hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
室内汚染としての気相ラジカル発生機構に関する基礎的研究

室内環境汚染の一種ともいえるシガレットスモークや石油等の燃焼および火災時の可燃物の燃焼スモークから、高反応性で、見かけ上長寿命の気相ラジカルが生成することを見い出し、その生成挙動を生成機構に関する検討を行い、以下の知見を得た。1.シガレットスモークから、スピントラップ法を用いたESR解析により高反応性で、見かけ上長寿命の酸素中からラジカルを検出し、その生成挙動に関する知見を得た。2.上記の気相ラジカル生成挙動を説明し得る生成機構について、計算機シミュレーションにより検討した結果、主要な気相ラジカル生成過程として、オレフィン-NOx-空気系反応を提案した。3.石油およびポリマー等の可燃物の燃焼スモークからも、同様な方法により高反応性で、シガレットスモークの場合より寿命の長い酸素中心および炭素中心ラジカルを検出し、その生成挙動に関する知見を得た。4.上記燃焼スモークからの気相ラジカルは、シガレットスモークの場合とは異なり、NOxが存在しない系で生成すること、寿命が一層長いこと、低温トラップによる昇温下でのESR解析の結果がトリオキシド存在の可能性を示すことから、トリオキシド等の含酸素準安定生成物の生成と分解により主として生成しているものと推察される。室内環境汚染の一種ともいえるシガレットスモークおよびポリマー等の燃焼からの気相ラジカルの発生について検討すると共に,その発生機構についても検討を試みた結果,次の知見を得た.1.シガレットスモークからスピントラッピング法によるESRスペクトル解析により,高反応性であるにもかかわらず,見かけ上長寿命の気相ラジカルを検出し,それが主にアルコオキシラジカルであることを確認した.また,その生成挙動に関する知見を得た.2.ポリマーの燃焼からも同様の方法により,高反応性で見かけ上長寿命のアルコオキシラジカルを主とする気相ラジカルが生成するという新たな知見を得た.この気相ラジカルはポリマーの種類,燃焼温度,酸素濃度等によりその生成量は異なるが,これらの結果は火災時等における新たな有害性を示すものとして注目される.3.シガレットスモークからの気相ラジカルの主要な生成過程と考えられるオレフィンーNOx-空気系モデル反応について検討し,シガレットの場合と,同様の気相ラジカルが見かけ上長寿命で生成することから,その生成挙動を説明し得る反応機構を提案した.一方,ポリマーの燃焼からの気相ラジカルに関しては〓素成分を含有しないポリマーについてアルゴンー酸素(80-20vol%)雰囲気で燃焼させても,高反応性で見かけ上長寿命の気相ラジカルが生成することから,シガレットスモークの場合と異なる機構で気相ラジカルが生成するものと思われる.室内環境汚染の一種ともいえるシガレットスモークや室内での石油、ガス等の燃焼からのスモーク、あるいは火災時における可燃物の燃焼スモークからの高反応性で、見かけ上長寿命の気相ラジカルの生成挙動とその機構に関する検討の結果、次の知見を得た。1.シガレットスモークからの高反応性で、見かけ上長寿命の気相ラジカルの生成を説明し得る主要な過程と考えられるオレフィン-NOx-空気系反応について、反応モデルを考案し、計算機シミュレーションによりその妥当性を検討した。また、シガットスモーク中に存在する多応性炭化水素では、パラフィン類やアルデヒド類に比べてオレフィン類のラジカル生成能が大きく、特にイソブチレンおよびイソプレンの生成能が大きいことが明らかとなった。上記生成過程以外の燃焼火災からの直接生成や含酸素準安定生成物の生成と分解による高反応性で、見かけ上長寿命の気相ラジカル生成の過程はNOが存在するシガレットスモークの場合は重要ではないものと推定される。2.各種化学構造のポリマーおよび炭化水素の燃焼スモークからの気相ラジカル生成挙動を調べ、化学物の構造とラジカル生成との関連に関する知見を得た。また、燃焼スモークからの気相ラジカルは、シガレットスモークの場合と異なり、NOxが存在しない系でも生成し、寿命が一層長く、低温トラップによる昇温下でのESRスペクトルがトリオキシドの存在の可能性を示すことから、トリオキシド等の含酸素準安定生成物の生成と分解による高反応性で、長寿命の気相ラジカル生成過程が重要と考えられる。
脳動脈瘤のDNAマイクロアレイ解析:ゲノム情報を用いて

正常脳血管(n=4)、破裂脳動脈瘤壁(n=4)、未破裂脳動脈瘤壁(n=6)の3群を比較するため、それぞれの群から等量ずつ用いてレファレンスとなるRNAサンプルを作成した。アジレント社in-situオリゴDNAマイクロアレイキットのプロトコールに添って実験を進めた。Agilentmicroarray scannerを用いてアレイのスキャンを行い、それぞれの遺伝子の発現量は、Feature Extraction softwareを用いて解析した。データはLOWESS normalization methodを用いて正規化した。スライド上すべてに発現していた遺伝子を対象とし、バックグラウンドに比較して、シグナルの弱いものは除外した。また、色素交代によって、相関係数が正であるサンプルは除外の対象とした。発現差の検定には、permutation法、クロスバリデーション、階層クラスタリング法などを用いて行った。これまでの脳動脈瘤感受性遺伝子研究で得られたゲノム情報を用いた解析では、第5染色体では約69Mbの距離に相当し、そこには約180個の遺伝子が、第7染色体では約31Mbの距離に相当し、そこには約70個の遺伝子が、第14染色体では約14Mbの距離に相当し、そこには約60個の遺伝子が含まれている。これらの遺伝子の発現量の差は明らかではなかった。そこで、gene Ontology (GO)をGene Spring GX software version7.5を用いて、gene canonical pathwayとfunctional network解析をIngenuity Pathways Analysisを用いて行った。この結果、GOでは、antigen processingが最も関連が高かった。また、canonical pathwayではantigen presentation pathwayが最も有意に関連があった。脳神経外科手術時、脳動脈瘤、海綿状血管腫、脳動静脈奇形の流入動脈、流出静脈、ナイダスの組織の摘出を行って遺伝解析に使用するサンプルの収集を行った。RNAの抽出は、凍結組織をTrizol reagent(Invitrogen)を用いて,氷上で2分間ホモジェナイズし、プロトコーに従って抽出を行っている。RNA量を測定し、その質をAgilent Lab-on-a-Chip 2100 bioanalyzerで確認する。また、DNAの混入は、DNase I(Promega)を用いて除去する。アジレント社のin-situオリゴDNAマイクロアレイキットを使用している。RNAの抽出後は、あらかじめ作成しているレファレンスを用いて、基本的には、アジレント社のプロトコールに添って実験を進めている。まず、Human 1A oligoDNA microarray kit(Agilent)を用いて50-500ngのtotal RNAから、double-stranded cDNAを作成する。これを用いてcyanine 3とcyanine 5でラベルしたcomplementary RNA(cRNA)を作成している。ラベルしたcRNAを抽出した後、アレイにハイブリダイゼイションを60°C17時間で行い、洗浄し乾燥する。同様の操作を、色素を交換して行う。Agilentmicroarray scannerを用いてアレイのスキャンを行い、それぞれの遺伝子の発現量は、Feature Extraction softwareを用いて解析している。データはLOWESS normalization methodを用いて正規化する。スライド上すべてに発現していた遺伝子を対象とし、バックグラウンドに比較して、シグナルの弱いものは除外する。また、色素交代によって、相関係数が正であるサンプルは除外の対象とする。今後、発現差の検定には、permutation法、クロスバリデーション、階層クラスタリング法などを用いて行う(Genespring、GeneSifterなどソフトを利用)予定。

