hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体構造・機能の解明と維持・回復・強化のためのバイオメカニクス

これらにより、連続体力学の見直しや、機能的適応の力学的取扱などにある程度の見直しをえた他、人工臓器開発における力学的検討の重要性を指摘し、気液流の力学に新しい知見を加えることができた。2.細胞微細組織力学:血管内皮細胞が動脈硬化との関連で精力的に研究された。細胞の粘弾性測定が行われ、内皮細胞のせん断応力に対する反応などが明らかにされた。血栓形成に対するせん断力の影響も調べられた。3.国会研究集会として、33回材料研究連合講演会、日本機械学会67期全国大会、4回日本ME学会秋季大会などのオ-ガナイズドセッションの企画運営に参加した。1回バイオエンジニアリング学術講演会(平1・8・22、東京)、1回バイオエンジニアリングシンポジウム(平2・1・22、23、仙台)の開催に協力した。また、その都度、本研究の連絡会議を開催し、研究の進展を図った。国際集会として、ASME WAM89(1989・12・10-15、サンフランシスコ)において、Tissue Engineeringのセッションを合同開催した。今後開かれるものとして、上海-大阪BMEシンポジュウム(平2・6)、1回バイオメカニクス世界会議(平2・8-9)の開催準備にわが国の代表として中心的役割を果たした。なお、本課題と同名の重点領域研究計画を策定し申請した。生体が持つ構造とそれらの諸機能を解明し、それらを健全に維持・強化したり、低下した機能を回復させる方策を、バイオメカニクスの立場から探求した結果、以下の成果が得られた。1.循環呼吸力学、人工臓器力学、軟硬組織力学、生体動力学などの固有分野の具体的研究を通して、生体特有の不均一性、異方性、非線形性を取り扱うために連続体力学の見直し、力学的観点からの生体の機能的適応機能の把握と意義付け、人工臓器と生体適合性に対する力学的アプロ-チの開発、新しい観察・計測技術の展望、およびガス・流体・物質移動に関する基本原理の整理と方法論の見直しを行なうことが出来た。2.バイオメカニクスの分析的アプロ-チの有効な方法の一つとして、細胞レベルに於ける様々な力学的現象の解明が要請されるようになってきており、その一環として力学的影響下の細胞の挙動に関する研究を開始するとともに、この方面の研究の現状の調査と将来性の検討を行なった。3.本研究課題に関する研究調査と研究交流を行なうために、平成2年8月に米国カリフォルニァ大学で開催された第1回世界バイオメカニクス会議と、平成3年1月に大阪大学で開催された第2回バイオメカニクスカンファレンスに参画するとともに、日本機械学会バイオエンジニアリング部門と日本ME学会バイオメカニクス研究会を中心とした関連研究集会の実施に積極的に協力した。4.本研究代表者と分担研究者が中心となって、平成4年度発足重点領域として、「生体機能と構造の維持・回復・強化のバイオメカニクス」(申請代表者:林紘三郎)を申請した。
エンタテインメント的要素を取り入れたプログラミング学習支援システムの研究

本研究では、プログラミングに対する学習意欲を喚起し、やる気を継続させる学習環境を提供することを目的として、エンタテインメント的な学習機能を取り入れたプログラミング学習支援システムを開発した。そして、開発した学習支援システムをプログラミング演習で活用することによって、本システムの学習効果を評価した。アンケートの結果などから、本システムを使用することで、プログラミングに興味を持つという観点では有効であったと考える。しかし、確認テスト・期末テストの平均点の推移からは、プログラミング作成能力の向上については十分な効果を得られておらず、学習機能やシステム活用方法などの改善を検討していく必要がある。本研究の目的は、プログラミングの初学者、あるいは不得意な学生が楽しみながらプログラミングする学習支援システムを提供することである。この目的を達成するため、エンタテインメント(娯楽)的要素を取り入れて、ゲーム感覚でプログラミングを学習する学習支援システムを研究・開発する。研究計画としては、最初に「エンタテインメント的学習機能を取り入れたプログラミング学習環境に関する研究」を進め、エンタテインメント的要素とプログラミング学習支援機能を関連付けの評価を実施している。平成25年度は、「気分転換や視覚的な刺激を与えるユーザインタフェース」や「競争的学習機能」に関する開発を進めた。「競争的学習機能」に関しては、ニックネームを使用して競合的な学習環境を提供する機能「ニックネーム型競合機能」を開発し、その学習効果を評価した。ニックネーム型競合機能とは、毎回の演習の最初に学習者に対してランダムに個別のニックネームを与え、全ての学習者と教員に学習者のランクを表示する機能である。ニックネーム型競合機能を活用したプログラミング演習授業におけるテスト結果の推移やアンケート結果から、学習意欲が向上した、集中力が向上した、ゲーム感覚で楽しむことができたなどの意見が多くなった。今後は、学習状況をリアルタイムに把握して学習者をサポートする機能の改善を行い、エンタテインメント的学習機能の実現とその効果を評価する予定である。このため、エンタテインメント(娯楽)的要素を取り入れて、ゲーム感覚でプログラミングを学習する学習支援システムを研究・開発する。具体的な研究項目としては、前記に関連した次の研究開発を行い、実際のプログラミング演習授業で活用することで、研究成果の評価を実施した。・エンタテインメント的学習機能を取り入れたプログラミング学習環境に関する研究・学習プロセスの中に気分転換や視覚的な刺激を与えるユーザインタフェースに関する研究・競争的なゲーム感覚で演習課題に取り組む競争的学習機能に関する研究本システムを活用したプログラミング演習授業におけるテスト結果の推移やアンケート結果から、ゲーム感覚でプログラミングできたと感じた、また、学習履歴や習得した内容の表示により達成感を感じたなど、学習意欲の向上という点では有効であったと考える。今後は、学習状況をリアルタイムに把握して学習者をサポートする機能とその効果や競合的学習機能の改善を行い、エンタテインメント的学習機能の実現とその効果を評価する予定である。この目的を達成するため、エンタテインメント(娯楽)的要素を取り入れて、ゲーム感覚でプログラミングを学習する学習支援システムの研究・開発を実施した。本研究は平成24年度から開始し,今年度が最終年度となる。平成24年度は、「エンタテインメント的学習機能を取り入れたプログラミング学習環境に関する研究」を進め、エンタテインメント的要素とプログラミング学習支援機能との関連付けを検討した。平成25年度は、「学習プロセスの中に気分転換や視覚的な刺激を与えるユーザインタフェース」や「競争的なゲーム感覚で演習課題に取り組む競争的学習機能」に関する研究・開発を進めた。「競争的学習機能」に関しては、ニックネームを使用して競合的な学習環境を提供するニックネーム型競合機能を開発し、その学習効果を評価した。平成26年度は、学習者の進捗状況をアバターを用いてリアルタイムに変化させる機能追加や学習者の学習状況をリアルタイムに把握して学習者をサポートする機能改善を行い、平成24年度、25年度に研究・開発したエンタテインメント的学習機能の実用化と効果を評価した。本研究で開発した学習支援システムを活用したプログラミング演習授業におけるテスト結果の推移やアンケート結果として学習意欲が向上した、集中力が向上した、ゲーム感覚で楽しむことができたなどの意見がみられたことから、エンタテインメント(娯楽)的要素を取り入れた学習支援システムは、プログラミング学習を支援するシステムとして効果があると考える。教育工学本システムを活用したプログラミング演習授業におけるテストのアンケート結果から、本システムを使用することで、プログラミングに興味を持つ、学習意欲や集中力が向上したという観点では有効であったと考える。しかし、「システムを利用したところで、プログラミングが以前よりも出来るようになったか」という点については否定的な意見が見られた。

