hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メソ対流系の速度場と熱力学場のリトリーバル

集中豪雨や豪雪をもたらす激しい降水系は、メソスケール(中規模、水平スケールで数10kmから数100kmの規模)に組織化された対流システムである。これをメソ対流系と云う。メソ対流システムのリトリーバルでは、ドップラーレーダーの速度場の解析法を発展させるとともに、雲解像モデルの開発が不可欠である。メソ対流系は100kmオーダーの構造を持っており、それを構成する積乱雲は数キロメートルオーダーの構造を持っている。これらのシミュレーションにはこうした異るスケールの構造を同時にシミュレーションできるモデルが必要である。ここで開発するべき雲解像モデルは、広域の領域を非常に細かい解像度で覆うものでなければならない。そこで高速の並列計算機で実行できる雲モデルの開発を行った。ここで開発したモデルは、基本方程式系は非静力学圧縮系で、座標系は地形に沿う3次元直交座標である。変数は、流体力学過程について、流れの3成分、温位、気圧、雲物理過程について、水蒸気、雲水、雨水を用いている。雲物理過程は現在のところバルクの暖かい雨のみを含むが、将来的にはバルクの冷たい雨、さらに詳細な雲物理過程の導入を計画している。この新モデルは並列計算機用にデザインされたもので、大規模な領域、高解像度のシミュレーションができる。このモデルのテストとして、ドライの大気では山岳波、KH不安定等をテストした。また湿潤大気では、1999年9月24日に愛知県豊橋市で、台風18号に伴って発生した竜巻のシミュレーションを行った。広領域でかつ100mの水平解像度のシミュレーションで竜巻の親雲となる準定常的なスーパーセルが形成され、その中心部付近で竜巻に相当する規模と強さの渦が発生した。これより雲解像モデルの並列計算により竜巻をその親雲と同時にシミュレーションでき、そのメカニズムを解析できる可能性が示された。この他に既存のモデルを用いて、梅雨時に小規模な山岳の風下に形成される降雨帯のシミュレーションを行い、その形成メカニズムについて調べた。本研究の目的は、このメソ対流系について速度場と熱力学場のリトリ-バル法を開発し、その力学的構造やメカニズムを明らかにすることである。本年度はリトリ-バル法についての文献調査を行った他、メソ対流系のモデルを整備した。メソ対流系スケールの数値モデルは、非静力学圧縮系を基礎方程式とするものを用いるが、このタイプのモデルを整備した。このモデルの境界条件は、より広域を覆う日本域スケールの静力学近似のモデルの出力から与えるようにし、時間変化する境界条件を取り入れられるようにした。また、静力学モデルは対流をパラメタライズして与えるが、そのパラメタリゼーションについて検討した。検討したパラメタリゼーションは湿潤対流調節の他に、Kuo-Anthes(KA)、Kain-Fritsh(KF)、Arakawa-Schubert(AS)の3つのパラメタリゼーションで、これらを用いて1993年7月1617日に西日本で見られた梅雨前線に伴って連続的に発達したクラウドクラスターについてシミュレーションを行なった。これら4種類のパラメタリゼーションを用いた数値実験は、低気圧や前線の位置などの総観規模の全体的な様相についてはどれもよくシミュレートした。しかしながら、梅雨前線に伴うメンスケールの降水は対流のパラメタリゼーションに敏感であった。

この期間、九州地方では連続して発達したクラウドクラスターによって強い降水がもたらされた。この特徴は、ASの方法を用いたモデルでシミュレートされたが、そのほかのものではこれが十分表現されなかった。次にASのパラメタリゼーションの雲のタイプを2個に減らし、敏感度テストを行った。その結果はどれもこのようなメンスケールの降水を表現することができなかった。これらの結果は、傾圧性が弱く対流不安定が強いことで特徴づけられる梅雨前線とそれに伴うメソスケールの降水のシミュレーションには、ASスキームのような詳細な対流のパラメタリゼーションが必要であることを示している。集中豪雨や豪雪をもたらす激しい降水系は、メンスケール(中規模、水平スケールで数10kmから数100kmの規模)に組織化された対流システムである。これをメソ対流系と云う。本研究の目的は、このメソ対流系について速度場と熱力学場のリトリーバル法を開発し、その力学的構造やメカニズムを明らかにすることである。本年度はドップラーレーダーデータの整備と雲解像モデルの整備を中心に行った。ドップラーレーダーのデータは1997年に行われた九州西部降雨特別観測の時得られたものと、1998年の梅雨期に中国の准河流域で行われた特別観測のデータを対象とした。前者の観測では梅雨前線に伴う降水バンドが多数観測された。ドップラーレーダーはほぼ南北に基線を持つように3台が配置され、速度場のデータが得られるようになっていたので、2台ずつの組合わせから、比較的広い領域の速度場のデータが得られた。この年の梅雨は九州地方に大量に降水をもたらせ、災害が起るほどであった。これらの降水系についてよいデータセットが取得、整備できた。また、後者のものについては三角形の各頂点にドップラーレーダーが配置されており、より精度のよい速度の決定ができる。今回の観測では観測点を通過する梅雨前線を観測できた他、非常に顕著なスコールラインの通過が1事例観測され、リトリーバルを行うためのよいデータセットとなった。数値モデルについては、すでに開発されている米国オクラホマ大学のARPS(AdvancedRegional Prediction System)とわが国の気象研究所の非静力学メソスケールモデルの2つを整備した。これらのモデルのテストシミュレーションとして、1997年の梅雨期に発生した九州西海上の甑島の風下の降水帯、1988年のクラウドクラスターの数値実験を行った。メソ対流システムのリトリーバルでは、ドップラーレーダーの速度場の解析法を発展させるとともに、雲解像モデルの開発が不可欠である。メソ対流系は100kmオーダーの構造を持っており、それを構成する積乱雲は数キロメートルオーダーの構造を持っている。これらのシミュレーションにはこうした異るスケールの構造を同時にシミュレーションできるモデルが必要である。ここで開発するべき雲解像モデルは、広域の領域を非常に細かい解像度で覆うものでなければならない。そこで高速の並列計算機で実行できる雲モデルの開発を行った。
超ウラン核種の核分裂で発生する中性子の測定と解析

