hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核プロテアソームの構造と機能についての解析

選択的な蛋白質の分解に関わる20Sプロテアソーム(7種のαサブユニットからなるαリングと7種のβサブユニットからなるβリングがαββαの順に積み重なった樽上の複合体)の分子集合に関わる分子の研究を引き続き行った。本年度は、申請者が同定したプロテアソーム特異的なシャペロンPAC1の条件付きノックアウトマウスを作成しその解析を行った。PAC1の発現を全身で抑制すると、このPAC1 KOマウスは致死であった。解析によると発生の初期段階で死亡することから、その時点においてプロテアソームの新生が盛んであり、PAC1の寄与が不可欠であることが想定された。また脳特異的にPAC1を欠失するマウスには運動障害の表現系がみられており、詳細な解析中である。2 PAC1と相互作用する因子の同定と解析についてPAC1-PAC2複合体とプロテアソームサブユニットとも相互作用する新奇タンパク質としてPAC3を同定し、その役割の解析をした。その結果、PAC3はホモ二量体としておもにαリング(7種のαサブユニットとPAC1,PAC2の複合体)と共局在し、αリングの形成過程と、さらにαリング上にβサブユニットを配置する段階にも関わることを見いだした。このことから、このように20Sプロテアソームの分子集合は、複数の特異的なシャペロンが段階的且つ一時的に介在した、多段階からなる会合反応と進行して、正しい複合体を形成する過程であることが明らかとなった。以上の成果は、米国学術雑誌Molecular cellに発表した。細胞内の機能タンパク質およびフォールディングやアセンブリーの失敗したタンパク質の寿命を厳密に制御するプロテアソームは,約50のサブユニットから構成される多成分複合体であることから、プロテアソームのサブユニットが第二、第三の機能を果たしている可能性が十分に考えられる。申請者は,特に核という遺伝子発現が厳密に調節されるべき特異な場における,プロテアソームのサブユニットの機能に注目し,「核プロテアソーム」の解析から従来不明であったプロテアソームと核内の様々な現象の関わりのメカニズムを明らかにすることを目的としている。本研究では、構造化学的、生化学的、化学生物学的など様々な手法を用いて核内における機能タンパク質のスクリーニングを試みた。今年度は、その過程において、プロテアソームの新奇の相互作用タンパク質としてPAC1(Proteasome Assembling Chaperon-1),PAC2を同定した。解析の結果、両者は核以外つまり細胞内に一様に存在する因子であったが、種々の実験結果よりプロテアソームの分子集合に関わることが示唆され、多成分複合体の分子集合メカニズムを明らかにする手がかりとなると期待され、さらに研究を進めている。,現在までの成果は、論文として投稿中である。来年度は、PAC1のノックアウトマウスを作成し解析する。されに、スクリーニングで得られた他の新奇な相互作用タンパク質についても解析していく予定である。プロテアソームは、標的たんぱく質を分解するための目印となるユビキチンと連携して選択的にたんぱく質を分解することで、生命活動に必須な役割を果たしている。プロテアソームは、分子量250万、総サブユニット数約100個から構成された巨大で複雑な酵素複合体であるが、この複合体がどのようにして形成されるかは大きな謎であった。前年度は、プロテアソームの新奇の相互作用タンパク質として同定したPAC1(Proteasome Assembling Chaperon-1)とPAC2を同定した。本年度は、PAC1-PAC2複合体がプロテアソームの分子集合の初期の段階を促進する新しい分子シャペロンであることを明らかにした。1.PAC1とPAC2はヘテロ二量体を形成し、プロテアソーム形成の最初のステップであるαリングの形成の土台となっていた。2.PAC1-PAC2複合体は形成されたαリング同士が凝集してしまうことを防ぐことにより、ハーフ・プロテアソームの形成を促進することを突き止めた。もし、細胞内のPAC1、PAC2の発現を抑制すると、"出来損ない"のプロテアソームが大量に生じてしまう。このようにプロテアソームの分子集合は、多段階からなる会合反応が逐次的に整然と進行して、正しい複合体を形成するプロセスからなることが初めて判明した。本成果は、英国学術雑誌「Nature」に発表した。

このことから、このように20Sプロテアソームの分子集合は、複数の特異的なシャペロンが段階的且つ一時的に介在した、多段階からなる会合反応と進行して、正しい複合体を形成する過程であることが明らかとなった。以上の成果は、米国学術雑誌Molecular cellに発表した。
都市内物流の共同化の効果とその促進施策

本年度は、共同集配システムの導入事例のひとつである福岡天神地区共同集配事業を取り上げ、社会的影響の評価を行った。その結果、(1)交通混雑緩和に与える影響に関しては、推計された削減交通量からほぼ1%の影響と考えられた。(2)交通公害に関してはNO_Xが環境基準を超えている天神交差点をケーススタディとして試算したが、0.5%程度の影響にとどまると思われる。(3)また、エネルギー節約効果も天神地区を通行する自動車の消費エネルギーとの比率で見れば、0.3%と僅かなものであった。しかし、天神1.2丁目地区は福岡市のCBD657faと比較し5%を占めるにすぎない。他地域でも同様の共同集配システムが導入されることになれば、効果は累積的に高まると思われる。また共同集配事業の促進施策としては、「ビル管理会社一括荷受」「共同化率引上げ施策」等の効果が大きいことがわかった。しかしながら、物流経費の負担分割が異なってしまうため、実現のためには公平性をどの様に考えるべきかに関し、新たな新たな基準を設ける必要がある。本研究の目的は、共同集配システムの導入事例のひとつである福岡天神地区共同集配事業を取り上げ、【.encircled1.】荷主へのインタビュー調査にもとづき同事業が及ぼす社会的影響をモデル化し、同事業が交通混雑、交通公害の緩和等の効果を持つことを確認するとともに、【.encircled2.】同事業の各費用と外的条件の関係をモデル化し、天神地区において物流の共同化が成立できた外的条件を見極め、また同モデルを用いての感度分析により、都市物流施策の違いが共同集配事業の採算性に及ぼす影響を調べることである。平成5年度では研究の基本的分析枠組を構築すべく、【.encircled1.】文献サーベイ、物流統計資料の収集、【.encircled2.】天神共同集配事業の現況把握、【.encircled3.】天神共同集配事業の問題点の明確化、【.encircled4.】天神共同集配事業効果分析モデルの構築を実施した。その結果、特に天神共同集配事業の持つ問題点については「配達及び集荷ターミナルの分離によるロス」「ターミナルを集配地区との遠隔化」「交通の障害となる路上での荷捌き」「取り扱い貨物量の停滞」等を明らかにした。また、効果分析モデルについては運送業者、荷主、道路利用者、地域の4つの主体の間での影響を相互に認識できる概念モデル、次年度での数量分析に適用可能な費用モデルのを構築することができた。(2)交通公害に関してはNO_xが環境基準を超えている天神交差点をケーススタディとして試算したが、0.5%程度の影響にとどまると思われる。しかし、天神1,2丁目地区は福岡市のCBD657Raと比較し5%を占めるにすぎない。また、共同集配事業の促進施策としては、「ビル管理会社一括荷隻」共同化率引上げ施策」等の効果が大きいことがわかった。しかしながら、物流経費の負担分割が異なってしまうため実現のためには公平性をどの様に考えるべきかに関し新たに基準を設ける必要がある。
衛星データの指標化による山岳地の降雨特性の研究

