hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不定元を含む文字列表現を用いた実数などの連続空間の計算構造の研究

実数空間などの連続な構造をもつ位相空間上の計算的構造について、不定元⊥(ボトム)を含む文字列集合への埋め込みなどの手法で研究を行った。計算的に自然な埋め込みが持つべき性質(定義の再帰性や冗長性のなさなど)を考え、そのような埋め込みを表す位相空間論的な概念を導入し、それがどのような位相空間において存在するかなどの問題について調べた。定数時間計算可能性を保存するコード変換、formal ballのなす空間のLawson位相と距離空間の双曲位相の関係などについても調べた。グレイコ-ドという不定元を用いた実数の表現を基本として,実数などの連続な空間の上の計算構造,および,それと関連した,位相構造などの空間の数学的な構造について研究を行う。それは,実数などの連続空間を近似するための数学的構造の研究である,ドメイン理論をはじめ,プログラミング言語理論,位相空間論,計算可能性理論,力学系,フラクタル理論などの多くの分野と関連がある。これら様々な分野との関わりを用いて,連続で無限な空間の表現とその表現を用いた計算が,その空間の構造とどう係わるかを調べる。実数などの距離空間の上の計算構造を与える構造に,formal ballのなす順序集合がある。この順序集合には,順序集合の上の計算構造に対応した,Scott位とLawson位相という2つの位相が入る。このうち,Lawson位相は,formal ballに関して正の情報と負の情報の両方を与えるものであり,⊥入り文字列の考え方と対応している。一方,formal ballの空間には,自然に直積位相が入る。この2つの位相の関係について,直積位相のほうがLawson位相よりも強く,両者が異なることがあることを示した。また,正の情報と負の情報の間に,不定の領域が存在するが,それは,もとの距離空間と1:1の対応をなし,それを通じてLawson位相が距離空間の上に導出する位相が存在する。その位相は,距離空間に一般化された双曲線の片側を部分基にしており,双曲位相と名づけた。双曲位相が,不定な領域の取り方に依存せず,常に同一になること,また,距離空間上の距離位相と双曲位相が一致するかという問題と,formal ball空間上で,積位相とLawson位相が一致するかという問題が同値になることを示した。この結果については,投稿中である。1.連続な空間の計算構造の表現の一つである,距離空間上の形式球のなすドメイン構造が、距離位相とは異なる,自然な位相構造,(双曲位相)を距離空間上に導出することを示した。形式球のなす空間上で積位相とLawson位相が一致することと距離空間上で距離位相と双曲位相が一致することが同値となる。この結果を論文にまとめた。また,幾つかの具体的な距離空間で,この2つの位相が一致するかどうかを調べ、国際会議で発表した。これは,計算概念が連続な空間上に導出する新しい数学的構造であり,この位相構造および,それと関係した近似概念について、さらに研究を深めたい。2.実数空間の文字列表現であるグレイコードと二進展開を比べる中で,有限時間計算可能関数の概念を定義し,有限時間計算可能性を保存するコード変換について調べた。二進展開からグレイコードへの変換は有限時間計算可能性を保存するコード変換であるか,逆はそうではなく,グレイコードの方が,二進展開より多くの有限時間計算可能関数を持つ。このことを国際会議で発表した。ある条件下で有限時間計算可能性を保存する変換の定式化を行った。無限言語の理論や,プログラミング言語理論との関係も見えてきたので,そういう観点から研究を続けたい。3.計算可能な不連続実関数について考える時に現れるフラクタル構造について,無限の分岐の繰り返し関数族が定義するフラクタルの理論としてフラクタル次元などについて調べ、国際会議で発表し、論文を投稿した。再帰的に定義された実関数は自然にフラクタル構造を持つが,この研究の発展により,フラクタル理論から,そのような計算の特性が見えてくることを期待している。4.ボトム入り文字列表現が生成する部分基に無駄がないことを意味するindependent subbaseをもつ空間の定式化を行った。1.実際の数学でよく表れる距離空間において、距離位相と双曲位相が一致するかどうかしらべた。特に、測度空間Lpにおいては、双曲位相と距離空間が一致するための必要十分な条件を与えることができた。それの特別な場合として、無限列のなす空間では、11においては両者一致するが、p2および1については一致しないことを示した。2.グレイコード、および、グレイコード変換を拡張して有限時間計算可能関数、および、有限時間計算可能性を保存するコード変換の概念を導入し、全域的に定義された有限時間計算可能性を保存するコード変換は、拡張されたスライディングブロック関数と同値であることを示した。有限時間計算可能性を保存するコード変換は、接尾辞一致性も保存する。

しかし、前者よりも後者の方が、より一般的な概念であることを示した。3.計算可能な不連続関数であり、ファイン一様連続ではない関数の代表例であるVascoの関数のグラフがなすフラクタル構造について調べた。特に、それは、無限個の縮小写像からなるフラクタルとして表現できることを示し、そのようなフラクタルのハウスドルフ次元および測度について調べた。4.独立部分基は、ボトム入り文字列によっる効率よい表現に対応する位相概念である。どのような距離空間が独立部分基を持つか調べ、独立部分基をもつこととdense in itselfであることが同値であることを示した。1.ある計算的な性質を満たす、不定元を含む文字列を用いた空間の表現は、Dyadic Subbaseという部分基を空間に与えることと対応している。その中でも、independent subbaseという部分基は、空間の無駄のない表現に対応している。全ての空間はDyadic Subbaseを持つこと、距離空間においてDyadic Subbaseを持つこととdense initselfであることが同値であることを示した。2.無駄のない空間の表現に対応する部分基として、上記2つの間にcanonically representing subbaseという概念を考えていたが、それより弱い概念でweakly canonically representingという概念が存在することを示し、それらの間の関係について調べた。3.計算に用いることができるためには、Dyadic Subbaseが再帰的な定義を持つ必要がある。シェルピンスキーガスケット上に、再帰的に定義されたindependent subbaseを構成できることを示した。4.Dyadic Subbaseの再帰的な定義の中でもっとも自然なものは、力学系の旅程を用いたものである。力学系に由来するDyadic Subbaseの概念を導入し、I^2上の力学系に由来する部分基を分類する問題を考えた。5.フラクタルを描画する手続きとして、Random Iteration Algorithmがあるが、それをGraph-Directed Setに拡張し、その性質を調べた。
胆汁酸と脂質・糖ホメオスタシスとの関連精査による新たな代謝性疾患治療法の開発

