hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西洋古典に見る色彩表現―「色」の象徴性と社会的役割に関する考察

国際的動向を見据えて研究を発展・展開させていくための今後の基盤を築くことができ、有意義な研究であった。特に学期の間は、研究に従事できる時間がほとんどないため、長期休暇の間になんとかまとめようと努めたが、計画通り、しかも満足できる研究成果をあげるにはとにかく時間が不足している。海外に赴き、国内にはない古い学術雑誌や文献を閲覧できたのはとても良かったし、研究発表を行ったことによって価値あるアドバイスを得ることができたが、こういった情報や助言を、残念ながら今年度は活かすことができていない。今後の研究に活用すべく、課題としたい。Argosの役割について閲読すべき文献はまだ多く、ロンドンの研究機関やボローニャ大学図書館でもう少し時間があれば、と悔やまれる。また、British School of Romeにも赴く計画であったが、3月に研究発表が2件入ったため、日程のセッティングや予算などの理由から、今回は断念した。可能であれば、次年度の海外出張に組み込む。また、研究発表の機会を求める際に、自分の研究内容に適した海外学会もあったが、時間割の都合上断念せざるを得ないことが多く、残念であった。今後も可能な限り挑戦して行く予定ではあるが、興味・関心を共有でき、より多くの知識を交換して学び合える研究会・学会に参加できた方が、研究遂行には役立ったと考える。西洋古典学・文献渉猟の継続ー色に関する文献は多岐にわたるため、昨年度に引き続き、分析考察に必要な文献の収集を継続する。海外の研究機関では国内で入手困難な文献を一度に閲覧できるので非常に有意義な時間なのだが、時間が限られている。前回閲覧できなかった文献も多いので、再度渡航を予定。・研究発表ー6月に西洋古典学会にて発表予定。欧米の学会にも可能な限り意欲的に挑戦し、結果を待つ。受理という結果になった場合には海外で研究発表。・研究成果の総括ーこれまでの成果をまとめ、発表する。本年度、海外の文献・雑誌に応募してみたが、残念ながら受理という結果にはならなかった。論文を加筆または修正し、提出する雑誌を慎重に考慮しながら今後も挑戦していく。<今後の課題>これまでの成果をまとめることを主要な課題とするが、主な焦点は、(1)作品中における「色」のイメージとその役割は何か(2)「色」と「動き」という相互関係についてどう斬り込んでいくかを考察すること、そして(3)展望として、次に繋がる見通しー色の役割と変化して動く色(または色合い)ーを立てることである。国内では入手困難、且つネット上でももう手に入らないような古い文献などを閲覧するのに予想以上に時間がかかった(特にアテネのBlegen Library )。ギリシアで、作品に見られる「色」の表現の一部でも目の当たりにできたのは良かったが、他の研究機関へ入るのに手間取り、そこは悔やまれる。次回はスムーズに行けるよう、万全の準備をして望みたい。また、海外での大学図書館・書庫では、閲覧を希望したあるべきはずの文献が不明で、問合せ状態にはなっているが、現地での時間は限られている。
塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の心筋梗塞血管新生作用に関する基礎的研究

塩基性線維芽細胞増殖因子(basic fibroblast growth factor:bFGF)は強力な血管新生作用を有する成長因子の代表である。Yanagisawa-MiwaらによりbFGFが犬の急性心筋梗塞に投与すると新生血管が増加し、心筋salvageが生ずると報告された。しかし、梗塞部への局所心筋血流量(Qm)や動物の種属による差など、臨床応用の前に明らかにすべき点が多い。【目的】本研究の目的は実験的心筋梗塞における梗塞部のQmがbFGFによりどの程度増加するか、心筋salvage効果やQmの増加は犬以外の動物でも等しく認められるか、を明らかにすることである。【方法】犬(n=20)、SDラット(n=28)、家兎(n=37)において、それぞれ冠動脈を結紫し、ヒト遺伝子組換型bFGF(科研製薬)を梗塞部局所に注入し(犬300μg.SDラット及び家兎100μg)、生塩注入群をcontrol群として4週間飼育した。4週後、非放射状color microsphereを用いて梗塞部,辺縁部、健常部のQmを測定し、梗塞巣内に生き残った心筋の数(myocardium score)や線維化の程度(extent of fibrosis)を組織学的に計測した。【結果】犬では梗塞部Qmは4週後心筋内・中・外層ともbFGF群で増加し、特に外層ではcontrol群70±6%に対しbFGF群121±13%と有意差があった。Myocardium scoreも心筋外層ではそれぞれ41±5、61±7%とbFGF群で多く、extent of fibrosis(スコア)も3.1±0.2、2.0±0.4スコアとbFGF群で線維化の程度は軽かった。しかるに、SDラットではQm、myocardium score、extent of fibrosisいずれもcontrol、bFGF両群で差がなかった。一方、家兎では梗塞部では両群間に差はなかったが、辺縁部ではQm1.47±0.80、3.39±268ml/min/gとbFGF群で増加し、myocardium scoreは35.8±20.3、61.8±8.5%と多く、extent of fibrosisも3.3±0.8、2.1±0.5スコアと軽微であった。【総括】bFGFは犬で期待された効果が本研究でも証明できたが、SDラットでは効果がなく、家兎では辺縁部で効果が生じた。bFGFは種属や虚血発生機序などにより効能に差があることが判明した。ヒトでも個人により様々な病態があり、効果は単一でないだろうと考えられた。【目的】本研究は塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を実験的心筋梗塞に使用し、治療効果があるか否かを明らかにする。【背景】

