hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河川生物群集に対する人工林の生態学的機能

日本の森林面積の約4割は人工林となっているが、それらが河川生態系に及ぼす影響についての知見は、これまでのところ極めて乏しい。本研究は、森林から河川へと供給される落葉や陸生昆虫(ともに河川生物の餌となる)の動態を観測することにより、河川生物に対する人工林の物質供給機能を長所(水生昆虫に対する餌の安定供給)と短所(水生昆虫の餌としての質の悪さ、魚類への餌供給機能の低さ)の両側面から明らかにした。本研究は、河川内の食物網に着目し、河川生物群集に対する食物資源の供給という点から人工林の機能を明らかにすることを目的としている。具体的には、人工林と天然林とで以下6点を比較し、人工林の特徴を抽出することを計画している。(1)河川に供給されるリター(底生無脊椎動物の餌)の量、質、およびその季節的動態、(2)河床に堆積しているリター現存量の季節的動態、(3)河川内におけるリターの分解速度、底生無脊椎動物のリターに対する選好性、(4)河川に供給される陸生昆虫(魚類の餌)の量、質、およびその季節的動態、(5)魚類の森林由来の餌に対する依存度、および(6)魚類および底生無脊椎動物の個体数、現存量および群集構成。2007年度(H19)は、前年度中に設定した調査地6サイトにおいて、上記(1)、(2)、(4)、(5)、(6)のサンプリングに着手し、(1)、(2)、(4)、(5)については順調にサンプル処理を続けている。得られたデータまでを検討した結果、以下のような傾向が得られそうである。(a)河川に供給されるリターは、人工林と天然林とでは総量に大きな違いは無いが、季節的動態は異なり、天然林のほうが変動が大きい。(b)河川内のリター現存量についても、同様に、天然林のほうが変動が大きい。つまり、天然林よりも人工林のほうが、リター食の底生動物の餌資源は安定している。(c)魚類(アマゴ)の森林由来の餌に対する依存度は、人工林、天然林ともに、冬以外の時期では非常に高い。(d)人工林よりも天然林のほうが、餌の供給量が多い。本調査のように、人工林と天然林とで供給物の季節的動態を観測した例は非常に少ない(特に上記4について)。今後、サンプル処理をすすめ、統計的に解析を行い、これらの傾向を確かめる予定である。具体的には、人工林と天然林とで以下6点に関して比較し、人工林の特徴を抽出することを計画している。2008年度(H20)は、これまでに設定した調査地6地点で得られたサンプルの処理、解析を行うとともに、河川流下物量の広域パターンを明らかにするために新たな調査地を設定し、サンプル採集を行った。今年度の解析で明らかになったのは以下のとおり。(a)底生無脊椎動物の全ての分類群が、スギ(人工林由来)リターよりも広葉リターを選好した。(b)しかし、スギ人工林と天然林とでは、底生無脊椎動物の総個体数には顕著な違いは見られなかった。ただし、群集構成は大きく異なった。(c)河川に供給される陸生昆虫および流下する無脊椎動物はともに入工林よりも天然林で多い傾向があり、その差は夏以外で特に大きかった。(d)魚類(アマゴ)はその餌の大半を陸生由来の無脊椎動物に依存しており、アマゴの現存量は、人工林よりも天然林で高い傾向が認められた。これらのことより、アマゴにとっては、人工林(スギ)よりも天然林(落葉広葉樹)のほうが環境条件として好ましいことが示唆された。具体的には、スギ人工林と天然林とで以下6点を比較し、人工林河川の特徴を抽出する。

(1)河川に供給されるリター(底生無脊椎動物の餌)の量、質、およびその季節的動態,(2)河床に堆積しているリター現存量の季節的動態,(3)河川内におけるリターの分解速度、底生無脊椎動物のリターに対する選好性,(4)河川に供給される陸生昆虫(魚類の餌)の量、質、およびその季節的動態,(5)魚類の森林由来の餌に対する依存度,(6)魚類および底生無脊椎動物の個体数、現存量および群集構成。以上の比較結果より、底生無脊椎動物の餌資源としては、(a)スギ人工林よりも天然林(落葉広葉樹林)のほうが質の高いリターを供給すること、しかし、(b)スギリターのほうが河床に捕捉されやすく、かつ、分解速度が遅いために、スギ人工林河川のほうが年間を通してリターが安定的に存在すること(天然林河川では夏季にはリターは枯渇する)、(c)河川一定区間あたりの底生無脊椎動物個体数は、夏ではリター貯留量の差を反映して、天然林よりもスギ人工林河川のほうが多いことが明らかとなった。これらのことから、底生無脊椎動物に対するスギ人工林の影響は、リターの質の優劣のみならず河川内貯留量の季節的安定度も考慮して評価する必要があることが示唆された。一方、魚類(アマゴ)に対する餌供給については、(d)スギ人工林よりも天然林(落葉広葉樹林)のほうが餌(陸生昆虫)供給量は高く、(e)それを反映して、アマゴ現存量は人工林よりも天然林で高くなる傾向が見られた。また、このようなアマゴに対する天然林の効果は非常に小規模な天然林でも発揮されることが示唆された。
観葉植物のグリーンアメニティ効果の実証と室内環境デザインへの応用

