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超高齢社会に対応した地域建築機能再配置型都市再編システムの社会実験をとおした構築

『超高齢社会に対応した地域建築機能再配置型都市再編システムの社会実験を通した構築』では、さまざまな居住環境を有し日本における多様な都市環境の縮図ともいえる千葉県柏市を主たる研究対象として、各種別の建物が果たす社会的性能を緻密な実態調査を通して抽出し、地域建築機能再配置型都市再編システムを具体化し、社会実験を通して超高齢社会対応型の新たな都市再編システムの構築を目指した。本研究の結果、公共空間には、近隣居住者同志が自然と地域を支えるコミュニティや居場所づくりの重要性が明らかになった。今後の高齢社会の問題を解決するためには、社会学・医学・リハビリ学など分野横断的な取り組みが必要となる。昨年に引き続き、本年度は、平成22年度に、柏市で実施したような基礎的調査、分析を通して、都市再編システムの適用に向け、地域に存在する様々な種別の建物が果たす社会性能を捉えるため、千葉県柏市を対象に実態分析を行った。2010年6月には、豊四季台団地および豊四季台団地と接する周辺地域(以下団地外)を対象に、属性、団地商店街、日中活動、地域活動場所に関するアンケート調査を行った。このアンケートデータに基づき、2010年8月から2011年7月には、アンケートの回答があった居住者を対象に、アンケート調査内容の詳細を聞き取るため、集会室などでのヒアリング調査を実施し、団地居住者の屋外(地域)利用状況については、一定の成果を得る事ができた。今回、震災が発生したため、3月までに実施を予定していたヒアリング調査が一時中断したため、繰越申請を行なった。震災後、生活が落ち着いてきた頃を見計らい、2011年7月に、昨年度に予定していた調査を実施した。アンケート調査に基づく高齢者世帯は、元気な場合が多く、身体機能が低下し、外部サービスなどを利用する状態になった場合の住まい方に関する実態把握には至っていない。そのため、これまでのヒアリング調査に基づき、今後は対象を汎用性の高い団地居住者に絞り、更に身体機能が低下した場合の高齢者の住まい方に着目し、訪問ヒアリング調査を実施し、身体機能が低下しても「住み続ける」ために必要となる住戸内計画を提案する事を目指す。また、千葉県柏市では、昨年度までの成果であるアンケート調査の結果を踏まえ、ヒアリング調査を実施した。「住まい方」の実態把握については、団地内および団地外居住者、合わせて約20件の訪問ヒアリング調査を行った結果、アンケート調査に基づく高齢者世帯は、元気な高齢者が多い傾向がみられた。地方圏域における都市再編システムを適用できる、エリアとして、岩手県を抽出し、実地研究を行なっている。これは、2011年3月11日に起きた東日本大震災を機に、仮設住宅市街地における高齢者の生活支援環境としてのケアタウンのあり方について実地研究を行っているためである。これまで蓄積してきた本研究成果を広く社会還元するために、柏市において行政、市民を交えたシンポジウムの開催を行う予定である。そのため、昨年度は、招待する研究者とのネットワークづくりを兼ね、スウェーデンで開催された国際シンポジウムに参加した。シンポジウムでは、千葉県柏市を対象とした研究、岩手県盛岡市を対象とした研究の成果を報告した。このアンケートデータに基づき、2010年8月から2011年7月には、アンケートの回答があった居住者を対象に、アンケート調査内容の詳細を聞き取るため、集会室などでのヒアリング調査を実施し、団地居住者の屋外(地域)利用状況については、一定の成果を得る事ができ、「皆さまのお困りごとに応えて」という約32頁の冊子を作成し、毎年豊四季台団地で開催している一人暮らし高齢者の食事会で配布した。さらに今年度は「地域」を対象とし、居住者の方の意見とそれに対する解決策を紹介する冊子を作成し、昨年同様一人暮らし高齢者を対象とした食事会で配布し居住者を対象に「普及」を行った。昨年に引き続き豊四季台団地内および周辺に居住する方々の交流を促すことを目的とし、社会実験として団地内にベンチの設置を行った。

ベンチの利用状況を現在も継続的に6:0017:00平日、休日に観察調査を行っている。さらに今年度は、高齢社会の「日常生活圏域」に関し、GISを用いた分析を行っている。これは行政が既に設けている「福祉圏域」の実態を捉えるため、通所介護サービスと訪問介護サービスの利用状況を対象としている。この分析については、来年度も引き続き行う予定である。これまでに行った調査分析結果を柏市の住民さらには専門職の方への「普及」として、柏市で開催されたシンポジウムに出席し、これまでの住まい方に関する調査結果、および住民基本台帳を用い居住者の年齢層と住宅の所有形態をクロス分析した結果を報告した。2010年6月には、豊四季台団地および豊四季台団地と接する周辺地域(以下団地外)を対象に、属性、団地商店街、日中活動、地域活動場所に関するアンケート調査を行った。このアンケートデータに基づき、2010年8月から2011年7月には、アンケートの回答があった居住者を対象に、アンケート調査内容の詳細を聞き取るため、集会室などでのヒアリング調査を実施し、団地居住者の屋外(地域)利用状況については、一定の成果を得る事ができた。また、千葉県柏市では、昨年度までの成果であるアンケート調査の結果を踏まえ、ヒアリング調査を実施した。「住まい方」の実態把握については、団地内および団地外居住者、合わせて約20件の訪問ヒアリング調査を行った結果、アンケート調査に基づく高齢者世帯は、元気な高齢者が多い傾向がみられた。これらの調査結果をご協力頂いた住民の方々にフィードバックするため、「皆さまのお困りごとに応えて」という約32頁の冊子を作成し、毎年豊四季台団地で開催している一人暮らし高齢者の食事会で配布した。そのほか、団地改修の先駆的取り組みを行っている泉北ニュータウンにメンバーで見学に行き、今後の参考とした。これまでの調査を踏まえ、豊四季台団地内および周辺に居住する方々の交流を促すことを目的とし、社会実験として団地内にベンチの設置を行った。ベンチは1人2人が座れるもの、3人4人で座れるものを設置した。1人2人用ベンチは、利用者によって移動することができるため、それぞれの要求に合わせて、移動する傾向がみられ、「一人でゆっくり」する環境が促されている。今年度は基本的にこれまでの研究成果を外部(国内外)に発信することを目的とし、国際シンポジウムを開催し、これまでの研究で明らかになった以下のことを報告した。【日常生活圏域】日常生活圏域を明らかにすることを目的に、介護サービスの利用実態データを対象にGISを用い分析を行い、生活の圏域を捉えた。その結果、介護サービスの種類によって行動範囲は異なることが明らかになった。【ベンチの社会実験】既存ベンチの調査に基づき、ベンチ設置の社会実験を行った。この結果、ベンチは時間により利用者の性別特性、場所により使われ方の特性がみられた。さらにベンチがコミュニティを緩やかに形成する役割を果たしていることが見込まれる結果を得ることができた。【住宅供給】
微小液滴マイクロリアクタのための音響流メカニズム解明

