hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューギニア高地人腸内細菌叢の低蛋白食適応機構に関する研究

当初の計画で、2018年度(1年目)に行う予定であったニューギニア高地人の腸内細菌叢の解析については、インドネシアより検体を輸入し実験で扱うための準備に時間を要したため、先に、2019年度(2年目)に行う予定であった、日本人高齢者のサルコペニアと腸内細菌叢の関係についての検討に取り組んだ。あらゆる疾患の発症に腸内細菌叢が関与する可能性が報告されているが、サルコペニアと腸内環境の関係について調べた先行研究は少なく、またそれらの研究も大多数がマウスを用いて行われている。そこで本研究ではヒトを対象としてサルコペニア罹患者の腸内環境について検討を行った。医療機関に通院している65歳以上の高齢者42名を対象とした。握力・歩行速度(11 m歩行テスト)・体組成(TANITA MC-780A)の測定を行った。サルコペニア診断にはAWGSによる基準を用いて、サルコペニア群(8名)、非サルコペニア群(34名)に分けた。腸内細菌叢構成菌について、対象者の糞便からDNAを抽出し、16Sr DNA-クローンライブラリー法を用いて定量的PCR法を行い、⊿⊿Ct法によって解析を行った。サルコペニア群で体重、除脂肪量、全身筋肉量、四肢骨格筋量、推定骨量、基礎代謝量が有意に低下していた。腸内細菌叢について、門レベルではBacteroidetes、Firmicutes共にサルコペニア群で減少が見られた。Firmicutes/Bacteroidetes比(F/B比)はサルコペニア群で有意に減少が見られた。F/B比は太りやすさや肥満の指標にも用いられ、BMIと正の相関もある事から、F/B比の低下がサルコペニア群の痩せにつながる可能性が考えられた。2019年度(2年目)の研究計画を先に行うこととなったが、その研究の遂行は順調であった。現在、ニューギニア高地(インドネシア)より検体を輸入するための手続き、実験で検体を扱う準備等を進めている。共同研究を行っているインドネシアの大学との情報交換やコミュニケーションは良好であり、検体採取の実施に向けての準備も進んでいる。今後、1年目の研究計画であったニューギニア高地人の腸内細菌叢の解析に取り組む。腸内細菌叢の解析に比較的高価な次世代シークエンス解析を行う予定であったため、その予算を計上していた。しかし、今年度は、リアルタイムPCRによって解析するに留まったため、その予算が未使用となった。次年度は、ニューギニア高地人の腸内細菌叢解析を行う計画であり、その解析は全て、次世代シークエンス解析とし、今年度未使用となった予算を併せて使用する。現在、次世代シークエンス解析について、方法の確認等を進めており、ニューギニア高地人より検体が得られれば解析が行える状態は整っている。
PET及び生物学的マーカーを用いたうつ病の治療合理化に関する研究

うつ病(大うつ病性障害)は、その生涯有病率が国境を問わず約15%にのぼる代表的な精神疾患である。また、うつ病は思春期から中年期にかけての有病率が最も高いことから、その社会経済的損失は極めて大きい。選択的セロトニン再取り込み阻害薬やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬の登場によりうつ病の治療は大きく進歩したが、それらの効果は未だ十分ではい。本研究では、うつ状態を呈する者の脳内では活性型ミクログリアが増加しており(脳内炎症)、それがうつ病の病態発生機序に関与していることが推測された。さらに、うつ状態に抗炎症作用のあるミノサイクリンが有効であることが推察された。近年、うつ病患者の脳内では活性型ミクログリアが増加しており、それがうつ病の病態発生機序に関与している、との仮説が提唱されている。本申請研究では、我が国で急速に普及しつつあるPositron Emission Tomography(PET)及び生物学的手法を用いることで、初発未治療うつ病患者脳内の活性型ミクログリア密度とそれに関連する生物学的マーカーを経時的に追跡する。これにより、まず、活性型ミクログリア及びそれに関連した生物学的マーカーのうつ病への関与を明らかにする。次に、それから得られた成果をもとに、PET及び生物学的マーカーを用いた、うつ病に対する新しい早期発見・早期治療システムを構築することを目標とする。対象には、初発未治療うっ病者、年齢・性別・学歴の一致した健常者である。対象者のリクルートメントは、共同研究協力体制を築いた複数の企業内において、初発未治療うつ病者の募集を行った。対象者の診断は、DSM-IVに基づいて行った。精神症状の評価の尺度には、精神症状の評価には、17-item Hamilton Rating Scale for Depression(17-item HAM-D)、17-item Hamilton Rating Scale for Anxiety(17-item HAM-A)を用いた。これらの評価は諸検査データとはblindに、PET施行当日に行った。PET検査施行と同時に血中マーカー検索のための血液採取も行った。具体的には、活性型ミクログリアと関連するBDNF等も検索する。これらの検査は、うつ病の発症中(first episode)及び寛解中(remission state)と、計2回施行する。現在、うつ病者では前頭葉の活性型ミクログリアが高く、それらは寛解すると低下する傾向がある。今後、症例数を増やし、事実を明らかにする必要がある。うつ病罹患者の脳内では活性型ミクログリアが増加しており、それがうつ病の病態発生機序に関連しているとの仮説の検証を目的とし、ポジトロン・エミッション・トモグラフィー(PET)を用いることにより活性型ミクログリアのうつ病への関与を明らかにし、うつ病に対する新たな治療法の開発に寄与することを目標とした。対象は病態に治療薬の影響を受けない未治療のうつ病者とした。対照には性別、学歴、年齢が一致した健常健康者を用いた。また、未治療うつ病者のリクルートは産業医と連携して行った。精神症状の評価には、17-item Hamilton Rating Scale for Depressionを用いた。この評価は諸検査データとはblindに、PET施行当日に行う。活性型ミクログリアの定量には、活性型ミクログリアに特異的に結合するトレーサーであるPK(R)-11195を用いた。トレーサー静注後の撮像時間は60分に設定した。これらから得られる時間・放射能曲線から活性型ミクログリアの結合能を算出する。その値を脳内活性型ミクログリア密度の評価に用いる。未治療うつ病者の脳内で活性型ミクログリアが増大していることが明らかとなれば、うつ病の病態に脳内炎症が関与していることが明らかとなり、うつ病の治療にミノサイクリンといった抗炎症剤の選択肢が増えることが期待される。これにより、世界のうつ病治療戦略に大きな影響を与えることが予測される。本年度も対象は病態に治療薬の影響を受けない未治療のうつ病者とした。これらから得られる時間-放射能曲線から活性型ミクログリアの結合能を算出する。

