hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
博物館資料の超精細画像の保存活用のための画像フォーマット及びビューワに関する研究

博物館員が自由に利用できる超精細画像ビューワの開発と,そのための基礎的な技術-画像フォーマットなど-についての研究を行った.開発したビューワを勤務先の企画展示に於いて実用に供し,実用に耐えることを確認した.一方,配布可能な形にとりまとめるところまでは,年度内に達成できなかったが,今後の研究につながっていく事項であるので,早急にとりまとめを実施していきたい.博物館員が自由に利用できる超精細画像ビューワの開発と,そのための基礎的な技術-画像フォーマットなど-についての研究を行った.開発したビューワを勤務先の企画展示に於いて実用に供し,実用に耐えることを確認した.一方,配布可能な形にとりまとめるところまでは,年度内に達成できなかったが,今後の研究につながっていく事項であるので,早急にとりまとめを実施していきたい.開発に必要な機材および環境については整えることができたが,設計と開発については,外部に公開できる形までには達成できなかった.その大きな要因は,2008年3月18日にリニューアル開室した第3展示室の電子コンテンツの作成業務に大半の労力がとられてしまったことにある.この電子コンテンツは,28台の情報端末に87の番組,のべ1700画面分の分量があり,7名の補助業務者と協力して1年がかりで作成を行った.常設展示のリニューアルは本館の最重要任務であり,個人研究を優先させるわけにはいかなかった.電子コンテンツの作成は,内容である展示プロジェクト委員からの原稿,協力機関等からの写真や動画の提供など,材料となるデータがそろって始めて作成にとりかかることができるが,スケジュールの都合でこれらのデータの到着が遅延し,短い時間に集中してコンテンツを作成しなければならなくなり,個人研究の時間は全く確保できなくなった.加えて,データの整理等をお願いする予定だった補助業務要員を,コンテンツ作成の作成業務にまわさざるをえなかったことも,研究を進められない理由となった.しかしながら,全く研究が進捗しなかったというわけでなく,むしろかなり貴重な体験を得た,すなわち,大量の電子コンテンツを作成するためのソフトウェアツールに求められる要求要件がかなり明晰になった.それは下記のように要約できる.1)通常のワープロソフトのように,1つづつのコンテンツを対話的に個別に作成するツールは,大量なコンテンツを作成する場合はかえって作業の効率を悪くするということ.デザインの段階では対話的なツールは有効であるが,統一されたデザインに従ってコンテンツを作っていく時は,コマンドに従ってデータを処理するバッチ処理による作業の方が,かえって誤りなく作業をすすめられること.当初,作業者の教育の問題が懸念されたが,手順が決まれば,対話的なツールよりもバッチ処理の方が効率よく作業してもらえることもわかった.2)コンテンツの構造をいくつかにパターン化することで,デザインのための対話ツールについても,適切なものが作成できる見通しを得たこと.第3展示室電子コンテンツの作成にあたって業者に作らせたオーサリングツールは,盛りだくさんの機能を要求した結果,操作が複雑になり,かえって作業者の教育が困難であった.これは,オーサリングツールの設計時点で,作成する電子コンテンツの構造が必ずしも明晰ではなかったことによる.しかし最終的に出来上がった80余の番組は,1)自由に見る,2)ポイントを見る,3)ストーリーで見る,4)動画を見る,の4パターンに大別することができ,利用者を混乱させない意味でも,さまざまな構造のコンテンツが混在しているよりも,定型のパターンを導入した方が,内容の理解に集中できることが確かめられた.これらの知見を踏まえて,平成20年度は集中して設計と開発と進める予定である.とくに,一般の博物館で,博物館スタッフによる情報コンテンツ作成を支援するためのツールについて,これまでの知見を生かして,実用に耐えるものを作成したい.平成20年度は,製作フェーズの実施を行ったが,既存の「超大画像自在閲覧システム」と同等の機能をもつ実行可能プログラムを作成するにとどまった.本務の多忙に加えて,DirectX等の最新の画面表示技術の習得に予想外の時間を費やしてしまったことが大きい.しかしながら,平成21年2月24日から5月6日まで国立歴史民俗博物館にて企画展示「錦絵はいかにつくられたか」(において,「幻の錦絵『御庭の飼鳥』版木画像」ならびに「館蔵錦絵高精細画像(館蔵歌川国芳作品一覧(134枚),三代歌川豊国役者見立東海道五十三次(96枚),館蔵死絵一覧(44枚)」を出展し,開発した高精細ビューワを使用して錦絵および版木画像の閲覧に供することができた.この展示は来館者の好評を博し,NHKのニューズ・番組を始め各種メディアで取りあげられている.
ポルフィリンの可視光誘起電子移動による反応活性種の生成と反応

ポルフィリンのπ電子系はレドックス活性を示すが、その2段階の1電子還元電位はAg/AgC1基準で1.43Vと1.83V(オクタエチルポルフィリン、(OEP)H_2)であり、レドックスカップルとしての電子移動反応への応用は必ずしも容易ではない、ポルフィリンの窒素に架橋基を導入したモノカチオン性のN(21),N(22)・架橋オクタエチルポルフィリン(1)では、大幅な還元電位のシフトが達成される事を既に見出しているが、本年度は(1)を用いた電子移動反応とくにポルフィリンの光励起状態が関与する特徴ある可視光誘起電子移動反応について明らかにした。アセトニトリル中でのアセトフェノントリメチルシリルエノールエーテル(2)(1電子酸化電位:1.34V)から(1)への電子移動クエンチングの速度定数(kq)は蛍光消光の実験から5.0×10^7sec^<-1>と見積もる事ができた。一方、酸化電位が(2)より0.42V低いメチルトリメチルシリルジメチルケテンアセタール(3)の場合にはほぼ拡散律速で電子移動が起こった。(3)とp-トルアルデヒドとの向山アルドール反応が(1)の光触媒作用によって、効率よく進行する事を見出した。(3)から(1)への光誘起電子移動によって生成するラジカル種のカップリングにより、15-アルキル-15H-フロリンモノカチオンが生成し、これが光照射下でアルデヒドにアルキル基の移動を効率よく行う事が明らかになった。触媒の分解が殆ど認められない事、反応系に2.6-ルチジンなどの塩基を加えても反応は影響されないこと、光のON-OFFに対応して反応が進行、停止を繰り返す事から光誘起電子移動メカニズムに基づく触媒反応が起こっているものと結論した。本研究で開発した光触媒的アルドール反応は室温、空気雰囲気下の非常に穏和な条件で定量的に進行するので有機合成化学的に価値が高い。
含水試料の走査電顕観察のための試料作製法の開発と応用

