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都市と文明の起源に関する人類史的研究‐アンデスにおける形成期研究の再構築‐

アンデス初期文明の展開は都市の萌芽的形態を示すカラル遺跡を出発点としクントゥル・ワシ遺跡などの神殿を中心とする独特な社会の形成を帰結とする時間的枠組みでとらえるべきである。これを形成期と呼び、年代資料も含めた実証的データの分析から、以下のような新しい形成期の編年を確立させた:早期(3000-1800BC)、前期(1800-1200BC)、中期(1200-800BC)、後期(800-250BC)、末期(250-50BC)。(1)南米アンデス地域における都市と文明の起源およびその展開に関して、これまで蓄積されてきた考古学データを人類史的観点から整理して「アンデス形成期研究の現状」を把握する。(2)個々の調査研究事例の分析から都市と文明の起源についての総合を試み「アンデスにおける形成期研究の再構築」を図る。とりわけ、アンデス地域の特異性に着目した理論的考察を行う。(3)アンデスを対象とした研究成果を踏まえて広く「都市と文明の起源に関する人類史的研究」に資する具体的な課題や方法、理論的な枠組みなどを抽出する。1.3D画像計測ステーションを遺跡調査において活用するための資料収集システムと,実際に収集されたデータをもとに3Dモデルを作成する方法について実験的作業と検討を行った。今年度はパコパンパ遺跡で一部の建築物について3Dモデルを作成した。2.クントゥル・ワシ遺跡の研究で得られた建築の3Dモデルをもとに,神殿建設に要した当時の労働量とその変化を明らかにする手段のひとつどしてコンピューターソフトを用いた各建築物の詳細な体積計算をおこなった。結果として,今後の分析のために必要な基本的データが得られた。3.ペルー北・中部山地における形成期遺跡の調査現状について,実地踏査等を行い実態の把握と情報収集を行った。1.地理情報システム(GIS)を考古学的分析に応用する方法論について検討し,遺跡の立地や周囲の環境に関するデータを統合する試行的な作業をおこない、次年度のあらたな課題につながる成果を得た。2.ペルーに研究協力者を派遣し、ペルー北部地域の形成期遺跡について集中的なデータ収集と資料分析をおこなった。3.ペルーのカトリカ大学において開催された国際シンポジウム「アンデス形成期一近年の成果ど焦点:日本調査団の50年とその貢献」(9月5-7日)、およびサンマルコス大学において開催された国際研究シンポジウム(9月2日)を共催し、研究発表と意見交換をおこなった。4.アメリカ合衆国とペルーの研究者を招聘して国際研究ワークショップ「センターと社会プロセスーアンデス文明古期と形成期研究における概念とコンテクスト」を開催し(11月28-30日)、形成期研究における成果の現状と今後の課題について集中的な討議をおこなった。5.これまでの研究成果を総括するとともに広く一般に紹介するための公開シンポジウムを開催し(12月13日)、約800名の聴衆を集めて研究発表とパネルディヌカッションをおこなった。1.昨年度に開催した国際シンポジウム、国際研究ワークショップ、公開シンポジウムを踏まえて、これまでのアンデスにおける形成期研究の再構築に係る研究成果を取りまとめ、『古代アンデス-神殿から始まる文明』を編集し、公刊した。2.ペルーに研究協力者を派遣し、ペルー北部地域における形成期遺跡の考古学調査データを収集するとともに、集中発掘が行われているパコパンパ遺跡において鉱物学、動物考古学、形質人類学関連のデータを収集し、自然科学の手法による分析の可能性について検討した。3.ペルーの研究者を招聘し、形成期研究の現状と今後の課題について情報を交換し、集中的な討議を行った。4.地理情報システム(GIS)を用いて、中央アンデス地帯北部における形成期の交易ルート解析の方法論を検討し、実用の見通しを得た。1.ペルーに研究分担者を派遣し、現地に保管されているクントゥル・ワシ遺跡出土の土器のなかからサンプル資料を選び、正式許可を得て米国に輸出し、土器組成の鉱物学的分析を行った。2.先史アンデス研究者から待望されていたクントゥル・ワシ出土考古資料のデータ集を作成し、ペルーで出版するための作業を行った(本年5月にペルーで出版予定)。3.ペルーに研究協力者を派遣し、おもにペルー北部山地パコパンパ遺跡における石材資料、動物骨資料、人骨資料などを収集し、自然科学的手法による分析を行った。4.地理情報システム(GIS)を用いた先史アンデスの生態環境と交通ルートに関する分析を、ペルー北部山地を対象に行うと同時に、今後発展的研究が可能となるための基礎的データとして、ペルー全土のデジタルデータによる地形モデルを作成した。5.国内において、ペルーにおける最新の遺跡発掘成果について報告を行う研究会を開催し、アンデス形成期研究の再構築に関する課題について討議を行った。
ヒトパピローマウイルスによって誘導される新しい口腔がん発生機構