その値を脳内活性型ミクログリア密度の評価に用いる。未治療うつ病者の脳内で活性型ミクログリアが増大していることが明らかとなれば、うつ病の病態に脳内炎症が関与していることが明らかとなり、うつ病の治療にミノサイクリンといった抗炎症剤の選択肢が増えることが期待される。これにより、世界のうつ病治療戦略に大きな影響を与えることが予測される。本年度は東北関東大震災の影響でPET撮像施設が液状化の災いを被った。このため、トレーサー合成システムが機能しなくなり、活性型ミクログリアの撮像が不可能となった。このため、研究遂行計画より遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。産業医会の協力を得て、未治療うつ病患者のリクルートは順調に進んでいる。震災の影響のためPET撮像が不可能であった平成23年度には、活性型ミクログリアの定量法を画像化することに成功した。PET撮像施設が正常稼働に稼働するようになった後、平成24年度は、被験者の活性型ミクログリアの定量、画像化を迅速に施行する予定である。
日本人の体型と着脱の容易さに着目したリンパ浮腫用圧迫衣の開発

日本人リンパ浮腫患者の圧迫衣に対するニーズや圧迫衣着用を阻む要因を踏まえ、日本人にとって着脱のしやすい圧迫衣を試作し、その効果を検証した。結果、試作圧迫衣の健常者に対する「安全性」と「ドレナージ効果」が明らかになった。2009年度は、リンパ浮腫をもつ人々が圧迫衣着用に関してどのような点に困難を感じているのかを明らかにすること、さらには日本人の体形に合い、かつ着脱が容易な圧迫衣とはどのようなものであるかを検討することを目標に、研究に取り組んだ。京都・兵庫・愛知の500床以上の病院に通院中のリンパ浮腫患者で質問紙に自力で答えることができる者のうち研究協力が得られた143名を対象に、自記式質問紙調査を実施したところ、リンパ浮腫をもつ人々は、圧迫衣について「着用しにくい」と感じている人が最も多く、さらに「着用時苦痛」「着用しても浮腫の改善が見られない」等の想いを持っていることが明らかになった。しかしこれらの負の感情は、専門家の援助によって軽減する可能性も示唆された。一方「費用がかかる」との訴えは少なく、圧迫衣に対し療養費が適応になったことの効果が感じられた。これらの結果は、日本看護・社会・政策学会第9回学術大会およびthe Pacific Institute of Nursing Advancing Practice, Education, & Research Conferenceにおいて発表した。さらにリンパ浮腫ケア専門施設であるドイツフェルディクリニックを見学、またイギリスで開催されたInternational Lymphoedema Fremeworkに参加し情報収集を行った。その結果、圧迫衣は皮膚表面に固い壁を作ることにより、筋肉ポンプを効果的に働かせ排液を図ることが目的であり、浮腫の部分を圧迫することが目的ではないことが明確になった。筒状の弾性衣であれば、装着のために最低限の弾力性を持たせざるを得ないが、このことが「装着しにくさ」と「効果の低さ」を生んでいると思われた。リンパ浮腫ケアに圧迫は不可欠であり、セルフドレナージの中で最も重要なケアである。ストッキングやスリーブの形にとらわれず、装着しやすく排液効果の高い形を、グンゼ株式会社研究開発センターの協力を得ながら検討中である。平成22年度は、平成21年度の調査・情報収集に基づき,日本人の体形と着脱のしやすさに着目した圧迫衣の試作・検討を目的に研究に取り組んだ。グンゼ株式会社研究開発センターの協力の下、日本の高温多湿の気候に合わせた通気性の良いショートストレッチ素材を開発・提供してもらい、マジックテープを用いて着脱がしやすい圧迫衣(下肢用)を試作・検討した。試作品を健常なモニター10名に試着してもらい以下の点を確認した。(1)リンパ液排液に必要な圧がかけられるか。(2)通気性は確保できているか(3)使用者の感覚はどうかその結果、通気性は非常によく、日本の気候にあった素材を選択できていること、さらに素材が軽く圧迫衣の装着が歩行の負担にならないことを確認できた。また、排液に必要な圧は適切にかけられているものの、使用者の感覚としては不安定感があり、特に大腿部では圧迫衣により支えられている感覚が持てないとの意見が聞かれた。そこで、圧迫衣がずれないで下肢にフィットするように、マジックテープの使用方法に工夫を重ね、ずれが最も大きかった大腿部でも安定するように改良した。これらの結果を踏まえ、健常者装着による調査、さらにはリンパ浮腫をもつ患者の排液効果の調査へと進める予定である。「23年度に試作した、着脱しやすさに着目した圧迫衣の安全性およびドレナージ効果について、検討する」との目標の下、研究を展開した。着脱のしやすさに着目した圧迫衣の試作品を、むくみやすさを自覚している女性20人着用してもらい、着用した状態でトレッドミルによる歩行を30分間実施。その前後で周囲径・インピーダンス・体重の比較と、履き心地等について聞き取り調査を行った。圧迫衣を装着したままでの歩行は、やや動かしにくさ・歩きにくさを訴える者がいたが、装着時の痛みその他の苦痛は全くなく、着脱もしやすいとの感想が得られた。歩行中、圧迫衣が「下がってくるような感覚」を訴える者もいたため、圧迫衣を固定するためのガーターのような補助具の必要性も明らかになった。しかし、装着時着圧計を使用し足関節部分の圧を50mmHgとし、圧勾配をつけて装着するように指導したが、患者自身が着圧系なしで感覚で圧を調整するには危険が伴い、逆効果になる可能性もあるため、安全な装着に向けての工夫が必要であると考えられた。ドレナージ効果については、周囲径・体重では有意差が見られなかったが、歩行後にやや減少傾向が見られた。また浮腫を強く自覚している者ほどインピーダンス値が減少していた。これらより、圧迫衣装着の「安全性」および「ドレナージ効果」は、健常者においては明らかになった。
炭酸塩岩から見た温室期の気候の状態

