hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近現代インドにおけるヒンドゥー・ナショナリズムとRSS(民族奉仕団)

本研究では、先行研究では等閑視されてきたRSS・VHPを中心としたヒンドゥー・ナショナリズム諸団体の草の根レベルの活動をフィールドワークによって明らかにし、末端のメンバーとその活動に関わる住民とのインターラクションを詳細に追うことによって、先行研究では十分に明らかにされてこなかったヒンドゥー・ナショナリズムの拡大化の過程を明示してきた。また、この分析を通じて、世界的に勃興する宗教復興の気運や、宗教ナショナリズムの拡大化という現象に対する視座を提示した。特に今年度は、デリーのスラム街における「セワー・バーラティ」の活動に注目し、「サバルタン的公共性とヒンドゥー・ナショナリズムスラム街におけるセワー・バーラティの活動をめぐって」(『アジア・アフリカ地域研究』第3号、2003年)と「サバルタンのエージェンシーとヒンドゥー・ナショナリズム運動」(『グアドランテ』第6号、2004年)という論文にまとめた。ここでは、新たに「サバルタン的公共性」という概念を導入し、都市下層民の生活戦略とヒンドゥー復興的心性が、サング・パリワールの一つである「セワー・バーラティ」のボランティア活動と呼応することによって、ヒンドゥー・ナショナリズムの気運がスラム街に広まって行く過程を詳細に論じた。また、ヒンドゥー・ナショナリストが用いる看板やポスター、グリーティングカードにおける図像に注目し、「イメージの中の政治視覚化するヒンドゥー・ナショナリズム」(『季刊民族学』第106号、2003年)という論文を書いた。ここでは、識字率の低いインド社会における図象の持つ意味を議論し、その解析を通じてヒンドゥー・ナショナリストが敷衍しようとしているメッセージを明らかにした。2002年7月にこれまでの研究をまとめた『ヒンドゥー・ナショナリズム』というタイトルの本を中央公論新社(中央新書ラクレ)から刊行した。また、10月中頃から12月はじめにかけてインド(デリー)で調査を行い、その成果を論文にまとめ投稿し、いくつかの研究会で発表した。また、2003年2月にもデリーにおいて調査を行い、その成果も論文にまとめて投稿した。この2回の調査では、これまでの先行研究において等閑視されてきた都市下層民の間に広がるヒンドゥー・ナショナリズム運動に注目した。この調査を通じて、ヒンドゥー・ナショナリズム研究における新たな視点を提示するとともに、これまで明らかにされてこなかったヒンドゥー・ナショナリズム運動の末端活動の実態を詳細に明示した。尚、2002年に公刊した『ヒンドゥー・ナショナリズム』は様々な媒体で取り上げられ、高い評価を受けた。
地球温暖化に伴う住環境の好温性真菌相の変化とそれに対応した住まいの創造

ヒトの体温以上の温度条件で生育する好温性カビは,ヒトが発熱しても除菌することができない。体内に侵入した好温性カビが抵抗力の弱い患者の肺などに定着すると,真菌症を発病すると言われており,健康維持の観点から無視できない。以前,浴室などの温水を用いる水回りの環境では,体内で生育する真菌症の原因菌が多く見つかる可能性があると著者らは考え,体温条件でも育つ好温性カビの調査を行った。調査した浴室やシンクの中で,好温性カビが約52%の浴室,約56%のシンクでそれぞれ見つかった。さらに40°Cでもよく育ち,日和見感染症の原因菌である好温性カビExophiala dermatitidisがしばしば検出された。室内塵の好温性カビについて実態調査を行った。大阪府内やその周辺について,2015ー2018年に夏の調査を行うとともに,冬との比較を行った。また,地域的違いを調べるために,高知県や沖縄県との比較を行った。好温性カビは,これまで知られていた水回りやエアコンのほか,カーペットだけでなくフローリングなど室内環境のあらゆる部分に,一定数常在していることが分かった。また,Aspergillus fumigatusなどの好温性カビが生育していることが分かった。これらのカビは冬に比べて夏に多く,夏でも暑い年により多く,大阪より多湿である沖縄に多いことが明らかになった。さらに、好温性のカビの挙動は、沖縄では、高知などともかなり異なる。すなわち、A. fumigatus以外の好温性カビは、沖縄では冬でもかなり多く生育している。今後地球温暖化が進行し,気温が上昇し,かつ湿度が上昇すれば,大阪などでもA. fumigatusなどの好温性カビが増加する可能性があると思われる。一般家庭のエアコン122台について,2015年秋にカビ汚染調査を行った。エアコンのフィルター部分に溜ったホコリ中で生育するカビを検出するために、25°Cと40°Cの2つの異なった温度で培養し、一般カビと好温性カビについて、その菌数と菌相を調べた。また、アンケート調査などによって、カビ汚染を助長する要因を解明し、その制御方法を検討した。ホコリを調査したフィルターの約61%から40°Cでも生育する好温性カビが検出された。アスペルギルス症の原因菌の他、ムコール症を起こすカビも検出された。とりわけ,A. fumigatusは約16%のフィルターから検出された。フィルターにおけるホコリの蓄積が,好温性カビの温床を作り出していると思われる。エアコンに生えるカビは,空気を介して人が吸入する可能性が高いので,健康影響に注意を要する。エアコンのカビ汚染に影響する環境要因などを検討した。一般カビでも好温性カビでも,水分要因が影響していることが明らかになった。エアコンの使用頻度が高いほど,さらに設定温度が24°C以下と低いほど,また,上層階より1階の部屋で使用する方が,カビ汚染は多いようだ。この傾向は一般カビにも好温性カビにも見られた。次に,掃除の効果について検討した。ふだんの一夏に数回のフィルター掃除は,カビ汚染に対して十分な抑制効果が認められなかったが,フィルターの掃除機能の付いたエアコンでは,A. fumigatusなどの好温性カビ汚染が有意に少なかった。掃除機能は、付着したホコリ量を減らすだけでなく、ホコリを乾燥させる効果もあることが分かった。そのほか、室内塵の好温性カビについても調査を継続している。現在、室内塵及びエアコンにおける好温性カビの分布を調べている。そして、その分布を制御する要因の解明と、その汚染対策の検討を行っている。本年は、エアコンのカビについてまとめることができた。また、室内塵についても、2015年度と2016年度の2年分のデータを合わせて、好温性カビについて室内塵とエアコンで生態的な違いを比較するために、データの蓄積を行った。