hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体信号とラッセルモデルによる感情推定とロボットへの適用

本研究は,先行研究で結果が出た加速減速型と直進型を本提案手法による評価で比較したもので,従来わかりづらかった人のロボットへのリアルタイムに変化する感情をセンサ値で評価したことが評価された.その他,ロボットが位置調整を行うパーソナルスペースを考慮したロボット, EQ(Emotional Quotient)による主観結果のフィルタリング手法の提案,レコメンドシステム,運転システムへの応用,仮想化エージェントへの応用など,本研究に関する数多くの提案を行なった.その結果,国内学会21件,国際学会9本(うち受賞4件)の成果があった.JST科研費NEWSに掲載された.3月には, IEEEの国際学会付属のWorkshopにて基調講演者としてEmotion Aware Robot by Emotion Estimation using Biological Sensorsの講演を行なった.講演を機としドイツのKassel大学との共同研究を開始した,生体計測による感情推定技術の共同調査を開始した.また,特許の出願などの成果,共同研究も複数件実施し,より具体的な要件を元にした応用研究などを推進することができた.本手法は,簡易脳波計と心拍のRRIを取得する脈拍の二つの値を,ラッセルの二次元座標に対応づけ感情分類を行い,成果を得て来た.当初より応用を目的とし,心拍値はリアルタイム性が高い時間領域解析のRR間隔変動の差異を解析するPNN50を利用してきた.しかし,基礎研究,心拍変動性スペクトル解析(LF/HF)の解析方法との比較優位十分明らかになっていないことから,2018年度は基礎的な調査を行い,2019年度で実施する実験システムの設計開発を進めた.また,生体指標の解析を中心とした評価に加えて,心理学,Affective Computing,実際のロボットで実現するためのロボット工学や,リアルタイムにデータを解析するための情報基盤技術などの基礎的な調査や研究開発も並行して行い,情報基盤技術については,複数台からリアルタイムに生体情報を取得するための基礎となるシステム開発を行なった.生体計測手法を用いた感情分析については,一般的には信号処理,特徴抽出,特徴分類の3つの手順が必要である.2018年度は特徴分類について,指標の組み合わせの見直し(生体情報を用いた感情推定手法の検討)を行い,比較を行った.LF/HFでは精度は高いと考えられる一方,リアルタイム性が低下することから,PNNxの指標と並行して実行することなどを検討した.ただし.これらの指標の値を実際に分析する場合には,プログラムが非同期で並行実行することが必要であるため,スレッド実装などシステム開発課題なども同時に挑戦し新しいプラットフォーム開発を行い,研究として総合的な進捗があった.
90年代日本の航空規制緩和と空港を核とした地域振興に関する実証的研究

本研究の目的は、航空規制緩和時代における空港の役割変化が、地域経営戦略に及ぼす影響を実証的に研究することである。平成6年度と平成7年度の2年間においては、文献研究および地域振興計画の核として空港整備を位置づけている地域(北海道・千歳市、福岡県、広島県、愛知県、大阪府など)の実態調査を基に、以下の論点を中心に研究をすすめた。つまり、日本における航空規制緩和の特殊性、平成不況と急速に進展するグローバリゼーションの影響による地域経済の空洞化、空港整備および周辺開発の事業主体のあり方などを明確にした上で、情報ネットワークの拠点としての空港が21世紀の地域経営戦略におよぼす影響を実証的に研究しようとした。この研究過程は、阪神大震災等に起因する交通混乱などにより十分に遂行することはできなかったが、以下のような知見を得た。まず、日本の空港容量の制約が航空規制緩和の特徴性を形成する原因となっていること。そのことが同時に、地方空港の国際化をすすめ地域経済を世界経済とドラスティックに結びつけ、空港間競争を媒介として、地域間競争をより激化する要因となっていること。その一方で、国内的には大都市と地方との格差が依然として大きいこと。それは、情報ネットワークの拠点として空港をとらえた場合、大都市圏の拠点空港と地方空港の機能の差、それを支える後背地の政治経済力の差によるものであること。また、後背地の政治経済力の差は、空港整備システムの差としても現れるということ。以上、5点であるが、今後、空港ネットワークを情報ネットワークとしての視点から促えなおし、研究を深めていく所存である。さらに、各地の事例を研究する過程において、空港を核とした地域振興を考える場合に、「空港づくりはまちづくり」という共生の視点にたった地域での合意形成の問題についても、地方分権を含めて問いなおす必要性を感じている。本研究の目的は,航空規制緩和時代における空港の役割変化が,地域経営戦略に及ぼす影響を実証的に研究することである。研究初年度にあたる平成6年度は,次の2点を中心にすすめた。第1に,文献や資料の収集とそれに基づく諸外国を含めた航空規制緩和の動向と地域経済の動向の把握である。航空規制緩和については,世界の航空業の再編がドラスティックに展開された結果,若干の見直しと空港の競争基盤としての役割強化がすすみつつあること,それにともなって,空港間競争が激化し,都市の盛衰もその影響をうけていること,日本における航空規制緩和には特殊な要因が存在すること,などを確認した。また,地域経済の空洞化傾向からは,地域をどのように国際化していくのかという地域経営戦略の中で,情報ネットワークの拠点としての空港の位置づけを明確にすることの必要性を感じた。第2に,地方拠点空港の周辺地域および新空港建設計画をもつ地域を対象に実態調査を行った。平成6年7月名古屋空港,10月新千歳空港および周辺市町村,平成7年3月福岡県において,福岡空港の現状や新国際空港構想,新北九州空港計画,それにともなう周辺開発計画等の資料入手と,現地視察,ヒアリングなどを行った。これらの調査活動を通じて,地域経営戦略を展開する際の上位計画と下位計画とのかかわりの中にみられる縦割り行政にもとづく組織的統合・調整の不備,それにともなう補助金動向と計画遂行における事業主体のあり方についての問題点,とりわけ第3セクター方式の積極面と消極面について知見を得た。研究2年度にあたる平成7年度は,研究初年度で明らかとなった次の諸論点を深めていくことに重点をおいて,研究をすすめた。

つまり,日本における航空規制緩和の特殊性,平成不況と急速に進展するグローバリゼーションの影響による地域経済の空洞化,空港建設および周辺開発の事業主体のあり方などを明確にした上で,情報ネットワークの拠点としての空港が21世紀の地域経営戦略におよぼす影響を実証的に研究しようとした。この研究過程は,阪神大震災等に起因する交通混乱などにより十分に遂行することはできなかったが,以下のような知見を得た。まず,日本の空港容量の制約が航空規制緩和の特殊性を形成する原因となっていること。そのことが同時に,地方空港の国際化をすすめ地域経済を世界経済とドラスティックに結びつけ,地域間競争をより激化する要因となっていること。その一方で,国内的には大都市と地方との格差が依然として大きいこと。それは,情報ネットワークの拠点として空港をとらえた場合,大都市圏の拠点空港と地方空港の機能の差,それを支える後背地の政治経済力の差によるものであること。また,後背地の政治経済力の差は,空港整備システムの差としても現れるということ。以上,5点であるが,今後,空港ネットワークを情報ネットワークとしての視点から据えなおし,研究を深めていく所存である。さらに,各地の事例を研究する過程において,空港を核とした地域振興を考える場合に,「空港づくりはまちづくり」という共生の視点にたった地域での合意形成の問題についても,地方分権を含めて問いなおす必要性を感じた。
貴金属ナノ粒子を担持したバルクナノ熱電材料の創出と熱電特性