学生数が1クラス50人程度と多いことから個人単位のサポートが不足している、学生の基礎能力が不足しているなどの要因が考えられるので、学習者の個人レベルに対応した学習を支援する機能についての検討が必要である。本システムを活用したプログラミング演習授業におけるテストのアンケート結果から、本システムを使用することで、プログラミングに興味を持つ、プログラムの構造や流れを理解するという観点では有効であったと考える。しかし、「自分の順位が表示されることで、学習意欲が向上したか」、「システムを利用したところで、プログラミングが以前よりも出来るようになったか」という点については否定的な意見が見られた。このため、学習者の指向などを分析し、競合的学習に関する表示方法の改善と学習者の特性に合わせたサポート機能の開発が必要である。今後の研究は、本研究目的である「エンタテインメント的学習機能を取り入れたプログラミング学習環境に関する研究」に関して、タブレットモニタリング機能の開発によるリアルタイム性と個人別学習特性を考慮した学習者サポートとニックネーム機能の改善による競争的学習機能の向上など、エンタテインメント的要素を更に拡張する。更に、自発的な学習意欲を引き出すような機能として「アディクティブラーニング(Addictive Learning)型学習機能」についての検討を開始し、効率的な学習環境を実装したプログラミング学習支援システムの実用化を進めていく予定である。今後の研究は、本研究目的である「エンタテインメント的学習機能を取り入れたプログラミング学習環境に関する研究」に関して、タブレットモニタリング機能の開発によるリアルタイム性と個人別学習特性を考慮したサポート機能の向上、ニックネーム機能の改善による競争的学習機能の向上など、学習者のサポート機能とエンタテインメント的学習機能を更に拡張する。更に、プログラミングの初心者や不得意な学生に対して、プログラムの解読や作成に対して効率的な学習環境を実装したプログラミング学習支援システムの実用化を進めていく予定である。プログラミング学習支援システムの新機能において、タブレット端末に係わる機能検討、特にインタフェース部分の検討が長引き、端末機器の購入が遅れたため。
Aggregation Operatorの性質に基づくクラスタリングモデル

観測値が非対称の類似度で与えられる場合のクラスタリングモデルとして非対称一般化しファジィクラスタリングモデルを提案した.このモデルにおいて非対称Aggregation Operatorを提案し,その単調性についてAggregation Operatorが有する解の存在領域を視覚的曲面を用いることにより調査し,さらに各種Aggregation Operatorの比較調査に基づく数値実験により検証した.その結果,固体のクラスターに関する帰属度の制約条件を考慮したとき,非対称Aggregation Operatorの関数属は凸となることが得られたが,パラメータのとりかたによっては,実行可能解の領域外で凹関数となることが得られた.この状況にある規則性があるため,何らかの潜在性質が存在すると予測される.また,この手法の結果がデータ構造に内在する非対称要因を説明出来得るため,従来の手法における結果との相互比較を数値実験,あるいは視覚的探索法を用いて行なった.その結果,非体操構造を説明するパラメーターを加えた従来のモデルと同様の結果が得られ,モデルの安定性を考慮した場合,より少ないパラメーター数で説明可能であるため,実用上の有効性が示された.従来これらのモデル化は非対称多次元尺度構成法,あるいは計量心理学の分野においてなされているが,それらのモデルとの相互比較において,このモデルの位置付けについて検討した.結果的に従来の方法論が距離構造を仮定しているのに対し,このモデルは距離構造を介さず,直接分類を得ようとするものであり,その意味において計量空間の制約を受けないモデルと位置付けられる.さらに,これらのモデルを,実際に大学入試における進学者移動数に関するデータ,および電気通信量に関する流動性データに適用し,有用な結果を得た.これらの研究成果については,国内外の図書,雑誌論文,国際会議・学会等に発表した.観測値が非対称の類似度で与えられる場合のクラスタリングモデルとして非対称一般化しファジィクラスタリングモデルを提案した.このモデルにおいて非対称Aggregation Operatorを提案し,その単調性についてAggregation Operatorが有する解の存在領域を視覚的曲面を用いることにより調査し,さらに各種Aggregation Operatorの比較調査に基づく数値実験により検証した.その結果,固体のクラスターに関する帰属度の制約条件を考慮したとき,非対称Aggregation Operatorの関数属は凸となることが得られたが,パラメータのとりかたによっては,実行可能解の領域外で凹関数となることが得られた.この状況にある規則性があるため,何らかの潜在性質が存在すると予測される.また,この手法の結果がデータ構造に内在する非対称要因を説明出来得るため,従来の手法における結果との相互比較を数値実験,あるいは視覚的探索法を用いて行なった.その結果,非体操構造を説明するパラメーターを加えた従来のモデルと同様の結果が得られ,モデルの安定性を考慮した場合,より少ないパラメーター数で説明可能であるため,実用上の有効性が示された.従来これらのモデル化は非対称多次元尺度構成法,あるいは計量心理学の分野においてなされているが,それらのモデルとの相互比較において,このモデルの位置付けについて検討した.結果的に従来の方法論が距離構造を仮定しているのに対し,このモデルは距離構造を介さず,直接分類を得ようとするものであり,その意味において計量空間の制約を受けないモデルと位置付けられる.さらに,これらのモデルを,実際に大学入試における進学者移動数に関するデータ,および電気通信量に関する流動性データに適用し,有用な結果を得た.これらの研究成果については,国内外の図書,雑誌論文,国際会議・学会等に発表した.
超短パルス高出力フラッシュランプ照射による単結晶シリコン加工変質層の完全修復

