hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト生命萌芽の分子機構の解明～生殖補助医療の向上及び安全性を目指して～

着床前期胚発生は、受精、胚性ゲノム活性化、コンパクション、胚盤胞腔の形成、内細胞塊と栄養外胚葉への分化および分化全能性の獲得など、生殖生物学及び再生医学において極めて重要な事象を含む。本研究では、着床前期胚に特異的に発現する新規遺伝子に注目し、着床前期胚の分割停止モデル、あるいは着床不全モデルの作成とその分子生物学的機構の解明を目指す。本年度はsmall hairpin RNA (shRNA)発現ベクターの導入に当たり、ゲノムにインテグレーションされる位置によって発現効率が変化する(positional effect)ことを避けるため、Recombinase- mediated cassette exchange (RMCE)ターゲッティングシステムを用いた。ICRマウスの2細胞期に電気的に割球融合させて作成した4倍体の胚盤胞(50個)の胚盤胞腔に、B6 129S6のバックグラウンドを持つES細胞(各shRNAベクターの導入につき3クローン以上を採取)を注入し、偽妊娠ICRマウスの子宮内に移植した。生直後に、マウスの尾を用いて、サザンブロットによりshRNAコンストラクトのゲノムへのインテグレーションを確認した。明らかな外表奇形を認めないことを確認し、正常マウスと交配させ、妊孕性を検討した。妊孕性を認めない雌マウスからは未受精卵及び体外受精後の着床前期胚発生、卵巣組織切片に形態学的異常がないか検索する。一方、雄トランスジェニックマウスは、正常雌マウスと交配させ、次世代雌マウスから得られた未受精卵及び体外受精後の着床前期胚発生、卵巣組織切片に形態学的異常がないか検討した。まず、マウス多組織RNAパネルおよび胎生器各発生段階のRNAパネルを用いたノザンブロットや着床前期胚を用いたRT-PCRにより、Hmgp遺伝子の着床前期胚の発現特異性を確認した。さらに二次構造予測においてループ構造を取り、分子表面に露出する可能性が高いと予想される部位の中から、特にホモロジー検索にて配列保存性が低い部位に対するペプチド抗体を作成してウェスタンブロット法および卵子および着床前期胚各ステージの免疫組織染色を行い、Hmgp遺伝子の蛋白レベルでの発現解析をおこなった。Hmgpについて3種類のsiRNAをデザインし、受精卵の卵細胞質に注入した後、着床前期胚発生を観察した。また、siRNA注入した卵の胚盤胞期における定量的RT-PCRにおいて、ES細胞の未分化性維持に重要なNanogの発現が上昇していることから、Hmgpは胚盤胞期の転写制御を通して分化全能性を司っているキー遺伝子のひとつであると示唆された。ES細胞における未分化性維持や分化に関わるネットワークをNanogとともに構築しているOct-3/4、Cdx-2、Gata-6、Stat-3等の遺伝子の動態に関して、着床前期胚の各段階における定量的RT-PCRを用いて検証した。研究は当初の計画どおりに推移している。、今回、様々な候補分子のうち母体の加齢と共に発現量の増加を示すと共に卵子の質と負の相関が認められた分子を発見した。卵子の質と加齢からヒト生命の萌芽を分子生物学的に解明する本研究は、私の所属する独立行政法人国立成育医療研究センターにおける最も得意とするところであり、理想的な研究環境が整っているため、研究に支障なく計画通りの遂行が可能であった。クロマチン免疫沈降法(ChIP)を用いた転写制御の検討として、Agilent社のAgilent Mammalian ChIP on chipを用いて、胚盤胞期においてHmgpが調節する下流遺伝子を網羅的に解析する。

また、HmgpとEGFPとの融合蛋白が、過剰発現されたES細胞についてNanog、Oct-3/4などの遺伝子の動態を検討する。さらに、small hairpin RNA (shRNA)発現ベクターの導入に当たり、ゲノムにインテグレーションされる位置によって発現効率が変化する(positional effect)ことを避けるために、Recombinase- mediated cassette exchange (RMCE)ターゲッティングシステムを用いる。マウスES細胞のRosa26遺伝子座へ特異的にshRNA発現カセットを導入し、安定したshRNA発現を示すES細胞変異株を非常に効率的に得ることができる。こうして得られたES細胞を、ICRマウスの2細胞期に電気的に割球融合させて作成した4倍体の胚盤胞(50個)の胚盤胞腔に、B6 129S6のバックグラウンドを持つES細胞(各shRNAベクターの導入につき3クローン以上を採取)を注入し、偽妊娠ICRマウスの子宮内に移植する。生直後に、マウスの尾を用いて、サザンブロットによりshRNAコンストラクトのゲノムへのインテグレーションを確認する。明らかな外表奇形を認めないことを確認し、正常マウスと交配させ、妊孕性を検討する。細胞培養用試薬・器具、遺伝子解析用試薬、マウスの購入に充当する。
吸入麻酔薬は可逆的なヒストン脱メチル化に関与しているか