bFGFを犬及び豚を用いた急性心筋梗塞に冠動脈内注入すると、心筋梗塞サイズは縮小し、左心機能が保持されることが報告されている。bFGFは血管新生を促す成長因子であるため、梗塞部への副血行路を増加させることが良い効果を生む原因の1つと考えられているが、局所心筋血流量(RMBF)を測定し、この考えを実証したものはない。我々は平成5年頃よりこの点を明らかにすべく、研究を続けており、犬ではbFGF30μg対側冠動脈内注入、ラットではbFGF10μg静注ではRMBFに変化がなく、梗塞サイズ縮小効果のないことを明らかにし、更に犬ではbFGF300μg梗塞部局所心筋内注入ではRMBFの著名な増加と梗塞サイズの縮小があることを証明した。一方、ラットではbFGF100μg梗塞部局所心筋注入でもこの効果のないことが明らかとなった。又、犬ではRMBF増大のみがこの効果を生む機序ではないと考えるに至っている。bFGFの効果発現機序を明らかにすべく、以下の研究を実施している。【ラット梗塞作成前bFGF心筋局所投与】ラット6匹においてbFGF100μgを冠動脈結紮前にrisk areaに注入し、これまでの梗塞作成後注入後結果が異なるか検討中である。【兎におけるbFGFの効果】兎はラットよりも冠副血行路が少ないことで知られている。副血行路の豊富な犬でbFGFの効果がみられることから、兎での効果を判定する。先ず対照群として生食使用の急性心筋梗塞8羽を作成した。【まとめ】これまでの実験成績に基づき、bFGFの犬及び豚における効果発現機序を解明すべく、実験を続けている。bFGFの臨床例応用を考えるとき、bFGFの作用機序を明らかにすることは必要といえよう。1.背景・目的犬及び豚では急性心筋梗塞作成時に塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を注入することにより、副血行路が増え、心筋懐死が減少する(心筋salvage)ことが明らかとなっている。これらの成績からbFGFの臨床応用が急がれている中で、いかなる条件下でもbFGFが有効かをラット及び兎など副血行路の乏しい動物を用いて明らかにする。2.方法SDラットでは冠動脈結紮後、bFGFをrisk area内に注入する実験を追加した。兎ではbFGFを冠動脈結紮前に注入し、これまで実施していたと同様、非放射性カラーマイクロスフェア-法により局所心筋血流量を測定し、梗塞部の組織学的所見を把握してbFGFの効果を判定する。3.総括SDラットでは梗塞作成前にbFGFをrisk area内へ注入しても局所心筋血流量の増加はなく、心筋壊死が縮小されることはなかった。bFGFは病態の如何を問わず、すべてに有効とはなりえないことが明らかとなり、ヒトへの応用を考える上で、重要な警鐘となった。兎ではbFGFにより局所心筋血流量の現在のところ明らかな増加はみられていない。今後、組織学的変化も含め、最終結論を見い出したい。塩基性線維芽細胞増殖因子(basic fibroblast growth factor:bFGF)は強力な血管新生作用を有する成長因子の代表である。Yanagisawa-MiwaらによりbFGFが犬の急性心筋梗塞に投与すると新生血管が増加し、心筋salvageが生ずると報告された。しかし、梗塞部への局所心筋血流量(Qm)や動物の種属による差など、臨床応用の前に明らかにすべき点が多い。【目的】
[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発と不斉合成素子としての利用

医薬・農薬品の主構造に数多く見られる不斉情報を制御する、いわゆる不斉合成反応の開発は、現代の有機化学において重要な地位を占めている。不斉制御の鍵となる新たな触媒開発の比重は高く、これまでに様々な不斉配位子や不斉触媒が開発されてきた。しかしこれまでの研究の多くが、安定な軸不斉を持つビナフチル類に焦点をあてており、同様に安定な不斉情報(面不斉)を持ち、強固な不斉場の構築が期待できる[2.2]-パラシクロファン類の不斉触媒への応用例は少ない。これは、パラシクロファン類の不斉合成法およびその合成的変換法が未発達であることに起因する。このような背景のもと本研究では、[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発とそのキラル素子(不斉有機触媒、不斉反応剤)としての利用を目的とした。今年度はこれまでに開発した[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法のもと、この骨格を持つ様々な誘導体の合成を目指し研究に取り組んだ。その結果、当該骨格の各種有機溶媒に対する溶解性が低く、合成が困難、ないしは合成できたとしてもその収率が低い値にとどまってしまう、という問題が生じた。この解決を目指し検討を進めた結果、[2.2]-パラシクロファンと類似構造を持つ1,8-ジアリールナフタレンが有望な構造単位として機能することを見出した。前年度までに研究推進の鍵となる[2.2]-パラシクロファン類の不斉合成に関して、近年環境調和型触媒として大きな注目を集めているキラルリン酸触媒が効果的に機能することを見出し、当該骨格を高エナンチオ選択的に得ることに成功している。この知見のもと本年度は、この骨格の誘導化、およびそれを基盤とする新規触媒創成を目指し、研究に取り組んだ。まずは当該骨格の誘導化に関して検討を進めたが、[2.2]-パラシクロファンの特異な骨格のためか、その達成は容易でないことがわかった。すなわち、骨格の対称性の高さが起因していると予想されるが各種有機溶媒に対する溶解性が低く、高希釈条件を必要とするため、合成が困難、ないしは合成できたとしてもその収率は低い値にとどまった。この点に関しては骨格そのものの性質のため改善は困難であったが、[2.2]-パラシクロファンの類縁体構造が有効に機能しうることを見出した。その鍵となるのが、1,8-ジアリールナフタレン構造である。[2.2]-パラシクロファンにおいては上下の芳香環、とくに基質認識に関わる活性部位の位置を自由に変えることは困難である。一方、新規構造では“原理上"は対応するジヨードナフタレンに対しての逐次的カップリングにより非対称な芳香環を導入することが可能である。また、二つの芳香環がメチレン鎖で繋がってはいないが、その近接した構造のために擬似的な面不斉の誘起も期待できる。この構造を持つ類縁体の合成に関して検討を進めた結果、期待通り、[2.2]-パラシクロファンよりも容易に誘導化可能であることが判明した。これは今後の触媒開発における重要な知見である。H29, 30年度の研究でキラルリン酸触媒を用いた触媒的不斉合成法の基質適用範囲の解明、ならびにその合成上の問題点を洗い出すことができた。またその検討の中で、[2.2]-パラシクロファンの類似構造である1,8-ジアリールナフタレン構造が有望であることを見出したので、H31年度はこの骨格を有する様々な誘導体の合成およびその機能評価に精力的に取り組む。この新しい骨格の利点として[2.2]-パラシクロファンと比べて非対称型の構造が構築しやすいことが挙げられるが、同じ芳香環を持っていても二つの芳香環がメチレン鎖で繋がっていないために、各種有機溶媒に対する高い溶解性が期待できる。そこでまずは同じ芳香環をクロスカップリング法で導入し、その有効性を探るところから研究を開始する。様々な対称型・非対称型基質を合成し、その活性評価を行う。これまでの有機分子触媒で高い活性を示すことが知られている二官能性触媒への応用も視野にいれて、研究を進める。また、光学分割を行い、不斉構造としての有用性の調査も行う予定である。様々な医・農薬中に頻繁にみられる不斉情報を制御する不斉合成反応の開発は、現代有機化学における重要課題の一つである。その中でも、不斉制御の鍵となる新たな触媒の開発は大きな関心を集め、これまでに様々な不斉配位子・触媒が開発されてきた。これまでの研究の多くが、安定な軸不斉を持つビナフチル類に焦点をあてており、同様に安定な不斉情報(面不斉)を持ち、強固な不斉場の構築が期待できる[2.2]-パラシクロファン類の不斉触媒への応用例は少ない。このような背景のもと本研究では、[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発とその不斉合成素子(不斉有機触媒、不斉反応剤)としての利用を目的とした。まずは研究推進の大きな鍵である[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発を目指し研究に取り組んだ結果、近年、金属元素を含まない環境調和型の触媒として注目を集めているキラルリン酸触媒を用いることで、[2.2]-パラシクロファン類の代表的ジヒドロキシ類縁体(PHANOL)が高い立体選択性で合成できることを見出した。