1.2個の核分裂片の速度とエネルギー同時測定(2V2E)法により、Pu-239の核分裂片の質量数に依存した即発中性子平均値を求め、Brosaらのマルチモデルによる計算値との一致を得た。2.核分裂片と即発中性子をそれぞれ平板アバランシェカウンタと液体シンチレータで同時に測定するシステムを設計・構築し、特性を求めた。3.京大研究炉(KUR)のスーパーミラー導管からの中性子をU-235とU-233薄膜試料に当て、上記システムを用いることにより、核分裂片の質量数や運動エネルギーに依存した即発中性子の平均エネルギーや平均個数のデータを得た。この結果から、核分裂過程について考察するとともに、核分裂片核種のレベル密度パラメータを求めた。4.核分裂即発中性子スペクトルを計算するコードシステムを完成した。これにより、超ウラン核種のNp-237、Cm-242、-243、-244、-246、-248の核分裂即発中性子スペクトルを求め、比較した。5.改良型Madland-Nix型モデルに上述のマルチモードモデルの特性を取り入れた新しい核分裂即発中性子スペクトル計算法を新しく提唱し、Np-237の高速中性子核分裂に応用した結果、実験値との非常によい一致を得た。6.核分裂性生物の収率に関するMoriyamaの式や実験データを用いて、アクナイド核種の遅発中性子収率の系統性を調べた。その結果、重アクチナイド核種で遅発中性子収率が減少するのは、主に軽核分裂生成物のさらに軽い側の核種の生成率の低減によることがわかった。平成7年度から継続して実験と解析を進めてきたPu-239の熱中性子核分裂における核分裂片質量数に依存した運動エネルギーと即発中性子放出数の研究がまとまり、論文を発表した。ここで得られた即発中性子数の結果は、Apalin他の結果と一致した。Brosa他の多経路(マルチチャンネル)核分裂モデルを、運動エネルギーと即発中性子数の解析に適用した結果、いずれも実験結果がよく説明できることを示した。本研究の補助金により、電子回路類と検出器部品を購入し、U-235の熱中性子核分裂において核分裂片質量と同時に即発中性子を直接測定するためのシステムを完成した。2つの核分裂片のうち、一方は表面側壁シリコン検出器、他方を平行平板型アバランシェ計数管で計測し、即発中性子は液体シンチレーションカウンターで検出した。実験は、京大研究炉実験孔で行った。核分裂片静止系での中性子スペクトルを核分裂片ごとに求め、原子核温度を決定した。質量数に対する核温度分布は、対称分裂を中心とした山状の構造をしており、中性子放出数の鋸歯状の分布とは異なることがわかった。その形は、Cf-252についてJorgensenたちが求めたものに近い。この核温度と、中性子放出数のデータを用い、レベル密度パラメータの分布を求めたところ、鋸歯状の構造が存在することが明らかになった。核分裂片即発中性子スペクトルを計算するコードシステムを完成し、本年度はCmの4核種(242,244,245,246)の核分裂スペクトルを求め、それぞれの特徴を示した。1.熱中性子核分裂における核分裂片と中性子の相関測定(木村、中込、金澤)平成7年度から本研究の補助金により、電子回路類と検出器部品を順次購入し、熱中性子核分裂において核分裂片の質量と運動エネルギーおよび即発中性子の相対数と運動エネルギーを同時に測定するシステムが完成した。そこでまず、本システムの特性について論文を発表した。また、これを用いてU-235の核分裂の実験を行い、核分裂片の質量に依存した中性子数とその平均エネルギーを求めた結果、それぞれ鋸歯状と鐘状の分布をすることが分かった。また、この結果を利用して、核分裂片核のレベル密度パラメータを求めることができた。

これらの結果は2篇の論文として投稿中である。さらにU-233についても同様の実験を行いデータ解析中である。Pu-239の実験は来年度行う。2.超ウラン核種の核分裂断面積の測定(木村、小林)鉛減速スペクトロメータを用いることにより、核廃棄物中に存在する長寿命の超ウラン核種について順次核分裂断面積を測定しているが、本研究以前に取り扱ったNp-237に続いて、Am-241とAm-243に関する実験がほぼ終了し、前者に関する論文は既に受理されている。現在Am-242mについて実験中である。3.核分裂即発中性子の理論解析とコード化(大澤)核分裂即発中性子スペクトルの精密化のため、最近よく用いられるマルチモード核分裂モデルを取り込んだ解析を試み、その手法をNp-237の中性子核分裂の例に適用して数値計算した結果、Trufanovらの実験値とのよい一致が得られた。その後計算コード化し、一般に供せるようにした。(1)超ウラン核種の核分裂における核分裂片と遅発中性子の同時測定京大研究炉(KUR)のスーパーミラー中性子導管から出る低速中性子を真空槽内の薄膜ターゲットにあてて核分裂を起こし、発生する核分裂片と即発中性子のの同時測定を行った。昨年度のU-235に続いて、本年度前半にはU-233について測定し、後半にはAm-242mについて測定を開始した。U-233の実験は、U-235の場合よりも計数が多く、統計精度のよいデータが得られた。そして、核分裂片の質量数を変数として、即発中性子の平均エネルギーと平均個数を求め、その違いについて論じ、これを用いて核分裂片核種のレベル密度パラメータを求めた。また、核分裂片の質量数をパラメータとし、その全運動エネルギーを変数として、即発中性子の平均個数を求め、これを用いて核分裂におけるエネルギーの役割について論じた。(2)超ウラン核種の核分裂即発中性子スペクトルの解析核分裂即発中性子スペクトル解析計算コードを完成し、これをウランからCmなどの超ウラン核種の核分裂に応用し、スペクトルの系統性を明らかにした。マルチモード核分裂過程のモデルを用いてNpの核分裂遅発中性子スペクトルを計算し、実験値とのよい一致を得た。(3)遅発中性子収率の統計性核分裂生物の収集に関する統計式や実験データを用い、アクチナイド核種の遅発中性子収率の系統性を調べた。その結果、重いアクチナイド核種で遅発中性子収率が減少する原因を説明することに成功した。
複素母関数の多倍長精度計算に基づく組み合わせ最適化新解法の並列化

