hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマ-病脳アミロイド形成機序に関する研究

アルツハイマ-病(AD)、Down症脳中ではアミロイドβタンパクを主成分とするアミロイドが広範囲に沈着することが知られている。しかしながらこのアミロイドβタンパク前駆体(APP)からアミロイドβタンパクにいたる過程については未だに不明である。我々はこれまでこのアミロイド生成機序解明を目的として研究を行ってきた。本研究では脳および培養細胞におけるAPPおよびその関連タンパクの免疫化学的解析を行った。この研究により以下のことを明らかにした。(1)免疫グロブリンL鎖可変領域特異的モノクロ-ナル抗体(Hy20-54-16-31)がAD脳中のアミロイド物質と反応し、しかもアミロイド沈着初期と考えられるdiffuse plaque中のアミロイド物質とも反応した。このことは、我々がすでにアミロイド物質と免疫グロブリン,補体、マクロファ-ジとの関連性を指摘したことともあわせ、アミロイド沈着と免疫機構との関連性が推定された。(2)各種培養細胞におけるAPPをAPP各部位に対する抗体を用いて、蛍光抗体法による免疫組織化学、SDS電気泳動およびimmunoblot法を用いて解析し、細胞により分泌型および非分泌型APPが存在することを見いだした。またとくにPC12h細胞における分泌型APPはアミノ酸残基541-596の間でプロセシングを受けていると推定された。今後、アミロイド沈着と免疫機構との関連性、APPのプロセシング部位とアミロイド線維形成との関連性についてのより詳細な研究が必要であると考えられる。
いじめられ体験をもつ被害者のアイデンティティ

1.昨年度に施行した質問紙調査(回顧法)および半構造化面接の逐語録を作成して分析を行った。結果の一部は論文(11.欄に記載)にまとめており、その概略は以下の通りである;(1)いじめ被害経験者の約1/4が何らかの"物語"をもって対処をしており、その内容は(1)マスメディアが流す情報や伝記などが供給する、社会に既存の物語に依拠する場合と、(2)一般的な言葉や格言ではあるものの重要な他者(多くは親)がもたらした場合の大きく二つが認められた。これらの物語は、いじめた加害者の側にみいだされる理由、なぜこの自分が被害にあったのか、そのような被害を受けた者の将来像などの手がかりをもたらすことによって被害者の対処とアイデンティティに影響を及ぼし、また物語によっていじめに対する認識も変化していく可能性が示唆された。(2)以上をふまえ"物語"の内容分類(5カテゴリー)それぞれについて、事例分析を行った。「加害者を取るに足らないと見下す物語」は、加害にまつわる物語をもつことにより、たまたま自分が標的になったに過ぎないという事態の相対化には寄与するものの否定的な影響が残ること、「加害者への復讐や仕返しとしての自殺の空想」は共同体感覚をもたらしうること、「特別という感覚を生む物語」は、違いに不寛容となる思春期から青年期前期においてアイデンティティ感覚を支える非常に強力なモデルとして作用すること、「被害の意味づけを肯定的な方向に移行させる物語」はいじめ自体を利用する方略であること、「格言など」は対人関係の敏感さ等の長期の亘る影響を及ぼすことが考察された。2.1998年に施行した、いじめ被害者に対する質問紙およびロールシャッハ・テストのフォローアップ面接を2002年8月に行った。3.2003年3月2325日、ACA(アメリカ・カウンセリング学会)総会に参加して、関連研究のレビューを行う予定である。1.いじめられ体験の態様、原因認知といじめ認識、対処の"物語"と影響についての質問紙調査(回顧法)を、大学生402名に対して施行した。そのうちの24名に対して半構造化面接を行い、体験を意味づけ、喪失した以前のアイデンティティに代わるものと今後の見通しをもたらす内的な"物語"の内容等について、現在、面接逐語録をもとに再分析中である。第一次調査分として田中(2001)において報告した結果の概要は、以下の通りである。大学生152名(平均19.4歳)のうち、いじめ被害者は55名、加害者かつ被害者は30名。いじめ被害者のアイデンティティの地位についてTanaka(2001)が整理した4類型は確認され、各タイプと主観的苫痛感及び長期的影響との関連が示唆された。被害者が抱いた"物語"(素朴な言葉やイメージを含む)については20名が記載し、内容は次のように分類された;(1)加害者を取るに足らない存在と見下す、(2)自分自身に対する特別という感覚による乗り切り、(3)被害の意味づけを肯定的な方向に移行、(4)いずれは解決するという格言などに託す。事例分析では、これら"物語"が対処のプロセスといじめられ体験の長期的影響に関わることが明らかになった。いじめ認識は、当時と現在で計15名について認識の移行が確認された。具体的な対処では、我慢36%、無視26%、反撃8%、誰かに相談14%、和解9%であり、いじめ認識「あり」の場合は対処として「我慢」か「相談」が、「あり→なし」では「無視」「和解」、「なし→あり」では「我慢」「反撃」が選択されており、それらの関連について考察した。2.いじめ被害者の対処に関する臨床心理学的研究と、心的外傷の被害者のアイデンティティに関する論文を、大学院生とともに隔週23編ずつ紹介・検討してきており、今後レビュー論文としてまとめる予定である。

2.1998年に施行した、いじめ被害者に対する質問紙およびロールシャッハ・テストのフォローアップ面接を2002年8月に行った。3.2003年3月2325日、ACA(アメリカ・カウンセリング学会)総会に参加して、関連研究のレビューを行う予定である。
西太平洋における大気・海洋変動のENSOに及ぼす影響

今年度の主な活動は次の様なものであった。(1)前年度に引続き、デ-タの解析、数値モデルによる研究を進め、次のような点に関しての知識を蓄積、総括し、残された問題点を整理した。a)準二年振動の機構とそのモンス-ン、およびENSOとの関連。c)西部熱帯太平洋に於ける積雲対流の階層構造、変動、及び季節内変動との関連。e)黒潮とそれに伴う暖水塊の経年変動とENSOとの関連、及びその日本付近の機構に及ぼす影響。f)不安定な大気・海洋相互作用の発達の為の条件に関する理論的な研究。g)これらの研究に必要な大気、海洋及び結合モデルの改良。h)十年周期変動の構造と他の経年変動との関連。(2)これまでの成果も踏まえ、TOGAーCOAREの一環として海外の研究者と連絡を取りつつ、WARMーWATERPOOLにおける大気ー海洋相互作用に関する具体的な研究・観測実行計画を作成した。(3)ENSO及び他の時間スケ-ルの気候変動に関する研究計画についての長期展望についての議論を深めた。もっとも重要な目的は、ENSOに関し、研究目標を明確にし、そのための手段としての研究計画を作り上げることであった。数回の研究集会を中心とした活動を行い、その結果、ENSO研究の現在の焦点は下記の点に集約されると言う認識に至った。1.不安定な大気・海洋相互作用の引金は何か。2.その引金は前回のEVENTと、どう関係しているのか。そのための研究計画としては、短期的な計画および長期的な計画の両面から進める必要が在ることが認識された。短期的には西太平洋における大気・海洋の相互作用の詳細を観測し、“引金"の機構を明かにすることであり、国際的な協力を考慮しながら計画具体化を進めている。長期的な研究課題として、ユ-ラシアの陸面状態とモンス-ン、西岸境界流(黒潮)海域の変動と大気循環の相互作用の研究について、更に検討を続けている。(1)前年度に引続き、デ-タの解析、数値モデルによる研究を進め、次のような点に関しての知識を蓄積した。(2)前年度の成果も踏まえ、TOGAーCOAREの一環として海外の研究者と連絡を取りつつWARMーWATERPOOLにおける大気ー海洋相互作用に関する具体的な研究・観測計画立案を進めた。(3)より長期的な視野のもとに、アジア大陸、中高緯度海洋を含んだ大気ー海洋ー陸面相互作用としての気候変動研究計画立案の準備を行った。
トリフィライト系列化合物の構造・電極活性相関

