hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神不穏発症における看護視点からの基礎的研究 その1 入院生活の状況構成因子と感情変化

本研究の入院生活構成因子と感情変化は精神不穏発生に関する基礎的研究として位置づけて行ったものである。研究目的:入院生活状況に関与する因子とその状況における感情を知り、感情に影響を及ぼす入院生活状況構成因子を特定し、不安との関連から心身のストレス影響要因について明かにする。研究方法:成人患者717名、小児患者26名を対象にMood Scaleと観察項目を用いた調査である。結果:入院生活状況構成因子で最も強く感情に影響を与えるのは、心理・社会的要因である。因子として、せん妄、不眠、不安は強い影響をもつ。これらの因子は病気そのものの不安から発生し、今後の人生と絡む不安で最も重要である。次に強く影響を与える要因は、高熱、鎮痛剤を要する疼痛、呼吸困難、その他苦痛を伴う厳しい症状である。これらは不安に対する一次的増幅因子の主たる項目である。かなり感情に影響を与える要因として、ベッド上安静、注射、マルク・ルンバールその他苦痛を伴う治療・処置・検査である。これらは不安に対する一次的増幅因子で症状についで意味をもつ。質的に強度ではないが、持続性・頻度など量的に多く感情に影響を及ぼす要因に、人的・物的環境がある。因子としては、病室環境・同室者関係、家族・友人などがる。これらは不安に対する二次的増幅因子である。入院中の生活感情は抑うつが反応しやすく、次に不安が反応しやすい。以上、入院生活状況構成因子で、不快感情になるものは感情の質的理解とその侵襲が少なくなるように、ケアする必要がある。また快感情となるものはケアの質的向上に活用することが望ましい。
感覚と運動の統合によるダイナミックスキルの研究

多指ロボットハンドの操り能力を高速化することを目指して,視覚や触覚などの感覚情報を用いたフィードバック制御の導入と,動的な操り技能(ダイナミックスキル)の研究をおこなった.特に,(1)柔軟紐の片手結び,(2)ピンセットを用いた微小物体の操り,(3)対象を瞬時に持ち替えるダイナミックリグラスピング,(4)棒状の対象の移動と回転を動的に操作するタスクであるペン回し,の各タスクについて研究を行い,その技能を抽出するとともに,多指ロボットハンドを用いて実現した.多指ロボットハンドの操り能力を高速化することを目指して,視覚や触覚などの感覚情報を用いたフィードバック制御の導入と,動的な操り技能(ダイナミックスキル)の研究をおこなった.特に,(1)柔軟紐の片手結び,(2)ピンセットを用いた微小物体の操り,(3)対象を瞬時に持ち替えるダイナミックリグラスピング,(4)棒状の対象の移動と回転を動的に操作するタスクであるペン回し,の各タスクについて研究を行い,その技能を抽出するとともに,多指ロボットハンドを用いて実現した.現状のロボットに欠けている点の一つは,対象や周囲の状況に合わせて素早く対応する「高速性」である.ここでいう「高速性」とは,単なる動作の速さだけではなく,環境の変化に対する反応速度も含んでいる.そこで本研究では,ロボットを高速化するための手法に関して,処理とハードウェアの両面から研究を進める.また,逆に,ロボットが高速化されることで,新たに生み出されるマニピュレーション能力について研究を進め,実ロボット上で実現し,産業界や実環境で動作するロボットの高性能化の基本技術を体系化することを目的とする.本年度は次の研究を行った.1.柔軟紐の片手結びの研究ダイナミックスキルの一例として柔軟紐の操りを扱った.紐結びを3つの作業過程に分割し,それぞれにおいて触覚フィードバックに基づく軌道生成と制御方法を提案し,一台の多指ロボットハンドで実行することを可能とした.2.ダイナミックリグラスピングにおける投榔方法の研究ダイナミックリグラスピングとは,対象に瞬間的に投げ上げて任意の回転運動を与えてから,再度キャッチすることで対象の持ち替えを行う手法である.本年度はこれまでの軸対象物体だけではなく,軸非対称物体についても研究を進め,目的の姿勢に投げ落とすための投擲方法について理論的な解析を行った.3.動的ペン回しの安定性の研究ペン回しにおける回転運動について解析を行い,回転運動の安定性について解析した.また,その解析をもとに,これまでに提案したペン回し制御アルゴリズムの妥当性について議論し,制御アルゴリズムの改良を行った.現状のロボットに欠けている点の一つは,対象や周囲の状況に合わせて素早く対応する「高速性」である.ここでいう「高速性」とは,単なる動作の速さだけではなく,環境の変化に対する反応速度も含んでいる.そこで本研究では,ロボットを高速化するための手法に関して,処理とハードウェアの両面から研究を進める.また,逆に,ロボットが高速化されることで,新たに生み出されるマニピュレーション能力について研究を進め,実ロボット上で実現し,産業界や実環境で動作するロボットの高性能化の基本技術を体系化することを目的とする.本年度は次の研究を行った.1.柔軟紐の片手結びの研究ダイナミックスキルの一例として柔軟紐の操りを扱った.人の片手結びを参考に,紐結び動作を3つのスキルに分割した.そのスキルとは,(1)輪の作成,(2)紐の入替,(3)紐の引抜である.(1)輪の作成において,高速ビジョンを用いて手首の旋回軸制御を提案し,輪の作成の成功率を向上させた.さらに,(2)紐の入替において紐が入替わる瞬間の両指の間隔を適切にするために,触覚センサの力情報を基に,把持力制御を実現した.また,提案した方法が他の結び目においても実現可能なことを示した.2.道具操りの研究多指ハンドが器用な操りをするうえで,道具の操りは欠かせないタスクである.道具を扱うには,時間ごとに変化する多指ハンド,道具,道具によって操る対象の三者の相対位置や姿勢を知る必要がある.本研究ではこの問題を,高速視覚を用いることによって解決し,ハンドと道具との間に生じる受動関節性を利用しより柔軟に操りを実行した.その一例として,多指ハンドによるピンセットの操りを取り上げ,実験を行った.現状のロボットに欠けている点の一つは,対象や周囲の状況に合わせて素早く対応する「高速性」である.ここでいう「高速性」とは,単なる動作の速さだけではなく,環境の変化に対する反応速度も含んでいる.そこで本研究では,ロボットを高速化するための手法に関して,処理とハードウェアの両面から研究を進める.また,逆に,ロボットが高速化されることで,新たに生み出されるマニピュレーション能力について研究を進め,実ロボット上で実現し,産業界や実環境で動作するロボットの高性能化の基本技術を体系化することを目的とする.本年度は次の研究を行った.1.柔軟紐の片手結びの研究ダイナミックスキルの一例として柔軟紐の操りを扱った.人の片手結びを参考に,紐結び動作を3つのスキルに分割した.そのスキルとは, (1)輪の作成, (2)紐の入替, (3)紐の引抜である.(1)輪の作成において,高速ビジョンを用いて手首の旋回軸制御を提案し,輪の作成の成功率を向上させた.さらに,

