hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スーパーアンチゲンと慢性炎症性腸疾患-病因と治療への展開-

スーパー抗原SAとしてブドウ球菌由来のSEB、溶レン菌由来のSPEs(SPE-A,SPE-C)を用いて、液性免疫を中心にSAに対する健康小児の生体防御機構を検討し、慢性炎症性腸疾患患者と比較した。健康小児の血清中にはSEBおよびSPEsに対する特異的IgG抗体が保有されていた。その特異抗体の保有率は年齢とともに増加したが、その獲得時期は抗原による違いがみられ、抗体保有率が50%を越えたのはSEBで1歳、SPE-Aで11歳、SPE-Cで6歳であった。これらのSAに対する特異抗体を含む血清は、その抗体量依存性にそれぞれのSAによる免疫活性化を特異的に抑制した。またγグロブリン製剤もこれらの抗体を含有しており、γグロブリン療法後の血清は、補充された抗体量依存性にそれぞれのSAによる免疫活性化を抑制した。またrecombinant SEBを用いた検討から、SEBではエピトープが主にC末端aa225-234にあることが判明した。慢性炎症性腸疾患患児での検討では、患者は抗SA抗体を保有しており、SAに対する患者T細胞の応答性は健康小児とは差を認めなかったが、対照疾患として用いた川崎病患児血清や患児T細胞は、SAに対して特異的な免疫応答を示した。以上の結果から、ヒト血清中に存在する特異抗体はスーパー抗原に対する生体防御機構の一つとして生物学的な意義をもつことが判明したが、慢性炎症性腸疾患ではその防御機構の破綻は証明できなかった。
細胞外基質構成分が肝類洞の毛細血管化に果す役割についての分子生物学的研究

1.ヒト線維化肝のPLP固定凍結標本上の傍類洞部における細胞性(ED-A^+)フィブロネクチン,PG-PI,ラミニンの局在をそれぞれの抗原に特異的なモノクローナル抗体を用いて酵素抗体法にて光顕,電顕にて検討した結果,前二者がディッセ膣に豊富に存在しており、線維化の進展に伴って出現する類洞内皮細胞直下の基底膜様構造に一致してラミニンが出現増加することが判明した。2.フィグロネクチンのED-A領域ならびに共通配列の3'-,および5'-端に対応するオリゴヌクレオチドをプライマーとして、ヒトフィブロネクチンcDNAであるpFHIIIをテンプレートとして、それぞれの部分配列cDNAをPCR法により増幅した。またその際、digoxigemin-II-dUTPをPCR反応に加えることにより非放射性標識プローブを作製した。これらのプローブを用いて慢性肝疾患の肝生検組織標本上でin situハイブリダイゼーション法を施行した結果、ED-A^+mRNAは伊東細胞に、共通部分配列を有するフィグロネクチンmRNAは伊東細胞と肝細胞に局在がみられた。3.ヒト線維化肝の肝生検標本よりRNAzolで総RNAを抽出し、フィブロネクチンED-A領域特異的プライマーを用いてRT-PCR法によりED-A領域の発現を3%アガロースゲル電気泳動上で検討すると、ED-A領域に対応する270bpの単一なバンドが認められた。
宿主アポトーシス抑制因子を利用したトリパノソーマの生き残り戦略の分子機構

Trypanosomacruzi感染細胞ではFasを介するアポトーシスが抑制され、宿主抑制因子c-FLIPの発現が上昇することを明らかにしてきた。c-FLIPタンパク質はユビキチン-プロテアソーム系により分解されることが知られているが、がん細胞などでは分子内のシステイン残基がニトロソ化されることによりユビキチン化が起こらず、細胞内に蓄積されることが報告されている。そこで、原虫感染細胞においてc-FLIPのニトロソ化が起きるかどうか調べた。ヒト由来培養細胞にT. cruziを感染させ24日培養し、ライセートを調整した。抗c-FLIP抗体により免疫沈降し、上清および沈殿画分について抗ニトロソシステイン抗体でイムノブロットを行った。非感染細胞では沈殿画分にc-FLIPが検出されたがニトロソ化されているものはほとんど認められなかった。一方、感染細胞では沈殿および上清画分にc-FLIPが認められ、上清画分では抗ニトロソシステイン抗体に反応するバンドが検出された。以上より、感染細胞のc-FLIPはニトロソ化が起こっている可能性が示唆された。感染細胞におけるプロテアソーム活性を測定したところ、非感染細胞のKm値は56μM、Vmax値は0.22 RFU min-1 μg-1に対し、感染細胞ではKm値は50μM、Vmax値は1.67 RFU min-1 μg-1であり、Vmax値が感染細胞で高いことが示された。この理由の1つとしては、原虫のプロテアソーム活性も同時に測定されたためと考えられた。以上より、感染細胞でもc-FLIPのユビキチン化は起こり、プロテアソーム活性は非感染細胞よりもむしろ高く、おそらく正常に働いていることが示唆された。c-FLIPがニトロソ化されたことから、原虫感染により活性酸素種の生成が起きている可能性が示された。平成18年度にはT.cruz感染細胞におけるc-FLIPの発現上昇機構としてその分解系について解析を行った。c-FLIPはshortlivedタンパク質として知られており、ユビキチン-プロテアソーム系で分解されることが報告されている。感染および非感染HT1080細胞からライセートを調製し、抗c-FLIPおよび抗ユビキチン抗体により免疫沈降を行った。SDS電気泳動後、抗ユビキチン抗体あるいは抗c-FLIP抗体でウェスタンブロットを行い、ユビキチン化されたc-FLIPが検出されるかどうか調べた。その結果、感染細胞内のc-FLIPはユビキチン化されたバンドとして検出され、さらに分子量が大きいサイズに複数のバンドが見られていることからポリユビキチン化されていることが示された。しかし、免疫沈降されない上清の画分にも薄いバンドが見られた。次に、感染、非感染細胞におけるプロテアソーム活性について検討した。蛍光標識された合成基質を用い、活性を測定したところ、感染細胞の方が活性が高いという結果が得られた。そこで、Lineweaver-Burkプロットを行い、Km値ならびにVmax値を算出した。非感染細胞のKm値は56μM、Vmax値は0.22RFU min-1 μg-1であったのに対し、感染細胞ではKm値は50μM、Vmax値は1.67RFU min-1 μg-1であった。

