hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高反応性化学種を駆使した極性転換戦略による高歪み抗がん活性天然物の合成研究

特に4員環形成は4-endo-dig型環化となり、これはこれまでの歴史上、経験則的には有利な環化といわれながらその実証例が一つも存在しない。そこで、研究当初の中員環高歪み骨格だけでなく、高歪み「小員環」骨格形成における有用性、ならびに4-endo-dig環化の世界初の達成をニトロソアレンを用いて示し、それらと合わせて環状複素環骨格形成の報告を行う必要があると考えたため、期間を延長して研究継続することとした。本年度は前年度に引き続き、高反応性物質のニトロソアレンを用いた分子内環化による小中員環不飽和環状骨格の構築をより詳細に検討した。前年度までの成果を継続し、さらに詳細に構造を検討したところ、全炭素不飽和環状骨格については5,6,7員環骨格が速やかに構築できることが分かった。7員環分子は不安定で単離することはできなかったが、5,6員環分子は中程度良好な収率にて得られ、構造をX線結晶構造解析によって明らかにした。この炭素求核剤による反応は極めて嵩高い全炭素4級炭素中心を構築するものであるにもかかわらず、低温下速やかに閉環反応が進行したことは、ニトロソアレンの反応性の高さを物語るものといえる。特にこの分子内環化は窒素求核剤の場合でよりよく進行し、含窒素5員環形成反応の場合では80%以上の収率で目的物を得ることができた。計画における当初の目的であった天然物が持つ中員環不飽和骨格を構築することはできなかったが、こうしたendo環化は小員環程不利な反応であるにもかかわらず、5員環を容易に形成することを明らかにした。そこでこれまで歴史的にも達成されていない小員環形成である4-endo-dig型の閉環、すなわちendo環化による4員環形成に挑戦することとした。しかし、残念ながら目的とした分子内反応による4員環形成は、炭素および窒素求核剤を用いても達成することはできなかった。しかし、こうした4-endo-dig型環化に関する報告例はネガティブデータ自体を含めてもあまりないことから、今後の反応および分子設計の改善につながる大きな知見を得ることができた。また、中員環形成やより幅広い基質の合成に際し解決すべき点が明確となり、非常に強い反応性を示すニトロソアレンの更なる展開に向けた展望を示すことができた。強力な電子求引性基であるニトロソ基を有した高反応性化学種ニトロソアレンを世界で初めて合成し、その反応性や化学的性質を明らかにした。具体的には、高い反応性を巧みに利用した極性転換的置換反応の開発によって、通常の化学的性質では合成ができない、α位が求核剤で置換された不飽和オキシムを合成した。本手法により創薬分子に見られるフッ素などを導入できたほか、炭素-炭素結合や窒素・酸素結合の形成を迅速に達成することができた。また分子内反応により、不飽和結合を有した炭素環状骨格を含む分子構造の構築に成功したことから、抗がん活性天然物などにみられる高い歪みを持つ骨格の構築への本戦略の有用性が示された。今後は天然物合成に向けたより汎用性の高い前駆体合成法の開発と分子内反応への展開を進める。具体的には以下の通りである。現在のところ、天然物合成にすぐに展開できる自由度の高い反応前駆体の合成が行えていない。しかし、ニトロソアレンのみならず、その反応前駆体もこれまでに我々以外で合成例が見られないことから、様々なアプローチによる自由度の高い前駆体合成法を模索する。
相転移による窒素酸化物の貯蔵機能を利用した新規高容量窒素酸化物貯蔵還元触媒の設計

本研究では担体表面層の相転移に基づき、Kイオンの表面からバルクへの移動により多量のNOx貯蔵と速やかな酸化還元サイクルを可能とするNOx貯蔵還元反応の機構の解明と性能の更なる向上を目指した。高性能触媒が持つべき特性として、以下の3点が明らかとなった。(1)速やかなNO酸化とKNO3還元を実現するため、主金属のPtが高分散状態にあること(2)NOx運搬および貯蔵体であるKイオンの速やかな移動が可能なバルク結晶構造を有すること(3)KNO3に酸化された際に、担体表面で高分散状態を保つような安定な表面構造を構築することを結論し、ナノ微結晶アナターゼ構造のTiO2が高性能を示すことを見出した。本研究では担体表面層の相転移に基ずき、Kイオンの表面からバルクへの移動により、多量のNOx貯蔵能と速やかな酸化還元サイクル挙動を可能としたPt-KNO3・チタネートナノベルト(KTN)触媒の反応機構の解明と性能の更なる向上を目指した。初年度はアルカリ金属イオンの添加量・種類やPt粒子径依存性を検討した。チタニア担持触媒は貯蔵/還元のサイクルを繰り返してもNOX貯蔵量の減少が少なく、触媒耐久性が良かったため、Kの担持量の増加によるNOX貯蔵能の向上を目指したがP-25担持触媒はK担持量の増加に伴いNOX貯蔵能が減少する結果となった。MT-150A担持触媒ではK担持量の増加と共にNOX貯蔵量が増大したが、NOX完全貯蔵時間は低下した。一方、ST-01担持触媒ではK担持量の増加と共にNOX貯蔵量が大幅に向上し、NOX完全貯蔵時間も33wt%において2 minから18 minへと飛躍的に向上した。新規NOx貯蔵還元触媒の開発のため、ガスクロマトグラフを購入し、反応速度測定のためのパルス反応装置を完成させた。この装置を駆使してPt-KNO3担持カリウムチタネート(KTN)における酸化還元速度および貯蔵容量に対するKやPtの担持量依存性について検討した。その結果、KNO3の担持量は2530wt%が最適であり、それ以上多くなるとKTN構造の崩壊をもたらすことが明らかとなった。また、Pt担持量は0.51.5wt%までは反応速度の増加をもたらすが、3wt%以上になると逆に速度は遅くなった。これはPtのシンタリングによる表面積の減少が原因と考えられる。次にアルカリ金属イオンを変化させた結果、K>Na>Rb>Cs>Liという活性序列が得られた。特にNaの場合に、K-KTNと同様のXRDおよびXPSによる検討の結果、Kの場合と類似のアルカリ金属イオンの移動に伴う相転移が貯蔵還元の機構であることが確認された。活性序列はアルカリ金属イオンの拡散速度で説明できると考えられる。また、FT-IRを用い、貯蔵・還元過程におけるKTN触媒表面の窒素種の同定を試みた。その結果、貯蔵時における多量のKNO3の形成がみられるが、同時にbidentateのNO3(a)が観測され、表面Tiイオンも貯蔵・還元過程で重要な役割をしていることが示唆された。この点は今後、Ptのみならず、よりNOx貯蔵を促進すると考えられるCuやCoイオンの添加の可能性を示唆するものである。KTN以外のK-ニオベートやK-タンタレート,K-バナデートの合成を試みたが、現在までのところKTNほどの高表面積をもつ試料の調製に成功しておらず、今後の最大の課題である。本申請では以下に述べる理由により、大筋で本年度の研究の目的を達成したと評価する。(1)完成したパルス反応装置は予算の都合上、十分な時間分解能をもたせることは出来なかったが、分単位の分解能でデータを集めることに成功した。(3)他のアルカリ金属種の活性序列はK>Na>Rb>Cs>Liであり、これはKTNのイオン通過パスにおける拡散速度に依存するものと考察した。また、Naの場合もK同様の相転移による貯蔵還元機構が進行していることを確認した。(4)触媒表面ではNOx貯蔵時にKNO3以外の窒素酸化物が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。研究実績の項でのべたように、K-チタネート以外の高表面積材料の調製に全力を注ぐ。同時に規則性を持つナノベルト構造にとらわれず、アモルファスな酸化物担体上での類似の活性点構造の構築の可能性も追及する。また、これらの触媒系の実用化のためには、耐久性の問題も重要である。今後はこの点にもスポットを当てて、検討を続けていきたい。窒素貯蔵還元触媒の高性能化のめざすところは、貯蔵量の増加と酸化・還元レスポンスの速さにある。
魚類における生殖系列細胞の誘導に関する実験発生学的研究

