hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童青少年の社会性の発達における環境要因の検討

近年、児童青少年の社会性を育成するために、地域や学校による体験学習・体験活動の取り組みが行われてきているが、その実態や効果に関する研究は少ない状況にある。本研究では、平成18年度に地域で社会性育成の取り組みを積極的に行っている機関(公民館、博物館、NPO、企業など)を対象とした質問紙調査を実施し、社会教育としての体験学習・体験活動の実践および期待される効果などについて検討を行った。平成19年度には、平成18年度の調査の結果を参考に、体験学習・体験活動の対象年齢として多く挙げられていた小学生を対象とし、学校における体験学習・体験活動が児童の社会性に及ぼす影響を検討した。対象校は、平成18年度から「読み聞かせ体験」の実践を行っているつくば市内の小学校とし、読み聞かせ体験が児童の社会性に及ぼす影響を検討した。この「読み聞かせ体験」の実践とは、小学校高学年の児童が低学年の児童に読み聞かせを行うものであり、本研究では、読み聞かせ体験に参加するグループと参加しないグループを設定し、読み聞かせ体験の実施前(事前調査)と読み聞かせ体験の実施後(事後調査)にそれぞれ社会性(共感性、年少者に対する社会性など)を測定する調査を実施した。その結果、読み聞かせ体験に参加したグループの児童のほうが共感性の一部が高まる傾向が示された。平成19年度には、社会教育としての体験学習・体験活動の実践および期待される効果などについて国際学会で発表を行い、本研究の一部が日本教育工学会誌に掲載された。また、本研究では、平成17年度にメディア体験を環境要因として社会性との関係を検討しており、関連研究の一部が日本教育工学会誌に掲載された。平成19年度の研究成果についても、今後、学会発表、学術雑誌などへの投稿を予定している。近年、児童青少年の問題行動が深刻化しており、児童青少年の問題行動を予防するために社会性を育成する必要性が指摘されている。実際に、地域や学校の取り組みも始まってきているが、問題行動を予防するために社会性のどの側面を育成することが特に求められているのか、あるいは、どのような体験が社会性の育成に効果的であるのかに関する検討は少ない。そこで、本研究では、児童青少年への社会性の問題や社会性育成の体験に関する記事を収集し、1)育成が必要と考えられている社会性の側面を整理し、2)社会性の育成に必要とされる体験の内容を整理することとした。2001年1月2005年12月までの最近5年間の新聞記事(朝日新聞)の中から、「社会性」「育成」に関連する86件について内容分析を行った結果、社会性については、「思いやり」「命の大切さ」「自立心」を育てる、「社会のルール」を身につける、「コミュニケーション能力を高める」、インターネット利用に関する「情報モラルの育成」が重要であることが示唆された。また、社会性を育成する体験については、「ボランティア活動」「自然体験」「社会体験(職場体験)」や、「幼保小一貫教育・中高一貫教育」といった異年齢の交流体験が重要であると考えられており、複数の地域で実践が行われていた。インターネット利用に関して、さらに、高校生・大学生を対象としてインターネット上で他者と円滑な関係を形成・維持していくために必要な社会性の側面について自由記述形式の調査を実施した結果、「言葉遣いに気をつける」「中傷をしない」「相手のことを考える」「(ネット上の)マナーを守る」といった点に加え、「すぐに返事をする」「個人情報」に配慮していることも示された。そこで、本研究では、平成17年度の地域や学校、インターネット上の体験に関する検討に加え、平成18年度には、地域で社会性育成の取り組みを積極的に行っている機関(公民館、博物館、NPO、企業など)を対象とした質問紙調査を実施した。対象機関は、Webページや新聞などの情報から、これまでに優れた体験学習・体験活動の実践を行っているとして表彰を受けたり、企業からの助成を受けたり、工夫した実践を行っている全国の機関・団体とし、計23機関から回答を得た。その結果、平成18年度に実施した体験学習・体験活動として、「自然体験」「ものづくり体験」が多く見られた。また、もっとも力を入れて行った体験学習・体験活動についても尋ねたところ、「自然体験」「人間関係体験」「異文化体験」の順に多く見られた。また、体験学習・体験活動の対象年齢としては、小学生という回答が多かった。体験学習・体験活動で期待している効果としては、「コミュニケーション力」「集団活動への参画意欲が高まる」が多く見られた。実感している効果としては、「コミュニケーション力」「社会的スキルが高まる」「集団活動への参画意欲が高まる」が多く見られた。期待している効果と実感している効果に関する回答を比較すると、期待通りの効果が実感されている場合が多かったが、「ものごとを深く考える力がつく」「創造性が高まる」「命の大切さに気づく」では効果が実感されていない場合が比較的多くあることが示唆された。本研究の一部は、現在、学術雑誌に投稿中である。また、平成17年度に実施したインターネット上の体験に関する調査結果の一部(インターネット上で社会性を高める可能性のある体験について)が日本教育工学会誌に掲載された。

本研究では、平成18年度に地域で社会性育成の取り組みを積極的に行っている機関(公民館、博物館、NPO、企業など)を対象とした質問紙調査を実施し、社会教育としての体験学習・体験活動の実践および期待される効果などについて検討を行った。平成19年度には、平成18年度の調査の結果を参考に、体験学習・体験活動の対象年齢として多く挙げられていた小学生を対象とし、学校における体験学習・体験活動が児童の社会性に及ぼす影響を検討した。対象校は、平成18年度から「読み聞かせ体験」の実践を行っているつくば市内の小学校とし、読み聞かせ体験が児童の社会性に及ぼす影響を検討した。この「読み聞かせ体験」の実践とは、小学校高学年の児童が低学年の児童に読み聞かせを行うものであり、本研究では、読み聞かせ体験に参加するグループと参加しないグループを設定し、読み聞かせ体験の実施前(事前調査)と読み聞かせ体験の実施後(事後調査)にそれぞれ社会性(共感性、年少者に対する社会性など)を測定する調査を実施した。その結果、読み聞かせ体験に参加したグループの児童のほうが共感性の一部が高まる傾向が示された。平成19年度には、社会教育としての体験学習・体験活動の実践および期待される効果などについて国際学会で発表を行い、本研究の一部が日本教育工学会誌に掲載された。また、本研究では、平成17年度にメディア体験を環境要因として社会性との関係を検討しており、関連研究の一部が日本教育工学会誌に掲載された。平成19年度の研究成果についても、今後、学会発表、学術雑誌などへの投稿を予定している。
治水・利水・環境を評価するための総合的水循環モデルの開発