科学研究費の補助により,炭酸塩岩の堆積相・堆積サイクル・続成組織について研究した.研究対象は1)韓国北西部とタスマニアの中部オルドビス系(前年度までに試料採集済)・2)岡山県北房町と山口県秋吉台の石灰-ペルム系・3)愛媛県城川町のジュラー白亜系・4)沖縄県今帰仁村の更新統である.地質時代的に見ると,1と3は温室期,2と4は氷室期に当たる.韓国のオルドビス系については詳しい堆積相・続成相解析を行い,全般的に海水準の変動幅が小さい状況下で極浅海域に堆積したものであることが解明し,それが温室期特有の堆積機構であると結論付けられた.また,続成鉱物としては極めて珍しいホタル石を発見し,その生成メカニズムに関する論文(Kano & Lee,1997)を公表した.タスマニアのオルドビス系については,造礁生物の層位学的分布や生態について検討を行い,詳しい記載を基に,群集の多様化が汎世界的な寒冷化に関連するという可能性を論じた((Kano & Fujishiro,投稿中).同じ温室期である愛媛県のジュラー白亜系の試料では堆積相の検討を行ったが,堆積相の変化は汎世界的な気候状態を反映しているというよりも,テクトニクスに規制されている可能性が高かった.以上の温室期の炭酸塩岩と比較して,中国地方の石灰-ペルム系と沖縄県の更新統における氷室期の試料は堆積サイクルと続成相の点で大きく異なっている.これは短周期(10^410^5年)の大きな海水準変動の振幅に由来するものと結論付けられる.氷室期では堆積場の地形が複雑で堆積環境(深度・海水循環)が多様であり,炭酸塩岩が淡水続成作用を大規模に被っている.ただし,中国地方の試料では期待されたほどの大規模なカルスト化の痕跡は見つからなかった.科学研究費の補助により,炭酸塩岩の堆積相・堆積サイクル・続成組織について研究した.研究対象は1)韓国北西部とタスマニアの中部オルドビス系(前年度までに試料採集済)・2)岡山県北房町と山口県秋吉台の石灰-ペルム系・3)愛媛県城川町のジュラー白亜系・4)沖縄県今帰仁村の更新統である.地質時代的に見ると,1と3は温室期,2と4は氷室期に当たる.韓国のオルドビス系については詳しい堆積相・続成相解析を行い,全般的に海水準の変動幅が小さい状況下で極浅海域に堆積したものであることが解明し,それが温室期特有の堆積機構であると結論付けられた.また,続成鉱物としては極めて珍しいホタル石を発見し,その生成メカニズムに関する論文(Kano & Lee,1997)を公表した.タスマニアのオルドビス系については,造礁生物の層位学的分布や生態について検討を行い,詳しい記載を基に,群集の多様化が汎世界的な寒冷化に関連するという可能性を論じた((Kano & Fujishiro,投稿中).同じ温室期である愛媛県のジュラー白亜系の試料では堆積相の検討を行ったが,堆積相の変化は汎世界的な気候状態を反映しているというよりも,テクトニクスに規制されている可能性が高かった.以上の温室期の炭酸塩岩と比較して,中国地方の石灰-ペルム系と沖縄県の更新統における氷室期の試料は堆積サイクルと続成相の点で大きく異なっている.これは短周期(10^410^5年)の大きな海水準変動の振幅に由来するものと結論付けられる.氷室期では堆積場の地形が複雑で堆積環境(深度・海水循環)が多様であり,炭酸塩岩が淡水続成作用を大規模に被っている.ただし,中国地方の試料では期待されたほどの大規模なカルスト化の痕跡は見つからなかった.
Hirschsprung病類縁疾患の病態に関する発生学的および病理組織学的研究-特にHypoganglionosisとimmaturity of gangliaについて-

1.臨床病理学的特徴と診断両疾患とも(1)新生児期からイレウス症状を示し、(2)Ach-E活性は正常で、(3)注腸所見ではmicrocolonsmall colonを示す。(4)新生児期では直腸肛門内圧検査では陰性を示すことが多いが、乳児期では未熟症では正常化するが、減少症では陰性のままである。(5)meconiumdisease様形態を示すことが多い。2.両疾患の病理組織学的所見と予後著しい神経細胞の減少を示し(正常の1/51/10)、新生児期では著しい未熟性を示した。しかし、経時的観察では神経細胞は成熟化を示した。しかし数の増生はなく、神経叢は低形成を示した。hypogenesisは本症の病態とも言える。NSE、S-100、Cathepsin、c-kit等の免疫染色、及びNO染色では著しい減少を示した。病変範囲は大腸以上の広範囲に及びshort segment例はなかった。通常小腸瘻造設を必要とするが、稀に人工肛門で機能するものがある。予後は不良である。腸管切除標本の検索では、壁内神経細胞数は十分認めるが、神経細胞は小型で著しい未熟性を示した。病変範囲は小腸に及び、通常回腸瘻で排便機能が得られ、数カ月後には神経細胞の成熟化と共に腸瘻を閉鎖でき良好な予後を示した。予後は不良である。Hirschsprung病類縁疾患の中で、教室で経験しているhypoganglionosis及びimmaturity of ganglia症例について、臨床病理学的、形態学的及び電気生理学的に検索し、その病態と診断・治療について検討を加えた。また、全国的な本症に関するgroup studyの解析も行った。1)Immaturity ganglionosis(壁内神経細胞未熟症)12例について解析したが、いずれもmeconium disease症例であった。新生児期の腸管切除標本の検索では、壁内神経叢内の神経細胞数は十分認めるが、狭小部小腸のみならず拡張腸管も神経細胞が著しく小型で未熟性を示した。しかし腸瘻閉塞時は著しい成熟を示した。また新生児期では直腸肛門反射は陰性を示したが、腸瘻閉鎖時は陽性化した。これらimmature ganglionosisを示すmeconium diseaseは良好な予後を示した。microcolonsmall colonを示し、Ach-E活性は正常で、初回開腹所見で75%にmeconium diseaseの形態を示した。切除腸管の病理所見で壁内神経細胞の著しい減少(1/51/10)を示し、また新生児期では著しい未熟性を示したが、経時的に神経細胞は増大をし成熟化を示した。しかし数の増大はなく、神経叢は著しい低形成を示した。病変範囲は大腸以上の広範囲で腸瘻からの排便不良例も多く予後は不良であった。我々はmeconium diseaseの検討で当初、壁内神経叢の未熟性に起因することを報告してきたが、その後の研究によりmeconium diseaseはimmature ganglionosisのみならずhypoganglionosisを含むH病類縁疾患の一般的病態と考えている。1.両疾患の共通点(1)新生児期からイレウス症状を示し(2)A chE活性は正常で、(3)注腸所見ではmicrocolonsmall colonを示す。(4)直腸肛門内圧検査では陰性を示すことが多い。しかし経時的観察では神経細胞は成熟化を示した。しかし数の増生はなく神経叢は低形成を示した。NSE,S-100,NCAM,Cathepsin等の免疫染色、及びNO染色では著しい減少を示した。病変範囲は大腸以上の広範囲に及びshort sogment例はなかった。

腸管切除標本の検索では、壁内神経細胞数は十分認めるが、神経細胞は小型で著しい未熟性を示した。病変範囲は小腸に及び、通常回腸瘻で排便機能が得られ数ヶ月後には神経細胞の成熟化と共に腸瘻を閉鎖でき良好な予後を示した。1.免疫組織学的検討及びその診断本症では新生児期で神経細胞の著しい未熟性を示すが、神経細胞の数は十分に存在する.Cathepsin Dは未熟症でもその判定に有効であり、未熟でも明確に神経細胞の存在が確認できる.c-kitは一見増強した様に染色され、hypoganglionsisとは著しく異なったpatternでhypoganglionosisとの鑑別に有用である.数カ月後には神経細胞は成熟化を示し、Cathepsin Dでも成熟化を示した.H病類縁疾患の壁内神経系の神経細胞の減少度、未熟度の判定・診断にCathepsin D.c-kitは有用であった.2.治療方針1) hypoganglionosis:病変範囲は小腸に及ぶ広範囲のことが多い。通常小腸痩を必要とする。根治手術(pull through)できる症例は少ない。早期に根治手術はされるべきでない。小腸痩の機能及び病理組織を十分検討すべきである。2) immature ganglionosis:通常回腸痩で排便機能が得られ、数カ月後に神経細胞の成熟化が得られ腸痩が閉鎖でき、予後良好である.
施設の建替えに伴うユニットケアの導入が入居者―職員の関係性とケア内容に及ぼす影響

