hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PETの基礎的詳細表示と定量的脳機能解析研究

本研究においては、PETの画像再構成法を駆使した極限的な撮像能力について明らかにした。現在、日本核医学技術学会のガイドラインでは腫瘍の描出能を直径10.0mmを対象としている。本研究ではガイドラインの球とは少し異なるが、デレンゾファントムにおいて、Standardized Uptake Value(SUV)4.0の濃度で直径5.0mmが90%程度の確率で表示可能となることを示した。また、PET脳機能バランス評価法の研究では脳血流の低下域とアミロイド集積域は必ずしも一致せず、今後はそれらの原因究明が必要となることを明らかにした。平成26年度はデレンゾファントムを作製しPETにおける分解能について検討した。このデレンゾファントムは汎用性の円柱プールファントムにインサートとしてデレンゾファントム(直径3.5, 4.0,4.5,5.0,5.5,6.0mmの円柱ホット)を組み込むこととした。しかし、汎用性のプールファントムはその使用に際してRIを多く必要という欠点があり、ファントムに対して加工が必要であった。そのためデレンゾファントムの完成は年度を越えてしまい、PETの空間分解能の評価実験は5回程度にとどまった。結果はがんFDG撮像法ガイドラインの腫瘍の基準であるFDG濃度を2.65KBq*4.0/mlとした場合、直径5.0,5.5,6.0mmは描出可能であった。他の4.5mm以下の直径についての描出は画像再構成法とそのフィルターにより異なっていた。しかしどの画像再構成法をもってしても直径3.5mmについてはその存在を画像として捉えることはできなかった。本来の目的であるPET装置は何ミリまで見えれば良いのかという問題に関してはファントムの使用濃度を段階的に変化させる必要が有ること、更に周囲のバックグランドの濃度にも影響されるためこれらの期間で体系的に評価することが困難であった。しかし結果から2.65KBq*4.0/mlの場合には直径5.0mmは描出可能と確認された。別の濃度においても今後実験し、視覚評価とSUVによる評価も検討する予定である。平成27年度の目的はファントム実験時間の短縮であった。実験時間を短縮することにより実験はたやすくなりPET装置の性能と画像の評価回数が増加するためである。方法はNEMA IEC BODYファントムを想定したが、同じ球体がほぼ揃っているMET BTファントムを使用し、球体インサートを連結しRIを一度に封入した。球体は6個存在するため、これまでは6回のRIの封入作業が必要となるが、連結することで封入の回数が減少し全体的なRI封入時間と実験時間が短縮すると考えられた。しかし、球体インサートの連結は困難であったため、代わりに三方活栓とエクステンションチューブで連結し、6個の球体インサートを連結したものと同じ状態を作成した。これまでのファントム球体インサートへのRI封入時間は4分43秒(5分)程度、今回の連結の方法では2分04秒程であった。全体のファントム作成時間は28分から26分と時間が短縮された。理想的にはあと30秒程短縮可能と見込んでいる。エクステンションチューブ、三方活栓等の準備が整っている場合は更に時間の短縮が可能となる。今回はRIの封入にポンプを使用したが、その能力を上げる事で更に時間が短縮され、そのことは被ばくの低減に繋がると考えられる。ただし密封系での作業で球体にRIが封入されたら自動でポンプが止まる工夫、途中で何らかの都合により球体へRIを封入している針等がハズレた場合のへの対処が必要となる。本研究の目的は、PET装置は通常の臨床においてどの程度の大きさの腫瘍の検出が可能かを追求することである。そこで平成26年度はデレンゾファントムを作成し、撮像可能な腫瘍の大きさを検討し5.0mm程度が限界となることを示した。平成27年度NEMA IEC BODYファントムの線源作製時間を短縮することが目的である。方法はNEMA IEC BODYファントムの球体インサートを連結し6個ある球体に一度にRIを封入し、その分だけ時間を短縮するものである。封入時間は30mlを1分でポンプを使用し実施したため球体インサート約50mlでは約2分ほどで終了した。理想的には1分30秒ほどで可能となるためさらに工夫を重ねる予定である。また、これまでの全体のファントム作成時間は28分程であったがそれを26分に更に短縮した。問題点はポンプを使用することにより煩雑な作業が増えてしまうことである。確かに実験時間は短縮されたが実験終了後の後始末、準備を考慮すると今回の実験時間短縮方は決して成功したとはいえない。しかし、これまで4-5分程度必要であった球体インサートへのRI封入時間を約2分にしたことはRIと術者の手指の接触時間を減少させることとなる。つまりは被ばくが減少すると考えられる。実際のRI使用量は30MBqにも満たないため被ばくとしては大きなものではないが実験回数が多くなればその減少効果は大きくなる考えられる。平成28年度の研究実施予定は脳の定量値の解析であった。脳の変性疾患の症状はバランスの破たんにあるということから左右差、対小脳比等での差とを見るとともに、画像解析ソフトstatistical parametric mapping (spm)を用い画像解析を実施した。統計解析は正常な人との違いを可視化するソフトウェアであるため正常人が必要である。

