hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子レベル解析技術を応用した接着機能性モノマーの網羅的解析と最適組成の検討

MDP含有市販接着材でヒト歯象牙質を処理すると既報の人工アパタイトモデル実験と同様に,接着界面にMDP2分子が対向した層状構造組織が生成され,その三次元立体観察では接着界面上でMDP-Ca塩が板状に生成しレジン層に入り込んでいることがわかった。そこで,レジン,モノマーCa塩が混合したこの接着層を想定し接着材に合成MDP-Ca塩を添加したところ,添加で重合収縮は減少し,物性の一部は向上した。以上より,接着界面でレジン層に広がるようにMDP-Ca塩が生成され,このMDP-Ca塩がレジンと混合して接着層を形成するが,この層の物性が接着に影響を与える可能性が示唆された。実際に臨床の場で使用されている10-MDP含有歯質接着システムで象牙質を処理したところ,接着界面に10-MDPが2分子向き合った層状構造を形成していることが明らかとなり,10-MDPは界面に層状構造物を形成することで,接着の発現,その耐久性に寄与していると思われたが,良好な接着効果を得るためには歯質接着システムの構成成分が複雑に関係し大きく影響するものと思われる。そこで本年度は, 10-MDPを接着機能性モノマーとして配合したセルフエッチングプライミングアドヘーシブを試作し,活性ラジカル発生挙動,重合率,重合体の硬さおよび歯質に対する接着強さへの構成成分の影響について検討した。組成成分としてBis-GMA, HEMA,10-MDP,無水エタノール,精製水,および配合割合をモノマーに対して15wt%で変化させたカンファーキノン(以下:CQ),4-ジメチルアミノ安息香酸エチル(以下:Amine)を用いてプライマーアドヒーシブを調整した。試料を光照射後直ちに電子スピン共鳴装置で時間経過ごとにラジカル発生量を測定した。また,赤外線分光高度計で光照射1時間後の各試料の重合率を測定した。さらに,1時間後および12時間後の牛歯エナメル質,象牙質への引張り接着強さを測定した。以上の研究の結果,活性ラジカル量は光重合開始剤がCQ,Amine3wt%のもので常に最も高く,1wt%と5wt%では低かった.一方,重合率や接着強さは1wt%のものが最も低く,5wt%は3wt%とほぼ同じ高い値を示し,ラジカル発生挙動との明瞭な相関はなかった。本研究結果より,重合触媒量はおおむね3wt%付近が最適と思われたが,いずれもラジカル発生量と重合触媒系の量的関係は明瞭ではなかったため,今後さらに詳細に検討を行いたい。歯科接着材料の接着性能の発現は材料・歯質接着界面の性状がきわめて重要である。10-methacryloyloxydecyl dihydrogen phosphate (10-MDP)含有市販歯質接着システムでは合成アパタイトでのモデル実験と同様に,ヒト歯質接着界面に10-MDPの2分子が向き合った層状構造の自己組織化したモノマーCa塩が観察されることを我々は報告した。しかし,これは2次元的な像の観察のため本年はまず,接着界面でモノマーCa塩が立体的にどのような状態で存在するのかをFIB-SEMで観察した。接着界面には健全象牙質,樹脂含浸層,接着材に含まれるフィラー,モノマーCa塩が観察され,それらの像を15nmピッチでセクショニングし約500枚のSEM像で立体化したところ,象牙質の接着界面から接着材層側に向かってモノマーCa塩が広がるように存在し,このモノマーCa塩は板状様であった。これによって接着層に立体的にモノマーCa塩が生成し,接着性に関与している可能性が示唆された。次いで,接着層でのモノマーCa塩の存在と歯質接着との関連性を調べるため,10-MDP含有市販接着材に合成MDP-Ca塩を添加したものの物性を調べた。MDP-Ca塩を合成し赤外線吸収スペクトルとX線回折で構造確認後,10-MDP含有市販ボンディング材のクリアフィルトライエスボンドND(クラレノリタケ)に30wt%混合して重合収縮率,ヌープ硬さ,ダイヤメトラル引張り強さを測定した。比較のため,トライエスボンド,Bis-GMA単体,Bis-GMA-HEMA混合試料も設定した。MDP-Caの添加で重合収縮は減少し,ヌープ硬さは向上した。しかし,ダイヤメトラル引張り強さでは有意差はなかった。接着界面でのモノマーCa塩の生成は,レジン-歯質接着界面に物性的にも影響を与え,接着能に関与していることが考えられた。10-methacryloyloxydecyl dihydrogen phosphate (10-MDP)を含有する歯質接着システムは,接着耐久性に優れていることが様々な研究で報告され,広く知られている。

我々はこれまでそのメカニズムとして,歯質と反応した10-MDPがナノスケールの層状構造を呈し,これによって接着耐久性を増すことを報告した。しかしながら,この層状構造はエタノール/水溶媒で10-MDPを用いたモデル実験で形成されたものであり,他のモノマーを始め様々な成分が混入している市販歯質接着システムについては,国内外で数多くの接着界面の形態学的観察結果が報告されているものの,未だ確認されていない。そこで本研究では,実際に臨床の場で使用されている10-MDP含有歯質接着システムと象牙質との接着界面を,エックス線回折(XRD)およびエネルギー分散型X線分析法(EDS)を用いて化学的に,また透過型電子顕微鏡(TEM/STEM)を用いて形態学的に詳細に解析した。その結果,市販歯質接着システムにおいてもモデル実験と同様,接着界面では10-MDPの2分子が向き合った層状構造を形成していることが明らかとなった。これが接着耐久性を向上に寄与していると考えられる。本年度の研究成果としては,前年度に行った既存の接着モノマーである10-MDPを使用した歯質接着材においてモノマー-象牙質接着界面の構造についての化学的ならびに形態学的な分析による所見を基礎とした上で,接着性能に関与すると思われる接着材の構成成分の影響を調べるため,10-MDP含有セルフエッチングプライミングアドヘーシブを調整しそれに添加する重合触媒系モノマーの配合量による影響についてアドヘーシブの重合挙動を活性ラジカル発生量および重合率,さらに接着性能の面から検討し,その関係を一部明らかにしたことが挙げられる。当初計画の全てが完了したわけではないものの,概ね順調に推移していると判断できる。本年度の研究成果として,既存の接着モノマーである10-MDPを使用した市販接着材を臨床に準じた手法で応用した場合のモノマー-象牙質接着界面の構造を化学的ならびに形態学的な分析手法を通して一部解明することができたことが挙げられる。すなわち,過去に我々研究グループの者が10-MDPをエタノール/水溶媒で10-MDPを用いたモデル実験で10-MDPがナノスケールの層状構造を呈していることを報告しているが,本研究で様々なモノマーを含有する市販接着材でも同様に着界面に10-MDPの2分子が向き合った層状構造を形成していることが発見された。これは,過去に報告がまったくなかった知見であり,接着システムの解明に非常に重要な知見であると考えられる。従って,当初計画の全てが完了したわけではないものの,本研究は概ね順調に推移していると判断できる。10-MDPを含有する歯質接着システムを応用した際の歯質接着界面の分析は,一部明らかとなったものの,さらに詳細な検討が必要である。また,10-MDP以外の接着性モノマーについても検討を行っていく必要がある。接着システムへの接着性機能性モノマー以外の配合モノマーの歯質接着への影響をさらに調べる必要があり,本年度は10-MDPを用いてアドヒーシブを試作し,重合触媒系の配合量を変化させ,重合挙動,歯質接着性への影響を調べたが,重合触媒系の量的関係は明瞭には解明できているとはいまだ言えないため,今後さらに詳細に検討を行う必要がある。また,接着機能性モノマーの網羅的解析と最適組成の検討を行うためには,接着システムへの接着性機能性モノマー以外の配合モノマーの歯質接着への影響も調べる必要があろう。
アンドロゲン依存性誘導物質の研究

