hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
少子化対策のための保育関連施設の利用実態調査・分析に基づく施設整備計画手法の提案

本研究は、少子化の進行とともに絶対量として不足している保育所と、児童数の減少が見られる幼稚園、その他の関連施設を対象として、その需給の不均衡に着目した今後の施設整備計画手法についての知見を得ることを目的としている。首都圏や地方中核都市、諸外国の事情を調査するとともに、長期的な視野にたった施設整備のあり方について検討するものである。国勢調査4次メッシュデータを用いた小地域人口の調査を行うとともに、コーホート分析法による需要予測をベースにしながら2050年までの施設毎の需要予測モデルの構築を行った。首都圏、地方中核都市、および山間地域の例として、千葉市、横浜市、青森市、高知県梼原町を選定し、それぞれの地域における2050年までの小地域人口予測を行い、それを基に保育所、幼稚園等の需要予測を行った。地域ごとの人口の増減は激しいことが推定され需給の不均衡はさらに拡大することが確認でき、長期的な視野に立ち幼稚園、保育所の枠にとらわれない用途の変更などの必要性が確認された。小地域の将来人口推計において転出入の動向に世代間、地域間の著しい特徴があることが判明したことから、それを考慮したより精度の高い予測モデルを構築し、修正する必要があることが明らかになった。転出入傾向を加味した2050年までの施設毎の需要予測モデルの構築を行った。転出入の傾向が地域および世代により大きく異なることから、地域ごとにライフスタイルの異なる住民が存在することを考慮した人口推計モデルを構築した。これを通じて信頼性の高い小地域の人口予測に基づく施設需要推定モデルの構築し、施設需要と施設配置との不均衡についてより精度の高い考察を行った。わが国の少子化は急激に進行しており、仕事と育児を両立しなければならない共働きの世帯をはじめ、若年世代の生活を支える保育関連施設の、地域・まちのレベルでできる、効果的な施設システムが必要となっている。そこで保育所(園)、保育室、幼稚園、子育て支援センター、児童館等々の、所管の異なる施設について、それぞれ利用実態を調査し、その地域的な特性を明らかにする。初年度である17年度は、保育関連施設の利用実態を探るため、全国の保育所関連施設を対象として、施設の現況および定員、空き定員、待機児童数等の情報収集を行い、その空間的分布について、施設密度、年齢構成分布との相関から実態分析を行い、施設サービスニーズとその空間的、地域的特性について検討している。また、多様なライフスタイルとワークスタイルとその指向性、今後に整備すべき施設やそのネットワーク、およびその配置、サービスのあり方について検討するためアンケート調査を行った。対象地として、国内では千葉市と、新しく開発された都心再生型の大規模集合住宅地を対象にアンケート調査を行いその分析を行っている。さらに、小学校の余裕教室の有効活用による保育所整備の実態と可能性を探るため、東京23区および川崎市を対象に、教育委員会および小学校長(または教頭)に対するヒアリング調査と平面図の調査を行いその実態について分析を行っている。また、次年度に国外の事例の調査を行うため、国外事例として少子化対策の進んでいる北欧のコペンハーゲン市、ヘルシンキ市を対象に調査を前提とした情報収集を行っている。本研究は、仕事と育児を両立しなければならない共働きの世帯をはじめ、若年世代の生活を支える保育関連施設の、地域・まちのレベルでできる、効果的な施設システム在り方を明らかにすることを目的とする。保育所(園)、保育室、幼稚園、子育て支援センター、児童館等々の、所管の異なる施設について、それぞれ利用実態を調査し、その地域的な特性を明らかにする。さらに多様なライフスタイルとワークスタイルとその指向性、施設サービスニーズとその空間的、地域的特性を明らかにし、今後に整備すべき施設やそのネットワーク、およびその配置、サービス・ネットワークのあり方について検討する。18年度は、1.保育施設と幼稚園との混在の在り方、および2.自宅から保育所までの通所、自宅から幼稚園までの通園、さらには保育所から職場までの通勤までのパーソントリップに着目した施設整備と公共交通機関の在り方について、の2点について検討した。まず保育施設および幼稚園の経年的な施設整備の順序およびそれによって生じる地域的な偏りについて調査を行い、その傾向を分析した。全国的に見ても保育施設の多い地域、幼稚園の多い地域には偏りがある。その経緯については十分明らかではないが、全国的に見て保育所は幼稚園と比べて需要超過の状態にある。その偏りが地域的な需要と供給のアンバランスを生む原因となっていると考えられる。横浜市・川崎市を対象に、保育所等の保育施設および幼稚園の現状の配置とそれぞれの規模、設置年を調査し、その経年的な変化と待機児童数の推移との比較から需要と供給の偏りについて分析を行った。結果として保育施設と幼稚園の配置の偏りによって問題が生じている可能性があることを確認した。また、施設までの送迎と通勤行動、その交通手段を考慮した施設配置の在り方について検討を加えた。今年度は基礎的研究としてSPACESYNTAXの概念を用いて地域的なアクセシビリティの高さを表す指標、交通量を推定する指標を検討し地域特性を明らかにする手法を提案した。

首都圏、地方中核都市、および山間地域の例として、千葉市、横浜市、青森市、高知県梼原町を選定し、それぞれの地域における2050年までの小地域人口予測を行い、それを基に保育所、幼稚園等の需要予測を行った。地域ごとの人口の増減は激しいことが推定され需給の不均衡はさらに拡大することが確認でき、長期的な視野に立ち幼稚園、保育所の枠にとらわれない用途の変更などの必要性が確認された。小地域の将来人口推計において転出入の動向に世代間、地域間の著しい特徴があることが判明したことから、それを考慮したより精度の高い予測モデルを構築し、修正する必要があることが明らかになった。転出入傾向を加味した2050年までの施設毎の需要予測モデルの構築を行った。転出入の傾向が地域および世代により大きく異なることから、地域ごとにライフスタイルの異なる住民が存在することを考慮した人口推計モデルを構築した。これを通じて信頼性の高い小地域の人口予測に基づく施設需要推定モデルの構築し、施設需要と施設配置との不均衡についてより精度の高い考察を行った。
不完全競争のもとでのマクロ経済の成長と変動に関する理論的研究

