hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
姿勢と音：器楽演奏の巧みさとその身体的基盤の解明に向けた生態心理学的アプローチ

本研究は、器楽演奏の“巧みさ"を支えている身体的スキルの構造について、生態心理学的な観点から分析を行うことを目的とし、実験および理論的検討を並行して進めた。実験では、プロのヴァイオリン奏者を対象にして音階や楽曲の断片を演奏するよう求め、その際に「生態学的理学療法」による介入を行った。その施術前・後での比較から、施術後に演奏者の身体感覚に変化が生じ、演奏のしやすさが向上していた可能性が示唆された。一方、理論的な検討に関しては、生態心理学および子どもの音楽的行動に関する発達研究等の関連領域の知見を踏まえ、音楽と身体性の関係とその発達的な連続性について議論した。本研究の目的は、器楽演奏の“巧みさ"を支えている知覚的・身体的スキルの構造とその学習過程について、近年の運動研究および生態心理学的な観点から分析を行うことであり、以下の2点を主たる問題としている:(1)楽器の操作に直接関係する指や手、腕だけではなく、全身の連鎖構造(体幹や腰部)の関与を実証的に検討する、(2)姿勢の歪みや協調の乱れにより、習得したスキルを十分に行使できなくなっている演奏者の身体が、本来の状態を回復するための要因について、演奏者の姿勢に対する理学療法的な介入を行い、知覚と身体行為の「再接続」という観点から器楽演奏における巧みさの基盤を明らかにする。当該年度は、実験器材の確定および計測環境の構築を行い、演奏者の身体バランスや身体軸の測定指標とする「体圧分布」を計測するシステム一式を導入した。現在はまだ予備的な運用に留まっているが、次年度の本格運用を見据えた調整を行った。一方、上記の実験準備と並行して、音楽を高度な水準で実践している演奏家の「実践知・身体知」についての知見を収集するための観察調査も実施した。当該年度は、プロフェッショナルのオーケストラ(公益財団法人東京フィルハーモニー交響楽団)の協力を得て、国際的水準にある2名の指揮者のリハーサルを複数回にわたって観察し、その映像データの分析を通して、本研究の目的との関連が深いと思われるポイントを抽出した。さらに当該年度は、音楽と身体性という本研究が標榜するテーマについて、器楽演奏を行う児童の自己効力感との関係から議論するという教育的・臨床的な応用への試みも開始し、その成果の一部については関連学会において発表を行った。また本研究の基盤となっている音知覚の発達に関する実験研究も並行して実施し、関連学会においていくつかの成果を公表した。本研究の目的は、器楽演奏の“巧みさ"を支えている知覚的・身体的スキルの構造とその学習過程について、近年の運動研究および生態心理学的な観点から分析を行うことである。この目的に沿って、以下の2点を主たる問題として研究を進めている(1)楽器の操作に直接関係する指や手、腕だけではなく、全身の連鎖構造(体幹や腰部)の関与を実証的に検討する、(2)姿勢の歪みや協調の乱れにより、習得したスキルを十分に行使できなくなっている演奏者の身体が、本来の状態を回復するための要因について、演奏者の姿勢に対する理学療法的な介入を行い、知覚と身体行為の「再接続」という観点から器楽演奏における巧みさの基盤を明らかにする。当該年度は特に研究分担者の理学療法士およびそのグループとの打ち合わせを行い、検討すべき問題の詳細について議論した。その際、研究代表者本人が被験者となり、実際に身体のバランスや身体軸の知覚について予備実験を行い、計測すべきポイントについて具体的に検討することができた。また計測に使用する体圧分布測定システムの新規導入を行い、実験機材を整えた。計測対象者のリクルートに関しても、研究分担者らと検討し、知人を介して音楽大学で専門的に器楽を学んでいる学生数名から協力を得られることになった。当該年度のなかで実質的な「成果」が上げられたわけではないが、次年度に本格的に実施する実験のために、機材および被験者の両面で準備が整いつつあるという状況である。本研究は、器楽演奏の“巧みさ"を支えている知覚的・身体的スキルの構造とその学習過程について、近年の運動研究および生態心理学的な観点から分析を行うものである。本研究では特に(1)楽器の操作に直接関係する指や手、腕だけではなく、全身の連鎖構造(体幹や腰部)の関与の解明、および(2)全身の協調の乱れ(姿勢の歪み)によって本来の演奏スキルが発揮できなくなっていると感じている演奏者を対象とした理学療法的介入の効果の検討、(3)音楽の実践者を対象とした観察・面接調査をもとにした音楽演奏における身体協調に関する質的検討といった課題を焦点としている。本研究は、これらの課題を実証的に検証することによって、知覚と身体行為との「再接続」という観点から器楽演奏における巧みさの基盤を明らかにすることを目的としてきたのである。これまで研究分担者である理学療法士およびそのグループとの打ち合わせを行い検討すべき問題の詳細について議論し、研究代表者本人が被験者となり、実際に身体のバランスや身体軸の知覚について予備実験を行った。一方で、計測機器(体圧分布測定システム)の導入および新たな計測機器(重心軌跡測定器)の導入などで計測するポイントを多角化するための検討を行った。昨年度は全ての実験機材を整えた上で、理学療法士を含む研究分担者らと最終的な実験デザインを決定した。また音楽演奏の実践者との面談調査(インタビュー調査)に関してはデータの収集ができ、対象者の発話内容を「テキストマイニング」の手法を用いて分析し、その成果の一部を用いて学会にて話題提供を行った。