1.ゼブラフィッシュのnos1遺伝子転写産物の3'UTRとGFPの構造遺伝子を結合した人工のGFP-nos1 3'UTR mRNAを合成し、これを注入したニシン、キンギョ、ドジョウ、パールダニオ、シロウオ、ウキゴリ、メダカ、マコガレイ、マツカワガレイ、ウナギにおいて始原生殖細胞(PGC)が可視化された。さらに、これら各魚種で可視化されたPGCの生殖隆起への動態を明らかにした。2.GFP-nos1 3'UTR mRNAの注入により可視化したPGCを、モルフォリノオリゴヌクレオチドにより不妊化した同種、他種の胞胚期へ移植する単一PGC移植法(SPT法)を開発した。SPT法により移植されたPGCは約50%の確率で宿主胚の生殖隆起へ移動した。3.パールダニオのPGCを不妊化したゼブラフィッシュへ移植した異種間の生殖系列キメラの誘導を行ない、成熟した個体の自然交配よりドナーのみの次世代を得た。また、キンギョ、ドジョウの可視化したPGCを不妊化したゼブラフィッシュへ移植した異属、異科間の生殖系列キメラでは、ドナーの機能的な精子が分化した。4.卵核を紫外線で不活化したドジョウ未受精卵にキンギョ精子を受精して誘起したキンギョ核-ドジョウ細胞質雑種胚は致死であるにもかかわらず、この胚細胞をドジョウ胚またはキンギョ胚へ移植すると宿主胚内で生残し、PGCも宿主の生殖隆起へ移動することを明らかにした。5.孵化胚の生殖隆起から分離されたPGCを他個体の腹腔内に移植する腹腔内移植法を用い、ニジマスPGCを凍結保存後、移植した宿主が機能的な精子および卵を生産し、次世代個体を生産できることを明らかにした。また、不妊の三倍体ヤマメ宿主に通常の2倍体ニジマスの生殖細胞を移植することで、全てドナーニジマスに由来する次世代を生産することに成功した。6.ニジマスの精原・卵原細胞を生殖巣から取り出して孵化稚魚腹腔内へ移植した結果、ドナー細胞は宿主生殖腺に取りこまれ、そこで増殖を開始した後、それぞれ機能的な卵、精子にまで分化可能であることを明らかにした。1.発生段階の異なるキンギョ胚よりPGCsを単離し胞胚期へ異時的な移植した結果、PGCsは発生過程が進むにつれて、その特性を変化させることを明らかにした。2.卵核を紫外線で不活化したドジョウ未受精卵にキンギョ精子を受精することで誘起したキンギョ核-ドジョウ細胞質雑種胚は、胞胚期から嚢胚期にかけて胚盤の崩壊が起こって死亡するが、この胚細胞をドジョウ胚またはキンギョ胚へ移植すると、体節形成期を過ぎても宿主胚内で生き残ることを明らかにした。3.致死的なキンギョ核-ドジョウ細胞質雑種胚においても、vasmRNAを内包するPGCsが検出され、細胞質雑種胚細胞をドジョウ胚に移植すると、宿主の予定生殖腺原基にドナー細胞由来のPGCsが見出されることを明らかにした。この結果、異種間雄性発生法による核-細胞質雑種胚を介することにより、精子からPGCsを誘起できる可能性を示した。4.第一卵割阻害により作成したサクラマス四倍体個体においても、二倍体より有意に大きく、運動能を有するPGCsが形成されることを明らかにした。

このPGCsを組み込んだ生殖系列キメラ個体を現在飼育中である。5.ニジマス始原生殖細胞を凍結保存後、移植した宿主が機能的な精子および卵を生産し、次世代個体を生産できることを明らかにした。6.不妊の三倍体ヤマメ宿主に通常の2倍体ニジマスの生殖細胞を移植することで、100%ドナニジマス由来の次世代個体を生産することに成功した。1.キンギョの始原生殖細胞(Primordial Germ cell: PGC)の分化に関与する卵内細胞質因子である生殖質に関する研究を行ない、卵割溝底部の収縮環存在部位にショウジョウバエの近縁種で観察されている生殖質に酷似した電子密度の高い構造体を確認した。2.GFP-nosl3'UTR mRNAの注入により可視化したPGCをセルソーターにて分離する技術の開発を行ない、90%以上の純度で分離できる条件設定を行なった。また、分離したPGCが生殖隆起へ移動する能力を有していることを明らかにした。3.パールダニオのPGCを不妊化したゼブラフィッシュへ移植した異種間の生殖系列キメラの誘導を行ない、成熟した個体の自然交配よりドナーのみの次世代を得た。異種間での生殖系列キメラの誘導がニジマス→サクラマスに続き確認された。4.ニジマス精原細胞を3倍体化した不妊ヤマメ宿主に移植した結果、雌雄ともにドナー由来の配偶子のみを生産する個体を作出することに成功した。5.フローサイトメーターで精製したニジマス精原細胞のEST解析を行い、5000クローンの部分塩基配列を決定した。6.上記ESTデータから膜タンパク質をin silicoにて探索し、1箇所の膜貫通ドメインを有するタンパク質が生殖細胞で特異的に、かつ高レベルで発現していることが明らかとなった。7.ニジマス精原細胞を1ヶ月間以上、in vitroで培養する条件を樹立した。なお、本条件下で培養した精原細胞は1ヶ月目においても高い細胞増殖活性を示すとともに、宿主腹腔内への移植により、宿主生殖腺に生着し、そこで増殖を開始する事を確認した。1.キンギョ、ドジョウの可視化したPGCを不妊化したゼブラフィッシュへ移植した異属、異科間の生殖系列キメラの誘導を行なった。これらの成熟したゼブラフィッシュキメラオス個体では精子が分化していた。この精巣を取り出し、ドナー種の卵と受精したところドナー種が発生したことから、ゼブラフィッシュ内でドナーの機能的な精子が分化したことが示された。2.マコガレイ、マツカワガレイ、ウナギの受精卵ヘゼブラフィッシュnos1 3'UTR mRNAにGFPを結合した人工mRNAを注入することで、PGCが可視化されることが明らかになった。3.不妊性が期待されるドジョウの3倍体が、借腹生産の宿主として機能するかどうかを明らかにするため、第2極体放出阻止型の野生型3倍体胚にアルビノ2倍体PGCを移植した生殖系列キメラ個体を作成した。2n→2nキメラ6個体中2尾、2n→3nキメラ2尾中1尾がドナー由来の配偶子を産生した。4.ニジマス精原細胞の凍結保存条件を至適化した結果、1.3Mのプロピレングリコールを凍結保護剤に用いることで高生残率が得られることが明らかとなった。またこの方法で凍結した精原細胞は宿主個体に移植した場合、通常の精原細胞と同様に宿主生殖腺に移動し、そこに取り込まれる事を確認した5.ニジマス卵原細胞を卵巣から取り出し、艀化稚魚腹腔内へ移植した結果、ドナー卵原細胞は宿主生殖腺に取りこまれ、そこで増殖を開始した後、オス宿主内においては機能的な精子にまで分化可能であることを明らかにした。
日本語音声の自然性を予測する定量的モデルの構築