前立腺の誘導は、アンドロゲンが胎児尿生殖洞間充織中にとりこまれてそれを活性化し、その間充織が二次的に尿生殖洞上皮に作用した結果おこると考えられている。本研究はこの誘導物質を探求するものである。(1) DHT処理により尿生殖洞間充織に出現するタンパク質の解析ラット胎児の尿生殖洞間充織をDHT存在下に2日間培養した結果、新らしく出現するタンパク質5種と、消失するタンパク質4種を検出し得た。とくに前者は誘導因子である可能性があるが、その検証はバンドがあまりにも微量のため、進展しなかった。(2) DHT処理により尿生殖洞間充織に出現する因子に対するモノクロン抗体の作製ラット胎児の尿生殖洞間充織をDHT存在下に2日間培養した後、そのホモジネイトを抗原として、マウスに注射し、ハイブリドーマから、目的の抗体を産生する細胞をクローニングした。その結果、前立腺誘導中の雄胎児尿生殖洞間充織(とくに上皮直下の)に反応し、上皮には反応しないモノクロン抗体を得た。この抗体が果して真の前立腺誘導因子を認識するか否かは、さらに研究をおこなう予定である。(3)アンドロゲン非存在下における前立腺誘導の試み上皮の成長の強力な促進因子が、アンドロゲンと無関係に前立腺を誘導しうるかを検討した。九大中村敏一教授のヒト肝細胞増殖因子は肝細胞以外にも多くの上皮組織に強力に作用し、一種のモルフォゲンとも考えられている。そこで、この因子の存在下で、ラット胎児の尿生殖洞を培養したところ、雌雄とも、尿生殖洞上皮の増殖は極めて促進されたにもかかわらず、前立腺は誘導されなかった。これにより、前立腺誘導にアンドロゲンが不可欠であるという従来の我々の考えは、依然として支持される。
19世紀における日本在外博物学・民族学標本コレクションの実態調査

平成17年度は北欧・東欧・ロシア(サンクトペテルブルグ)に所在する博物館のコレクションを重点的に調査し、近藤・佐々木・水口千里(研究協力者)・宮坂がその中心となり、コペンハーゲンとストックホルムでの調査に伊藤廣之(研究協力者)・藤井裕之(同)が参加した。また宮坂と小林淳一(研究協力者)がライデンとミュンヘンにおいて川原慶賀の作成した動植物の標本画と風俗画の調査をおこなった。ストックホルムでは国立民族学博物館が所蔵するツンベリーの収集資料(100点余)を調査し、金属製ボタン12点などを確認した。彼が持ち帰ることができた資料は小さなものばかりだった。日本資料とされる秤量器具の中には干の中国製品が混在していた。彼以後の収集に係る能面約50点をはじめとする工芸品類、和蝋燭、刻煙草、海藻などの産業資料も確認した。コペンハーゲンでは国立博物館において非公開資料の特別閲覧が許可され、和紙のコレクションや人力車とその乗客の生人形1体などを確認した。同館の常設展示は目本展示が非常に充実している。これは、同館のカイ=ビルケット・スミスと岡正雄の親交が深かったことにもよるが、民族学・考古学資料に限らず美術工芸資料と科学・産業技術資料にも見るべきものが多い。ドレスデンでは民族学博物館と衛生博物館に20世紀初期の衛生博覧会に日本が出品した資料が多数残されていた。明治時代末期に坪井正五郎が三越百貨店と提携して開発した教育玩具もあった。サンクトペテルブルグでは前年度に続きクンストカメラの所蔵資料を調査した。駅舎や鉄橋など近代初期の建造写真を多数収録した大阪製の「のぞきからくり」を発見したほか、江戸時代の望遠鏡などを確認した。ヨーゼフ・クライナー(海外研究協力者)は国際シンポジウムの成果を編集し『ヨーロッパ博物館・美術館収蔵の日本関係コレクション』2巻を刊行した。オランダ・ドイツ・チェコ・スペイン・ポルトガル・アメリカ合衆国の主要民族学系博物館を中心に日本の博物学・民族学関係資料の所蔵状況ならびに資料情報のコンピューター処理・運用状況等を調査した。近藤・熊倉・宮坂と研究協力者小林淳一等が川原慶賀作彩色人物画百葉(ミュンヘン)の紹介を『週刊朝日百科』に連載中。所蔵状況調査では、漢方医術に関する薬用標本・器具・模型・文献類、ガラス乾板コレクション等日本の近代科学・産業技術の解明に有益な資料を各地で多数確認した。ガラス乾板の大半は劣化が危惧され被写体の確認が切望される。明治初期の蝋管コレクション(ベルリン)はデジタル音声化する置換作業が進行中である。海外博物館(ブレーメン)では江戸時代に収集された大量の未登録資料を確認、舶載船名等も判明し追跡調査が可能。ハンブルグ市立民族博物館では近年屋根裏から1万点余の日本関係資料が発見され、約百年ぶりに開梱整理中。ともに全容解明と展示企画実現にむけ協議している。アメリカ合衆国ではスミソニアン博物館(ワシントン)所蔵のペリーコレクションを中心に、調査研究の推進と日米欧における展示公開について協議し準備に着手した。各国の小規模博物館が所蔵する未紹介コレクションに関する有益な所在情報も種々獲得した。所蔵資料情報のコンピューター処理・運用状況については、ライデン・ベルリン両国立民族学博物館を中心にナープルスティク博物館(プラハ)等が参画して進行中のインターネットによるデジタル情報共有化の実現に向けた開発の実情を調査、本科研「江戸のモノつくり」が参画する体制つくりを協議している。しかし現段階では翻訳・国ごとに異なる既存システムの調整・版権保護等に関する課題の克服が困難な状況にあり、日本としても国際社会と連携して取り組むプロジェクトの構築が急務である。ドイツ(ミュンヘン・ハイデルベルグ等)、イギリス(ロンドン等)、アイルランド(ダブリン等)、オランダ(アムステルダム等)、スイス(チューリヒ)、アメリカ(ワシントン,デトロイト等)