本研究の目的は,研究代表者が2016年12月に発表した,組み合わせ最適化問題の最適解を擬似多項式時間および多項式空間で厳密に求める新しい手法(逐次アルゴリズム)を,年々コア数の増加により性能が向上しているマルチコアCPUや,現在注目されており将来も有望な並列計算プラットフォームであるGPUを用いた並列処理により高速化することにより,様々な組み合わせ最適化問題を現実的なメモリ消費量と許容できる計算時間で解けるようにすることである.本研究の並列化の対象である逐次アルゴリズム(研究代表者が提案)は,多倍長精度の複素数の加減乗除算,平方根演算,(整数のべき指数による)べき乗演算を実行するので,演算間の並列性の利用に加えて,これらの多倍長精度演算の並列化を考える.最終目標はマルチコアCPUとマルチGPUを備えた計算機において,その演算能力をフルに引き出すことであるが,その実現は容易ではないと考えられるため,マルチコアCPUのみの利用,単一GPUの利用,複数GPUの利用,CPUと複数GPUの併用,と段階を踏んで開発を行う.平成30年度は,組み合わせ最適化問題の部分和問題とナップサック問題を対象に,昨年度に開発した提案手法の実装に必要な多倍長演算の基本演算を単一GPU上で並列に実行するライブラリを用いて,研究代表者が提案した手法(逐次アルゴリズム)を単一GPUのみを利用して実行する実装を開発した.また,スレッドセーフなフリーの多倍長演算ライブラリであるMPFRをOpenMPから用いることにより,マルチコアCPUの複数コアを用いた並列実装を開発した.当初の計画では,平成30年度までに,複数GPUを用いた並列実装を開発する予定であったが,単一GPU実装の開発までしか進んでいないため,進捗が少し遅れていることになる.平成30年度に開発した単一GPU実装は,実行速度がまだ遅い状況である.この遅さの原因は,最も重要な基本演算である多倍長乗算が遅いためである.このため平成31年度は,より良いアルゴリズムを用いた多倍長乗算の実装を最優先して行う.その後,当初計画通りに複数GPU実装およびマルチコアCPUと複数GPUの併用実装を開発する予定である.本研究の目的は,研究代表者が2016年12月に発表する,組み合わせ最適化問題の最適解を擬似多項式時間および多項式空間で厳密に求める新しい手法(逐次アルゴリズム)を,年々コア数の増加により性能が向上しているマルチコアCPUや,現在注目されており将来も有望な並列計算プラットフォームであるGPUを用いた並列処理により高速化することにより,様々な組み合わせ最適化問題を現実的なメモリ消費量と許容できる計算時間で解けるようにすることである.本研究の並列化の対象である逐次アルゴリズム(研究代表者が提案)は,多倍長精度の複素数の加減乗除算,平方根演算,(整数のべき指数による)べき乗演算を実行するので,演算間の並列性の利用に加えて,これらの多倍長精度演算の並列化を考える.最終目標はマルチコアCPUとマルチGPUを備えた計算機において,その演算能力をフルに引き出すことであるが,その実現は容易ではないと考えられるため,マルチコアCPUのみの利用,単一GPUの利用,複数GPUの利用,CPUと複数GPUの併用,と段階を踏んで開発を行う.平成29年度は,組み合わせ最適化問題の部分和問題とナップサック問題を対象に,研究代表者が提案した手法(逐次アルゴリズム)をマルチコアCPUの単一コアのみを利用して実行する実装を開発した.開発した実装は簡潔で高度に抽象化されているため,他の組み合わせ最適化問題への応用が容易であるという特長がある.また,提案手法の実装に必要な多倍長演算の基本演算を単一GPU上で並列に実行するライブラリを開発した.当初の計画では,平成29年度は,スレッドセーフなフリーの多倍長演算ライブラリであるMPFRをOpenMPから用いることにより,マルチコアCPUの複数コアを用いた並列実装を開発する予定であったが,マルチコアCPU実装は単一コアの利用までにとどめ,先に単一GPUを用いて多倍長演算を並列実行するライブラリの開発を進めた.マルチコアCPU実装に関しては,進捗が少し遅れていることになるが,単一GPU実装の開発が前倒しされているので,進捗の遅れが相殺され,全体としてはおおむね順調に進展していると考えている.本研究の目的は,研究代表者が2016年12月に発表した,組み合わせ最適化問題の最適解を擬似多項式時間および多項式空間で厳密に求める新しい手法(逐次アルゴリズム)を,年々コア数の増加により性能が向上しているマルチコアCPUや,現在注目されており将来も有望な並列計算プラットフォームであるGPUを用いた並列処理により高速化することにより,様々な組み合わせ最適化問題を現実的なメモリ消費量と許容できる計算時間で解けるようにすることである.本研究の並列化の対象である逐次アルゴリズム(研究代表者が提案)は,多倍長精度の複素数の加減乗除算,平方根演算,(整数のべき指数による)べき乗演算を実行するので,演算間の並列性の利用に加えて,これらの多倍長精度演算の並列化を考える.最終目標はマルチコアCPUとマルチGPUを備えた計算機において,その演算能力をフルに引き出すことであるが,その実現は容易ではないと考えられるため,マルチコアCPUのみの利用,単一GPUの利用,複数GPUの利用,CPUと複数GPUの併用,と段階を踏んで開発を行う.平成30年度は,組み合わせ最適化問題の部分和問題とナップサック問題を対象に,昨年度に開発した提案手法の実装に必要な多倍長演算の基本演算を単一GPU上で並列に実行するライブラリを用いて,研究代表者が提案した手法(逐次アルゴリズム)を単一GPUのみを利用して実行する実装を開発した.

また,スレッドセーフなフリーの多倍長演算ライブラリであるMPFRをOpenMPから用いることにより,マルチコアCPUの複数コアを用いた並列実装を開発した.当初の計画では,平成30年度までに,複数GPUを用いた並列実装を開発する予定であったが,単一GPU実装の開発までしか進んでいないため,進捗が少し遅れていることになる.平成29年度に開発した単一GPU実装は,多倍長演算の基本演算の実行速度がまだ遅い状況である.この遅さの原因は,最も重要な基本演算である多倍長乗算が遅いためである.このため平成30年度は,より良いアルゴリズムを用いた多倍長乗算の実装を最優先して行う.またマルチコアCPUの複数コアを用いた実装の開発も並行して行い,平成29年度の遅れを取り戻す.平成30年度に開発した単一GPU実装は,実行速度がまだ遅い状況である.この遅さの原因は,最も重要な基本演算である多倍長乗算が遅いためである.このため平成31年度は,より良いアルゴリズムを用いた多倍長乗算の実装を最優先して行う.その後,当初計画通りに複数GPU実装およびマルチコアCPUと複数GPUの併用実装を開発する予定である.当該年度に発売されると予想していた新型GPUの発売が遅れたため次年度使用額が生じた.次年度分として請求した助成金と合わせて,次年度に発売されると予想される新型GPUを購入する予定である.当該年度に発売されると予想していた新型GPUの発売が遅れたため次年度使用額が生じた.次年度分として請求した助成金と合わせて,次年度に発売されると予想される新型GPUを購入する予定である.
アフリカ農村社会における生業変容と女性の経済活動に関する研究

