hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
恐怖の文化と村落社会－東ジャワ農村の現代社会史－

本年度は、インドネシアの9・30事件を契機に各地で発生した虐殺事件の実像とその影響についての事例研究を、アジアの他地域における虐殺とその後と比較することで、歴史的和解と移行期正義という主題への考察を深めました。その際とくに台湾とベトナムに着目しました。台湾では2・28事件によって2万人以上の本省人が虐殺され、その後に敷かれた戒厳令によって「共産主義者」とみなされた人々は、監視・弾圧され、地域社会では厳しい住民管理が行われました。文献調査や台湾研究者への照会を通じて、それらの詳細とインドネシアの事例を比較してみると、国家権力の統治構造と冷戦という時代状況が及ぼした影響には、多くの共通性を見出せることがわかりました。一方、共産主義勢力が最終的な勝利を収めたベトナムでは、第二次インドネシア独立戦争(ベトナム戦争)の際に、韓国軍による民衆への虐殺が行われました。その様相は、台湾やインドネシアの事例とは大きく異なるものの、いまだに歴史的和解がなされていないという一点において共通しており、ベトナム政府、韓国政府という国家が負の歴史に向き合わないなかで、過去にいかに向き合うことができるのかという問題を見出しました。その結果、9・30研究を狭い意味でのジェノサイド研究の枠組みのなかに閉じ込めてしまうのではなく、20世紀という長い時間軸のなかで、帝国主義国家によって支配されてきた人々が脱植民地化を果たす過程のなかで生じたさまざまな矛盾が込められたものとして捉えることで、そこに脱帝国主義、脱植民地主義が抱える可能性と限界を考察するという方向で研究を進めていきました。当初の課題であった精緻な理論化をするまでには至りませんでしたが、この数年間取り組んできた実証研究が、いかなる社会的な研究意義をもっていたのかということについては、明らかにすることができたのではないかと考えています。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は夏に東部ジャワの調査村に赴き、1965年にインドネシアで発生した9・30事件以後に虐殺の被害者家族と加害者家族がどのような現実を生きてきたのかを、参与観察を通じて歴史的に考察することに努めた。その結果、当該調査村では虐殺以後の開発独裁の時代に被害者家族と加害者家族が、単なる共存を意味する「薄い和解」の状態に留めおかれ、いまも虐殺以後の世界を生き続けていることが垣間見えた。そしてそのようなフィールドで得られた知見を踏まえた上で、ジェノサイドに関する先行研究やインドネシア以外の地域における事例について、詳細な文献調査を行った。具体的には、台湾の2・28事件(台湾大虐殺)、韓国の保導連盟事件、中国の文化大革命、カンボジアのポル・ポト派による大虐殺、インドネシアによる東ティモール弾圧について情報を収集し、各地域に固有の虐殺の構図を理解するとともに、容共、反共という違いこそあれ、国家権力による政治的または社会的暴力は、大衆を動員した組織的な粛清という意味では同じような形態をとっていたことを確認した。そうした作業には、今後事例研究を世界史的な同時代性のなかで比較し、理論化する際に役立つという意義があったと思われる。なお、今年度の研究成果の一端については、早稲田大学アジア研究機構次世代アジアフォーラムにおいて報告し、同機構の『次世代論集』誌上で論文を発表した。さらに虐殺と並び人類の歴史のなかで繰り返されてきた戦争がもたらす諸問題についても考察を試み、概説書を中央公論新社から刊行した他、2012年度日本植民地研究会春季研究会において日本の極東国際軍事裁判(通称:東京裁判)や対旧BC級戦犯裁判を事例に研究報告を行った。本年度は、複数の種類の資料やフィールドノートをもとに、1965年にインドネシアの首都ジャカルタで発生した9・30事件というクーデター未遂事件を契機に、調査村の村人同士が殺し合った記憶と和解の経緯を民族誌として編みました。具体的には、論文を査読誌(『アジア太平洋レビュー』第10号、大阪経済法科大学アジア太平洋研究センター)に発表しました。まさにこのテーマを扱った、今月に日本でも公開予定の長編ドキュメンタリー『The Act Of Killing』が、英アカデミー賞を受賞するなど世界各国の映画祭を席巻していますが、本研究の社会的研究意義を示しているといえるでしょう。また、上記の事例研究の成果を、他地域の事例を比較することで、私たちは過ぎ去らない過去にいかに向き合うことができるのかという歴史和解の問題を理論的な側面から検討することを試みました。具体的には、日本社会のなかにおける歴史になりきらない過去として、戦犯の問題を取り上げ、新書(『戦犯の孫ー「日本人」はいかに裁かれてきたかー』新潮社)として刊行しました。さらに日本とインドネシア、アジアを結ぶ存在であるインドネシア日系人の歴史と現在についてまとめた論文(「インドネシア日系人の歴史と現在」蘭信三編『帝国以後の人の移動ポスト植民地主義とグローバリズムの交錯点』第3部「ポストコロニアリズムとグローバリズムの交錯点」第20章)を発表しました。本年度の目標であった国際シンポジウムと国内シンポジウムで報告する機会にも恵まれ、研究成果を国内外の研究者の前で発表し、批判的コメントをもらうことができたのも大きな収穫でした。

台湾では2・28事件によって2万人以上の本省人が虐殺され、その後に敷かれた戒厳令によって「共産主義者」とみなされた人々は、監視・弾圧され、地域社会では厳しい住民管理が行われました。文献調査や台湾研究者への照会を通じて、それらの詳細とインドネシアの事例を比較してみると、国家権力の統治構造と冷戦という時代状況が及ぼした影響には、多くの共通性を見出せることがわかりました。一方、共産主義勢力が最終的な勝利を収めたベトナムでは、第二次インドネシア独立戦争(ベトナム戦争)の際に、韓国軍による民衆への虐殺が行われました。その様相は、台湾やインドネシアの事例とは大きく異なるものの、いまだに歴史的和解がなされていないという一点において共通しており、ベトナム政府、韓国政府という国家が負の歴史に向き合わないなかで、過去にいかに向き合うことができるのかという問題を見出しました。その結果、9・30研究を狭い意味でのジェノサイド研究の枠組みのなかに閉じ込めてしまうのではなく、20世紀という長い時間軸のなかで、帝国主義国家によって支配されてきた人々が脱植民地化を果たす過程のなかで生じたさまざまな矛盾が込められたものとして捉えることで、そこに脱帝国主義、脱植民地主義が抱える可能性と限界を考察するという方向で研究を進めていきました。当初の課題であった精緻な理論化をするまでには至りませんでしたが、この数年間取り組んできた実証研究が、いかなる社会的な研究意義をもっていたのかということについては、明らかにすることができたのではないかと考えています。26年度が最終年度であるため、記入しない。2004年以来筆者が頻繁に訪れている調査村での参与観察であるため、すでに信頼関係のあるインフォーマントがおり、身構えて聞き取りをするというよりも、参与観察とでもいうような形で村の歴史を書く作業を進めることができた。また、文献調査によって得られた情報も多く、期待以上の成果が得られた。1年目で解析をし終えた文献資料と聞き取り調査の結果にもとづき、査読誌に論文を投稿し、掲載された。また当初の計画で目標としていた国際シンポジウムで報告する機会に恵まれ、研究成果を国内外の研究者の前で紹介し、批判的コメントをもらうことができた。その他、研究で得た知見をもとにシンポジウム報告、単著も刊行できた。来年度も今年度と同様にフィールドワークの成果と文献調査の成果をうまく相互活用しながら研究を進めていきたいと考えている。ただし、今年度は他国の事例について詳細に検討しはじめた結果、やや話を広げすぎたきらいがあるため、今後はインドネシア国内における事例と関連する先行研究に絞り、その内容をより深く細やかに参照しながら調査を遂行していきたい。本研究課題を遂行中に、重要な先行研究が2つ刊行された。ひとつは千野境子(2013)『インドネシア9.30クーデターの謎を解く』草思社で、もうひとつは倉沢愛子(2014)『9・30世界を震憾させた日ーインドネシア政変の真相と波紋』岩波現代全書である。
家庭・地域と連携した「健康アクションプラン」の再開発と評価-現代的課題への対応-

