hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｇｅｎｅｒａｌｉｚｅｄ　Ｍｏｏｎｓｈｉｎｅ

対数幾何を用いたねじれnodal代数曲線上の共形ブロック理論を構築し、モンスター頂点代数のねじれ加群に対する高次結合情報とfusion ruleを発見した。そして、スムースな写像に対するhigher frameの一般理論と無限次元crystalline降下理論を導入した。更に、頂点代数とアーベル絡代数の構成方法を与えた。この構成法を、与えられた加群の族と絡作用素と高次結合情報に対して、モンスター頂点代数のねじれ加群に応用し、有限群が作用する無限次元リー代数の族を得た。本研究の結果により、一般ムーンシャイン予想の幾つかの場合を解決したことになる。特に全ての素数pに対するpAクラスの証明を与えた。2013年度は、"Monstrous Lie Algebras"というタイトルでこれまでの研究の要約をRIMS講究録に投稿した。さらに、次の結果を得た。(1)log-smooth曲線上の共形ブロックに関する研究を行った。特に、Zhuの同形定理をtwisted加群に一般化した。この結果から、フュージョン則が分かるようになる意味で、意義のある結果である。(2) genus 1のリーマン面上のtwisted共形ブロックとmodular不変量の研究を行った。特に、Dong-Li-Masonのモジュラー不変性の結果をWeil表現のベクトル関数の理論へ一般化するために、以下の2つの定理を証明した。・ベクトル関数のgenus1関数の空間はモジュラー不変を保つ・twisted加群から出来ているabelianintertwining algebraの指標はそのベクトル関数のgenus 1関数であるこの結果は、モンスターVOA以外のVOAのtwisted加群指標を与えることが出来るようになるという意味で、非常に重要な結果である。2012年度は、"Generalized Moonshine IV: Monstrous Lie Algebras"というタイトルで論文をarXivに投稿した。得られた結果は、具体的には次の通りである。(1)ホモロジー代数と形式冪級数を用いた新しい頂点作用素代数を構築する方法を見いだした。(2)モンスター単純群の各要素に対して、対称性のある頂点代数と無限次元リー代数を発見した。(3)モンスター頂点作用素代数の既約なtwisted加群の194個全ての同値なクラスの指標を決定した。これまでの研究により6つのクラスが既に知られていたが、本研究により、全ての指標を決定した。(4)モンスター群の要素の16個の共役クラスに対して、全てのg-twisted指数は、Hauptmodulnであることを示した。これは、Nortonの一般ムーンシャイン予想を裏付ける結果となっている。数学log-smooth曲線上の共形ブロックに関する研究は、当初の予定より遅れているが、genus 1のリーマン面上のtwisted共形ブロックとmodular不変量の研究については、申請者は、Dong-Li-Masonのモジュラー不変性の結果を適用するという新たな手法を見いだした。この研究の解決につながる画期的な方法である。2012年度は、当初予定していた2013年度の研究計画のほとんど全てについて、結果を与えることが出来た。特に、上記9.研究実績の概要に挙げたプレプリントではモンスター頂点作用素代数、新しい頂点代数とリー代数、全ての既約なTwisted加群指標を与えた。さらに、2012年度の研究計画であった、log-smooth twisted曲線における共形ブロックに対しても有意義な結果を与えることができた。具体的には、frameを持つ対数曲線のモジュライ空間における幾何学的な結果を得た。また、ほとんど滑らかな写像に沿ったlog-crystalsが降下可能であることを証明した。これらの結果から、共形ブロックを函手的に構築できることが分かる。2014年度は、3次元の量子重力と2次元の共形場理論との関係づけを行う。また、Mathieuムーンシャインの研究を行う。さらに、log-smooth曲線上の共形ブロックに関する研究とgenus 1のリーマン面上のtwisted共形ブロックとmodular不変量の研究について、得られた結果を論文にまとめて投稿する。今年度の研究計画は、次の二つである。(1)log-smooth曲線上の共形ブロックに関する研究を、終わらせることである。特に、nodal曲線がノーマライズされた時及び、log-pointが加えられた時の共形ブロックの挙動を扱った研究を論文にまとめて投稿する予定である。(2)genus1のリーマン面上のtwisted共形ブロックとmodular不変量の研究を行う。この結果が、一般ムーンシャイン予想の解決の糸口になると期待している。用務の都合により海外研究集会に行けなかったため海外研究集会の旅費として使用する予定である。本年度未使用額については、25年度開催の学会旅費とする。25年度については、コンピュータ部品及び海外・国内学会での成果発表のための旅費とする。
森林および河川の管理における専門知と法制度の結合

