hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軽度パーキンソン徴候から認知症・パーキンソン病への進行に関する縦断的疫学研究

3)海士町において、住民健診や在宅訪問による町民診察も順調に実施できた。認知機能、運動機能、うつの変化について評価した。また、平成20年から24年までの海士町における死亡率についても検討した。4)江府町においても、住民健診や在宅訪問による調査を開始し、認知症住民の把握を行った。3年間の研究の初年度研究として予定していた主な研究は、1)海士町全町民を対象としたアンケートを実施する、2)住民健診や在宅訪問などにより住民の診察を行って、新たな発症者を把握したり以前MCI・MPSなどと診断していた住民のその後の変化を確認することであった。なかでも、アンケート実施が平成23年度の最重要課題であり、回収率81.3%と高率に回収できた。今後行うアンケートの詳細な解析、平成20年度に実施したアンケート結果との比較、認知症、PD・パーキンソン症候群、MCI、MPSなどとの関連性を検討するための基礎データが得られた。また、住民健診や在宅訪問による町民診察も順調に実施できた。1)海士町における疫学調査1平成23年に実施したアンケートの解析を進め、平成20年度に実施したアンケートと比較し、運動機能障害の程度により、うつ、睡眠障害などがどう変わっているかを解析すると共に、MCI・MPS・認知症・パーキンソン症候群などの発症者の特徴を明らかにする。2住民健診・訪問調査などによる町民診察を行い、認知症、PDの発症を確認し、また、MPS、MCI、うつなどから認知症・パーキンソン症候群への変化を確認する。3パーキンソン症候群、MPSにおいて死亡率が高かったところから、それらの死亡原因に関しても調査する。4アンケート調査で明らかになった睡眠障害・うつと、診察により明らかになった認知機能、平成22年に行った頭部MRI検査データ、MPSから認知症やPD・パーキンソン症候群への進行などとの相互の関連性について検討する。2)平成24年度から開始した鳥取県江府町における疫学調査1平成24年度に実施したアンケート調査に関する解析を進める。2検診や在宅訪問などによる町民の診察を進め、MCI・MPS・認知症・パーキンソン症候群などについて調査する。3海士町と江府町の調査結果の比較検討を行う。3)診断バイオマーカーや進行予測バイオマーカーの開発に向けて、血中関連物質解析による診断マーカーの検討も引き続き行う。1)海士町における疫学調査に関して以下を実施する。(1)平成23年に実施したアンケート結果について平成20年度に実施したアンケートと比較し、運動機能障害の程度により、うつ、睡眠障害などがどう変わっているかを解析する。(2)住民健診・訪問調査などにより町民診察を行い、認知症、パーキンソン病の発症を確認し、また、MPS、MCI、うつなどの町民がどう変化するかを検討する。(3)アンケート調査で明らかになった睡眠障害・うつと診察により明らかになった認知機能、平成22年に行った頭部MRI検査データ、MPSから認知症やPD・パーキンソン症候群への進行などとの相互の関連性について検討する。2)平成24年度からは、海士町のみならず、鳥取県江府町においても調査研究を実施し、日本海の孤島である海士町と山間部である江府町を比較する疫学研究も展開する。平成23年度に海士町で実施したアンケート調査を、平成24年度に江府町においても実施し、在宅訪問などによる町民の診察をも展開する。3)血中関連物質解析による診断マーカーの検討も行う。なお、平成23年度の研究において、150万円のうち930円残した。上記研究実施のために合わせて使用する予定である。平成25年度においては、研究経費を下記に使用する。
キラーT細胞によるヒト自家癌の免疫学的認識破壊機構

ヒト自家胃印環細胞癌HST-2と、これを特異的に認識するキラーT細胞TcHST-2のシステムを用いて、T細胞抗原レセプターTCRの構造解析および、このT細胞のクローナル増殖を解析した。またTcHST-2が認識するT cell epitope(TCE)の解析を進めた。TcHST-2のTCR構造はValphaはValpha7.1-JalphaI-Calpha、VbetaはVbeta20.1-Dbeta2.1-Jbeta2.7-Cbeta2と決定された。またこのキラークローンのCDR3に特異的なプライマーを用いた結果、TcHST-2と完全に同一のCDR3を有するキラーT細胞が効率よくクローナルに増殖をみせ、少なくともHST-2に反応する最もdominantなキラーT細胞と思われた。このことは対応するTCEも極めて安定し、かつ強い免疫原性を有するペプチド抗原として存在することを示唆した。さらにプラクティカルに重要なことはTcHST-2とは全く独立して得たキラーT細胞ラインHBPL3Xが全く同じCDR1.2.3を示したことである。現時点でin vitroでキラーT細胞を長時間培養維持することは難しい。しかし我々が今日得た結果はTCEを認識するキラーT細胞も安定的に新たに得られることを意味しており、TCEの決定に、これらキラーT細胞を永続的に使用できることを意味している。一方、酸抽出と逆相HPLCによる解析によりTcHST-2のTCEは特定の逆相HPLCフランクションに存在することが確認された。現在、このTCE分子の一次構造を解析している。キラーT細胞によるヒト自家癌の特異的破壊機構につき、今年度は以下に記するような研究結果を得た。(1)自家胃印環細胞癌特異的キラーT細胞TcHST-2およびTcSSTWのT細胞レセプター(TCR)Vαβ鎖の遺伝子構造:TcHST-2およびTcSSTWは各々、自家胃印環細胞癌HST-2,SSTWを特異的に破壊するCD8^+キラーT細胞である。TCRVαβ遺伝子構造を知るため、TCRVαは118、Vβは120に対するプライマーを作製し、RT-PCR法によりPCR産物を解析した。その結果、TcHST-2にはVα7,Vβ20のトランスクリプトが認められた。塩基配列を決定したところ、Vα7はVα7.1-Jal-Cαの構造をなし、CDR3を形成するN-diversityは7個のアミノ酸(Val-Arg-Asp-Tyr-Arg-Ser-Tyr)よりなることが明らかとなった。Vβ20についてはVβ20.1-Dβ2.1-Jβ2.7-Cβ2の構造がみられ、Dβ2.1をまたぐN-diversityはAlaおよびPro-Glyのアミノ酸より構成されていた。また、TcSSTWもVα7のトランスクリプトが認められ、Vα7.2-JαG-Cαの構造を示し、N-diversityはVal-Arg-Serの3個のアミノ酸より構成されていた。即ち、TcHST-2とTcSSTWはVαについてはVα7ファミリーを有するも、CDR3は異なり、その結果、これらキラーT細胞の各々の自家癌特異的認識がなされていることが推測された。(2)癌抗原ペプチドの同定:TcHST-2とHST-2のシステムを用いてキラーT細胞により認識されるMHC class I結合ペプチドの解析を試みた。HST-2を10^<9-10>オーダー培養し、酸抽出後、逆相HPLCに展開した。現在、brefeldin A処理HST-2,26゙c処理HST-2,HLA遺伝子のL cell transfectantsなどを用いて抗原ペプチドの同定を行っている。
シリコンMOS二次元電子系の基底ランダウ準位の高周波電気伝導

