hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RBTによる変調組織の形成による室温・高温強度の同時改善

昨年度までに主に析出強化によって強化される合金でRBTによる強化を見出してきたが,今年度は,強化の機構がより単純な主に固溶強化によって強化される合金でもRBTによる強化と遷移クリープにおけるクリープ特性の変化を見出した。また,クリープ曲線形状の変化をひずみ速度のひずみ依存性と応力分布によって理解することができることを明らかにしつつある。RBT負荷による強化を実験的に明らかにすること,およびクリープ挙動の解析にひずみ加速指数を用いることの有用性を明らかにすることができた。一方,強度に影響をおよぼす組織因子の評価には課題が残されており,さらに実験的な評価を行う必要がある。これらのことから,研究は順調に進展していると判断する。回転曲げと引張の複合負荷(RBT, Rotary- Bending and Tensile loading)によって材料学的組織の変調構造を形成し,室温強度を低下させることなくクリープ強度を改善する方法を検討した。AlーCu系とAlーMg系アルミニウム合金を対象として,熱処理とRBTにより硬度分布を持つ組織を形成し,クリープ試験を行った。遷移クリープのクリープ曲線形状はRBTによって影響を受けるが,加速クリープに至る過程ではクリープ曲線形状の差は小さい。硬度に明瞭な分布がある場合に,遷移クリープのクリープ速度が大きく低下する場合があり,RBTと熱処理によって遷移クリープにおける高温強度を改善できることが示された。ひずみの小さい遷移クリープの強度改善は実用上も価値がある。クリープ曲線の形状を定量的に評価し,クリープ曲線を再構成したり外挿したりする方法として,代表者はひずみ加速指数(Strain Acceleration and Transition Objective Index, SATO-Index)を用いる方法を提案している。この方法でクリープ曲線を解析すると,クリープ曲線を複数の区間に分けて評価することでクリープ曲線全体を再現することができた。RBTによって形成された組織の分布はクリープ特性に分布があることに対応し,ひずみ加速指数と組み合わせてモデルを作ることでクリープ曲線形状を再現するための礎を見出した。ひずみ加速指数を用いる方法では,クリープ曲線を再構成するための量の一つとして最小ひずみ速度を用い,破断寿命を外挿したり予測したりすることができる。均一な組織を持つ合金のクリープ破断寿命の応力依存性や温度依存性を整理するために用いられるラーソンミラーパラメータの定数と活性化エネルギーの関係を検討し,その相関を明らかにした。
WHO式癌疼痛治療法の臨床現場における運用を阻害する要因

WHO式癌疼痛治療法の臨床現場での運用を阻害する要因を明らかにするために、癌性疼痛を有する患者を看護した経験のある看護婦10名にインタビューを行い、癌性疼痛の緩和を図った事例を中心に述べてもらった。疼痛緩和が困難な理由として1)看護婦自身の疼痛緩和に関する知識・認識不足、2)医師の疼痛緩和に関する知識・認識不足、3)医師との意志疎通がうまくいかない、4)アセスメントが難しい、5)病名を知らないために患者が鎮痛剤の使用に消極的あるいは拒否的である、6)医療者間、医療者と患者、家族それぞれで鎮痛のゴールが共有できていないがあげられた。自分自身の知識が不足していると感じている看護婦であっても、必要に応じて自ら勉強し、WHO式癌疼痛治療法に関して基礎的な知識を持っている看護婦は多かった。しかしその知識を実際のアセスメントや対処に活かして行くには、医師との相互理解と協力が必要であり、それらを得ることが難しいため看護婦の持っている知識が患者の疼痛緩和に充分活かせていないという状況があった。アセスメントが難しい理由としては、患者の訴えが曖昧であることの他に、身体的な痛みだけではなく患者の痛み全体を見て評価するための方法を持たないためその患者にとっての痛みの意味を捉える方法がないということもあった。癌性疼痛の緩和を図るためには、WHO式治療法の普及を図るとともに、医療者間の相互理解と協力体制を築くこと、看護婦が患者の痛みを包括的に理解するための方法を検討していく必要があると思われる。
空間露出した高温安定化ナノ粒子複合材の新規組織制御プロセスの研究

空間に露出したナノ粒子が自発的に組織形成するセラミックス複合材の生成原理を解明しこれを触媒用担体とする技術を検討することを目的とした。環境浄化材料への応用において実用性の高い組成系で固相反応と焼結現象の組み合わせ1000°C以上でも安定なナノ粒子を含む多孔質を形成すべく各種の実験により検討した。新たに制御できたナノ複合組織ではナノ粒子の複合酸化物が析出した状態で存在した。これらナノ粒子はガス相と接触できかつ10001300°C程度の高温化で安定な組織を有しており、環境浄化へ応用できる触媒担体等としての可能性を見出した。微細構造の形成過程を明らかにするため、組織形成現象を詳細に追跡し、高温処理後のX線回折による相変化や複合組織の電子顕微鏡観察を行った。新たに制御できたナノ複合組織では1020ナノメータの複合酸化物が析出した状態で存在した。これらナノ粒子はガス相と接触できかつ10001200°C程度の高温化で安定な組織を有していた。さらに、その触媒活性について試験したところ、ナノ粒子含有複合材でトルエン燃焼活性に優れている材料の作製条件がわかった。それら多孔質材の耐熱基体上へのコート法についても試験的に検討し、その組織変化を調べ、環境浄化へ応用できる触媒担体等としての可能性を見出した。無機材料プロセス環境触媒
細胞老化とエピジェネティック変化の制御による角膜上皮細胞治療法の基盤技術の開発

