hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズマエッチング中の剥離パーティクル発生メカニズムの解明

本研究は、半導体の生産現場で決定的な歩留まり低下を引き起こす剥離パーティクル(微粒子)の抑制を目指し、その発生機構を明らかにするために実施した。本研究では、シース電場の揺らぎ及びそれに伴って生ずるパーティクル発生と電場応力の作用機構の解明を目的とした。シース電場に起因した電場応力がチャンバー内壁上の反応生成物の堆積膜に作用することで剥離パーティクルが発生するが、特に、異常放電発生時のようにシース電場が急峻に揺らいでいる場合には突発的多量に発生すること、その場合の応力は瞬間的に強く撃力として作用すること、また、電場応力としてマクスウェルの応力のみならず電歪応力も寄与していることを明らかにした。本研究は、プラズマエッチング中に発生する剥離パーティクル(微粒子)の発生機構を明らかにするために、電場応力の作用メカニズムについて解明を目指すものである。半導体の生産現場で歩留り低下を引き起こす最大要因である剥離パーティクルについて、その発生メカニズムを解明することによりプラズマシースの電場揺らぎとチャンバー内壁材料との関係について知見を得るとともに、半導体生産現場における歩留り改善への大きな貢献が可能となる。平成26年度は主に、電場応力の作用機構解明を目的とした検証実験を実施した。実験では、プラズマエッチング装置のプロセスチャンバー内に基板を設置し、その表面上に標準粒子を散布した。ここで、用いた標準粒子は剥離パーティクルを模擬したサイズとした。電場応力によって基板上から浮遊した標準粒子をレーザー光散乱法を原理としたパーティクル計測システムで計測した。その結果、急峻に変化する電場を印加した際に、より多数の浮遊粒子を観測した。本実験を通して、この現象は古典力学で知られる撃力現象とアナロジーがある現象であることを見い出した。すなわち、ある力が作用する際、その作用時間が短いほど瞬間的に大きな力となって作用するという撃力現象が、電場応力でも発生することを明らかにした。半導体量産現場では、突発的に多量のパーティクルが発生する異常が大きな問題となっているが、この現象が電場応力の撃力作用に起因している可能性が考えられるため、平成27年度にはこの点について研究を進める。また、電歪応力についてもその効果を半定量的に検証し、無視できない規模で作用し得ることを明らかにした。本研究は、半導体の生産現場で決定的な歩留まり低下を引き起こすプラズマエッチング中の剥離パーティクル(微粒子)の抑制を目指し、その発生機構を明らかにする事を目的として実施した。プラズマエッチング中、シース電場に起因した電場応力がチャンバー内壁上の反応生成物の堆積膜に作用し、剥離パーティクルが発生する。異常放電発生時のようにプラズマ(シース電場)が急峻に揺らいでいるような場合には、剥離パーティクルが突発的に多量発生する現象が知られている。その際の電場応力は、マクスウェルの応力と電歪応力の両方が寄与していると考えられ、この現象を明らかにするための研究を実施した。初めに、電場応力の作用機構解明を目的とした検証実験を実施した。プラズマエッチング装置のチャンバー内に設置した基板上に標準粒子を散布し、電場応力によって浮遊した粒子をレーザー光散乱法で観測した。その結果、電場応力の作用で粒子が浮遊すること、更に、急峻に電場が変化した際により多くの微粒子の浮遊することが示された。そのメカニズムとして、古典力学で知られる撃力現象が電場応力においても発生していることが明らかとなった。また、実際の量産環境下のプラズマエッチング条件における実験を実施した結果、プラズマ揺らぎに伴う剥離パーティクルの多量発生が観測された。生産現場で問題となっている異常放電発生時にパーティクルの多量発生が観測されたが、剥離パーティクルとプラズマ揺らぎのin-situ及び同期計測を実施した結果、その際のシース電場は急峻に変化していることが明らかとなった。電場応力としては、マクスウェルの応力と電歪応力の両方が寄与しており、堆積膜へ作用する応力が瞬間的に強く作用する撃力作用によって多量発生が引き起こされていた。平成26年度については、交付申請書に記載した研究実施計画に沿って研究を遂行できたため。具体的には、標準粒子やパーティクル計測システムを使用した電場応力の作用機構解明実験や電歪応力の効果についての理論的検証を進める事ができた。プラズマエッチング平成27年度についても、交付申請書に記載した研究実施計画を基に研究を遂行する。当初計画していた平成26年度開催の国際会議への参加について再考し、平成27年度開催の国際会議への参加に変更したため。下記の国際会議への出席に使用予定
Filaminを介した正常上皮細胞の抗腫瘍作用機構の解明

申請者は、正常上皮細胞が隣接する癌原性変異細胞の存在を認識して積極的に排除することを発見し、EDAC (Epithelial Defense Against Cancer)と名付けた(Kajita et al., 2014 Nat. Commun.)。本申請ではEDAC現象を分子レベルで解明するため、EDACに中心的な役割を果たすfilaminに着目して、その制御因子を網羅的に探索した。その結果、正常細胞と変異細胞の混合培養時にfilaminへの結合量が増加するタンパク質を複数同定することに成功した。さらに、新たに報告されたEDAC関連因子とfilaminとの相互作用も明らかにした。申請者は、変異細胞に隣接する正常上皮細胞が変異細胞の存在を認識し、filaminやvimentinを介して変異細胞を積極的に排除する(apical extrusion)ことを発見し、その成果を国際雑誌に報告した(Kajita et al., 2014 Nat. Commun.)。この結果は、がん発生の超初期段階には「正常上皮細胞による抗腫瘍作用(EDAC: Epithelial Defense Against Cancer)」という新しいタイプの生体防御機構が働いていることを示唆するものである。本申請ではEDACに中心的な役割を果たすfilaminを制御する分子の探索により、EDAC現象を分子レベルで解明することを目的としている。実際の分子の探索はSILAC (Stable Isotope Labeling by Amino acids in Cell culture)法を用いた網羅的かつ定量的な解析法を用いた。その結果、混合培養時にfilaminとの結合量が2倍以上に増加する分子を複数同定することに成功した。その中でも、細胞極性因子のDLGやGPIアンカー型のSemaphorin 7Aはそれぞれ単培養時と比べて、混合培養時に5.11倍もしくは2.99倍と大幅なfilaminとの結合性の増強が見られた。これらの分子については、現在細胞免疫染色によって、正常上皮細胞と変異細胞の境界における局在を観察しているところである。同時に、DLGと協調的に作用して細胞極性に関わるscribbleについても解析を進めており、変異細胞がscribbleノックダウン細胞に囲まれると変異細胞のapical extrusionが有意に抑制されることを見出している。本研究では当初の目的通り、SILAC法を用いたfilamin結合分子の探索を行い、正常上皮細胞と変異細胞の境界で特異的にfilaminと結合する分子を複数同定することに成功している。また、スクリーニングで見つかった分子についての解析も進んでおり、ほぼ計画通りに研究が進んでいると判断している。分子腫瘍学、免疫学これまでにSILAC法を用いたスクリーニングにより同定された「正常上皮細胞と変異細胞の境界で特異的にfilaminと結合する分子」についての解析を進める。具体的には変異細胞に隣接する正常上皮細胞内においてfilaminと共局在するのかを確認し、新たに同定された因子のノックダウン細胞を樹立してfilaminの集積への影響や変異細胞のapical extrusionへの影響を確認していく。同時に新たに同定された因子について、細胞競合モデルマウスを用いたin vivoや腸上皮の組織培養を用いたex vivoにおいて、filaminの集積への影響や変異細胞のapical extrusionへの影響を解析していく。SILAC法によるスクリーニングに必要な機器が故障して解析が遅れ、解析目的となる候補因子の同定が遅れたため、解析に必要な抗体や、細胞株の樹立のための培地、血清、抗生物質等の購入費用の一部が次年度に繰り越された。新たに同定された候補分子の解析のための抗体購入や、細胞株樹立のための培地、血清、抗生物質等の購入費用に当てる。
国内VLBIネットワークによる天体観測

