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講演および講義における話し手と聞き手の動作の分析に関する研究

板書を用いた講義において,話し手は板書と説明を組み合わせることにより,講義を進める.一方,聞き手は,自身の理解度や興味に基づいて,話し手の動作に対応した動作(ノーティングおよび説明を聞く)を行う.本研究では,講義における話し手と聞き手の動作の関係について分析を行った.具体的には,画像処理による話し手および聞き手の動作の抽出手法および両者の動作の関係(話し手-聞き手,聞き手-聞き手)に対するモデリング手法を構築し,上述のモデルに基づいた「両者の動作の関係」,「聞き手の動作と理解度の関係」を明確にした.講演における情報伝達は,話し手と聞き手の間におけるコミュニケーションおよび話し手と聞き手自身におけるコミュニケーションに大別できる,それらの情報伝達機構を定量的にモデリングすることは重要な研究課題である.本研究課題における研究目的は,「講演や講義における話し手と聞き手間のインタラクションにおいて,話し手による動作と聞き手による動作の間に存在する関係を抽出するための手法を構築する」ことである.研究目的に対して,平成25年度は, 2つのサブテーマ「話し手および聞き手の動作における特徴量の抽出」,「話し手および聞き手におけるintrapersonal communicationの分析」に取り組んだ.その結果,以下の研究成果を得た.まず,「話し手および聞き手の動作における特徴量の抽出」に対しては,画像処理に基づいて,話し手の顔領域を構成する画素数や頭の位置および聞き手の顔領域を構成する画素数に基づいた特徴量を抽出するための簡便な手法を構築し,複数名の話し手および聞き手を対象とした実験により,その有効性を確認した.つぎに,「話し手および聞き手におけるintrapersonal communicationの分析」においては,話し手と聞き手における支配的な動作を,時系列モデルにより分析を行った.ある講演を分析した結果,(i)講演のメインとなる内容において,板書と説明が頻繁に繰り返されることから,話し手による動作が支配的となる時系列モデルが表れていないこと,(ii)複数の聞き手による動作が,支配的な時系列モデルによってモデル化できることが示された.このことにより,複数の聞き手の間において,ある種の同期現象が生じていることが示された.平成26年度は,平成25年度に得られた成果を基にして,「話し手と聞き手の間におけるinterpersonal communicationの分析」(主担当:渡邊栄治,副担当:尾関孝史,小濱剛)に取り組んだ.得られた研究実績は以下の通りである.(i)話し手の動作(板書や口頭による説明)が聞き手の動作(ノーティングや説明を聞く)に多大な影響を及ぼすことがある.話し手の動作を入力,聞き手の動作を出力として,両者の関係を階層型ニューラルネットワークによりモデル化し,数式で表現することにより両者の関係を明確にした.(ii)また,逆に,聞き手の動作を入力,話し手の動作を出力として,両者の関係を階層型ニューラルネットワークによりモデル化し,数式で表現することにより両者の関係を明確にした.(iii)さらに,聞き手同士の影響も考慮して,話してと聞き手の間の関係を,階層型ニューラルネットワークによりモデル化する際に,聞き手間の動作の影響についても抽出した.得られた研究実績の中で,話し手の動作に対応して,(i)多くの聞き手が類似した動作を行うケース,(ii)(多くの聞き手が類似した動作を行っていないケースを確認している.したがって,前者では,話し手が自身の動作により,多くの聞き手の動作をコントロールできていることが考えられる.上記のように,聞き手の動作をコントロールできている度合いを評価することは,聞き手の理解度(テスト,ヒアリング,ノート内容により評価)を推定する上で重要な分析結果であると考えられる.最終年度(平成27年度)は,「聞き手の興味の度合いと理解度の推定」および「話し手と聞き手の動作に関する相互関係に対するモデリング手法の構築」,「両者が相互に影響を及ぼす要因の抽出」に取り組んだ((主担当:渡邊栄治,副担当:尾関孝史,小濱剛)).良い話し手は,ジェスチャーによって,聞き手の注意を惹くだけでなく,聞き手の動作や表情に基づいて,興味の度合いや理解度を推定することができる.聞き手の興味の度合いや理解度を推定するために,話し手は,聞き手のどのような動作や表情に基づいているのか,同時に,聞き手は,興味の度合いや理解度を,動作や表情にどのように表出しているのかを明らかにすることは,重要な課題である.そこで,最終年度(平成27年度)は,話し手の動作(板書や説明)と聞き手の動作(説明を聞く/ノーティング)に関する特徴量に基づいて,両者の相互関係を明確にするためのモデリング手法を階層型ニューラルネットワークにより構築した.さらに,階層型ニューラルネットワークの内部表現に基づいて,相互に影響を及ぼす要因を抽出できるための手法を構築した.加えて,得られた結果(動作と興味の度合いや理解度の関係)については,話し手および聞き手からヒアリングを行うことにより,結果の妥当性について検証を行った.さらに,構築した手法を,グループ学習やブレインストーミングおよび意思決定のための会議に適用し,その有効性を確認した.板書を用いた講義において,話し手は板書と説明を組み合わせることにより,講義を進める.一方,聞き手は,自身の理解度や興味に基づいて,話し手の動作に対応した動作(ノーティングおよび説明を聞く)を行う.本研究では,講義における話し手と聞き手の動作の関係について分析を行った.

具体的には,画像処理による話し手および聞き手の動作の抽出手法および両者の動作の関係(話し手-聞き手,聞き手-聞き手)に対するモデリング手法を構築し,上述のモデルに基づいた「両者の動作の関係」,「聞き手の動作と理解度の関係」を明確にした.平成26年度の研究実施計画として設定したテーマ「話し手と聞き手の間におけるinterpersonal communicationの分析」および概要(話し手の動作を入力,聞き手の動作を出力として,両者の関係を階層型ニューラルネットワークにより近似する.また,得られた階層型ニューラルネットワークにより,話し手の動作と聞き手の動作との関係を明確化する)に対して,対外発表を行い,関連する研究者から一定の評価を得ている.人間の知的な動作の分析(i)多くの聞き手が類似した動作を行うケース,(ii) (多くの聞き手が類似した動作を行っていないケースを抽出し,また,聞き手の動作をコントロールできている度合いを評価することは,聞き手の理解度(テスト,ヒアリング,ノート内容により評価)を推定するするための手法について検討したい.平成25年度は, 2つのサブテーマ「話し手および聞き手の動作における特徴量の抽出」,「話し手および聞き手におけるintrapersonal communicationの分析」の実施を計画した.両者に対して,手法の構築,実験の実施,外部発表を行うことができている,概ね順調に進展していると評価できる.被験者を少なめに設定したために,被験者への謝金や被験者の動作を画像処理により検出するためのカメラ機器などの購入が,計画に比べて少なかったためである.平成26年度は,平成25年度に得られた成果を基にして,以下に示すような方策により,「話し手と聞き手の間におけるinterpersonal communicationの分析」に取り組む予定である.講演や講義においては,話し手の動作が聞き手の動作に多大な影響を及ぼすことがある.そこで,平成25年度に得られた手法に基づいて,話し手の動作を入力,聞き手の動作を出力として,両者の関係に対するモデリング手法を構築する,さらに,実際の講演や講義に適用し,構築したモデリング手法の有効性を定量的に評価する.来年度は,被験者を多めに設定した実験を計画しており,カメラ機器の購入や謝金に充てる予定である.2014年1月に開催された国際会議において,研究成果を発表する予定であったが,当地の情勢により発表を取り下げたために,旅費に関して執行額が予算に較べて少なくなり,次年度使用額が生じた..2014年4月以降,研究成果を,適切な国際会議において発表するために,「次年度使用額」を執行する予定である.
土壌ブロック交換法による土壌動物群集の種組成決定要因の解明