本研究は、ザンビア共和国南部州に居住する農耕民トンガ社会を事例に、農村女性の現金稼得が当該社会内部で実現/受容されているメカニズムをマクロな社会経済変容やジェンダー関係の変遷のなかに位置づけて明らかにし、在来の社会関係や制度の大幅な変革をともなわない女性のエンパワーメントのあり方を探求することを目的とした。平成21年4月1日から10月8日まではザンビアに渡航し、調査村でフィールドワークを実施した。女性も農村地域経済をつくり、維持し、再編する主体であるとして捉え、彼女たちが現金を稼得しそれを支出することの意義、及びその自己裁量の幅などについて、聞き取りと参与観察を行った。その結果、女性たちが農外就業で得た現金を農閑期の個人的な社会活動資金に充てている割合が比較的高いこと、またその社会活動として顕著に見られる、都市に住む親族訪問と農民組合活動における女性の活動実態や役割を明らかにした。平成21年10月9日から平成22年3月31日までは、フィールドワークで収集したデータの整理・分析を進め、女性の現金稼得と彼女たちの社会的ネットワークの維持/確保との関連性、それによる生計の安定や社会的保障との関係性について考察した。そして前年度の研究成果を含めて、アフリカの生業とジェンダーに関する先行研究で指摘されてきた農村女性の現金稼得とそれによるエンパワーメントの限界性について再検討し、地域の文脈に即したかたちでの社会融和的な女性のエンパワーメントという新視角を提示した。研究成果の一部は、古今書院の月刊誌『地理』と御茶の水書房より平成22年6月出版予定の共著(椎野若菜編)『おひとりさま人類学』に発表し、平成22年度提出予定の博士論文の執筆を進めた。本研究は、ザンビア共和国南部州を調査地とし、農村女性の現金稼得が当該社会内部で実現/受容されているメカニズムをマクロな社会経済変容やジェンダー関係の変遷のなかに位置づけて明らかにし、在来の社会関係や制度の大幅な変革をともなわない女性のエンパワーメントのあり方を探求することを目的としている。平成20年度4月から7月までは、前年度にザンビアの調査村で実施したフィールドワークで収集した全世帯の農業・非農業活動と社会活動、食糧援助に関するデータをまとめて分析を進めた。その内容は、日本文化人類学会第42回研究大会および東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所共同プロジェクト「『シングル』と社会-人類学的研究」第7回研究会で口頭発表した。発表と議論から、女性の社会的地位の変化とそれに伴う対応戦略の相違に関してさらなる検討が必要であるという今後の調査課題を得た。平成20年度8月から平成21年度3月までは、アフリカ諸国における農村女性の生計多様化とジェンダーに関する文献調査を進め、調査村の女性たちが多様な現金稼得活動を実現してきた背景に関する考察を深めた。これらの成果をもとに、古今書院の月刊誌『地理』への寄稿と、総合地球環境学研究所に寄稿するワーキングペーパーの執筆を行った。平成20年3月23日から31日までは、ザンビア共和国に渡航し、首都ルサカのザンビア大学や統計局等で情報・資料収集を行った後、南部州の調査村に移動してフィールドワークを実施し、社会的地位が異なる女性たちの農業活動や非農業活動に関する調査、および各世帯内のジェンダー間で異なる収入・支出に関する調査を行った。
KATPチャネル複合体によるCa2+動員制御

K_<ATP>チャネルは神経細胞や膵内分泌細胞に発現し細胞の電気活動を制御している。K_<ATP>チャネルは内向き整流性K^+チャネルであるKir6.2とスルホニル尿素受容体であるSUR1によりチャネルのコア部分が構成されるが、SUR1にはEpac2やRim2などの分子が結合し、さらに大きな機能複合体を構成する。しかしながら、K_<ATP>チャネル機能とRim2の関連については明らかでない。申請者らは、Rim2欠損(KO)マウスを作製し、さらにこのマウスからRim2欠損(KO)膵β細胞株を作製し、Rim2の機能を解析した。まず、インスリン分泌を検討したところ、KO膵β細胞株ではK_<ATP>チャネルの閉鎖を介して惹起されるグルコースによるインスリン分泌が高度に障害され、Rim2がK_<ATP>チャネルの閉鎖によるインスリン分泌に重要な役割を果たしていることが明らかになった。さらに、インスリン分泌顆粒を蛍光蛋白で可視化し、全反射顕微鏡を用いて細胞膜直下のインスリン顆粒の動態を観察した。すると、KO膵β細胞株では細胞膜直下のインスリン顆粒数が激減しており、この減少はRim2の遺伝子導入によりレスキューされたことから、Rim2は分泌顆粒の細胞膜へのドッキングに必須の分子であることが明らかになった(論文投稿中)。さらに、Rim2を含むK_<ATP>チャネル機能複合体と膜電位のセンサーである電位依存性Ca^<2+>チャネル(VDCC)の相互作用を明らかにする目的で、VDCCとRim2を共発現させVDCCの活性を電気生理学的手法により検討したところ、Rim2がVDCCチャネル活性を調節していることが示され、K_<ATP>チャネルとVDCCの機能的な相互作用が示された。K_<ATP>チャネルはRap1の活性化因子であるEpac2および開口放出関連分子Rim2とチャネル機能複合体を構成する。すでに申請者らはEpac2欠損マウスを作製した際に、副腎に発現するEpac2よりわずかに小さな新たな副腎特異的イソフォームを同定した。このmRNA(Epac2Bと命名)は既知のEpac2(再度Epac2Aと命名)のアミノ末端のcAMP結合ドメインAを欠く構造を有していた。興味深いことに、Epac2Bが細胞質に均一に存在するのに対し、Epac2Aは細胞膜直下に存在した。Epac2AはRim2とともにK_<ATP>チャネル機能複合体を構成ずることからEpac2Aは細胞膜に存在する必要があると考え、本年度はEpac2AとEpac2Bの分子機能、細胞内局在、Rap1活性化能を比較した。細胞内の局在を規定するEpac2A内のドメインを同定するために、(Epac2Bでは欠損している)Epac2AのcAMP結合ドメインAのみをGFPタンパクと連結し細胞内局在を検討したところ、GFPの蛍光発光はEpac2A全長と同様に細胞膜直下で検出された。このことからEpac2AはEpac2Aのアミノ末端のcAMP結合ドメインAの働きを介して細胞膜上でK_<ATP>チャネルやRim2と結合することが明らかになった。さらにcAMP結合ドメインAのみのを膵β細胞株に発現させたところ、cAMP依存性にホルモン分泌を引き起こすことが明らかになった。すでにEpac2AはCa^<2+>の細胞内プールであるリアノジン受容体の活性制御に関与しているとの報告があることから、Epac2Aは膵β細胞でcAMPにより活性化し同リアノジン受容体を介した、細胞内プールからのCa^<2+>動員を引き起こし、インスリン分泌を増加させることが考えられた(Niimura, etal, J Cell Physiol, 2009)。
グローバル時代の女性労働：女性活躍と企業支援