しかしその正常人の脳血流、アミロイドの画像を、標準能へ被験者の脳をテンプレ-トと呼ばれる標準能へ合わせこむところで解析が遅れていた。線形変換ではあるがテンプレートへの合わせこみは成功し、解析結果から脳血流低下部位とアミロイドの集積部分は一致していないことを3D画像で可視化した。アミロイドはp-53たんぱくを刺激しアポトーシスを誘発するとされている。それであれば血流低下とアミロイド集積は関係が認められると考えた。方法は脳血流、アミロイド画像を標準化し、平均±2SDの値を閾値とする。アミロイド集積部分を赤、脳血流低下部分を青、両者低下している部分を緑で表示した。それぞれのスライスごとに色付けし最後に3D化し表示した。被験者はほぼ認知症になっているため、両者低下部分が多く表示されるはずであるが、これらは一致しいないことが確認された。上記とは別に本研究費で、PET画像の詳細表示のためのファントムスタディを実施している。およそ東北地方の10施設、12台のPET、PET/CTで現在どの程度のものが描写されるのかの試験となる。ほとんどの施設は実験が終了したが、まだ1施設が残っており、今年の6月に実験予定である。解析は物理評価と視覚評価と実施予定である。物理評価はファントムが非常に細かいために、バックグランをを引いてその個数を評価する予定であり、解析準備を徐々に進めている。ファントム実験及び脳解析の半分は終了した。ファントム実験は残り1施設となり脳の解析は脳血流のボリュームとのアミロイドの関係を見る予定である。したがってその解析と評価を残すのみである。脳血流とアミロイドは一致しなかったがPETはそのピクセルの数が脳の容量であり、ピクセルのカウントが血流量である。本年度は最終年度であるため昨年度に実施した血流とアミロイド集積に加え代謝との関係を明らかにする。解析によるハードルがとれたことで昨年が出遅れていた能解析が大いに進んだ。本研究の目的はPETにおける詳細な表示と脳機能におけるバランスの検討である。それらに関し、平成29年度はファントムスタディの施設間比較の解析結果を発表し、さらに血流とアミロイドの関係を、酸素代謝画像も併せて解析する予定であった。ファントム実験及び解析のほとんどは終了した。その結果に至る過程を学会にて二つの項目で発表した。一つはファントムスタディの物理的画像評価である。臨床においてPET画像ではPETカウントの高い部分が腫瘍として判別されやすい。しかし、腫瘍が小さい場合には画像のコントラスト、カウント差からの腫瘍判別は困難となる。そこで通常とは逆に、PET画像から腫瘍周囲のバックグランドを差し引いて腫瘍を確認する方法を検討した。その結果、SUV4.0の腫瘍を想定した場合直径6.0mmと5.5mmのファントム経ではバックグランド(BG)±5SDをPET画像から差し引くことでファントムと同じ直径のホットエリアが描出されることが明らかとなり、それ以下の直径ではBG±2SDとなった。ここで腫瘍の直径と標準偏差との関係が明らかになった。二つ目は現在のPET/CTでの描出能を人の目視においても検討した。
構造再設計技術と受動/能動混成振動制御に基づく高度振動制御戦略の構築

水平方向に基礎部を励振される二層構造物の制振実験を実施し,昨年度に本研究課題で数値計算シミュレーションにより確立した構造再設計技術と受動/能動混成振動制御に基づく高度振動制御戦略の有効性を実証した。そこでは,まず,圧電素子を用いた受動型制振機構において,電気共振回路の抵抗を可変にすることで,機械式の動吸振器と同様の制振特性を実現した。また,ACサーボモータを用いたアクティブマスダンパで構成した能動型制振機構においては,フィードバック制御理論を利用した閉ループ系再設計技術を用いて,(1)能動制御入力エネルギの最小化,を実現するとともに,(2)受動型制振機構との紹み合わせの最適化,を実現させた。これらの成果によって,構造再設計技術(閉ループ系再設計)と受動/能動混成振動制御に基づく高度振動制御戦略を構築することができた。本研究課題で平成10年度に得られた研究成果は,1999年8月下旬に開催されるIEEEの制御応用関連の国際会議(1999 IEEE CCA)(米国)および,同年12月中旬に開催されるアジア太平洋振動会議(シンガポール)で発表する予定である。機械構造物の振動抑制のための圧電素子を用いた受動型と能動型の制振機構を構築した.計算機シミュレーションで得られた受動型と能動型の制振機構の制御性能を実証するために,柔軟構造物加振/制振システムを製作してメカトロニクス機器や柔軟構造物を模擬した供試体の振動制御実験を行った.その結果,受動型制振機構においては電気抵抗とインダクタンスを可変にすることで,減衰比と減衰を付加する振動モードを選択して振動制御を行うことが可能となった.可変インダクタンスは,OPアンプを用いたアクティブフィルタの一種で構成した.一方,能動型制振機構においては,フィードバック制御理論を利用した閉ループ系再設計技術を用いて,(1)能動型制振機構の制御入力エネルギの最小化,を実現するとともに,(2)受動/能動混成型の制振機構の組み合わせ最適化,が実現できた.これらの成果によって,受動/能動混成振動制御に基づく高度振動制御戦略の基礎が確立できた.水平方向に基礎部を励振される二層構造物の制振実験を実施し,昨年度に本研究課題で数値計算シミュレーションにより確立した構造再設計技術と受動/能動混成振動制御に基づく高度振動制御戦略の有効性を実証した。
新たなシナプス形成が長期記憶形成に果たす役割の分子遺伝学的解析

長期記憶形成には新たなシナプス形成を含む長期シナプスの可塑性の発現が必要とされているが、検証した例はまだ少ない。eag Sh変異体ではKチャンネルの発現変異により神経細胞の活動に著しい亢進がみられ、3齢幼虫の神経筋シナプスでは野生型に比べてシナプス部位の増加、シナプス電量の増大(長期シナプスの可塑性)がみられるようになる。また、dnc変異体ではcAMPの分解酵素であるPhosphodiesteraseの発現変異により細胞内cAMPレベルが上昇し、eag Sh同様、シナプス部位の増加、シナプス電流の増大が起こっている。従って、野生型に対してこの両者で共通に発現変異を起こしている遺伝子群の中に、長期シナプスの可塑性の発現に関与しているものが含まれていると考えられる。この遺伝子群を検索するべく、ショウジョウバエデータベース(FlyBase)をもとに作成されたGene Chip (Affymetrix, Amersham)で野生型vs eag Sh、野生型vs dncと遺伝子発現プロファイルの解析を行い、野生型に対してeag Sh、dncでともに発現変化を起こしている遺伝子およそ100個を検索した。また、併せて長期記憶の異常を指標にした変異体検索を行い、Gene Chipの結果と比較した。その結果、新規の長期記憶変異体ruslanで変異を起こしているruslan遺伝子は細胞接着因子Klgをコードし、その発現がeag Sh、dncで共に上昇していることが見出された。Ruslan (Klg)タンパクに対するペプチド抗体を作成し、その分布を調べたところ、脳内のグリア細胞と思われる細胞に特異的な発現が認められた。現在グリアマーカーとの共存や、グリア特異的な回復実験による検証を行っている。
超音波パルス法を応用した歯質修復物の疲労寿命予測

