hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壌-植物-昆虫の境界を突破して種を維持する微生物

害虫(カメムシ)へ殺虫剤耐性を付与する殺虫剤分解菌の感染経路調べる過程で、土壌微生物は土壌だけでなく植物や昆虫の体内にも適応し、住処を移動しながら種を維持しているのではないかと考えた。これを明らかにするためまず圃場試験を行い、分解菌はダイズ植物体までは比較的容易に移動するがカメムシへの感染は難しいことが示唆された。一方、分解能のないカメムシ共生菌は農地土壌に広く存在していることが分かった。これまでに、害虫(カメムシ)へ殺虫剤耐性を付与する殺虫剤(フェニトロチオン)分解菌の畑地での感染ルートを追跡する研究で、カメムシは土壌と植物を介して分解菌を取り込むことを強く示唆する結果を得た。このことは、土壌微生物は土壌だけでなく植物や昆虫の体内にも適応し、住処を移動しながら種を維持している可能性を示している。そこで植物や昆虫は微生物のリザーバーとして機能し、枯死等により微生物を土壌へ還元してその多様性を維持する役割を担うという仮説を立てた。以上から、微生物の土壌⇔植物⇔昆虫の往来を証明し、植物と昆虫を介した土壌微生物多様性維持機構を解明することを目的とした。研究を行うにあたりまず、野外で殺虫剤を農地に散布すると分解菌が土壌・植物・カメムシに現れるか調べた。ダイズはカメムシの主な住処の1つであることから、ダイズを栽培しつつ、慣行の農薬散布頻度(開花期以降10日2週間毎)とより高頻度・低頻度の3パターンで散布を行った。開花期以降はダイズ地上部をネットで覆い、その中へカメムシの幼虫を放って飼育した。その結果、慣行の散布頻度で土壌に分解菌が出現した。これまで知られている野外での分解菌の分離源は、数年という長期間にフェニトロチオンを散布し続けた土壌が知られていたが、本研究では短期間・数回のフェニトロチオン散布で分解菌は土壌に出現することが分かった。また今回の条件では、カメムシとダイズ地上部には分解菌は認められなかった。今回の実験で、分解菌が野外においても数回の殺虫剤散布で土壌に出現することが明らかになり、予想以上に微生物が土壌で分解能を獲得する確率は高いと思われる。しかしながら、分解菌は植物やカメムシからは見つからなかった。このことから野外で植物体やカメムシへの分解菌の感染はある一定の条件下に限られることが示唆された。一方で実験系が適していなかった可能性も考えられ、実験計画を一部修正する必要があると考えている。以上から研究の進捗は「やや遅れている」と判断した。これまでに害虫(カメムシ)へ殺虫剤耐性を付与する殺虫剤分解菌の生態に関する研究において、分解菌の畑地でのカメムシへの感染ルートを追跡する過程で、カメムシは土壌と植物を介して分解菌を取り込むという結論を得た。このことは、土壌微生物は土壌だけでなく植物や昆虫の体内にも適応し、住処を移動しながら種を維持している可能性を示唆している。前年度は圃場試験を行ったが、圃場でのダイズ栽培試験は1年に1度しかできないため、本年度は視点を変えて、そもそも農耕地にどのくらいのカメムシ共生菌が存在するかを調べることにした。カメムシと共生可能なのはBurkholderia属のなかの一部の種であることがすでに明らかにされている。そこで農耕地土壌をターゲットとした次世代シーケンス解析を行うことで、Burkholderia属およびカメムシ共生菌の割合や分布を把握することにした。代表作物として、ダイズ、キャベツ、茶園の3種類の畑で施肥方法の異なる(慣行施肥区、有機肥料区など)圃場を選んで土壌を回収し解析した。その結果、Burkholderia属はダイズ畑で平均0.11%、キャベツ畑で平均0.45%、茶園土壌で平均0.65%存在した。さらにBukhrolderia属内での解析を進めた。そのけった、各土壌で優占していたのは2OTU3OTUであり、その割合は各地点に存在するBurkholderia属の84%以上を占めた。これらの優占的なOTUの一部はカメムシ共生菌と同じクラスターに含まれた。従って農地土壌にはカメムシと共生菌が存在していることが明らかとなった。圃場実験は1年に1度しかできないという制限がある。そのためマイクロコズムの実験を行ったり、これまでの関連課題で蓄積されたメタゲノム解析データを使ったin silicoでの検討などを組み合わせることで、研究を効率良く進めることとする。環境微生物学本年度はダイズを春から秋にかけて栽培する圃場試験を主として進め、必要なデータも得られた。

ただ、この圃場試験に時間と労力を要し、また体調不良も重なったことで、ダイズ植物を用いての室内実験が一部滞ったため未使用額が生じた。次年度は今年度得られたデータを踏まえ、室内実験やゲノム解析など費用のかかる項目を中心に検討したいと考えている。次年度は研究計画を効率よく進めるために、室内でのダイズ栽培・農薬散布試験や、これまでに蓄積している、農薬散布圃場などでのメタゲノム解析データを活用し、in silicoで分解菌が土壌や植物体に存在する可能性についての検討も行う。以上により実験とDNA情報のコレクションを使って多角的に研究を進めていく予定である。なおゲノム解析には委託分析が必要であるため高額の予算が必要である。また実内実験を行うために必要な機器・消耗品費として予算を使用する計画である。
小腸移植後拒絶反応に対する免疫抑制剤FK506と代謝拮抗剤併用療法の効果の検討

研究目的:小腸移植後の拒絶反応は,他臓器の移植に比べ著しく強く,その結果生着率の向上を阻んでいる。したがって,既存の免疫抑制剤に代わるあるいはそれらとの併用による新しい治療薬の出現が期待されている。1991年頃より,新免疫抑制剤としてRS-61443(mycophenolic acid)が,同種異系間の心や腎の,あるいは異種間の心や肝移植で実験的におこなわれ,良好な成績を納めてきた。未だ小腸移植では,同薬の効果を検討する実験はおこなわれておらず,今回,単独またはlow doseFK506との併用療法により,移植後拒絶反応を抑制するかどうか検討する。研究実施計画:inbred male ACI rats(200-300g)をドナーに,LEW rats(200-300g)をレシピエントに用い,control group,low dose FK506単独group,RS-61443単独投与群のpreliminary studyを施行している。現在,各群につき1;体重減少,下痢の程度および生存率を経過観察する群(体重測定および下痢の観察は,術後2週毎日おこない,その後週2回の頻度でもおこなっている。また,明らかに死亡直前例は,その場にてsacrificeをおこない,graftも含めた各臓器の標本を摘出し,ホルマリン固定および-80°C保存をおこない,HE染色とポリアミン測定用に保存している。ポリアミン合成系の測定により,移植小腸片における拒絶反応の強弱を定量的に表現し,薬剤効果の指標の一つとして,客観的に評価する予定である。さらに今後,low dose FK506とRS-61443の両薬によるconbination therapy群の実験も施行していく。
高齢者、視覚障害者に配慮した質的節電照明手法に関する研究