本研究では、Si-MOS二次元電子系の基底ランダウ準位および第一励起ランダウ準位について,その電子状態および電気伝導機構を調べることを目的として,磁場8T,周波数100kHz10MHz,温度0.4K1.5Kの範囲で,電気伝導率σxxの周波数依存性,及び温度依存性を測定した。その結果,基底ランダウ準位,および第一励起準位のσxxが極小を示すギャップ領域では,ホッピング伝導が原因と考えられる周波数依存性および温度依存性が観測された。周波数依存性については,バルク半導体のホッピング伝導で観測されているスケール則が,二次元電子系で成り立つことが,初めて実験的に示された。また、温度依存性はT^<-1/3>依存性を示し,可変領域型ホッピング伝導であることを示している。一方,第一励起準位のσxxのピーク領域では測定電場が10V/mのときにはピーク領域にも周波数依存性が観測されているのに対して,測定電場が40V/mのときには周波数依存性はほとんど見られなかった。これは,10V/mのときには,非局在状態のエネルギー幅が小さく,フェルミ面近傍に局在状態が加わり,この局在状態間のポッピング伝導の寄与があるのに対して,40V/mのときにはフェルミ面近傍の電子のほとんどが非局在状態であり,ピーク付近の伝導が金属的になったと考えられる。この結果は,これまでのピーク領域における伝導機構の考え方に修正を求めるもので,これも新しい知見である。平成5年10月までに,強磁場・極低温用の高周波電気伝導測定系を完成して,20M〓までの予備実験を終えた。平成5年12月この高周波電気伝導測定系を用いて,シリコンMOS二次元電子系について,磁場8T,温度4.2K,120k〓までの周波数においてsigmaxxの周波数依存性の測定を行なった。しかし、有意な周波数依存性を観測することはできなかった。これは,この実験において,温度,周波数ともに目標値に達しなかったためと考えられる。温度については,本科学研究費補助金で平成5年に購入した^3Heガスを用いた極低温システムを完成し,目標の0.4Kを達成することができた。さらに平成6年1月に,小型希釈冷凍機を用いた極低温装置により,温度31mKを達成することができた。そこで,同年3月に,この希釈冷凍機と高周波電気伝導測定系を組み合わせて,再度sigmaxxの周波数依存性の測定を試みた。しかし,トラブル発生のため残念ながら極低温を実現することができなかった。現在この原因を検討中である。以上のように,強磁場装置,極低温装置,高周波電気伝導測定系それぞれは独立に稼動状態になったが,これらを組み合わせた目的の実験にまだ成功していない。平成6年度早々にこれを実現しなければならない。平成6年5月に,極低温装置と高周波電気伝導測定系を組み合わせた最初の実験を行った.その後,数回の測定実験を行い以下の結果を得た.極低温装置としては^3He極低温システムを用いて,温度0.4K1.5K,周波数100kHz10MHzの範囲で,基底ランダウ準位および量子数N=1のランダウ準位の電気伝導率σxxの,温度依存性および周波数依存性を電子濃度の関数として測定した.基底ランダウ準位については,ランダウ準位の境界のσxxが極小を示すギャップ領域では,可変領域型ホッピング伝導と考えられる温度依存性が観測された.また,周波数依存性については,バルク半導体のホッピング伝導で観測されているスケール則が,強磁場中の二次元電子系でも成り立つことが見いだされた.これは新しい知見である.また,ランダウ量子数N=1のランダウ準位のσxxのギャップ領域でも,可変領域型ホッピング伝導と考えられる温度依存性が観測され,基底ランダウ準位と同様に周波数依存性におけるスケール則が見いだされた.一方,σxxのピーク領域では,測定電場が40V/mのときには周波数依存性はほとんど見られなかったのに対して,測定電場が10V/mのときにはピーク領域にも周波数依存性が観測された.

これは,40V/mのときにはフェルミ面近傍の電子のほとんどが非局在状態であり,ピーク付近の伝導が金属的であるのに対して,10V/mのときには電場の減少に伴い非局在状態のエネルギー幅が減少し,フェルミ面近傍に局在状態が加わり,この局在状態間のホッピング伝導が寄与するようになったと考えられる.このことは,これまでのピーク領域における伝導機構の考え方に修正を求めるもので,これも新しい知見である.
社会福祉政策と居住環境政策の連携・協働に関する研究

平成18年度は、次の通り、研究を履行した。1.わが国における「国(中央政府)レベルにおける社会福祉政策と居住環境政策の連携・協働に関する研究」を実施した。第二次大戦以前の社会福祉・居住環境(住宅)両施策は、「社会事業」の範疇として一体的に展開されてきた。一方、戦後においては戦前からの施策との連続性をもちつつ、一部の例外を除いて、社会福祉を所管する厚生行政と居住環境政策を担当する建設行政とに分離し、各施策の展開が図られた。こうした施策の分離の再接近は、1990年代からの高齢社会対策の進展を主要因としていると考えられる。また、地方自治体(地方政府)レベルにおける社会福祉・居住環境施策の連携については、中央政府の動向と軌を一にするものが多い中、一部自治体では、地域特性に応じた独自施策の展開を図っているものもみられた。2.国(中央政府)レベルにおける社会福祉政策と居住環境政策の連携・協働について、わが国の動向の特質を検証する意味から、福祉国家を形成するsocial policyの一環として社会福祉政策と居住環境政策に長い歴史をもつイギリスにおける取組みとの比較検討を行った。1980年代までの比較においては、日英の施策には、近似するものは必ずしも多くはない。しかし、イギリスにおいて「コミュニティ・ケア」施策の展開が開始された1980年代以降の状況と、わが国の社会福祉において「在宅福祉」「地域福祉」への指向が実行を伴いつつ強化された1990年代以降の状況は、一定の類似性があるといえる。3.平成17年度・18年度の2ヵ年の研究成果について、研究報告書を作成した。本年度は、「国(中央政府)レベルにおける社会福祉政策と居住環境政策の連携・協働に関する研究」として、主として、第2次大戦後における社会福祉政策と居住環境政策に関する史・資料を収集し、その内容を分析した。対象は、研究課題名にあるとおり、高齢者・障害者施策を中心とした。戦後の省庁編成において、社会福祉政策と居住環境政策(住宅政策)の主たる担当は、厚生省(現・厚生労働省)および建設省(現・国土交通省)に分割され展開されることとなった。本研究では、両省における政策動向の分析を通して、中央政府レベルにおける社会福祉政策と居住環境政策の連携・協働の歩みについて検証を試みた。さらに、戦前・戦後における社会的施策の連続・非連続にも留意する必要があるため、戦前期の社会事業政策と居住環境政策(住宅政策)についても資料収集及び分析を行った。具体的な研究の概要は、次の通り。i.主として第2次大戦後の社会福祉政策と居住環境政策の展開過程を、中央政府(国)レベルにおいて検証し、両者の連携・協働の歩みを検証した。ii.社会福祉政策と居住環境政策が連携・協働に至った背景・要因等を明らかにし、今後の両施策の方向性について検討を加えた。なお、研究の過程において、戦前・戦後の政策の継続等についての重要性がより明らかになり、さらなる検討が必要であることが判明した。
初期近代ネーデルラント芸術家の「移動」に関する研究―ドイツ諸都市の事例