各地の民族学系博物館および科学博物館等が所蔵する日本資料コレクションの調査を実施した。特筆すべき調査成果は次の通り。(1)ミュンヘン民族学博物館において相当数の和製銃器、出島より輸出された清国製陶板画を嵌め込んだ漆塗円卓の他、父シーボルトが収集した「金銀山并金銀鋳造之図」「城郭之図(縄張図)」等きわめて重要な巻子類の発見。(2)ドイツミュージアムにおいて手漉和紙製造具一式と各種和製楽器(展示公開中)以外に、京都町屋を撮影した初期の立体写真器等多数の非公開所蔵資料の所在を確認。(3)スミソニアン博物館における松本喜三郎作の生人形(男性裸像)の発見等である。成果は近く前年度分と併せて読売新聞紙上に紹介する(10回連載)。また研究協力者が所属する大阪歴史博物館や江戸東京博物館等において、これらの資料を含むコレクションを紹介する展覧会を1908年前後に開催するべく企画の具体化を進めている。在欧日本資料コレクションの所蔵状況を把握するため海外共同研究者Josef Kreiner(ボン大学日本研究所長・教授)と諮り、ヨーロッパ各国の諸博物館に国際シンポジウムの開催を提案し、トヨタ財団の支援を得て15国55人のキュレーターが報告するボン大学主催シンポジウムの開催を実現し、日本からも15人が参加した。現在英文報告書を印刷中であり、一年後の和訳報告書の刊行をめざして総括班と諮り準備を進めている。ハイデルベルグ大学東アジア地域研究所が着手した、ドイツ国内の中小規模博物館が所蔵する日本資料コレクション調査の現況を視察した結果、同国内にはまだ80館以上の調査対象館が所在することが判明した。今後は同研究所とも連携を密にして研究の遂行にあたる。イギリス・ドイツ・ギリシャ・イタリア・ロシア・アメリカ各国において、民族学・科学技術系博物館等が所蔵する日本資料コレクションの調査を実施した。クンスト・カメラ(人類学博物館・サンクトペテルブルグ)では18世紀に日本の工人に発注された総ガラス絵の望遠鏡多数を確認する等多くの成果を得た。江戸時代における輸出用工芸品の種類と技術力の高さを端的に示すこれらのガラス絵は、日本国内には残存例がないであろう。同館では、作風不明の画家とされている森雄仙の作品(掛軸・洛外月次風景)数点を発見したことも特筆される。ヴァチカン美術館・アジア博物館(コルフ島・ギリシャ)が各々所蔵する日本コレクション調査でも、前者では明治期の等身大生人形や初期キリシタン関係資料を、また後者では長崎唐蘭館絵巻等の風俗画類を確認したが、いずれも未紹介の資料である。ペリー艦隊資料の調査を主眼としたアメリカでは、米国議会図書館より日米交渉資料リストを入手し、ノイズコレクション中の浮世絵・絵本類の収蔵状況も確認した。スミソニアン自然史博物館ではホーチンス氏のArtifacts of diplomacyを入手。メトロポリタン美術館等でも鍋島焼・平戸焼コレクションを調査した。
同一平面内におかれた開殻f電子系と励起開殻π電子系の相互作用の研究

希土類f電子系と有機π電子系を同一分子内に持つ化合物の分光学的、磁気的性質の研究を行うにあたって、f電子系のみの系における電子多重項の副準位分裂構造についての情報が不可欠である。これまでに知られている分光学的な方法による副準位分裂構造の決定法はすべて固体中の発光スペクトルが観測でき、かつそれらの線幅が非常に狭く、発光の始状態と終状態が特定できる場合に限られていた。本研究では、これまで扱うことができなかった系で用いることができる、新しいf電子系基底多重項分裂の解析法を開発した。本方法は磁化率の温度変化とNMR常磁性シフトの測定値を再現する配位子場パラメーターを多次元最適化アルゴリズムにより決定する。このとき、各配位子場パラメーターが原子番号の一次関数であるという仮定を用いる。この数学的制限により、十分な唯一性をもった解を得ることができる。本方法を用いて、(1)希土類単核フタロシアニン二層型錯体(Pc_2Ln^-)、(2)希土類ヘテロ二核フタロシアニン三層型錯体(PcYPcLnPc^*,PcLnPcYPc^*)、(3)希土類ホモ二核フタロシアニン三層型錯体(PcLnPcLnPc^*)、ただしLn=Tb, Dy, Ho, Er, Tm, Yb、の各配位子場項と、副準位分裂構造を決定した。特筆すべきこととして、はじめて希土類二核錯体中のf-f相互作用を理論的に解明することができた。本研究によって不対f電子系によって作られる分子内磁場を位置の関数として決定することができるようになり、f-π相互作用の理論的解明を行うための確固とした基盤を作ることができた。これらの成果について、平成14年錯体化学討論会、分子構造討論会、平成15年日本化学会春季年会において口頭発表し、J. Am. Chem. Soc.誌、J. Phys. Chem.誌、Inorg. Chem.誌にそれぞれ論文を発表した。不対f電子系とπ電子系を同分子内に持つ系におけるf-π相互作用を研究する上で、f電子系のみの系における電子構造を決定する必要がある。過去の研究において、希土類錯体の基底電子多重項の配位子によるゼロ磁場分裂を正確に決定できた系はわずかしかない。これらの成功例はすべて固体中の発光スペクトルが観測でき、かつそれらの線幅が非常に狭く、発光の始状態と終状態が特定できる場合に限られていた。本研究で扱う分子系はそのような条件に当てはまらないため、新たにf電子系基底多重項分裂を解析する手法を新たに開発する必要があった。本年度は、C_4点群に属する配位子場項を持つサンドイッチ型のフタロシアニン-希土類錯体の磁化率の温度変化とプロトンNMRの常磁性シフトの測定値から、配位子場項を解析する手法を開発した。この新手法を用いてフタロシアニン三層希土類二核錯体(Y-Tb, Y-Dy, Y-Ho, Y-Er, Y-Tm, Y-Yb)の電子構造を決定することに成功した。これにより、不対f電子系によって作られる分子内磁場を位置の関数として決定することができるようになった。これはf-π相互作用の詳しい研究に進むにあたって、鍵となる重要な手法である。これらについては平成13年錯体化学討論会、平成14年日本化学会春季年会において発表した。分子内におけるf一π相互作用を研究するために単一のクラウンエーテルで修飾したフタロシアニンの合成を行った。現在これらの化合物の発光特性と共存希土類イオンの相関について検討を行っている。

