hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
恐怖記憶の再燃予防に関わる神経回路の解明

外傷後ストレス障害(PTSD)やパニック障害など恐怖記憶と関連のある精神疾患の治療法の一つに曝露療法がある。曝露療法は世界中で広く用いられているが、未だに治療期間を決めるための客観的な指標はない。本研究は治療期間を決めるための客観的な指標の確立に向け、曝露療法の動物実験モデル(恐怖消去トレーニング)を用いて、恐怖記憶の再燃予防を担う神経回路の解明を試みている。研究の最終年度の目標は、扁桃体基底外側核後部(BLAp)の恐怖消去に対する役割を明らかにすると共にBLApへの神経投射元を明らかにすることであった。サンプルサイズが十分ではないが、イボテン酸によってBLApを破壊することで雄マウスの恐怖消去の安定性が低下する傾向が得られた。今後、さらにサンプルサイズを増やし、BLApの恐怖消去に対する役割を明確にする。フルオロゴールドによる神経投射元解析法の導入に成功した。BLApはmedial septumや恐怖消去に重要な脳領域の一つであるInfralimbic cortexからの投射があることが分かった。これまでの結果が群飼いしたマウスを利用した結果であったが、遺伝子工学を用いた神経細胞活動の制御法を利用するうえで個飼いマウスを利用する必要がある。実験条件によっては飼育環境の違いが恐怖記憶へ影響を及ぼすことが知られていることから、我々の実験条件において個飼いによって恐怖消去に影響が生じるかを調べ、影響がないことを確認し、その結果を国際誌に報告した。本研究を通して、恐怖消去の安定性にBLApとMeAが関与する可能性が得られ、また、遺伝子工学を用いた神経細胞活動の制御法を利用する環境を整えることができた。今後の研究として、本研究の成果を引き継ぎ、恐怖消去の安定性に対するBLApとMeAの役割についてさらに追及する。研究の初年度は、恐怖記憶の再燃予防に関わる脳領域候補を絞り込むことを目的に実施した。研究1として、雄マウスを対象に、恐怖記憶の再燃を予防できない消去トレーニング日数(FE2)と予防できる消去トレーニング日数(FE5)を利用して、恐怖消去トレーニング日数の増加に伴う脳内活動の変動を調べた。その結果、恐怖消去トレーニング日数の増加に伴って下辺縁皮質(IL)、背側海馬(dCA3)および視床室傍核(PVT)の活動が高まることが分かった。研究2として、雄マウスで恐怖記憶の再燃を予防できるが雌マウスでは再燃を予防できない恐怖消去トレーニング日数(FE5)を利用して、恐怖消去トレーニング効果の性差に関わる脳領域を調べた。その結果、性差のある脳領域として背側海馬(dCA3)、視床室傍核(PVT)および扁桃体基底外側核前部(BLAa)を見出した。また、FE5の雄特異的に活動した脳領域として扁桃体基底外側核後部(BLAp)を得た。さらに、これらの結果を比較し、恐怖記憶の再燃予防関連脳領域候補としてdCA3、PVTおよびBLApを得た。先行研究は恐怖記憶が再燃する条件下での恐怖消去関連領域について報告している。これに対し、本研究は恐怖記憶の再燃が生じる条件から再燃が生じない条件へと移行した際の恐怖消去関連領域を見出すことに成功した。この成果は、恐怖記憶の再燃予防に関わる脳内活動の変動へと繋がるものであり、客観的な治療評価マーカーを欠いた精神科領域において重要な成果となりうる。研究1として、雄マウスを対象に恐怖記憶の再燃を予防できる消去トレーニング日数(FE5)と予防できない消去トレーニング日数(FE2)を利用して、恐怖消去トレーニング日数の増加に伴う脳内活動の変動を明らかにした。さらに、研究2として、恐怖消去トレーニング中の雌雄マウスの脳内活動の比較から、恐怖消去トレーニング効果の性差に関わる脳領域も明らかにした。そして、恐怖消去トレーニング日数の増加に伴って変動した脳領域と恐怖消去トレーニング効果の性差に関わる脳領域を比較し、恐怖記憶の再燃予防関連脳領域候補を得るのに成功した。これらの研究は研究実施計画に記載した内容と一致する。その中で、本年度の目的は2つあり、1つ目は恐怖記憶の再燃予防に関わる脳領域候補を薬理学的手法によって破壊し、恐怖記憶・恐怖消去・恐怖記憶の再燃に対する影響を明らかにすること、2つ目は恐怖記憶の再燃に影響があった脳領域の神経投射元を明らかにすることであった。まず、イボテン酸による脳領域破壊実験系の導入を行い、これに成功した。続いて、複数ある脳領域候補のうち、扁桃体内側核(MeA)は恐怖記憶には影響を及ぼさないが、恐怖消去を阻害し、また、恐怖記憶の再燃を強めることを示唆する結果を得た。加えて、別の候補領域である扁桃体基底外側核後部(BLAp)を特異的に破壊するための条件検討を終えた。さらに、逆行性トレーサーであるフルオロゴールドによる神経投射元解析法の導入を行った。所属機関の動物舎で約1か月間の改修工事があった。我々の実験プロトコールは1か月かかるため、実質約2か月間実験ができなかったことが研究の進捗を遅らせた理由として挙げられる。

