hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
増殖因子・サイトカインと前眼部炎症:レーザーフレアセルメーターを用いた検討

インターロイキンや増殖因子などが眼内炎症に影響を与えることが知られているが、詳細は不明である。本研究ではこれらのうちIL-1β,IL-6,VEGFが眼内炎症にあたえる影響を前房フレア値を指標にして経時的に計測し、またそれらと従来より知られている起炎物質であるプロスタグランジン(以後PG)との関係をPG合成阻害剤であるジクロフェナックナトリウム(以後DS)を使用して検討した。すなわち1、IL-1β,IL-6,VEGF各1ng1μgを点眼麻酔下で有色家兎の硝子体腔内に注入し、レーザーフレアセルメーター(興和、FC-1000)により前房フレア値の測定を経時的に行った。2、上記薬剤の注入1時間、30分前、および注入後一日4回の0、1%DS点眼を行い、上記同様に経過観察を行った。結果1、IL-1βでは1ngの注入で12時間後に約500photoncounts/msec(以後pc/msec)までフレア値は上昇し、以後4日かかって正常化した。DS点眼により注入後2日までのフレア値の上昇は抑制されたが以後は非点眼群と同程度のフレア値上昇がみられた。2、特にIL-6では100ng以上の注入で12日後に約400pc/msecまでフレア値は上昇し、以後7日かかって正常化した。結果1同様、DS点眼により注入後2日までのフレア値の上昇は抑制されたが以後は非点眼群と同程度のフレア値上昇がみられた。3、VEGFでは1ng以上の注入で5時間後に約30pc/msecまでフレア値は上昇し、以後24時間かかって正常化した。DS点眼によりフレア値の上昇はやや抑制される傾向にあった。上記の如く、IL群では高度のフレア値の上昇を認め、その最初の12日目に見られるピーク値はDS点眼により抑制された。このことよりILによる実験的眼内炎においては少なくともその当初はPGを介したものである可能性が示唆された。
放射線照射による大脳皮質形成障害マウスを用いた神経細胞移動関連遺伝子の探索

私たちはこれまでに,胎生期マウス・ラットへの低線量電離放射線照射の影響が大脳皮質の層構築異常として生後も永らく残ることを明らかにしてきた.本研究では,胎齢14.5日マウス胎仔全脳においてX線0.5Gy照射群と非照射群の間で発現に差異を生ずる遺伝子群を,大脳皮質層構造形成に関わる重要な新規遺伝子候補とみなし,RLCS(Restriction Landmark cDNA Scanning)法と呼ばれる分子生物学的手法を用いて探索し,現在までに,10種類の酵素によるプロファイルを作成し,これまでに,延べ12,000スポットのスキャンニングを行った.低線量X線照射群と非照射群でのプロファイルを比較することで見出された,発現変動を示すスポット中からシークエンス等の解析を開始した.NcoIプロファイルで抑制的発現制御を受けているスポットの一つは,全長cDNA配列はデータベースに収載されていたものの機能解析等については全く報告されていない遺伝子に対応していた.この遺伝子は,295ないし306アミノ酸から成る免疫グロブリン・スーパーファミリーに属する細胞接着分子様の蛋白をコードしていた.さらに,その発現量をリアルタイムPCR法により解析したところ,照射によって,正常の3040%のレベルにまで抑制されていた.今後,探索をさらに継続する一方,これら遺伝子を指標として,胎生期の大脳皮質層構築形成の分子機構に迫りたい.一方で,層構築形成期にある個々の神経細胞間において,照射の影響を受ける遺伝子群をより効率的に比較・探索するための技術として「単一細胞RLCS法」の技術的検討を行った.それに必要なサンプル調整法について技術的検討をほぼ終了し得た.単一細胞由来のcDNAライブラリーを作製することが可能になったことから,移動層にある神経細胞に焦点を絞った特異的発現遺伝子のスクリーニングのための基盤を確立することができた.私たちはこれまでに,胎生期マウス・ラットへの低線量電離放射線照射の影響が大脳皮質の層構築異常として生後も永らく残ることを明らかにしてきた.本研究では,胎齢14.5日マウス胎仔全脳においてX線0.5Gy照射群と非照射群の間で発現に差異を生ずる遺伝子群を,大脳皮質層構造形成に関わる重要な新規遺伝子候補とみなし,RLCS(Restriction Landmark cDNA Scanning)法と呼ばれる分子生物学的手法を用いて探索し,現在までに,10種類の酵素によるプロファイルを作成し,これまでに,延べ12,000スポットのスキャンニングを行った.低線量X線照射群と非照射群でのプロファイルを比較することで見出された,発現変動を示すスポット中からシークエンス等の解析を開始した.NcoIプロファイルで抑制的発現制御を受けているスポットの一つは,全長cDNA配列はデータベースに収載されていたものの機能解析等については全く報告されていない遺伝子に対応していた.この遺伝子は,295ないし306アミノ酸から成る免疫グロブリン・スーパーファミリーに属する細胞接着分子様の蛋白をコードしていた.さらに,その発現量をリアルタイムPCR法により解析したところ,照射によって,正常の3040%のレベルにまで抑制されていた.今後,探索をさらに継続する一方,これら遺伝子を指標として,胎生期の大脳皮質層構築形成の分子機構に迫りたい.一方で,層構築形成期にある個々の神経細胞間において,照射の影響を受ける遺伝子群をより効率的に比較・探索するための技術として「単一細胞RLCS法」の技術的検討を行った.それに必要なサンプル調整法について技術的検討をほぼ終了し得た.単一細胞由来のcDNAライブラリーを作製することが可能になったことから,移動層にある神経細胞に焦点を絞った特異的発現遺伝子のスクリーニングのための基盤を確立することができた.本研究では、これまでに私たちが明らかにしてきた、胎生期の低線量電離放射線照射が引き起こす大脳皮質神経細胞移動への抑制的影響について、そのメカニズムに関与する遺伝子を分子生物学的手法により探索し、大脳皮質層構造形成並びに神経回路網の発達に関わる重要な新規遺伝子の同定を目指している。平成11年度はまず、胎齢14.5日目マウス胎仔全脳に対する低線量(0.5Gy)X線照射が及ぼす遺伝子発現状態への影響をRLCS法により評価することに着手した。これにより見出された、発現変動を示すいくつかの遺伝子の同定を、申請備品として購入した自動DNAシークエンサーを用いて開始した。更に、単一細胞由来全cDNAを一方向生に効率良く増幅する方法などの、単一神経細胞由来cDNAライブラリーの作製や単一細胞RLCS法のための基盤技術を検討した。逆転写酵素の持つターミナルヌクレオチジルトランスフェラーゼ活性を利用して、cDNAの両端に異なる配列を導入した、単一細胞由来全cDNAを合成したのち、PCRにより増幅し、cDNAライブラリーを作製する系やRLCS法の実施に十分な量の単一細胞由来全cDNAを得る系を組み立てた。また、単一細胞を効率よく単離する方法についても検討を進めた。マイクロキャピラリーを用いて単一細胞を単離・回収し、その全cDNAを増幅する系を確立することができた。低線量X線照射による遺伝子発現変化を組織レベルでRLCS法により解析することによって、移動層の神経細胞における、発現量の多い遺伝子の変化を検出できるものと期待される。しかし、移動中の神経細胞は必ずしも一様な細胞集団ではないことから、移動に関わる遺伝子を単離するためには、最終的には単一神経細胞間で遺伝子発現状態を比較する必要がある。今年度の研究を通じてその技術的基盤を得たと考えている。