我々の計画は全長2000kmにも及ぶ日本列島にミリ波VLBI局を散在させ、22GHz,43GHzで1masを切る高分解能を達成し、AGN、星生成領域や晩期型星のメーザー源の観測を行い、AGNの活動源の研究、星誕生、星が死に向かっていく過程の研究を通じて宇宙における物質の循環・進化の姿を解明していくことを目指している。現在、このVLBIネットワーク(Jネット)を使って十数個の天体の観測が終了或いは継続中である。取られたデータについては相関処理は終え、フリンジレートマッピングソフトによるデータ処理や一部はAIPSを使った処理が行われている。晩期型星のデータについては一部の解析は終了し興味深い結果が出だしている。例えば、水メーザースポットのサイズが従来考えられてきたよりは1桁小さいことが判明したこと。またRTVirで世界で初めて水メーザースポットの加速現象を捉えたことが特記される。これらの結果は既に出版された。大質量星生成領域オリオンKLの水メーザー源については高速流の吹き出し口付近にメーザースポットを発見し、それらが加速されていることを見つけた。この研究を進めれば双極流の速度場についての情報が得られ、加速機構の解明に重要な情報になる。また活動的銀河の中心核についてもジェットの固有運動を出すことができ現在論文に纏めようとしている。上記の研究だけでなく、その他の興味深い観測結果についても12月に国立天文台で開催されたVLBIコロキウムで発表された。コロキウムの参加者はVSOP打ち上げ前にも関わらず52名にも達し盛会で活発な議論がなされた。現在論文に纏める作業が進行中である。尚、Jネットを使った技術開発の論文も出ている。Jネットの高周波化については、各局への43GHzの受信機の搭載は完了し、単一鏡の性能出しを進めている段階である。早急にVLBI試験観測を行いたい。このように、この科研費の研究課題は関係者の努力により、研究成果が出始め、最初の目的は大部分果たせたと言える。43GHzについては遅れており早く進めたいと考えている。我々の計画は全長2000kmにも及ぶ日本列島にミリ波VLBI局を散在させ、22GHz,43GHzで1masを切る高分解能を達成し、クエーサーや活動的銀河、変光星のメーザー源の解明を目指すことである。計画は具体化し、既存の野辺山45m鏡、鹿島34m鏡に加えて新たに水沢10m鏡、鹿児島6m鏡が加わり、基線長1300km、空間分解能2.1masもVLBIネットワークが実現した。昨年の6月に鹿児島局に水素メーザーが入り、国内VLBIネットワークは不十分であるが装置的には整備された。7月以降、ネットワークとしての性能チェックを行った。45m鏡が使えないことと、34m鏡の副鏡が落ちるという不運で6mと10mによるVLBIシステムチェックしか出来なかったが、一応22CHzではネットワークとして観測が可能という見通しが立ち、この2月からはプロジェクト観測、4月からは国立天文台の共同利用用観測が始まろうとしており今年は観測の論文が多数でることが期待できる。昨年12月、この科研費の補助を得て鹿児島大学で国内VLBIネットワークで何の観測をするか、1996年打ち上げ予定のVSOP衛星に対しどう準備するか、国内ネットワークの将来計画を考えるシンポジウムが開催された。

国内ネットワークに対する期待は高く、早急にモニターVLBI観測を行い成果を出すべしという意見が相次いだ。次に、43GHzVLBIは鹿島局の取り組みが先行しているが、鹿児島局もこの科研費の補助を受けてローカル部分はほぼ完成しており、後は受信器待ちの状態になっており、是非ともこの夏には6m,10mに43GHz受信器を搭載し、ネットワークで観測を行いたいと考えている。このようにこの科研費の補助を得て、国内ネットワークを使った観測は進みだし、ネットワークの運営についても体制ができた。今後43GHz受信器搭載を今年度進め、ミリ波VLBI観測を行う。我々の計画は全長2000kmにも及ぶ日本列島にミリ波VLBI局を散在させ、22GHz,43GHzで1masを切る高分解能を達成し、クエーサーや活動的銀河、変光星のメーザー源の解明を目指すことである。計画は具体化し、既存の野辺山45m鏡、鹿島34m鏡に加えて新たに水沢10m鏡、鹿児島6m鏡が加わり、基線長1300km、空間分解能2.1masのVLBIネットワークが実現し、昨年より22GHzの本格的なVLBI観測が開始された。現在、10数個の天体のVLBI観測、及びVLBIモニター観測が終了、あるいは継続中である。取られたデータについては相関処理は既に終了している。マップにするには相関処理後フリンジレートマッピング等のデータ処理を行わなければならないが野辺山の計算機のリプレースや相関器NAOCOで処理したデータをAIPSに読ませるためのFITS変換ソフトの作成の遅れ等で処理ソフトの整備が遅れている。しかし、1部のデータは不十分ながら処理されるフリンジレート天体マップとなっている。未確定だが、いくつか興味深い結果が出ており、例えばオリオンKLの水メーザー源ではCO等の高速流の吹き出し口の付近に水メーザースポットの群を発見した。今後この群の固有運動を追跡し、大きな謎である高速流の解明に役立てたいと期待している。2月に鹿嶋の通信総合研究所鹿嶋宇宙通信センターで、国内VLBIネットワークを使った研究の成果の発表と論文に仕上げていくための戦略を練るJネットシンポジウムをこの研究費の補助で開催した。20名を越える研究者が集まり成果を語り合った。今後、早急にデータ処理のソフトを整備し成果を出版したいと考えている。VLBIネットワークの高周波化については、43GHz受信機の水沢局、鹿嶋局への搭載も終了し、後は鹿児島局だけである。鹿児島局についても一応受信機は完成し、現在望遠鏡へ搭載するためのマウント装置の設計を終え、製作に取りかかろうとしている。鹿児島局が整備され次第、43GHzのVLBI試験観測に取りかかる予定で、今年中に成果が出ると期待している。我々の計画は全長2000kmにも及ぶ日本列島にミリ波VLBI局を点在させ、22GHz,43GHzで1masを切る高分解能を達成し、クェーサーや活動銀河、変恒星のメーザー源の解明を目指すことである。計画は具体化し、基線長1300km、22GHzで空間分解能2.1masのVLBIネットワークが実現し、昨年2月より22GHzの本格的なVLBI観測が開始された。現在、10数個のVLBI観測、及びVLBIモニターが終了、あるいは継続中である。
D型アスパラギン酸特異的エンドペプチダーゼの構造・機能に関する先駆的研究

