hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物機能中分子の細胞導入の分子基盤

近年、ペプチドや核酸を基盤とする中分子が次世代医薬品の候補として熱い視線を集めている。研究代表者は、細胞内輸送小胞(エンドソーム)に保持された抗体を効果的に細胞質に放出可能とする「エンドソーム不安定化ペプチド(L17E)」を創出した。本研究では、種々のL17Eの誘導体の合成を通じて活性向上を目指すとともに、生物機能中分子の細胞内送達に適用し、その有用性を確認する。一方、分子内架橋によりヘリックス構造を規制したステープルドペプチドが中分子医薬品のプロトタイプとして注目されている。研究代表者は、ステープルドペプチドの細胞内移行は主に分子全体の疎水性に負うこと、細胞内移行にはエンドサイトーシスが大きく関与することを確認している。本研究では、細胞内移行性の低いステープルドペプチドを細胞内に導入する新しいアプローチに関しても検討する。本年度は、(i)マクロピノサイトーシスに伴う膜の波打現象に乗じてL17Eにがバイオ高分子の細胞内送達を可能にすること、(ii)DPA-Ni錯体を利用した効率的な細胞内送達が可能であることなどを見出した。また、細胞内移行性の低いステープルドペプチドを細胞内に導入する新しいアプローチに関して検討を行った。特に(i)に関しては、これまでに指摘されることのなかった生理活性中分子の細胞内送達における新しい概念をもたらす経路であり、今後検討を進め、その一般性を確認したい。目標としている(I)新規エンドソーム不安定化ペプチドL17E誘導体を用いた細胞内中分子送達(II)構造規制ヘリックスペプチドの細胞透過促進指針の樹立に向けて研究はほぼ予定通り進んでおり、成果を3編の論文として報告した。今後は「生物機能中分子の細胞導入の分子基盤」の創出を念頭に、(I)新規エンドソーム不安定化ペプチドL17E誘導体を用いた細胞内中分子送達を目指し、L17Eの塩基性、疎水性、ヘリックス性等に検討を加え、L17Eを越えるエンドソーム不安定化ペプチドの創出を図る。班員との共同研究も含め、物性・機能の異なる種々の中分子に適した細胞内送達のための投与法を検討する。また、(II)構造規制ヘリックスペプチドの細胞透過促進指針の樹立を目指し、in vitroではタンパク質ータンパク質相互作用(PPI)阻害活性を有するが、細胞内移行性が低いため細胞での活性が得られないステープルドペプチドをモデルに膜透過性を付与することを試みる。また、ステープルドペプチドとL17Eのハイブリッド化が可能かに関して検討する。これらを通して、ステープルドペプチドに細胞透過性を付与する新しい方法論を樹立する。
マクロファージによるがん免疫制御構構の解析

これまでにSTAT3をマクロファージで特異的に欠失させたマウスを作製し、STAT3がマクロファージでのIL-10シグナルに必須であり、マクロファージの機能抑制、さらには生体レベルで慢性炎症の抑制に必須であることを明らかにした。そして、病原体構成成分を認識するToll-like receptor(TLR)ファミリーが、STAT3非存在下でマクロファージの異常活性化による慢性腸炎の発症のトリガーとなることを、TLR4/STAT3二重変異マウスの解析により明らかにした。さらに、IL-10刺激によりマクロファージで誘導されるBcl-3が、TLR刺激依存性のTNF-α産生を特異的に抑制していることを明らかにした。今年度は、大腸粘膜固有層に存在するマクロファージの機能を解析した。その結果、正常マウスの大腸粘膜固有層マクロファージは、TLR刺激依存性の炎症性サイトカインの産生が認められないが、慢性腸炎を発症するIL-10ノックアウトマウスやSTAT3変異マウス由来の細胞はTLR刺激依存性に炎症性サイトカインを産生した。そこで正常マウスとIL-10ノックアウトマウスの大腸粘膜固有層マクロファージ間でTLR応答性が異なる分子機構を解析するため、両者間で遺伝子発現の差をDNAマイクロアレイで解析した。その結果、Bcl-3と同じIκBファミリーに属するIκBNSがBcl-3とともに正常大腸粘膜固有層マクロファージに特異的に発現していることを見出した。IκBNSをマクロファージに発現させると、LPS刺激依存性のIL-6産生が特異的に減少していた。さらにIκBNSを発現した細胞では、NF-κBのDNA結合能に障害が認められた。さらに、IκBNSはIL-6プロモーターにp50 NF-κBサブユニットと共に恒常的に会合していることがクロマチン免疫沈降法の解析から明らかになった。さらに、RNAiによるIκBNSのノックダウンマクロファージでは、LPS刺激依存性のIL-6産生が特異的に増加していた。以上の結果から、正常大腸粘膜固有層マクロファージに恒常的に発現しているIκBNSがマクロファージ系細胞において、IL-6産生の抑制に特異的に関与していることが明らかになった。
上皮間葉転換とシアリルルイス糖鎖を標的とした転移抑制薬開発のための基盤研究

