hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コミュニケーション・ツールとしての食の実態と効用に関する心理情報学的解明

本研究は社会心理学と情報工学の分野横断研究により、食卓環境が対人コミュニケーションに及ぼす効果を明らかにすることを目的として実験・調査を実施した。その結果、食器に対する「アクセシビリティ」(接近可能性,手にとりやすさ)が食品摂取量のみならず対人コミュニケーションの質に無自覚的に影響を及ぼす可能性を心理学実験および映像解析から示唆した。また認知症高齢者の食品選択においても、食器形状に由来する食品へのアクセシビリティが影響を及ぼすことを示唆した。これらの研究成果を学会発表や学術論文などで発表するとともに、栄養士など食に関わる現場スタッフ向けの講演会や書籍などを通じて社会還元した。本研究は社会心理学と情報工学の分野横断研究により、食事内容が対人コミュニケーションに及ぼす効果を実験的に解明することを目的として実験・調査を実施している。H27年度は研究課題の1つである「食事中および食後の会話の性質の解明」に向けてデータ収集および解析、成果の一部の外部公表を行った。この実験では、相手と親密になる上で重要な「自己開示」に焦点をあて、友人同士2名での食事中および食後の会話の中でどのような自己開示がなされるかを検討したものである。食事はカレーとサラダ、スープとし、カレーは3種類の中から実験協力者が任意に選択できるようにした。この食事中・食後会話の様子をビデオ録画して解析したところ、食事の有無で自己開示の総量には差がみられないが、食事がある場合には2名の間で頻繁な自己開示の交代が行われていることが統計的に示された。また、研究課題を進めるにあたり「食の社会心理学」に関する文献の整理および今後の課題の抽出を行った。その成果の一部を分担執筆中の書籍にまとめている(担当章の原稿は提出済, H28年内には出版予定)。年度当初に記載した研究計画に基づき、共食コミュニケーションに関する研究を推進している。ただし、当初は調査1「SNSにおける食写真コミュニケーションの実態と動機に関する調査」、調査2「食事中および食後の会話の性質の解明」の順に実施する予定であったが、調査2のデータが順調に収集できてきたため、調査2の解析を優先して実施した。さらに、研究テーマと関連する学術図書執筆の依頼があったことから、本研究の位置づけを明確にする上で従来研究の外観および今後必要となる研究について執筆を行った。そのため、全体としては初年時の成果として順調なレベルといえるが、上述の理由により一部実施順序が前後したことを考慮し、標記の区分とした。H28年度は年度当初の計画に基づき、ソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)での食事写真投稿に関する調査の実施(対象者: SNSを利用している10代300名規模)、入院患者や高齢者を対象とした社会的相互作用を含む食事環境とQOLの関係に関する分析、食品や食事環境がコミュニケーションに及ぼす影響に関するこれまでの実験結果の成果発表(現在、食行動科学を扱う国際誌に投稿中)、社会的認知が食品の摂取や評価に及ぼす影響のレビューをまとめた学術図書の出版、H28年に研究代表者の異動があったため異動先での食行動実験室の整備、および今後実施するコミュニケーションが認知高齢者の食品摂取に及ぼす影響についての実験の準備を推進した。なお、調査や実験の詳細は未発表のため詳述を避けるが、今後学会等で発表予定である。また、成果の社会的還元の一環として、食とコミュニケーションに関する一般向けの情報発信についても積極的に取り組んだ。たとえば、研究代表者は別紙に示す研究業績の他にWebビジネスメディアJapan Business (JB) Pressに「食の環境は食をどう変えるか」と題したインタビュー記事が2回にわたり掲載されたり、女子栄養大学が発行する月刊誌「栄養と料理」に「メニュー選びの心理学」と題した特集記事を寄稿するなど(2017年5月号に掲載)、当初の計画以上に成果の発信・社会還元を行うことができたといえる。研究代表者、研究分担者とも食コミュニケーションに関する研究の実施・成果発表を行っており、概して順調に進んでいるといえる。とくに成果の社会的還元については、学術図書執筆に留まらず、WEBビジネスメディアでのインタビューや、管理栄養士など食に現場に携さわる人々を対象とした講演での研究成果紹介など、多方面への成果還元ができたといえる。ただし分析したデータについて現状未発表の部分もあるため、平成29年度にそれらの成果公開もできるよう研究を継続してゆきたい。本研究は社会心理学と情報工学の分野横断研究により、食事内容が対人コミュニケーションに及ぼす効果を実験的に解明することを目的として実験・調査を実施した。平成29年度は食卓環境要因が食品摂取や食卓コミュニケーションに及ぼす効果についてこれまで得られた基礎的知見をもとに、現実に食事に問題を抱えるフィールドの問題解決への応用を目指し、主として認知症高齢者を対象として検討を行った。これらの成果は学会発表2件で報告するとともに、現在論文を執筆中である。研究成果については、上記に加えて前年度までに実施した食器が食品摂取や食卓コミュニケーションに及ぼす影響に関する実験データについて定量的な行動解析を新規に実施し、その成果としてまとめた論文が食行動科学の国際論文誌である「Food Quality and Preference」に原著論文として採択された。さらに、対人コミュニケーションを含む社会心理学的要因が食品摂取に及ぼす影響について国内外の知見をまとめ、「食行動の科学」と題する学術専門書を分担執筆した。また、平成29年度は当研究プロジェクトの最終年度であることから、学術的業績のみならず、ひろく研究成果の社会還元について積極的に行った。

