hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変形局所化・進行性破壊に対する理論・解析手法の構築

不連続面発生・進展解析手法の構築:進行性破壊を考慮した重要構造物基礎岩盤の耐震安定性評価手法の提案:不連続面を有する有限要素の定式化を行い、通常の有限要素解析プログラムに組み込んだ。破壊条件等が満足された要素において変位の不連続面を加え、不連続面における変位の不連続量は不連続面の構成条件を満足するように決定されるものとした。不連続面を有する有限要素を用いた解析に変形局所化理論を応用することにより、不連続面の発生・進展・変形局所化の解析手法を確立した。開発した解析手法を用いて、コンクリートにおけるひびわれの進展、地盤材料・岩盤における破壊(すべり)面の発生・進展解析を行い、解析手法の有用性を確認した。さらに、人工軟岩に対して行った平面ひずみ圧縮試験の結果から入力データを決定し、進行性破壊試験の解析を行った。実験・計測結果と解析結果の比較を行うことにより、解析手法の妥当性を検証した。さらに、これらの成果を踏まえ、進行性破壊を考慮した重要構造物基礎岩盤の耐震安定性評価手法を提案した。熱力学的定式化に基づく変形局所化理論の構築と一般化エネルギーの散逸がある場合での解の分岐と安定性の評価に関する一般的理論の構に先立ち、バネ・摩擦モデルを用いた簡単な例を用いて解の安定性の統一的判定方法を検討した。力学的トータルポテンシャルエネルギーと散逸エネルギーの和を全エネルギーと定義すれば、全エネルギーの一階の微分係数がゼロという条件はつり合い条件と等価であり、二階の微分係数からなるヘッセ行列の固有値の符号により解の安定性が判定される。すなわち、変形の局所化は系の力学的トータルポテンシャルエネルギーと、摩擦などによって失われる散逸エネルギーの和、つまり全エネルギーの曲率の正負で判定でき、更に、破壊条件に代表される力学的エネルギーの散逸条件が満足された全ての点でエネルギーの散逸が進行する解が不安定な場合には、変形の局所化問題は制約つき最小化問題に帰着されることが示された。さらにその理論を一般化することにより、塑性変形、すべり、クラックの進展など様々な非弾性挙動に対する理論を構築した。人工軟岩に対する進行性破壊試験とマッチング法による変位場計測人工軟岩に対して平面ひずみ圧縮試験と進行性破壊試験を実施し、マッチング法を用いて変位場、ひずみ場を計測した。マッチング法とは画像解析を利用した変位場計測方法であるが、精度を向上するために写真のデジタイズの方法を改良した。写真を電動XYステージに載せ、実体顕微鏡により拡大してCCDカメラにより画像を取り込み、変形が局所化し、すべり面が発生・成長する過程を計測した。平面ひずみ圧縮試験の結果より、ピーク前の材料挙動を表す構成式のモデル化を行った。この構戒式と支持力試験で得られた各点のひずみの履歴より、各点の応力履歴が求めた。さらに、求めた構成式に基づき支持力試験の解析を行い、計測結果との比較を行うことにより解析手法の妥当性を検証した。
ポスト・フォード主義論からみた広島都市圏の工業空間構造

1ポスト・フォード主義論による研究動向の展望本研究のフレームワークは,ポスト・フォード主義論に基づく研究動向を抑えることにより構築が可能となる。この課題に応えるために,欧米で近年盛んとなっている「フレキシビリティ」論争を,わが国への適応を念頭において整理し,その現状と問題点の把握を行った。「フレキシビリティ」は,市場の急変や多様化に応じるために企業がとっている経営や生産の変化の方向性を示すものであり,それには「企業内」,「企業間」,「国民経済」レベルの3つの階層性があった。ここでは,「企業内」と「企業間」が重要であり,このレベルで「フレキシビリティ」が達成されると,新しい工業空間が誕生する可能性が高い。この一連の考察過程と成果は,「工業地理学における「フレキシビリティ」研究の展開」(『地理科学』50巻第4号)として公表した。2わが国工業の動向と広島大都市圏工業続いて,わが国工業の全体的動向を捉えた。いわゆる「バブル経済」の時代,わが国工業は自動車を中心に,コンピューター制御された生産機械の大量導入による「フレキシビリティ」達成の動きにあったが,最近では人手による「フレキシビリティ」の達成の方向に動きつつある。それは,後者の方が生産コストが低く抑えられることが大きな原因である。広島大都市圏の各工場においても,「フレキシビリティ」への方向が模索されているが,「労働力のフレキシビリティ」導入が最も進んでいる。ただし,それは当地域工業の中心である自動車企業の販売不振を最大の原因とするものであり,欧米で得られた新しい工業空間の形成における「フレキシビリティ」とは質的に異なることが明らかとなった。
ヒト肺癌細胞におけるTopo‖標的制癌剤による放射線増感効果の分子メカニズム