詳細な基質検討の結果、本反応においては二つのヒドロキシ基の存在、特にそれらがシュードオルト位に存在することが重要であり、これにより高度な立体選択性が達成できていることを突き止めた。研究の第一歩として、研究推進の鍵となる[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発を目指し研究に取り組んだ。その結果、近年、金属元素を含まない環境調和型の触媒として注目を集めているキラルリン酸触媒、特に3,3'-位に嵩高いアントリル基を持つ触媒を用いることで、[2.2]-パラシクロファン類の代表的ジヒドロキシ体(PHANOL)の速度論的光学分割を伴うアシル化反応が極めて高い立体選択性で進行することを見出した。なお、本速度論的光学分割法におけるS値は328と極めて高く、生体触媒である酵素をも凌駕する選択性を達成することができた。本反応はシュードオルト位にヒドロキシ基を持つPHANOLのみが適用可能な基質であり、対応するモノメチルエーテル体やモノヒドロキシ体、ヒドロキシ基をシュードパラ位に持つ基質では選択性はほとんど発現しなかった。以上の検討から、キラルリン酸触媒が二官能性の触媒として機能し、リン酸のブレンステッド酸部分が酸無水物を活性化すると同時にホスホリル酸素部位とPHANOLのフェノール性ヒドロキシ基が水素結合を形成した遷移状態で不斉反応は進行していると、現在のところ考察している。様々な医・農薬中に頻繁にみられる不斉情報を制御する不斉合成反応の開発は、現代有機化学における重要課題の一つである。その中でも、不斉制御の鍵となる新たな触媒の開発は大きな関心を集め、これまでに様々な不斉配位子・触媒が開発されてきた。これまでの研究の多くが、安定な軸不斉を持つビナフチル類に焦点をあてており、同様に安定な不斉情報(面不斉)を持ち、強固な不斉場の構築が期待できる[2.2]-パラシクロファン類の不斉触媒への応用例は少ない。これは、パラシクロファン類の不斉合成法およびその合成的変換法が未発達であることに起因する。このような背景のもと本研究では、[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発とそのキラル素子(不斉有機触媒、不斉反応剤)としての利用を目的とした。まずは研究推進の大きな鍵である[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成法の開発を目指し研究に取り組んだ結果、金属元素を含まない環境調和型の触媒として注目を集めているキラルリン酸触媒を用いることで、[2.2]-パラシクロファン類のジヒドロキシ類縁体(PHANOL)が高い立体選択性で合成できることを見出した。本反応においては二つのヒドロキシ基の存在が重要であり、これにより高度な立体選択性が達成できていることを突き止めた。また、当該骨格を用いた不斉触媒化の初期検討として誘導化に関する検討を進めた結果、その取り扱いに関する幾つかの有望な知見を得ることができた。前年度までに研究推進の鍵となる[2.2]-パラシクロファン類の触媒的不斉合成において、キラルリン酸触媒による速度論的光学分割を伴うアシル化反応が効果的に機能することを見出している。そこで本年度は、基質一般性の検討、ならびにその不斉素子としての有用性を明らかにすることを目指し、研究に取り組んだ。基質一般性に関する検討を進めた結果、本反応の基質適用範囲は極めて狭いことが分った。すなわち、[2.2]-パラシクロファンのジヒドロキシ体であるPHANOLに関しては、90% ee以上の極めて高い選択性が達成できる一方で、一つのヒドロキシ基を持つものや一方のヒドロキシ基を保護した基質では選択性は低い値にとどまった(<30% ee)。
食道癌術前化学療法の治療効果予測

食道癌の術前化学療法の前・後で末梢血中循環癌細胞量と血中CEAおよびSCC抗原のメッセンジャーRNA量の測定を行い、これで食道癌術前化学療法の治療効果予測が可能か検討をした。8名の対象患者の分析が行われた。Cell Search分析法による末梢血中循環癌細胞の測定と血中CEA抗原メッセンジャーRNAは検出されなかった。血中SCC抗原メッセンジャーRNAは全例に検出され、術前化学療法の前後で変動を認めたが、治療効果予測を行うには至らなかった。本研究は、食道癌術前化学療法の治療早期での、安価で一般的な治療効果予測法の確立を目的としている。1.対象の食道癌術前化学療法患者で、化学療法前・中・後での血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNA(血液検体より、total RNAの抽出、cDNAの合成を行い、RT-PCR法にて測定)を測定し、化学療法前後での推移を測定する。2.同時に同一患者において、化学療法の前後で、Cell Search分析法(血液検体を用い、外注検査にて測定)による末梢血中循環癌細胞検出を行い、血清CEAおよびSCC抗原のメッセンジャーRNA定量による末梢血中循環癌細胞検出との比較を行う。3.化学療法の臨床的効果判定と、血中メッセンジャーRNA定量による末梢血中循環癌細胞の推移との関連を検討する。上記検討で、安価で一般的な末梢血中循環癌細胞の測定法と抗癌剤治療効果予測法の確立を目的とする。H22年度の概要1.当大学の倫理審査委員会に必要書類を提出し承認を得た後に実験を開始した。3.RT-PCR法の確立と確認の為に、抽出したRNAを用い一般的なコントロールとされるGAPDHにてRT-PCR法の条件設定を確立した。4.文献等を基にCEA及びSCCのプライマーの設計作成を行った。5.現在、インフォームドコンセントの得られた高CEA・SCC血症再発食道癌患者の検体にて、作成したCEA及びSCCプライマーの実証実験を行っている。H22年度1.当大学の倫理審査委員会に必要書類を提出し承認を得た後に実験を開始した。3.インフォームドコンセントの得られた高CEA・SCC血症再発食道癌患者の検体にて、作成したCEA及びSCCプライマーの実証実験を行った。H23年度概要1.CEA及びSCCプライマーの実証実験を終了し、血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNAの測定法の確立を行った。2.インフォームドコンセントを得られた、6名の対象の食道癌患者の検体にて、Cell Search分析法による末梢血中循環癌細胞の測定を計16回、血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNAの測定を計31回行い、現在データーの蓄積中である。1.対象の食道癌術前化学療法患者で、化学療法前・中・後での血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNA(血液検体より、total RNAの抽出、c DNAの合成を行い、RT-PCR法にて測定)を測定し、化学療法前後での推移を測定する。H22年度:1.当大学の倫理審査委員会で承認を得た後に実験を開始した。2.total RNAの抽出法の確立、RT-PCR法の条件設定、CEA及びSCCのプライマーの設計を行い、作成したCEA及びSCCプライマーの実証実験を行った。

