hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TEIによる次世代英文学アーカイブの構築

品詞などを示す文法タグをはじめ、英語英文学研究に必要なテクスト情報をタグ化する際に、できるだけ多くの情報をテクストに織り込んでいこうとしたため、予想を遥かに超える作業量が生じた。前年度のやり残した作業を完成させ、大野はThe Canterbury TalesのHengwrt写本の続きとEllesmere写本、福元はKing LearのF1 (1623)とQ2 (1604)、水野はThe Letters of Samuel Johnson(1778-1781)、島はLittle Dorritの月刊分冊形式の初版、冊子体初版、Charles Dickens Edition、今林はOld Curiosity Shopの月刊分冊形式の初版、冊子体初版、Charles Dickens EditionをTEIのガイドラインに沿って、Oxygenを使ってDDSTELにする。DDSTELを作成する際には、それぞれの進捗状況に応じて、広島大学、広島修道大学の大学院生にアルバイトとして手伝ってもらう。初年度の成果について、5月末の日本英文学会か9月末の英語コーパス学会で福元、水野、島のいずれかが研究発表をする。特に英語英文学研究に必要なテクスト情報の取り込みについて話してもらう。前年同様、平成29年3月末に広島大学で完成したそれぞれのDDSTELに関する問題点を出し合い、次年度の計画について議論する。この時点でまだDDSTELが完成していないところは、アルバイトの人員を増やして速やかに次の版に移れるように人的補充を行う。タグ付け等の基本的な作業においては、アルバイトの数と従事時間などを増やすことにより対処したい。初年度初期の段階においてDDSTEを作成する際のタグ付け等の作業量が非常に多いことがわかり、タグ付けやテクスト編集のためのアルバイト作業料が非常にかさむことが分かったため、次年度に繰り越した。平成30年度は、DDSTEを作成する際のタグ付け等の作業量と増員が予想を越えて非常に多いため、アルバイト料が増えると予想されたため繰り越した。また、現在のPCでは性能の点で作業ができない可能性が生じたため、最新のPCを購入することになる可能性が高いと予想されたので繰り越した。タグ付けやテクスト編集のためのアルバイト作業料に充てる予定。
骨折モデルにおけるリーミング・非リーミングの肺障害に及ぼす影響の違いについて

長管骨骨折の内固定方法として、髄内釘法は確立された手術手技である。しかし、従来からよく行われてきた髄内釘挿入前に骨髄内および骨皮質内側を削る操作、すなわちreamingにより骨髄内の脂肪を血中に押し出すことによる脂肪塞栓による肺障害が問題とされている(特に多発外傷例において)。このため、最近はこのような肺障害を予防するため、reamingしないで(非リーミング、unreamed intramedullary nailing)、髄内釘を挿入する手技が臨床的にはよく用いられるようになってきた。本研究の目的は、このようなnon-reaming手技が、従来のreamingする手技に比べ本当に肺障害が軽減できるのかどうかを、非骨折モデルではなく、より臨床に近く、またバイアスの少ない動物を用いた単発骨折モデルや多発骨折モデルを用いて検討し、その機序についても明らかにすることである。実験群として、大腿骨単独骨折群(A群)、両側大腿骨折群(B、群)の2群を、Einhorn骨折作成器を用いた骨折モデルによりラットで作成した(各群で、n=40)。両群において、骨折直後、12時間後、1日、2日、4日、7日、14日、21日後に屠殺し、肺組織中のmyeloperoxidase(MPO)活性を調べた。4日以降において、B群の肺MPO活性はA群の肺MPO活性に比べ有意に高く、多発骨折においては、早期に何らかの固定を行わないと肺障害を引き起こす可能性が示唆された。今後、さらに単発骨折群と多発骨折群で固定法の違いやその固定タイミングの違いによる肺障害への影響の違いを検討していきたい。大腿骨骨折および大腿骨骨折以外にも骨折がある場合の間で、肺組織障害への影響の違いがあるか否かを検討単発骨折群として一側の大腿骨骨折群(A群)に、多発骨折群として反対側の大腿骨骨折(B群)および同側下腿骨骨折(C群)をEinhorn骨折作成器を用いた骨折モデルをラットで作成(各n=20以上)する。以上、作成した各群をさらに、即時屠殺群、ギプス固定後24時間後に屠殺する群、48時間後、72時問後、1週後に屠殺する群に分け、屠殺後、肺を摘出し、肺組織中のmyeloperoxidase(MPO)活性を調べた。まだ、明らかな結果は出ていないが、現段階では、多発骨折群で肺MPO活性が高い傾向を示した。さらに、単発骨折群と多発骨折群で固定法の違いやその固定タイミングの違いによる肺障害への影響の程度やARDS、systemic inflamatory response syndrome(SIRS)との関係を検討予定である。
先進諸国の政治-制度と所得格差との関係についての比較政治学的研究

