hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核による二次葉緑体の分裂制御機構の解明

平成29年度は、二次葉緑体の最外膜の分裂装置の候補タンパク質であるダイナミンの局在解析を行った。クロララクニオン藻のゲノム中には5つのダイナミン遺伝子をもち、そのうち1つが二次葉緑体の中央部から突出するピレノイドの周縁部に局在することを明らかにした。このダイナミンが二次葉緑体の分裂に関与するかは未だ不明であるが、これまで他の生物で報告されているダイナミンの局在とは異なるものであった。期間全体を通して、クロララクニオン藻のヌクレオモルフDNAと二次葉緑体DNAの複製関連タンパク質の新規同定、二次葉緑体の内膜分裂装置であるFtsZの詳細な局在解析、外膜分裂装置の候補であるダイナミンの局在解析を行い、複雑な二次葉緑体の分裂を制御する遺伝子を明らかにした。いずれの遺伝子も、緑藻由来ではなく、ウイルスや他の藻類からの水平伝播に由来することが解り、二次葉緑体進化のモザイク性を示唆する結果であった。本研究では、微細藻類であるクロララクニオン藻を用いて、細胞周期を通して葉緑体やヌクレオモルフ(葉緑体に付随する核)の分裂がどのように制御されているのか、またその制御機構がどのように進化してきたのかを明らかにした。葉緑体の内膜分裂関連タンパク質やオルガネラDNAの複製関連タンパク質を新たに発見し、それらの遺伝子の進化過程を考察した。平成27年度に引き続き、葉緑体分裂関連タンパク質を、約180の候補遺伝子の中から絞り込み、明らかにする。また、オルガネラDNA複製関連タンパク質に関しても、未同定の因子に関して解析を進める。平成28年度に引き続き、クロララクニオン藻の二次葉緑体の分裂に関わるタンパク質の新規同定を目指す。候補タンパク質に対して作成したポリクローナル抗体を用いて、蛍光抗体法・免疫電子顕微鏡法により詳細な細胞内局在の解析を進める。また、昨年度得られた研究成果は論文にまとめて投稿する。進化生物学
わが国沿岸および周辺海域における気象要因別波高極値の母分布の推定

台風では最長20,000年,低気圧では10,000年を対象として,北西太平洋海域,日本海および東シナ海におけるモンテカルロシミュレーションに基づく波高極値の大標本資料の作成,極値統計解析に基づく成因別確率波高の推定と成因別波高極値の母分布の特定,成因別波高極値の確率的合成に基づく全気象擾乱時確率波高および母分布の推定や,確率波高の標本分布特性の検討を行うとともに,過去50年の台風時波高極値や過去20年の低気圧時波高極値の推算資料や観測資料に対する結果と比較した。得た成果はつぎのようである。1.各海域においてシミュレーション各気象擾乱時年最大波高資料から得た確率波高の空間分布は,既往各気象擾乱から得た結果と比較的よく符合する。これは観測資料に基づく結果によっても支持される。2.台風時年最大波高の母分布はWeibull分布で近似され,その形状母数は沖縄付近の海域の45から四方に向けて1.4程度に減少する。わが国沿岸の太平洋岸・東シナ海沿岸でみれば,形状母数は九州西岸の2.5から関東沿岸の2を経て北海道沿岸の1.4になり,南西部から北東部に向けて小さくなる。日本海においても,日本近海の57から減少して大陸沿岸で2以下になる。また,低気圧時年最大波高の母分布は日本東方海域における形状母数2から周辺海域の1.4に減少するWeibull分布により,日本海を含めてわが国周辺海域ではGumbel分布により表される。さらに,わが国周辺の大部分の海域で台風時波高の影響が強いことから,全気象擾乱時年最大波高の母分布は台風時年最大波高の母分布とほぼ符合する。3.確率波高の標本分布はWeibull分布により高精度で近似され,(再現期間/資料年数)比が大きいほど小さい形状母数をとって標本分布の変動幅が拡大する。1.日本海における台風時波高極値の推定過去50年の既往台風や10,000年のシミュレーション台風に伴う波高の推算資料から年最大波高資料を作成し,これに対する極値統計解析によって,日本海全域における確率波高とその信頼区間を推定した。この結果によれば,既往台風時資料およびシミュレーション台風時資料のいずれによっても,日本海における台風時確率波高は中央部の最大域を中心としてSW-NE方向を長軸とする楕円状空間変化を示し,その値は日本海中央のブイ地点や沿岸部の松前における観測資料に基づく結果ともほぼ符合する。また,推算波高資料の標本分布は非対称な分布をもち,Gumbel分布や形状母数2以上のWeibull分布で近似される。2.北西太平洋における気象要因別波高極値の母分布の推定北西太平洋における既往の台風(50年)や低気圧(20年)とシミュレーションによる台風(20,000年)や低気圧(10,000年)に伴う台風時・低気圧時年最大波高資料を得た。推算対象擾乱数は既往気象擾乱の場合300400ケースに過ぎないが,シミュレーション気象擾乱の場合160,000350,000ケースと圧倒的に多いことから,確率波高の母分布推定に十分な大標本が得られる。

各年最大波高資料に対する極値統計解析結果によれば,台風時年最大波高資料の母分布は形状母数を沖縄付近の5から四方に向けて1.4に減少させるWeibull分布で,低気圧時年最大波高資料の母分布は北東海域での形状母数2から三方に向けて1.4に減少させるWeibull分布で,その外側の海域(日本沿岸全域を含む)でGumbel分布で表される。また,裾長度パラメータ(50年・10年確率波高比)は既往気象擾乱に対する結果と定性的に対応し,台風の場合には定量的にもある程度符合する。本研究では,北西太平洋,日本海,東シナ海における既往台風(50年)・低気圧(20年)時年最大波高推算・観測資料およびシミュレーション台風(10,00020,000年)・低気圧(10,000年)時年最大波高推算資料を極値統計解析することによって,気象要因別波高極値の母分布や確率波高の標本分布を検討するとともに,各海域における合成確率波高との相互比較を通じて,波高極値の特徴を調べた。得た成果はつぎのようである。1.各海域においてシミュレーション気象擾乱(台風・低気圧)時年最大波高資料から得た確率波高の空間分布は,低気圧時の日本海中央部を除き,既往気象擾乱から得た結果と定性的にも定量的にも符合する。また,これらは複数地点の観測資料に基づく結果によっても支持される。2.台風時年最大波高の母分布はWeibull分布で近似され,その形状母数は沖縄付近の海域の45から四方に向けて1.4程度に減少する。わが国沿岸の太平洋岸・東シナ海沿岸でみれば,形状母数は九州西岸の2.5から関東沿岸の2を経て北海道沿岸の1.4になり,南西部から北東部に向けて小さくなる。日本海においても,日本近海の57から減少して大陸沿岸で2以下になる。また,低気圧時年最大波高の母分布は日本東方海域における形状母数2から周辺海域の1.4に減少するWeibull分布により,日本海を含めてわが国周辺海域ではGumbel分布により表される。さらに,わが国周辺の大部分の海域で台風時波高の影響が強いことから,全気象擾乱時年最大波高の母分布は台風時年最大波高の母分布とほぼ符合する。3.確率波高の標本分布はWeibull分布により高精度で近似され,(再現期間/資料年数)比が大きいほど小さい形状母数をとって標本分布の変動幅が拡大する。
医史学の体育史的考察ー特にわが国における養生思想についてー