H23年度:1.CEA及びSCCプライマーの実証実験を終了。血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNAの測定法の確立を行った。2.6名の対象の食道癌患者の検体にて、Cell Search分析法による末梢血中循環癌細胞の測定を計16回、血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNAの測定を計31回行った。H24年度:1.2名の対象の食道癌患者の検体にて、Cell Search分析法による末梢血中循環癌細胞の測定を計3回、血中CEA及びSCC抗原メッセンジャーRNAの測定を計9回行った。2.現在,これまでの測定を行った合計8症例の臨床的抗癌剤治療効果と測定結果を解析中である。計画された、実験はほぼ予定通り遂行されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、症例を積み重ねてデーターの蓄積を行うとともに、臨床データーとの対比を行っていく予定である。
マイクロカロリメータEDSによる透過型電子顕微鏡での組成分析の高度化とその応用

透過型電子顕微鏡(S/TEM)での組成分析の高度化を目的として開発している「超伝導遷移端センサ(TES)型マイクロカロリメータ」X線検出器を、十分実用として使える測定手法とするための開発研究である。本研究はハードウェアの開発を行うものではなく、別途開発した装置の各種パラメータの測定、実験手法の最適化やノウハウの蓄積などの手法部分に主眼を置くものである。本研究により、超高エネルギー分解能でのX線分析の検出効率や検出限界の評価を行い、それを元に応用研究を実施するフェーズに到達することができた。平成25年度の当初計画は、TEMに搭載した多ピクセルTES型X線検出器によって、正しいスペクトルを得るための開発段階という位置付けであった。具体的には(1)X線集光効率の最適化、(2)正しいスペクトルを得るための集光素子および検出器のアライメント、(3)さらにX線集光効率を上げるためのアイデアの創出と基礎設計、を実施する計画であった。しかし、本課題の開始後に、(1)開発した検出器を搭載するための新規STEMの導入、(2)JST先端計測(機器開発)に採択され次世代の検出器の開発を開始、という装置環境の変化があった。本課題の基本的な内容には変更は無いものの、装置環境変化に伴い、実施スケジュールの変更と、より進んだ内容へ修正することとした。装置構成が大幅に変更されて新しくなったが、本課題の当初計画からの内容の変化はほぼ無く、実施項目はほぼ計画書通りとする予定である。平成25年度中盤に、新たにSTEM(日立ハイテク製HD-2700B)を導入し、これまで開発してきたTES検出器を設置した。その前段階として、これまで使用していたX線集光素子を新STEMに移設し、基礎特性評価を実施した。これまでとは入射電子線や試料に対するX線集光素子の配置は異なるが、新たに設計・製作したX線集光素子位置調整ステージでアライメントできることを確認した。また、設置するSTEMを変更したため、X線集光素子もこれまでとは異なる形状のものを挿入することが可能になった。新STEMのレンズ周りの機器配置に合わせて、さらにX線集光効率を高めた集光素子の概念設計を開始した。装置導入に時間がかかったために本課題のスタートが若干遅れた。しかし、新しい装置構成のもとで進度はほぼ計画通りに戻すことができている。平成25年度の実施状況報告書にも記載した通り、本課題提案後にJST先端計測【機器開発】に採択され、さらに新しい検出器の開発を実施している。そのため、当初計画より進んだ内容でのスペクトル定量化を計画しているが、装置開発が加わったために計画から若干の遅れが生じている。平成26年度末の段階で、JST課題で単素子TES検出器を新規に導入したSTEMに取り付けて、スペクトルを得るとともにマップ機能を実装している。当初計画では、多素子検出器を搭載した電子顕微鏡を用いる予定であったが、現時点では単素子検出器であり、多素子検出器はJST課題で新型を開発後に搭載することとした。本課題では「単素子検出器」の装置を利用して実際の材料開発の課題に応用しながら定量化手法の検討を実施している。「応用研究に供しながら性能を向上させる」という点では計画書通りの進捗状況である。集光素子形状および調整の最適化は平成25年度中に実施した通りであるが、さらに検出器ステージの高剛性化や本検出器の配置に適した試料ホルダの導入などにより、より高い機械的安定性と検出効率の向上を実現した。本課題の成果の一部は、平成26年(2014)9月にプラハで開催された国際顕微鏡学会議(IMC)において発表した。応募時までに開発した「超伝導遷移端センサ型マイクロカロリメータを搭載した透過型電子顕微鏡(TES-TEM)」を用いた高精度組成分析の手法確立と応用を目指した研究を行ってきた。本研究では装置基礎データ収集と手法構築の実施といった基礎検討を主な内容とし、測定条件の最適化や検出下限値の評価を経て幾つかの実サンプルへの応用を行った。開始年度および二年度目においては、当初計画時に無かった装置改良ができたため、新たな装置を用いて基礎データ収集を行うことができた。その装置を用いて最終年度は標準試料を用いた測定・解析手法の検討を行い、その後に応用研究を開始した。これまでに金属材料や半導体材料への微量添加元素の検出下限値の評価(未公表)や鉱物系試料の微量構成元素の同定(投稿中)を実施し、いずれも通常の検出原理のEDSによる測定では検出できなかったものが分析できるようになったことを確認した。これらのことより、当初目的としていた「TES-TEMを応用研究に供するための基盤技術の確立」は達成できた。

そのため、当初計画より進んだ内容でのスペクトル定量化を計画しているが、装置開発が加わったために計画から若干の遅れが生じている。当初計画では、多素子検出器を搭載した電子顕微鏡を用いる予定であったが、現時点では単素子検出器であり、多素子検出器はJST課題で新型を開発後に搭載することとした。そのため、装置的には当初計画と異なるが、内容的には計画と同等の作業が進行しており、新装置導入時に無駄になるものではないので、「おおむね順調」と判断している。金属組織学平成27年度は、開発した装置専用の部屋が準備出来たので、夏頃に装置を移設する予定である。そのための遅れが生じることが予想されるが、当初計画通り応用研究を実施することが可能と考えている。また、装置開発を並行して行っているが、新規開発の装置への更新と整合して本課題の内容が進められるよう手順を検討しながら実施する。平成25年度は、(1)X線集光効率の最適化、(2)正しいスペクトルを得るためのX線集光素子および検出器のアライメント、(3)さらにX線集光効率を上げるためのアイデアの創出と基礎設計、を行なう予定であった。上記「実績の概要」項に記載したが、開発した検出器を搭載するための新規STEM導入を行った。そのため、本課題の実質的な開始が数ヶ月遅くなった。しかし、新規STEMでのX線集光素子調整ステージ等が順調に動作したこと、X線集光素子は従来のものがそのまま使えたことから、計画からの遅れは最小限に抑えることができている。従来のX線集光素子を利用しているので、新STEMに最適化されているものではないが、この集光素子を用いて得られた基礎データをもとに、X線集光素子そのものの最適化のための検討を開始した。当初目的の設計は完了していないが、作業の進行自体に問題はない。今後は当初計画の予定通り、装置の特性評価を実施し測定条件を確立する「手法確立」の段階に移行する。申請時とは異なり、より高度な分析が可能で、かつ二次元的なマップの取得も可能になったことから、標準試料等によるスペクトルの基礎特性評価だけでなく、マップ機能を用いた二次元的組成分布の評価も実施する。それらのことより、実際に金属材料の組織解析に応用する準備を開始する。装置開発のプロジェクトも並行して進めることになったため、装置更新と整合して本課題の内容が進められるよう実施手順を検討しながら実施する。
マイクロＲＮＡによる骨代謝制御の分子機構の解明

