hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「ヨコへの発達」概念の生成と展開－近江学園・びわこ学園における重症児の発達保障－

重症児を「不治永患」とみなした従来の限定的な「発達」観を超えて,生活の豊かさや生き甲斐,内面の広がり等を実践的に創出・究明することを意味する「ヨコへの発達」概念の生成と展開過程を解明するために,平成28年度4月10月において,以下の研究を実施した。1.「第二びわこ学園」(現びわこ学園医療福祉センター野洲)に関する史資料の収集と分析,2.事例研究,である。1.では,重症心身障害児施設「第二びわこ学園」から公刊された「年報」「年度報告」「便り」等の史資料に加えて,未公刊の「棟まとめ」を可能な限り収集,分析,考察し,「第二びわこ学園」の50年史を作成した。平成27年度に実施した「第一びわこ学園」の50年史とあわせて,「びわこ学園」の約半世紀のあゆみが明らかになったことで,1950-60年代に創出された「ヨコへの発達」という考え方の創出と展開の過程や,重症児における「発達保障」の思想と実践がどのように継承・展開されたのかを解明することができた。2.では,「ヨコへの発達」概念創出の鍵となる実践であった「あざみ寮」(近江学園の姉妹施設)で,1950年代後半から現在まで生活しているAさんを対象とし,Aさんが「ヨコへの発達」を含む「発達」を果たしながらどのように生き抜き,そこにどのような施設実践があったのかをライフヒストリー質的研究法を用いて明らかにした。障害当事者の「生」に焦点をあてて,その生活史を解明した研究がほとんどないなかで,Aさんに深く関わった元施設職員であるBさんへのインタビュー結果からAさんの生活史を解明し,Aさんが「あざみ寮」での実践のなかで「発達」を果たしながら生き抜いてきたことを明らかにした。知的障害当事者への「ヨコへの発達」を含む「発達保障」の実例を解明した意義は大きい。研究開始当初に計画していた研究2(施設実践史における「ヨコへの発達」概念の展開過程の解明)及び研究3(個別事例史において「ヨコへの発達」を生き抜いた人々の生活史を検討)は本年度4月10月の間におおむね順調に進展した。(研究1の中心人物の思想史研究は前年度実施済みである)ただ、研究3においてデータ収集した事例は4例あり,そのうち分析・考察・専門誌への投稿までを終えたものは1例である。今後は,残り3例の事例分析・考察・発表が残されている。また,これまで実施してきた研究1(「ヨコへの発達」概念が創出された近江学園・びわこ学園の中心人物の史資料調査・分析)と研究2,研究3を統合させ,同概念の歴史的・実証的意義を確立していく作業が残されている。そのため,中断復帰後はこれらを実施していく予定である。1年目前期・後期に計画した(研究1)(研究2)および(研究3)については,1年目および2年目前期にすべて完了した。1年目後期,2年目前期に計画した(研究3)個別事例の収集・分析については,1年目後期及び2年目前期を通して実施し,結果の発表・投稿を残して研究中断した。2年目前期から研究中断(2年目10月)までに実施した研究実施状況については既に報告済みであるため,3年目の研究再開(3年目4月)以降,採用終了までに実施した(研究3)および「総合検討・博士論文の執筆と提出」,「博士論文の見直しと今後の研究計画の立案」の研究状況について報告する。2年目前期に計画した(研究3)「個別事例史の収集,分析」と「結果の発表・投稿」については,1960年代現在に至るまでの学園において,4事例に関わった各担当職員4名へのインタビュー調査を実施し,そのうち1例について,学会誌への投稿を終えていた。
6-8-2式マルチアンビル型超高圧発生装置の開発とマントル最下部領域鉱物の相転移

前年度に開発を行った6-8-2式マルチアンビル型超高圧発生装置(以下、6-8-2MA)を用いた100GPa領域におけるGeO2の高圧相探査を行った。GeO2は地球の主要な構成成分であるSiO2のアナログ物質であるため、その高温高圧相関係を知ることは有意である。実験分野におけるGeO2の高圧相関係はダイヤモンドアンビル装置(DAC)を用いて主に研究されており、その相転移シークエンスは概ね明らかになっているが、正確な相境界の決定などは行われておらず、これはDAC特有の供給温度の不安定性に起因するため、早急な改善は見込められない。そこで本研究では6-8-2MAを用いてGeO2のCaCl2型-α-PbO2型-パイライト型の相境界の精密決定に着手し、マルチアンビル装置としては初めて、GeO2のCaCl2型・α-PbO2型の観測に成功した。また、DACによる研究ではパイライト型の安定領域として報告されていた圧力・温度下においてもα-PbO2型が安定に存在しており、これまでの報告とは異なる結果が示された。次に川井式マルチアンビル型高圧発生装置の主な実験領域である10-30GPaまでの圧力で頻繁に用いられる圧力定点の再決定を行った。圧力定点は回収実験における圧力指標である。放射光実験施設以外で行われる高圧実験における圧力決定は基本的に圧力定点を用いて行われるため、その圧力の決定は非常に重要である。しかし圧力定点の中には決定方法に重大な問題を持つものが一般に信用されている例もあるため、本研究においてZnTe,ZnS,GaAsおよびGaPの定点の圧力再決定を複数の圧力マーカーと状態方程式を用いて行った。これまで本研究において開発してきだ「6-8-2式マルチアンビル型超高圧発生装置(以下、6-8-2MA)」を用いた100GPa領域におけるGeO2の高圧相探査を行った。
不純物ナノドーピング法による低抵抗半導体ダイヤモンドの創製