各時代における社会的事象を背景にして、それぞれの健康観・身体観に特色が見られた。特に近代に至り諸文化が西欧諸国より導入されるにともない医学もまた古来より中国大陸の影響を強く受けて浸透し発展してきた漢方医学による個人中心の健康観即ち「養生思想」から西欧医学による公衆の中での個人健康を考える「衛生思想」へと変革移行されてきた。これらの歴史的流れを体育史をふまえながら医史学との接点を求めるべく考察した。研究方法としては全国医・歯科系大学・研究所及び主要国・公立図書館に対し「アンケート」を依頼し、明治時代までの医学古書、資料等について調査整理し複写可能なものについては一部複写製本した。調査整理した結果、当然のことながら伝統のある規模の大きい図書館ほど「貴重本」が多く所蔵され「○○文庫」として大切に特別保存され利用されていた。今後年月がたつごとに破損散失するおそれがあり、先達の残した貴重な著書、資料は更に指定し永久保存されることが望まれる。本研究中、各時代特筆すべき問題に関していくつかの知見を得た。特に漢方医学的養生思想から西欧医学的衛生思想に移行した明治初期の研究に関して発表したものを冊子として別途提出する。今後は更にわが国文化の発展に関係した諸外国の文献・資料をも探索して科学史との関連も求めて行きたい。古来より中国大陸の影響を強く受けて発達し、浸透してきたわが国の漢方医学の「養生思想」も近代に至り西欧医学による「衛生思想」へと変革移行されてきた。これらの歴史的流れを体育史をふまえながら医史学との接点(健康観・身体観)を求めようとするものである。本年度は、わが国における医学古書・資料等を全国医・歯科系大学図書館に対し「添付資料1-1」の「アンケート」を依頼し(依頼先;添付資料1-2)先に調査済みの三大学(京都大学医学部図書館,金沢大学医学部図書館,金沢医科大学図書館)国立国会図書館,石川県立図書館,金沢市立図書館及び個人所有(「醫學古書目録」;日本医学文化保存会による)の所蔵状況を把握した。集計結果さ「添付資料1-3,1-4」の通りであるが、当然のことながら歴史の古い大学ほど多く所蔵し「○○文庫」等として「貴重本」の取扱いがなされている(京都大学;「富士川本」慶応大学;「富士川文庫〈石黒文庫〉」、順天堂大学;「山崎文庫」鹿児島大学;「玉里文庫」「松本文庫」東京大学「総合図書館古医学書目録」金沢大学;「古醫書目録」金沢市立図書館;「蒼龍館文庫〈加越能文庫〉」)現在複写可能な書籍及び資料について一部複写製本し、また依頼中である。今後の問題としては更にリストを完備し所期の研究目的を達成したい。なお本研究の一環としての論文及び学会口頭発表について別刷を添付し、記録した。61年度にひきつづき「養生思想ー健康観・身体観に関する古書及び資料を62年度は各都道府県立図書館及び主要図書館(主として各政庁所在都市及びこれに準ずる都市)に対し「添付資料1」の「アンケート」を依頼し(依頼先「添付資料2」)「添付資料3」の通り整理分類した.現在本研究に必要な書籍及び資料について複写製本している. (一部済み)また依頼中である.63年度はこれらの資料を更に分類完備して所期の研究目的を達成したい.なお,本研究の一環として「日本体育学会」において口頭発表した内容についての別刷を添付する.
着床期子宮内膜に対する遺伝子導入法の確立と着床不全モデルの確立

1)これまで着床期にはLIF(Leukemia inhibitory factor)やIL-1、HB-EGF等のサイトカイン、細胞増殖因子やプロスタグランジン合成酵素等様々な物質の関与が指摘されてきたが、これらの相互関係はいまだ明らかではない。これらほとんどの遺伝子の上流には核内転写因子NFkBの結合部位が存在することから、我々はNFkBが着床を制御する因子であるかどうかの検討を行った。非妊娠、交配後1-7日目までのマウス子宮内でのNFkB活性の推移をゲルシフト法にて検討し、着床期である交配後4-6日目にその活性が上昇していることを確認した。また免疫染色によりその局在を確認した。今年度は2量体であるNFkBの構成を検討するため、スーパーシフト法を行う予定である。2)着床現象は生体内における一過性の現象であり、そのメカニズムの解明には一過性の遺伝子導入系の開発は有効な手段と考え、HVJリポソームを用いた一過性遺伝子導入系の開発を行った。HVJリポソームを子宮腔内に導入したマウスを交配させ、HVJリポソームが着床、妊娠維持を阻害しないことを確認した上でHVJリポソームに封入したβ-galaclosidase強制発現plasmidまたはLuciferase強制発現plasmidをマウスの子宮腔内に導入し導入遺伝子の発現部位と発現期間、発現強度について検討を行った。その結果、導入した遺伝子は子宮内膜腺上皮に局在し、導入24時間後に発現のピークをむかえ導入72時間後には発現が消失した。今年度は発現期間を延長させるための検討と、1)での結果をふまえNFkBのdominant negativeであるIkBの導入を行い、マウス生体内における着床現象への影響を検討し、着床促進や受精後の緊急避難法としての臨床的応用について検討していく予定である。
婦人科癌のプラチナ耐性獲得の機序解明とアネキシ A4 を標的とした新規癌治療法の確立

