hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メッケル軟骨におけるセプトクラストの役割と破軟骨細胞との役割分担機構の解明

骨端板軟骨での軟骨吸収は破軟骨細胞の他、セプトクラストが関与する。セプトクラストは表皮型脂肪酸結合タンパク(E-FABP)を特異的に発現し、その数や突起の形態は吸収活性を反映すると考えられる。E-FABPはn-3系脂肪酸やレチノイン酸と結合するが、E-FABP陽性のセプトクラストがメッケル軟骨の発生・消失に関与するかどうか全く不明である。そこで、「メッケル軟骨の吸収・消失にセプトクラストが関与し、脂肪酸やレチノイン酸による調節機構が存在する」との仮説を立て、メッケル軟骨の吸収過程におけるセプトクラストの関与とその調節機構および既知の軟骨吸収細胞である破軟骨細胞との関連や役割分担を明らかにする。
ポリペプチドのヘリックス安定性とヘリックスセンスの転移挙動に関する研究

ポリペプチド固体は通常分子内水素結合の形成により剛直なヘリックスを形成することが知られている。しかしポリアスパラギン酸エステルは主鎖と側鎖間の競争的水素結合形成のため、不安定なヘリックスとなり、逆のヘリックスセンスとなっている。このような状況に鑑み、本研究課題では鎖長の異なるアルキル基を有するポリアスパラギン酸エステルのヘリックス安定性とヘリックスセンスの転移挙動を円二色性スペクトルにより明らかにし、側鎖-主鎖間及び側鎖間の相互作用によって解明することを目的とする。安定なヘリックスと言われているポリグルタミン酸エステルの側鎖部分に長鎖アルキル基を導入し、ヘリックス安定性に及ぼす側鎖間相互作用の本質をさらに明らかにしたい。本研究課題を達成するために、種々のアルキル基置換度の異なるポリアスパラギン酸エステル、ポリグルタミン酸エステルを合成し、高分解能NMRを用いて置換度を決定した。ヘリックス溶媒中における各試料並びに固体試料の円二色性(CD)スペクトルの測定によるヘリックス安定性、ヘリックスセンスの転移挙動(組成・温度依存性)を検討した。炭素数の比較的少ないアルキル鎖から成るポリグルタミン酸エステルは溶液・固体状態とともにヘリックスが安定であり、ヘリックスセンスの転移は起こらないが、ポリアスパラギン酸エステルの場合はポリアスパラギン酸ベンジルエステルの左巻きのヘリックスがメチルエステルを除きアルキル基が増えるに従い右巻きへセンスの転移が生じる。また左巻きの低い置換度のポリアスパラギン酸エステルは温度とともに右巻きへヘリックスセンスの逆転が起こり、微妙な側鎖間相互作用の違いがヘリックスセンスに影響を及ぼすことが明らかになった。さらにポリグルタミン酸ステアリルエステル固体は安定なヘリックスにもかかわらず、温度とともに負から正へのCDの逆転が起こり、特異的挙動であった。このような状況に鑑み、本研究課題では鎖長の異なるアルキル基を有するポリアスパラギン酸エステルのヘリックス安定性とヘリックスセンスの転移挙動を円二色性スペクトルにより明らかにし、側鎖一主鎖間及び側鎖間の相互作用によって解明することを目的とする。ヘリックス溶媒中における各試料並びに固体試料の円二色性(CD)スペクトルの測定によるヘリックス安定性、ヘリックスセンスの転移挙動(組成・温度依存性)の検討した。

このような状況に鑑み、本研究課題では鎖長の異なるアルキル基を有するポリアスパラギン酸エステルのヘリックス安定性とヘリックスセンスの転移挙動を円二色性スペクトルにより明らかにし、側鎖ー主鎖間及び側鎖間の相互作用によって解明することを目的とする。安定なヘリックスと言われているポリグルタミン酸エステルの側鎖部分に長鎖アルキル基を導入し、ヘリックス安定性に及ぼす側鎖間相互作用の本質をさらに明らかにしたい。本研究課題を達成するために、種々のアルキル基置換度の異なるポリアスパラギン酸エステル、ポリグルタミン酸エステルを合成し、高分解能NMRを用いて置換度を決定した。ヘリックス溶媒中における各試料並びに固体試料の円二色性(CD)スペクトルの測定によるヘリックス安定性、ヘリックスセンスの転移挙動(組成・温度依存性)を検討した。炭素数の比較的少ないアルキル鎖から成るポリグルタミン酸エステルは溶液・固体状態とともにヘリックスが安定であり、ヘリックスセンスの転移は起こらないが、ポリアスパラギン酸エステルの場合はポリアスパラギン酸ベンジルエステルの左巻きのヘリックスがメチルエステルを除きアルキル基が増えるに従い右巻きへセンスの転移が生じる。また左巻きの低い置換度のポリアスパラギン酸エステルは温度とともに右巻きへヘリックスセンスの逆転が起こり、微妙な側鎖間相互作用の違いがヘリックスセンスに影響を及ぼすことが明らかになった。さらにポリグルタミン酸ステアエステル固体は安定なヘリックスにもかかわらず、温度とともに負から正へのCDの逆転が起こり、特異的挙動であった。
ビアリール型天然有機分子の合成

