hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間質応答を利用した乳癌治療の効率化

今回、アロマターゼ阻害剤+経口シクロフォスファマイドは、腫瘍に対する直接作用のみでなく、血管間質に対する作用(抗血管新生作用)もあると考え、循環血液中血管内皮細胞(CEC)の計測を行った。その結果、治療効果の認められない症例では治療によりCECが増加したが、治療効果として腫瘍が縮小した症例では、CECは変化しなかった。これは、腫瘍細胞の死滅による血管新生の誘導が抑制されたためと考えられ、CEC計測は治療効果モニタリングに有用と考えられる。この結果につき論文にて発表した。また、腫瘍と間質の相互作用を基礎的に追究するため、両面共培養系を用いて、がん細胞と線維芽細胞の共培養下における薬物反応性について検討した。乳がん細胞株であるMCF-7と線維芽細胞を共培養し、エストロゲン涸渇条件下と、mTOR阻害剤であるシロリムス存在下でがん細胞の反応性を検討した。その結果、エストロゲン涸渇条件では、がん細胞にアポトーシスが誘導されず、シロリムスの添加により、アポトーシスが誘導されると共に、オートファジーも誘導されることが確認された。現在、線維芽細胞にオートファジーを誘導した状態で、がん細胞の治療反応性について検討を進めている。両面培養系に関して、培養条件の基礎的な検討は済んでいたが、薬物に対する反応性の検討において、細胞の回収方法の検討や、解析方法の検討に時間がかかった。現在細胞の回収や解析に関しては検討が終了し、より安定した解析ができるよう調整段階である。また、施設の異動が重なり、研究環境の整備に時間を要した。前年度までに、ホルモン受容体陽性乳がんにおける治療反応性について検討を行い、アロマターゼ阻害剤はアポトーシスを誘導せずオートファジーを誘導すること、一方、化学内分泌療法であるアロマターゼ阻害剤+経口シクロホスファミドでは、オートファジーのみでなくアポトーシスも誘導することを示した。本年度はさらに検討を進め、治療反応性との関連につき検討を行った。ホルモン療法では、治療反応性を認めた場合にオートファジーが上昇し、逆にアポトーシスは減少していた。一方、化学内分泌療法では、治療反応した場合には、オートファジー、アポトーシスとも上昇を認めたが、治療に反応しない場合にはともに上昇を認めなかった。この結果は論文として発表した。さらに、ホルモン受容体シグナルとしてプロゲステロン受容体の発現と細胞増殖のマーカーであるKi67の共発現を一細胞レベルでみることにより、がん細胞の増殖ドライバー(ホルモン受容体シグナルvs増殖因子受容体シグナル)の差別化ができる可能性について報告し、論文として発表した。また、腫瘍間質の相互作用に関する基礎的研究として、がん細胞と線維芽細胞の両面培養下における薬物反応性について検討を進めた。MCF-7と線維芽細胞を共培養し、エストロゲン涸渇条件下と、mTOR阻害剤であるシロリムス存在下でがん細胞の反応性が異なることを確認した。エストロゲン涸渇では、がん細胞にアポトーシスは誘導されないが、シロリムスの添加により、アポトーシスと共にオートファジーが誘導される。さらに線維芽細胞に様々な刺激を加えた状態で、がん細胞のホルモン涸渇に対する反応性が変化するかについて検討を行った。
アスリートの優れた視覚情報処理機能を支える神経基盤の解明

スポーツ選手の優れた運動パフォーマンスには素早い正確な状況判断が不可欠で、視覚から得られた情報を知覚・認知し、状況に応じた運動指令を瞬時に出力することが求められる。この研究では、スポーツ場面に類似した動的な視覚情報処理課題において、アスリートの能力は優れているのかを調べる。また、課題実施中にどの脳領域の活動が高まるのか、課題成績の優れたアスリートの脳活動パターンや脳形態には特徴がみられるのか否かについてMRIを用いて調べることとする。
聴覚障害児の両耳補聴の調整法の開発とその効果の検討

聴覚障害児は両耳に補聴器、人工内耳と補聴器、あるいは人工内耳を装用することが一般化してきている。しかし、その調整法や効果の評価法については十分検討されていないのが現状である。本研究では、特別支援教育と心理学および医学の観点から両耳補聴の調整法と評価法について検討し、聴覚障害児の両耳補聴の意義について考察することを目的としている。初年度は、両耳に様々な補そう具を装用する場合の方向定位能力と騒音下の単語了解度を測定する装置を開発し、4名の聴力正常者を対象として聴取実験を行った。聴取条件としては裸耳と補聴器を両耳に装着する2条件を設けた。耳かけ型補聴器の特性は50dB水平型のオージオグラムを持つ聴覚障害者に装着することを想定して利得と出力を調整した。また、耳への装着方法は通常の耳栓とオープンタイプの耳栓の2条件を用いた。そして補聴器のマイクの特性は指向性と無指向性を働かせる2条件を設けて、それぞれ条件を組み合わせて聴取実験を行った。その結果、4名の聴力正常な被験者について、方向定位能力は耳栓がオープンタイプの条件、マイクロホンに指向性がある条件の順で優れており、通常の耳栓とマイクが無指向性である条件が一番方向定位の成績が悪いことが明らかになった。考察として、聴力正常者は補聴器を装着しない裸耳の場合は頭外定位できていたものが、補聴器を装着することによって音は増幅されるが頭内定位により音像が変わったために音源定位能力が低下したのではないかと思われる。また、補聴器のマイクロホンに指向性の機能が付け加わることによって、無指向性の場合に比較して音源定位能力が改善されたのは、指向性にともなって高域が低域に比較して周波数特性が強調され、音源定位が容易になったものと考えられる。聴覚障害者の複数音源下の選択的聴取の困難性と方向定位の関連性を明らかにすることを目的にして、聴力正常者と聴覚障害者を対象に、防音室内において音源定位能力と騒音下での文章了解度について検査を行った。音源定位検査と騒音下の文章による語音聴取閾値検査であった。検査は防音室内に設置した11個のスピーカから音声を提示した。音源定位検査では11個のスピーカからそれぞれ5回ずつランダムに女性の声で「遠足」を2回連続して提示し、被験者の頭の位置で65dB(SPL)になるように設定した。文章による語音聴取閾値検査では男女5人がランダムに文章を読んだスピーチバブルを雑音源にし、女性の声による日常生活文を信号音源にして11個のスピーカから提示した。提示条件は、信号音源と雑音源を同一のスピーカ、隣り合うスピーカ、一個置いたスピーカ、そして二個置いたスピーカからそれぞれ一回ずつランダムに提示した。実験の結果、音源定位能力は了解度と直接関係するものではなく、了解度に間接的に影響する騒音の影響を両耳聴により緩和することによって、了解度を向上させる働きがあるのではないかと思われた。左右耳に大きな聴力差があったり、何らかの原因で片耳だけにしか補装具を装用できない場合、騒音も信号音も片耳で聴取するためにそれらを分離して聴取することができない。そのために"spacial release from masking"が生じにくくなり、スピーカの提示条件間で語音聴取閾値に差が出なかったのではないかと思われる。今後は聴覚障害者の人数を増やして、ここで得られた知見についてさらに検証する必要があると考えている。本年度の研究内容は二つに分かれる。聴覚障害者の騒音下の聞き取りが困難である原因として音源定位の困難さが指摘されている。音源定位検査と騒音下の文章の了解度(SRT)検査を行い、両者の関連性について検討した。聴覚障害者7名と聴力正常者を対象とした。防音室内に被験者から1m離れた位置に11個のスピーカを15°間隔に半円形に設置した。女性の声による日常生活文を信号源にし、男女5人がランダムに文章を読んだマルチトーカーノイズを雑音源にした。被検者に信号源である女性の声の復唱を求めた。音源定位検査では、同じ11個のスピーカから、それぞれ5回ずつランダムに提示した単語が聞こえてくるスピーカの番号を答えさせた。その結果、聴力正常者に比較して、聴覚障害者のS/N比で表したSRTが全般に大きいことが見られた。いずれの被検者からも信号源と雑音源が異なるスピーカから提示された方が、SRTの値が小さくなる傾向が見られた。それに対して、音源定位が困難であったのは3名であった。聴覚障害者の騒音下の聞き取りが困難である原因として、音源定位が困難であることが考えられる。音の空間知覚は音源定位(水平方向と垂直方向)と距離知覚で測られる。聴覚障害者における音源定位と音の空間知覚の関連について検討した。音の空間知覚検査では13問からなる質問を作成し、それに対して「いつもわからない」、「わからないことが多い」、「わかったりわからなかったり半々である」、「わかることが多い」、「いつもわかる」の5件法で回答を求めた。音源定位と音の空間認知には関連性が見られた。補聴器を両耳装用している検査者の成績と比較して、片耳装用者に音源定位や音の空間知覚が低下していた。

