hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝炎ウイルスキャリアに対する健康管理システムの開発

HCV抗体陽性率の高い長野県A町B地区及びC地区をモデル地区として行った住民の健康調査及び生活状況に関する疫学調査(1994年9月実施)を通して、HCVキャリアの肝機能値に関連する要因の解析を行い、以下の結果を得た。1.HCV抗体量とGOT、GPT、ZTT、TTTが正の相関関係を、総コレステロール、トリグリセライドは負の相関を示し、肝機能障害の程度は抗体量に依存した。2.HCV感染者でも非飲酒者の肝機能障害の程度はわずかだが、飲酒の影響で増強された。飲酒の影響を受けないとされているGOT,GPTも高値を示した。3.γGTPは飲酒量に伴い上昇するが、HCV感染者では上昇率が3倍となった。4.HCV感染と飲酒は互いに作用を及ぼし合う、すなわちHCV感染の肝機能障害を飲酒が増強し、飲酒による肝機能障害をHCV感染が強めることが予想された。5.HCV感染者の肝機能障害に影響を及ぼす生活要因として、労働強度、睡眠および栄養摂取状況の可能性が示唆された。これらの結果は、日本疫学会総会(第5回1995年1月、第6回1996年1月)および日本衛生学会総会(第65回1995年3月、第66回1996年5月)において発表した。本研究は、HCV抗体陽性率の高い長野県A町B地区及びC地区をモデル地区として、住民の健康調査及び疫学調査を通して、HCVキャリアの肝炎進展防止のための健康管理システムを確立することを目的としている。C抗体存在下で肝炎を促進させる食生活因子(飲酒習慣、栄養状態など)、生活要因および労働形態を明らかにするため、生活状況に関する疫学調査を実施した(1994年9月)。同時に、健康調査として、HCV抗体価の測定、γGTP値及び肝機能値の測定(検査機関に委託)も行った。調査結果の解析から、C抗体存在下では、飲酒が肝機能値に及ぼす影響を増幅することが明らかになった。γGTP値は飲酒量に伴い上昇することは知られているが、C抗体存在下では上昇の程度を示す回路直線の傾きが3倍となった。また、GOT値,GPT値は飲酒の影響はないとされているが、HCV陽性者では、飲酒者が高値を示した。この結果は、第5回日本疫学会総会(1995年1月)および第65回日本衛生学会総会(1995年3月)において発表した。そして、このことは住民にも示し、来年度の町の予防対策事業に盛り込む準備をしている。今後は、飲酒量と肝機能値、飲酒量とC抗体価、C抗体価と肝機能値の関係に於て、栄養摂取状況、特に炭水化物、砂糖分、蛋白質、脂肪の摂取の影響についての解析、そして生活態様、特に労働の種類と強度の関係を解析する予定で進めている。地区住民を対象に実施した生活状況に関する疫学調査と健康調査の解析から、新たに次のことが明らかになった。1)HCV抗体量とGOT、GPT、ZTT、TTTが正の相関関係を示し、総コレステロール、トリグリセライドは負の相関を示した。すなわち、肝機能障害の程度は抗体量に依存した。2)脂質代謝の指標(総コレステロール、HDLコレステロール、トリグリセライド)は、非飲酒者では肝細胞の機能までは低下していないことが明らかになった。しかし、飲酒者では低下がみられた。3)HCV感染と飲酒は互いに作用を及ぼし合う、すなわちHCV感染の肝機能障害を飲酒が増強し、飲酒による肝機能障害をHCV感染が強めることが明らかになった。4)HCV感染者の肝機能障害に影響を及ぼす生活要因として労働強度、睡眠および栄養摂取状況等の可能性が示唆された。これらの結果は、第6回日本疫学会総会(1996年1月)で発表した。また、第66回日本衛生学会総会(1996年5月)に発表の予定である。
表層処理によるコンクリートの耐久性向上に関する研究

本研究はコンクリートが多孔材料であることを利用して、コンクリートの表層部分に有機質材料を含浸せしめ、塩素イオンや酸素などの腐食因子の不透過層を形成させることによって、コンクリートの中の鋼材を長期にわたって効果的に防食する手法を確立することを目的として実施したものである。昭和60年度ならびに61年度の2年間に実施した研究の概要を以下に示す。1)表面から含浸材を浸透させる部分であるとともに、腐食因子の侵入径路でもあるコンクリート表層部を対象として、物質移動と組織構造との関係を調べた結果、この部分を通じての物質移動が細孔よりも収縮などによって発生するマイクロクラックに大きく依存することが明らかとなった。この結果は、本研究のように含浸を目的とする場合のみならず、腐食因子の外部からの滲透機構に関しても従来からの定説に新しい知見を加えたものである。2)本研究の目的に適する含浸材の開発を進めるに当り、市販のものも含めて各種の含浸材の性能評價を実験した結果、アルキル・アルコキシ・シラン系の塗布浸透型含浸材がすぐれた塩化物遮へい効果を有することが明らかとなったので、この系統の常温反應硬化型の含浸材の開発研究を行った。3)含浸材のコンクリート表層部に対する含浸度を定量的に評價する手法について検討を行ない、含浸材の含浸深こそ非破壊試験によって測定するための高周波抵抗測定装置を試作した。4)市販の2種の含浸材を含浸させた小型鉄筋コンクリート梁を海洋飛沫滞に3年間暴露させた結果、含浸処理を行わない梁では鉄筋に発錆が認められたが、含浸処理を行ったものはいずれも全く発錆が認められず、防食効果が確められた。本研究はコンクリートが多孔材料であることを利用して、コンクリートの表層部分に有機質材料を含浸せしめ、塩素イオンや酸素などの腐食因子の不透過層を形成させることによって、コンクリート中の鋼材を長期にわたり、効果的に防食する方法を確立することを目的とする。本年度は先づセメント硬化体中における粘性流体の物質移動が毛管孔隙よりはむしろ乾燥収縮などによるクラックを通じて行われる可能性が大きいと考え、これを確認するための検討を行った。即ち、ポルトランドセメントを用いて水セメント比及び養生条件を変えた硬化ペーストを作製し、水銀圧入法による細孔量及び細孔径の測定、乾燥にともなう重量減少率の測定などを行なうとともに実体顕微鏡を用いてクラック形成の状態を觀察した。その結果、或る条件下ではクラックの形成が著しいことを確めた。一方、並行してコンクリートの表層含浸に適すると考えられる3種の含浸剤を調製し、水セメント比が65%及び45%のコンクリート供試体を用いて含浸実験を行った。含浸剤はアルキルアルコキシシラン系の溌水型の滲透剤1種と、メタクリル酸メチル系の常温硬化型含浸剤2種である。含浸させたコンクリートの塩素イオン滲透深さを測定した結果、アルキルアルコキシシラン系の溌水性滲透剤が最もすぐれた性能を示した。一方、メタクリル酸メチル系の常温硬化型の含浸剤を適用した鉄筋コンクリート梁の海洋暴露試験を実施した。含浸剤の塗布方法は橋梁などの構造物への施工を考慮して、試験体の塗布面を水平上面、鉛直面ならびに水平下面として塗布した合計3種とした。これらの供試体の腐食因子しゃへい性能の評価は昭和61年度に実施する予定である。
肝切除限界の拡大に関する研究