また本研究の主題の背景となっている理論的観点に関するレビュー論文を公刊するなどの成果も収めてきた。現在は、実験的研究と質的研究のそれぞれの成果をあわせて包括的な成果公表を目指して調整を行っている段階である。本研究の目的は、器楽演奏の“巧みさ"を支えている知覚的・身体的スキルの構造とその学習過程について、近年の運動研究および生態心理学的な観点から分析を行うことであり、以下の2点を主たる問題としている:(1)楽器の操作に直接関係する指や手、腕だけではなく、全身の連鎖構造(体幹や腰部)の関与を実証的に検討する、(2)姿勢の歪みや協調の乱れにより、習得したスキルを十分に行使できなくなっている演奏者の身体が、本来の状態を回復するための要因について、演奏者の姿勢に対する理学療法的な介入を行い、知覚と身体行為の「再接続」という観点から器楽演奏における巧みさの基盤を明らかにする。最終年度となった当該年度においては、選定と調整を進めてきた実験器材の安定的な使用が可能となったため、プロフェッショナルのヴァイオリン奏者を対象にした実験を実施した。実験のすべての工程には理学療法士が研究協力者として立ち会い、徒手療法の施術前・後における演奏者の身体バランスの変化などについて見立てを行った。またヴァイオリン奏者の身体バランスや身体軸の測定指標としては当初の研究計画に従って「体圧分布」を中心にし、さらに「重心移動」の軌跡を分析項目に追加した。実験課題についても研究計画にもとづいて「開放弦」、「音階」、「楽曲(W.A.モーツァルト作曲ヴァイオリン協奏曲第5番)」を座位及び立位で演奏させ、施術前・後での身体感覚の変化などについてヴァイオリン奏者自身の内観とともにデータを収集した。現時点では分析途中の部分もあるが、理学療法的な介入によって、演奏者の身体的感覚には変化が生じていたことが示唆されており、今後これらの成果をまとめて公表していく。また当該年度は、音楽と身体性という本研究が標榜するテーマについて、発達や教育の場面、そして臨床的な応用への試みも継続し、その成果の一部については関連学会において発表を行った。本研究は、器楽演奏の“巧みさ"を支えている身体的スキルの構造について、生態心理学的な観点から分析を行うことを目的とし、実験および理論的検討を並行して進めた。実験では、プロのヴァイオリン奏者を対象にして音階や楽曲の断片を演奏するよう求め、その際に「生態学的理学療法」による介入を行った。その施術前・後での比較から、施術後に演奏者の身体感覚に変化が生じ、演奏のしやすさが向上していた可能性が示唆された。一方、理論的な検討に関しては、生態心理学および子どもの音楽的行動に関する発達研究等の関連領域の知見を踏まえ、音楽と身体性の関係とその発達的な連続性について議論した。当初の計画には含めていなかった計測項目を試験的に追加することにし、その計測にかかる機器の導入などを行ったために、研究スケジュールに遅れが生じた。一方、音楽演奏の実践者に対するインタビュー調査の質的検討に関しては、発話データのテキストマイニングによる分析を行うことができ、その点に関しての進捗はおおむね順調であるということができる。認知科学昨年度中に修正した実験デザインの詳細については打ち合わせができており、今後はできるだけ早い時期に本実験の実施・データ解析を進めていくことができると考えている。
災害時の他者支援行動を考慮した動的制御シミュレータの開発

避難目的地選択モデルの構築のために,新たに深層学習を用いた方法を導入するためのモデル構造の検討を行った.選択肢集合に関する情報・データは元々得難いため,選択肢集合の列挙は難しい.そのため,より尤度が高くなりやすい深層学習手法を導入することで,解決することを試みている.深層学習モデルを導入することで,通常の離散選択モデルのフレームでは扱い難い説明変数も交互作用・非線形な形で入れ込むことが可能となり,予測性能が上がる可能性が高い.また,出発時刻選択にはこれまで用いていた将来効用を考慮した動学的なモデリングによるパラメータ推定手法について改良を目指し,より頑健な結果を得ることができる推定手法の開発を進めている.これにより,シミュレーション計算の妥当性を上げることが可能となる.元々のアルゴリズムでは過適合のパラメータを得ていた可能性があったが,この改善により,過適合を回避することができる.シミュレーション計算にあたっては,過適合の回避が必須であり,新たなアルゴリズムの有用性は大きい.動的最適制御にあたっては,避難援助者の出発地が複数の場合についても,リスク最小化を達成した上で,最適な制御となる制御モデルの理論的検討を進めている.これまでは,避難援助者の出発地は1か所であったが,これは現実的ではない点が課題であった.最適制御シミュレーションの計算にあたって,複数出発地とした理論モデルを用いることで,最適解の探索範囲を絞り込むことができ,有用である.最適制御モデルの計算にあたり,より現実的な状況を評価するためにシミュレーションが必要となるが,一方で最適制御シミュレーションの開発にあたっては,参照点となる理論的な解も同時に把握しておく方が開発が進みやすく,また結果の妥当性を確認しやすい.当初想定していなかった理論モデルの研究を行っており,やや計画よりも遅れている.開発を行っている出発時刻選択モデル・目的地選択モデルについて,既存モデルとの比較検討を行い,その有意性・妥当性を明らかにする.また,最適制御シミュレーションの構築にあたっては,できる限り短い時間で制御解を導出できるアルゴリズムの実装を行う.まず,他者支援を踏まえた避難行動の交通ネットワーク上での最適制御モデルの構築にあたり,交通ネットワークの計算モデルの構築及び最適制御手法の習得を行った.ネットワーク上のリンクの通行止めによる最適制御方策を得るために,モンテカルロ木探索を適用する際には,一度のシミュレーションの実行時間の短縮が必要であること,また,制御解の集合が多いために解とはなりえない集合を効率的に減ずるアルゴリズムが必要であることを知見として得た.交通流の計算において,渋滞を過小に評価することで,避難の完了時間をより過小に評価してしまう可能性があることを確認した.次に,避難行動のモデリングについては,目的地の選択肢集合を妥当なサイズとするため,空間構成を階層化し,上位階層から絞り込む工夫を行うという離散選択モデルの定式化を行った.実際の避難行動データに適用するために,実空間において少数の上位階層に分割する方法が必要である.また,避難開始選択における意思決定にあたってのリスク認知の影響及び他者の影響を評価するモデルを構築・発表し,成果をとりまとめた.特に,リスク認知が避難開始選択に影響することを評価し,あわせてリスク認知の定量評価を行った.この際には,避難開始選択モデルとリスク認知の閾値モデルを同時推定することで,パラメータ推定を行った.構築した個人のリスク認知の評価モデルは,目的地選択モデルの選択肢集合の絞り込みにも有効に活用することができる.最適制御モデルの計算にあたり,1度の計算時間の短いシミュレーションモデルの開発が必要であり,その実装に予定よりも多くの時間を使ってしまい,やや進捗に遅れがある.既に実装されている交通シミュレータの活用も視野に入れ,進捗を取り戻したい.避難目的地選択モデルの構築のために,新たに深層学習を用いた方法を導入するためのモデル構造の検討を行った.選択肢集合に関する情報・データは元々得難いため,選択肢集合の列挙は難しい.そのため,より尤度が高くなりやすい深層学習手法を導入することで,解決することを試みている.深層学習モデルを導入することで,通常の離散選択モデルのフレームでは扱い難い説明変数も交互作用・非線形な形で入れ込むことが可能となり,予測性能が上がる可能性が高い.また,出発時刻選択にはこれまで用いていた将来効用を考慮した動学的なモデリングによるパラメータ推定手法について改良を目指し,より頑健な結果を得ることができる推定手法の開発を進めている.これにより,シミュレーション計算の妥当性を上げることが可能となる.元々のアルゴリズムでは過適合のパラメータを得ていた可能性があったが,この改善により,過適合を回避することができる.シミュレーション計算にあたっては,過適合の回避が必須であり,新たなアルゴリズムの有用性は大きい.動的最適制御にあたっては,避難援助者の出発地が複数の場合についても,リスク最小化を達成した上で,最適な制御となる制御モデルの理論的検討を進めている.