本年度の研究本年度は、前半に予定していた渡航を諸事情により取り止めざるを得ず、計画していたニュルンベルクおよびアウクスブルクの現地調査を行うことができなかった。その代わりとして、この2都市に関しては、画家組合に主眼を置いた浩瀚な史料集成を含む先行研究(Tacke(2001)、Brenner(2016, 2017)他)を入手できたため、それらを通して同地の芸術家コミュニティの全体像をある程度把握することができた。特に興味深い点として、この2都市においては組合の統制力が比較的強かったことが伺える反面、特例的に非組合員の外国人芸術家の活動を期間や制作ジャンルなどの条件付きで認めるケースが散見されることが挙げられる。また、昨年度までに調査を行った北部沿岸地域やラインラント諸都市の場合同様、ネーデルラントからの移民芸術家の中に、特にアントウェルペン出身のパトロンや画商とのつながりが認められる者が多いことも挙げられる。これらを総合して、2-3月にかけての短期調査では、ドイツ全域に対象を拡大して画家組合に関する資料を収集するとともに、アントウェルペンを拠点とする美術商一族(Snellinck、Caymox)に関して重点的な調査を試みた。本研究は、オランダ独立戦争期(1568-1648)の南北ネーデルラント出身芸術家の国外流出の問題に立脚し、ドイツ(神聖ローマ帝国)諸都市における事例の調査を通して、彼らの移住・定着の諸類型を明らかにすることを目指すものである。初年度(平成28年度)は、研究の第一段階として、1)各都市で活動していたネーデルラント芸術家の把握および、2)各都市における芸術環境に関する調査を行った。1)に関しては、5-6月・11月に現地調査を実施し、オランダ国立美術史研究所(RKD)、ルーヴェン大学図書館をはじめとする欧州各地の研究所や図書館で資料の収集を行った。特にRKDでは計1ヵ月にわたって集中的な調査を行い、各都市で活動していた個々のネーデルラント出身芸術家の作品のジャンルと様式、活動期間などの把握に努めた。また、特に重要な芸術家50名に関しては、現地調査の成果を一覧表にまとめ、RKD、ゲッティ財団研究所(Getty Research Institute)、マールブルク写真資料研究所(Bildarchiv Foto Marburg)を中心とする研究機関のアーカイブのデータとの比較検討を加えつつ、データベース作成のための準備作業を行った。2)の各都市の状況については、すでに一定の研究の蓄積が見られる都市(フランケンタール、フランクフルト、ミュンヘン)とそうでない都市との間で情報量に大きな差が見られた。当年度は、まず前者に関して先行研究を収集し、ネーデルラント人芸術家コミュニティ(フランクフルト、フランケンタール)や宮廷におけるネーデルラント人芸術家集団(ミュンヘン)の概要の把握と整理を試みた。それ以外の都市に関しては、1)の現地調査で明らかとなった芸術家を足掛かりに文献・史料の収集に努めたものの、未だ質・量ともに不十分であるため、次年度前半にも引き続き調査を行うものとする。第一段階の要となる基礎資料の収集については、各都市で活動していた個々のネーデルラント出身芸術家の把握からデータベースの作成準備までを行い、概ね目標を達成することができた。ただし、本研究の対象となる芸術家の多くは比較的知名度が低く、未だ体系だった基礎研究が行われていないため、調査に予定を上回る時間がかかってしまったことは否めない。これにより、もうひとつの課題として設定していた各都市の芸術環境の概要の把握においては、一次史料の調査を十分に行う余裕がなく、先行研究の収集・分析を中心に行わざるを得なかった。その反面、先行研究の多い事例(特にフランクフルトとフランケンタール)に関しては、初年度中に集中的に資料を集めることができ、次年度の課題である「都市ごとの移住・定着パターンの分析」の調査の一部を前倒しで行ったと捉えることができる。次年度の調査においては、初年度に行うことができなかった一次史料の収集をはじめ、先行研究の比較的少ない地域に焦点を絞って集中的な調査を行う予定である。1現地調査(申請書における「研究計画」の【第2段階】に相当)昨年度報告書における研究の推進方策にしたがって、1)南西部と2)北部沿岸地域に重点をおいた調査を行った。5月末から7月末にかけての渡航時には、バイエルン州立古文書館でドイツ南西部の宮廷都市におけるネーデルラント出身芸術家の活動に関する史料を収集した。9月から10月には、エムデン市立古文書館で画家組合に関する史料を中心に調査を行った。また、調査対象とする芸術家の中に、移住前のネーデルラントでの活動期にアントウェルペンを拠点としている者が多く見出されることを踏まえ、アントウェルペン市立古文書館でも重点的な調査を行った。これらの古文書史料すべての解読を年度内に終えることができなかったため、次年度も引き続き分析を行うものとするが、現時点で明らかになってきていることとして、調査対象の芸術家の多くがドイツ移住後も様々な方法でネーデルラントとの繋がりを保持していたことを挙げておきたい。移民芸術家たちの中には、親族や結婚相手を通じてアントウェルペンやアムステルダムの大都市と繋がりを保っていた例が複数見受けられる(例:エムデン拠点のハンス・ファン・コーニンクスロー父子、ケルン拠点のヘルドルプ工房など)。これらの大都市には購買力の高い富裕層が集中し、そこに集う芸術家の数も流通する作品の量も桁違いであるため、顧客や販路の開拓の点で大きな利点があったものと思われる。この問題については、国際シンポジウム"Masters of Mobility"において発表し、有益な助言を多数得ることができた。2文献資料に基づく調査(同【第3段階】に相当)同時代における「ネーデルラント美術」の定義