高橋らは世界で初めて微生物由来D-アスパラギン酸特異的エンドペプチダーゼ(Paenidase)を単離した(J. Biochem. 2006)。本研究では、Paenidase前駆体は322アミノ酸残基の成熟領域及び197残基のN末端プロ配列からなること明らかにしたとともに、Paenidaseのアミノ酸変異体を作製しPaenidaseの活性部位を推定した。また、Paenidaseに対する阻害剤を発見するとともに、Paenidaseの結晶化に成功した。まず、天然paenidase Iの配列分析を行い、68番目までのアミノ酸配列を決定した。つぎに、各種PCRにより得られたDNA断片の塩基配列を決定し、これよりpaenidase Iの全アミノ酸配列を推定した。その結果、paenidase前駆体は322アミノ酸残基からなる成熟領域と、197アミノ酸残基からなるN末端延長ペプチドから構成されていることが明らかになった。配列をもとに成熟paenidase Iの分子量を計算すると34,980となり、天然paenidase IのMALDI-TOF/MSの結果(34,748)と近い値を示した(Takahashi et al.2006)。つぎに、アミノ酸配列の相同性を解析したところ、種々のβ-lactamase、penicillin-binding protein、D-Ala-D-Ala carboxypeptidaseと3539%の相同性があることが明らかになった。さらに、ペプチダーゼファミリーS12に分類されることが推定された。ペプチダーゼファミリーS12は、活性部位にSer、Lys、Tyr残基をもつセリンプロテアーゼの一群であり、Ser-Xaa-Thr-LysおよびTyr-Xaa-Asnのモチーフを持つ。これらのモチーフはpaenidase Iにおいても保存されていた。また、S12にはStreptomyces R61 D-Ala-D-Ala carboxypeptidase、D-Stereospecific aminopeptidaseDmpB、alkaline D-peptidaseなどのD型アミノ酸を認識するペプチダーゼが属しており、paenidaseの構造機能相関を解明する上で大変興味深い。まず、種々の条件でpaenidaseの結晶化を試みた結果、硫酸アンモニウムを緩衝液に用いる条件で結晶が得られた。X線回折法により得られた結晶を解析したところ、約3Aの解像度であった。現在、解像度を上げるために結晶化条件の再検討を行っている。つぎに、平成21年度に本研究で明らかにしたpaenidaseのアミノ酸配列をMEROPSデータベースにより解析したところ、プロテアーゼファミリーS12に分類された。S12は、活性部位にSer、Lys、Tyr残基をもつセリンプロテアーゼの一群であり、Ser-Xaa-Thr-LysおよびTyr-Xaa-Asnのモチーフを持つ。これらのモチーフはpaenidaseにおいても保存されていた。そこで、これらの推定される活性部位Ser、Lys、Tyr残基を種々のアミノ酸に置換した変異体(S65A、S65C、K69A、K691、Y149F)を作製した。得られた変異体はいずれも不活性型となったが、これらのCD及び蛍光スペクトルは野生型のスペクトルと一致し立体構造の変化は見られなかった。このことから、paenidaseにおいてもこれらのアミノ酸残基がpaenidaseの活性発現に重要な役割を果たしていることが示唆された。さらに、活性部位近傍のHis残基を置換した変異体(H111A、H276A)を作製したところ、活性理が得られた。これにより、paenidaseの反応機構が一般的なセリンプロテアーゼのそれとは異なることが示唆された。さらに、paenidase阻害剤をスクリーニングしたところ、微生物の培養上清から単離することに成功した。
日本語文章推敲支援ツ-ルの機能拡張と移植および利用分野の拡大に関する研究