本年度は,「治水・利水・環境を評価」できる水循環モデルを完成させた.本モデルは,昨年度までに構築した水循環モデルに農地(特に水田)の水利用を再現するタンクモデルを追加したものである.タンクモデルを農地モデルに採用した理由は,農地(特に水田)における人為的な水移動のモデル化に適しているためである.このモデルを多くの流域に適用して適用性を向上させることが今後の課題である.なお,タンクモデルのパラメータ決定法に関して検討を行った結果は多田・横尾・重村(2005)にまとめてあり,水循環モデルを用いた仮想流域を対象とした数値実験の結果は国際学術雑誌に現在投稿準備中である.開発した水循環モデルの適用性を詳細に検討するための準備段階として次の課題に取り組んだ.A)実測データからわかる水文現象に関する知見収集アメリカ,オーストラリア,日本の各流域における水文データを元に(1)流況曲線の描画,(2)流量データのスペクトル解析と統計的成分分離をなった.その結果,以下の水文学的知見を得た.・流況曲線の形状は流域の気候条件に最も影響を受けている.・近接した流域でも流況曲線の低水側は気候以外の条件によって異なる形状となる.・同じ気候条件下でも流量の成分数は流域によって異なる可能性がある.・日本の流出成分数はアメリカやオーストラリアの成分数よりも少ない可能性がある.B)流出現象のトレーサーとしての水質データの利用可能性に関する検討足利工業大学にて過去5年に渡って計測している渡良瀬川流域の水質データの解析を行った.その結果,水温およびBODは季節変動する水質指標であるため,河川流量を成分分離した際の遅い中間流量あるいは基底流量のよいトレーサーになる可能性があることが分かった.水質データの解析結果については,長谷川・上岡・横尾・長尾(2005)にまとめた.本年度は,総合的水循環モデル開発の準備作業として,(1)試験流域の選定,(2)試験流域の視察,(3)水文データの収集,(4)サブモデルの開発,を行った.なお,平成14年7月3日から平成15年2月17日まで西オーストラリア大学のSivapalan教授の研究室に滞在し,Corrigin流域の水文データ収集および水循環モデルのサブモデル構築を行った.試験流域は千葉県の海老川流域およびオーストラリアのCorrigin地域を選択した.海老川流域は湿潤気候下にある水田域を含む都市河川であり,オーストラリアのCorrigin地域は温暖気候と乾燥気候の中間的気候下にある自然流域である.この2流域において視察を行い,現在取得可能な水文データの収集を行った.今後,この2流域のモデル適用を行い,適用範囲の広いモデルの構築を目指す.データ収集に加えて,水循環モデルの基礎となるサブモデルの構築を行った.当初は,分布型水循環モデルの構築を行った(Yokoo, Kazama and Sawamoto, 2003)が,モデル構造やパラメータの決定が非常に煩雑なため,準分布型モデルを利用することとした.本モデルはReggian et al(2000)が提案したモデルであり,モデル構造やパラメータの決定が比較的簡単である.このため,今後開発を予定している農地モデルなどのサブモデルの追加も容易である.現在,構築した水循環モデルを用いて,その妥当性および適用性の評価を進めている.具体的には,温暖および乾燥気候下におけるモデルの適用性を,気候の季節性を考慮しながら進めた(Yokoo and Sivapalan, 2003).その結果,本モデルは温暖および乾燥気候下にある河川流域の水循環の概略を再現できることが明らかとなった.今後は,気候の年々変動が流域水循環に与える影響の評価および農地モデルの作成に着手する.本年度は昨年度に引き続き、オーストラリアの水文データの収集および水循環モデルの開発を行なった。データの収集作業およびモデル開発は、平成15年3月から6月および15年7月から12月までの合計2回に渡って西オーストラリア大学の水研究センターのSivapalan教授の研究室に滞在して行なった。水文データはオーストラリア全土から広く収集し、さまざまな時空間変動を含む貴重なデータを整理することができた。特に数年周期の気候変動の影響を受けているNew South Wales州Newcastleのデータを得ることができたため、開発中のモデルによる長期的気候変動の影響に関する検証作業を行なう上でも非常に貴重なデータを得ることができた。開発中のモデルの動作確認を兼ねてモデルパラメータの感度解析および仮想実験を行い、日単位から数年単位の水循環変動の背後に潜む物理現象の説明を試みた。主な知見は以下の通りである。・年間水収支から計算する流出率および月流量変動は、降水と蒸発散の季節変動が逆位相であり、透水係数が大きく、勾配が緩い流域において最大となる。・湿潤気候では土壌水分量および地下水位ともに月変動が年々変動よりも卓越しているが、乾燥気候下であり降水と蒸発散が逆位相の場合は地下水位の年々変動が月変動に比べて卓越する。・日流量は、湿潤な気候下でシルトが多く分布する急勾配な流域の方が一年を通して平滑化される。上記の結果は、学術雑誌への投稿を予定している。本年度は,「治水・利水・環境を評価」できる水循環モデルを完成させた.本モデルは,昨年度までに構築した水循環モデルに農地(特に水田)の水利用を再現するタンクモデルを追加したものである.タンクモデルを農地モデルに採用した理由は,農地(特に水田)における人為的な水移動のモデル化に適しているためである.

このモデルを多くの流域に適用して適用性を向上させることが今後の課題である.なお,タンクモデルのパラメータ決定法に関して検討を行った結果は多田・横尾・重村(2005)にまとめてあり,水循環モデルを用いた仮想流域を対象とした数値実験の結果は国際学術雑誌に現在投稿準備中である.開発した水循環モデルの適用性を詳細に検討するための準備段階として次の課題に取り組んだ.A)実測データからわかる水文現象に関する知見収集アメリカ,オーストラリア,日本の各流域における水文データを元に(1)流況曲線の描画,(2)流量データのスペクトル解析と統計的成分分離をなった.その結果,以下の水文学的知見を得た.・流況曲線の形状は流域の気候条件に最も影響を受けている.・近接した流域でも流況曲線の低水側は気候以外の条件によって異なる形状となる.・同じ気候条件下でも流量の成分数は流域によって異なる可能性がある.・日本の流出成分数はアメリカやオーストラリアの成分数よりも少ない可能性がある.B)流出現象のトレーサーとしての水質データの利用可能性に関する検討足利工業大学にて過去5年に渡って計測している渡良瀬川流域の水質データの解析を行った.その結果,水温およびBODは季節変動する水質指標であるため,河川流量を成分分離した際の遅い中間流量あるいは基底流量のよいトレーサーになる可能性があることが分かった.水質データの解析結果については,長谷川・上岡・横尾・長尾(2005)にまとめた.
直接数値計算及びレーザ計測による乱流燃焼機構の解明