オリビン型Li_x(Mn_yFe_<1-y>)PO_4において、リチウムイオン電池正極としての機能させる際のMn固溶に伴う著しい失活が起こることが知られている一方で、y<0.05程度の少量置換では逆に電極活性が向上するという報告がある。X線回折、磁化率測定、メスバウア分光によって同定を行った後、高エネルギー加速器研究機構中性子実験施設VEGA、HITにおける回折および全散乱実験を行った。その結果、充放電特性と関連する短距離から長距離にわたる広範かつ詳細な構造を明らかにすると同時に,これを鋭敏に反映する低温での磁気特性について系統的に整理することができた。充放電反応を駆動するLiの挿入脱離、固体内拡散の挙動を反映していることが期待されるLiの熱振動に関する情報に注目し、飛行時間(TOF : Time Of Flight)型粉末中性子回折を利用し詳細な構造解析を行った。粉末中性子回折のRietveld解析により精密化されたLiの異方性原子変位パラメータから描画される熱振動楕円体は、長軸方向が010方向の1次元拡散経路を示唆した。LiFePO_4-FePO_4系において、両端組成近傍に固溶領域が存在することを粉末X線回折、粉末中性子回折、高感度熱流測定、平衡電位等を活用して多角的に解析を進めてきた。この室温で存在する固溶領域に対する温度の影響を高温in situX線回折を用いて調べた。また、粒径が明確に異なる二種類の充放電挙動、熱流束測定から、粒子径の影響を調べた。その結果、粒子径の現象に伴う溶解度ギャップの縮小傾向が明確に観測された。この現象について、分離整合界面エネルギーの見地から熱力学的モデルを構築した。本研究対象材料のトリフィライト系列LiMPO_4化合物は、次世代大型リチウム蓄電池用電極の本命と位置づけられている。低い電子伝導性が課題として認識されており、その充放電速度は電極合剤作製法等の外的要因に強く依存するため、これまで内在的物性要因と外的要因を十分に分離した検討・速度論的考察がなされていない。本研究では、Li_xMPO_4の電気化学反応が2相反応系に分類されることからフラットな放電特性を示し、開回路電位に対して過電圧が明確に規定できることに注目し、微細構造が統一された電極合剤に対して一定過電圧下の電流緩和測定を系統的に行うことで、内在的物性要因によるオリビン格子中のFe^<3+>/Fe^<2+>(3.4V vs. Li/Li^+)とMn^<3+>/Mn^<2+>(4.1V vs Li/Li^+)の電気化学活性の違いを定量化した。この2種類のレドックス種は材料コストや環境適合性という点で極めて魅力的であるのに加え、発生電位がエネルギー密度と電解液の酸化分解に対する安定性を両立し得るポジションにあることから重要性が高い。その結果、Fe^<3+>/Fe^<2+>・Mn^<3+>/Mn^<2+>の2桁以上にも達する大きな活性の違いが確認された。この現象の原因究明の出発点として、充放電時の両端組成に相当するLi(Mn^<2+>_yFe^<2+>_<1-y>)PO_4と(Mn^<3+>_yFe^<3+>_<1-y>)PO_4の2系列について、粉末X線リートベルト解析を行い、Mn置換量増加に伴うM^<8+>O_6八面体の構造変化が特異的に顕著であり、長距離秩序の消失が誘引されることを明らかにした。

一方でM^<2;>O_6八面体、LiO_6八面体、PO_4四面体の構造変化はイオン半径や格子定数の変化から予測可能な範囲のものであった。これは、Mn^<3+>上に局在した3d電子と格子との相互作用が非常に強いことを示している。このように、電極機能と構造の相関が明確な形で捉えることができた。Li_xFePO_4における充放電機構は、これまでLiFePO_4-FePO_4の2相反応として記述されてきた。しかし、このような反応モデルでは、粒子内の電荷移動は2相の界面に限定されるため、スムースな充放電反応が起こるとは考えにくい。本年度の研究において、実際はこのような単純な反応形式ではなく、室温においてα<x<1-βの領域にMiscibility Gapを有し、その外側に二つの固溶領域0<x<α,1-β<x<1が存在する、スピノーダル型分解過程として理解できることを突き止めた。室温付近における固溶領域の存在は、電池反応時の固体内電荷移動の頻度因子と密接に関連する。つまり、2価3価の混合原子価状態やリチウムの部分欠損・部分占有により、ポーラロンやリチウムイオンのホッピング確率が大きく向上すると考えられる。従って、α,βの値は電極活性のバロメータとして有効であると同時に、これらの値を大きくする、すなわち固溶領域を広げるための材料設計の重要性が示唆される。固溶領域を配置エントロピー変化に伴う熱流束によって簡便に検出することに成功しつつあり、それらの結果によれば粒子径が大きいほどエントロピー異常は観測されなくなる。つまり、固溶領域の幅は粒子径に強く依存する。このことは、これまで報告されてきた微粒子化による特性向上には、拡散パスの短縮や界面反応の効率化のみならず、バルク内キャリア濃度の向上やホッピング確率の向上という側面も有していることを示唆する。すなわち、粒子径を相関係に対する影響因子としても認識する必要がある。LiFePO_4は、リチウムイオン二次電池の正極材料として、安全性、コスト、環境親和性の観点から、特にこの大型リチウムイオン二次電池において、現在最も期待される材料である。この充放電反応機構を明らかにすることは電極材料としての最適化にあたって非常に重要な課題となる。充放電反応を駆動するLiの挿入脱離、固体内拡散の挙動を反映していることが期待されるLiの熱振動に関する情報に注目し、飛行時間(TOF : Time Of Flight)型粉末中性子回折を利用し詳細な構造解析を行った。精密化されたLiの異方性原子変位パラメータを下に描画される熱振動楕円体は、長軸方向が010方向となり、以前から理論的に予測されていたb軸方向への1次元拡散経路を支持する結果となった。PadhiらがLiFePO_4の正極材料としての有用性を報告して以来、この材料の充放電機構は二相共存反応であると言われてきた。二相共存反応で記述される充放電反応の電位は、Gibbsの相律で示されるように電極材料内のリチウム量に依存せず一定となるが、LixFePO_4の(0【less than or equal】κ【less thanor equal】1)開回路電圧のLi量依存性はxが0,1付近では二相平衡の電位からの逸脱を示す。これは、この領域では二相共存反応ではなく、単相反応であることを示唆している。この単相反応の領域に着目し、LiFePO_4-FePO_4系において、両端組成近傍に固溶領域が存在し、粒子サイズの減少にともなって広がっていくことを粉末X線回折、粉末中性子回折、高感度熱流測定、平衡電位測定等を活用して多角的に提示した。
黄砂を含む越境大気汚染物質の長期影響としての発癌性評価