本課題研究では、ダイヤモンドの低抵抗化を目標に、アクセプター不純物であるホウ素の高濃度ドーピングを試みた。取り込み効率を向上させるために基板表面のナノ構造化を行ったが、本研究で試みた薄膜合成の条件下では顕著な改善が見られなかった。一方でプラズマの高密度化は取り込み率の向上に有効であり、マイクロ波投入電力が低い場合でも効果が確認された。また高プラズマ密度化することで合成の最適条件を高メタン側に移動する事を明らかにした。得られた結晶の欠陥を、ショットキーダイオードを形成して評価したところ、ダイオード特性としては耐圧が1kV以上と優れた特性を示したが、深いエネルギー位置にある欠陥の電子状態を評価したところドナーおよびアクセプター型欠陥がそれぞれ比較的高い欠陥密度で形成されている事が分かった。またカソードルミネッセンスによる発光分光測定を行ったところ、アクセプター濃度が10^<19>cm^<-3>を超える高濃度結晶の場合には、ホウ素の束縛励起子の再結合発光とは発光波長が異なる発光スペクトルが得られた。この結果は、高濃度にホウ素をドーピングした場合、ホウ素が凝集した形態を採るなど、低濃度の場合と異なる電子状態を形成していることを意味している。デバイス応用を念頭に置いた高濃度ドーピングを行う場合には、深い準位やホウ素の取り込み形態を含めた合成条件の検討が必要である。本年度は、一般に使用されている低出力型マイクロ波プラズマCVD装置を用い、高品質なダイヤモンドを高速に合成する事を試みた。プラズマ密度を一般の合成条件に比べて10倍にすることにより、非エピタキシャル粒子が存在しない良好な単結晶薄膜を得ることに成功した。成長速度も大きくなっており、プラズマ密度を高密度化がダイヤモンドの高品質・高速合成に不可欠であることが明らかになった。この高密度プラズマ条件で合成する事により、高品質・低抵抗率ダイヤモンドの伝導率制御も大凡可能となっており、詳細を次年度に実施する予定である。高濃度にアクセプター不純物(ホウ素)を取り込んだ試料について、Hall測定による電気伝導度測定、またカソードルミネッセンス(CL)による発光分光測定を行った。Hall測定からは、ホウ素濃度が10^<19>cm^<-3>以上と高いにもかかわらず、室温での移動度が830cm^2/Vsと大きかった。この結果に対して様様なキャリヤ散乱因子を考慮したキャリヤ輸送シミュレーションを行ったところ、高濃度層の下層(即ち、窒素を含有する高圧合成基板上)に緩衝層として堆積させた超低濃度層中もキャリヤが走行し、室温以下の温度領域ではこの層でのキャリヤ輸送が無視できないことが明らかになった。CL発光特性からは、高濃度時に特徴的ないくつかの発光ピークを紫外線領域に見出した。不純物バンドの形成を示唆した発光パターンとなっており、高濃度ダイヤモンドに関する新たな知見が得られると思われる。一方で、ダイヤモンド形状制御のために、本年度はRF放電による酸素プラズマエッチングを新たに採用したが、Alマスクによる選択エッチングが期待通り行われず、良好なダイヤモンドナノロッドの形成に至らなかった。今後、マスクとエッチング条件の最適化が必要である。
神経活動依存的に発現するプロトカドヘリンのスパイン形成における役割

Arcadlinは神経活動依存的に脳内で作られる膜蛋白質であり、TAO2-MEK3-p38 MAPKを活性化し、N-cadherinを細胞内移行させることによって興奮性シナプスを減らす。その生理作用、制御機構、ノックアウトマウス、病態との関連について解析した。その結果、1) arcadlin-N-cadherin複合体はGluR2と結合し、その内在化を促進すること、2) arcadlinの内在化がendophilin-3やarcを介すること、3) arcadlinの発現制御にCOX-2が関わること、4) arcadlinノックアウトマウスに行動異常が見られること、5) TAO2の遺伝子変異が発達障害を起こす可能性などを見出した。シナプス可塑性の分子機構を明らかにするため、神経活動によって発現制御される分子をクローニングし、シナプスにおける機能的役割について解析してきた。その中の一つであるarcadlinは、神経活動によって誘導される新しいプロトカドヘリンである。その機能的役割として、当初は神経活動によって誘導され、シナプス結合を強化すると考えていたが、「シナプス接着に必要なN-cadherinと結合し、そのエンドサイトーシスを誘導する結果、スパイン数を減少させる」ことを見出した(Neuron,2007)。この知見をさらに発展させるため、以下の計画を実行する。「神経活動→arcadlinの誘導→→arcadlin-N-cadherin複合体のco-endocytosis」の結果として生理的に引き起こされるシナプス機能の変化を検討するために、本分子複合体が稼働しているシナプス膜における、神経伝達物質受容体の分布変化について検討した。まず本分子複合体の標的となる神経伝達物質受容体として有力なグルタミン酸受容体GluR1とGluR2について、免疫沈降法によりタンパク質間相互作用を確認した結果、N-cadherinとGluR2の結合は安定して得られた。N-cadherinとGluR1との結合は確認申である。次に、これらの受容体分子が、Arcadlinの誘導が得られる条件で、それぞれ特有の挙動を示す(GluR1:細胞表面から減少、GluR2:短鎖型のものだけが表面に増加)ことを、培養神経細胞の膜表面タンパク質ビオチン化実験により示すことができた。また、arcadlinの細胞内領域が異なるスプライスバリアント(Acad-L)を見出しており、そのスプライシングが神経活動によって制御されることが分かっている。そこで、その分子機構を明らかにするため、神経細胞のpre-mRNAスプライシングを調節すると報告されているSam68とhnRNPA1のarcadlin pre-mRNAスプライシングに及ぼす影響を調べた。内在性にarcadlin-Lを発現するMCF10A細胞に上記のRNA結合蛋白質を過剰発現させ、arcadlin蛋白質が増加するかどうかをイムノブロッティングにより調べたが、明らかな差は認められなかった。また、スプライシングされるイントロンを含んだarcadlinのmini-geneを細胞に発現させ、arcadlin蛋白質の増加を調べたが、蛋白レベルでの増加は確認出来なかった。スプライシング効率や他の因子の必要性も考えられるので、今後はarcadlin特異抗体を作成し、神経細胞におけるスプライシングの有無を検討する予定である。1)発達障害におけるTAO2遺伝子変異の解析発達障害患者においてTAO2遺伝子のコピー数異常(New Eng1.J.Med.2008)や点突然変異(私信)があることが分かってきている。そこで、その病態学的意義を明らかにするため、初代培養ニューロンに変異TAO2遺伝子を導入し、ニューロンの形態学的変化の有無を調べた。TAO2の触媒領域および調節領域に変異がそれぞれ見つかっているため、最も影響があると予想される変異をTAO2 cDNAに導入し、海馬ニューロンに発現させた。その結果、変異TAO2を発現したニューロンはほとんどシナプスを作らず、スパインも形成しなかった。さらに、変異TAO2をHEK293細胞に発現させ、arcadlin同種結合によるarcadlin-N-cadherin複合体のエンドサイトーシスを調べたが、全く内在化が見られなかった。以上の結果から、TAO2を介するN-cadherin内在化がシナプス形成に必須であると考えられた。今後はTAO2変異時のarcadlin-N-cadherin複合体の内在化をビオチン標識法によって検討する。2)COX-2によるスパイン制御:COX-2(シクロオキシゲナーゼ2)とは、プロスタグランジン合成系の律速段階酵素であり、痙攣発作や一過性脳虚血などによつて誘導され、神経細胞死を促進することを報告してきた。さらに、COX-2がより微細なスパインも制御するという知見を得ている。

