hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
晩期循環不全でのサイトカインを含むバイオマーカーと転写因子発現プロファイルの検討

晩期循環不全を発症した極低出生体重児6例と、発症しなかった極低出生体重児11例について、血清サイトカイン濃度と心血管バイオマーカー、核内転写因子発現およびシグナル伝達分子を測定した。対象群では晩期循環不全発症時のIL-8、TNF-αなどの炎症性サイトカインが有意に高値を示し、治療開始後は経時的に低下した。NT-proBNPはいずれの群においても高値だったが、2群間での有意差はなかった。自治医大倫理委員会の承認を得、研究を開始している。患児の御家族から同意書を得て検体採取をすすめている。自治医大NICUに入院した出生体重1500g以下の極低出生体重児で晩期循環不全を発症しなかった12例、晩期循環不全を発症した3例から、のべ90検体を採取できた。Bio rad社のBio-plex multiple suspension arraysystemを用いて、9種類の心血管バイオマーカーおよび13種類の転写因子発現の測定を行い、循環関連のバイオマーカーおよびそれらの調節に関わる転写因子プロファイルを検討することにより、晩期循環不全の病態解析をすすめていく。本研究のために自治医大倫理委員会の承認を得て、研究を開始した。患児のご家族から同意書を得て、検体採取を始めた。自治医大NICUに入院した出生体重1500g以下の極低出生体重児4例から、のべ20検体を採取できた。4例のなかで晩期循環不全を発症した児はおらず、晩期循環不全発症児の検体はいまだ採取できていない。80検体得られ次第、Bio rad社のBio-plex multiple suspension arraysystemを用いて、9種類の心血管バイオマーカーおよび13種類の転写因子発現の測定を行う予定である。また、晩期循環不全発症児の検体が得られ次第、同様に測定を行い、循環関連のバイオマーカーおよびそれらの調節に関わる転写因子プロファイルを検討することにより、晩期循環不全の病態解析をすすめていく。自治医科大学倫理委員会の承認を得て研究を行っている。患児のご家族から同意書を得て、検体採取を行った。自治医大NICUに入院した、出生体重1500g以下の極低出生体重児で晩期循環不全を発症した6例(晩期循環不全群)と発症しなかった15例(control群)からのべ80検体を採取できた。Bio rad社のBil-plex multiple suspension arraysystemを用いて9種類(IL-1b、IL-6、IL-8、IL-10、IFN-g、MCP-1、VEGF、NT-proBNP)の心血管バイオマーカーとサイトカインの測定を行った。晩期循環不全群とcontrol群では周産期因子、入院後合併症については有意差はなかった。サイトカインの解析では生後1週間でのIL-8と生後4週でのIL-10が晩期循環不全群で有意に高値だった。NT-proBNPについては有意差はなかった。また晩期循環不全群で発症時、発症翌日、発症3日後、発症2週間後でサイトカインと心血管バイオマーカーの測定を行い、その推移について検討した。発症時のIL-6、IL-8など炎症性サイトカインの上昇があり発症3日まで高値が持続するが、発症2週間後には低下する傾向を認めた。今後は、13種類の転写因子の発現の測定を行って、循環不全のバイオマーカーに直接関わる転写因子プロファイルを検討することにより、晩期循環不全の病態解析をすすめていく。自治医科大学倫理委員会の承認を得て研究を開始した。患児のご家族から同意を得て、検体採取を行った。自治医大NICUに入院した、出生体重1500g以下の極低出生体重児のうち晩期循環不全を発症した6例(晩期循環不全群)と発症しなかった15例(control群)からのべ80検体を採取できた。Bio rad社のBil-plex multiple suspension arraysystemを用いて9種類(IL-1b,IL-6,IL-8,IL-10,IFN-γ,MCP-1,VEGF,NT-proBNP)のサイトカインと心血管バイオマーカーの測定を行った。晩期循環不全群とcontrol群で周産期因子、入院後合併症については有意差はなかった。晩期循環不全発症時のサイトカイン血中濃度を晩期循環不全群とcontorol群とで比較したが、炎症性サイトカインであるIL-8、TNF-αが有意に高値であり、抑制性サイトカインであるIL-10が高値の傾向であった。晩期循環不全群で発症後のサイトカイン血中濃度の推移についても検討したが、高値であったサイトカインは治療開始後、低下傾向だったことから、晩期循環不全発症の機序に炎症性サイトカインが関与した可能性が示唆された。心血管バイオマーカーについても晩期循環不全群で高値になることが予測されたが、control群と比較し有意差は認めなかった。また、4種類の転写因子(NFkB,TFIID,CREB,MEF-2)について測定し検討したが、2群間で明らかな有意差は認められなかった。当初、使用する予定だった転写因子の測定キットが研究期間中に生産中止となった。

代替の測定キットの解析を行うためのソフトウェアをバージョンアップする必要があり、院内の申請などに時間がかかり遅れてしまった。医歯薬学採取した80検体について転写因子の測定を行い、心血管バイオマーカー、サイトカインの測定結果とあわせ解析、検討を行う。また、結果については学会発表を行っていく。極低出生体重児の出生数が少なく検体採取がすすまず、25年度で目標症例数の測定を行うことができなかった。検体採取を継続し、26年度前半で晩期循環不全発症児5例を含む30例に達すると考えられるため、測定、解析をすすめていく。倫理委員会への申請と承認が遅れたこと、また2012年10月から2013年3月まで関連病院への派遣のため検体採取がすすまず、初年度目標症例数(全体症例数の1/4)の測定を行うことができなかった。2013年4月から当該研究施設でのNICU勤務に復帰したため、検体採取を問題なくすすめることができると思われる。2年目は多くの症例の検体採取と測定を継続していき、晩期循環不全発症児5例を含む30症例の検体測定を行っていく。当初、使用する予定だった転写因子の測定キットが研究期間中に生産中止となった。次年度使用額で転写因子キットを購入する。検体採取と測定を継続する。また晩期循環不全発症児の検体が得られ次第、測定を行い、循環関連のバイオマーカーおよびそれらの調節に関わる転写因子プロファイルの解析を行い、晩期循環不全の病態解析をすすめていく。また解析したデータについて学会報告を行っていく。2年目は症例の検体採取と測定を継続する。転写因子キットを購入する。25年度は検体採取が目標症例数に達さず、心血管バイオマーカーおよび転写因子の測定キットの購入数が少なく、次年度使用額が生じた。検体採取がすすみ、測定症例数も増えたため、心血管バイオマーカーおよび転写因子の測定キット購入し測定をすすめる。該当なし。
高温溶融塩電解を利用した常圧ダイヤモンド合成