弾性表面波(SAW)伝搬面上の液滴中には,放射された縦波により音響流が発生する. SAWの振幅を大きくすると液滴は搬送される.本研究では,実験的に液滴内部の現象を明らかにし,有限要素法によりその現象を説明することである.高速カメラ観察により,液滴が搬送されない場合は縦波放射により発生する音響流を観測することができた.液滴搬送時には液滴の形状は大きく変わり,前方部が音響放射圧でSAW伝搬方向に変形する.一方,後方は変形しない.液滴搬送は,液滴前方部に引きずられて後方が移動することを明確にした.一方,解析では自由境界モデルの取り扱いに苦心しており,実験結果を説明するモデルの確立には至らなかった.平成24年度の研究目的の一つは「観察結果に基づくモデル化」である.ハイスピードカメラによる観察により,静止している液滴に対して,SAW入射直後は不規則な音響流が発生するが,およそ0.4秒程度で安定した流れに変わる.入射直後の不安定性を無視すると,このときのモデルは次のように考えることが出来る.圧電結晶上の液滴(半球)に対し,液滴/圧電結晶界面に音源が存在する.この音源はSAW伝搬方向に指数関数的に減少する縦波を液体中に放射する.放射角度はレイリー角となる.このようなモデルを解析すれば,実験で観測されたSAWからの縦波放射により生じる1次流,および1次流により発生する2次流が解析可能と考えている.一方,動いている液滴に関するモデルは複雑である.従来は,液滴は形を保ちながらSAW伝搬方向に搬送されると考えられてきた.しかし,実際にはストリーミング力により液滴はSAW伝搬方向に伸びる.ただし,SAW入射側は動かない.力が弱いとき,表面張力による復元力により,SAW入射が止まると液滴は元の形になる.力が大きくなると液滴の伸びが大きくなり復元力では元に戻らない.そして,液滴前方に引きずられるように後方は移動する.また,圧電結晶上の液滴の初期接触角が90度以上であってもSAW入射により90度以下(親水性)となる.このため,この部分が拘束(付着力)となることが分かった.モデル化した結果を数値解析するため有限要素法ソフトウェアを購入した.モデル化した結果を用いて解析を行う準備をしている段階である.平成25年度は「なぜ弾性表面波により搬送できるのか,液滴の境界が液滴内の音響流にどのように影響するのか,固液界面の接触角によりレイリー角は影響を受けるのか,液滴表面にはファラデー流れのような水面で見られる流れが生じるのか,さらにはSAWの振幅にこれらは依存するか」の解明を目的に検討を行った.SAWが固液界面に入射することにより,レイリー角方向に縦波を放射する.液滴の接触角が90度以上(撥水性)の場合,レイリー角はSAW速度と縦波音速から求められる22度に近い.また,液滴搬送が生じない入力条件においては接触角の変化は生じないため,レイリー角は変化しない.しかし,液滴搬送が生じる入力要件では,接触角の初期状態が90度以上であっても,一度,液滴中に縦波が放射されると,液滴形状が変化し,SAW伝搬方向に液滴は伸びる.このため,液滴の接触角は小さくなる.その結果,レイリー角も変化する.変化したレイリー角方向に放射圧が働き,液滴前方界面が押されるため,液滴はSAW伝搬方向に搬送される.SAWによる霧化現象では,液滴表面にキャピラリー波が生じ,その波頭から微小液滴が発生する現象は観測されている.しかし,静止状態の液滴表面にはファラデー流れのような流れを観察することはできなかった.しかし,液滴がSAW伝搬方向に伸張されたとき,液滴表面が盛り上がり,それが前方に移動する現象は見いだされた.しかし,それはファラデー流れではないと現在のところ考えている.また,SAWの振幅を大きくすると,液滴伸張時に,液滴から「角」のような水柱が発生することが観察された.振幅をさらに大きくすると,水柱の先端がちぎれて液滴が飛翔する.しかし,液粒が発生しない場合,水柱はSAW伝搬方向に倒れることが分かった.弾性表面波(SAW)伝搬面上の液滴中には,放射された縦波により音響流が発生する. SAWの振幅を大きくすると液滴は搬送される.本研究では,実験的に液滴内部の現象を明らかにし,有限要素法によりその現象を説明することである.高速カメラ観察により,液滴が搬送されない場合は縦波放射により発生する音響流を観測することができた.液滴搬送時には液滴の形状は大きく変わり,前方部が音響放射圧でSAW伝搬方向に変形する.一方,後方は変形しない.液滴搬送は,液滴前方部に引きずられて後方が移動することを明確にした.一方,解析では自由境界モデルの取り扱いに苦心しており,実験結果を説明するモデルの確立には至らなかった.弾性表面波と液滴の相互作用について,光学的手法と温度分布計測により検討を行った.温度分布計測では,熱電対温度計を数μLの液滴内にいれて分布の観察を試みた.しかし,音響流が熱電対により乱される.このため,同時多点温度計測は難しい.そこで,非接触温度計による測定を試みた.所有している非接触温度計の最小スポット径はおおよそ100μmでる.