外傷後ストレス障害(PTSD)やパニック障害など恐怖記憶と関連のある精神疾患の治療法の一つに曝露療法がある。曝露療法は世界中で広く用いられているが、未だに治療期間を決めるための客観的な指標はない。本研究は治療期間を決めるための客観的な指標の確立に向け、曝露療法の動物実験モデル(恐怖消去トレーニング)を用いて、恐怖記憶の再燃予防を担う神経回路の解明を試みている。研究の最終年度の目標は、扁桃体基底外側核後部(BLAp)の恐怖消去に対する役割を明らかにすると共にBLApへの神経投射元を明らかにすることであった。サンプルサイズが十分ではないが、イボテン酸によってBLApを破壊することで雄マウスの恐怖消去の安定性が低下する傾向が得られた。今後、さらにサンプルサイズを増やし、BLApの恐怖消去に対する役割を明確にする。フルオロゴールドによる神経投射元解析法の導入に成功した。BLApはmedial septumや恐怖消去に重要な脳領域の一つであるInfralimbic cortexからの投射があることが分かった。これまでの結果が群飼いしたマウスを利用した結果であったが、遺伝子工学を用いた神経細胞活動の制御法を利用するうえで個飼いマウスを利用する必要がある。実験条件によっては飼育環境の違いが恐怖記憶へ影響を及ぼすことが知られていることから、我々の実験条件において個飼いによって恐怖消去に影響が生じるかを調べ、影響がないことを確認し、その結果を国際誌に報告した。本研究を通して、恐怖消去の安定性にBLApとMeAが関与する可能性が得られ、また、遺伝子工学を用いた神経細胞活動の制御法を利用する環境を整えることができた。今後の研究として、本研究の成果を引き継ぎ、恐怖消去の安定性に対するBLApとMeAの役割についてさらに追及する。28年度の研究から得られた恐怖記憶の再燃予防関連脳領域候補を薬理学的手法を用いて破壊し、その領域の恐怖消去に対する役割を明らかにする。さらに、恐怖記憶の再燃予防関連脳領域候補に順行性および逆行性トレーサーを投与し、恐怖記憶の再燃予防関連脳領域候補の神経回路網を調べる。BLApを破壊し、恐怖記憶・恐怖消去・恐怖記憶の再燃に対する影響を明らかにする。これに加え、BLApのへの神経投射元をトレーサーによって明らかにする。一方、MeAは投射元が明らかになっているため、当初計画にあるように遺伝子工学を用いた神経細胞活動の制御法を利用し、恐怖消去トレーニング中に限定してMeAの活動性を抑制し、恐怖消去の阻害および恐怖記憶の再燃の増強を試みる。BLApは神経投射元を明らかにした後でMeAと同様、恐怖消去トレーニング中に限定して活動性を抑制し、恐怖消去の阻害および恐怖記憶の再燃の増強を試みる。為替の影響を受け、年度末に購入した洋書の価格が予定価格と変わったため。所属機関の動物舎で工事があり、実験が出来なかったため本年度の使用額が予算額を上回る結果となった。従って、翌年度に本年度実施できなかった実験分を行う必要があり、そこに次年度使用額を用いる。差額が26円と少額なため、助成金の使用計画に大きな変更はない。
小規模廃水処理装置による窒素・リンの同時除去

本研究は,小規模装置内に好気域と嫌気域とを設け,両者の間で汚泥を循環させることにより窒素とリンを同時に連続除去するプロセスの確立を目指したものである.本年度は処理装置として二重管型気泡塔および二槽型上向流式活性汚泥法を選び,脱窒・脱リン過程の速度解析および装置の流動特性解析を行うと共に,モデル廃水を用いた操作を行って処理特性を求めた.1.窒素およびリン除去過程の解析(1)窒素除去速度の解析十分に汚泥が分散されている状態下で,硝化および脱窒過程は0次反応と見なせた.一方汚泥がフロックを形成した場合の挙動は,フロック内での物質移動を考慮した解析により説明出来た.また同一汚泥内で硝化および脱窒が同時に進行する場合について,好気域と嫌気域を設定したモデルにより解析を行い総括速度式を導いた.(2)リン除去速度の解析非曝気と曝気を交互に行う回分操作において,非曝気操作におけるリン放出量とCOD取り込み量の間,およびリン放出量との取込量の間にはそれぞれ良好な相関が得られた.曝気あるいは非曝気開始後のリン放出速度と取り込み速度の間には1.2-2.4倍の相関が得られた.2.処理装置における物質移動および流動特性活性汚泥懸濁液を含む二重管型気泡塔における液循環流量,ガスホールドアップおよび酸素移動容量係数は,いずれも空気線速度の0.6乗および見かけ粘度の-0.21乗に比例した.3.二重管型気泡塔および上向流式活性汚泥法による連続処理操作好気域と嫌気域との設定(体積比)を適切に行うことにより,連続的に安定した窒素除去率が得られた.空気流量および循環流量の増加は装置内を好気的にするため,脱窒率が低下して窒素除去率も抑えられた.リンに関しては,上向流式活性汚泥法の方が高い除去率を示した.これは汚泥が好気域および嫌気域に滞在する時間が長いためと推測された.両反応器のモデル化を行い,シミュレーションをを試みた.本研究は,小規模装置内に好気域と嫌気域とを設け,両者の間で汚泥を循環させることにより窒素とリンを同時に連続除去するプロセスの確立を目指したものである.本年度は処理装置として二重管型気泡塔および二槽型上向流式活性汚泥法を選び,脱窒・脱リン過程の速度解析および装置の流動特性解析を行うと共に,モデル廃水を用いた操作を行って処理特性を求めた.1.窒素およびリン除去過程の解析(1)窒素除去速度の解析十分に汚泥が分散されている状態下で,硝化および脱窒過程は0次反応と見なせた.一方汚泥がフロックを形成した場合の挙動は,フロック内での物質移動を考慮した解析により説明出来た.また同一汚泥内で硝化および脱窒が同時に進行する場合について,好気域と嫌気域を設定したモデルにより解析を行い総括速度式を導いた.(2)リン除去速度の解析非曝気と曝気を交互に行う回分操作において,非曝気操作におけるリン放出量とCOD取り込み量の間,およびリン放出量との取込量の間にはそれぞれ良好な相関が得られた.曝気あるいは非曝気開始後のリン放出速度と取り込み速度の間には1.2-2.4倍の相関が得られた.2.処理装置における物質移動および流動特性活性汚泥懸濁液を含む二重管型気泡塔における液循環流量,ガスホールドアップおよび酸素移動容量係数は,いずれも空気線速度の0.6乗および見かけ粘度の-0.21乗に比例した.3.二重管型気泡塔および上向流式活性汚泥法による連続処理操作好気域と嫌気域との設定(体積比)を適切に行うことにより,連続的に安定した窒素除去率が得られた.空気流量および循環流量の増加は装置内を好気的にするため,脱窒率が低下して窒素除去率も抑えられた.リンに関しては,上向流式活性汚泥法の方が高い除去率を示した.これは汚泥が好気域および嫌気域に滞在する時間が長いためと推測された.両反応器のモデル化を行い,シミュレーションをを試みた.
Possible selfの構造と特性に関する検討

本研究では、(1)小学生から大学生までを対象に、「可能性としての将来の自己」について記述を求めpossible selfの内容を明らかにすること、(2)それに基づいて質問項目を作成し、現実自己、可能自己、理想自己についての評定結果からそれらの相互関係を明らかにすること、(3)自己評価との関連を検討すること、の3点を目的としておこなわれた。(1)については20答法と自由記述法を実施したが、大学生においてさえ記述が困難であった。そこで、大学院生30名に理想自己、現実自己に関する短文を作成するよう求めてそれを整理し、合計7領域50項目からなる質問紙を作成した。そして、大学生(n=110)と成人(n=96)を対象に、理想自己・現実自己・可能自己について5件法で評定させた。まず理想自己における大学生と成人との比較では全体的水準としては違いが見られないが、人間関係やパ-ソナリィティの領域では大学生のほうが得点の高い項目が多く見られる。現実自己・可能自己では、大学生は人間関係で成人より自己認知が肯定的で、パ-ソナリティや学業・仕事領域で否定的である。このことから、大学生は人間関係やパ-ソナリティの領域に関心が集中し、それらに関して理想像を描きそれを内的規準として現実の自己を認知し、また将来の自己の姿を予測していることが示唆される。自己評価とのかかわりについては、理想自己評定を基にそれぞれの項目に対する各個人の重要性を決め、それに従って現実自己と可能自己の得点を算出し、自尊感情との相関を検討したところ、自己にとって重要だとされる項目における現実自己・可能自己の得点と自尊感情との間にはやや強い相関が見出されたのに対して、自己にとって重要でない項目ではほとんど相関が見られなかった。このことから、自己にとって重要な規準を現実の自己がどの程度満たしているか否かという認知およびどの程度達成可能だと認知しているかが自己評価に関係していることが示唆された。
身体性を有するユーザインタフェースに関する研究

