hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EU拡大がユーロ域・中東欧諸国の実体経済及びユーロの役割に及ぼす効果に関する研究

(2)クラフチックは、CESIfo, Hohenheim University, Poland National Bank, Joint Vienna Instituteなどのセミナーに出席・報告するとともに、来年予定されている科研の報告書に代わる出版(英文)の執筆について打ち合わせを行った。(3)小川・クラフチックはWestern Economic Association Conference(July 2007 at san Diego)でセッションMonetaryCooperation in Pacific Areaを企画運営し、欧州通貨統合のアジアへの教訓に関してディスカッションを行った。(4)藤田・久保・吉井はチェコ中央銀行、ブダペスト経済研究所、ウィーン比較経済研究所などを訪問し、新規加盟国のユーロ導入と、EU拡大の中東欧諸国の実体経済への影響について意見交換を行った。今年度は最終年に当たる為、研究成果の公表を中心に行った。(1)海外の共同研究者を招聘した国際セミナーの開催(11月23日:神戸大学)(2)研究成果の概要(今年度の研究成果の概要は下記の通りであり、当初の研究目的をほぼ達成しており、下記の通り今年度中に研究成果を英文により出版する予定)藤田:ユーロの国際通貨としての地域性を確認し一方でアジアや中東地域の為替政策の変化のもたらす可能性を指摘し、国際通貨制度におけるユーロの持つ意義を検討久保:EU拡大がEU域内の直接投資の活発化を通じて域内貿易を拡大した結果、拡大EU内の景気循環の同調性という最適通貨圏の条件を事後的に満たしつつある点(最適通貨圏の内生性)を明らかにした小川:新規加盟国の為替相場政策が対ユーロ安定性を思考していることを実証的に明らかにし、ハンガリー、ポーランドのユーロの早期導入の問題点を指摘クラフチック:ユーロ導入とユーロ化政策の是非を検討しつつ、アジアにおける通貨統合がヨーロッパのような経済的条件を満たしていないとその非現実性を主張(3)研究成果の刊行(科研メンバーと海外研究協力者による出版:2009年3月予定)第1部:ユーロの国際的役割(藤田誠一、小川英治、Rezat)第2部:ユーロと実体経済(久保広正、吉井昌彦、Belke, Spigs)第4部:アジアへの教訓(クラフチック.K、白井早由里、河合正弘、Genberg)
人工核酸高次構造形成に基づく化学センサーの開発

核酸は生体を構成する重要な要素であると同時に種々の機能を有する物質としても利用可能である。本研究では,前年度合成したグアノシン誘導体の高次構造についてその構造と機能の関連を明確にすると共に実試料に適用しうる化学センサーとしての機能を開拓した。グアノシンの五位の位置にカーボネート結合を介してピレニル基を導入した分子は分子内水素結合によりsyn配置をとり,アルカリ金属イオンがない状態で自己会合し,4量体が二つ重なった8量体を形成することを明らかにしてきたが,この高次会合体の構造を計算化学によりシミュレーションした。その結果,二つのピレニル基がface-to-faceの構造をとり,上下の4量体が反時計回りのキラル構造体を形成し,これらの構造が合計24本の水素結合で保持されていることが分かった。これらの特性は,蛍光,CD,NMRなどの実験データと合致することでも支持される。グアノシン8量体ではHoogsteen型の塩基対が形成されているが,これにシチジンやグアノシンの誘導体を添加するとWatson-Crick型の塩基対形成によって8量体が解離することになる。この解離は8量体が示すピレン二量体の蛍光強度が弱くなりピレン単量体の蛍光強度が強くなるという光情報変換を誘起する。この蛍光特性とシトシンと同様の水素結合部位を有するクレアチニンとに着目した分析法の開発を試み,血清試料分析へ応用した。アセトニトリルにより除タンパクした試料を凍結乾燥し,グアノシン8量体が溶存するジクロルメタン溶液に懸濁させると二量体蛍光強度が減少し単量対蛍光強度が増大する。この蛍光強度変化による定量値は標準試料の分析値と合致した。クレアチニンは腎機能のバイオマーカーであり,従来の化学的分析法と酵素的分析法が実濃度より高めの分析値を与えるのに対し,本研究で開発した化学センサーではそれらの妨害を受けることがない特色を持つ。生体系における自己集合構造の一つとして,グアノシン四量体(G-4, G-カルテット)が注目されている。これはG-4構造の形成・解離が生体内でのテロメアの機能と密接な関係にあり,その形成メカニズムの解明が病理学的に重要であるためである。一方,G-4形成を人工的に模倣・制御することにより,人工チャネルの構築やイオン対認識レセプターの開発,触媒反応場としての利用など,G-4高次構造形成に基づく新しい機能性物質の開発が試みられつつある。研究では,グアノシン自己会合体の会合制御,並びにそれを利用した核酸塩基の蛍光検出に着目し,糖部位を化学修飾したグアノシン誘導体(Me-Gu:5位にメチル基を導入;Py-Gu:5位にピレニル基を導入)を新規合成した。有機溶媒中における会合状態,及び核酸塩基認識による会合体の構造変化を^1H NMR,蛍光およびCDスペクトルにより検討した結果,Me-Gu及ぴPy-Guが自発的にオクタマー(G-8)を形成すること,また,Py-Guの自己会合に基づくG-8が核酸塩基に対する蛍光試薬として機能することを見出した。本研究により得られた新たな知見として,アルカリ金属イオンに依らないグアノシン自己会合体の会合制御法の発見が挙げられる。これまでに,アルカリ金属イオンを鋳型としてG-8構造を構築できることは良く知られているが,本研究では,グアノシンのコンフォメーション制御,並びに上下二つのG-4間の水素結合形成によりG-8構造を構築できることを初めて見出した。さらに,G-8構造の形成・解離を利用することにより,核酸塩基の二波長蛍光強度比解析を初めて可能とした。