本研究「グローバル時代の女性労働:女性活躍と企業支援」の3年目、2018年度(平成30年度)の実績として、以下のような研究実績を収めることができた。女性活躍と企業支援をテーマとし、ジェンダーダイバーシティに焦点をあてた第5章「人事資源管理論とジェンダー・ダイバーシティマネジメント」と企業内保育所のケーススタディをまとめた第11章「職場環境の転換期」を共編著『価値創発(EVP)時代の人的資源管理』(ミネルヴァ書房、2018)守屋貴司・中村艶子・橋場俊展として上梓することができた。【招待講演】「日本と米国における女性労働の違い」女性のエンパワメントのための米国派遣プログラム2018.6.(於関西経済連合会)、【招待講演】女性のエンパワメントのための「米国派遣プログラム2018第1回事後研修講話」(於関西経済連合会)2018.8.【招待講演】女性のエンパワメントのための米国派遣プログラム2018事後研修コーディネート2018.10、女性のエンパワメントのための米国派遣プログラム2018事後研修報告会(於関西経済連合会)、〔依頼原稿〕関西経済連合会月報「女性活躍とエンパワメント」連載2018年10月2019年3月号(関西経済連合会)2018年度はアメリカでのセミナー出席や現地調査を8月に予定していたが、台風の直撃によりフライトがキャンセルとなってしまい、研究実施内容を変更せざるを得ない状況が発生した。しかしながらその他の機会に国内での有益な調査を実施する機会に恵まれた。また研究成果としては、上記のように、本テーマでの共編著、国際学会での報告、依頼原稿執筆や講演を行う機会を授かった。同共編著『価値創発(EVP)時代の人的資源管理』(ミネルヴァ書房、2018)は、2019年6月8日の労務理論学会第29回全国大会の書評セッションにおいて取り上げられ討議される予定であり、タイムリーな成果報告となった。またグローバル時代の女性労働を考える上でも一定の成果を出せたのではないかと考えている。従って本研究課題の進捗状況としては、概ね順調であると考えている。2019年度は本研究の最終年度である。これまで過去3年間(2016ー2018年度)、概ね順調に研究を進めてくることができた。今年度も同様に、できる限り積極的に調査、資料収集、討論、セミナー等への出席を重ねたいと考えている。総括となるよう、ダイバーシティ、女性労働、女性活躍、企業による保育支援に焦点を当てて研究を推進する方向である。具体的には5月に共著用論文、講演、6月に学会報告(統一論題報告)、8月には国際学会(基調講演)と現地調査を行う。様々なタイムリーなセミナーへの出席、資料収集、調査を行い、12月には英語での共著用論文を海外にて出版する予定である。研究の過程においては他の研究者や専門家からの研究内容への助言を頂いたり、英文執筆の過程で推敲を頂きながら成果へと結びつけていきたい。国際学会の締切や共著の編者との打合せを研究のペースセッターとして活用し、滞りなく成果としてまとめられるように研究を推進していく所存である。本研究「グローバル時代の女性労働:女性活躍と企業支援」の初年度2016年度(平成28年度)の実績として、以下のような研究実績を収めることができた。研究計画で挙げていた日米のうち、アメリカの状況にまず焦点を当てて、共著の中村艶子第10章「アメリカ企業の女性管理職・役員の登用」、渡辺峻・守屋貴司編『活躍する女性会社役員の国際比較』(ミネルヴァ書房、2016)にまとめることができた。本章においては、アメリカの女性活躍の状況を女性管理職・役員の登用における現状をまとめた。さらに本研究内容をもとにワーク・ライフ・バランス、女性活躍、および企業内保育所について、以下のような公的発信を行うことができた。「ワーク・ライフ・バランスの推進に向けて担当者が理解しておくべき男女共同参画の意義」、「ワーク・ライフ・バランスの推進に向けて地域での支援政策を考える」「日本と米国における女性労働の違い」、【基調講演】「女性活躍推進働きたい女性を支援する保育事業」(大阪府女性活躍推進×事業所内保育事業および世界銀行グループ×関西経済連合会主催「多様な働き方と女性の社会進出:世界銀行グループの取り組みから見えること」(英語による世界銀行副総裁とのパネルディスカッション)などである。いずれの発信も研究上、社会還元上意義のあるものだと考えるが、特に、上記【基調講演】「女性活躍推進働きたい女性を支援する保育事業」は国が推進する事業所内保育所のプロジェクトの一環であり、タイムリーである。このテーマで基調講演の機会を得たことは、本研究の目的と合致した意義のある実績のひとつとなったと考える。初年度2016年度(平成28年度)の研究活動は極めて限られた研究時間の中ではあったが、意欲的に実施することができた。今年度は日本の従業員・スペシャリストへのインタビュー、WLB制度担当者のセミナー出席により、本研究の課題である女性活躍や保育所問題を中心に現状把握と情報収集に努めた。予定していたインタビューと確認作業を日本の女性管理職を中心に地道に進めている。また、米国企業での働き方やワーク・ライフ・バランスについても検討している。