2018年度は、日本建築学会環境系論文集に査読付き論文が2報掲載された。これら論文のテーマは「晴眼者を対象とした円形視標の視認閾値に関する基礎的検討-弱視者を想定した輝度コントラスト評価図を用いた視認性推定法に関する研究(その2)」「低視力晴眼者を対象とした不均一背景における円形視標の見やすさ評価に関する検討-弱視者を想定した輝度コントラスト評価図を用いた視認性推定法に関する研究(その3)」である。また、2017年度末に実施した若年者低視力者と弱視者の移動空間における障害物の検出の際の環境要素と明視条件を把握することを目的とする基礎的実験の結果を分析して、日本建築学会大会において「輝度画像を用いたロービジョン者の視認性評価その3非均一背景を用いた低視力晴眼者を対象とした実験」、「輝度画像を用いたロービジョン者の視認性評価その4非均一背景を用いた弱視者を対象とした実験」、照明学会大会において「輝度コントラストによる視認性の検討-その5晴眼者低視力者による不均一背景における円形視標の見やすさ評価」を発表した。その他、日本建築学会近畿支部光環境部会において「ユニバーサルデザイン社会を支える建築環境工学と光環境研究」と題して招待講演を行った。その他、日本福祉のまちづくり学会においては、特別研究委員会シンポジウムを企画して「LED照明による弱視者の見やすい光環境」について講演を行った。さらに、日本建築学会から、「視覚弱者の視環境配慮に関する一連の研究」について、2018年度日本建築学会賞(論文)を受賞し、日本建築学会大会において、受賞講演を行った。いずれも、バリアフリーデザインやユニバーサルデザインの実現において重要な課題である環境工学的視点からのデータを示した。これらの実績は科研費による実績であり、社会的貢献度合いともに多大な成果が得たと確信している。2018年度は、国内の学会に多く参加するとともに、弱視者や高齢者の視認性に関する情報収集を行った。さらに、先の「研究実績の概要」でも述べたとおり、日本建築学会環境系論文集に査読付き論文が2報掲載され、弱視者や高齢者の視認性に関する信頼できるデータを公表することができた。しかし2018年度は、暗い環境下(薄明視)での照明デザインの最新海外事例調査ができなかったことと、国際会議への参加が2019年度に延期になった。2019年度に延長して、2018年度に実施した実験データについて、CIE(国際照明委員会)大会(ワシントンDC)、および日本建築学会大会、電気設備学会大会などで口頭発表を行うとともに、データを精細に分析し、査読付き論文として投稿をめざす。平成26年度には、東日本大震災直後およびそれ以後、照明環境上の変化や被害が大きかった東北および原子力発電所の停止などによる、関東、東海各地の節電時の照明環境事情について資料収集を行うとともに、節電を想定した暗い照明環境下(薄明視)での見えに関する最新の研究成果を、海外調査および国際会議などに参加して収集した。また、企業の技術者に対して、節電、省エネに関連した照明環境上の問題点や整備状況についてヒアリングを行い、近年普及が進むLED照明による問題点についての情報を収集した。CIE(国際照明委員会)に参加し、同様の考えを持つ研究者間の情報交換ができる機会を設け、国内外の研究者にヒアリングを行って情報を得るとともに、高齢者の視認閾値に関する基礎的なデータを分析し、日本建築学会論文集(環境系)に投稿して採録が認められた。研究者間の情報交換を通じて、東日本大震災の記録や証言に関する資料を入手することができ、それに基づいてロービジョンに対する節電に関連した照明環境整備上の問題点を抽出した。さらに、視覚障害者および車いす使用者を対象に、大阪市内の地下通路での移動に関する評価実験を行って、光環境・視環境上の現場の問題点について、具体的にその内容を抽出した。これを、日本建築学会主催によるシンポジウムを企画し公表した。これらの研究活動をもとに、次年度の実験企画を行っており、さらに以前に視覚障害者(弱視者)に対して行った実験データを再分析を加えて、その準備を進めるに至っている。2015年度は、節電を想定した暗い環境下での見えに関する研究を行って、国際照明委員会(CIE:マンチェスター)、日本建築学会、照明学会などにおいてその成果を発表するとともに国内外の研究者から情報を収集した。また、2014年度に行ったヒアリング調査や記録文書調査に基づいて、ロービジョン者に関連する節電時の照明環境上の問題点を明確にして、問題点解決のためにロービジョンを対象とした評価実験研究の企画・準備に取り組んだ。さらに、弱視者が移動空間などにおける障害物を検出する際の環境要素と明視の条件を把握することを目的とし、複雑な輝度分布を持つ背景における視対象の視認性を検討するため実験を企画・準備した。最初の段階では被験者として若年者の晴眼者、シミュレーションメガネを装着した若年晴眼者を採用し、これらの成果を、日本建築学会、照明学会などにおいて発表した。加えて10名の弱視者(視覚障害者)を対象に弱視者の視認性に関するパイロット研究を実施した。2016年度には、これらの成果を海外の国際会議のCIE(国際照明員会)、日中韓照明カンファレンスで公表するとともに、国内でも、日本建築学会、照明学会、福祉のまちづくり学会等で公表予定である。2016年度には、研究倫理委員会から承諾を得て弱視者を対象とした本格的な視認性実験を実施する予定であり、その企画・準備をおおよそ整えることができた。