本研究では微量の角膜上皮細胞を培養にて増殖させ移植するという方法を確立するため、角膜上皮細胞の細胞老化とエピジェネティックス変化について検討し、その対応策について検討した。角膜上皮細胞の特異的遺伝子であるケラチン12は角膜上皮細胞を分散後に急速に発現が低下する。このことはMAPKなどのシグナルが活性化することが主因であるが、経代とともにエピジェネティクス変化も伴うことが判明した。また細胞老化についてはp53経路とRb経路を抑制するSV40 large T抗原の遺伝子導入によって抑制が可能であったが、細胞だけを抽出した場合には内因性のhTERT遺伝子活性化が見られた。今年度は角膜上皮細胞へのプラスミドDNAの導入効率を向上させるためさまざまな条件を検討した。検討に用いた細胞はHCE-T細胞(ヒト角膜上皮細胞の不死化細胞)およびヒト角膜上皮細胞の初代培養細胞である。用いたプラスミドはGFP発現プラスミドで、蛍光顕微鏡で観察したのち、細胞を溶解してフルオロメーターにて定量した。結果として、HCE-T細胞ではRoche社のFugeneHDを使用し、24ウエル、細胞数50000個に対しFugene HDを1.875μlにプラスミドDNA750ngにて複合体を形成させた場合に最も遺伝子導入効率を高めることが可能であった。また初代培養角膜上皮細胞では磁気ビーズを用いた遺伝子導入試薬(OZ Bioscience社PolyMag)で最も良い結果が得られた。さらに興味深いことには、遺伝子導入直前にトリプシンにて短時間細胞を処理したところ、遺伝子導入効率が飛躍的に向上した。この現象は同じく上皮系細胞であるHela細胞では見られなかったことから、細胞間結合ないし細胞表面の糖衣などが示す遺伝子導入阻害作用をトリプシン処理することで減弱させることができるのではないかと考えられた。またhTERT遺伝子を導入するために角膜上皮細胞へのレンチウイルスによる遺伝子導入条件を検討した。検討した細胞はHCE-Tで、293T細胞を使ってGFP発現レンチウイルスベクターを作成した。作成したウイルスをさまざまな条件でHCE-Tに感染させたところ、ポリブレン10μg/mlの時に最も強いGFPの発現が見られた。またPEGにてウイルスを濃縮したところ、GFPの発現が増強されhTERT遺伝子を複数コピー遺伝子導入できるほどのウイルスタイターにすることも可能であった。次年度にはこれらの予備実験結果を踏まえhTERT遺伝子の導入を試みる。今年度は眼表面上皮の若返りの関する基礎実験として1. NCADによる眼表面上皮ステムセルの濃縮と2. p16経路とp53経路による細胞周期停止を抑制するSV40 large T抗原の影響を検討した。また現時点ではプラスミドによる遺伝子導入効率はプライマリーの角膜上皮細胞ではあまり高いとは言えず、遺伝子導入実験はレンチウイルスにて行った。また前年度クローニングできなかったhTERT遺伝子であるが、open biosystemsのライブラリに新規登録されていたため、これをPCRにてレンチウイルスベクターにクローニングした。NCADによるマグネティックソーティングにて眼表面上皮細胞のなかで増殖能の高い細胞集団を濃縮できた。これらについてPD解析を行ったが、無血清培地では3経代程度で細胞は平坦で大きくなるとともに角は小さくなり老化形質を示した。これにSV40 large T抗原をレンチウイルスベクターにて遺伝子導入したところ、細胞増殖能が著明に亢進した。しかしPD解析を行ったところ、10経代程度でやはり老化形質を示した。hTERT遺伝子の発現を見ても、不死化細胞のそれに比べ1/20程度しか発現しておらず、SV40 large T抗原は確かに眼表面上皮のpremature senescenceをバイパスするが、テロメアの短縮に伴うsecond crisisはバイパスできないことがわかった。これについては恐らくhTERT遺伝子が重要と考えられる。よってプラスミドの導入による細胞の若返りについてもこの2点を克服することが重要であることがわかった。hTERT発現レンチウイルスのクローニングは終了しており、来意年度はこれらを用いてSV40 large T抗原とhTERT遺伝子にて眼表面上皮細胞の不死化可能性について検討する予定である。これらが可能となれば、それらの一過性発現系にて眼表面上皮の若返りが実現可能と予測している。本年度は安全性に関する検討を行った。プラスミドによる遺伝子導入はウイルスに比較し安全はであるものの、遺伝子導入効率と遺伝子発現の維持については効率が極めて低いことが問題となった。これについては遺伝子導入試薬や導入時の様々な条件によって変化するため、今後様々な条件を検討する必要があると考えられた。トリプシンによる限定的な酵素処理を細胞に遺伝子導入直前に行うことによって上皮系の細胞では遺伝子導入効率が上昇することを我々は見出しており、プラスミドによる遺伝子導入においては有効な方法となる可能性がある。

またプラスミドにヘルペスチミジンキナーゼ自殺遺伝子を組み込んだ場合でも、ガンシクロビル投薬で死なないクローンも認められ、プラスミドの全部が組み込まれずに一部だけが組み込まれた可能性や、リン酸化ガンシクロビルに対する閾値の存在の可能性、ヘルペスチミジンキナーゼ遺伝子の不活化の可能性が考えられた。またin vitro転写したmRNAによる遺伝子導入では、試みたいくつかの条件のもとでは遺伝子導入効率が低く、今後さらに様々な条件を試みる必要があると考えられた。患者個々に対する偶発的なプラスミドの組み込みに対するアッセイ法については、既にウイルスにてゲノムに遺伝子を組み込んだ細胞を遺伝子を組み込んでいない通常の細胞と混合して検討したところ、タッチダウン法によるPCRを用いることで非常に高感度に調べることが可能であった。
発光・発色選択可能型デュアルモードディスプレイの創製

デュアルモードディスプレイ(DMD)は,明所での視認性に優れる省エネルギーの反射型表示と,暗所での視認性に優れ高速応答が可能な発光型表示の2つの表示方式を単一素子にて有し,状況に応じて表示方式を使い分けることでそれぞれのメリットを享受できるディスプレイである。本研究では,反射型表示のエレクトロクロミズム(EC)と,発光型表示の交流駆動電気化学発光(交流ECL)を組み合わせ,電気化学反応駆動による新規反射/発光DMD素子を設計した。その素子に直流または交流電圧をそれぞれ印加することで反射型および発光型ディスプレイとして機能することを明らかにした。夜間は発光型,昼間はメモリー性を有する反射(非発光)型を選択できるデュアルモードディスプレイ(DMD)は,視認性,省エネルギー的にも有利であり,その実現が期待されている。本研究では,素子駆動方式として交流と直流を使い分け,単一のセルでありながらも,発光(交流電気化学発光:AC-ECL)と発色(直流電気化学発色,エレクトロクロミズム:EC)を選択的に発現できる全く新しいタイプのデュアルモードディスプレイ(DMD)の開発基礎研究を行った。まずAC-ECLの駆動原理や直流に比べた優位性を定量的に評価するため,応答性や輝度特性ならびに交流一周期内での電極反応について議論した。直流に比べ100倍以上の高速応答と30倍以上の輝度特性を得た(発表論文1)。この成果を基に,一対の電極の一方にマゼンタ系の発色を示すテレフタル酸誘導体EC材料を,またもう一方にAC-ECLを示すRu錯体を修飾した電極系を用いて簡単なDMD素子を作成した。直流4Vを印加することで,テレフタル酸誘導体の還元に基づく発色が認められ,またこのときにはRu錯体からの発光は認められなかった。一方,交流50Hz,±4Vの矩形波をセルに印加した場合にはRu錯体層からの明確な発光が認められ,また交流印加時には発色は認められなかった。以上のことはセルが設計どおりデュアルモードディスプレイとして機能していることを示唆している(発表論文2)。さらにはAC-ECL層の発光色の検討,ならびにEC層のコントラストを上げるため,導電性高分子の活用を行っており,基礎的な結果からそれらを用いてもDMDとして機能することが明らかとなっている。これら二つの反応を効率よく進行させるため両電極での電極反応をそれぞれ定量的に検討することを意図している。平成22年度の知見から,一対の電極の一方にマゼンタ系の発色を示すテレフタル酸誘導体EC材料を,またもう一方にAC-ECLを示すRu錯体を修飾した電極系を用いて簡単なDMD素子を作成した。直流4Vを印加することで,テレフタル酸誘導体の還元に基づく発色が認められ,また,交流50Hz,±4Vの矩形波をセルに印加した場合にはRu錯体層からの明確な発光が認められた。DMDが設計どおり機能することを世界で初めて明らかにした。そこで,駆動電圧のさらなる低下と反射型表示における表示特性の向上を目的として,ECを示す導電性高分子であるポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)(PEDOT)をフタル酸エステル誘導体の代わりに用いて素子を作成した。この素子にPEDOT側に直流-1.0V印加することでセルの黄色から黒への発色が認められており,それに伴う消色は+1.5V近傍にて認められた。実質的なセルの駆動電圧は1.0V程度と,フタル酸エステル誘導体を用いた系(3.0V以上)よりも大幅に低下できることが明らかとなった。また,発光表示においても,フタル酸エステル誘導体の系では約2.8VからRu錯体の交流ECLが観測されたものの、PEDOT修飾電極を用いたDMD素子では約1.8VからECLが得られ、駆動電圧が大幅に低下した。これは、PEDOTの酸化還元電位が低いため、ITO電極上のRu錯体の酸化還元が促されたためと考えられる。また,一方で実用化を目指し,デモ用サイネージ素子を作成した。これらの結果に関し,平成23年度千葉大学優秀発明表彰が与えられ,またDMDに関する記事が日経産業新聞2012年2月7日朝刊に掲載された。
運動器コンポーネントの連結を解析するインビボシステムの構築