づけを考える出発点として、ファン・マンデルの『北方画家列伝』中の「ネーデルラント」と「ドイツ」の使い分けの問題を調査、第70回ベルギー研究会において報告した。現地調査に関しては、当初の計画より時間を要し、予定していたニュルンベルクとアウクスブルクでの調査は延期せざるを得なかった。一部の古文書館において、閲覧用のマイクロフィルムの質が著しく低かったために史料の原物を取り寄せねばならず、予想外の時間がかかったこと、また、シンポジウムの発表準備にも予定より多くの時間を割かねばならなかったことが原因である。上記の2都市に関しては、最終年度である次年度に改めて調査を行うものとする。他方で、最終年度に集中的に行う予定であった、同時代の文字資料における「ネーデルラント美術」の定義の調査に関しては、所属する研究会において発表の機会をいただいたことを機に、前倒しで着手したため、次年度の調査に占める比重が減少することとなった。以上の点を踏まえて、現状では若干の遅れが出ているものの、調整可能な範囲であり、計画の遂行には問題ないと考える。本年度の研究本年度は、前半に予定していた渡航を諸事情により取り止めざるを得ず、計画していたニュルンベルクおよびアウクスブルクの現地調査を行うことができなかった。その代わりとして、この2都市に関しては、画家組合に主眼を置いた浩瀚な史料集成を含む先行研究(Tacke(2001)、Brenner(2016, 2017)他)を入手できたため、それらを通して同地の芸術家コミュニティの全体像をある程度把握することができた。特に興味深い点として、この2都市においては組合の統制力が比較的強かったことが伺える反面、特例的に非組合員の外国人芸術家の活動を期間や制作ジャンルなどの条件付きで認めるケースが散見されることが挙げられる。また、昨年度までに調査を行った北部沿岸地域やラインラント諸都市の場合同様、ネーデルラントからの移民芸術家の中に、特にアントウェルペン出身のパトロンや画商とのつながりが認められる者が多いことも挙げられる。これらを総合して、2-3月にかけての短期調査では、ドイツ全域に対象を拡大して画家組合に関する資料を収集するとともに、アントウェルペンを拠点とする美術商一族(Snellinck、Caymox)に関して重点的な調査を試みた。初年度の基礎資料調査をもとに、二年目(平成29年度)は、第二段階として、各都市におけるネーデルラント出身芸術家の移住・定着のパターンの整理と分析を行う。当初の計画にしたがって、1)北部沿岸地域2)ラインラント3)南西部の3つの地域に大別して調査を行う。このうち、2)のラインラントについては、上記【進捗状況】で述べたとおり、研究史が厚く、初年度のうちにある程度の文献の収集が完了しているため、二年目の研究では、特に1)北部沿岸地域と3)南西部に重点を置くものとする。この2つの地域に関して、それぞれ下記のとおり対象を絞り込んで文献・史料収集を行う。
高分子/界面活性剤系の複雑流動の大規模マルチスケールシミュレーション

血流のような界面活性剤膜の作る小胞(ベシクル)の集団を含む細孔(血管)内での流動やフィラー等の多数の分散粒子を含む高分子流体のようなソフトマター系の混相流動は、非線形の流動特性を示す典型的な複雑流体である。そこでは、マクロな流動と分散粒子の持つメゾスケールの構造と運動が、互いに相関しながら共存している。本課題では、このマルチスケールの物理の考察をさらに進めて、「マルチファンクショナルの物理」、すなわちマルチスケールの各階層での機能性が互いに協奏することで、全体の機能を如何に発現するのかという点を、大規模計算機シミュレーションを用いた複雑流動解析の観点から明らかにする。
ε相酸化ガリウムの結晶成長と超ワイドバンドギャップパワーデバイス応用に関する研究

高耐圧・高周波用途のパワーデバイス応用の分野において、酸化ガリウム(Ga2O3)などの超ワイドバンドギャップ半導体が注目されている。Ga2O3は、現在、社会実装が進むSiCやGaNの次の世代の半導体材料として、パワーデバイスのさらなる高耐圧化や高周波化に寄与すると期待される。本研究では、高周波デバイス応用が見込まれるε相酸化ガリウム(ε-Ga2O3)を低コスト・省エネルギーな成膜手法であるミストCVD法により製作し、その物性解明を進めている。
π配位を基軸とするキレート配位子の合成とその機能