これまでは,避難援助者の出発地は1か所であったが,これは現実的ではない点が課題であった.最適制御シミュレーションの計算にあたって,複数出発地とした理論モデルを用いることで,最適解の探索範囲を絞り込むことができ,有用である.最適制御モデルの計算にあたり,より現実的な状況を評価するためにシミュレーションが必要となるが,一方で最適制御シミュレーションの開発にあたっては,参照点となる理論的な解も同時に把握しておく方が開発が進みやすく,また結果の妥当性を確認しやすい.当初想定していなかった理論モデルの研究を行っており,やや計画よりも遅れている.階層化した目的地選択の選択肢集合形成モデルを実データに適用し,その有効性を明らかにする.既に実装されている交通流シミュレータを用い,モンテカルロ木探索による一方通行制御の最適制御解の導出を行う.また,今年度,新たに,避難開始時のインプットデータの工夫により,再現性を高めた避難シミュレーションの評価を行うこととした.こうした知見の積み重ねにより,避難制御の実現性を高めることを引き続き目指す.開発を行っている出発時刻選択モデル・目的地選択モデルについて,既存モデルとの比較検討を行い,その有意性・妥当性を明らかにする.また,最適制御シミュレーションの構築にあたっては,できる限り短い時間で制御解を導出できるアルゴリズムの実装を行う.
グリーンエネルギーの活用を可能にするエコ水車発電用開放型貫流ランナに関する研究

本研究は,極低落差水力エネルギーの有効利用を目指し,流れに置くだけで発電可能な開放型貫流ランナを開発した.本水車は農業用水の落差工を流れ落ちる水流,あるいは斜流工の浅速流などの速度エネルギーにより水車ランナを回転させる衝動式である.これまでに開放型貫流ランナの基礎特性の把握と水車ランナ形状が水車特性に与える影響,曲板を用いる水流制御技術の有効性を室内実験とともにMPS(Moving Particle Semi-implicit)法を用いたCFD(Computational Fluid Dynamics)解析により評価した.本年度は,水車設置位置と水流厚みが水車性能に与える影響について実験とCFD解析より評価した.水流が鉛直真下に流下する場合,水流落下位置と水車ランナの相対位置関係は水車効率に大きく影響を与える.水流とランナ軸中心までの距離がランナ直径に対して水平方向に4045%の時水車効率は最大となり,40%未満になると水流がランナブレード凸面側へ衝突し,水車効率低下が顕著となる.また,流量増加時における水流厚みの増加によっても水流がランナブレード凸面側へ衝突する.しかしながら水流厚み増加による水車効率の減少は微少であった.水流厚みとランナ直径の関係は水流厚みがランナ直径に対して4%の時最大の水車効率となる.本貫流ランナは水流がランナ内に流入する際にブレードに作用(1段目)し,ランナ内を貫流後再びブレードに作用(2段目)してランナ外部へと放出される.そのため,水流は2度ランナブレードに作用する.水流厚みが薄い時,ほぼ1段目のみでエネルギーを回収するが,水流厚みの増加とともに2段目がエネルギーを回収する割合が増加することが明らかになった.またフィールド試験により水車単体での効率が55%を得た.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,開放型貫流ランナに関する基礎から実用に至るまでの広範囲の知見の獲得をキーワードに室内での人工水路による基礎実験,シミュレーションから得られる知見より,開放型貫流ランナの最適化設計指針と水流制御手法の2つについて確立することを目的とする.一般的に本研究が対象とする開放型貫流水車の長所として,取水口でのゴミ詰まりがない,水路の変更が必要ない,水路流量の多くを利用できる,設置による水路水位への影響がないなどが挙げられる.開水路での使用を目指す本水車では水流の流入角度が水流速度や水流に対するランナの相対位置や厚みで変化するが水流の変動や.そこで解決すべき点として次の二点が挙げられる.(a)水車ランナ関係:ランナに対する水流の流入角度や厚さが変化する条件下での設計指針の確立.(b)水流制御関係:流量変動時でも流水の落下位置を安定化する手法の確立.(a),(b)はお互いに影響を及ぼすため,互いの結果をフィードバックすることが重要である.開放型貫流ランナの基礎的知見の獲得は,農業用水路での水力発電の普及促進に寄与するものであり,グリーンエネルギーの推進に解を提供できる.室内実験とシミュレーションの双方から最適解を抽出する.当該年度は(a)のランナに対する水流の流入角度一定の際のブレード角度を変化させ水車の効率を改善した.また,(b)の水流制御では流量変動時の自由表面変動を防ぐために曲面流路を採用し,その水流偏向角度を変化させることで永流自由表面の変動・変形を抑制し,幅広い流量範囲で発電可能とした.極低落差水力エネルギーを対象とした貫流水車の研究は当研究に限らずなされているが,水力エネルギーを利用する上で,ケーシングを持たない開放型貫流ランナと水流制御技術を実現するメリットは極めて大きい.これまで性能対コストの観点から普及に至っていない極低落差用の各種水車ランナと比較して,少ない付帯設備で実現できることが最大の特色である.昨年度までの研究で水車性能に結び付く水流状況を把握し,ランナ形状の検討としてブレード角度の影響を評価した.今年度は水流制御技術として,室内の落差工からの流量や,水流の落差等を変化させながら,制御技術の有効性を評価した.流量変化時でも同じ位置に水流が落下するように開水路端から1/4円弧と平板からなる曲面流路を設置することで水車発電を可能にした.この曲面流路の変更角度を変化させることで水流自由表面の変動や変形を抑制できることを明らかにした.結果として,水車効率が向上した.また,開放型貫流ランナと水流制御手法のマッチング条件の評価として水車ランナへの水流の作動状態を明らかにした.流量変化時での水車効率の変化や曲面流路と貫流ランナの相対位置関係について検討し,流量や設置条件等の適用の指針を得た.さらに,ブレード角度や枚数について昨年度室内実験で得た結果を踏まえCFD解析によりランナ周りの速度分布を評価した.CFD解析には境界面の変形を扱うことが容易で格子生成作業が不要な粒子法の一つであるMPS(Moving Particle Semi-implicit)法を使用した.CFD解析ではブレード角度変更時の出力発生機構を明確にした.また,水流と貫流ランナの位置関係と水流厚みが水車特性に与える影響について評価した.本研究は,極低落差水力エネルギーの有効利用を目指し,流れに置くだけで発電可能な開放型貫流ランナを開発した.

