hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高濃度・高効率オゾナイザーによるディーゼルエンジン排出微粒子の浄化に関する研究

高効率・高濃度のオゾン生成技術を用いた新しいDPM浄化技術の確立を目的とし,活性ラジカルの環境浄化への新しい応用を目指すものである.大気圧下において広範囲に自己組織的に発生する大気圧バリア放電を用いて,ディーゼル排気ガス中の希薄なDPMやNO_xをフィルター等により局在・濃縮させた後に浄化する研究を行った.先ず,ディーゼルエンジン排気ガス中のDPMのフィルター表面(透過粒径2μm)への局在化を試みた.DPMはフィルターに捕集され,フィルター通過後のスモーク濃度は測定器の検知下限以下にできた.その後の放電処理に伴って,DPM捕集により生じたフィルター前後の圧力差が減少し,また,処理ガス中のCO, CO_2濃度の増加とNO_x濃度の減少が観測され,排気ガス中のDPM及びNO_xの同時処理の可能性が示された.しかしながら,ディーゼルエンジン実機への適用ではフィルター挿入による圧力損失が問題となることが明らかとなった(平成14年度).これを解決するために,DPM及びNO_xを処理空間に局在化させる新しいシステムを考案した.DPMを電気集塵技術により,NO_xをPZA(Pt-Zr_2-Al_2O_3)触媒担持のハニカム構造体により局在化させるコンセプトに基づき,マイカ誘電体を用いた多段平行平板式の処理装置を試作した.また,サブミクロン粒子の濃度測定が可能な計測システムも構築した.これにより,直流印加電圧2kV,風量8l/minで模擬DPM粒子(平均粒径0.3μm)の約65%が捕捉でき,電気集塵方式がサブミクロン粒子の捕集に有効なことが示された.また,同じ電極配置で,商用周波数から高周波数(10kHz)の大気圧バリア放電が一様に生成でき,放電による約300°Cの温度上昇も達成できた.PZAハニカム体の温度制御によりNO_xの吸収放出が実現できたことから,本システムの有効性が明らかとなった.高効率・高濃度のオゾン生成技術を用いた新しいDPM浄化技術の確立を目的とし,活性ラジカルの環境浄化への新しい応用を目指すものである.大気圧下において広範囲に自己組織的に発生する大気圧バリア放電を用いて,ディーゼル排気ガス中の希薄なDPMやNO_xをフィルター等により局在・濃縮させた後に浄化する研究を行った.先ず,ディーゼルエンジン排気ガス中のDPMのフィルター表面(透過粒径2μm)への局在化を試みた.DPMはフィルターに捕集され,フィルター通過後のスモーク濃度は測定器の検知下限以下にできた.その後の放電処理に伴って,DPM捕集により生じたフィルター前後の圧力差が減少し,また,処理ガス中のCO, CO_2濃度の増加とNO_x濃度の減少が観測され,排気ガス中のDPM及びNO_xの同時処理の可能性が示された.しかしながら,ディーゼルエンジン実機への適用ではフィルター挿入による圧力損失が問題となることが明らかとなった(平成14年度).これを解決するために,DPM及びNO_xを処理空間に局在化させる新しいシステムを考案した.DPMを電気集塵技術により,NO_xをPZA(Pt-Zr_2-Al_2O_3)触媒担持のハニカム構造体により局在化させるコンセプトに基づき,マイカ誘電体を用いた多段平行平板式の処理装置を試作した.また,サブミクロン粒子の濃度測定が可能な計測システムも構築した.これにより,直流印加電圧2kV,風量8l/minで模擬DPM粒子(平均粒径0.3μm)の約65%が捕捉でき,電気集塵方式がサブミクロン粒子の捕集に有効なことが示された.また,同じ電極配置で,商用周波数から高周波数(10kHz)の大気圧バリア放電が一様に生成でき,放電による約300°Cの温度上昇も達成できた.PZAハニカム体の温度制御によりNO_xの吸収放出が実現できたことから,本システムの有効性が明らかとなった.高効率・高濃度のオゾン生成技術を用いた新しいDPM浄化技術の確立を目的とし,活性ラジカルの環境浄化への新しい応用を目指すものである.大気圧下においても比較的広範囲に自己組織的に発生する大気圧バリア放電において,生成したオゾン・活性酸素をフィルター等により局在化させたDPMやNO_xに作用させてディーゼル排気ガスを浄化する研究を行った.排気ガス中のDPMやNOxの濃度は数十数百ppmと希薄なため,これらを効率的に分解処理するには,被処理物を限られた処理空間に局所(濃縮)化する技術との併用が鍵となる.先ず,実際のディーゼルエンジン(273ml,6ps)からの排気ガス中のDPMを透過粒度2μmのフィルター表面へ局在化することを試みた.フィルター通過後のスモーク濃度は測定器(Banzai製,DSM-10N)の検知下限以下であった.そこに大気圧バリア放電を直接暴露したところ,DPMによる目詰まりで生じていたフィルター前後の圧力差が減少した.また,放電処理に伴って処理ガス中のCO及びCO_2濃度の増加とNO_x濃度の減少が観測された.これらのことから,ディーゼル排気ガス中のDPM及びNO_xの同時処理の可能性が示された.次に,より効率的にDPM及びNO_xを処理空間に局在化させるシステムを考案した.

排気ガスの圧力損失を少なくするために,DPMを電気集塵技術により,NO_xをPZA(Pt-Zr_2-Al_2O_3)触媒を担持したハニカム構造体により局在化させるというコンセプトである.このシステムに適用可能な装置として,誘電体にマイカを用いた多段平行平板式の大気圧バリア放電装置を試作した.これにより,商用周波数から高周波数(Trek製,20/20C,10kHz)において,一様な大気圧バリア放電が生成可能となった.同様の構造をした電気集塵電極を用いて,印加電圧1kVでDPMを模擬した微小粒子(平均粒径3μm)の約90%が捕捉できた.また,PZAハニカム体の温度を制御することによりNO_xの吸収放出が可能なことも示された.高効率・高濃度のオゾン生成技術を用いた新しいDPM浄化技術の確立を目的とし,活性ラジカルの環境浄化への新しい応用を目指すものである.大気圧下において広範囲に自己組織的に発生する大気圧バリア放電を用いて,ディーゼル排気ガス中の希薄なDPMやNO_xをフィルター等により局在・濃縮させた後に浄化する研究を行った.先ず,ディーゼルエンジン排気ガス中のDPMのフィルター表面(透過粒径2μm)への局在化を試みた.DPMはフィルターに捕集され,フィルター通過後のスモーク濃度は測定器の検知下限以下にできた.その後の放電処理に伴って,DPM捕集により生じたフィルター前後の圧力差が減少し,また,処理ガス中のCO,CO_2濃度の増加とNO_x濃度の減少が観測され,排気ガス中のDPM及びNO_xの同時処理の可能性が示された.しかしながら,ディーゼルエンジン実機への適用ではフィルター挿入による圧力損失が問題となることが明らかとなった(平成14年度).これを解決するために,DPM及びNO_xを処理空間に局在化させる新しいシステムを考案した.DPMを電気集塵技術により,NO_xをPZA(Pt-Zr_2-Al_2O_3)触媒担持のハニカム構造体により局在化させるコンセプトに基づき,マイカ誘電体を用いた多段平行平板式の処理装置を試作した.また,サブミクロン粒子の濃度測定が可能な計測システムも構築した.これにより,直流印加電圧2kV,風量8l/minで模擬DPM粒子(平均粒径0.3μm)の約65%が捕捉でき,電気集塵方式がサブミクロン粒子の捕集に有効なことが示された.また,同じ電極配置で,商用周波数から高周波数(10kHz)の大気圧バリア放電が一様に生成でき,放電による約300°Cの温度上昇も達成できた.PZAハニカム体の温度制御によりNO_xの吸収放出が実現できたことから,本システムの有効性が明らかとなった.
水晶および円偏光を用いたキラルアミノ酸の自己複製に関する研究

