hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
革新的な超伝導分子検出技術の開拓と宇宙における分子進化の精密評価への展開

H29年度にALDにより作製したNbN/AlN/NbN:100/1.7/100 nm多層膜からなるSTJ素子の0.3Kでの電流電圧特性やX線検出特性などの評価を行った。X線検出特性では、小型X線源からのAl特性X線を用いた。ゼロ磁場下での直流ジョセフソン電流及びバイアス条件下でのX線信号を得る事ができず、NbN系STJ素子の検出器としての動作を確認できなかった。そこで、イオンの運動エネルギー評価には既存のプロセスで作製したNb/Al STJ検出器を使用することとした。また、イオン照射時にSTJ検出器から出力される信号の処理のため、筑波大学にあるスパッタ重イオン源(http://web2.tac.tsukuba.ac.jp/uttac/node/41)のビームラインに整備した、信号処理システムのノイズ除去に成功、Nb/Al STJ検出器のイオン検出特性評価を可能とした。同ビームラインで炭素イオン(C-)に対するNb/Al STJ検出器の検出特性評価を行った。その結果、炭素イオンの全エネルギーに相当するピークの位置(ch数)は、加速電圧が20kVを超えるとほぼ一定となり、イオンエネルギーに対する信号出力の線形性が劣化すること、更に同ピーク形状もイオンエネルギーが大きくなるにつれガウス形状からのずれが大きくなることが分かった。また、エネルギー分解能として、1.1 keV@20 keVという本研究で目的としていた1 keV@ 20eVとほぼ同等の良好な性能を得る事に成功した。動作温度2KのNbN系STJイオン検出器の開発は完遂しなかったものの、本研究により炭化水素分子(C6)からのCの解離を弁別可能なSTJイオン検出器が実現し、将来本STJイオン検出器を静電型イオン蓄積リングと組みあわせることでDR過程の詳細解析が可能になることが判明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。原子層堆積法(ALD)では、成膜装置により得られる膜質が異なることが考えられたため、ナノテクノロジープラットフォームナノプロセシング施設(NPF)(https://nanoworld.jp/npf/)の公開装置の他複数の装置によりNbN膜の成膜を試み、成膜条件と超伝導転移温度の関係を評価した。その結果、膜厚50nmのNbN膜でALD装置により得られた膜としては世界最高の12.7Kという超伝導転移温度を得る事が出来、今後のアニールプロセス等の膜質改良による最終目的である16K以上の超伝導転移温度の実現に希望を持つことが出来た。また、粒子の運動エネルギーロス防止用のコート材開発では、Nb/Al STJ表面に、コート材として絶縁物(SiO2)、金属(Ti)、超伝導体(NbN)を成膜した素子を作製、まずNbNを成膜した素子のX線検出特性を評価したところ、コート材の無い素子と同様のX線スペクトル持つ事が確認でき、コート材の成膜プロセスによるNb/Al STJ素子の特性劣化が無いことが確認できた。また、筑波大学にあるスパッタ重イオン源(http://web2.tac.tsukuba.ac.jp/uttac/node/41)のビームライン改修では、改修に必要な機器の搬入、設置が終了し、更に各コンポーネントの基礎的な動作確認も終了させるなど、コート材の性能評価のため行う粒子の運動エネルギー測定の準備をほぼ計画通りに進めることができ、H28年中に原子イオンの運動エネルギー測定を開始できる見通しとなった。アニール等の改質プロセスをしていない状況でも、ALD装置により得られた膜としては世界最高の12.7Kという超伝導転移温度を得る事が出来、最終目的である16K以上の超伝導転移温度の実現に希望を持つことができた。更に、コート材の性能評価のため行う粒子の運動エネルギー測定の準備についても、複数の異なるコート材付きNb/Al STJ素子を作製、その動作を確認したこと、また原子イオン照射を行う筑波大学にあるスパッタ重イオン源の改修でも、必要な機器の搬入、設置及び、それら各コンポーネントの基礎的な動作確認も終了したことで、H28年度中に原子イオンの運動エネルギー測定を開始できる見通しとなった。現時点では、計画しているすべてのコート材について、コート材付きのNb/Al STJ素子を作製したわけではないが、その作製は照射実験と平行して実施可能なため、素子作製の遅れによる研究計画への悪影響はないため、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えている。昨年度得られたALD装置により得られた膜としては世界最高の12.7Kを示す膜厚50nmのNbN膜を、1気圧窒素雰囲気で550度200秒でアニールする事により13KまでTcを改善することに成功した。この温度は、同じ膜厚としてはスパッタ法により得られるNbNに比べても遜色ないものであった。また、そもそも超伝導薄膜では一般的に膜厚を厚くする事によりTcが上昇するため、スパッタ法で得るNbN膜で膜厚を厚くする事により16K以上のTcを得ているのと同様に、ALD装置で成膜する場合でも、今後膜厚を100nm程度まで厚くする事により、最終目的である16K以上のTcを実現出来る目処が立ったと考えている。またスパッタにより得られたNbN/AlN/NbN多層膜を用いてNbN/AlN/NbN STJの作製を試みた。作製したSTJ素子は、リーク電流が大きくそのままでは検出器として使用できないものであったが、外部磁場に対する応答等、STJを検出器として動作させるために必要な基本特性は確認出来た。

筑波大学にあるスパッタ重イオン源(http://web2.tac.tsukuba.ac.jp/uttac/node/41)のビームラインでは、STJ素子への照射位置でのイオンビームを半導体検出器により確認し、コート材の性能評価のため行う粒子の運動エネルギー測定の準備をほぼ終了した。しかし、産総研、筑波大学双方でSTJ素子の冷却に使用するクライオスタット2台で、それぞれ3Heリーク、磁場印加用コイルの配線不具合が発生したため、本年度はSTJ素子を用いた粒子の運動エネルギー測定を実施する事が出来なかったが、それらの修理も完了したので、H29年度中には、産総研及び筑波大学での運動エネルギー測定を再開できる見通しとなった。アニールにより13Kという同じ膜厚としてはスパッタ法により得られるNbNに比べても遜色ない超伝導転移温度を得る事が出来たこと、また試験的に作製したNbN/AlN/NbN STJで、STJとしての基本的な特性を確認したことで、最終目的である16K以上の超伝導転移温度及び良好な特性のNbN系STJの実現に希望を持つことができた。更に、原子イオン照射を行う筑波大学にあるスパッタ重イオン源の整備もほぼ終了、イオン照射が出来たので、NbN系STJの作製及び特性評価環境の整備はおおむね順調に進展したと考えているが、産総研と筑波大学の双方で使用するクライオスタットのトラブルのため特性評価自体が出来ず、残念であった。しかし現在は、クライオスタットの修理も完了したのでH29年度中に、原子イオンの運動エネルギー測定を開始できると考えている。現時点で、コート材の評価及びフルエピタキシャルNbN/AlN/NbN多層膜の作製条件の探索は終了していないため、若干の遅れは有るものの、それらの実施と並行してNbN系STJ素子の作製プロセス構築は行えるため、本研究課題はH29年度中にその遅れを取り返すことが可能であると考えている。他研究機関より発表された、これまでNbN成膜に使用したALD装置で13Kを超える超伝導転移温度が得られる成膜条件を参考にNbN/AlN/NbN:100/1.7/100 nm多層膜を成膜し、前年度までに確立した作製プロセスによりNbN/AlN/NbN STJ素子の作製に成功した。しかし、動作温度での電流電圧特性及びX線などの検出特性は、評価に使用するクライオスタットの不調のため完遂できなかった。また、NbN-STJの作製と並行して、NbN/AlN/NbN多層膜の結晶性を評価したところ、上下部のNbN層の結晶性が大きく異なることが判明、上部NbN層の結晶性が下部NbN層に比べ劣化していることが示唆された。さらに、スパッタ時の窒素流量を最適化することによりSi(100)ウェハー上に、良好なab軸配向のAlN膜を得る事に成功した、同AlN層をバッファー層とすることで、スパッタによりSiウェハー上に高い結晶性を持ったNbN/AlN/NbN多層膜形成が可能となる。筑波大学にあるスパッタ重イオン源(http://web2.tac.tsukuba.ac.jp/uttac/node/41)のビームラインで、STJ素子にイオン照射を行ったが、信号増幅回路系へのイオンビームラインからのノイズにより、本年度、イオンの運動エネルギー評価を実施する事が出来なかった。
末梢血細胞に対するデングウイルス感染機構の包括的解析