多くの人が長時間過ごす室内環境中に生育するカビ、とりわけ人の健康に影響を及ぼすと思われる40°Cでも生育する高温性カビの生態を明らかにする調査に取り組んでいる。今年度は、エアコンの内部のどの部分にカビ汚染が多いかを明らかにした。25°Cで培養した場合、内部の各部分ごとでカビ数に桁違いの差が見られた。最もカビが多いのは送風ファンで、25°C培養では平均数が3,365/cm2だった。続いて多いのは、吹き出し口の平均860/cm2だった。エアコンの各部分のカビ数を住宅内の水周りと比べると、浴室の排水口では平均3,190/cm2、浴室の天井では469/cm2で、送風ファンのカビ数は、水周りと比較しても多かった。送風ファンや吹き出し口を観察すると、カビ汚染の多いファンの羽根には、ホコリに混じったカビの菌糸が多数認められた。また、多くの暗色のカビが、吹き出し口の表面などに斑点状に直接付着し生育していた。エアコンで結露が最も多く発生するのは熱交換器であるが、熱交換器に付着した結露水は、溜まらぬようにドレインパンから排水されるために、熱交換器表面のカビ数は比較的少ないと考えられる。最も好温性カビが多かったのは、一般カビと同様に、送風ファンの表面で平均3.65/cm2だった。なお、そのカビ数は、一般カビの約1/1000であった。

また、A. fumigatusはフィルターのホコリだけではなく、送風ファンや吹き出し口、熱交換器の部分からも分離された。ゆえに、恒温性カビはエアコンの様々な部分に生育していると考えてよいだろう。エアコン内部をクリーニングすることによって、カビの汚染の多い送風ファンや吹き出し口において、好温性カビは検出限界以下に、一般カビは数100分の1以下に減少した。さらに、クリーニングは内部のカビ汚染を一時的に除去するだけでない。その洗浄効果は、1年間以上継続することが分かった。室内環境中の、とりわけ人の健康に影響を及ぼすと思われる40°Cでも生育する高温性カビの生態を明らかにする調査を行った。最も好温性カビが多かったのは、一般カビと同様に、送風ファンの表面で平均3.65/cm2だった。なお、そのカビ数は、一般カビの約1/1000であった。また、好温性カビの代表であり、日和見感染症であるアスペルギルス症の原因菌であるA. fumigatusはフィルターのホコリだけではなく、送風ファンや吹き出し口、熱交換器の部分からも分離された。ゆえに、好温性カビはエアコンの様々な部分に生育していると考えてよいだろう。そのような汚染に対する対処法として、エアコン内部をクリーニングすることによって、カビの汚染の多い送風ファンや吹き出し口において、好温性カビは検出限界以下に、一般カビは数100分の1以下に減少した。なおこのような対処法によって、好温性カビも検出限界以下に抑えられることが分かった。これまで、エアコン中のカビ汚染など、住宅内の好温性カビの汚染状況についての実態調査を行ってきた。その中で、好温性カビは室内環境では、高温部分に局在するのではなく少数ながら常在することが分かってきた。これは、日本のような温帯地域の特性である可能性があるのではないかと考えた。そこで、大阪のような温帯地域が温暖化して、亜熱帯気候に移行した場合の好温性カビの挙動について検討する必要があると考えるに至った。とりわけ、その採集が比較的な簡単な室内塵について、好温性カビの挙動の実態調査を行った。大阪府内やその周辺について,2015ー2017年に夏の調査を行うとともに,冬の場合との比較を行った。また,地域的違いを調べるために,大阪府よりより温暖な気候である高知県や沖縄県との比較を行った。好温性カビは,これまで知られていた水回りやエアコンのほか,カーペットだけでなくフローリングなど室内環境のあらゆる部分に,個体数は多くはないが,一定数常在していることが分かった。また,水回りなどとは種類の異なったAspergillus fumigatusなどの好温性カビが生育していることが分かった。これらのカビは冬に比べて夏に多く,夏でも暑い年により多く,大阪より亜熱帯気候であり、とりわけ夏の湿度の高い沖縄に多いことが明らかになった。今後地球温暖化が進行し,気温が上昇し,かつ湿度が上昇すれば,大阪などでもA. fumigatusなどの好温性カビ汚染が増加する可能性があると思われる。過去2年間は、室内環境中各所の好温性カビの分布調査を行ってきた。本年度から、地域ごとの調査を開始した。室内の好温性カビ汚染に影響する要因として、温度だけでなく湿度が重要であることを新たに明らかにすることができた。
ヒドリドシリレンを感応性化学種とする触媒機能の設計・開発

本研究の最終的な目標は、ヒドリドシリレンをはじめとする高周期14族元素メタリレンを設計・合成し、これらを用いた遷移金属フリーな触媒システムの構築を探査することにある。平成28年度では、リン上にフェニル基を、窒素上にtBu基を導入した[NPN]型イミノホスホナミド配位子を有するクロロシリレンの合成に成功し、その分子構造を各種スペクトル解析ならびに単結晶X線構造解析により決定した。合成したクロロシリレンの電子状態を詳細に検証するため、理論計算による考察を行った。その結果、分子軌道計算からは類似のアミジナート配位子を有するクロロシリレンよりも高いHOMOのエネルギーが示され、高い反応性の発現が期待された。そこで、クロロシリレンの反応性について検討した。クロロシリレンと単体セレンとの反応では、THF中、室温で効果的に進行し、対応するシランセロン類縁体を与えた。また、ヘキサフルオロベンゼンとの反応ではC-F結合の切断反応が室温下にて瞬時に起こり、対応する5配位クロロフルオロシランが定量的に生成した。一方、カリウムヘキサメチルジシラジドとの反応から対応するアミノ置換シリレンの合成をトルエン中、室温で検討したところ、予想外にもケイ素ー窒素二重結合化学種であるシライミンが得られた。この反応では、中間体として生成したアミノ置換シリレンから窒素上のトリメチルシリル基がシリレンケイ素上に分子内転位し、シライミンが生成したと考えられ、すでに報告されているアミジナート類縁体とは異なった反応性を見出した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、様々な配位子・置換基を駆使したヒドリドシリレンをはじめとする高周期14族元素二価化学種(メタリレン)を設計・合成し、これら感応性化学種を鍵とした遷移金属フリーな触媒システムの構築を目的としている。昨年度は、Lewis塩基部位を置換基内に導入した配位子を活用し、様々な高周期14族元素の官能性化学種の合成と性質の解明を行った。