本研究は,乱流燃焼機構の解明を目的としており,詳細化学反応機構を考慮に入れた乱流予混合火炎の直接数値計算による数値的な研究とPLIF等のレーザ計測を用いた実験的研究からなる.直接数値計算を用いた数値的研究では,前年度に引き続き,詳細化学反応機構と輸送係数・熱物性値の温度依存性を考慮に入れた二次元一様等方性乱流中を伝播するメタン・空気乱流予混合火炎の直接計算を種々の条件について行い、その結果と水素・空気乱流予混合火炎の直接数値計算結果の比較を行った.乱流強度の増加と共に,火炎面に作用する強い歪み速度により局所火炎厚さは薄くなり,水素・空気乱流予混合火炎では,濃度勾配の増加によるO_2の拡散速度の増大により熱発生率への寄与の大きな素反応が促進され,層流火炎よりも高い熱発生率を示す火炎要素の存在する確率が高くなることを明らかにした.これに対して,メタン・空気乱流予混合火炎ではH原子の予熱帯への拡散により,H原子の消費反応におけるR53:CH_4+H⇔CH_3+H_2の寄与が大きくなり,連鎖分岐反応で生成されるO原子濃度が低くなる.そのため,熱発生率への寄与の大きなR10:CH_3+O⇔CH_2O+Hが抑制され,火炎全体で熱発生率が層流火炎の場合よりも低下することを明らかにした.レーザ計測を用いた実験的研究においては,前年度に行ったCHを対象としたPLIF計測を発展させ,スワール・バーナにおいて乱流予混合火炎のOH/CH同時PLIF計測を行った.PLIF計測結果と熱線流速計による速度計測結果及び3次元直接数値計算結果との比較から,乱流中の火炎面の湾曲のスケールや既燃ガス中に形成される未燃予混合気塊などの火炎構造を明らかにした.また,乱流燃焼場中の速度分布をリアルタイムに計測することが可能な高時間・空間分解能時系列PIV法を開発し,非燃焼の噴流を対象にして基礎的な実験を行った.本研究は,乱流燃焼機構の解明を目的としており,詳細化学反応機構を考慮に入れた乱流予混合火炎の直接数値計算による数値的な研究とPLIF等のレーザ計測を用いた実験的研究からなる.直接数値計算を用いた数値的研究では,前年度に引き続き,詳細化学反応機構と輸送係数・熱物性値の温度依存性を考慮に入れた二次元一様等方性乱流中を伝播するメタン・空気乱流予混合火炎の直接計算を種々の条件について行い、その結果と水素・空気乱流予混合火炎の直接数値計算結果の比較を行った.乱流強度の増加と共に,火炎面に作用する強い歪み速度により局所火炎厚さは薄くなり,水素・空気乱流予混合火炎では,濃度勾配の増加によるO_2の拡散速度の増大により熱発生率への寄与の大きな素反応が促進され,層流火炎よりも高い熱発生率を示す火炎要素の存在する確率が高くなることを明らかにした.これに対して,メタン・空気乱流予混合火炎ではH原子の予熱帯への拡散により,H原子の消費反応におけるR53:CH_4+H⇔CH_3+H_2の寄与が大きくなり,連鎖分岐反応で生成されるO原子濃度が低くなる.そのため,熱発生率への寄与の大きなR10:CH_3+O⇔CH_2O+Hが抑制され,火炎全体で熱発生率が層流火炎の場合よりも低下することを明らかにした.レーザ計測を用いた実験的研究においては,前年度に行ったCHを対象としたPLIF計測を発展させ,スワール・バーナにおいて乱流予混合火炎のOH/CH同時PLIF計測を行った.PLIF計測結果と熱線流速計による速度計測結果及び3次元直接数値計算結果との比較から,乱流中の火炎面の湾曲のスケールや既燃ガス中に形成される未燃予混合気塊などの火炎構造を明らかにした.また,乱流燃焼場中の速度分布をリアルタイムに計測することが可能な高時間・空間分解能時系列PIV法を開発し,非燃焼の噴流を対象にして基礎的な実験を行った.
ヘリコバクタ・ピロリ感染による胃発癌におけるIL-7の役割についての研究

1.種々のマウスにH.pyloriを感染させたところ、胃炎はC57Black,B6,Balb/cの順に著明であった。一方胸腺摘出したマウスでは、C57Blackの胃炎は軽減し、逆にBalb/cでは著明なBリンパ球浸潤とともにMALTリンパ腫の発症が見られた。さらにC57BlackにEnteric helminthを感染させたところ胃炎は軽減した。またγδT細胞欠損、IFNγ欠損マウスにおいても胃炎は抑制された。さらにIL7の発現はIFNγ欠損マウスでは著明に抑制され、γδT細胞数も減少していた。さらに抗IL7受容体抗体の投与によってもγδT細胞の浸潤は著減した。なおこれらのマウスでは上皮細胞のBrDUの取込みが減少していたが、これらのマウスにγδT細胞を導入するとBrDUの取込みが快復した。2.H.pylori感染マウスのreg遺伝子、REG蛋白を検討したところ、胃炎の程度に比例して上皮細胞のREG蛋白の発現が増強していた。またこの発現抗IL7受容体抗体の投与により抑制された。3.ヒト胃癌細胞株IL7を投与したところ、強い増殖反応が観察された。さらにIL7はこれらの細胞のreg遺伝子発現を増強し、かつレポーター活性を増強した。4.REG蛋白の投与によってヒト胃癌細胞株の増殖が促進された。その際REG蛋白は抗アポトーシス作用を発揮すると同時にNF-kB活性を増強した。5.ΓδT細胞およびγδT細胞上清をヒトガン細胞株に投与したところ、細胞増殖が促進された。その際種々の抗サイトカイン抗体を投与したが、その増殖効果は抑制されなかった。6.以上より、H.pylori胃炎ではTh1反応によるIFNγ産生がIL7を誘導し、これがγδT細胞浸潤を増強させると同時に、上皮細胞のreg遺伝子発現を増強させて、上皮の増殖を促進させる可能性が示唆された。
超高分解能X線回折による隠れた結晶対称性の解明

