hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性肝疾患の治療を指向した肝毛細胆管側輸送担体群の細胞膜発現量制御機構の解析

肝細胞の毛細胆管側膜(canalicularmembrane;CM)に発現するトランスポーターであるBilesaltexportpump(BSEP)の機能低下は、肝内胆汁うっ滞を惹起する。CMからの内在化促進によるBSEPのCM発現量の低下がその一因として報告されているが、BSEPの翻訳後制御に関わる分子機構は不明であり、未だ当該疾患に対する有効な治療法は確立していない。本研究では、(1)ユビキチン(Ub)化という翻訳後修飾がBSEPのCMからの内在化シグナルとして働くこと、(2)BSEPはCMでUb化を受けた後、AP2というアダプタータンパク質を介してクラスリン依存的な内在化を受けていることを見出し、上記の分子機構の一端を明らかにすることに成功した。肝毛細胆管側膜(CM; canalicular membrane)に発現するトランスポーターであるBilesalt export pump(BSEP)のCMからの内在化促進は、胆汁酸の胆汁排泄の低下によって惹起される肝内胆汁うっ滞の主要因の一つである。BSEPのCMからの内在化に関わる分子機構は未解明であるため、肝内胆汁うっ滞に対するmechanism-basedな薬剤は未だ開発に至っていない。当該年度は、肝内胆汁うっ滞に対する新規薬効標的の提唱を目的とし、BSEPの細胞膜からの内在化に関わる分子機構の解析に着手した。培養細胞を用いた生化学実験、イメージング解析から、BSEPがAP2を介したクラスリン依存的な内在化を受けること(Hayashi H et al, Hepatology 2012 55(6):1889-900)、細胞膜上におけるBSEPのユビキチン(Ub)化は内在化シグナルとして働くことを見出した。さらに、これら2つのメカニズムが独立してBSEPの内在化に関わるのではなく、細胞膜上でUb化を受けたBSEPが最終的にAP2に引き渡され、クラスリン依存的な内在化を受けている可能性が明らかとなった(unpublished data)。他のグループの研究から、Ubとの相互作用ドメイン、AP2との相互作用ドメインを有するEps15により、BSEPの細胞膜発現量が負に制御されていることが報告されている(Ortiz DF etal, J Biol Chem. 2004 279(31):32761-70)。この点を鑑みると、細胞膜上でUb化されたBSEPはEps15に認識され、AP2へと引き渡された後、最終的に細胞膜からクラスリン依存的に内在化しているものと想定される。現在、本モデルの検証のため、更なる実験を進めている。肝毛細胆管側膜(CM)に発現するトランスポーターであるBilesalt export pump(BSEP)のCMからの内在化促進は、胆汁酸の胆汁排泄の低下によって惹起される肝内胆汁うっ滞の主要因の一つである。BSEPのCMからの内在化に関わる分子機構は未解明であり、未だ肝内胆汁うっ滞に対するmechanism-basedな薬剤は開発されていない。近年、ユビキチン(Ub)化は細胞膜タンパク質の細胞膜からの内在化シグナルとして働くことが報告されている。BSEPとUbのキメラタンパク質、Ubのドミナントネガティブ体の過剰発現細胞を用いて検討した結果、Ub化はBSEPにおいても細胞膜からの内在化シグナルとして働くことが示唆された。代表研究者はこれまでの研究から、尿素サイクル異常症治療薬である4-phenylbutyrate (4PBA)がBSEPの細胞膜からの内在化を抑制し、BSEPの細胞膜発現量を増加させることを明らかにしている。4PBAを投与したラット肝臓を用いたマイクロアレイ解析において発現変動が認められた遺伝子群に着目し、機能解析を行ったところ、クラスリン依存的内在化において、アダプタータンパク質として働く、adaptor protein complex2(AP2)がBSEPの内在化促進に働くことが明らかとなった。BSEPの細胞膜発現量は、ユビキチンとの相互作用ドメイン、AP2との相互作用ドメインを有するEps15によって、負に制御されていることが報告されていることを鑑みると、細胞膜上でユビキチン化されたBSEPは、Eps15,AP2に認識され、最終的にはクラスリン依存的な経路により、細胞膜から内在化するというモデルが考えられる。当初予定では、研究初年度にBSEPのUb化に関与する酵素群の探索に着手する予定であった。

しかしながら、研究を進める中で、BSEPの細胞膜からの内在化に関与するUb化以外の因子を同定することに成功し、BSEPの細胞膜からの内在化機構に対するUb化の寄与について再考する必要が出てきた。そこで、研究初年度はBSEPのUb化に関与する酵素群の同定に先立ち、BSEPの細胞膜からの内在化の分子機構の解析に着手したため、当初予定に比して、進捗状況はやや遅れていると考える。BSEPの内在化促進因子として働くUb化とAP2が、それぞれ独立した機構としてBSEPの内在化に働くのか、あるいはともにBSEPのクラスリン依存的な内在化機構の因子として働くのかについて更なる検証を加え、肝内胆汁うっ滞の創薬標的として最適な分子の同定を試みる。BSEPの細胞膜上でのUb化がBSEPの内在化において主要な役割を担うことが明らかとなった場合には、BSEPのUb化に関与する酵素群の探索に取り掛かる。まず、BSEP発現培養細胞を用い、BSEPの細胞膜発現量、胆汁酸の輸送機能の変動を指標にして、siRNA library(Ub Conjugation Subset)をscreeningする。Screeningでヒットした酵素のうち、肝臓に発現する酵素に関しては、BSEPの細胞膜上のBSEP-Ub量の制御に働くことを確認する。以上のin vitro実験から同定した酵素をアデノウイルスによるin vivo遺伝子発現法により、正常マウス及び、肝機能障害モデルマウスにおいて過剰発現、あるいはknockdownし、CM上のBSEP発現量、BSEP-Ub量とともに、胆汁流量、肝機能障害マーカーなどを測定することにより、in vivoにおける当該酵素のBSEPのUb化に対する寄与、並びにBSEPの発現量低下に起因する肝機能障害に対する創薬標的としての有用性について考察する。主要な支出は、in vitro実験並びに動物実験にかかる消耗品費である。BSEPのUb化に関わる酵素をin vitro実験から同定するため、培養細胞において遺伝子を過剰発現、あるいはknockdownさせる必要がある。従って、遺伝子導入試薬などの一般試薬類の費用を計上している。さらに、in vitro実験より同定した遺伝子のin vivoにおける機能評価を行うため、実験動物の購入費用も計上した。また、成果発表費用として、国内・海外旅費、論文掲載費を計上した。備品は、所属研究室に備わっているもので対応可能であるため、申請を行わなかった。
ドメスティック・バイオレンス対策における被害者・加害者のケアと刑罰の役割