本研究は,観葉植物のもつグリーンアメニティ効果に着目し,植物の熱・湿気環境調整効果及び化学物質除去効果を定量的に評価し,模擬オフィスと実オフィスを対象とした被験者実験により,観葉植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロフダクティビティに及ぼす影響を定量的に解明し,その経済性評価法及び室内環境デザイン手法の開発を行った。その結果,室内植物の種類や量がオフィスワーカーのメンタルストレスの軽減やプロダクティビティの向上に与える影響を明らかにし,また,その経済性評価モデル及び室内環境デザイン手法の妥当性を検証した。本研究は,観葉植物のもつグリーンアメニティ効果に着目し,植物の熱・湿気環境調整効果及び化学物質除去効果を定量的に評価し,模擬オフィスと実オフィスを対象にした実証実験により観葉植物がオフィスワーカーの心理・生理反応およびプロダクティビティに及ぼす影響を定量的に解明し,その経済性評価法・室内環境デザインへの応用手法の開発を目的とする。平成26年度の研究計画とその成果は以下の通りである。(1)観葉植物のグリーンアメニティ効果に関する文献調査:本研究の準備段階で,既に多くの国内外の関連文献を調査済みであるが,最近いくつかの重要な研究成果が報告されており,工学以外の学際領域での関連研究も含めた詳細調査を行い,知見を整理した。(2)植物の熱空気環境調整作用に関するデシケータ実験:デシケータ実験により種々の観葉植物を対象に,異なる光環境条件(光源の種類,光色,照度,光の波長分布)と室内気流の有無が観葉植物の調湿・蒸散効果,日射遮蔽効果,VOC除去性能等に与える影響を系統的・定量的に調べた。その結果,主にポトス及びサンスベリアを対象に人工光源の種類と照度が植物のVOC除去効果に関する詳細なデータを得た。(3)模擬オフィスを用いた被験者実験:大学内の実験室に設置されたチャンバー内に2名の被験者が作業を作り,観葉植物が執務者の心理・生理反応及びプロダクティビティに及ぼす影響に関する被験者実験を行った。(4)グリーンアメニティ効果の経済性評価に関する文献調査・評価方法の検討:オフィスにおけるグリーンアメニティ効果の経済性評価法に関する関連研究を調査すると共に,上記(3)の模擬オフィス実験等で得られた知見などの信頼性のあるデータを基に,その経済性評価モデルを作成し,そのモデルの検証を試みた。本研究は,観葉植物のもつグリーンアメニティ効果に着目し,植物の熱・湿気環境調整効果及び化学物質除去効果を定量的に評価し,模擬オフィスと実オフィスを対象にした実証実験により観葉植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロダクティビティに及ぼす影響定量的に解明し,その経済性評価法・室内環境デザインへの応用手法を開発すること目的とする。平成27年度の研究成果は以下の通りである。(1)模擬オフィスを用いた被験者実験:平成26年度に実施した実験の結果を踏まえ,平成27年度も模擬オフィスにおける観葉植物が執務者の心理・生理反応及びプロダクティビティに及ぼす影響に関する被験者実験を行い,植物の種類,緑視率,レイアウトなどの違いが被験者に与える影響を明らかにした。(2)実オフィスの執務者を対象にしたグリーンアメニティ効果の実証実験:京都市内のオフィスを対象に植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロダクティビティに与える影響の予備調査を行い,基礎的なデータを収集・分析した。その結果,植物の種類がオフィスクワーカーのストレスに有意に影響することを確認した。(3)グリーンアメニティ効果の経済性評価モデルの開発:オフィスにおける観葉植物の経済性評価モデルを提案し,オフィス内に設置する小型植物栽培ユニットの経済性効果の評価を試みた。(4)グリーンアメニティ指向型オフィスの提案:観葉植物の室内環境デザイン手法を提案し,模擬オフィスを対象にした被験者実験によりその評価を行った。その結果,植物の量(緑視率,鉢数),植物までの距離が被験者の心理・生理反応及びプロダクティビティに大きく影響することを実証した。平成27年度の研究計画として設定した(1)模擬オフィスを用いた被験者実験,(2)実オフィスの執務者を対象にしたグリーンアメニティ効果の実証実験,(3)グリーンアメニティ効果の経済性評価法の開発とその実施,(4)グリーンアメニティ指向型オフィスの提案のサブタスクはほぼ計画通り実施し,その成果を著書1冊(共著),国際ジャーナル論文に3編,国内外の学会で3編の論文を発表したことにより,「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究は,観葉植物のもつグリーンアメニティ効果に着目し,植物の熱・湿気環境調整効果及び化学物質除去効果を定量的に評価し,模擬オフィスと実オフィスを対象とした実証実験により観葉植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロダクティビティに及ぼす影響を定量的に解明し,その経済性評価法・室内環境デザインへの応用手法を開発することを目的とする。平成28年度の研究成果は以下の通りである。(1)実オフィスを対象にしたグリーンアメニティ効果の実証実験:京都市内のオフィスを対象に野菜や観葉植物等の室内植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロダクティビティ(単純作業,CPH)に与える影響に関する長期の実測調査を行い,室内物理環境,オフィスワーカーの心理・生理量等のデータ収集・整理・分析を行った。その結果,ある種の植物がオフィスワーカーの心理・生理反応やプロダクティビティの向上に有意な影響を与えることを確認した。

(2)室内緑化の経済性評価モデルの開発:前年度に開発したシステムダイナミクス法に基づくオフィスにおける室内植物の経済性評価モデルを用いて,一般的なオフィスを計算モデルとして観葉植物を導入した場合のオフィスの経済効果に関するシミュレーションを行い,オフィスの経済効果に関わるパラメータの特性や植物の経済性効果を明らかにした。(3)グリーンアメニティ指向型オフィスの室内環境デザインツールの開発:オフィスワーカーのメンタルストレスを軽減し,プロダクティビティを向上するための室内環境デザインツールを開発した。シミュレーションの結果,総合的なストレスを軽減する最適な植物の種類,量や植物配置デザインの提案が可能となることを示した。本研究は,観葉植物のもつグリーンアメニティ効果に着目し,植物の熱・湿気環境調整効果及び化学物質除去効果を定量的に評価し,模擬オフィスと実オフィスを対象とした被験者実験により,観葉植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロフダクティビティに及ぼす影響を定量的に解明し,その経済性評価法及び室内環境デザイン手法の開発を行った。その結果,室内植物の種類や量がオフィスワーカーのメンタルストレスの軽減やプロダクティビティの向上に与える影響を明らかにし,また,その経済性評価モデル及び室内環境デザイン手法の妥当性を検証した。平成26年度の研究計画として設定した4つのサブタスク,すなわち(1)観葉植物のグリーンアメニティ効果に関する文献調査,(2)植物の熱空気環境調整作用に関するデシケータ実験,(3)模擬オフィスを用いた被験者実験,(4)グリーンアメニティ効果の経済性評価に関する文献調査・評価方法の検討に対して,すべての項目で研究の遂行に必要な実験・研究環境をほぼ満足できるレベルで整備できたこと,前述した4つのサブタスクを実施し,当初の研究目的をほぼ達成したこと,ならびにそれらの研究成果を国内外の学会等(日本建築学会,空気調和・衛生工学会,Indoor Air 2015など)で発表したこと,などにより研究が概ね順調に進展していると判断した。(1)実オフィスを用いた被験者実験に関する課題京都市内にあるオフィスを対象に観葉植物など6種類の異なる植物を設置し,業務の支障にならないように心理アンケート,アミラーゼ,心拍,フリッカー値,脳波などの生理量測定,タイピングなどの作業効率の測定を行い,それらのデータ分析により室内植物がオフィスワーカーの心理・生理反応及びプロダクティビティに及ぼす影響を分析する。(2)平成27年度に提案した経済性評価モデルを用いたシミュレーションにより様々な条件(環境条件,観葉植物の種類・量・配置など)における観葉植物の経済性評価を行う。(3)観葉植物を用いたオフィスの室内環境デザイン手法・マニュアルのためのデータベースを構築し,ケーススタディを行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。建築環境工学(1)模擬オフィスを用いた被験者実験に関する課題前年度に実施できなかった異なる室内環境条件(光源,照度,暗騒音レベル)の下で,SAPをベースにして作成した心理評価に関するアンケート調査,ならびに脳波,脳血流,眼球運動,脈波,呼吸などの多様な生理量並びにプロダクティビティを系統的に調べる。平成26年度の被験者
磁気共鳴画像支援により受動的誘導可能な機材開発の基礎的研究

