺伝子発現抑制能を、western blotにより確認することで、効率的にMAT1発現が阻害されている細胞クローンを取得した。この細胞の増殖能を評価するために、トリパンブルー染色法を用いて経時的な生細胞数をカウントした。その結果、アンチセンスRNAが発現しMAT1の発現が抑制されている細胞は、著しく増殖が抑制されている事が分かった。来年度は、本増殖抑制能の機構を明確化し、HTLV-1感染細胞の増殖抑制能を評価する。

この事から、MAT1発現を抑制した細胞へHIVが感染した場合、感染細胞特異的にapoptosisを誘導でき、HIVの変異に左右されずに、効果的に生体内からウイルスを又は感染細胞を除去できる可能性を示した。
足利尊氏願経の原本調査を中心とした中世一切経の資料的研究

足利尊氏願経とは、足利尊氏(130858)が後醍醐天皇や亡母・戦没者の供養iなどのため、文和3年(1354)に発願のうえ、全国の寺院に命じて書写させ、園城寺へ奉納された一切経である。本研究では、これらの網羅的な収集と原本の書誌学的な検討をっうじ、5500巻におよぶ一切経を書写するさいに用いた底本、書写に関わった寺院と地域、地域ごとにおけるに書写形態の差異ついて明らかにした。平成24年度は最終年であることにかんがみ、当該研究にたいし1調書の作成と目録化、2得られた情報の分析を重点的に行った。まず、1調書の作成と目録化では、各所での調査、提供をうけた写真や掲載図版から得ることのできた足利尊氏願経の情報を調書に記載した。調書作成にあたっては、経典一つずつに通番を付し、【表題】・【「以」字点】・【千字文】・【首題】・【尾題】・【奥書】・【書写寺院】・【書写・校訂】・【発願文】・【書き出し】・【半面行数】・【法量】・【所蔵・典拠】・【目録1】・【目録2】・【大正蔵】・【備考】の17項目につき、判明する範囲ですべての情報を記入している。その後、これらの調書をもとに、前年度に完成させた仮目録を補訂するかたちで、全データを目録化し、最終的に798帖の現存を確認した。つづいて、2得られた情報の分析においては、1で目録化したデータから、膨大な数の一切経を書写するさいに用いた底本、書写に関わった寺院と地域、地域ごとにおける書写形態の差異ついて検討した。その結果、・底本は再雕本と考えられる東禅寺版、前期思渓版と普寧寺版の混合蔵である点・62の寺院、個人が作成に関わる非常に組織だった書写である点・書写は京都近郊と鎌倉で明確に分担されていた点・書写地の違いは発願文と料紙の種別、「以」字点の有無、半面分の余白の有無といった形態上の差異となってあらわれる点を指摘するにいたった。総じて、請来された経典をそのまま用いるのではなく、日本において組織的に書写しなおしたところが足利尊氏願経の最大の特徴といえる。とりわけ、第2・3点目は室町幕府の寺院統制、地域政策にまで話題がおよぶため、一切経の輸入といった対外交流の問題とあわせて、今後、多面的な言及も可能となり、写経史にとどまらないより学際的な研究が期待できる。本研究の目的の一つは、足利尊氏(130558)が発願し園城寺に奉納した一切経(足利尊氏願経)の原本調査を通じ、書誌情報の体系化から導き出される当該経典の作成方法を明らかにすることである。平成23年度はこの点にかんがみ、(1)調査のための事前作業、(2)具体的な調査を重点的に行った。まず、(1)調査のための事前作業としては、園城寺ほか各所に所蔵、あるいは売立目録に掲載される足利尊氏願経の情報収集、仮目録の作成を行った。当初、一切経として5000帖ちかく作成された本経は大部分が散逸したため、残存数は不明であったが、これにより782帖の現存することが明らかとなった。園城寺に現存する592帖(重要文化財)をのぞくと200帖ほどが巷間に流出した計算になり、とくに大東急記念文庫に16帖もが所蔵されていることを知り得たのは大きな成果といえる。また、京都国立博物館所蔵分の6帖を精査し、他所での調査にさいしてどのような項目を調書に採用すべきか検討したうえ、「足利尊氏願経調書」を作成した。