ビアリール骨格を有する有機化合物は自然界から広く見出されており、興味深い生物活性を示すものも多い。しかし、これまで高度に官能基化されたビアリール型分子を化学合成する手法はあまり研究されてこなかった。近年、パラジウム反応剤を用いた分子内カップリング反応が、このような分子の構築に有用であることがわかってきた。本研究においては、パラジウム反応剤を利用して、ビアリール骨格を有する天然有機分子を効率よく合成する方法を編み出し、数種の化合物を合成することができた。1.天然ポリフェノール性化合物であるエラジタンニン類は、優れた生物活性を有するが、その化学合成は容易ではない。本研究課題では、分子内ビアリールカップリング反応を利用し、エラジタンニンの重要部分構造である軸不斉ビフェニル骨格を構築し、さらにisorugosin Bとrugosion Bの全メチル誘導体の合成を達成した。本研究の過程において、エラジタンニン類の重要部分構造であるHHDP部位の不斉構築には、Bringmannらの方法が極めて有用であることがわかった。2.モジゴケ科植物などに含まれるgraphislactone類の中には、チロシンキナーゼ阻害活性などを示すものがあり興味が持たれる。分子内ビアリールカップリングを鍵反応とすればこれらの化合物が短工程で合成可能であると考え検討を行なった。特に、graphislactone Gの合成に焦点を当て、カップリングの際に反応の位置選択性について検討を行なった。その際、反応の近傍に存在する塩素原子が反応の位置選択性を大きく左右する効果を有することを見い出した。これらの結果から、分子内ビアリールカップリング反応の遷移状態モデルを考察できた。3.フランは極めて特徴的な反応性を持つ複素環であるが、C-H結合活性化によるクロスカップリング反応の系統的な研究はなされていない。本年度は、フラノイルエステルやフラノイルアミド誘導体のカップリング反応を詳細に検討し、最適条件の探索を行なった。その結果、フラノイルエステルの反応は極めて困難であることが分かった一方で、フラノイルアミドの反応は、窒素上に置換基を有している場合に、カップリング反応が良好に進行することがわかった。1.前年度の研究において、ポリフェノール性天然有機分子の一種であるエラジタンニン類isorugosin Bおよびrugosin Bの全メチル誘導体の合成を完了した。本年度は、標的であるisorugosin Bおよびrugosin Bの合成に向けて、保護基の検討を行なった。その結果、全ベンジル体が相応しい保護基であることがわかった。また、これら化合物の部分構造であるビアリールエーテル部位は直接的な合成が困難であったため、詳細に検討した。反応部位近傍の立体障害を軽減するために基質分子の設計を行なうことで、通常のUllmann縮合反応によりビアリールエーテルの合成が可能となった。2.Graphislactone類の中には、優れた生物活性を示すものがありその全合成には興味が持たれる。特に、合成の鍵反応として分子内ビアリールカップリングを用いれば、本系化合物の短工程合成が達成できる。しかし、graphislactone Gの合成では、ビアリールカップリング反応の際の位置選択性が問題となるため、詳細に検討した。その結果、高い位置選択性で目的物を合成する条件を見いだし、全合成を達成した。また、ここで得られた結果をもとに、palmariol Bの合成を行なったところ、鍵となるカップリング反応の位置選択性はやはり良好であることがわかった。3.フラノイルエステルを用いたビアリールカップリング反応を検討し、乳がん細胞の増殖抑制効果を有するneotansinlactoneの簡便合成法を検討した。本年度においては、カップリング反応前駆体の調製を行なった。この過程で、3,4-二置換フラン誘導体の効率的な合成法を確立した。1.エラジタンニン類の合成研究:これまでに、天然エラジタンニンisorugosin Bおよびrugosin Bの全メチル誘導体の合成に成功しているので、今回はフェノール性水酸基の保護基の検討を行なうことにより、天然物の全合成を目指した。その結果、すべての水酸基をベンジル基で保護することが適切であるとの結論を得た。しかしながら、重要部分構造であるビアリールエーテル部分の合成は、保護基の立体障害により著しく困難であった。そこで、隣接する二つのフェノール性水酸基をベンジリデン保護することで、立体障害が緩和されビアリールエーテルの構築が容易となった。このことを用いて、デヒドロジガル酸の合成に成功した。2.フラン縮環型複素環化合物の合成:フラン環を有する多環式複素環化合物を合成するために種々のフラノイルエステル類のビアリールカップリング反応を検討した。その過程で得られた知見を基に、天然物であるneotanshinlactoneの合成をおこなうことができた。3.Nigracaninの合成:エラグ酸誘導体であるnigricaninは特異な構造を有する四環性化合物であるが、これまでに合成例が無かった。今回、分子内ビアリールカップリング反応を利用してその全合成を検討し、完了した。

4.Altertenuolの合成:天然フェノール性分子であるaltertenuolを合成した。その過程において、分子内ビアリールカップリング反応における位置選択性についての重要な知見を得、反応の遷移状態モデルを提唱することができた。すなわち、反応系中のリンリガンドの有無、塩基の種類などによって、異なる遷移状態を通ることが強く示唆された。研究実施計画に記載した項目のうち、graphislactone Gの全合成を達成できたほか、neotanshinlactoneの合成についても予備試験を行なうことができ、ほぼ完了している。エラジタンニン類の合成についても、エーテル結合の条件を見つけることができ、本研究は着実に進行していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、本研究課題の最終年度となるので、残された問題点に精力的に取り組む。現在のところ、研究は順調に進展していると考えられるので、申請時の研究計画調書に基づき、さらなる展開を図る予定である。
テクスチャー用語を手がかりとする「かたさ・やわらかさ」の要素分類と食嗜好の解析

「かたさ」「やわらかさ」は、さまざまな食品において食感評価の主要な観点であるが、多義的で複合的であるため、その整理が必要である。本研究では、「かたさ」「やわらかさ」という漠然とした概念を、関連する食感表現を収集し、分類することで、明確にすることを目的とする。さらに、感覚表現の語彙は、その言葉を使う人の生活や価値観が反映されるので、「かたさ・やわらかさ」の語彙を構成する用語の認知度やイメージを明らかにし、日本人の食感嗜好の現状と変容等の解析も試みる。
海底火山に伴った熱水活動における溶存気体成分の地球化学的性質

海底火山に伴った海底熱水火山の一つとして、伊豆小笠原弧の水曜海山において採取される熱水試料について溶存気体成分の化学組成ならびに二酸化炭素・メタンの炭素同位体比組成を分析した。この分析の際に熱水試料から溶存気体成分を抽出分離するために用いる真空ラインを本研究費を用いて製作した。本研究の成果として以下に述べるような知見が得られた。第一に、海洋性島弧に伴った熱水活動は中央海嶺の活動に伴った熱水活動に比べて溶存気体成分に富むという化学的特徴を有することが明らかになった。例えば、後者では二酸化炭素濃度はほぼ10mmol/kg程度であるのが一般的なのに対して本研究で得られた水曜海山熱水中の二酸化炭素濃度は30mmol/kgである。この事実は、熱水活動の熱源となる島弧マグマがもともと揮発性成分に富んでいるという仮説と調和的である。第二に、海底熱水活動の溶存気体成分の炭素同位体比組成は日本列島などの陸上の火山活動に伴って放出される火山ガス中の炭素同位体比組成とは、同じ島弧の火山活動に伴うガス放出であるにもかかわらず異なる値を示すことがわかった。例えば、後者の代表的な値が-5--2‰であるのに対して、本研究で得られた水曜海山熱水中の値は-1‰であった。このことは陸上の火山ガスが厚い地殻中あるいは地表面付近で有機炭素などの炭素源を多かれ少なかれ巻き込んでいることを示唆している。これは逆に言えば、海底火山において溶存気体成分を採取することによって初めて、こうした混入のないマグマ成分を直接的に反映する試料を得ることができることを示すものである。
不確実性下における教育意思決定の理論分析ならびに実証研究