具体的には、1嵩高いリン配位子を有するケイ素ー窒素二重結合化学種(シライミン)の合成と反応性の解明、2環状アミノゲルミレンの酸化反応による新規なゲルマイミンの合成検討、3[NSN]型ジイミドスルホネート配位子の設計と対応するゲルミレンおよびスタンニレンの合成と構造、について実施した。1では、嵩高いリン配位子を有するクロロシリレンとアジド化合物との反応から新規なシライミンを合成し、その反応性として基本的な親電子試薬であるメチルトリフラートとの反応を行った。結果として、ケイ素ー窒素二重結合の高い分極に起因した付加反応が進行し、対応するシリルカチオンが生成した。2では、先述のシライミンと同様の置換基を使用した環状アミノゲルミレンと一酸化二窒素との反応から、ゲルマニウムー酸素間に二重結合を有するゲルマイミンの合成を試みた。しかしながら、目的とする化学種は極めて不安定であり、スペクトル的観測ならびに単離には至らなかった。一方、3では[NSN]型配位子の窒素上の置換基を代えることで異なるメタリレン生成物の生成を見出した。すなわち、窒素上がtert-ブチル基の場合では、従来の[NCN]型アミジネート配位子で見られるクロロゲルミレンならびにスタンニレンが合成されたが、窒素上がトリメチルシリル基の場合では予想外の反応が進行し、6員環構造を有する1,3-ビス(クロロメタリレン)が得られた。本研究課題では、高周期14族元素二価化学種(メタリレン)を触媒とする新反応の開発を目標に挙げているが、現在までのところ触媒反応の鍵化合物となるゲルミレンおよびスタンニレンの合成に成功している。特に、使用する配位子の種類により構造が異なるメタリレンの生成を見出しており、触媒反応への展開だけでなく、単純な反応性の解明においても興味がもたれる。次年度では、これまでに合成に成功したメタリレンを使用した触媒的ヒドロシリル化反応などへの技術転換に向けて、新しい配位子の設計・開発や対応するメタリレンの合成・単離に向けて達成可能であると考えている。一方で、本研究における最大の合成目標であるケイ素二価化学種、シリレンの合成には先の述べた[NSN]型ジイミドスルホネート配位子の導入では至っていない。しかしながら、本研究課題とは異なる成果から、関連性の極めて高いヒドロシリレンーイリジウム錯体の生成を世界に先駆けて初めて見出した。今後は、このシリレン錯体の反応性の解明から触媒反応への展開の可能性について検証し、本研究領域に貢献したいと考えている。さらに、[NSN]型ジイミドスルホネート配位子だけでなく、新たな[NPN]型ジイミドホスフィン配位子を使用したシリレンの合成と反応性および触媒反応への可能性についても探求していく。

その結果、分子軌道計算からは類似のアミジナート配位子を有するクロロシリレンよりも高いHOMOのエネルギーが示され、高い反応性の発現が期待された。そこで、クロロシリレンの反応性について検討した。クロロシリレンと単体セレンとの反応では、THF中、室温で効果的に進行し、対応するシランセロン類縁体を与えた。また、ヘキサフルオロベンゼンとの反応ではC-F結合の切断反応が室温下にて瞬時に起こり、対応する5配位クロロフルオロシランが定量的に生成した。一方、カリウムヘキサメチルジシラジドとの反応から対応するアミノ置換シリレンの合成をトルエン中、室温で検討したところ、予想外にもケイ素ー窒素二重結合化学種であるシライミンが得られた。この反応では、中間体として生成したアミノ置換シリレンから窒素上のトリメチルシリル基がシリレンケイ素上に分子内転位し、シライミンが生成したと考えられ、すでに報告されているアミジナート類縁体とは異なった反応性を見出した。前年度に引き続き、様々な置換基を有する[NSN]型および[NPN]型配位子を活用し、一連のシリレンをはじめとする高周期14族元素メタリレンの合成・単離を目指す。合成を目指すシリレンは、すでに多数の報告例がある[NCN]型アミジネート類縁体との系統的な構造比較や反応性の比較を行い、触媒反応への応用についても検証していく。その中で、ケトンやアルデヒドのヒドロシリル化反応およびヒドロホウ素化反応からシリレンの系において未だ達成されていない触媒サイクルの構築を完成させる。また、仏国・ポールサバチエ大学の加藤剛博士ならびにAntoine Baceiredo博士との共同研究として、嵩高いリン配位子を活用したシリレンおよびゲルミレンの反応性について解明していく。特に、前年度単離には至らなかったゲルマニウムー酸素二重結合を有する新規なゲルマイミンの合成を行い、その分子構造について詳細な電子密度解析を本領域の公募研究者である理研の橋爪大輔博士に依頼し、その分極構造を明らかにする。一方、先述のヒドロシリレンーイリジウム錯体についても、X線解析による詳細な構造決定と基本的な反応性を明らかにし、これらの知見から触媒システム構築のための配位子設計・改良と触媒反応の促進を目指した考察を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
妊娠中の快・不快体験が分娩・育児に及ぼす影響に関する研究

本研究は2つの調査で構成した。1つは、妊娠中の快・不快体験の実態と、影響因子を明らかにすることを目的とした質問紙調査である。この調査からは日ごろ語られることのない妊娠中の女性の幸福感や喜び、親としての自覚の状況と胎児への愛着や自尊感情との関係が明らかになった。2つ目は妊娠から出産後1年までの期間にある女性の身体的、精神的な快・不快体験の経過を明らかにする縦断的調査である。この調査により、妊娠中に生じた不快症状の周産期における予後が明らかとなった。妊娠中の体験が出産や育児に及ぼす影響については、現在解析中である。本研究は妊娠中の快・不快体験が分娩期・育児期に及ぼす影響を明らかにし、妊娠期のケアの在り方を検討するためのエビデンスを見出すことを目的としている。この背景には、予てより妊娠中はその後に起こる分娩や育児に備えるための大切な時期であり、妊娠中の快適さが分娩や育児の取り組みをスムースにするといわれてきた。しかしその根拠を示すデータはまだないということがある。そこで3カ年計画の初年度である2013年度は、調査票の洗練と倫理審査、調査協力施設との調整を行った。申請時の予定としては、助成金の交付後すぐに事前に準備をしていた調査票を用いて調査を開始することとしていた。しかし、交付直前に実施したプレテストにおいて一部の尺度の見直し、及び分析方法に改善の必要性が認められたため、交付後すぐに調査を開始することができなかった。また、交付決定後に実施した調査協力施設での関連領域の専門家(医師及び看護師等)との面談で、様々な貴重な助言を得た。