hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中耳腔粘膜ガス代謝に関する研究

低換気では、34.7±0.4mmHgに低下し、呼吸ガスに大きく影響された。(3)、運動負荷による人中耳腔の酸素分圧を観察した。エルゴメタ-でHart rate Max.50%の運動負荷は、運動開始直後に酸素分圧が一端低下し、運動負荷中は酸素分圧が増加した。この過呼吸と循環が動く負荷に対して、(4)、血流増加のみの影響を、頚部交感神経遮断(SGB)で観察すると中耳酸素分圧は、約8mmHg(15%)程度上昇し、血流増加でも中耳腔の酸素分圧が上昇した。即ち、この結果は、中耳腔に循環や呼吸に影響される呼吸(ガス素成やガス産生)作用がある事を証明している。(5)、また、中耳腔の炭素ガスを質量分析計で測定すると、結果は、約42mmHg前後を示し、中耳腔は、窒素(81.6%)酸素(6.9%)、炭酸ガス(5.5%)、のガス素成で鼓膜を裏側から一気圧の大気圧に抗して支え、大気圧と平衡する粘膜ガス代謝がほぼ確実である。この現象は、肺呼吸の酸素と炭酸ガスを交換する完全ガス交換では無いが中耳腔に呼吸作用がある事を証明するものである。中耳腔の気体素成は、恰も空気の様に考えられ、耳管経由の外界気体で補充される説明がなされている。しかし、大気圧環境の中耳腔は、周囲を硬い骨に囲まれポンプ作用もない所から、換気の手段として中耳腔にガス産生能を持ち、このガス圧が大気圧との間に気圧匂配を作ってボイルの法則で中耳腔の余分なガスを咽頭に排出してる。そこで、本年は、このガス素成をマススペクトロアナライザーで検討した。装置の吸引量は、中耳腔の気体産生量に合わせて、10_<-6>ml/minとした。測定結果;人中耳腔のガス素成は、正常者でN_2;595.3±4.8torr,O_2:64.8±6.0torr,Co_2:46.3±2.3torrが得られた。この結果、中耳腔のガス素成は、炭酸ガス値が約6%前後、酸素分圧が約8%前後を示す事が分かった。しかし、我々が数年前にクラーク型の酸素センサーを用いて直接中耳腔の酸素を測定した値(53.65±6.5torr)と比較すると、約10torr程の酸素分圧が高い値を示す。この原因の1つには、鼓膜を切開して直ちに測定すると比較的53torrに近い酸素分圧が得られるが、切開して10分程測定までに時間がかかると、大気中の酸素が中耳腔に拡散してコンタミが早期に起こる事が想像された。因みに、外傷性の鼓膜穿孔例では、炭酸ガス値は、正常値に近い値を得る事が出来るが、酸素分圧は、遥かに大気に近い値を示す。この事から臨床的に、鼓膜が穿孔したり、切開されたり、鼓膜換気チューデが挿入されたりすると、中耳腔の酸素分圧が高い値で維持される事が判明した。この現象が滲出性中耳炎等の鼓膜換気チューブを挿入する治療法とどの様な因果関係を持つかは今後の研究課題である。そして、この現象は、肺呼吸の酸素と炭酸ガスを交換する完全ガス交換では無いが中耳腔に呼吸作用がある事を証明したのもである。中耳腔は下気道の柔らかい肺に対して硬い骨の中にある硬い肺の考え方から出発した中耳腔の呼吸生理をほぼ完了した。即ち、中耳腔の呼吸作用(ガス代謝)は、肺呼吸の様な完全ガス交換を行なう方式でなく代謝と吸収を行なう呼吸作用である。この証明の為に、正常中耳腔や鼓膜穿孔例などのガス分圧組成やガス代謝の拡散を速度を質量分析装置を用いて検討し、この呼吸作用が中耳伝音器の鼓膜振動効率向上に欠くべからざる働きを有する事や、従来、臨床的に中耳疾患の治療や手術に単なる病巣除去や耳小骨の連鎖修復及び耳管換気機能を重視した傾向に新たな粘膜ガス代謝を考慮した見直しを提言すると共に、乳突蜂巣削開術が中耳腔の換気機能に及ぼす影響を突きとめ、鼓室形成手術等での伝音器の再建が行なわれる際に出来るだけ乳突蜂巣を温存する事を提唱した。この結果は、従来、臨床的に生理機能を無視して先行した手術法の見直しと言う点で、今後の治療成績向上に役立つ研究である。本研究の成果は、臨床に於ける中耳疾患の治療や手術法に新たな見解を提供し、治療向上にフィードバックする研究となった。
項目反応理論を応用した自己申告非行尺度の開発

非行の程度を自己申告によって測定する自己申告非行尺度(以下「SRDS」)が、日本では未確立である。よって本研究では、欧米の知見を参考にして、信頼性と妥当性の担保されたSRDSの作成を試みた。妥当性の検討は、項目反応理論と呼ばれる数理モデルを用いることなどにより行い、信頼性の検討は再テスト法と呼ばれる方法によった。研究の結果、項目反応理論の利用がSRDSの作成に有効であること、作成されたSRDSにはある程度の信頼性があることなどが、明らかとなった。欧米の非行研究で使用されている十分な信頼性・妥当性を有する自己申告非行尺度を、本邦において確立するための基礎的研究を行うのが、本研究課題の目的である。本年度の研究内容は、次の通りである。1尺度開発に関する近年の緒研究を包括的に把握し、本研究の遂行にあたっての指針を得た。検討したのは、犯罪学・社会学・心理学等の国内外の関連文献である。2国内外の先行研究のうち、犯罪・非行尺度を用いたサーベイに基づく研究論文・研究報告をリストアップした。ついで、リストアップされた各文献について、尺度を構成する質問項目の内容と各項目への回答状況、信頼性・妥当性等の尺度の性質を示す指標を抜き出して、電子データの形で整理した。海外で開発された尺度については、日本語訳を作成した。3収集された質問項目を参考にしながら、第1次調査の質問紙を作成した。尺度の作成にあたっては、海外で開発された尺度のうち、日本の社会状況に照らして不適切な項目があれば削除し、尺度の内容的妥当性を十分に確保するために、先行研究(Elliott and Ageton 1980)にならい、日本の犯罪統計に照らして少年非行事案のほぼすべてをカバーできるよう必要な項目を追加した。一方、回答の歪曲を検出する目的で、虚言尺度(Hartshorne and May 1928)などの尺度も、組み入れた。4作成した質問紙をもとに調査を実施した。項目数がかなり多いなどの理由から、インターネットを利用した調査方式を採用した。具体的には、未成年者のモニタを擁する調査会社に調査の実施を委託し、600サンプルの回答を得た。1.前年度に実施した第1次調査(自己申告非行32項目、600s)で得られたデータに基づく分析結果を、日本犯罪社会学会で報告した。その概要は下記の通りである。(1)MINIのL尺度・建前尺度のいずれかが、Z>=70のケースを削除し、残った560sで1人も経験のなかった2項目も削除。残った30項目の加算得点との相関係数が0.2未満の9項目を削除して、残った21項目で尺度を構成した。(2)この21項目にIRT(2パラメータロジスティックモデル)を適用し、もっとも適切な回答のカテゴライズを、テスト情報関数とIRTの適合度指標(BIC)により検討し、「0回/1回/2回/3回以上」が妥当であると判断した。(3)IRTの適用により計算された項目困難度の値から、部品盗、公共物の器物損壊等の非行性が高く、怠学、飲酒等の非行性が低いことが示された。(4)同等の項目困難度であっても項目識別力に違いがあるなど、IRTの利用により自己申告非行尺度の開発に有用な知見を得られることが示唆された。(5)21項目のすべてを用いて尺度を構成したところ、各サンプルのthetaとMINI非行尺度得点(併存的妥当性確認のための外的基準)との相関係数は0.14であり、満足な値とはいえないものの、統計的に有意(p=0.001)な相関が得られた。2.自己申告非行の信頼性に関する分析を行う目的で、インターネットを利用した調査方式を採用して、第2次調査を実施した(次年度に分析を行う)。3.前年度の先行研究調査によって得られた自己申告非行に関する国内外の研究論文の情報に基づいて、書籍2冊を執筆・出版した(いずれも分担執筆)。4.前年度の先行研究調査によって副次的に得られた再非行化要因に関する国内外の研究論文の情報に基づいて、学術論文を執筆・投稿した。当該論文は、査読を経て採択・掲載された。【1】前年度に学会で報告した分析結果を論文にまとめて投稿した。論文は査読を経て、学術誌『犯罪社会学研究』に掲載された。同論文は、自己申告非行尺度の妥当性について論じたものであり、この中で、最終的に21項目からなる自己申告非行尺度が提案され、この尺度が基準関連的に一定の妥当性を有していることが確かめられた。【2】自己申告非行尺度の信頼性に関する分析を行った(結果を日本社会病理学会大会で報告した)。方法と結果の概要は、下記の通りである。