本年度は冷却ステージ使用による含水試料の観察法について検討した。この方法は、水の蒸気圧が温度によって大きく変わることから、試料を冷却することにより試料室の真空圧を水分の飽和蒸気圧に近ずけ、試料の乾燥を防ごうと試みる方法である。すなわち、水分の蒸気圧は0°Cの時は610Paであるが、-10°Cでは260Paである。610Paでは一般に像を得るに十分なシグナルを得ることが難しいが、260Paであれば可能である。幸い、最近、ベルチエ素子を用いた簡単な冷却ステージが開発された。この装置は液体窒素が不要であるし、0°Cあたりでの温度の調節が容易に出来る利点がある。そこで、今回の研究では専ら、この装置を用いて検索を行った。その結果、バナナ表皮細胞のような植物細胞では、-10°Cまで冷却することにより、従来の10倍以上の時間、無収縮で観察することに成功した。一方、動物組織細胞の場合は含水量が多いため、-10°Cまで冷却すると、内部に生じる氷晶により構造が破壊されてしまう。そこで、本研究では、氷晶防止効果のあるジメチルスルフォキシド(DMSO)にあらかじめ試料を浸漬して、氷晶障害を避ける方法を新しく開発し、これにより十分な像を得ることに成功した。この方法はまだ開発されたばかりであり、倍率的には満足のいくものではないが、今後、さらに改良することにより、臨床医学など、色々な方面で利用される可能性があるものと思っている。含水試料を走査電子顕微鏡で観察するためには鏡体内での水分の蒸発を抑えねばならない。そのためには試料室の真空度を低くする必要があり、その目的で造られたのが低真空試料室を具えた走査電子顕微鏡である。しかし一方において、真空度を悪くすればするほど電子線は散乱されるため、試料の像を得るための十分なシグナルが得がたくなる。したがって、どの程度まで下げることが出来るか、また、その時の観察条件をどのように設定するげきかということが大きな問題になってくる。本年度の研究においては、まず、上記のごとく、撮影条件の検索を行った。その条件は試料の種類によって大きく異なるが、バナナの表皮細胞、セイタカアワダチソウの葉のような植物組織の場合においては、反射電子モード、0.6Torrの真空度で、ほとんど生と同じ状態が撮影出来ることを明らかにした。しかし、この条件は動物組織にもそのまま応用出来るものではない。たとえば、胎盤を観察すると、0.6Torrでは急速に水分が失われ、微細構造は全く変化してしまう。したがって、さらに低い真空度での観察が望まれるのであるが、2.0Torr.以下に下げると像が認め難くなってしまう。そこでこのような低真空でも、なおかつ十分なシグナルを得ることの出来る方法の開発を試みた。従来、シグナルの増強には、金属被着法が用いられたが、この方法は濡れた試料には応用出来ない。そのため、新しく、白金ブルーによる染色法を考案した。白金ブルーは、他の白金化合物のように結晶しないので、大変好都合である。この方法により、4.0Torrの真空度でも十分なシグナルを得ることが出来、本法が今後、含水試料のSEM観察に大変役たつであろうことを確認した。
BLEB形成による微小循環障害

我々はすでに肝臓において, (1)虚血により細胞内ATP値が低下すると細胞内Ca^<2+>濃度の上昇に伴い細胞骨格系に異常が起りBlebが形成される.(2)血流再開時に生じたBlebの一部は崩壊し細胞質内酵素の漏出をきたし,又類洞内で赤血球の通過を妨げ微小循環障害の原因となる.の2点を明らかにした.これらの成果を基に本研究では心臓における虚血後の冠血管抵抗の変動を検討した.ラット摘出心を用いたランゲンドルフ潅流標本で阻血・再潅流後の冠流量の回復率をみると,阻血515分後の再潅流時には冠流量はコントロール時よりも高い値を示したが, 120分阻血後の再潅流時には47%しか回復しなかった.短時間の虚血後に冠流量が増加したのは虚血時に蓄積したアデノシンによると推察された.120分阻血後の心筋内ATP量は0.8μmol/g.dry.wt.とコントロール時の4%に低下し,再潅流時にも44%にまでしか回復しなかった.この心筋内ATPレベルの低下が冠流量低下に関係しているものと推察された.一方潅流心のミオグロビンの酵素化状態とチトクローム酸化酵素の酸化還元状態を生体分光光度計を用いて測定し,冠流量の変化と対応させた.無酸素潅流によりミオグロビンの脱酸素化とチトクローム酸化酵素の還元が起るが,短時間の無酸素潅流の後に再酸素化をおこなうと両者はすみやかに元の状態に戻るが, 2時間の無酸素潅流の後に再酸素化をおこなうと再酸素化30分経てもチトクローム酸化酵素は完全には酸化されず,又ミオグロビンも一部脱酸素化型で残る事が観察された.又細胞質内酵素の漏出については,無酸素潅流開始30分後から乳酸脱水素酵素の潅流液への漏出が始まり,無酸素時間の延長につれて漏出量が増加することも認められた.これらの結果から,心筋において細胞内エネルギーレベルの低下によって肝でみられたようなBlebの形成とその崩壊が起っていることが考えられた.我々はすでに肝臓において, (1)虚血により細胞内ATP値が低下すると細胞内Ca^<2+>濃度の上昇に伴い細胞骨格系に異常が起りBlebが形成される.(2)血流再開時に生じたBlebの一部は崩壊し細胞質内酵素の漏出をきたし,又類洞内で赤血球の通過を妨げ微小循環障害の原因となる.の2点を明らかにした.これらの成果を基に本研究では心臓における虚血後の冠血管抵抗の変動を検討した.ラット摘出心を用いたランゲンドルフ潅流標本で阻血・再潅流後の冠流量の回復率をみると,阻血515分後の再潅流時には冠流量はコントロール時よりも高い値を示したが, 120分阻血後の再潅流時には47%しか回復しなかった.短時間の虚血後に冠流量が増加したのは虚血時に蓄積したアデノシンによると推察された.120分阻血後の心筋内ATP量は0.8μmol/g.dry.wt.とコントロール時の4%に低下し,再潅流時にも44%にまでしか回復しなかった.この心筋内ATPレベルの低下が冠流量低下に関係しているものと推察された.一方潅流心のミオグロビンの酵素化状態とチトクローム酸化酵素の酸化還元状態を生体分光光度計を用いて測定し,冠流量の変化と対応させた.無酸素潅流によりミオグロビンの脱酸素化とチトクローム酸化酵素の還元が起るが,短時間の無酸素潅流の後に再酸素化をおこなうと両者はすみやかに元の状態に戻るが, 2時間の無酸素潅流の後に再酸素化をおこなうと再酸素化30分経てもチトクローム酸化酵素は完全には酸化されず,又ミオグロビンも一部脱酸素化型で残る事が観察された.又細胞質内酵素の漏出については,無酸素潅流開始30分後から乳酸脱水素酵素の潅流液への漏出が始まり,無酸素時間の延長につれて漏出量が増加することも認められた.これらの結果から,心筋において細胞内エネルギーレベルの低下によって肝でみられたようなBlebの形成とその崩壊が起っていることが考えられた.
ナノ細孔構造の精密設計に基づく高選択分離膜の創出