がんの外科手術において周術期に長時間用いる麻酔薬が、種類によってはがん細胞の増殖を高めるとする報告がある。そこで研究代表者は吸入麻酔薬セボフルラン暴露に着目し、ヒト培養がん細胞株を用いて増殖を解析した。研究代表者は吸入麻酔薬に暴露された8種類のヒトがん細胞株のうち、2種類の大腸がん細胞株、1種類の肺がん細胞株、1種類の乳がん細胞株らについて増殖能が高まることを見出した。その結果これらの細胞はセボフルラン暴露後に増殖能を高め、遺伝子の発現を大きく変えることを明らかにした。特に麻酔薬暴露によりDNA修飾のひとつであるエピゲノム修飾を制御する遺伝子のいくつかでは異常低発現がみられた。このことからある種のがん細胞株にみられる麻酔薬の暴露後の増殖率増加は、暴露によりDNA修飾の一つであるメチル化異常が生じているのではないかと仮説を立てこれを明らかにするために本研究に取り組んでいる。2018年度までに研究代表者は先に挙げた麻酔薬暴露後に増殖能を高める複数のヒトがん細胞株のうち、この増殖能が免疫不全マウスの皮下においても変わらず再現できることを、腫瘍の大きさと免疫染色によって明らかにした。またこれらの増殖能は麻酔薬暴露後に活性化する分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼが関与し、このキナーゼの阻害剤により増殖が抑えられることを明らかにした。さらに研究代表者はエピゲノム修飾によって制御を受け、大腸がんの予後の関与する遺伝子の一つに着目し、その遺伝子を改変した細胞株を樹立しその増殖能解析に取り組んでいる。2018年度までの進捗は遺伝子改変を行った細胞株の増殖解析を実施しており、エピゲノム修飾の解析がやや遅れているが、おおむね順調に進行している。特に対照とする細胞株を複数探索したために、それらの増殖解析に予測以上に時間を必要とした。2019年度にセボフルラン吸入麻酔薬と他の複数の麻酔薬暴露との比較を行い、暴露後の増殖能、異種移植能などを解析する。また樹立した遺伝子欠損細胞株を用いて暴露前後のタンパク質発現と一連の遺伝子発現量とエピゲノム修飾異常制御に関わる遺伝子の発現量との関連についてリアルタイムPCR法を用いて解析を行う予定である。周術期に用いられる吸入麻酔薬が、外科手術後のがんの再発や浸潤に影響を及ぼすかどうかの懸念が広がる中、麻酔薬の種類によってはがん細胞の増殖を高めるとする報告が散見されている。そこでこれらを明らかにするため、一般に広く用いられ全身鎮静に作用する吸入麻酔薬に着目し、暴露の有無とヒト培養がん細胞株の増殖率を解析した。その結果、吸入麻酔薬に暴露されたヒトがん細胞株は細胞数を増加させる細胞株と減少する細胞株に分かれることを見出した。さらに申請者はこの麻酔薬暴露後に増殖率を増す細胞株のトランスクリプトームを網羅解析したところ、DNA修飾のひとつであるエピゲノム修飾を制御する遺伝子のいくつかに異常低発現を見いだした。そこである種のがん細胞株にみられる麻酔薬の暴露後の増殖率増加は、麻酔薬暴露によって起因するDNA修飾の一つであるメチル化異常が生じているのではないかと仮説をたてこれを明らかにするために本研究に取り組んでいる。本年度までに申請者は複数のヒトがん細胞株について吸入麻酔薬の暴露後に増殖率が高まることを確認した。しかしDNA合成期(S期)に侵入する細胞数の検討ではまだ十分に期待できる結果を得られていない。一方、エピゲノム修飾を制御する遺伝子の低発現が、他の細胞にも生じているかどうかを確認するためにこれまでにSYBGを用いたリアルタイムRT-PCR法によって暴露後の遺伝子発現量について解析を実施しているが、さらに検討が必要である。本研究ではヒト培養細胞株に吸入麻酔薬を空気とともに気化し、庫内を37度、5%二酸化炭素濃度で保たれた細胞培養器内で暴露実験を行っている。しかし吸入麻酔薬の濃度が高まると、この培養器内の二酸化炭素濃度センサーに影響を及ぼし、庫内の二酸化炭素濃度が低下していくことが判明した。そのため麻酔薬による二酸化炭素濃度センサーの影響を受けにくい新たな細胞培養器を設置した。この実験施設の改定のためこれまで得た増殖率をはじめ、予備実験データについて再採取を行っているため遅れが生じている。そこで申請者は吸入麻酔薬セボフルラン暴露に着目し、ヒト培養がん細胞株を用いて増殖を解析した。申請者は吸入麻酔薬に暴露された8種類のヒトがん細胞株のうち、2種類の大腸がん細胞株、1種類の肺がん細胞株、1種類の乳がん細胞株らについて増殖能が高まることを見出した。本年度までに申請者は先に挙げた麻酔薬暴露後に増殖能を高める複数のヒトがん細胞株のうち、この増殖能が免疫不全マウスの皮下においても変わらず再現できることを、腫瘍の大きさと免疫染色によって明らかにした。

また申請者らはこれまでに麻酔薬暴露後にエピゲノム修飾を制御する遺伝子の異常低発現を確認しているが、これらの時系列での変化を解析するために現在SYBGを用いたリアルタイムRT-PCR法の解析を進めている。本年度までの本申請の進捗は麻酔薬暴露後に増殖を加速させるがん細胞株を複数探索する必要があったため進捗はやや遅れている。しかしこれまでに2つのヒトがん細胞株についてセボフルラン暴露後にWound Healing創傷癒能、ボイデンチャンバーによる遊走能、また足場非依存性増殖能、さらに動物モデルによる皮下での増殖能などが亢進することを明らかにした。がんの外科手術において周術期に長時間用いる麻酔薬が、種類によってはがん細胞の増殖を高めるとする報告がある。そこで研究代表者は吸入麻酔薬セボフルラン暴露に着目し、ヒト培養がん細胞株を用いて増殖を解析した。研究代表者は吸入麻酔薬に暴露された8種類のヒトがん細胞株のうち、2種類の大腸がん細胞株、1種類の肺がん細胞株、1種類の乳がん細胞株らについて増殖能が高まることを見出した。その結果これらの細胞はセボフルラン暴露後に増殖能を高め、遺伝子の発現を大きく変えることを明らかにした。特に麻酔薬暴露によりDNA修飾のひとつであるエピゲノム修飾を制御する遺伝子のいくつかでは異常低発現がみられた。このことからある種のがん細胞株にみられる麻酔薬の暴露後の増殖率増加は、暴露によりDNA修飾の一つであるメチル化異常が生じているのではないかと仮説を立てこれを明らかにするために本研究に取り組んでいる。2018年度までに研究代表者は先に挙げた麻酔薬暴露後に増殖能を高める複数のヒトがん細胞株のうち、この増殖能が免疫不全マウスの皮下においても変わらず再現できることを、腫瘍の大きさと免疫染色によって明らかにした。またこれらの増殖能は麻酔薬暴露後に活性化する分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼが関与し、このキナーゼの阻害剤により増殖が抑えられることを明らかにした。さらに研究代表者はエピゲノム修飾によって制御を受け、大腸がんの予後の関与する遺伝子の一つに着目し、その遺伝子を改変した細胞株を樹立しその増殖能解析に取り組んでいる。2018年度までの進捗は遺伝子改変を行った細胞株の増殖解析を実施しており、エピゲノム修飾の解析がやや遅れているが、おおむね順調に進行している。特に対照とする細胞株を複数探索したために、それらの増殖解析に予測以上に時間を必要とした。新たな細胞培養器と暴露実験施設の改定のため、多くのデータを再採取している状況であった。今後はさらに実験データの追加採取を進めるとともに、吸入麻酔薬の暴露により細胞増殖率を変化させる培養細胞株の探索を進める。本年度までにセボフルラン麻酔薬の暴露後の増殖能が亢進するヒトがん細胞株の探索と、また増殖能の亢進について様々な方法で繰り返し確認を行ったため多くの時間を費やした。そこで平成30年度は研究を推し進めるために、得られた2細胞株についてターゲットを絞り、増殖に関連するタンパク質発現変化を支える一連の遺伝子発現量とエピゲノム修飾異常制御に関わる遺伝子の発現量との関連について、一般的なリアルタイムPCR法をもちいて解析を行う。
過疎・震災復興集落における地域及び計画の持続性に関する研究