本研究ではmiRNAに注目し、骨芽細胞分化ならびに骨細胞分化におけるmiRNAの影響を検討した。骨芽細胞分化において発現が増加するmiRNAを過剰発現すると、骨芽細胞分化が促進された。本miRNAの標的遺伝子を数種同定し、これらを骨芽細胞でノックダウンすると、骨芽細胞分化が促進された。さらに本miRNAをin vivoの異所性骨化モデルに投与すると、対照群と比較して有意な石灰化の促進が観察された。また、骨細胞特異的GFP発現マウスを用いて、骨細胞単離後、骨細胞特異的に発現するmRNAならびにmiRNAを次世代シークエンスを用いて同定した。現在骨細胞における機能解析を実施している。1骨芽細胞分化におけるmiRNAの機能解析骨芽細胞の株化細胞であるMC3T3-E1細胞の分化前後で発現が増加するmiRNAを同定し、その機能解析を行った。本miRNAをMC3T3-E1およびマウス骨芽細胞初代培養系で過剰発現すると、骨芽細胞分化の初期マーカーであるアルカリフォスファターゼ活性が有意に増加し、さらに後期マーカである骨シアロタンパク質のmRNA発現の上昇が認められた。加えて、miRNAの過剰発現により、石灰化の促進も確認された。一方、本miRNAをノックダウンすると、骨芽細胞分化が抑制された。2miRNA標的遺伝子の同定と骨芽細胞分化における機能解析miRNAの標的遺伝子をin silicoで探索し、いくつかの遺伝子を候補遺伝子として同定した。これらをMC3T3-E1細胞でノックダウンし、骨芽細胞分化に及ぼす影響を検討した。その結果、これら標的遺伝子のうちいくつかの遺伝子で骨芽細胞分化が有意に促進された。3生体におけるmiRNAの骨形成促進効果の検討マウスの背側部にmiRNA, BMP2を含有したコラーゲンゲルスポンジを埋没し骨形成に及ぼす影響を検討したところ、miRNA添加群では有意な石灰化が確認された。このことにより本miRNAは生体においても骨形成促進能を有することが明らかとなった。4骨細胞特異的miRNAの同定骨細胞特異的にEGFPを発現させたマウスを用いて、骨細胞を単離し、次世代シークエンサーを用いて、骨芽細胞との比較を行った。骨芽細胞と比較して発現量が2倍以上増減しているmiRNAを選択した。現在これらのmiRNAの発現をリアルタイムPCRを用いて確認している。骨粗鬆症は、人間のかかる疾患のうち、もっとも頻度が高く、今後社会の高齢化に伴い、さらに増加が見込まれているが、骨粗鬆症の発症機序については未だ不明な点が多い。また、現在広く使用されている骨粗鬆症に対する治療薬の多くは破骨細胞を標的としており、適切に骨形成を促進する薬剤の開発が急務である。近年の分子生物学の発展により、骨量を調節する骨リモデリングの分子レベルでの理解が進んだが、骨芽細胞から骨細胞への分化調節機構、骨細胞の生理的な機能に関しては不明な点が多く、その全容解明には新しい視点からのアプローチが必要であると考えられる。そこで本研究ではmiRNAに着目し、骨代謝におけるmiRNAの役割を解明することを目的とする。本年度は、これまでに骨芽細胞分化の前後で発現が増加するmiRNAの骨芽細胞分化に関する影響を検討した。骨芽細胞様細胞株MC3T3-L1細胞を用いて、本miRNAを過剰発現およびノックダウンをしALP活性を測定したところ、本miRNAは骨芽細胞分化を促進することが確認された。さらにin silicoで本miRNAの標的遺伝子を数種類同定した。これらの標的遺伝子はmiRNAの過剰発現によりタンパクレベルで発現が抑制されることが確認され、また、これらの標的遺伝子を過剰発現するウイルスを作成しMC3T3-L1細胞に感染させ、骨芽細胞分化を検討したところ、骨芽細胞分化を亢進する遺伝子が幾つか確認された。現在、本miRNAのin vivoでの役割を検討するためにトランスジェニックマウスを作成し解析中である。また、同時に骨細胞特異的に発現するmiRNAの同定のために、次世代シークエンサーを用いた解析を実施中である。骨芽細胞分化におけるmiRNAの役割の解析に関して、in vitroの検討に関して標的遺伝子の同定、機能解析までにいたっており順調に経過していると思われる。また、トランスジェニックマウスの作成にも成功し現在は動物数の増加のための交配を行なっている。一方、骨細胞特異的に発現するmiRNA同定のための次世代シークエンサー解析に関して、検討に供するマウス数の確保に時間を要したため、当初の計画よりも若干の遅れが生じているが、現在では問題も解決し、当初の実験計画を遂行するために、解析を実施中であり、問題なく経過している。平成25年度は、以下の実験計画に基づいて研究を遂行する。1骨細胞におけるmiRNAの生理的意義の解明

平成24年度の研究を継続するとともに、骨細胞特異的に発現するmiRNAの同定を行う。さらに標的候補遺伝子をin silicoで検索する。次いで、得られた標的候補遺伝子の発現をreal time PCR法及びwestern blotting法によりmRNAレベル、蛋白レベルで確認することでin vitroでの真の標的遺伝子を同定する。また、得られた標的遺伝子を過剰発現することにより、骨細胞に及ぼすmiRNAの抑制作用が救済されるかどうか検討する。2骨粗鬆症に対するmiRNAの骨形成効果の検討本研究において同定されたmiRNAのうち骨芽細胞分化および骨細胞の機能に対して促進的に作用するmiRNAを、卵巣摘出術誘導性骨粗鬆症モデルに注射投与することで、骨粗鬆症の病態が改善されるかどうかを評価する。つまり、miRNAを一定期間マウスに投与後、組織学的に解析し、骨形態計測により骨構造に関するパラメータ、骨形成に関するパラメータ、そして骨吸収に関するパラメータを計測することにより、外因的に投与されたmiRNAの骨代謝動態に対する影響を評価する。平成25年度は、マウスの維持・管理、in vitroにおける研究のための、細胞培養用培地、血清、試薬、酵素、プラスチック製品など消耗品の購入が主な研究費使用目的である。また、研究成果報告を目的とした学会参加のための旅費としても使用予定である。
偏微分方程式に対するウェーブレット理論の発展とその数値解析的応用