調査票の完成度及び分析方法の選択は、研究の成果に大きな影響を与える事案であることから、関連文献を取り寄せ、また調査協力施設からの助言を生かして調査票の改善することと分析方法の検討をし、再プレテストに多くの時間を費やすことにした。その後に申請した倫理審査においては、所属大学内での2段階の審査の後に各調査協力施設において1段階の審査が実施され、予定より多くの審査を受ける必要が生じ、これらに時間を要した。最終的には計画より遅れてはいるものの、予定した調査を2013年度内に調査が開始でき、2014年度へ継続しているところである。また、申請時は計画をしていなかったが、研究成果の公表時に今回の調査で使用した尺度「マイナートラブル・スケール」が周知されている必要があると考え、当該分野の専門家に広く利用されている雑誌への投稿をした。本研究は妊娠中の快・不快体験が妊娠・分娩経過、および育児に及ぼす影響を明らかにし、妊娠期のケアの在り方を検討するためのエビデンスを見出すことを目的としている。その背景には、予てより妊娠中はその後に起こる分娩や育児に備えるための大切な時期であり、妊娠中の快適さが分娩や育児の取り組みをスムースにすると言われてきたが、根拠となるデータは未だないということがある。そのため、不快体験はマイナートラブルとして扱われ、妊婦の自己管理に任されている。本年度は、昨年度に引き続き、調査A(妊娠中の快・不快体験と、妊娠中に発達することが期待される母性性や妊娠中の合併症との関連)と、調査Aの参加者を対象とした調査B(妊娠中の快・不快症状が及ぼす分娩・育児への影響)を実施した。その結果、3月末までに調査A,Bそれぞれ450部(回収率36%)、114部(64%)を回収することができた。そこで調査Aの分析結果から、妊娠中の快・不快体験と妊婦の対児感情、自己肯定観との関連、妊娠中の合併症との関連に関し、中間報告として、2015年度初めに開催される国際学術集会で報告する。また本年度初めには、ICM(国際学術集会)で、本研究に関連する領域の情報収集と、本研究に関連した意見交換を行った。その後もいくつかの国の助産師から本研究に関する問い合わせを受け、対応している。さらにそこでの情報収集や意見交換を基に、人種、生活習慣、生活環境等の違いによる快・不快症状の出現頻度や種類について、今後協働して調査の準備を行っていくことなった。これは、本研究の成果を国内外で活用できるようにしていくうえで重要な取り組みになると考えている。この背景には、予てより妊娠中はその後に起こる分娩や育児に備えるための大切な時期であり、妊娠中の快適さが分娩や育児の取り組みをスムースにするといわれてきたが、その根拠を示すデータはいまだ明らかにされていないということがある。2015年度は7月まで施設を訪問し、2013年に開始した調査A(妊娠中の快・不快体験と、妊娠中に発達することが期待される母性性や妊娠中の合併症との関連)のデータ収集を実施した。同年3月末までのデータ回収総数は673部となった。同時に調査Aの成果の一部を国際学会1件及び国内学会1件に発表し、専門家からの意見を得た。これらの成果については、現在論文投稿のために執筆を行っている。また、調査Aの記述データ部分の質的解釈をおこなうためにKJ法の研修を受け、専門家の助言を受けて抄録を作成し、2017年度開催予定の国際学術集会(ICM)に投稿した。

並行して2015年度は、調査B(妊娠中の快・不快体験が及ぼす分娩・育児への影響)のデータ収集を郵送法により継続して行い、3月末までに合計313部回収した。調査Bは初年度の調査開始の遅れ及び、研究者自身の異動に伴う研究費執行の中断の影響を受けたため、研究期間を延長。引き続きデータ収集を行い、順次データ分析、成果報告を行っていく。研究初年度(2013年度)に調査票の見直しや所属機関の倫理審査会の改変により、調査A,B共に開始が大幅に遅れた。しかし、2014年度に臨時要員を採用したり、調査協力施設内に協力者を得るなどの対応策を講じたことによって、調査Aについてはほぼ当初の計画に追いついた。しかし調査Bについては縦断調査であるために、初年度の調査開始の遅れが響いた。さらに2015年度に研究者自身の異動に伴い研究費の執行の中断が余儀なくされたことも、調査の進行が遅れている原因である。遅れの程度としては半年程度と考えられる。本研究は妊娠中の快・不快体験が分娩期・育児期に及ぼす影響を明らかにし、妊娠期のケアの在り方を検討するためのエビデンスを見出すことを目的としている。そのため、妊娠期の横断調査(調査A)と、妊娠期から産後1年までの縦断調査(調査B)を実施した。最終年度である本年度に至るまでには、所属大学の倫理委員会の改変、自身の異動などにより当初の計画から遅れることもあった。しかし、研究協力施設からのサポートや臨時要員の採用により、本年度3月に、縦断調査(調査B)も終了することができた。最終的な対象者数は当初の予定を下回ったものの、全5回の縦断調査のうち2回目以降は比較的脱落率も低く、70名(回収率90%以上)の協力を得ることができた。現在これらデータを解析しつつ、並行して国際学会での発表を終えた横断調査(調査A)について執筆している。また、本年度は妊娠21週までの胎児に関するさまざまな不確実性を持つ時期、かつ、つわり等のマイナートラブルの多い時期を対象に妊婦の心理状態を検討し、2017年の国際学会への発表を準備した。本分析からは健診間隔が広い時期ゆえに、妊娠に対する周囲の祝福やサポート、上の子への配慮の重要性が確認された。また、マイナートラブルへの対処法に関する十分な情報提供の必要性が示された。さらに、まだ実感のない女性や不安のある女性がいる一方で、自己の成長に向け意識が前向きになっている女性たちもいることが示された。これらを踏まえ、今後は保健指導や健診のあり方の検討が、その後の妊娠分娩育児期間をサポートする上で重要な援助になるという、次の研究への足掛かりを得ることができた。本研究は2つの調査で構成した。1つは、妊娠中の快・不快体験の実態と、影響因子を明らかにすることを目的とした質問紙調査である。この調査からは日ごろ語られることのない妊娠中の女性の幸福感や喜び、親としての自覚の状況と胎児への愛着や自尊感情との関係が明らかになった。2つ目は妊娠から出産後1年までの期間にある女性の身体的、精神的な快・不快体験の経過を明らかにする縦断的調査である。この調査により、妊娠中に生じた不快症状の周産期における予後が明らかとなった。妊娠中の体験が出産や育児に及ぼす影響については、現在解析中である。本研究の初年度であった2013年度は、調査票の見直しや所属機関の倫理審査会の改変のため、大幅に調査が遅れた。しかし、2014年度は調査協力施設内のスタッフの協力が得られたことや、臨時要員を採用できた。これらにより、調査Aの実施については、ほぼ当初の計画に追いつくことができた。