超短パルス高出力フラッシュランプを単結晶シリコン機械加工面に照射し、加工変質層の修復を試みた.表層アモルファスシリコンの溶融・再結晶の過程を解明するために分子動力学を用いてシミュレーション解析を行い、レーザ照射との比較を行った.また、シリコン研削面および切削面を実験対象として照射実験を行った結果、加工変質層の修復効果が確認された。一方、問題点として、照射時の衝撃波によるウエハ破壊が観察された。本研究では,サブミリ秒パルス制御の超短パルス高出力フラッシュランプを単結晶Si工作物に照射することで加工変質層を完全な単結晶構造に修復すると同時に,工作物表面に存在した高さ数十nmの加工条痕もnmレベルに平坦化させるする技術を提案している.これにより,材料ロスがゼロ,産業廃棄物のエミッションもゼロのSiウエハ・赤外光学部品製造技術を実現させることを研究目的としている.H24年度では,主に以下の項目について研究を行った.(1)フラッシュランプ照射による表層アモルファスSiの溶融・再結晶の過程および下層転位の移動機構を解明するために,分子動力学を用いてSi加工変質層の解析モデルを作成し,照射によるSi原子の温度上昇・溶融・エピ成長および転位の移動・消滅現象のシミュレーション解析を行った.(2)工作物・ランプ間距離や照射パルス幅,冷却方法等を変化させて照射実験を行い,表面残留応力と熱変形を測定し,残留応力が最小となるランプ照射条件を特定することができた.(3)パルス幅制御により処理深さをコントロールし,各種ダイヤモンド砥石による研削加工表面および単結晶ダイヤモンドバイトによる切削面を実験対象として照射実験を行った.特に,加工変質層が深く形成されている場合,修復効果が確認されたものの,問題点として衝撃波によるウエハの破壊が観察された.以上のように,本研究を行うことにより,フラッシュランプ照射による加工変質層修復の可能性と問題点が明らかになり,今後の継続研究に対して有意義な知見を与えたと考えられる.超短パルス高出力フラッシュランプを単結晶シリコン機械加工面に照射し、加工変質層の修復を試みた.表層アモルファスシリコンの溶融・再結晶の過程を解明するために分子動力学を用いてシミュレーション解析を行い、レーザ照射との比較を行った.また、シリコン研削面および切削面を実験対象として照射実験を行った結果、加工変質層の修復効果が確認された。本研究では,サブミリ秒パルス制御の超短パルス高出力フラッシュランプを単結晶Si工作物に照射することで加工変質層を完全な単結晶構造に修復すると同時に,工作物表面に存在した高さ数十nmの加工条痕もnmレベルに平坦化させるする技術を提案している.これにより,材料ロスがゼロ,産業廃棄物のエミッションもゼロのSiウエハ・赤外光学部品製造技術を実現させることを研究目的としている.H23年度では,主に以下の項目について研究を行った.(1)簡易型高エネルギーフラッシュランプ照射装置の構築:パルス幅が1msec以下のフラッシュランプ(パルス制御方式)照射ユニットを現在保有のリニアモータ駆動のXYステージに搭載し,簡易型の照射装置を構築した.また,その基本性能を確認した.(2)材料解析手法を用いた加工変質層微視的構造変化の実験研究:フラッシュランプ照射による加工変質層の結晶構造変化を究明するために,顕微レーザラマン分光光度計および透過電子顕微鏡による照射部の断面観察・分析を行った.その結果,一部の照射条件において変質層が修復されていることを確認した.(3)完全な単結晶表面が得られるための最適照射条件の実験検討:一定の深さ(50nm以下)の加工変質層に対し,照射条件(パルス幅,エネルギー密度,照射距離,照射角度の影響など)と工作物結晶性との関連性を調査した.また,深さ方向に完全な単結晶構造が得られるための最適照射条件を実験的に見出した.これらの研究成果は,今後より深い加工変質層の修復実験および最適化に対して有用であると考えられる.研究目的の達成に向けて,実験装置の構築や実験結果の解析などを行っており,ほぼ研究計画の通りに進展していると考えられる.H24年度では,以下の項目について研究を推進する予定である.(1)分子動力学シミュレーションを用いた加工変質層修復過程の理論解析:フラッシュランプ照射による表層アモルファスSiの溶融・再結晶の過程および下層転位の移動機構を解明するために,分子動力学を用いてSi加工変質層の解析モデルを作成し,照射によるSi原子の温度上昇・溶融・エピ成長および転位の移動・消滅現象のシミュレーション解析を行う.そして,分子動力学解析の結果と実験観察の結果と比較を行うことで,プロセスの最適化および加工変質層のランプ照射修復技術の理論基礎を確立させる.(2)ランプ照射による工作物表面の熱応力・熱変形の計測評価:工作物・ランプ間距離や照射パルス幅,冷却方法等を変化させて照射実験を行い,表面残留応力と熱変形を測定し,残留応力が最小となるランプ照射条件を特定する.(3)加工変質層深さの異なる工作物の高速表面処理への展開:パルス幅制御により処理深さをコントロールし,各種ダイヤモンド砥石による研削加工表面および単結晶ダイヤモンドバイトによる切削面を実験対象として照射実験を行う.特に加工変質層が深く形成されている場合の修復効果および問題点を検証する.H24年度の経費は主に単結晶シリコンウエハの購入やその表面加工および透過電子顕微鏡による試料断面観察に使用する予定である.
細菌における蛋白質合成異常回避システム