さらに、以前に視覚障害者に対して行った実験データに再分析を加えて、その準備を進めるに至っている。研究実績の概要でも述べたように、国内外の学会への参加、海外調査を通じて、節電を想定した暗い環境下での(薄明視)での見えに関する最新の研究成果や、高齢者の視認性に関する情報収集を行った。また、企業の技術者・研究者や他大学の研究者と連携して、照明環境上の問題点や整備状況、および近年急速に普及が進むLED照明による視環境上の問題点についての情報を収集することができた。また、当初より予定していた弱視者を対象とする視認性実験の企画・準備に着手し、予定通り次年度の本格的な実験実施に向けての準備を整えることができた。2016年度は、日本建築学会環境系論文集に査読付き論文一報が掲載され、二報目は2017年4月に日本建築学会環境系論文集に査読付き論文採録が決まった。また、2015年度末に実施した、弱視者を対象とするパイロット的な実験の結果を分析し、日本福祉のまちづくり学会大会で発表した。2015年度に行った別の実験として、弱視者が移動空間などにおいて障害物を検出する際の環境要素と明視条件を把握することを目的とする、複雑な輝度分布を持つ背景においての視対象の視認性を検討した。この実験の被験者は、健常者の低視力被験者(矯正しない視力)、および弱視シミュレーションメガネを装着した被験者を対象とし、日本建築学会、照明学会、国際照明委員会(CIE:プラハ)などでその成果を発表した。これらの実験の成果に基づいて、低視力者の見えの実態を明らかにするべく結果を整理するとともに、輝度コントラストを用いた評価方法による弱視者のための視認性検討手法、デザイン手法の確立を目指して分析を継続している。また、2016年度は、視認性の程度についての新たな実験を企画・実施して、健常者、および健常者の低視力被験者(矯正しない視力)のデータを分析中である。これらについては、2017年度の、日本建築学会、照明学会、国際照明委員会(CIE:韓国済州島)などで発表予定である。さらに、2016年度末には、弱視者にとっての照明デザインの手法を学ぶために、海外(フランス)に調査に行き、近年、発展が目覚ましいLED照明によるさまざまなデザイン手法を入手した。2016年度末にはさらに、2017年度中に実験を実施する予定である、弱視者を対象とした見えの程度に関する新たな実験を企画した。2016年度は、国内外の学会への参加や海外調査を通じて、節電を想定した暗い環境下(薄明視)での最新の研究成果や、弱視者、高齢者の視認性に関する情報収集を行った。また、先の「研究実績の概要」でも述べたとおり、日本建築学会環境系論文集に査読付き論文一報が掲載され、もう一報が2017年4月に採録が決定した。また、日本福祉のまちづくり学会大会、日本建築学会大会、照明学会大会、国際照明委員会(CIE:プラハ)などで、実験研究に基づく多くの成果発表をした。2017年度は、日本建築学会環境系論文集に査読付き論文が3報掲載された。これら論文のテーマは「無彩色背景における有彩色と無彩色ラインの弱視者の視認性」「弱視者に配慮した低照度環境における階段下降時の踏面端部ラインの明視条件の検討」「晴眼者を対象とした円形視標の視認閾値に関する基礎的検討
経皮的椎体形成術における骨セメント漏出予防のためのラジオ波焼灼および骨強度の研究

経皮的椎体形成術は、脊椎圧迫骨折に対して椎体の内部に医療用骨セメントを注入して骨折部を安定化させ、疼痛の緩和を図る治療である。経皮的椎体形成術を安全に施行するためには、注入した骨セメントが椎体外へ漏出するのを防ぐことが重要であり、そのためには椎体内に骨セメント注入可能な空隙を作成する必要がある。申請者は、その手段として椎体に針を刺入してラジオ波焼灼を行い椎体内に空隙を作成する方法を考案した。本研究では、標本骨を用いた基礎検討およびブタを用いた動物実験を行い、ラジオ波焼灼を併用した経皮的椎体形成術が安全かつ有効に施行可能かどうか検討を行い、手技の実現性および安全性を確認する。
脱細胞化神経をバイオスキャフォールドとする新しいハイブリッド型人工神経の開発

我々は高張電解質溶液を用いた新しい脱細胞化方法を確立した。本方法を用いて神経を脱細胞化したものを組織学的に評価したところ、高い効率で脱細胞化が見られたが、細胞外マトリクスの破壊は軽度であった。これを実験動物に移植したのちに2ヶ月後に採取し、組織学的検討を行ったところ、シュワン細胞の浸潤をみとめ、また軸索の再生を認めた。再生軸索は有髄線維であった。本方法により確立された脱細胞化神経は有用な神経再生の足場となること明らかとなった。外傷や腫瘍切除で損傷された神経の再建には自家神経が多用されるが採取される神経の機能喪失は裂避けられない。また、理想的な口径と長さの神経を採取することは困難であることが多い。これらの諸問題を克服するために人工神経の開発が行われてきた。細胞外マトリクスが組織再生に重要な役割を果たすと考えられており、これらを模した化学合成物を用いた人工神経の開発が試みられている。一方、同種神経を化学処理して無細胞化したものを代替神経とする試みもなされている。われわれは、ラットの坐骨神経を界面活性剤を用いない方法で脱細胞化処理することに成功(特許出願中)し、その移植後の評価を行った。得られた脱細胞化神経のHE染色では処理後の神経束内に核を認めず、脱細胞化されていることが確認できた。ラット坐骨神経に1cmの欠損を作り、その部位に脱細胞化神経を移植した。移植後2ヶ月の段階で移植神経を採取し、HE染色を行ったところ、正常神経と同様の組織所見を得た。これら標本を抗neurofilament抗体および抗S-100抗体を用いて免疫染色を行ったところ、両抗体において染色像が確認された。さらに移植より2ヶ月の後、移植部より中枢側に蛍光神経トレーサーを微量、注入し1週間の生存期間の後に採取したところ、移植されたgraft内を蛍光標識された再生した神経線維が走行する様子が観察された。凍結融解法や界面活性剤処理法による脱細胞化神経の有用性がこれまでに報告されているが、不十分な脱細胞化や細胞外マトリクスの破壊といった欠点を持つ。われわれが作製した脱細胞化神経は、界面活性剤を用いないために軸索伸展に必須となる基底膜などの構造が比較的保存されていることが想定され、移植実験の結果からも有用なバイオマテリアルとなる可能性がある。脱細胞化には高張塩溶液を用いた。種々の濃度・種類の高張液により条件を探ったところ、電解質溶液を用いた場合に脱細胞化が行われることが明らかとなった。また、イオン価数を変化させたところ、最適な浸透圧を保つことで高い脱細胞化効率が得られた。昨年度までの研究で、脱細胞化された組織を実際に実験動物に移植し、組織学的に検討を行ったところ、神経再生の足場としての役割を果たしており、実用化への見込みが高まった。本年度では、これらの脱細胞化組織を電子顕微鏡で観察を行った。特に走査型電子顕微鏡により得られた像では、細胞外マトリクスが温存されており、良好な細胞定着のスキャフォールドとなりえることが示された。昨年度までの研究で、高張塩溶液により脱細胞化された組織を実際に実験動物に移植し、組織学的に検討を行ったところ、神経再生の足場としての役割を果たしており、実用化への見込みが高まった。効率の良い再生軸索の誘導には、シュワン細胞が分泌するNGFなどの因子の存在が知られている。したがって、脱細胞化神経を用いるにあたって再生の効率化を図るためにはシュワン細胞が速やかに定着すること、さらには理想的には移植時に既に脱細胞化組織にシュワン細胞が導入されていることが求められる。