犬を用いて従来長期生存が困難とされてきた拡大肝切除の可能性を検討することを目的として, (1)正常犬の84%肝切除後残存肝機能障害の中心的役割を担う脂質過酸化反応をCoenzymeQ10(CoQ10)あるいはTestosterone(Te)を用いて抑制し, (2)正常肝84%切除およびDimethy-Nitrosdmine投与にて作成したDMNA硬変肝78%切除の拡大肝切除に際して,予めその領域の門脈枝を結紮して二期的に当該領域を切除し,その病態や生存率を検討した.1.拡大肝切除に及ぼすCoQ10あるいはTe投与の効果:1)生存率:正常肝84%切除の拡大肝切除にCoQ10あるいはTe投与すると4週以上の生存率は2倍以上に向上し,肝不全の発生も著しく低率となった.2)残存肝機能障害:CoQ10やTe投与群では拡大肝切除後も正常肝70%切除群と同様に残存肝機能障害は軽微で4週後には正常に復したが, CoQ10やTe非投与の拡大肝切除群では術後早期から高度の肝障害を示しかつ4週以上生存例でさえもその回復は著しく遷移し肝再生は不良であった.3)過酸化脂質:肝組織並びに血漿中過酸化脂質はCoQ10やTe非投与の拡大肝切除で高値を示しこれが肝機能異常と有意に相関したが, CoQ10やTe投与群ではこれらの変化は軽度で特にTe投与では術後早期の残存肝脂肪浸潤は軽減し, NADPH依存型過酸化脂質生成が抑制された.2.門脈枝結紮後二期的拡大肝切除:正常肝84%領域の門脈枝結紮後4週目にこの領域を切除すると4週以上生存率は66.7%と一期的切除の22.2%の成績を著しく改善し,またDMNA硬変肝70%切除でも一期的切除では1週以上生存例はなかったが,二期的切除で4週以上生存率40%を示した.残存肝は門脈枝結紮後良好な再生を示し,二期的切除後の肝障害も僅かで肝血流良好だった.以上,肝切除の予後は残存肝機能に依存しておりCoQ10やTeによる脂質過酸化反応の抑制や門脈枝結紮による残存予定領域の肝再生をはかることは,肝切除限界の拡大を可能とした.犬を用いて従来長期生存が困難とされてきた拡大肝切除の可能性を検討することを目的として, (1)正常犬の84%肝切除後残存肝機能障害の中心的役割を担う脂質過酸化反応をCoenzymeQ10(CoQ10)あるいはTestosterone(Te)を用いて抑制し, (2)正常肝84%切除およびDimethy-Nitrosdmine投与にて作成したDMNA硬変肝78%切除の拡大肝切除に際して,予めその領域の門脈枝を結紮して二期的に当該領域を切除し,その病態や生存率を検討した.1.拡大肝切除に及ぼすCoQ10あるいはTe投与の効果:1)生存率:正常肝84%切除の拡大肝切除にCoQ10あるいはTe投与すると4週以上の生存率は2倍以上に向上し,肝不全の発生も著しく低率となった.2)残存肝機能障害:CoQ10やTe投与群では拡大肝切除後も正常肝70%切除群と同様に残存肝機能障害は軽微で4週後には正常に復したが, CoQ10やTe非投与の拡大肝切除群では術後早期から高度の肝障害を示しかつ4週以上生存例でさえもその回復は著しく遷移し肝再生は不良であった.3)過酸化脂質:肝組織並びに血漿中過酸化脂質はCoQ10やTe非投与の拡大肝切除で高値を示しこれが肝機能異常と有意に相関したが, CoQ10やTe投与群ではこれらの変化は軽度で特にTe投与では術後早期の残存肝脂肪浸潤は軽減し, NADPH依存型過酸化脂質生成が抑制された.2.門脈枝結紮後二期的拡大肝切除:正常肝84%領域の門脈枝結紮後4週目にこの領域を切除すると4週以上生存率は66.7%と一期的切除の22.2%の成績を著しく改善し,またDMNA硬変肝70%切除でも一期的切除では1週以上生存例はなかったが,二期的切除で4週以上生存率40%を示した.残存肝は門脈枝結紮後良好な再生を示し,二期的切除後の肝障害も僅かで肝血流良好だった.以上,肝切除の予後は残存肝機能に依存しておりCoQ10やTeによる脂質過酸化反応の抑制や門脈枝結紮による残存予定領域の肝再生をはかることは,肝切除限界の拡大を可能とした.犬を用い、初年度は(1)拡大肝切除後残存肝機能障害の中心的役割を担うfree radical(過酸化脂質)をCoenzyme【Q_(10)】を用いて抑制し、あるいは(2)拡大肝切除領域の門脈枝を予め結紮して二期的に当該領域を切除し、その病態や生存率を検討した。1.拡大肝切除に及ぼすCo【Q_(10)】投与の効果:1).生存率:従来長期生存が困難とされてきた84%領域の拡大肝切除にCo【Q_(10)】を投与すると4週以上の生存率を2倍以上に向上し、肝不全の発生も著しく低率となった。

2).残存肝機能障害と過酸化脂質:Co【Q_(10)】投与群は84%肝切除を行っても正常肝70%以下の肝切除群と同様残存肝機能障害は僅かで4週後には正常値に回復したのに対し、Co【Q_(10)】非投与の84%肝切除群では術後早期から高度の肝障害を示し、かつ4週以上生存したものでさえもその回復は著しく遷延し、肝再生は不良であった。肝組織中並びに血漿中過酸化脂質はCo【Q_(10)】非投与の84%肝切除では術後早期より高値を示し、これはまた肝機能の異常と有意に相関したが、Co【Q_(10)】投与群では過酸化脂質の上昇は軽度で術後7日目で正常化し、さらにこれらの変化は犠牲剖検時の肝の組織学的所見と一致していた。2.門脈枝結紮後二期的拡大肝切除:正常肝84%領域の門脈枝を予め結紮しその後4週目に二期的にこの領域を切除すると、4週以上の生存率は66.7%を示し、一期的84%肝切除の4週以上生存率26.3%を著しく向上させた。すなわち、門脈枝結紮により非結紮葉は良好な肝血流量を示して肥大し、肝機能予備力も良好となり、二期的肝切除後の残存肝機能障害は極めて軽度であった。以上より、80%以上の肝の拡大切除後の長期生存は著しく困難であるが、free radical scavengerであるCo【Q_(10)】投与や門脈枝結紮後の二期的肝切除などにより、機能的肝切除限界の拡大が可能となった。今後さらに硬変肝についても検討する所存である。
体験型鑑賞教育プログラムの開発と実践・評価