溶融塩中においてダイヤモンドを常圧で電解合成することを目指し研究を行った。650°Cの溶融LiCl-KClに、K2CO3を0.2 mol%添加し、種々の濃度(0、2.0、8.0、14.0 mol%)のKOHを添加した。Ni基板を用い、1.1 V (vs. Li+/Li)で、電気量50 C cm-2にまで電解を行った。顕微ラマン分光の結果、KOH濃度2.0 mol%の場合に、ダイヤモンドに特徴的な1332 cm-1の鋭いピークを確認した。また、電気量を20 C cm-2とした場合、基板の多くの部分から1332 cm-1の鋭いピークを確認した。以上、液相(溶融塩)中で常圧ダイヤモンド合成を確認した。本研究は、これまで常圧の液相からは合成例のないダイヤモンドを、高温溶融塩中において常圧で電解合成することを目的としている。平成27年度は、炭素源となる添加物および水素源となる添加物を含む溶融LiCl-KCl中において電気化学測定を行い、ダイヤモンドが生成しやすいと考えられる電解条件をある程度絞り込むことを目標とした。並行して、実際に電析試料を作成し、機器分析によりダイヤモンド生成の有無を調べた。共晶組成LiCl-KCl(融点352°C)に、炭素源となる添加物および水素源となる添加物を所定量投入して実験を行った。作用極にはニッケル板、対極にはグラッシーカーボンロッド、参照極にはAg+/Ag電極を用いた。実験温度は450-650°Cとした。電気化学測定装置(HZ-5000)を用いて主にサイクリックボルタンメトリーにより電気化学反応の解析を行った。炭素源となる添加物および水素源となる添加物に起因する還元電流を観測した。また、ダイヤモンド合成が期待できる電位領域も明らかとなった。上記の結果に基づき、定電位電解により電析試料を作成した。基板材料としては、ニッケル板およびチタン板を用いた。まず、走査型電子顕微鏡(SEM)により、種々の形状の炭素の析出が確認された。また、析出物の一部は、結晶性と思われる形状を持っていた。次に、3D顕微レーザーラマン分光装置(Nanofinder30)により試料を分析し、炭素の結合状態を解析した。その結果、sp2混成軌道結合およびsp3混成軌道結合の分布状況を明らかにすることができた。今後は、電解条件に関するさらなる最適化および電解試料の詳細な分析を進めることで、ダイヤモンドの合成が十分期待できる。電気化学測定は順調に進んでおり、電解試料の分析も予定通りである。平成28年度は、前年度の結果に基づきLiCl-KCl-K2CO3-KOH系に関して、さらなる条件の最適化を行った。特に、温度については、650°Cでsp3混成軌道結合の多い炭素が得られることが明らかとなった。さらに、700°Cでも検討を行い、同様にsp3混成軌道結合の多い炭素が得られた。電解電位については、1.01.1 V vs. Li+/Li付近でsp3混成軌道結合の多い炭素が得られることが明らかとなった。サイクリックボルタンメトリーにより、この電位領域では水酸化物イオンからの水素ガス発生と炭酸イオンからの炭素析出が同時に起こることが示唆された。析出したsp2混成軌道結合の炭素が水素と反応してメタンとして除去され、析出したsp3混成軌道結合の炭素のみが残ると考えられる。さらに、定電流電解によってもsp3混成軌道結合の多い炭素が得られることが明らかとなった。定電位電解もしくは定電流電解により得られたサンプルを3D顕微レーザーラマン分光装置(Nanofinder30)により分析した結果、複数のサンプルでダイヤモンドに特徴的な1332 cm-1付近の鋭い(半値幅の小さい)ピークが確認された。また、ラマンマッピング測定を行ったところ、サンプルによっては1332 cm-1付近の鋭いピークが平板サンプルの全面から検出されるものもあった。さらに、サンプルによっては、ややブロードな(半値幅の大きい)ピークも確認されため、ナノダイヤが生成したと考えられる。以上、溶融塩電解法により、世界で初めて常圧の液相からのダイヤモンド合成に成功した。前年度の結果により、ある程度条件(炭素源および水素源の添加量や温度)の絞り込まれたLiCl-KCl系に関して、さらなる実験条件の最適化を行う。特に、電解電位、電流密度、基板材料を変化させてその影響を見る。前年度同様に、当研究室に既設の顕微ラマン、SEM、EDX、XRD、XPSを用いて詳細に分析し、ダイヤモンド性の高いサンプルが生成する条件を明らかにしていく。
環状ホスファチジン酸(cPA)とその誘導体によるがん細胞の浸潤・転移の抑制

これまでに我々は、血清やリゾホスファチジン酸(LPA)によって引き起こされるがん細胞の浸潤・転移が、環状ホスファチジン酸(cPA)によって顕著に抑制されることを明らかにしてきた。今回、cPAの構造に基づいて種々の誘導体を化学的あるいは酵素的に合成し、それらがん細胞の浸潤・転移に対する効果を調べた。その結果、化学合成した幾つかのカルバ体が、in vitroのアッセイ系において、従来のcPAの10倍程度の高い抑制効果を示すことが分かった。現在、それらの大量合成法を確立して、それらを用いた動物実験を準備している。さらに、種々の組織におけるcPAの存在や病態との関連を探るために、cPAの微量検出法を検討した。現在、マススペクトロメトリーを用いた微量定量法を確立しつつあるが、さらに簡便な方法を確立するために、抗cPA抗体の作成を計画し、抗原のデザインを開始している。また、cPAによるがん細胞浸潤・転移抑制のシグナル伝達経路を明らかにするために、種々の検討を行い、LPAにより活性化されたGタンパク質Rhoが、cPAにより不活性化されることを明らかにした。現在そのメカニズムについて詳細を検討中である。
悪性神経膠腫におけるMGMTの関与しないテモゾロミド耐性機構の解明

