hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域高齢者の摂食嚥下障害予防サポートシステムの構築と評価

地域高齢者の摂食嚥下障害予防サポートシステムを開発した。啓発活動のための体操プログラム(つばめ体操)を開発し、安全性を確認した。次に、地域高齢者が嚥下障害リスク評価尺度改訂版(MDRAS)を用いて自己評価し、リスク者に対して二次スクリーニング検査を実施した。その結果、うがいテスト及び30mL水飲みテストがMDRASと有意に関係し、反復唾液嚥下テストは有意な改善を示した。これら3種類のテストの実施妥当性を確認した。また、施設高齢者に口腔ケアプログラムを実施し、ABデザインを用いて分析し、磨き残しの改善を確認した。地域高齢者の嚥下障害・嚥下障害リスクについて、聖隷式嚥下質問紙(以後、障害尺度)と嚥下障害リスク評価尺度改訂版(以後、リスク尺度)を用いて明らかにすることを目的とし、A市の老年人口16,712名のうち無作為に65歳以上の高齢者9,962名に対して質問紙調査を郵送法で実施した。調査内容は属性、障害尺度、リスク尺度及び保健行動自己制御尺度である。返送された6,068名(回収率60.9%)のうち、5,949名(有効回答率98.0%)を分析対象とした。統計解析にはPASW19.0を用いた。その結果、平均年齢74.0±6.6歳、男性が47.3%、夫婦世帯が50.4%、非常に・まあまあ健康だと思う者が83.7%、部分義歯と自分の歯の者が63.8%、介護認定を受けていない者が91.9%であった。障害尺度とリスク尺度が共に陽性(陽性者)7.5%、共に陰性77.5%、障害尺度が陽性でリスク尺度が陰性1.1%、障害尺度が陰性、リスク尺度が陽性14.0%であった。次に、通所介護事業所を利用している虚弱高齢者の口腔機能訓練に関するニーズと職員の認識を明らかにすることを目的に、無作為に抽出した1044事業所を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は、基本属性、口腔機能訓練が必要な利用者数、訓練の必要性に対する職員の認識等である。238部を回収し(回収率22.8%)分析した結果、看護職37.8%、介護職28.6%、その他37.0%、口腔機能維持に関わる看護職は1施設あたり平均2.0±1.2名、介護職5.7±4.6名であった。機能維持・向上のためのケアが必要な利用者数は23.4±28.7名、ケアが実施されている利用者数は29.8±36.3名であった。また、次年度から実施する啓発活動として、嚥下体操に関する作詞・作曲を依頼し、身体活動を含めた体操として原案を作成した.地域高齢者が嚥下障害リスク評価尺度改訂版(以後、リスク評価尺度)を用いてセルフチェックを行い、摂食・嚥下障害のリスク有りと判定される6点以上の者に二次スクリーニングを行うことを目的とし、A市が実施した「健康自立度に関する調査」で摂食嚥下機能に問題があると判断された高齢者2,169名に調査票を送付した。二次スクリーニングには、リスク評価尺度6点以上と自己判定した193名が参加し、問診、リスク評価尺度の確認後、うがいテスト、反復唾液嚥下テスト(RSST)及び30mL水飲みテストが実施された。その結果に基づき、パンフレットを用いた生活指導を実施し、咽頭期の問題が疑われた11名(5.7%)に医療機関受診を勧めた。当該スクリーニング方法について、実施可能性が示唆された。次に、嚥下体操(以後、ツバメ体操)の安全性を確認するために、高齢者13名(平均年齢66.8±5.7歳、5977歳、女性10名、男性3名)に対し、運動負荷として血圧・心拍数・ボルグスケールを測定した。ツバメ体操4クールまでは、運動負荷によって増加した心拍数が運動後に運動前値に回復した前年度の成果に基づき、体操時間を5分(4クール)として測定した。体操後の平均増加率は、収縮期血圧4.4%、拡張期血圧3.7%、心拍数14.9%であった。体操終了時にボルグスケールが15に増加した高齢者は1名(63歳女性)であり、運動中の心拍数は体操2クールで48.5%増加率(144回)を示した。運動中の心負荷はボルグスケールの増加で確認できることが示唆された。ツバメ体操を普及するために、ツバメ体操を撮影して、既に完成した歌と共にDVDを作成し、A市の健康推進員が普及を図ることを企画した。高齢者約200名が参加した健康推進員主催の会において、摂食嚥下機能の維持に関する講義と体操指導を実施した。地域高齢者が嚥下障害リスク評価尺度改訂版(以後、リスク尺度)を用いてセルフチェックを行い、摂食・嚥下障害のリスク有りと判定される6点以上の者に二次スクリーニングを行うことを目的とし、A市の老年人口17,440名のうち無作為に10,000名に対して、郵送法による質問紙調査を実施した。

返送された4,790名(回収率47.9%)のうち、二次スクリーニング検査希望者は562名であり、リスク尺度6点以上の者は383名(8.0%)であった。そのうち、受診者は293名であり、リスク尺度6点以上270名、5点未満23名であった。平均年齢75.1±6.2歳、男性が54.6%であった。二次スクリーニング検査として、聖隷式嚥下質問紙(以後、障害尺度)、うがいテスト、反復唾液嚥下テスト(RSST)、30mL水飲みテストを実施した。リスク尺度6点以上であって、障害尺度でリスク有りの者は137名(52.1%)、RSSTでリスク有りの者は97名(36.1%)であったが、最終的に30mL水飲みテストでリスク有りと判定された者は9名であり、分割して嚥下することで代償していると考えられた。個別の結果に基づき、パンフレットを用いて生活上の注意を指導した。次に、嚥下体操(以後、ツバメ体操)の安全性を確認するために、運動負荷に関する予備実験として、体操中及び体操後の血圧・心拍数・ボルグスケールを測定した。20歳代1名、40歳代1名、50歳代4名を対象に、体操時間を10分(8クール)として測定した。体操後の収縮期血圧の増加率は514%を示し、40歳代1名、50歳代1名の増加率が大であった。心拍数の増加率は2180%を示し、50歳代のうち2名は110回を超え、ボルグスケールは13に到達した。心拍数は、4クールまでは運動後の休息で運動前に復帰したことから、5分(4クール)の体操が望ましいことが示唆された。地域高齢者が嚥下障害リスク評価尺度改訂版(MDRAS)を用いてセルフチェックを行い、摂食嚥下障害のリスク有りと判定される6点以上の者に二次スクリーニング検査を行うことを目的とし、前年度までに登録を希望した299名を対象に案内を送付した。二次スクリーニング検査には、107名(男性52.3%、女性37.4%、平均年齢79.4±5.5歳)が参加した。MDRASの確認後、舌圧測定、うがいテスト、反復唾液嚥下テスト(RSST)、30mL水飲みテスト及び歯垢染色液による磨き残し確認を実施し、パンフレットを用いて指導した。MDRASによってリスクありと判定された者は77.6%であり、RSSTでは29.0%、うがいテストでは4.7%、30mL水飲みテストでは5.6%であった。MDRASの尺度全体得点は平均12.2±9.3点であり、項目別には、咽頭期項目2.6±3.0点、誤嚥項目3.3±3.0点、準備口腔期項目4.8±4.7点、食道期項目1.5±1.6点であった。また、舌圧の平均値は28.6±8.1Kpaであった。MDRAS判定結果のリスクの有無別に項目別得点を比較すると、両群間に年齢の差はなく、すべての項目でリスクあり群が有意に高かった準備口腔期に関連するうがいテストとMDRAS準備口腔期の項目で「時々ある・いつもある」と回答した項目数とを比較した結果、有意な関係(p=0.026)を認めた。同様に、咽頭期・誤嚥に関連する30mL水飲みテストとMDRAS咽頭期の項目数、誤嚥の項目数を比較した。その結果、咽頭期項目数と30mL水飲みテストの結果に有意な傾向(p=0.087)を認めた。歯垢染色液を用いた歯磨き状況の確認では、上顎歯及び下顎歯をそれぞれ三等分して6部位を評価し、部位別に1/2以上染色された歯を参加者の31.644.8%に認め、準備口腔期における口腔ケアの課題が示唆された。地域高齢者の摂食嚥下障害予防サポートシステムを開発した。啓発活動のための体操プログラム(つばめ体操)を開発し、安全性を確認した。次に、地域高齢者が嚥下障害リスク評価尺度改訂版(MDRAS)を用いて自己評価し、リスク者に対して二次スクリーニング検査を実施した。その結果、うがいテスト及び30mL水飲みテストがMDRASと有意に関係し、反復唾液嚥下テストは有意な改善を示した。これら3種類のテストの実施妥当性を確認した。また、施設高齢者に口腔ケアプログラムを実施し、ABデザインを用いて分析し、磨き残しの改善を確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。
合理的バブル理論を用いた金融危機後の長期低迷及び最適な金融規制に関する分析