ヒトパピローマウイルス(HPV)感染によってがん化された口腔がん細胞で、ARE-mRNAが核外輸送・安定化されているか検討した。HPVのがん遺伝子産物E6及びE7を細胞に導入すると、一部のARE-mRNAが安定化された。さらに、ARE-mRNAの輸送に関わるHuRをノックダウンするとARE-mRNAの安定化が阻害された。これらの結果はHPVによる口腔がんの発生にARE-mRNAが関与することを示唆している。本研究では、口腔がん細胞で起こっているARE-mRNA輸送・安定化のメカニズムを背景として、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染によってがん化された口腔がん細胞でも、ARE-mRNAの核外輸送・安定化が起こっているか、またそのことが本当に発がんに関わるのか検討することを目的とする。これまでにHPVがそのがん化に関わっているHeLa細胞を用いて、ARE-mRNAが核外輸送され、かつ安定化されていることを確認した。本年度は昨年度に引き続きHPVの持つがん遺伝子E6、E7がこのARE-mRNAの輸送・安定化に関係があるか検討するため、E6およびE7を細胞に導入しARE-mRNAの発現に変化があるか検討した。さらにARE-mRNAの輸送・安定化に重要な役割を果たすRNA結合タンパクHuRをノックダウンし、ARE-mRNAの変化を検討するとともに、がん細胞の性質が変化するかも確認した。2.HuRをノックダウンした時のHeLa細胞の性質:HeLa細胞にHuRのsiRNAを導入し、HuRタンパクをノックダウンすると、ARE-mRNAの安定化が阻害された。さらにノックダウンした細胞は軟寒天培地中でその増殖が低下し、足場非依存性増殖能が減弱した。以上の結果より、HPVの感染によりARE-mRNAの一部が安定化され、そのことががん細胞の形質に影響を与えることが明らかになった。初年度は各種口腔がん細胞を用いてc-fos、c-myc、COX-2などのARE-mRNAの核外輸送・安定化を検討し、さらにHPVのがん遺伝子E6、E7の発現によりARE-mRNAの発現に変化があるか検討した。1. ARE-mRNAの核外輸送:口腔がん細胞のHuRの局在を免疫染色やwestern法で検討し、正常細胞と比べて細胞質側にHuRが多く局在していることが明らかになった。ARE-mRNAの局在に関してもIn situ hybridization法などを用いて検討したところ、HuR同様、口腔がん細胞ではc-fos、c-mycなどのmRNAが細胞質に多く局在していた。2. ARE-mRNAの安定化:口腔がん細胞ではARE-mRNAの蓄積や半減期の伸長などが確認され、口腔がん細胞ではARE-mRNAが安定化されていることが解明された。3. HPVのE6、E7によるARE-mRNAの核外輸送・安定化:正常細胞にHPV16型HPVのE6、E7の発現ベクターを導入し、1、2と同様の方法でARE-mRNAの輸送・安定化を検討した。その結果、c-fos mRNAに関してその発現の上昇がみられ、c-myc、COX-2 mRNAは変化がなかった。以上の結果よりHPVのがん遺伝子が発現する細胞ではARE-mRNAが核外輸送・安定化していることが示唆された。研究計画に記載した23年度の計画では、初年度は各種口腔がん細胞を用いてc-fos、c-myc、COX-2などのARE-mRNAの核外輸送・安定化を検討し、さらにHPVのがん遺伝子E6、E7の発現によりARE-mRNAの発現に変化があるか検討することであった。上述の様に、本年度の計画はほぼ遂行できたと思われる。またHPV16型HPVのE6、E7の発現実験に関してはc-fos以外のARE-mRNAの核外輸送・安定化も詳細に検討する必要がある。今後は上述の様にHPV16型HPVのE6、E7の発現実験に関してはc-fos以外のARE-mRNAの核外輸送・安定化も詳細に検討し、さらに例えばルシフェラーゼリポーターを用いたような別の方法でも検討する必要がある。また平成24年度は当初計画通りにHuRをノックダウンし、口腔がん細胞の性質が変化するか検討する。HuRノックダウンによりARE-mRNAの核外輸送・安定化が阻害される可能性があり、その場合口腔がんの悪性形質も減弱することが予想できる。さらに、HuRノックダウン用のアデノウイルスベクターを作成することを計画している。ノックダウン用のshRNAもしくはmiRNAをアデノウイルスに組み込んだベクターを作成し、その効果を培養細胞で確認し、さらにできればヌードマウスにHPV(+)のがん細胞を移植し腫瘍を形成し、作成したアデノウイルスを投与し、その腫瘍に対する効果を検討する。

24年度は、ノックダウン用のsiRNA、shRNA、miRNAなどを多く購入する。またアデノウイルスベクターとしてStratagene社製のアデノウイルスベクターpShuttleや、Invitrogen社製のBLOCK-iT Pol II miR RNAi Expressionシステムを購入して、HuRをノックダウンできるmiRNAを発現するアデノウイルスベクターを構築する。さらにヌードマウスも購入する可能性がある。未使用額720,270円は、平成24年3月に購入した物品費の支払いが4月以降となるために生じたものである。
安全地区へ集団移転等の整備案の３Ｄモデルを自動生成する防災まちづくり支援システム

復興まちづくりで安全地区へ集団移転するために「地区に隣接する丘陵地と一体的な整備」等の整備案の検討を地図上で行う。ここで、「整備案」を具体的な形にする「3Dモデル」は「整備の出来あがり」を周知し、合意形成に役立つ。ところが、現状では、3Dモデル作成には膨大な手作業を必要とする。そこで、自動運転やAIの分野でも応用されている計算幾何学の分野の「ストレートスケルトン手法」を用いて、「整備案の電子地図」上に描く「キー等高線」から、等高線群を自動的に描き、これまでの研究成果、「3次元都市モデルの自動生成システム」と統合させ、整備案の3Dモデルを自動生成するシステムの研究・開発を行った。【研究の目的】南海トラフ巨大地震への対策、あるいは、被災市街地の復興まちづくりのために、行政や専門家は整備案の検討を地図上で行う。このとき、整備案を具体的な形にする「3Dモデル」は、現実に出来るであろう「整備案」を分かりやすく周知し、合意形成に役立つ。しかし、3Dモデルを作成するには、3次元CGソフト等を用いて、多大の労力と時間が必要である。そこで、本研究では、「整備案の電子地図」に基づき「安全地区への集団移転などの整備案の3Dモデル」を自動生成する「防災まちづくり支援システム」の研究・開発を目的とする。【研究の成果】昨年度の研究成果として、整備案の電子地図に基づき整備案の3Dモデルを自動生成するために、「電子地図上の建物境界線の整形による3次元建物モデルの自動生成」というテーマの論文、それから、発電時に温室効果ガスを排出せず、エネルギー自給率を向上させる「太陽光発電に適した3次元建物モデルの自動生成とその活用事例」というテーマの論文を国内外の学会で発表した。同時に、目的として掲げた「自然地形の最適化造成」のために「キー等高線からの3次元地形モデルの自動生成」、及び、防災まちづくり支援システムに必要な「3次元建物モデルの倒壊シミュレーション」のために、主にコンピュータ幾何について基礎研究も進めている。【研究の意義、重要性】防災まちづくりには、計画となる「整備案の3Dモデル」をあらゆる視点で確認しながら、新しい街並みのイメージを、住民や関係者で共有し、合意形成と意思決定を速やかに図ることが重要である。本研究では、この「整備案の3Dモデル」を労力と時間をかけずに自動生成する。研究の進捗状況としては、「おおむね順調に進んでいる」と考える。これは、以下に記す「研究目標」に対して、初年度として「現在までの進捗状況」で示すような研究成果をあげているからである。【研究目標】本研究では、交付を希望する期間内に、「諸元を制約条件とする自然地形の最適化造成」、および、「造成地において区画割りと街路の自動作図」、「造成計画エリアを含む地形での土石流等のシミュレーション」の研究・開発目標を掲げる。【現在までの進捗状況】目的として掲げた「自然地形の最適化造成」のために、造成前後の3次元地形モデルを効率よく作る必要がある。3次元地形モデルは大縮尺の、場合によっては、複雑に入り組んだ「等高線図」から作成する。このとき、手書きするには大変時間と手間のかかる等高線群を効率よく作成する必要がある。そこで、本研究では、コンピュータ幾何学で注目されている手法「straight skeleton(直線状骨格)」を用いて、「キーとなる等高線から等高線群を自動作図」する研究・開発を進めている。また、防災まちづくり支援システムに必要な「3次元建物モデルの倒壊シミュレーション」や「土石流シミュレーション」のために、主に計算幾何についての基礎研究も進めている。これらの研究では、昨年度、論文の形で成果は出していないが、昨年度の研究成果として、整備案の電子地図に基づき整備案の3Dモデルを自動生成するために、「電子地図上の建物境界線の整形による3次元建物モデルの自動生成」というテーマの論文、また、発電時に温室効果ガスを排出せず、エネルギー自給率を向上させる「太陽光発電に適した3次元建物モデルの自動生成とその活用事例」というテーマで査読付き論文も含めて論文を発表した。【研究の目的】南海トラフなどの巨大地震・津波対策のために、行政や専門家は、例えば、「地区に隣接する丘陵地と一体的な整備」等の整備案の検討を地図上で行う。ここで、整備案を具体的な形にする「3Dモデル」は、現実に出来るであろう「整備案」を分かりやすく周知し、合意形成に役立ち、「防災まちづくり」を支援する。【研究の成果】昨年度の研究成果として、整備案の電子地図上の建物境界線に基づいて、建物の3Dモデルを自動生成するために「3次元建物モデルの自動生成のための建物境界線のポリゴン整形」、それから、建物の3Dモデルを配置するために整備する「3次元地形モデル」を自動生成するために「ストレートスケルトン手法による3次元地形モデルの自動生成」、また、発電時に温室効果ガスを排出せず、エネルギー自給率を向上させる「太陽光発電に適した3次元建物モデルの自動生成」というテーマの論文を国内外の学会で発表した。