<研究意図>過年度研究開発した中学校版健康教育プログラムの効果を高めるために、学校組織にある保護者や地域関係者が関わる会議(学校保健委員会、PTA運営委員会、地域健全育成協議会等)を有効に機能させる方策を探る。具体的には、2年前から鋭意関発中である前述の組織を活かした「健康アクションプラン」の効果を評価し、再開発する。このプランを実践したことによる教育効果を、生徒の行動変容やセルフエスティーム(以下、SEと示す)他、ライフスキルの変化を追跡することから検証し、不登校等の現代的な課題に対応するより有効な健康教育の確立を図る。<研究内容>1、非健康度の実態把握と現行「健康アクションプラン」の評価一昨年度昨年度当初に行った「健康習慣・健康態度に関する健康調査」及び「SE・各スキルの形成状況調査」を再度実施した。子どもの変容や健康到達度を比較・分析することによって現行プランの内容や学習効果を検証し、成果と課題を明らかにした。2、不登校・いじめ等の現代的な課題に対応する新たな「健康アクションプラン」(家庭・地域と連携した健康教育プログラム)の開発作成1の結果をもとに「健康アクションプラン」の修正を図った。学校保健委員会を中心に、PTA運営委員会、地域健全育成協議会等、保護者や地域関係者が関与している既存の会を有機的につなぐ構成とし、教育効果の向上を図ることで現代的課題の解決につながるプランを再開発した。3、一健康教育の実践と協働体制の確立新たな「健康アクションプラン」に沿って、家庭・地域と協働体制で健康教育を推進した。養護教諭も保健学習に積極的に参画していくとともに、専門的立場から保護者や関係者に働きかける中心的役割を担った。<研究の成果と今後の課題>1に示した健康調査を1月末に再度実施し、再開発した健康アクションプランを評価した。SEのレベル及び健康に関する望ましい態度や習慣の形成、不登校生徒の減少という点において有意な差が見られ、再開発によって教育効果が高まったことが検証された。本プランの実践によって、保護者や地域の方が学校の教育活動に対してさらに協力的になり、さまざまな生徒をあたたかいまなざしできめこまかに見守る体制が出来上がりつつあることも大きな成果である。家庭・地域と協働する方策をさらに追究し、プランの改善を図りながら継続実践していくことが今後の課題である。
新規蛍光分子ＴＡＰを基軸としたＮＧＦ生産促進物質のケミカルバイオロジー研究

本研究では、NGF生産促進物質カンスイニンAの作用機構解明を目的とし、カンスイニンAの全合成研究に取り組んでいる。本年度は、主にカンスイニンAのフラグメント連結方法の改良を行ったので以下に研究進捗状況を報告する。カンスイニンAの構造活性相関研究および蛍光標識体作製のためには、分子内の任意の箇所、特に水酸基を容易に修飾、変更が可能であることに加え、量的供給に耐えうる効率的な合成法が求められる。そこで、左右2つのフラグメントの連結に続いて、Ni/Cr触媒を用いた分子内NHKカップリング反応により12員環骨格を構築する収束的な合成ルートを計画した。前年度までに、アルドール反応による左右フラグメントの連結に成功していたが、再現性と収率が低いこと、および3つの連続する水酸基の選択的なエステル化が困難であることが問題であった。そこで新たな合成計画として5員環ケトンとフリル金属種による連結を立案し、前駆体としてブロモフランを設定した。実際にブロモフラン中間体は既知の光学活性エポキシドから14工程で合成され、3つの水酸基の区別が容易であった。得られたブロモフランにブチルリチウムを作用させアニオン種を調製後、ケトンとの反応に付したところ、反応は30分以内に完結し、単一の異性体としてカップリング体を得ることに成功した。現在、NHK反応前駆体への変換を検討中であり、その後触媒的NHK反応により12員環骨格を構築し、フラン部位の変換を経てカンスイニンAの全合成を達成する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。筆者らは、コンパクトかつ中性な新規蛍光分子1,3a,6a-トリアザペンタレン(TAP)を開発し、その基本的性質を明らかとするとともに、生物活性小分子の蛍光プローブへの有効性を調査してきた。本研究では、神経成長因子NGFの生産を強力に促進する天然物カンスイニンAのTAPによる蛍光プローブ開発を目的とした。まず、TAPの吸収・蛍光過程について量子化学計算を行い、詳細を調査した。その結果、計算結果と実験結果にはよい相関がみられ、計算により発光メカニズムを理論的に裏付けることができた。さらに、種々の置換基をもつTAPの吸収・蛍光波長を計算から予測可能であることを見出した。これはTAPの蛍光性についてはじめて理論的に説明した例であり、プローブ分子の設計やタンパク質との相互作用を検知するのに役立つと期待される。また、これまでにTAPラベル化剤としてN-ヒドロキシコハク酸イミドエステル体を開発し、アミノ酸の標識に成功していたが、その収率は3割程度と低いものであった。そこで、反応条件を精査した結果、ラベル化体を80%以上で得ることに成功した。この手法はペプチドや複雑なアミノ酸であるムギネ酸のラベル化にも適用でき、いずれの場合も高収率で生成物が得られることから、複雑な構造をもつ生物活性小分子のプローブ開発に利用可能と期待される。この成果は論文として報告することができた。さらに蛍光プローブの開発に先立ちカンスイニンAの全合成に着手し、5員環部を含むフラグメントおよびポリオール部をもつフラグメントをそれぞれ合成した。当初の計画に従った両者の連結は困難であったが、種々基質の検討を行った結果、アルドール反応による連結法を見いだした。今後はNHK反応によるマクロ環化反応を経て全合成を完了する計画である。この結果は天然有機化合物討論会にて報告することができた。TAPの導入については多くの知見を得ることができ、効率的なTAP導入法を確立することができた。一方、カンスイニンAの全合成においては当初計画していた2フラグメントの連結が困難であったことから、連結法の見直しとフラグメントのデザインの変更を余儀なくされた。この検討に予定外の時間を費やすことになったが、検討の末、両フラグメントの連結に成功している。今後は続く変換とマクロ環化反応を経て、迅速に全合成を達成する予定である。

