hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューラルネットワーク及びサポートベクタマシンによる蛋白質O型糖鎖修飾部位の予測

哺乳類蛋白質に対して,O型糖鎖修飾を受ける部位を機械学習により予測し,その結果を通して修飾機構を解析した.特に,多くの修飾部位が群発して発生することに着目し,その場合には周辺アミノ酸の組成比が,そうでない場合にはアミノ酸配列が修飾に影響を与えることを見出し,その特徴を具体的に解析した.蛋白質の天然変性領域に顕著に多く,進化的保存性や構造安定化,真核生物に多いこと等との関連を議論した.予測結果の実験的検証も行った.哺乳類蛋白質に対して,O型糖鎖修飾を受ける部位を機械学習により予測し,その結果を通して修飾機構を解析した.特に,多くの修飾部位が群発して発生することに着目し,その場合には周辺アミノ酸の組成比が,そうでない場合にはアミノ酸配列が修飾に影響を与えることを見出し,その特徴を具体的に解析した.蛋白質の天然変性領域に顕著に多く,進化的保存性や構造安定化,真核生物に多いこと等との関連を議論した.予測結果の実験的検証も行った.最新のアミノ酸残基配列データおよびタンパク質立体構造データに基づき、階層型ニューラルネットワーク(NN)およびサポートベクタマシン(SVM)を用いて、O型糖鎖修飾部位の予測を行い、その精度の向上をはかることで、修飾に寄与する要因を求めた。1.最新のUniProt(v.12.0)データベースからO型糖鎖修飾のアノテーションがある全98の哺乳類タンパク質を選び出し、それに対して実験的に修飾が確認されているセリン・トレオニン部位に限定して学習・検証用データとした。同時に、当該タンパク質の立体構造情報をPDB(Protein Data Bank)、及び、GTOPやClustalWを用いて収集・推定した。これにより、従来用いていた一次元配列情報以外に、予測部位周辺の二次構造やアクセシビリティなどの構造情報、疎水性などの生化学的性質を複合的に用いて、予測精度の向上に寄与する要因を求めた。2.修飾部位が群発的に見られる場合と、散発的にしか見られない場合に大別され、両者は修飾機構が異なる可能性も考えられていることを踏まえ、両グループに分けた予測器を開発し、予測性能や入力データ依存性の違いを見た。3.各タンパク質の立体構造データの信頼度に応じて、SVMを二段階に用いる予測や、二段階のNNにより予測精度を向上する手法を提案した。4.SVMのカーネルとして、従来用いていたRBF以外の関数による結果を比較した。5.一次元配列に対して主成分分析を行い、修飾の有無の判別に有効な成分を明らかにし、それに基づく予測を行った。アミノ酸残基配列,タンパク質立体構造,保存情報等の最新データを用いて、サポートベクタマシン(SVM)によるO型糖鎖修飾部位の予測を行い,修飾機構を検討した.特に,各修飾部位をアミノ酸配列上で群発するものと散発的なものに二分し,予測に有効な情報や,修飾部位周辺の統計性に違いを見い出した.進化的保存領域や天然変性(disordered)領域との関係でも,両者で異なる特徴が見られた.1. O型糖鎖修飾のアノテーションがある哺乳類タンパク質全98つ上で,452部位が修飾されている.それらを一定の基準で,群発307部位と散発145部位に分け,各々に対してSVMによる予測を行った.その結果,前者では修飾部位周辺の一定帯域におけるアミノ酸組成比が,後者ではより近傍における位置特異的なアミノ酸の存在が,予測に寄与していた.2.修飾部位周辺のアミノ酸配列に対する主成分分析,独立成分分析でも両者に違いが見られた.特に,散発的修飾部位に対しては,位置特異的な特定のアミノ酸が独立成分として現れた.3.群発的修飾部位の周辺には,平均より有意に存在比率が低いアミノ酸がいくつか見られた.そこで,進化的変異による修飾部位出現の可能性を検討した.即ち,PSI-BLASTを用いてPSSMや頻度を比較し,GTOPにより進化系統樹での変異過程を検討した.4.修飾部位はdisordered領域に多く含まれていた.DisEMBLにより予測したdisordered情報を付加することで,特に群発的修飾部位に対して予測精度が向上した.進化的保存,天然変性との関連から,O型糖鎖修飾が構造安定性に寄与する機構を検討した.5. SVMに対して,半教師あり学習を適用した.また,各アミノ酸に隠れ状態の存在を仮定し,Marginalized kernelを用いた.6.予測結果から示唆される未知の修飾部位に対して,分子生物学的実験でその正否を検証するため,ポリペプチドの合成と酵素抽出までを完了した.1.群発的修飾部位と散発的修飾部位に分類し,修飾部位の予測と,その周辺のタンパク質の特徴解析(1)両者に対してサポート・ベクター・マシン(SVM)を用いた修飾部位の予測を行い,群発的部位では比較的近傍の位置特異的なアミノ酸の存在が,散発的部位では15近傍程度の比較的ひろい周辺部位のアミノ酸組成比が,有効であることを示した.(2)群発的修飾に関与する位置特異的なアミノ酸を具体的に求め,既知のP+1,-3以外に複数の存在を見い出した.いずれも,群発的修飾により顕著であった。さらに,アミノ酸配列に対する独立成分分析により,それらが独立に存在していることを明らかにした.(3)得られた2種のSVMを組み合わせることで,単一のSVMより高い予測性能を実現した.2.タンパク質の構造的特徴との関連(1)修飾部位の分布を調べた結果,タンパク質のドメインには少なく,天然変性(disordered)領域に顕著に多いこと,それらは特に群発的修飾に特徴的なことを見出した.膜貫通タンパク質では,いずれも膜外で修飾されていた.

(2)定まった構造を持たないdisordered領域は,機能的にも意味がないと考えられていたが,近年,その機能が注目されている.本O型糖鎖修飾は,タンパク質の構造安定化や機能の多様性の発現に関与し,真核生物に多く見られ,進化的保存性が悪い領域に多く見られるなど,disordered領域に共通する特徴が多いことを指摘した.3.分子生物学的実験の実施SVMによる予測結果より,修飾の可能性が高いと思われる部位を,群発と散発から各1部位を選び,合成したポリペプチドを用いて,分子生物学的実験を行った.GalNAcと酵素を加えて反応物を得たが,カラムの洗浄に失敗し,質量分析による確認には至らなかった.反応物の一部は保管してあり,実験の再開で再度の確認を目指す.
金属基繊維複合材料の界面損傷とクリープ挙動の層後効果に関する研究