DNA組換えによりp53遺伝子以外の遺伝的背景を同一にしたヒト癌細胞、或いは変異型ras遺伝子を保有し、癌抑制遺伝子p53の遺伝子型が異なるヒト癌細胞を用い、ras遺伝子の突然変異に由来するTopo IIの活性亢進によるDNA損傷修復能の亢進がもたらす放射線抵抗性を克服するために、その放射線抵抗性獲得へのp53遺伝子の寄与を明らかにすると共に、Topo IIを分子標的とするAmrubicin, Adriamycin或いはVP-16併用による放射線の抗腫瘍効果増強のメカニズムをp53遺伝子との関わりから明らかにした。制癌剤併用による放射線増感メカニズムに関する研究についてp53遺伝子以外の遺伝的背景を同一にしたDNA組換えヒト肺癌細胞を用い、Amrubicin, Adriamycin或いはVP-16併用による放射線増感効果のメカニズムを分子レベルから明らかにした。変異型ras遺伝子を保有する癌細胞は、増殖因子/チロシンキナーゼ型受容体からの増殖シグナルに依存せず、P13キナーゼ/Rafを介した増殖シグナルにより異常増殖し、放射線抵抗性の表現型を呈することが明らかにされている(Grana T.M. et al.: Cancer Res.,62:4142-4150,2002)。そのメカニズムの一つとして、変異型ras/Rafからのシグナルによって活性化されたDNA topoisomerase IIを分子標的とするアドリアマイシン(ADM)或いはエトポシド(VP-16)併用による放射線の抗腫瘍効果増強のメカニズムを、変異型ras遺伝子を保有し、その他の遺伝的背景を同一にしたDNA組換えヒト肺癌細胞及びそれらのヌードマウス移植腫瘍を用いて、明らかにすることを目的にした。ヒト肺癌A549細胞を用いてtopoisomerase IIを標的とするamrubicin及びその活性代謝体amrubicinolの放射線感受性に対する増感効果をcolony形成法により調べ、同薬剤とADM及びVP-16の4剤について増感効果をD_0 valueで比較した。その結果、4剤とも同等の約1.3倍の増感効果を示した。又、apoptosis及びNecrosisの誘導動態においてapoptosisは単独処理と併用処理とによる有意差が認められなかったが、necrosisは1.3-1.6倍の有意差が認められた。ras遺伝子及びp53遺伝子以外の遺伝的背景を同一にしたDNA組換えヒト肺癌細胞の作製について、現在、変異型ras(mras)/正常型p53(wtp53)を保有するヒト肺癌A549細胞を作製している。変異型ras遺伝子を保有する癌細胞は、増殖因子/チロシンキナーゼ型受容体からの増殖シグナルに依存せず、P13キナーゼ/Rafを介した増殖シグナルにより異常増殖し、放射線抵抗性の表現型を呈することが明らかにされている(Grana T.M.et al.:Cancer Res.,62:4142-4150,2002)。そのメカニズムの一つとして、変異型ras/Rafからのシグナルによって活性化されたDNA topoisomerase IIを分子標的とするアドリアマイシン(ADM)或いはエトポシド(VP-16)併用による放射線の抗腫瘍効果増強のメカニズムを、変異型ras遺伝子を保有し、その他の遺伝的背景を同一にしたDNA組換えヒト肺癌細胞を用いて、明らかにすることを目的にした。ヒト肺癌A549細胞を用いてtopoisomerase IIを標的とするamrubicin及びその活性代謝体amrubicinolの放射線感受性に対する増感効果をcolony形成法により調べ、同薬剤とADM及びVP-16の4剤について増感効果をDo valueで比較した。apoptosis及びnecrosisの誘導動態においてapoptosisは単独処理と併用処理とによる有意差は認められなかった。またnecrosisについても有意差は認められなかった。ras遺伝子及びp53遺伝子以外の遺伝的背景を同一にしたDNA組換えヒト肺癌細胞の作製について、変異型ras(mras)/正常型p53(wtp53)を保有するヒト肺癌A549細胞を作製した。Preliminaryな実験においてp53遺伝子をtransformさせたヒト肺腺癌H1299細胞を用いて行なったamrubicinによる放射線増感効果はneo, wtp53またはmp53の細胞間で顕著な有意差は認められなかった。変異型ras遺伝子を保有するA549細胞を用いて更に解析する。

DNA組換えによりp53遺伝子以外の遺伝的背景を同一にしたヒト癌細胞、或いは変異型ras遺伝子を保有し、癌抑制遺伝子p53の遺伝子型が異なるヒト癌細胞を用い、ras遺伝子の突然変異に由来するTopo IIの活性亢進によるDNA損傷修復能の亢進がもたらす放射線抵抗性を克服するために、その放射線抵抗性獲得へのp53遺伝子の寄与を明らかにすると共に、Topo IIを分子標的とするAmrubicin, Adriamycin或いはVP-16併用による放射線の抗腫瘍効果増強のメカニズムをp53遺伝子との関わりから明らかにした。制癌剤併用による放射線増感メカニズムに関する研究についてp53遺伝子以外の遺伝的背景を同一にしたDNA組換えヒト肺癌細胞を用い、Amrubicin, Adriamycin或いはVP-16併用による放射線増感効果のメカニズムを分子レベルから明らかにした。ヒト肺癌A549細胞を用いてtopoisomerase IIを標的とするAmrubicin, Adriamycin或いはVP-16の4剤について増感効果を比較した。その結果、4剤ともp53-independentに同等の約1.3倍の増感効果を示した。又、apoptosis及びNecrosisの誘導動態においてp53-independentapoptosisは単独処理と併用処理とによる有意差が認められなかったが、necrosisは有意差が認められた。
小学校出前授業におけるものづくり実験「スーパーボールを作ろう」の改善に関する研究

研究目的:出前授業の1テーマである「スーパーボールを作ろう」において,スーパーボールの作製方法および実施方法についての研究を行うことで,本出前授業を小学校低学年から実施可能な創作性のあるものづくり実験へと改善することを目的として行った.研究方法:1.スーパーボールを作製するための型枠を試作した.幾つかの形状を試作・試用したところ,板材表面に断面が半円状となる溝を口径が異なるよう数本彫り入れたものが適しており,これを20セット製作し出前授業で活用した.2.ラメパウダーや蛍光絵の具などを使用したスーパーボールの作製方法を試行した.当初,これらの材料を液体状の天然ゴム(ラテックス)内に混ぜ合わせてみたが,想定していた色合いのものができなかった.そこで,スーパーボールの完成後に表面に色付けを行うことで,鮮やかなものを作製することが可能となった.3.小学校低学年にも理解しやすいよう,配布テキストの見直しを行った.また,プロジェクターを用いて授業を行えるよう,コンテンツの準備を行った.研究成果:製作した型枠により,表面が滑らかでより球体に近いスーパーボールを作製できるよう改善した.また,型枠により作製が容易になったこと,および説明方法を見直したことで低学年から実施可能となり,幅広い学年で科学の面白さをより実感できるよう改善した.その他,実施方法の見直しにより,自発的に材料の配合を変えてみたり鮮やかな色付けを行ってみたりと創意工夫する様子が見受けられ,創作性のあるものづくり実験へと改善した.研究目的:出前授業の1テーマである「スーパーボールを作ろう」において,スーパーボールの作製方法および実施方法についての研究を行うことで,本出前授業を小学校低学年から実施可能な創作性のあるものづくり実験へと改善することを目的として行った.研究方法:1.スーパーボールを作製するための型枠を試作した.幾つかの形状を試作・試用したところ,板材表面に断面が半円状となる溝を口径が異なるよう数本彫り入れたものが適しており,これを20セット製作し出前授業で活用した.2.ラメパウダーや蛍光絵の具などを使用したスーパーボールの作製方法を試行した.当初,これらの材料を液体状の天然ゴム(ラテックス)内に混ぜ合わせてみたが,想定していた色合いのものができなかった.そこで,スーパーボールの完成後に表面に色付けを行うことで,鮮やかなものを作製することが可能となった.3.小学校低学年にも理解しやすいよう,配布テキストの見直しを行った.また,プロジェクターを用いて授業を行えるよう,コンテンツの準備を行った.研究成果:製作した型枠により,表面が滑らかでより球体に近いスーパーボールを作製できるよう改善した.また,型枠により作製が容易になったこと,および説明方法を見直したことで低学年から実施可能となり,幅広い学年で科学の面白さをより実感できるよう改善した.その他,実施方法の見直しにより,自発的に材料の配合を変えてみたり鮮やかな色付けを行ってみたりと創意工夫する様子が見受けられ,創作性のあるものづくり実験へと改善した.
SPECTによる脳疾患診断の精度評価に関する研究