27年度が最終年度であるため、記入しない。引き続きカンスイニンAの全合成研究を推進し、蛍光プローブ分子の開発を目指す。カンスイニンAの全合成における残す課題は、Ni,Cr触媒を用いたNHK反応によるマクロ環化反応である。この反応には特殊な操作や設備を必要とするが、開発者であるハーバード大学岸教授のもと実験操作等のノウハウを習得し、カンスイニンAの全合成を達成する計画である。
19世紀バラッド詩の模倣と独立(テニスンとキングズリー)

本研究の目的は、18世紀のPercy編纂のReliques of Ancient English Poetryに始まる「バラッド詩の系譜」の確立のために、19世紀バラッド詩における伝承バラッドからの模倣と独立の様相を分析し、時代のコンテクストにおけるバラッドの役割を考察することである。19世紀バラッド受容の多角的な分析のため、テニスンとキングズリーに加えて、パロディ・バラッドとゴシック・バラッドに関して二人の詩人を研究し、以下の成果を得た。1. Tennysonのバラッド詩に見る読者意識:テニスンのリフレインの使用や固有名詞の削除という伝承バラッドの模倣は、聴衆という、詩が本来持っていたコミュニケーションの相手を作品に自ら歌い込む行為を意味する。これは、社会の産業化によって起こった詩人と聴衆・読者との乖離を克服し、失われてしまった読者を回復する手段となっている。2. 19世紀文学批判としてのKingsleyのバラッド詩:キングズリーの作品は、テニスンやロセッティのような心理を示す模倣が見られない、純粋な物語である。これは、客観性重視という文学の姿勢に由来しており、同時代の主観的なバラッド詩への批判となっている。3.自己戯画化とパロディ・バラッド:19世紀のパロディ・バラッド詩の流行は文学に自己戯画化の能力があったことを示唆している。Lewis Carrollは伝承バラッドの各場面を巧みに繋ぎあわせて、ヴィクトリア朝の因習や教育の弊害を諷刺し、H.D.Traillはロセッティのバラッド詩とソネットを模倣して、伝承から二重に逸脱したパロディを創作した。4. Davidsonのゴシック・バラッド:トマスという伝承の人物を用いたゴシック・バラッドへの逸脱は、詩の本質は意識下の無意識の表現であるというデイヴィッドソンの芸術感の実践であり、19世紀の荒廃した環境に対するアンチテーゼとなっている。伝承バラッドが英文学にどのように貢献したが、特に一般民衆と詩壇とが解離した19世紀において、バラッドという民衆文化が英詩にどのような影響を与えたかを問うことを目的として、ヴィクトリア朝の桂冠詩人Alfred Tennysonのバラッド詩の模倣と逸脱を分析した。分析(1)は直接的模倣、(2)模式上の模倣、(3)精神の模倣、(4)ブロードサイド的性質、(5)個別性、の5つの視点から行ない、総括した。テニスンのバラッド詩の多くは元歌が推測できるが、このことは詩人が感情表現よりも「物語」の創作に興味を持っていたことを示唆しており、自我への執着はロマン派詩人とは明らかに異なっている。感情表現と感傷の時代を経て、それらを補完する精神をテニスンのバラッド詩は示している。また、テニスンの顕著な様式の模倣はリフレインである。伝承バラッドのリフレインの本来の機能は語り手と聞き手のコミュニケーションと定義できるが、近代以降の英詩では詩を共有する共同体も聞き手も詩人からは失われた。このような歴史の中で、テニスンのリフレインの技巧は、読者の声を自ら作品に歌い込むことによって、失われた共同体としての聴衆を再現する意図があると思われる。この意図が顕著な作品は“The Charge of the Light Brigade"であるが、リフレイの他に固有名詞を削除する改作の過程によって、一個人を超えたバラッド的共同体空間を構築する模索が見い出される。テニスンのバラッド詩は、変動と孤立への道を歩む人間精神に対して鳴らされた警鐘であり、時代の精神を批判する機能を持っていると結論できる。時代への警鐘という点で、19世紀のパロディバラッド詩人Lewis Carrollの作品を対照させた。

キャロルのパロディバラッドは元歌のパロディ化と伝承バラッドへの回帰という2重の意味で、テニスンと同じく時代の精神を批判する機能を果たしている。19世紀の英文学における伝承バラッドおよびバラッド詩の位置付けを行い、19世紀バラッド詩の系譜を確立するために、ヴィクトリア朝の聖職者であり詩人であるCharles Kingsleyのバラッド詩について、伝承バラッドからの模倣と逸脱を分析した。分析の視点は(1)直接的模倣、(2)様式上の模倣、(3)バラッド的精神の模倣、(4)ブロードサイド・バラッド的性質、(5)明治期の日本詩壇への影響、の5つである。バラッド詩の系譜においてヴィクトリア朝は、詩人個人を表現する手段としてバラッド詩が生み出された時代であるが、その中でキングスリ-は、牧師としての立場からのキリスト教社会主義的発言や、労働者の生活の向上運動の実践をバラッド詩に反映させた、いわゆる文壇的詩人とは異なる民衆の詩人として捉えることができ、一連のバラッド詩は19世紀のブロードサイド・バラッドと見なしうる。対象とした11の作品の中で、直接的模倣と分類されるものは′′The Three Fishers′′、′′A New Forest Ballad′′′′The Sands of Dee′′の3つであり、他のヴィクトリア朝詩人同様に、リフレインの使用が特色となっている。その他はローマ時代や中世を背景にした歴史物語の形をとっている。キングスリ-のバラッド詩の大きな特色は、いずれも徹底した物語詩となっていることである。模倣から独立へと進んでいった時期に、バラッド詩がなくしつつあった素朴な模倣と徹底した物語性を特色とするキングスリ-のバラッド詩は、系譜上ではむしろ18世紀的な、模倣と独立の接点に位置付けられ、そのブロードサイド・バラッド的性質はテニスンよりももっと民衆に近い位置からの時代への警鐘と解釈されよう。本研究の目的は、19世紀バラッド詩の伝承バラッドからの模倣と独立の様相の分析と、時代のコンテクストにおけるバラッドの役割の解明である。今年度は、課題として挙げたテニスンとキングズリーのバラッド詩研究を補完し、バラッド詩の系譜の確立の今後の展開のために、世紀末に活躍したスコットランド出身の詩人John Davidson(1857-1909)について、背景と作品の分析を以下のように行った。1.デイヴィドソンのバラッド詩創作の要因として以下の3点が挙げられる。(1)他の19世紀のバラッド詩人と同じく、18世紀のバラッド・コレクションであるSir Walter ScottのMinstrelsyof the Scottish Border(1802-3)の影響が大であること。(2)その当時設立された文人のサロンThe Glasgow Ballad Club'に参加してバラッド詩創作の流行を体験したこと。(3)後年ロンドンでThe Rhymers' Club'に参加してヴィクトリア朝的なレトリックや教訓性を排除し純粋な歌を追求する詩の改革運動を知ったこと。これらはデイヴィッドソンに、バラッドという伝統の様式で自己および現代の風俗を歌うことの新たな可能性をもたらしたと解釈できる。
自己変容に対する志向性の発達過程－自己変容の予期に伴う葛藤の解決に向けて－