スライド上すべてに発現していた遺伝子を対象とし、バックグラウンドに比較して、シグナルの弱いものは除外した。また、色素交代によって、相関係数が正であるサンプルは除外の対象とした。発現差の検定には、permutation法、クロスバリデーション、階層クラスタリング法などを用いて行った。これまでの脳動脈瘤感受性遺伝子研究で得られたゲノム情報を用いた解析では、第5染色体では約69Mbの距離に相当し、そこには約180個の遺伝子が、第7染色体では約31Mbの距離に相当し、そこには約70個の遺伝子が、第14染色体では約14Mbの距離に相当し、そこには約60個の遺伝子が含まれている。これらの遺伝子の発現量の差は明らかではなかった。そこで、gene Ontology (GO)をGeneSpring GX software version 7.5を用いて、gene canonical pathwayとfunctional network解析をIngenuity Pathways Analysisを用いて行った。この結果、GOでは、antigen processingが最も関連が高かった。また、canonical pathwayではantigen presentation pathwayが最も有意に関連があった。
看護師の離職意向を規定する要因についての検討―心理・社会的、経済的視点から

本研究の目的は、(1)看護師の真の離職理由、(2)離職と心理社会的要因や個人要因との因果関係、離職意向や就業継続意向と実際の離職行動との因果関係を、地域経済特性を考慮し、明らかにすることである。質的調査より離職者の真の離職理由について、看護管理者および看護職教育担当者と離職者自身との認識に相違があることが明らかとなった。2013、2014年に実施した量的調査より、組織での就業継続意向および職業継続意向には職務満足感や職業コミットメント、精神健康が影響することが示された。組織での就業継続意向に対してのみ都市の規模が影響する可能性が示されたが、地域経済特性も加味した包括的な解析は今後実施する。本研究の目的は、看護師の離職意向と心理社会的労働環境要因・個人要因ならびに経済的要因との関連を検証することである。当該年度は当該研究課題に関連する研究領域の有識者からのヒアリングや看護師教育担当者、看護管理職者を対象としたヒアリングを実施した(1)。続いて、前年度に実施した看護師の離職および職業継続に関わる心理社会的労働環境要因、経済的要因に関する先行研究レビューの結果および、当該年度に実施したヒアリングの結果に基づき本研究課題にて実施を計画している質問紙調査の調査項目の検討および策定を行った(2)。(1)ヒアリングの結果より、看護師の離職には、働いている部署の雰囲気や組織風土が大きく関連することが明らかになった。部署の雰囲気あるいは組織風土は部署の長の考え方や方針に影響を受けるため、部署の長の異動に伴い働きやすさに関する主観的な認識も変化することが明らかにされた。また、新しく部署に配属された際に、同僚達の受け入れの姿勢も部署での働きやすさの認識に影響することが明らかとなった。一方で、病院組織や看護管理者側は看護師の離職を押しとどめるために制度の整備は元より、インフォーマルなサポート体制の構築など、さまざまな工夫を行っていることも明らかとなった。(2)前年度より実施している本研究課題に関連する先行研究のレビューおよび(1)のヒアリングの結果より、質問紙調査で用いる調査票は離職に関わる心理・社会的な環境要因、個人要因を中心に構成することとし、健康関連指標についても把握することとした。さらに、調査票を確定させた後、本質問紙調査への協力を関東地方、東北地方の病院に依頼し、それぞれ複数施設より協力同意が得られたため、看護師1500名を対象とした質問紙調査を実施した。当該年度は看護師の離職および職業継続に関わる心理社会的労働環境要因、経済的要因に関する先行研究の収集およびレビューを行った。その結果、次のことが明らかとなった。(1)職場の組織風土、職場の人間関係、職場でのソーシャルサポートが離職の規定要因と示されている。(2)組織や職業に対するコミットメントの程度や職務に対する満足度が離職に関連する。(3)組織コミットメントに関わる要因の一つに、組織がどれだけ仕事と家庭生活の両立を尊重しているかということが挙げられる。(4)賃金の上昇は離職を抑制せず、職場の組織風土が離職に影響することが示されている。だが、サンプルの家計状況や地域の経済状況によってはこの限りではない。(5)米国では経済不況に伴い、離職率が減少した。その要因に看護師の賃金の高さ、看護職が安定した職業であること、配偶者の失業が認められた。また、離職した看護師を対象に行ったヒアリングから、離職に関わる要因を抽出した。抽出された要因にはネガティブな側面とポジティブな側面があることが明らかとなった。ネガティブな側面には、自己啓発のための勉強時間の確保に対する配慮のなさ、余暇や友人との交流の時間が持てないことによるストレスの蓄積などが、ポジティブな側面には、看護職としてのスキルアップのための留学、専門性を高めるための組織の移動などが挙げられた。さらに、看護職に就いた理由に自分に合った職業だと感じたから、その一方で離職の理由に自分に看護職は向いていないと感じたからという声が聞かれ、ヒアリングからも看護職としてのアイデンティティや職業コミットメントが離職や職業継続に影響する要因であることが伺われた。以上に基づき次年度以降用いる調査票を作成、所属機関の倫理審査承認を得た。当該年度は、(1)前年度に実施した看護師の離職および職業継続に関わる心理社会的労働環境要因、経済的要因に関する質問紙調査のベースライン調査のデータ解析および解析結果について学会にて報告を行った。