高精度タンパク質構造モデリングおよび構造評価手法の開発

タンパク質の詳細な機能の解析、酵素、薬剤設計などの応用には、全原子レベルの精度の高い構造予測(モデリング)が重要である。本研究では、ホモロジーモデリングなど、既存の構造予測手法で得られた構造に対して、重要な部位について重点的に予測精度を向上させることが目的とする高精度タンパク質構造モデリングシステムを開発した。本研究で開発した構造モデリング手法は、(1)局所構造情報を利用した側鎖モデリング、(2)溶媒効果を取り入れたマルチカノニカル分子動力学計算による効率的かつ高精度なモデル構造の生成、(3)生成した多数の候補構造から予測構造を絞り込むための構造クラスタリング、(4)予測構造の妥当性の詳細な評価の4段階から構成される。ループ部の構造や側鎖の構造を精確に予測することができるようにするとともに、構造評価プログラムの結果をもとに、繰り返し構造の精密化を試みることを可能にした。本年度はまた、(2)の手法について、とくに以下のような結果を得た。立体構造が多く決定されているSH2ドメインの一つであるhuman p56 lck(PDB ID:1LKK)の構造をもとに、同じくSH2ドメインの、Xlp SAPの構造の予測を行った。SH2ドメインは100アミノ酸残基程度からなり燐酸化チロシンを含んだペプチドを認識する機能を持つが、ペプチドを認識するループ部分がホモログ間で大きく変化している。とくにXlp SAPは、human p56lckと比較して、ペプチド認識ループに10残基もの挿入配列があるため、既存の比較モデリングのみでは構造予測は困難である。我々は、マルチカノニカル分子動力学計算を用いて、高精度モデリングを試み、結晶構造(PDB ID:1D4W)に非常に近い構造群を得ることができた。本年度はとくに溶媒効果を取り入れたマルチカノニカル分子動力学計算による効率的かつ高精度なモデル構造の生成に関する研究に取り組んだ。具体的な問題として、立体構造が多く決定されでいるSH2ドメインのうち、とくにhuman p56 lck(PDB ID:1LKK)の構造をもとに、Xlp SAP(PDB ID:1D4W)の構造を予測する問題を取り上げた。MDの初期構造をホモロジーモデリング(Modeller)により作成し、マルチカノニカルMDを温度400Kと500Kにて行った。また、ループ以外の主鎖を剛体として拘束するケース、水分子を陽に含む系と、Generalized Born(GB)モデルを使用して溶媒を連続体として近似するケースを試みた。さらに、モデリング構造と結晶構造、および両方に対してマルチカノニカルMDを行って比較を行った。その結果、温度500K(GB,拘束有り)のマルチカノニカルMDでは、結晶構造の近傍(ループ部分のRMSD=0.84Å)に到達することができた。また、タンパク質のモデル構造を評価するタンパク質構造評価プログラムを開発した。現在、Verify 3Dの評価をより精密化する方向で拡張している。本研究では、昨年度に引き続き、ホモロジーモデリングなど、既存の構造予測手法で得られた構造に対して、重要な部位について重点的に予測精度を向上させることが目的とする高精度タンパク質構造モデリングシステムを開発した。本研究で開発した構造モデリング手法は、(1)局所構造情報を利用した側鎖モデリング、(2)溶媒効果を取り入れたマルチカノニカル分子動力学計算による効率的かつ高精度なモデル構造の生成、(3)生成した多数の候補構造から予測構造を絞り込むための構造クラスタリング、

(4)予測構造の妥当性の詳細な評価の4段階から構成される。ループ部の構造や側鎖の構造を精確に予測することができるようにするとともに、構造評価プログラムの結果をもとに、繰り返し構造の精密化を試みることを可能にした。構造評価については、すでにVerify3Dと同様の3次元プロファイルを用いた構造評価プログラムを開発しており、各アミノ酸残基がとる二次構造、極性原子との接触面積、残基の埋もれ度のほか、長さ5残基のとり得る構造を10通りに分類したものを構造環境として用いている。本研究では、このプログラムをもとに、原子間の距離、アミノ酸残基の埋もれ度(残基の周辺の重原子の数)、アミノ酸残基の周辺のN、O原子の数、残基間の水素結合能、静電相互作用、側鎖の反発などを統計ポテンシャルとして定義して実装し、実際のモデル構造に適用して、提案手法が、ネイティブ構造を高い精度で識別できることを確認した。タンパク質の詳細な機能の解析、酵素、薬剤設計などの応用には、全原子レベルの精度の高い構造予測(モデリング)が重要である。本研究では、昨年度に引き続き、ホモロジーモデリングなど、既存の構造予測手法で得られた構造に対して、重要な部位について重点的に予測精度を向上させることが目的とする高精度タンパク質構造モデリングシステムを開発した。本研究で開発した構造モデリング手法は、(1)局所構造情報を利用した側鎖モデリング、(2)溶媒効果を取り入れたマルチカノニカル分子動力学計算による効率的かつ高精度なモデル構造の生成、(3)生成した多数の候補構造から予測構造を絞り込むための構造クラスタリング、(4)予測構造の妥当性の詳細な評価の4段階から構成される。本年度はまた、(2)の手法について、とくに以下のような結果を得た。立体構造が多く決定されているSH2ドメインの-つであるhuman p56 lck(PDB ID:1LKK)の構造をもとに、同じくSH2ドメインの、Xlp SAPの構造の予測を行った。SH2ドメインは100アミノ酸残基程度からなり燐酸化チロシンを含んだペプチドを認識する機能を持つが、ペプチドを認識するループ部分がホモログ間で大きく変化している。とくにXlp SAPは、human p56lckと比較して、ペプチド認識ループに10残基もの挿入配列があるため、既存の比較モデリングのみでは構造予測は困難である。我々は、マルチカノニカル分子動力学計算を用いて、高精度モデリングを試み、結晶構造(PDB ID:1D4W)に非常に近い構造群を得ることができた。
鳥類ウズラにおける視床下部神経ペプチド(GnIH)による自律神経調節機構の解明