本研究は、地方、農村の地域と計画の持続性に関する研究である。この研究では、「地域」を集落や都市の集住体、「計画」を地域計画・政策、地域づくり、建築・環境デザインと捉え、研究を進めた。以下にその概要を示す。(1)能登半島地震の被災地である輪島市門前町道下地区を対象に、公営住宅・新規住宅の実態を把握し、地域社会の維持に果たす役割に着目して、居住者の特徴を明らかにした。また、震災後、地域外からUターンした居住者に注目して、家族と住居の関係について考察した。成果を建築学会に発表した。(2)居住と福祉、コミュニティの関係に空いて、「ごちゃまぜ」をコンセプトとする福祉法人仏子園の「輪島KABULET」を対象に、その実態と特徴について調査・分析した。輪島市河井地区に2017年11月にオープンしたサービス付き高齢者住宅「新橋邸宅」居住者を対象に、5住居と福祉施設、家族と地域の関係に着目して、(1)居住者の来住動機、(2)居住者の家族・地域との関係、(3)輪島カブーレとの関連について考察した。(3)地域づくりの持続性に関して、日本建築学会農村計画委員会と韓国農村建築学会共催の日韓研究交流会において、日本の住民参加型地域づくりのパイオニア的な存在である山形県飯豊町を視察し、1970年代から住民、行政、専門家・研究者が持続的に取り組んでいる地域づくりについて議論・意見交換を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この研究では、「地域」を集落や都市の集住体、「計画」を地域計画・政策、地域づくり、建築・環境デザインと捉え、研究を進めている。本年度は、4月に熊本地震が発生したこともあり、従来の能登半島地震被災地、東日本大震災被災地、阪神淡路大震災被災地に加え、熊本地震被災地についての現地調査、資料収集も行った。特に2016年度の研究の過程で、建築・環境デザインが地域の文化や景観の持続性と深く結びついているという観点から、計画の範疇のなかのデザインに重点を置いた研究もスタートさせた。以下、その概要を整理した。(1)これまでの能登半島地震被災集落における研究蓄積の整理、再分析を行い、最大の被災地である道下集落において、被災後約10の変化の実態から、震災復興後の地域づくりの課題について分析を進めた。(2)阪神淡路大震災被災地のまちづくりについて、まちづくり協議会による復興まちづくりを推進した神戸市を研究対象に、まちづくり組織に関する情報を収集しまちづくり協議会のリストを作成した。そのまちづくり協議会の活動の変遷と自治会との関係、世代交代に着目して、その発展・継続に必要な要因を明らかにした。また、神戸市近郊の市街化調整区域にある農村集落の里づくりの展開とその評価を進めた。(3)熊本地震の被災状況、復興状況について現地調査、現地研究者との研究打合せを行った。(4)建築・環境デザインの持続性に関して、日本建築学会農村計画委員会(研究代表者が委員長を務める)主催の日韓国際セミナー(公開研究会)を地方歴史都市・金沢で開催し、本研究の成果を踏まえた伝統文化・田園文化の持続的デザインについての研究報告を行った。計画の持続性に関して、これまでの研究の過程で、建築・環境デザインが地域の文化や景観の持続性と深く結びついているという実感から、計画の範疇のなかのデザインに重点を置いた研究もスタートさせたので、若干研究の方向性を変更させた。また熊本地震に発生により、研究対象を広げることになった。これらは当初の研究計画を変更している。研究としては充実したが、研究成果の開示において当初の研究計画から若干の遅れがある。(1)これまでの能登半島地震被災集落における研究蓄積の整理、再分析、補足調査を行い、最大の被災地である道下集落について、集落と居住の持続性に関し、地域を巻き込んで震災後継続的に行われている空地活用、農業後継者のUターンと農業企業の持続・発展、新規分譲地への周辺集落からの農業者の転入、親と子の関係と農村居住福祉の重層性などの観点から分析・考察を進めた。(2)阪神淡路大震災被災地のまちづくりについて、神戸市のまちづくり協議会の課題・活動・組織運営に着目し、その活動変遷と持続的活動の要因を明らかにした。(3)研究代表者らが1985年にHOPE計画を計画した徳島県美馬市脇町を対象に、そこで提案した「田園環境の保全的整備計画」「地域定住サイクル」の視点から、地域の持続性について、その30年後の地域変容の実態を分析・考察した。「田園環境の保全的整備計画」に関しては、概ね計画時の想定通りの変容であったが、幹線道路の開発という外的要因による変化が想定外であった。「地域定住サイクル」に関しては、平地部・台地部の子世帯が山地部の親世帯を支える関係、福祉施設を介した関係など、計画策定時には想定しなかった新たな定住サイクルが見られた。また、これらの成果を学会に発表した。

(4)建築・環境デザインの持続性について、2017年日本建築学会賞(作品賞)を受賞した三分一博志設計の直島ホールを対象に、建築家の地域に対する設計論を元に、地域との関係を解釈する試みを行った。研究としては充実したが、研究成果の開示において当初の研究計画から若干の遅れがある。本研究は、地方、農村の地域と計画の持続性に関する研究である。この研究では、「地域」を集落や都市の集住体、「計画」を地域計画・政策、地域づくり、建築・環境デザインと捉え、研究を進めた。以下にその概要を示す。(1)能登半島地震の被災地である輪島市門前町道下地区を対象に、公営住宅・新規住宅の実態を把握し、地域社会の維持に果たす役割に着目して、居住者の特徴を明らかにした。また、震災後、地域外からUターンした居住者に注目して、家族と住居の関係について考察した。成果を建築学会に発表した。(2)居住と福祉、コミュニティの関係に空いて、「ごちゃまぜ」をコンセプトとする福祉法人仏子園の「輪島KABULET」を対象に、その実態と特徴について調査・分析した。輪島市河井地区に2017年11月にオープンしたサービス付き高齢者住宅「新橋邸宅」居住者を対象に、5住居と福祉施設、家族と地域の関係に着目して、(1)居住者の来住動機、(2)居住者の家族・地域との関係、(3)輪島カブーレとの関連について考察した。(3)地域づくりの持続性に関して、日本建築学会農村計画委員会と韓国農村建築学会共催の日韓研究交流会において、日本の住民参加型地域づくりのパイオニア的な存在である山形県飯豊町を視察し、1970年代から住民、行政、専門家・研究者が持続的に取り組んでいる地域づくりについて議論・意見交換を行った。神戸大学の研究室に研究を進める基礎的な設備は整備されている。また、研究課題に関連するこれまでの現地調査資料、統計・専門書などの資料の蓄積と合わせ平成28年度に入手した資料を活用して研究を進める。本研究は3名で行うが、各調査フィールドでの調査蓄積があり、調査協力者・専門的知識の提供者がいる。これら協力者は研究代表者のこれまでのフィールド研究における現地協力者であり、協力して研究を進めていく。また、研究室学生の調査補助、調査研究資料整理により効果的に調査研究を行う。また、研究課題に関連するこれまでの現地調査資料、統計・専門書などの資料の蓄積と合わせ平成28年度29年度に入手した資料を活用して研究を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
本邦の喫煙・禁煙及び継続禁煙指導が薬剤溶出性ステント留置後の血管機能に及ぼす効果