これまでの研究成果において、残留応力の大きなカーボン膜を作製することが可能になったため、残留応力を駆動力として利用した膜の構造緩和を行い、細孔サイズの制御を行った。その結果、製膜後の構造緩和により、膜厚の変化率(膨張率)を約0.20.8%まで変化させることに成功した。これにより、エタノール中のアゾベンゼン(分子量:182.2、分子幅:0.69nm)の阻止率が99.978.0%まで変化した。構造緩和によって膜内部の空隙率が変化したことに起因すると考えられ、圧縮残留応力の程度を制御することで、サブナノメートルの細孔を作り分けられることが示唆された。さらに、プラズマの放電周波数制御(放電周波数を低周波数(50kHz)から高周波数(13.6MHz)に変化させて製膜実験を行った。低周波数(50kHz)のプラズマ放電では透過性の高いカーボン膜が得られていたが、高周波数(13.6MHz)のプラズマ放電を用いることで、より密な膜の形成に成功し、アゾベンゼンの阻止率が100%となる膜を作り分けることが出来た。また、段階的にガス密度を変化させることで、柔軟で基板との密着性に優れたベースレイヤーと緻密で分離性能が高いトップレイヤーを連続膜として形成することが出来ることを見出した。さらに、原料ガスの組成およびプラズマのエネルギー密度を調整することで、無機多孔膜(アノード酸化ポーラスアルミナ、Anodisc)上に、直接プラズマCVDを行い、分離膜として使用可能な緻密なカーボン膜を成膜することが可能になった。これらの結果により、本研究課題の目標であった残留応力を利用した構造緩和による細孔制御と基材への密着性の改善の両立する材料設計指針の確立に着手することが出来た。「サブナノ孔の形成」として、種々の炭化水素を原料に、基板上にプラズマCVDを行った。サブナノレベルの細孔構造は、材料組成およびプラズマのエネルギー密度(すなわち、原料ガスに1モルあたりのプラズマ放電出力)に依存すると考えられるため、炭化水素の種類、組成、および、真空度や成膜温度を任意に選択することで、細孔のサイズの制御を検討した。原料ガスに、アセチレンを用いた場合、エネルギー密度の増加に伴い、成膜速度が著しく増加した。成膜速度は、キャリアーガスである窒素ガスの濃度を低下させることでも増加することが示唆された。これは、キャリアーガス濃度の低下にともない相対的に原料ガス濃度が増加すると同時に、窒素ガスによるエッチングの効果も抑制されたためと考えられる。ここで、成膜速度は、X線反射率測定および偏光解析測定に基づき評価した各成膜時間におけるシリコン基板上のカーボン膜の厚みから算出した。また、膜中のナノ細孔のサイズは、種々の条件で成膜した薄膜を用いて色素分子の濾過実験から見積もった。その結果、細孔のサイズはエネルギー密度の増加に伴い減少する傾向が観測された。これは、高エネルギーのプラズマ中では、モノマーガスが最小単位まで小さなプラズマ状態となり、それらが重合することで極めて緻密な膜が形成し、細孔がなくなったのではないかと考えられる。一方、低エネルギー密度のプラズマ中では未反応のモノマーが含まれており、その未反応モノマーとラジカルの混合状態から膜形成が起きているのではないかと予想された。プラズマ状態の計測については今後の課題である。平成28年度の中盤に、当初予期していなかった物質・材料研究機構から三重大学への異動があり、計画より進捗状況がやや遅れている。サブナノレベルの細孔構造は、原料ガスの組成およびプラズマのエネルギー密度(すなわち、原料ガスに1モルあたりのプラズマ放電出力)に依存することが明らかとなったため、炭化水素の種類、組成、および、真空度をパラメータとして、細孔のサイズの制御を検討した。原料ガスには、これまでのアセチレンに加え、液体モノマーを気化させる手法を取り入れ、ベンゼンやヘキサンもモノマーガスとして使用した。いずれの場合も、エネルギー密度の増加に伴い、成膜速度が著しく増加した。しかしながら、チャンバー内でモノマーガスの圧力(単位体積あたりの濃度)が上がらない液体モノマーでは、エネルギー密度が相対的に上昇することで、モノマーガスが最小単位まで小さなプラズマ状態となり、それらが重合することで極めて緻密な膜が形成された。さらに、X線反射率測定および偏光解析測定に基づき各成膜時間におけるシリコン基板上のカーボン膜の厚みの評価を試みたが、膜は硬くて脆い、靱性の無い膜で、製膜後基板から剥離する現象が見られた。このことから、得られたカーボン膜が基材との密着性が低いことだけで無く、大きな残留応力が存在することが示唆された。また、昨年度課題であった多孔性高分子膜の階層的構造として、細孔径と細孔の膜厚方向への分布および膜厚方向の密度プロファイルを明らかにした。その結果、膜表面付近では膜の密度が低下しており、細孔量が多いことが明らかとなった。さらには、水素および酸素、炭素の組成比が膜厚方向で異なる結果が得られ、膜厚方向における分子構造の差異も示唆された。液体分子を気化させることでモノマーガスの種類が選択の範囲が格段に向上し、多くの可能性を探索できるようになった。また、基材との密着性を向上させるための官能基を有したモノマーガスも使用でき、成膜性が改善された。そのため、おおむね順調に進展しているといえる。