大腸がん細胞の上皮間葉転換(EMT)に伴うc-Mycを介するシアリルルイス糖鎖の発現増加を標的とした転移抑制治療開発を目指して研究をおこなっている。EMT下特異的なc-Mycの翻訳後修飾および共因子の同定を進めたが、前者については再現性のある結果が得られず、後者については複数の候補について検証を続けている。抗c-Myc抗体を用いた内因性c-Mycに対するChIP-on-Chip解析の結果、EMTに伴ってc-Mycが結合する遺伝子プロファイルが大きく変化することが明らかとなり、現在精査を続けている。一方、動物実験については移植部位の壊死によってEMTの観察が困難であり、手法の改善が必要である。大腸がん細胞に上皮成長因子(EGF)と線維芽細胞増殖因子(bFGF)で上皮間葉転換(EMT)を誘導すると、転写因子c-Mycの活性が亢進すると共に転写因子CDX2の活性が抑制されることによって、シアリルルイス糖鎖の発現が著明に増加する(Sakuma K, et al, PNAS, 2012)。この成果に基づき、平成25年度は、EMT下での両転写因子の活性制御機序を研究した。1. EMT下でのc-Mycの翻訳後修飾および転写共因子の変化先述の論文の中で、EMT下ではc-MycのSer62のリン酸化が活性亢進の一因である可能性を報告した。本研究課題では、このリン酸化を制御する酵素の同定を進めている。現時点では、EMT下で特異的に活性化するキナーゼの関与が示唆されるが、さらなる検証が必要である。また、リン酸化以外の翻訳後修飾によるc-Mycの活性亢進機序を示唆する結果を得たが、同様に検証段階である。並行して、EMT下におけるc-Mycの転写共因子についても研究をおこなっている。ヒト大腸がん細胞株のHT29にHA-tag標識したc-Mycを遺伝子導入し、EMTを誘導した。回収したタンパクを抗HA-tag抗体で免疫沈降し、共沈タンパクを質量分析で同定した。同定したタンパク群の中で、既知の機能面から特に注目されたいくつかのものについて、現在詳しい検証を進めている。2. EMT下でのCDX2の転写レベルの発現抑制EMTと関係の深い転写因子SNAI1(SNAIL)は、CDX2の発現を転写レベルで抑制することが報告されている。本研究においても、HT29細胞にEMTを誘導するとSNAI1の発現が増加することから、CDX2の発現抑制への関与を検証中である。研究代表者は、上皮間葉転換(EMT)を誘導した大腸がん細胞は、転写因子c-Mycの活性亢進を介して、シアリルルイス糖鎖の発現が増加することを報告した(Sakuma K, et al; PNAS, 2012)。本研究課題では、この現象を制御する分子の同定を通して転移抑制薬の標的分子を見出すことを目的に研究を進めている。平成26年度は、EMTにおけるc-Mycの活性亢進機序を研究した。c-MycのSer62リン酸化は、c-Mycタンパクを安定化することで活性を亢進させることが知られている。平成26年度は、EMT下で特異的に発現が増加するセリンスレオニンキナーゼXを同定した。EMTを起こしていない大腸がん細胞にキナーゼXを強制発現してもc-Mycのリン酸化はおこらないことから、キナーゼXはEMT下で発現が増加するだけではなく、何らかの機序で活性化される可能性が示唆された。現在、その機序の解明を進めている。2. EMT誘導における間質の役割の研究ヒト大腸がん細胞株HT29に、間葉系マーカーVimentinのプロモーター制御下に蛍光タンパクtdTomatoを発現するベクターを導入し、安定クローンを得た。次年度、この細胞を使ってヌードマウス移植実験などをおこない、EMT誘導にかかわる間質因子を同定する。研究代表者は、大腸がん細胞にin vitroで上皮間葉転換(EMT)を誘導すると、がん細胞の血管外脱出を媒介することで知られる細胞膜表面接着分子であるシアリルルイス糖鎖の発現が、転写因子c-Mycの活性亢進を介して増加することを報告した(Sakuma K, et al; PNAS, 2012)。本研究課題では、この現象を制御する分子の同定を通して、転移抑制薬の標的分子を見出すことを目標に研究を進めてきた。平成27年度の主要な成果として、大腸がん細胞のEMT誘導時と非誘導時でc-Mycと結合する遺伝子群が劇的に変化することを見出した。ChIP-on-Chip法によって同定した遺伝子群の中で、特に転移への関与が大きいものについて検証を進めている。また、このEMT下特異的なc-Mycの機能変化に対して、従来より知られているSer62のリン酸化の寄与は予想外に小さく、他の修飾がより重要である可能性がin vitroの実験から示唆された。一方、in vivoでEMTを検出する実験系構築のため、複数の大腸がん細胞株を用いて、ヌードマウスへの移植の予備検討をおこなった。細胞種に関係なく、多くの個体で原発巣(移植部位)に顕著な壊死を生じ、EMTの安定的な観察が困難であると判断した。以上の結果から今後は、EMT下でのc-Mycの特異的修飾とその機序、ならびにその生理的意義について、主にin vitroの実験系を中心に解明を進めていきたい。

大腸がん細胞の上皮間葉転換(EMT)に伴うc-Mycを介するシアリルルイス糖鎖の発現増加を標的とした転移抑制治療開発を目指して研究をおこなっている。EMT下特異的なc-Mycの翻訳後修飾および共因子の同定を進めたが、前者については再現性のある結果が得られず、後者については複数の候補について検証を続けている。抗c-Myc抗体を用いた内因性c-Mycに対するChIP-on-Chip解析の結果、EMTに伴ってc-Mycが結合する遺伝子プロファイルが大きく変化することが明らかとなり、現在精査を続けている。一方、動物実験については移植部位の壊死によってEMTの観察が困難であり、手法の改善が必要である。やや遅れてはいるものの、内容的には計画通り順調に進行している。腫瘍学前年度以上にエフォートを投入することで研究スピードを上げ、計画を遂行する。本研究課題の交付申請書に記載した「平成25年度の研究実施計画」の項目は、おおむね達成できたか達成する目途がたっている。従って、おおむね順調に進展していると判断した。ほぼ計画通りに使用できており、次年度使用額が残ったとはいえ、ごくわずかな額であった。研究の進捗状況から、交付申請書に記載した研究計画を現時点で大きく変更する必要は生じていない。従って、今後も同計画通りに進行する。次年度使用額はわずかな額であり、使用計画に影響を及ぼすものではない。従来の計画通りに使用する。試薬の発注は年度内(平成26年3月)におこなったが、会計処理は次年度(平成26年4月)となった。上覧に記載の通り、次年度繰り越しは会計処理上のことであり、発注は平成25年度内に完了している。発注した試薬物品は納品され次第ただちに使用した。
遺伝子多型とDNAメチル化解析に基づいた小児てんかん患者に対する薬物療法の適正化