本年度は,身体性を有するユーザインタフェースに関する研究における最終年度に当たり,初年度及び次年度の研究成果を用い,ユーザインタフェースが身体性を持つことの意義に関する調査と,人型ロボットの動作生成や運動を指示するための操作方法の検討を行った.情報世界内の人と同様の身体性を持つCGアバタを操作する際に,それと同形状のロボットをユーザインタフェースとして用意する.そして,ロボットとCGアバタの動作を同期させることで,ユーザは直感的にCGアバタを操作することが出来る.この身体性を有するユーザインタフェースでCGアバタを操作するシステムを,日本科学未来館にて4ヶ月間展示を行い,ワークショップも数日間開催して一般の人々に体験してもらうことで,人型ロボットをユーザインタフェースとして使用する意義に関して知見を得ることが出来た.また,人型ロボットの動作や運動を指示する操作手法として,カメラ画像内に映るロボットに対して直感的にペン入力で操作を行うシステムを作成した.これは拡張現実感技術を組み合わせる事により,モニタ上にペンで移動方向を指示することにより,実世界のロボットを直感的に指示した方向へ歩行させることや,ペンでのジェスチャ入力を用いることにより座る,立つといった複数の動作指示も可能とした.ロボットは多くの関節を持つため,複数の関節を用いた動作を生成する際には多くの時間が必要となっていた.これに対し,CGキャラクタのモーション作成では,逆運動学を用いることで手先位置や胴体の位置を指示するのみで複数の関節を同時に,容易に指示することが可能である.このモーション作成手法を実世界での人型ロボットに対して利用することで,多関節を持つロボットの動作作成を容易にすることを可能にした.本年度は,身体性を有する.ユーザインタフェースに関する研究における初年度に当たり,情報空間内に存在させる人型モデルの作成と,人型モデルと形状同期を行わせる手で持って操作することが可能な小型人型ロボットの選定,設計・試作を行った.情報空間内の人型モデルと,実世界の人型ロボットの形状を同期させることで.ユーザは人型ロボットを通じて情報世界への入力や,情報世界からの出力を得ることとなる.この形状同期を行うには,ロボット側では腕や足,頭などの各関節の角度情報の取得と,人型モデルの情報に応じて各関節を動作させる必要がある.これを満たすものとして,ポテンショなどの関節角度を取得するセンサと,関節を動作させるDCモータなどが一体化したアクチュエータで構成される人型ロボットを構成し,使用することとした.情報世界に存在させる人型モデルとしては,人型ロボットと形状同期を行わせるものであるが,システムによっては必ずしも同じ形状,関節数である必要は無いと考えられる.そこで今回は,人型ロボットと同じ形状,関節数を持たせたモデルと,関節数を若干省略したモデルを作成し,その人型モデルと人型ロボットの間で関節の同期を行えることを確認した.また,この人型モデルに関しては,物理法則が働いた情報空間を用意し,その空間内にモデルを生成した.そして,人型モデルの各パーツは質量を持った剛体とし,各関節を拘束して繋げることで,人型モデルの全身動作を違和感の少ないものとした.本年度は,この人型モデルと人型ロボットの形状同期を行うことで,情報空間への入力を可能にするとともに,情報世界で人型モデルが受けた作用を人型ロボットの動作を通じて提示することを可能とした.本年度は,身体性を有するユーザインタフェースに関する研究における2年度に当たり,小型人型ロボットを情報世界や実世界の物体に対する情報の入出力装置として用いた際に人に対して与える効果に関する調査と,物理シミュレーションを利用した人型ロボットの身体動作を拡張するシステムの作製を行った.情報世界内の人型モデルと実世界の人型ロボットの形状を同期させることで,ユーザは人型ロボットを通じて情報世界への入力や出力を得ることが出来る.従来,情報世界内の人型モデルを操作する場合,ボタンやスティックを利用した間接的な入力方法が用いられていた.この従来の方法に対して,人型ロボットを利用した入出力方法ではどのような効果が得られるかに関して,被験者による心理物理実験を行うことで知見を得た.また,実世界の照明や扇風機などの家電製品に対して,人型ロボットの腕を上に動かすと明るさや風量が増すといったような入力や,現在の明るさや風量の情報をロボットが腕を動かすことで出力することが出来る.このような人の身体イメージを利用した入出力方法に関しても,人が人型ロボットを用いてどの程度意図した通りに情報のやり取りが可能であるか評価を行った.そして,人型ロボットの身体動作表現を容易に拡張できるシステムを作製した.これは,物理シミュレーションの適用された情報世界内に人型ロボットと同様の形状,自由度を持つ人型モデルを用意し,その人型モデルと実世界の人型ロボットの間で形状を同期させる.これにより物理シミュレーションにおいて質量や弾性等の物理パラメータを動的に適切に調整することで,情報世界内のCGアバタの動作を変更し,それに伴い実世界の人型ロボットの身体動作も容易に変化させることを可能とした.本年度は,身体性を有するユーザインタフェースに関する研究における最終年度に当たり,初年度及び次年度の研究成果を用い,ユーザインタフェースが身体性を持つことの意義に関する調査と,人型ロボットの動作生成や運動を指示するための操作方法の検討を行った.情報世界内の人と同様の身体性を持つCGアバタを操作する際に,それと同形状のロボットをユーザインタフェースとして用意する.そして,ロボットとCGアバタの動作を同期させることで,ユーザは直感的にCGアバタを操作することが出来る.

