hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リップルトカマク/ヘリカル系プラズマにおける自発電流とその制御

高いプラズマ圧力をもつトーラス型磁場閉じ込めプラズマでは、新古典輸送理論に基づいて予想されたブートストラップ電流と呼ばれる自発電流が流れ、プラズマ閉じ込めに大きな影響を与えている。そこで、トロイダル磁場リップルを考慮したトカマクプラズマ(以下リップルトカマク)やヘリカル系プラズマのように非軸対称なMHD平衡を有するプラズマにおいて、ブートストラップ電流がプラズマ閉じ込めに及ぼす影響を理論的に研究し、その制御手段を検討することを目的に、以下の研究を行った。1.非軸対称プラズマのMHD平衡を精度よく求めるため、HINT2コードの開発を行った。また、プラズマ境界形状のバンピー成分がMHD安定性に及ぼす影響について解析を行った。2.L=1ヘリオトロンであるヘリオトロンJ装置では、磁場配位を変化させることでブートストラップ電流の向きが反転するという興味深い実験結果が得られている。そこで、L=1ヘリオトロンとリップルトカマクにおけるブートストラップ電流の理論的解析を行い、ブートストラップ電流の配位依存性、トロイダルリップル依存性を明らかにした。3.ブートストラップ電流やビーム駆動電流を含むプラズマ電流の時間発展をMHD平衡と矛盾せずに行う小規模な統合シミュレーションを行うため、ブートストラップ電流およびビーム駆動電流の解析プログラムのモジュール化と、非軸対称トーラスプラズマにおけるプラズマ電流分布の時間発展を解析するモジュールの開発を行い、LHDプラズマにおけるプラズマ電流分布の過渡応答を明らかにした。本研究の目的は、リップルトカマクやヘリカル系プラズマのように非軸対称なMHD平衡を有するプラズマにおいて、ブートストラップ電流がプラズマ閉じ込めに及ぼす影響を理論的に研究しその制御手段を検討することである。この目的のため、最初にL=1ヘリオトロンとリップルトカマクにおけるブートストラップ電流の解析を行った。L=1ヘリオトロンであるヘリオトロンJ装置では、磁場配位を変化させることでブートストラップ電流の向きが反転するという興味深い実験結果が得られている。理論・数値解析から、ブートストラップ電流の向きの反転はバンピー磁場成分の変化が主な要因であるが、反転が起きるためには有限のトロイダル効果が重要であることが明らかになった。また簡単な解析的評価からは、トカマクにおけるブートストラップ電流は、1.5%程度のトロイダル磁場リップルにより50%以上減少すると予想されるが、詳細な数値計算によると10%程度の減少に留まることが分かった。ただし、この値は無視できないレベルであり、これがMHD平衡・安定性や輸送に与える影響を明らかにすることは今後の課題である。一方、誘導電流や大河電流などを考慮すると、ブートストラップ電流を性格に解析するにはプラズマ電流のダイナミクスを調べる必要がある。このため三次元MHD平衡とコンシステントなプラズマ電流の時間発展シミュレーションコードを開発した。このコードを用いることにより、ヘリカル系プラズマやリップルトカマクにおけるプラズマ電流のダイナミクスとブートストラップ電流の解析が可能となった。実際の実験との比較検討が今後の課題である。これまでに、L=1ヘリオトロンとリップルトカマクにおけるブートストラップ電流の解析を行った。L=1ヘリオトロンであるヘリオトロンJの解析では、ブートストラップ電流の向きの反転はバンピー磁場成分の変化が主な要因であるが、反転が起きるためには有限のトロイダル効果が重要であることが明らかになった。またトカマクにおけるブートストラップ電流は、1.5%程度のトロイダル磁場リップルにより10%程度の減少が予測される。一方、ブートストラップ電流やビーム駆動電流を含むプラズマ電流の時間発展をMHD平衡と矛盾せずに行う小規模な統合シミュレーションを行うため、ブートストラップ電流およびビーム駆動電流の解析プログラムのモジュール化、非軸対称トーラスプラズマにおけるプラズマ電流分布の時間発展を解析するモジュールの開発を行った。LHDプラズマに対する解析から、ブートストラップ電流やビーム駆動電流が流れる実験では誘導電流の影響が大きいことが示された。

プラズマ電流は回転変換分布を変えるため、誘導電流を含めた解析は有理面の位置と輸送障壁の関係を調べる上で非常に重要である。高いプラズマ圧力をもつトーラス型磁場閉じ込めプラズマでは、新古典輸送理論に基づいて予想されたブートストラップ電流と呼ばれる自発電流が流れ、プラズマ閉じ込めに大きな影響を与えている。本研究の目的は、リップルトカマクやヘリカル系プラズマのように非軸対称なMHD平衡を有するプラズマにおいて、ブートストラップ電流がプラズマ閉じ込めに及ぼす影響を理論的に研究しその制御手段を検討することである。トカマクでは実験で観測されているブートストラップ電流が新古典理論の予測とかなり高い精度で一致していることが知られているが、ヘリカル系プラズマでは十分な精度での理論予測と実験結果の比較はまだなされていない。とくに、電流分布の変化は回転変換分布を変化させ、低次の有理面の位置を変化させるため、実験的に評価された電流分布を理論シミュレーションで再現することは、国際的にも急務となっている。大型ヘリカル装置(LHD)では、ブートストラップ電流が磁場配位により大きさだけでなく符号も変化することが実験的に示されており、ブートストラップ電流による回転変換の空間分布が計測されている。しかし、実験ではブートストラップ電流による電流の時間変化に伴い、逆向きの誘導起電力が生じるため、電流および回転変換分布を理論的に解析するには、誘導電流を考慮した時間発展解析が必要となる。本研究では三次元MHD平衡コードと電流の時間発展解析コードと組み合わせることにより、ブートストラップ電流の空間分布を同定できる可能性を示した。
分子ドレスト状態における核波束実時間追跡:コイシデンス画像法によるアプローチ