日本語文章推敲支援ツ-ル『推敲』は、日本語文章ファイルを解析して、推敲に役立つ情報を書き手に提供することを目的としたツ-ルである。この研究に着手する前にパソコン(NEC PC9801)上に『推敲』Ver.1.8を実現した。本研究では、日本語文章推敲支援ツ-ルの機能拡張、移植、利用分野の拡大に関して以下に示す成果を得た。1.機能拡張に関して、字面解析アルゴリズムの抽出精度の向上を行った。また、新たに"wa"と発音する「は」を98%の精度で抽出するアルゴリズムを構築した。これらは、科学技術文章約70万字を調査して導いたものである。さらに、構築した抽出法をJICST科学技術文献抄録(約300万字)と新聞記事(約2000万字)に適用して評価し、その結果を参考にして改訂を加えた。また、『推敲』Ver.1.8は解析結果をディスプレイに表示するのみであったが、新たにファイルに保存できるようにした。これらの機能を組み込んだ『推敲』Ver.1.9を一般に公開した。2.『推敲』Ver.18の感想で最も多かった編集機能の追加に関して、仕様を検討した。この際、『推敲』で使用している検索に適した日本語テキストの管理に関するデ-タ構造の見直しを行った。さらに、その仕様をもとにして、パソコン上の『推敲』に編集機能を実装し、『推敲』Ver.2、1を実現した。3.『推敲』Ver.1.8を他のパソコンに移植するために、『推敲』の各機能を部分機能に分解してそれぞれ基本モジュ-ルを構成した。これを組み合わせることによって、移植性と保守性の高い『推敲』を再構成した。さらに、それを用いて、パソコン版『推敲』をIBM5550とFMR60に移植した。4.使用希望者に『推敲』を配布し、評価を依頼した。配布した方々は、大学のドイツ語教官、国文学科教官、留学生担当教官、付属病院医師、雑誌編集者、マニュアル執筆者等広い分野にわたっている。これらの評価から、推敲支援ツ-ルが広い分野に有用なツ-ルとなりうることを実証することができた。日本語文章推敲支援ツ-ル「推敲」は、日本語ワ-ドプロセッサなどで作られた日本語文章ファイルを解析して、推敲に役立つ情報を書き手に提供することを目的としたツ-ルである。この研究に取り掛かる以前にこのツ-ルを特定のパソコン(PC9801)の上に開発した。このようなツ-ルは広く使われることが望ましい。1.現状の「推敲」を他のパソコンに移植するために「推敲」の各機能を部分機能に分解してそれぞれ基本モデュ-ルを構成した。これを組み合わせることによって、移植性と保守性の高い「推敲」を再構成し、移植の際に問題になる点をできるだけ少数のモデュ-ル内に局限できる見通しを得た。2.パソコン上の日本語ワ-

プロも「推敲」もパソコンの能力と容量を最大限に使っているため両者を共存して使うことができない。「推敲」を最近普及の著しいワ-クステ-ションに移植し、1台のワ-クステ-ションの上に二つのウィンドウを開いて連携して使用するシステムを設計した。3.現状の「推敲」を10大学の研究者または学生に試用してもらい評価してもらった。その結果処理の高速性には十分満足してもらったが、「推敲」が指摘した問題点を直ちに修正できない点に不満が集中した。そこで、「推敲」中で簡単な修正を施す方法を設計した。また、1.で述べた基本機能をいくつかまとめてマクロ機能として使用者が登録する方法を考案した。4.助詞「は」の使用について、約300万字の日本語文章について調べたところ、「ワ」と発音する「は」を98%の精度で抽出できることがわかった。文字の使用状況をさらに調べることによって、字面解析の適用範囲をさらに広げ得る可能性がある。日本語文章推敲支援ツ-ル「推敲」は、日本語テキストを解析し、推敲に役立つ情報を書き手に提供することを目的としたツ-ルである。この研究に先立ってこのツ-ルをパソコン(PC9801)上に開発した。1.パソコン版「推敲」をIBM5550とFMR60に移植した。IBM版は、平成3年4月から早稲田大学理工学部における技術文書作成教育で使用される予定である。2.ワ-クステ-ション上に「推敲」を実現するために、二つの抽象デ-タ型デ-タ構造「文フォルダ」と「文字列フォルダ」とを用意した。これらのデ-タ構造を操作する基本演算を一つ一つインプリメントし、基本演算を複数個組み合わせたマクロを定義する機能をインプリメントした。マクロ定義をファイル化しておくことによって、ワ-クステ-ション版「推敲」のプロトタイプ版を完成できる見通しを得た。3.利用分野の拡大のため、他大学のドイツ語教官、留学生担当教官、付属病院医師のほか、雑誌編集者などにパソコン版「推敲」を配布し、評価を依頼した。平成3年度前半には評価を終了する見込みである。評価結果をまとめ、次の版の設計に活かす予定である。4.これまで構築してきた字面解析アルゴリズムは科学技術文章約70万字を調査して導いたものである。これを一般の文章への適用可能性を調べるために、約2千万字の新聞記事デ-タに適用して評価した。その結果、受身抽出アルゴリズムについては、「現われ」「表われ」のほかに「分かれ」「生まれ」を特別に扱うことによって、抽出精度(候補として抽出したもののうちで正しいものの割合)を98.4%にできることが分かった。また、「ワ」と発音する「は」を抽出するアルゴリズムの抽出精度は98.0%である。このほか、否定表現を抽出するアルゴリズムを評価中である。日本語文章推敲支援ツ-ル『推敲』は、日本語ワ-ドプロセッサなどで作られた日本語文章ファイルを解析して、推敲に役立つ情報を書き手に提供することを目的としたツ-ルである。1.パソコン上に実現した『推敲』Ver.1.8を試用してもらった感想をもとにして、若干の機能拡張を施した『推敲』Ver.1.9を作成した。追加機能の主なものは、新たに抽出法を構築した“wa"と発音する「は」を抽出する機能と、指摘した結果をファイルに保存する機能である。そのほか、字面解析アルゴリズムの精度を向上させた。このバ-ジョンアップに伴って『推敲』の使用手引書も改訂した。2.『推敲』Ver.1.8の感想で最も多かった編集機能の追加に関して、仕様を検討した。この際、『推敲』で使用している検索に適した日本語テキストの管理に関するデ-タ構造の見直しを行った。さらに、その仕様をもとにして、パソコン上の『推敲』に編集機能を実装し、『推敲』Ver.2.1を実現した。
大災害後の社会におけるネパール女性のノンフォーマル教育活動の質的探求