Glioblastoma(GBM)は、脳腫瘍の中で、最も悪性度が高く、治療困難な悪性腫瘍である。我々は、GBM細胞株でより3つのTMZ耐性株を樹立し、TMZ耐性機序の解明を行った。これらの3つの耐性株では、Mismatch repair(MMR)の構成因子のうち、MLH1の発現が共通して低下していた。MLH1発現低下が耐性獲得への関与していることを確認するためにU251細胞に、MLH1のsiRNAを導入すると、TMZに対する感受性が低下した。さらに、病理組織切片におけるMLH1の発現率を初発群と再発群で解析したところ、再発群でMLH1の発現率が低下しており、MLH1の発現低下は、GBM細胞がTMZに対し耐性を獲得する一機構である可能性が示唆された。Glioblastoma(GBM)は、脳腫瘍の中で、最も悪性度が高く、治療困難な悪性腫瘍の一つである。近年、GBMに対し、新しい治療薬であるtemozolomide(TMZ)が認可され、一定の治療効果を挙げている。しかし、TMZに対し治療抵抗性を示す例も多く見られ、TMZに対する耐性機構の解明が重要となっている。我々は、TMZを含む選択培地でU251細胞を培養し、限界希釈法で3つのU251/TMZR1,2,3の3つの耐性株を単離した。メチル化特異的PCRの結果、U251細胞、耐性細胞ともに、MGMTプロモーター領域もメチル化されており、また、MGMTの発現は見られなかった。このことより、今回作成した耐性株では、MGMTはTMZ耐性に関与しておらず、MGMT以外の因子のTMZ耐性への関与が考えられた。薬物トランスポーターの関与を検討するため、高速液体クロマトグラフィーを用いてU251株とU251/TMZR2株の細胞内TMZ蓄積量を調べたところ、U251細胞:0.1036fmol/1000個、U251/TMZR2細胞:0.1410fmol/1000個(p=0.09>0.05)と差は見られず、トランスポーターのTMZ耐性への関与の可能性は低いと考えられた。一方、Mismatch repair(MMR)の構成因子が欠如した細胞株がTMZに対し抵抗性を示す、という報告が見られる。MMR構成因子の発現を検討したところ、3つの耐性株に共通して、MLH1の発現が低下していることが分かった。また、TMZ処理を行っても、時間依存的にも、濃度依存的にも、MLH1の発現が誘導されないことが分かった。siRNAを用いて、U251株のMLH1をノックダウンすると、U251株のTMZに対する感受性が低下するため、MLH1発現低下が、TMZ耐性獲得に関与している可能性があると考えられた。今後、耐性株でMLH1を強制発現させTMZに対する感受性が増すか、検討する。また、臨床サンプルを用いて、GBM初発例、TMZ投与後の再発例の間で、MLH1の発現に差があるか、免疫染色を用いて検討していく。さらに、MLH1発現低下の機序を明確にしてくことで、TMZに対する耐性獲得の機序が明らかにされていくものと考えている。我々は、TMZを含む選択培地でU251細胞を培養し、限界希釈法でU251/TMZR1,2,3の3つのTMZ耐性株を単離した。Mismat chrepair(MMR)の構成因子が欠如した細胞株がTMZに対し抵抗性を示す、という報告が見られる。また、TMz処理を行っても、時間依存的にも、濃度依存的にも、MLH1の発現が誘導されないことが分かった。

また、臨床サンプルを用いて、GBM初発例とTMZ投与後の再発例の間で、MLH1の発現変化を免疫染色にて用いて検討を行なった。結果として、優位差をもって、再発群でMLH1の発現が低下していることがわかり、MLH1発現低下がTMZ耐性獲得に関与していることが臨床的にも示された。また、MLH1の転写抑制因子であるDEC2の発現がTMZ再発群で上昇していることも免疫染色で示された。さらに、TMZ耐性株においても共通してDEC2の発現が上昇していることが確認された。今後、DEC2がTMZ耐性株において、MLH1発現抑制に実際に関与するか、生化学的手法を用いて検討を行う予定である。近年GBMに対し新しい治療薬であるTMZが認可され一定の治療効果を挙げている。しかしTMZに対し治療抵抗性を示す例も多く見られ、TMZに対する耐性機構の解明が重要となっている。我々はTMZを含む選択培地でU251細胞を培養し、限界希釈法で3つのU251/TMZR1,2,3の3つの耐性株を単離した。メチル化特異的PCRの結果、U251細胞、耐性細胞共にMGMTプロモーター領域もメチル化されており、MGMTの発現は見られなかった。この事より、今回作成した耐性株ではMGMTはTMZ耐性に関与しておらず、MGMT以外の因子のTMZ耐性への関与が考えられた。薬物トランスポーターの関与を検討する為、高速液体クロマトグラフィーを用いてU251株とU251/TMZR2株の細胞内TMZ蓄積量を調べた所、U251細胞:0.1036fmol/1000個、U251/TMZR2細胞:0.1410fmol/1000個(p=0.09>0.05)と差は見られず、トランスポーターのTMZ耐性への関与の可能性は低いと考えられた。一方、MMRの構成因子が欠如した細胞株がTMZに対し抵抗性を示すという報告が見られる。MMR構成因子の発現を検討した所、3つの耐性株に共通してMLH1の発現が低下している事が分かった。またTMZ処理を行っても、時間依存的にも濃度依存的にもMLH1の発現が誘導されない事が分かった。siRNAを用いてU251株のMLH1をノックダウンするとU251株のTMZに対する感受性が低下する為、MLH1発現低下がTMZ耐性獲得に関与している可能性があると考えられた。更に臨床サンプルを用いてGBM初発例、TMZ投与後の再発例の間でMLH1の発現に差があるか免疫染色を用いて検討した所、再発群で有意にMLH1の発現が低下している事がわかり、MLH1発現低下がTMZ投与後の再発にも関与している事が分かった。MLH1の発現低下がTMZ耐性獲得に関与することが、in vivo、in vitroともに示すことが出来ている。また、転写抑制因子(DEC2)の発現上昇がMLH1発現抑制に関連する可能性も示されており、今年度は、生化学的手法を用いて、MLH1とDEC2の関連性について更に検討を進める予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。生化学的手法を用いて、MLH1とDEC2の関連性について更に検討を進める予定である。
低軌道衛星データネットワークの設計及び第三世代ネットワークとの統合

Teledesicのような、低軌道(LEO:Law-Earth Orbit)衛星をバックボーンとする、モバイルデータネットワークでのインターネットIPベースリンク状態ルーティングを中心とする研究を行った。このネットワークは、衛星間のリンク、ゲートウェイステーション、標準端末およびモバイル端末を備えた低軌道衛星で構成されている。このネットワークは、また、地球上でのセルラーネットワークのような、モバイルデータサービスが可能であり、そのIPデータグラムのルーティングには、トンネリングアプローチを利用した。このアプローチでは、インターネット上を往来するデータグラムが、ATMセルのようなパケットに分解されたり、再度組み立てられたりする。星座のように散りばめられた低軌道衛星内部のこのようなルートを決定するために、一対一リンクルーティングアルゴリズムを組み立てていった。このアルゴリズムでは、衛星とゲートウェイ・ステーションが、ルーティングとユーザトラッキングという仕事を分け合っている。更に、一対一データグラムの遅延特性を見つけだすことによって、分析モデリングを案出することができた。また、パケットサイズを変えることによって得られる効果については、特に64バイトと128バイトに焦点を当ててシミュレーションを行った。その結果、64バイトのパケットの方が、多様な通信シナリオにおいて、遅延の度合いが小さいことが分かった。引き続き、Teledesicのような低軌道衛星バックボーンで、次世代IPであるIPv6のサポートについての研究を行った。アドレス指定スペースが広いという点から、IPv6をネットワークレイヤーに採用した。このIPv6のデータグラムをルーティングする場合にも、トンネリングアプローチを利用した。また、ユーザの移動ということを考慮し、ユーザが利用する際にはスタンバイモードになっているよう拡張された"モバイルIPv6"を活用した。加えて、ボイスオーバートラフィック上をユーザが移動することによって発生する帯域の変化を見つけるためのシミュレーションを行った。
和歌山県橋本市中心市街地における町並みと大工集団の関わり