本件は、欧米先進諸国における広義の政治制度のあり方の違いが、各国の所得格差の違いにどのように影響を及ぼしているのかという問題について、比較の観点から、各種のデータ分析や調査等を通じて分析したものである。その成果として、労使間の交渉過程の制度化や協調度だけでなく、政府-議会関係や議会における集権度、連合政権等の政権形態、そして公共部門の大きさなどが、各国間の所得格差の違いをもたらしていることを示唆した。本年度は、本研究の初年度にあたるの、本研究の基盤整備をおこない、第一に、PCの購入や統計分析用のソフトを購入し、比較分析のための統計技法の洗練に向けての研鑽につとめた。とくに、複数の国の時系列データを扱うので、そうしたパネルデータをめぐる種々の計量的な分析技法について検討下。第二に、それに関連して、データの収集や整理に持つと目、OECD諸国の各種の所得格差に関連するデータの収集やそれに深く関わる各種の指標についてのデータを渉猟し、収集し整理する作業を行った。これは、今年度だけでなく、次年度以降も、随時展開することになる。そして本研究の理論的な分析視角の点では、第一に、OECD諸国の所得格差の比較制度分析の観点をめぐる近年の研究動向について、資本主義の多様性論とそれ以降の現状について調査し、さらにこの点をめぐって、J・ポントソン氏(プリンストン大学)とアメリカ政治学会の際に、意見交換をした。とくに私が前年度上梓した拙稿「OECの所得格差と政治-制度との関係について:資本主義の多様性と社会民主主義的コーポラティズム」(『法政研究』2005年)において示した、所得格差と政治制度配置(労働の組織間関係の集中化)との関係が、負の単線的な関係にあるのではなく、U字型関係にあるという説について、さらに、その視点を発展・継承させるうえで示唆をえた。この点については、「資本主義の多様性論と所得格差」と題する研究発表をおこなった。第二に、それに関わるが、政治制度との関連で、政策レジームやフィードバック論を発展させて、政策出力と所得格差との関連についても追及した。そのなかで、近年、様々に展開されてきた所得格差の指標を考察するうえでは、再分配の問題に関係する租税政策や、技能形成や解雇規制等に関わる労働市場政策などをめぐる「政策レジーム」や、政策内容が社会へと還流されるなかで所得格差に影響を及ぼすという意味での「政策フィードバック」の問題が重要であることをあらためて発見した。その点を協調すべきこととして、政策レジームと所得格差との関係について論じたものが「政策レジームと所得格差をめぐる予備的考察」である。本年度は,昨年度に引き続き,最近の「資本主義の多様性論」や「コーポラティズム論」の動向を踏まえ,まず第一に,所得格差に関連すると思われる政治、制度の諸要素について,近年の政策フィードバックや政策普及の議論をも視野に入れつつ,それらを系統的に整序するという観点から「政策レジーム」という準拠枠組を提示し,比較研究を体系的なかたちで行うための分析枠組を提起した。その際,従来のアプローチが,どちらかといえば,賃金設定過程の団体交渉中心的な視点であったのに対し,政策志向をもったアプローチへと視座の転換がある点を強調した。その成果は「政策レジームと所得格差:賃金交渉制度論から政策指向型アプローチへ(上)、(中)」『法政研究』(静岡大学法政学会)のかたちで公刊した。第二に,私が本研究に関連して提示した説(拙稿「OECD諸国の所得格差と政治-制度との関係について:資本主義の多様性と社会民主主義的コーポラティズム」(『法政研究』2005年),すなわち,所得格差と政治制度配置(労働の組織間関係の集中化)との関係が,負の単線的な関係にあるのではなく,U字型関係にあるという説について,文献調査や統計資料の分析やインタビュー等をおこない,その補強のための調査を遂行した。第三に,昨年度から引き続いて,OECD諸国の各種の所得格差に関連するデータの収集やそれに深く関わる各種の指標についてのデータを渉猟し,収集整理する作業をおこない,さらに,そうした各種の所得格差の指標と,前述の各種の政治-制度の諸要素との関係について,パネル、データをめぐる種々の計量的な分析技法の適用を試行しながら,その関連性を探究し,いくつかの連関性を索出した。その成果は,随時,次年度において公刊し,来年度の成果報告書のなかに盛り込みたい。以上が,本年度の本研究の主たる概要である。本年度は、本研究の最終年度にあたるので、まず第一に、最近の「資本主義の多様性論」の新たな展開を踏まえて、その概括的な論考を「コーポラティズム論から『資本主義の多様性論』へ?リベラル・デモクラシーの政治経済体制をめぐる一考察」として公刊した。第二に、昨年度に引き続き、賃金設定過程の団体交渉中心的な視点から政策志向をもったアプローチへの視座の転換を強調した「政策レジームと所得格差:賃金交渉制度論から政策指向型アプローチへ」という点について考察を進めた。

第三に、私が本研究に関連して提示した説-すなわち、所得格差と政治制度配置(労働の組織間関係の集中化)との関係が、負の単線的な関係にあるのではなく、U字型関係にあるという説について、ILOやOECDなどの文献調査や統計資料の分析等をおこない、OECD諸国の各種の所得格差に関連するデータの収集やそれに深く関わる各種の指標についてのデータを収集整理する作業をおこない、その補強のための調査を遂行した。そして、こうした各種の所得格差の指標と、各種の政治-制度の諸要素との関係について、パネル・データをめぐる種々の分析方法の適用を試行しながら、その関連性を探究し、そして、いくつかの連関性を索出した。そして以上の成果は、本研究の成果報告書のなかに盛り込むことになる。
分子軌道法を基にした分子動力学法の非晶質酸化物への適用

本研究は、分子軌道法を用いて、電子状態を考慮したポテンシャルエネルギーを分子動力学法に導入する方法を検討し、ガラス状態の物質へ適用することを目的とした。具体的には、非経験的分子軌道法のひとつであるGAMESSを用いて、基本構造となるクラスタのポテンシャルエネルギーを求め、これを原子間距離の関数(2体)あるいは原子角の関数(3体)のポテンシャルの関数で分解することにより、ポテンシャル関数のパラメータを設定した。対象とした系は、SiO_2,B_2O_3,P_2O_5であり、SiO_2系では、2体ポテンシャルでも2体+3体ポテンシャルに対しても、ポテンシャルパラメータの設定はでき、(1)ガラスのX線回折による動径分布関数、中性子線動径分布関数の実測との比較を行った。(2)α-quartz結晶の振動モードとその波数を算出し、実測との比較を行った。また、これまで報告されているTTAMポテンシャルやBKSポテンシャルとの比較も行った。動径分布関数や振動モードとその波数と実測との比較では、本研究で設定したパラメータを用いた場合でも、これまでのTTAMポテンシャルやBKSポテンシャルと比較して、遜色ない一致を得ることができた。しかしながら、動径分布関数の一致の改善の方向と振動モードと波数の一致の改善の方向が必ずしも一致しないことがわかった。B_2O_3,P_2O_5系に対しては、2体ポテンシャルのパラメータの設定を行った。ここで、得たポテンシャルパラメータを用いて、ガラス状態のシミュレーションを行い、ある程度実際の結晶構造やガラスの構造解析の結果と対応する構造モデルが作成できることを確認した。本研究は、電子状態をある程度考慮した分子動力学法を作成し、非晶質酸化物への適用性を評価することを目的としている。本年度は、近似のレベルは低いが、計算速度が速い経験的手法の評価を行った。具体的には,非経験的分子軌道法であるGAMESSを用いて、SiO_4、PO_4,BO_3、BO_4を基本構造単位とするクラスタを作成し、個々の結合距離や結合角を変化させたエネルギー計算から、個々のSi-O, P-O, B-Oの原子対ポテンシャルを2体ポテンシャルで近似した。さらに、Si-O-Si等の3体ポテンシャル関数の評価とパラメータの設定を行った。ここで得たポテンシャルの評価のために、SiO_2融体から冷却したガラス構造の動径分布関数、ガラスの原子間振動スペクトル、結晶構造の安定性を調べ、以下の知見を得た。(1)分子軌道法によるクラスタのエネルギー変化をある程度再現できる2体ポテンシャルを用いても、冷却により求めたSiO2ガラス中のSi-O-SiとO-Si-Oの構造の動径分布関数から推察される秩序性を充分に再現できないこと。(2)この再現のためには、Si-O-SiとO-Si-Oを対象とした3体ポテンシャルが有効であること。(3)振動スペクトルにおいて、3体ポテンシャルをもちいても、実測の振動モードの対応が充分に得られないこと。分子軌道法を基にして、関数、および、パラメータを求めた2および3体ポテンシャルを用いた分子動力学法では、ある程度実際と対応する構造モデルを作成できる。しかしながら、詳細な原子配列やエネルギー状態などを同時に満足するものを得ることは極めて困難であることがわかった。また、ここで得たポテンシャルを用いて、3成分系酸化物ガラスの構造シミュレーションを行い、組成の変化に対する酸素配位数の変化などの構造情報の抽出と実測を行った。