本研究では,金属の配位がキレート配位可能なジアリールアセチレン分子の光学的性質に与える影響を調べるため,対応するジアルキル白金(II)錯体の合成を行った.その結果,キレート錯体を中間体としたアルキン炭素との環化による双性イオン型プラチナサイクルおよび,アルキン部位が配位していないキレート錯体の形成をそれぞれ確認し,各々の錯体が示す配位に伴う光学応答についても調べた.本研究成果は新しいセンシング分子の創製の可能性を示しているだけでなく,将来的にはπ共役系分子と金属錯体を融合させた全く新しい材料の基礎となりうると期待される.π共役分子はその光学的性質を利用して様々な機能性有機材料へ応用されており,中でも分子内に適切な配位部位を組み込んだ分子は金属の配位によってその光学的性質が大きく変化しうるため,金属イオンに対するセンサーとしての用途が期待されている.本研究では,アルキン含有キレート配位子の後周期遷移金属化合物に対する配位とその構造変化を機能性材料へと応用することを研究目的としている.平成24年度は,ロジウムやルテニウムなどにおいて,アルキンのπ配位を含むキレート錯体の合成およびこれらの錯体における構造変化の度合いの外部刺激に対する影響について詳細に研究した.一方,パラジウムや白金錯体の場合では,アルキン部位との相互作用を持たない錯体や,アルキンとの環化によりピンサー型錯体が形成されることも見いだされている.平成25年度は,金属の配位が配位子の光学的性質に与える影響を調べるため,対応するジアルキル白金(II)錯体の合成を行った.その結果,キレート錯体を中間体としたアルキン炭素との環化による双性イオン型プラチナサイクルおよび,アルキン部位が配位していないキレート錯体の形成をそれぞれ確認し,各々の錯体が配位に伴って特異な光学応答を示すことも確認した.これらの成果は機能性有機材料に対して配位部位を適切に制御した新規材料の開発を目指す上での端緒となる結果であると言える.本研究では,金属の配位がキレート配位可能なジアリールアセチレン分子の光学的性質に与える影響を調べるため,対応するジアルキル白金(II)錯体の合成を行った.その結果,キレート錯体を中間体としたアルキン炭素との環化による双性イオン型プラチナサイクルおよび,アルキン部位が配位していないキレート錯体の形成をそれぞれ確認し,各々の錯体が示す配位に伴う光学応答についても調べた.本研究成果は新しいセンシング分子の創製の可能性を示しているだけでなく,将来的にはπ共役系分子と金属錯体を融合させた全く新しい材料の基礎となりうると期待される.平成24年度では,予備的な研究成果として発見されていた,アルキン含有三座配位子を有するロジウム錯体におけるアルキンの配位能評価について詳細に研究し,Dalton Transactionsに速報として発表した.この結果を基に,アルキン含有ホスフィン配位子のπ共役系拡張を目指して新たな配位子の合成を行った.ジアリールアセチレン部位は薗頭-萩原カップリングを用いて,リン原子を含む部位はオルトリチオ化かもしくは臭素化体からのリチオ化を用いて導入することにより,ジアリールアセチレン部位の両ベンゼン環上にそれぞれフェニルエチニル基を置換した二座ホスフィン配位子の合成に成功した.また,これまでに見いだされていたロジウム,ルテニウム,白金の錯体に加えて,今回パラジウムを含む錯体の合成およびX線結晶構造解析に成功した.パラジウムの場合,白金の場合と同様のピンサー型錯体が得られるだけでなく,これまでに例が少ない,炭素ーリン結合の切断を伴う錯体が得られることがわかった.本研究において目指しているのはアルキン含有配位子の物性評価,ならびにアルキン部位の反応によるピンサー型錯体などの様々な錯体の合成,およびその触媒利用と金属の集積による多機能化である.これらのうち,物性評価についてはその下地となる原料配位子の合成を既に終えていることから,計画通りに進行していると言える.また,既にピンサー型錯体などの合成には成功しており,これについても計画通りである.他の課題については当初より平成25年度において行う予定であり,全体として計画は順調に進行していると言える.可変的な配位環境を有するアルキン含有多座配位子の開発と,得られる遷移金属錯体の光応答機能,および触媒機能の構築を目的として,中心にアルキンを,両側座に配位性官能基を有する三座配位子を用いて種々の後周期遷移金属錯体を合成し,幾何学構造の変化と光応答性の相関について調べる.また,π共役系を拡張した配位子を持つ錯体を用いて,多様な刺激応答性を持つ発光性材料の創製を目指す.また,ピンサー型錯体を用いる高活性触媒の開発を目指す.また,アルキン配位子の集積化によって,配位によって高分子主鎖構造が変化するセンシング材料や金属-金属間相互作用を有する複核錯体の構築を目指す.(25-1)アルキン錯体からの変化を利用した触媒設計求核剤の付加をきっかけとするピンサー型錯体の簡便な合成法の開発を進める.錯体をより安定なものにするため,図のように,分子内に求核部位を導入する.これを用いた鈴木-宮浦カップリング等の反応における触媒活性について研究し,リンカーの長さやリン上の置換基等を変化させることにより高活性触媒の開発を進める.(25-2)アルキン含有配位子の集積化による機能発現複数の金属がアルキンに配位した複核錯体の合成を目指す.

具体的には二つの金属が空間的に近接するよう,アルキンもしくはジインに配位できるような配位子を設計し,金属-金属間相互作用を有する複核錯体の合成を目指す.その際金属とアルキンとの間の電子の授受についても詳しく調べる.また,複数のアルキンが共役系で連結された配位子を合成し,金属への配位によって共役鎖の高次構造が大きく変化することを利用したセンサーとしての用途について研究する.
大腸菌の酢酸生成・利用の切り替えの分子機構

大腸菌は過多炭素源を酢酸に変換して培地に分泌し、やがて炭素源欠乏となると分泌した酢酸を利用し生育することができる。酢酸の生成から利用への切り替え機構は未だ不明である。この機構を明らかにして、切り替えを人為的に支配できれば、発酵工業において深刻な問題となっている「酢酸生成を原因とする培地pH低下による宿主菌生育障害の問題」を解決することができる。まず、大腸菌において酢酸代謝の主経路とされているAck-Pta系の遺伝子ackA、ptaのクローニングを行い、両遺伝子がオペロンを形成していることを転写産物の同定により明らかにした(論文1)。次いで、両遺伝子の同時欠失変異株を作製し、変異株における酢酸の生成・利用の詳細を検討した。その結果、それらの変異株においては、異常ながらも依然酢酸代謝が行われていることを明らかにした(論文2)。その研究過程において、酢酸の生成速度を遅らせる遺伝子の取得もできた(論文3)。系の単純化を計る必要が生じ、Ack-Pta経路欠失変異株で働く遺伝子のクローニングを試みた。具体的には、ackA-pta欠失変異株から酢酸を炭素源として生育できない変異株を得て、これを宿主菌として酢酸培地での生育を付与する遺伝子の検索を行った。その結果、アセチル-CoAシンテターゼ遺伝子をはじめとする4種のクローンを得ることができた(論文準備中)。大腸菌におけるアセチル-CoAシンテターゼ遺伝子の存在はこの研究により始めて明らかとされ、この酵素がAck-Pta経路のバイパスとして働き得ることも始めて明らかとなった。酢酸代謝の系は当初考えられたものよりかなり複雑であり、今後、これらの欠失変異株を順次作製していくことにより、酢酸生成・利用の切り替え系を直接観察できる変化株が得られるものと思われる。本研究は未だ終了してはいないが、開始時に比し格段の進展を見ていると言えよう。大腸菌における酢酸の生成・代謝に関しては古くから研究が行われているにもかかわらず、酢酸の生成・代謝の切り替え機構はこれまでのところ詳細は不明である。この切り替えの分子機構を明らかにし、切り替えを人為的に支配することにより、酢酸生成に伴う培地水素イオン濃度低下によってもたらされる生育障害問題を解決することを目標としている。研究を行うにあたり、本系では関連酵素が多種類存在していることが明らかとなり系の単純化をめざした。まず、主経路とされているAckA-Pta経路の遺伝子、ackA、ptaのクローニングを行い、ackA-pta遺伝子がオペロンを形成していることを明らかにした(論文1)。またこの両遺伝子欠失変異株、単一遺伝子欠失株を得て、変異株における酢酸生成・利用の詳細な機構を調べた。その結果、この変異株においては酢酸生成・利用系が異常になってはいるものの、依然複雑な系が存在していることが明らかになってきた(論文2)。そこで、この欠失変異株からペニシリン-スクリーニングにより酢酸利用がほとんどできなくなった株をえることを試みた。AckA-Pta経路のバイパスと考えられる経路の欠失株を7株えることができた。現在、この変異を相補する遺伝子をえるという方法で、その遺伝子のクローニングを行っている。遺伝子がえられれば欠失変異株を自由に制御することができるようになり、複雑な系を単純化できる考えられる。また、TCAサイクルの速度よりグリコリシスの速度が速いために野生株における酢酸生成が行われることを明らかにし、その調節を行う遺伝子の検索を試みた。その結果Mlcと名付けた新しい調節遺伝子をえた(論文3)。この遺伝子産物による両サイクルのアンバランスの詳細な機構はまだ不明である。大腸菌の酢酸の生成から利用への切り替え機構は未だ不明である。

