hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教育実践開発の継承・普及プロセスに関する社会学的研究

B)は、4)W高校から2000年代のS中学校設立時への継承=普及局面と、その後、5)人事異動にともなう設立=導入時教職員の入れ替え後の同中学校での変容局面とに分節し、A)から得られる知見の個別性/普遍性を抽出可能にするための比較対照群として検討を加えた。教育実践の開発・実施のプロセスは、伝統的な労働社会学が扱ってきた労働過程と異なり、そのつどの「状況に埋め込まれた」実践の絶えざる組織化として具現化する。したがって、その継承においては、実践を正当化する教育理念と、その理念に関連づけられた技法との、それぞれの次元における「概念の論理文法」の展開のあり方が普及/変容の帰趨を左右する。第一に、文字や語りに明示化された教育理念に対する教師の納得性の有無が受容・継承可能性を規定する。第二に、受容・継承された理念と実践プログラムが、教師の直面する状況のもとで改めて読み込まれ、その文脈のもとに埋め込まれた実践への(再)組織化を通じた変容が生起する。具体的な状況を超えた原理が、具体的な状況に刺し戻されて組織化される機制に変容の契機があることを明らかにした。本研究は、特定の教育実践が教師による受容や葛藤を経て継承・普及していくプロセスにおいて、いかなる契機によってそれが変容するのかについて検討した。その結果、(1)文字や語りに明示化された教育理念に対する教師の納得性の有無が受容・継承可能性を規定すること、(2)受容・継承された理念と実践プログラムが、教師の直面する状況のもとで改めて読み込まれ、(3)その文脈に埋め込まれた実践への(再)組織化を通じて変容が生起する可能性があること、の3点を明らかにした。インタビュー調査は計画以上に豊富な内容の聞き取りが達成できた。また資料収集調査も、とくに比較対照群に設定した福井県の縦割りホームルーム制に関して順調に遂行できている。他方で、学校調査については各学校の諸情報の収集に傾注する段階に留まり、実践開発場面や教育実践場面に踏み込んだインテンシヴな調査の回数は当初予想より若干少なく終わった。1980年代当時の「個別化・個性化教育」実践の開発当事者へのインタビュー調査は、学校調査や比較対照群への聞き取り・資料収集調査から得られた知見をもとに射程を広げつつ、さらに論点を掘り下げた聞き取りへと発展させ、オーラルヒストリー資料としての公刊が可能なかたちでの編集作業を進める。「個別化・個性化教育」実践プログラムの継承・普及プロセスについて、2つの事例を比較検討しながら、学校の観察調査、教員への聞き取り調査を含めた総合的なフィールドワークを継続する。また「個別化・個性化教育」と、その固有性/普遍性を抽出するための比較対照群としての福井・縦割りホームルーム制とについては、学校に視点を固定した定点調査と、実践にかかわった教員のその後を追う縦断調査との2つの視角を交差させた歴史的検討を進める。以上の作業の進み具合を勘案して海外調査の実施を検討し、諸調査から得られた知見を総合して、最終的な研究成果のとりまとめを行う。教育社会学インタビュー調査は、本年度の成果を踏まえて調査内容の項目を再吟味したうえで、中心的役割を果たした教員対象の調査をさらに継続するとともに、対象者の幅を当時の同僚・後輩にまで拡張して実施する。
スピン工学材料の最表面における電子偏極解析

スピン素子の性能は従来の半導体素子と同様に界面の性質によって大きく左右される。この界面の電子状態、特に従来の半導体産業では研究対象とされなかったスピン状態についてほとんど研究がされていない中で、素子の性能そのものをパラメータに技術開発が先行している。物質材料研究機構では、この界面を模擬した最表面のスピン状態さえ充分に研究されていない状況を打開するため、最表面の電子状態を計測できるスピン偏極準安定脱励起分光法を独自に開発し、磁化した強磁性体最表面のスピン状態を計測してきた。この実験的成果をもとに、より高性能のスピン素子およびスピン工学材料の開発に資することを目的に、スピン工学材料の表面最外層スピン偏極の振る舞いに対して計算機を用いた理論的研究を実施した。特に、磁性体表面に吸着した分子に誘起されるスピン偏極の振る舞いは、表反応の機構解明や有機スピン素子の強磁性体有機分子界面のスピン性能への影響を評価する上で鍵となる重要な情報である。そこで本年度は、スピン偏極準安定脱励起分光法によって、磁性体表面に吸着したCO分子やベンゼン分子のスピン偏極を計測すると共にスピンを考慮した電子状態を第一原理計算により求め、電荷移動やスピン移動の観点から誘起スピン偏極の起源を議論した。その結果、深い価電子準位における吸着分子から磁性基板への電子供与および浅い準位における磁性基板から逆電子供与によってスピン偏極の挙動を明らかにすることができた。実施したスピンに依存したバンド構造計算は物質材料研究機構に設置された材料数値シミュレーターで行った。特に、スピン偏極準安定脱励起分光法によって初めて最表面外側に分布する占有状態の電子のスピンを計測することが可能となったが、準安定原子の脱励起にともなって放出されるスピン偏極電子は散乱され、偏極が部分的に消失すると考えられることから、実際の表面電子のスピン偏極度を評価する上で放出電子のスピンに依存した散乱過程の解明は不可欠である。本年度は、モンテカルロ法に基づく電子のスピン依存散乱過程のシミュレーション計算を行うことにより、電子線励起の実験で得られた放出2次電子のスピン偏極の挙動を明らかにすることができた。モンテカルロシミュレーシヨンの主な計算は、導入したPCで実行したが、併せて実施したスピンに依存したバンド構造計算は物質材料研究機構に設置された材料数値シミュレーターで行った。
ヘリコバクターピロリ感染とその除菌の栄養摂取・生活習慣病への影響