熱膨張や磁歪といった結晶格子の変形は電子物性を記述する上で重要な物理量である。巨視的な歪み測定には高感度な測定法が存在するが、立方晶から正方晶といった変形ではドメイン和を観測するため転移の実体を把握できない。一方、X線回折はドメイン分離が可能な手法であるが、分解能が低い。本研究では、X線光学では知られた超高分解能X線回折法を物性研究に導入し、微小格子変形の検出から結晶格子の真の対称性と電子相転移の実態を明らかにする。(CeLa)B6のIV相では菱面体歪みの大きさと方向の決定から八極子秩序相の揺らぎについて議論できた他、URu2Si2、SmRu4P12、CeB6について知見を深めることができた。本研究計画では、微小な結晶対称性の破れの検出を目的とし、超高分解能X線回折法の開発とそれを用いた格子定数の精密測定を行う。熱膨張や磁歪といった結晶格子変形は電子物性を記述する上でも重要な物理量である。これに対し、高感度であっても巨視的な測定法では分域の存在下では分域和を観測してしまい、一方、X線回折は分域分離ができるものの分解能が低い。そこで、X線回折の高分解能化を行い、微小格子変形の検出から結晶格子の真の対称性を明らかにし、電子ネマティック相などの電子相転移の実態を解明することを本研究の目的とする。昨年度(初年度)は、まず、要となる高分解能モノクロメータの整備を行い、(CeLa)B6を試料として、実験手法の開発を行った。若干の試行錯誤の後、(CeLa)B6のIV相における立方晶-菱面体晶転移の検出に成功し、詳細な磁場-温度依存性の測定から、その大きさと方向、温度および磁場依存性を決定することができた。この結果からIV相の多極子物理について議論ができ、物理学会で発表した他、現在論文にまとめて投稿中である。実験手法の上では、濃度揺らぎや結晶保持方法の影響について知見が得られた。この他、まず、URu2Si2の隠れた秩序相における正方晶-斜方晶転移の有無について本手法を適用し、検出精度の範囲では斜方晶への転移はないとの結論を得た。結果は物理学会で発表した他、論文にまとめている最中である。既報とは異なる結果となり、隠れた秩序相の秩序変数について重要な知見となった。また、磁場誘起多極子秩序を示すことが理論から示されているSmRu4P12について予備測定を行い、核磁気共鳴の実験から示唆されていた立方晶-菱面体晶転移の検出に成功し、今後詳細な磁場温度依存性の測定を予定している。このように、本手法の電子物性研究への有用性をいろいろな方面で示すことに成功している。しかしながら、高感度であっても巨視的な測定法では分域の存在下では分域和を観測してしまい、一方、微視的測定法であるX線回折では分域分離ができるものの分解能が低いという問題がある。そこでX線回折の高分解能化を行い、微小格子変形の検出から結晶格子の真の対称性を明らかにし、電子ネマティック相など電子相転移の実態を解明することを本研究の目的とする。平成26年度は、まず、磁場誘起電荷秩序を示すSmRu4P12について高分解能X線回折実験を実施した。核磁気共鳴実験から示唆されていた常磁性相(立方晶)→低温相(菱面体晶)という転移を明瞭に観測することに成功し、また、磁場温度依存性の測定から、磁場誘起電荷秩序相は立方晶を維持することを明らかにした。次に、25年度に設計・製作した、より分解能の高いモノクロメータの整備を行い、装置分解能として3.7×10-6を達成した。これは通常のX線回折に比べて約30倍の向上である。この装置を用い、目標としていたCeB6の正方晶歪みの測定に挑戦した。残念ながら四極子秩序相では正方晶歪みを検出することができず、装置分解能以下であることが判明した。一方、磁気秩序相ではΔd/dとして約7×10-5の大きな正方晶歪みが観測された。これらの結果は現在論文にまとめるべく解析中である。

磁性本研究課題では高分解能X線回折を用いた結晶対称性の精密評価を目的としており、これを達成するために具体的な対象として、確実な課題として(Ce0.7La0.3)B6のIV相の菱面体歪の測定を、挑戦的な課題としてCeB6の正方晶歪の測定を、そして研究期間終了後の発展課題としてURu2Si2の隠れた秩序相における斜方晶歪の有無や高温超伝導銅酸化物の擬ギャップ相等を挙げていた。このうち(Ce0.7La0.3)B6のIV相の菱面体歪の測定を終了し、加えて、URu2Si2の斜方晶歪の測定を終了し、それぞれ論文投稿および投稿直前まで持ってくることができた。実験手法の確立は七分方終わり、手法の有用性も各方面に示すことができた。CeB6の測定は残りの期間にもう少し足せば完了できると思われる。全体として、当初の予定通り+αで進捗しており、残りの技術開発も大きな困難はなく進むものと予想している。当初計画通り、本研究の後半は挑戦的な課題であるCeB6の正方晶歪の測定へ進む。技術的な開発要素としては、後置モノクロメータの高分解能化であり、機器の設計・製作は既に終了しているので、動作試験→試験測定→改良→本測定という順番で進めていく予定である。要素技術としては知られたものであるので遂行上大きな困難はないものと考えている。主な購入品目であるチャンネルカット結晶とそのヘリウムチェンバーの製作において、機構の推奨する相見積もりなどの制度を利用するなどして、業者間の競争により購入費用の低減に努めた結果、若干の次年度使用額が生じた。実験用消耗品として、液体ヘリウム100リットル(約25万円)×2回が必要。また、成果発表および情報収集のための会議参加費として、強相関電子系の国際会議であるSCES2014(フランス・グルノーブル)への参加費、旅費、滞在費として約50万円、物理学会(2回)の旅費、滞在費として14万円程度必要。その他、打ち合わせのための国内旅費(2回)として8万円程度、加えて、消耗品購入、論文の英文校正、論文投稿料として14万円程度用いる。
免疫制御分子搭載エキソソームを利用したin vivo 遺伝子治療法の開発

エキソソームは細胞から分泌される直径100nm前後の膜小胞であり、細胞間物質輸送に関与している。エキソソームを介した輸送ががんの増殖や転移、免疫応答、炎症、神経性疾患、感染症、等の種々の生体内イベントに関与することが報告されているが、なかでも免疫応答には注目が集まっている。一方、生体内で産生された"内因性“エキソソームが、免疫応答をはじめ生体内で起こる種々の生理的、生物学的反応の過程に関わっていることが証明されているが、内因性エキソソームあるいはその機能を遺伝子導入で改変したエキソソームを治療に応用した試みは非常に乏しい。免疫制御能を有する内因性のエキソソームを体内で持続的に産生させることができれば有用な免疫療法になると考えられる。そこで本研究では、1種々の免疫応答を制御する分子を搭載したエキソソームの開発、2内因性エキソソームの体内動態の解明と制御法の開発を目指した。本年度は、インターフェロン(IFN)-β、IFN-γを搭載したエキソソームを構築し、その効果について検討を行った。IFNのエキソソームへの搭載を確認したのち、Reporter assayにてエキソソームに搭載されたIFNは生物活性を有していることを確認できた。さらに、樹状細胞にIFN、特にIFN-γを搭載したエキソソームを添加することで、エキソソームの単独投与と比較してMHC classI及びCD86発現の増加が認められた。がん抗原を内包するがん細胞由来エキソソームにIFN-γを搭載し、これを樹状細胞に添加したところ、がん抗原が効率よく抗原提示されることを見出した。以上の結果はIFN搭載エキソソームの有用性を示す結果と考える。免疫制御分子を搭載したエキソソームの構築とその有用性の証明にも成功しつつあることから、研究については順調に進捗したものと考える。今後は、免疫制御分子、主にIFNを外部に搭載したエキソソームについてさらに検討を行うとともに、免疫制御分子を内部に搭載したエキソソームについても構築を試みる予定である。
胚性核内レセプターによる制御遺伝子ネットワークの解析