SbBiTeバルク合金は、室温付近において性能を発揮する高性能熱電材料である。一方、熱電材料の性能指数ZTを向上させるために重要なことは、高い電気伝導率を保ったまま格子熱伝導率κlatを減少させる、つまり電子は散乱されないがフォノンは散乱される状況を、材料中につくりだすことにある。本研究では、γ線照射法を用いて、Sb_<1.6>Bi_<0.4>Te_3母相中にAuとAuTe2のナノ粒子が均一に分散した完全なナノコンポジット材料を作製した。主に、ナノ粒子と母相との界面におけるフォノン散乱により、ナノコンポジット材料のκlatは大きく減少し、結果、ZTが上昇した。AuとAuTe_2のナノ粒子を担持したSb_<1.6>Bi_<0.4>Te_3バルク熱電材料の最大のZTは423 Kで1.01に達した。この値は、通常のSb_<1.6>Bi_<0.4>Te_3バルク熱電材料のZTよりも18%高い値である。本年度は、Bi_2Te_3系材料の作製と熱電特性の評価並びに熱電材料と貴金属ナノ粒子が複合したバルクナノ材料の作製と熱電特性の評価の二つの研究を実施した。Bi_2Te_3系材料を、各元素単体のチャンクを出発物質として真空封入した石英管中で溶融させて作製した。得られた溶融試料をボールミルにより粉砕して、粒径が10μm程度のマイクロ粒子を作製した。その後、放電プラズマ焼結(以下、SPS)法により高密度バルク体に成型した。得られた試料の相状態や結晶構造を、X線回折(以下XRD)測定、走査型電子顕微鏡(以下SEM)観察、エネルギー分散型X線(以下EDX)分析により評価した。作製したバルク体のゼーベック係数、電気抵抗率、熱伝導率、ホール係数を測定し、性能指数ZTを評価した。その結果。本研究により作製したBi_2Te_3系材料の熱電特性は、過去に報告されている同種の材料の熱電特性とほぼ同程度であることを確認した。また、Bi_2Te_3系材料以外にもスクッテルダイト化合物やCu-Ga-Te系化合物を作製し、その熱電特性を評価することに成功した。これらの物質については、将来的に金ナノ粒子と複合化することを考えている。次いで、このようにして作製した熱電材料のマイクロ粒子上に、放射線照射法で金ナノ粒子を担持させた複合粒子を作製した。得られた複合粒子に対してSPSを施すことでバルク体に成型した。得られた試料の相状態、結晶構造及びナノ粒子の存在形態を、XRD測定、SEM観察、EDX分析、透過型電子顕微鏡観察により評価した。SPSにより得られたバルク体のゼーベック係数、電気抵抗率、熱伝導率、ホール効果を測定し、性能指数ZTを評価した。その結果、金ナノ粒子を担持させたBi_2Te_3系材料の格子熱伝導率は、金ナノ粒子を担持させないものと比べて若干減少した。一方、出力因子の値も減少したことから、性能指数の値は、金の担持前後でほぼ同程度の値となった。今後は、金ナノ粒子のサイズや担持量と熱電特性の相関についてより詳細に研究をすすめていく予定としている。本研究では、放射線照射法と放電プラズマ焼結法を組み合わせた手法により、熱電材料中に貴金属ナノ粒子を分散させたバルクナノ材料を創出することを目的としている。今年度は、貴金属水溶液濃度やγ線照射時間等を変化させることで、ナノ粒子の担持量やサイズを変化させた種々の複合粒子を作製した。ナノ粒子の種類、量、サイズの異なる複合粒子に対してSPSを施すことで、ナノ粒子の分散形態の異なる種々のバルクナノ材料を作製した。具体的には、BiSbTe合金に種々の量の金ナノ粒子を付与した複合材料を作製し、そのゼーベック係数、電気抵抗率、熱伝導率、ホール効果を測定することで、性能指数ZTを評価した。その結果、ナノ粒子を付与していない通常のBiSbTe合金のZTに対して、最大で18%高いZTを得ることに成功した。このZTの向上は、主にナノ粒子の付与による熱伝導率の低減に起因するものであった。

当初の予定通り、金ナノ粒子を担持させた場合とさせない場合とで、Bi_2Te_3系材料の熱電特性にどのような違いがあらわれるかを明らかにすることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。貴金属水溶液濃度やガンマ線照射時間等を変化させることで、ナノ粒子の担持量やサイズを変化させた種々の複合粒子を作製する。また、貴金属の種類として、金に加えて、銀と白金も対象とする。ナノ粒子の種類、量、サイズの異なる複合粒子に対してSPSを施すことで、ナノ粒子の分散形態の異なる種々のバルクナノ材料を作製する。バルクナノ材料の各種熱電特性を測定し、ZTを評価する。また、ナノ粒子の種類、量、サイズと熱電特性の相関を明確にし、熱電性能が最も向上しうる最適条件を提案する。また、本研究で対象としたBi_2Te_3系材料は低温域(室温付近)で実用化される熱電材料であるが、高温側では最大250°C程度の温度環境下での使用が想定されている。このことから、今回作製したバルクナノ材料について、室温から最大250°Cの温度域で長期間保持した後の組織変化をXRD、SEM/EDX、TEMにより分析することで、長期間高温環境下に置かれた際のナノ組織の安定性を評価する。
血管型一酸化窒素合成酵素遺伝子多型のうつ病の病態への影響