胆汁酸刺激培養細胞中のプロテオームを解析し、α-enolaseやperoxiredoxin-1の翻訳後修飾に変動が見られることが判明した。肝細胞中の胆汁酸結合タンパク質を調べたところ、peroxiredoxin-1の他に、細胞内キャリアータンパク質や胆汁酸代謝に関与する酵素等が抽出された。18O一置換標識法を構築し、プロテオーム変動解析に応用可能であることが判明した。抱合型胆汁酸のメタボローム解析法を構築したところ、フォーカシングメタボロミクスにより、疾患特異的な代謝物を見出すことが可能であった。HeLa S3細胞にデオキシコール酸(終濃度:50μM)を添加した後、一定時間経過ごとに細胞を取り出してタンパク質試料を調製し、それぞれ2次元ゲル電気泳動により分離した。その結果、α-enolaseの翻訳後修飾タンパク質を詳細に解析すると、刺激後1時間でスポットの塩基性側へのシフトが認められ、8時間後にはほぼコントロールと同じパターンに戻ることが判った。また、peroxiredoxin-1においてもほぼ同様の変化が認められ、刺激1時間後には最も酸性側のスポットの染色強度は極めて薄くなったものの、8時間後にはほぼコントロールの状態に戻った。このことから、これらの変動は刺激により一過性に起こるものの、細胞内にその修復機構が存在することが示唆された。次に、各スポットに含まれるタンパク質を詳細に解析したところ、α-enolaseのスポットには、Rab GDP dissociation inhibitor beta、elongation factor 1-gamma等の他のタンパク質も含まれていることが明らかとなった。ケノデオキシコール酸固定化cleavableaffinitygelを用いて、Hep G2細胞やラット肝組織中の結合タンパク質の抽出を試みた。その結果、Hep G2細胞からperoxredoxin-1の他、tubulin-α,β、elongation factor 1、Importin-1,7、exportin-2、dihydrodiol dehydrogenase等が、またラット肝細胞質画分からperoxiredoxin-1、glutathione transferase、glyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase、3-oxo-5-beta-steroid 4-dehydrogenase、elongation factor-1、bile salt sulfotransferase等が選択的に抽出された。特に、peroxiredoxin-1は極めて効率よく濃縮されたことから、本タンパク質がケノデオキシコール酸と強く結合する可能性が示唆された。しかも、本タンパク質は、デオキシコール酸刺激によって変動することが確認されており、両者の結果を考え併せると極めて興味深い。モデル試料として牛血清アルブミンを用い、還元アルキル化後、^<18>O標識水中でトリプシンによる酵素消化に付した。反応液のpH、および酵素活性部位における競合剤として用いるモノエタノールアミン濃度の影響を調べたところ、50mMのモノエタノールアミンを含むpH11のリン酸緩衝液中、37°Cで48時間インキュベートすると、最も効率よく^<18>O-置換反応が進行することが判った。次に、^<18>O-置換標識体と非標識体の混合試料をnanoLC/ESI-MS/MS分析に付し、yイオン強度比を解析したところ、100倍以上の混合モル比の範囲で相関が認められた。次に、2名の健常人血清各1μLに対して疑似バイオマーカーとして鶏由来のリゾチームを10あるいは100pmol添加した試料につき、血清アルブミン及びIgGを除去後還元アルキル化し、一方を^<18>O標識水中で、他方を非標識水中で酵素消化した。両者を混合した後にnanoLC/ESI-MS/MS分析し、疑似バイオマーカーの存在比を求めた。同じ試料をiTRAQ法で分析し、得られた結果を比較したところ、今回開発した^<18>O標識法による方がより精度の高い結果が得られることが判明した。抱合型胆汁酸の各標品を用いてCID条件を検討し、それぞれプリカーサーイオンスキャン、ニュートラルロススキャンによるフォーカシング法を検討した。その結果、グリシン、タウリン抱合体はそれぞれm/z74、m/z124のプリカーサーイオンスキャンで、硫酸抱合体はm/z97のプリカーサーイオンスキャンで、またN-アセチルグルコサミン抱合体は質量差203のニュートラルロススキャンでフォーカシング可能であることが明らかとなった。これまでの検討から、培養細胞を用いるin vitroのデータと組織等を用いるin vivoのデータに乖離があることが判明している。通常接着細胞を培養すると細胞増殖により平面的にコロニーが拡大していくが、3次元的に培養するとむしろ分化する傾向があり、より生体内組織に近い細胞群が得られるものと考えられる。そこで、細胞を3次元的に培養し、通常の培養の場合とプロテオームを比較することとした。HepG2細胞を用いて検討したところ、可用性画分中の一部のタンパク質の存在量が全く異なることが判明した。

特に、acy1-CoA binding proteinやtriosephosphate isomerase、cofilin-1などの乖離が大きく、現在その理由を調査している。一方、より多種類のタンパク質を一斉に解析することを目的にnanoLC分離の2次元化を試みた。強カチオン交換カラムを用いて分離したフラクションをオンラインでODS系のnanoLCカラムでさらに分離し、それぞれのプロテオームを解析したところ、1次元分離に比べてより多種類のプロテオームを解析可能なことが判明した。これまでに構築したメタボローム解析法を用いて、各種抱合型胆汁酸のフォーカシングメタボロミクスを試みた。健常人およびコレステロール代謝に異常を来す遺伝性疾患の新生児尿につき比較検討したところ、健常人に比べて患者尿中に多量でかつ多種類の硫酸抱合型胆汁酸類が存在することが判明した。しかも、それぞれのフォーカシングマップの比較から、簡単にマルチ抱合体を特定でき、多くの多重抱合体が見出された。3β-HSD欠損症患者尿中には、酵素欠損により蓄積した3β-sulfooxy-Δ5系の胆汁酸類が多量に存在した。一方、Niemann-Pick病typeC患者の場合は、3β-sulfooxy-Δ5系の胆汁酸の7β位がN-アセチルグルコサミンで抱合され、かつ側鎖末端がグリシンあるいはタウリンにより抱合された多重抱合型胆汁酸類が高濃度で存在することが明らかとなった。
子ども向け「こころの科学」教育:科学的思考力を育む知覚学習キットの開発研究