金属基繊維複合材料の界面損傷とクリープ挙動の相互効果を明らかにするために,複合材料の巨視的・微視的挙動に着目して解析を行った.金属の母材は高温では容易に降伏し,また,クリープ変形が生じやすくなる.また,高温で母材と強化繊維との反応を避けるために繊維が被覆されている場合もあり,母材や界面の特性が金属基複合材料の挙動をより複雑なものにしている.繊維の破断を起点とする界面損傷の進展と界面の滑りが母材の応力緩和によってさらに加速されると着想し,複合材料の界面損傷とクリープ挙動の相互効果について検討した.金属基繊維複合材料のクリープ挙動を明らかにするために,母材の金属基に時間依存性のあるクリープ特性を考慮し,繊維破断とその破断部から進展する界面剥離損傷の三次元シミュレーションを行った.複合材料の微視構造の周期性を仮定し,巨視的な挙動と微視的な挙動が系統的に記述できる均質化理論に注目した.界面損傷の影響を詳細に検討できるように微視的な擾乱変位に関する境界値問題を境界積分方程式で定式化する手法を開発した.繊維複合材料に対して,界面を含めて境界要素を効率的に生成して詳細な三次元解析を行うために汎用のプリ・ポストプロセッサーを用いてモデルの作成と均質化理論を用いた解析システムとの共通化を行った.このような方法を応用して巨視的なクリープ特性や材料内部の微視的な挙動が明らかにし,複合材料のクリープ機構の理論的解明を試みた.その結果,複合材料の温度が高くなると,残留応力の低下によって界面の摩擦力が低下することから界面上のすべりが促進され,界面のすべりと母材のクリープ相互効果によって温度上昇とともにクリープ変形が非常に顕著になることが明らかになった.金属基繊維複合材料の界面損傷とクリープ挙動の相互効果を明らかにするために,複合材料の巨視的・微視的挙動に着目して解析を行った.金属の母材は高温では容易に降伏し,また,クリープ変形が生じやすくなる.また,高温で母材と強化繊維との反応を避けるために繊維が被覆されている場合もあり,母材や界面の特性が金属基複合材料の挙動をより複雑なものにしている.繊維の破断を起点とする界面損傷の進展と界面の滑りが母材の応力緩和によってさらに加速されると着想し,複合材料の界面損傷とクリープ挙動の相互効果について検討した.金属基繊維複合材料のクリープ挙動を明らかにするために,母材の金属基に時間依存性のあるクリープ特性を考慮し,繊維破断とその破断部から進展する界面剥離損傷の三次元シミュレーションを行った.複合材料の微視構造の周期性を仮定し,巨視的な挙動と微視的な挙動が系統的に記述できる均質化理論に注目した.界面損傷の影響を詳細に検討できるように微視的な擾乱変位に関する境界値問題を境界積分方程式で定式化する手法を開発した.繊維複合材料に対して,界面を含めて境界要素を効率的に生成して詳細な三次元解析を行うために汎用のプリ・ポストプロセッサーを用いてモデルの作成と均質化理論を用いた解析システムとの共通化を行った.このような方法を応用して巨視的なクリープ特性や材料内部の微視的な挙動が明らかにし,複合材料のクリープ機構の理論的解明を試みた.その結果,複合材料の温度が高くなると,残留応力の低下によって界面の摩擦力が低下することから界面上のすべりが促進され,界面のすべりと母材のクリープ相互効果によって温度上昇とともにクリープ変形が非常に顕著になることが明らかになった.金属基繊維複合材料のクリープ挙動を明らかにするために平成8年度は複合材料の巨視的,微視的挙動の解析に均質化理論を適用した.高温におけるクリープ挙動を解析するために均質化理論と境界要素法による粘塑性解析アルゴリズムを組み合わせるための理論的検討を行った.繊維複合材料の繊維と母材の界面の損傷とクリープ挙動の関連を評価するために繊維複合材料の三次元解析を対象とした.本手法は均質化理論と境界要素法を組み合わせて適用することによって複合材料の界面の挙動を詳細に検討できる点にある.微視的挙動の解析に境界要素法を採用したとにより境界のみの検討で解析が可能なことから界面損傷のシミュレーションが容易である.界面を含めて繊維複合材料の境界要素を効率的に生成して詳細な三次元解析を行うために,汎用有限要素解析ソフトのプリ・ポストプロセッサーを用いてモデルの作成と均質化理論を用いた解析システムとの共通化を行った.本評価システムの検証のためにより微視構造が複雑な粒子分散複合材料の評価に適用し,基本的な解析プログラムの評価を行った.その結果の一部を第9回計算力学講演会において発表した.平成9年度はさらに金属基の高温におけるクリープ挙動による応力緩和効果と界面損傷に着目して複合材料の巨視的挙動との関連について検討し,その挙動を明らかにする予定である.金属基繊維複合材料の界面損傷とクリープ挙動の相互効果を明らかにするために、複合材料の巨視的・微視的挙動に着目して解析を行った.金属の母材は高温では容易に降伏し,また,クリープ変形が生じやすくなる.また,高温で母材と強化繊維との反応を避けるために繊維が被覆されている場合もあり,母材や界面の特性が金属基複合材料の挙動をより複雑なものにしている.

繊維の破断を起点とする界面損傷の進展と界面の滑りが母材の応力緩和によってさらに加速されると着想し,複合材料の界面損傷とクリープ挙動の相互効果について検討した.金属基繊維複合材料のクリープ挙動を明らかにするために,母材の金属基に時間依存性のあるクリープ特性を考慮し,繊維破断とその破断部から進展する界面剥離損傷の三次元シミュレーションを行った.複合材料の微視構造の周期性を仮定し,巨視的な挙動と微視的な挙動が系統的に記述できる均質化理論に注目した.界面損傷の影響を詳細に検討できるように微視的な擾乱変位に関する境界値問題を境界積分方程式で定式化する手法を開発した.繊維複合材料に対して,界面を含めて境界要素を効率的に生成して詳細な三次元解析を行うために汎用のプリ・ポストプロセッサーを用いてモデルの作成と均質化理論を用いた解析システムとの共通化を行った.このような方法を応用して巨視的なクリープ特性や材料内部の微視的な挙動が明らかにし,複合材料のクリープ機構の理論的解明を試みた.その結果,複合材料の温度が高くなると,残留応力の低下によって界面の摩擦力が低下することから界面上のすべりが促進され,界面のすべりと母材のクリープの相互効果によって温度上昇とともにクリープ変形が非常に顕著になることが明らかになった.
自然発生顎顔面変形を有する新たな疾患モデルビーグル犬の開発