その結果、製膜後の構造緩和により、膜厚の変化率(膨張率)を約0.20.8%まで変化させることに成功した。これにより、エタノール中のアゾベンゼン(分子量:182.2、分子幅:0.69nm)の阻止率が99.978.0%まで変化した。構造緩和によって膜内部の空隙率が変化したことに起因すると考えられ、圧縮残留応力の程度を制御することで、サブナノメートルの細孔を作り分けられることが示唆された。さらに、プラズマの放電周波数制御(放電周波数を低周波数(50kHz)から高周波数(13.6MHz)に変化させて製膜実験を行った。低周波数(50kHz)のプラズマ放電では透過性の高いカーボン膜が得られていたが、高周波数(13.6MHz)のプラズマ放電を用いることで、より密な膜の形成に成功し、アゾベンゼンの阻止率が100%となる膜を作り分けることが出来た。また、段階的にガス密度を変化させることで、柔軟で基板との密着性に優れたベースレイヤーと緻密で分離性能が高いトップレイヤーを連続膜として形成することが出来ることを見出した。さらに、原料ガスの組成およびプラズマのエネルギー密度を調整することで、無機多孔膜(アノード酸化ポーラスアルミナ、Anodisc)上に、直接プラズマCVDを行い、分離膜として使用可能な緻密なカーボン膜を成膜することが可能になった。これらの結果により、本研究課題の目標であった残留応力を利用した構造緩和による細孔制御と基材への密着性の改善の両立する材料設計指針の確立に着手することが出来た。これまでの遅れを取り戻すべく、平成29年度は、プラズマの放電周波数による細孔形成メカニズムについて検討する。放電周波数は、電圧変化に応答できるイオンの質量(反応モノマーのサイズ)と密接に関係しているため、放電周波数を低周波数(50 kHz)から高周波数(13.56 MHz)に変化させることでも細孔サイズを制御できると考える。半導体分野で積層構造の作製を得意とするCVD法のプロセス技術を応用することで、膜厚方向の細孔分布も制御可能になることが予想される。さらには、「細孔径および細孔分布の評価」についても検討を実施する予定である。まずは、多孔性高分子膜の階層的構造として、細孔径と細孔の膜厚方向への分布および膜厚方向の密度プロファイルを明らかにする。これまでの研究成果において、残留応力の大きなカーボン膜を作製することが出来、残留応力を利用した構造緩和による細孔サイズの制御に着手する。平成30年度は、前年度に検討することが出来なかったプラズマの放電周波数制御(放電周波数を低周波数(50 kHz)から高周波数(13.56 MHz)に変化)による細孔形成メカニズムについても検討する。基材への密着性の改善と残留応力を利用した構造緩和による細孔制御の両立を目指し、高選択分離膜の創出を実現する。高選択性のためには細孔径分布の制御も重要であり、標識分子による濾過実験だけでなく、ガス吸着に基づく細孔径評価試験なども取り入れて、着実に検討して行く予定である。平成28年度の中盤に、当初予期していなかった物質材料研究機構から三重大学への異動があり、計画より研究の進捗状況がやや遅れたため。学内にある評価装置の有効利用、ならびに、外部施設での実験を組み合わせ測定を行った。
政策手法に対応したロジックモデルの類型化と評価指標の開発

研究実績の概要は、つぎのとおりである。1.主として、自治体の施策レベルの成果(アウトカム)を測定するのに必要な施策評価指標の検討を行うため、都市自治体のうち施策評価を実施している団体を調査した上で、それらの団体を対象に、特定の施策に限定することなく網羅的に施策評価指標の収集調査を行った。こうして得られた約100団体の施策評価指標に関する諸情報をもとに、データベースを作成した。2.研究期間の最終年度ということで、研究成果の社会還元や社会実装を視野に入れて、積極的に自治体の政策現場とのコミュニケーションを図った。具体的には、ロジックモデルの導入を既に行っている自治体やこれから総合計画の策定に際してロジックモデルの導入を行う予定のある自治体とともに、より実践的なロジックモデルの導入方策や導入後の展開等について検討を深めた。特に後者の自治体については、次期総合計画の策定に際して、キックオフの段階から管理職を対象としたロジックモデル作成の指導(講演1回、講演及び演習形式の研修2回)を実施し、その後、多数の主要事業に関するロジックモデルを作成するまでに至っている。当該自治体とは、こうした成果を共有化するとともに、昨年度の研究成果を踏まえつつ、個々の事業についてもロジックモデルの類型を念頭に置いた検討を行った。3.さらに、全国の自治体職員が多数参加する政策形成演習(市町村アカデミー主催)において、ロジックモデルの作成に関する指導を行った(2018年7月、2019年1月・2月)。その他、政策企画担当の自治体職員が多数参加する自治体政策経営研究会(2018年5月、11月の2回)、総務省主催の政策評価統一研修(2019年2月)、茨城大学主催の行政評価シンポジウム(2019年2月)においても、研究成果の社会還元に務めた。また、市議会議員を対象としたロジックモデル研修(2019年3月)の講師も務めた。申請時点における平成27年度の研究計画は大きく3点であった。第1は政策手法(行政手段)からみた自治体施策・事業の分類である。政策の定型ないし類型に関する研究は未だ揺籃期にあるとされている。当初は主に行政学や政策学の知見を参考に自治体の施策・事業の分類をめざしていたが、行政学・政策学以外の知見にも視野を広げることにした。政策手法の類型化が進んでいる環境政策分野や行政法学上の知見、さらにプラクティカルな視点として行政評価実務での事業類型なども考慮に入れて分析を進めた。ただし、平成27年度中に一定の結論を導き出すことができなかった。第2は、代表的な施策・事業の抽出である。これは、上記の分析結果に基づき、ロジックモデルの作成対象となる代表的な施策・事業(2030パターンを想定)を、あとで政策分野や実施主体での相互比較ができるように考慮しながら、抽出するものである。この作業については、上記の第1の内容と密接に関係するものであり、かつ申請時以降の大きな環境変化として、地方創生のための地方版総合戦略の策定作業を全国自治体が平成27年度内に行っていた点を考慮に入れて慎重な検討を進めた。第3は、ロジックモデルの適用事例の収集分析である。これまでの研修指導等で蓄積されたロジックモデルの整理分析を進めた。しかし資料の分析等に多大な時間を要したため、すべての分析は終えていない。また過去の調査で既にロジックモデルを作成している87自治体を対象にその適用事例をできる限り収集することに努めたが、現在ではロジックモデルの作成・活用を行っていない団体も少なくないことが調査を進めていくうちに明らかとなった。この点については、自治体職員を交えた研究会でも確認できたが、一方で近年新たにロジックモデルの作成に取り組む自治体も現れており、事例研究として兵庫県豊岡市へのインタビュー調査を行った。平成27年度は研究初年度であり、ロジックモデルの仮説構築に向けた、より一層の慎重な分析吟味が必要である。そのため、当初想定していた分野以外の文献資料にも視野を広げ、その結果予定以上の時間を要することになった。また、研修指導等で蓄積してきたロジックモデルの資料分析に多大な時間を要した。さらに、代表的な施策・事業の抽出にあたっては、申請時以降の環境変化なども考慮に入れる必要が生じた。以上のことから、全体的な進捗状況としてはやや遅れていると自己評価しているが、申請時点では想定していなかった分析視角等も得られ、有益なものとなった。第1は政策手法(行政手段)からみた自治体施策・事業の分類基準を確定させた上で、現実の自治体の施策・事業等に適用し、必要に応じて分類基準を修正変更し、確立することが研究上の計画であった。政策の定型ないし類型に関する既往研究のレビューでは、当初は行政学や政策学の知見を参考に自治体の施策・事業の分類をめざしていたが、政策手法の類型化が進んでいる環境政策分野や行政法学上の知見、さらにプラクティカルな視点として行政評価実務での事業類型なども考慮に入れて、整理分析を進めた。第2は第1の内容を踏まえながら、代表的な施策・事業を抽出することであった。本研究では、ロジックモデルの基本類型を導出することが第一の目的であるが、そのためにまずはロジックモデルの構成要素の核となる行政活動(アウトプット)にフォーカスし、詳細な分析を行うことにした。つぎに実際にロジックモデルを作成又は活用している自治体を明らかにするため、2016年12月から2017年1月にかけて、質問紙による「ロジックモデルの作成状況等に関する全国自治体調査」を実施した。