関西経済連合会の女性エンパワメントプログラムについても、女性活躍のために"out of the comfort zone"という重要な共通概念により活躍推進があることを見出すことができた。当初、学会報告は予定していなかったが、本研究報告で得られた知見をまとめて国際学会で報告することが研究成果につながる重要なステップであると考え、オックスフォード大学でのOxford Women's Leadership Symposiumにおいて積極的に研究蓄積を報告するに至った。幸運にも主催者側の選考に通り、大変貴重な機会を頂くことができた。保育所問題をジェンダー視点から分析し、研究成果としてまとめる作業も進行中である。極めて限られた研究時間の中ではあるが、研究成果をひとつずつ出すことに鋭意努め、2016年度については共著、学会報告、研究関連の講演等での公的発信を行うことができた。上記の研究状況に鑑みると、現在までの進捗状況についてはおおむね順調に進展しているといえるのではないかと考えている。次年度は、今年度に十分でなかった点を踏まえてさらに発展できるよう、これまでの成果をステップにして、さらに研究を深めていきたいと考えている。本研究「グローバル時代の女性労働:女性活躍と企業支援」の2年目、2017年度(平成29年度)の実績として以下の研究実績を収めることができた。【著書】研究計画で挙げていた日米の女性活躍・企業支援のうち、アメリカの状況については、第3章「アメリカのワーク・ライフ・バランスと経営ー家族医療休業法(FMLA)の視点から](pp.50-71)においてアメリカのFMLAについてまとめることができた。これは日本の育児休業制度に当たるもので、女性活躍と法制度の関連を考察する上で必要である。また日本の状況については同共編著『ワーク・ライフ・バランスと経営学』の序章(pp.1-9)、第7章「ワーク・ライフ・バランスの実態」(pp.135-154)、(終章pp.209-226)に女性活躍と国際比較の視点についてをまとめ、本研究成果の一部として上梓することができた。本著第7章は日本におけるワーク・ライフ・バランスの実際を特に保育面と長時間労働等から考察した内容である。【講演】さらに、本研究の副次的実績として、大阪市立大学平成29年度文部科学省補助事業「ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ(牽引型)第1回国際リーダー育成のための英語スキルアップ・プログラム「女性のキャリア形成:日米舞台での1ケースー英語で未来を切り拓くー」(2017.10.13)においてダイバーシティマネジメントの視点で女性のキャリア、女性労働の日米比較についての講演を行う機会を得て、本研究内容の一部を社会還元できたことをご報告しておきたい。2017年度(平成29年度)の研究は概ね順調に進展している。調査内容については、個人および企業を対象として聞き取り調査を行った。アンケート調査を実施するとともに適切な人材に聞き取りを行った。企業については、企業内保育所を手掛ける2社への聞き取り調査を行った。その成果は2017年度(平成29年度)、共編著『ワーク・ライフ・バランスと経営学』(ミネルヴァ書房)に本研究成果の一部としてまとめて上梓することができた。
ICTを活用した社会資本の耐候耐久性向上に関する研究

研究の目的は、広域的な海塩粒子の観測と気象の再現解析技術を組み合わせて、日本列島の地形、季節変動や気候変動を考慮した腐食マップを作成することである。本研究においては、広域的な腐食マップを作成するためにシミュレーションによる気象の再現解析が必要であり、その精度向上が研究の重要なポイントとなる。平成30年度は、平成29年度に開始した広域的な飛来塩分調査を継続的に実施し、1年間の調査データを得ることができた。観測地点近傍のAMeDASの風向風速データから風力エネルギーを求め、観測した飛来塩分量の相関を確認した。月毎に観測した飛来塩分量は、AMeDASの風向風速による風力エネルギーと高い相関があり、気象の再現解析により解析領域の風向風速特性を再現できれば、海塩粒子の飛来特性を予測可能であることが確認された。また、WRFによる気象の再現解析を試みたが、解析結果はAMeDASの風向風速に比べ全体的に大きな値となり、地形の形状や土地利用に関し、改善が必要であるという結果となった。令和元年度は、ドライガーゼ法による広域的な飛来塩分調査を継続的に実施し、研究の目的である2年間の広域的な飛来塩分量の観測データの取得を行う。また、WRFによる解析精度の向上に向け、解析領域の分割数、土地利用データの改善などを進め、気象の再現解析の精度向上及びシミュレーションによる飛来塩分量の推定が可能となるように研究を進める予定である。飛来塩分量の計測の開始がずれ込んだため、補助事業期間延長を申請し、承認を得て研究を継続している。観測開始後は、順調に観測を実施できており、現在、1年半のデータ収集ができている。令和元年度は、月に1回のガーゼ回収を継続的に実施し、2年間の飛来塩分量の分析を継続的に実施する。これまでに観測した飛来塩分量のデータを用いて、数値シミュレーションによる広域的な飛来塩分量の推定が可能な手法の構築を試みる。数値シミュレーションの精度向上を行うために、解析結果の風向風速の大きさや頻度分布だけでなく、風力エネルギーにより、解析結果の精度検証を実施する計画である。本研究の目的は、広域的な海塩粒子の観測と気象の再現解析技術を組み合わせて、日本列島の地形、季節変動や気候変動を考慮した腐食マップを作成することである。本研究においては、広域的な腐食マップを作成するために数値シミュレーションによる気象の再現解析が必要であり、その精度向上が研究の重要なポイントとなる。本年度は、気象の再現解析の精度向上のために領域気候モデルWRFの入力データ(地形データ、土地利用データ、大気の客観データ)の変更を行い、解析が適切に実施できることを確認し、各入力データの変更による解析結果の変化を確認した。本研究で対象とした山陰地域、特に、日本海に近接し、宍道湖と中海に挟まれた松江の気象は、日本固有の地形データ、土地利用データ、大気の客観データだけでなく、日本海の海面水温の温度変化や宍道湖・中海の土地利用、地表面パラメータの設定や温度変化などの影響を強く受ける可能性を確認し、解析精度向上に向けたさらなる入力データの改善の必要性を確認した。海塩粒子の飛来量と気象の関係(風向と風速)について、松江市内で平成28年度に観測した海塩粒子の飛来量の調査結果と過去に観測した調査結果を用い、その観測期間の松江気象台の風向・風速データと強い相関があることをあらためて確認することができた。この結果は、風向・風速をある程度の精度で推定が可能であれば、数値シミュレーションによる風向・風速の気象の再現解析により海塩粒子の飛来量の空間分布の予測が可能であることを示唆している。広域な腐食マップの作成に向け、気温、湿度(濡れ時間)、風速、飛来塩分量の空間分布データが必要であり、それらを次世代のメソスケール気象予測数値モデル(WRF)による気象の再現解析により、現在のデータだけでなく、過去のデータを再現する予定で、本年度は入力データを日本の固有のデータを取り入れることにより、その解析精度の向上に取り組んだ。平成28年度は、精度向上に向け、地形データと土地利用データをUSGSから国土地理院の標高データ、土地利用データに変更することを試み、気象の客観データをNCEPの客観データFNLから気象庁のMANALに変更することを試みた。これらの入力データの変更による解析を実行可能であることを確認し、入力データの変更による解析結果の変化について確認した。解析結果の検証の結果、気温、湿度等に関し、気象台のデータとの比較より解析精度の向上がみられたが、特に腐食マップ作成のためには、湿度、風向・風速についてさらなる改善の必要性を確認した。次に、飛来塩分量の現地観測については、当初、島根県の合同庁舎の屋上等の7か所に飛来塩分捕集器の設置を計画し、庁舎管理者と協議を進めていたが、平成28年度に強風等が発生し、それらの状況を踏まえ、捕集装置の安全性に関し協議を重ねたが、屋上に飛来塩分捕集器を設置する許可を得ることができなかった。現在、3か所について、設置場所の変更を行い、捕集装置を設置し、飛来塩分の観測を開始したが、残り4か所については、橋梁の桁下での観測に変更し、橋梁を管理する事務所と協議を進めている。5月中に許可をもらい、6月から観測が始められるよう協議中である。