今年度は,研究1で得られた結果や調査の状況を踏まえて研究計画を修正し,研究2と研究3を統合する形で研究を遂行した。すなわち,自己変容を予期することが青年のアイデンティティ形成にどのように影響しているかについて,質問紙調査【1】と質問紙調査を用いた実験【2】から検討を行った。また,中学生と高校生と大学生のデータを合わせて発達的変化を検討した【3】。さらに,これまで得られた知見を統合して,自己変容の予期に伴う葛藤の可視化とリフレクション効果を検証するための,ワークシートの作成に取り組んだ。【1】の調査対象者は大学生393名であった。独立変数を自己変容に関する変数,従属変数をアイデンティティ形成としてパス解析を行った。分析の結果,理想の自分に変わりたいという気持ちではなく,変わるためのイメージや計画性を持っていることがアイデンティティ形成に寄与することが明らかにされた。【2】の調査は同一対象者に対して2回行われ,ランダムに3群に割り当てられた。分析に使用した対象者は,大学生230名であった。分析の結果,理想自己への変容のイメージと計画性が,アイデンティティ形成を促進しており,【1】の結果が再現された。【3】の調査対象者は,中学生433名,高校生597名,大学生393名であった(大学生のデータは【1】と同一である)。分析の結果,青年期の発達過程において,理想自己への変容を望む気持ちが顕著になることが示唆された。これまでの研究成果を,教育現場に役立てるツールとして,ワークシートを作成した。ワークシートの構造は,「1.変えたい部分を具体的にする」,「2.自分の中の葛藤を理解する」,「3.理想を見つけ,方針を考える」という三つのステップに分かれている。このワークシートは,アイデンティティ形成や将来展望の促進を目的とした教育活動の際に使用することができる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,研究計画の通り,青年期と青年期以降の自己変容に対する志向性の発達(研究1)に取り組んだ。この研究は,これまでの先行研究において,青年期のデータによって青年期的特徴を捉えていたことの問題を取り上げ,生涯発達の観点によって,青年期特有の心性を明らかにするという目的を有している。調査方法としては,クロスマーケティング社にWeb調査依頼した。調査対象者は計997名(男性484名,女性513名,平均年齢33.66歳, SD = 14.57)であった。調査項目は,1.自己変容に対する志向性(5項目),2.自己変容への関心(3項目),3.自尊感情(10項目),4.内省頻度(5項目)であった。これらの項目について,“以下の項目は,現在のあなたにどの程度あてはまりますか?もっともあてはまると思うものを,選択してください。"と教示し,5件法による回答を求めた。年代を,“高校生",“大学生",“20代",“30代",“40代",“50代",“60代"の7群に分けた。年代と性別の二要因分散分析を行った結果,全ての得点で,年代の主効果が有意であった。多重比較の結果,自己変容に対する志向性や関心は,年代が上がるごとに低下することが明らかにされた。これは,先行研究(Rice & Pausupathi, 2010)の指摘を支持する結果となった。また,自尊感情の生涯発達に関しても,先行研究(Orth, Maes, Schmitt, 2015; Orth, Robins, & Widaman, 2012; Robins, Trzesniewski, Tracy, Gosling, & Potter, 2002)と同様に,60代で最も得点が高かった。本研究で得られた生涯発達に関するデータは,青年の「変わりたい」という気持ちを,発達的観点から説明する価値の高い資料である。

ワークシートの構造は,「1.変えたい部分を具体的にする」,「2.自分の中の葛藤を理解する」,「3.理想を見つけ,方針を考える」という三つのステップに分かれている。このワークシートは,アイデンティティ形成や将来展望の促進を目的とした教育活動の際に使用することができる。年次計画として,1年目は,青年期と青年期以降の自己変容に対する志向性の発達(研究1)を実施するとともに,3月に自己変容に対する志向性の環境移行に伴う変化の短期縦断的検討(研究2)を開始するという計画であった。このうち,研究1は計画通り,青年期と成人期のデータを重ね合わせることで,生涯発達に関する重要な知見を見出した。研究2については,短期縦断的調査の実施準備が整いつつあり,2年目から実施する予定である。また,これらの研究を遂行するに当たって,必要な統計的知識を深めることも計画に含まれていたが,順調に知識を習得している。以上の理由から,現在までは研究がおおむね順調に進展していると判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,研究計画に従って,研究2の短期縦断調査を実施するとともに,研究3の自己変容の葛藤を可視化するツールを開発する。その上で,葛藤を可視化することで,どのようなリフレクション効果があるかについて,実証的に検討を行う予定である。これらの研究が終了した後には,研究で得られた知見を統合し,青年期の自己変容に対する志向性の発達に関して全体的考察を行う。さらに,論文執筆,学会発表等を通して,得られた知見をもとに提言を行っていくとともに,研究協力者への研究結果のフィードバックを行う。
高配位リン化合物を配位子とする遷移金属錯体の創製