トランス・トランスレーションは、tmRNAと呼ばれる低分子RNAが情報分子mRNAと情報を読みとる分子tRNAの両方の機能を果たすことで異常mRNAから翻訳を引き継ぎ、結果として2本の情報分子から1本のキメラペプチドを合成する変則的翻訳であり、細胞においては「何らかの原因で滞った翻訳を解消し、そこから生じる異常タンパク質を処理する、真正細菌に特異的な細胞秩序維持システム」と理解される。本研究では、トランス・トランスレーションがmRNA上のどのような過程を経て起こるのか、という点について明らかにしていくことで、多彩な細胞機能との関係を明らかにすることを目的として研究を行った。2.クロスリンク法を用いて、トランス・トランスレーションの各ステップにおけるリボソームとSmpBの相互作用について解析した。その結果、トランス・トランスレーションの第1ステップの過程において、SmpBのC末端tail部分にクロスリンクするリボソームタンパク質があることを確認した。以上の結果は、tmRNA結合タンパク質であるSmpBが、トランス・トランスレーションの初期過程のAla-tmRNA/EF-Tu(GTP)/SmpBがリボソームに結合しGTP加水分解を行った後において、mRNAを分子擬態することを示したものである。1. hydroxyl radical probingにより、リボソームとSmpBの相互作用を解析したところ、SmpBはリボソームのA部位とP部位に1分子づつ、合計2分子結合していることが明らかになった。また、SmpBのC末端tail部分はmRNAの通り道に沿って位置していた。2. hydroxyl radical probingを用いて、リボソームに入る前のtmRNAとSmpBの相互作用を解析したところ、SmpBはtmRNAのtNAドメインに結合していることが明らかになった。3.トランス・トランスレーション中間体におけるリボソームとSmpBの相互作用について、hydroxyl radical probingを用いて解析を行った。トランスロケーションが起こる以前にはSmpBはA部位にあり、トランスロケーションと共にP部位に移動することが明らかになった。以上の結果は、tmRNAがtRNAとmRNAの両方を構造的かつ機能的に擬態(molecular mimicry)していることを示唆する。
Web院内収集とCDISC外部送信機能を持つ汎用医学研究データ収集システム

クリニックなど小規模医療機関等、治験や臨床試験に参加したいがシステム負担が大きく参加協力が難しかった施設においても本研究成果を利活用することにより従来に比較し容易に治験や臨床研究に参加できる環境を提供できる道が開けた。これにより疾患に依存して、その当該疾患の研究に、より適している施設に試験参加協力の上、臨床研究を効率的に推進可能な対象施設範囲が広がった。UMINセンターが持つ全国集計サーバーへ匿名化した臨床試験情報を安全かつ効率的に収集できる対象がこれまでの大規模病院のみならずクリニック等小規模医療機関まで広がった。本研究の目的は、各医療機関内で稼働し、Webベースで臨床研究情報を収集・管理し、匿名化した情報をCDISC ODM形式で全国集計サーバーへ送信できるオープンソースの汎用医学研究データ収集システムの構築・試験運用・評価にある。本研究の本システムにより数多くの医学研究データを安全かつ効率的に収集可能になる。本年度はまず本研究に必要なサーバーのハードウエアの導入・構築作業及びオープンソース電子カルテOpenDolphinを試験動作させた。実際に構築・導入した環境は以下の通り。(OpenDolphin関係情報のみ記述)(サーバー)、1)サーバー:omega.umin.ac.jp、2)オペレーティングシステム:レッドハットエンタープライズ6.1、3)JDKバージョン:jdk1.7.0_75、4)アプリケーションサーバー:Jboss7.1.1、5)データベース:PostgreSQL8.4.20、6)外部公開用IPアドレス:130.69.94.141、7)OpenDolphinバージョン:2.5.12、(クライアント)、1)OpenDolphinバージョン:2.5.12、2)javaバージョン:jre1.8.0_40オープンソース電子カルテOpenDolphinからの接続先であるCDISC標準データサーバー(全角集計サーバー)の仕様を検討しオープンソース電子カルテOpenDolphinから検査・処方データの電子送付に際しCDISC標準データサーバーの通信仕様は大きな改変を実施せず利用可能であることが確認できた。しかしながら実際の検査・処方データ収集時にはCDISC ODM形式のデータが収集内容依存になることから本研究においてもCDISC標準データサーバーの収集データ部分の作り込みは発生するので以降の研究に合わせて当該作業を実施することにした。研究班会議を開催し各研究者の分担分の進捗、今後の実施計画の摺合せ、分担研究者との意見交換を実施した。本研究の目的は、各医療機関内で稼働し、Webベースで臨床研究情報を収集・管理し、匿名化した情報をCDISC形式で全国集計サーバへ送信できるオープンソースの汎用医学研究データ収集システムの構築・試験運用・評価にある。本システムは、各医療機関内での稼働を想定し、1)院内データ収集機能(データ項目、データ形式、回答データのチェック方式を指定することによって、研究者自身でWeb入力フォームを作成してデータ収集する機能)、2)検査・処方データの自動取得機能(本研究の範囲内では、オープンソース電子カルテOpenDolphin用のみのを作成する)、3)CDISC標準データ収集サーバ(当面、UMIN既存のサーバを活用)への匿名化データ送信機能を持つ。本システムにより数多くの医学研究データを安全にかつ効率的に収集できるようになる。本年度は日医標準レセプトソフトORCAサーバーを新規構築し昨年度構築し単体稼働していたオープンソース電子カルテOpenDolphinに接続した。ORCA側より登録された被験者(患者)をOpenDolphin上から被験者として選択し被験者の背景情報・バイタル・処方データを抽出しCDISC ODM形式で保存する機能を試験実装した。OpenDolphinはサーバ側とクライアント側で構成されているが本機能の実装はクライアント側OpenDolphinに対して実施し、機能追加のための改造箇所を分散させず、一か所にまとめることにより本研究と無関係に進められるであろう将来のOpenDolphinのバージョンアップに対し本研究成果機能を実装する場合を考慮し作業負担が最小になるように改造箇所局所化を念頭において設計構築した。試験実装を施したシステムは問題なく稼働した。OpenDolphinサーバ及びOpenDolphinクライアントを稼働させOpenDolphinサーバは日医標準レセプトソフトORCAと連携させOpenDolphinクライアント側はORCA側で登録された被験者を選択し被験者背景情報・バイタル・処方データを抽出しCDISC ODM形式で保存する機能を試験実装した。本年度のこれら研究範囲部分は新機能の試験実装ではあるが、既存システムであるOpenDolphinへの機能追加であることから予定機能実装の難易性はOpenDolphinのシステム構造にも依存することが予想されOpenDolphinの内部構造によっては調査構造解析に時間を要し試験実装開発作業が難航することも十分考えられたが本年度内に当初予定の研究範囲は問題なく終了した。本試験実装を施したシステムは順調に稼働したことから次年度以降に予定している第一回目の運用・評価を実施可能な状況と考え進捗は順調と判断する。本システムは、各医療機関内での稼働を想定し、1)院内データ収集機能(データ項目、データ形式、回答データのチェック方式を指定することによって、研究者自身でWeb入力フォームを作成してデータ収集する機能)、2)検査・処方データの自動取得機能(本研究の範囲内では、オープンソース電子カルテOpenDolphin用のみを作成する)、3)CDISC標準データ収集サーバ(当面、UMIN既存のサーバを活用)への匿名化データ送信機能をもつ。