蚊媒介性病原性ウイルスであるデングウイルス(DENV)は、その流行域の拡大傾向や重篤な出血熱の原因となることから熱帯地域では深刻な公衆衛生上の問題となっている。DENVはさまざまなヒト由来の細胞に感受性があることが知られている。このような感受性細胞は、患者体内におけるDENVの増殖や伝播、また病原性発現に関与すると考えられる。しかし、DENV受容体としてDC-SIGNなどの因子が知られているが、未同定のウイルス受容体も多く存在すると考えられており、DENV感受性細胞の多様性およびDENV感染機構と病原性発現機序の詳細な解明のため新規ウイルス受容体の解明が必要である。前年度までの結果から、DENVはSyndecan-2 (SDC2)のヘパラン硫酸糖を認識し、感染受容体として用いることを明らかとしている。今年度は、さらに詳細なSDC2を介した感染機構の解明を行った。その結果、新たに二つの重要な結果が得られた。一点目は、SDC2のSer41に修飾されるヘパラン硫酸糖のみを特異的に消失により、DENV感受性が顕著に減少したこと、二点目は、23株のDENVのうち、DEN2 16681株,NGB株が、SDC2を介した非常に強い感染力を示した点である。以上の結果から、ヘパラン硫酸を介したDENVの感染機構は非常に限定された位置に修飾された糖鎖構造を認識していると結論づけた。また、SDC2に対する感受性は、DENV株特異的であり、広く研究に利用されているDEN2 16681株は、SDC2高感受性DENVであると結論づけた。SDC2は血管内皮細胞や肝細胞などに発現しており、SDC2を介した感染はDENV感染の病態に影響すると考えられる。これらのSDC2高感受性DENVが患者の血清にどの程度存在し、患者の病態に関与しているか、DENVの病原性に基づいた研究展開は今後の重要な課題となると期待される。本研究は、病原性に関わるヒト末梢血細胞に対するデングウイルス(DENV)の感染機構の解明を目的としている。そこで、まず新たに本研究室で確立したクローン化K562細胞(K562_<clone3>細胞)に感染するデング2型ウイルス(DEN2)に特異的な感染受容体の同定を行った。DEN2の弱感受性細胞であるK562_<RCB0027>細胞と強感受性細胞であるK562 <clonne3>細胞を用いて、マイクロアレイ法を用い、細胞膜タンパク質の比較ゲノミクス解析により感染受容体候補を探索した。得られた受容体遺伝子の候補に関して、siRNAによるノックダウンやノックイン細胞を用い、DEN2の感受性の変化をフローサイトメトリー法で解析した。K562 <rcb0027>細胞と異なり、K562 <clone3>細胞は赤芽球に分化していた。比較ゲノミクス解析の結果、約150種類の細胞膜タンパク質がK562 <clone3>細胞にのみ強く発現していた。この膜タンパク質のうち、sdc2遺伝子を抑制したとき、DEN2の感受性が顕著に減少した。また、SDC2の糖鎖部位を切断したところ、DEN2の結合性が消失した。このことから、DEN2はSDC2の糖鎖部位である、ヘパラン硫酸を認識していることを示した。また、K562 <rcb0027>細胞へのsdc2ノックイン実験では、DEN2の感受性が増加した。以上の結果から、SDC2膜タンパク質が、DEN2の感染受容体として、赤芽球系細胞に重要な役割を果たしていることをはじめて明らかとした。このことは、DENVの細胞志向性を明らかとするだけでなく、ヘパラン硫酸を介した感染機構の詳細な解明に繋がると考えられる。これは、当初の目的である病原性に関わる末梢血細胞に対する感染機構の解明に対し貢献すると考えられるため、今後も明らかにしたSDC2を介した赤芽球のDENV感染機構を詳細に解析する予定である。

また、SDC2に対する感受性は、DENV株特異的であり、広く研究に利用されているDEN2 16681株は、SDC2高感受性DENVであると結論づけた。SDC2は血管内皮細胞や肝細胞などに発現しており、SDC2を介した感染はDENV感染の病態に影響すると考えられる。これらのSDC2高感受性DENVが患者の血清にどの程度存在し、患者の病態に関与しているか、DENVの病原性に基づいた研究展開は今後の重要な課題となると期待される。
ネットワーク分析を用いた国家形成期社会の中心化・成層化過程の研究