熱帯降雨観測衛星(TRMM)搭載のレーダデータ、また客観解析データを用いてヒマラヤ域、インド西ガーツ山脈、ミャンマーの西の山脈域の降雨特性を調べた。総降水量には降水頻度と降水時降雨強度が寄与するがヒマラヤ南縁域ではこの割合は大気の安定度と大気下層に流入する水蒸気量にコントロールされていることが示され、これはインド西ガーツ山脈域やミャンマーの西の山脈域でも確認された。比較として熱帯海上の降水システムの特徴をレーダデータや静止気象衛星のデータから調べ、典型的な雲降水システムの発達過程の知見と整合性のある明瞭な時間変化を統計的に確かめることができた。またそれによる大気加熱の鉛直構造も得られた。陸上の降水システムは地形や地面状態に大きく影響されるため、小さい空間スケールで大きな変動があり複雑である。衛星は広域にわたり長期に観測できるという大きな利点がある。本研究では山地の降雨特性を衛星データの指標化による分類を通じて理解を深めることを目的としている。顕著な地形の影響が見られるヒマラヤ山脈の南縁領域の降雨の特性を、1997年から現在まで運用されている熱帯降雨観測衛星(Tropical Rainfall Measuring Mission : TRMM)のデータを主に用いて調べた。TRMMに搭載されている降雨レーダの1998年から2008年までの11年間のデータを中心として地形特に地面高度に着目して調べた。この領域の降雨はアジアモンスーンに大きく影響されるためモンスーン前の期間(3-5月:MAM)とモンスーン期(6-8月:JJA)に分けた。MAMでは地面高度の高い領域で多量の降雨があった。その一方JJAでは東西に延びる二つの降雨帯があるが、ヒマラヤ山脈南縁に東西に延びる高度500-700mの低い山脈に対応した降雨帯では強い降雨が総降雨量に寄与していたが、ヒマラヤ山脈本体の南斜面に対応した降雨帯では降雨頻度が総降雨量に寄与していた。前者(南側の降雨帯)は下層に湿潤な空気が南から流れ込み前面にある低い山脈がトリガーとなって強い対流が引き起こされるためと解釈された。また後者(北側の降雨帯)は南側の降雨帯により中層まで湿潤になりまた大気の鉛直不安定性がある程度緩和された空気がヒマラヤ山脈の南斜面の南東風により強制上昇したことによると解釈された。MAMとJJAでの降雨量と標高との関係がモンスーン季の中での降雨活発期と不活発期でも認められた。熱帯域の陸上と海上の降雨特性の差異についても静止気象衛星のデータも活用して調査を進め、降水システムの成長衰退に伴う構造の変化の差異を確認した。熱帯降雨観測衛星搭載の降雨レーダデータを用いてインドシナ半島からチベット域にかけての夏期の降雨特性の気候値を得た。降雨量、日周変化、陸海、地面標高、対流性降雨と層状性降雨の比率等を基に降雨のクラス分けを地域毎に行った。これにより例えばチベット、パキスタン、またインドの西ガーツ山脈の内陸側は陸上/小降雨量/強い日周変化(午後の雨が多い)として特徴づけられた。水平のグリッドは0.1度でありこれにより陸上地形の細かい差異を含めて地域特性が現れた。海上と陸上での日周変化の差異は既によく知られているがそれを再度確認するとともに、日周変化と降雨量との相関、標高と降水量の相関、などを調べた。地面標高と降雨量では全体としては標高が高くなると降雨量がきれいに減少するが、標高が低いところではその相関は不明瞭となった。陸上での降雨の日周変化の強さは降雨量が少ないほど強いことが確認された。これは小さい降水システムは太陽日射による地面加熱の効果をより直接に受けているためと考えられた。同様の事は海上でも見られたが陸上ほどは顕著ではなかった。これはもともと海上の降雨の日周変化は弱いことも理由の一つとなる。降雨域の水平の大きさと降雨頂高度との関係も調べた。降雨域が小さい時は降雨頂高度は5km程度であるが、降雨域が5000平方kmを越えると7km程度まで大きくなるように、平均として降雨域が広くなると降雨頂高度は上がる。この傾向はクラス分けされた多くの地域で見られたが、陸上/少雨/弱い日周変化で特徴づけられる領域では明瞭ではなかった。これらの特徴の解釈は今後の課題である。衛星データは降水推定アルゴリズムが改訂されており、最新のデータセットによる再解析を行うため、解析システムの再構築を行った。また2014年2月末に全球の降水観測を目標とした新たな衛星が打ちあがったので、そのデータの解析の準備を行った。ヒマラヤ域での降水システムの傾向の一般性を調べるため、ヒマラヤ域と同様の解析をインド亜大陸西岸、ミャンマー西岸、またアンデス山脈中央部で行った。これは以前に行っていた結果の確認である。

熱帯降雨観測衛星(Tropical Rainfall Measurement: TRMM)の13年間にわたる降水観測データを利用した。それぞれの領域で地形の影響は明瞭に見られたが、ミャンマー西岸ではより広くかつ背の高い降水システムが認められた。大気下層の水蒸気供給による大気の湿潤度の差異によることが原因と推測された。この結果を論文化した。衛星データは降水推定アルゴリズムが改訂されており、最新のデータセットによる再解析を行うため、解析システムの再構築を行った。2014年2月末に日米協力による全球の降水観測を目標とした新たな衛星(GPM主衛星)が打ちあがった。この衛星には我が国が開発した2周波数のレーダが搭載されているとともに、高緯度域のデータが入ってくる。レーダによるデータの一部のアーカイブを行った。またこのデータの評価を行うため初期解析を行った。このような解析を行うため、画像化ソフトウェアを制作してきていた。このソフトウェアは個人用として個人の趣味に合致するようにつくられている。このソフトウェアの開発を論文化した。研究代表者一人による研究計画であった。データまたソフトウェアの整備、陸上山岳域の降雨の特性と海上の降雨との差異の調査、等を行い論文化もできたが、所期の目的である適当な指標によるクラス分けとそれによる降水特性の研究までには至らず、今後の調査となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。衛星気象学26年度が最終年度であるため、記入しない。山岳地の降雨の特性について、ヒマラヤ南縁、ミャンマー西岸、アンデス中央部と南部などは調査ができた。未だ多くの領域が残っているが、一つの型が分かってきた。また対流性/層状性降雨の比率や日周変化の強さなどの指標化は予備的な調査はできた。今後、指標による分類、またその評価を行う基礎ができた。研究代表者が一人でありその代表者が大学を異動したため、新たな職場での各種作業、また新たな環境での解析システムの立ち上げに手間取った。目標とした各作業項目についての進捗を次に記す。(a)総観規模擾乱に伴う降水と局地降水との分離として大規模降水システムと小降水システムの差異が総観規模擾乱と局地降水との差異に現れるとしてサイズによる分類を行った。(b)局地的降水の分布と日周変化の解析についてはサイズの小さいシステムでは大きな日周変化があることを期待して陸上の降雨のサイズ、降雨頂きと日周変化の関係を求めたが関係は不明瞭であった。(c)地形との関係については、地面高度と降水量との関係を求めた。地面高度とともに降水量が減少する傾向は明瞭に現れた。しかし低い陸地では降水量との相関は弱かった。湿潤域では地形が低くともそれがトリガーとなって大きな降水量の変化のあることを予想したがそのようなことは見られなかった。(d)分類図の作成については今年度は降水について衛星データと客観解析データから局地、広域降水システムと地形との気候値的関係のプロトタイプの実態図の作成を目指したが、東南アジア域についての分類図の作成に留まった。(e)マイクロ波放射計の降水推定の誤差の気候値と降水システムの気候値との関係については降雨の鉛直分布との定性的関係は得られている。
ポリマー系繊維強化複合材料の一貫セルフモニタリング機能解明と信頼性・耐久性向上