われわれはこの点に注目し、さらにハイブリッド型人口神経(スキャフォールドと細胞を組み合わせたもの)の開発を試みた。まず、購入したラット培養シュワン細胞をコラーゲンコーティングディッシュ上で培養・増殖させた後、高張塩溶液により脱細胞化を行った神経組織を導入し、co-cultureを試みた。ところが脱細胞化組織は培養液中に浮遊してしまい、細胞の定着を認めなかった。次に回転培養系を用いてシュワン細胞と脱細胞化組織を3日間、co-cultureしたところ、幾分かの細胞の定着を認めた。3日目に培養液を交換した後、さらに4日間の回転培養を続けたところ、著しい細胞増殖を認めた。なお、後者では培養液を交換した時点で脱細胞化神経に定着していない培養シュワン細胞はすべて洗浄されていることから、脱細胞化神経をスキャフォールドとしてシュワン細胞が定着した後、高い効率で分裂・増殖を行ったと考えられる。つまり、われわれが作製した脱細胞化神経はハイブリッド型人口神経としての基盤を持つことが示唆された。ただし、臨床応用を視野に入れると免疫応答は好ましくない条件であるため、自己のシュワン細胞を導入する必要があり、今後、stem cell biologyも視野にいれ研究を行っていく予定である。
革新的材料創製のための中性子/X線回折による超イオン伝導体の機能発現機構の解析

本研究では、高いリチウムイオン伝導度を示すLi10GeP2S12結晶をMA法によって作製したLi10GeP2S12ガラスの熱処理によって析出させ、ガラスから結晶への構造変化とイオン伝導性との関連を中性子とX線を用いた構造解析によって明らかにすることを目的とした。中性子およびX線データを相補的に利用した逆モンテカルロモデリングによって、Li10GeP2S12ガラスおよび結晶の実験データを忠実に再現する3次元構造モデルの構築に成功した。3次元構造モデルからLiイオンが存在可能な空隙サイトを抽出した結果、結晶の空隙サイトの空間的な分布はLiイオンの伝導により適した形となっていることが分った。本研究では、優れたイオン伝導性を示すLi2S-GeS2-P2S5系超イオン伝導体を研究対象とし、ガラスから結晶への構造変化とイオン伝導性との関連を中性子とX線を相補的に用いた構造解析によって明らかにすることを目的としている。平成27年度においては、高純度の不活性ガス雰囲気下でのメカニカルミリング処理によって、Li2S-GeS2-P2S5系についてLi10GeP2S12の組成でガラス試料の合成に成功した。さらに、550°Cでの熱処理によって、Li10GeP2S12結晶を得ることに成功した。得られたガラスおよび結晶試料について、高輝度放射光施設SPring-8において高エネルギーX線回折実験を、大強度陽子加速器施設J-PARCのパルス中性子施設MLFを利用して中性子回折実験を行い、回折データを取得することに成功した。回折データの解析は、結晶試料についてはRietveld解析によって、ガラス試料については二体分布関数の導出による実空間での解析(PDF解析)によって構造解析を進めた。現在は、回折データを基にした逆モンテカルロモデリングを行い、ガラスおよび結晶の3次元構造モデルの構築を進めているところである。現時点で、研究計画における第1段階(試料の作製)、第2段階(中性子および放射光X線回折実験および基礎的な構造解析)をほぼ予定どおり達成し、第3段階(逆モンテカルロモデリングによるガラス・結晶の3次元構造モデルの構築)に着手できていることから、順調に研究が進捗していると考えている。本研究では優れたイオン伝導性を示すLi2S-GeS2-P2S5系超イオン伝導体を研究対象とし、ガラスから結晶への構造変化とイオン伝導性との関連を中性子とX線を相補的に用いた構造解析によって明らかにすることを目的とした。高純度の不活性ガス雰囲気下でのメカニカルミリング処理によって、Li2S-GeS2-P2S5系についてLi10GeP2S12の組成てガラス試料の合成に成功し、550°Cでの熱処理によって、Li10GeP2S12結晶を得ることに成功した。得られたガラスおよび結晶試料について、高輝度放射光施設SPring-8および大強度陽子加速器施設J-PARC/MLFにおいて取得した放射光X線回折および中性子回折データを用いて結晶試料についてはRietveld解析を、ガラス試料については二体分布関数解析を行い、それらによって得られた構造情報を基に逆モンテカルロ法によってガラスおよび結晶の3次元構造モデルの構築を行った。そして、得られたガラスと結晶の3次元構造モデルを詳細に比較した結果、結晶においてLiイオンの伝導に適した伝導経路が形成されていることを明らかにできた。研究成果がまとまり次第、研究論文を報告していく予定である。材料科学
ウルトラ・ビスタによる初代銀河と宇宙再電離の観測的研究