本研究において我々は、喫煙は虚血性心疾患患者に対し薬剤溶出製ステントを用いた経皮的冠動脈形成術(DES-PCI)後の胸部症状と関連し、血管内皮機能に悪影響を及ぼす(仮説1)、及びDES-PCI後の継続的な禁煙支援・指導は、喫煙再開率を減らし、狭心症症状を改善させ予後を改善させる(仮説2)を立て、これらを検証すること目的として研究を開始した。喫煙による血管内皮機能障害や動脈硬化進行はこれまでに様々な報告がなされているが、DESによるPCI施行患者において、喫煙状況と狭心症状の関連調査に加えて、血行動態、血管内皮機能、冠動脈内イメージングを追加して評価した報告はこれまでにない。これまでに、同研究における当院倫理委員会承認の後に順次患者の登録を行っている。DES-PCI治療を行った患者の狭心症症状(シアトル狭心症質問票)、血行動態(24時間血圧計)、血管内皮機能については冠動脈造影時にアセチルコリン負荷試験を行い評価を行う方針に変更した。光干渉波断層法(OCT)による冠動脈イメージングも同時に行い、冠動脈外膜のVasa vasorum(栄養血管)の連続評価も行っている。現在PCI施行時と6ヶ月後においてこれらの評価を行っている。しかしながら喫煙者の割合が比較的少ないことや、エントリーに当たって冠動脈狭窄度が高度でアセチルコリン負荷試験が困難でエントリーが出来ないケースも多いため、非喫煙者や喫煙既往者のエントリーを増やす方針で研究をすすめている。最近は喫煙者の割合が比較的少ないことや、エントリー予定で承諾が得られても冠動脈狭窄度が高度であるために、アセチルコリン負荷試験が困難でエントリーが出来ないケースも多くなってしまい、症例数が集まっていないのが現状である。今後症例数を増やすためには、これまでに経皮的冠動脈ステント留置術を行いフォローアップ検査を予定している症例で残枝を有する症例も積極的にエントリーを行う方針である。また非喫煙者や喫煙既往者でエントリーを増やし、コントロール群を増やす方針で研究をすすめている。冠血行再建術後の喫煙は残余リスクの一端と考えられ、禁煙指導や支援を今後さらに充実・発展させていく必要性がある。しかしながら、喫煙と冠血行再建術後の狭心症状の関連においてその根底となる病態生理の解明は不十分であり、また禁煙期間が冠動脈にどのような効果をもたらしているのか詳しく解っていない。本研究は、狭心症状を有する喫煙患者の責任病変である冠動脈狭窄病変に対して、薬剤溶出性ステントを用いた経皮的冠動脈形成術を行った後の胸部症状と血管内皮機能、冠動脈プラーク組織性状を評価し、非喫煙者との比較検討を行うことにより、喫煙が引き起こす血管内皮機能障害と胸部症状、冠動脈プラーク性状変化との関連を明らかにすることを主目的とした本邦発の臨床研究である。また経皮的冠動脈形成術後の禁煙支援、指導により、禁煙率や胸部症状改善率が上がり、その後の心血管イベントが減少するかどうかを調査し、継続的な禁煙支援、指導の有効性を評価することを副次目的としている。これまでに、本研究施行に対して当施設の倫理委員会に申請を行い承認された後に、順次患者登録を行っている。喫煙患者群においては、経皮的冠動脈形成術後に継続的な禁煙支援、指導を行うことを同意した群と同意しなかった群の2群に分けて、その後の禁煙率、胸部症状再燃や心血管イベント発生の頻度を比較検討する予定である。禁煙指導としては禁煙外来を積極的に受診させ、禁煙薬の投与を開始してもらう。これらにより、禁煙の効果を検証することが可能となると考えている。研究開始にあたり、血管内皮機能検査のプロトコールの検証に少し時間を要したため、研究開始が遅れた。本研究では、血管内皮機能障害の検討において当初はエンドパットを用いた血管内皮機能評価を行うことを検討していたが、エンドパットによる血管内皮機能評価は変動が大きく、冠動脈内皮機能評価を正確に評価出来ていない可能性が示唆された。そのため、より正確な血管内皮機能評価目的で最初の冠動脈造影検査時にアセチルコリン負荷検査を追加する方針として研究を開始している。アセチルコリン負荷検査実施においては、高度狭窄例では実施が困難なため、現在のところ症例エントリーが遅れている。

しかしながら喫煙者の割合が比較的少ないことや、エントリーに当たって冠動脈狭窄度が高度でアセチルコリン負荷試験が困難でエントリーが出来ないケースも多いため、非喫煙者や喫煙既往者のエントリーを増やす方針で研究をすすめている。最近は喫煙者の割合が比較的少ないことや、エントリー予定で承諾が得られても冠動脈狭窄度が高度であるために、アセチルコリン負荷試験が困難でエントリーが出来ないケースも多くなってしまい、症例数が集まっていないのが現状である。エンドパットによる血管内皮機能評価は変動が大きく、冠動脈内皮機能評価を正確に評価出来ていない可能性が示唆されたため、より正確な血管内皮機能評価目的で最初の冠動脈造影検査時にアセチルコリン負荷検査を追加する方針として研究を開始している。症例エントリーにおいて、アセチルコリン負荷検査実施の際、高度狭窄例では検査が困難であるため除外されてしまう。そのため、今後症例をさらに増やすためには、これまでに経皮的冠動脈形成術を行いフォローアップ検査を予定している症例で残枝を有する症例も積極的にエントリーを行い、症例数をさらに増やしていく予定である。今後症例数を増やすためには、これまでに経皮的冠動脈ステント留置術を行いフォローアップ検査を予定している症例で残枝を有する症例も積極的にエントリーを行う方針である。また非喫煙者や喫煙既往者でエントリーを増やし、コントロール群を増やす方針で研究をすすめている。1初年度において血管内皮機能解析ソフトの購入を見送ったことと、2研究分担者の研究分担金がまだ使用されていなかったこと、の2点の状況により次年度使用額が生じた。今後、本研究の遂行において必要となる解析ソフトの購入を行う予定であり、研究分担金の早期使用を促す予定である。現時点で研究用解析ソフトは購入できていないため、次年度中に安価なものを購入する予定である。またデータ収集に必要となるカテーテルやガイドワイヤー等の購入を追加で行っていく予定である。研究分担者の研究分担金も次年度中に使用してもらう。
動的チャネル割り当てを応用した空間分割多元接続(SDMA)方式