森林および河川の法制度の運営において必要な専門知が何であるかをかなり深く認識することができた。法目的を、従来の縦割りの法目的に限定せず水循環を踏まえた環境保全を考慮できるような法の運用の仕方を模索して一定の成果を得ることができた。この面では、岐阜県下呂市馬瀬地区で行った現場調査の意義が大きい。そこには、河川と森林を持続的に利用するための独創的な知の結集の手法を観察することができた。こうした知の結集の工夫は、オーストリア、フランスおよびアメリカでの現場調査においても確認することができた。これにより、外国との比較および学際的な考察という当初の狙いもかなりの程度実現することができたものと考える。本年度の課題は、森林法に基づく林地開発許可の制度の運用や、砂防法に基づく砂防事業の実施状況を調査するなかで、森林の果たす役割が河川や地下水等とどのように結びついているかを認識することにあった。そのためには、メンバー全員が基礎知識を共有する必要があると考え、まず林野庁の行政官および林野庁OBの研究者を我々研究会に招き、林野庁の治山行政の制度とその運用、さらには制度の歴史について教示を仰いだ。続いて、新潟大学の丸井英明教授(再雇用の特任教授:専門は砂防工学)を招き、砂防行政の制度と問題点を解説して頂くと同時に、教授の留学先であったオーストリアの野渓・雪崩防護行政との比較論を拝聴した。こうして二度の研究会を持ったことにより、日本の治山行政と砂防行政の全体像を掴むことができたし、また両制度が抱えている問題点を認識することができた。このようにして知的基盤を形成できたことにより、とくに林学研究者である古井戸は、今度は自分が林野庁主催の研究会で「近代林政における保安林制度の位置付けー欧州山岳地域の経験に学ぶ」と題する講演を行うところまで、研究を進展させることができた。さらに、三浦を除く他のメンバーは、今期の研究の総まとめとしてオーストリアのインスブルックを訪問し、同国の「環境、農業、野渓・雪崩防護省」の行政官、州の林野行政担当者および市の関連分野担当者と面会し、さらには車で、山間の現場を案内していただいた。以上のような次第で、全員の共通認識は着実に高まったと言える。加えて、個々のメンバーについてみると、日本の歴史研究を専門とする坂本は、長野県と群馬県をフィールドとして、江戸時代の林政における現場監視の有り様について詳細な研究を行った。また、三浦は、『沿岸域管理法制度論』なる書物を著し、森林に関する法制度を解説するとともに、森・川・海の災害防御について論じた。前述のとおり、本年度は、森林法に基づく林地開発許可の制度の運用や、砂防法に基づく砂防事業の実施状況を調査するなかで、森林の果たす役割が河川や地下水等とどのように結びついているかについて、全員が基礎知識を共有できるようにすることが目的であった。その見地からみると、当初予定していた信州佐久での全員による現場観察と討論を行うことができなかったのは、一つの反省点である。しかし、もう一つの大きな目標であったオーストリアの野渓・雪崩防護行政を背景とする基礎知識の共有に関しては、当初の目論見よりもずっと高いレベルに到達できたと考える。その大きな要因は、前出の丸井英明教授が、我々の科研費とは別予算で、我々のオーストリア調査に同行して下さったことにある。そのおかげで、我々は訪問すべき行政機関を確実に把握することができ、またドイツ語の専門用語の意味を理解することもできた。このことは、年度当初には予期できなかったことであり、その意味では、我々の計画は目論見以上に進展したと言ってもよい。しかしながら、上記のように、目標を実現できなかった部分もあるので、総体的評価としては、おおむね順調であったと記すのが妥当であろう。昨年度の活動目的は、森林と河川との結び付きを、自然科学の専門知と法制度の結合という観点から探求することであった。この観点から特筆すべき成果として、岐阜県下呂市馬瀬地区での保全林調査を挙げることができる。馬瀬は早くから地域政策として、アユ等の渓流魚を産する馬瀬川と周辺に広がる森林とのつながりを維持するため、独自の条例を制定して保全林制度を設けることにより、また森林法に基づく魚つき保安林を河川域に設定することにより、安定した制度の構築に努めてきた。この調査では、こうした制度の実現と維持に関わってきた林野庁、岐阜県庁所管課、下呂市担当部局、それにNPO等の担い手に属する方々に面接し、制度作りのきっかけ、必要な知識の習得、制度を維持するための連携といった側面について、実際にご苦労なさった点を確認することができた。この調査に参加したのは、交告、松本、坂本の3名で、それぞれの問題関心(坂本は河川法の運用、坂本は地域文化と渓流保全の関係、交告は森林法の運用と総括)を十分に充たすことができた。もちろん、この調査で得られた知見は、古井戸と三浦にも報告し、共有知として活用できる状態にしてある。このほか、個人的には、交告は、本来生態系保全を目的としていない法律の執行に生態系保全の観点をどれだけ取り込めるかを研究した。これには、河川法や森林法の運用が大きく関わる。三浦は、森林や河川等の自然の管理において重要なファクターでとなる「不確実性」への対処にヒントを得て、行政過程における「時間」の役割を説いた。松本は、河川管理にかかわる意思決定への市民参加について国際的な比較研究を行った。

古井戸は、平成28年3月に本科研によるオーストリア現地調査で得られた知見に基づき、山岳地帯の市町村林務職員による野渓リスク管理事業の受任制度をまとめた。坂本は、館林藩における近世の森林管理システムについて論文をまとめた。われわれの研究は、自然科学の専門知と法制度とをうまく結合させるにはどうすればよいかを検討することにある。この見地からは、岐阜県下呂市馬瀬地区での調査をはじめ、幾つか現地調査を行うことができたことは大きな収穫である。ただし、時間の制約から、全員で調査地に足を向けることはできなかったため、また馬瀬地区での調査が年度末に行われたこともあって、メンバーそれぞれの学問分野の専門知を取り込んだ議論を展開するところまではいかなかった。1.年度当初の5月に東京に参集し、昨年度の研究調査の実績を披露し問題意識を共有化するとともに、本年度の調査地について検討した。この検討において、フランスのブザンソンが浮上し、そこに参集者の関心が集中した。2.これをうけて、本年度の外国調査として、フランスを訪問し、古井戸の提案により、ブザンソン大学でショーの森の歴史をテーマとするVion-Delphin教授の博士論文を閲覧した。さらに、ロン・ル・ソーニエのジュラ県文書館を訪問し、古文書を閲覧し複写した。古文書の複写に際しては、坂本が日本での研究で用いている技術を活用することができた。また館長および司書と面談し、我々の疑問点を解明した。交告は、ショーの森の存するジュラ県において古来より行われてきた酪農経営について、その経営組織体の規範的特色を学ぶことができた。3.坂本は、諏訪市諏訪教育会において高島藩の林制に関する史料調査に注力した。その成果が、ジュラ県文書館やショーの森における調査に反映された。松本は、台湾との比較において山林所有権の細分化と空洞化に関する法的研究を行った。三浦は、温泉と地熱利用というように目的を異にする利用を調整するという見地から、森・川・海を通した土地利用の法的問題点を考察した。古井戸は、森林の転用が自由に行われると空間利用の統一性が失われると考え、これを抑止する保安林制度について研究した。交告は、この数年、森林は森林法、河川は河川法というように法律が縦割になっておりそれぞれの目的が必ずしも整合しないことに不満をもっている。それぞれの担当行政機関がそれぞれの法律に厳格に拘束されると、政策の統一性が失われる。その観点から、深海底での資源開発に対応するために改正された鉱業法の研究に取り組んだ。鉱業法は従来資源の合理的開発を目的としているが、それだけでは深海底の環境保全に努めることは困難だと考えたからである。森林および河川の法制度の運営において必要な専門知が何であるかをかなり深く認識することができた。法目的を、従来の縦割りの法目的に限定せず水循環を踏まえた環境保全を考慮できるような法の運用の仕方を模索して一定の成果を得ることができた。この面では、岐阜県下呂市馬瀬地区で行った現場調査の意義が大きい。そこには、河川と森林を持続的に利用するための独創的な知の結集の手法を観察することができた。こうした知の結集の工夫は、オーストリア、フランスおよびアメリカでの現場調査においても確認することができた。これにより、外国との比較および学際的な考察という当初の狙いもかなりの程度実現することができたものと考える。
遺伝子プローブを用いた抗腫瘍性マクロリド生産渦鞭毛藻の探索と抗がん剤リードの開発