生命のホモキラリティを解明することは、生命誕生について検証する鍵を握るとされており、学術的に極めて重要である。そこで前生物的アミノ酸合成反応とされるストレッカー反応において中間体アミノニトリルに着目したキラルアミノ酸の自発的絶対不斉合成および自己複製プロセスについて明らかにした。コングロメレートを形成するo-トリルグリシンニトリルを用いた自発的絶対不斉合成と温度サイクルによる不斉増幅を報告している。そこで、アミノニトリルを加水分解して得られるo-トリルグリシンを不斉源としたストレッカー反応によって中間体アミノニトリルを合成した。得られたアミノニトリルを温度サイクルによって不斉増幅したところ、アミノ酸の絶対配置に対応したアミノニトリルが得られることが見出された。即ち、L-アミノ酸を不斉源にすると、L-アミノニトリルが得られた一方で、D-アミノ酸存在下においてはD-アミノニトリルが生成した。得られたアミノニトリルを加水分解すると、不斉源と同一構造および同一絶対配置のアミノ酸が得られることからアミノ酸がストレッカー反応において自己複製するプロセスを実現した。水混合溶媒中におけるストレッカー反応の進行に伴うアミノニトリルの結晶化によって、高鏡像体過剰率の固体が自発的に得られることを見出した。即ち、コングロメレートを形成するp-トリルグリシンニトリルを用いて水/メタノール混合溶媒中でストレッカー反応を行い、結晶を析出させると高鏡像体過剰率のアミノニトリルが得られた。得られたアミノニトリルの絶対配置は23回の実験のうち、L体が12回、D体が11回であり、統計的分布に従っているため自発的絶対不斉合成の必要条件を満たしている。さらに、その鏡像体過剰率は23回の実験のうち、15回が98% ee以上であり、高鏡像体過剰率であることが本結果の特徴である。o-トリルグリシンの不斉自己複製プロセスをアミノニトリルのコングロメレート形成と温度サイクルによる不斉増幅を組み合わせることによって実現した。また、水混合溶媒中におけるストレッカー反応における高エナンチオ選択的な自発的絶対不斉合成を達成した。以上の成果から当初の計画通りに研究が進捗していると考えられる。自己複製は生命固有の特質であり、前生物的環境下においてアミノ酸が自己複製したプロセスを検証することは、ホモキラリティを検証する上で極めて意義深いと言える。今回見出した自己複製プロセスは、アミノ酸が自身の中間体を不斉誘起する非常に興味深い結果であり、不斉の起源の解明につながる成果であると考えている。水混合溶媒を用いたストレッカー反応において、高鏡像体過剰率のアミノニトリルがアキラルな環境下から自発的に生成することを見出した。水は地球上に多く存在するため、不斉の起源を検証する上で欠かすことのできない溶媒である。メタノール溶媒中の実験と比較すると、水混合溶媒を用いた実験ではアミノ酸中間体が高エナンチオ選択的に得られることが判明した。水を用いたことで本結果が得られたことから不斉の起源と水の関連を検証する上で極めて興味深い知見が得られた。引き続き、アミノ酸の不斉自己複製プロセスについて検証を行なう。新たにコングロメレートを形成するアミノニトリルを見出し、対応するアミノ酸を不斉源とすることでアミノニトリルの不斉誘起実験を検討する。また、アミノ酸が不斉源として作用するメカニズムについて検証を行ない、自己複製の必然性について研究を行いたいと考えている。さらに、水晶および円偏光を不斉源としたストレッカー反応についても研究を続ける。水晶をストレッカー反応中に加えることで反応が促進され、アミノニトリルが得られることを見出している。不斉源として作用する上で水晶表面において反応が進行することが重要であるため、水晶の粉砕方法や表面処理についての検証を行う。左右の水晶を不斉源にアミノニトリルをエナンチオ選択的に得ることを目的とする。一方で円偏光照射下のストレッカー反応において、円偏光のらせん方向によってアミノニトリルの絶対配置の制御を目的に研究を行う。アミノニトリルのエナンチオマー間に吸光度の差があることを利用し、左または右円偏光を照射することでアミノニトリルを不斉誘起させる。円偏光照射と温度サイクルによる不斉増幅を組み合わせることで、高鏡像体過剰率のアミノニトリルが得られることを見出しており、引き続き立体相関性について検証を行なう。ストレッカー反応におけるキラルアミノ酸の自己複製機構の実現、水晶を不斉源としたストレッカー反応におけるエナンチオ選択的アミノ酸合成について研究を行った。ストレッカー反応の生成物であるアミノ酸を不斉源に用いることで、自身の中間体アミノニトリルの不斉誘起を行った。アミノ酸存在下においてメタノール中で三成分ストレッカー反応を行い、中間体アミノニトリルを合成した。引き続くアミノニトリルの温度サイクルによる不斉増幅によってアミノニトリルの絶対配置を決定すると、L-アミノ酸からはL-アミノニトリルが、D-アミノ酸からはD-アミノニトリルが得られた。酸加水分解によって不斉源として用いたアミノ酸と同一構造及び同一絶対配置を有するため、アミノ酸の自己複製プロセスという非常にユニークな現象を明らかにした。水晶は結晶内にらせん構造を有し、左旋性もしくは右旋性を示すキラル無機結晶である。地球上に広く存在するキラル結晶であることから、不斉の起源、いわゆるホモキラリティの起源として提唱されている。