ベースライン調査からは、年齢、看護師経験年数、貸与型奨学金の有無、婚姻状況、子どもの有無、被介護者との同居の有無、世帯収入における自己の収入の割合、時間外労働時間、調査票回収率について地域差が認められた。また、個人属性と職場での就業継続意向、看護職としての職業継続意向の関連が明らかとなった。さらに、現在の職場での就業継続意向、看護職としての職業継続意向の関連要因の地域差も認められた。(2)ベースライン調査で得られた回答の分布を明らかにし、ベースライン調査結果報告書として48ページの冊子に纏め、調査への協力を得た病院へ郵送した。なお、報告書はPDFファイルとした上で、ホームページでも公開している。(3)平成26年度下半期にはベースライン調査で返送のあった調査協力者を対象に、追跡調査を実施した。対象者は1034名であり、関東地方、東北地方の病院に勤務する看護職員である。追跡調査の調査票は対象者個々に郵送にて配票した。追跡調査で尋ねた項目は、職務満足度、精神健康、主観的健康、ストレス対処力、就業状態の変化、就業状態が変化した理由、就業状態が変わらない理由、看護職継続の意思、個人属性(昨年からの生活の変化の有無、世帯収入における自己の収入の割合、被介護者との同居の有無、雇用形態、職位、時間外労働時間)であった。追跡調査で回収された調査票は645通(回収率62.4%)で、現在データ入力作業を実施している。データ入力作業終了後に解析予定である。健康社会学当該研究課題の実施状況については、研究実施計画内容との間に若干のずれが生じてはいるものの、研究目的および質問紙調査の内容に照らし質問紙調査を実施する時期をより妥当と考えられる時期に変更したものであり、精度の高い研究を遂行する上で必要な変更であると判断している。調査対象者は既に確保されており、ベースライン調査は実施済みであること、追跡調査実施の準備も着実に行われていることから、研究計画に添って研究は遂行されているものと判断する。当該研究課題申請時に計画した研究実施計画内容と実際の研究の進捗状況に大きな乖離が見られていないため。ベースライン調査、追跡調査の調査票の策定が概ね終了し、および所属機関での倫理審査の承認を得ており、サンプリング設計作業も着々と進んでいることから、平成25年度以降2カ年の追跡調査実施の準備が計画通り行われていると判断している。現在、平成25年度下半期に実施したベースライン調査のデータ入力およびデータクリーニングを終え、データ解析のフレームワークを検討している段階にある。データ解析のフレームワーク決定後は、関連学会での口頭発表や論文発表に向け、解析結果をまとめる予定である。また、ベースライン調査結果報告書作成に向けたデータ分析を合わせて行い、12ページ程度の冊子に纏めて研究協力先の病院に配布する。また、平成26年度下半期にはベースライン調査で返送のあった調査協力者を対象に追跡調査を実施する。追跡調査実施に向け、調査票の内容について再度見直しを行い調査項目の検討、策定を行う。現在、平成25年度、26年度に実施予定の追跡配票調査の研究協力先確保のため、サンプリング設計作業を行っている。平成25年度上半期に調査票の決定、調査研究対象者の確保を行い、第1回配票調査(ベースライン調査)を実施する予定である(平成24年度に所属機関倫理審査承認済み)。
生まれたばかりのパルサ-に於ける高エネルギ-粒子・γ線・X線の放射機構の研究

生まれたばかりのパルサ-の磁気圏の構造の研究を行い,パルサ-磁気圏のグロ-バルな構造をDC回路モデルを導入して解析した。その結果,若いパルサ-(カニ,ベラパルサ-)では99%のエネルギ-が遠心力風として解放され,残り1%が粒子のDC加速によるX線・γ線の放射として放出されることが示された。これは観測をよく説明する。パルサ-磁気圏中の粒子加速領域の研究を行い,電子・陽電子対生成の効果を含めて,粒子加速領域の電気力学モデルを考察し,加速領域内での粒子増幅率は多くて10程度でなければならないことを明かにした。又,ひとつの加速電圧に対して2つの可能な星風の状態が存在するが,そのうち強いパワ-を持つ星風の方が安定であることを明かにした。パルサ-の高速自転による効果を研究することを長期目標として念頭に入れ,太陽の数十倍程度の熱風効果と遠心力風効果が同程度に効くような場合の,自転する恒星に於ける恒風星プラズマの研究を行った。恒星がダイポ-ル磁場を持つと考えた時,星風中に高速自転により生成されるヘリカル磁場による非線形効果(磁場圧)により,星風プラズマが軸方向に線状に,又,赤道方向にディスク状に集められることをMHDシミュレ-ション解析により見出した。同時に,この星風プラズマ構造の変化に伴い,質量損失,エネルギ-損失及び回転モ-メント損失が増加することを見出し,これら諸量の天頂角分布を自転角速度を関数として詳細に解析した。星風外圏では終端衝撃波が存在するが,それより外側ではヘリカル磁場による非線形力が更に効果的であることを見出し,太陽圏外圏構造を例として,MHDシミュレ-ションにより,引き継き解析中である。
仮想物点による高縮小率レンズ系の構築に関する研究

数10keVガスイオンナノビームを形成するため、原子力機構で開発してきたビーム形成装置を用いて加速レンズ系の高縮小率化に関する研究を行った。このため、(1)専用のプラズマ型ガスイオン源内に小さな仮想物点をもつ数100eVの低エネルギービームを形成し、(2)そのビームを二段加速レンズ系に入射する方法を考案した。形成装置では、イオン源内に直接ビーム引き出し電極系、即ち微小発散角を持つビームを発生する電極系を開発し,導入した。これにより、ビーム軌道計算に用いた値通りの微小発散角のビームを発生し、47keV水素イオンビームで最小径120nm、ビーム電流36pAのビーム形成を実現した。この結果、直接引き出し電極系をもつプラズマ型イオン源と二段加速レンズ系の組み合わせにより、本課題で目的とした縮小率1700を超えるレンズ系を構築した。本研究の全体構想は、加速レンズにより高縮小率2000以上で、keVMeVエネルギー領域まで適応可能な超小型ガスイオンナノビーム形成装置を開発することである。本研究においては二段加速レンズ系の超高縮小率化を行い、この縮小率を保持したままで高エネルギー化が可能なイオン光学的な解を求める。更に、超高縮小率化した二段加速レンズ系を構築し、その有効性を100keV、H2+を用いてナノビーム形成を行い実証する。H20年度では、1.計算コードの整備として、電子ビームの静電レンズ用に開発された計算コードを改良し、加速管まで計算可能な拡張を行った。これにより、加速管のレンズとしてのパラメータである焦点距離、倍率、球面・色収差の計算ができる様になった。この計算コードの拡張により、計算可能な加速レンズの対象を広げることができた。2.加速管の詳細な検討として1.の計算コードを用いて、加速管のレンズ作用に関する検討を行い、本研究で使用する加速管の設計を行うことができた。これにより高エネルギー化した小型ガスイオンナノビーム形成装置の開発の実現に近付くことができた。3.入射レンズ系の研究と設計として、種々な入射レンズ系の電極の形状と、これに伴う電場計算を市販の計算コードで行った。この電場計算の結果を基に、物点を遠方の仮想点に移し、加えてこの点で小径化を可能とするための入射レンズ系として平行ビーム加速電極の設計を行った。更に、この入射レンズ系と二段加速レンズ系とを組み合わせて、MeV領域の集束ガスイオンナノビームの形成を可能とする縮小率が2000の高縮小率レンズ系の構築を行った。実際に、この入射レンズ系の製作し、二段加速レンズ系との接続を行い、入射レンズ系及び高縮小率レンズ系の評価を行うための実験の準備を進めた。これらの今年度の研究開発により、次年度に実施するナノビーム形成実験の準備を整えることができた。本研究の全体構想は、加速レンズを用いて高縮小率2000で、keVMeVエネルギー領域まで適応可能な超小型ガスイオンナノビーム形成装置を開発することである。本研究に於いては二段加速レンズ系の超高縮小率化を行い、この縮小率を保持したままで高エネルギー化が可能なイオン光学的な解を求める。更に、超高縮小率化した二段加速レンズ系を構築し、その有効性を100keV、H_2^+を用いてナノビーム形成を行い実証することである。H21年度では、昨年開発した入射レンズ系を用いて、このレンズ系を評価するため、ビーム電流、エミッタンスと輝度、及び発散角の測定を行い、入射レンズ系の改良を行った。この改良によりアノード直接引き出し型の入射レンズ系を構築することにより、300eV程度の低エネルギーで、10^<-3>radオーダーの小発散角のビームを発生することができた。これにより二段加速レンズ系の入射ビームに適したものを発生することができた。更にこのビーム二段加速レンズ系に入射し、集束ビームの形成及びビーム径の評価を行った。予備的な実験ながら数10keVの水素イオンビームにより、160nmレベルの集束ビームを形成することができた。このビーム径はこれまでの最小値と同じであるが、この時の縮小率は約1250であり、これまでの縮小率より約1.2大きな値である。これにより入射レンズ系の改良が有効性を示すことができた。今後、形成装置全体の電圧の最適化を行うことにより、更なるビーム径の縮小化が期待される。