しかし両検査で成績がさらに低下していた一名については、その原因を両耳装用だけに帰すことはできず、内耳より上位の神経機能に原因があるのではないかと推測される。実験計画が無理なく適切であったと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。聴覚障害者を対象とした語音聴取閾値を求める方法として極限法を用いたが、この方法は時間もかかり、被験者の負担が大きいので、コンピュータ制御による適応法の採用を検討している。また、今回は比較的聴力の厳しい聴覚障害者を対象としたが、今後は平均聴力レベルが5080dBの方を対象とする方向で進めていきたい。聴覚障害児に対しては音の空間知覚質問紙によって、実験的ではなく間接的に研究をしたいと考えている。
高速嫌気性スラッジブランケット反応器による超高速廃水処理プロセスの開発

本研究の開発対象となる上昇流スラッジブランケット(Upflow Anaerobic Sludge Blanket : UASB)反応器は,易分解性で溶解性の主に食品・飲料工業や紙・パルプ廃水種などの処理には,既にある程度成熟段階に達した技術とみなされている.しかし,現在世界中で稼働しているUASBプロセスは,すべて中温域(3038°C)もしくは無加温で操作されており,高温UASBプロセスの実機は国の内外を通じて一機も存在していない.本研究の最終課題は,高温UASBプロセスの開発によって,これまで生物処理では前代未踏であった有機物容積負荷100kgCOD/m^3・日(例えば,廃水強度COD5,000mg/Lの場合,HRT(水理学的滞留時間)は僅かに1.2時間)以上の超高速処理装置を実現することである.開発した新規高速UASB反応器は,GSS (Gas Solid Separator)を多段的に配したもので,これにより反応器への高濃度微生物保持が可能となり,アルコール蒸留廃水を供試した長期連続実験結果では,有機物容積負荷100kgCOD/m^3・日という超高速廃水処理性能を安的的に達成することができた.また,スタートアップ期間の短縮を測る目的で植種汚泥として中温グラニュール汚泥を用い,高温UASBリアクターのスタートアップ期間における,処理特性の把握と保持汚泥の中温菌から高温菌へのポピュレーション・シフト(メタン生成活性の温度依存性)の様態を明らかにした.本研究の開発対象となる上昇流スラッジブランケット(Upflow Anaerobic Sludge Blanket : UASB)反応器は,易分解性で溶解性の主に食品・飲料工業や紙・パルプ廃水種などの処理には,既にある程度成熟段階に達した技術とみなされている.しかし,現在世界中で稼働しているUASBプロセスは,すべて中温域(3038°C)もしくは無加温で操作されており,高温UASBプロセスの実機は国の内外を通じて一機も存在していない.本研究の最終課題は,高温UASBプロセスの開発によって,これまで生物処理では前代未踏であった有機物容積負荷100kgCOD/m^3・日(例えば,廃水強度COD5,000mg/Lの場合,HRT(水理学的滞留時間)は僅かに1.2時間)以上の超高速処理装置を実現することである.開発した新規高速UASB反応器は,GSS (Gas Solid Separator)を多段的に配したもので,これにより反応器への高濃度微生物保持が可能となり,アルコール蒸留廃水を供試した長期連続実験結果では,有機物容積負荷100kgCOD/m^3・日という超高速廃水処理性能を安的的に達成することができた.また,スタートアップ期間の短縮を測る目的で植種汚泥として中温グラニュール汚泥を用い,高温UASBリアクターのスタートアップ期間における,処理特性の把握と保持汚泥の中温菌から高温菌へのポピュレーション・シフト(メタン生成活性の温度依存性)の様態を明らかにした.本研究の開発対象となるリアクター形式は,上昇スラッジブランケット(Upflow Anaerobic Sludge Blanket:UASB)反応器と称し,微生物の付着増殖担体を用いずに,適当なる上昇流の増殖環境下で嫌気性微生物群の自己固定化作用(Self-immobilization)を利用したグラニュール状の集塊増殖体(直径0.52mm程度)を形成させることによって,高濃度の生物保持を可能にし,その結果飛躍的に容積負荷が増加でき,高速処理を許容する培養技術である.UASB法は,易分解性で溶解性の主に食品・飲料工業や紙・パルプ廃水種などの処理には,既にある程度成熟段階に達した技術とみなされている.しかし,現在世界中で稼働しているUASBプロセスは,すべて中温域(3038°C)もしくは無加温で操作されており,高温UASBプロセスの実機は国の内外を通じて一機も存在していない.本研究の最終課題は,高温UASBプロセスの開発によって,これまで生物処理では前代未踏であった有機物容積負荷100kgCOD/m ^3・日(例えば,廃水強度COD 5,000mg/Lの場合,HRT(水理学的滞留時間)は僅かに1.2時間)以上の超高速処理装置を実現することである.本年度は,アルコール蒸留廃水を供試した長期連続実験により,高温UASBプロセスのフィージビリティを検討した.その結果,スタートアップ期間の短縮を測る目的で植種汚泥として中温グラニュール汚泥を用い、高温UASBリアクターのスタートアップ期間における,処理特性の把握と保持汚泥の中温菌から高温菌へのポピュレーション・シフト(メタン生成活性の温度依存性)の様態を明らかにした.本研究の開発対象となる上昇流スラッジブランケット(Upflow Anaerobic Sludge Blanket:UASB)反応器は,易分解性で溶解性の主に食品・飲料工業や紙・パルプ廃水種などの処理には,既にある程度成熟段階に達した技術とみなされている.しかし,現在世界中で稼働しているUASBプロセスは,すべて中温域(3038°C)もしくは無加温で操作されており,高温UASBプロセスの実機は国の内外を通じて一機も存在していない.本研究の最終課題は,高温UASBプロセスの開発によって,これまで生物処理では前代未踏であった有機物容積負荷100kgCOD/m^3・日(例えば,廃水強度COD5,000mg/Lの場合,HRT(水理学的滞留時間)は僅かに1.2時間)以上の超高速処理装置を実現することである.