さらに、ロジックモデルを作成公表している岩手県盛岡市へのインタビュー調査を2017年1月に行い、その作成に至る経緯や手法、現状と課題等について把握した。同市のロジックモデルは広範囲の政策分野にわたり作成されており、また一般にも公表されているため、実証分析の素材として適当であると判断し、分析用のデータセットを作成することにした。第3は先行してロジックモデルを作成していたり、現在作成段階にある自治体の担当者等を招聘し、ロジックモデルの導入方策や課題等について議論を深めた(自治体政策経営研究会を2度開催)。また、これまでの研究知見を活かし、総務省や市町村アカデミーが主催する研修セミナーにおいて、行政職員向けにロジックモデルに関する講演と演習を行った。ロジックモデルの作成状況等に関する全国規模の自治体調査を行ったことに加えて、ロジックモデルの基本類型を実証的かつ定量的に分析するために必要なデータセットの入力作成にも多くの時間を要することになった。それゆえ、ロジックモデル及び評価指標の仮説構築の作業については未完の部分が残されている。ただし、上記によって、より客観性が担保された科学的な分析ができることとなった。以上の点から、全体的な進捗状況としてはやや遅れていると自己評価したが、申請時点と比較して、より質の高い研究へと改良され、有益であったと考えている。研究実績の概要は、大きく次の3点である。第1は、実際にロジックモデルを作成又は活用している自治体を明らかにするため2016年度末にかけて実施した「ロジックモデルの作成状況等に関する全国自治体調査」の結果をとりまとめ、日本評価学会春季大会(2017年5月)で報告したことである。また、これを発展させ、「わが国自治体におけるロジックモデルの普及実態の分析」『地域政策研究』(第20巻第1号、pp.1-14、2017年8月)、及び「自治体行政へのロジックモデルの導入戦略」『季刊評価クォータリー』(第42号、pp.2-17、行政管理研究センター、2017年7月)の2論文を執筆した。第2は、補助事業の目的をより精緻に達成するため、テキストマイニングといった計量的手法によってロジックモデルのパフォーマンス・ストーリーの分析を行い、ロジックモデルの基本類型の存在可能性について、日本評価学会全国大会(2017年12月)で報告した。あわせて、地方版総合戦略の施策等に設定されている評価指標(KPI)について、全国の都市自治体レベルを対象に収集整理した。第3は、先駆的にロジックモデルを作成した自治体の担当者をゲストスピーカーとして招聘し、全国の自治体職員を対象とした自治体政策経営研究会を開催した(2017年10月、東京都内)。ここでは、ロジックモデルの導入方策や課題等について、活発な議論が行われたれた。さらに、これまでの研究知見を活かし、市町村アカデミー(市町村職員中央研修所)が主催する研修セミナーにおいて、行政職員(管理職および一般職)向けにロジックモデルと自治体の長期ビジョンや政策形成に関する講演と課題演習を2回行った(2017年7月及び2018年1・2月に実施)。ロジックモデルの基本類型の実証的探索のために、岩手県盛岡市のロジックモデルを素材として分析用データセットの作成を試みた。だが情報量が膨大で思いのほか時間を要した。
ガン調節機能を有する多環式含窒素生体機能分子の実践的合成

当研究所で発見されたIL-6活性阻害剤マジンドリン類は、特異な3a-ヒドロキシフロインドリン骨格にジケトシクロペンテン部分がメチレン鎖で架橋した特徴的な構造を有している.そこで今回、大量合成に適した第2世代の全合成ルートの開発を行った.すなわち、一つ目の鍵反応は、光学活性な3a-ヒドロキシフロインドリンから導いたエステル体を用い、3a-ヒドロキシフロインドリン部分と金属により、ジケトシクロペンデン環上の4級炭素を選択的に構築した。そして、二つ目の鍵反応は、アリルシランを用いた分子内アシル化反応により一挙にジケトシクロペンテン部分を構築し、これにより計9ステップ、総収率は19%と短工程かつ高立体選択的な全合成ルートを確立した。これまでにこの合成法を用いて、マジンドリンを3g合成した。次に、この合成法を応用してジケトシクロペンテン環の側鎖を変換した誘導体を合成した。その結果、天然物より約4倍活性が上昇した誘導体(炭素鎖7)を創製することが出来た。また、マジンドリンAのラベル体合成を行い、マジンドリンAがgp130に特異性に結合することを明らかにした。さらに合成したマジンドリンAが、マウスを用いた骨粗鬆症モデルで有意に骨重量の減少を抑える事が明らかになった。一方、細胞周期阻害剤であるネオキサリンに関しては、特異な構造である5, 6, 6スピロアミナールに注目して、合成を行った。すなわち、一つ目の鍵反応は、ルイス酸を用いた5,5のフロインドリンから5,6のジアミナールへの骨格変換を行い、二つ目の鍵反応は、ニトロンを経由した酸性条件化で5, 6,6のスピロアミナール骨格を初めて構築する事が出来た。当研究所で発見されたIL-6活性阻害剤マジンドリン類は、特異な3a-ヒドロキシフロインドリン骨格にジケトシクロペンテン部分がメチレン鎖で架橋した特徴的な構造を有している。我々は初めに、絶対配置を決定する目的で、すべての立体異性体の作り分け可能な全合成ルートの開発を行い、初の全合成を達成した。そして今回、大量合成に適した第2世代の全合成ルートの開発を行った。すなわち、一つ目の鍵反応は、光学活性な3a-ヒドロキシフロインドリンから導いたエステル体を用い、3a-ヒドロキシフロインドリン部分と金属によるキレーション構造を形成させ、酸クロライドとの反応面を制御した立体選択的アシル化反応により、ジケトシクロペンテン環上の4級炭素を選択的に構築した。これまでにこの合成法を用いTて、マジンドリンを3g合成した。さらに合成したマジンドリンAが、マウスを用いた骨組鬆症モデルで有意に骨重量の減少を抑える事が明らかになった。
大腸菌ゲノムの全体像