陸上移動通信では,周波数利用効率の向上のためにサービスエリアを複数のセルに分割するセルラ方式が適用されている.通常は,使用できるチャネルをあらかじめそれぞれのセルに割り当てしておく固定チャネル割り当てが行われている.しかし,トラフィックの空間的な不均一性により,あるセルではチャネルが不足し,あるセルでは余剰が生じるような場合が生じてしまう.これを解決する手法として,動的にチャネルを割り当てる手法が提案されている.一方,同一セル内の複数のユーザに同一チャネルを割り当てるSDMA方式も,周波数利用効率の改善効果が著しい.SDMA方式は基地局に干渉除去のためのアダプティブアレーを必要とする.そこで,アダプティブアレーを他セルからの同一チャネル干渉除去に用いるものと,SDMA方式を併用した場合とのチャネル利用効率を,動的チャネル割り当てを想定してシミュレーションにより評価した.なお,動的チャネル割り当てとして,ランダム割り当て方式を仮定した.その結果,基地局がすべてのチャネルを使用できる場合,SDMA方式を併用してもほとんど利用効率の改善効果が得られないことがわかった.しかし,PHSのように基地局で利用できるチャネルに制限がある場合には,SDMA方式併用による大きな改善効果が得られることが明らかになった.このように,現実的なモデルを想定した場合には,SDMA方式が有効であると言える.陸上移動通信では,周波数利用効率の向上のためにサービスエリアを複数のセルに分割するセルラ方式が適用されている.通常は,使用できるチャネルをあらかじめそれぞれのセルに割り当てしておく固定チャネル割り当てが行われている.しかし,トラフィックの空間的な不均一性により,あるセルではチャネルが不足し,あるセルでは余剰が生じるような場合が生じてしまう.これを解決する手法として,動的にチャネルを割り当てる手法が提案されている.中でもARPは,セル内を自動的に同心円上に分割し,内側の部分では干渉条件の厳しいチャネルを,また外側では干渉条件の緩いチャネルを割り当てることにより(再利用分割),すべてのチャネルがほぼ同等のCIRを持つように配置できる.このため,周波数利用効率が大きく向上できる特徴を持つ.一方,同一セル内の複数のユーザに同一チャネルを割り当てるSDMA方式も,周波数利用効率の改善効果が著しい.そこで,同一セル内の干渉除去のためにセクタアンテナを用いたSDMA方式と,ARPを組み合わせたシステムについて,特性の検討を行った.その結果,SDMA方式とARPを組み合わせた場合,他セルからの干渉条件がより厳しくなるため,ARP独自の自動的に再利用分割を行う機能が低下し,単にセクタアンテナをARPに適用した場合よりも若干特性が劣化することがわかった.しかし,再利用分割が行われないということは,処理の複雑なARPを適用する必要性が少ないということであり,SDMA方式を適用する場合には簡単な固定チャネル割り当てで十分であることが予想される.今後は,固定チャネル割り当てとSDMA方式との組み合わせについても検討していく予定である.陸上移動通信では,周波数利用効率の向上のためにサービスエリアを複数のセルに分割するセルラ方式が適用されている.通常は,使用できるチャネルをあらかじめそれぞれのセルに割り当てしておく固定チャネル割り当てが行われている.しかし,トラフィックの空間的な不均一性により,あるセルではチャネルが不足し,あるセルでは余剰が生じるような場合が生じてしまう.これを解決する手法として,動的にチャネルを割り当てる手法が提案されている.一方,同一セル内の複数のユーザに同一チャネルを割り当てるSDMA方式も,周波数利用効率の改善効果が著しい.SDMA方式は基地局に干渉除去のためのアダプティブアレーを必要とする.そこで,アダプティブアレーを他セルからの同一チャネル干渉除去に用いるものと,SDMA方式を併用した場合とのチャネル利用効率を,動的チャネル割り当てを想定してシミュレーションにより評価した.なお,動的チャネル割り当てとして,ランダム割り当て方式を仮定した.その結果,基地局がすべてのチャネルを使用できる場合,SDMA方式を併用してもほとんど利用効率の改善効果が得られないことがわかった.しかし,PHSのように基地局で利用できるチャネルに制限がある場合には,SDMA方式併用による大きな改善効果が得られることが明らかになった.このように,現実的なモデルを想定した場合には,SDMA方式が有効であると言える.
ナノ修飾光触媒ハイブリッド微粒子を用いた口腔癌治療への応用研究

ガン治療は手術・放射線療法・化学療法などとあり。効果的な新規ガン治療の確立が望まれている。本研究では様々な化学反応を触媒・促進する酸化チタンに化学結合させたハイブリット粒子(TiO2-PAA/ADM)に着目した。酸化チタンは紫外線を照射すると光触媒作用によって抗がん作用に寄与する活性酸素種を生成、強い酸化反応を引き起こすことが知られている。これを応用し標的となる口腔癌のみで選択的に薬効を発揮させることができる。そこで、口腔癌においてナノテクノロジーを用いハイブリット粒子と光照射効果による治療の可能性とその条件や機序を明らかにし、新規ガン治療法を構築する。口腔癌細胞にTiO2を投与し細胞内の光を励起させると、TiO2は細胞表面に分布するものと細胞内にpinocyctosisにより取り込まれるものとあり。光照射をうけるとその部で活性酸素やフリーラジカルが発生し、細胞死が誘導される。ハイブリット粒子(TiO2-PAA/ADM)に着目し光照射すると光触媒作用によって抗がん作用に寄与する活性酸素種を生成、強い酸化反応を引き起こすことが知られており、これを応用し標的となる口腔癌部位のみで選択的に薬効を発揮させることができるドラッグデリバリーシステムに基づいた新規がん治療法を検索した。さらに、光触媒反応により、活性酸素分子種を生成する。光触媒の抗腫瘍効果は、これらの活性酸素分子種の癌細胞に与えた刺激、フリーラジカルによるいわゆる環境ストレスによるものと予想した。適度な酸化ストレスはアポトーシスを誘導するか。過度の酸化ストレスはネクローシスを誘導するかを検索し、それらのアポトーシス関連遺伝子との関連も検討した。TiO2-PAA/ADM使用量と光照射時間とともに進行している。本研究では口腔癌に対し抗腫瘍効果のメカニズムを解明し、反応程度をコントロールし、実験を検討した。本研究では、化学結合させたハイブリット粒子(TiO2-PAA/ADM)を用いて口腔癌の治療への応用の可能性を考え、TiO2-PAA/ADMが組織への感受性を調整するモデル的効果が期待できることと今後さらに、より病変部にTiO2-PAA/ADMの特性が効果的に利用すれば新しい治療展開が開けることが明らかになって、癌治療の局所化も期待できる。これをもとに口腔悪性腫瘍に応用するに際して、実験動物などの検討を進める。ハイブリット粒子(TiO2-PAA/ADM)に着目し光照射すると光触媒作用によって抗がん作用に寄与する活性酸素種を生成、強い酸化反応を引き起こすことが知られており、これを応用し標的となる口腔癌部位のみで選択的に薬効を発揮させることができるドラッグデリバリーシステムに基づいた新規がん治療法を検索する。光触媒の抗腫瘍効果は、これらの活性酸素分子種の癌細胞に与えた刺激、フリーラジカルによるいわゆる環境ストレスによるものと予想される。過度の酸化ストレスはネクローシスを誘導するかを検索し、それらのアポトーシス関連遺伝子との関連も検討する。そこで口腔癌に対し抗腫瘍効果のメカニズムを解明する。反応程度をコントロールし、以下の実験を検討する。口腔悪性腫瘍細胞の生存率とTiO2-PAA/ADM反応の相関を検索する。酸化ストレスにより活性化されたタンパク質キナーゼASK1やストレス反応性MAPKキナーゼ経路を検討する。ASK1の活性化によるアポトーシスの誘導とネクローシスの誘導の関連するJNKとp38の活性化をみて検討した。1)ヒト口腔扁平上皮癌細胞を培養し後、TiO2-PAA/ADM投与し光照射後、トリパンブルー染色・コロニー形成法およびMTT法を用いて細胞の生死判定を検索する。光照射時間を変え、殺細胞効果について比較検討した。2)光触媒反応による酸化ストレスの刺激を受けた細胞の形態変化を位相差顕微鏡により観察し、細胞を蛍光免疫染色したものも蛍光顕微鏡で観察した。3)光触媒反応で処理された細胞について、ASK1の活性とJNK・p38の活性およびそれらに関与する細胞シグナル伝達の変動をWestern Blotting法・免疫染色・アポトーシスDNAラダーで検出した。4)光触媒反応による酸化ストレスからアポトーシス調節因子である(Bcl-2)の変動とその関連遺伝子の発現をPCR法などで検索を行った。5)強い酸化ストレスによるネクローシスのTRAF2とRIPの検索をWestern Blotting法・免疫染色・ELISA法などで検索した。以上まで順調に研究が行われている。6)正常ヒト口腔領域由来細胞株への光照射によるDNA傷害からの酸化チタンによる防御作用について検討する。正常ヒト口腔細胞に紫外光・可視光を照射した後にDNAを抽出し、ピリミジンダイマーを認識する抗体を用いてELISA法にて(6-4)型ピリミジンダイマー、シクロブタン型ダイマーの2種類のピリミジンダイマーを定量する。を加え継続して研究を随行する。