私たちはこれまでに,胎生期マウス・ラットへの低線量電離放射線照射の影響が大脳皮質の層構築異常として生後も永らく残ることを明らかにしてきた.本研究では,胎齢14.5日マウス胎仔全脳においてX線0.5Gy照射群と非照射群の間で発現に差異を生ずる遺伝子群を,大脳皮質層構造形成に関わる重要な新規遺伝子候補とみなし,RLCS(Restriction Landmark cDNA Scanning)法と呼ばれる分子生物学的手法を用いて探索し,現在までに,10種類の酵素によるプロファイルを作成し,これまでに,延べ12,000スポットのスキャンニングを行った.低線量X線照射群と非照射群でのプロファイルを比較することで見出された,発現変動を示すスポット中からシークエンス等の解析を開始した.NcoIプロファイルで抑制的発現制御を受けているスポットの一つは,全長cDNA配列はデータベースに収載されていたものの機能解析等については全く報告されていない遺伝子に対応していた.この遺伝子は,295ないし306アミノ酸から成る免疫グロブリン・スーパーファミリーに属する細胞接着分子様の蛋白をコードしていた.さらに,その発現量をリアルタイムPCR法により解析したところ,照射によって,正常の3040%のレベルにまで抑制されていた.今後,探索をさらに継続する一方,これら遺伝子を指標として,胎生期の大脳皮質層構築形成の分子機構に迫りたい.一方で,層構築形成期にある個々の神経細胞間において,照射の影響を受ける遺伝子群をより効率的に比較・探索するための技術として「単一細胞RLCS法」の技術的検討を行った.それに必要なサンプル調整法について技術的検討をほぼ終了し得た.単一細胞由来のcDNAライブラリーを作製することが可能になったことから,移動層にある神経細胞に焦点を絞った特異的発現遺伝子のスクリーニングのための基盤を確立することができた.
エクソソーム機能解析に基づく食道扁平上皮癌転移診断マーカーの探索

本研究では、細胞間情報伝達および腫瘍進展に影響を及ぼすと考えられている細胞外小胞、exosomeをターゲットとして、食道扁平上皮癌(ESCC)進展への影響およびマーカーとしての有用性を評価した。ESCC細胞株におけるexosome放出能をAChE活性を用いたexosome定量系を用いて評価し、高放出株としてTE2を選定、exosome markerの1つであるCD63を蛍光標識した細胞株(TE2-CD63-GFP)を遺伝子導入にて樹立した。この細胞株を用いてマウス皮下腫瘍モデルを作成、腫瘍および各臓器・血漿由来exosomeの蛍光イメージングにより腫瘍由来exosomeのin vivoでの動態解析を試みた。血中への癌由来exosome放出を確認し得たが、臓器特異的集積に関しては評価できず、今後の課題と考えられた。癌由来exosomeが癌細胞自身の進展に及ぼす影響を評価するため、vitroにおいてエクソソーム添加、非添加群に対するproliferation assay, wound healing assayを行い、exosome添加にて細胞株の増殖能を抑制し(P<0.05)、遊走能を上昇させる(P<0.05)表現系を得た。exosome添加によって変動する遺伝子発現のmicroarrayを用いた評価は実施済であり、現在変動遺伝子に関する機能解析を進めている。血漿exosomeの定量系に関して、nanoparticle tracking assayおよびAChE活性による定量を比較し妥当性を評価した。ESCC患者血漿および非癌患者血漿から抽出したexosomeを定量し、臨床病理学的因子との関連につき解析したところ、血漿exosome量は癌患者において非癌患者より有意に高値(P=0.0014)であった。その一方で癌患者においてはexosome低値が独立した予後不良因子であり(P=0.03)、exosome量と癌のTNM因子やStage、宿主側の免疫能・炎症等との関連につき評価した。本研究は研究者の異動により2015年度で終了となる、また本研究結果は現在英文誌(Oncology Reports)に投稿中である。
歌舞伎鳴物における音楽構成技法の展開

本研究は、歌舞伎鳴物(歌舞伎の伴奏を行う笛と打楽器のアンサンブル)における音楽構成技法について、従来主に扱われてきた「曲の名称」の範囲を超え、楽器ごとに数百種にわたる「手」(定型パターン)のレベルでの調査検討を進めるものである。歌舞伎を演出する音楽的要素のうち、鳴物はとくに即応的性格が強く、音楽構成の手掛かりとなるような文献資料がまとまった形ではあまり残されていない。これに対し、断片的ながら蓄積されつつある幕末から近現代にかけての資料群、演奏者が記号や略称を書き留めるツケや録音・映像等をふくめた総合的な分析・解釈に着手することで、構造や変化を多角的に検証しようと試みる研究である。
RANKL vaccinationによる骨関節疾患治療の基礎的研究