本水車は農業用水の落差工を流れ落ちる水流,あるいは斜流工の浅速流などの速度エネルギーにより水車ランナを回転させる衝動式である.これまでに開放型貫流ランナの基礎特性の把握と水車ランナ形状が水車特性に与える影響,曲板を用いる水流制御技術の有効性を室内実験とともにMPS(Moving Particle Semi-implicit)法を用いたCFD(Computational Fluid Dynamics)解析により評価した.本年度は,水車設置位置と水流厚みが水車性能に与える影響について実験とCFD解析より評価した.水流が鉛直真下に流下する場合,水流落下位置と水車ランナの相対位置関係は水車効率に大きく影響を与える.水流とランナ軸中心までの距離がランナ直径に対して水平方向に4045%の時水車効率は最大となり,40%未満になると水流がランナブレード凸面側へ衝突し,水車効率低下が顕著となる.また,流量増加時における水流厚みの増加によっても水流がランナブレード凸面側へ衝突する.しかしながら水流厚み増加による水車効率の減少は微少であった.水流厚みとランナ直径の関係は水流厚みがランナ直径に対して4%の時最大の水車効率となる.本貫流ランナは水流がランナ内に流入する際にブレードに作用(1段目)し,ランナ内を貫流後再びブレードに作用(2段目)してランナ外部へと放出される.そのため,水流は2度ランナブレードに作用する.水流厚みが薄い時,ほぼ1段目のみでエネルギーを回収するが,水流厚みの増加とともに2段目がエネルギーを回収する割合が増加することが明らかになった.またフィールド試験により水車単体での効率が55%を得た.本研究は研究計画通り遂行できている.昨年度までは水流状況および,貫流ランナ単体でそれぞれ評価してきた.今年度は開放型貫流ランナと水流制御手法のマッチング条件の評価として水車ランナへの水流の作動状態を明らかにすることで,実験範囲から外れる流量地点や落差地点への適用の指針を得た.昨年度に室内実験で得た結果をMPS(Moving Particle Semi-implicit)法を用いてCFD解析を行い,実験値と計算値で定性的に一致し,室内実験では計測困難な貫流ランナ周りの速度分布をより詳細に評価できた.また,これら研究結果は4報の論文として発表している.27年度が最終年度であるため、記入しない。2年目までに様々な流況における水車特性の知見を得た.今後は水流がブレードに2回作用する特徴を持つ貫流ランナの出力発生機構について実験とCFD解析より解明を試みる.また,実用化する上で問題となりうる課題を抽出する.具体的には,実証試験用水路でゴミの流下による水車性能,水流制御状況への影響を評価する.実験結果如何では水車単体での対策で対応できない場合も考えられるため,その場合には除塵機構についても検討し,その影響を明らかにする.実験と計算の両面から研究を進め,水車形状ではブレード入口角度を変更することで様々な水流状況における水車性能を把握した.また,水流制御方法に関しては曲面流路を採用し,水流自由表面の変動・変形を抑制し落下位置を安定化することが出来た.27年度が最終年度であるため、記入しない。実用化を見据えた際に,実験範囲から外れる流量地点や落差地点への適用を可能にする必要がある.その対応策として1年目で得た開放型貫流ランナと水流制御手法のマッチング条件の評価として水車ランナへの水流の作動状態を明らかにすることで設計指針を得る.
農工銀行と他金融機関-戦前期日本の「不動産金融」の研究-

第一勧業銀行が所蔵する農工銀行経営資料の存在調査を行ない、これまでに「合併のための調査資料報告」、「合併引継表」などの資料が少なくとも380点(綴りの冊数)あることを確認した。これらの資料は不動産金融のみならず地方経済史の研究にとっても貴重なものである。農工銀行は1910年代以降、農工業金融機関から離脱して不動産銀行化したが、その内実を解明するために、1910・20年代の尾三(愛知県)農銀と、1930年代の兵庫農銀の大口貸出分析を試みた。尾三農銀の場合、農工業者貸付から「其の他」、商業者にむけて新しく名古屋市に編入される区域の「収益なき見込地」抵当貸付を増加させた。それは「思惑貸付」であった。これらの借り手は農工業者というよりは、むしろ不動産所有者・金貸業・周旋業・重役・料理店・旅館経営者・興業士であった。農銀は貸出に際し、抵当物件の評価は売買価格を基準とし、信用調査は軽視された。農銀は1920年代初頭には農工業金融機関というよりは不動産銀行としての特徴を既に備えるまでに至っていた。他方、兵庫県農銀は戦前期最大の農銀であったがその貸出の特徴は、神戸市及その付近の阪神地方に偏在し、市街宅地を抵当とする大口貸出が多かったこと、市街地向けの貸出は酒造業などを経営する工業者貸付もあるが主として地主と土地関連の企業であったこと、市街地の中は実態は山林原野である宅地見込地が多いこと、市街地貸付は主として鑑定価格の低い市街地宅地を営業基盤としていたことである。大都市における農銀の不動産銀行化を推し進めた要因は、それぞれの都市の中心地への貸付というよりは周辺地の収益のない「宅地見込地」(=山林原野)への貸付にあり、市街宅地開発と密接な関連があった。本年度の研究目的は、農工銀行資料の収集と都市農銀を中心とする土地登記簿調査であった。研究の実績は以下のとおりである。第1。各府県に設立された農工銀行は、1921年から1944年にかけて、46行すべて勧業銀行に合併されたが、合併時の農工銀行資料は、現在、第一勧業銀行が殆ど全て完全な状態で保存されており、貴重な資料があることを確認した。これらの資料は、勧業銀行が行なった農銀ごとの「合併のための調査資料報告」、合併時に農銀が作成した「合併引継表」であり、第一次世界大戦から太平洋戦争中の「不動産金融」の研究資料として不可欠なものである。第2。このうち、大都市所在の農銀(東京、大阪、兵庫、愛知、神奈川、京都)などを中心に、その他の地方都市所在の農銀関係の資料の撮影収集を行なった。第3。都市型農銀の年賦償還貸付金の担保になっている不動産のうち、主として市街宅地の土地登記簿を収集した。土地登記簿の収集は、今年度においては大阪市、堺市、神戸市、西宮市、広島市、宮崎市、名古屋市、小田原市、横浜市において行なった。地番が現在と戦前では異なるために、収集には根気を必要とし、少しやっかいであるが、時間をかければ、戦前期において勧業銀行がしばしば行なった土地登記簿調査が可能であることが分かった。次年度においては収集した資料を整理・分析するとともに、さらに全国的レベルで農銀の経営資料、土地登記簿を収集する予定である。昨年度の研究を踏まえて、今年度においては以下の点を重点的に研究した。1第一勧業銀行が所蔵する農工銀行経営資料の存在を確認するための調査を2回、延日数4日間かけて行なった。

これまでの調査で、勧業銀行が作成した「合併のための調査資料報告」及それを作成するための資料、合併時に農銀が作成した「合併引継表」などの資料が少なくとも380点(綴りの冊数)あることを確認した。2昨年度に引き続き、今年度も大都市所在の農銀などを中心に、資料の撮影収集を行なうとともに、さらにネガフイルムの形から直接閲覧できる状態にするために、リーダー・プリンターによる焼付け作業と資料整理に力を注いだ。また、昨年度に収集した土地登記簿の整理を行なった。3明治末期以降における農工銀行の不動産銀行化の内実を明らかにするために、1910・20年代では尾三農銀を、1930年代では兵庫農銀を中心に、それぞれ大口貸出分析を試みた。4第4次合併農銀の福島、尾三(愛知県)、第3次合併農銀の大分、滋賀、第2次合併農銀の岩手の各農銀は1920年代の早い時期に合併の動きがあった。この点は従来あまり知られていないことであり、合併に至らなかった事情にについて検討した。今後においては収集した豊富な農銀資料を整理・分析し、順次、発表して行く予定である。
汎関数に基づく推測理論とL1型正則化モデリングの研究