ウェーブレットの理論面では、実用的なウェーブレット、および無条件収束性に関する興味深い反例なども構成し、十分な成果が得られた。偏微分方程式論についても、2階の波動タイプの微分方程式に対する解の表示に関する有益な公式を導出するのに成功した。ウェーブレット論と偏微分方程式論における個々の結果としては、大変意義のある研究成果を上げることができたと言える。また、ウェーブレット論と偏微分方程式論の両者の理論を融合し、ある微分方程式に対する初期値問題の適切性と係数の振動との関係をウェーブレット変換で視覚化した研究成果も上げることができたが、改善の余地が有り、今後の研究課題になると思われる。25年度は、主に以下のようなウェーブレットと偏微分方程式に関連した研究成果をあげることができた。◎双曲型方程式について:振動する係数を持つ2階の弱双曲型方程式に対して、その初期値問題のwellposednessとill-posednessの両方の結果を示すことに成功た。これまでの係数の振動に関する条件は、強双曲型と弱双曲型を区別することなく、単に係数の導関数の絶対値の大きさによって与えられてきた。この条件のもとで、強双曲型に対してはキレイな結果が得られたが、弱双曲型に対してはいくぶん煩雑な結果しか得られてこなかった。そこで本研究では退化の度合いを上手く組み込んだ新しいタイプの係数の振動に関する条件を提案し、弱双曲型に対してもwellposednessのキレイな結果を得ることができた。また、ill-posednessとなる係数を具体的関数を構成し、さらにその関数に対して連続ウェーブレット変換と短時間(窓)フーリエ変換を施すことで、wellposednessを打ち破るような係数の振動の状態をビジュアル化することにも取り組んだ。◎帯域制限ウェーブレットについて:帯域制限ウェーブレットの最も有名な例として、シャノンウェーブレットが非常によく知られている。その帯域制限の幅を拡げる目的で、ローパスフィルタに対する新たな条件を発見することに成功した。これまで知られているどの帯域制限ウェーブレットよりも周波数空間におけるサポートが大きく、そのローパスフィルタのサポートを限界まで延長したウェーブレットを構成した。この新しいウェーブレットによって、シャノンウェーブレットの応用と類似した関数の展開公式が得られるのは非常に有益である。楕円型方程式の数値解析を扱う際は、解析的な関数を用いたウェーブレットが有効であると考えているが、ここで得られた帯域制限ウェーブレットはまさに解析的なクラスに属するウェーブレットであるので、今後の応用が期待される。24年度は、偏微分方程式の係数、および解に対する観点から、次のような研究成果をあげることができた。(1)数値解析の手法としてよく知られている有限要素法では、ハット関数が通常用いられているが、ウェーブレットを改良したある種のリース基底を用いて、数値解析的な応用として微分方程式の近似解の計算を試みた。その際、数値解析的に意義のあるいくつかの公式を導出することができた。(2)2階の単独方程式に対して、ill-posednessに関する結果を得た。すなわち、well-posednessの反例となる初期値問題を構成した。時間変数に依存する係数が解の爆発を引き起こすのであるが、係数自体をウェーブレット変換し、その振動の特徴を十分見いだすことができた。通常、解の爆発は非線形項が原因となることが多いのだが、ここでは線形の方程式にもかかわらず、解の爆発が起きることは大変に興味深い現象であると考えている。(3)一般に偏微分方程式論から、双曲型方程式をGevreyクラスにおける解の適切性がよく研究されている。それ故、その近似解を構成する場合、Gevreyクラスに属するウェーブレットが最も有効であろうと考えられる。Fukuda氏, Uehara氏らともに研究打合せを行って、時間空間と周波数空間の両方においてGevreyクラスに属するウェーブレットの構成に成功した。楕円型方程式等を扱う際は、解析的な関数を用いたウェーブレット解析も有効であると考えている。解析的なクラスに属するウェーブレット、すなわちバンド制限されたウェーブレットの構成のための研究の準備も行った。26年度は、主に以下のように偏微分方程式とウェーブレットに関連した研究を行った。◎双曲型方程式について:24年度、25年度に考察した線形の2階の双曲型方程式に関する結果を発展させるべく、非線形問題にも取り組んだ。しかしながら、これまで知られているGevreyクラスにおける変数係数に対する解析的な手法を、本研究に必要な結果を得るのためには独自にいくつか発展させなければいけないことが判明した。そのため大きな進展までとはいかなかったが、部分的な結果をいくつか積み上げている最中である。◎ウェーブレットについて:関数をウェーブレット展開したときに、数値解析的にも収束の安定性が大いに問題となる。無限和がその順序と無関係に収束するときを、無条件収束と呼ばれる。ところが、ウェーブレット展開においても扱う関数空間によっては、無条件収束が一般に期待できない場合が生じてしまう。実際、無条件収束しない具体的な関数の例を構成することに成功した。特に、連続関数に制限したとしてもそのような反例が存在することは大変興味深いと思われる。その他、今後の本研究に役立つことを期待して、代数学におけるp進解析に興味をもっており、p進数体上のウェーブレット解析、およびp進数体上の偏微分方程式に関する情報収集を行っている。また、ウェーブレット解析以外に画像解析でよく応用されるラドン変換についても学習を進め、ウェーブレット解析とラドン変換の関係性について探っている。27年度は、主に以下のように研究を行った。