すなわち両者でKm値はほぼ同程度であり、基質に対する親和性は同様であると観察された。また、Vmax値が感染細胞で高いことが示された。この理由の1つとしては、感染細胞内の原虫もプロテアソームを持っていることがわかっており、おそらく原虫のプロテアソーム活性も同時に測定されたためと考えられた。以上より、感染細胞でもc-FLIPのユビキチン化は起こり、プロテアソーム活性は非感染細胞よりもむしろ高く、おそらく正常に働いていることが示唆された。南米型トリパノソーマ(Trypanosoma cruzi)感染細胞ではdeath receptorを介するアポトーシスが抑制され,宿主抑制因子c-FLIPの発現が上昇していることを明らかにしてきた。c-FLIPタンパク質はユビキチンープロテアソーム系により分解されることが知られているが,がん細胞などでは分子内のシステイン残基がニトロソ化されることによりユビキチン化が起こらず,細胞内に蓄積されることが報告されている。そこで,T.cruziを感染細胞においてc-FLIPのニトロソ化が起きるかどうか調べた。ヒト由来培養細胞にT.cruziを感染させ24日培養し,ライセートを調整した。抗c-FLIP抗体により免疫沈降し,上清および沈殿画分について抗ニトロソシステイン抗体でイムノブロットを行った。非感染細胞では沈殿画分にc-FLIPが検出されたがニトロソ化されているものはほとんど認められなかった。一方,感染細胞では沈殿および上清画分にc-FLIPが認められ,上清画分では抗ニトロソシステイン抗体に反応するバンドが検出された。以上より,感染細胞のc-FLIPはニトロソ化が起こっている可能性が示唆された。感染細胞におけるプロテアソーム活性を測定したところ,非感染細胞のKm値は56μM,Vmax値は0.22RFU min-1 μg-1であったのに対し,感染細胞ではKm値は50μM,Vmax値は1.67RFU min-1 μg-1であり,Vmax値が感染細胞で高いことが示された。この理由の1つとしては,原虫のプロテアソーム活性も同時に測定されたためと考えられた。以上より,感染細胞でもc-FLIPのユビキチン化は起こり,プロテアソーム活性は非感染細胞よりもむしろ高く,おそらく正常に働いていることが示唆された。
繊維強化積層板の衝撃損傷と残留強度評価に関する基礎的研究

炭素繊維強化プラスチック(CFRP)積層構造は、比強度や比剛性が重要な設計パラメ-タとなる回転体,飛翔体などの運動物体の構造材料として従来から注目を集めている。現状での最大の問題点は、異物の衝突による衝撃損傷(FOD)とそれによる残留強度の評価の問題である。本研究では、実物での実証試験以前の耐衝撃設計のための材料の選択基準と構造決定に資することを目的として、硬い物体として鋼,アルミを,軟い物体としてシリコンゴムを衝撃体として、これを一方向プリプレグで作られたCFRP積層平板に垂直に低速(非貫通)衝突させ、母材の樹脂の材質,繊維の配向が衝撃損傷に及ぼす影響について調べた。又、損傷後の残留強度を三点曲げ及び四点曲げ疲労試験によって評価した。本研究の主な成果を要約すると次のようになる。1.硬い物体及び柔らかい物体がCFRP積層板に衝突した際の損傷のパタ-ンの特徴が超音波顕微鏡、光学顕微鏡、走査電子顕微鏡による観察から明らかになった。2.界面剥離領域の面積の総計は衝撃エネルギ-比例することを確認した。3.衝突時の動的な荷重ー変位曲線を精度よく測定しうる計測方法を考案した。これによって、材料の吸収エネルギ-の定量的評価を行うことができた。4.損傷材の三点曲げと四点曲げ疲労試験では、損傷の進展のメカニズムに大きな違いがあることが判明した。5.異方性板理論と三次元異方性理論によって、衝撃応答を解析する方法が明らかとなり、衝撃損傷のメカニズムを解明する糸口が拓けた。本研究は様々な材質の異物が繊維強化積層板に衝突した場合の層間剥離を主とする衝撃損傷の発生のメカニズムを考察し、残留強度(衝撃後の圧縮残留強度など)との関係、損傷部の補修による切欠きと充填物が残留強度に及ぼす影響について明らかにすることを目的とする。カーボン繊維強化積層板に5mmあるいは10mmの鋼球を損傷の生じない程度の低速で衝撃を加え、発生する衝撃荷重および積層板のひずみを計測した。この実験結果は異方性弾性積層板理論およびヘルツの接触理論による解析結果とよく一致することがわかった。さらに鋼球を速い速度で衝突させ様々な積層板内に損傷を加えた。これを超音波顕微鏡により積層板内部の層間剥離を観察した。層間剥離の形状は積層板の層間の衝撃面から遠い側の層の繊維方向に大きく広がるピーナッツ状を示す。この形状は積層板理論より得られる層間せん断力の分布形状と類似し、層間剥離は積層板内の応力分布の影響を大きく受けることが予想される。また層間剥離は衝撃面裏側に亀裂をともなっていることが多い。静的に鋼球を押し込んだ場合も同様の傾向を示し、基本的に同じメカニズムで損傷が生じているものと考えられる。しかし鋼球の直径が小さく積層板の厚さが厚い場合に衝撃面裏側に亀裂が見られず層間剥離の形状が円形に近いものが得られた。これにより衝撃損傷特有の発生メカニズムがあることがわかった。次年度では高速衝撃の場合について同様の実験を行い衝撃損傷について考察する。また繊維強化積層板は複雑な破壊現象を示すために、これを明らかにする新たな衝撃応答計測・試験システムを構築する。衝撃損傷をうけた積層板の疲労特性を含めた残留強度を評価し、衝撃損傷との関係を明らかにする。さらに衝突体の種類と衝撃損傷との関係についても調査する予定である。本研究は繊維強化積層板に衝撃を加えた場合の層間剥離を主とする衝撃損傷の発生のメカニズムを考察し、衝撃損傷部あるいは補修部の圧縮残留強度などについて明らかにすることを目的とする。落錘式繰り返し衝撃により、積層板の荷重およびたわみを精度よく求め、損傷評価を可能にするシステムを構築した。これにより積層板に損傷が発生する瞬間に高周波成分の信号が衝撃荷重に重畳することが確認できた。