5価5配位リン化合物におけるリン上の1つの置換基を遷移金属フラグメイトで置き換えた化合物はメタラホスホランと呼ばれ、たいへん興味深い。本研究では遷移金属フラグメントとしてCp(CO)_2Feおよびその誘導体を用いたメタラホスホラン錯体の合成およびその性質について調べた。[CP(CO)_2Fe{P(OPh)_3}]PF_6とo-NaOC_6H_4NH_2とを-78°Cで反応させることによりCp(CO)_2FeP(OC_6H_4NH)_2が生成することがわかった。この反応は求核試剤が鉄に配位しているリン原子を直接求核攻撃してリンの原子価を拡張するという全く新しいメタラホスホランの合成法である。この方法によりCp(CO)_2FeP(OC_6H_4O)_2やCp(CO)_2Fep(OC_6H_4NH)-(OC_6H_4O)も合成可能であることがわかった。また、Cp(CO)_2FeCl、HP(OC_6H_4NH)_2およびn-BuLiとの反応でもCp(CO)_2FeP(OC_6H_4NH)_2が生成することを見いだした。この反応は、まずHP(OC_6H_4NH)_2とn-BuLiとの反応でN上のHが引き抜かれ、その後Cp(CO)_2FeClとの反応でプロトン転位を伴ってメタラホスホランが生成するという点で興味深い。この方法で数種のCp(CO)LFeP(OC_6H_4NH)_2(L=ホスフィン、ホスファイト)が合成可能であることがわかった。以上合成した数種の鉄ホスホラン錯体のIR,^1H NMR,^<31>PNMRスペクトルを比較検討した。その結果、3方両錐構造をとるリン原子において、アミノ基がエカトリアル位にきた場合には、その窒素上のローンペア電子が他のエカトリアル結合のσ^*軌道にπ供与し、また鉄フラグメントがエカトリアル位にきた場合には、鉄のd軌道からホスホランのアピカル結合のσ^*軌道へπ供与が起こることを示唆された。
ループス腎炎の炎症特異的診断バイオマーカー開発とその実用化に関する国際調査研究

腎機能低下を引き起こし末期腎不全患者の20%を占める糸球体腎炎の診断には、従来から組織検査が必要であったが、患者への身体的な負担が大きいため、代替となる非侵襲的(負担の小さい)検査法が望まれていた。申請者は名古屋大学医学部附属病院およびその関連病院から集めた様々な腎糸球体疾患272例の腎生検組織を観察し、全身性ループスエリテマトーデスに合併する糸球体腎炎(ループス腎炎)、及び血管炎関連腎炎において、糸球体でのCD11b陽性白血球数が増加し、さらにループス腎炎患者118例では、疾患活動性が高く強い治療を必要とするクラスIIIおよびIVと呼ばれる病期群で特に著明であることを明らかにした。組織検査時に収集した尿検体においては、クラスIII・IVの活動性ループス腎炎患者、血管炎関連腎炎患者においてCD11bの有意な上昇があること、さらには糸球体でのCD11b陽性白血球数との強い相関があることが認められた。ループス腎炎患者での尿中CD11b漏出上昇は、群馬大学・埼玉医科大学が収集した別個の患者群でも確かめられ、かつ治療により尿中CD11b漏出は低下することが明らかになった。さらに、尿中CD11bによるクラスIIIおよびIVループス腎炎に対する診断能力を、CD11b、CD163、CD16bのいずれも白血球表面分子、MCP-1、さらには血清クレアチニンや尿タンパクといった従来の腎機能指標と比較検討したところ、CD11bが他に比べはるかに優れた感受性および特異性を有することが証明された。上記のヒトループス腎炎患者での結果は糸球体腎炎を発症させたマウスを用いた実験でも同様に証明され、かつ細胞を用いた実験では、白血球が糸球体に沈着した免疫複合体と呼ばれる腎炎の原因物質を認識した際、あるいは炎症下で血管内から外へすり抜けた際に、細胞表面からCD11bが遊離することが示された。申請者がループス腎炎の有用な尿中バイオマーカーとして提案したCD11bは、本国での腎疾患治療現場のみならず、不充分な医療環境から患者が正確に組織診断されることなく末期腎不全に陥るような発展途上国においても、本法は外来の尿検査で行える負担の低い検査法として期待できる。現在本国のみならず、中国とメキシコのループス腎炎コホートにおいて、活動性腎炎における尿中CD11b上昇についてvalidation studyが進行中である。また国内サンプルを用いた研究成果は今後中国とメキシコのループス腎炎コホート登録患者尿サンプルにおいて、尿中CD11b、CD163の計測が進行中である。得られた結果と組織所見の関連などについて本国サンプルと同様の結果が得られるか検証する。また診断時尿中CD11b, CD163値が治療後の患者予後を予測するマーカーとして有用か検討を行なっている。本研究結果からループス腎炎にも抗好中球細胞質抗体型腎炎(ANCA-GN)においても尿中CD11bの上昇が確認されたため、申請者収集サンプルと国内多施設で収集されたRemIT-JAV-RPGNコホートにおいてバイオマーカーとしての有用性を検討していく。本研究では現在進行中の国際間validation studyを推進し、尿中CD11b測定機器の開発、検査治験の末に、最終的には本国での活動性糸球体腎炎に対する検査として保険収載を目指す。難病全身性エリテマトーデスに合併するループス腎炎(LN)の診断には組織学的評価が必須であるが、医療水準の低さから腎生検が行われない国々も数多く存在する。申請者は、国内患者サンプルを用い腎生検の代用となる『3種の糸球体腎炎特異的なバイオマーカー候補分子』を見出した。これらを国際標準のLN診断法へ高めるためには、疾患発症に影響を与える人種、環境因子など疫学的背景、診療実態調査を含めた国際的でかつ大規模な調査研究を行う必要がある。本研究では、申請者が同定したLNバイオマーカーを疫学的背景の異なる諸外国患者集団で比較検討し、各国におけるプラクティスパターンの中での有用性を評価することを目的とする。本研究は、申請者が同定したFcγRIIIB、CD11b、sCD163のLNバイオマーカーを、疫学的背景の異なる諸外国患者集団で比較検討し、各国におけるプラクティスパターンの中での有用性を評価することを目的とする。H29年度は研究課題1国内・海外ループス腎炎患者尿、血液中のsFcγRIIIB、CD11b、sCD163測定、2尿、血液中sFcγRIIIB、CD11b、sCD163と腎疾患病理組織学的活動性との相関評価を国内サンプルで遂行した。Nagoya Kidney Disease Registry (N-KDR)登録272症例(うちLN118症例)の生体試料を用いて、尿および血漿中のFcγRIIIB、CD11b濃度をELISAで測定し、各々尿中クレアチニン濃度で標準化した。尿中FcγRIIIB、CD11bは増殖型LN患者において有意に上昇を示したが、CD11bのみが糸球体CD11b陽性白血球および組織学的疾患活動性と相関を示した。加えて尿中CD163, MCP-1の計測も進行中である。また本国際共同研究計画は名古屋大学医学部倫理委員会で承認された。またMexico City、ShanghaiのSLE研究施設で共同研究の話し合いをもち、両施設で現在倫理審査中である。またKuala Lumpur、LausanneのSLE研究施設にも計画提案を行なった。