この機構を明らかにして、切り替えを人為的に支配できれば、発酵工業において深刻な問題となっている「酢酸生成を原因とする培地pH低下による宿主菌生育障害の問題」を解決することができる。これが本研究の最終目標である。昨年度、大腸菌において酢酸代謝の主経路とされているAck-Pta系の遺伝子ackA、ptaのクローニングに成功し、さらに両遺伝子がオペロンを形成していることを転写産物の同定により明らかにした(論文1)。次いで、両遺伝子の同時欠失変異株・各単一遺伝子欠失株を作製し、変異株における酢酸の生成・利用の詳細を検討の結果、それらの変異株においては、異常ながらも依然酢酸代謝が行われていることを明らかにした(論文2)。その研究過程において、酢酸の生成速度を遅らせる遺伝子の取得も行った(論文3)。系の単純化を計る必要が生じ、本年度はAck-Pta経路欠失変異株で働く遺伝子の同定を目指した。具体的には、ackA-pta欠失変異株から酢酸を炭素源として生育できない変異株をペニシリンスクリーニング法で得て、これを宿主菌として酢酸培地での生育を付与する遺伝子の検索を行った。その結果、アセチル-CoAシンテターゼ遺伝子をはじめとする4種のクローンを得ることができた(論文準備中)。大腸菌におけるアセチル-CoAシンテターゼ遺伝子の存在はこの研究により始めて明らかとされ、この酵素がAck-Pta経路のバイパスとして働き得ることも始めて明らかとなった。酢酸代謝の系は当初考えられたものよりかなり複雑であり、今後、これらの欠失変異株を順次作製していくことにより、酢酸生成・利用の切り替え系を直接観察できる変異株が得られるものと思われる。
サハリン中世遺跡のデータベース作成

1.既存の文献資料のデータベース化サハリン中世遺跡に関する文献資料の中で、最も基礎的かつ網羅的な資料となる『サハリン南部の遺跡』『サハリン南部の考古資料』(両書とも新岡武彦・宇田川洋編、北海道出版企画センター刊)の内容を核として、遺跡情報のデータベース化を行った。データベースソフトはFileMakerProを使用し、テキスト情報の項目化と入力を行うとともに、地図・写真・遺物図版等の画像や、緯度経度などの地理情報なども入力して既存情報のデジタル化を図った。2.サハリンでの発掘調査・資料調査サハリン南部東海岸セディフ1遺跡において、中世アイヌ文化期の竪穴住居址1軒(999号住居)を完掘するとともに、中世とみられる壕と土塁の一部についても調査を行った。成果の概要は以下のとおりである。1)999号住居は一辺約5.56mの隅丸方形で、4本の主柱穴が方形に配され、中央部に炉、東壁中央部にカマドを有していた。カマドは粘土製で、煙道は石組みであった。2)999号住居は南貝塚式及びそれ以前の包含層を切って構築され、隣接する壕・土塁によってカマドを破壊されていた。よって999号住居の時期は南貝塚式以後、壕・土塁以前である。3)壕は遺跡の立地する台地の東斜面に幅約2m、深さ約1mの規模で掘られ、壕の両側には土塁が構築されている。そのうち南側の土塁は確認された部分で幅約4m、高さ約70cmであった。4)壕・土塁の構築時期は南貝塚式以後であることは確実だが、下限は詳細不明である。5)主な出土遺物はアイヌ文化期とみられる鉄製刀子、南貝塚式土器、古金属器時代新石器時代の土器・石器であるが、いずれも量は少ない。以上の調査に加え、サハリン総合大学やサハリン郷土誌博物館が所蔵する、中世遺跡からの出土資料に対する資料調査を行ってデータベース内容の補完を図った。
乳酸菌乳酸脱水素酵素における酵素機能の変換

D-LDH野Glu-264残基は、D-2-ヒドロキシ酸脱水素酵素ファミリーにおいて高度に保存されているが、基質特異性が異なるにも関わらず構造的には同酵素ファミリーの一員である蟻酸脱水素酵素(FDH)においては、例外的にこれがGlnに置換されている。L.plantarumD-LDHにおいて、この残基をGln及びAspに置換したところ、特にGlnへの置換によりD-LDH活性は著しく低下したが、FDH活性が生じるまでにはいたらなかった。一方2-位にケト基をもつオキザム酸とこれをもたない蟻酸あるいはプロピオン酸は、ともに基質ピルビン酸と競合して本D-LDHを阻害したが、野生型酵素においては、前者による阻害が後者のそれよりはるかに強く、かつより顕著なpH依存性を示した。これに対しGln型変異酵素では、蟻酸及びプロピオン酸による阻害はやや増大していたが、逆にオキザム酸による阻害はこれらと同等ないしは下まわるまで大きく減少し、かつその顕著なpH依存性も失われていた。またAspに置換した場合においては、オキザム酸の阻害効果及びpH依存性は減少したものの、依然として野生型の傾向を示した。以上の結果から、D-2-ヒドロキシ酸脱水素酵素においては、Glu-264の負電荷が、プロトン化した触媒中心His-296とリガンド上の2-ケト基との相互作用を助長し、これによって触媒作用を促進すると共に、D-LDHの2-ケト酸に対する結合の特異性も高めていることが明らかとなった。一方2-ケト酸を基質としないFDHでは、この負電荷は不用であるため欠失していると考えられる。しかしFDHとしての機能をもつためには、この置換の他にさらにそのための触媒機構の付与が必要であることも示され、現在本D-LDHのFDHへの機能変換をとうしてこれを検討中である。乳酸菌のアロステリック及び非アロステリックL-LDHに関しては、酵素の大量生産系を利用して現在良好な結晶が得られつつあり、結晶解析を行いつつある。
循環器感受性遺伝子解析のためのTaqMan PCR法の確立