本研究の目的は、不完全競争のもとでのマクロ経済の成長および変動の理論を展開することであった。平成7年度と8年度の2年間に二つの分野にわたる研究を行った。第一は、不完全競争のもとでの実質賃金と雇用の決定に関する中期的なマクロモデルを構築することであった。不完全競争のマクロモデルは、最近のニュー・ケインジアンの経済学者によって展開されているが、それらの議論は短期の静学的モデルであり、資本蓄積や技術変化を考慮した中長期的なモデルはほとんど展開されていない。本研究では、マランヴォ-のモデルを発展させることによって、財市場と労働市場に不完全競争的であり、かつ資本蓄積や技術変化を含むようなマクロ動学モデルを構築し、実質賃金と雇用の中期的な決定と変動を論じた。第二は、R&Dを含む内生的成長モデルに関する研究である。ローマ-は技術進歩がR&D活動によって内生的に決まるという考え方のもとづく内生的成長モデルを構築した。そのモデルの興味深い点は、資本財部門が不完全競争的であることによる資本財の過少生産と、研究開発部門での新知識の生産において既存の知識ストックの投入が無料であることによって生じる外部効果とによって、均衡成長と最適成長の乖離が起こる点である。本研究では、二つの点でローマ-のモデルを拡張した。第一に、ローマ-は恒常状態のみを分析しているが、本研究では移行過程の分析を行った。第二に、ローマ-のモデルは研究開発部門の生産関数がきわめて特殊であるため、規模効果が発生する。本研究では、研究開発部門の生産関数をより現実的な形にすることによって、規模効果が発生しないことを明らかにした。研究の目的は,不完全競争的マクロ動学モデルを展開することであった。この研究の成果として,平成7年度中に次の2編の論文を発表した。1.「実質賃金と雇用の中期的分析」この論文では,中期的な時間視野での実質賃金と雇用の関係を不完全競争企業の行動にもとづいて分析した。実質賃金が雇用に及ぼす経路として,(1)財需要への影響を通じる経路,(2)資本蓄積への影響を通じる経路,および(3)技術選択への影響を通じる経路の3つを考え,個々の経路に関して分析した上で,それらを総合すると,実質賃金の雇用に関する中期的な効果がマイナスであることを明らかにした。さらに,この効果の絶対値は,短期の生産関数における算出の雇用弾力性(それは労働の保蔵の程度を反映する)が大きければ大きいほど,小さいことを明らかにした。2.「南北経済の成長と交易条件」南北経済の成長の分析において,北の企業は不完全競争的であるのに対し,南の企業は完全競争的であるとの仮定を置き,そのことが南北の交易条件や成長にどのような影響を及ぼすかを明らかにした。分析の結果,交易条件の主たる決定要因は北の成長率と技術進歩率であることが明らかにされた。北の成長率の上昇は南からの輸入需要を高め南の交易条件の改善につながる。また,北の技術進歩は北の輸入輸出品価格を低下させ,南の交易条件の上昇をもたらす。逆に,北の独占度の上昇等によるマークアップ率の増加は南の交易条件を低下させる。以上の2つの研究により,経済に成長や変動に対して不完全競争がどのような役割を果たしているかを理論的に明らかにするという所期の目標の一部を達成することができた。研究の目的は、不完全競争のもとでの経済の成長と変動を説明する理論を構築することにあった。その研究成果として、平成8年度中に次の3編の論文を発表した。1.「ローマ-の内生的成長モデルにおける移行過程」P.Romerは、技術進歩が企業のR&D活動に依存して決まるという考え方を基礎とする成長モデルを構築し、経済の長期的成長率の内生的決定について一つの説明を与えた。

このモデルで興味深い点は、資本財部門が不完全競争的であることによって資本財の生産が過少となること、および研究開発での新しい知識の生産においては既存の知識が無料で利用できることよって外部効果の発生することから、均衡成長と最適成長が乖離することである。ところが、ローマ-はこれらの成長経路の移行過程については全く分析を行っていない。本論文では、移行過程における均衡成長と最適成長の関係を明らかにした。Romerの内生的成長モデルでは、R&D部門の生産関数の特定化の仕方が特殊であるため、人的資本の水準の増加が成長率の増加をもたらすという「規模効果」が存在する。しかし、この規模効果は現実のデータによって支持されない。C.JonesはRomerのモデルを修正し、規模効果が生じないようなモデルを構築したが、彼の分析は恒常状態の分析に限られていた。本論文では、恒常状態への移行過程を分析し、恒常状態の安定条件を明らかにした。3.「不完全競争と中期マクロ動学」最近の先進国の経済では、生産面での循環的変動が失業率の変動には必ずしも敏感に反映されない。ヨーロッパ諸国では、10パーセント程度の高失業率が10年以上も持続しているのに対し、日本では不況が長期化しているにも拘らず、失業率はせいぜい3パーセント程度に止まっている。本論文では、財市場と労働市場が不完全競争的であるようなマクロ動学モデルを構築し、このような現象の理論的な説明を試みた。
ヒトのインスリン感受性と交感神経活動性の関連

正常血圧の健康青年男子を対象に、人工膵(日機装社製STG-22)を用いて、正常血糖高インスリンクランプを行った。血圧は橈骨動脈でのトノメトリー法で連続的に記録した。1時間の対照期の後、インスリンクランプを開始し、1.5時間のコントロールクランプ期、30分のメンタルストレス(暗算)期、30分の回復期の順に採血、採尿を行った。インスリン1.12mU/Kg/分の静脈内持続注入により血清インスリン濃度は100μU/ml前後に保たれた。対照期に比ベて血漿カテコラミンはコントロールクランプ期では上昇する傾向にあり、ストレス期では特にアドレナリンの上昇が著明であった。血圧はコントロールクランプ期は一定の変化がなく、ストレス期に上昇する者が多く、心拍数はストレス期に増加した。尿中へのNa排泄量(FENa)はクランプによって減少したが、ストレスによる更なる減少は明らかではなかった。コントロールクランプ期のブドウ糖注入率が一定になったときの値(M値)に比し、ストレス期のM値は増加し、回復期には減少する傾向が認められた。血圧、心拍数、血漿カテコラミンの変化から本研究でのメンタルストレスは交感神経一副腎系を十分に亢進させたものと考えられる。しかし、ストレス期ではFENaの減少の増大は明らかではないことや、M値が増加しインスリン感受性が増す傾向にあることは予期せぬ結果である。現在例数を増やし成績の確認および高血圧の家族歴の有無による分析に努めている。さらに、心電図記録および血圧の連続記録からのパワースペクトル分析を行いつつある。血圧記録から圧受容体反射の変化が分析できる可能性があり検討中である。なお、暗算を行わないタイムコントロールを同一人について24時間後に行ったが、前のインスリン値が低値を示し、M値に再現性が見られなかったため、現在は1週間の間隔をおいている。
温度応答性DNAアプタマーを利用する新規薬剤放出システムの開発