引き続き、目的にあげた「自然地形の最適化造成」のために、Medial Axis等のコンピュータ幾何を応用して、「造成土量」と「法面の面積」、「切り出し形状」等を変数とする「評価関数」を最適化するような「最適化造成平面」を自動的に切り出すアルゴリズムを研究開発する。【研究の意義・重要性】防災まちづくりには、出来上がる街の姿に近い「整備案の3Dモデル」をあらゆる視点から確認しながら、新しい街のイメージを住民や行政、関係者で共有し、すみやかな合意形成、意思決定を図ることが重要である。本研究はこの「整備案の3Dモデル」を、時間をかけずに自動生成する。研究の進捗状況として、「おおむね順調に進んでいる」と考える。その理由として、以下に示す「研究目標」に対して、2年目として、「現在までの進捗状況」に示すような研究成果をあげているからである。【研究目標】異常気象による大災害対策、津波被災市街地の復興まちづくり、あるいは、今後の南海トラフ巨大地震対策のために、デザイナーや専門家は、可能な限り環境負荷を低減し、生態系ネットワークに配慮した安全地区への集団移転とする、例えば、「地区に隣接する丘陵地と一体的な整備」等の整備案の検討を地図上で行う。ここで、整備案を具体的な形にする「3Dモデル」は、現実に出来るであろう「整備案」を分かりやすく周知し、合意形成に役立ち、「防災まちづくり」を支援する。しかし、3Dモデルを作成するには、3次元CGソフト等を用いて、多大の労力と時間が必要である。そこで、本研究では、「整備案の電子地図」に基づき「安全地区への集団移転などの整備案の3Dモデル」を自動生成する「防災まちづくり支援システム」の研究・開発を目的とする。【現在までの進捗状況】現在までの研究成果として、整備案の電子地図上の建物境界線に基づいて、建物の3Dモデルを自動生成するために「3次元建物モデルの自動生成のための建物境界線のポリゴン整形」というテーマで、土木学会などで、それから、建物の3Dモデルを配置するために整備する「3次元地形モデル」を自動生成するために「ストレートスケルトン手法による3次元地形モデルの自動生成」というテーマで建築学会情報シンポジウム、また、発電時に温室効果ガスを排出せず、エネルギー自給率を向上させる「太陽光発電に適した3次元建物モデルの自動生成」というテーマの論文を国際学会(ICCCBE2016)などで発表した。【研究の目的】復興まちづくりや巨大地震対策のために、デザイナーは、生態系ネットワークに配慮した、例えば、「地区に隣接する丘陵地と一体的な整備」等の整備案の検討を地図上で行う。しかし、3Dモデルを作成するには、多大の労力と時間が必要である。そこで、本研究では、「整備案の電子地図」に基づき、整備案の3Dモデルを自動生成する「防災まちづくり支援システム」の研究・開発を目的とする。【研究の成果】
CD34陽性細胞を用いる骨再生促進法に対するG-CSFの併用効果

顎骨再建においてはこれまで、人工骨、自家骨などを用いてきたが、手術侵襲、異物反応、骨形成スペースの確保が問題だった。今回の研究では当初、少量の血液由来幹細胞に組織分化因子を加える事で、低侵襲の骨再生を模索したが、血液由来幹細胞は少量で、目的を達する十分な量が採取できなかった。そこで、人工骨に骨髄由来間質細胞と骨膜を合わせて用いる事で骨形成をより効率よく低侵襲に達成する事が出来た。予備実験としてG-CSF皮下投与ラットからCD34陽性細胞を採取する実験を行った。これまでの研究で、ヒト末梢血CD34陽性細胞の採取はオートMACSシステムを用いて順調に進んでいたが、今回、横浜市大口腔外科で、手動のシステムをいて細胞の回収に当たったことと、対象をヒトからラットに変えた事で、抗体反応がより煩雑にすり、回収率に問題が認められた。今後、手動のシステムを用いでヒト末梢血からごCD34陽性細胞を回収した後に細胞培養系でG-CSFを作用させ、その影響を検討することでG-CSFのCD34陽性細胞への影響について検討を加えることとした。G-CSFの全身投与による骨欠損の治癒に対する効果についの検討はラットの頭蓋骨欠損は骨の厚さが比較的薄く、骨の造成についての検討で結果に差が出なかったため、検討方法について再検討の必要が認められた。ラットの週齢を上げるか、生物をより大型化し、免疫の問題を解決してヒトの細胞を用いて検討を行う必要が有ると考える。G-CSFの投与によつて、印象としては骨欠損腔への細胞成分の集積が上がっている感は認められた。これらの結果を踏まえて、実験系を出来るだけシンプルにする事、ラットの細胞ではなくヒトの細胞を用いる事、ヒトの細胞を培養し、培養系でG-CSFを作用させて骨芽細胞への分化能や増殖能についての検討を行う事、ヒト細胞と大型動物を用いて、細胞や骨形成腔へしG-CSFの直接作用について検討を行うこととした。顎骨再建方法には、人工骨、他科骨、自家骨を用いた移植法があるが、侵襲性、異物反応などのため、いずれも期待通りの結果をLには至っていない。本研究は、CD34陽性細胞とG-CSFを組み合わせた自家骨髄間質細胞培の増加方法と細胞接着性に優れる新規担体を用いた新しい骨造成法の有用性を検討すること、培養骨膜による間質細胞の骨芽細胞への分化、上皮の深部増殖に対する遮断膜としての働きを明らかにし、その優位性を確かめることを目的とした。【材料および方法】ウサギ腸骨より骨髄間質細胞および骨膜を採取する際に、G-CSFを投与し採取した後、初代骨髄間質細胞を新規開発のゼラチンスポンジ担体に播種し、骨芽細胞へ分化誘導した。細胞を播種した担体を、同一のウサギに形成した顎骨欠損部へ移植し、同時に培養した骨膜で被覆。観察期間は移植後、1週から12週とした。骨形成の評価は、免疫組織学的所見、遺伝子解析、三次元X線Micro focus CTによる画像解析を用いた。同一個体の反対側顎骨に同様の骨欠損を作製し、骨欠損のみ・担体移植のみ・骨膜移植のみのコントロール群とした。【結果】いずれの骨形成評価法においてもコントロール群と比較して有意に骨形成が促進された。【結論】本法は、これまでの骨造成法と比較してドナーやホストに対して低侵襲であり、使用する細胞は全て自家細胞である事から安全性の高い方法であると考えられた。骨造成効果についても一定の効果が認められた。【目的】顎骨再建においてはこれまで、人工骨移植、他家骨移植などがあるが侵襲性、異物反応などいずれも根本的解決には至っていない。また、培養骨膜による骨芽細胞への分化、上皮の深部増殖に対する遮断膜としての働きを明らかにし、その優位性を確かめる。本研究は、細胞接着性に優れる新規担体を用いた自家骨髄間質細胞培養系と自家培養骨膜を組み合わせる新しい骨再生法の有用性を検討することを目的とした。【材料および方法】ウサギ腸骨より骨髄間質細胞および骨膜を採取した。初代骨髄間質細胞を担体である新規ゼラチンスポンジに播種し、一定条件下で骨芽細胞へ分化誘導した。コンフルエントに達した段階で、ウサギの顎骨欠損部へ担体を移植した。同時に自家培養骨膜で担体上を被覆した。観察期間は、自家培養細胞移植から112週間とした。骨形成評価は、免疫組織学的所見、遺伝子解析、三次元X線Micro focus CTによる画像解析により行った。なお反対側にも同様に顎骨欠損を作製し、欠損のみ・担体移植のみ・骨膜移植のみを作成し、それぞれコントロール群とした。【結果】いずれの骨形成評価法においてもコントロール群と比較して有意に骨形成が促進されていた。【結論】

