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ファジィ理論の学校教育への導入の実践研究

研究目的(1)は大学の文系学部の基礎課程にファジィ理論を導入するのに最適な教案を完成することである.平成12年度,慶応義塾大学商学部の総合教育セミナーで1,2年次学生を対象に実践授業を行って,教育内容,教育技術の問題点を抽出し,研究会で分析,検討した.この結果をふまえて,平成13年度はファジィ測度,ファジィ積分の内容を付加して実践授業を行い,毎時限アンケートを収集し受講生の反応を調査したが,おおむね好評で所期の目的を達することができた.この結果は8月の日本ファジィ学会および9月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(2)は大学の理工,教育,医学,情報系学部の特別講義,セミナー等でファジィ理論の実践授業を行い,それぞれに適した教材を開発することである.両年度とも日本大学理工学部の教養ゼミナールで「人間とファジィ」と題する授業を実践し,授業内容に合った身近な具体例を開発した.また,平成13年度は4年次学生に「ファジィ推論を応用した評価法」をテーマに卒業研究を課したが,興味ある論文が発表された.これらの内容については9月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(3)はファジィ理論を利用した中等教育における「総合学習」の教材を開発することである.平成13年3月,7月と平成14年2月に早稲田大学本庄高等学院で,特別授業「ファジィ理論ゼミ」を試行した.アンケート調査から「総合学習」の教材として利用することが可能と思われる.また,清風高校ではロボットの「迷路」をテーマに「総合学習」の教材開発が進行中である.研究目的(4)のファジィ理論の教育への応用に関しては,ファジィ推論を応用した教育評価の研究,競技モデルの研究,T-ノルムを応用した教材構造分析の研究等を進展させることができた.研究目的(1)は大学の文系学部の基礎課程にファジィ理論を導入するのに最適な教案を完成することである.平成12年度,慶応義塾大学商学部の総合教育セミナーで1,2年次学生を対象に実践授業を行って,教育内容,教育技術の問題点を抽出し,研究会で分析,検討した.この結果をふまえて,平成13年度はファジィ測度,ファジィ積分の内容を付加して実践授業を行い,毎時限アンケートを収集し受講生の反応を調査したが,おおむね好評で所期の目的を達することができた.この結果は8月の日本ファジィ学会および9月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(2)は大学の理工,教育,医学,情報系学部の特別講義,セミナー等でファジィ理論の実践授業を行い,それぞれに適した教材を開発することである.両年度とも日本大学理工学部の教養ゼミナールで「人間とファジィ」と題する授業を実践し,授業内容に合った身近な具体例を開発した.また,平成13年度は4年次学生に「ファジィ推論を応用した評価法」をテーマに卒業研究を課したが,興味ある論文が発表された.これらの内容については9月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(3)はファジィ理論を利用した中等教育における「総合学習」の教材を開発することである.平成13年3月,7月と平成14年2月に早稲田大学本庄高等学院で,特別授業「ファジィ理論ゼミ」を試行した.アンケート調査から「総合学習」の教材として利用することが可能と思われる.また,清風高校ではロボットの「迷路」をテーマに「総合学習」の教材開発が進行中である.研究目的(4)のファジィ理論の教育への応用に関しては,ファジィ推論を応用した教育評価の研究,競技モデルの研究,T-ノルムを応用した教材構造分析の研究等を進展させることができた.研究目的(1)はファジィ理論を社会科学,人間科学系学部の基礎課程に導入するのに最適な教案を作成することである.これについては,慶応義塾大学商学部の総合教育セミナーで1,2年次学生を対象に,試案にもとづき講義形式で実践授業を行った.毎時限受講生からアンケートを収集し,研究会で分析,検討して,教育内容,教育技術の問題点を抽出,改善方向を見いだすことができた.この結果は3月の数学教育学会で報告した.一部,ゼミ形式で授業を展開したがその結果については,9月の日本ファジィ学会で報告する予定である.研究目的(2)はファジィ理論を理工,教育,医学,情報系学部の特別講義,セミナー等で実践し,当該学部に適した教材を開発することである.これについては,日本大学理工学部の教養ゼミナールで「人間とファジィ」と題する授業を実践し,毎回の受講生の反応を見つつ授業内容に沿った適切な具体例を開発することができた.また,受講生から斬新な優れたレポートが提出された.この内容については10月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(3)はファジィ理論を利用した中等教育における「総合学習」の教材を開発することである.その前段階として,早稲田大学本庄高等学院3年生に,「ファジィ理論ゼミ」と題する特別授業を試行できた.受講した生徒に対して行ったアンケート調査から教材研究のための貴重な資料を得ることができた.分析結果は9月の日本ファジィ学会,10月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(4)のファジィ理論の教育への応用に関しては,ファジィノード・ファジィグラフを教材構造分析に利用する研究を進展させることができた.

研究目的(1)はファジィ理諭を社会科学,人間科学系学部の基礎課程に導入するのに最適な教案を完成することである.これについては,前年度,慶応義塾大学商学部の総合教育セミナーで1,2年次学生を対象に実践授業を行って,教育内容,教育技術の問題点を洗い出した.研究会で分析,検討した結果を,ふまえて,本年度はファジィ測度,ファジィ積分の内容を付加して実践授業を行った.毎時限受講生からアンケートを収集したが,おおむね好評で所期の目的を達することができた.この結果は8月の日本ファジィ学会および9月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(2)はファジィ理諭を理工,教育,医学,情報系学部の特別講義,セミナー等で実践し,当該学部に適した教材を開発することである.本年度は日本大学理工学部の教養ゼミナールで「人間とファジィ」と題する投業を実践し,前年度と同じく授業内容に適した具体例の開発を続行した.また,4年次学生に「ファジィ推諭を応用した評価法」をテーマにして卒業研究を課したが,興味ある諭文が発表された.これらの内容については9月の数学教育学会で報告する予定である.研究目的(3)はファジィ理諭を利用した中等教育における「総合学習」の教材を開発することである.7月と2月に早稲田大学本庄高等学院で,特別授業「ファジィ理諭ゼミ」を試行した.受講生に対するアンケート調査から「総合学習」の教材としての可能性が読み取れる.また,清風高校ではロボットの「迷路」をテーマに「総合学習」の教材開発が進行中である.研究目的(4)のファジィ理諭の教育への応用に関しては,ファジィ推諭を応用した競技モデルの研究,T-ノルムを応用した教材構造分析の研究等を進展させることができた.
結晶構造解析による光化学系II複合体の分子機構の解明

