hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経根障害の病態生理学的研究

(1)化学メディエーターによる知覚神経節細胞内電位の解析成犬より採取した知覚神経節付き腰部後根を人工脳脊髄液中に維持してin vitro標本とした。ガラス微小電極を神経節細胞内に刺入し、膜コンダクタンスと興奮伝導速度から細胞タイプを同定した。これまでの研究で関与が明かとなったプロスタグランジンE2に反応するのは比較的小細胞群であった。(2)慢性障害神経根による異所性発火発現部位の解析成犬の腰部神経根に予めシリコンによる慢性圧迫を6週間加え、それを採取して(1)と同様のin vitro標本とした。神経根の中枢側を細分し,多チャンネル双極電極にて神経根活動を導出記録した。圧トランスジューサ付きの定速圧迫装置を用いて神経根健常部、慢性圧迫部、神経節の発火発現閾値を計測することが可能であった。この慢性障害神経根にいては反応閾値の低下が認められた。(3)ヒトにおける術中microneurogramの解析腰椎椎間板ヘルニアおよび狭窄症による神経根障害の手術的治療患者を対象とし,術中においてmicroneurogram電極を用いて神経根の感覚神経活動導出を試みた。そして(2)で用いたと同様の圧モニタ付圧迫子にて知覚神経根から神経根中枢部に沿って圧迫や牽引を加え,異所性発火発現の様式を観察した。発火の発現部位からすると、知覚神経節が重要なfocusであることが判明した。このようにして得られた知見は、神経根障害を有する患者に見られる坐骨神経痛などの異常感覚と深く関連するものと推定された。さらに、in vitro条件下では副腎皮質ホルモンによる発火抑制が認められ、臨床的に見られる意見とよく一致していた。
超伝導の力学的検出とトポロジカル超伝導への応用

本研究では、超流動ヘリウムの実験手法であるねじれ振り子法を超伝導に応用し、超伝導を力学的に観測する手法を確立し、トポロジカル超伝導で期待される熱流・回転交差相関効果の探索を行うことを目指した。当初の目標であった高いQ値のねじれ振り子による超伝導検出は技術的課題が大きいという結論にいたり、超伝導転移による角運動量変化をねじれ振動子のトルク測定で検出する手法の開発を進めた。またこの手法の開発に役立つ回転クライオスタットを開発し、円環状超流動4Heの第二音波に対する回転効果の測定を行い、回転速度がある閾値を超えたときに、回転停止後も量子渦がピン止めされ残留することを示唆する結果を得た。本研究は、超流動ヘリウムの典型的実験手法である「ねじれ振り子法」を超伝導研究に応用し、超伝導を力学的に観測する手法を確立するとともに、トポロジカル超伝導で期待される熱流ー回転交差相関効果の探索を行うものである。超伝導体表面から磁場侵入長程度の深さの電子は、超伝導物質の振動に追随せずに、電子の質量超流動として検出される可能性がある。これを実現するため、超高感度のねじれ振り子を開発し、超伝導転移を回転慣性の変化として検出する。さらに、ねじれ振り子では超伝導物質に誘起された角運動量を高い精度で観測できることから、最近トポロジカル超伝導体に対して予言されている、熱流と角運動量の交差相関効果(円柱試料軸方向に温度差を与えると、円周方向に角運動量を生じる効果、及びその逆効果)を実験的に探索する。平成26年度は、ねじれ振り子を製作してその高感度化を図るとともに、実験に用いる回転クライオスタットの整備を完了した。超伝導転移に伴う共振周波数変化を検出するためには、共振周波数の温度変化が小さいことが要求される。この要求を満たしうる材料として、5056アルミニウム合金とコインシルバー(銅銀合金)をそれぞれ用いてねじれ振り子を製作し、1K付近までの動作テストを行った。周波数安定度を更に1桁程度高める必要があることが判明し、現在振り子Q値の改善方法を検討している。また慶應大学に設置している回転クライオスタット装置を、超流動ヘリウムの回転実験を行いつつ温度制御の高安定化とヘリウム消費量の削減を進め、超伝導の実験が行えるよう整備を完了した。本研究は、超流動ヘリウムの典型的実験手法であるねじれ振り子法を超伝導研究に応用し、超伝導を力学的に観測する手法を確立すると共に、トポロジカル超伝導で期待される熱流・回転交差相関効果の探索を行う者である。更に、ねじれ振り子では超伝導物質に誘起された角運動量を高精度で観測できることから、最近トポロジカル超伝導体に対して予言されている、熱流と角運動量の交差相関効果(円柱資料軸方向に温度差を与えると、円周方向に角運動量を生じる効果、及びその逆効果)を実験的に探索する。平成27年度は、前年度に引き続いてアルミニウム5056合金とコインシルバーを用いたねじれ振り子の特性改善と、実験に用いる回転クライオスタットの動作安定化を試みるとともに、回転クライオスタットを用いた予備的実験として円環状超流動ヘリウムに対する回転効果の測定と、超伝導体の角運動量測定も意図したねじれ振り子の製作を行った。ねじれ振り子については製作を完了し、低Tc超伝導体であるIr円環試料を用いた実験に入るところである。回転クライオスタットについては装着したねじれ振り子の安定動作および温度の安定化技術を確立した。これを用いて円環状超流動ヘリウム4容器をもつねじれ振り子を用いて第2音波・ねじれ振動結合系に対する回転効果の測定を行い、回転速度がある閾値(0.2rps)を超えたときに、回転を静止後も量子渦が残留することを示唆する結果を得た。これは予想外の結果であるため、詳細な測定を継続中である。また、超流動3He・トポロジカル超伝導体の角運動量測定のための低周波数ねじれ振り子を設計し製作を行った。これを用いることで超伝導体の質量超流動や熱角運動量交差相関効果の研究を進める予定である。ねじれ振り子については、すでに約100万の高Q値を達成し、Ir等の低Tc超伝導体で超伝導転移の検出を試みる段階に来ている。また回転クライオスタットの準備が完了し、交差相関効果の実験を行える見通しが出てきた。低温物理学ねじれ振り子法と回転クライオスタットの組み合わせにより、トポロジカル超伝導体の交差相関効果を観測する手法の確立に重点を置いて研究を進めていく。
導電性シリコン表皮を持つ人工ハンド