昨年度は、非経験的分子軌道法であるGAMESSを用いて、SiO_4、PO_4、BO_3、BO_4を基本構造単位とするクラスタを作成し、個々の結合距離や結合角を変化させたエネルギー計算から、個々のSi-O, P-O, B-Oの原子対ポテンシャルを2体ポテンシャルで近似し、得られた原子間ポテンシャルを用いて、単成分の非晶質の構造モデルを作成し、これまでの構造解析による知見と比較することにより、用いたポテンシャルの評価を行った。本年度は、(1)昨年度に引き続いて、2体ポテンシャルを用いた単成分の非晶質の構造モデルの作成を行った。実際に容易に非晶質が得られるB_2O_3,SiO_2,P_2O_5を起点として、非晶質の構造モデルの中で、陽イオンと酸素イオンとの結合距離と出現する原子配列との関係の整理を行った。原子間ポテンシャルにイオン近似を用いた場合でも非晶質状態では、陽イオンの酸素配位数は酸化物では、3から5配位が安定に存在する。これよりも配位数の大きな陽イオンでは、イオンの充填率が大きく変化し、構造の安定性に変化があることがわかった。(2)クラスタを対象として前述のGAMESSを用いた結果と対比することにより、原子軌道を基にした強結合近似を用いたパラメータとその軌道間の距離依存性を評価した。ここで得たパラメータを用いて、非晶質の構造モデルへの結合の方向性の導入を試み、球対称のイオン近似のポテンシャルを用いた場合との違いを検討した。本研究は、電子状態をある程度考慮した分子動力学法を作成し、非晶質酸化物への適用性を評価することを目的としている。(1)非経験的分子軌道法であるGAMESSを用いて、SiO_4、PO_4,BO_3、BO_4を基本構造単位とするクラスタを作成し、個々の結合距離や結合角を変化させたエネルギー計算から、個々のSi-O, P-O, B-Oの原子対ポテンシャルを2体あるいは3体ポテンシャルで近似し、得られた原子間ポテンシャルを用いて、単成分の非晶質の構造モデルを作成した。これまでの構造解析による知見と比較することにより、用いたポテンシャルの評価を行った。分子軌道法によるクラスタのエネルギー変化をある程度再現できる2および3体ポテンシャルを導出することができた。また、これを用いることにより、動径分布関数をある程度再現できることを確認することができた。しかしながら、SiO_2ガラスにおける振動スペクトルにおいては、Si-O-SiやO-Si-Oの3体ポテンシャルを用いると、実測の振動モードとの対応が2体ポテンシャルを用いた場合より、悪くなることがわかった。Si-O-SiやO-Si-Oの3体ポテンシャルの導入は、原子配列と物性とを同時に満たすポテンシャルには不適当であると判断した。(2)したがって、原子・イオン間のポテンシャルの基本に立ち戻り、イオン結合性のみを考慮した2体ポテンシャルを用いて、非晶質状態の成り立ちの再検討を行った。単成分の非晶質状態の構造モデルでは、陰イオン2配位となり、陽イオンを陰イオンで囲む配位多面体を構造単位とする構造において、非晶質状態が安定になることを見出した。(3)電子親和力・イオン化ポテンシャルを基に、分子軌道法から得られる電子間反発の原子間距離依存性を考慮した電荷移動分子動力学法を作成し、一部の酸化物ガラスにおける光学的塩基度と配位構造との関係を調べた。
格子QCDによるハイペロン相互作用の研究とハイパー核への展開

本研究課題は、なるべく物理点に近いクォーク質量領域において大きな空間体積を持った格子QCD計算を行い、ラムダ核子相互作用並びにシグマ核子相互作用の性質を、中心力、テンソル力、スピン軌道力について調べ、そこで得られたポテンシャルを用いて、軽いハイパー核の精密計算を実行し、ストレンジネスを含んだ一般化核力の性質を、これまで以上に定量的に明らかにしていくことを目指すものである。平成26年度は、まず格子QCD計算部分の基本的な数値計算手法の開発を25年度に引き続き行った。具体的には、25年度に開発した、ラムダ核子、シグマ核子系をはじめとする複数の南部-Bethe-Salpeter波動関数を、一度の計算で同時に効率よく計算できる(例えば、クォーク演算子の内部自由度とフェルミ統計性に起因する演算の繰り返しの回数を、unified contraction法よりも数分の一程度に短縮することができる)アルゴリズムを、複数のGPGPUを利用できるように、CUDAを用いて実装することに成功した。すなわち、筑波大学計算科学研究センターの大型計算機であるHA-PACS上でMPI+OpenMPによるハイブリッド並列動作環境に加えてマルチGPUによる計算が可能となった。また、π中間子の質量が約470MeVになるような重いクォーク質量での格子QCD計算によって、偶パリティの中心力およびテンソル力だけでなく、奇パリティ状態のスピン軌道力ポテンシャルが得られている。この格子QCDによる、新たにスピン軌道力を含む核力ポテンシャルを用いた、4核子系の精密計算を確率論的変分法を用いて行うことに成功した。現在の結果はまだ予備的なものであるが、従来の偶パリティ状態の中心力並びにテンソル力のみを用いた場合と比較して、核力ポテンシャルに新たに加えられた部分は弱い斥力的寄与を与えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、中性子星のような高密度核物質の理論的研究の基礎となるハイペロン相互作用の性質を、なるべく現実に近いクォーク質量領域での格子QCD計算から調べ、さらにその結果を少数粒子系の精密計算に適用することにより、中性子過剰ハイパー核を含む最新の実験データとも比較することによって、ストレンジネスを含んだ一般化核力の性質を、これまで以上に定量的に明らかにしていくことを目指すものである。より具体的には、なるべく物理点に近いクォーク質量領域において大きな空間体積を持った格子QCD計算を行い、ラムダ核子相互作用並びにシグマ核子相互作用の性質を、中心力、テンソル力、スピン軌道力について調べることである。また、格子QCD計算から得られたポテンシャルを用いて、軽いハイパー核の精密計算を実行し、ハイペロンポテンシャルが軽いハイパー核の結合エネルギーの実験値を矛盾無く説明できるかを調べる。さらには、こうした点を踏まえて、中性子過剰ハイパー核などの、よりエキゾチックな系の精密計算を実行し、ハイパー核の理論研究を、これまでの通常核や中性子過剰核の研究で行われている精度にせまるほどの理論研究をハイパー核でも進めていくことを目指す。平成25年度は、特に格子QCD計算部分の基本的な数値計算手法の開発に注力して研究を進めた。現実に近いクォーク質量領域での格子QCD計算では、フレーバSU(3)対称性の破れを直接扱う必要があるため、計算するべきチャネルが膨大になり、その各チャネルの計算を系統的に効率よく行うことが求められる。本研究の遂行には大型計算機の使用が不可欠であるため、大型計算機上の計算効率の向上は、全体の研究の進捗を左右する重要な要素であるが、BlueGene/Qなどの大型計算機で効率よく動く、C++で書かれたプログラムの作成に成功した。