本年度は昨年度までに実現した「院内データ収集機能」について、安定性の向上と実運用を意識した改良を加えた。また、「検査・処方データの自動取得機能」については、昨年度実現した「OpenDolphin上の被験者の背景情報・バイタル・処方データを抽出しCDISC ODM形式で保存する機能」に加えて「CDISC標準データ収集サーバに電子的送付する機能」を実現した。電子的送付についてはSOAP通信とし通信の安全性のためにSSLを利用し利用者管理としてBasic認証により利用者のIDとパスワードによる認証に対応した。臨床研究情報の電子的送付に先立ち、実際の医療現場での実用面を考慮しOpenDolphin上で当該医療機関が参加している臨床試験の管理機能、被験者の臨床試験参加を管理する臨床試験被験者参加管理機能を実装した。昨年度の研究に引き続き研究開発を実施した。本年度の予定ではOpenDolphinとCDISC標準データ収集サーバの「接続機能」以外の機能を揃える予定となっており「接続機能」の実装は当初平成29年度の予定としていた。当該機能は本年度に先行で試験実装を試み実装実現したため一部計画の前倒しとなっている。この前倒し実装により研究班員が実際の臨床研究情報を電子送付できるアプリケーション(OpenDolphin電子カルテ)を見ることができるようになり本年度の当初計画であった試験運用・評価をより現実的で具体性のある環境で実施可能となり本研究成果を実際の医療現場で実用する場合に有用と思われる情報を研究期間内で前倒して入手できたことは有益と考えられることから進捗は順調と判断する。本研究の目的は、各医療機関内で稼働し、Webベースで臨床研究情報を収集・管理し、匿名化した情報をCDSIC形式で全国集計サーバへ送信できるオープンソースの汎用医学研究データ収集システムの構築・試験運用・評価にある。本システムは、各医療機関内での稼働を想定し、1)院内データ収集機能(データ項目、データ形式、回答データのチェック方式を指定することによって、研究者自身でWeb入力フォームを作成してデータ収集する機能)、2)検査・処方データの自動取得機能(本研究の範囲内では、オープンソース電子カルテOpenDolphin用のみを作成する)、3)CDSIC標準データ収集サーバ(当面、UMIN既存のサーバを活用)への匿名化データ送信機能をもつ。本システムにより数多くの医学研究データを安全にかつ効率的に収集できるようになる。
ジルコニアインプラント周囲炎予防のための新規人工抗菌ペプチドの開発

抗菌ペプチドとして知られるHistatin 5のアミノ酸配列モチーフおよびLactoferricinのアミノ酸配列モチーフを用いて,申請者が同定したジルコニア結合ペプチドモチーフと合わせて2種類の機能性人工タンパク質を化学的に合成した.溶媒に溶解したこれら2種の機能性人工ペプチドをジルコニア円板上にコーティング後,歯周病原菌を円板上で37°C,嫌気培養条件下で2日間培養した.それぞれの生菌数を計測してところ,両者いずれも濃度依存性に生菌数が減少していた.この結果より,これら2種の新規機能性人工ペプチドはある程度の抗菌活性を有することが示唆された.ジルコニア結合能と抗菌活性を有する人工タンパク質、およびジルコニア円板の作製1)機能性人工タンパク質のデザイン:機能性人工タンパク質には、申請者が同定したジルコニア結合ペプチドモチーフ、および抗菌ペプチドモチーフを用いる。抗菌ペプチドモチーフには、ヒト唾液中に含まれるhistatin5の配列を用いる。histatin5はCandida albicansやP. gingivalisに抗菌活性を示す(Kato et al., Eur J Med Res, 29:528-532, 2004)ことが報告されている。デザインした機能性人工タンパク質のアミノ酸配列を以下に示す。1WYSSMSEDKRGW:ジルコニア結合ペプチド、2DSHAKRHHGYKRKFHEKHHSHRGY:histatin 5、3WYSSMSEDKRGWDSHAKRHHGYKRKFHEKHHSHRGY:ジルコニア結合ペプチド/histatin 5融合人工タンパク質1.ジルコニア結合能と抗菌活性を有する人工タンパク質のin vitro評価1)抗菌活性の評価ジルコニア結合ペプチドとhistatin5(抗菌ペプチド)のアミノ酸配列を融合して作製した機能性人工タンパク質(アミノ酸配列;WYSSMSEDKRGWDSHAKRHHGYKRKFHEKHHSHRGY)の抗菌活性の有無を評価するために,まず,機能性人工タンパク質を20, 100, 200μmol/Lの濃度となるようにPBSに溶解してタンパク質溶液を作製した.続いて,それぞれの溶液中にジルコニア円板を1時間浸漬して円板表面をタンパク質でコーティングしたジルコニア円板上でP. gingivalisを37°C,嫌気条件下で2日間培養した.その後,生菌のATP活性を吸光度測定器で検出することで生菌数を概算し,対照群(PBSのみでジルコニア円板を処理)の生菌数と比較検討した.結果,実験群ではP. gingivalisの生菌数が濃度依存性に減少し,200μmol/Lの濃度の溶液で処理した実験群では,対照群と比較して生菌数が約1/10にまで減少していた,この結果から,機能性人工タンパク質はP. gingivalisに対する抗菌活性を有していることが考えられた.1)新たな機能性人工タンパク質のデザイン:抗菌ペプチドとして知られるラクトフェリシンのモチーフ:FQWQRNMRKVRおよび申請者が同定したジルコニア結合ペプチドモチーフ:WYSSMSEDKRGWを用いて機能性人工タンパク質モチーフ:WYSSMSEDKRGWFQWQRNMRKVRをデザインした.2)機能性人工タンパク質の合成:これらのペプチドはこれらのペプチドはFmoc (9-fluorenylmethyloxycarbonyl) methodにて合成し、高速液体クロマトグラフィ(high performance liquid chromatography; HPLC)にて>95%に精製することで作製した.3)抗菌活性の評価:今回作成した機能性人工タンパク質を20,100,200μmol/LにDMSOに希釈してタンパク質溶液を作製した.続いてそれぞれの溶液中にジルコニア円板を1時間浸漬して円板表面をタンパク質でコーティングした.さらにこれらの円板上でP. gingivalisを37°C,嫌気条件下で2日間培養した.その後,生菌のATP活性を吸光度測定器で検出することで生菌数を計測して対照群と実験群で生菌数を比較したところ,実験群では対照群よりも約1/10に減少していた.よって今回作成した機能性人工タンパク質もP. gingivalisに対する抗菌活性を有する可能性が示唆された.抗菌ペプチドとして知られるHistatin 5のアミノ酸配列モチーフおよびLactoferricinのアミノ酸配列モチーフを用いて,申請者が同定したジルコニア結合ペプチドモチーフと合わせて2種類の機能性人工タンパク質を化学的に合成した.溶媒に溶解したこれら2種の機能性人工ペプチドをジルコニア円板上にコーティング後,歯周病原菌を円板上で37°C,嫌気培養条件下で2日間培養した.それぞれの生菌数を計測してところ,両者いずれも濃度依存性に生菌数が減少していた.この結果より,これら2種の新規機能性人工ペプチドはある程度の抗菌活性を有することが示唆された.日々の臨床業務に時間を割かれたため.歯学平成27年度は機能性人工タンパク質のジルコニア結合能および抗菌活性の有無をin vivoで評価する予定であったが,下記の内容に変更して研究を推進する.1.ジルコニア結合能と抗菌活性を有する人工タンパク質のin vitro評価の継続1)ジルコニア結合能の評価おおむね順調に進展しているが、達成度が至らない部分に関する理由としては、臨床、教育業務に時間を割かれていることがあげられる。ジルコニア結合能と抗菌活性を有する人工タンパク質のin vitro評価1)ジルコニア結合能の評価2)抗菌活性の評価抗菌活性に関しては、機能性人工タンパク質をコーティングしたジルコニア円板上でP. gingivalisを37°C、嫌気条件下で2日間培養し、生菌のATP活性を吸光度測定器で検出することで生菌数を概算して検討する。