既存の核酸塩基蛍光検出試薬の殆どが蛍光消光型であるのに対し,Py-GuのG-8ではピレン部位のモノマー/エキシマー蛍光強度比解析が可能であり,蛍光応答特性の顕著な改善を達成した。核酸は生体を構成する重要な要素であると同時に種々の機能を有する物質としても利用可能である。本研究では,前年度合成したグアノシン誘導体の高次構造についてその構造と機能の関連を明確にすると共に実試料に適用しうる化学センサーとしての機能を開拓した。グアノシンの五位の位置にカーボネート結合を介してピレニル基を導入した分子は分子内水素結合によりsyn配置をとり,アルカリ金属イオンがない状態で自己会合し,4量体が二つ重なった8量体を形成することを明らかにしてきたが,この高次会合体の構造を計算化学によりシミュレーションした。その結果,二つのピレニル基がface-to-faceの構造をとり,上下の4量体が反時計回りのキラル構造体を形成し,これらの構造が合計24本の水素結合で保持されていることが分かった。これらの特性は,蛍光、CD、NMRなどの実験データと合致することでも支持される。グアノシン8量体ではHoogsteen型の塩基対が形成されているが,これにシチジンやグアノシンの誘導体を添加するとWatson-Crick型の塩基対形成によって8量体が解離することになる。この解離は8量体が示すピレン二量体の蛍光強度が弱くなりピレン単量体の蛍光強度が強くなるという光情報変換を誘起する。この蛍光特性とシトシンと同様の水素結合部位を有するクレアチニンとに着目した分析法の開発を試み。血清試料分析へ応用した。アセトニトリルにより除タンパクした試料を凍結乾燥し,グアノシン8量体が溶存するジクロルメタン溶液に懸濁させると二量体蛍光強度が減少し単量対蛍光強度が増大する。この蛍光強度変化による定量値は標準試料の分析値と合致した。クレアチニンは腎機能のバイオマーカーであり,従来の化学的分析法と酵素的分析法が実濃度より高めの分析値を与えるのに対し,本研究で開発した化学センサーではそれらの妨害を受けることがない特色を持つ。
日本語と中国語の二言語併用者における言語間の干渉を低減する脳基盤の解明

本研究では,二言語併用者が単言語使用者よりも優れた認知機能を示すことと,二言語併用者が言語間の干渉を解決する機構との関連に着目した。本研究の目的は,二言語併用者の言語処理において,言語間の干渉を低減する脳基盤について,行動実験と生理実験を用いて解明することにあった。本研究では,次の2点について成果を得た。1.「発話」において認知的な負荷を軽減する要因とその脳内機構。2.「読み」において言語間の干渉を低減する要因とその脳内機構。本研究では,二言語併用者が単言語使用者よりも優れた認知機能を示すことと,二言語併用者が言語間の干渉を解決する脳内機構との関連に着目し,二言語併用者の言語処理について,行動実験と生理実験を用いて解明することを目的とした。具体的には,次の3点を実施した。1.自発的な「発話」の言語処理に関する検討。2.実験遂行に必要な刺激材料の整備。3. 2.の刺激材料を利用した「読み書き」の言語処理に関する検討。1.に関しては,第2言語(second language: L2)における発話の負荷を低減する要因について検討するために,中国語を母語(first language: L1)として,日本語をL2とする二言語併用者に対して,アニメーション観察後にその内容を聞き手に話して伝達する課題をL1とL2の条件で実施し,課題遂行中の脳活動を近赤外分光法(NIRS)で測定した。その結果,二言語併用者によるL2の発話において,自発的な身振が発話の負荷を軽減し,このことが,身振の産出に関与する左半球の下前頭回の賦活量の上昇と,発話の構築に関与する左半球の上側頭回後部の賦活量の低減として反映されることを明らかにした。2.に関しては,3.の生理実験において用いる刺激材料である日中同形語(例,“産地")と語釈(例,「物品を産出する土地。」)の調査を行った。3.に関しては,中国語をL1として,日本語をL2とする二言語併用者に,視覚呈示された日中同形語と語釈の対応関係について「ターゲット言語(日本語または中国語)として知っている」か,「知らない」かの判断を求める心理課題を実施し,課題実施中の脳活動をNIRSを用いて測定した。実験の結果,行動データから,二言語併用者によるL2の意味処理において,L2の知識がL1からの干渉を低減することを明らかにした。生理データは,現在解析中である。本研究の平成23年度における目標は,日本語あるいは中国語を母語とする単言語使用者と二言語併用者を対象として,日本語と中国語に共通に実在する漢字2字熟語(日中同形語)の意味(語釈)に対する親しみやすさの程度(親密度)を調査し,この調査結果を利用して,語釈親密度の基準表を作成することであった。そこで,申請者は,当該年度において,まず,語釈親密度の調査を実施する準備として,日本語と中国語の同形語1,302語とその語釈項目4,033項目に対する整理を,中国語と日本語の二言語併用者の複数名の協力を得て行った。さらに,日本,中国,台湾において,語釈親密度の調査を実施する準備として,次のことを実施した。語釈親密度の調査を実施する際と,その後のデータ処理における簡便性と迅速性をはかるために,web上で語釈親密度の調査を実施するアンケートシステムを構築した。具体的には,登録した調査参加者に対して,web上に掲載した質問紙に回答を求め,その回答を集計するシステムの構築を行った。語釈親密度の調査が日本国内だけでなく,中国と台湾の国外で実施されることと,調査対象者が,200名以上であるために,web上のシステムを利用することによって,調査の簡便性とデータ処理の迅速性が期待される。この調査によって作成した親密度の基準表を,言語処理を対象とする研究者だけでなく,中国語または日本語の学習者に対して有用な資料として広く公開する予定である。本研究の本年度における目標は,日中同形語の語釈に対する親密度の評定調査を実施し,日中同形語の語釈に関する親密度の基準表を作成することである。現在,調査は進行中である。本研究では,今後,日本語あるいは中国語を母語とする単言語使用者と二言語併用者に,日本語または中国語での運用条件を指定して,日中同形語と語釈の対応関係を知っているか否かの判断を求める課題(語釈判断課題)を実施する予定である。この語釈判断課題では,語釈親密度の基準表を用いて,語釈の親密度を統制する。語釈判断課題では,実験参加者が課題を遂行する際の脳活動を,近赤外分光法(Near-infrared spectroscopy: NIRS)によって計測する。本研究の最終的な目標は,この実験によって計測された脳活動を分析し,二言語併用者の言語処理過程において言語間の干渉を低減することに関与する脳神経基盤を解明することである。

次年度における研究費の主たる使用目的は,近赤外分光法(Near-infrared spectroscopy: NIRS)実験を遂行する際に必要となる全脳型NIRS装置(FOIRE-3000/16,島津製作所)のレンタル費と,実験協力者に支払う謝金である。また,語釈親密度の調査と基準表の整備のための経費が必要である。これらに加えて,研究成果を発表するために,国際学会への参加費と,学術論文の国際誌の掲載費用等が必要となる。
次世代光ネットワークにおける多様なトラヒックに適応した分散制御プロトコルの研究