胚発生の過程で、個々の細胞における遺伝子発現制御を液性因子によって仲介するシステムのひとつとして核内レセプターファミリーに注目し、機能構造の詳細な解析、新たなメンバーの同定、レセプター遺伝子の発現制御機構の理解から、制御遺伝子ネットワークの動態について知見を深めることを目的とした。two hybrid systemを哺乳類培養細胞系に応用することにより、核内レセプター間にみられる特異的な蛋白質相互作用とリガンド結合の効果を解析する実験系を確立した。任意の核内レセプターをGAL4のDNA結合ドメイン、VP16の転写活性化ドメインに融合させ、これらを同時に細胞内で発現させてGAL4レポーターの転写活性化を検討することによって、核内でRXRがRXR,TR,VDR,PPARとそれぞれリガンドの非存在時にも安定なヘテロ2量体を形成していること、新たにNGFI-B、LXRと呼ばれる核内レセプターがRXRのパートナーとなりうることを示した。また、RXRがレチノイン酸レセプターとしても機能することから、リガンド添加によるレセプター各サブユニットの転写抑制・誘導能獲得の機構、および新たに見いだされたコリプレッサーSMRTとの相互作用機序についても検討した。初期胚における核内レセプター群の発現や転写制御能を修飾するシグナル因子を検討する目的で、中胚葉・神経誘導におけるアクチビンのシグナル伝達経路を受容体遺伝子の発現パターンから解析した。また、蛍光蛋白質GFPを用いた核内レセプターのin vivoラベル法を新たに開発した。前脳に特異的に発現する新たな核内レセプターTlx遺伝子座をマウスから単離し、構造解析を進めた。この遺伝子は染色体6(ヒトでは10)に存在し、少なくとも20kbの範囲に及び、コーディング領域は9つのエクソンに分断されている。プロモーターと予想される領域の塩基配列決定、およびこれに基づく転写開始点の決定が進行中である。また酵母two hybrid systemにより、Tlxに結合する胚性因子の探索を継続中である。
穀類乾燥機の学習的制御のための基礎研究

学習的制御もやはり通常の制御と同じく、制御性を高めるためには品質についてのセンシング技術の向上を計らねば成らず、乾燥前・中の水分の高い穀物の品質判定を迅速に行わなければならない。米の場合、高水分籾からの迅速品質判定法として提案したのは、高水分籾をインペラ籾すり機で脱ぷし、この高水分玄米から光学的判定機で外観品質判定を、近赤外線分析機で食味判定をする方法である。本研究では先ず本方法の特性と精度を明らかにして本方法の技術的可能性があることを示した。穀類乾燥の学習制御法構築のための実験用乾燥機(容量籾60kg)を作製し乾燥実験を行った。乾燥途中のサンプルリング試料をインペラ籾すり機で脱ぷした試料から、品質判定機の精度を検証し、学習的制御法のためのセンシングシステムとして採用の可能性を得た。また、高水分の籾をインペラ籾すり機で脱ぷするときの脱ぷ性能を解析し、脱ぷ率がワイブル分布関数で表されること、脱ぷ動力はインペラ羽根回転数の2乗に比例するという西山の理論が実験的に検証された。低コスト・高品質乾燥法として西山が提案している吸引送風累積貯蔵乾燥法の乾燥制御に学習的制御の導入を試みた。時間的節約のため小型実験装置で検定したコンピュータシミュレーションを使って最適操作を見出した。理想的に制御されると0.5%以内の範囲で規定の含水率に乾燥された。制御法として試みたのは乾燥空気の平衡含水率を制御する方法である。平成5年度に盛岡市近郊のライスセンターに本方式の実用実験機を設置して制御性を含めた実用化の検証がされる。本年度は、穀類乾燥の学習制御法構築のための実験用乾燥機(容量籾60kg)を作製して、数回の乾燥実験を行い、そこから得たサンプルで品質判定を行った。本機は、空気温度、穀物循環速度及び風量が制御でき、品質判定としては、穀粒温度および単粒水分計による平均水分と水分むら(標準偏差)がオンラインで計測できる他、随時にサンプルを自動的に採取して、インペラ籾すり機で脱ぷした試料から、手動によって、NIR分析機および品質判定機で、食味、胴割り、砕粒率、着色粒率などを検出できる。インペラ籾すり機では、23%程度の高水分の籾でも脱ぷできることを明らかにできたので、乾燥の初めから終わりまで籾サンプルを脱ぷして、玄米状態で食味判定や品質判定が可能なことがわかった。また、NIRによる高水分の玄米試料からの食味判定においても、従来の乾燥玄米(または精白米)試料からの食味値と相関の高い、信頼性の高い食味値が得られることが明らかになった。また、食味値の精度を高めるために、ニュ-ラルネットワ-クやファジ-による判定法の開発を行い、良好な結果を得た。このような手法は乾燥機の学習的制御に応用が可能と考えられる。来年度は乾燥機のオンラインデ-タやサンプルからの食味値や品質値から、学習的制御法によって、高品質米を乾燥するアルゴリズムを検討したいと考える。本年度は、穀類乾燥の学習制御法構築のための実験用乾燥機(容量籾60kg)によって、数回の乾燥実験を行った。乾燥途中のサンプルリング試料をインペラ籾すり機で脱ぷした試料から、手動ではあるが、品質判定機で、胴割れ、砕粒率、着色粒率などの品質判定を行い、品質判定の精度を検証し、学習的制御法のためのセンシングシステムとして採用の可能性を得た。また、高水分の籾をインペラ籾すり機で脱ぷするときの脱ぷ性能を解析し、脱ぷ率は脱ぷ動力に対してワイブル分布関数で表されることがわかった。

また、脱ぷ動力はインペラ羽根回転数の2乗に比例するという西山の理論(比例則)が実験的に検証された。また高水分状態で、インペラ籾すり機で脱ぷした玄米試料からNIR分析でも、従来の乾燥玄米(または精白米)試料からの食味値と相関の高い、信頼性の高い食味値が得られることが明らかになった。更に、低コスト高品質乾燥法として、西山が新しく提唱する、吸引送風貯留乾燥法について、コンピュ-タ・シミュレ-ションによって乾燥特性を調べ、これに対して、空気の平衡含水率を制御因子とする制御法が大変有効であることがわかった。更に学習的制御法の適用を試みたい。来年度は吸引送風貯留乾燥の実験を行って、制御法の検証をしたいと考えている。学習的制御もやはり通常の制御と同じく,制御性を高めるためには品質についてのセンシング技術の向上を計らねばならない。すなわち,乾燥前・中の水分の高い穀物の品質判定を迅速に行わなければならない。米の場合,高水分籾からの迅速品質判定法として提案したのは,高水分籾をインペラ籾すり機で脱ぷし,この高水分玄米から光学的判定機で外観品質判定を,近赤外線分析機で食味判定をする方法である。外観品質判定の検定では,同一のロットからの高水分脱ぷ玄米と乾燥後脱ぷ玄米で品質判定機で判定比較したところ,良質米の割合では両者は相関係数0.98であったので,高水分でも十分判定が可能であることがわかった。またNIRによる成分および食味分析では,高水分脱ぷ玄米からの測定値と乾燥後精白米での測定値を比較したところ,蛋白質で相関係数0.96,粘り値で0.90,食味値で0.92でありこれも十分な精度が得られた。低コスト・高品質乾燥法として西山が提案している吸引送風累積貯蔵乾燥法の乾燥制御に学習的制御の導入を試みた。時間的節約のため小型実験装置で検定したコンピュータシミュレーションを使って最適操作を見出した。理想的に制御されると0.5%以内の範囲で規定の含水率に乾燥された。制御法として試みたのは乾燥空気の平衡含水率を制御する方法である。平成5年度に盛岡市近郊のライスセンターに本方式の実用実験機を設置して制御性を含めた実用化の検証がされる。
十九世紀末フランスの小雑誌に関する研究――「解釈共同体」の観点から