うつ病患者で血中NOx濃度やそれらへの抗うつ薬治療さらにeNOS遺伝子多型の影響に関して検討した。対象はうつ病患者103例であり(性別M/F:41/62,年齢44±13yr)、健常群は性別と年齢を一致させた104例(性別M/F:37/66,年齢39±16yr)である。(1)血中NOx濃度は健常群で23.8±3.8μM、うつ病群で15.4±2.1μMであり、うつ病群で有意に低下していた。(2)HAMD得点と血中NOx濃度との間には有意な負の相関が認められた。(3)milnacipran群では投与4週間後で1.5倍、投与8週間後で1.8倍の増加が認められた。(4)eNOS遺伝子多型(T-786C, G894T, intron 4VNTR)に関しては健常群、うつ病群で分布に有意差は認められなかった。心血管障害とうつ病との関連性が注目されており,その共通因子として一酸化窒素(NO)の関与が考えられているNOはフリーラジカルであり,存在寿命が短く,生体内では亜硝酸イオン(NO2-),硝酸イオン(NO3-)に代謝される。NOは,ホルモン,神経伝達物質,傍分泌,メッセンジャー,メディエーター,細胞保護,細胞障害分子として働き,多くの細胞に分子標的がある。我々は一酸化窒素合成酵素遺伝子をknock-outさせたマウスではカテコールアミン動態に変化を来すことを報告した。一方,血中脳由来神経栄養因子(BDNF)がうつ病の病態に重要な働きをしているという知見も増加している。今年度の研究では,うつ病患者の病状,特に自殺という観点から血中NOx及び血中BDNF物質を調べるごとにより,うつ病の病態に関して,特に自殺念慮や自殺企図と血中一酸化窒素代謝産物(NOx)や血史団DNE濃度との関連を検討した。対象はDSM-IV-TRの大うつ病エピソードQ診断基準を満たす120例(Dep群)と健常群(Cont群)101例である。うつ病エピソードの期間中の任意の時点で採血を行い,血中BDNF濃度はsahdwich ELISA法,血中NOx濃度はHPLC法にて測定した。Deb群の血中NOx濃度は15.2±14.8μM(mean±SD,以下同じ),Cont群の血中NOx濃度は40.1±27.4μMで,DeP群では有意に低値であった。一方,血中BDNF濃度もDep群では10.2±6.1ng/ml,Cont群では20.1±12.0ng/mLであり,Dep群で互意に低直であった。またHAM-Dの下位項目である自殺の項目にて2点以上を自殺念慮有群,1点以下を自殺念慮無群と定義した場合,血中BDNF濃度,血中NOx濃度に関しては両群間に差は認められなかった。以上のことより,うつ病患者では血中BDNFおよびNOx濃度が低下している可能性が示唆されたが両者は自殺関連行動の指標にはならない可能性が示唆された。うつ病患者で血中NOx濃度やそれらへの抗うつ薬治療さらにeNOS遺伝子多型の影響などに関して検討した。対象は産業医科大学病院神経精神科の外来および入院患者103例であり(性別M/F:41/62,年齢44±13yr)、DSM-IVの大うつ病性障害の診断基準を満たしていた。また健常群は性別と年齢を一致させた104例(性別M/F:37/66,年齢39±16yr)である。抑うつの評価はHamilton Rating Scale for Depression 17項目(HAMD)を用いて行った。うつ病群のうちparoxetine投与群20例とmilnacipran投与群20例は薬物投与4週間、8週間後にも採血を行なった。また、eNOSの3つの遺伝子多型をgenotypingした。さらに、動脈硬化の指標としてABIも測定した。(1)血中NOx濃度は健常群で23.8±3.8μM、うつ病群で15.4±2.1μMであり、うつ病群で有意に低下していた(p<0.01)。(2)HAMD得点と血中NOx濃度との間には有意な負の相関が認められた(r=-0.556,p<0.001)。(3)うつ病群の内、自殺念慮有群の血中NOx濃度は14.3±1.3μM

自殺念慮無群では16.7±2.9μMであり、自殺念慮有群で有意に低値であった(p=0.034)。(4)paroxetine群、milnacipran群では薬物投与前血中NOx濃度に有意差は認められなかったが、milnacipran群では投与4週間後で1.5倍、投与8週間後で1.8倍の増加が認められたのに対しparoxetine群では有意な変化はなかった。(5)うつ病群と健常群とでABIの差はなかった。(6)健常群でもうつ病群でもABIと血中NOx濃度に関連は無かった。(7)eNOS遺伝子多型(T-786C,G894T,intron 4VNTR)に関しては健常群、うつ病群でその分布に有意差は認められなかった。さらにHAMD得点との関連もなかった。(8)うつ病患者では血中NOx濃度が低下しており、さらに抑うつ症状の程度とも関連していた。(9)うつ病群に内、自殺念慮を有する患者では、さらに血中NOx濃度が低値であった。(10)paroxetineとmilnacipranとでは血中NOx濃度に対する作用に相違があり、血中NOx濃度の増加にはノルアドレナリン神経が重要な役割をしている可能性も考えられる。(11)うつ患者でABIの変化はなく、ABIと血中NOx濃度に関連がなかった。(12)eNOSの3つの遺伝子多型とうつ病や血中NOx濃度との間には関連が無かった。うつ病患者で血中NOx濃度やそれらへの抗うつ薬治療さらにeNOS遺伝子多型の影響などに関して検討した結果、(1)血中NOx濃度は健常群で23.8±3.8μM、うつ病群で15.4±2.1μMであり、うつ病群で有意に低下していた(p<0.01)。(2)HAMD得点と血中NOx濃度との間には有意な負の相関が認められた(r=-0.556,p<0.001)。(3)paroxetine群、milnacipran群では薬物投与前血中NOx濃度に有意差は認められなかったが、milnacipran群では投与4週間後で1.5倍、投与8週間後で1.8倍の増加が認められたのに対しparoxetine群では有意な変化はなかった。(4)うつ病患者では血中NOx濃度が低下しており、さらに抑うつ症状の程度とも関連していた。(5)paroxetineとmilnacipranとでは血中NOx濃度に対する作用に相違があり、血中NOx濃度の増加にはノルアドレナリン神経が重要な役割をしている可能性も考えられた。(6)eNOSの3つの遺伝子多型とうつ病や血中NOx濃度との間には関連が無かった。更に抗うつ薬慢性投与のNOやBrain-derived neurotrophic factorへの影響の検討も加えた。すなわち、ミルナシプランがマウス脳内のnNOS活性、NOx、BDNF mRNA、BDNF発現に与える影響について検討した。9週齢オスのC57BL/6Jマウスをミルナシプラン3mg/day、10mg/day、生理食塩水(対照群)投与の3群に分け、腹腔内へ単回および慢性(14日間)投与した。断頭後、大脳皮質、中脳、海馬に分離した。NOS assay kitによりnNOS活性、グリース法によりNOx、RT-PCRによりBDNF mRNA、Western blotting法によりBDNF発現量を測定した。結果は慢性ミルナシプラン(10mg/day)投与群では対照群(NOx:1.28±0.19mmol/L/g)に比較して、大脳皮質のNOS活性(27.09±7.40% of control,P<0.01)、NOx(0.82±0.09mmol/L/g,p<0.05)が有意に減少し、BDNF mRNA(191.70±16.92%
放射性セシウム汚染された土壌のファイトレメディエーションに関する実験的研究