本研究においては、DV(ドメスティック・バイオレンス)は、関係性の病理であることを念頭に置きつつ、研究を行った結果、主として次のような結論に到達した。つまり、1直接的強制力の限界:直接的な強制力(刑罰、警察等による)の行使のみではその解決・予防に限界があること、2暴力予防プログラムの重要性:地域的な特性を最大限に考慮した暴力予防プログラムを、教育や福祉の諸機関との連携のもと、少なくとも小学校の段階から実施すべきこと、3加害者のケアの重要性:被害者のケアが重要であることは言うまでもないことであるが、DVにおいては加害者の有する被害者性に着目し、加害者のケアも考慮されるべきこと、等である。当該年度においては、前年度に引き続いて、DV、刑罰、修復的正義・修復的司法(RJ)、暴力防止、被害者加害者のケアないし支援等の学説・制度・プログラム等の内容・歴史・実態等を調べるために、文献調査および聞き取り調査を行い、DV被害加害の実態、刑罰以外のDV対策方法の理念・制度・プログラム等の効果、刑罰の理念等の変遷、刑罰の機能等について、以下の知見を得ることができた。つまり、まず(1)【DV被害加害の実態等】:DVは社会構造によってもたらされ得る問題であり、特定の条件のもとでは、この社会構造がもたらす害が拡大されることがあり得る。このことは、もともと男尊女卑の傾向が強く、DV等を許容する風潮のある社会において、例えば、大震災後の状況に見られるように、DV等の問題が再燃・深刻化しているという事実からも明らかである。次に、(2)【DV被害者加害者のケア】:DV被害者加害者のケアについては、民間の支援団体の活力を利用することが好ましいことは、すでに前年度の調査からも見て取れたところである。当該年度の調査・分析においては、この民間のプログラム等の有用性に加えて、ケアの体制のあり方についても知見を得ることができた。それは、つまり、平時はさることながら、非常時(例えば大規模な災害の発生後など)には、それに応じたDV被害者加害者のケアのあり方が求められるのであり、非常時に対する備えは平時から意識されていなければならない。そして、(3)【DV被害者加害者と刑罰の役割】:刑罰は、その実態的・機能的・思想史的考察からして、DV被害者加害者に対するケアの機能を持ちにくいことが見て取れる。ケアにおける刑罰のもつ修復的機能は、極めて限定的なものであり、DV対策において刑罰を投入しようとする際にはこのことを念頭に置かなければならない。以上が、当該年度の研究実績の概要である。当該年度においては、DV、刑罰、修復的正義・司法、暴力防止、被害者・加害者のケアないし支援等の学説・制度・プログラム等の内容・歴史・実態等を調べるために、文献調査およびインタヴュー調査(国内および国外)を行い、DV被害・加害の実態、刑罰の理念・思想・制度の変遷、刑罰がDV被害者・加害者に与える影響、刑罰以外のDV対策方法の理念・制度・プログラム等の効果等について、以下のような知見を得ることができた。それは、つまり、まず第一に、当研究の当初の仮説の通り、DV対策には、教育等の、刑罰以外の制度やプログラムの充実が不可欠であるということであり、仮に刑罰を用いるとしても、民間において培われた技術や知見等を活用する必要があるということである。刑罰の理念および制度に関する調査による成果が示すように、我が国の刑罰システムは、民間の実践によって新たな方向性を獲得し、改善されてきた。ところが、今日においては、このことの意義が見失われている部分もなきにしもあらずのように思われる。しかしながら、DV被害・加害のケアにおいては、後述の通り、被害者・加害者双方の地域的な特性を最大限に考慮する必要があるのであり、ここには民間の活力を利用する必要があると考えられる。また、これに関連して、第二に、インタヴュー調査を通じて、DV被害・加害への支援・対処は、地域における特性を最大限に考慮する必要があり、たとえば、ただ単に相談窓口を設けるなどでは、被害の全容を把握することはできず、また被害が発覚した場合に有効な対処をなすことができないことが明らかとなった。このことは、例えば、濃密なジェンダー秩序に背景としたDVの発生が見られる農村部などにおいて顕著であるように思われる。以上、当該年度の研究成果は、DV対策・支援における、地域的な特性を踏まえた上での方策の開発に一定の貢献をなすことができるものと考えられる。本研究においては、DV(ドメスティック・バイオレンス)が関係性の病理であることを念頭に置きつつ、修復的正義・修復的司法、および刑罰思想の観点から研究を行った結果、主として、次のような結論を得ることができた。

つまり、1刑罰等の限界:刑罰、あるいは警察等による、公権力による直接的な強制力に基づく介入は、DVの解決においては限界を有するものであり、予防の観点を重視しつつ、修復的正義・修復的司法、ケアや法教育等のプログラムを活用すべきであること(もちろん、直接的な強制力の使用は否定されるべきではないが、諸プログラムを補助・補強するという観点から使用されるべきこと)、2暴力予防プログラムの重要性:DVが関係性の病理であることを考慮するならば、その関係性自体に介入する必要があり、しかも予防の観点を重視したプログラムが望ましいこと(暴力予防プログラムは、司法の領域において実施されるものもさることながら、例えば小学校などの教育機関や福祉などの諸機関・諸団体との連携のもとで実施されることが望ましい。その際、地域的な特性を最大限に考慮し、ジェンダーにおけるパワーの不均衡等を是正する措置が講じられなければならないであろう)、3プログラム構築における歴史的文脈の考慮の重要性:暴力予防プログラムや修復的正義・修復的司法のプログラムを構築するに際しては、司法・教育・福祉の諸領域における近時の変化等にも鑑みて、我が国の理論および実践の歴史を考慮する必要があること、4加害者のケアの重要性:DV被害者のケアが重要であることは言うまでもないが、DV加害者のケアもまた、DV加害者の有する被害者性(DV加害者が過去に児童虐待等の被害者である可能性が高いこと等)、DVの再発防止、DV被害者のケア(DV加害者の更生がもたらし得るプラスの効果)等に鑑みて、重視されるべきこと、等である。刑事法、修復的正義達成度に関する上記の評価を行った理由は、以下の通りである。まず(1)【DV関係の調査等の進展】:1前年度に引き続いて行った、DVの実態に関する聞き取り調査(地域的・状況的条件を含めてのそれ)により、DVの発生条件や被害者への影響等の把握が進展し、かつ2前年度に引き続いて行った、DV被害者加害者支援の実践等に関する聞き取り調査により、DV被害者加害者のケアに関する知見の進展が図られたため(これらの聞き取り調査においては、定点観測的な調査を行うことができたため、特定の条件(とくに大規模な災害発生後について)のもとでのDVの発生状況および被害者の影響等に関する知見の進展を図ることができた)。次に、(2)【刑罰思想等の調査の進展】:前年度に引き続いて行った、刑罰を支える思想についての、理念的・思想史的調査を通じて、刑罰に関する知見の進展が図られたため。そして、最後に、(1)および(2)を踏まえた上で、(3)【DV対策における被害者加害者のケアと刑罰の役割に関する総合的な分析の進展】:DV被害者加害者のケアの条件・方策等に関する知見を踏まえた上で、刑罰の本質・機能に関して分析を行い、DV対策において刑罰がどのような役割を果たすべきかについて、考察を進展させることができたため。達成度に関する上記の評価を行った理由は次の通りである。1明治期からの刑罰の理念・制度・機能・歴史等の文献を精査し、刑罰が被害者・加害者のケアに対して、一般的にどのような機能をもち、また我が国においてどのような機能を果たしてきたかについて明らかにできてきたため、かつ、2刑罰に関連して、公的システムだけでなく、民間の実践がもつ意義について、とくに留岡幸助などの歴史的研究を通じて、その端緒を明らかにすることができたため。そして、これらの作業を踏まえた上で、3DV対策における刑罰の役割等について思索を深めることができたため。
中世日本における兵法書の伝授と展開ー「国家」理念の形成に関わる聖教の発掘と調査ー