本研究の目的は、バブル崩壊後、生産の水準に加えて長期的な成長率が低下するメカニズムを理論的に解明することである。具体的には、不完全金融市場のモデルに名目硬直性とゼロ金利制約を導入し、バブルの崩壊が低成長を促すメカニズムを描写する。その上で、バブルが経済成長とボラティリティに与える影響のトレードオフの観点から、最適な金融規制に関して議論を行う。更に関連する研究として、第一に、国際間の金融市場の統合が各国のバブルの発生条件に与える影響に関する分析、第二に、バブルが発生と崩壊を繰り返すという再帰性のもと、将来の金融政策に対する期待がバブルの発生頻度と経済成長に及ぼす効果に関する分析を行う予定である。
ニオイ刺激による脳波変動を応用した他覚的嗅覚検査法の研究

他覚的嗅覚検査法として、今回の検討したニオイ刺激による脳波のコヒーレンス分析の意義は、ニオイ刺激によって惹起された脳波変動が頭皮上に波及し、その結果として無刺激時の脳波の位相に比較して同期性の変化をきたすことを観察し、またそれが頭皮上のどの部位で著明となるかを検討することにある。対象は嗅覚正常者10名とし、無刺激時とニオイ刺激時における脳波を50秒間頭皮上16箇所の部位より磁気記録し、これらの脳波を頭上の16部位の組み合わせ120通りについてδ、θ、α1、α2、β1の5の周波数帯域での平均コヒーレンス値を求めた。1)無刺激では4-7.4Hzのθ帯域と13.1-19.8Hzのβ1帯域がtest-retestで有意に変動している部位が観察された。従ってこれらの帯域はニオイ刺激時のコヒーレンス分析を行うときに検討から除外する必要がある。2)無刺激とニオイ刺激のコヒーレンス値の比較では、δ帯域でコヒーレンスの減少が前頭前部、前頭部、側頭部の主に前後方向で観察された。一方コヒーレンス値が増大したのはα1・α2帯域で前頭部、側頭部、後頭部で主に左右方向の部位であった。これらの結果は、ニオイ刺激によって脳波のδ帯域でその位相の同期性が減少し、またα1・α2帯域で位相の同期性が増加して機能的連携が高まったことを意味している。そしてそれらを観察するための頭皮上の部位はδ帯域では前頭部と後頭部という前後方向、α1・α2帯域では左右の側頭部といった部位の脳波信号のコヒーレンスを検討すればよいことを示唆している。しかし他覚的な検査法として確立するためには、これら部位におけるコヒーレンス値の変化の正常範囲の設定、すなわち精度の検討が今後の課題となる。
遺伝子工学的手法による薬物代謝酵素発現の臓器相関に関する研究

薬物体内動態の個体差は、薬物治療の成否を左右する重大な問題である。なかでも薬物代謝活性には著しい個体差が認められ、定量的な評価・予測法の確立が求められている。本研究は、臓器相関の観点から代謝・排泄など薬物体内動態の変動因子を明らかにし、遺伝子工学的手法による評価法の構築を目的として、腎疾患時における3種類の薬物の体内動態を検討した。1.ロサルタン:CYP2C9やCYP3A4で活性代謝物のカルボン酸体に代謝されるロサルタンを急性腎不全モデルラットに投与した。ロサルタン経口投与時の未変化体濃度は硝酸ウラニル処置群で高値を示し、AUCは有意に増大した。一方、代謝物濃度は対照群に比し低値を示した。ロサルタンの静脈内投与により求めた全身クリアランスは対照群に比し低下した。さらに、腎疾患モデルラット肝臓から調製したミクロゾーム画分では、ロサルタン代謝物の生成速度の低下が認められ、腎疾患による肝臓の薬物代謝活性の低下が示唆された。2.セフォペラゾン:未変化体の胆汁排泄が主であるセフォペラゾンを静脈内投与した場合、急性腎不全モデルラットでクリアランスが低下し、腎疾患に伴う肝臓の薬物輸送系の変動が示唆された。3.N-アセチルプロカインアミド(NAPA):有機カチオン輸送系により尿細管分泌を受けるNAPAの体内動態を種々の腎疾患モデルラットで検討した結果、本薬の尿中排泄が腎障害の影響を受け、その予測には内因性有機カチオンであるN-メチルニコチンアミドの腎クリアランス値の利用が有効であることが明らかとなった。以上の結果より、病態時の薬物動態を評価する上で臓器相関の考え方の重要性が示唆された。薬物動態の個体差は、薬物治療の成否を左右する重大な問題である。なかでも薬物代謝活性には著しい個体差が認められ、薬物体内動態の変動要因として、定量的な評価・予測法の確立が求められている。本研究は、臓器相関の観点から薬物体内動態の変動因子を明らかにし、遺伝子工学的手法による代謝活性の評価法の構築を目的とする。主に胆汁中へ未変化体のまま排泄されるセフォペラゾンをラットに静脈内投与し、血漿中薬物濃度を経時的に測定した。硝酸ウラニル投与により作成した急性腎不全モデルラットでは、非結合型セフォペラゾンの全身クリアランスは対照群に比し有意に減少した。さらに、肝腎同時灌流法によりセフォペラゾンのクリアランスを検討したところ、急性腎不全モデルラットの肝腎を灌流した場合のクリアランスが対照群に比し有意に低下した。主として胆汁排泄を受けるセフォペラゾンのクリアランスが腎臓の疾患により低下するという結果は、腎疾患による肝臓の薬物輸送系の変動を示唆するものであり、臓器相関の考え方の重要性が示された。アンジオテンシンII受容体拮抗薬ロサンルタンとその活性代謝物の分離定量法を確立し、病態モデル動物での体内動態を検討すると共に、ヒトにおける代謝活性を検討すべくプロトコールを作成中である。本研究は、臓器相関の観点から代謝・排泄など薬物体内動態の変動因子を明らかにし、遺伝子工学的手法による代謝活性の評価法の構築を目的とする。アンジオテンシンII受容体拮抗薬ロサルタンを2種類の急性腎不全モデルラットに投与し、血清中の未変化体および活性代謝物のカルボン酸体濃度を経時的に測定した。ロサルタン10mg/kgを経口投与時の血清中未変化体濃度は投与後4時間以降、硝酸ウラニル処置群で対照群に比し高値を示し、AUCは有意に増大した。