そこで、前生物的環境下においてアミノ酸を合成したとされるストレッカー反応に水晶を不斉源として用いることで、アミノ酸を立体相関的に高鏡像体過剰率で得ることを目的に研究を行った。粉末状に粉砕した水晶存在下において、メタノール中での三成分ストレッカー反応と、トルエン中でのイミンへのシアン化水素付加の検討を行ったところ、後者の反応の方が緩やかに進行するため立体相関性に有利と判断した。実験を左旋性もしくは右旋性の水晶存在下において繰り返し行い、ストレッカー反応中間体アミノニトリルを得た。温度サイクルによって得られたアミノニトリルの鏡像体過剰率を増幅し、その絶対配置を決定した。その結果として立体相関的な傾向が確認されており、引き続き実験方法の最適化に取り組む。平成29年度において、ストレッカー反応におけるアミノ酸の自己複製反応及び水晶を不斉源としたエナンチオ選択的なストレッカーアミノ酸合成反応について研究を行った。反応の生成物であるアミノ酸を不斉源としたストレッカー反応において不斉増幅を組み合わせることで、立体相関的に高鏡像体過剰率の中間体アミノニトリルが得られた。その後、酸加水分解によって不斉源と同一構造及び同一絶対配置のアミノ酸が得られたため、アミノ酸の自己複製を実現した。現在までに2つのアミノ酸において自己複製プロセスを見出しており、うち1つはChemical communicationsに掲載された。また、0.05% eeという極めて僅かな鏡像体過剰率からの不斉増幅を温度サイクルによって達成した。さらに、反応晶析を用いた不斉増殖を実現している。ストレッカー反応において不斉誘起及び不斉増幅・増殖を達成したことから、本結果は不斉の起源へアプローチする重要な成果であると考えている。また、水晶を不斉源としたストレッカー反応におけるアミノ酸のエナンチオ選択的合成も検討を行っている。水晶は天然に存在するキラルな無機結晶であり、不斉の起源として提唱されている。水晶存在下においてトルエン中でイミンへのシアン化水素付加を行うことで中間体アミノニトリルを合成し、不斉増幅することで絶対配置を決定した。現在までに立体相関的にキラリティが誘起されてアミノニトリルが得られている傾向が見出されており、実験方法の検討によって再現性が得られると考えている。生命のホモキラリティを解明することは、生命誕生について検証する鍵を握るとされており、学術的に極めて重要である。そこで前生物的アミノ酸合成反応とされるストレッカー反応において中間体アミノニトリルに着目したキラルアミノ酸の自発的絶対不斉合成および自己複製プロセスについて明らかにした。コングロメレートを形成するo-トリルグリシンニトリルを用いた自発的絶対不斉合成と温度サイクルによる不斉増幅を報告している。そこで、アミノニトリルを加水分解して得られるo-トリルグリシンを不斉源としたストレッカー反応によって中間体アミノニトリルを合成した。得られたアミノニトリルを温度サイクルによって不斉増幅したところ、アミノ酸の絶対配置に対応したアミノニトリルが得られることが見出された。
微細構造からみた骨髄幹細胞の非アルコール性脂肪肝炎と肝硬変に対する修復機構の研究

免疫電顕法を用いた肝硬変での検討では骨随細胞は類円形の大型細胞と核N/C比の高い小型の細胞の二種類の細胞集団にわかれ,Liv2陽性細胞・A-6陽性細胞はN/C比の高い小型の細胞で肝細胞周囲に存在し,MMP9陽性細胞・Maid陽性細胞は類円形の大型細胞で肝線維化領域に入り込んでいた。高脂肪食持続投与による脂肪肝マウスに全骨髄細胞を静脈投与したところ,骨髄細胞は肝臓に定着しなかった。肺・脾臓・小腸に骨随細胞を多く認め,骨髄細胞投与群の方が生存率は高く,肝機能も改善していた。また肝脂肪沈着も骨髄細胞投与群の方が有意に減少していた。免疫電顕法を用いてGFP陽性骨髄由来細胞の持続炎症下の肝硬変への定着,分化の形態的変化,肝細胞索構造の形成について検討したところ投与した骨髄細胞は二種類の細胞集団にわかれていることを証明した。また肝芽細胞マーカーのLiv2抗体陽性細胞や幹細胞markerといわれるA-6, EpCAM-1陽性細胞,研究協力者の寺井がクローニングした(Gastroenterology 2005) Maid陽性細胞やMMP9陽性細胞を免疫電顕でとらえることに成功し,各陽性細胞の形態の解析とGFP陽性骨髄細胞の形態・細胞内器官の変化の解析を行い,GFP陽性細胞には類円形の大型細胞と核N/C比の高い小型の細胞の二種類の細胞集団にわかれることを判明させた。またLiv2陽性細胞・A-6陽性細胞はN/C比の高い小型の細胞で肝細胞周囲と線維化領域に存在し,MMP9陽性細胞・Maid陽性細胞は類円形の大型細胞で肝障害領域に入り込んでいた。高脂肪食またはCDAA食の持続投与により作成された脂肪肝・NAFLDモデルマウスにGFP Tg miceから分離したGFP陽性全骨髄細胞を尾静脈より投与し,GFP/CCl4モデル同様GFP染色で経時的変化を解析したところ、肝線維化環境下と比較して脂肪環境下の肝臓には骨髄細胞は定着しにくいことがわかった。またこれらのマウスの様々な臓器を摘出し,GFPによる免疫染色で骨髄細胞の動態を解析してみると,肺・脾臓・小腸にGFP陽性細胞を多く認めた。骨髄細胞投与群の方が非投与群より生存率は高く、血清アルブミン値等肝機能も改善していた。また組織脂肪沈着も骨髄細胞投与群の方が非投与群より有意に減少していた。免疫電顕法を用いてGFP陽性骨髄由来細胞の持続炎症下の肝硬変への定着,分化の形態的変化,肝細胞索構造の形成について検討したところ投与した骨髄細胞は二種類の細胞集団が存在していることがわかった。また肝芽細胞マーカーのLiv2抗体陽性細胞や幹細胞markerといわれるA-6,EpCAM-1陽性細胞,Maid陽性細胞やMMP9陽性細胞を免疫電顕でとらえることに成功し,各陽性細胞の形態の解析とGFP陽性骨髄細胞の形態・細胞内器官の変化の解析を行い,GFP陽性細胞には類円形の大型細胞と核N/C比の高い小型の細胞の二種類の細胞集団にわかれることを判明させた。高脂肪食またはCDAA食の持続投与により作成された脂肪肝・NAFLDモデルマウスにGFP Tg miceから分離したGFP陽性全骨髄細胞を尾静脈より投与し,GFP/CC14モデル同様GFP染色で経時的変化を解析したところ、肝線維化環境下と比較して脂肪環境下の肝臓には骨髄細胞は定着しにくいことがわかった。
人工筋肉を用いた麻痺手を動かすシステムの実用化に関する研究