マクロリド化合物Amphidinolide類は、海産扁形動物ヒラムシ(Amphiscolops sp.)の体内に共生する渦鞭毛藻Amphidiniumsp.が生産するマクロリドであり、培養腫瘍細胞に対して強力な細胞毒性を示すことが知られている。これまでマクロリド生産能をもつAmphidinium sp.の検出・同定は、藻体抽出物を化学的に分析することにより行ってきた。しかし、Amphidinium sp.のマクロリド生産性が高くないことに加えてAmphidinium sp.自体の増殖速度が遅いことから、細胞を分離してから検出し、大量培養を行うまでに半年以上を要していた。そこで今回、目的とするAmphidinium sp.をより迅速に探索する方法論を検討した。当研究室で保有するAmphidinium sp.5株について系統解析を行ったところ、マクロリドを生産する株としない株は、異なる系統に属することが分かった。そこで、これらの18S rDNA配列を比較し、マクロリド生産能をもつ株に特異的なBELAU2-BELAU9プローブ、それと同位置を増幅させ、生産能をもたない株に特異的なCARTE2-CARTE9プローブ、および両株に共通する部分を増幅させるBC2-BC9プローブの3種を設計し、各種分析法を用いて迅速探索法を検討した。渦鞭毛藻Amphidinium sp.(Y-71株)の培養藻体のトルエン可溶画分より、新規マクロリドAmphidinolide C2を単離し、スペクトルデータの解析に基づいて化学構造を帰属した。一方、沖縄県恩納村真栄田で採取した無鳥類ヒラムシAmphiscolops sp.より、単細胞分離した渦鞭毛藻Amphidinium sp.Y-100株を大量培養し、得られた藻体のトルエン抽出物より、培養腫瘍細胞に対して強力な殺細胞活性を示す新規マクロリドAmphidinolide B4とB5を単離した。スペクトルデータの詳細な解析に基づいてこれらの化学構造を帰属した。抗腫瘍性を示す26員環マクロリドAmphidinolide Hの結晶構造は、21位水酸基とエポキシ酸素との間で水素結合を形成した、全体として長方形な分子形状を有しており、同じく26員環マクロラクトン構造をもつAmphidinolide Bの結晶構造と極めて良く似た結晶構造であることが知られている。Amphidinolide Hの構造活性相関と活性発現の分子機構解明の一環として、本化合物の溶液中での安定配座を検討した。本研究では、アンフィジノリド生産能を有する渦鞭毛藻Amphidinium sp.の効率良い収集法として、アンフィジノリド生産株に特異的なDNA配列を分子マーカーとする遺伝子プローブをを設計し、渦鞭毛藻を大量培養することなしにアンフィジノリド生産能を評価する分子同定法の確立を目的とする。

特にアンフィジノリドNの大量生産株の発見に重点を置き、高生産条件の開発、アンフィジノリドNの高次立体構造の解明、生合成経路の解明、活性発現機構とその標的分子の解明を検討する。2)抗腫瘍性マクロリドAmphidinolide Hについて、クロロホルム溶液、およびジメチルスルホキシド溶液中での三次元構造を解析した。3)18S rDNA系統解析の結果より,マクロリド生産能を有する株は,マクロリドを生産しない株と異なる系統に属することが判明し,遺伝子配列の相違に基づいてマクロリド生産能をもつ株に特異的な遺伝子プローブを設計した。新たに分離したAmphidinium株について予備培養後,PCR,dotblot hybridizationおよびFISH法を検討し,数種のAmphidinium株についてAmphidinolide生産能を有することが示唆された。これらの株の抽出物についてAmphidinolide類の生産を分離分析学的手法により確認した。Amphidinolide類は、海産扁形動物ヒラムシ(Amphiscolops sp.)の体内に共生する渦鞭毛藻Amphidiniumsp.が生産するマクロリドであり、培養腫瘍細胞に対して強力な細胞毒性を示すことが知られている。これまでマクロリド生産能をもつAmphidinium sp.の検出・同定は、藻体抽出物を化学的に分析することにより行ってきた。しかし、Amphidinium sp.のマクロリド生産性が高くないことに加えてAmphidinium sp.自体の増殖速度が遅いことから、細胞を分離してから検出し、大量培養を行うまでに半年以上を要していた。そこで今回、目的とするAmphidinium sp.をより迅速に探索する方法論を検討した。当研究室で保有するAmphidinium sp.5株について系統解析を行ったところ、マクロリドを生産する株としない株は、異なる系統に属することが分かった。そこで、これらの18S rDNA配列を比較し、マクロリド生産能をもつ株に特異的なBELAU2-BELAU9プローブ、それと同位置を増幅させ、生産能をもたない株に特異的なCARTE2-CARTE9プローブ、および両株に共通する部分を増幅させるBC2-BC9プローブの3種を設計し、各種分析法を用いて迅速探索法を検討した。抗腫瘍性を示す26員環マクロリドAmphidinolide Hの結晶構造は、21位水酸基とエポキシ酸素との間で水素結合を形成した、全体として長方形な分子形状を有しており、同じく26員環マクロラクトン構造をもつAmphidinolide Bの結晶構造と極めて良く似た結晶構造であることが知られている。Amphidinolide Hの構造活性相関と活性発現の分子機構解明の一環として、本化合物の溶液中での安定配座を検討した。
炭素ホットイオン注入法を用いた二次元シリコンカーバイド及びグラフェンの基盤研究