一方、代謝物濃度は対照群に比し低値を示した。ロサルタン2mg/kgを静脈内投与した場合、硝酸ウラニル処置群では投与後2時間以降の血清中未変化体濃度が対照群に比し有意な高値を示し、未変化体の血清中からの消失遅延が認められ、ロサルタンの全身クリアランスは、対照群に比し低下した。両側の尿管結紮により作成した腎疾患モデルラットにロサルタンを静脈内投与した場合も、同様に未変化体の消失遅延が認められた。さらに、腎疾患モデルラット肝臓から調製したミクロゾーム画分では、ロサルタン代謝物の生成速度の低下が認められた。これらの結果は、腎疾患による肝臓の薬物代謝系の変動を示すものであり、臓器相関の考え方の重要性が示唆された。また、N-アセチルプロカインアミドの体内動態を種々の腎疾患モデルラットで検討した結果、本薬の尿中排泄が腎障害の影響を受け、その予測には内因性有機カチオンであるN-メチルニコチンアミドの腎クリアランス値の利用が有効であることが明らかとなった。
生体の温度センシング・温度応答・体温制御における概日時計機構の役割の解明

研究計画に従って概日時計が関与する未解決の温度生物学上の問題について研究調査を進めた結果、本年度、時計遺伝子のシス制御エレメントが動物個体の適切な体温の日内リズムに必要であることを示すことができた(Doi et al., Nature Commun in press)。具体的には、体内時計の振動形成の中核機能を担うPeriod2遺伝子の5'上流プロモーター領域に存在するシス制御エレメントに点変異を導入したマウスを作出し、当該エレメントがマウス成体において正常な基礎体温の日内リズムの維持に必要不可欠であることを証明した。シスエレメントという、タンパク質をコードしないノンコーディング領域のDNA配列を特異的に改変したという点が、従来の研究にはない本研究の独自性といえる。シス制御エレメントの重要性は、これまで進化発生生物学的な見地から、細胞の運命決定や形態形成、個体発生、系統発生を対象とした研究において詳細に解明されてきた。しかし、発生の段階を過ぎた成体においてシスエレメントが個体の生理機能の動的変化にどの程度の寄与を有するのかについての研究は国際的にみても皆無であり、これまで実験科学的証拠に欠いていた。本研究は、この問題に対し、独自に開発したマウスを用いることにより、シスエレメントを介したダイナミックな制御がマウス成体において体温の日内リズムを生み出すことを見出した。従来の進化発生生物学的な枠組みを超えたシスエレメントの生理的重要性を裏付ける重要な知見を提供したといえる。体内時計に焦点を当て、温度変化が体内時計の位相を変化させる仕組み、脳内のサーカディアンリズム中枢が体温の日内変動を生み出すための神経回路、個体・組織・細胞内の局所温度の時間変化を生み出す分子機構の解明を目指した結果、これまでに、体内時計の最高位中枢器官である脳内の視交叉上核を標的とした探索研究において、体温の日内変動パターンを規定する新たなG蛋白質共役受容体CALCRを同定することに成功した(Goda & Doi et al, Genes Dev 2018)。これに加え、さらに、体内時計の振動生成の中核を担うPer2遺伝子の5'上流プロモーター領域に存在するシスエレメントに点変異を導入したマウスを作出し、本シスエレメントが動物個体の正常な活動リズムおよび体温リズムの維持に必須であることを明らかにした(Doi et al. Nature Commun. in press)。このように、計画は順調に進んでおり、すでに予想を上回る成果が得られつつある。これらの研究成果の他にも、温度変化が体内時計の位相を変化させる仕組みに関して、当初の計画どおりの探索研究を実施することができており、今後の研究展開の基盤となる所見を得ることができた。前年度に引き続き、当初の研究計画に従って概日時計が関与する未解決の温度生物学上の問題にあたる。とくに、前年度までの研究調査によって良好な結果が得られつつある下記の課題に重点をおいて研究を進める。具体的には、体内時計の最高位中枢器官である視交叉上核を標的とした探索研究において、体温の日内変動パターンを規定する新たなG蛋白質共役受容体CALCRを同定することに成功した(Goda & Doi et al, Genes Dev 2018)。CALCRは視交叉上核以外の脳領域においても発現することが昨年度の我々の研究で分かったので、今後はこの成果を土台に、体温の概日性制御の神経回路を明らかにすることを最重要課題として研究を発展させる計画である。また、この体温制御の研究課題に並行し、生理的な体温変化が体内時計の位相を変化させる分子機構を調査する研究を当初の計画どおり前進させたい。前年度までの研究により、温度と体内時計機構の接点となる中核時計蛋白質の蛋白質変動プロファイルを簡便に培養細胞レベルでとらえる方法を樹立することができたため(Tainaka et al, Chronobiol Int 2018)、これを活かした細胞内シグナル伝達経路の解析を、領域内共同研究をさらに一層強化して推し進める計画である。初年度の研究計画に従って概日時計が関与する未解決の温度生物学上の問題ついての研究調査スクリーニングを行った。具体的には、温度変化が体内時計の位相を変化させる仕組みに関して、培養細胞を用いた温度アッセイ系を構築し、その系を用いて温度と体内時計機構の接点となりえる時計遺伝子の状態量の変化をとらえることができるようになった。また、脳内のサーカディアンリズム中枢が体温の日内リズムを生み出すための神経回路を調査する中で、脳内中枢時計器官である視床下部の視交叉上核ニューロンにおいて新規のオーファンG蛋白質共役受容体シグナルが作動することを明らかにすることができた(Doi et al., Nat Commun 2016)。また、生きたままの生体での体温の日内変動と脳内の視交叉上核ニューロンの活動リズムを同時比較解析するための基盤技術として、無麻酔・無拘束下の動物の視交叉上核ニューロンに発現する時計遺伝子の発現変動をリアルタイムで観測することができるようになった(Yamaguchi et al., J Biol Rhythms 2016)。この他、計画班A01-2およびA01-4との連携によって、細胞内温度応答分子下流シグナルを検出するためのアッセイ法の整備を行った。当初の研究計画に従って概日時計が関与する未解決の温度生物学上の問題ついての研究調査スクリーニングを行った結果、現状で予想以上に良好な結果が得られつつあるため。