麻痺した手・指に対する支援システムでは、手関節を固定し、3本の指(母指、示指、中指)で開き、把持するシステムを作成した。ある程度のピンチ力を導出することができた。指機能が失われた脳腫瘍患者に装着してもらい、音声スイッチによる把持動作を練習している。また、脳卒中など痙性麻痺の手に対する研究として、可動域改善目的のシステムも考案した。音声または手動で、患者自身が行う他動的可動域訓練システムである。痙性麻痺に対するボツリヌス毒素を用いた治療法の後療法として、可動域改善エクササイズが必須である。自宅で毎日エクササイズが可能なシステムを構築した。24年度に新たに脳腫瘍患者の痙性片麻痺の患者さんに対して、人工筋肉を用いた屈曲拘縮改善装置を作成しました。この患者さんの麻痺は高度であり、屈曲拘縮が著明でした。自動的に指は伸展できず、ボトックスを注射した後に人工筋肉による指伸展装置を装着し指伸展を受動的に行える装置を作成しました。全ての指に、指先を包むサック状の装置を装着し、人工筋肉を作用させて伸展屈曲を行わせるのもです。療法士による可動域訓練を行わなければ、屈曲拘縮をきたすため、継続したリハビリテーションが必要ですが、人工筋肉による装置が実用化できれば自分1人で可動域訓練ができるようになります。音声によるスイッチ、あるいは動作切り替えを行えるように試作しました。できれば自動性が出現してくるようになってくれれば非常に有効であると考えました。また以前からの脳腫瘍患者さんの左上肢麻痺に対する把持装置に関しましても、より改良し、患者さんの音声で作動できるように工夫しています。ただ音声は雑音を拾いやすく、まだ適切に作動できる段階には来ていません。脊髄小脳変性症患者に対して、歩行支援装置を開発しました。足裏にセンサーを3箇所に取り付け、一か所でも体重を感知すると人工筋肉が作用し、体重を支えるシステムにしました。長下肢装具に人工筋肉を装着するシステムであり、人工筋肉で膝伸展機能を支援しました。歩行が困難であった脊髄小脳変性症の患者さんんも歩行器を用いればある程度歩行が可能になりました。装着に関する煩雑さや、システムのモニターなどの不確実性はまだまだ問題点として残っています。シンプルで確実な装置を目指しています。麻痺手に対する把持システムを構築した。前腕・手関節部・手根部までの硬性保持装具に、収縮型人工筋、伸展屈曲型人工筋を配置し、容易に装着できる装置を作成した。麻痺手に対する把持システムを構築に関して、ピンチ動作として約20Nの力を表出でき、何とかスマートフォンを把持する程度の能力を得ることができた。麻痺側の手でスマートフォンが把持できれば、健常な手で操作が可能である。麻痺した手指を動かして把持することがリハビリテーションンの一環としても重要な意味を持つと考えている。自分の動かない手が、動いていることで指が動くことの実感が得られる。ただ支えさえすればいいのであれば、器具に差し込めばよい。そうではなく自分の手で把持することで機能的な改善も期待できる。脳卒中などに代表されるような痙性麻痺による手指拘縮に対し、人工筋肉による受動可動域訓練装置(F-CPM)を開発した。ボトックス治療と併用して受動可動域訓練装置として作成した。システムすべてを一つのジュラルミンケースに収まるように作成し、患者さんの自宅でホームエクササイズとして用いることができるようなシステムを完成した。F-CPMに関しては、実用的なレベルまで来ることができたと思う。現在、患者さんの自宅で装置を貸出し、実用実験を行っている。今までのところ、痙性による拘縮は改善傾向であり、以前のような痛み、ツッパリ感などは減少している。心配していた装着したり、外したりの作業も患者さん自身で何とかできているとのことで、痙性麻痺の手指変形防止、機能回復に役立つ可能性があると考える。改良すべき点としては、さらに小型化軽量化し、使いやすく、患者さんが一人で扱うのに便利にすること、形をスマートにすることなどを行っていく必要がある。麻痺手に対する把持システムを構築しました。前腕・手関節部・手根部までの硬性保持装具に、収縮型人工筋、伸展屈曲型人工筋を配置し、容易に装着できる装置を作成しました。母指の対立位を保持し、示指、中指により把持することが可能になりましたが、重量としては、携帯電話がやっとです。指に着けるアタッチメントも現在はアルミ製の板をを患者さんの指に合せて採形して作成しています。容易に装着できて良いのですが、指腹部の滑り止めやフィット感などの点で、改良しました。また指屈曲拘縮が強い患者さんに人工筋肉を用いて、指伸展訓練用の装置を開発しました。

専用のコントローラーを作成し、収縮・伸展する速度調整、力調整をボタン一つでできるようにしました。患者さん自身が自分で操作できるように、単純な操作のコントローラーを作成しました。コンプレッサーも最も小型軽量のものを採用しました。安全性について、システムが誤作動した時や調整できなくなった時には、安全に速やかに停止できるように制御システムを考慮する必要があります。新しく作成した装置の意義としては、人工筋肉を用いた把持装置、指伸展訓練装置がほぼ完成形に近づいたことです。コントローラーも単純化でき、実際に患者さんに使用していただける段階になってきました。安全性、耐久性、操作性など改善すべき点はまだありますが、人にやさしい人工筋肉を用いた装置ができたことの意義は大きいと思います。今後は、下肢に関しても人工筋肉を用いた立位、歩行装置の完成も合わせて行いたいと思っています。人工筋肉による把持システムは母指、示指、中指による把持動作が可能になっております。把持する力としては強くありませんが、携帯電話程度の重さであれば何とかできるようになってきました。脳卒中など中枢神経麻痺による指の痙性麻痺で生じる拘縮に関しては、ボトックスを併用し、かなりの効果を上げることができるようになってきました。患者さん自身で装着できるようになれば、自宅での訓練も可能になると思います。現在問題になっているのは、装着しやすさの追及(できれば自分で装着できるように)、伸展する強度の調整(十分伸ばすことができて屈曲も支援できる強度)、装具使用による快適性(いまは少し当たりが出てしまうこともある)、などがあり改善しつつあると思います。操作に関して、声で行うシステムにしたいのですが、雑音などの問題や高額になるという問題もあり、研究として今は行っています。歩行支援システムでは、歩行できなかった脊髄小脳変性症の患者さんは見守りで歩行器で何とか歩行できるようになり、実用化に向けて進展してきていると思います。安全性が第一であり、安全性を確保した上で、より円滑な歩行を獲得できるように研究しています。立位から振り出し、踵接地時の膝伸展支援、反対側の振り出しと、骨盤の持ち上げ、体幹の回旋がもう少しできれば円滑な歩行動作が獲得できると考えます。有線であり、研究のためのモニターも装着していますので、煩雑なシステムになっていますが、シンプルにして見た目も良くなるように改善しているところです。全体としてはおおむね順調に進展していると思っています。把持装置、指伸展訓練装置の基本的構造の構築ができ、コントローラーが完成できたことは、初年度としては目標としていたところです。とくにコントローラーが問題だと思っていましたが、簡単な操作で人工筋肉を操作することが可能になり、おおむね順調に進展していると言っていいと思います。麻痺手を動かす支援システムに関しましては、音声による操作システムを確立させること、装着しやすくなるように工夫すること、把持する能力を向上させることなどを今後の研究課題と考えています。対象を増やして、実用化に向けて推進する予定です。
婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す包括支援プログラム開発