初年度に引き続き、教育成果が不確実な状況下での教育の意思決定を記述する理論的な枠組みの構築を主要なテーマとして研究に従事した。早期に専門化を行うことで、各個人の適性や能力に応じた、より効果的な教育が可能になると期待される一方で、早い段階での専門化は(教育成果が不確実であるがゆえに)個人を過度なリスクにさらすこととなる。こうしたトレードオフに直面した状況で、専門化が行われるタイミングならびにその選抜基準に関して、望ましい教育制度のあり方を、理論・実証両面から検証することに努めた。今年度の研究においては、チェスプレイヤー間の競争を通じた訓練過程を題材として動学的な意思決定モデルを構築し、教育意思決定の諸要因に関して実証的な推定作業を行った。そこで導かれた主要な結論は、チェスプレイヤーの意思決定において外部の機会費用が決定的に重要であるというものであり、その成果はワーキングペーパーとして発表した。教育の成果や生徒の能力が未知な状況下で、効率的な能力別学級編成のあり方を明らかにする理論モデルの構築に努めた。能力別学級編成を行うことで、各学生の学力到達水準に応じた、より効果的な教育が可能になると期待される一方で、早い段階での能力別学級編成は、教育の不確実の存在がゆえに、様々な形の非効率を生じさせると考えられる。こうしたトレードオフに直面した状況で、能力別学級編成を行うタイミングならびに学級の相対規模に関して、望ましい教育システムのデザインを明らかにする理論的枠組みを提供することが目的である。特に今回の研究では、早い段階での能力別学級編成がもたらす非効率として学校卒業時の労働市場でのマッチングの不確実性に焦点を当て、学校の新卒者と企業とのマッチングにおける摩擦の存在が、能力別学級編成を行うタイミングならびに学級の相対規模に関して、いかなる影響をもたらすかを明らかにする理論モデルを構築した。また、そのような理論的枠組みに基づいて各国間の教育システムデザインの相違、ならびに戦後教育の制度の変遷の実証的な説明を試みた論文をワーキングペーパーとして発表した。
二バンド系における強相関電子相と次元クロスオーバー

擬1次元有機導体の次元クロスオーバーの問題は、摂動論的方法で詳細を再現することに限界がある。そこで、数値的な方法の中で最も信頼性が高い密度行列繰り込み群を使って、有限系に対して一体及び二体の相関関数が横方向のトランスファー積分や二量化とともにどう変化するかを計算した。電荷ギャップの振舞は実験で観測されているのと同様なものが得られた。横方向のホッピング相関は二量化による電荷ギャップがトランスファー積分と同程度以上になると急激に抑制されることがわかった。それと同時にスピン相関の横方向コヒーレンスも弱くなる。スピン密度波から反強磁性体への変化に対応すると考えられる。一方、電荷相関はこれらの変化に鈍感で、むしろ次近接相互作用により敏感に変化する。即ち、次近接斥力により4K_Fの成分が成長する。擬1次元ハロゲン架橋複核金属錯体には、金属イオン、ハロゲンイオン、配位子、対イオン、溶媒に依存して、多様な混合原子価状態が現れる。配位子としてdtaを使った中性の白金ヨウ素系は室温以上で金属相、低温で交互電荷分極相が観測されている。一方、配位子としてPOPを使った系は、白金塩素系や白金臭素系で電荷密度波相が観測され、白金ヨウ素系で対イオンに依存して、さらに平均原子価相、電荷分極相の存在が示唆された。何がこれらの相の発現させるか調べる為、1次元強相関電子格子系のモデルに強結合展開、厳密対角化、密度行列繰り込み群などを使って電子状態のパラメタ依存性を計算した。配位子がdtaの系は中性で対イオンがなく、複核間の距離が不均一になりやすい為、非対角電子格子相互作用により容易に交互電荷分極相が現れる。ハロゲンがヨウ素の系はP軌道がd軌道に近いので複核間の電子移動が容易である。配位子とハロゲンイオンが同じ場合は対イオンにより複核間の距離が異なり、対角電子格子相互作用の強さが変わることが要因である。擬2次元金属錯体化合物(Et_nMe_<4-n>Z)[Pd(dmit)_2]_2は、擬2次元有機導体であるκ-(BEDT-TTF)_2Xと同様に伝導面内の分子が強く二量化していて、反強磁性、超伝導を含む複雑な相図を示す。後者の磁性と伝導性は圧力が高くなると二量化が小さくなり有効相互作用も弱くなることで説明できた。ところが前者の場合、カチオンを小さくすれば(化学的圧力が高くなると)逆に伝導性は悪くなり、反強磁性転移温度は高くなる。この違いは前者が1次元的なバンドと2次元的なバンドをもち、カチオンが小さいほど1次元的なバンドが効いてくるためであることが拡張ヒュッケル計算で示唆されていた。絶縁相での磁気モーメントは大きいので電子相関が強いことが予想されるので、強結合極限から摂動計算を行い、磁性と伝導性が矛盾なく説明できることを示した。1次元π-d電子系、CoPc(AsF_6)_<0.5>は似た結晶構造をもつNiPc(AsF_6)_<0.5>と違って3/4フィルドバンドのπ電子が局在d電子と強磁性的に結合するためにモット絶縁体になっている。局在スピンの反強磁性相関が静的とみなせる場合、伝導電子間の次近接相互作用がどんなに弱くても絶縁体に導くことがわかった。現実には局在スピンが量子的に揺らいでいるので、局在スピン間に異方的な交換相互作用を考えて、密度行列繰り込み群というもっとも数値的に信頼できる方法で電荷ギャップを計算した。量子揺らぎがあると電荷ギャップはとても小さく、付加的な相互作用か不純物効果が実際には効いているかもしれない。

配位子がdtaの系は中性で対イオンがなく、複核間の距離が不均一になりやすい為、非対角電子格子相互作用により容易に交互電荷分極相が現れる。ハロゲンがヨウ素の系はP軌道がd軌道に近いので複核間の電子移動が容易である。配位子とハロゲンイオンが同じ場合は対イオンにより複核間の距離が異なり、対角電子格子相互作用の強さが変わることが要因である。
光刺激で誘導される新規抗オーキシン活性物質MBOAにより制御される遺伝子群の解析