森林の生物多様性の決定要因を把握することにより、より生物多様性の豊かな森林へと導く施業のための情報を得ることができる。これまで、トビムシ、ササラダニ群集の住み場所の選好性は、土壌由来の要因か地上部環境の要因かを区別できなかった。この研究では、針葉樹人工林と広葉樹林の落葉層および土壌層を土壌ブロックとして採取し、それを互いの森林間で入れ替える手法でその検討を行った。トビムシの個体数、種数は、広葉樹林で大きく変動があり、設置後1週間、1ヶ月は、ヒノキ人工林の方が多い傾向がある一方、12か月目、16ヶ月目は差が無くなる、もしくは、広葉樹林で多くなる傾向があった。土壌の効果はいずれの機会も不明瞭であった。トビムシの種組成は場所の違いの説明割合が大きく、1か月目以降では土壌の説明割合は有意で無くなった。トビムシの体サイズや形態などのtaritと場所、土壌の関係をみると、サイズや、触角、脚の長さが大きい物ほど、広葉樹林に多いという傾向が一貫してみられた。これは、大型種あるいは表層で活動的な種が広葉樹林を好む一方、ヒノキ林の、緻密な有機物層が発達すると大型種は入り込みにくいためと考えられた。スギ林と広葉樹林の組み合わせ、ヒノキ林と広葉樹林の組み合わせいずれにおいても、トビムシ群集の種組成には、土壌の効果より、場所の効果が強い傾向がみられた。一方、ヒノキ林では種組成の場所間の違いは、体サイズとの関係性により、より明瞭に説明された。これは、ヒノキの場合スギと比べると、供給される落葉の質により、落葉層がより緻密になりやすく、トビムシ各種のサイズや活動性をとおして、種間で場所の選択が別れやすくなったためではないかと推察された。森林の生物多様性の決定要因を探索する上で,分解者の知見は不足している。この研究では、針葉樹人工林と広葉樹林の落葉層および土壌層を土壌ブロックとして採取し、それを互いの森林間で入れ替える手法で、その問題点を克服した。分散能力は、その分類群の冷凍殺虫した土壌への定着速度で判断した。茨城県北部のスギ林と落葉広葉樹林が隣接するサイトを3箇所設定した。それぞれの森林から合計80個、土壌ブロックを採取した。土壌ブロックのうち、半分は-20度で凍結殺虫した。残りの半分は非撹乱の状態に保った。また半分は同じ森林に戻し、残りは他方の森林に移動させた。設置から1週間後および1ヶ月後に土壌ブロックを回収し、土壌動物を抽出した。以上から、凍結殺虫の有無、土壌ブロックの属性(スギ林土壌、広葉樹林土壌)、設置した林分の属性(スギ林、広葉樹林)の処理をもつ、合計8種類の土壌ブロックを得る。各処理のトビムシ、ササラダニ個体数に与える効果をGLMMを用いて解析した。トビムシ、ササラダニの個体数は、凍結殺虫したブロックで少なかった。1ヶ月後では,1週間後のブロックよりも個体数が増加した。。凍結殺虫の効果はトビムシよりもササラダニで大きく、1ヶ月後でもトビムシの凍結殺虫したブロックの個体数は、コントロールの84110%であるのに対し、ササラダニでは、3265%であった。定着の速度から、トビムシはササラダニと比してよりパイオニア的性質を持っており、空いた住み場所への移動速度が速いと考えられた。今後各分類群の種組成への各要因の影響を解析する。ここでは、針葉樹人工林と広葉樹林の落葉層および土壌層を土壌ブロックとして採取し、それを互いの森林間で入れ替える手法で、トビムシ、ササラダニ群集の住み場所の選好性における、土壌由来の要因(土壌の効果)と調査林分のその他の環境由来の要因(場所の効果)の重要性の探索を行った。トビムシ、ササラダニの個体数に対して、凍結ブロックを用いた試験において、トビムシでは土壌の効果、ササラダニでは1週間後では土壌、1ヶ月後では場所の効果が見られた。このことは、土壌の効果について、スギ林では有機物層が多いので新規定着に資源(餌、住み場所)が豊富にあることが影響すると考えられた。トビムシの種数に対しては、一ヶ月後において、場所の効果では広葉樹林で多いが、土壌の効果ではスギ林の土壌で多い結果となっており、広葉樹林ではブロック周囲が多様な環境であることと、スギ林では有機物層が多いことに起因すると推察された。ササラダニの種数に対しては1週間後において、非凍結では場所の効果(但し差は小さい)、凍結ブロックでは土壌の効果が見られ、1か月後では双方の効果が見られなくなった。双方の群集の種組成に与える影響を解析した結果、場所の効果は、トビムシでもササラダニ群集でも認められる一方、土壌の効果は、トビムシでは1週間、1ヶ月共、明瞭で無いのに対し、ササラダニでは1週間後ではわずかにみられたものが1ヶ月後では見られなくなった。以上から、トビムシ、ササラダニ群集の種組成は場所の効果が主で、土壌の効果はあまり大きくない事がわかった。