今回、子宮内膜癌のHEC1細胞株においてAnnexin A4の安定発現株を樹立し、Annexin A4の強制発現により、in vitroおよびin vivoにおいてプラチナ耐性が誘導された。プラチナ耐性の機序としては、Annexin A4はプラチナ薬剤暴露後ATP7Aとともに細胞膜に移動して共局在し、プラチナ排出を促進することでプラチナ抵抗性を惹起することを初めて示した。子宮体癌の細胞株2種と子宮内膜不死化細胞株2種を用いた網羅的蛋白質発現解析(iTRAQ法)により、子宮体癌細胞株2種いずれにおいても、子宮内膜不死化細胞株2種に比して発現が4倍以上認められる蛋白質を約20種類同定した。これら蛋白質について、子宮体癌および正常子宮内膜の臨床検体および子宮体癌細胞株を用いて免疫組織染色・western blottingを行い、子宮体癌において特異的に発現している蛋白質を10種類に絞り込んだ。特に蛋白質Aおよび蛋白質Bは子宮体癌の細胞膜に特異的に発現しており、将来の分子標的治療のターゲットとして有望であり、現在、その機能解析を進めている。また、臨床病理学的所見との関係についても解析している。一方、卵巣癌におけるプラチナ感受性に関わるAnnexinA4については、子宮体癌細胞株においても、AnnexinA4の遺伝子導入によってプラチナ抵抗性が増し、AnnexinA4のsiRNAによる発現抑制でプラチナ感受性が増すことを明らかにした。マウスを用いた実験でも、AnnexinA4を発現増強させると、マウスに形成させた子宮体癌組織はプラチナ投与にても腫瘍組織は縮小せず、AnnexinA4がプラチナ感受性に関わっていることを証明した。さらに、プラチナ投与時にAnnexinA4の下流で働く蛋白質を同定た。この蛋白質は、プラチナ投与時にAnnexinA4によって発現が増強され、さらに局在変化も誘導されることが判明した。現在、そのメカニズムの解析を行っている。卵巣明細胞癌や子宮内膜癌で高頻度に発現し、プラチナ系抗癌剤耐性に関わっていることが示されているAnnexin A4のプラチナ系抗癌剤耐性機序を明らかにすることを目的とした。Annexin A4を中等度発現している子宮内膜癌細胞株HEC1細胞株にRNAiを導入し、Annexin A4の発現を抑制し、シスプラチン・カルボプラチンによる50%阻害濃度(IC50)への影響を解析した。HEC1細胞株でRNAiによりAnnxeinA4の発現を抑制したところ、両剤ともにIC50値の減少を認め、またAnnexin A4の強制発現株においては両剤ともにIC50の有意な上昇を認めた。Annexin A4によって制御されるプラチナ排出に関与するトランスポーターとしてタンパク質Aを同定した。また細胞内プラチナ定量ではAnneinA4発現株では有意に細胞内蓄積量が減少した。Annexin A4が子宮内膜癌におけるプラチナ系抗癌剤耐性に関与している機序を初めて示した。将来、Annexin A4をターゲットとした分子標的薬がプラチナ系耐性の克服につながる可能性が示唆された。一方、子宮体癌細胞株および子宮内膜不死化細胞株を用い、アビジンカラムにて細胞膜蛋白のみを凝縮し、網羅的蛋白質発現解析を行った。同定された365個の蛋白のうち、18%が膜貫通ドメインを有する蛋白であった。正常細胞と癌細胞で発現に差がある膜蛋白として同定したNCAM1およびCLDN4について、細胞株を用いたwestern blottingおよびフローサイトメトリーにて癌細胞表面特異的に発現していることを確認した。手術検体を用いた免疫組織化学染色でも、CLDN4は癌組織において特異的に発現が上昇していることを確認した。NCAM1およびCLDN4は抗体医薬の標的として報告されている分子であるため、現在、これらの機能解析を現在行っている。<子宮体癌の抗癌剤耐性に関与する蛋白の同定と機能解析>子宮体癌細胞株7種類と不死化子宮内膜正常細胞株から膜タンパク質を抽出し、iTRAQ解析を行った。子宮体癌細胞株7種類中4種類以上で発現が子宮内膜正常細胞株と比較して2倍以上に増強していた膜蛋白を11種類同定した。その中で、特にBST2は臨床検体(子宮体癌118症例および正常子宮内膜59症例)を用いた免疫組織化学染色にて、子宮体癌に特異的に発現していることを見いだした。また抗BST2抗体の抗腫瘍効果は抗体依存性細胞障害性と補足依存的な細胞障害性を介することを明らかにした。また、xenograftを用いたin vivo実験にて、抗BST2抗体はNK細胞依存的に腫瘍の増殖を抑制することを見い出した。子宮体癌に対する抗BST2抗体の臨床応用の可能性が示された(Int J Cancer. 2013;132:472-84)。<プラチナ抵抗性婦人科がんに対するAnnexin A4を標的とした新規癌治療法の確立>Cisplatin暴露後の細胞内プラチナ濃度はコントロール株に比し、Annexin A4導入株では有意に低下した。このことから、プラチナ排出の促進がプラチナ抵抗性の原因と考えられた。

細胞二重染色を行ったところ、Cisplatin暴露後Annexin A4は細胞質から細胞膜へと局在を変え、この際、銅輸送ATPaseであるATP7Aも同様に局在を変えることが分かった。また、Annexin A4により誘導されたCisplatin抵抗性はsiRNAを用いたATP7AのノックダウンによりCisplatinのIC50はコントロール株と同等の感受性にまで改善した。すなわち、Annexin A4はATP7Aを介してプラチナ抵抗性を獲得していることが判明し、婦人科癌に対する化学療法の感受性向上につながる可能性が示された(投稿中)。Annexin A4の薬剤耐性の機序として解析を行ったところ、トランスポーターが与することが判明し、初めて報告した。24年度が最終年度であるため、記入しない。Annexin A4の薬剤耐性に関わる機序をさらに解明していく。今回同定されたトランスポーターとともに、Annexin A4の特異的構造が関与する可能性について解析を進めていく予定である。またNCAM1やCLDN4の薬剤耐性機序についてもさらに解析を進めていく。
鈴木利貞と座間村幼年会に関する研究