筆者は、光屈性反応のメカニズムを明らかにすることを目的として、光誘導性抗オーキシン活性物質MBOAにより発現制御を受ける遺伝子の探索およびMBOAと同様に、光照射によって誘導される新たな抗オーキシン活性物質の探索を行った。その結果、本年度、以下の成果を2編の論文と1編の総説として公表を行った。1.光照射したトウモロコシ芽生えから新たに2種類の抗オーキシン活性物質を単離し、その化学構造が、MBOAの類縁体の6,7-dimethoxy-2-benzoxazolinone(DMBOA)及び4-Cl-6,7-dimethoxy-2-benzoxazolinone(Cl-DMBOA)であることを明らかにした。また、このうちの一つCl-DMBOAは、新規の化合物であった。4.オーキシンによって発現が誘導される、ダイズSAUR遺伝子の発現をRT-PCR法を用いて解析したところ、この発現誘導がMBOA処理によって抑制されることが明らかになった。現在、SAUR遺伝子と同様の挙動を示す遺伝子群をアベナから単離すると共に、新たに単離した抗オーキシン活性物質のSAUR遺伝子についての効果も併せて解析しており、これらの成果についても、今後、公表して行く予定である。
HAM患者の脳脊髄液細胞中のプロウイルスと転写産物の同時かつ定量的検出法の開発

1.HTLV-1プロウイルスと転写産物の同時かつ定量的検出法の基本的測定方法の確立のため、以下を実施した。(1)HTLV-1プロウイルスDNA、mRNA、蛋白の蛍光による検出系の確立。我々が開発したHTLV-1mRNAと抗原の高感度検出法に加え、新たに開発した高感度のプローブを用いたFISH法によりHTLV-1プロウイルスDNAをsingle copyレベルで可視化することに成功した。この方法を用いて患者サンプルから作成した染色体標本および間期核標本を用いて具体的にHTLV-1プロウイルスDNAの検出を実施した。(2)(1)の蛍光物質のレーザスキャニングサイトメータ(LSC)での定量条件の検討。DNA、mRNA、蛋白の各々一細胞当たりの相対的な蛍光強度の比較を行ったが、LSCの検出感度が十分でなく、その感度を上昇させる工夫が必要であることが判明した。(3)HTLV-1プロウイルスDNAとウィルスmRNAまたは蛋白の同時検出のための条件の検討。同時検出の際に至適となる共有できる条件の検討を行い、最適な固定方法を新たに見出したので、患者サンプルでも実施した。(4)LSCでの蛍光2色同時検出のための条件の検討。蛍光2色検出において互いの蛍光の輝度および波長のバランスを検討し、いわゆるかぶりの影響等を検討した所、LSCの現状で持つ機能では不十分ではあるものの2色のデータを融合する機能を用いることが有用であることが判明した。2.HAM患者の脳脊髄液細胞中のHTLV-1プロウイルスと転写産物の関係の解析のために用いる多数の患者の脳脊髄液細胞サンプルの収集、ストックを開始し、実現可能となった技術についてはその検討を行った。3.この研究の開発の過程で確立された組織学的方法などの基礎的技術をHAM、HTLLV-1以外の研究へも応用した。1.HTLV-Iプロウイルスと転写産物の同時かつ定量的検出法の基本的測定方法の確立のため、以下を実施した。(1)HTLV-IプロウイルスDNA、mRNA、蛋白の蛍光による検出系の確立。我々が、開発したHTLV-ImRNAと抗原の高感度検出法に加え、今回新たに開発した高感度のプローブを用いたFISH法によりHTLV-IプロウイルスDNAをsingle copyレベルで可視化することに成功した。DNA、mRNA、蛋白の各々一細胞当たりの蛍光量を測定し、相対的な蛍光強度の比較を行ったが、LSCの検出感度が十分でなく、その感度を上昇させる工夫が必要であることが判明した。各々を単独に実施する場合には、それぞれに至適な異なる固定方法等で実施していたが、同時検出の際に至適となる共有できる条件の検討を行い、最適な固定方法を新たに見出した。LSCでの定量を実施する際に、同時染色を施す場合に用いる蛍光色素の組み合わせとして最適の組み合わせを検討した。2.次年度に計画しているHAM患者の脳脊髄液細胞中のHTLV-Iプロウイルスと転写産物の関係の解析のために用いる多数の患者の脳脊髄液細胞サンプルの収集、ストックの具体的方法の検討を行った。

我々が、開発したHTLV-I mRNAと抗原の高感度検出法に加え、昨年度は新たに開発した高感度のプローブを用いたFISH法によりHTLV-IプロウイルスDNAをsingle copyレベルで可視化することに成功した。今年度はこの方法を用いて患者サンプルから作成した染色体標本および間期核細胞標本を用いて具体的にHTLV-IプロウイルスDNAの検出を実施した。(2)(1)の蛍光物質のレーザスキャニングサイトメータ(LSC)での定量条件の検討。昨年度DNA、mRNA、蛋白の各々一細胞当たりの蛍光量を測定し、相対的な蛍光強度の比較を行ったが、LSCの検出感度が十分でなく、その感度を上昇させる工夫が必要であることが判明した。今年度はLSCの製造メーカーと協力して本体の電気回路基盤の改良を行った。(3)HTLV-IプロウイルスDNAとウイルスmRNAまたは蛋白の同時検出のための条件の検討。昨年度同時検出の際に至適となる共有できる条件の検討を行い、最適な固定方法を新たに見出したので、今年度は患者サンプルで実施した。(4)LSCでの蛍光2色同時検出のための条件の検討。昨年度蛍光2色検出において互いの蛍光の輝度および波長のバランスを検討し、LSCの現状で持つ機能では不十分ではあるものの2色のデータを融合する機能を用いる事が有用であることが判明した。今年度はLSCの製造メーカーとその機能向上のための改良の検討を行った。2.HAM患者の脳脊髄液細胞中のHTLV-Iプロウイルスと転写産物の関係の解析のために用いる多数の患者の脳脊髄液細胞サンプルの収集、ストックを開始し、実現可能となった技術についてはその検討を行った。
中央アジア出土文物から見たシルクロード貿易と文化交流の諸相