日本語として自然に聞こえる音声の音響特徴を,音響解析および知覚実験の手法を用いて解明し,自然性に関する科学的知見を得るとともに,日本語音声の自然性を予測する定量的モデルを構築する目的で,2018(平成30)年度は以下の3点について研究を進めた。1.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定(評定法による予備実験) :前年度の分析で特定された自然性に関わる音響特徴を,音声分析合成ソフトを用いて系統的に変化させ刺激連続体を作成した。作成した刺激連続体の各刺激を,日本語母語話者にヘッドホンでランダム順に呈示し,日本語としての自然性を5段階で評定させた。この評定値が4以上の刺激を「日本語として自然である」とみなし,その音響特徴の値を境界値として,自然性の大まかな許容範囲を求めた。この許容範囲を参考にして,本実験における一対比較用の刺激の範囲を決定した。2.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定(一対比較法による本実験) : 1の予備実験で推定された推定した許容範囲の重心を求め,その重心から許容範囲外の領域まで,予備実験よりも細かなステップで変化させた刺激連続体を作成した。日本語母語話者に刺激連続体上の刺激対をランダム順にヘッドホンで呈示し,日本語としてより自然に聞こえる刺激を二肢強制選択させる知覚実験を行った。3.特殊ユニットを含む日本語音声の自然性に関わる音響特徴の報告:特殊ユニットを含む音声の自然性に関わる音響特徴について,日本音響学会にて発表した。また,国際会議(ICPhS)へ論文を投稿し採択された。2018(平成30)年度後半に実施予定であった一対知覚法による本実験について,計画していた十分な知覚実験データが集まっていない。2019(令和元)年度の研究計画を確実に実施するためにも,刺激数・実験参加者数を減らして知覚実験に要する時間を短縮するなどの対策をとり,最終年度までに当初の研究計画にそったデータを得ることとする。研究計画書に従い,2019年度は下記を実施する。1.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定:一対比較法による本実験前年度に引き続き,知覚実験を実施する。ただし,実験参加者数を減らすなどして知覚実験に要する時間を調整しながら,下記2を実施する。2.日本語音声の自然性を規定する要因と許容範囲の総合的理解および自然性の定量的予測モデルの構築実験で得られたデータから,自然性に対する各音響特徴の影響の強さを特定し,音響特徴間の相互作用を解明する。さらに多変量解析の手法を用いて音響特徴の値から自然性を予測する定量的モデルを構築する。本研究の結果を国内外の学会で発表する。日本語として自然に聞こえる音声の音響特徴を,音響解析および知覚実験の手法を用いて解明し,自然性に関する科学的知見を得るとともに,日本語音声の自然性を予測する定量的モデルを構築する目的で,平成29年度は以下の2点において研究を進めた。1.特殊ユニットを含む日本語母語話者・非日本語母語話者の日本語音声の音響特徴の解析母音の無声化および特殊モーラ等の特殊ユニットを含む音声の自然性に関わる音響特徴を特定するため,自然性の高い日本語母語話者の音声と自然性の低い非日本語母語話者の音声を解析し,両者の音響特徴の差を明らかにした。申請者らが分担者として参画し,構築した日本語音声コーパスから日本語母語話者10名と非日本語母語話者50名(タイ語,中国語,フランス語,韓国語,ベトナム語各10名)が発話した3モーラ長および4モーラ長の単語音声を抽出し,両者の音響特徴を解析・比較した。音響特徴として強度,時間長,基本周波数(F0),VOA(Voice Onset Asynchrony)を用いた。解析の結果,言語によって日本語母語話者との差が見られる音響特徴は異なり,三つ以上の音響特徴において差が見られる言語もあった。2.自然性評価実験および重回帰分析による自然性を規定する要因の解明1の音響解析で用いた6言語の音声について,日本語母語話者20名が音声の自然性の5段階評定を行った。自然性評定値が平均以上であった日本語母語話者音声の音響特徴量の平均を母音ごとに求め,これを基準とする非日本語母語話者の音響特徴量の平均二乗誤差を求めた。4種類の音響特徴量(相対時間長距離,相対強度距離,相対F0距離,相対VOA距離)を独立変数とし,自然性評定値を従属変数として重回帰分析を行った結果,日本語音声の自然性を規定する音響特徴として,相対時間長あるいは相対F0が有効であることが明らかになった。次年度はこの二つの音響特徴量を変化させた刺激連続体を用いて知覚実験を実施する。平成29年度の研究実施計画で挙げたすべての項目について着手し,研究成果を学会等で報告した。また,交付申請書の「研究の目的」で挙げた4項目のうち,既に3項目に着手しており,平成30年度中に研究成果を学会等で報告する予定である。以上のことから,本研究は当初の計画通り,おおむね順調に進展しているといえる。