強光子場における分子ダイナミクスのレーザー偏光方向に対する分子配向依存性を明らかにするために,12fs程度のパルス幅を持つ極短パルス強光子場中(10^<14>W/cm^2)におけるH_2Sのクーロン爆発過程をコインシデンス運動量画像法を用いて調べた。フェムト秒チタンサファイアレーザーシステムから出力された光パルス(波長800nm,パルス幅<40fs,繰り返し1kHz)の一部を,Arガス(0.1MPa)を充填したセル内に設置された中空ファイバーに導入しスペクトルの広帯域化を行った後、チャープミラーにより分散補償を行いパルス圧縮した。フリンジ分解自己相関波形から求められたパルス幅は9.0fsであり,パルスあたりのエネルギーとして0.4mJを得た。分子平面の方向はその法線ベクトル(n)を3体クーロン爆発過程によって観測されたH^+の運動量外積として定義し,クーロン爆発事象毎に決定した。光子場強度3×10^<11>W/cm^2における3体クーロン爆発過程,H_2S^<3+>→H^++S^++H^+,によって生成したH^+の運動量相関図には,p_1(=p_2)=37×10^3amu m/s及び45×10^3amu m/sに2つのピークが観測された。これら2つの成分はレーザー偏光ベクトル(ε)と分子平面が平行な場合(ε⊥n)および垂直な場合(ε//n)にそれぞれ観測され,異なる分子配向による分子ダイナミクスの違いを反映している事が明らかになった。測定された運動量からクーロン爆発直前のH-S結合距離R(H-S)は,ε⊥nの場合R(H-S)=2.6Å,ε//nの場合R(H-S)=1.9Åと見積もられた。このことは,分子平面が偏光ベクトルに対して平行な場合にH_2Sがより伸張した構造を持つことを示している。フェムト秒チタンサファイアレーザーシステムから出力された光パルス(波長800nm,パルス幅<40fs,繰り返し1kHz)の一部を,Arガス(0.1Mpa)を充填したセル内に設置された中空ファイバーに導入し,自己位相変調によるスペクトル広帯域化を行った。ファイバー出力後の光パルスを凹面鏡によりコリメートした後、チャープミラー(-45fs^2/refl.)により分散補償を行い,パルス圧縮した。パルス波形をsech^2関数として仮定して自己相関波形から求められたパルス幅は12fsであり,パルスあたりのエネルギーとして0.2mJを得た。得られた12fs光パルスのM^2はM^2<1.6と見積もられ,F/5程度の光学系で集光することで10^<15>W/cm^2を越す光子場強度を得ることが可能である。コインシデンス運動量画像法により,超短パルス強光子場(14fs,10^<14>W/cm^2)における単一分子のクーロン爆発過程によって生成したすべてのフラグメントイオンを同時検出し,さらにそれぞれの持つ運動量ベクトルを決定した。強光子場(14fs,8.5×10^<13>W/cm^2)中におけるH_2Sの質量スペクトルには解離イオン種,SH^+,S^+,H_2^+,H^+に由来するピークが明瞭に観測され,コインシデジス計測によって,H_2Sの2体クーロン爆発過程には二つの異なる経路,が存在することがわかった。解離経路(a)によって生成したフラグメントイオンの空間分布はレーザーの偏光方向に対して垂直方向にピークを持つ(異方性因子<cos^2θ>=0.31(1))ことが見いだされ,分子主軸(a軸)がレーザー偏光方向に対して平行にあるよりもむしろ垂直にある場合にH_2Sの2重イオン化がおこりやすいことが示された。

測定された運動量からクーロン爆発直前のH-S結合距離R(H-S)は,ε⊥nの場合R(H-S)=2.6Å,ε//nの場合R(H-S)=1.9Åと見積もられた。このことは,分子平面が偏光ベクトルに対して平行な場合にH_2Sがより伸張した構造を持つことを示している。
タイ国チャオプラヤー川流域における国情に合わせたダム貯水池群の最適運用方法の開発

2018年度における研究の目的は,タイ国Chao Phraya川流域を対象として,Deep Learning (DL)を利用し,全球気候値画像を入力データとして,長期的な貯水池流入量予測に貢献できる降水量予測を行うことである.本研究では,DLの1つであり,画像処理に優れているCNNアルゴリズムを組み込み,入力データを画像としている.機械学習分野の課題として,学習内部の処理過程をすべて確認することができないことが挙げられる.そこで,ブラックボックスとなっている機械学習の処理過程の一部を可視化した.DLの処理過程の可視化を行うことにより,全球どの領域がタイ国Chao Phraya川流域の降水現象に影響を与えているのかを評価した.本研究で使用したデータは55年長期再解析データである.JRA55より,1958年1月2017年6月の720ヶ月における,月平均表面温度及び月平均日降水量値を用いた.本研究では,NNを多層化したDLを利用した.その中でも画像認識分野に利用されるアルゴリズムであるCNNを応用したモデルを用いて降水量予測を行った.CNNアルゴリズムは畳み込み層,ReLU関数及びプーリング層により構成されている.すべての領域において,DLによる計算降水量値が過小評価になる傾向が得られた.その原因の一つとして,地形的要因が強く関係が挙げられる.タイとミャンマーの国境には1500m級の山々が存在する.そのため,本来であれば,それらの山々に阻まれて降水となるはずの水蒸気が予測に反映されなかったのではないかと考えられる.2つ目は,全球月平均表面温度画像のサンプル数にばらつきが生じたためである.既往最大値の降水現象の発生回数は非常に少ない.そのため,多雨時の予測精度が低くなったと考えられる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,タイ国チャオプラヤー川流域を対象として,利水と治水の両方に効果が得られ,かつ現場での運用が簡便である貯水池操作方法を提案することを目的とした.本研究課題で対象としているプミポンダム貯水池とシリキットダム貯水池における現業の貯水池操作規程は,貯水量をULCとLRCの間に保つように貯水操作するものである.発電のための最低放流量や灌漑用の放流量が規定され,さらに乾期を迎える12月31日時点で満水に近い貯水量が望まれているため,非常に難しい運用を強いられているのが実情である.そこで,本研究では既存のルールカーブを利用して,前日貯水量に応じて日放流量を決定する極めてシンプルな運用方法を提案した.その方法を以下に示す.まず,一日ごとの日放流量を前日の貯水量から決定する.日貯水量は以下のように定義する.次に,日放流量を決定するため,新ルールカーブを基に5つの閾値を設定した.これらの閾値は操作の簡便性のために,日ごとに設定するのではなく月一定に設定した値を用いる.次に,日放流量を決定するために新ルールカーブを基に6段階に決定する.提案した放流操作を過去の貯水池データに適用してその妥当性を検証した.解析期間は,プミポンダム貯水池では1964年6月1日2012年12月31日,シリキットダム貯水池では1974年1月1日2012年12月31日である.本研究で提案した操作方法は,前日貯水量に応じて日放流量を決定する極めてシンプルな運用方法である.また,本研究のもう一つの特徴は,提案した放流操作を過去に貯水池運用された全期間を通して適用することで,長期間の貯水池運用の妥当性を検証したことである.本研究の結果,本提案手法は2つの大規模ダム貯水池において,貯水量を安定してルールカーブ内に保つ事ができた.貯水量が安定することは長期的な渇水や頻度の高い洪水の抑制に繋がる.しかし,2011年のような50100年規模の大洪水に対応できていない.貯水池流入量の実績データのみから,利水・治水の両面に配慮した新しい貯水池運用を提案し,実際の運用よりも大幅に良い運用結果であった.本研究で提案した操作方法は,前日貯水量に応じて日放流量を決定する極めてシンプルな運用方法である.また,提案した放流操作を過去に貯水池運用された全期間を通して適用することで,長期間の貯水池運用の妥当性を検証したことである.本研究の結果,本提案手法は2つの大規模ダム貯水池において,貯水量を安定してルールカーブ内に保つ事ができた.さらに,河口からAngthonまでの河川縦断測量,流況の観測を実施し,解像度が非常に細かい河床データを作成することに成功した.