ULTRA-VISTAプロジェクトはVISTA望遠鏡(VISTA=Visible and Infrared Survey Telescope for Astronomy)は口径4mのサーベイ専用の望遠鏡であり、European Southern ObservatoryのVLT(=Very Large Telescope)のサイトに隣接して建設された(所在地=チリ共和国)。この望遠鏡には1°×1.5°の広視野を誇る近赤外線カメラが搭載されている。我々はハッブル宇宙望遠鏡のトレジャリー・プログラムで観測されたCOSMOS(=Cosmic Evolution Survey:宇宙進化サーベイ)の天域を、2009年から以下の帯域で撮像サーベイ観測を行ってきている:Y、J、H、及びKsの4つの広帯域フィルターとNB1185の狭帯域フィルターによる撮像。このプロジェクトでは高赤方偏移宇宙(赤方偏移z7-10)の銀河探査を行い、銀河形成の初期段階の系統的な研究を行っている。これらの初期銀河には第二世代星と近い性質(重元素量が極端に少ない)を持つ星々が含まれていると考えられている。高赤方偏移宇宙(赤方偏移z<10)では、宇宙空間が完全電離されていることがわかっているが(宇宙再電離と呼ばれる現象)、本研究で得られる銀河サンプルによる宇宙再電離の物理過程を探求している。平成23年度はULTRA-VISTAプロジェクトの初期データを国際的に公開することができた。これはプロジェクトの進展にとって欠かせないプロセスであり、実際に多くの関連研究者らから賞賛していただくことができた。その後も第2期のデータ公開に向けて、観測及びデータ解析を続けてきている。また、プロジェクトの初期科学成果として、赤方偏移z=7の銀河の探査を行い、発見にこぎつけた。これはULTRA-VISTAの高感度の赤外線観測で始めて可能になった研究成果であり、プロジェクトは順調に進展してきていることの証拠と言える。この成果公表は平成24年度に行われる予定になっている。2012年に既に速報論文として初期成果を公表したが(Bowler et al. 2012, MNRAS, 426, 2722)、平成25年度は引き続き、赤方偏移z > 7の銀河の系統的な探査を行ってきた。その結果、赤方偏移z = 6.5 - 7.5にある34個の若い銀河の発見に成功した。この結果は上記速報論文の成果の確認につながり、我々のデータ解析の高い信頼性を示すことができた。これらの銀河はいずれも明るく(絶対等級で-21.2等級より明るい)、従来の探査では発見されてこなかったものである。これらの明るい若い銀河の絶対数は少ないことが予想されるので、狭い視野での深宇宙探査では発見されにくいものである。しかしながら、ULTRA VISTAプロジェクトでは広い視野の観測を行っているので、これらの明るい若い銀河の検出に成功したといえる。明るい若い銀河は初期宇宙には存在しないのではないかと考えられていたが、今回の発見は従来の固定観念を打ち破る成果となったといえよう。今回の成果はULTRA VISTAプロジェクトの第2回目のデータリリース(DR2)を用いて行われた。DR2の成功はこの後の研究の進展を約束してもらう結果になったので、今後も、新たなデータを追加して、DR3、DR4、・・・とバージョンを上げていきたい。近赤外線の広視野撮像観測のデータ解析は慎重にノイズ除去などを行う必要があるので、解析は長期間に及ぶことになるが、さらに深い撮像データが得られれば、今度は暗い(即ち、質量の軽い)銀河の探査も行えるので、意欲的に研究を展開していきたい。このプロジェクトでは高赤方偏移宇宙(赤方偏移z 7ー10)の銀河探査を行い、銀河形成の初期段階の系統的な研究を行っている。平成23年度にはULTRA-VISTAプロジェクトの初期データを国際的に公開することができた。平成24年度はこの初期データに基づき、赤方偏移z=7の銀河の発見に早くも成功し、研究成果を論文として報告した。その後も第2期のデータ公開に向けて、観測及びデータ解析を続けてきた。したがって、プロジェクトは順調に進展してきている。UltraVISTAはESOのVISTA望遠鏡(口径4mの近赤外線サーベイ専用望遠鏡)による近赤外線ディープサーベイ・プロジェクトである。観測天域はハッブル宇宙望遠鏡の『宇宙進化サーベイ(COSMOSプロジェクト)』の天域内に設定されており、次の3種類のサーベイを行ってきている。[1]ディープサーベイ、[2]ウルトラ・ディープサーベイ、及び[3]狭帯域フィルターサーベイ。使用しているフィルターは広帯域がY、J、H、及びKs、狭帯域はNB1185(ライマンαredshiftはz=8.7)である。

観測は現在も進行中であるが、2014年1月(チームメンバーへの公開は2013年11月)にDR2(Data Release 2)を公開した。それに基づき、日本天文学会秋期年会で2つの講演を行い、UltraVISTAの進捗状況をコミュニティに周知することが出来た。また、赤方偏移z=4の宇宙における銀河の質量獲得の物理過程について、論文を一編出版した(Aastronmy and Astrophysics, Vol. 556, 55)。本研究ではヨーロッパ南天天文台の赤外線サーベイ望遠鏡(VISTA Telescope)の近赤外線広域サーベイプロジェクトである“ウルトラ・ビスタ(UltraVISTA)"による観測的研究を推進してきた。このプロジェクトでは高赤方偏移宇宙(赤方偏移z 7ー10)の銀河探査を行い、銀河形成の初期段階の系統的な研究を行う。これらの初期銀河には第一世代星と近い性質(重元素量が極端に少ない)を持つ星々が含まれていると考えられている。高赤方偏移宇宙(赤方偏移z <10)では、宇宙空間が完全電離されていることがわかっているが(宇宙再電離と呼ばれる現象)、本研究で得られる銀河サンプルによる宇宙再電離の物理過程を探求することが可能になる。そのため、初期銀河、第一世代星、そして宇宙再電離という3つの重要な課題を一挙に解決することができる。なお、UltraVISTAはハッブル宇宙望遠鏡の基幹プログラム“宇宙進化サーベイ(COSMOSプロジェクト)"の連携のもと推進されている。UltraVISTAのサーベイ観測は現在も進行中であるが、UltraVISTAチームは2014年1月(チームメンバーへの公開は2013年11月)にDR2(第2回目のデータリリース)を公開した。それに引き続き、本年度は15年7月までのデータを足し合わせ、DR3を公開した。DR3のデータに基づき、初期銀河、第一世代星、そして宇宙再電離について研究を進め、成果をまとめる。なお、6月にフィンランドのヘルシンキでCOSMOSプロジェクトとUltraVISTAのチーム会議に参加してチームメンバーと情報交換を行い、今後の研究計画に関する打ち合わせを行った。主たる研究成果としては高赤方偏移銀河の発見と光度関数の進化、及び新たな銀河種族の発見などがある。DR2 (Data Releas 2の公開を行い、銀河進化に関する貴重なデータをコミュニティに提供すると同時に、高赤方偏移宇宙における銀河進化に関する研究を推進することが出来た。この成果はクロアチア共和国のザグレブで開催された『宇宙進化サーベイ研究会』で公表し、多くの関心を集めることが出来た。また、UltraVISTAと関連するCOSMOSプロジェクトでも研究成果を公表することができた。特に、すばる望遠鏡の広視野カメラSuprime-Camに我々が開発した中帯域フィルターを使用した広域サーベイでは、従来にない強い輝線強度を持つ数千個の銀河のサンプルを構築することが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙物理学今年度は2015年7月までに取得する新たなデータを加え、DR3 (Data Release 3)を公開する。
空間的多要素認識に基づく内分泌かく乱物質の新しい認識・評価法の構築