本研究では、新規薬剤放出分子としてDNAに着目し、DNAアプタマーを用いるDDS開発を目指して検討を行った。さらに天然型DNAを用いる代わりに4'-チオDNAを用いることで生体内安定性などを強化することとした。4'-チオDNAの酵素合成条件の最適化およびSELEX法による4'-チオDNAアプタマー取得に関する基礎的検討を行った。本研究では、ドラックデリバリーシステムの全く新しい素材としてのDNAに着目し、その理由として研究計画書において、1リガンド(薬剤)との強い親和力(数nM程度の解離定数)、2元来体内に存在する分子であることに由来する生体適合性の高さ、3生体内での安定性を挙げた。報告者らは最近になり、4'位酸素原子を硫黄原子に置換した修飾型核酸である4'ーチオDNAの合成に成功した。4'-チオDNAは、(a)細胞内DNA分解酵素に対する抵抗性が天然型よりも高い、(b)天然型DNAと比較して、免疫応答を誘起する可能性が少ない、(c)条件を最適化することでPCRによる増幅が可能であるといった非常に興味深い性質が見られた(Kojima and Furukawa et al., ACS Synth. Biol., 2013, 2, 529)。当初本研究計画では、天然型DNAを用いた抗がん剤doxorubicin結合性アプタマーの獲得を目指したが、4'-チオDNAを用いることで免疫賦活化を防ぐことが可能であり、また生体内安定性も劇的に向上させることが可能であると考えた。そこで本研究では4'ーチオDNAを基質としたSELEXを行い、doxorubicinに対する4'ーチオDNAアプタマーの獲得を目指すこととした。本年度は、4'ーチオDNAを用いたSELEXを行うための至適条件の探索を行った。当初研究計画では、天然型DNAを用いた抗がん剤doxorubicin結合性アプタマーの獲得を目指したが、4'-チオDNAを用いることで免疫賦活化を防ぐことが可能であり、また生体内安定性も劇的に向上させることが可能であると考えた。そこで本研究では4'-チオDNAを基質としたSELEXを行い、doxorubicinに対する4'-チオDNAアプタマーの獲得を目的として検討を行った。前年度までに、4'-チオDNAの基質となるdSNTPs(4'-チオデオキシヌクレオシドのトリリン酸体)の酵素による取り込み条件の最適化を大方完了し、本年度は4'-チオDNAアプタマーのSELEXに着手した。5サイクルのSELEXを行った結果、2サイクル目においては、ポストネガティブセレクション(アフィニティーセレクション後に再びネガティブセレクションを行う操作)を行ったために、一時的にリガンド結合性分子の割合が減少したが、その後サイクルを増すと再びその割合は上昇した。4サイクル目以降は、アフィニティーセレクションをリガンドの有無に分けて行ったところ、リガンドが存在する場合には、非存在下に比べて2倍以上の分子が選別されており、セレクションが機能していることが分かった。5サイクル目においては、リガンド濃度を1/10として淘汰圧をより高めたが、依然としてこの傾向が見られている。今後、さらにセレクションを進め、選別された個々の分子の解析を行う予定である。生物機能・バイオプロセス本研究課題は2年での実施を予定しており、初年度である平成25年度は、4'-チオDNAを用いるSELEXの条件検討に費やした。当初は天然型DNAを用いる予定であり、4'-チオDNAを用いることとしたため、若干当初の予定からは遅れが生じたが、4'-チオDNAを用いるSELEXの条件検討は終了している。またSELEXも既に開始しており、来年度において遅れを取り戻せると考えている。従って、研究全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。2年目となる平成26年度は、まずは4'-チオDNAを用いるSELEXを一刻も早く完了し、アプタマーの獲得を目指す。細胞実験によるアプタマーのDDS素子としての機能を評価する一方、その構造的解析も進めていく予定である。平成25年度は4'-チオDNAを用いたSELEXの条件検討に費やしたため、核酸合成試薬および生化学関連試薬に費やす消耗品費が当初の予定よりも少なくなったため。平成26年度は4'-チオDNAを用いたSELEXを鋭意進めていく予定であり、平成25年度の残額はこれに使用する消耗品の購入費に充てる予定である。
基底項スピン量子数に着目した新規分子磁性化合物の探索

基底項スピン量子数がS=0の亜鉛単核錯体や亜鉛ニ核錯体の結晶構造を明らかにし、S=1/2の銅では異なる架橋基の導入により強磁性的相互作用を観測できた。またS=0モリブデンが2個のS=1/2モリブデンを架橋したモリブデン三核を合成した。その反強磁性的相互作用についてDv-Xα計算で検討した。ニトロキシド有機ラジカルを組み込んだカルボン酸を使ってマルチスピンの二核銅を作成し、これを種々の連結配位子でつないだ一次元鎖状錯体の合成にも成功した。S = 3/2スピン系では磁気異方性が強いコバルト(II)について歪んだ八面体型や歪んだ四面体型コバルト(II)錯体について単イオン磁石的挙動を観測した。第二遷移系列元素のルテニウム混合原子価二核について数多くの長鎖アルキル基含有カルボン酸架橋二核S=3/2をクロリドやシアン酸で連結した一次元鎖状錯体を多数合成し、磁気的性質におけるファスナー効果の情報を集めるとともに液晶材料としての可能性を探った。この内容の論文の概念図はNew J. Chem.誌の表紙絵に採択された。ニ核ルテニウムにテトラシアニドパラジウム連結配位子を適用することによりRu2Pdの二次元シート構造を形成できることを結晶構造解析により明らかにした。S = 2やS = 5/2の系については光化学系IIのマンガンに骨格が似た4核マンガン錯体を合成し、磁気特性を明らかにし、スピン相互作用の状況を明らかにした。この研究をまとめた論文はMagnetochemistry誌のFuture paperに採択された。また異核金属系にも取り組み、ニ核モリブデンとシッフ塩基銅との超分子錯体の結晶構造を明らかにした。CoMnの逐次合成法に関する論文の概念図はMagnetochemistry誌の表紙絵に採択された。計画していた金属錯体は概ね合成でき、結晶構造や磁気特性を調べることができた。金属核集積化のため多くの連結配位子を試したが、これらのうちうまく行かないものも出てきたが、これはむしろ現実把握に繋がり、意味のあるデータを集積したと言える。何よりも多くの成果を学会発表したり、論文発表ができ、いくつかの論文は表紙絵などに採択されたことが順調な進展を物語っている。これまでの研究が概ね順調に進行しているので、引き続いて種々の単核金属ユニットや二核金属ユニットを合成し、連結配位子との反応を行い、一次元、二次元、三次元の金属集積化を行う。いずれも単結晶作成を行い、X線結晶解析により集積化構造に多孔性が見られるか観察し、また多孔性材料としての機能性を探るため窒素吸着などの性質も調べる。連結配位子としてはこれまでのものに加えて、シアニド金属酸に二座配位子を絡ませた新しい型の連結配位子を用いて金属集積化を試みる。これは集積化の方向性に非対称性を導入するものであり、新奇な集積型金属錯体が得られるものと期待できる。これまで多種類の連結配位子について金属核の集積化を試みたが、うまく行くものは限られていることがわかって来た。これは目的に応じた絞り込みを行う上で貴重な情報であり、今後に生かして行く。連結基として機能しない連結配位子については引き続いて反応条件を変えて集積化の様子を観察する。そして、新しい試みとして連結配位子無しでの金属ユニットの集積化を試みる。方策としては二核ユニットに適切な置換基を導入することにより多孔性空間を確保できるか検討を行う。さらに磁気異方性を詳細に調べるために偏極中性子回折測定に向けたcmサイズの大きな単結晶作成に取り組む。基底項スピン量子数がS = 0からS = 1までについて銅(II)、ニッケル(II)、モリブデン等の二核錯体を合成し、それぞれの磁気特性を明らかにした。モリブデン錯体では密度汎関数計算により2個のモリブデン(V)のS=1/2スピンが金属ー金属結合によりS=0状態となっていることを確認した。非対称二核形成配位子を用いて不完全キュバン型4核ニッケル(II)錯体を合成し、強磁性的相互作用を観察した。また合成条件の違いにより単核ニッケル錯体も単離した。シッフ塩基の二核ニッケル(II)錯体ではスイッチング機能を付加した系を追究した。アジ化物イオンで連結した1次元鎖状型の銅(II)多核錯体の磁気的性質も調べた。磁気的相互作用の違いによってBoner-FisherモデルやBakerモデルが適用できた。S = 3/2スピン系として第一遷移系列元素の中でも磁気異方性が強いコバルト(II)について正八面体型や正四面体型コバルト(II)単核錯体について磁気的性質を調べた。正八面体型錯体では対称性の歪みが相転移を起こす可能性が見出された。第二遷移系列元素のルテニウム混合原子価二核についても新規錯体を合成し、S = 3/2スピン系としての二核ユニットの結晶構造・磁気異方性に関する情報を集めた。S = 2やS = 5/2の系については混合原子価のマンガン三核錯体を合成し、強磁性的相互作用を見出した。鉄(III)単核錯体の磁気的特性を調べ、対称性との関連性を検討した。初年度に計画した金属錯体のうち合成できなかったものもいくつかあるが、多くのものを合成することができた。多くの場合、結晶構造を明らかにすることができた。