鈴木利貞による座間幼年会の理論と実践は、青年団、少年団、青少年施設、公民館、学社連携など社会教育のほとんどの領域に及んでおり、学校と地域の連携をめざしたその先駆的な活動は戦前戦後の同種の実践の中でも最も質の高いものであった。本研究の目的は、鈴木利貞の残した手書きの資料を整理し、その主要なものについて復刻することである。併せて、鈴木利貞と座間幼年会の実践を社会教育の歴史研究の中に位置づけようとするものである。研究成果として『鈴木利貞と座間村幼年会に関する研究-学校と地域の協働の歴史』を成果報告書として発刊した(A5版252頁)。本書には鈴木利貞の主著である『社会的陶冶と幼年会の実際』および『寓話細谷川梗概』を復刻した。さらに以下の解説を加えた。解説は「鈴木利貞と座間村幼年会研究の経緯とその意義(田中治彦)」「鈴木利貞と座間幼年会の実践(中島純)」「解説・『社会的陶冶と幼年会の実際』『細谷川梗概』(鈴木英夫)」の3論文である。巻末には鈴木利貞と座間幼年会に関する参考文献目録を掲載した。本研究に触発される形で、地元(座間幼年会を偲ぶ会)においても『幼年会を語る』という資料集が編纂された(A5版131頁)。この中には幼年会体験者による座談会などの他、鈴木利貞の日記『我が身の歴史』の抄録が子息の鈴木英夫の監修により注釈付きで収録されている。本年度の目標は湘東文庫と神奈川県立図書館を訪問して、鈴木利貞および座間幼年会に関する資料を収集、整理すること、そして『社会的陶冶と幼年会の実際』等の主要文献をワープロに入力することにあった。神奈川県立図書館では「横浜貿易新報」「帝国少年団協会叢書」等の中に関連記事を発見しこれを収集した。鈴木利貞の弟である足立直寿が横浜市平楽小学校において学校少年団を組織し、座間幼年会の経験に基づいた質の高い実践を行なっていた。座間幼年会の実践が神奈川県内の他の学校や地域においても一定の広がりをもっていたことが判明した。湘東文庫においては鈴木利貞のご子息で同文庫の館長である鈴木英夫氏と本年度以降の作業の打ち合わせを行った。本研究事業について鈴木氏より全面的に強力をしてもらえることになった。座間幼年会に関する文献目録は氏の手により作成中でありこれを入手した。ワープロ入力については今年度は鈴木利貞の主著である「社会的陶冶と幼年会の実際」を中心に行うこととし、作業を進めた。手書きの原稿であり旧かなづかいであるため、作業は当初難航したが時間とともに円滑に進められるようになった。年度内に同著のワープロ入力を完了し、出来上がった原稿については鈴木英夫氏に校閲してもらう予定である。以上のように今年度の作業は順調に仕上がり、次年度は「鈴木利貞日記」の整理とワープロ入力の作業、および座間幼年会と少年団日本連盟との関係の調査に移行する予定である。本年度は目標は、鈴木利貞の主著である『社会的陶冶と幼年会の実際』及び『細谷川(梗概)』をワープロ入力するとともに、次年度これを資料集として刊行するために校閲し注釈を付けることであった。前者についてはすでに昨年度ワープロ入力は完了しており今年度入力した『細谷川』とともに湘東文庫の鈴木英夫氏に校閲を依頼した。年度内には校閲と注釈を終了するはこびとなっている。また、両資料については鈴木英夫氏による解説文がすでに寄せられている。『鈴木利貞日記』については清書でないくずし字で書かれているために、日記の解読およびワープロ入力の作業の段取りが難航した。同じ時代の社会教育者である山本瀧之助の日記を編纂した多仁照廣氏の強力のもと、湘東文庫で作業の打ち合せを行った。

結局、日記については当面鈴木英夫氏がいったん清書したものを当方でワープロ入力することとし、『社会的陶冶』『細谷川』の校閲が終了し次第この作業にかかることとした。鈴木利貞と座間幼年会関係の資料については、『神奈川県教育』誌の中に鈴木利貞の連載記事の一部を発見し、現在その全文を入手すべく照会中である。座間幼年会と少年団日本連盟との関係については『少年団の歴史』(萌文社、1996)執筆編集の過程でほぼ明らかになった。座間幼年会はボ-イスカウト運動からは独立して生成した少年団であり、少年団日本連盟が設立される経過で一時スカウト運動に巻き込まれたものの、スカウトの基本である宣誓、制服、パトロール・システム等を採用しなかった。当時の農村部での少年団のひとつの典型であるが、座間幼年会のような形で長期に独自の活動を展開した少年団が他の地方にも存在したかどうかについては今後の研究課題である。鈴木利貞にる座間幼年会の理論と実践は、青年団、少年団、青少年施設、公民館、学社連携など社会教育のほとんどの領域に及んでおり、学校と地域の連携をめざしたその先駆的な活動は戦前戦後の同種の実践の中でも最も質の高いものであった。本研究の目的は、鈴木利貞の残した手書きの資料を整理し、その主要なものについて復刻することであった。併せて、鈴木利貞と座間幼年会の実践を社会教育の歴史研究の中に位置づけようとするものである。本年度は最終年度であるので『鈴木利貞と座間村幼年会に関する研究-学校地域の協働の歴史』を成果報告書として発刊した(A5版252頁)。本書には鈴木利貞の主著である『社会的陶冶と幼年会の実際』および『寓話細谷川梗概』を復刻した。さらに以下の解説を加えた。解説は「鈴木利貞と座間村幼年会研究の経緯とその意義(田中治彦)」「鈴木利貞と座間幼年会の実践(中島純)」「解説・『社会的陶冶と幼年会の実際』『細谷川梗概』(鈴木英夫)」の3論文である。巻末には鈴木利貞と座間幼年会に関する参考文献目録を掲載した。本研究に触発される形で、地元(座間幼年会を偲ぶ会)においても資料集『幼年会を語る』が編纂された(A5版131頁)。この中には幼年会体験者による座談会などの他、鈴木利貞の日記『我が身の歴史』の抄録が鈴木英夫の監修にり注釈付きで収録されている。
「教育体験と社会階層」研究の新展開