科学の様々な分野,産業界において獲得されるデータは,大規模化,高次元化し,これに伴い新たな解析手法の開発研究が急速に進展してきた.本研究では,モデリングの研究開発と関連する理論研究に取り組み,次のような研究成果を挙げた.(1) L1ノルム制約を課した正則化法をベイズ的視点で捉え,ベイズ型スパースモデリングを提案した.(2)非線形構造をモデル化した時変型回帰係数モデルや関数混合効果モデルなど,複雑かつダイナミックな様相を呈する非線形現象の解析に有効な手法を提案した.(3)回帰モデルなどに対してスパースモデリングの理論的研究を推進し,汎関数理論に基づくモデル評価基準について研究した.現在,諸科学・産業界で蓄積されつつある超高次元のデータから現象解明に有用な情報やパターンを抽出するための新たなモデリング手法の開発研究に取り組み,平成25年度は以下のような研究成果を挙げた.1.様々なL1タイプの正則化項を評価関数に課した目的関数に基づくモデリングについて理論的側面から研究し,いくつかの問題点を明らかにした.特に,ウェイトパラメータの絶対値を評価関数に課した正則化項について,想定するモデルとの関係を理論的に研究し,その特徴を明らかにした.2.正則化法において本質的な評価関数と正則化項の関係を調整する正則化パラメータの選択を目的としたベイズアプローチによるモデル評価基準について理論的・数値的に研究し,ベイズ型予測モデル評価基準を提唱した.現在,実際上有効に機能する汎用性の高いモデリングの提唱に向けて研究を推進中である.3.L1型正則化法の基本的な考え方を,高次元データ集合からの情報抽出とデータ構造の視覚化に有効な手法である主成分分析に適用し,その理論的側面と数値的側面について研究した.現在,回帰モデリングの枠組みで主成分分析を捉えて,L1型正則化法によって射影軸を決定する方法について,様々な観点から研究を推進中である.4.高次元データ集合に基づく非線形識別・判別法として,その柔軟性と汎化能力の高さから様々な分野の問題解決に適用されているのがサポートベクターマシーン(support vector machine)である.本研究では,カーネル法に基づくサポートベクター識別・判別法と回帰モデリングについて取り組み,多クラス非線形識別機への拡張法,汎化能力の向上に決定的な役割を果たすカーネル関数の選択,カーネル関数に含まれる調整パラメータのデータに基づく客観的な推定法について研究し,理論的・実際的側面から重要課題を提示した.平成26年度は,これまでの研究実績を踏まえてこれをさらに継続・発展させて,超高次元データに基づく複雑現象の解明と予測・制御のための新たなモデリングの開発研究と諸科学への応用研究に取り組み,以下のような研究成果を挙げた.1.損失関数に様々なL1タイプの正則化項を課した目的関数に基づく線形・非線型回帰モデリング,ロジスティックモデリングについて研究し,予測情報量規準,モデル平均化法を融合した新たなスパースモデリングを提案した.2.L1型正則化法によるモデリングに本質的な損失関数と正則化項の関係を調整する正則化パラメータの選択を目的としたベイズアプローチによるモデル評価基準について引き続き研究し,より汎用性の高いベイズ型予測モデル評価基準を提唱した.3.複数の個体に関して経時的に観測・測定されたデータに基づいて,現象の結果に影響を与える様々な要因を結びつけてモデル化する回帰モデリングの研究に取り組み,時変型回帰係数モデルや関数混合効果モデルなど,複雑かつダイナミックな様相を呈する現象解析に有効な新たな非線形モデリング手法について研究した.4.これまで回帰モデリングを通して研究に取り組んできたL1型正則化法を,高次元データの次元圧縮とデータ構造の視覚化に有効な手法である主成分分析,カーネル主成分分析,部分空間法に適用し,理論的・数値的に研究を推進した.現在,非線形構造を内包する高次元データの次元圧縮について研究し,L1型正則化法によって射影軸を決定する方法に取り組んでいる.特に,カーネル関数の選択,カーネル関数に含まれる調整パラメータのデータに基づく客観的な推定法など様々な観点から研究を推進中である.平成27年度は,本研究課題に関する研究の最終年度であるため,これまでの研究成果を整理して重点項目を策定した.特に,大規模・超高次元データに基づく現象の解明と情報抽出のためのモデリングの研究と諸科学への応用研究に取り組み,以下のような研究成果を挙げた.1.線形・非線形回帰モデルの回帰係数にL1ノルム制約を課した正則化法をベイズ的視点で捉えたベイズスパースモデリングについて研究した.この手法の問題点は,推定したモデルの過大変動と,スパース化に影響を与えるハイパーパラメータの選択にある.この問題に対して,ハイパーパラメータ選択を目的とした予測情報量規準を導出し,モデルの推定変動を抑えるために,ブートストラップ法とモデル平均化法を融合したモデリング手法を提案した.2.前年度までの研究成果を継続・発展させて,ベイズアプローチによるモデリングに取り組み,従来用いられていたラプラス分布に替わる新たな事前分布を提唱し,様々なL1型正則化法と融合した新しいベイズ型スパースモデリングを提案した.また,モデリングに本質的な損失関数と正則化項の関係を調整する正則化パラメータの選択を目的としたベイズアプローチによるモデル評価基準について研究し,より汎用性の高いベイズ型予測モデル評価基準を提唱した.提案したモデリング手法は,生命科学における遺伝子構造データ,画像工学における文字認識などへ応用し,その有効性を立証した.3.多数の個体に関して経時的に観測・測定された欠測を含むデータ集合に基づいて,現象の結果に影響を与える様々な要因を結びつけてモデル化する回帰モデリングの研究に引き続き取り組んだ.