本研究では、新設および既存のユニット改修の事例を取り上げ、以下を明らかにした。入居者、職員、敷地が同一のまま、六床室を主体とする従来型の特別養護老人ホームから、全室個室のユニットケアへ建替えられた特別養護老人ホームJ苑の建替え事例を取り上げ、全室個室ユニットケアを導入した場合、入居者のQOLがどのように変化するのか、また職員の介護負荷が増加するのか、時系列的な非参与行動観察調査を行い、1)全室個室としても入居者のリビング滞在率が向上することで、個室化が直接引きこもりに結びつかないこと、2)トイレが分散配置された結果、排泄の自立度が向上するケースが見られるなど、ADLの改善に寄与すること、3)職員の介護時における身体活動量を時系列的に調べた結果、ユニット化により一時的に介護職員の身体活動量は大幅に増加するが、建て替え後5ヶ月で建て替え前に近い水準に近づくこと、4)重度の高齢者を想定したユニットの空間構成を検討する際には、いたずらに多様なセミプライベートおよびセミパブリックな空間を設けず、むしろコンパクトな移動動線計画を念頭に置くことの重要性、また、5)既存の特別養護老人ホームにユニットケアを取り入れた施設を対象とした調査からは、ユニットケアに伴う事務およびミーティング方式の見直しが介護職員のユニット滞在時間を増やし、その結果、入居者と関わる時間が増加することが示された。入居者、職員、敷地が同一のまま、六床室を主体とする従来型の特別養護老人ホームから、全室個室のユニットケアへ建替えられた特別養護老人ホームJ苑の建替え事例を取り上げ、全室個室ユニットケアを導入した場合、入居者のQOLがどのように変化するのか、また職員の介護負荷が増加するのか、時系列的な非参与行動観察調査を行った。その結果、1)個室化により個人的な領域が確保されることにより、低度のADLの高齢者であっても個人的領域形成が進み、持ち物が増加すること、2)全室個室としても入居者のリビング滞在率が向上することで、個室化が直接引きこもりに結びつかないこと、3)トイレが分散配置された結果、排泄の自立度が向上するケースが見られるなど、ADLの改善に寄与すること、4)寝たきりに近い高齢者であっても、離床して食事を摂ることにより、食事摂取量が大幅に改善するとともに、経口摂取していたケースが自力摂取に変わるなど、ADLの改善をもたらすこと、5)職員の介護時における身体活動量を時系列的に調べた結果、ユニット化により一時的に介護職員の身体活動量は大幅に増加するが、建て替え後5ヶ月で建て替え前に近い水準に近づくこと、6)職員配置をユニットに固定し、職員体制もユニット化すると、むしろユニット化する前の状態よりも職員の身体活動量は減少することを示す結果を得た。一方で、7)従来型のケアから個室化・ユニットケアヘの転換は、スタッフの精神的な疲れに二極化をもたらすことも示唆され、これまで以上にスタッフの資質が問われることも、この調査から明らかになった。本年度は、個室ユニット化に伴う入居者の生活とケア内容、および入居者一職員の関係性の変化を明らかにするため、1)空間特性の異なるユニットを有する個室ユニット化を取り入れた特別養護老人ホーム(街路型ユニットおよび独立型ユニット)、および2)既存の特別養護老人ホームにユニットケアを取り入れた場合について、入居者の生活展開ならびに介護職員の活動に関する調査を行い、以下の結論を得た。1)セミプライベート、セミパブリック空間を多様に有する街路型ユニットでは、必然的にユニット面積が大きくなるが、それぞれの空間を目的性を持って主体的に使いこなすことができていたのは、歩行可能高齢者および痴呆が軽度の車椅子使用高齢者であることが示された。また、街路型ユニットでは、介護職員の不在時間が長く、痴呆が重度の高齢者の要求を汲み取ることが困難である状況が確認された。、2)一方、独立型ユニットでは、入居者の滞在場所は居室とリビングに限定されるが、両空間の距離が近いため、痴呆が重度で車椅子の移動に一部介助を要する高齢者であっても、自力移動を行うケースが確認された。また、ユニット面積が小さいため、介護職員の不在時間が短く、介護職員と高齢者の物理的距離が近く、高齢者が介助依頼を行いやすい環境が創出されていることが明らかになった。

3)上記の結論から、重度の高齢者を想定したユニットの空間構成を検討する際には、いたずらに多様なセミプライベートおよびセミパブリックな空間を設けず、むしろコンパクトな移動動線計画を念頭に置くことの重要性を示した。また、4)既存の特別養護老人ホムにユニットケアを取り入れた施設を対象とした調査からは、ユニットケアに伴う事務およびミーティング方式の見直しが介護職員のユニット滞在時間を増やし、その結果、入居者と関わる時間が増加することが示された。
プロテアーゼ依存的な薬剤放出機構を有するタンパク質ナノキャリア分子の創出