橋本市中心市街地においては明治時代後期頃から、住宅の上棟式に際して幣串が複数本造られ、上棟式の終了後には、これらを大工、左官、瓦製造業者などが自宅などへ各自持ち帰ることが明らかとなった。橋本市の中心市街地に在住する大工職である太田家からは20本余の幣串が発見することができた。幣串に記された住宅の場所を調べると、太田家からの直線距離平均は710m程となり、徒歩圏における大工の生産活動を裏付けることができた。和歌山県橋本市の中心市街地において、町並みと大工集団の関わりを調べるため、本年度は以下の調査研究を重点的に実施した。1)地域内における歴史的建造物の建築調査平成20(2008)年度は妙楽寺(東家本堂:18世紀中期)、紀ノ川印刷(東家社屋:19世紀前半)、滝脇家住宅(東家主屋:大正時代、土蔵:大正13・1924、離れ座敷:大正時代末)、粉谷家住宅(東家主屋:昭和25・1950年)、愛宕神社(東家本殿:18世紀中期、拝殿:昭和44・1969)、坂本-辻家住宅(橋本長屋:明治時代)、山本家住宅(橋本主屋:18世紀中期、増築:昭和30・1955、倉庫・仏間:大正15・1926)、村木家住宅(古佐田長屋:江戸時代末、大正時代増築)、平野家住宅(橋本主屋:幕末期、土蔵:大正時代)を実施し、併せて建築年代を示す幣串などの発見をみた。2)和歌山県和歌山市の大工・滝本家において聞き取り調査及び幣串の調査和歌山市の大工・滝本家には、先代からの幣串、50本余が保管されていることを知った。そのため、同家を訪れ、幣串の制作、幣串各部の意味などについて聞き取り調査を行うとともに、保管される50本余の幣串について写真撮影、寸法測定、記述内容の書き取りなどの作業を行い、資料化を実施した。特に滝本家の調査より、幣串について制作の過程、制作の方法、幣串各部の意義、幣串を打ち付ける建物の部位などについて明らかにすることができた。今後、幣串持ち帰りが、当該地域特有の行為であるのか、行われた時期などの考察を進めてゆきたい。1)当該地域内における歴史的建造物の建築調査平成21(2009)年度は旧梅谷・小嶋家住宅(橋本主屋:18世紀中期、明治時代中期頃改造)、畑中家住宅(橋本主屋:18世紀中期、昭和29・1954年増築)、田中家長屋2棟(古佐田大正時代末期)、田中家住宅(橋本主屋:昭和時代初期、昭和33・1958年増築)、堀江家住宅(東家離れ座敷:18世紀末)、畑萬金物店(橋本主屋:文政5・1822年、昭和6・1931年増築)、火伏クリニック(橋本主屋:19世紀前期)を実施し、畑中家住宅(幣串1本)、田中家長屋2棟(幣串2本)、田中家住宅(幣串1本)、畑萬金物店(棟札2枚、幣串1本)など建築年代を示す幣串、建築史料などの発見をみた。2)幣串についての比較調査文献調査を通して、近代の建築儀礼における幣串の役割などの考察を実施した。併せて、当該地域以外の新潟県中越地域に位置する三条市、長岡市などにおいても建築における幣串残存の確認を調査した。なお、当該地域においては建築物外側妻面に、幣串を釘にて打ち付ける事例のあることを確認した。3)東家地域内における文献調査平成21(2009)年度は、東家地域における史料の発掘に努めるとともに、それらを用い、当該地域の町並みについて歴史的な展開の考察を試みた。橋本市中心市街地においては少なくとも明治時代後期頃から、建築物の上棟式に際してはそれ以前の棟札から幣串の作られたことが、都市再開発によって解体を受ける建物の遺構調査から明らかとなった。そして幣串は上棟式に際しては大工達により複数本が制作され、上棟式の後はこの幣串を大工、左官、瓦製造業者などが、自宅などへ持ち帰ることが、それらの職人の住宅調査を通して明らかとなっている。本年度は特に、橋本市の中心市街地である古佐田に在住し、当地において大工職を数代に渡って生業とした太田家における聞取り調査を実施し、太田家2代が手掛けた昭和36(1961)年から昭和56(1981)年のおよそ20年に渡る上棟式に関わる21本の幣串を確認するに至った。幣串には表面に「祝上棟(式)」の文言のほか、施主名、裏面には上棟式の年月日、施工者名が記され、釘打の痕跡が残らないことから、これらの幣串は上棟式後に、当該の建物に取付けられることなく直接持ち帰られたことは明らかであった。

ところで、この幣串に施主の住所は記されないが、それを知ることで、逆に言えば、当該する大工の商圏を把握することとなる。そこで、50音電話番号簿、職業別電話番号簿、住宅地図により、21件中、17件の所在地を同定した。その結果、過半となる9件は同一町内で、隣接町内までの数は13件となった。さらに番地までを確定させることができた13件について太田家からの直線距離を求めると平均は710mで、徒歩圏における生産活動を裏付けることができた。
時系列データの蓄積から社会変動モデルの構築へ：中国第三次四都市調査の挑戦