また衝撃荷重と積層板のたわみから得られる積層板のコンプライアンス応答を損傷の評価基準とすることを提案した。損傷がない場合や進展しない場合はほぼ等しいコンプライアンス応答が得られ、さらに衝撃を加え損傷が発生あるいは進展した後は応答の極大値が大きくなり、容易に衝撃損傷の進展を評価できることがわかった。鋼球により衝撃損傷を発生させた積層板に静的に圧縮荷重および4点曲げを加えれば、損傷のない積層板に比較して著しい強度の低下がみられた。さらに衝撃損傷のある試験片に4点曲げによる疲労試験を行い、試験片の衝撃面側に圧縮応力がかかる場合と、引張応力がかかる場合の2種類について考察した。この結果、衝撃面側に引張応力が作用する場合は衝撃損傷のない試験片とほぼ同じ疲労寿命曲線を描くことがわかった。一方、衝撃面側に圧縮応力が作用する場合には衝撃面の衝突痕からき裂が発生、進展し層間剥離と連結して疲労残留強度が著しく低下することが明らかになった。本研究は繊維強化積層板に衝撃を加えた場合の層間剥離を主とする衝撃損傷の発生メカニズムを考察し、衝撃損傷による圧縮強度低下などについて明らかにすることを目的としている。本年度はまず変形能の高いゴムなどの軟質の衝撃体が積層板に衝突した場合の積層板内部の損傷について検討し、変形能の低い衝撃体に比較して同じ衝撃エネルギ-で衝突させても損傷領域が小さいことがわかった。しかし変形能が低い衝撃体では速度が速くなり貫通すると、損傷領域が減少する傾向があることがわかった。次に耐衝撃構造用のFRP材料の簡便な材料選択のための試験方法として使用する目的で、低速度で高エネルギ-の衝撃を加えることの可能な落錘式試験機を試作した。落錘は付加質量をつけた軟鋼棒であり、棒の2箇所におけるひずみ応答と波動伝播理論により衝撃荷重と試験片のたわみを精度よく計測することができた。実験の結果、損傷パタ-ンが変化しない限り、炭素繊維で強化されたエポキシ樹脂とPEEK樹脂の積層板を比較するとPEEK樹脂の方が単位損傷面積あたりの吸収エネルギ-が大きいことがわかった。積層板の損傷メカニズムを明らかにするために三次元異方性弾性理論により、三層から構成される異方性板が静的および衝撃横荷重をうける場合の応力解析を行った。この結果、層間応力の分布は荷重の作用する面から離れた側の層の異方性の主軸上に最大値が生じることがわかった。また異方性を考慮した高次近似板理論から得られる面内応力から面外応力成分を求める方法について検討した。本研究の最終年度にあたる次年度において、繊維強化積層板の衝撃損傷および損傷後の残留疲労強度低下の機構について実験的および理論的手法によりに詳細に考察する予定である。本研究は様々な材質の異物が繊維強化積層板に衝突した場合の層間剥離と残留疲労強度の関係などを考察することを目的とした。鋼球を衝突させて損傷を発生させた炭素繊維/エポキシ樹脂積層板の三点曲げ疲労試験を行い残留強度を調べた。この結果、損傷により強度が低下し、疑似等方性板に近くなるにつれて強度低下が少ないことがわかった。超音波顕微鏡の観察によって衝撃で発生した積層板内のトランスバ-スクラックがせん断力のために移動するのにともない層間剥離が進展し強度が低下することが明らかになった。
学級構造化方略の時系列的変化と児童の多面的動機づけへの影響メカニズム

目的:これまでの動機づけ研究では、学習に直接かかわる要因、例えば教師による教授方法や、教材の内容、学び方などが、子どもの学習意欲を説明すると考えてきた。一方、実際の教室環境では、子どもは教師-生徒の人間関係や学級風土などの社会的な要因によってさまざまな影響を受けており、社会的環境や文脈の影響を考慮せずに学習意欲について考えることは非現実的であるといえる(e. g.中谷, 2007; Wentzel, & Wigfield, 2009)特に教師の学級構造化への方略は、子どものもつ学習および社会的な動機づけに深く影響しているといえる。本研究では、教師による学級構造化方略という新たな観点から、学級において学業・社会を含む多面的動機づけを促すメカニズムについて検討した。学級構造化について、学級の目標構造という観点から概念化した達成目標理論(Elliot & Dweck, 2006)に基づいて、わが国の教室場面に適用可能な尺度の検討および子どもの動機づけへの影響過程を検討した。方法:公立中学校13年生を対象として、学級の目標構造に関する質問紙を作成、実施した。あわせて、自己価値の随伴性(大谷・中谷, 2010)による尺度、社会的目標(中谷, 2007)を実施した。結果:学級の目標構造化の観点から、教室によって、熟達あるいは遂行という学級の目標構造化が異なる傾向が示された。また学級の目標構造は、子どもの学習過程および多面的目標に影響を与えている可能性が示唆された。目的:本研究では、教師による学級構造化方略という新たな観点から、学級において学業・社会を含む多面的動機づけを促すメカニズムについて検討する。学級構造化方略を、学級内に一定の構造や規範を形成するために教師が行う学業面および社会面に渡る指導行動の方略ととらえ、授業観察と質問紙調査という質・量両面のデータを組み合わせ、教師の学級構造化が、学業・社会を含む児童の適応過程に及ぼす影響について焦点を当てる。平成21年度の研究では、従来の教育心理学的研究ではほとんど焦点が当てられなかった、教師の学級構造化方略の内容について、継時的な授業観察および学級構造化に関する教師インタビューを実施し、学級構造化のために教師はどのような働きかけを行っているかについて検討を行った。方法:大阪府1市内の公立小学校の2年と4年の各1クラスを対象に、特別活動および通常授業において、学級づくりに関わるトピックを扱った授業数回の観察と、学年団による学級づくりのインタビューを実施した。また児童に対して社会的・学業的適応を測定する尺度を1学期および3学期の末に実施した。結果:授業観察記録の検討、および教師へのインタビュー内容の文字起こしを行い、その結果を質的に分析した。学級適応尺度については、量的な分析を行った。質・量のデータを組み合わせ検討した結果、教師の学級構造化の内容によって、児童の適応過程に違いがみられることが示唆された。目的:従来の教育心理学研究では、子どもの意欲を高めるものは、教師による学習指導の仕方や教材の与え方など、学習課題そのものに関わる要因であるととらえられてきた。しかし実際の教室環境のなかでは、教師-生徒の人間関係や学級風土といった社会的な要因も、学習の動機づけを左右するきわめて重要な要因である(Meece,J.,Anderman,E,Anderman,L,2006;中谷,2007)。とりわけ、教師が学期あるいは年間に渡ってどのように学習に向かうクラスの構造を形作るかは、子どものもつ学習および社会的な動機づけに深く影響しているだろう。本研究では、教師による学級構造化方略という新たな観点から、学級において学業・社会を含む多面的動機づけを促すメカニズムについて検討する。