この原因として、スギ林は比較的土壌動物にとって好適な環境なので、落葉広葉樹林との差が比較的少ないことが考えられた。広葉樹林とスギ林との交換実験において、設置後2回の土壌動物の同定を終えた。また、設置後1年後のサンプルについても、採集を無事終了しているので、当初計画通り、順調に研究が進展している。森林の生物多様性の決定要因を把握することにより、より生物多様性の豊かな森林へと導く施業のための情報を得ることができる。生物多様性の決定要因を探索する上で,分解者の知見は不足している。これまで、トビムシ、ササラダニ群集の住み場所の選好性は、土壌由来の要因か地上部環境の要因かを区別できなかった。この研究では、針葉樹人工林と広葉樹林の落葉層および土壌層を土壌ブロックとして採取し、それを互いの森林間で入れ替える手法でその検討を行っている。このうち、昨年までの北茨城市の国有林内で行った、スギ人工林と落葉広葉樹林が隣接する林分における実験で採集した、10ヶ月後及び、13ヶ月後のトビムシの同定を行った。昨年の1週間後、1ヶ月後の結果と会わせて解析した結果、トビムシ全体の個体数、種数に対して、場所の影響は不明瞭であった。種組成の違いを冗長分析によって解析した結果、いずれの機会においても、場所の効果は検出された。一方土壌の効果は、1週間目及び、1ヶ月目に限定された。また、土壌における説明割合は場所と比して少なかった。以上から土壌の影響は限定的で時間に伴って減少するものと考えられた。スギ林の場所と土壌を好む種は、湿ったところを好む種である事がわかり、スギ林の厚いリター層により保持された水分条件が群集構造に影響を与えていると考えられた。一方、広葉樹林のトビムシの群集構造には、土壌以外の、林内環境などの要因が群集構造にとって重要であると考えられた。今年度新たに、ヒノキ林と広葉樹林との組み合わせの実験を行うため、高知県大豊町の仁尾ヶ内山国有林内のヒノキ人工林と広葉樹林が隣接する林分3地点に試験地を設定した。今後、スギ林と広葉樹林で得られた結果と比較する予定である。落葉広葉樹林とスギ林の間における交換実験において、トビムシの結果をまとめ、既に学会発表を終え、論文投稿、査読中である。昨年度は当初予定通り、ヒノキ林と落葉広葉樹林との交換実験の設定も終了している。このうち、昨年から開始した、高知県大豊町の仁尾ヶ内山国有林内のヒノキ人工林と落葉広葉樹林が隣接する林分における実験で採集した、設置後1週間および、1ヶ月の土壌ブロックのトビムシの同定、群集構造の解析を行った。その結果、個体数及び種数は、ヒノキ林で多くなり、場所の効果は認められた。一方、土壌の効果は実験の初期にのみ、有意であった。種組成においても同様の結果を示し、そもそも広葉樹林を好む種は非常に少なかった。上記の結果は、ヒノキ林の環境条件(有機物層含水率、有機物層量が大、pH低)が、多くのトビムシの種にとって好適であったことに起因すると考えられた。場所の効果に比して、土壌の違いがあまり反映されない事から、土壌以外の環境要因(微気象)などの重要性が示唆された。一方、大型種の中に広葉樹林を好む種がいる事が示された。
卵巣癌細胞が分泌する胎盤増殖因子に焦点をあてた新規抗血管新生治療の可能性の検討

近年卵巣癌において抗VEGF-A抗体による抗血管新生療法が新たな治療選択肢として確立したが、その有効性は限定的であった。本研究では新規抗血管新生療法の開発を目的とし、種々の血管新生因子を制御する転写因子Nuclear factor-kappa B (以下NF-κB)に着目した。卵巣癌の大半でNF-κBシグナルは活性化しており、これは独立予後不良因子であることを見出した。特異的NF-κB阻害剤はIn vitro、In vivoにおいて抗血管新生作用を示し、顕著に卵巣癌腹膜播種を抑制した。即ちNF-κBが卵巣癌の新たな抗血管新生療法の分子標的となる可能性を提示した。我々は低酸素状態で分泌される血管新生因子PlGF(Placental Growth Factor)やVEGF(Vascular Endothelial Growth Factor)に着目し、それらが卵巣癌の播種病変の形成に与える影響や癌患者の予後に与える影響を検討している。本年度、VEGFの発現を制御する因子として上流のNF-κB(nuclear factor-kappa B)シグナルに着目して検討を行った。不活性型NF-κBは細胞質に存在しIκB(Inhibitor κB)と結合することによりその活性を抑制されているが、刺激(TNF-α等)によりIκBのセリン残基をIκBキナーゼ(IKK)が活性化されるとIκBはタンパク質分解酵素複合体であるプロテアソームにより分解を受ける。これによりIκBにマスクされていたNF-κB(p50-RelA)の核内移行シグナルが露出し核に移行できるようになり、シグナルが活性化する。本研究ではまず94例の卵巣癌組織検体より作成した組織アレイをリン酸化IKK(p-IKK)抗体及びVEGFで染色しNF-κBシグナルが卵巣癌の予後に与える影響とIKKのリン酸化とVEGFの発現との関連性を検討した。患者の予後はKaplan-Meier法を用いて解析し卵巣癌組織におけるIKKのリン酸化が独立した予後因子であることを見出した。更にIKKのリン酸化とVEGFの発現との正の相関関係があることを証明した。即ちNF-κBシグナルの活性化がVEGFの発現を制御することにより卵巣癌患者の予後を規定している可能性を示唆することができた。そこで特異的なIKKβの阻害剤であるIMD-0354を分子医薬研究所(株)より提供を受け卵巣癌細胞に与える影響を検討した。IMD-0354は卵巣癌細胞におけるNF-κBシグナルの活性化を抑制することによりVEGFの産生を濃度依存的に抑制した。IMD-0354はまた低濃度で卵巣癌の浸潤能、接着能を有意に抑制した。即ちIMD-0354によるNF-κBシグナル抑制が癌細胞よりのVEGF作成を抑制し新規の血管新生抑制治療になりうる可能性を報告した。今後はこの薬剤を卵巣癌腹膜播種モデルマウスに投与して、臨床応用の可能性を検討したい。我々は、低酸素状態で分泌される血管新生因子PlGF (Placental Growth Factor)に着目し、それの卵巣癌の播種病変における発現の制御機構、その癌および周辺環境に与える影響、癌患者の予後に与える影響を網羅的に解析する研究計画を行っている。本年度においては、まず、PlGFが癌細胞の浸潤、運動、生存に与える影響についての解析をおこなった。卵巣癌細胞株CaOV-3を1%O2の低酸素下で培養し、PlGFのmRNAの発現量を20%O2培養下の細胞と比較したところ、PlGFの発現は有意に増加していることを確認した。そこで、卵巣癌細胞株にPlGF siRNAを強制導入したうえで、1%O2環境下に培養し、分泌するPlGFが低酸素下での癌細胞の増殖に与える影響をIn vitro proliferation assayで検討した。低酸素刺激に伴う癌細胞の増殖能の亢進などがPlGFのKnock Downによって抑制されることを確認した。さらに血管新生に与える影響を解析するべく、血管内皮細胞のモデルとして、ヒト臍帯より内皮細胞(HUVEC)を採取し、初代培養した。このHUVEC細胞と卵巣癌細胞株SKOV3ip1との共培養実験を行い、HUVECの運動能が亢進していることをIn vitro Scratch Assayを用いて確認した。さらにSKOV3ip1細胞を免疫不全マウスに腹腔内投与に腹膜播種モデルマウスを作製した。接種後42日後にマウスを安楽死させ、腹腔内腫瘍を摘出。これを血管内皮細胞のマーカーであるCD31で免疫染色し、腫瘍内血管の存在を確認した。今後はこれらの実験モデルを用いて、PlGFの抑制実験を行っていく予定である。