本研究では、19世紀末のフランスの文芸誌を、異質な作家たちを結びつけ合う共同性の場として考察してきた。これまでに、各文芸誌内の個別のグループや雑誌外での集いの場、あるいは集団表象のあり方に注目して、研究成果を発表してきた。とりわけ最終年度は、日本フランス語フランス文学会の東北支部で、「世紀末の文芸誌と作家たち」と題したシンポジウムを開催し、各論と総論の2つの発表を担当した。これまでに日本では知られてこなかった文芸小雑誌の紹介と分析に着手したことで、この領域の発展の端緒を切り開いた。本年度は(1)研究会で発表を一回行い、(2)査読付論文を一本執筆した。その他に(3)共著論文(依頼有)を一本執筆した。以下では科研費のテーマと直接関係のある(1)と(2)について報告する。2月に行った研究会での発表「小雑誌から見る世紀末文学場の変容ー『メルキュール・ド・フランス』の批評欄を中心に」では、1890年前後に創刊された小雑誌を『メルキュール・ド・フランス』を中心に取りあげ、これらの雑誌の創刊ラッシュが、文学場の再編成に果たした役割を分析した。とくに強調したのが、1885年周辺に創刊された雑誌群と、1890年代の小雑誌の間にある断絶である。後者の批評欄を読むと、前者には顕著であった流派間の論争を避け、演劇(上演)における表現的革新や、新ジャンル開拓への志向を共有しようとする動きが認められる。劇評欄以外では、雑誌末尾のイベント欄でも、作家が出席する様々な催しの詳細がしばしば報告されており、小雑誌を起点にして、無数の小さな共同体が構成され始めていたことが理解できるのである。3月に投稿し、査読を経て掲載が認められた学術論文「初期『メルキュール・ド・フランス』誌の方針と実際』では、この雑誌の1890年から95年までの記事を対象に、編集部の意向と記事内容の対応関係を探った。三章構成のうち、第一章では『メルキュール・ド・フランス』の編集部の基本方針を分析し、編集長アルフレッド・ヴァレットが、非常に緩やかな形で雑誌の方向性を規定していることを論じた。そしてこの方向性は、劇評欄における文学の進化に関する議論(第二章)や、アルベール・オーリエとレミ・ド・グールモンが手掛けた美術欄の構成(第三章)に反映として見出しうることを明らかにした。このように本年度は、先行研究では記事の内容にまで分け入って検討されることが少なかった『メルキュール・ド・フランス』を中心として研究を進めた。最終年度となる2015年度には、3つの研究発表を行い、それを活字化したものを含め、5本の学術論文に成果をまとめた。「初期『メルキュール・ド・フランス』誌の方針と実際」では、批評欄が再編成される前の1895年の号までを対象に、同誌で頻繁に取り上げられていたテーマ(美術における擬古主義など)と、しばしば論争を引き起こしたジャンルに関する言説に焦点をあてて論じた。これにより、これまで未開拓であった『メルキュール』誌の初期号における思想的布置が具体的な形で検証された。続いて「1890年代の「小雑誌」グループについて」では、『メルキュール』、『白色評論』、『プリューム』、『エルミタージュ』の四誌を取り上げ、各誌のグループ活動について論じた。先行研究では、マラルメの火曜会を唯一の例外として、象徴派の確固とした集団活動は論じられてこなかったが、この論により、作家間の交流や画家とのコラボレーションについて、はじめて幅広い視野から紹介することができた。「『イマジエ』とジャリの美術批評の方法について」では、これまでほとんど知られていなかったこの版画雑誌について、誌面構成とそこに見られる美学を中心に論じた。そしてアナクロニズム的な時間論が、この雑誌を理論的に支えていることを明らかにした点に、この論の重要性がある。上記のいずれの論文も、研究会や学会において口頭発表したものを、論文やシンポジウムの記録の形でまとめたものである。そのため、成果を公表するだけでなく、質疑応答で得られた観点を補うことで、客観性を高めて書くことができた。また、平凡社より近刊の共著論集に書いた「「支配する声」と「声の借用」ージャリにおける蓄音機、催眠術、テレパシー」では、ジャリと同時代の作家たちとの関係に焦点を当て、19世紀末の言論空間におけるジャリの位置を明確にすべく努めた。この視点は先行研究には見られなかったものである。上記の達成度は、執筆者が昨年秋より大学に専任講師として奉職したことに由来する。4月当初に設定した課題に割けるエフォートが大幅に減少したのであるから、これは必然的な結果ともいえる。

論文の数自体は、目標に記したとおりに一本執筆できたのだが、来年度の論文執筆のために必要な雑誌資料の読み込みと分析に遅れが生じている。そのため「やや遅れている」と自己評価した。上記のような遅れが見られるにもかかわらず、小さな発見等により部分的に発展した箇所もあった。たとえばそれは、雑誌記事のなかで共有されているテーマを探ることの重要性である。単行本単位の研究とは異なり、広範なテクストを扱う雑誌研究では、論旨に一貫性をもたせるうえでも、切り口を厳密に設定して論じる必要がある。そのさい、各記事のコンテクストとなる部分に注目することで、記事の細部を活かしながら、各雑誌の固有性や全体像に迫る議論を展開することが望ましいと考えられる。共有されているテーマは雑誌ごとに大きく異なるが、多くの場合、各雑誌には時代ごとにモデルとなる作家がいる。その作家の思想が、雑誌のエートス(理想とするイメージ)と深くかかわっているのである。先行研究の多くのアプローチに見られるような社会学的な方法では、この各雑誌の本質に係る部分を抽出すことはできない。各記事の議論の前提となる部分(共有されているテーマ)は、テクストには直接的には書かれていないこともある。ゆえに、編集部の手による記事や、雑誌の中心人物が記した記事をさらに細かく分析してゆく必要がある。この作業の実行に向けて、エフォートを設定し直し、割くことのできる時間を最大限に活用できるように取り組む。それにより、これまでの遅れの解消を目指す。フランス19世紀末の象徴派寄りの定期刊行物2015年度には、発表一つと一本以上の論文の公表を行う。まず前者に関しては、日本フランス語フランス文学会の東北支部大会において、東北大の今井勉教授、坂巻康司准教授とともに、19世紀末の小雑誌に関するシンポジウム「世紀末の文芸誌と作家たち」(仮題)を企画している。執筆者はアルフレッド・ジャリと小雑誌の関係について発表する。詳細なテーマは未定だが、ヴァレリー、マラルメ、ジャリという19世紀末に文壇で重要な位置を担った作家たちを、ジャーナリズム活動との関係から再検討することで、これまであまり注目されてこなかった象徴派における雑誌の共同体の問題を検討する予定である。ジャリは『メルキュール・ド・フランス』誌と関係をもったあと、20世紀に入ると『白色評論』誌と密接にかかわるようになる。その意味で、ジャリのジャーナリズム活動を検討することは、1890年代以降の小雑誌の多様性を検討する本課題の目的と合致する。また、『プリューム』誌に関する論文を査読誌に投稿する予定である。これまで『プリューム』についての先行研究では、同誌掲載のデッサンやポスターを論じたものなどがある。じっさい『プリューム』は、『メルキュール・ド・フランス』や『白色評論』、『エルミタージュ』と比べても、視覚的要素の活用に大きな特徴が見られる。だが、そうした美術に係る側面と、文学芸術の側面は同誌において切り離せない関係にある。拙論ではこの点に焦点をあてて論じてゆく予定である。2015年度は本課題のまとめの年となる。むろん小雑誌は大きな対象であるから、すべての側面を体系的に論じることにこだわる必要はない。だがそれでも、研究計画にも記したとおり、小雑誌における共有の問題を軸にして議論を展開することで、研究の全体像が浮き彫りになるように考慮しながら論文を執筆していく必要はある。
不斉四置換炭素含有アミン類の立体選択的合成