(1)前回調査と同様に、自己申告非行尺度(過去1年間の非行の経験回数を尋ねる形式、32項目)を作成した。調査票にはこの尺度のほか、回答歪曲を検出できるMINIのL尺度・建前尺度(村上1997)を盛り込んだ。(2)オンラインで回答を得る形式で、同一対象者に2度にわたって調査を行うデザインとした。1618歳の男子に対して行われた第1波調査では、835名から回答を得た。その約1ヶ月後に実施した第2波調査は、第1波調査の回答者に再度の協力を呼びかけて、500名から回答を得た。(3)回答歪曲が疑われるデータ等の削除を経て残った466ケースについて、自己申告非行尺度の信頼性に関する諸指標(第1波調査の回答と第2波調査の回答との相関係数等)を導出した。その結果、一部の項目群では信頼性が相対的にやや低いものの、全項目の経験回数の合計でみると、第1波調査と第2波調査の相関係数は0.78であり、尺度にある程度の信頼性があることがわかった。【3】前年度までの先行研究調査によって副次的に得られた非行や再非行の要因に関する国内外の学術文献情報等に基づいて、2本の論考を執筆・発表した(内1本は、査読付の学術誌論文)。
都市の地理的イメージ形成における概念図形の影響

我々は自分の頭の中に描いたある種の概念図形を利用して,実際には見ることのできない巨大な都市空間を理解している。本研究では,都市の基本骨格となるような環状の鉄道路線について,その地理的イメージを計量的に抽出し,どのような概念図形を用いて理解しているのかについて検討した。まず,イメージマップを用いた山手線に関する過去の研究をもとに,同じ環状構造を有する大阪環状線について同様の分析を行った。その結果,大阪環状線はほぼ円に近い円環状の形態として,また,内部を縦断する御堂筋線は直線に近い形態として,非常に単純化した概念図形のもとに理解されていることが判明した。さらに,居住歴の長い人ほどイメージ変形は小さいと予想されたが,イメージ変形の程度と居住歴との間には相関性は認められなかった。以上のような地理的イメージ形成に重要な概念図形は,文化的な枠組みを背景として形成されることから,文化の異なる場所では概念図形自身が異なっていたり,イメージ変形のメカニズムが異なっているという可能性がある。そこで,このことを比較検証するため,大韓民国ソウル特別市の環状線(2号線)について,韓国人と日本人(何れもソウル市に在住の人)に同様のイメージマップを用いた調査分析を試みた。その結果,山手線・大阪環状線についての調査結果と同様に,環状線である2号線を横長の楕円状の形状として,実際の形態を非常に単純化して理解していることがわかった。すなわち,図式による理解構造には,文化的枠組みの違いや,(ソウル市内での)居住暦の差異に依存した傾向は見いだすことができなかった。以上の結果を総合すると,本研究で調査分析した環状の鉄道路線に限って言えば,文化的な枠組みにはそれ程影響されない幾何図形のような普遍的なものが模式図として用いられていると言える。我々は自分の頭の中に描いたある種の概念図形を利用して、実際には見ることのできない巨大な都市空間を理解している。本研究では、各地点の地理的な位置関係を認識する際,どのような概念図形を用いて理解しているのか,また,それはどのような変形を受けているのかを明らかにすることを目的としている。既に,イメ-ジマップを用いた調査により,東京の山手線が実際の形状よりも円に近い形状としてイメ-ジされていることを明らかにしている。本年度は,この結果をうけて,同じ環状構造を有する大阪環状線について同様の分析を行った。結果は以下に示すとおりである。1.大阪在住の被験者を対象にイメ-ジマップによる調査を実施し,大阪環状線をどのような概念図形のもとで理解しているのかを調べた。2.真円度(円の形状にどれ程近いかを表す指標)を定義し,実際の形態とイメ-ジ上の路線形態とを比較検討したところ,各被験者のイメ-ジは実際の形態よりも円に近い形態であることが判明した。3.居住歴の長い人ほどイメ-ジ変形は小さいと予想されたが,イメ-ジ変形の程度と居住歴との相関性を調べた結果,両者間には相関は認められなかった。東京の山手線および大阪環状線について調査・分析を試みた平成3年度までの研究では,東京・大阪の両環状線は実際よりも円に近い形態として認識されていることが判明した。また,こうした地理的イメージの形成には,幾何学的な概念図形が重要な役割を果たしていることを示した。しかし,こうした概念図形は文化的な背景のもとで形成されることから,文化の異なる場所では概念図形自身が異なっていたり,イメージ変形のメカニズムが異なっているという可能性もある。

