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量子対話知識証明の分析と量子暗号への応用

量子力学の原理に基づく新しい通信形態が量子通信である。安全な量子通信を行うためには、現在の情報処理技術で実現可能な量子暗号システムを構築する必要がある。そのためにより現実的な量子デバイスを用い、量子暗号の基本暗号系の一つである量子ゼロ知識証明暗号系を分析する。また、量子通信の誤り訂正を行う量子リスト復号化法と、量子デバイスの能力を高める外部補助情報であるアドバイスの分析も行う。高速通信ネットワーク網の国際的規模での整備が進む中、ハッカーなどの手によって情報通信の安全性(セキュリテー)が脅かされている。この研究では、この様なネットワーク網へのハッカーの侵入を阻止すると共に、ユーザーの個人情報の漏洩を防ぐ汎用性のある暗号システムを考察し、その妥当性を検証することを目標とする。昨今注目を集めている量子力学を応用した新しいタイプの計算・通信モデルに基く『量子暗号』の中でも、特に『量子対話知識証明』と呼ばれる暗号系の構築と運用効率並びにその安全性を解析するのが目的である。現在の技術で実現できる量子計算はその能力に限界があるため、この研究では量子記憶容量や量子通信量に制限のある量子暗号モデルを取り扱っているのが特徴である。平成19年度の研究では、量子記憶媒体を持たない量子計算モデルの計算能力を調べ、単独では能力に劣っていてもネットワーク管理者が通信を行うことで飛躍的にその認識能力が増大することを証明した。更にこのモデル上で、ネットワーク管理者がユーザーに偽装したハッカーを退ける量子アルゴリズムの開発を進めた。また直感とは異なり、複数の攻撃者を同時に取り扱えるシステムでは、量子記憶媒体の無い計算能力が著しく劣るモデルを用いても、複数の証明者を効率良く利用することで優れた安全性を維持でき、暗号として充分機能することを示した。平成19年度で目標とした量子証明に関する基礎固めは着実に進み、次年度への足掛りを築いた。また、初期の研究成果は、6月にチェコで開催された量子情報のワークショップ(CEQIP)で発表された。一般に、量子状態は量子力学の原理に基づく素粒子(光子など)で実現され、量子情報を内包している。量子計算は、こうした量子状態を変換し測定することで行われる。しかし、現在世界で研究が進められている量子計算機の計算能力については、未だ不明な部分が多い。特に、幾つかの量子状態を識別することは、量子計算にとって欠かせない作業の一つであるが、古典情報とは異なり、2つ以上の量子状態を区別することは一般に困難である。この識別作業の困難さを明らかにし、ある種の近似手法が効率的に行われることを示した。量子通信の安全性(セキュリティ)を保証するためには量子暗号の開発が必要不可欠である。量子暗号を用いた量子通信(BB84など)はその実用性が既に検証され、その実用化が近づいている。量子暗号の基本構成要素の一つである量子対話証明系は、「証明者」と「評価者」との二者間量子通信を行う暗号系である。評価者の役割は証明者の与える証明が正しいか間違っているのかを(量子通信を使った)会話を通して判定を下すことである。この研究では、計算能力の高い証明者に対し、評価者は計算資源が限られた量子計算機を用いる場合を想定している。この様な制限の中でも特に、僅かなメモリ容量しか持たない量子計算機を用いた量子証明系を取り扱い、その証明系が認識できる言語の複雑さが、証明者がいない場合と比べ、飛躍的に増大することを発見した。こうした量子証明系の研究結果は、今後の量子暗号系の設計に多大な影響を与えるとともに、更に新しい量子暗号の提案に繋がる。量子力学を基礎とする量子暗号の提案から20年を経て、漸く「量子鍵配送」と呼ばれる量子暗号が実用化されつつある。しかし、量子対話知識証明暗号を始めとするより複雑な量子暗号系の実用化には、その量子計算を支える柱となる量子計算機の実現が必要不可欠である。2009年度の研究では、そうした量子計算機に焦点を合わせ、その優れた性能とまたその計算能力の限界を示した。量子暗号の実用性を考慮した上で、理論的な基礎として一般的な多項式時間計算モデルから離れ、現在の量子情報技術でも実現がより可能な量子計算モデルの一つである「量子オートマトン」を用いた。更に、このモデルに「アドバイス」と呼ばれるコンパクトな外部情報を付与した場合、モデルの計算能力がどの程度向上するかの解析を、同様なアドバイス付きの古典計算モデルとの比較を通して行った。ここでのアドバイスの与え方は、2004年に只木-山上-LINが提案した方式を採用した。アドバイスの種類の中でも特に、決定性アドバイス、確率的アドバイス、また量子アドバイスを用い、それらの能力の違いを分析することで計算量的な限界を示した。古典計算モデルでは、既に知られている決定性アドバイスの結果を拡張し、また確率的アドバイスの能力の限界をゲーム理論的な手法で証明した。これに対し量子計算では新しい解析方法を駆使し、決定性アドバイスの能力の上限を与えた。古典計算モデルとは異なり、量子計算モデルには量子アドバイスを付与することが可能である。この量子アドバイスの限界については、量子情報理論を用いた手法を用いない初等的な証明を与えた。
長時間曝露法の専門家養成プログラムの開発