そこで、培養海馬ニューロンにCOX-2阻害薬NS398を前処置し、2時間後にカイニン酸を添加した。カイニン酸によってスパイン密度は著しく減少したが、NS398はこのスパイン減少を抑制することが分かった。今後は、COX-2によるスパイン制御にarcadlin-N-cadherin系が関与するかどうかを明らかにする。神経活動によって発現制御されるarcadlinは、細胞内でTAO2キナーゼと結合している。Arcadlinの同種結合によってTAO2-Mek3-p38MAPキナーゼが活性化され、arcadlin-N-cadherin複合体が内在化する結果、樹状突起スパインが退縮する。また、TAO2キナーゼ遺伝子を含む染色体領域のコピー数異常が自閉症と関連することも報告されている。そこで1)TAO2遺伝子のノックイン(KI)かつfloxedマウスの作成を継続して行った。キメラマウスを作成後、交配によってF1ヘテロマウスを作成した。そして、flippase過剰発現マウスと交配することにより、ネオマイシン耐性遺伝子を除去した。現在、そのマウスを交配することによって、ホモマウスを作成中である。また、TAO2ノックインマウスを使って、予備的な社会行動実験を行ったところ、nest building testおよびresident-intruder testにて社会行動の低下を示唆する所見が得られた。次年度以降、マウスを増やし、追試を行う。2)Arcadlinのスパイン形成における役割を検討するため、ラット海馬神経細胞刺激によるスパインの形態変化を蛍光顕微鏡タイムラプス撮影で観察した。シナプスの可塑性を引き起こす化学的刺激(chemical LTP)法により、刺激後90分で見られるスパインの拡大を数値化できるようになった。今後は、この方法をマウスの細胞に適用し、arcadlinノックアウトによる影響を評価する予定である。本年度は、arcadlin-TAO2-p38 MAPKシステムの制御系、生理機能、病態との関連を解析した。1)TAO2遺伝子のノックインマウス(制御ドメインにアミノ酸変異を挿入)を作成した。この変異のスパイン形態に対する影響を調べるため、ノックインマウスの脳切片にDiIを遺伝子銃で撃ち込み、海馬の神経細胞を可視化した。神経細胞の形態を野生型と比較したところ、ノックインマウスの樹状突起スパインは野生型に比べて成熟が遅れているという予備的な結果が得られた。2)培養ニューロンに化学的な長期増強を起こさせる実験系を確立した。Arcadlinノックアウトと野生型ニューロンに長期増強を起こさせ、四時間後に樹状突起スパイン形態を比較した。野生型ではスパイン幅は長期増強前後でほとんど変わらなかったが、arcadlinノックアウトではスパイン幅が拡大していた。すなわち、arcadlinは生理的な長期増強においても誘導され、スパイン容積を元に戻すように働くと考えられた。3)Arcadlinには細胞内領域が長いスプライスバリアント(arcadlin-L)が存在する。
運動回復期の中枢性疲労回復に対する摂取たんぱく質の影響

運動前(最大酸素摂取量70%強度、一過性自転車30分間)に摂取するたんぱく質量の違いと心拍数変動、パワースペクトル解析で得られる自律神経活動指標、血中乳酸、主観的疲労感、血中遊離トリプトファンと分岐鎖アミノ酸の濃度(Trp/BCA)比との関わりを検討した。いずれの指標も運動開始とともに変動するが、たんぱく質摂取量の違いはこれら指標に異なる動きを誘発し、中枢性疲労指標のTrp/BCAA比は自覚的疲労感や乳酸の動きと一致しなかった。【目的】運動負荷前に異なるたんぱく質を摂取することがレジスタンス運動回復期の主観的・客観的疲労に及ぼす影響を検証すること。【方法】日常的に運動習慣のない健康な男子大学生7名を対象に,一過性にレジスタンス運動を実施し,運動実施1時間前に大豆および卵白たんぱく質をミネラル水200mlで摂取するとともに,水もに摂取した非摂取群を対照群と設定した。実験当日はフライ,レッグプレス,ラットプルダウン,レッグエクステンションの4種類のレジスタンス運動をそれぞれ10RM強度で実施した。疲労の指標には主観的疲労感としてPOMS疲労得点を,客観的疲労指標として心拍変動や血中乳酸濃度,コルチゾール濃度を測定した。実験前の食生活の影響を考慮し,対象者には実験当日までの1週間に亘って一日2200kcalの規定食を提供した。また,実験当日は朝8時までに朝食をとり,午前10時に試験食(大豆および卵白サプリメント粉末)をミネラル水と一緒に提供した。その後,準備運動後に午前11時からレジスタンス運動を負荷した。採血は準備運動前とレジスタンス運動終了直後,運動回復30分後の計3回実施した。【結果】血中乳酸濃度は運動負荷前に比べて負荷直後で有意に上昇し,回復30分後には有意に改善が見られた。運動負荷前後の時間経過に対する摂取たんぱく質の違いによる影響は認められなかった。血中コルチゾール濃度は非摂取群において時間変動が大きく,運動前に比べて運動直後,回復30分後がともに有意な高値を示した。一方,大豆群では運動前に比べて運動直後に有意に上昇したものの,回復30分後は運動前値との間に有意な差は見られなかった。さらに,卵白摂取群ではこのような運動回復期の時間の違いによる有意な差はみられなかった。疲労指標として測定したPOMSの疲労得点は時間による有意な差が見られたものの,摂取たんぱく質の違いは見られなかった。現在,自律神経活動の変化について解析中である。日頃から不活動な生活を過ごしている健康な大学男子学生10名を対象に一過性自転車駆動後の心拍変動、血液生化学値、自覚的疲労感に及ぼす食事の影響を検討した。1週間のウオッシュアウト期間を設けたクロスオーバーデザイン。自転車運動は事前に最大酸素摂取量を測定し、その70%強度で30分間の運動負荷を実施した。運動前に摂取した食事内容は低たんぱく質群(C群、淡水化物エネルギー比69.0%、たんぱく質エネルギー比率6.9%)、または、高たんぱく質群(P群、炭水化物エネルギー比率24.9%、たんぱく質エネルギー比率53.6%)の2種類とし、いずれも200kcalを食品の組み合わせにて調整した。食事は前日の夕飯(800kcal)および実験当日の朝食(500kcal)、さらに、運動前の軽食を提供した。対象者は朝食摂取2時間後に採血、自覚的疲労感、POMSを実施する(実験前値)と共に被検食(200kcal)を摂取した。準備運動後、最大酸素摂取量の70%強度で30分間の自転車運動を実施した(運動負荷直後値)。その30分後、60分、90分まで自覚的疲労感、POMS、採血を実施した。心拍数は朝食摂取前から運動終了90分後まで追跡した。解析は繰り返しのある二元配置分散分析、SPSSを用いて実施し、有意水準は5%とした。結果、血糖値、中性脂肪量遊離脂肪酸濃度は両群間に有意な差が見られず、いずれの食事を摂取しても血液変動に有意な差は見られなかった。心拍数はP群で回復期に有意な低下がみられた。このことから、疲労回復を目的に運動前に軽食を摂取する場合は、高たんぱく質食をとることが高炭水化物食摂取よりも有効であることが明らかになった。【目的】これまで高たんぱく質摂取と一過性運動(レジスタンス運動と自転車駆動運動)負荷後の回復期の疲労指標との関わりを検討し、たんぱく質摂取量の如何に関わらず疲労尺度は運動後に上昇することから今年度は同じ食事組成、評価指標を用いて運動負荷を行わない条件下でのたんぱく質摂取量の影響を検証した。【研究計画】対象は男子大学生7名、エネルギー摂取量が等価(200kcal)の高たんぱく質食(HP:たんぱく質エネルギー比で50%)または低たんぱく質食(LP;たんぱく質エネルギー比率で10%)を摂取した。クロスオーバー比較試験とし、ウオッシュアウト期間は1週間。