本研究は、主として脳の悪性腫瘍診断に対するT1-201-SPECT(single photon emission computed tomoraphy)の診断基準を確立し、その標準化を図ることを目的とした。また、併せて読影実験における医師の間の変動についても検討を加えた。まず、54例の主として脳腫瘍患者のT1-201-SPECT、MRIからなる画像データベースを構築した。MRIはGd-DTPA造影前後の画像を収集し、さらに臨床所見データの神経学的所見および確定診断の根拠となるデータとして、培検、アンギオ、生検、臨床診断の情報も収集した。そして9人の核医学専門医が54例のT1-201-SPECTを読影する実験を行った。T1-201-SPECTは3検出型シンチカメラ装置で撮像した。最初の実験でT1-201-SPECTを読影し、引きつづきいて、MRIを追加して再度T1-201-SPECTを読影した。結論として、1)T1-201-SPECT単独による異常所見検出率は、84%(読影医9人の平均)であり、悪性鑑別能のtrue positive ratio(TPR)は、53%、false positive ratio(FPR)は、28%であった。一方、T1-201-SPECTとMRIを併読の場合には、異常所見検出率は94%、悪性診断能のTPRは74%、FPRは45%であった。異常所見検出率はMRIによって統計的に有意に増加した。しかし悪性鑑別能については有意差は見られなかった。2)T1-201-SPECT単独による異常検出率の医師間変動は、T1-201-SPECTとMRI併読に比較し有意に大であった。しかし悪性鑑別能の医師間変動の差は有意ではなかった。3)本実験では、上記の結果から、MRIは異常所見の検出には有効であったが、悪性鑑別能についての有効性は示されなかった。本研究は悪性腫瘍、精神病・神経疾患、老年性痴呆・アルツハイマーなどの脳疾患を^<201>Tl SPECTで診断する時の基準を確立し、その標準化を図ることを目的とする。上記目的を達成するための方法論として、複数施設の複数医師の参加による読影実験を行うこととし、本年度はまず、58例の各種脳疾患患者の^<201>Tl-SPECT、MRI、CTからなる画像データベースを構築した。MRIはGd-DTPA造影前後の画像を収集し、さらに臨床所見データとして神経学的所見および確定診断の根拠となるデータとして、剖検、アンギオ、生検、臨床診断の情報も収集した。読影実験は次のようにして行った。(1)核医学専門医9名が三角カメラ断層装置で撮像された脳疾患患者の^<201>Tl-SPECT像を読影した。(2)SPECTを全例読影後、MRIを追加してSPECT像を再読影する実験を行った。SPECT像は横断像、冠状断像、矢状断像の3種類、MRI像は横断像が用いられた。医師はそれらより異常所見を検出し、その解剖学的位置を判定すると共に、正常・良性・悪性などの質的診断も行った各医師の読影結果は予め用意した読影レポート用紙に記録された。

また実験後、症例提供者の医師と実験実施者である本研究代表者およびMRI診断専門医の3名が、神経学的所見、剖検、手術、CT,MRIおよび読影対象となったSPECT等、すべての情報を総合してゴールデンスタンダードとなる診断を確定した。次に以下のようなデータ解析により^<201>Tl-SPECTの診断能を定量した。すなわち、症例ごとゴールデンスタンダードの診断と各医師の読影結果とを比較し、医師ごとおよび9名分の読影結果をプールした医師全体の、所見検出能、部位診断能および脳疾患鑑別診断能を表すROC曲線を求めた。その結果、(1)医師全体の成績:(A)異常所見検出率:^<201>Tl-SPECT単独:84.1%、TL+MRI:94.4%、(B)悪性疾患診断的中率:^<201>Tl-SPECT単独:46%、Tl+SPECT:62.6%、(C)所見部位的中率:Tl+MRI:85%、(2)上記診断能の医師間変動はA<B<Cの順に大となった。今後は、MRIまたはCT診断専門医がまずMRIまたはCT単独で診断後、^<201>Tl-SPECTを併用して診断する読影実験を行い、脳SPECTがMRI,CTの診断にどれだけ意味のある情報を追加できるかを明らかにする共にその時の診断能の医師間変動からSPECT診断のインパクトを定量する予定である。本研究は、主として脳の悪性腫瘍診断に対するT1-201-SPECT(single photon emission computed tomoraphy)の診断基準を確立し、その標準化を図ることを目的とした。また、併せて読影実験における医師の間の変動についても検討を加えた。まず、54例の主として脳腫瘍患者のT1-201-SPECT、MRIからなる画像データベースを構築した。MRIはGd-DTPA造影前後の画像を収集し、さらに臨床所見データの神経学的所見および確定診断の根拠となるデータとして、剖検、アンギオ、生検、臨床診断の情報も収集した。そして9人の核医学専門医が54例のT1-201-SPECTを読影する実験を行った。T1-201-SPECTは3検出型シンチカメラ装置で撮像した。最初の実験でT1-201-SPECTを読影し、引きつづきいて、MRIを追加して再度T1-201-SPECTを読影した。結論として、1)T1-201-SPECT単独による異常所見検出率は、84%(読影医9人の平均)であり、悪性鑑別能のtrue positive ratio(TPR)は、53%、false positive ratio(FPR)は、28%であった。一方、T1-201-SPECTとMRIを併読の場合には、異常所見検出率は94%、悪性診断能のTPRは74%、FPRは74%、FPRは45%であった。異常所見検出率は、MRIによって統計的に有意に増加した。しかし悪性識別能については有意差は見られなかった。2)T1-201-SPECT単独による異常検出率の医師間変動は、T1-201-SPECTとMRI併読に比較し有意に大であった。しかし悪性識別能の医師間変動の差は有意ではなかった。3)本実験では、上記の結果から、MRIは異常所見の検出には有効であったが、悪性識別能についての有効性は示されなかった。
精神障害者の早期社会復帰を目的とした家族支援プログラムの開発