本研究は、ネットワーク分析の理論と技法を用いて、日本列島とブリテン島の国家形成期における社会関係の中心化と成層化の条件と、そのメカニズムを解明することを目標とし、以下を解明した。1)日本列島においては、形成されたネットワーク・エリアの空間的延長の安定を基盤として、威信財を中心とする財の入手・分配を通じて安定した統合領域の形成・成層化傾向が深化可能であった。2)これに対して、ブリテン島においては、ネットワーク・エリアの不安定から、威信財を中心とする財の入手主体の位置も必然的に不安定となり、統合領域形成・成層化傾向が発現しても容易に崩壊した。本研究は、ネットワーク分析の理論と技法を用いて、日本列島の国家形成期における社会関係の中心化と成層化の条件と、そのメカニズムを解明することを目標とする。ネットワーク分析は、様々なスケールと内容の社会的行為単位(「アクター」もしくは「ノード」)が取り結ぶ多様な関係が創発する社会的制約、競争、派閥、中心性、権力等を、ノード間の関係構造の数理モデル化、解析により明らかにするものである。本年度の研究実施計画は、日本列島弥生時代後期後半から古墳時代開始期、ブリテン島青銅器時代後半からローマ属州期を対象とし、選択された研究対象地域ごとに、1)それぞれの集落分布状況の把握とノードの析出をおこない、2)それぞれのノード、それが属する地域間の交渉の有無・濃淡の析出を試み、3)それに基づき、各ノードの中心性スコアの析出を試みる、以上であった。本年度は、昨年度実施した弥生時代中期後期前半の様相の検討に用いた土器の形態に反映されるノード間の交渉につき、その有無のみならず濃淡を析出するために、土器(主に甕棺)の精密形態分析、加えてその多変量解析的分析を実施し、ノード間関係の濃淡を、ネットワーク中心性の計算に編入することが可能である、という結果を得た。その成果に基づき、弥生時代後期古墳時代開始期においても同様な作業を進行させた。同時に、同時期の集落動態を、この時期に特異に出現する「港市的」集落間のネットワークを中心に分析検討し、その相互交渉から算出されるネットワーク中心性の時期的変遷が、弥生時代終末期から古墳時代開始期へのノード間関係の変遷とよく相関することを明らかにした。ネットワーク分析は、様々なスケールと内容の社会的行為単位(「アクター」もしくは「ノード」)が取り結ぶ多様な関係が創発する社会的制約、競争、派閥、中心性、権力をノード間の関係構造の数理モデル化、解析により明らかにするものである。最終年度である本年度は、分析結果の統合・総合分析をおこなった。具体的には、これまでおこなってきた、主に土器の属性変異の共有、地理勾配、搬入搬出関係から析出した弥生時代中期後半古墳時代開始期の北部九州地域・日本列島西部のネットワーク構造変動と、集落動態、墓地動態等との相関様態を検討した。また、ブリテン島における新石器時代から鉄器時代にかけてのネットワーク構造を概観・整理し、日本列島における同様な軌跡と対比した。その結果、以下のことが解明された。1)日本列島においては、弥生時代中期以来、一定以上の人的・物的・情報的流通の密度が達成されたネットワーク・エリア内においては、ネットワーク構造が創発した中心性にほぼ対応する形で地域間関係の成層化が達成された。2)ブリテン島においては、ネットワーク・エリアの空間的延長が流動し、構造的中心性の析出が列島にくらべて微弱であった。3)以上の差異が、両地域の国家形成にむけての軌跡の差異の基盤を形成した可能性が高い。日本列島においては、形成されたネットワーク・エリアの空間的延長の安定を基盤として、威信財を中心とする財の入手・分配を通じて安定した統合領域の形成・成層化傾向が深化可能であった。これに対し、ブリテン島においては、ネットワーク・エリアの不安定から威信財を中心とする財の入手主体の位置も必然的に不安定となり、統合領域形成・成層化傾向が発現しても容易に崩壊した。本年度の研究実施計画は、日本列島弥生時代中期(弥生III・IV期)後期(V期)

前半、ブリテン島新石器時代青銅器時代前半を対象として、選択された研究対象地域ごとに、1)それぞれの集落分布状況の把握とノードの析出をおこない、2)それぞれのノード、それが属する地域間の交渉の有無・濃淡の析出を試み、3)それに基づき、各ノードの中心性スコアの算出を試みる、以上であり、これらを着実に実施した。その際、主な分析対象とした北部九州地域に関しては、各ノード、また、それらの所属地域間の関係の濃淡の基準として、成人埋葬容器としての甕棺の形態学的類似性を参考とした。また、弥生時代中期後半(IV期)については、楽浪郡を通じた前漢帝国との交渉関係が、北部九州地域ネットワークのありかたに大きな影響を与えているとの見込みから、楽浪郡をノードとして加えたネットワーク、これを加えないネットワーク、また、ネットワーク外縁部についてもいくつかのモデルをそれぞれ措定して、それぞれにつき各ノードのネットワーク中心性を算出し、実際の考古資料の示すパターンとの一致・不一致を検討した。また、ブリテン島については、同中西部ヘリフォード州を中心として2週間のフィールドワークならびに資料収集をおこない、新石器時代におけるネットワークの実態検討の基礎資料を獲得した。本年度の研究実施計画は、日本列島弥生時代後期後半から古墳時代開始期、ブリテン島青銅器時代後半からローマ属州期を対象とし、選択された研究対象地域ごとに、1)それぞれの集落分布状況の把握とノードの析出をおこない、2)それぞれのノード、それが属する地域間の交渉の有無・濃淡の析出を試み、3)それに基づき、各ノードの中心性スコアの析出を試みる、以上であった。昨年度、ノード間関係の濃淡をネットワーク中心性計算に編入することができなかった反省から、本年度は、ノード間相互交渉を鋭敏に反映すると想定される土器形態の精密分析とその多変量解析をおこない、明確な地理勾配の析出に成功するとともに、ノード間の関係の濃淡を、無、有、有(強)の三段階に分類し、それぞれを0, 1,2とスコア化してネットワーク中心性算出に用いる見通しを得た。このような観点からの弥生時代後期後半から古墳時代開始期の土器の分析を進捗させた。ブリテン島に関しては、昨年に引き続き、ヘリフォード州でのフィールドワーク(新石器時代エンクロージャー)、ならびに南部・中部の青銅器時代墓地の分布の資料収集をおこない、地域ごとの半閉鎖的なネットワークの存在と、それらの中間地域へのエンクロージャーの集中を確認し、ブリテン島における新石器時代から青銅器時代にかけてのネットワーク構造の特性解明の糸口を得た。以上、ブリテン島において、青銅器時代後半以降への作業の進捗に若干の遅れがあるものの、ネットワーク分析そのものの方法的洗練に成功し、日本列島においては作業に順調に進捗しており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。本年度の研究実施計画は、日本列島弥生時代中期(弥生III・IV期)後期(V期)前半、ブリテン島新石器時代青銅器時代前半を対象として、選択された研究対象地域ごとに、1)それぞれの集落分布状況の把握とノードの析出をおこない、2)それぞれのノード、それが属する地域間の交渉の有無・濃淡の析出を試み、3)それに基づき、各ノードの中心性スコアの算出を試みる、であった。主な分析対象とした北部九州地域に関しては、各ノード、それらの所属地域間の関係の濃淡の基準として、成人埋葬容器としての甕棺の形態学的類似性を参考としてノード析出の適切さの検証と、実際の中心性算出をおこなった。
アミラーゼに替わる唾液マイクロＲＮＡを用いたストレスを数値化する診断法を探る