今後も引き続き研究体制構築を進めていく。腎機能低下を引き起こし末期腎不全患者の20%を占める糸球体腎炎の診断には、従来から組織検査が必要であったが、患者への身体的な負担が大きいため、代替となる非侵襲的(負担の小さい)検査法が望まれていた。申請者は名古屋大学医学部附属病院およびその関連病院から集めた様々な腎糸球体疾患272例の腎生検組織を観察し、全身性ループスエリテマトーデスに合併する糸球体腎炎(ループス腎炎)、及び血管炎関連腎炎において、糸球体でのCD11b陽性白血球数が増加し、さらにループス腎炎患者118例では、疾患活動性が高く強い治療を必要とするクラスIIIおよびIVと呼ばれる病期群で特に著明であることを明らかにした。組織検査時に収集した尿検体においては、クラスIII・IVの活動性ループス腎炎患者、血管炎関連腎炎患者においてCD11bの有意な上昇があること、さらには糸球体でのCD11b陽性白血球数との強い相関があることが認められた。ループス腎炎患者での尿中CD11b漏出上昇は、群馬大学・埼玉医科大学が収集した別個の患者群でも確かめられ、かつ治療により尿中CD11b漏出は低下することが明らかになった。さらに、尿中CD11bによるクラスIIIおよびIVループス腎炎に対する診断能力を、CD11b、CD163、CD16bのいずれも白血球表面分子、MCP-1、さらには血清クレアチニンや尿タンパクといった従来の腎機能指標と比較検討したところ、CD11bが他に比べはるかに優れた感受性および特異性を有することが証明された。上記のヒトループス腎炎患者での結果は糸球体腎炎を発症させたマウスを用いた実験でも同様に証明され、かつ細胞を用いた実験では、白血球が糸球体に沈着した免疫複合体と呼ばれる腎炎の原因物質を認識した際、あるいは炎症下で血管内から外へすり抜けた際に、細胞表面からCD11bが遊離することが示された。申請者がループス腎炎の有用な尿中バイオマーカーとして提案したCD11bは、本国での腎疾患治療現場のみならず、不充分な医療環境から患者が正確に組織診断されることなく末期腎不全に陥るような発展途上国においても、本法は外来の尿検査で行える負担の低い検査法として期待できる。現在本国のみならず、中国とメキシコのループス腎炎コホートにおいて、活動性腎炎における尿中CD11b上昇についてvalidation studyが進行中である。また国内サンプルを用いた研究成果は本研究計画で提案した尿中FcγRIIIB、CD11b、CD163の3分子と組織学的所見との相関解析に加えて、各症例の臨床情報を収集し、バイオマーカー採取時の腎機能、蛋白尿、血清補体価との関連も検討し、LNバイオマーカーとしての意義をさらに深化させる。国内サンプルでの検討結果は査読学術誌に投稿することで、さらに本研究を国際的にプロモートしていく。国際共同研究面では、現在研究計画申請承認過程にある施設でのLN生体サンプル収集、バイオマーカー測定を実行していく。またアメリカ腎臓学会やヨーロッパ腎臓移植学会など国際会議の場、あるいは共同研究施設に赴き、進捗状況発表や結果についての議論を重ねる。これによりさらに参加施設数を拡大し、共同研究体制構築を強固なものに押し上げる。今後中国とメキシコのループス腎炎コホート登録患者尿サンプルにおいて、尿中CD11b、CD163の計測が進行中である。得られた結果と組織所見の関連などについて本国サンプルと同様の結果が得られるか検証する。
一大未知生物群ケルコゾアの多様性の把握とその分類

平成22年度は、申請当初の予定通りこれまでに確立した複数のケルコゾア培養株の系統的位置の推定、及び微細構造の把握を行い、これらの情報を基に分類学的位置の決定を行った。YPF610株に関しては、新属新種Mataza hastiferaとして扱うのが妥当であると結論し、この分類学的処置を含む原著論文がJournal of Eukaryotic Microbiology誌上で公表された。またYPF804株に関しても、ケルコゾア内の新綱に属するメンバーとして扱うのが妥当であると考えられる研究成果を得ており、現在論文投稿準備中である。YPF927はGlissomonadida目に属しこれまで環境配列のみ認識されていたメンバーであり、これも新属新種として扱うのが妥当であるとの結論を得た。他の培養株についても同様の研究を遂行しており、これら一連の研究成果によってケルコゾアの真の多様性を把握に大きく貢献したと考えている。また、ケルコゾア全体の系統関係の把握についても、当初の計画通りケルコゾア内の主要な系統よりSSU,LSU rRNA,Hsp90遺伝子の配列獲得に成功した。現在これらの配列を用いた分子系統解析を実行中であり、この結果をもとにケルコゾア全体の分類体系の整理、及び系統進化の考察を行う予定である。このケルコゾアにおける系統学的研究はオックスフォード大のCavalier-Smith博士、David Bass博士との共同研究であり、当該年度中に優秀若手研究者海外派遣事業の採択により滞在したオックスフォード大学での研究成果も含まれている。ケルコゾアは多種多様な原生生物よりなる真核生物内の一巨大生物群である。これまでの研究から未だ多くのケルコゾア生物が未発見のまま残されている事が明らかになっており、この巨大生物群の真の多様性を明らかにするためにはそれらの未発見生物を対象にした研究が欠かせない。このケルコゾア内のブラックボックス解明に向け、昨年度は高次レベルの新規ケルコゾア生物を含む10培養株の確立に成功した。これらの新規培養株はSSU rDNAを用いた分子系統解析と光学顕微鏡レベルの観察を既に行っており、今後電子顕微鏡等による詳細な観察と系統的位置の厳密な推定を行う予定である。これまでに確立した培養株であるYPF502株の生活環、系統的位置を観察した結果、新属Filoretaに含まれる新種F.japonicaとして扱うのが妥当であると結論しこの内容がPROTISTに掲載された。この研究によりケルコゾア内に新たな裸アメーバの系統が存在する事が明らかになった。新規ナノサイズクロララクニオン藻RCC365株の記載論文において連結遺伝子解析を用いた系統的位置の推定を担当しこの成果を含めた論文がPROTISTに掲載された。これによってクロララクニオン藻の系統関係が従来よりも整理されたと共に、SSU rDNAに加えてLSU rDNAをクロララクニオン藻における分子系統解析のツールとして確立した。これまでに確立した培養株であるYPF610株の詳細な電子顕微鏡観察を行った。SSU rDNAによる解析からケルコゾア内の新規系統である事が示唆されていた本株が形態的にCryothecomonasに類似している事が明らかになり、Cryothecomonasを含む分類群であるThecofiloseaがこれまで認識されているよりもケルコゾア内で大きなグループを形成する事が示唆された。現在、成果を投稿すべく準備中である。ケルコゾアは多様な原生生物よりなる巨大生物群である。これまでの研究から多くの未発見ケルコゾア生物の存在が知られており、この生物群の真の多様性の解明ためにはそれらの未発見生物を対象にした研究が欠かせない。昨年度は新規ケルコゾア生物を含む多数の培養株の確立とこれまでに確立した培養株を用いた分子系統解析、形態観察を行った。以下にその成果の一部(経過)を示す。YPF804株は糸状仮足を持つアメーバ状細胞が栄養細胞であり、培養期間が進むと球状のシスト様細胞が現れる事が明らかとなった。さらに透過型電子顕微鏡観察・蛍光抗体染色観察を行った結果、球状細胞のみ細胞膜に密着する鞭毛が存在する事が確認された。この様な特徴を持つケルコゾア生物はこれまでに報告が無く新たなメンバーである事が強く示唆された。次いで分子系統解析を行った結果、環境配列を含めこれまでに全く報告のされていなかった新規系統である事が明らかになった。これらの結果から、YPF804株はこれまで認識されていなかった高次新規ケルコゾア生物であり、新属新種であり新綱のメンバーとして扱うのが妥当であるとの結論を得た。YPF808株は4本鞭毛を有するアメーバ鞭毛虫であり、その形態的特徴からこれまで所属不明原生生物として扱われてきたQuadricilia sp.であると同定された。SSU rDNAによる系統的位置の推定を行った結果、Quadricilia sp.はこれまで環境配列のみで認識されていたNovel Clade2と呼ばれるケルコゾア群のメンバーである事が明らかとなった。現在、形態観察を行っている。