H16年度には、国内外の文献検討をさらに進め国内の精神科病院・病棟における家族ケアの現状、中でも急性期の患者を持つ家族への支援状況および課題について確認した。H17年度には、精神科急性期において、統合失調症およびそれに準ずる精神病圏内の疾患を持つ患者の家族に対して、入院時からのアセスメントおよび看護介入の実践を目指し、家族アセスメントの視点を、看護師の視点から明らかにすることを目的とした。そこで、精神科に5年以上勤務する看護師10名に対し、急性期の家族についてインタビューを実施した。看護師が捉えた「看護師が観た急性期患者を抱える家族の状況(以下家族の状況)」と「看護師から観て気になる家族(以下気になる家族)」という二つの視点から、精神科急性期における家族アセスメントツールの開発を行った。H18年度では看護師の聞き取りから抽出された急性期の家族への支援内容36項目は、「認知への介入」「行動への介入」「感情への介入」および「治療関係の形成」または「家族のアセスメント」のカテゴリーに分類された。次に、これらの支援内容の実施状況および必要性の度合いについて、看護師および家族に向けてアンケート調査を実施した。看護師は、国内の精神科病院294箇所を無作為に抽出し看護部を通じて、精神科勤務5年以上の看護師に依頼した。家族については、国内の家族会の各都道府県支部に依頼しアンケートを郵送し調査を行った。その結果今回抽出された項目のうち、33項目が、家族・看護師共に80%以上が必要なケアだと認識していた。家族・看護師に必要性の度合いについて認識が同じものは16項目(有意差無し)、その度合いについて認識の差があったものは17項目であり、これらの結果を検討し急性期の患者家族のケアプログラム(アセスメントツールおよびケアマニュアル)の試案を検討した。16年度については、国内外の文献検討をさらに進め国内の精神科病院・病棟における家族ケアの現状、中でも急性期の患者を持つ家族への支援状況を確認した。そこから、他の診療科の急性期患者家族が入院という状況の変化にストレスから不安を感じることに対して、精神科領域、特に統合失調症の場合すでに一定期間のストレスを受けた上での入院状況にある家族は、不安と共に疲労感や自責感を感じていること。また、精神科の家族心理教育はその有効性を認められながらも、現状では急性期からの実施はなされていないことが明らかになった。現在、精神医療において早期退院に向けての取り組みが進められているが、家族取り残されることがないよう家族に向けた対策の重要性が示唆された。さらに、精神病院・病棟の看護師(約30名)を対象に精神疾患の急性期の患者をもつ家族に対して、実施している看護支援・実施できていないが必要と思う看護支援について、入院時の家族に対する印象について、聞き取り調査を実施し始めている段階である。H17年度の研究実績としては、精神科急性期において、統合失調症およびそれに準ずる精神病圏内の疾患を持つ患者の家族に対して、入院時からのアセスメントおよび看護介入の実践を目指し、家族アセスメントの視点を、看護師の視点から明らかにすることを目的とした。その内容を逐語録にし、質的な分析を試みた。本研究では、「看護師が観た急性期患者を抱える家族の状況」と「看護師から観て気になる家族」の二点について分析を行った。その結果、「看護師が観た急性期患者を抱える家族の状況(以下家族の状況)」からは家族の状況を示す内容として、70のフレーズを抽出し、最終的には九つのカテゴリーへと分類することができた。

また、「看護師から観て気になる家族(以下気になる家族)」を示す内容として、54のフレーズを抽出し、最終的には九つのカテゴリーへと分類することができた。「家族の状況」として、抽出された九つのカテゴリーは、家族が急性期に示す対処反応であり、意図的に表出しているものではない。一方、「気になる家族」として抽出したカテゴリーは、一般的な反応も踏まえて提示された家族の状況に対して、精神科の看護師としてのアセスメント能力をもとに抽出されたものである。「家族の状況」は家族員の発病・入院というストレスを受けて家族が示す対処全般であり、観察した内容を、適応か不適応か判断していく事になる。一方、「気になる家族」は、正常なストレス反応を逸脱している状況(不適応)を念頭に、逸脱する要因となる家族素因(家族の持つ資源およびストレスの認知のしかた)について、専門職である看護師としてのアセスメントの視点を示していると考える。この二つの視点を活かしたアセスメントツールの開発を今後進めていく予定である。なお、本研究結果については、人間看護研究4号に投稿中である。H18年度の研究実績としては、精神科看護師からの聞き取りを基に急性期患者家族のアセスメントツールを考案し、論文にまとめた(人間看護研究4号)。また、聞き取りから抽出された急性期の家族への支援内容36項目は、「認知への介入」「行動への介入」「感情への介入」および「治療関係の形成」または「家族のアセスメント」のカテゴリーに分類された。「行動領域では、状況によっては家族に休息を促すことで、次のステップに移行できる力の補充を図っていると考えられた。「認知」領域では、家族に情報を伝える一方で、あえて情報をセーブする動きもあり、急性期だからこその配慮と推測された。「感情」領域では、家族の話を聞くことを重視しており、入院に関連した不安に留まらず、家族に生じている様々な感情の受け口となっていた。さらに、看護師は面会等の機会を利用しながら、アセスメントを実施すると共に家族との治療関係の形成に努めていることが窺えた。家族機能の三領域への働きかけはそうした初期介入がべースとなり、各領域間の相乗効果が産み出され家族への再適応支援に繋がっていると考えられた。次に、これらの支援内容の実施状況および必要性の度合いについて、看護師および家族に向けてアンケート調査を実施した。看護師は、国内の精神科病院294箇所を無作為に抽出し看護部を通じて、精神科勤務5年以上の看護師に依頼した。家族については、国内の家族会の各都道府県支部に依頼しアンケートを郵送し調査を行った。その結果今回抽出された項目のうち、33項目が、家族・看護師共に80%以上が必要なケアだと認識していた。家族・看護師に必要性の度合いについて認識が同じものは16項目(有意差無し)、その度合いについて認識の差があったものは17項目であり、とれらの結果を検討し急性期の患者家族のケアプログラム(アセスメントツールおよびケアマニュアル)の試案を作成した。
分裂期染色体を緩やかにまとめるグルーの実体とその生理的意義