開発した新規高速UASB反応器は,GSS(Gas Solid Separator)を多段的に配したもので,これにより反応器への高濃度微生物保持が可能となり,アルコール蒸留廃水を供試した長期連続実験結果では,有機物容積負荷100kgCOD/m^3・日という超高速廃水処理性能を安的的に達成することができた.また,スタートアップ期間の短縮を測る目的で植種汚泥として中温グラニュール汚泥を用い,高温UASBリアクターのスタートアップ期間における,処理特性の把握と保持汚泥の中温菌から高温菌へのポピュレーション・シフト(メタン生成活性の温度依存性)の様態を明らかにした.
多機能面からのリポ蛋白リパーゼ分子診断による動脈硬化の早期診断・予防システム構築

生活習慣病である高トリグリセリド血症は心疾患を将来的に引き起こすメタボリックシンドロームの評価項目であり、心疾患危険因子である。血清トリグリセリド値は、トリグリセリドの分解系と合成系により決まる。分解系は主にリポ蛋白リパーゼ(LPL)が関与する。LPLのトリグリセリド分解活性の低下は高トリグリセリド血症の原因となるので、LPLのトリグリセリド分解機能異常は動脈硬化を促進する。更に、LPLは、トリグリセリド分解活性非依存的に、細胞へのリポ蛋白とりこみを促進する働きのブリッヂ機能もある。我々は、ブリッヂ機能により動脈硬化性疾患の発症に直結すると想定されるバイオマーカー(mLPL-ADF: 20kDaのLPL-C末端部分)を見いだしている。本研究において、LPLのトリグリセリド分解活性機能と細胞へのリポ蛋白とりこみを促進するブリッヂ機能の多機能面からの解析により、動脈硬化の早期診断とその予防に役立つシステム構築を目指す。今年度、LPLのトリグリセリド分解機能面からの解析として、他施設からの紹介の3名の高トリグリセリド血症患者のLPL等を解析したが、原因変異は見い出されなかった。高トリグリセリド血症の非遺伝因子による原因のひとつであるLPLの自己抗体産生を調べるために必須のTG水解活性のあるLPL蛋白の調製法の改善を行なった。これを用い、自己抗体の存在の有無の面からも解析を続ける。LPLのブリッジ機能面からの解析として、まず、健常者10名の市販血液を利用し,ウエスタン法で、これら分子種の存在バリエーションを調べたところ、mLPL-ADFの割合[20kDa/(20kDa+21kDa)]は8%と低かった。mLPL-ADFのバイオマーカーとしての有効性が示唆された。(1)LPLのトリグリセリド(TG)分解機能面からの解析新規高TG者A(8ヶ月女)は、LPL活性、蛋白とも低値で、LPL遺伝子の解析を行なったが、原因変異は検出されなかった。LPLの合成に係るLMF1、LPLの作用場への移行と保持に係るGPIHBP1にも原因変異は検出されなかった。新規高TG者B(8歳女)は、LPL活性、蛋白とも低値であったが、LPL遺伝子に原因変異は検出されなかった。新規高TG者C(7歳女)は、LPL活性、蛋白とも正常値で、遺伝子解析は行なわなかった。LPLに対する自己抗体産生の可能性はあるが、検体未入手で、解析はできなかった。自己抗体産生を調べるために必須のTG水解活性のあるLPL蛋白調製法の改善を行い、組換えLPL遺伝子の無血清培養での発現を導入した。(2)LPLのブリッジ機能面からの解析20-kDaのバイオマーカーmLPL-ADF以外に、血中にLPL C末端断片として、21-と22-kDaの蛋白も存在する。これら3種のLPL分子を鑑別定量できる簡便な方法を開発する必要がある。まず、健常者10名の市販血液を利用し、ウエスタン法で、これら分子種の存在バリエーションを調べたところ、mLPL-ADFの割合[20kDa/(20kDa+21kDa)]は8%と低かった。mLPL-ADFのバイオマーカーとしての有効性が示唆され、mLPL-ADFの簡便な測定系の作成が必須と考えられた。(3)さらに、mLPL-ADFの利用を検討する途上、N末端側の蛋白(40-kDa-LPL)の利用も可能ではないかと考えた。LPLからmLPL-ADF等のC末側蛋白が産生されるとき、同時に40-kDa-LPLの、N末端側の蛋白も産生されるが、この存在は、特異的抗体がないため、未知である。特異的抗体作製に用いる抗原調製のため、本蛋白の大腸菌と動物細胞での発現系を構築した。(1) LPLのTG分解機能面からの解析所属施設内や全国から高TG血症患者の遺伝子解析の新たな依頼があるため、本解析を引き続き行う。上記Bに関しては、LMF1やGPIHBP1の解析も行なう。さらに、新規変異に関してはそれが、真のLPLのTG分解機能低下の原因であることを、変異LPL cDNAのCOS1細胞での発現により確認する。非遺伝的因子に関しても検討する。(2) LPLのブリッジ機能面からの解析まず、これらが単なる個人差でないことを確認する。血中に20-kDaのmLPL-ADF蛋白がない被験者の血中からマクロファージ(Mφ)を分離培養し、そこに20-kDaのmLPL-ADF蛋白の有無を調べる。レクチンとLPLモノクローナル抗体の組み合わせを検討し、20-kDaのmLPL-ADF蛋白を特異的に定量できる簡便な測定系を開発する。(3) 40-kDa-LPLの生理機能の解明とバイオマーカーの可能性の検討動物細胞で本蛋白を高発現させ、その局在、分泌の有無を調べる。本蛋白がTG分解活性を持つか調べる。本蛋白をリパーゼ活性あるいはSDS-PAGEで追い、精製し、抗原を調製する。ポリクローナル抗体作製し、本蛋白の局在性を免疫染色で調べる。本抗体で反応するが、すでに作製済みのLPLーC末端側を認識するモノクローナル抗体とは反応しないことで、インタクトなLPLと区別する。