本研究によって不対f電子系によって作られる分子内磁場を位置の関数として決定することができるようになり、f-π相互作用の理論的解明を行うための確固とした基盤を作ることができた。これらの成果について、平成14年錯体化学討論会、分子構造討論会、平成15年日本化学会春季年会において口頭発表し、J. Am. Chem. Soc.誌、J. Phys. Chem.誌、Inorg. Chem.誌にそれぞれ論文を発表した。
椅子立ち上がり動作による高齢者の包括的な身体機能評価および転倒回避方法の提案

椅子たち上がり動作は、全ての日常生活動作に先立つ動作であるため、その成就の可否は、高齢者の自立度に大きく影響する。この動作は、体重心を支持基底面上に移動させ、体重心の安定性を保持しながら上方向に移動することで成就される。つまり、体重心の安定性を保持するためのバランス機能や体重心を上方向に移動するための筋力に優れる身体機能水準の高い高齢者の場合、比較的容易に椅子立ち上がり動作の成就が可能である。一方で、前述に劣る高齢者であっても、多くの場合椅子立ち上がり動作の成就が困難になるわけではない。彼らの椅子立ち上がり動作は、体幹を前方に大きく屈曲し、体重心を支持基底面上に移動させ、ゆっくり膝・股関節を伸展させるストラテジーをとることが多い。しかし、これら椅子立ち上がり動作成就ストラテジーと身体機能水準との関連については明らかにされていない点が多い。本研究の平成30年度における実施計画は、平成29年度からの2年間での研究内容ならびにその目的に含まれる。つまり、平成29年度からの2ヵ年において、これまでの先行研究において十分に明らかにされていない高齢者の椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーを定量化し、それらをパターン分類することを目的とした。具体的には、多様な椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを有する高齢者集団約200名を対象に、椅子立ち上がり動作の動作分析を行った。また、バランス機能、下肢筋力を始め種々の身体機能項目や疾病・障害等の既往歴等の調査も同時に行い、高齢者の多様な特徴について定量化し、これらと椅子立ち上がり動作の成就特性との関係について検討した。本研究課題では、平成29年度からの2ヵ年で、多様な特性を有する高齢者集団における椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーのパターン分類を行うことを目的としている。研究実績の概要においても示したとおり、多様な椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを有する高齢者集団約200名を対象に椅子立ち上がり動作の動作分析を行い、バランス機能、下肢筋力等の身体機能、ならびに疾病・障害等の既往歴との関係を検討した。以上から、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断される。2019年度からは、椅子立ち上がり動作成就が困難あるいは不可能な高齢者に対する機能的トレーニングプログラムを提案し、その有効性について明らかにする。そのために、まずいかなる椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを獲得することで、動作が成就できるようになるか、成就ストラテジーを獲得するためのトレーニングプログラムを検討する。それらが確立した後、椅子立ち上がり動作が困難あるいは不可能な高齢者に対して、トレーニング介入を行い、効果検証する。日常生活動作の中でも、椅子立ち上がり動作は、体重心を身体支持基底面上に移動させることで、体重心の安定性を保持して行われる。つまり、身体機能水準の低い高齢者は、高い者よりも体幹を前方に大きく屈曲し、体重心を支持基底面上(足底面)に移動させ、ゆっくり膝・股関節を伸展させるストラテジーをとる。それゆえ、身体機能水準が低下した高齢者であっても、椅子立ち上がり動作をはじめ多くの日常生活動作の成就が可能となる。しかし、これら椅子立ち上がり動作成就ストラテジーと身体機能水準との関連については明らかにされていない。つまり、高齢者の身体機能水準、疾患・障害によりストラテジーも異なると考えられるが、このような観点からの報告はほとんどない。しかし、それぞれの機能水準,疾患・障害を有する高齢者がとるストラテジーは,個々の機能状況においても椅子立ち上がり動作の成就を可能にするものであると考えられる。そこで平成29年からの2年間において、これまでの先行研究において十分に明らかにされていない高齢者の椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーを定量化し,それらをパターン分類する。上記を検討するために、多様な特性を有する高齢者集団を対象に、椅子立ち上がり動作の動作分析を行い、椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを定量化する必要がある。そこでまず、多様な特性を有する高齢者集団を対象とした椅子立ち上がり動作の動作分析を実施した。本研究課題では、3年間の研究期間のうち、最初の2ヵ年で、多様な特性を有する高齢者集団における椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーのパターン分類を行うことを目的としている。研究実績の概要においても示したとおり、上記検討を行う2ヵ年の初年度において、概ね200名を超える高齢者の椅子立ち上がり動作の動作分析を行い、現在はその分析を進めている。

つまり、平成29年度からの2ヵ年において、これまでの先行研究において十分に明らかにされていない高齢者の椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーを定量化し、それらをパターン分類することを目的とした。具体的には、多様な椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを有する高齢者集団約200名を対象に、椅子立ち上がり動作の動作分析を行った。また、バランス機能、下肢筋力を始め種々の身体機能項目や疾病・障害等の既往歴等の調査も同時に行い、高齢者の多様な特徴について定量化し、これらと椅子立ち上がり動作の成就特性との関係について検討した。本研究課題では、平成29年度からの2ヵ年で、多様な特性を有する高齢者集団における椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーのパターン分類を行うことを目的としている。研究実績の概要においても示したとおり、多様な椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを有する高齢者集団約200名を対象に椅子立ち上がり動作の動作分析を行い、バランス機能、下肢筋力等の身体機能、ならびに疾病・障害等の既往歴との関係を検討した。以上から、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断される。研究実績の概要および現在までの達成度においても示したとおり、現段階では、多様な特性を有する高齢者集団における椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーのパターン分類を行うためのデータ収集を完了している。2ヵ年計画の2年目には、これらのデータ分析を完了し、パターン分類された高齢者グループ間の特性の違いを明らかにする。また、明らかにされた特性に基づき、次年度に着手予定の転倒回避トレーニングプログラムを検討する。2019年度からは、椅子立ち上がり動作成就が困難あるいは不可能な高齢者に対する機能的トレーニングプログラムを提案し、その有効性について明らかにする。そのために、まずいかなる椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを獲得することで、動作が成就できるようになるか、成就ストラテジーを獲得するためのトレーニングプログラムを検討する。それらが確立した後、椅子立ち上がり動作が困難あるいは不可能な高齢者に対して、トレーニング介入を行い、効果検証する。より多くのデータ収集が行えるように、現行の測定方法よりもより簡便な方法による椅子立ち上がり動作の成就ストラテジーの定量化を検討している。費用は定量化に必要な機器の購入等に充てることを検討している。椅子立ち上がり動作成就ストラテジーを評価するためのシステムに費やす予算を抑えることができたため、未使用額が発生した。次年度は、機能的トレーニングプログラムの効果検証を行うにあたり、ストラテジー評価とは異なる評価指標(活動量や運動内容・強度等)の導入が必要不可欠となる。前年度までの未使用額ならびに本年度の予定額を合わせて、新たな評価指標の導入に際し必要な機器の購入等に充てることを検討している。
キジル石窟における壁画材料と石窟構造に関する研究－他石窟群との比較を踏まえて－