顎変形症ビ-グル犬に対して,成長に合わせて石膏模型並びに頭部X線規格写真撮影装置に撮影して、その成果を日本先天異常学会において発表した。また、この対象とするため正常ビ-グル犬も同様に研究を行った。その結果、両者に著しい差異を認めた。その詳細は現在、英文投稿を完了している。詳細については研究成果報告書を参照。1.我々が中央動物実験室で維持している雄2、雌6頭の顎変形ビ-グル犬より新たに3頭のビ-グル犬を得た。これらのビ-グル犬の個体調査を行うとともに石膏模型並びに頭部X線規格写真撮影装置でデータを採取した。2.顎変形症のコントロールを得るため放射線医学研究所において正常ビ-グル犬の頭部X線撮影と石膏模型を採取して解析を行った。この資料のうち頭部X線規格写真については、h7.7に東京で行われる日本先天異常学会で発表予定である。また以下の如く成果を学会発表した。自然発生顎変形ビ-グル犬に関する研究6.顎形態の縦断的調査(1994年7月第34回日本先天異常学会)我々の口腔先天異常モデル動物のとりくみ(1994年11月第11回日本障害者歯科学会)顎変形症の研究モデルとしての、顎変形ビ-グル犬の顎変形度を把握するために、正常ビ-グル犬60頭(雄27頭、雌33頭)の頭部X線規格写真を下記の方法で撮影した。1.前投薬としてアトロピン1mmg/Kgを筋注にて投与し、約15分後ケタラール0.2mmg/Kgキラジミン0.1mmg/Kgを筋注にて投与し、全身麻酔下にて撮影した。2.日立メディコム社製X線管装置(UH6GB-11T)を使用し、焦点と被写体間距離を80cmとし、焦点とフィルム間距離を100mとした。これらの方法により、顔面頭蓋に関する計測項目(11項目)、上顎骨に関する計測項目(7項目)、下顎骨に関する計測項目(6項目)の平均値と標準偏差を得た。顎変形ビ-グル犬の頭部X線規格写真等の試料の採取を完了して、論文投稿まで行い得た。しかし、ビ-グル犬の治療の実施に関しては、咬合高径に関する予備実感を行うまでにとどまり、最終年度であるにも関わらず、実施計画を完了することができなった。これについては、次年度も継続して行っていきたいと考えている。
がん研究のための国際情報の収集と配布

本研究は、がん特別研究に所属する研究者に対して、国内外のがん研究情報を配布することを目的としたサ-ビスを主体とする役割を果している。平成二年度における進歩状況は次のごとくである。(1)<がん関係のデ-タベ-スの収集とUTOPIAへの収録。>___ー本研究費によって購入したExcerpta Medica(EM)デ-タベ-スを、研究代表者の所属している筑波大学学術情報処理センタ-の大型計算機システムに入力し、同センタ-で開発したオンライン文献検索システムUTOPIAに収録した。本年度に収録した文献数は、約38万件である。(2)<収録されたデ-タベ-スのオンライン利用の実施。>___ー収録されたデ-タベ-スをオンライン利用に供した。利用している研究者の所属機関は、70機関であり、その利用範囲は全国に及んでいる。UTOPIAに収録されている他のデ-タベ-スも同時に公開しているので、研究者にとって必要なソ-スとしての役割を果している。(3)<SDIサ-ビスの実施。>___ーがん特別研究に所属している研究者の中で、定期的に情報を入手することを希望している研究者を対象に、本研究費で購入したEM及び筑波大学学術情報処理センタ-の校費で購入しているCancer Literature(CL)を対象にSDIサ-ビスを実施した。SDIサ-ビスは、研究者があらかじめ登録している必要とする情報の内容に基づき、新たなデ-タベ-ス・テ-プが納入される度に検索を行い、情報を打ち出して各研究者に送付するサ-ビスである。今年度のサ-ビス回数は、EMが17回、CLが11回で、サ-ビス対象者は延べ4,900名である。本年度は、出力リストを見やすくするために、従来のB4判からA4判に出力、かつタイトル部分に下線を付けるため等のプログラム開発を行い、実用に供している。
二次元架橋高分子網目の弾性挙動の解明

ともにビニル基を有するオリゴシロキサンと4級アミン塩を共重合することによりカチオン基を持つ線状高分子を合成した.自作のLB膜作製装置を用いこの高分子の展開膜を作製した.水相にポリアニオンを注入することでラングミュアー膜を架橋し二次元架橋高分子網目を作製することができた.できたラングミュアー膜の応力緩和挙動を調べた結果,液体膜状態では印加した応力は時間とともに緩やかに関することがわかった.この応力の緩和はラングミュアートラフに溶媒などを添加すると非常に加速されることがわかった.ラングミュアー膜を作製した後架橋剤を加えると架橋反応は緩やかに進行する.その反応速度は架橋剤濃度が高いほど速くなった.平衡状態にある二次元架橋膜の物性に及ぼす架橋度の影響を調べた.架橋剤濃度が増加するにつれ膜の一分子あたりの専有面積は減少し,膜はコンパクトになることがわかった.これは架橋剤濃度が高いほど,膜の架橋度が増加するためである.また,コンパクトな膜ほど高い面積弾性率を示すこともわかった.また,膜の物性は架橋剤の注入方法にも大きく影響を受けることもわかた.一定量の架橋剤をラングミュアートラフに加える際には,1カ所に架橋剤の全量を加えると架橋が不均質になるが,少量を膜の周りに加えて行くと均質な架橋膜ができることがわかった.二次元架橋網目の弾性挙動を測定するため,Langmuir-Blodgett膜作製装置を自作した.また,併せて二次元高分子網目の合成にも着手した.合成では網目高分子の前駆体である4級アミンモノマーまでの合成を完了した.二次元網目系の弾性挙動との比較のための三次元綱目系の弾性挙動についての解析をおこなった.この解析には,これまで報告されている種々のエラストマ一の一軸および二軸変形下での弾性挙動についてのデータを用いた.大変形下での弾性解析は有限変形理論を用い,変形の小さい領域での弾性解析には微小変形理論を用いた.また,これらの弾性挙動の解析はひずみエネルギー密度関数(W)を用いて行った.Wのひずみテンソルの第一不変量(I_1)と第2不変量(I_2)に関する導関数はそれらの関数となるものの不変量に対する依存性は極めて弱いことがわかった.一方,微小変形領域では,それらの導関数は不変量の変化に敏感であり,ひずみが0の近づくにつれて導関数は急激な変化を示すようになることがわかった.通常の弾性解析では,変形による網目の体積変化を無視している.今回得られた結果は,変形の小さい領域での弾性挙動の解析では綱目の体積変化が無視できないことを示しているのかも知れない.ともにビニル基を有するオリゴシロキサンと4級アミン塩を共重合することによりカチオン基を持つ線状高分子を合成した.自作のLB膜作製装置を用いこの高分子の展開膜を作製した.水相にポリアニオンを注入することでラングミュアー膜を架橋し二次元架橋高分子網目を作製することができた.できたラングミュアー膜の応力緩和挙動を調べた結果,液体膜状態では印加した応力は時間とともに緩やかに関することがわかった.この応力の緩和はラングミュアートラフに溶媒などを添加すると非常に加速されることがわかった.ラングミュアー膜を作製した後架橋剤を加えると架橋反応は緩やかに進行する.その反応速度は架橋剤濃度が高いほど速くなった.平衡状態にある二次元架橋膜の物性に及ぼす架橋度の影響を調べた.架橋剤濃度が増加するにつれ膜の一分子あたりの専有面積は減少し,膜はコンパクトになることがわかった.これは架橋剤濃度が高いほど,膜の架橋度が増加するためである.また,コンパクトな膜ほど高い面積弾性率を示すこともわかった.また,膜の物性は架橋剤の注入方法にも大きく影響を受けることもわかた.一定量の架橋剤をラングミュアートラフに加える際には,1カ所に架橋剤の全量を加えると架橋が不均質になるが,少量を膜の周りに加えて行くと均質な架橋膜ができることがわかった.
アクチニド化学への相対論的密度汎関数理論によるアプローチ