フェリチンチャネルの3回対称性を活かし、天然に存在する強力な鉄3価キレート分子(エンテロバクチン)模倣の鉄-トリスカテコール錯体をチャネル入り口に構築することに成功した。結晶構造から、この錯体がチャネルキャップとして機能することが期待されたが、当初の目的である抗血栓生分子のフェリチンへの封入には至らなかった。一方、申請者らが最近開発した光感受性一酸化炭素放出鉄錯体([Fe-CO])は、内部空間に取り込み可能なことがわかった。近年、生体適合性に優れたCO放出分子の開発が求められている。今後は本研究で得られたフェリチン内包型[Fe-CO]をもとに、生体で光によるCO放出が可能な分子の開発を目指す。26年度の研究では、天然の鉄キレート分子であるエンテロバクチンの金属イオン配位子部分構造を忠実に再現したカテコール誘導体を調製し、3回軸チャネルを構成するフェリチンサブユニットの特定の位置(チャネル孔からおよそ0.3nm)にこの分子を選択的に導入することに成功した。カテコール誘導体で修飾されたフェリチン(cat-Fr)は、生理的pH条件(7.4)下、3つのカテコール配位子で鉄(III)イオンを結合した鉄ートリス(カテコール)錯体を形成し、その錯形成定数は、1023M-1であった。この値は、生成した錯体からの鉄イオンの解離平衡が鉄イオン非存在下においても、ほぼ無視できるレベルであることを示している。この錯体は、フェリチンの3回軸チャネル孔にはまり込むように形成されており(X線結晶構造解析により確認、東工大生命理工上野隆史教授との共同研究)、チャネルを介した分子やイオンの出入りを立体的に阻害可能であることが示唆された。そこで、フェリチンに導入したカテコール誘導体が実際にチャネルに対するゲート(カテコールゲート)として機能するか否か、性状(分子径や親疎水性な)の異なる有機分子を用いて検証した。その結果、芳香族をはじめとする疎水性分子の出入りは、カテコール誘導体を導入していない4回軸チャネル(フェリチンに存在するもう一つの疎水性細孔)を介して進行することがわかり、鉄カテコール錯体の形成に影響されないことがわかった。一方、親水性の有機分子は3回軸チャネルを介してフェリチン内部へ侵入することが分かった。中でも糖骨格を有する分子では、2単糖までが侵入可能であり、カテコールゲート機構によって取込み、放出の制御が可能であることを示す結果が得られつつある。現在、これまでの結果をまとめ、学術雑誌への投稿を準備中である。また得られた結果をもとに、フェリチンへ薬理作用のある分子の取込み方法について検討を行っている。27年度は、26年度の研究で実現した3回軸チャネルゲート(エンテロバクチン骨格を模倣した鉄-トリスカテコール錯体形成)機構を付与したフェリチンを用い、当初の研究目的である抗血栓性分子のフェリチン内部空間への封入を目指した研究を開始した。現在上市される抗血栓剤(クマリン誘導体分子)数種類について封入実験を行ったが、ゲートの開閉状態に関わらずすべての抗血栓剤分子はチャネルを通過し、ゲート分子による封入効果はみられなかった。同様の実験を有機分子の分子サイズを系統的に変化させて行ったところ、サイズ増大に合わせてチャネル透過しにくくなる傾向は観測されたものの、ゲート機構の開閉による封入みは、やはりみられず、今回実現したチャネルゲートがフェリチン内部空間への有機分子の封入には利用できないことが分かった。一方、金属錯体(特に正電荷を有するもの)については、チャネル径よりも大きなもの(直径約0.1nm)でもチャネルを介した封入が可能であることが分かった。具体的には、本研究室で開発した、微弱な可視光で一酸化炭素を放出可能な鉄(III)カルボニル錯体([Fe-CO])がフェリチンの内部空間に取り込まれ、水溶液中では比較的分解しやすいこの錯体が内部空間で安定化されることを見出した。[Fe-CO]は、細胞内でのCOによるシグナル伝達を研究するために開発を進めており、今回の研究結果を基に、本格的な[Fe-CO]を封入したフェリチンの開発を開始する予定である。これにより、[Fe-CO]の細胞透過性、細胞内での安定性、さらに一酸化炭素放出後の錯体の細胞に対する毒性の抑制が実現が可能になると考えている。なお、チャネルゲート付きフェリチンの開発を記載した学術論文は、イギリス化学会速報誌のChem. Commun.誌に掲載され、Inside Cover Pictureで紹介された。研究は、おおむね順調に進行している。予定していたフェリチンチャネルに対するカテコール誘導体ゲート機構の調製に成功し、生理的pH条件で鉄(III)イオンと錯形成し、チャネルを強固にキャップする仕組みがこの一年の研究で完成している。

カテコールゲート分子に鉄イオンが配位し、フェリチンの3回軸チャネルをキャップした状態の結晶構造が得られたことは大きな成果であり、本研究のコンセプトである「天然の鉄(III)キレート剤であるエンテロバクチンの配位構造」をモチーフにしたゲート機構が想定通りに実現されていることが明確に示された。また想定していた配位構造がタンパク質表面から突き出すように生成するのではなく、チャネル孔に埋め込まれるように形成されることは興味深く、埋め込まれた構造を利用したゲート機構への新たな機能付与も考えられる。調製に成功したゲート機構付フェリチンに対し、芳香族分子がゲートを設置していない4回軸チャネルから出入りすることは、予想外の結果であった。本研究が取り込み/放出を目指す抗血栓作用を有する分子は、クマリン誘導体であるため、今回調製したゲート機構付フェリチンでは、4回軸チャネルを介してフェリチン内部空間へ出入りする可能性がある。実際、クマリンの取り込み/放出の制御はこれまでのところ実現できていない。今後の課題として、4回軸チャネルからの疎水性分子の出入りを抑制する仕組みの実現が挙げられる。一方、単糖分子が3回軸チャネルからのみ出入りすることを見出せたのは成果の一つである。今後、糖を含む分子の取り込み/放出へ応用展開する予定である。生物無機化学27年度は次の3点に絞って研究を進め、「ゲート機構付フェリチンに取り込んだ分子の取り込みと部位特異的放出機構の構築」を目指す。1.生体内部位特異的分子放出機構の付与:フェリチン表面に位置するアミノ酸残基に対して特定のタンパク質分解酵素(プロテアーゼ)認識部位を導入し、プロテアーゼが過剰に発現する生体部位において選択的にフェリチンが分解され、内部に包摂された分子が放出される仕組みをつくる。プロテアーゼ認識部位の導入位置としては、フェリチン表面から露出したループ領域を想定しているが、プロテアーゼによる切断効率の評価を通じて、導入位置の最適化を図る。2.3回軸チャネルを介したクマリン分子の取り込み:26年度の研究により、包摂のターゲットとして挙げたクマリン誘導体がゲート機構を有する3回軸チャネルを経由することなく、疎水性残基で構成される細孔(4回軸チャネル)を介してフェリチン内部へ取り込まれることが明らかとなった。この問題を解決するため、疎水性分子による4回軸チャネルの通過を抑制する設計をフェリチンに施す。具体的には、疎水性チャネルを構成する残基サブユニット当たり3つ存在するロイシン残基を親水性のセリン、スレオニン、あるいは側鎖に電荷を有する残基の交互配置を実施し、細孔内での水素結合、塩橋形成による親水性化を図る。3.ポリペプチドなど大きな薬理活性分子包摂法の確立:天然の3回軸、あるいは4回軸チャネルを介した包摂が不可能な大きな分子の取り込みを可能にするため、3回軸チャネル部分が大きく揺らぐゲート機構付フェリチンの調製を目指す。フェリチン変異体の一つL134Pは、3回軸チャネルを構成する部分が熱的に揺らぎやすいことが知られている。今年度はこの変異体をもとに、「ゲート機構の導入→トリスカテコール錯体の生成による3回軸チャネル構造の閉鎖→大きな分子の包摂」を実現する。
Podoplanin腎症における糸球体上皮細胞細胞内骨格と接着因子についての研究

