hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチ・バイオフィ-ドバック法による動作制御に関する研究

実験1:脳性マヒ児の立位姿勢のためのマルチ・バイオフィ-ドバック法:脳性マヒ児を被験児とし、立位姿勢測定装置(身体の傾きを含む、身体の傾きは、本科研費により購入した無接触傾斜角度検出器にて検出)により検出した情報をA/Dコンバ-タ-(本科研費により購入)によって処理した。複数情報をフィ-ドバックするマルチ条件と単一情報をフィ-ドバックする単一条件、それとなにもフィ-ドバックしない非フィ-ドバック条件を被験児内要因とした。[結果](1)マルチ条件にて最も優れた姿勢を形成することができた。(2)動作能力の高い被験児ほど、単一条件において、手に加わる力量が増大し、総量として、非フィ-ドバック条件より姿勢の歪みが顕著となった。実験2:痙性斜頚で悩む人のためのマルチ・バイオフィ-ドバック法:心理的ストレスにより頭部の定位不全を示す中年男性に対して、左右胸鎖乳突筋、左右僧帽筋から筋電図を導出し、また頭部の回転角をゴニオメ-タ-(本科研費により購入)により検出し、A/Dコンバ-タ-内蔵のパソコンにより複数情報をフィ-ドバックし、4カ月に渡り訓練を実施した。[結果]訓練初期には、全ての情報をフィ-ドバックする条件にて改善を示し、後期には、非フィ-ドバック条件にても、過度な緊張が消失し、リラクセ-ションを達成した。また、簡易型EMGバイオフィ-ドバック装置(本科研費にて購入)によるバイオフィ-ドバック訓練によって、日常生活での般化を進めた。実験3:フィ-ドバック情報の統合性について:複数の情報を被験児(者)にフィ-ドバックするとき、被験児にとって処理しやすい方法(統合的パタ-ン)とそうでない条件を比較検討した。[結果]身体像を想像しやすい条件の方が、そうでない条件に比して、すみやかに学習が成立することが見いだされた。以上、マルチ・バイオフィ-ドバック法による動作制御に関する新たな知見を得た。
不安定構造理論と形状決定問題への応用

近年、大スパン構造物として、膜構造やケーブル構造、機構を形成するトラス等が多用される様になってきた。これらの構造は、自重が軽く、施工が容易である等の利点をもつ反面、大変位問題、初期応力導入問題、形状決定問題等、不安定構造特有の諸問題を生じている。本研究では「不安定構造理論」を基礎として、3次元不安定構造物の形状決定解析法を開発する。同時に、モデルによる実験を行ない、開発した解析法の有効性と適用範囲を調査する。以上の研究目的に対し、本年度は下記の項目について研究を行なった。1.開発プログラムの適用前年度に開発した不安定リンク構造の安定化移行過程を追跡するための解析用プログラムを、実際の大規模空気膜構造のデータを用いたインフレーション解析に適用し、その有効性を検討した。2.2次元リンクモデルの実際解析理論の妥当性、および実現象を観察する目的から、2次元リンクモデルを比較的粘性の大きな液体であるグリセリン中で落下させる実験を行なった。この観察では、解析と実験の結果はほぼ一致していることが分かった。3.x-y-z測定法の確認3次元的な不安定リンクモデルの安定化移行過程を測定するため、前年度試作したx-y-z測定システムにより、単層スペースフレーム、及び3次元リンクモデルの形状測定を行ない、実測値と比較した。この結果、試作した測定システムにより、大変位を生ずる不安定構造物の安定化移行過程を充分な精度で測定できることが判明した。4.不安定アーチの試作建築構造物としての不安定構造物は、一般に張力構造として知られているが、圧縮力を主に伝える特殊な例として、不安定アーチがある。不安定構造物に関する理解を深めるため、不安定アーチの試作、組立、観察を行なった。大スパン構造として用いられる膜構造やケーブル構造では,圧縮力に対する抵抗能力が極端に小さなケーブルや膜を構造材料としている.そのため,大変位問題,初期応力導入問題,形状決定問題,等,不安定構造に特有の諸問題が生じている.本研究は,これらの構造物を理論的に扱う場合の基礎となる「不安定構造理論」を出発点とし,3次元不安定構造の形状決定解析法を開発する.同時に,モデルによる実験を実施し,開発した解析法の有効性と適用範囲を調査する.以上の研究目的に対し,本年度は下記項目を実施した.1.不安定構造理論の構成:形状決定解析法の開発の基礎となる事項として,増分型の基礎方程式を2次の非線形項まで採用することにより定式化した.この基礎方程式は,不安定状態から安定状態への移行段階における適合条件式を表現したものである.この基礎方程式を一般逆行列の手法を利用して解析し,剛体変位とその組合せを自動的に求める方法を定式化した.さらに,ポテンシャルエネルギー曲面の最速降下方向を利用し,不安定から安定状態へ移行するための最適移行条件を誘導した.2.形状決定解析法の開発:前項の理論に基づき,不安定リンク構造の安定化移行過程を追跡するための数値解析用プログラムの開発を行った.このプログラムの特徴は,部材の結合関係,荷重条件,および,境界条件を設定すると,移行過程において自動的に形状決定を行うことができる点にある.数個の例題による数値解析の結果,本プログラムの有効性を確かめるとともに,解の唯一性に関する新しい問題が提起された.3.モデル実験:接合部における回転剛性がほぼ零である3次元ガタガタモデルを試作し,不安定構造の形状決定を模擬したモデル実験の予備調査をおこなった.それに基づき,本実験用のXーYーZ測定機の試作,および,測定用機器の購入,等を実施した.近年、大スパン構造物として、膜構造やケーブル構造、機構を形成するトラス等が多用される様になってきた。本研究は「不安定構造理論」を基礎として、3次元不安定構造物の形状決定法を開発する。

同時に、モデルによる実験を行ない、開発した解折法の有効性と適用範囲を調査する。以上の研究目的に対し、本年度は下記の項目について研究を行なった。1.開発プログラムの適用前年度に開発した不安定構造の安定化移行過程を追跡するための解折用プログラムを、実際の大規模空気膜構造のデータを用いたインフレーション解折に適用し、その有効性を検討した。2.2次元リンクモデルの実験解折理論の妥当性、および実現像を観察する目的から、2次元リンクモデルを比較的粘性の大きな液体であるグリセリン中で落下させる実験を行なった。この観察では、解析と実験の結果はほぼ一致していることが分かった。3.x-y-z測定法の確認3次元的な不安定リンクモデルの安定化移行過程を測定するため、前年度試作したx-y-z測定システムにより、単層スペースフレーム、及び3次元リンクモデルの形状測定を行い、実測値と比較した。この結果、試作した測定システムにより、大変位を生ずる不安定構造物の安定化移行過程を充分な精度で測定できることが判明した。4.不安定アーチの試作構築構造物としての不安定構造物は、一般に張力構造として知られているが、圧縮力を主に伝える特殊な例として、不安定アーチがある。不安定構造物に関する理解を深めるため、不安定アーチの試作、組立、観察を行なった。
ニューラルネットワークを利用した高速な第一原理分子動力学法の生命起源研究への適用