使用状況について申請者による確認と会計課の入力にタイムラグが生じ、最終的に使用期限までに全額使用することができなかった。・次年度交付金の使用内訳の概要は、機能性人工タンパク質の合成(3種):700000円、ジルコニア円柱:100000円、消耗品(ピペットチップ、チューブ、グローブ、マスクなど):500000円の予定である。会計課と連絡を密に取り、常に正確な残額を把握して使用するよう心がける必要がある。
長崎に遺された記憶と記録を通してみる、近代仁川の建築と都市に関する史的研究

本研究は、韓国・仁川(インチョン)の開港居留地時代から日本統治時代(18831945年)の建築と都市について、長崎から渡った人・技術・文化の記憶や記録を通じて、歴史的に明らかにすることを目的とする。具体的には、近代仁川の建築と都市について、長崎及び日本国内の史資料から明らかにし、仁川の近代建築や都市の保存継承への一助とし、翻って近代長崎の建築と都市についても明らかにすることを目的とする。いずれの成果も、近年韓国で進む統治時代の調査研究に還元する。また研究調査を通じて、相互の歴史と文化の理解に繋げることも目的とする。
音響障害モデル動物を用いた難聴治療法の開発－細胞生物学的視点よりのアプローチ－

急性音響性聴覚障害モデル動物において、蝸牛内直流電位(EP)が低下することが知られている。無呼吸負荷や高濃度フロセミドの全身投与によってもEPは低下し、同時に蝸牛内リンパ腔のCa2+濃度([Ca]e)が上昇する。高Ca2+濃度人工内リンパ液の注入により[Ca]eを上昇させてもEPは変化せず、これにイオノマイシンの内リンパ腔投与を追加するとEPの低下が観察された。よって、EP低下に伴う2次的な事象として[Ca]e上昇が起こり、内リンパ腔を取り巻く細胞の細胞内Ca2+濃度が、EPの維持・産生に重要な役割を果たしていると考えられた。急性音響性聴覚障害は、強大音曝露により生じる疾患である。その病態生理についてはいまだ不明な点が多いものの、機械的障害、虚血、神経毒障害、代謝障害、内耳組成液のイオン不均衡やフリーラジカルの関与などが報告されている。本研究では、音響性聴覚障害モデルモルモットを作製し、これを用いてNO合成酵素(NOS)阻害剤、Ca2+依存性プロテアーゼ阻害剤、カルシニューリン阻害剤、フリーラジカルスカベンジャーの投与による治療効果を評価し、音響負荷による聴覚障害の病態解明と新規治療法を開発することを目的としている。初年度(平成24年度)には、新規に音響負荷装置を構築し、モルモットを用いた音響性聴覚障害モデルを確立した。音響負荷装置や研究機器の構築にあたり、当初の計画から幾分かの変更を余儀なくされたが、初年度に基本的な機器のセットアップは完了した。この段階での予備実験で、他家によるマウスを用いた報告と同様の、音響負荷による蝸牛内直流電位(EP)の変動が確認された。続く平成25年度の計画として、モデル動物をコントロール群および薬剤投与群に分け、EPに加え、聴性脳幹反応、蝸牛神経複合活動電位、組織切片を用いた組織障害についての評価を行う予定であった。所属研究機関の基礎医学部門の協力のもとに組織障害の評価の実験を進めつつあったが、申請者は平成25年11月1日より米国ピッツバーグ大学耳鼻咽喉科に留学しており、他の基礎研究に携わりつつ、同時に本研究に有用な免疫組織学的な実験手技の習得に取り組んでいる。このため本研究は現在中断されているが、帰国後直ちに再開される予定である。留学期間の1年間は研究が中断、遅延するため、研究期間延長の申請も視野に入れている。急性音響性聴覚障害は、強大音曝露により難聴が生じる疾患であり、成因については機械的障害、虚血、神経毒障害、代謝障害、内耳組成液のイオン不均衡、フリーラジカルの関与などが報告されているが、いまだその病態生理については不明な点が多い。本研究では、音響性聴覚障害モデルモルモットを作製し、これを用いてNO合成酵素(NOS)阻害剤、Ca2+依存性プロテアーゼ阻害剤、カルシニューリン阻害剤、フリーラジカルスカベンジャーの投与による治療効果を評価し、音響負荷による聴覚障害の病態解明と新規治療法を開発することを目的とする。平成24年度は、音響負荷装置の構築と、モルモットを用いた音響性聴覚障害モデルの確立を試み、予備実験を行った。まず、コンピューターからトーンジェネレーターソフトを用いて出力されるノイズ音源のデジタル信号を、D/Aコンバータ、パワーアンプを介してアイソレーションボックス内で再生できるようにセットアップを行った。そしてボックス内に騒音計のマイクロフォン部を留置し、ケーブルを介して連結した本体はボックスの外に配置することで、随時ボックス内の騒音状況を評価できるシステムを構築した。結果として、周囲に大きな騒音を発生させることなく、安定して必要なレベルの音響負荷を行うことが可能となった。モデル作製の手法としては、2010年にNagasakiらが報告したものと同様に、週齢3週のモルモットを音響負荷装置内のケージに入れ、8hHzを中心としたOctave Band Noise 120 dB SPLで1時間の音響負荷を行った。現段階で、2003年にHiroseらがマウスを用いて報告しているものと同様の蝸牛内直流電位の変動が確認されており、良好なモデルが作製されていると考えている。強大音曝露により生じる急性音響性聴覚障害について、その病態生理についてはいまだ不明な点が多いものの、機械的障害、虚血、神経毒障害、代謝障害、内耳組成液のイオン不均衡やフリーラジカルの関与などが報告されている。本研究では、音響性聴覚障害モデルモルモットを新規に作製し、これを用いてNO合成酵素(NOS)阻害剤、Ca2+依存性プロテアーゼ阻害剤、カルシニューリン阻害剤、フリーラジカルスカベンジャーの投与による治療効果を評価することで、急性音響性聴覚障害の病態解明と新規治療法を開発することを目的としている。初年度(平成24年度)には、音響負荷装置や研究機器のセットアップを完了し、モルモットを用いた音響性聴覚障害モデルを確立した。続く平成25年度には、モデル動物をコントロール群および薬剤投与群に分け、EPや聴性脳幹反応の計測といった電気生理学的な実験に加え、組織切片を用いた組織障害についての評価を行う予定であった。所属研究機関の基礎医学部門の協力のもとに組織障害の評価実験を進めつつあったが、さらに効率的に実験を行うことを目的とし、申請者は平成25年11月1日より米国ピッツバーグ大学耳鼻咽喉科に留学し、他の基礎研究に携わりつつ、同時に本研究に有用な免疫組織学的な実験手技の習得に取り組んだ。