これらのデータは,今まで誰も計測したことのないものであり,非常に貴重である.以上から,大きく進展した部分と計画通りであった部分を合わせて,概ね順調に進展していると自己評価した.本研究では,タイ国Chao Phraya川流域に位置する,Bhumibolダム貯水池,Sirikitダム貯水池の2つの大規模貯水池を対象に,治水・利水に効果が得られかつ現場での運用が簡便である大規模貯水池の運用方法の提案を行った.提案運用方法は貯水池の年間流入量と上流域の年間降雨量の関係を用いて,積算降雨量から貯水池への流出量を予測するものである.今後予測される流入量と現時点での貯水量を足した値から貯水量の過剰を判断することで,貯水量のみから判断するよりも早い段階で洪水調節を行うことを目的としている.予測流入量は,貯水池の年間流入量と上流域の年間降雨量の散布図より回帰式作成し,その関係を適用した.本研究においては提案運用方法を,2011年1月1日から2016年3月31日までの間の貯水池操作に適用した場合の検証を行った.Bhumibolダム貯水池における検証1においては,降雨量より予測流入量を回帰直線より大きく算出する運用,回帰直線と同程度に算出する運用,予測流入量を用いない運用の3ケースの運用を比較した,その結果Case.Aにおいては2011年の流入に対して洪水調節を果たした. Case.Aは2012年以降の年では,過大な予測流入量から過剰な放流を行うため,実際の運用よりも貯水量を確保することに成功しているものの,他のケースに比べて貯水量が小さくなる結果となった.Sirikitダム貯水池における検証2においても,降雨量より予測流入量を回帰直線より大きく算出する運用,回帰直線と同程度に算出する運用,予測流入量を用いない運用の3ケースの運用を比較した.その結果,2011年の流入に対して洪水調節を果たした一方で,実際の運用よりも貯水量を確保することに成功しているものの,2012年以降の年では他のケースに比べて貯水量が小さくなる結果となった.これまでに、2つの大規模貯水池をそれぞれ単独で最適運用できる手法を開発してきた。その高精度化を図ることが必要であるものの、概ね、最適な運用が可能になったと評価している。また、当地では極めて重要である河道貯留量推定のための高精度な河川測量を実施しておきており、河口から約200km以上にわたってデータを整備してきた。これは今までにないレベルの情報であり、極めて貴重なものである。今後、このデータを利用し、貯水池運用に反映させる予定である。以上から、概ね順調に進展していると自己評価している。本年度では,タイ国チャオプラヤー川流域を対象として,海面水温から大規模ダム貯水池(Bhumibolダム貯水池,Sirikitダム貯水池)の流入量を予測する手法の開発を目的として,Bhumibolダム貯水池,Sirikitダム貯水池の2つの大規模貯水池が運用を開始してから2014年12月までの流入量,降水量を基に,インド洋,太平洋の海面水温を考慮した流入量予測を試みた。海面水温データは,55年長期再解析(JRA55)データである. 19642014年までのIOBW(南緯20度-北緯20度,東経40度-東経100度),NINO.WEST(北緯15度-赤道,東経130度-東経150度),NINO.3(北緯5度-南緯5度,西経150度-西経90度)NINO.4(北緯5度-南緯5度,西経90度-西経40度),NINO.34(北緯5度-南緯5度,西経120度-西経70度)の5地点の範囲の月平均海面水温の領域平均を用いた.Bhumibolダムは,1964年6月2004年12月,Sirikitダムは,1974年1月2004年12月(学習期間)の5地点(IOBW, NINO.WEST, NINO.3, NINO.4, NINO.34)の月海面水温を説明変数,流入量を目的変数として,重回帰分析を行ったところ以下の事が明らかになった.予測の精度を上げるために,エルニーニョ現象期間抜き・ラニーニャ現象期間抜きの場合,NINO.3とNINO.4と月降雨量のみ場合,海面水温5地点と降雨のうち,NINO34を抜いた場合,NINO.3とNINO.4とNINO.WESTと月降雨量のみ場合でそれぞれ重回帰分析を行った.
海洋における沈降粒子の動態とその物質循環における役割に関する研究

日本海溝は後面に大陸棚斜面を通して,陸地あるいは浅海,海嶺域と連結し,前面は平均深度6000mの大洋底に連らなる空間であって,化学物質の輸送が鉛直方向ばかりでなく,水平方向にもおこる点で興味深い.本研究は,日本海溝の最南端,三重点付近の海域にセジメントトラップを設置し,得られた沈降粒子試料の化学物質,特に有機物組成の変動から日本海溝における物質輸送の特徴を把握することを目的とした.日本海溝の観測点(34°10.4'N, 141°58.9'E,水深9200m)の深さ8,798mに, 1986年8月30日から1987年5月4日まで,時系列型セジメントトラップを設置した.この間, 19日毎に沈降粒子を採取し,全質量,有機炭素及び有機窒素,糖,脂肪酸などのフラックスを実測した.日本海溝における全質量フラックスは0.091-0.17gm^<-2>日^<-1>,有機炭素フラックスは1.83-3.52mgCm^<-2>日^<-1>であり,秋から初冬にかけて高く,冬から春にかけて低いと言う顕著な季節変動を示した.深層水における有機炭素フラックスは鉛直方向に顕著な減衰を示すが,その減衰係数は検討した全ての海域においてほぼ同じで,平均0.34Km^<-1>であることを認めている.これを日本海溝域に適用するならば, 1Km深さにおける有機炭素フラックスは28-54mgCm^<-2>日^<-1>となる.これらの値は1Km深さにおける外洋域の結果に比して約1ケタ高い値である.取扱った房総沖の日本海溝三重点付近における基礎生産量は黒潮海域と同様に,むしろ低い値である.この点から判断するならば,日本海溝底層付近での有機炭素フラックスの大きな値は海溝斜面を通して,低地に移動した有機物粒子に依るものと思われる.すなわち,海溝域での物質輸送には,海洋表層から沈降して来る粒子の他に,一旦周囲の海溝斜面に沈積した粒子が再び移動する場合があり,特に海溝における化学物質の鉛直輸送には後者の寄与の大きいことが示唆された.日本海溝は後面に大陸棚斜面を通して,陸地あるいは浅海,海嶺域と連結し,前面は平均深度6000mの大洋底に連らなる空間であって,化学物質の輸送が鉛直方向ばかりでなく,水平方向にもおこる点で興味深い.本研究は,日本海溝の最南端,三重点付近の海域にセジメントトラップを設置し,得られた沈降粒子試料の化学物質,特に有機物組成の変動から日本海溝における物質輸送の特徴を把握することを目的とした.日本海溝の観測点(34°10.4'N, 141°58.9'E,水深9200m)の深さ8,798mに, 1986年8月30日から1987年5月4日まで,時系列型セジメントトラップを設置した.この間, 19日毎に沈降粒子を採取し,全質量,有機炭素及び有機窒素,糖,脂肪酸などのフラックスを実測した.日本海溝における全質量フラックスは0.091-0.17gm^<-2>日^<-1>,有機炭素フラックスは1.83-3.52mgCm^<-2>日^<-1>であり,秋から初冬にかけて高く,冬から春にかけて低いと言う顕著な季節変動を示した.深層水における有機炭素フラックスは鉛直方向に顕著な減衰を示すが,その減衰係数は検討した全ての海域においてほぼ同じで,平均0.34Km^<-1>であることを認めている.これを日本海溝域に適用するならば, 1Km深さにおける有機炭素フラックスは28-54mgCm^<-2>日^<-1>となる.これらの値は1Km深さにおける外洋域の結果に比して約1ケタ高い値である.取扱った房総沖の日本海溝三重点付近における基礎生産量は黒潮海域と同様に,むしろ低い値である.この点から判断するならば,日本海溝底層付近での有機炭素フラックスの大きな値は海溝斜面を通して,低地に移動した有機物粒子に依るものと思われる.すなわち,海溝域での物質輸送には,海洋表層から沈降して来る粒子の他に,一旦周囲の海溝斜面に沈積した粒子が再び移動する場合があり,特に海溝における化学物質の鉛直輸送には後者の寄与の大きいことが示唆された.
ポリエチレングリコールで被覆したリポソームの物理化学的性質