1.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定(評定法による予備実験) :前年度の分析で特定された自然性に関わる音響特徴を,音声分析合成ソフトを用いて系統的に変化させ刺激連続体を作成した。作成した刺激連続体の各刺激を,日本語母語話者にヘッドホンでランダム順に呈示し,日本語としての自然性を5段階で評定させた。この評定値が4以上の刺激を「日本語として自然である」とみなし,その音響特徴の値を境界値として,自然性の大まかな許容範囲を求めた。この許容範囲を参考にして,本実験における一対比較用の刺激の範囲を決定した。2.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定(一対比較法による本実験) : 1の予備実験で推定された推定した許容範囲の重心を求め,その重心から許容範囲外の領域まで,予備実験よりも細かなステップで変化させた刺激連続体を作成した。日本語母語話者に刺激連続体上の刺激対をランダム順にヘッドホンで呈示し,日本語としてより自然に聞こえる刺激を二肢強制選択させる知覚実験を行った。3.特殊ユニットを含む日本語音声の自然性に関わる音響特徴の報告:特殊ユニットを含む音声の自然性に関わる音響特徴について,日本音響学会にて発表した。また,国際会議(ICPhS)へ論文を投稿し採択された。2018(平成30)年度後半に実施予定であった一対知覚法による本実験について,計画していた十分な知覚実験データが集まっていない。2019(令和元)年度の研究計画を確実に実施するためにも,刺激数・実験参加者数を減らして知覚実験に要する時間を短縮するなどの対策をとり,最終年度までに当初の研究計画にそったデータを得ることとする。研究計画調書に従い,平成30年度は下記を実施する。1.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定:評定法による予備実験平成29年度特定された自然性に関わる音響特徴を系統的に変化させて音声の刺激連続体を構成し,評定法による知覚実験を実施して,自然性の大まかな許容範囲を求める。2.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定:一対比較法による本実験1の予備実験で推定された大まかな自然性の許容範囲のをより詳細に特定する事を目的に,一対比較法を用いた本実験を行う。1の予備実験で特定した許容範囲の重心を求め,その重心から許容範囲外の領域まで,予備実験よりも細かなステップで変化させた刺激連続体を構成し,一対比較法による知覚実験を実施する。その結果から,反応率が50%となる音響特徴の値をロジスティック回帰分析によって解析的に求め,自然性の詳細な許容範囲を求める。得られた結果を日本音響学会などの学会で発表する。研究計画書に従い,2019年度は下記を実施する。1.日本語音声の自然性に関わる音響特徴の許容範囲の特定:一対比較法による本実験前年度に引き続き,知覚実験を実施する。ただし,実験参加者数を減らすなどして知覚実験に要する時間を調整しながら,下記2を実施する。2.日本語音声の自然性を規定する要因と許容範囲の総合的理解および自然性の定量的予測モデルの構築実験で得られたデータから,自然性に対する各音響特徴の影響の強さを特定し,音響特徴間の相互作用を解明する。さらに多変量解析の手法を用いて音響特徴の値から自然性を予測する定量的モデルを構築する。本研究の結果を国内外の学会で発表する。(理由)初年度当初に購入予定であった知覚実験用機器の手配が遅れたため,音声知覚実験用機器購入に割り当てた助成金の一部を平成30年度に繰り越すこととした。
重症インフルエンザウイルス感染症におけるＡＤＡＭ１０の保護的機構の解明

平成30年度は、概ね計画通りに研究が進行した。その成果を、研究実施計画に記載した内容に照らして報告する。1)重症インフルエンザウイルス感染マウスモデルの作成とADAM10コンディショナルノックアウトマウスを用いた検討:骨髄球系細胞特異的にADAM10がノックアウトされるAdam10flox/floxLysM-Cre+(Adam10ΔLyz2)マウスおよび対照群としてAdam10flox/floxマウスに、インフルエンザウイルスを経鼻感染させた。その結果、Adam10ΔLyz2マウスでは感染後の死亡率が悪化した。これらの結果から、骨髄球系細胞のADAM10がインフルエンザウイルス感染で保護的に働いていることが確認された。2)CD11b+F480+細胞やCD8+T細胞の機能解析:フローサイトメトリーでの評価により、Adam10ΔLyz2マウスの感染後肺では、CD11b+F4/80+のマクロファージ系細胞が増加し、CD8+T細胞が減少していることを確認した。このCD11b+F4/80+細胞における各種mRNA発現をreal-time PCRにて評価したところ、Adam10ΔLyz2マウスの肺CD11b+F4/80+細胞では、Arg1の発現が著明に亢進していた。養子移入実験により、Adam10ΔLyz2マウスの肺F4/80+細胞は、インフルエンザウイルス肺炎後の死亡率を悪化させる傾向を認め、本感染モデルにおいて重要な役割を担っていることが示唆された。3)CD11b+F4/80+細胞におけるarginase1高発現の意義に関する検討:arginase阻害剤の腹腔内投与により、Adam10ΔLyz2マウスの感染後の予後が改善することを確認した。以上から、骨髄球系細胞のADAM10がインフルエンザウイルスで保護的役割を果たす機序において、マクロファージ系細胞のArg1発現制御が関与している可能性が示唆された。研究実績の概要で記載した通り、平成30年度は研究実施計画通りに研究を進行することができた。平成31年度も、研究実施計画に沿って研究を進める予定である。まずは、ADAM10によるシェディングの標的となる蛋白質を探索する。Adam10ΔLyz2マウスの骨髄球系細胞表面では、ADAM10によるシェディングを免れた膜型蛋白質の発現が、対照マウスに比べて亢進していることが予測される。これらをフローサイトメトリーで評価することで、本感染モデルで中心的役割を担う膜型蛋白質を同定する。特に、ADAM10でシェディングされ、かつインフルエンザウイルス感染の病態と関与することが報告されている、RAGEやNotchは重要な候補と考えている。さらに、インフルエンザウイルス感染患者の肺胞洗浄液及び血液、剖検肺を用いて、ADAM10と標的蛋白質を評価し、対照群や重症度に応じて比較検討する。これらの実験により、インフルエンザウイルス感染において、骨髄球系細胞のADAM10が担う保護的役割の詳細なメカニズムを解明することを目指す。

特に、ADAM10でシェディングされ、かつインフルエンザウイルス感染の病態と関与することが報告されている、RAGEやNotchは重要な候補と考えている。さらに、インフルエンザウイルス感染患者の肺胞洗浄液及び血液、剖検肺を用いて、ADAM10と標的蛋白質を評価し、対照群や重症度に応じて比較検討する。これらの実験により、インフルエンザウイルス感染において、骨髄球系細胞のADAM10が担う保護的役割の詳細なメカニズムを解明することを目指す。
シェーグレン症候群発症機構の解明