1)溶媒インプリント法の確立認識させたい目的物質と構造の類似した疑似的な鋳型分子を溶媒として用いる本法において,従来,認識能の発現が容易でなかった平面的でない化合物の認識発現が可能な重合の系を見いだした。これにより,内分泌かく乱物質などのように,比較的立体的にかさだかい化合物に対する人工的認識サイトの構築が可能となり,研究遂行の課題を克服した。また,目的化合物の構造の一部である化合物も部分鋳型(フラグメント)として使用するこが可能であることが明らかとなり,複雑な構造を有する化合物や高分子化合物の認識にも対応可能であることが分かった。2)ビスフェノールAを対象とするモレキュラーインプリント法の開発内分泌かく乱物質であるビスフェノールAを識別対象とした場合,機能性モノマーとして4-ビニルピリジン,あるいは1-ビニルイミダゾールなどを用いた場合,代替鋳型としてt-ブチルフェノールを用いることで,実際にビスフェノールAを鋳型分子として用いた場合より優れた識別能が得られることが明らかとなった。実際の吸着実験においては,活性炭を上回る吸着能を有する媒体の開発にも成功した。3)新しい分離媒体の開発と性能の検討新しい粒子径均一粒子,また,モノリス型カラム(連続体カラム)などの新しい分離媒体の開発とその特性および分離性能の検討を行い,上記1),2)の効率的遂行のための媒体の検索を行った。その結果,環境試料に対する吸着媒体としては,粒子径の均一性が極めて重要であることが明らかとなった。また,キャピラリー電気クロマトグラフィーにおいて高い性能を与える媒体の開発にも成功した。本年度は下記に示す成果を得た。1)溶媒インプリント法の確立認識させたい目的物質と構造の類似した擬似的な鋳型分子を溶媒として用いる本法において,従来,認識能の発現が容易でなかった平面的でない化合物の認識発現が可能な重合の系を見いだした。これにより,内分泌かく乱物質などのように,比較的立体的にかさだかい化合物に対する,人工的認識サイトの構築が可能となり,研究遂行の課題を克服した。2)ビスフェノールAを分子鋳型とするモレキュラーインプリント法の開発内分泌かく乱物質であるビスフェノールAを分子鋳型として用い,機能性モノマーとして4-ビニルピリジン,あるいは1-ビニルイミダゾールなどを用い,インプリントポリマーを調製し,その分子認識能を検討した結果,実際に分子鋳型に用いたビスフェノールAのみならず,類似の官能基であるフェノール性水酸基,あるいは,類似の構造であるビフェニル基を有する化合物に対する弱い認識能もあわせて発現することが明らかとなった。また,従来の活性炭を上回る吸着媒体の開発にも成功した。3)新しい分離媒体の開発と性能の検討

新しい粒子径均一粒子,また,モノリス型カラム(連続体カラム)などの新しい分離媒体の開発とその特性および分離性能の検討を行い,上記1),2)の効率的遂行のための媒体の検索を行った。その結果,環境試料に対する吸着媒体としては,粒子径の均一性が極めて重要であることが明らかとなった。また,キャピラリー電気クロマトグラフィーにおいて高い性能を与える媒体の開発にも成功した。
細胞運命と染色体マクロレベルにおける発現調節機構の機能的関係

HL60はレチノイン酸で好中球に、Vitamin D3で単球に分化する。本研究ではHL60分化において経時的にRNAseqを行い、好中球および単球に分化する際に上昇してくる遺伝子を複数の遺伝子を同定した。しかしながら予想したようにこれらの遺伝子が染色体上の近傍に存在するということはなかった。そこで、HL60の分化におけるエピジェネティクスが果たす役割を調べるためにエピジェネティクス因子ASXL1のノックダウンを行い、細胞分化とヒストン修飾の関係を調べた。ASXL1ノックダウンはヒストンH3K4とH3K27のトリメチル化を低下させ、HL60の分化を阻害した。HL60をレチノイン酸(ATRA)あるいはビタミンD3(vitD3)で刺激して、好中球あるいは単球への分化を誘導した。分化誘導前後でHL60のライブラリーを経時的に作製し、RNAseqを行なった(30分、1時間、2時間、3時間、6時間、12時間、24時間、48時間、72時間)。結果を解析し、ATRAによってCD11b、C/EBPe、Gfi-1、PU.1、FBP、Sema6Bなどの遺伝子の発現が上昇することが明らかになった。パイロット実験として染色体沈降法(Chromatin immunoprecipitation:ChIP)を行なったが、FBPやSema6BなどではH3K27me3およびH3K4me3の大きな変化は認めなかった。Gfi-1のH3K4me3は逆に下がっている。現在、刺激24時間後に分化を開始している細胞と分化誘導刺激前の細胞において、ChIP-seqを行なっい(H3K4me3とH3K27me3)、染色体上の転写活性化マークと抑制マークのついた遺伝子を同定し、細胞分化とエピジェネティクスの関係を調べている。上記の遺伝子の中でCD11b、PU.1およびSema6Bは単球への分化でもその発現が上昇した。なかでもSema6Bは神経系においてその機能が知られているが、造血細胞分化における役割が今までに知られていない分子であり興味が持たれる。さらにSema6Bは分化誘導前には発現がほとんど認められない。HL60でATRAあるいはVitD3で好中球あるいは単球への分化を誘導し、刺激30分後、1時間、2時間、4時間、6時間、9時間、12時間、24時間、48時間後のRNAを抽出し、それぞれライブラリーを作成し、RNA seqを行い、刺激前の細胞と較べて遺伝子発現があがってくるものを同定した。多くの分化関連遺伝子の発現上昇、幹細胞性に関与する遺伝子の発現低下が認められた。これらの遺伝子群は、単球に分化するときのみ発現が上昇する遺伝子、好中球に分化するときのみ発現が上昇する遺伝子、どちらでも上昇する遺伝子、どちらでも低下する遺伝子に分類できた。これらの遺伝子のなかで、分化誘導前には発現がほとんどなく、好中球および単球への分化誘導後に早期に発現が上昇してくる遺伝子としてSema6Bに注目して研究を進めた。Sema6Bは神経細胞の成長に関与することが知られている遺伝子であるが、造血細胞分化に関与していることは今までに知られていない。我々はHL60細胞のSema5B遺伝子座に蛍光蛋白質遺伝子AzaleaおよびmVenusをノックインすることにより、分化早期に蛍光色を発する細胞を樹立した。この細胞にさらに我々が以前樹立したG0マーカーp27K-を導入することにより、細胞分化がどの細胞周期から起こるのかを同定することができる。また、ASXL1をノックダウンしたHL60細胞ではATRAによる分化誘導が抑制されるが、この際いかなる遺伝子発現変化が起こっているかを分化誘導前後の遺伝子発現解析をRNAseqで行い、HL60の親株と比較した。またChIPseqも同時に行ない、遺伝子発現変化が染色体のブロック毎に起こっているという明らかな証拠は得られなかったが、興味深いことに分化誘導することによってスプライシング関連遺伝子の発現にスプライシング異常が起こること、ASXL1ノックダウンによってこの傾向がさらに強くなる傾向が認められた。HL60の分化誘導後のライブラリーを経時的に作成し、RNA-seqを行い分化誘導後の遺伝子発現変化を同定解析した。分化誘導後のChIP-seqは当初提出したHL60細胞の分化誘導が思ったようにいっていなかったことが判明して、すぐに提出しなおしたので、研究計画はほぼ予定通り進んでいる。分子生物学・血液腫瘍学HL60の分化誘導後のChIP-seqの結果が得られたら解析を行い、染色体上の位置により遺伝子発現活性化マークH3K4e3や遺伝子発現抑制マークH3K27me3が集族するか、遺伝子発現と相関するかを調べる。分化誘導後の遺伝子発現変化をHL60以外の細胞(MB4)でも調べ、好中球分化に一般化できるかを確認する。