(2)紐の入替において紐が入替わる瞬間の両指の間隔を適切にするために,触覚センサの力情報を基に,把持力制御を実現した.また,提案した方法が他の結び目においても実現可能なことを示した.2.道具操りの研究多指ハンドが器用な操りをするうえで,道具の操りは欠かせないタスクである.道具を扱うには,時間ごとに変化する多指ハンド,道具,道具によって操る対象の三者の相対位置や姿勢を知る必要がある.本研究ではこの問題を,高速視覚を用いることによって解決し,ハンドと道具との間に生じる受動関節性を利用しより柔軟に操りを実行した.その一例として,多指ハンドによるピンセットの操りを取り上げ,実験を行った.
分子免疫病理学的アプローチによるＮｏｔｃｈ経路解析ー炎症性血管疾患治療への応用

バージャー病動脈を用いT、B-リンパ球の発現をCD3、CD4抗体で、Notch経路をNotch1、3受容体抗体、そのリガンドJagged-1、Delta-1、4、下流転写因子Hes-1の発現で免疫組織化学的に検討。CD3、4は血栓、内膜に発現。Notch-1、3は血栓内炎症性浸潤細胞に発現。Jagged-1、Delta-1、4、Hes-1は中膜平滑筋、vasa vasorum内皮細胞、血栓内炎症性浸潤細胞に発現。バージャー病ではNotch経路の活性化が上下流リガンド発現で確認され、この経路が炎症性細胞浸潤、平滑筋細胞増殖、誘導、動脈閉塞機転に関わっていることが示唆された。平成25年度は研究環境が整ってきたがまだ満足すべき環境ではなく充分な結果がいまだ出せていない状況である。しかしながらようやく、本研究のターゲットであるバージャー病、比較対象疾患である末梢動脈病変(いわゆる閉塞性動脈硬化症)の標本採取ができた。その病理検体のホルマリン固定、paraffin-embedded切片の作成ができ、バージャー病における動脈内膜に発現する炎症性細胞の発現をいくつか確認できた。また、同時に作成した標本を使用し、最近提唱されている口腔内細菌、歯周病菌に対する抗原抗体反応が動脈内膜に炎症を惹起し、内腔を狭小化もしくは閉塞させる機序について、その炎症性細胞の発現およびNotchシグナルのリガンドであるDelta-1、Delta-4、Jagged-1の発現とリンクさせて免疫機序解明につなげることができれば、内膜もしくは中膜での炎症性増殖病変の存在するバージャー病に対する直接的な治療法に結びつくと思われる。平成24年度は研究機関が変わり、新たに研究環境を整備する必要に迫られ、今年度に予定していた研究が充分に遂行できず、安定した免疫組織化学的染色を施した病理標本を作製することが難しい状況であった。十分な標本採取、作成、保管をするべく研究室の確保、整理より始まり、ようやく病理組織化学的、免疫組織化学的染色を施行可能な環境が整いつつある。しかしながら本研究における対象疾患である炎症性血管疾患の代表であるバージャー病の患者は減少して来ており、新たな検体を新しい研究機関で発掘することは容易な作業ではなかったが以前所属していた研究機関および関連施設の協力を得てバージャ病の病理検体の収集、ホルマリン固定、paraffin-embedded切片の作成に取りかかることができた。また対照疾患である末梢動脈病変(その原因疾患が動脈硬化である閉塞性動脈硬化症)の病理検体を採取については現在の研究機関でも遂行可能であり、以前の研究機関の協力も相まって、検体収集、ホルマリン固定、paraffin-embedded切片の作成を行う予定である。また、情報収集のため出席した学会において、最近のバージャー病発症原因の一つの考え方として口腔内細菌の関連を示唆する発表があったが、その関連性すなわち歯周病菌に対する抗原抗体反応が動脈炎症を引き起こし、さらには動脈内腔を狭小化もしくは閉塞させる機序を、NotchシグナルのリガンドであるDelta-1、Delta-4、Jagged-1の発現とリンクさせてその免疫機序を解析していくという考えに至ることができた。この仮説が証明されれば、内膜もしくは中膜での炎症性増殖病変の存在するバージャー病に対する直接的な治療法につながるのではないか考えられる。本年度は、新たなバージャー病罹患動脈の標本を得ることができず、以前より所有しているparaffin固定標本を用いて炎症性浸潤細胞のマーカーであるCD3、CD4の発現につき病理学的、免疫組織化学的に検討した。またNotch経路の活性化を評価するためにNotch1、3受容体の発現を免疫組織化学的に検討するとともにそのリガンドであるJagged-1、4、Delta-1、Delta-4、さらにその下流の転写因子であるHes-1、2の発現を免疫組織化学的に確認した。その結果、CD3、CD4の発現については両者ともに閉塞した動脈内の血栓および内膜にその発現を観察することができた。またNotch1、3受容体については標本の活性化が落ちていたことが主原因と思われたがトリプシン処理、microwave heatingによるpretreatmentを施すも活性がretrieveできず、その発現は血栓の炎症性浸潤細胞に認められるにとどまった。Notch経路におけるリガンドであるJagged-1、4、Delta-1、4、Hes-1、2の発現については中膜における平滑筋組織、vasa vasorumにおける内皮細胞、および内弾性板に沿うような形で侵入する平滑筋組織および血栓内の炎症性浸潤細胞にその発現を認めた。