本研究は、美術鑑賞授業における学習および指導方法のプログラムを開発することを目的とする。具体的には、子ども達が制作者や審査員、学芸員、美術教師などの視点に立脚し、様々な視点から美術作品に対峙していく体験から美術的諸能力を高めていく新しい美術鑑賞授業法を提案する。本年度は、2016年の熊本地震により1年延長とした研究最終年度であった。研究の論文発表や学会での口頭発表などを通じて、研究のフィードバックを試みた。また、鑑賞教育を中心とした美術教育シンポジウムの開催および論文集の刊行によって、研究成果を教育関係者への還元することで研究の総括とした。論文としては、「体験型鑑賞教育の研究-鑑賞授業「あなたも審査員表現にもいろんな道がある!」をもとに-」などを記した。口頭発表としては、第57回大学美術教育学会奈良大会において「体験型鑑賞教育の研究-鑑賞授業「ブルネレスキとギベルティ」をもとに-」というタイトルで研究成果の一部を公表し、研究のフィードバックをおこなった。また、本研究の一部として開催してきた3回目となるシンポジウムを「美術教育シンポジウム2019 -美術教育の未来そして鑑賞教育-」の標題で主宰した。シンポジウムは、文部科学省初等中等教育局の東良雅人視学官を基調講演者に、熊本県内の図画工作および美術教育関係者を主とする総勢72名の参加者のもと開催した。加えて、研究分担者や研究協力者に呼びかけて論文集『未来をひらく美術教育-新たな鑑賞教育プログラムの実践と評価-』を刊行し、熊本県内の中学校と公立私立高等学校そして全国の国立大学および関係者等に発送して「体験型鑑賞教育」の内容を広く紹介した。また、広報的には「体験型鑑賞教育の研究」のホームページも作成してWeb上に公開している。本研究は美術鑑賞の授業における新しい提案である。これは、子ども達が制作者や審査員、学芸員などの立場になるなどして、具体的な視点から美術作品に対峙していく体験を通しながら、美術的諸能力を高めていく新しい美術鑑賞授業法である。今年度は、予定通り石庭の鑑賞授業を中心に研究を進めた。資料調査として、中学校高校のアンケートを行い、石庭等日本美術に関する調査、文献資料の収集を行った。また、教材開発としては鑑賞授業「石庭をつくる」のための指導案から板書教材、および「ミニ石庭セット」を開発し、「どこでも授業セット」ととして貸し出し可能な教材セットの開発を行った。また、他にも複数の教材を考案中である。実践としては研究協力者を募り、体験型鑑賞教育「石庭をつくる」の授業実践を行ってもらい、効果の検証を行った。なお、体験型鑑賞教育の周知も含め「鑑賞教育シンポジウムー美術鑑賞という行為について考える」を開催した。資料調査としてのアンケート調査や石庭等日本美術に関する資料の収集、教材としての鑑賞授業「石庭をつくる」の開発、そして研究協力者を募っての授業実践および検証と、当初の計画に則り研究を進めた。なお、「鑑賞教育シンポジウム」を開催した。1,2年次の予定にはなかった事業で、これについては当初の計画以上の進展と言える。本研究は、子ども達が制作者や審査員、学芸員などの立場になるなどして、具体的な視点から美術作品に対峙していく体験を通しながら、美術的諸能力を高めていく新しい美術鑑賞授業法である。昨年度は、石庭の鑑賞授業を中心に研究を進め、教材開発として「石庭をつくる」を開発し、「ミニ石庭セット」も考案し、「どこでも授業セット」として貸し出し可能な教材セットの開発を行った。また、そのことに関しての論文も著した。今年度は、イタリアのフィレンツェで行われたサンジョバンニ礼拝堂門扉レリーフ制作でブルネレスキとギベルティが争ったコンクールを、審査委員の立場になって検証するという鑑賞教材「ルネンサンスのライバル1 -ブルネレスキとギベルティ-」の作成を中心に研究を行う予定であった。ところが、年度当初の4月中旬に熊本地震が発生した。熊本県内の多くの学校が年間計画の変更を余儀なくされ、検証授業実践は、郡部の中学校1校のみ実施したが、他の学校への依頼は、各校の年間通した遅れからもするべきではないと判断し断念した。また、鑑賞教材「ルネンサンスのライバル1」の裏付けと、さらなる教材開発のためのイタリア渡航取材を予定していたが、これも本学のカリキュラムや行事の変動で、予定を立てることが困難となり、次年度へ廻すこととした。以上の通り、熊本地震により今年度の研究予定は、その多くを次年度へ先送りすることにしたために、本学の研究推進課科研費担当部署とも相談の上、使途予定の研究費もその多くは平成29年度に繰り越すこととした。授業実践を進めることができず、関する論文を著すこともできなかったが、その分、鑑賞授業の新しい教材づくりに努め、新しい教材を数点開発することができた。また、美術鑑賞における本質に迫るために、複数の講師を招き「美術教育シンポジウム」と称して、昨年度に続き鑑賞教育に関する2回目のシンポジウムを開催した。熊本地震により、大学および現場中学校等の年間計画が大きく遅れたり、変更されたりしたために、予定していた授業実践による研究はできなくなり、関する論文も執筆することができなくなったが、その分、教材開発に努め、数点の新しい体験型鑑賞教育の題材を開発することができた。また、今年度実施する予定であったイタリア渡航調査も日程が不明瞭で実施できなかったが、計画を十分に練ることができた。なお、本研究に関することとして講師を招聘して、鑑賞に関する2回目のシンポジウムを昨年につづき開催することができた。

本研究3年目のみ開催するはずであった当初の予定からすれば、計画以上の進展である。熊本地震により不可能となった実地での授業実践研究や検証およびイタリア渡航調査は次年度に廻すことになり、1年先送りということになるが、不測の熊本地震によるものであり、研究自体は順調に進展している。本研究は美術鑑賞の授業における新しい提案である。これは、子ども達が制作者や審査員、学芸員などの立場になるなどして、具体的な視点から美術作品に対峙していく体験を通しながら、美術的諸能力を高めていく新しい美術鑑賞授業法である。昨年度は予期しない熊本地震があり、学内の行事予定等が不明瞭となり、鑑賞授業「ルネサンスのライバル1 -ブルネレスキとギベルティ-」のためのイタリアフィレンツェのアカデミア美術館が所蔵する「ブルネレスキとギベルティのレリーフ」調査を主としたイタリア調査研究ができなくなった。そのために、すべての計画を1年ずつ先延ばしすることにした。ただし、授業可能な地での授業実践やシンポジウム等は実施した。本年度は、鑑賞授業「ルネサンスのライバル1 -ブルネレスキとギベルティ-」を主としての研究を進めることとした。研究者は彫刻分野が専門であるので、できるだけ彫刻におけるその他「ルネサンスのライバルシリーズ」を開発することも考え9月にイタリア研究調査を実施した。ブルネレスキ及びギベルティの実作品を見て、出来栄えや粘土の盛りつけの高さなどを実際に確認し、当時の判定がギベルティに下された意味を考察した。その内容は2本の論文「体験型鑑賞教育の研究-ブルネレスキ作とギベルティ作のレリーフの教材としての価値-」、「体験型鑑賞教育の研究-鑑賞授業「ルネサンスのライバル1ブルネレスキとギベルティ」ともとに-」にて紹介した。なお、当初予定していた本年度の研究は前年度の熊本地震による研究順延にもとづき、次年度に廻すこととして延長申請を行った。熊本地震により、研究自体は1年ずつ先送りの計画とはなったが、延長申請も受理され、順調に進行している。前年度の実践授業をもとにした論文も2本発表し、イタリアのフィレンツェとローマを主とした研究調査も実施した。本年度は実践研究授業として、研究協力校において「表現にもいろんな道がある!」を実施した。ただし、授業結果については次年度にまとめることとして本年度は前年度実施した授業をもとに2本の論文を作成し、あとはイタリアの調査研究のまとめを行い、今も継続している。なお、研究分担者からも本研究に関する論文等を得ている。本研究は、美術鑑賞授業における学習および指導方法のプログラムを開発することを目的とする。具体的には、子ども達が制作者や審査員、学芸員、美術教師などの視点に立脚し、様々な視点から美術作品に対峙していく体験から美術的諸能力を高めていく新しい美術鑑賞授業法を提案する。本年度は、2016年の熊本地震により1年延長とした研究最終年度であった。研究の論文発表や学会での口頭発表などを通じて、研究のフィードバックを試みた。また、鑑賞教育を中心とした美術教育シンポジウムの開催および論文集の刊行によって、研究成果を教育関係者への還元することで研究の総括とした。
希土類オキシ硫化物階層構造の大容量水素ストレージ物質への展開