1998年、2006年と8年おきに行われてきた中国四都市(天津、上海、重慶、広州)を対象にした調査の、第三波調査を2014年に実施。各都市で1000サンプル規模の調査を行い、回答者の基本属性ばかりか、生活意識、階層/格差に関する意識、社会問題に関する意識、対外/国際認識などの項目に対するデータを集めた。これをもとに、時系列分析を実施。暮らし向きが向上したとする意識が政府に対する肯定的な評価に繋がっている、従来のパターンに変化は見られないものの、地域アイデンティティが強く表出されるようになっているなどの変化が見られるなど、興味深い知見が得られた。成果の一部は、9つの国際集会で報告されている。本研究のミッションは、(1)第三次四都市調査(天津、重慶、上海、広州)を成功させ、前二回の調査データも合わせた統合データベースを作成すること、(2)これをもとに、国内外の研究者と共同研究を進めること、(3)その結果、データに基づく中国社会変動モデルを提示すること、の3点に要約することができる。今年度は、(1)を達成するための準備に充てられた。後述のように、現在までの達成度はおおむね順調に進んでいると評価しているが、これも以下のような研究実績が挙がっているためである。第一に、今までの研究蓄積を利用した研究成果を英語で発表することができ、これをもとに、海外の中国研究者との意見交換がスムーズに進んだ。特にシドニー大学中国研究所のメンバーからは本研究への強い関心が寄せられ、統合データベースを利用した共同研究がすすめられる確信をもつにいたった。第二に、調査実施のための具体的な準備が進んだ。平成26年の11月から12月に調査を実施することで中国側パートナーとの合意が取れており、あとは質問票の内容を決定するだけとなっている。第三に、調査実施のための準備作業についても文章化し、他の研究者からコメントをもらえる状態にある。「『社会爆発仮説』をめぐって」(『東亜』2月号、23ページ)は、本研究の一環として、ハーバード大学に訪問し、Martin Whyte教授と対談した成果を紹介したものだが、こうした作業を通じて、研究者自身も、今後の方向性を考えるよい契機となった。平成26年度は、調査の実施に充てられた。4月から9月まで質問票の内容について最終的な詰めを行うと同時に、4都市で調査を実施するための具体的な体制作りに意を尽くした。具体的には、天津社会科学院社会学研究所の潘允康研究員と協議を重ね、天津、重慶、上海、広州、各地での調査実施の責任者を決めると同時に、調査対象地のチェック(再開発などで調査が不可能になっていないかの確認)を行い、従来通りの調査地とサンプリングが可能であるかどうかを確認した。その結果、天津市では五大道街、東新街、望海楼街、挂甲寺街、学府街、鈴鐺閣街の6つの街道、重慶市では、南紀門街道、解放碑街道、渝培路街道、華新街道、龍門浩街道、楊家坪街道の6つの街道、上海市では広中路街、江蘇街、田林街、上鋼新村街道、外灘、淮海、石門二路。小東門、延吉、石泉、共和新路の11の街道、広州市では光塔、人民街、華楽街、珠光街、大唐、大東、天河南、林和、站前街、彩虹街、新港街、南石頭の12の街道で、それぞれサンプリングを行うことができた。実査は、天津市では平成26年の10月から11月にかけて、それ以外の三都市では平成26年の11月から12月にけて、それぞれ実施され、所期の目標である各都市1000サンプルを集めることができた。データクリーニングを経て、平成27年3月には完全なデータファイルが完成。あとは、これを用いた分析を進めていけばよい状態にある。ただ、今まで二度の調査データとのマージ作業は行われておらず、来年度は、このマージ作業を行うこととなる。同時に、時系列分析が可能となる変数については単純集計をもとにした知見のとりまとめを行い、その解釈をめぐる討論を中国人研究者と進めていくことになる。その後、11月13日にはUCバークレー校東アジア研究所主催の講演会(招聘人Kevin O'Brien教授)、平成28年2月15日におけるシンガポール南洋理工大学Master of Arts in ContemporaryChinaでのゲスト・レクチャー(招聘人Liu Hong教授)、2月23日の財務総合政策研究所における報告会、2月24日の国立フィリピン大学アジアンセンターでの講演会(招聘人Tina Clemente准教授)で、同種の報告を行い、招聘人からさまざまな意見を得た。研究実績の概要にあるように、多くの研究者に結果概要を理解してもらい、社会変動のモデル化に強く進んだ印象をもつ。特に政治的な独裁体制下における「社会問題」への認識と、政府への高信頼が別次元の問題として存在していることを突き止めたことは、今後の中国研究、国家-社会関係的枠組みに大きなインパクトを与える可能性が高い。あるいは、そこまででないにせよ、世界的な中国研究の権威に第三次調査の存在を知らしめ、その知見が重要なものであることを認識してもらったことは大きい。平成28年度は、第三次調査をもとにした研究成果をまとめ、関連する研究者を招聘したり、こちらから国際的な研究集会に出向いて行って成果を報告したりして、本研究の成果を評価してもらうことに意を注いだ。

平成28年7月4日には、現地調査で協力していただいた天津社会科学院の潘允康研究員を招聘し、東京大学東洋文化研究所で研究会を実施して、フロアとの意見交換を行った。また平成29年3月13日には、同様に東京大学東洋文化研究所で研究集会を実施し、"Accomplishments of Third Wave of Four-city Survey, 1998-2014"と題する総括を報告。この研究会に招聘した3名の研究者からは、四都市調査が実りあるプロジェクトであるとの評価を下していただいた。海外での成果報告としては、ロンドンのSOASで開催されたJoint Conference of East Asian Studies 2016(平成28年9月9日)での報告、シカゴ大学のCenter for East Asian Studiesにおける報告(平成29年1月5日)、インドのInstitute of China Studies主催のワークショップにおける報告(平成29年2月21日)などがある。それ以外にも、パリのEHESSで主催されたシンポジウム(平成28年9月26日)や東洋文化研究所で開催されたハーバード大学との共催シンポジウム(平成29年1月12日)などでも、本研究で得られた別の変数に注目した報告を行い、大きな注目を得た。国内では、日中産官学交流機構(平成28年5月25日)や東洋文化研究所(平成28年10月15日)などで、本プロジェクトで得られたデータの一部を利用して「中国台頭の国際心理:内外の温度差を中心に」と題する講演を行うなど、成果の社会的還元に努めた。1998年、2006年と8年おきに行われてきた中国四都市(天津、上海、重慶、広州)を対象にした調査の、第三波調査を2014年に実施。各都市で1000サンプル規模の調査を行い、回答者の基本属性ばかりか、生活意識、階層/格差に関する意識、社会問題に関する意識、対外/国際認識などの項目に対するデータを集めた。これをもとに、時系列分析を実施。暮らし向きが向上したとする意識が政府に対する肯定的な評価に繋がっている、従来のパターンに変化は見られないものの、地域アイデンティティが強く表出されるようになっているなどの変化が見られるなど、興味深い知見が得られた。成果の一部は、9つの国際集会で報告されている。昨年の段階では、急激に円安・人民元高が進み、しかも日中関係が改善しない状況にあって調査のスムーズな実施がむずかしいと思われていたが、これも、中国側パートナーの協力や研究費の前倒し利用などの方法を通じて、所期の目標を達成した形でデータ収集が可能となった点が大きい。中国都市部を対象とした三時点データの獲得は、中国国内を見渡しても本プロジェクトしかなく、きわめて貴重なデータが収集できたものと考えている。予算や調査プロセスのマネジメントの観点から、調査実施期間中に4都市を見て回ることができなかったが、天津社会科学院社会学研究所の潘允康研究員からの報告、および同氏に提出された各都市の実査責任者の報告書を読む限り、調査プロセスは厳格に管理されていることが読み取れる。単純集計を眺めてみても、データの質が高いことが窺える。最終的な成果のとりまとめを行う。まず、今回の第三次調査の実施を担ってくれた天津社会科学院社会学研究所の潘允康氏を招聘し、今回の調査結果をどう理解するか、今後の最終報告とりまとめにあたってどのような姿勢で臨むべきかについて協議を行う。次に、本研究の成果を和文・英文の双方で発信する。
外国語学習における学習者と教員の共振動化を実現する空間創出のための方法論の研究