平成26年度前半、申請者の留学のため本研究は一時中断されていたが、同11月に申請者は帰国し、免疫組織実験の機器、薬剤などのセットアップを進めた。留学期間の1年間は研究が中断、遅延したため、研究期間延長の申請を行い受理された。急性音響性聴覚障害は、強大音曝露により生じる内耳障害である。その病態生理についてはいまだ不明な点が多いものの、機械的障害、虚血、神経毒障害、代謝障害、内耳組成液のイオン不均衡やフリーラジカルの関与などが報告されている。本研究では、音響性聴覚障害モデルモルモットを作製し、これを用いて音響負荷による聴覚障害の病態解明と新規治療法を開発することを目的としてきた。申請者が所属する研究グループは、これまで無呼吸負荷や高濃度のフロセミド投与により蝸牛内直流電位(EP)が低下し、同時に蝸牛内リンパ腔のCa2+濃度が上昇することを報告している。これを受け、EPとCa2+濃度がどのように関係しているかを明らかにする為、以下の実験を施行した。1新規に音響負荷装置と音響性聴覚障害モデル動物を確立した。他家によるマウスを用いた報告と同様、音響負荷によるEP低下が確認された。2様々なCa2+濃度の人工内リンパ液を注入することで内リンパ腔のCa2+濃度を変化させたが、EPは変化しなかった。3内リンパ腔を取り囲む細胞の細胞内Ca2+濃度を上昇させるため、イオノマイシンを含んだ人工内リンパ液を内リンパ腔に投与したところ、Ca2+濃度を上昇させることでEPの低下が観察された。以上の結果から、EP低下に伴う2次的な事象として内リンパ腔Ca2+濃度が上昇しており、内リンパ腔を取り巻く細胞の細胞内Ca2+濃度が、EPの維持・産生に重要な役割を果たしていると考えられた。近年、経鼓室的なdrug deliverysystemが多く検討されており、これを応用した内リンパ腔を取り巻く細胞に対する治療法の開発が期待される。本研究により、内リンパ腔を取り囲む細胞におけるCa2+濃度上昇を阻害することにより、急性音響負荷による内耳障害を防止できる可能性が示唆された。急性音響性聴覚障害モデル動物において、蝸牛内直流電位(EP)が低下することが知られている。無呼吸負荷や高濃度フロセミドの全身投与によってもEPは低下し、同時に蝸牛内リンパ腔のCa2+濃度([Ca]e)が上昇する。高Ca2+濃度人工内リンパ液の注入により[Ca]eを上昇させてもEPは変化せず、これにイオノマイシンの内リンパ腔投与を追加するとEPの低下が観察された。よって、EP低下に伴う2次的な事象として[Ca]e上昇が起こり、内リンパ腔を取り巻く細胞の細胞内Ca2+濃度が、EPの維持・産生に重要な役割を果たしていると考えられた。平成2526年度の研究計画では、作製したモデル動物を用い、音響負荷後の蝸牛内直流電位、聴性脳幹反応、蝸牛神経複合活動電位、組織切片を用いた組織障害についての評価を行い、コントロール群および薬剤投与群のデータを得て研究を完了する予定としていた。免疫組織実験については、所属研究機関の基礎医学部門の協力のもとに実験を進めつつあった。
森林生態系サービスの流域環境評価と地域固有性を反映した上流域の持続的生存基盤管理