人工ニューラルネットワーク(ANN)力場は「ユーザ自身が利用の都度調整し直せる」というこれまでの力場の概念を覆しこのデータサイエンス時代に登場した新しい可能性である。正しく適用範囲を認識できていれば誰にでも使える強力な手法となる。ただ、多元系、特に複雑系である生命系への適用は手法が確立されていないためにまだ無い。そこで、我々は本課題で生命起源の重要問題への挑戦を掲げるとともに、多元系への適用手法の確立を目指して先陣を切る。このためにはANN力場の開発コードだけでなく教師データを作るための第一原理分子動力学計算コードにも精通している必要があるが、両方に対して十分な経験を持つ我々に一日の長がある。
全固体マグネシウム金属二次電池を可能にする高分子電解質型新材料

近年のモバイルエレクトロニクスの著しい発展に伴い、より高エネルギー密度で長時間動作できる電池に対するニーズは高まる一方である。このような背景から、マグネシウム(Mg)イオンをキャリヤーとする蓄電デバイスが、現在主流のリチウムイオン二次電池(LIB)に代わる多価金属系の次世代電池の一つとして注目されている。本研究では、CO2/エポキシド共重合体の優れたLiイオン伝導特性(高イオン伝導度・Li+輸率)を利用した。全固体Mg電池を可能にするMgイオン伝導性高分子電解質の創製に関する基礎知見を得ることができた。本研究では、軽量かつ安全で成形加工性に優れる高分子材料の特性を活かし、これまでに無い新しいMg電池用電解質を創製するため、CO2/エポキシド共重合体に特有の優れたLiイオン伝導挙動をMg電解質に利用し、10-4 S/cm以上のイオン伝導度かつ0.5以上のMgイオン輸率を達成し、最終的にはフレキシブルな全固体Mg金属二次電池を実現するための電気化学的な基礎知見を得ることを目的としている。本年度は、様々なCO2/エポキシド共重合体およびMg塩を選定し、SPEとして最適な組み合わせを決定することを試みた。共重合体には市販のポリエチレンカーボネート(PEC)を用い、Mg塩にはエーテル系電解液で報告例のある市販のMgTFSA2(マグネシウムビス(トリフルオロメタンスルホニル)アミド)を用いた。共重合体に加える各Mg塩の量は、低濃度から90 wt%程度まで幅広く検討した。イオン伝導度は、既設のインピーダンスアナライザーおよびグローブボックスを用いた複素インピーダンス法によって測定した。ガラス転移温度(Tg)は、既設の示差走査熱量計(DSC)を用いて測定した。Tgは、イオン伝導度を左右する重要な物性であり、金属塩の種類や濃度によって大きな影響を受ける。Mg塩濃度の増加によってTgが大幅に変化する共重合体に特有の現象を詳細に捉えるため、幅広い温度範囲での測定を試みた。さらに、DSCに併設の熱重量/示差熱量計(TG/DTA)を用いて5%重量減少温度(Td5)を測定した。Td5は、SPEの実用化に際して耐熱性に関わる重要なデータとなるため、Tgの測定と並行して実行する。本年度は、次年度に行う計画であった電気化学測定を前倒しで行った。具体的には、既設の電気化学測定装置を用い、サイクリックボルタモグラム法による電位窓の測定やMgイオンの析出・溶解挙動の観察を行った。PECにMg(TFSA)2を550 mol%添加したSPEのイオン伝導度は、室温で10-7 S/cmと低く、50 mol%以上の塩添加は試料が固くなり、物性測定ができなかった。これまでのポリエーテル系電解質と同様に、Mgイオンとポリマー間で形成するイオン-双極子相互作用が強固であり、Tgの大幅な上昇に伴うイオン移動度の低下のためであると考察された。Mg(ClO4)2を用いたSPEの作製および物性評価も行ったが同様の結果となった。ところが、DSC測定の結果からは、室温付近にあるPEC単体のTgよりもSPEでは低下し、50 mol%では-20°C近くを示した。これは、塩濃度の増加とともにTgが低下するLi系電解質と同様の挙動であるが、その低下幅は小さいものであった。TG/DTA測定からは、Mg塩の添加に伴うによるTd5の低下が見られたが、Mg(TFSA)2電解質では30 mol%以上の濃度では再び上昇することも分かった。CV測定の結果は、1回目サイクルのときにMgの析出/溶解に伴う還元/酸化ピークが見られたが、その電流値は非常に小さく、2回目サイクルでは消失した。イオン伝導度10-4 S/cmの達成および安定的なMgレドックスの発現は困難であると考えられたが、PEC-Mg(TFSA)2に僅かなLi塩(LiFSA)の添加により、イオン伝導度の向上およびMgレドックスの改善が見られた。僅か2 wt%のLiFSAの添加によって、PEC-Mg(TFSA)2電解質(40 mol%)のイオン伝導度は約5倍向上し、CV測定の結果から、10倍以上の還元電流密度とおよび1V付近の明瞭な酸化ピークが観察された。この現象は、過去のMg電解液にLiCl等リチウム塩の少量添加によるMgレドックスの向上効果に類似しており、Liの析出/溶解に伴ってMgの析出/溶解も並行して進んでいることが示唆された。本年度は、前年度の成果からイオン伝導度に優れるMg系SPEの組成を絞り込み、サイクリックボルタモグラム法による電位窓の測定やMgイオンの析出・溶解挙動の観察を行った。Mg/SPE/Mg対称セルなどのインピーダンス測定を行い、電極/電解質界面に関する様々な情報を得た。