Receptor Activator of NF-kB Ligand (RANKL)は317アミノ酸からなるTNFファミリーに属する膜結合型のサイトカインである。近年RANKLが生理的な骨吸収のみならず骨粗鬆症や慢性関節リウマチなどの病的骨破壊にも関与していることが明らかになり、RANKLの阻害因子osteoprotegerinはこのような疾患に対する治療薬として期待されている。しかしこのような蛋白製剤は頻回投与により免疫原性を示し、中和抗体産生による効果減弱などの問題点が指摘されている。今回われわれは自己RANKLに対する液性免疫誘導により骨破壊を抑制するという全く新しい治療法を開発した。マウスRANKLの一部にT helperepitopeを含んだmodifiedrecombinant RANKLをワクチン(RANKL-V)として使用した。2週毎4回のRANKL-V投与により中和活性を持つRANKL自己抗体が誘導され、抗体価の上昇は投与終了後半年以上にわたり認められた。ワクチン投与マウスの全身臓器には明らかな異常所見はみられなかった。10週齢のBALB/cマウスに同様にワクチン投与を行った後OVXおよびSham手術を施行し、その5週後に骨塩量測定および組織学的検討を行った。コントロール群ではOVXにより骨塩量の有意な低下がみられたが、ワクチン投与群では骨塩量減少が抑制された。組織学的にも破骨細胞数および骨吸収面の有意な減少が認められた。また関節リウマチモデルであるSKGマウスにおいてもRANKL-Vによって関節炎による骨破壊が抑制された。以上の結果からRANKLワクチン療法は関節炎や骨粗鬆症などにおける病的な骨吸収に対して有効な治療法と考えられる。近年Receptor Activator of NF-kB Ligand (RANKL)が生理的な骨吸収のみならず骨粗鬆症や慢性関節リウマチなどの病的骨破壊にも関与していることが明らかになり、RANKLの阻害因子osteoprotegerinはこのような疾患に対する治療薬として期待されている。しかしこのような蛋白製剤は頻回投与により免疫原性を示し、中和抗体産生による効果激弱などの問題点が指摘されている。マウスRANKLの一部にT helperepitopeを含んだmodfied recombinantをワクチン(RANKL-V)として使用した。ワクチン投与マウスの全身臓器には明らか異常所見はみられなかった。10週齢のBALB/cマウスに同様にワクチン投与を行つた後OVXおよびSham手術を施行し、その5週後に骨塩量測定および組織学的検討を行った。以上の結果からRANKLワクチン療法は関節炎や骨粗鬆症などにおける病的な骨吸収に対して有効飴療法と考えられる。低分子量Gタンパク質であるRasは、21kDの細胞質タンパクである。レセプター型チロシンキナーゼをはじめとした種々の細胞内情報伝達系に関与し、細胞の増殖、分化に重要な役割を果たしていることが知られている。さまざまな癌組織においてRasの変異が認められ、恒常的に活性化したRasが癌細胞の異常な増殖に関与しているが、RA滑膜組織においてもRasの活性型変異が認められることが報告されている。われわれはRA滑膜炎におけるRasの役割を明らかにするために、アデノウイルスベクターを用いてドミナントネガティブ型のRas遺伝子(Ras^<DN>)を滑膜細胞に導入した。

その結果、Ras^<DN>遺伝子の導入により、RA滑膜細胞の増殖は有意に抑制された。またIL-1刺激によるMAPキナーゼ(ERK)の活性化が抑制され、IL-1によって誘導されるIL-6産生が転写および蛋白レベルで抑制された。先にも述べたようにRA滑膜細胞においてはRANKLの発現が亢進しているが、Ras^<DN>ウイルスによってその発現抑制が認められる。Ras^<DN>ウイルスをアジュバント関節炎ラットの炎症関節に投与したところ、注入関節における滑膜の増殖が抑制され、関節破壊が抑制された。これらの結果はRAにおける滑膜炎の活性化にはRas-MAPキナーゼ系の細胞内伝達が関与していることを示しており、その情報伝達系の抑制がRA関節炎治療戦略として有用である可能性を示唆している。破骨細胞分化促進因子であるRANKLは骨芽細胞表面に発現し、破骨細胞前駆細胞表面に発現したRANKに結合することにより破骨細胞の分化およびその機能発現に促進的に働く。RANKLには膜結合型と可溶型があり、膜結合型RANKLが膜近傍のstalk regionで切断されることにより可溶型RANKLが生じると考えられている。しかしながら可溶型RANKL産生の意義やその分子メカニズムは明らかになっていない。われわれはRANKL shedding活性を有する分子を同定するため、RANKLのstalk regionにアルカリフォスファターゼを結合させた融合蛋白発現ベクターを用い、RANKLshedding活性をメディウム中のアルカリフォスファターゼ活性として捉えるというアッセイ法を開発し、ST2細胞cDNAライブラリーをスクリーニングすることによりRANKL sheddingを制御する分子の同定を試みた。これまで10万クローンのスクリーニングを行い、得られたポジティブクローンについて骨芽細胞におけるRANKL shedding活性を検討したところ、Ras-GAP(GTPase-activating protein)として同定されたCAPRI(Ca^<2+>-promoted Ras inactivator)のスプライスバリアントがRANKL shedding活性を有することが明らかになった。CAPRIはCa2+依存性にRasの活性を抑制する分子であるが、われわれが同定したバリアント(ΔCAPRI)はGAP活性を欠損しており、ドミナントネガティブ的に作用すると考えられる。活性型のRas遺伝子発現によりRANKL sheddingが亢進することから、ΔCAPRIはRasの活性化により、RANKL sheddingを誘導する可能性が示唆された
抗腫瘍性ベンゾフェナンスリジンアルカロイド及び関連化合物の合成