発生過程において、転写因子であるスクレラキシスは、骨格への腱・靱帯付着部近傍の前駆軟骨細胞で一過性に発現し、腱・靱帯では前駆細胞と分化細胞の両方で発現する。一方、II型膜貫通型糖蛋白質であるテノモジュリンは、分化成熟した腱靭帯細胞で特異的に発現する。本研究では、これらの遺伝子の発現領域でクレリコンビネースや蛍光レポーターを特異的に発現する遺伝子改変動物を作成し、運動器コンポーネントの連結を解析するインビボシステムを構築した。マウスScleraxis (Scx)遺伝子の上流-4kbから下流+5kbを含む10.8kbの領域には、組織特異的な発現を担う転写制御領域が存在する。この10.8kbを重複するように3つの領域に分割し、LacZをレポーターとしてTransgenic (Tg)マウスでenhancer活性を検討した。その結果、組織特異性を制御する転写制御領域は主にScx遺伝子の下流に存在し、その領域を更に分割してTgマウスでenhancer活性を検討したところ、複数の組織特異的な転写制御領域が存在することが明らかになった。また、10.8kbの領域の制御下でCre recombinase (Cre)を発現するScxCre Tgマウスから樹立した2系統(ScxCre-L,ScxCre-H)をそれぞれレポーターマウスと交配し、Creを発現する領域を詳細に解析した結果を論文発表した。更に、樹立したScxCre TgマウスをSox9のfloxマウスと交配したconditional knockout miceの表現型を解析しその成果を論文発表した。これまでの解析から、Scxは軟骨分化初期に一過性に発現し腱・靭帯が形成期にはその発現が低下することが明らかになっているので、10.8kbの領域の制御下でCreERT2を発現するTgマウスを作成し腱・靭帯特異的にCreを発現させるシステムを構築した。Tenomodulinの遺伝子座にCreをknock-inしたマウスについては、レポーターマウスと交配し解析を行なっている。一方、Scxの遺伝子座にCreをknock-inしたマウスもレポーターマウスと交配し、Scx発現領域でCreが発現することを確認し、これまでに知られていないScx発現領域が存在することも明らかにした(論文投稿準備中)。mouse Scleraxis (Scx)遺伝子の下流には、Transgenic mice (Tg)によって確認された組織特異的な転写制御を担うenhancer領域が存在する。この領域に存在する腱・靱帯、軟骨での特異的転写制御を担うenhancerを分離・同定するために、GATA2 minimal promoter、GFP、insulator、tol2 elementsを有するZED Vectorに挿入したreporter plasmidとtransposase mRNAをzebrafish胚に注入して検討したが、enhancer活性が検出されなかった。しかしながら、zebrafish Scx遺伝子にEGFPを挿入したBAC cloneをTol2転移システムを用いてzebrafish胚に導入するとScx発現領域でGFPの発現が検出されたので、解析を進めている。また、mouse Scx遺伝子の下流に存在するenhancer領域に関しても、Tgを用いて解析を行っている。更に、骨髄由来の間葉系幹細胞にScxを異所性に発現させると、Scxの標的遺伝子の一つと考えられているTenomodulin (Tnmd)遺伝子の発現が、転写レベルで上昇することを見出し論文として成果を公表した。一方、ScxCre knock-in mouseを作製するために、ターゲティングベクターをES細胞に導入し、homologous recombinationによるScx遺伝子座へのCreのknock-in確認後、キメラマウスの作製を経て標的遺伝子組み換え体マウスを作製することに成功した。TnmdCre knock-in mouseに関しても、同様に進めている。ScxCre knock-in mouseに関しては、既に標的遺伝子改変マウスの作製を完了している。TnmdCre knock-in mouseについても、同様に進めている。mouse Scxのenhancer解析では、zebrafish胚ではなくTg胚で解析を進めているが、想定内の変更である。zebrafishでもScxは腱や筋間中隔に発現しており、魚類と哺乳類で共通のコアエレメントがenhancer領域内に見出される可能性があるので、zebrafish Scx遺伝子のBAC cloneを用いた解析も並行して行っている。このように、得られた結果に基づいて研究計画を臨機応変に修正しながら進めることが出来ており、研究目的の達成に向けておおむね順調に進展していると考えられる。
カイコにおけるＤＮＡメチル化修飾の機能解明