すでに作製している300種類位のLPLモノクローナル抗体のなかで、40-kDa-LPL特異的に認識するものを選別する。局在や生理的機能から、将来的にバイオマーカーになりうるかを検討する。翌年度分として請求した助成金と合わせ、主に物品費として使用する。生じた次年度使用額分は主に、新たに創案された蛋白のバイオマーカーとしての適切性を調べるために使用することとする。生活習慣病である高トリグリセリド血症は心疾患を将来的に引き起こすメタボリックシンドロームの評価項目であり、心疾患危険因子である。血清トリグリセリド値は、トリグリセリドの分解系と合成系により決まる。分解系は主にリポ蛋白リパーゼ(LPL)が関与する。LPLのトリグリセリド分解活性の低下は高トリグリセリド血症の原因となるので、LPLのトリグリセリド分解機能異常は動脈硬化を促進する。更に、LPLは、トリグリセリド分解活性非依存的に、細胞へのリポ蛋白とりこみを促進する働きのブリッヂ機能もある。我々は、ブリッヂ機能により動脈硬化性疾患の発症に直結すると想定されるバイオマーカー(mLPL-ADF: 20kDaのLPL-C末端部分)を見いだしている。本研究において、LPLのトリグリセリド分解活性機能と細胞へのリポ蛋白とりこみを促進するブリッヂ機能の多機能面からの解析により、動脈硬化の早期診断とその予防に役立つシステム構築を目指す。今年度、LPLのトリグリセリド分解機能面からの解析として、他施設からの紹介の3名の高トリグリセリド血症患者のLPL等を解析したが、原因変異は見い出されなかった。高トリグリセリド血症の非遺伝因子による原因のひとつであるLPLの自己抗体産生を調べるために必須のTG水解活性のあるLPL蛋白の調製法の改善を行なった。これを用い、自己抗体の存在の有無の面からも解析を続ける。LPLのブリッジ機能面からの解析として、まず、健常者10名の市販血液を利用し,ウエスタン法で、これら分子種の存在バリエーションを調べたところ、mLPL-ADFの割合[20kDa/(20kDa+21kDa)]は8%と低かった。mLPL-ADFのバイオマーカーとしての有効性が示唆された。(1)LPLのトリグリセリド(TG)分解機能面からの解析新規高TG者A(8ヶ月女)は、LPL活性、蛋白とも低値で、LPL遺伝子の解析を行なったが、原因変異は検出されなかった。LPLの合成に係るLMF1、LPLの作用場への移行と保持に係るGPIHBP1にも原因変異は検出されなかった。新規高TG者B(8歳女)は、LPL活性、蛋白とも低値であったが、LPL遺伝子に原因変異は検出されなかった。新規高TG者C(7歳女)は、LPL活性、蛋白とも正常値で、遺伝子解析は行なわなかった。LPLに対する自己抗体産生の可能性はあるが、検体未入手で、解析はできなかった。自己抗体産生を調べるために必須のTG水解活性のあるLPL蛋白調製法の改善を行い、組換えLPL遺伝子の無血清培養での発現を導入した。(2)LPLのブリッジ機能面からの解析20-kDaのバイオマーカーmLPL-ADF以外に、血中にLPL C末端断片として、21-と22-kDaの蛋白も存在する。これら3種のLPL分子を鑑別定量できる簡便な方法を開発する必要がある。まず、健常者10名の市販血液を利用し、ウエスタン法で、これら分子種の存在バリエーションを調べたところ、mLPL-ADFの割合[20kDa/(20kDa+21kDa)]は8%と低かった。mLPL-ADFのバイオマーカーとしての有効性が示唆され、mLPL-ADFの簡便な測定系の作成が必須と考えられた。
職能資格制度の導入・再編に関する研究-日本的「能力開発主義」の存立条件と変容-

この研究は、戦後わが国で主要な人事制度として機能してきた職能資格制度を歴史的に考察したものである。新しく得られた知見は以下の通りである。1)1950年代の職務給導入は、アメリカ式職務給の直輸入ではなく、年功管理との調和を重視した日本特有の「能力」観と伴っていた。この事実は、日経連『能力主義管理』を「アメリカ式近代化からの日本回帰」と理解する通説の妥当性に疑問を投げかける。2)先行研究では、長期雇用慣行に伴う総人件費の自動増大を回避する方策として「能力主義管理」が登場したと理解される。しかし、『能力主義管理』は、異なる戦略や事例・経験が統合されており、当時、「能力」を重視した人事システムヘの移行が焦眉の課題だったといっても、経営課題の見定め方や制度設計のあり方について、考え方の幅が存在していたことを示している。3)「職能資格制度」については、「能力開発主義」の枠組みで捉えるのが通説であるが、年功主義からの脱却と終身雇用規範の組み合わせとしての能力主義=職能資格制度と捉えきることが可能であることが分った。このことは、「能力」そのものが勤続年数指標と連動しており、職能資格制度は本質的に年功的な序列のもう1つの表現形式ということになる。4)日経連『新職能資格制度』は、こうした年功指標と連動する「能力」を「職能志向」へ転換するものであった。『新職能資格制度』はシステム工学的発想でできあがっており、長期雇用慣行を前提にしない論理を内包していた。しかし、実際に導入された制度は、「職務遂行能力」秩序とキャリア形成を重視する形で制度設計されており、理念と制度との間に不整合が発見された。5)1990年代以降、人事処遇制度が、労働市場の外部化や成果主義などの考え方に沿って変貌してきており、雇用と処遇の関係が、内部労勧市場を前提とした処遇体系から、雇用を総額人件費管理の手段とする体系に逆転しようとしている。にもかかわらず、「能力主義管理」を超えるような新たな人事パラダイムは未形成であることがわかった。本年度は、個別事例研究に入る前段階の作業として、「職能」という考え方が登場した背景とそこに想定されていた「能力」概念の確定にかかわる聞き取り調査および資料募集を,主として経営者団体(日経連)に即して実施した。また、パイロット事例調査として、松下電器産業の資格,賃金制度の変遷について,組合側への聞き取り調査を実施した。具体的には次の通りである。(1)職能給、職能資格制度に関する先行研究の整理。人事労務管理、賃金理論、労動問題の各研究分野ごとに、これまでの研究動向と主要な論点を整理した。(2)日経連『能力主義管理』(1969年)の策定にかかわった関係者のヒアリング。日本的な能力主義管理の考え方を最初に提案した日経連能力主義管理研究会の事務局を担当した二人の実務化に、「能力主義管理」登場の背景とその具体的な中身、債金・能力開発との関連について聞き取りを実地した。(3)日経連の昭和30年代以降の人事労務政策の変遷にかんする資料募集。日経連の機関誌『経営者』の記事動向を精査しながら、1960年代の経営政策において、労務管理問題が労使関係から賃金・人事処遇制度に転換する構図を探った。