本研究は,カーボンナノチューブ(CNT)分散熱硬化性ポリマー接着層を有する繊維強化複合材料のセルフモニタリング機能を理論・実験両面から解明し,先進複合材料・構造の信頼性・耐久性向上を図ることを目的としている.具体的には,多層CNT分散エポキシ樹脂により接着した炭素繊維強化プラスチック(CFRP)積層材料の破壊・疲労試験および電気抵抗測定を行い,電気抵抗とき裂挙動との関係や破壊・疲労特性に及ぼすCNT添加の影響を明らかにした.また,き裂進展に伴う電気抵抗変化の予測手法を開発し,予測結果を実験結果と比較して,本手法の妥当性を確認した.本研究より,高性能複合材料・構造の開発に資する有益な結果を得た.本研究は、スマートポリマー複合材料(カーボンナノチューブ(CNT)分散ポリマー接着層を有する繊維強化複合材料)の一貫セルフモニタリング機能を理論・実験両面から解明し、信頼性・耐久性向上を図るものである。本年度は、主にき裂を有するスマートポリマー複合材料の静的破壊・損傷モニタリング機能に関する実験的研究を行い、き裂挙動および電気抵抗挙動について検討を加えた。得られた成果を要約すると以下の通りである。1. CNT分散ポリマー接着層内部にき裂を有するスマートポリマー複合材料(炭素繊維強化プラスチック(CFRP)/CNT分散ポリマー接着層/CFRP)のモードI破壊試験(双片持ちはり(DCB)試験)・その場き裂観察・電気抵抗測定(上下CFRP表面に電極を作製し、DCB試験片厚さ方向の電気抵抗を測定)を行った。接着層は、ビスフェノールF型エポキシ樹脂に多層CNT(MWNT)を分散させたものであり、接着層CNT含有量および接着層厚さの異なるスマートポリマー複合材料試験片を作製した。スマートポリマー複合材料試験片の電気抵抗は、き裂長さの増大に伴い増大した。また、き裂進展に伴う電気抵抗変化に及ぼす接着層CNT含有量および接着層厚さの影響やき裂進展メカニズム等について考察中である。2.スマートポリマー複合材料試験片のき裂進展に伴う電気抵抗変化に関する実験結果に理論的検討を加えるため、CNT分散ポリマー接着層の電気伝導メカニズムを考慮した電気抵抗変化予測手法を検討中である。本研究は、スマートポリマー複合材料(カーボンナノチューブ(CNT)分散ポリマー接着層を有する繊維強化複合材料)の一貫セルフモニタリング機能を理論・実験両面から解明し、信頼性・耐久性向上を図るものである。得られた主な成果を要約すると以下の通りである。1.炭素繊維強化プラスチック(CFRP)積層材料を多層CNT(MWNT)分散エポキシ樹脂により接着したスマートポリマー複合材料試験片を作製し、モードI破壊試験(双片持ちはり(DCB)試験)・その場き裂観察・電気抵抗測定(上下CFRP表面に電極を作製し、DCB試験片厚さ方向の電気抵抗を測定)を行って、破壊靱性のCNT含有量依存性や電気抵抗とき裂進展挙動との関係を解明した。また、き裂進展による電気伝導ネットワーク遮断メカニズムをモデル化した電気抵抗変化予測手法を開発し、スマートポリマー複合材料試験片の電気抵抗変化を求めた。破壊靱性は、CNT含有量に依存して変化した。一方、き裂進展に伴う電気抵抗変化は、CNT含有量に依存せず、予測結果は実験結果と良く一致した。2.スマートポリマー複合材料のDCB試験片を用いてモードI疲労試験・その場き裂観察・電気抵抗測定を行い、疲労負荷を受ける場合のき裂・電気抵抗挙動を評価した。また、スマートポリマー複合材料のき裂進展に伴う電気抵抗変化に関する理論的予測手法を応用し、疲労試験中の電気抵抗変化に関する実験結果に理論的検討を加えている。スマートポリマー複合材料の静的破壊・損傷モニタリング機能に関する理論的・実験的研究を行い、順調に成果を挙げている。また、疲労負荷を受ける場合についても検討を進めており、興味ある結果を得ている。本研究は、カーボンナノチューブ(CNT)分散ポリマー接着層を有する繊維強化複合材料の一貫セルフモニタリング機能を理論・実験両面から解明し、信頼性・耐久性向上を図るものである。1.炭素繊維強化プラスチック(CFRP)積層材料を多層CNT(MWNT)分散エポキシ樹脂により接着した双片持ちはり(DCB)試験片を作製し、モードI疲労試験(変位制御)・その場き裂観察・電気抵抗測定(上下CFRP表面に電極を作製し、DCB試験片厚さ方向の電気抵抗を測定)を行って、電気抵抗と疲労き裂挙動との関係や疲労特性(き裂進展開始繰返し数とエネルギー解放率との関係)に及ぼすCNT添加の影響を明らかにした。疲労試験中の最大荷重は、繰返し数の増大に伴い低下した。また、DCB試験片の電気抵抗は、繰返し数の増大に伴い増大した。さらに、疲労特性に及ぼすCNT添加の影響は小さいことを確認した。2.き裂進展による電気伝導ネットワーク遮断メカニズムをモデル化した電気抵抗変化予測手法を応用し、疲労試験におけるDCB試験片の電気抵抗変化を予測した。電気抵抗変化の予測結果は、実験結果と概ね一致し、本手法の妥当性を確認した。3.理論的・実験的結果より、疲労試験中の電気抵抗変化は疲労き裂進展やき裂先端近傍における疲労損傷に起因していると考えられ、電気抵抗変化による疲労き裂・損傷モニタリングの可能性を見出した。本研究は,カーボンナノチューブ(CNT)分散熱硬化性ポリマー接着層を有する繊維強化複合材料のセルフモニタリング機能を理論・実験両面から解明し,先進複合材料・構造の信頼性・耐久性向上を図ることを目的としている.