導電性シリコン表皮を持つ人工ハンドの開発を目的として,筋電計測の可能なシリコン表皮の開発と評価を行った.実施項目は,下記の3項目にまとめられる.(a)筋電センサ開発においては,高分子材料として超弾性シリコーンを用い,粉末状炭素粒子を混合することにより,導電性シリコーンの開発に成功した.(b)研究開発では,炭素粒子の濃度に依存して,導電性シリコーンと接触する相手の材質との間の電気的インピーダンスが変化する様相を明らかにした.(c)導電性シリコーンを用いて製作した電極を筋電アンプに接続することにより,筋電センサの開発に成功,この成果は国際会議(CBS2018)に採択され,発表を行った.この発表に先立ち,特許申請を行い,優先権主張出願の範囲内で追加実験を実施中にある.(d)導電性シリコーンと絶縁性シリコーンの接続方法を明らかにし,これらを一体成型する方法を開発した.これにより,導電性シリコーンにより筋電センサ機能を有する皮膚を開発することに成功し,筋電義手のソケット内部に挿入できる試作機を開発した.(e)上記センサを貼付した腕に水道水をかけながら筋電図信号を計測できることを確かめた.(f)同時に,脳波電極への応用可能性を確かめる実験を行い,アルファー波の脳波との正の相関が得られることを明らかにした.(g)上記の材料を電気刺激用電極として応用し,格子状に配置した電極(25ch)により,任意の電極間に電位を発生させることにより,多チャンネルの電気刺激を用いて前腕部を刺激することで,複雑な手指の運動を誘発することに成功した.従来の多くの義肢装具は,硬いマネキンのような形態性状を有してきたため,物体把持や握手などの接触時の触感はソフトなものではなく,そのインターフェース性能は低い状態にとどまってきた.本研究は,フレキシブル電装技術を用いて,筋電計測と制御の機能と感覚フィードバックの機能を有し,全体が柔らかい材質で包まれる電動装具技術を開発する.平成28年度は,導電性シリコンを用いた筋電計測電極一体型シリコンライナーの構築を行い,筋電計測における電極皮膚間インピーダンスの影響を検討し,汗に影響されにくい導電性シリコン電極の構造を開発し,外力による筋電信号の周波数変化を解析した.電極一体型シリコンライナーを制作するため,液状シリコンを用いた流し込みによる一体化成形と,既存のシリコンライナーに導電性シリコンを接着する方法を検討し,両方とも筋電信号を計測できることが確認された.皮膚・電極間インピーダンスと筋電の同時計測により,皮膚・電極間インピーダンスの位相の不平衡がノイズ混入の主な原因であることが分かった.汗を疑似した条件において,湿式電極(Ag/AgCl電極)と,導電性シリコン電極と,導電性シリコンと金属線をハイブリッドした電極で計測した筋電信号の相関を分析した結果,ハイブリッド電極は比較的に汗に影響されにくいことが示された.また,外力と筋電の同時計測実験により,筋電信号の低周波領域(050Hz)は,外力変化による信号のばらつきが顕著であることが分かった.平成28年度は,本研究の要素技術である電極一体型シリコンライナーの構築が主な目的である.柔軟性の高い導電性シリコンを用いて制作したシリコンライナーによる筋電計測が確認でき,筋電計測の影響要素も検討したので,おおむね順調に進展していると評価した.本研究の目的は、フレキシブル電装技術を用いて、筋電計測と制御の機能と感覚フィードバックの機能を有し、全体が柔らかい材質で包まれる電動装具技術を開発することである。今年度は、シリコーン素材とセンサの融和性を向上させるため、導電性シリコーンを用いた感圧センサと屈曲センサの構築を行った。シリコーンにカーボンブラックを混ぜた導電性シリコーンを作成し、屈曲センサおよび感圧センサの機能を持たせるための構造に造形する技術を開発した。屈曲センサは義手の4指および母指部分に装着することで、握り姿勢、中間姿勢、開き姿勢の3種類の姿勢を識別する事に成功した。感圧センサは、母指、示指、中指の指腹部に搭載し、外部からの接触力を感知することに成功した。これらのセンサは全てシリコーン製であるため、シリコーン外皮に直接接着することが可能となった。また、筋電を計測するための柔軟センサを開発した。フレキシブル電極基板をシリコーン内に配置し、導電性シリコーンを表面に露出し、そこで筋電を計測する柔軟な筋電センサの開発に成功した。また、開発したセンサは全てシリコーンで覆われているため、防水性の付与に成功したと言える。実際に水槽内、すなわち水中での筋電の計測にも成功した。開発した柔軟センサを筋電義手システムに搭載し、物体の把持操り動作実験を行った結果、センサの密着性が向上したことで、従来センサよりも実験成績が向上した。以上のように、本年度はシリコーン外皮に馴染み、かつ防水性をもつ、各種センサの開発に成功した。本年度は、本研究の主目的の一つであるフレキシブル電装技術を用いた筋電計測の技術開発に成功した。さらに防水性を付与することにも成功し、水中での筋電計速も達成した。以上より、本年度の研究は、おおむね順調に進展していると評価した。導電性シリコン表皮を持つ人工ハンドの開発を目的として,筋電計測の可能なシリコン表皮の開発と評価を行った.実施項目は,下記の3項目にまとめられる.

(a)筋電センサ開発においては,高分子材料として超弾性シリコーンを用い,粉末状炭素粒子を混合することにより,導電性シリコーンの開発に成功した.(b)研究開発では,炭素粒子の濃度に依存して,導電性シリコーンと接触する相手の材質との間の電気的インピーダンスが変化する様相を明らかにした.(c)導電性シリコーンを用いて製作した電極を筋電アンプに接続することにより,筋電センサの開発に成功,この成果は国際会議(CBS2018)に採択され,発表を行った.この発表に先立ち,特許申請を行い,優先権主張出願の範囲内で追加実験を実施中にある.(d)導電性シリコーンと絶縁性シリコーンの接続方法を明らかにし,これらを一体成型する方法を開発した.これにより,導電性シリコーンにより筋電センサ機能を有する皮膚を開発することに成功し,筋電義手のソケット内部に挿入できる試作機を開発した.(e)上記センサを貼付した腕に水道水をかけながら筋電図信号を計測できることを確かめた.(f)同時に,脳波電極への応用可能性を確かめる実験を行い,アルファー波の脳波との正の相関が得られることを明らかにした.(g)上記の材料を電気刺激用電極として応用し,格子状に配置した電極(25ch)により,任意の電極間に電位を発生させることにより,多チャンネルの電気刺激を用いて前腕部を刺激することで,複雑な手指の運動を誘発することに成功した.計画通りに進める.来年度は計画通り、感覚フィードバック技術の開発を継続して行い、システム統合および評価実験を行う。筋電センサ単体での水中計測実験には成功しているが、システム全体では達成していない。そこで、センサ以外のコントローラ、ロボットハンドにも耐水性を付与する必要がある。平成28年度購入予定の遊星式攪拌・脱泡装置は,別の予算で購入したので,残額が生じた.翌年度に本研究成果の国際会議発表を行う予定があったため,助成金を繰り越した.使用計画については,物品費500千円,旅費400千円,人件費400千円,その他53千円を予定している.次年度の研究開発に必要な電子物品,シリコン基材などの購入費と国際学会発表の参加費として使う.
繊毛虫の多様性を利用した翻訳終結因子の終止コドン認識機構の解析