(4)昭和40年代以降の松下電器産業(株)の賃金・資格制度展開にかんするヒアリングと資料調査。電機労連(当時)の同一労働同一賃金政策のパイロット・ケースと見なされる同社の仕事別賃金の成立と変遷について、同社労組の歴代の賃金担当者に聞き取りを実施した。3つのブロックの作業を行った。1つは、昨年度実施した松下電器の仕事別賃金・新仕事別賃金の仕組みのまとめおよび新日本製鐵における職能給制度のまとめをふまえて、賃金制度と資格制度との対応関係を分析した。松下については労働組合側の歴代の担当者への聞き取りと資料蒐集を、旧八幡製鉄所については現在の新日鐵の人事担当者への聞き取りと資料蒐集を実施した。この作業を通じて、戦後初期から1960年代前半の資格制度の継承関係に一定の見地を得た。2つめは、賃金制度そのものの問題として、日本における能力開発主義的な賃金体系の登場を1960年代半ばにおけるいわゆる職務給から職能給への転換という図式で理解する従来の通説を批判的に検討するために、当時の代表的な賃金実務理論と経済団体レベルの賃金政策議論の再検討を実施した。その結果、この転換は質的にはさほどドラスティックなものとは言えず、職務給といわれるもののなかにすでに職能給的な要素が強く流れ込んでおり、その意味でアメリカ式の職務に対する賃金という考え方は日本においては当初から極めて薄かったことを発見した。そのことの理論的な意味の検討は、次年度の研究に残された3つめは、これらの検討をもとに、次年度のまとめの作業への橋渡しとして、日本における「能力主義」の歴史的展開について、通史理解の仮説を検討した。その成果は、「研究発表」の2作品に反映されている。この研究は、戦後わが国で主要な人事制度として機能してきた職能資格制度を歴史的に考察したものである。新しく得られた知見は以下の通りである。1)1950年代の職務給導入は、アメリカ式職務給の直導入ではなく、年功管理との調和を重視した日本特有の「能力」観と伴っていた。この事実は、日本連『能力主義管理』を「アメリカ式近代化からの日本回帰」と理解する通説の妥当性に疑問を投げかける。2)先行研究では、長期雇用慣行に伴う総人件費の自動増大を回避する方策として「能力主義管理」が登場したと理解される。しかし、『能力主義管理』は、異なる戦略や事例・経験が統合されており、当時、「能力」を重視した人事システムへの移行が焦眉の課題だったといっても、経営課題の見定め方や制度設計のあり方について、考え方の幅が存在していたことを示している。3)「職能資格制度」については、「能力開発主義」の枠組みで捉えるのが通説であるが、年功主義からの脱却と終身雇用規範の組み合わせとしての能力主義=職能資格制度と捉えきることが可能であることが分った。このことは、「能力」そのものが勤続年数指標と連動しており、職能資格制度は本質的に年功的な序列のもう1つの表現形式ということになる。4)日経連『新職能資格制度』は、こうした年功指標と連動する「能力」を「職能志向」へ転換するものであった。『新職能資格制度』はシステム工学的発想でできあがっており、長期雇用慣行を前提にしない論理を内包していた。しかし、実際に導入された制度は、「職務遂行能力」秩序とキャリア形成を重視する形で制度設計されており、理念と制度との間に不整合が発見された。
DNA損傷修復因子を用いた小児がん治療関連合併症のバイオマーカー確立と診断応用

当初の計画であったがん化学療法を受けた患者末梢血のgammaH2AXを用いた治療関連合併症のバイオマーカーの樹立が技術的に困難であったため、やや方向性を変更し治療効果およびがん易発症素因に関連する臨床的なバイオマーカーの発見を視野に入れた研究を推進していった。具体的には家族性腫瘍等のがん易発症素因をもつ患者を対象にした臨床研究とした。家族性腫瘍の原因遺伝子はそのほとんどがDNA損傷修復に関わる遺伝子であり、生殖細胞系列にそれらの変異を持つことが家族性腫瘍の特徴である。これに関してはまず遺伝学的検査を行い、DNA損傷修復や細胞周期に関わる遺伝子に変異が同定された家族性腫瘍の患者とそうでない患者と比べて違いがあったかどうかの後方視的な検討を行った。小児がん患者は遺伝学的バックグランドを持つ場合が多いため、小児がんの発症、再発、2次がん発症に関わる臨床的バイオマーカーを見出していった。研究者は遺伝カウンセリングにも従事しているので、患者家族にどのように遺伝性腫瘍の遺伝情報を提供し、患者家族の健康管理にいかに活用するかという視点からの研究も取り入れた。最終的には小児がんの治療成績の向上、さらに長期にわたる健康管理の向上、につなげることが最も重要であると考えており、この目的のために網膜芽細胞腫をモデルとしてRB1の遺伝学的検査による再発リスク層別化とサーベイランスを研究の中心にして推進した。本邦では今まで一般的には行われていなかった片眼性網膜芽細胞腫の遺伝学的検査を実臨床に導入し、個々の患者の再発(三側性網膜芽細胞腫)リスクを層別化し、それぞれの再発リスクに応じたフォローアップを提供することを実用化した。具体的には三側性網膜芽細胞腫のサーベイランス検査である全脳MRIの適応決定に遺伝学的層別化を導入した。DNA損傷修復能を評価することにより小児がんにおける治療関連合併症の早期診断を行うために、末梢血リンパ球におけるgammaH2aXの検出系の確立を第一の目標とした。まず、細胞株を用いて放射線照射および抗がん剤(エトポシド、ドキソルビシン)でgammaH2AXを誘導して、蛍光免疫染色とフローサイトメトリーの系を確立した。次いで健常成人、末梢血リンパ球に対し、抗がん剤暴露を行い、gammaH2AXを誘導した上で蛍光免疫染色とフローサイトメトリーで検出を試みた。当初は全血のままgammaH2AXの検出を試みたが、アーチファクトが大きく、解析に耐えられるだけのLinearityが得られないと判断し、単核球分離してから解析するプロトコールに変更した。臨床試料のサンプリングスケジュールを想定し、常温で数時間から10時間程度室温に放置した末梢血から単核球を単離してからgammaH2AXの検出を行う解析系の樹立を試みた。しかし採血されてから常温で数時間経過してからのサンプルでは蛍光強度が不足し、そのためLinearityが不足することが判明した。従ってgammaH2AXに関しては細胞株を中心として、臨床応用する上での基礎的な意義を解析中である。RAD51の解析系については臨床検体での応用は困難と考えられたため、一時保留としgammaH2AXの検出系の確立に集中することとした。gammaH2AXの検出系の樹立が予定よりも遅れている。対象が小児患者であるため、採血量を減らし侵襲を小さくする目的で、臨床検査に使用された残余検体を用いた解析系を樹立する予定であった。当院のシステム上、臨床検体は常温で数時間は経過するため、同様の状況をシュミレートした。しかしヒト血液サンプルを常温にて数時間10時間経過することでgammaH2AXの染色が安定しないことが分かった。また染色の感度を上げる目的で単核球分離を試行したが、常温にて経過した検体は劣化が生じていると考えられ、単核球分離の精度が低下し、gammaH2AXの染色の感度も低下することが分かった。従ってgammaH2AXの解析系樹立の際に判明した臨床検体特有の問題を解決してから、実際の解析系の樹立に着手する必要があるため、RAD51の解析系の樹立も遅れざるを得なくなった。小児がん患者の長期生存率は飛躍的に改善したが、その一方で強化された抗がん剤治療による正常臓器に対する毒性の増強のために、種々の合併症は増加する傾向にある。そこで抗がん剤治療を受けている小児がん患者のDNA損傷修復能を評価することにより、小児がんにおける治療関連合併症の早期診断を行う解析系の確立を目標とした。まず最初に行う研究としては、末梢血リンパ球におけるgammaH2AXの検出系の確立を第一の目標とした。前年度の研究結果から、gammaH2AXの免疫染色に関して全血のまま検出する解析系の樹立を目指したが、解析に必要なLinearityが得られなかった。そこで、本研究の当初の視点にたち帰り、最終的に、小児がんの治療成績の向上につながる基礎的あるいは臨床的なバイオマーカーを見出すといった、やや広い視点の目的に変更した。従ってもし、治療関連合併症のバイオマーカーの樹立が困難である場合には、合併症だけでなく、治療効果そのものに関連するバイオマーカーの発見・樹立も視野に入れて研究を推進していきたいと考えている。方法は大きく三つあり、一つはgammaH2AXが小児急性リンパ性白血病で用いられる抗がん剤の感受性のバイオマーカーとなり得るかの検討、二つ目は小児固形腫瘍の腫瘍検体を用いてゲノム解析を行い、小児がん患者の合併症や予後に関するバイオマーカーの検出、そして三つ目は家族性腫瘍等のがん易発症素因をもつ患者を対象にし、生殖細胞系列にDNA損傷修復遺伝子の変異を持つことが小児がん治療関連合併症のリスクとなり得るかの検討を行っていく計画である。