格子QCDによるラムダ核子、シグマ核子相互作用の研究のためには、これらのチャネルの4点相関関数(Nambu-Bethe-Salpeter波動関数)を計算する必要があり、なるべく現実に近いクォーク質量領域の計算を、相互作用の到達距離が収まる程度に大きな体積で行わなくてはならず、この部分の格子QCD計算は大規模にならざるをえないため、大型計算機の利用は必須である。共用されている大型計算機では利用できるCPU時間は限られているので、この計算を効率よく実行することは、本研究課題における重要なポイントの一つである。そこで、平成25年度は、高エネルギー加速器研究機構大型計算機センター、筑波大学計算科学研究センターを利用し、NBS波動関数を求める際の数値計算の主要部分(Wich contractionを計算する部分)のアルゴリズムの抜本的な整備をまずすすめた。ラムダ核子、シグマ核子系のように複数のNBS波動関数を、一度の計算で同時にかつ効率よく計算することのできるアルゴリズムを開発した。具体的には、クォーク演算子の内部自由度とフェルミ統計性に起因する演算の繰り返しの回数を、unified contraction法よりも数分の一程度に短縮することに成功した。C++で書かれたプログラムとして実装することにも成功している。さらに、このC++プログラムは、格子QCD共通コード(Bridge++)と組み合わせて計算することが可能である。大型計算機としてBlueGene/Q上で、分散メモリ用の並列処理(MPI)と共有メモリ用の並列処理(OpenMP)を同時に利用したハイブリッド並列実行が可能であり、MPI並列数とスレッド並列数の様々な組み合わせにおいて安定して効率よく計算が行えることを確認した。これらの成果について、平成25年のLATTICE国際会議でポスター発表を行っている。格子QCD計算については、なるべく現実に近いクォーク質量領域で、かつ相互作用の到達距離が収まる程度に充分大きな空間体積を持つような計算を引き続き行う。その際、使用する計算機に応じて、必要であれば、さらに詳細なプログラムのパフォーマンスチューニングを行う。ハイパー核の少数多体系の原子核構造計算は、確率論的変分法によって行う。これは、基底関数の空間部分を相関ガウスおよびグローバルベクトルによって表現するものであり、他のガウス基底関数展開による方法に比べてより大きな質量数を持つ系への適用が容易であるという特徴を持つ。例えばΛΛーNΞーΛΣーΣΣの結合チャネルによる6体計算が可能である。プログラムは担当者が自ら作成しFORTRANで書かれており、MPIによる並列計算も既に実装されている。共有メモリ型の並列計算用のプログラム開発も、必要であれば進めていく。
ベンガル農村におけるインフォーマル金融とフォーマル金融の相互作用

本研究の目的はインフォーマル金融とフオーマル金融との相互作用を明らかにすることである。すなわち、インフォーマル金融の存在がフォーマル金融機関の資金回収率および資金需要に与える効果、また、フォーマル金融プログラムの導入・拡大によるインフォーマルな金融取引への影響について考察することを最終的な目的としている。本年度は咋年度までのファインディングを整理するとともに、国際協力銀行の農村開発信用事業事後評価ミッションに参加し、コミラ県G村でデータ収集作業を実施した。昨年までのG村およびT村での調査結果からは、(1)インフォーマルな金融取引における主要な資金余剰主体は上位貧困層(the upper poor)であり全体として資金は貧困層から富裕層へと流れていること、(2)インフォーマルな貯蓄信用講は農村住民にとって消費の安定化をはかるだけでなく新しい投資(G村の事例では海外出稼ぎ)機会を享受するためにも貢献していること、などが両村で観察されることが明らかになっていた。本年度のデータ収集作業からは、明らかになりつつあった地域的差異、すなわち、非農業部門の発展度の差によって、資金の投資先やフォーマル金融のパフォーマンスに相違が見られることを確認できた。非農業部門の発達したG村では富裕層には離農傾向が見られるのに対して、非農業部門が未発達のT村では富裕層の多くは農地を集積し経営規模を拡大している。T村でのマイクロファイナンス事業のパフォーマンスは思わしくなく、借手が多重債務に陥っている状況であるといってよい。今後はこれまで収集した調査データの整理を進め、論文を仕上げる予定である。本研究の目的はインフォーマル金融とフォーマル金融との相互作用を明らかにすることである。本年度はその準備段階として、バングラデシュの2カ村(コミラ県G村、ボグラ県T村)での調査データ(1996、98、99年)を整理するとともに、2001年1月に同じ2カ村で再調査を実施した。1998年までのG村での調査結果からは、(1)インフォーマルな金融取引における主要な資金余剰主体は上位貧困層(the upper poor)であり全体として資金は貧困層から富裕層へと流れていること、(2)インフォーマルな貯蓄信用講は農村住民にとって消費の安定化をはかるだけでなく新しい投資(G村の事例では海外出稼ぎ)機会を享受するためにも貢献していること、などが明らかになっていた。本年度、1999年のT村での調査データを整理することにより、上の2点に関してはG村と同じ傾向がT村でも見られることが分かった。その一方で、非農業部門の発展度の差によって、資金の投資先やフォーマル金融のパフォーマンスに相違点が見られることも明らかになりつつある。T村でのマイクロファイナンス事業のパフォーマンスは思わしくなく、借手が多重債務に陥っている状況も見られた。2001年1月に実施した現地調査では、農村部での農業・非農業の収益率を把握するためのデータ収集を行った。現在、そのデータの整理を行っているところである。
TGF-βとMMP-12の動態解析による肺気腫の形成機序解明と増殖因子による再生