本年度から発足した重点領域研究「大腸菌ゲノムの全体像」を効果的に進めるため、当初の研究実施計画に沿って大局的な見地から研究全体の遂行と総括を行なった。(1)第1回総括班会議および合同班会議(総括班、計画研究4、公募研究5を含む)を平成元年7月1、2の両日京都で行ない、本重点領域研究の趣旨を充分徹底させ研究態勢の確立をめざして具体的な活動を開始した。ゲノム全体像の把握を目標とする本研究の性格から、個別の班会議よりも班長会議および合同班会議を中心として進めることとした。(2)第2回合同班会議および公開シンポジウムを平成2年2月7、8の両日東京で開催し、研究成果の公開討論と研究者間の交流を深める密度の高い情報交換を行なった。(3)大腸菌ゲノム構造と編制の研究を強力に推進するため、大型機器(DNAシーケンサー、卓上型超遠心機)を神戸大学、東京大学に設置した。(4)ゲノム一次構造の組織的な解析を進める一助として、民間研究機関に分析の一部を委託し、本年度中に約5キロベースを解読した。(5)大腸菌ゲノムの一次構造情報の効果的な検索・解析を可能にするため、新しいコンピューターソフトを開発し、各研究者に配布した。(6)大腸菌ゲノムDNA全体を網羅する整列クローンをメンブランフィルターに焼き付けた「遺伝子マッピング用フィルター」を業者委託により試作し、研究者に配布した。(7)大腸菌ゲノムの構造解析を効果的に進める目的で広く国内研究者を対象にアンケート調査を行なった。(8)サーキュラーを今年度2回発行し、研究者間の連絡の一助とした。(9)ゲノム全体像の把握を助けるため、ワークショップ「遺伝的組換えとその制御」を主催した(平成元年8月31日9月1日)。
スポーツ集団における集団凝集性とメンタルヘルスの関連性

本研究では、スポーツチームの集団凝集性とチームに所属する選手のメンタルヘルスとの関連を検討することが目的であった。初年は、国内外のスポーツにおける集団凝集性とメンタルヘルスに関する先行研究のレビューを行った。そこで、多くの課題が見つかり、まずは集団凝集性の一構成要因である一体感に注目した研究を進め、わが国のスポーツチームにおける凝集性研究の基盤を構築することが先決であると判断し、次年ではスポーツチームの一体感に関する尺度を作成するとともに、一体感の関連要因を明らかにすることができた。その後、最終年ではチームの一体感と組織風土、また選手のメンタルヘルスとが関連することを明らかにすることもできた。平成25年度の研究実施状況については、概ね実施計画に即して研究を推進させることができたと考える。しかし、一部で軌道修正の必要な箇所が見受けられたため、その点を修正、変更し、研究を進めた。具体的には、前年度実施したスポーツ集団をはじめとする集団凝集性研究のレビューを通じて、欧米を中心に蓄積されてきた集団凝集性に関する知見、概念を文化的背景の異なる日本人へ、そのまま当てはめることには慎重を期す必要があるなど、わが国でスポーツ集団の凝集性研究を推進するに先立ち、様々な壁や弊害に遭遇した。そこで、まずは、わが国における集団凝集性研究の基盤を整備する必要性が出てきたため、その課題解決に努めるべく、スポーツ集団を含めた多様な集団を研究対象に位置づけるグループ・ダイナミクス研究の理論に基づき、集団凝集性を構成する一下位概念である「一体感」に注目した研究を進めることとした。なお、一体感については、われわれ日本人がスポーツ場面のみならず、多様な社会場面においても重要視していること、これまでほぼ未着手の研究テーマであったことなどを鑑みて、スポーツチームの一体感に関する研究を展開した。大きくは2つの作業に取り組み、第1にスポーツチームの一体感を評価することのできる尺度を作成した。第2に、一体感の関連要因を検討し、スポーツチームの一体感がメンバーの持つ属性およびチームの規模(構成人数)と関連することが明らかになった。以上の研究成果は、英語で刊行される学術雑誌に原著論文として掲載され、また国内外のスポーツ心理学、コーチング科学に関わる主要な学術会議においても公表を行った。今度の研究実施状況については、概ね実施計画に即して進めることができたと考えている。平成24年度は、文献考証と評価尺度開発を到達目標に設定し、まず国内外のスポーツ集団を対象とした集団凝集性に関する研究を中心として、パフォーマンスや行動に影響を及ぼす他の社会心理学的概念、メンタルヘルスなどに関する研究を広くレビューした。その中で、改めてわが国と海外との研究動向には隔たりがあり、とりわけ集団凝集性研究については、海外のスポーツ心理学研究における主要な研究テーマの1つであるにも関わらず、研究実施に伴って起こり得る様々な弊害を懸念するあまり、近年では全くと言ってよいほど研究が進んでいないことが明らかとなった。そこで、そのような弊害を克服し、海外の研究動向に即した新たな集団凝集性研究の提案が急務であると考えられたため、集団・組織に関する多くの知見を蓄積する社会心理学領域の研究を再度レビューすることにした。その結果、Forsyth(2006,2010)が集団凝集性は「チームワーク」、「一体感」、「魅力」の3つの要因から構成されるという新たな集団凝集性モデルを提示しており、Kleinert et al.(2012)もスポーツ集団に関する介入研究のさらなる発展を目指す上で、スポーツ以外の研究領域の概念を導入することの重要性を指摘していることから、Forsythのモデルを援用し、3要因の中でも特に重要と考えられた「一体感」にフォーカスした研究を始動することにした。現在は、スポーツ心理学の専門家や現場のコーチ、選手などから質問紙を通じてデータを集積し、チームの一体感を測定する評価尺度を開発中である。今後は、本尺度を用いて一体感と他の変数との関連などを検討していく予定であり、本研究がスポーツ心理学と社会心理学との学術的統合を促進するだけでなく、集団凝集性研究の発展に寄与することが期待される。平成26年度(最終年度)の研究目的は、これまでの2年間で進めてきた研究から得られた知見を集結して、スポーツチームのまとまりと選手のメンタルヘルスとの関連を検討することであった。また、そこで明らかになった研究成果をまとめ、国内外に向けて発信するとともに、論文化を行うことも当初の目的であった。その目的に準じ、最終年度の末には研究成果をまとめた論文を投稿することができ、現在国際学術誌の審査を受けている。研究成果の発表については、主に国内で行われた学会大会と併せ、国際学会でも発表することができ、当初の目的をある程度達成できたものと思われる。