具体的には、温度変化が体内時計の位相を変化させる仕組みに関して、培養細胞を用いた温度アッセイ系を構築することに成功し、さらには、その系を用いて温度と体内時計機構の接点となりえる時計遺伝子の状態量の変化をとらえることができた。またさらに、計画班A01-4の岡部らとの共同研究においては顕微鏡下での単一培養細胞リズム追跡法と経時的加温プログラムを整備することができた。またこれに並行して進めた計画班A01-2の今本らとの連携によって、細胞内温度応答分子Hikeshi欠損細胞を用いた培養細胞でのアッセイを行った結果、当該分子を介したシグナルが細胞時計の周期調節に関与する可能性を見出すことができた。脳内のサーカディアンリズム中枢が体温の日内リズムを生み出すための神経路の調査においては、昨年度の結果、脳内中枢部位である視交叉上核ニューロンから分泌される神経ペプチド群の一部にその関与が示唆される所見が得られたため、当初の計画のとおり、当該ペプチドあるいはその受容体を欠損させた遺伝子改変動物の作製を開始することができた。このように計画は順当に進んでいるといえる。当初の年度研究計画に従って概日時計が関与する未解決の温度生物学上の問題ついての研究調査スクリーニングを行った。具体的には、温度変化が体内時計の位相を変化させる仕組みに関して、培養細胞を用いた温度アッセイ系を構築し、その系を用いて温度と体内時計機構の接点となりえる中核時計蛋白質PER2の蛋白質変動プロファイルを簡便に培養細胞レベルでとらえる方法を樹立することができた(Tainaka et al, Chronobiol Int, in press)。また、脳内のサーカディアンリズム中枢が体温の日内リズムを生み出すための神経回路を調査する研究において、細胞内の温度応答分子であるHikeshiや脳内中枢時計器官に発現する新規のG蛋白質共役受容体シグナルを標的とした探索研究を推し進めることができた(Goto et al, Endocr J, in press; Doi et al, Nat Commun 2016)。また、脳内中枢時計と自律神経系との関係を調べるなかで、アセチルコリン受容体作動薬であるカルバコールが脳内中枢時計の位相を位相依存的に調整する能力があることを明らかにした(Dojo et al, J Biol Rhythms, in press)。この他、計画班A01-2との連携によって、細胞内温度応答分子下流シグナルを検出するためのアッセイ法の整備を進めることができた。今後、これらの成果に基づくさらなる研究によって、細胞レベルでの温度概日時計連絡機構や、生体レベルにおける体温の日内変動の発生メカニズムの理解につながると期待される。昨年度に引き続き、当初の研究計画に従って概日時計が関与する未解決の温度生物学上の問題ついての研究調査スクリーニングを行った結果、現状で予想を上まわる良好な結果が得られつつある。具体的には、温度変化が体内時計の位相を変化させる仕組みに関して、培養細胞を用いた温度アッセイ系を構築し、その系を用いて温度と体内時計機構の接点となりえる中核時計蛋白質PER2の蛋白質変動プロファイルを簡便に培養細胞レベルでとらえる方法を樹立することができた(Tainaka et al, Chronobiol Int 2017)。
昆虫の脳内に存在する低分子量GTP結合蛋白質の解析

(研究の目的)昆虫は、脳から様々な神経ペプチドホルモンを体液中に分泌することが知られている。これらのペプチドは、温度や光などの刺激を受け、脳かち分泌されることにより、昆虫特異的な現象である羽化、休眠、変態を引き起こす。本研究では、これら神経ペプチドの分泌機構の解明を最終的な目標として、蛋白質の細胞内輸送に関与する低分子量GTP結合蛋白質の一種であるrab蛋白質に焦点を合わせて研究を行った。(研究内容)まず、カイコのデーターベースから昆虫特異的なrab蛋白質を2種類探し出し、カイコの組織からmRNAを抽出後、RT-PCRを用いて2種類のrabのcDNAを得た。次に、これらのcDNAを大腸菌発現ベクターに挿入し、融合蛋白質として2つのrab蛋白質を大腸菌で発現させた。アフイニテイークロマトグラフイーを用いてそれぞれの蛋白質を精製後、その生化学的機能を解析した。その結果、2種類のrab蛋白質は、[35S]-GTPγSと[3H]-GDPに結合し、GDPとGTPを交換する活性、GTPを分解する活性を有していた。また、この内の1つのrabは、GTPよりもGDPに対してより強く結合した。以上の結果から、2種類のrab蛋白質は、GTP結合蛋白質としての機能を持つことが示された。次に、2つの蛋白質を抗原として、マウスを用いてモノクローナル抗体を2種類作成した。得られた抗体を用いて、8種類の昆虫rab蛋白質を用いたイムノブロッテイングを行ったところ、2つのrabに対する抗体は、それぞれの蛋白質だけを特異的に認識した。次に、カイコの様々な組織を用いてイムノブロッテイングを行ったところ、rabは、カイコの精巣と脳に特異的に発現していることがわかった。(1)昆虫は、光や温度が変化する季節の移り変わりと共に、卵から幼虫、サナギ、成虫へとダイナミックにその形態を変化させる(変態)。また、冬になり気温が低下し、日照時間が短くなると、昆虫は、呼吸回数を減らし、変態を起こさずに越冬する(休眠)。これらの休眠や変態は、脳の中に存在する様々な神経ペプチドが光や温度の刺激を受けて、分泌されることにより引き起こされる。本研究では、変態と休眠という現象に関わる昆虫の脳内に存在する低分子量GTP結合蛋白質に焦点を合わせて研究を行った。(2)まず、蛋白質や神経ペプチドの分泌に関与する低分子量GTP結合蛋白質であるrab蛋白質の一つであるrab8蛋白質のcDNA(カイコ脳由来)を用いて、蛋白質を大腸菌で発現させた後、各種クロマトグラフイーにより精製した。この蛋白質を抗原として、マウスを用いて、rab8に対するモノクローナル抗体とポリクローナル抗体を作成した。(3)次に、これらの抗体を用いたイムノブロッテイングにより、カイコの脳にrab8蛋白質が存在することがわかった。また、pro-Q diamond試薬を用いてカイコ脳内のリン酸化蛋白質の解析を行ったところ、rab8蛋白質はリン酸化されていることを明らかにした。また、カイコ脳抽出物を用いたwest-western分析により、カイコの脳内にrab8と相互作用する蛋白質を複数種明らかにした。(4)またrab8のdeletion変異体、点変異体を数種類作成し、大腸菌で発現させた後、精製した。これらの発現蛋白質をin vitroでプロテインキナーゼによりリン酸化した。その結果、rab8中のリン酸化されるアミノ酸残基を明らかにした。