疲労尺度の評価はタンパク質を摂取する前に第1回目(摂取前)、食事摂取45分後、90分後、120分後、150分後の合計5回実施し、心拍数は食後180分まで連続的に評価した。評価項目は血糖、インスリン、血中遊離アミノ酸コルチゾールなどの血液成分、視覚認知課題に対する反応時間、課題への正答数および主観的疲労尺度とした。【結果】摂取45分後のインスリン濃度はHP群がLP群に比べて有意な低値を示したものの、血糖値、遊離脂肪酸、中性脂肪総たんぱく質、コルチゾール、尿酸、乳酸の各濃度には有意な変動が見られなかった。一方、血中遊離アミノ酸濃度は食事摂取90分後から150分後までHP群がLP群に比べて有意に増加した。中枢性疲労仮説の指標とされるトリプトファン/分岐鎖アミノ酸(Trp/BCAA)比率はHP群で摂取90分後から有意に低下した。さらに、心拍数は有意な時間の主効果が見られ、食事摂取後の時間経過とともに両群で上昇傾向にあった。主観的疲労尺度および視覚認知課題への反応時間は両群間に有意な差は見られなかったが、正答数はHP群がLP群に比べて有意に低値を示した。【結論】運動負荷を行わない条件下でのたんぱく質摂取は摂取後の時間経過とともにTrp/BCAA比率を低下させるものの、視覚認知課題への正答数は低下し、中枢性疲労が増大する可能性が示唆された。
人工突然変異の作製によるβ-ラクタマーゼの特異性の変換

DNAの塩基配列レベルから出発して、酵素の特異性と蛋白質構造との関係を解明することを目的とした。その対象としてグラム陰性菌であるProteusvulgaris及びPseudomonas cepaciaの性質の類似したΒ-ラクタマーゼを選んだ。細菌がペニシリン系やセファロスポリン系抗生物質に耐性となる主な原因はβ-ラクタマーゼの産生である。P.vulgaris及びP.cepaciaのβ-ラクタマーゼ遺伝子は染色体上に存在し、培地にβ-ラクタム環を持つ物質を添加することによって誘導されることが分かっている。この遺伝子を大腸菌を宿主とするプラスミドベクターを用いてクローニングすることができた。野生型の大腸菌中では遺伝子発現が極めて低くおさえられているが、大量に発現するようになった大腸菌の変異株が高頻度に得られた。クローニングしたDNAの構造解析からβ-ラクタマーゼ遺伝子(blaB)の上流に、転写方向が逆向きの遺伝子(blaA)が存在し、これがblaBの発現をポジティブに制御しているアクティベーターの遺伝子であることが分かった。P.cepaciaからは特異性の異なる3種のβ-ラクタマーゼ遺伝子をクローニングした。P.vulgarisからクローニングしたblaA及びblaBの塩基配列を決定した。P.vulgarisのβ-ラクタマーゼは特異性からは「比較的広い基質特異性」を持つセファロスポリナーゼに分類されていた。塩基配列から決めたアミノ酸配列からは、グラム陽性菌やR因子由来のペニシリナーゼに分類されるもののアミノ酸配列と3040%の相同性があり、アミノ酸配列にもとずく分類であるクラスAに属することが判明した。典型的なセファロスポリナーゼはこれとアミノ酸列に相同性のないクラスCに分類されており、著しく異なる特異性がどのようなアミノ酸配列に依るかを調べる糸口が得られた。また大腸菌でblaBを大量に発現するベクターに組込み、酵素蛋白質を容易に得られる系を作製した。
魚介類とその加工品におけるヒスタミン分解菌に関する研究

ヒスタミンはアレルギー様食中毒の主因物質として重要である。本研究では、鮮魚貯蔵中および水産発酵食品におけるヒスタミン(Hm)蓄積の機構をHm分解菌の役割に注目して調べ、次のような結果を得た。マサバを5°Cおよび30°Cで貯蔵した際のHm量、Hm分解菌数およびHm生成菌数の消長を調べた結果、貯蔵中期以降にHm量が減少する傾向はHm分解菌によっていること、またその分解活性にはHm分解菌数やpHなどの影響が大きいことを明らかにした。また、このHm分解は主にPseudomonas putidaによるものであった。マサバの5°Cおよび30°C貯蔵中におけるHmおよびTym,Put,Cad,Agm,Tpm,Spdなどのポリアミンの消長を測定した結果、これら各成分の消長が試料により異なり、統一性がみられないことから、ポリアミン類を魚介類の鮮度指標として用いることは難しいと結論した。くさや汁では、Hm生成菌がほとんど検出されず、Hm分解菌が10^4-10^6/ml存在し、pHが中性であることから、Hmが蓄積されにくい環境であると考えられた。魚醤油ではHmが高濃度検出され、Hm分解菌はほどんど確認されず、食塩濃度10%以上の環境でも増殖するHm生成菌の存在が確認された。イカ塩辛では、Hm分解菌およびHm生成菌が熟成期間中ほとんど確認されず、Hmもほとんど蓄積されないことから、本食品におけるアレルギー様食中毒発生の可能性は低いことがわかった。鮮魚及びその加工品中に蓄積されるヒスタミン(Hm)はHm生成菌のみならず、Hm分解菌によっても大きく影響されるが、従来、Hm分解菌の役割についてはほとんど注目されることがなかった。そこで本研究では各種の水産物中におけるHm分解菌の分布と役割を明らかにすることとし、本年度はまず、鮮魚の貯蔵中、魚醤油もろみ及びクサヤ汁におけるHm生成菌及び分解菌の消長と種類について調べた。実験方法は以下の通りである。Hm及びポリアミン量はHPLCにより、Hm生成菌数及びHm分解菌数はそれぞれ当研究室で独自に開発した液体培地法により測定した。また、Hm分解菌数測定に用いた各培地より分離した細菌について、属レベルでの同定を行い、必要に応じて種まで同定した。得られた主な結果は以下の通りである。(1)通年2カ月毎に入手した新鮮なマサバを5°Cおよび30°Cで貯蔵し、その際のHm量、Hm生成菌・分解菌数の消長を調べた結果、貯蔵中期以降にみられたHm量の減少は、いずれの温度とも魚肉中で優占したPseudomonas putidaによっていることが明らかとなった。(2)魚醤油もろみにおけるHm量、Hm生成菌・分解菌の分布とその性状について同様に調べた。その結果、魚醤油中にはHm生成菌は存在するが、分解菌はほとんど確認されず、Hmが3070mg/100ml検出された。魚醤油中より分離されたHm生成菌はいずれもPediococcus halophilusに該当し,いままでに報告例のない新しい種のHm生成菌であった。(3)クサヤ汁にはHmはほとんど検出されず、またHm生成菌はほとんど確認されず、分解菌が10^510^6存在した。Hm分解菌としてEnterobacteriaceae、Moraxella,Alcaligenesが検出された。以上のことから、水産食品中には、Hm生成菌のみならず分解菌も広く分布することが明らかとなった。ヒスタミンはアレルギー様食中毒の原因物質として重要である。