近年の高速アクセス網の普及に伴い,バックボーン網に対する高速.大容量化への要求が高まっている.TCPをベースとした現在の光ネットワークは,ストリーミングなどのバルクデータの転送には適さない.そのため,今後増加すると考えられるファイル転送やストリーミングなどのバルクデータを一括転送できる安定した新しいアーキテクチャの模索が必要である.そこで,本研究では,GMPLSと高速光スイッチを用いた新しいネットワークアーキテクチャ,および,光ネットワークにおける波長割り当て方式などを検討した.第一に、特に経済的な光ネットワーク構築を目指して、変換範囲が制限された波長変換器を用いたWDMネットワークにおける、変換範囲とあて先までのホップ数を考慮した波長割り当て方式を提案し、計算機シミュレーションにより遠くのあて先に対しても少ない波長変換回数でデータを送信できることを可能にした。第二にWDMリングネットワークにおいて、事前にタイムスロットを割当てることでマルチキャストトラヒックを効率的に収容するとともに、波長検知によりユニキャストトラヒックも収容可能な波長割当て方式を検討した。第三に、GMPLSと高速光スイッチを用いた新しい光ネットワークアーキテクチャ、光スロット交換の提案、および実装を行った。光スロット交換では、固定長に区切られた帯域を1ユーザが占有し、データの瞬時転送を実現することが可能となる。これらの本研究により,バースト性がより強くなると考えられる次世代光ネットワークのトラヒックに柔軟に対応可能なアーキテクチャおよび制御プロトコルを確立することができた。近年の高速アクセス網の普及に伴い,バックボーン網に対する高速・大容量化への要求が高まっている.TCPをベースとした現在の光ネットワークは,ストリーミングなどのバルクデータの転送には適さない.そのため,今後増加すると考えられるファイル転送やストリーミングなどのバルクデータを一括転送できる安定した新しいアーキテクチャの模索が必要である.そこで本研究では,未だ実用レベルに達していない光バッファリングを用いずにネットワーク性能を飛躍的に向上させることを目的として,光バースト交換をベースに,トラヒック制御およびネットワークアーキテクチャの側面から以下の項目に研究を行った.第一に,バースト信号棄却の少ない光バースト交換ネットワークの構築を目指し,エッジにリンク情報を配送し,フィードバック情報に基づいて自己学習を行う最適ルート選択方式を提案し,計算機シミュレーションによりトラヒックの偏りがある状況においてバースト信号棄却率を改善できることを示した.第二に,高信頼な光バースト交換ネットワークの構築を目的とし,上流優先スイッチングと分散公平性制御を組み合わせた光バースト交換リングネットワークを提案し,公平かつ高スループットのネットワークを構築可能であることを示した.第三に,特に経済的な光ネットワーク構築を目指して,変換範囲が制限された波長変換器を用いたWDMネットワークにおける,変換範囲とあて先までのホップ数を考慮した波長割り当て方式を提案し,計算機シミュレーションにより遠くのあて先に対しても少ない波長変換回数でデータを送信できることを可能にした.以上のことから,本研究により,バースト性がより強くなると考えられる次世代光ネットワークのトラヒックに柔軟に対応可能な制御プロトコルを確立した.今後は,一部テストベッドの構築による,実験的な研究とアプリケーションの開発にも力を入れる.近年の高速アクセス網の普及に伴い,バックボーン網に対する高速・大容量化への要求が高まっている.TCPをベースとした現在の光ネットワークは,ストリーミングなどのバルクデータの転送には適さない.そのため,今後増加すると考えられるファイル転送やストリーミングなどのバルクデータを一括転送できる安定した新しいアーキテクチャの模索が必要である.そこで,本研究では,GMPLSと高速光スイッチを用いた新しいネットワークアーキテクチャ,および,光ネットワークにおける波長割り当て方式などを検討した.第一に、特に経済的な光ネットワーク構築を目指して、変換範囲が制限された波長変換器を用いたWDMネットワークにおける、変換範囲とあて先までのホップ数を考慮した波長割り当て方式を提案し、計算機シミュレーションにより遠くのあて先に対しても少ない波長変換回数でデータを送信できることを可能にした。

これらの本研究により,バースト性がより強くなると考えられる次世代光ネットワークのトラヒックに柔軟に対応可能なアーキテクチャおよび制御プロトコルを確立することができた。
ユビキタスな軸不斉ホスフィノビアリール類の革新的合成法の開発