近年,光重合型レジンの歯質接着システムは,接着技術の向上から臨床使用頻度が増加している。しかし,長期的な予後に関しては,表面磨耗,着色,脱落あるいは内部の微小欠陥などが問題とされ,それぞれに対する臨床的対応について報告されている。一方,歯質との接合界面に生じる可能性のある劣化を検出する方法は皆無であり,何らかの臨床症状からその存在を予測しているのが現状である。そこで,これら歯質接着性システムと被着歯面とに生じた欠陥の検出法に関する研究として超音波パルス法を応用したところ,接合界面近傍における劣化の検出は可能であり,歯質に対する修復物の寿命予測を行うことが可能であることが示唆された。さらに詳細な検討を進めるため,現在の研究では,単一トランスデューサーを用いて研究を行ってきたが,医学,工学分野で応用されてきている128個のトランスドユーサー内蔵型のフェーズトアレイ探触子を用いてレジン修復物内部の欠陥検出を検討した。その結果,超音波フェーズトアレイ法が従来から研究している超音波パルス法と同様に,硬組織の超音波測定に有効であった。これまでの研究から,光重合型レジンの歯質接着システムにおける各部材の音速値を応用することによってレジン修復物と歯質との問における微小な欠陥の検出あるいはその欠陥の位置の推測が可能であった。このことから,医学分野において疾患の診査および診断にエコー法やドプラー法として頻用されている超音波診断法が,歯科領域のとくに歯質接着システムを用いた界面付近における欠陥や劣化の検出にも有効であることが示唆された。しかし,長期的な予後に関しては,表面磨耗,着色,あるいは脱落などが問題とされ,それぞれに対する臨床的対応について報告されている。そこで,これら歯質接着性システムと被着歯面とに生じた欠陥の検出法に関する研究として,超音波パルス法を応用したところ接合界面近傍における劣化の検出は可能であり歯質に対する修復物の寿命予測を行うことが可能であることが示唆された。さらに詳細な検討を進めるため、操作性が向上したワンステップ接着システムをもちいて、これを硬化させたアドヒーシブ試片、ウシ下顎前歯をブロック状に切り出した象牙質試片およびそれをEDTA溶液に浸漬させた脱灰試片をそれぞれサーマルサイクル温熱負荷(以後、TC)3,000、10,000および30,000回を繰り返して行い弾性率を測定して検討を行った。その結果、象牙質試片では、TC0で16.9GPaであったものがTC30,000で32.4GPaと約2倍の値を示した。また、脱灰試片ではTC0で2.1GPa、TC3,000では3.9GPaを示したが、それ以降の測定は行えなかった。またアドヒーシヴ試片の弾性率は、製品により異なるもののTC0で3.35.9GPaであり、TC負荷初期において低下しその後上昇する傾向が示された。
KamLANDを用いたニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊事象の探索

本研究の目的はニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊事象(Onu mode)の探索である。この崩壊は標準理論を超えた事象であり、観測されれば、ニュートリノがマヨラナ粒子であることが示される。また、質量階層構造、有効質量を明らかにし、未知であった絶対質量に示唆を与えることが可能となる。しかしOnu modeは非常に稀な低エネルギの事象であり、大量の崩壊核、低バックグラウンド環境での測定が必要である。そこで、既にその条件を有しているニュートリノ検出器KamLANDを用い、ここにキセノン含有液体シンチレータ(崩壊核^<136>Xe、約300kg)を内包した直径約3mのミニバルーンをインストールし、崩壊率を測定する(KamLAND-Zen)。今年度は、前半で主にミニバルーンの作成、液体シンチレータ(デカン、PC,PPO)の蒸留、ミニバルーンのインストールが行われ、二重ベータ崩壊の半減期測定が開始された。8月からは、実際のデータを使用しての解析を行い、エネルギ及び位置分解能を見積もるためのThO_2Wを用いたキャリブレーションも行った。今までに使用していた装置は構造上、継続して使用できなかったが、KamLANDでのキャリブレーションの経験を生かし、データを取得する事が出来た。KamLAND-Zenとしての最初の結果は、10月12日からの77.6日分のデータを使用し、バックグラウンドの解析、^<136>Xe二重ベータ崩壊(2nu mode)の寿命測定、Onu modeの寿命の下限値を報告している。特に^<136>Xeの2nu modeの半減期の測定は今までの実験で最も高精度であり、2011年に報告されたEXOの結果と誤差の範囲内で一致する事が確かめられた。今までの測定では、2002年にDAMAが報告した半減期(下限値)とEXOの結果で5倍以上ずれていたのだが、この矛盾に決着が付けられた。また、Onu modeのエネルギ領域では予期しないバックグラウンドがあることが明らかになったが、それでも世界でトップクラスの寿命の下限値を得られた。これらの成果は、Physical review Cへの掲載が決定されている。また、国際会議や日本物理学会等で報告を行った。KamLANDは直径13m、厚さ135μmのバルーンに入った高純度液体シンチレータ(LS)1,000トンを観測のターゲットとして用いている。2011年度に実験を開始するKamLAND-Zenでは、この既存バルーンに、二重ベータ崩壊核^<136>Xe(90%濃縮、400kg)を含有させた新LSの入った直径3.4mのミニバルーンをインストールして、ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊事象の探索を行う。今年度はこのミニバルーンの開発、テストが中心となった。まず、素材選定から、候補素材でのテストバルーンの製作、テスト、実寸大の試作器でヘリウムガスによる膨張テストが行われた。この後、模擬ウェル(深さ8m、半径5mの扇型をした大型水槽)をKamLANDに見立て、実機サイズバルーンで、2回のインストールテストを行った。第一回目のテストでは、80μmのナイロン製のバルーンを用い、実際の環境に近い状況で各種テストが行われた。デザインの確認、投入方法、密度差による層構造作成テスト、送液及び排液配管の確認、緊急時の排液及びポンプのテスト、撤去方法、照明器具の強度の確認、各種モニターカメラの視野、位置、解像度の確認といった各種データを得ている。これらを踏まえ、本番に使用する物の操作性、人員配置も含めた最終テストを行った。この時使用されたバルーンは本番と同じ厚さ25μmで、まず、この薄いバルーンの取扱い方法、バルーンの支持紐や支持フランジ取付けの作業工程の確認を行った。この後、プールにミニバルーンをインストールし、投入方法や送液速度と膨張の様子を確認し、本番での手順、手法を確立させた。送液時には、層作りのテストも再び行われ、どれくらいの密度差が維持できるかを確認した。また、本番と同じロードセルを用い、送液による重量変化の確認や、ネック部にかかる負荷をいかに調整するかも確認した。これらからミニバルーンインストール手法を確立させた。

KamLAND-Zenとしての最初の結果は、10月12日からの77.6日分のデータを使用し、バックグラウンドの解析、^<136>Xe二重ベータ崩壊(2nu mode)の寿命測定、Onu modeの寿命の下限値を報告している。特に^<136>Xeの2nu modeの半減期の測定は今までの実験で最も高精度であり、2011年に報告されたEXOの結果と誤差の範囲内で一致する事が確かめられた。今までの測定では、2002年にDAMAが報告した半減期(下限値)とEXOの結果で5倍以上ずれていたのだが、この矛盾に決着が付けられた。また、Onu modeのエネルギ領域では予期しないバックグラウンドがあることが明らかになったが、それでも世界でトップクラスの寿命の下限値を得られた。これらの成果は、Physical review Cへの掲載が決定されている。また、国際会議や日本物理学会等で報告を行った。
p53標的創薬による新規放射線防護剤の開発