カヤツリグサ科マツバイを用いて1Cs溶液水耕栽培実験,2福島県の自生マツバイの放射性Cs濃度と生物濃縮係数(BCF),および3福島県におけるフィールド栽培実験を行った。1では,マツバイがCsを1000mg/kg-DW以上吸収する超集積植物であることが解明された。2では,マツバイが最大で2400 Bq/kgであった。3では,放射性Cs濃度が6580 Bq/kg水田土壌において,マツバイのそれは平成24年度での平均で1310,平成25年度で782 Bq/kgであった。以上の結果に基づくと,マツバイによる放射性Csの除染は極めて簡便で、かつ有効な除染技術であることが実証された。福島県郡山市農業総合センターの放射性Cs汚染された水田土壌において,マツバイのファイトレメディエーションとしての有効性および実用的栽培方法確立のためのフィールド栽培実験を行った。実験期間は,平成24年度から継続して約18ヶ月間である。この実験では,放射性Cs汚染された水田を湛水し,細断したマツバイを散布し,自然に定着・成長させ,栽培実験を実施した。この水田土壌の放射性Cs濃度は,平均6580 Bq/kg(N=4)である。この実験は,より効率的に除染するための栽培技術の確立を目的としている。実験サイトの規模は,約9 m×6 m(マツバイ総重量は約30 kg)である。春から秋にかけて,12ヶ月ごとにマツバイ試料を合計19試料採取し,その放射性Csの崩壊数を測定した。測定は九州環境管理協会に委託した。この実験の結果,採取したマツバイから,2405100 Bq/kgの放射性Cs濃度が得られた。その平均は,平成24年度で1310 Bq/kg,平成25年度で782 Bq/kgである。以上の結果に基づくと,マツバイによる放射性Csのファイトレメディエーションは極めて簡便で有効な除染方法であることが改めて証明された。また,その実施方法の一つとして,マツバイの細断散布法が極めて簡便であり,広範囲の水田を除染する際に有効であることが実証された。本研究の目的は,カヤツリグサ科マツバイを用いて,放射性Cs汚染された土壌を除染するファイトレメディエーション技術を基礎的実験およびフィールド実験を行い,福島県の放射性Cs汚染の除染に実用化することである。本研究の目標は以下の2点にまとめられる。(1)カヤツリグサ科マツバイのCsの最大吸収量および各媒体とBCFw(マツバイのCs濃度/水のCs濃度)およびBCFs(マツバイのCs濃度/土壌のCs濃度)との関係を明らかにする。(2)放射性Csによって汚染された土壌におけるマツバイによるファイトレメディエーションの実用化にまで展開する。平成24年度に実施した1室内におけるカヤツリグサ科マツバイの水耕栽培実験,2福島県におけるカヤツリグサ科マツバイの小規模フィールド栽培実験を行った。1では、実験終了後のマツバイの最大Cs濃度はK濃度0.2 mg/l-DW;の葉で1880 mg/kg-DW、根で984 mg/kg-DW、マツバイ全体で1560 mg/kg-DWであった。2では、マツバイが最大で6000 Bq/kg以上の放射性Csを吸収可能であり,土壌とマツバイの放射性Cs濃度の間には正の相関が認められることが明らかになった。この結果は、福島県で2011年に実施された農林水産省による他の植物データと比較して著しく吸収効率が良い。これらの結果に基づいて,カヤツリグサ科マツバイによる放射性Csの除染技術が実用化にまで展開可能であることが明らかになった。1では、実験終了後のマツバイの最大Cs濃度は地上部で1880 mg/kg-DW、根部で984 mg/kg-DW、マツバイ全体で1560 mg/kg-DWであった。2では,マツバイが最大で6000 Bq/kg以上の放射性Csを吸収可能であり,土壌とマツバイの放射性Cs濃度の聞には正の相関が認められることが明らかになった。平成25年度および26年度は放射性Cs

汚染された水田土壌において,マツバイのファイトレメディエーションとしての有効性および実用的栽培方法確立のためのフィールド栽培実験を行った。実験期間は,平成24年度から継続して約18ヶ月間である。この実験では,放射性Cs汚染された水田を湛水し,細断したマツバイを散布し,自然に定着・成長させ,栽培実験を実施した。この水田土壌の放射性Cs濃度は,平均で6580 Bq/kgである。この実験の結果,採取したマツバイから, 2405100 Bq/kgの放射性Cs濃度が得られた。その平均は,平成24年度で1310 Bq/kg,平成25年度で782 Bq/kgである。以上の結果に基づくと,マツバイによる放射性Csのファイトレメディエーションは極めて簡便で有効な除染方法であることが改めて証明された。また,その実施方法の一つとして,マツバイの細断散布法が極めて簡便であり,広範囲の水田を除染する際に有効であることが実証された。地球科学申請時の計画どおり大規模フィールド実験を実施しており,予想通りの成果が得られた。本研究の目的は,カヤツリグサ科マツバイを用いて,放射性Cs汚染された土壌を除染するファイトレメディエーション技術を基礎的実験およびフィールド実験を行い,福島県の放射性Cs汚染の除染に実用化することである。本研究の目標は以下の2点にまとめられる。(1)カヤツリグサ科マツバイのCsの最大吸収量および各媒体とBCFw(マツバイのCs濃度/水のCs濃度)およびBCFs(マツバイのCs濃度/土壌のCs濃度)との関係を明らかにする。(2)放射性Csによって汚染された土壌におけるマツバイによるファイトレメディエーションの実用化にまで展開する。本研究の目的に関して、平成24年度は80%以上の実験成果を得ることができた。土壌栽培実験に関しては、平成25年度に実施する予定である。本年度は研究計画をさらに発展させ,マツバイマットを作成して,より現実的除染技術にする予定である。具体的には,福島県の水田においてそのマツバイマットの性能をチェックするための栽培実験を現地の方々と共同で行う。今年度は、予定通り、大規模なフィールド栽培実験を実施する予定である。対象は、福島県内の放射性Cs汚染された水田および湿地である。本研究では、新たに「マツバイマット」の作成方法を開発し、実際の作成も実施している。このマットを実験に使用し、より簡便でかつ安全な栽培方法を実践的に確立する。物品費は総額100,000円で,主に試薬、栽培・分析用具材に使用する。旅費は総額520,000で、福島県におけるフィールド実験および学会発表のための旅費で使用する。謝金は総額90,000円で,実験補助に使用する。その他は総額390,000円で、放射性Cs濃度測定の依頼分析に使用する。
Sam68を標的とした口腔がんの新たな診断・治療方法開発に向けた基礎的研究