1.容易に入手可能なベンツアルデヒド体及びフェネチルアミン類から,短工程で簡便なプロトベルベリンアルカロイドの位置選択的合成法を見出し,一般に合成困難な2, 3, 9, 10-位に酸素置換基をもつプロトベルベリンアルカロイドの全合成に成功した.2.上記アルカロイドから,過酸によるC_8-C_8結合の開裂,光再閉環により, D環の位置異性体である2, 3, 10, 11-位置換プロトベルベリンアルカロイドに導く新しい変換方法を開発した.3.ベルベリンから,ホフマン分解によるC_6-N結合の開裂,硝酸タリウムを用いるアセタール化,酸による再閉環により,生合成類似の経路でベンゾフェナンスリジンアルカロイドのケレリスリンを合成し,完全芳香化アルカロイドの新規合成法を開拓した.又,中間体のオキシケレリスリンから選択的脱メチル化により,構造未確定のファガリジンを合成した.4.上記合成法を適応し,抗腫瘍性アルカロイドのニチジン及びファガロニンを対応するプロトベルベリンから効率よく全合成することができた.5.フェノール性水酸基をもつオキシテリハニン及び5個の酸素置換基をもつサンギルチンを,それぞれ対応するプロトベルベリンから合成し,完全芳香化アルカロイド合成法の一般性を確立した.6.カチオン閉環反応による,立体選択的な脂環式ベンゾフェナンスリジンアルカロイドの新しい合成法を開拓した.これにより,ベルベリンからホモケリドニン及びケラミジンを,コプチシンからケリドニン及びケラミンを立体選択的に合成し,立体構造未定のケラミンの立体化学を解明した.7.上記の合成中間体から,完全芳香化アルカロイドのケレリスリン及びサンギナリンに導き,同一中間体を経由して,両タイプのアルカロイドを合成する新しい合成法を確立した.1.容易に入手可能なベンツアルデヒド体及びフェネチルアミン類から,短工程で簡便なプロトベルベリンアルカロイドの位置選択的合成法を見出し,一般に合成困難な2, 3, 9, 10-位に酸素置換基をもつプロトベルベリンアルカロイドの全合成に成功した.2.上記アルカロイドから,過酸によるC_8-C_8結合の開裂,光再閉環により, D環の位置異性体である2, 3, 10, 11-位置換プロトベルベリンアルカロイドに導く新しい変換方法を開発した.3.ベルベリンから,ホフマン分解によるC_6-N結合の開裂,硝酸タリウムを用いるアセタール化,酸による再閉環により,生合成類似の経路でベンゾフェナンスリジンアルカロイドのケレリスリンを合成し,完全芳香化アルカロイドの新規合成法を開拓した.又,中間体のオキシケレリスリンから選択的脱メチル化により,構造未確定のファガリジンを合成した.4.上記合成法を適応し,抗腫瘍性アルカロイドのニチジン及びファガロニンを対応するプロトベルベリンから効率よく全合成することができた.5.フェノール性水酸基をもつオキシテリハニン及び5個の酸素置換基をもつサンギルチンを,それぞれ対応するプロトベルベリンから合成し,完全芳香化アルカロイド合成法の一般性を確立した.6.カチオン閉環反応による,立体選択的な脂環式ベンゾフェナンスリジンアルカロイドの新しい合成法を開拓した.これにより,ベルベリンからホモケリドニン及びケラミジンを,コプチシンからケリドニン及びケラミンを立体選択的に合成し,立体構造未定のケラミンの立体化学を解明した.7.上記の合成中間体から,完全芳香化アルカロイドのケレリスリン及びサンギナリンに導き,同一中間体を経由して,両タイプのアルカロイドを合成する新しい合成法を確立した.1.ベルベリンからホフマン分解反応による【C_6】-N結合の開裂、硝酸タリウムを用いるアセタール化、酸による再閉環により生合成類似の経路でベンゾフェナンスリジンアルカロイドのケレリスリンに好収率で導き、完全芳香化アルカロイドの新しい合成法を確立した。2.上記反応の原料となるプロトベルベリンを容易に入手可能なベンツアルデヒド体から短工程で簡便な位置選択的合成法を見出し、一般に合成困難な2,3,9,10-位に酸素置換基をもつプロトベルベリンアルカロイドを全合成することができた。3.天然に豊富に産するプロトベルベリンから過酸による【C(^-_8)】【C_(8a)】結合の開裂、再閉環により、D環の酸素置換基の位置異性体に導く方法を開発した。4.抗腫瘍性アルカロイドのニチジン及びファガロニンを対応するプロトベルベリンから上記合成法を適応し、新しい効率よい全合成を完成することができた。フェノール性水酸基を有するファガロニンの場合には、最も一般的なベンジルエーテルを保護基に用い容易に目的を達することができた。このことは本反応条件が非常に穏和なことを示している。5.カチオン閉環反応による脂環式ベンゾフェナンスリジン骨格合成法を開拓した。即ち、プロトベルベリンの【C_6】-N開裂体の【C_(13)】位に水酸基を導入し、酸によりベンジルカチオンを生成させ閉環させるものである。この反応を駆使して,ベルベリンから脂環式アルカロイドのホモケリドニンを高収率で立体選択的に全合成し、この種アルカロイドの新しい合成法を開拓した。
ピグーの政策思想

平成24・25年度は,2つの論文を学術雑誌に投稿し,そのうち1本が受理された。論文のタイトルは,Models and Mathematics : How Pigou Came to Adopt the IS-LM-model Reasoningで,この論文が,北米の経済学史学会の機関誌であるJournal of the History of Economic Thought誌に掲載されることが決まった。この論文では,2011年9月に英国ケンブリッジで調査した資料を利用して,以下のような内容の議論を行った。すなわち,1937=38年に起こった,アーサー・ピグーとジョン・メイナード・ケインズとのあいだの論争を,理論モデルが各論争当事者にどのように分析されたかという点に焦点を当てて議論した。結論では,ピグーがこの論争に敗北した原因は,みずからが設定した論文を数学的に分析することができなかったことにあったと主張した。この2つの研究論文以外には,3つの著作活動を行った。第一に,2010-11年の米国デューク大学経済学史センターでの滞在によって得た,歴史方法論にかんする知識を,日本の経済学史家に伝えるための展望論文を書いた。第二に,ミネルヴァ出版から,ピグーの論文集の訳書を刊行する予定であるが,その解題としてピグーを紹介する論文を書き下ろした。第三に,Journal of the History of Economic Thought誌に依頼を受け,Susan HowsonのLionel Robbinsの書評を書いた。海外の有力学術雑誌に論文が1本受理され,もう1本の,海外で数回報告を行った論文を雑誌に投稿した。このように研究上の業績を確実に増やすことができているため。1960年代アメリカの物価政策,特に「ガイドポスト政策」と呼ばれた賃金上昇抑制政策にたいして,その歴史的文脈を詳細に明らかにすることを計画している。本研究の意図は,60年代後半以降のインフレーションの原因を探ることではなく,物価にかんする当時の経済学者の議論における暗黙の前提を浮き彫りにすることである。本研究の特色は2点ある。第一に,マクロ経済学における重要な分岐点となった1960年代を扱うことである。というのも,1968年にミルトン・フリードマンが打ち出した自然失業率仮説によって,マクロ経済学は長期的現象にたいする関心を強めるようになったからである。第二に,本研究は歴史的考察であることに特色がある。経済学者のマクロ経済政策観は,必然的にそれ以前の経験や学説に根ざした先入観に影響される。本研究は,一般メディアや政府文書のようなさまざまな文献を用いて,1960年代の物価政策の歴史的文脈を考察する。平成22年度においては,ピグーとケインズの失業論争に関する研究を中心に行った。2010年5月に経済学史学会全国大会で発表し,さらに11月に米国デューク大学経済学史センターのランチセミナーで報告し,修正を加えたのち最終的に2011年3月に米国デューク大学のワーキングペーパーとしてこの研究を発表した。まもなくJournal of the History of Econnmic Thoughtに提出する予定である。この論文では,ピグーとケインズの論争をピグーの視点から考察したもので,ピグーが最終的にケインズの議論を受け入れた原因は何であったか,ピグーがのちに実物残高効果(ピグー効果)を提起した理由は何であったかを扱った。結論として本研究は,ピグーは理論モデルを解析的に分析する手法を獲得したことによってケインズの議論を受け入れるにいたった。そして,ピグーは実物残高効果によって,ケインジアンの枠組みを損なわずに自らの主張を回復しようと試みたのだと主張した。この研究以外に,ピグーの厚生経済学とヘンリー・シジウィックの経済倫理学との差異を考察する研究も遂行している。ピグーの厚生経済学は純粋に功利主義的な考慮に基づいているが,シジウィックは功利主義的な観点以外に自然権的な観点を持っていたといえる。この観点をもとに,現在シジウィックの著作の一層の考察,理解に努めている段階である。ピグーとケインズの失業論争にかんする論文を完成させた。この論文では,マクロ経済学の初期の歴史においてIS-LMモデルなどの理論モデルが使用されるようになった過程のなかに,この論争を位置づけ,理論モデルがマクロ経済学の複雑な議論を透明化する役割があったことを指摘した。同時に,この論争で重要な役割を果たしたニコラス・カルドアが,ヒックスからIS-LMモデルにかんする助言を受けており,さらにヒックスやハロッドがIS-LMモデルの構築のために依拠したエコノメトリクス・ソサイエティに積極的にかかわっていたこと,またピグーに助言をしたデヴィッド・チャンパーナウンがIS-LMモデルを先駆的に提示したことを指摘し,同論争は当時の経済理論家のコミュニティーに内在化させることができることを論じた。この研究は,6月に米国経済学史学会大会で報告し,9月にHistory of Political Economyに投槁。2月に修正依頼の通知を受け,同月に再投稿した。ピグーの著作『富と厚生』が,2012年に100周年記念を迎えるのにあわせて,今年の日本経済学史学会の全国大会でセッションが組まれる。そこで発表するための論文を作成した。タイトルは『楽観的な科学:ピグー厚生経済学の歴史的文脈』で,ピグーがケンブリッジ大学で経済学を学び,教えていた知的環境および一般の政策論争へのかかわりをまとめた。