我々は、低酸素状態で分泌される血管新生因子PlGF (Placental Growth Factor)やVEGF(Vascular Endothelial Growth Factor)に着目し、それらが卵巣癌の播種病変の形成に与える影響や癌患者の予後に与える影響を検討した。具体的には、VEGFの発現を制御する因子として上流のNF-κB(nuclear factor-kappa B)シグナルに着目して検討を行った。本研究ではまず94例の卵巣癌組織検体より作成した組織アレイをNF-κBの上流シグナルであるリン酸化IKK(p-IKK)抗体およびVEGFで染色し、NF-κBシグナルが卵巣癌の予後に与える影響とIKKのリン酸化とVEGFの発現との関連性を検討した。患者の予後はKaplan-Meier法を用いて解析し、卵巣癌組織におけるIKKのリン酸化が独立した予後因子であることを見出た。さらにIKKのリン酸化とVEGFの発現との正の相関関係があることを証明した。即ち、NF-κBシグナルの活性化がVEGFの発現を制御することにより、卵巣癌患者の予後を規定している可能性を示唆することができた。そこで特異的なIKKβ阻害剤であるIMD-0354を分子医薬研究所(株)より提供を受け、卵巣癌細胞に与える影響を検討した。IMD-0354は卵巣癌細胞におけるNF-κBシグナルの活性化を抑制することによりVEGFの産生を濃度依存的に抑制した。IMD-0354はまた低濃度で卵巣癌の浸潤能、接着能を有意に抑制した。さらに卵巣癌腹膜播種モデルマウスにおいても、IMD-0354投与が実験動物における腹膜播種を有意に抑制した。以上、NF-κBシグナル抑制が癌細胞よりのVEGF作成を抑制することを証明し、新規IKKβ阻害剤が新たな抗血管新生治療薬になりうる可能性を報告した。医歯薬学もともとはPlGFの機能抑制による血管新生阻害をみる実験計画であったが、特異的なPlGF阻害剤が存在せず、機能抑制の検討を行うことが困難であったため、VEGFに焦点をあて、さらにその上流に存在するNF-κBシグナルに焦点を当てた研究を行った。上述した通り、一定の成果は得られ、計画はおおむね進行していると考えている。今後は動物実験において、NF-κBシグナル抑制による抗血管新生治療の可能性を検討し、新規分子標的治療の可能性を提示したい。本年度の計画目標が1PlGFが癌細胞の浸潤、運動、生存に与える影響についての解析2卵巣癌細胞が分泌するPlGFが血管内皮細胞に与える影響の解析の二つであった。上述した通り、計画はおおむね進行していると考えている、血管内皮細胞に与える影響の解析ではPlGFのsiRNAによる機能抑制がうまくいかずまだ抑制実験の結果が得られていないが、その代り平成25年度に行う予定であった動物実験において、卵巣癌細胞の腹腔内移植の系を確立し、腫瘍内血管の同定を行っている。我々はヒト卵巣癌細胞株をヌードマウスに腹腔内投与する卵巣癌腹膜播種モデルマウスの実験系を既に確立している。例えば、我々が頻用してきたSKOV3ip1移植マウスは通常、移植後35日前後で2ml以上の血性腹水を伴った卵巣癌末期症状を呈する。そこで本年度はこの卵巣癌腹膜播種モデルマウスを用いて、In VivoにおけるNF-κ
機能温存術式開発の臨床解剖学的基礎:とくに咽頭神経叢と反回神経の咽頭・食道枝の解析

気管・咽頭・食道領域に分布する迷走神経および交感神経の分布状態を精査し、これらの領域における新たな機能温存術式の開発のための解剖学的基盤を築くことを本研究において試みた。今回は特に、背側から骨要素を除去しながら解剖を進め、食道・気管における迷走神経の枝ならびに、リンパ管・リンパ節の分布様式について詳細に調査・検討した。気管・食道に分布する迷走神経の枝(気管枝・食道枝)は、気管分岐部より上方、気管分岐部付近、および気管分岐部より下方で、それぞれ分布様式が異なっていた。気管分岐部より上方では、気管枝・食道枝は共通幹をなして起始していた。この共通幹は食道と気管との間を走り、それぞれの分布域の直前で分かれ、食道枝は食道前面に、気管枝は気管後面の膜性壁に進入していた。気管膜性壁内では同側の気管枝間で交通が頻繁に認められたものの、左右の食道枝・気管枝間の交通は認められなかった。気管分岐部付近では、左右の気管枝・食道枝の共通幹のあいだに多くの交通が認められた。左右気管支には、ぞれぞれ同側の迷走神経本幹から起始した枝が分布しており、対側の枝が入り込んでいる例は認められなかった。気管分岐部より下方では、左右迷走神経の本幹はいくつかの枝幹に分かれ、左右の枝群は交通して食道を取り囲むように食道神経叢を構成していた。食道枝は神経叢から起始して、食道壁の全周から進入していた。食道壁内においては、食道枝どうしのあいだで吻合が認められた。リンパ系に関する新知見として、食道の後面に密着して走る左右の交通リンパ管の存在が確認された。これらのリンパ管は、1)食道後面を単独で通る場合、2)気管枝動脈と伴行する場合、3)半奇静脈と伴行する場合、4)肋間動脈と伴行する場合、がみとめられた。また、気管分岐部リンパ節からでるリンパ管のルートとして、左右迷走神経間の交通枝が利用されているのが認められた。咽頭・食道領域における迷走神経および交感神経の分布状態の調査・整理は,機能温存術式開発のために,重要となる。本研究では,周囲の構造との関係に留意しながら,自律神経系のネットワーク解析を試みている。平成11年度は,迷走神経本幹からの枝ならびに反回神経の食道枝,気管枝の分枝様式ならびに分布範囲を精査し,これらの枝の走行とリンパ管・リンパ節との関係についても解析した。その結果,食道枝と気管枝とはしばしば共通幹をなして起始している。この共通幹は食道と気管との間を走り,それぞれ分布域の直前で分かれていることがわかった。また,食道上部において食道枝は,左側では主として食道の前面から、右側では主として食道の右縁から進入していた。左右からの気管枝・食道枝共通幹間にはしばしば交通がみられたが,実体顕微鏡下の観察において,食道壁内での吻合は認められなかった。気管枝は主として気管の膜性壁に後面から分布しており,壁内での交通が頻繁に認められた。