まず、2018年2月には東京都特別区専門研修「栄養士」にて「健康的な食環境整備に向けて:メニュー選びの心理学」と題した講演を行い、同3月には江東区平成29年度給食施設講習会にて「これ、食べたい!と思わせる心理学」と題した講演を行い、乳幼児や高齢者の食コミュニケーション支援に関する国内外の研究をわかりやすく紹介した。また、2017年12月にはNHK総合の情報番組「あさイチ」に出演し、食卓環境が食品摂取に及ぼす効果について心理学の観点から解説した。以上より、当研究プロジェクトは平成30年度も研究遂行および成果公表について積極的に進めることができたといえる。本研究は社会心理学と情報工学の分野横断研究により、食卓環境が対人コミュニケーションに及ぼす効果を明らかにすることを目的として実験・調査を実施した。その結果、食器に対する「アクセシビリティ」(接近可能性,手にとりやすさ)が食品摂取量のみならず対人コミュニケーションの質に無自覚的に影響を及ぼす可能性を心理学実験および映像解析から示唆した。また認知症高齢者の食品選択においても、食器形状に由来する食品へのアクセシビリティが影響を及ぼすことを示唆した。これらの研究成果を学会発表や学術論文などで発表するとともに、栄養士など食に関わる現場スタッフ向けの講演会や書籍などを通じて社会還元した。H27に実施した「食事中および食後の会話の性質の解明」については当初の想定以上に興味深い知見が得られており、今後食事内容と会話との関連や、自己開示前後の食事動作などとの関連を詳細に検討する予定である。成果の一部はすでに学会発表しているが、今後は論文化を進める。また、「SNSにおける食写真コミュニケーションの実態と動機に関する調査」については、調査項目の選定は進んでおり、確定した段階で速やかにWEB調査を実施する。さらに、今後は食品内容や食器種類といった料理の各属性が共食時のコミュニケーションに及ぼす影響を実験により検討する予定である。H29年度は研究プロジェクト最終年度にあたるため、現在実施中である高齢者の食コミュニケーションに関する研究について速やかにデータ収集を行い、成果を学会等で速報する。また、これまで進めてきた研究について多面的な解析を行うとともに総括し、食品や食事環境がどのようにコミュニケーションツールとして人間同士の社会的相互作用に影響を及ぼすかについて考察を深め、その成果を学術誌や一般向けメディアに発信する予定である。社会心理学前述のとおり調査2の推進、および本研究に関わる書籍執筆を優先したことから、調査1のWEB調査実施を次年度に見送ることとしたため。高齢者施設等で食コミュニケーションに関するフィールド実験を実施する上で実験データ収集や分析に用いるノートPCを購入する予定であったが、冬期の感染症リスク等を考慮しフィールド実験の実施が2017年5月以降となった。そのため、ノートPCの購入もH29年度に延期したため。
新規カルシウムチャネル輸送制御分子の生理的意義の解明

神経系において、カルシウムチャネルは神経伝達物質流出やシナプスの可塑性、神経の発達といった、様々な生理応答を担う重要なカルシウムの流入経路である。近年、当研究室ではカルシウムチャネルの形質膜発現を制御する新規タンパク質であるCaprinを同定した。本年度は、Caprinノックアウトマウスの示す様々な行動異常の分子基盤の検討のため、多点細胞外電位記録システムを用いて海馬スライスにおけるシナプス可塑性を評価した。短期可塑性の評価のためにpaired-pulse facilitation (PPF)を、長期可塑性の評価のためにlong-term potentiation (LTP)を野生型のマウスとCaprinノツクアウトマウスで比較した。その結果CaprinノックアウトマウスにおいてPPFの有意な減弱、及びLTPの有意な減弱が観察された。このことからプレシナプスにおけるカルシウムチャネル及びポストシナプスにおけるカルシウムチャネル共にCaprinによって制御を受けていることを明らかにした。これらに加え、欠神てんかんのモデルマウスとして知られているカルシウムチャネル点変異マウスtotleringの海馬における神経ネットワーク活動の異常を明らかにし、その原因がGABA応答の未成熟化にあることを突き止めた。このことにより海馬を原因とする欠神てんかんの併存症としての認知機能障害のメカニズムの一端を明らかにした。当該年度は海馬スライスを用いた実験により、Caprinノックアウトマウスのシナプス可塑性の異常を明らかにした。これはCaprinの欠損によって引き起こされる行動異常の分子基盤の一つであると考えられ、Caprinの脳高次機能における影響を明らかにする上で重要な進展であると考えられる。Caprinの脳高次機能における役割を明らかにするため、Caprinノックアウトマウスが示した行動表現型の原因を、ネットワークレベル、細胞レベル、分子レベルで解明していく。当該年度はネットワークレベルにおけるシナプス可塑性の異常を明らかにしたが、細胞レベルにおいてはCaprinノックアウトマウスの神経細胞の形態異常が観察されている。この形態異常がどのように行動異常につながるのか、またCaprinが神経細胞の形態決定にどのように関与するのかを明らかにする。中枢神経系において、カルシウムチャネルは神経伝達物質放出やシナプスの可塑性といった、様々な生理応答を担う重要なカルシウム流入経路である。本年度は、このCaprinが個体レベルにおいてどのような役割を果たしているのかを明らかにするため、Caprinノックアウトマウスを用いて網羅的行動テストバッテリーを行った。実施したテストの中で、特に手がかりおよび文脈的恐怖条件付け学習において顕著な表現型が観察された。Caprinノックアウトマウスは、野生型のマウスと比較して、恐怖条件付けを行った24時間後におけるすくみ反応は有意に減弱していたが、34日後のすくみ反応に変化はなかった。このことから、Caprinは恐怖記憶の形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、興味深いことに、Caprinノックアウトマウスは、作業記憶の向上、活動量の低下、プレパルス抑制の上昇といったような、精神疾患のモデルマウスが示す行動表現型とは真逆の行動表現型を示した。このことはCaprinノックアウトマウスが精神疾患を研究していく上で、新しいモデルマウスになり得ることを示している。これらの結果を基に、Caprinノックアウトマウスの行動異常の分子機構を明らかにしていくことにより、精神疾患症状への予防、治療法開発に大きく貢献できると期待される。神経系において、カルシウムチャネルは神経伝達物質放出やシナプスの可塑性、神経の発達といった、様々な生理応答を担う重要なカルシウムの流入経路である。本年度は、昨年度Caprinノックアウトマウスが条件付け後24時間の文脈および手がかり恐怖条件付け学習に障害を示したことを受け、さらに恐怖記憶について詳細な検討を行った。条件付けから35日後に手がかり恐怖条件付け学習の評価を行ったところ、Caprinノックアウトマウスは野生型マウスと比較して有意な差は認められなかった。これらのことから、Caprinノックアウトマウスでは、24時間後の恐怖記憶の形成に障害は生じるものの、記憶の維持には野生型マウスよりも優れていることが明らかとなった。加えて恐怖記憶の消去学習を行った結果、異常は認められなかった。このことから、恐怖記憶の消去学習にCaprinは影響を及ぼさないことが明らかとなった。加えて、ストレス曝露後の行動変化を評価するため、網羅的行動テストバッテリーが一通り終了した後、再び明暗試験及びポーソルト強制水泳試験を行った。Caprinノックアウトマウスは網羅的行動テストバッテリーを行った際、明暗試験では不安様行動の亢進が、ポーソルト強制水泳試験では抗鬱傾向が観察されていた。再度行った試験において、Caprinノックアウトマウスは明暗試験で正常であり、ポーソルト強制水泳試験では有意に抗鬱を示した。これらのことから、Caprinノックアウトマウスのストレス耐性が示唆され、Caprinはストレス曝露後の精神状態の維持に関わることが示唆された。