本研究の課題は昨年度までに数10keV領域のガスイオンナノビーム形成を行い、本年度ほこれまでのまとめを行うとともに、これまでの成果を基に本研究の発展を目指して、高エネルギーナノビームを形成するための検討を行うことであった。昨年度までにガスイオンナノビーム形成装置のイオン源に仮想物点を形成するための引出し電極系を開発及び導入し、この装置を用いてビームエネルギー47keVで、ビーム径120nmの水素イオンビームを形成した。この値はこれまで得られているものよりも30%小さな値であり、これにより、仮想物点の形成と二段加速レンズ系との組み合わせによってこのレンズ系が高縮小率になることを実証できた。H22年度は、この成果のまとめを行うとともに、更なるビーム径縮小化のための検討を行った。加えて、集束プロトンビームを用いて長深度の微細加工を行う研究に本装置を使用する場合、ビームの高エネルギー化が必要なため、この装置の高エネルギー化を目指した設計研究を行った。この高エネルギー化には、二段加速レンズ系の後段に加速管を設置し、この加速管も加速レンズとして機能させる。研究では加速管をレンズとして機能させるため、加速管の長さと集束点の位置、加速電圧と縮小率、及び電極形状と収差の関係を求め、さらに耐電圧の高い絶縁物の選定を行い、これらの関係を満足させる加速管の形状を求め、加速管の設計を行った。この成果を国際会議で発表するとともに、論文発表も行った。
インド生命学(アーユルヴェーダ)による終末期医療の研究

(1)本研究は、従来、我が国では殆ど紹介されることの無かったインド伝統医学アーユルヴェーダの英知に、今日的評価を行なう試みであった。就中、ターミナルケアに対して、西洋医学では提示することのできなかった、新たなアプローチの方法を、伝統的コスモロジーに基づいたインド医学の研究によって提示した。本研究は、難治性疾患に苦しむ患者を、精神的に支える家族・友人の役割を重視し、宗教的な伝統を尊重し、患者の安らぎを要件とする医療、アーユルヴェーダの英知を、現代の臨床医学に活かし、有終の医療、甘冥の臨床を実践するための基礎研究である。(2)本研究は、インド伝統医学の原典研究、現代医学的意味付け、現地調査を通じて、ターミナルケアに新たな視点・方法を見出だすことを目的とした。(3)そこで、本研究では、従来スポットライトがあたることの無かったインド伝統医学における死の臨床を、Carakasamhia、Susrutasamhita等の古代インドの医学書に学び、東洋のもう一つの伝統医学の英知を現代の医療に活かすことを期した。腫瘍等の難治性疾患に苦しむ患者にたいして、ユーモア・セラピーをも重視した、心の通いあった人々による精神的ケアをすすめているアーユルヴエーダは、ターミナルケアに新たなる視点を与えると確信する。
大学教育における新しい学生相談像の形成に関する研究

1)大学における人間性育成のための教育の一環としての学生相談の理念これからの新しい学生相談は、(1)修学や進路選択に関する個別相談活動と、(2)個別相談活動から得た経験を生かした、対人関係の充実、人格形成の促進、自己理解の深化などを目標とする「人間性育成のための教育活動」とを有機的に結びつけたものになっていく必要がある。これは心理臨床学を学問的な基盤とした専門的相談・教育活動であり、「教育機関における心理相談活動」として、小・中・高校などでのスクールカウンセリング活動のモデルにもなっていくことが期待されるものである。2)新たな学生相談の理念を実現するための大学組織上の職制従来の学生相談は病理的学生への治療的相談活動に偏って展開してきており、組織上も、多くの国立大学で学生相談担当者は保健管理センターに配置されている。しかし新しい学生相談を実践するには、制度的にも保健管理の枠組から独立し、独自の組織として位置づけていく必要がある。3)相談活動と結びついた人間性育成のための教育活動の実践方法大人数を対象とした講義では、人間関係や人格形成のテーマを取り上げ、学生との対話性を重視した教育方法が有効である。例えば、授業内容について学生に感想や個人的連想を書かせ、それを次の授業時間に取り上げてコメントを行う授業が、すでに一部の学生相談担当者によって行われている。また、少人数授業で相互の対話や討論を通じて直接の人間関係の経験を持つことが、学生に講義では得られない教育効果を与えることも、複数の大学の学生相談担当者によって確認されてきている。
神経細胞におけるCDK5活性化サブユニットp35の選択的分解機構の解析