黄砂時粉塵の長期曝露が発癌に関与する可能性について,気道上皮構成細胞株を用いて検討を行った.その結果,比較的短時間の黄砂時粉塵による細胞株刺激でも,炎症発癌に関与するサイトカイン,酸化ストレスマーカーが誘導され,粉塵の長期曝露が発癌に関与する可能性が示唆された.また,鳥取県内に長期在住している非喫煙肺腺癌患者の術後肺標本における元素解析を蛍光X線法で行った.喫煙肺腺癌患者の標本でも同様の解析を行い両群間で元素成分について比較検討を行った.黄砂に付着する重金属などの非土壌成分について明らかな差異は認めらなかった.長期粉塵曝露が肺組織へ与える影響については今後さらなる検討が必要と考えられた.黄砂時粉塵の長期曝露が発癌に関与する可能性について,気道上皮構成細胞株を用いて検討を行った.その結果,比較的短時間の黄砂時粉塵による細胞株刺激でも,炎症発癌に関与するサイトカイン,酸化ストレスマーカーが誘導され,粉塵の長期曝露が発癌に関与する可能性が示唆された.また,鳥取県内に長期在住している非喫煙肺腺癌患者の術後肺標本における元素解析を蛍光X線法で行った.喫煙肺腺癌患者の標本でも同様の解析を行い両群間で元素成分について比較検討を行った.黄砂に付着する重金属などの非土壌成分について明らかな差異は認めらなかった.長期粉塵曝露が肺組織へ与える影響については今後さらなる検討が必要と考えられた.近年,黄砂や越境大気汚染が原因と考えられる煙霧の健康影響が懸念されている.本邦においては,これらの長期曝露による健康影響に関する検討は少なく不明な点が多い.本研究では,黄砂,越境大気汚染物質の長期曝露が発癌に与える影響を検討することを目的としている.1.マウスモデル,細胞株を用いた基礎的検討本研究計画時から,ハイボリュームサンプラーを用いた大気粉塵捕集を継続的に行ってきたが,本年度は気象条件の影響もあり,動物実験に使用するだけの十分な粉塵を捕集するのに予想以上の時間を費やした.したがって,当初の計画を一部変更し,平成25年度捕集した粉塵の大部分は次年度用の実験試料として保存することとした.予備実験として捕集した一部の黄砂時粉塵を,ごく少数マウスに気管内投与したところ,気管支肺胞洗浄液中の炎症細胞が増加すること,炎症性サイトカイン濃度が上昇する可能性が示唆されており,実験手技も問題ないことは確認した.2.臨床検体(切除肺組織)を用いた臨床的検討鳥取県内に長期在住している非喫煙肺腺癌患者の術後標本における癌周囲正常組織部位の元素解析を蛍光X腺法にて計画した.今年度は,測定手技の確認を目的として,1検体のみを用いて元素解析を行った.黄砂上に付着していることがわかっている非土壌成分である重金属(Cd, Mn, Ni,Pb)などは,今回の検体からは肺組織内に沈着していることが確認されなかった.Fe成分がやや多く沈着していたが,大気粉塵吸入との因果関係ははっきりしなかった.今後は,他地域からの検体も含め,正常肺組織を収集し,さらに検討していくことを計画している.1.マウスモデル,細胞株を用いた基礎的研究本研究の計画時から,大気粉塵集塵装置を用いて実験に必要な粉塵捕集を継続的に行ってきたが,気象条件の影響もあり,当初予定した実験計画を遂行する十分な粉塵量を本年度も確保することが困難であった.そのため,黄砂時粉塵の代替として一部黄砂時落下粉塵を用い,さらに曝露期間を計画より短縮してマウスに曝露させ,発癌に関与する炎症性サイトカインや酸化ストレスマーカーが誘導されるか検証した.その結果,黄砂時落下粉塵の曝露により,炎症性サイトカインや酸化ストレスマーカーが,コントロール群と比較して誘導される傾向があることが確認され,長期曝露により発癌にも関与する可能性が示唆された.誘導される炎症性サイトカインを検討する過程で,黄砂にはアレルギー反応に関与するサイトカインも誘導される可能性が示唆された.2.臨床検体(切除肺組織)を用いた臨床的検討前年度に続き,鳥取県内に長期在住している非喫煙肺腺癌患者(8症例)の術後標本における癌周囲正常組織部位(末梢側と中枢側の2ヶ所)の元素解析を蛍光X線法にて行い比較した.また,喫煙肺腺癌患者(8症例)の切除肺組織についても同様の検討を行った.喫煙の有無で,肺組織内に沈着している元素成分に明らかな差異はみられず,黄砂などに付着していると考えられる非土壌成分などが多く沈着している所見は,今回の測定系では認められなかった.今後他地域に在住している被験者の肺組織検体との比較や,他の元素解析方法で行った結果と比較検討することが必要であると考えた.呼吸器内科学大気粉塵捕集は当初から継続的に行っているが,気象条件の影響もあり,動物実験を行うだけの十分な大気粉塵試料を捕集するのに,相当量の時間を要した.そのため当初予定していた動物実験が予定どおりできず,大部分の粉塵試料は次年度用として保存し,一部の粉塵で予備実験のみ行った.平成25年度に捕集し保存している大気粉塵に加えて,次年度も引き続き大気粉塵捕集を行い,動物実験が実行可能な十分量の粉塵が確保できた時点で,当初予定していたマウスモデルを用いた炎症発癌評価ならびに,発癌メカニズム解析として酸化ストレス反応,炎症性サイトカイン評価を行う.

