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黄檗鉄眼版一切経の仏教史的研究

前年度の調査により、収集され、カ-ド化された刊記(総数1288件)について、その内容を整理・分析した結果、以下のような成果が得られた。第一に、刊記の年代は、寛文11(1671)延宝9(1680)年の10年間に及ぶが、時期的・地域的に極端な片寄りがある。最初期は江戸が多く、次いでこれに重なるように大阪の多い時期がある。刊記の少い数年をはさんで後期には肥後が多く出現する。これは、鉄眼の勧募活動を何らかの形で反映しているものと考えられるが、彼の伝記的記録と必ずしも相応しない面もあり、今後に課題を残した。第二に、寄進者について、その数は、数えられるものだけで延べ8395人に及び、総数では9千人を上回るものと推定される。その階層は、上は大名から下は都市や農村の庶民に及ぶ。また、女性の名が少なからず含まれることも注目に値する。第三に、寄進の金額では、半数以上の刊記がその記載を欠いた。記載のあるものの中では、一刊記中の寄進の総額が白銀6両前後のものが圧倒的に多く、白銀6両というのが勧募に際しての一巻当りの目安ではなかったかと考えられる。次に、鉄眼版の流布状況を知る為の基本資料「大蔵経請去総牒」、「全蔵斬請千字朱点簿」は、前年度以来の撮影調査を完了し、その内容をプリントアウトし、さらに整理を加えて、原稿化した。その結果、江戸期を通じての全蔵請去数は920件余、部分的な請去数は2200件余であることが判明した。また、その流布状況を検討すると、鉄眼版が江戸期仏教界における学問研究の進展に果した役割の大きさは、従来の予想をはるかに上回るものであったことが考えられる。八角輪蔵の実測図を作成した。上記の研究内容を成果報告書にまとめた。昭和60年、新潟県中頚城郡三和村の宮崎家から鉄眼版一切経を寄贈されて以来、整理を進め、ほどなく学術研究上、極めて貴重な全巻揃いであることが確認されたため、63年10月、一般研究C「黄檗鉄眼版一切経の基礎調査研究」(研究代表者松野純孝研究課題番号62510014)の助成を得ることができ、63年3月研究成果として『黄檗鉄眼版一切経目録』を出版することができた。本研究はこの目録にもとづいて史料を収拾し、仏教史的考察をすることを目的とした。本年度は、まず鉄眼版に付属する刊記をすべて集成することを終了することができた。この結果、刊記は寛文から延宝までの1288点あることが確認された。同時に、これらの刊記はすべてカード化することができた。年代・寄進者の国別に分類され、現在、整理中ではあるが鉄眼による勧進の地域は圧倒的に大坂中心の上方が大きく占めて、西高東低ついで出身地の肥後周辺と江戸であった。今後さらに分析を進め、寄進者の階層・金額などを含めて、鉄眼の年譜を増補しながら、検討を加えていきたい。また、鉄眼版関係史料の収集のため、全員で京都府宇治市黄檗山万福寺に出張し、『大蔵経請去層牒』(全1冊)、『全蔵斬請千字朱点簿』(全21冊)の半ばまで撮影調査することができた。これらは従来注意されなかった史料で、鉄眼版の流布状態を考察できる。収集された史料は、今年度、購入したリーダー・プリンターによって逐次、速やかに紙焼きされ、刊記集成と関係史料集成とにまとめることができた。これらは今年度中に、整理することはできたが、余りにも膨大な資料群になったため、分析することが追いつかず、検討・考察は、次年度の継続課題としたい。さらに学内に移建された八角輪蔵の実測調査も実施され、実測図の作成が準備されている。

次に、鉄眼版の流布状況を知る為の基本資料「大蔵経請去総牒」、「全蔵斬請千字朱点簿」は、前年度以来の撮影調査を完了し、その内容をプリントアウトし、さらに整理を加えて、原稿化した。その結果、江戸期を通じての全蔵請去数は920件余、部分的な請去数は2200件余であることが判明した。また、その流布状況を検討すると、鉄眼版が江戸期仏教界における学問研究の進展に果した役割の大きさは、従来の予想をはるかに上回るものであったことが考えられる。八角輪蔵の実測図を作成した。上記の研究内容を成果報告書にまとめた。
50〜100ミクロン内径の毛細管内面を鏡面加工できる磁気援用研磨技術の開発