短期可塑性の評価のためにpaired-pulse facilitation (PPF)を、長期可塑性の評価のためにlong-term potentiation (LTP)を野生型のマウスとCaprinノツクアウトマウスで比較した。その結果CaprinノックアウトマウスにおいてPPFの有意な減弱、及びLTPの有意な減弱が観察された。このことからプレシナプスにおけるカルシウムチャネル及びポストシナプスにおけるカルシウムチャネル共にCaprinによって制御を受けていることを明らかにした。これらに加え、欠神てんかんのモデルマウスとして知られているカルシウムチャネル点変異マウスtotleringの海馬における神経ネットワーク活動の異常を明らかにし、その原因がGABA応答の未成熟化にあることを突き止めた。このことにより海馬を原因とする欠神てんかんの併存症としての認知機能障害のメカニズムの一端を明らかにした。当該年度はCaprinノックアウトマウスの行動解析により、この新規分子が精神疾患様の行動に影響し得ること発見した。このことはCaprinの脳高次機能における影響を明らかにする上で、重要な進展であると考えられる。当該年度はCaprinノックアウトマウスの詳細な行動解析により、この新規分子が情動に深く関与することを示した。このことはCaprinの脳高次機能における役割を明らかにする上で、重要な進展であると考えられる。当該年度は海馬スライスを用いた実験により、Caprinノックアウトマウスのシナプス可塑性の異常を明らかにした。これはCaprinの欠損によって引き起こされる行動異常の分子基盤の一つであると考えられ、Caprinの脳高次機能における影響を明らかにする上で重要な進展であると考えられる。Caprinの脳高次機能における役割を明らかにするため、Caprinノックアウトマウスが示した行動表現型の原因を、組織レベル、細胞レベル、分子レベルで解明していく。Caprinは扁桃体に発現が多く、また、異常が見られた行動実験の多くは扁桃体が関与することが知られていることから、扁桃体をターゲットとして進めていく。具体的には脳スライスを用いて扁桃体における神経ネットワークやシナプス可塑性を評価する。また扁桃体から急性単離細胞を得て各電位依存性カルシウムチャネルの寄与を評価する。Caprinノックアウトマウスが示した行動表現型の原因を明らかにするため、細胞レベル、分子レベルで解析を行い、Caprinの持つ生理的な役割を様々な研究階層において明らかにしていく。Caprinの脳高次機能における役割を明らかにするため、Caprinノックアウトマウスが示した行動表現型の原因を、ネットワークレベル、細胞レベル、分子レベルで解明していく。
マルチスペクトル画像のウェーブレット変換による情報圧縮

TMセンサによる7バンドのリモートセンシング画像の有損失圧縮法を研究した。テスト画像として、金沢市北部の河北潟を中心とした画像を用いた。1.3次元DCT-スカラー・ベクトル量子化バンド6は他の6つのバンドと空間解像度が大きく異なるので除き、画像のバンド間相関ならびに画像空間内の相関除去を3次元離散コサイン変換(DCT)により行った。DCT係数をF(i、j、k),i:水平8次、j:垂直8次、k:バンド方向6次変数とする。同一のi,j,k,の係数は性質が揃うので集めて1ブロックとする。直流係数は前置予測エントロピー符号化し、他はI+j+kの大きさ、つまり分散の大きさの違いにより、係数ブロックを5つのグループ(G)に分け,G1-3はスカラー・エントロピー符号化、G4は1*4のベクトル量子化(VQ)、G5は切り捨てた。ビットレート1-1.8bppの範囲で、bppが小さい程小さい電力のベクトルを多く切り捨ててVQし、1.2bpp以上でPSNR33dB以上を得た。ウェーブレット変換とバンド間差分画像の量子化バンド2を2段ウェーブレット変換し、方向別5次VQした後、他バンドと復元したバンド2の差分画像を作った。差分画像について、1で述べた3次元DCT、スカラーベクトル量子化を行い、総合において、1.より1.2-1.6bppの範囲で1.3dB高いPSNRを得た。2CH完全再構成IIRフィルタバンクウェーブレット変換用として、分析・合成各フィルタがそれぞれ直線位相で、分析ロ-パスとハイパスフィルタの振幅特性が近似電力相補をなす、2CH完全再構成IIRフィルタバンクの設計法を開発した。TMセンサーによる7バンドのリモートセンシング画像の有損失情報圧縮を研究した。テスト画像として金沢市北部の画像を用いた。7バンドの画像中,バンド2の画像が局所的に他の画像より解像度が異なるので,他の6バンドの画像とこの画像との差分画像を作り,それらを6次元DCTした。0次係数平面にはエネルギーが集中したので,2次元予測符号化,Lloyd-Maxスカラー量子化(SQ)(量子化レベル数17),ハフマン符号化した。残りの5つの係数平面はそれぞれ2段ウエーブレット変換(WT)し,エネルギーの集中した低周波サブバンドを0次係数平面と同様にSQした(量子化レベル数17,33)。高次サブバンドの係数はすべて0とした。バンド2の画像は2段WTし、低周波サブバンドは前記差分画像の0次係数平面と同様にSQを行った(量子化レベル数17)。高次サブバンドはベクトル量子化した。ベクトルの生成は,方向別にWTの2段目からの1サンプルと同じ位置の1段目からの4サンプルとで,5次元のベクトルを生成した。またまた,トレイニングベクトルをその電力(各成分の2乗和)によって,小さい方から順にクラス0,1,2と分けた。クラス0のベクトルは切り捨て,クラス2のベクトルのインデックスは8ビットに固定し,クラス1のそれは圧縮率により可変(3-8ビット)とした。フィルタバンクはJohnstonの16次タイプAをを用いた。シミュレーションの結果,圧縮率11%の時,SNRは29.1dBであった。これを45dB以上に上げる必要がある。そのためには,差分画像のDCTの0次係数平面に全体の74%のエネルギーが集中しているので,この平面をWT-VQ等により,効率良く圧縮する必要がある。また完全再構成フィルタバンクを導いたので,これを用いて圧縮することの検討が残されている。TMセンサによる7バンドのリモートセンシング画像の有損失情報圧縮を研究した。1.3次元DCT-スカラー・ベクトル量子化