中世の人々は、日常的にあった合戦などのなかで、自身をどのように保持しようとしたのだろうか、また、どのような情緒や思想に基盤をおいていたのだろうか。本科研では、大名や国衆などが領域を統合していく際に基盤にもっていた考えかた、また、合戦における出陣などに関わる儀礼、出陣の日を選ぶ際の吉凶判断やまじないなどの合戦に関わる技術について、彼らが保持していた兵法書から解明しようとするものである。兵法書の中でも特に密教・修験の環境で生まれたものに注目している。そこには、家督の育成、合戦の合理化といった問題がみえる。これは当時の統治理念と関わっており、戦国期社会の解明に資するものと考えている。
遺伝子工学を用いたトキソプラズマ主要膜抗原の分離とその応用

遺伝子工学を用いて、トキソプラズマ(Tp)主要膜抗原(P30)の大量分離を試みた。まず、PCR法により増幅、精製したP30遺伝子を直接発現用プラスミドベクタ-であるpTV118N及びpKK233ー2に連結後、大腸菌を形質転換しトランスフォ-マントを得た。培養後得られた菌体をSDSー電気泳動(SDSーPAGE)及びイムノブロットにより分析したが、P30のバンドは確認されなかった。そこで次に、融合蛋白発現用ベクタ-への導入を試みた。これには、グルタチオンSートランスフェラ-ゼ(GST)の遺伝子を組みこんだ新しい発現ベクタ-(pGEXー1)を用いた。得られたトランスフォ-マントをSDSーPAGE及びイムノブロットで分析した結果、分子量60kDのバンドが認められ、イムノブロットにより、この蛋白がGST/P30融合蛋白と同定された。また、産生されたGST/P30の大部分は菌体破砕後の沈査に存在した。そこで次に、この沈査からのGST/P30融合蛋白の分離を試みた。この沈査をまずTriton Xー100及びEDTA処理後、8M尿素での洗浄を2回行ったところ、その沈査にP30融合蛋白が他の大腸菌由来蛋白をほとんど含まず残存することが明らかになった。次に、Tp感染に対する防御免疫として細胞性免疫、とりわけ、活性化マクロファ-ドの重要性が明らかになっている。そこで、上記の方法により得られたP30融合蛋白のマクロファ-ジ活性化能を検討した。その結果、GSTには全くその活性が認められなかったのに対し、GST/P30は強い活性を示した。このことから、GST/P30融合蛋白中のP30にマクロファ-ジ活性化能が存在することが明らかになった。今後、P30融合蛋白の免疫によるTp感染に対する防御効果を検討するとともに、P30融合蛋白からのP30の分離を試みる予定である。トキソプラズマ(Tp)増殖型虫体の主要膜抗原である分子量3万の蛋白(P30)は、色素試験(DT)を担う抗原として、また感染防御抗原として重要であると考えられている。そこで、このP30を遺伝子工学を用いて分離し応用することを目的として、まずP30遺伝子のプラスミドベクタ-へ導入を行った。1.P30遺伝子を導入したベクタ-の構築:近年クロ-ニングされたP30遺伝子中の蛋白コ-ド領域をpolymerase chain reaction(PCR)法により増幅精製した。即ち、TpRH株から抽出したDNAをテンプレ-トとして用い、プライマ-はDNA合成機で合成した。一方、プラスミドベクタ-としては、融合蛋白としての発現よりもnative蛋白としての発現が望ましいことから、市販の二種類のベクタ-、pTV118N(タカラ)及びpKK233-2(Pharmacia)を用いた。前者はlac、後者はtacプロモ-タ-を有し、いずれも、そのNcoIサイトに外来遺伝子を導入しうるようになっている。このNcoIサイトに連結するために、P30遺伝子末端をAflIIIで切断し、粘着末端としてT4DNAリガ-ゼにより連結した。トランスフォ-マントの選択は、pTVベクタ-に関しては、コロニ-の色により、白色コロニ-を選び、P30遺伝子の向きは、調製したプラスミドDNAの制限酵素(PstI及びSacI)切断分析により調べ、トランスフォ-マントが得られた。

pKKベクタ-の場合は、コロニ-ハイブリダイゼ-ション及びpTVと同様に制限酵素切断分析により、トランスフォ-マントが得られた。これらのトランスフォ-マントによるP30の発現については現在検討中である。2.P30感作ラテックス凝集反応(LA)の検討:P30抗体を用いたアフィニィティ-クロマトグラフィ-により得られた少量のP30をラテックス粒子に感作しLAを試みた。その結果、P30-LAは市販のLAキット(栄研化学)とほぼ同等のDTとの定性的一致率を示すことが明らかになった。遺伝子工学を用いて、トキソプラズマ(Tp)主要膜抗原(P30)の大量離を試みた。まず、PCR法により増幅、精製したP30遺伝子を直接発現用プラスミドベクタ-であるpTV118N及びpKK233ー2により連結後、大腸菌を形質転換しトランスフォ-マントを得た。培養後得られた菌体をSDSー電気泳動(SDSーPAGE)及びイムノブロットにより分析したが、P30のバンドは確認されなかった。そこで次に、融合蛋白発現用ベクタ-への導入を試みた。これには、グルタチオンSートランスフェラ-ゼ(GST)の遺伝子を組みこんだ新しい発現ベクタ-(pGEXー1)を用いた。得られたトランスフォ-マントをSDSーPAGE及びイムノブロットで分析した結果、分子量60kDのバンドが認められ、イムノブロットにより、この蛋白がGST/P30融合蛋白と同定された。また、産生されたGST/P30の大部分は菌体破砕後の沈査に存在した。そこで次に、この沈査からGST/P30融合蛋白の分離を試みた。この沈査をまずTriton Xー100及びEDTA処理後、8M尿素での洗浄を2回行ったところ、その沈査にP30融合蛋白が他の大腸菌由来蛋白をほとんど含まず残存することが明らかになった。次に、Tp感染に対する防御免疫として細胞性免疫、とりわけ、活性化マクロファ-ジの重要性が明らかになっている。そこで、上記の方法により得られたP30融合蛋白のマクロファ-ジ活性化能を検討した。その結果、GSTには全くその活性が認められなかったのに対し、GST/P30に強い活性を示した。このことから、GST/P30の融合蛋白中のP30にマクロファ-ジ活性化能が存在することが明らかになった。今後、P30融合蛋白の免疫によるTp感染に対する防御効果を検討するとともに、P30融合蛋白からのP30の分離を試みる予定である。
仏典モンゴル語に見られる言語接触を契機とする構造変化の研究