大容量酸素ストレージ機能を基本原理にしたCO_2フリーの水素製造および貯蔵法を創成することを目的とした。酸素ストレージ物質として酸化セリウムおよび希土類オキシ硫化物を合成した。得られた試料の構造をX線回折、中性子回折、リートベルト解析、FTIR、XAFSにより調べ、構造内の硫化物イオンの配位環境および結晶構造に及ぼす希土類元素の影響を詳細に解析した。その結果、ランタノイドの酸化還元性ならびに硫酸イオン四面体構造の歪みが、酸素ストレージ特性の重要な因子であることを明らかにした。オキシ硫酸塩と金属あるいは酸化セリウムが複合化した階層構造を合成した。NiおよびPtは酸化還元を最も効果的に促進する効果を示した。また、酸化セリウムとの複合化も低温作動性の促進に有効であることを示した。すなわち、複合体では酸化セリウムとオキシ硫化物のそれぞれの酸素吸蔵量の和をはるかに凌ぐことが明らかになった。この複合効果は、異なる酸素ストレージ物質間における格子酸素の移行を示唆する興味深い現象であり、固体化学的見地から今後さらに詳細な解析が必要である。酸化セリウムをCOで還元後、H_2Oを導入すると、酸化セリウムの再酸化とともにH_2が生成した。H_2生成効率は酸化セリウム単独よりもCeO_2-ZrO_2の方が高く、酸素吸蔵容量と対応することが明らかになった。また、Pt、Pdなどの貴金属に比べて、Niの担持が水素生成の促進に有効であった。酸化セリウムとオキシ硫化物との複合効果を利用すればさらに高効率な水素生成が可能になると期待される。
材料複合化による形状記憶セラミックの試作

マイカ・ガラスセラミックスでは、圧縮において通常のセラミックスの20倍もの大きな形状回復量を示す。これは、高温域でガラス相が軟化したときに、ネットワーク状に連接したマイカ結晶が全体としてバネのように動くためである。本研究では、このメカニズムを応用し、マイカ・ガラスセラミックス組織にウィスカを補強材として導入し、ネットワーク組織を強化することにより回復量を増大させる、形状記憶複合セラミックスの試作を目的とした。原料として、マイカ・ガラスセラミックス粉末と炭化珪素ウィスカを用いた。最初に、試験材料の作製のために、炭化珪素発熱体を使用した酸化雰囲気中で1800K前後まで加熱可能な炉を試作した。次に、マイカ・ガラスセラミックス粉末を加熱溶融して一旦グリーンガラスにした後に、再加熱によりネットワーク状結晶組織を再現するための条件を求めた。その結果、溶融1670K4h、析出1240K15hにてネットワーク組織の再現に成功した。次に、ウィスカを110wt%混入し、作製実験を行った。当初は材料に多量の気泡が発生したため、原料粉末に少量の水を混ぜ、撹拌した後に圧縮成型、乾燥させた後に溶融/析出させる製造法をとり、気泡の発生を押さえた。しかしながら、実験の結果、(1)混入したウィスカが結晶発生の核となり、マイカ結晶の析出条件が大きく変化し、析出速度が早まり、結晶の粗大化が起こること。(2)ウィスカなどの異物の存在は結晶ネットワークの組織形態に影響を及ぼし、フェライト混入マイカ・ガラスセラミックスのような松葉状組織に変化すること。(3)SiCウィスカとグリーンガラスとの濡れ性が悪く、ウィスカが分離してしまうこと。等が明らかになった。よって、形状記憶複合セラミックスの実現には、グリーンガラスと濡れ性がよく、結晶の析出になるべく影響を与えない補強材を探索することがなによりも重要である。等が明らかになった。
第二言語読解における推論活性化ユニットの特定と心的表象構築プロセスの解明