今年度も放射線防護剤シードであるp53調節剤5-クロロ-8-キノリノール(5CHQ)の作用機構解析について研究を進めた。担がんマウスを用いた5CHQおよびその類縁体による腫瘍制御率の向上活性を検討する前段階として、マウスに移植可能でp53遺伝子型のみ異なる腫瘍細胞株を作製し、マウス生着後の平均生存日数等の基礎データを取得した。また、遺伝子発現の網羅的解析では、次世代シーケンサーを用いたmRNA-Seqにより、照射マウス腸上皮の5CHQによる遺伝子発現変化の網羅的解析を行った結果、溶媒投与後に24 GyのX線を腹部照射した対照マウスに比べ、5CHQ投与腹部照射マウスでは、腸上皮幹細胞の分裂を促進する遺伝子や、腸上皮幹細胞の活性を上方制御する複数の遺伝子の発現が上昇していることが明らかとなった。5CHQによるp53転写制御作用の構造化学的基盤を解明する目的で進めている5CHQーp53ー標的DNA三者複合体の結晶構造解析では、p53のDNA結合ドメイン発現ベクターを作製し、精製方法の大枠を決定した。さらに、p53阻害剤としてバナデート、p53調節剤として5CHQを投与し、マウス個体レベルでの重粒子放射線防護効果も検討した。骨髄死相当線量の炭素線全身照射試験では、溶媒投与群に比べバナデート投与群では有意な防護効果が認められたが、腸死相当線量の炭素線を腹部照射したマウスでは、何れの照射線量群(12-15 Gy)においてもバナデートの防護効果が認められなかった。また、鉄線全身照射による骨髄障害に対しては、線量のわずかな増加でバナデートの防護効果は失われてしまうが、p53阻害によってある程度軽減できることが明らかとなった。もう一方の5CHQの活性評価も進行中である。平成28年度も、防護活性評価を進めていた二座配位性の亜鉛キレート化剤のうち、p53の放射線抵抗性機能を高める5-クロロ-8-キノリノール(5CHQ)の作用機構解析に注力した。5CHQは、細胞の放射線抵抗性に関わるp53標的遺伝子CDKN1A(遺伝子産物p21)の転写を亢進させ、アポトーシスを促進するp53標的遺伝子BBC3(遺伝子産物PUMA)を抑制する転写調節作用を示す。p21誘導を亢進させるその薬効は、p53の抗細胞死活性を高めるシード化合物として最適と考えられた。マウスを用いた放射線照射試験の結果、5CHQの線量減少率DRF(dose reduction factor)は、骨髄死相当線量の全身照射試験で1.2、腸死相当線量の腹部照射試験で1.3と、新規の放射線防護剤シードとして良好な値を示した。5CHQは、p53分子内の亜鉛イオン(II)に対し、1位の窒素と8位の水酸基を介して錯体を形成すると考えられているが、実際にキレート錯体形成における必要性は明らかにされていなかった。今回、我々は5CHQの8位水酸基の必要性を示すため、5CHQの8位水酸基をメチル化したAS-3(5-chloro-8-methoxyquinoline)と5CHQ活性の比較を行った。また、ATM-p53経路を活性化することで放射線防護効果を発揮するとされるが、キレート活性に必要な水酸基を有さないChloroquineの活性評価も併せて行った。これらの化合物の細胞死抑制効果を検討した結果、5CHQはChloroquineやAS-3に比べ、高い細胞死抑制効果を発揮した。これらの結果は、5CHQによる放射線細胞死抑制効果において8位水酸基が必須であること示しており、p53の亜鉛イオン結合部位と二座亜鉛(II)キレート錯体を形成する活性が必要であると考えられた。今年度は、放射線防護活性が見出された複数の化合物を親化合物として十数種の派生化合物の活性評価を実施したが、親化合物を上回る防護活性を示す化合物は得られなかった。また、5CHQの毒性低減や水溶性向上のために合成した糖付加体は全て防護活性を失われていた。しかしながら、これらの結果は、キノリノール誘導体への適切な置換基改変を進める上で有用な情報である。また、5CHQと放射線の併用による腫瘍治癒モデルの開発に向け、最大耐量試験や反復投与試験などの基礎データの収集に努めた。平成29年度も、p53の抗細胞死活性を高める転写調節剤5-クロロ-8-キノリノール(5CHQ)の作用機構解析に注力した。5CHQは,p53標的遺伝子のうち,細胞死に拮抗するp21の発現を亢進させ,細胞死を促進するPUMAの発現を抑制する特異な転写調節活性を有している。マウスを用いた放射線照射試験の結果、5CHQの線量減少率DRF(dose reduction factor)は、骨髄死相当線量の全身照射試験で1.2、腸死相当線量の腹部照射試験で1.3を示し、腸死に優れた有効性を示す防護剤であることが明らかとなっていた。本年度は,最大耐用量試験(maximum tolerated dose study)を実施し,マウス投与実験にて80 mg/kgまで安全であることを確認した。また,マウス腸上皮を剥離,可溶化したサンプルの解析より,5CHQによるアゴニスト活性として投与25時間後もp53の蓄積が持続していることも明らかとなった。さらに,p53ノックアウトマウスを用い,5CHQ防護効果のp53特異性も明らかにした。また、qPCR法によるp53標的遺伝子群のmRNA