昨年度に引き続き、軸不斉を有するホスフィノビアリール類の触媒的不斉合成の検討を行った。今年度は、C-H結合活性化反応により得られた軸不斉ホスフィノビアリール類のジエチルホスファイト基を他のアリール基に変換することを検討した。これまでの検討から、得られた生成物に対して、2当量のフェニルグリニャール試薬を作用させたところ、ジエチルホスファイトの1つのエチルエステル基がフェニル基に置換された生成物を単一のジアステレオマーとして得ることに成功した。このことにより、ホスフィン上にP-キラリティを導入することができた。そこで残るもう1つのエチルエステル基を別のアリール基で置換すべく、様々なグリニャール試薬を用いて反応を行った。その結果、アリールグリニャールを用いた場合には、置換基の種類に関わらず、反応が進行しなかった。しかしながら、アルキニルグリニャール試薬を用いた場合にのみ、対応する付加体が少量ながら得られてくることが分かった。その際に、単一のジアステレオマーとして得られたことから、選択的に反応が進行したことがわかった。生成物の絶対立体配置には至っていないが、おそらくP上の立体化学は、反転していることが予想される。立体的に比較的小さなアルキリニルグリニヤール試薬が反応することが分かったが、これを触媒反応における配位子として活用するには、アルキニル基をアルキル基もしくは、アリール基に変換する必要である。そこで、水素雰囲気下、還元反応を行ったが、金属触媒水素化はどの触媒を用いても反応が進行しなかった。そこで、環化反応を行いアリール基に変換できるかどうかを検討した。その結果、カチオン性ロジウム触媒を用いた場合に反応の進行が確認できたが、単離同定には至っていない。今後、生成物の同定についてさらに検討を行う予定である。軸不斉を有するホスフィノビアリールは、不斉触媒反応の配位子として普遍的に活用されてきた重要な化合物群である。これまでに不斉鈴木ー宮浦反応や不斉非対称化による軸不斉ホスフィノビアリール類の合成が報告されているが、C-H結合活性化を活用した軸不斉ホスフィノビアリールの合成は、未だに端緒についたばかりである。これまで、我々はプロキラルなホスフィノビアリールに対して,Boc-Val-OHを不斉配位子として用いたエナンチオ選択的C-Hオレフィン化反応を行ったところ, 87% eeにて対応する生成物を得ることに成功している(未発表データー)。本反応は、不斉非対称化を基盤としているが、直接的にC-H結合を活性化して、ポスフィンーオレフィン配位子の前駆体を合成できる点において非常に特徴的である。さらに、得られた光学活性な生成物をジフェニルホスフィンへと変換することを試みたが、反応を完結させることができなかった。一方、この反応の反応機構を考察する目的で、アミノ酸配位子と生成物とのeeの関係を検討したところ、negative non-linear効果が観測された。このことから、真の反応活性種は3量体である可能性が示唆された。今年度得た知見を基に、さらに高い立体選択性、反応性を達成することを目的として引き続き検討を行うことを予定している。また、本反応では、アルケン化を行ったが、ハロゲン化を行うことができればより汎用性の高い反応となることから、合わせて検討を行う。本研究課題の骨子となる、エナンチオ選択的なC-H活性化反応により、軸不斉ホスフィノビアール類を光学活性体として合成することに成功しており、目的を達成しているため。今年度は、昨年度に引き続き軸不斉を有するホスフィノビアリール類の触媒的不斉合成の検討を行った。昨年度において、キラルアミノ酸配位子を活用することで、最高87%eeにて、対応する軸不斉ホスフィノビアリール類を合成することに成功している。しかしながら、その収率は20%程度と低く、一層の改善が必要であった。そこで、温度、溶媒、パラジウム錯体、添加剤の効果について精査したところ、銀塩とカルボン酸の量比を変えることによって、若干の収率改善を行うことができた(34%)。しかしながら、まだ十分満足できる収率とはいかなかったことから、引き続き、基質の改変も考慮に入れて検討を継続して行っている。一方、得られて生成物に対して、2当量のフェニルグリニヤール試薬を作用させたところ、ジエチルホスファイトの1つのエチルエステル基が、フェニル基に置換された生成物が単一のジアステレオマーとして得られることを見出した。この際、リン原子上にはP-キラリティーが発現している。さらに,生成物が単一のジアステレオマーとして得られたことから、先に導入した軸不斉の影響でフェニル基がジアステレオ選択的に導入されたと考えられる。したがって、もう1つの別のアリール基を続いて導入することができれば、軸不斉に加えて、リン原子上の不斉を併せ持った非常に興味深い配位子を合成できる可能性がある。また,グリニヤール試薬を入れる順番を変えれば、リン原子上に構築される不斉中心の立体化学を入れ替えることができると予想される。そこで、2つ目の別のアリール基の導入を様々なグリニヤール反応剤を用いて検討した。しかしながら、現時点において、ジエチルホスファイトの残る1つのエチルエステル基を効率良く、アリール基に変換するには至っていないため、引き続き検討をおこなう予定である。

2年間において、目的とホスフィノ基をdirecting groupに用いたC-H結合活性化反応による不斉非対称化において,かなり高い不斉誘導が可能であることを確認できた。しかしながら、依然反応効率が悪く、それらを改善するにあたり、さらなる検討が必要である。また、得られた生成物の二次利用を期待して、変換反応にも取り組んだ。その結果、可能性を示唆する結果を得ている。また、実験を担当している共同研究者の不慮の事故により、予定していた行程から遅れが生じている。昨年度に引き続き、軸不斉を有するホスフィノビアリール類の触媒的不斉合成の検討を行った。今年度は、C-H結合活性化反応により得られた軸不斉ホスフィノビアリール類のジエチルホスファイト基を他のアリール基に変換することを検討した。これまでの検討から、得られた生成物に対して、2当量のフェニルグリニャール試薬を作用させたところ、ジエチルホスファイトの1つのエチルエステル基がフェニル基に置換された生成物を単一のジアステレオマーとして得ることに成功した。このことにより、ホスフィン上にP-キラリティを導入することができた。そこで残るもう1つのエチルエステル基を別のアリール基で置換すべく、様々なグリニャール試薬を用いて反応を行った。その結果、アリールグリニャールを用いた場合には、置換基の種類に関わらず、反応が進行しなかった。しかしながら、アルキニルグリニャール試薬を用いた場合にのみ、対応する付加体が少量ながら得られてくることが分かった。その際に、単一のジアステレオマーとして得られたことから、選択的に反応が進行したことがわかった。生成物の絶対立体配置には至っていないが、おそらくP上の立体化学は、反転していることが予想される。立体的に比較的小さなアルキリニルグリニヤール試薬が反応することが分かったが、これを触媒反応における配位子として活用するには、アルキニル基をアルキル基もしくは、アリール基に変換する必要である。そこで、水素雰囲気下、還元反応を行ったが、金属触媒水素化はどの触媒を用いても反応が進行しなかった。そこで、環化反応を行いアリール基に変換できるかどうかを検討した。その結果、カチオン性ロジウム触媒を用いた場合に反応の進行が確認できたが、単離同定には至っていない。今後、生成物の同定についてさらに検討を行う予定である。ジエチルホスファイトを配向基として活用する、不斉C-H活性化反応において、現時点で87% eeの成績体を得ることに成功しているが、さらに高い立体選択性、反応性を達成することを目的として引き続き検討を行うことを予定している。配向基を改変することも視野に入れ、検討を行う。また、本反応では、アルケン化を行ったが、ハロゲン化を行うことができればより汎用性の高い反応となる。このようなハロゲン化を促進するための反応条件について精査することを計画している。今後は、引き続き反応効率の改善をおこなうとともに、得られた生成物を不斉触媒配位子として活用することにより、触媒的不斉合成するという多重不斉反応を実現することが最終目的である。そのためにも、引き続き、生成物の効率的な変換法の開発を目指して検討をおこなう予定である。本研究課題に必要な試薬類は、すでに購入済みの在庫の試薬類を使うことで対応できたので新たに購入する必要がなかった。
Besov型関数空間とTriebel-Lizorkin型空間の実解析的研究