岩木健康増進プロジェクトから得られた成績をもとに、ピロリ菌感染症と生活習慣病の関連について検討した。骨減少症に関しては、エストロゲン濃度を加えて解析を行った結果、ピロリ菌感染は女性の骨減少症のリスクではなく、これまでの国内の報告が不十分な結果であることを指摘した。鉄代謝については、ピロリ菌の除菌が鉄・ビタミンCの摂取量に影響せずに、貯蔵鉄を増加させる可能性を示した。血清脂質濃度についても、除菌の成功は摂取量に影響しないものの、LDLを現象させ、BMIの増加を起こすことが分かった。腸内細菌中の乳酸菌数もピロリ菌感染と胃粘膜萎縮に影響されることが分かった。弘前大学大学院医学研究科の岩木地区健康増進プロジェクト健診に参加して本課題の遂行に必要な血液・便から得られるデータの収集を行った。ヘリコバクター・ピロリ菌感染状況については問診も含めて、未感染者・既感染者・感染持続者に区分した。簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)に健診受診前の1ヶ月間の食事を記録して、BDHQ専用の栄養価計算プログラムにより、約30種類の栄養素の摂取量を算出した。日本ヘリコバクター学会とACG Annual ScientificMeetingにおいて成人ピロリ菌感染者における鉄・ビタミンC摂取と血清鉄、フェリチン濃度についての検討結果を報告し、日本消化吸収学会では女性の骨密度低下とヘリコバクター・ピロリ菌感染の関連についての検討結果とヘリコバクター・ピロリ菌の除菌による胃炎の改善と酸分泌の回復が脂質摂取、血清脂質濃度へ影響するかどうかを報告した。本課題に必要なデータは概ね集めることができた。国内学会において、ピロリ菌感染症と資質濃度、鉄代謝、骨減少症について、従来は検討に含められていなかった種々の栄養素の摂取量も含めた検討結果を報告できた。感染者に対する除菌治療を行ったため新規胃酸抑制薬(ボノプラザン)の除菌治療における有用性も評価しデータを集めることができた。本研究と過去の岩木健康増進プロジェクト健診で得られた成績から、本年度はH. pylori感染と鉄代謝・血清ペプシノーゲン(PG)濃度の推移を中心に検討した。欧米の診療ガイドラインでは成人の鉄欠乏性貧血に対し、H. pylori感染の除菌が勧められており、除菌により血清鉄やフェリチン濃度の改善が期待できるとされている。住民健診受診者でH. pylori除菌前後の比較が可能なものについて鉄摂取量およびビタミンC摂取量を検討したが、除菌前後で有意な変化はなかった。ヘモグロビン・血清鉄濃度も除菌前後で有意な変化はなかった。しかし、フェリチン濃度は男性では増加傾向を示し、とくに女性では49.4 ±36.1から64.8 ±33.7 &micro;g/dlに有意に増加した(p<0.05)。これらン結果から、H. pylori感染者では除菌に成功すると、鉄・ビタミンC摂取量に影響ないが、血清フェリチン濃度が上昇する可能性が示された。健診時に便中H. pylori抗原と血清抗H. pylori抗体を測定された者について、血清PG I, II濃度の長期経過を調べた。PG I濃度は未感染者において、男性では40歳代以降、女性ではすべての年代で2005年から2014年に有意な増加をみとめた。一方、PG I濃度は感染持続者では若い世代から高く、男性・女性ともに60歳代以降で2005年から2014年に有意に低下していた。PG II濃度は未感染者では男性・女性ともに有意な変化はなかったが、感染持続者では若い世代で高く、男性では50歳代以降、女性では60歳代以降で2005年から2014年に有意に低下していた。H. pylori感染持続者では比較的若い世代でPG I, II濃度が高くなり、50歳代以降で顕著に低下していくが、未感染者では男性・女性ともに年齢とともに増加していくことが示された。研究課題で必要と考えられていた検査成績は28年度まででそろったと考えられる。予定していた他にも次世代シークエンサーによる個人の腸内細菌叢の情報も得られている。平成28年度は主に「鉄代謝への影響」、「エストロゲン濃度、生活習慣も含めたピロリ菌感染と骨減少症の関連」と「感染者と非感染者の血清ペプシノーゲン濃度の長期経過の違い」について検討し、学会で発表した。これらの内容については論文を作成し、一部はすでに投稿中である。本研究課題では、これまでに行われた弘前市岩木地区の健康増進プロジェクト健診で得られた成績について、種々の生活習慣病についての検討を行い、学会発表・論文公表をおこなった。女性の骨減少症についてH. pylori感染がそのリスクを増大させないことをDigestion誌に発表した。従来の論文ではエストロゲン濃度が測定されていなかったのに対し、今回の論文の結果はエストロゲン濃度・出産数なども考慮されており、信頼性が高いものと考えられる。さらにH. pylori感染の除菌により貯蔵鉄が増加するという従来の報告に加えて、この変化には鉄・ビタミンCの摂取の増加が伴わないことをCogent Medicine誌に公表した。消化吸収学会誌にはH. pylori感染の除菌によりBMIが増加するが、血清脂質濃度には影響は少なく、脂質摂取量も変化しないことを報告した。生活習慣病以外では、H. pylori感染と胃粘膜萎縮が腸内細菌叢の乳酸菌群に及ぼす影響を検討した。

腸内に存在する乳酸菌の種類と数がH. pylori感染と胃粘膜萎縮の進展に影響を受けることを日本ヘリコバクター学会で発表し、とくに乳酸菌属についての検討結果はFrontiers Immunology誌に掲載予定となっている。また、2005年度からの検査結果の推移についても解析を行い、H. pylori感染者と未感染者の血清ペプシノーゲン濃度の変化について発表し、2017年に行われた第14回韓日ヘリコバクターシンポジウムでDistinct Poster Awardを受賞した。さらに2017年度の弘前市岩木地区の健康増進プロジェクト健診で収集したデータより、現在は微量元素、血清抗H. pylori抗体価について検討している。岩木健康増進プロジェクトから得られた成績をもとに、ピロリ菌感染症と生活習慣病の関連について検討した。骨減少症に関しては、エストロゲン濃度を加えて解析を行った結果、ピロリ菌感染は女性の骨減少症のリスクではなく、これまでの国内の報告が不十分な結果であることを指摘した。鉄代謝については、ピロリ菌の除菌が鉄・ビタミンCの摂取量に影響せずに、貯蔵鉄を増加させる可能性を示した。血清脂質濃度についても、除菌の成功は摂取量に影響しないものの、LDLを現象させ、BMIの増加を起こすことが分かった。腸内細菌中の乳酸菌数もピロリ菌感染と胃粘膜萎縮に影響されることが分かった。年度末に明らかになってきた腸内細菌叢などのデータを組み込んだ検討を行っていく。また、10年以上の長期間の観察が可能な症例についてピロリ菌感染の栄養素摂取・全身疾患との関わりを継時的に評価していく。除菌治療を受けた者については、除菌前後の胃粘膜炎症の評価を行いながら、血清脂質、鉄代謝ならびに動脈硬化に関与する因子について除菌お影響を検討する。平成29年度は、平成28年度に検討し学会で公表した「ヘリコバクター・ピロリ感染と除菌の鉄代謝への影響」と「ヘリコバクター・ピロリ感染者と非感染者の血清ペプシノーゲン濃度の長期経過の違い」について投稿中の論文を受理されるようにする。ピロリ菌感染と除菌の動脈硬化への影響を検討するために、2005年に感染者と診断されその後除菌治療を受けなかったものと除菌治療を受けた者で動脈硬化のABI、PWVの長期の推移を明らかにする。動脈硬化に関与すると考えられる除菌後の血清脂質濃度の推移、BMIの推移も併せて検討する。また、次世代シークエンサーによる腸内細菌叢の個体差も結果が得られているので、動脈硬化への胃・腸内フローラの影響として検討していきたい。消化器内科被験者数が想定より少なかったために、測定にかかる費用が予定したよりも少なくて済んだ。追加で血清抗体価の測定を行ったが、測定会社が無償で行ってくれたので測定費用が掛からなかった。また、投稿論文の掲載料を予算として考えていたが、これまで掲載が決まっている論文には掲載料がかかっていないため。論文作成の英文校正、別冊の費用に充てる方針である。ピロリ菌の除菌治療が成功しているかどうか調べる対象が多くなると考えられるので、その費用として使用する。また、作成中・投稿中の論文が数編あるので、それらが掲載料が必要となるjournalに受理・掲載された場合の費用とする。
動的な生命現象を制御する時間制御機構の解明