鳥類ウズラの視床下部で見出した生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(GnIH)は、視床下部-下垂体-生殖腺軸において重要な働きをする新しい視床下部ホルモンである。本研究では、GnIHの神経内分泌系以外の生理機能を探ることを目的とし、GnIH含有神経線維が密に投射している延髄の迷走神経背側運動核(DMV)と室傍核の神経連絡、DMV上でのGnIHレセプターの同定、さらにはDMVが支配している内臓組織の探索を行った。その結果、GnIHはDMVを介して内臓の運動支配を行っていることが示唆された。我々は、最近、鳥類ウズラの脳から生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(Gonadotropin-inhibitory hormone ; GnIH)を見出した。本研究では、GnIHの自律神経調節機構の詳細を明らかにすることを目的とし、1)GnIHが合成される間脳・視床下部の室傍核と延髄の迷走神経背側運動核との神経連絡、2)迷走神経背側運動核上でのGnIHの作用とGnIHレセプターの存在を解析した。1)視床下部神経ペプチド・GnIHニューロンと延髄の迷走神経背側運動核との神経連絡の解析脳定位固定装置によりGnIHが存在している視床下部の室傍核領域にトレーサー試薬である標識デキストランアミンを注入後に数日間生存させ、順行性標識を行った。その後、コリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)免疫陽性を示す迷走神経背側運動核ニューロン上での上記デキストランアミンとGnIH免疫陽性神経線維の染色具合を多重染色により解析した。その結果、視床下部室傍核のGnIHニューロンの神経終末が延髄の迷走神経背側運動核へ投射していることが確認できた。2)迷走神経背側運動核におけるGnIHレセプターの解析上記1)の解析により神経連絡が確認されたので、次に実際に迷走神経背側運動核ニューロンにGnIHが作用するかどうかを解析しないといけない。先行研究で既に我々はGnIHのレセプターを同定している。そこで、迷走神経背側運動核でのGnIHのレセプターの発現をin situハイブリダイゼーション法により解析した。その結果、迷走神経背側運動核のChAT免疫陽性細胞上にGnIHレセプターが発現していることが確認できた。次年度以降の解析として、視床下部室傍核のGnIHニューロン・迷走神経背側運動核の最終的な作用部位を解析する必要がある。つまり、GnIHがどの内臓器官を生理的に調節しているかを明らかにしていきたい。我々は、最近、鳥類の脳から新規の神経ペプチドを同定することに成功した。詳しく解析したところ、この神経ペプチドは正中隆起外層に終末する視床下部室傍核ニューロンに局在しており、生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制することが分かった。これは脊椎動物から初めて見出されたものであり、生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(Gonadotropin-inhibitory homlone ; GnIH)と名付けた。本研究では、GnIHの自律神経調節機構の詳細を明らかにすることを目的とした。平成20年度の研究により、1) GnIHが合成される間脳・視床下部の室傍核と延髄の迷走神経背側運動核との神経連絡、2)迷走神経背側運動核上でのGnIHの作用とGnIHレセプターの存在を確認した。本年度は、視床下部室傍核のGnIHニューロンが投射している迷走神経背側運動核の最終的な作用部位を解析した。胃や腸などの消化管に逆行性色素を注入した後に数日間飼育し、GnIH神経線維が密に投射している迷走神経背側運動核の細胞体が標識されるかどうかを観察した。その結果、消化管に投与した標識色素が迷走神経背側運動核の細胞体に検出できた。この標識された細胞体の周辺にはGnIHの神経線維が密に分布していた。このことから、間脳・視床下部の室傍核で合成されるGnIHが延髄の迷走神経背側運動核のアセチルコリン作動性ニューロンに作用し、その細胞が消化管運動を制御していることが示唆された。
磁性体中のスピンの時空相関のμSRによる研究

交換相互作用競合系及び酸化物超伝導体の単結晶試料についてμ^+SRの測定を行い、スピンの時空相関、相転移等についての知見をえた。主な成果は以下の通りである。1.交換相互作用競合系:リエントラントスピングラス(RSG)においては、なぜ、一旦形成された秩序状態(反強磁性AF)が低温でランダムな状態(SG)へ転移するのか、その機構についてはほとんど理解が得られていない。この解明には、スピンダイナミックスの研究が重要であると考えて、広い時間スケールで感度をもつパルスμ^+SR法で研究を行った。試料としては、イジング型RSG Fe_0._6Mn_0._4TiO_3(T_N=32K,T_<RSG>=24K)をとりあげ、常磁性から直接スピングラスへと転移するFe_0._5Mn_0._5TiO_3の結果と比較した。(1)T_Nよりやや高温から急速に内部磁場が形成されるが、T_N>T>T_<RSG>の温度範囲では、スピン系の緩和が非常に速いという結果を得た。この事実は、RSG系のAF相は普通のAF相とは性質が異なることを意味しており、RSG転移の機構解明の重要な鍵を握るものと考えられるので、更に研究を発展させる予定である。(2)RSGとSGの振舞いは、μ^+SRの観点からは類似点が多いことが明らかになった。中性子散乱では、両者は明確に異なる性質を示している。観測の時空尺度の異なる測定手段を組み合わせることによって、RSG,SGについて重要な知見が得られた。2.酸化物超伝導体:低温で超伝導転移の存在する(La_<1-X>Sr_X)_2CuO_<4-δ>の単結晶を作製し、零磁場でμ^+SRの測定を行った。超伝導転移点の近傍で、μ^+SRの初期非対称度および緩和率に何ら異常は認められないこと、低温で両者に顕著な変化が現れ磁気秩序が形成されること、を見いだした。超伝導と磁性の共存が本質的なものであるかどうかは今のところわかっていないが、超伝導の発現機構を解明するために、今後研究すべき課題である。
高Sc数乱流物質伝達機構の流れ場スケール依存性解明と配管減肉制御技術実現への挑戦