放射性廃棄物地層処分の安全性・信頼性向上に寄与する知見を与えるため,ウラニルを対象アクチニドとし,特にウラニルの還元,鉱物表面への吸着,表面での還元反応を解明するためのDFTによる理論化学的手法を構築・提案することを目的とした。1.ウラニルの還元反応の理論的予測・再現を扱った。DFTを用いた計算は,既往の研究で問題点が指摘されていた.本研究では,DFTでの問題点・解決法を解明することを目的とした.結果として,DFTでウラニルの還元を扱うことが問題ではなく,反応のモデル化,電子状態の記述に問題があったことが分かった.同様なアクチニル結合を有するNp,Puに対しても応用可能との見通しが得られている.2.ウラニルの鉱物表面での吸着構造を解明する手法を構築し,吸着構造をEXAFS実験と併せて明らかにすることを目的とした,鉱物は金属水酸化物のモデルとしては,ギブサイトを用いた.DFTによるギブサイト表面は,Al6量体クラスターを用いてモデル化した.これは今までウラニル多核種の吸着や,表面沈殿と言及されるに留まっていたものに対して,DFTとEXAFSの両面から妥当な構造を提案したといえる.3.共存イオンとしてオルトケイ酸が存在した場合の吸着構造を明らかにすることを目的とした.共存イオンのウラニルの吸着に対する影響を,pHによる吸着構造の変化まで含めて提言することができた.4.環境中でのウラニルの還元を扱った,環境中ではある種の有機酸が共存するか,Fe(II)が鉱物として存在するとウラニルの還元が起こることが知られている.そこでFe(II)を還元剤とした反応をモデル化し,反応機構を解明することを目的とした。本研究では,環境中でのウラニルの還元について,複核錯体形成による内圏電子移動,鉱物表面への吸着による電子移動が反応機構の一つとして妥当であることが分かった.1.有機酸存在下でのU(VI)のFe(II)による還元反応機構の解明U(VI)は有機酸存在下でFe(II)によって還元され、U(IV)が生成することが当グループの実験により知られている。U(IV)はU(VI)に比べ、沈殿を生じやすく、故に環境中での移行が遅延されることから安全評価上望ましい酸化状態である。19年度はU(VI)-Fe(II)間の電子授受に、いかにして有機酸が関与するかを量子化学計算によって評価した。現在のところ、U(VI)-Fe(II)問を有機酸が架橋することによって反応が進行するという機構を提案している。2.U(VI)の鉱物表面への吸着モデル構築に向けた、表面のモデル化・表面錯体の同定鉱物表面への放射性核種の吸着をモデル化・評価し、地下環境中での放射性核種の移行挙動を予測することは安全評価上重要な指針となる。さらに、環境中での移行挙動を予測するうえでは共存イオンの核種の吸着挙動に対する影響を考慮する必要があるが、実験的評価・解析が困難な場合が多く、理論的アプローチの構築が望まれている、19年度は表面吸着モデリングのために、モデル鉱物としてギブサイト(・-Al(OH)3)を用い、核種としてU(VI)を、共存イオンとしてオルトケイ酸を用いた評価を行った。表面モデルとしてはA16核のクラスタを用いた。さらに、GCOEプログラムの一環としてドイツ・フランスに短期滞在し、放射光によるXAFS実験に参加・解析手法を習得し、滞在先の研究者との交流・議論を行った。実験と量子化学計算の強みを生かしあった研究が進展している。本研究では,環境中でのウラニルの還元について,複核錯体形成による内圏電子移動,鉱物表面への吸着による電子移動が反応機構の一つとして妥当であることが分かった.
術後補助化学療法を受けた乳がん患者のＱＯＬおよびＱＡＬＹｓ評価

乳がんは、治療法の改善などにより生存率は高くなっているが、身体面だけでなく、心理・社会的苦痛を受けることが報告されている。本研究では、まず、乳がん患者の心理社会的介入効果を、Quality of life(QOL)の変化の相違という観点からメタアナリシスを実施した。これより、乳がん患者に実施する心理社会的介入の効果のエビデンスがQOL評価より明らかになった(QOL Life Res 2014 23(1) 21-30)。また、外来化学療法を受ける乳がん患者のQOLの状況について調査を実施した。今後、臨床的に意味のある最小スコア差の算出など、QOL評価研究につなげていきたいと考えている。乳がんは、治療法の改善などにより生存率は高くなっているが、あらゆる段階でさまざまな身体面だけでなく、心理・社会的苦痛を受けることが報告されている。それにともない、治療期間中や治療後に実施される心理社会的介入の効果が期待されている。本研究では、術後補助化学療法を受けた乳がん患者を対象にQOL評価を実施したRCT研究を対象にし、心理社会的介入効果を、Qualityof life(QOL)の変化の相違という観点からシステマッティックレビューおよびメタアナリシスを実施した。その結果、Global QOL(全体のQOL)では有意な違いはあらわれなかったが、乳がんの症状面と感情面において、心理社会的介入群の効果が有意にあらわれた。特に、心理社会的介入のひとつであるサイコデュケーションの介入群においては、感情面において効果がみられた。この結果より、乳がん患者に実施する心理社会的介入の効果のエビデンスがQOL評価の観点から強められた。そして、QOL評価を実施することの重要性が明らかになった。また、今回のメタアナリシスでは、単変量メタアナリシスで解析を実施したが、QOL質問紙の特徴を考慮し、多変量メタアナリシスでの解析方法を実施、検討し、QOL研究を対象にしたメタアナリシスの解析方法について学会発表(口演:2013年度統計関連学会連合大会大阪)を行った。今後、論文にまとめる予定である。サイコエデュケーションの介入にあたるブックレットを用いた介入効果を検討するために、乳がん患者を対象にしたQOL評価のフィールドワークの準備を進めている。本研究では、術後補助化学療法を受けた乳がん患者を対象にQOL評価を実施したRCT研究を対象にし、心理社会的介入効果を、Quality of life(QOL)の変化の相違という観点からシステマッティックレビューおよびメタアナリシスを実施した。乳がんは、治療法の改善などにより生存率は高くなっているが、あらゆる段階で身体面だけでなく、心理・社会的苦痛を受けることが報告されている。本研究では、術後補助化学療法を受けた乳がん患者を対象にQOL評価を実施した無作為化比較研究を対象にし、心理社会的介入効果を、Quality of life(QOL)の変化の相違という観点からシステマッティックレビューおよびメタアナリシスを実施した。この結果は海外雑誌に掲載された(QOL Life Res 2014 23(1) 21-30)。また、この結果より、乳がん患者に実施する心理社会的介入の効果のエビデンスがQOL評価より明らかになった。また、QOL質問紙の特徴を考慮し、メタアナリシスの方法のひとつである多変量メタアナリシスについての検討も実施し、学会発表した(口演2014年度日本公衆衛生学会栃木)。今回のメタアナリシスの結果より、日本での心理社会的教育の効果につて検討する。今後、外来化学療法を受ける乳がん患者に対し、心理社会的教育の介入のひとつであるワークブックによる介入を実施し、その効果をQOLおよび心理的適応の観点から検討する。この研究の実施にあたり、まず、外来化学療法を受ける乳がん患者のQOL状況について調査した。この結果は学会で報告した(口演2014年度日本疫学会愛知)。医学統計質問紙調査のプロトコル作成、倫理委員会提出書類の提出などフィールドワークの準備に時間をかけた。