継続的な捕集作業にもかかわらず,動物実験に必要な十分な粉塵が確保できないと判断した場合には,使用する粉塵量が少なくても刺激が可能な,細胞株を用いた評価を優先して行う方針とし,黄砂に代表される大気粉塵の毒性ならびにメカニズム解析を可能な限り行う.平成25年度に,マウスを用いた基礎的研究を行う予定としていたが,実験に必要な十分量の大気粉塵を捕集するのに予想以上の時間を必要としたため,当初予定していた動物実験が実行できなかった.そのため,予定していたマウスの購入・飼育料金をはじめとした動物実験のため経費を使用しなかった.動物実験が可能な十分量の大気粉塵を捕集したうえで,平成25年度に予定していたマウスモデルや細胞株をもちいた基礎的研究を開始する.マウスの購入・飼育料金をはじめとした動物実験のため費用に使用する計画である.
網膜神経細胞障害における神経分泌タンパク質ＶＧＦの保護機構に関する研究

網膜神経細胞障害における神経分泌タンパク質であるVGF nerve growth factor inducible (VGF)の関与およびその機序を解明することを目的として実施した。VGF活性ペプチドであるVGF588-617 (AQEE30)は小胞体ストレスによる神経細胞障害に対して保護作用を示し、細胞生存促進因子であるAktのリン酸化亢進作用を示した。これらのことから、VGFは細胞生存シグナルを活性化することにより神経細胞保護作用を発現していることが示唆された。さらに、VGFは緑内障モデルマウスの網膜において小胞体ストレスおよびVGFの発現が増加していることを明らかにした。申請者らはその網膜神経節細胞死に小胞体ストレス負荷を介した機序が関与しているという仮説に基づき研究を進め、その網膜障害時に小胞体ストレスが誘導されることを初めて明らかにした。さらに、in vitroスクリーニングにより小胞体ストレス細胞死を抑制する新規化合物を見出し、それらの中で保護作用の最も強力であった化合物の作用機序の解析から、その保護作用が神経栄養因子により誘導される神経分泌タンパク質であるVGF nerve growth factor inducible (VGF)遺伝子の発現を介していることを明らかにした。本研究ではこれまでの研究成果を発展させ、網膜障害におけるVGFの関与およびその機序を解明すること、さらにVGFの新規治療ターゲットとしての可能性を実験的緑内障モデルを用いて検証する。即ち、1.正常網膜および視覚路におけるVGFの発現および網膜障害時の変化を検討する。2.培養網膜神経節細胞および急性網膜障害モデルにおけるVGF活性ペプチドおよびVGF siRNAによる発現抑制の作用を検討する。3. VGF遺伝子導入マウス用いて急性網膜障害および慢性緑内障モデルにおける網膜・視覚中枢障害に対する作用を明らかにする。VGFは糖鎖修飾阻害剤であるツニカマイシンにより誘発した小胞体ストレスによる神経細胞障害に対して0.1μMより保護作用を示し、Aktのリン酸化更新作用を示した。さらに、VGFはマウス網膜全層に発現しており、自然発症緑内障モデルマスウの網膜においてVGFの発現が増加していることを明らかにした。申請者らは、網膜神経節細胞死に小胞体ストレス負荷を介した機序が関与しているという仮説に基づき研究を進め、その網膜障害時に小胞体ストレスが誘導されることを初めて明らかにした。本研究ではこれまでの研究成果を発展させ、神経細胞障害におけるVGFの関与およびその機序を解明すること、さらにVGFの新規治療ターゲットとしての可能性を網膜障害モデルを用いて検討した。VGF活性ペプチドであるVGF588-617 (AQEE30)は糖鎖修飾阻害剤であるツニカマイシンにより誘発した小胞体ストレスによる神経細胞障害に対して保護作用を示し、細胞生存促進因子であるAkt (v-Akt Murine Thymoma Viral Oncogene)/PKB (Protein Kinase-B)のリン酸化亢進作用を示した。さらに、VGFはマウス網膜全層に発現しており、自然発症緑内障モデルマスウの網膜および視神経において小胞体ストレスにより発現する細胞死誘導性転写因子C/EBP homology protein (CHOP)の発現およびVGFの発現が増加していることを明らかにした。申請者らは網膜神経節細胞死に小胞体ストレス負荷を介した機序が関与しているという仮説に基づき研究を進め、その網膜障害時に小胞体ストレスが誘導されることを初めて明らかにした。即ち、(1)正常網膜および視覚路におけるVGFの発現および網膜障害時の変化を検討する。(2)培養網膜神経節細胞および急性網膜障害モデルにおけるVGF活性ペプチドおよびVGF siRNAによる発現抑制の作用を検討する。(3)VGF遺伝子導入マウス用いて急性網膜障害および慢性緑内障モデルにおける網膜・視覚中枢障害に対する作用を明らかにする。

VGF活性ペプチドであるVGF588-617 (AQEE30)は糖鎖修飾阻害剤であるツニカマイシンにより誘発した小胞体ストレスによる神経細胞障害に対して0.1 microMより保護作用を示し、ヒト変異SOD1を細胞に導入することにより小胞体ストレスを誘導した際の神経細胞障害に対して0.01 microM以上の濃度において保護作用を示した。さらに、VGF588-617は細胞生存促進因子であるAktのリン酸化亢進作用を示した。これらのことから、VGFは細胞生存シグナルを活性化することにより神経細胞保護作用を発現していることが示唆された。本研究課題において、検討項目に上げた3項目の進行状況を以下に述べる。1正常網膜および視覚路におけるVGFの発現および網膜障害時の変化を検討に関して、正常マウス(C57BL/6J)および自然発症緑内障モデルマウス(DBA/2J)の15ヶ月齢の網膜におけるVGFの発現について免疫染色により検討した。正常マウスでは網膜全層にわたり弱いVGF様免疫活性がみとめらた。それに対して、緑内障モデルマウスでは網膜におけるVGFの発現が著明に増加していた。現在、サルレーザー誘発緑内障モデルについても13週後の網膜・視神経および脳のサンプルの採取を終了し、凍結薄切標本の作製を終了した。現在、VGFの発現について免疫染色により検討を進めている。2培養網膜神経節細胞および急性網膜障害モデルにおけるVGF活性ペプチドおよびVGF siRNAによる発現抑制の作用を検討に関して、VGF活性ペプチドがin vitroにおいて神経細胞に対して保護作用を示すことを確認した。現在、急性網膜障害モデルに対する作用について確認を進めている。3VGF遺伝子導入マウス用いて急性網膜障害および慢性緑内障モデルにおける網膜・視覚中枢障害に対する作用に関して、VGF遺伝子導入マウスの作製を進めている。現在、F0マウス6ラインを交配し、そのうち5ラインについてF1マウスの誕生を確認できた。その後、F2が2ライン誕生している。現在、F2マウスの各臓器におけるVGFの発現について検討を進めている。今後、VGFの過剰発現が確認できたラインについて網膜障害に対する作用を検討する予定である。以上、本研究課題は慢性モデルを用いるために組織サンプリングに少し時間を要したが、当初の通り順調に進んでおり着実に研究成果が得られている。(1)正常網膜および視覚路におけるVGFの発現および網膜障害時の変化を検討に関して、自然発症マウス緑内障モデルの網膜・視神経および脳の経時的(6ー18ヶ月齢)なサンプリングを正常マウスと合わせて終了している。さらに、サルレーザー誘発緑内障モデルについても13週後の網膜・視神経および脳のサンプルの採取を終了し、凍結薄切標本の作製を終了した。
総義歯装着者における食事と運動から健康寿命延伸を考える