酸化チタンは紫外線を照射すると光触媒作用によって抗がん作用に寄与する活性酸素種を生成、強い酸化反応を引き起こすことが知られている。これを応用し標的となる口腔癌のみで選択的に薬効を発揮させることができる。そこで、口腔癌においてナノテクノロジーを用いハイブリット粒子と光照射効果による治療の可能性とその条件や機序を明らかにし、新規がん治療法を構築する。口腔癌細胞にTiO2を投与し細胞内の光を励起させると、TiO2は細胞表面に分布するものと細胞内にpinocyctosisにより取り込まれるものとあり。光照射をうけるとその部で活性酸素やフリーラジカルが発生し、細胞死が誘導される。ハイブリット粒子(TiO2-PAA/ADM)に着目し光照射すると光触媒作用によって抗がん作用に寄与する活性酸素種を生成、強い酸化反応を引き起こすことが知られており、これを応用し標的となる口腔癌部位のみで選択的に薬効を発揮させることができるドラッグデリバリーシステムに基づいた新規がん治療法を検索する。さらに、光触媒反応により、活性酸素分子種を生成する。光触媒の抗腫瘍効果は、これらの活性酸素分子種の癌細胞に与えた刺激、フリーラジカルによるいわゆる環境ストレスによるものと予想される。適度な酸化ストレスはアポトーシスを誘導するか。過度の酸化ストレスはネクローシスを誘導するかを検索し、それらのアポトーシス関連遺伝子との関連も検討する。TiO2-PAA/ADM使用量と光照射時間とともに進行している。そこで口腔癌に対し抗腫瘍効果のメカニズムを解明する。反応程度をコントロールし、以下の実験を検討する。1)TiO2-PAA/ADMにより口腔癌細胞株を用いてin vitro及びin vivoにおいて導入しその直後に光照射することで細胞内の光化学反応を励起させることにより口腔癌細胞株への殺細胞効果や抗腫瘍効果のメカニズムを検討した。口腔悪性腫瘍細胞の生存率とTiO2-PAA/ADM反応の相関を検索した。1)ヒト口腔扁平上皮癌細胞を培養し後TiO2-PAA/ADM投与し光照射後トリパンブルー染色・コロニー形成法およびMTT法を用いて細胞の生死判定を検索した。光照射時間を変え殺細胞効果について比較検討した2)光触媒反応による酸化ストレスの刺激を受けた細胞の形態変化を位相差顕微鏡により観察し細胞を蛍光免疫染色したものも蛍光顕微鏡で観察した。平成29年度3)TiO2-PAA/ADMを導入し腫瘍組織内の血管新生を光照射単独群TiO2-PAA/ADM+光照射群に分け免疫組織学的(CD31など)に比較検討する。ガン治療は手術・放射線療法・化学療法などとあり。効果的な新規ガン治療の確立が望まれている。本研究では様々な化学反応を触媒・促進する酸化チタンに化学結合させたハイブリット粒子(TiO2-PAA/ADM)に着目した。
ヒト脂肪細胞を用いた細胞内代謝制御における転写因子p53の役割と標的分子の探索