現在、術後補助化学療法を受けた乳がん患者を対象に、QOLおよび質調整生存年数(QALYs)の観点から評価するために、質問紙調査のプロトコルを作成し、倫理委員会に提出する予定でいる。術後補助化学療法を受けた乳がん患者を対象に、QOLおよび質調整生存年数(QALYs)の観点から評価するために、質問紙調査を実施し、実施可能性を検討する。また、本研究では、乳がん患者のQOLおよびQOLを考慮した質調整生存年数(QALYs)が心理社会的介入効果について検討する。また、併行し、QOL研究を対象にしたメタアナリシスの解析方法の検討について海外雑誌に投稿する。また、本研究では、乳がん患者のQOLおよびQOLを考慮した質調整生存年数(QALYs)が心理社会的介入や治療法によって違いがあるかどうかに焦点をあて検討する。まずは、メタアナリシスの結果を海外雑誌に投稿する。また、同様に、質問紙調査の結果をまとめ、学会発表するとともに、論文作成し、海外雑誌に投稿する。フィールド調査にあたり、ブックレット作成する予定であっが、倫理審査の承認が年度内に得られなかったため、次年度使用額が生じた。ブックレット作成にあたり、印刷費として使用。該当なし
玉類の原材産地分析から考察する玉類の分布圏の研究

原産地調査と原石群の確立:静岡県引佐町、兵庫県大屋町、旭川市神居コタン地域および空知川流域の調査を行い引佐産、大屋産、神居コタン産ヒスイが他のヒスイと区別できることが明らかになり、空知川流域のヒスイ様原石は日高産ヒスイと同質であった。玉類の産地分析を行ったとき、日高および飛騨地域のヒスイ(軟玉)は相互に組成が似ているために、両原産地に同定されることがある。空知川から良質の碧玉原石が採取されることを発見し空知原石を確立した。また、この群は蛍光X線分析法とESR法の併用により、容易に他の群と区別できることが分かった。これで、碧玉は9原石群が確立され産地分析が可能になった。遺物の原材産地推定:糸魚川産以外の日高産翡翠の拡散について研究を行なってきた。北海道余市町の大川遺跡のヒスイ製勾玉の中に産地分析を行ったところ、勾玉の多くは糸魚川産ヒスイ原石が使用されていたが、1個に日高および富良野市の地域から採取される原石が使用されていることが明らかになり、また飛騨地域原産地の地元の西田遺跡で未加工のヒスイ様原石が飛騨原石と同定できた。両遺跡で糸魚川産以外のヒスイ様玉材が使用されたことが確認できたことにより考古学上に新たな資料が提供できた。また、碧玉では玉谷産地より8Kmの近距離に位置する豊岡市の女代南遺跡より出土した約100個の碧玉製遺物の産地分析で、玉谷産原石は剥片の約40%に確認されたが管玉製作行程中の玉材には殆ど見られず、原産地が同定されなかった碧玉玉材は同質の組成を示すことを発見した。この産地不明の遺物で群(女代南B群)を作り、この碧玉の使用している分布圏が滋賀県、大阪府、兵庫県、鳥取県、島根県に広がっていることを明らかにした。また、これらの地域の古墳時代では花仙山産原石を使用した玉類が、九州南部でも使用されることが本研究で明らかになった。1.硬玉、軟玉の原産地調査と原石群の確立では、原産地調査は兵庫県大屋町のヒシロ谷を行なった。産出の硬玉は白色で、比重が3.2以下が主体で、同質様の玉類が出土することから、大屋産原石が使用されていると報告されている。大屋産ヒスイでは、Sr/Feの比が比較的大きく、この比値で長崎産、日高産、引佐産の各原石と区別ができることが判明した。しかし、糸魚川産、ミャンマー産、大佐産、若桜産との比較では、一部重なるところがあり相互に区別できない原石がみられた。また、静岡県引佐町のヒスイ産地の原石調査では、Ca/Siの比値で糸魚川産、大佐産、若桜産、大屋産と、Sr/Feの比値で長崎産と容易に区別できることが明らかになり、北海道富良野地域空知川流域で採集される軟玉原石は、日高産地で採取される原石と同質の組成であった。2.碧玉の原産地調査と原石群の確立では、産地間を弁別する指標として蛍光X線分析による元素分析に加えて、イオン、色中心などの常磁性種のESR信号を用いて、石川県二俣産、愛知県土岐産、島根県花仙山産、新潟県猿八産、兵庫県玉谷産の区別が確実に行えるようになった。