繊毛虫類の終止コドン認識に関わるアミノ酸残基を同定することを目的とし、3つの終止コドンを認識するDileptusmargaritiferと変則的な終止コドン認識を行うEuplotesraikoviのeRF1の特定のアミノ酸残基を変異させ、酵母の系で認識能力を調べることにより、終止コドン認識に関わるアミノ酸残基を同定することを目指した。K25、R128、H134について調べたところ、eRF1ドメイン1の128番目のアミノ酸残基Rが、繊毛虫eRF1においてUGA認識に関わる重要な残基であると考えられた。翻訳終結因子はタンパク質合成の終了に重要なはたらきをする因子であるが、終止コドンの認識部位に関しての詳細は未だに明らかではない。これまでの報告から、eRF1のドメイン1は構造上独立した終止コドン認識ドメインで、異種のドメイン1を酵母の残りのドメイン2-3とキメラにすることで、酵母のアッセイ系で異種生物のコドン認識機能性を検証することが可能である。本研究は、繊毛虫のeRF1において、ドメイン1のどのアミノ酸残基が認識に関わっているのかを明らかにしようとしており、アッセイ系として(1)相補性試験と(2)Dual-luciferaseアッセイを用いた。これまでに、アミノ酸配列のアラインメントでの比較、およびKYGプログラムソフトにより、繊毛虫類の特異的な終止コドン認識に関わる残基は、ドメイン1のアミノ酸残基K25、R128、H134ではないかと考えている。そこで、3つの終止コドンを認識するリトストマ綱DileptusのeRF1を基にして、これらの残基を、UGAを認識しないEuplotesのeRF1と同じ配列になるように人為的に改変(K25N,R128I,H134C)し、酵母のアッセイ系を用いて、終止コドンの認識がどう変化するかを調べた。その結果、R128Iに改変すると、終止コドンの認識はEuplotes型になり、R128が終止コドンの認識に重要な役割をしていることがわかった。また、LoxodesのeRF1のドメイン1は、UAA、UAGを認識しないことがわかった。繊毛虫の多くの種でeRF1のアミノ酸配列と終止コドン認識能力を調べるために、琵琶湖と南北大東島等において採集を行い、多くの繊毛虫の種を得て株として確立させた。イタリア国カメリーノ大学のAdriana Vallesi博士と共同研究を行い、Euplotes raikoviのeRF1の遺伝子をクローニングし、推定アミノ酸配列の決定を行った。また、繊毛虫の進化の過程でどのような道筋を経て、変則的なコドンが確立されてきたのか、繊毛虫において終止コドンに変異が多くみられるのは、どのような理由によるのかを考察している。翻訳終結因子はタンパク質合成の終了に関わる重要な因子であるが、終止コドンの詳細な認識部位は未だに明らかではない。これまでの報告から、eRF1のドメイン1は終止コドン認識ドメインで、異種のドメイン1を酵母の残りのドメイン2-3とキメラにすることで、酵母のアッセイ系で異種生物のコドン認識機能性を検証することが可能であることがわかっている。本研究は、繊毛虫のeRF1において、ドメイン1のどのアミノ酸残基が認識に関わっているのかを明らかにしようとしており、アッセイ系として(1)相補性試験と(2)Dual-luciferaseアッセイを用いている。イタリア国カメリーノ大学のAdriana Vallesi博士と共同研究を行い、Euplotes raikoviのeRF1遺伝子をクローニングし、推定アミノ酸配列の決定を行った。このeRF1のドメイン1を基に上記の128番目のアミノ酸をRに変異させたが、3つの終止コドンを認識するようにはならなかった。

繊毛虫の多くの種でeRF1のアミノ酸配列と終止コドン認識能力を調べるために、琵琶湖、南北大東島、稚内等において採集を行い、多くの繊毛虫の種を得て株として確立させた。今後はさらに終止コドンの認識部位を詳細に調べると共に、繊毛虫において終止コドンに変異が多くみられる理由を考察していきたい。普遍的な遺伝暗号では、UAA、UAG、UGAはポリペプチド鎖合成の終止コドンとして使用されている。しかし繊毛虫類の多くは変則的な終止コドンを使用している。このことにはクラスI真核生物翻訳終結因子(eRF1)の変異が関係していることが明らかにされてきている。本研究では、繊毛虫eRF1の終止コドンの認識に関わるアミノ酸残基を明らかにし、変則的なコドンが生じた要因とその過程について考察した。本研究では、3つの終止コドンを認識するDileptusと、変則的な終止コドン認識を行うEuplotes raikoviのeRF1の特定のアミノ酸残基を変異させ、終止コドン認識能力を調べることにより、終止コドン認識に関わるアミノ酸残基を同定することを目指した。様々な生物のeRF1のアミノ酸配列と、RNAと結合する可能性の高さを調べるKYGプログラムにより、eRF1ドメイン1にある終止コドン認識に関わる可能性の高いアミノ酸残基として、25番目のK、128番目のR、および134番目のHを候補とした。これらのアミノ酸残基をEuplotes eRF1 a-typeまたはb-typeと同じになるように変異(K25N、R128I、H134C、H134Y)を起こし、終止コドン認識能力を調べた。その結果、25番目のKと134番目のHを変異させたものでは認識能力はほとんど変化しなかったが、128番目のRをIに変えたものではUGAの認識能力が大きく減少し、Euplotes eRF1と同様の認識のパターンを示した。E. raikovi eRF1の128番目のIをRに変異させたところ、UGAをわずかに認識する傾向が見られた。これらのことから、ドメイン1の128番目のRは、繊毛虫eRF1においてUGA認識に関わる重要な残基であると考えられた。1つのアミノ酸残基の変異により終止コドン認識能力が大きく変化したことは興味深い。eRF1の終止コドンの認識に関わると考えられるアミノ酸残基を人為的に改変し、認識能力がどう変化するかを調べることにより、繊毛虫の特異的な認識に関わるアミノ酸残基を明らかにする目的はかなり達成された。また、繊毛虫の多くの種でeRF1のアミノ酸配列と終止コドン認識能力を調べる計画も進んでいる。これらの結果を総合して、繊毛虫の進化の過程でどのような道筋を経て、変則的なコドンが確立されてきたのか、繊毛虫において終止コドンに変異が多く見られるのは、どのような理由によるのかについても、新しい仮説を考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。繊毛虫のeRF1において終止コドンの認識に重要なはたらきをすると考えられるアミノ酸残基を変異させ、終止コドンの認識特異性がどう変わるかどうかをより詳細に検討する。また、繊毛虫のより多くの種でeRF1のアミノ酸配列と終止コドン認識能力を調べる。これまでの結果を総合して、繊毛虫の進化の過程でどのような道筋を経て、変則的なコドンが確立されてきたのか、繊毛虫において終止コドンに変異が多く見られるのは、どのような理由によるのかについても、新しい仮説を考えているが、これを実験的に検証したい。
外傷を受けた幼若永久歯に歯内骨内インプラントを応用する試み