バンド6は他の6つのバンドと空間解像度が大きく異なるのでこれを除き、6つのバンドの画像のバンド間相関ならびに画像空間内の相関除去を3次元離散コサイン変換(DCT)を用いて行い、バンド6は単独でJPEGにより圧縮した。3次元DCTはまず各バンド画面をf8*8のブロックごとに2次元DCTし、その平面を6バンド並べ、バンド方向に同じ位置の係数の組を6次DCTした。得られた3次元DCT係数をF(i、j、k)、i:水平、j:垂直、k:バンド方向変数とする。性質の揃った係数を同一のステップで一様量子化するため、同一のi、j、kの係数を集めて1ブロックとする。直流係数はステップサイズ(ss)4で量子化、前置予測エントロピー符号化した。他はi+j+kの大きさ、つまり分散の大きさの違いにより、係数ブロックを5つのグループ(G)に分け、G1はss4、G2、3はss16、G4のssは可変、G5は切り捨てた。G1-3はスカラー・エントロピー符号化、G4は1*4のベクトル量子化(VQ)した。ビットレート1-1.8bppの範囲でbppが小さい程、小さい電力のベクトルを多く切り捨ててVQし、1.2bpp以上でPSNR33dB以上を得た。2.ウェーブレット変換と空間域差分画像の量子化バンド6を除いて、平成8年度と同様バンド2をウェーブレット変換し、他バンドとバンド2の差分画像を作った。差分画像について1.で述べた3次元DCT、スカラー・ベクトル量子化を行い、1.より1.2-1.6bppの範囲で0.3dB PSNRが改善された。
酸化脂質によるアンジオテンシン２受容体活性化の機序の解明と病態生理学的意義の検討

本研究計画では血管細胞において酸化LDLが惹起する細胞内シグナル活性化にアンジオテンシンII受容体(AT1)が関与するという仮説の基、そのメカニズムの詳細と病態生理学的意義の検討を行った。その結果、酸化LDLによる細胞内シグナルは酸化LDL受容体(LOX-1)とAT1の共存在下でのみ活性化されることが示された。LOX-1とAT1は細胞膜上で複合体を形成しており変異AT1を用いた検討では酸化LDLによる細胞内シグナル活性化はAT1の活性化能に依存することが示された。さらにマウス大動脈リングを用いた検討で酸化LDLによる血管内皮弛緩減弱効果はAT1欠損やAT1拮抗薬で消失していた。目的1)酸化LDLによるAT1活性化の機序の詳細な解明細胞膜上でLOX-1とAT1が特異的に結合していることで、酸化LDLがAT1を活性化することを更に詳細に検討した。LOX-1とAT1の結合の特異性についてはLOX-1と相同性の高いDectin-1がAT1と結合しないことをin situ PLA法を用いて証明していたが、LOX-1とAT1の結合部位を同定するためLOX-1とDectin-1のキメラベクターを作成しin situ PLA法を施行した。その結果、AT1はLOX-1の細胞内ドメインと膜貫通ドメインの中間領域で結合していることが示された。また、Dectin-1を細胞外ドメイン、LOX-1を細胞内ドメインに持つキメラ蛋白はAT1と結合し、Dectin-1のリガンドであるdepleted zymosanはこのキメラ蛋白とAT1依存性に細胞内シグナルを活性化することが示された。これらの結果より酸化LDLによるAT1の活性化にはLOX-1とAT1の細胞膜上での結合が重要であることが示された。目的2)酸化LDLによつAT1活性化の病態生理学的意義の解明これまでに酸化LDLがAT1依存性にマウスの血圧を一過性に上昇させることを示したが、この機序が血管収縮に基づくものか検討した。マウスから摘出した腹部大動脈のリングの収縮を、マグヌス管を用いて検出したところ、酸化LDLにより腹部大動脈の一過性の収縮を認めた。この反応はACE阻害薬では抑制されず、ARBで抑制されAT1依存性であることが確認された。上記内容の一部は論文投稿し現在revise中である。(最終年度の研究成果)(目的1)酸化LDLによるAT1活性化の機序の詳細な解明ーAT1とLOX-1の細胞膜上での結合が遺伝子特異的な現象であることを証明するためにAngiotensin II type 2 receptor (AT2)とLOX-1を導入したCHO細胞を作成し免疫沈降やin situ PLAを行ったがAT2とLOX-1では結合を認めずAT1とLOX-1の結合の特異性が証明された。酸化LDLによるβarrestin2依存性のAT1活性化の観察に関しては現在実験継続中である。(目的2)酸化LDLによるAT1活性化の病態生理学的意義の解明ーAT1a欠損マウスと野生型マウスから胸部大動脈を単離し、酸化LDLに対するAch依存性血管弛緩障害作用を検討した。その結果AT1a欠損マウスやAT1拮抗薬で前処置した血管では酸化LDLに対する弛緩反応が認められなかった。また高血圧自然発症ラットの腸間膜動脈の脂質沈着はAT1拮抗薬の前処置で抑制され本現象が病態生理学的にも意義があることが示唆された。(総括)研究計画全体として1)LOX-1がAT1と細胞膜上で複合体を形成している、2)酸化LDLとLOX-1の結合はAT1を活性化する、3)酸化LDLによるAT1の活性化は病態生理学的に意義のある生体反応を引き起こす、ことが示された。但し、本研究での主要な計画であるアンジオテンシノージェン(AGT)欠損マウスを用いた動脈硬化誘導実験に関してはAGTホモ欠損マウスが胎生致死となる問題が解決できず遂行することができなかった。マウスを提供いただいた筑波大学と連携し問題解決を試みており今後も研究継続していく。目的1)酸化LDLによるAT1活性化の機序の詳細な解明LOX-1、AT1を安定発現させたCHO細胞を用いた検討では共免疫沈降法やin situ PLA法により両受容体が複合体を形成することが示唆された。またこの複合体形成はLOX-1と高い相同性を有するDectin-1では認めず特異的であることが示された。