本研究では、抗てんかん薬の作用部位に関わる遺伝子、薬物の代謝酵素や輸送担体をコードする遺伝子、肝での解毒作用に関与する遺伝子など各種遺伝子の多型等を解析し、小児てんかん患者における抗てんかん薬に対する薬剤感受性や副作用発現の原因遺伝子および遺伝子型を同定し、遺伝子解析に基づいた抗てんかん薬の適正使用を確立することを目的としている。平成18年度は、神戸大学医学部附属病院小児科に通院中で、インフォームドコンセントを得たVPA内服中のてんかん患者41名を対象とし、バルプロ酸(VPA)による副作用である高アンモニア血症と、アンモニアの解毒に関与する尿素回路の酵素であるCarbamyl Phosphate synthetase 1(CPS1)の活性に影響を及ぼすとされるCPS1遺伝子型との関連について検討した。CPS1遺伝子4340位にAアレルを有し、VPAに加え2種類以上の抗てんかん薬を併用している場合に、高アンモニア血症を呈しやすいことが明らかにした。そこで平成19年度は、平成18年度に得られた結果をもとに、患者数を追加し全56名を対象として、更なる検討を行った。その結果、「VPAに加え2種類以上の抗てんかん薬を併用している群」は、「VPAのみ」、あるいは「VPAに加え1種類の抗てんかん薬を併用している群」と比較して、アンモニア値が有意に高かった。さらに、「VPAに加え2種類以上の抗てんかん薬を併用している群」について遺伝子型で分けて検討し、CPS1遺伝子型CA^<4340>あるいはAA^<4340>を有する患者は、CC^<4340>を有する患者と比較して有意にアンモニア値が高値を示す(p<0.05)ことを明らかにした。CPS1遺伝子型が、VPAを内服する患者について高アンモニア血症の発症予測因子となることが示唆された。本研究では、抗てんかん薬の作用部位に関わる遺伝子、薬物の代謝酵素や輸送担体をコードする遺伝子、肝での解毒作用に関与する遺伝子など各種遺伝子の多型、プロモーター領域CpG配列のメチル化パターン等を解析し、小児てんかん患者における抗てんかん薬に対する薬剤感受性や副作用発現の原因遺伝子および遺伝子型を同定し、遺伝子解析に基づいた抗てんかん薬の適正使用を確立することを目的としている。平成18年度は、バルプロ酸(VPA)による副作用である高アンモニア血症と、アンモニアの解毒に関与する尿素回路の酵素であるCarbamyl Phosphate synthetase 1(CPS1)の活性に影響を及ぼすとされるCPS1遺伝子型との関連について検討した。神戸大学医学部附属病院小児科に通院中で、インフォームドコンセントを得たVPA内服中のてんかん患者41名を対象とし、アンモニア最高値・VPA血中濃度・VPA投与量・他の抗てんかん薬併用の有無と、CPS1遺伝子型(C4340A)について解析した。併用薬が2剤以上の例を遺伝子型で分けアンモニア値(μg/dl)を比較すると、C/C群では122.2±32.8に対し、C/AまたはA/A群では235.4±75.7と有意に高値を示した。また、アンモニア値が正常上限の3倍(198μg/dl)以上を示した例の割合を比較したところ、C/C群では30例中0例であったのに対し、C/AまたはA/A群では11例中4例(36%)でありアンモニア高値を示した例が有意に多かった。以上より、CPS1遺伝子4340位にAアレルを有し、VPAに加え2種類以上の抗てんかん薬を併用している場合に、高アンモニア血症を呈しやすいことが明らかとなった。CPS1遺伝子型(C4340A)は、VPAを投与する患者について高アンモニア血症を起こすかどうかの予測因子となることが示唆された。CPS
Microdialysis法による脳、脳脊髄液内の薬物挙動の機構解明

マイクロダイアリシスによる回収率、即ち組織濃度に対する透析液中濃度比を組織濃度を種々変化させた定常状態で測定したところ、何れの濃度でも一定の回収率が得られることがわかった。また、透析時間30秒以上において、薬物濃度の定量は可能であった。カフェインを静注後、脳組織や脳脊髄液内濃度を直接単離して測定した場合と、マイクロダイアリシスにより測定し回収率で補正した値は一致した。以上、カフェインの組織細胞間液中の濃度変化を経時的にまた定量的に測定することが可能であることが示された。さらに、カフェインの脳内挙動、即ち血液-脳組織、血液-脳脊髄液、脳組織-悩脊髄液間移行、および脳内拡散等を速度論的に明らかにすることを試みた。脳組織内における拡散速度を測定した場合、脳組織から血液への移行が優先し、組織内での拡散はほぼ無視される程度であった。脳組織-脳脊髄液間移行に関しても、生体の場合ほぼ無視できる程度のものと考えられ、血液間との移行が優先されるという知見が得られた。以上の知見から、血液-脳組織間および血液-脳脊髄液間の移行のみを考慮した速度論モデルにより、単回静注投与したカフェインの濃度推移を解析したところ、良好にシュミレートすることが可能となった。その他、マイクロダイアリシスの有用性について検討したところ、薬物がカフェイン、サリチル酸およびヒスタミンのように比較的水溶性の場合には、プローブ内透析液への薬物の回収率は一定の値を示し、経時的かつ定量的な測定が可能であることがわかった。一方、ロイコトリエンのようにかなり脂溶性の薬物の場合、透析液への回収は全く認められなかった。また、組織細胞内と細胞間液の薬物濃度がいずれの濃度に於ても、一定の濃度比を保つ薬物についてのみ、動態解析への応用が可能と考えられた。○Microdialysis法の定量性および即時性について予めmicrodialysis用プロ-ブを挿入したラットに、カフェインのラベル体を持続注入し、血液、脳、および脳脊髄液中の薬物濃度が一定となるように設定した(血漿中濃度範囲0.1280nmol/ml、5段階濃度)。その後、脳細胞間液および脊髄液を透析により回収した。透析液の回収は30秒から10分間隔で行った。比較として、脳組織および脳脊髄液の直接採取も行った。各サンプル中の未変化体カフェイン濃度を測定し、Microdialysisによる回収率(透析液中薬物濃度/直接採取した脳又は脳脊髄液中薬物濃度)を算出した。いずれの設定濃度、回収時間においても、ほぼ一定の回収率(脳10.9%、脳脊髄液13.1%)が得られた。即ち、本法は予め回収率を求めることにより、生体微小領域の薬物濃度およびその経時変化を定量的かつ即時的(30秒以上)に測定することが可能である。○カフェインの脳移行および脳内挙動Microdialysisを、カフェイン急速単回静注投与後の、脳、および脳脊髄液中の経時的な濃度測定に応用した。透析液中薬物濃度を回収率で補正した値は、実測の脳組織及び脳脊髄液中薬物濃度に一致した。次に、カフェインの脳内挙動について検討した。脳ー脊液間のカフェインの移行および脳組織中におけるカフェインの血液を介さない拡散は、試験管内およびmicrodialysisを用いたin vitroの実験において、ほぼ無視しうる程度と考えられた。これらの知見を基に、血漿、脳組織および脳脊髄液中薬物濃度ー時間推移をコンパ-トモデルを構築し、薬物速度論的に解析した。計算により得られた濃度推移は、実測値に一致し、モデルおよび挙動解析の妥当が示唆された。

マイクロダイアリシスの手法を、薬物の動態解析の分野に応用可能かどうか、即ち外部から投与された薬物の組織細胞間液中の濃度変化を経時的にまた定量的に測定することが可能かどうかについて検討した。さらに上記の知見をもとに、カフェインの脳組織中に於ける拡散速度や、脳組織-脳髄液間の移行等の測定を試み、以下の知見を得た。(1)定量性について:薬物がカフェイン、サリチル酸およびヒスタミンのように比較的水溶性の場合、プローブ内透析液への薬物の回収率(組織濃度に対する比率)は一定の値を示し、経時的かつ定量的な測定が可能である。一方、ロイコトリエンのようにかなり脂溶性の薬物の場合、透析液への回収は全く認められない。以上のように、回収率、すなわち定量性は薬物間で大きく異なるものと考えられる。また、組織細胞内と細胞間液の薬物濃度がいずれの濃度に於ても、一定の濃度比を保つ薬物についてのみ、動態解析が可能と考えられた。(2)カフェインの場合、透析液中への回収率が一定であり、脳組織や脳脊髄液中の薬物濃度を経時的にかつ定量的に測定可能であった。脳組織内における拡散速度を測定した場合、脳組織から血液への移行が優先し、組織内での拡散はほぼ無視される程度であった。脳組織-脳脊髄液間移行に関しても、血液間への移行速度が早く、髄液から組織への移行及び組織から髄液への移行はほぼ無視できるもの考えられた。(3)単回静注投与したカフェインの血液から脳組織、および脳脊髄液への移行を速度論的に解析し、各部位に於ける薬物の経時的推移を良好にシュミレートすることが可能となった。以上示したように、マイクロダイアリスの有用性は薬物間で大きく異なることが示された。更に種々の薬物を用い、知見を蓄積する必要が有ると考えられる。
英語ライティング教授法の研究と実践 ー日本人と母語話者の比較に基づいてー