今回の実験では定量的な評価までには至らなかったが、バージャー病罹患動脈においてはNotch経路の活性化が上流、下流におけるリガンドの発現により確認されたことから、この経路が炎症性浸潤細胞および平滑筋の増殖、誘導、ひいては閉塞機転に関わっていることが示唆された。血管外科昨年度より新たな研究機関に異動し、新たに研究環境を整備する必要が迫られたが、少しずつではあるが病理組織標本の作成、免疫組織化学的染色が行えるような環境がと整いつつある。本研究の対象であるバージャー病はその患者数が減少しており、また手術例が少なく動脈標本の採取もままならない状況ではあったが全研究機関およびその関連施設の協力の下に標本収集をすることができた。また対象疾患である閉塞性動脈硬化症については現研究機関においてある程度の標本数を収集でき、paraffin-embedde切片を作成し、ある種の炎症性細胞については免疫組織化学的染色を行い、その発現を確認できたがNotch関連については今後、安定的に免疫組織化学的染色が可能である抗体を見出し標本を作製して行く予定である。今年度は研究機関が変わり、新たに研究環境を整備する必要に迫られ、今年度に予定していた研究が充分に遂行できず、安定した免疫組織化学的染色を施した病理標本を作製することが難しい状況であった。十分な標本採取、作成、保管をするべく研究室の確保、整理より始まり、ようやく病理組織化学的、免疫組織化学的染色を施行可能な環境が整いつつある。本研究の対象疾患であるバージャー病はその患者数が減少している疾患であるため、新しい機関では検体を収集することが不可能であったため、前研究機関およびその関連施設の協力の下に、検体、標本を収集しているところである。またバージャー病の対照疾患である閉塞性動脈硬化症については現研究機関においてその標本を採取しホルマリン固定をし保管しparaffin-embededd切片の作成を開始しているところである。本年度はバージャー病罹患動脈および対象である閉塞性動脈硬化症罹患動脈において更なる炎症性浸潤細胞、およびNotch-1、3シグナルの発現,その活性化状態を評価するためにそのリガンドであるDelta-1、Delta-4、Jagged-1の発現を免疫組織化学的染色を用いて確認し、その発現量、分布を解析用PCを用いて観察する。本年度は安定したバージャー病および対象疾患である閉塞性動脈硬化症の病理標本作製が安定した後にそれらの標本を使用し、炎症性浸潤細胞を観察、評価することを第一の目的とし、一次抗体をCD1a、CD15、CD35、CD3,CD4、CD8、CD68、HLA-DR、Factor VIII、CD54、CD62、CD34、CD57、IgG、IgA、IgM、C3d、C4cを用い、細胞性免疫、液性免疫の両観点から免疫反応を評価する。ついで閉塞性動脈硬化症におけるNotchシグナル活性につき一次抗体としてNotch1、3受容体を用い免疫染色し、さらにはその活性化状態を評価するためそのリガンド、転写因子の発現を画像取り込み、解析用PCを用いて観察する。安定して免疫組織化学的染色が可能な抗体などの本格的な購入は昨年度には行えなかったため繰越金が生じたがその費用は今年度の抗体購入に当てる予定である。
舌乳頭新生技術の開発を目指す特殊粘膜への組織転換機構の解明

GFPを発現させるAAVベクター(AAV-DJ)の作製を本学生化学教室の森田貴雄先生に依頼した。作製されたAAVによるトランスフェクションの効率を確認するため、ICRマウス16日齢(E16)胎仔より舌組織を取り出し、色素と混合したAAV-DJベクターをガラスニードルにて1ul舌粘膜下に注入しトランスフェクションを行った。その後、胎仔舌粘膜組織は10%FBSを添加したDMEM液体培地にて1週間器官培養を行い、4%PFAによる固定の後、100umの厚切り凍結切片を作成し、本学現有のLSMにて観察を行った。その結果舌粘膜上皮下に若干の遺伝子導入されたGFPの蛍光が見られたが、導入効率は高くなかったため、遺伝子導入に関し、例えばマグネトフェクションなどを用いるなどさらなる工夫・方略の検討が必要とされた。一方、今年度においては研究協力者の退職により解析処理の遂行が停止したことと、研究代表者が所属する日本歯科大学新潟生命歯学部が2019年3月27日29日まで新潟市で開催される第124回日本解剖学会総会・全国学術集会の当番校となり、研究代表者自身も準備委員並びに事務局長となったことによる準備業務による多忙につき、残念ながら上記の実験以降、計画された研究を行うことができなかった。当初、本年度が最終年度であったが、上記の状況を鑑み事業期間の延長(1年)を申請し、認められた。延長期間である平成31年(令和元年)度に延長期間である平成31年(令和元年)度に濃縮や精製による高TiterAAVの調整を行った後に胎仔舌組織に候補遺伝子のsiRNAトランスフェクションとサイレンシングを行い、後述にもあるように1)遺伝子・蛋白のの挙動の網羅的確認、2)いくつかの遺伝子においてはIn situ hybridization法による組織内での局在の確認を行う予定である。今年度においては研究協力者の退職(2名)により解析処理の遂行が停止したことと、研究代表者が所属する日本歯科大学新潟生命歯学部が2019年3月27日29日まで新潟市で開催される第124回日本解剖学会総会・全国学術集会の当番校となり、研究代表者自身も準備委員並びに事務局長となったことによる準備業務による多忙のため。延長期間である平成31年(令和元年)度に濃縮や精製による高TiterAAVの調整を行った後に胎仔舌組織に候補遺伝子のsiRNAトランスフェクションとサイレンシングを行い、1)遺伝子・蛋白の網羅的挙動の確認、2)いくつかの遺伝子においてはIn situ hybridization法による組織内での局在の確認を行う予定である。同時に新たに研究協力者の増員も行う予定である。現在、他機関と折衝しており、協力を快諾した研究者と実施に向けて調整中である。しかしながら、共焦点顕微鏡観察による組織深部の精査、とりわけ間葉領域における遺伝子導入細胞の量はやや少なく、当初、本研究課題において計画された上皮・間葉に組織を分画し解析するという目的には不向きである事が判明した。これにより本研究課題においてはさらに高い遺伝子導入効率が求められることより、新たな導入手法が求められることとなった。平成28年8月より本学動物実験施設の改築工事が開始され、それに伴い施設の利用ができなくなり実験の一時凍結を余儀なくされたため。同時に当初予定されたエレクトロポレーター遺伝子の導入による導入細胞の培養舌組織深部の分布量が当初想定されたものよりも少ない事が判明したために、さらなる効率の良い遺伝子導入方法の検討が急遽必要とされたため。平成28年度でエレクトロポレーション法による胎仔舌組織内への遺伝子導入の効率が高くないことが判明したため、新たにAAV(アデノ随伴ウイルス)による遺伝子導入を試行した。新たに研究協力者となった本学生化学講座の森田貴雄先生にGFP発現AAVベクターの作製を依頼し、E16マウス胎仔舌器官培養組織に1)AAVをマイクロインジェクション2)AAVを培地添加し、それぞれトランスフェクションさせた後DMEM(+)培地にて器官培養を行い2週間後に4%PFA固定後、クライオスタットによる厚切り切片を作成しZeissLSM710共焦点顕微鏡によりトランスフェクトされたGFPの蛍光を観察した。その結果、エレクトロポレーション法による遺伝子導入部位は舌粘膜表面の上皮細胞に限局された反面、AAVトランスフェクションでは舌体深部にも導入が確認された。また、器官培養ではin vivoのように舌の発生が進行しない問題があったため、親マウス体内の胎仔に直接マイクロインジェクションを行い、胎仔を維持する手法を島根大学医学部解剖学講座発生生物学の大谷浩先生より研究協力並びに指導を受け試行を行った。この手法(exo utero子宮外発生法及びマイクロインジェクション)を用い、今回はAAVの代わりにインクを用い手術を試行した。胎仔を親の体内で24時間維持する事ができ、胎仔舌組織内へのインジェクションの状況も検証した。一方高感度in situ hybridization法による組織内での遺伝子の挙動の確認のために、RNAScopeシステムを導入した。現在染色に向けて準備を行っている所である。これら手法を用い、平成30年度には胎仔舌組織に候補遺伝子のsiRNAトランスフェクションを行い、1)遺伝子の挙動の確認2)in situ hybridization法による組織内での遺伝子の挙動の確認を行う予定である。当初予定していた胎仔舌粘膜組織へのsiRNA導入の効率が予想以上に低かった。