本研究の目的は光化学系II複合体(PSII)の立体構造を解析し、それに基づきPSIIにおける電子伝達反応、水分解・酸素発生反応の機構を解明することである。PSIIは14-17種の膜貫通サブユニットと3種の膜表在性サブユニットを含む分子量350kDaの超分子複合体であり、その結晶化は困難であったが、我々は好熱性ラン色細菌Thermosynechococcusvulcanus由来PSIIの結晶化に成功し、その結晶構造を3.7Å分解能で解析・報告した(Kamiya and Shen,2003,PNAS,100,98-103)。我々はPSIIの大サブユニットCP47,CP43,D1,D2の70-80%アミノ酸残基を一部の大きい側鎖を持つ残基の電子密度から特定し、立体構造においてチェーントレースをした。また、膜表在性サブユニットの一つである12kDaタンパク質の構造を始めて特定し、それにより酸素発生反応に関与している3つの膜表在性サブユニットの構造をすべて同定した。PSII反応中心を構成している四量体クロロフィルのうち、PD_1-PD_2の距離がそれぞれのアクセサリークロロフィルとの距離よりも短く、したがってPD_1-PD_2の間の相互作用が相対的により強いことを示した。反応中心付近において、D2の外側に2つのβ-カロチン分子を見つけ、これによりPSIIにおける2次電子伝達経路はチトクロムb_<559>あるいはChlZD_2→β-カロチン1→β-カロチン2→ChlD_2→PD_2→PD_1であることを明らかにした。水分解を直接触媒している4原子Mnを含むMnクラスターについては、Y字型あるいは3+1モデルと言う従来提唱されたモデルと一致する結果を得た。我々はさらに結晶の分解能を3.5Åに上げ、PSII構造モデルの修正・精密化を行い、PSIIの立体構造からその機能をより詳細に考察した。好熱性ラン藻Thermosynechococcus vulcanusより単離・精製・結晶化した光化学系II複合体について、各種重原子置換誘導体結晶を作成し、SPring-8の放射光を利用し回折データを収集した。これにより位相を決定し、分解能3.7Åでの光化学系II複合体の構造を決定した。構造解析は、光化学系IIの主なサブユニットであるD1,D2,CP47,CP43,33kDa,12kDa,チトクロムc550の配列に基づき、これらサブユニット中の大きい側鎖を持つアミノ酸残基(トリプトファン、フェニルアラニン、チロシン、ヒスジチン)の一部の電子密度を目印として、これらサブユニットの大部分に対応する領域を決定した。この他、数種の低分子量サブユニットを同定し、構造解析した。得られた光化学系II複合体の構造は、これまで報告された近縁のラン藻Thermosynechococcus elongatusの3.8Å構造より多くの情報を提供した。特に、3種の表在性蛋白の内、12kDa蛋白質の構造を初めて決定し、それが他の2つの表在性蛋白33kDaとチトクロムc550の中間に位置し、それら2つの蛋白質のいずれとも相互作用していることを明らかにした。また、D1,D2,CP47,CP43のルーメン側に突出しているループの多くを同定し、ルーメン側において、これらサブユニット間及び表在性蛋白質との間の多種の相互作用を示した。

反応中心及びその近傍のクロロフィルの配置をより詳細に分析し、反応中心に位置する2つのクロロフィル同士の距離がより近いことから、その間の相互作用がアクセサリークロロフィルとの間の相互作用より強いことを示した。D1,D2に近い領域で2つのカロチノイドを見つけ、それらが2次電子伝達や過剰エネルギーの逸散に重要な役割を持つことを示唆した。さらにMnクラスターやその近傍の電子密度を決定し、その可能な配位子についてほぼすべて推定した。これまでに好熱性ラン藻Thermosynechococcus vulcanus由来のNative光化学系II複合体(PSII)を結晶化し、その結晶構造を3.7Å分解能で解析した。本年度では、PSII結晶の分解能を改善するため、標品の精製方法と各種結晶化条件を検討した。標品の精製においては主に最後のステップであるイオン交換カラムでの洗浄の条件、結晶化条件では主に界面活性剤・pH、温度、を検討した。その結果、3.5Å分解能を与える結晶を得ることに成功し、当該分解能での回折データを収集・分析し、これまで構築したPSIIの構造モデルを3.5Åに改善した。新しいモデルでは、反応中心の近くにあった2つのカロチノイド分子がいずれもトランス型であり、一つがシスで一つがトランス型というこれまでのモデルと異なっていた。反応中心にある2つのクロロフィルはこれまでより若干近くあり、その間に弱い相互作用があることが明らかになった。これは、従来提唱されてきた4量体モデルと異なり、PSIIの反応中心が弱い相互作用を持つクロロフィルの2量体であることを示唆する。また、酸素発生を触媒しているMnクラスターの構造やその配位子についてより詳細な情報を得た。PSIIの構造をより高い分解能で解析するため、標品の精製条件と結晶化条件の検討を更に続けており、3.2-3.3Å分解能のX線回折スポットを与える結晶の析出を確認した。しかし、この結晶は今のところ不完全であり、より再現性よく完全な結晶の析出条件を確立する必要がある。Native PSIIの構造解析と同時に、PSII各低分子量サブユニットの構造的役割を解明するため、それらの欠失変異株の大量培養・精製・結晶化を始めた。本年度では、psbM, psbX欠失変異株の大量培養・PSII標品の精製方法の確立を行った。これまで好熱性ラン色細菌Thermosynechococcus vulcanus由来光化学系II複合体(PSII)の結晶構造を3.7Å分解能で解析・報告し、また前年度は結晶の分解能を3.5Åに改善し、構造解析を行ってきた。本年度では、PSII結晶の分解能をさらに改善するため、各種結晶化条件、特に結晶化に必要な時間を短縮することで分解能3.2Å結晶の析出に成功し、当該分解能における母結晶の回折データを収集した。新しい回折データとこれまで取得した実験位相を用いて新しい電子密度図を計算し、PSII構造モデルの精密化を行っている。一方、PSII結晶の分解能を3.0Åを超えるまでに改善するために必要な条件探索を行い、本年度ではPSIIにおける脂質の分析を行った。その結果、チラコイド膜に比較して精製PSIIではDGDG, MGDG, SQDGの含量が減少したのに対し、PGの含量は著しく増加した。さらに精製PSIIをホスホリパーゼにより処理することで酸素発生活性が約40%低下した。
リバタリアニズムの理論と実践を架橋する―小さな政府から自由主義の制度へ