本研究では、心理学で扱う知覚現象を科学教材に取り入れ、子どもの科学的思考力の"解発"と"育成"に向けて、知覚学習キットの開発、および、学習キットを用いた教育プログラムの開発を行い、その効果を授業実践において検証することが目的である。これまで、主に、中学生を対象として、学習キットの開発(教授法開発)、授業実践、授業評価の3点に取り組んできた。特に、最終年度(平成19年度)は知覚学習キットの完成を目指した。知覚学習キットの開発:錯視現象を素材とした学習教材および学習プロセスを考案し、これをパーソナルコンピュータ上で一連のステップで実行できるようにプリケーション化した。本アプリケーションは、これまでの理科教材に類を見ないオリジナル性の高い科学教材(学習支援装置)として、現在、特許出願中である。授業実践:前年度に引続き、本研究のなかで考案してきた学習教材や学習プロセスを導入した「こころの科学」教育プログラム(出前授業形式)を定期的に実施した(都内中学校5校、約150名)。授業評価:授業前後にアンケート調査を行ない、本教育プログラムの学習効果を検証した。学習態度、学習意欲、理解度を効果の変数として、教材内容や指導法などについて分析したところ、その有効性が確認された。さらに、生徒に対して、学習体験は「なぜ?」という考えに至ったかどうか、また、その現象が起こる理由を知りたいという考えに発展したかどうか、あるいは、他の現象の因果関係にも関心が拡がったかどうかなど、科学的思考に関わる意識調査を行い、本教育プログラムの効果を総合的に分析、評価した。本教育プログラムの展開:知覚学習キットを用いて、現場の先生が、自ら「こころの科学」教育を実践できるよう、現在、先生と生徒のための学習マニュアルを作成しており、今後はその普及活動にも取り組んでいく。1)「こころの科学」授業実施説明会:都内某区教育委員会に出席(5月)。小・中学校の校長先生を対象に「こころの科学」(『知覚の不思議を体験しよう-実験でみるこころの科学-』)授業について概要を説明。高い関心を得られたが、小学校では年度内のカリキュラムが全て決定しているため、授業の実施は見送るとの結論に至った。中学校から、「選択理科」の時間に「出前授業」をしてほしいとの要望が出た。出前授業の実施に向けて、実施検討会、および、授業研究会を開くことを決めた。2)実施検討会・授業研究会の開催:中学校・理科の先生5名と、授業の実施にむけて検討会および研究会を開催(6月)。対象学年・授業レベル・時間配分・実験材料など、授業の具体的方向性および実施校を設定した。出前授業を実施する前に、先生方を対象に模擬授業を行うことを決めた。3)「こころの科学」模擬授業の実施:中学校・理科の先生を対象に「こころの科学」模擬授業(プレゼンテーション)を実施(8月)。実際の授業時間、実験手順に基づいて授業を行い、内容の修正、改善を図った。また、今年度秋に都内某区立中学校1校にて、授業を実施することが決まった。4)「こころの科学」授業の実施:都内区立中学校にて、12月1日、8日の選択理科の時間(約45分×2回)に、中学3年生16名を対象に、「"ものの世界"と"見えの世界"-錯視体験を通して学ぶ-」と題して、出前授業を行った。1週目は、錯視例(ハーマンの格子、カニッツァの三角形、エビングハウスの錯視、他)を通して、物理世界と知覚世界が異なることを「体験する」と同時に、ミューラー・リアの錯視図形を使って錯視量を「測定する」ことを行った。2週目は、さらに他の錯視体験(ベンハムのコマ)や知覚現象(両眼立体視)を通して、ものを見る「しくみ」について考えることを行った。授業の前後(1週目の授業前と2週目の授業後)にアンケートを行い、「見る」「脳」「こころ」「測る」といった関係について、理解変化を調査した。調査結果をまとめ、現在、学会誌へ投稿準備中である。引続き、対象を拡大して授業を行う。その他)「こころの科学」出前授業活動:群馬県立女子大学が推進している「一般向け教育活動」と連携して出前授業を行った(11月)。県内某校にて、「視覚の不思議を体験しよう」と題して、小学生から中学生の計30名を対象に授業を行い、子どもたちの感想をまとめた。1)「こころの科学」授業-実践と教育効果:お茶の水女子大学・サイエンス&エデュケーションセンターと北区が共催する「理科実験教室」において、中学生(2、3年生)を対象に、ミューラー-リヤーの錯視実験キットを用いた「こころの科学」授業を実施した。学習のねらいは、(1)錯視の体験を通して、人間の知覚現象そのものに興味をもたせる、(2)実際に錯視量を測定することにより、物理世界と知覚世界が異なることを実感させる、(3)錯視の仕組みを問うことにより、人間は目でものを見ているのではなく、目を通して脳でものを見ていることを学ぶ、(4)科学の対象は、物理世界(自然科学)に限られたものではなく、人間の反応や行動も科学の対象(人間科学)になり得る、ということを導く点にあった。受講者40名(20名募集のところ、40名の応募者)の学習効果を検証した結果、もともと科学に対する興味の高い生徒たちであったにも関わらず、授業後、科学や脳に対する興味・関心がさらに高くなった(p<.05)と同時に、学習のねらい(4)に関する具体的な記述(理解の展開)も確認された。

2)錯視実験キットからe-learningプログラムへの展開:錯視実験キットを用いた実践研究の成果に基づいて、Web上で実行できる錯視実験ツール(アプリケーション)を開発および改良中である。本実験ツールを用いた実践授業は、今年度、都内中学校(B区、M市、他)で行う予定である。3)研究成果の発表:池田まさみ・田中美帆・石口彰2006「こころの科学教育-錯視を通して学ぶ"ものの世界"と"見えの世界"日本心理学会第70回大会発表(福岡)本研究では、心理学で扱う知覚現象を科学教材に取り入れ、子どもの科学的思考力の"解発"と"育成"に向けて、知覚学習キットの開発、および、学習キットを用いた教育プログラムの開発を行い、その効果を授業実践において検証することが目的である。これまで、主に、中学生を対象として、学習キットの開発(教授法開発)、授業実践、授業評価の3点に取り組んできた。特に、最終年度(平成19年度)は知覚学習キットの完成を目指した。知覚学習キットの開発:錯視現象を素材とした学習教材および学習プロセスを考案し、これをパーソナルコンピュータ上で一連のステップで実行できるようにプリケーション化した。本アプリケーションは、これまでの理科教材に類を見ないオリジナル性の高い科学教材(学習支援装置)として、現在、特許出願中である。授業実践:前年度に引続き、本研究のなかで考案してきた学習教材や学習プロセスを導入した「こころの科学」教育プログラム(出前授業形式)を定期的に実施した(都内中学校5校、約150名)。授業評価:授業前後にアンケート調査を行ない、本教育プログラムの学習効果を検証した。学習態度、学習意欲、理解度を効果の変数として、教材内容や指導法などについて分析したところ、その有効性が確認された。さらに、生徒に対して、学習体験は「なぜ?」という考えに至ったかどうか、また、その現象が起こる理由を知りたいという考えに発展したかどうか、あるいは、他の現象の因果関係にも関心が拡がったかどうかなど、科学的思考に関わる意識調査を行い、本教育プログラムの効果を総合的に分析、評価した。本教育プログラムの展開:知覚学習キットを用いて、現場の先生が、自ら「こころの科学」教育を実践できるよう、現在、先生と生徒のための学習マニュアルを作成しており、今後はその普及活動にも取り組んでいく。
エバネセント光散乱法による界面近傍分子の動的物性研究