カイコを含む多くの昆虫種においては、ゲノムDNAのメチル化修飾の機能は詳細には明らかになっていない。そこで本研究では、絹糸腺のゲノムDNAにおけるメチル化DNA解析、絹糸腺および全身におけるDNAメチル基転移酵素の強制発現を行った。その結果、・セリシン1遺伝子の周辺にDNAメチル化修飾を受けている領域が有り、そのメチル化の頻度は中部絹糸腺よりも後部絹糸腺の方が高いこと、・ヒトDNMT1を中部絹糸腺で強制発現した場合は、同時に発現させた組換えタンパク質の発現量が低下すること、・ヒトDNMT1を全身で強制発現した場合は、致死の表現型を示すことが明らかになった。DNAメチル基転移酵素を強制発現する遺伝子組換えカイコの作出が計画より早く進捗したので、平成25年度においてはこれらを用いた実験を集中的に行った。昨年度遺伝子組換えカイコの作出に成功した2種類のヒトDNAメチル基転移酵素のUAS系統に加えて、今年度は、カイコのDNAメチル基転移酵素のUAS系統の遺伝子組換えカイコの作出を試みた。その結果、4系統のUAS lineを得ることができた。まず、これらのDNAメチル基転移酵素UAS系統と中部絹糸腺でGAL4を発現する系統を交配し、中部絹糸腺における各DNAメチル基転移酵素の発現をRT-PCRにより調べ、目的の遺伝子の発現を確認した。次に、中部絹糸腺でDNAメチル基転移酵素を強制発現するカイコにおいて、中部絹糸腺でEGFPを発現させ、DNAメチル基転移酵素の強制発現の有無によるEGFPの発現量をELISA法により比較した。その結果、DNAメチル基転移酵素の種類により反応は異なり、2種類のDNAメチル基転移酵素ではEGFPの発現量に変化はなかったが、1種類のDNAメチル基転移酵素ではEGFP発現量が減少し、通常の系統の約50%になった。また、DNAメチル基転移酵素のカイコの生育に与える影響を調べるため、3種類のDNAメチル基転移酵素を全身で強制発現させた。3種類のうち2種類のDNAメチル基転移酵素では、生育に影響を及ぼさなかったが、残り1種類のメチル基転移酵素を発現させた場合には、1令で致死となった。そこで、1令0日目、2日目、4日目の幼虫からゲノムDNAを抽出し、ゲノムDNA中の5メチルシトシンの含有量を5メチルシトシンに対する抗体反応により定量した。その結果、DNAメチル基転移酵素を強制発現していないカイコでは、ゲノム中の5メチルシトシンの含有量が1令中に減少していったのに対し、1令中に致死になるDNAメチル基転移酵素を強制発現させた場合は、5メチルシトシンの含有量が1令中に維持されていることを示唆するデータが得られた。平成24年度は研究期間の1年目として、ゲノムDNA中のメチル化修飾を検出するためのバイサルファイト法のカイコゲノムDNAへの最適化、および、この方法を用いた絹糸腺ゲノムDNAのメチル化修飾パターンの検出、また、DNAメチル基転移酵素を遺伝子組換えカイコで発現させるためのベクター構築を行った。カイコゲノムDNAのメチル化シトシンは、ほ乳類などと比較してその頻度が低いことから、カイコにおいてDNAメチル化のパターンを正確に調べるためには、バイサルファイト法におけるシトシンからウラシルへの変換効率の高さが重要であると考えられる。そこで、複数社から販売されているバイサルファイト反応キットの反応効率とPCR酵素の増幅効率を比較した。インビトロジェン社のバイサルファイト反応キットとTAKARA社のPCR酵素の組み合わせが最も成績が良く、99.7%以上のシトシンがウラシルへと変換されていた。この方法を用いて、5齢6日目の中部絹糸腺または後部絹糸腺から抽出したゲノムDNAをバイサルファイト反応し、セリシン1遺伝子の開始メチオニン上流の約1.3 kbおよび下流約2.1 kbのメチル化パターンを解析した。その結果、ATG上流約500bp近傍、exon1とその下流200bp、exon2の約1 kb上流近傍にメチル化シトシンが検出された。その頻度は中部絹糸腺ゲノムより後部絹糸腺ゲノムの方が高かった。また、メチル化はCG配列以外のシトシンにも多く起こっていた。カイコにおいてDNAメチル基転移酵素を強制発現させるため、ヒトDnmt1およびDnmt3、カイコBmDnmtをUAS配列の下流に挿入した遺伝子組換えカイコ作成用のプラスミドを構築した。これらのうち、ヒトDnmt1およびDnmt3に関しては、遺伝子組換えカイコの作出も行った。平成26年度においては、DNAメチル基転移酵素(DNMT)を全身または中部絹糸腺で強制発現する遺伝子組換えカイコの詳細な解析を中心に研究を行った。

昨年度までに、ヒトDNMT1(hDNMT1)、ヒトDNMT3a(hDNMT3a)、カイコDnmt1(BmDnmt1)の各遺伝子をUAS(Upstream Activation Sequence)の下流につなぎ、GAL4/UASシステムで発現させる遺伝子組換えカイコを作出した。これらのUAS系統を全身でGAL4を発現する系統と交配した。hDNMT3aおよびBmDnmt1を全身発現させた場合には、表現型に変化は見られなかったが、hDNMT1を全身発現した場合には致死の表現型を示した。そこで詳細な解析のため、hDNMT1を発現する独立3 lineについて孵化後の生存率を調べた。非組換えカイコ、GAL4のみ、または、UASのみを持つ遺伝子組換えカイコ系統の幼虫は、5日目までに2齢になり、10日目において80%以上の生存率を示した。これに対し、hDNMT1を全身で発現する3 line全てにおいては、孵化後生存率が徐々に低下し、6日目で約30%になり10日目に全ての個体が死亡した。また、ほとんどの個体が2齢にはならずに死亡した。hDNMT1を全身発現する個体は、体節がくびれた表現型を示したが、直接的な死因は解析中である。また、ヒトDNMT1を中部絹糸腺で強制発現させた場合、同時に発現させたEGFPの発現量が低下する減少を見いだしていた。この原因を解明するため導入したEGFP遺伝子周辺配列のバイサルファイトシーケンスを行ったが、現在の所、DNAメチル化の頻度の変化は明らかになっていない。バイサルファイト反応の効率が100%では無いことによる影響や、EGFPの発現量の減少が間接的な影響による物である可能性が考えられ、引き続き解析を続けている。分子生物学平成25年度においては、予定より早く3種類のDNAメチル基転移酵素を強制発現する遺伝子組換えカイコの作出に成功し、これらを用いた研究が顕著に進捗した。具体的には、一部のDNAメチル基転移酵素を中部絹糸腺で強制発現させた場合には、外来遺伝子の発現が抑制され、全身で強制発現させた場合には、致死の表現型が観察された。また、後者の実験では実際にゲノムDNA中のDNAメチル化が、DNAメチル基転移酵素の強制発現により減少が抑制されていることを示唆するデータが得られている。以上より、カイコでは機能が未知であったDNAメチル化が、実際にカイコ細胞においても何らかの機能をしていることが明らかにされつつある。以上より、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。平成24年度は研究期間の1年目として、カイコゲノムDNAに適したバイサルファイト法の検討と、これを用いたカイコゲノムDNAのメチル化修飾のパターン解析の着手、また、DNAメチル基転移酵素をカイコで強制発現させるためのベクターの構築を目的としていた。バイサルファイト法の検討においては、複数の市販の反応キットおよびPCR酵素を比較することにより、99.7%以上の効率でシトシンをウラシルに変換できる反応系を構築することができた。また、この反応系を用いて、5齢6日目の中部絹糸腺および後部絹糸腺のゲノムDNAのメチル化を解析したところ、セリシン1遺伝子上で、メチル化修飾の多い領域を発見することができた。
道路交通システムの震後機能性能の評価法