日常臨床において、外傷による歯牙脱臼、破折、脱落は、乳歯、永久歯共に歯科受診の頻度が高い。外傷歯はその受傷の状況、程度、あるいは現在歯の状態によりすみやかに処置が施されるが、その後の経過観察も不可欠である。予後観察中の不快事項のうち、頻度の高いものは歯髄の変性あるいは歯根吸収である。歯髄変性のみであれば根管治療を行う事により治癒が望まれるが、歯根吸収の場合は現在のところ、治療方法もなく抜歯となることが多い。抜歯となった後は成長期である小児の場合、成長を阻害しないように可撤式の保隙装置、あるいは義歯を装着するほかないのが現状である。そこで本研究は、外傷を受けた永久前歯に、歯内骨内インプラントを応用する事により、歯根吸収が起き、予後不良となったとしても抜歯をすることなく歯を保存できうるか否かを検討する基礎実験として、カイウサギを用いて人為的に外傷を起こした幼若永久歯に歯内骨内インプラントを応用し、その変化を組織学的に検索したところ、次のような結果が得られた。歯内骨内インプラントを外傷歯に植立しても、歯根吸収の進行を予防、あるいは阻止することはできなかった。しかし、インプラントを植立したものは植立しないものに比べ、歯根吸収が高度に進行し、保存不可能となる時期の遅延する傾向が認められた。この遅延傾向の長短は、受傷状態の重症度と必ずしも比例せず、一定の原因究明に至らなかった。インプラント体と歯槽骨との親和性は、成功例すなわち歯根吸収の遅延がみられるものでは概ね良好であったが、予後不良例ではインプラント体周囲の破骨細胞をはじめ炎症性細胞浸潤が認められた。一般的にインプラントの予後は、術前の外傷歯周囲の炎症症状に大きく左右されるが、今後は炎症症状の改善に注目し、日常臨床に応用可能にしたいと思う。
複雑系の意思決定過程における多様体構造と相互作用の定量化に関する理論を応用

本研究は、意思決定における選好構造を多様体構造として捉える。そして、選好における属性間の複雑な相互作用の大きさを定量的に捉えるための概念・指標を合理性に関する公理系から導き、その指標を通して、多様体の特徴・性質を特徴付ける。また、これらの理論に基づいた計算システムを構築し、これが広く利用されるようにすることを目的としている。昨年度・今年度の研究を通して,相互作用の大きさを定量的に表現する指標として、これまでに提案されてきているシャープレイ型、バンザフ型、連鎖型、内部型、外部型の相互作用指標を特徴付ける公理系を規定した。また、これらの指標に共通する性質:「限界相互作用の期待値表現」から、基数的期待相互作用のクラスを規定し、その公理的特徴付けを行った。属性およびそれらの集合の価値・選好が非加法的集合関数の形で表現されているとき、基数的期待相互作用のクラスは、その集合関数の多重線形拡張によって与えられる多様体面の高次偏微分(相互作用の大きさを求めたい属性集合の各要素方向の偏微分)の、属性の選択確率に関するスティルチェス積分として表現されることを明らかにした。その上で、すべての基数的期待相互作用と、上の「属性の選択確率」が1対1に対応することを示し、これまで提案されてきた種々の相互作用指標を決定する選択確率を与え、それらの新たな解釈を与えた。一方、任意のショケ積分で表現される凸な区分線形多様体が、或る2段のショケ積分によって、凸な区分線形多様体に分解される3つの必要条件についても明らかにした。応用に関しては、現在、属性の選好・重視度の構造から、属性間の相互作用を定量的に示すための計算システムの構築を行っている。これらの成果は、国際会議において発表・公表した。その成果の1部はセレクテッドペーパーとして国際的な学術雑誌に再掲載されることになっている。本研究は、意思決定構造を多様体構造として捉えることによって種々の特徴・性質を探る。そして、評価における複雑な相互作用が、意思決定に及ぼす影響を定量的に把握するための概念を公理的に導き、これらの理論に基づいたコンピュータシステムを構築し、これが広く利用されるようにすることを目的としている。今年度は、初年度であり、主として数理科学的な理論を中心に研究を行った。これにより、「評価における複雑な相互作用が、意思決定に及ぼす影響を定量的に把握するための概念の公理的特徴付け」に関して次のような成果が得られた:(1)シャープレイ型、バンザフ型、連鎖型、内部相互作用指標は、いずれも、加法性・k単調性・独立共同体の非相互作用性・対称性の4つの公理によって基本的な性質が特徴付けられる。(2)シャープレイ型、バンザフ型、連鎖型の相互作用指標は、上の4つの公理に加え、効率性、共同体の縮約整合性、共同体の等配分性の3つの公理のうち2つの公理を満たすことによって特徴付けられる。つまり、この3つの相互作用指標のいずれも他の2つの相互作用の中間的な性質を持っていることが明らかにした。また、任意のショケ積分で表現される区分線形多様体が、或る2段のショケ積分によって、区分線形面に分解されることが最近の研究において明らかになった。現在、この型の2段のショケ積分によって、サブシステム分解可能な、ショケ積分モデルで表現される評価構造がどのようなものであるかについても調査中である。
身体活動量増強を目的とした職域行動変容プログラムの開発および評価