近年、物質が界面近傍において特異的に示す構造や物性が注目を集めている。特に電場や磁場、温度などの外場に対して敏感に応答する液晶や高分子・生体系などの複雑流体は、それが固体と接するとき界面が持つ異方形状や界面吸着分子が作る静電層などの影響を受け、バルク中とは異なった構造やふるまいを示すものが多い。この構造を調べるため、界面のごく近傍における液体のダイナミクスを調べる新しい手法として動的エバネセント光散乱法の開発に着手した。エバネセント光は全反射条件において固液界面から液体側に一波長程度しみだす光であり、この光を動的光散乱測定のプローブとして用いることにより、界面の近傍における分子のダイナミクスを抽出して調べることができる。本研究の目的は、動的エバネセント光散乱法を開発して界面近傍物性の新しい測定手段を確立し、これを用いて界面と分子や分子集合体との相互作用をミクロなレベルで研究することである。本研究ではまず微小粒子によるエバネセント光の散乱からその拡散運動を調べる動的エバネセント光散乱法を開発し、その界面近傍の動的物性測定手段としての性能の評価を行った。さらにこの装置を用いて界面近傍における微小球状粒子のブラウン運動の測定を行い、自由空間中とは異なる熱揺らぎ現象を見出した。結果について、界面との流体力学的相互作用を考慮した揺動散逸定理を用いて考察した。これに加えてさらに、エバネセント波からエバネセント波への散乱過程という現象に着目した新しい光散乱法であるフラストレートエバネセント光散乱測定法の開発を行った。これらの研究の結果、界面近傍における微小粒子の異方的拡散係数や流体の粘性を決定する新たな手法を確立することができた。この技術は、固液界面において特異な物性を示す液晶や高分子吸着膜などの微視的な構造とダイナミクスを研究する上で有力な手段となることが期待される。電場や磁場,温度などの外場に対して敏感に応答する液晶や光分子、生体系などの複雑流体は,それが固体の界面と接するとき界面が持つ異方性や界面吸着分子がつくる静電層などの影響を受け、バルク中とは異なった構造や振る舞いを示すものが多い。また界面およびその近傍の液体の性質は,分散系の凝集や濡れ現象などに重要な影響を及ぼす。これら界面と分子の相互作用をミクロなレベルで調べることは,物性研究のみならず工学的応用の面からも重要である。本研究では,界面のごく近傍における液体のダイナミクスを調べる新しい手法として,エバネセント光を用いた動的光散乱法を開発することを目的とする。本年度は、高出力YAGレーザーを光源としたエバネセント光散乱装置を設計・製作し、これを界面近傍微粒子のブラウン運動の観察に応用することによりその性能の評価を試みた。レーザー光を固体一液体の界面に臨界角以上で入射すると光は全反射されるが、このとき屈折率の小さい液体側に波長程度の厚みだけ染み出すエバネセント光を生成する。このエバネセント場に光と結合する屈折率分布が存在すると、光は通常の伝搬する光に変換され光散乱を示す。実験ではまず試料として粒径があらかじめ知られたポリスチレン微粒子のラテックスを用い、媒質中での粒子のブラウン運動を観察した。これにより界面近傍の粒子の運動のみを選択して抽出できることが明らかとなった。さらに界面近傍では、粒子と界面の流体力学的相互作用の結果増加する見かけの粘性の影響をうけて、ブラウン運動が抑制されることをはじめて確認した。さらに現在、界面近傍における液晶性分子の配向緩和現象を観察する試みを進めている。

電場や磁場、温度などの外場に対して敏感に応答する液晶やゲル、生体系などの複雑流体は、それが固体の界面と接するとき界面が持つ異方性や界面吸着分子がつくる静電層などの影響を受け、バルク中とは異なった構造や振る舞いを示すものが多い。これら界面と分子の相互作用をミクロなレベルで調べることは、物性研究のみならず工学的応用の面からも重要である。本研究では界面のごく近傍における液体のダイナミクスを調べる新しい手法として、エバネセント光を用いた動的光散乱法を開発することを目的とする。本年度は、昨年度に制作した動的エバネセント光散乱装置を用いて、熱揺動に伴なう界面近傍微粒子の拡散運動の測定を行った。レーザー光を固体-液体の界面に臨界角以上で入射すると光は全反射されるが、このとき屈折率の小さい液体側に波長程度の厚みだけしみ出すエバネセント光を生成する。このエバネセント場に光と結合する屈折率分布が存在すると、光は通常の伝搬する光に変換され光散乱を示す。実験ではまず試料として粒径があらかじめ知られたポリスチレン微粒子のラテックスを用い、媒質中での粒子のブラウン運動を観察した。これにより界面近傍の粒子の運動のみを選択して抽出できることが明らかとなった。さらに界面近傍では、粒子と界面の流体力学的相互作用の結果増加する見かけの粘性の影響を受けて、ブラウン運動が抑制されることをはじめて確認した。さらに現在、界面近傍における液晶性分子の配向緩和現象を観察する試みを進めている。さらに新しい界面測定手段であるフラストレート全反射光散乱法の開発を行った。この測定法は、界面近傍における屈折率の不均一により生ずる全反射条件の破れを調べるもので、界面方向の運動のみを抽出して測定できるという利点を持つ。測定結果は理論と良く一致し、本測定法の有効性を確認することができた。
大規模分散システムのための実時間オブジェクトアーキテクチャ