われわれはこれまで、われわれのグループで確立した選択培地を用いて、正常人の唾液腺導管上皮細胞の培養を行ってきたが、今回はT細胞クローンの樹立の準備段階として、シェーグレン症候群の確定診断のために行った口唇腺生検組織を用いて唾液腺導管上皮細胞の培養を行った。培養細胞の免疫染色の結果から、正常導管上皮細胞においてはIFN-γで刺激した場合に発現する表面抗原HLA-DR、CD80が、シェーグレン症候群確実例患者の口唇腺由来の導管上皮細胞においては、継代初期では無刺激状態でも発現が認められ、この結果はシェーグレン症候群患者の口唇腺の免疫組織染色におけるこれらの表面抗原の発現に一致していた。次にこの継代初期のシェーグレン症候群確実例患者の口唇腺由来の導管上皮培養細胞と同一患者から得られた末梢血単核球をIL-2存在下で混合培養したところ、培養2日目から一部の上皮系の細胞の周囲に単核球の集積が認められるようになり、7日めでは単核球の増殖が明らかに認められた。このことからシェーグレン症候群では導管上皮細胞がnon-professionalな抗原提示細胞として機能し、末梢血単核球の一部には導管上皮を認識し増殖する集団が存在することが示唆された。また、この増殖した細胞の表面抗原はフローサイトメトリー解析からCD3陽性CD4陽性のT細胞であることが判明した。現在RT-PCR法、ELISA法を用いてこのT細胞ラインのサイトカイン産生パターンの解析を進めると共にT細胞クローンの樹立を試みている。またT細胞ライン、末梢血単核球、口唇腺におけるT細胞レセプター(TCR)遺伝子をSSCP法を用いて解析したところ、T細胞ライン、口唇腺で共通の移動度を持つバンドが検出され、現在このTCR遺伝子の塩基配列の決定を行っている。
インターロイキン-18欠損マウスにおけるインフルエンザウイルス感染防御機構

Interleukin-18(IL-18)は、1995年Okamuraらによって新規サイトカインInterferon-γ(IFN-γ)-inducing factorとして報告された。主に活性化マクロファージによって産生され、Th1,NK,B細胞からのIFN-γ産生,Fas ligandやPerforinを介した細胞傷害を促進する。インフルエンザウイルス感染におけるIL-18の生体防御機能を明らかにする目的で、IL-18ノックアウト(IL-18^<-1->)マウス感染実験を行っている。1.マウス馴化インフルエンザA/PR/8/34ウイルスによる生残率を調べると、IL-18^<-1->マウスは正常C57/BL/6マウスより高い感受性を示した。2.インフルエンザウイルネス1×10^3pfuを経鼻接種し、肺内細胞浸潤を調べた。IL-18^<-1->マウスでは感染後の3日間に多量のウイルス増殖と肺内細胞浸潤を認めた。特に好中球の侵潤が優位に高かった。気管洗浄液や血液中のNO濃度も感染後2日までに高値を示した。3.インフルエンザウイルス感染による気管洗浄液中の各種サイトカイン生産量を定量した。IL-18^<-1->マウスではIFN-γ産生は低値を示したが代償的にIL-12が多量に産生された。IL-4は感染後9日に少量出現した。4.IL-18分子はウイルス感染早期にIFN-γ生産を誘導し、ウイルス増殖抑制と肺の炎症反応抑制に働くものと考えられる。1.Interleukin-18(IL-18)は、1995年Okamuraらによって新規サイトカインInterferon-γ(IFN-γ)-inducing factorとして報告された。主に活性化マクロファージによって産生され、Th1、NK、B細胞からのIFN-γ産生Fas ligand Perforinを介した。細胞傷害を促進する。2.マウス馴化インフルエンザA/PR/8/34ウイルス1×10^4Pfuを経鼻接種しその生残率を15日間にわたって調べるとIL-18^<-1->マウスでは33%、対照としてIL-18正常なC57BL/6マウスでは、50%であった。LP50はIL-18^<-1->マウスで6×10^3Pfu、C57BL/6マウスで1×10^4Pfuであった。IL-18遺伝子欠損マウスの方がインフルエンザ3.ウイルスにより高い感受性を示すことから、IL-18分子は生体防御に関与することが推察できた。次にインフルエンザウイルスの肺内増殖を定量した。IL-18^<-1->マウスでは、ウイルス接種後すみやかに大量の子ウイルスが産生され、3日目に最高値を示した。それと比較するとC57BL/6マウスでは、ウイルス増殖は遅延して、5日目にピークを示した。4.IL-18分子は、インフルエンザウイルスの肺内増殖過程の感染早期に抑制的に作用するものと考えられる。今後さらにIL-18^<-1->マウスの感染病理、特異的免疫反応を定量する。
COX-2およびPPARを指標とした香辛料の機能性評価

COX-2発現抑制とPPAR活性化という新しい指標を用いて、香辛料の機能性評価を行ったところ、シナモンバーグ油、キャラウェイ油、シナモンリーフ油、クミン油、カルダモン油で両効果を持つことを培養細胞系で見出した。最も強い活性を示したシナモンバーグ油の主成分trans-シンナムアルデヒドは、PPARα,ss/δandγを活性化し、PPAR依存的にCOX-2発現を抑制した。香辛料は、食品の嗜好性や保存性を向上させるだけでなく、薬理・生理作用を有することが古くから知られている。しかしながら、これらの作用は伝承や経験によるものが多く、分子レベルでの有効性の評価は必ずしも十分ではない。そこで本研究は、誘導型シクロオキシゲナーゼ(COX-2)の発現抑制と、ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体(PPAR)の活性化という新しい指標を用いて、香辛料の機能性を細胞レベル、個体レベルで評価し、生活習慣病予防の観点から分子作用機構を解明することを目的とした。計画1年目の前年度は、培養細胞を用いた評価により、COX-2発現抑制とPPAR活性化の両効果をもつ香辛料精油としてシナモンバーグ油を見出し、その効果は主成分であるシンナムアルデヒドに起因していること、シンナムアルデヒド代謝物のケイヒ酸とカフェ酸は両効果を示さないことを明らかにした。そこで本年度は、個体レベルでのシンナムアルデヒドによるPPAR活性化について検討した。PPARα欠損型または対照野生型マウス(129SV)に、シンナムアルデヒドを3日間、経口ゾンデを用いて強制投与し、血漿トリグリセリド(TG)濃度と、肝臓のPPAR応答遺伝子群の発現変動の解析を行った。その結果、シンナムアルデヒドによる血漿TG濃度の減少やPPAR応答遺伝子の発現誘導は認められなかった。今回用いた条件では、培養細胞系で見出したシンナムアルデヒドのPPAR活性化を生体レベルで見出すことができなかった。シンナムアルデヒド代謝物のケイヒ酸とカフェ酸は培養細胞系でPPAR活性化能を示さないことから、生体内でシンナムアルデヒドが代謝され、個体レベルでのPPAR活性化を見出すことができなかった可能性が考えられた。計画1年目の本年度は、COX-2発現抑制とPPAR活性化の両効果をもつ香辛料成分を、培養細胞系により検討した。11種類の香辛料精油(0.01または0.001%)を用いてCOX-2発現抑制を調べたところ、シナモンバーグ油、キャラウェイ油、シナモンリーフ油、クミン油、カルダモン油、スターアニス油、コリアンダー油で強い抑制効果が見出された。同じ濃度でPPAR活性化を検討したところ、全ての精油はPPARα,β/δ,γいずれかを活性化した。最も強い効果が認められたシナモンバーグ油は、濃度依存的にCOX-2の発現を抑制し、同じ濃度域でPPARα,β/δ,γを選択的に活性化した。さらに、シナモンバーグ油の主成分であるtrans-シンナムアルデヒドにおいてもCOX-2発現抑制とPPAR活性化が見られたが、trans-シンナムアルデヒドの分解物であるケイヒ酸とカフェ酸では両効果は認められなかった。以上の結果から、シナモンバーグ油によるCOX-2発現抑制とPPAR活性化は、主成分のtrans-シンナムアルデヒドに起因していると考えられた。本研究は、生活習慣病予防の観点から分子作用機構を解明するため、誘導型シクロオキシゲナーゼ(COX-2)の発現抑制と、ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体(PPAR)の活性化という新しい指標を用いて、香辛料の機能性を細胞レベル、個体レベルで評価することを目的とし、計画1年目では培養細胞を用いた系、2年目では実験動物を用いた系での解析を予定している。本年度は、培養細胞系の評価によって、シナモンバーグ油からCOX-2発現抑制とPPAR活性化の両効果をもつ成分としてtrans-シンナムアルデヒドを見出し、この成分を用いた動物実験が開始可能となったので、研究計画は概ね順調に進展している。培養細胞を用いた検討で見出したCOX-2発現抑制とPPAR活性化の両効果をもつ成分としてtrans-シンナムアルデヒドを実験動物に投与し、個体レベルでの検討を行う。実験には、PPARα欠損型および対照野生型マウスを用い、一定期間摂取させた後、血漿パラメーターの解析,脂質・糖代謝に関連する遺伝子発現変動や組織観察を行う。培養細胞および個体を用いた評価から、trans-シンナムアルデヒドCOX-2およびPPARを介した分子作用機構を明らかにする予定である。研究費は全て消耗品費として使用し、動物実験関連消耗品や分子生物学実験用の試薬や消耗品の購入に主に充てる予定である。
組織学的情報とリンクした単一細胞遺伝子発現プロファイル動態の解明