森安は,ウイグル文書に現れる通貨について調査した結果,西ウイグル王国時代の10-11世紀には主に官布と呼ばれる棉布が使用されていたが,モンゴル時代になると銀が顕著になることを明らかにした.そして,その結論から,ユーラシアをめぐる銀動向についての経済史的研究に一石を投じた.荒川は,アスターナ古墳群出土の葬礼文書を分析して,トゥルファン漢人の冥界観の時代的変遷を明らかにした.すなわちトゥルファンでは,4世紀の高昌郡時代に仏教が漢人の間に既に流入していたにもかかわらず,6世紀の麹氏高昌国時代になって漸く漢人の伝統的な冥界観に仏教色が加味された新たな冥界観が現れ,それが7世紀の唐西州時代になると浄土を希求する仏教の冥界観に移行したのである.百濟は,チベット語大蔵経中に『栴檀仏像中国渡来記』という表題をもち,「癸猪の年の2月1日に,Amchangが中国語からウイグル語に訳し,Danasiがウイグル語からチベット語に訳した」という奥書を持つテキストの由来を探り,それがウイグル人の安蔵とDhanyasenaに関わり,1263年に翻訳されたことを明らかにした.武内は,敦煌出土のチベット支配期以降のチベット語文書の同定を通して,それらの大半が非チベット人によって国際外交,地方漢人間のコミュニケーション,仏典書写など様々な目的で書かれたこと,その背景としてチベット語が多言語社会である河西において最も普及した第2言語でリンガフランカであった事情を述べた.吉田は,ソグド人の王姓とみなされてきた「昭武」の語源についての従来の諸説を廃し,新たにcamukとの関係を論じた.そしてそのcamukをエフタル語と推定し,同様にエフタル起源で中央アジア諸語に受け入れられた可能性のある語を検討した.松川は,ユーラシアに広く普及した中国起源の偽経『仏説北斗七星延命経』のモンゴル語版に生き続けているウイグル的要素を扱い,この経典がウイグル語からモンゴル語に翻訳されたという証拠を示した.松井は,ペテルブルク所蔵ウイグル語文献から13世紀のトヨク地方で活動した仏僧集団に関わる世俗文書数十件の情報を整理し,ウイグル仏教教団の文化的・経済的活動の実態に迫るための基礎作業を行なった.白須は,大谷探検隊の日本近代史上における意義を明らかにする作業の一環として,外務省に保存された外交記録文書をとりあげた.坂本は,トルファン出土の絹織物コレクションの中から特に貴重な3点に注目し,その由来を技術史と文献学の両面から検討した森安は,ウイグル文書に現れる通貨について調査した結果,西ウイグル王国時代の10-11世紀には主に官布と呼ばれる棉布が使用されていたが,モンゴル時代になると銀が顕著になることを明らかにした.そして,その結論から,ユーラシアをめぐる銀動向についての経済史的研究に一石を投じた.荒川は,アスターナ古墳群出土の葬礼文書を分析して,トゥルファン漢人の冥界観の時代的変遷を明らかにした.すなわちトゥルファンでは,4世紀の高昌郡時代に仏教が漢人の間に既に流入していたにもかかわらず,6世紀の麹氏高昌国時代になって漸く漢人の伝統的な冥界観に仏教色が加味された新たな冥界観が現れ,それが7世紀の唐西州時代になると浄土を希求する仏教の冥界観に移行したのである.百濟は,チベット語大蔵経中に『栴檀仏像中国渡来記』という表題をもち,「癸猪の年の2月1日に,Amchangが中国語からウイグル語に訳し,Danasiがウイグル語からチベット語に訳した」という奥書を持つテキストの由来を探り,それがウイグル人の安蔵とDhanyasenaに関わり,1263年に翻訳されたことを明らかにした.武内は,敦煌出土のチベット支配期以降のチベット語文書の同定を通して,それらの大半が非チベット人によって国際外交,地方漢人間のコミュニケーション,仏典書写など様々な目的で書かれたこと,その背景としてチベット語が多言語社会である河西において最も普及した第2言語でリンガフランカであった事情を述べた.吉田は,ソグド人の王姓とみなされてきた「昭武」の語源についての従来の諸説を廃し,新たにcamukとの関係を論じた.そしてそのcamukをエフタル語と推定し,同様にエフタル起源で中央アジア諸語に受け入れられた可能性のある語を検討した.松川は,ユーラシアに広く普及した中国起源の偽経『仏説北斗七星延命経』のモンゴル語版に生き続けているウイグル的要素を扱い,この経典がウイグル語からモンゴル語に翻訳されたという証拠を示した.松井は,ペテルブルク所蔵ウイグル語文献から13世紀のトヨク地方で活動した仏僧集団に関わる世俗文書数十件の情報を整理し,ウイグル仏教教団の文化的・経済的活動の実態に迫るための基礎作業を行なった.白須は,大谷探検隊の日本近代史上における意義を明らかにする作業の一環として,外務省に保存された外交記録文書をとりあげた.坂本は,トルファン出土の絹織物コレクションの中から特に貴重な3点に注目し,その由来を技術史と文献学の両面から検討した森安と研究分担者の坂本和子・蓮池利隆・松井太は89月にサンクト=ペテルブルク・ベルリン・ロンドンに赴き,文書と織物・壁画の調査を行なった.

森安は,各地に散在するトゥルファン出土文書の中からチクティムに関わるウイグル文書を抽出してひとまとめにし,モンゴル帝国時代のチクティムという都市の住民であるウイグル人がいまだイスラム教徒になっておらず,ほとんどが仏教徒であること,その仏教共同体の有力者たちがモンゴル時代独特の税であるクプチル税の納税者であると同時に,隷属民の所有者であり、かつオルトクという組織のもとにシルクロード貿易に従事していること,などを明らかにした.既に森安は,オルトクの担い手がイスラム商人であったとする通説にアンチテーゼを提唱したが,その主張を一層進めたわけである.坂本はエルミタージュ博物館のカラホトの織物を調査し,中国の織物と同様の発展を確認し,ベルリンのインド美術館では東トルキスタン出土の織物を調査し,当地の織物の技術的発展とその東西交流を確認した.蓮池は,西域南道と西域北道のカローシュティー文字資料の比較検討を行ない,西域南道(ニヤ)出土のカローシュティー文字資料はプラークリットの特徴をよく保存しているのに対し,西域北道(クチャ)出土のものはよりサンスクリット化が進んでいることを明らかにした.松井は,ウイグル語・モンゴル語の契約文書・帳簿様文書を中心に解読作業を行なった.その結果,中央アジア地域の経済状況や社会組織・住民組織の実態を示す文書類を多数把握し,あわせて解読テキストを準備することができた.武内は,6月に大英図書館においてスタイン蒐集の古チベット語木簡の調査研究を行ない、その半数あまりについてのデータベース化を終えた.9月にスコットランドで開催された国際チベット歴史学会において,その成果の一部を発表した.吉田はベルリンにあるCh/U 6879文書の裏面がソグド語で書かれており,マニ教僧侶の法衣に関する出納簿であることを発見した.そこに見られる木綿の生地の名前「ソグドの綿布」「カラシャールの綿布」からおそらくは十世紀の綿布の流通の一端を見ることができる.荒川と白須は,9月に旅順・大連・瀋陽に滞在し,旅順博物館において大谷探検隊将来の文書および遺物の調査をするとともに,大連図書館および遼寧省档案館において,大谷探検隊関係の資料や羅振玉旧蔵文書の調査を行なった.また白須は1月にソウルの国立中央博物館を中心に中央アジア出土文物を調査した.松川節は,1月に呼和浩特市の内蒙古社会科学院図書館並びに内蒙古自治区図書館を訪問し,前者ではモンゴル文北斗七星経の単行写本2種とモンゴル文仏典集に含まれる北斗七星経5種を閲覧,後者でも3種を新たに閲覧し,本経典の成立過程に関する研究を進めた.同時に,中央アジアの仏教文化がウイグル→モンゴルという経路で北アジアにまで伝播した証拠についても,新たな知見を得た.今年度はメンバー10人全員が海外で発表や調査を行なうという目覚ましい活動を見せた.特に2002年9月にベルリンで開催されたドイツ・トゥルファン探検隊百周年記念学会には8人が参加し,その全員が英語で発表して,いずれも高い評価を得た.この分野において日本の中央アジア学界が占める地位を,改めて世界にアピールすることが出来たと自負している.以下に,それらの発表の内容を要約する.森安は,古ウイグル文世俗文書に現れる貨幣としての棉布・官布と銀について調査した結果,西ウイグル王国時代の10・11世紀には主に官布と呼ばれる棉布と単なる棉布が使用されていたが,モンゴル時代になると単なる棉布もあるが,とりわけ銀が顕著になること,そしてそれはユーラシア全体の銀動向とも密接に関連することを明らかにした.坂本は,大谷探検隊収集の三日月文錦について,クーフィ文字銘文と織り技術の観点から,またドイツ隊収集の綿ベルベットについては,ウイグル文書・アラビア語史料から,共に西方よりトルファンに到来したことを証明し,綿ベルベットの漢籍史料上の名称を検討した.
癌抑制タンパク質ｐ５３の多量体化と配向化を基盤とした生物イベント制御と機能解明