本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』(ESSM2013)プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ち切れなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、ESSM2013という信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。この目的の達成のために初年度である平成27年度は、1)研究環境の整備、2)全体会合の開催(各領域ユニットの立ち上げ、およびESSM2013データの分析状況の報告)、3)各領域ユニット内の打ち合わせ、4)各メンバーのESSMデータ再分析の開始、5)再分析結果の学会等への報告・論文投稿(一部)、6)英文投稿を見据えた翻訳・校閲の実施(一部)の6つの課題を目標として研究を進めた。1)については、パソコンや解析ソフトの購入など基本的な設備・備品の整備を予定通り進めることができた。2)については、研究メンバーの調整がつかず延期となったが、メール等で一定の協議を進めることができた。3)についても各ユニットごとにデータ分析を予定通り進めた。4)および5)については、再分析結果を前倒しで取りまとめる方向となり、出版計画を具体的に進めることができた。6)については、分析結果の一部を英文翻訳してて、投稿や英文出版の準備を順調に進めることができた。次年度は、こうした成果を土台として、さらに研究を進めていく予定である。本研究課題の特徴は、先行する調査研究を土台としながら研究発信を重視して研究を進めていくところにある。当該年度の成果としてはまだ具体的なものはないが、当初計画していた通り、和文出版の話は具体化し、出版社も決定し、現在かなり準備が進行している段階である。順調にいけば来年度出版できる可能性がある。また、英語による海外発信の準備も着実に進めることができた。本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ち切れなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。前年度の準備段階を経て、2016年度は、各領域ユニットで理論的な深化を行うべく、研究ユニットごとの研究会開催を予定していたが、研究の途上でデータ分析が予想よりも順調に進行したため、研究会開催よりも、和文図書の刊行と英文論文作成に重点を移した。とりわけ、和文図書の原稿については、研究協力者の原稿はすべて揃い、序論・結論の部分を編者で分担しつつ執筆する段階までこぎつけることができた。また、英文発信についても、多くの論文を翻訳・校正に回し、次年度に向けて発信の準備をさらに一歩進めた。概要に記したように、和文図書の刊行はすでに決定しており、原稿もほぼ出そろった。したがって、次年度に刊行できる予定である。また、英文投稿・発信についても、準備が整ってきている。以上は「順調に進展した」と評価できる。しかし、成果の発信準備態勢は整ってきているものの、研究会開催をできなかったことなどもあり、「当初の計画以上」とまではいえない。本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は中bんな実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外への論文発表・著書刊行、インターネット上での発信が目指された。研究最終年度であるため、具体的な成果発信が中心の活動となった。第一に、和文図書の刊行であるが、すべての研究メンバーの担当原稿は脱稿され、3月末に刊行される予定であったが、出版社側の事情により校正が遅れており、2018年度前半での刊行の予定となっている。当初予定より大きく遅れているが、あとは出版社が刊行してくれるのを待つだけの状況にはなんとかこぎ着けることができた。第二に、同時並行で進めていた英文出版については、複数の原稿を英文化することができ、出版の第一段階の準備までは完了することができた。第三に、インターネット上での研究発信については、本プロジェクトの発信拠点となっているホームページを英文化することができた。今後は順次、英語化された論文をこのサイトを通じてアップロードし、世界に発信している予定である。当初は海外雑誌への投稿を目指していたが、現時点ではその目標は達成できなかった。ただし、発信できる研究成果は上がっているので、それらを順次海外へと発信していく予定であり、その基礎的作業は本プロジェクトによって成し遂げることができた。

本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。1年間研究を推進してきて、当初予想していたよりも、個別の研究分担ユニットが機能しにくく、資金管理上も煩雑であることが明らかになった。それは研究参画者の人数があまり多くないことに起因すると判断されるため、次年度からは緩やかに研究ユニットは維持しつつ、組織としては研究分担者を具体的に決めずに柔軟に対応することにした。28年度は投稿や各種媒体への発信をふやしていきたい。今後は、最終年度に向けて、具体的なアウトプットを出していくことになる。特に、研究成果の英文化は、さらに推し進めていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
中・東欧地域における自動車産業の「リーン・マネジメント」と「トランスプラント」

旧東独地域に自動車製造プラントを設けたドイツ自動車メーカー,VW社及びオーペル社(米GM社ドイツ法人)のケースを取り上げ,国際比較研究を実施した。その場合に,以下の3点が重視された。まず第1に,旧東独を含む中・東欧経済圏を競争の新しい舞台として鎬を削る日独(欧米)自動車企業の戦略展開の新しい方向性とその違いを,「リーン生産システム」のimplementationとmodificationのパーターンの比較に求め,その相違性を究明すること,さらに第2に,経済的に自立的発展を模索する中・東欧諸国での日独(欧米)自動車企業の「トランス・プラント」や「リーン生産システム」導入が現地産業・企業の発展に対して,とりわけ経営・生産システムや労使関係に対して,いかなるポジティブ及びネガティブな影響を及ぼし,現地にいかなる問題を投げかけているのかを比較研究すること,また第3に,このテーマに関連して,欧州での学術的論調ないし論議を整理し,それを踏まえて日欧間での議論の共通性と「ズレ」を浮き彫りにすること,以上である。そして,これらの研究課題を解明する作業において,旧東独地域に旧西独の自動車メーカー,VW社とオーペル社が設けた自動車製造プラントや,それらと関連して旧東独地域に進出した旧西独自動車部品メーカーの製造プラントとリンクして,旧東独自動車産業がその解体・民営化の後に下請産業としての再編成される過程について研究を進めた。そうした中で,旧東独自動車産業・企業の民営化の問題を避けて通れなかったことから,「ドイツ統一」後に実施された民営化を検討し,とくにそれを遂行した「信託公社」についての研究を行った。自動車産業に関する研究の成果は,まだ部分的に公表したにすぎない。今後,逐次に公表する予定である。民営化に関する研究成果も,部分的に公表したが,これについても未発表部分を順次に公表する予定である。(1)西独自動車企業の旧東ドイツ及び東欧諸国への直接投資に関する資料収集:主としてドイツにで公表されたドイツ自動車・部品産業のトランスプラント、リーン経営・生産システム、労働問題に関する一般ないし学術図書・学術論文・業界情報・新聞記事等を収集することができた。とりわけ、VW社及びオペル社の旧東独・東欧地域への投資に関する学術調査研究書・論文の収集は、ドイツ政府、ドイツ自動車産業界、自動車メーカー、各種シンクタンクや研究機関の協力を得て成果を上げることができた。また特筆すべきは、ドイツでの最先端の研究実績に関わる図書・論文だけでなく、旧東ドイツの民営化事業の最終報告書(全13巻;自動車・部品産業も含まれる)をドイツ政府が援助してくれたことであり、本年度に引き続いて、次年度にかけて、それにるいて丹念な研究と取り組む予定である。(2)旧東独地域の自動車トランスプラント及びそれに部品供給する部品産業に関する研究では、膨大な資料を渉猟し、耽溺傾向がなくもなかったが、基礎的な研究にエネルギーを注いできた。とりわけ、VW社及びオペル社の旧東独新設工場に関する研究は、ある程度、成果を上げることができた。まだ学術論文として公表することができる段階にないが、次年度において、研究成果を順次に公表する計画である。(3)旧東独地域の自動車部品産業についてのアンケート調査とハンガリーの日系自動車トランスプラント(スズキの投資)に関しては、充分な調査結果を得ることができなかった。それらについては、次年度において、引き続き、調査研究と取り組む予定である。本年度は,旧東独を含む中・東欧経済圏を競争の新しい舞台として鎬を削る日独(欧米)自動車企業の戦略展開の新しい方向性とその違いを,「リーン生産システム」のimplementationとmodificationのパーターンの比較に求め,その相違性を究明するために,旧東独地域に設けられた自動車製造プラントを研究対象とした。