そのため、エレクトロポレーション法の他に導入効率の良い方法の試行が求められた。また、胎仔組織の器官培養(in vitro)に関しても、親の子宮内(in vivo)で起こる発生よりも大幅に遅延するなど異なることも判明したため、通常の発生に近づけるため、親マウス子宮内胎仔に直接マイクロインジェクションを行い、胎仔を維持する手法を導入する必要に迫られたため。GFPを発現させるAAVベクター(AAV-DJ)の作製を本学生化学教室の森田貴雄先生に依頼した。作製されたAAVによるトランスフェクションの効率を確認するため、ICRマウス16日齢(E16)胎仔より舌組織を取り出し、色素と混合したAAV-DJベクターをガラスニードルにて1ul舌粘膜下に注入しトランスフェクションを行った。その後、胎仔舌粘膜組織は10%FBSを添加したDMEM液体培地にて1週間器官培養を行い、4%PFAによる固定の後、100umの厚切り凍結切片を作成し、本学現有のLSMにて観察を行った。その結果舌粘膜上皮下に若干の遺伝子導入されたGFPの蛍光が見られたが、導入効率は高くなかったため、遺伝子導入に関し、例えばマグネトフェクションなどを用いるなどさらなる工夫・方略の検討が必要とされた。一方、今年度においては研究協力者の退職により解析処理の遂行が停止したことと、研究代表者が所属する日本歯科大学新潟生命歯学部が2019年3月27日29日まで新潟市で開催される第124回日本解剖学会総会・全国学術集会の当番校となり、研究代表者自身も準備委員並びに事務局長となったことによる準備業務による多忙につき、残念ながら上記の実験以降、計画された研究を行うことができなかった。当初、本年度が最終年度であったが、上記の状況を鑑み事業期間の延長(1年)を申請し、認められた。延長期間である平成31年(令和元年)度に延長期間である平成31年(令和元年)度に濃縮や精製による高TiterAAVの調整を行った後に胎仔舌組織に候補遺伝子のsiRNAトランスフェクションとサイレンシングを行い、後述にもあるように1)遺伝子・蛋白のの挙動の網羅的確認、2)いくつかの遺伝子においてはIn situ hybridization法による組織内での局在の確認を行う予定である。今年度においては研究協力者の退職(2名)により解析処理の遂行が停止したことと、研究代表者が所属する日本歯科大学新潟生命歯学部が2019年3月27日29日まで新潟市で開催される第124回日本解剖学会総会・全国学術集会の当番校となり、研究代表者自身も準備委員並びに事務局長となったことによる準備業務による多忙のため。平成29年度においては、これまでに行われたエレクトロポレーション法でなく、さらなる高効率の遺伝子導入法による方法に切り替えて実験を遂行する。具体的な方法としてはAAV(アデノ付随ウイルス)による遺伝子導入法を検討している。今回新たに試行したAAVによる候補遺伝子siRNAの胎仔舌組織への導入を進める。最終的にはex-ovoマイクロインジェクション法を用い、胎仔舌組織内にsiRNA-AAVを導入し、親の体内で胎仔を維持し、トランスフェクションを行い、遺伝子導入部位を採取したい。
多波長・偏光観測によるマグネターの放射機構の解明

超強磁場中性子星「マグネター」の放射機構を解明するため、マグネターに対して世界初の赤外パルス観測を行ない、パルス振幅の世界最高感度の上限値を得た。そしてスペクトル形状に初めて制限をつけた。また、マグネター1E 1841-045に対して広帯域X線スペクトルを初めて同時計測し、熱的成分と非熱的成分を分離しそれぞれの起源に制限を付けた。さらに2009年6月打ち上げ予定の全天X線監視装置「MAXI」の開発を行なった。マグネターのモニター観測に威力を発揮するはずである。本研究の目的は、超強磁場を持つ中性子星マグネターの放射機構を多波長観測、及び近赤外線領域での偏光観測により解明することである。とくに、突発的な変動をするマグネターをエックス線の波長域でモニターすることは、放射機構の解明に極めて重要である。私は2008年度末に打ち上げ予定の全天X線監視装置「MAXI」の開発を進めた。特に、マグネターの放射がよく観測できる2-30keVのX線のモニターを行うガススリットカメラ「GSC」のコリメータのキャリブレーションを行った。これにより、実際のコリメータレスポンスを再現するモデルを構築することに成功した。また、MAXIの各要素を初めて組み合わせる「一次噛み合わせ試験」を行った。また運用時にも使用することが予定されている観測機器のモニター画面「Quick Look」を作成した。日本のX線観測衛星「すざく」によるマグネター1E 1841-045の観測を、AO-1の観測として行った。これにより、0.2から50keVに渡る広い波長域での同時観測が行われ、ハードテールを含めたスペクトル解析を世界で初めて行うことが可能になった。また、この解析を進めるにあたり、マグネターの周囲に存在する超新星残骸Kes 73のアーカイブデータの解析を行い、世界で初めて中心にあるマグネターのスペクトルとの分離を行うことが可能になった。これらの解析結果を論文として発表する予定である。一方、マグネター4U 0142+61の近赤外対応天体に対して行つた、世界初のパルス観測の解析を行い、パルス振幅の世界最高感度の上限値35%を得た。これは、可視光領域でのパルス振幅27(+8,-6)%の振幅に肉迫する感度であり、初検出まであと一歩のところまで来ていることを示している。私は、来年度に再度観測することを目指して「すばる」望遠鏡による観測提案を行った。本研究の目的は、超強磁場を持つ中性子星マグネターの放射機構を多波長、及び近赤外線領域での偏光観測により解明することである。とくに、突発的な変動をするマグネターをX線の波長域でモニターすることは、放射機構の解明に極めて重要である。私は、2008年度末に打ち上げ予定の全天X線監視装置「MAXI」の開発を進めた。特に、マグネターの放射がよく観測できる2-30keVのX線のモニターを行うガススリットカメラ「GSC」のコリメータレスポンスの作成を行った。また、MAXIの各要素の組み合わせに伴う各種試験に立会い、装置が正常に動作していることを確認した。日本のX線観測衛星「すざく」によるマグネターIEl841-045の観測結果をまとめ上げ、論文をPASJに投稿した。硬X線放射が中性子星表面からの熱制動放射である可能性を指摘することができた。また、10keV以下の放射スペクトルのパラメータにも相関があることを示した。この結果を、パルサー40周年の国際会議(Montrea1, Canada)と、日本天文学会(東京都渋谷区)にて発表した。また、マグネター4U0l42+61の近赤外対応天体に対して行った、世界初のパルス観測の解析を行ない、パルス振幅の世界最高感度の上限値27%を得た。可視光でのパルス振幅とつなげて、パルス成分のべきを評価した。この結果のまとめを論文た仕上げて近いうちに投稿する予定である。さらに、同じ天体に対して、「すばる」とRXTEとの同時観測の観測結果をまとめて、天文学会にて発表を行った(田中他、2008年春季年会)。こちらも数ケ月以内に論文を投稿する予定である。特に、突発的な変動をするマグネターをX線の波長域でモニターすることは、放射機構の解明に極めて重要である。私は、2009年6月に打ち上げ予定の全天X線監視装置「MAXI」の開発を進めた。特に、マグネターの放射がよく観測できる2-30keVのX線のモニターを行うガススリットカメラ「GSC」のコリメータレスポンスの作成を行なった。また、MAXIの総合試験に立ち会い、装置が正常に動作していることを確認した。