慢性糸球腎炎や糖尿病性腎症は持続する蛋白尿を特徴とし、これらは末期腎不全の原疾患として最多である。蛋白尿はこれらの疾患の病勢の指標となり、また持続する蛋白尿は尿細管の変性を惹き起こす。尿細管の硬化性変性は原尿の尿細管における再吸収機能を低下させ、糸球体における濾過圧を低下させ、糸球体硬化を起こすと考えられている。さらに尿細管間質の硬化病変の過程において、尿細管腎間質における単球浸潤および脈管系の増殖の関与が想定されている。近年、慢性腎不全に進行した腎間質の脈管においては血管の増殖が優位であるとする説と一方血管の増殖は認められないとする2つの相反した見解が報告されている。糸球体細胞膜成分を抗原としてモノクローナル抗体を作製しLF3抗体(抗podoplanin抗体)、JG12抗体(抗糸球体内皮細胞・血管内皮細胞抗体)を得た。JG12抗体の抗原はHPLC法によりaminopeptidase Pであることが明らかになった。また、これらの抗原を精製し家兎にそれぞれを免疫しポリクローナル抗体を作製した.これらの抗原の腎における局在を二重免疫標識法で明らかにしたところ、LF3抗原は糸球体上皮細胞および腎間質のリンパ管内皮細胞に、またJG12抗原は糸球体内皮細胞および間質の血管内皮細胞に特異的に存在することが明らかになった。今回、腎硬化性病変のモデルとして5/6腎摘ラットを用いて間質硬化性病変部位における脈管系の同定を検討した。その結果硬化部腎間質には明らかにLF3陽性の脈管が増加していることが明らかになり、硬化性病変部位におけるリンパ管の増殖が単球細胞の浸潤に引き続き惹起されていることが明らかとなった。リンパ管内皮細胞は白血球走化因子を分泌していることより間質に浸潤した白血球を腎外に流失させ腎間質の細胞性免疫による攻撃から免れる働きがあることが示唆された。慢性糸球腎炎は持続する蛋白尿を特徴とし、末期腎不全の原疾患として重要である。慢性糸球体腎炎においては蛋白尿がその病勢の指標となり、また持続する蛋白尿は尿細管の萎縮を惹起し、さらに間質の硬化へと進展し慢性腎不全へと進行すると考えられている。この硬化病変に進行する過程において、腎間質における単球浸潤および脈管系の増殖の関与が想定されている。近年、慢性腎不全に進行した腎間質の脈管においては血管の増殖が優位であると言う説と一方血管の増殖は認められないと言う2つの相反した見解が報告されている。われわれは以前より糸球体細胞膜成分を抗原としてモノクロナル抗体を作製しLF3抗体(抗podoplanin抗体)、JG12抗体(抗糸球体内皮細胞・血管内皮細胞抗体)を得ることができた。今回このJG12抗体の抗原はaminopeptidase Pであることが明らかになった。また、これらの抗原を精製し家兎にそれぞれを免疫しポリクローナル抗体を作製した。さらに、この抗原の腎における局在を二重免疫標識法を用いて明らかにした。その結果、LF3抗原は糸球体上皮細胞および間質のリンパ管内皮細胞に、またJG12抗原は糸球体内皮細胞および間質の血管内皮細胞に特異的に存在することが明らかになった。今回われわれは腎硬化性病変のモデルとして5/6腎摘ラット腎を用いて間質硬化性病変部位における脈管系の同定をこの2つの抗体を用いて検討した。その結果5/6腎摘ラット腎の間質には明らかにLF3陽性の脈管が増加していることが明らかになった。

これらの結果より硬化性病変部位におけるリンパ管の増殖が単球細胞の浸潤に引き続き惹起されていることが明らかとなり、間質の硬化病変の進行にこれらリンパ管の増殖が重要な役割を果たしている事が明らかとなった。慢性糸球腎炎や糖尿病性腎症は持続する蛋白尿を特徴とし、これらは末期腎不全の原疾患として最多である。蛋白尿はこれらの疾患の病勢の指標となり、また持続する蛋白尿は尿細管の変性を惹き起こす。尿細管の硬化性変性は原尿の尿細管における再吸収機能を低下させ、糸球体における濾過圧を低下させ、糸球体硬化を起こすと考えられている。さらに尿細管間質の硬化病変の過程において、尿細管腎間質における単球浸潤および脈管系の増殖の関与が想定されている。近年、慢性腎不全に進行した腎間質の脈管においては血管の増殖が優位であるとする説と一方血管の増殖は認められないとする2つの相反した見解が報告されている。糸球体細胞膜成分を抗原としてモノクローナル抗体を作製しLF3抗体(抗podoplanin抗体)、JG12抗体(抗糸球体内皮細胞・血管内皮細胞抗体)を得た。JG12抗体の抗原はHPLC法によりaminopeptidase Pであることが明らかになった。また、これらの抗原を精製し家兎にそれぞれを免疫しポリクローナル抗体を作製した。これらの抗原の腎における局在を二重免疫標識法で明らかにしたところ、LF3抗原は糸球体上皮細胞および腎間質のリンパ管内皮細胞に、またJG12抗原は糸球体内皮細胞および間質の血管内皮細胞に特異的に存在することが明らかになった。今回、腎硬化性病変のモデルとして5/6腎摘ラットを用いて間質硬化性病変部位における脈管系の同定を検討した。その結果硬化部腎間質には明らかにLF3陽性の脈管が増加していることが明らかになり、硬化性病変部位におけるリンパ管の増殖が単球細胞の浸潤に引き続き惹起されていることが明らかとなった。リンパ管内皮細胞は白血球走化因子を分泌していることより間質に浸潤した白血球を腎外に流失させ腎間質の細胞性免疫による攻撃から免れる働きがあることが示唆された。
オーキシンの移動・代謝特性の解析による園芸作物の生理機構の解明と応用技術の開発

ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)システムによるインドール酢酸の定量法を確立した。インドール酢酸の代謝は、キュウリで若い果実ほど速度が速いことを明らかにした。木本植物でのインドール酢酸と樹性の生理の解明のため、徒長枝からの拡散性インドール酢酸を分析した。使用したのは日本ナシの豊水、あきづき、新水の3品種で、豊水>あきづき>新水の順に伸長が停止した。新水は頂芽優勢が強いため新梢生長が遅くまで続き、逆に豊水は弱いため早期に生長が停止し、花芽分化時期に差がでることが示唆された。新梢生長停止期までのインドール酢酸量は新水の方が豊水よりも高い傾向が見られた。新梢生長期における拡散性インドール酢酸量は,6月中旬に最も多くなり,その後急激に減少した。新梢生長が他の品種よりも継続した`新水'の拡散性インドール酢酸量は、6月中旬以降、他の品種よりも多く推移する傾向であった。拡散性インドール酢酸の分析結果より、新梢生長停止期の6月中旬頃の各品種の拡散性インドール酢酸量が、経験則により示されている品種分類表とほぼ一致したことから、この時期に拡散性インドール酢酸を定量することで樹勢を評価できることが示唆された。チュウリップの鱗茎の花茎を材料として、茎の伸長と拡散性のインドール酢酸の関係を調べた。花茎の急速に伸長時の拡散性のインドール酢酸量は茎、花器官、葉の順番であった。これらの結果より、花の下方の節間が、拡散性のインドール酢酸の主要な合成部位で、急速な花茎の伸長を制御している可能性を示唆した。1作物体内のオーキシン関連物質の量とその分布・消長の解明アルカリの加水分解処理により配糖体からフリーのホルモンを遊離させて、定量する方法を確立した。IAA関連物質に関するHPLCの分離条件を確立した。(2)IAA関連物質の分析:カボチャのアポプラスト(AP)液を採取して、確立した分析法で、IAA関連物質の局在性および消長を解析した。2作物体内でのIAAの移動特性の解明(1)草本性の作物での解析法の確立および解析:トマトとカボチャを対象として、放射性ラベルのIAAの分析条件を確立した。(2)木本性の作物での解析:カキの新梢で、草本性の作物での試験を基に解析法を確立した。3作物体内でのIAAの代謝特性の解明(1)草本性の作物におけるIAAの代謝特性の解明:トマト・カボチャ、アスパラガスの若い茎に、放射性標識のIAAを施与後に組織を摩砕して、HPLCシステムで分画し、放射能量を測定した。これらの結果より、かなりの速度で分解が起こっていることを明らかにした。(2)木本性の作物におけるIAAの代謝特性の解明:ポリフェノールの総量はフォーリンデニス法で、ケルセチン量はHPLC法での定量方法を本研究室で確立した。4移動中のIAAの代謝特性の解明草本性作物の茎組織を3等分して、IAAの代謝物を抽出した結果、移動しながら、かなりの割合で代謝が起こっていることを明らかにした。ガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)システムにより研究を継続した。アルカリの加水分解処理により配糖体からフリーのホルモンを遊離させて、抽出・精製後にGC-MSシステムで定量する方法IAAの配糖体の定量法を確立した。2,作物におけるIAAの代謝特性の解明放射性標識のIAAを使用して、抽出・精製中のIAAの代謝の程度を解析した。この操作で代謝がかなりの程度であったので、抽出・精製の方法を改善した。

草本性の果実におけるIAAの代謝特性の解明のため、キュウリの3つの成長ステージの果実に、放射性標識のIAAを施与後に組織を摩砕して、HPLCシステムで分画し、放射能量を測定した。これらの結果より、若い果実ほど代謝速度が速いことを明らかにした。3,和ナシの徒長枝からの拡散性IAA豊水、あきづき、新水の3品種の樹性の生理の解明のため、徒長枝からの拡散性IAAを分析した。豊水>あきづき>新水の順に伸長が停止した。新水は頂芽優勢が強いため新梢生長が遅くまで続き、逆に豊水は弱いため早期に生長が停止し、花芽分化時期に差がでると考えられる。新梢生長停止期までのIAA量は新水の方が豊水よりも高い傾向が見られたが、同一品種内での拡散性IAA量のばらつきが大きく品種間差はなかった。ばらつきが大きかった要因を検討した結果、新梢の長さに相関はなく、また切断面積による補正および新梢発生側枝の年数にも関連がなかった。1,日本ナシの徒長枝からの拡散性インドール酢酸新梢生長期における拡散性インドール酢酸量は,6月中旬に最も多くなり,その後急激に減少した。新梢生長が他の品種よりも継続した`新水'の拡散性インドール酢酸量は、6月中旬以降、他の品種よりも多く推移する傾向であった。また、2次生長期における`あきづき'の拡散性インドール酢酸量は、2次生長を開始した8月下旬以降に増加する傾向が見られた。2次生長しない他の品種と異なる傾向を示したことから、`あきづき'は別タイプの品種であることが考えられた。拡散性インドール酢酸の分析結果より、新梢生長停止期の6月中旬頃の各品種の拡散性インドール酢酸量が、経験則により示されている品種分類表とほぼ一致したことから、この時期に拡散性インドール酢酸を定量することで樹勢を評価できることが示唆された。2,チュウリップの鱗茎の花茎からの拡散性インドール酢酸チュウリップの鱗茎の花茎を材料として、茎の伸長と内生ホルモンの関係を調べた。内生ホルモンとしては拡散性のインドール酢酸を分析した。鱗茎を低温処理して休眠打破させて、ガラス温室に植え付けると花茎は急速に伸長する。このときの拡散性のインドール酢酸量は茎、花器官、葉の順番であった。また、茎の各節間や花器官からの拡散性のインドール酢酸量は、それぞれ異なるピークの時期を持つことも解明した。これらの結果より、花の直ぐ下方の節間が、拡散性のインドール酢酸の主要な合成部位で、急速な花茎の伸長を制御している可能性を示唆した。
墓からみた先商文化の社会構造研究