絶対定量により、5CHQがp53標的遺伝子のうち、p21をコードするCDKN1Aや、PUMAをコードするBBC3だけでなく、種々のアポトーシス促進性・抑制性遺伝子の発現を抑制することが明らかとなった。現在、5CHQの放射線防護活性への関与が示唆されるアポトーシス抑制性遺伝子のクローニング、およびそれら遺伝子の過剰発現株の作製に取り組んでいるところである。さらに、5CHQ投与による重粒子放射線防護効果のマウス個体レベルでの検討も実施し、現在、生存率を観察中である。今年度は、上述の概要に加え、放射線防護活性が見出された複数の化合物を親化合物として十数種の派生化合物の活性評価を実施し、5CHQより毒性が低く、防護活性も遜色のない化合物を見出し、その化合物特性の検討を進めているところである。また、5CHQと放射線の併用による腫瘍治癒モデルの開発に向け、p53遺伝子型の異なるモデル腫瘍細胞を樹立すべく、遺伝子クローニングおよび導入によって得られた安定発現株の性状解析を進めているところである。今年度も放射線防護剤シードであるp53調節剤5-クロロ-8-キノリノール(5CHQ)の作用機構解析について研究を進めた。担がんマウスを用いた5CHQおよびその類縁体による腫瘍制御率の向上活性を検討する前段階として、マウスに移植可能でp53遺伝子型のみ異なる腫瘍細胞株を作製し、マウス生着後の平均生存日数等の基礎データを取得した。また、遺伝子発現の網羅的解析では、次世代シーケンサーを用いたmRNA-Seqにより、照射マウス腸上皮の5CHQによる遺伝子発現変化の網羅的解析を行った結果、溶媒投与後に24 GyのX線を腹部照射した対照マウスに比べ、5CHQ投与腹部照射マウスでは、腸上皮幹細胞の分裂を促進する遺伝子や、腸上皮幹細胞の活性を上方制御する複数の遺伝子の発現が上昇していることが明らかとなった。5CHQによるp53転写制御作用の構造化学的基盤を解明する目的で進めている5CHQーp53ー標的DNA三者複合体の結晶構造解析では、p53のDNA結合ドメイン発現ベクターを作製し、精製方法の大枠を決定した。さらに、p53阻害剤としてバナデート、p53調節剤として5CHQを投与し、マウス個体レベルでの重粒子放射線防護効果も検討した。骨髄死相当線量の炭素線全身照射試験では、溶媒投与群に比べバナデート投与群では有意な防護効果が認められたが、腸死相当線量の炭素線を腹部照射したマウスでは、何れの照射線量群(12-15 Gy)においてもバナデートの防護効果が認められなかった。また、鉄線全身照射による骨髄障害に対しては、線量のわずかな増加でバナデートの防護効果は失われてしまうが、p53阻害によってある程度軽減できることが明らかとなった。もう一方の5CHQの活性評価も進行中である。キノリノール誘導体については、今後は微細な改変を加えた化合物の活性評価も進める。また、バナデートの有機金属錯体化による低毒性化にも新たに取り組む。その他新規候補化合物も順次検討していく方針である。有望化合物については、動物モデルによる検証も積極的に実施する。
アンジオテンシン変換酵素阻害薬は正常眼圧緑内障患者を救えるか

アンジオテンシンIIタイプ1受容体拮抗薬であるカンデサルタンのラット緑内障モデルにおける効果について検討した。ラット緑内障モデルは、右眼の上強膜静脈を熱凝固することにより作成した。カンデサルタンを経口投与し、眼圧は手術前と術後は週に一度測定した。9週後にfast blueを両側の上丘内に注入し、その1週後に網膜伸展標本を作製し、標識された網膜神経節細胞を計測した。コントロール眼に比べ手術眼では10週間にわたって約2.5倍の眼圧上昇が得られた。無治療群の手術眼の生存網膜神経節細胞は正常眼圧である僚眼に比べ、46.5%であったのに対して、治療群では84.2%であり、カンデサルタンはラット緑内障モデルにおける網膜神経節細胞死に対して神経保護効果があり、緑内障治療薬になりうる可能性が示唆された。網膜虚血再潅流モデルに対するアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬の効果について検討した。ラットの前房内圧を130mmHgに45分間上昇させることにより網膜虚血を行った。腹腔内にACE阻害薬であるカプトプリル(10mg/kg)投与した群と蒸水のみを投与した群に分け、虚血開始30分前に投与した。1週間後に眼球を摘出し、網膜切片を作成することにより網膜組織障害を検討した。更に作用経路を調べるためにカリクレイン・キニン系ではブラジキニン_2受容体拮抗薬であるイカチバント(1mg/kg)単独とカプトプリル+イカチバントを、レニン・アンジオテンシン系ではアンジオテンシンIIタイプ1受容体拮抗薬であるカンデサルタン(1mg/kg)とアンジオテンシンIIタイプ2受容体拮抗薬であるPD123319(5mg/kg)を同様の方法で投与した。網膜厚の減少率において、蒸留水群(56.8%)に対してカプトプリル群(93.3%)で有意に障害が抑制された。イカチバント単独では網膜障害の抑制はみられなかったが、カプトプリル+イカチバント群(93.9%)では網膜障害の抑制がみられた。またPD123319の単独投与では網膜障害の抑制はみられなかったのに対して、カンデサルタン単独投与(78.7%)では網膜障害は抑制された。レニン・アンジオテンシン系を阻害することにより、少なくとも網膜虚血再潅流モデルにおいて神経保護効果を有することが明らかとなった。今回は急性モデルでの検討であったが、更に慢性モデルにおいても同様の効果が得られること、またその作用メカニズムを今後明らかにしていくことにより、臨床応用へと発展させていく予定である。アンジオテンシンIIタイプI受容体(AT1)拮抗薬であるカンデサルタンが網膜・虚血再潅流モデルにおける網膜障害に対して神経保護効果を有することを前年度に報告した。今回慢性高眼圧モデル(緑内障モデル)におけるカンデサルタンの効果について検討した。左眼は無著地とした(コントロール)。治療群(1mg/kg/dayカンデサルタン経口投与)と無治療群にわけ、眼圧は手術前と手術後は週に1回測定した。また血圧も週に1回測定した。9週後にfast blueを上丘内に注入し、その1週後に網膜伸展標本を作製し、標識された網膜神経節細胞(RGC)を計測した。またAT1の局在を調べるため免疫染色を行った。治療群の血圧は無治療群に比べ違いはなく、少なくとも正常血圧のラットにおいては今回使用した濃度では血圧に影響を与えない結果であった。無治療群の手術眼の生存RGCは正常眼圧である僚眼に比べ46.5%であったのに対して、治療群では84.2%であった。正常眼の網膜ではAT1は網膜血管にのみ認められたのに対して、眼圧上昇3週後の無治療群及び眼圧上昇10週後の治療群ではRGCこAT1陽性細胞が認められた。これに対して、眼圧上昇10週後の無治療群ではAT1性細胞が減少していた。これらの結果よりカンデサルタンはラット緑内障モデルに対しても、網膜神経細胞死に対して神経保護効果があり、緑内障治療薬になりうる可能性が示唆された。アンジオテンシンIIタイプI受容体(AT1)拮抗薬の一つであるカンデサルタンが網膜・虚血再潅流モデルや慢性高眼圧(緑内障)モデルにおける網膜神経障害に対して神経保護効果を有することを報告してきた。