地震に伴って道路交通システムの一部が損壊すると道路網全体の機能(都市機能)が麻痺し,市民生活から産業活動に至るまで広範囲の分野で大きな影響を受けることから,道路交通システムの震後の挙動を分析し,検討することは防災対策上重要な課題のひとつである.道路交通システムがシステム的に機能的であるかどうかは,必要条件としての連結性能及び十分条件としての機能性能それぞれの面から考えなければならないが,本研究においては対象とするシステム(ネットワーク)が都市内街路であるところから,特に後者の機能性能の面から考察した.すなわち,震災に伴ってネットワークを構成する各リンク(道路区間)の施設が損壊して各リンクの交通容量が低下したとき,道路網全体の交通処理能力がどの程度低下するかという機能性能の地震時信頼度評価法について考察した.本研究においては,まず各道路施設の被害確立を交通容量の減少程度の関数として求めるとともに,震災後の機能性能の評価法をモンテカルロ・シミュレーションを通して考察した.次に,機能性能の低下を評価する要因として道路網容量,発生可能交通量および極限道路網を取り上げた.そして,これらすべての要因を著者が道路網の感度分析で提案したガット行列, Oθ-ガット行列を基礎にした簡単な行列演算によって算定できるアルゴリズムを開発した.その結果,各種の評価要因を算定する程度で得られる情報のもとに震災後道路網の運用面からはいずれのOθ交通を対象に発生・集中の抑制を施して各種の交通規制・制御を行うべきか,あるいは機能性能の信頼度を回復させるためにはいずれのリンクを対象に復旧対策等を施すべきかなどについても考察することができた.しかしながら,本研究においては10ノードモデルを中心に計算を行ったところから,今後は大規模な道路網にも適用できるアルゴリズムの開発が必要である.地震に伴って道路交通システムの一部が損壊すると道路網全体の機能(都市機能)が麻痺し,市民生活から産業活動に至るまで広範囲の分野で大きな影響を受けることから,道路交通システムの震後の挙動を分析し,検討することは防災対策上重要な課題のひとつである.道路交通システムがシステム的に機能的であるかどうかは,必要条件としての連結性能及び十分条件としての機能性能それぞれの面から考えなければならないが,本研究においては対象とするシステム(ネットワーク)が都市内街路であるところから,特に後者の機能性能の面から考察した.すなわち,震災に伴ってネットワークを構成する各リンク(道路区間)の施設が損壊して各リンクの交通容量が低下したとき,道路網全体の交通処理能力がどの程度低下するかという機能性能の地震時信頼度評価法について考察した.本研究においては,まず各道路施設の被害確立を交通容量の減少程度の関数として求めるとともに,震災後の機能性能の評価法をモンテカルロ・シミュレーションを通して考察した.次に,機能性能の低下を評価する要因として道路網容量,発生可能交通量および極限道路網を取り上げた.そして,これらすべての要因を著者が道路網の感度分析で提案したガット行列, Oθ-ガット行列を基礎にした簡単な行列演算によって算定できるアルゴリズムを開発した.その結果,各種の評価要因を算定する程度で得られる情報のもとに震災後道路網の運用面からはいずれのOθ交通を対象に発生・集中の抑制を施して各種の交通規制・制御を行うべきか,あるいは機能性能の信頼度を回復させるためにはいずれのリンクを対象に復旧対策等を施すべきかなどについても考察することができた.しかしながら,本研究においては10ノードモデルを中心に計算を行ったところから,今後は大規模な道路網にも適用できるアルゴリズムの開発が必要である.
Bi系銅酸化物超伝導体の低温常伝導相の研究

Bi-2201単結晶について、Laをドープすることによりキャリヤ-数を不足側から過剰側まで変化させることに成功し、なお最適ドープ時の超伝導転移温度29Kを達成することが出来た。この試料について低温磁気抵抗効果の測定を行った。ab面内に電流を流したときの磁気抵抗は100K以上で正であり、なお、磁場と電流の相対的な向きに依存しなかった。このことは磁気抵抗効果の主原因がスピンによるものであることを示している。100K以下では超伝導の影響があり、磁気抵抗効果のみを取り出すことが困難であった。一方、c軸方向の面間伝導の磁気抵抗は、100K以上ではやはり正であるが、温度の低下とともに約50K以下で負の磁気抵抗効果を示すようになった。面間磁気抵抗効果も磁場と電流の相対的な向きによらず、スピンが主原因であることを示している。負の磁気抵抗は温度の低下とともに増大した。この磁気抵抗効果の係数の温度依存性をスピン系にギャップが生じることに依るものとして解析したところ、最適ドープの試料についてはギャップの大きさは約85Kであった。不足側、過剰側の試料ともにギャップの大きさは減少した。Bi-2201単結晶の面間電気抵抗の温度依存性について調べた。不足側、過剰側の試料については見かけ上電気抵抗はlog(1/T)の温度依存性を示すが、我々は、磁場による効果の検討、超伝導揺らぎの効果の検討などから真の抵抗はlog(1/T)の温度依存性より急であることを示した。実際、最適ドープの試料では、零磁場での面間電気抵抗はexp(Δ/T)型によく合致することが分かった。この解析から求まったギャップエネルギーΔは、約30K程度であった。
分裂病動物モデルにおける前頭前皮質障害の神経機構の解明