研究実績はBesov型関数空間とTriebel-Lizorkin型関数空間の差分による特徴付けと有界領域上の性質の研究の2つである.今日Besov空間はフーリエ変換により定義されるものを用いることが多いが,元々は差分を用いて定義された関数空間であり,指数が特定の条件を満たすとき2つの定義による準ノルムが同値であることがわかっている.差分による関数空間の特徴付けはMaximal singular integralなどの作用素の有界性を調べる際に応用される. Besov空間とTriebel-Lizorkin空間の一般化であるBesov-Morrey空間とTriebel-Lizorkin-Morrey空間において差分を用いた特徴付けがなされており,この研究手法を応用することでさらに一般化したGeneralized Besov-Morrey空間とGeneralized Triebel-Lizorkin-Morrey空間に対しても出来光夫氏(東京都市大学)との共同研究により先行結果を系として含む差分による特徴付けを得ることができた.研究実績の2つ目は偏微分方程式への応用を踏まえてGeneralized Besov-Morrey空間とGeneralized Triebel-Lizorkin-Morrey空間の有界領域における性質を考察した.特に領域の境界が滑らかな($C^{\infty}$級)の場合において上記の関数空間におけるトレース作用素の有界性を出来光夫氏(東京都市大学)と共同研究により得ることができた.Geeralized Besov Morrey空間とgeneralized Triebel-Lizorkin Morrey空間はBesov空間とTriebel-Lizorkin空間をgeneralized Morrey空間を用いて一般化した関数空間であり、パラメータを適切にとることにより多くの関数空間に一致することがわかっている。本来Besov空間は差分を使って定義される関数空間であるが、現在ではフーリエ変換による定義が一般的であり、上で述べたBesov型関数空間とTriebel-Lizorkin型関数空間の定義もフーリエ変換をベースに定義されている。Besov空間とTriebel-Lizorkin空間の2つの定義は指数が特別な条件を満たす場合に一致することが知られており、この結果を研究協力者である出来光夫氏(岡山大学)とともにGeeralized Besov Morrey空間とgeneralized Triebel-Lizorkin Morrey空間に対して考察し、普通のBesov空間とTriebel-Lizorkin空間における差分の特徴付けのパラメータの条件と同等の条件下で差分による特徴付けを得ることができ、フィンランド(トゥルク大学)の国際研究集会や京都大学RIMS研究集会などで口頭発表を行い、現在論文を投稿中である。今後は有界領域上での差分による特徴付け、特に球面平均による特徴付けを考察し、Marcinkiewicz integral operatorの有界性などに応用をしていく。本研究の目標の一部である差分による特徴付けを示し、フィンランド(トゥルク大学)や日本大学での国際研究集会、京都大学での研究集会で発表し、現在論文を投稿中である。しかしながら、まだ全空間における結果であり、本来の有界領域における結果ではないので、引き続き有界領域におけるgeneralized Besov Morrey空間とgeneralized Triebel-Lizorkin Morrey空間の性質を考察していく。研究実績はBesov型関数空間とTriebel-Lizorkin型関数空間の差分による特徴付けと有界領域上の性質の研究の2つである.今日Besov空間はフーリエ変換により定義されるものを用いることが多いが,元々は差分を用いて定義された関数空間であり,指数が特定の条件を満たすとき2つの定義による準ノルムが同値であることがわかっている.差分による関数空間の特徴付けはMaximal singular integralなどの作用素の有界性を調べる際に応用される. Besov空間とTriebel-Lizorkin空間の一般化であるBesov-Morrey空間とTriebel-Lizorkin-Morrey空間において差分を用いた特徴付けがなされており,この研究手法を応用することでさらに一般化したGeneralized Besov-Morrey空間とGeneralized Triebel-Lizorkin-Morrey空間に対しても出来光夫氏(東京都市大学)との共同研究により先行結果を系として含む差分による特徴付けを得ることができた.研究実績の2つ目は偏微分方程式への応用を踏まえてGeneralized Besov-Morrey空間とGeneralized Triebel-Lizorkin-Morrey空間の有界領域における性質を考察した.特に領域の境界が滑らかな($C^{\infty}$級)の場合において上記の関数空間におけるトレース作用素の有界性を出来光夫氏(東京都市大学)と共同研究により得ることができた.論文の掲載料およびオープンアクセスのために残しておいたが、現在投稿中の論文の査読状況が遅く次年度にまたがってしまったため次年度使用額が生じました。次年度使用額は論文掲載料に用るため、次年度の研究計画には変更はありません。急遽研究に関連する研究集会に参加をした結果、残高が購入予定であった洋書よりも少なくなったため次年度に専門書籍の購入費用として残すことにしました。専門書籍の購入費用に該当の助成金を当てるつもりです。
シナプス伝達制御と中枢ー末梢機能連関から捉える意志動力学

意志力の制御には、中枢神経系と末梢臓器との連関が重要であることが示唆されはじめているが、その機構はほとんど解明されていない。本研究では、中枢神経シナプスでシナプス小胞の放出を制御するプレシナプス分CAST/ELKSに着目し、副腎髄質や膵臓などの末梢臓器と中枢神経との機能連関を、伝達物質の放出制御とその破綻から意志力制御機構を捉える。未曾有の少子高齢化を迎えた我が国において、うつ病、ひきこもりなどの精神・神経疾患の克服は喫緊の国家的課題の一つであり、本研究によって得られる成果や新知見が、将来的にはこれらの諸問題の解決に寄与し、広く国民の健康と福祉の増進に貢献することが期待できる。
ビタミンE転送蛋白質遺伝子と発ガンリスクの個体差に関する分子疫学的研究

ビタミンE転送蛋白質(α-Tocopherol Transfer Protein;α-TTP)遺伝子の変異や多型と、血中ビタミンE濃度およびがんを含めた疾患発症との間の相関を調べることを目的として、まずヒトα-TTP遺伝子多型の検索を行った。まず、ヒトα-TTP遺伝子の全長を単離して、その構造を決定した。次いで、24名の日本人を対象としてα-TTP遺伝子の5個のエクソンとその周辺のイントロン領域、及びプロモーター領域に対してPCRプライマーを設定してPCR-SSCP法による遺伝子多型のスクリーニングを行った。その結果、互いに強い連鎖不平衡にある2つの頻度の高い遺伝子多型(プロモーター領域多型とイントロンDのC/T多型)を同定した。特に、プロモーター領域の繰り返し多型[-335A(n)多型]については、DNAの塩基配列を調べた結果、ヒトα-TTP遺伝子の転写開始地点より数えて335塩基5′上流地点に、アデニンが10回繰り返すものが最も高頻度に見られたが、その他にもアデニンの繰り返しが、11回、9回、12回繰り返すものを認めた。このプロモーター領域多型は新規の遺伝子多型であり、この多型に関しては培養細胞における感染発現実験を通じて、これがα-TTP遺伝子の転写活性に影響を与える機能的な多型であることを確認した。遺伝子型の決定が容易なイントロンD多型と血中ビタミンE濃度との相関を150名のボランティアに関して調べたところ、C/C,C/T,T/Tの順に血中ビタミンE濃度が低下する傾向が見られた。これらの遺伝子多型とがんを含む疾患発症との間の相関について現在検討中である。
核蛋白質ラミン代謝異常症に対する治療効果の検討