磁気的特性についても調べ、結晶構造との相関関係も調べることができた。基底項スピン量子数がS=0の亜鉛単核錯体や亜鉛ニ核錯体の結晶構造を明らかにし、S=1/2の銅では異なる架橋基の導入により強磁性的相互作用を観測できた。またS=0モリブデンが2個のS=1/2モリブデンを架橋したモリブデン三核を合成した。その反強磁性的相互作用についてDv-Xα計算で検討した。ニトロキシド有機ラジカルを組み込んだカルボン酸を使ってマルチスピンの二核銅を作成し、これを種々の連結配位子でつないだ一次元鎖状錯体の合成にも成功した。S = 3/2スピン系では磁気異方性が強いコバルト(II)について歪んだ八面体型や歪んだ四面体型コバルト(II)錯体について単イオン磁石的挙動を観測した。第二遷移系列元素のルテニウム混合原子価二核について数多くの長鎖アルキル基含有カルボン酸架橋二核S=3/2をクロリドやシアン酸で連結した一次元鎖状錯体を多数合成し、磁気的性質におけるファスナー効果の情報を集めるとともに液晶材料としての可能性を探った。この内容の論文の概念図はNew J. Chem.誌の表紙絵に採択された。ニ核ルテニウムにテトラシアニドパラジウム連結配位子を適用することによりRu2Pdの二次元シート構造を形成できることを結晶構造解析により明らかにした。S = 2やS = 5/2の系については光化学系IIのマンガンに骨格が似た4核マンガン錯体を合成し、磁気特性を明らかにし、スピン相互作用の状況を明らかにした。この研究をまとめた論文はMagnetochemistry誌のFuture paperに採択された。また異核金属系にも取り組み、ニ核モリブデンとシッフ塩基銅との超分子錯体の結晶構造を明らかにした。CoMnの逐次合成法に関する論文の概念図はMagnetochemistry誌の表紙絵に採択された。計画していた金属錯体は概ね合成でき、結晶構造や磁気特性を調べることができた。金属核集積化のため多くの連結配位子を試したが、これらのうちうまく行かないものも出てきたが、これはむしろ現実把握に繋がり、意味のあるデータを集積したと言える。何よりも多くの成果を学会発表したり、論文発表ができ、いくつかの論文は表紙絵などに採択されたことが順調な進展を物語っている。初年度の計画が概ね進行しているので、次年度の計画通りに進める。合成した単核金属ユニットや二核金属ユニットについて連結配位子との反応を行い、一次元、二次元、三次元集積化を行う。高スピン型コバルト(II)では二核から三核、四核、六核と核数を増やして行った場合にも単核錯体で見られたような磁気異方性がどのように観測されるか注目する。併せて単分子磁石としての可能性も探る。連結配位子としては、ピラジン類やキノン類等の二座配位の有機配位子、ニトロニルニトロキシドのような有機ラジカル配位子、シアニド金属酸イオンのような錯体配位子を用いる。さらに軸不斉連結配位子を用いることにより磁性にキラルな特性の導入も試みる。ルテニウム二核ではタングステン酸塩、レニウム酸塩などの5d金属塩との反応を行い、新しい異核集積型金属錯体を合成する。これをマンガン、鉄、コバルトの系にも適用し、ルテニウム二核の場合との比較検討を行う。この際、連結配位子の配位を容易ならしめるよう単核金属・二核金属・少数核金属ユニット内の配位子場の強さを調節し、また連結配位子の特性を活用して、集積の次元性や方向性制御を行う。
滑らかな行動を獲得する新しい介入戦略：神経活動の同期化と行動学習

2018年度の研究では,運動前野に対する経頭蓋交流電流刺激(tACS)に伴う一次運動野興奮性の時系列変化を検証することを目的とした.健常被験者8名を対象とした(男性4名,女性4名,平均年齢34.6歳).MRI装置を用いて撮像した頭部T1強調画像を3次元化し,ナビゲーションシステムを用いて左側一次運動野の手領域,運動前野,tACS電極,経頭蓋磁気刺激(TMS)コイル位置を同期させた.tACSについては,左側運動前野と右眼窩上に電極を設置し,0.5 mAおよび20 HzのtACSを約10分間行った.tACS中に一次運動野に対して5.00-5.05秒の刺激間隔でランダムにTMSを120回行った.また,tACSの前後にもTMSを20回行った.その結果,20 Hz tACSの0.5 πの位相におけるMEP振幅変動の最適モデルは,1-bin time lagを含む自己回帰(1)モデルであり,1.0 πの位相における最適モデルは3-bin time lagを含む自己回帰(3)モデルだった.しかし,20 Hz tACS中に位相によるMEP振幅の相違を認めなかった(Friedman's test, p = 0.832).また,tACS前中後におけるMEP振幅の相違も認めなかった(Friedman's test, p =0.417).2018年度の実験により,運動前野に対するtACSは,一次運動野興奮性の大きさよりも興奮性の時系列変動に影響を及ぼすことが示唆された.2018年度の予定であったtACSに伴う一次運動野の神経活動変化を明らかにすることができたため.2019年度の研究では,tACSの電極位置に応じた電流分布密度をシミュレートし,運動関連領野を効果的に刺激し得るtACSの電極位置を特定すると同時に,特定された最適刺激位置をtACS刺激しながら脳波の変化を測定する.また,三次元バーチャルリアリティーシステムを用いた行動変化を測定する.それによって,tACSが滑らかな行動の学習に及ぼす影響を検証する.2018年度の研究では,運動前野に対する経頭蓋交流電流刺激(tACS)に伴う一次運動野興奮性の時系列変化を検証することを目的とした.健常被験者8名を対象とした(男性4名,女性4名,平均年齢34.6歳).MRI装置を用いて撮像した頭部T1強調画像を3次元化し,ナビゲーションシステムを用いて左側一次運動野の手領域,運動前野,tACS電極,経頭蓋磁気刺激(TMS)コイル位置を同期させた.tACSについては,左側運動前野と右眼窩上に電極を設置し,0.5 mAおよび20 HzのtACSを約10分間行った.tACS中に一次運動野に対して5.00-5.05秒の刺激間隔でランダムにTMSを120回行った.また,tACSの前後にもTMSを20回行った.その結果,20 Hz tACSの0.5 πの位相におけるMEP振幅変動の最適モデルは,1-bin time lagを含む自己回帰(1)モデルであり,1.0 πの位相における最適モデルは3-bin time lagを含む自己回帰(3)モデルだった.しかし,20 Hz tACS中に位相によるMEP振幅の相違を認めなかった(Friedman's test, p = 0.832).また,tACS前中後におけるMEP振幅の相違も認めなかった(Friedman's test, p =0.417).2018年度の実験により,運動前野に対するtACSは,一次運動野興奮性の大きさよりも興奮性の時系列変動に影響を及ぼすことが示唆された.2018年度の予定であったtACSに伴う一次運動野の神経活動変化を明らかにすることができたため.2019年度の研究では,tACSの電極位置に応じた電流分布密度をシミュレートし,運動関連領野を効果的に刺激し得るtACSの電極位置を特定すると同時に,特定された最適刺激位置をtACS刺激しながら脳波の変化を測定する.また,三次元バーチャルリアリティーシステムを用いた行動変化を測定する.それによって,tACSが滑らかな行動の学習に及ぼす影響を検証する.
種々の水理構造物を有する低平地開水路網の水制御に関する基礎的・応用的研究