また,非接触温度計で測定できるのは液滴表面の温度であり,内部の温度分布は分からない.このため,液滴内部の温度分布の詳細を知ることができなかった.非接触でかつ内部温度分布を調べるには,新しい計測法を確立しなければならない.光学的手法を用いた観測では,購入した動き解析マイクロスコープにより液滴観察を行った.本マイクロスコープを用いることにより,2000fpsでの観察が行えるようになった.従来,弾性表面波による液滴搬送は,液滴内部に働くストリーミング力により接触角が変化し,その結果として弾性表面波進行方向に液体が運ばれると考えていた.しかし,観察結果は液滴搬送はそのような単純ではないことを明確にした.また,トレーサ粒子(岩絵の具)を用いて液滴内部の音響流可視化を行った.得られた結果より,液滴が動くと音響流の振る舞いも複雑になることを明らかにした.観察と同時に液滴搬送のモデルについても検討を行った.搬送は接触角の変化に基づくと考え,液滴が斜面を滑落するときに必要な力とストリーミング力の比較を行った.その結果,後者の方が大きいことが分かった.すなわち,液滴搬送には,液滴滑落に必要な力以上の力が必要であることを明らかにした.観察結果結果より,液滴搬送及び液滴内部の音響流は非常に複雑であることが分かった.そこで,シミュレーションのためのモデル化は,圧電結晶表面を伝わる弾性表面波から液滴が放射するということから出発すべきであるという結論になった.数値解析のために購入した有限要素法ソフトウェアを使いこなすまでに至っていないため,簡単な計算しか行えていない.この点がやや遅れている原因である.液滴という微少量内部の音響流に伴う温度分布を測定は,熱電対や非接触温度計など既存の装置では困難であることを明確にした.すなわち,外部から内部温度分布を知るには新しい方法を構築することを意味しており,今後の検討課題とする.光学的手法による観察において,液滴搬送の詳細を明らかにすることができた.特に液滴搬送の詳細観察は,搬送メカニズム解明につながる貴重なデータである.しかし,この結果は計画書作成時に推測していた液滴搬送は接触角の変化によって生じるというような単純なモデルでは表現できないことも示している.液滴内部の音響流の振る舞いも複雑であり,とくに液滴が搬送さると固液界面の形状が変わるため,静止時とは全く異なることが明らかになった.これらは,本研究により購入したマイクロスコープによる観察により初めて明確になった事柄である.これらの観察結果を踏まえ,液滴搬送までのモデル化を行うのではなく,モデル化は半無限液体中への縦波放射から検討すべきであるという結論になった.以上より,当初の計画に対して,問題が複雑であることは明らかになったけれども,計画としてはおおむね順調に進展していると判断した.平成23年度,平成24年度の成果を受けて,本研究の目的である「なぜ弾性表面波により搬送できるのか,液滴の境界が液滴内の音響流にどのように影響するのか,固液界面の接触角によりレイリー角は影響を受けるのか,液滴表面にはファラデー流れのような水面で見られる流れが生じるのか,さらにはSAWの振幅にこれらは依存するか」の解明を行う.特に,接触角についてはSAW入射により変化することが実験により明らかになっている.この点について,解析と実験により詳細な検討を進める.液滴搬送のメカニズムがこれまで考えてきた以上に複雑であることが明らかになった.
唾液中での唾液ペルオキシダーゼ活性の測定法の確立

当大学内の倫理委員会の許可を受けた上でペルオキシダーゼ活性の高い唾液を持つ人間を当大学内から200名近く調査した結果複数名の該当者を見つけることができた。研究への協力を要請し、そのうちの2名から快諾をえられたので刺激唾液を採取させてもらった。唾液採取には1日のうち定められた一定の時間に採取しており、また精製にはある程度まとまった量が必要であったため少なくとものべにして30日前後を必要とした。このときそれぞれの採取日には測定可能な量だけを採取された刺激唾液から抜き取り活性を酸素発生から測定を行った。その結果誤差はあるもののペルオキシダーゼ活性が高い数値を持つものは高い活性のままで推移しているものと思われる。唾液ペルオキシダーゼ活性はこれまで、前日の食事や体調などに大いに影響があると我々は考えていた。しかしそうした予想を覆し、活性が高いヒトから分泌される唾液ペルオキシダーゼは常に高いことが示された。多くの研究者はこれまでに唾液ペルオキシダーゼには様々な型があり、分子量的にも遺伝的にも多くの差を有すると報告されている。今回精製する過程の中でそうした差はあったが、残念なことに唾液の採取者が2人しかいないのではきわめて個人的なものと評価されることは明らかである。今回は届かなかったがたとえ遺伝子配列的に共通項を見出したとしてもそれは同じである。今回の実験を通じ予想されるのは唾液ペルオキシダーゼは口腔内の様々なタンパク質と結合しているのだが、反応の中心にいたるタンパク質複合体の構造によりその活性の差があるのではないかと思われる。今後は唾液ペルオキシダーゼ-タンパク質複合体をタンパク質末端で切断し大腸菌などにより多量に増幅し、唾液ペルオキシダーゼ-タンパク質複合体の構造を明らかにする必要がある。自分の刺激唾液を採取(2リットル)し、唾液ペルオキシダーゼの精製を行った。精製された唾液ペルオキシダーゼと市販されているミエロペルオキシダーゼを研究に使用した。ペルオキシダーゼの活性の問題点は唾液ペルオキシダーゼとミエロペルオキシダーゼが似ていることにある。ペルオキシダーゼ活性の抑制物質にはDapsonがあることは知られていたが、この物質はミエロペルオキシダーゼの活性は抑制せず唾液ペルオキシダーゼの活性を抑制してしまうためこの研究においては必要な活性抑制剤になりえない。この実験を通し、その他の物質を試したが結果は思わしくなかった。そこでこれまでの活性測定法から分光学的活性測定法と酸素発生による活性測定法の比較検討を行った。その結果、酸素発生による活性測定法のほうが唾液ペルオキシダーゼの活性を良く示していることがわかった。つまりミエロペルオキシダーゼと過酸化水素は反応しても酸素発生を起こしにくく、たとえ唾液中にミエロペルオキシダーゼが含まれていたとしても唾液ペルオキシダーゼの活性測定に酸素発生の測定を行うにおいては問題にならないことがわかった。また唾液ペルオキシダーゼ活性の違いに関する研究では当初唾液中で行われる過酸化水素の発生量が関与すると思われたが相関関係が見られず、関与していないことがわかった。また口腔内においては窒素酸化物も唾液ペルオキシダーゼの活性に影響を与えているという可能性が出てきたので現在も研究中である。当大学内の倫理委員会の許可を受けた上でペルオキシダーゼ活性の高い唾液を持つ人間を当大学内から100名近く調査した結果2名の該当者を見つけることができた。研究への協力を要請し、そのうちの1名から快諾をえられたので刺激唾液を採取させてもらい、今後、唾液ペルオキシダーゼを精製する予定である。
木質バイオマスを原料とする高機能性プラスチックの開発