本研究では、中学校英語授業でのウォームアップ活動と言語活動において、教員・学習者間の身体運動および脳活動における同調について検証した。検証の結果、教員・学習者間の脳同調はウォームアップ活動時及びその後の言語活動時においても存在することが明らかになった。また、ウォームアップ活動時において発生した脳同調はその後の言語活動時における脳同調を促進しないことが判明した。しかし、ウォームアップ活動時における脳同調レベルは言語活動時における脳同調レベルよりも高いことが分かり、ウォームアップ活動時にエンゲージメントが高く身体同調が高ければ、ウォームアップ活動時における脳同調レベルが高まることが判明した。授業内における教員の言語・非言語活動により誘発される学習者と教員の共振動が学習者の学びを発生・増幅させるという視点から、外国語学習における学習者と教員の共振動化を実現する空間存在を検証することを目的として研究を行った。本年度は、授業のビデオ収録と同時に超小型近赤外分光測定装置により教員と学習者の脳内活動を測定する実験を実施した。具体的には、Eメールを介した打ち合わせ・準備ののち、2014年10月、私立中学校の第1学年に在籍する生徒18名と授業担当教諭1名を被験者にして、生徒被験者18名を9名ずつのグループA・Bに分割し、1回の授業(50分間)に、15分間の学習促進活動と35分間の言語活動を設定した。本実験後、第1回研究打ち合わせを開催し、収録したビデオ解析の手法、論文投稿及び今後のスケジュールについて打ち合わせを行った。その後、Eメールでの打ち合わせをともないつつ、収録したビデオにもとづく身体・言語活動面での共振動化の解析と、超小型近赤外分光測定装置による教員と学習者の間での脳活動同調という側面での共振動化の解析を分担して行った。研究成果としてまず第1に、学習促進活動おけるグループ間での共振動を比較した結果、観察上の主観的印象でのよりエンゲージメントが高く楽しんでいるように見えたグループBにおいて、グループAよりも共振動が有意に高かったことである。第2に、各グループにおける学習促進活動と言語活動での共振動を比較した結果、両グループともに、一部の時間スケールではあるものの、学習促進活動の共振動は言語活動のそれより促進が見られたことである。その結果、教員と学習者の共振動化を実現する空間が存在することが結論付けられている。本研究の目的は、授業内における教員の言語・非言語活動により誘発される学習者と教員の共振動が学習者の学びを発生・増幅させるという視点から、外国語学習における学習者と教員の共振動化を実現する空間創出のための方法論を開発することである。昨年度、授業での言語活動を開始する前に、リズムインストラクションという学習促進活動を実施することにより、身体的同調および脳活動同調が発生し、その身体的/脳活動同調は、その後の言語活動でも発生するという仮説を立て、実験を実施した。その結果、リズム的学習促進活動が身体的同調および脳活動同調を生むという点では仮説に合致する結果が得られたが、促進活動後の言語的学習活動中の効果には有意性が見られなかった。これは、実際の教育現場での統制の困難さに起因し、具体的にはリズム的活動や言語的学習活動の内容の非一様性や、教師が通常の言語的学習活動中でも生徒の学習を促進させるようより努力するという補償的プロセスに起因すると考えられた。そこで、統制可能な実験的環境で上述の仮説をより詳細に検証する追加実験を行い、リズム的活動が身体および脳活動の同調、言語的学習活動に与える効果を検証した。結果、リズム運動が教える側と教えられる側の社会的協調・ラポールを高めることと、脳活動同調が身体同期の学習への作用効果の指標として有効であることが判明した。昨年度に実施した実験が期待と異なる部分があり、今年度、追加実験を実施したため。授業内における教員の言語・非言語活動により誘発される学習者と教員の共振動が学習者の学びを増幅させるという視点から、外国語学習における学習者と教員の共振動化を実現する空間存在を検証することを目的として、研究を行ってきた。初年度からの2年間は、中学校英語授業を実験環境として設定し、授業での言語活動を実施する前にリズムインストラクションという学習促進活動を実施することにより、身体的及び脳活動同調が発生するかどうかを検証した。結果、学習促進活動が身体的及び脳活動同調を発生させることが判明したが、学習促進活動後の言語学習活動における脳活動同調への効果については、その有意性が認められなかった。これは、実際の教育現場での実験統制の困難さに起因し、具体的には、リズムインストラクションと言語活動の内容の非一様性や、教員が通常の言語活動中でも学習者の学習を促進させようとしてより努力するという補償的プロセスに起因すると考えられた。そこで、より統制可能な実験環境下において追加実験を行い、リズムインストラクションが身体的同調、脳活動同調及び言語学習活動に与える効果を検証した。結果、リズムインストラクションが教える側と教えられる側のラポールを高めること、脳活動同調が身体同期の学習への作用効果の指標として有効であることが判明した。最終年度においては、実験環境を大学生の言語スキル獲得型授業でのグループ活動とし、そのグループ活動で実施された内容重視言語活動での受講生の脳活動同調を超小型近赤外分光測定装置NIRSで測定し、受講生のフローを高める要因を探った。結果、フローと脳活動同調の対応については有意性が認められなかったものの、受講生のフローが高まることへの主な貢献要因はタスクの挑戦レベルであることが判明した。

検証の結果、教員・学習者間の脳同調はウォームアップ活動時及びその後の言語活動時においても存在することが明らかになった。また、ウォームアップ活動時において発生した脳同調はその後の言語活動時における脳同調を促進しないことが判明した。しかし、ウォームアップ活動時における脳同調レベルは言語活動時における脳同調レベルよりも高いことが分かり、ウォームアップ活動時にエンゲージメントが高く身体同調が高ければ、ウォームアップ活動時における脳同調レベルが高まることが判明した。生徒被験者18名を9名ずつのグループA・Bに分割し、1回の授業(50分間)に、15分間の学習促進活動と35分間の言語活動を設定し、グループAは、初日にまず学習促進活動を実施し次に言語活動を実施、翌日にはその逆を実施した。グループBは、初日にまず言語活動を実施し次に学習促進活動を実施、翌日にはその逆を実施した。期待された結果は、先に学習促進活動を行った場合の方が、その後の言語活動において教員と学習者の共振動化が促進されるというものだったが、超小型近赤外分光測定装置NIRSによる脳活動同調測定結果からは有意差が確認されなかった。期待された結果が得られた場合、さらに異なる学習促進活動で追加実験を行うことを予定していたが、今後は、完全に統制のとれる実験室での実施や大学生を被験者とする等の変更を検討する必要が出てきたためである。来年度においては、実験環境を大学生の言語スキル獲得型授業に変更し、その授業で実施される言語グループ活動におけるグループ・フローと教師・学習者間のコミュニケーションの関連を、学習者集団・教師双方の脳活動測定により確認し、学習者集団と教師の「グループ・フロー」を実現する空間創出のための方法論の開発を試みる予定である。英語教育学本共同研究で明らかになった教員と学習者の共振動化を実現する空間が存在するという成果は、言語活動における教員と学習者の共振動的活動が、学習者の言語形式、教員の意図及びタスクへの気づきを発生・増幅させ、効果的な言語習得に繋がるという視点から、教員と学習者の関係性に着目する萌芽的研究の発見に結びつき、今後の発展が期待されている。ビデオ解析結果と教員学習者脳活動同調のwavelettransform coherence(WTC)解析結果に基づき今後の研究の方向性を議論した結果、言語活動におけるより統制を強めた、型にはめた共振動的活動による学習促進効果を追求していく。さらに今後、共振動化を発生しやすくする教員の言語・非言語活動や環境要因を特定するべく実験を重ね、将来的に共振動化を実現する空間創出のための方法論の開発へと繋げる予定である。昨年度に実施した実験が期待と異なる部分があったため今年度追加実験をし、その結果を受けて、来年度の研究を行うため。実験結果が期待と異なる部分があったため、実験デザインを変更し再実験を行うことになっており、研究成果の発表にまで至らなかったため。
カルボニル化合物やアミン化合物のsp3炭素―水素結合を官能基化する新戦略の実践