エラスターゼ誘導肺気腫マウスにおける肺胞洗浄液中のTGF-β蛋白量と肺組織中のMMP-12mRNA発現量の測定にて、同マウスでは経時的にTGF-βが低下しMMP-12は増加することがわかった。TGF-βとMMP-12の発現相反性は既に複数で報告されている。エラスターゼ誘導肺気腫マウスに対するHGFを投与にて、投与条件により肺気腫の改善も増悪も認めた。改善は急性期の炎症を過ぎた時期、エラスターゼの気管内投与後3週間後にHGFを皮下注射にて連日投与した場合であった。肺気腫病変の改善は定圧伸展して固定した摘出肺の肺胞径を解析ソフトを用いて測定した。改善の機序は血管内皮細胞と肺胞上皮細胞の増殖促進であることがPCNAによる免疫染色で確認された。すなわちHGF投与群ではPBS投与群に比較しPCNA陽性細胞の比率が高かった。一方で肺気腫病変が悪化したのはエラスターゼ投与直後の急性期にHGFを気管内投与または皮下注射による投与をした場合であった。その機序は抗線維化薬の可能性が謳われているように、TGF-bの低下であることが肺胞洗浄液を用いてELISAで行った蛋白量の測定、肺組織を用いてPCRで行ったmRNA発現量の測定で確認された。すなわちHGF投与群では蛋白量・mRNA発現量ともPBS投与群に比較して低値であった。HGFによりTGF-bが低下し炎症による細胞外マトリックスの増加が抑制されることが肺気腫悪化の原因であると思われた。今回の実験では慢性期にHGFを気管内投与すると肺気腫が改善するかどうかを調べておらず、喫煙によるひと肺気腫とエラスターゼ誘導肺気腫では肺気腫形成過程が異なる点もあるが、肺気腫患者において、禁煙後つまり急性炎症が治まったときにHGFを投与すると肺気腫病変が改善する可能性が示された。HGFは各種領域で再生作用が報告され、胎児期の肺形成にも重要な物質であることに注目し、Elastase誘導肺気腫モデルマウスを作製し、HGFの気道内投与にて肺気腫病変の改善を図った。しかし組織学的検討(肺胞径測定)にて肺気腫はHGF投与にて悪化が認められた。肺組織のmRNAレベル・BAL中の蛋白レベルのサイトカイン等(TGF-β・MMP-12等)の測定にてHGFにてTGF-βが抑制されその結果MMP-12が増加することが確認された。このことは肺気腫悪化の一因と考えられた。HGFにて肺気腫の改善がみられなかった為、HGFにかえて同モデルに対してSTATINを腹腔内投与したところ、肺気腫の改善が見られた。STATINは近年Pro-inflammatoryサイトカインやMMPを抑える抗炎症作用が動脈硬化やリウマチ等の領域で、血管新生作用が下肢・心臓虚血病変にて報告されている。肺気腫改善の機序を免疫染色による細胞増殖の程度の比較・肺組織のmRNAレベルやBAL中の蛋白レベルのサイトカイン等の測定で検討した結果では、炎症性サイトカインの抑制は著明でなく増殖期細胞の増加を認め、抗炎症作用よりも傷害肺病変の細胞増殖促進・内皮機能改善作用が肺気腫改善の原因となっていることが示唆された。現在その確認のために骨髄幹細胞・内皮前駆細胞の関与を末梢血中やBAL中の内皮前駆細胞の増加があるかを調べ、内皮機能を反映するVEGFやp-selectinの測定を予定している。
高信頼度核医学パラメトリック画像の高速生成手法に関する研究

前年度において確立した、2-コンパートメント-2-パラメータモデルを対象とした本手法を、今年度は3-コンパートメントモデルへ拡大した。3-コンパートメントモデルにおいては、組織放射能曲線(tTAC)の形状を決定するパラメータは、k_2,k_3の二つとなることから、tTACの特徴付ける2種類のRを実データから算出することによって、クラスタリングを行った。その結果、人脳のFDGについて、妥当なパラメトリック画像を2分程度の計算時間で作成することができた。また計算機シミュレーションによれば、本手法は通常のROIを用いた動態解析とほぼ同等の推定精度を有することが判った。3-コンパートメントモデルは、PETにおける典型的な放射性薬剤であるFDGを記述する動態モデルであり、これへの適用の拡大は、本手法の実用性を高めるものである。1.高信頼度化の方法2-コンパートメント-2-パラメータモデルを対象として、組織放射能抽線(tTAC)の積分と、tTACとフレーム時刻との積に対する積分との比(R)が、k_2と一意に対応していることを、シミュレーションおよび臨床データの検討を通して確認した。従って、同様のRを有する画素を集め、この中でtTACを平均化することによって、画素単位でtTACに含まれる雑音を抑制しつつ、高速でK値に対するパラメトリック画像の作成が可能となった。2.処理系作成本手法に基づく処理系を作成した。これを用いて処理を行った場合、128×128画素14フレームのデータに対して、概ね30秒程度の計算時間であり、従来の画素単位での推定の比較して、パラメータの推定精度は、20倍程度改善された。実際に、側頭葉癲癇の症例に関する、_<11>C-Flumazenil投与による臨床データを処理したところ、ディストリビューションボリュームの画像において、癲癇焦点を明確に描出することを得た。3.今後の予定本手法を_<18>F-FDGの解析で多用される、3-コンパートメント-3-パラメータモデルに拡張したうえで、脳変性疾患を中心とした臨床画像に本手法を適用し、本手法の可用性を検討していく予定である。また、画素のクラスタリング方法に対して、統計モデルを導入することによって、クラスタリングの精度を向上を図る。
関係発達論による認知症の人のエンド・オブ・ライフケアの構築―日瑞の比較を通して―

本研究は、認知症の人のグループホームにおいて長期間の関与観察を実施し、「認知症の人とその家族、支援者はどのように認知症とともに生きる枠組みを作り上げていっているのか」を明らかにする。また、日本とスウェーデンの両国で調査を行うことにより、認知症の人と家族・スタッフとの関係性の日本人の特徴、現在の日本社会が自明としている文化的環境、価値基盤、社会システムの特徴を明らかにする。
合成ポリペプチドやたんぱく質を分子骨格とした酸化還元分子集合系の作製と機能発現

剛直な構造をもつα-ヘリックスポリペプチドを分子骨格とし、その側鎖にレドックス基を配列させた新規高分子を合成した。レドックス基をできるだけ高密度で規則配列させるため、側鎖自由度の小さい非天然アミノ酸L-2-アンスラキノニルアラニンを用い、それを含むポリペプチドをNCA法で合成した。片末端にポリエチレングリコールを結合し溶解性を高めたポリペプチド1、および両端にαヘリックス構造のポリ(γベンジルグルタメート)を結合し、溶解性を高めると同時にαヘリックス構造をとるように設計したポリペプチド2の2種類を作製した。ポリペプチド1の円二色性スペクトルはアンスラキノニル基が不斉な環境にある事を示したが、ポリペプチド主鎖はヘリックスとは異なる構造であることが分かった。不規則にかつ高密度に存在するアンスラキノニル基間の相互作用により、会合体の存在が予想される。一方、ポリペプチド2はヘリックス構造を取っていることが示された。この場合アンスラキノニル基がヘリックス骨格で支持されており、電子の移動はできるが会合体などの形成は抑制されていることが予想される。サイクリックボルタンメトリーや電極による酸化還元前後のスペクトル変化が測定された。ヘリックス骨格に支持されたアンスラキノニル基は動きが制限され、会合による妨害なしに電子の遠距離メディエーションを行う可能性が期待される。
睡眠発現機序に関連する視床下部下垂体系を中心とした神経内分泌学的検討