また、碧玉の原産地調査では、玉谷原産地から約10Km離れた八代谷産地からの碧玉は、玉谷産と同質であることが判明し、兵庫県山南町の石戸産地の碧玉は、ESR信号は玉谷産に一致するが、元素組成は石戸産独特であった。また、北海道の西興部村の興部産の碧玉は、g=2.0023付近に半値幅が約10ガウスのシングレットのESR信号を示し、また組成の上からは、鉄元素の含有量が高く、容易に他の産地の原石と判別が可能であった。3.これら玉類の原材産地分析の結果では、北海道の5遺跡、九州の3遺跡、山形県、愛知県の遺跡の硬玉製玉類に糸魚川産のヒスイが使用され、兵庫県新方遺跡で玉谷産が、同県箱塚古墳、徳島県蓮華谷古噴群で花仙山産碧玉が使用されていることが明らかになった。遺物の原材産地推定:糸魚川産以外の日高産翡翠の拡散について研究を行なってきた。北海道余市町の大川遺跡のヒスイ製勾玉の中に産地分析を行ったところ、勾玉の多くは糸魚川産ヒスイ原石が使用されていたが、1個に日高および富良野市の地域から採取される原石が使用されていることが明らかになり、また飛騨地域原産地の地元の西田遺跡で未加工のヒスイ様原石が飛騨原石と同定できた。両遺跡で糸魚川産以外のヒスイ様玉材が使用されたことを確認できたことにより考古学上に新たな資料が提供できた。また、碧玉では玉谷産地より8Kmの近距離に位置する豊岡市の女代南遺跡より出土した約100個の碧玉製遺物の産地分析で、玉谷産原石は剥片の約40%に確認されたが管玉製作行程中の玉材には殆ど見られず、原産地が同定されなかった碧玉玉材は同質の組成を示すことを発見した。この産地不明の遺物で群(女代南B群)を作り、この碧玉の使用している分布圏が滋賀県、兵庫県、大阪府、鳥取県、島根県に広がっていることを明らかにした。また、これらの地域の古墳時代では花仙山産原石を使用した玉類が、九州南部でも使用されることが本研究で明らかになった。原産地調査と原石群の確立:本年度は旭川市神居コタン地域および空知川流域の調査を行い神居コタン産ヒスイが他のヒスイと区別できることが明らかになった。空知川流域のヒスイ様原石は日高産ヒスイと同質あった。玉類の産地分析を行ったとき、日高および飛騨地域のヒスイ(軟玉)は相互に組成が似ているために、両原産地に同定されることがある。本年度、空知川から良質の碧玉原石が採取されることを発見し空知原石の群を確立した。また、この群は蛍光X線分析法とESR法の併用により、容易に他の群と区別できることが分かった。
アストロサイトPACAP/PAC1Rシグナルが関与する恐怖記憶メカニズムの解明

これまでの我々の解析から,恐怖記憶を獲得する時に海馬組織特異的なグリコーゲン分解と乳酸増加を惹起することが明らかとなっている.すなわち,アストロサイト-ニューロン乳酸シャトル(ANLS)が機能的に働き恐怖記憶の学習に関与していると推察される.さらに,ANLSはPACAP (-/-)において機能が弱まることから,PACAPはANLSの活性化因子であることが推察され,特にPACAP特異的な受容体として知られるPAC1Rが重要な役割を担っていると考えている.脳内においてグリコーゲンはアストロサイト特異的に存在していることから,本研究において海馬アストロサイト特異的なPAC1Rのノックアウトを達成する必要がある.我々は,まずPAC1Rのゲノム領域であるAdcyap1r1にCrispr/Cas9が認識するPAM配列を見出し,ガイドRNAとAdcyap1r1への相同配列を有するターゲティングDNAを,受精卵へマイクロインジェクションしている.さらに,GFAPプロモータの下流でCreを発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)を作成し,アストロサイト特異的なCreの発現を誘導できることを確認済みである.今後,これらの材料を用いて,海馬アストロサイト特異的なPAC1R (-/-)マウスを作成し,恐怖記憶とANLSにおよぼす効果を検証していく.一方,アストロサイトのANLSの活性化にはPKCが関与する知見を得ている.そこで,我々はGFAPプロモータの下流でデザイナー薬剤により活性化するデザイナー受容体(DREADD)を発現するAAVを作成し,海馬のアストロサイトに感染後,クロザピンNオキシドを腹腔内投与すると,cFos陽性の海馬アストロサイトが顕著に増加することを見出している.昨年度はアデノ随伴ウイルスによる実験系と,デザイナー薬剤により活性化するデザイナー受容体(DREADD)の実験系を立ち上げ,海馬アストロサイト特異的なDREADD遺伝子(hM3DおよびhM4D)発現を達成し,海馬アストロサイト特異的にPKCを活性化させることに成功させた.さらに,PAC1Rのfloxマウスの作成に関しては,すでに受精卵へのマイクロインジェクションが進行しているとともに,米国においてPAC1Rのfloxマウスが作成されたという情報を受け,現在鹿児島大学への譲渡を交渉中であり,いずれかの方法によって近日中にPAC1Rのfloxマウスが使用可能になる可能性が高い.以上の様な理由から,(2)の概ね順調に進展しているとした.本年度は引き続きPAC1Rのfloxマウスを作成すると共に,確立された海馬アストロサイト特異的なデザイナー薬剤により活性化するデザイナー受容体の実験系を用いて,海馬アストロサイト選択的にPKCを活性化し,恐怖記憶およびANLSの活性化の指標として,in vivoマイクロダイアリシス法を用いて細胞外乳酸濃度を測定する予定である.これまでの我々の解析から,恐怖記憶を獲得する時に海馬組織特異的なグリコーゲン分解と乳酸増加を惹起することが明らかとなっている.すなわち,アストロサイト-ニューロン乳酸シャトル(ANLS)が機能的に働き恐怖記憶の学習に関与していると推察される.さらに,ANLSはPACAP (-/-)において機能が弱まることから,PACAPはANLSの活性化因子であることが推察され,特にPACAP特異的な受容体として知られるPAC1Rが重要な役割を担っていると考えている.脳内においてグリコーゲンはアストロサイト特異的に存在していることから,本研究において海馬アストロサイト特異的なPAC1Rのノックアウトを達成する必要がある.我々は,まずPAC1Rのゲノム領域であるAdcyap1r1にCrispr/Cas9が認識するPAM配列を見出し,ガイドRNAとAdcyap1r1への相同配列を有するターゲティングDNAを,受精卵へマイクロインジェクションしている.さらに,GFAPプロモータの下流でCreを発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)を作成し,アストロサイト特異的なCreの発現を誘導できることを確認済みである.今後,これらの材料を用いて,海馬アストロサイト特異的なPAC1R (-/-)マウスを作成し,恐怖記憶とANLSにおよぼす効果を検証していく.一方,アストロサイトのANLSの活性化にはPKCが関与する知見を得ている.そこで,我々はGFAPプロモータの下流でデザイナー薬剤により活性化するデザイナー受容体(DREADD)を発現するAAVを作成し,海馬のアストロサイトに感染後,クロザピンNオキシドを腹腔内投与すると,cFos陽性の海馬アストロサイトが顕著に増加することを見出している.昨年度はアデノ随伴ウイルスによる実験系と,デザイナー薬剤により活性化するデザイナー受容体(DREADD)の実験系を立ち上げ,海馬アストロサイト特異的なDREADD遺伝子(hM3DおよびhM4D)発現を達成し,海馬アストロサイト特異的にPKCを活性化させることに成功させた.さらに,PAC1Rのfloxマウスの作成に関しては,すでに受精卵へのマイクロインジェクションが進行しているとともに,米国においてPAC1Rのfloxマウスが作成されたという情報を受け,現在鹿児島大学への譲渡を交渉中であり,いずれかの方法によって近日中にPAC1Rのfloxマウスが使用可能になる可能性が高い.以上の様な理由から,