今年度は初年度に引き続き、細胞株およびヒト末梢血白血球を使用してgammaH2AXの検出系の樹立を遂行した。対象が小児患者であるため、採血量を減量し最小限の侵襲で検体を採取するために、臨床検査に使用された残余検体を用いる解析系を樹立する計画であった。しかし、ヒト血液検体を常温にて数時間10時間経過することで分離した単核球の質の低下、gammaH2AXの染色の不安定化が初年度の解析の結果明らかとなったため、この克服が本年度の課題であった。ヒト末梢血単核球の分離方法として、Ficollを用いる方法、赤血球溶血し洗浄する方法を含め種々の方法を検討したが、いずれも本解析系におけるgammaH2AXの染色の精度を上げることが困難であった。本研究は小児がん治療関連合併症のバイオマーカーを樹立することが当初の目的であり、最終的には小児がんの治療成績の向上につなげることを目指している。治療関連合併症のバイオマーカーの樹立が技術的に困難であることが分かったため、少し方向を変えて、合併症だけでなく、治療効果そのものに関連するバイオマーカーの発見・樹立も視野に入れて研究を推進していくことにした。小児固形腫瘍の腫瘍検体を用いてゲノム解析を行い、小児がん患者の合併症や予後に関するバイオマーカーの検出を行うことが一つであり、これについては臨床腫瘍検体のゲノム解析を行うための当院の臨床研究審査委員会および共同研究機関の倫理審査委員会の承認を得て準備を進めてきた。もう一つの方法は家族性腫瘍等のがん易発症素因をもつ患者を対象にした臨床研究である。家族性腫瘍の原因遺伝子はそのほとんどがDNA損傷修復に関わる遺伝子であり、生殖細胞系列にそれらの変異を持つことが家族性腫瘍の特徴である。これに関してはまず遺伝学的検査を行い、DNA損傷修復や細胞周期に関わる遺伝子に変異が同定された家族性腫瘍の患者とそうでない患者と比べて違いがあったかどうかの後方視的な検討を開始した。従って1小児固形腫瘍検体を用いたゲノム解析、2家族性腫瘍などのがん発症素因をもつ小児患者の臨床的解析を2本柱として研究を進めている。臨床情報を有効に活用し小児がん治療に関わる基礎的および臨床的バイオマーカーを見出していく。研究者は遺伝カウンセリングにも従事しているので、患者家族にどのように遺伝性腫瘍の遺伝情報を提供するかという視点からの研究も取り入れていく。小児がん患者で化学療法を受けた後の末梢血白血球におけるgammaH2AXの測定系の解析が困難であったために、方針を変更した。家族性腫瘍などのがん発症素因をもつ小児患者の臨床的解析を新たに開始しており、また臨床検体のゲノム解析も行う予定である。これらの解析にはもう少し時間が必要なためである。当初の計画であったがん化学療法を受けた患者末梢血のgammaH2AXを用いた治療関連合併症のバイオマーカーの樹立が技術的に困難であったため、やや方向性を変更し治療効果およびがん易発症素因に関連する臨床的なバイオマーカーの発見を視野に入れた研究を推進していった。具体的には家族性腫瘍等のがん易発症素因をもつ患者を対象にした臨床研究とした。家族性腫瘍の原因
海馬神経細胞の生存維持と神経新生におけるドラキシンの機能解析

我々は、Draxinと名付けた軸索ガイダンス分子を発見した。Draxin遺伝子欠損マウスでは、脳梁など前脳の交連神経が欠失し、海馬の細胞死による萎縮が生じる、など中枢神経系に重篤な異常が生じる。海馬の細胞死の要因として、Draxin受容体の一つであるDCCがdependence receptorと総称される受容体の一つであることが想定された。さらに、Draxinの発現は成熟と共に消失するが、一過性脳虚血にすると神経新生が生じる海馬歯状回にDraxinは再発現される。これらの状況証拠から、Draxinはdependence receptorのリガンドとして脳機能に重要な役割を持つ海馬神経細胞の生存促進因子であると考えられる。2012年度に行った研究の結果、海馬歯状回において、Draxinが生後直後そして成体においても顆粒細胞プロジェニタに対して神経栄養因子として機能し、その生存に寄与していることが明らかになった。これまでにDraxinに結合する受容体分子としてUnc5ファミリー、DCC、Neogeninなどが報告されており、DCCに関しては実際にDraxinによる軸索反撥作用を仲介することが示されている。また海馬歯状回におけるこれらの分子の発現解析を行ったところ、神経新生の場であるsub-granular zoneにおいてNeogeninが発現していた。DCCとNeogeninの2つ分子について、Draxinのdependence receptorとして機能する可能性が示唆された。Draxinはdependence receptorのリガンドとして機能しているのではないかという研究仮設に相応して、dependence receptorとして知られるDCCとNeogeninが海馬の神経新生の場に発現していたことから、さらに解析を進めることが可能となった。おおむね順調に進行しているので、計画通りに遂行する。
漸近理論に関する研究