CDK5は神経細胞で発現する特異なサイクリン依存性キナーゼである。増殖細胞におけるCDK_Sの活性は活性化サブユニットサイクリンの合成・分解によって制御されている。CDK5も活性化サブユニットであるp35との結合により活性化されるが、その分解機構については全く判っていない。我々はラット脳初代培養神経細胞を用いて、p35がターンオーバーの早い蛋白であり、その分解はプロテアソームによること、分解とともにCDK5活性も減少することを明らかにした。さらに、in vitroの分解系を作成し、p35のリン酸化が分解の引き金になっていることを示した。また、CDK5の精製過程でp35はp25へと限定分解されることが判っていたが、この分解に関わるプロテアーゼも未同定であった。ラット脳抽出液にCa^<2+>を加えると、p35からp25への限定分解が起こり、その分解はカルパイン阻害剤により制御された。培養神経細胞でも同様の結果が得られ、また、精製カルパインによりp35がp25で分解されることなどから、p35の限定分解にはカルパインが関与することが示された。P35と結合したCDK5は細胞骨格または膜分画と結合していたが、p25への限定分解で可溶性分画に遊離されてきた。この限定分解は神経細胞死誘導時に観察された。神経細胞死が誘導された時に見られる限定分解はCDK5の細胞内局在を変化させ、神経細胞の生存に好ましくない蛋白をリン酸化し、細胞死を促進させるのではないかと考えられた。
T細胞の表皮親和性発現に関する糖転移酵素の制御機構

本研究において、我々はFuc-TVIIに対するmAbを用いて組織や末梢血中のT細胞に発現しているFuc-TVIIを初めて蛋白レベルで同定することに成功した。Fuc-TVIIの発現は、末梢血リンパ球(PBMC)及びそれから分離精製したCD4^+あるいはCD8^+T細胞の細胞質に認められた。細胞株と異なり、これらのT細胞ではFuc-TVIIの発現は必ずしも細胞表面のCLA発現を伴っていなかった。Fuc-TVIIの発現は細胞質のゴルジ領域に、CLAの発現は細胞表面に認められた。正常人のPBMCを用いた解析では末梢血CD4^+あるいはCD8^+T細胞分画は、各々Fuc-TVII^+CLA^+、Fuc-TVII^-CLA^+、Fuc-TVII^+CLA^-の3つのpopulationより成り立っていることがわかった。CD4^+T細胞(CLA^-)をin vitroで抗CD3抗体にて刺激後様々な時期に採取し、経時的にそれらの発現を検討したところ、最初にFuc-TVII^+CLA^-があらわれ、次いでFuc-TVII^+CLA^+となり、最後にFuc-TVII^-CLA^+があらわれた。Fuc-TVII^+CLA^+CD4T細胞はアトピー性皮膚炎の増悪期などの皮膚の炎症の際のPBMC中に増加しているのに対し、Fuc-TVII^-CLA^+は慢性炎症の軽快期に増加が認められた。このうちでE-セレクチンに結合する能力を持っているのは、Fuc-TVII^+CLA^-とFuc-TVII^+CLA^+であり、Fuc-TVII^-CLA^+では殆ど認められないことがわかった。つまりFuc-TVII^-CLA^+分画は皮膚から末梢循環へ戻ってきた細胞と考えられた。2.正常人末梢血リンパ球(PBMC)中のCLA、Fuc-TVIIの発現を検討したところ、T細胞、単球に両者の発現が確認された.しかし細胞株の結果と異なり、両者の発現はT細胞では必ずしも一致しない結果となった.そこで、PBMCよりCD4^+T細胞、CD8^+T細胞を分離し、それらのCLA、Fuc-TVIIの発現を比較検討した.CD4^+T細胞ではCLA陽性細胞の40%強がFuc-TVII^+であり、CD8^+T細胞では40%弱がFuc-TVII^+であった.CLA^+Fuc-TVII^+細胞はCD4^+T細胞中の9%、CD8^+T細胞中の4%を占めた.末梢血T細胞におけるCLAの発現とFuc-TVIIの発現のkineticsには、差があるものと考えられた.3.Th1細胞の発現するFuc-TVIIに対してサイトカインが与える影響をみるために、PBMCよりナイーブT細胞を分離後、IL-12の環境下で、αCD3刺激を繰り返しTh1細胞を得た.このようにして得られたTh1細胞のCLA発現に対して、IL-4やIL-12がどのような影響を与えるかの検討を行った.IL-4添加はFuc-TVIIのタンパクレベル、mRNAレベルでの発現を著明に抑制したのに対し、IL-12添加はFuc-TVIIの発現を亢進させた.4.今後は、Th2、Tc1、Tc2細胞におけるCLA発現に対し、上記のサイトカインはどのような影響を与えるかを明らかにしたいと考えている.

T細胞の皮膚へのホーミングに関し重要な役割をしている糖転移酵素fucosyltransferase VII(Fuc-TVII)の蛋白レベルの発現につき、monoclonal Abを用いて以下の解析を行った。1.抗原刺激後のどの時期の細胞が最もE-selectinと良く結合し、それはFuc-VII,CLA発現とどのように関係しているかの検討を行った。末梢血リンパ球(PBMC)よりCD4^+CLA^-細胞を分離し、それを抗CD3抗体で刺激し経時的に細胞を回収し、Fuc-TVII,CLA発現に加え、(E-selectin Ig Fcキメラを用いた)E-selectinとの結合能をフローサイトメトリー及び酵素組織化学を用いて検討した。刺激後速やかに細胞質にFuc-TVIIの発現がup regulationし、それと平行して細胞表面にE-selectin ligandの発現を確認した。つまりこの時期のCD4^+T細胞はCLAの発現を認めていないにもかかわらず、E-selectinと結合しうることが明らかになった。その後CLAの発現が高まる(Fuc-TVII^+CLA^+)とともに、E-selectinとの結合する細胞数はさらに増加した。時間の経過とともに、Fuc-TVII発現は低下し、CLAのみ発現する細胞が増加じたが、これらの細胞はE-selectinとの結合を殆ど認めなかった。このようにE-selectinへの結合能は、CLAではなくFuc-TVIIの発現に依存性であることが明らかになった。
患者の主体的な療養参加を目指す医療の倫理的基礎づけ