リポソーム表面をポリエチレングリコールで被覆する方法として、ここではポリエチレングリコール結合脂質(PEG-Lipid)を用い、予め調製したリポソームサスペンションにPEG-Lipidミセル溶液を加え、一定の時間インキュベーションして、リポソーム外膜にPEG-Lipidを組み込ませた。リポソーム構成脂質としてDMPCを用いた。インキュベーション温度は、相転移温度より下の4°C、相転移温度付近の25°C、相転移温度より高い45°Cの3種である。いずれの温度においても、約20%のPEG-Lipidが速やかにリポソームに移行した。4°C、25°Cではインキュベーション時間が経過しても移行量は変化しなかった。一方45°Cでは時間依存的に移行量は増加した。移行量の増加はリポソームのサイズ依存を示した。24時間後の移行量は、100nmのリポソームで約60%、400nmのリポソームで80%であり、小さいリポソームに移行しやすい傾向を示した。また4°Cで、0時間、1時間のインキュベーションで組み込んだ場合は、希釈により組み込まれたPEG-Lipidは、ほぼすべて解離した。一方45°Cでは、0時間で組み込んだ場合は、ほぼすべてのPEG-Lipidは解離したが、1時間のインキュベーションで組み込んだ場合は、解離はほとんど認められなかった。以上より判断して、4°C、25°C、また45°Cでも短時間のインキュベーションではリポソームに移行したPEG-Lipidは、膜表面に吸着しているものと考えられる。また45°Cで時間依存的に移行したPEG-Lipidは、膜相に組み込まれていると考えられる。NMRのシフト剤の効果から判断してPEG-Lipidは外側の膜にのみ組み込まれていると推定された。
メルト包有物と単斜輝石によるマントルの熱的・物質的進化史の解明

27億年前の火成活動は地球史の中で非常に活発であった。同時代の緑色岩帯に大量の火山岩が産することや大陸地殻のジルコン年代が27億年に集中することからも示唆されている。27億年前の火成活動の規模を正確に見積もるためには同時代の緑色岩帯の形成過程に束縛条件を与えることが必要不可欠である。ジンバブエに産する27億年前の大規模な火山岩体(層厚約6km)の形成過程を議論するため、広範囲から変成変質度が最も低い26試料を選び出し、それらの地球化学的データを得た。分析したほとんどの火山岩の化学組成はコマチアイトの結晶分化と大陸地殻の混染の過程によって説明できる。さらに大陸地殻起源のザクロ石捕獲結晶をコマチアイト中から世界で初めて発見し、その火山岩体のテクトニックセッティングが大陸洪水玄武岩的であるということを支持した(Shimizu et al., Geology,2004)。また、このほかに同地域で80試料の残存火成輝石の微量元素を分析し、太古代緑色岩帯の形成過程を次のように提唱した。深部のプルーム内でコマチアイトが生成し、大陸下部まで上昇する。マグマは大陸地殻と混染しながら噴出する。深部からのマグマの供給が多くなりコマチアイトが噴出する。マグマの供給が少なくなり、密度の大きいコマチアイトが噴出できなくなる。マグマ溜まりで大量の玄武岩が形成し、噴出する。現在これらの研究成果を論文にまとめ、現在印刷中である。昨年度採取したボニナイトとコマチアイトの残存火成鉱物中のメルト包有物に含まれるホウ素、リチウムをはじめとする微量元素の含有量及びリチウム同位体を較べた結果、これらの二つのマグマは全く異なったものであることが示唆された。さらに大陸地殻起源のザクロ石捕獲結晶をコマチアイト中から世界で初めて発見し、その火山岩体のテクトニックセッティングが大陸洪水玄武岩的であるということを支持した。また、このほかに同地域で80試料の残存火成輝石の微量元素を分析し、どのようなタイプのマグマが岩体形成過程のどの段階で噴出したのかを調べた。コマチアイトは岩体形成過程の早期にしか噴出せず、また大陸地殻との混染が著しい火山岩に挟まれている。その上に分化した大量の玄武岩が大陸地殻と混染した玄武岩と互層して産する。この結果から太古代緑色岩帯の形成過程を次のように提唱した。深部からのマグマの供給が多くなり、コマチアイトが噴出する。昨年の8月にスイスで開催されたGoldschmidt conferenceにて本研究の結果を招待講演として発表した。現在、これらの研究成果を2つの論文にまとめ、国際誌に投稿中である。さらに大陸地殻起源のザクロ石捕獲結晶をコマチアイト中から世界で初めて発見し、その火山岩体のテクトニックセッティングが大陸洪水玄武岩的であるということを支持した(Shimizu et al.,Geology,in press)。現在これらの研究成果を論文にまとめ、国際誌に投稿中である。また、昨年10月にはコマチアイトに組成が類似するボニナイトの試料採集のため小笠原諸島にて調査をおこなった。