それと共に運用時に使用するQLソフトの開発も行なった。マグネター4U 0142+61の近赤外対応天体に対して行った、世界初のパルス観測の解析を行ない、パルス振幅の世界最高感度の上限値17%(90%C.L)を得た。この結果と可視光でのパルス振幅値を組み合わせ、パルス成分のべきを評価した(Morii et al. PASJ, 2009)。また、日本のX線観測衛星「すざく」によるマグネター1E1841-045の観測結果をまとめ投稿した(Morii et al. PASJ, 2009, submitted)。さらに、4U 0142+61と1E2259+586に対してすばる望遠鏡とRXTEとの同時観測の結果(Tanaka et al.)、1E 2259+ 586に対するRXTEの長期観測の結果(Morii et al.)、「すばる」によるRRATの観測結果(Tanaka et al.)、MAXI/GSCのコリメータキャリブレーションの結果(Morii et al.)について論文を作成中である。今後、本年度に採択された「あかり」、「すざく」のプロポーザルによる観測によりさらなる研究が期待できる。
多重債務者へのソーシャルワークアプローチの可能性について

日本消費者金融協会金銭管理カウンセリングサービスの調査分析相談内容を分析し社会福祉との関連で検討すべき事例整理を行った。NPO法人等の多重債務者支援の聴取り調査NPO法人いわて生活者サポートセンター、NPO法人女性自立の会及び大阪府社会福祉協議会・社会貢献事業を対象とした。NPO法人はカウンセリングを用い、社会貢献事業はソーシャルワークを用いた支援を行っているが、いずれも地域限定的な支援である。米国CCCSの聴取り調査Ms.WilliamsよるとCCSは公的財政支援がなく手数料収入とfare shareに依存し、対象は低所得層ではなく中間層、fare shareの比率は低下傾向にある事が明らかになった。米国に於ける家計管理と社会福祉の連携に関する検討Steven Anderson, Ph.D.及びMs.Dory Randに聴取り調査を行い、イリノイ州の低所得者向金銭教育プログラムの可能性を検討した。英国・仏国に於ける多重債務者の現状と支援英国では18歳以上人口の4%が3ヶ月以上の返済遅滞、5%の人が支払い困難の為政府や消費者団体等の取組みが盛んである。Mr.Elliott(DSFI)は、管理能力を超える借金を抱えた事だけが多重債務問題の原因ではなく3つの要因内的あるいは外的な圧力、無計画な家計管理、貸し手側の勧誘を提起している。仏国世帯の内半数は債務世帯でその内数十万世帯が債務超過であり、ニエルツ法改正によって国家により各県に調停機関・過剰債務委員会が置かれ債務返済困難者支援が行われている。委員会は債務者の申出により負債状況を確認、債権者に介入通知し、債務者と債権者が同意すべく調停、更生計画協定書を作成する。債権者不同意の場合は委員会が勧告処分案を作成する。委員会制度は毎年十数万件以上の返済計画が作成する。アシスタントソシアルは生活困難過剰債務者に住宅返済資金等を融資している。米国における家計管理と社会福祉の連携に関する検討:日本消費者金融協会金銭管理カウンセリングサービスでの調査分析:日本消費者金融協会(JCFA)の金銭管理カウンセリングサービスに寄せられる相談内容を分析し、社会福祉との関わりで検討すべき事例について、第5回消費者金融サービス研究学会全国大会(2004年10月)において研究分担者西村隆男が司会を務める部会にて研究協力者小野由美子が報告し、研究代表者佐藤順子がコメンテータを務めた。同内容は『2004年消費者金融サービス研究学会年報』(2005年9月刊行予定)に寄稿する予定である。日本における多重債務者支援の取組みとして、NPO法人いわて生活者サポートセンター、NP0法人女性自立の会及び大阪府社会福祉協議会における社会貢献事業について調査を行なった。その結果、日本では多重債務者に対してカウンセリングという手法を用いて、限定された地域で、NPO法人という財政的基盤の脆弱な団体による支援が行なわれているのが現状であり、ソーシャルワークという手法を用いて行なわれている支援は大阪府における社会貢献事業の取組みが見られるのみであった。また、英国、仏国における調査では次の事が明らかになった。英国では18歳以上人口の4%で3ヶ月以上の返済遅滞が起こり、5%の人が支払い困難な状態にあり、こうした事態に対し、政府や消費者団体等による取組みが近年盛になって来た。DSFIのElliott氏による調査では、管理能力を超えるほどの借金を抱えたことだけが多重債務問題の原因ではなく、次の3つの要因を提起している。それは、内的あるいは外的な圧力、無計画な家計管理、貸し手側の勧誘である。