今年度は当初の計画通りにフィールドワークを実施した。ネパールでの訪問調査は、現地ジャーナリストグループ(Martin Chautati、Sancharika Samuha)、現地コミュニティラジオ放送局(Radio Sagarmatha、Radio Lumbini、Radio Mukti)を中心に訪問調査を実施した。特に、女性のための教育支援活動の実践や経験について情報収集を行うことができた。また、訪問日程がInternational Women's Dayであったことから、ジャーナリストグループによる各種イベントが開催されており、見学することができた。農村調査研究については、調査地ラリプール郡ブングマティ村を訪問した。ブングマティ村は大地震による被害が大きく、現在も仮設住居が建ち並んでる。震災後の建物の再建にレンガ(ブロック)が大量に必要なことから、村落周辺にレンガ工場が増設されていた。また、タライ地域とをつなぐ幹線道路の建設も進み、村落の生活環境は環境汚染などが指摘され、震災以降、さらに状況が悪くなっていることが確認された。ブングマティ村での女性たちのインタビュー調査では、家庭内外における女性の労働状況について、特に、経済的活動を中心に把握することを重視した。その結果、家屋の再建に行政から補助を求める人々の声が高まる中で、地域行政は都市部のビルや幹線道路の建設を優先にしているため、復興に向けた動きはより複雑化し、地域行政は住民を無視しているかのように感じられた。また、ネパール訪問とは異なり、アジアの女性の識字教育の現状について、日本と韓国の識字教室を訪問する機会を得た。当初の計画にはなかったものの、異なる角度から女性のノンフォーマルな学びの有効性について考察することができたことは、大変有意義であった。次年度に活かしていきたい。調査地のネパールは2015年4月の大震災から約4年が経過するが、復興への道のりはなおも厳しいと言わざるをえない状況である。首都カトマンズを直撃した大地震であったが、都市部では新しくビルを建設し、道路の拡張工事などが進んでいる。しかし、深刻な被害を受けた農村地域(Lalitpur郡Bungmati村)の人々には支援が行き届かず、仮設住居での暮らしがなおも続いている。彼女たちの生活状態については、実のところ、ネパール国内でもあまり知られてはいない。訪問時には現地ジャーナリストグループやコミュニティラジオ放送局のスタッフにも帯同してもらい、現状を共に考える機会を設けた。南アジアの女性と開発、途上国のノンフォーマル教育に関する理論研究の他、引き続き、女性ジャーナリストらの実践活動(ラジオ局の運営、番組制作、教育活動等)の実態把握と農村女性らのライフヒストリー収集、分析を行う。特に、2019年度はネパールの教育支援活動に詳しい英国のEast Anglia大学Anna Robinson-Pant教授を訪ね、議論の機会を持つことを計画している。また、ロンドン大学の南アジア研究センターを訪問し、文献、資料収集にも努める。農村調査研究(ライフヒストリーの収集ついて)については、ライフヒストリーの分析(・インフォーマントを取り巻く共同体内の女性の役割、関係性について・近代的教育観に対する伝統的教育観について・共同体内の宗教観とその現実的な影響について・家庭内外における女性の労働状況、経済的活動を中心に把握)に努める。また、アジアの女性の社会開発支援に取り組む研究機関の訪問調査も実施し、分析を深めていく。

訪問時には現地ジャーナリストグループやコミュニティラジオ放送局のスタッフにも帯同してもらい、現状を共に考える機会を設けた。南アジアの女性と開発、途上国のノンフォーマル教育に関する理論研究の他、引き続き、女性ジャーナリストらの実践活動(ラジオ局の運営、番組制作、教育活動等)の実態把握と農村女性らのライフヒストリー収集、分析を行う。特に、2019年度はネパールの教育支援活動に詳しい英国のEast Anglia大学Anna Robinson-Pant教授を訪ね、議論の機会を持つことを計画している。また、ロンドン大学の南アジア研究センターを訪問し、文献、資料収集にも努める。農村調査研究(ライフヒストリーの収集ついて)については、ライフヒストリーの分析(・インフォーマントを取り巻く共同体内の女性の役割、関係性について・近代的教育観に対する伝統的教育観について・共同体内の宗教観とその現実的な影響について・家庭内外における女性の労働状況、経済的活動を中心に把握)に努める。また、アジアの女性の社会開発支援に取り組む研究機関の訪問調査も実施し、分析を深めていく。フィールドワークを行うために計画していた旅費について、予算内に抑えることができたため。次年度に活用することとしたい。
がん随伴線維芽細胞CAFにおけるRECK発現の生理的意義と制御メカニズムの解析

がんを取り巻く間質や細胞はがん微小環境を構成し、がんの進展に深く影響している。がん微小環境に存在するがん随伴線維芽細胞(CAF)は、拡散性因子の分泌や細胞外マトリックス(ECM)リモデリングなどを介してがん細胞の悪性挙動を助長することが報告されている。我々は、本研究の予備段階で、CAFにおいて膜結合型MMP阻害因子RECKの発現が低下していることを見出した。そこで、本研究では、CAFにおけるRECK発現の生理的意義と制御メカニズムおよびがん細胞に与える影響を検討した。本研究に用いた細胞は、実験的に誘導されたCAF(乳腺由来正常線維芽細胞をがん細胞と共にマウスへ移植して得られたもの)、アデノウィルスによりRECKを過剰発現させたCAF、コントロール線維芽細胞およびsiRNAでRECK発現を抑制したコントロール線維芽細胞の4種類である。CAFにおいては、αSMA, TGFβ1, TGFβ2, SDF1の発現が上昇していることが知られているが、RECK発現を操作した際にこれらの変動は認められなかった。RECK過剰発現したCAFと浸潤性乳がん細胞株MDA-MB-231を共培養しマトリゲル浸潤アッセイを行ったところ、がん細胞の顕著な浸潤能抑制が認められた。また、CAFへと誘導する因子の一つとして報告されているTGFβ1を正常線維芽細胞に作用させたところ、CAF化を示すマーカーの変化とともに、RECK発現の低下が認められた。以上のことから、CAFのRECK発現低下はがん細胞の浸潤能亢進に寄与しており、この現象にTGFβが関わっている可能性が示唆された。TGFβはある種のがん細胞に上皮間葉転換(EMT)を誘導し浸潤能獲得を促すが、CAFを標的としたRECK発現誘導は、がん細胞の浸潤能抑制を介した新たながん治療につながる可能性が示唆された。
湖底コアのDNA情報から探る宍道湖の水草変遷史