毛細管(微細管)はマイクロマシン,微細医療機器等に多用されるが,微細管内面の粗さを0.3μmRzの鏡面に仕上げられる加工技術は存在しない.現状は,比較的経が大きな管丙面を鏡面化した後,細管を引き伸ばして微細管を製作するため内面は粗面化する.そこで本研究は,磁気を利用した微細間内面の新しい鏡面仕上げ技術の創出を目指して研究展開した.平成17年度の成果は下記の通りである.1.微細管内面磁気研磨装置及び磁石工具の製作及び加工実験永久磁石と0.1mm径ピアノ線工具の間の磁力により微細管内面に加工力を発生させ,磁石と微細管の距離を調節してピアノ線工具の加工力制御が可能な微細管内面研磨装置を製作した.当初は0.1mmのSUS304微細管を用いて実鹸したが,研磨材の微細管内部への投入が不可能であり,円管の曲率半径を無限大とした平面工作物(0.1mm厚のSUS304薄板)を用いたモデル実験を実施して,基本的な加工特性を把握するとともに,面粗さ0.14μmRzを0.09μmRzに改善できることを明らかにした.2.永久磁石工具を用いた高周波振動細管内面研磨工具の開発とその加工挙動の解明微細管モデルとして2mm内径の細管を採用し,細管内部た永久磁石工具を挿入して内面研磨する新タイプの磁気研磨装置を製作した.これは,外部静磁場により磁石工具に一定の加工力を,変動磁場により磁石工具に高周波振動運動を与えて加工する新しい加工法である.振動研磨工具の挙動観察,電磁コイルへの励磁電流と磁石工具の振幅の関係,工具磁石間距離と工具振幅の関係などを明らかにし,磁石工具は外部変動磁場の周波数に完全に同期して振動研磨加工することを明らかにした.本手法により,細管内面の面粗さ15.6μmRzを0.15μmRzに改善できることを確認した.毛細管(微細管)はマイクロマシン,微細医療機器等に多用されるが,微細管内面の粗さを0.3μmRzの鏡面に仕上げられる加工技術は存在しない.現状は,比較的経が大きな管丙面を鏡面化した後,細管を引き伸ばして微細管を製作するため内面は粗面化する.そこで本研究は,磁気を利用した微細間内面の新しい鏡面仕上げ技術の創出を目指して研究展開した.平成17年度の成果は下記の通りである.1.微細管内面磁気研磨装置及び磁石工具の製作及び加工実験永久磁石と0.1mm径ピアノ線工具の間の磁力により微細管内面に加工力を発生させ,磁石と微細管の距離を調節してピアノ線工具の加工力制御が可能な微細管内面研磨装置を製作した.当初は0.1mmのSUS304微細管を用いて実鹸したが,研磨材の微細管内部への投入が不可能であり,円管の曲率半径を無限大とした平面工作物(0.1mm厚のSUS304薄板)を用いたモデル実験を実施して,基本的な加工特性を把握するとともに,面粗さ0.14μmRzを0.09μmRzに改善できることを明らかにした.2.永久磁石工具を用いた高周波振動細管内面研磨工具の開発とその加工挙動の解明微細管モデルとして2mm内径の細管を採用し,細管内部た永久磁石工具を挿入して内面研磨する新タイプの磁気研磨装置を製作した.これは,外部静磁場により磁石工具に一定の加工力を,変動磁場により磁石工具に高周波振動運動を与えて加工する新しい加工法である.振動研磨工具の挙動観察,電磁コイルへの励磁電流と磁石工具の振幅の関係,工具磁石間距離と工具振幅の関係などを明らかにし,磁石工具は外部変動磁場の周波数に完全に同期して振動研磨加工することを明らかにした.本手法により,細管内面の面粗さ15.6μmRzを0.15μmRzに改善できることを確認した.毛細管はプラズマ物理学,バイオテクノロジー,マイクロマシン,微細医療機器で多用される.しかし,毛細管内面の面粗さを0.20.3μmRzの鏡面に仕上げる機械加工技術はない.現状は,細管内面を鏡面化した後,細管を引き伸ばしながら毛細管を製作していく方法が取られるため内面は粗面化する.本研究は,磁気を利用した毛細管内面の新しい鏡面仕上げ技術の創出を目的としている.16年度の成果は下記の通りである.1.毛細管内面の磁気研磨工具及び基礎実験装置の製作永久磁石と0.1mm径ピアノ線の間の磁力により毛細管内面に加工圧力を発生させる.磁石と毛細管の距離を調節してピアノ線工具の加工圧力が制御できる装置を製作した.研究当初は0.1mmのSUS304微細管を用いて実験したが,研磨材を微細管内部に投入できなかった.そこで,基礎実験として円管の曲率半径を無限大とした平面状工作物(0.1mm厚のSUS304薄板)を用い,ピアノ線工具に振動と前後方向の揺動運動を与えて加工する装置を製作した.2.基礎実験装置の加工性能の評価と加工機構の考察ピアノ線工具の軸方向振動数1.1Hz・振幅15mm,前後方向揺動数1Hz・振幅2mm,磁石とピアノ線の間隙2mm,ダイヤモンドペースト(平均粒径0.25μm)を用いた遊離砥粒加工実験を行った結果,研磨量は時間とともに直線的に増加し,面粗さ0.14μmRzを0.09μmRzに改善できることを明らかにした.

加工面は梨地面になり,砥粒の転がり運動による加工機構であることを確認した.ピアノ線工具の摩耗問題の解決が今後の課題になることも分かった.3.永久磁石工具を用いた細管内面の磁気研磨装置の開発細管モデルに2mm内径の円管を採用し,11.5mm径の永久磁石工具を挿入して内面を精密磁気研磨する新タイプの研磨装置を製作した.外部静磁場により磁石工具に定圧加工力を,変動磁場により磁石工具に振動運動を付与して高周波振動研磨工具の加工効果が得られることが期待される.毛細管(微細管)はマイクロマシン,微細医療機器等に多用されるが,微細管内面の粗さを0.3μmRzの鏡面に仕上げられる加工技術は存在しない.現状は,比較的経が大きな管内面を鏡面化した後,細管を引き伸ばして微細管を製作するため内面は粗面化する.そこで本研究は,磁気を利用した微細管内面の新しい鏡面仕上げ技術の創出を目指して研究展開した.平成17年度の成果は下記の通りである.1.微細管内面磁気研磨装置及び磁石工具の製作及び加工実験永久磁石と0.1mm径ピアノ線工具の間の磁力により微細管内面に加工力を発生させ,磁石と微細管の距離を調節してピアノ線工具の加工力制御が可能な微細管内面研磨装置を製作した.当初は0.1mmのSUS304微細管を用いて実験したが,研磨材の微細管内部への投入が不可能であり,円管の曲率半径を無限大とした平面工作物(0.1mm厚のSUS304薄板)を用いたモデル実験を実施して,基本的な加工特性を把握するとともに,面粗さ0.14μmRzを0.09μmRzに改善できることを明らかにした.2.永久磁石工具を用いた高周波振動細管内面研磨工具の開発とその加工挙動の解明微細管モデルとして2mm内径の細管を採用し,細管内部に永久磁石工具を挿入して内面研磨する新タイプの磁気研磨装置を製作した.これは,外部静磁場により磁石工具に一定の加工力を,変動磁場により磁石工具に高周波振動運動を与えて加工する新しい加工法である.振動研磨工具の挙動観察,電磁コイルへの励磁電流と磁石工具の振幅の関係,工具磁石間距離と工具振幅の関係などを明らかにし,磁石工具は外部変動磁場の周波数に完全に同期して振動研磨加工することを明らかにした.本手法により,細管内面の面粗さ15.6μmRzを0.15μmRzに改善できることを確認した。
APPからAβの切り出しを修飾する内在性タンパク質の機能解析