Liイオン伝導性に優れるポリカーボネート型電解質をMg電解質に利用し、固体状態でMgの析出溶解が可能な系を検討した。まずは、モデルとしてポリエチレンカーボネートを用い、MgTFSI2を溶解した電解質を種々作製した。80°CにおけるMgの析出溶解挙動をCV測定により調査した結果、MgTFSI2を40 mol%含む固体電解質が4サイクル程度でわずかにMgの酸化還元に基づくと思われるピークを発現した。さらに、LiFSIをわずかに添加することで、これらのピークが増大し、より明瞭な酸化還元を示すことも分かった。グライムを添加してゲル状にした電解質を新たに作製し、Mgイオン伝導特性およびMg酸化還元挙動の観察を行った。近年のモバイルエレクトロニクスの著しい発展に伴い、より高エネルギー密度で長時間動作できる電池に対するニーズは高まる一方である。このような背景から、マグネシウム(Mg)イオンをキャリヤーとする蓄電デバイスが、現在主流のリチウムイオン二次電池(LIB)に代わる多価金属系の次世代電池の一つとして注目されている。本研究では、CO2/エポキシド共重合体の優れたLiイオン伝導特性(高イオン伝導度・Li+輸率)を利用した。全固体Mg電池を可能にするMgイオン伝導性高分子電解質の創製に関する基礎知見を得ることができた。本研究の結果から、現状のPEC-Mg塩からなる電解質では、Mg電池への応用は難しいことが分かったが、第三成分としてLi塩を少量添加することで、Mg電解質としての物性を大きく改善できることが、カーボネート型SPEでは初めて分かった。今後は、基盤研究Bで進めているカーボネートとエチレンオキシドからなる共重合体を本研究に活用し、イオン伝導度のさらなる改善と良好な電気化学的挙動の発現につなげたいと考えている。さらに、これらの検討に続き、次年度は側鎖構造の異なる共重合体の合成にも取り組みたい。Li系電解質に関する過去の研究成果からは、メトキシエチル基のような柔軟で短い側鎖を有する共重合体が最も高いイオン伝導度を示すことが分かっている。本研究のMg系電解質では、これまでのLi系の結果を参考に、共重合体の側鎖構造とイオン伝導性の関係を詳しく整理する。重合触媒は、多くの報告例があるコバルト-サレン触媒を用いる。この触媒は、共重合体の収率が8090%程度と高く、本研究の遂行には適している。既存の耐圧反応容器を用いて各種共重合体を合成し、所属機関に既設のNMRやGPCによって分子構造や分子量を確認する。得られる各種共重合体は、Mg塩と良溶媒中で混合し、キャスト法によりSPE膜を作製する。高分子機能材料、イオン伝導材料、固体電解質、電池
理工系情報学科におけるコンピュータサイエンス教育カリキュラムに関する研究総合的研究

(1)コンピュータサイエンス教育カリキュラム立案用テンプレートの作成平成7年度の研究結果をもとに、新しい時代のコンピュータサイエンス(CS)教育カリキュラムを検討/立案する際に活用できるようなテンプレートとして「CS教育カリキュラムJ97」のプロトタイプを作成した。たとえば、CS分野の専門キーワードや頻出概念の関連付けをテンプレートなどによって行い、それをもとにすればシラバスやカリキュラム作成などが簡単に行えるようにしている。(2)コンピュータサイエンス教育カリキュラムの例示(1)によって作成したCS教育カリキュラムJ97(プロトタイプ)を種々の代表的な教育環境に適用したモデルカリキュラムを作成した。代表的な教育環境としては、i)理工系情報学科(CS系学科) ; ii)CSと他分野から構成されている大学科; iii)CS系の独立大学院や大学院大学; iv)CS系学科以外の学部/学科のコンピュータリテラシ教育;などを対象とし、また、i)及びii)では大学院の博士前期(修士)課程のカリキュラムも含めて検討を加えている。(3) CS教育カリキュラムJ97の評価と改良(2)の成果をもとに、本研究の成果物とすべきCS教育カリキュラムJ97について多角的な検討を加え、定性的かつ定量的な評価を行った。この際、モデルカリキュラムの提示方法そのものについても充分に検討した。その結果によっては、(2)を(1)などの前段階へフィードバックし、CS教育カリキュラムJ97を逐一改良、詳細化している。1.コンピュータサイエンス教育に関する調査コンピュータサイエンス(CS)暫定カリキュラムJ90を代表例とする理工系情報学科におけるCS教育に関する種々のモデルカリキュラムについて調査し、特に、J90との相対的な比較を行い、J90の提言以降に生じたCS研究の変遷の教育への影響などについて検討を加えた。2.コンピュータサイエンス分野の専門キーワードや頻出概念の収集・整理1.による調査結果、およびCS教育に関する最近の論文や出版物、各大学等のシラバスや講義要項などから、CS分野で取り扱うべき専門用語としてのキーワードや頻出概念を抽出し、それらを分類・整理した。3.コンピュータサイエンス教育内容の体系化2.で抽出したキーワードや頻出概念相互の関連付けを行い、CS教育方法、特に教育カリキュラムの体系化を図った。この際、「そのキーワードが表す概念の説明/講述に必要な時間」などの定量的評価尺度の適用可能性についても考察した。4.コンピュータサイエンス教育カリキュラム立案用テンプレートの作成1.3.の研究結果をもとに、新しい時代のCS教育カリキュラムを検討/立案する際に活用できるようなテンプレートして「CS教育カリキュラム」のプロトタイプを作成した。代表的な教育環境としては、i)理工系情報学科(CS系学科);ii)CSと他分野から構成されている大学科;iii)CS系の独立大学院や大学院大学;iv)CS系学科以外の学部/学科のコンピュータリテラシ教育;などを対象とし、また、i)及びii)では大学院の博士前期(修士)課程のカリキュラムも含めて検討を加えている。
善玉コレステロール（ＨＤＬ）形成におけるヒトＡＢＣＡ１の細胞外ドメインの機能解析

これまでに、予備的な実験により、ABCA1発現細胞をトリプシン処理すると、ABCA1の細胞外ドメインが切断されていると同時に、培地中にコレステロールが放出されることを見出した。この結果は、ABCA1の細胞外ドメイン内に、輸送されたコレステロールが蓄積していることを示唆している。一方で、全反射蛍光(TIRF)顕微鏡を用いた解析により、ABCA1はHDL産生途上で一時的にダイマー化し、細胞膜上で停止するという特異的な挙動を示すことが明らかとなった。以上のことから、ABCA1はATP加水分解に伴ってコレステロールを輸送し、細胞外ドメイン内に溜め込むとともにダイマー化するという仮説をたて、ABCA1のダイマー化の生理的意義を明らかにすることを目的として研究を進めた。ABCA1と最もアミノ酸配列相同性の高いタンパク質であるABCA7をTIRF顕微鏡で観察したところ、ABCA7はABCA1とは異なり細胞膜上を自由拡散することがわかった。ABCA7とのアミノ酸配列の比較から、ABCA1のダイマー化に関わるドメインを探索し、C末端付近の3つのロイシン残基をすべてアラニンに置換した結果、ダイマー化しないABCA1変異体であるABCA1-3LAの作製に成功した。その後、Alexa蛍光色素を付加したapoA-IとBODIPY蛍光団を付加したコレステロールを用いた蛍光ゲル濾過クロマトグラフィー解析により、ABCA1はサイズの異なる2種類のHDLを産生する一方で、ABCA1-3LAは小さいサイズのHDLを主に産生することを示した。以上の結果から、ABCA1のダイマー化は大きいサイズのHDLの産生に必要であることが示唆された。以上の結果は、HDL産生におけるABCA1のダイマー化の意義を初めて明らかにしたものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。この結果は、AB6A1の細胞外ドメイン内に、輸送されたコレステロールが蓄積していることを示唆している。その後、Alexa蛍光色素を付加したapoA-1とBOD1PY蛍光団を付加したコレステロールを用いた蛍光ゲル濾過クロマトグラフィー解析により、ABCA1はサイズの異なる2種類のHDLを産生する一方で、ABCA1-3LAは小さいサイズのHDLを主に産生することを示した。