糖尿病や肥満などの生活習慣病と癌における共通の分子機構に着目し、RNA-seqを用いたゲノムワイド解析から細胞内代謝調節関連p53下流遺伝子探索を行った。ヒト脂肪細胞のRNA-seqにおいて、アドリアマイシンでDNA傷害を与え、2倍以上の発現上昇を認めた遺伝子は572遺伝子であった。これらの遺伝子群に対し、Gene Ontology Termを用いたpathway解析から、脂質代謝、リポタンパク代謝、核酸代謝、アミノ酸代謝など様々な代謝経路に関わる遺伝子群の有意な発現上昇を認めた。中でも、核酸代謝酵素との関連が示唆されるdihydropyrimidinase-like4(DPYSL4)に注目し、機能解析を行った。脂肪細胞および大腸癌細胞株HCT116において、DPYSL4をノックダウンさせるとATP産生・酸素消費の低下とNAD+/NADHの増加を認めた。一方、LentMrusを用いたDPYSL4の過剰発現ではATP産生・酸素消費量の増加とNAD+/NADHの低下を生じ、好気的回路を介したエネルギー調節作用が示唆された。また、癌抑制機能を検討するために、in vivoでの腫瘍形成能に及ぼす効果を検討した。DPYSL4を強制発現させた肺癌細胞株H1299をNOD/SCIDマウスに皮下注し、その腫瘍サイズを観察すると有意な腫瘍形成の抑制を認めた。さらに、in vitroにおいてもDPYSL4を過剰発現させたH1299の強制発現でマトリジェル浸潤能は低下し、癌抑制機能を有する可能性が示唆された。以上のことから、癌細胞や正常細胞においてDPYSL4はp53によって発現が調節され、癌抑制機能やエネルギー調節作用を有することから、糖尿病や肥満と癌には共通した分子基盤が関わっている可能性が示された。次世代型シークエンサーを用いたRNA-seqの結果から、KEGG・GOTermにおけるpathway解析へと技術展開し、転写因子p53における細胞内代謝制御の新知見を見いだすことができている。さらに、in vivoでの病態モデルにおける癌抑制機能を検討するために、マウスにおける癌浸潤モデルを立ち上げており、ほぼ計画通り進展している。癌と糖尿病・動脈硬化などの生活習慣病の接点に着目し、最先端の技術である次世代型シークエンサーによるRNA-sequenceを用いたゲノムワイド解析を行い、細胞内代謝調節に関連するp53下流遺伝子の探索を行った。ヒト前駆脂肪細胞におけるRNA-sequenceの結果から核酸代謝に関わる酵素と相同性の高いdihydropyrimidinase-like 4(DPYSL4)を同定し、エネルギー産生・酸素消費調節に関わる機能解析を行った。脂肪細胞においてsiRNAによってp53をノックダウンさせると、DPYSL4の発現誘導は顕著に抑制されたことから、正常脂肪前駆細胞における新たなp53下流遺伝子であることが明らかとなった。次に、脂肪細胞においてDPYSL4をノックダウンさせるとATP産生・酸素消費量は低下し、TCAサイクルマーカーであるNAD+/NADH比の増加を認め、TCAサイクルに抑制的に作用した。癌細胞であるH1299細胞においてLentivirusを用いてDPYSL4の過剰発現させると、ATP産生・酸素消費量は増加し、NAD+/NADH比の低下を生じ、逆にshRNAによるノックダウンでは、ATP産生・酸素消費量が低下することから癌細胞においてもDPYSL4はTCA cycleに対して抑制的に作用した。DPYSL4は正常細胞である脂肪細胞のみならず、癌細胞においても好気的回路を介したエネルギー産生調節機序を有することが示唆された。さらに、DPYSL4の強制発現でコロニー形成は阻害され、マトリジェル癌浸潤能は低下したことから、癌抑制機能を有する可能性が示唆された。以上のことから、DPYSL4はp53下流遺伝子として作用し、癌細胞や脂肪細胞でのエネルギー産生調節を介して、癌と生活習慣病に共通した分子病態の形成に関わっている可能性が示された。

以上のことから、癌細胞や正常細胞においてDPYSL4はp53によって発現が調節され、癌抑制機能やエネルギー調節作用を有することから、糖尿病や肥満と癌には共通した分子基盤が関わっている可能性が示された。次世代型シークエンサーを用いたRNAシークエンスやChIPシークエンスなどの新しい先端技術解析を展開している。その結果、細胞内代謝制御における転写因子p53の新知見を見出すことができた。さらに、生化学的な手法を用いた細胞内代謝に関わる機能解析を行うことに加えて、糖尿病・肥満などの生活習慣病とがんにおける分子病態との関わりを明らかにしつつあり、計画通り順調に進展している。次世代型シークエンサーを用いたRNA-seqの結果から、KEGG・GOTermにおけるpathway解析へと技術展開し、転写因子p53における細胞内代謝制御の新知見を見いだすことができている。さらに、in vivoでの病態モデルにおける癌抑制機能を検討するために、マウスにおける癌浸潤モデルを立ち上げており、ほぼ計画通り進展している。DPYSL4のエネルギー代謝調節機能・癌抑制機能・細胞骨格制御機能がin vitroとin vivoにおける浸潤/転移抑制作用にどのように関わっているかを明らかにするために、(1)DPYSL4の機能ドメインのdeletion mutantのエネルギー産生・浸潤・転移におよぼす影響の検討、(2)バイオインフォマティクスを用いたGene Ontology Termにおけるpathway解析を行う。また、マウスを用いて癌浸潤・転移モデルをたち上げ、in vivoでの癌増殖能、転移能について検討する。
雁木空間の持続と再生を支える住居・屋敷・街区の居住システムの解明