本年度は前年度に作成した受動的誘導目的のカテーテルを使用し,MRIの撮像条件設定を行った.本研究では将来的な臨床応用にスムーズに移行できることを考え,通常の臨床で用いられる先端部2.3フレンチ(Fr)のマイクロカテーテル先端に微細な銅線を密に巻く試作カテーテルを用いてきた.この試作カテーテルで先行研究で使用してきたfully refocused steady-state freeprecession (SSFP)撮影でのMRIガイドでの誘導を行っていくと,コイルのターン数,電流の増加に伴い明らかにSNR,CNRの低下が認められたためにカテーテルの改良も必要と判断した.コイルからの絶縁誘導線は技術的問題からカテーテル外を併走して手元部まで誘導することでパワーボックスに接続する誘導線としたが,この影響を検証するために,本年度はより内腔の広い4Frカテーテル(内腔1.02mm)に2本のリードを通したカテーテルを作成して検証した.このカテーテルを用いてマイクロコイルを30から50ターンの異なるタイプを作成,10-700mmAの電流を流すことで磁場を発生させた.撮影はこれまで同様,拍動血管モデルファントム(持続1%ガドリニウム溶液灌流型)を使用し,マイクロコイルの巻数,電流を変化させてカテーテル先端部に関して画像のゆがみを含めた描出能,カテーテル先端部から1cm,5cmの部分でSNR(信号雑音比),CNR(造影雑音比)を算出した.前年度に使用したカテーテル外にリードが露出した状態のカテーテルと比較して,2本のリードをカテーテル内腔に通したほうが全ての部分で有為差を持ってSNR,CNRの改善が得られる事を示した.この結果からコイル装着カテーテルの改良が必要であることは明らにした,次年度以降も継続して改良に取り組む.臨床応用を見据えたという観点から既存カテーテルの使用にこだわってきたが,既存の内腔が細いマイクロカテーテルでは描出能が劣っていることが判明し,複数本のリードを通すということを優先して使用するカテーテルサイズを大きくせざるを得なかった.この研究結果により,前年度に作成したカテーテルと比較して描出能が改善されたことが示された.臨床応用出来る細径サイズのカテーテルの作成という点から,当初の計画から遅れが認められる.臨床で使用される細いカテーテル内腔に二本の絶縁誘導線を手元まで通すことを次年度以降の課題とし,本年度はカテーテル描出能に大きく影響する因子の除外に取り組んだ.視認性を優先して研究を進めるため,カテーテル外にリードを通す方法を避けてカテーテルサイズを大きくする方法で研究を推進する.臨床応用時にはカテーテル内腔はガイドワイヤーや他のディバイスを通す必要があり,実用化に向けてはリードをカテーテル壁に埋め込むことが理想であるが,この点に関しては今後も検討を要し産学協同開発等の方策も模索する.SSFP撮影は受動的誘導に用いるマイクロコイル導入により,動的撮影時によりアーチファクトが増大することが判明していたが,こちらに関して本年度に改良は行えてないため次年度以降の課題とする.前年度に作成したマイクロコイル装着カテーテルの可視化のための撮像条件改良を継続して行う.同時に技術的側面からのアプローチも追加しリード処理を解決出来るようにする.また,生体内での熱発生に関する基礎研究も臨床応用には避けて通ることが出来ない.このため,マイクロコイル装着カテーテルを受動的誘導する際に発生する熱の検討も同時並行で行う.先端コイルに発生する熱が血管壁に与える影響を考慮する必要があり,前年度検討した画像の視認性から得られた至適電流を流す際のコイル先端部の温度を様々な環境下で測定する.コイル先端部の温度測定用には,マイクロカテーテル先端部に市販されている細径の熱電対温度計を設置して測定する.電流が流れる時間等を変更して温度変化を測定し,それが生体に与える影響を検討する.また,温度変化を最小限に抑えるための補助的な手法,例えばマイクロカテーテル内に冷却用の灌流液を流したときの効果を検討する.体温に近い37度の灌流液を流す場合や,低体温療法時に使用する32度の灌流液,ないしは冷却効果が不十分な場合は25度の灌流液での検討を計画する.これらの実験結果から,カテーテルの発熱に関してその安全性や,冷却効果に関して確立する段階まで発展させたい.本研究で受動的誘導に用いるカテーテルの開発を行った.既存のマイクロカテーテルの先端に装着したマイクロコイルに微弱電流を流すことで,磁場内でカテーテル先端を受動的に変形,誘導することを目的とした.通常の臨床で用いられる先端部2.3フレンチ(Fr)のマイクロカテーテル先端に微細な銅線を密に巻くことでマイクロコイルを形成した.マイクロコイルは30,40,50ターンの複数を作成し,視認性,誘導に関する検討を行った.コイルからの絶縁誘導線は計画ではカテーテル内腔を通す予定であったが,カテーテル内腔(0.56mm)に複数のリード線を通すことが技術的に難しく,本年度の研究ではカテーテル外を併走して手元部まで誘導することでパワーボックスに接続する誘導線とした.マイクロコイルには10mmAから700mmA程度までの電流を流すことで磁場を発生させた.

開発したカテーテルの視認性は,先行研究で導入した拍動血管モデルファントム(持続1%ガドリニウム溶液灌流型)を使用,検討した.静止画像でのマイクロカテーテル描出能の検討では,マイクロコイルの巻数,電流を変化させてカテーテル先端部に関して画像のゆがみを含めた描出能を,カテーテル先端部から1cm,5cmの部分でSNR(信号雑音比),CNR(造影雑音比)を算出した.マイクロコイルのターン数では,30-50の間ではターン数に合わせてSNRが改善されるが,電流は300mAを境にノイズが増えることを示した.追尾に用いるリアルタイム撮影での視認性に関しても検討を行った.先行研究で開発してきたfully refocused steady-state freeprecession (SSFP)撮影はコイルのターン数,電流の増加に伴い明らかにSNR,CNRの低下が認められ,次年度以降で撮像条件の改善を予定する.マイクロコイル装着カテーテルの開発は概ね順調に進展していると考える.作成したマイクロコイル装着カテーテルの描出能を様々な条件で検討しえた.本年度の研究で生じた問題点はコイル先端からの絶縁誘導線の扱いである.当初の計画ではカテーテル内腔に二本の絶縁誘導線を手元まで通す予定であったが,技術的に断念せざるをえなかった.しかしながら,この方法では臨床応用を考えた時にはカテーテル内腔にガイドワイヤー等のディバイスを通すことができず,現段階ではカテーテル外を誘導する方法で研究を推進する.実用化に向けてはカテーテル壁に埋め込むことが理想であるが,この点に関しては今後の検討を要し,産学協同開発等の方策を模索する.また,先行研究で検討したカテーテル追尾に用いるSSFP撮影は受動的誘導に用いるマイクロコイル導入により,アーチファクトが増大することが判明し,この改善も次年度以降の課題とする.本年度は前年度に作成した受動的誘導目的のカテーテルを使用し,MRIの撮像条件設定を行った.本研究では将来的な臨床応用にスムーズに移行できることを考え,通常の臨床で用いられる先端部2.3フレンチ(Fr)のマイクロカテーテル先端に微細な銅線を密に巻く試作カテーテルを用いてきた.この試作カテーテルで先行研究で使用してきたfully refocused steady-state freeprecession (SSFP)撮影でのMRIガイドでの誘導を行っていくと,コイルのターン数,電流の増加に伴い明らかにSNR,CNRの低下が認められたためにカテーテルの改良も必要と判断した.コイルからの絶縁誘導線は技術的問題からカテーテル外を併走して手元部まで誘導することでパワーボックスに接続する誘導線としたが,この影響を検証するために,本年度はより内腔の広い4Frカテーテル(内腔1.02mm)に2本のリードを通したカテーテルを作成して検証した.このカテーテルを用いてマイクロコイルを30から50ターンの異なるタイプを作成,10-700mmAの電流を流すことで磁場を発生させた.撮影はこれまで同様,拍動血管モデルファントム(持続1%ガドリニウム溶液灌流型)を使用し,マイクロコイルの巻数,電流を変化させてカテーテル先端部に関して画像のゆがみを含めた描出能,カテーテル先端部から1cm,5cmの部分でSNR(信号雑音比),CNR(造影雑音比)を算出した.前年度に使用したカテーテル外にリードが露出した状態のカテーテルと比較して,2本のリードをカテーテル内腔に通したほうが全ての部分で有為差を持ってSNR,CNRの改善が得られる事を示した.
絞扼性神経障害の実験的研究