(2)の概ね順調に進展しているとした.本年度は引き続きPAC1Rのfloxマウスを作成すると共に,確立された海馬アストロサイト特異的なデザイナー薬剤により活性化するデザイナー受容体の実験系を用いて,海馬アストロサイト選択的にPKCを活性化し,恐怖記憶およびANLSの活性化の指標として,in vivoマイクロダイアリシス法を用いて細胞外乳酸濃度を測定する予定である.当初購入予定であった機器を使用する実験計画に変更が生じたため
間質細胞との共培養系における造血幹細胞の増殖動態の解析

M-CSFの遺伝子に突然変異を持つために活性のないM-CSFを産生しているop/opマウスの新生仔の頭蓋冠から、間質細胞株OP9を樹立した。この細胞は、高い造血支持能を持つがマクロファージ分化を支持しないために、造血幹細胞の増殖に関する研究に特に摘していることが明らかになった。また、骨髄細胞と間質細胞の共培養系をコラーゲンゲルで覆って培養して造血幹細胞にコロニーを形成させる方法を改良し、コラーゲンゲルにsuspendした骨髄細胞を間質細胞層の上に植え込み、血球系細胞が間質細胞に接触しかつ動かないようにすることが可能になった。c-kitは造血幹細胞が発現しているreceptor分子であり、間質細胞は細胞表面にc-kit ligandを発現している。このreceptor-ligand com-plexの造血幹細胞と間質細胞の接着への関与について検討した。c-kit遺伝子に突然変異を持つWBB6F1-W/W^Vマウスの骨髄細胞とOP9細胞を液体培地を用いて共培養すると、造血レベルが急速に低下した。しかし、骨髄細胞をコラーゲンゲルを用いて共培養すると、W/W^Vマウスの場合も正常マウスの場合に比べテ小さいが約80%程度の数のコロニーが形成された。骨髄細胞をOP9細胞と24時間共培養して接着しているものとしていないものに分けて造血幹細胞の数を測定すると、OP9細胞に接着している造血幹細胞の割合は、W/W^Vマウスの場合は正常マウスの場合に比べて有意に低かった。また、造血幹細胞のOP9細胞への接着が、c-kit receptorの機能を阻害するモノクローナル抗体ACK2によって抑制された。これらの結果から、造血幹細胞はc-kit recrptorとc-kit ligandの結合に一部依存して間質細胞に接着することが明らかになった。さらに、やか分化した造血幹細胞のほうが、未分化なものよりもc-kitに対する依存性が高いことも明らかになった。
日本の国際物流業のロジスティクス対応行動の競争優位性分析

本研究は、日本の国際物流業がロジスティクス対応からサプライチェーン対応に移るプロセスにおいて、どのような競争優位を達成しているのかを、主としてアジア物流に注目しつつ、実証的に論じたものである。第1章は荷主のロジスティクス戦略の高度化とは、物流・ロジスティクス・サプライチェーンというように、この戦略が製造業・流通業のビジネスモデルそのものと融合進化するプロセスであることを論じている。第2章では、アメリカ、ヨーロッパ、アジアにおいて展開された我が国企業の海外事業活動のロジスティクス機能とその成果の関係を、繊維、一般機械、電気機械、輸送機械の4業種につき対比考察して、その地域特性を分析している。第3章ではアジア立地企業の対米物流構造の分析を通じて、日本企業のアジアにおけるロジスティクス戦略拠点、の構築にどの程度のグローバル整合性が認められるのかを解明している。第4章では、国際海運物流システムがもつ戦略の二面性、つまり複合輸送システムという成熟したサービス無差別戦略と、貨物そのものの発生環境に対応する革新的なサービス差別化戦略、の同時的展開に注目している。第5章では、日本の拠点港湾である神戸港と大阪港の行動メカニズムを解明して、今後の物流改革のベースを提供している。最後に第6章ではダイナミックに進行する海運物流と空運物流の競争と補完の状況がプロダクト・サイクル理論を応用した両モードの物流シェア推移に関わる仮説と整合するように展開されている事態に注目して、この仮説が日本の輸出物流のドライバー機能を現実に果たし得ることを推論している。このように本研究はグローバル化・情報化・規制緩和を背景にした物流業と製造業・流通業との相互交流と対話の中からいくつかの新たな戦略転換の萌芽を浮き彫りにし、日本物流業のグローバル競争優位が展望できるように努めている。本研究は、日本の物流業がロジスティクス対応からサプライチェーン対応に移るプロセスにおいて、どのようなグローバル競争を展開しているのかを、主としてアジア物流に注目しつつ、実証的に論じたものである。その意味で本研究の主たる視点は物流業の行動分析にあり、その中で日本の物流業がどのようなグローバル優位を達成しているのか、という課題に迫ろうとしているのである。そこで、第2世代ロジスティクスにおいて中程度に効率的な段階にあるアジア立地企業の対米物流構造の分析を通じて、日本企業のアジアにおけるロジスティクス戦略拠点の構築にどの程度のグローバル整合性が認められるのかを、アジア諸国の企業行動と比較対照して明らかにしている。とりわけ自動車・繊維・家電の3業種の物流にスポットを当てたこの分析結果、日本企業のロジスティクス戦略拠点のグローバル拠点性がかなり高く、さらにその拠点構築の目的がトータル・ロジスティクス・コスト最小よりもロジスティクス・ネットワークの効率性重視に向かっている状況を確認でしている。それは、企業間物流をも含めて、大きな流れが第3世代ロジスティクスの展開の前提となるSCMに向かっているという事態を裏付けていると見られる。他方において、香港とシンガポールにおける物流と港湾の実態調査を踏まえて、日本の拠点港湾,とりわけ西日本に位置する神戸港と大阪港が、198695年の間に、アジアの9カ国との物流に対して採っていた行動メカニズムを解明して、今後の物流改革のベースとして、輸出コンテナ貨物の拠点港湾の開発とは、港湾の背後地域を完全に包含する規模を持った大規模港湾の一体的開発を指すものでなければならない、との認識を明らかにしている。これらを踏まえて本研究の分析の枠組みを、「市場支配とコスト削減による伝統的戦略」と「SCMに対応する新規サービスの創出戦略」、という2面に求め、アジア、北米、EUの物流ネットワークのダイナミックな変動と物流業のグローバル戦略をプロダクトサイクルの視点より実証的に解明することが可能であることを明らかにした。