ヒト培養細胞などで分裂期初期における染色体動態を観察すると、個々の染色体が独立に挙動するのではなく、全ての染色体が緩やかにまとまった一群として挙動していることが分かる。本研究では、Ki67抗原が、分裂期染色体が一群として挙動することを促すような「染色体間グルー(糊)」として機能する可能性を検討した。また染色体間グルーの果たす生理的意義について、分配を果たした全ての染色体が分裂終期に一つの核に収納される確率を高めることで、染色体安定性維持に貢献する可能性を提案した。ヒト培養細胞などで分裂期初期における染色体動態を観察すると、個々の染色体が独立に挙動するのではなく、全ての染色体が緩やかにまとまった一群として挙動しているように見える。また分裂期同調した培養細胞から染色体を生化学的に調製すると、一つの細胞に由来する染色体は緩やかにまとまり、ボール状の構造を成す。分裂期染色体が一群として挙動することを促すような「染色体間グルー(糊)」の存在が予想される。そこで本研究では、これまでに具体的な検討が一切されてこなかった染色体間グルーについて、その成分の同定に挑み、かつ性状解析を行う。また染色体間グルーの果たす生理的意義について、全ての染色体が一つの核に収納される確立を高めることで、染色体安定性維持に貢献する可能性を特に検討する。初年度である2014年度においてはまず、生きた細胞において分裂期染色体の挙動を観察、測定し、染色体のまとまりを定量的に評価する手法の確立を目指した。具体的には、CENP-A(セントロメアタンパク質)とGFPとの融合タンパク質を安定発現する細胞を樹立し、染色体の一部のみ(セントロメア領域のみ)を可視化することで測定精度をあげた。次に染色体間グルーとして機能する可能性を独自に示唆していたKi67抗原について、種々の方法で細胞から除去し、染色体のまとまりがどのように乱されるのかを観察、測定した。観察の再現性や測定の信頼性を高めるために、実験系を更に洗練する必要があると思われた。具体的には細胞株の検討(染色体倍数性が著しく乱れた癌細胞ではなく、より正常細胞に近い細胞株を使用すること)や、Ki67抗原を除去する方法の再検討(分裂期における機能のみを阻害する方法の検討)が必要であると思われた。2014年度においては、(Ki67抗原以外の)染色体間グルー活性を持つ因子を探索することも計画していたが、十分な取り組みができなかった。本研究では、これまでに具体的な検討が一切なされてこなかった染色体間グルーについて、その成分の同定に挑み、かつ性状解析を行う。また染色体間グルーの果たす生理的意義について、「全ての染色体が一つの核に収納される確率を高めることで、染色体安定性維持に貢献する可能性」を特に検討する。初年度において必要な細胞株(セントロメア領域を特異的に可視化できるHeLa細胞など)を樹立し、観察および解析を行ったが、観察の再現性や測定の信頼性が不十分であった。そこで今年度(2年目)においては主に、実験系の洗練に取り組んだ。具体的には、染色体倍数性が著しく乱れたHeLa細胞の使用を止め、染色体倍数性が比較的よく保たれているHCT116細胞を使用することとした。また染色体間グルーの主要な構成成分であると予想されるKi67抗原を細胞から除去する際に、長時間を要するsiRNAの使用を止め、CRISPR-Cas9を利用したゲノム編集によりKi67抗原にAID(オーキシン誘導性デグロン)タグを付する手法をとることとした。細胞同調とオーキシン添加による条件的分解とを組み合わせることにより、分裂期直前の数時間の操作でKi67抗原を細胞から除去することが可能となった。またゲノム編集により内在性因子に蛍光タグを付することが容易に行えるようになり、それを利用して観察および解析に適した細胞株を多数樹立した。研究遂行の基本となる実験系について、改良する余地が認められた。これに取り組んだだめに、当初の計画よりはやや遅れている。分裂期染色体が一群として挙動することを促すような「染色体間グルー(糊)」の存在が予想された。本研究は、これまでに具体的な検討が一切なされてこなかった染色体間グルーについて解析し、その生理的意義を考察することを目的とした。初年度及び次年度は、染色体動態を適切に観察・評価するための実験系の洗練に費やされた。具体的には、染色体倍数性が比較的よく保たれているHCT116細胞を新たに導入した。また染色体間グルーの成分であると予想される因子を細胞から除去する際に、長時間を要するsiRNAの使用を止め、ゲノム編集によりAID(オーキシン誘導性デグロン)タグを付する手法を採用した。

細胞周期同調とオーキシン添加による条件的分解とを組みわせることにより、分裂期直前の数時間の操作で対象因子を細胞から除去することが可能となった。またゲノム編集により内在性因子に蛍光タグを付することが容易に行えるようになり、種々のマーカー因子の挙動を生細胞観察できる細胞株を多数樹立した。最終年度においては、Ki67抗原(またはKi67抗原と直接相互作用するモータータンパク質であるHklp2)を除去した細胞の詳細な観察を行った。予想に反して「染色体動態の異常」や「微小核形成頻度の上昇」を明らかに認めることはできず、より詳細な評価系の開発や、関連因子を予め除去することにより細胞を感作した上で解析するなどの工夫が求められた。一方で、Ki67抗原の除去により「分裂期染色体構造の異常」が惹起されることを新たに認めた。この点についてより詳細に観察をし、またKi67抗原がII型トポイソメラーゼと相互作用することを示す生化学的解析を加え、論文発表した。ヒト培養細胞などで分裂期初期における染色体動態を観察すると、個々の染色体が独立に挙動するのではなく、全ての染色体が緩やかにまとまった一群として挙動していることが分かる。本研究では、Ki67抗原が、分裂期染色体が一群として挙動することを促すような「染色体間グルー(糊)」として機能する可能性を検討した。また染色体間グルーの果たす生理的意義について、分配を果たした全ての染色体が分裂終期に一つの核に収納される確率を高めることで、染色体安定性維持に貢献する可能性を提案した。研究遂行の基本となる実験系について、改良する余地が新たに認められた。これに取り組んだために、当初の計画よりはやや遅れている。実験系の見直しを行ったために、当初の計画よりはやや遅れたが、今後の研究で遅れを取り戻す。細胞生物学初年度の達成度は十分ではなかったが、今後の研究で初年度の遅れを取り戻す。ほぼ計画通りに使用しが、予め厳密には算出できない支出(研究の進行状況に応じて変わるDNA配列解析依頼費などの支出)があるため。ほぼ計画通りに使用したが、予め厳密には算出できない支出(研究の進行状況に応じて変わるDNA配列解析依頼費などの支出)があるため。次年度の物品費などに繰り越して使用する。使用計画の全体像に変更はない。繰り越し額は(受領予定額と較べ)相対的に少額であるため、使用計画の全体像に変更はない。
腎癌肺転移成立のための表現型獲得におけるエピゲノム制御機構の解明

本研究の目的として、腎癌の肺転移成立において最も重要なのは「細胞集団運動」なのか、あるいは「protrusion形成」なのかそしてそれらを制御するmiRNAについて明らかにすることである。本年度はゲノム編集技術を用いて、miRNAの親株(転移能:低)へのノックインおよび高転移株でのノックアウトを行った。なお、標的とするmiRNAとして、これまでの研究で親株に比較して発現が増加かつ高転移株共通で発現がみられる複数のmiRNAを選択した。得られた、ノックインおよびノックアウト細胞株について、2.5次元培養および3D培養における表現型について比較解析を行った。その結果、いくつかのmiRNAにおいて、高転移株へのノックアウトでprotrusion形成能が低下することが明らかとなった。今後、動物へ細胞株を腎被膜下へ移植し、その転移能について検討を行う必要がある。
高圧変成岩中の流体包有物を用いた天然の深部流体の解読