仏国では通常の生活を送りながらも公租公課を払えずに債務超過になる新たなケースが続出し、従来のニエルツ法が改正されて国家による調停機関・過剰債務委員会を各県に設置し、債務返済困難の個人を支援している。委員会は債務者の申出により負債状況を確認して債権者に介入の通知を出し、債務者及び債権者が同意するよう調停しつつ更生計画協定書を作成する。債権者が不同意の場合は、委員会が強制力のある勧告処分案を作成する。仏国全2500万世帯の内半数は借金をしており、その内6070万世帯が債務超過状態にあり、委員会制度を利用して毎年1520万件の返済計画を作成している。また、アシスタントソシアルは過剰債務の為に生活困難になった人に対して住宅返済資金等を融資する機関であり、債権者と返済プランの修正を依頼する事もある。
DNAの酸化的傷害に及ぼす運動の影響

DNAが運動によって酸化的損傷を受けるかどうかは、生体にとって非常に大きな問題である。本研究では、一過性の激しい運動によってDNAの酸化的損傷の指標である尿中8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)排泄量が変化するか否かについて検討した。長距離ランナーの鍛錬者と非鍛錬者において、トレッドミル(鍛錬者)と自転車エルゴメーター(非鍛錬者)を用い、多段階運動負荷法による疲労困憊運動を行った。運動後13日間のそれぞれ24時間尿を採取し、HPLC-ECDにより尿中8-OHdG排泄量を測定した。その結果、鍛錬者と非鍛錬者の30分間程度の疲労困憊運動では、尿中8-OHdG排泄量は運動前日に比べて運動後13日間には変化がみられなかった。しかし、運動前日の尿中8-OHdG排泄量/クレアチニン排泄量では、鍛錬者が14.7±1.6(nmol/g/day)、非鍛錬者が16.9±0.9(nmol/g/day)となり非鍛錬者で高い傾向を示した。さらに、長距離ランナーを対象として運動時間が平均79分間の20kmランニングのタイムトライアルを実施したところ、運動前3日間と運動後3日間では尿中8-OHdG排泄量に変化はみられなかった。これらの結果から、鍛錬者、非鍛錬者の運動トレーニングの有無にかかわらず、3080分間程度の一過性の運動では運動後3日間までに尿中8-OHdG排泄量は変化しないことが確認された。尿中8-OHdG排泄量は酸素消費量の増加に伴い増加すると報告されているが、一過性の運動による酸素消費量の増加では変化がみられなかった。尿中8-OHdGがDNAの酸化的損傷と修復に由来すると考えられていることから、本研究の一過性の運動ではDNAの酸化的損傷は促進しなかったと推察される。運動による生体内の活性酸素の生成が脂質過酸化を亢進することが知られている。また、活性酸素がDNA損傷を引き起こすことより、運動によってDNAが酸化的損傷を受ける可能性がある。しかしながら、現在のところ運動とDNAの酸化的損傷に関連した報告は少なく、その詳細については明らかではない。そこで、今年度は脂質過酸化か亢進すると言われている一過性の疲労困憊運動によって、DNA損傷の指標である尿中8-hydroxy-2′-deoxyguanosine(8-OHdG)排泄量が変動するかどうについて検討した。実験1:対象は18-23歳の非喫煙の長距離ランナー11名とした。対象者にはあらかじめ研究および実験の目的と内容について説明し、実験に協力できる旨の承諾を得た後に実験を開始した。運動負荷はトレッドミルを用い、0%の傾斜でスピードを180m/minから2分毎に10m/min漸増し、疲労困憊に至るまで行った。その結果、尿中8-OHdG/クレアチニン(nM/mM)排泄量は、運動前24時間に比べ運動後3時間、運動後24時間では変動しなかった。実験2:対象は19-22歳の非喫煙の非鍛練者7名とした。対象者には実験1と同様の承諾を得た後に実験を実施した。運動負荷は自転車エルゴメーターを用い、20Wで4分間のウォーミングアップ後3分毎に20Wの負荷漸増法により疲労困憊運動を行った。その結果、尿中8-OHdG

排泄量は運動前24時間に比べ運動後24時間、48時間、72時間で有意な変動は認められなかった。尿中8-OHdG排泄量が総酸素消費量と関連する報告などから、DNA損傷と運動による総酸素消費量の増大には関連性が予想される。しかし、今年度のような一過性の運動ではDNAの酸化的損傷は推察されなかった。今後、種々の運動条件で検討する必要がある。すでに長距離ランナーと非鍛練者を対象として、一過性の疲労困憊運動におけるDNAの酸化的損傷について検討を行った。本研究では、運動時間が先の疲労困憊運動より長い20kmランニングのタイムトライアルにおいて、運動後3日間までの24時間尿中8-OHdG排泄量について検討した。対象は1820歳の非喫煙の大学男子長距離ランナー11名とした。採尿は20kmランニング前3日間とランニング後3日間の計6日間で、それぞれ24時間尿を採取した。さらに、ランニング直前に完全排尿し、ランニング直後にも採尿した。それぞれ尿量を測定した後、15ml用のチューブにサンプルを取り、-80°Cで凍結保存した。尿中8-OHdGはHPLC-ECDによって測定した。1日当たりの尿中8-OHdG排泄量は、運動後1日目から3日目までに変化はみられなかった。運動前3日間と運動後3日間の平均は、20.3±1.1と19.6±1.1nmol/dayであった。クレアチニン排泄量で補正した尿中8-OHdG排泄量は、1日当たりの尿中8-OHdG排泄量の変化と同じく、運動後3日目までに変化はみられなかった。運動前3日間と運動後3日間の平均は、1.51±0.08と1.48±0.09nmol/mmol/dayであった。これらの結果から平均79分間の20kmランニングによって尿中8-OHdG排泄量は運動後3日間までは変化せず、総酸素摂取量が一過性の疲労困憊運動より多くなる20kmランニングにおいてもDNAの酸化的損傷は認められなかった。
触媒反応と電気化学反応による新表面の合成