本研究では食品中のヒスタミン(Hm)蓄積におけるHm分解菌の重要性について注目し、前年度は魚肉貯蔵中におけるHm量とHm生成菌・分解菌の関係、およびHm分解菌の種類について検討し、貯蔵中のHm消長にはHm分解菌の影響が大きいことを明らかにした。本年度は、さらに数種の水産発酵食品におけるHm蓄積の機構をHm分解菌との関係から調べ、次のような結果を得た。くさや汁では、Hm生成菌がほとんど検出されず、逆にHm分解菌が10^4-10^6/ml程度存在し、さらにpHがHm分解活性至適域であったことから、Hmが蓄積されにくい環境であると考えられた。逆に、魚醤油ではHmが高濃度検出され、Hm分解菌はほとんど確認されず、食塩濃度10%以上の環境でも増殖する好塩性Hm生成菌の生存が確認された。イカ塩辛については、Hm分解菌およびHm生成菌が熟成期間中ほとんど確認されず、Hmもほとんど蓄積されないことから、本食品におけるアレルギー様食中毒発生の可能性は低いことがわかった。これら水産加工食品中のHm分解菌として、Corynebacterium-Arthrobacter、Moraxella,Acinetobacter、Pseudomonas III/IV、Staphylococcus、MicrococcusおよびEnterobacteriaceaeが分離された。
自動車排ガス監視用固体電気化学式ガスセンサの開発

自動車排ガス中の大気汚染物質を低減させるために、種々の排ガス成分を選択的に検知できる高性能固体電気化学式センサが切望されている。本研究では、安定化ジルコニアと種々の単独酸化物、複合酸化物、酸化物混合体および貴金属を用いた固体電気化学式ガスセンサについて、炭化水素や一酸化炭素などを高感度かつ選択的に検知できる材料を見出し、それらのモデル排ガス中での応答特性評価、特異的ガス検知能の発現因子の解明などについて研究を進め、本年度は以下のような成果を得た。1)ガス応答特性の安定化機構の検討:イットリア安定化ジルコニア厚膜上に亜クロム酸亜鉛検知極を積層させることで、混成電位型センサのガス応答特性の長期安定性を改善できることを見出した。そこで、この長期安定性の改善機構について検討した。その結果、亜クロム酸亜鉛粒子とイットリア安定化ジルコニア粒子とが入りくんだ界面の形成により、界面が物理的および電気化学的に安定化されるため、ガス応答特性が安定化することがわかった。2)一酸化炭素に対する応答発現機構についての検討:亜クロム酸亜鉛検知極に金粒子を添加することにより、一酸化炭素に対して高い感度を示すことを見出した。そこで、この一酸化炭素に対する応答発現機構について検討した。その結果、金粒子の添加により、一酸化炭素のアノーディク反応活性の増加および酸素のカソーディク反応活性の低下をもたらし、一酸化炭素に対する応答が発現することがわかった。3)パラジウム添加酸化チタン検知極の検討:パラジウムを添加した酸化チタンを検知極に用いた混成電位型センサを作製し、そのガス応答特性について評価したところ、作動温度500°Cにおいてプロパンに対して選択的に応答した。また、パラジウム添加量によってプロパンを高選択的に検知できることがわかった。これは、パラジウム添加量によって検知極層中の気相触媒活性を制御できたためと考察した。自動車排ガス中の大気汚染物質を低減させるために、これらを選択的に検知できる高性能固体電気化学式センサが切望されている。1)貴金属ナノ粒子の検討:一酸化炭素に対して優れた応答を示す検知極材料について検討した。一酸化炭素に対してほとんど応答しない亜クロム酸亜鉛に、7種類の貴金属ナノ粒子をそれぞれ添加した検知極のガス応答を測定したところ、金、パラジウム、白金ナノ粒子を添加した場合に、一酸化炭素に対する応答が発現することがわかった。特に、金ナノ粒子を添加した場合に最も高い一酸化炭素感度を示した。2)異なる粒子径の金の検討:一酸化炭素に対して比較的高い感度を示した素子のさらなる特性改善を目指して、粒子径の異なる3種類の金粒子を添加した亜クロム酸亜鉛検知極について検討した。その結果、金粒子径の増大とともに一酸化炭素感度は低下するが、応答/回復速度は改善された。中でも、サブミクロンサイズの金粒子を用いた場合に、比較的高い感度を保ちつつ、良好な応答・回復速度を示した。3)一酸化炭素センサの応答特性:亜クロム酸亜鉛に金粒子を添加した検知極は一酸化炭素に対して高い感度を示すが、炭化水素に対しても高い感度を示したため、一酸化炭素選択性の改善について試みた。その結果、金粒子を亜クロム酸亜鉛に添加した検知極と、何も添加していない亜クロム酸亜鉛検知極とを組み合わせることで、良好な一酸化炭素選択性が得られた。また、本センサ素子は、一酸化炭素濃度の定量的測定が可能であることがわかった。
屋外展示彫刻に及ぼす環境汚染の現状調査並びに影響評価に関する保存科学的研究