本研究の成果として3点が挙げられる。第一に、長時間曝露法(以下PE療法)を実施可能な専門家育成システムを構築し、試行したことである。第二は、このシステムを通して実際に専門家を育成したことが挙げられる。第三に、実際にPE療法を実施する際に役立つPE療法実践マニュアルを作成したことである。PE療法の治療者育成は我が国のPTSD治療における急務であり、その育成システムを構築したことはPTSD治療の発展に寄与するものである。PTSDの治療として有効性が確かめられている長時間曝露法(以下PE療法)であるが、わが国ではPE療法を実施できる専門家の人数や治療施設数が未だ極めて限定されており、PTSD患者が容易に利用できるに至っていない。このような現状を打開するため、PE療法を実施できる専門家を効率よく育成するシステムの構築が早急な課題である。したがって本研究では、治療者育成システムの構築、ならびに指導者(スーパーヴァイザー)養成システムを構策し、欧米のPTSD治療ガイドラインにおいて高く評価されているPE療法を、わが国の精神科医療や心理臨床の現場に普及を図ることを目的とする。【平成21年度研究の成果】1.上智大学臨床心理相談室にて、PE療法を行う治療環境の整備2.上智大学臨床心理相談室におけるPTSD患者に対するPE療法の実施、およびデータ蓄積の開始3.上智大学臨床心理相談室における研究活動の紹介、および治療対象者の募集を募るHPの作成4.上智大学臨床心理相談室で実施されるPE療法の紹介パンフレットの作成および配布5.学会発表を通じて、精神科医療に携わる専門家にPE療法の有効性と本研究の意義の周知に努めた6.研究分担者の著書『心の傷のケアと治療ガイド』において、専門の心理相談機関として上智大学臨床心理相談室が紹介された7.研究分担者および研究協力者によるPE療法のスーパーヴィジョン(月23回)の実施8. PE療法の創始者であるFoa, E.Bのもと、ペンシルベニア大学においてスーパーバイザー養成の養成のための約2週間の集中トレーニングを、研究協力者2名が受講し、PF療法の指導者としての技能を身に付けた。PTSDの治療法として海外で高い評価をうけている長時間曝露法(以下PE療法)は、わが国でもすでに有用性を確かめられている(Asukai, Saito, Tsuruta et al. 2008)。しかしながらわが国では実施できる専門家や施設が未だ極めて限定されており、容易に利用できるに至っていない。PE療法の実施には技法の研修だけでなく、適切なスーパーヴィジョンが必須である(NICEガイドライン,2005)。本研究の目的は、スーパーヴァイザー育成を含めたPE療法の専門家養成であり、研究2年目である本年度は以下のような成果を得た。・上智大学臨床心理相談室及び関連施設においてPE療法の対象者募集を引き続き積極的に行い、定期的スーパーヴィジョンの下での治療者トレーニングを実施した。また治療前後及び追跡調査時点での症状評価データを蓄積した。・よりガイドラインに沿った治療対象者を募集するために、ウェブサイトの修正を行った。・研究分担者の指導の下で、昨年度米国でスーパーヴァイザー訓練を終了した2名の研究協力者を中心に、3月19日-21日の3日間(24時間)技法研修会を開催し、指導法の訓練と、関連施設の臨床心理士等を中心に技法の普及をはかった。・PE療法で得られた知見をもとに博士論文を執筆し、受理された。平成23年度の研究成果としては、以下の8点が挙げられる。1.研究分担者及び研究協力者が、3日間にわたる長時間曝露法(PE療法)のワークショップ講師を行った。2.上智大学臨床心理相談室にてPTSDのクライエントに対しPE療法を実施し、データの蓄積を継続した。3.研究分担者及び研究協力者によるPE療法のスーパーヴィジョンを実施した。4.研究分担者及び研究協力者による、PE療法ワークショップ受講修了者向けのスモールグループの勉強会を継続開催した。(年8回)5.海外の研究者を招いてPE療法のアドバンストセミナーを開催した。6.PE療法実践マニュアルを作成した。7.論文等を通してPE療法の有効性と現場での使用及び治療者育成について周知に努めた。8.研究分担者が児童思春期向けのPE療法をアメリカのニュージャージー及びピッツバーグで学び、それをPE療法ワークショップ受講修了者に伝え、より広い対象にPE療法を適用できるようにした。本研究の目的は、PE療法を実施できる専門家及び指導者を育成するシステムの構築にある。本研究成果の意義としては、第一に、ワークショップの開催、PE療法事例の担当、スーパーヴィジョンの実施、スモールグループの開催、アドバンストセミナーの開催という、PE療法を実施可能な専門家を育成するシステムを構築し試行したことが挙げられる。なおスーパーヴィジョンは、治療者の育成のみならず、指導者がより上位の指導者からスーパーヴァイズ(指導)の内容を監督されることで、指導者を育成するシステムも兼ねている。研究成果の第二の意義としては、ワークショップ等で参加者から出された質問をPE療法実践マニュアルという形でまとめることで、よりPE療法を施行しやすくしたことにある。
会社文化の総合的研究

本年度は、昨年度に引き続き企業博物館や会社を個人ないし数名で訪問し、聞き取り調査をおこなった。地域別の主な訪問先は次のとおりである(詳細は報告書参照)。北海道:小樽オルゴール堂アンティークミュージアム、小樽ヴェネチア美術館、旧日本郵船株式会社小樽支店、小樽運河工芸館、雪印乳業史料館、サッポロビール博物館、竹鶴資料館、コニカプラザ・サッポロ、らいらっく、ぎゃらりい(北海道銀行)、石炭の歴史村、男山酒作り史料館、優佳良織工芸館、ふらのワイン工場、池田町ワイン城、馬の資料館、太平洋炭礦炭鉱展示館関東:資生堂企業資料館、日本銀行貨幣博物館中部:東海銀行資料館、窯のある広場・資料館(INAX)、日本モンキーセンター(名古屋鉄道)諏訪北澤美術館、SUWAガラスの里近畿:ホンダコレクションホール、パルケエスパーニャ、真珠博物館、竹中大工道具館、島津創業記念資料館九州:西部ガス、ハウステンボス、べっ甲文化資料館このほか住原は原子力発電所PR館のうち昨年度の訪問先以外のすべてを調査するとともに、関電、北電、九電の本社でインタビューをおこない、PR館が原発のしくみや安全性を説明する施設から、リクリエーションや地元文化を紹介する文化観光施設に変わってきたことを明らかにし、記号論者の言う「詩的機能」が付与されヘゲモニ-形成に寄与していることを実証した。会社の求心性や遠心性については、日置が「組織ユニットにおける副の職務」に関して、企業の組織改革の中で自分の役割を主張する機会のないまま、整理対象となっている副の役割について研究をおこなった。会社の記念行事や宗教儀礼にみられるように、経営に宗教的要素が動員されることについては、ダスキンと日立製作所、伏見稲荷神社で調査を実施した。2年度にわたる調査研究の結果、会社文化の研究には「経営人類学」とでも称すべき研究分野が存在することがしだいに明確となり、企業博物館や宗教儀礼の分析を通して、会社の精神的の文化的・経営的側面こそが経済よりもむしろ歴史的に意味をもつ場面のあることを明らかにした。本年度は2回の研究会を開催するとともに、企業博物館を個人ないし数名で訪問し、聞き取り調査をおこなった。地域別の主な訪問先は、東北:久慈琥珀、吉成銘木店関東:瀧波硝子、ツクダ、エ-ス、ヤオハン、セキグチ、ペンタックス、キッコ-マン、ヒゲタ醤油、日立製作所、日本たばこ産業、日本銀行、ブリジストン、日本皮革産業連合会、乾燥木材工芸、家具の博物館、サッポロビール、東京電力中部:トヨタ、キッツ近畿:ダスキン、松下電器、ミキモト、ヒガシマル醤油、シャープ、UCCコーヒー、俵屋吉富、島津製作所、イシダ中国・四国:林原、丸金醤油、マルヤマ、東邦グラビーズ九州:九州電力、西部ガスである。日本の企業博物館はおよそ350存在するといわれているが、創業者を顕彰し会社の製品を展示するタイプ、会社の業種の一般的啓蒙をはかるタイプ、創業者や社長のコレクションを展示するタイプ、会社の営利事業と密接に関連するタイプなどに大別される。最近の企業博物館は企業のイメージアップにも一役かうなど、意欲的なとりくみがみられる。また、世界の企業博物館に関する資料展と講演会が経団連で開催されたのを機に、関係者と情報交換をおこなった。会社の経営に宗教的要素が動員されることについては、ヤオハンとダスキンで予備的調査をおこなった。従業員からみた会社のありかたについては、シャープの労働組合の幹部に聞き取り調査をおこなった。