本研究は、Sam68というRNA結合タンパクの口腔がんにおける機能解析をすすめ、転移や予後を予測する新規バイオマーカーとしての有用性を検討すること、また正常細胞との相違を見出し、Sam68やそれによるmRNA制御機構を標的とした新しいがんの治療法を開発することを目的としている。初年度には口腔がん細胞株をもちいてSam68の発現様式とStress Granules(mRNAと結合タンパクが一時的に凝集することで生じる細胞質内顆粒構造であり、mRNAの一時的な保管などのmRNA代謝に関与するとされる)の挙動を解析する計画を立てた。まず、口腔扁平上皮癌におけるSam68の発現様式について、正常細胞はヒト皮膚線維芽細胞(BJ)やヒト肺線維芽細胞(WI-38)、口腔扁平上皮癌細胞はヒト細胞株であるHSC3、HSC4、SASを用いて検討を行なった。しかしながら口腔がん細胞株でのSam68高発現を示すデータ(ウェスタンブロッティング法での結果)は得られなかった。また、口腔扁平上皮癌におけるStress Granulesの挙動観察について、上記と同様の細胞株を用いてSam68の蛍光免疫染色を行った。共焦点レーザー走査型顕微鏡でStress Granulesを観察したが、正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至らなかった。平成29年度と平成30年度も、用いる細胞株や抗体を変更したり、実験の条件を複数にして引き続き上記と同様に検討を行ったものの、有意な結果は得られていない。口腔がん細胞におけるSam68の高発現を明らかにすることが本研究の基礎となるが、これを示すデータが得られていない。当初の計画においてもう一つの検討項目であったOSCCにおけるSGの挙動であるが、現時点では正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至っていない。これまでの研究結果からは、口腔がん細胞株および他のがん細胞株におけるSam68の高発現は明らかとならなかった。またSGの挙動解析では、正常細胞株とがん細胞株での有意な相違を明らかにはできなかった。現在は、核内構造物としてのSma68の役割に着目し、がん細胞の悪性形質にいかに関わっているかを検討する計画を立てている。本年度はまず、口腔がん細胞株をもちいてSam68の発現様式とStress Granules(mRNAと結合タンパクが一時的に凝集することで生じる細胞質内顆粒構造)の挙動を解析する計画を立てた。1)OSCCにおけるSam68発現様式の検討:正常細胞はヒト皮膚線維芽細胞(BJ)やヒト肺線維芽細胞(WI-38)、口腔扁平上皮癌細胞はヒト細胞株であるHSC3、HSC4、SASを用いて検討を行なったが、口腔がん細胞株でのSam68高発現を示すデータは今のところ得られていない。2)OSCCにおけるSGの挙動観察:上記と同様の細胞株を用いてSam68の蛍光免疫染色を行い、共焦点レーザー走査型顕微鏡でSGの挙動を観察した。現時点では正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至っていない。口腔がん細胞におけるSam68の高発現を明らかにすることが本研究の基礎となるが、現段階ではこれを示すデータが得られていない。当初の計画においてもう一つの検討項目であったOSCCにおけるSGの挙動であるが、現時点では正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至っていないため、前者とともにさらなる検討を行なっている。初年度には口腔がん細胞株をもちいてSam68の発現様式とStress Granules(mRNAと結合タンパクが一時的に凝集することで生じる細胞質内顆粒構造)の挙動を解析する計画を立てた。まず、OSCCにおけるSam68発現様式について、正常細胞はヒト皮膚線維芽細胞(BJ)やヒト肺線維芽細胞(WI-38)、口腔扁平上皮癌細胞はヒト細胞株であるHSC3、HSC4、SASを用いて検討を行なったが、口腔がん細胞株でのSam68高発現を示すデータは得られなかった。また、OSCCにおけるSGの挙動観察について、上記と同様の細胞株を用いてSam68の蛍光免疫染色を行い、共焦点レーザー走査型顕微鏡でSGの挙動を観察したが、正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至らなかった。上記の検討は本研究の基礎になるため、本年度も引き続き同様に検討を行ったものの、有意な結果は得られていない。当初の計画においてもう一つの検討項目であったOSCCにおけるSGの挙動であるが、現時点では正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至っていないため、用いる細胞を変更するなど、前者とともにさらなる検討を行なっている。

初年度には口腔がん細胞株をもちいてSam68の発現様式とStress Granules(mRNAと結合タンパクが一時的に凝集することで生じる細胞質内顆粒構造であり、mRNAの一時的な保管などのmRNA代謝に関与するとされる)の挙動を解析する計画を立てた。まず、口腔扁平上皮癌におけるSam68の発現様式について、正常細胞はヒト皮膚線維芽細胞(BJ)やヒト肺線維芽細胞(WI-38)、口腔扁平上皮癌細胞はヒト細胞株であるHSC3、HSC4、SASを用いて検討を行なった。しかしながら口腔がん細胞株でのSam68高発現を示すデータ(ウェスタンブロッティング法での結果)は得られなかった。また、口腔扁平上皮癌におけるStress Granulesの挙動観察について、上記と同様の細胞株を用いてSam68の蛍光免疫染色を行った。共焦点レーザー走査型顕微鏡でStress Granulesを観察したが、正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至らなかった。平成29年度と平成30年度も、用いる細胞株や抗体を変更したり、実験の条件を複数にして引き続き上記と同様に検討を行ったものの、有意な結果は得られていない。口腔がん細胞におけるSam68の高発現を明らかにすることが本研究の基礎となるが、これを示すデータが得られていない。当初の計画においてもう一つの検討項目であったOSCCにおけるSGの挙動であるが、現時点では正常細胞と口腔がん細胞での相違点を見出すに至っていない。本年度の研究結果からは、口腔がん細胞株におけるSam68の高発現は明らかとならなかった。使用する細胞株の変更や、口腔がん以外の扁平上皮癌細胞株も加えるなど、本事項を最優先として検討をすすめていく。またSGの挙動解析を続け、正常細胞株と口腔がん細胞株での違いを探索したいと考えている。これらの結果を踏まえ、当初に計画していたSam68のノックダウンや強制発現系による悪性形質の変化や、口腔がん細胞におけるSGの挙動と、mRNA制御機構の関わりを検討したい。これまでの研究結果からは、口腔がん細胞株におけるSam68の高発現は明らかとならなかった。使用する細胞株の変更を行って本事項を最優先として検討をすすめていく。ただし、細胞内顆粒構造物としてのSGに有意な差がみつからなければ、核内構造物としてのSma68の役割を検討項目に加える可能性がある。これまでの研究結果からは、口腔がん細胞株および他のがん細胞株におけるSam68の高発現は明らかとならなかった。またSGの挙動解析では、正常細胞株とがん細胞株での有意な相違を明らかにはできなかった。現在は、核内構造物としてのSma68の役割に着目し、がん細胞の悪性形質にいかに関わっているかを検討する計画を立てている。
コイ科魚類の棲息環境条件を備えた水源・水路施設系の設計に関する研究