本研究はせきつい動物の体節形成をモデル系として、動的な生命現象の代表例である体節形成の時間制御の機構を明らかにし、それによって時間制御を利用した形づくりの原理の理解を目指した。体節形成は、Notchシグナル系遺伝子などの一群の遺伝子発現の振動の周期性を利用して周期的に起こるが、Notchシグナル強度によって周期が調節されることを明らかにした。さらにNotchシグナルの修飾因子が時間制御の堅牢性にかかわることを発見した。せきつい動物の体節形成をモデル系として用い、動的な生命現象のメカニズムの解明を目的として研究を行った。特に、生命現象の時間制御機構を明らかにすることと、時間制御を利用した形づくりの原理の理解を目指した。体節は周期的な分節化によって、等間隔パターンとして形成される。その過程で遺伝子発現の振動が時間情報を、拡散因子の濃度勾配が空間情報を担っていることがこれまでに明らかになっている。本研究では、遺伝子発現の振動が生物時計として働き正確なパターン形成をおこなうメカニズムに、物理量の定量的測定や情報科学的手法を実験生物学的手法と組み合わせることによってアプローチすることにより、振動の周期決定とロバスト性獲得のメカニズムに焦点を絞って研究を進めている。体節形成過程ではNotchシグナルが不可欠かつ重要な役割を果たしていることが、これまでの我々の成果を含めた研究で明らかになっている。我々は現時点までにNotchシグナルが振動周期の調節に役立っていることを明らかにした。さらに、その周期調節のメカニズムが細胞間の振動の同調性、および細胞集塊としての振動のロバスト性に寄与することを示唆するデータをえており、現在解析をすすめている.また、FGFシグナルが遺伝子発現の振動の時間的情報をどのように取り込んで空間的周期性に変換するかを解析中である。これまでの研究で、我々はNotchシグナルが振動周期の調節に役立っていることを明らかにしている。我々はその周期調節のメカニズムが、細胞間の振動の同調性、および細胞集塊としての振動のロバスト性に寄与することを示唆するデータを得た。妊娠マウスへのバルプロ酸またはホウ酸の投与によって、野性型マウス胚では軽微な骨格異常が引き起こされるが、調節機能の低いNrarpノックアウトマウス胚では重度の骨格異常が引き起こされる。このことからNotchシグナル強度依存的な振動周期調節機構が細胞間の同調性に関与し、ロバストな体節形成機構に役立っていることが示唆された。これまでに我々はNotchシグナルが振動周期の調節に役立っていることを明らかにしている。さらに、バルプロ酸またはホウ酸の投与による体節形成や骨格形成への異常の時間推移を解析し、遺伝子発現振動の細胞間における同調メカニズムが変異マウスでは損なわれていることを示唆するデータを得ている。当初の計画通り、体節形成機構のロバスト性のメカニズム等を示しつつあるので順調に進展していると考えている。計画していた一部の遺伝子改変マウスについては、予想外の表現型がみられたので、遺伝子改変方法を修正してすすめている。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り研究を進める。遺伝子改変マウス作製で予想しなかった表現型がえられた部分があるので、修正を加えながらすすめる。
北極漂流横断観測による「新しい北極海」の探究

MOSAiC漂流観測参加のための国際ワークショップに参加し(2018年5月および2019年3月)、観測および研究のための情報収集並びに乗船参加のための契約手続きを開始した。観測は2019年10月から2020年9月までの1年間である。国際事務局のあるアルフレッドウェーゲナー極地海洋研究所(以下、AWI)と調整を行い、当該年度分の支払いを済ませた。これにより正式な国際共同研究先として日本が登録されたことになる。MOSAiC乗船研究者の準備状況として、海氷上の温室効果気体の交換過程を測定するために二酸化炭素とメタンの個々の分析装置を一つの系にまとめ、両気体の測定を同時にできるよう改良した。また、2019年2月には、オホーツク海沿岸サロマ湖で二酸化炭素およびメタン交換量測定装置の現場テストを実施し、低温環境下での動作を確認した。同年3月には、AWIにおいて、本装置の厳冬期において使用する電源システムの構築・検証を行った。また、MOSAiCにおける海洋物理観測のテストベッドとして、巡視船「そうや」を用いたオホーツク海の海氷域での予備観測も行なった。MOSAiCに先立ち、北極域の気象観測データが中緯度の気象予測に役立つ例として、2016年8月の日本域の台風の事例と、9月の米国東岸のハリケーンの事例について、データ同化を用いた予測可能性研究を実施した(Sato et al. 2018Sci. Rep; 2018年8月30日プレスリリース)。北極域の観測を増やすと北極域起源の極渦を伴う気圧の谷の予測精度が向上し、熱帯低気圧の経路予測が改善することが明らかとなった。MOSAiC乗船に関する準備状況は順調である。まず、国立極地研究所と相手先のAWIとでMOSAiC乗船のための契約を取り交わした。乗船予定の研究分担者2名は、海洋チームおよび地球化学チームの他国の乗船メンバーと綿密な観測計画を策定し、各人が乗船しない期間も相互に観測を請け負える体制を築いた。これにより、当人が一年間乗船しなくても通年のデータを取得できる道筋ができた。また数値モデル研究においては、MOSAiCに先立ち、北極域での気象観測が中緯度の極端現象予測に影響する結果を国際共著論文として発表し、国際的にも高い評価を得た。MOSAiCの開始時期と同時期に実施する海洋地球研究船「みらい」の北極航海については、2018年の11月に初冬航海を実施し、寒冷環境下での航海における安全意識・注意点などを確認できた。特に、ヨーロッパ中期予報センター(ECMWF)等の高時間・空間分解能の天気予報・海氷予報を船上にて準リアルタイムで入手するシステムを構築し、航海計画の効率化を図った。このシステムは2019年度の「みらい」北極航海で本格利用を行う。2019年10月よりドイツ砕氷船を用いた一年間の北極海漂流観測(MOSAiC)が始まる。当研究課題の研究分担者2名は、それぞれが所属するMOSAiC海洋チームとMOSAiC地球化学チームの国際メンバーによって、通年の観測データを取得するために、双方で分担する観測手法の習熟を行い、乗船観測のための最終調整を行う。また、氷上・船上での活動に必要なライフルの操作(シロクマ対策)や脱出訓練などにも参加し、安全面での対策も進める。それと並行して機材の輸送準備も行う。さらに、観測・解析手法の準備として、2018年2月に実施した巡視船「そうや」やサロマ湖での予備観測データを用い、乱流フラックス手法や氷上ガス交換観測の有効性を確かめ、MOSAiC観測期間中の作業を意識した研究に取り組む。MOSAiC観測期間中に実施される高層気象観測は、データ空白域である北極点付近の極渦を捕えることのできる重要な観測データ源である。これらのデータが北極圏および中緯度域の極端気象現象の予測精度向上において、どの程度有効であるかを評価するためのデータ同化実験の準備に着手する。また、MOSAiCと同時に実施する海洋地球研究船「みらい」でも、気象観測(ラジオゾンデ観測)・海洋物理観測(海洋乱流観測等)を行い、MOSAiCによって取得される海氷域のデータと比較できるデータを取得する。当研究課題の予算を使用したMOSAiCへの参加は、日本がMOSAiCの正式な国際パートナーとして活動することを意味する。MOSAiCの進行状況やデータポリシーなど、国内研究コミュニティーにも有益な情報は研究代表者がとりまとめ、適宜情報発信を行う。