平成29年度に山陰地域の広域な飛来塩分調査を開始した。冬季の飛来塩分調査より、離岸距離が約50km離れている島根県と広島県の県境の橋梁における飛来塩分調査で海塩由来の塩分が飛来していることを確認した。また、気象の再現解析の精度向上のために領域気候モデルWRFの入力データ(地形データ、土地利用データ、大気の客観データ)のさらなる変更を試み、客観データGPV5kmの利用により、風速分布、気温、湿度の気象庁の観測結果と解析結果は比較的よく一致することが確認でき、解析精度の向上を確認した。平成30年度は、WRFによる気象の再現精度が向上したことにより、WRF/Chemによる日本海から発生する海塩粒子の濃度分布解析の精度検証を試みる。また、再現解析の結果と観測した飛来塩分調査結果や気象庁の気象データの観測結果を比較することにより、解析精度の検証を行う。本研究では、WRF/Chemを用いて海塩粒子の濃度分布を解析的に予測する予定であるが、併せて計算される風向・風速のデータから海塩粒子の濃度分布の特性も本研究成果を用いて検討を試みる。広域な腐食マップの作成に向け、気温、湿度(濡れ時間)、風速、飛来塩分量の空間分布データを次世代のメソスケール気象予測数値モデル(WRF)による気象の再現解析により得ることを目的としている。平成28年度は、精度向上に向け、地形データと土地利用データをUSGSから国土地理院の標高データ、土地利用データに変更することを試み、気象の客観データをNCEPの客観データFNLから気象庁のMANALに変更することを試みた。国土地理院の標高データ、気象庁の客観データMANALにより、風速分布、気温、湿度の空間分布はアメダスの観測データとの比較で改善は見られたが、さらなる精度向上に向け、平成29年度は、GPV5kmメッシュの客観データを用いて解析を行った。入力データの変更による解析は実行可能であることを確認し、入力データの変更による解析結果の変化について確認した。解析結果の検証の結果、風速分布、気温、湿度等に飛躍的な改善を確認した。次に、飛来塩分量の現地観測については、平成29年度中に観測を開始することができ、月に1回ガーゼを回収し、飛来塩分量の分析を進めている。研究の目的は、広域的な海塩粒子の観測と気象の再現解析技術を組み合わせて、日本列島の地形、季節変動や気候変動を考慮した腐食マップを作成することである。本研究においては、広域的な腐食マップを作成するためにシミュレーションによる気象の再現解析が必要であり、その精度向上が研究の重要なポイントとなる。平成30年度は、平成29年度に開始した広域的な飛来塩分調査を継続的に実施し、1年間の調査データを得ることができた。観測地点近傍のAMeDASの風向風速データから風力エネルギーを求め、観測した飛来塩分量の相関を確認した。月毎に観測した飛来塩分量は、AMeDASの風向風速による風力エネルギーと高い相関があり、気象の再現解析により解析領域の風向風速特性を再現できれば、海塩粒子の飛来特性を予測可能であることが確認された。また、WRFによる気象の再現解析を試みたが、解析結果はAMeDASの風向風速に比べ全体的に大きな値となり、地形の形状や土地利用に関し、改善が必要であるという結果となった。
神経型ニコチン受容体の新しい機能調節機構の解析と精神神経疾患の新規治療法への展開

神経型ニコチン受容体(nAChR)は、イオンチャンネル一体型受容体である。神経細胞のα7およびα4β2型nAChRついてはその通りである。ところが、中枢神経系の非神経細胞であるミクログリアにもnAChRの存在が明らかとなった。そこで非神経細胞のnAChRについて、従来の神経型nAChRとの相違を明らかにするため生化学的および電気生理学的研究を行った。パッチクランプ法を用いて神経細胞にニコチンを投与するとイオンチャンネル一体型nAChRを介して内向き電流を記録できた。一方、ミクログリアにはニコチンを投与しても内向き電流は観察できなかった。しかし、RT-PCR法を用いてミクログリアのα7nAChRのcDNA配列を調べたところ、従来から知られている神経型α7nAChRの配列とほぼ完全に一致した。また細胞表面にも神経型α7nAChRの蛋白質発現を確認した。さらにATPと、lipopolysaccharide(LPS)は、ともにミクログリアからtumor necrosis factor(TNF)を遊離するが、これら2種類の刺激に対してニコチンは、α7nAChRを介してATP誘発TNF遊離を増強する一方で、LPS誘発TNF遊離を抑制した。TNF遊離に関するニコチンのこの相反する作用は、ともにPLC活性化が関与しているが、イオンチャネル活性化とは無関係であった。すなわち、ATP誘発TNF遊離の増強は、ニコチンによるPLC活性化後、IP3を介する細胞内貯蔵カルシウムの一過性増加が関与していた。一方、LPS誘発TNF遊離の抑制は、ニコチンによるPLC活性化後、JNK/p38活性を抑制することが関与していた。このように神経細胞と非神経細胞でのnAChR機能の相違が明らかとなった。同一配列のmRNAと蛋白質が発現しているのも関わらず、発現細胞により機能がなぜ異なるのかは今後の課題である。神経細胞に発現している神経型ニコチン受容体は、イオンチャンネル一体型受容体である。ところが、中枢神経系の非神経細胞であるミクログリアにもニコチン受容体の存在が明らかになった。非神経細胞に発現するニコチン受容体について、従来の神経型ニコチン受容体との相違を明らかにするため生化学的および電気生理学的研究を行った。ATPと、lipopolysaccharide(LPS)は、ともにミクログリアからtumor necrosis factor(TNF)を遊離する。これら2種類の刺激に対して、ニコチンは、α7型ニコチン受容体を介してATP誘発TNF遊離を増強する一方で、LPS誘発TNF遊離を抑制した。TNF遊離に関するニコチンのこの相反する作用には、共通してミクログリア細胞内の一過性カルシウム増加が関与しており、その作用はα7型ニコチン受容体拮抗薬で遮断された。ところが、このカルシウム増加はイオンチャンネルを介する細胞外からのものでなく、ニコチンがPLCを活性化し、IP3を介しての細胞内貯蔵カルシウムからの放出であった。もう一方の神経型ニコチン受容体であるα4β2受容体をヒト腎由来HEK293細胞に安定化発現させると、ニコチンの繰り返し投与により誘発電流は減弱した。しかしPKC活性化薬であるTPA処置により、ニコチンの繰り返し投与による不活性化が抑制された。α4サブユニットのPKC特異的リン酸化部位である2つのセリン残基をアラニンに変異させることにより、TPAの効果は観察できなくなった。このことからTPAによる効果は、α4サブユニットにおける両セリン残基のリン酸化が重要な役割を演じていると考えられる。