具体的には,当時の関税にかんする論争に政治家を真っ向から批判していたこと,ケンブリッジ大学内での社会主義運動に多くのピグーの同僚が参加していたことを指摘し,ピグーの厚生経済学につながる歴史的文脈が当時の資料から掘り起こした。以上の2つの研究は,「ピグーの政策思想」という本研究のテーマにより豊かな歴史的文脈を与えることに役立った。というのも,第一の研究は,ピグーの失業対策にたいする観点がケインズとの論争の火種になったことを見出し,いっぽうで第二の研究は,ピグーの厚生経済学に体現される政策思想がさまざまな側面において政策論争とのかかわりのなかから生み出されたものであることを指摘したからである。平成24・25年度は,2つの論文を学術雑誌に投稿し,そのうち1本が受理された。論文のタイトルは,Models and Mathematics : How Pigou Came to Adopt the IS-LM-model Reasoningで,この論文が,北米の経済学史学会の機関誌であるJournal of the History of Economic Thought誌に掲載されることが決まった。この論文では,2011年9月に英国ケンブリッジで調査した資料を利用して,以下のような内容の議論を行った。すなわち,1937=38年に起こった,アーサー・ピグーとジョン・メイナード・ケインズとのあいだの論争を,理論モデルが各論争当事者にどのように分析されたかという点に焦点を当てて議論した。結論では,ピグーがこの論争に敗北した原因は,みずからが設定した論文を数学的に分析することができなかったことにあったと主張した。この2つの研究論文以外には,3つの著作活動を行った。第一に,2010-11年の米国デューク大学経済学史センターでの滞在によって得た,歴史方法論にかんする知識を,日本の経済学史家に伝えるための展望論文を書いた。第二に,ミネルヴァ出版から,ピグーの論文集の訳書を刊行する予定であるが,その解題としてピグーを紹介する論文を書き下ろした。第三に,Journal of the History of Economic Thought誌に依頼を受け,Susan HowsonのLionel Robbinsの書評を書いた。昨年度は,2本の新しい論文を作成した。1本を投稿中であり,もう1本はワーキングペーパーの段階である。1年間,米国デューク大学経済学史センターに滞在した成果が現れていると思う。海外の有力学術雑誌に論文が1本受理され,もう1本の,海外で数回報告を行った論文を雑誌に投稿した。このように研究上の業績を確実に増やすことができているため。現在計画している研究は,のちの世代の経済学者がピグーをどう受容したかというものである。ミルトン・フリードマンはさまざまな箇所でピグーに言及しており,ピグーをケインズの対抗軸として重視していたことが推測される。ロナルド・コースも同様にピグーに言及した。ピグーがのちの経済学者にどう利用されたかを見ることで,ピグー像をより豊かにすることができる。1960年代アメリカの物価政策,特に「ガイドポスト政策」と呼ばれた賃金上昇抑制政策にたいして,その歴史的文脈を詳細に明らかにすることを計画している。
「理想的な数学授業」のイメージと実情に関する国際比較研究