この結果,基底展開法に基づいて非線形構造をモデル化した時変型回帰係数モデルや関数混合効果モデルなど,複雑かつダイナミックな様相を呈する非線形現象の解析に有効な新たなモデリング手法について研究した.科学の様々な分野,産業界において獲得されるデータは,大規模化,高次元化し,これに伴い新たな解析手法の開発研究が急速に進展してきた.本研究では,モデリングの研究開発と関連する理論研究に取り組み,次のような研究成果を挙げた.(1) L1ノルム制約を課した正則化法をベイズ的視点で捉え,ベイズ型スパースモデリングを提案した.(2)非線形構造をモデル化した時変型回帰係数モデルや関数混合効果モデルなど,複雑かつダイナミックな様相を呈する非線形現象の解析に有効な手法を提案した.(3)回帰モデルなどに対してスパースモデリングの理論的研究を推進し,汎関数理論に基づくモデル評価基準について研究した.本研究の目的とする大規模・超高次元データ集合の背後に潜む情報やパターンを高効率に抽出する新たな解析手法の提唱と関連する理論構築を目指して,主としてL1型正則化モデリング,ベイズ型スパースモデリングの研究に取り組み,一定の成果を挙げることができた.この研究成果を次元圧縮,識別・判別,パターン認識,クラスタリングなどへの研究の展開とより汎用性の高い柔軟な解析手法の提案を目指して,現在研究を推進中である.以上の研究に対して,実際上重要な問題であるデータを発生した確率分布と想定したモデルを分離し,一般的かつ統一的な理論を構築するには,汎関数の枠組みで研究に取り組むことが必要となる.このようなアプローチは皆無で,現在,汎関数理論を含めて数学的成果をモデリングにどのように取り入れて理論を展開するかを研究中である.統計科学これまでの研究を通してL1型正則化モデリング,ベイズ型スパースモデリングには,モデリングの過程で本質的な役割を果たす正則化パラメータの決定法,超高次元化に伴って生じる計算上の問題点など,理論的・数値的にいくつかの解決しなければならない問題があることが明らかになった.これらの問題点を克服する研究と統一的な理論構築を目指して,主として以下に述べるような研究課題に引き続き取り組む.1.統計的モデリングは,様々な自然現象・社会現象を捉えるために,データに基づいて現象の真の構造を近似するモデルを構築することを目的とする.従来のモデリング手法は,データを発生した真のモデルが想定したモデルの部分モデルとして含まれているとしていることを前提とすることが多いが,モデルは実際には真の現象構造の近似にすぎない.特に,データ数に比して極めて次元の高いデータに基づいて近似精度の良いモデルを想定するには,当該分野の知識を有効に利用する必要がある.この問題をベイズアプローチによってどのようにモデリングのプロセスに取り込み,現象予測に有効に機能するモデルを構築することが可能かを,これまでの研究実績を継続,発展させて研究する.
吸指癖およびおしゃぶりの対応方法に関する研究

我々は、保護者に吸指癖に対し、中止しようとせず適切な親子関係を構築することで、吸指癖は減少した。しかし、十数名を対象とした研究では、研究対象に偏り生じていると考えられる。多くの母集団を対象とした検討を行い、習癖発現の初期の対応方法の確立を目的とした。(1)平成7年以前に出生し、特別な指導を受けていない群については、データ入力完了。(2)平成8年度保健指導群についてはデータ入力完了。(3)平成9年度保健指導受診し、妊産婦に対する講話、各年度のアンケートのデータ入力完了。(4)平成10年度保健指導受診し、改善した群のデータ入力完了。1.アンケート調査の進行状況:36000人にアンケート調査と問診を全て完了した。2.問診項目の検討状況:習癖の開始時期、哺乳の状況、生活の変化、いつ行うか、その他の習癖の状況、家族の構成、おしゃぶりの使用目的、中止法方、おしゃぶりの種類等である。それぞれについて統計解析を行い、最終的な結果の検討を終了した。4.結果の概略:おしゃぶりの対応方法:吸指癖の防止効果が認められた。途中で使用を中止した場合、吸指癖に移行する者が認められ、使用を開始した場合、1歳6か月までは使用し、その後2から3日完全に使用を中止することで、吸指癖の移行もなく比較的容易に中止できた。吸指癖の対応方法:低年齢で吸指癖が始まった場合、保護者が中止しようと試みない場合は、早期に認められなくなるが、中止を試みた場合は、42か月齢以降も吸指癖が継続していた。保護者には中止を試みて怒ったり脅したりしないよう指導が大切であった。また、可能な限り情緒の発達を助けるため、小児とのスキンシップを確保し、小児の精神的な安定を図ることが重要であった。不適切な保健指導が吸指癖の長期化を招いているとも考えられる。平成11年度研究実績研究対象を、以下の群に分類して検討に入った。(1)平成7年以前に出生し、特別な指導を受けていない群については、データ入力完了(2)平成8年度保健指導群についてはデータ入力完了(3)平成9年度保健指導受診し、データ入力中。(4)平成10年度保健指導受診し、改善した群については、検討中1.アンケート調査の進行状況(浜田、進士、熊坂)2500人にアンケート調査と問診を完了している。アンケートについては、了解を取り3か月ごとに7回中4回まで調査完了している。2.問診項目の検討状況(浜田、進士、熊坂)習癖の開始時期、哺乳の状況、生活の変化、いつ行うか、その他の習癖の状況、家族の構成、おしゃぶりの使用目的、中止法方、おしゃぶりの種類等である。それぞれについて統計解析を行い、最終的な問診事項について検討を終了し、問診を継続中。3.平成9年度受診者までの結果分析(浜田、進士、熊坂)すでに蓄積されている問診結果、アンケート結果のコンピュータ入力および統計分析中我々は、保護者に吸指癖に対し、中止しようとせず適切な親子関係を構築することで、吸指癖は減少した。

しかし、十数名を対象とした研究では、研究対象に偏り生じていると考えられる。多くの母集団を対象とした検討を行い、習癖発現の初期の対応方法の確立を目的とした。(1)平成7年以前に出生し、特別な指導を受けていない群については、データ入力完了。(2)平成8年度保健指導群についてはデータ入力完了。(3)平成9年度保健指導受診し、妊産婦に対する講話、各年度のアンケートのデータ入力完了。(4)平成10年度保健指導受診し、改善した群のデータ入力完了。1.アンケート調査の進行状況:36000人にアンケート調査と問診を全て完了した。2.問診項目の検討状況:習癖の開始時期、哺乳の状況、生活の変化、いつ行うか、その他の習癖の状況、家族の構成、おしゃぶりの使用目的、中止法方、おしゃぶりの種類等である。それぞれについて統計解析を行い、最終的な結果の検討を終了した。4.結果の概略:おしゃぶりの対応方法:吸指癖の防止効果が認められた。途中で使用を中止した場合、吸指癖に移行する者が認められ、使用を開始した場合、1歳6か月までは使用し、その後2から3日完全に使用を中止することで、吸指癖の移行もなく比較的容易に中止できた。吸指癖の対応方法:低年齢で吸指癖が始まった場合、保護者が中止しようと試みない場合は、早期に認められなくなるが、中止を試みた場合は、42か月齢以降も吸指癖が継続していた。保護者には中止を試みて怒ったり脅したりしないよう指導が大切であった。また、可能な限り情緒の発達を助けるため、小児とのスキンシップを確保し、小児の精神的な安定を図ることが重要であった。
超広帯域誘導ラマン散乱光高次系列の生成