また、Sema6BにCRSPR/CasでmVenusなどの蛍光蛋白質の遺伝子をノックインすることにより分化誘導初期に蛍光発色するHL60細胞の樹立を予定している。本細胞を利用すれば細胞分化と細胞周期の関係を調べることができる。
包括的アプローチによる血管型エーラス・ダンロス症候群の分子遺伝学的発症機序の解明

エーラス・ダンロス症候群(EDS)は皮膚・関節の過伸展性、各種組織の脆弱性を特徴とする遺伝性結合組織疾患である。その中で、血管型EDSは、動脈病変、S状結腸破裂、子宮破裂などの致命的な合併症を生じうる重症病型である。当センターでは、次世代シークエンス(NGS)を利用した血管型EDSのパネル解析を実施してきたが、その7割弱においては病的バリアントが検出されていない。本研究では、コピー数異常を含む構造異常、あるいは、イントロン深部・転写調節領域・他の遺伝子における病的バリアントの存在を想定した解析を行い、血管型EDSの分子遺伝学的発症機序の包括的解明を目指す。
近赤外半導体レーザーを光源に用いる超微量光分析法の研究

本研究は、近赤外半導体レーザーが、小型、安価、高出力で、かつ操作性にも優れている点に着目し、これを光源とする微量分析法を開発することを目的としている。本研究により得られた結果を以下に述べる。1.近赤外半導体レーザー励起蛍光検出高速液体クロマトグラフィー:光ファイバーとフューズドシリカキャピラリーを用いるミクロフローセルを試作し、12fg(fg=【10^(-15)】g)の近赤外蛍光色素が検出できることを示した。一方高速液体クロマトグラフカラムで近赤外色素を分離し、蛍光検出する方法を検討したところ、0.3ngの検出限界が得られた。ついで近赤外蛍光色素の一種であるインドシアニングリーンを血清中に添加することによって蛍光標識し、タンパク質を分析した。本法によれば、1.3pmolのアルブミンが検出できることがわかった。一方微量の生体関連物質を特異的に分析するため、酵素反応を併用する方法について検討した。インドシアニングリーンは過酸化水素の存在下で蛍光強度が低下することが判明したので、この反応を用いる分析法について検討した。すなわち、キサンチン共存下でキサンチンオキシダーゼが過酸化水素を生成することを利用し、酵素活性を調べる方法について研究した。その結果、01ユニットの間で検量線を作成することができた。2.光ファイバーを用いるサーマルレンズ吸光法:近赤外域においては、高次振動に由来する吸収バンドが比較的強く観測される。そこで光ファイバー対からなる実用的なサーマルレンズ吸光分析装置を開発し、これを用いる分析法について検討した。励起光の導入にマルチモード光ファイバーを用いる方法は、入射効率に優れているものの、出射ビームのモードパターンが悪く、高感度分析に向かないことがわかった。一方シングルモードファイバーを用いる方法は、従来の吸光分析法と比べ数10倍高感度であることを明らかにした。
エリオット詩劇と共同体再生への道筋-宗教的世界と世俗的世界の境界を挟んで-

T.S.エリオットの詩劇作品が彼自身の詩世界や評論・文化論といかに密接に係わり合っているかについて分析を行なった。「世俗的世界」の批判に始まり、「宗教的世界」を重んじるに到った詩世界をそのまま受け継いだのが詩劇前半である。やがて、エリオットが評論執筆を通して、それら両世界の間に見えない繋がりと交流を見出してゆくにつれて、詩劇後半も変化してゆく。エリオットは、劇場という場を使って、人と人とのつながりが希薄となった共同体が再生するために重要な手がかりを示そうとしたのである。本研究はT.S.エリオットの詩劇を再読・再評価することを主目的としている。すでに3分の2以上の内容を公表しており、本年度は、第5の詩劇The Confidential Clerkを公表する予定であったが、研究が予想外に早く進み、この詩劇に関する論文は昨年度にすでに公表済みである。従って、今年度は来年度の計画分に着手し、第6(最後)の詩劇The Elder Statesmanについての研究を公表した。本詩劇には、エリオットが後期の社会・文化論の中で書いた「故人に対する敬慕」と「まだ生まれない者への配慮」によって結ばれた「遙かに長い期間を抱擁するひとつのつながり」としての家族像の理想型が見られる。これが、詩劇を通してエリオットが一般社会に示そうとしたものの終着点である。詩から詩劇へと受け継がれていった宗教的世界と世俗的日常世界との断絶から和解、調和を経て、日常世界における愛に支えられた家族関係を描ききったエリオットの最後のテーマの意義を明らかにすることができたと考えている。また、一般社会と正面から向き合ったエリオットの本質を見極める際に、本科研費で購入したThe Criterion全集は大変重要な文献であった。これらを基にして、共同体と家族の再生を目ざしてより多くの人々に直接働きかける手段としてエリオットが選択した劇場の意義を考察することができた。エリオットの最後の詩劇について分析・考察できたことで、今後は本研究を総括し、エリオットの詩劇と詩・評論を有機的に関連づけながら、最終的に彼の作品量界の全体像を明らかにしてゆく作業に入りたい。全6編の詩劇に関して論じた論文はすでに個別に公表し終え、年末にはその集大成として学位論文を完成させることができた。昨年は、その6編の詩劇のうち、第4作の『カクテル・パーティ』初演60年目にあたっていた。そこで、日本T.S.エリオット協会では全国大会のシンポジウムとしてこの詩劇を取り上げることにし、講獅3名の選定・取りまとめ・司会兼講師を佐伯が務めた。11月7日のシンポジウム実施までの約8ヶ月間を準備に充て、高い評価を得た。本研究で積み上げてきた成果が活かされたものと考えている。現在は、そのシンポジウムの報告をまとめて学会誌に公表する準備に入っているところである。交付申請の段階では、物品費と旅費を同額と予定していたが、執行の段階で旅費を抑え、全支出額の6割以上を図書費に充てることとなった。すでに絶版となっている貴重な古書を入手することもできた。また、その他の経費で国内外の文献・資料の収集も多数行なった。これらの書籍や文献・資料を、上記シンポジウムの準備に役立てることができたことは、大変ありがたかった。これまで、エリオットの詩劇と詩・評論を有機的に関連づける作業を行なってきた。上記シンポジウムの報告書を学会誌に掲載することとは別に、今後は本研究を総括し、1冊の著書として公表する準備に取りかかりたいと考えている。T.S.エリオットの詩劇再読・再評価が本研究の主目的であった。先行研究を踏まえた上で、エリオットの詩劇が著作全体の中でいかなる位置づけにあるかを確認し、詩劇作品が彼自身の詩世界や評論・文化論、さらには共同体に生きる人々とも有機的に繋がっていることを示し、エリオット詩劇の全体像をとらえることができた。平成21年度に学位を取得した論文「T.S.エリオット詩劇と共同体再生への道筋-世俗的日常世界と宗教的世界の境界を挟んで-」を踏まえて、平成22年度は下記の作業を行ない、本研究の締めくくりとした。(1)エリオットの代表的詩劇The Cocktail Partyを取り上げたシンポジウム「60年目の『カクテル・パーティ』再読」(平成21年度)における成果を論文にまとめ、エリオット詩劇の全体像における本詩劇の位置づけを確認して、学会誌に発表した。(2)学位論文を1冊の著書として公表する前段階として、『モダンにしてアンチモダン-T.S.エリオットの肖像-』の分担執筆に加わり、エリオットの詩劇について総論部分を担当した。交付額の半分を旅費に充てたが、これはT.S.エリオット協会の全国大会に参加し、第一線における研究成果の共有を図るためであり、有意義であった。