また、MOSAiCにおける海洋物理観測のテストベッドとして、巡視船「そうや」を用いたオホーツク海の海氷域での予備観測も行なった。MOSAiCに先立ち、北極域の気象観測データが中緯度の気象予測に役立つ例として、2016年8月の日本域の台風の事例と、9月の米国東岸のハリケーンの事例について、データ同化を用いた予測可能性研究を実施した(Sato et al. 2018Sci. Rep; 2018年8月30日プレスリリース)。北極域の観測を増やすと北極域起源の極渦を伴う気圧の谷の予測精度が向上し、熱帯低気圧の経路予測が改善することが明らかとなった。MOSAiC乗船に関する準備状況は順調である。まず、国立極地研究所と相手先のAWIとでMOSAiC乗船のための契約を取り交わした。乗船予定の研究分担者2名は、海洋チームおよび地球化学チームの他国の乗船メンバーと綿密な観測計画を策定し、各人が乗船しない期間も相互に観測を請け負える体制を築いた。これにより、当人が一年間乗船しなくても通年のデータを取得できる道筋ができた。また数値モデル研究においては、MOSAiCに先立ち、北極域での気象観測が中緯度の極端現象予測に影響する結果を国際共著論文として発表し、国際的にも高い評価を得た。MOSAiCの開始時期と同時期に実施する海洋地球研究船「みらい」の北極航海については、2018年の11月に初冬航海を実施し、寒冷環境下での航海における安全意識・注意点などを確認できた。特に、ヨーロッパ中期予報センター(ECMWF)等の高時間・空間分解能の天気予報・海氷予報を船上にて準リアルタイムで入手するシステムを構築し、航海計画の効率化を図った。このシステムは2019年度の「みらい」北極航海で本格利用を行う。2019年10月よりドイツ砕氷船を用いた一年間の北極海漂流観測(MOSAiC)が始まる。当研究課題の研究分担者2名は、それぞれが所属するMOSAiC海洋チームとMOSAiC地球化学チームの国際メンバーによって、通年の観測データを取得するために、双方で分担する観測手法の習熟を行い、乗船観測のための最終調整を行う。また、氷上・船上での活動に必要なライフルの操作(シロクマ対策)や脱出訓練などにも参加し、安全面での対策も進める。それと並行して機材の輸送準備も行う。さらに、観測・解析手法の準備として、2018年2月に実施した巡視船「そうや」やサロマ湖での予備観測データを用い、乱流フラックス手法や氷上ガス交換観測の有効性を確かめ、MOSAiC観測期間中の作業を意識した研究に取り組む。MOSAiC観測期間中に実施される高層気象観測は、データ空白域である北極点付近の極渦を捕えることのできる重要な観測データ源である。これらのデータが北極圏および中緯度域の極端気象現象の予測精度向上において、どの程度有効であるかを評価するためのデータ同化実験の準備に着手する。また、MOSAiCと同時に実施する海洋地球研究船「みらい」でも、気象観測(ラジオゾンデ観測)・海洋物理観測(海洋乱流観測等)を行い、MOSAiCによって取得される海氷域のデータと比較できるデータを取得する。当研究課題の予算を使用したMOSAiCへの参加は、日本がMOSAiCの正式な国際パートナーとして活動することを意味する。
佐々木空間形の超曲面に関する研究