1.佐賀クリーク網の実態調査佐賀市街地18.5km^2の26水路、延長26,661mのクリークに関する資料を収集するとともに水理構造物の現地調査を実施した。対象領域の構造物数は、全幅堰6、水門1、狭窄堰1、段落ち11、樋管9である。2.水理モデルの構築とプログラムの開発グラフ理論に基づくブランチ・ノードモデルを用いて複雑な水路網の非定常流計算が可能な数値モデルを作成し、ポンプも含めた種々の水理構造物を有する水路網の水理計算プログラムを開発した。閉回路を形成しない行き止まり水路や干上がった水路が存在する場合、及び調整池を有する場合の計算手法も開発しており、本モデルはあらゆる水路形態に対応可能である。3.佐賀クリーク網の現況と流況改善の方法(1)クリーク網の現況は1990年7月に実測した流量(系外からの総導水量1.12m^3/s)でシミュレートした。佐賀市中心街を含むクリーク網東半部への流入量は総導水量のわずか16%である。このためヘドロ化を防ぐ最小流速値25cm/s以上のブランチ数は東半部全ブランチ数のわずか13%で、流速10cm/s以下のブランチが40%、水深5cm以下のブランチが30%を占めていることなど、流況悪化の状況を詳細に把握できた。(2)東半部の流況改善を目的とした現在の追加導水計画では、その60%が西半部へ流下して効果が半減するが、新たな堰による流水制御で、西半部における流況を悪化させることなく流速25cm/s以上のブランチ数を50%に増加させることができる。導水量増加と水理構造物管理による流況改善には限界があり、過大な量の導水はかえって流況を悪化させることから、現況水路における最適総導水量は4.05.0m^3/sであることが判明した。1.クリークの実態調査(1)佐賀市街地の中央部を東西に流れる十間堀川以北の、多布施川と大溝下水路に囲まれた26水路、総延長26、661mのクリークを対象として、水路の従・横断形状に関する資料、及び流量に関する資料を収集した。水路網への流入は多布施川からの5カ所で、南流して全て十間堀川に流入している。(2)水理構造物に関する現地調査を実施し、その形状(堰高、堰幅など)を実測した。上記の領域に現存する構造物は、全幅堰6カ所、水門1カ所、狭窄堰1カ所、矩形樋管1カ所、円形樋管8カ所、段落ち3カ所である。2.水理モデルの構築とプログラムの開発(1)水理構造物の定式化:各構造物の越流公式を離散化し、ブランチ・ノードモデルへ組み込んだ。対象水理構造物は、各種の堰、水門、段落ち、ポンプである。樋管は円形・矩形水路とし満管になると管路として計算するようにした。モデル水路でいずれの構造物においても射流遷移、常流遷移の計算が可能であること、また樋管の場合は開水路・管路の計算が可能であることを確認した。(2)行き止まりの水路、水量が少なく干上がる水路が存在しても水路網の計算が可能であることを確認した。(3)水路網にポンプ場を設け、強制排水による水位管理を可能ならしめた。3.佐賀市街地クリーク網の水理

シュミレーション:クリーク調査結果をデータベース化して流況をシュミレートした結果、多布施川からの流入量はクリーク網の西半部に集中し、東半部である佐賀市中心街の水路網への水量が少ないこと、東半部の水路は勾配も緩やかで流速が極めて小さく、殆ど停滞状態であること等が得られた。1.佐賀クリーク網の実態調査佐賀市街地18.5km^2の26水路、延長26、661mのクリークに関する資料を収集するとともに水理構造物の現地調査を実施した。対象領域の構造物数は、全幅堰6、水門1、狭窄堰1、段落ち11、短形樋管1、円形樋管8である。2.水理モデルの構築とプログラムの開発グラフ理論に基づくブランチ・ノードモデルを用いて複雑な水路網の非定常流計算が可能な数値モデルを作成し、ポンプも含めた種々の水理構造物を有する水路網の水理計算プログラムを開発した。閉回路を形成しない行き止まり水路や干上がった水路が存在する場合、及び調整池を有する場合の計算手法も開発しており、本モデルはあらゆる水路形態に対応可能である。3.佐賀クリーク網の現況と流況改善の方策(1)クリーク網の現況は1990年7月に実測した流量(系外からの総導水量1.12m^<3/s>)でシミュレートした。佐賀市中心街を含むクリーク網東半部への流入量は総導水量のわずか16%である。このためヘドロ化を防ぐ最小流速値25cm/s以上のブランチ数は東半部全ブランチ数のわずか13%で、流速10cm/s以下のブランチが40%、水深5cm以下のブランチが30%を占めていることなど、流況悪化の状況を詳細に把握できた。(2)東半部の流況改善を目的とした現在の追加導水計画では、その60%が西半部へ流下して効果が半減するが、新たな堰による流水制御で、西半部における流況を悪化させることなく流速25cm/s以上のブランチ数を50%に増加させることができる。導水量増加ろ水理構造物管理による流況改善には限界があり、過大な量の導水はかえって流況を悪化させることから、現況水路における最適総導水量は4.05.0m^<3/s>であることが判明した。
異種心移植における免疫寛容の誘導-骨髄細胞の移入を使用して-