酸化LDLがAT1を活性化することの証明としてAT1のreduction of function mutantを作成してLOX-1とCos7細胞に共発現させたところ両受容体は複合体を形成したが酸化LDLによるG蛋白やERKの活性化は著しく抑制された。これらの結果より酸化LDLのLOX-1への結合は細胞膜上でLOX-1と複合体を形成するAT1を活性化することが証明された。目的2)酸化LDLによるAT1活性化の病態生理学的意義の解明病態生理学的意義を検証する端緒としてマウス腹腔内に酸化LDLを注入しangiotensin IIと同様の昇圧反応を認めるか検討した。観血的血圧モニタリングにより野生型マウスに対する酸化LDL投与が一過性の昇圧反応を呈することが示された。またこれらの反応はAT1阻害薬を投与したマウスやAT1a欠損マウス、LOX-1欠損マウスでは認めずLOX-1, AT1依存性であることが示された。計画に対する進捗状況は以下の通りである。目的1)酸化LDLによるAT1活性化の機序の詳細な解明計画A;酸化LDLによるAT1活性化の更なる検証計画B; AT1とLOX-1間のヘテロダイマー形成の普遍性と意義の検証計画C; AT1とLOX-1の相互作用の更なる検証実績の概要に示した如くLOX-1とAT1の結合機構に関しては概ね解明できた。但し、立体構造解析に関しては技術的な困難さがあり現時点では解明できていない。目的2)酸化LDLによるAT1活性化の病態生理学的意義の解明計画D;動物モデルを用いた酸化LDLによる血管への影響のAT1依存性に関する検討計画E;アンジオテンシンII非依存性、AT1依存性の動脈硬化促進作用の検討計画Eはアンジオテンシノージェン欠損マウスの繁殖に依然遅延が生じているため遅れが生じており、マウス提供者である筑波大学深水博士と共同し繁殖継続中である。研究目的を達成するため以下の計画を予定していた。目的1)酸化LDLによるAT1活性化の機序の詳細な解明計画A;酸化LDLによるAT1活性化の更なる検証計画B; AT1とLOX-1間のヘテロダイマー形成の普遍性と意義の検証計画C; AT1とLOX-1の相互作用の更なる検証目的2)酸化LDLによるAT1活性化の病態生理学的意義の解明計画D;動物モデルを用いた酸化LDLによる血管への影響のAT1依存性に関する検討計画E;アンジオテンシンII非依存性、AT1依存性の動脈硬化促進作用の検討in vitroの系を用いた計画A-Cにおける平成23年度の研究計画は概ね達成できた。動物モデルを用いた計画D-Eの内、計画Dは概ね達成できた。計画Eはアンジオテンシノージェン欠損マウスの繁殖に遅延が生じているため遅れが生じているが今後も継続する予定である。目的1)アンジオテンシンIIによるAT1活性化に続発するAT1の不活化が酸化LDLによっても惹起されるか検討する。目的2)動脈硬化における同現象の病態生理学的意義を検討するために現在Angiotensinogen/ApoE同時欠損マウスを作成しAT1依存性、アンジオテンシンII非依存性の動脈硬化進展を検証する計画を今後も進行する。目的1) LOX-1のAT1との結合領域を同定するためにLOX-1の一部をDectin-1と入れ替えたキメラコンストラクトを数種類作成しAT1との結合の有無の検討を行なう予定である。目的2)動脈硬化における同現象の病態
博物館の成立・発達要因に関する歴史的研究：個人的要求と社会的要請の相克に注目して

2018年度には、前年度に実施した研究計画の精緻化、および、予備的調査の成果を受け、ケーススタディの対象である地方博物館に関して、本格的な調査を実施した。主たる調査対象となったのは、防長教育博物館(山口市)・下郷共済会鐘秀館(長浜市)・大阪市立市民博物館の3館であった。それぞれ、現地にて、図書館・博物館・文書館を中心としたフィールドワークに取り組み、その結果、資料の収集・分析に大きな進展がみられた。収集した資料の内容は、各館の設立経緯、および、設立初期の活動について、その特徴を明らかにするものであり、日本における博物館の発達過程の多様性を描出するという研究目的に沿う成果が得られた。このうち、防長教育博物館の調査に関しては、その成果のまとめとして、全日本博物館学会第44回研究大会にて研究発表を実施したことに加え、『生涯学習・社会教育研究ジャーナル』(第12号)に論文を投稿した。この論文は、1912(明治45)年に山口県教育会により防長教育博物館が設立され、1917(大正6)年に山口県へ移管されるまでの期間に焦点を当て、その設立経緯ならびに初期活動を、青年団体支援との関連で分析したものである。これにより、博物館設立期における活動の発展に、行政施策が与える影響や、職員が果たす役割等が具体的に明らかになった。下郷共済会鐘秀館および大阪市立市民博物館の調査については、資料の分析まで終えた段階にあり、2019年度に、順次、学会発表・学術誌への論文投稿を実施する予定である。2018年度には、当初に予定していたケーススタディ調査を、ほぼ完了することができ、資料の収集・分析に大きな成果がみられた。この成果の一部については、年度内に、学会発表(1回)、および、学術誌への投稿論文(1件)としてまとめている。なお、投稿論文については、査読の結果、採用・掲載が決定している。年度内に発表をできなかったケーススタディ調査の結果についても、すでに資料の整理・分析を完了しており、2019年度内の学会発表・論文投稿にむけて、その準備も進んでいる状況にある。以上の通り、前年度の研究成果を基礎にして、2018年度の取り組みも、おおむね予定していた通りの成果をあげており、研究成果の発表という点も含め、計画が順調に進展している。今後は、まず、2018年度に実施したケーススタディ調査のうち、成果の未発表のものについて、学会発表・論文投稿を行う。その後、出揃ったケーススタディの結果を比較・検討する段階へと研究を進展させ、日本における博物館の発達過程の多様性を描出するという研究目的の達成を目指すことになる。この段階での研究成果については、学会発表や研究交流を通じて、2019年度内に、随時、発信するように努める。あわせて、年度末までには、この研究の成果全体を論文としてまとめ、学術誌へ投稿することを目標とする。平成29年度は、1.国内外の研究動向に関する調査に基づく研究計画の精緻化、および、2.ケーススタディの対象である地方博物館に関する予備的調査、を実施した。1.当該研究分野における国内外の最新の研究動向を改めて調査し、その結果を踏まえ、自身のこれまでの研究を整理した。この点に関しては、その成果のまとめとして、全日本博物館学会第43回研究大会での学会発表、および、学術誌2誌(『博物館学雑誌』『生涯学習・社会教育研究ジャーナル』)への論文投稿をおこなった。投稿論文については、イギリス博物館史を題材にしつつも、個人的要求と社会的要請の関連に注目するという本研究の視座を強く反映した内容になっている。特に、『博物館学雑誌』への投稿論文は、イギリスにおける博物館協会の設立に注目し、そのモチベーションの要因を、当事者たちの博物館職員としてのキャリア形成との関連で検討したものであり、この執筆が研究視座のさらなる明確化につながった。2.研究計画でケーススタディの対象に設定している地方博物館について、現地調査を交えた、資料収集に取り組んだ。本年度で主要な調査対象となったのは、山口県立山口博物館・藤井斉成会有鄰館(京都市)・下郷共済会鐘秀館(長浜市)の3館であり、博物館や図書館での文献調査・学芸員等を対象としたインタビュー等により、これらの博物館の設立に関する資料の収集が大きく進展した。これにより、2年度目以降も、継続・本格化する、個別の館史調査について、順調な滑り出しを切ることができた。1.平成29年度内に学術誌へ投稿した論文2本については、査読の結果、採用・掲載が決定している。この論文執筆等を通じて、研究計画の精緻化が進み、今後の研究展開の基礎が構築された。2.個別の館史に関する資料調査が順調に進展し、平成29年度に調査対象となった3館の基礎的資料については、十分に蓄積されてきている。これにより、それぞれの館史、とりわけ、設立経緯に関する特徴について、その把握への足掛かりが築かれつつある。以上の通り、初年度の取り組みとしては、おおむね予定していた通りの成果をあげており、順調な研究の進展をみているといえる。