本年度は、昨年度に引き続き企業博物館や会社を個人ないし数名で訪問し、聞き取り調査をおこなった。地域別の主な訪問先は次のとおりである(詳細は報告書参照)。北海道:小樽オルゴール堂アンティークミュージアム、小樽ヴェネチア美術館、旧日本郵船株式会社小樽支店、小樽運河工芸館、雪印乳業史料館、サッポロビール博物館、竹鶴資料館、コニカプラザ・サッポロ、らいらっく・ぎゃらりい(北海道銀行)、石炭の歴史村、男山酒作り史料館、優佳良織工芸館、ふらのワイン工場、池田町ワイン城、馬の資料館、太平洋炭礦炭鉱展示館関東:資生堂企業資料館、日本銀行貨幣博物館中部:東海銀行資料館、窯のある広場・資料館(INAX)、日本モンキーセンター(名古屋鉄道)諏訪北澤美術館、SUWAガラスの里近畿:ホンダコレクションホール、パルケエスパーニャ、真珠博物館、竹中大工道具館、島津創業記念資料館九州:西部ガス、ハウステンボス、べっ甲文化資料館このほか住原は原子力発電所PR館のうち昨年度の訪問先以外のすべてを調査するとともに、関電、北電、九電の本社でインタビューをおこない、PR館が原発のしくみや安全性を説明する施設から、リクリエーションや地元文化を紹介する文化観光施設に変わってきたことを明らかにし、記号論者の言う「詩的機能」が付与されヘゲモニ-形成に寄与していることを実証した。会社の求心性や遠心性については、日置が「組織ユニットにおける副の職務」に関して、企業の組織改革の中で自分の役割を主張する機会のないまま、整理対象となっている副の役割について研究をおこなった。会社の記念行事や宗教儀礼にみられるように、経営に宗教的要素が動員されることについては、ダスキンと日立製作所、伏見稲荷神社で調査を実施した。2年度にわたる調査研究の結果、社会文化の研究には「経営人類学」とでも称すべき研究分野が存在することがしだいに明確となり、企業博物館や宗教儀礼の分析を通して、会社の精神的・文化的・経営的側面こそが経済よりもむしろ歴史的に意味をもつ場面のあることを明らかにした。
サーキットモデルによる大学での創成教育手法のナレッジマネジメント研究

本研究は、大学の内外で近年強調されてきた「人間力育成」の動きに高等教育機関として対応するために、創成学習の学習指導に用いることができる学習プロセスモデルの検討を進め、研究や教育などの知識創造プロセスの促進のためのナレッジマネジメントモデル、プロセスモデルをまとめた。また、地域における学習モデルについても研究し、学校のような組織を持たない地域でも進められるモデルを提示した。本研究の目的は、大学の内外で近年強調されてきた「人間力育成」の動きに高等教育機関として対応するために、(1)創成学習の学習指導に用いることができる学習プロセスモデルの検討、(2)大学における研究や教育などの知識創造プロセスの促進のためのナレッジマネジメントモデルの普及版の開発、(3)チーム学習、プロジェクト学習で活用可能なプロセスモデルの検討、(4)学習者の知識創造のプロセスを評価可能な新たな学習評価手法(プロジェクト知識創造試算表)の開発、および(5)地域振興における学習でこのモデルを応用するための多様な知識創造活動の支援方法の検討である。2007年度度は、創成教育などの工学・科学教育に応用するために金沢工業大学のシラバスの改革を参考に、薪たな学習モデルとして、人間力を授業の中で評価できるようなマトリクスを作成した。その内容については論文にまとめて発表した。また学習者による人間力への関心や学習行動の差を見るために、複数のクラスの学生の学習履歴の確認と学生へのインタビューとフォーカスグループ調査を行い、成績や興味関心による差を見出そうとした。その結果は別途とりまとめている。さらに、サーキットモデルの金沢工業大学の新学習プロセス(CLIP)への適合度を確認するために、金沢工業大学での学生を対象とした大規模なアンケート委調査を実施して、新学習プロセスの認識度や人間力の認識などを調査した。地域振興における学習モデルの展開については、北海道黒松内町、浜中町、西興部村などで、地域住民が地域づくりに参加して学ぶ場において、どのような組織学習が進められているかについて調査し、組織的な学習が地域などの組織を持たない場でも進められていることの立証を試みた。2008年度度は、創成教育などの工学・科学教育に応用するために金沢工業大学のシラバスの改革に関連するアンケート等を実施し、そのとりまとめを行った。まず学習者による人間力への関心や学習行動の差を見るために、金沢工業大学内の複数のクラスの学生の学習履歴の確認と学生へのインタビューとフォーカスグループ調査をまとめ、成績や興味関心による差を見出そうとした。次に、サーキットモデルの金沢工業大学の新学習プロセス(CLIP)への参加度を確認するために、金沢工業大学での学生を対象としたアンケート調査を実施して、新学習プロセスの認識度や人間力の認識などを調査した。一方地域振興における学習モデルの展開については、北海道浜中町の環境保全に関連するエンパワーメントや地域住民が地域づくりに参加した組織学習について調査し、強固な組織を持たない場でも進められていることの立証を試み、一部の尾成果を発表した。本研究の目的は、大学の内外で近年強調されてきた「人間力育成」の動きに高等教育機関として対応するために、(1)創成学習の学習指導に用いることができる学習プロセスモデルの検討、(2)大学における研究や教育などの知識創造プロセスの促進のためのナレッジマネジメントモデルの普及版の開発、(3)チーム学習、プロジェクト学習で活用可能なプロセスモデルの検討、(4)学習者の知識創造のプロセスを評価可能な新たな学習評価手法(プロジェクト知識創造試算表)の開発、および(5)地域における学習であった。そして創成教育などの工学・科学教育を応用するために金沢工業大学のシラバスの改革に関連するアンケート等を実施し、そのとりまとめを行った。そして、よる人間力への関心や学習行動の差を見るために、金沢工業大学内の複数のクラスの学生の学習履歴の確認と学生へのインタビューとフォーカスグループ調査をまとめた。また地域における学習モデルの展開については、北海道浜中町の環境保全に関連するエンパワーメントや地域住民が地域づくりに参加した組織学習について調査し、学校のような組織を持たない地域でも進められるモデルを分析した。
着せ替え可能なオンデマンド多機能ウイルス様ナノ粒子の開発

ウイルスは、重篤な感染症を引き起こす病原体である一方で、ウイルスベクターやワクチンなどのバイオマテリアルとして利用されてきた。近年では、その特徴的な構造から、ドラッグ・デリバリー・システム用のキャリアなどのナノ材料としても期待されている。本研究では、ウイルスが有する正二十面体対称の2重殻キャプシドを基に、ウイルス粒子の新たな利用法を開発する。具体的には、交換可能かつ複数の異なる機能を同時に有するウイルス様ナノ粒子(Multi-functional Virus-like Nanoparticle: MVNP)を開発する。
鳥取砂丘の海浜植生保全と景観保全の両立