アルツハイマー病はAβの細胞外蓄積を原因とする。大部分のAβはAβ40として産生するが、量的に少ないが凝集性が強いAβ42が発症に中核的な役割を果している。先行研究で、iPS細胞を神経細胞へ分化誘導する際、分化誘導日数依存的にAβ42/Aβ40の産生比が変化することを見出した。分化誘導日数に応じて発現量が変化する遺伝子をAPPからAβの切り出しを修飾する候補分子と仮定し、当該分子の過剰発現系を用いて解析した結果、APPからの切り出しを修飾しAβ42/Aβ40産生比を変化させる分子として、新たにMYT1LとVAT1Lを同定した。研究計画に従って実験を進め、γセクレターゼ活性を修飾する候補遺伝子SLC39A3 cDNAとアミロイド前駆体タンパク質(APP)を共発現する安定発現細胞4クローンを樹立した。SLC39A3とγセクレターゼまたはAPPとの相互作用を明らかにする目的で、これらの細胞を用いて免疫沈降実験を行い、本エンドは先ずSLC39A3がAPPと結合することを明らかにした。その一方で、SLC39A3の亜鉛トランスポーターとしての機能とAβ42/Aβ40産生比の変化を解析するために、活性部位に人工的変異を導入した不活性型のSCL39A3のコンストラクトを作製し、細胞膜透過性亜鉛蛍光指示薬ZnAF-2 DAを用いた機能変化の解析を進めた。また、研究計画に従って、SLC39A3の細胞内局在性についても検討を行った。今後、siRNAを用いたSLC39A3ノックダウンによるAβ42/Aβ40比の変化についての解析を順次進める予定である。Aβ産生に関与し、Aβのカルボキシル末端の多様性を生むγセクレターゼにはAPP以外にもNotchを含む数多くの内在性基質が存在するため、直接的な阻害剤は副作用が多く、アルツハイマー病の治療目的に使用できない。そのため、Aβ40産生には影響せずAβ42産生のみを選択的に阻害するようなγ-セクレターゼ調節薬の開発が望ましい。しかし、この特異性を修飾する分子については全くと言って良いほど明らかにされておらず、本研究がさらに進めば、アルツハイマー病の新たな治療標的を見出したことになり、本疾患の創薬研究上大きな意義があると考えている。研究計画に従って実験を進め、今年度までにγセクレターゼ活性を修飾する候補遺伝子SLC39A3 cDNAとアミロイド前駆体タンパク質(APP)を共発現する安定発現細胞4クローンを樹立した。また、ネガティブコントロール用の遺伝子として、SLC39A1およびSLC30A3の動物細胞発現用プラスミドの作製と遺伝子発現確認を行った。その一方で、SLC39A3の亜鉛トランスポーターとしての機能とAβ42/Aβ40産生比の変化を解析するために、活性部位に人工的変異を導入した不活性型のSCL39A3のコンストラクトを作製し、Aβ42/Aβ40比の変化について解析を進めた。また、研究計画に沿って、SLC39A3のノックダウン条件を検討し、3種のsiRNAで何れも効率よく培養細胞でSLC39A3をノックダウンさせることに成功している。昨年度までにγセクレターゼ活性を修飾する候補遺伝子SLC39A3とアミロイド前駆体タンパク質(APP)との共発現細胞の樹立、ネガティブコントロール用遺伝子としてSLC39A1、SLC30A3および活性部位に人工的変異を導入した不活性型SCL39A3の動物細胞発現用プラスミドの作製、SLC39A3のノックダウン条件の確立を行い、Aβ42/Aβ40産生比の変化についての解析やSLC39A3とAPPとの相互作用について解析を行った。その一方で、Aβ産生比が細胞密度によって影響を受け、使用する培地中のFBSの含有率によっても測定値にバラつきが生じることが明らかになった。そこで、何度も条件検討を行い、候補遺伝子をトランスフェクション後24時間で血清低減培地に交換して培地中に含まれるAβ量を一旦リセットし、さらにその24時間後にAβを定量することで、導入遺伝子の効果を適切にかつ安定的に評価できるようになった。さらに、今年度はこの解析系を用いてSLC39A3以外にAβ42/Aβ40産生比を変化させる新規の分子を二種類見出すことに成功した。現在、これらの分子がAβ42/Aβ40産生比を変化させる詳細なメカニズムの解析を開始している。Aβ産生に関与し、Aβのカルボキシル末端の多様性を生む

γセクレターゼにはAPP以外にもNotchを含む数多くの内在性基質が存在するため、直接的な阻害剤は副作用が多く、アルツハイマー病の治療目的に使用できない。そのため、Aβ40産生には影響せずAβ42産生のみを選択的に阻害するようなγセクレターゼ調節薬の開発が望ましい。しかし、この特異性を修飾する分子については全くと言って良いほど明らかにされていなかったため、本研究はアルツハイマー病の新たな治療標的を見出したことになり、本疾患の創薬研究上大きな意義があると考えている。アルツハイマー病はAβの細胞外蓄積を原因とする。大部分のAβはAβ40として産生するが、量的に少ないが凝集性が強いAβ42が発症に中核的な役割を果している。先行研究で、iPS細胞を神経細胞へ分化誘導する際、分化誘導日数依存的にAβ42/Aβ40の産生比が変化することを見出した。分化誘導日数に応じて発現量が変化する遺伝子をAPPからAβの切り出しを修飾する候補分子と仮定し、当該分子の過剰発現系を用いて解析した結果、APPからの切り出しを修飾しAβ42/Aβ40産生比を変化させる分子として、新たにMYT1LとVAT1Lを同定した。SLC39A3とAPPを安定に共発現する細胞株の樹立、SLC39A3とAPPとの相互作用の確認、SCL39A3不活性型コンストラクトおよびネガティブコントロール用遺伝子SLC39A1(SLC39A3ホモログタンパク質)、SLC30A3 (39A3とは逆に細胞質側から管腔・細胞外側にZnイオンを輸送する)のコンストラクト作製と培養細胞での遺伝子発現確認、不活性型SLC39A3の安定発現細胞の樹立、SLC39A3の細胞内局在性の検討、細胞膜透過性亜鉛蛍光指示薬ZnAF-2 DAを用いた機能変化の解析系の樹立、培養細胞でのSLC39A3ノックダウン条件の確立を行った。また、昨年に引き続きin vivo解析に備えアルツハイマー病モデルマウス(APPトランスジェニックマウス)の繁殖および飼育(加齢動物の作製)を進めた。研究計画に照らし合わせても一義的な目的は達成されていると考えられる。但し、SLC39A3の機能とAβ産生との関連づけについて優先順位を上げたため、SLC39A3部位欠失変異体を用いたγセクレターゼまたはAPP結合部位の決定については、当初の計画より若干遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経薬理学上記の研究成果を踏まえ、Aβの最終的な切出しを行う「γセクレターゼ」とAβ42の切り出しを特異的に亢進しAβ40産生量には影響を与えない分子「SLC39A3」にターゲットを置き、その分子機構を明らかにした上で、Aβ42の切り出しを低下させることにより、副作用が少なく安全性が担保される創薬を目指す。これらの基礎研究により創薬開発基盤を固めた上で、最終的にSLC39A3に拮抗する低分子化合物のスクリーニング研究へと発展させていく。次年度以降は、特に、SLC39A3のAβ切出しに対する分子機構において、SLC39A3がγセクレターゼ複合体に直接結合して切断活性を変化させるのか、または亜鉛トランスポーターとしての生理機能を介して間接的にAβ42/Aβ40比を変化させるのかを明らかにしていく。前者であれば両分子の結合部位を明らかにし、両者の結合を阻害する化合物をスクリーニングすることで創薬研究に展開する。一方、後者であれば亜鉛トランスポーターに作用し、機能に拮抗する化合物のスクリーニングへと展開する。また、SLC39A3がin vivoでAβ
新たに開発した自然免疫スクリーニング系を用いた新しい作用点を有する医薬品の開発