今年度の計画は、プロトコールの完成と本学部における倫理審査委員会での承認を得るために研究説明書、同意書などの書類を作成することである。プロトコールは作成しているが評価項目として7項目(1口腔衛生状態2口腔水分計ムーカスによる口腔乾燥状態3デンタルプレスケールによる咬合力検査4オーラルディアドコキネシスによる舌口唇運動機能検査5JMS舌圧測定器による舌圧検査6咀嚼能率検査用グミゼリーを使用した咀嚼機能検査7嚥下スクリーニング質問用紙による嚥下機能検査)による口腔機能低下症の検査、研究協力者による現義歯の検査と状態、現義歯装着時のQOLアンケート調査、ADLアンケート調査、義歯満足度アンケート調査、運動機能確認のための握力検査、体成分分析装置IN BODYによる体組成検査、日常的な食事摂取、栄養素摂取状況調査、日常的な食摂取状況の写真撮影、食事摂取頻度調査であるBDHQアンケート調査、面接における被験者特性(身長測定、体重測定、旧義歯使用期間、無歯顎期間)の口頭によるアンケート調査、MMSEによる認知機能評価などの検査を行うこととしている。現在まで検査項目が多くなりすぎ高齢者である患者への負担が大きすぎるので、再度プロトコールを精査し、被験者に負担の少ない方法でのプロトコールの作成を進めている。同時に被験者への研究説明をするための説明書ができるだけ簡単で分かりやすくなるように再度見直しを図っている。個人データ入力のための研究専用パソコンと分析用のソフトSPSSの購入は済んでいる。日本大学松戸歯学部倫理審査委員会に申請するためプロトコールを作成してる。しかしながら評価項目として7項目(1口腔衛生状態2口腔水分計ムーカスによる口腔乾燥状態3デンタルプレスケールによる咬合力検査4オーラルディアドコキネシスによる舌口唇運動機能検査5JMS舌圧測定器による舌圧検査6咀嚼能率検査用グミゼリーを使用した咀嚼機能検査7嚥下スクリーニング質問用紙による嚥下機能検査)による口腔機能低下症の検査、研究協力者による現義歯の検査と状態、現義歯装着時のQOLアンケート調査、ADLアンケート調査、義歯満足度アンケート調査、運動機能確認のための握力検査、体成分分析装置IN BODYによる体組成検査、日常的な食事摂取、栄養素摂取状況調査、日常的な食摂取状況の写真撮影、食事摂取頻度調査であるBDHQアンケート調査、面接における被験者特性(身長測定、体重測定、旧義歯使用期間、無歯顎期間)の口頭によるアンケート調査、MMSEによる認知機能評価などの検査を行うこととしている。現段階では検査項目が多くなりすぎ高齢者である患者への負担が大きすぎるので、再度プロトコールを精査し、被験者に負担の少ない方法でのプロトコールの作成を進めている。同時に被験者への研究説明をするための説明書ができるだけ簡単で分かりやすくなるように再度見直しを図る。今後の研究の推進方策としては、さらなる文献検索と研究協力者とのミーティングを密に行う。実際にデータ測定するための使用機器の数量、アンケート用紙の記入項目など被験者への負担軽減を考慮する。研究を進める際に必要な測定項目を精査し、被験者への負担を配慮したプロトコールの完成させる。以上を踏まえて、日本大学松戸歯学部倫理審査委員会の承認を取得するために研究説明書、同意書、アンケート調査用紙、データ取得に必要な書類を加筆訂正し完成させる。日本大学松戸歯学部倫理審査委員会にて承認を受けたのち、速やかに被験者の獲得し、研究が遂行できるように資料の印刷、日常的な食事摂取状況調査、栄養素摂取状況調査、日常的な食摂取状況の写真撮影準備、食事摂取頻度調査であるBDHQアンケート調査用紙を整える今年度の計画は、プロトコールの完成と本学部における倫理審査委員会での承認を得るために研究説明書、同意書などの書類を作成することである。しかしながら評価項目として7項目(1口腔衛生状態2口腔水分計ムーカスによる口腔乾燥状態3デンタルプレスケールによる咬合力検査4オーラルディアドコキネシスによる舌口唇運動機能検査

5JMS舌圧測定器による舌圧検査6咀嚼能率検査用グミゼリーを使用した咀嚼機能検査7嚥下スクリーニング質問用紙による嚥下機能検査)による口腔機能低下症の検査、研究協力者による現義歯の検査と状態、現義歯装着時のQOLアンケート調査、ADLアンケート調査、義歯満足度アンケート調査、運動機能確認のための握力検査、体成分分析装置IN BODYによる体組成検査、日常的な食事摂取、栄養素摂取状況調査、日常的な食摂取状況の写真撮影、食事摂取頻度調査であるBDHQアンケート調査、面接における被験者特性(身長測定、体重測定、旧義歯使用期間、無歯顎期間)の口頭によるアンケート調査、MMSEによる認知機能評価などの検査を行うこととしている。現段階では検査項目が多くなりすぎ高齢者である患者への負担が大きすぎるので、再度プロトコールを精査し、被験者に負担の少ない方法でのプロトコールの作成を進めている。同時に被験者への研究説明をするための説明書ができるだけ簡単で分かりやすくなるように再度見直しを図る。今後の研究の推進方策としては、さらなる文献検索と研究協力者とのミーティングを密に行う。実際にデータ測定するための使用機器の数量、アンケート用紙の記入項目など被験者への負担軽減を考慮する。研究を進める際に必要な測定項目を精査し、被験者への負担を配慮したプロトコールの完成させる。以上を踏まえて、日本大学松戸歯学部倫理審査委員会の承認を取得するために研究説明書、同意書、アンケート調査用紙、データ取得に必要な書類を加筆訂正し完成させる。日本大学松戸歯学部倫理審査委員会にて承認を受けたのち、速やかに被験者の獲得し、研究が遂行できるように資料の印刷、日常的な食事摂取状況調査、栄養素摂取状況調査、日常的な食摂取状況の写真撮影準備、食事摂取頻度調査であるBDHQアンケート調査用紙を整える今年度購入予定であった体成分測定機器IN BODYは研究代表者が所属する日本大学松戸歯学部有床義歯補綴学講座にて所有するものを使用することになり、その費用がかからなくなったため次年度使用が生じた。また、研究がやや遅れているので次年度使用計画は、日本大学松戸歯学部倫理審査委員会にて承認後速やかに研究データ測定を進めるために資料の印刷、データ管理料に充てる。
日本の対外政策と東アジア―信頼醸成へ向けた国際共同研究の可能性