唾液アミラーゼはストレスマーカーとして用いられているが,味覚刺激でも分泌され,マーカーとして疑問が残る。これを解決するために,唾液腺や唾液のマイクロRNAをマーカーにした診断法を探った。視床下部がストレスを認識した時に増加する抗ストレスホルモンをマウスに投与し,本質的なストレス状態を再現すると,唾液腺のマイクロRNA(miR-141,21a,29b)が増加した。これらは交感神経の一過性の緊張では変化しなかった。よってバイオプシー等の組織採取が可能な場合,本質的ストレスのマーカーと成り得る。一方,唾液によるストレス判断はマウス,ヒトの結果において非常に分散が大きく,判断に困難を感じた。副腎皮質ホルモンレベルを変動させた疑似ストレスマウスの顎下腺組織のマイクロRNA(miRNA)パターンを検討した。睾丸および副腎を摘除したマウスに糖質コルチコイドのデキサメタゾンを投与すると,miR-141-3p, miR-21a-5p, miR-29b-3pが増加した。前者2種miRNAは雄に顕著に存在することやテストステロン依存性であることから,アンドロゲンの受容体を介している可能性もある。一方,デキサメタゾンによってlet-7a-5p,let-7b-5p,let-7c-5pは顕著に減少した。これらのmiRNAに対する内因性の副腎皮質ホルモンの影響を調べるために副腎摘除の影響を調べたが全く有意差はなかった。よって,これら6種のmiRNAはストレス時のような過剰の副腎皮質ホルモンによって変動すると考えられる。皮下にポンプを埋め込み2週間エピネフリンを連続投与すると,耳下腺のmiR-141-3pが増加した。顎下腺ではエピネフリンの影響は認められなかった。よって,顎下腺に比べ耳下腺はストレスによる交感神経亢進の影響を受けやすいと考えられる。ピロカルピンで分泌刺激をして得た全分泌唾液中のmiRNAを比較した結果,顎下腺組織に高い割合で含まれていたmiR-143-3pは分泌されなかった。さらに顎下腺組織内に顕著に発現していたmiR-141,miR-21aは唾液中に高い割合で分泌されるが,顎下腺内量との相関は認められなかった。以上のことから,分泌唾液中のmiRNA量は腺組織内量に必ずしも相関しないと考えられる。分泌刺激をする前にイソプロテレノールによって交感神経を刺激して得た唾液ではmiR-21a-5pが減少傾向を示した。よって,ストレス時緊張時の交感神経亢進による分泌抑制が示唆される。しかし,分泌唾液の場合,個体差が大きく唾液採取の改善が必須である。1・副腎皮質ホルモンレベルを変動させた疑似ストレスマウスの唾液腺miRNAパターンを検討1正常な動物の基本的なmiRNAパターンの確認はほぼ遂行できた。2アンドロゲンの影響を考慮した糖質コルチコイド投与による唾液腺miRNA発現パターンを検討。唾液腺に対し糖質コルチコイドはアンドロゲン受容体を介して作用している可能性があるため,性差やアンドロゲンによるmiRNA発現パターンと糖質コルチコイドによる発現パターンを比較検討。ほぼ遂行できた。2・副腎皮質ホルモンレベルを変動させた疑似ストレスマウスの分泌唾液中のmiRNAパターンを検討。この項目に関しては申請時に回避策として示した腺組織内のmiRNAを測定した。副腎摘除によって動物がストレスに弱く,各群の動物数を整えることが困難であったことと,唾液中miRNAの測定値に個体差が大きく,唾液採取法の改善が必須と感じたため,改善後の再実験を試みる判断をし,安定して確実に測定できる腺組織の測定に切り替えた。組織での解析はほぼ遂行できた。さらに,この項目に関しては糖質コルチコイドにとどまらず,皮下にポンプを埋め込み2週間のエピネフリン連続投与による長期のストレス状態が続いた状況を再現した実験も追加できた。3・交感神経を刺激したマウスの分泌唾液中のmiRNAパターンを検討交感神経刺激による唾液への蛋白質分泌時のmiRNAパターンを検討。唾液分泌は自律神経によって協調的な二重支配を受ける。本実験では,最初に交感神経をイソプロテレノールで刺激し,2分後にピロカルビン投与を行い,ピロカルビン単独投与によるmiRNAパターンと比較した。ほぼ遂行できた。最終年度,ヒト唾液を取り扱うために本学の倫理委員会から「唾液マイクロRNAによってストレス度合いを評価する研究(承認番号A1617)」の承認を得た。倫理委員会の承認にあたり,試料は学内の1865歳の健常者に限られた。30名の学生から同意を得,ストレスのない通常生活時の唾液,およびストレスを受けている定期試験期間時の唾液を採取してマイクロRNAの変動を比較した。通常の生活時のストレスのない状態でも唾液マイクロRNA発現の個人差が大きかった。通常生活時の唾液提供の際のアンケートで「現在ストレスがない」に対し「現在ストレスがある」と自己申告した被験者ではmiR-21-5pおよび27b-3pの発現量に増加傾向がみられたが,非常に分散が大きく有意差はなかった。定期試験期間に採取した唾液マイクロRNAをmiR-148a-3pを内部標準にして通常時と比較すると,全体的に増加傾向がみられた。特に,miR-141-3p,16-5p,21-5p,23a-3pに増加傾向がみられたが,すべての被験者に一貫性がないこと,分散が大きいことから明らかな有意差かどうか判断が難しかった。

研究期間全体を通じて,マウスに糖質コルチコイドを投与し本質的なストレス状態を再現すると,顎下腺組織のmiR-141-3P,21a-5p,29b-3pが増加した。また,皮下に埋め込んだポンプからエピネフリンを連続投与(交感神経による一過性の緊張を想定)した場合,顎下腺組織マイクロRNAは変化しなかった。これらの結果はバイオプシー等の組織採取が可能な場合,miR-141-3P,21a-5p,29b-3pはストレスマーカーとなる可能性がある。一方,唾液によるストレス判断は最終年度のヒト唾液,および前年度のマウス唾液のマイクロRNAの結果,絶対値ではなく内部標準を用いて評価しても分散が大きくストレスの判断に困難を感じた。唾液アミラーゼはストレスマーカーとして用いられているが,味覚刺激でも分泌され,マーカーとして疑問が残る。これを解決するために,唾液腺や唾液のマイクロRNAをマーカーにした診断法を探った。視床下部がストレスを認識した時に増加する抗ストレスホルモンをマウスに投与し,本質的なストレス状態を再現すると,唾液腺のマイクロRNA(miR-141,21a,29b)が増加した。これらは交感神経の一過性の緊張では変化しなかった。よってバイオプシー等の組織採取が可能な場合,本質的ストレスのマーカーと成り得る。一方,唾液によるストレス判断はマウス,ヒトの結果において非常に分散が大きく,判断に困難を感じた。前半,動物実験の総括を行う。27年度の結果を分析し,どんな刺激にも変動がない内部標準を見出し,それに対しストレス刺激で特異的に変動するmiRNAを判断,決定する。ヒト唾液を採取し研究資料とするために,本学の倫理委員会で「研究課題名:唾液マイクロRNAによってストレス度合いを評価する研究」の承認を得た。実際にヒト唾液でストレスの臨床的な診断が可能かどうか検証する。被験者に唾液を容器に単純に吐き出してもらい,マウスの場合と同様に唾液からmiRNAを単離し,リアルタイムPCRでmiRNAパターンを測定する。1定常時および試験期間中の学生の唾液2慢性的にストレスを訴える患者様の唾液で,ストレス度の評価を試みる。口腔生理学
インクレチンホルモンの膵発生および膵癌進展における基盤的研究