1.第3回国際数学・理科教育調査の付帯調査として行われた「TIMSS1999数学授業ビデオ研究」の7か国の国際比較結果を、わが国の視点により、「理想的な授業」、「典型的な授業」の観点から検討し、その結果についてオーストラリア・チェコ・オランダ・スイス・香港・アメリカの研究者と討議するとともに、アメリカ教育学会(AERA、シカゴ)において成果を発表した。2.TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果を、「主な結果」、「日本の特徴」、「数学授業の構成」、「授業の数学的内容」の4つの視点から分析を行い、また「日本の特徴」、「日本とオランダの比較」、「チェコとオーストラリアの比較」「日本と香港の比較」の4つの視点から分析を行った。その分析結果は学会で発表した。3.わが国の数学授業のビデオ55本についての教師質問紙の一覧表を、各授業の特徴がわかりやすくなるよう、作成した。4.TIMSS1999数学授業ビデオ研究の一環としてビデオ撮影されたわが国の中学校数学授業記録51本を完成した。5.『7か国の数学授業-TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果』(2003)で公開されたオーストラリア・チェコ・オランダ・スイス・香港・アメリカの授業についてビデオの記録表の翻訳を行った。6.結果を研究成果報告書「『理想的な数学授業』のイメージと実情に関する国際比較研究」(2005年、481ページ)他にまとめた。1.アメリカのレッスン・ラボが中心になって作成した『日本・ドイツ・アメリカの中学校2年生の数学授業』の報告書(1999)の全文の翻訳を行った。2.上記報告書に所収のわが国の数学授業のビデオ55本について、教師質問紙の回答をまとめ、一覧表として作成した。3.上記報告書におけるわが国の中学校数学授業の背景を説明する資料として、わが国の中学校の数学カリキュラム改革の動向及び数学授業の特徴についてまとめた。また授業について、教師と生徒の発言のテープおこしを行った。現在4本が完成し、残りはその途中である。4.アメリカのレッスン・ラボを訪問し、オーストラリア・アメリカ・オランダ・スイス等の研究者と数学授業について情報交換を行うとともに、数学授業のあり方や実態に関連する資料の収集を行った。5.アメリカのレッスン・ラボが中心になって作成した『7か国の数学授業-TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果』(2003)の全文の翻訳を行うとともに、結果の速報版をまとめた。今回の結果では、わが国と香港とが同じくらい成績が高いが、数学の指導法は異なること、例えば、香港は新しい内容の練習を重視し、わが国は新しい内容の導入を重視していること、わが国は一連の問題を通して考え方が発展するように数学問題を配列しているが、香港は同じタイプの問題を続けて出していることなどが明らかになった。また、各国の授業のスナップショットが入っている英語版CDの翻訳も同時に行った。6.以上の成果を、報告書第一集「7か国の中学校2年数学授業の比較-TIMSS1999数学授業ビデオ研究-」(2003年、300ページ)としてまとめた。1.わが国の視点によりTIMSS1999数学授業ビデオ研究の7か国の国際比較結果を見直し、その結果の一部をアメリカ教育学会(AERA、シカゴ)において発表した。またその際、他国の理想的な数学授業・典型的な数学授業の概念と実際について各国の担当者から情報収集を行った。2.TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果を、「主な結果」、「日本の特徴」、「数学授業の構成」、「授業の数学的内容」の4つの視点から分析を行い、日本科学教育学会年会において発表した。3.TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果を、『日本の特徴」、「日本とオランダの比較」、「チェコとオーストラリアの比較」の3つの視点から分析を行い、日本数学教育学会論文発表会において発表した。4.昨年度から行っている教師と生徒の発言のテープおこしを行った。

テープおこしにあたっては、固有名詞を記号におきかえるなど、細心の注意を払った。昨年度は4本が完成し、今年度は12本が完成した。5.『7か国の数学授業-TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果』(2003)で公開された各国4本(オーストラリア・チェコ・オランダ・スイス・香港・アメリカ・日本)、7か国で合計28本のうち10本について、ビデオの記録表の翻訳を完成した。6.昨年度作成したわが国の数学授業のビデオ55本についての教師質問紙の一覧表を、各授業の特徴がわかりやすくなるよう、各12頁で収まるようにレイアウトを変え、作成しなおした。7.上記のうち、1、2、3、6の成果を、報告書「日本と6か国の中学校数学授業の特徴-TIMSS1999数学授業ビデオ研究-」(2004年、128ページ)としてまとめた。1.TIMSS1999数学授業ビデオ研究の一環としてビデオ撮影されたわが国の中学校数学授業について、教師と生徒の発言のテープおこしを引き続き行った。テープおこしにあたっては、固有名詞を記号におきかえる等人権の保護について細心の注意を払っているため、予想外に時間がかかり、平成14年度は4本が完成し、平成15年度は12本が完成した。平成16年度は、テープが途中で切れていた2本を除く33本についてテープ起こしを完成させた。これでひとまず必要なテープ起こしは完了した。2.『7か国の数学授業-TIMSS1999数学授業ビデオ研究の結果』(2003)で公開された各国4本(オーストラリア・チェコ・オランダ・スイス・香港・アメリカ・日本)、7か国で合計28本のうち10本については平成15年度にビデオの記録表の翻訳を完成した。平成16年度は、残り18本のうち9本について記録表の翻訳を完成させた。3.わが国の数学授業について、わが国の視点に立って数学授業の長所や短所を明らかにした。同時に諸外国の理想的な授業に関連する資料の収集も行った。4.以上の資料をもとに、日本と香港の比較を行い、「理想的な数学授業」のイメージと実情について比較を行った。結果の一部を日本数学教育学会で発表した。5.以上の結果を研究成果報告書「『理想的な数学授業』のイメージと実情に関する国際比較研究」(2005年、481ページ)としてまとめた。
微生物群を利用したマイクロセンシングシステムの研究