モンゴル語仏典の行文中に残った証拠から中期モンゴル語時代における言語接触の実相とそれがモンゴル語に惹起した変容を明らかにした。また『法華経』のモンゴル語訳の成立過程に関して,新たな知見が得られたこと,また,トルファン出土仏典写本断片中のモンゴル語訳『法華経』の断片の読みにかかる従来の所説を改め,新たな読みが与えられるべきであることも明らかにできたことも,本研究の特筆すべき実績である。2010年7月にロシア連邦共和国サンクトペテルブルグ市所在の東洋学研究所で開催された第52回常設国際アルタイ学会においてUnknown treasures hidden inlines of Mongolian Buddhist literature ; in the case of Mongolian versions of the Lotus sutraを発表した。本論文は当該年度における調査・研究に基づき、モンゴル語版『法華経』の行文解析を通じてそこに看取される言語の構造的特徴を概観したものである。モンゴル語版『法華経』の典拠となったのは一見チベット語版に見えるが、その実、それはある種の偽装にほかならず、実は、元朝時代に成立していたウイグル語版を典拠にしたものであることを明らかにした。引き続き2011年2月に東北大学東北アジア研究センターで開催された国際ワークショップ「モンゴル語の辞書」においては「仏典翻訳における辞書類使用の実態について」を発表した。これは、研究代表者の年来の蓄積に加えて当該年度における研究成果に立脚して、主としてチベット撰述仏典『牛首山授記経』のモンゴル語訳に例を求めて、モンゴル語仏典の翻訳にあたり当時利用可能であったはずの辞書・仏教用語集がどのように活用されたか(もしくは、されなかったか)を解明する試みである。これにより、行文中の翻訳表現を吟味することにより原典の翻訳年代が特定可能であることを明らかにした。現存するモンゴル語仏典は清朝時代の製作物であるが、その原テキストの成立は400年を遡る元朝時代でありその言語は中期モンゴル語である。17世紀以降の近代モンゴル語とは異なり、中期モンゴル語は資料に乏しくその実態については不明な点が少なくないが、仏典はその空隙を埋める好個の資料であることが、研究代表者等の研究によって明らかになりつつある。そこにはモンゴル仏教の汎ユーラシア的性格と元朝社会の多民族・多言語状況が反映され、ウイグル語・チベット語・漢語等の周辺諸言語との接触の痕跡が豊富に保存されている。接触の結果誕生した仏典モンゴル語は『元朝秘史』等に見られる世俗的言語とは趣を異にした文章語となったが、それが17世紀以降のチベット仏教め弘通とあいまって、現代文語の性格の一半を形成している。本研究は、研究代表者の年来の研究蓄積に立脚し、かつ、最新の各種の知見を取り入れながら、中期語時代における言語接触の実相を解明し、それがモンゴル語の構造にいかなる変化を及ぼしたかを明らかにすることを目的とするものである。当該年度においては、米国及びモンゴル国において開催された国際会議で成果の一端を公開し、同学の士の批判を仰いだ。その後、適宜修正したものを学会誌に投稿し、査読を経て採択されている。本研究は文献上に例証される言語接触が文章語形成に大きく関与したことを明らかにするものであるが、それが元朝時代の多民族混住・多言語並立状況の反映であることを考慮すると、言語接触にかかる社会言語学的見地からも有意義と見なし得る。同時に、それは文献史、仏教史等にも貢献可能な知見を提供する可能性が大きい。また、学術講演等でもその成果は公にされた。特に、借用語のあり方については、近現代の日本語のあり様と通じるものがあることが高く評価され、学内における研究経費の交付にも結実している。現存するモンゴル語仏典の多くは、中期モンゴル語時代に作成されたものである。そこには、元朝時代のモンゴル語である中期モンゴル語が経験したウイグル語、チベット語等の周辺諸言語との接触の痕跡が随所に反映されている。特に、本研究課題においては、従前、あまり研究の手が及んでいなかったモンゴル語訳『法華経』の行文を精査に分析する作業を通じて得られた知見、また、研究代表者がかつて手がけた『宝徳蔵般若経』や『宝網経』、『牛首山授記経』等に対する新たな視点からの分析作業を通じて得られた知見等に基づき、そこに残された証拠から中期モンゴル語時代における言語接触の具体的実相とそれがモンゴル語にもたらした変容、さらに、それらがあいまって形成した文章語としてのモンゴル語の構造の特徴等を明らかにした。そこでは、現代日本語のありようにも通じる異言語との接触とその摂取の過程がつぶさに見てとれるのである。

この作業は、上記の仏典の行文のテキスト批判と表裏一体であるが、その作業を進めることにより、とりわけ『法華経』のモンゴル語訳の成立過程に関して、新たな知見が得られたこと、また、トルファン出土仏典写本断片中のモンゴル語訳『法華経』の断片の読みにかかる従来の所説を改め、新たな読みが与えられるべきであることも明らかにできたことも、本研究の実績として数えることができる。研究代表者は、さらに『法華経』について精読を進め、校訂テキストの確立を企図するとともに、その他の、未着手の仏典についても、本研究等の遂行で蓄積された手法により分析を進める所存である。成果の進捗が論文や学術講演の件数で客観的に例証され、国際的にも高く評価されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終年度にあたる本年度においては、成果蓄積を急ぐとともに、その公開にも意を用いて、引き続き国際会議等で積極的な発表を心がける所存である。なお、もちろんながら当該研究は今年度で終了するものではなく、また新たな課題も発見できているので、さらに今後も引き続き成果の蓄積と発信を図り、積極的に資金獲得に結実するよう努める。
口腔細菌の酸産生を抑制する物質の追求