今回は網膜・虚血再潅流モデルにおけるカンデサルタンの神経保護効果の機序について検討した。網膜虚血・再潅流時における硝子体中のグルタミン酸濃度および網膜血流量を経時的に測定した。グルタミン酸濃度はマイクロダイアリーシスを、血流量はドップラーを用いて測定した。1mg/kgカンデサルタンを虚血開始30分前に腹腔内から投与し、コントロール群は蒸留水を同様の方法で投与した。硝子体中のグルタミン酸濃度は虚血中に若干の上昇がみられたが、再潅流後に更なる上昇を認めた。しかしカンデサルタンを投与することにより再潅流後のグルタミン酸の上昇が抑制された。また再潅流後直ちに血流量は増加し、虚血前の血流量の1.3倍程度まで上昇したが、この血流量の増加もカンデサルタンの投与により抑制された。過度のグルタミン酸には神経毒性があること、また虚血後の再潅流時に増加する血流量(過潅流)は細胞障害と密接な関係があることがすでに分かっている。カンデサルタンを投与することによりこれらの細胞死へと導く因子が抑制されることが明らかとなり、このことにより神経保護効果をもたらすことが明らかとなった。薬剤の作用機序を明らかにすることは、今後臨床の場で使用するにあたり非常に重要なことである。
家族の介護を担う労働者の勤務継続の支援に関する研究

日本では、介護・看護を理由に離職した人が年間約10万人存在する。2030年には人口の3分の1が高齢者になるとも推計されており、家族の介護は、今後、労働者の多くが直面するであろう社会的な課題であると言える。しかし、現在までに、家族の介護を担う労働者が離職を選択するに至った経過や、介護をしながら仕事を継続するための支援については、十分に検討されているとは言えない。そのため、本研究は、親の介護を理由に離職した労働者の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討することを目的としている。現在までに、直近5年以内に親の介護を理由に離職した経験のある65歳未満の方5名にインタビュー調査を行い、事例ごとに質的統合法(KJ法)を用いて分析した。その一部は、日本地域看護学会および日本産業衛生学会にて発表した。分析の結果、離職を選択するに至った背景として、本人の性格傾向が少なからず影響していた。それに加え、柔軟性に欠ける職場環境や、自分以外に介護できる家族がいないといった要因が合わさっていた。このような状況は、働くことや介護に対する認識を変化させ、自分の価値基準を見直すことにつながっていた。対象者は、新たな価値基準のもと、優先順位を明確化し、離職を選択するに至っていた。現在、質的統合法を用いて1事例ずつ分析を行っている途中である。事例ごとの分析を終えた後に、5事例を統合した分析を改めて行い、親の介護を理由に離職した人の離職を選択するに至った経過や本人の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討する予定である。当初の予定では、2018年度が最終年度の予定であった。しかし、以下の2つを理由に、計画通りに研究を進めることができなかった。1対象者を見つけることが非常に難しく、予想以上に対象者の確保に時間を要した。2研究以外の業務が増加し、申請時に想定していた研究時間を確保することができなかった。2019年度は、現在までに収集した個別事例の分析および5事例を統合した分析を進め、学会等において本研究により得られた結果を発表したいと考えている。現在までに収集したインタビュー調査のデータを分析し、親の介護を理由に離職した人の離職を選択するに至った経過や本人の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討する予定である。その際、株式会社在宅看護実践研究所の小林裕美先生や、宮崎大学医学部看護学科の鶴田来美教授に、適宜コンサルテーションを求め、研究が遂行できるようにする。現在、家族の介護等を理由に離職する労働者は年間10万人いると言われている。2025年には、全人口の4人に1人は後期高齢者という超高齢社会を迎え、家族の介護を担う労働者は、今後益々増加することが予測される。家族の介護は、労働者の多くが直面する社会的な課題であると言える。しかしながら、家族の介護を担う労働者が離職を選択するに至った経過や、介護をしながら仕事を継続するための支援については、現在のところ十分に検討されているとは言えない。そのため、本年度は第1段階として、家族の介護を担う労働者が離職を選択するに至った経過を明らかにしようと考えた。親の介護を理由に離職した経験がある人の離職を選択するに至った経過や本人の思いを明らかにすることを目的に、直近5年以内に親の介護を理由に離職した経験のある方を対象にインタビュー調査を行った。離職に至った経過や離職を決断するまでの思いについてインタビューすることで、家族の介護を担う労働者が何を思い、どういったところに悩み、苦労したのか、離職を取り巻く要因を明らかにすることができるのではないかと考えた。現時点で、3名の方にインタビュー調査を実施した。その結果、職場環境のみならず、離職を決断しやすい状況やタイミング、働くことに対する考えなど、様々な要因が関係し、離職の選択に至っていた。現時点で対象者が3名と少ないため、今後は対象者を増やした上で、インタビュー調査の結果を改めて分析し、親の介護を理由に離職した人の離職を選択するに至った経過や本人の思いを明らかにする予定である。当初の予定では、本年度中に、親の介護を理由に離職した人10名を対象にインタビュー調査を実施し、結果を整理することとしていた。しかし、対象者を見つけることが難しく、現時点で3名しかインタビュー調査を実施できていない。そのため、新たに複数の訪問看護ステーションの管理者に相談し、対象者への研究協力に関する広報を依頼しているところである。わが国では、2025年には5人に1人が後期高齢者となり、家族の介護等を理由に離職する人は年間約10万人にも上ると推計されている。家族の介護は、今後、労働者の多くが直面するであろう社会的な課題であると言える。しかしながら、家族の介護を担う労働者が離職を選択するに至った経過や、介護をしながら仕事を継続するための支援については、現在のところ、十分に検討されているとは言えない。そのため、本研究は、親の介護を理由に離職に至った本人の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討することを目的に取り組んでいる。今年度は、直近5年以内に親の介護を理由に離職した経験のある65歳未満の介護者2名にインタビュー調査を行った。また、昨年度、インタビュー調査を行った3事例を1事例ごとに質的統合法(KJ法)を用いて分析した。その一部は、地域看護学会にて発表した。