昨年度までの研究で、ヒトにおいて分裂病様の症状を引き起こすphencyclidine(PCP)をラットに対して腹腔内投与することにより、(1)内側前頭前皮質(mPFC)ニューロンの発火活動が長時間にわたって亢進する、(2)PCPをmPFCニューロンに対して局所投与しても発火活動の亢進が生じない、(3)PCPと同様の移所運動量亢進を引き起こすにもかかわらず、methamphetamine(MAP)はmPFCニューロンの自発発火活動にほとんど影響を及ぼさない、等の知見を得た。これらの知見から、PCPの全身投与によるmPFCニューロンの持続的発火活動亢進は、運動量増加等に伴う覚醒水準変化により生じた2次的効果ではなく、PCP固有の薬理作用であること、また、この発火活動の亢進がmPFC外からの興奮性入力により生じている可能性が示唆された。そこで本年度の研究では、PCP投与時にmPFCに主要な興奮性入力を与えている領域を特定することを研究目標とした。無麻酔、自由行動下のラットで、mPFCニューロンの発火活動を記録するとともに、解剖学的にmPFCへ興奮性入力を送っていることが知られている同側の脳内領域(腹側海馬CA1領域、腹側海馬支脚等)にマイクロダイアリシス用プローブを挿入し、リバースダイアリシス法によりPCPないしMK801(NMDA受容体選択的アンタゴニスト)を局所環流した。この結果、腹側海馬支脚近傍にPCPないしMK801が潅流された場合のみ、mPFCニューロン発火頻度が有意に上昇した。この時、寝ていたラットは起き上がる、急に探索行動を始めると行った行動変化がしばしば観察された。これらの結果から、海馬支脚ニューロンに対するPCPの直接的作用がmPFCニューロンの自発発火活動亢進を引き起こしている可能性が示唆された。まだ、データ数が十分とは言えないので、さらに例数を積み重ねるとともに、PCPが海馬支脚のニューロン活動に及ぼす効果についても検討していきたい。ヒトにおいて精神分裂病類似の症状を引き起こすことが知られているphencyclidine(PCP)が、前頭前皮質ニューロン活動に及ぼす効果について検討するため、自由行動下及び麻酔下のラットを被験体として電気生理学的及び神経薬理学的実験を行った。自由行動下のラットにPCPを腹腔内投与(5mg/kg)した場合、投与後、5分以内に首振りなどの常同行動、移所運動量の増加等の異常行動が発現し、また行動異常開始とほぼ並行して内側前頭前皮質(mPFC)ニューロンの発火頻度も顕著な増加を示した。この発火活動の亢進は70分以上持続し、異常行動もほぼ同じ時間持続した。一方、麻酔下のラットのmPFCニューロンに対して、微小電気泳動法で直接PCPを投与した場合、mPFCニューロンの自発発火活動に有意な影響が認められなかった。しかし、PCPはグルタミン酸投与により生じるmPFCニューロンの興奮性反応を顕著に抑制した。以上の結果から、(1)PCPの急性投与によりmPFCニューロンの発火活動の亢進が生じ、この活動亢進が行動異常発現に重要な役割を担っていること、(2)このmPFCニューロン活動の亢進はPCPのmPFCニューロンに対する直接作用ではなく、mPFC外からの興奮性入力の増強による可能性があること、が明らかとなった。そこで、次年度の研究においては、この興奮性入力を与えている部位とその伝達物質を特定する予定である。

まだ、データ数が十分とは言えないので、さらに例数を積み重ねるとともに、PCPが海馬支脚のニューロン活動に及ぼす効果についても検討していきたい。昨年度(11年度)の研究で、ヒトにおいて分裂病様の症状をを引き起こすphencyclidine(PCP)をラットに対して腹腔内投与することにより、内側前頭前皮質(mPFC)ニューロンの発火活動が長時間にわたって亢進すること、また、この発火活動の亢進がmPFC外からの興奮性入力によりひきおこされていることを明らかにした。今年度の研究においては、mPFCニューロンの自発発火活動亢進が、PCPに特異的な現象であるのかについて検討するため、PCPと同様にhyperlocomotionを引き起こすことが知られているmethamphetamine(MAP)を、ラットに腹腔内投与し、mPFCニューロンの発火活動に及ぼす効果について調べた。実験結果から、MAP投与により行動上、顕著なlocomotionの亢進が生じるが、mPFCニューロンの発火活動は、投与前と比較してほとんど変化しないことが明らかとなった。また、mPFCニューロンが認知課題場面で、どのような反応性を示すのかを検討するため、ラットに2音弁別課題を課し、課題中のニューロン活動を記録した。この結果、刺激呈示頻度が低く、かつ報酬と連合した刺激にのみ選択的に反応する、確立依存型ニューロンが多く存在することを明らかにした。現在、我々は本研究計画で最後に残された問題、PCPによるmPFCニューロンの活動性亢進が脳内のどの部位から入力されているのかという点を明らかにするため、mPFCに興奮性投射を送っている脳内領域に、reverse dialysis法を用いてPCPを局所潅流し、mPFCニューロン活動及び行動に及ぼす効果について検討中である。昨年度までの研究で、ヒトにおいて分裂病様の症状をを引き起こすphencyclidine(PCP)をラットに対して腹腔内投与することにより、(1)内側前頭前皮質(mPFC)ニューロンの発火活動が長時間にわたって亢進する、(2)PCPをmPFCニューロンに対して局所投与しても発火活動の亢進が生じない、(3)PCPと同様の移所運動量亢進を引き起こすにもかかわらず、methamphetamine(MAP)はmPFCニューロンの自発発火活動にほとんど影響を及ぼさない、等の知見をえた。これらの知見から、PCPの全身投与によるmPFCニューロンの持続的発火活動亢進は、運動量増加等に伴う覚醒水準変化により生じた2次的効果ではなく、PCP固有の薬理作用であること、また、この発火活動の亢進がmPFC外からの興奮性入力により生じている可能性が示唆された。そこで本年度の研究では、PCP投与時にmPFCに主要な興奮性入力を与えている領域を特定することを研究目標とした。無麻酔、自由行動下のラットで、mPFCニューロンの発火活動を記録するとともに、解剖学的にmPFCへ興奮性入力を送っていることが知られている同側の脳内領域(腹側海馬CA1領域、腹側海馬支脚等)にマイクロダイアリシス用プローブを挿入し、リバースダイアリシス法によりPCPないしMK801(NMDA受容体選択的アンタゴニスト)を局所還流した。この結果、腹側海馬支脚近傍にPCPないしMK801が潅流された場合のみ、mPFCニューロンの発火頻度が有意に上昇した。この時、寝ていたラットが起き上がる、急に探索行動を始めるといった行動変化がしばしば観察された。これらの結果から、海馬支脚ニューロンに対するPCPの直接的作用がmPFC
Gq蛋白質共役型受容体と細胞内情報伝達の脱感作/再感作機構に関する研究