これらのペプチドは、温度や光などの剌激を受け、脳から分泌されることにより、昆虫特異的な現象である羽化、休眠、変態を引き起こす。本研究では、これら神経ペプチドの分泌機構の解明を最終的な目標として、蛋白質の細胞内輸送に関与する低分子量GTP結合蛋白質の一種であるrab蛋白質に焦点を合わせて研究を行った。(研究内容)まず、カイコのデーターベースから昆虫特異的なrab蛋白質を2種類探し出し、カイコの組織からmRNAを抽出後、RT-PCRを用いて2種類のrabのcDNAを得た。次に、これらのcDNAを大腸菌発現ベクターに挿入し、融合蛋白質として2つのrab蛋白質を大腸菌で発現させた。アフイニテイークロマトグラフイーを用いてそれぞれの蛋白質を精製後、その生化学的機能を解析した。その結果、2種類のrab蛋白質は、[35S]-GTPγSと[3H]-GDPに結合し、GDPとGTPを交換する活性、GTPを分解する活性を有していた。また、この内の1つのrabは、GTPよりもGDPに対してより強く結合した。以上の結果から、2種類のrab蛋白質は、GTP結合蛋白質としての機能を持つことが示された。次に、2つの蛋白質を抗原として、マウスを用いてモノクローナル抗体を2種類作成した。得られた抗体を用いて、8種類の昆虫rab蛋白質を用いたイムノブロッテイングを行ったところ、2つのrabに対する抗体は、それぞれの蛋白質だけを特異的に認識した。次に、カイコの様々な組織を用いてイムノブロッテイングを行ったところ、rabは、カイコの精巣と脳に特異的に発現していることがわかった。
日本古代の律令制神祇祭祀の成立過程と構造の研究

この研究の目的は、今日の神社祭祀の起源である7・8世紀の律令制神祇祭祀の構造を考察し、その世界史的特質を明らかにしようとする点にある。そのために、日本古代史・考古学・文化人類学・民俗学・仏教史など各分野の研究分担者の参加を求め、幅広い総合研究を実施しようと計画した。まずこれまでの研究をふまえて、共通課題に関する情報の収集交換に努め、またいくつかの神社・祭礼を選び、全員参加の共同調査と討議を行った。その内容は、別冊研究成果報告I末尾の調査・研究の記録に記したとおりであり、それに基づき各自の研究成果をまとめたものが、別冊研究成果報告IIIである。この報告書は、概報の関係上、各研究の全部を収載することがむずかしく、また分担者間の研究結果の共同討議もまだ十分に行う時間的余裕がなかった。出来上がった結果からいえば、共通課題の認識はそれぞれ十分に踏まえているということが出来ると思うが、それをさらに深めて研究内容に反映する余地はまだ残されていると思われる。さらに、この報告書を公表することにより、広く関係研究者の検討・批判を受け、これまで私達の気付かなかった問題点・視角を反省する機会をもつことも重要である。このような訳で、今後この報告内容をさらに充実整備して完成させ、出来るだけ早く単行本の論集として刊行を予定している。また、これまでの研究活動を拡大して「律令祭祀研究会」を設立し、この研究を継続発展させたいという希望も私達参加者の間には強い。日本の神祇祭祀の研究を単に国内的な特殊研究に留めず、広い国際的な宗教研究の水準にまで到達させたいということが、私達のこれからの活動目標なのである。1.調査研究(1)京都の神社合同調査と今後の全調査日程の討議......下・上賀茂両社ほか5社、7月2729日、岡田以下8名参加。律令制的な葵祭の勅使参向儀礼と磐座・神体山・出雲信仰などとの関係が今後の課題と確認された。(2)出雲合同調査......勤務日程の関係上、岡田班3名(9月2327日)、菊地班5名(10月13日18日)に分れ、佐太神社御座替祭・態野大社鑚火祭ほか7社と荒神谷遺跡・風土記丘資料館と周辺古噴群の調査を行った。今後出雲の古噴分布や大和・武藏の出雲信仰との関係を総合的に研究を要する。(3)南奈良の合同調査......都祁・宇太・丹生川上・吉野の各水分社ほか6社、岡田以下10名.11月1315日.律令制以前の大和地方の固有の祭祀形態を解明しようとした。さらに大安麻呂墓・小治田安麻呂墓の立地を観察、8世紀の貴族の火葬墓とそれ以前の古噴を比較討議した。(4)春日祭合同調査......3月1315日、岡田以下8名。習礼と本祭を拝観。この祭は葵祭と異なり、勅使が藤氏の場合本殿内に直接神饌を供進する点、また神饌が古式をよく残している点で、律令祭祀の研究上重要と認めうる。(5)個別調査......日程上合同調査は不可能だが、本研究にとり重要と考えられる全国各地の神社祭祀・遺跡などの調査を、分担者各人の申出に基づき実施した。実施者は岡田以下10名、1人15回出張。2.関係論文・報告書の収集と今年度調査資料の整理(1)国家祭祀と在地固有祭祀遺構の位相関係を示す遺物遺構資料のカード化、1月617日、院生6人。(2)道教祭祀関係文献資料の収集と目録作成、12月1526日、院生3人。