分析の結果、離職を選択した対象者は、基本的な物事に対する捉え方や優先順位の決め方といった基盤となる考え方を持っていた。それに加え、離職を決断しやすいタイミングや状況、柔軟性のない職場環境などが重なり、離職の選択に至っていた。現在、質的統合法を用いて1事例ずつ分析を行っている途中である。事例ごとの分析を全て終えた後に、5事例を統合した分析を改めて行い、親の介護を理由に離職した人の離職を選択するに至った経過や本人の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討する予定である。当初の予定では、今年度中に、親の介護を理由に離職した人へのインタビュー結果を整理・分析し、来年度は統合分析をすることとしていた。しかし、昨年度、思うように対象者を見つけることができず、今年度もインタビュー調査に時間を費やさなければならなかったことから、インタビュー結果の整理・分析が、当初の予定よりやや遅れている状況である。来年度は、収集したデータを整理・分析し、調査結果をまとめる予定である。日本では、介護・看護を理由に離職した人が年間約10万人存在する。2030年には人口の3分の1が高齢者になるとも推計されており、家族の介護は、今後、労働者の多くが直面するであろう社会的な課題であると言える。しかし、現在までに、家族の介護を担う労働者が離職を選択するに至った経過や、介護をしながら仕事を継続するための支援については、十分に検討されているとは言えない。そのため、本研究は、親の介護を理由に離職した労働者の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討することを目的としている。現在までに、直近5年以内に親の介護を理由に離職した経験のある65歳未満の方5名にインタビュー調査を行い、事例ごとに質的統合法(KJ法)を用いて分析した。その一部は、日本地域看護学会および日本産業衛生学会にて発表した。分析の結果、離職を選択するに至った背景として、本人の性格傾向が少なからず影響していた。それに加え、柔軟性に欠ける職場環境や、自分以外に介護できる家族がいないといった要因が合わさっていた。このような状況は、働くことや介護に対する認識を変化させ、自分の価値基準を見直すことにつながっていた。対象者は、新たな価値基準のもと、優先順位を明確化し、離職を選択するに至っていた。事例ごとの分析を終えた後に、5事例を統合した分析を改めて行い、親の介護を理由に離職した人の離職を選択するに至った経過や本人の思いを明らかにし、産業保健専門職が行う支援について検討する予定である。当初の予定では、2018年度が最終年度の予定であった。しかし、以下の2つを理由に、計画通りに研究を進めることができなかった。1対象者を見つけることが非常に難しく、予想以上に対象者の確保に時間を要した。2研究以外の業務が増加し、申請時に想定していた研究時間を確保することができなかった。2019年度は、現在までに収集した個別事例の分析および5事例を統合した分析を進め、学会等において本研究により得られた結果を発表したいと考えている。
卵胞ステロイド生成と卵子成熟の卵胞液性調節因子に関する研究

卵胞のステロイド生成と卵子の成塾分裂停止は卵胞発育と密接な関連をもち、その制御機構は下垂体性ゴナドトロピンと卵胞内のステロイド性および非ステロイド性の3種の調節因子の複雑な相関作用により成り立っている。この機構における卵胞液の役割を明らかにすべく、非ステロイド性調節因子を分離精製しその生理的意義を研究した結果、以下の成果を得た。1.ステロイド生成調節因子の分離精製:ブタ卵巣の小卵胞から卵胞液を採取、限外濾過により分子量5万以下の成分とした後SephadexG-25カラムクロマト法で5分画を得た。invitroおよびinvivo assayにより生物活性を認めたA.B分画をさらにFPLC(逆相分配カラム、0.1%TFAin水と0.1%TFAinAcetritrileの0100%濃度勾配法)にて分離した。このうちAの030%Acetonitrileの分画が、FSH.Testosterone(T)存在下、幼若ラット顆粒膜細胞培養系において増加するEstradiol(【E_2】)とProgesterone(【P_4】)生成を抑制した。また214.254.280nmのそれぞれの吸収でこの分画を検討した結果、254nmの吸収が殆どなかったことから核酸ではないということ、214nmの吸収が一番大きいことからペプチドであることが示唆された。。さらに明確にするためにアミノ酸分析及び配列を検討する必要がある。2.ラット顆粒膜細胞におけるステロイド代謝への影響:幼若ラット顆粒膜細胞を無血清培地で12日間培養した結果、ステロイド生成は6日目に最抵となりその後増加を示した。さらに9日目に【^3H】-Pregnenolone(【^3H】-【P_5】)を基質としてFSHあるいはLH存在下にA分画を添加し、TLCにて【^3H】-【P_5】の転換を検討した結果、LH存在下A分画添加群では対称に比し、T及び【E_2】への転換が抵く、【P_4】およびPregnandiol(【P_2】)への転換が著しかった。培地のRIAによる結果においても【P_4】は有意に増加し、【E_2】は測定感度以下であった。以上のことからこの因子は【P_5】→【P_4】→【P_2】及び【P_5】→T→【E_2】酵素系に作用すると考えられた。。
電界効果トランジスタゲートスタック絶縁膜形成機構と絶縁破壊機構統合モデルの研究

27年度が最終年度であるため、記入しない。
分子ナノテクノロジーに向けた基盤構造の探索

本研究では、アミノ酸やヌクレオチドに頼らない完全人工系による配列ー立体構造完全相関系の有機分子の探索を目的とした。本年度は、α、β位で連結させたオリゴチアゾールの設計・合成ならびに構造評価を行った。α、β連結オリゴチアゾールはその配列様式により多数の構造異性体が考えられる。その中でも、頭尾連結様式を有するオリゴチアゾールが3,4,6,8量体において螺旋構造が形成されていることを見出した。また、頭尾連結に対し、配列逆転点を導入することで光応答性のオリゴマーを作成できた。光応答性オリゴマーは光照射により可逆的にヘリックス構造の崩壊ー再構成のダイナミックな挙動を示した。人工タンパク質は長年の課題であり、機能の観点においてタンパク質を凌ぐ分子材料は多く開発されているが、立体構造制御性は遠く及ばない。分子をプログラムされた立体構造へと自律的に制御する技術は、薬剤開発を飛躍的に前進させ、分子コンピューターを現実のものとする。本研究では、アミノ酸やヌクレオチドに頼らない完全人工系による配列ー立体構造完全相関系の探索を目的とする。具体的には、α,β位で連結したオリゴアゾールを構造モチーフとして種類、配列、連結位置を設計する。ヘテロ原子精密配列に基づく分子内ヘテロ原子相互作用の協同効果を制御原理とする多様な立体構造ライブラリーを創成することを目的とした。本年度は、頭尾接続構造を有するオリゴ(2-フェニルチアゾール)の合成とその構造評価を行った。3、4、6、8量体を合成し、結晶構造解析、ならびにNMR測定を行ったところ、X線結晶構造解析からは、3,4,6量体においてヘリックス構造が形成されていることを見いだした。また、6量体においては、対称性の高いヘリックスが形成されており、結晶化に際して自発分晶を示すという興味深い結果が得られた。NMR測定からも、すべてのオリゴマーにおいて溶液中でへリックス構造へとフォールディングされていることが示唆され、2次構造として螺旋を形成する1次構造として、チアゾールのα、β位間の頭尾接続が有効であることを明らかにした。人工タンパク質の実現は長年の課題であり、機能の観点においてタンパク質を凌駕する分子材料は多く開発されているが、立体構造制御性は遠く及ばない。特に、頭尾接続6量体については、結晶化に際して、アキラル分子にもかかわらず、同じ巻き方向の螺旋分子で結晶化するキラル結晶化を示した。また、頭尾連結において、頭尾接続の配列が逆転する頭ー頭接続点を導入することで、オリゴマーに光応答性を導入することに成功した。この光応答性はオリゴマー主鎖骨格のcis-cisoid連結二重結合の6π光電子環状反応に基づく。α-β連結オリゴチアゾール6量体において、異なる位置に頭ー頭接続点を導入した光応答性オリゴマーを合成した。これらのオリゴマーはNMR測定から、溶液中においてヘリックス構造を有することが示唆された。また、頭ー頭接続の導入位置に依存して、異なる光反応性を示した。さらに、光照射による6π電子環状反応は、可逆的にヘリックス構造の崩壊ー再構成のダイナミックな構造変換を導いた。機能物質科学らせんの二次構造を与えるヘテロ芳香族の1次配列について、数種見出すことができている。また、らせん以外においても、V字型などを与える構造についても見出している。今後、方針を変更することなく、ヘテロ芳香族オリゴマーの合成を進める。さらに、単純に螺旋構造を形成されるだけでなく、螺旋構造に基づく機能が付与されるような分子の合成を進める。また、異なる2次構造を有する分子モチーフ間の連結を行い、複雑な立体構造を有するナノワイヤの合成を進める。
外来放射線治療患者の在宅におけるサポートシステムの構築