消化管粘膜上皮内分泌細胞から分泌され、膵β細胞でのインスリン分泌を刺激し血糖降下作用をもたらすインクレチンホルモンをマウス胎児膵三次元培養系を用いてその胎生期における膵内での分布を検討した。今後膵癌におけるインクレチンホルモンの役割を検討する予定である。膵組織の時間的空間的分化を制御する細胞外シグナルとして、TGF-βsuperfamily、Wntシグナル、FGFなどが証明されてきたが、近年グルカゴンも初期β細胞の発生に必要であることが報告され、膵内分泌ホルモンそれ自体が分化誘導シグナルとなる可能性が示唆されてきた。我々はこのインクレチンホルモンのうちGIP、GLP-1を細胞外シグナルとなることを想定し実験を計画した。具体的には本年度はGIP、GLP-1のその局在を検討するため、マウス胎児膵を用いて免疫組織染色を行うことを実施目標の一つとした。GIP GIPレセプター、GLP-1 GLP-1レセプターとインスリン、グルカゴンなど各種膵内分泌ホルモンとの多重染色をおこない、インクレチンがどの内分泌細胞において発現しているかを検討した。GIPはグルカゴン産生細胞に存在し、そのレセプターがインスリン産生細胞に存在することは本年度得られた知見の一つである。また当研究室で行われている胎児膵のマイクロダイセクション技術をもちいて胎生期各段階の胎児膵を取り出し、ハンギングドロップ法を用いた培養技術で、胎児膵を短期間培養しながら、インクレチンに対するアンチセンス、siRNAの添加を行い、産生を抑制することや、逆にインクレチンを培養系に添加することにより得られる変化を検討することによインクレチンの胎児膵分化における機能を検討することを題としているが、現在これは端緒についたばかりの進行中の作業であり、次年度での成果として期待ができるものと確信している。消化管粘膜上皮内分泌細胞から分泌され、膵β細胞でのインスリン分泌を刺激し血糖降下作用をもたらすインクレチンホルモンが、糖尿病治療として注目されている。このインクレチンホルモンにはGIPとGLP-1が挙げられる。GIPとGLP-1は成体では小腸粘膜上皮に存在するが、胎生期には、発生膵上皮に存在することが示されている。このインクレチンホルモンのインスリン分泌刺激は、β細胞内でのPdx-1遺伝子の核内移行・発現増強を介していることが示されている。以上の背景に立ち、本研究ではインクレチンホルモンたるGLP-1およびGIPの膵発生や成体膵組織維持における関与、とりわけβ細胞発生・維持における関与を明らかにし、傷害されたβ細胞再生能の回復を目的とした治療的介入の可能性について検討することを目的とした。22年度の実験結果から、胎生期膵形成期および成体における幹細胞システムの理解が進みこれまで、(1)成体膵外分泌組織はSox9陽性膵管構造からの持続的細胞供給を受けて維持されているが、膵島組織はSox9陽性幹細胞領域からの細胞供給を受けず、既存細胞の自己複製で維持されていること、(2)胎生期Sox9陽性細胞は、内分泌細胞を含む全ての種類の膵細胞へと分化可能であるが、出生直後から数日間の膵島形成期を境に内分泌細胞能を喪失することが判明した(Furuyama et al.)。現在、その中でのGLP-1,GIPの意義に的を絞って検討を続行中である。特に着目しているポイントは、出生直後の膵内分泌細胞塊の増大と膵管構築から機能的膵島として遊走してゆくメカニズムにおけるGLP-1,GIPの意義である。残念ながら研究期間中に結論を出すことは出来なかったものの、基礎データが集積しつつあり、研究は続行する方針である。
前立腺腺管構築のクローン性:キメラマウス前立腺の微小解剖法による解析

前立腺においては幹細胞の存在に関する報告は少なく,基底細胞がその候補にあげられているものの,前立腺腺内にびまん性に存在するのかそれとも腸腺のようにある特定の局在に存在するのか全く解明されていない.本研究の目的は,前立腺腺関構築におけるクローン性の解析とともに,どの部位に幹細胞が存在するかを腺細胞のクローン性から検討するものである.C3HとBALB/cのマウスの卵管から初期胚を採取しプロテアーゼ処理後,双方を24時間接着させ集合胚を形成させる.偽妊娠を誘発した借腹親(ICRマウス)の子宮に集合胚を移植し出産させ集合キメラマウスを作製された.成獣のミメラマウスの前立腺(腹葉,後側葉,凝固腺)を摘出しコラゲナーゼ処理し,前立腺腺管を微小解剖した.2次元的に進展された前立腺標本をリン酸緩衝中でマイクロウエーブ照射後,抗C3H系統特異抗体によりABC法の変法により免疫組織染色を行なった.前立腺腺管におけるC3H由来細胞の分布を検討したが,腎,精巣,精巣上体,精嚢腺など他の泌尿生殖臓器ではあきらかなキラメ構造を認めた.前立腺においては,初期実験ではキメラ構造を持つ可能性が示されたが,抗C3H系統特異抗体による染色性が不安定であり,キメラ状態を確認する新たな手技が必要と考えられた.現在分子生物学的手法により前立腺組織のキメラ状態を検討するため,PCR法によりD3Mit21をプライマーして,Balb/cとC3Hのマウス系統の識別を試み,この手技によりキメラマウス前立腺の実験系が安定するか検討中である.前立腺においては幹細胞の存在に関する報告は少なく,基底細胞がその候補にあげられているものの,前立腺腺内にびまん性に存在するのかそれとも腸腺のようにある特定の局在に存在するのか全く解明されていない.本研究の目的は,前立腺腺関構築におけるクローン性の解析とともに,どの部位に幹細胞が存在するかを腺細胞のクローン性から検討するものである.C3HとBALB/cのマウスの卵管から初期胚を採取しプロテアーゼ処理後,双方を24時間接着させ集合胚を形成させる.偽妊娠を誘発した借腹親(ICRマウス)の子宮に集合胚を移植し出産させ集合キメラマウスを作製された.成獣のミメラマウスの前立腺(腹葉,後側葉,凝固腺)を摘出しコラゲナーゼ処理し,前立腺腺管を微小解剖した.2次元的に進展された前立腺標本をリン酸緩衝中でマイクロウエーブ照射後,抗C3H系統特異抗体によりABC法の変法により免疫組織染色を行なった.前立腺腺管におけるC3H由来細胞の分布を検討したが,腎,精巣,精巣上体,精嚢腺など他の泌尿生殖臓器ではあきらかなキラメ構造を認めた.前立腺においては,初期実験ではキメラ構造を持つ可能性が示されたが,抗C3H系統特異抗体による染色性が不安定であり,キメラ状態を確認する新たな手技が必要と考えられた.現在分子生物学的手法により前立腺組織のキメラ状態を検討するため,PCR法によりD3Mit21をプライマーして,Balb/cとC3Hのマウス系統の識別を試み,この手技によりキメラマウス前立腺の実験系が安定するか検討中である.1)C3HとBALB/cのマウスの初期胚から集合胚を形成させ,偽妊娠を誘発した借腹親(ICRマウス)の子宮に集合胚を移植し出産させた集合キメラマウスの作製は順調に行われた.2)成獣(30-45週齢)のキメラマウスの泌尿生殖臓器および腎臓そして実体顕微鏡を用いて微小解剖された前立腺(腹葉,後側葉,凝固腺)の伸展標本を抗C3H系統特異抗体によりABC法の変法により免疫組織染色を行なったが,腎および精巣はキメラ状態が確認され染色条件も良好と考えられた.3)腹葉,後側葉,凝固腺,精嚢腺のそれぞれの腺管構造のクローン性を検討したが,成獣(30-45週齢)のキメラマウス20匹において検討したところ,18/20はあきらかな腺管のキメラ構造を認めず,抗C3H系統特異抗体に染色されなかった.2例にはとくに精嚢腺においてキメラ構造を認めたが腺管構造における染色性の評価は切片標本では困難と考えられ,腺管のホールマウントの免疫染色の必要性があると考えられた.いずれにしても,前立腺では明確なキメラ構造を持つ確率が低いようであり,キメラ構造を持つ可能性があるももの,泌尿生殖洞上皮細胞から単クローン性の発育をしている場合が多いことが示唆された.集合させる初期胚の性の検討も必要かと考えられ,今後の課題と考えられた.本年度においては,前立腺のホールマウントの免疫組織染色を抗C3H系統特異抗体を用いて行う予定であったが,キメラマウス前立腺の各葉(腹葉,後側葉,凝固腺)における抗C3H系統特異抗体の染色性において安定性に欠けていることが判明したため,免疫抗体染色条件の再設定を試みた.精巣,腎,小腸,精嚢腺などの組織においては明確なキメラ状染色を示すが,前立腺においては染色条件設定を変更するも満足のおける条件が決定できなかった.このため,分子生物学的手法により前立腺組織のキメラ状態を検討するため,PCR法によりD3Mit21をプライマーにしてBalb/cとC3Hのマウス系統の識別を試みた.また,Sry7097のプライマーを用い雌雄の決定も試みた.