平成24年度は下記二つの作業を行った。(1)QOL概念に関し、医療の領域の様々な説明を整理した上で、異なる説明の前提にある「よき生」についての考え方を分析し、いかなる考え方を採用するのが妥当なのかを検討すること、(2)療養行動支援のあり方に関するこれまでの研究成果をまとめ、支援のあり方に対し具体的な提言を行うことである。(1)の作業では、次のことを明らかにした。第一に、医療の領域ではQOLの理解をめぐって、(a)「誰が特定の患者のQOLを判断するのか」、(b)「判断のための社会に共通の指標を設定することは可能か否か」という二つの点をめぐって相異なる見解があること、第二に、(b)をめぐる相違は、「"よりよい生活"についての価値判断は多様でまったく共有できないと見るのか、少なくとも最低限において共有可能だと見るのか」をめぐる相違に求められるが、共有可能と見るのが妥当だということ、第三に、(a)については、「人の生活は一連の基本的な活動から成っており、その活動に必須の条件が整えられ選択して行うことのできる活動の範囲がある程度維持されている場合、生活は"よりよい"と判断され得る」という考え方に基づくなら、QOLは、患者だけでなく医療従事者の参加によってより正確な判断が可能になるということである。(2)の作業では、療養行動支援の手法として慢性疾患医療の領域で提案されている新たなアプローチを「QOLの維持」および「患者中心の医療」の観点から評価を行った。それを通じて明らかにしたことは、新たな三つのアプローチは、まず、身体活動以外の患者の状況への配慮および患者の個別性への配慮を行うものだという点で「QOLの維持」に優れており、そして次に、双方向のコミュニケーションによって支援が進められる点で、「患者中心の医療」として優れていること、従って、従来のアプローチよりも新たなアプローチによって支援を行うことの方が倫理的に望ましいことである。本年度は(1)療養行動支援に関する文献の収集・分析や患者会の見学などを通じて、療養行動支援の現状を整理する作業、(2)療養行動支援に力を入れている一部の領域に焦点を合わせて、支援のあり方をめぐる議論の動向を調査し、それを通じて療養行動支援の課題を明確化する作業、そして(3)看護倫理の動向をサーベイする作業を行った。(1)の作業を通じて、以下のような現状が明らかになった。まず、療養行動支援のための医療のアプローチとして、「指導・教育」が主流を成しているということ、しかしこのアプローチに対しては「QOLの維持」および「患者主体の医療」の観点から問題が指摘されていること、さらに指導・教育アプローチに代わる新たなアプローチの開発・提唱が、近年一部の領域で試みられていることである。こうした成果の一部を、関連学会・研究会で報告した。(2)については、糖尿病医療や慢性疾患看護で展開されている支援をめぐる議論の動向を、文献収集や専門医療職への聞き取りを通じて、調査した。その結果、以下のことが明らかになった。まず、新たに提案されている支援のアプローチは、その有効性が一部の専門家の間では認められているものの、慢性疾患医療全体として見ると定着していないこと、そこで新たなアプローチの有効性を明確化するべく、これらのアプローチの基礎づけを行うことが課題となるということである。こうした成果に基づいて、現在、基礎づけの作業を進めている。(3)については、看護倫理に関連する書籍を収集し、その議論の現状をサーベイし、看護倫理に特徴的な傾向を整理した。この作業は、現在も継続中であり、次年度には、研究成果を日本看護倫理学会にて報告する予定である。本年度は(1)QOL概念に関して生命倫理における先行研究のサーベイをした上で、本研究の立場がいかに位置づけられるかを検討すること、(2)看護倫理研究の動向をサーベイすると共に、今後の看護倫理研究の課題を明らかにすること、(3)インフォームド・コンセント取得の業務に携わる看護師への聞き取りを通じて医療従事者と患者の意思疎通に関わる現状を把握し整理することを行った。(1)の作業を通じて以下のことを明らかにした。まず、QOLが医療において用いられる文脈は、(a)治療が患者の利益になると見なされる文脈と、(b)そうは見なされず、治療することとしないことのいずれがよりよいのかが問題として提起される文脈との二つに分けられること、次に、療養行動の支援は(a)の文脈に該当するということ、ただしこの文脈でのQOL理解も一様ではなく、大きく四種類の理解があるということである。この作業は現在も継続中であり、次年度にはその成果を論文にまとめ、関連学会誌に投稿する予定である。(2)では次のことを明らかにした。第一に、昨今の議論では看護倫理の独自性を強調する傾向が強いこと、しかし第二に、医療現場の現状を踏まえるならこうした傾向は好ましいものではなく、今後の課題として他の医療職種との共有が可能な用語を用いたアプローチの構築が求められるということである。こうした成果を日本看護倫理学会年次大会にて報告した。(3)については、以下のことを明らかにした。すなわちインフォームド・コンセント取得という観点から、医療現場では単なる医療従事者から患者への一方向の情報伝達ではなく、双方向のコミュニケーションの重要性が従来から指摘されているが、様々な要因によってその実現が容易ではないこと、しかしそうした要因を取り除く取り組みが行われているということである。こうした成果の一部を日本医学哲学・倫理学会年次大会にて発表した。

(1)QOL概念に関し、医療の領域の様々な説明を整理した上で、異なる説明の前提にある「よき生」についての考え方を分析し、いかなる考え方を採用するのが妥当なのかを検討すること、(2)療養行動支援のあり方に関するこれまでの研究成果をまとめ、支援のあり方に対し具体的な提言を行うことである。(1)の作業では、次のことを明らかにした。第一に、医療の領域ではQOLの理解をめぐって、(a)「誰が特定の患者のQOLを判断するのか」、(b)「判断のための社会に共通の指標を設定することは可能か否か」という二つの点をめぐって相異なる見解があること、第二に、(b)をめぐる相違は、「"よりよい生活"についての価値判断は多様でまったく共有できないと見るのか、少なくとも最低限において共有可能だと見るのか」をめぐる相違に求められるが、共有可能と見るのが妥当だということ、第三に、(a)については、「人の生活は一連の基本的な活動から成っており、その活動に必須の条件が整えられ選択して行うことのできる活動の範囲がある程度維持されている場合、生活は"よりよい"と判断され得る」という考え方に基づくなら、QOLは、患者だけでなく医療従事者の参加によってより正確な判断が可能になるということである。(2)の作業では、療養行動支援の手法として慢性疾患医療の領域で提案されている新たなアプローチを「QOLの維持」および「患者中心の医療」の観点から評価を行った。それを通じて明らかにしたことは、新たな三つのアプローチは、まず、身体活動以外の患者の状況への配慮および患者の個別性への配慮を行うものだという点で「QOLの維持」に優れており、そして次に、双方向のコミュニケーションによって支援が進められる点で、「患者中心の医療」として優れていること、従って、従来のアプローチよりも新たなアプローチによって支援を行うことの方が倫理的に望ましいことである。
大腸癌先進部の細胞塊の代謝とリンパ管浸潤