本研究は、第二言語(L2)読解において、外国語として英語を学ぶ日本人(EFL学習者)が推論する情報の単位(ユニット)を特定し、活性化された推論情報が心的表象へと符号化される過程を経て、一貫性のある状況モデルの構築に至るまでのプロセスを解明することを目的とした。心理言語学的手法に基づく実験の結果、L2読解において活性化された推論情報が心的表象に符号化され、表象の更新などを経て最終的な状況モデルの構築へと至るまでの一連のプロセスが明らかにされた。また、EFL学習者の読解プロセスには、学習者の特性(読解熟達度、上位・下位レベルの読解スキルなど)とテキストの特性(出来事が記述される順序、因果関係の複雑さ、心的表象の更新手掛かりの明示性)が複雑に影響を与えていることを示した。以上の成果を踏まえ、本研究では英語リーディングにおける効果的な教授法や留意すべき点を提案した。本研究の目的は、日本人EFL(外国語としての英語)学習者を対象に、文の構成要素(単語、命題)からどのように文章全体の理解を反映する心的表象(mental representation)が構築されるのかを明らかにすることである。初年度は、これまでの研究成果を次の2点にまとめた。先ずは、詳細情報からのマクロ命題の理解と再構築過程の検証を行った。日本人EFL学習者(大学生)を対象とし、テキスト全体のメインアイデアを示すマクロ命題が明示されていないテキストと明示されているテキストを提示した場合に、メインアイデアの理解(マクロ命題の再構築)にどのような相違があるかを検証した。次に、明示情報の理解から状況モデルの構築過程の検証を行った。英文和訳課題(明示的情報の理解を反映)、リコール課題(構築された状況モデルを反映)、要約課題(マクロ構造を反映)の比較を通し、低次でのつまずきが高次の理解(状況モデルやマクロ構造の構築)にどのような影響を及ぼすかを検証した。その結果、次の3点が明確になった:(1)日本人EFL学習者の場合も母語話者の場合と同様に詳細情報を統合し狭い範囲の主題に対応する表象を構築することが可能であるが、文章全体のテーマに対応するような上位階層の表象を構築することができないにと、(2)単語知識の不足や統語的な理解の欠如により、テキスト全体の理解を反映する状況モデルの構築が出来ないこと、(3)テキスト内の重要な情報が必ずしも隣接する情報と結びついているとは限らないことから、距離的な近さではなく情報そのもののつながり(階層性)を明確にする必要があることである。しかし、これらの研究は情報の処理単位を統語的に区切ったアイデア・ユニットに定めた結果から論じるものであった。研究成果を一般化する上でEFL読解における情報処理単位が母語と同じく命題単位であるかどうかを明確にする必要かおる。本研究の目的は、日本人EFL(外国語としての英語)学習者を対象に、文の構成要素(単語、命題)からどのように文章全体の理解を反映する心的表象(mental representation)が構築されるかを明らかにすることである。本年度は、日本人EFL学習者の第2言語(L2)読解熟達度を要因として、文章読解における代表的な2種類の推論(i.e.,橋渡し推論、予期的推論)の心的表象への活性化と符号化プロセスを検証した。協力者である日本人EFL学習者(大学生)76名は、1-2文から成る短い英文を自分のペースで読み、読解後にオンラインタスクとして再認課題、オフラインタスクとしてリコール課題を行った。再認正答率、再認時間、推論活性化量、リコール産出量の4つを尺度とし、分析を行った結果、次の3点が明らかになった:(1)読み手は読解中に橋渡し推論を活性化し、生成された推論は読解後の読み手の心的表象に符号化されていること、(2)予期的推論のオンラインでの活性化の強い証拠は得られなかったが、読解後の心的表象には橋渡し推論と同程度に符号化されること、(3)テキストベースの理解が十分な場合には、L2読解熟達度は2種類の推論の活性化と符号化プロセスに影響を与えないことが示された。本研究からL2読解においても橋渡し推論と予期的推論の異なる活性化パターンが確認され、橋渡し推論は読解後500msのタイミングで活性化が確認され、予期的推論はそれよりもより遅いタイミングで活性化が起こる可能性、あるいは活性化のレベルが弱い可能性が示唆された。

本研究の目的は、日本人EFL(外国語としての英語)学習者を対象に、文の構成要素(単語、命題)からどのように文章全体の理解を反映する心的表象(mental representation)が構築されるのかを明らかにすることである。本年度は、文の構成要素としてより小さな単位である単語の意味推論に関する研究(研究1)と初年度に行ったマクロ命題の構築に関する追従研究(研究2)を行った。研究1においては、EFL学習者がテキスト中に含まれる未知語をどのように処理しているかについて検証を行った。EFL学習者にとってテキスト中に未知語が含まれていることは一般的な状況であり、テキストに関する心的表象を構築するためには未知語処理を明らかにする必要があると考えられるためである。その結果、次の2点が明らかとなった:(1)未知語を含む文の収束性が高い場合でも、学習者の意味推測の成功度は一文単位よりも談話単位の方が高い、(2)深い語彙知識を持つ学習者は、談話単位において単語の意味を適切に推測することができる。これらのことから、EFL学習者が心的表象を構築するために行う未知語処理プロセスには、学習者要因とテキスト要因が複雑に絡み合っていることが明らかとなった。研究2として、初年度の研究の追従を行った。これは、二年目に実施した推論に関する研究を読解中のオンラインと読解後のオフラインから検証を行っているのに対して、初年度のマクロ命題構築に関する研究においては読解後のオフラインからしか検証を行えていなかったためである。実験の結果、以下の2点が明らかとなった:(1)EFL学習者は母語話者と同様に読解中にオンラインでマクロ命題の構築を行っている、(2)EFL学習者にとって複数の情報を統合が必要な複雑な命題を構築することは難しい。これらの結果から、EFL学習者が読解中にマクロ命題構築する過程において、テキスト中の複数の情報を統合することは高度なプロセスであることが示唆された。本研究は日本人EFL学習者を対象に、文の構成要素からどのように心的表象が構築されるのかを明らかにすることを目的とした。最終年度は、前年度までの研究成果を統合し、日本人学習者の心的表象構築プロセスに基づく読解指導法を提案することが目標であった。以上の研究課題を軸に研究成果を考察した結果、次の3点が明らかとなった。(1)推論の活性化:学習者は、テキスト情報間の関係性や後続の内容に関する推論を、テキストの因果関係に基づき単語ユニットで活性化する。活性化の度合いが強い橋渡し推論は読解中に活性化される一方で、予期的推論は活性化までに時間を要する。また、テキスト情報間の因果関係に基づく推論の活性化が必要である時、読み手は命題ユニットで推論を活性化する。(2)推論の符号化を通した心的表象の構築:学習者は活性化した推論とテキスト情報を統合することにより、一貫した心的表象を構築する。単語ユニットで活性化した橋渡し推論と予期的推論は、読解後に読み手の理解に符号化され、テキスト情報とともに読み手の心内に組み込まれる。命題ユニットで活性化された推論については、熟達度の高い読み手は、テキストに含まれる命題間の因果関係をモニターし、それらを正しく結び付けて心的表象へと符号化していた。(3)心的表象の更新:学習者は、一度構築した心的表象の適切性をモニタリングし、誤っていると判断できる個所があれば修正を加え、首尾一貫性のある頑健な表象へと修正を行う。このプロセスには上位レベル・下位レベル両方の読解スキルが関わっている。
プラズマを用いたミクロ反応場の創成とその応用に関する総括研究