生体機能分子の多量体化と配向化は、機能制御および機能拡張の手段として、生物が獲得した極めて有効なストラテジーである。本研究では、多量体化と配向化を基盤として、生物イベントであるバイオミネラリゼーションを対象に、p53四量体形成ドメインをトポロジー分子素子として用いて金属ナノ粒子形成コントロールとその制御機構および機能解析を実施した。その結果、機能分子であるバイオミネラリゼーションペプチドのトポロジー分子素子を介した多量体化と配向化により、金属ナノ粒子の形成および構造が制御され、さらに高機能化が可能であることが示された。生命分子の多量体化と配向化は、機能制御および機能拡張の手段として、生物が獲得した極めて有効なストラテジーである。本研究では、多量体化と配向化を基盤とした生物イベントの反応コントロールと制御機能の解明を目指す。本研究においては、生物イベントとしてバイオミネラリゼーションを対象として、p53四量体形成ドメインをトポロジー分子素子として用い研究を実施する。本年度は、トポロジー素子として324358位よりなるp53四量体コアドメインペプチドp53Tetを介して、Agに加えPdに対するバイオミネラリゼーションペプチドを多量体化および配向制御をしたペプチド合成を実施した。これらBMPep-p53Tetに対し、それぞれのバイオミネラリゼーション反応を解析した。その結果、非常に興味深いことに、Agナノ粒子の構造とは異なり、Pdに対してはNanocoral構造体を形成することが明らかとなった。また、この構造体にはBNPep-p53Tetが内包されていた。さらに、Agに対しては、バイオミネラリゼーション反応の多量体化および配向依存性を分析し、多量体化・配向化がナノ構造形成に極めて重要であることを明らかにした。加えて、ヘテロ四量体優先的形成p53アナローグ開発のためのベクターをデザインし、作製した。本研究によって、p53四量体形成を介したバイオミネラリゼーション反応の特徴と生物イベントにおける多量体化および配向化の総合的な理解が達成されれば、生命原理を用いた次世代ナノマテリアル創製への展開が期待される。さらに、Agに対しては、バイオミネラリゼーション反応の速度論的および量論的解析を実施した。その結果、粒子形成の遅延およびBMPep-p53Tetの触媒的作用が示唆された。また、多量体化および配向依存性を、トポロジー素子として二量体から四量体を形成するCoiled-coilペプチドを用いてした。多量体化BMPepによる無機ナノ構造制御は、その多量体数のみならずその配向に強く影響を受けることが明らかとなった。本年度は、まずAgナノ構造体のヒト前骨髄球性白血病細胞株HL-60に対する抗癌活性を解析し、Ag nanoplateは球状銀ナノ粒子に比べ高い細胞増殖抑制能をもつことを示した。また、Ag nanoplateが効率的にROSを生産することによって、高い抗癌活性を有する可能性が示唆された。さらに、Agに対するBMPepの多量体形成が無機物に対する親和性に与える影響について解析を行った。その結果、四量体型p53によってBMPepの多量体化および配向化を行った場合では、球状Agナノ粒子に比べてAg nanoplateに対して強い親和性を持つことが示され、BMPepの標的に対する結合特異性は、多量体形成によって増強されることが示唆された。また、各種多量体形成ペプチドを用いて解析した結果、三価BMPepが同方向に配向することがナノ構造形成に重要な役割を果たしており、多量体化および配向化したBMPepがAg結晶の特定構造をキャッピングすることによってAg nanoplateが形成されたことが示された。本研究の結果は、多量体化および配向化を介したバイオミネラリゼーション反応の制御による次世代ナノマテリアル創製への展開へと繋がることが期待される。

26年度が最終年度であるため、記入しない。生物分子化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画に従った進展をしており、学会での成果発表等も実施している。バイオミネラリゼーション反応の速度論的、量論的解析およびメカニズム解析など、当初計画に従った進展をしており、その成果について多くの国際国内学会において、招待講演を含め発表を実施している。また、本研究についての論文を権威ある国際雑誌において発表している。多量体化と配向化を基盤とした生物イベントの反応コントロールと制御機能の解明を目指し、各種バイオミネラリゼーションペプチドについて順次解析を実施し、多様な無機物に対して拡張する。多量体化と配向化によるバイオミネラリゼーション活性の増強および構造制御におけるトポロジー素子の各種特性の効果を解明するため、安定性、多量体化価数、配向の特性から詳細に解析する。また、ヘテロ四量体優先的形成p53アナローグ開発のためのライブラリベクター作製を行う。多量体化と配向化を基盤とした生物イベントの反応コントロールと制御機能の解明を目指し、各種バイオミネラリゼーションペプチドについて順次解析を実施する。また、バイメタル粒子の形成について解析する。経費節減の結果生じた使用残について、より一層の研究推進ため物品費および旅費等に有効に使用する。研究の進行が順調であり、経費節減により次年度使用額が生じた。
乱れと電子間相互作用の共存する系での電気伝導現象の数値計算