バイオマスを原料として生産可能なフランジオールをジカルボン酸とともにポリエステル化し、フラン/マレイミド間の熱可逆反応により架橋して得られるネットワークポリマーの高機能/高性能化を検討した。フランポリエステルの共重合化と5種類の架橋剤の利用により、剛性材料から延性材料まで、バリエーションに富んだ有用材料群を得た。また、書き換え可能な多形状記憶樹脂の加工法を開発するとともに、ガラス転移温度と修復性の関係に着目して、50°Cという穏やかな加熱で20 MPaを超える破断強度を回復できる材料を開発した。木質バイオマス由来フラン化合物を原料とする新規ポリエステルとして、2,5-ジヒドロキシメチルフランとコハク酸よりポリ(フランジメチレンサクシネート)、PFSを合成し、5種類のビスマレイミドで可逆架橋して物性を比較した。架橋体PFS/Mの機械特性は、マレイミド/フランの混合比(M/F比)、及び、ビスマレイミド分子の柔軟性に応じて変化することが確認された。これらの架橋体は加熱するとフランとマレイミドの付加体が部分的に解離し、再成形可能であった。また柔軟なビスマレイミドから得たエラストマーは、破断面を接触させると接合する自己修復性(室温自発修復性)を示した。PFS/Mが特異的な多形状記憶性を有することも明らかにした。M/F比に依存してガラス転移温度Tgが40°C程度も変化する。このため、M/F比の小さな低架橋体フィルムを、一部分ずつ濃度の異なるビスマレイミド溶液に浸すことにより、Tgの異なる部分からなる試料を容易に得ることができる。この試料に対して熱処理により永久形状と一時形状を与えると、異Tg領域ごとに異なる温度で形状回復する。つまり、多数の一時形状を簡便な方法で自在に作り出すことが可能で、形状回復温度も制御できる。さらに、架橋の可逆性により永久形状も書き換え可能でもあり、PFS/Mは顕著な特徴を有する形状記憶ポリマーであるということができる。PFSのモノマーに1,4-ブタンジオールを加えた共重合体P(FS-co-BS)も、ビスマレイミドで可逆架橋することにより、硬いプラスチックから柔軟なエラストマーまで、様々な機械特性を有する材料となる。この場合も、一部の架橋体は自己修復性を示した。修復性は溶媒及び熱を用いると向上することも確認した。さらに、可逆架橋性を有する新たなフランポリマーを得るために、2,5-ジメチルヒドロキシフランのポリエーテル化も試みたが、現在までのところ目的とする重合体を得るには至っていない。本研究では、可逆架橋を利用して、木質バイオマスの化学変換により得られるジヒドロキシメチルフランを主原料とする実用的な材料を開発することを目指している。本年は、まず、対象とするポリマーの経年劣化について検討した。長期保管したポリ(フランジメチレンサクシネート)[PFS]とそのビスマレイミド架橋体[PFS/M]について分析した結果、高温熱処理を施した試料において、材料としての硬化と、フラン部位の一部に化学変化(フランの開環と架橋)が認められた。しかし、詳細な検討から調製段階で高温熱処理を避けること、及び、F/M比を1に近づけることにより、劣化は防げることが明らかとなった。次に、PFS/Mの修復メカニズムの解明を目指して、赤外分光分析、接触角測定などを行いて表面分子構造解析を行ったが、高修復性を示す表面と非修復性表面間に差異を観測することはできなかった。破壊による化学変化は、破断表面のごく表層に存在する微量の分子にしか及ばないため、観測できなかったものと考えられる。さらに、木質バイオマス由来フラン化合物を原料とする新規ポリエステルとして、FSとプロパンサクシネートの共重合体(P(FS-co-PS))を合成した。前年度に実施したFSとブチレンサクシネートの共重合体(P(FS-co-BS))と比較したところ、FS含率50 mol%の共重合体において強度とタフネスの向上が認められた。また、修復性に関しては、室温自発修復、または、40°C以下の生物的に有用な温度域での修復において、これまでの修復性ポリマー材料の報告例と比較して、良好な特性回復が達成された。バイオベース材料への期待から、木質バイオマスの化学変換により得られるフラン化合物群を原料とする高分子の研究が活発に行われている。本研究では、フランポリマーを可逆架橋することにより、実用的な材料性能と同時に、架橋の可逆性を利用した修復性や易解体性などの機能も有する付加価値の高いバイオベースポリマー材料を創製を目的としている。本年度は特に、修復性に注目して研究を行った。可逆架橋ポリマーの修復性は、架橋の切断と再生により達成されるため、室温修復性ポリマーの報告は非常に柔軟なエラストマーやゲルに集中しており、高強度材料の修復には高温への加熱など外部刺激が必要とされている。本研究では、材料の熱物性と修復性の相関を詳細に検討することにより、高強度材料に室温自発修復性または低刺激による修復性を付与することを目指した。まず、昨年度までに得てきた知見に基づいて、分子運動性を向上させるためのコモノマーを導入した共重合体など、様々な化学構造、架橋度の可逆架橋フランポリマーを用意した。次に、これらのポリマーの修復性の温度依存性を検討し、いずれのポリマーもガラス転移点+15°C以上の温度でおおむね良好な修復性が発揮されることを明らかにした。

修復にガラス転移点以上の温度を要するということは、従来から多くの研究者に認識されてきたが、必要な最低温度を定量化する試みは初めてのものである。この結果として、ガラス転移点が室温直下の試料では、室温において10MPaを超える破断強度を持ちながら、50°C程度という穏やかな加熱で修復できることが明らかとなった。ガラス転移点に注目した材料設計により、破断強度が20MPaを超える材料を50°C加熱で修復することにも成功した。バイオマスを原料として生産可能なフランジオールをジカルボン酸とともにポリエステル化し、フラン/マレイミド間の熱可逆反応により架橋して得られるネットワークポリマーの高機能/高性能化を検討した。フランポリエステルの共重合化と5種類の架橋剤の利用により、剛性材料から延性材料まで、バリエーションに富んだ有用材料群を得た。また、書き換え可能な多形状記憶樹脂の加工法を開発するとともに、ガラス転移温度と修復性の関係に着目して、50°Cという穏やかな加熱で20 MPaを超える破断強度を回復できる材料を開発した。修復性に対する可逆反応の寄与の直接観測にチャレンジしたが、有用な結果を得るには至らなかった。一方で、PFS系の劣化機構とその防止策を明らかにすることができた。また、新規ポリエステルとして合成したP(FS-co-PS)の架橋体が機械特性と修復性に優れることを明らかにすることもできた。今後、共重合組成やビスマレイミド構造などの最適化を進めることにより、従来報告されたポリマーを凌駕する高修復性ポリマーへ発展させることができると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境高分子材料P(FS-co-PS)については、ガラス転移温度を一つの基準温度として、修復性の温度依存性の検討を進め、修復性と機械特性の両立した材料開発へとつなげる。この際、試料の調製法については、本年度、明らかにした劣化防止策に基づいて行う。また、修復性に対する可逆反応の寄与を直接観測することは、修復機構を考える上で重要であるが、PFS系に限らず、いずれの修復性ポリマーでも報告されていないため、今後もあきらめずに方法の模索を続けたい。計画では、本年度は易解体性と修復性以外の機能性の検討は予備的段階に留める予定であったが、PFS/Mが特異的な多形状記憶性を有することが明らかとなったため、前倒しで詳細な検討まで行った。また、PFS/Mの修復性の傾向を踏まえて、柔軟なモノマーの添加効果を見るために、PFSに1,4-ブタンジオールを加えたP(FS-co-BS)の検討も前倒しで行った。このため、未検討のモノマーを残してしまったが、PFS、P(FS-co-BS)に関して多くの知見が得られており、これに基づいて来年度にはモノマーを厳選して検討を進めることができるため、全体的には研究は順調に進行していると考えている。今後はまず、PFSやP(FS-co-BS)での詳細検討結果を踏まえて、未検討モノマーの中から重点的に検討すべきモノマーを厳選して、重合特性や機能性の検討を進める。修復性についても、多数の試料間で比較して得られた知見から、材料表面への官能基の遍在性が修復性と関連しているとの感触を得ているため、この点も検討する。
中高年者の居住地域に対するコミュニティ感覚の構造と変化