YPF610株に関しては、新属新種Mataza hastiferaとして扱うのが妥当であると結論し、この分類学的処置を含む原著論文がJournal of Eukaryotic Microbiology誌上で公表された。またYPF804株に関しても、ケルコゾア内の新綱に属するメンバーとして扱うのが妥当であると考えられる研究成果を得ており、現在論文投稿準備中である。YPF927はGlissomonadida目に属しこれまで環境配列のみ認識されていたメンバーであり、これも新属新種として扱うのが妥当であるとの結論を得た。他の培養株についても同様の研究を遂行しており、これら一連の研究成果によってケルコゾアの真の多様性を把握に大きく貢献したと考えている。また、ケルコゾア全体の系統関係の把握についても、当初の計画通りケルコゾア内の主要な系統よりSSU,LSU rRNA,Hsp90遺伝子の配列獲得に成功した。現在これらの配列を用いた分子系統解析を実行中であり、この結果をもとにケルコゾア全体の分類体系の整理、及び系統進化の考察を行う予定である。このケルコゾアにおける系統学的研究はオックスフォード大のCavalier-Smith博士、David Bass博士との共同研究であり、当該年度中に優秀若手研究者海外派遣事業の採択により滞在したオックスフォード大学での研究成果も含まれている。
正標数の非可換特異点解消とその応用

原伸生、澤田宰一両氏との共同研究において、有理2重点や単純楕円特異点のF爆発についての詳細がさらに明らかになった。非可換特異点解消のフロベニウス関手を研究し、その応用として余次元1で自由な野性的な有限群作用による商特異点は、強F正則にはならないという定理を発見し証明した。簡単に言うと、野生的特異点は弱い仮定の下で、常に悪い特異点であるという結果である。また、新しい展開として、モチーフ積分を用いMcKay対応を正標数に一般する研究を開始し、その中で特異点と整数論の関係を明らかにした。今年度の研究は二つに分けられる。(1)2次元正規特異点のF爆発の研究(東北大学の原伸生、澤田宰一両氏との共同研究):最近の原氏の結果により、2次元F正則特異点のF爆発は最小特異点解消になることが分かった。そこで、より悪い特異点の場合にどうなるかを調べた。その結果、有理2重点と単純楕円特異点の場合に、いつF爆発が最小特異点解消になるかが大体分かった。有理2重点の研究では、加群のフロベニウス射による押し出し(Push-forward)の計算と加群の爆発の計算が鍵となったが、その計算を行うプログラムを書いた。これらのプログラムは、本研究以外にも有用だろう。本研究により、F爆発は一般にはあまり良い振る舞いをしないことが分かった。F爆発が有効な範囲を理解し、高次元に一般化するための良い準備となった点においても有意義だった。(2)非可換特異点解消とフロベニウス射の研究:非可換環がいつ非特異、つまり非可換特異点解消と呼ばれるものになるかについて研究した。非特異性には複数の概念があるが、この研究では大域次元の有限性とフロベニウス射の平坦性を扱った。この研究で、二つの非特異性の間の関係が分かってきた。特に、可換環の場合と違い、二つの概念は必ずしも一致しないことが分かった。また、ある種の環の純拡大に付随する自已準同型環は有限大域次元を持つことを証明した。また、以前定義いた非可換フロベニウス射が、どのような性質を満たすときに大域次元の有限性が導かれるかを明ちかにし、とくに歪群環(skew group ring>の場合に詳しく調べた。まず22年度に開始した、原伸生、澤田宰一両氏との共同研究(2次元正規特異点のF爆発の研究)を継続した。その中で、有理2重点や単純楕円特異点のF爆発についての詳細がさらに明らかになった。この研究を論文にまとめ、プレプリントサーバーarXivにアップロードした。また、これも22年度の開始した非可換特異点解消とフロベニウス射の研究を継続し、正標数の歪群環(skew group ring)の研究の応用として、野性的な商特異点に関する結果を得た。具体的には、余次元1で自由な野性的な有限群作用による商特異点は、強F正則にはならない(つまり悪い特異点である)という結果だ。この研究も論文にまとめ、arXivにアップロードした。そして今年度から、当研究課題へのモチーフ積分によるアプローチも始めた。私の以前の研究で、モチーフ積分の理論をDeligne-Mumfordスタックに一般化したが、今回の研究はこれを正標数の野性的Deligne-Mumfordスタックへと一般化する試みだ。非特異なDeligne-Mumfordスタックは商特異点の非可換特異点解消と見なすことができ、歪群環の幾何学的対応物だ。従って、上述の非可換特異点解消とフロベニウス射の研究と密接に関連しているが、モチーフ積分という別の手法を用いる。しかし、この種の研究で野性的な場合は未開拓の分野であり、非常に難しい問題であると予想されるため、23年度の研究では、まず簡単な場合に何が起こっているのかを調べることから始めた。具体的には基礎体の標数と等しい位数の群による、線形作用に付随する商スタックの場合を調べた。この場合に、一般化されたアークの空間の構造を調べ、最終的にモチーフ測度を入れられることが分かった。そして2次元において、商多様体との間の、モチーフ積分の変換公式を示した。前年度の研究で、正標数の野生商特異点に対するMcKay対応を定式化し、特異点の弦理論的不変量と数論的な局所体数え上げ問題を結びつけた。今年度はMelanie Woodとの共同研究で、この特異点と数論の関係をより掘り下げて調べた。具体的には以下のような結果を得た。まず、野生McKay対応の定式化に登場する重み関数と、数論で暴分岐を測る量として登場するArtin導手・Swan導手の間に密接な関係があることが明らかになった。