本研究は,平成5年度・6年度・7年度の3年間にわたって行ったものである.近年の社会的な要請から,土木的整備は生産活動に対する社会資本投資という性格から生活環境の創出および改良という方向へ展開してきている.これらの行為は,いわゆるエコロジカルネットワークでいう,人と自然とのバッファー領域に属するものである.従って,質の高い計画を立案するには,このような人の活動と自然との関係の実態を調査したデータの蓄積が重要となる.さて,コイやフナは下流域や止水域(ため池・貯水池)での釣りの代表的対象魚種である.特にヘラブナ釣りを行う人々の間では専門の釣り会や団体が組織され,釣り場の清掃あるいは放流活動など社会的な活動も行っている.本研究の第1部では,こうしたヘラブナ釣りの実態を山形県内の釣り会に所属する人々へのアンケート調査および現地調査によって明らかにした.そしてこの結果を用いて,釣り人がため池や貯水池を評価する際の5つの要因について分析した.さらにため池や貯水池は釣り場として3つのタイプに分類された.次に,棲息環境条件を備えたため池や貯水池を新設あるいは改修した後,新たな施設に魚を放流することが問題となる.そこで,研究の第2部では,ため池における溶存酸素の鉛直分布を玉川ため池に4つのパイプを有したブイを設置して観測を行った.そして,植物プランクトンが溶存酸素の鉛直分布に与える影響について検討した.その結果,玉川ため池では,その影響が少ないことが判明した.また,溶存酸素総量の変化から自然状態への復帰に要する期間は約2カ月であると結論した.本研究は,平成5年度・6年度・7年度の3年間にわたって行ったものである.近年の社会的な要請から,土木的整備は生産活動に対する社会資本投資という性格から生活環境の創出および改良という方向へ展開してきている.これらの行為は,いわゆるエコロジカルネットワークでいう,人と自然とのバッファー領域に属するものである.従って,質の高い計画を立案するには,このような人の活動と自然との関係の実態を調査したデータの蓄積が重要となる.さて,コイやフナは下流域や止水域(ため池・貯水池)での釣りの代表的対象魚種である.特にヘラブナ釣りを行う人々の間では専門の釣り会や団体が組織され,釣り場の清掃あるいは放流活動など社会的な活動も行っている.本研究の第1部では,こうしたヘラブナ釣りの実態を山形県内の釣り会に所属する人々へのアンケート調査および現地調査によって明らかにした.そしてこの結果を用いて,釣り人がため池や貯水池を評価する際の5つの要因について分析した.さらにため池や貯水池は釣り場として3つのタイプに分類された.次に,棲息環境条件を備えたため池や貯水池を新設あるいは改修した後,新たな施設に魚を放流することが問題となる.そこで,研究の第2部では,ため池における溶存酸素の鉛直分布を玉川ため池に4つのパイプを有したブイを設置して観測を行った.そして,植物プランクトンが溶存酸素の鉛直分布に与える影響について検討した.その結果,玉川ため池では,その影響が少ないことが判明した.また,溶存酸素総量の変化から自然状態への復帰に要する期間は約2カ月であると結論した.本年度は、山形県内のため池を事例に棲息環境である水質について現地観測を行った。このため池は、潅漑期のみに湛水されるために、貯溜直後の混合(ほぼ均質)した状態から水質プロフィールの形成の過程を観測することが可能である。また比較のために通年湛水されている近傍のため池を1ヶ所で観測した。測定項目は、Do・pH・水温・濁度で、6月中旬から9月中旬の潅漑期において、毎週約1回、5ヶ所で鉛直方向には1mおきに測定した。また沢からの流入出点2ヶ所で水質の測定を行い、ため池への導水路では量的把握のため、堰および量水標を設置した。さらに、ため池底部約20ヶ所にサンプラーを埋設し期間中の沈澱物量を採取し、有機物の含有量について分析した。以上の結果、以下の知見を得た。まずDo総量の経時的な変化は、降雨や貯溜水の放流の短期的な影響をのぞけば、貯溜後から約2カ月の間は総量は減少していった。pHからみたイオン濃度は貯溜後徐々に上昇する傾向が見られた。また、濁度は初期の高い値から減少していくが、14m層の表層部では降雨との相関が高いことが判明した。水温の変化は、ため池から放流利用するまでの約1カ月半の間は、表層部が高く指数関数的に減少して8m付近で一定となる様相を示し、拡散で説明される現象であることが推定された。また、沈澱物の測定結果からは、流入部で沈澱物量は多いもののほぼ水深(サンプラー上の水柱容積)に比例した量が沈澱しており、沈澱速度は非常に遅いことが推定された。また、各サンプラーにより採取された試料の有機物含有量は510%程度が大部分であった。以上のような全体的な変化とは別に短期的な変化をみるために、気象要因(風速・降雨)と水質項目の各層のデータとの相関,ため池心土の酸性度および比較対象区との比較から、それぞれの現象の要因について考察した。最上川水系の遊漁場所の利用状況や整備などについて、山形県釣友連絡協議会の協力を得てアンケート調査を277名を対象に実施した。

有効回収数は114通であった。また夏期の3日間、アンケート結果で最もよくいく釣り場として挙げられたため池において利用数の調査を行った。その結果、利用の実態・釣りの技法と整備との関係・釣り人の望む整備の内容などが判明した。また、平成5年度より観測をしているため池の中央部にブイ観測点を設置し、長さ4m方形パイプを縦に水中に設置して、その内部と外部で溶存酸素の測定を行った。パイプは不透明で上下蓋付きのもの、透明で上下蓋付き・下蓋付き・上下蓋無しの4種類である。それぞれのパイプ内部および外部の測定結果を比較することによって、(1)横方向流れの影響、(2)縦方向のDOの移動の状況。(3)プランクトンや藻類の影響について検討した。なお一部は平成6年農業土木学会東北支部大会にて報告した。さらに今年度、山形県内の水辺環境整備実施地区において聞き取り調査と資料の収集を新たに追加した。事業の実施から管理段階までにおいて、地元住民がどのように係わったかを調べ、管理組織やその形成過程についての関係を考察した。その結果から管理者と事業地区との地理的関係・住民の性格づけ・利用者としての関わり・今後の管理に向けての課題について考察した。1)施設の最適な配置計画を進めるには利用圏と人々の評価について知ることが必要になる。そこで貯水池の釣り場を例として利用圏の実態と評価内容について把握検討することを目的とした。評価の高い上位9つの釣り場を選定し「A型」「B型」「C型」に3分類することができた。またアンケート結果より釣り場選択理由を「釣果(数)」「釣果(サイズ)」「位置」「自然環境」「整備」の5項目に大別し、それぞれの特徴から「A型」を「居住区近接型」、「C型」を「郊外型」とし、それらの中間的性格と持つ「B型」を「中間型」と特徴付けられることが明らかとなった。「釣果」に関しては聞き取り調査で一日(8時間)平均約三十枚が「数が釣れる」となり、30cm以上が「大型」となった。また「放流」に関しては各釣り場で行われており、自然の生息環境以上に影響が大きいことが判明した。以上より、釣り場の最適配置に際して問題となる評価基準に関しての基本的知見が得られた。2)藻類が溶存酸素の鉛直方向のプロファイルに与える影響を把握することを目的とした。酸素生成量は両パイプ内での測定値の差で表した。更に鉛直方向の溶存酸素の挙動を把握するために、鉛直一次元モデルを用いてシュミレーション解析を行った。シュミレーションにおいて測定すべきパラメーターは、鉛直方向の渦動拡散係数:KO(cm2/day)、経験定数:μで、パラメーターの評価関数は2乗誤差の和をとった。1日の経時変化では鉛直方向の流動は小さく、また藻類による影響も小さいことが判った。従って長期変化(24日間)のシュミレーションにおいては、藻類の影響を考慮せずに計算を行った。その結果、K=5000、μ=0.005の値を得た。以上より、ため池に藻類は生息しているが、極微量で、鉛直方向の溶存酸素に影響を与えていないことが判った。
蛇紋岩化作用に伴う反応－物質移動のフィードバック