平成30年度の研究業績は主に次の二つの研究項目の達成である.1.三種類のSi結晶構造へのホットCイオン注入を用いてのSiCドット形成及びPL発光の実証,2.面方位の異なる単結晶SiへのホットCイオン注入法を用いたSiCドット形成及びPL発光の実証.具体的な研究業績は以下の通りである.1.(1)単結晶Si,(2)多結晶Si,及び(3)非晶質Siの三種の結晶構造の異なる半導体基板へのホットCイオン注入によってSiCナノドット形成の実証とSiC構造の解明,及び光ルミネセンス(PL)発光の実証と結晶構造依存性を解明できた.特に,非晶質Siにおいても,SiCドット形成とそのPL発光が実現できたこと,及びPL発光強度が他の結晶構造におけるPL強度と遜色ないことが判明した.このことは,ホットCイオン注入法におけるSiCドット形成には,イオン注入Si基板の結晶性は必須ではないことから,学際的には今後の幅広いSiCドット形成法の実現とその物理機構の解明,実用的には低コスト基板上でのSiC形成の実現への見込みがたったことの意義は大きいと思われる.2.単結晶Si基板へのホットCイオン注入法の基板温度及びその後のN2アニールが,SiCドット径とその密度に影響を与え,その結果PLスペクトルが変化することを実証した。しかも,それがSi面方位により大きく変化することを解明した.よって,ホットCイオン注入法の最適化により,PL強度向上することに加えてPLスペクトル型(発光色)の制御がある程度可能であることが判明した.以上の研究成果を,国際学会における国際固体素子材料学会で1件,IEEE Silicon Nanoelectronics Workshopで1件の計2件,国内学会の応用物理学会において4件の学会発表を行った.更に,査読付き論文であるJpn. J. Appl.Phys.に1件,論文掲載された.1)ホットCイオン注入により,非晶質Si基板上のSiCドット形成も実証し,各種Si構造上のSiCドット形成機構の解明とPL発光の相違を明確にした.2)バルクSi基板上のSiCドット形成のSi面方位依存性によるその形成機構の解明した.3)SiCドット層への入出力電極構造の形成法に関しては未達である.従って,研究は概ね順調に進展していると思われる.今後の研究の推進方策は以下の三項目である.1)SiCドットPL発光効率の更なる向上を目指して,SiCの量子ドット構造化の形成法を確立する.2)グラフェン及び非晶質炭素を含めた炭素系発光構造の形成を,ホットイオン注入法を用いて行う.3)SiCドット及び炭素系発光構造を用いた電子注入型発光素子開発を行う.平成29年度の研究業績は,本研究計画全般の基盤となる各種Si基板(バルクSi,SOI(silicon-on-insulator)基板)への炭素ホットイオン注入法を用いてのSiCナノドット構造形成法の確立と,そのSiC構造の解明及び光ルミネセンス(PL)発光を実証できたことである.具体的な研究業績は以下の通りである.1)バルクSi基板上でのSiCドット形成とPL発光の実証:従来,Cイオン注入されたSOI基板上でのSiCドット形成とPL発光は実証できていた.本年度においては,Cイオン注入法を用いたハルクSi基板においても,SiCドット形成を透過型電子顕微鏡観測(TEM)により確認できた.更にSiCドット構造には二種類の構造,即ち,立方晶と六方晶が混在していることを解明できた.しかも,そのPL発光強度は,SOI基板上のSiCドットからのPL強度と遜色ないことが実証できた.しかしX線光電分光法(XPS)分析による注入されたC濃度の深さ方向分布は,SOI基板上のものとはかなり違い,その結果,PLスペクトルはSi半導体構造に依存していることも確認できた.2)SOI基板上のSiCドット構造の詳細分析,及びPL発光強度向上のためのホットイオン注入条件の最適化:PL発光強度のホットCイオン温度Tとその後のN2アニール(Si基板の結晶性回復のため)時間依存性を明らかにし,PL発光強度増大のための最適なTを明らかにした.また,アトムプローブ法により,Si中にイオン注入されたC原子が数nmサイズでクラスター化し,その局所的なC高濃度化がSiCドット形成に起因していることも明らかにした.以上の研究成果として,2017年度国際固体素子材料学会において2件,応用物理学会において5件の学会発表を行った.更に,査読付き論文であるJpn. J. Appl. Phys.に1件,論文掲載された.当初の目的である各種Si基板でのSiC形成については,バルクSi基板,及びSOI基板へのホットCイオン注入法によって達成されている.なお,多結晶Si基板上のSiCドット形成は一応の目安はでき,現在,継続中である.従って,研究は概ね順調に進展していると思われる.平成30年度の研究業績は主に次の二つの研究項目の達成である.1.三種類のSi結晶構造へのホットCイオン注入を用いてのSiCドット形成及びPL発光の実証,2.面方位の異なる単結晶SiへのホットCイオン注入法を用いたSiCドット形成及びPL発光の実証.具体的な研究業績は以下の通りである.1.(1)単結晶Si,(2)多結晶Si,及び(3)非晶質Siの三種の結晶構造の異なる半導体基板へのホットCイオン注入によってSiCナノドット形成の実証とSiC構造の解明,及び光ルミネセンス(PL)発光の実証と結晶構造依存性を解明できた.

特に,非晶質Siにおいても,SiCドット形成とそのPL発光が実現できたこと,及びPL発光強度が他の結晶構造におけるPL強度と遜色ないことが判明した.このことは,ホットCイオン注入法におけるSiCドット形成には,イオン注入Si基板の結晶性は必須ではないことから,学際的には今後の幅広いSiCドット形成法の実現とその物理機構の解明,実用的には低コスト基板上でのSiC形成の実現への見込みがたったことの意義は大きいと思われる.2.単結晶Si基板へのホットCイオン注入法の基板温度及びその後のN2アニールが,SiCドット径とその密度に影響を与え,その結果PLスペクトルが変化することを実証した。しかも,それがSi面方位により大きく変化することを解明した.よって,ホットCイオン注入法の最適化により,PL強度向上することに加えてPLスペクトル型(発光色)の制御がある程度可能であることが判明した.以上の研究成果を,国際学会における国際固体素子材料学会で1件,IEEE Silicon Nanoelectronics Workshopで1件の計2件,国内学会の応用物理学会において4件の学会発表を行った.更に,査読付き論文であるJpn. J. Appl.Phys.に1件,論文掲載された.1)ホットCイオン注入により,非晶質Si基板上のSiCドット形成も実証し,各種Si構造上のSiCドット形成機構の解明とPL発光の相違を明確にした.2)バルクSi基板上のSiCドット形成のSi面方位依存性によるその形成機構の解明した.3)SiCドット層への入出力電極構造の形成法に関しては未達である.従って,研究は概ね順調に進展していると思われる.今後の研究の推進方策は以下の三項目である.1)多結晶Si基板上のSiCドット形成の推進に加えて,新たにアモルファスSi基板上のSiCドット形成も目指し,各種Si構造上のSiCドット形成機構の解明とPL発光の相違を明確にする.2)バルクSi基板上のSiCドット形成のSi面方位依存性によるその形成機構の解明と,n/pドーパント効果によるSiCドットのバンドギャップ変調効果を解明する.3)SiCドット層への入出力電極構造の形成法を確立し,電子注入型発光素子開発を行う.今後の研究の推進方策は以下の三項目である.1)SiCドットPL発光効率の更なる向上を目指して,SiCの量子ドット構造化の形成法を確立する.2)グラフェン及び非晶質炭素を含めた炭素系発光構造の形成を,ホットイオン注入法を用いて行う.3)SiCドット及び炭素系発光構造を用いた電子注入型発光素子開発を行う.平成29年度で生じた1万円以下の端数の予算は,今年度の予算に繰り込み予定通りの執行を行う予定である.平成30年度で生じた予算は,計画より執行金額が低いために生じ,次年度の予算に繰り込み予定通りの執行を行う予定である.
卵巣癌集学治療の細胞生物学的polyclonalityへの影響の基礎的研究