そこで,本年度は,このことを比較検証するための調査として,大韓民国ソウル特別市の環状線(2号線)を対象とし,文化的背景を異にする韓国人と日本人(何れもソウル市に在住の人)に,過年度の同様のイメージマップを用いた調査を実施した。具体的な比較分析の前に,これまでと同様の手続に従って,概念図形の抽出とイメージ変形の計量化を行った。得られた主な結果は以下のとおりである。1.ソウル市在住の韓国人(60人)と日本人(32人)を対象にイメージマップ調査を実施した結果,東京・大阪での調査結果と同様に,2号線は横長の楕円状の形態として,実際の形態を非常に単純化した概念図形のもとで理解されていることが判明した。2.前年度に定義した真円度(円の形状にどれ程近いかを表す指標)を用いて,実際の路線形態とイメージ上の形態とを比較検討した結果,各被験者のイメージは実際の形態よりも円に近い形態となっていることが判明した。この結果も,前年度までに得られた調査結果に一致している。過年度までの調査・分析では,東京の山手線や大阪の環状線の路線形態は、実際よりも円に近い形態として認識されていること,また,こうした地理的イメージの形成には,幾何学的な概念図形が重要な役割を果たしている可能性のあることが判明している。この結果を受けて,ものの理解の仕方に及ぼす文化的な背景の差異の影響について検討するため,大韓民国ソウル特別市内の環状線2号線を対象として,日本人と韓国人の路線形状の認識に関するイメージ調査を実施した。引き続き,過年度と同様のイメージ分析をとおして,日本人と韓国人の認識構造を相互に比較分析し,文化的枠組みが地理的イメージ形成に及ぼす影響について検討した。その結果,日本人と韓国人の路線形状の認識構造には大きな違いは検出されなかった。すなわち,本研究で調査分析した環状の鉄道路線に限って言えば,文化的な枠組みにはそれ程影響されない幾何図形のような普遍的なものが模式図として用いられていると言える。しかし,どの様な概念図式が利用されるかは,対象に依存すると考えられるので,他の都市構成要素について言えば,文化的枠組みの影響が見られる可能性があり,この点に関しては今後の課題である。
リウビル演算子の固有値スペクトルに基づいた古典的非可積分力学系の分析

古典力学的状態の発展の演算子であるリウビル演算子の固有値問題に基づいて、古典的非可積分系の解析的な分析を行った。本研究では、非可積分系の典型的な例として小惑星・太陽・木星の制限三体問題に着目し、小惑星の分布において観測されている縞構造について、量子力学で発展してきた数学的手法を用いて定量的な解析を行った。小惑星と木星の公転周期が簡単な整数比になる共鳴点において摂動論を適用し、リウビル演算子の固有値問題の近似的解析解を求めた。またこの解を用いて小惑星分布の縞構造の時間発展を評価したところ、数千年という時間スケールで縞構造が現れることが判明した。古典的リウビル演算子の固有値問題という観点から、古典力学系の少数自由度非可積分系の典型的な例である太陽・小惑星・木星の制限三体問題について理論的解析を行った。太陽系の火星と木星の間に数多く存在している小惑星は、特定の長半径ではほとんど存在せず、その分布は縞構造となっていることが知られている。小惑星が分布しない長半径は、木星と小惑星との公転周期の比が2:1や3:1という簡単な整数比となる共鳴点に位置しているため、従来の軌跡を取り扱う解析においては木星の摂動の効果を取り入れるのが困難であった。しかし本研究では古典力学的な状態を取扱っているため、量子力学的な摂動手法を援用することにより、木星の摂動の効果を適切に取り入れることができる。当該年度の研究におけるもっとも大きな進歩は、小惑星の離心率は小さいという仮定のもとで、2:1共鳴点において、木星の摂動を記述するリウビル演算子の固有値問題の解の解析的な表式を得ることに成功したことである。一般に共鳴点における固有値方程式は2種類の一般化運動量に関する偏微分方程式となり解析解を求めることは難しいが、2:1共鳴点においては偏微分方程式を2つの常微分方程式に帰着させることができる。これを利用して近似的な解析解を得ることができた。またリウビル演算子のエルミート性の条件と固有関数の局在性の要請から、固有値は離散的な値をとり、その絶対値は下限をもつことがわかった。また得られたリウビル演算子の固有値、固有関数を用いて、適当な初期条件を与えた分布関数の時間発展の計算を行った。その計算によって、はじめ共鳴点に存在していた小惑星の分布関数は振動を伴って減衰し、数千年のオーダーで消滅することを示した。古典力学の少数自由度非可積分系の典型的な例の一つである太陽・小惑星・木星の制限3体問題について、共鳴点における古典力学的状態に対する摂動の効果に着目し、古典的リウビル演算子の固有値問題という観点から解析を行った。太陽系の火星と木星の軌道の間に数多く存在する小惑星の分布には、カークウッドの隙間として知られる、小惑星がほとんど存在しない領域がいくつかある。これらの領域は、木星と小惑星の公転周期の比が簡単な整数の比で表される長半径の位置に対応している。ここではその整数比が2:1となる共鳴点について、小惑星の運動に対する木星による摂動の効果について分析を行った。太陽と小惑星の2体問題に対応する非摂動リウビル演算子の固有関数は、共鳴点において縮退している。木星による摂動の効果を調べるために、量子力学でよく知られている縮退がある場合の摂動論を援用する。具体的な摂動計算は、量子力学の場合と同様に摂動リウビル演算子の固有値問題に帰着するが、本研究の対象は古典系であるために、個々の行列要素は一般化運動量に関する微分演算子となっている。そのため、解くべき固有値問題は連立偏微分方程式となる。研究の初期段階では、非摂動固有関数は3重に縮退していると仮定して、連立偏微分方程式の解を求めた。またその解を用いて、カークウッドの隙間が生成されるまでの時間スケールの評価を行った。最終年度には、3重以上の多重縮退の効果を取り入れて固有値問題の解析を行い、多重縮退の場合の解を近似的に求める方法を考案した。その結果、3重縮退を仮定して求めた偏微分方程式の解が多重縮退の場合の近似解の一つになっていることを示した。これらの研究成果は、古典系の共鳴点において解析的な表式を得たという点に特徴がある。これはリウビル演算子の固有値問題を扱い、古典的状態に着目することではじめて得られた結果といえる。古典力学の少数自由度非可積分系の解析を、リウビル演算子の固有値問題という観点から行った。非可積分系の典型的な例の一つとして、太陽と小惑星と木星の制限3体問題を考える。太陽系の小惑星は火星と木星の間に数多く分布しているが、いくつかの特定の軌道半径(共鳴点)において小惑星がほとんど分布していない「カークウッドの隙間」が知られている。