原子力プラント,航空機管制システム,月面作業ロボット,人工衛星制御システム,分散マルチメディアシステム等,実時間性を要する大規模分散システムに対する需要がますます高まっている.これらを支援する計算機システムもまた,ネットワーク上などでの本格的な大規模分散の時代を迎えているところである.本研究課題では,従来,その場凌ぎ的なアドホックな手法によってなされてきた大規模分散処理記述を,(1)記述:並行オブジェクト指向に柔軟な実時間性を取り入れた分散実時間オブジェクト指向,(2)実行環境:動的負荷分散,実時間スケジューリング等による動的かつ実時間的実行計算制御,さらに(3)理論:非同期名前渡しプロセス計算及び時間的並行プロセス計算という3点に焦点を絞り議論した.具体的には,(a)分散実時間プログラミング言語DROLのARTSカーネル及びRT-Mach実時間カーネル上への実装,分散計算システム実験環境(慶応義塾大学,電気通信大学,IBM PC-AT互換機10台)上での性能や応用可能性の評価,(b)動的実時間システムのための柔軟なスケジューリングアルゴリズムの提案,(c)局所時間性を考慮した分散オブジェクトの形式化及びプロセス代数による実時間プログラミング言語の意味論の確率という3つのテーマを軸に研究を発展,それぞれの分野において得られた有意義な成果を統合,大規模分散実時間アプリケーションを安全かつ効率的に記述可能なプログラミングパラダイス及びその基礎理論を構築した.原子力プラント,航空機管制システム,月面作業ロボット,人工衛星制御システム,分散マルチメディアシステム等,実時間性を要する大規模分散システムに対する需要がますます高まっている.これらを支援する計算機システムもまた,ネットワーク上などでの本格的な大規模分散の時代を迎えているところである.本研究課題では,従来,その場凌ぎ的なアドホックな手法によってなされてきた大規模分散処理記述を,(1)記述:並行オブジェクト指向に柔軟な実時間性を取り入れた分散実時間オブジェクト指向,(2)実行環境:動的負荷分散,実時間スケジューリング等による動的かつ実時間的実行計算制御,さらに(3)理論:非同期名前渡しプロセス計算及び時間的並行プロセス計算という3点に焦点を絞り議論した.具体的には,(a)分散実時間プログラミング言語DROLのARTSカーネル及びRT-Mach実時間カーネル上への実装,分散計算システム実験環境(慶応義塾大学,電気通信大学,IBM PC-AT互換機10台)上での性能や応用可能性の評価,(b)動的実時間システムのための柔軟なスケジューリングアルゴリズムの提案,(c)局所時間性を考慮した分散オブジェクトの形式化及びプロセス代数による実時間プログラミング言語の意味論の確率という3つのテーマを軸に研究を発展,それぞれの分野において得られた有意義な成果を統合,大規模分散実時間アプリケーションを安全かつ効率的に記述可能なプログラミングパラダイス及びその基礎理論を構築した.平成6年度における研究成果を,交付申請書研究実施計画に記載した個別の研究テーマごとにまとめる.1.記述言語:分散実時間記述言語DROLの有効性評価・・・分散実時間システム記述言語DROLの特徴は,最小被害戦略を導入したオブジェクト間交信にある.アプリケーション・プログラムを記述,その動作例を検証することにより,交信相手が過負荷状態にある状況,あるいは,通信経路上で予期せぬ遅延が発生した状況で,なお安定した動作が求められる問題領域において,最小被害戦略に基づく交信セマンティックスが有効であることが示された.2.実行環境:実時間ネットワーク・プロトコルの提案・・・FDDIネットワーク上で稼働する実時間プロトコルRtPを設計・実装した.RtPは,VSLモデルの枠組に基づき,2つの仮想チャネルを導入,実時間OS RT-Machと統合することにより,実時間通信を実現する.画像情報の転送等,実時間性を要する幅広い分野での応用が期待できる.3.実行環境:動的な実時間スケジューリング・アルゴリズムの提案・・・TV会議システム等,周期タスクの動的な生成・消滅およびタスクの時間特性の動的変更を必要とするシステムが存在する.DROL実行環境における支援を目的として,動的な時間特性を持つタスク・セットに適用可能な,時間特性調整アルゴリズムMARTを提案した.このアルゴリズムにより,常に変化し続ける環境上での動的かつ柔軟な実時間システム構築が可能となった.4.理論背景:局所時間性に基づく分散実時間計算のための形式系の確立・・・分散実時間システムにおける各計算機の局所的時間の相違に着目し,分散実時間システムの動作内容と局所的時間性を記述・解析するための形式系をプロセス計算体系であるCCSに基づいて定式化した.本形式系により,局所的時計の相違と誤差による分散プロセスの動作内容と時間的特性への影響を明示的に解析できるようになった.5.実験環境:高速ネットワーク実験環境の構築・・・FDDIを基幹とする高速ネットワーク実験環境を構築し,次年度以降に予定される各種実験に関する基礎データを収集した.本テーマにあわせて,本年度設備備品費によりFDDI/CDDIワークグループハブ1台を購入した(平成7年2月納入).また次年度以降の実験環境の整備を目的として,本年度設備備品費により購入したIBM互換機3台を購入した(平成6年11月納入).テーマ1.2.および4.の研究成果は,個別に論文としてまとめられ,日本ソフトウェア科学会コンピュータソフトウェアに投稿,採録されている.また,テーマ3.の研究成果をまとめた論文は,IEEE主催の国際ワークショップWorkshop on Parallel and Distributed Real-Time Systems,WPDRTS'94に投稿,受理された.平成7年度における研究成果を,交付申請書研究実施計画に記載した個別の研究テーマごとにまとめる.1.記述言語:分散実時間記述言語DROLの有効性評価...分散実時間アプリケーション・プログラム(Airplane Navigation System)をDROLで記述,その動作例を検証することにより,DROLの特徴である2つの概念,最小被害,最大サービスの有効性を評価した。

これにより,交信相手が過負荷状態にある状況,あるいは,通信経路上で予期せぬ遅延が発生した状況で,なお安定した動作が求められる問題領域において,両概念に基づく交信セマンティックスが有効であることが示された.2.実行環境:DROL実行環境のマイクロカーネル上での実現...これまでARTSカーネル上で実現されていた記述言語DROLの実行環境を本プロジェクトのプラットフォームである実時間マイクロカーネルRT-Mach上に新たに設計・実装,リモート・オブジェクト呼出時間等の基本データを収集した。結果,プラットホォ-ムとしてのRT-Machの選択が適切であることが確認できた.3.実行環境:実時間ネットワーク・プロトコルの評価...FDDIネットワーク上で稼働する実時間プロトコルRtPを設計・実装・評価した.実時間OS RT-Mach上での基本性能の評価,ならびに連続メディア・アプリケーションによる実用性の評価を行った.これにより画像情報の転送等の分野で有効であることが確認された.原子力プラント,航空機管制システム,月面作業ロボット,人工衛星制御システム,分散マルチメディアシステム等,実時間性を要する大規模分散システムに対する需要がますます高まっている.これらを支援する計算機システムもまた,ネットワーク上などでの本格的な大規模分散の時代を迎えているところである.本研究課題では,従来,その場凌ぎ的なアドホックな手法によってなされてきた大規模分散処理記述を,(1)記述:並行オブジェクト指向に柔軟な実時間性を取り入れた分散実時間オブジェクト指向,(2)実行環境:動的負荷分散,実時間スケジューリング等による動的かつ実時間的実行計算制御,さらに(3)理論:非同期名前渡しプロセス計算及び時間的並行プロセス計算という3点に焦点を絞り議論した.具体的には,(a)分散実時間プログラミング言語DROLのARTSカーネル及びRT-Mach実時間カーネル上への実装,分散計算システム実験環境(慶應義塾大学,電気通信大学,IBM PC-AT互換機10台)上での性能や応用可能性の評価,(b)動的実時間システムのための柔軟なスケジューリングアルゴリズムの提案,(c)局所時間性を考慮した分散オブジェクトの形式化及びプロセス代数による実時間プログラミング言語の意味論の確立という3つのテーマを軸に研究を発展,それぞれの分野において得られた有意義な成果を統合,大規模分散実時間アプリケーションを安全かつ効率的に記述可能なプログラミングパラダイム及びその基礎理論を構築した.
p-HPPHを分子標的とした新規創傷治癒促進薬の開発