鳥取砂丘では植林により飛砂害が激減したが,同時に砂丘内の草原化が課題となった。本研究では,1海浜植生の個体群構造定量化,2.地域社会が望む「鳥取砂丘」景観,3.植生保全と景観両立のための具体的施策の提言,を意図した。1.では植生量が1991年まで増加し,その後減少したことを報告した。飛砂量を観測し,少飛砂地と外来植物定着の関係を解明した。2.では砂丘に関する意識調査から,地域社会が除草に肯定的なことを示した。3.では鳥取砂丘の景観保全ゾーニングを,保全団体の会議で提案した。鳥取砂丘は国の天然記念物および山陰海岸国立公園の特別保護地区に指定されており日本に残された貴重な大規模海浜砂丘かつ地域の代表的な観光資源でもある。鳥取砂丘では現在海浜植生の保護と砂丘景観の維持との共存を図る管理方法が必要とされている。本研究では平成1820年度に,A)海浜植生の個体群構造定量化・モデル化,B)地域社会が望む「鳥取砂丘」景観の具体化,C)植生保全と景観両立のための具体的施策の提言を行うことを目的として,18年度はこのうち主にA)海浜植生の個体群構造定量化の調査・解析を行った。1.砂丘主要部約130haの植生分布を1mスケールで調査し,鳥取砂丘の現存植生図を初めて作成した。砂丘内には目標物がないため高性能GPSを用いて位置を確定した。外来植物除草(8-9月)前後に調査を行い,除草前後の植生変化をとらえることに成功した。2.各群落において種別被度を草丈と密度の計測を行い生物量の推定を行った。量的な空間分布を明らかにするためデータを解析中である。3.海浜植物の場所による成長・繁殖状況を把握するため,砂丘内の43カ所で1年間の継続調査を行い,代表的な5種の開花・繁殖時期を特定した。いくつかの種で場所による成長・繁殖の違いがあることがわかった。4.130haを対象に毎月,土壌水分調査を行い,表層土壌の乾燥度を把握した。基本的な地形構造を解析するため10mメッシュ標高地図を基にGIS(地理情報システム)を使って地形指標を決定した。5.上記のデータを利用して海浜植生の分布と地形・水分との関係を解析した。コウボウシバの分布が地形や土壌水分によって規定されていること,コウボウムギやケカモノハシなどの優占種は分布が広く,地形構造からは分布が説明できないこと,などが明ちかとなった。18年度の結果に基づき現在投稿論文を準備中である。「鳥取砂丘」は国の天然記念物および国立公園の特別保護地区に指定されている唯一の海岸砂丘である。国内に残された貴重な大規模海浜砂丘であり,地域の代表的な観光資源でもある。鳥取砂丘では1991年以来景観維持のための外来植物除去が続けられており,海浜植生の保護と砂丘景観の維持との共存を図るための将来計画が模索されている。本研究では平成1820年度に,A)海浜植生の個体群構造定量化・モデル化,B)地域社会が望む「鳥取砂丘」景観の具体化,C)植生保全と景観両立のための具体的施策の提言を行うことを目的としている。1.A)の個体群構造について18年度に調査を行った砂丘主要部約130haの1mスケールの植生分布と地形・水分との関係解析を進めた。さらに過去の植生調査報告から1960年代以降の鳥取砂丘の植生変化を解析し,これらの結果を国際学会にて発表した。2.19年度は主にB)地域社会が望む「鳥取砂丘」の景観イメージに関する研究に力を注いだ。(1)過去から現在までの砂丘の変化,(2)除草効果の評価,(3)今後の除草と景観管理のありかたに関して地域の人々や砂丘を訪れた観光客に大規模なアンケート調査を行った。調査用紙に上記1の植生図を提示し具体的な回答を求めた。この結果,観光客と地元の人々の砂丘に対するイメージは異なっており,砂丘の訪問回数が多いほど植物の増加に敏感で,除草による景観管理に積極的であることが明らかとなった。これは鳥取砂丘の景観のあり方に関する初めての資料であり,20年度にとりまとめを急ぎ,C)の提言に結びつける予定である。「鳥取砂丘」は海岸砂丘の典型として国の天然記念物および国立公園の特別保護地区に指定されており,地域の観光資源として重要である。長年の懸案であった周辺の飛砂害は精力的な砂防により激減したが,同時に砂丘内の草原化がすすみ,鳥取砂丘では1991年以来景観維持のための外来植物除去が続けられている。

本研究では植生保全と景観保全の両立にむけて, A)海浜植生の個体群構造定量化・モデル化, B)地域社会が望む「鳥取砂丘」景観の具体化, C)植生保全と景観両立のための具体的施策の提言を行うことを目的として研究を行ってきた。20年度はとりまとめの年にあたり, 1. A)の個体群構造について解析をすすめ,その成果を国内学会のシンポジウムの席で発表した。また,個体群構造と砂丘の環境条件の関係を明らかにするため,塩分量・飛砂量の定期的な観測を砂丘内50地点で1年間継続して計測した。これらの成果は地域の学会で発表するとともに,現在とりまとめ中である。投稿論文の掲載は今年度には間に合わなかった。2. 19年度におこなった砂丘に関する意識調査の統計処理をおこない,国内学会にて口頭発表した。とりまとめた成果は地元の保全団体に提供するとともに,現在投稿論文化の最中である。3. A), B)のとりまとめをふまえて,鳥取砂丘の景観保全ゾーニングを提唱し,保全団体の会議にて提案した。この提案は平成21年度にまとめられる研究報告書に掲載する予定である。
Parafibrominチロシンリン酸化の生理・病態生理的役割の解明

申請者らは近年、核内タンパク質Parafibrominがチロシンリン酸化状態依存的にWnt経路、Hedgehog経路、Notch経路、Hippo経路という発がんに密接に関わる4つのシグナル経路を統合的に制御することを明らかにした。しかし、このParafibrominのリン酸化依存的機能が個体レベルの生命現象に果たす役割は未だ不明である。そこで本研究では、Parafibrominのリン酸化を担うチロシンキナーゼ群を多重欠損させた遺伝子改変マウスを作製・解析することで、Parafibrominのチロシンリン酸化が担う生理的役割ならびにがんに代表される病態への役割解明を目指す。
地域福祉の展開における高齢者の居住・福祉関連施設の整備方策に関する研究