ロジウム触媒による不斉アルキニル化反応において、反応機構解析に成功した(J. Am. Chem. Soc. 2016, 138, 6194.筆頭著者)。本反応機構解析により、末端アルキンが直接プロトン源として働くこと、及びアルキニル金属種の迅速な形成が高い反応性を有する反応の開発に重要であることを見出した。さらに、反応機構解析で得られた結果をもとに、新規亜鉛触媒系を開発し、触媒これまで全く報告のない窒素上無保護のケトイミンに対する直接的触媒的アルキニル化反応及びその不斉化に成功している(Chem. Commun. Accepted.筆頭著者)。本反応は、脱保護の過程を経ることなくα位四置換炭素含有無保護プロパルギルアミンを高収率で合成可能である。また、保護されたアルジミンの存在下無保護トリフルオロメチルケチミン選択的に反応が進行するという興味深い選択性を見出した。また、本研究をきっかけとして他の求核剤を用いた窒素上無保護ケチミンに対する不斉反応の開発につながる重要な知見を得ることに成功している(論文投稿中)。さらに、これまで窒素上無保護のケチミンの合成法は、既存法も含め、環境調和性・操作の煩雑さ・官能基共存性などに問題を残していたが、容易に入手可能な試薬を用いた穏和な条件での窒素上無保護ケチミンの合成法の開発にも成功している。また、報告例のないトリフルオロメチルアミン誘導体を求核剤とした新たな四置換炭素構築型反応の開発にも成功しており、これまでの成果が実を結んでいる。このように博士課程における研究により、α位不斉四置換炭素含有アミンの合成法に関して種々の重要な知見・結果をえたと言える。28年度が最終年度であるため、記入しない。以前報告したロジウム触媒による直接的触媒的不斉アルキニル化反応の反応機構解析に成功した。昨年度までに得られていた結果と合わせ、熱力学的測定・量子化学計算等を行い触媒サイクルの詳細を明らかにした(J. Am. Chem. Soc. Just Accepted doi:10.1021/jacs.6b01590)。本研究で得られた知見は今後の触媒設計に大きな指針を与えると考えている。窒素上無保護のイミンに対する反応は、直接無保護のアミンを合成可能であるため環境調和性に優れた反応である。しかし、そのような反応は一部の反応形式に限られており、アルキニル化反応に関しては全く報告がなかった。そこで、上記で得られた知見を基に検討を行ったところ、無保護ケトイミンに対する直接的触媒的アルキニル化反応に有効な新たな亜鉛触媒系の開発に成功した。本反応は、広い官能基共存性を有しているだけでなく、一般的に反応に用いられてきた保護されたイミンの存在化無保護ケトイミンを選択的に変換するという興味深い化学選択性を示すことがわかった。さらに、得られた生成物は直接種々の変換が可能であり、生物活性物質の四置換炭素アナログへと変換が可能であった。また、キラルな酸を用いることで不斉反応への適応にも成功した(論文投稿準備中)。本触媒系は、他のニトロアルカンやマロン酸エステル及びジエチルホスファイトなどの求核剤への適応も可能であり、現在不斉化に向け検討中である。また、トリフルオロメチルアミン由来のイミンを求核剤とする新たな触媒反応の開発にも成功し、四置換炭素含有αトリフルオロメチルホモアリルアミンの合成に成功した。こちらの反応についても、不斉化及び化学選択的反応に関して検討中である。ロジウム触媒による不斉アルキニル化反応において、計算化学・アイリングプロット等の検討を行い、昨年度までに得ていた情報と合わせて反応機構解析に成功した。得られた知見により、当初の目標であった基質一般性の拡大にも成功している(J. Am. Chem. Soc. just accepted doi:10.1021/jacs.6b01590)。さらに、反応機構解析で得られた知見に基づき、これまで全く報告のない窒素上無保護のケトイミンに対する直接的触媒的アルキニル化反応及びその不斉化に成功している(論文投稿準備中)。本反応の開発により、脱保護のステップを経ること無く不斉四置換炭素含有無保護アミンを得ることが可能となった(論文投稿準備中)。本触媒系は他の求核剤を用いた窒素上無保護のケトイミンに対する反応にも有効である事が分かっている。さらに、これまで報告例のないトリフルオロメチルアミン誘導体を求核剤とした新たな四置換炭素構築型反応の開発にも成功しており、これまでの成果が実を結んでいる。このように研究は順調に進展していると判断できる。本年度は、以前発表したロジウム触媒によるケチミノエステルに対する直接的触媒的不斉アルキニル化反応の1反応機構解析2反応機構解析によって得られた知見に基づく新規触媒の開発ついて検討を行った。その結果、詳細な反応機構の解明及び、触媒量の低減に成功した。また、共同研究者との研究により基質一般性の拡大にも成功しており、現在論文投稿準備中である。1系中で生成していると考えられたRh/Pheboxアセチリド錯体を別途合成し、触媒量用いて反応を行ったところ、これまで触媒として用いていたジアセテート錯体1を用いた際と比較して、10倍以上の反応時間の短縮が観測された。