我々は単結晶表面で吸着や反応をおこない直ちに試料を超高真空系に移して表面を調べることのできる反応容器を備えた超高真空を開発した。この装置は超高真空を保ったまま反応容器を一気圧にできる設計であり、この特徴を生かしさらに、これに直結して使える電気化学反応用の実験装置を設計開発した。気相及び超高真空下で調整した単結晶の片面を液面に接触させ表面と液面でメニスカスを作らせ電気化学的実験を行なう方式である。電気化学的な処理をした表面を再び超高真空容器内に戻して表面構造や組成分析を行う。電気化学反応は一気圧のAr或いはN_2の雰囲気で行なうが、この間高真空装置側は10^<ー9>Torrに保てる設計である。清浄金属表面の電極電位下での構造変化や組成変化、清浄表面及びモデファイした表面へのアンダ-ポテンシャル析出金属の吸着構造をや化学的な性質を調べるためには、水に溶解している酸素と溶解有機物濃度を極限まで低くする必要があるため、目的に適う超純水の供給システムを作った。興味の対象に一つは反応中間体で覆われた表面であり、単純な吸着で得られる表面とは全く異なる反応性表面であることが期待される。このようなモデファイした表面の一つとしてNで覆われたPd(100),Rh(100),PtーRh(100)表面を合成を試みた。Pd,Rh,Pt等はN_2分子の吸着に対して不活性であるだけでなく窒化物を作らない金属であるが、No+H_2ー〉[N]+H_20反応によりc(2×2)構造のN原子で覆われたPd(100),Rh(100),PtーRh(100)表面を得た。しかし、Pt(100)表面にNを濃縮することはできなかった。次にc(2×2)ーN表面の水素化を試み、反応中の表面の状態をHREELSを使いinーsituで測定しN+XH==NH_x平衡が成り立っていることを証明した。またPtーRh(100)表面でc(2×2)ーNを作ることから合金表面ではPtとRhはN原子にたいし殆ど同じ親和力を持つことが分かった。
-55℃までの低温域における雪結晶の形態とその生成条件の解明

本研究は、極域の雪結晶生成温度域である-55°C程度までの条件を再現できる人工雪生成装置を開発し、これによりこれまで研究の進んでいたかった極低温域の雪結晶生成条件を明らかにする手法の開発を行い、次にそれを使っての低温下での湿度計測の実施によって、雪結晶の生成条件と形状の関係を解明することを目的としている。本研究の結果、以下のような結果を得た。1.これまでの人工雪装置を改良し、新しいタイプの対流型人工雪装置を新たに開発・製作した。これは、冷却部上段に60ミリ角の超大型ペルチェ素子を使用した2段冷却構造を持ち〓放熱される熱を冷却水循環装置を使用して排熱し、さらにこれを高断熱の筐体に実装することで、-55°C程度までの雪結晶生成条件を再現可能とするものである、これにより、従来の装置では不可能であった低温下=極域の結晶生成温度域での温度条件で、温度・湿度条件を同時に変化させながら結晶生成実験を行うことが可能になった。本年度の実験の結果、-50°C以下の領域の高湿度下で、従来、人工雪結晶としては報告されていない長い針状の結晶が多数観察されることが判明した。3.成長過程を微速度撮影によって高解像度の記録を行い、雪結晶の成長過程を明らかにしていく手法を開発した。
金属・酸化物の急冷凝固プロセスの熱伝達制御による高速化

工業的な急冷凝固プロセスである鋼のスラブ連続鋳造では、熱間圧延機と同期し直結化する操業が盛んに行われている。直結化のために必要不可欠な技術は、圧延機の生産量に連鋳の生産量を一致させるための高速鋳造技術と欠陥の無い健全な鋳片の製造技術である。高速化していくと特に凝固時に包晶反応を伴う鋼では鋳型内の伝熱異常と鋳片表面割れが多発するという問題があり、高速化が遅れている。これは鋳型内において、凝固殻の変形に伴う表面形状と凝固時の抜熱量との関係、および鋳型内の伝熱を制御するモ-ルドフラックス(以下MF)の特性とその制御因子が定量的に明らかになっていないためである。本研究では連続鋳造プロセスの高速化を進めるために以下の研究を実施した。1.溶鋼を鋳型で直接冷却した場合の凝固殻の変形量と凝固時の抜熱量を同時計測する装置を作製し、さらに得られた凝固殻の表面の形状の関係を定量的に評価した。亜包晶鋼および極低炭素鋼では表面の凹凸が大きく、鋳型/鋳片間の熱流束が低下することが明らかとなったが、収縮量との関係はまだ明らかではない。鋳型/MF間の界面熱抵抗を測定し、MFの表面に凹凸が生じ、熱抵抗が生じることが明らとなった。さらにガラス層・結晶層・融体層の各層の熱拡散率測定を行った。1、2より鋳型内の伝熱に関する素過程は明らかになってきているが、高速化を阻害している原因と解決策を明らかにするには本研究から得られた基礎的データを基に総合的に鋳型内伝熱を検討する必要がある。
iPS細胞と歯根膜幹細胞誘導因子FBN2を融合させた革新的歯周組織再生療法の創出

これまでに申請者は、ヒト歯根膜細胞(HPDLC)の細胞外マトリックス(ECM)を用いることで、iPS細胞を歯根膜幹細胞様細胞へ分化誘導する方法を確立している。一方で、他人の細胞を用いた分化誘導方法は、臨床への応用が困難である。そこで申請者は、歯根膜幹細胞誘導因子としてFBN2に着目した。本研究では、FBN2を用いてiPS細胞から安全かつ簡便な歯根膜幹細胞様細胞を誘導し、さらにその歯周組織再生能を明確にすることとした。本研究は、iPS細胞を用いた新規歯周組織再生治療法の開発の一助となることが予想される。
戦後ドイツにおける日本美術研究の復興