平成16年度は、昨年度本学敷地内の天心館アネックス屋上に設置した観測ステーションで、引き続き環境測定を行なった。観測ステーションは、百葉箱・雨水採取器・試料板暴露台より構成されており、月ごとの雨の成分・降雨量・温度・湿度・大気環境中の窒素や硫黄成分の測定を行なった。また、同地点に金属試料板3種(純銅・青銅・炭素鋼板)並びに大理石試験片を複数枚設置し、3ヶ月毎の短期的な季節変動と、1年間の長期的な影響を調査するためにサンプリングを行なった。これらの試料の分析から、屋外環境と屋内環境といった環境の違いを比較し、検討を行なった。金属板の表面には3種とも暴露を始めると短期間で酸化膜を生成し、長期間暴露するほど、暗褐色の安定した錆を生成していることがわかった。また青銅板に関しては、表面に鉛が析出し、白く斑点状に見られる試料もあった。大理石試料片は、屋外環境においては重量減、屋内環境においては重量増がそれぞれわずかであるが見られた。また、京都市内の50件の屋外彫刻(主にブロンズ製作品)のリスト化し、各作品の所在地・制作年代・作者・大きさ等の情報の更新等を行なった。データベース上に地図情報等の項目を追加し、個別データの充実を図った。今後も環境測定並びに暴露試験は継続して行なう予定である。また、これまでの測定結果もふまえ、暴露した金属試験板や大理石試料片のさまざまな保存科学的な分析(電子顕微鏡による表面観察・色差の測定・酸化膜のX線回折分析)を通して、さらに考察を重ねていきたい。平成15年度は、本学敷地内の天心館アネックス屋上に環境測定を行なうための観測ステーションを設置した。観測ステーションは、百葉箱・雨水採取器・試験板暴露台によって構成されており、月ごとの雨の成分・降雨量・温度・湿度・大気環境中の窒素や硫黄成分の測定を行ない、今後の実験結果との比較検討のための大気環境情報の蓄積を始めた。また、同地点に金属試料板3種(純銅・青銅・炭素鋼板)並びに大理石試験片を複数枚設置し、屋外環境と屋内環境を比較検討するための暴露試験も同時に開始した。暴露試験用の試料は今後3ヶ月ごとの短期的な季節変動をみるものと1年ないし35年といった長期的な影響をみるものの2タイプを用意した。また、京都という地域において実際に比較検討の対象となりうる屋外彫刻約50件(主にブロンズ製の作品)のリスト化を行なった。対象とする地域は京都市内全域とし、各作品の所在地・制作年代・作者・大きさ等の情報を市販ソフト(ファイルメーカー)でデータベース化した。このデータベースは作品の劣化状態などの今後の調査による新たな調査項目を追加できるようなに設計を行ない、個別データのさらなる蓄積ができるようにした。以上の平成15年度の調査研究をもとに、平成16年度にはさらに上記の環境調査を継続し、暴露中の金属試験板や大理石試験片のさまざまな保存科学的な分析(電子顕微鏡による表面観察・色差の測定・酸化膜のX線回折分析)を通して、考察を重ねていきたい。また、京都市内の屋外彫刻の調査との比較を行ない、環境調査と合わせて検討をしてみたいと考える。
中性子を用いた温湿環境変化を受けるセメント硬化体中の水分と体積変化の定量的評価

コンクリートなどのセメント硬化体は、その中の水分の乾燥や湿潤により収縮や膨張の体積変化が生じる。収縮や膨張の繰り返しは、ひび割れの発生などによりコンクリートの長期的耐久性に影響する。そのため、セメント硬化体内の水分と体積変化の関係を捉えることは重要となっている。一方、中性子ラジオグラフィは、中性子が物質を透過するときの減衰性を利用することで、特に、セメント硬化体内部の水分を非破壊で測定することができる方法である。本研究では、中性子ラジオグラフィを用いて、セメント硬化体内部の水分を計測する方法を提案するとともに、収縮などの体積変化と関連付ける方法を提案している。平成26年度は、まず、試験体のひずみ変化を、同一試験体の中性子透過画像や表面可視画像(通常カメラ撮影)から解析し算出する手法を検討・確立すことを目的に、高性能4Kカメラを購入し、同カメラによる試験体の撮影方法を検討した。このために、京都大学原子炉実験所に赴き、実験に使用を予定している照射室内に設置可能かどうかの検討及び治具などの寸法を確定させた。更に、同実験所内に高精度温湿度発生装置を設置して、温度・湿度調整が計画通り設定できるかの確認を行った。これを基に、温度と湿度のいずれか一方を変化させた環境下の実験結果に適応して、カメラ撮影により画像を取得し、その画像の解析により、乾燥収縮に伴う体積変化の定量化作業の手順や方法の確認を行った。これらの結果により、様々な環境下において、中性子ラジオグラフィ画像による含水量変化と体積変化に伴うひずみ分布を比較するためのデータを得ることができた。更に、実験に用いる試験体が、装置内に設置できるように寸法の検討を行い、作製作業を進めた。尚、利用を予定していた京都大学原子炉実験所内施設が使用できなかったために、中性子発生機構は異なるものの、画像取得装置が同じである理化学研究所の装置を利用して、基準となる初期データを取得した。本装置の照射室内の寸法は、京都大学原子炉実験所のものに比べ大きく、原子炉実験所で測定可能な試験体などを作製することで、両施設で実験が可能であることを確認した。平成27年度は、平成26年度により確かめた試験体のひずみ変化を、表面可視画像(通常カメラ撮影)から解析し算出する手法を用いて、試験体表面にスプレー塗料によるグラデーションの作製、または、シールなどの格子点を設置することにより、歪みの計測精度について検討を行った。その結果、試験体とカメラの距離、シャッタースピード、光量などの条件を同様になるように設定する必要があることが示された。更に、照射室内部にLEDライトの設置方法や、斜めに位置するカメラ画像の補正についても検討し、補正方法を求めた。これらを、実大梁部材に応用し、ひずみゲージや変位計などの値と比較し、その有効性を検証した。中性子ラジオグラフィ画像による含水量変化の計測については、利用を予定していた京都大学原子炉実験所内施設、および理化学研究所の装置が、安全対策による改修および移設などのために、平成27年度も使用できなかった。その為、同一試験体による含水量変化と体積変化に伴うひずみ分布の比較データを得ることがでなかった。そこで、過去に行ったデータの画像解析手法の改良を進め、水分量の定量化の方法の改良を検討し、実験装置が異なっても取得画像から得られる画像の補正手法を導きだし、重量法との比較により、十分な精度であることを確認し、実験画像の解析方法について確立できた。更に、国内で中性子照射装置で稼働している、J-PARC中性子準弾性散乱を利用することにより、水分移動やそれに伴う体積変化に関連する細孔構造について考察を進めた。本年度の研究では、、昨年度の成果を踏まえ、画像解析のための手法やその補正を改良して、表面可視化画像による体積ひずみを測定する方法について、その精度を検証することができた。更に、水分量の定量化の方法の改良を検討し、実験装置が異なっても十分な精度の定量化ができる事を確認し、画像解析についてはおおむね計画通りに進捗している。しかし、利用を予定していた京都大学原子炉実験所内施設および理化学研究所の施設が利用できなかったために、中性子画像との比較検討には進無いために、計画よりやや遅れている。平成28年度は、前年度までに確かめた試験体のひずみ変化を、表面可視画像(通常カメラ撮影)から解析し算出する手法を用いて、試験体表面にスプレー塗料によるグラデーションの作製、または、シールなどの格子点を設置することにより、歪みの計測精度について検討を行った。これらを、ひずみゲージや変位計などの値と比較し、計測のためのノウハウの蓄積を行うと共に、その有効性と精度の再検討を行った。中性子ラジオグラフィ画像による含水量変化の計測については、利用を予定していた京都大学原子炉実験所内施設、および理化学研究所の装置が、安全対策による改修および移設などのために、平成28年度も使用できなかった。そこで、過去に行ったデータの画像解析手法の改良を進め、水分量の定量化の方法の改良を検討し、実験装置が異なっても取得画像から得られる画像の補正手法を導いて、重量法との比較による検証と、実験画像の解析方法のノウハウの蓄積を行った。