当初の計画では、A8CA1の細胞外ドメインへのコレステロール蓄積を直接的に証明することを目的としていた。しかし本年度では、HDL産生におけるコレステロール蓄積の次のステップであるABCA1のダイマー化を見出したことと、ダイマー化が産生されるHDLのサイズに影響するという生理的意義を見出すことに成功した。以上の研究成果は、ABCA1によるHDL産生メカニズムの解明に大きく貢献するものであり、当初の計画以上の進展であった。ABCA1の細胞外ドメイン内へのコレステロール蓄積、およびそれに伴う構造変化がダイマー化に必要であれは、ABCA7の細胞外ドメインをABCA1に入れ替えたキメラタンパク質はダイマー化する可能性がある。また、ABCA1-3LA変異体の解析から、ABCA1のC末端付近の配列がダイマー化に必要であることがわかっている。そこで、ABCA7の細胞外ドメインとC末端付近をそれぞれ単独、または両方をABCA1のものに入れ替えたキメラタンパク質を作製し解析する。
IGU「明日の都市をモニタリングする」国際会議の運営方法の検討

国際地理学連合「明日の都市をモニタリングする」国際会議の開催に向けて,2003年度から研究分担者を中核にして実行委員会を組織してきた.今年度の実行委員会の活動として,具体的には,プログラムの立案,会議の進め方,巡検・現地討議の立案,会議参加者の募集,パンフレットの原案作成,Call for Papersの呼びかけなどの作業を行った.2004年8月には,研究代表者の村山および研究分担者がイギリスのグラスゴーで開催された本コミッションの大会に出席し,都市地理学に関する研究発表を行うとともに,参加者に対し,東京での国際会議に関する協力を求めた.同時に,組織委員会において,運営方式と会議の進め方を決定した.10月からは具体的な作業に着手し,ホームページの立ち上げ,第1報(First Circular)の配布などを行った.また,8月25日から28日まで実施する科学的巡検の下見を行うとともに,科学的巡検の進め方を確定した.巡検場所は長野,群馬,栃木の地方都市とし,都市景観と都市構造の変容を現地討議することにした.また,参加登録者に対し,概要(アブストラクト)の受付,ホテルの手配,フルペーパーの受理などの作業を分担して行った.立教大学での国際会議の段取りについては,杜が中心となって,具体的な会議の進行を検討した.以上の活動により,2004年3月1日で登録を締め切った結果,102名の参加希望者を得ることができた.国際地理学連合「明日の都市をモニタリングする」国際会議の開催に向けて,2003年度から研究分担者を中核にして実行委員会を組織してきた.今年度の実行委員会の活動として,具体的には,プログラムの立案,会議の進め方,巡検・現地討議の立案,会議参加者の募集,パンフレットの原案作成,Call for Papersの呼びかけなどの作業を行った.2004年8月には,研究代表者の村山および研究分担者がイギリスのグラスゴーで開催された本コミッションの大会に出席し,都市地理学に関する研究発表を行うとともに,参加者に対し,東京での国際会議に関する協力を求めた.同時に,組織委員会において,運営方式と会議の進め方を決定した.10月からは具体的な作業に着手し,ホームページの立ち上げ,第1報(First Circular)の配布などを行った.また,8月25日から28日まで実施する科学的巡検の下見を行うとともに,科学的巡検の進め方を確定した.巡検場所は長野,群馬,栃木の地方都市とし,都市景観と都市構造の変容を現地討議することにした.また,参加登録者に対し,概要(アブストラクト)の受付,ホテルの手配,フルペーパーの受理などの作業を分担して行った.立教大学での国際会議の段取りについては,杜が中心となって,具体的な会議の進行を検討した.以上の活動により,2004年3月1日で登録を締め切った結果,102名の参加希望者を得ることができた.
Notch関連分子によるニワトリ造血幹細胞自己復製制御機構

Notchによる細胞分化制御について、ニワトリのB細胞分化の中枢器官であるファブリシウス嚢を対象にして研究を行った。Notchのリガンドの一つであるSerrate2が、ファブリシウス嚢濾胞の髄質と皮質の境界に存在する基底膜に沿った上皮に強く発現されており、Notch1は、髄質B細胞の中でも上皮に近接したB細胞に発現していることが確認され、ファブリシウス嚢におけるB細胞の分化ならびに多様性の形成にNotchが関与している可能性が示唆された。また、細胞株を用いた解析から、活性型Notchを発現させることによって、Notchシグナルの下流に存在する抑制型の転写因子であるHairy-1の転写が上昇し、免疫グロブリン遺伝子H鎖の転写がそれに伴い、著しく抑制されることが判明した。また、NotchシグナルはB細胞において、増殖抑制活性をもつことも明らかになった。以上の結果から、Notchは、ニワトリのB細胞分化において、すでにB細胞系列にcommitした前駆細胞を分化のシグナルを抑制することで一定数保持し、さらに免疫グロブリン遺伝子の転写を抑制することで、Ig geneconversionによる免疫グロブリン遺伝子の多様化を抑制しているものと考えられた。トリのリンパ組織におけるNotchそれからそのリガンドであるSerrate-2の発現をwhole-mount in situ hybridizationで調べた結果、ファブリシウス嚢にNotch分子とそのリガンドの一つであるSerrate-2分子が同時に発現していることが明らかになった。ファブリシウス嚢におけるこれらの遺伝子の発現パターンをさらに詳細に解析したところ、リガンドであるSerrate-2はそれぞれの濾胞の辺縁にリング状に発現しており、レセプターであるNotch1も濾胞にリング状に発現していること判明した。そのSerrate-2発現細胞の性状を調べるために、上皮細胞のマーカーであるサイトケラチン蛋白の発現を調べたところ、Serrate-2発現細胞にサイトケラチンが発現しており、これらは濾胞上皮細胞と考えられた。つぎに、細胞増殖のマーカーとしてPCNA蛋白の発現について解析したところ、濾胞内のB細胞はPCNA陽性を示したが、Serrate-2ならびにNotch1発現細胞は陰性であった。そこで、一個の濾胞のなかでのB細胞分化の過程を、免疫グロブリン遺伝子の遺伝子変換の程度で解析するために、これら組織切片のSerrate-2発現部位および中心部からマイクロマニュピュレーターで数個の細胞を採取して、PCRで免疫グロブリン遺伝子を増幅して、その塩基配列を解析を行った。Serrate-2発現部位の近くから採取した細胞の免疫グロブリン遺伝子の多様性は、中心部から採取した細胞における免疫グロブリン遺伝子の多様性よりも少ない傾向にあった。以上の結果から、Serrate-2を介したNotch1からのシグナルが、ファブリシウス嚢における未分化なB細胞から多様性を持ったB細胞への分化のバランスを調節し、B細胞の分化の恒常性を維持している可能性が示唆された。
番組構成のパターン化に基づいた映像制作支援ツールの開発に関する研究