放射線線量決定のためにまずレシピエントのハムスターに900rad全身照射したところ全例死亡した。照射線量を減じていき最終的に300radとした。ラットの骨髄細胞を4×10^7個に調整して300rad照射したハムスターに移植したが全例死亡した。死因の1つとして照射線量が300radとlow doseはいえ通常のゲージでの飼育は感染を引き起こす可能性が高いことだけではなく、ラット骨髄細胞処理において、成熟T細胞が多く含まれていることなどが考えられた。そこでT細胞を除去するためにナイロンウ-ルカラムを通した上に抗ラットCD4、CD8抗体を用いてT細胞を除去してハムスターに投与した。骨髄移植2週後に生存していたハムスターの骨髄および脾臓を採取して抗ラット抗体でラット由来のリンパ球を染色したが生着細胞は確認できなかった。その理由として、1つはレシピエント内にドナー細胞拒絶の免疫能が残存している可能性が考えられることがあるが照射線量の増加では生存しなかったことも考慮すると、対策としては除菌の飼育ゲージにすることおよび胸腺やNK細胞に対する抗体をあらかじめ投与しておくことが考えられる。もう1つはドナー骨髄細胞が移植されてから生着するまでにレシピエント内を循環するためGVHDを生ずる可能性があることである。これにはレシピエントの骨髄の一部をあらかじめ摘出してドナー骨髄と同様に処理し、両骨髄細胞を移植前に混合しておき両抗原性に対して寛容状態を導くことで対処できるのではないかと考え現在続けて研究中である。
改良型発現クローニング法による自然免疫系細胞上の新規活性型受容体の同定

レトロウイルスベクターを用いたcDNAライブラリー発現系の構築と、それを利用した改良型発現クローニング法の開発ならびにマスト細胞の新規受容体の同定を目的として本研究を行った。cDNAライブラリー:マウス骨髄マスト細胞のcDNAライブラリーを2種類、レトロウイルスパッケージング用ベクター内に構築した。間接的発現スクリーニング法: FLAG-DAP12のキメラタンパクをラットミエローマ細胞に恒常発現した細胞(12Y5)を作製した。そこに、DAP12依存性に膜表面に発現するKIR受容体をレトロウイルスベクターで導入し、FLAG-DAP12タンパク質の膜表面への発現を確認した。次にマスト細胞ライブラリーを12Y5に感染させ、DAP-12分子の膜表面発現を指標にFLAG陽性細胞を濃縮し,クローン化陽性細胞を得た。4陽性クローンを得て核酸配列を決めたが,いずれも有意な受容体cDNAではなかった。直接的発現スクリーニング法の実施:間接的発現スクリーニング法と同時に、次の手順で、従来の発現スクリーニングも実施した。免疫沈降により、DAP-12に会合する膜タンパク分画を大量のマスト細胞から精製し、ラットに免疫して抗血清を作成した。抗血清で上記同様にcDNAライブラリー感染細胞をスクリーニングした結果、多くのマスト細胞由来の受容体分子が同定された。中でも補体関連因子であるDAF、Crry、CR1などの補体活性制御因子、CD43などのシアル酸関連因子が重複して同定された。いずれもDAP-12との会合は示されなかった。本研究では新規受容体の同定には至らなかった。しかし、成果としては、マスト細胞における補体の制御システム,また,シアル酸糖鎖が関係する制御システムという、マスト細胞の活性化制御の新たな着眼点を提示したことを挙げることができる。マスト細胞の新規な機能性受容体の同定を目的とした本研究の中で,平成13年度は主に,レトロウイルスベクターを用いたcDNAライブラリー発現系の構築と,その予備的レベルの実践に充てた.cDNAライブラー:マウス骨髄マスト細胞のcDNAライブラリーを2種類作成した.間接的発現スクリーニング法:両ライブラリーをレトロウイルスにパッケージング後,ラットミエローマ細胞(12Y5)に導入した.間接的発現スクリーニング法の原理に則り,DAP-12分子の膜表面発現を指標に,cDNA感染細胞からフローサイトメトリー装置により陽性細胞の濃縮し,クローン化陽性細胞を得た.計4回のスクリーニングから4陽性クローンを得て核酸配列を決定したが,いずれも有意なcDNAとは判断されなかった.直接的発現スクリーニング法:上記方法の実践より,元来細胞質内に発現すべきFLAG-DAP-12タンパクが,長いスクリーニング過程で非特異的に細胞膜表面に表出され,その結果,多くの擬陽性を生じるという致命的欠点が分かった.こうした欠点の克服の為,DAP-12に会合する分画を大量のマスト細胞ライゼートより精製してラットに免疫し,FLAG複合体に対する抗血清を作成した.抗血清で上記同様にマスト細胞cDNA感染細胞をスクリーニングした結果,多くの分子が同定されたが,中でも,補体関連因子であるDAF, Crryおよびそのスプライシングバリアントなどの補体活性制御因子,CD43などのシアル酸関連因子が重複して単離された.いずれの分子もDAP-12との会合は示されなかったが,現時点での成果は,マスト細胞における補体の制御システム,また,そのシステムにおけるシアル酸糖鎖の関与といったマスト細胞活性化の制御機構の新たな一面を示唆しており,現在,補体系とシアル酸の機能的関連の着眼点で解析を進めている.レトロウイルスベクターを用いたcDNAライブラリー発現系の構築と、それを利用した改良型発現クローニング法の開発ならびにマスト細胞の新規受容体の同定を目的として本研究を行った。そのうち平成14年度は前年度に作製したcDNAライブラリーを用いてスクリーニングを実践した。

cDNAライブラリー:マウス骨髄マスト細胞のcDNAライブラリーを2種類、レトロウイルスパッケージング用ベクター内に構築した。一方向性、独立クローン数200万以上。直接的発現スクリーニングの実施:間接的発現スクリーニング法の欠点を鑑み、次の手順で、従来の発現スクリーニングを実施した。免疫沈降により、DAP-12に会合する膜タンパク分画を大量のマスト細胞から精製し、ラットに免疫して抗血清を作成した。抗血清で上記同様にcDNAライブラリー感染細胞をスクリーニングした結果、多くのマスト細胞由来の受容体分子が同定された。中でも補体関連因子であるDAF、Crry、CR1などの補体活性制御因子、CD43などのシアル酸関連因子が重複して同定された。いずれもDAP-12との会合は示されなかった。本年度の研究では、新規受容体の同定には至らなかった。しかし、成果としては、マスト細胞における補体の制御システム、また、シアル酸糖鎖が関係する制御システムというマスト細胞の活性化制御の新たな着眼点を提示したことを挙げることができる。
人工機能側鎖を持つ非天然アミノ酸の実用合成とペプチドや蛋白質への部位特異的導入