佐々木多様体の部分多様体を研究するときに,部分多様体上に制限した佐々木多様体の構造ベクトル場が部分多様体に接しているか直交している場合の研究だけでなく,そのどちらも仮定しない一般の場合について調べることが必要になってくる.そうすることによって佐々木多様体の部分多様体としての特徴がより明らかとなり,構造ベクトル場が部分多様体に与える影響をはっきりさせることができると考えている.我々は,この立場から構造ベクトル場には条件を付けない佐々木多様体のCR-部分多様体の概念を導入し,n(≧5)次元の全臍的CR-部分多様体が反不変でなければ,平均曲率ベクトルが平行であることを証明した.我々は,上記の立場から,佐々木空間形の超曲面を中心に今回の研究を進めた.まず,佐々木空間形のある準臍的超曲面は巡回平行なリッチ・テンソルを持つが,接触断面曲率が1でない佐々木空間形には平行なリッチ・テンソルを持つ超曲面は存在しないことを示し,佐々木空間形の巡回平行な第2基本テンソルを持つ超曲面の特徴付けを行った.さらに,接触断面曲率1でない佐々木空間形には平行なリッチ・テンソルを持つ超曲面は存在しないこと等を示した.また,カルタン接続を持つフィンスラー空間のインディカトリックス束上に佐々木構造が導入できることを示した.これから,接触断面曲率1でない佐々木空間形にはハーモニック曲率を持つ超曲面は存在しないと思われるので,これを示し,佐々木空間形の巡回平行な超曲面の分類問題等に取り組む.佐々木多様体の部分多様体を研究するときに,部分多様体上に制限した佐々木多様体の構造ベクトル場が部分多様体に接しているか直交している場合の研究だけでなく,そのどちらも仮定しない一般の場合について調べることが必要になってくる.そうすることによって佐々木多様体の部分多様体としての特徴がより明らかとなり,構造ベクトル場が部分多様体に与える影響をはっきりさせることができると考えている.我々は,この立場から構造ベクトル場には条件を付けない佐々木多様体のCR-部分多様体の概念を導入し,n(≧5)次元の全臍的CR-部分多様体が反不変でなければ,平均曲率ベクトルが平行であることを証明した.我々は,上記の立場から,佐々木空間形の超曲面を中心に今回の研究を進めた.まず,佐々木空間形のある準臍的超曲面は巡回平行なリッチ・テンソルを持つが,接触断面曲率が1でない佐々木空間形には平行なリッチ・テンソルを持つ超曲面は存在しないことを示し,佐々木空間形の巡回平行な第2基本テンソルを持つ超曲面の特徴付けを行った.さらに,接触断面曲率1でない佐々木空間形には平行なリッチ・テンソルを持つ超曲面は存在しないこと等を示した.また,カルタン接続を持つフィンスラー空間のインディカトリックス束上に佐々木構造が導入できることを示した.これから,接触断面曲率1でない佐々木空間形にはハーモニック曲率を持つ超曲面は存在しないと思われるので,これを示し,佐々木空間形の巡回平行な超曲面の分類問題等に取り組む.
中枢神経損傷時の心筋傷害発現機序に関する研究

頭部障害や自律神経障害にともなって心筋や弁膜に病変が発現する現象が報告されている.これら中枢神経障害を来す原因の1つとして物理的圧迫を想定し,麻酔下のイヌの頭蓋内にヘポリン加自己血液または生理食塩液の注入を行ったところ,僧帽弁に限局して点状ないし斑状の出血が必ず生じたので,その機序について検討した.脳脊髄に圧迫を与えた際,病理組織学的には僧帽弁基部付近の心房における,散在性の心筋虚血性変化および出血,僧帽弁における,出血およびリンパ管腔拡張が認められた.このような病変の発現には全身血圧の上昇や心拍数の変化,あるいは心電図の波形変化をともなっていた.そこで,この僧帽弁出血には自律神経系の活動性が関与していると考えられたので,自律神経系を薬理学的ないし,物理学的に遮断あるいは刺激することを試みた.交感神経β受容体の遮断薬であるプロプラノロールや,交感神経伝達物質枯渇薬であるレセルピンで前処置をしておくと,頭蓋内に生理食塩液の注入を行っても,心電図および血圧の変化や,僧帽弁出血はみられなかった.しかし,交感神経α受容体遮断薬薬であるフェントラミンを前投与しておいた場合には,血圧の上昇はおさえられたものの,心電図の変化や僧帽弁出血は依然として認められた.また,副交感神経ムスカリン受容体の遮断薬であるアトロピンを前投与しておいた場合には,心電図や血圧の変化,および,僧帽弁出血が認められた.一方, β受容体刺激薬であるイソプロテレノールを投与したり,星状神経節を電気刺激した場合にも,同様の僧帽弁出血が発生した.したがって,この僧帽弁出血の成因には,交感神経β受容体を介する経路が,密接な関わりをもつものと考えられた.頭部障害や自律神経障害にともなって心筋や弁膜に病変が発現する現象が報告されている.これら中枢神経障害を来す原因の1つとして物理的圧迫を想定し,麻酔下のイヌの頭蓋内にヘポリン加自己血液または生理食塩液の注入を行ったところ,僧帽弁に限局して点状ないし斑状の出血が必ず生じたので,その機序について検討した.脳脊髄に圧迫を与えた際,病理組織学的には僧帽弁基部付近の心房における,散在性の心筋虚血性変化および出血,僧帽弁における,出血およびリンパ管腔拡張が認められた.このような病変の発現には全身血圧の上昇や心拍数の変化,あるいは心電図の波形変化をともなっていた.そこで,この僧帽弁出血には自律神経系の活動性が関与していると考えられたので,自律神経系を薬理学的ないし,物理学的に遮断あるいは刺激することを試みた.交感神経β受容体の遮断薬であるプロプラノロールや,交感神経伝達物質枯渇薬であるレセルピンで前処置をしておくと,頭蓋内に生理食塩液の注入を行っても,心電図および血圧の変化や,僧帽弁出血はみられなかった.しかし,交感神経α受容体遮断薬薬であるフェントラミンを前投与しておいた場合には,血圧の上昇はおさえられたものの,心電図の変化や僧帽弁出血は依然として認められた.また,副交感神経ムスカリン受容体の遮断薬であるアトロピンを前投与しておいた場合には,心電図や血圧の変化,および,僧帽弁出血が認められた.一方, β受容体刺激薬であるイソプロテレノールを投与したり,星状神経節を電気刺激した場合にも,同様の僧帽弁出血が発生した.したがって,この僧帽弁出血の成因には,交感神経β受容体を介する経路が,密接な関わりをもつものと考えられた.
咀嚼運動時の下顔面皮膚表面の時空間的構造解析による顎口腔機能評価