平成30年度に公表された研究成果は、拙著に対する書評への応答論文一本と、IVRJ2018での報告一本の計2点である。これらは平成30年度以前に公表された研究に派生するもので、平成30年度の研究実施計画の実績そのものではないが、申請者のより大きなスパンでの研究プランの中では軸となるものの一部であり、本研究課題に密接に連続しているものである。平成30年度は、研究実施計画の通り、自由主義の制度において必要である客観的条件、主に分配的な考慮の問題を検討した。具体的には主にベーシック・インカムにまつわる議論を扱った。ベーシック・インカムは様々な分野の研究者が、様々な関心のもとに、様々な理念を読み込んで議論を展開しているが、殊、英米的な分析哲学・政治理論においては、多くの論者が(平等というよりは)自由を保障するための分配政策として論じるということが分かった。尤も、そこでの自由の意味は多種多様であり、「自由」に何を期待するのかによって議論の性質・評価が大きく変わってくることも分かった。このように理解を進めていく中で、左派リバタリアニズムとベーシック・インカムを積極的に結びつけて論じるKarl Widerquistの議論に一定の面白みと意義を見出した。彼は自己所有権の実質的な保障として、あらゆる望まない選択を迫られたときにNoといえるような選択肢の保障としてベーシック・インカムを捉える。このような発想は申請者が本課題の中心に据えている理論の発想と極めて近いと思われる。詳細の検討については次年度の課題となるが、この点の検討は本課題にとって十分な時間をかけるに値するものだと考えている。平成30年度は、これまでの研究の総括や他の研究者からの反応に応える成果を発表し、また、その内容を国際学会で報告することができた。これは「研究の目的」に沿って、研究の成果を順調に発表することができたと言って良いだろう。また、平成30年度の計画の中心であった客観的な条件=分配の問題にも進展することができたので、本課題は順調に進展していると評価できる。引き続き、本研究課題の「研究目的」に沿って、書籍・論文の購読を進め、報告や論文などの形で、研究を進めていきたい。但し、平成31年度はきっかけを掴んだ、ベーシック・インカムなどの分配の問題に加えて、主観的な条件としての自己著述者の内容充填にも取り組むことで、順々に研究を進めていきたい。
高齢化した僻地・無歯科医師地域のニーズに応じる巡回歯科診療システムの改善

鹿児島県十島村(トカラ列島)のような無歯科医師離島地域では,地理的な条件に加えて住民の高齢化が進み,住民が移動して歯科治療を受診することが困難な状況になりつつある.したがって,これからの巡回歯科診療には,従来から行われてきた暫間的応急的な診療ではなく,長期間口腔内で機能する補綴修復処置が求められている.また,高齢者に限らず住民の多くは,より本格的な歯科治療を切実に望んできたのも事実である.しかしながら,巡回診療では器材の運搬輸送や治療時間が著しく制限されるため,一般の歯科医院で行えるような補綴修復処置を行うことは困難である場合が多い.そこで,本研究では,このような目的にかなう新しい補綴術式の開発を試みるとともに,巡回診療に適した診療用器材の試作や輸送方法の検討などを行って,離島巡回歯科診療システムの改善を試みた.その結果、以下の検討項目において巡回診療に有用な成果が得られた.また,これらの成果は,都市部での在宅訪問歯科診療にも十分応用できるものと考えられた.1.巡回診療に適した義歯修理システムの構築2.巡回診療用多目的サンドブラスターの試作と性能評価3.クラウン再装着時の支台歯表面処理法の評価・改良4.支台歯形成後の象牙質切削面の感染防止用コーティング法の開発5.インダイレクトコンポジットレジンの基礎的・臨床的評価6.接着ポンテック・ブリッジの接着耐久性を向上させる接着補強法の評価7.運搬手段と診療器材の改良鹿児島県十島村(トカラ列島)のような無歯科医師離島地域では,地理的な条件に加えて住民の高齢化が進み,住民が移動して歯科治療を受診することが困難な状況になりつつある.したがって,これからの巡回歯科診療には,従来から行われてきた暫間的応急的な診療ではなく,長期間口腔内で機能する補綴修復処置が求められている.また,高齢者に限らず住民の多くは,より本格的な歯科治療を切実に望んできたのも事実である.しかしながら,巡回診療では器材の運搬輸送や治療時間が著しく制限されるため,一般の歯科医院で行えるような補綴修復処置を行うことは困難である場合が多い.そこで,本研究では,このような目的にかなう新しい補綴術式の開発を試みるとともに,巡回診療に適した診療用器材の試作や輸送方法の検討などを行って,離島巡回歯科診療システムの改善を試みた.その結果、以下の検討項目において巡回診療に有用な成果が得られた.また,これらの成果は,都市部での在宅訪問歯科診療にも十分応用できるものと考えられた.1.巡回診療に適した義歯修理システムの構築2.巡回診療用多目的サンドブラスターの試作と性能評価3.クラウン再装着時の支台歯表面処理法の評価・改良4.支台歯形成後の象牙質切削面の感染防止用コーティング法の開発5.インダイレクトコンポジットレジンの基礎的・臨床的評価6.接着ポンテック・ブリッジの接着耐久性を向上させる接着補強法の評価7.運搬手段と診療器材の改良今年度(平成12年度)、十島村歯科巡回診療に併せて、巡回診療の需要や内容に関する質問調査を実施した。質問調査の内容は、島での生活に関する項目、口腔内状況(自覚症状を含む)に関する項目、歯科治療(巡回診療に対する要望を含む)に関する項目、日常の口腔保健行動および歯科疾患予防に対する意識に関する項目を含めた。現在、調査結果について分析、検討中である。離島巡回診療における歯科補綴治療では、補綴物の新規製作が困難である。そのため、有床義歯、クラウン・ブリッジを問わず、修理を施してからの再装着が重要な治療方法となっている。平成12年度は、新規製作と同程度まで機能回復が可能な修理、再装着の術式を開発するとともに、十島村巡回診療においてそれら術式による診療を実施して、有効性の確認を行った。また、診療器材およびそれらの運搬手段についても改良を加え、巡回診療において試用するとともに、さらに改良の余地について検討を行った。1.新規に考案、または改良した巡回診療における補綴術式(1)これまで鈎歯として使用してきた歯牙が抜去され、義歯の装着が困難になった症例において使用する既製クラスプを開発した。本クラスプは僅かな修正を施すことにより、歯牙の種類や部位に関係なく応用が可能である。また、ポリカーボネート樹脂製の暫間クラウンに適合しているため、残根状態の歯牙も鈎歯として使用できることを特徴とする。(2)脱落したクラウンやブリッジの再装着には、接着性レジンセメントの使用がきわめて有効である。しかし、従来の支台歯表面処理では装着強度の向上がまったく図れない場合があることを明らかにし、解決方法を報告した。2.運搬手段および診療器材の改良(1)安全性が高く、臨時診療所開設時の作業が容易なコンテナー類開発した。(2)診療用照明ユニットを改良して、輸送が容易で、診療効果が高いものにした。1.平成12年度と13年度の十島村および三島村離島巡回診療に併せて実施した現地調査結果を分析したところ、島民の多くが、修理や再装着の既往がある補綴物を使用していることが確認された。したがって、このような地域における補綴治療では,補綴物の新規製作が困難であるため,有床義歯、クラウン・ブリッジを問わず、修理・再装着が重要な治療方法であることが示唆された.