まず保健婦のサ-ビス必要性判断を基にして、高齢者・家族のサ-ビス要求の表われ方との関係からサ-ビスの需要構造を解明し、1.高齢者自身が「自立」に近い場合、また、家族介護力が豊かな時、サ-ビス不必要と直結していること。家族は要求なし、保健婦は必要の判断と分かれる場合、家族では介護力と意識がかなり規定力となっているが、保健婦は本人のリハビリテ-ションを考えて必要性を判断していること。2.保健婦は(1)家族内で他にも要看護者がいる場合、要医療で介護型入所施設サ-ビス必要と判断しているが、「高度」であっても、すべて在宅サ-ビスで生活可能としていること。(2)「軽度」と「中等度」の間を、ひとりぐらしの在宅生活継続の分かれ目としていること。3.保健婦は、「訪問指導」などはミニマムとして必要と考えており、あとは介護困難状況に応じてサ-ビスを組み合せている。そのパタ-ンは、福祉サ-ビスの場合「高度」では宿泊型と居宅型サ-ビス中心、「中等度」では通所型サ-ビスを中心とした組合せで形成されていることが明かとなった。また介護の観点から家族介護力を型設定し、行動能力と対応させてサ-ビス需要モデルを設定した。このモデルと生活条件、サ-ビス要求出現率、痴呆性重複率等を配慮した上で、主なサ-ビス毎の需要量を算定し、以下の推計値を得た。介護型入所施設サ-ビス0.6%ホ-ムヘルプサ-ビス15.3%居住型入所施設サ-ビス2.1%入浴サ-ビス1.2%宿泊型施設サ-ビス3.9%食事サ-ビス3.1%通所型施設サ-ビス2.5%まず保健婦のサ-ビス必要性判断を基にして、高齢者・家族のサ-ビス要求の表われ方との関係からサ-ビスの需要構造を解明し、1.高齢者自身が「自立」に近い場合、また、家族介護力が豊かな時、サ-ビス不必要と直結していること。介護型入所施設サ-ビス0.6%ホ-ムヘルプサ-ビス15.3%居住型入所施設サ-ビス2.1%入浴サ-ビス1.2%宿泊型施設サ-ビス3.9%食事サ-ビス3.1%通所型施設サ-ビス2.5%本研究は、居宅処遇の原則の下に展開されることからの高齢者福祉において、居住・福祉関連施設の整備方策を探ることを目的としている。名古屋市や神戸市などの在宅サービスが先行的に供給されている地域を対象にヒアリング調査を行ったが、いずれの地域においても在宅サービスは未だ試行段階に止まり、在宅サービスの十分な展開の下での施設整備のあり方を実証的に明らかにできる研究プログラムの遂行は困難な状況にあるものと判断した。そこで在宅サービスが十分整備された将来の状態を仮想して、高齢者がどのサービスに該当するかを把握し、現在の該当サービスとの対応を考察することにより、上記研究目的を達成しようとして、今日、社会問題となっている痴呆症高齢者についての下記の調査計画を仙台市において企画した。3次に亘る調査は現在実施の途中であるが、1次調査の結果の概要を報告する。(1)調査方法1次調査;65歳以上の高齢者の20分の1を無作為抽出(対象者数3,692人)し、民生委員による訪問面接アンケート調査。2次調査;1次調査の項目から、痴呆性老人の疑いのある者を抽出(389人)し、保健婦による訪問面接アンケート調査。3付調査;これらの調査票から精神科医グループ(6名)が痴呆性の有無と程度を判定し、判定困難な若干の高齢者については医師が直接面接する調査。(2)1次調査の結果の概要(1)仙台市全体にみる年齢構成では、75歳以上の後期高齢者が38.7%であるのに対し、痴呆性の疑いのある者については80.2%と際立って高い。(2)同様に述べると、寝たきりは3.1%であるのに対して10.8%、虚弱が9.8%に対して33.1%である。(3)子供世帯との同居は、52.9%に対して81.4%と非常に高い。これらから、寝たきり老人と同様に、(疑)痴呆性老人の場合も、介護の必要が高く、家族の介護に対する負担の重さが推測された。

まず保健婦のサ-ビス必要性判断を基にして、高齢者・家族のサ-ビス要求の表れ方との関係からサ-ビスの需要構造を解明し、1.高齢者自身が「自立」に近い場合、また、家族介護力が豊かな時、サ-ビス不必要と直結していること。家族は要求なし、保健婦は必要の判断と分かれる場合、家族では介護力と意識がかなり規定力となっているが、保健婦は本人のリハビリテ-ションを考えて必要性を判断していること。2.保健婦は(1)家族内で他にも要看護者がいる場合、要医療で看護型入所施設サ-ビス必要と判断しているが、「高度」であっても、すべて在宅サ-ビスで生活可能としていること。(2)「軽度」と「中等度」の間を、ひとりぐらしの在宅生活継続の分かれ目としていること。3.保健婦は、「訪問指導」などはミニマムとして必要と考えており、あとは介護困難状況に応じてサ-ビスを組み合わせている。そのパタ-ンは、福祉サ-ビスの場合「高度」では宿泊型と居宅型サ-ビス中心、「中等度」では通所型サ-ビスを中心とした組合せで形成されていることが明らかとなった。また介護の観点から家族介護力を型設定し、行動能力と対応させてサ-ビス需要モデルを設定した。このモデルと生活条件、サ-ビス要求出現率、痴呆性重複率等を配慮した上で主なサ-ビス毎の需要を算定し、以下の推計値を得た。介護型入所施設サ-ビス0.6%ホ-ムヘルプサ-ビス15.3%居住型入所施設サ-ビス2.1%入浴サ-ビス1.2%宿泊型施設サ-ビス3.9%食事サ-ビス3.1%通所型施設サ-ビス2.5%
妊娠糖尿病患者における早産低体重児出産リスクとしての歯周病の影響