本研究は蛍光発色基、光・電子機能基、核酸塩基などの機能側鎖を持つ種々の非天然アミノ酸の合成法を最適化し、実用的な合成法と精製法を確立することを目的とする。合成した種々の非天然アミノ酸をペプチドや蛋白質に導入し、その導入可能性や機能および用途開発を検討する。本年度は核酸塩基を側鎖に持つ非天然δ-アミノ酸を合成した。L-ホモセリンを出発原料とし、8段階の反応を経てH2N-CH(一CH2-CH2-Base)一CH2-0-CH2-COOH(Base=アデニン、チミン、シトシン、グアニン、ウラシル)を合成した。これらのδ-アミノ酸を固相合成法により縮合し、核酸塩基を側鎖に持つペプチドも作製した。特にアデニンを側鎖に持つ12量体ペプチドについて相補的なDNA(Tl2)との相互作用を水溶液中で調べたところ、安定な二重鎖を形成することが確認された。一方、一ヶ所だけが相補的でないDNA(T5CT6)とは不安定な二重鎖しか形成せず、1塩基の違いも明確に認識する新しいアンチセンス医薬として有望であることが明らかになった。一方、新しい電子受容性非天然アミノ酸として、3-メチルナフトキノニルアラニンの合成を試みた。その結果、N-アセチル誘導体までの合成には成功したが、アセチル基を脱離するとすぐに遊離のアミノ基と反応してしまう事が分かった。そこでこのアミノ酸の原料である3-メチルナフチルアラニンのままペプチドに導入し、ペプチド合成の後で酸化すると、目的の3-メチルナフトキノニルアラニンを導入できることがわかった。以上のように、本年度は新しい核酸塩基導入アミノ酸およびナフトキノニル基をもつアミノ酸の合成とペプチドの導入に成功した。本研究は蛍光発色基、光・電子機能基、核酸塩基、などの機能側鎖を持つ種々の非天然アミノ酸の合成法を最適化し、実用的な合成法と精製法を確立することを目的とする。これらの研究により、ペプチドや蛋白質の新しい構成成分として種々の非天然アミノ酸を容易に利用できるようにする。本年度は側鎖に蛍光発色基をもつ非天然アミノ酸として2-ピレニルアラニンを新たに合成した、また光・電子機能基をもつ非天然アミノ酸として、アンスラキノニルアラニン、フェロセニルアラニン、およびビオローゲン基をもつアミノ酸を新規に合成した。またアンスラキノニル基やフェロセニル基を種々の長さのスペーサーで結合したアミノ酸も合成した。さらにすでに基本的な合成方法が発表されていた1-ピレニルアラニンについては純度や収率の最適化を行った結果、製品として市販するに至った。これらの非天然アミノ酸を含むペプチドの合成を固相合成法によって行った。特に代表的な環状ペプチドであるグラミンシシンSの疎水基として非天然アミノ酸を導入した。これらの環状ペプチドは将来種々の生理活性分子の人工リガンドとしての機能が期待できる。またアンスラキノニルアラニンなどの非天然アミノ酸をストレプトアビジンの特定の部位に導入し、ストレプトアビジンを人工酸化還元酵素に機能変換した。この人工酵素は電極との間で可逆的な酸化還元反応を行う事が分かった。
『玉塵抄』諸本共存部分の総合ア-カイブの作成

本年度は、過去3年度にわたる研究の最終年度であるので、主として、過去の研究資料の整理とその公開方法の検討、報告書の執筆に重点を置いた。本研究は、「玉塵抄」の3写本が共通に存在する巻一巻十を扱っているので、特にその共通部分の写本間の異動についての詳しい書誌的な調査・研究を、作成済の本文データベースを参照して行い、それらの集約として、東京大学国語研究室本の位置付けを行った。文献学的データの機械可読形式での表現方法については、SGML/TEIのマークアップ系アプローチについて、実際に動作するソフトウェア環境を構築して検討し、特に漢字コードを含む複数コード系を必要とする環境での問題点について、評価と批判を完了した。以上2点は、印刷配付する報告書に記述し、報告書は関係研究者・研究機関に頒布した。研究開始当初は、研究成果物の全てをCDROMで配付する予定であったが、この3年間のネットワーク環境の改善はめざましく、研究代表者・分担者の両方がネットワーク上で研究成果物をFTP/WWWなどで提供できる環境が得られた。本研究の本文データベースは、今後の他抄物との対照などによる研究の進捗によって、誤植・誤読を訂したり、他文献(なかんづく底本たる「韻府群玉」)の参照を挿入するなど、随時修正されて行く性質を持っている。従って、研究者に取っては、一旦作成されてしまうと容易に修正できないCDROMでの頒布よりも、随時修正を加えられた最新版が、常時ネットワーク上で参照できる方が望ましい事に鑑み、報告書は上記の書誌学的な記述及び方法論の概説に留め、テキストデータなどはネットワークで公開していく事とした。この具体的な公開方法については、現在、研究代表者・分担者がそれぞれの所属機関のネットワーク担当者と協議中であり、近日中に可能にする予定である。1.データ形式の改善前年度までの研究で既に明らかにしたように、「玉塵抄」のように豊富に他の典拠を引用する注釈文献の場合は、引用開始・終了の階層構造は、必ずしも常に整然と秩序だっている訳ではない。従って、SGML(ISO/IEC8879,JIS X4151)のような、破綻のない階層構造を仮定したデータモデルは、そのまま適用可能ではない。この為、ゆるやかな階層構造を仮定し、それからの逸脱を許容する形に、データ形式を改善した。2.TEI規格の検討汎用テキストデータ記述規格として、TEI(Text encoding initiative)第三原案(TEI-P3)が今年度出版されたので、これを検討した。この結果、読み列と表記列、注釈・被注釈関係を持つデータ構造にはまだ非力な面がある事から、TEI-P3の採用は見送る事とした。尚、10月にTEIの推進メンバが来日したため、本研究に基づく発表を行ない、併せてTEIとの親和性に就て若干の討論を行う事ができた。3.本文整形支援用ソフトウェアの開発既に入力済の巻を、上記のようなデータ形式へ変換し、今後入力を進める巻の検証(data validation)を行う為のソフトウェアをPerlで開発した。尚、パーソナルコンピュータの能力向上が著しいので、今後のソフトウェアには、基本的にPerl言語を用いる事で十分と決した。4.本文入力の進行新たに手書き漢字入力機を使用し、巻九の補遺及び巻三の新規入力を行なった。1.東大本巻第六、八、十の入力。「玉塵抄」の主要三写本のうち、校合のベースとして用いる東京大学国語研究室本の一部を、前年度同様に入力した。他巻に就ては、来年度に回した。2.データ形式の洗練とSGML形式との連係