研究課題「森林生態系サービスの流域環境評価と地域固有性を反映した上流域の持続的生存基盤管理」について、平成27年度に遂行した主題は以下の三つである。主題1:微地形が住民の植生利用に与える影響の検証主題2:土地に関する生業の構造的変化の定量的検討主題3:地域固有の文化・慣習が耕作放棄に与える影響の検証平成27年度はこれらの主題について論文の執筆・投稿を行い、国内外の学術誌へ査読論文として発表した。主題1「では調査地域のトラジャ地域における微地形が植生管理に及ぼす影響を検証した。その結果、水源林に指定される保護林の植生減少は里山域よりも著しいこと、里山行においても地域別の生業状況の差異から、植生状況が地域的に異なること、が示された。論文は2015年10月に開催されたアジアリモートセンシングフォーラム2016にて発表された。また主題2では、地域内の生業の時系列動態をネットワークの中心性指標に代表化する手法を提案した。これにより、各年代の生業項目の中心性を標準化が可能となり生業の構造的な動態を分析した。結果は、生業構造の変化点において道路建設や水利造成などの社会変化との関連性が示された。論文は、2015年11月に出版された国内誌「環境情報科学論文集ol.29」において発表された。主題3においては、耕作放棄の意思決定過程における、地域固有の文化・慣習が及ぼす影響について、統計的な検証を行い、結果は国際誌(Agricultural Sciences, 7)において2016年2月より公開されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題、「森林生態系サービスの流域環境評価と地域固有性を反映した上流域の持続的生存基盤管理」は、以下3つの研究主題に準ずる。I.地域住民の土地利用管理に関する意思決定の変化過程の解明II.地域住民が持つ慣習的価値観を反映した土地利用動態のシナリオ解析III.土地利用変化における意思決定の地域的差異とその要因分析平成25年度は、最初の研究主題に示す、「地域住民の土地利用管理に関する意思決定の変化過程の解明」を対象に取り組んだ。主題1は、現地での植生状況や棚田の利用状況について実測データを取得することが必要不可欠である。そこで、2013年10月14日2014年2月15日にかけて調査地であるインドネシア共和国スラウェシ島北トラジャ県に長期滞在し、各植生タイプ別の毎木調査、棚田における水稲作の栽培状況の聞き取り調査、と稲の生育状況の実測調査を行った。また同時並行で行った衛星画像との対応付けから、広域な土地利用図の作成を行った。主題遂行における各段階は、植生の樹種構成とスペクトルミクスチャー解析による詳細な植生図の作成,生育段階のスペクトルを用いた作付け回数の抽出,棚田の利用状況と地理条件の関係をテーマとした投稿論文として平成26年度中に論文誌に発表する予定である。また、主題2の、時系列の土地利用変化過程と社会状況との関連の解明のためには、衛星画像(LANDSAT TMETMセンサ)を用いた土地被覆変化分析を行い、調査地にて実施した土地利用動態の聞き取り調査とあわせ、1990年以降の北トラジャ県内の土地利用変化を抽出する。また、インドネシア中央統計局による1982年以降の社会統計指標と土地利用の時系列変化の関連付けを行う。この主題については、各段階を論文として学術雑誌に投稿する予定である。研究課題「森林生態系サービスの流域環境評価と地域固有性を反映した上流域の持続的生存基盤管理」について、平成26年度遂行した主題は以下の三つである。1、上流域の集落の土地利用における生業戦略の差異の定量的検討2、地域固有の文化の把握と文化的価値が耕作放棄に与える影響の検証3、谷内における稲作労働状況の抽出対象地域であるトラジャ地域はの土地の使用状況は、水源林として指定される保護区の森林域と住民の居住環境である里山域に大きく類型化される。昨年までの植生変化に関する研究成果により(1)、保護林の植生減少は里山域よりも著しいこと、(2)、里山域においても地域別の生業状況の差異から、植生状況が地域的に異なること、が示された。平成26年度には、地域住民の土地利用に関する生業について、調査地点を最上流域のA村と中流域のB村に限定し、全戸調査を実施した。これまで質的なインタビュー調査により明らかにした地域ごとの生業選択の違いについて、アンケート調査により過去30年間に遡り定量的に各家庭レベルで検証することができた。またこの調査結果からトラジャ地域の生業は、稲作労働に準じてその他の生業を選択していることが明らかになった。主題2では、トラジャ地域の基盤生業である稲作生業と地域固有の文化的価値との関連を明らかにするために、聞き取り調査を行った。この聞き取り調査の結果から、トラジャ地域において稲作は、儀礼文化や地域内の文化的価値と関係があることが示された。主題3では、基盤生業である稲作に着眼し、天水田と灌漑水田における耕作労働状況を明らかにするため、定点観察カメラの設置による30分毎の撮影を行った。この画像から、稲のフェノロジーを抽出し、苗の移植時期、稲の刈取り時期を抽出した。また各棚田の地形特性がいかに耕作状況に関連しているかについての検証を行った。これらの結果は現在投稿準備中である。研究課題

「森林生態系サービスの流域環境評価と地域固有性を反映した上流域の持続的生存基盤管理」について、平成27年度に遂行した主題は以下の三つである。主題1:微地形が住民の植生利用に与える影響の検証主題2:土地に関する生業の構造的変化の定量的検討主題3:地域固有の文化・慣習が耕作放棄に与える影響の検証平成27年度はこれらの主題について論文の執筆・投稿を行い、国内外の学術誌へ査読論文として発表した。主題1「では調査地域のトラジャ地域における微地形が植生管理に及ぼす影響を検証した。その結果、水源林に指定される保護林の植生減少は里山域よりも著しいこと、里山行においても地域別の生業状況の差異から、植生状況が地域的に異なること、が示された。論文は2015年10月に開催されたアジアリモートセンシングフォーラム2016にて発表された。また主題2では、地域内の生業の時系列動態をネットワークの中心性指標に代表化する手法を提案した。これにより、各年代の生業項目の中心性を標準化が可能となり生業の構造的な動態を分析した。結果は、生業構造の変化点において道路建設や水利造成などの社会変化との関連性が示された。論文は、2015年11月に出版された国内誌「環境情報科学論文集ol.29」において発表された。主題3においては、耕作放棄の意思決定過程における、地域固有の文化・慣習が及ぼす影響について、統計的な検証を行い、結果は国際誌(Agricultural Sciences, 7)において2016年2月より公開されている。本研究は複眼的な視野からの研究アプローチをとり、複数のテーマにより構成される。従って当初の計画では、各主題に対して論文執筆を平行する予定であったが、調査回数に制限があるため、まず全主題のデータ収集と分析を終えることにした。最終年度に成果をまとめて発表する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今年度の推進方策は、それぞれの成果を査読付き国際学術雑誌に個別投稿論文としてまとめることである。社会データの補強と調査機材の回収のため、1か月程度の現地調査を予定するが、その他の期間は各主題について成果をまとめる。学術雑誌に投稿した個別の成果は、博士学位論文として再編集し京都大学に提出する。平成25年度は、インドネシアの調査地でのデータ取得に注力した。調査時期がビザの関係で遅れたために未だこれらのフィールドデータを用いた解析段階にあり、年度中の発表に至らなかった。平成26年度にはこれらを学術論文として発表する予定である。今年度は現在解析中にあるフィールドデータと衛星画像分析を合わせた土地被覆変化の抽出と、現地の生業・社会状況による説明を試みる。現況において、社会統計指標の入手は終えているが、詳細な生業の歴史的変異はまだ捉えられていない。そのため、平成26年度は2か月間の現地でのインタビュー調査を遂行する予定である。