酸抑制物質は、Actinomyces sp株(仮同定)の培養上清から精製したMLIを中心に、バクテリオシンC3603、モノヨード酢酸、Azalomycin等である。S.mutans群(血清型ag)とLactobacillus属2菌種を用い、基質からの酸生成の上記物質による阻害作用とその機序を追求し、以下の結果を得た。2.MLIはS.mutans群の乳酸生成を顕著に阻害した。その効果は抗菌作用に基因するものではなかった。Lactobacillusの菌種に対しても乳酸生成阻害を認めたが、菌株によっては抗菌性も認められた。3.C3603,モノヨード酢酸,Azalomycinは,S.mutans群の乳酸生成を阻害したが、抗菌作用も認められた。酸生成阻害のあるとされるNigericinとMonensinは、本実験条件では阻害を認めなかった。4.MLIはS.mutans群による乳酸以外の代謝産物である蟻酸、酢酸の生成に対して阻害作用を認めなかった。5.MLIは濃度に依存して著しい乳酸水素酵素(LDH)活性の阻害を認めた。2.5μg/mlの添加では同活性を95%阻害した。しかし、C3603およびモノヨード酢酸ではLDH活性の阻害を全く認めなかった。6.MLIを分取用kiesel gelを用いて薄層クロマトグラフィーを行った結果、Rf値の異なるA、B、C、Dの4スポットに分離された。各スポットの抽出物のうち、D画分のみに乳酸生成阻害活性が認められた。D画分に抗菌活性に依存しない乳酸生成阻害を認めたので、この画分の高速液体クロマトグラフィーを行った結果、3ピークを認めた。この3ピークの乳酸生成阻害を現在実験中である。2.glucoseからの乳酸産生阻害:上記の実験系において, MLIは菌体がPS14株(c)の場合50μg/mlの添加により対照と比較して91.4%, 10μg/mlの添加で89.8%の乳酸産生抑制率を認めた. 6715株(d)の場合50μg/mlの添加で87.8%の抑制率を認めた.C3603はPS14株に対し50μg/mlの添加で99.6%, 6715株に対しては同濃度で99.4%の抑制率を認めた.MILは顕著な乳酸産生阻害を示した濃度(50μg/ml10μg/ml)で,両供試菌株に対し抗菌作用を認めなかった.しかし, C3603は同濃度で両菌株に対し明らかな抗菌(殺菌)作用を示した. Lactobacillus2菌株に対してMLIは, S.mutansと同程度の乳酸抑制効果を認めたが, 10μg/ml以上の濃度では抗菌作用も認められた.3.MLIは,供試S.mutansによるglucoseからの酢酸,ギ酸などの産生に対する抑制作用を認めなかった.4.MLIは, 1.0μg/ml以上の濃度で乳酸脱水素酵素(LDH)の活性を阻害した. C3603では同濃度範囲でLDH阻害効果は認められなかった.1.MLIはS.mutans群の乳酸生成を顕著に阻害した。その効果は抗菌作用に基づくものではなかった。Lactobacillus2菌種に対しても乳酸生成阻害を認めた。しかし、菌株によっては抗菌性も認められた。2.C3603、モノヨード酢酸とAzalomycinは、S.mutans群の乳酸生成阻害を認めたが、抗菌作用も認められた。

酸生成阻害のあるとされるNigericinとMonensinは、本実験条件では阻害を認めなかった。3.MLIはS.mutans群による乳酸以外の代謝産物である蟻酸、酢酸、エタノールの生成に対して阻害作用を認めなかった。4.MLIは濃度に依存して著しい乳酸脱水素酵素(LDH)活性の阻害を認めた。2.5μg/mlの添加では同活性を95%阻害した。しかし、C3603とモノヨード酢酸ではLDH活性の阻害を全く認めなかった。5.MLIの酢酸エチル可溶画分と不溶画分ともに乳酸生成阻害活性が認められた。しかし、可溶画分が著しい抗菌活性を示したのに対し、不溶画分の抗菌活性は弱かった。6.MLIを分取用Kiesel gelを用いて薄層クロマトグラフィーを行った結果、Rf値の異なるA、B、C、Dの4スポットに分離された。各スポットの抽出物のうち,D画分のみに乳酸生成阻害活性が認められた。7.D画分に抗菌活性に依存しない乳酸生成阻害を認めたので、この画分の高速液体クロマトグラフィーを行った結果、3ピークが認められた。この3ピークの乳酸生成阻害については現在実験中である。
転写因子SIP1欠損がもたらすB細胞分化異常の分子機構の解析

B細胞抗原受容体(BCR)は、多岐にわたる抗原を認識できる多様性と、自己抗原に対しては反応しない自己寛容の両方を持ち合わせている。B細胞分化におけるBCRチェックポイントは、このような機能的BCRを持つ細胞を選択的に成熟B細胞へ分化させるためのシステムである。転写因子SIP1の欠損はB細胞の減少とV(D)J組換え酵素RAG1/RAG2の発現上昇をもたらし、SIP1/CD19二重欠損では自己抗体が検出されたことから、SIP1によるRAG1/RAG2抑制が正常なB細胞機能の獲得に重要であることが示唆された。本研究はSIP1の機能を詳細に解析し、抗体の多様性と自己寛容を獲得する分子機構を解明する。
MITOLによるミトコンドリアダイナミクス制御と疾患

ミトコンドリアの融合タンパク質であるMitofusin2(Mfn2)はミトコンドリアと小胞体の両方に局在して、お互いに手を繋ぐことによりミトコンドリアと小胞体の接着を仲介することが知られていたが、その制御機構は不明であった。私たちはミトコンドリアに局在するユビキチンリガーゼMITOLを同定し、MITOLがMfn2を活性化することにより、ミトコンドリアと小胞体の接着(MAM)を促進することを明らかにした。しかしながら、MAMの生理機能については未だ不明な点が多い。そこで、MAMにおけるMITOLの新規基質を探索したところ、小胞体ストレスセンサーの一つでありIRE1が同定された。MITOLはMAMにおいてIRE1と特異的に会合して、K63型のユビキチン鎖を付加していることが明らかとなった、このユビキチン化はさらに、生理的意義を解析した結果、MITOLによるIRE1のユビキチン化はIRE1の分解誘導ではなく、活性を制御している可能性が示唆された。その生理機能を詳細に解析した結果、MITOLはIRE1をユビキチン化することにより、IRE1の過剰なオリゴマー形成を抑制していることがわかった。さらにこのユビキチン化はIRE1の細胞死誘導活性を減弱させる役割が見いだされた。このことはMAMにおいてミトコンドリアがMITOLを介して小胞体のストレス制御していることを示しており、新たなオルガネラ間の連携制御機構として注目される。小胞体ストレス応答は神経変性疾患や糖尿病など様々な老化関連疾患の病態に関与しているので、今後、様々な疾患に於いてMITOLによる小胞体ストレス応答の制御機構の解明が待たれる。MITOLの新規基質として小胞体ストレスセンサーの一つでありIRE1が同定された。MITOLによるIRE1のユビキチン化は、IRE1の過剰なオリゴマー形成を抑制し、IRE1による細胞死誘導活性を抑制する役割が見いだされた。これらの知見は新たなオルガネラ間の連携制御機構の存在を示した。今回、MITOLによるIRE1のユビキチン化による小胞体制御機構の一端が解明されたが、その分子機構は不明な点も多い。今後、より詳細にMITOLによるIRE1のユビキチン化の生理的意義を解析する必要がある。さらに、小胞体ストレス応答は神経変性疾患など様々な老化関連疾患の病態に関与しているので、今後、様々な疾患に於いてMITOLによる小胞体ストレス応答の制御機構について解明したい。
DNA認識切断機能を有するエンジインモデルの分子設計および合成研究