平成30年度は、前年度までに開発した番組構成支援システムを利用した映像コンテンツ制作の評価実験を行った。また、番組構成支援システムの応用の可能性を検討するため、様々な映像制作分野での番組構成パターンの蓄積を行った。具体的な研究内容は以下の通りである。1.前年度開発した番組構成支援システムを利用した映像コンテンツ制作の評価実験を実施した。平成30年7月および8月に目白大学で開催された教員免許状更新講習において、教員が自ら映像教材を作る演習をおこなった。この演習において、開発している番組構成支援システムを用いた。グループに分かれて映像教材の構成を考える演習を実施したところ、参加した教員は映像教材の構成を考え、実際に映像教材の構成をまとめる事ができた。また、映像教材の撮影においては、カメラ撮影の基礎を理解できる電子教材を活用した。この電子教材により教員は簡単なカメラワークを取り入れた撮影を行うことができた。最終的には、番組構成支援システム、撮影のための電子教材を利用することにより、講習に参加した教員が授業等で児童・生徒に見せて授業で活用できるレベルの映像教材を制作することができた。演習後におこなった評価アンケートより、システムに対して概ね肯定的な意見が得られたものの、今後の改善点などの課題も明らかになった。2.映像構成支援システムの応用の可能性についての検討した。大学近隣の自治体連携し、PR動画、料理動画、観光動画などの映像コンテンツの共同開発を行った。その際、映像コンテンツの構成、画角、カメラワークなどについて、構成パターン化した。この構成パターンも将来的には番組構成支援システムで利用できるようにする予定である。本研究では、映像制作の非専門家(以下、非専門家)が教育用映像コンテンツの制作を支援するために、番組構成パターンに着目し、その定義をおこなう。最終的には非専門家が、定義した番組構成パターンに基いた番組構成を考えられる支援システムを開発することが目的である。当該年度は下記の研究を進めた。1.番組構成支援システムが支援の対象とする番組ジャンルは幅広くする計画である。そのためまずは既存の番組において番組の構成パターンを抽出することとした。そこで「バスケットボール」「剣道」のコーチング教材、「博物館の収蔵品を取り上げた動画ガイド、テレビ番組」や「10分程度の情報番組」の4種類を対象とし、80件の映像コンテンツを収集した。2.収集した番組の内容構成や使われているカメラワーク等をコーディングシートを用いて書き起こし作業を行った。それらをカメラワーク、内容構成、演出方法、ナレーションやテロップ付きなどの表現方法の違いの4つの観点に分けて分析を行い、データベース化した。3.2の成果を再構成し、番組の内容面と絵コンテ作成などカメラワークを検討する段階を支援策を検討した。その結果、1番組の構成において「導入」、「展開」、「結論」の各段階の構成要素において、どのような話題展開が考えられるかを泉子・K・メイナードによる「会話分析」のテーマ展開パターンを基本にして「番組構成支援集」を作成、2実際に番組を撮影する際にどのようなカメラワークで撮影するかを考える材料を提供する「カメラワークのレシピ集」の作成、3具体的な応用例の1つとして、バスケットボールを教える指導者が自ら教材コンテンツ作成をする際の支援を行うための「教材作成支援集」の作成を行った。番組構成パターンの定義付けは計画通り進んでいる。さらに番組構成パターンに基づいて番組構成を考える作業を支援するための制作支援マニュアルを開発した。特に番組構成支援集で得た知見については1件を学会発表につなげることができた。また研究で得た知見を教員免許状更新講習や市民向けの講座において社会に還元するための講座についても次年度に開催することが決まっている。平成28年度は、前年度に作成した情報番組における番組構成パターンを発展させ、ドキュメンタリー番組を軸に番組構成パターンの定義と蓄積をおこなった。また蓄積した番組構成パターンに基づき、番組制作初心者が番組構成を考える作業を支援することができる番組構成支援マニュアルの開発を行った。さらに番組撮影時にどのような画角やカメラワークを用いると良いかを提案するカメラワークのパターン集を開発した。具体的には以下の通りである。1.ドキュメンタリー番組における構成パターンの定義:人物の紹介や取り組みを伝えるドキュメンタリーを収集し、番組で伝えたいテーマ毎にパターン化を行った。さらにこのパターンを番組の「導入」「展開」「結論」のどの箇所で使われるのかを分類・整理した。この番組構成パターンをもとに、初心者が番組構成を考える作業において、あらかじめ用意した番組構成パターンを組み合わせて番組構成を考えることが可能な「番組構成支援マニュアル」を開発した。2.カメラワークのパターンの収集:番組撮影におけるカメラワークを収集し、それぞれのカメラワークがどのような意図をもっているかを分析しカメラワークのパターン化をおこなった。さらにこれをマニュアル化したカメラワークのパターン集を開発した。3.番組構成パターンの応用例として、観光・歴史分野での利用が可能かの検討を行った。特に浜松市の井伊谷地区を例に観光地をPRするための番組の試作と番組構成のパターン化を行った。前年度蓄積した番組構成パターンの幅を広げ、ドキュメンタリー番組の番組構成パターンの収集を行った。さらに本研究の目的の1つである、番組制作の初心者が番組構成を考える作業を支援するための番組構成支援マニュアルを開発した。このマニュアルを利用した評価実験により、改善点はあるものの有用性を示すことができ、最終年度に向けて研究の方向性を検討することができた。番組制作における撮影の支援については、カメラワークのパターン集を開発したことにより、撮影・編集の作業についても支援の可能性を検討することができた。