◎全ての点で微分できない病的な関数ともいえる高木関数は、1次のスプライン関数(半直交なリース基底)を用いて表現できるが、ストロンベルグウェーブレット(正規直交基底)を用いても表現することができた(つまり、係数の具体的な値を正確に求めた)。また、高木関数を含むある種のカオス的な力学系から構成される関数に対して、微分可能性に関する詳しい条件を調べたり、積分値などを求めることができた。◎連続ウェーブレット変換というのは、与えられた関数に対して時間空間と周波数空間に分解し、特徴を捕らえるための変換であるとみなせる。そこで、時間空間と周波数空間に対して同時にその減衰度と滑らかさを指定するゲルファンド・シーロフ空間を導入し、連続ウェーブレット変換(および逆連続ウェーブレット変換)の有界性に関する非常に厳密な評価と、またその最適性を示す興味深い具体例の構成に成功した。本研究に役立つことを期待して、ラドン変換の研究にも取り組んだ。現在のところまだ、ラドン変換に関する大きな成果は得られていないが、ラドン変換はウェーブレット解析の研究だけでなく、偏微分方程式論における双曲型方程式の研究とも関連が深い。今後は、ラドン変換とウェーブレット変換を組合わされるリジレット変換の研究、およびラドン変換の理論における偶数個の変数を持つ超双曲型方程式の研究へと発展させていきたいと考えている。ウェーブレットの理論面では、実用的なウェーブレット、および無条件収束性に関する興味深い反例なども構成し、十分な成果が得られた。偏微分方程式論についても、2階の波動タイプの微分方程式に対する解の表示に関する有益な公式を導出するのに成功した。ウェーブレット論と偏微分方程式論における個々の結果としては、大変意義のある研究成果を上げることができたと言える。また、ウェーブレット論と偏微分方程式論の両者の理論を融合し、ある微分方程式に対する初期値問題の適切性と係数の振動との関係をウェーブレット変換で視覚化した研究成果も上げることができたが、改善の余地が有り、今後の研究課題になると思われる。ウェーブレットの理論面については、興味深いウェーブレット、および反例なども構成し、おおむね順調に進展していると思われる。偏微分方程式については、線形の方程式の場合では既に大変意義のある研究成果をあげている。解析学ウェーブレットも偏微分方程式も理論の実用性を踏まえ、より実践的な立場での条件を課せて研究を行いたいと考えている。さらに、ウェーブレットの理論の発展が他分野の発展にも繋がるように、他分野との関連性も含めて研究を進めたい。理論面について、興味深いウェーブレットの構成に成功し、おおむね順調に進展している。ただ、理想的な状況設定をしているため、実用的かどうかは検討の余地がある。さらなる理論面の発展にも取り組みたいと考えている。
市場経済への転換過程下の中国の企業改革に関する調査研究

中国の自動車産業の近代化・集約化を窓口にして、中国の企業改革の在り方を調査研究し、以下の知見が得られた。1、中国の改革・開放政策が1980年代において、地方分権化と市場化・外向化として行われたため、地方政府の利益主体化による地方保護主義の台頭と地方毎の対外的結合関係の強化が生み出された。地方間、企業間競争を通じて買い手市場的条件が形成され、産業構造の転換が要請されているが、マクロ経済管理の不完全とオープンで合理的な市場の未形成によって合理的な産業構造形成が阻まれている。2.中国の自動車産業政策の中心課題は自動車産業および同部品産業の集約化と技術の近代化、製品の系列化であり、政策推進手段としては生産、投資、外国資本、技術の導入への許認可が位置づけられている。しかしこれらの政策目標・手段が産業の最前線において有効に機能するかどうかは疑問である。(1)自動車産業における生産規模の形成、近代的技術の導入、人的資源の開発は社会構造、企業制度、産業基盤の市場化・近代化の結果として実現されるべきものであるが、逆にそれらの牽引車として自動車産業が設定されているという無理が存在することである。(2)その結果、高いリスクをかけてでも国際市場シェアの確保を優先させなければならない国際競争の弱い外資しか導入することができない。これらの矛盾は国の政治力、外交力によっては根本的に解決されない。中国はより高い達成水準を目標とすると同時によりゆっくりとした到達時点を持つように政策を修正していかざるを得ないだろう。3、94年7月の中国自動車工業の新政策を実現するためには、生産体制の確立とともに有効な販売体制の整備が何よりも不可欠となる。この視点から先ず中国自動車流通の実態を明らかにするとともに、米日の成立期自動車産業の流通実態との比較を通して、中国自動車企業の問題ないし課題を検討した。現在の中国自動車流通は、新旧が入り交じった過渡的な段階にある。計画経済のもとでの伝統的な流通ルートに依然として大きく依存しながらも、一部ではあるが近代的なチャネル・システム構築の萌芽が認められる。このような中で、現在の中国自動車産業を離陸期として捉え、発展の方向と問題を明らかにした。4、人材育成の問題は、経済社会全体の教育政策や産業政策に依存するところが極めて大きい。現代中国の自動車メーカーは、企業・産業・経済全体の各レベルにおける人材育成政策を有機的に関連づけるトータルな展望を欠いたまま、各企業がバラバラに外国からの先進技術の導入とそれに必要な人材育成に取り組んでいる。情報化・国際化・高度技術化などの経営環境の著しい変化に対して、中国自動車メーカーがどこまで適切に対応していくことが出来るかについては大きな困難が予想される。5、日本の自動車企業の対中国進出は、主として技術提携という形で技術移転を行われ、合弁企業経営は行われていない。日本企業は80年代の日米自動車貿易摩擦のつけを中国進出の出遅れという形で支払っている。今後、乗用車の一貫生産に日本企業が参加できるかどうかは今のところ明かではない。しかし、中国の自動車産業が抱えている問題はむしろ乗用車生産の次にある資源の枯渇や環境問題であろう。むしろそうした自動車の将来分野に利潤機会の焦点を当てることが望まれている。6、1990年代に入って国際企業のグローバリゼーションの加速化が自動車産業の分野でも顕著に確認できる。ドイツ自動車コンツェルンもまた積極的にグローバリゼーションを展開し、とくに東アジアへの進出を強めている。取り上げたVWグループの対中国進出を含むアジア戦略をみると、同グループが展開するグローバル戦略のなかで、対アジア戦略における中国事業の戦略的重要性だけでなく、21世紀を展望してアジア市場全域を射程に入れた生産・販売システムが構築されていることが分かる。

現在の中国自動車流通は、新旧が入り交じった過渡的な段階にある。計画経済のもとでの伝統的な流通ルートに依然として大きく依存しながらも、一部ではあるが近代的なチャネル・システム構築の萌芽が認められる。このような中で、現在の中国自動車産業を離陸期として捉え、発展の方向と問題を明らかにした。4、人材育成の問題は、経済社会全体の教育政策や産業政策に依存するところが極めて大きい。現代中国の自動車メーカーは、企業・産業・経済全体の各レベルにおける人材育成政策を有機的に関連づけるトータルな展望を欠いたまま、各企業がバラバラに外国からの先進技術の導入とそれに必要な人材育成に取り組んでいる。情報化・国際化・高度技術化などの経営環境の著しい変化に対して、中国自動車メーカーがどこまで適切に対応していくことが出来るかについては大きな困難が予想される。5、日本の自動車企業の対中国進出は、主として技術提携という形で技術移転を行われ、合弁企業経営は行われていない。日本企業は80年代の日米自動車貿易摩擦のつけを中国進出の出遅れという形で支払っている。今後、乗用車の一貫生産に日本企業が参加できるかどうかは今のところ明かではない。しかし、中国の自動車産業が抱えている問題はむしろ乗用車生産の次にある資源の枯渇や環境問題であろう。むしろそうした自動車の将来分野に利潤機会の焦点を当てることが望まれている。6、1990年代に入って国際企業のグローバリゼーションの加速化が自動車産業の分野でも顕著に確認できる。ドイツ自動車コンツェルンもまた積極的にグローバリゼーションを展開し、とくに東アジアへの進出を強めている。取り上げたVWグループの対中国進出を含むアジア戦略をみると、同グループが展開するグローバル戦略のなかで、対アジア戦略における中国事業の戦略的重要性だけでなく、21世紀を展望してアジア市場全域を射程に入れた生産・販売システムが構築されていることが分かる。市場経済への転換過程下での中国の企業改革について、以下の理由により、対象を自動車産業に絞った。即ち、(1)自動車産業は重要産業として今後の発展が期待され、また近代化・集約化政策が提起され、大きく変化しようといている、(2)裾野の広い産業で、産業間・企業間リンケージが広範かつ緊密で、企業改革の成果を図る上で最適産業である、(3)近代化に際して国際協力関係の発展が望まれ、日中の企業間強力の可能性を大きくもった産業である等である。今年度は先ず実体を広く把握し、それぞれの研究者の専門領域から多角的に中国企業の市場化改革の現状と問題点、日中経済協力の可能性について研究することにし、(1)長春、瀋陽、済南、上海の主要な自動車企業(中国企業、進出日本企業)、関係行政指導機関の現地調査、(2)山東大学の共同研究者とのシンポジウムおよび済南での共同調査、(3)日本での自動車企業の訪問調査、(4)有識者を招いての研究会、(5)資料収集、(6)現地調査の聞き取り記録の整理などを行った。
超高齢者、百寿者を対象とした人の認知機能の維持、低下に関する実験的研究