今年度は、これまでの研究活動(2013、2014年度の現地調査、国内の西域将来文物の調査など)で蓄積されてきた、キジル石窟壁画における調査データの総括が主な研究活動となった。そのうち、蛍光X線分析法をによる分析結果の精査により、キジル壁画の様式(図像学的分野の先行研究により、69窟は主に第1様式うち一部は第2様式、167窟は第1様式、224窟は第2様式とされている)によって、制作に用いた描画材料が異なるということが明らかになった。それぞれの色彩的な差異は一見しても看取できるものであるが、それが具体的にはどのような材料の違いで、どのように使用方法が異なるのかということを科学的に明らかにしたことは意義深い。昨年度の報告で、従来クリソコラ(珪孔雀石)であるとされてきた青緑色が、それとは異なる化合物である可能性を述べた。これは第2様式の壁画からしか見つからないことも、調査の結果明らかとなった。この様式の違いは、キジル石窟群で活動した画工集団の違いであろうと推測される。従来、第1様式は第2様式に先行すると考えられてきたが、その明確な根拠は提示されていない。今後改めて年代を検討するにあたり、壁画の様式はそもそも2つでよいのか、画工集団の出自はどこかなど、疑問点は多いがこの描画材料の違いというのは重要な手掛かりとなろう。昨年度は、キジル壁画の比較対象として敦煌莫高窟での現地調査を実施した。敦煌壁画は窟によって全く図像や画風が異なり、非常に多様な様式が存在していたことを実感した。キジル壁画を鑑みると、様式の違いや描画材料の差異は明らかに存在するものの、敦煌に比べると全体的に大変画一的な画風であるということが分かる。これは画工集団に複数の流派は存在したものの、明らかに同じ文化的基盤を共有しており、それが約500年にわたって継承されていたということを示していると申請者は考察している。27年度が最終年度であるため、記入しない。26年度はキジル石窟での現地調査を実施し第69・167・224窟に残る壁画の熟覧調査や材料分析などを行った。前年の調査に引き続き、今回も蛍光X線元素分析法(以下XRF)による描画材料の推定や、マイクロスコープを用いての壁画表層の観察、紫外線や赤外線、側光線などの特殊な光源を用いた状態記録写真の撮影などが実施された。報告者の当該年度の調査目的のひとつに、先行研究でほぼ報告のない、青緑色を呈する色料についての情報収集が挙げられる。キジル壁画ではアタカマイトが主な緑色顔料として同定されており、本調査においてもXRFにより銅と塩素が検出された。その一方、先述した青緑色は69窟と224窟の壁画において確認され、同分析から銅や塩素のほかヒ素が含まれることが分かった。前年度の調査でも青緑色からヒ素が検出されていたが、測定箇所が1ヶ所しかなかったために信頼性を欠いていた。しかし26年度、改めてヒ素を含むことが確認できたことから、この青緑色はアタカマイトと異なる化合物であることが裏付けられた。これが天然の鉱物に由来するものか、人工的に作られた材料であるのかは、いまだ考察の余地がある。マイクロスコープによる彩色層の観察からは、顔料粒子が非常に細かく、粒径が揃っていることが確認できている。天然鉱物を砕くなどして作られる色材は、水簸してもある程度粒径にばらつきが出るため、この青緑色の顔料は人工物の可能性も考えられる。加えて、この青緑色は緑色を縁取るような形で彩色されていることが多い。クムトラ壁画にも類似する青緑色が見られ、やはり緑色の縁取り色としての使い方が確認できた。今年度は敦煌莫高窟での調査を計画しており、この青緑色が見られるか、どのような使われ方であるかといったことが着眼点になる。敦煌壁画にも同様の色調、用法が確認できれば、材料そのものだけでなく彩色の技法も共に伝播していることを示す好例となると考えている。

今後改めて年代を検討するにあたり、壁画の様式はそもそも2つでよいのか、画工集団の出自はどこかなど、疑問点は多いがこの描画材料の違いというのは重要な手掛かりとなろう。昨年度は、キジル壁画の比較対象として敦煌莫高窟での現地調査を実施した。敦煌壁画は窟によって全く図像や画風が異なり、非常に多様な様式が存在していたことを実感した。キジル壁画を鑑みると、様式の違いや描画材料の差異は明らかに存在するものの、敦煌に比べると全体的に大変画一的な画風であるということが分かる。これは画工集団に複数の流派は存在したものの、明らかに同じ文化的基盤を共有しており、それが約500年にわたって継承されていたということを示していると申請者は考察している。報告者は当初、石窟の形式や平面プランなどに着目した現地調査を行ない、先行研究で指摘されてきたような石窟の分類方法や機能論を再検討することを研究目的の一つとして掲げていた。この研究計画の実現には窟の情報をできるだけ数多く収集することが必要であり、キジル石窟群全域、少なくとも一地区を広く網羅することが不可欠であった。しかし東京芸術大学と亀茲研究院の間には平成25年から研究協定が結ばれることとなり、先述の69・167・224の3つの窟に対してこれまで以上に詳細な調査が可能となった。このなかでXRFなどの科学分析機器による調査も許可されている。一方で、当初予定したような石窟群全域を対象とする調査については実施が難しくなったという背景があり、好機を有効に生かすためにも、研究協定内容の中で可能な限り詳細な調査を行なうという方向転換をした。結果として、修復や保存の手がほぼ入っていないオリジナルに近い状態での材料分析や表層観察が実施できた。26年度も前年度に引き続きキジル石窟での現地調査が順調に実施できた。特に評価できる点としては、青味を帯びた緑色の色材に着眼し、XRFによって銅と塩素のほか一定量のヒ素の含有を確認できたことが挙げられる。リーデラーやゲッテンスによる先行研究では、この青緑色をクリソコラであると推測している。しかしクリソコラであればヒ素は含まれないはずであり、非常に興味深い分析結果であると言える。敦煌壁画においても、既刊の報告書などから類似する青緑色の存在が窺える。この青緑色はアタカマイト同様に一定の地域性をもって使用されていたと推測でき、その彩色法などの傾向を広域に見ることで、材料や技法の伝播の仕方を考察するのによい着眼点になると考えている。報告者は当該年度の調査結果について研究発表も行っており、以上の状況から進捗状況としてはおおむね良好であると判断するものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後も、銅とヒ素とを主成分とする青みを帯びた緑色を研究の主軸として進めていく予定である。具体的には敦煌壁画に対して現地調査を実施し、キジル壁画に見られたような青緑色が見られるか、どのような彩色方法で用いられているかといった点について観察を行う。先方の許可が降りれば蛍光X線分析を実施したいと考えるが、難しければマンセル色票による色彩の数値化を行い、同様の材料かどうかを判断したいと考える。また、キジル石窟での現地調査を今年度も実施し、これまでの分析や観察の不足を補う予定である。
節足動物媒介性感染症の新たな制御方法の確立に向けた細胞内寄生細菌の解析