その場合に旧東独自動車産業の解体再編成と民営化問題に関する研究を避けて通れないので,本年度はVW社及びオーペル社が旧東独地域に設けた「トランス・プラント」に関する研究を進めるとともに,民営化問題にも研究を広げた。すなわち,次の3分野に研究を集中した。(1)ドイツ自動車メーカー,VW社及びオーペル社(米GM社ドイツ法人)のケース,(2)旧東独自動車産業解体後の旧東独企業の下請産業としての再編成過程の解明。とくに自動車部品産業について対象企業170社の再編成の実態の検討(継続中)。目的は,旧国営企業の民営化・清算後に,どのような経緯で会社新設・改組されてきたのか,「トランス・プラント」の生産リンケージにどのように組み込まれているのかを解明すること。この問題はドイツ統一プロセスの中で展開したので,旧東独自動車産業の民営化問題と不可分であり,したがって(3)信託公社と自動車産業の民営化問題と取り組んだ。これまでの研究の成果は,次の2論文にまとめて発表した。(1)「ドイツ統一と民営化前史-『信託公社』誕生への遡源-』奥林康司編『現代の企業システム-経営と労働-』税務経理協会,2000年1月,231-246頁所収。(2)「独自動車工業と民営化政策」藤井光男・井上昭一編『現代経営史-日本・欧米-』(叢書・現代経営学第2巻),1999年5月,234-251頁所収。平成12年度には,研究の課題として,まず第一に,旧東独を含む中・東欧経済圏を競争の新しい舞台として鎬を削る日独(欧米)自動車企業の戦略展開の新しい方向性とその違いを,「リーン生産システム」のimplementationとmodificationのパーターンの比較に求め,その相違性を究明すること,その場合に第二に,旧東独地域に自動車製造プラントを設けたドイツ自動車メーカー,VW社及びオーペル社(米GM社ドイツ法人)のケースと,旧東独自動車産業解体後の旧東独企業の下請産業としての再編成過程を解明すること,さらに第三に,そのために,ドイツ統一後の民営化,とくにそれを遂行した「信託公社」の研究も重視することを設定し,研究した。具体的には,(1)旧東独地域における自動車産業の再建に関する研究,(2)旧東独地域の自動車部品産業を対象としたその再編成の実態の検討,(3)統一後の旧東独企業の民営化を担った「信託公社」に関する研究と取り組んだ。研究成果は,自動車産業分野に関連してとくに旧東独企業の民営化に関する論文(「研究発表」参照)を公表してきたが,自動車産業の生産システムに関する研究については,論文作成中であり,今後公表を予定している。
スピンギャップを内在する量子反強磁性系におけるラマン散乱スペクトルの理論計算

量子効果は、通常、古典論的性質の影に隠されていることが多いが、反強磁性体ではそのスピン間に、互いに方向を反平行に整列させようとする交換相互作用が働いており、量子効果そのものが見られる。最近では、平面系のような低次元の「量子反強磁性」に注目が集まっている。これらの系の基底状態の多くはsinglet対状態(シングレットダイマー)を作っている。この状態は本質的にエネルギーギャップ(spin gap)を持っている。この場合、このspin gapを光の非弾性散乱過程(Raman分光)の実験で調べる研究が極めて有力である。本研究は、反強磁性体における磁気励起による光学的性質に関する理論計算の研究を広い立場から行った。特に、有限スピン数の系を数値的に厳密対角化して、その固有値・固有ベクトルを求めた。そのデータから、Ramanスペクトルの再構成を試みた。さらに、スピン間の空間的な相関関数の導出を行い、磁気的に新しい相が現れる可能性を調べた。また、この研究は磁性の発現を与える基礎メカニズムにかかわる問題として、ヤーンテラー効果(JTE)と密接に関連している。そこで、量子反強磁性化合物を対象としてJTEと光学スペクトルとの関係を調べた。その研究展開過程において、この効果を磁気的g因子に現れる量子カオスとして捕らえるという視点を得た。これは、磁性体研究に新しい視点を与えると同時に現実性のある量子カオスモデルを与えるものである。また、最近の原子気体ボース凝縮系の実験的研究の進展は、このような量子凝縮系問題に共通の模型を与えつつある。そこで、積極的にこのボース凝縮系問題に取り組んで、量子カオスの発生過程をπEと関連づけて、具体的に調べた。本研究は、反強磁性体における磁気励起による光学的性質に関する理論計算の研究として、スピン系の低エネルギー励起をスピン波描像に基づいて調べている。特に平成15年度は、有限スピン数の系を数値的に厳密対角化して、その固有値・固有ベクトルから交換散乱スペクトルスペクトルの再構成を試み、それを、スピン波励起と関連づけて解析した。対象とした量子反強磁性体は、平面上にシングレットダイマーがお互いに直行して整列した銅酸化物反強磁性体SrCu_2(BO_3)_2を対象として、基底状態におけるスピン間の相関関数、交換散乱スペクトル計算を通じて、低次元系に特有な量子反強磁性の低エネルギー励起の性質を詳しく調べた。具体的には、シングレットダイマー間の相互作用によって現れる新たな磁気相の構造を推測した。本研究は、交換散乱スペクトルの部分が査読付き論文としてMRS-J(Transactios of Materials Research Society of Japan Vol.28,No.4,(2003)pp.13071310)へ公表された。さらに、相関関数の部分が査読付き論文として、MRS-J(2004)に印刷中である。また、この研究は磁性の発現を与える基礎メカニズムとして、ヤーンテラー歪の効果と密接に関連しているが、この効果を磁気的g因子に現れる量子カオスとして捕らえて論文としてまとめた。これは、磁性体研究に新しい視点を与えるものである。実際、これは査読を経て米国物理学会誌Phys.Rev.Vol.E68,(2003)p.046201-18へ掲載された。現在は具体的に磁性化合物を対象としてヤーンテラー歪の効果と光学スペクトルとの関係を量子化カオスという領域から調べる試みを行っている。本研究は、化合物反強磁性体における磁気励起による光学的性質に関する理論計算の研究として、スピン系の低エネルギー励起の性質を調べている。まず、伝統的方法とも言えるホルシュタイン-プリマコフのスピン波描像に基づいて散乱スペクトル構造を再構成することから出発している。