本研究の目的は、研究代表者が新たに開発した遺伝子導入ショウジョウバエを利用したスクリーニング系を用いて、自然免疫に作用する化合物を検索し、新たな免疫賦活剤や免疫抑制剤を開発することにある。まず、このスクリーニング系の有効性を、ヒトの抗炎症薬を用いて示し、哺乳動物と昆虫において、アラキドン酸などの脂肪酸を介した共通な経路が存在することを示した。次いで、千を越す化合物・微生物抽出物についてスクリーニングし、シクロペンタン誘導体を同定した。この化合物は、ショウジョウバエ自然免疫の抗菌ペプチド産生におけるimd経路に作用して免疫抑制効果を示す。この化合物の作用点を同定したところ、膜上の受容体から転写因子Relishが核に移行するまでの、細胞内シグナル経路に作用していることが明らかとなった。ショウジョウバエのimd経路は、哺乳動物自然免疫系のTNF-α経路に共通性を示すことから、この化合物が、哺乳動物のTNF-α経路に抑制的に働くことが予想された。実際、本化合物は、TNF-αによるケモカイン産生に抑制的に働くことが示された。本研究は、自然免疫系が進化的に保存されており、昆虫とヒトで共通性を示すことに着目し、遺伝子導入ショウジョウバエを利用して自然免疫に作用する化合物を検索することにより、新たな免疫賦活剤や免疫抑制剤の開発を目指すという極めて独創的な研究であったが、新たな作用点を有する医薬品の開発にとって、予想以上に有効な戦略であることが示された。本研究の目的は、申請者が新たに開発したスクリーニング系を用いて、自然免疫に作用する化合物を検索し、新たな免疫賦活剤や免疫抑制剤を開発することにある。自然免疫は、生物が進化のごく初期に獲得した、生体防御の基本となる防御機構である。さらに、哺乳動物において、病原菌の感染時に獲得免疫が成立するためには、自然免疫系が必要であることが示された。したがって、自然免疫系に作用する物質を検索することは、新たな免疫賦活剤や免疫抑制剤の開発に直結する可能性が高い。研究代表者は、自然免疫系がヒトと昆虫で共通であることに着目し、遺伝子組換え昆虫を用いて自然免疫のスクリーニング系を新たに開発した。本年度は、研究分担者・久保寺が、スクリーニングする化合物のライブラリーを作製した。その際、これまでの研究成果をふまえ、自然免疫を制御する脂質メディエーターに構造が類似している化合物のライブラリーを作製した。研究代表者・倉田は自然免疫スクリーニング系を用いて、自然免疫に作用する化合物を、このライブラリーから検索し、自然免疫を抑制する化合物を得た。一方、昆虫と昆虫寄生菌との関係に着目し、昆虫寄生菌が宿主の自然免疫を抑制する物質を生産しているかどうか、自然免疫スクリーニング系で探索した。その結果、多くの昆虫寄生菌が、自然免疫を抑制する物質を産生していることを見出した。ショウジョウバエの自然免疫は、imd経路とToll経路の二つのシグナル伝達系で制御されている。これらは、それぞれ哺乳動物でも存在しており、RIPとToll様受容体(TLR)を介する経路に相当する。本年度は、(1)本研究で用いるスクリーニング系が、imd経路に作用する化合物を特異的に検出できることを明らかにした(Biochem.J.371,205-210,2003)。したがって、本スクリーニング系で同定した化合物は、哺乳動物のRIPが関わるシグナル伝達カスケードに作用することが期待できる(特許出願:出願日:2002年10月4日、出願番号:特願2002-292976)。

実際、本スクリーニング系において、哺乳動物で抗炎症作用を有するホスホリパーゼA2阻害剤が同定された(Biochem.J.371,205-210,2003)。(2)本スクリーニングで同定した化合物のあるものは、ショウジョウバエの突然変異体を組み合わせた解析から、imd経路のカスケードにおいて、アダプター分子であるimdの下流で、転写因子Relishの上流に作用することが明らかとなった。本研究の目的は、研究代表者が新たに開発した遺伝子導入ショウジョウバエを利用したスクリーニング系を用いて、自然免疫に作用する化合物を検索し、新たな免疫賦活剤や免疫抑制剤を開発することにある。これまでに、千を越す化合物・微生物抽出物についてスクリーニングし、シクロペンタン誘導体を同定した。この化合物は、ショウジョウバエ自然免疫のimd経路に作用して免疫抑制効果を示す。この化合物の作用点を同定したところ、膜上の受容体から転写因子Relishが核に移行するまでの、細胞内シグナル経路に作用していることが明らかとなった。ショウジョウバエのimd経路は、哺乳動物自然免疫系のTNF経路に共通性を示すことから、この化合物が、哺乳動物のTNF経路に抑制的に働くことが予想された。実際、ヒト正常内皮細胞を用いて、TNF刺激によるケモカイン産生への影響を調べたところ、本化合物は、TNFによるケモカイン産生に抑制的に働くことが示された。さらに、その作用点は昆虫自然免疫と同じ細胞内シグナル伝達系であることが判明した。本研究は、自然免疫系が進化的に保存されており、昆虫とヒトで共通性を示すことに着目し、遺伝子導入ショウジョウバエを利用して自然免疫に作用する化合物を検索することにより、新たな免疫賦活剤や免疫抑制剤の開発を目指すいう極めて独創的な研究であったが、新たな作用点を有する医薬品の開発にとって、予想以上に有効な戦略であることが示された。
細孔組織が適切に設計された高緻密な繊維強化セメント系建材の開発