研究参加協力が得られた婦人科がん術後患者に行ったインタビュー調査結果を「婦人科がん術後患者へのリンパ浮腫予防のセルフマネジメント支援に対する患者の思い」として論文(著者)投稿した。および研究協力施設に勤務する病棟看護師、外来看護師、退院支援看護師に行ったインタビュー調査結果を「A病院における婦人科がん術後患者の就労支援に関する現状」として論文を作成し(共著者)、平成30年度埼玉医科大学看護学科紀要Vol.12 No.1へ投稿し、2つの論文が共に掲載された。インタビュー調査結果では、患者は退院後も支援を求めてはいるものの、患者が満足できる支援を受けられしていないという発言が多数聞かれていた。外来での質問や確認は、医師、看護師の多忙である故に躊躇していた。また、地域の保健師が相談窓口として活用できることを知らなかったことから全ての研究参加者は、地域保健を活用していなかった。病棟に勤務する看護師や、外来に勤務する看護師は継続した支援の必要性を認識してはいた。相談されれば対応するという受け身の体制であることが多いようであった。また、他職種や部門への情報共有や伝達は十分とは言い難い現状であった。退院調整看護師は個々への働きかけよりも組織への周知・教育がメインであった。産業保健の担当者は、産業医、産業保健師が非常勤であることから疾患や治療後の合併症とその予防方法がわからず苦慮していた。また、男性が担当であったことから女性の生殖器官の疾患であるが故に触れにくい内容であると感じていた。また、この点については、患者自身も男性には言いたくないと思っていた。残念ながら、それぞれの立場において各々問題意識は抱いているものの、連携不足の実態が如実に明らかにされた。昨年度、一昨年度は、勤務している施設において教員が不足していたために教育業務、社会貢献に対する時間・比重が非常に大きくなってしまった。特に教育面では講義を担当することができる教員数が極端に減少してしまった。そのため、学部生(専門科目、共通科目)、2コースの大学院生に対する講義、演習、実習指導、研究指導、修士論文の指導をすることになったため、時間的に困難を極めた。また、家族が病気になってしまい看病・在宅での介護をしなければいけに状況にもなった。現在も在宅で家族を介護しているが、社会保障サービスを活用することにより介護の負担は軽減することができた。上記の状況であった為、研究を行う時間を捻出することが全くできなかった。4月から勤務先を異動したことにより、教育業務の負担がかなり減少した。そのことから、研究に費やす時間を捻出しやすくなった。現在、文献検討結果および、患者、病棟看護師、外来看護師、退院支援看護師、保健師、産業保健に従事している担当者に対して実施したインタビュー調査から得られた結果を参考に、婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す包括支援プログラム構成内容を検討している。また、研究協力施設を検討しており、現在1施設から内諾を得ている。今後早急に、所属機関、研究協力施設の倫理審査委員会に申請文書を提出することを予定している。また、それぞれの倫理審査委員会において承認が得られたのちには、考案した婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す包括支援プログラムを臨床で実施することを予定している。1.婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す包括支援プログラム開発に関する文献調査および内容の検討:検索ワードは、がん、包括支援、就労支援、リンパ浮腫、セルフマネジメントとしすべてandで検索した。洋文献は、和文献と同じ検索ワードとした。検索には医学中央雑誌web、CiNii、PubMed、CINALを使用した。抽出された論文のタイトル、抄録内容を確認し本研究とは該当しない文献は除外した。その結果、和文献20件、英語で書かれた洋文献69件を分析対象とした。現在文献内容の分析および項目ごとに整理をしている。和文献、洋文献共に平成29年度以降学会発表および論文投稿を予定している。また、プログラム考案時に方法、回数、所要時間、期間、評価基準等の参考資料とする。2.婦人科がん術後患者(5名)、婦人科病棟・外来・退院支援看護師、医療ソーシャルワーカー、地域保健に従事する保健師、産業保健に従事する事務職員(各1名)へのヒアリング調査:研究参加の同意が得られた者に対し、平成29年3月に上記調査を実施した。今後テープ起こしを行い、その後内容を質的帰納的に分析していく。得られた結果はプログラム考案時の資料とする。また、平成29年度以降学会発表および論文投稿を予定している。3.学会等における意見交換・情報収集:第36回日本看護科学学会学術集会(東京)に参加し、がん看護、包括支援、セルフマネジメントについて情報収集を行った。その結果、本研究と重複する内容の発表は見当たらなかった。しかし、入院期間が短縮している今日においてがん術後患者に対する退院後の支援について見直さなければいけないという意見が多々聞かれた。1.婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す包括支援プログラム開発に関する文献調査および内容の検討:平成28年に予定していた文献調査については全て実施することができた。しかし、文献調査結果をまとめ、分析するまでには至っておらず現在内容分析をしている。2.婦人科がん術後患者(5名)、婦人科病棟・外来・退院支援看護師、医療ソーシャルワーカー、地域保健に従事する保健師、産業保健に従事する事務職員(各1名)へのヒアリング調査:平成29年度に予定していたヒアリング調査については、前倒しで平成28年度末に実施することができた。

しかし、ヒアリング調査結果をまとめ、分析するまでには至っておらず現在内容分析をしている。3.学会等における意見交換・情報収集:勤務の都合により1つの学会参加しか出来ていない状況であった。このことから最新知見の情報収集や意見交換をすることは不足していると考える。平成28年度に実施した患者、看護師、ソーシャルワーカー、地域保健担当者、産業保健担当者に実施したヒアリング調査の結果について、分析をしている。分析結果は以下の学会で成果を公表した。地方銀行に勤務している婦人科がんに罹患した女性労働者への治療と職業生活における両立支援の現状と課題、埼玉医科大学看護学科紀要第11巻第1号.婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す研究参加への思い、日本エンドオブライフケア学会第1回学術集会(佐藤真,佐藤禮,足立)。退院後がん患者のQOL支援の現状と課題、日本エンドオブライフケア学会第1回学術集会(足立,佐藤)。婦人科がん術後患者のリンパ浮腫発症とその要因、第27回日本健康医学会総会(佐藤,鈴木,町田)、婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す就労支援に関する文献検討、第37回日本看護科学学会(高橋,佐藤)。また、がん看護に関連する国内外の学会に参加し、がん看護に携わる研究者との意見交換を行うことでがん看護に関する最新知見の情報収集をすることができた。また、研究協力施設、研究協力者を開拓することができた。平成29年4月から現職場に移動し、研究環境を整備することに先ず主眼をおいた。研究協力施設としては、同じ法人内の病院。また、研究協力者には同じ法人内の病院に勤務しているがん看護専門看護師、がんに関連する認定看護師、医師、多職種の方々に研究協力を頂ける内諾を得ることが出来た。現在、婦人科がん術後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す包括支援プログラムの構成要素抽出のため、研究分担者と内容を検討している。研究参加協力が得られた婦人科がん術後患者に行ったインタビュー調査結果を「婦人科がん術後患者へのリンパ浮腫予防のセルフマネジメント支援に対する患者の思い」として論文(著者)投稿した。および研究協力施設に勤務する病棟看護師、外来看護師、退院支援看護師に行ったインタビュー調査結果を「A病院における婦人科がん術後患者の就労支援に関する現状」として論文を作成し(共著者)、平成30年度埼玉医科大学看護学科紀要Vol.12 No.1へ投稿し、2つの論文が共に掲載された。インタビュー調査結果では、患者は退院後も支援を求めてはいるものの、患者が満足できる支援を受けられしていないという発言が多数聞かれていた。外来での質問や確認は、医師、看護師の多忙である故に躊躇していた。また、地域の保健師が相談窓口として活用できることを知らなかったことから全ての研究参加者は、地域保健を活用していなかった。病棟に勤務する看護師や、外来に勤務する看護師は継続した支援の必要性を認識してはいた。
長基線ニュートリノ振動実験におけるニュートリノビームの研究