また、野生McKay対応の特別なケースが、アフィン平面上の点のHilbertスキームと局所体のエタール拡大の数え上げに関するBhargavaの公式を関連づけることが判明した。点のHilbertスキームは代数幾何で古くから研究され、さらに最近では数理物理との関連からも活発に研究されている重要な研究対象である。一方でBhargavaの公式は、有理数体の拡大の数え上げという数論の古典的難問との関連で登場したものである。これらの、一見するとあまり関係なさそうな2つの研究対象が、野生McKay対応で関連づけられたことは、大きな発見だった。局所体のエタール拡大の数え上げは、局所Galois表現の数え上げとも解釈でき、これも数論で広く研究される対象である。野生McKay対応は、非可換特異点解消の一種と見なせる非特異Deligne-Mumfordスタックを用いると、双有理幾何の視点からも定式化でき、より一般化された枠組みでとらえられると予想出来る。上述の一連の結果は、この予想へ向けた前進でもある。モチーフ積分の野生的Deligne-Mumfordスタックへの一般化について以下のような進展があった。まず、基礎体の標数がpの場合に、位数p巡回群の任意の線形表現に付随するDeligne-Mumfordスタック上でモチーフ積分の理論を構築した。その応用として、位数p巡回群に対するマッカイ対応を証明し、付随する商特異点の弦理論的不変量を明示的に計算することに成功した。また、クレパント特異点解消が存在すれば、そのl進Euler標数はpになることを証明した。また、一般の群、一般のスタックに対し、モチーフ積分がどのように一般化されるかについて、予想をたてた。その応用として、一般の有限群にたいする野生的マッカイ対応予想を定式化した。それにより、野生的商特異点の弦理論的不変量と、数論的な局所体の数え上げ問題を結びつけた。また、非可換クレパント特異点解消をもつ特異点の性質について、StaffordとVan den Berghによる結果が知られていたが、Colin Ingalls氏との共同研究でそれを少し改良した。論文2辺をarXivにアップロードし公表することができた。また、モチーフ積分使った新しいアプローチでも結果が出た。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の計画当初は予想していなかった、特異点の不変量が整数論的数え上げで得られるという新しい知見を得るに至った。さらに、位数p巡回群の場合には任意次元でこれを証明し、一般の有限群の場合にも道筋を付けた。今後も、モチーフ積分を使う方法、フロベニウス射や圏論を使う方法、コンピューターによる数値実験を用いる方法のそれぞれを研究し、必要ならそれらを組み合わせるなどし、多方面から現象に迫る。一般の有限群に対する野生的マッカイ対応の予想を、様々な具体的な状況で検証していく予定だ。また、可能なら予想を証明したい。そのために、モチーフ積分の変数変換公式に現れる重み関数と数論的不変量の関連を調べる。そして、局所体の拡大のモジュライ空間を構成し、その上での重み関数の振る舞いを調べる。その一方で、野生的商特異点の特異点解消を具体的に、コンピューターを用いるなどして計算し、幾何的計算と数論的計算のつじつまが合うことを検証していきたい。
変動張力下における海洋ケーブルの電気化学的手法による腐食疲労強度に関する研究

1.腐食速度およびS-N曲線に関する実験成果(1)電気化学的手法を用いて、湿式腐食の環境(塩分濃度、温度、溶存酸素量)に応じたケーブル用鋼の腐食速度を種々求め、その違いを明かにした(プログラムの開発も含む)。(2)ケーブル用鋼の平滑材の(1)空気中の疲労実験、(2)25°C,3%Nacl水溶液中の腐食疲労実験を行い、その結果をS-N曲線として示した。(3)腐食疲労の場合、自然腐食速度の約15倍腐食を加速させた環境では、約2000万回で空気中における耐久限の約12%で疲労破断した。そのときの疲労破面の領域が破断面全体の約95%にも及んでいることが判った。2.き裂進展に関する実験成果(1)疲労き裂進展におけるda/dN-△Kの関係は環境の影響を受けることが明らかとなった。腐食液中のき裂長さの測定は交流ポテンシャル法を用いて行うことができた。(2)腐食疲労時に見られるき裂開閉口現象を解明するために種々な実験を行った。有効応力拡大係数で整理するためのKop点を実験によって明らかにすることができた。(3)走査電子顕微鏡を用いて破面観察を行い、き裂進展長さと疲労破壊観察を行い、初期のすべり面き裂、第2段階のストライェーションおよび第3段階3.ワイヤストランドの実験1.腐食速度およびS-N曲線に関する実験成果(1)電気化学的手法を用いて、湿式腐食の環境(塩分濃度、温度、溶存酸素量)に応じたケーブル用鋼の腐食速度を種々求め、その違いを明かにした(プログラムの開発も含む)。(3)走査電子顕微鏡を用いて破面観察を行い、き裂進展長さと疲労破壊観察を行い、初期のすべり面き裂、第2段階のストライェーションおよび第3段階3.ワイヤストランドの実験湿式腐食が電気化学反応であることに着目し、腐食速度と電気化学に関する文献を収集・整理した。JIS5号引張試験片(SS41)を用いて、単一引張部材の大気中における疲労実験、ならびに、新たに考察した腐食セルをセットし、腐食環境下(3%食塩水、空気飽和)での疲労実験を数多く行った。これより、以下のことが明らかになった。(1)電気化学的手法を用いると、湿式腐食の環境に応じて、短時間で腐食速度を求めることができる。(2)腐食疲労強度は、腐食と疲労の相乗効果により、許容応力度レベルを下まわる場合がある。(3)腐食疲労による試験片の破断面は、空気中のそれに比べて、脆性破面の占める割合が大きく、低応力になるほどその傾向は著しい。(4)ケ-ブルの疲労実験を始めるに先立ち、ケ-ブルの力学的挙動を調べるために、流体力を受けるケ-ブルの動的挙動と題し、平成3年3月構造工学論文集に発表した。(5)BS5896に規定されたより鋼線を用いて、空気中、および腐食疲労実験を行っている現状である。平成3年度の反省点として、つぎのものがあげられる。(1)腐食液中における疲労実験で、単一素線の場合は、腐食セルが容易に作成できたが、鋼撚り線の場合、撚り線中の1本が切れた場合、セル中の液が漏れるため、現在セルの構造のを改良に時間を要した。(2)ケ-ブルの腐食疲労における亀裂進展速度(亀裂進展速度とΔKの関係)を考察したいため、腐食セルの内でも、亀裂長さが測定できるクラックメ-タを購入したが、電位を測定するセンシングコ-ドが腐食セル内で腐食し、結果にバラツキが生じ、これを解決するのに多くの時間を要した。(3)このクラックメ-タの精度を、腐食環境の内で、確認するため多くの校正曲線を求める必要があった。これらの反省点を踏まえて平成4年度の研究を遂行するものである。(2)ケーブル用鋼の平滑材の(1)空気中の疲労実験、(2)25゚C、3%Nacl水溶液中の腐食疲労実験を行い、その結果をS-N曲線として示した。(3)腐食疲労の場合、自然腐食速度の約15倍腐食を加速させた環境では、約2000万回で空気中における耐久限の約10%で疲労破断した。