ボニナイトとコマチアイトの残存火成鉱物中のメルト包有物に含まれるホウ素、リチウムの含有量を較べた結果、これらの二つのマグマは全く異なったものであることが予察的ながら示唆された。27億年前の火成活動は地球史の中で非常に活発であった。同時代の緑色岩帯に大量の火山岩が産することや大陸地殻のジルコン年代が27億年に集中することからも示唆されている。27億年前の火成活動の規模を正確に見積もるためには同時代の緑色岩帯の形成過程に束縛条件を与えることが必要不可欠である。ジンバブエに産する27億年前の大規模な火山岩体(層厚約6km)の形成過程を議論するため、広範囲から変成変質度が最も低い26試料を選び出し、それらの地球化学的データを得た。分析したほとんどの火山岩の化学組成はコマチアイトの結晶分化と大陸地殻の混染の過程によって説明できる。さらに大陸地殻起源のザクロ石捕獲結晶をコマチアイト中から世界で初めて発見し、その火山岩体のテクトニックセッティングが大陸洪水玄武岩的であるということを支持した(Shimizu et al., Geology,2004)。また、このほかに同地域で80試料の残存火成輝石の微量元素を分析し、太古代緑色岩帯の形成過程を次のように提唱した。深部のプルーム内でコマチアイトが生成し、大陸下部まで上昇する。マグマは大陸地殻と混染しながら噴出する。深部からのマグマの供給が多くなりコマチアイトが噴出する。マグマの供給が少なくなり、密度の大きいコマチアイトが噴出できなくなる。マグマ溜まりで大量の玄武岩が形成し、噴出する。現在これらの研究成果を論文にまとめ、現在印刷中である。昨年度採取したボニナイトとコマチアイトの残存火成鉱物中のメルト包有物に含まれるホウ素、リチウムをはじめとする微量元素の含有量及びリチウム同位体を較べた結果、これらの二つのマグマは全く異なったものであることが示唆された。
消費者特性による広告への注目と情緒的反応: バイオメトリック２指標を用いた分析

CMの広告表現が個々の受け手の諸特性に合っているか否かによって、CMの表現・制作的要素(文字スーパー、タレント、舞台背景など)への1注目度、2「視聴印象」および3CM好感度が異なることを明らかにすることを目的としている。本研究では、従来の先行諸研究から一歩進めて、「伝達内容」に関する文字情報に加え「表現形式」もAOI(興味領域)に指定して、「いずれの被調査者からも注目されない要素と、ある特定の選択基準を重視する者からは相対的に高く注目される要素」について検討する。なお、「視聴印象」については、質問紙の評定尺度上で回答してもらう他に、情動の生理的指標の一つである皮膚電気反射も用いる。複数の尺度・指標を併用することで、広告刺激に対する反応を言語的・生理的反応の双方から総合的にとらえることができる。研究全体としては、2段階の実験を計画しており、第1段階で50名、第2段階で50名の被調査者を対象としてCMの視聴実験をおこなう予定であった。それに従い、本年度は、文献レビューを行った後、第1段階の実験を実施した。具体的には、57名の大学生に、1名ずつ実験室で、GSR(皮膚電気反射)の装置を指に装着してもらい、一体型のアイトラッカー(眼鏡型)を設置してあるPC画面上で、テレビCMを視聴してもらった。その後、紙面上で、視聴印象、Aad(広告に対する態度)に関する質問に回答してもらった。得られた視線データに対し、AOI(興味領域)を設定して各種の視線指標を抽出して統計解析を進めている。また、GSRよび視聴印象のデータもそれと合わせて解析解析を進めている。次の段階では、この成果を踏まえて研究発表を行い、そのフィードバック等を踏まえ、必要に応じて第二段階の実験計画の微調整を行い、実験を実施し、最終的な研究成果の報告書を作成する予定である。文献レビューも進んでおり、実験も予定人数より多い57名を対象に実施できた。アイトラッキングのデータは、キャリブレーション(視線の較正)失敗の3名以外は、きちんととることができた。ただし、GSRは実験途中で不具合が生じるケース、および、データがとれていなかったケースもあった。現在、追加実験を行う前の準備段階として、57名のデータ分析を進めている。全体で、100名のデータをとることを目的としている。ただし、先述したように、GSRは実験途中で不具合が生じるケース、および、データがとれていなかったケースもあった。アイトラッキング以外の指標として、GSR以外の指標も導入するするかを、文献レビュー、業者への聞き取りなどの結果を考慮して意思決定したい。また、追加実験を行う前の準備段階として、57名分のデータ分析および学会発表を行う。

アイトラッキングデータの解析ソフトをレンタルする計画であったが、たまたま本研究の実験期間中、他の研究で同一ソフトを2か月間レンタルをした時期と重なった。レンタル期間内であれば重複して支払う必要はないため、節約が可能となった。
破骨細胞形成を制御する受容体RANKシグナルの機構解明とその応用

骨を溶かす破骨細胞は骨の健康維持のみならず骨粗鬆症や癌骨転移に関与するため、治療に応用できる分化メカニズムの解明は重要である。本研究によって申請者は、破骨細胞分化に必須な受容体RANKの機能領域HCRにおける結合タンパク質を同定し、新たな分化メカニズムを見出した。また、HCRに相同なペプチドを用いて破骨細胞分化を人為的に制御できることを見出し、骨疾患の新規治療方法を提案した。更に、破骨細胞分化を抑制する機能を持つ遺伝子を新規発見することができた。これらの成果は、既存の方法よりも効果的な骨疾患治療方法の新規開発に貢献できると考えられる。骨を分解する破骨細胞は体内の骨の新陳代謝と骨量維持に大きく関与しているため、破骨細胞の分化・形成の異常は骨粗鬆症など骨疾患の原因となる。そのため、破骨細胞の分化メカニズムを詳細に解明することで得られる知見は、骨疾患の治療において大いに役立つと考えられている。破骨細胞は前駆細胞に発現している受容体RANKへの刺激により分化誘導されることが知られている。本研究代表者はRANKにおいて分化誘導に必須な領域HCRを同定しており、本年度はHCRの機能解析を行うと共に、HCRが機能する分子メカニズムの解明を目指してHCR結合タンパク質の同定を試みた。また、破骨細胞分化に関与する新規遺伝子の同定を目指し、マイクロアレイデータの解析を行った。HCR領域と同じアミノ酸配列のペプチドを合成し、担体に固定してカラムを作成し、RANKを刺激した破骨前駆細胞の溶解液をカラムに通すことで、HCRに結合するタンパク質を精製することに成功した。現在、LC/MSを用いた解析により、精製タンパク質を同定している。また、本研究代表者が持つマイクロアレイデータと、データベースに公表されているマイクロアレイデータを網羅的に比較することで、RANK刺激依存的に発現量が低下する遺伝子を13種見出した。これらの遺伝子を破骨前駆細胞にて強制発現させて破骨細胞分化への影響を調べたところ、分化する細胞数を減少させる遺伝子が1つ、増加させる遺伝子が2つ有ることを確認した。すなわち、破骨細胞分化に関与する可能性が高い遺伝子を3つ同定することに成功した。現在、これらの遺伝子の機能を解析している。骨疾患の新規治療方法を開発すべく、破骨細胞の分化メカニズムを詳細に解明することを目指して本研究を遂行した。破骨前駆細胞に発現する受容体RANKにおいて、分化誘導に必須な機能領域HCRを申請者は以前に見出しており、分子メカニズムの解明のためにHCRへ結合するタンパク質を探索した。前年度に実施したLC/MSを用いた解析により同定した候補タンパク質が実際に細胞内でHCRに結合するか調べたところ、全ての候補タンパク質はHCRに結合できず破骨細胞分化に関与しなかった。そのため、HCRをbaitとするyeast-2-hybrid法で結合タンパク質を探索し、10種の候補タンパク質を得た。この10種には既に分化に関与することが知られている分子が含まれており、新しいシグナル伝達経路を提唱することができた。また、HCRと相同なアミノ酸配列で細胞膜透過性を持つペプチドで破骨前駆細胞を処理したところ、分化を抑制することができた。この結果は、骨疾患モデルマウスにこのペプチドを投与して治療効果が確認できれば骨疾患治療方法として新規提案できる可能性を示唆しているため、現在実施準備を進めている。さらに、破骨細胞分化に関与する遺伝子を網羅的に探索する目的でマイクロアレイデータを解析し、前年度には破骨前駆細胞において強制発現することで分化を抑制する遺伝子を1つ、促進する遺伝子を2つ同定していた。今年度は抑制する遺伝子のKOマウスを入手し、骨構造を解析した。その結果、KOマウスの骨は骨密度が低下していることが明らかになり、この遺伝子は生体内で破骨細胞分化を抑制する機能を発揮していることが示唆された。当初の研究計画からは若干の遅延が有ったが、破骨細胞分化へ関与する新規遺伝子の同定単離やHCR結合タンパク質の同定、またHCRペプチドの分化抑制効果の確認など計画時に予見した成果を挙げられたため、研究は概ね順調に遂行できたと考えている。骨免疫学本研究の目的は、受容体RANKの機能領域HCRの分子メカニズムを明らかにすることと、破骨細胞分化に関与する新規遺伝子を同定・解析することで、破骨細胞の分化メカニズムを多視点から詳細に明らかにすることである。HCRにおける分子メカニズムを明らかにするために、HCRに結合するタンパク質の同定を試みた。まず、HCR領域のアミノ酸配列のペプチドを合成し、そのペプチドを担体に固定してカラムを作成した。そして、RANKを刺激した破骨前駆細胞の溶解液をカラムに通して、HCRに結合するタンパク質の精製を行った。