本研究の目的は,生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも,特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について,勤労中高年者を対象に効果的な活動量増強を目指したプログラムを開発し,職種や企業風土に関連させながらそれらの効果を多様な観点から検証することであった.本研究においては, 2つの職域において身体活動量増強を目的とした介入研究を異なるアプローチを用いて研究を行った.その一つは,ある電気機器会社の40歳以上の従業員を対象に,トランスセオレティカルモデルを基にして,初期ステージと後期ステージに内容を分け,週1回10分程度のe-learningによる個別行動変容教育を行って歩数の増強を目指した.その結果,ステージマッチド介入は行動変容の程度を高めたものの,昼休みといえども,会社内において仕事以外のコンピュータ利用を促進させるには異なるアプローチが必要なことがわかった.もう一つの研究では,異なる電子機器メーカーの従業員を対象に,ソーシャルマーケティングを用いた募集を行い,多くの参加者を確保した上で,歩数計と健康づくり新聞による介入プログラムを実践した.この研究においても,トランスセオレティカルモデルを基にしたステージマッチド介入を行い,加えて健康づくり新聞の記事として,募集時に測定した健康不安内容を個々に合わせて配置した.以上,行動変容のモデルを用いて,種類の異なるアプローチを行い,それらの効果を検証することができた.本研究の目的は,生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも,特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について,勤労中高年者を対象に効果的な活動量増強を目指したプログラムを開発し,職種や企業風土に関連させながらそれらの効果を多様な観点から検証することであった.本研究においては, 2つの職域において身体活動量増強を目的とした介入研究を異なるアプローチを用いて研究を行った.その一つは,ある電気機器会社の40歳以上の従業員を対象に,トランスセオレティカルモデルを基にして,初期ステージと後期ステージに内容を分け,週1回10分程度のe-learningによる個別行動変容教育を行って歩数の増強を目指した.その結果,ステージマッチド介入は行動変容の程度を高めたものの,昼休みといえども,会社内において仕事以外のコンピュータ利用を促進させるには異なるアプローチが必要なことがわかった.もう一つの研究では,異なる電子機器メーカーの従業員を対象に,ソーシャルマーケティングを用いた募集を行い,多くの参加者を確保した上で,歩数計と健康づくり新聞による介入プログラムを実践した.この研究においても,トランスセオレティカルモデルを基にしたステージマッチド介入を行い,加えて健康づくり新聞の記事として,募集時に測定した健康不安内容を個々に合わせて配置した.以上,行動変容のモデルを用いて,種類の異なるアプローチを行い,それらの効果を検証することができた.平成18年度は,2つの職域において身体活動量増強を目的とした介入研究を異なるアプローチを用いて研究を行った.その一つは,ある電気機器会社の40歳以上の従業員を対象に,トランスセオレティカルモデルを基にして,初期ステージと後期ステージに内容を分け,週1回10分程度のe-learningによる個別行動変容教育を行って歩数の増強を目指した.その結果,ステージマッチド介入は行動変容の程度を高めたものの,昼休みといえども,会社内において仕事以外のコンピュータ利用を促進させるには異なるアプローチが必要なことがわかった.もう一つの研究では,異なる電子機器メーカーの従業員を対象に,ソーシャルマーケティングを用いた募集を行い,多くの参加者を確保した上で,歩数計と健康づくり新聞による介入プログラムを実践した.この研究においても,トランスセオレティカルモデルを基にしたステージマッチド介入を行い,加えて健康づくり新聞の記事として,募集時に測定した健康不安内容を個々に合わせて配置した.以上,18年度は,行動変容のモデルを用いて,種類の異なるアプローチを行い,それらの効果を検証することができた.平成19年度の実施した職域プログラムは、電子機器製造会社の健康保健組合と共同で実施したもので、募集からプログラムの実践、そして評価にいたるまでを一連の考えのもとであらかじめプラン化して実施した。この健康づくりプログラムの内容は、週ごとに10回配布される健康づくりニューズレター(行動変容ステージに応じた行動変容のための情報提供)と歩数計による記録取り(セルフモニタリングシート使用)を組み合わせたものである。募集に際して行ったことは、対象部署の従業員220名に対して、体力低下に不安を持つという内容5項目、体重が増えてきて減量したいという内容5項目、そしてストレスに参っているという内容5項目、計15項目の質問調査を行い、それらの結果をもとに、体力低下不安群、減量必要群、およびストレスマネジメント希求群に分け、3群それぞれのニーズ(体力増強、減量、およびストレスマネジメント)に応じてプログラム参加への誘いかけを行い、その応募効果を比較した。その結果、ニーズに合わせて募集を行った場合には、69.7%の人がプログラムに参加し、一方、単にプログラムについて募集をかけただけでは52.9%の参加率であった。プログラムにおけるニューズレターの内容は、TTMとニーズ(体力増強、減量、およびストレスマネジメント)に関連づけて作成した。プログラム前後で比較した結果、高いプログラム実践継続率が維持され、歩数の増加も確認された。本研究の目的は,生活習慣病罹患に影響を与える健康行動の中でも,特にわが国の職域において介入が困難とされてきた身体活動(運動・スポーツを含む日常の身体活動全般)について,勤労中高年者を対象に効果的な活動量増強を目指したプログラムを開発し,職種や企業風土に関連させながらそれらの効果を多様な観点から検証することであった.

平成20年度においては、コンピュータ環境が整った職域において,インターネットを用いた動画による健康教育の講習,対面講習会,身体活動量測定機器による測定と個人ページの設置,e-mail相談,および電子掲示板を使った介入プログラムを3カ月間実施し,その効果を検証した.インターネットを用いた動画による健康教育では,あらかじめ対象者の行動変容ステージ(前熟考,熟考,準備,実行,および維持ステージ)を評価した上で,初期ステージ(前熟考および熟考ステージ)と後期ステージ(準備,実行,および維持ステージ)に分け,それぞれのステージに適合した情報を提供した.これらの効果検証については,実際の身体活動量の変化およびステージの移動をアウトカム評価とし,一方,ライフコーダの利用,インターネット健康教育の視聴,個人ページへのアクセス数講習会への参加をプロセス評価とした.本研究終了時の質問調査の回収率は,開始時で77%,中間時で89%,そして終了時で76%と高率を上げ,身体活動量の改善および高次ステージの移動が見られた.以上の結果より,コンピュータ環境の整った職域ではその特徴を生かした介入プログラムが効果的であることがわかった.
外国語教育における学習と評価の有機的統合

外国語教育では、「評価が学習を測定するためのツール」であることはよく知られているものの、「評価が学習を促進する手段である」ことは知られていない。本研究では、後者に注目し、小学校5,6年生62人を対象に、外国語活動における自己評価のプロセスについて検証を試みた。小学生に外国語活動後に記入してもらった自己評価の内容を分析したところ、英語の「音声や基本的な表現」への慣れ親しみだけではなく、「興味・関心」や「態度」が形成されていることが分かった。本研究の結果は、コミュニケーション能力の素地を育成する外国語活動の有効性を示していると言える。研究初年度は、主に(1)文献調査と論文執筆、(2)小中学校視察、(3)実験の実施を行った。(1)本研究は小学校において実施するため、まず、小学校外国語活動の目標を言語学、心理学、教育学等の理論に基づいて、再吟味を行った。その成果は、板垣・鈴木(2010)として論文化した(発表題目:小学校英語教育の目標-コミュニケーション能力の「素地」と「基礎」-、投稿先:東北英語教育学会紀要)。さらに、第10回小学校英語教育学会(平成22年7月18日19日、於:札幌)にて、口頭発表する予定である(発表題目:英語コミュニケーション能力の「素地」と「基礎」-第二言語能力の熟達化理論に基づいて-、宮城教育大学板垣信哉教授との共同発表)。さらに、評価、特に自己評価が学習を促進するプロセス・メカニズムの理論的基盤の確立、実験デザインや分析方法の精緻化を図るため、心理学、教育学、言語学の文献調査を行った。(2)自己評価活動を授業に組み込んでいる小学校(宮城教育大学附属小学校、仙台市川平小学校、仙台市旭丘小学校など)を継続的に視察し、実験材料の作成・改良に役立てた。その成果は、五十嵐・加藤・鈴木(2010)として論文化した。本年度も協力小学校とは研究を継続して行っている。(3)研究協力小学校において、外国語活動の授業後に、児童に自己評価活動を行ってもらい、それのデータベース化を行った。本年度も協力小学校とは研究を継続する予定であり、平成22年8月下旬から自己評価活動に関するデータを収集する予定である。研究2年目は、主に(1)文献研究、(2)データ分析、(3)学会発表、を行った。(1)小学校外国語活動の目標を第二言語習得理論に基づいて、文献研究を行った。その成果は、2011年3月に「小学校英語教育学会紀要」から出版された。題目は、英語コミュニケーションの「素地」と「基礎」-第二言語習得の熟達化理論に基づいて-、である。(2)研究1年目に収集したデータの分析を行った。分析の結果、外国語活動の自己評価は、文法、語彙、発音などの言語面よりも、活動自体への興味・関心・意欲・態度面に集中することがわかった。この点は、大人の外国語学習の場合が言語面に集中するのとは対照的に、異なる可能性が示唆された。
女性生殖器に特有の再生メカニズムの解明