このように神経細胞と非神経細胞でのニコチン受容体機能の相違が明らかとなった。さらにこの相違を遺伝子レベルでも明らかにするため、分子生物学的手法を用いて検討を進めている。神経細胞に発現している神経型ニコチン受容体(nAChR)は、イオンチャンネルー体型受容体である。ところが、中枢神経系の非神経細胞であるミクログリアにもnAChRの存在が明らかになった。非神経細胞に発現するnAChRについて、従来の神経型nAChRとの相違を明らかにするため生化学的および電気生理学的研究を行った。パッチクランプ法により神経細胞にニコチンを投与するとイオンチャンネル一体型nAChRを介して内向き電流を記録できる。一方、ミクログリアにはニコチンを投与しても内向き電流は観察できなかった。しかし、RT-PCR法を用いてミクログリアのα7nAChRのcDNA配列を調べたところ、従来から知られている神経型α7nAChRの配列とほぼ完全に一致した。また細胞表面にも神経型α7nAChRの蛋白質発現を確認した。さらにATPと、lipopolysaccharide(LPS)は、ともにミクログリアからtumor necrosis factor(TNF)を遊離するが、これら2種類の刺激に対してニコチンは、α7nAChRを介してATP誘発TNF遊離を増強する一方で、LPS誘発TNF遊離を抑制した。TNF遊離に関するニコチンのこの相反する作用は、ともにPLC活性化が関与しているが、イオンチャネル活性化とは無関係であった。すなわち、ATP誘発TNF遊離の増強は、ニコチンによるPLC活性化後、IP3を介する細胞内貯蔵カルシウムの一過性増加が関与していた。一方、LPS誘発TNF遊離の抑制は、ニコチンによるPLC活性化後、JNK/p38活性を抑制することが関与していた。このように神経細胞と非神経細胞でのnAChR機能の相違が明らかとなった。同一配列のmRNAと蛋白質が発現しているのも関わらず、発現細胞により機能がなぜ異なるのかは今後の課題である。
ハイブリッド波動面を用いた直線型マイクロフィーダの開発

研究代表者は,微笑物体や薄箔材など従来,輸送が困難であるとされてきたものを対象とする,以下のフィーダ試作した.波動面の一端を励振し,伝播してきた波を,伝播するのに要する時間分だけ位相ずれを与えて他端を振動させることで,能動的に反射波を抑えて進行波を発生させる駆動方式を利用して,波動面に軟らかい物性のものをコーティングした波動面を用いるリニアフィーダを試作した.・実験装置:波動面は等間隔にスリットを設け,曲げ剛性を低くした軟鋼板を用い,搬送面である波動面上全面に厚さ0.18mmのシリコンシートを貼付け,表面のみが軟らかいハイブリッドな波動面とした.バイモルフ型振動子を用いて一端を励振させた時の両振動子の位相遅れの差だけ位相がずれるように,他端の励振電圧の位相を,移相調節入力が可能なマルチ計測器(新規:コンテック,DOC(98)-P01)で入力し,駆動した.測定は,リターダで入力信号を一定時間遅らせてストロボスコープを発光させ,波動面の各点の複振幅と駆動周期の1/6毎の変位を読み取り顕微鏡で測定する一方,静電容量型変位計からの振動子の先端たわみ信号をマルチ計測器で取り込み,入力振幅と進行波発生条件との関係について調べた.・基礎的搬送実験:薄物として金属箔の搬送を行い,波動面上の38mm区間の移動に要する搬送時間から,搬送速度求めた.ワークの質量,厚さに関わらず,搬送速度は両端振幅にほぼ直線的に比例し,銅箔(t2μm×10×10mm,4mg)を用い,両端複振幅64μm,駆動振動数1.66kHzおよび上述の測定より得た入力の位相ずれφ'=-142°で最大搬送速度60.6mm/sを得た.入力する位相遅れを入れ替えると,進行波は逆方向に進行し,ワークも逆方向に搬送され,同一振幅では入力を入替える前とほぼ同じ搬送速度を得た。波動面両側端の振動子の共振点が一致すれば,シンク側は伝播してきた波動で共振するために,ソース側振動子の駆動だけでも反射波をある程度抑えた進行波の発生が可能であった.研究代表者は,微笑物体や薄箔材など従来,輸送が困難であるとされてきたものを対象とする,以下のフィーダ試作した.波動面の一端を励振し,伝播してきた波を,伝播するのに要する時間分だけ位相ずれを与えて他端を振動させることで,能動的に反射波を抑えて進行波を発生させる駆動方式を利用して,波動面に軟らかい物性のものをコーティングした波動面を用いるリニアフィーダを試作した.・実験装置:波動面は等間隔にスリットを設け,曲げ剛性を低くした軟鋼板を用い,搬送面である波動面上全面に厚さ0.18mmのシリコンシートを貼付け,表面のみが軟らかいハイブリッドな波動面とした.バイモルフ型振動子を用いて一端を励振させた時の両振動子の位相遅れの差だけ位相がずれるように,他端の励振電圧の位相を,移相調節入力が可能なマルチ計測器(新規:コンテック,DOC(98)-P01)で入力し,駆動した.測定は,リターダで入力信号を一定時間遅らせてストロボスコープを発光させ,波動面の各点の複振幅と駆動周期の1/6毎の変位を読み取り顕微鏡で測定する一方,静電容量型変位計からの振動子の先端たわみ信号をマルチ計測器で取り込み,入力振幅と進行波発生条件との関係について調べた.・基礎的搬送実験:薄物として金属箔の搬送を行い,波動面上の38mm区間の移動に要する搬送時間から,搬送速度求めた.ワークの質量,厚さに関わらず,搬送速度は両端振幅にほぼ直線的に比例し,銅箔(t2μm×10×10mm,4mg)を用い,両端複振幅64μm,駆動振動数1.66kHzおよび上述の測定より得た入力の位相ずれφ'=-142°で最大搬送速度60.6mm/sを得た.入力する位相遅れを入れ替えると,進行波は逆方向に進行し,ワークも逆方向に搬送され,同一振幅では入力を入替える前とほぼ同じ搬送速度を得た。波動面両側端の振動子の共振点が一致すれば,シンク側は伝播してきた波動で共振するために,ソース側振動子の駆動だけでも反射波をある程度抑えた進行波の発生が可能であった.