これまでに『歯周病と糖尿病』、『歯周病と早産』、『歯周病と肥満』に関する研究は数多く行われている。しかし、『歯周病と妊娠糖尿病』に関する報告は少なく、日本における歯周病と妊娠糖尿病に関する調査報告はない。本研究では、妊娠糖尿病と診断された妊婦を被験者とし、早産低体重児出産リスクにおける歯周病の影響度を調査した。その結果、今回調査した被験者において、早産はなかったが低体重児の出産が15%だった。また、妊娠糖尿病と診断された妊婦の多くに脂質代謝のパラメーターの異常値がみられたが、歯周病との関連はみられなかった。調査した被験者数が少なかったため、今後被験者数を増やした調査が必要である。予備実験の整備を行ったが、倫理委員会書類作成時に研究計画の不備を指摘され、現在研究計画を見直している。準備が整い次第、倫理委員会に申請し、受理された後に研究を開始する予定である。本研究の目的は、妊娠糖尿病に罹患する妊婦への歯周病の影響を調査することである。アジア人は遺伝的に糖尿病を発症しやすく、また妊婦の高齢化に伴い妊娠糖尿病の発症増加は懸念される。しかしながら、これまでに日本を含むアジア人に関する妊娠糖尿病と歯周病に関する報告はない。本研究は、昭和大学病院産婦人科、糖尿病内科の協力のもと実施予定で研究計画を立案した。しかし、昨年度より産婦人科妊婦検診のシステムが変更になり研究に協力できる環境が整わなかったため、調査を実施しなかった。新システムでの妊婦検診での環境が整備されたため、それに合わせて計画を一部変更し、調査を開始する予定である。また、当初の計画ではSNPsの解析を実施する予定であったが、現時点では妊娠糖尿病と歯周病との関連性は明らかではないため、SNPsの解析は計画から削除する。そして、今回の研究結果より妊娠糖尿病と歯周病に関連性がある傾向が認められた場合は、改めて別の研究として研究計画を立案する予定である。しかし、産婦人科妊婦検診のシステムが変更になり、研究に協力できる環境が整わなかったため調査を実施しなかった。新システムでの妊婦検診での環境が整備されたため、計画を一部変更し、調査を開始する。当初の計画ではSNPsの解析を実施する予定であったが、現時点では妊娠糖尿病と歯周病との関連性は明らかではないため、SNPsの解析は計画から削除する。その代わりに、これまで歯周病原細菌の感染度を調査する項目として血清抗体価の測定のみだったが、唾液中の歯周病原細菌数をPCR法にて測定することを追加する。今回の研究結果より妊娠糖尿病と歯周病に関連性がある傾向が認められた場合は、改めて別の研究としてSNPsを解析する研究計画を立案する予定である。研究代表者自身の体調不良のため、研究を実施できなかったため。本研究は、昭和大学病院産婦人科、糖尿病内科の協力のもと実施した。申請時の計画では、被験者の選定時期を妊娠16週未満と設定した。しかし、当大学産婦人科妊婦検診システムの変更に伴い、妊娠糖尿病のスクリーニングを実施する妊娠初期および中期の2期に選定時期を変更し実施した。また、当初の計画ではSNPsの解析を実施する予定であったが、現時点では日本人における妊娠糖尿病と歯周病との関連性は明らかではないため、倫理委員会の承認が得られなかった。そのため、SNPsの解析は計画から削除した。歯周病原細菌の感染度を調査する項目として血清抗体価の測定を計画したが、使用する予定だった検査キットの販売が終了し使用できなくなった。そのため、唾液中の歯周病原細菌数をPCR法にて測定することに変更し実施した。研究協力に同意が得られた16名の妊婦を被験者とした。妊娠初期に妊娠糖尿病と診断された者は6名だった。本研究における『歯周病』の診断基準は、4mm以上のポケットの部位が1か所以上ある、あるいはプロービング時の出血部位が15%以上ある場合とした。その結果、9名の被験者が歯周病と診断された。妊娠期間はすべての被験者が正期産で、早産で出産した者はいなかった。しかし、児の出生時体重が2500g以下の低体重児を出産した者は2名おり、いずれも歯周病と診断された被験者であった。4000gを超える巨大児を出産した者はいなかった。

本研究では、妊娠糖尿病と診断された妊婦を被験者とし、早産低体重児出産リスクにおける歯周病の影響度を調査した。その結果、今回調査した被験者において、早産はなかったが低体重児の出産が15%だった。また、妊娠糖尿病と診断された妊婦の多くに脂質代謝のパラメーターの異常値がみられたが、歯周病との関連はみられなかった。調査した被験者数が少なかったため、今後被験者数を増やした調査が必要である。研究代表者自身の体調不良、および研究協力先の妊婦検診のシステムが変更になり研究に協力して頂ける環境が整わなかったため、調査を実施できなかったため。修正した研究計画に基づき実施する。歯周病学修正した研究計画に基づいて研究を実施する。倫理委員会書類作成時に研究計画の不備を指摘され、現在研究計画を見直している。当初の計画より調査が遅延しているため。研究が計画通り実施できないと判断し、調査を行わなかったため。遅延した分の調査を実施する。準備が整い次第、倫理委員会に申請し、受理された後に研究を開始する予定である。研究計画に基づいて調査を実施する予定である。初年度の研究計画が予定通り進んでおらず、研究を中止しているため。研究を再開次第、申請した計画に準じて使用する予定である。
神経障害性疼痛モデルにおける抑制性神経伝達物質トランスポーター阻害薬の中枢作用

坐骨神経絞扼により神経障害性疼痛モデル(CCI)を作製した。Bennett and Xieの方法により、雄Sprague-Dawleyラットを麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し片側の坐骨神経を4.0-絹糸で4箇所緩く結紮した。処置後4日目から患肢に機械・熱・冷痛覚過敏が出現した。対照には坐骨神経を剥離・露出のみを行うsham手術を施し、痛覚過敏の出現が坐骨神経の結紮によることを確認した。薬物を脳室内に投与するため、右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し頭部に固定した。不安関連行動に対する作用を検討するため、ALX1393(グリシントランスポーター2:GlyT2阻害薬)25-100μg、SNAP5114(GABAトランスポーター3:GAT3阻害薬)50-200μg、コントロールにはDMSO(25-100%)を29G注入用カニューレで脳室に10μL投与した。投与30分後に1オープンフィールド試験と2高架式十字迷路試験を行った。ビデオトラッキングシステム(ANY-maze ver6.0)を用いて行動解析した。1ではALX1393は高用量でCCIラットの総移動距離を短縮させた。SNAP5114は総移動距離に影響を与えなかった。また、両方とも中央部分(inside zone)の滞在時間に影響を与えなかった。2ではALX1393は高用量で総移動距離を短縮させたがオープンアームの滞在時間に影響を与えなかった。SNAP5114は総移動距離とオープンアームの滞在時間に影響を与えなかった。これらの結果から、ALX1393とSNAP5114は脳室内投与では抗不安作用及び抗うつ作用が発現しないことが示唆された。Bennett and Xieの方法により、雄Sprague-Dawleyラットをペントバルビタール麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し片側の坐骨神経を4.0-silk糸で4箇所緩く結紮すると処置後4日目から患肢に機械・熱・冷痛覚過敏が出現した。対照には坐骨神経を剥離・露出のみを行うsham手術を施した。薬物を脳室内に投与するためラット右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し歯科用セメントで固定した。処置から7日後に29Gの注入用カニューレでSNAP5114(GABAトランスポーター3阻害薬)とALX1393(グリシントランスポーター2阻害薬)溶液0.5-20mg/mLを脳室内に10μL投与した。30分後から180分後まで1フォンフライ試験(機械痛覚過敏を評価)、2プランター試験(熱痛覚過敏を評価)、3コールドプレート試験(冷痛覚過敏を評価)を行った。ALX1393は用量依存性に1で痛覚閾値を上昇させ、3で逃避反応潜時を延長したが、2の逃避反応潜時には影響を与えなかった。1と3における作用はストリキニーネ(グリシン受容体阻害薬)により完全に抑制された。一方、SNAP5114は123のいずれの試験でも有意な作用が見られなかった。これまでの脳室内投与の結果からALX1393はシナプス間隙のグリシン濃度を上昇させシナプス後膜のグリシン受容体を活性化させることで神経障害性疼痛に対して抗痛覚過敏作用を発現することが示唆された。一方、GABAトランスポーター3は脳内では鎮痛作用にあまり関与していない可能性があると考えられた。脳室内投与で当初は測定結果が安定しなかった。このため二つの薬物効果の判定に予定より多くの実験が必要であった。予定していた脳内投与で結果を得るまでに至らなかった。膵β細胞を選択的に破壊するストレプトゾトシン100mg/kgを4週齢の雄SDラットに腹腔内投与し、1週間後に血糖値が250mg/dL以上のラットを糖尿病(DM)ラットとした。投与から4週以降に高血糖が持続していたラットを実験に用いた。同じ週齢の無処置SDラットを対照群とした。プランター試験でDMラットは対照群ラットと比較して熱痛覚過敏を示さなかったため、機械的痛覚過敏と冷痛覚過敏に対して薬物の作用を評価した。薬物を脳室内に投与するため、右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し、固定した。7日後に29Gの注入用カニューレでSNAP5114(GABAトランスポーター3阻害薬)とALX1393(グリシントランスポーター2阻害薬)溶液0.5-20mg/mLを脳室内に10μL投与した。30分後から180分後まで1フォンフライ試験(機械痛覚過敏を評価)、2コールドプレート試験(冷痛覚過敏を評価)を行った。ALX1393は用量依存性に1で痛覚閾値を上昇させ、2で逃避反応潜時を延長したが、1と2における作用はストリキニーネ(グリシン受容体阻害薬)を直前に脳室内投与することにより完全に抑制された。一方、SNAP5114は12のいずれの試験でも有意な作用が見られなかった。