この小惑星の縞構造は木星の摂動によるもので、共鳴特異性の結果として現れる。本研究では、共鳴点における小惑星についてリウビル演算子の固有値問題を解析し、現時点で次のような結果を得ている。まずリウビル演算子の固有値を近似的に求めることにより、小惑星分布のギャップの大きさのオーダーの評価を行った。木星の楕円軌道を考慮した場合、フロケの定理を用いてギャップを解析的に評価できることを示した。この場合の固有値は擬振動数となり、擬振動数に現れるギャップが小惑星のギャップに対応する。ここで用いた近似においては、小惑星ギャップの起源は、量子力学における半導体中のバンドギャップが準位反発により生じることの類推として理解される。次に近似を上げて、共鳴点における小惑星について、リウビル演算子の固有関数を含めて固有値問題の解析を行った。その結果、求まった固有関数はその空間で完全直交系をなしており、対応する固有値は無限個存在することがわかった。一般化運動量についての無限個の縮退が摂動で解けることがその原因である。これにより古典系でのリウビル演算子の固有値スペクトルには、量子力学におけるバンドギャップよりもむしろ豊富な構造が内包されていることが明らかになってきた。従来の古典力学系の研究では位相空間における「軌跡」が取り扱われてきたのに対し、本研究では古典力学的「状態」を取り扱っている。この状態は、位相空間での分布関数として表現され、完全直交系をなすリウビル演算子の固有関数によって展開することが可能である。したがって、2:1共鳴点におけるリウビル演算子の固有関数が解析的に求まったことは、本研究課題の遂行において大きな前進であると言える。またその結果を用いて評価した分布関数の減衰の時間スケールは、実際に観測可能な現象に関してわれわれの理論から得られた定量的な予言ということができる。一方で2:1共鳴以外の共鳴点においては、固有値方程式の解析解を求めるのは、さらなる近似なしでは困難であることが判明した。また太陽系の小惑星以外の系、例えば土星の環を対象とした解析には手をつけることができなかった。以上より現時点で本研究課題は、完全に予定通りとは言えないが、おおむね順調に進展していると考えている。当該年度においては古典的非可積分系の具体的な研究対象として、太陽・小惑星・木星からなる制限3体問題に焦点を絞り、小惑星の運動の生成演算子であるリウビル演算子の固有値問題について解析を行った。本研究は古典非可積分系をリウビル演算子の固有値問題として解析するという新しい試みであるため、一般的な解析の指針となるものがほとんど存在しない。そこで具体的な問題について近似を段階的に上げながら研究を進めていかなければならない。まず固有値のオーダーのみを評価する粗い近似を用いて解析を行った。この手法を用いて木星の楕円運動を考慮した場合について解析し、その結果を学会で発表した。次に近似の精度を上げて、一般化運動量についての微分演算子を適切に考慮した解析を行った。その結果、非摂動系でこの系の状態は無限に縮退しており、摂動によりその縮退が解けて、無限個の固有値が現れることがわかった。現段階では無限個の固有値の物理的意味は明らかでないが、本研究が新しい局面に入ったことは確かである。
創造的認知プロセスの統合的解明

本企画調査では、創造的認知プロセスの統合的解明を目指した大規模な研究プロジェクトを企画するための準備を行った。具体的には、2003年6月に岐阜県多治見市の岐阜県現代陶芸美術館とタイアップして、セラミックパークMINOの国際会議場にて、創造的認知プロセスに関する国際シンポジウム(2003 International Symposium on Cognitive Approaches to Creative Processes.企画代表者:岡田猛)を開催した。このシンポジウムでは、企画調査のメンバーの研究発表だけでなく、アメリカやイスラエルなどの第一線の研究者の発表も交えて、創造的認知プロセスの解明に向けての活発な議論と情報交換を行った。なお、このシンポジウムは日本認知科学会「学習と対話研究分科会」の例会も兼ねるものであった。さらには、人工知能学会誌の特集号「創造的活動の理解と支援」(企画者:三輪和久2004年3月)、および認知科学会誌の特集号「知覚と創造」(企画者:諏訪正樹2004年3月)も企画し、メンバーの多くが参加して、論文執筆を行った。さらに、「知覚と創造」の執筆メンバーにより,日本認知科学会冬のシンポジウムも開催した。これらの一連の議論や情報交換の中から、創造的認知プロセスの研究を進めるためのいくつかのキーコンセプトが見つかった。これらの企画調査の中で得られたアイデアに基づいて、今後の研究プロジェクトを実施するための計画立案を行い、2004与度の基盤研究Aを申請した。
菌根菌の変化が植物の寄生性進化をもたらしたか？

植物の独立栄養性から菌従属栄養性への進化をもたらした原因を追求した。植物の独立栄養種と菌従属栄養種を含む複数の分岐群を用いて共生菌の変化を解析した結果、植物の菌従属栄養レベルの進化に随伴して特定の共生菌に収斂することが判明した。さらに植物ー菌の共生培養系を用いた実験の結果、特定の共生菌が高い栄養供給能を持つことが明らかになった。以上から、「植物がより多くの栄養を供給する菌パートナーを選び適応した結果、菌従属栄養性が進化した」とする仮説の妥当性が検証された。本研究は光合成を営む独立栄養植物から、光合成機能を失い共生菌から炭素を収奪する菌従属栄養植物への進化をもたらしたキー・イノベーションを解明することを目的とする。本年度の研究では、ラン科サイハイランを用いて、独立栄養性とみなされる植物種の菌従属栄養性の発現と、菌従属栄養レベルと共生する菌種の相関を解析した結果がまとまった。全国17箇所の自生地でサイハイラン46個体を採集し、菌根菌のDNAを抽出し、核リボソームDNAのITS領域を増幅して菌根菌の分子同定を行った。さらに、植物体の炭素と窒素の安定同位体比を測定し、菌従属栄養レベルを評価した。その結果、担子菌門のロウタケ科、ツノタンシキン科、ナヨタケ科、ツラスネラ科が主要な菌根菌として同定され、それぞれ同定できたサンプルの24%、16%、13%、6%を占めた。また各個体のδ13Cは-34.7-27.4‰となり、1種の植物としては例外的に変異が大きかった。さらにナヨタケ科と共生する4個体ではすべて根茎の形成がみられ、菌従属栄養レベルが有意に高かった。したがってサイハイランの根茎は、ナヨタケ科と共生する際に誘導されるものと考えられた。サイハイランの姉妹群である菌従属栄養性のモイワランでは、常に発達した根茎に菌根が形成されることから、サイハイランにおいても根茎で大量の菌と共生することで、高い菌従属栄養性が発現すると考えられる。以上の結果からサイハイランでは特定の菌が器官形成を誘導することを介して、植物の従属栄養性に影響を与えることが示唆された。サンプル収集、データの解析ともに予定通りに進行している。リンドウ科光合成植物の菌従属栄養性を検証した。リンドウ科植物には無葉緑の菌従属栄養植物と光合成植物がともに存在することから、進化の中間段階として、光合成種にも菌従属栄養性が存在する可能性が考えられる。菌従属栄養性の有無を解明するため、炭素の同位体分別を適用した解析と、土中におけるアーバスキュラー菌根(AM)菌共生幼植物体の形態観察を行った。AM菌は炭素化合物の受容において同位体分別をほとんど行わず、宿主植物の炭素安定同位体比(δ13C値)を反映する(Nakano et al. 1991)。本研究ではこの性質を利用して、「δ13C値が大きく異なるC3植物とC4植物をそれぞれ宿主植物としてポット栽培によるAM菌共生系を作成し、これらのポットにリンドウ科植物の種子を播種する。一定期間栽培後、リンドウ科植物のδ13C値が宿主植物の違いによる影響を受けるか否かによって、共生するAM菌を介した菌従属栄養性の有無を検討する。」という実験系を考案した。この実験系をリンドウ科トルコギキョウ(Eustoma grandiflorum)の播種後4ヶ月間のポット栽培に対して適用したところ、独立栄養性が示唆される結果が得られた。一方、フデリンドウ(Gentiana zollingeri)を対象として自生地播種試験を行ったところ、土中において幼植物体へのAM菌の共生とともにシュート形成に至る成長が確認され、幼植物体における菌従属栄養性が強く示唆される結果が得られた。幼植物体からは多様なAM菌が同定され、幼植物体の成長とAM菌の分類群との間にも関連性が見られなかったことから、この菌従属栄養性には顕著な宿主特異性は存在しないと考えられた。以上の結果から、リンドウ科の光合成種において、光合成個体において独立栄養性を呈する種と、生活史初期に菌従属栄養を営む種が存在することが示された。サンプル収集、データの解析ともに予定通りである。本研究は、光合成を営む独立栄養植物から光合成機能を失い共生菌から炭素を収奪する菌従属栄養植物への進化をもたらしたキー・イノベーションを解明することを目的とする。本年度はラン科サイハイランと菌の共生培養系を用いて、植物の形態形成におよぼす菌根菌の影響を検証した。サイハイラン(ラン科)は、ラン科植物が普遍的に共生する担子菌門ツラスネラ科などのリゾクトニア類とともに、限られた菌従属栄養植物の共生者として知られる担子菌門ナヨタケ科が検出されている。本研究ではサイハイランの根および根茎から分離したツラスネラ科ならびにナヨタケ科の菌とサイハイランの共生体を構築し、植物の形態形成に及ぼす2種の菌根菌の影響を評価した。上述した菌をあらかじめ繁殖させたオガクズ培地にサイハイランの無菌培養苗を置床し、明区(12時間照明)と暗区を設け、25°C恒温で192日培養した。対照区として無菌のオガクズ培地にサイハイラン苗を置床した。菌根共生した苗の形態に着目すると、ナヨタケ科共生体は、明区・暗区ともにすべて腋芽からサンゴ状に分枝する根茎を形成した。