次に、これらの結果に基づいて、古典的な磁気モーメントが見かけ上消失している量子反強磁性系のシングレット基底状態とその上に開いているスピンギャップについて解析した。このエネルギーギャップはこの系の磁気的・光学的物性を支配する重要な要素である。これらについては、有限スピン数の系を数値的に厳密対角化して、その固有値・固有ベクトルを求めて解析した。特に、スピン間の空間的な相関関数の導出を行い、磁気的に新しい相が現れる可能性を調べた。さらに化合物磁性体の実験との対応をつけるため、ラマン散乱における交換散乱スペクトルの数値的再構成を試みた。それらを伝統的なスピン波励起による2マグノン散乱過程と比較して検討した。対象とした量子反強磁性体は、平面上にシングレット・ダイマーがお互いに直行して整列した銅酸化物反強磁性体である。また、この研究は磁性の発現を与える基礎メカニズムにかかわる問題として、遷移金属イオンがイオン結晶中で呈するヤーン-テラー効果と密接に関連している。そこで、磁性化合物を対象としてヤーン-テラー歪の効果と光学スペクトルとの関係を調べた。強調したい点は、その歪みが静的な場合と動的な場合の相違に着目した研究展開過程において、この効果を軌道角運動量が持つ磁気的g因子に現れる量子カオス問題として捕らえるという視点を得たことである。これは、磁性体研究に新しい視点を与えると同時に現実性のある量子カオスモデルを与るものである。
組織行動と組織の健全性診断システムの開発

各種事故や不祥事防止に向けて、組織要因とヒューマンファクターとの関係を明白にし、組織行動のあり方と組織の健全性診断システムの開発を目指して研悠を進め、システムの開発に成功した。このシステムについて試行を繰り返すことにより、その実用性を明らかにするとともに、これまでの各種研究に対する優位性を確認した。LCB研究会が提唱している組織事故の未然防止モデル「防護壁モデル」を参考として、「VTA法となぜなぜ分析法」を解析手法として使用した組織事故の事例解析を行うとともに、組織の管理すべき項目の整理とその体系化、組織運営上必要な組織行動上の管理項目と組織の健全性の評価指標の開発を行い、プロトタイプではあるが「組織行動と組織の健全性診断システム」を開発した。そしてLCB研究会メンバーに協力を願い、化学、エンジニアリング、医薬品販売の業界に所属するメンバーがそれぞれの自身がこのシステムを用いて試験的に所属する組織の自己診断を行なった。その結果を平成20年11月にシンポジウムを開催し、公表した。さらに、このシンポジウムに参加した個人クリニックの経営に携わった方及び地方の総合病院内の薬剤部門の担当責任者が本診断システムに強い関心を持ち、彼らが自らの組織に対し試行的に自己診断を行なった結果を医療分野限定として平成21年3月にシンポジウムを開催し結果を公表した。これらの研究活動を通じてプロートタイプではあるが「組織行動と組織の健全性診断システム」は実際の組織で使用可能であることを確認できた。平成21年度はさらに幅広い分野と組織にこのシステムの適用可能性について研二究を進める予定であるLCB研究会が提唱している組織事故の未然防止モデル「防護壁モデル」を参考として、「VTA法となぜなぜ分析法」を解析手法として参照しながら、組織の管理すべき項目を整理し、組織の健全性を確保するための管理指標を明確にするとともに、組織の健全性の評価指標を開発した。特に、ここで開発を目指しているのは、組織自らが自己診断可能な診断モデルである。平成20年度はLCB研究会メンバーに協力をいただき、それぞれの所属する組織での、試験的な自己診断を行い、このシステムの問題点の摘出と解決に取り組んだ。平成21年度は11月と3月の2回のシンポジウムとこのほか数回の研究会を通して、この分野を研究している研究者や企業の監査役等を交えて、既存の研究の成果と課題について検討を行うとともに、我々が研究開発を進めている自己診断モデルとの差異を明らかにした。その結果、組織が自ら簡易に健全性診断が可能な実用的なモデル作成が必要であることを再確認した。平成22年度は数社に協力を仰ぎ、実用可能なモデルとして仕上げていく計画である。産業界や公的機関等で発生した各種事故や不祥事の再発防止に向けて、従来行われてきた原因究明や再発防止に向けての提言から欠落している部分に焦点を当て、これらの背景にあるその組織特有の欠陥や組織の安全文化欠落等の組織要因とヒューマンファクターとの関係を明白にすることにより、組織行動の在り方と組織の健全性診断システム開発を目標に研究を進めた。本年はこのシステムの試行と啓発に加えて、これまでこの分野で行われてきた各種研究について問題点の摘出により、組織の健全性診断法の特徴とその優位性を確認した。これらの一連の研究の成果は9月と3月の2回の公開シンポジウムで報告を行った。今年度の特記事項は複数の組織での試行とこのシステムの有効性の確認、内部監査やマネジメントシステムの補完のための効果が挙げられる。試行組織からは組織内のコミュニケーションの把握等組織管理の面での有効性、既存のISOシステムのトップダウンによる問題点の是正、組織の構成員へのリスク教育等、このシステムの展開への期待と研究の発展が企業関係者から強く表明された。なお、これまでの3年間の研究成果を冊子として取りまとめたことも申し添える。
食道発癌感受性を決定する因子の解析