血管内皮細胞増殖因子(以下、VEGF-A)は血管新生を司るサイトカインで、子宮内膜の再構築に中心的な役割を果たしている。我々の研究から、不妊症患者の子宮内液中のCD9の量が有意に低下するという結果が得られた。さらに、子宮内膜上皮からマイクロエクソソームと共にVEGF-Aが放出されることが明らかになった。また、CD9欠損マウスでは、受精の膜融合異常の他に、子宮内膜再構築にも異常が生じ、産仔の小型化が認められた。さらに、VEGF-Aを子宮内腔に注入したところ、出産直後のCD9欠損マウスでも子宮内膜が再構築され、VEGF-Aが、血管新生ではなく、子宮内膜上皮の再生に直接関与していることが示唆された。生殖機能を維持するためには、配偶子形成だけでなく、周期的な子宮内膜の再構築が必須である。そのメカニズムは内分泌系によって調節されるが、細部については未解明の部分が多い。申請者が行った今までの研究から、膜4回貫通型蛋白質CD9が雌の生殖機能、特に卵と精子の膜融合過程に必須であることを見出した。さらに、CD9は卵型エキソソームの構成成分として卵から放出されることも明らかにした。卵型エキソソームとは従来の細胞間の物質輸送に関わるエキソソーム(コンベンショナル型エキソソーム)とは構造が全く異なる。すなわち、卵型エキソソームでは明瞭な2重脂質層が形成されず、小さなユニットが集合した形態を呈している。さらに最近の研究から、卵型エキソソームは、子宮内膜上皮からも分泌され、子宮内膜の周期的な再構築に関与するという新たな知見が得られた。そこで本研究では、卵型エキソソームを介した女性生殖器官における組織再構築の分子メカニズムを解明し、人為的に子宮内膜を再構築させる方法を開発することを最終目的とする。そのメカニズムは内分泌系によって調節されるが未解明の部分が多い。我々が着目したのはエキソソームと呼ばれる細胞間の膜輸送に関わる膜構造体で、しかも通常の2重脂質層が明瞭なベシクル型ではなく、我々の研究から明らかになったマトリックス型エキソソームである。さらに、CD9は卵型エキソソーム(マトリックス型)の構成成分として卵から放出されることも明らかにした。マトリックス型エキソソームは従来の細胞間の物質輸送に関わるエキソソーム(ベシクル型)とは構造が全く異なる。すなわち、マトリックス型エキソソームでは明瞭な2重脂質層が形成されず、小さなユニットが集合した形態を呈している。さらにその後の研究から、マトリックス型エキソソームは、子宮内膜上皮からも分泌され、子宮内膜の周期的な再構築に関与するという新たな知見が得られた。本研究では、卵型エキソソームを介した女性生殖器官における組織再構築の分子メカニズムを解明し、子宮内膜を修復および再構築させる治療方法を開発することを最終目的としている。女性の生殖系、特に子宮内膜の再構築において、様々な因子の関与が報告されてきた。それらの機能は多岐に渡っているため、内分泌系との関連を含めた子宮内膜再構築の全体像を理解することが極めて困難である。その中でも血管内皮細胞増殖因子(以下、VEGF-A)は血管新生を司るサイトカインで、子宮内膜の再構築に中心的な役割を果たしていると考えられている。我々の最近の研究から、不妊症患者の子宮内液中のCD9の量が有意に低下するという結果が得られた。さらに、子宮内膜上皮からマトリックス型エキソソームと共にVEGF-Aが放出されることが明らかになった。また、CD9欠損マウスでは、受精の膜融合異常の他に、子宮内膜再構築にも異常が認められ、産仔の小型化といった異常が認められた。さらに、VEGF-Aをセファロースビースに吸着させて子宮内腔に注入したところ、出産直後のCD9欠損マウスでも子宮内膜が再構築された。以上の結果から、VEGF-Aが、血管新生ではなく、子宮内膜上皮の再生に直接関与していることが示唆された。今後は、マトリックス型エキソソームの形成とVEGF-A放出を制御する分子メカニズムの解明とともに、VEGF-Aの子宮内腔への導入方法についても検討を行い、生殖医療への貢献をめざした研究を推進する。我々が着目したのはエクソソームと呼ばれる細胞間の膜輸送に関わる膜構造体で、しかも通常の2重脂質層が明瞭なベシクル型ではなく、我々の研究から明らかになったマイクロエクソソームである。申請者が行った研究から、膜4回貫通型蛋白質CD9が雌の生殖機能、特に卵と精子の膜融合過程に必須であることを見出した。さらに、CD9は卵型エクソソーム(マイクロエクソソーム)の構成成分として卵から放出されることも明らかにした。マイクロエクソソーム従来の細胞間の物質輸送に関わるエクソソームとは構造が全く異なる。

すなわち、マイクロエクソソームでは明瞭な2重脂質層が形成されず、小さなユニットが集合した形態を呈している。さらにその後の研究から、マイクロエクソソームは、子宮内膜上皮からも分泌され、子宮内膜の周期的な再構築に関与するという新たな知見が得られた。我々の結果と従来の知見を総合して考えると、エクソソームの分泌経路には2種類あることが推測される。一方は従来型のエクソソームであり、もう一方はマイクロエクソソームである。マイクロエクソソームはエンドソーム系ではなく、細胞膜が陥入して特定の脂質を細胞膜近辺に集積させ、その後、細胞外に放出されることが透過型電子顕微鏡による観察から推測された。子宮内膜では、VEGF-Aが取り込まれ、子宮内腔に放出されると考えられた。本研究では、マイクロエクソソームを介した女性生殖器官における組織再構築の分子メカニズムを解明し、子宮内膜を修復および再構築させる治療方法を開発することを目標とした。血管内皮細胞増殖因子(以下、VEGF-A)は血管新生を司るサイトカインで、子宮内膜の再構築に中心的な役割を果たしている。我々の研究から、不妊症患者の子宮内液中のCD9の量が有意に低下するという結果が得られた。さらに、子宮内膜上皮からマイクロエクソソームと共にVEGF-Aが放出されることが明らかになった。また、CD9欠損マウスでは、受精の膜融合異常の他に、子宮内膜再構築にも異常が生じ、産仔の小型化が認められた。さらに、VEGF-Aを子宮内腔に注入したところ、出産直後のCD9欠損マウスでも子宮内膜が再構築され、VEGF-Aが、血管新生ではなく、子宮内膜上皮の再生に直接関与していることが示唆された。女性の生殖系、特に子宮内膜の再構築において、様々な因子の関与が報告されてきた。それらの機能は多岐に渡っているため、内分泌系との関連を含めた子宮内膜再構築の全体像を理解することが極めて困難である。その中でも血管内皮細胞増殖因子(以下、VEGF-A)は血管新生を司るサイトカインで、子宮内膜の再構築に中心的な役割を果たしていると考えられている。我々の最近の研究から、不妊症患者の子宮内液中のCD9の量が有意に低下するという結果が得られた。さらに、子宮内膜上皮からエキソソームと共にVEGF-Aが放出されることが示唆された。以上の結果から、VEGF-Aが、血管新生ではなく、子宮内膜上皮の再生に直接関与していることが示唆された。そこで、エキソソームによるVEGF-Aの分泌を介した子宮内膜再構築に着目した研究をさらに推進する。国立成育医療研究センター・細胞医療研究部(宮戸)の研究グループを、不妊診療科(齊藤)、慶應義塾大学・医学部・産婦人科(浜谷)がサポートする研究体制をより一層強化することにより、女性の生殖機能におけるエキソソームの役割、その分泌機構を明らかにすることをめざす。基礎と診療の協力体制によって、モデル動物を用いて得られた研究成果を子宮内膜上皮の再構築法の開発につなげる流れを維持、強化する。それぞれの得意とする分野を生かし、複数の研究グループが連携することにより、より多くの情報、研究結果を得ることができると考えている。生殖生理学、細胞生物学、脂質生物学国立成育医療研究センター・細胞医療研究部(宮戸)の研究グループを、不妊診療科(齊藤)、慶應義塾大学・医学部・産婦人科(浜谷)がサポートする体制をより協力に推進することによって、モデル動物を用いて得られた研究成果を子宮内膜上皮の再構築法の開発につなげる。
酸化物系層状物質へのインタ-カレ-ションと機能発現