具体的には,多層CNT分散エポキシ樹脂により接着した炭素繊維強化プラスチック(CFRP)積層材料の破壊・疲労試験および電気抵抗測定を行い,電気抵抗とき裂挙動との関係や破壊・疲労特性に及ぼすCNT添加の影響を明らかにした.また,き裂進展に伴う電気抵抗変化の予測手法を開発し,予測結果を実験結果と比較して,本手法の妥当性を確認した.本研究より,高性能複合材料・構造の開発に資する有益な結果を得た.カーボンナノチューブ(CNT)分散ポリマー接着層を有する炭素繊維強化プラスチック(CFRP)の接着部におけるき裂挙動や電気抵抗挙動に関する実験的研究を行い、順調に成果を挙げている。また、き裂進展に伴う電気抵抗変化の予測手法に関する検討も進めており、良好な見通しを得ている。疲労試験や疲労破壊・損傷に伴う電気抵抗変化に関する理論的検討等を継続し、着実にデータを取得していく。また、引き続きセルフモニタリング機能に関する理論的・実験的検討を行い、先進複合材料・構造の信頼性・耐久性向上に資する知見の獲得を目指す。工学実験を継続して行い、着実にデータを取得していく。また、き裂進展に伴う電気抵抗変化に関する実験結果と予測結果を比較し、予測手法の妥当性・合理性を検証していく。さらに、本年度の成果を踏まえ、疲労破壊・損傷モニタリング機能等について検討を進める予定である。次年度使用額は、平成26年度の研究を効率的に進めたことに伴い発生した未使用額の一部である。次年度使用額は、本年度の研究を効率的に進めたことに伴い発生した未使用額である。次年度使用額については、今後の実験に用いる試験片や消耗品等の購入経費として効果的に使用する予定である。
小脳核抑制性シナプスの発達過程におけるセロトニンを介した制御機構

本研究の目的は小脳核抑制性シナプス伝達におけるセロトニンの発達過程での役割を解明することにあった。第一にセロトニンがどのような分子基盤により修飾作用を示すかを明らかにした。この成果は学術論文として報告した。これらの結果に基づき、発達過程における小脳核GABA作動性シナプスの性質を精査した。小脳核GABA作動性シナプスは発達過程において有意な変化が見いだされ、幼弱期におけるセロトニンとGABA作動性シナプスの制御が重要な役割を果たしている可能性を示した。本研究の目的は小脳核抑制性シナプス伝達におけるセロトニンの発達過程での役割を解明することにある。第一に、セロトニンそれ自身がどのような修飾作用を示すかを明らかにしたので現在、学術論文に投稿中である。それと同時に発達過程におけるセロトニンに対する感受性などを試験しており、次の作用が発達過程にあることが解った。(2) GABA(A)受容体を介するシナプス応答は発達変化に伴い、そのシナプス電流のキネティクスが変化する。(2) GABA放出抑制に関わる修飾作用は発達に伴い、セロトニン感受性が弱くなる。(3)小脳核主細胞を興奮させる作用は発達変化を示さない。(1)について、薬理学、生化学的な試験の結果、受容体サブユニットの発現変化が関与していることが示唆された。(2)はシナプス終末の構造的な変化が関与している可能性を示す結果を得ている。分子生物学的に詳細を明らかに出来ないか、検討中である。これら2つの事象が、セロトニンを中心とした制御機構によって起こっているのかを現在検討中であり、新たな実験計画に移る。(3)に示したセロトニンによる興奮作用には過分極活性型陽イオンチャネルの活性化が関与することが解り、小脳からの情報の流れに重要な意味を持つと考えられる。この結果は上述の学術論文で発表する予定である。これまで、研究計画は予定通りに進捗している。個体レベルでの役割を明らかにするための実験に今後、着手する予定である。前年度の研究実績としてセロトニンがどのような修飾作用を示すかを明らかにしたので学術論文として報告した。それと同時に発達過程における小脳核抑制性シナプスの性質を精査して、次の作用が発達過程にあることが解った。(1)GABA(A)受容体を介するシナプス応答は発達変化に伴い、そのシナプス電流のキネティクスが変化する。(2)GABA放出抑制に関わる修飾作用は発達に伴い、セロトニン感受性が弱くなる。(3)セロトニンによる小脳核主細胞を興奮させる作用は発達変化を示さない。(1)について、薬理学、生化学的な実験を行った結果、GABA(A)受容体サブユニットの発現パターンの変化があることが明らかになった。(2)はシナプス終末の構造的・機能的な変化が関与している可能性を示す結果を得ている。生物物理学的検討を加えて詳細を明らかにする予定である。これら2つの事象がセロトニンを中心とした制御機構によって起こっているのかを調べるための発展的研究を現在検討中である。以上のように発達過程における有意な変化が見いだされたことから、これらの結果をまとめて、現在学術論文に投稿準備中である。
異常発生時における制御系の安定性および制御性に関する研究

フィードバック制御系において、信号経路の断線、パラメータ変動などの異常な状態が発生した際の安定性と、制御性能の劣化を解析し、それを防止する制御器の設計法を確立することが、本研究の目標であった。これに対して、2年間に、次の成果を得ることができた。1.フィードバックループ中の信号経路の断線に際して、閉ループ系の安定性が保存される性質をインテグリティというが、そのために、制御系が満たすべき条件を還送差行列を用いて明らかにした。2.インテグリティは、信号経路の断線時に安定性を保証する制御器を構成する問題であるが、単に安定性を保証するだけでなく、ある程度の制御性能が保証する制御器を構成することは実用上重要である。このための理論を開発した。3.上記の考え方を更に進めて、複数の制御入力のおのおのに分担させるべき機能を別々に定めて、制御器を構成する新しい制御概念を提案し、制御器の構成法を導いた。この方式はインテグリティへの新しい接近になる。4.むだ時間を含むシステムについて、前述の安定性および制御性の問題を検討することは、理論的にも実用的にも極めて重要な課題である。その為の第一着手として、むだ時間を含むシステムの安定性の解析をおこない、一般的条件を導いた。5.上記と同じ目的で、むだ時間を含むシステムに対する最適レギュレータの一般理論と、最適ケインの計算法を明らかにした。無限次元のリカッチ方程式の新しい解法を与えた事になる。」6.インテグリティを保証する制御器を設計する為のソフトウエアシステムを、示村研のCADシステムISACSに組み込み活用できる段階にした。
内耳障害における内耳スーパーオキサイド分布について