節足動物は病原体の他にも様々な微生物を保有し、節足動物ー共生細菌ー病原体の三者は互いに影響を及ぼしながら存在している。この相互関係の理解には、「どの節足動物」が「どのような種類の微生物を保有」し、その微生物が「どのような機能を有するのか」を知る必要がある。本研究では、特に節足動物媒介性感染症の被害が深刻なアフリカ地域を対象とし、所属研究機関のザンビア海外拠点を中核に近隣アフリカ諸国の吸血性節足動物の収集を行う。そして、吸血性節足動物が保有する細菌叢を特定すると共に、新規病原性細菌の検出を行う。次に、保有細菌が節足動物宿主の免疫・代謝に関わる役割を特定する。これらを基に、節足動物ー共生細菌ー病原体の三者の相互関係に着目した感染症の新しい制御・予防方法の確立に向けた情報基盤を構築する。最終年度は、軟ダニ類、硬ダニ類ならびにウシジラミの細菌叢解析を実施した。軟ダニ類のArgas walkeraeでは、Ehrlichia、Rickettsia、Anaplasma属細菌が検出できたが、細菌叢の7割強が属レベルで同定できなかった。硬ダニ類では、Ehrlichia、Rickettsia、Anaplasma、Coxiella属細菌が優占種であった。硬ダニ類89サンプル中にこれらの細菌が細菌叢の8割以上を占めるサンプルが30検体もあった。一方、ウシジラミでは、上記の細菌属は検出されず、優占種はSerratia属細菌で細菌叢の8割以上を占めていた。このように、複数の節足動物で細胞内寄生細菌の検出に成功したが分離には至らなかった。また、ザンビアで初めての回帰熱患者から分離された新規ヒト病原性ボレリア属細菌が、洞窟で得られた軟ダニ(Ornithodoros fainii)からも検出された。今年度は、ザンビア国内7つの州にて5属にわたるマダニ約2000個体を植生上ならびに野生・家畜・伴侶動物から採集し、乳剤の作製および核酸の抽出を行った。次世代シーケンサーを利用した保有細菌叢の解析を実施するために約200検体を日本に輸送した。一時帰国の際にMiSeqを用いた保有細菌叢の解析を実施したが、試薬カートリッジの不具合によりデータを得ることができなかった。日本からマウス線維芽細胞由来のL929細胞株ならびに蚊由来のC6/36細胞株を輸入した。C/36細胞株は維持することができなかったが、L929細胞株は順調に増殖し、細胞内共生細菌の分離に向けた準備が完了した。サンプルの採集に関しては順調に進んでいる。ただし、試薬カートリッジの不具合により次世代シーケンサーを利用した保有細菌叢の解析による新規病原体ならびに細胞内寄生細菌の検出が進んでいない。代わりに海外研究拠点で実施できるPCRとシーケンス手法により細胞内寄生細菌のRickettsia属細菌をターゲットとし検出し、細胞内寄生細菌を保有するマダニサンプルの当りを付けた。昨年度に引き続き、ザンビア共和国にてマダニ約2500個体の他、ウシジラミ、コウモリバエをそれぞれ約400と約20個体を環境中ならびに野生・家畜・伴侶動物等から採集し、乳剤の作製および核酸の抽出を行った。昨年度日本に送ったサンプルのうち116検体の細菌叢解析を次世代シーケンサーを利用して行った。その結果65検体で細胞内寄生細菌(Rickettshia、Coxiella、Francisella等)が検出され、得られたリードの80%以上が細胞内寄生細菌由来である検体が6個存在した。また、2検体からは、Waddlia属の細胞内寄生細菌も検出された。本属は、流産との関係が示唆されている細菌である。

サンプルの採集ならびにサンプルの輸送に関しては順調に進んでいる。ただし、本年度は、日本への一時帰国が1回だけになり、当初予定していた回数の解析を行えなかった。よって、次世代シーケンサーによる保有細菌叢の解析による新規病原体ならびに細胞内寄生細菌の検出がやや遅れている。節足動物は病原体の他にも様々な微生物を保有し、節足動物ー共生細菌ー病原体の三者は互いに影響を及ぼしながら存在している。この相互関係の理解には、「どの節足動物」が「どのような種類の微生物を保有」し、その微生物が「どのような機能を有するのか」を知る必要がある。本研究では、特に節足動物媒介性感染症の被害が深刻なアフリカ地域を対象とし、所属研究機関のザンビア海外拠点を中核に近隣アフリカ諸国の吸血性節足動物の収集を行う。そして、吸血性節足動物が保有する細菌叢を特定すると共に、新規病原性細菌の検出を行う。次に、保有細菌が節足動物宿主の免疫・代謝に関わる役割を特定する。これらを基に、節足動物ー共生細菌ー病原体の三者の相互関係に着目した感染症の新しい制御・予防方法の確立に向けた情報基盤を構築する。最終年度は、軟ダニ類、硬ダニ類ならびにウシジラミの細菌叢解析を実施した。軟ダニ類のArgas walkeraeでは、Ehrlichia、Rickettsia、Anaplasma属細菌が検出できたが、細菌叢の7割強が属レベルで同定できなかった。硬ダニ類では、Ehrlichia、Rickettsia、Anaplasma、Coxiella属細菌が優占種であった。硬ダニ類89サンプル中にこれらの細菌が細菌叢の8割以上を占めるサンプルが30検体もあった。一方、ウシジラミでは、上記の細菌属は検出されず、優占種はSerratia属細菌で細菌叢の8割以上を占めていた。このように、複数の節足動物で細胞内寄生細菌の検出に成功したが分離には至らなかった。また、ザンビアで初めての回帰熱患者から分離された新規ヒト病原性ボレリア属細菌が、洞窟で得られた軟ダニ(Ornithodoros fainii)からも検出された。初年度に引き続き、吸血性節足動物の採集をザンビア国にて引き続き行う。核酸を抽出したサンプルに関し順次日本への輸送手続きを行う。また、次世代シーケンサーによる保有細菌叢の解析を行い、新規病原体ならびに細胞内寄生細菌の検出を実施する。細菌叢解析の結果からL929細胞等の培養細胞を利用した細胞内寄生細菌の分離・培養を行う。マダニの採集は、本年度で十分量が確保できた。次年度は、蚊の採集を考えている。蚊の鑑別技術は持っていないため、日本で蚊の種鑑別研修コースを受ける。次世代シーケンサーによる保有細菌叢の解析を精力的に進め、新規病原体ならびに細胞内寄生細菌の検出を実施する。並行して、細菌叢解析の結果を参考にサンプルを選定し、細胞内寄生細菌の分離・培養を試みる。次世代シーケンサーを利用した解析を実施したが、試薬カートリッジの不具合によりデータを得られなかった。原因を究明するために時間を取られたため、当初予定していた回数の次世代シーケンサーによる解析を実施できなかった。本年度は、日本への一時帰国が1回だけになり、当初予定していた回数の細菌叢解析を行えなかった。よって次年度は、次世代シーケンサーによる解析の回数を増やす。
「地域枠の医学生が有する将来へのビジョンと在学中に遭遇する困難」の全国調査