収集した資料の内容は、各館の設立経緯、および、設立初期の活動について、その特徴を明らかにするものであり、日本における博物館の発達過程の多様性を描出するという研究目的に沿う成果が得られた。このうち、防長教育博物館の調査に関しては、その成果のまとめとして、全日本博物館学会第44回研究大会にて研究発表を実施したことに加え、『生涯学習・社会教育研究ジャーナル』(第12号)に論文を投稿した。この論文は、1912(明治45)年に山口県教育会により防長教育博物館が設立され、1917(大正6)年に山口県へ移管されるまでの期間に焦点を当て、その設立経緯ならびに初期活動を、青年団体支援との関連で分析したものである。これにより、博物館設立期における活動の発展に、行政施策が与える影響や、職員が果たす役割等が具体的に明らかになった。下郷共済会鐘秀館および大阪市立市民博物館の調査については、資料の分析まで終えた段階にあり、2019年度に、順次、学会発表・学術誌への論文投稿を実施する予定である。2018年度には、当初に予定していたケーススタディ調査を、ほぼ完了することができ、資料の収集・分析に大きな成果がみられた。この成果の一部については、年度内に、学会発表(1回)、および、学術誌への投稿論文(1件)としてまとめている。なお、投稿論文については、査読の結果、採用・掲載が決定している。年度内に発表をできなかったケーススタディ調査の結果についても、すでに資料の整理・分析を完了しており、2019年度内の学会発表・論文投稿にむけて、その準備も進んでいる状況にある。以上の通り、前年度の研究成果を基礎にして、2018年度の取り組みも、おおむね予定していた通りの成果をあげており、研究成果の発表という点も含め、計画が順調に進展している。今後は、まず、平成29年度に調査に着手したケーススタディ対象の博物館について、追加調査が予定されている。その結果も踏まえ、各館の設立過程の特徴を検討し、平成30年度内に予定している学会発表・論文投稿で、得られた成果を整理・発表する。平成30年度の後半には、ケーススタディ対象の博物館のうち、調査未着手のものについて、順次、資料収集を開始し、その分析も進めながら、本格的な比較検討の段階へと移行していく予定である。今後は、まず、2018年度に実施したケーススタディ調査のうち、成果の未発表のものについて、学会発表・論文投稿を行う。その後、出揃ったケーススタディの結果を比較・検討する段階へと研究を進展させ、日本における博物館の発達過程の多様性を描出するという研究目的の達成を目指すことになる。この段階での研究成果については、学会発表や研究交流を通じて、2019年度内に、随時、発信するように努める。あわせて、年度末までには、この研究の成果全体を論文としてまとめ、学術誌へ投稿することを目標とする。
測度論的リーマン構造と対応する熱核の漸近挙動

木上は、Sierpinski gasket上のstandard Dirichlet formに関するKusuokaの結果をもとに、Sierpinski gasket上のMeasurable Riemannian stturcutreについて研究を行った。その過程で、Kusuokaによるgradient operatorとKigamiによるhamonic Sierpinski gasket上のgradient operatorが本質的に同じものであること、Kusuoka measureがユークリッドの距離に関してvolume doublingであることを示した。また、harmonic Sierpinski gasket上のshortest path metricがmeasurable Riemannian structureから決まる測地線距離で有ることを示した。さらにこれらの結果を組み合わせて、Kusuoka measureに対応する熱核がLi-Yau型のGaussian estimateを満たすことを証明した。日野は、(無限分岐的なものも含む)自己相似集合上の自己相似的なDirichlet formのエネルギー測度について研究した。エネルギー測度が自己相似測度に対して特異的になるための条件を示し、いくつかの興味ある場合に適用した。本年度の主な研究内容・成果は以下の通りである。木上はシルピンスキーガスケット上の楠岡測度と測度論的リーマン構造について次のような研究を行った。シルピンスキーガスケットに調和関数を用いて座標をいれたものを、調和シルピンスキーガスケットという。この調和シルピンスキーガスケットに対して、2点間の最短距離で定義した測地線的距離が、楠岡によって定義された測度論的リーマン構造から定義される測地線的距離と同値であることを示した。さらに、この測地線的距離のもとで楠岡測度がvolume doubling条件を満たすことを示した。また楠岡測度に対応する熱核が測地線距離を用いればGauss型の漸近挙動を持つことを示した。熊谷は臨界点における分枝過程に、絶滅しないという条件を付けたモデルを考え、この上のシンプルランダムウォークの熱核の詳しい評価を与え、ランダムウォークが劣拡散的な挙動をすることを示した(Barlow氏との共同研究)。日野はフラクタル集合上の自己相似なDirichlet形式に対応するエネルギー測度の特異性について研究し、シルピンスキーカーペットなどの無限分岐的な自己相似集合の場合にエネルギー測度が自己相似測度にたいして特異的になるための十分条件を与えた。特に、Barlow-Bassによって構成されたシルピンスキーカーペット上の自己相似的なDirichlet形式についてその条件が成り立つことを示した。
会計とイメージ形成に関する総合的研究

本研究から知見できたことの一つは,歴史的にかなり長いタイム・スパンで見た場合に,「会計」ないし「会計人」が小説や戯曲,映画等に登場する頻度が徐々に高まるとともに,そこに描かれる「会計」ないし「会計人」の社会的位置づけも,それがカリカチュア化されているケースも見出されるものの,相対的には上昇しているということである。特に20世紀に入って以降の「会計」ないし「会計人」の社会的イメージの向上は,資本主義の発展に伴う巨大企業の出現により,「会計」を通じての巨大組織の管理・統制が社会的に意義あるものとみる認識が一般大衆の間に広まっていったことの反映であろうと考えられる。また,アメリカの企業,特に巨大企業が公表するアニュアル・レポートの中に現れる写真資料のデータベース化を通じて,そこで用いられている写真には,図像解釈学的にみていくつかのパターンがあることがわかった。つまり,それは,企業経営史的課題と,写真技術的要請という二つの要因に規定されながら,巨大企業は,独占批判(寡占批判)に対する宥和化戦略の観点から,想定される読者層に応じて各ジャーナルに掲載される写真を使い分けた。しかも,初期には,写真が最大のイメージ創造手段であったので,ある種のパターンの写真を多用することにより,潜在的に労働者や消費者等の行動を規定することが可能になったのである。今日では,かかる機能は,静止画である写真から,テレビやビデオのような動画に移行していると考えられ,写真論的研究から映像論的研究へと,視角の拡大が必要であることが明らかになった。以上のように,もっぱら数値情報を提供する「会計」の機能分析に対して,これまでとは異なった分析視角である「イメージ」という観点からのアプローチがある程度有効であることがわかった。萌芽的研究として科学研究費補助金を与えられた本研究での成果をふまえて,一層の拡大された研究の必要性が認識された。当該研究プロジェクトは、「会計とイメージ」に関する研究を主眼としている。その取り上げ方は、3人の共同研究者によって異なっているが、まず中野は、会計以外の文献等に現れる会計に関する記述データを本年度は収集した。特に各時代の文学の中に現れる会計に関する記述から、各時代の会計に対するイメージを確定している段階である。それは会計史を専門にしてきた中野にとって、これまでの研究成果を裏付けるものとなろう。高須は、会計データによって作り出される企業集団のイメージを研究している。特にアメリカの連結財務諸表の歴史的変遷に伴って、企業がどのような企業集団をイメージしてきたかが、検討されている。山地は、アニュアル・レポート(特にアメリカ)に現れる写真のデータ・ベースを形成しつつあり、各企業の公表する会計データと、写真との関係から企業が社会に対して作り出そうとしている企業イメージを確定している段階である。3人の研究とも大量のデータ処理を必要とするので、長期的な研究になると考えられる。来年度は、3者が各自の研究用のデータベースを一層充実させ、本年度に仮説的に得た結論をより補完するものにしたい。それによってイメージ情報の重要性を強調したい。今年度は、これまでの2年間の研究をまとめる段階に至った。まず、アメリカの企業が公表するアニュアル・レポートの中に現われる写真のデータ・ベース化を通して、アメリカ企業の用いる写真には図像解釈学的にいくつかのパターンがあることがわかった。それも企業経営史的な課題と写真技術的要請の2つの要因に規定されながら、企業は宥和化的視角から、想定される読者に応じて各ジャーナルに掲載される写真を使い分けていた。