2.平成12年度の巡回診療において,接着システムを用いて再装着したクラウン・ブリッジや修理した義の予後を調査した結果,ほとんどの補綴物が脱落や再破折することなく機能しており,義歯修理や補綴物再装着に対する接着システムの臨床的有効性が確認された.とくに,エアカートリッジを備えた携帯型サンドプラスターによって被着面のアルミナブラステイングが巡回診療でも可能になったことが,この結果に大きく貢献したものと考えられる.3.各種サンドプラスターによる金属表面処理能力を接着試験で検討した結果,携帯型プラスターによるサンドブラスト処理は、従来型プラスターと同等の接着強さを得ることができる有効な接着前処理法であることが明らかになった.一方,象牙質に対するサンドブラスト処理は,接着性レジンとの接着強さを低下させることも判明した.4.最近,開発されたコンポジットレジンの摩耗試験および強度試験を行った結果,従来のアクリルレジンやコンポジットレジンと比べて,高い耐摩耗性と曲げ強度を有することが明らかになった.したがって,今後の離島巡回診療におけるクラウン・ブリッジ用材料として使用できる可能性が示唆された.5.前年度に引き続き,前歯部の1歯欠損症例に人工歯を用いた接着ブリッジを応用した.その臨床評価は,平成14年度に行う予定である.1.平成12,13年度の巡回診療において,接着システムを用いて再装着したクラウン・ブリッジや修理した義歯の予後を調査した結果,ほとんどの補綴物が脱落や再破折することなく機能しており,義歯修理や補綴物再装着に対する接着システムの臨床的有効性が確認された.とくに携帯型サンドプラスターを用いるアルミナブラスティングが大きく貢献したものと考えられ,都市部での訪問在宅診療においても有効な術式となることが示唆された.2.数例の前歯部1歯欠損症例に装着した人工歯を用いる接着ブリッジの予後を調査した結果,すべてのブリッジが脱離することなく機能しており,本法が巡回診療に有用な欠損補綴法であることが示唆された.3.最新のコンポジットレジンの摩耗試験および強度試験を行った結果,従来のアクリルレジンやコンポジットレジンと比べて,高い耐摩耗性と曲げ強度を有することが明らかになった.したがって,今後の離島巡回診療におけるクラウン・ブリッジ用材料として十分応用可能であることが示唆された.4.義歯の補修に用いる緩硬化性レジンの接着性能を評価した.その結果,本レジンは適切な接着前処理を施しことによって義歯構成材料と優れた接着性を示すことが明らかになった.5.義歯補修用常温重合レジンを試作して,義歯用コバルトクロム合金や床用レジンとの接着性能の評価を行った.その結果,試作したレジンは,従来の修理用レジンより接着性に優れており,また操作性も向上することが判明した.したがって,今後の離島巡回診療や訪問診療に有用な材料となる可能性が示唆された.
雲と降雨の形成に関する実スケ-ル実験

本研究は北海道のいくつかの山地流域に高密度に雨量計を配置することにより得られたデ-タをもとに、数分から数カ月単位の時間スケ-ルで降雨量、降雨強度の動向及びそれらの地形との関係や降雨タイプ別にみた特徴などを解析したものである。過去2年間の観測に加え、本年度は夕張山頂を挟んだ東西両斜面に雨量計を設置し山地斜面の両側における降雨の特性を明らかにした。月雨量及び観測期間中の総雨量は共に標高に対してほぼ線形増加の傾向を示すのに対して、日単位以下の短い時間スケ-ルでみると降雨量は東西両斜面でかなりのばらつきがあった。これは夕張岳周辺の地形特性や風の場に起因するものと思われる。一方本研究の代表者及び分担者らは近年雲や雨の様々な過程をパラメタライズしたKesslerのモデルを用いた降雨のシミュレ-ションを行い、さらにレ-ダ-雨量計を補完的に組み込んだメソスケ-ル降雨場の予測手法の開発を行ってきていた。一般に降水現象を物理的に扱う場合、水蒸気、水分(雲水)そして雨水等の微物理的相互作用のメカニズムをいかにして記述するかによりモデルの精度も大きく変わってくるため、本論文では雲水と雨水のみの相互作用をパラメタリゼ-ションしたKesslerモデルに対し、雪に氷晶を考慮したHobbsによるモデルを比較的簡単な条件で計算し、その基本的性質について検討した。雪に氷晶をモデルに組み込むことによって、水分の相互作用メカニズムは飛躍的に複雑になるため、総合化した形でのパラメタリゼ-ションはここ10年来のものであるが、既述のレ-ダ-雨量計網の充実とあいまって研究の急がれる分野である。数値シミュレ-ションの結果、同一条件下ではHobbsモデルの降雨強度はKesslerモデルの2.5倍であった。さらに地表面気温を氷点下に設定することで降雪現象も定量的に再現できることがわかった。
嗜銀顆粒病と進行性核上性麻痺の精神・運動症状の病態の関連に関する臨床病理学的検討