2014年度は2カ年の研究のまとめとして,三波川変成帯に産する高圧変成岩と石英脈を用いての,流体包有物から得られた深部流体の化学組成の情報を論文としてまとめ,Lithos誌にて公表した(Yoshida et al., 2015).具体的には,流体包有物の母相である石英の組織や,包有物の産状様式,包有物組成について,総合的に考察を行った.その結果,沈み込み帯深部の流体(水)のLi-B-Cl相対組成は,15km程度の浅部ではLiには乏しくBに富み(B/Cl比が高い)主成分としてNa-HCO3に富む,また,30-60kmの深部ではLiとBに富み(Li/Cl比,B/Cl比がともに高い)主成分としてNa-Clに富むという特徴を持つと提唱した.この組成特性は沈み込むスラブの脱水流体に由来すると言われている有馬型温泉水の特徴(大沢ほか,2010;風早ほか,2014など)と類似しており,沈み込むスラブから地表まで流体が上昇してくる移動経路の出発点での情報を物質学的に初めて制約した成果であると言える.また,昨年度に引き続き,変成岩中の流体包有物の形態観察を放射光施設SPring-8を用いたX線トモグラフィにより行った.X線トモグラフィによる流体包有物の組成復元は,従来の加熱冷却実験とラマン分光に基づく手法(例えばBecker et al., 2010)で復元した組成と驚くべき一致を見せることを明らかにし(相対誤差にして1%未満),本手法が微少包有物に対して有効な観察手法であることを提示した.近年高分解能のX線トモグラフィを利用する機会は増えてきており,本研究で提案した新しい観察手法は微小流体包有物の研究に対して今後新たな切り口をもたらすことは間違いない.この新しい観察手法は,現在論文としてまとめ,Eur. Jour. Mineral.誌に投稿・改訂中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。三波川変成帯で得られた流体包有物の化学組成に関する研究に関して,流体包有物の母相である石英の組織や,包有物の産状様式,包有物組成について,総合的に考察する研究を実施した.その結果,沈み込み帯深部の流体Li-B-Cl相対組成は, 15km程度の浅部ではLiには乏しくBに富み(B/Cl比が高い)主成分としてNa-HCO3に富む,また, 30-60kmの深部ではLiおよびBに富み(Li/Cl比, B/C1比がともに高い),主成分としてNa-Clに富む,と考えればこれまで蓄積してきたデータを総合的に説明することが出来ると考察・結論した.地下深部流体がこのような組成を持つということは,地表で見られる流体組成におけるLi/Cl比やB/C1比が,地下深部からの流体の指標となり,流体移動の経路を考察する上で重要な知見を与えてくれることを示唆する.この結果は国際シンポジウムGeofluid-3での招待講演に選ばれ講演を行ったとともに,現在論文にまとめており,投稿の最終調整段階である.また,変成岩が上昇期に被った流体活動に関して,四国中央部に産する高変成度堆積岩を用いて研究を行った.雲母の縁部に急激な組成変化をみとめ,組織・化学組成観察からこれは岩体の減温減圧とそれに伴う流体流入活動によるものと考えた.その組成変化を,温度圧力変化と流体流入を踏まえて熱力学的にモデル化し,岩体が流体流入現象を被ったのは300°C程度の条件だど推定した.岩体の上昇温度圧力履歴を推定するため,同岩石が含む流体包有物の詳細な形態学的研究を大型放射光施設SPing-8を用いたX線トモグラフィにより行った.結果,岩体の減圧パスが通った温度圧力条件(300°C・260MPa)を精度よく推定することが出来,また流体包有物が母相鉱物の結晶方位とよく対応する負結晶を示しているということを見いだした.この結果は,現在論文にまとめており,投稿の調整段階である.2014年度は2カ年の研究のまとめとして,三波川変成帯に産する高圧変成岩と石英脈を用いての,流体包有物から得られた深部流体の化学組成の情報を論文としてまとめ,Lithos誌にて公表した(Yoshida et al., 2015).具体的には,流体包有物の母相である石英の組織や,包有物の産状様式,包有物組成について,総合的に考察を行った.その結果,沈み込み帯深部の流体(水)のLi-B-Cl相対組成は,15km程度の浅部ではLiには乏しくBに富み(B/Cl比が高い)主成分としてNa-HCO3に富む,また,30-60kmの深部ではLiとBに富み(Li/Cl比,B/Cl比がともに高い)主成分としてNa-Clに富むという特徴を持つと提唱した.この組成特性は沈み込むスラブの脱水流体に由来すると言われている有馬型温泉水の特徴(大沢ほか,2010;風早ほか,2014など)と類似しており,沈み込むスラブから地表まで流体が上昇してくる移動経路の出発点での情報を物質学的に初めて制約した成果であると言える.また,昨年度に引き続き,変成岩中の流体包有物の形態観察を放射光施設SPring-8を用いたX線トモグラフィにより行った.

X線トモグラフィによる流体包有物の組成復元は,従来の加熱冷却実験とラマン分光に基づく手法(例えばBecker et al., 2010)で復元した組成と驚くべき一致を見せることを明らかにし(相対誤差にして1%未満),本手法が微少包有物に対して有効な観察手法であることを提示した.近年高分解能のX線トモグラフィを利用する機会は増えてきており,本研究で提案した新しい観察手法は微小流体包有物の研究に対して今後新たな切り口をもたらすことは間違いない.この新しい観察手法は,現在論文としてまとめ,Eur. Jour. Mineral.誌に投稿・改訂中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。変成石英脈中の流体包有物を用いて深部流体の特徴決定を行う上で, 1石英脈の組織, 2流体包有物の産状の二点を踏まえ,三波川変成帯の深部/浅部に存在していた流体の化学的な特徴を明らかにした.その成果を論文としてまとめ終え,現在Lithos誌へ投稿中である.論文投稿までたどり着けたのは予定よりやや良好な進展と言えるが,あとは概ね計画通りと言える.岩石一流体の微量元素分配挙動を調べるための固相の微量元素組成分析を検討していたが,これについては分析の困難さ・他研究者による既存データベースの拡充を受けて,見送る予定である.初年度の研究に於いて,地下深部流体の特徴としてLi・B・C1相対組成でLi・Bに共に富む流体の存在が確認されたため,この流体が地上に上がってくるまでの過程でどの様に組成を変化させうるのか,最新の熱力学データ・分配挙動データを用いてのモデル化と,地表で観察される流体(温泉水)の組成との関係性を検討し,地下深部での流体組成と地表への流体移送に関するモデル構築を目指す.
地域高齢者を学生に見立てたゼミナールによる新たな介護予防プログラムの提案