平成29年度は、前年度に蓄積した番組構成パターンに基づいて、映像制作初心者が映像コンテンツの構成を考える作業を支援するための番組構成支援システムを開発した。また番組構成パターンを利用した教員向けの映像制作講座を開催し、開発した番組構成パターンの評価を行った。具体的には以下の通りである。1.前年度までの成果を充実化させるために既存の映像コンテンツの演出方法と内容の展開方法の分析をさらに進め、番組構成パターンを増やした。また映像制作初心者が動画の構成を考える作業を記録・分析し、映像制作初心者が映像コンテンツの構成を考える際に敷居となる点を明らかにした。これらの知見に基づき、映像制作初心者を支援する番組構成支援システムを開発した。開発した番組構成支援システムを利用することで、映像制作者はあらかじめ用意された番組構成パターンの中から、自らが制作したい映像コンテンツに似た番組構成パターンを選び、それを見本にしながらオリジナルの番組構成パターンを考えることが出来るようにした。2.1で構成を考えた映像コンテンツを実際に撮影する際に適切なカメラワークを用いた撮影ができるよう支援する電子教材を開発した。開発した電子教材では映像制作初心者が撮影において失敗しやすい点や、実際の映像教材で良く使われるカメラワークを分析し、それらを撮影パターン集という形でまとめて提示できるようにした。3.目白大学で行われた教員向けの映像制作講座において、番組構成パターンを利用した映像教材の制作講座を開催した。その結果、番組構成パターンの有用性と課題を明らかにした。平成29年度は映像制作講座において開発した番組構成パターンについての評価を行い、番組構成パターンの有用性と課題を明らかにした。さらに番組の構成作業を支援するための番組構成支援システムを開発した。これらは当初の計画通り進んでいる。一方、当初は本年度において番組構成支援システムについても評価をすることになっていたが、番組構成パターンをより充実化したうえで、評価実験をおこなうこととした。そのため研究期間を延長することとした。平成30年度は、前年度までに開発した番組構成支援システムを利用した映像コンテンツ制作の評価実験を行った。また、番組構成支援システムの応用の可能性を検討するため、様々な映像制作分野での番組構成パターンの蓄積を行った。具体的な研究内容は以下の通りである。1.前年度開発した番組構成支援システムを利用した映像コンテンツ制作の評価実験を実施した。平成30年7月および8月に目白大学で開催された教員免許状更新講習において、教員が自ら映像教材を作る演習をおこなった。この演習において、開発している番組構成支援システムを用いた。
マルチチャンネル型表面プラズモン共鳴センサの開発と残留抗生物質の多成分同時測定

従来の表面プラズモン共鳴(SPR)装置は生体分子間相互作用の評価などに極めて有効であるが、この装置は一般に大型で高価であり、オンサイトでの使用は難しい。本研究は,新規に考案したマルチビームスプリッタをプリズムセンサやマルチ受光素子などと組み合わせた新規光学系のSPR装置を構築し,オンサイトで多成分同時に計測できる安価なポータブル多チャンネルSPR免疫センサを開発する。本装置の実証試験として,牛乳中の残留抗生物質を計測する。本研究では,農畜産物由来の残留抗生物質の生体への影響を未然に防止し,国民の健康と安全を守るという観点で,表面プラズモン現象(SPR)に基づく多成分同時測定可能なマルチビームスプリッタを組み込んだ新規光学系を考案し、牛乳中の残留抗生物質を一斉・同時分析するためのパームサイズのマルチチャンネルSPR免疫化学センサの開発を試み、本年度ではまず潤沢に実験に供給可能なIgGをモデル抗体として、残留抗生物質を一斉分析するためのマルチチャンネルSPR免疫化学センサの基礎開発技術の確立を図ることについて検討した。9チャンネル携帯型SPRの試作を試みた。すなわち、マルチビームを発生する9chビームスプリッタを試作し、LD光源をマルチビームスプリッタでマルチビーム平行光線にした後、プリズム上のセンサに照射させ、生じた表面プラズモン共鳴現象に基づく3×3ヶの光を、プリズムの後部に配置された光検出素子で受光し、フォトダイオードの各チャンネルごとの光強度を検出した。測定装置は21x9x7cmの大きさで小型化され、9チャンネSPR測定装置を試作した。また、プラズモン共鳴の信号と光強度との関係を検討するために、入射角を70゚±5゚範囲を微調整できる機構を設計・試作し、この機能を組み込んだSPR装置を試作した。また、マルチチャンネルセンサセルを微細作製が容易なPDMSを用いて、薄層流路のマイクロフロセル(外形:26x22x5mm,流路:厚さ20μm、幅1.5mm)で試作した。金センサにカルボキシルアルカンチオールを用いてIgG抗体の固定化を検討し、固定化の最適条件を求めた。これより、残留抗生物質を多成分同時測定するための携帯型マルチチャンネルSPRセンサの基盤開発技術が得られた。本研究では,農畜産物由来の残留抗生物質の生体への影響を未然に防止し,国民の健康と安全を守るという観点で,表面プラズモン現象(SPR)に基づく多成分同時測定可能なマルチビームスプリッタを組み込んだ新規光学系を考案し、牛乳中の残留抗生物質を一斉・同時分析するためのパームサイズのマルチチャンネルSPR免疫化学センサの開発を試み、本年度では前年度での課題となった各チャンネル間で測定値が不均一となってしまう問題点と牛乳中の抗生物質の検出について検討した。各チャンネル間で測定値が不均一となってしまう原因として考えられるのは、フォトダイオードで受光するマルチビーム平行光線の全てが一様に有効受光範囲に入射しておらず、ビームスプリッタの僅かな取り付け、及び反射角精度誤差によって反射光強度の測定値が不均一になっていると考えた。そこでこの課題を解決するため、反射光路構造を多層化して作製することにより他チャンネルからの反射光の干渉防止をし、光軸の補正をフォトダイオードの受光部からラインセンサに変更することによって有効受光範囲を拡大した。更に、ラインセンサへ入射する反射光路中の他チャンネルからの反射光の干渉防止スリット切断面の粗さ精度が通過する反射光の乱反射により反射光強度に大きく影響すると考え、入射経路の検証を行った。検証を行った結果、スリットを通過するとスリットでの光の乱反射が認められ、その改良により、各チャンネル間で測定値が不均一になる問題を改善した。SPRセンサに自己組織化単分子膜を用いてストレプトマイシン抗体とペニシリン抗体を固定化して牛乳中の抗生物質の検出を検討した。生乳中の抗生物質としてストレプトマイシンとペニシリンをそれぞれ数ppmの感度で検出した。以上より、残留抗生物質を検出する携帯マルチチャンネルSPRセンサの基盤開発技術が得られた。前年度に改善を行った各チャンネル間で測定値が不均一になる問題をさらに改良し、20チャンネル携帯型SPR測定装置の試作・検討を行った。これまで1点のLD光源を、マルチビームスプリッタを用いて複数点に分光していたものを、1点のLD光源を1本の光源に変換後、マルチビームスプリッタを用いて複数本に分光し、更に多層化した光路により複数点に分光する。

これにより、ビームスプリッタ個々に微調整が必要であったり付け位置や反射角精度誤差の調整が、分光される1本ごとの微調整でよく、より容易に各チャンネル間で測定値が不均一になる問題を改善できるようになり、さらに1点のLD光源を4本に分光し、5層になった光路を通過させることにより、20チャンネルの同時測定が可能となった。SPRセンサに自己組織化単分子膜を用いてストレプトマイシン抗体とペニシリン抗体を固定化して牛乳中の抗生物質の検出を検討した。生乳中の抗生物質としてストレプトマイシンとペニシリンをそれぞれ数十ppbの感度で検出した。これにより、オンサイトで残留抗生物質を多成分検出する携帯型マルチチャンネルSPRセンサの基盤研究開発技術が得られた。
保型形式に付随する多変数ディリクレ級数と保型エル関数の特殊値への応用