凍結組織切片からの定量的単一細胞遺伝子発現を可能にする手法を開発するための実験系の構築を行った。この系においては、凍結組織切片から細胞を切り出すことによる情報の損失やバイアスを定量的に評価する必要がある。組織中の細胞は、血管との位置関係による物質の濃度など化学的環境、臓器や組織内での位置等による力学的環境の多様性により、本質的に不均一である。このため、切り出した細胞の遺伝子発現も原理的に不均一であり、そのバラツキから、方法論に起因する成分を抽出することは困難である。したがって本研究では均一な遺伝子発現を期待できる培養細胞(2iLIF存在下で培養したES細胞)を用いて疑似的な切片を作成し、そこから細胞を切り出してcDNA増幅に供し、方法論に起因するバイアスや情報の損失を見積もることにした。培養細胞は生体に存在する組織と異なり、豊富な細胞外基質によって支持されているわけではないため、ペレットをそのまま包埋してミクロトームで切削しても切片にはならない(柔らかい細胞の塊としてかきとられるだけである)。また、ペレットを培養液などに懸濁して液体窒素などで凍らせてから包埋切削しても、細胞を含む氷塊は切片にならない(ブレードが氷塊を滑り、削り取ることが出来ない)。このため、細胞を適切な包埋剤の中に懸濁し、これを凍らせて切片を作出する必要がある。ところが、市販の包埋剤に細胞を懸濁したところ、個々の細胞の形態に著明な変化が生じ、そのような変化を遂げた細胞を(凍結することなくそのまま)採取してcDNA増幅すると遺伝子発現に大きなバラツキが認められた。これは包埋剤に懸濁したことによって細胞死が惹起されたことによると考えられる。試行錯誤の結果、細胞の遺伝子発現に全く影響を与えず、市販の包埋剤とほぼ同等の様態で切片を切削可能な包埋剤を同定した。切片からの単一細胞遺伝子発現解析手法の開発に必要なコントロール実験系を完成しつつあるため。またレーザーマイクロダイセクションシステムを導入し、コントロール系を使った単一細胞の切り出しと、切り出した単一細胞に対するcDNA増幅系を動かして、正確なcDNA増幅を行うための条件検討を進めているため。ひきつづき、本実験系を用いてcDNA増幅の条件検討を進める。環境に由来するRNaseを除外するために滅菌、除染を徹底するのみならず、切片作出からレーザーマイクロダイセクションまでの作業動線を最小化する実験環境を整える。
浮遊培養による純化間葉系幹細胞スフェアを用いた顎骨組織再生技術の確立

本研究はまず、接着培養にて未分化性を喪失した間葉系幹細胞(MSCs)を、我々が開発した振盪培養法を用いることで、その未分化性を回復し、長期的に新鮮なMSCsを供給可能な細胞塊(スフェア)を形成する技術を開発し、国内特許出願につなげる事ができた。さらに、このMSCsスフェアを顎骨再生に応用するために、骨分化誘導を試みた。結果、再接着させたMSCsスフェアから遊走した細胞は効率よくアルカリフォスファターゼ陽性となったが、スフェア自体は陽性細胞が少なく、未分化性が高い状態が維持されている可能性が示唆されている。そこで、現在はこのスフェアを3次元的に骨芽細胞へ誘導する技術開発に着手している。初年度は、間葉系幹細胞を振盪培養した際の定性、定量評価を予定していた。1浮遊培養下での間葉系幹細胞の"増殖能及びスフェア形成の定量評価"では、スフェアからシングルセルへ細胞塊を処理することが技術的に難しいことが分かり、細胞数の定量評価は断念することとなった。ただし、浮遊培養することにより得られるスフェアの大きさ、数を算出することが可能であったため、定量評価を行うことができた。今後、スフェアの凍結切片を作成し、スフェア内部の細胞密度を割り出し、さらなる解析を予定している。2浮遊培養により得られた間葉系幹細胞スフェアの"間葉系細胞系統及び神経堤細胞系統への分化能評価及び遺伝子発現解析"では、形成されたスフェアを間葉系細胞である骨芽細胞、軟骨細胞、脂肪細胞へ分化誘導培地を用い分化誘導することで評価を行なった。従来の接着培養後の間葉系幹細胞は、長期培養(継代を繰り返すこと)で脂肪分化能が喪失することが判明したが、浮遊培養にて形成されたスフェアは長期培養後も脂肪分化能を喪失せず、かつ骨芽細胞への分化能も維持されることが分かった。さらには、接着培養にて分化能を喪失した間葉系幹細胞を浮遊培養環境で培養すると、喪失したはずの脂肪分化能を回復した。今後、軟骨細胞への誘導を試みる。また、RT-PCRによる遺伝子発現解析では、間葉系幹細胞マーカーであるPDGFRα、神経堤マーカーであるSOX9等のマーカーが陽性であることがわかった。さらに、神経堤系統である神経、グリア、平滑筋への誘導を試み、RT-PCRによる遺伝子発現解析を行なったところ、神経堤マーカーであるSOX9,Snail,Nestinの発現が高いことが分かった。今後、この結果を元に免疫染色によるデータを追加していく予定である。研究はおおむね順調に進展している。研究計画に基づき振盪培養した間葉系幹細胞の性質が明らかになってきた。その結果を踏まえ、追加解析を行う予定である。次年度では本研究の最終目的である骨組織への誘導を試み、再生医療への応用の可能性を検証していく。間葉系幹細胞(MSCs)は、一部神経堤幹細胞から派生し、中胚葉由来のMSCsも神経やグリアなど神経堤系統への分化能を有する事が明らかになっている。しかしながら、従来から行われている接着培養にて維持増殖させたMSCsは、未分化性を喪失し老化することも明らかになっている。我々は、本研究で培養方法を工夫する事でこの未分化性喪失を改善できないかと取り組み、最終的に骨再生へ応用することを目的に研究を進めてきた。初年度では、接着培養にて未分化性を喪失したMSCsは、振盪培養にてスフェア化する事でその未分化性を回復し、細胞塊形態を保持したまま維持する事が可能である事を明らかにする事ができた。この培養法は、国内特許申請(特願:2017-83483)に繋げる事ができた。また、さらなる解析からMSCs維持培地を用いた培養では、神経堤系への分化能を部分的に保有している事が分かった。最終年度では、このマウスMSCsスフェアの骨分化とヒトMSCsへの応用の可能性を検証する予定であった。ヒトMSCsにおいてもマウスMSCs同様、我々の振盪培養法を用いる事で、スフェア化する事が可能であり、未分化性を回復する事が分かっている。骨分化誘導では、スフェアをプラスチックシャーレに再度播種すると、スフェア周囲から細胞が遊走し、この遊走細胞を骨分化誘導培地にて分化誘導すると、アルカリフォスファターゼ陽性の骨芽細胞様細胞に分化する事が分かった。面白いことに、3週間の骨分化誘導培地下での培養では、スフェア自体のアルカリフォスファターゼ陽性率は低く、スフェアはより未分化性を高く維持し続ける事が示唆されている。現在は、このスフェア自体を3次元的な形態を維持させつつ、いかに骨分化誘導可能かその培養法を確立させることに取り組んでいる。再生歯科