昨年度に終了した特定領域研究「プラズマを用いたミクロ反応場の創成とその応用」(略称:マイクロプラズマ)の研究成果を学術書として刊行するために、下記の手順に従って編集・出版作業を進めた。1)編集会議による目次・分担執筆者の決定:総括班メンバー(本研究の代表者、班長、事務担当者)によって、書籍の内容、分担執筆者、編集方針などを決定した。2)分担執筆作業:各計画研究・公募研究の研究代表者に章・節ごとのデータ提供や下書を依頼した。3)総括班メンバーによって、章ごとの取り纏めと体裁の統一作業を進めた。4)全体の取り纏め作業:領域代表者が総括班メンバーの協力の下に、統一的な視点で全体を通した取り纏めを行い、出版社に原稿を入稿した。5)印刷・校正・出版作業:出版社による版組・印刷作業、総括班メンバーおよび研究代表者による校正作業を行った後、3月下旬に単行本をオーム社より出版した。6)関係者への配布および広範な利用への依頼:完成した書籍(総260ページ)を、本特定領域の関係者並びに関連の深い研究者等に送付し、広範な利用を図るための推薦を依頼した。なお、出版した書籍のタイトル及び章建ては以下の通りである。「マイクロプラズマ-基礎と応用-」第1章序論、第2章微小空間高密度媒質中での放電プラズマ現象、第3章マイクロプラズマの生成、第4章マイクロプラズマの診断とシミュレーション、第5章マイクロプラズマの応用。5年の研究期間を通し,「マイクロプラズマ」を新学術分野として確立して体系化していくことを念頭に置きながらプロジェクトを推進した.具体的な研究成果の内容は次の通りである.「つくる」班では,種々のマイクロプラズマデバイスと駆動用超小型電源の開発,プラズマ生成におけるガス流のダイナミックス,新規媒質としての液体や超臨界流体中でのプラズマ生成,磁場を利用した低圧下でのマイクロプラズマ生成,高効率プラズマ生成に向けた電極や器壁材料の開発などのテーマでの研究が進展した.「みる」班では,微小空間や壁面近傍での荷電粒子や励起粒子の時空間挙動の新しい計測法の確立や,各種マイクロ放電の動作機構の解明などの研究に加えて,マイクロプラズマの人工的配列による新規材料(メタマテリアル)としての機能に関する研究,気泡を含む液体中での放電現象と生成されたラジカルの計測などの新しい研究が進展した.「つかう」班では,マイクロプラズマジェットによるバイオマテリアル処理,低温気体中でのマイクロ放電による新材料合成,イオン液体中でのカーボンナノチューブへのDNAの内包技術やマイクロプラズマ推進器の開発などの研究において学術的な基礎が確立され,新規応用への展開が精力的に行われた.総括班では,これらの研究を統括して牽引し,得られた研究成果を社会に公表するため,主要な国際会議でマイクロプラズマのセッションを企画して,班員に積極的な参加を促してきた.また,本領域の発足と同時に日本でスタートしたマイクロプラズマ国際会議(IWM)は,これまでに,米国,ドイツ,台湾で継続的に4回開催され,国際的な組織化が進んできた.その他,一般公開シンポジウム,ホームページの開設,ニュースレターの発行などによって,研究成果の公表を行ってきた.本特定領域では、ミリメートルサブミクロンの空間領域において、微小なプラズマを効率的に生成する方法を確立して、その特性を定量的に診断し、従来のマクロ領域での放電プラズマ現象との違いを明らかにして、それを利用した新しい応用を開拓していくことを目的としている。そのために計画研究を、マイクロプラズマを(1)つくる、(2)みる、(3)つかう、の3つの班に分類し、それぞれに3件の計画研究を配置して、それらの相互の連携を図りながらプロジェクトを進めている。総括班では、4名のメンバーに更に4名の評価者を加えて、領域全体における研究方針の策定とテーマ間の企画調整を行って、円滑なプロジェクトの推進を支援している。初年度にあたる本年度は、8月に京都で計画研究代表者による企画調整会議を行い、9月には、領域発足を世に広く周知させるため、公開シンポジウム「プラズマを用いたミクロ反応場の創成とその応用」を東京で開催した。また、2月には1年間の研究成果を互いに披露し、来年度の研究計画を検討するため、成果報告会を高知で1泊2日の日程で開催した。そめ詳細は別途発行した平成15年度成果報告書に詳細に記されている。また、領域の広報活動としては、米国物理学会主催のGaseous Electronics Conferencc、核融合学会シンポジウム、電気学会シンポジウムなどで、領域代表者ならびに総括班メンバーが招待講演を通して領域の紹介を行ったこと、ニュースレターを2回発行したことなどが挙げられる。これらの詳細は本領域のホームページ(http://plasmal.kuee.kyoto-u.ac.jp/tokutei429)にも掲載されている。本特定領域では,今年度から新たに公募研究を加えて総数26グループでのプロジェクトとなった。そのため,総括班では研究代表者会議を開催し,新しい研究領域として目指すべき方向の確認と,それぞれのテーマの位置づけや全体の中での整合性について討論した.また,相互の連携を促進することによって,それぞれの研究がより大きく展開できるよう情報交換を行った.特に,各分担テーマで扱っているマイクロプラズマが,どのような特性であるかを具体的な内部パラメータ(プラズマ密度や電子温度など)で示し,その特性をどのように改善することで目標達成ができるかという議論に注力した.

これは,プラズマの媒質が従来の気体から超臨界流体,液体,固体へと展開し,応用分野も電子材料からバイオマテリアルのプロセス・分析へと広がっているため,共通の視点で議論していくのに必要であった.内部パラメータの測定には特殊な装置が必要な場合もあるが,上記のような相互連携促進のおかげで,プラズマ生成班が診断班のトムソン散乱を利用したり,シミュレーションによって特性を理解することができるなどの成果が得られた.また,マイクロプラズマが切り拓く新しいプラズマ科学技術のなかで,基礎および応用の両面から特に注目を集めている"液中マイクロプラズマ"に焦点を絞り,公開シンポジウムを開催した.気体と液体との中間的な状態である超臨界流体雰囲気をも含め,液体中におけるマイクロプラズマの安定的な発生法をいかに開発すべきか,また,そのプラズマはどのような物性をもち,われわれにいかなるエキゾテイックなミクロ反応場を提供し,どのように利用可能なのかなど,この魅力的なマイクロプラズマに対して,多角的な立場から活発な討論がなされた.特に,超臨界流体の特異な放電開始電圧特性が超臨界状態に特有のクラスター間の間隙生成によることが明らかにされ,メカニズムの理解が大きく進歩した.本特定領域では,昨年度から公募研究を加えた総数26グループでプロジェクト研究を進めている.そのため,総括班では研究代表者会議を開催し,一つの研究領域として目指すべき方向の確認と,それぞれのテーマの位置づけや全体の中での整合性について確認し合い,相互の連携を促進することによって,それぞれの研究がより大きく展開できるよう情報交換を行った.本年度に特定領域全体として得られた研究成果の主要な項目は以下の通りである.(1)マイクロプラズマ生成用小型電源の開発.(2)超臨界流体の放電初期過程における特異現象の理論的解明.(3)マイクロプラズマの周期配列を用いたプラズマフォトニック結晶の概念の実験的検証.(4)極端紫外(EUV)光源用小型高密度ピンチにおけるマイクロプラズマのパラメータ診断(5)マイクロプラズマジェットの局所材料プロセス・微量化学分析(μ-TAS)・マイクロサテライト用スラスター等への新規応用の開拓.また研究成果の社会還元行事として,例年公開シンポジウムを開催しているが,今年度はテーマを"マイクロプラズマジェット-原理・応用とその可能性-"に設定して,3件のレビュー講演と8件の研究報告を行った.それ以外には,ニュースレターを1回発行し,本領域のホームページを適宜更新しながら運営している.さらに本年度の研究成果を各テーマ毎に取り纏め,総括班の分とあわせて全280ページのプログレスレポートとして発行した.その本文は和文であるが,概要と図説は英文とし,海外の関連研究者にも配布する予定である.なお,本研究領域では本年度の半ばに中間評価を受け,順調な研究進捗に対するAの評価とともに,各テーマ間で連携を強く取り合ってマイクロプラズマの体系化に努めること,ならびに研究成果の公表・普及をさらに加速することが必要である,というコメントをもらっている.
化学領域において生徒が創造性を発揮するための探究活動の開発