疫学的に食道癌発癌のリスクファクターとしてタバコが知られている。タバコの中に含まれる発癌物質の代謝活性化や解毒化には薬物代謝酵素が関与しているが、最近これらの薬物代謝酵素には遺伝子多型が存在することが明らかになり、これらの酵素活性の遺伝的な高低が個人の食道発癌感受性に大きく影響する可能性がある。これまで代謝活性化に関与する酵素としてチトクロムP4501A1,2E1、解毒化に関与する酵素としてグルタチオンSトランスフェラーゼMの遺伝子多型の頻度を健常人と食道癌患者で比較検討したが、いずれの酵素も両群間で有意な差はみられなかった。平成10年度は、N-アセチルトランスフェラーゼ2(NAT2)、グルタチオンSトランスフェラーゼP(GSTP)などのphase||酵素の遺伝子多型について検討した。その結果、NAT2のslow or intermediate acetylator typeの割合が食道癌患者に有意に多く、本遺伝子型が食道発癌の危険因子(オッズ比3.0)であると考えられた。また、GSTPのAAtypeも食道癌患者でその頻度が有意に高く、同様に食道発癌の危険因子(オッズ比8.0)であることがわかった。(Morita S.etal.Int J Cancer79,517-520,1998)今後さらに研究を進めることで、食道発癌の高危険群の同定、頭頚部二次癌発生の予防等の臨床応用に役立てたい。食道癌発癌にはタバコ、アルコール等の環境因子が大きく関わっている。環境に存在する発癌物質の多くはそのままでは不活性型で薬物代謝酵素により活性化や解毒化を受ける。薬物代謝酵素には遺伝子多型が存在し遺伝的な活性化能や解毒化能の違いが発癌感受性を決定している可能性がある。平成10年度は活性化に関与する酵素としてチトクロムP450(CYP)1A1,2E1、解毒化に関与する酵素としてグルタチオンSトランスフェラーゼM(GSTM1)、N-アセチルトランスフェラーゼ2(NAT2)、グルタチオンSトランスフェラーゼP(GSTP)について各遺伝子型の頻度を健常人と食道癌患者で比較検討し、NAT2のslow or intermediate acetylator type(オッズ比3.0)とGSTPのAAtype(オッズ比8.0)が食道発癌の危険因子であることを明らかにした。(Morita S.etal. Int J Cancer 79,517-520,1998)現在、他の薬物代謝酵素やDNA修復酵素遺伝子(O6-methyl guanine methyltransferase)についても検討中であり、今後さらに研究を進めることで、食道発癌の感受性を決定する因子の解明に努めたい。食道癌に対する発癌感受性を決定する因子として前年度までは環境発癌物質に対する薬物代謝能(解毒化や活性化)に重点を置き、チトクロムP450(CYP)1A1,2E1、グルタチオンSトランスフェラーゼM(GSTM1)、N-アセチルトランスフェラーゼ2(NAT2)、グルタチオンSトランスフェラーゼP(GSTP)、acetaldehyde dehydrogenase2(ALDH2)の遺伝子多型の頻度を健常人と食道癌・頭頸部癌患者で比較した。その結果、薬物代謝やアルコール代謝関連酵素の遺伝子多型のいくつかは食道・頭頸部発癌の危険因子であることがわかった。平成12年度は発癌リスクとしてDNA修復酵素遺伝子に注目して検討した。食道発癌に最も重要といわれている発癌物質であるnitrosamineは代謝活性化された後、DNA adduct(O6-methyl guanine)を形成する。O6-methyl guanineは修復酵素であるO6-methyl guanine methyltransferase(MGMT)により修復されるが、修復されないとtransition mutationを起こし発癌の原因になる。したがってMGMTの発現が低いとmutationが蓄積しやすいと考えられる。そこでMGMTの発現性を食道癌・頭頸部癌手術切除標本を用いて抗MGMT抗体で免疫染色を行い検討した。結果は食道癌や頭頸部癌においてはMGMTの発現は十分に高くMGMTの低発現例は例外的であり、MGMTが食道・頭頸部発癌に及ぼす影響は少ないと思われた。
二次骨化中心形成過程における組織再生因子CCN2発現様式の三次元解析

【目的】高齢化社会を迎えて、益々増加する骨・軟骨疾患の治療に対して再生医療は今もっとも注目されている。本研究では、再生医療への応用が期待できる組織再生因子CCN2の内軟骨性骨化における多様な生理作用の役割解明のために、マウス脛骨における二次骨化中心形成において、その遺伝子発現とタンパクの局在をin situ hybridization法と免疫染色法によって経時的に組織学的検討を行った。【方法】実験動物としてマウスを用い、生後1、7、14、21、28日後に、膝関節を摘出し、固定、脱灰後、通法に従いパラフィン切片を作製した。CCN2の発現は、HE染色後、in situ hybridization法と免疫組織学染色を行い、光顕的に観察した。【結果】二次骨化中心の形成は、生後7日後、骨端部の血管侵入により開始された。骨端部中心あたりの軟骨細胞は肥大化を認め、14日後には、同部位に骨化中心が認められた。その後、28日後まで骨化中心の拡大が認められた。CCN2のMrnaの発現は7日後では、骨端部において関節側部と血管侵入部位に一致してみられ、14日後では骨化中心周囲の血管内皮細胞ならびに軟骨細胞に発現を認めた。CCN2タンパクは7日後では、骨端部中心付近の軟骨細胞に、また14日後以降は骨化中心周囲の肥大軟骨細胞に同在し、それは骨化領域に近接していた。また二次骨化中心形成に伴うCCN2 Mrnaの強い発現は、28日後には減少に転じていた。この傾向は、骨端軟骨においても同様にみられた。さらに二次骨化中心周囲では、CCN2とMMP9との共局在が観察された。【考察】組織再生因子CCN2は、二次骨化中心形成において血管新生誘導因子としての重要な役割を担い、その後の骨化に関与することが強く示唆された。高齢化社会を迎えて、益々増加する骨・軟骨疾患の治療に対して再生医療は今もっとも注目されている。本研究では、再生医療への応用が期待できる組織再生因子CCN2の内軟骨性骨化における多様な生理作用の役割解明のために、マウス脛骨における二次骨化中心形成(骨端軟骨への血管組織の進入から骨端部の骨化にいたる過程)において、その遺伝子発現とタンパクの局在をin situ hybridization法と免疫染色法によって経時的に組織学的検討を行うことを目的とする。また観察期間毎に組織切片3D再構1築ソフトを用いて二次骨化中心過程におけるCCN2遺伝子発現部位と局在の三次元構築像を作成し、空間的な分布と作用方向についての知見を加え、CCN2の作用機構や遺伝子発現制御機構について検討を行うことを目的とする。実験動物にはマウスを用い、二次骨化中心形成過程(生後1,3,7,14,28日)における膝関節組織を摘出した。各群4匹(計20匹)。その後、通法に従いパラフィン包埋を行い、厚さ7μmの連続切片を作製した。現在までに、本研究を遂行するためにCCN2の免疫染色ならびにin situ hybridizationを行っている。同時に、遺伝子発現部位やタンパク局在部位に共局在する他分子との関連を調べるために、軟骨組織の細胞外マトリックスの主要成分の一つであるX型コラーゲンのin situ hybridization用のprobeを作製しているところである。