気管分岐部付近では,気管枝ならびに気管支枝を介して,右迷走神経本幹と左反回神経との交通が認められ,これらの交通枝に沿ってリンパ管が走っているのも確認され,悪性腫瘍の対側への転移経路となりうることが示唆された。これまで明らかにしてきた迷走神経の咽頭・食道領域における分布状態と,動・静脈,リンパ管・リンパ節などの周囲構造物との関係について,領域を上下に拡大するとともに,舌咽神経分布領域との境界領域についても解析を試みている。気管・咽頭・食道領域に分布する迷走神経および交感神経の分布状態を精査し、これらの領域における新たな機能温存術式の開発のための解剖学的基盤を築くことを本研究において試みた。今回は特に、背側から骨要素を除去しながら解剖を進め、食道・気管における迷走神経の枝ならびに、リンパ管・リンパ節の分布様式について詳細に調査・検討した。気管・食道に分布する迷走神経の枝(気管枝・食道枝)は、気管分岐部より上方、気管分岐部付近、および気管分岐部より下方で、それぞれ分布様式が異なっていた。気管分岐部より上方では、気管枝・食道枝は共通幹をなして起始していた。この共通幹は食道と気管との間を走り、それぞれの分布域の直前で分かれ、食道枝は食道前面に、気管枝は気管後面の膜性壁に進入していた。気管膜性壁内では同側の気管枝間で交通が頻繁に認められたものの、左右の食道枝・気管枝間の交通は認められなかった。気管分岐部付近では、左右の気管枝・食道枝の共通幹のあいだに多くの交通が認められた。左右気管支には、ぞれぞれ同側の迷走神経本幹から起始した枝が分布しており、対側の枝が入り込んでいる例は認められなかった。気管分岐部より下方では、左右迷走神経の本幹はいくつかの枝幹に分かれ、左右の枝群は交通して食道を取り囲むように食道神経叢を構成していた。食道枝は神経叢から起始して、食道壁の全周から進入していた。食道壁内においては、食道枝どうしのあいだで吻合が認められた。リンパ系に関する新知見として、食道の後面に密着して走る左右の交通リンパ管の存在が確認された。これらのリンパ管は、1)食道後面を単独で通る場合、2)気管枝動脈と伴行する場合、3)半奇静脈と伴行する場合、4)肋間動脈と伴行する場合、がみとめられた。また、気管分岐部リンパ節からでるリンパ管のルートとして、左右迷走神経間の交通枝が利用されているのが認められた。
歯周病を介した心筋梗塞の新しい発症メカニズムの検討

癌患者から得られた顔面動脈のうち一部の顔面動脈に2つの歯周病菌Prevotella intermedia (Pi)とPorphyromonas gingivalisのDNAやmRNAを認めたが、Aggregatibacter actinomycetemcomitansはほぼ検出されなかった。急性心筋梗塞患者の冠動脈内血栓吸引を行い、血栓内からこれら3つの歯周病菌を検出しようとしたが、見つからなかった。歯周病患者を組織因子の値で高値群と低値群に分けて検討した結果、歯周病検診結果から算出された歯周病スコアは組織因子高値群で有意に高かった。またPi抗体価は組織因子高値群で有意に高かった。動脈硬化が慢性の血管の炎症性疾患であるという概念が提唱されている。歯周病がどのようにして冠動脈病変の形成や心筋梗塞発症に関与しているのか解明するために以下の検討を行った。心筋梗塞を発症し、熊本大学循環器内科に緊急入院してきた患者さんに冠動脈造影を行い、血栓があれば通常冠動脈内から血栓吸引がおこなわれる。吸引された血栓は通常廃棄されるが、それをすぐに凍結保存して後に詳細な検討を行った。収集した冠動脈内血栓を3つに分けて1つは文献より歯周病菌特有のプライマーを準備しPorphyromonasgingivalis、Prevotella intermedia、Aggregatibactor actimomycetemitansといった歯周病菌のDNA検索を行った。もう1つは歯周病菌のmRNAの検索を行い血栓内の歯周病菌の有無について検討した。残りの組織を用いて免疫化学組織染色を行い動脈組織内の歯周病菌の同定を行う予定である。循環器内科入院中の急性心筋梗塞の患者さんおよび冠動脈形成術を行った狭心症患者さんおよびその他の患者さんを歯科口腔外科において歯周病の有無および程度を診察していただいた。急性心筋梗塞の患者のなかで本研究の対象となる患者が少なかった。そのため冠動脈内血栓の取得数が予想より少なかった。心筋梗塞患者や冠動脈形成術を受けた患者およびその他の対照患者の歯周病検診や検体収集は順調に行っている。歯周病菌が冠動脈プラークの形成に関与している可能性は指摘されているが、それを証明するデータは少ない。それを証明するために冠動脈内血栓からの歯周病菌の検出を試みている。心筋梗塞を発症した患者が熊本大学循環器内科に入院してきた際に、冠動脈造影を行い、血栓があれば血栓吸引を行う。通常は廃棄されるその血栓をすぐに凍結保存して、後日、3つに分ける。1つ目の血栓は文献より歯周病菌のプラーマーを準備し、Porphyromonas gingivaris, Prevotella intermedia, Aggregatibactor actinomycetemcomitansの歯周病菌のリボゾームのDNAの検出を行った。また、次の血栓からはこれら3つの歯周病菌のリボゾームのRNAの検出を行った。歯周病菌の遺伝子はリボゾームの遺伝子により特異性があるとされている。残りの血栓を用いて免疫科学組織染色を行い、歯周病菌の検出を行った。心筋梗塞や冠動脈形成術を受けた患者および比較のため、それ以外の患者から血液サンプルを得て炎症メディエーターであるTNFαを測定した。これは歯周病による炎症の程度を反映しているものと思われる。患者の血液凝固能を判定するために血中の組織因子やD-dimerを測定した。これにより血栓のできやすさが判定可能である。また、歯周病菌が血中に入っているかどうか確認するため血中エンドトキシン濃度を測定した。最近、高感度の測定法が開発されて測定可能となった。これらのデータと歯周病重症度の関連を検討していく予定である。冠動脈内血栓の取得できた患者さんが少なかった。地震の影響を受けて一時研究がうまくできなかったことも関係している。【背景】血液の凝固能を亢進させる血中組織因子レベルは虚血性心疾患患者の予後規定因子であり、脳梗塞患者の予後規定因子である。歯周病は心血管疾患を含めた全身性疾患の罹患率や死亡率を増加させる危険因子としてとらえられる歯牙の支持組織の慢性炎症である。歯周病と動脈硬化性疾患の関連について様々な報告がなされている。【目的】歯周病と動脈硬化性疾患との関連性を検討するため歯周病患者の組織因子レベルについて検討した。【方法】対象患者は熊本大学循環器内科に入院し、冠動脈造影検査を受けた患者である。組織因子が上昇する炎症性疾患のある患者や急性冠症候群の患者は除外した。入院後歯周病菌Prevotella intermedia (Pi)に対する血清抗体価、血中組織因子抗原レベルを測定する目的で空腹時採血を行った。採血結果を知らない歯科医が次の歯周病検査を行った。・プロービング時の出血部位の割合・歯周ポケットの深さ≧6mmの歯の本数・欠損歯数・歯根長の1/2以上の骨吸収のある歯の割合・喫煙状況(1年間の喫煙本数)この結果から歯周病スコアを算出した。【結果】組織因子の中央値で高値群74人と低値群72人に分けて検討したところ、組織因子高値群でHDLコレステロールが有意に低く、中性脂肪が有意に高かったが、その他の因子に有意な差はなかった。歯周病検診結果から算出された歯周病スコアは組織因子高値群で有意に高かった。