平成22年度の研究では、教師の学級構造化に関して、どのような方略が存在し、それらは具体的にどのような教授・指導実践であるかについて、質的な検討を中心に行った。方法:大阪府1市内の公立小学校の2年と4年の各1クラスを対象とした通常授業において、学級づくりに関わるトピックを扱った授業数回の観察および学年団による学級づくりのインタビューのデータについて、カテゴリーおよびその文脈に注目しながら、質的に分析した。結果:教師による学級構造化方略の観点から、教室談話の質的データを検討した結果、教師の熟達によってその教師の用いる学級構造化方略のカテゴリーが異なる傾向が示された。またそれは、クラスの児童の学習過程および多面的動機づけに影響を与えている可能性が示唆された。目的:これまでの動機づけ研究では、学習に直接かかわる要因、例えば教師による教授方法や、教材の内容、学び方などが、子どもの学習意欲を説明すると考えてきた。一方、実際の教室環境では、子どもは教師-生徒の人間関係や学級風土などの社会的な要因によってさまざまな影響を受けており、社会的環境や文脈の影響を考慮せずに学習意欲について考えることは非現実申であるといえる(eg.中谷, 2007; Wentzel, & Wigfeld, 2009)特に教師の学級構造化への方略は、子どものもつ学習および社会的な動機づけに深く影響しているといえる。本研究では、教師による学級構造化方略という新たな観点から、学級において学業・社会を含む多面的動機づけを促すメカニズムについて検討する。平成23年度の研究では、学級構造化について、学級の目標構造という観点から概念化した達成目標理論(Elliot & Dweck,2006)に基づいて、わが国の教室場面に適用可能な尺度の検討および子どもの動機づけへの影響過程を検討する。加えて、中学生における自己概念をクラス構造と動機づけを結ぶ媒介要因ととらえ、自己価値の随伴性の点から検討を行った。方法:公立中学校13年生を対象として、学級の目標構造に関する質問紙を作成、実施した。あわせて、自己価値の随伴性(大谷・中谷,2010)による尺度、社会的目標(中谷,2007)を実施した。結果:学級の目標構造化の観点から、教室によって、熟達あるいは遂行という学級の目標構造化が異なる傾向が示された。また学級の目標構造は、子どもの学習過程および多面的目標に影響を与えている可能性が示唆された。関連事項:平成23年度分を含む研究成果について、下記の文献や学会等において成果発表を行った。
光配向性液晶ナノ構造体の作製と発光デバイスへの応用

本研究では,発光材料へ応用可能な光配向性π共役系液晶の開発を目指した。特に,光配向できる色素の探索が,その後のデバイス応用への鍵をにぎるため,光安定性に優れた色素を用いて光応答性の検討を行った。色素として,クマリン6,クマリン153,クマリン337,キナクリドン,ローダミンB,ナイルレッド,DCMを0.1mol%含む液晶系を調製し、アルゴンイオンレーザー光を照射したところ,分子長が長いクマリン誘導体が液晶を効果的に配向変化できることがわかった。さらに、従来のオリゴチオフェンを用いた場合よりも、高強度光照射時においての配向変化時の安定性が高いことが明らかとなった。本研究では,光配向性色素を用いて液晶有機半導体の配向を精密に制御した構造体を調製し,光学物性や光配向挙動を明らかにするとともに,発光素子へ応用することを目的とした。本研究を推進するにあたり,光配向性に優れる色素の探索は最重要課題である。これまでに,光配向性色素としてアントラキノンやオリゴチオフェン誘導体が検討されているだけで,光配向性色素に関する分子設計指針が明らかにされておらず,ほとんど探索が行われていなかった。そこで,新しいアプローチとして,光に対して高い安定性を示すレーザー色素を用いて光配向特性について検討を行ったところ,2011度にクマリン6が液晶の光配向を安定に誘起できる色素であることを見いだした。そこで,2012年度はクマリン骨格に焦点を当て,光配向性について詳細に検討した。クマリン6,クマリン7,クマリン30,クマリン153,クマリン337,クマリン510,クマリン525,クマリン545を0.1mol%含む液晶系を垂直配向させたセルに封入しサンプルとした。サンプルにアルゴンイオンレーザーからの488nmの波長の光を入射して,スクリーン上に形成される回折像から誘起される液晶の配向変化挙動を評価した。クマリン6,クマリン7,クマリン30,クマリン525およびクマリン545を用いると液晶の配向変化に基づく自己位相変調効果により干渉縞が形成されることがわかった。干渉縞形成は,ある閾値以上の光強度が必要なこと,ならびにプローブ光の偏波面が,アルゴンイオンレーザーの入射偏波面と平行方向のみに観測されることから,これまでの色素と同様な光配向特性を示すことがわかった。光配向性におよぼす色素の液晶中における配向状態を知る目的で,二色性を調べたところ,光配向性を示すクマリン誘導体が比較的高い二色性を示すことがわかった。本研究では,発光素子へ応用可能な新しい光配向システムの構築を目的として,色素を用いた配向制御法の構築を行ってきた。そこで,新しいアプローチとして,光に対して高い安定性を示すレーザー色素を用いて光配向特性について検討を行ったところ,昨年度までに,液晶中で大きな二色性を示すクマリン誘導体が有望であることを見いだした。今年度,色素の構造が配向変化におよぼす効果について,分子計算からのアプローチを行った。Spartan 06により,色素分子の基底状態における, HOMOおよびLUMO電子雲の変化を計算し,各種色素と比較検討したところ,LUMOの電子雲が分子の中央付近にある色素が液晶分子を光配向しやすい傾向があることを見いだした。また,色素探索過程の中で,ジュロリジル骨格を含むクマリン525やクマリン545のような色素分子において,光配向後に配向緩和が起きやすい現象が見られることがわかった。クマリン6とクマリン545は,比較的類似した構造をもち,分子鎖長や液晶中における二色性,HOMOおよびLUMOの電子雲など,ほぼ同様な特徴を示し,大きな違いはみられない。それゆえ,ジュロリジル基を含むクマリン545は,ジエチルアミノ基を含むクマリン6と比較して,分子の平面性が高いことや窒素部位の孤立電子の影響により,色素の励起後の分子間相互作用が変化するため,配向緩和に差が生じやすくなるのではと考えている。

これまでに,光配向性色素としてアントラキノンやオリゴチオフェン誘導体が検討されているだけで,光配向性色素に関する分子設計指針が明らかにされておらず,ほとんど探索が行われていなかった。そこで,新しいアプローチとして,光に対して高い安定性を示すレーザー色素を用いて光配向特性について検討を行った。色素として,クマリン6,クマリン153,クマリン337,キナクリドン,ローダミンB,ナイルレッド,DCMを0.1mol%含む液晶系を調製した。垂直配向させたセル内に封入した液晶系サンプルを調製し,アルゴンイオンレーザーからの488nmの波長の光を入射して,誘起される液晶の配向変化挙動をスクリーン上に形成される回折像を通して調べた。クマリン153,クマリン337,キナクリドン,ローダミンB,ナイルレッドおよびDCMにおいては,全く回折像が観られなかったが,クマリン6を用いると干渉縞が形成されることがわかった。これは,液晶の配向変化に基づく自己位相変調効果によるものである。干渉縞形成は,ある閾値以上の光強度が必要なことならびに,プローブ光の偏波面が,アルゴンイオンレーザーの入射偏波面と平行方向のみに観測されることから,これまでのアントラキノンやオリゴチオフェンと同様な光配向特性を示すことがわかった。それゆえ,比較的,分子長が長いクマリン誘導体を用いることにより液晶を光配向できる系を調製可能なことが明らかになった。本研究では,光配向できる色素を開発することが,その後のデバイス応用への鍵をにぎるため,色素探索を一貫して行ってきた。2011度にクマリン6が液晶の光配向を安定に誘起できる色素であることを見いだしたことから,2012年度は,クマリン骨格に焦点を当て,光配向性について詳細に検討した。入手可能な色素として,クマリン6,クマリン7,クマリン30,クマリン153,クマリン337,クマリン510,クマリン525,クマリン545を用いた液晶サンプルにアルゴンイオンレーザーからの488nmの波長の光を入射して,スクリーン上に形成される回折像から誘起される液晶の配向変化挙動を評価した。クマリン153,クマリン337およびクマリン510は,光照射により綺麗な回折像が観られなかったが,クマリン6,クマリン7,クマリン30,クマリン525およびクマリン545を用いると液晶の配向変化に基づく自己位相変調効果により干渉縞が形成されることがわかった。干渉縞形成は,ある閾値以上の光強度が必要なこと,ならびにプローブ光の偏波面が,アルゴンイオンレーザーの入射偏波面と平行方向のみに観測されることから,従来の光配向性色素と同様な光応答性を示すことがわかった。クマリン6,クマリン7,クマリン525およびクマリン545は同程度の光強度で光配向するが,クマリン30を用いた場合には,かなり高い光強度において照射しないと液晶の配向変化は誘起できないことがわかった。分子内でのねじれ構造が光配向に影響を及ぼしているためと考えている。色々なクマリン誘導体を用いることにより,広い波長領域にわたり,液晶を光配向できる系を調製可能なことがわかった。光配向性と色素の構造との関連性に繋がる結果と期待できることから,今後の光配向性色素の分子設計指針のひとつに繋がる成果と評価できる。本研究では,光配向できる色素を開発することが,その後のデバイス応用への鍵をにぎるため,色素探索が最重要である。
ナノコンポジット複合電析皮膜形成法に関する研究