遷移金属触媒による炭素ー水素結合の変換反応は、標的分子を短工程かつ副生成物を最小限に抑えながら合成できるため、きわめて有用な分子変換手法である。現在、sp3炭素ー水素結合の活性化反応が適用できる化合物には大きな制約があり、その改善が急務である。本研究では、これまで困難であったカルボニル化合物やアミン化合物のsp3炭素ー水素結合の活性化・官能基化を達成することを目的とするものである。昨年度までに、窒素原子上にカルボキシラートが置換した基質を、一酸化炭素雰囲気下でパラジウム触媒と反応させると、窒素原子のβ位の炭素ー水素結合が活性化されて、さらに一酸化炭素が挿入したβーラクタムが生成することを明らかにしていた。これはパラジウム触媒による窒素-酸素結合の切断を伴った新しい反応機構で進行するものである。この知見を基に本年度は不飽和化合物の反応による、窒素原子のγ位の炭素ー水素結合の切断を伴った含窒素環状化合物の新規合成法の開発に取り組んだ。まずは不飽和結合としてアルキンを用いて、パラジウム触媒をベースにさまざまなリン配位子と塩基、溶媒などの組み合わせについて検討を行った。しかしながら、原料基質は消費されるものの、目的とする環状化合物の生成は全く見られなかった。またアルキンに変えて、一酸化炭素を系内で発生するギ酸フェニルとの反応によるCO挿入反応の開発も試みたが、目的生成物は得られなかった。一方で、炭素-水素結合活性化の鍵であるカルボン酸の効果について調べるために、機械学習によるモデル化を進めた。機械学習を行うために計算化学によるさまざまなカルボン酸の数値化を試みたところ、カルボニル基の電荷に関する情報を数値化することに成功した。現在、カルボニル基の赤外吸収振動の数値化を試みており、今後は機械学習によって、炭素ー水素結合の活性化の鍵となるカルボン酸の構造等の解明を行っていく予定である。遷移金属触媒による炭素ー水素結合の変換反応は、標的分子を短工程かつ副生成物を最小限に抑えながら合成できるため,きわめて有用な分子変換手法である。研究を計画していた当初、本年度はアルデヒドやケトンなどのカルボニル化合物の炭素ー水素結合を官能基化に適した新しい配向基を設計・開発する予定であった。しかし、研究を開始する段階で同様のアイデアによる反応が国際論文誌に報告された(Jin-Quan Yuet al. Science, 2016, 351, 252、Haibo Ge etal. JACS, 2016, 138, 12775など)。したがって、本年度予定していた研究開発を断念し、次年度以降の研究計画内容であるN-カルボキシルアミンの炭素ー水素結合の位置選択的な官能基化反応の開発に着手した。本触媒反応の達成の鍵となるのは塩基として働くカルボキシラーとの置換基の構造であると考えられ、まずその効果について検証を行うため、2,2,6,6-テトラメチルピペリジンの窒素原子上にさまざまなカルキシラートが置換した基質を合成した。合成した基質を一酸化炭素雰囲気下でパラジウム触媒と塩基を添加して加熱撹拌したところ、窒素原子のβ位の炭素ー水素結合が活性化と一酸化炭素の挿入反応が進行してβーラクタムが得られた。またこのとき、βーラクタムの収率がカルボキシラートの構造によって異なることを明らかにした。本年度は研究計画を前倒しして、N-カルボキシルアミンの炭素ー水素結合の位置選択的な官能基化反応の開発に着手したが、窒素原子のβ位の炭素ー水素結合の活性化と一酸化炭素の挿入によりβーラクタムを得ることに成功した。その際に、カルボキシラート置換基の構造が炭素ー水素結合の活性化に大きく影響を与えることを明らかにした。この結果は、今後の反応開発を進めるにあたって重要な知見であると考えられる。前年度、2,2,6,6-テトラメチルピペリジンの窒素原子上にさまざまなカルボキシラートが置換した基質を、一酸化炭素雰囲気下でパラジウム触媒と塩基を添加して加熱撹拌すると、窒素原子のβ位の炭素ー水素結合が活性化されて一酸化炭素が挿入することで、βーラクタムが生成することを明らかにしていた。この触媒反応の収率を向上させるためにパラジウム上の配位子を種々検討したり、反応温度や溶媒なども詳細に検討を行なったが、収率の向上は見られず、最適条件を見つけることはできなかった。一方、一酸化炭素源として使用している一酸化炭素ガスは、取り扱いの仕方によっては危険であり、また、溶媒への溶解性が乏しいため、本反応を効率的に進行させるためには他の一酸化炭素源を用いることが効果的であると考えた。そこで、一酸化炭素ガスを放出することが知られているさまざまな金属カルボニル化合物の添加を試みた。