またPi抗体価は組織因子高値群で有意に高かった。患者背景で差がある因子と歯周病スコアとPi抗体価を含めた多変量解析の結果、各因子を調整しても組織因子高値群では歯周病スコアが独立して高値であることがわかった。【総括】今回の検討では歯周病があることによって血中組織因子レベルが高値となることがわかった。歯周病は血中の凝固能を亢進させることで虚血性心疾患の発症を促進していると考えられる。癌患者から得られた顔面動脈のうち一部の顔面動脈に2つの歯周病菌Prevotella intermedia (Pi)とPorphyromonas gingivalisのDNAやmRNAを認めたが、Aggregatibacter actinomycetemcomitansはほぼ検出されなかった。急性心筋梗塞患者の冠動脈内血栓吸引を行い、血栓内からこれら3つの歯周病菌を検出しようとしたが、見つからなかった。歯周病患者を組織因子の値で高値群と低値群に分けて検討した結果、歯周病検診結果から算出された歯周病スコアは組織因子高値群で有意に高かった。関連する病院に依頼して紹介患者を増やしていく必要がある。または、他病院での冠動脈血栓収集を依頼する必要があるかもしれない。心筋梗塞患者や冠動脈形成術を受けた患者およびその他の対照患者の歯周病検診や検体収集はこれまで通り行っていく。急性心筋梗塞や狭心症の患者の循環器内科の患者受けいれは増加してきており、今後は血栓取得も増加すると思われる。採血や歯科受診はこれまで通りしっかり行っていく。これまで蓄積した心筋梗塞患者や狭心症患者の検体の測定をすすめていく。循環器内科学今年度は対象患者からの検体収集が主となり、検体の測定の一部は次年度に持ち越すことになった。そのため使用金額が当初予定より少なくなった。昨年生じた熊本地震の影響で研究が遅れてしまった。次年度には今年度未測定分の検体の測定を行っていくため次年度は使用金額が当初予定より増加すると考えられる。現在、研究の進展度は回復傾向にあり、学会発表や論文発表を目指している。昨年は学会発表もできず、旅費を使うこともなかったが、今年は学会発表を行うところまでは研究を進展させる予定である。
液状化対策兼用の埋戻し材としての廃ガラスリサイクル材料の適用性に関する基礎的研究

再生資源を十分に活用してゴミを減らすことを目的として、平成9年4月に「容器包装リサイクル法」が施行された。この対象の一つであるガラス瓶は、そのままでは再利用ができないワンウェイ瓶として平成14年度は166万トンが排出されたが、瓶の原料としてはそのうち75万トンがリサイクルされたにすぎない。特に輸入ワイン瓶等の着色瓶は原料としてのリサイクルも難しく、26万トンが廃棄され、未回収量も全体で56万トンにのぼる。これらは土木・建築用材料として再利用することが強く期待されている。地盤工学の分野では、廃ガラスを細かく粉砕して発泡剤を混入した後に焼結処理したリサイクル材料を、軽量盛土材などに有効利用する試みが行なわれてきた。しかしながら、この方法は大量の追加エネルギー投入を要するため、必ずしも効率的とは言えない。そこで本研究では、ある程度の大きさまで砕砕した廃ガラスを埋戻し材に直接利用して、省エネルギーでのリサイクルを図りながら、液状化対策としても利用することを目的とした検討を行う。最終年度である今年度は、廃ガラスリサイクル材料の動的遠心模型実験結果の分析とこれに関連する室内土質試験を実施し、地震時の埋設管の浮き上がり被害はその埋め戻し材料の透水性と密度の影響を受けることを明らかにした。その結果として、透水性の高い粗粒の廃ガラスリサイクル材料を使用して十分な締固めを行うことにより、地震時の埋設管の浮き上がり対策が可能であることを示した。初年度である今年度は、廃ガラスリサイクル材料の繰返し一次元圧縮試験を実施し、交通荷重相当の繰返し荷重下では粒子破砕は進行せず、変形係数の劣化や有害な残留沈下も生じないことを明らかにした。また、3種類の粒度組成を有する廃ガラスリサイクル材料とガラスびんを単に粉砕して作成した材料を埋め戻し材料として用い,その上にのべ3,000台のトラック荷重を載荷して路面の沈下測定を行う現地試験を実施して、廃ガラスリサイクル材料が埋戻し材料として7号砕石と同等あるいはそれ以上の性能を有することを確認した。
越夏出来ない単年性アマモ場の群落維持機構の解明～種子供給だけで維持されるのか？