本研究は、微生物を「多機能で高性能なマイクロセンサデバイス」として捉え,微生物群の生理機能や協調関係を積極的に利用することで,外部からの動的制御によるマイクロセンシングシステムを実現することを目的とするものである.本年度は,微生物の生理機構や走性メカニズム等を数理的にモデル化し,微生物継続観察システムによって得られたデータをもとにモデルの検討を行った.また,構築した数理モデルを微生物制御実験に応用し,センサデバイス構築のためのデータを収集した.前年度に基礎的な実験を行った,微生物へのセンサ特性の付与,センシング情報の可視化,微生物アクチュエーション技術等の各要素についても引き続き実験を進め,システムを改良した.具体的には,1.ゾウリムシの機械刺激受容のメカニズムについて,引き続き調査検討を行った.2.センシング情報の可視化技術として,カルシウムイオンプローブの励起された蛍光を撮像する設備をさらに改良し,インジェクション実験を進めた.3.ゾウリムシの電気走性のダイナミクスを表す数理モデルを構築し,入力である電気刺激とゾウリムシの姿勢から,ゾウリムシ細胞に発生するトルクを解析的に導出した.4.ゾウリムシの運動方程式を導出し,数値実験によって,Uターン行動等のゾウリムシ電気走性に特有の行動が振舞いのレベルで再現されることを確認した.5.ゾウリムシ電気走性継続観察システムによって実際のゾウリムシのデータを収集し,ゾウリムシ数理モデルと比較して定性的な評価を行った.6.ゾウリムシ数理モデルを1次元領域トラッピング等の微生物アクチュエーション技術に応用し,より高精度なアクチュエーション技術を実現した.本研究は,微生物を「多機能で高性能なマイクロセンサデバイス」として捉え,微生物群の生理機能や協調関係を積極的に利用することで,外部からの動的制御によるマイクロセンシングシステムを実現することを目的とするものである.本年度は,微生物の生理機構や走性メカニズム等を制御論敵観点から考察して理論の基礎的な部分を確立するとともに,微生物へのセンサ特性の付与,センシング情報の可視化,微生物アクチュエーション技術等の各要素についてシステムを試作し,基礎実験を行って性能を評価し,検討を加えた.具体的には,1.センシング情報として触覚刺激によるゾウリムシ体内のカルシウムイオン濃度の変化を利用することとし,ゾウリムシの触覚のメカニズムを調査して,センサとしての基礎特性を考察した.2.センシング情報の可視化技術としてカルシウムイオン蛍光プローブを採用し,ゾウリムシ体内にプローブをマイクロインジェクションによって注入するための設備,および励起された蛍光を撮像する設備を構築した.3.運動するゾウリムシの応答計測とその解析のために電気走性継続観察システムを構築し,高速トラッキング技術を用いた応答計測によりセンサデバイス構築に有用なデータを収集した.4.電気刺激入力デバイスと組み合わせることにより,1次元領域トラッピング等の微生物アクチュエーション技術を実現した.本研究は、微生物を「多機能で高性能なマイクロセンサデバイス」として捉え,微生物群の生理機能や協調関係を積極的に利用することで,外部からの動的制御によるマイクロセンシングシステムを実現することを目的とするものである.本年度は,微生物の生理機構や走性メカニズム等を数理的にモデル化し,微生物継続観察システムによって得られたデータをもとにモデルの検討を行った.また,構築した数理モデルを微生物制御実験に応用し,センサデバイス構築のためのデータを収集した.前年度に基礎的な実験を行った,微生物へのセンサ特性の付与,センシング情報の可視化,微生物アクチュエーション技術等の各要素についても引き続き実験を進め,システムを改良した.具体的には,1.ゾウリムシの機械刺激受容のメカニズムについて,引き続き調査検討を行った.2.センシング情報の可視化技術として,カルシウムイオンプローブの励起された蛍光を撮像する設備をさらに改良し,インジェクション実験を進めた.3.ゾウリムシの電気走性のダイナミクスを表す数理モデルを構築し,入力である電気刺激とゾウリムシの姿勢から,ゾウリムシ細胞に発生するトルクを解析的に導出した.4.ゾウリムシの運動方程式を導出し,数値実験によって,Uターン行動等のゾウリムシ電気走性に特有の行動が振舞いのレベルで再現されることを確認した.5.ゾウリムシ電気走性継続観察システムによって実際のゾウリムシのデータを収集し,ゾウリムシ数理モデルと比較して定性的な評価を行った.6.ゾウリムシ数理モデルを1次元領域トラッピング等の微生物アクチュエーション技術に応用し,より高精度なアクチュエーション技術を実現した.
個人差に対応した学習意欲を高める授業実践ナビゲーション・データベースの開発研究

本研究では個人差に対応した学習意欲を高める授業実践を確立した上で,ナビゲーション・データベースの開発を行った。具体的には1)英語学習意欲を高める授業実践法の確立, 2)学習者の個人差要因の把握, 3)ナビゲーション・データベースの開発の3点である。その結果,外国ドラマ・映画を用いたコミュニケーション活動とGP活動を,学習意欲を高める授業実践法とし,英語学力と動機づけの質を指標とするデータベースを作成した。本年度は学習者の個人差要因の把握と学習意欲を高める授業実践法の確立のための実験研究を行った。調査は大学生を対象に,学習意欲を高める方略を具体化した介入実験を行,介入の前後での学習意欲の変動を調べた。データは量的データに加えて,質的データも収集し,結果を多面的に解釈できるようにした。また従来の介入実験は介入前後の2時点でデータを測定することが多かったが,本調査では学習意欲の中間測定も行い,3時点でのデータ収集を行った。それによって,介入の効果の有無だけでなく,介入が学習段階のどの時点で学習意欲に効果を与えるのかを捉えることが可能になった。また個人差要因の把握として,潜在クラス分析を行うことになって,介入の効果の個人差を把握することが可能になった。従来のクラスター分析等の学習者をプロファイリングする方法は,介入の効果を得る前に群わけを行い,その群わけに基づいて介入効果を検討していた。しかし潜在クラス分析では,介入の効果を加味し群わけが可能となる。例えば,介入によって有能感が高まることで学習意欲が向上群は,もともと有能感が高いという特徴があるが,逆に,有能感が高くない群には,有能感を高めるような介入は学習意欲の高揚には効果的ではなく,むしろ自律性を高めるような介入が有効である,というような結果を得られる。本年度はこのような介入実験複数行い学習欲高める授業実践法の確立に努めると同時に,個人差要因を加味した介入の効果検討も行い,データベース化に向けた基礎データの収集を中心に行った。本年度は、昨年度に続き学習意欲を高める方略を作成し、それを介入として方略の効果検証を行った。昨年度のデータと比較できるように、昨年度と同様の手続きをとり、2時点だけでなく、3時点でのデータ収集を行い、学習意欲の変動をより詳細に捉えようとした。その結果、学習意欲を高める効果が確認された方略は、「GP活動」と「外国ドラマ・映画を用いたコミュニケーション活動」の2種類であった。ともに学習者の内発的動機づけを高める働きがあり、特に前者は特性的な動機づけに、後者は英語授業に特化した動機づけに効果的であった。またKJ法を用いて質的データを分析することで、新たなる仮説の生成も試みた。学力指標も取り入れることで、より個人差の把握にも努めた。その結果、授業の教材に対して、日常生活で役に立つといった価値を見出している学習者に対して、方略が効果的である可能性が見出された。また方略はともに、動機づけの低い学習者に特に効果的であり、動機づけの高い学習者に対しては、高いレベルの動機づけを維持させる効果が確認された。またデータベースの作成も行った。データベースには、個人差指標を加えることで閲覧者が欲しい情報にたどり着きやすくできるような検索性の高いナビゲーション機能を加えた。データベース内には、学習意欲を高める授業で必要な情報が閲覧でき、またそれを解説した論文もダウンロードできるようにした。
低侵襲性胎児治療に関する基礎的研究-胎児治療用極細内視鏡及びカテーテルの開発とその有用性の検討