平成7年度と8年度の目的である建材用原料粉体の高緻密化は、高速気流中衝撃処理により球状高緻密粒子に改質することができた。新規合成した改質セメント原料を用いて作製した非石綿繊維強化セメント建材の吸水率は約45%となり、従来の粉体混合手法で作製した建材の吸水率値1520%に比べて大幅な低減に成功した。その結果、得られた新建材の耐凍害性は大幅に向上した。平成9年度の目標である「試作建材の液/気相を用いた表面改質プロセスによる耐凍害性の改善」は、反応気体である炭酸ガス(23気圧)で水或いは微粒炭酸マグネシウムサスペンジョンで湿潤させた建材を高圧容器中で約1時間、約60°C程度の加温状態で処理することにより、建材表面に高緻密な反応層を形成させることができた。その結果、例えばASTM法で規定する凍結融解試験600サイクル後でも建材内部からのイオン溶出が極めて効果的に阻止され、内部組織は緻密に維持され耐凍害性を大幅に向上させることに成功した。本研究で対象とする「建材の凍害発生メカニズムの解明」の基礎的課題については、“建材内部での化学成分や結晶状態によって細孔内表面の水の凍結挙動がどの様に相違するか"に焦点を絞り検討した。組成及び結晶状態の異なる酸化物を対象に低温冷却DSC分析法で表面水の凍結開始温度と凝固エンタルピーを測定した。その結果、約610nm程度の膜厚さの表面水はイオン結合性の低い固体表面や非晶質表面上ほど強固に束縛されて熱力学的に極めて安定して存在し、凍結し難いことが分かった。本研究では従来からの補強繊維である「石綿」を用いず、同等の補強性能を持つ非発ガン性のビニロン繊維を用い、セメント原料も従来になかった新規な粉体処理により球状化かつ高緻密化した粒子粉体を合成して、従来にはない極めて低温環境下で高耐久性を有する板状新建築素材(壁、屋根、床用)を開発することを目的としている。本年度の成果をまとめると以下のようである。(1)高速気流中衝撃式セメント粉体処理により、個々の単一粒子が高性能減水剤、細骨材、成形助剤などを所定量含む緻密で球形で流動性および充填性に優れるビニロン繊維補強セメント系建材の原料粉体が合成できる事が分かった。この新規合成セメント原料を用いると、建材成形時の混水比が比処理セメント粉に比べて約5割に低減でき、養生後に得られる板建材の吸水率は、同じ成形法で比較すると半分以下(例えば注型/加圧法では5%程度)の低吸水率建材を作製できることが分かった。(3)上記の低吸水率で高緻密なビニロン繊維強化セメント板建材をアメリカ・コンクリート低温耐久性試験法(ASTMC-666-A)で凍結融解を700サイクル繰り返しても、比処理粉体の同種系建材では組織破壊を起こすが、全く組織劣化が見られず極めて高耐久性化が達成されていることが分かった。これらの内容は学会で口頭発表すると同時に工業新聞社の掲載記事として公表された。(4)また、平成8年度に本格的に実施の予定であるが、予備実験として今年度新規に開発できた高耐久性セメント建材の表面を炭酸ガスにて処理を行った結果、表面細孔組織が変化して、本研究で計画した低温高耐久性向上に適した細孔組織と構造を達成するための実験条件設定を大まかに掴むことが出来たので、この予備的検討の結果は来る関連学会での発表を行うと共に平成8年度に本格的に成果を求めて行く予定である。

本研究は肺ガン誘発材料である「石綿」を用いず、石綿繊維補強と同等或いはそれ以上の耐久性(特に、低温環境下での耐久性;耐凍害性)を具備するセメント建材を新規に開発することを目的とした。研究の特色は、建材の多孔組織を緻密化し、成形時の水/セメント比を低減し結果的に組織を緻密化して吸水率を大幅に低減させ、機械的強度も向上させて低温耐久性の改善効果をねらう点である。特に、板状建材の表層部分(約1mm厚さ程度)の細孔径分布を炭酸ガス処理によって細孔内部に炭酸化物を析出させることによって調節する建材処理技術の確立も主な研究特色である。上述のセメント原料粉体を各種混和剤粉体と共に数千r.p.m.で回転する気流場中で相互粒子衝突させることによって球状で大きさが揃ったセメント建材用原料に変えて細密充填理論(Fuller則など)で適当な粒度配合を行い建材成形時の水/セメント比(W/C)を低減させることに成功した。同種原料配合系で高速気流衝撃場処理の有無で比較すると、無処理系の建材では(W/C=0.4程度)でも成形に適した可塑性が得られないが、処理系の建材では(W/C=0.2程度)でも十分に流動成形可能で養生条件を十分に施すことによって、建材内部でも未水和は回避でき、吸水率は無処理系の建材の約1618%に比べて約2程度にまで大幅に低減出来ることを実験的に明らかにした。従って、上述の様な高度の吸水率低減化新建材は、研究代表者の以前からの基礎研究で明らかにされている様に、極めて優れた耐凍害性を示す事が分かった。また、上述のもう一つの研究発想である炭酸ガス処理による建材表層部の細孔径分布の制御に適した具体的な処理条件を確立出来た。その結果、炭酸ガス処理建材は吸水率の低減効果と共に凍害促進細孔径の低減を可能にして、結果的に耐凍害性を大幅に向上させることに成功した。従って、これらの諸成果は幾つかの無機系材料或いは粉体の専門学会で発表・投稿を済ませた。また、これら諸成果は本国寒冷地でのセメントを主体とする無機建材(板材)の実際に利用可能な建材の製造に大きく貢献すると考えられる。平成7年度と8年度の目的である建材用原料粉体の高緻密化は、高速気流中衝撃処理により球状高緻密粒子に改質することができた。新規合成した改質セメント原料を用いて作製した非石綿繊維強化セメント建材の吸水率は約45%となり、従来の粉体混合手法で作製した建材の吸水率値1520%に比べて大幅な低減に成功した。その結果,得られた新建材の耐凍害性は大幅に向上した。平成9年度の目標である「試作建材の液/気相を用いた表面改質プロセスによる耐凍害性の改善」は、反応気体である炭酸ガス(23気圧)で水或いは微粒炭酸マグネシウムサスペンジョンで湿潤させた建材を高圧容器中で約1時間、約60°C程度の加温状態で処理することにより、建材表面に高緻密な反応層を形成させることができた。その結果、例えばASTM法で規定する凍結融解試験600サイクル後でも建材内部からのイオン溶出が極めて効果的に阻止され、内部組織は緻密に維持され耐凍害性を大幅に向上させることに成功した。本研究で対象とする「建材の凍害発生メカニズムの解明」の基礎的課題については、"建材内部での化学成分や結晶状態によって細孔内表面の水の凍結挙動がどの様に相違するか"に焦点を絞り検討した。組成及び結晶状態の異なる酸化物を対象に低温冷却DSC分析法で表面水の凍結開始温度と凝固エンタルピーを測定した。その結果、約610nm程度の膜厚さの表面水はイオン結合性の低い固体表面や非晶質表面上ほど強固に束縛されて熱力学的に極めて安定して存在し、凍結し難いことが分かった。
量子化学および分子動力学的手法による星間分子反応素過程の理論的研究