1.卵巣癌における癌退縮抗原関連蛋白、血中MAGE-4,SART-1,ART-4の発現とその臨床的意義の検討MAGE遺伝子familyのうちMAGE-4遺伝子と関係が深いのが、MAGE-4蛋白である。卵巣癌患者62症例の検討では21%に発現がみられた。特異的なCTLにより認識される癌退縮抗原関連蛋白が発見されて以来、癌ワクチン療法が芽生えつつあるが、MAGE関連蛋白は主として、日本人には比較的稀なタイプであるHLA-A1に拘束されるCTLで認識されるためワクチン療法への応用には限界が感じられる。しかし、扁平上皮癌組織や腺癌組織から得られたSART-1やART-4などの癌退縮抗原関連蛋白は、それぞれ子宮頚部扁平上皮癌の54%、卵巣癌の60%以上に発現が認められる。これらは、共に日本人の60%に発現するHLA-A24に拘束される腫瘍特異的なCTLを誘導するため免疫療法として期待される。2.癌ワクチン療法の実際的な検討これを踏まえて、HLA-A24,HLA-A2に拘束される抗原ペプチド30種類により、婦人科癌患者リンパ球のスクリーニングを行い、ペプチド特異的CTL前駆体の存在をみた症例に対するワクチン療法を学内IRBの承認のもとに計画した。現在、子宮頚癌3例と体癌、卵巣癌の各1例に対して始めており、ペプチド特異的CTL前駆体の存在の変化を検討している。3.ラット卵巣癌組織におけるp53発現性の検討DMBA誘発卵巣癌組織24例につき酵母アッセイ法にてp53の発現を検討した。19例(79%)に腺癌が認められたが、そのうち8例(42%)では60%以上の高いp53含有が認められた。【今年度の進行状況】1)DMBA-OC-1の酵母を用いたラットp53遺伝子の機能的変異検出法による結果赤色コロニーの形成率100%で、DMBA-OC-1はp53のmutation率としては100%のクローンであることが証明された。さらに、mutation部位のsequenceによるとcodon212のCACがATCにmutationしており、hystidineがIleusineに変化していることが確認された。この部位が、発癌とどのような関係にあるかは、現在検討中である。2)実験腫瘍(DMBA clipping法による)検索を計画中であり、平成9年12月および平成10年1月、3月の3度に各30(計90匹)において腫瘍の作成を試みている。腫瘍の形成は平成10年5、6月ごろになる予定であり、その時点での検索を予定している。3)現在、当教で樹立した他のヒト卵巣癌および子宮体部癌について酵母コロニー形成法により検索中である。4)卵巣癌組織で発現を確認したMAGE遺伝子のうちMAGE-4について血清中の測定系の確立により現在測定を行っている。また、他の非悪性腫瘍や正常人におけるMAGEのカットオフ値について検討を行った。【今後の予定と考察】1)これまで、検索の困難であったラットにおける卵巣癌のDMBAによる発癌機構にはp53のmutationが関係している可能性が示唆された。2)DMBAにより卵巣には多彩な腫瘍を形成するため、その組織型との関連および、発現時期(p53)が腫瘍発生の時期との関連も含めて問題になるかもしれない。3)2)に関連して、多段階発癌DMBAがinitiationとpromotionのどちらに作用しているかの確認も必要かもしれない。(皮膚癌等ではすでに解析されている)4)ヒト癌の結果によっては、従来のPCR-SSCP法よりもさらに高感度かつ特異的であるため、発癌機構に大きな手掛かりを得る可能性がある。5)MAGE

遺伝子については腫瘍マーカーともなりうる可能性が示唆されている。1卵巣癌における血中MAGE-4蛋白の測定とその臨床的意義の検討MAGE遺伝子familyのうちMAGE-4遺伝子と関係が深いのがMAGE-4蛋白である。今回、卵巣癌患者の血中MAGE-4蛋白を測定し、予後との関連性など臨床的意義を検討した。卵巣癌患者62症例より得られた血清と対照の良性疾患43症例の血清をサンドイッチELISA法を用いて測定した。68人の健常人のMAGE-4蛋白濃度のmean±3SDである1.15ng/mlを正常値とした。累積生存率をKaPlan Mier法で算出し、MAGE-4蛋白濃度の違いによる生存率の差はlogrank法で検定した。卵巣癌症例の平均年齢は51.8歳であり、上皮性腫瘍が55、性索間質性腫瘍3、胚細胞性腫瘍が4例であり、進行期別にはI-II期が27、III一IV期が35例であった。なお、良性疾患の内訳は卵巣腫瘍14、子宮筋腫9、機能性出血5、卵巣機能不全3、付属器炎1、頚部異型成1例であり、平均年齢は47.7歳である。卵巣癌症例の血性MAGE-4蛋白の平均値は0.4911g/mlで、良性疾患の0.14ng/mlと比較してp<0.01で有意に高値を示した。また卵巣癌症例の陽性率は21%で、組織型では漿液性腺癌が26%と最も高かった。進行期別では、I-II期の0.36ng/mlに比較してIII-IV期では0.58ng/mlとより高値をとる傾向が見られた。陽性率も15%対26%で同様の傾向が認められた。また、生存率では20%vs70%で陽性群が有意に予後不良であった(p<0.05)。2ラット卵巣癌のヒト腫瘍モデルとしての評価とラ.ットp53発現の検討1、卵巣癌における癌退縮抗原関連蛋白、血中MAGE-4、SART-1、ART-4の発現とその臨床的意義の検討MAGE遺伝子familyのうちMAGE-4遺伝子と関係が深いのがMAGE-4蛋白である。卵巣癌患者62症例の検討では21%に発現がみられた。特異的なCTLにより認識される癌退縮抗原関連蛋白が発見されて以来、癌ワクチン療法が芽生えつつあるが、MAGE関連蛋白は主として、日本人には比較的稀なタイプであるHLA-A1に拘束されるCTLで認識されるためワクチン療法への応用には限界が感じられる。体腔上皮に由来する婦人科癌は組織学的にはMuller管由来の臓器に類似した共通性を示すが、このことは共通の免疫原性を示す可能性を期待される。中でも扁平上皮癌組織や腺癌組織から得られたSART-1やART-4などの癌退縮抗原関連蛋白は、それぞれ子宮頚部扁平上皮癌の54%、卵巣癌の60%以上に発現が認められる。さらに、共に日本人の60%に発現するHLA-A24に拘束される腫瘍特異的なCTLを誘導するため婦人科癌治療の分野でも免疫療法として使える可能性が大きい。2、ラット卵巣癌のヒト腫瘍モデルとしての評価とラットp53発現の検討7,12dimethylbenz[a]anthracene(DMBA)の直接付着により腫瘍化したラット卵巣癌25例中、19例に腺癌を認め、全例にDMBA付着後20週目にp53の発現が認められ、8例では70%以上の強陽性であった。
がんのターミナルステージにある人の家族の希望を支える援助に関する研究