嗜銀顆粒病剖検例20例の病理学的評価が進行している.各例の尾状核,被殻,扁桃核,迂回回等におけるタウ陽性(AT8陽性)granular/fuzzy astrocyte,タウ陽性(AT8陽性)tufted astrocyte,Gallyas銀染色陽性tuftedastrocyteを半定量的に評価中である.これらの症例について神経細胞脱落,アルツハイマー病病理(神経原線維変化,アミロイド沈着,変性神経突起を伴う老人斑),レビー小体病,PSP関連病理(神経原線維変化とtufted astrocyte),皮質基底核変性症関連病理(astrocytic plaque),TDP-43病理,FUS病理を半定量評価,あるいは国際的に使用されているステージングシステムを用いて評価している.これらによって各症例の今回の研究で関心のある病変と,それ以外の基本的な病理背景の情報が約7割の症例で得られた.現在得られているデータでは,それぞれの評価部位におけるgranular/fuzzy astrocyte, AT8-positive tufted astrocyte, Gallyas-positive tufted astrocyteの量は,一つの評価部位の中で互いに正の相関があり,かつ,異なる部位同士の病変も正の相関がある可能性(例えば尾状核のGallyas-positive tufted astrocyte量は扁桃核のgranular/fuzzy astrocyte量と正の相関を示す)を示す結果となっている.この結果は,嗜銀顆粒病症例では同病で必ず認められる扁桃核のgranular/fuzzy astrocyteが形成されるのと平行して進行性核上性麻痺の特徴的病変であるtufted astrocyteが線条体に増加していくという可能性を示唆している.これは4Rタウが選択的に異常蓄積する点で共通する嗜銀顆粒病と進行性核上性麻痺では,アストロサイト病変の形成にかかわる病態に共通のプロセスがある事を示唆している.なお,検討が進むにつれて報告すべき症例があったため,学会等での発表を準備している.対象症例の7割で関心病変の半定量評価と病理背景の基本情報の評価が終了している事に加えて,そのデータから元々調べたいと思っていた病変間の統計学的関係についておおよその傾向を見る事ができているため.平成31年度には,ひきつづき残りの症例の関心病変の半定量評価と基本的病理情報の評価を行い,終了させる.その後,病変間の統計解析の基幹部分を終了させる.嗜銀顆粒病剖検例20例の病理学的評価が進行している.各例の尾状核,被殻,扁桃核,迂回回等におけるタウ陽性(AT8陽性)granular/fuzzy astrocyte,タウ陽性(AT8陽性)tufted astrocyte,Gallyas銀染色陽性tuftedastrocyteを半定量的に評価中である.これらの症例について神経細胞脱落,アルツハイマー病病理(神経原線維変化,アミロイド沈着,変性神経突起を伴う老人斑),レビー小体病,PSP関連病理(神経原線維変化とtufted astrocyte),皮質基底核変性症関連病理(astrocytic plaque),TDP-43病理,FUS病理を半定量評価,あるいは国際的に使用されているステージングシステムを用いて評価している.これらによって各症例の今回の研究で関心のある病変と,それ以外の基本的な病理背景の情報が約7割の症例で得られた.現在得られているデータでは,それぞれの評価部位におけるgranular/fuzzy astrocyte, AT8-positive tufted astrocyte, Gallyas-positive tufted astrocyteの量は,一つの評価部位の中で互いに正の相関があり,かつ,異なる部位同士の病変も正の相関がある可能性(例えば尾状核のGallyas-positive tufted astrocyte量は扁桃核のgranular/fuzzy astrocyte量と正の相関を示す)を示す結果となっている.この結果は,嗜銀顆粒病症例では同病で必ず認められる扁桃核のgranular/fuzzy astrocyteが形成されるのと平行して進行性核上性麻痺の特徴的病変であるtufted astrocyteが線条体に増加していくという可能性を示唆している.これは4Rタウが選択的に異常蓄積する点で共通する嗜銀顆粒病と進行性核上性麻痺では,アストロサイト病変の形成にかかわる病態に共通のプロセスがある事を示唆している.なお,検討が進むにつれて報告すべき症例があったため,学会等での発表を準備している.対象症例の7割で関心病変の半定量評価と病理背景の基本情報の評価が終了している事に加えて,そのデータから元々調べたいと思っていた病変間の統計学的関係についておおよその傾向を見る事ができているため.平成31年度には,ひきつづき残りの症例の関心病変の半定量評価と基本的病理情報の評価を行い,終了させる.その後,病変間の統計解析の基幹部分を終了させる.試薬の経費が予想より低価格に抑えられたため次年度使用額が生じた.次年度においては免疫染色の発色剤を購入するのに使用する.
運動介入中の体重変化に食欲調整ホルモンが及ぼす影響