ヒト大腸癌病理検体において、代謝および転移・浸潤に関与する蛋白質群15個に対する発現、およびリン酸化による活性化状態を調べるために、通常腺管構造のみから成る大腸癌症例、細胞塊を持つ大腸癌症例を5例づつ選び、染色条件を検討した。虚血からホルマリン固定までの時間が異なるためと思われるが、全ての症例でコンスタントに染色される抗体は少なかった。そのなかでEzrinに対する抗体はほとんどの症例で染色することが出来、また染色像が特徴的で、癌細胞5個以上から成る低分化胞巣(PDC)の角にある細胞に陽性率が高かった。そこでPDCを持つ大腸癌ステージI-IIIの184症例の病理標本の浸潤端の標本をEzrin抗体で染色し、EzrinがPDCの角の発現する割合、Ezrin Corner Score (ECS)と算出した。更にECSの患者ごとの平均値と、ECS高値のPDCの数を求めた。両指標はリンパ管浸潤、極性が逆転している細胞塊Micropapillary (MP)成分と有意に関連があった。また、後者の指標では有意に予後が悪かった。これまでの報告から、PDCとMPの相同性が議論されており、PDCが悪性化してMPになるとのモデルが提唱されている。我々が今回得た結果からも、PDCの数が増え、極性が反転するというようにPDCが悪性化していく過程で、EzrinがPDCの角に位置する細胞が陽性である率が高くなることが示唆された。Ezrinはアクチン骨格の制御に関連する蛋白質であり、上皮間葉転換(EMT)で発現が上昇することが知られているので、PDCの悪性化に伴い、PDCの角にある細胞が間葉系細胞に転換することが、PDCのリンパ管侵襲能に何らか関与していると考えられる。一般にEMTの細胞は細胞の増殖が遅くなることも知られているので、増殖能の低下と浸潤・転移はなんらか関係している可能性も示唆された。上記の臨床検体を用いた研究内容はまとめて英文論文として投稿したが、受理されなかった。現在、異なる雑誌に投稿し、改変を行っているところである。またこの結果を実験的にEzrinのPDCの一部での発現を検討するために、蛍光蛋白質付加のEzrinを発現するプラスミドを構築した。前年度に取得したマウス大腸癌由来CMT-93細胞に活性化KRASを発現させた細胞は、脾臓移植すると肝臓へ転移する率が高くなるが、皮下移植してもリンパ節に転移をすることはなかった。また同細胞を低栄養化で培養し生き残った細胞でも、肝臓への転移効率は上昇せず、皮下移植マウスでのリンパ節転移を見ることはなかった。この間、活性化KRASを発現する遺伝子改変マウスから取得した子宮内膜に、更にPTENの発現を低下させた子宮体癌モデルのオルガノイドを得ることが出来た。このオルガノイドは、マウスに皮下移植するとリンパ節転移や肺転移をするので、マウス皮膚にガラスのイメージングウインドウを設置し、2光子顕微鏡で観察する系を確立した。オルガノイドの一部はGFPを発現しており、数時間にわたって観察することが可能であった。当初の計画と細胞種は変わってしまうが、リンパ管侵襲の過程を観察するという課題に重点をおき、数日から数週間の観察を行っていく予定である。大腸癌の先進部における少数の細胞塊(簇出あるいは低分化癌胞巣)がリンパ管浸潤や肺転移と相関するというこれまでの報告に注目して申請者が立てた仮説、「癌先進部の細胞塊は栄養要求性が低く、細胞分裂をせずに集団細胞移動し、リンパ管に到達する」を証明することを目的とした研究である。まず、栄養要求性が低いがん細胞を取得するために、培地交換なしに数日培養して生き残ったマウスおよびヒト由来大腸癌細胞株を複数株取得した。そのうち、マウス由来のCMT-93細胞を同系マウスの脾臓に移植し1週間後に肝臓への転移を見たが転移巣を形成していなかった。肝臓の組織切片では幾つかの門脈本幹の周囲にリンパ球集簇をみることから、がん細胞は血流内で生き残って門脈内皮に接着し肝実質に侵入しようと試みたが、免疫細胞によって肝実質への浸潤が阻害された可能性が示唆された。またこの時、マウスの肺にも転移像は見られなかった。CMT-93細胞は大腸癌由来細胞であるが、そのゲノム変異は未だ明らかにされていない。そこで、大腸癌の半数で変異が知られている癌遺伝子K-Rasの活性化変異体を発現させてみたところ、脾臓に移植した場合肝臓への転移をするようになり、また皮下に移植したところ、腺管や細胞塊を形成しつつ増殖するようになった。現在のところ、この転移あるいは皮膚への定着細胞群から栄養要求性の低い細胞を選択している。ヒト大腸癌病理検体からから大腸癌の先進部における少数の細胞塊を持つ症例211例を抽出し、各種抗体による免疫染色の条件を検討した。そのなかの1例で細胞塊が目立つ症例において、50枚ほどの連続切片を作製し、HE染色を行い、簇出・低分化癌胞巣の3次元組織像を構築した。簇出は原発巣と連続しているというこれまでの報告があるが、我々の標本では原発巣とは連続していなかった。リンパ節転移をすると報告のある細胞株でも移植しただけではリンパ節転移をすることがなかったため、癌遺伝子を導入する必要があったため。

ヒト大腸癌病理検体において、代謝および転移・浸潤に関与する蛋白質群15個に対する発現、およびリン酸化による活性化状態を調べるために、通常腺管構造のみから成る大腸癌症例、細胞塊を持つ大腸癌症例を5例づつ選び、染色条件を検討した。虚血からホルマリン固定までの時間が異なるためと思われるが、全ての症例でコンスタントに染色される抗体は少なかった。そのなかでEzrinに対する抗体はほとんどの症例で染色することが出来、また染色像が特徴的で、癌細胞5個以上から成る低分化胞巣(PDC)の角にある細胞に陽性率が高かった。そこでPDCを持つ大腸癌ステージI-IIIの184症例の病理標本の浸潤端の標本をEzrin抗体で染色し、EzrinがPDCの角の発現する割合、Ezrin Corner Score (ECS)と算出した。更にECSの患者ごとの平均値と、ECS高値のPDCの数を求めた。両指標はリンパ管浸潤、極性が逆転している細胞塊Micropapillary (MP)成分と有意に関連があった。また、後者の指標では有意に予後が悪かった。これまでの報告から、PDCとMPの相同性が議論されており、PDCが悪性化してMPになるとのモデルが提唱されている。我々が今回得た結果からも、PDCの数が増え、極性が反転するというようにPDCが悪性化していく過程で、EzrinがPDCの角に位置する細胞が陽性である率が高くなることが示唆された。Ezrinはアクチン骨格の制御に関連する蛋白質であり、上皮間葉転換(EMT)で発現が上昇することが知られているので、PDCの悪性化に伴い、PDCの角にある細胞が間葉系細胞に転換することが、PDCのリンパ管侵襲能に何らか関与していると考えられる。一般にEMTの細胞は細胞の増殖が遅くなることも知られているので、増殖能の低下と浸潤・転移はなんらか関係している可能性も示唆された。上記の臨床検体を用いた研究内容はまとめて英文論文として投稿したが、受理されなかった。現在、異なる雑誌に投稿し、改変を行っているところである。またこの結果を実験的にEzrinのPDCの一部での発現を検討するために、蛍光蛋白質付加のEzrinを発現するプラスミドを構築した。活性化型K-Rasを発現するCMT-93細胞から栄養要求性の低い細胞を選択し、盲腸(原発部位)、皮下、脾臓、心腔(あるいは尾静脈)に移植し、生体内での転移能を親株と比較する。よく生存・転移する場合は、皮下あるいは腸管で2光子イメージングによりその動態を観察する。低分化のマウス由来の大腸癌細胞株Colon26では、栄養要求性の低い細胞では接着斑に局在するPaxillinやTalinの発現、サイトカインの一種であるインターロイキン6、免疫チェックポイントに重要なPD-L1の発現が上昇していたので、これらの蛋白質群の発現を、栄養要求性の低い活性化K-Ras発現CMT-93においても調べ、異なる細胞株において栄養要求性と蛋白質発現が同様であるか検討する。またマイクロアレイを用いるなど遺伝子群の発現の違いを検討し、栄養要求性や転移能を制御する分子群を同定する。更に、試験管内で3次元培養しライブイメージングをすることにより細胞そのものの動態や形態を観察する。また蛍光蛋白質から成るバイオセンサーを発現させ、細胞内の信号伝達を可視化し、どのような変化が起きているか検討する。ヒト材料においては、透明化した場合の上皮細胞・リンパ管を可視化できる抗体を検討し、3次元構築像を取得する。前年度に取得したマウス大腸癌
糸魚川静岡構造線活断層帯におけるスリップ・パーティショニングの研究