一方、ツラスネラ科共生体は根茎を形成せず、腋芽から普通葉を展開した。生重量増加に関して、明区ではナヨタケ科共生体とツラスネラ科共生体の間で有意差は見られなかったが、菌従属栄養性のみが発現しうる暗区では、ナヨタケ科共生体が有意に増加した。以上の結果、菌根菌の種類が植物の器官の形態形成に違いをもたらすことを、培養系を用いてはじめて明確に示すことができた。さらに、2種の菌は同一の植物で菌根形成するにも関わらず、栄養供給に関わる機能が異なることが示された。植物の独立栄養性から菌従属栄養性への進化をもたらした原因を追求した。植物の独立栄養種と菌従属栄養種を含む複数の分岐群を用いて共生菌の変化を解析した結果、植物の菌従属栄養レベルの進化に随伴して特定の共生菌に収斂することが判明した。さらに植物ー菌の共生培養系を用いた実験の結果、特定の共生菌が高い栄養供給能を持つことが明らかになった。以上から、「植物がより多くの栄養を供給する菌パートナーを選び適応した結果、菌従属栄養性が進化した」とする仮説の妥当性が検証された。27年度は多くのサンプルを収集することができたので、今年度は実験とデータ処理により集約する。骨子となるデータがそろってきたので論文の作成を優先して進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。植物系統分類学29年度が最終年度であるため、記入しない。
すべり弾性表面波センサを用いた液状食品の識別システムの開発

1.研究目的および装置1)本研究の目的は、すべり弾性表面波センサ(SH-SAWセンサ)を試作して、液状飲食物の識別法ならびに溶液の濃度測定法を確立し、液状食品の製造工程管理用センサとしての可能性を考究することにある。2)実験装置は、シグナルジェネレータ、ベクトルボルトメータ、すべり弾性表面波センサおよび情報処理装置から構成する。ベクトルボルトメータによって信号の位相差と振幅比を実測し、速度変化と減衰変化を経て、最終的に試料の導電率と比誘電率を演算できるようにした。2.研究成果1)設計共振周波数がそれぞれ30、50および100MHzのすべり弾性表面波センサを試作し、これらの実測共振周波数がそれぞれ設計値にほぼ近いことを確認した。2)すべり弾性表面波センサによるジュース、焼酎およびウイスキーの導電率と比誘電率の値から、それぞれの識別が可能であった。3)焼酎の製造工程を想定した実験では、グルコースとエタノールのそれぞれ1成分溶液は非電解質であるため、濃度と導電率の間には相関がなく、比誘電率とは逆比例の相関があった。また、クエン酸の1成分溶液は弱電解質であるため、導電率は、濃度とともに増加し比誘電率は減少した。4)エタノールとクエン酸またはグルコースとクエン酸の混合溶液は相乗効果のために濃度測定は困難であり、今後改良を要する。5)グルコース、エタノールおよびクエン酸を混合した醪モデル中のエタノール濃度は、真値に対して0.99の高相関で測定できた。実際の醪中のエタノール濃度に対しては0.88の相関係数が得られ、焼酎の製造工程管理用センサの可能性が示された。6)エチレングリコール系ブラインの屈折濃度計による濃度とSH-SAWによる予測濃度との間には高い相関があった。また、濃度15%の不純物を含むブラインの濃度と導電率、比誘電率の間には高い相関があった。これらの結果から、SH-SAWセンサのブライン管理センサとしての可能性が示された。1.研究目的および装置1)本研究の目的は、すべり弾性表面波を試作して、液状飲食物の識別法、ならびに溶液の濃度計測法を確立し、製造工程管理用センサとしての可能性を考究することにある。研究成果1)設計共振周波数がそれぞれ30、50および100MHzのすべり弾性表面波センサを合計6個試作し、実測共振周波数が設計値にほぼ近いことを確認した。2)センサによって測定対象液の導電率と比誘電率を測定し、文献値とほぼ一致することを認めた。3)すべり弾性表面波センサによるジュース、焼酎、およびウイスキーの導電率と比誘電率の値から、それぞれの識別が可能であった。特に蒸留酒のアルコール度数は高精度で測定できることを認めた。4)すべり弾性表面波センサによる焼酎の製造工程におけるもろみ中の糖(グルコース)の濃度変化と導電率・比誘電率の間には高い相関があり、このセンサのオンライン計測用センサとしての可能性が示された。5)プロピレングリコール系ブラインの屈折濃度計による濃度とすべり弾性表面波センサによる予測濃度との間には高い相関があった。