(1)胎児治療用極細内視鏡の開発胎児を観察するための胎児観察鏡とバルーンを挿入するための胎児処置鏡との2種類の内視鏡を試作した。胎児観察鏡は外径2.4mmで視野角110度、胎児処置鏡は外径3.0mmで首振り角度は4方向各90度、視野角65度とした。(2)胎児治療用極細バルーンカテーテルの開発外径1.2mm長さ5mm肉厚0.1-0.15mmのバルーンを作成し、内径0.3mm外径0.7mmのシリコンチューブを接続し、解放端にはシリコンゴムを充填した。作成したカテーテルについて、その耐圧、耐容量試験、リーク試験を行い、さらに注入量と径との関連とにつき検討した(3)羊胎仔による胎児治療用極細内視鏡を用いた気管カテーテルの挿入と有用性の検討試作した極細内視鏡・極小バルーンカテーテルを用いて、羊胎仔気管内への内視鏡的なバルンカテーテル挿入を試みた。母獣の腹壁を切開し子宮壁を露出せしめ、子宮壁に小切開を加え、内視鏡の先端を子宮内へ挿入した。内視鏡による子宮内観察の視野を良くするため、子宮内へラクテック液を注入した。当初、内視鏡を2本用い、1本は他方の内視鏡先端を胎仔の鼻孔に誘導するために使用したが困難であったため、胎仔の頭部を子宮壁を介して術者の手掌にで把持し、鼻孔が子宮壁切開創直下に来るように固定してから、内視鏡先端を挿入した。生理的食塩水を持続的に注入することにより内視鏡による観察は良好となり、鼻腔内から喉頭に到るまでは内視鏡先端の挿入は容易であった。喉頭蓋を超えて気管内に内視鏡先端を挿入することは、急角度となるため困難であり、内視鏡の操作性の改善が必要であると思われた。胎仔の頸部を伸展させることにより挿入は可能であり、内視鏡先端挿入後は内視鏡先端内部に装着したバルンカテーテルの留置は容易であった。本科学研究費補助金を受け、3分野に於て、それぞれ研究を開始し、以下の成果を得た。1)子宮内胎児治療用極細内視鏡の開発(内海、中原担当)処置後、子宮縫合が不要で、胎児気管内にバルーンを運搬できるだけ細く且つflexibleな内視鏡を試作した。試作品は外径2.6mmで操作口が1.0mmである。本試作品の有用性を妊娠ヤギを用いてテストした。2)胎児気管内留置用バルーンカテーテルの開発(和田、佐藤担当)バルーン部外径0.9mm、膨張時短径5mm長径1.5mm(ヒト胎児気管内径は妊娠40週頃で4.5mmであることを超音波検査にて確認)のシリコン性微細バルーンカテーテルを試作した。3)動物実験(岡井、梁、坂井、小林担当)上記器具の胎児横隔膜ヘルニア治療への有用性を確認するため、ヤギ胎仔に於ける横隔膜ヘルニア作製実験を行った。妊娠6075日に開腹し胎仔の第3肋間よりペアンを挿入し横隔膜を穿破することで胎仔横隔膜ヘルニアを作製できた。〈今後の方針〉山羊胎仔で横隔膜ヘルニアの作製に成功はしたものの、成功率が低く、山羊は実験数を多くすることが困難であるため、今後は、小動物で胎仔数が多く、妊娠期間の短い家兎を用いて気管閉塞法の胎仔横隔膜ヘルニアへの治療効果を検討することとし、山羊では内視鏡、バルーンカテーテルの有用性と安全性の確認を行う方針とする。

喉頭蓋を超えて気管内に内視鏡先端を挿入することは、急角度となるため困難であり、内視鏡の操作性の改善が必要であると思われた。胎仔の頸部を伸展させることにより挿入は可能であり、内視鏡先端挿入後は内視鏡先端内部に装着したバルンカテーテルの留置は容易であった。新生児における先天性横隔膜ヘルニアは肺低形成のため極めて予後不良であり、胎児治療が望まれている。子宮内胎児に対する横隔膜修復手術が報告されているが、侵襲が大きく成績は不良である。一方、横隔膜ヘルニア羊胎仔において気管を閉塞することにより肺の発達が促進されることが明らかにされ、ヒト胎仔への応用が考えられる。本研究の目的は、横隔膜ヘルニア胎児の気管を低侵襲な内視鏡手術により閉塞する方法を開発することである。本年度は昨年度試作した極細内視鏡・極小バルーンカテーテルを用いて、羊胎仔気管内への内視鏡的なバルンカテーテル挿入を試みた。妊娠120-130日の妊娠羊に対し、ラボナ-ル静注後気管内挿管し、ハロセン2-3%の吸入麻酔下で以下の実験を行った。母獣の腹壁を切開し子宮壁を露出せしめ、子宮壁に小切開を加え、内視鏡の先端を子宮内へ挿入した。内視鏡による子宮内観察の視野を良くするため、子宮内へラクテック液を注入した。当初、内視鏡を2本用い、1本は地方の内視鏡先端を胎仔の鼻孔に誘導するために使用したが困難であったため、胎仔の頭部を子宮壁を介して術者の手掌にで把持し、鼻孔が子宮壁切開創直下に来るように固定してから、内視鏡先端を挿入した。生理的食塩水を持続的に注入することにより内視鏡による観察は良好となり、鼻腔内から喉頭に至るまでは内視鏡先端の挿入は容易であった。<子宮内胎児治療用極細内視鏡の開発>処置後、子宮縫合が不要で、胎児気管内にバルーンを運搬でき、できるだけ細く且つ柔軟性に富む内視鏡を試作した。試作品は外径が2.6mmで、操作口は1.0mmである。<胎児気管内留置用バルンカテーテルの開発>バルン部外径が0.9mm、膨張時短径5mm、長径15mmのシリコン性微細バルンカテーテルを試作し、耐久性・緊張の保持能力を生食内または浸透圧の異なる溶液中でテストした。<内視鏡の操作性に関する検討>妊娠120-130日の妊娠羊に対し、吸入麻酔下にて母獣腹壁を切開し、内視鏡先端を子宮腔内に挿入し、胎仔の鼻腔を経由し喉頭まで進めた。喉頭蓋を越えて気管内に先端を侵入させることが困難であり、胎仔の頸部を伸展させることにより可能となった。<バルンカテーテルの留置に関する検討>上記羊胎仔の気管内に内視鏡先端を挿入させた後、内視鏡先端部に装着したバルンカテーテルを前方に進め、生食を注入しバルンを膨らませてから内視鏡と分離させ気管内に留置することができた。妊娠末期まで長期間留置した場合には、胎仔気管径の増大によりバルンカテーテルが気管から滑脱していることが多かった。