めっきと同時に進行する水素発生反応の結果,陰極近傍のpHは上昇する.このとき金属イオン同士の相互作用や錯形成により複合化した水酸化物(複水酸化物)が生成するが,その反応経路・生成過程を以下のようにして明らかにした.(1)水晶振動子微小秤量法-電位差滴定法の併用によるZn-Al複水酸化物の生成反応の検討自動滴定装置を用いて弱酸性のめっき浴にアルカリを添加してpH変化を追跡し,同時にめっき液に浸せきした水晶振動子質量センサー上に生成する水酸化物の質量を測定し,複水酸化物生成過程を明らかにした.また,えられた水酸化物の構造・組成などをX線回折装置,FTIR,熱重量分析装置を用いて解析した.Zn-Al系のほか,Ni-Al系,Fe-Al系についてもあわせて検討した.(2)水晶振動子微小秤量法による複合電析時の電極質量変化の追跡水晶振動子微小秤量装置の質量感度は,理論上数十ng/Hzと高精度である.めっき反応に伴う陰極質量変化は電流効率を考慮してFaradayの法則から推測できるが,陰極還元を受けない複水酸化物が取り込まれた場合の陰極質量変化は通過電気量からは推定できない.そこで電解条件・溶液条件を変化させて複水酸化物の生成速度を制御し,そのときの陰極質量変化を水晶振動子微小秤量装置を用いて追跡した.EQCMアナライザーを用いることにより,めっき時の電位-電流-通過電気量の関係と電極重量変化-通過電気量の関係を同時に測定することができ,電気化学反応と電極への付着・脱離現象を区別しての解析が可能となった.めっきと同時に進行する水素発生反応の結果,陰極近傍のpHは上昇する.このとき金属イオン同士の相互作用や錯形成により複合化した水酸化物(複水酸化物)が生成するが,その反応経路・生成過程を以下のようにして明らかにした.(1)水晶振動子微小秤量法-電位差滴定法の併用によるZn-Al複水酸化物の生成反応の検討自動滴定装置を用いて弱酸性のめっき浴にアルカリを添加してpH変化を追跡し,同時にめっき液に浸せきした水晶振動子質量センサー上に生成する水酸化物の質量を測定し,複水酸化物生成過程を明らかにした.また,えられた水酸化物の構造・組成などをX線回折装置,FTIR,熱重量分析装置を用いて解析した.Zn-Al系のほか,Ni-Al系,Fe-Al系についてもあわせて検討した.(2)水晶振動子微小秤量法による複合電析時の電極質量変化の追跡水晶振動子微小秤量装置の質量感度は,理論上数十ng/Hzと高精度である.めっき反応に伴う陰極質量変化は電流効率を考慮してFaradayの法則から推測できるが,陰極還元を受けない複水酸化物が取り込まれた場合の陰極質量変化は通過電気量からは推定できない.そこで電解条件・溶液条件を変化させて複水酸化物の生成速度を制御し,そのときの陰極質量変化を水晶振動子微小秤量装置を用いて追跡した.EQCMアナライザーを用いることにより,めっき時の電位-電流-通過電気量の関係と電極重量変化-通過電気量の関係を同時に測定することができ,電気化学反応と電極への付着・脱離現象を区別しての解析が可能となった.1.水晶振動子微小秤量法-電位差滴定法の併用によるZn-Al複水酸化物の生成反応の検討めっきと同時に進行する水素発生反応の結果,陰極近傍のpHは上昇する.このとき金属イオン同士の相互作用や錯形成により複合化した水酸化物(複水酸化物)が生成するが,その反応経路・生成過程を明らかにする.そこで,自動滴定装置を用いて弱酸性のめっき浴にアルカリを添加してpH変化を追跡し,同時にめっき液に浸せきした水晶振動子質量センサー上に生成する水酸化物の質量を測定し,複水酸化物生成過程を明らかにした.また,えられた水酸化物の構造・組成などをX線回折装置,走査型電子顕微鏡/EDXを用いて解析した.Zn-Al系のほかNi-Al系についてもあわせて検討をおこなった.2.水晶振動子微小秤量法による複合電析時の電極質量変化の追跡水晶振動子微小秤量装置の質量感度は,理論上数十ng/Hzと高精度である.めっき反応に伴う陰極質量変化は電流効率を考慮してFaradayの法則から推測できるが,陰極還元を受けない複水酸化物が取り込まれた場合の陰極質量変化は通過電気量からは推定できない.そこで電解条件・溶液条件を変化させて複水酸化物の生成速度を制御し,そのときの陰極質量変化を水晶振動子微小秤量装置を用いて追跡した.この装置を用いると,めっき時の電位-電流-通過電気量の関係と電極重量変化-通過電気量の関係を同時に測定することができるので,電気化学反応と電極への付着・脱離現象を区別しての解析が可能となった.pH設定値と生成する大きさの関係を検討し,これをもとにして電解条件を設定した.陰極近傍のpHがどのように変化するのか追跡し,同時にめっき後の試料の観察を行った.取り込まれている粒子の粒子径,皮膜内での分布状態,粒子の組成を現有の走査型電子顕微鏡/エネルギー分散型X線分析装置,FTIRなどを用いて検討した.(2)ナノコンポジット複合電析皮膜の作成と評価(Ni-Al系およびその他の系)上述の検討