全国の平成22年度地域枠の入学生および24年度3年生を対象に、将来のキャリア希望、医師不足地域での診療への意思およびかかえているストレスについての調査を行った。各々38大学542人、33大学475人を対象に調査を実施し、回収率は81.7%,65.7%であった。地域枠入学生の多くが地域医療に貢献したいと高いモチベーションをもって入学してきたが、3年生になってからでは、その意思を持つ学生の割合が低い傾向が観察された。地域枠医学生の入学動機と、将来のキャリアイメージを明らかにすることを目的とした全国調査を実施した。全国の医学部(自治医科大学を除く)のうち、平成22年度に地域枠を導入していた大学(63大学)の中で同意の得られた38大学において調査を実施した。対象は、当該大学の平成22年度地域枠入学生全員とした。調査は平成22年6月10月に実施し、自記式の質問票を用いて、進学の動機について「地域枠を志望した理由」「奨学金が進学に与えた影響」について質問した。また、将来医師不足地域で働く意思について「義務年限終了後」「仮に地域での就労義務がなかった場合」それぞれについて尋ねた。対象者は542人で、440人より回答が得られ(回収率81.2%)、有効回答者は415人(男237人、女178人)であった。そのうち、奨学金の貸与を受けている学生は332人であった。地域枠を志望した最も大きな理由は、「医師不足に貢献」30.4%、「医学部に進学したかった」27.1%、「比較的入学しやすい」18。4%、「奨学金」17.9%であった。また、奨学金が進学に与えた影響については、貸与を受けている対象者の62.9%が「進学に影響した」と回答した。将来医師不足地域で働くことについては、義務年限終了後に52.4%が「就職したい」、38.8%が「特にこだわらない」と回答した。地域での就労義務がなくても、21.2%が「ライフワークにしたい」、33.5%が「5年以上診療したい」と回答した。地域枠の入学動機には、医師不足地域への貢献以外にも、奨学金、医学部入学の容易さがある程度影響している。その一方で、将来の進路に対するモチベーションは極めて高く、今後はこのモチベーションを維持して、確実なキャリア選択につなげていく支援が重要と思われる。H22年度に実施した地域枠医学生の入学動機と、将来のキャリアイメージを明らかにすることを目的とした全国調査の結果を解析し、その成果を関係学会において発表した。また、調査協力のあった大学に対して調査報告書を郵送し、H24年度の追跡調査についての依頼準備を行った。調査結果の概要(1)地域枠学生の現状:全国の医学部(自治医科大学を除く)のうち、平成22年度に地域枠を導入していた大学(63大学)の中で同意の得られた38大学において調査を実施した。対象は、当該大学の平成22年度地域枠入学生全員対象者は542人で、440人より回答が得られ(回収率81.2%)、有効回答者は415人(男237人、女178人)であった。地域枠を志望した最も大きな理由は、「医師不足に貢献」30.4%、「医学部に進学したかった」27.1%、「比較的入学しやすい」18.4%、「奨学金」17.9%であった。(2)進路希望について:非地域枠学生との比較:(1)を実施した38大学のうち同意の得られた8大学の地域枠学生を除く一般学生770人を対象に質問票で、将来の進路希望として希望の専門科(複数回答)を尋ねた。内科および総合診療を希望する学生は、一般学生でそれぞれ48.0%,22.7%であったことに対し、地域枠学生では50.8%,47.5%であり、地域枠の学生において、総合診療を将来のキャリアとして考えている学生が多くいることが明らかになった。平成22年度に地域枠の入学生を対象に38大学で実施したアンケート調査の追跡調査を行っ平成22年度に地域枠の入学生を対象に38大学で実施したアンケート調査の追跡調査を行った。平成24年度は前回協力大学のうち31大学から協力が得られ、同大学の地域枠の3年生全員を対象に調査を実施した。

回答数は417人(回収率76.4%)、本研究における地域枠の定義(卒業後に特定の条件で終了することを確約して入学した医学生)にあてはまる学生は338名であった。現時点での粗集計の結果を以下に記す。基本情報:性別男性57.2%、身内に医師がいる者36.2%将来志望の専門科(15%以上の回答者が選択したもの):内科63.5%を、総合診療科42.8%、小児科39.5%、外科30.3%、産婦人科19.2%、救急18.8%、麻酔科17.7%、整形外科15.5%(重複回答)は、卒業後に就労義務があることをストレスに感じているかについて、6.3%がいつも、14%がしばしば、30.6%が時折感じていると回答した一方で、40.6%が地域枠であることが学業の励みになっていると回答した。また、義務年限後に医師不足地域に就職したくないと回答した者は12.2%に留まり、もしも特定の地域での就労義務がないとすれば医師不足地域の診療に関わりたいかについて、6.3%が「ライフワークにしたい」と、25.8%が「5年以上診療してみたい」。60.5%が「数年以内であれば診療してもかまわない」と回答した。平成22年調査の入学時に引き続き、地域枠の学生はおおむね医師不足の地域の診療に貢献したいと考えていることが明らかになった。今後、2年前のデータと連結して、個別の地域枠学生の考えの変化を明らかにするための解析を行う予定である。当初の予定通りに、H22年度に全国調査を行い、H23年度に解析結果を関係学会に報告し、調査結果を協力施設に郵送し、H24年度の追跡調査の準備ができているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度にH22年度の地域枠入学生の追跡調査を行い、対象者の地域枠であることのやりがい、負担感、将来の進路希望などについて入学時との変化について明らかにする。
自動車アドホックネットワークにおける情報指向アプローチによる分散情報共有基盤