いろいろな疾患でフリーラジカル、特に一酸化窒素(NO)が病態に関与しているとの報告がある。突発性、薬剤性難聴などもNOが病態に深く関与しているとの報告もあるが、推測の域である。そこで我々はすでに報告しているCDDP投与により惹起した内耳障害モルモットを使用して内耳におけるNOおよび一酸化窒素(NOs)に関して研究をおこなった。1鼓室階リンパのNOを測定し存在を明らかにしたが、恒常的な値を得ることはできなかった。2real-time PCR法およびWestern Blot法でNOSが内耳に存在した。3NOSの発現量とABR閾値が相関していた。この事実から内耳障害にNOSが関与していると考えた。一酸化窒素(nitricoxide,NO)が組織に傷害を惹起すことは周知の事実であるが、内耳への関与は明確にされていない。今年度は、特別に作製したカテーテル型NOセンサーを用いて、内耳障害モデル動物の鼓室階のNOの測定を試みるとともに蝸牛組織内の誘導型NOs(iNOs:内耳障害と関係が深い)をWestern Blot法で測定した。前年度の聴覚検査でABRの閾値が投与3日目に上昇し、5日目には回復傾向にあった。この事実にapoptosisが関与している可能性を用いて、前年度と同じ方法で作製した。投与後15日目まで連日ABRを測定した。組織的検討のためABR測定後1,2,3,4,5,6日目に蝸牛を摘出した。摘出した組織はreal time PCRを行いcaspaseカスケードの最下流に位置するエフェクターカスパーゼであるcaspase 3とautophagosome形成に必須であるbeclin 1について検討した。同時にHE染色して光顕観察や電顕観察も行った。前回より頭数を増やして、click 2,4,6および8kHzの刺激で検査し、前回と同様にほとんど全ての個体で3日目に閾値の上昇を認め、5日目には1日目の閾値に回復していた。内耳にiNOsのバンドは1日目に現れ、2日目が最も著明に出現していた。3,4日目は減少し、5日目には1日目と同量であった。またcaspase 3およびbeclin 1ともにコントロールに比べ約5倍の発現増加を認めた。前回同様に鼓室階に挿入したカテーテル型NOセンサーの状態は不安定であるが、Western Blot法にてiNOsの日時的変化が明確になり、NOが内耳障害の病態に関与している可能性は高い。apoptosisなどの関連を含め内耳障害のメカニズムを更に明らかにしたい。NOは疾患あるいは正常な生理機能面でも重要な役割を演じている。耳科領域で薬剤性難聴、騒音性難聴、老人性難聴などの病態にNOが関与しているとの報告はある。我々は平成23年度から内耳におけるNOの関与に関して研究してきた。23年度および24年度に報告したごとく内耳障害マウスモデル(すでに報告しているCDDP投与により惹起された難聴動物)を用いて経時的に鼓室階リンパ液(外リンパ)のNO測定を試みたが、開窓した中耳骨包でNOセンサーの固定が不十分であったため安定したデータを得ることができなかった。そこでマウスを拘束することにより行動を制限し、センサーの固定もより強固にし、実験を再開した。24年度の自由行動マウスにおけるNO値と拘束した場合のNO値には大幅な差を生じた。動物の数が少ないためこの差に関しての事実を見出すことは不可能であるが、拘束マウスのNO値が明らかの高値であった。この差に関して論文的に考察すると、内耳障害によるNO値の変動より拘束ストレスによる影響が強いのではないかと考えた。NOを安定的に測定することはできなかった。安定的なNOを測定することができなかったので、頭数を増やし前回同様にiNOsと難聴の関係について詳細に検討した。難聴の程度は、ABRを用いて評価した。CDDP投与後1,2,3,4,5日目に2,4,6kHzの領域でABRの閾値を測定した。また同時期にWestern Blot法を用いてiNOsの検出をおこなった。3日目にABRの閾値は上昇し、5日目には1日目の閾値とほぼ同じ閾値になっていた。またiNOsは1日目に現れ、2日目が最も著明に出現し、3,4目は減少し、5目には1日目とほぼ同程度に出現していた。経日的なABR測定とiNOsの検出結果からNOが難聴の病態に深く関与していると考えられた。組織障害に関して一酸化窒素(nitricoxide,NO)は重要であるが耳鼻咽喉科領域での研究は少なく、内耳疾患における詳細な報告はない。

23年度は投与内耳障害モデルの作製と測定のために作製したカテーテル型NOセンサーの有用性に関して検討した。(1)CDDP(cisーdiammineーdichloroplatinum)投与内耳障害モデルの作製:聴力が正常な4週齢のHartey系モルモット(n=5;雌;体重250300g)を使用し、CDDPを10mg/kg/dayを腹腔内に1回投与した。またコントロール群は同量の生理食塩水を投与した。結果:HE染色組織の結果:CDDP群では有毛細胞、血管条、蝸牛神経節細胞に変化を認めた。コントロール群に変化は認めなかった。(2)ABR(auditory brainstem response)の測定を投与後1ー5日目まで毎日測定した。結果:4,6,8KHzにおいて2日目から閾値の上昇を認め、3日目が最も上昇し、以後やや低下した。コントロール群では閾値の上昇はなかった。なぜ3日目が最も悪いのか検討が必要と考える。(3)経時的な内耳におけるNOの変化蝸牛基底回転からカテーテル型NOセンサーを挿入し、骨パテで充填後、皮膚縫合を行い、通常の飼育状況にし、CDDP注入後、3時間ごとに外リンパ中のNOを測定した。結果:コントロールに比べCDDP群では外リンパ中のNO濃度の上昇を認めたが、ストレスの影響を最小限にするため、ある程度の自由行動を許したため、センサーの固定が完全でなく、データにかなりのばらつきを認めた。現在固定方法を再考し、信頼できるデータが取れるように検討している。カテーテル型NOセンサーを鼓室階に固定して、NOを測定しているが、経時的に測定したいため、余り深い麻酔をかけることができなく、データーにばらつきが生じている。そこで今回は、Western Blot法を用いてiNOsを24時間ごとに測定し、NOsの発現量は2日目が最も多かった。この結果より内耳障害にNOが関与している可能性は高いと考える。モルモット内耳に障害を与えることができるCDDP濃度をいろいろと設定し、10mg/kg/dayが最適であることが判明し、容易に実験動物を作製することができた。また小型特殊防音室を作製し、ABRのデータが一定化し、再現性のあるものになった。NOセンサーの固定は不十分であり、データが一定化していないが、動物の運動を少し制限することにより現在少しであるがデータの信頼性が増してきた。ABRは3日目に最も閾値の上昇を認め、5日目には回復傾向にあった。これはなんらかの内耳修復・保護作用が発現したと考えられる。caspase 3やbeclin 1が著明に出現していたことから、これらに関与するなんらかの病態が出現したと考えられる。このメカニズムを解明し、治療に役立てたいと考えている。研究結果からCDDP投与群においてABRの閾値が3日目に最も上昇し、以後低下傾向にあった。この事実は1ー2日目に何らかの治療薬の投与で上昇を防止できる可能性があると考える。NO濃度の1ー3日目の変動を経時的に測定し、内耳障害予防の方策を検討したい。そのためNOセンサーの固定を早急に善処したいと思う。1カテーテル型NOセンサーの改良に経費をあてる。2iNOsタンパクと内耳障害の程度に関して検討したい。3caspaseカスケードのいろいろなタンパクを同定し、caspaseの役割を明確にしたい。
近赤外分光法（NIRS)による外科的矯正手術前後の顎口腔機能の把握