DNAアレイ技術が注目を集めているが、圧倒的に高頻度である遺伝性多因子疾患で、多数のSNPsを検討する本態性高血圧症や糖尿病といった疾患の解析には、統計学的に十分なパワーと廉価性が要求されることから、大量検体収集の解析には不向きである。このため中小規模の施設でも検討可能な遺伝子解析技術の確立が必要であり、定量的RT-PCRにおける定量性を高め、Western blottingと同様の信頼性を得ることを目的として開発されたTaq Man PCR法の応用が求められていた。本研究開始後、Taq Man PCRを用いたSNPs解析は急速な進歩をとげ、蛍光ラベルはFAM&TETからMGBプローブ導入によりFAM&VICに変化し、温度条件もアニーリング温度60°Cのみで利用可能と簡略化が進んだ。一部の遺伝子ではネット上でオーダー可能なAssay on Demandなども導入されたが、至適条件を確立したはずのAssay by Designであってもプローブ、プライマーの配列内にSNPsが存在し、正確なタイピングが妨げられる場合などがあることが確認された。さらに、287bpという大きな欠失部位をalu配列に有するACE遺伝子のI//D多型をTaqMan PCR法で同定する方法を開発し、特許申請を行った(識別番号:504148642)。一連の技術開発に伴い、多くの循環器疾患の病態との関連研究に本手法を導入し、多くの成果を39の英文原著論文として報告し、日本人の疾患感受性遺伝子解析に大きく貢献した。本技術の確立により、一般研究室において、少数SNPsを大量タイピング(数百から数千検体)するには、TaqMan PCR法がコストパフォーマンスにおいても最適の方法となったと考える。平成12度の研究の主眼は、TaqMan PCR法の至適条件の確立に置いた。TaqManプローブは5′末端をリポーター(Fluorescein系の蛍光色素)、3′末端をクエンチャー(Rhodamine系の蛍光色素)で蛍光ラベルした2030塩基のoligonucleotideで、多型性部位に応じて2種類用意され、リポーター色素を変えることにより、多型が検出される。プローブがインタクトな状態では蛍光共鳴エネルギーの稼働現象により、リポーターの蛍光は抑制されているが、primerが伸張しプローブ結合部位に達すると、TaqDNAポリメレースの5′ヌクレアーゼ活性によりプローブが分解し、リポーター色素が遊離、さらにクレンチャーが離れることによりリポーター色素特有の蛍光を発するため、各対立遺伝子(アレル)の多型を同定できる。本法の開発は数年以上前に遡るが、大部分は定量的RT-PCR法に用いられており、SNP検出に成功した例は数えるほどである。TaqMan PCR法では、プライマーとプローブの設計と、至適温度条件の設定が最も重要であり、極端にGC richな領域や単塩基の連続した配列には不向きであることが判明したが、ランニングコストは従来の制限酵素断片長多型(PCR-RFLP)よりも安く、1検体あたり50100円程度、実験時間は約1/10に短縮可能であった。500検体をPCR-RFLPとTaqMan PCR法の両者で検討した結果、1例の相違も認められず、再現性、信頼性は良好であった。アンジオテンシノーゲン遺伝子(AGT)のT235アリルは高血圧感受性を高めることが知られているが、我々はこれと完全な連鎖不平衡にあるAGT/T+31C多型を4,000人規模の一般集団で検討し、同多型が高血圧家族歴と関連があることを示し(Hypertension,2001,in press)、本法が大規模検体の処理に正確、かつ安価に対応できることが明らかになった。

DNAチップ技術が注目を集めているが、圧倒的に高頻度である遺伝性多因子疾患、特に本能性高血圧症や糖尿病といった疾患の解析には、統計学的に十分なパワーが要求されることから、多施設での大量検体収集の解析には不向きである。プレDNAチップとして中小規模の施設でも検討可能な遺伝子解析技術の確立が必要であり、定量的RT-PCR(reverse transcriptase PCR)における定量性を高め、Western blottingと同様の信頼性を得ることを目的として開発されたTaq Man PCR法の応用が求められている。本法においてプローブは多形性部位が中心に来るように設計されるが、当該領域がGCリッチであったり、同一塩基が3つ以上続く場合はTaq Manケミストリー法の適応が困難とされる。特に、primerとプローブが同時にアニーリングするため、各primer濃度のバランス、アニーリング温度の設定が重要であり、塩基配列に応じたPCR条件の設定およびMGBプローブの活用が有効であった。本年度は実際にMGBプローブも用いて、3省庁合同のヒトゲノム遺伝子解析の倫理指針に則り収集された検体を用いて、TaqMan PCR法を実施し、大規模集団における遺伝子型決定を行った。本法は再現性に優れ、少量のDNAを迅速かつ安価に処理できることが判明したが、より最少反応量の決定を目指して、条件の検討を続けている。DNAチップ技術が注目を集めているが、圧倒的に高頻度である遺伝性多因子疾患、特に本態性高血圧症や糖尿病といった疾患の解析には、統計学的に十分なパワーが要求されることから、多施設での大量検体収集の解析には不向きである。プレDNAチップとして中小規模の施設でも検討可能な遺伝子解析技術の確立が必要であり、定量的RT-PCR(reverse trascriptase PCR)における定量性を高め、Western blottingと同様の信頼性を得ることを目的として開発されたTaq Man PCR法の応用が求められている。本年度は実際にMGBプローブも用いて、3省庁合同のヒトゲノム遺伝子解析の倫理指針に則り収集された検体を用いて、TaqMan PCR法を実施し、大規模集団における遺伝子型決定を行い、複数の血圧関連遺伝子の同定に成功した。具体的には、食塩感受性と関連を示すαアデュシン遺伝子多型や、2種類のプローブの組み合わせによるアポリポ蛋白E遺伝子多型などである。また現在、インベーダー法やパイロシーケンス法などとの比較検討を進めるとともに、頻用されるACE遺伝子のI/D多型のような比較的大きな欠失を同定するためのTaqMan PCR法の確立を図っている。DNAアレイ技術が注目を集めているが、圧倒的に高頻度である遺伝性多因子疾患で、多数のSNPsを検討する本態性高血圧症や糖尿病といった疾患の解析には、統計学的に十分なパワーと廉価性が要求されることから、大量検体収集の解析には不向きである。
2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明-新しい色の感性への展開-