有用な人工エンジインモデルの開発を行うため、分子力場計算を用いて開環系エンジイン化合物の誘導体の設計を進め、エンジインのエン部分にベンゼン環を持つ化合物を設計し、合成した。これらの化合物は、種々の生体内化学反応によるエンインアレンの形成をトリガーとするDNA切断分子のモデルである。前年度に開発した、非環式シス-エンジインの構築法を用いて非環式エンジインの大量合成を確立した。基本的にこの方法を用いて、特異なカスケード反応系を確立した。これは脱炭酸をトリガーとするカスケード反応であり、これによって生体内エステル加水分解により炭素ラジカルを発生する化合物の開発に成功し、低分子による部分的生体機能損傷により機能を発揮する分子の開発への道が開けた。このモデルを改良し、分子内に電子吸引性の高いハロゲン原子を導入することにより脱炭酸の効率化を図ったモデルを開発した。この結果、化学反応の内でも応用性の高い光化学反応により脱炭酸を引き起こしうる分子が開発された。これらの化学反応は生体内モデルとしての意図を持つため、一般実験室における反応系とは異なる極性の高い条件下での反応の機構を詳細に研究する必要があり、ここに開発されたモデルはそのための有用な材料となると思われる。以上のようにして確立された各種モデル化合物は、今後機能性部位を備えたエンジインモデルを設計・合成しようとする我々の研究の展開にとって極めて有用なものとなった。
有性生殖を介した抗酸菌進化モデルの実験と集団ゲノミクスによる検証

Mycobacteriumavium株間のDNA伝達を検出する実験系を構築するため、形質転換しややすい株のスクリーニングを臨床分離株を対象として行った。3株には、蛍光タンパク質遺伝子を保有するプラスミドを導入することができた。本研究の目的の一つは可動遺伝因子に依存しないDNA伝達の仕組みを解明することであるが、これまでにゲノムが解読されたMycobacterium aviumアジア系統株はプラスミドを保有していた。プラスミドを保有していないMycobacterium aviumアジア系統株を探すため、2株についてロングリードを用いたゲノムシーケンシングを行った。本計画に含まれている環境分離株の収集作業を効率化するため、ジェノタイピングに利用できる系統マーカーとなるSNPを保有している遺伝子座を情報学的にスクリーニングした。これには125株分の公開されているゲノム情報を利用した。健常者の浴室のシャワー水、バイオフィルムを対象として、Mycobacterium avium株の分離培養実験を行い37株のMycobacterium avium分離株を取得した。次年度は他のマイコバクテリウム種で形質導入に利用されているファージを用いるなどし、DNAの導入系を改善したい。また、他のマイコバクテリウム種の遺伝学実験で実績のある専門家に協力していただく。次年度使用額が生じた理由は主にM.avium株の分子遺伝学実験が予想以上に困難であり、DNA伝達の実験を行うことができなかったためである。次年度使用額は、形質導入実験系の検討、及びプラスミドを持たない株の実験または情報解析を用いたスクリーニングに充てる。
信頼性の高い蛋白質同定のための質量分析データ検索アルゴリズムの開発

質量分析法(MS)と配列データベース検索を組み合わせた蛋白質同定法は、プロテオミクスをはじめとする生物科学の分野で広範に使用されている。とくに生体試料中に含まれる複数の蛋白質を一度に同定する際には、液体クロマトグラフィー(LC)と直結したタンデム質量分析(MS/MS)システムによって、多数のペプチド由来のプロダクトイオンスペクトルを取得するアプローチが採られる。そのデータの生産性は高い反面、自動取得されたこれらスペクトルをそのまま市販のソフトウエアを用いてデータベースに対して検索にかけると、一般に多くの偽陽性ヒットが生じる。今回開発したプログラムでは、各プロダクトイオンスペクトルに割り当てられたペプチド配列から予測されるLC溶出時間とその実測値との間の相関を取り、一定の誤差範囲内に収まるスペクトルを蛋白質同定スコアの計算に用いた(確率スコアに基づく溶出相関(Probability Score-based Elution Correlation, PSEC))。本年度は、この方法をMycoplasma penetrans細胞画分の発現プロテオーム解析に適用した。現在までのところ、全1038個の予想コード配列(ORF)のうち、約70%に相当する728個の蛋白質を同定している。また、ドデシル硫酸ナトリウムポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS PAGE)の分離方向に沿って各蛋白質の合計スコアを分布させることによって、ペプチドヒットを基にした同定結果を評価する手順を示した(インタクト蛋白質表示、Intact protein index)。以上の試みは、大量のMSデータから有効な情報を選別する手段として、さらに精度の高いプロテオーム解析技術の確立に貢献できる。プロダクトイオン検索は、質量分析による蛋白質同定法のひとつとして広範に使用されている。とくに生体試料中に含まれる複数の蛋白質を同定する際には、液体クロマトグラフィー(LC)と直結したタンデム質量分析(MS/MS)システムによって、多数のペプチド由来のプロダクトイオンスペクトルを取得するアプローチが採られる。今回開発したプログラムでは、各プロダクトイオンスペクトルに割り当てられたペプチド配列から予測されるLC溶出時間とその実測値との間の相関を取り、一定の誤差範囲内に収まるスペクトルを蛋白質同定スコアの計算に用いた。ペプチド溶出時間の予測式と許容誤差の設定のための学習セットとして、出芽酵母20Sプロテアソームのトリプシン消化断片196個、およびリン酸化ペプチドとその非リン酸化体3組を用いた。実試料からの取得データでは、確率スコアの高いペプチド割り当てから順に溶出時間の回帰曲線に乗せていき、0.9程度の相関係数が得られるペプチド割り当ての組を見出した。これを「確率スコアに基づく溶出相関(Probability Score-based Elution Correlation, PSEC)」と名づけた。誤差範囲外のペプチド割り当ては偽陽性ヒットとしてあらかじめ蛋白質同定スコアの計算から除いた。現実のLCグラジエントに合わせて、回帰式として線形近似のほかに二次の多項式などの非線形近似も選択することができる。ヒトB型肝炎ウイルス粒子のコア蛋白質に結合する宿主因子の解析では、このプログラムの導入によって統計的に有意と見なされる蛋白質を導入前と比べて約3分の1に絞り込むことが出来た。
夏季除湿と冬季集熱が可能なインテリジェントPDSC外被システムの開発