早老症の研究は生理的老化の病態解明への手がかりとなる。我々は早老症の小児4例(2家系)を対象に研究を実施した。早老症の一種でラミン代謝異常(ラミノパチー)の下顎先端異形成症の姉妹(ZMPSTE24新規変異を証明)に対し、骨代謝異常を含む早老症による臨床症状の改善を目的にaminobisphoshonateを投与し治療効果を認めた。原因不明の早老症の兄妹例について全ゲノムシークエンス(Exome解析)をおこない、新規の遺伝子変異を認めた。早老症(progeroid syndrome)は、老化が異常に早期におこり急速に進行する稀な病態である。動脈硬化や皮膚の老化を若年期より呈し、脂肪萎縮、骨格形成異常や成長障害の合併もみられる。申請者は、早老症の一種でラミン代謝異常による疾患(ラミノパチー)である下顎先端異形成症(mandibuloacral dysplasia、以下MAD)の日本人姉妹例(ZMPSTE24の新規変異証明)に関して、以下の検討を行った。MADでは、ラミンAのプロセッシングが障害され中間代謝物であるファルネシル化プレラミンAが蓄積して核の形態と機能に異常を来たすと考えられている。海外では早老症の治療薬としてファルネシル化阻害剤の投与実験がおこなわれているが、ラミン代謝の代償経路としてgeranylgeranyltransferase 1によりprelamin Aがprenyl化されるため臨床効果が不十分である。今回我々は、日本において骨粗鬆治療薬として頻用されているaminobisphoshonateを、geranylgeranyl化の抑制による上記代謝経路の阻害による核機能の改善と、破骨細胞機能抑制による骨吸収抑制効果を目的として、8歳の姉に対して投与開始した。現時点では投与期間が1年と短期で、臨床症状に明らかな変化を認めていないが、進行性の骨密度低下が抑制され、骨密度の増加傾向を認めている。ラミノパチーでは、生体の早期老化の指標として皮膚線維芽細胞の倍加時間の短縮と継代可能数の減少が報告されているため、患者姉妹の皮膚線維芽細胞の細胞株を培養したところ、成人健常者由来の皮膚線維芽細胞より増殖が遅い傾向を認めた。また、新たにフォロー開始した早老症の日本人兄妹例に関して、LMNAおよびZMPSTE24遺伝子検査を施行したが、progeriaおよびMADで既報の遺伝子変異は認めなかった。早老症は、老化が異常に早期におこり、急速に進行する大変稀な病態である。現在の医療水準では早老症に対する根本的治療が存在しない状況であるが、早老症の発症の原因や引き金を突き止めることは新規の治療法の開発に向けて大変重要と考えられる。申請者らは、現在フォロー中の早老症の日本人小児4例(二家系)に関して、以下の検討を行った。糖鎖は、細胞の顔とも呼ばれ、癌化、分化、老化に伴って大きく構造が変化するだけでなく、近年その生物学的機能が明らかになりつつある。若年者、高齢者、ならびに早老症患者由来の皮膚から線維芽細胞を採取し、その糖鎖構造に関して、キャピラリー電気泳動ならびにマススペクトロメトリー法で解析した。その結果、高齢者および早老症の一種でラミン代謝異常による疾患(ラミノパチー)の下顎先端異形成症(mandibuloacral dysplasia、以下MAD)の日本人姉妹例(ZMPSTE24の新規遺伝子変異を証明)において、若年者に較べて非還元末端のシアル酸の増加と、N型糖鎖の分岐鎖構造が増加していることがわかった。今後、症例数を増やして検討するとともに、糖鎖遺伝子の発現パターンを検討する予定である。progeriaおよびMADで既報の遺伝子変異(LMNAおよびZMPSTESTE24の遺伝子変異)を認めなかった他の一家系(兄妹例)に関して、埼玉医科大学ゲノム医学研究センターおよび東京大学大学院新領域創成科学研究科との共同研究として、原因遺伝子解明のために全ゲノムシークエンスを行う予定で、現在大阪大学ヒトゲノム研究の倫理審査に申請中である。早老症は、老化が異常に早期からおこり急速に進行する大変稀な病態である。若年期より動脈硬化や皮膚の老化を呈し、脂肪萎縮、骨格形成異常や成長障害の合併もみられる。飛躍的に医療が進歩した現代においてもヒトの生理的な老化に対する根本的治療法は存在しない状況であるが、病的状態である早老症の発症機序や病態を究明することは、老化に対する新規治療法開発に向けて意義のある研究である。申請者らは現在小児科でフォロー中の早老症の日本人小児4例(2家系)に対して、以下の検討を行った。(1)早老症の一種でラミン代謝異常による疾患(ラミノパチー)の下顎先端異形成症(mandibuloacral dysplasia、以下MAD)では、ラミンAのプロセッシングが障害され中間代謝物であるファルネシル化プレラミンAが蓄積することで、核の形態と機能に異常を来たすと考えられている。

海外では早老症の治療薬としてファルネシル化阻害剤の投与(治験)がおこなわれているが、ラミン代謝の代償経路としてgeranylgeranyltransferase 1によりprelamin Aがprenyl化されるため臨床効果が不十分と言われている。現在我々は、日本において骨粗鬆の治療薬として承認されているaminobisphoshonateを、geranylgeranyl化の抑制による上記代謝経路の阻害による核機能の改善と、破骨細胞機能抑制による骨吸収抑制効果を目的として、早老症の姉妹例(ZMPSTE24の新規遺伝子変異証明ずみ)に継続投与を行い、骨密度、骨代謝マーカー、骨病変および全身症状を経時的に解析した。Aminobisphoshonateによる治療開始後、姉は3年、妹は2年が経過したが、血管病変の出現は認めておらず、皮膚病変や脂肪萎縮は横ばいで、骨密度の改善傾向(治療前は低下傾向、治療開始後より増加)を認めている。(2)progeriaおよびMADで既報の遺伝子変異(LMNAおよびZMPSTE24の遺伝子変異)を認めなかった他の一家系(兄妹例)に関して、大阪大学ヒトゲノム研究の倫理審査の承認を得た後に、埼玉医科大学ゲノム医学研究センターおよび東京大学大学院新領域創成科学研究科との共同研究として、原因遺伝子解明を目的に全ゲノムシークエンス(Exome解析)を行った。このExome解析で同定された候補遺伝子の遺伝子変異を確認するため、患者(兄、妹)と両親の末梢血から抽出されたgenomic DNAを鋳型として直接PCRを行った。両親においてヘテロ接合体変異を認め、二人の患者においてホモ接合体変異を認めた。これらの変異はexome解析で同定された変異と同一で、アミノ酸置換を引き起こすものと考えられた。早老症は老化が異常に早期からおこり急速に進行する稀な病態で、若年期より動脈硬化や皮膚の老化を呈し、脂肪萎縮、骨格形成異常や成長障害を合併する。病的状態である早老症に対する研究は、生理的老化の病態解明や治療開発への手がかりとなる。申請者らは長期フォロー中の早老症の日本人小児4例(2家系)を対象に以下の研究をおこなった。1早老症の一種でラミン代謝異常(ラミノパチー)の下顎先端異形成症(mandibuloacral dysplasia:MAD)ではラミンAのプロセッシングが障害され中間代謝物であるファルネシル化プレラミンAが蓄積し、核の形態と機能異常を来たす。海外では早老症progeriaの治療としてファルネシル化阻害剤の治験が開始されたが、ラミン代謝の代償経路としてgeranylgeranyltransferase 1によりprelamin Aがprenyl化されるため効果が不十分とされる。我々は早老症姉妹(ZMPSTE24の新規遺伝子変異証明)に対し、geranylgeranyl化抑制による上記代謝経路の阻害と核機能改善と破骨細胞機能抑制による骨吸収抑制を目的に骨粗鬆治療薬であるaminobisphoshonateを継続投与した。治療開始後は骨密度の改善(治療前は低下傾向)を認め、血管病変の出現を認めず、皮膚病変や脂肪萎縮の進行が横ばいとなり、治療効果を確認した。
人間の情報処理解析に基づく知的HMI構築に関する基礎的研究