天文・宇宙物理分野で分子や物質の反応が重要な役割を果たす広範な現象に対し、理論化学的手法を適用して問題解明へ貢献することが本研究の目的である。具体的な研究対象は2つあり、1つ目は気相・星間塵表面での複雑な分子生成に関わる化学反応素過程の理論化学的取り扱いである。本計画では特に、複雑な星間有機分子生成に関連する気相・星間塵表面それぞれの反応素過程の詳細を明らかにする。本研究のもう一つの対象は、原子・分子超精密分光を用いた非加速器素粒子物理実験への理論化学的立場からの実験提案・結果の予測・サポートである。これら素粒子関連の研究は、生物のアミノ酸がL体のみから出来ている非対称性、我々の宇宙の物質・反物質の非対称性などを解明する上で重要な役割を果たすと考えられており、原子分子分光実験の計画・解析には理論化学的手法が不可欠である。今年度は前年度に引き続き、主に非加速器素粒子物理実験と関連した課題を推進した。特に、原子の電子励起状態から光子1つとニュートリノ対が放出されて基底状態に脱励起する過程について検討を進めた。対象として金およびキセノン原子を候補とし、まず、それぞれの原子について相対論的電子状態計算手法を用いて精度の高い励起状態間遷移要素の計算を行った。次にそれらの結果を用いて光子1つとニュートリノ対が放出される過程の強度の計算を行った結果、従来から検討されているキセノン原子の方が金原子に比べて大幅に強い強度でニュートリノ対が放出されることを確認することができた。一方で、星間塵表面での分子生成過程に関連し、水クラスター上で一酸化炭素に逐次的に水素が付加される反応過程を対象とし、GRRMを用いた取扱いについて検討を行った。計画申請後の所属異動による研究環境の変化により、初年度・次年度においてはエフォートの割合が大幅に低下し想定通りに計画を進めることができなかった。このため当初の想定よりも全体ではやや遅れているが、研究課題自体は着実に進んでいると考えている。非加速器素粒子物理実験と関連した課題はほぼ完了しつつあるので、今後は気相・星間塵表面での複雑な分子生成に関わる課題に主に取り組むことになる。今年度に引き続き、GRRMを用いた表面反応取扱いの検討を推めて行く予定である。一方で、申請者がこれまで開発してきた第一原理R行列法の手法を発展させて電子・分子衝突過程の計算で振動・解離といった核運動の効果を取り扱えるよう改良し、プログラム実装を行う。その後は、電子・分子衝突を取り扱うことのできる理論・プログラム開発を行うと同時に星間分子反応への応用も進める予定である。理論開発面では、電子・分子衝突過程において空間的に広がった分子軌道を取り扱うための基底関数の検討を行う。これまでの取り扱いでは標的分子・衝突電子双方ともにガウス型関数の線形結合を用いて軌道を表現していたが、この方法では標的分子が大きい場合や価電子軌道がdiffuseで広がっている場合に数値的な不安定性が発生し易い。また、R行列法で用いるInner Regionを大きく取ることが困難であるという点も問題である。これらの問題を回避するため、本計画では衝突電子を表現する軌道関数をガウス関数以外の関数で表現することを検討する。具体的には、スレーター型関数・スプライン関数などを導入してガウス型関数を用いた場合との計算時間の違い、適用範囲の違いなどを探索する予定である。今年度は主に本計画の2つ目の研究対象、非加速器素粒子物理実験と関連した課題に取り組んだ。素粒子の1つであるニュートリノには未だ決されていない基礎的なパラメータ(絶対質量,Dirac/Majoranaの区別など)が存在している。最近、原子・分子を用いる精密分光実験を用いて、これらのパラメータを決定できる可能性が議論されている(Prog. Theor. Exp. Phys. 04D002 (2012)など)。これらの実験では光子が1つとニュートリノ対が原子・分子の励起状態から放出されるRENP(radiative emission of neutrino pair)過程を利用するが、その対象としてどのような原子・分子が良いかをあらかじめ理論計算によって絞り込むことが望まれている。本年度は原子でのニュートリノ放射率を見積もる準備として、SrやXe等の原子を対象としてGRASP2Kを用いた相対論的電子状態計算を行った。申請時(研究所)と研究開始時(大学)の所属が変化したため、研究環境や割り当てることのできるエフォートに大きな変化があった。特に、エフォートに関しては申請時に想定していた量の1/4程度に留まるのではないかと考えている。したがって、計画していたよりも研究計画はやや遅れているのが現状である。

ただし、非加速器素粒子物理に関連する課題については概ね順調に進んでいる。天文・宇宙物理分野で分子や物質の反応が重要な役割を果たす広範な現象に対し、理論化学的手法を適用して問題解明へ貢献することが本研究の目的である。具体的な研究対象は2つあり、1つ目は気相・星間塵表面での複雑な分子生成に関わる化学反応素過程の理論化学的取り扱いである。本計画では特に、複雑な星間有機分子生成に関連する気相・星間塵表面それぞれの反応素過程の詳細を明らかにする。本研究のもう一つの対象は、原子・分子超精密分光を用いた非加速器素粒子物理実験への理論化学的立場からの実験提案・結果の予測・サポートである。これら素粒子関連の研究は、生物のアミノ酸がL体のみから出来ている非対称性、我々の宇宙の物質・反物質の非対称性などを解明する上で重要な役割を果たすと考えられており、原子分子分光実験の計画・解析には理論化学的手法が不可欠である。今年度は主に2つ目の研究対象、非加速器素粒子物理実験と関連した課題に取り組んだ。素粒子の1つであるニュートリノには未だ決されていない基礎的なパラメータが存在している。最近、原子・分子を用いる精密分光実験を用いて、これらのパラメータを決定できる可能性が議論されている(Prog. Theor. Exp. Phys. 04D002 (2012)など)。これらの実験では光子が1つとニュートリノ対が原子・分子の励起状態から放出されるRENP(radiative emission of neutrino pair)過程を利用するが、その対象としてどのような原子・分子が良いかをあらかじめ理論計算によって絞り込むことが望まれている。本年度はこれまでXe原子やI2分子等で想定されていた放射過程(遷移要素にスピン演算子を含む)とは異なる過程(遷移要素やgamma5演算子を含む)に着目し、Au原子等を対象としてGRASP2Kを用いた相対論的電子状態計算を行った。申請時と研究開始時の所属が変化したため、研究環境や割り当てることのできるエフォートに大きな変化があった。特に、エフォートに関しては申請時に想定していた量の1/4程度に留まるのではないかと考えている。当初の想定よりもやや遅れているが、研究課題は着実に進んでいると考えている。今年度は前年度に引き続き、主に非加速器素粒子物理実験と関連した課題を推進した。
動作主体と動作対象の視覚的な関係を考慮した動作認識モデルの提案