ニュートリノ振動現象における精密測定および出現、θ_<13>の発見を目指して、東海村に建設中の大強度陽子加速器およびスーパーカミオカンデを用いた基線長295kmの長基線ニュートリノ振動実験(T2K実験)が進められている。本研究では、T2K実験において最大の誤差要因と予想される前置検出器からスーパーカミオカンデへの外挿誤差を軽減する方法の確立を目指している。前置検出器からスーパーカミオカンデへの外挿の不定性は、ニュートリノの親粒子であるハドロンが、50GeVの一次陽子ビームで生成される際の不定性に起因する。さらに、ハドロンを生成する際の一次陽子ビームの標的上での位置や角度の不定性、ハドロンを収束させる電磁ホーンの設置精度や磁場の不定性も寄与する。本研究では、ハドロン生成実験によりパイ粒子、K粒子の生成微分断面積を測定することにより、外挿誤差を軽減することが可能であることをビームシミュレーションにより明らかにした。また、レーザー変位計による電磁ホーンの歪みの測定や、高周波数応答ホールプローブによるホーン内の磁場分布の測定を行うことにより、それらが、外挿誤差へどのような影響をもたらすかを見積もった。結果として、その影響は、十分に実験の許容範囲内にあることが明らかになった。ニュートリノ振動現象における精密測定およびappearance、□13の発見を目指して、東海村に建設中の大強度陽子加速器およびスーパーカミオカンデを用いた基線長295kmの長基線ニュートリノ振動実験(T2K実験)が進められている。さらに、ハドロンを生成する際の一次陽子ビームの標的上での位置や角度の不定性、ハドロンを収束させる電磁ホーンの設置精度や磁場の不定性も寄与することが、本研究で、ビームシミュレーションにより明らかになった。そこで、これらの不定性がどのようにニュートリノビームの不定性に寄与し、T2K実験からの要請を満たすにはこの不定性をどこまで小さくすれば良いかを明らかにした。ハドロン生成に関しては、測定データが存在せず、誤差を評価することさえ難しい。そこで、生成標的から約300メートルの位置でのニュートリノ・ビームのエネルギーと空間的広がりの間の関係を測定し、そこからハドロン生成の不定性に制限をつけ、特に、本研究においては、空間的広がりの情報を積極的に用いることにより、ニュートリノ相互作用の不定性に影響されることなく、スペクトルあるいはハドロン生成について情報を得る方法を提案することができた。
ピコ秒誘導ラマン断熱通過法による溶液中のコヒーレント分布移動

溶液中における化学反応の制御を目的とした研究を行っている。本年度は、PMMA膜中にドープされたスチルベンの異性化反応およびPush-Pull型ポリエン誘導体の分子内電荷移動反応が、外部電場印加によって制御できることを明らかにした。試料がドープされた薄膜に約0.5MV/cmの外部電場を印加することによって、スチルベンの蛍光が消光されることがわかった。蛍光を出す最低励起一重項状態からの異性化反応が外部電場によって促進されたため、無輻射緩和の速度が増加し、蛍光が消光されたと考えられる。Push-Pull型ポリエン誘導体においても、外部電場による分子内電荷移動速度の増加によって、蛍光が著しく消光されることを観測した。さらに超短光パルスレーザーによる時間分解電場蛍光分光システムを用いて、反応時定数の電場変化の解析を行い、また電場蛍光スペクトルの時間発展の測定も行った。現在、溶液中の超高速電荷移動の外部電場制御を目的として、高電場を印加できる溶液セルを製作している。昨年度製作した溶液内での誘導ラマン断熱通過システムを用いて、カロチノイドの一つであるカンタキサンチンの最低振動励起状態の分布制御の実験も行っている。550nm近傍の波長を持つ2本のピコ秒パルスを用いて振動励起状態へのコヒーレント分布移動を誘起させ、あるピコ秒遅延時間の後に,3つめのパルス光を試料に照射して,生成した振動励起状態からのアンチストークスラマン信号を測定する。最低振動励起状態からの信号強度の増加を観測し、誘導ラマン断熱通過による信号であることを確認するために、波長およびパルス幅依存性の実験を行い、理論との対応を検討している。光と分子のコヒーレント相互作用を通して,溶液中における過渡状態の高効率生成や化学反応の制御を目的とした研究を行っている。本年度は、溶液内での誘導ラマン断熱通過法に用いる装置(ピコ秒,フェムト秒レーザー,光学遅延用の自動ステージ,CCD検出器)を自動制御するシステムを製作した。またその前段階として,多光子イオン化によって生じた芳香族ラジカルカチオンのフェムト秒時間分解吸収について,上記の自動制御システムを用いて測定し,芳香族イオンの超高速緩和を検討した。無極性溶媒中においては、生成した光電子と親カチオンのgeminate recombinationによる,サブピコ秒の時定数をもつカチオンの吸光度の減衰が観測された。一方,極性溶媒中においてはサブピコ秒の時定数でカチオンの吸光度が減少したのち,約十ピコ秒の時定数で吸光度が増加する新たな現象を観測した。吸光度の減衰は、geminate recombinationに由来し,極性溶媒中においてもフェムト秒領域の電荷再結合が起こることを示した。フェムト秒領域では溶媒和が十分に形成されていないため,極性溶媒分子によるクーロンカの遮蔽効果が小さいためであると考えられる。我々は時間分解ラマン分光法において,イオン化に伴って生じたカチオン内の余剰エネルギーが溶媒に散逸し,溶媒和構造が乱れることによって,カチオンの電子遷移モーメントおよび共鳴ラマン強度がピコ秒変化するモデルを提案している。今回観測したピコ秒領域の吸光度の増加は、上記のモデルを支持する。この結果は,多光子で生成したカチオンは余剰エネルギーの散逸によって,十ピコ秒程度の時定数で緩やかに溶媒和されることを意味している。
ロックとバークリにおける観念の論理空間の比較研究