21世紀の日本外交、20世紀の成果と課題に対する冷静な分析のうえに立って、新たに再構成される必要がある。この観点から20世紀の日本外交を振り返ると、われわれは日本外交において、近隣の東アジア諸国との関係構築が不十分であったことに気づく。そこで、わが国最大の国際関係関連の学会である財団法人日本国際政治学会においても、中堅メンバーを中心にひとつの国際共同研究プロジェクトを構想するため、今回の申請を行った。そこで、2001年7月末に香港で開催された北米を中心とした全世界的な国際関係学会であるISA(International Studies Association)大会において、各メンバーがパネルに参加することで、世界の各研究者からの批判と建設的意見を仰ぐとともに、将来へ向けての更に大きな国際共同研究の可能性を探った。この香港会議にメンバー全員が参加するとともに、その場で各国の研究者も加えて何度も会合を重ね、こうしたプロジェクトの重要性を確認しあった。それが、予定より外国旅費に費用を費やした理由である。とりわけここでは、日本の経済力低下にともなう外交力の相対的低下にどう対応するか、そのさいそれを補うひとつの方法として東アジア諸国との連携と協力をどう進めるかなどにつき、議論を深め、問題の重要性を確認しあった。
日本語と英語を母語にしうる国際児をめぐる多文化数育についての比較調査

本年度は、イギリス在住で、家庭で日本語と英語が話されている子どもの教育とアイデンティティ形成について研究した。まず、日本で生まれ育った女性で、非日本人との子どもを育てている母親30人余りに聞き取り調査を行った。そこからは、自分の手どもが日本語を話せることを対象者達が望んでいることがわかった。その理由は、「日本で役立つから」、「就職に有利だから」といった実利的なものから、「自分や自分の両親などとのコミュニケーションのため」、「日本人としてのアイデンティティのため」というものまであった。そして、日本語を伝えるために、「母子間では日本語で会話する」、「日本の本やビデオなどを与える」、「日本に一時帰国する」などの工夫をしていることがわかった。しかし、家庭だけでは子どもの日本語習得には十分でないことが多かった。そのため、日本語で行われる補習校やサークルでの活動を利用している母親もいることがわかった。次に、補習校やサークルを参観した。補習校は、駐在家庭の子どものために日本企業などが中心になって設立され、従来は、帰国のための準備という役割が主であった。しかし、近年は、国際結婚家庭を含めた永住予定の子ども達が無視できない割合になっている。そのため、国語ではなく日本語を学ぶクラスを設置したり、国際結婚家庭の保護者が積極的に活動したりしている学校もある。一方で、講師の多くが国際結婚者である学校でも、国際結婚者の意見はあまり出されずに、駐在家庭中心の教育が行われている学校もある。サークルには、国際結婚をした日本女性の会や、出産や育児の互助グループ、本の読み聞かせや貸し出しを行う団体などがあった。駐在家庭とともに活動しているサークルも多くあった。そこでは、書物や遊び、歌などを通した日本文化の紹介が行われていた。また、情報を交換し連帯感を強める、重要な日本人コミュニティになっていることもあった。本研究では、家庭に日本語と英語の言語環境をもつ子どもたちの教育の実態を把握するために、3グループを対象に比較調査を行った。以下、グループごとに調査の概要と研究の成果を記す。1フィリピン人女性と日本人男性とのあいだの子ども奈良県および秋田県において、地域の日本語教室の参観および母親や関係者への聴き取り調査を行った。その結果、フィリピン人の母親はフィリピン人であることを誇りにしながらも、子どもにはなかなか自文化を伝えられずにいること、子どもはフィリピン的な文化背景を否定的に捉える傾向があることがわかった。こうした成果の一部は、5月の異文化間教育学会(さいたま・駿河台大学)にて発表し、同学会誌にまとめた。2日本人女性とアメリカ軍関係者との子どもであるアメラジアン沖縄での現地調査やアメラジアンに関する文献研究を行った。その結果、多くのアメラジアンは、複数の文化的背景の中で自らのアイデンティティを模索していることがわかった。そして、アメラジアン・スクールは、そのような子どもたちが自らの独自性を肯定できるように教育を行うと同時に、日本の公教育がより多文化化するように見直しを求めていることが明らかになった。こうした成果の一部は、日本子ども社会学会誌に発表した。3一方の親が英語圏の先進国出身で他方が日本人である子ども7月から8月にかけて、イギリス・ロンドン大学教育研究所にて国際児をめぐる多文化教育について文献・資料を収集した。また、移民の多住地域にて調査を行った。調査結果は、現在整理中である。以上のことから、国際児の多様性が明確になると同時に、グループを越えた共通性が明らかになってきた。今後はさらに聴き取り調査や参与観察を重ね、日本社会が真に多文化化していくために、国際児の教育に対して国家がなすべきことや、公教育が見直すべきことを解明していく。現在、日本の全婚姻件数の約20組に1組が国籍の異なる男女によるという一例にあらわれているように、家庭という、子どもを育てる上でもっとも基本的な場における多文化化がすすんでいる。そこで、本研究では、両親の一方が日本以外の文化的背景をもつ、いわゆる「国際児」を取り上げ、その教育およびアイデンティティ形成について考察している。本年度は特に、イギリス人男性と日本人女性とのあいだの子どもを対象に、学校を訪問したり、関係者に聞き取りを行ったりした。また、比較のために、イギリスにおける多文化教育の状況について調査した。まず、近年国際児の割合が高まっている、海外の補習授業校について調査した。国際児とそれ以外の子どもでは、日本語能力や生活歴、将来の見通しなどが異なるため、補習授業校に対する期待も異なる。補習授業校が、日本への帰国を前提にした短期の駐在家庭の子どもを対象に設立され発展してきた経緯から、国際児への対応は遅れがちである。ロンドン補習授業校でも、同様の傾向がみられるが、特に日本語学習への配慮が必要な子どもに対しては、別クラスを設けるなどして対応している。また、保護者の学校運営に対する積極的な参与が特徴的である。次に、児童・生徒の8人に1人がエスニック・マイノリティであるイギリスの多文化教育について研究した。複数の先行研究によると、エスニック・マイノリティの学業成績が劣るのは、語学力のみによるのではなく、家庭と学校、また、両親のあいだの文化的背景のちがいにもよる。そのため、政府は、家庭や地域との連携、異なる文化的背景を尊重した教育の重要性を訴えている。また、そうした方針を現場に浸透させるために、現職教員の研修が行われている。一方、学校では、エスニック・マイノリティ専門の教師を雇用したり、教材を整えたりして、英語指導や異文化理解のための教育環境を改善している。

本年度は、イギリス在住で、家庭で日本語と英語が話されている子どもの教育とアイデンティティ形成について研究した。まず、日本で生まれ育った女性で、非日本人との子どもを育てている母親30人余りに聞き取り調査を行った。そこからは、自分の手どもが日本語を話せることを対象者達が望んでいることがわかった。その理由は、「日本で役立つから」、「就職に有利だから」といった実利的なものから、「自分や自分の両親などとのコミュニケーションのため」、「日本人としてのアイデンティティのため」というものまであった。そして、日本語を伝えるために、「母子間では日本語で会話する」、「日本の本やビデオなどを与える」、「日本に一時帰国する」などの工夫をしていることがわかった。しかし、家庭だけでは子どもの日本語習得には十分でないことが多かった。そのため、日本語で行われる補習校やサークルでの活動を利用している母親もいることがわかった。次に、補習校やサークルを参観した。補習校は、駐在家庭の子どものために日本企業などが中心になって設立され、従来は、帰国のための準備という役割が主であった。しかし、近年は、国際結婚家庭を含めた永住予定の子ども達が無視できない割合になっている。そのため、国語ではなく日本語を学ぶクラスを設置したり、国際結婚家庭の保護者が積極的に活動したりしている学校もある。一方で、講師の多くが国際結婚者である学校でも、国際結婚者の意見はあまり出されずに、駐在家庭中心の教育が行われている学校もある。サークルには、国際結婚をした日本女性の会や、出産や育児の互助グループ、本の読み聞かせや貸し出しを行う団体などがあった。駐在家庭とともに活動しているサークルも多くあった。そこでは、書物や遊び、歌などを通した日本文化の紹介が行われていた。また、情報を交換し連帯感を強める、重要な日本人コミュニティになっていることもあった。
細孔壁がグラフェンシート1枚で構成された規則性メソポーラスカーボンの合成