本研究では,運動介入により期待値以上に体重が減った群と期待値未満だった群に対象者を二分し,(1)介入前の食欲抑制ホルモンに群間差がみられるか,(2)介入中の食欲抑制ホルモンの変化に群間差がみられるかについて検討した.3ヵ月間の運動介入により,対象者の体重は有意に減少し(-2.4 ±3.2 kg),中高強度身体活動時間は有意に増加した(+183 ±107分/週).しかし,(1)介入前の食欲抑制ホルモンおよび,(2)介入中の食欲抑制ホルモンの変化に有意な群間差はみとめられなかった.本研究では,運動介入により期待値以上に体重が減った群と期待値未満だった群に対象者を二分し,(1)介入前の食欲抑制ホルモンに群間差がみられるか,(2)介入中の食欲抑制ホルモンの変化に群間差がみられるかについて検討した.3ヵ月間の運動介入により,対象者の体重は有意に減少し(-2.4 ±3.2 kg),中高強度身体活動時間は有意に増加した(+183 ±107分/週).しかし,(1)介入前の食欲抑制ホルモンおよび,(2)介入中の食欲抑制ホルモンの変化に有意な群間差はみとめられなかった.運動は減量や体重管理の有効な手段のひとつとして用いられているが,運動介入をおこなっても,体重が期待値よりも減少しないケースが多く報告されている.その原因として,運動を取り入れたことで食事摂取量が増加する,エネルギーの代償反応が着目されている.一過性運動下における食事摂取量の変化は,食欲抑制ホルモンの関与で解明されつつある.しかし,中・長期的な運動介入と食事摂取量の変化を,食欲調整ホルモンの関与との関係に着目した検討は皆無である.そこで,本研究では,運動介入により期待値通りに体重減少を得られた群と得られなかった群に対象者を二分し,1)介入前の食欲調整ホルモンに群間差がみられるか,2)介入中の食欲調整ホルモンの変化に群間差がみられるかを検討し,運動介入と食欲調性ホルモンの関与について明らかにすることを目的としている.運動介入は,週3回,1回90分で12週間とする.主運動としてウォーキングやジョギングなどの有酸素性運動とし,運動強度は中高強度(自覚的運動強度の1214程度)とする.監視下以外の運動実践は,加速度計による記録だけでなく,対象者自身が記入する運動日誌も参照する.本研究の目的達成には,60名への運動介入が必要であり,初年度は実施計画の予定通り30名の運動介入を無事終えることができた.また,次年度には2回目の運動介入が控えており,その準備が滞りなく進められている.さらに,データ収集完了後には,データの分析および国内外において研究成果を発表・報告する予定である.本研究の運動介入は,週3回, 1回90分で12週間とした.主運動としてウォーキングやジョギングなどの有酸素性運動とし,運動強度は中高強度(自覚的運動強度の1214程度)で,監視下以外の運動実践は,加速度計による記録だけでなく,対象者自身が記入する運動日誌も参照し,介入期間中は対象者の身体活動実施状況を管理するツールとしても日誌を活用した.本研究の目的達成には, 60名への運動介入が必要であり, 2年目に当たる本年度は実施計画の予定通り60名の運動介入を無事終えることができた.主評価項目である食欲調整ホルモンのデータは,血液分析が終了した段階であり,統計解析等は今後に取り組む予定である.副評価項目に関しては,介入前後のデータが全て揃い,データセットへの入力が完了した段階である.食欲調整ホルモンとの関連については,今後に統計解析を予定している.本研究では,運動介入をおこなっても体重が期待値よりも減少しないケースの原因として,運動を取り入れたことで食事摂取量が増加する,エネルギーの代償反応に注目した.一過性運動下における食事摂取量の変化は,食欲抑制ホルモンの関与で解明されつつある.体重減少が期待値通り得られた群と得られなかった群に対象者を二分し, 1介入前の食欲調整ホルモンに群間差がみられるか, 2介入中の食欲調整ホルモンの変化に群間差がみられるかについて検討し,運動介入と食欲調整ホルモンの関係について明らかにすることを研究目的とした.減量を目的とする場合,運動実践は中・長期的に継続するのが一般的であることから,中・長期的な運動介入における食欲調整ホルモンの変化を検討することは重要である.本研究は,運動介入をおこなっても,体重が期待値よりも減少しないケースに着目し,その原因として,身体活動を増加するという生活習慣改善が刺激となり,食事摂取量が増加するエネルギーの代償反応に着目した.一過性運動下における食事摂取量の変化は,食欲抑制ホルモンの関与であることが先行研究により解明されつつある.しかし,中・長期的な運動介入と食事摂取量の変化について,食欲調整ホルモンとの関係に着目した検討は皆無である.そこで本研究では,運動介入により体重減少が期待値通り得られた群と得られなかった群に対象者を二分し,1)介入前の食欲調性ホルモンに群間差がみられるか,2)介入中の食欲調性ホルモンの変化に群間差がみられるかについて検討した.本研究は,一過性運動下(実験室ベース)でみられた反応を,中・長期的介入を用いて,より一般化された状態においても同様の反応がみとめられるかについて検討した点でオリジナリティが高いと考える.よって,研究で用いた運動介入(週3回,1回90分,12週間,ウォーキングなどの

有酸素生運動)は,減量を必要とする肥満者が取り組みやすい内容であることにも配慮して構成された.このことから,対象者のドロップアウトは少なく,傷害発生は皆無であった.本研究で予定した運動介入は無事終了し,必要なデータをすべて収集することができた.今後は,本研究で得たデータを国内外で発表,投稿し,当該分野の発展に貢献できればと考える.26年度が最終年度であるため、記入しない。応用健康科学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,特に滞りなく進めることができており,当初の計画通りの進捗状況である.特に,対象者の運動介入完遂率は9割強であり,申請者らの運動指導を始めとする介入の遂行経験を十分に発揮することができた.また,障害発生件数の少なさも特筆すべき成果であろう.次年度も同様に進められるよう,介入の準備が整いつつある.運動は減量や体重管理の有効な手段のひとつとして用いられているが,運動介入をおこなっても,体重が期待値よりも減少しないケースが多く報告されている.その原因として,運動を取り入れたことで食事摂取量が増加する,エネルギーの代償反応が着目されている.一過性運動下における食事摂取量の変化は,食欲抑制ホルモンの関与で解明されつつある.しかし,中・長期的な運動介入と食事摂取量の変化を,食欲調整ホルモンの関与との関係に着目した検討は皆無である.そこで,本研究では,運動介入により期待値通りに体重減少を得られた群と得られなかった群に対象者を二分し, 1)介入前の食欲調整ホルモンに群間差がみられるか, 2)介入中の食欲調整ホルモンの変化に群間差がみられるかを検討し,運動介入と食欲調整ホルモンの関与について明らかにすることを目的としている.運動介入は,週3回, 1回90分で12週間とする.主運動としてウォーキングやジョギングなどの有酸素性運動とし,運動強度は中高強度(自覚的運動強度の1214程度)とする.監視下以外の運動実践は.加速度計による記録だけでなく,対象者自身が記入する運動日誌も参照する.本研究の目的達成には, 60名への運動介入が必要であり, 2年目に当たる本年度は実施計画の予定通り60名の運動介入を無事終えることができた.さらに,すべてのデータ収集が完了しており,食欲調整ホルモンの分析が終了した.今後は,得られたデータを解析し,研究成果を国内外において発表・報告する予定である.最終年度である25年度において,介入期間は5月7月に設定しており,8月末までにデータ収集を終える予定である.その後,24年度に開催した介入データを合わせて秋頃には全データ分析を終える.その後,研究成果を国内外で発表・報告するための準備を整え,少なくとも25年度中に1回は発表の場を設ける予定である.また,研究発表や論文投稿に向けて,類似研究に詳しい研究者と交流の場を持ち,ディスカッションの機会を調整中である.本研究は,当初の計画通りおおむね順調に遂行している.今後は収集したデータを統計解析し,分析を進める予定である.また,本研究で得られた研究結果について,国内外の学会や国際誌での発表を想定しているため,先行研究や類似分野の報告をまとめ,文献研究を深めている段階である.よって,研究計画の変更や研究遂行上の問題点は特にない.
シェーグレン症候群の分子機構-自己反応性T細胞と自己抗原の解析-