赤外線サーモグラフィーおよび近赤外分光法(NIRS)を用いて、外科的矯正手術前後の顔面皮膚温度ならびに深部血流動態の把握から、口腔機能支持組織が顎矯正手術と顎間固定により受ける影響を分析した。冷却負荷後の熱画像およびNIRSの結果から、筋組織を含む口腔周囲組織の機能低下が顎間固定解除時に、血流動態の改善が顎間固定解除時に認められた。これらの検証から、全ライフステージに応用可能な支持機能の評価指標の開発が可能と考えられた。研究初年度にあたり、先行研究の結果を参考に、不正咬合患者の病態を顎機能面から評価する基本測定システムの構築を試みた。本申請で構築を目指す測定システムの原理は、非侵襲的に血流動態から軟組織を評価するもので、赤外線サーモグラフィーによる熱画像の温度分布からNIRS測定位置をターゲティングする第一段階と、NIRSで深部までの血流動態の把握を試みる第二段階に区分できる。本年度は、予測モデルに準じてシステム構築した第一段階の検証を目的に、健常者12名および外科矯正患者5名に対して予備測定を実施し、赤外線サーモグラフィー熱画像の評価方法や、冷却負荷の方法の検討を行い、データの再現性などを検証した。骨格性不正咬合患者に対する外科矯正治療は、審美的に顎形態的な改善を図ると同時に、機能面での向上にも寄与する。この機能回復過程を反映すると思われる冷却負荷後のOxy-Hb、Deoxy-Hb、Total-Hbの変化量を継時的に観察し、術前術後間で比較した。その結果、冷却後にOxy-Hb、Total-Hbはー0.15a.u.以下に低下したが、開放後に上昇に転じ、終了時の変化量はTotal-Hbで0.1a.uを超えている者が多かった。術後おける固定期間の影響と示唆される血流動態の低下も観察できたが、現状では対象数も少ないため継続してデータを蓄積し、個人差等を検討したい。また、熱画像の温度変化中心の位置は個人差が大きく、深部血流動態の測定精度の向上のためには、申請者の方法が有効であることが確認できた。基本測定システムの構築に時間を要し、精度向上対策を優先したため対象者数は少なくなったが、次年度以降も継続してデータを収集し、指標化までを目指したい。基本測定システム構築の段階で、冷却負荷後のNIRSセンサの貼付方法の検討に時間を要したため、基本システム構築に遅れが生じた。また、外科矯正患者は、夏季に集中する傾向が強く、結果的に初年度に予定していた対象数は得られなかったため、研究計画にはやや遅れが生じている。非侵襲型測定が可能な近赤外分光法(NIRS)の応用範囲は急速に拡大しており、今後は矯正歯科領域での機能訓練や、介護予防等の現場でも導入できる可能性が拡大している。特に申請者らが導入した携帯型NIRSは、フィールド等の調査にも活用しやすく汎用性は極めて高い。顎口腔機能評価を対象とした本測定システムは、構築途上の段階にあるため、術後の炎症の影響や外科矯正術式等の影響が出ていないか、再現性を慎重に確認する必要があり、温度変化中心のみを測定点とする現行の方法に関しても本年度中に検証を実施した。特に咬筋など咀嚼筋の特徴を考えた場合、筋線維のミオシン構造やOxidative代謝などの差異により、侵襲の拡大や固定による廃用変化など、サテライト細胞の感受性は状況により異なると考えられ、これら変化の包括的モニター指標としても、サーモグラフィー熱画像解析が有効と考えられた。冷却負荷に伴う温度低下に対しては、温度上昇中心の存在が全対象者で確認でき、第一段階の測定系の再現性の確認までは終了した。また、時系列的な分析結果に関しては、NIRSの波形に生じる振幅から咀嚼同期性や咀嚼巧緻性などの点から検証が可能かを確認した。これは固定の解放直後でもタッピングが可能な対象者が大部分であり、術前との比較から恒常性維持の面から傾向を把握した。本年度中にシステムドライバにトラブルが発生し、予定していた測定対象数の確保は困難だったが、健常者での基礎データ収集からも同様に血流回復の状況を観察でき、全対象者でOxy-Hb、Total-Hbともに1a.u.を超える回復が確認できた。冷却負荷後の血流回復領域は温度変化中心から半径34cmの範囲に分布しており、多くの症例で同心円的に温度上昇が確認できたが、測定域下部の顔面動脈と推測される領域から上昇する者もあり、この点については次年度に向けて解析を進めたい。頬部の深部血流動態の測定に使用していた携帯型近赤外分光分析法(NIRS)のシステムは、開発業者に依頼し独自に本研究用に4チャンネル化したカスタマイズしたものである。このシステムドライバを搭載したセンサードライバ用PCのSSDに不具合が発生し、その修復と原因究明、修正ドライバおよびソフトの供用を受けるまでに約5か月を要した。また、対照として前頭部に測定点を置いていたが、開発業者が同部測定に特化した遮光用治具を新たに開発し、再現性向上のためこれを導入したため、システムの再構成に時間を要した。これら理由のため測定が遅延したため(修復期間は既存データの解析および健常者の熱画像分析を主体に研究を遂行した)。前年度に引き続き、骨格性不正咬合患者に対する外科矯正症例を対象としデータ収集に努めた。