抗てんかん薬であるphenytoin (PHT)は,てんかんの大発作を抑制するのに優れた効果を持つが,副作用として歯肉増殖症を発症させることが臨床上の問題となる。近年、その副作用を利用して皮膚の創傷の治癒促進にPHTを用いようとする試みがあるが、強い薬理作用があるPHTを生体に応用するには抵抗感があるのも事実である。我々はPHTの副作用である歯肉増殖を抑制および治療する薬剤の開発を目的に研究を進めてきた。その結果、PHTの代謝産物である5-(phydroxyphenyl)-5-phenylhydantoin (p-HPPH)が歯肉増殖の副作用に大きく関与していることが明らかとなってきた。PHTは肝臓において、その大部分がp-HPPHに代謝され経時的に尿中に排泄されるが、p-HPPHにはPHTのような薬理作用はない。本研究は、PHTの代わりにその代謝産物であるp-HPPHを創傷治癒促進剤として応用するという着想のもと、p-HPPHによる創傷治癒促進メカニズムを解明し、新しい創傷治癒促進薬の開発を目指すものである。昨年度までの研究で,p-HPPHに細胞遊走の促進作用があり、その作用にはERKのリン酸化が関与している可能性があることが分かった。そこで、本年度はヒト皮膚3次元モデル(EFT-400)を用いて創傷治癒効果の検討を行った。EFT-400は、表皮角化細胞と線維芽細胞から構成され、表皮層と真皮層を有する皮膚モデルで、このモデルを用いることにより、動物実験レベルと同等の創傷治癒効果の検討を行うことができる。その結果、コントロール群に比べてp-HPPH投与群の方が治癒を促進することが明らかとなった。【目的】抗てんかん薬であるphenytoin (PHT)は,てんかんの大発作を抑制するのに優れた効果を持つが,副作用として歯肉増殖症を発症させる。近年、その副作用を利用して皮膚の創傷の治癒促進にPHTを用いようとする試みがあるが、その強い薬理作用のため生体に応用できない。我々は以前の研究で、PHTの代謝産物である5-(p-hydroxyphenyl)-5-phenylhydantoin (p-HPPH)も歯肉増殖に大きく関与していることを明らかとした。p-HPPHにはPHTのような薬理作用はないためPHTの代わりにp-HPPHを創傷治癒促進剤として応用することが可能である。そこで、本研究ではヒト歯肉線維芽細胞におけるp-HPPHによる細胞遊走の促進作用について検討したので報告する。【材料と方法】細胞はヒト歯肉線維芽細胞(HGF)を使用し、培地は10%濃度のFBSを含有するDMEMを用い、37°C、5%CO2条件下にて培養を行った。1.増殖試験: DMSOに溶解したp-HPPHを、10μg/ml、15μg/ml、20μg/mlの濃度に調整した10%FBS含有培地にてHGFを培養した。コントロール群には、実験群と等量のDMSOを加えた培地を用いた。細胞数は、0日、1日後、2日後にCell counting kitを用いて、マイクロプレートリーダーにて吸光度を測定して求めた。【結果】p-HPPHは、HGFの増殖に影響を及ぼさなかった。濃度20μg/mlのp-HPPHはコントロールと比較して有意に細胞遊走の促進がみられた。p-HPPHの創傷治癒促進作用を検討するため、細胞増殖試験と細胞遊走試験を行い、予想通りの結果を得ることができた。創傷治癒過程における細胞の遊走、細胞間の接着には、高分子の3量体G蛋白質や単量体の低分子量型G蛋白質などのさまざまな細胞内G蛋白質が関与している。とくに近年では、Rhoファミリーの低分子量G蛋白質(Cdc42、Rac1、Rho A)が創傷治癒過程で線維芽細胞に大きく影響することが明らかになりつつある。その結果、PHTの代謝産物である5-(p-hydroxyphenyl)-5-phenylhydantoin (p-HPPH)が歯肉増殖の副作用に大きく関与していることが明らかとなってきた。昨年度の研究で,p-HPPHに細胞遊走の促進作用があることが分かった。そこで、本年度は、濃度15μg/mlのp-HPPHを含有したserum freeの培地にて、0分、5分、15分、30分、60分間HGFを刺激後、タンパク質を回収し、Western blotting法にて、MAPキナーゼシグナルのERK1/2、JNKのリン酸化について検討した。その結果、ERKのリン酸化が関与している可能性があることが分かった。

p-HPPHの創傷治癒促進作用における細胞シグナルを検討した。創傷治癒過程における細胞遊走には、Rhoファミリーの低分子量Gタンパク質(特にRhoAとRac1)が関与していることが分かっている。本年度は、そのシグナル経路の下流に当たるMAPキナーゼのERKとJNKのリン酸化について検討を行った。現在、RhoAとRac1の活性化について検討を進める予定である。抗てんかん薬であるphenytoin (PHT)は,てんかんの大発作を抑制するのに優れた効果を持つが,副作用として歯肉増殖症を発症させることが臨床上の問題となる。近年、その副作用を利用して皮膚の創傷の治癒促進にPHTを用いようとする試みがあるが、強い薬理作用があるPHTを生体に応用するには抵抗感があるのも事実である。我々はPHTの副作用である歯肉増殖を抑制および治療する薬剤の開発を目的に研究を進めてきた。その結果、PHTの代謝産物である5-(phydroxyphenyl)-5-phenylhydantoin (p-HPPH)が歯肉増殖の副作用に大きく関与していることが明らかとなってきた。PHTは肝臓において、その大部分がp-HPPHに代謝され経時的に尿中に排泄されるが、p-HPPHにはPHTのような薬理作用はない。本研究は、PHTの代わりにその代謝産物であるp-HPPHを創傷治癒促進剤として応用するという着想のもと、p-HPPHによる創傷治癒促進メカニズムを解明し、新しい創傷治癒促進薬の開発を目指すものである。昨年度までの研究で,p-HPPHに細胞遊走の促進作用があり、その作用にはERKのリン酸化が関与している可能性があることが分かった。そこで、本年度はヒト皮膚3次元モデル(EFT-400)を用いて創傷治癒効果の検討を行った。EFT-400は、表皮角化細胞と線維芽細胞から構成され、表皮層と真皮層を有する皮膚モデルで、このモデルを用いることにより、動物実験レベルと同等の創傷治癒効果の検討を行うことができる。その結果、コントロール群に比べてp-HPPH投与群の方が治癒を促進することが明らかとなった。【I型コラーゲンに関する実験】HGFのコラーゲン産生能および分解能に及ぼす影響についての検討各群の培地で2日間培養したHGFを採取し、TrIsol (Invitrogen)を使用して、totalRNAを抽出する。各群から抽出したRNAから、I型コラーゲンのmRNAおよびMMP-1(I型コラーゲン分解酵素)のmRNAの発現量を測定する。検出はTaKaRaSYBR Premix Ex TaqII(タカラバイオ)によるリアルタイム2Step RT-PCR反応により行う。各群のmRNAのレベルは、GAPDHを用いて標準化し、比較Ct法による定量を行う。【創傷治癒モデルマウスを用いた実験】麻酔下で背部を剃毛し、直径8 mmの皮膚トレパンにて皮筋を含む皮膚全層欠損創を作製する。作製直後より1日2回、朝夕に創傷部にp-HPPH単独薬剤および増強因子併用薬剤を塗布する。肉眼的観察のため開始より3、7、12日後にポリプロピレンシートを創部に直接密着させ、創の形状をマジックでマーキングし、シートに記入した創の面積はスキャナーで取り込み、NIH image(USA)で測定する。
インド洋の赤道を横切る南北循環の力学：数十年周期の気候変動の理解に向けて