SGMLは、規格自体に文字コード関係に大きな欠点があり、特に漢字とその他の特殊記号を豊富に用いる我々のデータでは、厳密な運用が不可能である。上記の結論は、既存のSGMLアプリケーションであるTEI及びHTMLの最新版の検討と、又、g-DTD(JIS素案)の方式の実装を試みた上で得たものであり、SGML専門家からも確認を得ている。しかし、SGMLは、現在もっとも広く流通するマークアップ言語であるので、これを無視して独自の形式を策定するのは余りに無駄が多い。そこで、SGMLを実装用の下位表現として用いるための上位形式を策定し、SGMLを「低水準言語」として利用するためのトランスレータを実装して、間接的にSGML表現との連係を図る事とした。尚、これにより、印字出力のT_EX化も容易になった。但し、外字問題が未解決であり、次年度の課題である。3.索引の照合方法の洗練とJIS準拠上記のデータ形式改訂に基づき、索引作成方法も変更した。又、所謂「五十音順」(語索引)「電話帳順」(漢字索引)に就ては、JIS X4051「日本語文字列照合順番」規格に基づいた実装を行なう事とし、日本語の特殊事情に特に配慮した。(関連論文、豊島)。本年度は、過去3年度にわたる研究の最終年度であるので、主として、過去の研究資料の整理とその公開方法の検討、報告書の執筆に重点を置いた。本研究は、「玉塵抄」の3写本が共通に存在する巻一巻十を扱っているので、特にその共通部分の写本間の異動についての詳しい書誌的な調査・研究を、作成済の本文データベースを参照して行い、それらの集約として、東京大学国語研究室本の位置付けを行った。文献学的データの機械可読形式での表現方法については、SGML/TEIのマークアップ系アプローチについて、実際に動作するソフトウェア環境を構築して検討し、特に漢字コードを含む複数コード系を必要とする環境での問題点について、評価と批判を完了した。以上2点は、印刷配付する報告書に記述し、報告書は関係研究者・研究機関に頒布した。研究開始当初は、研究成果物の全てをCDROMで配付する予定であったが、この3年間のネットワーク環境の改善はめざましく、研究代表者・分担者の両方がネットワーク上で研究成果物をFTP/WWWなどで提供できる環境が得られた。本研究の本文データベースは、今後の他抄物との対照などによる研究の進捗によって、誤植・誤読を訂したり、他文献(なかんづく底本たる「韻府群玉」)の参照を挿入するなど、随時修正されて行く性質を持っている。従って、研究者に取っては、一旦作成されてしまうと容易に修正できないCDROMでの頒布よりも、随時修正を加えられた最新版が、常時ネットワーク上で参照できる方が望ましい事に鑑み、報告書は上記の書誌学的な記述及び方法論の概説に留め、テキストデータなどはネットワークで公開していく事とした。この具体的な公開方法については、現在、研究代表者・分担者がそれぞれの所属機関のネットワーク担当者と協議中であり、近日中に可能にする予定である。
環境濃度の化学物質によるステロイドホルモン分泌の攪乱機構

船底防汚塗料として広く使われていたトリブチルスズは、海の貝類のインポセックスの原因物質であり、さらに海棲哺乳類に蓄積され、その大量死への関与が疑われている内分泌撹乱化学物質である。インポセックスはステロイドホルモンの分泌異常で引き起こされると考えられるが、その作用機序は良く分かっていない。この研究では、トリゲチルスズの内分泌撹乱作用を明らかにするために、ステロイドホルモン分泌に対する阻害作用について動物の培養細胞を用いて調べた。ウシ副腎皮質束・網状細胞を初代培養し、0.1pM1mMのトリブチルスズを24時間、続いて同じ濃度のトリブチルスズと1nMの副腎皮質刺激ホルモンを24時間作用させた。細胞が分泌するステロイドホルモンをHPLCで分離・定量し、ホルモンを合成する各酵素の活性を解析した。トリブチルスズは、野生生物の体内に見られる濃度以下の10^<-8>Mで、ウシ副腎が分泌する主要なホルモンであるコルチゾルの分泌を抑制した。その場合、男性ホルモンであるアンドロステンジオンの分泌が活性化された。10^<-4>M以下のトリブチルスズはステロイドホルモン合成酵素の活性を直接は阻害しない。コルチゾルの合成中間体量の分析結果から、トリブチルスズはホルモン合成酵素のうちP450_<c21>、P450_<11β>の発現を阻害し、その結果コルチゾル分泌を抑制するという阻害機構が示唆された。
低体温療法中の脳オートレギュレーションとその修飾因子

研究方法実験モデル:Spraugue-Dawley系成熟ラットを用いて、気管切開後、人工呼吸器にて調節呼吸を施行(FIO_2=50%)、平均血圧測定(MAP)用に左大腿動脈、輸液、脱血、薬物投与用に右大腿静脈にカテーテルを挿入、次に、右頭頂に小孔を開け、レーザー血流量計のプローベを硬膜に密着固定して局所脳血流量を測定、脳温は側頭筋に温度プローベを刺入して測定した。脳オートレギュレーション(以下CAR)はフェニレフリン投与および脱血によりMAPを変化させ、MAP=40、50、60、70、80、90、100、110、120、130、140、150、160mmHgにおける脳局所血流量を測定し、MAP=100mmHg時の%変化で評価した。まず、CARに影響を与えると考えられる因子(麻酔・鎮静薬、PaCO_2)を同定、その後に、これらの因子による影響を最少とした状態で低体温のCARへの影響について検討を加えた。さらに、両側頸動脈5分間結紮・解除ラット(不完全脳虚血例)おいても検討を加えた。(2)研究結果イソフルレン麻酔ではCARは有意に抑制、ミダゾラム、フェンタニル鎮静では温存された。高炭酸ガス血症(PaCO2=55mmHg)ではCARは有意に抑制、一方、低炭酸ガス血症(PaCO2=25mmHg)では有意に亢進した。低体温(3334°C)ではCARは有意に抑制された。不完全脳虚血ラットでは、例数が少なく統計処理は出来なかったが、いずれの常温群、低体温群いずれににおいてもCARの抑制が示唆された。(3)考察以上から、CARは静脈麻酔薬と麻薬を用いた場合、動脈血炭酸ガス分圧(40mmHg)では抑制されないことが示された。この状況下の軽度低体温(3334°C)はそれ自体CARを抑制するものの、不完全脳虚血例ではすでにCARが抑制されており、不完全脳虚血症例に軽度低体温を導入しても、更にCARが抑制されないと考えられた。本年度はミダゾラム、フェンタニルによる鎮静ラットの静的圧・脳血流の自動調節能(以下SAR)に及ぼすPaCO_2の影響について検索した。方法:Spraugue-Dawley系ラット24匹を用いて、気管切開後、人工呼吸器にて調節呼吸(FIO_2=50%)、平均血圧測定(MAP)用に左大腿動脈、輸液、脱血、薬物投与用に右大腿静脈にカテーテルを挿入、次に右頭頂に小孔を開け、レーザー血流量計のプローベを硬膜に密着固定して局所脳血流量を測定、脳温は側頭筋に温度プローベを刺入して測定した。ミダゾラム、フェンタニル(それぞれ0.2mg/kg/hr,20μg/kg/hr)にて持続鎮静施行。呼吸数を変化させ、normocapnia群(PaCO_2:40±3mmHg)、hypocapnia群(PaCO_2:25±3mmHg)、hypercapnia群(PaCO_2:55±4mmHg)に分けた。