東京近郊都市在住の中高年者を対象に居住地域に対するコミュニティ感覚を測定し、地域社会活動への参加および職業からの引退がもたらす変化を検討した。市民講座参加者への調査の結果、講座参加によるコミュニティ感覚の時系列的変化は見られなかったが、55歳以上の住民を対象としたランダムサンプルへの横断調査では参加者は非参加者と比べてコミュニティ感覚が高かった。退職の影響については退職直後の群でコミュニティ貢献意欲が高く、コミュニティに対する感覚が高まる変化過程を捉える概念や尺度の研究が必要であると考えられた。単身世帯の増加、人口の高齢化等の人口世帯構成の変化により都市部における地域と住民のつながりが注目されている。特に中高年期は就業等社会活動からの引退、健康の悪化等により地域で孤立するリスクが高まる一方で、地域活動を開始し地域でのつながりをつくる可能性も高まると想定される。中高年者と居住地域とのつながりの在りかたを理解し、つながりの促進、阻害のメカニズムを明らかにするために、本研究ではコミュニティ感覚(Psychological Sense of Community:PSOC)という概念に注目した。地域在住の中高年者を対象とした居住地域に対してもつ態度の概念化と尺度構成の検討に基づき、態度の変化を時系列データによって検討するため、前年度実施したインタビュー調査の結果を踏まえて、首都圏近郊で自治体主催の社会活動に参加した参加者に参加初回、3か月後、半年後の3時点での居住地域への態度を測定したアンケート調査データを解析し、参加前後での変化を検討した。3時点すべてに回答した45名のデータを解析した結果、地域への態度に時系列での変化はみられなかった。もともと何らかの地域活動に参加しているか否かでの比較でも地域への態度に差は見られなかった。この結果を受けて前年度のインタビュー調査の再分析を行い、活動の内容が直接的に地域貢献に関わるものであるか、活動参加によって自分の家族に影響があるかなど、コミュニティ感覚の変化が生じるにはいくつかの条件が必要であるという仮説をたてるに至った。より多くのデータをより長期間に渡って収集し、コミュニティ感覚の変化が生じる条件を詳細に検討する必要があると考えられた。特に中高年期は就業等社会活動からの引退等により地域で孤立するリスクが高まる一方で、地域活動を開始し地域でのつながりをつくり、地域の支え手となる可能性も高まると想定される。中高年者と居住地域とのつながりの在りかたを理解し、つながりの促進、阻害のメカニズムを明らかにするために、本研究ではコミュニティ感覚(Psychological Sense of Community:PSOC)という概念に注目し実証研究を行った。前年度の研究結果を踏まえ、コミュニティ感覚尺度の構造の妥当性と一般化可能性を検討するため、首都圏近郊都市に在住の55歳以上を対象としたランダムサンプルへの社会調査を実施した。SCI(Sense of Community Index,オリジナルはPerkins et al.,1990、日本語版は笹尾ら,2003)12項目にコミュニティへの効力感等4項目を加えた16項目を質問した。1133名からの回答を分析した結果、SCI12項目の構造については3因子構造が確認され、追加した4項目のうち3項目はコミュニティに対する貢献意識に関する独立した4つ目の因子となった。定年退職や地域活動への参加がコミュニティ感覚にもたらす影響の検討に関しては、本調査データで相関的な分析を実施した。地域活動への参加有無や定年退職前および定年退職後の経過年数で複数の群に分けて、コミュニティ感覚に相違があるか検討した結果、地域活動参加者はいずれの因子も有意に高得点を示したが、定年退職の前後での相違は有意ではなかった。これまでの研究結果と本社会調査の分析結果を合わせると、中高年者のコミュニティ感覚はSCIを用いると3因子構造で表され、それらはコミュニティへの貢献意識とは関連するが異なる概念であった。地域活動への参加や仕事からの引退によるコミュニティ感覚の時系列的変化を示すには至らなかったが、中高年者がコミュニティとのつながりを持つ条件、コミュニティ貢献行動につながる要因を洗い出した。
運動時の筋内エネルギー変化が酸素摂取動態に及ぼす影響