新しい概念を獲得する学習活動の過程で,生徒たちが創造性・独創性をどのように認識し,発揮しようとしているかを明らかにすることを目的とした。そのため,化学領域(高等学校第1学年,1クラス41名)において,探究活動を実施し,その後,自己質問の作成と相互評価,アンケート調査を実施した。酸化還元の学習の後に,電気分解に関する探究活動を実施した。具体的には,2種の極板と3種の水溶液を用いるなどの制限の中で,各グループの計画に沿って実験を行った。その後,実験結果に基づいた自己質問を作成させ,自己評価を行わせた。創造的だと自己評価した質問の数は13件(全作成数75件)であった。13件の内訳は,教科書に掲載されていない反応・現象の発見に関わるもの(9件),解答を導くために計算が必要であるもの(4件)であった。事後アンケートの結果,「電気分解の原理がよく理解できた」との回答が93%,「酸化還元に対する理解が深まった」との回答が85%であった。以上より教科書に掲載されていない現象や反応を見出すこと,応用的な計算が解けることを,生徒は創造的と考えた。また,事後アンケートの結果より,今回の探究活動は「関心・意欲・態度」,「技能・表現」,「科学的な思考」,「知識・技能」の4つの観点すべてにおいて有意義であることが分かった。一方で,作成した自己質問を生徒同士で交流し,批評し合う活動の展開方法に課題が残った。
熱・化学変換を利用する昇温型高温ヒートパイプに関する研究

SO_2/O_2/SO_3系ケミカルヒートパイプを用いる高温熱エネルギー輸送に関す研究の一環として、反応ならびに伝熱の同時促進を目的に、本ケミカルヒートパイプの熱需要端(SO_2酸化発熱側)に着目し、新たに試作した熱交換型管壁反応装置を用いた反応・熱交換実験を行い、本装置の反応特性ならびに熱交換性について実験的検討を行った。その結果、本熱交換型管壁反応器は、反応面と伝熱面が一体となるため、従来の触媒充填層装置で問題とされた反応熱の伝熱面への熱移動過程における伝熱促進が図られ、比較的良好な熱交換特性を有することが明らかとなった。また、本実験系に対する理論解析結果は、実験結果を比較的良好に再現することが確認でき、この理論解析により反応器内における反応ならびに伝熱挙動が明らかとなった。さらに、化学反応熱は顕熱に比べてエネルギー密度が非常に高いため、小流量の高温熱媒体でもかなり大きな熱交換量が得られることから、高エネルギー密度熱輸送方法としての本法の有意性が認められた。SO_2/O_2/SO_3システムの熱輸送型ケミカルヒートポンプとしての概念を提案するとともに、化学反応における平衡論の観点から、本SO_2/O_2/SO_3反応系における圧力、平衡定数ならびに温度の関係を明らかにした。また、触媒充填層装置をモデルにした理論解析を行い、本SO_2/O_2/SO_3システムの熱輸送型ケミカルヒートポンプとしての可能性ならびに効率について検討を行った。その結果、本SO_2/O_2/SO_3システムは、熱輸送型ケミカルヒートポンプとしての機能を有することが明らかとなった。また、熱輸送効率ならびに温度上昇度は、SO_2のモル分率の増大に伴い大きくなることが認められた。さらに、熱需要端反応管における圧力が高いほど、温度上昇は大きくなるが、熱輸送効率は低くなることが認められた。SO_2/O_2/SO_3系ケミカルヒートパイプを用いる高温熱エネルギー輸送に関す研究の一環として、反応ならびに伝熱の同時促進を目的に、本ケミカルヒートパイプの熱需要端(SO_2酸化発熱側)に着目し、新たに試作した熱交換型管壁反応装置を用いた反応・熱交換実験を行い、本装置の反応特性ならびに熱交換特性について実験的検討を行った。実験は、主に反応ならびに熱交換特性に及ぼす反応混合ガス組成、反応混合ガスならびに熱交換媒体の質量流量の影響について調べた。また、反応を伴う熱・物質移動を同時に考慮した理論解析を行い、本熱交換型管壁反応装置の熱交換特性について検討を行った。また、本実験系に対する理論解析結果は、実験結果を比較的良好に再現することが確認でき、この理論解析により反応器内おける反応ならびに伝熱挙動が明らかとなった。加えて理論解析により、反応器からの熱損失がない場合には、熱交換媒体の温度上昇度は、SO_2の質量流量の増加または熱交換媒体の質量流量の減少に伴い高くなり、熱交換率は、SO_2の質量流量の増加または熱交換媒体の質量流量の減少に伴い低くなり、熱交換量は、熱交換媒体の質量流量の増加に伴い多くなることがわかった。

本年度では、SO_2/O_2/SO_3システムの熱輸送型ケミカルヒートパイプとしての概念を提案するとともに、化学反応における平衡論の観点から、本SO_2/O_2/SO_3反応系における圧力、平衡定数ならびに温度の関係を明らかにした。また、触媒充填層装置をモデルにした理論解析を行い、本SO_2/O_2/SO_3システムの熱輸送型ケミカルヒートポンプとしての可能性ならびに効率について検討を行った。なお、理論解析において、簡単化のため、熱需要端(SO_2の酸化発熱反応)に対しては触媒充填層反応における一次元モデル(断熱系)、また、熱供給端(SO_3の吸熱分解反応)に対しては二次元モデル(外壁温度が一定)を用いた。その結果、本SO_2/O_2/SO_3システムは、熱輸送型ケミカルヒートパイプとしての機能を有することが明らかとなった。反応管内触媒充填層温度の上昇幅(熱需要端)、あるいは降下幅(熱供給端)は、熱需要端反応管における圧力の増大に伴い、大きくなることが認められた。また、熱輸送効率ならびに温度上昇度は、SO_2のモル分率の増大に伴い、大きくなることが認められた。さらに、熱需要端反応管における圧力が高いほど、温度上昇度は大きくなるが、熱輸送効率は低くなることが認められた。
大動脈瘤手術における再灌流障害の実態と予防