われわれは、日常的に、直接実在論的視点から、様々な経験的対象を扱っている。ところが、その経験的対象とそれに対するわれわれの知覚に関して、ある種の「自然学」的疑問が生じる。そして、それらの疑問を解決する一つの策として、ロックの場合、一次性質とそれに基づく能力のみを備えた物そのものが、仮説的に措定されることになる。ところが、一旦ものそのものが新たに措定されると、物としての実在性は、経験的対象から物そのものに移譲されるので、経験的対象を「物」と呼び続けるのは、厳密には不適切であることになる。そこで、厳密な議論をしようとする際には、経験的対象及びその諸性質に対して、別の呼び方が必要となるが、そこでロックが使用したのが、「観念」という言葉であった。こうして、もともと外的な存在であった経験的対象とその諸性質は、物そのものがその向こう側に措定されるに及んで、内的な「観念」として、他の内的なものとともに、心の内なる観念の世界に位置づけ直されることになる。こうして、物そのもの、観念、心からなる、ロックの三項関係的観念説の自然主義的枠組みが、形成される。バークリの観念論は、ロックの観念説の自然主義的論理に依存しながら、二重の意味で、それを「歪ませる」ことによって形成されているとみることができる。まず、彼の観念論はその前提を結果的に否定しており、その意味で、それは矛盾を含んでいる。次に、バークリは、ロックの観念説において概念的思考と調和している心像論的思考を不適切に使用することによって、ロックの物質論が矛盾していることを、不当に強調する。それゆえ、バークリの観念論の論理を十全に捉えるには、これらの基本問題を再考する必要がある。本年度は、まず、すでに公表しているロック哲学の読み直しに関して、その妥当性の再確認を行った。特に、ロックの知覚表象説(三項関係的認識論の枠組み)と、直接実在論的契機(日常的・二項関係的観点)との関係を再度検討することにより、観念説本来の自然主義的論理空間の重層構造を確認し、従来行われてきた二つの解釈(知覚表象説的解釈と直接実在論的解釈)と、その重層構造との関係を明確にするよう努めた。また、ロックに認められる観念の自然主義的論理空間が、デカルトの観念説にも認められるかどうかについても、併せて検討を行った。その検討に際しては、自然学から形而上学(第一哲学)へという方向性と、従来自明のこととされてきた、形而上学から自然学へという方向性との、動的・重層的連関が、検討対象となった。以上の研究に基づき、本年度後半には、二年後に予想されているバークリ研究を先取りする形で、バークリの観念説をどのように読むべきかについて、予備的考察を試み、その成果を関西哲学会において発表した。バークリが、ロック的観念説の基本的枠組みに依拠しながら、いかにしてその枠組みを歪めたか。その概要を明確にすることが、その考察の焦点となった。本年度前期では、昨年度の基礎研究をさらに推し進めて、ロックの知覚表象説的契機と、直接実在論的契機との関係を再検討し、観念本来の自然主義的論理空間の重層構造を確認した。その成果の一部は、Yasuhiko Tomida, Inquiries into Locke's Theory of Ideas(Hildesheim, Zurich, & New York : Georg Olms Verlag, 2001)に反映されている。

直接実在論的な日常的物体観が、自然学的理由から新たな粒子仮説的物体観に取って代わられることと連動して、物そのもの、観念、心からなる三項関係的な知覚表象説の枠組が成立するが、その新たな枠組の成立後も、直接実在論的視点が生き続けているというのが、再確認された事柄の核心をなす。以上の研究に基づき、本年度後期には、特に、ロックの狭義の「実体」観念の意味を考察した。ロックが実体の複合観念に認められるとした不明瞭な実体観念については、ロック学者の間でも、それに関して、今日まで議論が続いている。それを論理的基体として解釈するか、それとも、物質的基体として解釈するか。後期には、この問題に焦点を当て、バークリの観念の論理空間を解明する手掛かりを得た。『人間知性論』に見られる狭義の実体に関するロックの言説を詳細に検討すれば、それが、論理的性格のものであることは明らかであり、それゆえに、それはオックスフォードのマイケル・エアーズが言うような、欠如態における心像ではなく、概念的なものと理解しなければならない。この結果が、バークリ解釈にどのような光を投じるかが、次年度の研究の一つの核となる。本年度前期では、前年度の研究を承けて、バークリが「物質的実体」をどのように理解しているかについて、考察を進めた。バークリの物質否定論は、ロックの三項関係的枠組みを念頭に置くなら、物そのもの/観念/心という三項のうちの、「物そのもの」を否定することを意味する。しかし、ジョナサン・ベネットとマイケル・エアーズの論争などが示すように、バークリが否定する物質(ないし物質的実体)を、ロックの物そのものと同一視してよいかどうかに関しては、詳細な検討が必要である。そこで、この点を念頭に置きつつ、バークリの「実体」観念を明らかにすることが、本年度前期の研究の主眼となった。その際、特に注意を払ったのは、ロックの狭義における実体観念(いわゆる「純粋な実体一般の観念」)を物の「実在的本質」と同一視すべきとするロック解釈の妥当性、および、ロックの実体観念とバークリのそれとの相同性であった。そして、諸種の角度からの考察の結果、ロックの肯定する物そのものを、バークリの否定する物質と同一視することが基本的に妥当であること、また、ロックの狭義における実体観念を物の実在的本質と同一視することの根拠が十全ではないことを、確認した。本年度後期では、前年度のロック研究と上記のバークリ研究とをつき合わせて、「実体」の問題について一定の理解を得るべく努めた。また、それとともに、本研究のベースとなっている自然主義の考え方を深めるため、現代の代表的自然主義者であるW.V.O.クワインの認識論的見解について、考察・検討した。観念説的認識論は、古代の原子論に由来する、粒子仮説的自然学を基盤とするものであり、「観念」や「表象」は、そうした自然学的論理空間の中に、それ自身の位置を有していた。したがって、「観念」や「表象」を維持しながら、自然学的要素を切り捨てようとする、バークリやカントの認識論的営みは、自然学的論理空間に依拠しつつ、同時にそれを解体しようとするという意味で、いわば、自らの足下を掘り崩す営みであった。ロック以後のこの観念の論理空間の解体過程を、特にバークリの場合を取り上げて明らかにすることが、本研究の主要目的であった。この目的を達するため、本年度前期では、ロック的な自然主義の論理の崩壊過程におけるバークリの観念論の位置を更に明確にするための、一連の作業が行われた。まず、バークリの影響を受けつつ独自の観念説的認識論を提出したヒュームに焦点を当て、その認識論の特徴を明らかにすることが試みられた。
日米韓タイ中国の比較産業連関分析 資本ストック投入量の推計を中心に