本研究は動詞概念と、動作対象もしくは動作主体の名詞概念との視覚的な関係に関する分析を行い、その関係を考慮した動作モデルを学習する。このモデルを利用することで、動詞と名詞の関係を考慮した、それぞれ単独で認識していた従来の手法より精度の高い動作および物体の同時認識の実現が期待できる。そのモデルの学習には指定キーワードに対応する動画ショットが大量に必要である。我々がすでに提案したデータ収集フレームワークを用いて100種類のキーワードに関して大規模な実験を実施し多くの動作の動画ショットが得られた。ただし、動作の多様性に対応できなかった場合もある。例えば同じ「swing」(ブランコで遊び)でも、個人で行う場合と、二人で行う場合の動作は見た目が違う。さらにどの場合でもビューポイントなどの違いによりまた動作が異なるように見えることがわかる。このように多様性の大きい動作でも今まで提案した手法を利用することよって見た目が同じのショットしか得られなかった。それで今年度は結果の精度と多様性の改善を目的とし、新しいショット選択手法を提案した。動作の多様性に対応できるようにショットランキングの前にショットクラスタリングを行う。各クラスタは動作の異なる様相を表す。ショットランキングはクラスタごとに行われ、多くのショットと視覚的に類似したショットは上位にランキングされる。その結果、動作の様々な角度から撮った動画ショットが得られた。これらの結果はすでに国内外学会で発表し、雑誌に投稿中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は動詞概念と、動作対象もしくは動作主体の名詞概念との視覚的な関係に関する分析を行い、その関係を考慮した動作モデルを提案する。このモデルを利用することで、動詞と名詞の関係を考慮した、それぞれ単独で認識していた従来の手法よりも精度の高い動作および物体の同時認識の実現が期待できる。ただし、動作の多様性に対応できなかった場合がある。例えば同じ「縄跳び」でも、個人で行う場合と、グループで行う場合の動作は見た目が違う。それで前年度は収集データの精度と多様性の改善を目的とし、新しい視覚特徴およびショット選択手法を提案した。視覚特徴として提案フレームワークでは既存の時空間特徴を利用した。この既存の特徴の抽出し方を改良、デンスサンプリングでより多くの特徴点を得られることになった。また、手動きに注目した特徴も抽出した。新しい視覚特徴を利用することによって精度がよくなかった動作の多くは大幅に改良できた。これらの成果はすでに国際会議で発表し、国際雑誌に投稿中である。これらの成果は現在国際学会に投稿中である。前年度は期待通りに研究が進展した。Computer Vision and Image Understanding誌に発表した成果を基本にしてその発展的研究を行った。その成果を国内外の学会2件において発表するとともに、周辺研究についての解説論文をまとめた。現在、自分を筆頭著者とする2報目の原著論文を投稿中である。本年度の計画した研究内容にしたがって大規模のデータを準備中である。本研究は動作主体と動作対象の関係を考慮した動作認識モデルを構成することを目的とする。高性能の認識モデルを学習するには高精度で多様性が大きいデータセットが必要である。前年度では提案の改良によってデータの精度と多様性を大幅に改善できた。本研究は従来なかったもので、収集できたデータに対して、提案手法を適用することによって初めて得られる結果であると期待できる。

前年度は大量に存在するWeb動画を用いた動画ショット収集作業を行った。本年度は収集できたWeb動画データセットを用いて提案モデルを学習する。そして、構築した動作と物体の関係を考慮した確率モデルを利用して、動詞概念・名詞概念の視覚的関係について、大規模に分析を行う予定である。具体的には、動詞概念・名詞概念の組み合わせの視覚的な関係を分析するために、クエリワード毎に抽出した対応ショットの特徴量の分布をPLSA(Probabilistic Latent Semantic Analysis)もしくはLDA(Latent Dirichlet Allocation)を拡張した新しく提案する確率生成モデルを用いて表現する。そして、エントロピーや相互情報量などの基準を用いて、様々な動詞概念・名詞概念の組み合せについて分布の違いの定量的な分析を行う。「食べる」の例でいうと食べ物による食べ方の相違点と共通点がわかるようになる。さらに、得られた動作モデルを動作認識あるいは物体認識のシステムに適用してそのモデルの有効性の検証を行う。例えば、「食べる」動作モデルの応用例としては「食べ方を考慮した食品認識システム」が考えられる。このシステムは従来の食品の特徴のみによる食品認識システムより性能が高いことが期待できる。実験では、動詞毎に分けてモデル学習を行う場合と、様々な動作をすべてまとめて学習する2通りを実験する予定である。後者の場合、学習データ量が多くなるが、異なる動詞であっても、動作が同じである場合には同じカテゴリとして検出されるので、名詞概念と動詞概念の関係分析の結果としては新しい結果が得られる可能性がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。
19世紀初頭イギリスのジャーナリズムに対するチャップブックの影響