ヒト・アストロサイトーマ細胞を用い、ヒスタミン刺激に伴うヒスタミンH_1受容体の細胞内移行と薬物感受性変化に対する細胞内Ca^<2+>シグナリングを介した制御機構に関して、次の知見を得た。まず、細胞表面H_1受容体がヒスタミンによって刺激されると、細胞内Ca^<2+>濃度が上昇してCa^<2+>/カルモジュリン(CaM)が一過性に活性化され、活性化されたCaMはG蛋白質共役型受容体キナーゼ(GRKs)を阻害して受容体の細胞内移行を抑制し、受容体を一時的に細胞膜上に留めておくと考えられる。その間に、CaMはCaMキナーゼIIとプロテインホスファターゼ2B (PP2B)を介して細胞表面H_1受容体のヒスタミンに対する親和性を制御し、脱感作および一過性再感作を誘発すると考えられる。そして、次に、Ca^<2+>ポンプなどによって細胞質Ca^<2+>濃度が低下すると、今までCa^<2+>/CaMによって抑制されていたGRKsが作動し始め、受容体とG蛋白質との脱共役と受容体の細胞内移行が誘発される。そして細胞内に移行した受容体は、プロテインホスファターゼ2A(PP2A)を介した再感作機構によって正常な受容体として細胞膜にリサイクリングされる。ヒスタミン刺激によるH_1受容体の細胞内移行は、イオノマイシン(Ca^<2+>イオノフォア)を用いた細胞内Ca^<2+>濃度の持続的な上昇によって影響を受けなかったことから、H_1受容体を介さない細胞内Ca^<2+>濃度上昇は、受容体の細胞内移行を阻害しないと考えられる。今後、細胞内Ca^<2+>シグナリングによる受容体の細胞内移行と薬物感受性変化の制御機構の詳細を更に明らかにする予定である。ヒト・アストロサイトーマ細胞において、ヒスタミン刺激に伴うヒスタミンH_1受容体の細胞内移行と薬物感受性変化に関して、細胞内Ca^<2+>シグナリングを介した制御機構を中心に解析し、次の知見を得た。第一に、細胞表面のH_1受容体はヒスタミンに対して高親和性(Kd:μMオーダー)を示し、一方、ヒスタミン刺激にともない細胞内に移行したエンドソームH_1受容体は、ヒスタミンに対して低親和性(Kd:mMオーダー)を示すことが判明した。エンドソームにおいて、受容体のヒスタミン結合部位は内側に存在すると考えられることから、ヒスタミンが膜を透過しにくいために受容体に対して低親和性を示すと考えられるが、Ca^<2+>/カルモジュリン依存性酵素(CaMキナーゼIIやカルシニューリン)による受容体自身の構造変化が関与する可能性もある。第二に、受容体の細胞内移行が阻害される高張条件下においてヒスタミンで刺激されたH_1受容体は、ヒスタミンに対して正常な高親和性結合能を有するにもかかわらず、細胞表面に留められたH_1受容体自身は機能的に脱感作されていた。従って、生理的条件下では、このような脱感作された受容体が細胞内へ移行するものと考えられる。第一に、ヒスタミン刺激によるH_1受容体の細胞内移行は、イオノマイシンを用いた細胞内Ca^<2+>濃度の持続的な上昇によって影響を受けないことが判明した。これは、ヒスタミン刺激によって生じる一過性の細胞内Ca^<2+>濃度上昇が受容体の細胞内移行を一過性に阻害するというこれまでの本研究と対照的な結果であるが、細胞内Ca^<2+>

濃度が持続的に上昇するような異常興奮状態では、受容体を速やかに細胞内へ移行させる機構が作動する可能性が考えられる。今後、細胞内Ca^<2+>シグナリングによる受容体の細胞内移行と薬物感受性変化の制御機構の詳細を更に明らかにする予定である。これまで、ヒト・アストロサイトーマ細胞において、ヒスタミン刺激に伴うヒスタミンH_1受容体の細胞内移行と薬物感受性の制御機構を解析し、その結果、ヒスタミン刺激に伴うH_1受容体の細胞内移行は、H_1受容体を介して活性化されるCa^<2+>/カルモジュリン(CaM)によって抑制されること、一方、Ca^<2+>/CaMはCaMキナーゼIIを介して受容体のアゴニスト親和性を低下させることが明らかとなった。即ち、Ca^<2+>/CaMは、H_1受容体を細胞表面に留めておくと同時に、細胞表面H_1受容体の脱感作を誘発すると考えられる。このCa^<2+>/CaMを介した細胞内移行抑制機構として、G蛋白質共役型受容体キナーゼ(GRKs)に対するCa^<2+>/CaMの抑制作用が関与すると考えられたため、本年度はまず、GRKsの阻害薬である亜鉛を用い、H_1受容体の細胞内移行にGRKsが関与しているか否かを調べた。その結果、ヒスタミン刺激に伴うH_1受容体の細胞内移行は亜鉛によって抑制されたことから、H_1受容体の細胞内移行にはGRKsが関与する可能性が示唆された。次に、CaMキナーゼIIによるH_1受容体のアゴニスト親和性制御機構が、ヒスタミン以外の刺激でも作動するかどうかを調べる目的で、Ca^<2+>イオノフォアであるイオノマイシンで細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させた場合に生じるH_1受容体のアゴニスト親和性変化を調べた。その結果、イオノマイシン刺激によってもH_1受容体のアゴニスト親和性が低下し、またこの低下は、CaMキナーゼII阻害薬であるKN-62によって阻害されたことから、アゴニスト結合型/非結合型によらず、H_1受容体はCaMキナーゼIIを介して制御されると考えられる。今後、H_1受容体を過剰発現させたチャイニーズハムスター卵巣細胞などを用い、細胞内Ca^<2+>シグナリングによるH_1受容体の制御機構の普遍性や多様性を明らかにする予定である。
雇用型大規模法人経営における人材定着マネジメントに関する研究