人間・機械系を取り扱う場合,人間と機械の間を取り持つインターフェイスの設計が非常に重要となる.このインターフェイス構築の計画段階において,その機械を操作する人間を有る程度限定して設計されるのが一般的となるが,人間が非常に多様化しており,その特性を限定するわけにはいかないのが実情である.他方,近年ユニバーサルデザインの重要性が認識され,数々の機械や施設等の設計に展開されている.これらの観点から,ヒューマン・マシンインターフェイス(以下HMI)もユニバーサル化する必要がある.しかし対象となる人間の特性が大きく異なる場合,平均的な特性に合わせる必要が有り,必ずしも万人に向くインターフェイス設計とはなっていない.この意味から個々の人間を観測し,その人間に最も適した環境を展開する知的インターフェイスが構築できればユニバーサル化が実現できることから,対象とする人間をどのように観測するかが重要なポイントとなる.本研究は,特にこの部分に注目し,人間をいかに観測し,その特性を把握することを目的として実施された.本研究では対象とする機械を,もっともなじみの有る車両として研究を展開した.このためドライビングシミュレータおよび実車両を用いこれらの検討を行った.続いて,知的HMI構築のため,HMIを用いて提示される情報量が人間にどの程度伝達されるかに関する検討を情報エントロピの考え方を用いて行なった.その結果,伝達しうる情報量の大きさについて解析を行った.次に,これら車両を操縦する場合の人間の情報処理について検討を行い,その結果,フィードフォワード成分ならびにフィードバック成分によりその動作が記述できることを示した.また,この記述により,個々の人間の特性の違いについて明らかにすることができることを示した.これらにより,知的HMI構築のための,基礎データを取得し,今後の運転支援システム構築における重要な情報を得ることができた.人間・機械系を取り扱う場合,人間と機械の間を取り持つインターフェイスの設計が非常に重要となる.このインターフェイス構築の計画段階において,その機械を操作する人間を有る程度限定して設計されるのが一般的となるが,人間が非常に多様化しており,その特性を限定するわけにはいかないのが実情である.他方,近年ユニバーサルデザインの重要性が認識され,数々の機械や施設等の設計に展開されている.これらの観点から,ヒューマン・マシンインターフェイス(以下HMI)もユニバーサル化する必要がある.しかし対象となる人間の特性が大きく異なる場合,平均的な特性に合わせる必要が有り,必ずしも万人に向くインターフェイス設計とはなっていない.この意味から個々の人間を観測し,その人間に最も適した環境を展開する知的インターフェイスが構築できればユニバーサル化が実現できることから,対象とする人間をどのように観測するかが重要なポイントとなる.本研究は,特にこの部分に注目し,人間をいかに観測し,その特性を把握することを目的として実施された.本研究では対象とする機械を,もっともなじみの有る車両として研究を展開した.このためドライビングシミュレータおよび実車両を用いこれらの検討を行った.続いて,知的HMI構築のため,HMIを用いて提示される情報量が人間にどの程度伝達されるかに関する検討を情報エントロピの考え方を用いて行なった.その結果,伝達しうる情報量の大きさについて解析を行った.次に,これら車両を操縦する場合の人間の情報処理について検討を行い,その結果,フィードフォワード成分ならびにフィードバック成分によりその動作が記述できることを示した.また,この記述により,個々の人間の特性の違いについて明らかにすることができることを示した.これらにより,知的HMI構築のための,基礎データを取得し,今後の運転支援システム構築における重要な情報を得ることができた.本研究は、人間・機械系の間のインターフェイスのユニバーサル化を行うための第一段階として、人間をどのように観測し、その特性を把握できるかについて注目したものである。ヒューマンインターフェイス解析装置(ドライビングシミュレータ)を用い被験者に負荷作業を与える場合、装置がどの程度実際のシステムを表現しているかについて、検討を行った。この検討は、まず人間が模擬的に与えられた前方視野の情報をどの程度現実のものと感じ取れるかについて、前車両との距離感、速度感について、実車実験と本装置との実験結果を対比することにより行った。画角を水平方向140°、上下方向80°とし、これら画角を制限することにより、被験者の主観評価結果を得た。特に、距離感等に関しては、走行中に規定距離の位置で停止するというタスクを与え、実車の場合と本装置の結果との対比を行い、画角等の影響を合わせて計測した。その結果、通常走行状態における申告距離が、実車と本装置との間でほぼ一致しした。特に画角の影響が大きく、これを大きくとることにより、実際の走行状態と違和感がなくなることが明らかとなった。この結果、本装置を用いて、人間・機械系のインターフェイス構築の基礎データとして用いることができることを示した。続いて、本装置上において、精神物理量(心拍R-R値の揺らぎ、眼球運動、呼吸、筋電図等)の計測を行った。その結果、若干ノイズが載るものの、十分に計測が可能であることを確認した。このノイズは、6軸動揺装置が電動であることから混入するものと考えられる。これらの結果をふまえ、スウェーデン王立交通研究所のノードマーク博士を始め、国内外の研究者と本装置並びに、解析手法について意見交換を行った。その結果、本装置において画質の向上が重要課題であるという示唆を得た。機械等を操作する場合,人によりその制御特性は大きく異なる可能性があり,システムの安全性,快適性等を考えると,これら個々の人間の特性を明確に把握することにより,トータルシステムの性能を向上させられる可能性がある.