また、濃度15%の不純物を含むブラインの不純物濃度と導電率・比誘電率の間には高い相関があった。これらの結果から、すべり弾性表面波センサのブライン管理用センサとしての可能性が示された。3.展望今後は、測定対象の範囲を広げ、準実用化段階の研究を行っていく必要がある。1.研究目的および装置1)本研究の目的は、すべり弾性表面波センサを試作して、液状飲食物の識別法、ならびに溶液の濃度測定法を確立し、液状食品の製造工程管理用センサとしての可能性を考究することにある。2)実験装置は、シグナルジェネレータ、ベクトルボルトメータ、すべり弾性表面波センサおよび情報処理装置から構成する。ベクトルボルトメータによって信号の位相差と振幅比を実測し、速度変化と減衰変化を経て、最終的に試料の導電率と比誘電率を演算できるようにした。2.研究成果1)焼酎の製造工程における醪を念頭に置き、成分溶液について、試料の濃度と導電率または比誘電率との関係を実験的に求めた。2)グルコースとエタノールのそれぞれ1成分溶液は非電解質であるため、濃度と導電率の間には相関がなく、比誘電率とは逆比例の相関があった。3)クエン酸の1成分溶液は弱電解質であるため、導電率は濃度とともに増加し、比誘電率は減少した。4)以上から濃度、導電率および比誘電率に関する多変量解析を行った結果、本法によって高精度で濃度の測定は可能であることが分かった。5)エタノールとクエン酸またはグルコースとクエン酸の混合溶液は、相乗効果のため、濃度測定は困難であり、今後改良を要する。6)グルコース、エタノールおよびクエン酸を混合した醪モデル中のエタノール濃度は、真値に対して0.99の高相関で測定できた。実際の醪中のエタノール濃度に対しては0.88の相関係数が得られ、焼酎の製造工程管理用センサの可能性が示された。
ダクト騒音低減に関する音場解析

空調装置やトンネルなどのようにダクト開口端からの騒音低減は,環境問題でも重要な課題の一つになっている.以下の研究実績はダクトからの騒音低減に対する数値シミュレーションに関している.まず,ダクト内部に膨張型空洞部を設け,その空洞部長さを変化させ,ダクト内部音場特性を調べた.その結果,空洞部長さが半波長の正数倍において,透過波の音圧レベル低減量が極大となることがわかった.このことは,平面波理論から単純に決まる減衰特性と大きく異なる.これに関しては「ダクト内の空洞部による音の低減」と題して機械学会論文集に発表した.次に,ダクト形状変化によって発生する高次モードの音波とその音場をカットオフ周波数と関連づけさらに流れの影響を取り入れて数値解析した.この問題に関し,「断面積変化によるダクト内部の高次モード波の発生」と題して第9回数値流体力学シンポジウム講演会にて発表した.さらに,ダクト開口端に空洞部を取り付けることにより外部放射音場への音の低減が,特に特定の空洞部深さにおいて有効であることを明らかにした.これについては,日本機械学会関西支部定時総会講演会において「外部放射音場に及ぼす開口端形状の影響」と題して発表した.また,防音壁による騒音低減に関連し壁の形状変化による音場特性を調べ同上の講演会において「防音壁の形状変化による音場の数値シミュレーション」と題して発表した.空調装置やトンネルなどのようにダクト開口端からの騒音低減は,環境問題でも重要な課題の一つになっている.以下の研究実績はダクトからの騒音低減に対する数値シミュレーションに関している.まず,ダクト内部に膨張型空洞部を設け,その空洞部長さを変化させ,ダクト内部音場特性を調べた.その結果,空洞部長さが半波長の正数倍において,透過波の音圧レベル低減量が極大となることがわかった.このことは,平面波理論から単純に決まる減衰特性と大きく異なる.これに関しては「ダクト内の空洞部による音の低減」と題して機械学会論文集に発表した.次に,ダクト形状変化によって発生する高次モードの音波とその音場をカットオフ周波数と関連づけさらに流れの影響を取り入れて数値解析した.この問題に関し,「断面積変化によるダクト内部の高次モード波の発生」と題して第9回数値流体力学シンポジウム講演会にて発表した.さらに,ダクト開口端に空洞部を取り付けることにより外部放射音場への音の低減が,特に特定の空洞部深さにおいて有効であることを明らかにした.これについては,日本機械学会関西支部定時総会講演会において「外部放射音場に及ぼす開口端形状の影響」と題して発表した.また,防音壁による騒音低減に関連し壁の形状変化による音場特性を調べ同上の講演会において「防音壁の形状変化による音場の数値シミュレーション」と題して発表した.
イオンチャネルの精密機能制御