平成13年度は、ウィスター系雄ラットの鼡径靭帯を用いて大腿神経の絞扼モデルを作成し、術後115週の絞扼部大腿神経の組織学的所見を観察した。絞扼後から軸索数が減少する一方、代償的に軸索径が拡大するという結果が得られたが、神経変性の程度を決定するといわれる絞扼開始後初期の変性度が観察できなかったため、平成14年度は絞扼期間を8週間に短縮し、3種類の絞扼方法でモデルを作成した。モデルA(Roll-up法):鼡径靭帯を末梢側で切離し大腿神経血管束に1回巻きつけ、靭帯どうしを縫着する。モデルB(Tight-fix法):Aより強い絞扼を目的とし、対側の鼡径靭帯を採取して神経血管束下に通し、両端を靭帯に縫着する。モデルC(Roll法):対側から採取した靭帯を神経血管束に1回巻きつける。モデルACについて術後2・4・8週の絞扼部から2mm末梢の神経を採取し、微細形態的所見を比較検討した。モデルA, Bでは絞扼開始後に一旦軸索数が減少したが、軸索径は経時的に拡大傾向を示した。また絞扼4週後から軸索再生の指標となるシュワン細胞数が増加し、軸索内のアイランド形成が活発となっていた。一方モデルCは軸索数の明らかな経時変化はなく、絞扼2週後で軸索の再生所見がみられ、絞扼後8週ではほぼ軸索再生が完成していた。絞扼性神経障害の誘発因子としては、圧迫、牽引、摩擦、阻血などがある。今回の実験結果ではモデルA, BはCに比べて軸索再生が遅れていることから、これらの絞扼要因が強く影響したと考えられる。またモデルCは神経、靭帯および周囲組織の癒着が少なく早期から軸索再生が観察されたため、A, Bに比べ絞扼の程度が小さかったと推測される。今後,神経変化と支配筋の変性の程度を関連づけることができれば、ヒトにおける術前の多角的検索および治療予後の見通しに役立てることができると考えられた。ウィスター系雄ラットの鼡径靭帯を用いて、大腿神経の絞扼モデルを作成した。末梢側で切離した鼡径靭帯を大腿神経・血管束まで剥離・挙上し、鼡径靭帯を大腿神経に一回巻きつけ、靭帯どうしをナイロン糸で縫着した。術後1週から15週の絞扼部大腿神経を採取し、未処置の神経と組織像について経時的に比較した。同様の実験をウサギについても試みたが、結果が思わしくなかったため、ラットのみで実験を行った。電顕レベルでは、コントロールに比べ7週後に軸索数が減少し、7週から15週にかけて軸索の拡大所見がみられた。軸索の数および径を経時的にみると、神経束の面積は変化がないものの、軸索数は絞扼開始後より有意に減少し、15週前後でほぼ一定数となった。軸索径は約7週後から拡大傾向を認め、13週から15週にかけて有意に上昇した。絞扼が進むにつれて軸索の個数が減少している一方、軸索径は徐々に拡大するという興味深い結果が得られた。これは、軸索数の減少に対し残された軸索が代償的に大きくなることで、軸索輸送を補っているのではないかと考えられた。絞扼モデルの神経を採取する際、絞扼部では肉眼的にも神経、靭帯および周回組織に癒着が認められた。比較的早期より神経の変性所見がみられたことから、今後は絞扼モデル作成時の手技についてさらに検討を重ね、神経に対してより侵襲の少ない実験方法を考案していく予定である。

絞扼性神経障害の誘発因子としては、圧迫、牽引、摩擦、阻血などがある。今回の実験結果ではモデルA, BはCに比べて軸索再生が遅れていることから、これらの絞扼要因が強く影響したと考えられる。またモデルCは神経、靭帯および周囲組織の癒着が少なく早期から軸索再生が観察されたため、A, Bに比べ絞扼の程度が小さかったと推測される。今後,神経変化と支配筋の変性の程度を関連づけることができれば、ヒトにおける術前の多角的検索および治療予後の見通しに役立てることができると考えられた。
地殻下部における酸性マグマ生成と移動に関する研究