更に、国内で中性子照射装置で稼働している、J-PARC中性子準弾性散乱を利用することにより、水分移動やそれに伴う体積変化に関連する細孔構造について考察を進めると共に、同施設内の中性子小角散乱の計測を利用した、より精度の高い水分量測定のための解析方法の検討を行った。本研究課題遂行のために使用を予定していた、京都大学原子炉実験所内施設のラジオグラフィ装置が、原子炉保安のための整備工事、および更なる追加工事の発生などのために原子炉施設の使用ができなかった。更に、代替え装置と考えていた理化学研究所の小型加速器施設も移転工事のため使用できなかった。その為、28年度に予定していた中性子ラジオグラフィ試験が全て実施できないこととなり、中性子ラジオグラフィを用いた試験体内部の水分量の測定を得ることができないため、試験体内部の水分と体積変化の関係の取りまとめに遅れが生じている。28年度までの研究的考察から、セメント硬化体内の水分の状態と、それを体積変化に結びつけるためのより正確な水分量の把握には、水分状態が異なる試験体端部の水分分布も含めて、試験体全体にわたる水分をより正確に計測する必要があり、その為には、試験体全体の水分分布を立体可視化することが効果的であると考えた。そこで、29年度では、従来実験に用いた軸方向回転体である円筒供試体の端部の影響も含め、任意の不整形の試験体や内部欠陥を有する場合にも対応できる様に、医療分野で多用されるコンピュータ・トモグラフィ(CT)手法を応用することとした。これにより、様々な形状の試験体内部の水分挙動を3次元で表現することが可能となるとともに、その時間的変化を追うことで、水分量の違いにより発生する内部応力を伴う体積変化との関係を実現象に近い形で定量評価できる可能性を調べる実験的研究を行った。実験は、29年に運転が再開された京都大学原子炉実験所炉室水平試験孔:E2により行った。実験に用いた試験体は、従来の円筒供試体の他に、内部に水分を含ませた欠陥を配置したものや角柱型のセメント硬化体も併せて作成し、それを一定回転角度毎に、従来の撮影方法で平面ラジオグラフィ画像を取得し、試験体を360度回転させて基本画像を取得した。これらの画像をCT解析することで、試験体全体の水分分布の立体画像化を行った。尚、取得画像については、散乱等の影響を除くために、予め画像補正方法により補正を行った画像を用いている。これらの結果から、従来の平面画像に比べ、円筒試験体端部や角形試験体角部の水分分布の正確な測定が可能となること、また、立体可視化することにより、試験体内部の欠陥位置も正確に把握できることが示された。更に、これらの成果を用いることで、セメント硬化体内の水分分布と体積変化の関係について検討を行った。コンクリートなどのセメント硬化体は、その中の水分の乾燥や湿潤により収縮や膨張の体積変化が生じる。収縮や膨張の繰り返しは、ひび割れの発生などによりコンクリートの長期的耐久性に影響する。そのため、セメント硬化体内の水分と体積変化の関係を捉えることは重要となっている。一方、中性子ラジオグラフィは、中性子が物質を透過するときの減衰性を利用することで、特に、セメント硬化体内部の水分を非破壊で測定することができる方法である。
高齢者の嚥下機能低下を防止する頸部表面筋電図を応用した日常運動の創製

舌は食塊の形成や咽頭への送り込みにおいて重要な役割を果たしている。我々はこれまでに,頸部の表面筋電図を用いることで,非侵襲的かつ簡便に舌の機能を評価する方法を確立した。しかし,日本が抱える命題である健康寿命延伸のためには,低下した摂食嚥下機能の回復を目指すだけではなく,機能低下を防止することが重要となる。本研究課題では,表面筋電図を用いた舌機能評価方法を応用・発展させ,高齢者の摂食嚥下機能の低下の防止に推奨される機能運動を提供することを目的とする。このことは我が国において臨床的・社会的に重要な健康寿命の延伸を達成するため一方法を提示することができるものと考える。
リフレクションを用いた大学生のリーダーシップ養成に関する効果検証及び教材の開発