今年度はそれまでヒト成長ホルモン(GH)の分泌について、睡眠覚醒リズムとの関連について以前から行ってきた成果をまとめた。その結果、GHにはこれまで知られていた睡眠に依存する成分の他に固有の日内リズムが存在することを明らかにし、Journal of Neuroendocrinology上に発表した。次に、GRF(Growth Hormone Releasing Factor)の測定系を確立することに主眼をおいた。まず、これまでGHのエンザイムノアッセイで用いた、マレイミド・ヒンジ法による抗体作成法を応用しGRFにマレイミド・ヒンジを用いてBovine Serum Albumin(BSA)を結合させ、そのconjugateで野兎を免疫する方法を試みた。しかしGRFの分子構造から、GRFにチオール基を導入することが困難で、収率が非常に悪く、次にBSAにマレイミド基を導入したものとカップルさせるとわずかなGRF-BSA結合体しか生成できず、必要量を得るには大量にGRFを消費することから、このconjugateで野兎を免疫し抗血清を作成することは費用の面からも現実的ではないことがわかった。次にGRFのN端及びC端ペプチドとKLHの複合体を作成する方法を採り、この複合体を等量のアジェバントとともに乳化させたもので兎を免疫した。兎から得られた抗血清をHi Trap Protein Aカラム、KLH-NHSカラムを用いて精製し、反応性を調べた。抗原をGRFとし固相抗体にProtein A精製した抗GRF抗体を2種類、すなわち抗GRF(1-29)抗体(N端認識)と抗GRF抗体(30-44)抗体(C端認識)を標識し二次抗体にそれぞれ同じ抗GRF抗体を用いたELISAで確認したところ、C端認識抗体で測定感度が0.1-20ng/mlという結果を得た。しかし、この方法では従来のラジオイムノアッセイとほとんど大差なくより少量で高感度の抗体を得るべく現在同じ抗体作成法で検討中である。
エピタキシャル成長の動的素過程の時間分解測定法の開発と反応種の表面泳動の研究

半導体エピタキシャル成長における固相-気相界面反応の動的素過程を"捉え"かつ"制御"することは、原子尺度で制御された積層構造を実現する上で不可欠の題題である。本研究では、反応種の表面泳動に加えて、Ge/Si系における原子の表面偏析過程について調べ、偏析を制御する方法を明らかにした。Ar^+レーザ光の照射が成長過程に及ぼす影響を、ガスソースMBEを用いたSi/SiおよびGe/Siエピタキシャル成長に対して明らかにした。Ar^+レーザ光はほとんど気相中の分子を励起しないため、表面励起による成長過程の変化を捉えることができる。光照射により観測された特徴的な実験結果は、成長速度の促進とRHEED強度振動の消失が起こる成長温度の低下が見られた点である。光照射による成長速度の促進は、本実験条件では、約0.1MLの表面吸着水素が光脱離し、反応種の吸着サイトが増加するためであると考えられる。また、同時にRHEED強度振動の時間的減衰が観測され、吸着水素の光脱離により反応種の表面泳動が促進されたと考えられる。さらに、RHEED強度振動がより低基板温度で消失することも、反応種の表面泳動の促進によるステップ前進モード成長の促進として解釈できる。Si基板上にGe膜を16層成長させ、さらにその上にSi膜をエピタキシャル成長させた場合について、表面の偏析過程を調べた。その結果、ガスソースMBEの成長条件を最適化することで、減衰長を固体ソースMBEの場合の1/21/8に低下させることができた。偏析機構は固体ソースMBEの場合と同様のTwo-site exchange modelで説明できるが、ガスソースMBEでは水素原子が成長表面の未結合手を終端することで、見かけ上の偏析による自由エネルギー変化を小さくしていると考えられる。以上の結果より、反応種の表面泳動や表面偏析などの動的な表面反応過程に水素原子が深く関与しており、またその過程の制御の可能性を明らかにした。本研究では、気相-固相界面反応における動的素過程に関する知見を得るために、反応分子・原子の表面マイグレーションを評価し、それを支配している要因を明らかにすることを目的としている。特に、本年度は、RHEED強度解析装置と分子線源を用いてRHEED強度振動の時間変化を追跡するための装置と表面の微視的状態を観察するための表面極微状態観察装置を組み合せた装置を試作すること、およびそれを用いた予備的な実験をすることを行なった。装置の試作に関しては、ほぼ予定通りに進行し、成長およびRHEED観察用チェンバ、表面極微状態察用チェンバおよび試料導入チェンバの3室構成の装置を試作した。真空系の到達真空度は3x10^<-10>Torrであり、0.24A/secの蒸着速度の検出能力を備えているために、反応種の供給量を原子層オーダ以下でもコントロール可能になっている。RHEED強度振動解析装置では、サンプリング率8.3x10^<-8>sec/channel、0.026sen/frameの測定が可能である。また、表面極微状態観察装置では、数A以上の分解能で1000Ax1000Aの領域の観察が可能であることを確認した。ジシランガスを用いたSi(100)-2x1清浄表面へのホモエピタキシャル成長過程を、RHEED強度の時間変化から調べた。その結果、基板温度が高くなると、成長モードは2次元核形成モードからステップ前進モードに変化するが、その温度は供給ガス分圧に依存することが明らかになった。

また、低温での2次元核形成モードにおいて、第一層目が成長するまでの時間は第二層目の成長時間に比較して短いことが観察された。これは、二層目以降では基板表面上に水素が吸着することにより、反応種の吸着反応速度が変化するとして解釈できる。成長速度から求めたジシランガスの実効的な吸着反応速度係数は0.10.2であり、シランガスの約100倍の値であることが分かった。半導体エピタキシャル成長における固相-気相界面反応の動的素過程を"捉え"かつ"制御"することは、原子尺度で制御された積層構造を実現する上で不可欠の課題である。本年度の研究では、反応種の表面泳動に加えて、Ge/Si系における原子の表面偏析過程について調べ、偏析を制御する方法を明らかにした。Ar^+レーザ光の照射が成長過程に及ぼす影響を、ガスソースMBEを用いたSi/SiおよびGe/Siエピタキシャル成長に対して明らかにした。Ar^+レーザ光はほとんど気相中の分子を励起しないため、表面励起による成長過程の変化を捉えることができる。光照射により観測された特徴的な実験結果は、成長速度の促進とRHEED強度振動の消失が起こる成長温度の低下が見られた点である。光照射による成長速度の促進は、本実験条件では、約0.1MLの表面吸着水素が光脱離し、反応種の吸着サイトが増加するためであると考えられる。また、同時にRHEED強度振動の時間的減衰が観測され、吸着水素の光脱離により反応種の表面泳動が促進されたと考えられる。さらに、RHEED強度振動がより低基板温度で消失することも、反応種の表面泳動の促進によるステップ前進モード成長の促進として解釈できる。Si基板上にGe膜を16層成長させ、さらにその上にSi膜をエピタキシャル成長させた場合について、表面の偏析過程を調べた。その結果、ガスソースMBEの成長条件を最適化することで、減衰長を固体ソースMBEの場合の1/21/8に低下させることができた。偏析機構は固体ソースMBEの場合と同様のTwo-site exchange modelで説明できるが、ガスソースMBEでは水素原子が成長表面の未結合手を終端することで、見かけ上の偏析による自由エネルギー変化を小さくしていると考えられる。以上の結果より、反応種の表面泳動や表面偏析などの動的な表面反応過程に水素原子が深く関与しており、またその過程の制御の可能性を明らかにした。
内部磁石形同期電動機の過渡安定度に関する研究