本研究の目的は、固体水素をラマン媒質として、超広帯域にわたる高次ラマン散乱光系列を発生させることにある。通常の高次ラマン散乱光発生と異なる点は、全てのストークス、アンチストークス光が位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同軸に発生することにある。以下、本研究期間のこの2年間に得られた成果をまとめる。1、バルクの結晶で確立した固体水素高品質結晶作成法(液相加圧結晶作成法)の技術を、薄膜結晶(1mm以下)に応用した。常温から液体He温度に向かう材料の熱収縮を考慮して、高圧(30気圧)下でも光学窓がシールされるように試料セルを設計し、1mm以下、数μmの薄さまで任意の厚みの薄膜結晶を作成する技術を確立した。2、ラマンコヒーレンス生成用の励起レーザーとして、738nm及び、832nm(二倍波:416nm)を中心波長として発振する注入同期単一縦モードパルスチタンサファイアレーザーを製作した。パルス幅20ns90nsのロングパルスに対して、ほぼフーリエトランスフォームリミットの線幅(20ns->15MHz、90ns->3MHz)をもったパルス出力光を得ることができた。出力エネルギーは、最大13mJ(励起エネルギー45mJ)であった。3、固体水素のQ_1(0)遷移(ν=1←0,J=0←0)にほぼラマン共鳴する単一縦モードパルスレーザー対((1)YAGレーザー基本波:1.064μm, Ti:Al_2O_3レーザー:738nm;(2)YAGレーザー三倍波:355nm,Ti:Al_2O_3レーザー二倍波:416nm)を時間空間的にオーバーラップさせて、厚み250300μmに用意した薄膜固体水素結晶に入射した。(1)の励起条件に対して、アンチストークス光の1次、(565nm)2次(458nm)3次(385nm)及びストークス光の2次(1.9μm)が、(2)の励起条件に対して、アンチストークス光の1次、(309nm)2次(274nm)3次(246nm)及びストークス光の2次(503nm)3次(635nm)4次(862nm)が、位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同軸に(ガウス分布した空間パターン)をもって放射されるのが観測された。200MW/cm^2の励起強度に対して現状で得られている最大の変換効率は、アンチストークスの1次、ストークスの1次ともに15%程度であった。研究を通して、当初計画した実験システムを確立し、また、パラメトリックな高次のラマン系列の発生が、位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同軸に放射されるという現象の基本を確認することができた。より高次の光を効率よく発生させるために、固体水素結晶の損傷しきい値をあげなければいけないということが課題として残った。固体水素をラマン媒質として、真空紫外(100nm)から赤外(数μm)の超広帯域にわたる高次ラマン散乱光系列の生成を目的に研究をおこなった。通常の高次ラマン散乱光発生と異なる点は、全てのストークス、アンチストークス光が位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同軸に発生すること、及び、生成された高次光系列の強度分布が真空紫外から赤外域まではほぼフラットになることの二点にある。本研究は2年の期間で計画され、本年度はその初年度に当たる。以下これまでに得られた成果をまとめる。固体水素薄膜結晶バルク結晶を対象に確立した固体水素高品質単結晶成法(液相加圧結晶成法)の技術を薄膜結晶(1mm以下)に応用することを試みた。常温から液体He温度に向かう材料の熱収縮を考慮して、高圧(30気圧)下でも光学窓がシールされるようにサンプルセルをデザインした。その結果、1mm以下、数μmの薄さまで任意の厚みの薄膜結晶を作成する技術を確立することができた。波長可変単一縦モードパルスレーザーシステム高次誘導ラマン散乱光発生実験固体水素のQ_1(0)遷移(v=1←0,J=0←0)にほぼラマン共鳴する単一縦モードパルスレーザー対(YAGレーザー基本波:1.064μm,Ti:Al_2O_3レーザー:738nm)を時間的にオーバーラップさせて厚み250μmに用意した薄膜固体水素結晶に入射した。アンチストークス光の1次(565nm)2次(458nm)3次(385nm)及びストークス光の1次(1.9μm)が位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同じ同軸に(ガウス分布した空間パターン)をもって放射されるのが観測された。200MW/cm^2の励起強度に対して現状で得られている最大の変換効率は、アンチトークスの1次、ストークスの1次ともに15%程度である。今後計画初年度の研究を通して、実験システムを確立すること、及び現象の基本を確認することができた。次年度は、本計画の目的である超広帯域高次ラマン散乱光系列の発生に向けて現象を系統的に調べつつ実験条件を最適化していく予定である。

以下、本研究期間のこの2年間に得られた成果をまとめる。1、バルクの結晶で確立した固体水素高品質結晶作成法(液相加圧結晶作成法)の技術を、薄膜結晶(1mm以下)に応用した。常温から液体He温度に向かう材料の熱収縮を考慮して、高圧(30気圧)下でも光学窓がシールされるように試料セルを設計し、1mm以下、数μmの薄さまで任意の厚みの薄膜結晶を作成する技術を確立した。2、ラマンコヒーレンス生成用の励起レーザーとして、738nm及び、832nm(二倍波:416nm)を中心波長として発振する注入同期単一縦モードパルスチタンサファイアレーザーを製作した。パルス幅20ns90nsのロングパルスに対して、ほぼフーリエトランスフォームリミットの線幅(20ns->15MHz、90ns->3MHz)をもったパルス出力光を得ることができた。出力エネルギーは、最大13mJ(励起エネルギー45mJ)であった。3、固体水素のQ_1(0)遷移(ν=1←0,J=0←0)にほぼラマン共鳴する単一縦モードパルスレーザー対((1)YAGレーザー基本波:1.064μm, Ti:Al_2O_3レーザー:738nm;(2)YAGレーザー三倍波:355nm,Ti:Al_2O_3レーザー二倍波:416nm)を時間空間的にオーバーラップさせて、厚み250300μmに用意した薄膜固体水素結晶に入射した。(1)の励起条件に対して、アンチストークス光の1次、(565nm)2次(458nm)3次(385nm)及びストークス光の2次(1.9μm)が、(2)の励起条件に対して、アンチストークス光の1次、(309nm)2次(274nm)3次(246nm)及びストークス光の2次(503nm)3次(635nm)4次(862nm)が、位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同軸に(ガウス分布した空間パターン)をもって放射されるのが観測された。200MW/cm^2の励起強度に対して現状で得られている最大の変換効率は、アンチストークスの1次、ストークスの1次ともに15%程度であった。研究を通して、当初計画した実験システムを確立し、また、パラメトリックな高次のラマン系列の発生が、位相整合条件に束縛されずに励起光と全く同軸に放射されるという現象の基本を確認することができた。より高次の光を効率よく発生させるために、固体水素結晶の損傷しきい値をあげなければいけないということが課題として残った。
温帯性ショウジョウバエの起源と進化