高出力と高容量を両立する電気二重層キャパシタ電極の開発を行った。目標とした構造は「細孔壁がグラフェンシート1枚で構成された規則性メソポーラスカーボン」である。研究開発の結果、この理想構造がイオンの移動抵抗低減に効果的であることを実証できた。さらに、エネルギー密度を増加させるため細孔の微少化を試みた結果、規則性細孔であれば直径約1.2nmのミクロ孔であっても高出力であることを見出した。平成21年度は、酸化黒鉛を出発とするメソポーラスカーボンの合成を試みた。具体的には、黒鉛を酸化することで酸化黒鉛の均一な水分散液を調製し、1次元状鋳型物質として界面活性剤ミセルやチューブ状シリケートであるイモゴライトなどを混合し溶媒を除去することで、酸化グラファイトの層間に鋳型物質の挿入を試みた。その結果、層間に鋳型物質を挿入することはできたが、規則正しく配列させることは困難であった。そこで、メソポーラスシリカ薄膜を支持体として用い、その規則性細孔表面に沿って1枚のグラフェンシートを配置することで、目的とする材料に近いモルフォロジーをもつメソポーラスカーボンの調製を試みた。具体的には、導電性基板上にスピンコートによりメソポーラスシリカ薄膜を合成し、シリカ表面のシラノール基に有機アルコールを化学吸着させた後にこれを炭素化した。有機アルコールは単分子層吸着していたので、炭素化後にはグラフェンシート約1層分の厚さの炭素が形成された。1M NaCl水溶液に被覆前後のメソポーラスシリカ薄膜を3週間浸漬したところ、被覆前の薄膜は構造が完全に破壊されてしまったが、炭素被覆したものは3週間後にも長周期規則構造を保つことがわかった。すなわち、炭素被覆がほぼ完壁であることを確認した。メソポーラスシリカ薄膜を支持体にして合成したカーボンの細孔径は約2nmであり、目的としていた細孔径を実現することができた。さらに、調製したカーボンは内部抵抗が小さく、かつ規則性細孔内部のイオンの移動抵抗が小さいため、キャパシタ充放電測定において高いレート特性を示した。すなわち、グラフェンシート1枚で構成される規則性メソポーラスカーボンがキャパシタ材料として有望であることを明らかにできた。平成21年度に、細孔径約2nmのグラフェンシート1枚で構成される規則性メソポーラスカーボンがキャパシタ材料として有望であることを示した。しかしこの材料はメソポーラスシリカ薄膜を支持体として合成したため、シリカも含めた材料の重量あたりおよび体積あたりの容量は従来の電極材料である活性炭と同程度に留まっていた。そこで平成22年度は、純粋なカーボン材料で、かつグラフェンシート1枚で構成される材料合成を行った。このような材料は、ゼオライトを鋳型とし、そのナノ細孔内部でグラフェンを成長させることで合成できる。しかし、この手法で合成できるカーボンの細孔径は1.2nm以下に制限される。そこでまず、最適な細孔径について検討を行った。基本的に、細孔径が小さい方が体積あたりの容量は向上する。しかし、あまり細孔が小さいと細孔内部のイオンの移動抵抗が大きくなるためレート特性が低下する。検討の結果、高容量と高出力を両立する最適な細孔径は1.2nmであることが判明した。すなわち、ゼオライトを鋳型として合成されるカーボンがキャパシタ電極として最も適していることがわかった。次に、ゼオライトを鋳型とするカーボンの更なる構造最適化を行った。その結果、ゼオライトの細孔1個に対して炭素原子を約46個充填した、比表面積2910m^2/gのカーボンが、容量と出力のバランスがもっともよいことがわかった。このカーボンは電流密度が小さい領域での容量は74F/cm^3と大きく、しかも20A/gの大電流下でも約80%の容量を維持できた。また、2000回以上の充放電を繰り返しても有意な劣化は観察されず、耐久性にも優れた材料であることが示された。さらに、カーボンへのヘテロ原子のドーピングによる容量構造の検討や、エッジの量を減少させることによる耐電圧の向上に関する検討も行った。
フォールドマー触媒の設計・合成とその利用による不斉合成反応の開発

フォールドマーとして、アミノ酸のα位炭素が不斉中心ではなく側鎖上にのみ不斉中心が存在する光学活性5員環α,α-ジ置換アミノ酸と6員環α,α-ジ置換アミノ酸を設計した。5員環状α,α-ジ置換アミノ酸は、酒石酸ジエステルを出発原料として、水酸基の保護、還元、ヨード化によりジヨード体を合成し、このジヨード体によりマロン酸ジエステルをビスアルキル化して5員環構造を構築し、その後クルティウス転移反応を行うことにより効率的に合成可能となった。さらに、5員環上のエーテル保護部分は、水酸基、アミノ基などの各種官能基に変換することも可能となった。ピペリジン骨格を有する環状α,α-ジ置換アミノ酸の合成は、マロン酸ジエステルをプロモメチル-1,3-ジオキソランにてビスアルキル化した後、アセタールの脱保護、各種アミン体との縮合、還元により6員環ジエステルとし、その後クルティウス転移反応を行うことにより合成した。これらの方法により得られた光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸からなるペプチドを合成し、それらのペプチドについて溶液状態、結晶状態でのコンフォメーション解析を行った。その結果、側鎖上にのみ不斉中心を有する5員環α,α-ジ置換アミノ酸からなるホモペプチドでは、側鎖上の不斉中心のみにてヘリックスの方向性を制御できることが明らかとなった。このように、短いペプチドでも安定な片方の方向性のヘリックス構造を形成するフォールドマー分子を合成することに成功した。現在のところ、これらの分子を用いた不斉合成反応には成功していないが、これらの研究成果により不斉触媒反応への応用の基盤となる知見が得られたものと考えられる。コンフォメーション自由度の制限された光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸の不斉合成を2つのルートにより検討した。1つは、光学活性な酒石酸ジエステルを原料として用いるルートで、ヨード体に変換後、マロン酸ジエステルをアルキル化した後、クルティウス反応を行い光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸を合成する方法、もう1つは、ラセミのジオールエステル体をリパーゼにより速度論的にトランスエステル化して光学分割した後、クルティウス反応によりアミノ酸を合成する方法を検討した。その結果、これらの方法により5員環並びに7員環を有する光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸を効率良く合成できることがわかった。この合成法により両エナンチオマーの合成にも成功した。さらに、側鎖のジオール部分を修飾して、金属が配位できる部分を導入することにも成功した。また、アミノ基を有するキラルな6員環状α,α-ジ置換アミノ酸の合成を、新規合成ルートにより達成した。この合成ルートは、キラルアミンを各種変化することにより、従来は困難であった嵩高い置換基、あるいはキラルな置換基を有する6員環状α,α-ジ置換アミノ酸を合成することを可能にした。上記手法により合成した新規アミノ酸から、部分的ではあるがホモペプチド並びにヘテロペプチドの合成に成功した。現在、次年度の研究計画に従い、ペプチドの合成(フォールドマー)とコンフォメーション解析、並びにその不斉反応への応用について研究を行っている。コンフォメーション自由度の制限された光学活性環状α、α-ジ置換アミノ酸の不斉合成を酒石酸ジエステルを出発原料として検討した。その結果、この合成経路により収率面では問題があるものの、アミノ基、アジト基などの各種官能基を有する環状α、α-ジ置換アミノ酸誘導体を合成できることを明らかとした。また、ピペリジン骨格を有する6員環状ジ置換アミノ酸の合成を検討し、合成収率を向上することに成功した。さらに、このピペリジン骨格を有する6員環状ジ置換アミノ酸は、各種のL-アミノ酸エステル由来のアミンを用いることによりコンビナトリアル・ケミストリー的な応用も可能となることを明らかとした。これらのα、α-ジ置換アミノ酸を導入したホモ並びにヘテロプペチドを合成し、その2次構造をH-NMR、CD、IR、X線結晶解析などにより解析した。