本研究は宍道湖の湖沼堆積物から,水生植物のDNAを抽出することで過去からの水生植物,なかでもかつて宍道湖における優占種であったと考えられる車軸藻類の変遷を明らかにする.平成30年度の研究目標は,1)堆積物からのDNA抽出可能の検討,2)年代の特定である.なお当初の予定1),2)に加え,船上での堆積物の保存および抽出方法の検討を加えた.堆積物からの環境DNA抽出においては,水からの抽出に比べコンタミネーションによる危険性が高いため,細心の注意を払い,柱状堆積物の切断および,DNAを抽出するまでの保存方法が重要になる.そのため,平成30年度は令和元年に向けて,採取および抽出方法の検討を主として行った.船上からKK式簡易採泥器を用い約40cmの柱状堆積物を採取した後,船上で2cmに切断し,抽出を行うまで90%エタノールの入った容器に入れ冷蔵保存した.抽出に用いた堆積物はコンタミネーションの影響を最小限にするため,切断した堆積物の中心部のみを抽出に使用した.また,船上で堆積物を切断する際は,採泥に使用した採泥器と同じ内径のアクリルパイプを2cmごとに切断したものを使用した.DNA抽出は1エタノール沈殿法と,2市販の土壌からのDNA抽出キットを使用した2通りの方法で行った.1エタノール沈殿法は大量の堆積物を扱うためコストを最小限に抑えられる利点があるが,抽出を行ったところ,堆積物中に存在する阻害物質(例えばフミン酸)などにより十分な収量を得ることができないことが分かった.そこで,2市販されている土壌からDNA抽出キットを使用して抽出を行ったところ,十分な収量を得ることに成功した.その後2の方法により抽出したDNAはリアルタイムPCR法により増幅させ,シャジクモのプライマーを用いて検出を行った.しかし,目標としていたシャジクモ属のDNAをシーケンスにより確認することができなかった.抽出方法により,収量が大きく差が出ることが分かり,2市販の土壌からのDNA抽出キットを使用することで十分な収量を得ることができたが,対象とするシャジクモのDNAを検出することができなかった.これは最終地点の見直し,ターゲットとする種を増やす,プライマーを複数種分用意することで解決できる可能性がある.採泥地点を2地点で行ったが宍道湖全域(水深の浅い地点も含む)からの堆積物採取し,過去に生息していた車軸藻類,Chara braunii, C.corallina, C. fibrosa, Nitella. hyalinaのプライマーを用いてPCRおよび,シーケンスを行う.得られた結果から,対象種が検出された地点の堆積物から年代を測定し,年代を決定する.本研究は宍道湖の湖沼堆積物から,水生植物のDNAを抽出することで過去からの水生植物,なかでもかつて宍道湖における優占種であったと考えられる車軸藻類の変遷を明らかにする.平成30年度の研究目標は,1)堆積物からのDNA抽出可能の検討,2)年代の特定である.なお当初の予定1),2)に加え,船上での堆積物の保存および抽出方法の検討を加えた.堆積物からの環境DNA抽出においては,水からの抽出に比べコンタミネーションによる危険性が高いため,細心の注意を払い,柱状堆積物の切断および,DNAを抽出するまでの保存方法が重要になる.そのため,平成30年度は令和元年に向けて,採取および抽出方法の検討を主として行った.船上からKK式簡易採泥器を用い約40cmの柱状堆積物を採取した後,船上で2cmに切断し,抽出を行うまで90%エタノールの入った容器に入れ冷蔵保存した.抽出に用いた堆積物はコンタミネーションの影響を最小限にするため,切断した堆積物の中心部のみを抽出に使用した.また,船上で堆積物を切断する際は,採泥に使用した採泥器と同じ内径のアクリルパイプを2cmごとに切断したものを使用した.DNA抽出は1エタノール沈殿法と,2市販の土壌からのDNA抽出キットを使用した2通りの方法で行った.1エタノール沈殿法は大量の堆積物を扱うためコストを最小限に抑えられる利点があるが,抽出を行ったところ,堆積物中に存在する阻害物質(例えばフミン酸)などにより十分な収量を得ることができないことが分かった.そこで,2市販されている土壌からDNA抽出キットを使用して抽出を行ったところ,十分な収量を得ることに成功した.その後2の方法により抽出したDNAはリアルタイムPCR法により増幅させ,シャジクモのプライマーを用いて検出を行った.しかし,目標としていたシャジクモ属のDNAをシーケンスにより確認することができなかった.抽出方法により,収量が大きく差が出ることが分かり,2市販の土壌からのDNA抽出キットを使用することで十分な収量を得ることができたが,対象とするシャジクモのDNAを検出することができなかった.これは最終地点の見直し,ターゲットとする種を増やす,プライマーを複数種分用意することで解決できる可能性がある.採泥地点を2地点で行ったが宍道湖全域(水深の浅い地点も含む)からの堆積物採取し,過去に生息していた車軸藻類,Chara braunii, C.corallina, C. fibrosa, Nitella. hyalinaのプライマーを用いてPCRおよび,シーケンスを行う.得られた結果から,対象種が検出された地点の堆積物から年代を測定し,年代を決定する.備品を見積もりよりも少額で購入することができたため,次年度使用額が生じた.次年度は複数地点からDNA抽出を行うため,抽出試薬代に充当する予定である.
ワクチン化癌細胞による癌免疫療法の開発(副題)ワクチン化癌細胞による免疫担当細胞の活性化とアポトーシスのメカニズムについて

低免疫原性とヒト癌細胞に対しその免疫原性を高め、癌ワクチンの可能性を検討することを目的に、紫外線照射、IL-2伝子の導入、あるいはIL-12遺伝子の導入等の処置を行い癌細胞の性状の変化と免疫担当細胞への影響等を免疫学的に検討し以下の結果を得た。1紫外線照射の効果(1)新鮮分離したヒト癌細胞のMHCclass-I抗原の表出が減少した。(2)培養ヒト癌細胞のMHCclass-I抗原の表出は増加した。(3)飢餓状態に誘導した培養ヒト癌細胞のMHCclass-I抗原の表出は新鮮分離したヒト癌細胞と同様にMHC class-I抗原の表出が減少した。(4)しかし、UV-B照射は新鮮、培養癌細胞の別に無関係に自己癌細胞に対するCTLを非照射癌細胞に比べ有為に強力に誘導した。従って、癌細胞への紫外線照射はMHC class-I抗原の表出に無関係に癌細胞が自己腫瘍細胞特異的なCTLを誘導する効果を増強することが示された。2 IL-2gene、あるいはIL-2gene遺伝子導入の効果(1)ヒト腎細胞癌にIL-2geneを導入すると、NK-cell,LAK-cellに対する感受性が高まった。(2)また、LAK-cell誘導能が示された。(3)さらに、ヒト腎細胞癌に対するCTLの誘導に世界で初めて成功した。(4)IL-12 geneの導入で扁平上皮癌や肺小細胞癌のMHC class-Iの表出が有意に増強された。(5)NK-cellに対する感受性が両方の癌とも高まった。(6)IL-12 gene導入癌細胞で自己末梢血単核球を刺激すると非遺伝子導入細胞に対する殺細胞活性が高まることが明らかとなった。したがって、IL-2,IL-12 gene導入癌細胞は癌ワクチンとして免疫担当細胞を賦活化し抗癌免疫機構を作動させる可能性が示唆された。以上の事実から癌細胞に対する紫外線照射、IL-2,IL-12 gene導入等は癌ワクチン作成の有力な方法であることが示唆された。人悪性黒色腫(Melanoma),人腎細胞癌(RCC),人舌癌(UTC-1,2)を株化樹立した。その結果、1.UV照射2.2J/m^2で120secまではMelanoma,RCCは生存出来た。2.新鮮癌細胞では20120秒のUV照射でMHC class I抗原の表出は低下した。3.23日培養した癌細胞では、同様の照射でMHC class I抗原の表出は上昇した。4.樹立癌細胞(長期培養癌細胞)では同様のUV照射でMHC class I抗原の表出は上昇した。以上の事実が明らかとなった。さらに、これらの自己癌細胞でPBL,TILを刺激し自己癌特異的Cytotoxic T-cell(CTL)の誘導が可能か否かを検討した。その結果以下の事実が明らかとなった。すなわち,新鮮自己癌であるか培養自己癌であるかにかかわりなく,UVを照射された癌細胞は,自己末梢血中のリンパ球あるいは腫瘍内浸潤リンパ球(TIL)からCTLを誘導するが,UV非照射癌細胞はCTLを誘導出来なかった。以上の事実から、UV照射癌細胞はMHC class I抗原の表出の程度と無関係に、自己リンパ球からCTLを誘導する能力のあることが明らかとなった。