この身体性を有するユーザインタフェースでCGアバタを操作するシステムを,日本科学未来館にて4ヶ月間展示を行い,ワークショップも数日間開催して一般の人々に体験してもらうことで,人型ロボットをユーザインタフェースとして使用する意義に関して知見を得ることが出来た.また,人型ロボットの動作や運動を指示する操作手法として,カメラ画像内に映るロボットに対して直感的にペン入力で操作を行うシステムを作成した.これは拡張現実感技術を組み合わせる事により,モニタ上にペンで移動方向を指示することにより,実世界のロボットを直感的に指示した方向へ歩行させることや,ペンでのジェスチャ入力を用いることにより座る,立つといった複数の動作指示も可能とした.ロボットは多くの関節を持つため,複数の関節を用いた動作を生成する際には多くの時間が必要となっていた.これに対し,CGキャラクタのモーション作成では,逆運動学を用いることで手先位置や胴体の位置を指示するのみで複数の関節を同時に,容易に指示することが可能である.このモーション作成手法を実世界での人型ロボットに対して利用することで,多関節を持つロボットの動作作成を容易にすることを可能にした.
コーパスに基づく談話の結束性の研究

本研究では,言語類型論的な観点から,アジアとヨーロッパの11の言語(中国語,タイ語,ラオス語,ビルマ語,インドネシア語,マレーシア語,タガログ語,フランス語,スペイン語,ポルトガル語,ドイツ語)について,会話を中心とした話しことばの結束性および主題化がどのような形で現れるかについての研究を行った。本研究は,1.話しことばの文字コーパスデータの国際的共同研究,2.談話の主題と結束性に関する言語学的な分析研究,3.構築されたデータの外国語教育への応用研究の3つから成り立っている。その成果は国際ワークショップ,学会発表を中心に発表され,また具体的な言語教材の開発に役立てられている。本研究課題の遂行に必要なパソコン,録音機器などのコーパス作成用の備品を購入した。また,コーパス研究のための基礎となる研究として,談話の情報構造や主題と結束性の研究に関する各個別言語の専門書,通言語的類型研究の専門書などの参考図書を購入し,先行研究についての分析を行った。海外調査の際に,現地語による参考図書・音声映像資料の収集を行った。【話し言葉の文字コーパス化】海外の共同研究者の協力のもとに話し言葉(自然談話あるいは会話)を録音し,その文字起こしを行って,コーパスデータ化を進めた(フランス語,ドイツ語,ポルトガル語,ビルマ語)。話し言葉に準ずるものとして,ラオス語の映像作品(映画)に関しても,文字化作業を行った。【書き言葉の文字コーパス化】また,書き言葉についても,タガログ語(およびタガログ語と対照するためのラマホロット語)の小説,物語について文字コーパス作成を行った。【言語学的談話分析】中国語など,既に小説などの書き言葉のコーパス化が行われている言語については,主語の省略や主題の選択についての予備的な分析を行った。タイ語については,主題(topic)とそれに続くコメント内の述語との意味関係についての研究を行った。また,海外調査あるいは海外の共同研究者を招へいすることにより,談話,主題,結束性に関する共同研究を行った。【コーパス化とその利用のための研究】海外での調査により,今後の書き言葉コーパスのユーザーインターフェイスの開発に役立てるため,海外調査によってインターフェイスに関する基礎的な調査を行った(マレーシア語)。【文字コーパス化】海外研究者の協力のもとに話し言葉(自然談話あるいは会話)の録音・その文字起こしを行って,コーパスデータ化を進めた(フランス語,ドイツ語,ポルトガル語,タイ語、ラオス語、ビルマ語)。文体比較データとして、ラオス語の口語体小説に関するコーパス化作業を行った。【コーパス化とその利用のための研究】ドイツ語音声データを文字化したファイルに対し、人称代名詞と指示代名詞の使い分けに関するタグを付し、次年度以降、本格的に分析できる状態にした。マレー・インドネシア語のアノテーション付きコーパス整備を目標に、プログラミング講習会を行った。インドネシア語のデータを用いて、全くのゼロの段階から形態情報の付与に必要な辞書ファイルの試作までを行った。【データ分析と研究発表】フランス語、ドイツ語、中国語などについてコーパス分析を行い、その結果を学会で発表した。【研究環境の充実】談話分析用のパソコン,録音機器などの物品について不足分を補充した。またコーパス研究のための基礎となる研究として,各個別言語の専門書,通言語的類型研究の専門書などの参考図書を追加購入し,引き続き先行研究についての分析を行った。・【文字コーパス化】海外研究者の協力のもとに話し言葉(自然談話あるいは会話)の録音・その文字起こしを行って,コーパスデータ化を進めた)。一方,文体比較データとして、ラオス語の現代口語体小説,タイ語のテレビインタビュー番組に関するコーパス化作業,インドネシア語新聞コーパスに関するデータ分析も並行して行った。・【コーパス化とその利用のための研究】各言語の形態レベルの特徴に応じて,代名詞,談話標識などの機能辞を中心としたタグ付けを行った。・【言語学的談話分析】各言語の形態統語論上の特性に応じて,代名詞と指示詞の使い分け,主語の現れと省略,主題の選択,さまざまな談話標識に関わる機能辞,疑問詞や終助詞についての分析を進めた。以下,各言語コーパスの具体的な分析と主な成果発表について述べる。中国語については,叙事,叙情,台詞の3つの叙述タイプ別にみた指示,人称,移動の表現の特徴について,漢日対比語言学研討会において口頭発表した。ラオス語については,機能語「nam」および類似の意味を持つ「kap」の比較分析を行い,その成果をラオスでの学会にて発表した。インドネシア語については,機能辞-lahと-kahの使い分けの分析を進め,インドネシアで開催された国際学会で発表を行った。タガログ語については,談話標識や疑問詞の文法機能について研究を行い、疑問詞の機能については国際ワークショップにて発表を行った。ドイツ語については,語順(特にV2直前の前域の配置方法)と主語の関係について2本の口頭発表を行った。・これまでの分析・研究の成果に関する情報の共有を目的として,英国から2名の専門家を招へいしてワークショップを2回開催した。いずれも具体的な言語についてのコーパス作りとその分析に関する研究の最先端情報を共有するために有益であった。