本法は、これまでの骨再生法にくらべて侵襲性が少なく、使用する細胞はすべて自家細胞で担体も異物反応が少ない再生医学的手法として、摘出骨と同形の骨再生を可能とすることが示唆された。
転形期における中国の知識人

1.研究会の開催と今後の研究発展に向けた研究者のネットワーク化我々は本研究の研究実施計画にしたがい今後の研究発展に繁げるべくメンバー以外の研究者にも呼びかけながら、メンバーを中心とした研究会を開催した。この研究会は平成6年度に6回、平成7年度に4回、平成8年度に7回、計17回にわたって開かれ、メンバー以外の参加者、研究協力者も60余名に及んだ。これによって我々は今後の研究発展に向けて大きな足掛かりを得た。私たちはこの成果を基礎として今後も研究の発展に努めていきたいと考えている。2.資料の収集、整理、公開及び研究成果の公表私たちは本研究課題に基づく資料の収集、とりわけ日本国内では得られない関係資料、第一次資料の入手にメンバー及び研究協力者、研究会参加者が協力して努めてきた。この結果、これまで国内にはなかった〈文芸新聞〉、〈京報〉、〈時事新報〉、〈時事新報〉副刊〈学燈〉、〈抗戦日報〉などの資料をマイクロフイルムなどのかたちで入手し埼玉大学に集中して公開可能にした。収集した資料の整理、目録作成などのデータベース化は現在も進行中である。この内、〈京報副刊〉については研究協力者の手によって目録などが公開の予定である。また平成7年度には本研究に基づく基礎的成果の一部を〈左連研究〉第4輯のかたちで公開した。私たちはまた上記の成果とは別に本研究課題に基づく論集を97年度中に汲古書院から刊行する予定である。1.研究会の開催、学際的ネットワーク化当初の研究実施計画に基づき、研究体制の確立を図るべく全メンバーに呼び掛けた研究会(94年9月17日、報告者近藤龍哉「胡風批判を遡る--40年代、黄薬眠の胡風批判をめぐって」於麺町会館)を開催、研究協力者を含め、今後の研究の進め方、問題点、研究の現状などについて話し合った。引き続き第2回(11月5日、報告者村田雄二郎「近代中国における『国語』問題」)、第3回(12月10日、伊藤虎丸「脱亜論とアジア主義の間--中国近代文学研究史をめぐって」、以上於東大東洋文化研究所)、第4回(95年2月18日、呉俊・華東師範大助教授・東北大客員研究員「我観中国現代知識分子」、於本郷会館)、第5回(3月19日、清水賢一郎・東京大学「工読相互団の光と影--胡適“イプセン主義"との関連から」)、第6回予定(3月26日、樊駿・社会科学学院研究員・中国現代文学研究会副会長「私の歩んできた道」、以上於東大東洋文化研究所)と計6回の研究会を開催、問題に対する多角的、総合的検討、考察を行い、毛沢東『文芸講話』と延安と重慶における落差、言語の規範化・標準化がもたらした問題など多くの知見、問題を共有のものとした。研究会には毎回日本大学、中国の研究者などの人々も参加し、これによって研究の全体的、総合的検討が可能になったばかりでなく、今後の研究遂行に向けて大きな足掛かりを得た。2.資料の収集、発掘とその共同利用当初の研究実施計画に基づき、国内に散逸している、国内に少ない、あるいは日本にない関係資料、一資料の発掘、収集に努めた。京都大学等に赴き『趙世炎烈士資料匯編』などの貴重な関係資料を入手した。また胡風、延安整風運動、文革関係の資料などを収集した。日本国内にない資料では<京報>(21年32年)、<学燈>(22年27年)などをマイクロフィルムで収集、そのデュープを行い、大方の便に供した。これらの資料については現在メンバーが共同で整理、分析を行い、そのデータベース化を図っている。このため持ち運びに便利なノート形パソコン、及び関係ソフトを購入した。1)研究会の開催と研究遂行のためのネットワーク化