シェーグレン症候群(SS)の口唇唾液腺には、T細胞を中心とした著明な細胞浸潤が認められ自己免疫発症に重要な役割を果している。浸潤T細胞のT細胞レセプター(TCR)解析から、それらが抗原刺激により誘導されていることが判明してきた。本研究では、唾液腺に浸潤したT細胞を認識する対応抗原を明らかにすることを目的とした。方法として、1)唾液腺より樹立したT細胞株を用いて細胞増殖反応で抗原を解析する方法、2)TCRを指標としてSSCP法で抗原を選定する方法、3)唾液腺に特有なT細胞のCDR3領域をコードする蛋白をプローブとして唾液腺のcDNAライブラリー由来蛋白をスクリーニングするwest-Western法、4)TCRα/β鎖を発現したトランスフェクタントを用いて抗原を決定する方法を行った。その結果、1)唾液腺特異的自己抗原としてαアミラーゼが機能しており、そのEKMSYLKNWGEG(AA287-298)とNPFRPWWERYQWPV(AA68-80)がT細胞エピトープであることが判明した。さらに、アミラーゼ反応性T細胞はIFN-γを産生しThlタイプのT細胞として機能していた。2)臓器非特異的な自己抗原としてRo/SS-A52kD蛋白、熱ショック蛋白とTCRBV6蛋白それ自身が検出された。TCRBV6蛋白は、IL-2ばかりでなくIL-4をも産生することから、自己免疫反応を抑制する調節性抗原として働いていることが明らかにされた。現在、自己反応性T細胞をアンジーに誘導し不活化するアナログペプチドをin vitroで選別中である。将来、抗原のアナログペプチドあるいは調節性抗原そのものをワクチネーションすることにより、SSの特異的制御が期待される。シェ-グレン症候群(SS)の各臓器に浸潤したT細胞は抗原を認識し誘導される。その対応自己抗原をアミノ酸レベルで明かにすることはSSの病因を解析するのみならずアナログペプタイドを用いたSSの特異的制御を可能とする上で重要である。本研究では、SSの口唇唾液腺(LSG)内浸潤T細胞の対応抗原を次の三つの方法で解析した。1)口唇唾液腺よりT細胞ラインを樹立し細胞増殖反応にて対応抗原を解析する方法。2)SSCP法によりT細胞クローンを指標として抗原を選定する方法。3)LSGにユニークなTCR-CDR3領域の蛋白をプローブとしSGから作成したcDNAライブラリー由来の蛋白をスクリーニングするWest-Western法。その結果、1)Ro/SS-A52kD蛋白のDEREQLRILG(AA203-212)、TCRBV6S7のWAEILRIGRVおよびHSP10/60のWVNMLRRGIが浸潤T細胞の認識するT細胞エピトープであることが判明した。2)サイトカインの産生パターンから、TCRBV6S7は、調節性T細胞エピトープとして、一法、HSP10/60は自己免疫発症誘導エピトープとして機能している可能性が示唆された。3)West-Western法を用いた抗原解析結果から、唾液腺型αアミラーゼが唾液腺特異的な自己抗原として働いている可能性が強く示された。今後、これらのアミノ酸が、in vitroさらにはin vivoにおいて、どのような機能を担っているかを明らかにすることにより、ワクチネーションなどによる、自己免疫疾患の特異的制御が現実のものになると思われる。シェ-グレン症候群(SS)の口唇唾液腺には、T細胞を中心とした著明な細胞浸潤が認められ自己免疫発症に重要な役割を果たしている。

方法として、1)唾液腺より樹立したT細胞株を用いて細胞増殖反応で抗原を解析する方法、2)TCRを指標としてSSCP法で抗原を選定する方法、3)唾液腺に特有なT細胞のCDR3領域をコードする蛋白をプローブとして唾液腺のcDNAライブラリー由来蛋白をスクリーニングするWest-Western法、4)TCRα/β鎖を発現したトランスフェクタントを用いて抗原を決定する方法を行った。その結果、1)唾液腺特異的自己抗原としてαアミラーゼが機能しており、そのEKMSYLKNWGEG(AA287-298)とNPFRPWWERYQWPV(AA68-80)がT細胞エピトープであることが判明した。2)臓器非特異的な自己抗原としてRo/SS-A52kD蛋白、熱ショック蛋白とTCRBV6蛋白それ自身が検出された。さらに、サイトカインの産生パターンから、Ro/SSA52kD蛋白、熱ショック蛋白は、自己免疫反応を誘導する自己抗原として働き、一方、TCRBV6蛋白は、自己免疫反応を抑制する調節性抗原として機能していることが明らかにされた。今後、病気を誘導する抗原のアナログペプチド、あるいは、調節性抗原そのものをワクチネーションすることにより、SSの特異的制御が期待できる。シェーグレン症候群(SS)の口唇唾液腺には、T細胞を中心とした著明な細胞浸潤が認められ自己免疫発症に重要な役割を果している。浸潤T細胞のT細胞レセプター(TCR)解析から、それらが抗原刺激により誘導されていることが判明してきた。本研究では、唾液腺に浸潤したT細胞を認識する対応抗原を明らかにすることを目的とした。さらに、アミラーゼ反応性T細胞はIFN-γを産生しThlタイプのT細胞として機能していた。TCRBV6蛋白は、IL-2ばかりでなくIL-4をも産生することから、自己免疫反応を抑制する調節性抗原として働いていることが明らかにされた。現在、自己反応性T細胞をアンジーに誘導し不活化するアナログペプチドをin vitroで選別中である。将来、抗原のアナログペプチドあるいは調節性抗原そのものをワクチネーションすることにより、SSの特異的制御が期待される。
コンクリート表層品質の簡易全数検査を目指す繰り返し流水試験方法の開発