本研究は、がんによって愛する人の死に直面した家族の希望を質的に探求し、家族がその苦難の中でも希望を持ち続けられるよう支える援助モデルの作成をめざしたものである。初年度はインタビュー法と参加観察法を用いてデータ収集を行い、家族の希望とその意味について探求した。その結果、家族の希望は、人生の最期を生きている愛する人とともに、家族が今を「生きるための原動力」であり、将来に向かう「自分自身のあり方の方向性を示すもの」という意味として解釈された。この結果は国際学会で発表した。本年度の目的は、実践適用に向けて初年度の研究結果を踏まえた援助モデルを作成することであった。まず初年度のデータのさらなる分析を行い、家族は愛する人とともに歩んだこれまでの人生や関係性を基盤に将来への希望を抱いているが、患者の希望と家族の希望は個々の生き方を支えるものとして別々に取り扱うことの必要性が示唆された。また、家族が期待している援助内容は、苦痛緩和などの「患者に対するケア」と家族の精神的なサポートなどの「家族に対するケア」に分類された。次に援助モデル作成の示唆を得るため、数多くの看取りを経験しているがん看護の専門家にインタビューを行った。それらの結果を合わせて、ターミナルステージにあるがん患者の家族の希望を育む援助モデルの作成を試みた。その結果、援助モデルは「過去」「現在」「将来」の時間軸と「患者の希望」「家族の希望」から構成され、援助の方向性は「希望の調和」に向かっていると考察された。すなわち、私たちが医療を提供する場は「現在」であるが、患者と家族の人生や関係性はそれを超えた「過去」から「将来」へと紡いでいくものであり、家族と患者の希望はそれぞれ時間軸に沿って絡み合うように流れていくので、そこに調和が見られるように働きかけることを意味する。現在、具体的な介入方法を検討しており、今後は実際にモデルの適用・評価に向けて研究を進める予定である。本研究は、愛する人の死という重大な危機に直面した家族がその苦難の中でも希望を持ち続けられるよう支える援助について探究することを目的としている。今年度の目的は、がんのターミナルステージにある人の家族の希望とその意味について探究することであった。今回、対象となったのは、都内の一般病院の緩和ケア病棟に入院中のがんのターミナルステージにある患者の家族で同意の得られた3名。年齢50代60代の壮年期にある男性で、妻の病気は子宮がん2名、胃がん1名であった。1名はすでに定年退職しており、2名は自営業であった。家族構成は子どもあり2名、なし1名であった。データ収集はインタビュー法と参加観察法を同時に用い、約13ヶ月間の患者の死亡までの間、回数を重ねて行い、希望の変化を捉えるようにした。インタビューの内容は、現在の患者の状況、家族の心境、家族の希望、現在の支えとなっていること、医療者への期待などを中心に家族の思いを語ってもらった。今回、ケース毎に個別に分析を行ったので、その結果について、S氏を例にとって以下に述べる。S氏の希望は、妻の発病から死まで一貫して[妻が生き続けること]であった。この希望を抱き、実現をめざすことでS氏は積極的にさまざまな努力を試みていた。そこでS氏の希望の意味を考察すると、今を【生きる原動力】としてS氏を支えるものであり、将来に向かう【自己存在のあり方の方向性を示すもの】と解釈された。将来の《妻を失うことへの不安》と今、自分とともに生きている《現に在る妻の存在》の確かさの間で揺らぎながら、S氏は日常の生活の中では気づくことのできない自己存在への気づきが促され、希望がS氏の存在のあり方を方向づけるものとして解釈された。今後、さらに事例を重ねた上で分析を深め、希望を育む援助への示唆を検討する。

すなわち、私たちが医療を提供する場は「現在」であるが、患者と家族の人生や関係性はそれを超えた「過去」から「将来」へと紡いでいくものであり、家族と患者の希望はそれぞれ時間軸に沿って絡み合うように流れていくので、そこに調和が見られるように働きかけることを意味する。現在、具体的な介入方法を検討しており、今後は実際にモデルの適用・評価に向けて研究を進める予定である。
反芻家畜の膵臓外分泌刺激物質としての短鎖脂肪酸の生理的役割

めん羊において,短鎖脂肪酸を静脈内投与すると膵外分泌が刺激されることが知られている.しかし,この作用が膵外分泌調節において生理的に役割を果たしているのか,その意義は何かと言った点は今なお不明である.本研究は,生理的条件下における短鎖脂肪酸と膵外分泌との関係を明らかにするために行ったものである.1.短鎖脂肪酸の揮発性を利用してヘッドスペースガス分析法による血漿短鎖脂肪酸濃度測定法の検討を行った.その結果,保温温度は70°C,試料容量は500μlで高感度に検出できることを明らかにした.2.採食開始2時間後の血中酢酸濃度は2458±149μmol/lであった.3.酢酸Na(pH:7.4)を12.5, 25, 50および75μmol/kg・minの割合で静脈内に注入した.その結果,注入期間中の酢酸濃度は何れの場合も採食後の値より低かったが,いずれの投与量においても膵外分泌反応は増加した.4.酢酸,プロピオン酸,酪酸,カプロン酸およびカプリル酸を静脈内投与することにより膵外分泌機能は刺激され,その反応は脂肪酸の炭素数の増加とともに大きくなった.5.酢酸の静脈内注入下でCCK-8を投与したところ, CCK-8単独投与の場合より膵外分泌反応は小さかった.しかし,セクレチンの場合には単独投与の場合より増加した.6.静脈内酪酸投与により膵外分泌が刺激されるが,この後に著しい抑制が起こる機序について検討した.7.短鎖脂肪酸の膵液中への重炭酸イオン分泌効果について, CCK-8およびセクレチンの効果と比較したところ,セクレチン>CCK-8≒酪酸であった.8.短鎖脂肪酸を第一胃内,十二指腸内および静脈内に投与することにより,異なった膵外分泌反応が得られた.めん羊において,短鎖脂肪酸を静脈内投与すると膵外分泌が刺激されることが知られている.しかし,この作用が膵外分泌調節において生理的に役割を果たしているのか,その意義は何かと言った点は今なお不明である.本研究は,生理的条件下における短鎖脂肪酸と膵外分泌との関係を明らかにするために行ったものである.1.短鎖脂肪酸の揮発性を利用してヘッドスペースガス分析法による血漿短鎖脂肪酸濃度測定法の検討を行った.その結果,保温温度は70°C,試料容量は500μlで高感度に検出できることを明らかにした.2.採食開始2時間後の血中酢酸濃度は2458±149μmol/lであった.3.酢酸Na(pH:7.4)を12.5, 25, 50および75μmol/kg・minの割合で静脈内に注入した.その結果,注入期間中の酢酸濃度は何れの場合も採食後の値より低かったが,いずれの投与量においても膵外分泌反応は増加した.4.酢酸,プロピオン酸,酪酸,カプロン酸およびカプリル酸を静脈内投与することにより膵外分泌機能は刺激され,その反応は脂肪酸の炭素数の増加とともに大きくなった.5.酢酸の静脈内注入下でCCK-8を投与したところ, CCK-8単独投与の場合より膵外分泌反応は小さかった.しかし,セクレチンの場合には単独投与の場合より増加した.6.静脈内酪酸投与により膵外分泌が刺激されるが,この後に著しい抑制が起こる機序について検討した.7.短鎖脂肪酸の膵液中への重炭酸イオン分泌効果について, CCK-8およびセクレチンの効果と比較したところ,セクレチン>CCK-8≒酪酸であった.8.短鎖脂肪酸を第一胃内,十二指腸内および静脈内に投与することにより,異なった膵外分泌反応が得られた.報告者は麻酔下のめん羊において、酢酸,プロピオン酸,酪酸などの短鎖脂肪酸(SCFA)を静脈内に投与すると膵外分泌が刺激されることを見出し、さらに、この効果は無麻酔のめん羊においても同様に認められ、また炭素数の多いカプロン酸やカプリル酸でも効果があることを観察している。しかし、この反芻動物に特異的なSCFAによる膵外分泌刺激効果が生理的に役割を果しているのか、また、その生理的意義は何かと言った点は今なお不明である。本課題は、生理的条件下で血中のSCFA濃度がどの程度変化するかを明らかにし、その生理的変動範囲内で血中SCFA濃度を人為的に変化させ、生理的血中濃度で膵外分泌刺激効果を有するか否かを明らかにしようとしたものである。1.採食前8.1ml/30minであった膵液流量は採食により10.9ml/30minと増加し、蛋白放出量は430から552mg/30minと、アミラーゼ放出量も5230から6935unit/30minと増加した。同時にSCFA測定のため血液を採取した。2.42時間以上絶食させ、ルーメン発酵が低下した状態で静脈内に酢酸ナトリウムを2時間にわたり注入し、膵外分泌に及ぼす影響を検索した。注入量はルーメン内での日生産量から、血中に吸収される量を約50μmol/Kg・minと算出し、これを基準として12.5,25,50および75μmol/Kg・minとした。