フグ毒テトロドトキシン(TTX)は、神経伝達系の要である電位依存性ナトリウムチャネルという膜タンパク(以下Na+チャネル)を強力に阻害するが、10種類あるNa+チャネルの分子種(サブタイプ)を区別できない。そこで、本研究では、TTXの十数種類のアナログを化学合成し、サブタイプ選択的を示すNa+チャネル阻害剤を創製する事を目的とした。しかし、僅かな構造の改変でも大幅な阻害活性の低下が見られ、期待したような選択性を示すアナログを見つける事はできていない。一方、海産天然物クランベシンBカルボン酸が、TTXに匹敵するNa+チャネルの強力な阻害活性を示す事を初めて見いだした。電位依存性ナトリウムチャネル(Na^+チャネル)の阻害剤であるテトロドトキシン(TTX)、サキシトキシン(STX)のアナログ合成:本研究者らが開発したTTXの第3世代合成法を活用して天然には存在しないとされている8-デオキシTTXの合成とTTXの3度目の全合成を完成させた。一方、STXのアナログ合成では、本研究者らが独自に開発したグアニジノアセチレンのプロモ環化反応を活用して、STXのミミックと考えられるスピロアミナール構造をもった5員環グアニジン化合物を合成することができた。今後、これらの化合物のNa^+チャネル阻害活性を評価する計画である。活性評価系の立ちあげ:予備的な実験として、Hek293T細胞やNeuro 2A細胞を使って、port-a-patchという装置によるパッチクランプ実験の立ちあげを行った。また、サブタイプごとの阻害活性を評価するために、購入したヒト由来の電位依存性ナトリウムチャネルNav1.2およびNav1.6、電位依存性カリウムチャネルであるKv1.2の遺伝子を購入し、培養細胞で恒常的に発現させるためのベクターの移し替えを行った。(1)TTXアナログの合成:昨年度、コスタリカ産ヤドクガエルから単離されたTTXの類縁体チリキトキシンの全合成を達成した。しかし、生物活性試験をするための十分なサンプルが確保できなかったため、H25年度に同じチリキトキシンを再度合成した。なお、この化合物の合成にあたって開発した保護基MTMの脱保護条件を精査して、一般性などを明らかにした。(2)STXのアナログ合成:昨年度、あらたな形式の連続環化反応によってSTXのスピロビスグアニジンの合成法を確立した。H25年度は、連続環化反応の生成物からSTX骨格への変換を検討した。その結果、連続環化後にピロリジン窒素上にグアニジンを導入することは困難で、予めグアニジン前駆体としてウレアを導入した基質で連続環化反応を行う必要があることが分かった。・昨年度、TTXと類似の双極イオン構造を有する海産天然物クランベシンBのカルボン酸部分の全合成に成功した。H25年度は、香月らによって報告されたサラン錯体を触媒とする不斉エポキシ化によって極めて高い光学純度でエポキシド中間体を合成できることを見いだした。(3)ナトリウムイオンチャネル阻害活性測定:予備的な活性評価法として、ウワバイン、ベラトリジンを使ったNeuro-2A細胞の生存率を指標にして合成化合物のナトリウムイオンチャネル阻害活性を調べた。その結果、チリキトキシンはTTXとほぼ同等の、8-deoxy -TTXは約1/70の阻害活性を有していた。また、クランベシンBカルボン酸はTTXのおよそ1/10の活性を示した。一方、パッチクランプによる阻害活性評価系の立ち上げ状況は、Nanion Technologies社製のオートパッチシステムで必要なNavの安定発現株の樹立が困難で、実際にはNav1.4、Nav1.5を安定発現する細胞株の樹立には成功したが、樹立した細胞株の維持およびオートパッチシステムに適した細胞懸濁液の調製について条件の最適化には至らなかった。(1)テトロドトキシン(TTX)アナログの合成:本年度は、6-epi TTXと8-epi TTXの合成を検討した。まず、TTXとチリキトキシンの全合成の中間体の6, 11位のジオール構造をexo-オレフィンに変換し、OsO4によるジヒドロキシル化によって6-epi構造を優先して得る条件を見いだした。この生成物を利用して、6-epiTTXに変換可能な天然物4,9-anhydro-6-epi TTXの合成に成功した。一方、8-epiTTXの合成は、8位水酸基の立体配置を反転した中間体の環内オレフィンのエポキシ化が進行せず、エポキシ化してから8位水酸基の立体配置を反転するルートに方針を転換した。(2)サキシトキシン(STX)のアナログ合成:連続環化反応によって合成したspiro-アミナール生成物のSTX三環性骨格への変換を検討した。まず、ジオールを酸化切断し、ヘミアミナールを含む環状ウレア構造を合成した。ついで、ヒドロキシメチル基の等価体としてニトリルを導入し、STXの全炭素骨格の揃った化合物を得た。最後に残った課題「環状ウレアのグアニジンへの変換」は、モデル実験によって解決した。(3)ナトリウムチャネル(Nav)の阻害活性評価:自動パッチクランプ実験装置(自動型装置)を用いてTTXを含む幾つかのアナログのNav阻害活性を測定した。その結果、TTXは文献通りの阻害活性が観測され、あるアナログ(以下アナログX)についてはNav1.5を阻害する活性が観測された。しかし、昨年度同様、Nav1.4、Nav1.5の安定発現株の維持が困難で、再現性が確認できなかった。

そこで、手動パッチクランプ実験装置を立ち上げ、Navを一過性発現するHEK293T細胞に対してパッチクランプ実験を開始した。その結果、アナログXはNav1.5を不可逆的に阻害することが明らかとなった。その他アナログについてもNav1.5の他、Nav1.2、Nav1.4に対する阻害活性を明らかにしつつある。(1)阻害剤の化学合成:テトロドトキシン(TTX)アナログの化学合成では、本年度、8-epi-TTXの合成を検討した。その結果、これまで当研究グループで開発してきたTTXの合成方法論では、合成困難であることがわかった。このアナログの合成には、別の合成法論の開発が必要である。サキシトキシン(STX)アナログの化学合成では、昨年度までにカスケード型ブロモ環化反応によってSTXのspiroアミナール構造を合成し、その後、環状ウレアを含む三環性中間体への変換に成功した。残る課題は、環状ウレアのグアニジンへの変換だけであった。ウレアをBn基で保護された中間体では、この変換が困難だったが、この保護基をPMBとしたものでは、グアニジンへ変換され、STXの天然アナログの一つdecabamoyl-STX-olの合成を達成した。TTXとの構造類似性から、海産天然物クランベシンBのカルボン酸部分の合成を検討し、カスケード型ブロモ環化反応を鍵反応とするルートでの合成に成功した。(3)ナトリウムチャネル(Nav)の阻害活性評価:昨年度から検討してきた手動によるパッチクランプ実験を立ち上げることに成功し、これまでにHek293T培養細胞にそれぞれNav 1.1, 1.3, 1.4, 1.5, 1.7を発現させ、その阻害活性の測定が可能になった。これを使ってTTXのアナログの阻害活性を測定したが、5-deoxyTTX以外のアナログは、どのサブタイプのNavも阻害しなかった。また、高いサブタイプ選択性を示すアナログも見い出されていない。一方で、クランベシンBのカルボン酸は、Neuro-2A細胞を使ったアッセイ系で、TTXに匹敵する強力なNavの阻害活性を示す事を初めて明らかにした。フグ毒テトロドトキシン(TTX)は、神経伝達系の要である電位依存性ナトリウムチャネルという膜タンパク(以下Na+チャネル)を強力に阻害するが、10種類あるNa+チャネルの分子種(サブタイプ)を区別できない。そこで、本研究では、TTXの十数種類のアナログを化学合成し、サブタイプ選択的を示すNa+チャネル阻害剤を創製する事を目的とした。しかし、僅かな構造の改変でも大幅な阻害活性の低下が見られ、期待したような選択性を示すアナログを見つける事はできていない。一方、海産天然物クランベシンBカルボン酸が、TTXに匹敵するNa+チャネルの強力な阻害活性を示す事を初めて見いだした。(1)TTXアナログの合成:本研究者らが開発してきたTTXの第3世代合成法を活用してパナマ産ヤドクガエルから単離されたTTXの類縁体チリキトキシンの全合成を達成した。これは、世界初の全合成で、この合成によってNMR, MSの解析から決定されたこの化合物の構造が確定した。なお、この化合物は天然から単離されたTTX関連化合物のなかで唯一カリウムチャネルに作用することが報告されており、今後その活性評価を行う計画である。(2)STXのアナログ
線毛をもたないPrevotella intermediaの赤血球凝集因子の性状