温帯性ショウジョウバエは、他の多くの温帯性昆虫と同様、熱帯、亜熱帯に起源すると考えられている。熱帯から温帯への進出においては、キノコ食と腐葉食のショウジョウバエが有利であったと考えられた。果物食のキイロショウジョウバエ種群においては、タカハシショウジョウバエ及びトラフショウジョウバエ種亜群は温帯への進出に成功した数少ないタクサである。これら種亜群に属する種の進化過程を分子情報から推定した結果、少なくともトラフショウジョウバエ種亜群では、熱帯、亜熱帯の低地から、亜熱帯の高地に一度適応し、そこから温帯に進出したと考えられた。次にこれら種亜群の温度適応を比較したところ、亜熱帯高地種と温帯種は共通して比較的低温でも成長が可能であり、この性質が温帯へ適応するための前適応となったのではないかと考えられた。しかし、亜熱帯高地種は亜熱帯低地種と同じく耐寒性が低く、また休眠を持たない。従って、亜熱帯高地から温帯への進出には生理的、遺伝的に大きな変化が必要であったと考えられた。温帯種の持つ休眠には、生活史をそろえる、ストレス耐性を上げる、という意義があることが知られていた。本研究では、さらに、休眠に入ることにより細菌やカビなどへの抵抗性を高めていることが示唆された。これら温帯性ショウジョウバエの多くは多化性で短日条件で休眠に入ることが知られている。一方、一化性のタカネショウジョウバエ、キボシショウジョウバエは短日休眠に加え、長日でも休眠に入る機構を持っていることが明らかになった。これらの種は多化の種と同じく短日休眠の機構を持っていることから、祖先は多化であったが、長日でも休眠に入れる機構を進化させ一化性になったと考えられた。亜熱帯域の西表島でショウジョウバエ相の調査を行った結果、69種が確認され、そのうち10種は新種であった。これらのショウジョウバエのうち、冷温帯域である北海道まで分布しているものは、人家性種を除くと、D.suzukiiとD.coracinaだけであった。このうち、D.suzukiiは北海道において越冬できるかどうかは疑問であり、真に亜熱帯域から冷温帯域まで分布している種はD.coracinaのみと言える。今後、この種の生活史、温度適応を調べることにより、何故この種が亜熱帯にも冷温帯にも分布できるのかを明らかにする予定である。これまでの研究から、熱帯から温帯域に分布を広げるためには、休眠を進化させる必要があることが分かっている。そこで、亜熱帯種のなかに、温帯進出の前適応として、休眠機構を進化させている種がいるかどうかを、卵巣の発育状況の季節的変化についてのデーターに基づき調べた。その結果、D.darumaが冬季に卵巣を発達させておらず、休眠を進化させている可能性がある。今後、本種がほんとうに休眠するかどうか、すれば、その誘起機構について、室内実験により調べる予定である。次に、タカハシショウジョウバエ種群とトラフショウジョウバエ穏群について、現在、温帯に分布している種に系統的に最も近縁な熱帯種がどれであるかを、cytochrome oxidase subunitl(COI)の塩基配列をもとに調べた。その結果、現在、温帯種として知られている種は、亜熱帯種とは系統的に比較的遠く、これらの種の温帯への適応はかなり古い時期に起こったものと考えられた。今後、これらの種群の温帯種と亜熱帯種について、その生態、生理を比較することにより、これらの種群で温帯適応がどのように起こったかを明らかにする予定である。

タカハシショウジョウバエ種亜群とトラフショウジョウバエ種亜群に属する亜熱帯低地種、亜熱帯高地種、温帯種間の系統関係を、cytochrome oxidase subunit I(COI)およびglycerol-3-phosphate dehydrogenase(Gpdh)遺伝子の塩基配列をもとに調べた。その結果、少なくとも、トラフショウジョウバエ種亜群の温帯種は、亜熱帯低地種より亜熱帯高地種に系統的に近く、この種亜群での熱帯から温帯への進出は、亜熱帯高地を経た可能性が高い。これら亜熱帯低地種、亜熱帯高地種、温帯種の休眠および温度適応について調べた結果、以下のことが明らかになった。1)温帯種は耐寒性が高く、また越冬のため秋に生殖休眠に入る、2)亜熱帯種は耐寒性が低く、休眠しない、3)亜熱帯低地種および温帯種は高温耐性が高いが、亜熱帯高地種は低い、4)亜熱帯低地種は11°Cでは卵巣を発達させることができないが、亜熱帯高地種と温帯種適応は発達させることができる。以上のことから、亜熱帯高地種といえども、温帯に進出することはそれほど容易ではなく、休眠、耐寒性および高温耐性の獲得など生理および代謝機構の大幅な改変が必要であったと考えられた。次に、亜熱帯種の食物選好性について調査を行い、これまでに報告されている温帯種の選好性と比較した。その結果、温帯では、果実を利用する種が少なく、草本類の腐敗した葉、腐敗したキノコを利用する種が多いことが明らかになった。この違いは、温帯と亜熱帯の植物相の相違、また、競争者の多さと多様性の相違を反映していると考えられた。以上の結果から、亜熱帯から温帯へ進出するには、草本類の腐敗した葉、腐敗したキノコなど、温帯に豊富にある資源に適応した種の方が有利であると考えられた。去年までの研究により、温帯に適応したショウジョウバエの多くは秋に成虫休眠に入り、低温耐性を高めるとともに、冬を乗り切るために必要なエネルギーを蓄積することが明らかになった。こうした適応以外にも、休眠個体は生理的に大きく変化すると考えられているが、それについての知見はまだ限られている。そこで、本年はノハラカオジロショウジョウバエを材料に、休眠個体で特異的に発現する遺伝子をサブトラクション法により単離することを試みた。休眠個体と非休眠個体からmRNAを抽出し、それぞれから合成したcDNAを用いサブトラクション法により休眠個体に特異的なcDNAをスクリーニングした。さらに、得られた遺伝子断片のライブラリーを作製し、ディファレンシャルスクリーニング、ノーザンハイブリダイゼーションによりさらなる選択を行った。その結果、休眠個体で発現が上昇する1つの遺伝子断片が得られた。次に、RACE法を用いてこの遺伝子の5′および3′末端をクローニングし、その全塩基配列を決定したところ、得られた遺伝子は3′末端に変異を持つ少なくとも4つのコピーを持つこと、しかしこの4つのコピーのコード領域(ORF)には変異がないことが明らかになった。相同性検索により、本遺伝子はキイロショウジョウバエの抗菌性ペプチドの1つであるdrosomycinと相同性を示した。ここではこの遺伝子をtrimycinと名づけた。さらに本研究ではdrosomycinをコードする遺伝子の発現をノーザンハイブリダイゼーション法により比較した。その結果、trimycinと同様にdrosomycinも休眠個体で発現量が増大することが明らかになった。
触覚のGestaltの解明と触り心地よさの仮想現実感への応用

Gestaltグルーピングは、人間の知覚を体制化・統合化する上で重要な法則である。本研究では、触覚のGestaltと触り心地の関係を解明し理論化する。調査方法として、Velvet Hand Illusion(VHI)というGestaltグルーピングによって生じると考えられる触錯覚現象に注目し、その強弱や生起条件を心理物理学実験で、脳内での生成メカニズムを神経生理学実験で調査する。そして構築した理論に基づき、様々な手触り感を呈示可能なVR機器を装置開発する。