従来、統計的漸近理論において、高次の漸近有効性を論じる場合に、推定量のクラスは漸近中央値不偏性をもつ推定量に限定されていた。この条件を満たさない推定量すなわち漸近的な偏りをもつ推定量のクラスを考察することは、対象となる推定量の範囲が大きく広がるという意味で意義がある。この研究において、まず高次の完備性の概念を用いて最尤推定量の性質について検討した。より詳しくは次のようになる。2次の漸近的な偏りαをもつ推定量でその漸近分布が2次の次数までEdgeworth展開可能である推定量のクラスを【B_2】(α)とする。【θ_n】を【B_2】(α)において漸近集中確率が0(1)まで最も大きいという意味で2次の漸近的有効であると仮定する。このとき最尤推定量【θ_(ML)】を対数尤度関数の2次の導関数【Z_2】(θ)を用いて【θ_n】と同じ漸近的偏りをもつように修正したものを【θ(^*_(ML))】とすれば【θ(^*_(ML))】が【θ_n】より漸近集中確率が0(【n^(-1)】)の次数まで大きいという意味で(【θ_(ML)】,【Z_2】(【θ_(ML)】)が3次の漸近的完備であることが示された。さらにこの結果は多母数の場合にまで拡張された。また推定量の2次の漸近分布を理論的に求め、数値実験による漸近的比較も試みられた。次に遂次推定における漸近有効性について考察した。標本の大きさをnとするときV=【E_θ】(n)とおく。V→∞のときθの推定量【θ_n】が1次、2次の漸近有効性をもつようにnを決定する問題を考える。まず1次の漸近有効性については、与えられたVに対して【√!ν】(【θ_n】-θ)の漸近分布が正規分布N(0,1/I(θ))ならば、V→∞のときn/vが1に確率収束するようにnを決めれば達成される。ただしI(θ)はFisher情報量である。2次の漸近有効性については、θの漸近不偏推定量の漸近分散のBhattacharyya限界を求め、適当な停止規則を決めて、2次の漸近不偏性をもつように修正した最尤推定量【θ(^*_(ML))】の漸近分散は、その限界に一致することすなわち【θ(^*_(ML))】は2次の漸近有効性をもつことが示された。
未就学児の感情コントロールの発達を促す保育者による支援

共働きが増え、さらに加速するIT社会において、乳幼児の感情調整の発達を促すためには、子育ち・子育て援助として、保育所等における保育者の介入が必要になると考えられる。本研究の目的は子どもの感情調整の発達を促す保育者の援助を明らかにすることである。乳幼児が不快感情を表出する場面を抽出し、子ども理解に基づく発達援助について保育所において、1インタビュー調査及び2質問紙調査「乳児から5歳児の保育についてのお尋ね」を実施した。未就学児の感情調整の発達とその援助について、アタッチメント概念とコミットメント概念を用いて、関東と関西の公立保育所・認定こども園に勤務する保育者約1300名から回答を得て分析・考察した。その結果、集団保育の体験は、親子関係から仲間関係への移行期にあたり、就園後の適応困難な場面に際し、子どもが保育者に不快感情というSOSを表出するのは、集団場面においては日常的な経験であり、保育者の援助が得られるという安心感によって,子ども同士の関係が形成され、集団において感情調整の発達が促されることが示唆された。実証的に検討した結果、1子ども同士の関係において、未就学児が不快感情を抱える場面では、保育者は子どもの気持ちに寄り添い、感情を代弁する、状況を説明するなどの援助を行うこと、2ディリープログラムを円滑に進める上で子どもの思いとの間に齟齬が生じ、子どもが不快感情を表出する場面では、保育者が拠り所とする素朴理論によって援助内容が異なること、3子どもの感情調整の発達を関係論的視点から援助する保育者、子どもの行動をコントロールすることを保育者の力量と捉え行動論的視点から援助する保育者、感情調整の発達という視点が伴わない保育者等の存在として大別されること、4子どもへのコミットメントは高いものの、子どもの不快感情の表出を困ったこととして捉える保育者も存在することが明らかになった。本研究では、保育現場における子ども同士のトラブルをめぐり、子どもが表出する不快感情を保育者・親はどう抱えるか、それが未就学児の感情調節の発達にどのように影響するかを明らかにすることが目的である。今年度は、「保育現場で生じる子ども同士のトラブルに関する聴き取り調査」を実施する計画を立てたことから、1インタビューガイドを作成した。インタビューガイドの主な内容は、保育者による子どもの感情の諸側面への働きかけの実際、トラブル時への対応、及びその理由づけ(園の環境や場面、子どもの特徴、保護者の養育状況、保育者の要因など)である。保育者に対して、子どものどのような感情の側面について、どのような具体的場面で子どもにその感情が生じているか、また保育者はどう対応しているのか、またその対応をした理由について、インタビューで聴き取りをした。都内8ケ所の保育所に調査依頼し、3歳未満児保育を担当する保育士18名にインタビュー調査を行った。その結果、3歳未満児の不快感情について保育者がその内容について気づくことができ、豊かに語ることができる保育者は、子どもとの関係性を土台にして、子どもが自分自身の感情や他児の感情を理解できるように働きかけ、生活・遊び場面で、気持ちを表現する機会を設け、感情をより社会化するよう援助し、子どもが嫌な感情や苦痛な状況に対して対処できるように働きかけるという仮説についておおむね妥当であることが確認できた。保育者が、3歳未満児の快感情、興奮、不快感情に対して、どのように捉え、理由づけをし、対応・工夫しているのか、保育者による実際の介入場面について質的研究の手法を用いて詳細に分析した。その際に、関係論の立場に立ち、子どもの快・不快感情に対して、子どもの自発性の尊重、敏感性、適度な限界設定、及びコミットメントの視点から、保育者の介入について分析する研究方法の妥当性が確認された。保育現場において,子ども同士のトラブルを巡り、子どもの感情調節の発達を促す保育者の介入の実際について、子ども同士が不快感情を示す具体的場面、親の要因、保育者の介入・役割について、保育者がどう捉えているのかを明らかにすることが、本研究の目的であった。本年度は、子どもの感情調節の発達を促すために、保育者が重視している側面について、研究費を活用し国際学会に参加することで、Saarni, C.の流れを継ぐ研究状況を理解することができた。本研究では、関係論を援用して、保育現場での3歳未満児の感情調節の発達を促す保育実践のあり方について検討する課題に取り組んでいる。都内の保育所の協力を得て、18名の研究協力者の承諾を得、保育士のインタビュー調査を実施し、テープ起こしは終了して、データをもとに質的分析を行ったところである。現在、質的分析の結果をもとに、「保育所における3歳未満児保育における感情調節の援助(1)子どもの対人感情の表出と保育者の援助、及び(2)子どもの感情調節の方略における保育の素朴理論」というタイトルで、9月に開催される第81回日本心理学会大会(久留米大学)で研究代表者と研究分担者とで研究発表を行う予定である。文献研究により、研究レビューを行った。それをもとにインタビュー調査を実施し、データを得て、質的研究を進めてきており、順調に研究が進められていると評価できる。関係論の立場から、未就学児の感情調節の発達とその援助について、さらに考察をふかめていくことができると考えられる。本研究では、保育現場における子どもの感情表出をめぐり、特に子どもが表出する不快感情を保育者・親はどう抱えるか、それが未就学児の感情調節の発達にどのように影響するのかを明らかにすることが目的である。今年度は、保育所において未就学児の感情調節の発達を促す保育士の語りについて、アタッチメント理論、相互依存性理論(コミットメント)の視点から整理した。