これまでの脳室内投与の結果から、ALX1393はシナプス間隙のグリシン濃度を上昇させ、シナプス後膜のグリシン受容体を活性化させることで神経障害性痛に対して抗痛覚過敏作用を発現させることが示唆された。一方、DMモデルラットにおいては、GABAトランスポーター3は脳内で鎮痛作用にあまり関与していない可能性が示唆された。糖尿病モデル(DM)ラットの作製で高血糖ラットのうち、機械的痛覚過敏や冷痛覚過敏の発現率が低く、薬物効果の判定に多くの実験が必要だった。このためDMラットならびに坐骨神経絞扼モデルラットで予定していた脳内投与での薬物作用を調べる実験を行うことができなかった。坐骨神経絞扼により神経障害性疼痛モデル(CCI)を作製した。Bennett and Xieの方法により、雄Sprague-Dawleyラットを麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し片側の坐骨神経を4.0-絹糸で4箇所緩く結紮した。処置後4日目から患肢に機械・熱・冷痛覚過敏が出現した。対照には坐骨神経を剥離・露出のみを行うsham手術を施し、痛覚過敏の出現が坐骨神経の結紮によることを確認した。薬物を脳室内に投与するため、右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0mm挿入し頭部に固定した。不安関連行動に対する作用を検討するため、ALX1393(グリシントランスポーター2:GlyT2阻害薬)25-100μg、SNAP5114(GABAトランスポーター3:GAT3阻害薬)50-200μg、コントロールにはDMSO(25-100%)を29G注入用カニューレで脳室に10μL投与した。投与30分後に1オープンフィールド試験と2高架式十字迷路試験を行った。ビデオトラッキングシステム(ANY-maze ver6.0)を用いて行動解析した。1ではALX1393は高用量でCCIラットの総移動距離を短縮させた。SNAP5114は総移動距離に影響を与えなかった。また、両方とも中央部分(inside zone)の滞在時間に影響を与えなかった。2ではALX1393は高用量で総移動距離を短縮させたがオープンアームの滞在時間に影響を与えなかった。SNAP5114は総移動距離とオープンアームの滞在時間に影響を与えなかった。これらの結果から、ALX1393とSNAP5114は脳室内投与では抗不安作用及び抗うつ作用が発現しないことが示唆された。脳内投与において特定部位に安定して薬物を投与することが課題である。糖尿病性ニューロパチーモデルの作製はこれまでも行っており計画の遂行に問題はなく、坐骨神経絞扼モデルでの脳内投与実験と平行して糖尿病性ニューロパチーモデルを用いた脳室内投与の実験を行う。脳内投与において特定部位に薬物を正確に投与することが今後の課題である。脳内投与で安定した結果が得られない場合、脳室内投与を行い、不安・うつ状態に対するALX1393、SNAP5114の抗不安・抗うつ作用の有無について、オープンフィールド試験、高架式十字迷路試験、強制水泳試験により行動薬理学的に検討する。手術用固定台と試薬の購入に所属機関の研究費を用いたことと今年度は全ての実験装置の修理費用が掛からなかったため。(理由)試薬と実験動物の購入に所属機関の研究費を用いたことや、今年度は全ての実験装置の修理費用と購入費用が掛からなかったため。(使用計画)脳内投与の実験が中心となる。ALX1393の鎮痛作用に関与する部位を同定するほか、不安・抑うつ・記憶・学習関連行動に対する実験を行うため、最終年度はより多くの実験が必要となる。糖尿病性ニューロパチーモデルの作製に必要な試薬は高価で、その飼育期間が2ヶ月程度に及び飼育費を含む実験費用が高くなる。
がん患者のR-R間隔心拍変動による自律神経機能解析からのケアプログラムの開発