ナチス政権が崩壊し終戦を迎えた時、ドイツに住む人々の生活は完全に破壊されていた。人々に課されたゼロからの復興の出発点は、しばしば「零時Stunde Null」と呼ばれるが、日本美術の研究拠点もまたゼロからの復興を強いられた。本研究課題では、終戦直後のドイツにおける日本美術研究の状況と、その復興について調査・検討を行った。事例研究として、日本美術史家ディートリヒ・ゼッケルの戦後の活動および西独で1950年代初頭に開催された日本美術の展覧会をとりあげ、さらにドイツ人芸術家ハンス・リヒターと洋画家長谷川三郎の米国における交流について、戦後の日独美術交流が断絶した状況下で生じた事例として分析した。本研究は、ドイツにおける日本美術研究について、第二次大戦後の状況を実証的に検討することを目的とする。西欧では19世紀末より日本美術への関心が高まるにつれて、美術品の収集・売買だけでなく専門的な日本美術研究が発展していった。ドイツのベルリンはその中心地のひとつであり、日本の美術関係者との交流を含む豊かな研究ネットワークが構成された。しかし、1930年代半ばから日独の政治的な関係が強まったことにより、彼らも文化工作に荷担せざるをえず、また敗戦後は活動を続けることが不可能となった。加えて、日本美術研究の拠点であった東アジア美術コレクションは戦災により展示空間を喪失し、多数の所蔵品が侵攻したソ連軍に接収された。報告者は平成28年度の研究において、ドイツの研究者が近年モスクワで実施した調査の報告文や、同コレクションの中国美術作品に関する論文および1951年にツェレで開催された東アジア美術展の関連資料から、戦後の状況を読み取っていった。同時に、戦後ドイツにおける美術史研究や美術館の活動・機能について把握するため、いわゆるWiedergutmachung(名誉回復)活動や各美術館の再建、コレクションの再編といった事象に関する文献や資料を調査した。とりわけ2017年3月にミュンヒェンで行った現地調査では、展示施設「ハウス・デア・クンスト」の戦中から戦後における大きな機能的変容について知見を得たほか、同館で開催された戦後美術の国際的な比較展示「Postwar: Art between the Pacific and the Atlantic 1945-1965」展によって、ドイツにおける戦後日本美術の理解について考察を深めることができた。また近現代の日独美術交流を専門とする研究者や、戦後の日本美術と米国の関係に詳しい研究者と意見を交わし、今後の研究における課題と展望が明確となった。平成28年度は、つぎの二点の課題に取り組んだ。第一に、戦後のベルリン東アジア美術コレクションの被害状況と、のちにダーレムに設置された常設展示室に関する調査。第二に、ツェレで開催された東アジア美術展を中心に、戦後ドイツにおける日本美術鑑賞の場がどのようなものであったか調査した。第一の課題について、ベルリンにおける現地調査は先方の都合もあり実行できなかったが、文献調査は予定通り進めることができた。また、東西に分断されたベルリンの国立美術館がそれぞれ行っていた活動に関する文献も読み進めた。第二の課題について、ツェレでの展覧会に関する資料に加えて、同時期に米国で開催された日本美術の展覧会についても比較材料として調査した。資料調査のため、国立国会図書館や東京国立博物館の資料館などを利用した。スケジュール調整等で課題となる点もあったが、これまで詳細が把握できていなかった「名誉回復」活動や「Entnazifizierung(非ナチ化)」といった事象について、予期していた以上に具体的な情報を収集できたことは大きい。また、戦前・戦中期の日独美術交流では美術史研究者だけでなく作家もそのネットワークの中で重要な役割を果たしていたのだが、戦後は作家の訪独事例がほとんどないため、日本の同時代美術を紹介する手段も絶たれていた。ミュンヒェンにおける「Postwar」の展覧会では戦後日本美術が大きく取り上げられたが、ドイツでは比較的珍しいことである。1983年にデュッセルドルフで開催された「Dada in Japan」展の解説をみると、1960年代に入っても日本の戦後美術に関する情報はドイツに入ってこなかったと記されており、戦後期の日独美術交流には長期の断絶があったことが強く意識された。この空白時期の解釈について、戦中期までのネットワークに属した人物はどのような発言をしているか、注意深く見る必要がある。本研究では、1930年代に最盛期を迎えたドイツにおける日本美術研究の戦後の状況について実証的に検討した。第二次大戦末期まで中心的役割を担っていたオットー・キュンメルが失脚し、人的ネットワークだけでなく美術作品や研究拠点等を失った状況はいまだ十分に検証されていない。東西ドイツの分断、日本との国交断絶、ナチ的要素の排除を経てふたたび研究環境が整うまでに、ドイツの日本美術研究者が体験した障害や議論、妥協について分析することで、戦前と現在までの状況をつなぐ日独美術交流史の大きな流れを捉えなおすことができる。平成29年度は研究成果発表を中心とし、Tsukuba Global Science Week 2017(TGSW)における口頭発表およびAssociation for Asian Studies Annual Conference(AAS)におけるパネル発表を行った。TGSWでは、戦後のハイデルベルク大学における日本美術史研究と、1950年代初頭の西ドイツにおける日本美術展を事例としてドイツにおける日本美術研究の「零時Stunde Null」の状況について論じた。またAASでは、1950年代半ばに日米美術交流に寄与した芸術家長谷川三郎とドイツ出身の芸術家ハンス・リヒターの交友について論じた。長谷川とリヒターの関係は日米美術交流のうちに生じたものだが、これは戦後における日独関係の断絶を象徴する事象でもある。

総じて、戦後のドイツにおける日本美術研究について、事例分析から美術分野における国際情勢との関わりを読み解き、段階的な復興と背後にある政治的・物理的事情についてさらに議論する必要性を提示した。また、ドイツ以外の地域における同時期の状況との比較分析の基盤を構築することができた。ナチス政権が崩壊し終戦を迎えた時、ドイツに住む人々の生活は完全に破壊されていた。人々に課されたゼロからの復興の出発点は、しばしば「零時Stunde Null」と呼ばれるが、日本美術の研究拠点もまたゼロからの復興を強いられた。本研究課題では、終戦直後のドイツにおける日本美術研究の状況と、その復興について調査・検討を行った。事例研究として、日本美術史家ディートリヒ・ゼッケルの戦後の活動および西独で1950年代初頭に開催された日本美術の展覧会をとりあげ、さらにドイツ人芸術家ハンス・リヒターと洋画家長谷川三郎の米国における交流について、戦後の日独美術交流が断絶した状況下で生じた事例として分析した。平成29年度は、第二次大戦期までベルリンの日本美術研究における中心人物であったキュンメルの研究ネットワークに焦点を絞って、ドイツで活動していた日本美術研究者が戦後どのような環境に置かれていたのか、個別の事例を調査する。具体的には、キュンメルの部下であった学芸員ライデマイスター、日本美術史研究者のルンプフ、画商ティコティンの三者について調査し、加えて1948年にハイデルベルク大学の東アジア美術学科を創設したゼッケルに関する資料や、独日協会の活動記録史を参照する。とりわけルンプフに関して、ベルリンの国立図書館には関連資料が所蔵されているため、同館のChristian Dunkel氏に協力を仰ぎ、所蔵の経緯等について調査を行う。矢代幸雄、児島喜久雄といった美術史研究者の言説については、国内の東京文化財研究所や東京国立博物館資料館、神奈川県立近代美術館において文献入手および調査を行う予定である。また前年度に引き続き、ベルリンの東アジア美術コレクションに関する文献調査および現地調査を行い、戦後の状況を検証する。あわせてベルリン日独センターや芸術図書館、中央文書館において文献調査を行う。本年度の後半には、調査結果をふまえて中国近代美術を専門とするJuliane Noth氏(ベルリン自由大学)と意見交換を行う。また、韓国の現代美術史研究者Jung-Ah Woo氏(POSTECH)や、台湾および日本の近現代美術を専門とする蔡家丘氏(台湾師範大学)と意見や情報の交換を行い、発展的な研究の展望を得るよう努める。研究成果の公開として、2018年2月の米国College Art Association年次大会において研究発表を行い、多様な研究者からフィードバックを得ることを目指す。美術史当初二回を予定していたドイツにおける現地調査について、調査先の都合もあり一回しか実施できなかった。