デジタルマイクロピペットを用いてコンクリートの鉛直面に一定量の水を一定時間間隔で複数回流下させ,所定の回数だけ流下させた後に流水距離を測定するという極めて簡易なコンクリート表層品質の評価手法(繰り返し流水試験)の開発を行った。コンクリート鉛直面を流れる流水は蛇行や分岐をしがちであることから、適当な流水ガイドについて検討し、コンクリート表面に鉛筆で平行な二本の直線を約5mm間隔で罫書いたものが最も理想的な流水ガイドとなると結論付けた。測定者一人で簡便に測定ができるように更に治具を工夫することで、表層品質簡易測定方法として活用できると考えている。コンクリート表面流水試験の効率性を高めると共に,測定者の違いによる誤差を少なくすることを目的に、コンクリート表面に設置してデジタルピペットを固定する治具を作製した。これにより、デジタルピペットとコンクリート面との角度と距離が固定され、測定者間の相違の解消を図った。デジタルピペットとコンクリート面との角度は、30度・45度・60度の3段階で比較検討を行い、最終的に45度を採用した。また、コンクリート表面の微小な凹凸等の影響により、流水を繰り返すと流路が蛇行したり分岐したりすることがあることから、流路を安定させるために、釣り糸に用いるテグスをコンクリート表面に垂らして流水のガイドとする方法を検討した。この方法は流路の安定化に一定の効果があり、ガイドを用いない場合に比べて、複数回の測定を行った場合のばらつきが減少することを確認した。しかし、実構造物における測定を複数回行ったところ、実構造物では室内で作製した供試体に比べてコンクリート表面の凹凸の程度が大きい場合が多く、そのような場合にはコンクリート表面から局所的にテグスが浮いてしまい、テグスが浮いた箇所でガイドとしての機能が部分的に消失して流路の分岐等が生じてしまう場合があることが明らかとなった。そこでテグスに代わるガイドとして、コンクリート表面に鉛筆で平行な二本の直線を罫書く方法を考案した。鉛筆は撥水性を示し、またコンクリート表面に直接罫書くことから、テグスよりもガイドとしての効果に優れることを確認した。しかし、鉛筆の罫書きによりコンクリート表面の凹凸の影響にはある程度対処することは可能となったものの、実構造物のコンクリート表面には微細ひび割れが存在することも多く、そのような場合には、微細ひび割れ部で流水の停滞が生じてしまい、適切な測定が行えないことが明らかとなった。コンクリート鉛直面を流れる流水は蛇行や分岐をしがちであることから、適当な流水ガイドについて検討した。釣り糸用のテグス・鉛筆による罫書き・短冊状に切った濾紙をガイドとして流水させることを試みた結果、コンクリート表面に鉛筆で平行な二本の直線を約5mm間隔で罫書いたものが最も理想的な流水ガイドとなることを確認した。テグスではコンクリート表面の微小な凹凸に追従できずに浮きが生じて漏水が生じることが問題となった。コンクリート表面のひび割れを流水が跨ぐ効果を期待した短冊状の濾紙もコンクリート表面との安定的な接着に難点があった。また、テグスと濾紙のいずれもコンクリート表面への設置に手間がかかることから、簡易測定手法としての要件を満たすことは困難であった。一方、鉛筆は良好な撥水性を示し、コンクリート表面に罫書きすることも容易であることから、現時点で考え得る最も適切な流水ガイド手法であると結論付けた。また、コンクリート表面には気泡に起因した微小な窪みが存在していることが多いが、卦書線がこれらの窪みを跨いだり、流路中に窪みが存在したりする場合でも、鉛筆により滑らかな流路を罫書きすることにより、窪みに起因した流水の停滞を防ぐことが可能となった。実構造物のコンクリート表面に多く存在する微細ひび割れの影響を回避する方策については未だ検討中であるが、ひび割れの補修用に市販されているスティック状のセメント系補修材でひび割れを埋めることで影響を最小限に留めることが可能になると考えている。精緻な測定方法である表層透気試験や表面吸水試験と繰返し流水試験の結果の相関についても確認し、さらに、若材齢で表層の乾燥が十分に進んでいない状況では、精緻な測定方法よりも、ごく表面だけの吸水が生じる繰返し流水試験の方が適切な評価結果が得られることも明らかとなり、新設構造物用の簡易評価試験方法として有望であると考えられる。コンクリート工学当初計画では、コンクリート表面に設置してデジタルピペットを固定する治具を作製し、テグスを用いた流水ガイドの設置により流路を安定化させることができれば、測定者間による測定結果の相違や流水繰り返し時の流路の蛇行や分岐の問題を解決して、安定的な流水試験手法をある程度確立できると考えていた。また、測定手法が確定すれば、実構造物における検証が効率的に行えると考えていた。

しかし、実構造物では、室内で作製した供試体に比べてコンクリート表面の凹凸の程度が大きい場合が多く、そのような場合にはコンクリート表面から局所的にテグスが浮いてしまい、テグスが浮いた箇所でガイドとしての機能が部分的に消失して流路の分岐等が生じてしまう場合があることが明らかとなり、テグスに代わるガイドの考案が必要となった。また、新たに考案したコンクリート表面に鉛筆で平行な二本の直線を罫書く方法も、実構造物のコンクリート表面に多く存在する微細ひび割れによる影響を解決することはできなかった。以上のように、必ず時も平滑ではない実構造物のコンクリート表面を対象とした場合の課題が浮き彫りとなり、繰り返し流水試験の試験方法の改良が必要となった。建設後ある程度の年数が経過した実構造物のコンクリート表面には微細ひび割れが存在することも多いことから、コンクリート表面に微細ひび割れが存在する場合でも、ある程度安定した流水を確保して繰り返し流水試験が実施できるように測定方法の改良を行う。微細ひび割れでは流水の停滞とひび割れ中への吸水が生じることから、コンクリート表面の流水が微細ひび割れを渡る工夫について検討を行う。一案として、テグスや鉛筆による罫書きの代わりに、濾紙をガイドとして流水が微細ひび割れを渡れるような工夫を試みる。一方で、測定精度と簡易手法としての簡便性のバランスを考慮して、ある程度測定精度を犠牲にしつつも、簡易手法としての簡便性に重点をおいた適用方法についても検討する。当初、テグスを用いたガイドにより流水の流れを安定化させることを試みたが、表面ひび割れを有する実構造物を対象とした測定において、十分な流れの安定性が得られなかった。そこで、鉛筆により流路を罫書く方法や濾紙を用いてひび割れを和たる工夫を行うなどの手法の改善を行う必要が生じ、予定していた実構造物を対象とした測定を十分に実施することが出来ず、計画していた実験の一部に延期が生じ、未使用額が発生した。改善した繰返し流水手法の信頼性と適用性を検討するために、1回流水、鉛筆罫書き繰返し流水、濾紙ガイドしよう繰返し流水間の比較や、透気係数や吸水係数などの他の表層品質指標との比較を実構造物を対象として実施するための物品費・旅費・謝金に使用する。また、取得したデータを分析し、判定基準について検討するための謝金に利用する。