二つのテーマについて研究を行った。現場観測と数値シミュレーションの結果を解析し、単純化されたモデルで実験を行った。一つ目のテーマは赤道上の流れである。赤道を横切る南北方向の流れに関する研究を行い、東西ジェットがモルジブ諸島に衝突した結果生じることを明らかにした。赤道上の東西ジェットの変動を調べ、波動の力学に関連づけた。二つ目のテーマはインド洋全体の南北循環である。現場観測を収集してインド洋の循環の全体像を描き出した。気候変動に関する政府間パネルの評価報告書に用いられた数値モデルの出力を調べ、循環がモデル内で正しく再現されていないことを明らかにした。上記の結果を4本の論文として国際誌に発表した。研究計画に基づき赤道インド洋の南北方向の流れの力学を音響式流速計の観測データと数値モデルを用いて調べた。当初はインド洋の海盆規模の循環をターゲットにしていたが、音響式流速計から得られた現場観測データにはそれとは明らかに異なる、従来の研究で指摘されたことのないシグナルが見られた。海洋大循環モデルの出力の解析および現実を単純化した1.5層モデルによる数値実験の結果から、新たに発見されたシグナルは赤道上の東向きジェット(ウィルツキ・ジェット)がモルジブ諸島に衝突した際に形成される島に捕捉された定在波であることが分かった。1.5層モデルの実験から、この定在波は定常状態において存在でき、力学は非線形で、流線に沿って渦位が保存され、東向きジェットが島に衝突した際には現れるがジェットが西向きの場合には見られないことなどが分かった。これらは中緯度亜熱帯・亜寒帯循環の(たとえば黒潮続流域などの)東向きジェットの蛇行の特徴と共通している。このような定在波が赤道上に現れることを初めて示した。これらの結果を論文にまとめ、国際誌であるJournal of Physical Oceanographyに投稿し、受理された。平成27年度以降は線形モデルやレイヤーモデルを使用して研究を進める計画であったが、循環の湧昇・沈降など等密度面を横切る流れの物理を陽に表現するためには海洋大循環モデルが必要であると考えるに至った。地球シミュレータで動作する大循環モデルのソースコードを他の研究プロジェクトの関連で入手することができたので、モデルの設定を変え、本研究課題に使用できるよう準備している。アルゴフロートのデータを入手し、簡単な品質管理を行い、最適内挿法でグリッドデータを作成した。得られたデータを用いて、南インド洋で沈み込んだ海水やインドネシア多島海から流入した水塊が赤道域に到達する経路に関する研究を開始した。アメリカ大気海洋庁/太平洋海洋環境研究所が赤道インド洋に展開している10基の音響式流速計のデータを入手し、赤道の海流系の研究に着手した。このデータはまだ一般には公開されていない。このデータを用いてインド洋の赤道潜流の研究を行い、流れの鉛直構造および東西方向の位相速度を調べ力学について議論した。赤道潜流それ自体は赤道に沿って東西に流れる流れであるが、中緯度での沈降流と結びついており、大規模な南北循環の一部であることが知られている。インド洋の南北循環の力学の解明にも貢献できると期待される。平成29年度に実施する予定であった、各国の研究機関から提供されている様々な大気海洋結合モデルの出力データの解析を前倒しで開始した。インド洋の南北循環の湧昇域であるソマリアやオマーン沖の海域に注目しモデルの出力を調べたところ、結合モデル内ではアラビア海の温度躍層が観測より100 m以上深すぎ、そのせいでソマリアやオマーン沖の湧昇水が観測値よりも高くなる傾向にあることが分かった。このアラビア海の局所的なモデルバイアスが原因で、結合モデル内のインド洋の南北熱輸送は現実よりも弱くなっている可能性がある。この亜表層の高温バイアスは、ペルシャ湾からの流出水、アラビア海の風、およびアラビア海北部の混合層の深さがモデル内で正しく再現されていないためであると考えられる。海洋大循環モデルを用いた数値実験を行うと共に、ハワイ大学を訪問し現地の研究者と結果について議論した。赤道域の流系と中緯度循環の関連を調べ、南北循環の全体像を把握するため、アルゴフロートのデータを用いた研究を開始した。次年度以降の成果が見込まれる。また、一般には公開されていない音響式流速計のデータを入手し、データ解析を開始した。赤道から離れた中緯度海域においては流れは地衡バランスしており、観測から得られる水温・塩分場から流れの構造が良い精度で推定できる。しかし赤道域に関してはそのような推定法を用いることはできず、流速計による直接観測が必要である。この意味で、赤道上の流れの現場観測値は貴重であり、次年度以降の成果につながると期待される。さらに、最終年度に行う予定であった大気海洋結合モデルの出力の解析を前倒しして開始した。インド洋の南北循環の主要な湧昇域であるアラビア海のソマリア・オマーン沖は、インドモンスーンの風とそれによる湧昇、湧昇によって形成される水温前線、ペルシャ湾や紅海からの流出水など複雑な現象が入り混じる海域であるが、本年度に行ったデータ解析によって結合モデルの能力とその限界について一定のアイデアを得た。アルゴフロートの観測値から得た水温・塩分場をグリッド化して地衡流計算を行うと共に、アルゴフロートのパーキング深度の絶対流速データを入手してグリッド化し、インド洋の平均循環場を推定した。海洋再解析データから計算された平均循環場と比較し、計算の妥当性を確認した。