現在,前立腺腺管の先端一部を微小解剖し,DNAを抽出しPCRを試みており,微小解剖された一個の前立腺腺管の前立腺細胞のPCRが,可能なことが確認された.今後さらに本法により腺管の領域によりキメラ構造をこの手法を用い検討する予定である.
キラーおよびヘルパーＴ細胞をともに活性化するがん免疫療法の開発

日本人で頻度が高い複数のHLAクラスII分子に結合してヘルパー(Th)細胞に提示される、がん抗原LY6KとIMP3由来のlong peptide (LP)を複数同定した。がん細胞を傷害する細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導可能なshort peptide (SP)を内包するLPによる刺激により、SP単独刺激よりもCTLの誘導効率が高いLPが存在し、抗腫瘍免疫応答誘導へのLPの有用性を示した。ヒトiPS細胞から増殖性ミエロイド系細胞を経て、T細胞への抗原提示機能を有する樹状細胞(iPS-ML-DC)を大量に誘導できた。さらにアロ反応性CTLから逃避できるTAP欠損iPS-ML-DCを樹立した。強力な抗腫瘍免疫応答を誘導するHLA-II拘束性Th1細胞エピトープの同定(研究担当者:西村、入江)細胞傷害性T細胞(CTL)のみならず、がん抗原特異的なヘルパーT(Th1)細胞をも併せて活性化することは、強力な抗腫瘍免疫を誘導するうえで重要である。本研究では、まずCTLエピトープペプチドを、がん患者に免疫するがん免疫療法の臨床研究で奏功が認められたがん抗原であるLY6KおよびIMP3について、そのTh1細胞エピトープを同定した。まず2種類のがん抗原について、最新のHLA-II結合ペプチド推定アルゴリズムを利用して、日本人集団中で頻度が高いHLA-IIへの結合が期待され、かつそのアミノ酸配列中にCTLエピトープを内包するTh1細胞エピトープを複数推定した。これらの比較的長いペプチド(long peptide, LP)で、日本人集団中で頻度が高い数種類のHLA-II遺伝子を有する健常人、および3名の外科系教授からなる連携研究者の協力を得て入手したがん患者の末梢血単核細胞を刺激することにより、LPに特異的なTh1細胞を誘導できることを確認した。これらのLPは、樹状細胞による交差抗原提示により、内包されるCTLエピトープに特異的なHLA-A2あるいはA24拘束性のCTLを活性化できることを確認した。さらに、CTLエピトープのみを含むshort peptide(SP)と、これを内包するLPをそれぞれHLA-I Tgmに免疫したところ、SP単独よりもCTLの誘導効率が高いLPが存在し、がん免疫療法におけるLPの有用性が示唆された。また、日本人集団中で比較的に頻度が高いHLA-DR4に拘束されるマウスTh1細胞を誘導する、新規のがん抗原ペプチドの迅速な同定法を、HLA-DR4トランスジェニックマウスを樹立することにより確立した。1CTLとTh細胞を共に誘導する癌抗原ペプチドの同定(西村)肺癌、食道癌および膀胱癌などに高頻度で高発現する、新規癌精巣抗原CDCA1を対象とした。日本人で頻度が高いHLAクラスII分子に結合するCDCA1ペプチドのうち、HLA-A2あるいはA24により提示され癌細胞を傷害するCTLを誘導できるshort peptide(SP)を内包し、かつTh1細胞を誘導できる比較的長いlong peptide (LP)を数種類同定した。これらのLPの中にはTh1細胞のみならず、樹状細胞による交差抗原提示によりCTLを活性化できるものがあり、CDCA1を含む3種類の癌抗原SP免疫療法を受けた癌患者で、免疫療法後にCDCA1 LP特異的Th細胞の有意な増加が観察された。2ヒトiPS細胞から分化誘導した樹状細胞を利用した癌免疫療法の開発ヒトiPS細胞から分化誘導したミエロイド系血液細胞に、細胞増殖因子(cMYC + BMI1等)をコードする遺伝子を発現させ、増殖特性の優れたミエロイド細胞(iPS-ML)を作成できた。iPS-MLはGM-CSFとIL-4と共に培養すると樹状細胞(iPS-ML-DC)に分化し、さらにiPS-ML-DCが発現するHLAクラスI分子に結合することが知られている抗原ペプチドを負荷することにより、in vitroで当該癌抗原特異的ヒトCD8+T細胞への抗原提示ならびに感作が可能であった。さらにTAP遺伝子を標的破壊したヒトiPS細胞由来のiPS-ML-DCは、内因性HLAの発現が激減し、アロHLAクラスI特異的T細胞による拒絶を回避できた。このTAP欠損iPS-ML-DCに、アロHLAクラスI遺伝子を強制発現させた細胞は、当該アロHLA拘束性T細胞による、癌抗原ペプチド特異的な免疫応答を誘導できた。ヒトiPS細胞から誘導したミエロイド系血液細胞に、細胞増殖因子(cMYC + BMI1等)をコードする遺伝子を導入して発現させ、増殖性ミエロイド細胞(iPS-ML)を誘導することが出来た。さらにiPS-MLにGM-CSFとIL-4を添加して培養することにより樹状細胞(iPS-ML-DC)を誘導し、アロHLAクラスI反応性CTLから逃避できるTAP欠損iPS-ML-DCについても樹立できた。