本研究は、ウィリアム・ホーンが手掛けたパンフレットと当時のチャップブックとの共通点を探り、彼が自身の作品の中で具体的にどのような特徴を利用したのかという点を明らかにするものである。主な研究成果は、以下の2点にまとめられる:(1)学術論文「大衆文化とジャーナリズムーチャップブックの成り立ちとその意義ー」の発表、(2)共著「詩と詩論の相互作用とその変容「秋に寄せて」におけるキーツの新たな試み」の出版。平成25年度は、主に18世紀から19世紀初頭にかけてイギリスで流通していたと考えられる子供向けのチャップブックの資料収集を行った。Newbery関連のチャップブックを中心とした資料を集めることに専念したが、日本においてほぼ入手が不可能であると判断されるものについては、ロンドンのBritish Libraryに赴き、資料の閲覧を行った。さらに、この時点でまとめることが出来た研究成果については、論文として投稿することができた。本論文は、ジャンルとしての確立自体が不明瞭なチャップブックの成立及び分類について外観及び整理を行い、18世紀末から19世紀初頭イギリスにおいて人気を博した理由を探るというものである。また、チャップブックの形式を最大限に利用したと考えられるウィリアム・ホーン(William Hone)及びジョージ・クルックシャンク(George Cruikshank)作の『ジャックの建てた家』(The Political House that Jack Built,1819年)創作の意義について考察したものでもある。チャップブックの最大の読者層であった労働者階級の読書が、単なる娯楽としての目的から社会変革のために必要な知識や情報を入手するための手段へと変化していった事に伴い、時事性を極力排除しようとしてチャップブックのメリットが、時代の変化によって逆にデメリットとして作用するようになった事が判明した。その点に於いて、時事性と政治性の双方の要素を巧みに取り込んで融合させた『ジャックの建てた家』は、「新たなチャップブック」としての成功例の一例だと言えるのではないだろうか。平成26年度は、William Hone以外の政治パンフレットに対象を広げ、児童書籍との関連性を探ることを大きな目標とした。しかしながら、19世紀初頭に発行されたパンフレットも数多くあるため、まずはHoneに対抗して出版されたパロディ版に焦点を絞り、共通するイメージや表象方法の有無を調査することに専念した。さらには、イギリス文化という大局的な観点から、当時の体制(政府側)あるいは反体制(一般市民側)という二項対立の構図の中で、18世紀以降に子供たちの間で人気を博した伝統的なチャップブックが果たした役割という点についても、その解明を試みることにした。。具体的な資料収集については、まず昨年度に引き続きイギリスのBritish Libraryに赴き、関係資料の閲覧を行った。そこでは、18世紀末から19世紀初頭にイギリスで出版されたチャップブック関連の書籍、例えばHannah MoreのVillage Politics、1795年に出版されたCheap Repository Tracts、1817年に出版されたVagabondianaなどを閲覧することができた。それに加えて、Nursery Rhymesの辞書やチャップブックに関係する研究書を購入した。しかしながら、その具体的な研究成果については、出版のスケジュールの関係から、平成26年度内の実績としてはこの報告書に記載することが出来なかった。因みにその研究成果は平成27年度中に他の研究者との共同執筆という形式で書籍として出版することになっている。平成27年度は、平成25年度及び平成26年度に引き続き、18世紀から19世紀初頭に出版されたチャップブック関連の書籍の収集に引き続き専念するとともに、それらに収録されている歌、子供向けの文学、バラッド、宗教冊子など、多種多様な形態の作品を整理しながら、作家でもあり書籍業者でもあるWilliam Hone作のパンフレット『The Political House that Jack Built』(1819年)が具体的にどの作品のどの箇所の影響を最も強く受けているのかという点について調査を行うこととなった。これに加えて、William Hone以外の政治パンフレットや児童書籍を中心に資料収集とその精読を行った。具体的には、これも前年度と同じくイギリス・ロンドンのBritish Libraryに赴いて、計20点余の資料収集を行うことができた。しかしながら、3年間という限られた時間内で当初計画していた通りの成果は得られなかった。それはチャップブックが予想以上に多種多様かつ広範囲に存在したからである。また、そのジャーナリズムへの影響についても限定的な視点において確認することはできたものの、ジャーナリズム全体に敷衍して説明することは出来なかった。従って、これらの点については引き続き今後の研究課題とする予定である。具体的な研究成果については、スケジュールの問題から、残念ながら計画していた国内での研究発表については実現が出来なかった。しかしながら、分担著の形式で自身の研究成果を一冊の書籍にまとめることが出来た。これについては、『詩的言語の諸相ロマン派を超えて』というタイトルで2016年の前半に出版されることが確定している。資料収集については概ね順調に推移している。

しかしながら、前年度の報告と同じく、研究目的の一つである「文化的な視座から19世紀初頭イギリスにおける民間伝承とジャーナリズムとの関係を探る」という点については、未だ十分に達成できてはいないからである。イギリス文化研究平成28年度は、前年度に引き続きチャップブック関連の資料収集を継続して行うとともに、最終年度であるため、研究成果を発表し、研究の総括を行う。資料収集については、おおむね順調に推移しているものの、研究の目的の一つである「文化的な視点から19世紀初頭イギリスにおける民間伝承とジャーナリズムとの関係を探る」という点については、未だ達成できていないからである。物品費及び旅費については概ね予定額に近いものとなったが、その他及び謝金について該当する出費がなく、繰越金が生じたと思われる。平成26年度は、18世紀から19世紀初頭に出版されたチャップブック関連の書籍の収集に引き続き専念するとともに、それらに収録されている歌、子供向けの文学、バラッド、宗教冊子など多種多様な形態の作品を整理し、まずはWilliam Honeのパンフレットが具体的にどの作品のどの箇所の影響を最も強く受けているのかという点について調査を行う。資料収集及び学会発表のための旅費、さらには資料収集の物品費に充てる。物品費及び旅費については概ね予定額に近いものとなったが,その他及び謝金について該当する出費がなかったため,繰越金が生じた。イギリスにおける資料収集及び学会発表等を目的とした旅費及びチャップブックに関連する資料を購入する物品費にあてる。
ヒト細胞に強く作用する化合物の合成

1。アクロメリン酸類縁体の新合成法開発;トリフロロアセトフエノン存在下に光照射して、ベンジル位にラジカルを発生させ、αβ-不飽和エステルで受けてC-C結合をつくり、ピロリジン環を構築する方法が殆ど完成した。本法の問題点はピロリジン環形成に際し3,4位のサイドグループがシスの立体配置をもつ様に構築することである。4-[2-(2-メトキシフェニル)エトキシ]アクリル酸エステルを使ったモデル実験ではメチルエステルでもトランス体が優り、エステル部が大きくなるとトランス体が主生成物となった。しかし、本反応を3-[2-(2-メトキシフェニル)エチル]-4-(2-メトキシカルポニルビニル)-2-オキサゾロンに適用したところ目的の反応は殆ど進行しなかったが、KFを加えることで収率が50%程度となり、またシス:トランスは1:1となった。KFの作用については不明のままであるが、エステル部をメトキシメチルアミドにかえベンゼンを溶媒にしたところ、シス体が98%にまで向上した。しかし、シス体が多くなるに従い全収率が下がってくるので、この点の改良を検討中である。アミドは収率良く加水分解され、この段階で、最も活性の強い類縁体MFPAの通算収率が約25%となった。2。タキソール合成法の検討: (5+2)反応によって骨格を作る経路と(4+2)反応でC環を構築する経路の二つを検討する予定であったが、その原料合成が途上にあるため、まだ鍵反応は検討していない。しかし、原料合成上でケタール化し難いケトンのケタール化にフマール酸などのジカルボン酸の添加が有効であることがわかり、一般化を検討中である。1。2。