ついで、(2)具体的な調査では、京都国立博物館にくわえ、五島美術館(2帖)・大東急記念文庫(16帖)、花園大学(1帖)、東京国立博物館(8帖)で調査および撮影を行い、仮目録を補訂した。本経については、帖末の奥書や発願文の種別から書写地、さらには底本の判断が可能とされてきたが、原本を丹念に調査するうち、表紙の「以」字点や帖首の余白、折り目の界線の有無など、これまで指摘されていない点もその材料となることを発見した。こうした基準が増えることは、書写地や底本の判断がより正確になるだけでなく、十分な注意の払われてこなかった改装の可能性についても迫ることができ、議論の幅が広がるため重要であると考える。

本研究の目的は、足利尊氏(130558)が園城寺に奉納した一切経(足利尊氏願経)の調査を通じ、(1)その原本、(2)当該期における政治および社会状況との関係、(3)中世一切経における位置づけ、について書誌学あるいは歴史学からアプローチしたうえ、中世一切経の資料的可能性を明らかにすることにある。まず、研究の性格上、(2)および(3)を検討するためには、(1)を基礎としなければならないことを確認しておきたい。この点をふまえ、「研究実績の概要」で記したように、平成23年度は調査のための事前作業(足利尊氏願経の情報収集・仮目録の作成など)、具体的な調査(京都国立博物館・五島美術館・大東急記念文庫・花園大学・東京国立博物館)を重点的に行った。したがって、平成24年度に(2)および(3)を検討するための素地は着実に出来つつあると言ってよい。とはいえ、当初7回を予定していた原本調査は5回にとどまり、とくに足利尊氏願経の大半をしめる園城寺所蔵分(奈良国立博物館寄託)は手をつけるに至らなかった。しかし、この分に関しては、かつて園城寺側で撮影した写真1000枚ちかくの提供をうけ、すべてをデジタル化したことにより、実地へと赴く前にある程度の項目については調書を作成することが可能となったため、今後の調査を効率的に実施できるようになったと考える。上記の理由により、本研究における達成度は、全体の流れが変化することはないが、調査の進捗状況を勘案して「おおむね順調に進展している。」と判断した。本研究の目的は、足利尊氏(130558)が発願し園城寺に奉納した一切経(足利尊氏願経)の調査を通じ、(1)その原本、(2)当該期における政治および社会状況との関係、(3)中世一切経における位置づけ、について書誌学あるいは歴史学からアプローチしたうえ、中世一切経の資料的可能性を明らかにすることにある。まず、研究の性格上、(2)および(3)を検討するためには、(1)を基礎としなければならない。これをふまえ、今後の研究の推進方策をしめすと、平成24年度の計画としてまず挙げられるべきは(1)、すなわち足利尊氏願経の原本調査の継続である。具体的な場所は、所蔵する母体数の大きな園城寺(592帖奈良国立博物館寄託)、および根津美術館(36帖)を優先的に調査する予定である。ついで、12月ごろには原本調査にメドをつけ、以後は(1)から(3)について成果を総合的にまとめあげ、報告書として刊行する作業に入る。足利尊氏願経には包括的な研究報告が存在せず、これまでに園城寺所蔵分については二度にわたり目録化されているものの、絶版状態がつづき、収載するデータも完全とはいえない。これをうけ、報告書には研究の目的である(1)から(3)、中世一切経の資料的可能性をまとめた論考、現存する足利尊氏願経の書誌情報などを掲載する予定である。平成24年度の研究費は、「今後の研究の推進方策」にかんがみると、(1)調査費、(2)研究成果報告書作成費と大きく二つの面で使用することになる。まず、(1)は本研究の主眼として昨年度に引きつづき行う足利尊氏願経の原本調査に関わる国内旅費をさす。ついで、(2)は本研究で得られた情報や成果をどのような方法で社会に還元するかを考えたとき、残念ながら足利尊氏願経には包括的な研究報告がないことが背景にある。加えて、園城寺所蔵分に関しては、かつて『足利尊氏寄進願経現存目録』(京都仏教各宗学校聯合会1934年9月)および『三井寺所蔵足利尊氏一切経目録』(園城寺事務所1954年9月)が発行されているものの、部数が少なくすでに絶版であるため、架蔵されている機関がかなり限定されている。したがって、研究成果報告書を作成することをつよく希望し、その発行に必要な費用として使用する。