本研究は、前年度に形成した日本物流業の競争優位構造をロジスティクス対応行動の面から分析するための2つの視点、つまり市場支配とコスト削減による伝統的戦略(「コスト削減戦略」と略称)」と「サプライチェーン・マネジメント(SCM)に対応する新規サービスの創出戦略(「サービス創出戦略」と略称)」に注目して、とりわけ日本の輸出物流構造における空運業と海運業(コンテナ船業)の競争優位構造、港湾物流に見るロジスティクス優位のソース、さらには、全体を基礎づける企業間取引の構造につき考察を展開した。コンテナ船業と空運業がわが国輸出貿易に果たす主導的役割は、対米、対欧、対アジアの主要3地域において共通して、1992年前後を分岐点として大きく転換し、空運業が新たな発展の基礎を固めたことが注目される。それ以前に両輸送モードが相互補完的に、かつ相乗的に発展して来た理由は、コスト削減戦略の下では両モードが共通してかかわる限界的グレーゾーンが広く存在し、このゾーンが一方的に支配される事がなかりたからである。ところがSCMの下でサービス創出戦略が本格化した90年代前半においては、空運の競争優位がビジネスモデルの中で醸成され、その結果、競争的グレーゾーンの大半が空運支配の下におかれるようになったのである。分析結果は、これに留まるのではなくて、海運と空運の競争優位の動態が、産業のライフサイクルやプロダクトサイクルを映す鏡でもある点にも注目しなければならない。日本の対米、対欧、対アジアの輸出物流が共通して空運志向性を強めているという事実は、産業構造の革新に向かう強いトレンドが機能しているということであり、この点もあわせて実証されている。さらにSCMを基礎づける企業間取引が回避しえないトレンドにあることを、海運市場の形成時代から現代までの約100年の取引機構を振り返って、史的、制度的、法的、経済的に実証した。一方港湾活動においては、アジア諸港の構築したビジネスモデルがロジスティクス時代の競争優位を固めつつある中で、日本の拠点港湾の合併経営を指向することが、サービスの創出戦略を媒介にした実質的な成果向上に繋がることを、大阪湾経営に注目して実証的に解明した。
裁判員裁判における殺人罪の量刑判断に関する研究

本研究は、LEX/DBインターネットに掲載された裁判員裁判における殺人罪(未遂罪等を含む。)を分析の対象にして、前研究で取り組んだ新たな量刑の数量化モデル(統計的機械学習を用いた量刑予測モデル)を用いて、その量刑判断に関する各基準、(1)死刑と無期刑の判断基準[分析1]、(2)無期刑と有期刑の判断基準[分析2]、(3)有期刑を3年超とするか否か(執行猶予の可能性を視野に入れるか否か)の判断基準[分析3]、(4)刑期の判断基準[分析4]、(5)実刑・執行猶予の判断基準[分析5]について明らかにすることを目的に行った。研究期間中に、数量化理論第I類と変数増減法を用いて、殺人罪の刑期判断予測モデルを立てた。これは、影響力のある量刑因子を特定するとともに、標準化残差の範囲から外れた事例分析を行って、なぜ範囲から外れたのか(実績値と予測値の大きな乖離が生じたのか)を検証し、欠落していた量刑因子やカテゴリーを抽出するために行ったものである。これによって、学習アルゴリズムの構築を図り、現在、その実験を行うに至っている。なお、3年間の研究期間では、分析4を中心に行ったが、それは、これが学習アルゴリズムの構築に向けた中心に位置づけられるものであったからである。他の分析結果についても、今後、順次公表していく予定である。、また、本研究から派生的に、判例批評も行った。この批評を通じて、裁判員裁判の量刑判断モデルでは、対象事件が属する社会的類型(刑事学的類型)を「軽微」、「中程度」、「重大」などに分類し、それらの量刑傾向の大枠を過去の宣告刑の分布から設定することになるので、大枠が狭まる上に、大枠から軽い方向で踏み出す場合にもしきい値が厳格に反応し、一般情状に関する因子の重みがあまり影響しないという問題性があることを指摘した。本論文により、次の研究課題の気づきにつながった。本研究は、判例データベース(LEX/DBインターネット)に掲載された裁判員裁判における殺人罪(未遂罪等を含む。)を対象に、応募者が前研究で取り組んだ新たな量刑の数量化モデル(統計的機械学習を用いた量刑予測モデル)を用いて、その量刑判断に関する各基準、死刑と無期刑、無期刑と有期刑、刑期、実刑・執行猶予の判断基準などを明らかにするものである。研究初年度である平成28年度は、当初の計画どおり下記のことを行った。■分析サンプルの収集とデータ入力■平成28年度は、平成27年12月までに判例データベース(LEX/DBインターネット)に掲載された裁判員裁判における殺人罪(未遂罪等を含む。)の事件659件、及び平成年間の死刑(求刑事件、再審請求事件なども含む。)に関する事件890件について、判決書全文のデータをPDFで収集して、それらを一通り目を通した上で、分析対象の選別を行った。そして、選別した分析対象を研究アシスタントとともに手分けをして読み、調査票への記入を行うとともに、それらのデータをExcelに入力して、分析・学習用データを作成した。■分析方法の改良と精緻化■平成28年度は、前研究で取り組んだ新たな量刑の数量化モデル(統計的機械学習を用いた量刑予測モデル)の改良・精緻化を行うべく、1量刑理論に関する研究書や研究論文を収集して精読する、2量刑分析に関わる第一人者と情報交換する、3関連する学会や研究会に参加して情報交換を行うなどして、いくつかの量刑因子(たとえば前科・前歴など)の影響度合いに関する計算方法に関する再検討を行った。当方の研究計画調書においては、「平成28年度は、平成27年度末まで判例データベース(LEX/DBインターネット)に掲載された裁判員裁判における殺人罪(未遂罪等を含む。)について、調査票に記入して、EXCELへのデータ入力を行う(集中的実施期間:平成28年4月12月)。」としていた。研究開始は平成28年7月からとなったが、当初の計画どおりに予定していた作業をこなすことができた。これは、当初の研究計画において補足的実施期間(平成29年1月3月)を設定していたからである。本研究は、判例インターネット(LEX/DBインターネット)に掲載された裁判員裁判における殺人罪(未遂罪等を含む。)約500件を対象に、前研究で取り組んだ新たな量刑の数量化モデル(統計的機械学習を用いた量刑予測モデル)を用いて、その量刑判断に関する各基準、(1)死刑と無期刑の判断基準[分析1]、(2)無期刑と有期刑の判断基準[分析2]、(3)有期刑を3年超とするか否か(執行猶予の可能性を視野に入れるか否か)の判断基準[分析3]、(4)刑期の判断基準[分析4]、(5)実刑・執行猶予の判断基準[分析5]について明らかにするものである。研究2年目である平成29年度は、下記のことを行った。■分析サンプルの入力データの精緻化■平成29年度は、昨年度に引き続き、裁判員裁判における殺人罪(未遂罪等を含む。)の事件659件、及び平成年間の死刑(求刑事件を含む。)について、研究アシスタントとともに手分けしてデータを入力したが、それとともに、昨年度の入力データをブラッシュアップして精緻化した。■分析方法の改良と精緻化■