(3)調査資料の整理、2月517日、院生5人。今年内は調査と資料収集に追われたので、次年度は調査と同時に討論研究に十分な時間をとる必要を感じている。今年度は大規幹な合同調査(壱岐・対馬)を1回実施したほかは,各分担者の研究成果の中間発表討論会に主力を注ぎ,その他小規模な合同・個別の調査旅行を実施した.以下月日順に列挙すれば次のとおりである.1.5月12日,京都上賀茂神社の御蔭神事の見学・参賀者岡田ほか4名.2.5月15日京都下賀茂神社の蔡祭りの見学・参加者菊地ほか5名.3.「航海安全と古代祭祀」,(2)岡田精司「神社の起源」(スライド使用),(3)菊地康明「春日信仰の成立」ー鹿島・香取神の上洛と中臣氏の関係,(4)椙山林継「香取社の大饗祭」(スライド使用).その後今後の調査日程など.4.8月68日,壱岐・対馬の合同調査.参加者10人.壱岐24座・対馬29座の式内社をマイクロ・バスで見て回わった.論社も見学した.その他に岩座(いのくら)も出来るだけ訪ね,原始的な神社の研究に得る所が大きかった.また代表的寺院,国分寺跡(調査中)なども見学した.対馬は近世の官社復興運動の影響で整備されているのに対し,壱岐ではそういう後世の影響が少なく,官社衰退後の姿がよく残されていて大変参考になった.翌9日菊地のみ宗像大社を調査.5.12月22日.研究報告会.京都おいけ会館.参加者6人.報告(1)金子裕之「日本に於ける人形の成立」,(2)和田萃「をち水考」.豊楽院跡見学.6.3月23.24日,研究報告会.大阪なにわ会館.参加者8人.報告(1)中井眞考「神仏習合思想の展開」,(2)矢野建一「武藏における官社の成立」.難波宮跡八角堂跡の見学(発掘中),王造神社・牧方市交野〓祀遺跡・百済寺跡などの見学.この他分担者各自の個別調査をそれぞれに実施している.この研究の目的は、今日の神社祭祀の起源をなす7・8世紀の律令制神祇祭祀の構造を考察し、その成立過程を明かにすることによって、日本の神祇信仰の世界史的特質を解明しようとする点にある。そのために、日本古代史・考古学・文化人類学・民族学・仏教史・中国朝鮮史など関連各分野の専門研究者の参加を求め、幅広い総合研究を実施しようと計画した。まずこれまでの研究をふまえ、共通課題にかかわる情報の収集交換に努め、またいくつかの神社・祭礼を選び、全員参加の調査と討議を実施した。その活動内容は;別冊研究成果報告I末尾の調査研究記録に記したとおりであり、それに基づき各自の研究成果をまとめたものが、別冊研究成果報告I・IIである。この報告書は、概報の関係上、各研究内容を完全に収載することは出来ず、また研究結果の共同討議もまだ十分に行時間的余裕がなかった。しかし、結果から見れば、共通課題の認識はそれぞれ十分に踏まえられており、各分担者間の認識の相異点も鮮明に表れていると思う。従って、今後はこの研究成果を出発点として、さらに研究を深めてゆく良い足がかりを提供できたのではないかと思われる。今回の研究では、共通課題である律令制祭祀の解明に力点が置かれた結果、その特質はかなり明かになったと思うが、他面その成立過程の解明については、多くの言及がなされたにも拘わらず、し残された課題は少なくない。この報告書の公刊により、広く関係研究者の検討・批判を受け、研究を深めたい。今後の活動としては、この報告書の内容を充実整備し出来るだけ早く論集として刊行すること、また「律令制祭祀研究会」を設立し、研究活動をさらに継続発展させることを考えている。
思春期にある小児がん患者とその長期生存者のレジリアンスを高める支援

研究の目的は、思春期と青年期(AYAs)のがん患者のレジリアンスを高めるために看護介入を行うことであった。研究の方法は介入としてポートフォリオを2回実施した。1回目は自分を発見し、2回目は未来の目標を設定する方法であった。面接とレジリアンスと社会的な支援に関する質問紙で評価した。調査はポートフォリオの前後の2回実施した。AYAsの患者は1021才の22名であった。ポートフォリオの前後で比較すると、その68.5%は、ポートフォリオ後でレジリアンスが上昇していた。結論として、ポートフォリオは、AYAsのレジリアンスを高めるために有効であると考えられる。今後さらなる看護支援の開発が求められる。具体的研究成果について内容:調査方法は、1)1回目に半構成的面接、自己式調査用紙を使った調査、ポートフォリオIとIIについての説明する。ポートフォリオIは次回までの宿題とする、2)2回目にポートフォリオIの評価とポートフォリオIIの説明する。ポートフォリオIIは次回までの宿題とする、3)3回目にポートフォリオIIの評価と半構成的面接と自己式調査用紙を使った調査を実施することであった。今年度はデータ解析までを計画していたが、現在はまだ調査続行中である。今年度の5月に沖縄にある病院側との調整を行った。調査は6月からと予定されていたが、担当医師の都合により12月からと変更した。計画では約10名の対象者を予定していたが、現在までは9名である。9名の対象者のうち4名は、2回目の調査が終わっている。この9名の全調査が終了するのは9月ごろと予測している。意義:対象者がポートフォリオを作成することで、自分を発見し、今後の目標と目的を考え、自分の課題を前向きに解決していることが、レジリシンスを高めることに繋がり意義があると考えられる。重要性:ポートフォリオを作成することで、対象者の日頃の受診では表面化されていない内面的な悩みが表出されている。このことが自分発見に繋がっていると考えられる。これらのことからも、ポートフォリオを使った看護支援は、対象者のレジリアンスを高めるために効果的であり、入院中の小児がん患児や他の慢性疾患の病児にも実施する必要があると思われる。前調査の成果を平成24年10月にロンドンで行われた国際小児がん学会で発表した。研究の目的:思春期の小児がん患者と長期生存者が、自らレジリエンスを高める支援のケアガイドラインを作成し、ケアの基準化とモデル化を行うことである。研究実施計画:平成25年度は沖縄県と熊本県で、面接、ポートフォリオ作成、自記式調査用紙調査を実施し17名の協力を得た。そのうち2名は2回目の調査を平成26年度の夏休みに実施する予定である。最低20名の研究対象者を目的としている。意義:調査前の研究対象者の多くは課題を持ち続けており、その課題を解決する方法を見いだせないでいた。ポートフォリオを作成していく中で、自分の良さを知ること、自分の課題を深く考えることで、将来の目的を設定できている。この調査は、思春期の小児がん患者と長期生存者のレジリエンスを高めるためにも意義がある。重要性:ポートフォリオを使用することで、研究対象者が自己を俯瞰し、自分の目的を見出し、それを達成する方法を考えることができている。このことからこの研究は、小児がんだけではなく慢性疾患を持つ子どもが、レジリエンスを高め前向きに生きるための支援として、応用が可能であるため重要であると思われる。研究の目的は、思春期の小児がん患者と長期生存者が、自ら弾力性を高めることができる支援のケアガイドラインを作成し、ケアの基準化とモデル化を行うことである。ポートフォリオを使用する支援方法で、研究対象者自らが目的を設定し、それを達成するための戦略を自分で考えることで、自信と達成感を感じ、弾力性を高めることである。また、ポートフォリオを実施する前後に行う半構成的面接と自記式調査用紙の調査結果をもとに、ケアガイドラインを作成することである。具体的成果の内容:平成23年度は、調査の準備として、ポートフォリオを実施する研究代表者と研究協力者がポートフォリオに関する研修に参加しまた勉強会を実施した。ポートフォリオの1つのモデルを作成し、前調査としてそれを2名の思春期の子どもに実施した。その結果、そのポートフォリオのモデルは研究対象者に使用可能と判断された。これをもとに調査時に使用するガイドラインを作成した。前調査の成果を平成24年の10月に行われる国際学会で発表するために投稿した。意義:研修や研究会を計画したことで、ポートフォリオについて研究協力者(専門看護師や認定看護師)全員が共通の知識を得ることができた。