1.英語ライティング分析と教材の作成本研究はこれまでに行われて来た日本人のライティングにおける誤りの研究や、日本語と英語のライティングの特徴に関する研究をふまえ、さらに組織的かつ大規模なデータに基づいた大学生に対する効果的な英語ライティング教育の研究と実践を目的として始めた。過去3年間に亘って国際基督教大学英語教育プログラムのライティングの授業から実際のライティングサンプルを集め、顕著に見られる誤りや不自然な表現を取り出して分類し、授業で教えるポイントを明らかにするとともに、実際の教材を開発し、英語のルールに則った内容、様式のライティングの習得に効果をあげて来た。サンプルの内訳は、一年次のライティングクラスで書かせたもの、二年次のライティングクラスで書かせたもの、また教養学部語学科で開講されている授業で課せられた論文などである。また英語で書かれた卒業論文や日本語で書かれた卒業論文に添えられた和文抄訳もまとまった数を検討した。日本人以外によるサンプルとしてネイティヴスピーカーによるライティング、中国語を母語とする香港の学生によるライティング、日本人が日本語で書いたライティングも集めた。語彙、構成、社会文化背景の側面から日本人学習者と英語母語話者のライティングの分析を行なうことによって、それに適した教材を作り、英語ライティングにおいて日本人に共通する誤り、使用するのが困難な語法や論理の立て方に関する教材の改訂を行った。2.先行研究の追加と整理英語教育及び応用言語学の分野で、英語学習者の英語ライティング、特に大学における学術的な英語のライティングに関して、英語の文献と日本語の文献に分けてリストを作成し、最新の研究資料と文献が一覧できるようにした。3.学会における研究発表1.英語ライティング分析と教材の作成本研究はこれまでに行われて来た日本人のライティングにおける誤りの研究や、日本語と英語のライティングの特徴に関する研究をふまえ、さらに組織的かつ大規模なデータに基づいた大学生に対する効果的な英語ライティング教育の研究と実践を目的として始めた。3.学会における研究発表1.先行研究の概観英語教育及び応用言語学の分野で、英語学習者の英語ライティング、特に大学における学術的な英語のライティングに関して、論文、本、博士論文、辞典などを検索しカードに整理し、また本や論文の購入や複写をおこない、基礎研究を進めた。2.データ収集と分析このプロジェクトは、日本人大学生と英語母語話者の大学生が同じトピックで書いたエッセイを収集し、日本人のライティングの傾向や誤りについてデータを分析した上で、英語ライティング教育を向上させることを目標としている。今年度は、国際基督教大学英語プログラムで英語を学んでいる大学生約200人と同大学日本語プログラムで学ぶ母語話者20名が、環境問題について書いた1ページのエッセイを収集した。分析のためにコンピュータ入力作業を進め、データベースの作成を行った。日本人のライティングの特徴的なストラテジー、誤り、曖昧な表現を、文のレベル(語彙のレベルと文法統語のレベル)とエッセイ全体レベルの2つに大きく分けて、各々更に細かく設定した項目に分類した。母語話者のエッセイも同様に分析し、日本人と母語話者に共通する項目と日本人にのみ適用する項目に分けた。3.教材とシラバスの作成データ分析をもとに、日本人大学生向けの教材を作成するとともに、それを使ったライティングクラスのシラバスを作成した。このシラバスと教材は、国際基督教大学英語プログラムで使用し改善を図る予定である。4.学会での発表と専門家によるレビュー3月米国フロリダ州で開催されたTESOL(Teachers of English to Speakers of Other Languages)の大会で、このプロジェクトの経過を発表し、欧米や日本の研究者からコメントを得た。また、香港と米国ニューヨークを訪問し、複数の英語教育の専門家からプロジェクトに関して貴重な提言を受けた。1.先行研究の追加と整理昨年に引き統き、英語教育及び応用言語学の分野で、英語学習者の英語ライティング、特に大学における学術的な英語のライティングに関して、論文、本、博士論文、辞典などを追加検索とカードの整理を行い、最近の研究について理解を深めた。2.学生の英語ライティング分析と教材の作成本年度は、昨年度の研究をさらに発展させ、日本人大学生と英語母語話者の大学生による英語のエッセイを集め、それらの特徴と誤りの研究を行った。まず、昨年度と同様、国際基督教大学英語プログラムで英語を学んでいる大学生と同大学日本語プログラムで学ぶ母語話者が書いたエッセイを収集し、分析のためにコンピュータ入力作業を進めた。

日本人のライティングの特徴的なストラテジー、誤り、曖味な表現を、文のレベル(語彙のレベルと文法統語のレベル)とエッセイ全体レベルの2つに大きく分けて、各々更に細かく設定した項目に分類を試みた。母語話者のエッセイも同様に分析し、語彙、構成、社会文化背景の側面から日本人学習者と英語母語話者のライティングの分析を行った。日本人大学生と英語母語話者の類似点、相違点を明らかにするべく研究を進めた。また、データに基づいて教材を作り、英語ライティングにおいて日本人に共通する誤り、実際に使用するのが困難な語法や論理の立て方に関する教材の改訂を行った。3.学会における研究発表1.先行研究の追加と整理一昨年、昨年に引き続き、英語教育及び応用言語学の分野で、英語学習者の英語ライティング、特に大学における学術的な英語のライティングに関して、論文、本、博士論文、辞典などを追加検索とカードの整理を行い、最近の研究について理解を深めた。そして英語の文献と日本語の文献に分けてリストを作成し、最新の研究資料と文献が一覧できるようにした。2.学生の英語ライティング分析と教材の作成三年目のまとめにあたる本年度は、日本人大学生と英語母語話者の大学生による英語のエッセイの数を増やし、サンプルをデータベース化すると共に、そこに現れた日本人学生のおちいりやすい誤りや英語としてこなれていない表現について研究を行った。まず、三年間で収集した、国際基督教大学英語プログラムで英語を学んでいる大学生と同大学日本語プログラムで学ぶ母語話者が書いたエッセイをコンピュータ入力し、ライティングサンプルとして編集した。日本人のライティングの特徴的なストラテジー、誤り、曖昧な表現を、文のレベル(語彙のレベルと文法統語のレベル)とエッセイ全体レベルの2つに大きく分けて、各々更に細かく設定した項目に分類を試みた。3.学会における研究発表3月米国ニューヨークで開催されたTESOL(Teachers of English to Speakers of Other Languages)の大会で、"Bridging EFL and ESL Writing Contexts"というタイトルのコロキアムを行った。
かさ高い配位子系を用いた新規触媒開発と応用化研究