根尖性歯周炎から分離された線毛をもたないが強い赤血球凝集活性を示すPrevotella intermedia strain E18から分離精製した赤血球凝集因子の性状とその普遍性について検討した.なお,性状試験に用いた赤血球凝集因子は,SDS-PAGEにより25kDa付近に一本のbandとなることを確認済である.1.熱に対する感受性本凝集因子の残余活性は50°C,10分間の加熱で50%に,60°C,10分間では3.1%に,70°C,10分間では完全に消失した.2.酵素に対する感受性3.糖およびアミノ酸に対する感受性本凝集因子の残余活性はgalactoseとmelibioseで50%に減少し,L-arginineとlactoseでは完全に消失した.4.pHに対する感受性本凝集因子はpH7.05.0まで凝集活性に変化はみとめられなかったが,pH4.5では50%に,pH4.0では25%に,pH3.0では12.5%に,pH2.0では6.3%に減少した.5.他の菌株との共通抗原性(普遍性)根尖性歯周炎から分離された線毛をもたないが強い赤血球凝集活性を示すPrevotella intermedia strain E18から分離精製した赤血球凝集因子の性状とその普遍性について検討した.なお,性状試験に用いた赤血球凝集因子は,SDS-PAGEにより25kDa付近に一本のbandとなることを確認済である.1.熱に対する感受性本凝集因子の残余活性は50°C,10分間の加熱で50%に,60°C,10分間では3.1%に,70°C,10分間では完全に消失した.2.酵素に対する感受性3.糖およびアミノ酸に対する感受性本凝集因子の残余活性はgalactoseとmelibioseで50%に減少し,L-arginineとlactoseでは完全に消失した.4.pHに対する感受性本凝集因子はpH7.05.0まで凝集活性に変化はみとめられなかったが,pH4.5では50%に,pH4.0では25%に,pH3.0では12.5%に,pH2.0では6.3%に減少した.5.他の菌株との共通抗原性(普遍性)
昭和16年と現在の聞き取り調査の比較による長野県6農村の食文化の変化

昭和16年に行われた食文化に関する民俗学的調査(成城大学民俗学研究所編、『日本の食文化』正編1990及び補遺編1995、岩崎美術社)では、長野県内の6地域が調査対象となっており、その内、まだ調査を行っていない3地域(東筑摩郡麻績村、諏訪郡下諏訪町高木、北安曇郡小谷村北小谷)を対象に文献調査および聞き取り調査を行った。聞き取り調査の対象は以下のとおりである。東筑摩郡麻績村:同村出身または同村内に嫁いで30年以上経過している10名。麻績村内の村おこしグループにも情報収集を行った。諏訪郡下諏訪町高木:同町高木出身または同地区に嫁いで30年以上経過している7名。下諏訪町内にある下諏訪町歴史民俗資料館および諏訪湖博物館・赤彦記念館長からも情報収集を行った。北安曇郡小谷村北小谷:北小谷出身または村内に嫁いで30年以上の9名。村役場勤務の栄養士および村内の村おこしグループにも情報収集を行った。6地域ともに共通してみられたことは、「自給自足から現金で購入するスタイルへ」という変化の流れであり、1、共同作業の必要性が低下し、また労働が忙しくなり共同作業の時間を取れなくなってきたこともあり、共同作業が衰退して、伝統的な食の伝習の機会が失われつつあり、若い世代では自分で作るよりは買って済ますというスタイルが拡大する結果となっている、2、調査対象世代では自家用野菜の栽培や漬物作りといった昔ながらの「自給自足スタイル」は比較的よく保たれているのであるが、これは生活上の必要から行われているというよりはむしろ楽しみとして行われており、やる人とやらない人とに分化してきている、3、その他、婚姻や移住などによる他地域からの影響、学校給食、全国のものが手に入るスーパーの出店、テレビなどメディアからの情報の影響が明らかとなった。今年度は、当初の計画どおり、長野県内3地域(東筑摩郡麻績村、諏訪郡下諏訪町下諏訪、北安曇郡小谷村北小谷)において、文献調査、調査対象への交渉、予備調査を行い、一部の調査対象については聞き取り調査を実施した。なお、各調査の概要は以下の通りである。1.文献調査各調査地域の村誌、町誌、民俗誌、統計資料などを収集し、各調査地域の地理的環境、歴史や文化的特徴について整理、分析を行っている。2.調査対象への交渉協力者を通じ各地域15世帯を目標に調査協力の依頼を行った。なお、各調査地において、基礎資料である『日本の食文化』正編及び補遺編に記載されていた調査対象者が実在することを確認し、基礎資料の記述内容が、当該地域のものであることを確認した。3.予備調査当初計画した聞き取り調査項目について、地域の協力者に対し予め聞き取り調査を行い、質問項目及び方法について検討した。また、地域特有の産物や調理器具、食具などの内容確認を行った。4.聞き取り調査当初、調査は世帯単位とし、各世帯の男女を対象に調査する予定であったが、予備調査での検討の結果、数人ずつの集合法で行っている。調査対象の年齢は、原則60歳以上とし、当地域の居住暦が20年以上の者としている。調査方法は、当初の計画どおり,農繁期を避けて計画し、各対象に対し、1日に34時間の聞き取り調査を行っている。調査時には、対象者の許可を得てカセットテープでの同時記録を行い、後で記録内容を確認し、聞き違いなどの誤りを減らす方法をとっている。また、必要に応じて、調査後、電話による補足調査を行っている。調査場所は、公民館などの集会所または各調査対象の家庭としている。

昭和16年に行われた食文化に関する民俗学的調査(成城大学民俗学研究所編、『日本の食文化』正編1990及び補遺編1995、岩崎美術社)では、長野県内の6地域が調査対象となっており、その内、まだ調査を行っていない3地域(東筑摩郡麻績村、諏訪郡下諏訪町高木、北安曇郡小谷村北小谷)を対象に文献調査および聞き取り調査を行った。聞き取り調査の対象は以下のとおりである。東筑摩郡麻績村:同村出身または同村内に嫁いで30年以上経過している10名。麻績村内の村おこしグループにも情報収集を行った。諏訪郡下諏訪町高木:同町高木出身または同地区に嫁いで30年以上経過している7名。下諏訪町内にある下諏訪町歴史民俗資料館および諏訪湖博物館・赤彦記念館長からも情報収集を行った。北安曇郡小谷村北小谷:北小谷出身または村内に嫁いで30年以上の9名。村役場勤務の栄養士および村内の村おこしグループにも情報収集を行った。6地域ともに共通してみられたことは、「自給自足から現金で購入するスタイルへ」という変化の流れであり、1、共同作業の必要性が低下し、また労働が忙しくなり共同作業の時間を取れなくなってきたこともあり、共同作業が衰退して、伝統的な食の伝習の機会が失われつつあり、若い世代では自分で作るよりは買って済ますというスタイルが拡大する結果となっている、2、調査対象世代では自家用野菜の栽培や漬物作りといった昔ながらの「自給自足スタイル」は比較的よく保たれているのであるが、これは生活上の必要から行われているというよりはむしろ楽しみとして行われており、やる人とやらない人とに分化してきている、3、その他、婚姻や移住などによる他地域からの影響、学校給食、全国のものが手に入るスーパーの出店、テレビなどメディアからの情報の影響などが明らかとなった。