ホストである層状物質とゲスト分子を適切に選択することにより機能性材料として応用可能な層間化合物を合成する手法を確立することを目的とし、本研究を遂行し以下の結果を得た。1.五酸化パナジウム水和物をホストとして用い、イオン交換と電気化学的手法によりビオロゲンを、イオン交換によりトリス(2,2'ービピリジン)金属錯体をインタ-カレ-ションさせることに成功した。2.トリス(2,2'ービピリジン)金属錯体をゲスト、ニオブ酸カリウム(K_4Nb_6O_<17>)をホストとした反応系では、カリウムとのイオン交換により錯体がインタ-カレ-ション時にビス型へ変化することが明らかとなった。一方、層間のアルキルアンモニウムイオン交換により、トリス型のまま錯体を層間に導入することに成功した。ニオブ酸カリウムは2種類の層間を持つので、一方の層間にインタ-カレ-ションした層間化合物と両方の層間にインタ-カレ-ションした層間化合物の2種類の生成物を得ることに成功した。3.層状ポリケイ酸であり、単層構造を持つカネマイトの層間にトリメチルアルキルアンモニウムを導入することにより層構造を3次元化し、これを熱処理することにより種々の細孔径を持つ複合体の合成に成功した。4.陰イオン交換性を有するハイドロタルサイトと負電荷を持つポルフィリンや各種色素との層間化合物を合成することに成功した。5.モンモリロナイトをホストとし、ゲスト分子(アクリルアミド、各種アルキルアンモニウム塩及びアルキルアミン)とを固体状態で混合することにより層間化合物が生成することを見い出した。また、2,2'ービピリジンをゲストとした固体間反応により層間でトリス型の錯体が形成することを明らかにした。種々の層状物質を用いてインタ-カレ-ション反応の可否を調べるとともに、インタ-カレ-ション化合物の合成手法の確立を重点に以下の研究を行った。以下に今年度得られた成果について概要を述べる。1.層状アルミノケイ酸塩として、モンモリロナイトを中心とするスメクタイト族粘土鉱物を用い、そのインタ-カレ-ションがゲスト物質との固体間反応によっても可能であることを見い出した。これは従来の液相あるいは気相でゲスト分子を反応させる方法とは全く異なる反応系であり、従来法では不可能とされてきたゲスト物質のインタ-カレ-ションの可能性もあり、層間における分子配列の問題も含めてさらに検討を続ける。2.層序ポリケイ酸塩を用いた系ではアクリルアミドのインタ-カレ-ションに成功し、さらにその層間重合も可能であることを初めて明らかにした。また層を形成するケイ酸塩層が一層である時に、ゲスト有機物質の選択によって層骨格の三次元化が生じ、有機分子のサイズに応じた細孔をもつ複合体が得られることが分かった。これを焼成して新しいシリカ多孔体の合成に成功した。3.5酸化バナジウム水和物を用いた系では、ビオロゲンをゲスト分子に選び、イオン交換並びに電気化学的な手法によりインタ-カレ-ション反応が生じることを明らかにした。4.ハイドロタルサイト類の様な層状複水酸化物の層間に陰イオン性ゲスト分子のインタ-カレ-ションを調べる目的で、イオンサイズの大きい陰イオン性ポルフィリンを選択し、その反応性を調べた。XRD等の結果、層間化合物の生成が確認でき新たな包接現象を明らかにした。昨年度の結果を基に、さらに新しい層間化合物の合成手法の開発研究を展開した。

本年度は、能能性ゲストとして光機能性材料としての応用が期待されているトリス(2,2'ービピリジン)金属錯体を選び、イオン交換及び固体間反応による新規層間化合物の合成に研究の重点を置いた。以下に成果の概要を述べる。1.ゲルを形成し得る五酸化バナジウム水和物をホストとして、トリス(2,2'ービピリジン)金属錯体をイオン交換反応により層間に導入した。本反応では、出発物質がゲル状態の場合と乾燥状態の場合では、層間化合物の形成過程が異なることが明らかとなった。2.2種類の層間(層間I及び層間II)を持つニオブ酸カリウム(K_4Nb_60_<17>)をホストとして用いると、カリウムと錯体とのイオン交換反応により層間Iへのインタ-カレ-ションは起こったが、その際錯体がトリス型からビス型へ変化している事がわかった。また、カリウムイオンをnーアルキルアンモニウムイオンで交換した層間化合物を出発物質として用いることにより、錯体をトリス型のままイオン交換反応によりインタ-カレ-ションさせることに成功した。さらに出発物質の調整条件をコントロ-ルすることにより、層間I及び層間IIの両方に錯体がインタ-カレ-ションした層間化合物と層間Iのみにインタ-カレ-ションした層間化合物の2種類を合成することが可能となった。3.層状アルミノケイ酸塩であるモンモリロナイトをホストとした場合は、上記の方法とは異なり、各種金属型モンモリロナイトと2,2'ービピリジンの間の固体間反応により層間で錯体形成を行わせる全く新しい合成手法を確立した。また、固体間反応に関するさらなる知見を得るため、種々のアミンをゲストに用いて層間化合物を合成し、アミンの層間での配向状態を検討した。
圧力負荷の培養メサンギウム細胞内情報伝達機構に及ぼす影響