結果をもとに電解条件を絞り込み,Ni-Al系めっき浴を用いて皮膜を作成した.えられた試料の表面分析を走査型電子顕微鏡/エネルギー分散型X線分析装置を用いて行い,皮膜の構造解析はX線回折装置を用いて行った.微小硬度計を用いて皮膜の硬さを評価し,ナノコンポジット含有皮膜の硬度は,それを含まないものに比べて3倍程度大きいことがわかった.(3)ナノコンポジット複合電析皮膜形成に適した他の系の探索この目的に適しためっき浴に要求される条件は,(1)めっき時のpH変動が可能であること,(2)生成する複水酸化物の粒径が小さく,還元されにくいこと,などである.めっきに適した系を探索するために,複水酸化物のモデルとなる系について,その生成反応をプルベー図から大まかに予測し,実際に実験で得られた複水酸化物の分析結果と比較して検討した.その結果,プルベー図からの予測に反する例が多いことがわかり,溶液内での複水酸化物生成時の反応熱を測定もしくは予測する新たな方法が必要であることがわかった.これについてはモデルクラスターについての密度汎関数法による軌道計算が有効であることが示唆された.
エンドトキシンショックにおけるATPのマクロファージ活性化メカニズム

細胞外ATPは、マクロファージ(Mφ)やT細胞などの細胞や組織で免疫反応を引き起こす。しかし、ATP活性化Mφが組織損傷の免疫反応を調整するか不明なままである。そこで、LPS誘導エンドトキシンショックにおけるMφによるATP媒介の炎症反応の役割を検討した。本研究により傷害された組織や細胞から放出されたATPは、Mφを活性化させMIP-2を産生して好中球を遊走する経路が示唆された。しかしながら、この経路は多種のP2purinergic受容体が関与しており更なる検討が必要とされた。本研究は、エンドトキシンショックモデルマウスを用いて、エンドトキシンと傷害された細胞から放出されたATPによるMφの活性や敗血症性ショックの発症メカニズムの経路を検討している。本年度は、チオグリコレート(tioglycollate : TG)をマウスに接種し、腹腔内に浸潤したMφ(PEMs)を用いてin vitroで以下を解析した。PEMsをLPSまたはLPS/ATP共刺激培養をおこない、上清中の炎症性因子の産生亢進を測定した。その結果、,IL-1βはLPS刺激またはATP刺激のみでは産生が認められず、LPS/ATP刺激で産生が認められた。TNFαはLPS刺激のみでも産生が認められ、ATP補助の必要が無いと考えられた。それに対して、MIP-2はATP刺激のみでも産生されたことから、ATPによる好中球誘導が示唆された。上記のIの検討より、ATP刺激が関与するIL-1βとMIP-2の産生に関与するシグナル経路を検討した。その結果、両サイトカイン共にフーサイトメーターとインヒビターを用いた解析により、ERK1/2とp38 MAPKの活性化が上昇していた。本検討により、炎症により放出されたATPはLPSと共にMφを活性化して、IL-1βとMIP-2の産生が増加して炎症悪化に繋がると示唆された。今後はマウスモデルを使用して更なる検討を行う予定である。本研究は、エンドトキシンショックモデルマウスを用いて、エンドトキシンと傷害された細胞から放出されたATPによるMφの活性による敗血症性ショックの発症メカニズムの経路を検討した。チオグリコレートをマウスに接種し、腹腔内に浸潤したMφ(PEMs)を用いてATP刺激培養をおこなった。その結果、PEMsはATP刺激によりMIP-2を産生した。ATPは細胞上のP2 purinergic受容体(P2X_<1-7>,P2Y_<1,2,4,6,11-14>)に結合することが知られている。そこで、どのP2 purinergic受容体に結合するか検討した。PEMsは細胞表面上のP2purinergic受容体のP2X_7,P2Y_2,P2Y_4,P2Y_6受容体にATPが結合するとMIP-2が産生されることが明らかになった。またPEMsのATP刺激によるMIP-2産生はERK1/2とp38 MAPKの細胞内シグナルが活性化していた。LPSとD-ガラクトサミン(GaIN)を用いたエンドトキシンショックモデルマウスを使用して、エンドトキシンと細胞外ATPによるMφの好中球誘導を検討した。その結果、LPS/GalN接種したところ血清中にTNFαとMIP-2の急激な上昇が認められ、次にATP、最後にALTの上昇が認められた。また、肝臓内に好中球の増加が認められた。そこで、エンドトキシンによる二次性肝不全をP2X_7受容体欠損マウスとコントロールマウスと比較したが、両マウス群に有意な差は認められなかった。本検討により、敗血症により傷害された細胞から放出されたATPはMφを活性化させMIP-2を産生して好中球を遊走する経路が示唆された。
リンパ組識における網内系細胞の比較免疫組識学的研究

本研究は免疫関連細胞、とくにAccessory cellに属する網内系の細胞サブゼットを免疫組識化学的マ-カ-によって区分し、その機能形態学的実態を明らかにしようとしたものである。主としてSー100蛋白質をマ-カ-として免疫組識化学的研究をおこなった結果、哺乳類リンパ組織においては共通して胚中心内のFollicular dendritic cell(FDC)が、またSー100蛋白質の保有状況に種差がみられたが食細胞、Interdigitating reticulum cell、リンパ洞内皮細胞が陽性であった。とくにSー100 αサブユニットに対するモノクロ-ナル抗体はFDCとリンパ洞内皮細胞のみに陽性であり、これら細胞と他の網内系細胞とのサブセットと区別するための有効なマ-カ-として利用できることがわかった。Sー100蛋白質をFDCのマ-1-としてブタリンパ節の胚中心の形成におけるFDCの関与を検討したところ、胚中心はFDCの出現前に形成され、FDCが胚中心の形成を誘導するとする従来の見解に否定的な結論を得、今後Sー100蛋白質をこの種の研究のマ-カ-として応用するメドを得ることができた。また正常ニワトリの網内系細胞にSー100蛋白質は検出できなかったが、疾病時の少数例のニワトリの脾臓胚中心とフアデリキュウス嚢濾胞にSー100陽性のFDC様細胞が検出できた。今後これら細胞内のSー100蛋白質消長の要因を知ることは興味ある課題である。また、網内系細胞の比較研究の一環として、タイ脾臓内の食細胞の動態、コイ頭腎の食細胞による抗原の処理と抗体産生細胞の動態を明らかにし、さらにニワトリ精巣上体における精子処理に関与する食細胞の起源について新らしい知見を得た。今年度は、抗ウシS-100蛋白ポリクローナルおよびモノクローナル抗体を用い、鳥類2種(ニワトリ、アヒル)および哺乳類5種(ウシ、ヤギ、ニホンカモシカ、ブタ、モルモット)のリンパ組織内の網内系細胞におけるS-100蛋白質の存在を観察した〔第105回、第106回日本獣医学会(1988)および日本解剖学会第34回東北-北海道連合地方会(1988)発表〕。その結果、ニワトリとアヒルリンパ組織においては神経要素を除き、S-100蛋白陽性細胞は認められないこと(Avian Path、に投稿中)、一方哺乳類においては胚中心内の濾胞樹枝状細胞とTingible-body食細胞が共通してS-100、蛋白陽性であることを見出した。しかし、他の網内系細胞のS-100蛋白保有状況には種差ないし部位差が著名に認められ、これら細胞の機能状態とS-100蛋白の存在との関係については、今後の検討課題となった。また、モルモットリンパ性器官ではユニークな巨大樹枝状組胞がS-100蛋白のサブユニット陽性を示すことをはじめて見出した。本細胞は通常見られる他の食細胞群と異なり、(1)リンパ節では傍辺縁洞皮質域、脾臓においては縁帯流域に限局して分布すること、(2)腸管付属リンパ組織では殆ど検出できないこと、(3)非抗原性物質(コロイダルカーボン)は殆ど摂取しないが、抗原性物質(異種赤血球)は大量に取り込むことなどの特性を示した。本細胞は、リンパ行性ないしは血行性抗原の侵入門戸に限局して分布すること、また食細胞系の新しい1亜群としての性格を示すことから、今後の興味ある追求課題となった。この研究の過程で、魚(タイ)脾臓の食細胞の動態、ニワトリGlobule leucocyteがNatural killer細胞としての性格を有するなどが明らかとなった。