また、それと平行して一般成人を対象として顎形態を3Dスキャナーで得た顎外形と、サーモグラフィー熱画像、携帯型NIRSでの頬部および前頭部測定結果についても分析を実施した。最終的に本研究で検討した手法は、外科矯正治療前後や治療中の顎口腔領域および脳血液循環の変化を、非侵襲的かつ連続的にモニタリングする方法として有効性を確認できた。外科矯正治療に伴う顎間固定期間中に生じる局所筋組織の機能低下を、30秒間の冷却負荷前後のNIRSから得られた酸素化ヘモグロビン濃度、脱酸素化ヘモグロビン濃度および総ヘモグロビン濃度の3つのパラメーターの値の変動から、生理機能的な評価が可能であり指標化に向けた基礎資料が得られた。一方、前年度から検証を開始した冷却剤の圧接による影響に関しては、サーモグラフィーでは圧接直後に測定者全員で1.0°C未満の体温低下が生じ熱画像上も変化を認めたが、約1分間で低下域は消失していた。NIRS測定値についても、温度変化中心点のOxy-Hbは約1分で安定し、これら結果から圧接の影響は軽微であり、冷却効果に差を生じる要因とはならないことが確認できた。また、ヘッドホン型の補助機材を考案し、冷却負荷を規格化できる可能性が示唆された。最終的な不正咬合患者の症例数はNIRSドライバ機材のSSDのダウンによるデータ喪失があり約20名と少数となってしまったが、手術法の差異による検討は可能となった。一般成人の対象者も30名以上が確保でき、基本的な測定システムの構築という研究目的は達成できた。しかし、機能指標化に向けての基礎資料の蓄積は今後も継続する必要があり、特に今後のシステムの精度分析や指標の客観性の検討では、骨格性不正咬合患者の外科症例件数が確保できる関係機関との連携が必要と考えられた。赤外線サーモグラフィーおよび近赤外分光法(NIRS)を用いて、外科的矯正手術前後の顔面皮膚温度ならびに深部血流動態の把握から、口腔機能支持組織が顎矯正手術と顎間固定により受ける影響を分析した。冷却負荷後の熱画像およびNIRSの結果から、筋組織を含む口腔周囲組織の機能低下が顎間固定解除時に、血流動態の改善が顎間固定解除時に認められた。これらの検証から、全ライフステージに応用可能な支持機能の評価指標の開発が可能と考えられた。基本測定システム構築までの第一段階を完了できたので、今年度からは口腔状況の異なる対象者を確保し、第二段階までのデータの蓄積を図りたい。一定の対象数が得られた段階で、NIRSによる集団的評価が可能かを検証し、指標化に向けた検討を実施したい。また、NIRSを使用した顎機能評価用の製品が新たに発売されたため、測定精度などの比較も可能であれば実施したい。申請者は、口腔周囲の筋肉のうち最も咀嚼に関連する咬筋に対象を絞り、外科矯正手術によるサルコぺニア様の変化等を把握可能な、再現性の高い機能賦活の評価指標が必要と考えている。これは矯正歯科領域だけでなく介護予防等の観点から、筋パワーユニットの廃用的変化への対策に寄与すると思われる。また、摂食嚥下や咀嚼を中心とした顎口腔機能支援の定量的かつ直接的評価を可能とするためにも、近赤外分光法(NIRS)による簡便な評価法を開発することで、歯列形態と顎機能との関連を容易に把握することも可能になると考えられる。これらの点を中心に、咬筋部の深部血流動態の変化を引き続き捕捉し、マッサージや機能訓練の効果確認等が可能かを検証し、それら過程から発展性のある賦活指標の開発に向けた基礎資料の収集を実施したい。
無機膜を用いた環境調和型反応分離プロセスの構築

水熱合成法を用いて多孔質α-アルミナ支持管の外表面に作製したゼオライト膜に,イオン交換法によりPtを担持させてPt担持Y型ゼオライト膜(以下,触媒膜)を作製した。この触媒膜が,水素分離能と一酸化炭素の触媒酸化活性を有していることを見出し,燃料電池に用いられる改質水素燃料の浄化に利用した。従来から水素分離膜として知られるパラジウム膜(分離係数は10,000以上)と比べて,触媒膜の水素分離能(分離係数は約10)は非常に小さかったが,触媒膜を透過する一酸化炭素を選択的に酸化することによって,一酸化炭素濃度を目標値である10ppm以下に低減することに成功した。膜分離は,膜の両表面の濃度差を駆動力としていること,および一酸化炭素濃度の減少とともに一酸化炭素の酸化反応速度が増大することが原因であると考え,触媒膜の性能を定量的に評価するための透過モデルを提案した。本モデルは,一昨年度提案した反応を伴わないゼオライト膜の透過モデルに,触媒反応速度を考慮した数式モデルである。本モデルを用いることにより,触媒膜内における濃度勾配および一酸化炭素の反応速度を推測したところ,上記の考察を裏付ける計算結果が得られた。本研究は,これまで分離性能だけが着目されて開発されてきた無機膜に触媒活性を集積化した触媒膜に関する研究であり,国際的に見ても先駆的な研究であっただけでなく,初めてその性能を評価・解析するための数式モデルを提案した。昨年度までに、Y型ゼオライト膜の気体透過特性およびその透過機構を明らかにし、貴金属触媒を担持したY型ゼオライト触媒膜を創製し、COの選択酸化反応へと応用した。その結果、従来の充填床型触媒反応器と比べて、この触媒膜が高い反応活性と反応選択性を示すことが明らかとなった。本年度は、触媒膜の担持金属種や担持量といった膜組成、および触媒膜の膜厚やシリカ層の被覆といった構造が、反応特性および透過特性に及ぼす影響を明らかにした。その結果、3.4wt%だけPtを担持したとき、最も高いCO除去性能を示すことが分かった。また、COの反応速度が充分に速いため、膜厚が5μm以上であれば、CO除去性能はほとんど膜厚に依存しなかった。さらに、外表面にH_2選択透過性を示すシリカ層を被覆した触媒膜を用いることにより、CO除去性能を向上させることに成功した。これらの実験結果をもとに、今後の触媒膜調製の指針となる触媒膜内における濃度プロファイルと反応速度の関係を明らかにし、触媒膜の反応透過特性を定性的に説明することができた。次に、触媒膜の反応透過特性を定量的に解析するため、触媒膜の反応透過モデルを提案した。気体透過試験からゼオライト膜内における気体の拡散係数を決定し、触媒充填床型反応器を用いて反応速度を決定した。これらの実験データを用いてモデル計算により、触媒膜の透過量を推測し、計算値と実験値がよく一致することを示した。
二段階モデルによる戦略的コミュニケーションゲームの統合と検討