本研究は均一系遷移金属触媒を、申請者が従来行ってきた配位子系を用い、あるいはそれを展開して全く新しい触媒系を確立し、それを元に工業化触媒の開発を目指すものである。以下に得られた成果を簡単に述べる。1.かさ高いボレートを用いてマンガン錯体を合成し、オレフィン類の重合を行うと立体規則性のある重合生成物が得られた。これは7族の金属を用いた初めての成功例である。現在、最適条件の検討を行うとともに、電子共鳴分光法などを用いてその反応機構を追求している。さらに、反応中間体の構造を明らかにするために、マンガン-アルキル錯体の合成も行っている。酸化重合触媒の計算化学的検討も併せて行った。2.種々のかさ高さの違うピラゾレート多核錯体を合成し、構造決定を行った。これを用いて、共役付加反応を行った。3.単核銅1価錯体と単体硫黄との反応で2核のジスルフィド錯体が得られ、その構造と詳細な電子構造の解明を行った。4.α-ケト酸を活性中心に持つ酵素の反応機構を解明するためにモデル錯体を用いた反応速度の詳細な検討を行った。この結果、電子押しの置換基を導入すると水酸化反応は速くなり、また、安息香酸よりα-ケト酸を用いた方が、反応が速かった。このことから、酵素内でα-ケト酸を用いる有用性が再認識できた。配位子に電子吸引性の塩素を導入し、同様な反応を行うと反応速度が遅くなった。このことから、求電子性の鉄4価オキソの存在が確かめられた。5.トリス(ピラゾリル)メタンを配位子として遷移金属錯体の構造、性質の追及を行った。トリス(ピラゾリル)ボレートを配位子とした錯体との構造及び性質の違いを考察した。また、これを用いて、酸素錯体の合成を行い、詳細な性質の検討も併せて行った。以上のように、多くの成果を得ることができた。本研究は均一系遷移金属触媒を、申請者が従来行ってきた配位子系を用い、あるいはそれを展開して全く新しい触媒系を確立し、それを元に工業化触媒の開発を目指そうというものである。研究代表者はヒドロトリス(ピラゾリル)ボレートを配位子として主に銅-酸素錯体の合成、詳細な分光学的解析をスタンフォード大学ソロモン研究室と共同で行ってきた。さらに、同様な方法論を鉄やマンガンにまで拡張し、新規単核酸素錯体の合成と性質の追求を行っている。以下に本年度に得られた成果を簡単に述べる。1.嵩高いボレート配位子を用いてマンガン錯体を合成しオレフィン類の重合を行うと、立体規則性のある重合生成物が得られた。これは7族の金属を含む均一系錯体触媒による初めての成功例である。現在、最適下条件の探索を行うとともに、その反応機構を追求している。2.単核の銅-酸素錯体の合成を行った。初めての構造決定例であった単核スーパーオキソ錯体は系内に2核化への平衡が成り立っていることが判明した。そこで、金属側にさらに嵩高いアダマンチル基を導入した錯体を合成した。この配位子系を用いると完全に2核化を防ぐことができた。3.単核銅1価錯体と単体硫黄との反応で2核ジスルフィド銅2価錯体が得られ、その性質の検討を詳細に行った。

4.単核マンガン酸素錯体に関して各種分光学的測定、最適化計算を行い、その詳細な電子構造を明らかにした。5.鉄-酸素錯体の反応性に関する検討を行い、その反応機構を明らかにした。6.今までは主にヒドロトリス(ピラゾリル)ボレートを用いてきたが、ホウ素を炭素に置き換えたトリス(ピラゾリル)メタンを新規に合成し、遷移金属錯体の構造、性質の検討を行った。また、この新規配位子を用いて、酸素錯体の合成を行い、詳細な性質の検討も併せて行った。以上のように、遷移金属-酸素錯体、均一系遷移金属錯体触媒に関して多くの成果を得ることができた。本研究は均一系遷移金属触媒を、申請者が従来行ってきた配位子系を用い、あるいはそれを展開して全く新しい触媒系を確立し、それを元に工業化触媒の開発を目指そうというものである。申請者はヒドロトリス(ピラゾリル)ポレートを配位子として主に銅-酸素錯体の合成、詳細な分光学的解析をスタンフォード大学ソロモン研究室と共同で行ってきた。以下に本年度に得られた成果を簡単に述べる。1.嵩高いボレートを用いてマンガン錯体を合成し、オレフィン類の重合を行うと立体規則性のある重合生成物が得られた。これは7族の金属を用いた初めての成功例である。現在、最適条件の検討を行うとともに、電子共鳴分光法などを用いてその反応機構を追求している。2.他の窒素を含む配位子を用いて、マンガン錯体を合成し、オレフィン類の重合評価を行った。3.金属側にさらに嵩高いアダマンチル基を導入した配位子を合成し、単核銅2価スーパーオキソ錯体の合成を行った。得られた錯体の詳細な電子構造の解明を行った。4.単核銅1価錯体と単体硫黄との反応で2核のジスルフィド錯体が得られ、その構造と詳細な電子構造の解明を行った。5.α-ケト酸を活性中心に持つ酵素の反応機構を解明するために、モデル錯体を用いた反応速度の詳細な検討を行った。この結果、電子押しの置換基を導入すると水酸化反応は速くなり、また、安息香酸よりα-ケト酸を用いた方が反応が速かった。このことから、酵素内でα-ケト酸を用いる有用性が再認識できた。6.トリス(ピラゾリル)メタンを配位子として遷移金属錯体の構造、性質の検討を詳細に行った。また、これを用いて、酸素錯体の合成を行い、詳細な性質の検討も併せて行った。以上のように、遷移金属一酸素錯体、均一系遷移金属触媒に関して多くの成果を得ることができた。1.かさ高いボレートを用いてマンガン錯体を合成し、オレフィン類の重合を行うと立体規則性のある重合生成物が得られた。また、他の配位子系を用いて、マンガン錯体の合成を行った。さらに、反応中間体の構造を明らかにするために、マンガン-アルキル錯体の合成も行っている。2.種々のかさ高さの違うピラゾレート多核錯体を合成し、構造決定を行った。これを用いて、共役付加反応を行った。3.単核銅1価錯体と単体硫黄との反応で2核のジスルフィド錯体が得られ、その構造と詳細な電子構造の解明を行った。4.α-ケト酸を活性中心に持つ酵素の反応機構を解明するためにモデル錯体を用いた反応速度の詳細な検討を行った。
化学機械応力に立脚する革新的な高性能触媒の創生