<目的>慢性腎不全の進展において、腎糸球体高血圧の関与が明らかにされている。メサンギウム細胞は、糸球体高血圧状態において少なくとも伸展刺激と圧力負荷を受けていると考えられる。圧力負荷によりメサンギウム細胞は増加し、それは少なくともtyrosine kinase及びprotein kinase Cを介していることを既に報告したく平成9年度科研費報告書)。腎不全の進展には、血小板由来増殖因子(PDGF)や線維芽細胞増殖因子(bFGF)などのサイトカインの関与が考えられている。今回、圧力負荷によるメサンギウム細胞増殖におけるPDGFやbFGFの関与について検討した。<方法>開発済の圧力負荷装置を用い、培養メサンギウム細胞(59継代)に圧力負荷を加え以下の検討を行う。1、圧力負荷によるメサンギウム細胞におけるPDGF-A,PDGF-B及びbFGF mRNAの発現の検討(RT-PCR法)2、圧力負荷による細胞内DNA合成に及ぼすPDGF及びbFGFの中和抗体の効果(チミジン取り込みを測定)<結果>1、PDGF-BmRNAの発現は3時間後より増加し6時間でピークを認めたが、その後減弱し24時間で基礎値に戻った。一方、PDGF-A及びbFGFのmRNAは、24時間まで有意な変化を認めなかった。2、100ng/ml以上の高濃度のPDGF中和抗体の存在下では、圧負荷によるDNA合成は有意に抑制された。一方、1000ng/ml濃度のbFGF中和抗体は圧負荷によるDNA合成に影響を及ぼさなかった。非免疫IgGも圧負荷反応に影響しなかった。また、1000ng/ml濃度の両中和抗体はコントロールに影響を与えなかった。<考察>圧力負荷によるメサンギウム細胞増殖機序に少なくともPDGF-Bの関与が示唆された。<目的>慢性腎不全の進展においては原疾患のいかんを問わず、糸球体高血圧の関与が明らかにされている。上昇した糸球体内圧は、メサンギウム細胞に少なくとも伸展負荷と圧負荷の機械的刺激を与えると考えられる。近年、伸展負荷の及ぼす細胞応答に関する報告が散見されるが、圧負荷自身の及ぼす細胞応答については知られていない。そこで今回、培養ラットメサンギウム細胞に圧力負荷を加え、圧力負荷自身の細胞増殖に及ぼす効果を検討した。さらに、腎保護的作用を有する新しい降圧物質であるアドレノメジュリン(Osajima et al. Eur. J. Pharmacol. 315,319)の圧力負荷に及ぼす効果についても検討した。<方法>静的圧力負荷装置としてHe gasを吹き込み、gasの流入圧力・流入時間・温度等の設定および薬液等の注入が可能な密封装置を使用し、以下の実験を行った。(1)圧力負荷のDNA合成能および細胞増殖能に及ぼす効果(2)圧力負荷の細胞内情報伝達機構に及ぼす効果(1)protein kinase(2)IP_3(3)_cAMPおよび_cGMP(3)アドレノメジュリンの圧力負荷によるDNA合成能および細胞増殖能に及ぼす効果<結果>(1)DNA合成能および細胞増殖は80mmHgまでの圧負荷では、圧依存性に増加した。また、2時間までの圧負荷では時間依存性に増加した。以上より圧条件を80mmHg、1時間に設定した。80mmHg、1時間の圧負荷ではコントロールに比べ、24時間後のDNA合成能は2.7倍、48時間後の細胞増殖能は1.4倍に増加した。(2)(1)tyrosine kinase inhibitor, phospholipase C inhibitor, protein kinase C inhibitorはいずれも圧負荷時のDNA合成を有意に抑制した。(2)圧負荷後30秒でIP_3産生は有意に上昇し、その後徐々に低下し90秒で基礎値に戻った。(3)_cAMP及び_cGMP産生には影響しなかった。(3)アドレノメジュリンは10^<-9>M濃度より圧負荷時のDNA合成を有意に抑制した。また、dibutyrl_cAMPやforskolin添加にて圧負荷時のDNA合成は有意に抑制された。<考察>圧力負荷によりメサンギウム細胞は増加し、それは少なくともtyrosine kinase及びprotein kinase Cを介していることが示唆された。また、アドレノメジュリンは、_cAMPを介して圧力負荷による細胞増殖を抑制しうることが示唆された。1、圧力負荷によるメサンギウム細胞におけるPDGF-A,PDGF-B及びbFGF mRNAの発現の検討(RT-PCR法)2、圧力負荷による細胞内DNA合成に及ぼすPDGF及びbFGFの中和抗体の効果(チミジン取り込みを測定)<結果

>1、PDGF-BmRNAの発現は3時間後より増加し6時間でピークを認めたが、その後減弱し24時間で基礎値に戻った。一方、PDGF-A及びbFGFのmRNAは、24時間まで有意な変化を認めなかった。2、100ng/ml以上の高濃度のPDGF中和抗体の存在下では、圧負荷によるDNA合成は有意に抑制された。一方、1000ng/ml濃度のbFGF中和抗体は圧負荷によるDNA合成に影響を及ぼさなかった。非免疫IgGも圧負荷反応に影響しなかった。また、1000ng/ml濃度の両中和抗体はコントロールに影響を与えなかった。<考察>圧力負荷によるメサンギウム細胞増殖機序に少なくともPDGF-Bの関与が示唆された。
戦後日韓関係における韓国における日本の占める位置

日本と韓国、両国に在住し、韓国を主たる研究対象とするさまざまな分野の研究者が脱植民後の韓国国家・社会における日本の影響、日本人観などを明らかにすることが今回の研究のねらいであった。まず、97年5月段階で、全体のオリエンテーションをかねて、研究テーマの設定をはかった。そこでは現代韓国史の中での日本の問題を歴史的にとらえようとし、したがって占領政策、歴代独裁政権期の日本との関係・対日政策の検討が設定された。ついで現段階の政治・経済・文化各分野の日本の影響・影を明らかにすることが確認された。8月、ソウル大学湖厳記念館で研究会を開催し、合計5人が韓国の日本近代史研究、経済発展と日本の役割、文学における日本人像などのテーマで報告した。その際、韓国側から韓国歴史問題研究所の若手研究者や韓国政治研究会の若手研究者なども参加したいという申し入れがあり、次回はそれら研究者にも報告してもらうこととなった。そして98年2月、立命館大学で二回目の研究会が開催され、70年代の韓国労働運動-日本との比較、李承晩と日本、李承晩期の国家警察機構、冷戦・脱冷戦期の対日政策米軍政期の教育政策労使関係など、各分野にわたって意欲的な報告がなされ、活発な討論が行われた。単年度の共同研究ということで、またテーマがきわめて広いことから、まとまりに欠けるという問題もあったが、日韓双方の研究者の交流という点で、今後の大きな財産を形成したと思う。さしあたり研究成果は98年度中に出版する予定である。