今後は、初年度の結果を元に、さらなる間葉系幹細胞スフェアの定性評価を行い、形成されたスフェアの性質をより明確なものとしていく。さらに、本研究の最終目標である骨細胞への誘導を試み、3次元的な骨芽細胞集合体、もしくは骨様石灰化集合体の形成を試みる。3次元的な構造を獲得できれば、in vivo解析を行い、臨床応用への可能性を模索していく。初年度で予定していた学会発表を知財申請のため行えなかった。そのため、初年度は旅費分が余ることとなったが、使用予定の試薬購入することにより、次年度使用額を抑えることができた。次年度は、知的財産権の申請をまず行い、初年度に予定していた学会発表の機会を設けることで補う。
バルクナノメタルの超伝導物性の開拓：極低温ナノプローブ顕微鏡と輸送測定による研究

近年注目されている巨大ひずみ加工をバルク状の金属材料に適用することで,結晶粒径をナノレベルに微細化することが可能になる(バルクナノメタルと呼ばれる).このようにして作製された超伝導金属は,ナノ構造を持ったバルク超伝導体と見なすことができ興味深い研究対象である.本研究では,バルクナノメタルの超伝導物性を開拓することを目的とし,金属元素超伝導体について極低温電子輸送測定と磁化測定を行った.得られた成果を以下に示す.1.バルクナノメタル超伝導材料として典型的な金属元素超伝導体であるNbやVについて,6GPaの圧力で高圧ねじり(HPT)加工を行うことで巨大ひずみを導入した超伝導材料を作製しその超伝導特性を詳細に調べた.(研究計画班との連携)2.本年度はHPT処理を行ったNb(以下,HPT-Nbと記す)における磁場中の渦糸状態に関する研究を中心として行い,上部臨界磁場Hc2と表面臨界磁場Hc3の振る舞いを明らかにした.HPT-Nbの磁化特性から定義したHc2(T)は結晶粒の微細化が進むN = 0 2 (N = 2で結晶粒半径r 125 nm 5ξ(0))の間で大きく増加するが,N 2ではその変化は緩やかになりN = 0の場合のHc3(T)に到達する.一方,Hc3はN = 0 1の場合に観測されたが,Nには依存しなかった.N = 0の場合は表面臨界磁場の関係式(Hc3 = 1.69Hc2)が成り立っているものの,N = 1/4 2ではこの関係が成り立たないことが分かった.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,バルクナノメタルの超伝導物性を開拓することを目的とし,金属元素超伝導体について極低温電子輸送測定と磁化測定を行った.また,バルクナノメタルの微細構造と局所的な電子・磁気状態を明らかにするために,走査トンネル顕微分光(STM/STS)などのナノプローブの整備を行った.得られた成果を以下に示す.1.バルクナノメタル超伝導材料として典型的な金属元素超伝導体であるNbについて,6GPaの圧力で高圧ねじり(HPT)加工を行うことで巨大ひずみを導入した超伝導材料を作製しその超伝導特性を詳細に調べた.(研究計画班との連携)2.超伝導転移温度T_cをHPTの回転数Nの関数として調べた結果,N=0(加工前)からN=2の間でT_cは9.25Kから9.37Kまで増大することが分かった.また,透過電子顕微鏡による結晶粒径の観測の結果,N=2のHPT加工では結晶粒径が250nm(超伝導コヒーレンス長の6倍程度)まで微細化されていることが分かった.このことから,T_cの増大は結晶粒の微細化による量子サイズ効果と関連があること考えられ,最近理論的に予測されているナノスケールにおける超伝導体の振る舞いと比較を行った.3.HPT加工を行ったNbについて,T_c以外にも磁場中の超伝導特性(上部臨界磁場H_<c2>や臨界電流密度J_c)も大きく増大することが分かった.4.4KGM冷凍機システムを導入し,低温電子輸送測定システムを構築した.以上の結果より,バルクナノメタルでは巨大ひずみの導入による結晶粒界が超伝導の微視的特性や巨視的物性を制御する手段として有効であることを示しており,超伝導材料の機能を開拓する新しい加工法として重要であると考えられる.近年注目されている巨大ひずみ加工をバルク状の金属材料に適用することで,結晶粒径をナノレベルに微細化することが可能になる(バルクナノメタルと呼ばれる).このようにして作製された超伝導金属は,ナノ構造を持ったバルク超伝導体と見なすことができ興味深い研究対象である.本研究では,バルクナノメタルの超伝導物性を開拓することを目的とし,金属元素超伝導体について極低温電子輸送測定と磁化測定を行った.得られた成果を以下に示す.1.バルクナノメタル超伝導材料として典型的な金属元素超伝導体であるNbやVについて,6GPaの圧力で高圧ねじり(HPT)加工を行うことで巨大ひずみを導入した超伝導材料を作製しその超伝導特性を詳細に調べた.(研究計画班との連携)2.本年度はHPT処理を行ったNb(以下,HPT-Nbと記す)における磁場中の渦糸状態に関する研究を中心として行い,上部臨界磁場Hc2と表面臨界磁場Hc3の振る舞いを明らかにした.HPT-Nbの磁化特性から定義したHc2(T)は結晶粒の微細化が進むN = 0 2 (N = 2で結晶粒半径r 125 nm 5ξ(0))の間で大きく増加するが,N 2ではその変化は緩やかになりN = 0の場合のHc3(T)に到達する.一方,Hc3はN = 0 1の場合に観測されたが,Nには依存しなかった.N = 0の場合は表面臨界磁場の関係式(Hc3 = 1.69Hc2)が成り立っているものの,N = 1/4 2ではこの関係が成り立たないことが分かった.24年度が最終年度であるため、記入しない。