Au分散による熱膨張差を利用した化学機械応力の導入を各種の触媒材料について検討した。まず、光触媒については、新たにSrTiO3系について検討を行い、昨年度までの検討したTiO2と同様に、Auを分散後、SPS焼結を行うと、格子が伸長し、引っ張り応力を導入できることがわかった。一方、Auを分散したSrTiO3でもTiO2と同様に、引っ張り歪の導入により水の光分解による水素の生成速度が向上するとともに、酸素の生成速度も向上することを見出した。そこで、SrTiO3でも格子歪効果により活性を向上できることを見出した。一方、このような金属の分散による格子歪が、酸素の解離活性に及ぼす影響をPr2NiO4について引き続き検討し、STEMによる元素分析から、Auのナノ粒子の周辺に還元状態の酸素が偏析することを示し、歪の可視化に成功した。またPtの分散系についても検討し、Ptの方が、大きな引っ張り応力を発生でき、電極特性の向上が大きいこと。Ptの触媒効果より、格子歪量で、活性の向上を整理できることを明らかにした。レーザーアブレーション法での電極成分の製膜と基板との引っ張り応力による表面反応性の変化を検討した。今年度はダブルカラムナー構造中の薄膜での格子歪効果を検討し、ダブルカラムナー構造では、構成酸化物の片方に引っ張り応力が働き、片方には圧縮応力が働くことを示した。この結果、ダブルカラムナー構造では酸素の拡散性が大きく向上し、同じSm(Sr)CoO3の粉末を用いているが、空気極の性能が著しく向上できることを示した。ほぼ目的とした実験を行うことができ、予想された成果が得られつつある。現在までにいくつかの触媒系について、興味ある化学機械引っ張り効果を見出すことができたので、今後は主に化学機械引っ張り応力が正の効果を発現する機構について、詳細な検討を行う予定である。具体的には化学機械応力の発生した電極材料や触媒材料について化学機械応力と表面組成の変化を詳細に検討し、触媒反応の違いが表れた理由が表面の組成の違いで発現することを検討する。このために各種材料の表面組成を低エネルギー散乱分光法やX線光電子分光法で検討するとともに、表面組成と物性との関係を検討する。一方で、今年度は、ex-solutionという方法で、エピタキシャル的に作成した金属ナノ粒子の機械的な応力を検討するとともに、燃料極としての性能の向上や、各種触媒性能の向上についても評価を行う。また第一原理計算により、このような電子状態の変化とモデルとの妥当性を検証する。一方で、金属分散法に加え、化学機械応力を発生する手法として巨大圧力ひねり加工を利用する化学機械応力と欠陥の導入効果を検討する。とくにNOの直接分解と光触媒について、ひねり加工効果の検討を行う予定である。レーザーアブレーション法による製膜では化学機械応力の発生による燃料極特性の向上する機構を、酸素同位体を用いて検討するとともに、バルクの酸素の伝導性や構造を、透過型電子顕微鏡を用いて詳細に観察する。とくに異なる酸化物によるダブルカラムナーではカラムナーのサイズが、電極性能に及ぼす影響を系統的に検討し、カラムナーの接合界面の様子や金属分散系では金属との接合界面の様子と性能の向上との関係を明確にする。レーザーアブレーション法で、Auを高分散したCeO2ナノ薄膜の作成を行い、電導度の変化を検討した。作成したAu分散CeO2薄膜の後方散乱SEM像から得られたCeO2薄膜は均一で、緻密な膜質を有しており、内部に微粒子のAuとやや大きめのAu粒子の析出を観測することができた。XRD測定で残留応力の計測を行ったが、大きな残留応力は観測されなかった。一方、電導度の温度分圧依存性をCeO2薄膜およびAu分散CeO2薄膜と比較した。その結果、薄膜化により電導度はわずかに向上し、Au添加により電導度はさらに向上することが分った。XPSを用いたCeの酸化数の分析を行ったところ、Auを分散することで、Ce3+の割合が増加したことから、このような電導度の増加は薄膜化による局所歪に立脚する酸素イオン伝導性の向上効果と推定された。Au分散により生じる化学機械応力の光触媒活性に及ぼす影響について検討した。触媒はAuを分散担持したルチルとアナタースからなるTiO2(P-25)を、プラズマ焼結により800°Cで焼結し、再度、粉砕して用いた。ディスク状態ではAuを添加してプラズマ焼結した試料では、X線回折ピークが高角度側にシフトし、格子が縮んだことが推定された。つまり、圧縮応力が発生したと推定される。一方、このディスクを粉砕すると、格子歪は観測されなくなったが、ルチルとアナターセ型結晶相の割合が変化し、アナターセ型TiO2の割合が増加した。このようにして得たAu分散TiO2を用いて420nmロングパスフィルターを用いたキセノンランプを照射光として、MVの還元反応を行い、同様にして作成したTiO2に比べると明らかにAuを添加したTiO2ではMVの還元速度が大きく、Auを用いて格子への局所歪の効果が発現したと考えている。当初目的として化学機械応力に立脚するイオン伝導度の向上に成功するとともに、光触媒における可視光応答性の発現に成功するとともに、光触媒活性の向上に成功しているので。まず、TiO2光触媒について昨年度に引き続き検討を行った。