種々の速度論解析・当量反応を行った結果、系中で徐々に生成していたRh/Pheboxアセチリド錯体が本反応の活性種である事が明らかとなった。以上より、アセチリド錯体を迅速に形成可能な前駆体を反応に用いることで反応性の向上が予想された。また、速いサイクルにおける速度論的なプロファイル、量子化学計算を用いた遷移状態の構造も明らかにし、触媒反応メカニズムについて知見を得る事ができた。2私はTMSアセチレンとの反応で得られたアセチリド錯体が、種々のアルキンと反応し対応するアセチリド錯体を迅速に生成する事を見出した。そこで、本錯体を触媒に用い反応を行ったところ、最大1/5の触媒量でも同等の反応性が得られる事を見出し触媒量の低減に成功した。また共同研究者との研究により、種々のTMSアセチレン由来錯体を合成し反応に用いる事で、より反応性の低いケチミンに対する反応を達成し、高収率・高エナンチオ選択的に不斉四置換炭素含有スルタムやアミノホスホン酸類を合成する事に成功した。さらに、イミニウムイオンを用いた求核付加反応に関しても研究を開始しており、系中発生させたイミニウムイオンに対し求核剤が付加し得る事を示す結果を得ている。当初の計画通り一年目の段階においてケチミンに対するアルキニル化反応の基質一般性の拡大に成功する事ができた(論文投稿準備中)。また、イミニウムイオンを用いた反応に関しても、本反応を進行させるために重要な知見を得る事ができた。以前報告したロジウム触媒によるアルキニル化反応について、触媒活性種の単離・速度論解析・等量反応等を行う事で触媒反応機構を解明する事ができた。また、触媒活性種の形成に時間を要することが本反応の反応性を低下させる要因の一つであることを見出した。さらに、触媒活性種の形成が可能な新規触媒を設計・合成する事で当初一年目で行う予定であったケチミンの基質一般性の拡大を、官能基共存性を失う事なく達成した。また、量子化学計算を用いることで遷移状態の構造についての情報も得られており、より高活性な反応系の開発につながるものと考えている。また、ケチミンに対する求核付加反応が有する種々の問題を克服するために、イミニウムイオンを用いた反応の検討もすでに開始している。検討の結果、生成物の分解により目的物を得るには至っていないものの、系中発生させたイミニウムイオンもしくはイミンに対し反応が進行することを示す結果を得る事ができた。これらの結果から、目的の反応を進行させ目的物を得るためには、生成物が酸化条件及び酸性条件で安定である必要がある事が分かった。これらの知見から、求核剤や基質となるアミンの選択が本反応には重要であり、まずは単離した窒素上無置換イミニウムイオンもしくは対応するイミンを用いて反応が進行する条件及び生成物の安定性を評価する必要があるという指針を立てる事ができた。ロジウム触媒による不斉アルキニル化反応において、反応機構解析に成功した(J. Am. Chem. Soc. 2016, 138, 6194.筆頭著者)。本反応機構解析により、末端アルキンが直接プロトン源として働くこと、及びアルキニル金属種の迅速な形成が高い反応性を有する反応の開発に重要であることを見出した。
ミクログリア神経疾患関連遺伝子を制御するRNA結合タンパク質

ミクログリアは脳の免疫担当細胞であり、神経疾患での役割が注目されている。特にアルツハイマー病では、ミクログリア関連遺伝子が遺伝的リスク因子として多数同定されている。ミクログリアは周辺環境に応じてその性質を変化させ、それに伴い遺伝子発現プロファイルも変化する。このような遺伝子発現制御プログラムには、転写因子だけでなくRNAプロセシング制御因子も関わる可能性があるが、その詳細は不明である。本研究では、ミクログリア機能に関わる重要遺伝子群に注目し、それらのRNAプロセシング制御因子の同定を試みる。そして、アルツハイマー病モデルマウスにおいて各制御因子を増減させることで、病態への影響を検証する。
生命倫理学における尊厳死言説と「死の教育」の歴史的・社会的関連性に関する基礎的研究

本研究は(1)研究システムの構築、(2)言説解析のための諸資料の蒐集・蓄積・整理、(3)その一部の解析を行った。成果として、第一に、現在の若者論が「尊厳死」言説と自分探しの関係を射程に入れておらず、生と死の教育との関連性についても解析が必要であること、第二に、第二次世界大戦後の欧米の安楽死論は、キリスト教倫理に対抗する自殺権の主張として行われた一方、治療中断についてはカトリックの医療倫理などが導入されるなどの影響が強く、生命倫理学も例外でないことを指摘した。この錯綜と自殺予防を謳う現在の死の教育におけるキリスト教との関連性の考究は今後の課題である。1.本研究は,生命倫理学における「自分らしい、人間らしい、尊厳ある死」を希求する言説の生成・展開と「自己決定」の原理と権利の確立との関連とともに,近年注目され,子ども・若者の自殺・殺人に対する処方箋とも期待される「生と死の教育」における「生・老・病・死」の語られ方との関連を歴史的・社会的に解析するための基礎的研究である。2.平成19年度は,研究の基盤作りにあて、具体的には以下の作業を行った。(1)資料蒐集のための基本的な環境整備を行った。映像資料などの蒐集・蓄積と解析のための機材(コンピュータとDVD・ハードディスクレコーダー、高解像度の複合プリンタ等)を整備し,研究システムを構築した。(2)「尊厳ある生/死」に関わる内外の基礎的な資料,「尊厳ある生/死」を主題とする文学,映画,漫画,演劇などの蒐集を開始した。(3)生命倫理学における自律原則の言説の変遷を考究するための内外の文献資料の蒐集に着手した。本研究は,生命倫理学における「自分らしい、人間らしい、尊厳ある死」を希求する言説の生成・展開と「自己決定」の原理と権利の確立との関連とともに,近年注目され,子ども・若者の自殺・殺人に対する処方箋とも期待される「生と死の教育」における「生・老・病・死」の語られ方との関連を歴史的・社会的に解析するための基礎的研究である。(1)2年目にあたる本年度は,関連諸資料の蒐集と蓄積を継続するものとして、若者の自殺にかかわる諸資料と文献、さらに若者論の基礎文献を中心に収集・整理した。現段階では収集と整理にとどまっているが、スピリチュアリティ・ブーム、ロスト・ジェネレーション、自分探しと若者論との関係の解析とともに、生と死の教育がこういった若者をめぐる現象をどのように見立てているか、その解析は今後の課題としたい。(2)本年度は、昨年来収集している生命倫理学の文献および「生・老・病・死」の文学・映画・演劇資料の表象の解析を行ったが、本研究者が継続して行っている尊厳死言説史について、死生学の言説はもちろんのこと、生命倫理学においてもキリスト教の影響が強いことにあらためて着目した。とくに、生命倫理学の先駆者といわれるジョセフ・フレッチャーが、生命倫理学胎動期ともいえる1960年代に日本に1年間滞在してキリスト教社会倫理を講じたことが判明した。また、刑法学者宮野彬が1970年代初頭に日本に紹介した"anti-dysthanasia"概念がフレッチャーによるものであることも明らかになった。なお、2-(2)で明らかになった本研究の成果は、現在内定している基盤研究(C)「生命倫理学における安楽死・尊厳死論のキリスト教的基盤に関する歴史的社会的研究」(平成2124年度)において発展的に継承される。