2013年2015年の調査において、広島県竹原市船島周辺の浅場のアマモ場は越夏できないアマモ場であった。2015年の調査では、このアマモ場で形成される生殖株数に対して、冬に測定した土壌中のアマモの種子が多かった。したがって、芸予諸島周辺から種子が供給され、次年度にアマモ場が維持されることが予測された。57月にかけて周辺海域の流れアマモに種子が含まれて浮遊していた。同時期にGPSを装着した漂流ブイの調査で、芸予諸島内で浮遊していることが示された。また、このアマモ場の近隣のアマモ場3地点とのマイクロサテライト分析を行った結果、非常に類似しており周辺から種子を供給されていることが示唆された。広島県竹原市の生野島および船島周辺のアマモ場を調査地域の中心として調査を行なった。調査は一定面積に存在するアマモの数を株ごとに分けてライントランセクト法によって計測し、生殖株および栄養株の株数を確認した。同時に葉の長さや幅、生殖株の持つ種子量も計測した。これらの計測結果及び周辺の地形データからそのアマモ場の種子保有量を推定た。さらに、船舶を使用し、漂流アマモを観測した地点でGPS(ガーミン社)を用いてマッピングし、流れアマモを採取した。流れアマモの重量を測定し、栄養株の株数・長さ、生殖株は株の本数・長さと鞘・種子の数を調べた。また、採取した栄養株の葉からDNAの抽出、精製を行った。生野島および船島周辺のアマモを6月、9月、12月に採取したところ、昨年度に比べ、多くの地点で1.5倍前後株数が増えていた。特に船島の種子の散布量が昨年、4.33×10^7個(藻場の総面積1.29km2)と過去より多く散布されていたからと考えられる。今年度は4.33×10^6個とかなり減っていた。流れアマモの分布が生野島周辺で観察された。6月は任意に生殖株を23本サンプリングを行った。その結果、生殖株の長さ約112cm、1株あたり約13個の種子を保持した。生殖株が流れアマモ内に存在していることがわかったので、7月の調査では、流れアマモ中に生殖株(長さ約39cm)は全体で218株、サヤだけのもの1805本が存在しており、種子は4080個あった。9月以降、生殖株は存在しなかった。現場調査により、生野島周辺と船島周辺のアマモ場の分布の年変動を観察した。漂流したアマモ内の種子の混入と、生野島ー船島間の種子の移動経路がある程度推定された。マイクロサテライト用のサンプルを採取したが、精製に思ったより時間がかかったため、遺伝的な種子浮動を十分に解析できていない点がある。広島県竹原市の生野島および船島周辺のアマモ場を昨年に引き続き調査地域の中心として調査を行った。また、船島周辺の浅場の面積を確認するために、船舶から目視および潜水法にてGPSによりマッピングを行い、年間の面積、アマモの分布状況を把握を行った。昨年度の調査で、船島周辺のアマモ場の散布量が過去の調査と比較して1.5倍に増加しており、船島周辺のアマモの株数が増加し、越夏出来る株数も増加していた。過去、5年間の調査において、船島周辺のアマモ場は単年生であることが確認されてたが、今年度の調査では、多年生に移項してることが示唆されており、その原因については種子の移入量と生野島の趣旨散布量の関係について流況およびマイクロサテライト解析で明確にする必要がある。多年生に移行したかを確認するために、来年度も船島周辺のアマモ場にて調査を引き続き行う必要がある。また、船島周辺の種子の移入経路を測定するために、流れアマモを採取及びマッピングを引き続き行った、昨年と同様の時期に流れアマモが観測され、生殖株、種子も昨年と同様に観測された。GPSの流況調査より、芸予諸島内の愛媛県側、安浦側などの流れアマモのサンプルを採取し、流域外となる蒲刈島、宮島の沿岸に漂着している流れアマモについてもサンプリングを行った。流れアマモのサンプルについては、マイクロサテライト分析を行い、生野島、船島周辺の浅場のアマモ場および流れアマモとの分析を行っている。流況状況の把握を行うことによって、それらの関係について検討を行っている。GPSにより流況状況の調査を行った結果、生野島からの流れアマモが後半に拡散していることが分かり、当初の計画よりもさらに広域の調査が必要であった。流況シミュレーションに時間がかかっている。船島付近の浅場に形成されたのアマモ場は、2012年、2013年の調査では、越夏できないアマモ場であった。8月頃から衰退し始めて、12月頃には栄養株が見られなくなった。このアマモ場において、生殖株の本数と底泥中の種子の存在量に差が見られ、芸予諸島内の周辺のアマモ場から供給されていると考えた。その一方で、2016年7月から10月にかけて一部が枯死している。その一方で、10月にはまだアマモの面積は変化しなかった。その結果から、越夏できるアマモが存在していると考えられた。2016年12月ではアマモ場の株数はさらに減少したが,地下茎が一部残った。

2017年5月の調査では株数も多く葉の長さも30cm程度に成長していた。繁茂期の漂流アマモの分布と同時期の潮流を調査した結果,芸予諸島内では広範囲で確認できた。諸島内の大規模アマモ群落周辺において東西流の他に南北流も存在しており、アマモが芸予諸島全体に漂流し,種子の散布されている。船島付近の浅場にできたアマモ場においては、8月から株数が減少し始め、121月地下茎のみを残し、ほとんどの葉が枯れた。12月発芽成長,枯死しなかった地下茎の成長,45月新規加入株の成長,枯死しなかった株は分枝が進む,67月生殖株形成,811月種子供給されている可能性がある。また、地下茎が完全に枯死して無くなってはおらず,5月に分枝した株が23割認められたことから、冬季に枝分かれを繰り返して成長したと考えられる。したがって、越夏できない船島周辺のアマモ群落において,繁殖期と衰退期の面積調査,衰退期の残存株数を計測した結果、種子供給によって越夏出来るアマモ場と移行過程にあると考える。また,生野島のアマモ群落が種子供給源と考えられる竹原市周辺3地点のアマモについて,マイクロサテライト分析を行った結果,近親交配を示唆する結果となった。2013年2015年の調査において、広島県竹原市船島周辺の浅場のアマモ場は越夏できないアマモ場であった。2015年の調査では、このアマモ場で形成される生殖株数に対して、冬に測定した土壌中のアマモの種子が多かった。したがって、芸予諸島周辺から種子が供給され、次年度にアマモ場が維持されることが予測された。57月にかけて周辺海域の流れアマモに種子が含まれて浮遊していた。同時期にGPSを装着した漂流ブイの調査で、芸予諸島内で浮遊していることが示された。また、このアマモ場の近隣のアマモ場3地点とのマイクロサテライト分析を行った結果、非常に類似しており周辺から種子を供給されていることが示唆された。マイクロサテライト分析により種子浮動を調査を進める。来年度は、漂流アマモと流動特性が同じ浮体を用いて、GPSにより移動経路を明確にする。それらの結果と分布調査の結果により、船島への種子の供給経路、供給量を定量的に明らかにする予定である。生野島、船島周辺の浅場におけるアマモ場の現場調査を引き続き行い。シミュレーションによる流況海域とGPSの調査結果との解析を行い、生野島と船島周辺のアマモ場のとの流況上の関係について明らかにする。さらに、過去採取した流れアマモのマイクロサテライト分析結果を合わせて、生野島と船島の種子供給関係について明らかにしていく。船島周辺のアマモ場が単年生から多年性に移項した可能性もあり、今年度も現場調査を忌避続き行い、多年生になるために必要な種子量について推定を行いたい。環境工学消耗品、謝金が予定よりも少なく研究が遂行できたため、差額が生じた。アマモ場の土壌の物性試験の依頼分析費用が当初の見積もりと比較して少額で済んだため、残預金が出てしまった。消耗品に追加購入し、来年度の研究に充填する。その他の費用については予定通り執行しており、計画通り進めていきたい。また、今年度も引き続き、土壌などの物性試験を行うので、その試験費用として使用する。依頼分析のサンプル量が増加出来るので、有効に使用する。
結晶成長界面の制御のキーファクター=ステップ物性：その計測と熱力学モデル構築