輝石-スピネルシンプレクタイトの微細構造の研究:北海道幌満カンラン岩中の輝石-スピネルシンプレクタイトの組織を走査電子顕微鏡観察とディジタル画像処理により研究した.特に鉱物間の空間相関を統計的手法で定量的に記述することに留意した.本科研費で購入した半導体検出器用アンプはBEI像観察に用いた.シンプレクタイトの組成は岩石間でほぼ一定であるが,組織の空間スケール,粒子サイズは様々であり,岩石の化学組成とは簡単な相関は認められない.シンプレクタイトの組成はザクロ石にカンラン石成分が22-24重量%をつけ加えたような形になっており,シンプレクタイトの組成はサブソリダスでザクロ石がカンラン石の反応でできたことで十分に説明できる.空間相関からもとめたスケールパラメータにもとづいて,以下のようなシンプレクタイト形成過程,構造進化のモデルを考案した.ザクロ石はまず単一,準安定相のAl-Cr-輝石に転移する.引き続きこの輝石が不安定化しCa-輝石とCa-poor輝石の2相に相分離を始める.この分離はスピーノ-ダル的におこるので,両輝石のドメイン構造は時間とともにしだいに大きくなる.この粗大化の様々な段階で輝石中に過剰に溶け込んでいたAl,Cr成分がカンラン石成分と反応してスピネルとして析出してくる.スピネルの核形成は両輝石の結晶粒界に選択的に起こり成長するので,当初のスピネルはCPX粒子をとりかこむような,紐状の不規則な形状をとる.このような形状は不安定であるので時間がたつとともに,粒子の表面積を小さくするように,スピネル粒子は丸みを帯びた形状になって行くと同時にマトリックスの輝石ドメイン構造も大きくなって行くので,スピネルの分布と輝石境界は無関係となってゆく.スピネル出現時の輝石のドメイン構造の変化を考えることにより,シンプレクタイト構造の多様性が説明できる.この研究成果は現在投稿中である.輝石-スピネルシンプレクタイトの微細構造の研究:北海道幌満カンラン岩中の輝石-スピネルシンプレクタイトの組織を走査電子顕微鏡観察とディジタル画像処理により研究した.特に鉱物間の空間相関を統計的手法で定量的に記述することに留意した.本科研費で購入した半導体検出器用アンプはBEI像観察に用いた.シンプレクタイトの組成は岩石間でほぼ一定であるが,組織の空間スケール,粒子サイズは様々であり,岩石の化学組成とは簡単な相関は認められない.シンプレクタイトの組成はザクロ石にカンラン石成分が22-24重量%をつけ加えたような形になっており,シンプレクタイトの組成はサブソリダスでザクロ石がカンラン石の反応でできたことで十分に説明できる.空間相関からもとめたスケールパラメータにもとづいて,以下のようなシンプレクタイト形成過程,構造進化のモデルを考案した.ザクロ石はまず単一,準安定相のAl-Cr-輝石に転移する.引き続きこの輝石が不安定化しCa-輝石とCa-poor輝石の2相に相分離を始める.この分離はスピーノ-ダル的におこるので,両輝石のドメイン構造は時間とともにしだいに大きくなる.この粗大化の様々な段階で輝石中に過剰に溶け込んでいたAl,Cr成分がカンラン石成分と反応してスピネルとして析出してくる.スピネルの核形成は両輝石の結晶粒界に選択的に起こり成長するので,当初のスピネルはCPX粒子をとりかこむような,紐状の不規則な形状をとる.このような形状は不安定であるので時間がたつとともに,粒子の表面積を小さくするように,スピネル粒子は丸みを帯びた形状になって行くと同時にマトリックスの輝石ドメイン構造も大きくなって行くので,スピネルの分布と輝石境界は無関係となってゆく.スピネル出現時の輝石のドメイン構造の変化を考えることにより,シンプレクタイト構造の多様性が説明できる.この研究成果は現在投稿中である.
現代インドにおける公共空間の再編：　ムンバイの市民社会運動を事例に

本年度は、これまでの本研究の成果を「市民社会と政治社会の間:インド、ムンバイの市民をめぐる運動の人類学」と題した研究論文にまとめた。2000年代のムンバイでは、都市の美化運動、官民のパートナーシップの推進、反腐敗運動などの活動が興隆し、これらの運動を牽引する「市民社会(civil society)」が注目を集めている。規範的概念である「市民社会」という対象に人類学的に取り組むために、本研究では、市民社会を分析枠組みとして用いるのでなく、この概念自体の現地への受容や流通の過程を考察した。具体的には、サバルタン研究を踏まえ、「政治社会(political society)」との関係から市民社会を考察した。サバルタン研究は、市民社会を西洋の啓蒙主義に基づく自律的な市民の領域と位置づけた。そのうえで、インドで重要なのは、市民ではなく「統治される者」たちが、共同体の論理を活用しながら、主権者に対して要求を行う「政治社会」であると論じてきた。こうした背景のもと、インドの市民運動は、自らを政治社会と区別し、「非政治性」を主張しながら活動を展開している。先行研究は、1990年代の経済自由化により、消費者としての「新しいミドルクラス」と彼らの政治運動である新しい市民運動が台頭したと論じてきた。これに対して本研究は、マリリン・ストラザーンによる「部分的つながり」の概念や、南アジアの人類学における「分人(dividual)」と再文脈化の概念を参考にしながら、市民運動がどのような要素のつながりから成り立っているのかを記述した。そのうえで、ムンバイの市民をめぐる運動は、ポジションとカウンター・ポジションを行き来しながら、その狭間を概念化し、可視化していることを明らかにした。さらには、そうすることで、運動が狭間に留まることを可能にしているということを論じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、9月から10月にインド、ムンバイで現地調査を行った。継続的な調査として、市民団体の活動家にインタビューを行い、活動内容を観察した。また、「市民社会」の言説と関連性の深い能力主義についての調査として、「心理測量テスト」のワークショップへ参加した。さらに、現地の研究者と面会し、意見交換を行った。研究実績としては、ムンバイの美化運動と「市民意識(civic sense)」についての英語論文がContemporary South Asia誌に掲載された。インドの都市部における美化運動は、従来、経済成長と中間層の上昇志向を背景として批判的に議論されてきた。本論文では、ムンバイの美化キャンペーンの現地調査に基づいて、先行研究の議論に回収されえない、活動家を突き動かす独自の美学と教育学の在りようを提示した。また、以下の口頭発表を通して、国内外の研究者と議論を深めた。1.社会人類学研究会(5月、首都大学東京) :ムンバイの市民と行政のパートナーシップ事業を事例として、市民の実践と語り口から、運動が自己の内部に向かっていくことを分析した。2.日本文化人類学会(6月、慶応大学) :ムンバイの市議会選挙を事例に、市民社会における代表性が、活動家たちによっていかに探求され、提示されているのかを報告した。3.国際人類学民族学会議(8月、マンチェスター大学) :ムンバイでは、これまでの「腐敗した」政党政治への不満から、「誠実な」市民候補者を市政に送ろうという運動が起きた。ムンバイ市議会の選挙運動を事例に、新しい「信頼」の基準を探求する人々の試みを分析した。4.「ポストコロニアル時代における都市のハイブリディティ」研究会(12月、マカオ大学) :インドの市民運動で重視されてきたる「サーベイ」と「意識を高める」という手法に注目し、自律的な個人としての「市民」と、統計の対象であり福祉の受益者である「人口」の狭間にある人々に対する実践を考察した。本年度はインドの市民活動家の人格と自己への働きかけというテーマを中心に研究を進めた。8月から9月には、インドのデリーおよびムンバイ周辺で、「中間層」の市民活動家を対象に現地調査を行った。調査内容としては、ムンバイで精神科医と心理学者が実施した「心理測定」を実施するための講座を受け、参与観察を行った。さらには、近年「新中間層」に人気を集めている「自己啓発(personality development)」の調査として、デリーで自己啓発講座を受講して参与観察した。また、以下の学会や研究会での口頭発表を通して、国内外の研究者と議論を深めた。1、国立民族学博物館共同研究会(4月):インドの知識人や活動家たちの間における「社会的なもの」と「再分配」についての異なる解釈やそれに基づいた実践を、西洋や日本における議論と比較検討した。/2、国際人類学民族学会議(IUAES)(5月):人類学における「人格」概念の展開を、アメリカ、インド、メラネシアを対象とした先行研究の系譜をたどりながら明らかにし、人類学的な比較の中で生まれた概念としての「dividualな人格」の可能性を提示した。/3、現代インド地域研究FINDAS研究会(7月):インドにおける「市民社会」の概念と実践について報告し、他分野の研究者や専門家との学際的な議論を行った。/4、PhDワークショップ(11月):「物質=コード」に基づくdividualな人格の議論を参照して、現代インドの市民社会の実践を理解するための視座を示し、国際的な研究者からのコメントを元に議論を深めた。