しかも初期には写真が最大のイメージ創造手段であったので、あるパターンの写真を多用することによって、潜在的に労働者等の企業関係者の行動を規定することが可能になったのである。今日ではその機能は、ビデオやテレビに移っていると考えられ、写真史的研究から映像論的研究へと視角の拡大が必要であることが明確になった。また歴史的にかなり長いタイム・スパンをとって小説や戯曲に現われた会計観を検討することによって、会計の社会における位置付けが、物語に出てくるイメージから判断して徐々にではあるが、上昇していることがわかった。特にここ20-30年における会計の社会におけるイメージの向上は、資本主義の発展に伴う巨大企業組織の出現によって、会計による巨大組織の管理が社会的に意義あるものと徐々に一般大衆の間に広まっていくことの反映であると考えられる。以上のように、本年度の研究で、数値データを提供する会計に対して、これまでとはまったく異なった「イメージ」という観点からのアプローチがかなり有効であることが確認され、一層の拡大された研究の必要性が認識された。
微生物代謝による固化する新しいグラウトの開発に関する基礎的研究

本研究の目的は,微生物代謝を利用した安価で環境に優しい新たなグラウト(以下,バイオグラウトと呼ぶ)を開発し,バイオグラウトの注入前後における地盤(土および岩)の水理学・力学特性について評価を行うことである。最終年度である平成18年度はセメント物質としてシリカを対象とし,(1)イースト菌およびエタノールを用いたシリカコロイドのゲル化試験,(2)シリカコロイドを主成分とするバイオグラウトにより改良した砂質地盤の透水試験,(3)メタ珪酸ナトリウム水溶液のゲル化試験を実施した。得られた主な知見をまとめると,以下に示すとおりである。(1)シリカコロイドにイースト菌とグルコースを添加すると,シリカコロイドはゲル化する。(2)シリカコロイドに高濃度のエタノールを添加すると,シリカコロイドはゲル化する。(3)イースト菌によるシリカコロイドのゲル化には,グルコースの微生物代謝産物(二酸化炭素およびエタノール)と菌体細胞の双方が関与している。(4)シリカコロイドを主成分とするバイオグラウトを用いた豊浦砂の改良試験および改良の前後における豊浦砂の透水試験を実施した結果,改良後の透水係数が改良前よりも約1桁低下した。(5)メタ珪酸ナトリウム水溶液を用いたゲル/ゾル/ゲル法によるゲル化試験を実施した。具体的には,塩酸による中和で生じたメタ珪酸ナトリウム水溶液のゲルを機械的に撹拝することでゾルにし,その直後にグルコースを添加することで再ゲル化を抑制し,さらにイースト菌を添加することにより微生物代謝によるゲルを生じさせることができた。(6)メタ珪酸ナトリウム水溶液を用いた直接ゲル法によるゲル化試験を実施した。具体的には,高いpH領域においても,イースト菌およびグルコースを添加したメタ珪酸ナトリウム水溶液がゲル化することが確認された。以上,2年間の研究により,バイオグラウトの技術開発に関して見通しが得られた。本研究の目的は,微生物代謝を利用した安価で環境に優しい新たなグラウト(以下,バイオグラウトと呼ぶ)を開発し,バイオグラウトの注入前後における地盤(土および岩)の透水・力学特性について評価を行うことである。初年度である平成17年度は,(1)イースト菌および土壌微生物を用いた炭酸カルシウムの析出試験,(2)砂質地盤および粘土質地盤を対象としたバイオグラウト処理による地盤の透水特性の改良試験および透水試験を実施した。(1)イースト菌を用いて炭酸カルシウムの析出試験を行い,試験時の諸条件である温度,有機栄養源,緩衝溶液が炭酸カルシウムの析出に与える影響について検討した。その結果,炭酸カルシウムの析出に関しては,温度が25°Cと40°Cの違いによる影響は小さいこと,硝酸カルシウム+イースト菌+グルコース+pH8.0緩衝溶液の組合せ時に最も多く析出すること,pH8.0緩衝溶液の使用が不可欠であること,などがわかった。また,析出物のX線回折分析を実施した結果,炭酸カルシウム(カルサイト)の析出が確認された。(2)北海道大学農場の粘土質地盤中に生息する土壌微生物を用いて炭酸カルシウムの析出試験を実施した結果,炭酸カルシウムの析出が確認された。(3)イースト菌を用いて砂質地盤および粘土質地盤を対象にしたバイオグラウト処理によると透水特性の改良試験および透水試験を行い,改良試験の前後における透水係数を比較した。その結果,バイオグラウト施工により砂質地盤で約1桁,粘土質地盤で約2桁の透水係数の低下が見られた。(4)土壌微生物を用いて粘土質地盤を対象にしたバイオグラウト処理による透水特性の改良試験および透水試験を行い,改良試験の前後における透水係数を比較した。その結果,バイオグラウト施工により約1桁の透水係数の低下が確認された。

具体的には,高いpH領域においても,イースト菌およびグルコースを添加したメタ珪酸ナトリウム水溶液がゲル化することが確認された。以上,2年間の研究により,バイオグラウトの技術開発に関して見通しが得られた。
レトロウイルスベクターを用いた新しいクローニング法による肢誘導FGFの同定