1保護者と子どもとの関係における感情調節への援助、2子ども同士のトラブル時の対応に関する援助、3保育の流れをスムーズに進めるための保育士と子どもとのかかわりについての感情調節への対応について概念を抽出し、3歳未満児の感情調節の発達を促進するために、保育者はどのような素朴理論を背景にもっているかについて検討した。その結果、保育士の援助場面に関しては、1母子分離時の不快には、保育士が児の感情に寄り添うこと、2他児への攻撃感情や排斥行動に対しては、保育士による制止、理由を問う、ルールの説明などの援助を行うこと、3他児からの攻撃行動に対して保育士は、両者の間に入り、互いの感情を言語化したり、交渉できるように励ますこと、4ディリープログラムなどに基づく場面の切り替え時など保育士にぶつけられる子どもの不快感情に対しては、児が自ら主体的に切り替えられるように適度な限界設定を行うこと、という4つの場面で援助のパターンが明らかにされた。さらに子どもの感情調節の援助には保育者の素朴理論が背景にあり、1子どもの発達に注目する、2子どもの感情に注目する、3関係論的視点、4行動理論による積極的無視,タイムアウト,気ぞらしなどの方略につながっていることが明らかになった。日本心理学会81回大会、日本発達心理学会29回大会で発表した。研究代表と研究分担者は、研究課題に基づき研究を発展させ、第81回日本心理学会大会(2017年9月22日久留米シティプラザ)で加藤邦子・近藤清美は次の2件の研究発表を行うことができた。加藤邦子・近藤清美「保育所の3歳未満児における感情調節その1.子どもの不快感情の表出と感情調節」、近藤清美・加藤邦子、「保育所の3歳未満児における感情調節その2.感情調節に見られる保育者の素朴理論」である。さらに第29回日本発達心理学会大会(2018年3月24日東北大学川内北キャンパス)において、『3歳未満児の感情調節の発達を促す援助ー家庭と保育所の文脈による共通性と差異ー』と題してラウンドテーブルを企画し、加藤邦子「保育所における3歳未満児の不快感情の表出と保育士の援助」、近藤清美「保育所における感情調節における素朴理論」という話題提供を行った。ラウンドテーブルでは、坂上裕子(青山学院大学)「家庭における感情の表出とその調節」及び服部敬子(京都府立大学)「12歳時期の感情の表出とその調節を援助するための発達的視点」の話題提供者の協力を得て、有意義な討論を行うことができた。今後の研究の発展と質問紙調査に向けて前進することができた。共働きが増え、さらに加速するIT社会において、乳幼児の感情調整の発達を促すためには、子育ち・子育て援助として、保育所等における保育者の介入が必要になると考えられる。本研究の目的は子どもの感情調整の発達を促す保育者の援助を明らかにすることである。乳幼児が不快感情を表出する場面を抽出し、子ども理解に基づく発達援助について保育所において、1インタビュー調査及び2質問紙調査「乳児から5歳児の保育についてのお尋ね」を実施した。未就学児の感情調整の発達とその援助について、アタッチメント概念とコミットメント概念を用いて、関東と関西の公立保育所・認定こども園に勤務する保育者約1300名から回答を得て分析・考察した。
ポリマーアロイの相分離挙動に関する研究

独自に設計・試作した測定装置によりPS/SBR,PS/BR,PC/PMMA及びPET/PP各種ポリマーアロイの相分離挙動を光透過法で、p-v-T特性を等温法でそれぞれを測定し、実験的に検討した結果、以下の成果を得た。1.ポリマーアロイの光透過法による相図PC/PMMAにおいては明らかなLCST現象を示した。またそれらのモルフォロジーは、分離前の成分ポリマーは微細に分散するが、分離後は著しく偏析し、凝集する。PET/PPの相図は組成比に依存して不規則変化し、成分ポリマーは粒状に分散する。2.ポリマーアロイの熱物性に及ぼす組成比の影響ガラス転移温度、融点及び比熱は一つのDSC曲線上にベースポリマー固有のものに近い二つの吸熱又は放熱ピークを示し、非相容性アロイの特徴を示す。さらに、PS/SBR,PC/PMMAの相分離前と後のガラス転移温度は、前者のPS/SBRでは分離後のものが低く、PC/PMMAではあまり変わらない。3.モルフォロジーと機械的物性モルフォロジーによるPET/PPアニーリング後の成分粒子は前のものに比べて微細に分散することにより、引張強さ(1.22倍)と弾性係数は高くなるが、伸びは小さい。しかし、他のポリマーアロイのアニーリング効果は小さい。PET/PPのp=0におけるv-T曲線はPET,PP自体のv-T曲線の間にある。固体状態の圧縮率はPETの量が増加するにつれて増大し、高温液状下では減少する。PC/PMMAにおいて状態式による計算値と実験値は±2.5%で一致する。圧縮率は各温度下でPMMAの組成比が1040wt%のとき何れのベースポリマーより小さくなることが分かった。ポリマーの成分比率と周囲の環境条件によって相分離が生じる半相溶性のポリカーボネイト(PC)/ポリメチルメタクリルレート(PMMA)及びポリスチレン(PS)/スチレン・ブタジエンゴム共重合体(SBR)ポリマーアロイの相分離挙動について光透過法による透過率の変化とモルフォロジー及びDSCなどによって実験的に検討した結果、次のよう知見が得られた。先ず、得られたPC/PMMAポリマーアロイの相図は下に凸の放物線を描き、この放物線の外側の温度・成分領域で、各成分ポリマーは相溶し、内側の温度・成分領域で分離するLSCT(Lower Critical Solution Temperature)型になることを実験的に明らかにした。これに対してPS/SBRポリマーアロイについては明らかにすることができなかった。さらに、これらのモルフォロジー、特にPS/PMMAポリマーアロイ(アセトンでPMMAをエッチング)のものは、分離前ではベースポリマー(PMMA)中に微細粒状の成分ポリマー(PC)が連結した状態で分散しているのに対して、分離後では一旦溶解されるため成分ポリマー(PC)は凝集して大きな粒状又はテトラポット状になって分散する。その結果、各種成分ポリマーアロイ試料の温度が相分離温度に達すると成分ポリマー微粒子が凝集して増大し、光の透過率は著しく減少することが分かった。さらに、これらポリマーアロイのガラス転移温度T_gは成分比率によって各ベースポリマーのT_gに近い2つのガラス転移温度を示す。一方、DSCによる比熱の場合も類似的な挙動を示した。また、このT_gは相分離すると分子量が減少するため分離前のものに比べて1020°C低くなることなどが分かった。前年度に引続きポリスチレン(PS)/ブタジエンゴム(BR)と結晶性のポリエチレンテレフタレート(PET)/ポリプロピレン(PP)/ポリマーアロイの相分離挙動について検討した。前者のPS/BRについては前年度のものを再検討するために行なった。