緩和ケア病棟では、清潔のケアとして機械浴が行われている。機械浴のケアを生理学的・心理学的な指標を用いて検証した。機械浴前後での生理学的指標として腋下温、脈拍数、血圧、心拍変動のスペクタル解析から副交感神経、交感神経、自律神経機能の基礎活動指標の定量評価を実施した。また、ギャッジアップ40°の反応性自律神経活動も評価した。心理学的指標は状態・特性不安検査を使用した。生理学的指標については機械浴後に脈拍数のみ低下傾向を示し、心理学的指標については、状態不安が機械浴後に有意に低下した。また、実際の患者さんの言葉から患者さんへのリラックス効果を示唆する所見が得られた。がん患者の自律神経機能を主観的・客観的に検討し、治療中あるいは治療後長期経過後の自律神経機能異常を明らかにする。また、入浴ががん患者に与えるリラクセーションの効果を科学的に検証する。今回用いる自律神経機能測定器機は起立反射を用いて、従来の器機よりも正確な測定が行える利点がある。従って、今回の研究によりがん患者の自律神経機能障害の実態が明らかにされることにより、適切なケアプログラム、薬物療法の開発の端緒となる可能性が考えられる。また、入浴を根拠のある安楽の看護ケアとして位置づける予備的研究になりうる。さらに、がん患者の自律神経障害の薬物療法の開発の目的で、化学療法誘発自律神経機能障害モデルをin vitro, in vivoで作製する。前段階的研究として「看護学科大学生の自律神経機能の検討」を行ってきた。その結果、4年生は1-3年生と比し静止状態では副交感神経の機能低下・交感神経の機能亢進、起立状態では自律神経反射が亢進していた。また、癌患者の自律神経機能の予備的検討では、さまざまな異常があることが判明した。終末期がん患者を対象とした入浴の研究では、病から解放される時間と希望を提供し、スピリチュアルペインの緩和に繋がることや、自覚症状の改善が報告されている。終末期がん患者に対する入浴のリラクセーション効果を科学的に明らかにするために、生理学的、心理学的指標を用いた検討を行い、効果・安全性について明らかにした。今回の研究によりがん患者の自律神経機能障害の実態が明らかにされることにより、がん患者の抱える自律神経機能障害を早期に診断し、より科学的なエビデンスに基づくケアプログラム、副作用対策、介入療法の開発の端緒となる可能性が考えられる。今後、終末期がん患者に実施している入浴を、安楽の看護ケアプログラムとして位置づけるための研究を継続する。緩和ケア病棟に入院中の患者24名の機械浴前後での生理学的指標として腋下温、脈拍数、血圧、心拍変動のスペクタル解析から副交感神経、交感神経、自律神経機能の基礎活動指標の定量評価を実施した。また、ギャッジアップ40°の反応性自律神経活動も評価しました。結果、生理学的指標については機械浴後に脈拍数のみ低下傾向を示し、心理学的指標については、状態不安が機械浴後に有意に低下した。また、実際の患者の言葉を主観的・客観的情報としてまとめたところ、患者へのリラックス効果を示唆する情報が得られた。緩和ケア病棟の入院患者に対する機械浴は、生理学的には循環動態に大きな変動を及ぼさず、心理学的には不安が低下しリラックスな状態であったことから、安全で安楽な看護ケアであることが示唆された。今後も入院患者自身をはじめ、その家族、そして医師や看護師をはじめとするメディカルスタッフがより快適な入院環境を構築するために、機械浴というケアがより生理学的・心理学的な効果があり安全・安楽であることを科学的な実証するため、多角的な研究の継続が必要であると考えられえる。(1)抗がん剤の中でもタキサン類、白金製剤、ビンカアルカロイド、プロテアソーム阻害剤は末梢神経障害をきたしやすいことは良く知られている。

さまざまな癌種に対する化学療法レジメン毎に治療経過中の自律神経機能を詳細に検討した報告は認められない。従って、本研究により、抗がん剤治療中の自律神経障害の実態を明らかにし、、適切なケアプログラム・介入治療の新たな途を拓くための研究を展開する。(2)小児がん患者の治療成績は飛躍的に進歩し、長期生存患者が増加している。がんサーバイバーの自律神経機能障害を検討し、その詳細な実態を把握する。(3)化学療法誘発自律神経障害モデルを培養細胞を用いた系、ラットの系で確立する。臨床腫瘍学統計解析を行うデータがまだ揃っていないため。次年度に統計解析を行う予定である。
補償光学眼底撮影装置・黄斑部局所網膜電図を用いた網膜形態と視機能の関係の検討

本研究では、光干渉断層計、補償光学眼底撮影装置、黄斑部局所網膜電図などのさまざまな解析装置を用いることにより、眼底の微細な所見・変化を解析した。補償光学眼底撮影装置を用いた錐体細胞密度計測法について検討した。黄斑部局所網膜電図の解析では、各波の振幅の起源が錐体細胞密度と関係していることが判明した。網膜血管の観察では、offset modeという撮影方法により、より網膜動脈血管壁を明瞭に描出する方法、増殖糖尿病網膜症の網膜新生血管血流の描出について示した。網膜剥離術後の錐体細胞密度の回復、occult macular dystrophyでの錐体細胞密度の著しい低下についても明らかとなった。近年、光干渉断層計(以下OCT)が大きく進歩することにより網膜、硝子体、さらには脈絡膜の疾患の解明が進みつつある。しかし、OCTの解像度は縦方向に向上しても横方向の解像度の改善は原理的に難しく、さらなる進歩には大きな壁があった。しかし、最近になり横方向の解像度を飛躍的に向上させる補償光学システムを備えた眼底撮影装置が開発されたことにより、高精度な解析が横方向でも可能となってきた。本研究では、縦方向に高い解像度を持つOCTと、この横方向に高い解像度をもつ超高解像度補償光学眼底撮影装置を組み合わせて用いることにより、眼底の微細な所見・変化を3次元的に解析し、また、網膜機能解析検査である黄斑部局所網膜電図も併用し、超微細な形態的および機能的な面からさまざまな網脈絡膜疾患の病態を詳細に調べようとするものである。超高解像度補償光学眼底撮影装置で得られる所見は正常像ですらあまり分かっていないことも多ので、平成25年度には主に正常眼での撮影を多数行い正常所見の理解を深めた。主に、正常視細胞、網膜血管の正常データの集積を行った。また、視細胞密度測定ソフトが予定通り利用可能となったため、それを用いて密度解析を行った。この際、このソフトウェアの精度を調べる検討も行ったところ、視細胞検出の感度・特異度はそれぞれ100%には達せず、また、それらは視細胞密度により変化することが判明し、ソフトウェアの単純な使用については注意が必要なことがわかった。さらに、これらの基本的調査と同時に、網膜変性疾患についても撮影を行い、病態の検討を行った。平成26年度では、正常視細胞、網膜血管の正常データの集積を引き続き行った。それらの解析の結果、正常所見の理解を深めることができた。また、利用可能となった視細胞密度測定ソフトについては前年度に問題点が判明したため、補正を加えて解析を行った。また、本年度には血管径測定ソフトウェアも利用可能となったため、評価を行ったところ、得られる数値について補正が必要であることがわかった。さらに、これらの基本的調査と同時に、視細胞については網膜変性疾患、網膜剥離についても撮影を行い、病態の検討を行った。また、網膜血管については動脈硬化眼、糖尿病網膜症についても撮影、解析を行った。本研究では、縦方向に高い解像度を持つOCTと、横方向に高い解像度をもつ超高解像度補償光学眼底撮影装置を組み合わせて用いることにより、眼底の微細な所見・変化を3次元的に解析し、また、網膜機能解析検査である黄斑部局所網膜電図も併用し、超微細な形態的および機能的な面からさまざまな網脈絡膜疾患の病態を詳細に調べた。方法論の検討では、正常眼の錐体細胞密度は中心窩に近づくほど高くなり、中心1.5度以内では解像度限界から測定不能になるが2度近辺では補正を加えることで再現性のある測定ができることが判明した。黄斑部局所網膜電図の解析では、a波b波OP波の各振幅は錐体細胞密度と相関していることが示され、網膜電図の振幅の起源が錐体細胞と関係していることが判明した。血管の観察では、offset modeを使うことで網膜血管壁が描出されるが、血管に垂直方向にconfocal apertureをshiftすることで最も血管壁のコントラストが高くなることがわかった。また、offset modeを使うことで増殖糖尿病網膜症の新生血管が描出されるが、治療後のこれらの新生血管の消退も観察可能であることも示された。網膜剥離眼では、網膜剥離術後に錐体細胞密度が回復していくが、術後12か月においても僚眼の錐体細胞密度にまでは回復しないことが判明した。