本研究の目的は、高齢化の進む中山間地と首都圏の地域特性に応じた地域高齢者が自主的に実践し定着する介護予防プログラムを構築するための新たな支援方法を提案することであった。そのために地区で積極的に活動している高齢者を受講生としたゼミナール形式の勉強会を通じて、介護予防事業や社協のサロンなどに活用するプログラムを提案し、受講者には「元気応援コンシェルジュ」の称号を与え介護予防にかかわる自主活動の動機付けを行った。その結果、積極的に活動する高齢リーダーの活動を支援していくことが地域全体の介護予防に関連した健康度に好影響をもたらす可能性がある一方で、中山間地と首都圏でその様相が異なることが示唆された。本研究は、中山間地や首都圏などの地域特性に応じた地域高齢者が自主的に実践し定着できる介護予防運動プログラムを、地域高齢者が参加するゼミナールを通じて作成することによって、作成したプログラムを通じたまちづくり活動が、地域のソーシャルネットワークの構築に寄与する可能性を検証することを目的とした。今年度は、これまでに介護予防リーダーとして地域高齢者を対象として積極的に活動を行ってきた住民に参加を呼びかけ、彼らを学生に見立てたゼミナール形式の勉強会を計画し、彼らが自主的に介護予防等の活動を実施している地区を介入地区に、他の地区を対照地区にそれぞれ設定した。中山間地である宮城県T市においては、市が養成した高齢ボランティアリーダーに参加を呼びかけ、それに応じた34名(女29名:85.3%、年齢:70.2±4.76歳、6183歳)に年10回(2014年1月10月、毎月1回、2時間)の勉強会を企画した。彼らの活動による地域への波及効果を検討するために、彼らが活動を行う行政区を介入地区に設定し(26行政区、介入群1,282名:女697名、54.4%)、その行政区と同じ支所内の他の行政区を無作為に選定し対照地区とした(20行政区、対照群999名:女543名、54.4%)。この両地区の計2,281名を対象に郵送法によるベースライン調査を行った。回収率は80.5%(1,837名)であったが、そのうち有効回答の得られた1,835名(80.4%、介入1,051名、対照784名)を分析対象とし両地区の特性の差異について検討した結果、性、年齢、主観的健康感、基本チェックリスト等に有意差はみられず、両群はほぼ等質の集団と考えられた。したがって、この研究対象を今後さらに追跡調査する有用性が示唆された。首都圏の神奈川県A市も、上記と同様のベースライン調査を実施し、勉強会を企画した。今年度は、昨年度実施した介入地区(ゼミナール参加者が自主活動を行う地区)と対照地区(その他の地区)の65歳以上の住民を対象とした郵送調査の中から、個人を追跡可能な宮城県T市において、痛みを有する住民1,125名を選定し、追跡が可能であった1,118名を対象として追跡郵送調査を実施した。その結果、1,003名(平均年齢:72.0±4.4歳)から回答があり、回収率が89.7%であり、男性が389名(38.8%)、女性が614名(61.2%)であった。今年度の調査における痛みの出現頻度は、部位を限らずに痛みがあると回答した者が82.4%(826名)、腰が痛いと回答した者が53.1%(533名)、膝が痛いと回答した者が36.8%(369名)であった。昨年も今年も“どこか痛みがある"と回答した者は、介入地区で81.6%(447名)、対照地区で83.3%(378名)、“腰に痛みがある"と回答した者は、介入地区で68.8%(229名)、対照地区で72.4%(218名)、“膝に痛みがある"と回答した者は、介入地区で64.0%(160名)、対照地区で62.4%(131名)と、両地区に有意な差は見られなかった。また、社会的活動状況と精神的健康状態(WHO-5)においては、介入地区では1年間で有意に改善する傾向がみられたが、対照地区には有意差はみられなかった。ゼミナール形式の勉強会については、I期目の勉強会を、中山間地である宮城県T市で1月10月(参加者32名、うち女27名:84.4%)、首都圏のA市で5月1月(参加者30名、うち女24名:80.0%)にそれぞれ開催した。各勉強会への参加率は概ね70%強であった。介護予防に関する基礎知識、実際の自主活動の報告、今後、地域で普及すべき活動内容のグループディスカッション等を予定通り遂行した。今年度は、II期目のゼミナール形式の勉強会を、中山間地のT市で10回(参加者36名、うち女33名:91.7%)、首都圏のA市で9回(参加者16名、うち女12名:75.0%)それぞれ開催した。各勉強会への参加率は月により増減がありT市で5275%、A市で57100%であった。勉強会では、介護予防に関する基礎知識、実際の自主活動の報告、今後、地域で普及すべき活動内容のグループディスカッション等を予定通り遂行した。

その結果,T市においては,地区の集会所でリーダー養成研修終了者が実施する地域の特性に応じた2種類の活動モデルを作成し,大学祭でポスター発表を行い,勉強会の活動内容を紹介する機会を設けた.また、A市では、勉強会でのグループワークを通じて2種類の地域の自主活動計画書を作成した。いずれの勉強会ともに男性の参加者が少ないという課題を有していた。中山間地のA市では参加が地域の役職を兼ねる人が多いこと、首都圏のA市ではI期、II期を通じて、参加者が固定されたことが特徴的であった。なお、T市では、市と研究代表者・分担者の所属大学との連携事業としてT市在住の65歳以上の住民4,964名(無作為に5分の1抽出)に対し配票留置法にて無記名のアンケート調査を行い、有効回答が得られた4,260名について、介護予防リーダー養成講座への参加状況や地区での活動状況と健康状態との関連を分析した。その結果、生活機能(老研式活動能力)の得点において、講座への参加頻度に関係なく参加経験があることがないことに対して有意であることが、生活体力(motor fitness scale)の得点においては、講座への参加頻度が高いほど有意であることが示唆された。また、講座の学習内容を伝達した経験がある場合とないがする意思がある場合では、ない場合に比べて、生活機能と生活体力の得点ともに有意に高いことが示唆された。当初の計画通り、平成27年度はII期目の勉強会を実施することができた。今年度はIII期目のゼミナール形式の勉強会を、中山間地のT市で10回(参加者45名、うち女43名:95.6%)、首都圏のA市で5回(参加者7名、すべて女)それぞれ開催した。T市の勉強会では、昨年度、参加者の意見をもとに作成した活動モデルプログラムの体験や、ゼミナール活動内容に関する大学の学園祭でのポスター発表などを行った。またA市では、住民主体の介護予防活動のあり方に関する講義、ミニデイや高齢者居場所づくり事業の見学、地域活動見学の振り返りの意見交換を行った。中山間地のT市では参加者は地域の役職を兼ねる人が多く、首都圏のA市では参加者が減少し女性に絞られたという特徴がみられた。T市、A市とも初年度に実施したベースライン調査と同様の項目について、最終年度のフォローアップ調査を実施した。中山間地のT市では、ベースライン調査の分析対象者1,835名のうち死亡者55名を除く1,780名に郵送調査を行い、有効回答を得た1,535名を分析対象とした(介入地区879名、対照地区656名)。ベースライン調査時には、介入地区が対照地区に比べ運動器の機能向上に該当する割合が有意に低く、社会参加の割合が有意に高かったが、フォローアップ調査の結果では、さらに口腔機能改善と閉じこもり予防も該当者の割合が有意に低く、個人的活動と社会的活動の得点が有意に高かった。一方、首都圏のA市では、ベースライン調査時と同様に、介入地区と対照地区の65歳79歳の住民1,800名を対象に郵送調査を実施し、有効回答を得た1,008名を分析対象とした(介入地区502名、対照地区506名)。介入地区において、対照地区ではみられなかったIADLの向上、閉じこもりの減少がみられた。このようにゼミナール参加者が積極的に活動を継続した介入地区においては、介護予防につながる状況の改善傾向が示唆された。本研究の目的は、高齢化の進む中山間地と首都圏の地域特性に応じた地域高齢者が自主的に実践し定着する介護予防プログラムを構築するための新たな支援方法を提案することであった。そのために地区で積極的に活動している高齢者を受講生としたゼミナール形式の勉強会を通じて、介護予防事業や社協のサロンなどに活用するプログラムを提案し、受講者には「元気応援コンシェルジュ」の称号を与え介護予防にかかわる自主活動の動機付けを行った。
WTO体制下の農業・農村社会発展戦略と公的普及モデルの開発に関する国際比較研究