本研究でに実施した主な調査・研究とその成果は以下の通りである:1.糸魚川静岡構造線北部の神城断層においてS波を用いた高分解能の極浅層反射法地震探査を行った.その結果断層先端部は数枚の低角スラストに分岐し下位の断層面はblind thrustとなっている事が分かった.2.上記の結果を基に,神城断層でnet slip速度を明らかにするためのボーリング調査を実施した.その結果断層先端部は数枚の低角スラストに分岐し下位の断層面は地下50-60mの深度でblind thrustとなっている事が分かった.従って,この断層のnet slip速度は従来の見積もりよりもかなり大きく,6mm/y以上であることがわかった.3.糸魚川静岡構造線中部セグメント(富士見地区)においてP波を用いた浅層反射法地震探査とS波を用いた極浅層反射法地震探査を行った.その結果(1)従来マッピングされていた横ずれ断層の東側に,西傾斜の低角逆断層が存在すること.および(2)この西傾斜の主断層の上盤側に派生するback thrust状の断層面で横ずれが生じていることが分かった.また,既存の重力異常データを解析して,同測線に沿う密度構造を求めたところ,浅層反射法地震探査の結果と調和的な構造が得られた.4.糸魚川静岡構造線北部の牛伏寺・赤木山の2断層を横切る測線に沿って,高分解能の重力探査を実施した.すでに取得してある反射法地震探査のデータと併せて解析した結果,このセグメントでも富士見地区と同様な構造が推定される.本研究でに実施した主な調査・研究とその成果は以下の通りである:1.糸魚川静岡構造線北部の神城断層においてS波を用いた高分解能の極浅層反射法地震探査を行った.その結果断層先端部は数枚の低角スラストに分岐し下位の断層面はblind thrustとなっている事が分かった.2.上記の結果を基に,神城断層でnet slip速度を明らかにするためのボーリング調査を実施した.その結果断層先端部は数枚の低角スラストに分岐し下位の断層面は地下50-60mの深度でblind thrustとなっている事が分かった.従って,この断層のnet slip速度は従来の見積もりよりもかなり大きく,6mm/y以上であることがわかった.3.糸魚川静岡構造線中部セグメント(富士見地区)においてP波を用いた浅層反射法地震探査とS波を用いた極浅層反射法地震探査を行った.その結果(1)従来マッピングされていた横ずれ断層の東側に,西傾斜の低角逆断層が存在すること.および(2)この西傾斜の主断層の上盤側に派生するback thrust状の断層面で横ずれが生じていることが分かった.また,既存の重力異常データを解析して,同測線に沿う密度構造を求めたところ,浅層反射法地震探査の結果と調和的な構造が得られた.4.糸魚川静岡構造線北部の牛伏寺・赤木山の2断層を横切る測線に沿って,高分解能の重力探査を実施した.すでに取得してある反射法地震探査のデータと併せて解析した結果,このセグメントでも富士見地区と同様な構造が推定される.糸魚川静岡構造線活断層帯は,中部日本の現在のテクトロニクスを解明する上で最も重要な構造要素の一つである.同断層帯の動きは,横ずれを主とするが同時にかなり大きな逆断層成分を有するので,地表近くでは逆断層とその上盤側に分岐した左ずれ断層とによってslip partitioningを生じているものと予測される.本研究では,地下構造と地表変形のデータを取得して、これを実証する事を試みる.平成11年度に実施した主な調査・研究は以下の通りである:1.糸魚川静岡構造線北部の神城断層においてS波を用いた高分解能の極浅層反射法地震探査を行った.その結果断層先端部は数枚の低角スラストに分岐し下位の断層面はblind thrustとなっている事が分かった.従って,この断層のnet slip速度は従来の見積もりよりも大きくなる可能性が高い.2.上記の結果を基に,神城断層でnet slip速度を明らかにするためのボーリング調査を実施した.現在データ解析中である.3.糸魚川静岡構造線中部セグメント(富士見地区)においてP波を用いた浅層反射法地震探査を行った.その結果従来マッピングされていた横ずれ断層の東側に,西傾斜の低角逆断層が存在する可能性が高いことが分かった.また,既存の重力異常データを解析して,同測線に沿う密度構造を求めたところ,浅層反射法地震探査の結果と調和的な構造が得られた.4.糸魚川静岡構造線北部の牛伏寺・赤木山の2断層を横切る測線に沿って,高分解能の重力探査を実施した.取得したデータは現在解析中である.糸魚川静岡構造線活断層帯は,中部日本の現在のテクトニクスを解明する上で最も重要な構造要素の一つである.同断層帯の動きは,横ずれを主とするが同時にかなり大きな逆断層成分を有するので,地表近くでは逆断層とその上盤側に分岐した左ずれ断層とによってslip partitioningを生じているものと予想される.本研究では,地下構造と地表変形のデータを取得して,これを実証する事を試みる.本研究でに実施した主な調査・研究とその成果は以下の通りである:1.糸魚川静岡構造線北部の神城断層においてS波を用いた高分解能の極浅層反射法地震探査とボーリング調査を行った.その結果断層先端部は数枚の低角スラストに分岐し下位の断層面は地下50-60mの深度でblind thrustとなっている事が分かった.

従って,この断層のnet slip速度は従来の見積もりよりもかなり大きく,6mm/y以上であることがわかった.2.糸魚川静岡構造線中部セグメント(富士見地区)においてP波を用いた浅層反射法地震探査とS波を用いた極浅層反射法地震探査を行った.その結果(1)従来マッピングされていた横ずれ断層の東側に,西傾斜の低角逆断層が存在すること,および(2)この西傾斜の主断層の上盤側に派生するback thrust状の断層面で横ずれが生じていることが分かった.また,既存の重力異常データを解析して,同測線に沿う密度構造を求めたところ,浅層反射法地震探査の結果と調和的な構造が得られた.3.糸魚川静岡構造線北部の牛伏寺・赤木山の2断層を横切る測線に沿って,高分解能の重力探査を実施した.すでに取得してある反射法地震探査のデータと併せて解析した結果,このセグメントでも富士見地区と同様な構造が推定される.