地殻物質とマントル物質の境界を模擬して,かんらん石ー石英ー水系において反応帯の形成実験を行った.実験条件は,250°C,飽和蒸気圧であり,また、反応を促進させるために, pH13.5のNaOH水溶液を用いた.反応物の空間分布を明らかにするために,メインのオートクレーブ内に片側だけが空いた反応チューブを設置し,石英とかんらん石の粉末を設置した.実験時間は最大46日であり,実験後は,X線回折,熱重量測定を行うとともに,走査型電子顕微鏡による薄片の画像解析から各鉱物量と空隙の測定を行った.かんらん石/石英の境界から,系統的な反応物の変化が観察された.境界に近い部分では,スメクタイト+蛇紋石が生成し,境界よりも1cm程度離れた部分では蛇紋石+ブルース石+マグネタイトが形成した.シリカ活量が高い部分では滑石の形成が予想されたが,今回は滑石組成に少しNaが加わったスメクタイトが形成した.反応チューブ外側の溶液のシリカ活量は蛇紋石+ブルーサイトの平衡とほぼ一致しており,わずか1 cm程度で3桁ほどのシリカ活量の勾配が出来ていたことを示唆する.かんらん石の加水反応は時間とともに進行し,もっとも進行していた部分ではおよそ80%のかんらん石が反応している.また、反応管内の含水量は石英との境界において低いことが明らかとされた.より詳細な反応メカニズムを明らかにするために,それぞれの鉱物の生成反応の反応進行度を求めた.その結果,かんらん石の加水反応と,シリカ交代作用による2つの脱水反応が競合して起こっていることが明らかになった.シリカ交代作用は水を吐き出すとともに固体体積が増加する反応であるために,反応帯が進行するに従って,局所的な間隙水圧の上昇がおこる.このようなプロセスは沈み込み帯におけるマントルウェッジとスラブとの境界面においても、ダイナミックな物性変化を起こしえることが予想される.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。地殻物質とマントル物質の境界を模擬して,かんらん石ー石英ー水系において反応帯の形成実験を行った.実験条件は,250°C,飽和蒸気圧であり,また、反応を促進させるために, pH13.5のNaOH水溶液を用いた.反応物の空間分布を明らかにするために,メインのオートクレーブ内に片側だけが空いた反応チューブを設置し,石英とかんらん石の粉末を設置した.実験時間は最大46日であり,実験後は,X線回折,熱重量測定を行うとともに,走査型電子顕微鏡による薄片の画像解析から各鉱物量と空隙の測定を行った.かんらん石/石英の境界から,系統的な反応物の変化が観察された.境界に近い部分では,スメクタイト+蛇紋石が生成し,境界よりも1cm程度離れた部分では蛇紋石+ブルース石+マグネタイトが形成した.シリカ活量が高い部分では滑石の形成が予想されたが,今回は滑石組成に少しNaが加わったスメクタイトが形成した.反応チューブ外側の溶液のシリカ活量は蛇紋石+ブルーサイトの平衡とほぼ一致しており,わずか1 cm程度で3桁ほどのシリカ活量の勾配が出来ていたことを示唆する.かんらん石の加水反応は時間とともに進行し,もっとも進行していた部分ではおよそ80%のかんらん石が反応している.また、反応管内の含水量は石英との境界において低いことが明らかとされた.より詳細な反応メカニズムを明らかにするために,それぞれの鉱物の生成反応の反応進行度を求めた.その結果,かんらん石の加水反応と,シリカ交代作用による2つの脱水反応が競合して起こっていることが明らかになった.シリカ交代作用は水を吐き出すとともに固体体積が増加する反応であるために,反応帯が進行するに従って,局所的な間隙水圧の上昇がおこる.このようなプロセスは沈み込み帯におけるマントルウェッジとスラブとの境界面においても、ダイナミックな物性変化を起こしえることが予想される.本年度は蛇紋岩化反応における物質移動の影響を明らかにするための反応装置を設計し、反応におけるシリカの影響についての実験を進めた.特に,今年度は,マントルの一般的な鉱物組み合わせであるかんらん石ー斜方輝石ー水系での実験を進めた.反応装置の工夫としては、メインの反応器の内部に2本の小型の反応チューブを設置して,各反応チューブの内部にかんらん石/斜方輝石/かんらん石という層で設置して、その反応進行度の空間的な変化を詳細に観察した点である.また、反応進行度は熱重量測定と走査型電子顕微鏡による画像の解析の2種類を行った.水熱実験は250°C、飽和蒸気圧で行い,最大で1510時間(およそ3ヶ月)である.反応後の物質は,かんらん石帯と斜方輝石帯の間に白っぽい反応帯が形成することが分かったが,どちらの鉱物帯でも反応が進行していることが分かった.これは、かんらん石帯ではシリカを吸収する反応,斜方輝石帯ではシリカを放出する反応が起こってバランスしていることが明らかになった.このような反応進行度の空間分布は、いわゆる局所平衡モデルでは説明することができず,非常に空隙率の大きい岩石においては拡散と表面反応のどちらも効いていることを示している.