本研究に科学研究費補助金を受けることができ、エリオットの詩劇全体についての総合的な研究成果を収めることができ、大変ありがたかった。今後は、その成果を一冊の著書として公表する作業に取りかかる。
東アジアにおける市場と政府をめぐる法的規律に関する総合研究

平成2426年度を通じ、中国、マレーシア及びベトナムを中心としたアジア各国の競争法の運用動向を研究し、国有企業に対する競争法適用が各国の産業政策によって左右される状況を明らかにした。また、世界貿易機関(WTO)における補助金規律の現状とその限界を研究するとともに、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉における国有企業規律交渉に焦点を当て、後者が前者の競争中立性確保に関する規律の欠缺を補完する機能を有することや後者が成立する上で取り組むべき課題を明らかにした。本研究は、中国、ベトナム、マレーシア(以下「三ヶ国」)等東アジアの移行経済国乃至国有部門の比重の大きい国家における市場と政府の関係に見られる特徴が、国際経済法上、いかなる課題を突きつけているか明らかにし、それらの課題に対する理論的かつ実務的な解決策を提示することを目的とする。国内経済法グループは、9月に中国政法大学と共催で独占禁止法による企業結合審査の日中比較分析を主眼とした国際シンポジウム(北京)を開催すべく準備を進めたが、日中間の尖閣諸島をめぐる紛争の激化を受け、開催を延期せざるを得なくなった。これを受け、中国人研究者による企業結合審査に関する国内セミナーを開催するとともに、当初次年度以降の課題としていたベトナム及びマレーシアの競争法研究者の招へいを前倒しし、彼らによる実務者向けセミナーを開催するとともに、両国における競争法運用の実態、特に国有企業に対する法適用と産業政策の影響の有無について明らかにした。国際経済法グループでは、経済法グループによる調査研究の成果を緊密に共有しながら、市場と政府の関係の差異をめぐる法現象について物、サービス及び投資の分野毎に分析を進めた。具体的には、(1)環太平洋経済連携協定(TPP)交渉における国有企業と民間企業の「競争上の中立性」を確保するための規律案の動向、(2)経済協力開発機構(OECD)における「競争上の中立性」規律の検討の動向、(3)(1)と(2)の両者に影響を与えているオーストラリアにおける「競争上の中立性」規律の導入経緯及び運用状況について明らかにした。これらの成果の一部は、平成24年度の研究業績として公表した外、平成25年度以降、順次公表する予定である。平成25年度は昨年度計画して実施できなかった中国北京における国際シンポジウムの開催を企画したが、諸般の事情からやはり開催に至らなかった。しかし、昨年度から引き続いて中国独占禁止法及びベトナム競争法の運用状況に関する研究、TPP国有企業規律交渉の動向に関する研究、国有企業と民間企業の間の競争中立性に関するオーストラリアの国内規律に関する研究、エネルギー分野での競争法運用に関する研究を進めた。中国については、川島が中国独占禁止法に関する各種セミナーで講師及びコメンテーターを務めたほか、中国企業結合規制及び同ライセンス規制に関する論考を公表し、かつ3月に北京で実地調査を実施した。ベトナムについては2月に川島、東條及び武田がハノイ及びホーチミンで現地調査を実施したほか、林が国有企業に対するベトナム競争法の適用に関する論考を公表した。今年度の研究の結果、中国において2013年以降、国有企業改革等が提唱され国有企業に対する独占禁止法執行が強化される可能性が高まっているが、現時点ではむしろ外国系企業に対する法執行が目立つこと、ベトナムにおいても国有企業に対する競争法適用に困難が生じており、その解決には法執行機関の独立性確保等の根本的な改革が必要となること、TPP国有企業規律交渉がTPP交渉の全体の成否を左右する重要な課題となってきていること、同交渉過程でオーストラリア競争中立性規律が1つの代替案として浮上したが、最終的に米国提案を基礎とした案に基づいて交渉が進められていることなどが明らかとなった。上記の研究成果はすでに平成25年度に公表したものもあるが、未公表のものは順次論文、書籍等の形で公表する運びである。本年度は研究代表者及び研究分担者による個別研究に加え、中国現地調査(9月及び3月)、ブリュッセル国際会議(ICTSD及び世界経済フォーラム主催のE15競争政策専門家会合)出席(12月)、マレーシア現地調査(3月)を実施したほか、研究成果の中間報告として1月に国際シンポジウム「アジア地域における国有企業に対する競争法及び国際経済法による法的規律」を開催した(名古屋大学)。中国現地調査では、主に競争法研究者及び実務家を訪問し、活発化しつつある中国独占禁止法の運用動向に関する聞き取り調査を実施した。ブリュッセル国際会議では本研究を通じて明らかにしてきた既存の国際経済法において競争中立性規律が不均衡に発展している現状を紹介し、同会議における議論に一定の貢献を行った。マレーシア現地調査においては、同国競争委員会を訪問し、2012年に施行されたマレーシア競争法の運用の現状を把握したほか、同国通商産業省を訪問し、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉におけるマレーシアの立ち位置について聞き取り調査を実施した。国際シンポジウムの第1部は「アジア諸国における国有企業と競争法の運用」と題し、中国、ベトナム、マレーシアの競争法研究者又は競争当局者を招へいし、各国及び日本の国有企業をめぐる競争法の運用実態について検討し、同第2部は「国有企業に関する国際経済法上の規律の発展」と題し、TPP交渉で主要課題となっている国有企業に関する競争中立性規律交渉に関する現状を検討し、課題を展望した。