今年度は2種の家禽(ニワトリ、アヒル)、9種の哺乳類(モルモット、イヌ、ネコ、ウマ、ブタ、ヤギ、ウシ、ニホンカモシカ、カニクイザル)のリンパ組織における網内系細胞のS-100蛋白質、さらにそのαおよびβサブユニットの存在についても免疫組織化学的に明らかにし、それらの所見をまとめた(Jpn.J.Vet.Sci.に投稿中)。以上の研究から、鳥類リンパ組織には通常S-100蛋白質陽性の網内系細胞は検出されないこと、哺乳類リンパ組織においては胚中心内の濾胞樹枝状細胞(FDC)とTingibie-body食細胞(TMP)が各動物種に共通してS-100蛋白質を保有していることを明らかにした。哺乳類リンパ組織内の他領域の食細胞、リンパ洞内皮細胞、Tリンパ球のS-100蛋白質の保有状況には種差がみられた。特にαサブユニットの存在は(鳥類およびモルモットを除く)FDCとウシおよびイヌのリンパ洞内皮細胞のマ-カ-として有用である。モルモットのリンパ組織にはS-100蛋白質のαサブユニットを保有する巨大樹枝状細胞(GDC)が存在する。本細胞は抗原の流入域となるリンパ節の辺縁洞下や脾臓の縁帯に局在して分布すること、抗原を一般の洞内食細胞より大量に捕捉すること、抗原捕捉後GDCのS-100蛋白質は陰性を示す様になることを明らかにした。これらの所見から、GDCのS-100蛋白質は抗原の取り込みないしはその後の反応にある役割を演じていることが推察された(解剖学会第49回中部地方会)。生後発生をみると0日齢で、形態は単純であるが、GDCはすでにリンパ器官に出現し、1週齢、脾臓では3週齢で、ほぼ成体のそれと同様の形態と分布を示していた。本研究の過程で、ブタの胸腺内に、すでに報告されている食細胞、胸腺小体の他に、筋様細胞もS-100蛋白質陽性であることを明らかにした(解剖学会第35回東北・北海道連合地方会)。今年度は2種の出禽と9種の哺乳類のリンパ器官内のSー100蛋白質陽性細胞の存在と種差をまとめた(Zool.Sci.,7:1990,Jpn.J.Vet.Sci.,52:1990)ほか、コイ頭腎における免疫関連細胞の研究をおこなった(J.Fish Biol.,13:1990)。これらの研究の結果、哺乳類のリンパ器官では数種のSー100陽性細胞が検出されたが、コイおよび家禽のリンパ造血器官では神経要素を除きSー100陽性細胞を検出することができなかった。しかし、疾病時の少数例のニワトリの脾臓胚中心とフアブリキュウス嚢においてFDC様細胞がSー100蛋白質陽性となった。今後これら細胞内におけるSー100蛋白質消長の要因を検討する必要がある(J.Comp.Pathol.1991)。コイの免疫関連器官の検索から、コイにおいては頭腎が最も重要なリンパ造血性器官であることがわかり、そのリンパ球分布はほとんど頭腎門脈およびそれに続く洞様毛細血管に集中していた。これはリンパ球造血と骨髄造血が分離する系統発生学的傾向の原始的な状態であることが示唆された。抗原(ミョウバン沈澱ウシ血清アルブミン)を投与後頭腎を継時的に観察すると、投与後14日目をピ-クとして抗原を貧食した食細胞の集塊に接してピロニン好性のリンパ系および形質細胞系の細胞の集簇が形成される。抗コイ免疫グロブリンウサギ血清を使用した免疫組織化学的研究から、これら細胞集簇は免疫グロブリン産生細胞を増殖させている原始的胚中心とみなせることが明らかとなった(Fish Shellfish lmmunol.1991)。
歯科医学教育に関する研究-特に歯科放射線の卒前教育と卒後研修について

歯学・医学の急速な進歩と同時にそれに伴う歯科医学教育を考えなければならない。そこで歯科放射線学の見地から各大学の卒前教育及び卒後教育への関連性ならびに卒後研修の実態をアンケート調査した。また卒後3年以内の歯科医師に対し卒後研修についてのアンケート調査を行いそれを検討した結果1.卒前教育に関しては20年前と比較してみると学生数は大学1校あたりの人数は減少しているが大学数が増えているために総人数は増している。講義内容は増えているが講義時間は減少している。基礎実習ではファントームを使用し防護の点では改善がみられた。現像実習においてもタンク現像から自動現像へと変わっている。教官についてはどの大学でも人員の確保に苦慮しており、なかでも私立は国立に比べ教官数が不足している。教官不足は学生と教官との接触の少なさにつながり情緒教育を含め教育軽視に拍車をかけるものと考える。臨床実習では実習時間の不足と患者撮影実習には法的な問題点もあり、医療行政からの早急な対策が望まれる。2.卒後教育はほとんどの大学で実施されており卒後研修をうける者は大部分が卒後1年目であった。しかし国立は文部省、私立は厚生省とで方式の違いが認められた。指導医については基準がなく速急に充実する必要がある。卒前教育に従事している教官が指導に当たっておりその過重な負担がうかがえ卒前教育の希薄化が考えられる。放射線学の研修内容は抗議がほとんどで数校では撮影実習と症例検討をしている。これについては改善する必要があると考える。3.卒後3年以内の歯科医師のアンケ-と調査では開業に就いても卒前の臨床実習が役立つし卒後研修は大学病院だけでなく、民間においても収容能力や指導体制の整備を図って欲しいとの事であり、今後の課題としては総合的な研修がどこでも行なわれ、研修内容も充実することが必要であると考える。今年度は歯科放射線学の卒前教育の状態と卒後教育の実態をしるために調査用紙を作成した。その内容は卒前教育においては1:学生総数(その内の男女の数)2:歯科放射線学を担当している教官の数3:講義については総講義時間、放射線講義時間及び講義時期、講義内容等、欠席や遅刻の対応について、学生の評価の方法等4:基礎実習については基礎実習方法や基礎実習時期や時間及び担当教員の数や実習内容5:臨床実習については臨床実習方法や臨床実習を行う学年、臨床実習時間及び内容等、カリキュラムの問題点などである。その結果現時点2、3の知見を得た。学生総数中で女学生数が半数近く認められるのが23枚、目に付いた。残りは3割程度であった。基礎学習の時期は4年の後期から5年の前期にかけてが大部分で認められた。臨床実習においては6学年ほとんどであるが中に5学年の後期からまたは5学年前期からもあった。臨床実習、カリキュラムは現在ほとんどの大学が改定するための見直す時期にきているとのことで具体的には、未だ、ほとんどまとまっていなかった。卒後教育をまったく行っていない大学も数校見られた。またその研修医の評価はどの大学も行っていないようであり、その点をもう少し調査したい。また、当大学の卒業後5年以内の歯科医師に対し卒前卒後の歯科放射線教育が実際の診療にどの様に関わっているかを調査するために調査項目を検討し作成中である。