このようにして作製されたiPS-ML-DCが、我々がこれまでに同定したCTLやTh1細胞の活性化を誘導する癌抗原ペプチドを当該抗原に特異的なT細胞に提示して、これらを活性化できることを証明した。またiPS-MLおよびiPS-ML由来の樹状細胞を用いた癌免疫療法の実用化をめざして、学内に設置されたCPC (Cell Processing Center)内の、GMP準拠培養によるiPS-MLの大量生産システムを利用して、まずヒトiPS-MLならびにiPS-ML-DCの大量生産が可能か否かについて検証中である。以上の人工的な樹状細胞の大量培養系を簡略化すると共に、迅速かつ腫瘍化する危険性が少ない樹状細胞の大量培養を目指して、ヒトiPS細胞からではなくヒト末梢血中のCD14陽性単球に、細胞増殖因子(cMYC + BMI1等)をコードする遺伝子を導入して発現させ、増殖性ミエロイド細胞(CD14-ML)を分化誘導することに成功した。このCD14-MLから誘導した樹状細胞が、抗原のプロセッシングならびにT細胞への抗原提示機能を有することを証明した。26年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。CTLのみならず、がん抗原特異的なTh1細胞をも併せて活性化することは強力な抗腫瘍免疫を誘導するうえで重要である。このため今年度は、がん抗原LY6KおよびIMP3由来で既に同定した日本人集団で頻度が高いHLA-II分子に結合して腫瘍免疫を担うTh1細胞を誘導可能なlong peptide(LP)の中から,HLA-A2あるいはHLA-A24拘束性CTLが認識するエピトープを内包するものについて、当該がん抗原特異的にがん細胞を傷害するCTLを誘導できるか否かを検討する計画であった。検討したLPは予想通りに、がん抗原を認識するTh1細胞のみならず、樹状細胞による交差抗原提示機構により、同一のがん抗原を認識するCTLを併せて誘導できることを確認できた。さらに、CTLエピトープのみを含むshort peptide(SP)と、これを内包するLPをそれぞれHLA-Iトランスジェニックマウス(Tgm)に免疫したところ、SP単独よりもCTLの誘導効率が高いLPが存在することが確認でき、研究計画は順当に達成された。また、日本人集団中で比較的頻度が高いHLA-DR4に拘束される、マウスTh1細胞を誘導する新規のがん抗原ペプチドの迅速な同定法を、樹立したHLA-DR4Tgmを用いて行うことにも成功した。CDCA1は、多様な癌組織と胎生期の組織を含む24種類の正常臓器を対象とした、ゲノムワイドcDNAマイクロアレイ解析により、新規に同定した癌精巣抗原であり、肺癌、胆管細胞癌および膀胱癌の、ほぼ全例において高発現している。研究は予想以上に順調に遂行されており、肺癌、胆管細胞癌、膀胱癌ほかの多様な癌患者に、CTLのみならずCTLの誘導と記憶を促進するTh1細胞をも活性化できる、免疫療法に応用可能なCDCA1由来のLong peptidesを複数同定できた。
間質が関与する心臓の興奮伝導異常におけるギャップ結合コミュニケーションの役割

心筋梗塞の修復期には血管内皮細胞や線維芽細胞の増生による肉芽組織が形成される。これらの間質細胞が心筋細胞との間にギャップ結合connexin43(以下Cx43)を介して電気的結合すると、心筋は興奮伝導は異常をきたし致死的不整脈につながる可能性がある。この可能性を検証するために血管内皮細胞や線維芽細胞のCx43を特異的に欠損させたコンディショナルノックアウトマウス(以下Cx43欠損マウス)を作成し、間質細胞のCx43欠損が心筋梗塞後の興奮伝導異常や致死性不整脈の発生を抑制するか否かを検討、併せて新生児ラットから単離した心筋細胞と筋線維芽細胞を用いて興奮伝導異常の解析を行い、以下の結果を得た。1. Cx43欠損マウスの冠動脈を結紮し心筋梗塞を作成、修復期にあたる梗塞5日後まで連続心電図記録し不整脈解析を行った。対照に野生型マウスを用いた。左心室の概ね45%の領域に心筋梗塞が形成されたが、両群マウス間に梗塞サイズに有意差はなかった。また梗塞作成後4-5日に不整脈の発生頻度は増大したが、有意な致死的不整脈はなく、不整脈の頻度も全心拍数の0.06%程度と低く、両群間でも不整脈発生に有意な差はなかった。2.一方、冠動脈結紮5日後の梗塞巣中の凝固壊死巣と肉芽組織巣の比率を求めると、Cx43欠損マウスでは野生型マウスに比して有意に凝固壊死巣が大きく、肉芽組織の形成が不十分であることが示唆された。このことから血管内皮細胞・線維芽細胞のCx43の欠損が梗塞の修復を遅らせる可能性が示唆された。3.ラット新生仔の心筋細胞を35mm培養皿で単層培養し、これをさらに線維芽細胞の単層培養組織との間に多数の小孔を有する培養膜を置き培養したところ、両細胞間にCx43のギャップ結合が形成され、心筋・線維芽細胞の間の両細胞間の色素移行、心筋の興奮伝導速度の低下が確認された。2種の細胞を各々片面に培養した組織では両側に心筋細胞を培養した組織比しリエントリー性不整脈が発生し易いこと、さらに心筋・線維芽細胞間のギャップ結合の空間的不均一性がリエントリー性の異常の素地になるという結果を確認した。以上、本研究では間質細胞のCx43のノックアウトマウスが心筋梗塞に伴う不整脈を抑止するとの仮説は実証できなかったが、梗塞巣の修復が遷延する傾向が明らかになった。この結果は梗塞後の組織修復における間質細胞の動員にCx43が何らかの役割を演じている可能性を示唆する。心筋梗塞の発症後、心臓ではリモデリングに伴って筋線維芽細胞が増生する。