動物の発生において,四肢は側板中胚葉からの因子により誘導されることが知られているが,その実態は不明であった。最近,我々はFGF4がニワトリ胚体側に過剰肢(Dasoku)を誘導することができることを報告した。その後の実験から,FGF1,FGF2,FGF8がDasokuを誘導できることがわかった。しかしこれらのFGFは肢誘導時期に側板中胚葉に発現しておらず,内在性の因子ではないと考えられた。そこで,新しいクローニング法により,内在性肢誘導FGFの単離を行っている時に,京都大学の伊藤教授により新しいFGFであるFGF10がラットより発見され,このFGF10の発現パターンを調べたところ,このFGF10が肢誘導因子である可能性が高かった。そこで,ニワトリFGF10を新たにクローニングし,その発現パターンを詳細に調べた。その結果,FGF10は側板中胚葉に発現しており,しかも肢形成予定領域に発現することがわかった。肢以外にも,脳に発現していた。さらに,FGF10をRCASに組み込み,ニワトリ胚においてDasoku誘導能を調べた。その結果,FGF10はDasokuを誘導することがわかった。これらの結果から,FGF10は内在性の肢誘導因子である可能性が示唆された。興味あることに,FGF10はFGF8を予定AERに誘導し,肢成長過程においても,間葉のFGF10とAERのFGF8が上皮間葉相互作用を担っていることを発見した。
広告ビジネスの構造と広告機能の変遷研究-日欧米の1995年～2010年-

20世紀初頭の米国に誕生したマーケティングが今、大きく変わった。自然環境変化と資源枯渇の時代に、これからの日本はどのように市場対応していくか、人間と情報の生態系(エコロジー)の視点から理解した。20世紀の経済成長モデルに限界があり、21世紀のマーケティングは人間のための市場ルネサンス運動と変わる。不確実性の時代に組織(企業、非営利団体など)と個人が豊かに生きるためのマーケテイングリテラシー(市場を読む知恵)をとらえた。本研究の目的は、「日欧米の広告産業の構造-広告会社、媒体社、広告主および消費者-と広告の機能の変遷」について考察することである。今日、世界の広告界は大転換期にある。日本でも厳しい経済環境が続くなか、広告会社に対する広告主の意識はこれまで見られなかったほどの大きな変化を見せている。まず、日本の広告費の構造に大きな変化が見られる。2000年以降インターネット広告の進展がみられたが、2009年度の日本の広告費の媒体別比率をみると、テレビに続きインターネットが第2位となった。従来のマス4媒体(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)のうち、すでにラジオ、雑誌、そして新聞を抜き、現在全体の構成比の1割を占めるに至っている。世界的に見ても各国で同じような兆候がみられる。英国に至っては2009年テレビを追い抜き、インターネットが第1位となっている。また、2008年9月のリーマンショックに始まる世界同時不況の影響も響き広告費の大幅減が起きている。しかし、インターネット広告費は下げ止まりを見せているものの、マス4媒体は減少傾向にある。つまり、経済の低迷のみが広告費の低迷の原因ではなく、広告そのものの構造が大きく変化しているとみることが出来る。また、企業の宣伝部およびコミュニケーション関連部署の統廃合も進む中、新たな動きがみられる。それは広告代理店の人材が各企業の中に取り入れられ、従来とは違う携帯がみられるようになっている。これまで、戦後高度成長期にマーケティングとともに広告は企業の利潤を追求するための手段として多用されてきたが、近年広告に求められる機能に変化がみられる。それは、企業に社会的責任(CSR)が求められることにも関係する。広告を利潤追求の手段をみなすよりもむしろ社会的課題に広告の機能を求め始めている。それは、企業だけではなく、官公庁やNPOなどが社会合意形成をするための手段として広告を活用することが増えている。今後も日本および各国の現状と変化について時系列で情報を収集していく予定である。本研究の目的は、広告産業の構造-メディアと広告主、広告代理店および消費者-と広告の機能の変遷について考察である。1998年に出版した拙著『広告ビジネスの構造と展開-アカウントプランニング革新-』を大幅に改訂するために、2年目である2010年度は日本の広告ビジネス構造と広告の機能について(1995年ごろから2010年までに焦点を絞り)、1年目に収集した資料を論文に整理した。21世紀の広告取引が変化する根底にある「広告ビジネスの構造」と「広告の機能」を明らかにする。これまでの広告研究はマスメディア(新聞からテレビメディアの発展構造)中心であった。メディア大変革が起こった1995年から2010年に焦点を当て研究を行う。これまでの広告研究は主にメディア(媒体)を中心に研究されてきた。広告の学術分野では日欧米とも文献が追いついていない現状のため、更なる歴史的研究が必要とされる。広告産業はプランニング、そしてクライアントのソリューションの時代へ変遷している。広告研究は人間行動をマーケティング(市場におけるモノ、サービスと環境の関係を解釈する学)とコミュニケーション(人間と対象との感情交流を解釈する学)を用いて統合的に理解することである。広告は「豊かさ」に効くのか、という規範的効用から、「人間にとって豊かさとは何か、人間の豊かさと広告はいかなる関係にあるのか」を命題にした社会合意形成機能について整理した。本研究は、広告産業の構造-メディアと広告主、広告代理店および消費者-と広告の機能の変遷について考察である。21世紀の広告取引が変化する根底にある「広告ビジネスの構造」と「広告の機能」はインターネット時代に入り大きく変わった。メディア変革が起こった1995年から2010年に焦点を当て研究を行う。広告会社はクライアントの問題ソリューションの時代へ変遷している。2011年3月11日東日本大震災から日本の広告機能につては大幅な見直しが行われた。デジタル時代の到来とともに2010年が「電子書籍元年」。2011年は「ソーシャルメディア元年」「スマホ(スマートフォン)元年」といわれる。それとともにツイッターやフェースブックなどがマスメディアと交差しながらもメディアの主流の座につこうとしている。特にフェースブックは2012年の今年、世界メディアとして日本でも大躍進を続けている。一方。ソーシャルメディアのもたらす弊害は情報社会問題になりつつある。

特にステルスマーケティング(ステマと略称される、隠密マーケティング)がもたらすマーケティング、PR、広告はクロスメディア、IMC活動に伴いこれまでのコミュニケーション活動分類の境(際)が崩れている。マーケティングの社会問題である。本広告研究は人間行動をマーケティング(市場におけるモノ、サービスと環境の関係学)とコミュニケーション(人間と対象との感情交流を解釈学)を用いて統合的に理解することである。広告は「豊かさ」に効くのか、という規範的効用から、「豊かさとは、人間の豊かさと広告はいかなる関係にあるのか」を命題にした社会合意形成機能について整理した。