また卒後3年以内の歯科医師に対し卒後研修についてのアンケート調査を行いそれを検討した結果、1.卒前教育に関しては20年前と比較してみると学生数は大学1校あたりの人数は減少しているが大学数が増えているために総人数は増している。講義内容は増えているが講義時間は減少している。基礎実習ではファントームを使用し防護の点では改善がみられた。現像実習においてもタンク現像から自動現像へと変わっている。教官についてはどの大学でも人員の確保に苦慮しており、なかでも私立は国立に比べ教官数が不足している。教官不足は学生と教官との接触の少なさにつながり情緒教育を含め教育軽視に拍車をかけるものと考える。臨床実習では実習時間の不足と患者撮影実習には法的な問題点もあり、医療行政から早急な対策が望まれる。2.卒後教育はほとんどの大学で実施されており卒後研修をうける者は大部分が卒後1年目であった。しかし国立は文部省、私立は厚生省とで方式の違いが認められた。指導医については基準がなく速急に充実する必要がある。卒前教育に従事している教官が指導に当たっておりその過重な負担がうかがえ卒前教育の希薄化が考えられる。放射線学の研修内容は講義がほとんどで数校では撮影実習と症例検討をしている。これについては改善する必要があると考える。3.卒後3年以内の歯科医師のアンケート調査では開業に就いても卒前の臨床実習が役立つし卒後研修は大学病院だけでなく民間においても収容能率や指導体制の整備を図って欲しいとの事であり今後の課題としては総合的な研修がどこでも行われ研修内容も充実することが必要であると考える。
Fgf8シグナルによる小脳分化の制御

峡部オーガナイザーFgf8の強いシグナルにより、Ras-ERK経路が活性化されると小脳が分化することを示したが、その活性はすぐに抑制される必要があり、ずっと活性化されると中脳胞の小脳への分化転換は起こらない。Fgf8bとDN-Sprouty2の強制発現の後、DN-Sprouty2の転写をOffにすると中脳胞は小脳へとその運命を変えた。本研究により、小脳が分化するためには、Fgf8bによりRas-ERK経路が活性化され、その後負の制御因子Sprouty2, Sef, MKP3等により、その活性が抑制されることが必要であることが明らかになった。強いFgf8シグナルによりRas-ERK経路が活性化されると小脳が分化するが、正常発生、中脳胞での異所的小脳分化の過程を観察するとERKは活性化されたしばらく後に脱リン酸化され、その活性は押さえれれているように見える。そこで、小脳の分化にはERKが活性化され、その後その活性が押さえられる必要があるという仮説のもとに実験を行った。E2のニワトリ胚中脳-後脳部にFgf8bとドミナントネガティブ型Sprouty2(DN-Sprouty2)のエレクトロポレーションを行うと、中脳部ではERKが持続してリン酸化される。マーカー遺伝子の発現、組織構築を観察すると、中脳胞は視蓋として分化していた。Fgf8bとDN-Sprouty2のエレクトロポレーション後17時間たったときにMek阻害剤のU0126ビーズを中脳部に挿入すると、中脳胞に後脳のマーカー遺伝子の発現が誘導された。このことから、小脳の分化にはFgf8bによりRas-ERKが活性化され、その後Ras-ERK経路の負の調節因子によりERKの活性を抑制する必要があることが示された。次年度にTet-offシステムを用いて、共発現後DNSprouty2の発現を抑えると実際に小脳が分化するかどうか確認する。Ras-ERK経路の負の調節因子は複数存在するが、小脳の分化にはSprouty2が最も重要な働きを示しているように見える。Fgf8は中脳後脳境界部(峡部)で発現しており、前の方に中脳視蓋を、後の方に小脳を誘導する。強いFgf8シグナルによりRas-ERK経路が活性化すると小脳が分化することが明らかとなっていたが、ERKの活性をよく見ると、小脳が分化する領域では、かなり早い発生段階で活性が抑えられている。そこで、ERKがずっと活性化された場合、はたして小脳が分化するのかということを、Fgf8bとSprouty2の活性を抑制するドミナントネガティブ型Sprouty2(DN-Sprouty2)のエレクトロポレーションによる強制発現により調べた。中脳胞にFgf8bの強制発現を行うとERKの活性化が起こるが、エレクトロポレーション15時間後にはその活性が落ち始め、中脳胞の分化マーカー、構造ともに小脳の特性を示すようになる。Fgf8bとDN-Sprouty2を強制発現すると、18時間後でもERKの活性はあがっている0中脳胞ではOtx2, Gbx2の発現が混在しているがやがてOtx2だけの発現になり、構造的にも視蓋として分化した。即ち運命転換は起こらない。小脳の分化にはERKがいつたんは活性化され、その後抑えられる必要があるかを見るために、テトラサイクリンでその発現をオフにできるベクターにDN-Sprouty2入れ、Fgf8bと一緒にエレクトロポレーションし、その5.5時間後にテトラサイクリンによりDN-Sprouty2の発現を止めた。その結果、中脳胞ではOtx2の発現が抑制され、後脳特異的なGbx2の発現が誘導され、形態的にも小脳が形成された。本研究により、Ras-ERKシグナルなどの強いシグナルはその活性化と負の制御因子による抑制が非常に重要であることが明らかとなった。即ち、負の制御因子によるシグナル量の調節が正常な発生に非常に重要であることが明らかとなった。