膵液流量はそれぞれの投与量において注入期間中の0.82,5.82,8.58および12.94mlと投与量依存性に増加し、蛋白放出量も78.7,294.3,460.7および596.1mgと投与量依存性に増加した。同時にSCFA測定のため血液を採取した。3.ガスクロマトグラフにおいてヘッドスペース法を用いることにより血漿SCFAをより正確に、より簡単に測定することを目指して種々の測定条件について検討したが、各種SCFAの分離がまだ不十分であり、またサンプル量,温度設定など検討中である。
ベイズ型情報量基準の理論と応用

ベイズ型情報量規準を導くためには統計モデルの周辺尤度と呼ばれる積分に対してラプラス近似を行う必要がある。そしてその近似を行うためには,被積分関数もしくはその主要な部分を最大にする値(ここではモードと呼ぶ)が必要になる。しかし,パラメーターの個数に対して標本の個数が十分に大きくない場合には正確なモードを求めることが難しい時がある。本研究においては,正確なモードに近い動きをする漸近的なモードを用いてラプラス近似を行ったときの妥当性および漸近誤差を明らかにした。またその漸近的なモードを構築するためには,パラメーターの推定量の収束の速さが大きく影響することを明らかにした。ベイズ型情報量規準を導出するためには、周辺尤度と呼ばれる積分をラプラス法にて近似する必要がある。2013年度の研究において、周辺尤度における被積分関数の対数尤度に相当する関数のヘシアン行列が漸近的に退化する場合、もしくはヘシアン行列が収束しない場合においてもラプラス近似が正当化できることを示すことができた。これは、線形もしくは非線形回帰モデルの説明変数が漸近的に多重共線性を持つ場合、もしくは非定常なmixing過程においても、ラプラス近似(即ちベイズ型情報量規準)がその妥当性を持つことを明らかにしたことになる。現在、この結果を論文にまとめ、投稿の準備をしている。ベイズ統計におけるモデル選択、推定、予測のために使用される周辺尤度、事後平均を漸近的に近似する一つの方法としてラプラス法がある。平成24年度は、ベイズ型情報量基準の導出をするために使用される最尤推定量(MLE)を含む推定量のクラスとして、log posteriorのパラメーターに関する導関数のゼロベクトルに収束する速さが$O_{p}(1/\sqrt{n})$であるクラスを考えた。さらにこのクラスの推定量(漸近的なモード)を用いたラプラス近似を導出した。ここでnは標本の大きさを表すものとする。特に$1/n$のオーダーの項までを明示して、この近似法が妥当性を持つための条件を明らかにした。これは研究目的1(若手(B)-2)に対応する結果である。さらに通常の事後密度関数を拡張して、事後分布がexp{-n×コントラスト関数}×事前密度と表すことができるときの、周辺尤度タイプの関数に対するラプラス近似を$1/n$のオーダーの項まで明示して、この近似法が妥当性を持つための条件を明らかにした。またある条件のもとで、コントラスト関数のパラメーターに関する導関数をルートn一致推定量、もしくは擬真値で評価したときに、それらがゼロベクトルに収束する速さが$O_{p}(1/\sqrt{n})$であることを証明した。これはルートn一致推定量、もしくは擬真値でラプラス近似が可能であることを意味しており、この拡張により、最尤推定量が数値的に求めることが困難な統計モデル、もしくは尤度関数を明示することが困難な統計モデルに対してラプラス近似を適用することを可能にした。ベイズ型情報量規準を導出するためには、周辺尤度と呼ばれる積分で表される量をラプラス近似を用いて近似する必要がある。2012年、2013年においては、真のパラメーターがパラメーター空間の内点であるという想定の下で漸近的に高次の項を持つラプラス近似を導出していた。しかし実際のデータ解析を行う場合、観測ベクトルを生成するモデルと推定に用いる統計モデルが異なる場合において、周辺尤度に対する近似の妥当性を議論することが重要であることが分かった(例えばLv and Liu 2014 Journal of the Royal Statistical Society Series B 76, 141-167)。このため本年度は統計モデルが誤特定された(misspecified)状態の下で、周辺尤度に対する高次の項を持つラプラス近似が妥当性を持つための条件を明らかにした。この条件は2013年に与えた条件をさらに一般化した形になっている。さらに誤特定された一般化線形モデル(GLM)を用いたときのラプラス近似が妥当性を持つための条件は、Lv and Liu (2014)の条件にパラメーターの事前分布に関する滑らかさの条件を加えた形で与えられることを明らかにした。ベイズ統計学において,ラプラス法は関数の事後平均,モデルの周辺尤度など積分で表される量に対して容易に計算でき,かつ高速で近似を与える.特にモデルの周辺尤度に対するラプラス近似は直接ベイズ型情報量規準を導出する.ラプラス近似を導出するためには被積分関数の正確なモードが必要になるが,実際にはパラメーターの個数に対して標本の大きさが十分に大きくない場合,被積分関数が非線形の関数である場合は,正確なモードを求めることが難しい場合がある.申請した研究の目的は,正確なモードに漸近的に近い振る舞いをする量を用いてラプラス近似が導出できることを明らかにすること,その漸近誤差を厳密に評価すること,および種々の統計モデルに応用することであった.最終年度に実施した研究の成果:これまでの研究により,ラージオーダーnのマイナスα乗(ただしα≧1/2)の漸近的なモードを用いてラプラス近似を行った場合,その漸近誤差がラージオーダーnのマイナスα乗になることを確認した.ここでnは標本の大きさを表す.またその近似を用いることにより,任意の関数の事後平均に対して完全指数型ラプラス近似を導出した.