なお、研究の具体的な内容については、これまでに進めてきた集団凝集性の下位概念である一体感に引き続き注目し、スポーツチームの一体感がチームに所属する選手の精神的健康(メンタルヘルス)にどのような影響を及ぼしているのかについて検討を行った。その結果、スポーツチームの一体感は選手のメンタルヘルスに対し肯定的な影響力を持つ、すなわちスポーツチームでは一体感が高まると、そこに所属する選手のメンタルヘルスが良好になることが明らかになった。しかし、その影響力は統計的に有意であったものの、決して大きい値とは言えなかったため、新たに最近スポーツ心理学においても注目を集め、メンタルヘルスの状態を規定する要因の1つとされるレジリエンスという概念を媒介変数に据え、再度スポーツチームの一体感と選手のメンタルヘルスとの関連を検討した。結果、スポーツチームの一体感が選手のレジリエンスを向上させ、そのレジリエンスがメンタルヘルスを良好化することが明らかになった。最終年度は、以上のように研究を推進し、国内外を含めて、これまでに得られていなかった新たな知見を提出することができた。精神保健学研究が概ね進展していると推察される理由として、1集団凝集性に関する新規的な研究を提案することができたこと、2集団凝集性の下位概念である一体感に注目した研究に着手したこと、3学術雑誌および国内外の学術会議にて研究成果を公表することができたことなどが挙げられる。以上のことから、本研究は順次進展していると評価することができる。上記、研究実績の概要の中でも述べさせて頂いた通り、概ね順調に進展していると感じている。具体的には、1ある程度の文献考証に基づいて、スポーツ集団を対象とした新たな集団凝集性研究の着手に至ったこと、2スポーツ集団に関わるコーチや選手、またはスポーツ心理学に精通し、メンタルサポートを実践している専門家などから広く知見やデータを集積することができたこと、3現在投稿中ではあるが、スポーツチームの一体感に関する評価尺度の作成、ならびに一体感と他の心理的変数との関連を検討した論文の執筆に至ったことなどが挙げられる。以上の理由から、本研究は概ね順調に進行しているのではないかと考える。現在は、本研究課題の完成年度となる平成26年度内に、スポーツチームの一体感とチームおよび選手のメンタルヘルスとの関係性がどのようになっているかについて、スポーツ選手、チームのメンタルヘルスに関する先行研究のレビューを徐々に進めている段階である。今後は、その検討を通じて、スポーツチームの一体感が選手、チームのメンタルヘルスにどのような影響を及ぼすか、さらには競技パフォーマンスとどのようにつながっているかについて検討を進め、スポーツチームが高質なパフォーマンスを発揮する上で、有効となる一体感やメンタルヘルスの在り方について明らかにし、スポーツ心理学やコーチング科学、社会心理学の発展に資したいと考えている。今後の研究の推進方策としては、平成26年度も含め、主に以下の3つを進めていきたいと考えている。まず1つ目は、集団凝集性研究のさらなる発展と新たな研究方法の提起を少しでも認知してもらうために、国内外の学会に精力的に出向き、研究成果を広く報告することである。それを通じて、本研究の課題や盲点を洗い出し、本研究のさらなる洗練に努める必要があると考えている。
発振波長が温度に依存しない希釈ビスマスⅢ‐Ⅴ族半導体レーザの実現

半導体半金属混晶GaAsBiを用いることで、発振波長が温度に依存しない光通信用半導体レーザの実現が期待される。分子線エピタキシャル法を用いて、高品質なGaAsBiを得た。Bi組成9.5%のGaAsBi薄膜から、室温において通信波長帯である1.3μmで発光が得られた。GaAsBiレーザダイオード(LDs)を試作し,最大波長1045 nmでの室温レーザ発振を実現し、その発振波長の温度係数が低減できることを世界で初めて実証した。希釈ビスマス系III-V族混晶は、禁制帯幅が温度無依存化するなど特異な物性を示す半導体半金属混晶である。申請者らが世界に先駆けて切り開いてきた日本発の半導体材料である。本研究の最終目的は、発振波長が温度無依存である半導体レーザを実現することである。具体的には、(1)光通信波長帯で発光する高品質の高Bi含有GaAsBiを制御性よく得る方法を確立し、(2)AlGaAsをクラッド層、GaAsBiを活性層とするヘテロ接合構造を製作し、電流注入レーザ発振を実現する。この過程で、(3)高品質のGaAsBiを用いて、この材料のもつ真の物性を探求する。本年度は、(1)発光波長の長波長化を目指して、高品質で高Bi組成のGaAs1-xBix結晶成長法を確立し、Bi組成11.8%の薄膜から波長1.45umの発光を得た(2)電子の閉じ込めを促進するために、AlGaAs/GaAs1-xBixヘテロ接合を実現し、光励起により波長1.205 umでのレーザ発振を実現した。これはこれまでで最も長波長での発振で、発振波長の温度係数も低減した。(3)ストライプ電極利得導波路型GaAs1-xBixレーザダイオードを試作し、最長波長1.045 umでレーザ発振した。本レーザは高い特性温度および低い発振波長の温度依存性を併せ持つことを世界で初めて実証した。具体的には、(1)光通信波長帯で発光する高品質の高Bi含有GaAsBiを制御性良く得る方法を確立し、(2)AlGaAsをクラッド層、GaAsBiを活性層とするヘテロ接合構造を製作し、電流注入レーザ発振を実現する。この目的を達成するために、デバイス品質のGaAsBiを得ることが前提となる。本年度は、デバイス品質のGaAsBiを得るために、現有のMBE成長装置に新たにMBE成長装置チャンバーを付加した。GaAsBiは300°Cから400°Cの温度で成長する。真空中でこの温度域にあるGaAsBiの精密測温に特化した放射温度計の開発を進めた。開発にあたっては、GaAsやGaAsBiの赤外線透過特性に留意した。高いBi含有率を有するGaAsBi(Bi含有率最大5%)試料を分子線エピタキシー(MBE)法により成長し、長波長での光励起によるレーザ発振を実現した。従来の発振波長が980nmであったの対して、1110nmまで長波長化した。20°Cから80°Cにおける発振波長の温度変化は、特性温度を考慮すると、InGaAsPレーザに比べ、10から50%に低減していることを実証した。GaAsBiの物性探求の点では、Bi含有量の異なるp形GaAsBiのホール効果とホトルミネセンスの温度特性を体系的に評価することで、Biに起因する局在準位密度は1×10 17cm-3程度であることを明らかにした。

前年度までに、発光波長の長波長化を目指して、高品質で高Bi組成のGaAsBi結晶成長法を確立し、Bi組成11.8%の薄膜から波長1.45umの発光を得た。ストライプ電極利得導波路型GaAsBiレーザダイオードを試作し、最長波長1.045 umでレーザ発振させた。本レーザは高い特性温度および低い発振波長の温度依存性を併せ持つことを世界で初めて実証した。本年度は、GaAsBiレーザダイオードの発振しきい値電流を低減するためにレーザ構造の改良を進めた。利得導波路を形成するための電流狭窄構造の改善を進め、明確な漏れ電流の抑制には成功したが、しきい値電流の低減には到らなかった。計画全般を通じて、当初の目的である低い発振波長の温度依存性を持つGaAsBi電流注入レーザを世界で初めて実現した。発振しきい値電流の低減が課題として残った。今後、引き続きしきい値電流の低減に注力しつつ、GaNAsBi四元混晶レーザへの展開を図る。26年度が最終年度であるため、記入しない。半導体工学26年度が最終年度であるため、記入しない。電流注入によるレーザ発振が実現でき、所期の特性である発振波長の温度無依存化も得られた。研究対象のGaAsBiを用いてレーザダイオードが実現できたことは大きな前進である。レーザ発振波長が1.1ミクロンまで長波長化でき、レーザー発振の再現性も得られるようになった。また、レーザダイオードの実現に必須の液体窒素冷却分子線エピタキシー装置は順調に立ち上がっている。高品位のGaAsBiの成長のキイとなる測温装置の開発の目処がついた。本年度に実現したGaAsBiレーザダイオードの発振波長の長波長化を進め、通信波長帯でのレーザ発振を目指す。具体的には、すでに制作実績のあるGaNAsBi4元混晶の活用や量子井戸構造の導入により長波長化を進める。当初の計画通り、前年度に立ち上げた液体窒素冷却分子線エピタキシー装置を用いて、高品位のGaAsBi/AlGaAsヘテロ構造を実現し、レーザダイオードを試作する。
近年のトランスジェンダーから見る現代日本社会の性別規範