しかしながら、反応効率の改善は見られず、効果的ではないことが明らかになった。想定した反応機構で進行していると考えられる触媒反応を見つけることはできているものの、収率の向上が望めず苦戦している状態である。しかし、窒素原子のβ位の炭素ー水素結合を選択的に活性化するという斬新な反応形式であり、基礎的な知見は今後の新反応開発に大いに生かすことができると期待している。遷移金属触媒による炭素ー水素結合の変換反応は、標的分子を短工程かつ副生成物を最小限に抑えながら合成できるため、きわめて有用な分子変換手法である。現在、sp3炭素ー水素結合の活性化反応が適用できる化合物には大きな制約があり、その改善が急務である。本研究では、これまで困難であったカルボニル化合物やアミン化合物のsp3炭素ー水素結合の活性化・官能基化を達成することを目的とするものである。昨年度までに、窒素原子上にカルボキシラートが置換した基質を、一酸化炭素雰囲気下でパラジウム触媒と反応させると、窒素原子のβ位の炭素ー水素結合が活性化されて、さらに一酸化炭素が挿入したβーラクタムが生成することを明らかにしていた。これはパラジウム触媒による窒素-酸素結合の切断を伴った新しい反応機構で進行するものである。この知見を基に本年度は不飽和化合物の反応による、窒素原子のγ位の炭素ー水素結合の切断を伴った含窒素環状化合物の新規合成法の開発に取り組んだ。まずは不飽和結合としてアルキンを用いて、パラジウム触媒をベースにさまざまなリン配位子と塩基、溶媒などの組み合わせについて検討を行った。しかしながら、原料基質は消費されるものの、目的とする環状化合物の生成は全く見られなかった。またアルキンに変えて、一酸化炭素を系内で発生するギ酸フェニルとの反応によるCO挿入反応の開発も試みたが、目的生成物は得られなかった。一方で、炭素-水素結合活性化の鍵であるカルボン酸の効果について調べるために、機械学習によるモデル化を進めた。機械学習を行うために計算化学によるさまざまなカルボン酸の数値化を試みたところ、カルボニル基の電荷に関する情報を数値化することに成功した。現在、カルボニル基の赤外吸収振動の数値化を試みており、今後は機械学習によって、炭素ー水素結合の活性化の鍵となるカルボン酸の構造等の解明を行っていく予定である。今年度までにN-カルボキシルアミンの炭素ー水素結合の位置選択的な官能基化反応に関して基礎的なデータが得られている。次年度からはこれをもとに、一酸化炭素以外の不飽和結合の挿入反応や求核剤との反応を検討し、位置選択的な官能基化反応の開発を強く推進する予定である。また、今後推進予定である遷移金属とラジカルの反応を鍵としたカルボニル化合物の位置選択的な官能基化反応に関する予備的な検討も進めていきたいと考えている。次年度以降も、本反応形式で進行する新しい触媒反応の開発に挑戦する。一酸化炭素以外の不飽和結合の挿入反応や求核剤との反応を検討し、位置選択的な官能基化反応の開発を強く推進する予定である。一方研究代表者は、本研究課題とは別で、機械学習による触媒反応の収率予測技術の開発に成功している。この技術を応用して最適な反応条件を見つけ出すことも検討してみる予定である。
カイコ幼虫における薬物動態に関する研究

(1)四塩化炭素は、カイコ幼虫において、ほ乳動物の肝臓に相当する脂肪体と呼ばれる組織に障害を与える(未発表)。その結果、ほ乳動物における肝障害の指標となるマーカー酵素がカイコの血液中でも顕著に増加することが認められた。この系は肝臓障害モデルとして、医薬品の評価に有用であることが期待される。(2)カイコ幼虫の餌に糖を添加することにより、血糖値を上昇させることができることが判明した(未発表)。糖の添加は幼虫の成育を阻害する。この系は、糖尿病のモデルとして有用であると期待される。(3)カイコ幼虫の薬物の毒性を評価するための実験動物としての有用性について、黄色ブドウ球菌由来の毒素の作用について検討した。その結果、高等動物で得られた結果と矛盾のない結果を、カイコ幼虫を用いて得ることができることを明らかにした(Hossainら、J.Biochem.2006,140,439-444)。(5)cvfA遺伝子は、カイコ幼虫の感染モデルを用いて申請者らが初めて同定した黄色ブドウ球菌の病原性遺伝子である。このcvfA遺伝子欠損による病原性低下をマルチコピーで相補するsarZ遺伝子を同定することに成功した(Kaitoら、Mol.Micorobiol.2006,)。この遺伝子は、それ自体欠損すると病原性が低下する、新規の病原性遺伝子であった。(6)cvfB遺伝子は、cvfA遺伝子とは異なる、カイコ幼虫の感染モデルを用いて申請者らが初めて同定した黄色ブドウ球菌の病原性遺伝子である。本研究においては、cvfB遺伝子が複数の分泌性タンパク質の発現制御を担っていることを明らかにした(Matsumotoら、Infect. Immun.2007,75,1964-1972)。本研究の目的は、カイコ幼虫における薬物の吸収・分布・代謝・排泄という体内動態について、ほ乳動物での結果と比較し、カイゴの実験動物としての有用性を評価することである。本年度はまず、いくつかの薬物について消化管からの吸収についての実験をおこなった。その結果、腸管吸収性をあげるために修飾残基を導入した抗生物質のプロドラッグ(セフカフェンピボキシル)の治療効果が、ほ乳動物と同様に見られることが証明された。このプロドラッグは、腸管から吸収された後、血液内でエステラーゼにより分解され、活性化タイとなると考えられる。この過程が、ほ乳類と同様にカイコ幼虫で起きていることが初めて分かった。この結果は、カイコがプロドラッグの治療効果を評価する上に有用であることを示している。さらに、本研究では、ウンベリフェロンをモデル薬物として、カイコ幼虫内での体内動態を検討した。その結果、ウンベリフェロンがグルコース抱合体として糞中に排泄されること、並びに、グルコース抱合反応が脂肪体のミクロゾーム画分中で起こることを組織培養並びに生化学的手法により明らかにした。さらに、7エトキシクマリンをカイコ体液に注射することにより、糞中にウンベリフェロンのグルコース抱合体が排泄されることを証明した。この結果は、7エトキシクマリンがP450による脱エトキシ反応を受けてウンベリフェロンとなることを示している。昆虫の体内において、殺虫剤以外の薬物がP450による薬物代謝反応を受けることが初めて示された。今後はさらに、種々の薬物代謝反応を同定することが必要である。また、代謝反応にあずかる酵素の同定並びにその分子生物学的研究に取り組むことを計画している。
人間ー環境系の変化と制御・総合班

本総合班は重点領域研究「人間ー環境系の変化と制御」全体を総括する中枢組織として各小領域間の交流を円滑にし全体としての目的を達成するために設けられたものであり、運営委員会により研究者相互の情報交流を助け,有機的連携のもとに研究が遂行されるよう図った。すなわち(1)多分野の専門家集団による環境科学基本理念の検討と各研究グル-プの基本方針の沢定,(2)今後重要となるテ-マの抽出とその組織化の検討、(3)重点領域全体にわたる成果の収約と対外的な広報のためのシンポジウムの開催と成果報告書の刊行,(4)研究費の効率的運用を図るための研究成果のチェックアンドレビュ-,を主眼として,下記のような活動を行なった。(1)運営委員会の開催:評価委員を含む拡大委員会として計4回開いた。(2)研究広報,成果報告とニュ-スレタ-の刊行: No.10平成2年度研究計画概要(平成2年8月),No.11同英語版(同),No.12平成2年度研究成果報告(平成3年3月),ニュ-スレタ-No.10(平成2年11月),No.11(平成3年3月)。(3)全体シンポジウムの開催環境科学シンポジウム1990(平成2年11月28日30日。虎ノ門パストラル。参加者数は自由参加を含め552名)。(4)国際共同研究のための研究者派遣平成2年11月,酸性雨被害ならびに対策技術視察・討議のために2名の研究者を中国に派遣した。(5)検討班の活動環境理念検討班,国際交流検討班,将来計画検討班が会議を開催し,運営委員会におけるヒアリングを経て報告書をとりまとめた。(6)「大学と科学」公開シンポジウム開催への寄与第1期の成果をとりまとめた形で標記シンポジウム(地球環境変動の科学。平成3年1月29,30日)の開催に主導的に参画した。虎ノ門パストラル。