本研究の目的は、運動中の活動筋エネルギー代謝の変化が酸素摂取量に及ぼす影響を検討する事であった。その結果、運動中の活動筋内エネルギー出力は減少し、同時に、酸素摂取量と表面筋電図より導出した活動筋活動度は有意な増大を示した。予め筋内代謝状況を変化させた一定負荷運動中の活動筋内エネルギーは、高強度前運動を有さない一定負荷運動中と変わらない変化を示した。従って、高強度負荷運動中の筋内エネルギーの減少が、筋動員の増大と酸素摂取量の増大を引き起こす事が示唆された。本研究は、運動時の酸素摂取量を増大させる因子を探ることを目的として、活動筋エネルギー代謝の変化と酸素摂取量の関係を検討するものである。今年度は、健康な成人男性10名を被験者として、磁気共鳴装置(MRI)内と外で動的膝伸展運動を漸増負荷で疲労困憊に至るまで行わせた。大腿四頭筋を被験筋とし、筋内のクレアチンリン酸(PCr)濃度、無機リン酸(Pi)濃度、pHをリン-磁気共鳴分光法(31P-MRS)で測定した。また、運動時の酸素摂取量を測定するため、MRI装置外で同様の実験を行わせ、breath-by-breath法で測定した。同時に、大腿四頭筋の活動度を表面筋電図より導出した。疲労困憊時のPCrは、ほぼ枯渇していた。酸素摂取量は、運動強度の増大に伴い線形的に増大していた。表面筋電図より導出した積分筋電値は、運動開始時と比べて有意に増大していたが、平均周波数は有意に減少していた。31P-MRSから算出した活動筋内の自由エネルギーは、安静時と比べて疲労困憊時において有意に減少していた(p<0.05)。以上の結果から、運動強度の増大に伴い、活動筋内のエネルギー出力は減少し、それを補うように筋動員の増大が生じていることが推察される。また、自由エネルギーの減少に伴い酸素摂取量は増大する傾向が見られた。今後は、運動時の酸素摂取量の増大と自由エネルギーの変化に焦点をあて、異なる運動プロトコルでの関係や予め代謝状況を変化させた運動時の活動筋内の状況と酸素摂取量の関係を明らかにしていく。平成23年度の研究では、運動強度の増大に伴い活動筋内の自由エネルギーは減少する事を報告した。平成24年度は、高強度負荷運動時に生じる過剰酸素摂取量と自由エネルギーの減少との関係に焦点をあてて実験を遂行した。健康な成人男性10名を被験者として、MRI内と外で一定負荷動的膝伸展運動(実験1)および激強度前運動を伴う一定負荷運動(実験2)を行わせた。また、運動時の酸素摂取量は、MRI装置外で同様の実験を行わせ、breath-by-breath法で測定した。実験1・2における運動6分目の自由エネルギーは、安静時と比べて減少しており、それに伴い過剰酸素摂取量は増大する傾向にあった。表面筋電図活動より導出した積分筋電値は、安静時と比べて運動6分目において有意な増大を示した。しかし、平均周波数は、両実験において、安静時と比べて減少していた。予め、活動筋内の代謝状況を変化させた実験2における一定負荷運動6分目と実験1を比較した結果は、自由エネルギーの減少の抑制、平均周波数の減少、積分値の増大を示した。以上の結果から、高強度負荷運動時に生じる過剰酸素摂取量は、活動筋内のエネルギー効率の減少に関連する可能性が示唆された。今年度は、運動強度の増大に伴う活動筋内エネルギー量が減少することを明らかにできた。しかし、異なる運動形態での酸素摂取量の増大分(過剰酸素摂取量との関係性)までは明らかとなっていない。これは、今年度遂行した実験のスペクトルのデータのノイズが想像以上に大きかったことから対応に後れを取ってしまったことも要因である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、運動強度の増大に伴い、活動筋内のエネルギー出力は減少し、それを補うように筋動員の増大が生じていることが示唆された。そのため、運動時の酸素摂取量の増大と自由エネルギーの変化に焦点をあて、一定負荷運動時の酸素摂取量との関係、および前運動で活動筋内代謝状況を変化させた運動時のエネルギー状況と酸素摂取量の関係を明らかにしていく。
小腸虚血・再潅流後の肺障害に関する検討

近年、小腸虚血・再潅流に伴う肺障害に関する研究が進み、サイトカインなどの炎症性メディエイタ-により、好中球が肺に集積し、障害を起こすと考えられている。しかし、その系統的メカニズムは未だ明らかでない。また、炎症局所において、サイトカインは血液中の数百倍存在すると言われ、局所のサイトカインも多臓器障害に大きく関わっていると考えらるが、局所サイトカインの多臓器障害への影響を検討した報告はない。そこで、腹腔内のサイトカインをブロックする事により肺障害が抑制されるか否かを検討した。実験1まず、小腸虚血・再潅流後に肺を摘出し組織学的に検討した。結果虚血時間が長いほど、再潅流時間時間が長いほど好中球集積が増強し、肺浮腫の増強を認めた。実験2以上の結果を元に、局所(腹腔内)サイトカインの肺障害への影響を検討する目的で実験を行った。(2)サイトカイン(IL-1β,TNFα);各群経過終了時の血漿(2)IL-1β:I/Rでshamに比し有意に高値、腸バックでI/Rに比し有意に低値TNFα:各群間に差を認めずまた、腸バック内腹水のIL-1β、TNFαは腸バック血漿中の約3倍程度であった。以上から、腹腔内のサイトカインが肺障害を助長している可能性が示唆された。なお、サイトカインの測定はさらに、経時的な測定が必要と考えている。小腸虚血・再潅流に伴う肺障害を確認する目的で、以下のモデルにおいて肺を摘出し、組織学的に検討した。(1)単開腹270分(2)60分虚血120分再潅流(3)60分虚血180分再潅流(4)90分虚血120分再潅流(5)90分虚血180分再潅流単開腹270分では、肺の障害、好中球の集積を認めなかったが、虚血・再潅流モデルにおいては、肺間質の浮腫、出血といった障害を認めるとともに、好中球の肺毛細血管内への異常集積が確認された。虚血時間が長いほど、再潅流時間が長いほど障害が強いことが確認された。そこで肺の障害を定量評価する目的で、^<125>I-albuminを用いPermiability indexの測定を行った。Permiability indexは、組織浮腫の指標として^<125>I-albuminの透過性をみるものでLung(cpm/g)/blood(cpm/g)として現される。各群につき5匹ずつの測定を行ったが、いずれも虚血・再潅流群では、血中の測定値が非常に高値となり、Permiability indexとして肺障害をとらえることが出来なかった。現在、新たな方法として、Evans Blueを用い、肺障害を測定中である。今後の予定としては、肺障害の定量評価の確率、好中球集積の指標としてミエロペルオキシダーゼ活性(MPO activity)の測定、好中球遊走因子の一つであるサイトカイン(IL-1、TNF)の抑制物質(IL-1ra、TNFbp)の投与について検討したい。特に、小腸虚血・再潅流においては、腹腔に多量のサイトカインの産生が予想されるため、腹腔内投与と全身投与の差について検討したい。近年、小腸虚血・再灌流に伴う肺障害に関する研究が進み、サイトカインなどの炎症性メディエイタ-により、好中球が肺に集積し、障害を起こすと考えられている。また、炎症局所において、サイトカインは血液中の数百倍存在すると言われ、局所のサイトカインも多臓器障害に大きく関わっていると考えられるが、局所サイトカインの多臓器障害への影響を検討した報告はない。