本研究の目的は、内部磁石形同期電動機の過渡安定度を解析と実験とにより解明し、内部磁石形同期電動機の定常運転時の定格出力を何%にしたらよいかを、具体的に決定するデータを提供することである。本研究の期間は平成9年度から平成11年度の3年間である。平成10年度は2年目であり、平成9年度における内部磁石形同期電動機の過渡安定度解析結果に基づいて、2種類の4極の回転子を9個試作した。試作回転子の永久磁石にはエネルギー積38MGOeのNd-Fe-B磁石を用いた。試作機の1つの種類は、かご形巻線をもつ自己始動形内部磁石同期電動機で反作用トルクと永久磁石トルクが有効利用できる構造で、しかも、かご形巻線を深溝形とし、渦電流によるダンパー効果を大きくしている。これを3個試作した。もう一つの種類は、かご形巻線をもたない構造のもので、上記の自己始動形回転子のかご形巻線を除いた構造のものと、比較検討の回転子として電気自動車等でよく用いられる埋め込み磁石同期電動機と同じ構造のものをそれぞれ3個試作した。平成11年度において、試作電動機の定常特性、負荷急変時の過渡特性を測定し、実験結果と解析結果から、上記2種類の過渡安定度を解明し、過渡安定度の観点から、定格出力点を決定する予定である。これらの研究成果の一部は本年5月に電気学会論文誌Dに掲載予定である。また、昨年の5月と8月の電気学会回転機研究会で既に発表済みである。本研究の目的は、内部磁石形同期電動機の過渡安定度を解析と実験とにより解明し、内部磁石形同期電動機の定常運転時の定格出力を最大出力の何%にしたらよいのかを、具体的に決定するデータを提供することである。平成9年度は本研究の初年度であり、平成10年度に試作予定の内部磁石形同期電動機の過渡安定度の解析を行った。ここで、内部磁石同期電動機の固定子には市販の誘導電動機を使用、回転子構造は定格電圧の下でリラクタンストルクを最大限利用したもので、永久磁石の体積を極力小さくしている点に特長がある。試作電動機の一つは、回転子にかご形巻線を内部磁石形同期電動機である。もう一つは、かご形巻線をもたない内部磁石同期電動機である。本年度は、これらの電動機を平衡三相交流電源で定電圧駆動した場合の負荷急変時の過渡安定度解析を行った。ここでは、筆者が独自に開発した「慣性モーメントと空間高調波の影響を厳密に考慮した永久磁石同期電動機の過渡特性解析法」を用いて、上述の二種類の電動機の定常負荷特性と負荷急変時の過渡特性の解析を行った。本研究での成果は以下のようになる。1.負荷急変時の過渡特性解析では、電磁界方程式、電気回路方程式、運動方程式に適用する時間差分値は、空間高調波磁束によるトルク脈動を考慮して、十分小さい値としなければならないことを示した。2.かご形巻線は負荷急変時のダンパー効果に大きく寄与していることを明らかにした。3.ダンパー効果を考慮できない等面積法に比べて、ダンパー効果を考慮した本解析では過渡安定極限電力がかなり大きくなっていることがわかった。これらの研究成果の一部は本年5月及び8月開催の電気学会回転機研究会に報告予定である。これを3個試作した。
全ゲノム連鎖解析による小児気管支喘息・アトピー関連遺伝子の同定

日本人アトピー性気管支喘息全ゲノム連鎖解析の連鎖領域を中心に喘息疾患感受性遺伝子のポジショナルクローニングを行った。5番染色体長腕(5q31-q33)領域では伝達不平衡解析の結果、連鎖領域内の遺伝子Xが喘息発症と有意に関連していることを見出した(p=0.00017)。現在は多型の機能解析をおこなっている。6番染色体領域については先にTNFAの多型と喘息発症との関連を報告した(Noguchi et al.,2003)。TNFA領域には免疫関連遺伝子が多数存在し、関連の見られたTNFA多型と連鎖不平衡にある多型が喘息発症に関連している可能性がある。そこで喘息患者家系を用いてTNFA周辺遺伝子の多型の遺伝子型を決定し、伝達不平衡解析をおこなったところLTA遺伝子のプロモーター領域の多型と喘息発症が関連していることを見出した。現在ルシフェラーゼによるレポーターアッセイをおこなっており、本多型の機能について検討を加えている。13番染色体領域について全ゲノム解析で関連の認められたマイクロサテライトマーカーの近傍にあるCYSLT2遺伝子に焦点をしぼり、RACE法による完全長cDNAの取得と組織における発現解析、CYSLT2遺伝子内の多型と喘息発症との関連を検討した。RACE法の結果ではCYSLT2遺伝子が4つのエクソンからなり、また多型解析の結果ではCYSLT2のイントロン多型と喘息発症が関連することを見出した(p=0.0066)。HPGD2多型が気道過敏性の個体差に影響を与えている可能性を示唆した。SPINKS5のASP368SerとGlu420Lys変異がアトピー性皮膚炎に影響を与えている可能性が示唆された。現在ルシフェラーゼによるレポーターアッセイをおなっており、本多型の機能について検討を加えている。RACE法の結果ではCYSLT2遺伝子が4つのエクソンからなり、また多型解析の結果ではCYSLT2のイントロン多型と喘息発症が関連することを見出した(P=0.0066)。13番染色体領域についてはCysleukotorien2(CYSLT2)遺伝子の完全長cDNAをRACE法により取得し、組織における発現解析を行い、CYSLT2遺伝子内の多型と喘息発症との関連を検討し、CYSLT2のイントロン多型と喘息発症が関連することを見出した。
エマルション望遠鏡によるガンマ線天体高解像観測の実現

宇宙磁場の影響を受けず空間を直進できるγ線を観測することで、「宇宙で起こる高エネルギーな物理現象」を探ることができる。我々は、原子核乾板からなる大口径の望遠鏡を気球に搭載して上空へ打ち上げ、γ線による天体精密観測を目指すGRAINE計画を推進している。荷電粒子に対して優れた空間分解能を誇る原子核乾板でγ→e++eー反応を捉え、γ線の到来方向を0.1°1°程度の精度(エネルギーに依存する)で決定出来る。これは現在観測中の衛星搭載望遠鏡に比べ、約1桁優れた撮像性能であり、原子核乾板望遠鏡によるかつてないγ線高分解能観測が実現できれば、高エネルギー宇宙の新たな姿が明らかになるだろう。2018年4月26日、3度目の気球実験(GRAINE 2018)を豪州にて実施した。検出目標γ線天体「ほ座パルサー」を視野内に捉える気球飛翔、回収、現像を完遂し、予定していた観測に成功した。実験に使用した原子核乾板に記録された飛跡は、名古屋大学で稼働する自動飛跡読取装置を用いてデジタルデータ化され、2018年末までに全ての乾板(総面積約40平米)のデータ取得を完了した。コンバーター部(原子核乾板100枚の積層構造)は、γ線の角度、エネルギーの測定を担う。使用した乾板(38cm×25cm)1枚には、実験時に入射した様々な種類の荷電粒子が遺した飛跡が約1億本記録されている。この飛跡データから途中から始まって2本に分かれる幾何学的な特徴を持った事象を残す選別を行った結果、各乾板から約20000のγ線事象候補が選ばれた。気球飛翔中に宇宙から飛来した陽子は、望遠鏡視野内の物体や乾板自体と反応して2次的なγ線を生成する。これらの現象を利用いて、上空でのγ線角度決定精度を調べたところ、100-300 MeVにおいて1度以下の性能を達成していることが確かめられた。天体観測においても優れたイメージング性能を発揮していることが期待される。2015年に実施した気球実験では観測時に姿勢モニター等で部分的な不具合が生じ、目標としいた天体初検出について未達成となってしまった。今回の2018年実験では、観測機器の不具合の原因を見直し、改良を施した上で実験に臨んだ。その結果、全フライト時間(約17時間)に渡って、全ての機器は正常に動作し、前回実験に見られたデータの不具合は発生しておらず、現在天体検出に向けて解析が進んでいる。特に本研究課題である高解像観測に関しては、100-300 MeVにおいて1度以下の性能を達成していることが確かめられており、天体観測においても優れたイメージング性能を発揮していることが期待される。検出したガンマ線事象に対し、時間情報付与、姿勢決定のデータ解析が進行している。目標天体である「ほ座パルサー」領域について分析を進め、天体の検出有意度、空間的広がりについて結果を出していく。