/5、現代人類学研究会「人格、物質、コード」特集(11月):人格と自己に関する人類学的議論について、他地域を専門とする人類学者を交えたより広い視点からの再検討を行った。本年度は、これまでの本研究の成果を「市民社会と政治社会の間:インド、ムンバイの市民をめぐる運動の人類学」と題した研究論文にまとめた。2000年代のムンバイでは、都市の美化運動、官民のパートナーシップの推進、反腐敗運動などの活動が興隆し、これらの運動を牽引する「市民社会(civil society)」が注目を集めている。規範的概念である「市民社会」という対象に人類学的に取り組むために、本研究では、市民社会を分析枠組みとして用いるのでなく、この概念自体の現地への受容や流通の過程を考察した。具体的には、サバルタン研究を踏まえ、「政治社会(political society)」との関係から市民社会を考察した。サバルタン研究は、市民社会を西洋の啓蒙主義に基づく自律的な市民の領域と位置づけた。そのうえで、インドで重要なのは、市民ではなく「統治される者」たちが、共同体の論理を活用しながら、主権者に対して要求を行う「政治社会」であると論じてきた。こうした背景のもと、インドの市民運動は、自らを政治社会と区別し、「非政治性」を主張しながら活動を展開している。先行研究は、1990年代の経済自由化により、消費者としての「新しいミドルクラス」と彼らの政治運動である新しい市民運動が台頭したと論じてきた。これに対して本研究は、マリリン・ストラザーンによる「部分的つながり」の概念や、南アジアの人類学における「分人(dividual)」と再文脈化の概念を参考にしながら、市民運動がどのような要素のつながりから成り立っているのかを記述した。そのうえで、ムンバイの市民をめぐる運動は、ポジションとカウンター・ポジションを行き来しながら、その狭間を概念化し、可視化していることを明らかにした。さらには、そうすることで、運動が狭間に留まることを可能にしているということを論じた。本年度は、国内外の学会発表を通して、さまざまな研究者との議論を行った。現地調査と文献調査もおおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後も当初の研究計画に沿って、インド、ムンバイでの現地調査と日本での文献調査を行う。現地調査では、市民社会団体の活動家達への継続的なインタビューと、活動内容の観察を主な内容とする。文献調査では、政治学や歴史学、哲学を含めて、広く市民社会や公的領域についての検討を行う。また、国際学会への参加と発表、共同研究での議論を通して、多くの研究者との学術交流を行う。本年度は、当初予定していた2件に加えて、もう1件、国際会議での発表を行った。国際的に活躍する研究者達との議論を通して、今後の研究課題が明確化した。現地調査と文敵調査も順調に進展している。今後も当初の研究計画に沿って、インド、ムンバイでの現地調査と文献調査を行う。文献調査では、政治学や歴史学を含めて、広く市民社会や公的領域についての検討を行う。
磁性と超伝導の双対性及びその競合・共存に関する理論的研究

平成22年度は、一層型から多層型の銅酸化物高温超伝導体における反強磁性と超伝導の競合・共存関係を統一的に理解するため、理論研究を行った。近年五層系銅酸化物高温超伝導体において、反強磁性と超伝導の共存層が発見されている。これに対して、一層系のLa_<2-x>Sr_xCuO_4においては反強磁性相と超伝導相は分離して位置しており共存は見られない。これらの相図を微視的な理論から統一的に記述する試みはこれまで成功していない。本研究ではこの問題に対し、一層系や二層系のYBa_2Cu_3O_<6+x>において存在する電荷供給層の非一様性に起因するCuO_2面での強い乱れが電子間の強い多体相関効果によって増強されるという機構を提案し、これを記述する微視的な理論を構築し、その解析を行った。相関効果による有効的な乱れの増大は電荷圧縮率の増大を伴って起こるこ,とがフェルミ液体論より明らかにされている。銅酸化物では低ドープに向かって電荷圧縮率が増大することが理論・実験両面から示唆されている。その結果、反強磁性と超伝導の競合領域において乱れの効果は増大し、一層系や二層系において見られるように反強磁性相と超伝導相の領域は互いに接点を失うように変化するという結果に至る。本研究では反強磁性臨界点に向かって増大するAslamazov-Larkin項を有効不純物ポテンシャルへの補正項として取り入れることにように理論を定式化し、乱れを有する拡張ハバード模型を解析した。この解析の結果、乱れが多体補正によって増大し、反強磁性相と超伝導相の接点が失われていく現象は銅酸化物高温超伝導体において実際に起こることが示された。平成21年度は、研究計画に沿い次のような研究成果を得た。(1)「拡張引力ハバード模型における磁場下での異方的スピン密度波状態」結晶格子中での超流動・超伝導状態を記述する引力ハバード模型は、磁場によるパウリ常磁性効果によってdはスピン密度波状態を生じる。このd波スピン密度波状態は斥力ハバード模型で生じるd波超伝導状態に対し片側スピンのみ粒子・正孔変換を施した対応物として理解することができる。ところで、Ba_<1-x>K_xBiO_3等のValence-skipperと呼ばれる物質群のドーピング量-温度相図は長距離のクーロン斥力を考慮に入れた拡張引力ハバード模型に基づいてよく説明できる事が知られている。このような背景を元に拡張引力ハバード模型の磁場中でどのような対称性を持ったスピン密度波状態が安定するかを揺らぎ交換近似を用いて検討した。その結果、拡張引力ハバード模型のハーフフィリング近傍には電荷密度波状態が安定化し、これを磁場で壊すと電荷密度波の量子臨界点近傍でp波スピン密度波が安定化するという結果を得た。(2)「引力ハバード模型における揺らぎ交換近似の超流動秩序状態への応用」揺らぎ交換近似は引力ハバード模型の超流動転移温度を弱結合から強結合領域まで少なくとも相互作用依存性に関しては定性的によく記述することが知られている。我々は、この揺らぎ交換近似を超流動転移温度以下に拡張した定式化を一般化乱雑位相近似の範囲で超流動揺らぎと電荷密度揺らぎ間のモード・モード結合効果を考慮に入れた形で行った。この定式化に基づき、超流動秩序に対する量子揺らぎの効果、及び超流動状態の素励起(ボゴリウボフ・アンダーソンモード)に対する電荷密度波の素励起(フェイゾン)との混成効果を計算することに成功した。
生体力学的見地からの咬合因子と顎運動速度による顎機能障害の早期診断に関する研究