実験1まず、小腸虚血・再灌流後に肺を摘出し組織学的に検討した。結果虚血時間が長いほど、再灌流時間時間が長いほど好中球集積が増強し、肺浮腫の増強を認めた。実験2以上の結果を元に、局所(腹腔内)サイトカインの肺障害への影響を検討する目的で実験を行った。実験群(1)単開腹270分(sham)(2)虚血90分・再灌流180分(I/R)(3)虚血90分・再灌流180分さらに局所サイトカインを腸バックにてブロックした群(腸バック)(2)サイトカイン(IL-1β, TNFα) ;各群経過終了時の血漿(2) IL-1β: I/Rでshamに比し有意に高値、腸バックでI/Rに比し有意に底値TNFα:各群間に差を認めずまた、腸バック内腹水のIL-1β、TNFαは腸バック血漿中の約3倍程度であった。以上から、腹腔内のサイトカインが肺障害を助長している可能性が示唆された。なお、サイトカインの測定はさらに、経時的な測定が必要と考えている。
オブジェクトベースシステムに適した並行処理制御方式の性能評価に関する研究

本年度の研究計画調書に基づいて,三つの課題に関して以下に記したような研究成果を得た。1.オブジェクトベースシステムにおける並行処理制御機構の研究を推進するためのプラットホームとして,相互に複雑な関連をもつ動画像,アニメーション,テキスト,音声などの情報メディア各々をオブジェクトとしてとらえ,オブジェクト間の構造あるいは相互の関係を可能な限り直接的に表現したオブジェクトベースマルチメディアシステムHarmonyの構築をほぼ完成した。このシステムの関発を通じて,提案する並行処理制御方式の要件を明らかにした。2.オブジェクト指向データベース管理システム(OODBMS)に鉄して,Harmonyなどの応用システムモデルの特性を反映した新たな楽観的制御方式を提案し,従来の悲観的制御方式に基づく2相施錠方式との性能比較のもとで諸特性を明らかにした。3.オブジェクトベースシステムがCAD/CAMなど,高度応用システム開発の基盤となることが多いことを考え,このようなシステムで顕著な協調作業環境を支援する並行処理制御方式の提案を行った。特に,協調作業環境を支援する並行処理制御方式に関しては,CSCWなどとも関連してデータベースの先進的な応用分野において今後益々重要な研究テーマになるものと考えられ,さらにモデルの見直しや改良を行なうことにより,この分野への先駆的な貢献ができるものと考えている。
選択成長法を用いたGaN系立体チャネル型トランジスタの研究

GaN系のパワーデバイスは二次元電子ガス(2DEG)をチャネルとするHEMT(high electron mobility transistor)が唯一実用段階であるが、オン抵抗やオフリーク電流にまだ課題が多い。これを克服するデバイスとして、GaNの選択成長法により立体チャネルであるFin構造を直接形成するFinFET(Fin field effect transistor)を提案し、その可能性を実証することを目的とした。Fin構造の形成では、前年度までの断面形状を制御したGaNの選択成長技術を活用し、トランジスタ動作を可能にするFin構造の幅の縮小と、ウェットエッチング法を組み合わせたFin断面形状の矩形への成形と側壁面の平坦化処理を実現した。そして、成長層へのn形ドーピングも実施し、濃度の制御を行った。これらの成果を組み合わせて、実際にFinFETを製作した。この際、Fin幅が充分に縮小できなかったところについては、エッチングで構造を分割して峡幅を実現する方法も導入した。その結果、選択成長法を用いたGaN FinFETのトランジスタ動作を初めて実現した。このトランジスタでは、動作の実証には成功したが、ソース・ドレイン間のリーク電流が多いという問題もあった。これについては、選択成長の成長窓部分の基板側のGaN内のある程度の深さ領域でのキャリア濃度が加工前の濃度より顕著に高まっていることが明らかになり、これがリークの原因と特定された。選択成長窓のエッチング加工時のダメージ、あるいは選択成長時の不純物偏析が原因と考えられ、原因解明と対策が残された課題となった。また、試作実験と並行して、シミュレーションによるデバイス特性の予測と設計への指針も得られ、構造を最適化すれば従来型のHEMTより顕著に優れた特性が得られる可能性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。GaN系のパワーデバイスにおいて、従来の光電子移動度トランジスタ(HEMT)に対して種々の特性上のメリットが期待できる立体チャネル型トランジスタ(FinFET)を、GaNの選択成長法を用いて実現することを目指して研究を進めている。サファイア基板上にGaNをエピ成長させた基板をもとに、SiN膜を堆積し、そこに電子ビームリソグラフィでストライプ状の選択成長マスク構造を形成した。このとき、基板面内でストライプの方向を90°ことなる2方向を並べて形成した。続いて、このマスク基板をMOCVD成長装置に移し、GaNを再成長させた。成長前の基板の化学前処理、再成長時のin situでの加熱処理を最適化することにより、マスク開口部のみに良好なGaNの選択成長を実現することができた。選択成長したGaNの断面形状を走査電子顕微鏡で観察し、側壁に現れたファセット面の傾き角度から、(1 1 -2 0)面に対し平行になストライプパターン上では(1 1 -2 2)面が現れ、垂直に配置したパターン上では(1 1 -0 1)面が現れていることがわかった。FinFETへの応用では側壁の形状制御が重要であり、ストライプの方向の選択も重要であることがわかった。GaNの成長条件による側壁の形状制御への第一段階として、成長時間、アンモニアガス流量、成長圧力、成長温度の変化に対する選択成長状態の違いを調べた。成長圧力と横方向成長速度に明確な依存性が見られたほか、アンモニアガス流量は成長表面の荒れ状態に影響を与えるため、圧力、温度との関係で最適化する必要があることもわかった。選択成長は順調に成果を得ることができたが、並行して実施する予定であったデバイスのシミュレーションによる検討がまだ準備段階で、具体的な成果はこれからの状況である。実験による選択成長の検討に予想より多くの時間を要したのが一つの理由であるが、シミュレーションの方も研究推進の体制は整っているので、今後、進展は充分図れる見通しである。今年度は、マスクの最小幅をリソグラフィ条件を最適化することで、400nmまで縮小できた。このとき、基板面内でストライプの方向を90°異なる<1120>方向と<1100>の2方向を並べて形成した。今年度は、前年度に引き続き側面が基板に垂直なFin構造の実現を一つの目標にして、成長条件の探索を行った。GaNの成長条件では、成長圧力、成長温度を前年度の研究である程度最適化できたので、今年度はアンモニアガスの流量による形状制御を進めた。その結果、<1100>方向ストライプでは、側壁が(1120)面の垂直面が現れ、断面形状が長方形のFin構造の成長に成功した。また、それと平面内で直交する<1120>方向ストライプでも、側壁の下方で(1100)面の垂直なファセットが現れることがわかった。以上より、側壁が基板面に垂直になる矩形断面のFin構造の実現性を示した。これらの垂直面は、いずれも非極性面であるのに対し、既に得られている(1101)面の傾斜側壁の場合は半極性面であるため、FETのチャネル形成に異なる特性を持つこれらの面を作り分けることも可能であり、種々のデバイス形状の違いを実験的に比較検討できる可能性も示した。また、GaNのFin構造でFETを形成するための基本的な特性予測と設計のためにシミュレーションによる検討を始めた。