本研究課題では,それぞれの言語について話しことばの録音・文字起こしを中心としたコーパス構築と談話分析を進めている。本年度は研究実施の第3年度であり,当初計画に従い、録音、文字起こしを行いつつ,各言語の形態統語論的な特性に応じた分析用タグ付与など、会話コーパスの構築作業を前年度に引き続き行った。これについては研究は順調に進展している。また、話しことばとの比較の観点から、ラオス語の口語体小説のコーパス化も行っている。マレー・インドネシア語やビルマ語では、自動タグ付けの研究も進んでおり、また機能語のアノテーション付与のための研究も進めている。これと並行して,研究課題の共通テーマである談話の結束性の分析についての分析を進めている。今年度は主語,代名詞,指示詞,主題の選択と省略,さまざまな談話標識の帰納的な分析について進展が見られた。コーパス構築からデータ分析と成果発表,成果を反映したコーパスタグ付与の改良という,研究のサイクルが軌道に乗ったということができる。以上のことから、当初研究目的についてはおおむね順調に達成されていると評価する。研究期間の最終年度である今年度は,研究分担者それぞれの担当する多様な言語のコーパス化を継続しつつも,研究の重点を,構築したコーパスデータの分析へと移し,さらにコーパスを用いての国際的な共同研究体制の構築・共同研究の推進への進展を図った。【文字コーパス化】本研究課題の中心テーマである会話資料の録音・録画からのテキストデータベース化を,タイ語,タガログ語,スペイン語,フランス語などについて行って,質的な向上を進めるだけでなく,アジア・ヨーロッパ諸地域の少数言語や方言のデータベース化へと,多様化を図った。【言語学的談話分析】コーパスデータの研究対象の諸言語の特性に応じて,談話の結束性および主題の現れ方について,主題化標識(タイ語),動詞の意味特性(中国語),談話機能辞(ラオ語,インドネシア語,マレーシア語,ビルマ語),構文(ドイツ語,タガログ語)などをテーマとして分析を進めた。【コーパス化の共同利用のための研究】原則として共通の「著作物の公開に関する許諾状」を取得するとともに,タグ付コーパスやテキストデータ公開の作業を進めた。コーパスデータ構築に協力を求めた海外の研究・教育機関との間での共同の分析・研究とデータ公開の論議を深めた。【ワークショップ・研究成果発表】イギリスとトルコから研究者を招聘し,「談話標識に関する国際ワークショップ」および「危機言語に関する国際ワークショップ」を本学で開催した。これらはともに本研究の課題である談話の結束性のありかたの解明に貢献するものである。研究成果の発表を,国内の学会および諸大学で発表するだけでなく,フランス,タイ,インドネシア,中国,オーストラリア,フランスで発表した。
11年〜15年間継続的に追跡した高齢者の体力変化が健康度に及ぼす影響

我々は、高齢者にも安全でかつ高齢者の生活に即した方法を用いて、以前より高齢者に対する体力測定を行い、cross-sectionalなデータによって高齢者の体力の標準的な値を得ると共に、生活の中に軽い運動習慣を取り入れることによって体力が維持できることを示す結果を得ている。平成6年度は、高齢者の体力をlongitudinalに観察し、体力変化が健康度に与える影響について検討することを目的に、11年15年にわたって毎年1回体力測定(6年前から歩行テストを追加)を継続している地域高齢者集団(初年度参加者約300名)を対象とし、恒例の体力測定(6項目のバッテリ-テスト)、歩行テストを行うと同時に、追跡期間中の運動や食生活などの生活様式の変化や健康状態を調査し、欠席者や死亡者については、ADLや死亡状況(死因、就床期間等)の調査を行ない以下の結果を得た。1)longitudinalな体力推移パターンは、全体的にはcross-sectionalなデータとほぼ一致したが、測定項目間での相違も存在する。2)75歳以上の体力低下割合は、それ以下の年齢階級より大きい。3)体力変化の個人差は大きく、積極的に社会活動に参加しようとする意識とともに、軽い運動習慣を持つような健康生活への努力が、加齢に伴う体力の低下を防いでいる。4)本年度欠席者の欠席理由は、他の稽古事や家の用事が約60%、病気や体調28%、外出が不自由4%である。5)回答のあった50名の死亡者の死因はガン45%が最も多く、死亡前には、約70%が普通の活動を行っており、日常生活に手助けを必要とした者はゼロで、ADLがよく保たれている者が多い。7)外出が不自由になっている者や死亡者の一部では、その直前の体力テストの値が低下する場合も見られる。
欧米型インクルーシブ教育の超克と東アジア・スタンダード・モデルの構築

本研究では、東アジアは欧米との比較において文化的・社会的・教育的にどのような独自性をもつのか、さらにこうした東アジアの特質に立脚した新たなインクルーシブ教育モデルの提起にはいかなる意義があるのかについて究明することを目的とした。具体的には(1)欧米型インクルーシブ教育の特質とは何かについて、その長所とともに問題点・矛盾点を整理したうえで(2)欧米との比較における東アジアの社会的・教育的基盤(3)東アジアにおけるインクルーシブ教育の認識と実態について検討した。さらに、これらをふまえたうえで(4)国際社会において東アジアモデルを提起することの意義を検討した。今日の国際社会において教育の標準とされるインクルーシブ教育は、その唱導国である欧米の社会的基盤を色濃く反映した理念と制度によって成り立っている。しかし、人々がもつあらゆる差異の尊重を基本理念とするインクルーシブ教育は、画一的なモデルの輸入・模倣ではなく、各国の社会的・文化的基盤に根ざした独自の理念・制度・方法論を構築することによってこそ、初めてその理念を真に実現しうると考える。そこで本研究では、従来、インクルーシブ教育について欧米諸国からの輸入学に終始してきた東アジア地域が、東アジアに独自の教育的・社会的・文化的基盤に根ざしたインクルーシブ教育の理念・制度・方法論を構築するため、東アジアにおいてインクルーシブ教育を成立させる教育的・社会的条件とインクルーシブ教育の構成要素について総合的に究明することを目的とする。初年度に当たる今年度は、日本・韓国の2カ国を主な対象として、両国がこれまで整備してきた障害児や特別な支援を必要とする子どもに対する教育制度の詳細を、その発展経緯・社会的背景とともに比較検討した。さらに、両国が現在直面している教育課題について把握するため、日韓両国の教育関係者を対象として聞き取り調査・意見交換を複数回実施した。また、東アジアの独自性を解明する手段のひとつとして、欧米におけるインクルーシブ教育(今年度はアメリカ合衆国とイギリスを対象とした)の歴史・理念・実態についても分析を行った。こうした研究成果の一部としては、今年度は通常の学会発表、学会誌等への論文投稿に加え、2009年秋に開催された日本特殊教育学会第47回大会では学会企画によるワークショップを主催し、インクルーシブ教育における欧米モデルの制約と東アジアの独自性をテーマとして報告を行った。さらに、韓国の学術雑誌からの依頼により、日本における教育の実態について論文を寄稿した。本研究の目的は、インクルーシブ教育を成立させる教育的・社会的条件とインクルーシブ教育の構成要素について総合的に究明するとともに、東アジアの文化的・社会的基盤に根ざしたインクルーシブ教育の理念・制度・方法論を構築することである。今年度は、前年度に続き資料分析を進めるとともに、日本・韓国を対象として、インクルーシブ教育の実態と教育現場のニーズについて教育関係者を対象に聞き取り調査(予備調査)を実施した。調査の観点は、1.インクルーシブ教育における障害当事者の位置づけの実態と課題2.教育専門家の位置と役割3.学校教育における学力問題・受験競争の実態とインクルーシブ教育への影響4.インクルーシブ教育における地域間格差とした。その結果、とくに障害当事者と専門家の関係性については、日韓両国で大きな差異が存在することが明らかとなった。さらに、そうした差異の背景には、社会における学校の位置づけそのものの違いに加え、両国の政治的・社会的構造の差異や、他国、とりわけ欧米諸国からもたらされる情報やそれによる影響の度合いなどが関わっていることが示唆された。こうした実態把握の一方で、東アジアが培ってきた文化的・社会的基盤と、それが障害児教育にいかなる意味をもったのかを歴史的観点から究明するため、日韓それぞれの草創期の障害児教育を対象として、本格的な検討に着手した。分析の視点としては1.学校教育の担い手2.学校設立の動機3.学校運営における地域社会の貢献とその実態4.障害当事者が果たした役割5.障害のない子どもとの関係性6.障害児学校に対する社会的評価を設定した。本研究は、日本を含む東アジア諸国が、自国の社会的・文化的基盤に根ざしたインクルーシブ教育の理念・制度・方法論を構築するため、インクルーシブ教育を成立させる諸条件とインクルーシブ教育の構成要素について総合的に究明することを目的とする。23年度は、前年度までに入手した資料を用いて、東アジアに共通する基盤と各国に固有の教育課題について、国際横断比較をいっそう進めるとともに、22年度に実施したフィールド研究を踏まえて詳細な聞き取り調査に着手した。この調査は、東アジア各国において、立場の異なる部署や個人が、インクルーシブ教育の理念・制度・実態についていかなる認識を有しているのかを階層的に把握することを意図するもので、23年度はまず、韓国を対象として実施した。インフォーマントは、国および地方の教育行政におけるインクルーシブ教育担当者、インクルーシブ教育を実践する学校の管理職教員であった。