本研究は、自らの経験をリフレクションによって整理し学びに変えていくことが大学生のリーダーシップ養成にもたらす効果について調査を行い、その結果を公表すると共に、教材化を進めることを目的としている。「学士力」や「社会人基礎力」等の定義にチームワークやコミュニケーション、リーダーシップ等のキーワードが含まれていることから明らかなように、学生らが大学在学中に“リーダーシップ"に関連する力を体得するよう期待されていることを受け、研究代表者・分担者らは平成24年度から今日まで、大学間連携共同教育推進事業「西日本から世界に翔たく異文化交流型リーダーシップ・プログラム(以下UNGLと略記)」の実施に携わってきた(平成24年度立ち上げ時には本研究の分担者(秦)が事業推進責任者。その後の異動に伴い、平成26年度半ばから本研究の代表者(村田)が事業推進責任者を務める)。同事業ではリフレクションを導入した研修プログラムを企画・運営し、これにより学生のリーダーシップに関する知識・スキル・態度の養成に取り組んでいる。興味深いことに、経済産業省も「社会人基礎力」の養成に際しリフレクションの必要性に言及しているが、本研究では特にリーダーシップの養成に焦点を当て、上述事業が実施するプログラムにおいて学生が自らの経験を整理し学びを得ていく際にリフレクションが及ぼす効果について調査を進めている。平成30年度には、前年度に実施した予備的調査(上述UNGLが実施してきた研修プログラムにおいて蓄積してきたデータの集約と整理及び関連・先行文献のレビュー等によるプレ調査)による結果を踏まえ、研究代表者・分担者間で定期的な連絡・打ち合わせを行いつつ、概ね計画通り調査及び成果の公表を進めることができた(詳細は後述する)。平成30年度には前年度(平成29年度)に実施した予備的調査の結果を踏まえ、UNGLが主催する学生研修プログラムにおけるデータや知見の収集に取り組んだ。研究成果の精緻化を図るために、共同研究者間で協議の上、研究開始時の調査想定範囲の中から対象とするプログラムを絞り込んで調査を実施することとしたが、これにより概ね予定通りに研究活動を進めることができている。具体的には、UNGLの学生研修「リーダーシップ・チャレンジin台湾(平成30年7月実施)」「学生リーダーズ・サマースクール(平成30年9月実施)」、「リーダーシップ・チャレンジinサイパン(平成31年2-3月実施)」、「学生リーダーズ・スプリングスクール(平成31年3月実施)」において、研修期間中の音声記録(学生が教職員のファシリテーションのもとで行うリフレクションの様子を音声データとして収録)や研修前後の設問調査(Web経由ないし質問紙によるアンケート調査)等を行い、データやノウハウを収集し、その整理・分析を行った。2018年12月には、設問調査のうちリフレクションが自身のリーダーシップ養成に及ぼした影響を問う回答項目の内容整理・分類からその効果性に関して大きく5つのカテゴリーが抽出されたことについて学会報告を行い(於大学教育学会2018年度課題研究集会)、研究成果の一部を公開・公表した。また、同会出席の有識者らからは今後の研究深化の手法・アイディア等に関するサジェスチョンを得た。また、最終年度となる平成31年度(令和元年度)に於ける教材開発・作成について研究代表者・分担者間で協議し、その計画を策定することができた。最終年度(令和元年度)には、これまでの研究成果をもとに、本研究の課題・テーマであるリフレクションが学生のリーダーシップ養成にもたらす効果について調査を継続すると共に、学協会での報告を通じた分析結果の公表にあたる。また、それらの成果・結果を取り纏めた教材の開発・作成を行う。調査に際しては、これまでと同様、UNGLが実施する学生研修のうち国内プログラム(学生リーダーズ・サマースクール、同スプリングスクール)及び海外プログラム(リーダーシップ・チャレンジin台湾、同サイパン)に於けるデータ記録及びアンケートやインタビュー等による調査と、統計解析やテキストマイニング等を用いたデータの分析・確認・精査を継続的に行う。教材開発・作成については、実際に学生のリーダーシップ養成をサポートする教職員スタッフに有用なティップス集の作成、及び学生のリフレクションを促進するワークシート型教材やカード型教材の開発を行う計画である。本研究の目的は、大学生がリーダーシップを養成する上でリフレクションが持つ効果性について調査し、それに基づいた教材を開発することである。「社会人基礎力」「学士力」「グローバル人材」などの定義に“リーダーシップ"やそれに関連する能力がリストアップされていることからも明らかなように、今日の大学生が在学中にリーダーシップについて学び、それを体得することには大きな意義がある。申請者がこれまで携わってきた大学間連携共同教育推進事業「西日本から世界に翔たく異文化交流型リーダーシップ・プログラム(略称UNGL)」では、リフレクションを導入した研修プログラムを通して学生がリーダーシップに関する知識・スキル・態度を伸長させていることについて、現場で指導を担当する教職員の大半が観察し体感しているものの、実際にリフレクションの何がどのように学生のリーダーシップ養成に寄与しているのか、またどのタイミングでどのような働きかけをするのが効果的であるのかについてはさらなる調査や分析を必要としているため本研究の実施に至ったという経緯がある。これらを背景に、平成29年度は本研究の課題解明を目的とした本調査実施の基盤づくりに注力することを計画しており、これまで上述UNGLが実施してきた研修プログラムにおいて蓄積したデータの集約と整理、関連・先行文献のレビューによりプレ調査を実施することを予定していた。詳細は後述するが、当該年度においては、共同研究者との定期的な連絡・打ち合わせを行い、概ね計画通り研究を進行した。これにより、平成30年度以降に実施する本調査へ向けた調査方法の確定、成果公表の準備を行うことができた。

併せて、当該年度中、研究代表者は自身の所属機関の研究倫理審査を受審し、学生・教職員から集めるデータ等の取扱いを含む研究実施計画について「承認」の審査結果を受領したことも付言する。平成29年度には、UNGLが主催する学生研修において本調査を行うための方法を特定・作成することを目的としたプレ調査を実施し、それにより平成30年度以降にデータやノウハウを収集する準備を整えることを計画していたが、概ね予定通りに研究活動を進めることができている。当該年度には、これまで5カ年にわたりUNGLの各プログラムに参加した学生・教職員が回答したアンケート等のデータ集約と関連文献のレビュー調査を行い、共同研究者間で検討を重ねた結果、30年度以降に使用する量的調査のフォーマットを特定・整備することができた(なお、研究を進めていく途上で、データの公開を伴う研究成果の公表は本調査後が望ましいと判断したため、学会等での発表や論文の投稿等については平成30年度以降に実施することとし、29年度中はそのベースとなるデータの収集、統計解析ソフトの導入、分析に注力した)。併せて、複数のUNGLプログラム(学生リーダーズ・サマースクール、リーダーシップ・チャレンジinサイパン)において予備的調査を行なった。アンケート形式の調査、ならびに実際のリフレクションの様子を録画・録音し分析することにより、UNGLが提供する研修プログラムでは共通して、参加学生が自己と他者との関わりの中で各種の課題と向き合い、それに対してどのような反応を示したか、どのようにその課題に取り組んだか等を他の学生と共に振り返る経験を通じて、自己の思い込み、心情、価値観、知識などに気づき、疑い、それらを変化させることで成長へつなげていくプロセスにおける教職員スタッフの関わりが少なからぬ影響を及ぼしていることを改めて確認し、30年度以降の本調査へ向けた階梯を得ることができた。本研究は、自らの経験をリフレクションによって整理し学びに変えていくことが大学生のリーダーシップ養成にもたらす効果について調査を行い、その結果を公表すると共に、教材化を進めることを目的としている。「学士力」や「社会人基礎力」等の定義にチームワークやコミュニケーション、リーダーシップ等のキーワードが含まれていることから明らかなように、学生らが大学在学中に“リーダーシップ"に関連する力を体得するよう期待されていることを受け、研究代表者・分担者らは平成24年度から今日まで、大学間連携共同教育推進事業「西日本から世界に翔たく異文化交流型リーダーシップ・プログラム(以下UNGLと略記)」の実施に携わってきた(平成24年度立ち上げ時には本研究の分担者(秦)が事業推進責任者。その後の異動に伴い、平成26年度半ばから本研究の代表者(村田)が事業推進責任者を務める)。同事業ではリフレクションを導入した研修プログラムを企画・運営し、これにより学生のリーダーシップに関する知識・スキル・態度の養成に取り組んでいる。
水素ガス吸入療法による薬剤性肝障害に対する新規治療法の開発とそのメカニズムの解明

薬剤性肝障害のうち解熱鎮痛目的の処方薬や一般用医薬品の総合感冒薬などにも多く使用されているアセトアミノフェンは、自殺目的の過量内服や疼痛改善目的に大量内服されることがあり、重篤な肝障害を引き起こす可能性がある代表的な薬剤である。水素ガス吸入による臓器保護効果が近年注目されており、様々な報告がなされている。アセトアミノフェン肝障害に対する水素ガス吸入療法の有用性を検討し、さらに、未だ不明な点が多い水素ガスの臓器保護メカニズムの解明を様々な代謝経路を有する肝臓で研究することで明らかにし、水素ガス吸入療法を薬剤性肝障害の新たな治療法として確立をしていく。