また、研究協力者がポートフォリオについて理解を深め、それを臨床現場で活用する準備に参加できたことは、積極的な姿勢で調査に参加できると考えられる。これらの経験は、今後研究協力者の臨床の現場でポートフォリオを取り入れていくことにもつなげられる。ポートフォリオのモデルとガイドラインを作成したことで、研究対象者への調査がスムースに進められ時間的な負担を軽減することができる。重要性:研究協力者が調査に使用するポートフォリオのモデルとガイドラインを作成したことで研究の信頼性が高められる。また前調査を行ったことで、そのポートフォリオが12歳から30歳までの研究対象者へ使用可能となった。研究の目的は、思春期の小児がん患者とその長期生存者が、自ら弾力性を高めることができる支援のガイドラインを作成し、ケアの基準化とモデル化を行うことであった。具体的には、研究対象者がポートフォリオを使用し、その結果を評価し、評価に基づいたポートフォリオを作成することであった。具体的内容:ポートフォリオは、自分発見と将来になりたい自分を考えるの2部で構成されている。既存のポートフォリオシートをわかりやすく修正されたものを1部と2部に分けて2日間で実施した。1回目の前と2回目の後に弾力性に関する量的調査、質的調査、半構成的面接で評価を行った。研究代表者が沖縄県と熊本県で調査を平成26年12月まで継続した。その結果、22名のデータが得られた。調査結果は、69%の研究対象者の弾力性がポートフォリオを実施した後に高められていたことである。意義:思春期の小児がん患者とその長期生存者が、自ら弾力性を高めることができたと思うことで、自分に対して自信がもてたことである。この自信が、将来へ立ち向かう弾力性をより強固なもととなると考える。また、弾力性を高められた患者とそうでない患者とのアセスメントができたことである。重要性:ポートフォリオは思春期の小児がん患者とその長期生存者が、自ら弾力性を高めることができる支援として効果的であったと考える。弾力性を高められたなかった研究対象者のため、より効果的なポートフォリオを作成する研究に必要性が示唆がされたことに意義がある。思春期にある小児がん患者のレジリアンス目的が達成できたこと:研究の目的である、対象者が自ら目的を設定し、それを達成するための戦略を考えることで自信と達成感を感じることに関しては、達成できると予想できる。その理由として、対象者がポートフォリオを作成することで、日頃の受診では表面化されていない内面的な課題が表出されていることである。さらに、自分を再発見し今後の目標と目的を定めることができていることである。目的が達成できなかったこと:1)今年度の研究計画がおくれている。その理由として、(1)担当医師の都合により調査開始が遅れたこと、(2)対象者は授業が終了して来院するため夕方の受診となり、1日に12名の調査になること、(3)退院後1年以降の対象者は、36ヶ月毎の受診であり、来院が長期の休み期間に集中していることである。2)研究協力者の調査への参加はできなかった。
バンド構造・界面構造制御による高効率有機太陽電池の開発

近年急速に開発が進んでいる有機太陽電池の高効率化のための、基礎科学に基づいた素子設計指針を打ち出すには、キャリアが通り抜ける界面の電子構造と太陽電池特性を関連づけることが不可欠である。本研究では、まず、典型的な積層型有機太陽電池内で内蔵電位がどのように分布しているかをケルビンプローブ法で明らかにした。また、ITO基板の仕事関数を制御することでドナー/アクセプター界面の電子状態を意図的に改変させることにも成功した。これを応用して、同界面における界面双極子の形成が光電流発生に大きく寄与することを明らかにした。次世代太陽電池として注目されている有機太陽電池の変動効率は、最近の料開発の進歩により、8%程度に達している。10%の壁を超えるには、新材料の探索に加え、精密なデバイス界面制御:(1)高秩序ドナー/アクセプター界面の作製と応用、(2)有機分子ドーピング・基板仕事関数制御による界面電子構造の制御が重要となる。今年度は当初、上記(1)に関する計画を進めるはずであったが、界面電子構造研究の急速な進展を踏まえ、上記(2)に関する研究を前倒しで進めることにした。まず、高移動度を示す有機分子:ピセンを、ITO/銅フタロシアニン(CuPc)/フラーレン(C_<60>)/bathocuproine (BCP)/AL構造の太陽電池のうち、CuPc薄膜にドープすることで、短絡電流・フィルファクター(FF)が改善されることを明らかにした。X線回折でピセンドープされたCuPc薄膜を調べたところ、ピセンのドープによりCuPcの結晶サイズが増加することが分かった。これは、新しいドーピング効果である。現在、電子構造の観点からこのドーピングの機構を解明するため、別途立ち上げた超高真空対応のケルピンプローブ(KP)と紫外光電子分光により同界面の正孔輸送準位の直接観測を行う予定である。また、基板の仕事関数がドナー/アクセプター界面の電子構造に与える影響を調べるため、AlOx基板・ITO基板上に作製したCuPc/C_<60>界面をKPで調べた。仕事関数が小さいAlOx基板の場合、同界面で発生するバンドの曲がりが著しく大きくなるという、興味深い現象を見出した。このことから、低仕事関数のITOを基板に用いると、(a)開放端電圧が大きくなる、(b)自由キャリアは電極に輸送されにくく、FFが低下する、という重要なデバイス設計指針を提案できる。今後、低仕事関数のITOを用いた太陽電池の特性を調べ、この指針の妥当性を確認する予定である。本年度は、基板の仕事関数を変えることでドナー/アクセプター界面の電子構造を制御し、有機太陽電池内の電子状態を捉えると共に、特性と界面電子構造の相関を見出すことを試みた。昨年度立ち上げた超高真空対応のケルビンプローブを駆使し、低分子系有機太陽電池の界面電子状態を調べたところ、bathocuproine(ホールブロッキング層)/フラーレン界面で巨大な内蔵電位の変化が観測された。これは、電子取り出しの効率に大きく影響していると考えられる。また、Alを透明電極基板に薄く蒸着することで仕事関数を制御し、ドナー/アクセプター界面で電荷分離に不利な内蔵電位が生じることを見出した。この界面を用いた素子特性を調べると、生じた内蔵電位により光起電力が打ち消されるということ示唆し、ドナー/アクセプター界面の電子構造が太陽電池特性に与える影響が明確になった。昨年6月に理化学研究所へ移動してからは、太陽電池作製・評価装置を立ち上げた後、理化学研究所内の有機合成グループおよび東大工学研究科の相田卓三教授のグループと協力し、新型のドナーや、フラーレンに変わる新しいアクセプター探索にも乗り出した。現在新型アクセプターの検討を進めているが、0.48%の変換効率が得られた。この結果は、更なる素子作製条件の最適化により、フラーレンと並ぶ材料が開発可能であることを意味し、意義深い。また、n型ドーピングとして用いるテトラチアナフタセン(TTN)を合成し、溶液プロセスを用いたドーピング技術の開発を始めた。当初ドーピングは蒸着で行う予定であったが、高分子系への展開も見込み、溶液プロセスでのドーピングに変更した。TTNとフラーレンを混合した溶液でドーピング効果の有無を電流-電圧測定で確認を進めているが、ドーピングの新たな方法を見出した重要性は大きい。
前立腺癌に対するヨウ素１２５密封小線源療法後のＰＳＡバウンスを予測する研究