この調査結果は、同国のインクルーシブ教育が、欧米とくにアメリカの影響が濃厚である教育システムの急速な導入と、同じく急速に、しかし決して一様にではなく欧米化が進行している社会的基盤によって、様々な矛盾と混沌が生じている実態を示唆した。さらにこの結果は、欧米モデルのインクルーシブ教育が示す要素の何が東アジアにとって親和的であり、何が非親和的であるのか、いいかえればインクルーシブ教育における欧米的要素とは何かを改めて明示するものでもあった。研究結果については、韓国以外の国を対象として引き続き調査を続行するとともに、欧米との再度の比較検討を通じて、東アジアに導入された欧米的理念・システムは、欧米それ自体といかなる点において共通するのか、あるいは根本において異なるのかについていっそうの分析を行う予定である。最終年度にあたる24年度は、前年度までの成果をふまえたうえで、以下の課題を実施した。第一は、23年度に実施した聞き取り調査の継続である。23年度には、韓国2都市での実施であったが、24年度は日本でも同内容の調査を実施するとともに、韓国でもさらに対象都市を増やすことで、日韓両国の国際比較、ならびに両国内における地域比較を行った。調査内容は、1東アジアのインクルーシブ教育にみる欧米諸国の影響2障害当事者と専門家との関係3地域間格差とその要因4インクルーシブ教育の制度的位置づけと社会システムに関するものであり、インフォーマントは、両国の地方教育行政およびインクルーシブ教育を実践する学校の管理職教員であった。調査結果の一部分については、韓国の研究協力者と合同でワークショップを実施し、概要を報告するとともに、データに基づいて日韓両国の学校教育ならびに社会福祉分野の研究者、学校教員、施設職員等との意見交換を行った。第二の課題は、これまでの研究成果全体を総括したうえで、改めて東アジアのインクルーシブ教育とは何かについて再整理を行うことであった。とりわけ、各国のインクルーシブ教育がいかなる経過をたどって展開されてきたのか、その促進あるいは阻害要因は何であったのかについて、課題1との関係を意識しながら文献の再整理を行った。さらに、研究期間全体の成果に基づき、インクルーシブ教育を専門とする欧州の教育学研究者とディスカッションを行ったが、このことは、東アジアのインクルーシブ教育がもつ特質について、より相対的かつ多面的に把握するうえで極めて有効であった。これまでの3年間の研究状況を総合的にみて、当初の計画以上の成果が得られていると考えている。その最大理由は、これまでに入手できたデータの貴重性である。このことは、資料入手、フィールドワークによる実地のデータの双方に言えることであるが、これにより、研究計画時点のそれを超えるダイナミックな仮説の再構築が可能となった。また研究協力者の点でも、研究計画の時点で想定していなかった複数名の研究者から、研究協力が得られたことで、彼らを通じて研究計画の深化と拡大が可能となった。
Diffusion kurtosis imagingを用いた2型糖尿病発症予測

102名の患者にDiffusion kurtosis imaging(拡散尖度画像)と言われるMRI拡散強調画像の1種を撮像した。拡散尖度画像から得られる膵実質のK値を非糖尿病群、境界群、糖尿病群の3群で比較した。K値は糖尿病群において、非糖尿病群、境界群と比較し、有意に高い値であり、これまで糖尿病の成因に寄与する膵実質の線維化と相関を示すと報告されていたADC値よりも良い成績であった。これにより拡散尖度画像はより組織の複雑性を反映している可能性があり、糖尿病の進行との関連が示された。これまで膵悪性腫瘍、膵炎患者等を除く、計102例を対象にDiffusion kurtosis imaging(拡散尖度画像)の撮像を終えた。全症例において、拡散尖度画像から得られるK値の測定が可能であり、膵頭部、体部、尾部の3箇所でそれぞれK値を測定し、これらを平均したものを膵実質のK値とした。最大で過去3回分のHbA1c値を平均し、アメリカ糖尿病学会の診断基準に照らし合わせ、被験者を正常群、境界群、糖尿病群の3群に分類した。各群におけるK値とその他、ADC値をはじめとするルーチン撮像された膵MRIの各シーケンスにおける信号値を比較検討した。T1強調画像、ADC値、K値はいずれも糖尿病群において正常群よりも信号値に統計学的に有意な差が証明された。ROC解析の結果より糖尿病群の検出能についてはK値が、他の信号値よりも有意に髙い診断能を有することが証明された。これからこれらのデータをまとめ、報告準備を行っていく予定である。これまで、拡散尖度画像の臨床応用は頭頸部領域、前立腺については報告があるが、上腹部実質臓器における報告例はなく、結果を公表できれば、この領域における拡散尖度画像の臨床応用も発展する可能性がある。また、これまで糖尿病と画像診断を結びつけた報告も見られず、既知の糖尿病患者における膵実質の病理学的変化を画像上の信号変化にて捕らえる可能性があることは臨床的に重要な意義があると思われる。膵悪性腫瘍、膵炎患者等を除く、計102例を対象にDiffusion kurtosis imaging(拡散尖度画像)の撮像を終えた。最大で過去3回分のHbA1c値を平均し、アメリカ糖尿病学会の診断基準に照らし合わせ、被験者を正常群、糖尿病境界群、糖尿病群の3群に分類した。糖尿病群においては正常群と比較し、ADC値は有意に低値(P=0.009)、K値は有意に高値(P<0.001)を示した。ROC解析の結果よりK値における糖尿病群の検出能は感度90%、特異度88%、AUC0.92であり、ADC値と比較し、有意に高いAUCを示した(P<0.001)。膵悪性腫瘍、膵炎患者を除く、計102例を対象にDiffusion kurtosis imaging(拡散尖度画像)の撮像を行った。全症例において、拡散尖度画像から得られるK値の測定が可能であり、膵頭部、膵体部、膵尾部の3箇所でそれぞれK値を測定し、これらを平均したものを膵実質のK値とした。各群におけるK値とその他、ADC値をはじめとするルーチン撮像された膵MRIの各シーケンスにて計測した信号値を比較検討した。糖尿病群においては正常群と比較し、ADC値は有意に低値(P = 0.009)、k値は有意に高値(P < 0.001)を示した。ROC解析の結果より、K値における糖尿病群の検出能は感度90%、特異度88%、AUC値0.92であり、ADC値と比較して有意に高いAUC値を示した(P < 0.001)。糖尿病患者の膵実質にはIAPPと呼ばれるタンパク質の沈着に引き続き、膵実質の線維化が引き起こされる。拡散尖度画像から得られるK値は細胞レベルの微小構造の複雑性を示すと言われており、これまで膵線維化と相関があるとされていたADC値よりも優れた相関を示したことから、K値はより組織の複雑性を反映し、臨床応用も期待される結果となった。データ収集は概ね終了しており、報告準備に取りかかっているため。