その際、合成ペプチドの担体への結合方法、破骨前駆細胞の可溶化方法、カラムへ通す細胞溶解液の量などの条件検討に時間を要したため、本年度中に行う予定であったLC/MSによる解析が次年度へと持ち越され、研究計画に遅れが生じた。また、HCRの機能を応用した破骨細胞分化制御方法を構築する計画であったが、実施が遅れている。しかし、破骨細胞分化に関与する新規遺伝子を同定するにあたり、研究計画では候補遺伝子の強制発現による分化の影響を調べるまでが本年度の計画であったが、次年度の計画であった遺伝子の機能解析まで進められた。従って、全体的にみて、本年度の研究達成度はやや遅れていると判断した。現在、HCRに結合するタンパク質をLC/MSで同定する作業を行っている。HCRにはRANKの活性化を長期維持する機能と、RANKを細胞内へinternalizationさせる機能が有ることが本研究代表者の解析によって明らかになっているので、同定されたタンパク質を破骨前駆細胞においてノックダウンしてRANKの長期活性化とinternalizationへの影響を調べることで、HCR結合タンパク質の機能を明らかにすると共に、分子メカニズムを解明する。また、Yeast-two-hybrid法や、新規開発を試みているprotein array法を用いて結合タンパク質を探索することも予定している。また、破骨細胞分化を人為的に制御するために、HCRのアミノ酸配列と同じ配列のペプチドを破骨前駆細胞に導入して解析を実施する予定である。更に、HCR依存的にRANKが細胞内へinternalizationされ、このinternalizationがRANKによる破骨細胞分化誘導に重要であることを本研究代表者は見出しており、RANKのinternalizationが破骨細胞分化にどのように関与するかを解明することはHCRの機能解析に繋がると考えられるため、internalizationとRANKシグナルの関係について解析する予定である。新規破骨細胞分化関連遺伝子の探索において、既に同定した候補遺伝子を破骨前駆細胞においてノックダウンして分化への影響を調べる予定である。更に、1つの候補遺伝子においては遺伝子欠損マウスを入手する手続きを既に進めており、今後は遺伝子欠損マウスの骨の構造的解析も実施し、実際の生体内における遺伝子機能について解析する。本年度中に実施完了予定であったHCR結合タンパク質のLC/MS解析が遅れてしまい、結果としてそのLC/MS解析に必要な消耗品等を購入しなかったため、次年度使用額が生じた。更に、LC/MS解析によって挙げられるHCRへの結合タンパク質の候補をノックダウンし、HCRの機能への影響を解析することも本年度の計画に含まれていたたが実施できず、そのためこの解析に使用する予定であった消耗品代等が消費されず、次年度使用額が生じた。現在のところ、遅れながらも結合タンパク質の同定作業が進んでおり、本年度に実施予定であったLC/MS解析やノックダウン実験は次年度に実施される予定である。従って、本年度に生じた次年度使用額はこれらの解析費用・消耗品代として使用し、当初の研究計画の目的達成のため実験を推進する。
タンパク質品質管理と骨代謝のダイナミクス

本研究は骨形成異常を示すOASIS遺伝子欠損マウスを用いて、骨代謝のダイナミクスをタンパク質品質管理という視点から解析し、小胞体ストレス応答を制御することで、骨代謝異常を伴う疾患に対する根本治療法の開発のための基本原理を構築することを目的とする。本年度は以下の研究成果を得た。1)OASISによる1型コラーゲン転写誘導のメカニズム;プロモーター解析、ゲルシフトアッセイ、ChIPアッセイなどにより、1型コラーゲン遺伝子上流に存在するUPRE(unfolded protein response element)-like配列に作用してOASISが1型コラーゲンを転写誘導することを明らかにした。2)OASISの活性化制御;骨芽細胞の初期分化に関わるBMP2を骨芽細胞に作用させると、軽微な小胞体ストレスが誘発されることがわかった。OASISはこの小胞体ストレスに応答して膜内切断を受け、活性化して核に移行し、転写ターゲットの誘導を行うことがわかった。3)骨折の治癒機転と治療へのアプローチ;OASIS欠損マウスに骨折負荷を実験的に与え、治癒過程を病理組織学的に検討した。OASIS欠損マウスでは野生型に比べ1型コラーゲンの産生レベルが低く、骨再生が著しく遅延していた。このことからOASISが骨再生に必須の分子であることが確認できた。また、OASIS欠損マウスにビスフォスフォネートを投与し骨病変に対する治療効果について検討した。ビスフォスフォネート投与群では明らかに骨基質形成が促進されていた。このことからOASIS欠損マウスは骨形成不全症あるいは骨粗鬆症のモデル動物として有用であることが確認できた。1)OASIS欠損マウスの病理組織学的解析:OASIS欠損マウスの全身の骨組織を採取し、病理組織学的に解析した。骨分化マーカーのRunx2やosterixに発現変動がないことからOASIS欠損マウスでは骨分化に異常がないことが明らかになった。さらに電子顕微鏡を用いて骨芽細胞以外の細胞(破骨細胞、骨細胞)を解析したが、それら細胞には形態的変化は認められなかった。2)骨表現型の分析:マイクロCT解析および骨形態計測の結果、皮質骨、海綿骨とも骨密度が低下していることが明らかになった。3)骨芽細胞の細胞生物学的解析:(1)初代培養骨芽細胞において骨基質であるオステオポンチンの培養液中への分泌量が野生型細胞に比べて低下していた。(2)マウスから摘出した骨芽細胞を用いてマイクロアレイ法によってOASISのターゲット遺伝子が骨基質の主要成分であるコラーゲンタイプIであることが明らかになった。
地球温暖化による環境リスクの評価と温暖化物質抑制の社会的意思決定支援に関する研究