顎機能異常の早期診断を目的に,日常臨床で多く認められる関節円板転位における顎関節構成要素の協調性の変化を知るため,咬合音測定システムの改良を検討するとともに,顎関節構成要素の協調性の変化について生体力学的な動的咬合状態と顎運動の速度変化について検討を行った。1.動的咬合状態を測定するための咬合音測定システムについては,加速度ピックアップの位置付け並びに加圧量の設定方式などを検討し,日常臨床で簡便に使用できるように改良した。また,波形解析機構を咬合音だけでなく顎運動軌跡,筋電図も含めた顎運動に関する波形解析ができるパソコン利用の波形解析システムに改良した。2.健常者と関節円板転位を有する顎機能異常者を対象に,咬合音の高周波成分による動的な咬合状態の変化および顎運動の速度変化を指標とした検討を行ったところ,関節円板転位を有する顎機能異常者においては動的な咬合状態の不安定さ並びに顎運動の不安定さがみられたことから,関節円板の転位によって下顎頭と関節円板や関節包などとの協調性が乱れ,顎運動の支点となる顎関節の安定性が低下していることなどが考えられた。このことは,動的な咬合状態および顎運動速度の変化などを知ることで,クリックの主因とされる関節円板の位置異常を早期に把握できる可能性を示したものである。今後,動的咬合状態とより密接な関係を有すると考えられる閉口相についての検討などを行い,顎機能異常の早期診断を目指していく予定である。1.咬合音測定システムの改良:加圧量の設定については,一次加圧を弧状バネで行った後に微調整を行なう方式とした結果,設定時間が短縮できた。また,加速度ピックアップの固定はラバーホールドでは低周波成分の減衰が大きいことから減衰の少ない樹脂固定に変更した。従来のシステムではFFTアナライザに一次データを入力し波形処理する必要があったが,パソコン用波形データ収録ボードとプログラマブルな波形解析ソフトを用いたシステムに改良したことで100ks/sec以上の高速サンプリングと100MBの収録容量が確保できるようになり,咬合音だけでなく顎運動軌跡も含めた収録が可能となった。2.咬合状態の検討:動的咬合状態に関する検討として健常群とクリック有雑音群を対象に咬合音の持続時間を検討したところ,健常群の持続時間は平均2msec,クリック有雑音群の持続時間は平均3msecで健常群に比べクリック有雑音群の持続時間が長く,咬合接触の同時性が低下している傾向がみられた。3.顎運動速度の基礎的検討:被験運動としての最大開閉口運動の検討を行なったところ,1sec前後のリズミカルな最大開閉口運動が最も安定していた。健常群とクリック有雑音群を対象とした検討では,開口相での最大速度は健常群では平均370mm/sec,クリック有雑音群では平均330mm/secで,健常群に比べクリック有雑音群の最大速度が小さい傾向がみられた。咬合音測定システムで顎運動軌跡の収録も可能になったことから,現在,顎運動のnotch様相の解析も行なえるようプログラムの検討を行なっている。1.咬合音測定システムの改良咬合音測定システムについて,顎運動の速度解析もできるようプログラムの改良を行った。パラメータとしては最大速度,最大速度発現時移動量などに加え,顎運動経過中の急な速度変化を抽出できるよう,速度変化点前の複数データポイントが減少傾向,速度変化点後の複数データポイントが増加傾向にある連続した変化ポイントをnotchとして認識できるようにした。2.臨床的検討臨床的検討として健常者と関節円板転位を有する顎機能異常者を対象に,動的な咬合状態の変化および顎運動の変化を指標とした検討を行った。咬合音高周波成分の持続時間は,顎機能異常群が健常群に比較して長い傾向を示した。咬合音高周波成分の持続時間の変動係数は,顎機能異常群が健常群と比較して大きい傾向を示した。

関節円板転位を有する場合,動的な咬合状態の安定性に影響を及ぼしていることが考えられた。顎運動の円滑さの様相を検討するため,notchの出現について検討を行った。開口相での出現については健常群に比べ顎機能異常群で多い傾向がみられ,顎機能異常群では顎運動経過中の速度変化が複雑な様相を呈しやすいことが考えられた。関節円板の転位を有する顎機能異常者において動的な咬合状態の不安定さ並びに顎運動の不安定さがみられたことから,関節円板の転位によって下顎頭と関節円板や関節包などとの協調性が乱れ,顎運動の支点となる顎関節の安定性が低下していることなどが考えられた。
宋元時代の刑事政策とその展開