この手法の良い点は,Tierney and Kadane (1986)と同じ漸近誤差を持ち,もしルートn一致推定量が陽に表すことができれば,提案した近似は陽に表すことができるという点である.一方で,この近似を用いることで,任意の関数gの事後平均の一致性,基準化された事後平均の漸近分布を導出した.これはすでに多くの研究者により提案されているが,我々の結果は,推定に用いるモデルが誤特定されている場合,非コンパクトなパラメーター空間においてより確かめやすい条件として与えられることを確認した.またこれらの結果をGARCHモデル,一般化線形モデルに対して適用した.ベイズ型情報量規準を導くためには統計モデルの周辺尤度と呼ばれる積分に対してラプラス近似を行う必要がある。そしてその近似を行うためには,被積分関数もしくはその主要な部分を最大にする値(ここではモードと呼ぶ)が必要になる。しかし,パラメーターの個数に対して標本の個数が十分に大きくない場合には正確なモードを求めることが難しい時がある。本研究においては,正確なモードに近い動きをする漸近的なモードを用いてラプラス近似を行ったときの妥当性および漸近誤差を明らかにした。またその漸近的なモードを構築するためには,パラメーターの推定量の収束の速さが大きく影響することを明らかにした。当初の研究計画では、漸近的に高次の項を持つベイズ型情報量規準の理論的、数値的妥当性の確認を終え、具体的なモデルへの応用という段階に入っている、もしくは終えている予定であった。しかし実際には、ラプラス近似の妥当性を保障するための条件の導出に多くの時間を費やしてしまった。このため、具体的なモデル(誤特定された一般化線形モデル)への応用、および数値的な検証に現在入ったばかりである。これらの理由より、現在達成度はやや遅れているといえる。統計学(漸近理論)下記の(1)(2)を行う。(1)シミュレーションを行うことで、一般化線形モデルにおける高次の項を持つベイズ型情報量規準と他の情報量規準の数値的な比較を行い、論文の作成を行う.当初の研究計画では、ベイズ型情報量規準の理論的、数値的妥当性の検証が済み、具体的な統計モデルへの応用という段階に入っている予定であった。しかしながら現時点では、未だにベイズ型情報量規準の理論的、数値的妥当性の研究にとどまっているという点では、やや研究計画からは遅れているということになる。しかしながら上記の研究実績の概要で述べたように、研究計画を書いた時点で想定していたものよりもベイズ型情報量規準が広範囲な統計モデルに適用することが明らかにすることができた。その意味では遅れてはいるが、研究自体としては大きな前進があったと考えられる。当初の若手研究(B)研究計画調書の平成24年度(若手(B)-4)では(1)周辺尤度に対して,最尤推定量を含む広いクラスの推定量を用いたラプラス近似を行い,ベイズ型情報量基準を導出する.(2) (1)の情報量基準がモデル選択に関する一致性を持つための条件をKass and Vaidyanathan (1992)と同様の手法にて検討を行う.を行い、論文を作成することが計画されていた。(1)は達成することができ、現在論文の作成を行っている。しかし論文執筆の際、対数尤度のヘシアンが収束しない場合においてもラプラス近似の有効性を示す例を準備する必要が出てきており、さらに事後密度関数の微分可能性の条件を緩めることが可能かどうかを検討しているため、(2)の研究にはまだ着手できていない。
大阪で出版された雑誌文化研究-雑誌記事細目と解題-

本研究は、埋もれたままになっている大阪から刊行された雑誌を解明することを目的とした。大阪は経済的に東京に次ぐ第二の都市として明治以降発展してきた。他の地方都市とちがって経済力のある大阪では、独自の雑誌文化を育ててきた。しかし、その多くの雑誌が戦争などもあって散逸したままになっている。そのため、今日までその研究が全く放置されてきた。どのような雑誌が大阪から刊行されたのか、具体的にその実態が明らかにされていない。そこで、本研究では、一冊一冊の雑誌を実際に直接手に取って確認するところから作業をはじめた。本研究では、明治二十四年七月に創刊された「葦分船」から平成元年一月に発刊された大阪女性文藝協会の「鐘」まで、「新劇」や「劇」などの演劇雑誌、「龍船」「新文藝」などの文藝同人雑誌、「セレクト」などの美術雑誌、「ホームサイエンス」などの科学雑誌、「大阪詩人」や「誌と真実」などの詩雑誌、「会館藝術」や「学海」などの文化雑誌、「新大阪評論」や「政治と文学」などの評論雑誌など、六十四雑誌の内容細目と解題を作成した。その大部分は、これまでどこにも紹介されたことのなかった雑誌である。本研究により、文学・演劇分野だけでなく、思想・文化・社会・歴史などの広い分野における研究にも貢献するものと確信する。国立国会図書館、.日本近代文学館等の各地の図書館や文学館で大阪から刊行された雑誌の所蔵調査を進めるとともに、大阪の雑誌の記事細目の原稿を作成することにつとめた。雑誌文化は、明治の初めの西洋文化の輸入、特に活版印刷の普及などによって、明治二十年代ごろから飛躍的に発展を続けた。雑誌などの出版文化は東京を中心に研究され、地方から刊行された雑誌などの調査はなされないできた。しかし、大阪は東京に次ぐ経済力もあったため、多様な雑誌が刊行された。それらの雑誌の多くは散逸しており、探し出すのが困難であったが、そのうちのいくつかは現物を確認することができた。今回の調査で改めて、大阪から出版された雑誌は、大阪というローカルなものではないと感じた。それらの雑誌には著名な文学者・文化人が多く執筆しており、文化遺産としての発掘の必要性を痛感した。国立国会図書館や日本近代文学館などで各雑誌を直接調べ、その一冊ごとの記事細目を原稿にまとめたものを、余白のある限り記すと、下記のとおりである。「エトアル」(昭和2年11、12月、昭和3年1、3、5、6、8、11月、第1巻1、2号、2巻1、3、58、10号)「文砦」(昭和11年2、11月、昭和12年3、6、7、9、12月、第2巻2、11号、3巻3、57、9号)「大阪文化」(昭和18年6、8、9、10、12月、昭和19年1、2、3、4、8月、第1巻15号、2巻14、8号)「文学雑誌」(昭和22年12月平成18年2月、第181号)「関西文学」(昭和9年5、6、7、8月、昭和10年2、12,月、昭和11年3、5、7、9月、第1巻1、2、3、4号、2巻1号、3巻1、2、3、4、5号)本研究は、埋もれたままになっている大阪から刊行された雑誌を解明することを目的とした。