2)各種癌細胞株の樹立:ヒト舌癌組織から舌癌細胞を、ヒト口唇粘膜から粘膜癌細胞を、上顎癌からはmetastasis由来の細胞株をそれぞれ樹立した、更にこれらの一部から癌細胞のクローン化にも成功した。3)新規に樹立した口腔領域癌細胞に対する遺伝子導入:当初計画では、導入遺伝子としてIL-2geneのみを設定していたが最近の免疫学の発展からT-helper 1とT-helper 2の分化分岐点にIL-12がT-helper 1分化に決定的な役割を果たすことが判明したため現在クローン樹立したヒト舌癌細胞(UTC-1)にはIL-2geneを導入することにし、末梢血単核球からのCTL誘導能等を検討することにした。その結果、遺伝子を導入された癌細胞の分裂が抑制され、長期培養すると全ての癌細胞が死滅した。今後、IL-12遺伝子の二つのサブユニットのそれぞれにその遺伝子導入の効果を検討する予定である。以上、本研究は成功裏に進んでおり目標の癌ワクチン化療法の基礎構築に貢献するものと評価される。低免疫原性のヒト癌細胞に対してその免疫原性を高め、癌ワクチンの可能性を検討することを目的に、紫外線照射、IL-2伝子の導入、あるいはIL-12遺伝子の導入等の処置を行い癌細胞の性状の変化と免疫担当細胞への影響等を免疫学的に検討し以下の結果を得た。1紫外線照射の効果(1)新鮮分離したヒト癌細胞のMHCclass-I抗原の表出が減少した。(2)培養ヒト癌細胞のMHCclass-I抗原の表出は増加した。(3)飢餓状態に誘導した培養ヒト癌細胞のMHCclass-I抗原の表出は新鮮分離したヒト癌細胞と同様にMHC class-I抗原の表出が減少した。(4)しかし、UV-B照射は新鮮、培養癌細胞の別に無関係に自己癌細胞に対するCTLを非照射癌細胞に比べ有為に強力に誘導した。従って、癌細胞への紫外線照射はMHC class-I抗原の表出に無関係に癌細胞が自己腫瘍細胞特異的なCTLを誘導する効果を増強することが示された。2 IL-2gene、あるいはIL-12gene遺伝子導入の効果(1)ヒト腎細胞癌にIL-2 geneを導入すると、NK-cell, LAK-cellに対する感受性が高まった。(2)また、LAK-cell誘導能が示された。(3)さらに、ヒト腎細胞癌に対するCTLの誘導に世界で初めて成功した。(4)IL-12 geneの導入で扁平上皮癌や肺小細胞癌のMHC class-Iの表出が有意に増強された。(5)NK-cellに対する感受性が両方の癌とも高まった。(6)IL-12 gene導入癌細胞で自己抹梢血単核球を刺激すると非遺伝子導入親癌細胞に対する殺細胞活性が高まることが明らかとなった。したがって、IL-2, IL-12 gene導入癌細胞は癌ワクチンとして免疫担当細胞を賦活化し抗癌免疫機構を作動させる可能性が示唆された。以上の事実から癌細胞に対する紫外線照射、IL-2, IL-12 gene導入等は癌ワクチン作成の有力な方法であることが示唆された。
キラリティー認識機能を持つ光学活性レセプターのハイブリッドプロセスによる合成

平成4、5年度はハイブリッドプロセスでつくったcis-1-フェニルシクロヘキサン-1,2-ジオールをキラル構成単位として使い、数種類の光学活性クラウンエーテルを合成した。これらのレセプターによるキラルアミン類の不斉認識機能を評価し、レセプターがゲストアミンのキラリティーを識別する機構について調べた。また、シクロヘキサン誘導体を立体障壁とするメソ型クラウンエーテルも合成し、アミンとの錯体形成におけるジアステレオ面識別の機構も検討した。平成6年度には、ここまでに不斉識別、面識別の機構の上にたって、別の観点からこの機構をさらに研究するべく新たなキラルクラウンエーテルの合成をおこなった。一つは従来のクラウンエーテルに新たにキラル障壁を付け加え錯形成面をより人工的に制御したレセプターの合成。もう一つは錯形成面に空間的ゆとりをもたせて、錯安定度の向上をめざしたcis-シクロヘキサン-1,2-ジオールを立体障壁として持つキラルクラウンエーテルの合成である。これらのレセプターの不斉認識機能の評価を行い、前2年間の成果と合わせ、より高機能の人工レセプターの分子設計に役立つレセプターの構造と不斉認識機能の相関に関する知見を整理した。このせいかはキラリティー認識機能を持つ人工レセプターの化学の発展にいささかの貢献ができたものと確信している。本研究のもう一つの課題である酵素反応の立体選択性に関する研究においては、平成4、5年度にリパーゼYSの酵素活性部位モデルを提案したのにつづいて、リバーゼGLによる反応の立体選択性を調べ、これについても活性部位モデルを構築した。これらの有機反応に使い易く、かつ、立体選択性に優れた加水分解酵素による加水分解反応、エステル交換反応の立体選択性に関する規則性の解明は酵素を有機反応により使い易くしたものとして、特に立体選択的有機合成の発展になにがしかの役割を果たしたと考えている。有機化合物合成の多段階プロセスの一部に酵素等の生体触媒を用いる反応を組み入れた、いわゆるハイブリッドプロセスは省資源的かつ、クリーンなプロセスとして、その価値が注目されている。特に、酵素はキラル触媒として光学活性有機化合物の合成において利用価値が高いものである。本年度はこの酵素的加水分解反応を用いてレセプターのキラル構成単位の光学分割を行い、キラリテイー認識機能を持つ18ークラウンー6型光学活性レセプターの合成を完了し、これらがアミノ酸のキラリテイーを認識する機能を持つことを確かめた。さらに、錯体の構造をスペクトルで調べレセプターの錯形成の機構に関する新たな知見を得た。cis-1-フェニル-1,2-シクロヘキサンジオールのアセタートをエステラーゼを使った加水分解反応で光学分割し、レセプターの構成単位であるジオールのエナンチオマーの両方を鏡像体的に純枠な形で合成した。このジオールを構成単位とする光学活性クラウンエーテル数種を合成し、これらがフェニルグリシンメチルエステル等アミノ酸のキラリティーを識別して錯体を形成することを確認し、これらのレセプターを用いたバルク液膜輸送によりアミノ酸を光学分割した。この結果cis-1-フェニル-1,2-シクロヘキサンジオールはアミノ酸を光学分割する機能を持ったキラルレセプターの構成単位として優れていることがわかった。この成果の論文は英国化学会誌に印刷中である。ひきつづき、同じ構成単位を使ってアゾ色素基を組み入れた光学活性色素化クラウンエーテルを合成した。この色素化レセプターとアミン類との錯体ではゲスト化合物のキラリテイーの違いが錯体の色の違いとして観察できるので、将来、アミノ酸の絶対配置を決定する指示薬となり得る。現在は、このレセプターとアミノ酸の錯体の構造を^1Hnmrを使って解析している。