当初の研究計画に沿って、乱れと電子間相互作用の共存する系での電気伝導現象を研究するための数値計算手法の開発を行った。端子の付いた系に対するハートリー・フォック方程式を解く手法を開発し、数値計算を行うためのプログラムを作成した。これにより、相関電子系でのランダウアー・コンダクタンスを効率的に計算することが可能になった。この手法を我々はワイドバンド法と呼んでいる。計算時間の短縮のための工夫がなされており、不規則電子系の多サンプルのシミュレーションに適している。本年度は、さらに、この手法を電子間相互作用のある1次元系と2次元系に適用し、ランダウアー・コンダクタンスの計算を行った。単純のため不規則ポテンシャルは考えなかった。解析的にも解ける系のシミュレーションから、ワイドバンド法を用いて正しいコンダクタンスの値が得られることを確認した。また、1次元系では、他の計算手法で発見された長さに依存したコンダクタンスの振動が再現された。2つの相互作用領域が有限の長さの非相互作用領域を挟んで連なっている系の伝導現象の研究も行い、コンダクタンスとフリーデル振動との関連について考察した。乱れと電子間相互作用の共存する系を理解する上では、コンダクタンスの解析と共に、エネルギー準位統計、局所状態密度の解析も有用であると考えられる。本年度は、スピン軌道相互作用系での金属絶縁体転移におけるこれらの物理量の振る舞いについて研究した。コンダクタンス統計とエネルギー準位統計の解析から、スピン軌道相互作用系では2次元未満であっても金属絶縁体転移が起こることを示唆する結果が得られた。
インターネットを利用した世界化学教育ネットワーク構築の試み

本研究の目的の第一段階は、国際純正応用化学連合(IUPAC)の化学教育委員会(CTC)(研究代表者は日本代表)の委嘱と支援を受けて、(1)国際純正および応用化学連合(IUPAC)の化学教育委員会(CTC)のWWWホームページの開設の準備、ついでそれを窓口とする(3)ホームページとWCENの維持・管理の基本的考え方の整理と提案であった。1年という限られた時間の中で、そのすべてを実現できなかったものの、(1)に関しては1997年、ジュネ-ブで行われたIUPAC CTCの委員会において、用意したWWWを展示し、これをCTCの公式ホームページとすることが承認された。我々はこの公認を受けて、CTCホームページをIUPAC自体のホームページに接続すると同時に、CTCのメンバーに各国の化学教育関係ホームページ、データベースのCTCホームページへのリンクを要請した。反響は大きく、すでに南米の巨大な化学教育データベースをはじめとして、いくつかのシステムがリンクされた。すなわち、我々の意図通り、ここに初めて、世界中の化学教育関連のホームページ、データベースがCTCという、もっとも相応しい中心から容易に読めることになった。しかも、その様な世界規模の計画が、日本の主導のもとに行われたことは、大変興義深いことである。
腎集合管主細胞におけるH^+感受性レセプターのクローニング

生体はpHに反応し、細胞単位で様々な代謝の変化が誘導される。腎集合管は最終尿pHを規定する分節として重要である。最近、我々はアルカリにより転写亢進する腎集合管のタンパクについて報告した。この転写亢進はチロシンキナーゼ阻害薬により消失することから、腎集合管主細胞には、チロシンキナーゼドメインを内在するH^+感受性レセプターが存在すると考え、クローニングを試みた。以下に現在までの研究概要を記す。1.細胞培養:SV40で形質転換した3-6世代の兎腎集合管主細胞の培養細胞を用いた。2.mRNA抽出、RT-PCR:チロシンキナーゼドメインの保存領域に村応するdegenerative primerを作成し、得られたpoly(A)^+mRNAからRT-PCRを行った。期待される約200bpのPCR productをPCRTMIIvector(Invitrogen)に導入し、ジデオキシ法により塩基配列を決定した。3.得られたprotein kinase domainを有する2クローンについて、RACE法によりfull-length cDNAを得た。1264アミノ酸からなる6回膜貫通型タンパクであった。この転写亢進はチロシンキナーゼ阻害薬により消失することから、腎集合管主細胞には、チロシンキナーゼドメインを内在するH+感受性レセプターが存在すると考え、クローニングに着手している。細胞の分化を促進するため、collagenn coated dishes上でconfluentまで培養した後、quiesent medium(無血清)で24時間培養した。その後、培養液のpHを8.0とし、24時間さらに培養を続けた。2.mRNA抽出、RT-PCR:細胞から経時的にpoly(A)^+mRNAを抽出する。チロシンキナーゼドメインの保存領域に対応するdegenerative primerを作成し、得られたpoly(A)^+mRNAからRT-PCRを行った。3.塩基配列からprotein kinase domainをもつ新しい1クローンを選定し、ノザンブロットより腎臓と脳幹に強く発現することを確認した。現在、RACE法によりfull-length cDNAを得ようとしている。
スマートフォンを用いた拡張現実感による仮想透視システムの開発と画像下治療での活用

本研究では、事前に撮影されたCT画像をポータブル端末に取り込み、カメラで映した患者体表に重ねて表示することで、臓器や病変を拡張現実感(Augmented Reality)としてポータブル端末上に表示する仮想透視システムの開発を目指している。先ず、Windows版のタブレットPCを用いて、三点マーカーによる位置レジストレーション法を用いた仮想透視システムを考案したが、これをスマートフォンに移行するには、オペレーションシステムが異なるため、開発費の大幅な増加が予想された。よって、先ずはオペレーションシステムが同じWindowsであり、ある程度の仮想透視システムが事前に組み込まれているウエアラブルデバイスであるWindows Hololensを利用する事とした。仮想透視をする上で重要となる位置レジストレーションの手法に関し、従来の三点マーカーの手法を応用して、1点でのQRコードを用いたシステムを考案して開発した。仮想の腫瘍を重畳表示させるファントム実験にて、従来の三点マーカーを用いた手法では腫瘍の重畳表示は上下角度、左右角度共に30°以内でのみ検出可能あったが、QRコードを用いた手法では上下角度、左右角度共に75°以内まで検出することが可能となった。ただし、腫瘍の重畳表示と実際の腫瘍位置に誤差が生じるため、これを補正するアルゴリズムを組み込む必要がある事と、プログラムの動作に時間がかかり反応速度が遅いため、腫瘍のみを取り出してデーター量を削減するアルゴリズムを構築するなどの課題がある。本研究では、Windows版のタブレットPCを用いて、三点マーカーによる位置レジストレーション法を用いた仮想透視システムを考案した。しかし、これをスマートフォンに移植するにはスマートフォンのオペレーションシステムであるiOSやAndroidにプログラムを書き直す必要があり、開発費が予想よりかなりかかる事が判明した。よって、オペレーションシステムが同じWindowsであり、ある程度の仮想透視システムが事前に組み込まれているウエアラブルデバイスであるWindows Hololensを用いて開発する方針に変更した。先ず、Windows Hololendsでの位置レジストレーション法を一から開発する必要があるため、やや遅延している。Windows Hololensは視野角が狭いという問題があり、我々の開発したQRコードを用いた位置レジストレーション法で、ある程度の改善は得られたが、臨床で用いるにはまだ十分ではない。近日、Windows HoloLens 2が販売される予定で、視野角は2倍以上に増加し、解像度、ピクセル密度も2倍以上となるため、今後はこれを用いてより広視野角で高速かつ正確な位置レジストレーションする手法を開発する予定である。この購入費や新しいQRコードマーカーを開発するための費用、研究のための情報収集と成果発表のための旅費等が次年度以降も必要となる。
品目横断的経営安定政策が集落型農業生産法人の形成に果たす役割