数論の研究において、ディリクレ級数およびエル関数は有用である。また、保型関数は数学および物理学の様々な対象と結びついており、保型エル関数の特殊値は数論において重要な研究対象である。本研究においては、多変数のディリクレ級数(ディリクレ級数の中の分子が関数となっているもの)を考察し、他のディリクレ級数やエル関数との関連を調べる。特に、その応用として保型エル関数の特殊値の漸近挙動について調べる。
複雑系経済理論によるフードシステムの複雑系動態過程の解明に関する研究

本研究では、(1)フードシステム(以下FSと略)に援用可能な複雑系経済理論の検討、(2)複雑系経済理論を援用したFSの時間的構造変化の過程の解明、(3)複雑系経済理論を援用したシステム環境の変化と空間的構造変化の過程の解明、の三つの課題を設定して研究を行った。第1の課題に対する研究では、複雑系の考え方に基づく経済理論を背景にFSを捉えることの必要性を明らかにした。具体的には、「ゆらぎ」と「創発」の考え方をFSの研究に援用することの意義を明らかにした。第2の課題に対しては、牛乳・乳製品のFSと小麦のFSを分析対象として取り上げた。牛乳・乳製品のFSでは、雪印食品の食中毒問題が、経営状況の悪化の過程で停電を引き金にして起こっているが、発生要因を確定できるような単純系ではなく、従業員のメンタルな側面など複雑系のもとで起こっており、このような複雑系下においても食品の安全性を確保するシステムの必要性を明らかにした。また、北海道の加工原料乳の製造は牛乳のFSの「ゆらぎ」をシステム内に緩和する働きを持っており、加工原料乳制度は、その働きをサポートする制度であることを明らかにした。小麦のFSでは、これまでの食糧管理制度が、原料生産者と実需者の関係を断ち切るよう形で生産者を保護しており、需給のミスマッチを発生させていた。FSは原料生産者、加工業者、流通業者、消費者の各主体によって形成され、一つの主体だけではシステムを形成できず、一つの主体だけ単独に存続できるような制度はシステム上問題である。しかし、つい最近まで制度設計者にその認識が希薄であったことを明らかにした。第3の課題に対しては、食品工業の立地変動を分析対象とし、食品工業の立地変動に内生的な集積力があることを確認した。また、FS内での創発によって生まれ、ゆらぎをもたらす技術について、化工澱粉を取り上げ、その特性と冷凍食品への利用について整理した。本年の研究では,複雑系経済理論の整理とフードシステムの動態過程分析のためのデータ収集,聞き取り調査を行った。フードシステムの動態過程を分析する上で,これまでの経済理論での限界と,複雑系経済理論の必要性を確認した。具体的には,フードシステムの構成主体(エージェント)は,食品の原料生産者,食品加工業者,食品流通業者,消費者,政府がその主な構成主体であるが,機械製造業者,金融,為替,海外の食品生産の動向等,明示的に捉えることが困難なほど主体によって構成され,相互の主体が作用しあってシステムが動いており,フードシステムの動態過程を分析するためには,これらの主体全部を取り上げて分析することは不可能であるあるが,その一部の主体だけを取り上げて分析することの限界を理解し,非線形的な相互作用に注目しながらシステムの分析を進める必要があることを確認した。また,地域のフードシステムを分析するための地域フードシステムの考え方を提示した。フードシステムの動態過程を分析する対象として小麦のフードシステムの動態過程について調査研究を行った。この結果,小麦のフードシステムは,制度・政策,小麦生産者の作付行動,製粉業者,2次加工業者,為替水準,小麦の品種改良等の研究,消費・食文化,海外の小麦産地・加工業者の動向などが複雑に作用し,必ずしも線形のシステムの構造になっていないことが示唆された。例えば,わが国の小麦生産の減少がオーストラリアの小麦品種の改良を促し,その結果わが国の小麦生産の可逆的な増産を容易にさせない構造を形成していること,また,わが国の小麦の品種改良とその普及過程が必ずしもシステム内で最適とはみられない動きを示すことなどである。

それには制度の問題が大きくかかわっているが,短期的な最適化行動が長期の最適化を生むことにはならないこと,つまり限定合理性の認識の重要性を示すものと認識された。本研究では、昨年に引き続いて、複雑系経済理論の整理と、フードシステムの動態過程を分析するためのデータ収集、聞き取り調査をおこなった。複雑系経済理論では、これまで、独立した個人の効用関数に基づいて最適な消費を決定するものと把握されていた。習慣形成などの影響も考慮されていたが、必ずしも中心的な役割を担っていたとはいえなかった。現実の消費者は、消費者間で相互に影響を受けながら消費を決定している可能性がある。つまり、価格水準や所得水準と同等かそれ以上、消費に影響を与えている可能性が考えられる。したがって、フードシステムの動態過程を分析する場合、そのような消費者間相互の影響を受け合う構造を想定する必要があるとの認識を得た。小麦の民間流通に伴い、国産麦の利用において、農家と加工メーカーとの契約栽培などの動きが見られるようになり、中小加工メーカーにおける製品差別化政策の動きが活発化してきている。この製品差別化政策の展開については、こだわりを持つ消費者のみで終わるのか、消費者間で相互作用し、差別化の認識が広範囲に広がるかによって異なる。この予測は、複雑系の考え方からみるならば、非常に予測の困難な問題である。戦後の食料不足の中で発足したパンの学校給食は、わが国におけるパンの消費に大きな影響をもたらしたと言われ、アメリカ産小麦の消費は、わが国のパンの消費に大きな影響を与えていると考えられる。今日、地場産の素材を利用した学校給食が求められるようになってきたが、小麦も同様な動きがあり、北海道でも2001年4月現在で51町村が道産麦50%を使用したパン食となっている。しかし、製品の作りづらさ、食味の問題等、問題がないわけではない。食文化の形成は、消費者の複雑な消費行動を抑制する作用があると考えられ、おいしい地場産の食品による食文化の形成は、より安定したフードシステム構築に必要であるとの認識を得た。本年度は、前年度まで整理検討を行った複雑系経済理論を背景に、フードシステムの動態過程と食品産業の立地変動、および食品加工技術に関する分析を行った。フードシステムの動態過程の分析では、対象として牛乳・乳製品のフードシステムと小麦のフードシステムを取り上げた。牛乳・乳製品のフードシステムでは、雪印食品の食中毒問題が、経営状況の悪化の過程で停電を引き金にして起こっているが、発生要因を確定できるような単純系ではなく、従業員のメンタルな側面など複雑系のもとで起こっており、このような複雑系下においても食品の安全性を確保するシステムの必要性を明らかにした。また、北海道の加工原料乳の製造は牛乳のフードシステムの「ゆらぎ」をシステム内で緩和する働きを持っており、加工原料乳制度は、その働きをサポートする制度であることを明らかにした。小麦のフードシステムでは、これまでの食糧管理制度が原料生産者と実需者の関係を断ち切るよう形で生産者を保護しており、需給のミスマッチを発生させていたことを明らかにした。
熱中症予防のためのピンポイント体温測定システムによる保育者への情報提示