本研究では、先商文化とされる下七垣文化の社会構造を明らかにし、殷文化がいかなる社会構造を背景に夏王朝とされる二里頭文化と交替したのか解明する。下七垣文化に属する劉荘遺跡を分析した結果、副葬土器点数・葬具・構造は墓の規模と相関し、集団内に階層差が存在したことを指摘した。ただし突出した地位の不在や階層表示システムの未整備より、階層化社会の萌芽段階と捉えた。その後、酒器による階層表示など、二里頭文化の影響を受容しながら殷文化の葬制が形成されていく。本研究の目的は、夏王朝と交代し殷王朝を成立させた先商文化、つまり考古学文化としての下七垣文化の社会構造を明らかにする点にある。上記目的を達成するにあたり、平成27年度は主に考古学的な分析を進めてきた。まずは下七垣文化の時間軸を設定する必要があるため、土器編年の構築を行った。分析対象の中心とした河南省鶴壁市の劉荘遺跡から出土する鬲・豆・盆の3器種について分類作業を行い、鬲を5型式、盆Iを4型式、盆IIを4型式、豆Iを4型式、豆IIを3型式に細分した。そして、他遺跡の層位関係や切り合いから時間的前後関係を明らかにし、土器編年を構築した。それに基づき、鶴壁遺跡の墓地が3時期にわたり次第に形成されたことを明らかにした。次に、その3時期を基準として、鶴壁遺跡の墓の規模・副葬品・葬具・構造などに注目してデータベースを構築した。そして、それぞれの属性の差異と相関から劉荘遺跡における階層性の変遷を明らかにした。加えて、墓の平面分布の変遷や配列から劉荘墓地が二つの集団により形成されたと考えた。以上が平成27年度の研究実績であるが、研究の軸となる土器編年については、2月21日から24日にかけて、河南省文物考古研究所で土器実見に係る資料調査を行った。主に、最も時間的特徴を示しやすい鬲について調査を行い、本研究で構築した土器編年について大きな変更を加える必要がないことを確認した。また、当初は今後の調査について打ち合わせを行う予定であったが、劉荘遺跡の発掘担当者である趙新平氏が入院されたとのことで、実現することができなかった。したがって、平成28年度の早い段階で現地を訪問し、具体的な計画を立てるようにする。平成27年度については、当初の予定通りに研究を進めることができたと考える。劉荘遺跡を中心とした土器による下七垣文化の年代観の確定、劉荘遺跡の墓地内における墓の変遷と集団構造の検討、墓の諸属性の比較による階層性の検討など、いずれも順調に研究計画に沿って分析を進めることができた。特に劉荘遺跡で復元した下七垣文化の社会構造を、下七垣文化に属するその他の遺跡からも検証できた点、また同時代の二里頭文化や下七垣文化に後続する二里岡期の社会構造と考古学的な比較を行えた点は、大きな収穫として挙げることができる。ただし、本来、夏季に行う予定であった河南省文物考古研究所における現地調査については、日程の調整が難航したため、冬季に変更せざるを得なかったが、これについても調査内容は当初の予定通り十分に充実したものとなった。ただし、平成28年度の調査予定について現地研究者と話し合いの場を持てなかった点は予定と異なる。上記したように、河南省文物考古研究所の担当者が体調を崩したとの情報が入り、今後の劉荘遺跡の研究について若干の調整が必要となる可能性がある。以上より、研究自体は極めて順調に進めることができたが、平成28年度の調査予定の件を考慮し、自己点検をおおむね順調に進展したと評価したい。平成28年度には、前年度に行った劉荘遺跡における社会構造の考古学的検討に基づき調査・検討を進めた。まず8月にはこれまでの分析結果に関連し、さらに新石器時代末期の陶寺文化や石ボウ遺跡の検討も加えて中国の国際学会で発表を行った。また2月には河南省文物考古研究所を訪れ、劉荘遺跡出土遺物の実見を行った。担当研究員もまた初期王朝時代を専門とするため、有益な意見交換を行うことができた。特に先商文化たる下七垣文化の年代について、その後期段階がいわゆる二里岡文化に併行する時期まで下るのかが重要な論点であることが分かった。これは下七垣文化の社会構造を考える上でも重要である。つまり、夏王朝たる二里頭文化とどこまで併行するのかという問題と関係するためである。この問題を解決するため、29年度には筆者の編年で下七垣文化後期に相当するショウ鄧遺跡の土器付着炭化物について、年代測定を行う許可を得ることができた。具体的な分析については、中国における人骨の管理が厳格になってきているため、28年度は発掘報告書に記載された形質面における計測値および性差に基づいて検討を行った。昨年度に執筆した論文ではおおよその見当をつけたが、データを精査したところ、やはり社会階層と性別の間に一定の傾向を見出すことができなかった。つまり、これまで父系社会へと収斂するとされてきた研究史上の見解と異なる結果になった。この結果の位置づけについては下七垣文化の社会性質を推測する上で非常に重要であるため、他の遺跡の分析結果などを待って判断したい。また、人骨の計測値との関係を見ると、上位階層にはほとんど子供がいないことが分かった。これは、劉荘遺跡自体が一般集落であるという集落レベルの階層的位置づけとも関係する可能性がある。

28年度の研究では、上記したいくつかの課題が浮き彫りになったが、一定の具体的な成果を得ることもできたと考える。全体としては、当初の計画から大きく外れることなく研究を進められていると考える。特に、考古学的分析については、劉荘遺跡のデータについてデータベースを構築したうえで詳細に検討することができ、すでに劉荘墓地が2集団から構成され、一定の社会階層を有することを明らかにしている。それだけではなく、同じ下七垣文化に属し墓地が検出されているショウ鄧遺跡や孟荘遺跡、あるいは南城遺跡などの墓地についても一定の分析を加えることができた。これらより、下七垣文化の社会構造をおおむね復元することができたと考える。現地調査については、歯冠計測を今後行う必要がある。ただし、当初の劉荘遺跡の発掘担当者が病に倒れ、直接の交渉が難しくなった。また、外国人研究者の人骨の分析が次第に厳格になってきている。これについては、継続的な交渉を行っていきたい。歯冠計測はあくまでも非破壊であるため、実現可能であると考えている。また、このような状況は当初からある程度想定しており、申請書にも代替の分析方法として性別や計測値などから判別できる年齢などの要素を墓の階層性と重ね、より具体的な社会構造を解明する旨を記している。したがって、28年度はこちらを重視しながら進めたということになり、ほぼ計画に沿った進捗であった。研究の成果については、日本および中国の学会で発表する場を設けることができた。これまでの新石器時代に関する研究の蓄積に上積みする形で本研究の成果を示すこともできたため、研究内容の連続性と位置づけを再確認する上でも有益であった。本年度は、前年度までに劉荘遺跡を中心として復元した下七垣文化社会について、二里頭文化との比較を通して同時代における相対的位置付けを明らかにした。また、この作業を行うにあたり、昨年度の調査で明確になった下七垣文化と二里頭文化の併行関係に関する問題を明らかにするため、放射性炭素年代測定を行うための土器付着炭化物のサンプリングを行った。対象遺跡は、下七垣文化中期から後期に属するショウ鄧遺跡である。これについては現在分析中であるが、分析結果が出てきたのち、速やかに両文化の併行関係を検討し、社会構造の比較に係る基礎情報を補強しなければならない。以上の作業により、当初の計画であった1下七垣文化の社会構造の復元、2同時代における相対的位置付け、これら2点について、明らかにすることができた。ただし、歯冠分析を用いた血縁関係を主とする劉荘遺跡の社会構造について、検討が不足する点が残った。しかし、これについては、被葬者の性別や頭位、墓の配列や規模など考古学的属性から、一定程度は補完することができたと考える。本年度の研究を通じて、3年間の研究成果を総括し、これまで夏王朝とされる二里頭文化の社会構造研究に終始していた初期王朝期の視点に、新たな成果を付加することができた。下七垣文化はのちの殷王朝の文化へとつながる重要な位置づけにある。その社会構造を明らかにしたことで、二里頭文化の独自性を浮き彫りにすることもでき、また殷文化社会の成立過程についても、示すことができたと考える。本研究では、先商文化とされる下七垣文化の社会構造を明らかにし、殷文化がいかなる社会構造を背景に夏王朝とされる二里頭文化と交替したのか解明する。下七垣文化に属する劉荘遺跡を分析した結果、副葬土器点数・葬具・構造は墓の規模と相関し、集団内に階層差が存在したことを指摘した。