今年度は、まず昨年度行った安息香酸を減肉壁として知余する加速減肉実験により最適化した実験パラメータを用いてオリフィス下流における円管流路壁上の減肉分布を計測した。得られた減肉分布から、減肉量大・中・小の位置を選定し、これらの位置での壁近傍の乱流流れについてPIVによる流れの可視化実験を行い、速度変動の周波数特性や、乱流エネルギーなどの乱流量について詳細に解析を行った。管壁表面で生じる減肉現象には、管壁ごく近傍(=粘性底層内、本実験条件では壁から0.1mm程度)の流れが大きく影響すると考えられるが、得られた流れ場は壁から0.25mm以遠でないと誤差が非常に大きくなったため、粘性底層外における評価を行った。周波数特性については、壁からの距離を0.3mm-3mmと変えても分布に大きな変化は見られず、減肉の多寡による変化も見られなかった。このことから、減肉速度の大小と速度変動の周波数特性の間には相関があるとは言えず、他の量が減肉に影響していることが考えられた。そこで乱流エネルギーなどの諸量を詳細に解析したところ、時間平均剪断応力の大きさが、非常に良く減肉速度と相関していることが分かった。しかも壁からある程度(1mm以上)距離が離れた位置における剪断応力の0.25乗に比例するという結果を得た。次に、オリフィス下流管壁近傍の濃度分布がどのようになっているのかを評価するために、蛍光物質であるローダミンBを安息香酸に混入させた減肉壁を用いた濃度場可視化実験を矩形流路において行った。本実験条件では濃度境界層は0.1mmオーダーの粘性底層厚さよりも薄くなるが、実験から壁面近傍の高濃度流体の間欠的な巻き上がり(高さ数mm程度)があることが分かり、減肉速度が大きい部位では高頻度な巻き上がりが観察された。このことから、粘性底層や濃度境界層よりも大きな渦構造が、壁面からの濃度場輸送に寄与している可能性が示唆された。流れ加速型腐食(FAC)について、本研究では流体挙動、特に乱流強度およびこれまで考慮されてこなかった乱れのスケール(周波数・時定数)に着目し、これらがFACに与える影響を実験的に明らかにすることを試みている。今年度はオリフィスを有する円管配管に着目し、流れの入口条件を発達乱流として実験を行った。オリフィス下流における流れ場の詳細をヨウ化ナトリウム水溶液とアクリル製流路の組み合わせによる屈折率調合PIV計測で取得し、管軸方向、円管の径方向および周方向の速度成分について、速度変動の周波数解析を行った。まずオリフィス下流の全体の流れを撮影し、再付着点位置(Z=Zr)を割り出した。レイノルズ数は7万、4万5千とした。そして、減肉に顕著な差が生じると考えられる再付着点位置の上流・下流であるZ=0.4Zr、1.2Zrにおける壁面近傍の速度変動パワースペクトル密度分布を評価した。各zの位置において、壁方向3か所(その位置における粘性底層の内、外に相当する位置)について速度変動PSD分布を得たが、全ての方向について顕著な変化は見られなかった。壁面における物質伝達は、粘性底層の影響が当然大きいわけであるが、粘性底層内の速度変動周波数特性は、粘性底層外の位置からも評価可能であることを示唆している。また、0.4Zrと1.2Zrにおける周波数特性の比較から、z方向およびr方向においては両社に顕著な差は見られなかったが、θ方向については1.2Zrの低周波数成分が0.4Zrのモノより大きい傾向が見られた。これは減肉分布から考えると逆の結果となり、低周波数成分の解析精度の向上や実際に本実験体系において減肉実験をするなどして、さらに詳細に評価する必要があると考えられる。実験装置であるヨウ化ナトリウム水溶液循環ループの設置に時間がかかってしまった。試験部の配管はフランジ接続で設置するが、その際の僅かなずれにより内部の流れに偏流が生じてしまい、試験部であるオリフィス円管の入口条件である「(ほぼ)発達した乱流」を得るまでに想定した時間の倍以上を費やしてしまった。これに加えて、クローズアップ計測の際に必要となる「参照スケール」の設計にも想定以上の時間がかかり、つまり、カメラを固定した状態でその「参照スケール」を撮影し、流れの可視化の際には、撮影している領域の流れに影響を及ぼさないようにカメラの視野から移動するような機構を考案するのに時間を要した。本研究では、流れの可視化実験による乱流流れの速度変動計測と、加速減肉実験による減肉量測定を行い、速度変動の周波数特性が減肉量とどのように相関があるのかを評価する。今年度は、加速減肉実験について主に取り組んだ。当該実験では、安息香酸を減肉壁として円管内壁に鋳込んだ試験部を水流動試験装置に設置し、水の液単相流を所定の速度で所定の時間流すこと(減肉実験)で溶解(減肉)させ、その際の実験前後の安息香酸の厚みの変化を測定し減肉量を評価する。試験部は、上記「減肉実験」以外でも、装置設置後の水を充填している間や、所定の速度にするまでの間、実験後に水を抜いて試験部をはずすまでの間などで減肉することが考えられるため、その評価を詳細に行った。

また、減肉量を評価する際の壁厚さ測定では、減肉実験前後での差が大きいほど相対誤差が小さくなり有利となるが、減肉がある値以上進むと、安息香酸表面がひび割れ易くなり測定が困難になることが分かっている。可能な限り減肉量を大きくしつつ、きちんと測定できる減肉量についても検討した。実験における試験部設置から減肉実験までの手順の効率化などを図った結果、レイノルズ数70,000(管径56mm)において、減肉実験を210秒間実施することで、減肉量の測定誤差を8%程度まで低減することが可能となった。また、測定している管壁厚さの変化が、安息香酸の溶出だけ、つまり機械的な剥離等は生じていないことを確認するために、作動流体を飽和安息香酸水溶液に変えて減肉実験を行った。その際には有意な減肉は計測されなかったため、本減肉実験においては、減肉は管壁からの流動水中への壁物質の溶出であることが確認された。以上により、安息香酸を用いた加速減肉実験の手法を確立することが出来たと言える。安息香酸を用いた模擬管壁作成が、当初の予想よりも時間がかかってしまった。安息香酸を鋳込む際に、アルミ製丸棒を用いるが、この丸棒を引き離す際に安息香酸が剥がれてしまうことが多々あり、試験部製作に割く時間が増えてしまった。アルミ製丸棒の表面にテフロン薄膜を塗布して解決を図ったが、2,3回の使用ですぐに効果がなくなってしまい、最終的な解決には至っていない。今年度は、まず昨年度行った安息香酸を減肉壁として知余する加速減肉実験により最適化した実験パラメータを用いてオリフィス下流における円管流路壁上の減肉分布を計測した。得られた減肉分布から、減肉量大・中・小の位置を選定し、これらの位置での壁近傍の乱流流れについてPIVによる流れの可視化実験を行い、速度変動の周波数特性や、乱流エネルギーなどの乱流量について詳細に解析を行った。管壁表面で生じる減肉現象には、管壁ごく近傍(=粘性底層内、本実験条件では壁から0.1mm程度)の流れが大きく影響すると考えられるが、得られた流れ場は壁から0.25mm以遠でないと誤差が非常に大きくなったため、粘性底層外における評価を行った。周波数特性については、壁からの距離を0.3mm-3mmと変えても分布に大きな変化は見られず、減肉の多寡による変化も見られなかった。