本研究では、地球温暖化物質(特にCO_2)を規制する種々の方策の有効性を評価する問題を、不確実下の意思決定問題としてとらえ、つぎのような問題を扱うシステ方法論を展開することを目的とした。1)地球温暖化による環境リスク(海面上昇、異常気象、干ばつ等)の評価問題を、Dempster-Shaferの確率論理を導入した不確実下の価値関数を用いて定式化し、評価すること。2)経済効果とのトレードオフ分析も含めて、産業界におけるCO_2排出の抑制を目的とした総量規制および環境税(炭素税)の効果を、投入産出分析によって評価すること。3)家庭における省エネルギーを目的として、生活者のライフスタイル転換に関する意識構造を解析すること。本年度はとくに2)に焦点をあてて研究を進めた。すなわち、対象地域における経済活動とCO_2の発生量を結びつけ、投入産出分析によって、1)CO_2排出に対して環境税(炭素税)を課税する、2)CO_2排出の総量を規制する、3)両者を併用する、といった方策の有効性を評価することを試みた。その結果、つぎのような結論が得られた。1)CO_2除去技術が未発達のときには、炭素税はCO_2の総排出量を削減する上で有効ではない。2)CO_2除去技術が発達して、安価に除去できるようになると、炭素税はCO_2の総排出量を削減する上で有効になる。しかし、炭素税をふやし過ぎるとCO_2の総排出量は急激に増加する。その結果、CO_2の総排出量を最小にする炭素税の値が存在する。3)このとき、総量規制値の設定が可能になり、各産業部門にCO_2の除去率を割当てることができる。さらに、今後に残された課題としてつぎの問題を提起することができる。1)CO_2除去技術を仮定するのではなく、「企業に環境税を稼したときに、企業が省エネルギーあるいはエネルギー利用技術の転換によってCO_2の排出を削減しようと努力する」と仮定した場合について、解析を試みること。2)複数期にわたる動的モデルを定式化して、CO_2総排出量を削減するためのいくつかのシナリオに対する炭素税の有効な掛けかたを検討すること。
胆石生成に関連した肝細胞コレステロール代謝の分子生物学的解明

mitochondriaのcholesterol代謝に関する例えばn-hydroxylaseなるP450は可溶化することによって活性値が飛躍的に増加するが、microsomeに存在するP450であるcholesterol 7α-hydroxylaseは可溶化してもその効果はない。以上のことはpublishする予定。2.コレステロール代謝とvitamin D_3代謝の接点の追求コレステロール側鎖27-hydroxylaseとvitamin D_3 25-hydroxylaseは同一の酵素であると報告され、後者はvitamin D_3 1α-hydroxylationも同時に行うという報告もある。この時点でvitamin D_3の1α-,24-および25-hydroxylationについて酵素の活性測定、mRNA測定、酵素蛋白量測定の確立をはかった。これらの問題の一部は下記のようにpublishした。現在研究代表者である瀬戸口は酵素活性と酵素蛋白量との関係を調べ、測定の基礎がためを行っている。酵素活性の半減期は必ずしも酵素蛋白の半減期と一致せず、蛋白はその2倍の長さで保持されている。このような成果の発表は投稿寸前^*に到っているが未だpublicationに至っていない。胆石症患者の検索は従って遅れているという状態である。mitochondriaのcholesterol代謝に関する例えば27hydroxylationなるP450は可溶化することによって活性値が飛躍的に増加するが、microsomeに存在するP450であるcholesterl 7α-hydroxylaseは化溶化してもその効果はない。2.コレステロール代謝とvitamin D_3代謝の接点の追求コレステロール側鎖27-hydroxylationとvitamin D_3 25-hydroxylayionは同一の酵素であると報告され、後者はvitamin D_3 1α-hydroxylationも同時に行うという報告もある。この時点でvitamin D_3の1α-24-および25-hydroxylationについて酵素の活性測定、mRNA測定、酵素蛋白量測定の確立をはかった。
有機磁性体による幾何学的スピンフラストレーションの創出と量子効果

隣接スピン間で磁気相互作用が競合する幾何学的スピンフラストレーション系においては、スピンの量子揺らぎの効果が大きくなり、スピン液体状態が実現するとされている。スピンの固体状態とも言うべき磁気秩序状態とは全く異なる非秩序状態の実現は、新しいスピン状態としての学術的な興味と、新しいスイッチングデバイスとしての応用への期待がもたれている。本研究は、C,H,N,0といった軽元素のみから構成される有機ラジカル磁性体を用いて、S=1/2三角格子反強磁性体の構築および低温物性研究を行うものである。本年度の主な研究成果を以下に記す。(1)TNN・CH3CN結晶の極低温下の磁化測定を行い、この物質が二次元三角格子磁性体としてよく記述できることを明らかにした。磁化率および比熱の温度依存性においても、二次元三角格子特有の挙動を確認することができた。(2)TNN・CH3CN結晶の極低温における磁気熱量効果および磁気トルクの測定を行い、この物質の極低温における2つの反強磁性秩序相の相境界を明らかにした。(3)TIM・CH3CN結晶の極低温における比熱測定を行い、この物質が0.1Kまで磁気秩序を起こさないことを明らかにした。また、磁化率の温度依存性の解析から、この物質がカゴメ格子磁性体としてよく記述できることを明らかにした。(4)強い分子間相互作用を持つ有機三角格子磁性体の開発にむけて、アルキル基を含まないπ共役系フェルダジルラジカルの開発を行い、従来に比べて一桁強い分子間相互作用を実現することに成功した。有機三角分子トリラジカルTNNおよびその類縁化合物3種類について、極低温下の磁化測定、熱測定を行い、二次元および三次元モデルによる解析から、これらが擬二次元三角格子あるいはカゴメ格子磁性体であることを示すことができたため。より強い相互作用を持つ有機フラストレート磁性体を合成するためには、π系を拡張したラジカル種の拡張が急務である。フェルダジルラジカル系の開発を今後もさらに強力に進めてゆく。本研究は、C, H, N, Oといった軽元素のみから構成される有機ラジカル磁性体を用いて、S=1/2三角格子反強磁性体の構築および低温物性研究を行うものである。本年度は、主に以下の研究を行った。(1)TNN・CH_3CN結晶の極低温下の比熱測定を行い、0.25Kで反強磁性秩序を起こすことを発見した。さらに磁場中熱測定を行い、9-11Tの外部磁場を印加すると、磁場誘起相転移が起こることを発見した。(2)新しい三角格子磁性体の構築に向けて、フェルダジルラジカルを分子内に複数置換したビラジカルの合成を行った。置換する位置によって最適な反応条件は異なるが、ポリラジカル化に適した反応条件を見つけることができた。(3)分子内に強磁性相互作用と反強磁性相互作用を含む二等辺三角形トリラジカルBIPNNBNOは、3種類の分子間磁気相互作用によってフラストレートした基底状態が期待されている。低温磁場中比熱測定の結果を、磁化・磁化率と合わせて解析し、支配的な分子間相互作用を同定することに成功した。一方、単結晶を用いた電子スピン共鳴の実験結果からa軸方向の磁気相互作用が強いことが示唆されたが、これは比熱の解析結果と一致するものである。