酵素等の生体触媒を用いる反応を有機合成の多段階プロセスの一部に組み入れたいわゆるハイブリッドプロセスは選択性が高い効率的な方法として注目されている。特に、生体触媒は効率の良いキラル触媒なので、光学活性化合物の合成において利用価値が高く、この方法で光学活性レセプターの合成に必要なキラルシントンを合成した。光学活性レセプターと有機化合物との錯体での分子認識機構の研究は酵素の活性部位での分子認識の機構の解明につながるものとしても重要な意味を持っている。本年度の研究実績は以下の二つにまとめられる。1.ハイブリッドプロセスの一環としての酵素反応の実用性を高める一つは、その反応の立体選択性における規則性を定式化することである。我々はハイブリッドプロセスに最も使いやすい酵素としてバクテリア由来のリパーゼをとりあげ、この酵素が有機溶媒中でのエステル交換反応でアルコール類を効率良く光学分割することを確かめ、この反応の立体選択性を酵素活性部位モデルとして定式化することができた。このモデルは同酵素の反応での生成物の絶体配置を予測するのに有効であり、これによって同酵素のキラル触媒としての利用価値が一段と高まった。2.リパーゼを使ったハイブリッドプロセスで合成したキラルシントンで用いて数種類の光学活性クラウンエーテルを合成し、いずれもがキラルアミン類との錯体においてゲストのキラリティーを識別する機能を持つことを確認した。この錯形成においてキラルレセプターがゲスト分子のキラリティーを認識するメカニズムを調べ、これをホスト-ゲスト相補性で説明できることを明かにした。この知見は酵素活性部位での基質認識の機構の解明の一つの情報として有用なものである。平成4、5年度に達成したキラルクラウンエーテルによるキラルアミン類の不斉認識機能の評価、およびメソ型クラウンエーテルにおけるジアステレオ面識別錯形成の結果をもとに、クラウンエーテルとアミンとの錯形成における不斉識別、面識別の機構を解明した。その成果の上にたって、より多方面からこの機構を研究するべく新たなキラルクラウンエーテルの合成をおこなった。一つは従来のクラウンエーテルに新たにキラル障壁を付け加え錯形成面をより人口的に制御したレセプターの合成。さらに、錯形成面に空間的ゆとりをもたせて、錯安定度の向上をめざしたcis-シクロヘキサン-1,2-ジオールを立体障壁として持つキラルクラウンエーテルの合成を行った。これらのレセプターの不斉認識機能の評価を行い、レセプターの構造と不斉認識機能の相関に関して有用な知見を追加した。3年間にこれらの知見を蓄積したことは、より高機能の人工レセプターの分子設計に関していささかの貢献ができたものと確信している。本研究のもう一つの課題である酵素反応の立体選択性に関する研究においては、平成4、5年度の成果をもとにリパーゼYSの酵素活性部位モデルを提案したのにつづいて、リパーゼQLによる反応の立体選択性を調べ、これについても活性部位モデルを構築した。
職業中毒や公害の映像資料の教育用デジタル化に関する研究

本研究では、1)過去に起きた産業中毒や公害の事例を整理し、2)教育上一番印象の強いであろう映像資料を探索して、デジタル化し、3)教育において活用する方策を明らかにすることを目的とした。過去の事例を以前の教科書によって集積するだけでなく、新聞報道等から発掘をすること、加えて、映像資料の探索を研究分担者が所属する研究室の過去の業績を検索し、実際に経験した事例や記録された資料等を発掘した。また、必要と思われる資料については映像のデジタル化を行った。これらの情報の多くは映像であったが、その映像の一部では個人の特定も容易であった。調査中に撮影された映像は必ずしも「公開すること」に対して、対象者から了解を得ることができた資料ばかりではなかった。このことに対し、適切でない部分を削除することも考慮された。しかし、映像の一部は「症例の特徴としての一部」としても表現されており、単に削除すれば問題が解決されるものではなかった。現在、このようなことに対して、可能な限り改めて画像の使用の了解を得るように求められている。しかし、本研究課題のような場合、過去の事例が主であり、対象者が死亡している場合等、具体的にどのように対応すればいいのか、さらに明確にする必要があると考えられた。多くの資料は「著作物」であると考えられた。また、資料のデジタル化およびネットワーク技術を用いた資料配信を目標にしているため、作成したデジタル資料の適切な活用が求められた。これらの点について、情報科学分野の研究者から専門的な知識のサポートを得ながら、インターネット上における著作権への対応について検討した。また、本研究期間中に著作権法の一部を改正する法律が制定され、特にインターネット送信に関する箇所が改正された。この改正に対応するためのデジタルコンテンツの作成、送信方法について、さらなる検討が必要であると考えられた。