バルクナノメタルの超伝導物性をNbについて詳細に調べた結果,予測を上回る大きな効果が観測され,この項目に関しては「(1)当初の計画以上に進展している」に該当する.しかし,その他の研究内容(STM/STSの整備)については東日本大震災による装置への被害の復旧作業のため「(3)やや遅れている」に該当する.このため,研究全体としては「(2)おおむね順調に進展している」とした.24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には研究計画に変更はないが,バルクナノメタル超伝導材料としてNb以外の超伝導体についても同様な測定を行い,巨大ひずみ加工による固有の微細構造と超伝導特性の相関を明らかにする.研究対象とする超伝導材料として金属元素超伝導体であるVや合金,化合物系超伝導体を予定している.
青年期発達障害者の自尊感情の安定性とwell-beingに関する心理学的研究

本年度は、最終年度となり、主に以下のような研究を行った。1青年期発達障害者を対象として自尊感情とwell-beingに関する3か年にわたる縦断研究の調査研究を実施した。3か年にわたる追跡調査が可能であった事例は少数であったが、発達的変化について検討することができた。2青年期発達障害者を対象とした自尊感情とwell-beingに関する調査研究を、より大規模に実施し、主にはASDのwell-beignと自尊感情、所属機関、他障害の合併の有無による違いなどについて検討した。その結果、well-beingと自尊感情の関係の強さが改めて示唆された。また,特別支援学級の経験や他診断の合併との関係は,弱いことが示唆された。3青年期発達障害者を対象としたwell-being、自尊感情を高めるための支援プログラムの開発を試み、プログラムを実施し、その効果を検証した。プログラムに参加したのは、主にASDの青年であった。その効果を自尊感情やwell-being、自己理解などの観点から事例的に事前・事後で比較検討を行った。また、事後調査時にプログラムに対する評価についても、アンケート調査により検討した。その結果、自尊感情やwell-beingに関する変化はみられなかったが、事後調査から他者とかかわりながら活動に取り組むことによって、自己理解が深まったことや当事者はプログラムは役に立ったと実感していることが明らかとなった。したがって,短期的なプログラムでの自尊感情やwell-beingの向上は難しかったが,他者とかかわりながら取り組む活動内容が自己理解の深化につながることが示唆された。なお、研究成果については報告書を作成するとともに,国際学会や国内学会でポスター発表,自主シンポジウムにて発表、LD研究(学術雑誌)にも掲載した。さらに、今後も研究成果は英文誌などへの投稿も含めて行っていく予定である。本年度は、3ヵ年の縦断的検討のスタート年として、まず青年期発達障害者を対象として、自尊感情とwell-beingに関するアンケート調査を実施した。全国の複数の親の会に協力を依頼し、現在段階で約80名程度の発達障害者の協力を得られており、さらに追加をしていく予定である。なお、障害種別や年齢などによる対象者の偏りなども課題として認められており、解決していく必要がある。現段階では、青年期発達障害者の自尊感情とwell-beingの関連性などが示されてきており、今後は障害種別による違いなども明らかにしていく予定である。なお、本調査研究に関しては、次年度学会発表予定であり、今後、学術論文としても投稿を行っていく予定である。また、青年期発達障害者を対象として、自尊感情とwell-beingに影響を与える要因の基礎的な検証として、面接調査を実施した。具体的には、質問項目に対する回答理由を尋ね、自己価値や自信、さらには幸せを感じる時やその源などについて尋ねている。その結果、発達障害者自身が曖昧な自己価値を抱きながらも、自分のことを他者と比較したり、周りとの関係のなかで捉えている実態が浮き彫りになってきており、支援の手がかりへとつながる有益な知見が得られつつある。現在もデータ収集中であり、今後データを増加し、自尊感情とwell-beingの影響要因について考慮をした効果的な支援のあり方の開発へとつなげていきたい。なお、これら2つの研究については、筑波大学人間系の倫理審査委員会の承認を経て実施された。その他、本年度は国内の学会に積極的に参加し、発達障害の研究成果について知見を得るとともに、研究者等と情報交換を行い、研究内容や方法にいかすように努めた。本年度予定していた青年期発達障害者を対象としたデータ収集は、おおむね順調に実施でき、約80名程度の協力が得られた。ただ、障害種別や年齢などによる人数の偏りなども認められており、研究成果としてまとめていく上で解決していく必要がある。また、分析が途中であり、データ収集を終えて研究成果を早急に発表していく必要があると考えている。さらに、今年度は研究2年目に予定していた面接調査についても、既に取り組みを開始することができた。現在は、10名程度しか調査を実施できていないが、今後データを追加し、分析を行うとともに、研究成果を発表していく予定である。また、2年目に予定している海外調査に向けて、関係機関との連絡調整も行い、具体的な日程がほぼ確定している。なお、今年度の研究成果については、今後国内外の学会や学術論文として公開をしていく予定である。発達障害者を対象として、自尊感情と主観的幸福感(well-being)に関して、アンケート調査を実施した。その結果、自閉スペクトラム症者27名と同年代の対照群60名との比較を行ったが、自尊感情と主観的幸福感について違いはなかった。ただし、自閉スペクトラム症の学生の主観的幸福感は、社会人に比べて低いことが示唆された。そして、自閉スペクトラム症者と同年代の対照群に共通して自尊感情が高いと主観的幸福感も高くなることが明らかとなった。したがって,自尊感情を高めることが主観的幸福感をも高める可能性があり,自閉スペクトラム症の学生について,特に心理的支援を行っていく必要性があると考えられた。また、青年期ASD者を対象として、自尊感情と主観的幸福感にかかわる影響要因を明らかにするために、面接調査を実施した。その結果、主観的幸福感の測定とともに、幸せに感じている事柄について尋ねた。その結果、回答理由に関して家族関係や友人関係などの対人関係にかかわる言及は少なく、源泉においても定型発達者よりも偏っている可能性が示唆された。