米国大気海洋庁/太平洋海洋環境研究所の共同研究者を訪問し、結果の新規性に関して議論を行った。現在、パーキング深度流速のグリッド値の精度を向上させると共に、論文を作成中である。米国大気海洋庁/太平洋海洋環境研究所が赤道インド洋に展開している音響式流速系の観測データを入手し、赤道インド洋の平均流を調べるとともに、季節変動スケールでの赤道波の伝播について調べた。結果をとりまとめ国際誌(Journal of Physical Oceanography)に投稿し、受理・出版された。平成29年度に実施する予定であった、各国の研究機関が提供する大気海洋結合モデルの長期積分結果を比較を前倒しで行った。インド洋の南北循環の湧昇域であるアラビア海について調べたところ、結合モデルには温度躍層の深さの水温が観測と比べて暖かすぎることがわかった。このようなモデルバイアスが発生する原因について調べ、アラビア海北部の冬季混合層が深すぎるため、高温・高塩な北アラビア海高塩分水とペルシャ湾水がモデル内で過剰に生成され、このためモデル内に高温バイアスが生じていることを明らかにした。現在結果を論文にまとめている。赤道域の音響式流速系の観測値を解析し国際誌から論文を出版した。アルゴフロートの現場観測値を用いたインド洋の平均南北循環の推定は、データ処理を進めると共に、論文の執筆を開始した状況である。この研究の結果は南インド洋の沈降域、赤道近傍の流れ、北インド洋のモンスーンに関連した流れを含んでいる。インド洋に関するこのような流れの全体像の把握はアルゴフロートの拡充によって初めて可能になったことであり、本研究は貴重な情報を提供すると予想される。得られた結果から、太平洋や大西洋との循環の差異についても明らかになっており、興味深い情報が多い。これらの成果を次年度に公表する。大気海洋結合モデルについては、ハワイ大学の共同研究者とほぼ毎日メールやスカイプで連絡をとり、密接な議論を重ねた。結合モデルでは、現実にはあり得ないような物理過程によって変動やバイアスが発生することがあるが、本研究もそのような事例である。共同研究者との議論を通じてモデル内の物理過程を逐一綿密に議論し、その大方を把握することができた。この成果も論文を投稿する準備を進めている。モルジブ諸島周辺の流れの構造を調べた。赤道上の二点(東経80.5度と90度)に設置された音響式流速系の現場観測値と大循環モデルの出力を調べるとともに、単純化された1.5層モデルを用いて理想化された数値実験を行った。その結果、インド洋の表層赤道ジェットがモルジブ諸島に衝突した結果、ジェットの蛇行が生じ、音響式流速系の流れの観測値に現れていたことがわかった。赤道インド洋付近に展開されている10基の音響式流速計の観測値を用い、密度躍層より上の流れの鉛直構造および東西方向の位相速度を調べ力学について議論した。その結果、季節や深さによって異なる波動モードが卓越し、位相速度の向きが時空間的に複雑に変動することが分かった。アルゴフロートの観測値から得た水温・塩分プロファイル、および漂流深度(約1000 m)における絶対流速データを用い、統計的手法によってインド洋の循環の平均場のマップを作成した。
アメリカ・ドイツにおける企業・資本市場法制

アメリカ・ドイツにおける企業・資本市場法制を研究課題として掲げ、具体的には、アメリカ証券取引委員会(U.S.Securties and Exchange Commission)が2003年に制定した、議決権行使情報の開示を投資顧問業者に義務づける規則(Release No.33-8188,Release No. IA-2106)の研究を、日本学術振興会特別研究員としての平成15年度から平成16年度にかけての研究期間(平成15年10月1日から平成17年3月31日まで)の中で行いました。有効な経営監督システムのひとつとして、また機関投資家(投資顧問業者)の受託者責任のひとつとして、機関投資家による議決権行使を位置づける動きは多くの先進国において一般的となっていますが、その実効性をさらに一歩推し進めるものとしてアメリカ証券取引委員会は投資顧問業者に議決権行使情報の開示を義務づけています。具体的には、「FORM N-PX」というアメリカ証券取引委員会への提出書類により実際の議決権行使についてその内容が詳細に開示されます。日本においても、厚生年金基金連合会が「株主議決権行使に関する実務ガイドライン」や株主議決権行使基準」を策定するなど、機関投資家の議決権行使を重要視する傾向が年々強まっているものの、アメリカのように実際の議決権行使についてその内容の開示を義務づける制度はなく、機関投資家(投資顧問業者)による適切な議決権行使を制度として担保する仕組みを欠いていると言うことができます。研究成果としての論文では、日本にもアメリカ同様の制度を導入すべきとの論旨のもとに、アメリカ証券取引委員会に実際に提出され開示されているFORM N-PXを参考に現在執筆中です(「アメリカにおける投資顧問業者の議決権行使情報の開示について(仮題)」)。日本学術振興会特別研究員としての平成15年度から平成16年度にかけての研究期間の中で、アメリカ・ドイツにおける企業・資本市場法制の研究を通して、企業・資本市場法制における株主・投資家像の分析を行い、その具体的な研究成果を論文の形で公表することを計画しています。平成15年度においては、アメリカ証券取引委員会(U.S.Securities and Exchange Commission)が2003年に制定した、議決権行使情報の開示を投資顧問業者に義務づける新規則(Release No.33-8188,Release No.IA-2106)の研究を行いました。アメリカの証券規制当局がこの規則を制定した背景には、エンロンやワールドコムなどの大型企業不祥事を受けて、実効性のある経営監督システムを模索するなか、投資顧問業者(の議決権行使)にその一端を担うことを期待したものであると指摘することができます。アメリカのみならず日本を含む世界の先進国は、各国独自の経営監督システムに実効性を付与することに腐心していますが、現実には絶対的なシステムが存在するわけではなく、経営監督につながる種々の法制度を有機的に結合させることの巧拙が問われており、その中で経営監督システムの一端を担うことになる投資顧問業者の議決権行使について、その情報開示を義務づけるアメリカの新規則を手掛かりに、企業・資本市場法制における株主・投資家像の分析を行っています。平成16年度の最終的な研究成果の公表を念頭に、研究課題に継続的に取り組んでいますが、年度途中に特別研究員採用となった平成15年度は、論文作成には研究期間が十分ではなかったことから、研究成果としての論文の年度内の発表は見送りました。