その結果、Auを分散して常圧焼結を行うことで機械的な引っ張り応力の発生を行えることを確認し、アナタース型TiO2が安定化されることを見出した。この結果、Auを分散して焼結後、粉砕したTiO2触媒は通常のAuを担持した触媒に比べて大きな活性の向上が行えることが分かった。さらにPtについては、さらに顕著な効果があることが分かった。一方、このようなAuの分散効果についてPr2NiO4からなる電極触媒への応用を検討した。その結果、Pr2NiO4は表面の酸素の解離活性は低いものの、Auを分散して引っ張り応力を発現すると、表面の酸素の解離活性は大きく向上し、良好な酸素の解離活性が発現し、燃料電池において発電特性が大きく向上できることが分かった。そこで、引っ張り応力は、電極特性においても大きな正の効果があることを明らかにした。レーザーアブレーション法での電極成分の製膜と基板との引っ張り応力による表面反応性の変化を検討した。今年度はBa(La)CoO3の製膜をY2O3安定化ZrO2(YSZ)上に行った。その結果、YSZ単結晶基板上では、基板の水平方向に引っ張り応力が、垂直方向いは圧縮応力が発生できることが分かった。化学緩和法による表面の酸素の解離の速さを評価したところ、引っ張り応力の働いている膜ほど、早い緩和をしめすので、表面での酸素の解離と拡散性が向上していることが示唆された。今後、さらに基板等の影響を検討し、配向性を制御することでユニークな物性の発現を期待している。ほぼ目的とした項目を行っており、成果も予想されたように化学機械応力による性能の向上効果が得られている。Au分散による熱膨張差を利用した化学機械応力の導入を各種の触媒材料について検討した。まず、光触媒については、新たにSrTiO3系について検討を行い、昨年度までの検討したTiO2と同様に、Auを分散後、SPS焼結を行うと、格子が伸長し、引っ張り応力を導入できることがわかった。一方、Auを分散したSrTiO3でもTiO2と同様に、引っ張り歪の導入により水の光分解による水素の生成速度が向上するとともに、酸素の生成速度も向上することを見出した。そこで、SrTiO3でも格子歪効果により活性を向上できることを見出した。一方、このような金属の分散による格子歪が、酸素の解離活性に及ぼす影響をPr2NiO4について引き続き検討し、STEMによる元素分析から、Auのナノ粒子の周辺に還元状態の酸素が偏析することを示し、歪の可視化に成功した。またPtの分散系についても検討し、Ptの方が、大きな引っ張り応力を発生でき、電極特性の向上が大きいこと。Ptの触媒効果より、格子歪量で、活性の向上を整理できることを明らかにした。今年度はダブルカラムナー構造中の薄膜での格子歪効果を検討し、ダブルカラムナー構造では、構成酸化物の片方に引っ張り応力が働き、片方には圧縮応力が働くことを示した。この結果、ダブルカラムナー構造では酸素の拡散性が大きく向上し、同じSm(Sr)CoO3の粉末を用いているが、空気極の性能が著しく向上できることを示した。ほぼ目的とした実験を行うことができ、予想された成果が得られつつある。
ダブルストレンジネス核の精密構造研究とその相互作用の決定

ΞN相互作用の研究を行うべく、以下の2件の研究を遂行した。J-PARCで実験が行われた12Cをターゲットとした(K^-,K^+)反応により、11B-Ξ原子核のエネルギー準位の理論的予言を行った。このエネルギー準位と来るべき実験結果と比較することにより、不定性の大きなΞN相互作用の決定に大きく前進するものと期待する。また、軽いΞ原子核であるNNΞ、NNNΞ原子核の少数多体系計算法による3体・4体計算を行った。用いるΞN相互作用は、Nijmegenグループによる現実的核力と格子QCD計算によるΞN相互作用を用いた。これらの相互作用は、スピン・アイソスピン状態によって大きく異なることが興味深い。例えば、Nijgemenポテンシャルによれば、NNΞ、NNNΞの3体・4体系はすべて束縛状態をあ与えるが、格子QCDによるポテンシャルを用いると、NNΞ系は束縛しないが、NNNΞは弱束縛状態を与える。これらの相互作用を良しあしを確かめるには、J-PARCにおける実験、および、重イオン反応による実験が必要不可欠であることを指摘した。これらの2件の業績は、2018年の6月にアメリカにおけるハイパー核物理に関する国際会議において2回のプレナリーセッションで成果発表を行った。さらには、2019年1月のイタリアのボロミオにおける国際ワークショップにおいて、重イオン反応によりNNΞ、NNNΞ系の生成の可能性について議論した。結果、生成は難しいが、不可能ではない回答を得られた。また、NNΞ、NNNΞ系の計算は最終数値結果を出し、現在、この計算についてPhysical reviewCのrapid communicationに投稿すべく、論文執筆中である。研究の対象であった11B-Ξの構造計算は順調に進んでいる。また、NNΞ、NNNΞ系についても最終計算は終了し、現在論文執筆中であることから、研究は順調に進んでいる。また、実験家と、未発見NNΞ、NNNΞ系の観測の可能性を議論を始めた。これは、J-PARCでの今後のビームライン拡張計画と大きく関連しており、軽いΞ原子核の生成の可能性に現実味を帯びてきており、早急に、生成反応の計算を行うなど、研究が大きく発展したことから計画以上の進展と判断した。現在、NNΞ、NNNΞ系の論文執筆を行い、同時に、生成反応断面積の計算を行う。また、NNΞ、NNNΞの3体、4体問題の計算からNΞ相互作用の中のΛΛーNΞ結合相互作用の重要性が浮上した。この研究のためには、ダブルラムダハイパー核の計算も重要になってきた。その一つとして、5ΛΛHのNNNΛΛの5体計算を今後の行うこととする。ダブルラムダハイパー核の構造の研究が本研究の主たる目的である。しかしながら、その研究を行うために、シングルラムダハイパー核の構造とラムダー核子間相互作用の決定が必要不可欠である。シングルラムダハイパー核の研究を実験的に行っている実験施設の一つがアメリカのジェファーソン研究所である。この研究所では、電子線を使用してシングルラムダハイパー核を生成する。この生成反応断面積の研究とその構造研究がまずは必要不可欠として、研究支援者に研究に取り掛かってもらった。実際には、電子が核子に散乱した場合、その核子がハイペロンの様々な励起状態へ遷移することをあからさまに取り入れた反応演算子を構築することに集中した。途中、考慮に入れていないハイペロンの励起状態が見つかり、再度、演算子の構築にしばらく時間がかかり、予定よりも論文投稿に時間がかかったが、2017年の12月にPhysical review Cに投稿、2018年3月には本雑誌に掲載された。この途中ではあるが、研究支援者は、途中成果発表として、2017年8月の中国で開催されたアジアパシフィック少数多体系問題物理に関する国際会議で口頭発表、また、2017年12月に理研で開催されたハドロン・原子核物理に関する国際ワークショップでも成果発表を行い、様々な議論を行った。ここで議論されたことは、ようやく信頼できる反応演算子が構築されたので、この演算子を活用したシングルラムダハイパー核の実際の反応断面積を計算し、実験をガイドすることであった。このような意見を取り入れ、来年度は実際にジェファーソン研究所で生成予定のシングルラムダハイパー核の生成反応断面積を計算することとした。確かに、予定では、H29年の夏ぐらいに論文を作成する計画であった。しかしながら、途中に考慮に入れていないハイペロンの励起状態を取り入れて計算しなおす必要が出てきたために、論文投稿時期が3か月ほど伸びたが、昨年の計画通りにシングルハイパー核生成のための反応演算子の作成をH29年度中に実施することができた。このことから、おおむね順調に進行していると判断した。