本年度は、昨年度実施できなかった反応時間課題に関する評価、超高齢者と比較するための若年高齢者に対する記憶課題のデータの収集、最後に家族の評価によって百寿者の認知機能を推定する尺度を作成した。反応時間の課題は、注意、判断、心的回転、記憶(再認)の4課題を45名、平均年齢80歳の被験者に実施した。結果から加齢に伴って遅延する反応時間の遅延グローバルに生じていることを確認した。このことから、処理速度の課題少数の課題で代表できることが確認された。記憶課題は、65歳から90歳までの高齢者に対して3単語の再生、再認、住所氏名の再生・再認課題および、言葉の逆唱課題を実施した。これらの項目は昨年までに収集した同様のデータと現在比較を行っており、採点方法を検討中である。百寿者の認知機能を推定する尺度は、百寿者調査に参加した参加者300名の追跡調査の一部として実施した。事前に設定した21項目の百寿者の日常行動に関する項目に対する評価を、項目反応理論を用いて分析し、19項目の完全版と10項目版の短縮版を構成した。尺度の信頼性は高かった(α=.94,.87)。MMSEとの得点との相関も高く(r=.85,.83)、妥当性も高いことが示された。百寿者の認知機能の評価を訪問面接調査だけでなく、郵送調査や電話インタービューによって実施することが可能となった。今後この方法を超高齢者群に対しても適用し、実際に課題を実施する方法と他社評価法とを併用する形で、超高齢者の認知機能評定尺度を完成させる予定である。百寿者を代表とする85歳以上の超高齢者の認知機能は正常状態から痴呆状態と個人差が大きくまた,全体的に低下しているために1つの尺度で個人差の評価を行うことは困難である.そこで本研究では,超高齢者を対象にした認知機能評定ツールを開発することを目的とし2つの研究を行った.第1の研究では認知機能の低下が著しい者に対応できるよう21項目からなる日常行動の評価尺度を作成した.認知機能低下が著しい者の代表グループとして百寿者を対象に郵送アンケート調査を行い,同居者に評定を求めた.項目反応理論で分析を行った結果,作成したそのうち19項目による推定から,個人の認知機能のレベルを評価できることが確認された.第2に認知機能が比較的保たれている者に対応できるように痴呆のスクリーニング尺度であるPASを実施し評価を行った.その結果,認知機能が比較的保たれている群の認知機能評価に有効であることが確認できた.ただし,記憶を評価する項目に関しては,従来使われている再生法と再認法で得点の分布が異なり,認知レベルの評価を行う場合と痴呆のスクリーニングを行う場合では両者を使い分けることが必要であることが明らかになった.本研究では新たに作成した認知機能尺度とPASを,従来からよく使用されている痴呆のスクリーニングテストであるMMSE組み合わせて評価を行ったが,これら3つのテストを効率的に使用することによって,個人差の大きい超高齢者の認知機能レベルの個人評価が詳細にできるようになると考えられた.今年度は1.反応処理速度および意味記憶に関する項目を追加すること。2.標準バッテリーとして用いたMMSEとPASの間で課題の難易度の重複する課題をチェックしバッテリーから除くことによって検査の項目数を減らすこと。3.同一被験者に期間をあけて繰り返し測定することによって加齢の影響に対する課題の鋭敏さを検証すること。を目標とした。しかし、調査の技術的な問題から、1.の反応処理速度に関しては、実施することができなかった。代わりに、一般知識に関する問題、具体的には事物の類似点、相違点を問う問題と判断力を問う問題を採用し項目として追加した。2004年9月から2005年1月にかけて地域在住の87歳以上の超高齢者約100名に対して訪問面接調査を行い、データの収集を行った。結果は現在分析中であるが、予備的に項目反応理論で課題の困難度を検討した。結果、課題のなかでも、非常に容易な課題(3つの単語の即時再生が1つできること:困難度-4.31)から、非常に困難な課題(5つの言葉に分かれた住所と人の名前遅延再生:困難度1.87)まで、課題の困難度に開きがあることが確認できた。また、MMSEの計算問題で1問目まで計算できること(100-7)、物品の呼称(消しゴム)とPASの有名人の説明(美空ひばり)はそれぞれ課題内容が異なるが共に同じレベルの困難度-3.43を示していた。現在、繰り返し測定による傾向は分析していないが、今後、上記の項目反応理論の結果と合わせて分析し、困難度が同じ課題に関しては削減し、超高齢者の認知機能を測定するバッテリーの完成を目指す。

記憶課題は、65歳から90歳までの高齢者に対して3単語の再生、再認、住所氏名の再生・再認課題および、言葉の逆唱課題を実施した。これらの項目は昨年までに収集した同様のデータと現在比較を行っており、採点方法を検討中である。百寿者の認知機能を推定する尺度は、百寿者調査に参加した参加者300名の追跡調査の一部として実施した。事前に設定した21項目の百寿者の日常行動に関する項目に対する評価を、項目反応理論を用いて分析し、19項目の完全版と10項目版の短縮版を構成した。尺度の信頼性は高かった(α=.94,.87)。MMSEとの得点との相関も高く(r=.85,.83)、妥当性も高いことが示された。百寿者の認知機能の評価を訪問面接調査だけでなく、郵送調査や電話インタービューによって実施することが可能となった。今後この方法を超高齢者群に対しても適用し、実際に課題を実施する方法と他社評価法とを併用する形で、超高齢者の認知機能評定尺度を完成させる予定である。