米粉を利用したトルティア状食品の特性―特にカルシウム・マグネシウム強化について―

平成14年度に行った粳米粉に0.5%水酸化カルシウム単独と、これをベースに濃度の異なる塩化マグネシウムまたは硫酸マグネシウムを合わせて添加した未加熱生地、加熱生地、加熱後水浸漬した生地について、クリープメータによる破断特性値の測定、X回折装置による結晶化度の測定を行い、さらに走査型電子顕微鏡による組織観察についても追加実験を行った。水酸化カルシウムに塩化マグネシウムを混合添加した加熱生地および水浸漬生地では、水酸化カルシウム単独添加生地に比べ、生地強度は増加し、破れにくくなったが、濃度が増すに従い生地は伸びにくくなった。また、塩化マグネシウムを高濃度添加した場合には吸水率が増した。従って、添加濃度が高いと、水分の多い具材をのせて巻いて食する場合には、生地が伸びにくく巻きにくいと考えられるが、食べやすさを考慮すると、塩化マグネシウムでは低濃度の添加では有効であると考えられる。一方、水酸化カルシウムに硫酸マグネシウムを混合添加した場合には、加熱生地の強度は水酸化カルシウム単独添加に比べて増加し、歪は濃度が増加するに従い小さくなった。水浸漬生地では、0.5%までは生地の強度が増したが、伸展性は減少した。また、吸水率も濃度が増すと増加した。従って、濃度が高いと、水分の多い具材をのせて巻いて食するには、生地が伸びにくく巻きにくいと考えられる。X線回折測定の結果から、硫酸マグネシウムの添加濃度が高くなると、老化が促進されると考えられることから、硫酸マグネシウムも低濃度で添加することが有効であると考えられる。また、水酸化カルシウム単独添加生地ではアルカリ味とアルカリ臭があり、生地の色も黄色くなったが、塩化マグネシウムおよび硫酸マグネシウムを添加することによりアルカリ味、アルカリ臭、色共に改善された。本年度は、基礎データを集積するため、コーンスターチ(CS)の熱特性、力学特性、結晶性に及ぼすCaCO_3、Ca(OH)_2添加の影響を検討し、さらにコーンフラワー(CF)で調製した未加熱生地、加熱生地、水分の多い具材の影響を検討するための水に浸漬した加熱生地の力学特性に及ぼす両塩の影響についても検討した。CaCO_3はCSのDSC曲線の高温側のピークに影響を与え、0.20.4%のCa(OH)_2を添加すると、CSの熱的変化はより低温側で観察された。CSのX線回折ピークは、CaCO_3あるいはCa(OH)_2を添加するとなだらかとなったが、Ca(OH)_2による変化はCaCO_3よりも顕著であった。10%CSゾルの貯蔵弾性率は、CaCO_3の添加により増加したが、Ca(OH)_2の添加により減少した。以上の結果、CaCO_3、Ca(OH)_2はコーンスターチの糊化に影響を与えることが確認された。CFで作った未加熱生地、加熱生地にCaCO_3を添加しても破断応力の変化は小さかった。水分の多い具材の影響を検討するために行った脱イオン水に浸漬した加熱生地において、CaCO_3の添加量が増加すると加熱生地の吸水量は増加し、破断応力は低下した。Ca(OH)_2を添加すると未加熱生地、加熱生地の破断応力は著しく増加した。脱イオン水に加熱生地を浸漬すると吸水量は減少し、破断応力はCa(OH)_2の濃度が増加するに従い増加した。未加熱生地の彩度・色相は、Ca(OH)_2の添加で赤味が強くなった。以上の結果、CFを原料としたトルティーア作りにおいて、CaCO_3を添加するとCF中のCSに作用し、糊化を促進し、水分の吸収性を高めると考えられた。一方、Ca(OH)_2を添加すると、加熱生地は破れにくくなったが、濃度が高くなるとアルカリ味がつき、色が変化するため、添加濃度には注意を払う必要があると考えられた。