有機三角分子トリラジカルTNNおよびその類縁化合物3種類について、極低温下の磁化測定、熱測定を行い、二次元および三次元モデルによる解析から、これらが擬二次元三角格子あるいはカゴメ格子磁性体であることを示すことができたため。より強い相互作用を持つ有機フラストレート磁性体を合成するためには、π系を拡張したラジカル種の拡張が急務である。フェルダジルラジカル系の開発を今後もさらに強力に進めてゆく。
東アフリカ牧畜民の「五感」に基づく世界知覚に関する人類学的研究

東アフリカ牧畜民が「身の回り世界(Umwelt)」を、いかに全身体的な知覚によって把握しているのかについて、人類学的な視点および方法から解明することを目指した。人類には「五感」と呼ばれる知覚機能が備わっている。知覚機能の統合性は人類の自然的、進化的基礎であると同時に文化的・社会的な構築でもある。本研究ではケニアの牧畜民チャムスおよびウガンダの牧畜民ドドスの現地調査を実施し、牧畜民が感得する「身の回り世界」を、自然と文化の両面から解析した。平成24年度は、本来であれば、平成24年12月平成25年3月にかけてウガンダの牧畜民ドドスの現地調査をおこない、平成23年度におこなった調査結果との比較資料を収集する予定であった。だが、ドドスの住むウガンダ・カラモジャ地域の政情不安(ドドス自体には大きな混乱はないもののドドスへのアプローチの途上で政府軍と地元住民との小競り合いが頻発し、フィールドに入れない可能性が高かった)と、本務校の業務の都合により、現地調査を断念せざるを得なかった。したがって、平成24年度は海外調査をおこなわず、国内において、平成23年度の調査結果の整理・分析と文献研究をおこなった。これらの研究には新たに機材等を購入する必要はなく、手持ちの機材と手持ちのデータおよび文献で事足りたため、平成24年度の資金は丸ごと次年度(平成25年度)に集中投入し、長期調査をおこなう資金面での準備を整えることとした。現在、ウガンダの政情は落ち着きを取りもどしており、調査は可能であると考えられるが、万が一再び政情不安に陥った際はケニアの牧畜民チャムスおよびトゥルカナを対象とした調査に切り換えるつもりである。平成24年度に国内でおこなった研究としては、平成23年度の現地調査で集めた資料の整理・分析を通じて、これに過去の現地調査をもとにして獲得した知見をあわせて考察を加え、チャムスにおける誕生と死について試論を展開した。その成果は「牧畜民チャムスにおける誕生と死:身体として生きる契機」(菅原和孝編著『身体化の人類学:認知・記憶・言語・他者』世界思想社、2013年)として提出した。この試論は必ずしも本研究課題である「『五感』」に基づく世界知覚」を直接的に扱うものではないが、世界知覚の基盤としての身体のありようを明示し、チャムスが世界を知覚する際の「五感」を備えた身体をもちいた回路を考究する上で基礎的な知見となるものである。本研究は、東アフリカ牧畜民が、自らの身を起き、行為する現場である「身の回り世界(Umwelt)」としての環境を、いかに全身体的な知覚によって把握しているのかについて、人類学的な視点・方法から解明することを目的とするものである。人類にはいわゆる「五感」の知覚(感覚)機能が備わっているが、われわれはそれらの統合作用によって、身の回りの事物や事象をとりあつかい、また同じ諸感覚を持つ身体的他者と相互に社会交渉をおこなう。知覚機能の統合性は人類の自然的ないし進化的基礎であると同時に文化・社会的な構築でもある。以上を踏まえて、本研究では、ケニアの牧畜民チャムス及びウガンダの牧畜民ドドスを対象とした現地調査を実施し、その結果を相互に比較検討することによって、「知覚の民族誌」から「知覚の人類学」の確立にむけた理論的考察を深めることを目指してきた。これまでに、2年目にあたる平成24年度は調査対象国であるウガンダの政情不安と学内業務のため現地調査を断念せざるを得なかったが、初年度の平成23年度にはチャムスとドドスを対象とした約60日間の現地調査を実施し、3年目にあたる本年度(平成25年度)は、調査が実施できなかった平成24年度の研究費の全額と本年度の研究費の全額を投入して、ドドスに対象を絞って約5カ月に及ぶやや長期的な現地調査を実施した。知覚は非言語的な経験を多分に含んでいるため、言語表現を媒介にしてそれを提示したり共有したりすることが極めて難しい。そのような困難な状況に対し、現地調査においては徹底的に人々と行動を共にし、彼らの「身の回り世界」の経験を共有することに努め、そうした「経験の共有」を根拠に、人々の世界知覚のありかたを追った。一方、彼らの生活世界を身体経験と言語表象の統合として分析するために、環境の評価や知覚に関わる語彙や日常会話、独り言やつぶやきなどのデータをあわせて収集した。本研究は、東アフリカ牧畜民が、自らの身をおき、行為する現場である「身の回り世界(Umwelt)」としての環境を、いかに全身体的な知覚によって把握しているのかについて、人類学的な視点・方法から解明することを目的とする。人類にはいわゆる「五感」の知覚(感覚)機能が備わっているが、われわれはそれらの統合作業によって、身の回りの事物や事象を取り扱い、また同じ諸知覚をもつ身体的他者と社会的交渉をおこなう。知覚機能の統合性は人類の自然的(進化的)基礎であると同時に文化・社会的な構築でもある。以上を踏まえて、2011年度には、ケニアのチャムスおよびウガンダのドドスにおいて、60日の海外出張により現地調査を実施した。知覚は非言語的な経験を多分に含んでいるため、言語表現を媒介にして、それを共有したり提示したりすることがきわめて難しい。そのような困難な状況の中で、現地調査においては徹底的に人びとと行動をともにし、彼らと環境(「身のまわり世界」)の経験を共有することに努め、そのようにして得られる「経験の共有」を根拠に、人びとの世界知覚のありようを追った。