前立腺癌に対するヨウ素125密封小線源治療後のPSAバウンスを予測する研究を行った。前立腺癌患者にヨウ素125密封小線源治療を行い、術後の血清PSA値を定期的に測定した。血清PSA値がnadirより0.1ng/mL以上上昇した後、下降した場合をPSAバウンスと定義した。結果、32%の症例にPSAバウンスが認められた。若年患者(67歳以下)にPSAバウンスが有意に多く認められた。多変量解析にて、年齢が統計的有意な因子であった。近年、早期前立腺癌に対するヨウ素125密封小線源療法が増加傾向である。この治療の効果は血清前立腺特異抗原(PSA)値を測定し、その推移をみて判定している。治療後に血清PSA値が低値である状態が継続していれば再発なしと判定される。一方、血清PSA値が上昇傾向であれば生化学的再発と診断され、内分泌療法などの救済療法の導入が検討される。しかし、血清PSA値が一過性に上昇した後、低下する現象がしばしば観察される。これをPSAバウンス現象と呼び、生化学的再発との鑑別がしばしば困難となり、日常診療で問題となっている。本研究の目的は前立腺癌に対するヨウ素125密封小線源療法後のPSAバウンス現象を予測する因子を明らかにして、そのノモグラムを開発し、臨床応用へと展開するための研究基盤を確立することである。計画している具体的な研究項目は、1PSAバウンス現象を予測する因子の解明、2PSAバウンスを予測するノモグラムの開発、3開発したノモグラムを共同研究施設での症例に当てはめて、ヴァリデーション(Validation)を行う、の3つである。今年度は申請者らの施設でヨウ素125密封小線源療法を行った前立腺癌患者250症例を対象にして、術後の血清PSA値を測定したものをグラフ化し、血清PSA値の推移を調べた。術後に血清PSA値が一過性に上昇し、やがて下降した症例をPSAバウンス現象有りの症例と定義した。血清PSA値が上昇する閾値レベルを0.1ng/mlとしてPSAバウンス現象有りの症例を抽出した。結果、術後3年目でPSAバウンスは32%の症例に認められた。多変量解析にて、年齢が統計的有意な予測因子であった。日本においては、2003年9年開始から10年以上が経過しており、限局性前立腺癌の治療選択肢の一つとして確立しつつある。しかし、ヨウ素125密封小線源療法後の経過観察において、血清PSA値が一過性に上昇した後、低下する現象がしばしば観察される。これをPSAバウンス現象と呼び、生化学的再発との鑑別が困難となり、日常診療でしばしば問題となっている。生化学的再発と間違って診断され、必要のない救済療法が行われてしまう可能性もある。本研究の目的は前立腺癌に対するヨウ素125密封小線源療法後のPSAバウンス現象を予測する因子を明らかにして、その結果を臨床にや役立てるための研究基盤を確立することである。申請者らの施設でヨウ素125密封小線源療法を行った前立腺癌患者280症例を対象にして、術後の血清PSA値を測定したものをグラフ化し、血清PSA値の推移を調べた。結果、術後3年目でPSAバウンスは31%の症例に認められた。多変量解析にて、年齢のみが統計的有意な予測因子であった。若年者においては、ヨウ素125密封小線源療法後に血清PSA値が一過性に上昇した場合、ただちに救済療法をおこなわず、しばらく経過をみるべきであると考えられた。近年、前立腺癌に対するヨウ素125密封小線源療法が普及しつつある。この治療の長所は手術と比較して侵襲が少なく、また、有害事象が比較的軽度なことである。治療後は血清前立腺特異抗原(PSA)値を測定し、その推移をみて治療効果を判定している。

しかし、血清PSA値が一過性に上昇した後、低下する現象がしばしば観察される。これをPSAバウンス現象と呼び、生化学的再発との鑑別がしばしば困難となり、日常診療で問題となっている。本研究の目的は前立腺癌に対するヨウ素125密封小線源療法後のPSAバウンス現象を予測する因子を明らかにして、そのノモグラムを開発し、臨床応用へと展開するための研究基盤を確立することである。計画している具体的な研究項目は、(1)PSAバウンス現象を予測する因子の解明、(2)PSAバウンスを予測するノモグラムの開発、(3)開発したノモグラムを共同研究施設での症例に当てはめて、ヴァリデーション(Validation)を行う、の3つである。今年度は申請者らの施設でヨウ素125密封小線源療法を行った前立腺癌患者200症例を対象にして、術後の血清PSA値を測定したものをグラフ化し、血清PSA値の推移を調べた。術後に血清PSA値が一過性に上昇し、やがて下降した症例をPSAバウンス現象有りの症例と定義した。血清PSA値が上昇する閾値レベルを0.4ng/mlとしてPSAバウンス現象有りの症例を抽出した。結果、術後2年目でPSAバウンスは27%の症例に認められた。多変量解析にて、年齢が統計的有意な予測因子であった。PSAバウンスを予測する因子として、年齢以外に術前前立腺体積や線量パラメータが統計的有意になることを想定していた。しかし、統計解析をしてみると、術前前立腺体積や線量パラメータはPSAバウンスとの強い相関を認めなかった。上記の結果をもとにノモグラムを作成を試みたが、因子がひとつのみであり、予測能は低かった。今後、観察期間を延長し、解析対象人数を増加すれば、有意な因子が得られる可能性があると考えられる。その結果、有用なノモグラムを作成するまでに至らなかった。症例数がまだ不十分であったこと、観察期間がまだ不十分であったことが原因と考えられる。次年度は対象症例数をさらに追加し、また、観察期間を延長する予定である。今年度は血清PSA値が上昇する閾値レベルを0.1ng/mlとしてPSAバウンスを定義したが、次年度は血清PSA値が上昇する閾値レベルをさらにいろいろ変えて解析する予定である。それにより、PSAバウンスを予測する因子として、年齢に加えてさらなる予測因子を同定する予定である。さらに、PSAバウンスを予測するノモグラムを作成して、共同研究施設の症例を用いてヴァリデーションを行う予定である。今年度は早期前立腺癌に対して前立腺小線源治療単独療法を用いた症例を対象にしており、術前ホルモン療法を併用した症例は除外して解析した。次年度は対象症例数を追加して術前ホルモン療法を併用した症例も対象に含めて解析する予定である。今年度は血清PSA値が上昇する閾値レベルを0.4ng/mlとしてPSAバウンスを定義したが、次年度は血清PSA値が上昇する閾値レベルをいろいろ変えて解析する予定である。今年度は術後2年目のPSAバウンス率を算出したが、今年度は観察を継続することで、術後3年目のPSAバウンス率を算出する予定である。