本研究は、トランスジェンダーの活動家にインタビューを行い、インタビューを対面的相互行為として捉え、その相互行為の場で参照される性別規範に焦点を当てる。トランスジェンダーの活動家は、トランスジェンダーにかかわる知識を、どのように配列し大衆に示しているのか。それを記述することで「トランスジェンダーがいかなる現象として理解されるのか、その理解に社会的な性別規範がいかにかかわっているのか」を明らかにする。
19－20世紀転換期にみる消費文化と下層中産階級の表象

19ー20世紀転換期に活躍したH.G.ウェルズの半自伝的小説には、(1)19世紀末の下層中産階級の生活、(2)それ以前のキーワードでもあった進歩を信じて、社会の階段をよじ登ろうとする下層中産階級の様子、(3)確実に零落しつつも彼らの参入を拒む上流階級の社会的な攻防、(4)第三次産業の登場により変化する人々の考えや社会の在り方、という現代のイギリス社会を理解するうえで、極めて重要な要素が描かれている。従って、これまでの研究例が非常に少ないが、もっと研究する価値がある分野である。本年度は以下の研究に着手した。(1)まずH.G.ウェルズの研究に着手した。手始めに小説_Tono-Bungay_の分析を開始した。並行してウェルズの伝記に関する書籍を購入し伝記的背景についての知識を深めた。(2)世紀転換期の買い物事情について情報を収集した。まずはこの時期を対象とした小売業および買い物文化一般についての研究書を読み、基本的な知識を深めた。(3)小説_Tono-Bungay_が扱うのが誇大広告で販売力を高めた特許薬であり、当時の小売では薬品と食品に関して偽装が大問題だったため、薬品関係のみならず19世紀末の食品小売業についても研究の幅を広げた。英国の大手スーパーチェーンSainbury'sに関する資料を保存しているロンドンのThe Sainsbury's Archiveに出かけ、社史と19世紀の広告についてリサーチを行った。Sainbury'sはもともとは乳製品の小売業を営んでいたため新鮮なバターが売りだった。そこで1900年にロンドンで新店舗を開店した際には、ガラスのボールに入ったバターを開店記念として客に配布したり、他にも記念コインを配布するなど、今日同様、来店客へのプレゼントという形で宣伝広報活動を行っていたことが判明した。(4)ロンドンの大英図書館に出向き、Oxford大学Bodleian Libraryに保管されている18世以来の広告のデジタルオンラインデーターベースJohn Johnson Collectionで広告の種類およびデザインや文言についてリサーチをした。Collectionに保存済みの広告にはココアの広告が数多く保存されていた。時代が下るにつれ文字量が減り流行のスポーツなどの挿絵とともに宣伝されていた。ココアの広告に関してはpureであることが強調されており、広告を読み解くことで当時の食品医薬品販売に関する人々の問題意識が窺える。H26年度は以下の研究を行った。(1)昨年度末に大英図書館に出張し収集した資料(Oxford大学Bodleian Library所蔵の18世紀以降の広告資料を集積したデジタルオンラインデーターベースJohn Johnson Collectionに収蔵されている広告資料)を分析し、広告によるブランディングに成功したといわれる英国の製菓会社Cadbury'sの広告の変遷についてライバル社J.S.Fry&Sonsの広告と比較・考察した。その研究結果については以下の雑誌論文欄に記載する研究ノートにまとめた。(2)本研究の対象であるH.G.ウェルズの小説_Tono-Bungay_は、下層中産階級の商人が商品広告の力によって成り上がり没落する話である。主人公の叔父ポンダレヴォーは過大広告によって作り出した自作のインチキ強壮剤の一大ブームでもうけ、田舎で薬局を経営する薬剤師から零落した貴族のお屋敷を買うまでに成り上がる。しかし旺盛な消費行動だけでは本当の貴族にはなれず、あぶく銭で築いた財産はあっけなく消え去ってしまう。本小説では叔父に代表される成り上がりを、当時、同様に旺盛な消費活動を行っていたアメリカ人と比較し皮肉る場面がある。この表象に関心を持ち、ヘンリー・ジェイムズの_The Spoils of Poynton_に登場する未亡人蒐集家のモデルであるアメリカ人女性蒐集家、Isabella Stewart Gardnerについて研究し、以下の学会発表欄内の海外学会発表を行った。(3)(2)と関連して、ポンダレヴォー叔父は成り上がり有名になると肖像画を書かせる。19世紀末の消費文化における肖像画の意味を探るべく、ウェルズと関係のあったオスカー・ワイルドの『ドリアン・グレイの肖像画』について研究し、以下の学会発表欄内の国内発表を行った。(4)上記(1)(3)の研究と併せてウェルズの小説における表象の分析を行った本研究では以下の具体的な研究成果が得られた。(1)H.G.Wellsの伝記的小説_Kipps_(1905),_Tono Bungay_(1908), _The History of Mr Polly_(1910)には程度に差はあれ消費行動という手段で、ミドル・ミドルクラスへの参入がかなったものの、その上に位置するアッパー・ミドルクラスや貴族階級への参入を妨げられ苦しむロウワー・ミドルクラスが描かれている。ロウワー・ミドルクラスの人々は、19世紀後半の大量生産時代を経て、ミドル・ミドルクラスの指標である家具・調度品、住宅などを入手し、表面的にはその階級への参入が可能になった。その後、さらなる社会的上昇を目指すが、アッパー・ミドルクラスや貴族階級の指標が、消費・可視化できないもの(血筋や爵位、育ちや教育など)であり、登場人物たちはその障害を前に挫折する。(2)ロウワー・ミドルクラスは成り上がりのアメリカ人と対比的に描かれている。(3)Gissingの小説と同様、Wellsの小説でも広告が登場する。主人公の運命を変えるきっかけが新聞広告であったり、実体のない金融業や偽薬であぶく銭を儲ける登場人物のイメージが広告を使って表象されるなど、鍵となっている。(4)登場人物たちが就業する産業が、同じく実体を販売するのではない第三次(金融・サービス)産業である。