研究実施計画に基づき平成30年度は以下の点に注力した.第一に立証可能な私的情報の戦略的隠蔽を描写した説得ゲーム(persuasion games)の均衡選択問題を昨年に引き続き取り組んだ.具体的には草稿("Prudence in Persuasion")の学会報告を通して内容のブラッシュアップを試みた.中でも結果を応用する上でネックとなるモデルの仮定を緩める点に焦点を当てた.研究実施計画に基づき、平成28年度は二段階目において立証可能なメッセージだけが用いられる環境下(説得ゲーム)での均衡の特徴づけに注力した。戦略的コミュニケーションゲームの特徴として複数均衡の問題が知られており、分析を進めるためには特定の均衡に着目する必要がある。そのため特定の均衡に着目することの正当性を議論する均衡選択理論は、当該分野における中心的研究課題であった。しかしながら本計画で分析対象としている『説得ゲーム』では均衡選択に関する議論がほとんどなされておらず、当該ゲームにおける均衡選択は専ら分析者の主観的理由に基づいたものである。関連モデルとして本計画で扱う『シグナリングゲーム』並びに『チープトークゲーム』との比較を行う上で前述した恣意的な均衡選択は分析上の大きな問題であるため、本年度は説得ゲームの均衡選択に関心を絞り分析を試みた。本年度の分析を通して以下の結果を得た。第一に情報の受け取り手(以下、受け手)が二者択一の意思決定に直面している場合、既存理論では均衡を絞り切ることが困難であることを示した。第二に『(制約付き)弱支配されない戦略』を選択基準として用いることで、受け手にとって最善の均衡が一意に選択されることを示した。なおこの結果は既存研究で慣例的に行われていた主観的選択と整合的である。第三に『弱支配される戦略の逐次消去』を選択基準として用いることで、受け手が三つ以上の選択肢を持つ場合であっても一意な均衡選択が可能であることを示した。これらは"Equilibrium Selection in Persuasion Games with Binary Actions"、並びに"Unique Persuasion Equilibrium"として草稿にまとめた。当初の研究計画において平成28年度は、(1)二段階モデルの構築と(2)説得ゲームにおける均衡選択理論の開発・精緻化であった。後者に関しては、受け手の選択が二者択一である状況を一年半かけて行う予定であった。しかしながら、より一般的な環境下でも機能する均衡選択理論について現時点で完成の目処がついており、この部分については計画以上の進捗状況と言える。しかしながら後者の課題に注力した結果、前者に関しては当初の予定よりも少々の遅れが見られる。以上の理由から総合的に判断した場合、本研究課題の進捗状況はおおむね順調であると結論付けることが出来る。研究実施計画に基づき平成29年度では以下の三点に注力した。第一に、立証可能な情報の戦略的隠蔽を描写したクラスのコミュニケーションゲーム(説得ゲーム)に焦点を当て、そこでの均衡選択問題について研究を進めた。この課題は昨年度からの継続研究であり、今年度は特に『慎重合理化均衡』(prudent rationalizable equilibrium)の概念と既存研究における均衡選択概念との関連性を明確にした。この内容は"Prudence in Persuasion(旧題: Unique Persuasion Equilibrium)"として草稿にまとめ、後述する国際学会や国内の研究会で報告した。第二に、階層構造を持つ戦略的コミュニケーションの分析を行った。これは研究課題である二段階モデルの概念を一般化したものであり、送り手の私的情報が内生的に決まること、性質の異なる複数のメッセージが用いられる点が特徴である。本年度は具体的な応用例を念頭に置き、それぞれの文脈に特化したモデルの構築・分析を行った。具体的には選挙におけるマスメディアを通じた情報伝達、または階層構造を持つ組織内での権限配分問題を考察した。これらの結果は複数の論文にまとめ、後述する国内研究会で報告した。第三に、情報構造に関する仮定を緩めたチープトークゲームを分析した。情報構造に関する仮定の緩和は極小であってもコミュニケーションの結果に与える影響が甚大となること、またこの現象は広範なクラスで観察できることが結果として得られた。この結果は"Divergent Interpretation and Divergent Prediction in Communication"(共著)としてまとめ、専門誌へ投稿した。限定環境で得られていた予備的結果を一般的環境に拡張する場合、均衡選択などの当初想定していなかった問題を本格的に解決する必要に迫られた。そのため昨年度に引き続き本年度もその問題解消に注力をしたため、当初の予定からの乖離が生じている。しかしながら取り扱った問題についてはそれぞれ十分な結果が得られており、総合的に判断すればおおむね順調に進んでいると結論付けることが出来る。研究実施計画に基づき平成30年度は以下の点に注力した.第一に立証可能な私的情報の戦略的隠蔽を描写した説得ゲーム(persuasion games)の均衡選択問題を昨年に引き続き取り組んだ.具体的には草稿("Prudence in Persuasion")の学会報告を通して内容のブラッシュアップを試みた.中でも結果を応用する上でネックとなるモデルの仮定を緩める点に焦点を当てた.本年度は前述した衡選択理論に関する草稿を完成させ、専門誌への投稿を目標とする。また二段階モデルの構築に関する予備研究を通して、複数のメッセージが使用可能な環境下ではメッセージ間の代替性・補完性が非自明な影響をもたらすことが明らかとなった。そのため本年度以降はこの点についても更に分析を進めていく予定である。本年度は昨年度に草稿としてまとめた論文を専門誌へ投稿可能な水準まで完成させることを目標とする。

また階層構造を持つコミュニケーションゲームは高い応用可能性が見込めるため、より一般的な環境下での分析を遂行する予定である。国内研究会への旅費として使用予定であったが別件の国際学会と日程が被ってしまい、出張の予定を取りやめたため。当初参加予定であった研究会(Contract Theory Workshop)と国際学会の日程が被ってしまい、後者への参加を優先した。そのため約1回の出張旅費分の差が生じてしまった。本年度の旅費として使用する予定である。
経営倫理教育と技術者倫理教育の統合－統合教育モデルと教育の質保証評価手法の構築

1.研究分担者の中谷常二教授と研究計画の確認を行った。特に2015ー2018年に採択された基盤研究(C)「我が国の技術者倫理教育と経営倫理教育の統合ー統合教育モデルの構築ー」((15K000992)2019年延長措置)においてまとめた我が国における科目としての経営倫理講座設置開講の調査について確認した。2.レスター大学ビジネススクールのシグモンドワグナーツカモト博士、同大工学部アランストッカー博士及びアイントホーヘン工科大学ニッケルフィリップ博士と進めてきた「技術者倫理教育」と「経営倫理教育」の授業内容統合化については今後3年間研究継続可能となった報告と今後の展開を打ち合わせた。3.研究分担者の近畿大学経営学部中谷常二教授とともにマカオで開催された第7回ワールドエシックスフォーラムに参加し、中谷教授の紹介でワールドエシックスファーラム参加者と面談し、今後の本研究への連携について了解を得た。5.米国CNN国際編集局ポールファーガソン氏の来日に接し、日本企業の不祥事について、米国でどのように伝えられ社会はどう受け止めたのかを講義されたことを受けて、本研究の必要性を同氏へ説明し本研究への協力について賛同を得た。6.研究協力企業であるアデランス社による英国レスター大学ビジネススクール「ビジネスエシックスセミナー」、金沢工業大学おいては「科学技術者倫理」の講義において、同社のCSR活動についての特別講義を同内容で実施した。研究初年度であることから、おおむね関係者への研究内容説明と協力依頼がほとんどであったが、計画通りの進捗であると考えてよい。特に「技術者倫理」と「経営倫理」両教育の統合、つまり核となる教育内容の同一化について、連携研究者たちの理解と賛同がもれなく得られた点は評価できよう。研究代表者は2018年度末をもって金沢工業大学(石川県)を辞し、2019年から帝京平成大学(東京都)へ転じた。この事は本研究の進捗に一定の影響を与えよう。予想される事象は以下の通り。1.技術者倫理教育は金沢工業大学で代表者自ら進めてきたが、今後代表者が「科学技術者倫理」の講義を行うことができなくなり、連携研究者の手による講義実践となる。2.一方で、「経営倫理」教育については、これまでと変わり、代表者自らが講義をおこなうことが可能となる。3.本年度の研究用PCについては、金沢工業大学在籍時に2015年に採択された基盤研究(C)「我が国の技術者倫理教育と経営倫理教育の統合ー統合教育モデルの構築ー」((15K000992)2019年延長措置)予算にて購入したものを使用していたが、大学転籍によって新たにPCを購入する必要が生じた。そのため予算計画における配分変更が必要となった。