本年度の研究実施計画にしたがい、前年度に引き続き全メンバーに呼び掛けた研究会を開催(第7回・6月10日「国民革命と現代中国」、第8回・9月30日「胡風のリアリズム論について」など、第9回・11月11日「転形期知識人の価値指向」など、第10回・12月16日「アジアにおける国民国家の形成過程」於東大東洋文化研究所)し、各人の問題意識、方法論、その成果などを全体のものとした。各研究会にはメンバー以外にも多くの研究者、研究協力者が参加し、相互の討議によって研究の統合化、本研究に関する基礎的視野の形成、今後の学際的ネットワーク作りに展望を得た。2)関係資料の収集、発掘とその集中、共同利用、公開化本年度の研究実施計画に基づき、前年度に引き続き、関係各資料の収集、発掘に努め、それを埼玉大学に集中し、整理を行った。重点としたのは1930年代後半から開放後50年代、60年代初頭の関係資料である。この作業は現在なお進行中であり、メンバー全員が協力して情報交換を行っている。またこれと平行して<京報副刊>などのデータヘ-ス化を進め、共同利用の方途について現在検討である。3)成果の公表本研究の基礎的研究成果の一部「『新月』著訳者別索引」などを<左連研究>第4輯として公開した。1.研究会の開催と今後の研究発展に向けた研究者のネットワーク化本年度は最終年度でもあり本年度の研究実施計画にしたがい取りまとめ作業を中心に今後の研究発展に繋げるべくメンバー及びメンバー以外の研究者にも呼びかけた研究会を第11回・5月18日「康濯『《文芸報》与胡風冤案』を読む」、第12回・7月25日「中国抗日文学における国民党系文化潮流」、第13回・10月19日「中国現代知識人に関する歴史的研究の動向」、第14回・11月7日「中国現在文学研究をめぐって」、第15回・11月30日「『中国托派史』をめぐる問題」、第16回・12月21日「中国知識人と優生学の言説」、第17回・2月1日「『ポスト新時期』論争と近百年小説史のとらえ方」と都合7回開催した。各研究会にはメンバー以外の研究者、研究協力者が多数参加し、これによって我々は今後の研究発展に向けた研究者のネットワーク化に確かな基盤を築くことができた。我々はこの成果を基礎として今後も本研究課題の推進、発展に努めていきたいと考えている。2.関係資料の収集、整理、公開及び研究成果の公表本年度の研究計画にしたがい本年度も前年度に引き続いて関係資料の収集を行った。これによって<時事新報>、<抗戦日報>など、これまで国内にはなかった貴重な第一次資料をマイクロフイルムなどのかたちで入手し、それらを埼玉大学に集中して公開可能にした。収集した資料の整理、目録作成などコンピューターを使用をしたデータベース化は現在なお進行中である。さらに、我々は別記した研究成果及び本年度の研究実績とはまた別に本研究課題に基づく論集を97年度中に汲古書院から刊行する予定である。
鳥類と哺乳動物の生体時計機構の分子細胞学的研究

1.鳥類間における松果体の生体時計の有無および光同調機構の有無の比較鳥の松果体細胞を培養し、これを還流することによって放出されるメラトニンホルモンを指標に、ハト、スズメ、ヒヨコ、ウズラの生体時計が松果体に存在するか否かを検討し以下の結果を得た。恒常暗下で細胞還流を行うと、ハト、スズメ、ヒヨコの松果体細胞はメラトニン分泌リズムを継続し、生体時計が存在する事を確認した。一方、ウズラの松果体細胞はリズムの消失を起こした。このことは、ウズラの松果体には時計の発信体が存在しないか、存在しても非常に微弱であることを示唆している。2.松果体細胞の光同調機構鳥類の松果体に光を照射するとメラトニンの急激な分泌低下が起こる。この機序としてプロテインキナーゼC(PKC)の関与の可能性について検討した。TPA(フォルボルエステルの一種)を細胞培養に添加すると、添加量依存的に光を同様にメラトニン分泌低下を誘起した。PKCの阻害薬スタウロスポリンを光照射と同時に添加するとメラトニン低下を阻止した。以上のことから松果体細胞の光によるメラトニン分泌低下にはプロテインキナーゼCの関与が考えられる。3.ラット視交叉上核の時計関連蛋白質についてラットの視交叉上核の神経細胞の明暗条件化で3時間間隔で調整し、3時間の培養中に合成される蛋白質を次元電気泳動法、およびイメージキャスナ-で検索した。その結果、64KDaの蛋白質が時刻依存的に合成されること、また他の神経細胞では合成されないことが判明した。4.ヒヨコ松果体細胞の時計とcAMPの関係鳥類松果体細胞にはのメラトニンリズムへのcAMPの関与を検討した。プロテインキナーゼA特異的阻害薬H8は量依存的にメラトニン分泌を抑制した。一方プロテインキナーゼCの阻害薬カルフォスチンでは抑制効果は見られなかった。以上の結果は、鳥類松果体細胞の生物時計は細胞内に於いて、自らアデニレートサイクラーゼを活性化し、cAMPを合成すること。また、このcAMPはプロテインキナーゼAを介してメラトニンの分泌を誘起することを示唆している。昼行性や夜行性を問わず動物の松果体から分泌されるメラトニンは、夜間に増加し日中に減少する顕著な日内リズムを示す。この松果体のメラトニン合成の経時的な変化は生物時計によって作り出されるが、一方では、光の直接抑制支配を受けている。例えば、夜間に光パルスを照射すると、メラトニンの急激な減少を来す。この光パルスによるメラトニン抑制効果には光パルス照射時間によって差があることが知られていたが、その理由については未だ明らかでない。そこで、光を感受する機構、時計機構及びメラトニン合成機構すべてを具備している鳥の松果体細胞を用いてこの原因を究明した。まず夜間のメラトニン合成がどの様なタイムスケジュールで合成されているかを3時間間隔で測定した結果、暗期開始から急激に増加することが判明した。また、光パルスによるメラトニン抑制効果がパルス照射時刻に依存し、特に暗期後半にはその効果がほとんどないことが確認された。

次に、夜間のメラトニン合成に必要と思われる蛋白質合成及びRNA合成のタイムスケジュールをそれぞれの特異的阻害剤を用いて検討したところ、メラトニンの暗期開始後の旺盛な分泌増加は、明期の後半にすでに時計によってメラトニン合成に必要なRNA合成や蛋白質合成が開始されているためであることが判明し、また暗期後半に光による抑制がみられないのはメラトニン合成に必要なRNA合成はすでに終了しているためであることが判明した。次にこの様なメラトニン合成系や光受容系が孵化以前のどの時期から発達してくるかについて、鶏の種々異なる日齢の胚時から松果体を取り出し、培養下でメラトニン分泌を調べた。その結果、孵化前7、8日齢の松果体は明暗に同調したメラトニン分泌リズムを有することが判明し、また光条件を変化させても新たな条件に同調することが判明した。以上の結果、鳥類の松果体のメラトニン合成は光受容系とともに孵化以前に完成されており、すでに明暗に同調して分泌されているものと推測できる。さらに孵化後、ヒヨコの松果体においては時計機構がより一義的にメラトニン合成系に関与してくるものと推察される。1.鳥類の松果体細胞における生物時計とcAMPリズムの関係鳥類松果体細胞には生物時計が存在し、恒常条件の培養下においても、約24時間周期のリズムを継続する。このリズムは松果体ホルモンであるメラトニンの分泌リズムとして反映される。これまでの研究において、メラトニン分泌リズムに先行して、cAMPのリズムが形成されていること、またcAMPを外性的に投与するとメラトニン分泌が促進されることが見いだされている。今回、このcAMPのリズムが真に、メラトニン分泌リズムを形成しているのかを検討するため、cAMP依存性プロテインキナーゼAを阻止し、メラトニン分泌への影響を調べた。その結果、プロテインキナーゼA特異的阻害薬H8は量依存的にメラトニン分泌を抑制した。一方プロテインキナーゼCの阻害薬カルフォスチンでは抑制効果は見られなかった。以上の結果は、鳥類松果体細胞の生物時計は細胞内に於いて、自らアデニレートサイクラーゼを活性化し、cAMPを合成すること。また、このcAMPはプロテインキナーゼAを介してメラトニンの分泌を誘起することを示唆している。2、ラットの行動リズムに対するメラトニンの効果ラットの松果体を除去しても生体リズムには影響が認められないが、外性的にメラトニンを投与すると、生物時計はメラトニンに対し、種々の反応を示す。我々は今回、メラトニンを毎日定刻に投与し、リズムに対する影響、及び、慢性的に投与したときの光に対する同調効果への影響を検討した。まず、恒常条件下で自由継続リズムを示すラットに毎日定刻にメラトニンを投与した。その結果、行動リズムはすべてのラットで、メラトニンの投与時刻に同調した。しかし、恒常明下でリズムの消失したラットではメラトニンによる同調効果は認められなかった。慢性的投与においては、光の条件を急に変化させると、メラトニン投与群では対照群に比較して早く再同調する事が見いだされた。これらの結果は、メラトニンが時差ボケ解消薬として利用できる事を強く示唆するものである。
生体分子ナノアクチュエータを利用したナノ構造のハンドリングシステム