膵臓については一定の結果を残すことができたため、乳腺でも同様に拡散尖度画像を撮像し、良性悪性の鑑別等に役立てることができるか検討中である。画像診断今まで得られたデータを解析し、論文作成を行う。また、膵実質の病理学的サンプルが得られれば、islet amyloid polypeptide(IAPP)や線維化等を評価するために各種染色を施し、病理学的所見との相関も検討する。前年度から221,042円の繰越額が生じていたため。研究は順調に進行しているが、50万を超えるような高額物品の購入がなかったためと思われる。研究成果を学会・研究会報告するための旅費に充当する。データ保管用ハードディスクの購入を行っていないため、データ保管用デバイス購入等に充当する。
細胞極性を制御する新規Par3結合蛋白質の作用機構

研究成果の概要(和文):細胞が正常に機能し調節されるためには、細胞の極性(cell polarity)が適切に形成されることが必要である。細胞極性の決定時には、細胞膜の特定の領域に、極性決定のための蛋白質複合体「Par-aPKC複合体」が、形成される。本研究では、私たちが見出した新規Par3結合蛋白質の極性形成における役割を明らかにした。細胞が正常に機能し調節されるためには、細胞の極性(cell polarity)が適切に形成されることが必要である。細胞極性が決定される時には、細胞膜の特定の領域に、極性決定のための蛋白質複合体が形成される。本研究の目的は、極性決定に必要な「Par-aPKC複合体」が、哺乳類上皮細胞のタイトジャンクション(TJ)形成部位や、海馬ニューロンの軸索先端の膜直下に、事前に形成されるための分子機構を明らかにすることである。今年度までに、私達は、yeast two-hybrid法を用いたスクリーニングを行い、Par3のPDZに結合する分子としてPar3BMP1(Par3-binding membrane protein 1)を単離した。Par3BMP1は糖鎖を持つtype I膜貫通蛋白質であり、C末端のPDZ結合モチーフを用いてPar3と結合した。内在性Par3BMP1は上皮細胞の細胞間接着部位に集積して局在すること、細胞外領域がホモフィリックに結合することからPar3BMP1が細胞間接着を介して機能することが示唆された。Par3BMP1の過剰発現は、TJ形成(極性形成)を著しく阻害したが、Par3BMP1のC末端(Par3結合領域)を欠失した変異体ではこの阻害効果は見られなかった。このことからPar3BMP1はPar3との結合を介して、Par3の局在を制御することにより上皮細胞の細胞極性形成に重要な役割を果たすことが示唆された。私達は、yeast two-hybrid法を用いたスクリーニングを行い、Par3のPDZに結合する分子としてPar3BMP1 (Par3-binding membrane protein 1)を単離した。さらにPar3BMP1はPar3との結合を介してPar6やaPKCとも複合体を形成した。内在性Par3BMP1は上皮細胞の細胞間接着部位に集積して局在すること、細胞外領域がホモフィリックに結合することからPar3BMP1が細胞間接着を介して機能することが予想された。Par3BMP1の過剰発現は、TJ形成(極性形成)を著しく阻害したが、Par3BMP1のC末端(Par3結合領域)を欠失した変異体ではこの阻害効果は全く見られなかった。以上の結果から、Par3BMP1はPar3との結合を介して、「Par-aPKC複合体」の局在を制御し、上皮細胞の細胞極性形成に重要な役割を果たすことが示唆された。
一酸化窒素によるナトリウム－カルシウム交換系活性調節に関わる分子機序の解明