この間質細胞が、心筋細胞との間にギャップ結合connexin43(以下Cx43)を介して電気的結合し、致死的不整脈につながる興奮伝導異常をもたらす可能性がある。この仮説を検証するために、筋線維芽細胞特異的にCx43を欠損させるコンディショナルノックアウトマウスを作成し、これを用いて心筋梗塞後の興奮伝導異常や致死性不整脈の発生が抑制できるか否かを明らかにする。平成21年度には、以下のようにモデルマウスの作成など実験環境を確立とラットを用いた予備実験の結果を得た。1.本コンディショナルノックアウトマウスを作成し、これらを交配・繁殖させることにより恒常的にトランスジェニックマウスが生まれるラインを樹立した。2.野生型マウスの冠動脈結紮により心筋梗塞を作成し、安定した梗塞モデルの作成が可能になった。3.テレメーターシステムを用いて、マウスの心電図を2日間の連続記録による不整脈の解析が可能になった。4.ラット新生仔の心筋細胞を35mm培養皿で単層培養し、その興奮伝導様式をカルシウム蛍光指示薬Fluo4を用いて細胞内カルシウム濃度の時間空間的変化から組織の興奮伝導様式を解析したところ、心筋細胞からなる培養組織では、均一な興奮の波が得られたのに対し、線維芽細胞と心筋の混合培養では、興奮伝導が不均一化し、リエントリー(旋回)性の異常な伝導が発生し易くなることが明らかになった。心筋梗塞の発症後、心臓にはリモデリングに伴って筋線維芽細胞が増生する。この仮説を検証するために、筋線維芽細胞特異的にCx43を欠損させるコンディショナルノックアウトマウスを作成し、これを用いて心筋梗塞後の興奮伝導異常や致死性不整脈の発生が抑制できるか否かを明らかにすることを目的として、平成22年度には、モデルマウスと新生児ラットの心臓または心筋細胞を用いて以下の結果を得た。1.野生型マウスの冠動脈結紮により心筋梗塞を作成し、安定したサイズの梗塞モデルを作成し、梗塞巣の修復過程に関する組織学的解析ならびにテレメーターシステムによる不整脈解析を行った。梗塞作成後2日間には、有意な致死的な不整脈の発生はなかった。2.コンディショナルノックアウトマウスの梗塞心でも安定した梗塞モデルを作成した。これまでのところ、梗塞作成後2日間には、致死率や致死的不整脈の易発生については野生型との間な有意な差異は見られなかった。さらに例数を重ね有意差を検討する必要がある。3.ラット新生仔の心筋細胞を35mm培養皿で単層培養し、これをさらに線維芽細胞の単層培養組織との間に多数の小孔を有する培養膜を置き培養したところ、両細胞間にCx43によるギャップ結合の形成と、両細胞間の色素移行が確認され、さらに心筋の興奮伝導速度の有意な低下が確認された。しかし心筋と線維芽細胞間の混合培養に比し、空間的に均一な異種細胞の結合ではリエントリー性の異常な伝導の発生は低いという結果を得た。心筋梗塞の修復期には筋線維芽細胞の増生による肉芽組織が形成される。筋線維芽細胞が心筋細胞との間にギャップ結合connexin43(以下Cx43)を介して電気的結合すると、心筋の興奮伝導は異常をきた致死的不整脈につながる可能性がある。これを検証するために筋線維芽細胞特異的にCx43を欠損させたコンディショナルノックアウトマウス(以下Cx43欠損マウス)を作成し、筋線維芽細胞のCx43欠損が心筋梗塞後の興奮伝導異常や致死性不整脈の発生を抑制するか否かを検討、併せて新生児ラットから単離した心筋細胞と筋線維芽細胞を用いて興奮伝導異常の解析を行い、以下の結果を得た。1.Cx43
僑郷としての福建省福清地方の社会変容に関する考察-人口移動の治安対策を巡って

改革開放以降の世界各地への中国人の国際移動は合法・非合法を問わず激増している。中国新移民の研究は今や世界の学会においても注目されるイシューになっている。本研究は非合法移民集団として知られている福建省北部福清地方の僑郷社会の変容と移民動向の現状について、国際移動と治安対策をキーワードに研究を行ったものである。平成14年度から同16年度までの三年間、上記の課題に沿った研究活動を広範囲に推し進めた。二年間(平成14年度15年度)研究代表者を務めた徳岡仁氏が本務校退職のため、最終年度(平成16年度)は研究分担者小木が新しく研究代表者となり、研究テーマに沿った人的ネットワークの構築、国内外調査、資料収集、関連研究会、学会、国際シンポなどで、報告の聴取・コメント、意見交換などを中心に調査やまとめの研究活動を行った。なお、徳岡氏は研究協力者になった。平成14年度は福建省厦門、福州、福清、長楽などでの国際移動の実態調査を行い、平成15年度は国内の在日華僑や中国人新移民の居住地域や中国人犯罪の多発地域の県警国際捜査課、入国管理局、海上保安庁での聞き取り調査を行った。平成16年度は、シンガポールを訪問し、シンガポール国立大学、福建会館、国家図書館、書店などで資料収集を行う一方、華人の歴史研究で知られるシンガポール国立大学の劉宏副教授、聯合早報編集委員の欧清池博士などと新移民についての意見交換を行った。国内の調査においては、横浜、神戸、長崎のチャイナタウンや東京池袋に形成されつつある新チャイナタウンと中国新移民の調査を行い、来日中国人が福建省だけではなく、中国の東北地方を中心に拡大している実態を把握することができた。それは、日本における中国人犯罪グループの出身地の拡大分散からも見て取れる。研究成果としては、前代表者の徳岡が現代中国学会や現代中国研究会における報告、小木が厦門大学南洋研究院でのワークショップにおいてシンガポールの中国新移民に関する研究報告などを行った。論文についは、徳岡が中国での治安と犯罪状況についての研究を推し進め、日本での犯罪がその延長線にあることを実証し、江沢民や胡錦涛政権下における治安政策の問題を明らかにした。小木は主に福州からの合法・非合法移民についての歴史的考察と現状分析を行い、併せて中国新移民、とりわけ世界へ展開する福州人移民の新しい動向やネットワークについて明らかにした。平成14年度から同16年度までの三年計画において、初年度にあたる本年度は、研究基盤を確立する意味で研究代表者および同分担者がこれまで培ってきた研究者やジャーナリストなどとの間で研究テーマに沿った人的ネットワークを再構築することを行いつつ、現地調査、資料収集さらには関連学会などで最新の研究動向についての報告聴取、意見交換を中心に調査研究活動を行った。平成14年8月20日から27日には、福建省福州市、福清市、長楽市および厦門に現地調査を行う。とくに初年度ということで厦門大学南洋研究所李国梁教授などと意見交換を実施、最近の動向について意見聴取。さらに15年度以降も毎年意見交換などの研究交流を実施することで意見の一致を見た。