このことから、減肉速度の大小と速度変動の周波数特性の間には相関があるとは言えず、他の量が減肉に影響していることが考えられた。そこで乱流エネルギーなどの諸量を詳細に解析したところ、時間平均剪断応力の大きさが、非常に良く減肉速度と相関していることが分かった。しかも壁からある程度(1mm以上)距離が離れた位置における剪断応力の0.25乗に比例するという結果を得た。次に、オリフィス下流管壁近傍の濃度分布がどのようになっているのかを評価するために、蛍光物質であるローダミンBを安息香酸に混入させた減肉壁を用いた濃度場可視化実験を矩形流路において行った。本実験条件では濃度境界層は0.1mmオーダーの粘性底層厚さよりも薄くなるが、実験から壁面近傍の高濃度流体の間欠的な巻き上がり(高さ数mm程度)があることが分かり、減肉速度が大きい部位では高頻度な巻き上がりが観察された。このことから、粘性底層や濃度境界層よりも大きな渦構造が、壁面からの濃度場輸送に寄与している可能性が示唆された。高速度カメラによるサンプリングレートの最適化や、データ数の増加などにより、特に低周波数成分の解析精度を向上させ、速度変動の周波数特性の詳細評価を図る。また、レイノルズ応力についても評価の対象とし、解析を行う。
近接場光を用いたナノスケール熱物性計測法の開発

本研究は,近接場光を用いたナノスケール熱物性計測法を確立することを最終目的としている.平成16年度は,前年度に構築したナノスケール温度変化測定法を利用し,試料を近接場光によって周期的に加熱し,熱物性情報を含んだ近接場信号を得ることを目的としている.研究成果として以下に挙げる具体的な成果を得ることができた.1,空気ばね式除振装置ならびにPID制御システムの構築を行った.本システムによって,近接場領域の走査に際して±20nmの安定性を実現した.これにより,安定して近接場光を励起・検知することが可能となった.2,周期的に変調された近接場光を励起するシステムを構築した.本システムにより,最大で100MHzまでの加熱光強度変調が可能となり,ナノメートルサイズの試料を近接場光によって周期的に加熱することが可能となった.3,微弱な近接場信号の中から熱物性情報のみを抽出する新しい理論を提案した.提案したプローブ励振法により,高感度に近接場光を検出することが可能となり,100nmの空間分解能を達成した.4,厚さ125nmのAl薄膜ならびに単層カーボンナノチューブの測定を行った.得られた近接場信号は,明らかにナノスケールの結晶構造を反映した結果であり,ナノメートルオーダーの非常に高い空間分解能で熱物性情報を光学的に抽出することに初めて成功した.5,定量的な熱物性値解析のために,装置固有の位相差をキャリブレーションする方法を確立した.以上得られた知見より,近接場光を用いてナノスケール熱物性計測が十分可能であることが明らかとなった.また,上記研究に関わる情報収集ならびに研究調査およびデバイス開発を2004年8月2005年3月に米国スタンフォード大学Ginzton研究所にて行った.本研究は,近接場光を用いたナノスケール熱物性計測法を確立することを最終目的としている.平成15年度は,試料の温度変化に起因する反射率変化を近接場光プローブによって検出しナノスケール温度変化測定法を構築することを研究目的としており,研究成果として以下に挙げる具体的な成果を得ることができた.1,近接場ファイバーへの光・ファイバー結合を行うシステムの構築を行った.ファイバーカプラならびにCCD観察系からなる本システムにより近接場ファイバーにレーザーを結合し,近接場光を生成することが可能となった.2,近接場ファイバーと試料の距離をナノメートルオーダーで制御するために,ピエゾ走査ステージならびに超高速ポジショニングシステムからなる制御系を構築した.本システムにより近接場領域(100nm)にファイバーを保持することが可能となった.3,微弱な近接場光を検知するための集光検知システムを構築した.本システムはレーザーチョッピングシステム,超高速ロックインアンプならびにバランスレシーバから構成され近接場光の微弱な変化を検知することが可能となった.4,本測定法の健全性を確かめるために,回折格子を利用した予備的測定から本測定系のナノメートル分解能を確かめた.本システムの空間分解能は約100nm程度であると見積もられた.5,温度検知法の妥当性を確かめるために,試料を加熱した時の反射率変化について本システムを用いて測定を行った.試料の温度変化に対応した反射率変化は概ね理論に即した結果が得られた.以上の事項から,近接場光を用いたナノスケール温度変化測定法が実現し,従来の光学的測定法では達成不可能であった高い空間分解能での温度測定が可能となった.また,上記研究に関わる情報収集ならびに研究調査・成果報告を2003年6月末にColorado大学,Stanford大学,UCB(いずれもUSA)にて行った.本研究は,近接場光を用いたナノスケール熱物性計測法を確立することを最終目的としている.平成16年度は,前年度に構築したナノスケール温度変化測定法を利用し,試料を近接場光によって周期的に加熱し,熱物性情報を含んだ近接場信号を得ることを目的としている.研究成果として以下に挙げる具体的な成果を得ることができた.1,空気ばね式除振装置ならびにPID制御システムの構築を行った.本システムによって,近接場領域の走査に際して±20nmの安定性を実現した.これにより,安定して近接場光を励起・検知することが可能となった.2,周期的に変調された近接場光を励起するシステムを構築した.本システムにより,最大で100MHzまでの加熱光強度変調が可能となり,ナノメートルサイズの試料を近接場光によって周期的に加熱することが可能となった.3,微弱な近接場信号の中から熱物性情報のみを抽出する新しい理論を提案した.提案したプローブ励振法により,高感度に近接場光を検出することが可能となり,100nmの空間分解能を達成した.4,厚さ125nmのAl薄膜ならびに単層カーボンナノチューブの測定を行った.得られた近接場信号は,明らかにナノスケールの結晶構造を反映した結果であり,ナノメートルオーダーの非常に高い空間分解能で熱物性情報を光学的に抽出することに初めて成功した.5,定量的な熱物性値解析のために,装置固有の位相差をキャリブレーションする方法を確立した.以上得られた知見より,近接場光を用いてナノスケール熱物性計測が十分可能であることが明らかとなった.また,上記研究に関わる情報収集ならびに研究調査およびデバイス開発を2004年8月2005年3月に米国スタンフォード大学Ginzton研究所にて行った.