平成30年度には通り中央に水路をもつ街路村〈稲田〉について、稲田1丁目の住戸を対象として住居・屋敷・街区をとおした居住システムを把握した。1970年代の資料により通りと水路の変化を把握し、屋敷構えと住居の実測から、河川改修と道路拡幅に伴う屋敷構えや住居の変更点を把握した。水路の利用に供する屋敷構え要素として私設の橋、洗い場、水瓶、井戸、樹木に注目し、その位置と分布を1970年代の配置図に復原した。これら要素は水路や通りに面し、屋敷が並びをなした際に層をなし、公私の利用が異なることを把握した。蛇行する水路沿いの雁木町家の雁木が台形平面をなし、水路のカミ側に出隅、シモ側に入隅の空間をつくることを実測した。雁木に面するミセの建具と床仕上げ、トオリニワと収納の位置、隣戸壁面の物品、そして雁木での打ち水、野菜干し、洗濯物干し、夕涼み、脱穀といった環境行動が生業(農家か商家か)と対応したことを把握した。1970年代の空中写真と聞き取りから、建物と空地の形状と用途を把握した。短冊形敷地において前側の通りに主屋を接道し、後ろ側に広く畑と屋敷林を配したこと、敷地のカミ側に排水溝やトオリニワを通しシモ側に付属屋を設けず、カミ・シモの方向性に依拠した屋敷構えと平面型を持ったことを把握した。これが並びをなし、各戸と街区の居住環境が確保される空間的なしくみを把握した。また、祭礼時の神輿の経路を〈高田〉大町3丁目と〈稲田〉1丁目で配置図上に記録し、設えや礼拝や宿を把握した。通過する神輿を各戸毎に礼拝する〈高田〉に対し、〈稲田〉は辻を中心として通りを神輿が往復した。〈高田〉と〈稲田〉の2010年以降の雁木延長の増減を各戸で把握し、町内ごとの持続の度合いを把握した。当初の予定通り、直線状の雁木通りを持つ城下町〈高田〉については平成29年度に大町3丁目の2戸を選定し配置図と平面図と断面図と立面図を作成でき、通り中央に水路の流れる街路村〈稲田〉については平成30年度に稲田1丁目の1戸を選定し、配置図と住戸平面図を作成できたため。平成30年度に〈高田〉と〈稲田〉の配置図上に祭礼時の神輿の経路と機械化前の雪処理を把握できたため。平成29年度に実施した〈高田〉と〈稲田〉の全雁木通りの現況調査について、上越市主宰の報告会での発表内容にもとづき、平成30年度4月の建築学会北陸支部Webマガジン、7月の日本建築学会北陸支部大会、9月の日本建築学会大会で発表できた。また、〈高田〉と〈稲田〉の祭礼の経路について、7月の日本建築学会北陸支部大会で発表できた。また、高田と稲田の雁木分布、雪処理の過程、雁木町家の保全動向について、研究結果の一部を平成31年2月に上越市発行の「町家読本-高田の雁木町家のはなし-改訂版」として出版できた。とくに高田の機械化前の雪処理における通りと屋敷のシステム的な対応関係については、平成30年9月の日本建築学会大会パネルディスカッションで発表するとともに資料集に寄稿できた。本年度は、当初に予定した3点について、以下の方策で研究を進める。1.時間変化による雁木空間の公私領域の重層性と住宅・道路の相互関係との関連町人町〈高田〉(平成29年度)と街路村〈稲田〉(平成30年度)の平面実測と聞き取りから、それぞれの雁木空間では、利用における公私の境界が季節や日常・非日常の別により変化している様子を部分的に把握できた。そこで通りと屋敷を含む断面図を両者で実測し、機械化前の雪処理と夏季の祭礼に注目し、住人のはたらきかけと空間的な境界位置を記録し分析する。利用の公私境界の時間的変化により住宅と道路の相互作用が生み出されていることを把握する。2.連続平面の変容過程からみた〈高田〉と〈稲田〉の居住システムの解明町人町〈高田〉と街路村〈稲田〉の通りと屋敷を含めた連続平面の変容過程をとおしてみることにより、現在も継承される屋敷と住宅の構成要素を把握する。並びをなす雁木町家の平面を作成し、屋敷が前側と後ろ側それぞれで付属屋配置や境界装置を調整し、通りと屋敷の相互作用と均衡をとっていたことを把握する。1960年代以降の変容過程を比較し、相隣関係を調整する地域慣習や設え、その雁木利用への表れ方を把握する。これにより通りと町家の相互作用と相隣関係とが関連する要因を明らかにする。3.柳川の堀割水路との比較による私領域の空間要素が公共性を獲得する根拠の解明連携研究者は福岡県柳川市の〈宮永町〉と〈京町歩道〉において屋敷構えの変容過程から堀割水路の居住システムを明らかにしている(菊地日仏景観会議2007)。連携研究者にデータの開示を依頼し、〈高田〉と〈稲田〉で把握した雁木通りの居住システムと比較検討する。これにより伝統的な街路・水路空間において、私領域に属する屋敷構えの装置が都市空間の構成要素として公共性を獲得する根拠を把握する。本研究は伝統的な街路空間である新潟県上越市の雁木通りについて、変容過程に注目して住居と屋敷構えの相互関係を分析することを目的としている。平成29年度には当初の予定通り、〈高田〉

大町3丁目と〈稲田〉1丁目において実測対象となる雁木町家を2戸ずつを選定した。このうち直線状雁木通りの城下町〈高田〉については、大町3丁目の2戸について配置図と平面図と断面図と立面図を作成した。1970年代の土地区画整理事業の従前図を閲覧し、道路と水路の変化を把握した。住民への聞き取りから、屋敷後ろ側の土地利用と共用溝の位置を確認した。従前には後ろ側に開渠の背割り水路があり、大町3丁目の各班で管理していたことを把握した。積雪時の雪処理については、作成した2戸の配置図(縮尺1:100)と平面図(縮尺1:50)と断面図(縮尺1:50)をもとに、住民への聞き取りと写真資料から1960年代の雪処理の過程を復原した。秋季の雪備えから冬季の雪下ろしを経て春季の雪搬出に至る、私有地の雪処理と道路の協働による雪処理が町内のくらしに根ざしたかたちで進められた過程を把握できた。冬季には個人の判断で雪処理が敷地後ろ側から開始され、雁木と前側の屋根雪を道路に一定量落とした段階で町内による雇用者の応援を得て道路に壁状に雪を積み上げていた。それにより雪囲いなしで採光のある雁木空間を形成し、道路上方に交通・運搬用の橇ミチと、両側の雁木を連絡するトンネルを通していた。こうした私有地から道路への働きかけは雁木を拠点としていた。敷地後ろ側の処理雪は春季まで放置していた。隣地境界に塀を建てず共用溝としたため可能となっていた。1980年代以降に道路除雪が実施された後も、私有地に属する敷地内では同じ手順と用具によって雪処理を行っていた。各戸が敷地後ろ側の共用溝を管理し、夏季に雁木の屋根裏に梯子や樋を表示的に保管している根拠を把握できた。当初の予定通り、直線状雁木通りの城下町〈高田〉の代表として大町3丁目の2戸を選定し、配置図、平面図、断面図、立面図を作成し、敷地裏の共用溝と機械除雪以前の雪処理と雁木との関係を把握することができたため。7月と9月には研究成果の一部を発表することができた。2月には上越市で調査報告会を行うことができた。また、水路沿い雁木通りの街路村〈稲田〉については稲田1丁目の2戸を選定し、配置図を作成し、祭礼時の神輿の経路を把握することができた。平成30年度には通り中央に水路をもつ街路村〈稲田〉について、稲田1丁目の住戸を対象として住居・屋敷・街区をとおした居住システムを把握した。1970年代の資料により通りと水路の変化を把握し、屋敷構えと住居の実測から、河川改修と道路拡幅に伴う屋敷構えや住居の変更点を把握した。水路の利用に供する屋敷構え要素として私設の橋、洗い場、水瓶、井戸、樹木に注目し、その位置と分布を1970年代の配置図に復原した。これら要素は水路や通りに面し、屋敷が並びをなした際に層をなし、公私の利用が異なることを把握した。蛇行する水路沿いの雁木町家の雁木が台形平面をなし、水路のカミ側に出隅、シモ側に入隅の空間をつくることを実測した。雁木に面するミセの建具と床仕上げ、トオリニワと収納の位置、隣戸壁面の物品、そして雁木での打ち水、野菜干し、洗濯物干し、夕涼み、脱穀といった環境行動が生業(農家か商家か)と対応したことを把握した。1970年代の空中写真と聞き取りから、建物と空地の形状と用途を把握した。短冊形敷地において前側の通りに主屋を接道し、後ろ側に広く畑と屋敷林を配したこと、敷地のカミ側に排水溝やトオリニワを通しシモ側に付属屋を設けず、カミ・シモの方向性に依拠した屋敷構えと平面型を持ったことを把握した。これが並びをなし、各戸と街区の居住環境が確保される空間的なしくみを把握した。また、祭礼時の神輿の経路を〈高田〉大町3丁目と〈稲田〉1丁目で配置図上に記録し、設えや礼拝や宿を把握した。