近年の住宅は,室内熱環境の改善および暖冷房負荷の低減を目的として断熱気密化される傾向にあり,施工の簡便性および精度の確実性を重視して,土壁による伝統的な湿式構法から窯業系サイディングや石膏ボードなどの工業建材を使用した乾式構法に変化している。また,「住宅の省エネルギー基準(エネルギーの使用の合理化に関する法律)」の施行により断熱気密はますます強化されており,それに付随して住宅熱性能は従来の定性的な説明から数値による定量的な評価が求められている。これにより,断熱気密性能は格段に進歩しているが,性能表示は「外皮平均熱貫流率」「日射熱取得率」,あるいは「住宅事業建築主の判断基準算定用WEBプログラム」によることが多く,日射熱取得,換気(通風),躯体蓄熱,内部発熱など,気象条件や生活行為が関係するダイナミックな伝熱現象は反映していない。さらに,壁体の吸放湿(室内湿度変動)や熱放射など,快適性に大きく影響する要因も無視している。つまり,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギー利用や建物の温湿度特性に影響する構法固有の特徴は勘案されず,一辺倒な断熱気密化(乾式構法)に拍車をかける結果となっている。現在の省エネルギー基準は国際的に高い水準であるが,それでも住宅用エネルギー消費量のうち約34割は暖冷房に使用されている。今後,住宅の断熱気密性能をいっそう強化してもエネルギー消費量はわずかに削減される程度であると推察されるため,将来のゼロエネルギー住宅を目指した更なる省エネルギーのためには新たな技術の導入が不可欠である。そこで,本研究では自然エネルギーを利用し恒温恒湿性能および夏季除湿と冬季集熱の機能を備えるパッシブ住宅の設計を目的として,工業建材を主とする最近の乾式住宅にも適用可能な蓄熱・調湿(夏季は除湿)の特性を有するインテリジェント外被システムを開発した。本研究では,環境試験室における模型実験,試験住宅を使用した屋外実験,建築温湿度・熱負荷シミュレーションにより,1インテリジェントPDSC外被システム(夏季は自然除湿,冬季は太陽集熱・蓄熱)の開発,2熱・水分・空気連成を考慮したオブジェクト指向型の建築環境解析ソフトの開発,3室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様やライフスタイルを説明変数とした熱・水分・空気の複合移動に関わる要因解析,4蓄熱と調湿を利用した室内温湿度のパッシブ制御および省エネルギー性能の評価,5蓄熱・調湿建材を有効活用するための自然エネルギー利用と建築仕様に関わる設計指針の提案,などを計画している。平成30年度までに,優れた断熱と吸放湿特性を有する多機能建材を効果的に利用する外被システム(夏季は室内外のポテンシャル差を利用して自然に除湿し,冬季は太陽集熱・蓄熱するインテリジェントPDSC(Passive Dehumidify and Solar Collector)外被システム)を開発し,特許申請を行った。また,建築の熱と水分と空気の連成移動を非平衡熱力学に準拠した非線形現象として表現し,建築全体の温湿度変動を予測する数値シミュレーションソフトを開発した。次に,数値シミュレーションにより,多機能建材を使用した蓄熱・調湿(夏季は除湿)性能を有するPDSC外被システムの設計指針について検討した。室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様やライフスタイルなどの影響因子を説明変数としてパラメータ感度解析を行い,PDSC外被システムの性能ガイドラインについて定量的に解析した。さらに,環境試験室において模型実験を行い,測定結果と計算結果を比較することにより,数値シミュレーションの精度について検証するとともに,PDSCの現象について解析した。同時に,実大の試験住宅を建設し,次年度以降の屋外実験の準備を行った。昨年度に引き続いて,熱と水分と空気の連成を考慮した建築全体の熱環境解析ソフト(オブジェクト指向型プログラム)を開発する。計算精度の向上を図るとともに,入力条件となる物性値(特に,平衡含水率によって変わる水分容量,および1分子拡散,2Knudsen拡散,3表面拡散,4毛管凝縮相の移動の4つの形態に影響される水分伝導率)を整備し,ソフトの汎用化を図る。また,平成30年度に設計・建設したパッシブ住宅(太陽熱や外気冷房などの自然エネルギーを利用して,恒温恒湿性能および夏季除湿と冬季集熱の機能「インテリジェントPDSC外被システム」を備えたパッシブ住宅)を使用して,屋外実測によりその性能を明らかにする。同時に,開発した熱環境解析ソフトを使用して当該パッシブ住宅の数値シミュレーションを行い,計算結果と測定結果を比較することによりソフトの精度について検証する。さらに,数値シミュレーションを駆使したパラメトリック解析(数値実験)により,室内温湿度のパッシブ制御および省エネルギー性について検討する。室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様,ライフスタイル,気象条件などの影響因子を説明変数として回帰分析を行い,蓄熱・調湿性能(夏季は除湿)に関する設計指針を考案する。以上,建築で起きる熱と水分と空気の複合移動を熱力学に基づき詳細に数理モデル化することにより,住環境(室内温湿度および空調用顕熱・潜熱負荷)の予測精度を格段に向上させ,パッシブ住宅の設計支援ツールを開発する。また,自然エネルギーや壁体の蓄熱・調湿を利用して住環境を制御するパッシブ・クーリング&ヒーティング手法により,断熱気密性能のみならず恒温恒湿性能を付加することで,住宅性能の新基準および新たな住宅構法・仕様の開発に繋げる。

また,「住宅の省エネルギー基準(エネルギーの使用の合理化に関する法律)」の施行により断熱気密はますます強化されており,それに付随して住宅熱性能は従来の定性的な説明から数値による定量的な評価が求められている。これにより,断熱気密性能は格段に進歩しているが,性能表示は「外皮平均熱貫流率」「日射熱取得率」,あるいは「住宅事業建築主の判断基準算定用WEBプログラム」によることが多く,日射熱取得,換気(通風),躯体蓄熱,内部発熱など,気象条件や生活行為が関係するダイナミックな伝熱現象は反映していない。さらに,壁体の吸放湿(室内湿度変動)や熱放射など,快適性に大きく影響する要因も無視している。つまり,太陽熱や外気冷房などの自然エネルギー利用や建物の温湿度特性に影響する構法固有の特徴は勘案されず,一辺倒な断熱気密化(乾式構法)に拍車をかける結果となっている。現在の省エネルギー基準は国際的に高い水準であるが,それでも住宅用エネルギー消費量のうち約34割は暖冷房に使用されている。今後,住宅の断熱気密性能をいっそう強化してもエネルギー消費量はわずかに削減される程度であると推察されるため,将来のゼロエネルギー住宅を目指した更なる省エネルギーのためには新たな技術の導入が不可欠である。そこで,本研究では自然エネルギーを利用し恒温恒湿性能および夏季除湿と冬季集熱の機能を備えるパッシブ住宅の設計を目的として,工業建材を主とする最近の乾式住宅にも適用可能な蓄熱・調湿(夏季は除湿)の特性を有するインテリジェント外被システムを開発した。本研究では,環境試験室における模型実験,試験住宅を使用した屋外実験,建築温湿度・熱負荷シミュレーションにより,1インテリジェントPDSC外被システム(夏季は自然除湿,冬季は太陽集熱・蓄熱)の開発,2熱・水分・空気連成を考慮したオブジェクト指向型の建築環境解析ソフトの開発,3室内温湿度および暖冷房負荷を目的変数,建築仕様やライフスタイルを説明変数とした熱・水分・空気の複合移動に関わる要因解析,4蓄熱と調湿を利用した室内温湿度のパッシブ制御および省エネルギー性能の評価,5蓄熱・調湿建材を有効活用するための自然エネルギー利用と建築仕様に関わる設計指針の提案,などを計画している。平成29年度は,まず優れた断熱と吸放湿特性を有する多機能建材を効果的に利用する外被システム(夏季は室内外のポテンシャル差を利用して自然に除湿し,冬季は太陽集熱・蓄熱するインテリジェントPDSC(Passive Dehumidify and Solar Collector)外被システム)を開発した。同時に,建築の熱と水分と空気の連成移動を非平衡熱力学に準拠した非線形現象として表現し,建築全体の温湿度変動を予測する数値シミュレーションソフトを開発した。本ソフトでは躯体内部の熱伝導と水分伝導,および躯体境界の熱伝達と水分伝達の精緻な連成計算を可能としている。次に,数値シミュレーションにより,多機能建材を使用した蓄熱・調湿(夏季は除湿)性能を有するPDSC外被システムの設計指針について検討した。
胚性幹細胞(ES細胞)の分化系を利用した巨核球成熟、血小板産生に必須の分子の同定