これまで、咀嚼時における下顔面皮膚上の動態解析を行い、その咀嚼運動評価法としての有効性を報告してきた。そして、健常有歯顎者の習慣性咀嚼側における咀嚼では、下顔面皮膚上の運動は下顎運動と協調し、運動周期は同じであるが運動パターンは測定点によって異なることを明らかにした。しかし、咀嚼運動の巧緻性は、健常者であれば非習慣性咀嚼側であっても存在すると考えられるが、それを咀嚼側間で比較した研究は極めて少なく、下顔面皮膚上の運動解析に至っては皆無である。そこで本研究では、個体内における咀嚼時下顔面皮膚上の運動巧緻性を咀嚼側間で比較することにより、その運動機能的差異を評価することとした。解析パラメータとして、時間的評価に咀嚼周期を、そして、空間的評価に測定点間の咀嚼経路の平均2乗誤差と平均差分ベクトルを用いた。咀嚼側間における各パラメータの有意差検定は、ウイルコクソン順位和検定(p<0.01)を行った。その結果、それぞれの咀嚼側における下顔面皮膚上の運動は、時間的に安定しており、かつ下顎運動と同じく正確なリズムで協調していることが分かった。空間的には、運動の経路と方向の類似性(運動パターン)が安定しており、咀嚼側間で鏡像関係にあることが分かった。さらに、咀嚼側間での運動安定性の評価を行ったところ、時間的に有意差はなく、空間的にも運動経路と方向の安定性に有意差はなかった。以上のことから、個体内の咀嚼時における下顔面皮膚上の運動は、顎口腔系が正常であれば、習慣性咀嚼側が存在していても咀嚼側間で、運動リズム、運動パターンとその安定性にそれぞれ有意差はなく、運動機能的差異はないことが示唆された。今後は、健常者の個体内評価のデータベースを作成するとともに個体間評価も行い、これらのデータの蓄積によって顎口腔機能異常の症状と運動異常の関連を検索し、診断の助けとすることを考えている。計測システムに関しては、研究代表者がこれまでに開発した3次元・多点同時時系列解析システムを一新し、解析精度を損なうことなくほぼリアルタイムでの3次元・多点同時時系列解析が可能となった。咀嚼運動時の下顔面皮膚上の15測定点に下顎中切歯測定点を加えた合計16測定点の3次元・多点同時時系列計測を行い、そしてこれら48自由度の変量に対して主成分分析(各主成分の寄与率、累積寄与率、そしてこれらの変動係数、主成分負荷量、ベクトル図、ベクトル差分値・差分図、運動周期とその変動係数の解析)を行った。その結果、咀嚼運動時の下顔面皮膚上の運動成分のうち第1主成分と第3主成分が下顎運動成分、そして第2主成分が口唇周囲軟組織特有の運動成分であることが客観的に評価することができた。さらに、客観的に区分された咀嚼運動時における純粋な口唇周囲軟組織の運動成分は、下顔面皮膚上の運動成分の構成要素として下顎運動成分とともに非常に安定していて、下顎運動と非常に酷似した円滑な咀嚼リズムであることが分かった。この結果は、神経生理学的に咀嚼運動時の口唇周囲軟組織への中枢性パタン発生器の関与の可能性をも示唆するものである。また、咀嚼運動時における下顔面皮膚上の15測定点と下顎運動の時系列データ(48自由度)に対する主成分分析の結果は、健常者では下顔面皮膚上の運動を評価するのに、現行の15測定点で解析を行わなくとも数点(34測定点)の運動解析で十分であることを示唆するものである。したがって、今後、まずは健常者のデータベースを作成後、咀嚼運動時における下顔面皮膚上の動態をより詳細に明らかなものとし、次にこれらのデータの蓄積によって顎口腔機能異常の症状と運動異常の関連を検索するとともに、現行の下顔面皮膚上の15測定点を減らし咀嚼運動時における下顔面皮膚上の代表測定点を明らかにしていく予定である。

その結果、それぞれの咀嚼側における下顔面皮膚上の運動は、時間的に安定しており、かつ下顎運動と同じく正確なリズムで協調していることが分かった。空間的には、運動の経路と方向の類似性(運動パターン)が安定しており、咀嚼側間で鏡像関係にあることが分かった。さらに、咀嚼側間での運動安定性の評価を行ったところ、時間的に有意差はなく、空間的にも運動経路と方向の安定性に有意差はなかった。以上のことから、個体内の咀嚼時における下顔面皮膚上の運動は、顎口腔系が正常であれば、習慣性咀嚼側が存在していても咀嚼側間で、運動リズム、運動パターンとその安定性にそれぞれ有意差はなく、運動機能的差異はないことが示唆された。今後は、健常者の個体内評価のデータベースを作成するとともに個体間評価も行い、これらのデータの蓄積によって顎口腔機能異常の症状と運動異常の関連を検索し、診断の助けとすることを考えている。
ダウン症候群患者脳におけるアルツハイマー病関連遺伝子の発現制御

ダウン症候群(DS)はβ-アミロイドの前駆体であるβ-amyloid protein precursor(APP)遺伝子がのっている第21番染色体が3つ(トリソミ-)あることで定義される。40才以降のDS患者のほとんどの脳にはアルツハイマー病(AD)に特徴的な二つの病理学的変化が認められる。そこで、DS脳を解析することで老人やAD脳で見いだせなかったような明確な遺伝子発現の変化を検出できる可能性が高い。昨年度の研究ではAPP、タウのmRNAレベルが有意に上昇していることを明らかにした。本年度の研究ではalternative splicingで生産されるAPP、タウのアイソフォーム間の発現制御について正常とDS脳で比較した。APP-695と3-repeatタウ,APP-695とS型タウ、およびS型タウとthree-repeatタウ間の比例関係はそれぞれ正常、DS脳でも認められた。これに対し、APP-751と4-repeatタウ、APP-751とM型タウ、およびM型タウとfour-repeatタウ間の関係は正常脳では認められたが、DS脳では認められなかった。比例関係が崩壊しているAPP、タウのアイソフォームはいずれも胎児期には発現していないが、成人になると発現してくる分子である。以上の結果から、DS脳は、APPとタウのup-regulation以外にAPP-751とfour-repeatタウ、APP-751とM型タウ、およびfour-repeatタウとM型タウの相関性の破壊で特徴づけられることがわかった。
思春期男子におけるスプリント加速能力の発達とトレーナビリティ