特に本研究課題である高解像観測に関しては、100-300 MeVにおいて1度以下の性能を達成していることが確かめられており、天体観測においても優れたイメージング性能を発揮していることが期待される。検出したガンマ線事象に対し、時間情報付与、姿勢決定のデータ解析が進行している。目標天体である「ほ座パルサー」領域について分析を進め、天体の検出有意度、空間的広がりについて結果を出していく。次年度早急に執行する。
CYP代謝産物による眼内慢性炎症疾患の制御メカニズムの解明と治療法の開発

我々はオメガ3脂肪酸が脈絡膜血管新生に対する抑制効果があることを報告し,その作用機序に免疫細胞による炎症抑制が重要であることを示した。さらに実験的自己免疫性ぶどう膜炎(EAU)モデルを用いて,オメガ3脂肪酸の経口投与によりTh1/Th17経路を介した炎症が抑制されることを報告した。オメガ3脂肪酸の一つであるEPAはチトクロームP450により代謝され、17,18-EEQが産生される。今回,17,18-EEQによる眼炎症抑制効果についてEAUモデルを用いて検討し,17,18-EEQが全身のTh1/Th17細胞産生サイトカインを介して眼炎症を抑制していることが示された。ω-3脂肪酸由来のCYP代謝産物による脈絡膜血管新生(CNV),実験的自己免疫性ぶどう膜炎モデル(EAU)の慢性炎症抑制効果を検証した。具体的には17,18-epoxyeicosatetraenoic acid [EEQ],および19,20-epoxydocosapentaenoic acid [EDP]をEAUモデル(マウス足底部皮内に網膜抗原(IRBP)を免疫して作成)に腹腔内投与し,眼内炎症の程度をEAU臨床スコア,眼球の眼炎症組織スコアで確認した。臨床スコアでは17,18ーEEQを投与したマウスがω-6脂肪酸由来のCYP代謝産物14,15-EETを摂取したマウスよりも有意に低く,19,20-EDPを投与したマウスは抗炎症効果はみられなかった。組織学的スコアにおいても17,18ーEEQを投与したマウスが有意にスコアが低かった。ω-3脂肪酸の抗炎症作用におけるマクロファージをはじめとした抗原提示細胞(antigen presenting cell; APC)の関与について検討した。ω-3脂肪酸あるいは対照の食餌摂取21日後のマウスの脾臓から採取しマイトマイシン処理を行ったAPCと、EAU誘導12日後のマウスのリンパ節から採取し磁気細胞分離したCD4陽性T細胞とをIRBP下に72時間共培養させた。評価はELISA法による炎症性サイトカインの測定、3H-チミジン取込み法によるT細胞増殖能の評価を行った。ω-3脂肪酸摂取群ではω-6脂肪酸摂取群と比較して3H-チミジン取込みとIL-17産生が有意に低下した。IFN-γの産生は各群で有意な差がみられなかった。ω-3脂肪酸摂取による眼炎症抑制効果として、マクロファージを介した免疫制御機構におけるTh17経路の抑制が推測された。ω-3脂肪酸由来のCYP代謝産物による脈絡膜血管新生(CNV),実験的自己免疫性ぶどう膜炎モデル(EAU)の慢性炎症抑制効果を検証するために,繰り返し実験を行ったため,予定よりも実験計画が遅れてしまった。実験結果の再現性などについて確実なものとするため,初年度は特に時間をかけてコアとなるデータの作成を行った。次年度以降はこのデータを元に研究を発展させる予定である。前年度の本研究で,オメガ3脂肪酸により眼内炎症を抑制することがマウスぶどう膜炎モデルで示された。本年度はオメガ3脂肪酸による活性化T細胞の炎症抑制効果をin vitroで検討し,オメガ3脂肪酸を摂取したマウスから採取した抗原提示細胞はTh17細胞を介して活性化T細胞の増殖作用を制御していることが明らかとなった。次にオメガ3の抗原提示細胞(APC)への影響を考えるにあたり,オメガ3摂取-非摂取マウスの脾臓自体の特性の変化をみるために,FACSによる細胞分布の測定を行った。既報と同様に,オメガ3摂取マウスと非摂取マウスに対してIRBP免疫によりマウスぶどう膜炎モデルを発症させ,14日目にsacrificeし炎症の程度をclinical, histologicalで比較したところ,オメガ3摂取マウス群において,有意差をもって炎症スコアが低下した。上記マウスのうち,オメガ3非摂取マウスから採取したリンパ節をMACSによりCD4+ T cellへnegative enrichさせた。これらをfeeder細胞,IRBPと48時間共培養させた。この際用いるfeeder細胞は,既報ではマウスから採取しMMC処理を行った脾臓を用いたが,本実験ではこの脾臓をオメガ3摂取マウスとオメガ3非摂取マウスの2群に分け、Tcellの増殖能および上清のサイトカインについて評価した。結果は,オメガ3摂取マウスの脾臓細胞を用いた群で,有意差をもって3H-thymidine取り込み量が減少し,オメガ3のT cellのみならずAPCに対する作用が予想される結果となった。また,上清のELISAに関しては,IFNγには有意差がなくIL-17のみ低下する結果となっており、繰り返し実験が必要と思われる。次のステップとして,オメガ3のAPCへの影響を考えるにあたり,オメガ3摂取-非摂取マウスの脾臓自体の特性をみるために,FACSによる細胞分布を行う。特にAPCのうち,樹状細胞,マクロファージ,B細胞のいずれを対象に抗炎症作用が働くかを検討予定である。慢性炎症制御におけるCYP代謝産物の作用メカニズムが明らかとなり,新規の治療法開発が順調に進捗している。内因性ぶどう膜炎は高度視力障害の主要原因となる炎症性疾患であるが、治療における様々な副作用が問題となる。