3色覚者の見えにおける赤緑に対応する波長帯が含まれない刺激でも, 2色覚者は赤や緑の色名応答を行い,その際の各色票と各色名の対応は,通常刺激呈示とほぼ一致した。2色覚者の赤緑の色名応答には,対応する光波長帯が必要無いことを示すこの結果は,色の見えにおいて,赤緑反対色出力が微弱あるいはほぼ無いという仮説によく一致し,その代替として刺激強度情報を色判断に有効に利用していることも直接的に明らかにした。2色覚者がハイブリット錐体や桿体の応答を利用して, 3色覚者とほぼ同じ色の見え(クオリア)を形成しているという仮説を否定する結果である。本研究は、色彩環境の改善を図る上で必要不可欠な2色覚者(旧用語で2色型色覚異常者)の色覚メカニズムと色の見え方の解明を、特に申請者の先行研究結果より得られた色弁別能力と色名表現された色の見えとの不一致の解消に焦点をあてながら行う。さらに様々な測定等を通して、総合的に、仮説の検証と、2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を行う。具体的には、以下の内容である。(1)テーマ1「定量的特性データの測定」(1)色の見えと色弁別特性の測定(2)色カテゴリーの測定(3)色差比較法・色変化閾値法による実験(2)テーマ2「色覚メカニズムを調べる」(4)明度の評価実験と輝度・明るさ分光視感効率の測定(5)刺激呈示条件変化によるS錐体と桿体の寄与の測定(3)テーマ3「2色覚者の色世界の理解と新しい色の感性への展開」(6)中性色の相違の測定(7)2色覚者の色恒常性の特性の測定(8)2色覚者の色覚メカニズムモデルと色の感性モデルの構築3色覚者の見えにおける赤緑に対応する波長帯が含まれない刺激でも, 2色覚者は赤や緑の色名応答を行い,その際の各色票と各色名の対応は,通常刺激呈示とほぼ一致した。本研究は,色彩環境の改善を図る上で必要不可欠な2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を,特に申請者の先行研究結果より得られた色弁別能力と色名表現された色の見えとの不一致の解消に焦点をあてながら行うものである。過去の研究から2色覚者の色覚は,3色覚者の色覚メカニズムより1錐体を除去したような単純な構造ではないと考えられ,様々な特性の測定,明度や錐体寄与の測定,色恒常性の測定などを通して,総合的に,仮説の検証と,2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を行う必要が生じる。平成20年度に実施したテーマ1「定量的特性データの測定」では,先行研究を拡大し(1)色の見えと色弁別特性の測定と(2)色カテゴリーの測定を行った。2色覚者における色名,カテゴリーという比較的高次の色覚応答について,3色覚者や色弱模擬フィルタ装着の3色覚者との比較を含めて定量的データを取得した。さらに,S錐体の寄与などの影響を検証するために,平成20年度は、S錐体のみを刺激する青パルスと黄色パルスに対する応答についてその比較を行った。同じ錐体刺激でも増分方向と減分方向ではその応答速度に差があることが示され、錐体信号の処理における非対称性が明らかとなった。また色刺激のサイズと網膜上の錐体分布との関係性を示す色の面積効果に関する関連研究も実施し、面積の増加による彩度増加は、錐体刺激量空間表示で観察したところ色相にはほとんど依存せずほぼ同じ増分であることが示された。両者を勘案すると複雑な高次色応答も、錐体信号の反対色レベル応答への比較的複雑な入力に依存する面が多く、錐体信号量で記述できる可能性が示されたといえる。本研究は,色彩環境の改善を図る上で必要不可欠な2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を,色弁別能力と色名表現された色の見えとの不一致の解消に焦点をあてながら行うものである。様々な特性の測定,明度や錐体寄与の測定,色恒常性の測定などを通して,総合的に,仮説の検証と,2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を行う。平成20年度より引き続き実施したテーマ1「定量的特性データの測定」において先行研究を拡大し(1)色の見えと色弁別特性の測定と(2)色カテゴリーの測定を行った。さらに,平成21年度よりテーマ2「色覚メカニズムを調べる」を開始し,(3)明度の評価実験の実験装置を構築し実験を行った。

本実験では,2色覚者が明度を利用して色弁別を行っている可能性を検証するため,色票に対する色命名の結果(上記1)と,明度評価との結果を比較して明度依存性を調べる。平成22年度にも実験を継続し,データ解析とモデル化を実施する。平成20年度より引き続き,S錐体のみを刺激する青パルスと黄色パルスに対する応答についてその比較を行った。同じ錐体刺激でも青の増分方向と黄色の減分方向ではその応答速度に差があることが示され,錐体信号の処理における非対称性が明らかとなった。平成21年度はさらに同様の実験を高齢者でも行い,輝度パルスに対する応答の場合(申請者の過去の研究)と異なり加齢効果は応答信号の減衰としてのみ発生し、時間遅れとしては生じないことを明らかにした。また肌の色のみに依存して行う顔認識に対する色刺激順応の効果に関する関連研究も実施し,顔認識という高次作用においても色順応という低次作用レベル順応が影響することを明らかにした。本研究は,色彩環境の改善を図る上で必要不可欠な2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を,色弁別能力と色名表現された色の見えとの不一致の解消に焦点をあてながら行うものである。様々な特性の測定,明度や錐体寄与の測定,色恒常性の測定などを通して,総合的に,仮説の検証と,2色覚者の色覚メカニズムと色の見え方の解明を行う。平成22年度については、テーマ1「定量的特性データの測定」では,「(1)色の見えと色弁別特性の測定」と「(2)色カテゴリーの測定」を新しい手法の導入も含めて終了し、平成23年度の国際学会発表エントリを行った。さらに平成23年度での継続的なモデル構築に繋げる。またテーマ2「色覚メカニズムを調べる」では,特に「(4)明度の評価実験」を終了し、国会会議での発表を行った。さらなるデータ解析を平成23年度にも引き続き実施する予定である。「(5)刺激呈示条件変化によるS錐体と桿体の寄与の測定」については、(1)での有力な新手法により、当初予定手法によるこの(5)測定を不要にできることが明らかとなった。また肌の色のみに依存して行う顔認識に対する色刺激順応の効果に関する関連研究も実施し,顔認識という高次作用においても色順応という低次作用レベル順応が影響することを論文にまとめるとともに、顔刺激によって誘発される視線移動に対するさまざまな刺激の要因を明らかにする実験を実施する中で、色覚の持つ役割を評価する関連研究も実施した。平成23年度については,テーマ2「色覚メカニズムを調べる:高次色覚応答を決定する要因を明確化するため,特定の刺激条件の影響に焦点をあてる」では,(6)中性色の相違,の影響を,次の(7)とともに測定した。テーマ3「2色覚者の色世界の理解と新しい色の感性への展開」では,2色覚者における(7)色恒常性の限界について,特殊照明下での色恒常性についての実験を終了し,現在国際会議にエントリーしている。今後,これを踏まえて,データ解析により(9)メタメリズムに対する検証を行うと共に,(10)対応した新しい色覚メカニズム理論の構築を行う。また,関連研究として,現在では3色覚者のみを対象としたものであるが「色物体の3次元配置の影響」と「影の見えの決定要因の解明」についても研究発表を行った。さらに,高次色覚応答メカニズムを明らかにする上で重要な関連研究として「正解不正解刺激の刺激呈示