これにより、バルク伝導形のGaN単体(AlGaN/GaNのヘテロ構造を持たない)のFinEET形成に必要なFin幅と不純物濃度の関係などの基本的な設計要素の知見を得た。選択成長の研究は、矩形断面の成長が実現し、目標に対して確実に進展しているが、当初計画より時間はかかっている。その結果として並行して進める電極形成プロセスなどFinFET試作プロセスの検討も計画より遅れ気味である。一方、電子ビームリソグラフィのプロセスの改善が進み、100nmオーダーのFin幅を作製するためのマスク形成に目途がたっている。シミュレーションの立ち上げも予定通り開始している。デバイス構造の設計に用いるにはまだしばらくの準備期間が必要であるが、進めて行ける体制は整えた。サファイア基板上にGaNをエピ成長させた基板をもとに、GaN層上にSiN膜を堆積し、そこに電子ビームリソグラフィでストライプ状の選択成長マスク構造を形成し、そこにGaNをMOCVD成長させる方法でFinFETのチャネルを想定したGaN選択成長のFin構造の形成を進めてきた。平成28年度までにFin構造の側壁を垂直に制御することを達成したのを受けて、平成29年度は、マスクの最小幅を100nmまで縮小し、デバイス応用に向けた峡幅化を達成した。また、得られた選択成長Fin構造の断面透過電子顕微鏡(TEM)観察を行い、当初期待していたFin構造内での転移欠陥の低減効果を直接検証した。その結果、マスクSiN層で基板側からの転移伝搬が完全に遮断できていることが明らかになった。選択成長法を用いることによってFin構造内の結晶欠陥を低減するという大きな目標が実現できることを確認できたのが大きな成果であった。マスク端から横方向にもGaNは成長するが、このマスク上に乗り上げて成長する領域ではTEMで観察できる種類のマクロな欠陥は発生していないことがわかり、高品質の結晶が成長している可能性が高い。そのため、この横方向成長領域をトランジスタのチャネルとして積極的に利用する方針とし、そのためにマスク開口幅の更なる縮小の検討も始めた。さらに、研究計画にそって、選択成長法との比較およびデバイス作製プロセスの先行探索の目的で、エッチング法によるFin構造形成を行い、コンフォーマルな電極堆積プロセスの条件を決めた。エッチング法でFinFETを作製するためのn形ドープ層を有するエピ基板も作製した。選択成長の形状制御はほぼ達成し、Fin幅をデバイスに利用できる100nmオーダーまで狭くするマスク形成プロセスも目途がたった。また、本研究提案の重要な点である選択成長によるFin構造中の結晶欠陥の低減について、TEM観察で直接検証できたことは意義深い。ここまでの到達に当初計画より時間はかかった。しかし、FinFET試作プロセスの準備も立ち上げ中で、このあと実際のデバイス試作で選択成長法による構造形成についての知見は多く得られるようになることが期待でき、この方法の有用性を具体的に示すことも充分期待できる。また、GaN系のFinFETでは、チャネルの伝導形態などにおいて多くのバリエーションが考えられ、そこから実際のデバイスとして有用な構造、形態を絞り込む議論が必要である。
モダル文の定式化と発語状況データを使用しての解釈

モダル文(モダル化された文)中におけるモダル動詞やモダル副詞その他モダリテートを担う語の個々のふるまいでなく,モダル文発語の背景と状況を考慮に入れて文全体の解釈に役に立つ一般的方法を考えるのが当初の目的だったが,モダリテートの現象は文法,意味,語用のレベルにまたがるものであり,モダル化は発語そのものによっても生ずるところから,その点をふまえての定式化とはどのようであるべきかを研究した.その際,背景のどの範囲をとるか,状況の何をとるかを明らかにし,さらに状況と背景をそれぞれどんな形に定式化するかを定めなければならない.この定式化の試みの過程で,言語表現の中では不規則な時制や否定の影響を吟味する必要が起った.そこで,一般的現象ならびに不規則な現象とされているものを洗い出した.その際,ドイツ語や英語,仏語だけではモダリテートとこれらの言語事象とのかかわりが明らかでない場合もあるので,日本語からの資料も揃えて取った.ここまでの研究の一部分1987年ベルリンでの世界言語学者会議で, Time,Modality and Negationの題目で発表した.不規則であることがある一レベルだけのことであって,解釈規則とそれに付随する適当な条件が与えれれば適性な解釈ができるケースを主として取り上げた.外見上は不規則と見られる表現上の不整合性を標準的定式と解釈規則,解釈条件の組合せによって正しく解釈しようというものである.解釈規則のために必要な意味概念的側面からの研究の一部分は論文「モダリティと基本概念(1)」として発表した.背景と状況を最大限に利用する広い解釈規則,条件とその運用についてはなお研究中である.モダル文(モダル化された文)中におけるモダル動詞やモダル副詞その他モダリテートを担う語の個々のふるまいでなく,モダル文発語の背景と状況を考慮に入れて文全体の解釈に役に立つ一般的方法を考えるのが当初の目的だったが,モダリテートの現象は文法,意味,語用のレベルにまたがるものであり,モダル化は発語そのものによっても生ずるところから,その点をふまえての定式化とはどのようであるべきかを研究した.その際,背景のどの範囲をとるか,状況の何をとるかを明らかにし,さらに状況と背景をそれぞれどんな形に定式化するかを定めなければならない.この定式化の試みの過程で,言語表現の中では不規則な時制や否定の影響を吟味する必要が起った.そこで,一般的現象ならびに不規則な現象とされているものを洗い出した.その際,ドイツ語や英語,仏語だけではモダリテートとこれらの言語事象とのかかわりが明らかでない場合もあるので,日本語からの資料も揃えて取った.ここまでの研究の一部分1987年ベルリンでの世界言語学者会議で, Time,Modality and Negationの題目で発表した.不規則であることがある一レベルだけのことであって,解釈規則とそれに付随する適当な条件が与えれれば適性な解釈ができるケースを主として取り上げた.外見上は不規則と見られる表現上の不整合性を標準的定式と解釈規則,解釈条件の組合せによって正しく解釈しようというものである.解釈規則のために必要な意味概念的側面からの研究の一部分は論文「モダリティと基本概念(1)」として発表した.背景と状況を最大限に利用する広い解釈規則,条件とその運用についてはなお研究中である.