本研究の目的は、生体内で機械的に働く生体分子モータを半導体微細加工で製作したナノ構造と集積化して、両者が融合したナノアクチュエータを実現し、ナノ構造体のハンドリングへ応用することである。細胞内では、分子モータによって超微量の物質が運搬され、それに基づく細胞内外の情報伝達や、新たな分子の合成と分泌を実現している。本研究では、これを手本として、生体分子モータの機能を最大限に生かした生体分子モータ融合型ナノマシンの製作技術と制御法を研究した。特にナノアクチュエータとして機能する生体分子として、レールと機関車の役割を持つ2種類の分子(本研究では「微小管」と「キネシン」)からなるリニア生体分子モータを利用した。これらを、ナノ構造に組み込み、微小物体を搬送するナノマシンの原型を実現した。応用として、液中で微小構造やリポソームを運び、DNAやタンパク質の操作や分子認識を行うデバイス、環境に適した薬剤や農薬などを極微量の物質で発見するコンビナトリアル化学への展開を望んでいる。昨年度までに、主に,リニア分子モータである、微小管・キネシンを用いた。ガラス基板上にPLL(ポリLリジン)を用いて、微小管を吸着させる方法を確立した。また、PDMSやパリレンと呼ばれる高分子材料で薄膜を形成し、スピンコートやフォトリソグラフィによって貫通孔をもつフィルムを作成した。本年度、本年度は,流体力により微小管を配向・固定し物体搬送に用いる方法を提案した.微小管の配向・固定プロセスは、マイクロ流路内で行った。配向に必要な流速を与えるために,配向にはカバーガラスチャネルとPDMSチャネルを用いた.キネシンと微小管を流路内に導入後、ATPによるグライディングアッセイの開始する。シリンジポンプを使いバッファをチャネル内に流し続ける.すると,流れに逆らって動く微小管は流体力によりガラス表面から剥離され,ガラス上には流れと順方向に動く微小管のみが残り、微小管が配向される。滑り運動している微小管を固定するためには、グルタルアルデヒドを導入することでキネシンと微小管を架橋した.最後に、微小管の極性を確認するために,固定した微小管上でキネシンビーズの動きを観察した.その結果、本方法により、配向度は95%程度であることが分かった。これらの研究を通じて、分子モータを基板上へパターニングする方法、マイクロマシンへ吸着させる方法、その動きを制御する方法を確立できたと考えている。本研究で培った個々の要素技術は、これまでの生化学やマイクロチップ研究に応用可能であり、有益な結果が得られたと考えている。これらの内容は、学会誌で公表した。本研究では、主に,リニア分子モータである、微小管・キネシンを用いた。このフィルム上の穴だけにPLLを注入することで、基板上へパターンニングできることを明らかにした。すなわち、このフィルムを用いて微小管の吸着領域に選択性を持たせることができることを確認した。さらに、これらの方法によって、パターンした微小管上にキネシンで修飾したマイクロ構造を搬送させることに成功した。マイクロ構造には、SOIウェハ上に被覆したレジストを電子線直接描画法や、UVレーザ直接描画法によってパターニングし、DRIEを用いてシリコン部分をエッチングし、最後に酸化層を除去することによって得られた。これらを遠心分離法によって収集し、キネシン修飾をおこなった。また、配向制御に関して、微小流路内の一方向流れを利用すれば、ある程度の向きを揃えることができることが分かってきた。

特にナノアクチュエータとして機能する生体分子として、レールと機関車の役割を持つ2種類の分子(本研究では「微小管」と「キネシン」)からなるリニア生体分子モータを利用した。これらを、ナノ構造に組み込み、微小物体を搬送するナノマシンの原型を実現した。応用として、液中で微小構造やリポソームを運び、DNAやタンパク質の操作や分子認識を行うデバイス、環境に適した薬剤や農薬などを極微量の物質で発見するコンビナトリアル化学への展開を望んでいる。昨年度までに、主に,リニア分子モータである、微小管・キネシンを用いた。ガラス基板上にPLL(ポリLリジン)を用いて、微小管を吸着させる方法を確立した。また、PDMSやパリレンと呼ばれる高分子材料で薄膜を形成し、スピンコートやフォトリソグラフィによって貫通孔をもつフィルムを作成した。本年度、本年度は,流体力により微小管を配向・固定し物体搬送に用いる方法を提案した.微小管の配向・固定プロセスは、マイクロ流路内で行った。配向に必要な流速を与えるために,配向にはカバーガラスチャネルとPDMSチャネルを用いた.キネシンと微小管を流路内に導入後、ATPによるグライディングアッセイの開始する。シリンジポンプを使いバッファをチャネル内に流し続ける.すると,流れに逆らって動く微小管は流体力によりガラス表面から剥離され,ガラス上には流れと順方向に動く微小管のみが残り、微小管が配向される。滑り運動している微小管を固定するためには、グルタルアルデヒドを導入することでキネシンと微小管を架橋した.最後に、微小管の極性を確認するために,固定した微小管上でキネシンビーズの動きを観察した.その結果、本方法により、配向度は95%程度であることが分かった。これらの研究を通じて、分子モータを基板上へパターニングする方法、マイクロマシンへ吸着させる方法、その動きを制御する方法を確立できたと考えている。本研究で培った個々の要素技術は、これまでの生化学やマイクロチップ研究に応用可能であり、有益な結果が得られたと考えている。これらの内容は、学会誌で公表した。
在欧日本仏教美術の基礎的調査・研究とデータベース化による日本仏教美術の情報発信