品目横断的経営安定政策により、多くの地域で集落営農組織は受託組織から協業組織へとドラスチックに転化し、農業生産法人の形成が促進されたことを明らかにした。再編された集落営農組織の多くは、経営をほぼ完全に主宰することとなり、農作業の合理的計画的実施が可能となり、生産力と所得はともに向上していた。とはいえ、所得の多くは地代となり、また米価低迷により多くの経営は不安定であり、現行の収入変動影響緩和対策のみでは経営安定に課題が残っていることを確認した。品目横断的経営安定政策の展開状況について、広島県庁、福井県庁、岐阜県庁の3県での担当部局へのヒアリング調査を実施し、あわせて、品目横断的経営安定政策の実施に伴い集落営農組組織の法人化に顕著な特徴のある、広島県庄原市、福井県あわら市、岐阜県岐阜市の集落営農組織の代表者等へのヒアリング調査・関連資料の収集・分析を行った。また、関連文献の批判的検討を通して農業共同体論にまで遡り、集落営農組織の基本的展開論理に関しての考察を行った。その研究成果は学会報告として、荒井聡「現段階における「農業共同体」の性格と機能-大塚久雄『共同体の基礎理論』を手がかりに-」(2006年度政治経済学・経済史学会春季大会報告、2006年6月24日、東京大学)、荒井聡「品目横断的経営安定政策と集落型農業生産法人」(2006年度農業問題研究学会秋季大会個別報告、2006年11月23日、東京農工大学)で発表している。そのうち2006年度政治経済学・経済史学会春季大会報告内容は著書(分担執筆)として公刊されている。18年度の研究を通じ、麦・大豆作を行う集落営農組織は、条件不利補正対策として経営安定対策加入のメリットが大きく、それが法人化を促進する契機となっていること、また稲作のみの場合、ナラシ対策としてのメリット認識は薄く、法人化の契機になりにくいことなどが、集落営農組織の経営意向に関する統計分析、実証的研究により明らかになった。稲作のみを栽培する集落営農の場合、農業集落の生活共同体としての機能に注目することが重要で、単に経営安定対策によるナラシ対策のメリット享受だけではなく、地域生活・伝統文化・環境の保持という観点から、非農家・地域住民と連携した集落・共同体の維持・再構成を図るという観点から取り組むことが必要であることを指摘した。品目横断的経営安定政策に対応して集落営農組織の設立が想定される個別担い手が不足傾向にある地域を主たる対象として、同政策により集落営農の形成がどの程度促進され、またそれが経営実体をもつ農業生産法人への移行の契機となるか考察した。主として広島県、滋賀県、岐阜県の集落営農組織の動向に関する統計分析を実施し、滋賀県、岐阜県についてはヒアリング調査も実施した。岐阜県では、岐阜市、大垣市、海津市、羽島市、郡上市で各1組織、典型的な集落営農組織の現地調査を実施した。これらの研究成果は、中部農業経済学会「品目横断的経営安定政策の展開による集落型農業生産法人形成の現状」で報告し、また「農業と農家の現状」(中山間地域は再生するか.白樫ら編著.アカデミア出版会所収)にて公刊されている。個別担い手が不足傾向にある地域においても、主として集団転作対応のため急速に集落営農組織が品目横断的経営安定対策に呼応して形成されていること、そこでのJAの組織者としての役割が大きくなっていること、法人化まで踏み込むところもでてきていることなどを明らかにした。他方で、集団転作等の過去実績のない地域では、集団化への機運が希薄で、同政策により集落営農組織が形成されるまでには至らず、政策支援の対象外化することにより、耕作放棄の拡大すら予想されることから、地域実体に基づいたきめ細かな政策的配慮が必要であることを指摘した。これらの論点は、「市町村特認」制度の創設にもつながることにもなり、農林水産政策研究所客員研究員の任命をうけるなど、政策形成にも寄与した。品目横断的経営安定政策に対応して集落営農組織の設立が想定される個別担い手が不足傾向にある地域を主たる対象として、同政策により集落営農組織がどの程度再編強化され、またそれが経営実体をもつ農業生産法人への移行に際していかなる課題を有しているか考察した。主として福島県、岐阜県、宮崎県の集落営農組織のヒアリング調査を実施し、岐阜県については集落営農組織の動向に関する統計分析も実施した。また岐阜県を中心にヒアリング調査も行い、岐阜市、海津市、羽島市で合計12組織の異なるタイプの集落営農組織の現地調査を実施した。これらの研究成果は、2009年度日本農業経済学会大会特別セッション「兼業深化地域における集落営農組織の法人化」などで報告し、また農林水産政策研究所プロジェクト研究[経営安定プロ]研究資料第2号「品目横断的経営安定対策下の集落営農組織の再編の現状と課題-岐阜県を中心として-」にて公刊されている。

とりわけ岐阜県海津市の事例では個別水田経営所得安定対策により、集落営農組織は受託組織から協業組織へとドラスチックに転化し、事業内容が作業委託から経営委託へと進化し、一部で賃借権の設定が進んだことを明らかにした。この背景には、集落営農組織が個人経営を「補完」するものから「包摂」するものへと徐々に形態進化し、組織経営体としての内実を兼ね備えてきたことを明確化した。これら研究を通じ、農林水産政策研究所客員研究員として、集落営農組織の類型化などの政策形成にも寄与した。