溶融合金を溶媒に利用した高温溶液成長法では、溶液組成により界面のステップ構造が大きく相違することが知られ、溶液中の結晶のステップのエネルギーとステップ成長のカイネティック係数の溶液組成の依存性の解明が、高温溶液成長法の発展の鍵である。本研究では、高温成長界面その場観察技術を画像自動分析法と連成し、1nmの単位胞ステップの動的挙動を観察可能とするその場観測技術を確立する。次いでらせん成長と微傾斜基板上ステップ成長の直接観察によりステップエネルギーとカイネティック係数の測定を行う。さらにステップの物性の系統的データから、統計的機械学習手法の支援下で、ステップの物性の熱力学的推算モデルの立式に挑む。SiCや窒化物半導体の高温溶液成長法について、溶液からの結晶成長について2波長干渉光学系と画像解析により、成長界面における1nmのステップ形成、移動を観察する手法を開発し、らせん成長におけるステップエネルギーや成長のキネティクス係数を系統的に測定する。取得データから、統計的機械学習手法も用いたステップの物性の熱力学的推算モデルを構築する。合金の凝固過程における1nmのステップ形成、移動過程を観察する手法を開発して熱力学的な検討を行うとともに、融液の巻き込みやドーパントのムラの原因を解明する挑戦的な研究である。成功すれば結晶成長の分野への波及効果は非常に大きく、学術的にもその意義は大きい。研究計画も非常に具体的かつ綿密に提示されており、優れた成果が期待できる。
Super流産の原因遺伝子の同定とヒト妊娠維持メカニズムの解明

流死産を繰り返す不育症の原因は抗リン脂質抗体、染色体均衡型転座、子宮奇形、胎児染色体数的異常である。本研究では、真の原因不明で10回以上繰り返す難治性習慣流産Super流産患者とその両親のトリオ解析とマウスゲノム編集による新しい手法により原因遺伝子を同定する。5家系の全エクソントリオ解析を行った。非同義置換、スプライス変異、ストップゲイン、フレームシフト変異に着目し、各患者に13-27候補遺伝子を絞り込んだ。各家系に共通の遺伝子はみられなかった。TDRD15, RUFY3(家系4)に、PIPTNM1, OR9K2(家系2)にサンガー法により新規変異を確認した。家系1, 4, 7について検体採取を再度行い、成育医療研究センター周産期病態研究部秦健一郎部長により全エクソン解析を行い、研究の方向性についてDiscussionを行った。RUFY3は、新潟大学五十嵐道弘教授らがRufy3欠損マウス作成を報告したため、共同研究として受精卵の提供を受けた。Rufy3は、スモールGTPaseのアダプタープロテインの一つRap2に結合し、Tiam2/STEFを活性化して、神経極性とアクソン伸長を制御することがわかっている(Honda A etal, J Biol Chem 2017)。全身性のRufy3遺伝子欠損マウスは生直後に死亡してしまうため、ヘテロメスマウスの妊娠、出産について、新潟大学において予備的検討を行った(新潟大が論文準備中)。Tcf23は、プロゲステロン依存性に子宮内膜間質細胞の脱落膜化に関与することが示唆されている(Kommagani R et al, Biol Reprod 2014)。マウス子宮内膜の免疫染色では、間質細胞特異的にTcf23の発現を認めた。Tcf23遺伝子の機能を調べるために欠損マウスを作製し、ホモ欠損マウスの誕生を確認した。成育医療研究センター周産期病態研究部(研究協力施設)により、全ゲノム解析を依頼したが、説明不十分のため全エクソン解析となった。4月24日に会議を開催し、全ゲノムの意義を理解していただいた。予算的に2019年度後半になる見通し。全ゲノム解析を行う。IMPC(国際マウス表現型解析コンソーシアム)によると、高齢のTcf23ホモ欠損マウスは、骨密度の低下を示す可能性が示されており、in vivoにおいてもプロゲステロン反応性に関与することが予想されるため、今後、妊孕性等について解析を加える。マウスゲノム編集による新規変異が原因遺伝子であることの実証:Super流産原因遺伝子が患者ごとに複数認められる可能性を考え、新規変異の確認された遺伝子KOマウスを作成し妊孕性を確認する。Super流産では胎児異常はみられないため、野生型マウスから得られた受精卵を、遺伝子欠損マウスに移植すると不妊であり、逆の移植実験(遺伝子欠損⇒野生型)では出産可能であることを示すことによって、胚の発生障害の原因が母体側にあることを証明する。他の候補遺伝子PIPTNM1, OR9K2(家系2)について欠損マウス作成と妊孕性の確認を行う。全ゲノム解析を行う。IMPC(国際マウス表現型解析コンソーシアム)によると、高齢のTcf23

ホモ欠損マウスは、骨密度の低下を示す可能性が示されており、in vivoにおいてもプロゲステロン反応性に関与することが予想されるため、今後、妊孕性等について解析を加える。マウスゲノム編集による新規変異が原因遺伝子であることの実証:Super流産原因遺伝子が患者ごとに複数認められる可能性を考え、新規変異の確認された遺伝子KOマウスを作成し妊孕性を確認する。Super流産では胎児異常はみられないため、野生型マウスから得られた受精卵を、遺伝子欠損マウスに移植すると不妊であり、逆の移植実験(遺伝子欠損⇒野生型)では出産可能であることを示すことによって、胚の発生障害の原因が母体側にあることを証明する。他の候補遺伝子PIPTNM1, OR9K2(家系2)について欠損マウス作成と妊孕性の確認を行う。動物実験が計画よりも実施が遅れたため、次年度に使用することにした。名古屋市立大学不育症研究センターは平成27年度から文部科学省共同利用・共同研究拠点に認定されました。平成31年3月30日には第1回日本不育症学会を開催しました。