熱中症を予防するために,保育者の主観によらず,自信を持って判断できる,定量的で素早い,しかも安価な評価システムが必要である.本研究は,それらの要求に対して,今までの点での測定から,全体を面で測定する手法を採用し,その情報から,個人を識別し,点の測定へと情報を絞っていく手法を提案する.この手法により,全体を大まかに捉えて必要な情報を取捨選択できる体温測定システムを実現可能である.安価な体温測定,湿度測定システムを作成することで保育者が導入,利用しやすい熱中症予防システムを構築する.熱中症を予防するために,保育者の主観によらず,自信を持って判断できる,定量的で素早い,しかも安価な評価システムが必要である.本研究は,それらの要求に対して,今までの点での測定から,全体を面で測定する手法を採用し,その情報から,個人を識別し,点の測定へと情報を絞っていく手法を提案する.この手法により,全体を大まかに捉えて必要な情報を取捨選択できる体温測定システムを実現可能である.安価な体温測定,湿度測定システムを作成することで保育者が導入,利用しやすい熱中症予防システムを構築する.
太陽光誘起クロロフィル蛍光による光合成量評価能力の統合解析

テーマ1SIF生成・放出・消散に関する個葉/生態系プロセスの検証:室内実験による個葉ストレス環境下での、SIF・PRI・光合成の関係について、調べた(Hikosaka and Noda, 2018, PCE)。また超高分解能分光放射計QEpro(OceanOptics社)2台(O2-A用とO2-B用)、をつくば市真瀬の水田に設置し、10-60秒間隔で、上向き半球(コサインコレクタ付き)・下向き半球(コサインコレクタ付き)・下向き25度(ベアファイバー)および閉鎖(ダークカレント用)の4つのチャンネルを光ファイバチャンネル(LEONI社特注)で切り替えた。同時に他の分解能分光放射計HR4000、FLAME(いずれもOceanOptics社)も設置し、5つの性能をもつ分光放射計を設置し、4月から12月まで測定した。現在はデータを処理しSIFを計算中である。テーマ2SIF-光合成機能関係の生態系タイプ間の差における制御要因の解明:GPP-SIF関係の解明については、テーマ1でのSIF計算作業からのデータを待っている。衛星データについてはGOSATの観測点データを収集および解析中である。テーマ3SIFモデル-データ融合による生態系炭素循環の推定精度の評価:森林3次元放射伝達モデルは、FLiESをSIFを取り扱う物理過程に特化させ、また個葉エネルギー分配および光合成計算モジュールを導入することで、森林内のSIF放出・消散過程を空間的に再現するモデルの基礎を構築した。生態系プロセスモデルへの組み込みは、モデル基礎部分を構築中である。テーマ1SIF生成・放出・消散に関する個葉/生態系プロセスの検証:室内実験による個葉モデル構築は、非常に順調に進んでいる。一方で、超高分解能分光放射計によるSIF観測は、データ精度の検証に時間が多少かかっており、今後は観測体制やデータ解析ステップに工夫が必要であることがわかった。テーマ2SIF-光合成機能関係の生態系タイプ間の差における制御要因の解明:GPP-SIF関係の解明については、あまり進んでいないが、中程度分解能分光放射計によるデータからの初歩的な解析では生態系間での大きな差があることが期待された。衛星データについてはGOSATの観測点データの有効性を検証する必要があり、多少の時間がかかることがわかっているが概ね順調に進んでいる。テーマ3SIFモデル-データ融合による生態系炭素循環の推定精度の評価:森林3次元放射伝達モデルは、基礎部分構築が済み、野外サイトにおける検証の準備が順調に進んでいる。生態系プロセスモデルへの組み込みも順調に進んでいる。テーマ1SIF生成・放出・消散に関する個葉/生態系プロセスの検証:室内実験による個葉モデルの構築は、他の条件下へ展開する。また超高分解能分光放射計によるデータは引き続き処理し、SIFを計算するとともに、解像度の違いや、計算手法の違いによるSIF強度の差を調べる。また別サイトデータも解析を始める。テーマ2SIF-光合成機能関係の生態系タイプ間の差における制御要因の解明:GPP-SIF関係の解明については、テーマ1でのSIF計算作業が終わり次第進める。衛星データについてはGOSATの観測点データを引き続き収集および解析を行う。テーマ3SIFモデル-データ融合による生態系炭素循環の推定精度の評価:森林3次元放射伝達モデルは、FLiES-SIFを岐阜県高山市のフラックスサイトに対して適用し、推定精度の検証を行う。生態系プロセスモデルへの組み込みは、引き続きモデル基礎部分を構築する。テーマ2SIF-光合成機能関係の生態系タイプ間の差における制御要因の解明:GPP-

SIF関係の解明については、あまり進んでいないが、中程度分解能分光放射計によるデータからの初歩的な解析では生態系間での大きな差があることが期待された。衛星データについてはGOSATの観測点データの有効性を検証する必要があり、多少の時間がかかることがわかっているが概ね順調に進んでいる。テーマ3SIFモデル-データ融合による生態系炭素循環の推定精度の評価:森林3次元放射伝達モデルは、基礎部分構築が済み、野外サイトにおける検証の準備が順調に進んでいる。生態系プロセスモデルへの組み込みも順調に進んでいる。テーマ1SIF生成・放出・消散に関する個葉/生態系プロセスの検証:室内実験による個葉モデルの構築は、他の条件下へ展開する。また超高分解能分光放射計によるデータは引き続き処理し、SIFを計算するとともに、解像度の違いや、計算手法の違いによるSIF強度の差を調べる。また別サイトデータも解析を始める。テーマ2SIF-光合成機能関係の生態系タイプ間の差における制御要因の解明:GPP-SIF関係の解明については、テーマ1でのSIF計算作業が終わり次第進める。衛星データについてはGOSATの観測点データを引き続き収集および解析を行う。テーマ3SIFモデル-データ融合による生態系炭素循環の推定精度の評価:森林3次元放射伝達モデルは、FLiES-SIFを岐阜県高山市のフラックスサイトに対して適用し、推定精度の検証を行う。生態系プロセスモデルへの組み込みは、引き続きモデル基礎部分を構築する。