外来放射線治療が増加傾向にある中,その看護援助には患者やその家族を含めた治療開始前から治療終了後の継続した相談・教育指導が必要となる.そこで本研究では在宅外来がん患者やその介護者を対象とした外来放射線治療患者の在宅におけるサポートシステムを構築した.システムの構成は,在宅患者宅と施設側のそれぞれにパーソナルコンピュータ(以下, PC)を設置し,さらにそれぞれのPCにカメラボイスシステムを設置した.カメラは遠隔操作可能なカメラを在宅患者側に,施設側は固定カメラとした.システムの内容は精神的サポート動作画面にはメールやカメラボイスシステムを用いて,不安なこと相談したいことなど,文字による訴えや,言葉による訴えができる.カメラボイスシステムでは,患者の声のトーンや顔色,表情を観察することができる。苦痛症状スケールの入力動作画面では苦痛症状スケールSDS(Symptom Distress Scale)の各項目に該当する箇所にマークを入れ,最後,送信ボタンを押すと,施設側システムに伝送され,さらに,尺度計算を自動的におこない,総得点が表示できた。身体症状に関するセルフケア動作画面、症状観察動作画面では、画像を取り込み視覚的に理解できるようにした外来放射線治療が増加傾向にある中,その看護援助には患者やその家族を含めた治療開始前から治療終了後の継続した相談・教育指導が必要となる.そこで本研究では在宅外来がん患者やその介護者を対象とした外来放射線治療患者の在宅におけるサポートシステムを構築した.システムの構成は,在宅患者宅と施設側のそれぞれにパーソナルコンピュータ(以下, PC)を設置し,さらにそれぞれのPCにカメラボイスシステムを設置した.カメラは遠隔操作可能なカメラを在宅患者側に,施設側は固定カメラとした.システムの内容は精神的サポート動作画面にはメールやカメラボイスシステムを用いて,不安なこと相談したいことなど,文字による訴えや,言葉による訴えができる.カメラボイスシステムでは,患者の声のトーンや顔色,表情を観察することができる。身体症状に関するセルフケア動作画面、症状観察動作画面では、画像を取り込み視覚的に理解できるようにした外来放射線治療が増加傾向にある中,その看護援助には患者やその家族を含めた治療開始前から治療終了後の継続した相談・教育指導が必要となる.しかし,外来治療中の時間だけでの実施では,十分な指導が時間的・人的な問題から,できていないのが現状である.そこで本研究では在宅外来がん患者やその介護者を対象とした外来放射線治療患者の在宅におけるサポートシステムを構築した.そこで,電話回線やインターネットを利用したバイタルサインを始めとした映像情報や文字情報の患者情報を双方向で伝送可能とした遠隔看護実践可能なリアルタイム在宅看護支援実験システムを用いて,「相談サポート」,「セルフケア」,「観察」と3つの介入画面を作成した.「相談サポート」画面には,メール,カメラボイス,スケール,日記の機能を構築した.「セルフケア」画面には,日常生活上の注意事項,副作用の教育指導画面を構築した.最後の「観察」画面には,副作用画面はデジタルカメラで撮影した画像を挿入する画面を設けた.これによって,患者は文字によるアナウンスよりも的確に副作用を知ることができた.また,本機能では放射線照射の計画も表示できるようにした.予約日は医療施設側で入力するため,在宅患者は確認ができる.さらに,経時的な欄を作成したために,照射日に合わせた変化を把握することができた.以上のことより,本構築システムを利用することで在宅での身体的・精神的な支援が可能となった.また,患者自身がセルフ能力を高められるシステムとなった.外来放射線治療を受けているがん患者やその家族が安心して医療を受けることができ、外来放射線治療にともなう有害事象が最小限にできるための看護援助が必要である。そこで本研究では在宅外来がん患者やその介護者を対象とした外来放射線治療患者の在宅におけるサポートシステムを構築した。前年度に構築した電話回線やインターネットを利用したバイタルサインを始めとした映像情報や文字情報の患者情報を双方向で伝送可能な在宅サポートシステムの「相談サポート」,「セルフケア」,「観察」と3つの介入画面を使用した結果、「相談サポート」画面ではいつでも相談できることで安心感や、リアルタイムの必要性がない場合は医療者の都合を気にすることなく相談できることで、相談がしやすくなった。「セルフケア」画面ではセルフケアの方法や自己管理ができ、患者自身のセルフモニタリングにつながった。セルフケアの情報を得ることができ、在宅療養への自信につながった。「観察」画面では症状をデジタルカメラで撮影することで、症状の経過が把握しやすくなった。また看護師が患者の症状に関する情報収集がしやすくなった。ビジュアル以外の症状については苦痛症状スケールSDS (Symptom Distress Scale)にチェックをするだけで自動計算し、スコアが得られた。以上のことより,本構築システムを利用することで在宅での身体的・精神的な看護援助が可能となった。また,患者自身がセルフ能力を高められるシステムとなった.しかし、情報通信機器になれない対象には困難なことも考えられるため、今後は操作の利便性について改善していく必要がある。