雇用型大規模法人経営の人材定着に影響を与える要因は、1就業条件、2仕事内容、3昇進・キャリア・教育訓練、4仕事環境、5人事評価の適切さ、6経営者の理念、リーダーシップ、配慮、7ファミリーフレンドリー等であり、14は基礎的条件として、57は、従業員のモチベーションをさらに大きく向上させるために必要な条件である。こうした条件を経営者が意識的に整備することにより従業員間で自発的に組織に貢献しようとする行動や意識が醸成され、さらなる経営発展につながっていくものと考えられた。本研究では,土地利用型農業における雇用型大規模法人経営の従業員定着率を向上させ,長期にわたって能力を発揮するための条件と課題を明らかにすることを目的とする,今年度は,(1)人材定着に向けた取り組み及び(2)従業員の視点から見た人材定着要因等について実態調査を行い,人材定着に影響を与える要因について検討を行った。まず,山形県,秋田県,岩手県,青森県等において主要な雇用型大規模法人経営の経営者に対し,経営の概要,経営展開と従業員雇用,従業員の属性と職務内容,人材育成に関する考え方等について調査を行った。従業員を単なる作業要員として扱う法人から重要な経営資源と考え,待遇面での配慮や人材育成に熱心に取り組む法人まで幅広く存在し,こうした点が人材定着率に大きな影響を与える要因と考えられた。さらに山形県における大規模集落営農法人(経営面積約120ha,従業員11名)を対象に,法人の従業員に対する評価と従業員の評価のギャップ分析を行った。その結果,法人側の期待や適正な評価が従業員のインセンティブにつながることが示唆された。また当該法人では,従業員に様々な権限を委譲し,主体的な経営参画を促進している。それを反映して,従業員の職務満足度評価では職場の人間関係や職務内容に対して高い評価が見られた一方,勤務条件(休日など)ではその評価が低い傾向が見られた。こうした点について法人側及び従業員側の双方でどのような改善策が可能かどうかを検討していくことが今後の課題であると考えられた。雇用型大規模法人経営における人材定着マネジメントを解明することを目的に、本年度は前年度の調査結果を踏まえ、異なるタイプの法人について(1)人材定着に向けた取り組み及び(2)従業員の視点からみた人材定着要因についての実態調査を行い、その解析を進めた。まず、雇用型大規模法人の人材管理にはおよそ次のようなタイプが析出された。1厳格な管理(目標の設定と達成状況の評価、それらに基づく人事考課、体系的な教育プログラムの構築)、2寛大な管理(従業員の主体性を尊重、働きやすい労働環境の整備、福利厚生の充実)、3放任的な管理(従業員のやる気に任せる、処遇反映等不明確)。このうち3のタイプで従業員の職務満足度が低く、離職率も高い傾向がみられた。一方1と2のタイプではともに職務満足度が高く、離職率が低い傾向にあった。しかし、こうした従業員の管理方法の違いが、従業員のモチベーションや能力向上に具体的にいかなる差異をもたらすのかについてはまだ未解明であり今後早急に詳細な分析を進めていく必要があると考えられた。また、農業法人を離職した従業員を対象に、その特質と離職要因についての調査・分析を行った。その結果、農業法人における雇用人材の定着に際しては、採用段階における農業に対するイメージと現実とのギャップの解消、育成段階における、組織に対するコミットメントを高めるための取り組み等が重要であることなどを明らかにした。本研究において最も重要である、雇用型大規模法人経営における人材定着に影響を与える評価項目の策定については実態調査を重ね、概ねその解析が進みつつある。雇用型大規模法人経営における人材定着マネジメントを解明することを目的に、本年度はこれまでの調査結果を踏まえ、まず農業法人の従業員の離職要因について詳細な検討を行った。採用段階では「農業に対するイメージと現実のギャップ」「異なるタイプの農業への興味・関心」等が、育成段階では「人事考課に対する不満」や「価値観・方針の相違」等の「組織的要因」が大きく影響していることを明らかにし、その改善のためには日常のコミュニケーションを通じた従業員との意思疎通、人事考課の評価方法や評価結果のフィードバック等が重要であることを示した。また従業員が組織に適応しながら組織の一員になっていく組織社会化の過程に着目し、PAC分析を用いて分析を行った。従業員は組織参入プロセスにおいて、農村社会の障壁、農業経営にある曖昧さや不安定さ、仕事量の繁閑、体力的な負荷等を感ずる「出来事」「ギャップ」からのリアリティショックにより、不安定な情緒が喚起して苦痛が生じるのを避ける「解離」や「自己疎隔感」を抱いていたが、組織側からの働きかけから地域集落における社会的関係の形成が促進されることにより、職場や集落において経験する「出来事」「ギャップ」を能動的に捉え徐々に組織適応を果たしていることを明らかにした。これまで見落とされがちであった農村・地域社会との社会的関係の形成が、組織への定着要因の一つとして重要であることを示した。また、従業員の定着に向けた課題を農業法人の収益分配の面から検討を行い、集落を越えた規模拡大、複合化・多角化などの経営成長方策が行われていることを明らかにした。雇用型大規模法人経営における人材定着マネジメントに影響を与える要因について、離職した従業員の離職要因分析や組織社会化プロセスの分析など多面的に検討を行い、重要な点を析出することができている。

近年日本の土地利用型農業における新たな動向として、急速に規模拡大を遂げ多数の従業員を雇用する「雇用型大規模法人経営」が形成され始めている。経営として時間と労力をかけ人材育成を行っているが、従業員の離職率が非常に高い傾向があり、経営展開上極めて大きな問題となっている。そこで本研究では、農業経営において人材が定着し、長期にわたって能力を発揮してもらうためにはどのような取り組みが有効なのかを実証的に分析し、体系化に向けた改善方向と課題を解明することを目的とする。本年度は、研究成果のとりまとめに向けた調査とその分析及び雇用型大規模法人経営の経営者や関係機関、研究者によるワークショップを行い、研究結果や今後の改善方向等について検討を行った。人材の定着と能力形成について、1就業条件(賃金、就業時間等)、2仕事内容(責任、権限、役割分担等)、3昇進・キャリア、教育訓練、4仕事環境(職場内外の交流等)、5人事評価の適切さ、6経営者の理念、リーダーシップ、配慮、7ファミリーフレンドリー(生活・家族への配慮)はいずれも重要であったが、14は基礎的条件として、57は、従業員のモチベーションをさらに大きく向上させるために重要な条件であることが示唆された。こうした条件を経営者が意識的に整備していくことによって、従業員間で自発的に組織に貢献しようとする行動や意識が醸成され、さらなる経営発展につながっていくものと考えられた。雇用型大規模法人経営の人材定着に影響を与える要因は、1就業条件、2仕事内容、3昇進・キャリア・教育訓練、4仕事環境、5人事評価の適切さ、6経営者の理念、リーダーシップ、配慮、7ファミリーフレンドリー等であり、14は基礎的条件として、57は、従業員のモチベーションをさらに大きく向上させるために必要な条件である。こうした条件を経営者が意識的に整備することにより従業員間で自発的に組織に貢献しようとする行動や意識が醸成され、さらなる経営発展につながっていくものと考えられた。当初の研究計画に沿って,東北地域の主要な雇用型大規模法人経営を対象に,人材定着に向けた取り組みや人材定着要因についての調査を実施し,人材定着に影響を与える評価項目について検討を行うことができている。今年度はこれまでの研究結果を踏まえて「人材定着マネジメントの改善方向と課題」についてのアンケートを実施し、その調査結果をとりまとめ、法人経営者及び従業員からの妥当性評価を加えて研究のとりまとめを行う。これまでの調査研究で、雇用型大規模法人経営の人材定着要因について定性的な要因を析出することができたが、これを踏まえ「人材定着マネジメントの改善方向と課題」についてアンケートを実施し、定量的な分析を行っていく必要がある。農業経営学今後,人材定着に影響を与える評価項目の策定を行い,経営者及び従業員に対してアンケート調査等を実施する。それらの結果を研究組織内で多変量解析等の手法を用いて分析を行い,それらを法人経営者,従業員を交えたワークショップにおいて検討を行い,その妥当性を検討していく。主として東北地域以外の大規模法人経営調査において研究分担者が都合により参加できなかったこと、また経営者・従業員双方の参加によるワークショップが、人材定着に影響を与える要因評価についての研究深化の方を優先的に行ったため、次年度に実施することになったためである。加えて消耗品等の節約に計画以上に努力した。