産業連関分析に基いて総投下労働量を計算し、それを時系列並びにクロスセクションで各国間の比較をすると、とある傾向があることが分かっている。ところが、韓国と日本の石油精錬と電気・ガス・水道はこのトレンドから大きく乖離する傾向がある。これを説明するのに、総投下労働量の算出にあたり資本費用が従来の方法では過小評価されているのではないのか、という疑問があった。この疑問を解決するために新古典派生産関数で定義される新古典派的資本ストックの推計値を集めた。米国・日本そして韓国に関して可能な限り集めた。そしてその値を算入するモデル式をたてた。しかし、資本ストックを考慮してもその総投下労働量への算入分は資本消耗額(韓国の定義)を上回ることはない、と結論せざるを得ない。即ち韓国と日本の石油精錬と電気・ガス・水道はこのトレンドから大きく乖離する傾向があるのは競争条件の欠如に由来すると思われる。研究の概要日本、韓国とタイの産業連関表を購入、入手した。韓国は現地に赴き資料を入手した。日本国内では入手できない多くの資料が入手できた。米国表は1985年表しか入手できず1992年表は現在入手すべく連絡している。統一的な産業連関分類に統一するべく作業に着手した。まずタイ表は部門分類表の翻訳からはじめ統一した。韓国表の産業連関表は現地で入手した。資本ストック表は韓国語を読むシステムがないので、ハングルが文字化けをおこして理解不能な状態なので他の資料とつき合わせているところである。日本表は基本表からの部門統合を行った。以上で日本・韓国・タイはデータを入手し統一的な産業部門に取り引き表は部門統合した。日本は1990年産業連関表、並びに経済企画庁の産業別資本ストック(取り付けベース)を入手し、OCR入力した。また、国民所得統計の最終需要項目の投資ベクトルも入手した。米国は1992年産業連関表を入手し、また、1997年までのFixed Reproducible TangibleWealth in the United Statesのデータを入手した。更に、米国商務省BEAの産業別最終需要項目の投資ベクトルも入手した(1997年まで)。韓国は1990年産業連関表、国民所得統計ともに入手した。韓国銀行編の産業連関データ、資本ストック表ともに入手した。(データ化した。)タイは1975、1980、1985年の産業連関表を入手した。国民所得統計、資本ストック表はない。(1985年はデータ化した)中国は1987年、1990、1992年の産業連関表を入手した。資本ストック統計を産業連関分析に利用する為には資本ストック統計を産業連関分析の産業分野に再統一せざるを得ない。日本、米国、韓国で統計の取り方が異なるので、そのデータを(日本・米国・韓国)統一的な産業分野に再統一した。研究は以上の段階まで進んでいる。中国・タイはデータすのものがないので、韓国データを代替的に使用する他ない。
二十世紀初めアメリカ合衆国の「家庭論」と移民女性-民族・人種関係を中心に

本研究の目的は、20世紀初めのアメリカ合衆国において、人種や民族、国家や「家庭」をめぐる言説形成に、移民女性たちがどう関わったのか分析することである。特に、「他者化」されていくアジア系移民と、白人アメリカ市民としての同化を目指した東欧系移民の経済・政治・文化・社会的背景を比較した。移民新聞など様々な資料の収集と量的、質的内容分析を通じ、移民女性たちが生み出す言説や言説形成の過程が、故郷やアメリカ合衆国の人種、民族、国家像の形成と深く関連していることが明らかになった。研究を通じ、近代の越境的なメディア活動に関する理論への理解を深め、越境という概念を検証することができた。本研究の目的は、19世紀末から20世紀初めのアメリカ合衆国において、越境的で複雑な人種・エスニック関係の中、家庭論をめぐる言説形成や社会改革運動に、移民女性たちが主体・客体としてどう閣わったのか分析することである。本年度は、まず、アメリカ合衆国の移民法や各移民集団の歴史等、アメリカ合衆国の移民史を二次文献を中心にして体系的に学んだ。また、アメリカの移民史全般の議論を深めるため、アメリカ学会、日本アメリカ史学会などの大会に参加した。次に、日系移民の移民メディアを調査し、特に、日系移民メディアにおける産児制限論と母性論の関わりについての論文を推敲した(Japan Forum(Routledge)より2010年5月に発行)。また、日系移民研究の理解を深めるため、立命館大学米山裕先生等が中心で開催された京都の各大学の研究会にも参加した。さらに、欧州系移民のケースの理解を深めるため、アイルランド糸や東南欧糸の移民集団の歴史と当該期の社会・政治的な文脈を二次文献を中心に調査した。特に、それらの集団の様々な言説と家庭論との関わりを調査するため、移民協会と主要な移民メディアに注目した。ミネソタ大学より東欧系移民の新聞二紙のマイクロフィルムを数年分取り寄せた。また、クロアチア民族協会の会員規約の分析を、購入したソフトウエア(N-vivo等)を使って進めている。資料収集と分析の過程で、資料の複写、整理、保存箏に必要な機器(スキャナーなど)、ソフトウエア(Endnoteなど)を科研費で購入した。以上、平成21年度の研究調査を通じ、人種・民族的カテゴリーの構築を通じ経済・政治・文化・社会的に他者化されていくアジア系移民と、白人アメリカ市民としての同化を目指したヨーロッパ系移民を比較しつつ研究を進めることができた。本研究の目的は、19世紀末から20世紀初めのアメリカ合衆国において、越境的で複雑な人種・エスニック関係の中、「家庭論」をめぐる言説形成や社会改革運動に、移民女性たちが主体・客体としてどう関わったのか分析することである。今年度は、移民メディアへの女性達の関わりや移民協会の会員の組織化と移民社会形成への動きを検討した。特に、当時のアジア系とヨーロッパ系移民集団のそれぞれの移民の社会・文化・政治・経済的状況を、より地域的・コミュニティーレベルで調査するために、日系移民とクロアチア系移民をそれぞれ取り上げた。日系移民に関しては、平成22年6月に日本移民学会と平成23年3月発行の『英語英米文学』で日系移民女性のメディア活動について発表し、移民新聞への短歌投稿を通じて、女性達がどのように覇権的な女性像の形成に関わり、また対抗的な声を上げたのかを検証した。東欧系移民の研究に関しては、平成22年9月の日本アメリカ史学会で発表をし、クロアチア系移民最大の民族組織であるクロアチア民族協会(Nardona hrvatska zajednica (NHZ)=the National Croatian Society (NCS))を取り上げ、1894年の設立から民族意識に基づいて政治活動を行うクロアチア同盟が1912年に成立するまでの協会の移民労働者の社会・経済互助組織としての組織化の過程を、越境的な民族意識とアメリカ市民という概念の形成という視点から分析した。本研究では、19世紀末から20世紀はじめのアメリカ合衆国において、越境的で複雑な人種・エスニック・民族意識がどのように構築されたのかを、特にジェンダーの視点から考察している。昨年度までの本研究では、「家庭論」をめぐる言説形成や社会改革運動に、移民女性たちが主体・客体としてどう関わっていったのかを分析した。今年度は、そうした「家庭論」や「家庭」をめぐる女性たちの組織的な運動の背景にある社会、政治、経済的文脈を検討した。まず、昨年度の研究を発展させ、移民コミュニティの形成を、移民協会の会員の組織化に注目して、より詳しく検討した。東欧系移民集団の組織化についての研究は、論文「越境的な民族意識の形成とアメリカ合衆国への同化-クロアチア民族協会を中心に」として発表した。この論文は、山川出版から共著の論文集『戦間期東欧地域のコミュニティとネットワーク(仮題)』として2012年はじめに出版予定である。