本研究では、形態変化が大きく生じる思春期サッカー選手計417名を対象に、加速能力(20mタイム)およびピッチ、ステップ長と形態測定を実施し、横断的、縦断的(2年間)に形態変化と加速能力の関係性を分析した。その結果、20mタイム短縮には選手個人の中では身長増加によるステップ長増加の効果が大きいが、加速能力の優劣は主にピッチによることが示された。また、元々加速能力が高い選手が成長期を通して能力維持するには、下肢長の発育に対して高いピッチを維持することが重要と考えられた。これらの結果は、思春期選手の加速能力の向上については、従来のステップ長を伸ばすという指導法とは異なる考え方が必要と考えられた。平成26年度の当初の目標は、測定系の作りこみ(新規装置の動作確認・オペレーション確認や、再現性、測定方法間の互換性確認など)と、成熟に達した選手での試験的な測定であった。また次年度からの思春期にある選手の縦断的な計測に備えた協力団体とのネットワークづくりも目標とした。結果的に、1成熟に達した選手37名と2中学生選手61名(協力1団体)の測定が実施できた。また、その他1団体の協力団体との折衝も進行し、次年度よりスプリント能力の高い選手を対象とした縦断的計測ができる体制がつくれた。1については学会発表まで行った。主な結果として、成熟に達した選手では、加速能力が平均以上の場合、すでに2歩目以降においてステップ長(身長比)が大きく、さらに加速能力が優れる場合は2歩目以降においてステップ長(身長比)が大きいにもかかわらずピッチが高い傾向にあることが判明した。また加速能力が優れる選手は、1歩目より接地時間が短い傾向を示し短い接地時間ながら大きなステップ長(身長比)と相対的に高いピッチを得ていることが判明した。加えて、ステップ長とピッチの逆相関の関係性は加速の14歩目においてそれ以降よりも強く、高いスプリント加速能力の獲得には、加速期間の初期(4歩目まで)においてステップ長(身長比)を伸ばしながらも高いピッチを維持すること(トレードオフ関係の克服)、この14歩目においてはステップ長等の各指標と形態は関連が小さく、上記の点は身長の大小にかかわらず当てはまることが判明した。今後は、2の選手を縦断的に追跡することで上記の傾向を発育期の選手で検証すること、およびその出現時期や成長段階との関係性を確認することが目標となる。平成26年度(研究事業初年度)の終わりから平成27年度初頭において、協力団体とのスケジュール調整および測定場所整備に目処がたちえ、今後の追跡的な縦断的計測が可能になった。結果的に、平成27年度においてその団体所属選手約50名の1年目の測定を2回の時期(4月、10月)に行うことができた。また、研究事業初年度に測定できた別団体の被験者のうち38名については、1年後の縦断的な測定を実施できた。さらに、平成26-27年度の実施した測定データ整理(動画像整理)約300名分を完了させた。データ分析としては、スプリント能力を4分割したうえで、能力別の接地時間、ステップ長、ピッチをまとめ学会発表を行った。主な知見は、スプリント能力が最も高い群は、1身長比にしてもステップ長が大きく21ステップ中の接地時間の割合が短いこと、スプリント能力の2番目に高い群は、3身長比のステップ長は他群と同じであったがピッチが高いことが明らかになった。また、13の傾向はスタート1,2歩目より現れることも明らかになった。さらにはこれらの結果を、成人サッカー選手での知見と比較すると、いずれの年齢群においてもスプリント能力の高い選手はステップ8-9歩目においてステップ長が身長100%になることが明らかになった。協力団体との交渉が進展し、本研究の最大の焦点であったスプリント能力が高い思春期男子を対象とした縦断的測定の1回目が実施できた点は、評価できる。また、平成26-27年度において合計約300名の測定を行い、早い段階で多くの対象者で測定できたことも評価できる。しかし測定系の作りこみを不十分なままスタートしたため、必ずしも全測定データを分析に使えるわけではないことが明らかになってきた。また、動画処理を手作業で行う工程が効率化できておらずデータ整理に膨大な時間がかかってしまった。その結果、データ分析作業が遅れており、知見の整理、それを踏まえた学会発表および論文化が進んでいない。知見の整理は、最終年度に実施予定の介入実験(トレーニング)の方針を決めるものであり平成28年度中には目処をつける必要がある。これがやや遅れていると判断する理由である。平成28年度は3団体196名の測定を実施した。結果的に、本研究がフォーカスする身長成長期にある思春期男子について、平成26年度からの1.52年間の縦断的な追跡を29名について行うことができた。また派生的に競技力が高いジュニア選手25名、身長成長がほぼ終了した高校生についても25名を縦断的に追跡することができた。平成2627年度の測定において取得したスプリント中の動画像については、約500試行分を処理・整理し、データ化して終了させることができた。また、そのデータベース化を進められたので、今後、分析が加速させられると考える。また、上記の動画像については処理作業の負荷が高く、本研究の進行を遅らせていたため、当初利用していた測定系を変更することを試みた。

結果的に、国立科学スポーツセンターより機材の貸与を受けることができるようになり、測定(データ取得)からデータ整理までの時間を大幅に短縮することができた。平成28年度に発表した分析結果としては、身長成長のスパート期にあるサッカー選手において、加速区間のステップ長を、スプリント能力別に検討したものがある(第67回日本体育学会発表)。その主な知見は、1ステップ長の絶対値は中1中3にかけて延伸しタイム短縮に貢献するが、平均的にはその延伸は身長成長とほぼ同等でステップ長身長比は変化しないこと、2したがって、この時期のタイム短縮は、形態変化に付随したものでスプリント能力の向上を意味しないこと、3スタート直後のステップ長身長比は能力が高い選手ほど大きいが、10m近辺のそれは中3では能力別の明確な傾向はないこと、4ピッチは横断的には中1から中2にかけて増加し、中2、中3では差異がないが、縦断的にはほぼ変化がないこと、などである。平成28年度は3団体196名の測定を実施し、結果的に、本研究がフォーカスする身長成長期にある思春期男子について、平成26年度より1.52年間の縦断的な追跡を29名について取得することができた。この29名は身長成長のステージが異なるため、今後の分析により身長成長のステージ別のスプリント加速力の発達の検討が可能となると考えられる。身長成長と20m走タイム短縮、およびその背景にピッチ、ステップ長の違い等が検討できる最低限の人数は確保できたと考える。また、平成28年度は、国立スポーツ科学センターより機材の貸与を受けることができるようになり、平成26、27年度とは測定系を改善することができた。その結果、データ処理作業の負荷が大幅に減り、平成26年度から蓄積していたデータ処理をおおよそ終了させ、データベースの整備を進めることができた。今後のデータ分析作業が速くなり、また多角的な分析が可能になると考える。一方で、平成27年度に予定していた一般中学生を対象とした多人数データの取得(コントロール群)とそれによる発育発達の横断的変化の記述ができなかった。また、学会発表は行ったが論文作成ができていない。これが「やや遅れている」と判断する理由である。本研究ではサッカー等で出現する短い距離(20m以下)のスプリント走に関し、形態変化が大きい思春期での具体的指導法考案に資するため、その能力の自然成長以上のトレーナビリティを検証することを目的とした。研究期間の1年目は測定系の作り込みを行い、2-4年目に中学、高校生サッカー選手を対象に形態・筋力測定および20m走タイムの取得を行った。結果的に12-17.9歳の417名(総計917回)の測定を行い、107名については2年以上の縦断的追跡ができた。さらに44名は半年ごと5回の縦断追跡により身長スパート期との対応を検討できた。その身長変化は平均10.4cm(最小1.3cm、最大19.5cm)であった。20m走タイムはステップ長、ピッチとともに測定し、分析は申請者の先行研究(星川ほか、2012)による学年別評価基準により被検者を能力別に階層化して行った。その結果、能力の高い群と低い群では、スタート直後数歩で既にステップ長、ピッチともに差があり、その差異は身長差を考慮した場合も残った。しかし、身長差を考慮した場合にはピッチの方が能力に強く影響し、これは思春期のいずれの段階にも当てはまった。
「詩人＝大使」ポール・クローデルの極東観