欧州には日本仏教美術品が数多くあるが、その分野の専門家が少ないために殆ど調査がなされていなかった。本プロジェクトではそれらを網羅的に調査・研究して来歴・性格等をつかみ、デジタル化してそのデータを公開するに至った。調査では法隆寺からの流出物である伎楽面を再確認できたほか、それ以外にもこれまで知られていなかったコレクションの内容が判明している。また、これらの仏教美術品の分析を通して仏教美術品が欧州における日本観の形成に多大な影響を与えていることも明らかになった。各博物館からは今後も情報を提供してもらえることになっており、本プロジェクトは仏教美術品を通して日本と欧州の新たな関係を構築したと言えよう。初年度は計画全体を見通した円滑な調査活動を進展させるために、包括的な事前交渉に力を入れた。これまで調査の手が及んでいない博物館・美術館を中心に、新たな仏教美術作品の発掘と現在所在が確認できなくなっている作品の調査要請など行うため、いくつかの主要な施設の館長ないし学芸部長に面会し、また現場の責任者などとも打合せを繰り返した。当企画への協力とデータの公開のための契約書締結交渉も行っている。主要なものを列挙すると、ウィーンの世界博物館、国立工芸美術館、レオポルト美術館。あるいはローマのピゴリーニ民族博物館。ミュンヘンのバイエルン州立民族学博物館。スイスのジュネーブ市立民族学博物館、マルタン・ボートメール財団博物館、バウル財団博物館、ノイシャテル市立博物館。イスラエルのイエルサレム国立美術館、国立図書館。パリのギメ東洋美術館・ツェルヌスキ美術館等を対象とした。可能であれば実際に現物調査・撮影なども行った。収集したデータは法政大学国際日本学研究所が公開しているJapanese Buddhist Art in European Collections(JBAE)に組み込み、画像付データベースとして広く公開できた。それらの面談に際しては、現地からの要請に応えて様々なアドバイスを与えることもでき、両者の間の信頼関係を固めることもできた。例えばスイスのジュネーブでは、この調査を契機に、在欧日本仏教美術の大規模な展覧会を企画するに到り、当方からの多大な助言とひきかえに、それを利用しての当方の調査充実も実現可能となってきている。またロシア、ウクライナ、ルーマニアなど、東欧各地の比較的小規模の博物館・美術館をも含めた日本仏教美術コレクションについて、網羅的な報告を集めることができた。これは新年度中に刊行物として公開予定である。このレベルまで掘り下げての網羅的な報告はいままでになかったことである。初年度に引き続き、計画全体の円滑な調査活動を進展させる交渉から開始し、その成果として33箇所の博物館から詳細な報告をいただいた。それに日本の研究分担者および研究協力者の成果を加えた報告書「欧州博物館・美術館保管の日本コレクションー仏教美術を中心に」を作成した。各博物館に日本仏教美術専門の学芸員がいない状況のなか、作成した報告書の資料をさらに詳細に分析する。すでに調査対象となることが明らかなのは、モスクワ国立東洋美術館、イタリアのトリノ市立東洋美術館、ドイツのランゲン財団美術館のコレクションである。これから検討しなければならないのは、リスボンの東洋美術館、フランスのリヨン市立美術館、エルサレムのイスラエル国立博物館である。お札のコレクションは、パリのギメとチューリッヒ大学附属民族学博物館にあり、それぞれのコレクションはこのプロジェクトの海外研究協力者のキブルツ(パリ)、シュタイネック智恵(チューリッヒ)が特別展示の形で紹介した。2014年8月末にはスロベニアの首都ルブリアナで開催されたヨーロッパ日本研究協会の第14回研究大会でこのプロジェクトの成果をパネルのかたちで紹介した。ここでの報告は、本プロジェクトの最終年度の報告書に所収の予定である。また小口は、正倉院事務所の専門家の協力を得て、ベルリンの伎楽面を調査した結果、それが東大寺からの流出物で大変貴重なものであること、またミュンヘンの伎楽面と深い関係にあることを明らかにした。できるだけ早く学術論文化して学界に公表することを目指す。須藤はThe Chester Beatty Library Dublin所蔵の近世仏教美術および写経の調査を実施し、とくに仏龕群が、日本国内では四散してしまったもので近世宗教美術の研究においても重要な存在であることを確認した。島谷は大英博物館・大英図書館において書籍類の集中調査を実施した。昨年度に引き続き、計画している調査活動を円滑にするための交渉にさらなる重点を置くことから始めた。特にプロジェクト終了後も協力の意志を示してくれたいくつかの博物館・美術館と打ち合わせを行った。おもな海外調査をドイツ・エッセン市立美術館、ケルン東洋美術博物館並びにDKM美術館の調査(小口、島谷、シュタイネック智恵)、ギリシャ国立東洋美術館の調査(シュタイネック智恵)、ロンドンV&A工芸美術館の仏教関係織物調査(小山弓弦葉)、スイス・ジュネーブの財団法人Foundation Bodmer(シュタイネック智恵)等で行った。2015年7月28日には公開講演会「欧州コレクションにおける日本の宗教画と「おふだ」が伝える江戸時代の信仰」(国際シンポジウム)を開催し、ヨーロッパにおける日本仏教寺院のおふだ・お守り等のコレクションの収集史とそれを通じて見られる江戸時代の庶民信仰について討議した。また同年9月から翌年1月まで当プロジェクトの成果を基盤として、スイス・ジュネーブ市立民族学博物館で「Le bouddhisme de Madame Butterfly - Le Japonism Bouddhique」(蝶々さんの仏教ー仏教のジャポニズム)」が開催され、合わせて国際シンポジウム「Buddhist Japonism(仏教的ジャポニズム)」が行われ四名が参加した(クライナー、シュタイネック智恵、キブルツ、山本聡美)。