今回の研究では、宋代の刑事政策では正規の刑罰の枠外で行使される刑事処分の役割が拡大したさまを明らかにするとともに、明律の規定の多くがその経験を取り入れてできていることを論証した。また『唐六典』尚書刑部の訳註作業を通じて唐代の刑事制度とその沿革だけでなく、歴代王朝の法制に大きな影響を与え続けた本書の歴史的意義を明らかにした。本研究の課題は、宋元時代の刑事政策を正規の刑罰体系と各種の治安立法の双方から明らかにしていくところにある。その二年目にあたる今年度は、第一に、北宋時代の刑事政策に関わる史料の整理・分析をさらに進め、「北宋時代の刑事政策と重法地分」と題する論考を作成した。これは昨年度に作成した「北宋時代の重法地分と常法地分」を発展させたもので、北宋時代の治安立法のなかでもひときわ異彩を放つ盗賊重法の輪郭と消長を跡づけるとともに、これが元制でかたちを整え、明律で定着する盗賊窩主法を実質的に準備したことを論証した。その概略は東洋史研究会大会でも報告したが、論考自体は近年中に『東洋史研究』に掲載される予定である。第二に、『唐六典』の「尚書刑部」の会読作業をひとまず終え、『天聖令』残巻をはじめ、各種の史料と対校しながら訳註稿を作成した。「『唐六典』巻六・尚書刑部訳註稿(上)」(平成25年3月刊)はその前半部分であり、後半部は次年度に公表すべく準備を進めている。これによって、『唐六典』には内容的に不備な部分や缺落が少なくなく、そのままでは典拠として用いがたい箇所が散見する一方で、編纂者たちが描く唐制の典型とその歴史的沿革とが改めて明らかになりつつある。第三に、上記の訳註作業を通じて、唐律の五刑を杖殺・脊杖・臀杖・編配に読み替えて執行する宋代の刑罰制度がすでに唐代前期の武后朝から恒常的に施行されていた律外の刑罰に淵源することが次第に明らかになってきた。これは玄宗朝を唐制から宋制への転換点としてきた通説に対して大きく修正を迫るものである。第四に、昨年度に続き12月に共同シンポジウムを開催し、前近代中国の司法制度をめぐる基調報告と関連する討論を行った。この研究は宋代に形成され元代に継承された刑事制度を時系列に即して体系的に考察しようとしたもので、およそ下記の結果が得られた。まず北宋時代の刑事政策は、良賤制の崩壊など、国家の編戸支配が大きく様変わりした事情に加え、盗賊問題が深刻化するなかで講じられた。とくに、元々は治安維持の目的で軍隊に編入された大量の非定住民や犯罪者たちがこうした社会不安と密接に関係していたことから、国家は「景迹」や「盗賊重法」などの治安立法をはじめ、保甲法を実施するなどして対応に苦慮した。これらの施策は必ずしも期待どおりの成果を挙げられず、結局は北宋後期に制度化された「刺環」や南宋で普及する「拘鎖」を汎用する方向に移行したが、「刺環」はかつての「景迹」の要素を取りいれながら元制や明律の「警跡」となる。このことは北宋後期に実施された「盗賊重法」についてもあてはまり、同法が最も重視した「窩蔵」(盗賊・盗品の隠匿行為)の取締条項は、南宋になると、地域を限定して適用する法規から全国一律に施行される「海行法」へと発展し、最終的には元代の「盗賊窩主法」を経て明律の「盗賊窩主条」に帰結する。つまり、明律は北宋に始まる各種の刑事制度を単に集約しているというだけでなく、刑法から見た唐宋変革の到達点を示すものに他ならない。また『唐六典』「尚書刑部」の訳注作業を通して、唐代の刑事制度とその沿革を明らかにするとともに、歴代王朝の法制のあらゆる面に影響を与え続けた本書の歴史的意義についても分析結果を公表した。とりわけ「天聖令」残巻の分析作業を並行して進めた結果、『唐六典』はあくまで唐の玄宗の「開元の治」と密着して書かれた書物であって、必ずしも唐制一般を集約したものではない事実が明らかになった。むろん、唐宋時代の法制を知る手がかりとして、「天聖令」の史料的価値を改めて浮き彫りにできたことも本研究の大きな成果である。本研究の課題は、宋元時代の刑事政策の実態と変遷を正規の刑罰制度と各種の治安措置の両面から明らかにしていくところにある。初年度の今年は、第一に、「宋代中国の法と刑罰ー日本における研究の軌跡ー」なる論稿を作成し、遼金時代も射程に収めながら、北宋から南宋にいたる時期の法典編纂と刑罰制度に関わる研究の軌跡と残された課題を整理した。これは次年度中に『中国史学』第21巻に収載して公刊される予定である。

第二に、これも基礎的作業として、宋元時代においても法制上の古典とされた『大唐六典』の「刑部」について、研究協力者と定期的に会読をおこない、唐代の諸史料と対校しながら訳註稿の作成に着手した。その結果、『六典』が純然たる事実関係よりも独自の理念をしばしば優先させている一方で、唐末以降の刑事制度を考察するうえで貴重な手がかりを含みながら、いまだ十分に解明されていない部分が少なくないことも判明した。第三に、本年度は主として北宋時代の史料を整理して考察し、「北宋時代の重法地分と常法地分」と題する論稿を作成した。その成果の一部は下記のシンポジウムでも報告したが、さらに手を入れて次年度中に公表する予定である。第四に、国内外の研究者とともに共同シンポジウムを12月に開催し、徳永の上記報告に加え、米田健二「後漢の党錮事件と桓帝の政治」、妹尾達彦「唐代都城の治安問題」、大澤正昭「南宋『豪民』攷」、徳岡仁「清末以降の治安組織」の報告と討論を行った。第五に、元代以降の刑事政策に関する重要史料として、東京大学総合図書館所蔵の『皇明条法事類纂』のデジタル写真撮影を行い、従来の影印本では写真が不鮮明なために生じていた様々な支障をほぼ解消した。今回新たに撮影した写真画像は、本研究で活用するだけでなく、次年度中には東京大学総合図書館のホームページ上でも公開される予定である。本研究は、宋代に形成され元代に継承された広義の刑事制度を通観し、その具体像を時系列に即して体系的に解明しようとするものであり、当面は北宋時代の刑罰制度と治安立法の関係から作業に着手し、爾後の研究活動の土台づくりをめざしている。というのも、金や南宋の制度が何らかのかたちで北宋の系譜を引くというだけでなく、元制も結局はこの延長上にあるからである。この点で本研究の研究目的は今年度もおおむね順調に達成されたと判断されるが、その理由は下記のとおりである。(1)北宋時代の治安立法は、唐末五代を経て編戸支配のあり方が大幅な変更を余儀なくされただけでなく、盗賊問題がたえず国家の懸案事項とされるなかで打ち出された。しかも、それは軍兵化された非定住民や犯罪者たちと表裏の関係にあり、国家は景迹や盗賊重法などの刑事政策にとどまらず、治安対策として保甲法を施行したが、これらの施策は北宋末の寛刑政策のなかで次第に空洞化し、南宋では刺環や拘鎖を汎用するかたちに移行したことも分かってきた。しかも、こうした系譜を引く警跡制度が元初から導入された事実からみて、元制が金制を介して北宋の刑制を継承している蓋然性も見えてきた。このように、個々の刑事政策の有機的な繋がりを探ろうとする本研究の狙いは、所期の目的を達成しつつあるばかりか、金元時代の刑事制度を再現するうえでも貴重な収穫をえたと言える。(2)『唐六典』の訳註作業については、「『唐六典』巻六・尚書刑部訳註稿(上)」としてその前半部を公表した。これは、唐代のみならず、近世中国の法制や各種の法的編纂物をより深く理解するための有力な一歩となるもので、今後この種の分野を裨益するところは少なくないと考えられる。(3)前近代中国の司法制度をめぐって、今年度も国内の第一線で活躍する研究者との学術交流を深めただけでなく、いっそう内容の濃い議論をすることができた。本研究は、宋代に形成され元代に継承された広義の刑事制度を通観し、その具体像を時系列に即して体系的に解明することをめざしており、当面は北宋時代の刑罰制度のあり方と治安立法の関係から作業に着手し、爾後の研究活動の土台づくりをしていく計画であった。この点では、本研究の「研究目的」はおおむね順調に達成されつつあると判断されるが、その理由は下記のとおりである。(1)五代宋初の刑罰制度を検証する作業については、『唐六典』の校訂・訳注作業などを通じて、これが早くも唐代前期の武后朝から恒常的に施行されていた律外の刑罰に淵源する可能性が高いだけでなく、同じく唐末五代の刑制を継承しながら宋制と遼制が大きく懸隔したのは、基本的には律の継受をめぐる構造上の違いに起因することも明らかになってきた。