その結果、ホモペプチドのヘリックスのらせんの方向性は、α位の不斉中心がなくても、側鎖上の不斉中心のみにて制御することができることを明らかとした。このことは、天然アミノ酸イソロイシン、スレオニンの側鎖上不斉中心もその含有プペチドの2次構造に影響を与えていることをはじめて明らかとしたことを意味している。また、このα-ヘリカルなペプチドは、水中においても安定なヘリックス構造を形成することを明らかとした。現時点ではペプチドの合成収率の問題から、残念ながらこれらのフォルドマーを用いた不斉合成反応への応用には成功していない。しかし、コンフォメーション解析の研究から、これらのプペチド-フォルドマーを用いれば短いプペチドでも安定なヘリックス構造を形成することを明らかとしたので、各種の不斉合成反応への不斉源として利用できる可能性を示すことができたといえる。
氷床拡大期のマーキュリーミレニアム解析

氷床出現発達期の250ー255万年前の北大西洋堆積物中の水銀含有量に,約3千年と5千年のミレニアム周期の気候変動が存在する。この変動は総有機炭素量(TOC)と同海域に流出した漂流岩屑(IRD)量に正相関し,TOC量の変動はナンノプランクトンの上部透光帯種の化石数と有機炭素同位体比に逆相関する。この結果は,同海域の過去100万年間の堆積物のミランコビッチ周期の変動関係と同様であり,この両期間で,同様な“IRDと水銀を含んだ氷山が,気候変動に伴って周期的に流出・融解し,この時増加した海洋水銀が植物プランクトンの下部透光帯種によって消費・有機水銀化されて堆積するメカニズム"を明らかにした。大陸氷床の出現・発達期における北大西洋海域の表層水塊構造の気候変動を,ミレニアムスケールで解析する新化学指標を確立するため,同海域で掘削されたIODP Site U1308の堆積物(過去100万年間,2030cm間隔,220試料)のオービタルスケールとIODP Site U1314の250万年前-255万年前(MIS 99-101)の堆積物(5万年間,2cm間隔,250試料)のミレニアムスケールでの水銀量の気候変動とそのメカニズムを比較研究した。その結果,過去100万年間では,ミランコビッチ周期の10万年と4.1万年の周期と,後者5万年間では,約3千年と5千年のミレニアム周期を持つ次の共通な変動関係,1)水銀含有量と総有機炭素量(TOC)とこの海域に流出した漂流岩屑(IRD)量の正相関, 2)ナンノプランクトンの上部透光帯種の化石数とTOC量の逆相関,および3)TOC量と有機炭素同位体比の逆相関,が得られた。また,MIS 99-101の5万年間のこれらの化学量変化は,堆積物の帯磁率の変化に対応し,水銀量変動解析に有効であることが明らかになった。この研究の意義は,過去100万年間と出現・発達期の両期間で,同様な“同海域にIRDと水銀を含んだ氷山が,気候変動に伴って周期的に流出・融解し,この時増加した海洋水銀が,植物プランクトンの下部透光帯種により消費・有機水銀化され堆積したメカニズム"を提唱できる点にある。さらに,ガウスー松山地磁気逆転境界付近(258-262万年前)では,上記化学量の変動幅が小さく,ナンノプランクトン群集と鉱物組成が異なることも予察できた。従って,この海洋水銀の集積・堆積メカニズムは,北大西洋のオービタルスケールからミレニアムスケールの堆積水銀量解析に普遍化でき,この水銀量変動が氷床拡大縮小現象の化学指標となることを示した点に重要性がある。大陸氷床の出現・発達期(300200万年前)とその後の氷床拡大・縮小に伴う北大西洋海域の表層水塊の温度構造の成層化とその崩壊現象をミレニアムスケールで解析する新化学指標を確立する目的の初年度(24年度)の研究対象試料として,IODPによって北大西洋の掘削されたSite U1308の現在から過去約110万年前まで堆積物コアの250試料を用いて,水銀含有量と,植物性石灰質ナンノ化石の上部・下部透光帯種数,有機窒素・炭素含有量(TN・TOC量)およびそれらの同位体比(δ15N値・δ13Corg値)を測定しそれらの変動関係を明らかにした。水銀含有量変動は,同コア試料でHodell et al. (2008)が堆積物中のSi / Sr比に基づき報告した漂流岩屑堆積物(Ice-Rafted Debris, IRD)量の分布とよく一致し,古気候変動のミランコビッチ周期と同様の10万年,4.1万年および2.3万年を与えた。この世界で初めて発見に加え,植物プランクトンの上部透光帯種量と逆相関,TN・TOC量と正相関で変動し,それらのδ15N値とδ13Corg値は,この有機物の起源が海成であることを示した。この数万年スケールの北大西洋の植物プランクトン化石量と彼らの生産有機物量に連動したその水銀の気候変動の発見は,氷期に北大西洋に流出したIRDと水銀を含む氷山が,氷期から間氷期への移行期に透光帯で融解し,この時付加された海洋水銀を植物プランクトンの下部透光帯種が主に消費・有機水銀化し,かれらの死骸と共に堆積したメカニズムを提唱できる点に意義がある。