当該年度は、当初の研究テーマと関連した研究として、前年度に引き続き、新規のNCX阻害薬の開発を目指したハイスループットスクリーニング系の確立に向けた検討を行った。また、前年度よりスタートさせたテーマである「発育期環境要因における概日リズムの影響」について研究を遂行した。前年度までに、昼間の拘束ストレスが不安様行動の増加、ストレス応答ホルモン(コルチコステロン)分泌の増加、脳内モノアミンレベルの上昇を惹起する一方で、夜間のストレスは不安様行動を減少させ、コルチコステロン分泌や脳内のモノアミンレベルに影響を与えないことを明らかとした。当該年度では、脳内c-fos発現解析により、昼間の拘束ストレスが特定の脳部位の神経活動を上昇させるのに対し、夜間のストレスは影響を与えないことを見出した。本結果より、昼間のストレスはコルチコステロン分泌の増加、脳内モノアミンレベルの上昇、特定脳部位の神経活動の増加を介して不安様行動を増加させる可能性を示した。一方で夜間のストレスは、未知のメカニズムで不安様行動を減少させる可能性が考えられた。また、2週間慢性的に夜間拘束ストレスを負荷したマウスも抗不安様行動を示すが、本作用はストレス解放12時間後には消失することを明らかとした。昼、夜間の拘束ストレスはともに、恐怖条件付け試験における学習記憶能を低下させることを示した。このことから、昼、夜間ストレスの作用の違いは不安様行動選択的である可能性が示された。さらに、GABAA受容体作用薬ペントバルビタール誘発睡眠実験により、昼、夜間拘束ストレスはともにGABA神経機能を低下させることを見出し、昼、夜間ストレスの作用の違いにGABA神経系が関与しないことを見出した。以上の研究成果は、Behavioural Brain Research, 284: 103-111, 2015に掲載された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、一酸化窒素(NO)によるナトリウム-カルシウム交換系(NCX)活性制御機序の解明を目指して、特にNO/cGMPの下流シグナルとして機能するプロテインキナーゼG(PKG)によるリン酸化を介した活性制御に着目して解析を行い、脳NCXの創薬的意義を明らかとすることを目的とした。当該年度では、まず、脳NCXスプライシングバリアント安定発現細胞株の樹立を行った。具体的には、遺伝子工学的手法を用いて構築したC末端部にHisタグおよびV5エピトープタグを付加した脳NCXスプライシングバリアント(His/V5-NCX1.5)の発現プラスミドをHEK293細胞に導入し、抗V5タグ抗体または抗NCX抗体を用いたイムノブロット法により一過的な標的タンパク質の発現を確認した(Ota et al.,in press)。さらに一過的発現細胞対して抗生物質を約2週間負荷することで、安定発現細胞のセレクションを行った後、限界希釈法を用いて細胞をクローン化した。次に、クローン化した細胞株に関して、抗V5抗体を用いたイムノブロット法により標的タンパク質の発現を確認した。また、Ca^<2+>蛍光指示薬fluo・4を用いた解析系により、NCXの機能的発現も認められた。以上の成績より、His/V5-NCX1.5安定発現細胞株の樹立に成功したと考えられた。樹立したHis/V5-NCX1.5安定発現細胞株では、fluo-4を用いた解析系においてNoまたはcGMPアナログ処置は細胞内カルシウム濃度([Ca^<2+>]_i)に影響を与えなかった。さらに、リン酸化タンパク質ゲル染色法によりPKGによる直接的なNCXリン酸化について検討したが、リン酸化は検出されなかった.本研究は、一酸化窒素(NO)によるナトリウム-カルシウム交換系(NCX)活性制御機序の解明を目指して、特にNO/cGMPの下流シグナルとして機能するプロテインキナーゼG(PKG)によるリン酸化を介した活性制御に着目して解析を行い、脳NCXの創薬的意義を明らかとすることを目的とした。前年度、樹立したHis/v5-Ncx1.5安定発現細胞株において、NOまたはcGMPアナログ処置による細胞内カルシウム濃度([Ca2+]i)変化は認められなかった。さらに、PKGによる直接的なNCXリン酸化は観察されなかった。このことは、NOシグナルによるNCX調節が直接的でないことを示している。従って、当初の研究テーマでの研究は困難であることから、当該年度は、新たな研究テーマの立ち上げと、当初の研究テーマと関連した研究、新規のNCX阻害薬の開発を目指したハイスループットスクリーニング系の確立のための予備検討を行った。新たな研究テーマとしては、「発育期環境要因における概日リズムの影響」についても研究を進めている。精神疾患の発症には遺伝要因に加え、ストレス曝露や薬物摂取のような環境要因が重要な役割を担うことが明らかになってきている。私の所属する研究室では、発育期におけるストレスが脳機能障害を引き起こす重要な環境要因となることを示している。一方、ストレス応答を担うホルモンの分泌量には約24時間周期の日内変動が存在することから、ストレスの作用は生体リズムの影響を受ける可能性が考えられる。そこで本研究では発育期環境要因による精神機能変化における生体リズムの影響を追究する目的で、発育期におけるストレスがマウス精神機能に与える作用の昼間と夜間の違いについて検討を行った。現在までに、不安様行動、ストレス応答ホルモン分泌、脳内モノアミンレベルについてストレスの作用が昼間と夜間で異なることを明らかとした。

当該年度は、当初の研究テーマと関連した研究として、前年度に引き続き、新規のNCX阻害薬の開発を目指したハイスループットスクリーニング系の確立に向けた検討を行った。また、前年度よりスタートさせたテーマである「発育期環境要因における概日リズムの影響」について研究を遂行した。前年度までに、昼間の拘束ストレスが不安様行動の増加、ストレス応答ホルモン(コルチコステロン)分泌の増加、脳内モノアミンレベルの上昇を惹起する一方で、夜間のストレスは不安様行動を減少させ、コルチコステロン分泌や脳内のモノアミンレベルに影響を与えないことを明らかとした。当該年度では、脳内c-fos発現解析により、昼間の拘束ストレスが特定の脳部位の神経活動を上昇させるのに対し、夜間のストレスは影響を与えないことを見出した。本結果より、昼間のストレスはコルチコステロン分泌の増加、脳内モノアミンレベルの上昇、特定脳部位の神経活動の増加を介して不安様行動を増加させる可能性を示した。一方で夜間のストレスは、未知のメカニズムで不安様行動を減少させる可能性が考えられた。また、2週間慢性的に夜間拘束ストレスを負荷したマウスも抗不安様行動を示すが、本作用はストレス解放12時間後には消失することを明らかとした。昼、夜間の拘束ストレスはともに、恐怖条件付け試験における学習記憶能を低下させることを示した。このことから、昼、夜間ストレスの作用の違いは不安様行動選択的である可能性が示された。さらに、GABAA受容体作用薬ペントバルビタール誘発睡眠実験により、昼、夜間拘束ストレスはともにGABA神経機能を低下させることを見出し、昼、夜間ストレスの作用の違いにGABA神経系が関与しないことを見出した。以上の研究成果は、Behavioural Brain Research, 284: 103-111, 2015に掲載された。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度に実施した研究によって、脳NCXスプライシングバリアント安定発現細胞株の樹立に成功した。本安定発現細胞は、V5エピトープタグおよびHisタグ付加により、抗タグ抗体を用いて分子解析が容易なこと等の利点を有し、従来のNO-NCXシグナル解析で認められてきた問題点を大きく改善することが期待できるため。前年度、NOシグナルによるNCX調節が直接的でないことを示し、当初の研究テーマでの研究は困難であることが考えられた。そこで当該年度は、新たな研究テーマの立ち上げと、当初の研究テーマと関連した研究、新規のNCX阻害薬の開発を目指したハイスループットスクリーニング系の確立のための予備検討を行ったため。当該年度に実施した研究では、NCX1.5安定発現細胞株においてNOまたはcGMP処置による細胞内カルシウム濃度変化は認められなかった。本問題点の対策として、宿主細胞におけるPKGの機能的発現が低い可能性を考慮し、NCX1.5とPKGの二重発現細胞の作製を計画している。また、PKGによる直接的なリン酸化に関しては、放射性同位体を用いた方法で再度解析を行う。本解析においてNCXリン酸化が認められた場合、リン酸化部位の同定を行う。