例えば、Nijgemenポテンシャルによれば、NNΞ、NNNΞの3体・4体系はすべて束縛状態をあ与えるが、格子QCDによるポテンシャルを用いると、NNΞ系は束縛しないが、NNNΞは弱束縛状態を与える。これらの相互作用を良しあしを確かめるには、J-PARCにおける実験、および、重イオン反応による実験が必要不可欠であることを指摘した。これらの2件の業績は、2018年の6月にアメリカにおけるハイパー核物理に関する国際会議において2回のプレナリーセッションで成果発表を行った。さらには、2019年1月のイタリアのボロミオにおける国際ワークショップにおいて、重イオン反応によりNNΞ、NNNΞ系の生成の可能性について議論した。結果、生成は難しいが、不可能ではない回答を得られた。また、NNΞ、NNNΞ系の計算は最終数値結果を出し、現在、この計算についてPhysical reviewCのrapid communicationに投稿すべく、論文執筆中である。研究の対象であった11B-Ξの構造計算は順調に進んでいる。また、NNΞ、NNNΞ系についても最終計算は終了し、現在論文執筆中であることから、研究は順調に進んでいる。また、実験家と、未発見NNΞ、NNNΞ系の観測の可能性を議論を始めた。これは、J-PARCでの今後のビームライン拡張計画と大きく関連しており、軽いΞ原子核の生成の可能性に現実味を帯びてきており、早急に、生成反応の計算を行うなど、研究が大きく発展したことから計画以上の進展と判断した。現代の原子核物理学や宇宙物理学の大きな研究目標の一つは、核子等を含むバリオン間相互作用の決定である。本目標の一環として、核子間相互作用の研究が実験・理論の両面から精力的になされ、その詳細が明らかになってきた。また、ストレンジネスと呼ばれるクォークを含む粒子(ラムダ粒子)と核子間相互作用についても、この20年の間に実験・理論の急速な発展により、その詳細が明らかになりつつある。そこで次の研究ターゲットは、二つのストレンジネスを含むラムダーラムダ間相互作用、およびグザイー核子間相互作用の詳細を解明することである。このために、理論・実験の強力な協力体制の下、(i)ダブルストレンジネスハイパー核(2つのラムダ粒子と原子核、もしくはグザイ粒子と原子核で構成される原子核)の束縛エネルギーを求め、(ii)束縛エネルギーの実験値から未知のラムダーラムダ間相互作用、およびグザイー核子間相互用の詳細を理論的に明らかにすることを大きな研究目標とする。具体的にはp波のラムダーラムダ間相互作用およびスピン依存力、ΛΛーΞNーΣΣ結合相互作用、グザイー核子間相互作用の決定を理論的に行うことを目的とした。この研究の中でも、2017年度はNNΞ、NNNΞ系に焦点をあてた準備的計算を行った。まず、ΞN相互作用は最新のNijmegenポテンシャルであるESC08cポテンシャルを用いる。NNΞ、NNNΞ系の3体、4体問題を計算するためのコードを作成することに終始した。この計算コードは、2018年3月段階で、終了し、2018年4月から最終計算を行うことした。一方、ダブルラムダハイパー核の研究のための、シングルラムダハイパー核の生成反応計算も同時進行した。
ワヌコ盆地の古代と現代：アンデス文明形成期の神殿遺跡と地域社会

南米アンデス地域では神殿(大規模祭祀建築)の登場が文明形成の始まりとされる。2018年度は当初の計画通り、ペルー中部山地のワヌコ盆地にてコトシュ遺跡を発掘し、「1神殿の起源と地域社会の発展について」「2文明形成期の高精度編年」を研究した。コトシュ遺跡と、2017年度に発掘したハンカオ遺跡は、文明形成期の中の早期(先土器段階)から末期まで、すべての時期の遺構が積層したマウンド遺跡という、アンデス文明の諸遺跡の中でも例外的な特徴を共有している。コトシュでは2016年に、主として先土器段階の建築の変遷と年代測定を目的として発掘を実施し(課題番号15H00713)、ハンカオ遺跡では2017年に、すべての時期の文化層の重なりを確認した。2018年のコトシュ遺跡の再発掘は、土器導入後の編年の精緻化を主目的としたもので、編年の検討に十分な量の土器資料、および年代測定用の炭化物を集めることができた。炭化物の採取は東京大学総合研究博物館放射性炭素年代測定室との連携のもと行われ、測定が進行中である。また代表者は、同じく代表をつとめる「古代アンデスの農村と神殿:古環境における生態資源利用と社会変化の研究」(課題番号17H04532)において、ペルー北部モスキート遺跡の文明形成期の遺跡群を調査しており、双方を比較する視点から成果発表を行った。また現在のワヌコの人びとと文化財の関係を調査することも研究課題であり、半世紀以上にわたって日本人研究者が中心となってワヌコの考古学を牽引してきたことをふまえ、地域社会との関係をテーマとして日本のアンデス考古学の歴史を整理し、論考を複数発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は当初の計画通り、ペルー中部山地のワヌコ盆地にてハンカオ遺跡を発掘し、「1神殿の起源と地域社会の発展について」「2文明形成期の高精度編年」「3現代の地域社会における考古資料の資源化」を研究した。同じく代表者をつとめる「古代アンデスの農村と神殿:古環境における生態資源利用と社会変化の研究」(課題番号17H04532)によって、ペルー北部モスキート遺跡にて同時代の遺跡群を調査しており、双方を比較する視点から成果発表を重ねてきた。また東京大学総合研究博物館放射性炭素年代測定室と連携し、アンデス文明の遺物・遺構の編年の精緻化を進めた。平成28年に発掘したワヌコ盆地のコトシュ遺跡は、ペルーで例外的に、文明形成期の中の早期(先土器段階)から末期まで、すべての時期の遺構が積層したマウンド遺跡であった。ハンカオ遺跡も同様の堆積を持っているものと想定して発掘したところ、想定通りにすべての時期の層を確認することができた。また東京大学総合研究博物館放射性炭素年代測定室との連携のもと、年代測定用の良好なサンプルを十分な数量採取することができた。また市民へのインタビューを含めた情報収集を行い、地域社会のシンボルとして著名なコトシュ遺跡と、大部分が破壊され無名に近いハンカオ遺跡という、現代社会における対照的な状況について多くの知見を集めることができた。ハンカオ遺跡の調査はおよそ想定通りに推移し、必要なデータを集めることができた。平成30年度はコトシュ遺跡において2度目となる発掘調査を計画している。平成28年度の発掘は主に先土器期の遺構の検出と年代測定に重点を置いたが、今回は土器を伴う遺構群の重なり合いを明らかにした上で、それらからの年代測定用のサンプルを抽出する。これによりコトシュ遺跡の形成期編年は、きわめて精緻なものとなろう。

そしてハンカオ遺跡の研究成果を相互に比較することで、遺跡規模のみならず地域規模で文明形成期の社会像を解明することを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。