平成30年度は、実際的で複雑な道路環境においても効果的かつ安定した自動車間の情報共有ができるように、昨年度設計した基本的なIC-VANET分散情報共有基盤に、仮想情報提供者・仮想コンテンツストア間協調機構を導入して方式を拡張した。協調機構を導入した分散情報共有基盤の評価をするためのシミュレーション環境を構築し、実際的な道路モデルにおける提案方式の性能や特性を評価した。文献調査と学術会議での意見交換を通じて、DSRCや5Gの通信技術、ICNの自動車ネットワーク等への適用、ITSアプリケション技術などの研究動向を調査した。仮想情報提供者や仮想コンテンツストア(仮想ノード)が道路網構造や交通密度に応じて不均質に存在する場合を想定し、仮想情報提供者・仮想コンテンツストア間協調機構を提案した。具体的には、仮想ノードが交差点に配置される想定のもとで地理的な担当範囲を拡大するための仮想ノードへの情報集約手法、仮想ノードが地理的に不規則な配置となる場合でも仮想コンテンツストアの協調ができる仮想ノード優先パケットルーティング手法を提案した。提案手法を評価するためにシミュレーション・プログラムを実装し、比較的単純な実際の地図を用い、シミュレーション評価を行った。異なる交通車両密度とそれに応じて変化する仮想ノード配置に対して、Data取得率、Data返送ノードの分布、平均通信ホップ数、通信オーバーヘッドの観点から提案方式の性能と特性を評価し、その有効性と課題を示した。上記に加え、交通車両密度が低い場合に仮想ノードのライフタイムを延長するための仮想ノード維持・交代手法を提案し、単純な道路モデルにおけるシミュレーション評価を行い、その有効性を示した。また、ITSアプリケーションとして前方交通情報取得を想定して、その実現手法を検討した。情報指向アプローチによる分散情報共有基盤を、実際的で複雑な環境においても効果的かつ安定した情報共有ができるように拡充してきており、その基盤上で実現されるITSアプリケーションを具体的に検討できる段階まできている。今年度、ITSアプリケーションの実現手法の検討をもう少し進めたかったが、これについては次年度に本格的に実施する予定であり、特段の問題はない。全体としては研究計画にしたがって、概ね順調に進展している。本年度の成果を踏まえ、研究計画に基づき推進する。平成28年度は、VANETにおける情報指向アプローチによる分散情報共有基盤(IC-VANET)のアーキテクチャを検討し、IC-VANETの基本通信機構、仮想情報提供者の生成・維持・情報収集機構について設計した。主に仮想情報提供者の生成・維持について、計算機シミュレーションによって、比較的単純な道路モデル・環境における基本性能や特性を評価した。文献調査と学術会議での意見交換を通じて、自動車ネットワーク、ICN、ITSアプリケーション、シミュレーション技術等の研究動向を調査した。規則的で単純な道路網を対象として、基本的なシミュレーション・モデル/パラメータを調査検討し、シミュレーション環境を構築した。IC-VANETの通信機構や分散情報共有基盤のアーキテクチャを検討し、VANETとICNの代表的な方式やプロトコルについて、類似点と相違点、統合についての課題を整理・検討し、VANET、ICNのそれぞれのプロトコルの関係を明確にした。IC-VANETの基本的な通信機構として、位置情報を含むITSコンテンツのネーミング、VANET上でのInterest / Dataパケット転送機構等について検討して設計した。単独の仮想ノードによる仮想情報提供者を自動車間で協調して実現する手法を検討し、その生成・維持機構を設計し、IC-VANETの基本通信機構の一部とともにシミュレーション・プログラムに実装した。仮想情報提供者の生成・維持について、単純な道路モデルにおけるシミュレーション実験を行い、仮想情報提供者の維持時間、単位時間当たりの移動要求数、移動回数の観点から基本性能と特性を評価し、有効性を示した。情報指向アプローチによる分散情報共有基盤(IC-VANET)のアーキテクチャの検討、IC-VANETの基本通信機構、仮想情報提供者の生成・維持・情報収集機構の設計、仮想情報提供者の生成・維持の設計と基本的な評価を実施した。基本通信機構のシミュレーション実装の一部がやや後れた。しかし、H29年度でも継続的に進める作業でもあり、特段の問題ではない。全体としては研究計画にしたがって、概ね順調の進展している。平成29年度は、情報指向アプローチによる分散情報共有基盤(IC-VANET)における仮想情報提供者へのアクセス手法と仮想コンテンツストア機構を設計し、基本的な分散情報共有基盤とした。設計した分散情報共有基盤の評価のためのシミュレーション環境を構築し、単純な道路モデルにおけるシミュレーション実験を行い、基本性能や特性を評価した。文献調査と学術会議での意見交換を通じて、自動車ネットワーク、ICN、交通情報の収集手法、VANETにおける情報散布や情報共有基盤など研究動向を調査した。分散型情報共有のシミュレーション評価の方式を検討し、シミュレーション環境を準備した。IC-VANET基本通信機能を拡張して、コンテンツ名を用いた仮想情報提供者の指定手法、Interest /Dataパケット交換による仮想情報提供者へのアクセス機構、Dataパケットの経路上でのコンテンツキャッシングを実現する機構を設計し、仮想ノードを活用した車両間ルーティング手法を提案した。提案手法を評価するためにシミュレーション・プログラムを実装し、比較的単純な実際の地図を用いて、交差点に固定的に仮想ノードを配置した環境でのシミュレーション評価を行った。Data取得率とキャッシュからのData取得率など観点から性能と特性を評価し、提案手法の有効性と課題を示した。仮想コンテンツストア機構に関して、周囲の道路セグメントの走行時間を周辺車両から収集して提供する機構を設計した。昨年度に設計した仮想情報提供者を自動車間で協調して実現する手法とともにシミュレーション・プログラムを実装し、交差点での交通情報の収集と提供についての基礎的なシミュレーション実験を行った。道路セグメントの推定走行時間の誤差、交差点内の平均車両数と情報提供可能時間の関係などの観点から基本性能と特性を評価し、提案手法の有効性を示した。