本研究における成果は、先に、日本農業普及学会の平成20年度春季シンポジュームで報告した。その報告要旨及び最終報告は、当学会誌『農業普及研究』(平成21年6月刊行予定)に掲載される。本研究において特に重点をおいた理論的研究の内容は、農業普及をめぐる産業組織論的交際比較研究及び歴史的展開に関する研究である。また、本研究においては上記の理論的研究を基礎にした実証的研究を重視しており、その主な内容は、農業普及をめぐる多様な運営・活動主体の実現の把握・分析とその類型化に関する研究である。そこで得られた知見は多いが、その主要な知見は以下の諸点である。1)公的部門における普及主体の多様化、民間部門における普及主体の多様化の進展。2)普及主体が展開する普及活動の高度化と多様化の進展。3)普及事業・普及活動の専門化と高度化と多様化、特に企業次元、地域次元、ここの活動次元における多様化の進展。4)民営化・多様化、有料化の親展。なお、上記にした多様化の動向は、国の間で、また、特定国内における産業間、地域間において精査し、検討することが重要になってきている。1)本研究参加者全員による研究会を龍谷大学において平成18年7月8日9日の2日間にわたって実施し、問題意識の確認、課題分担の確認を行った。2)鈴木は、平成18年8月に東南アジア発展途上国の公的普及の動向と課題を明らかにするためにベトナムを、稲本・河村・横溝・狩谷は、平成19年3月に欧州先進諸国の公的普及の動向と課題を明らかにするために、ドイツ、フランス、ベルギー(EU本部)を訪問し、聞き取り調査、資料収集を行った。3)多くの発展途上国において、公的普及事業が創設され、それを中心に展開されてきているが、その歴史、普及事業体制、普及活動内容は国によって異なる。ベトナムの公的普及は、創設されて10年を経過、(1)普及対象(農業者)の技術格差、(2)普及方法の未整備、(3)普及員の技量不足、(4)普及のための設備・機材の不足、(5)普及業務に専念できる環境の未整備などの問題に直面している。4)EU先進諸国においては、農業者団体、民間企業などによる普及事業が発展している。そのなかで、ドイツ(南部2州)、フランス(全域)において公的普及が展開されている。しかし、この間にも注目すべき相違がある。ドイツ・バイエルン州においては、州政府一県事務所という公的ラインのなかで公的普及が展開されている。しかし、数年前から州政府の財政問題を背景に、公的普及、関連の外郭組織の普及の民営化が視野に入ってきている。フランスにおいては、国と農業団体が資金を拠出して設立された農業普及のための組織が中心になっており、その県段階の組織が普及実務を担っている。このようなドイツ(2州)とフランスの間の公的普及の相違、それが背景になった民営化をめぐる社会的な関心の相違は重要な意味を有している。1本年度は稲本・河村・横溝が、先ず、ワシントンDCの農務省において、アメリカ合衆国における公的普及事業について、現状及び変化の方向に関する聞き取り調査、関連資料の収集を行った。また、同様な調査研究活動をケンタッキー大学及び、その周辺地域について行った。アメリカ合衆国における公的普及事業は依然として、重要な地位を占めながら、その対象と方法及び活動内容に徐々に変化が進んでいること、地域間でそれらをめぐる相違が生じてきていることを具体的に把握できた。また、佐藤は、デンマークについて、鈴木はインドネシア・タイ国に同様な調査研究を実施した。また、稲本・河村は中国内モンゴルにおいて、中国における公的普及事業の基本的仕組みと「農業発展に関する貢献について、省政府機関、大学、そして地域農業現場で具体的な調査、情報収集を行った。アメリカ、インドネシア、タイ、中国においては公的普及事業が重要な役割を果たしているが、その間に多様な相違がみられ、これらの相違について、今後、更に理論的観点からも分析を深めて行く計画である。本研究の課題と目標は、欧米先進諸国における農業普及の主要な潮流を明らかにすること、そこで明らかにされる農業普及をめぐる経験から、日本に農業普及は何を学ぶか、何を、どう制度移転するかである。

本研究は、以上のような関心、問題意識をベースにして、特に公的普及の展開過程、展開方向をめぐる欧米先進諸国の動向とそこから学ぶべき経験についての調査、検討を中心に展開した。確かに、欧米先進諸国の公的普及事業は、ほとんどの国で、着実に民営化の方向を辿ってきたといえる。重要な点は、このような現実の何処に注目すべきか、これらの経験はわが国の農業普及に何を示唆しているかである。特に以下の3点に注目しておきたい。1.多くの国で公的普及の民営化が趨勢として進んできた経緯があるが、その民営化の形態と速度、そして、その民営化の意義、評価は、国、当該国内の地域、農業における部門によって、更には、個々の農業経営によって各々に異なる。2.上記の民営化の評価をめぐる多様な相違という現実の背景には、一方に、農業経営の規模構造、部門結合構造、農業者従事形態など、公的普及サービス、民間普及サービスを需要するサイドの事情、実体の相違と、他方に、民間普及サービス、公的普及サービスが供給されるサイドの事情、実体の相違がある。3.民間普及サービス、公的普及サービスの需要と供給の適切な結合を可能にし、各々のサービスが各々に機能するインフラとして何が重要か、そのインフラの整備をどう進めるかが重要な課題である。