知的HMIを考える場合,そのように人間の特性を計測し,個々の人間に合ったシステムに作り替えるという適応性が必要となる.このため,人間の制御動作を計測し,そこから制御動作を同定して,システムに還元するためには,その解析手法を明確化する必要がある.そのような手法を用いることにより,知的ヒューマン・マシン・インターフェイスを構築が可能となる.そこで,本年度はこのような目的に合致した人間の制御動作モデル構築を行なった.対象を自動車とし,これを運転する人間の特性に注目し,ドライビングシミュレータを用いた実験結果より,どのような制御動作を表現することにより,人間の制御動作が的確に表現できるかについて検討を行った.この結果通常熟練したドライバは,道路形状を用いたフィードフォワード項を操舵主成分として使用しており,これにフィードバック項を,加えて操縦していることを示した.次にこれらを表現するドライバモデルの構築を行なった.また,これら構築した制御変数が個々の人間により異なっている事を示した.これらの結果をさらに検討した結果,これら制御変数を使用すると,個々の人間を評価することができることを明らかにした.なお,以上の結果は,知的HMI構築にとって,非常に重要な手法となる.人間・機械系を取り扱う場合、人間と機械の間を取り持つインターフェイスの設計が非常に重要となる。このインターフェイス構築の計画段階において、その機械を操作する人間を有る程度限定して設計されるのが一般的となるが、人間が非常に多様化しており、その特性を限定するわけにはいかないのが実情である。他方、近年ユニバーサルデザインの重要性が認識され、数々の機械や施設等の設計に展開されている。これらの観点から、ヒューマン・マシンインターフェイスもユニバーサル化する必要がある。しかし対象となる人間の特性が大きく異なる場合、平均的な特性に合わせる必要が有り、必ずしも万人に向くインターフェイス設計とはなっていない。この意味から個々の人間を観測し、その人間に最も適した環境を展開する知的インターフェイスが構築できればユニバーサル化が実現できることから、対象とする人間をどのように観測するかが重要なポイントとなる。本研究は、特にこの部分に注目し、人間をいかに観測し、その特性を把握することを目的として実施された。本研究では対象とする機械を、もっともなじみの有る車両として研究を展開した。このためドライビングシミュレータおよび実車両を用い、これら評価に用いられる人間の精神物理量(心拍のRRIの揺らぎ、眼球運動、呼吸等々)が計測可能かについて検討を行い、計測ができることを確認した。続いて、これらを操縦する場合の人間の情報処理について検討を行い、その結果、フィードフォワード成分ならびにフィードバック成分によりその動作が記述できることを示した。また、この記述により、個々の人間の特性の違いについて明らかにすることができることを示した。
生涯スポーツの促進に関する日米比較研究

生涯スポーツの促進に関する諸問題を,特定の地域社会に生きる人びとの生活全体との関わりのなかでとらえなおそうとするものである.とくに,立地条件も都市の規模も奈良と近似しているアメリカの都市ロック・ヘイブン市を調査研究の対象として選び,彼我の異同について,総合的に分析・考察を試みようとするものである.3年研画のうちの初年度研画に基づき,中谷,竹内,稲垣の3人が現地調査を行ない,全体として下記のような新しい知見ならびに成果を得ることができた.1.ロック・ヘイブン市は地理的(緯度)には日本の青森市に相当し,冬の寒さは厳しいが,春・夏・秋の気候は快適であること.2.したがって,冬期の生涯スポーツはスキーを除けばすべて室内スポーツに限定されており,そのための施設が設備されていること. 3.とりわけ,学校の体育館およびその関連施設がよく整えられており,地域社会に全面的に関放されている点は注目に値すること.4.また,YMCAもコミュニティ・スポーツの中核として重要な役割をはたしており,わが国におけるそれと際立った違いが認められること. 5.地理的,伝統的にハンティングやフィッシングが盛んなところとして全米に知られていること.6.生涯スポーツ促進のための組織は固定的なものではなく,主として個々人の主体的な活動に委ねられており,いわゆる行政指導型ではないこと.7.衣・食・住の,いわゆる生活費がきわめて安く,暮らしのなかのゆとりや時間が充分に保証されているので,生涯スポーツへの取り組みは容易であろうと思われること. 8.生活スポーツの重点は春・夏・秋に集中しており,家族全員で楽しむことのできる野外活動が好まれていること.9.肥満予防に対する関心は高く,冬季でもジョギングやウォーキングが盛んに行なわれていること. 10.そのための医療施設もまた,わが国よりもはるかに進んでいること,などである.第2年次は当初の計画どおり,生活実態と生涯スポーツの関係について調査研究を行なう予定である.生涯スポーツの促進に関する諸問題を,特定の地域社会に生きる人びとの生活全体との関わりのなかでとらえなおそうとするものである.とくに,立地条件も都市の規模も奈良と近似しているアメリカの都市ロック・ヘイブン市を調査研究の対象として選び,彼我の異同について,総合的に分析・考察を試みようとするものである.3年研画のうちの初年度研画に基づき,中谷,竹内,稲垣の3人が現地調査を行ない,全体として下記のような新しい知見ならびに成果を得ることができた.1.ロック・ヘイブン市は地理的(緯度)には日本の青森市に相当し,冬の寒さは厳しいが,春・夏・秋の気候は快適であること.2.したがって,冬期の生涯スポーツはスキーを除けばすべて室内スポーツに限定されており,そのための施設が設備されていること. 3.とりわけ,学校の体育館およびその関連施設がよく整えられており,地域社会に全面的に関放されている点は注目に値すること.4.また,YMCAもコミュニティ・スポーツの中核として重要な役割をはたしており,わが国におけるそれと際立った違いが認められること. 5.地理的,伝統的にハンティングやフィッシングが盛んなところとして全米に知られていること.6.生涯スポーツ促進のための組織は固定的なものではなく,主として個々人の主体的な活動に委ねられており,いわゆる行政指導型ではないこと.7.衣・食・住の,いわゆる生活費がきわめて安く,暮らしのなかのゆとりや時間が充分に保証されているので,生涯スポーツへの取り組みは容易であろうと思われること. 8.生活スポーツの重点は春・夏・秋に集中しており,家族全員で楽しむことのできる野外活動が好まれていること.9.肥満予防に対する関心は高く,冬季でもジョギングやウォーキングが盛んに行なわれていること. 10.そのための医療施設もまた,わが国よりもはるかに進んでいること,などである.第2年次は当初の計画どおり,生活実態と生涯スポーツの関係について調査研究を行なう予定である.