この二つのシンポジウムの成果は2016年5月に刊行予定の最終報告書『Japanese Collections in European Museums V, with Especial Reference to Buddhist Art』に収載される。2016年3月にはフランス・アルザスでの国際シンポジウムで、クライナー及びシュタイネック智恵が当プロジェクトの成果を報告した。欧州には日本仏教美術品が数多くあるが、その分野の専門家が少ないために殆ど調査がなされていなかった。本プロジェクトではそれらを網羅的に調査・研究して来歴・性格等をつかみ、デジタル化してそのデータを公開するに至った。調査では法隆寺からの流出物である伎楽面を再確認できたほか、それ以外にもこれまで知られていなかったコレクションの内容が判明している。また、これらの仏教美術品の分析を通して仏教美術品が欧州における日本観の形成に多大な影響を与えていることも明らかになった。各博物館からは今後も情報を提供してもらえることになっており、本プロジェクトは仏教美術品を通して日本と欧州の新たな関係を構築したと言えよう。各国の博物館・美術館との協力体制が構築できたうえ、日本仏教美術専門の学芸員がいない状況であるなか、本研究プロジェクトには大きな期待が寄せられている。当初計画された重要博物館の調査については、先方の都合により調査が実施できなかったところも出たが、多くは順調に調査を進め、データを蓄積しつつある。また一部のカタログ化も達成できた。新たに発見されたコレクションを調査し、全てのデータ(年代、解説を含む)を整えたコレクションとして1チューリッヒ大学付属民族学博物館シュピンナー絵画コレクション(これは特別展とレジュメ図録の出版も含む)、2ボードメール財団コレクション、3エッセン・フォルクワング博物館コレクションを追加することができた。またこれまで交渉が難航していた最大手の大英博物館との企画参加交渉に進展があり、先方の所有するデータベースにリンクする形でJBAEデータベースへの参加を交渉するということで承認していただいた。来年度の実現を目指している。またこれまで調査が難しかったウィクトリア&アルバート美術館の未調査仏教染織コレクションについても価値あるデータを入手できたことは大きい。さらに、ロンドン・ホーニマン庭園博物館で調査の際に追加する所蔵品があることを確認し、この館のコレクションを完全に把握できた。しかしながら先方の博物館・美術館の要望に合わせた研究分担者、研究協力者の日程調整が難しい点だけは課題して残されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学、日本学最終年度には当初計画した博物館の調査を先方の都合を勘案しながらできるだけ達成し、包括的なデータの充足を目指す。
高反応性親水性高分子不斉触媒の創製と水系不斉反応

水を媒体として室温、常圧下、短時間で定量的に進行する反応は、有機反応のひとつの理想的なモデルである。また、反応の後処理や、自動化などを考えると高分子固定化型触媒は強力な技術として注目される。本研究では水系での不斉反応に用いることのできる高分子触媒の開発に取り組み、以下の結果を得た。(1)水中での反応に用いることのできる高分子構造の最適化を行うために、代表的な親水性高分子の一つとしてスルホン酸塩型高分子に着目した。水中での有機反応に適切な反応場を与えるかどうかを簡単に評価するため、NaBH_4によるケトンの還元反応について検討した。ベンゾフェノンは水中で室温では還元反応がほとんど進行しないが、スルホン酸塩型高分子の存在下、反応が進行することがわかった。Na塩は効果が少ないが、第四級アンモニウム塩を用いると反応速度の上昇が観測された。市販のイオン交換樹脂に比べて本研究で合成した高分子は高い反応性を示した。(2)スルホン酸塩、リン酸塩、およびカルボン酸塩を有する高分子固定化型不斉触媒を調製し、ケトンの水素移動型不斉還元反応に応用した。カルボン酸は効果が低いが、リン酸の塩を側鎖に有する高分子を用いると水中での水素移動型不斉還元反応が進行するようになり、光学活性アルコールを得ることができた。スルホン酸塩を側鎖に有する高分子も有効であった。特に芳香族スルホン酸塩型を用いると、その効果は著しく、第四級アンモニウム塩では2時間以内に反応は定量的に進行し、非常に高いエナンチオ選択性(98% ee)を与えた。この高分子触媒は架橋構造を持ち反応系からの分離、回収も容易である。繰り返し使用することも可能で、少なくとも5回のリサイクル実験で選択性の低下は見られなかった。
多民族国家・中国における民族関係についての総合的研究

本研究は、日本における民族学研究の拠点である国立民族学博物館と、中国側の代表的な民族学研究機関および研究者との間で計画された共同研究である。その目的は、民族構成がきわめて複雑な多民族国家である中国における民族集団相互の間の文化的・社会的関係について、日中双方の研究者による研究集会の開催と現地調査との両面から組織的な共同研究を行うことによって、中国の広大な地域における民族関係のダイナミズムを総合的に把握することにあった。3年におよぶ本共同研究の最終年度にあたる本年度においては、中国の中央の研究機関にあって中国民族学を代表するような、全面的かつ理論的な研究を行っている研究者をメインとし、民族関係がとくに複雑な地域を代表する著名な研究者も加えて、日本側研究者とともに、課題に関する総括討論を行うとともに成果の取り纏めのための段取りをも協議する予定であった。また、過去2年間の研究の過程において多くの重要な問題点が提示され討論の焦点となった地域である雲南・貴州・四川などの西南部、および西北部、そしてこれまで実施されなかった江南地域に焦点を当てて、日本側研究者による最終的な現地の実態調査を行う予定であった。以下に、研究経過と得られた学術成果の概要を記す。まず、中国からは1996年10月に、10日間の予定で、北京の著名でかつ研究が国際的な注目を集めている研究者3名を招へいした。それぞれの研究内容は、中国の民族関係史の理論的かつ実証的研究、内蒙古・甘粛・雲南・チベットなどの多民族が共住する地域社会の民族関係に関する研究である。3名が滞在中に国立民族学博物館において、日本側研究者も参加して総括的な研究集会が開催された。おもな論点となったのは、中国では漢民族が強大な勢力を持ち中心的存在であったが、しかし少数民族をも含む多民族が共存し得る政治体制が歴史的に形成されてきたこと、また「民族」の含義について以前は境界が流動的で多様なレベルの集団を包括するものであったが、近現代において国家統合の進展に応じて政治的な存在となってきたこと、さらに現在の雲南やチベットなどの多民族社会における民族関係の実態などである。全体として民族関係に関する見直しをふまえて新たな理論的展望を開くような高いレベルの討議がなされ、また現実の諸問題について人口移動や経済発展・民族教育の普及などすぐれて現代的な問題をも視野に含めて、問題の解決のための糸口をも探究しつつ詳細な討議がなされた。加えて、西北部の草原地帯と西南部の山岳地帯とでは、民族関係も生態環境・生業様式の相違に応じて様相を異にすること、両者を比較しながら研究を進めて行く視点が有効であることが再確認された。1997年3月に8日間の予定で、四川省の民族学の権威として知られる研究者1名を招へいした。四川省の彝族を中心とする民族関係の現実が討議され課題の理解をより全面的なものにするための鍵となる有益な討議がなされた。なお、研究成果の取り纏め計画として、この3年間に招へいした中国側研究者と日本側研究者の論文とを日本で論文集にまとめて出版することが提案されて合意を見、その構成や内容の詰めもなされた。ついで、日本側研究者の中国各地での現地調査については、のべ9名が1996年4月から1997年1月までの間に、雲南省西部・貴州省西部・チベット自治区、さらに江蘇省などの地域で、それぞれ約1週間から2週間ほどの期間で、中国側の全面的な協力のもとで、聞き取り調査や文献調査など調査を行った。なお、このうち6名が現地討議を行ったが、それは問題点を最終的に検証し解明するという目的に沿うものである。以上の研究活動を通じて、本研究の目的が達成されるとともに、民族関係に関する事実に即した研究が、激動の今日において民族間の相互理解を深めるためにも有効であることが、日中の研究者の間で共通の認識として確認された。