マウスES細胞をin vitroで巨核球に分化させ、血小板を産生する系を確立した。この系を応用して、骨髄間質細胞に発現し、ES細胞および巨核球との相互作用に関わる蛋白の同定を行うことを目的に、シグナルシークエンストラップ(SST)法を用いて、骨髄間質細胞由来の膜蛋白、分泌蛋白のスクリーニングを行った。その結果、約200個のクローンが得られ、うち約20%が新規または未報告の蛋白であった。これらのリコンビナント体を作成し、相手となるES細胞および各分化段階の巨核球への結合を検討した結果、3つの陽性クローンを得た。そのうち1つは、分子内に免疫グロブリンドメインを2つ持ち、immunoglobulin superfamilyに属する新規膜蛋白であり、これに注目して解析を行った。この蛋白は各種間質系細胞株に発現し、血球系細胞には発現が認められなかった。リコンビナント蛋白を作成して血球系細胞への結合を観察したところ、マウスおよびヒト両者の骨髄で一部の幼若細胞および巨核球への特異的結合が見られた。この蛋白に対する抗体を作成したところ、抗体により巨核球系細胞の間質細胞への接着が阻害され、さらにリコンビナント蛋白はES細胞の分化を促進する傾向が観察され、巨核球の分化成熟に関与する膜蛋白であると考えている。2つ目はサイトカイン類似の新規分泌蛋白であり、この蛋白の作用により巨核球細胞がアポトーシスをきたす現象を観察した。引き続き、さらに詳細な検討を行っている。マウスES細胞からin vitroでの巨核球分化、血小板産生系を確立した。まずこの系を応用して、巨核球分化最終段階で血小板産生を促進する間質細胞を得る目的で、各種間質細胞、骨髄血管内皮細胞などの内皮細胞等との共培養を行って至適な細胞をスクリーニングしたが、大きな差は見られなかった。そこで骨髄間質細胞に発現し、ES細胞および巨核球との相互作用に関わる蛋白の同定を行うことを目的に、シグナルシークエンストラップ(SST)法を用いて、骨髄間質細胞由来の膜蛋白、分泌蛋白のスクリーニングを行った。方法としては、間質細胞のmRNAより5'-richのcDNAを合成し、これをキャリア蛋白としてCD25の5'側を欠いたcDNAと融合させた形のライブラリーをレトロウイルスベクターを用いて作成した。このライブラリーを培養細胞に導入し、抗CD25抗体を用いたソーティングにより、陽性細胞を回収し、それぞれの細胞クローンからDNAを回収して、目的のインサートをPCRにて増幅し、膜蛋白、分泌蛋白をコードするクローンのcDNAを同定した。予想されるアミノ酸配列から、このうち2つは細胞接着分子、1つは分泌蛋白である可能性が高く、それらをES細胞の分化系に添加した場合の影響について検討している。
造血幹細胞移殖後の肝中心静脈閉塞症(VOD)早期診断法の確立

造血幹細胞移植症例56例(自家移植4例。同種移植52例)を対象に移植前後で可能な限り7日毎に(day-7day+35)携帯用腹部Color Doppler USを用いて門脈23次分枝の血流の逆流の有無について調べ、VODの早期診断の有用性を検討した。(結果)(1)56例中9例に門脈23次分枝の逆流を検出した。(2)門脈23次分枝の逆流を検出した9例中5例はMcDonaldの診断基準をみたし、4例は診断基準を満たさなかった。(3)McDonaldの診断基準を満たした5例中4例は診断基準に遅れることなく逆流を確認できた。しかし、1例は観察不良で門脈23次分枝の逆流を検出前にVODの診断がついた。(4)門脈23次分枝の逆流のみを認めた4例中2例は診断基準を満たす前に抗血栓療法を行い逆流は正常化しVODには進展しなかった。残り2例は自然治癒した。(5)逆流を検出できず、McDonald診断基準でVOD診断したのは56例中3例であった。これらの症例は、全身状態が不良で、皮下脂肪の厚い観察不良例であった。(6)HLA不一致の移植例に逆流の頻度が高かった。(考案)(1)門脈23次分枝の逆流所見はVODの初期の所見と考えられた。(2)逆流頻度は、HLA不一致の移植例で高かった。(3)High risk症例(再移植例、非寛解例)は門脈23次分枝の逆流所見があればVODに進展しやすいため、早期に抗血栓療法を開始すべきと考えられた。(4)体位変換(左側臥位)や深呼吸にて検出感度が上がった。(5)携帯用腹部Color DopplerUSは無菌室に安全にbedsideまで持ち運びできる有用な検査であった。(6)門脈23次分枝の逆流検出はVODの早期診断に必須であると考えられた。造血幹細胞移植症例56例(自家移槙4例。(2)門脈23次分枝の逆流を検出した9例中5例はMcDonaldの診断基準を満たし、4例は診断基準を満たさなかった。しかし、1例は観察不良例で23次分枝の逆流の検出前にVODの診断がついた。(4)門脈2-3次分枝の逆流のみを認めた4例中2例は診断基準を満たす前に抗血栓療法を行い逆流は正常化しVODに進展しなかった。(5)逆流を検出できずMcDonaldの診断基準でVOD診断したのは56例中3例であった。これらの症例は、全身状態の悪く、皮下脂肪の厚い観察不良例であった。(考案)(1)門脈2-3次分枝の逆流所見はVODの初期の所見と考えられた。(3)High risk症例(再移植例、非寛解例)は、門脈23次分枝の逆流所見があればVODに発展しやすいため、早期に抗血栓療法を開始すべきと考えられた。(4)体位変換(左側臥位)や深呼吸法にて検出感度が上がった。(5)携帯用腹部Color DopplerUSは無菌室に、安全にbedsideまで持ち運びできる有用な検査であった。(6)門脈23次分枝の逆流検出は、VODの早期診断に必須であると考えられた。