昨年度と同じく、外交文書の調査と文学テクストの読解を並行して行った平成28年9月5日から9月27日まで、パリ郊外のフランス外務省史料館でクローデルに関連する資料の収集を行った。同史料館には、世界各地に存在するフランス外務省の出先機関から本国外務省に送付された資料群が集められている。今回閲覧した資料は、(1)経済・通商関係資料、(2)極東ロシア・シベリア関連資料、(3)アジア関係資料・総則の三つである。その結果、先行研究等では言及されていないクローデルの文書が数多く発見された。具体的には、クローデル来日後初めての大規模な日仏交流行事であった1922年のジョゼフ・ジョッフル元帥来日に関する報告書類や、フランス製品の対日輸出に関する資料、日本のシベリア出兵をめぐる調査報告書等がを発見できた。他方、パリ第4大学附属図書館において、滞日期クローデルの詩作品を網羅的に扱った重要な先行研究であるPaola D'Angeloの博士論文Lyriquejaponaise de Paul Claudelを閲覧することができた。同研究は、日本国内では閲覧が不可能である。同研究を出発点として、滞日期クローデルの詩作品の分析に着手した。研究成果の公表としては、前年度中に投稿した論文が査読を経て刊行されたほか、新たに論文1本を投稿し採録が決定され、2017年6月ごろ刊行予定である。これらに加え、国内で口頭発表2本、国外で1本を行った。これらについては、当日出席者から得られた指摘をもとに、後日論文化する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究は、全体のおよそ3分の2をフランスで、残りを日本で実施した。まず平成26年4月1日から6月18日までの約2か月半にわたって、資料調査および研究発表の目的でフランスに滞在した。ポール・クローデル研究の第一人者であるディディエ・アレクサンドルパリ第4大学教授の指導と助言のもと、パリ郊外のフランス外務省外交史料館にて資料調査に従事した。今回の滞在中は、先行研究において全く扱われていなかった「中国」の項目に分類された文書のうち、クローデルが日本に滞在していた1921年から1927年にかけてのものを網羅的に閲覧し、デジタルカメラで記録する作業を進めた。また、6月11日と12日にトゥールーズ大学で行われた国際シンポジウムに参加し、フランス語で口頭発表を行った。同シンポジウムには、英米の文学や歴史を専門とする研究者が多数参加しており、彼らとの意見交換は非常に有意義なものとなった。10月3日からは研究指導委託制度を利用してパリ第4大学で研究を行い、これは平成27年6月30日まで継続される予定である。この期間中、10月5日から11月1日まで科学研究費補助金を利用してフランス国内で出張を実施した。ナントのフランス外務省外交史料館分館およびエクス・アン・プロヴァンスのフランス海外公文書館において資料を閲覧した後、パリに戻り、外交史料館での調査を継続した。これまでに収集できた資料を用い、滞日期クローデルの中国観を論じた論文を『仏蘭西学研究』に投稿した。同論文は掲載が確定している。日本国内では、先行研究の整理と、日本語で書かれた一次史料の調査を行った。外務省外交史料館所蔵文書のうち、特に重要度が高いものから順次閲覧した。平成27年4月1日から6月30日まで、前年度から継続し、研究指導委託制度を利用してパリ第4大学での研究を行った。ディディエ・アレクサンドルパリ第4大学教授の指導と助言のもと、パリ郊外のフランス外務省外交史料館にて資料調査に従事した。研究指導委託期間を終えて帰国後は、わが国の外務省外交史料館および国立公文書館での一次史料調査を実施することにより、フランスで収集した史料を補った。また、戦間期日本の対外関係に関する研究書や研究論文を網羅的に収集することにより、史料の歴史的コンテクストの把握に努めた。これと並行して、滞日期クローデルの文学活動の研究を行った。まず、日本滞在中に書かれたクローデルの日記の内容を、項目別に整理し、データベース化した。また、日本滞在中にクローデルが発表した理論的散文および講演原稿において展開された詩学と、彼が同時期に創作した詩作品との間にどのような相関性が見出され、そこに日本滞在中の経験がどのような影響を与えているかを詳細に調査した。以上のような研究の成果を、論文にまとめて『アジア地域文化研究』および『仏蘭西学研究』に投稿し、査読を経て採録が決定した。いずれも、フランス外務省外交史料館所蔵文書を利用し、中国情勢に対するクローデルの見方をまとめた論文である。またこれらに加え、日本フランス語フランス文学会関東支部大会において口頭発表を実施した。これは、クローデルが日本滞在中に実践した二つの詩的形式(短詩と会話体)が、ともに「絵画性」という同一の問題意識に貫かれていたことを、クローデルの理論的散文および詩作品の分析を通じて明らかにしたものである。これまでに収集した一次資料の整理と解読が進んだことにより、クローデルの対日外交政策のうち、先行研究において特に手薄だった点が明らかにされた。

同史料館には、世界各地に存在するフランス外務省の出先機関から本国外務省に送付された資料群が集められている。今回閲覧した資料は、(1)経済・通商関係資料、(2)極東ロシア・シベリア関連資料、(3)アジア関係資料・総則の三つである。その結果、先行研究等では言及されていないクローデルの文書が数多く発見された。具体的には、クローデル来日後初めての大規模な日仏交流行事であった1922年のジョゼフ・ジョッフル元帥来日に関する報告書類や、フランス製品の対日輸出に関する資料、日本のシベリア出兵をめぐる調査報告書等がを発見できた。他方、パリ第4大学附属図書館において、滞日期クローデルの詩作品を網羅的に扱った重要な先行研究であるPaola D'Angeloの博士論文Lyriquejaponaise de Paul Claudelを閲覧することができた。同研究は、日本国内では閲覧が不可能である。同研究を出発点として、滞日期クローデルの詩作品の分析に着手した。研究成果の公表としては、前年度中に投稿した論文が査読を経て刊行されたほか、新たに論文1本を投稿し採録が決定され、2017年6月ごろ刊行予定である。これらに加え、国内で口頭発表2本、国外で1本を行った。これらについては、当日出席者から得られた指摘をもとに、後日論文化する予定である。フランス国内での資料調査により、これまで存在が知られていなかった重要な資料を数多く発見することができた。外交官としての経験がクローデルの極東観に与えた影響はきわめて大きく、今回の資料調査でそのことがいっそう確実なものとなった。滞日期クローデルの文学作品の読解を行う。日記や書簡の内容を参照しながら、滞日期クローデル文学に通底する一貫した原理の発見に努めると同時に、それが外交文書から読み取れる外交思想・政治思想とどのような関係をもつかについて考察する。28年度が最終年度であるため、記入しない。すでに収集した資料を整理し、順次論文や研究ノートの形式で発表していく。その際、単なる内容紹介だけでなく、研究課題であるクローデルの極東観との関連性をつねに明確化することに留意する。さらに、日本国内の史料館や図書館に所蔵されている資料の調査・収集を進めていく。