また、シリカの高い領域においてはマグネタイトを形成せず,すなわち水素を作る反応が起こらないことを明らかにした.斜方輝石とかんらん石では反応速度の温度依存性が著しく異なるはずであり、シリカの供給源からの反応進行度の空間分布は、海洋リソスフェアの熱水変質場における流体・物質移動また温度履歴についての大きな情報を持っているということが推察される.本年度は,反応進行度をうまく読み取るための反応装置の開発、分析方法の確立が急務であったが,その点においては、非常に成功したと考えられる.とくに、メインの反応管に反応チューブを2本設置にすることによって、片方の反応チューブでの試料のSEMによる薄片観察(空間分解能が高い)を行い、もう片方のチューブを分割することによってXRDや熱重量測定を行うことを可能にした.これにより,より精度の高い反応進行度の空間分布を得ることを可能になった.また、蛇紋岩化反応は非常に長期間かかるものである.やはり1シリーズの実験が2ー3か月かかるのは,研究を加速させる上では効率を妨げるものではあるが,やり方のめどがついたために,多くの系での実験を並行して行うことによって,長期間の実験の時間変化を見ることができた.本年度は、かんらん石ー斜方輝石という非常に基本的な系での反応のメカニズムを詳細に押さえることができたのは、非常に予定通りと言える.また、高温条件下であるために,反応容器は金属製のものが必要である.今回は、バックグラウンドとしてのブランク実験を行った.反応容器として用いたステンレス製の容器(SUS316)は若干の水との相互作用を起こすことにより、実験の化学反応系に与える影響も評価し、反応容器の材質をインコネルに変更するなど,改良を加えていく予定である.以上のように,実験手法の確立と1つの系の反応を理解しつつあり、おおむね順調であると言える.1.かんらん石ー石英ー水系、かんらん石ー斜長石ー水系の水熱実験(250#730;C,飽和蒸気圧):地殻とマントル物質の境界をまたぐ熱水変質の進行メカニズムを理解するために、マントル物質の代表としてかんらん石、地殻の代表物質として石英または斜長石の粉末をレイヤーとしてつめたインコネル製の2重管を用いた反応実験を行う。最大で3ヶ月の長期間の実験であるが、両方の系を同時進行で行う。実験中は、順次、試料をとりだし、溶液組成分析(ICP-MS/ICP-AES)を行い,固体試料については熱重量測定と薄片の走査型電子顕微鏡による画像解析によって、物質の相境界からの距離によって反応物とその量がどのように変化するかを定量的に評価する。実験準備(4月),水熱実験および分析(5ー8月)2.かんらん石ーハンレイ岩(斜方輝石+斜長石)の系の水熱実験:より天然の系に近いかんらん石ーはんれい岩の系で実験を行い、Moh近傍での熱水変質物質の産状と比較して、そのメカニズムを考察する。(9ー11月)3.物質移動を考慮した反応ー拡散モデルの構築:地殻とマントルの境界で重要な元素であるシリカを考慮したモデルをまず構築し,地殻からマントル側へ流体とともにシリカが拡散する際の反応がどのように進行するかのモデルを構築し,石英ーかんらん石系の実験と比較しながら、必要な速度論的パラメータを決定する。その上で,より複雑なCaやAlが入る系においておこる反応を明らかかにする。また、水の流入と元素の移動がカップリングしているときと、元素移動が遅れる場合の違いを明らかにし,地殻/マントル境界における反応メカニズムを明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
反一致現象の研究

Chomsky(2005, 2008)以降、素性継承(inheritance)という概念は、人間言語の計算体系の本質が厳密派生的であることを保証する上で、フェイズ(phase)を単位とした派生計算において重要な役割を担っている。本研究は、完全な形での素性継承が阻止されているのが反一致現象であることを示した。この結論は、素性継承が不完全な形で適用されている他の現象からも支持される。この研究の主要な理論的意義は、逆接的ではあるが素性継承の存在を経験的に支持することにあるChomsky(2005, 2008)以降、素性継承(inheritance)という概念は、人間言語の計算体系の本質が厳密派生的であることを保証する上で、フェイズ(phase)を単位とした派生計算において重要な役割を担っている。この研究の主要な理論的意義は、逆接的ではあるが素性継承の存在を経験的に支持することにある本研究の目的は、反一致現象の分析を提示し、その理論的意義を明らかにすることで言語理論の深化に寄与することにある。より具体的には、反一致現象及びその関連事象を整理し、理論的解釈が可能な形での一般化を提示することを第一の目標とする。その上で、反一致現象の統語的メカニズムを解明し、その理論的含意を明示することを目標とする。22年度は2つの課題に取り組んだ。そのひとつは、広義のAgreement Resthctionに関する調査も平行して行い、より広い視点から反一致現象を捉えることであった。Agreement Restrictionは、一定の環境下で、特定の形態素性の出現を禁じるという現象である。この現象は統語的理由により排除されてしまう場合と形態論的理由によりremedyされる場合とに下位分類され、後者は形態部門でimpoverishmentという素性削除規則が適用される。反一致現象は、形態部門でimpoverishmentという素性削除規則が適用される点で、後者のタイプのAgreement Restrictionに類似しているが、統語的環境がかなり制限されているため、主語後置際に観察される一致の非対称性(agreement asymmetries)として扱うべきであるという結論に至った。もう一つの課題は、言語資料の収集と整理である。この点に関しては、主語のA移動が関与するwh疑問化、関係節化、分裂文化、話題化、焦点移動等で一致素性が不完全な形でしか現れないという一般化が正しいことを確認した。この一般化を一致の非対称性(agreement asymmetries)として解釈し、EPPと素性継承の問題としで分析するという方針を決定した。本研究の目的は、反一致現象の分析を提示し、その理論的意義を明らかにすることで言語理論の深化に寄与することにある。23年度は、規範的一致が出現しない統語環境を明示し、その理論的含意を探求した。より具体的には、素性継承が完全な形で行われない現象(部分継承)が反一致現象の背後にあるメカニズムであるという仮説を検証し、スカンジナビア諸語・ゲルマン諸語に観察される虚辞(CP-expletive)に文頭制約が課されること及び英語のwager/allegeタイプの特殊なECM構文等には、反一致現象に必要とされる部分継承が関係していることを示し、当該の現象群の統一的分析を提案した(Miyoshi and Tozawa(2011))。すなわち、この特殊な虚辞(CP-expletive)の分布には、以下2つの特性がある。(1)補文内での定動詞第2位現象の可否と虚辞(CR-expletive)の分布には相関がある。(2)補文内のCP-expletiveには障壁形成能力がなく、話題島の効果を示す補文中の倒置V2語順とこの点で異なる。これらの特性から、EPP素性を単独で認可する要素は、当該のedge位置には残留できないという条件が働くことを明らかにした。この条件により、アイスランド語の文体前置(stylistic inversion)やwager/allegeタイプの特殊なECM構文の諸特性が導かれることを示した。ハンガリー語・オランダ語の"N of a NP"構文で観察される不規則な数一致(Number Agreement)は、これらの言語の名詞句内部の階層性の複雑さが干渉要因となって、明確な結論を導くことはできなかった。さらに、軽名詞句(nP)のみでは記述自体が困難であるため、カートグラフィー的な分析手法をとる必要があることわかった。最終年度である24年度は、以下2点を明らかにした。部分継承(素性継承が完全な形で行われない現象)とφ素性の欠落に含意関係は存在しない。トルコ語や関連方言の関係節に観察されるように、φ素性自体が存在せず、継承自体が行われない現象が存在する(Miyamoto 2013)。一方、ブレトン語のwh疑問化では、φ素性の存在を積極的に否定する根拠が薄弱である。