平成78年度に教室で実施した腹部大動脈瘤手術例34例を対象に、腹部大動脈遮断前後の血中ミオグロビン値(Mb)、乳酸値(Lc)、スーパーオキサイド・デスムターゼ値(SOD)の経時的推移を検討した。大動脈遮断時間は50171分、平均100分であった。遮断解除後の血中Mb値は半数の症例で200ng/ml以下であり、100ng/ml以下の軽度上昇にとどまった患者が全体の27%を占め、この程度の遮断時間であれば、多くの例で臨床上大きな問題を生じないことが示唆された。また、全患者を大動脈遮断時間により、S群(遮断時間100分以内:17例)とL群(遮断時間100分以上:17例)に分けて、Mb,Lc,SODについて両群を比較検討したが、いずれの項目も両群間に有意差を認めなかった。しかし5例(15%)の患者は遮断解除から1数時間後に血中Mb値が1000ng/ml以上となり、うち2例は一過性に10,000ng/mlを超える高度のMb血症を呈した。ただし、この2例を含めて臨床経過はいずれも問題なく、34例中に手術死亡は1例もなかった。また血中Lc値の異常高値を呈した例はなく、一部の患者で測定したSOD値も遮断時間との相関関係は明らかではなかった。今後の課題として、一部の患者にみられた異常な高Mb血症がどのような機序、どのような病態で生じるのか、その臨床的意義と予防法についてさらに検討を進めたい。平成7年度に10例の腹部大動脈瘤につき,腹部大動脈の血管遮断前後の血中スーパーオキサイド,ミオグロビン等を検索した。結果は遮断前後に好中球スーパーオキサイド産生はNBT還元法において有意の変化を認めるに到っていないが,ミオグロビンは遮断時間に比例して増加しており,著しい場合は2000ngを超える症例も認められた。また遮断前後で下肢静脈の乳酸値の有意の上昇を生じ,これら嫌気性代謝産物増加によると思われる代謝性アシドーシスを来している症例も散見された。数例で腎動脈分岐上部にての遮断も行われたが,これらでは代謝性アシドーシスが顕著であることから,腎虚血そのものおよびミオグロビン等の代謝産物増加が術後の腎不全および多臓器不全の原因となることが予測された。事実術後に腎機能低下した症例もあり,今後はいかに下肢の血流を良好に保って大動脈遮断を行うかという予防面とミオグロビン対策につき研究を続ける予定である。とくに術中上半身より下肢へのバイパス造設の効果を検討することを主眼点としたい。平成7年度に引き続き、教室で実施した合計33例の腹部大動脈癌手術例に対して腹部大動脈遮断前後の血中ミオグロビン、乳酸値等の経時的推移を検討した。平均大動脈遮断時間は1時間40分(50分2時間51分)であった。遮断解除後の血中ミオグロビン値は半数の症例で200mg/dl以下であり、100mg/dl以下の軽度上昇にとどまった患者が全体の27%を占め、腎動脈以下の腹部大動脈遮断は、この程度の時間内であれば、多くの例で臨床的に大きな問題を生じないことが示唆された。しかし5例(15%)の患者は遮断解除から1数時間後に血中ミオグロビン値が1000mg/dl以上となり、うち2例は一過性に10000mg/dlを超える高度のミオグロビン血症を呈した。ただし、この2例を含めて臨床経過はいずれも問題なく、33例中に手術死亡は1例もなかった。また血中乳酸値の異常高値を呈した例はなく、一部の患者で測定したスーパーオキサイドの血中濃度も遮断時間との相関関係は明らかでなかった。
日本近世における老人扶養・介護に関する実態的研究

今年度は研究の最終年であったが、これまでの作業に引き続き、本研究に資するための図書の購入、および関連論文、資史料等の収集作業に取り組むとともに、収集した史料の一部について分析・解読を進めた。また、研究の成果を報告書として作成し整理する作業にかかり、報告書には期間中に発表した2本の小論のほか、本研究に関わる研究史を整理して「近世社会のなかの高齢者-研究の現状と課題」と題して収録した。「近世社会のなかの高齢者」はこの3年間に収集した資史料の分析と文献の整理を行いながら、研究史を振り返り問題点と課題をまとめたものであるが、あらためて近世社会の高齢者介護のありかたをみるうえでの視点に気がついた。これまで武家の日記からは、武士が親の看病や看取りにさいして「看病断」の制度を利用して自ら介護にあたる姿を確認していたが、日記は当主の目で当主自身の行為を中心に記録されている。当主の妻や母を始め他の家族員がそのさいどのように動き、役割を持っていたのかという、家族全体の動向を捉えた上で当主である男性の看病介護の中身を位置づける必要があり、これを通じてはじめて近世家族の高齢者介護のありかたの特質がみえてくることになる。また、庶民家族の扶養介護の問題では、個々の家族の経済状況が大きく影響するほかに、地域社会の扶助役割の役割が大きかったが、地域は直接的な介護負担を避けて金銭で負担を解決しようとする動きや、村を越えた広域地域で対応するなどの動向も確認できた。以上の点は期間内に個別論文としてまとめることはできなかったが、準備を進めている段階であり、近いうちに発表したいと考えている。本年度は研究の初年度であるので、研究に資するための文献・資史料・論文等の収集に重点的に取り組んだ。宮城・岩手・秋田の県立図書館,文書館,および国立国会図書館,都立中央図書館等で文献・論文等を探索収集し,また史料も東北の図書館や内閣文庫等でほぼ予定通り収集することができた。とくに秋田県立文書館では秋田藩の看病介護休暇制度の中身を記す「御暇式」や、領民の家族介護の様子が知られる「秋田藩孝行記」等の史料を発見することができ、大きな成果であった。なお、今年度は歴史学の資史料や文献を中心に収集作業を行ったが、本研究は近代以降は社会学・医学・看護学・福祉論の分野とも関わるところであり、そうした隣接諸科学、分野の研究成果にもアンテナを張らなければならない。次年度以降さらに幅広く成果の収集に努めたいと思っている。資史料の探索の過程で得られた沼津藩「水野伊織日記」を用いて、「病気療養と武家社会」という論考をまとめ、『聖和学園短期大学紀要』33号に発表した。文久2年の麻疹流行にさいして、沼津藩が羅患した藩士やその家族に対していかなる措置を講じ、また個々の家において看病がどのように行われていたのかについて考察したものであるが、とくに看病介護休暇の制度としての“看病引(断)"の実態が浮かび上がったことは今後の研究につながる成果であった。家族内での看病介護の姿,老親扶養の様相,そしてこれらを支える社会システムのありかたを次年度以降さらに実証的に深めていきたいと考えている。本年度は前年に引続き、研究に資するための文献・史資料・論文等の収集に取組み、秋田県立秋田図書館、秋田県立公文書館、国立国会図書館を中心に収集作業をおこなった。また収集した史料の一部について分析・解読を進めた。当初の予定ではその成果をもとに論文をまとめることを考えていたが、分析作業に追われて年度内に仕上げるにはいたらなかった。ただし、分析作業を通していくつかのあたらしい知見が得られ、今後の研究を深めるうえで実りのある年度であった。下妻藩の御用部屋日記(『下妻子史料』に収録)には家中の家の相続や家族員の消息をめぐる申請が少なからずみられ、それらを通して武家の家族が看病や介護にどのように対処していたのかをうかがうことができる。病人や要介護者が出れば「看病断」を申請して勤務を引くことはこれまで明らかにしてきたところである。しかし、定府の小藩である下妻藩の場合、下級の家中たちは地方出身が多数を占めており、彼等は「看病断」による休暇では老親の看病介護の実質に当ることができず、最終的には仕官を断念せざるを得ないという事態に追込まれるケースが発生していた。仕官のありかたが個々の家中家族のなかで看病介護の家族機能の維持にさまざまな問題を生じさせていたことになるが、藩もまた家臣団の成り立ちという点から家中家族の扶助施策に迫られていたことが見えてきた。これまで主に武家の家族を中心に史料収集と分析を進めてきたが、庶民家族の場合は地域社会の扶助という側面も少なくなかったと思われる。身寄りのない老いた女性を寺が一時養っていたケースをみているが、村のなかの寺や宗教者の役割について、今後さらに検討を深めてみたいと考えている。