hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子のエクソン-イントロン構造を指標とした後口動物の分子系統学的研究

脊椎動物の進化を研究する上で、脊椎動物が他の動物群とどのような系統関係にあるかを理解することは必須である。これまでにEF-1a遺伝子のエクソン-イントロン関係を指標に後口動物の系統関係を推定する研究を行ってきたが、予想以上にイントロンの挿入・欠失が頻繁に起こっていることが明らかになってきた。そこで、脊椎動物の祖先が固着性だったか、自由遊泳性であったかを推定する上で鍵となる尾索動物の系統関係について、ミトコンドリアDNAの遺伝子配置から調べた。オタマボヤ、ウミタル、サルパ、ヒカリボヤからミトコンドリアDNAのほぼ全長に当たる約15kbをLA-PCR法によって増幅し、これまでにオタマボヤについてはその塩基配列の決定をほぼ終えることができた。この情報は、ウミタル、サルパ、ヒカリボヤの情報と組み合わせることで、尾索動物の系統関係推定の有力な情報となる。また、同じく後口動物のヒトデについて、その中でモミジガイ科のヒトデが最も原始的なグループと考えられてきたが、その仮説を検証するために、ヒトデ18種について18SrDNAの塩基配列を決定し、分子系統学的な解析を行った。その結果、モミジガイ科のヒトデの系統に関しては信頼性の高い結果は得られなかったため、ミトコンドリアDNAの遺伝子配置の比較から検討すべく、その塩基配列をこれまでに80%決定した。イトマキヒトデ科とニチリンヒトデ科が姉妹群である可能性が支持された。同様の結果がミトコンドリアの遺伝子からも得られており、信頼性の高い結果といえる。後口動物の系統関係を調べるために、棘皮動物キヒトデ、半策動物ギボシムシ、尾策動物ユウレイボヤ、マボヤ、オタマボヤ及び頭策動物ナメクジウオからPCR法によってEF-la遺伝子のゲノムDNA(2kb5kb)を増幅し、塩基配列を決定した。その結果、EF-la遺伝子には、7ヶ所にイントロンの挿入が観察された。このイントロンの挿入の有無を指標にして、系統関係を推定しようとしたところ、整合性の合うような系統関係を構築することができなかった。この結果は、イントロンは従来考えられてきたよりも、挿入や欠失が頻繁に起こっていること、特に別々のタクソンで独立にイントロンの抜け落ちが起こっていると考えるしかできないことを示していた。例えば、脊椎動物とヒトデに見られるイントロンが、ギボシムシ、ホヤ、ナメクジウオには見られないという結果は、〔脊椎動物とヒトデ〕あるいは〔ギボシムシ、ホヤとナメクジウオ〕が単系統と考えない限り、単純なイントロンの挿入あるいは欠失では解釈できない。しかし、このような系統関係は現実的に受け入られるものではない。そのほかのイントロンについて同様の結果が得られたため、イントロンは従来考えられてきたよりも、挿入や欠失が頻繁に起こっていると結論づけた。この内容について、現在論文を準備している。この研究の中で、イントロンの塩基配列と似た配列のものをデータベースで検索してみたところ、ナメクジウオのイントロンの一つに同じナメクジウオの別の遺伝子のイントロンに似た配列を持つものがあることが見つかってきた。この結果、ナメクジウオのゲノムの中に転移因子のような配列が含まれていることを示唆している。ナメクジウオからはこれまでに転移因子のような配列は見つかっていない。現在この配列が本当に転移因子のようなものかどうか、ゲノムの中での分布などを調べて検討している。
Ｈｅｓｓｅｎｂｅｒｇ多様体の幾何に現れる表現論と可積分系

平成30年度は,Hessenberg多様体の代数幾何学的な性質について,華中科技大学の曽昊智氏と東京工業大学の藤田直樹氏と共同研究を行った.Regular semisimple Hessenberg多様体は滑らかな代数多様体であり,特別な場合として旗多様体や,ルート系に付随するトーリック多様体を実現するものである.旗多様体はファノ多様体であり,ルート系に付随するトーリック多様体は(ファノ多様体ではないが)弱ファノ多様体である.そこで,regular semisimple Hessenberg多様体がいつ弱ファノ多様体であるかという問題が自然に生じる.一般に,滑らかな代数多様体が弱ファノであるとは,その反標準因子がnefかつbigであることをいう.Hessenberg関数hから定まるregular semisimple Hessenberg多様体をX(h)と書くとき,X(h)の反標準因子がnefであるための必要十分条件はHessenberg関数hの言葉で明示的に表すことができる.反標準因子がbigであることを判定するのは一般に容易ではないが,我々は次の結果を得た.すなわち,hが狭義単調増加の場合,X(h)の反標準因子がnefならばそれはnefかつbigである(すなわちX(h)は弱ファノ多様体である).狭義単調増加なHessenberg関数は,X(h)が旗多様体やルート系に付随するトーリック多様体になる場合を含むので,この結果は上述の事実を一般化するものである.弱ファノ多様体については,その上の豊富な直線束の高次コホモロジーが消滅しており,X(h)の幾何に様々な応用が期待される.我々は,この主張はhが狭義単調増加でなくても成り立つと予想しており,今後の課題としてより一般のケースの証明に挑んでいきたい.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Regular semisimple Hessenberg多様体Hess(S,h)については,Jeremy Lane氏(Toronto大学)と藤田直樹氏(東京工業大学)との共同研究にて,Plucker埋め込みを与える直線束L_λの大域切断の空間について,特にそこへのトーラス表現の指標公式を調べており,λの各基本ウェイトの係数がある程度大きいときは,Weylの指標公式の自然な一般化がHess(S,h)について成り立つことが分かった.さらに,枡田幹也氏(大阪市立大学),堀口達也氏(大阪市立大学)との共同研究にて,h=(h(1),n,...,n)というケースについて,Hess(S,h)の(整係数の)コホモロジー環を具体的に決定した.特に,環としての生成元を見つけ出し,それらの関係式を具体的に記述した.Regular nilpotent Hessenberg多様体については,当初の予定を超えて研究が進んでおり,その幾何の理解が大きく進んだと言える.また,そのコホモロジー環とNewton-Okounkov体の体積公式の関係も見出された.一方,regular semisimple Hessenberg多様体については,Plucker埋め込みを与える直線束L_λの大域切断の空間へのトーラス表現の指標公式が得られたが,λに条件を付けており,それが外せるかどうかさらなる研究が必要である.regular semisimple Hessenberg多様体のコホモロジー環についても部分的な結果は得られたがさらなる研究が必要である.以上を総合して,おおむね順調に進展していると言える.平成29年度は,regular Hessenberg多様体の代数幾何学的な性質について,復旦大学の曽昊智氏と東京工業大学の藤田直樹氏と共同研究を行った.我々はHessenberg多様体を旗多様体上のベクトル束への切断の零点集合として捉え直し,Hessenberg空間についてのある(非常にマイルドな)仮定のもとで,regular Hessenberg多様体が局所完全交差であることを示した.正則元から定まるHessenberg多様体の場合には,ベクトル束への切断の零点集合が期待される余次元を持つということは知られていたので,切断から定まるゼロスキームが被約であることを証明し,その帰結としてこの結果を得た.また,旗多様体におけるregular Hessenberg多様体の包含列の性質を調べ,regular Hessenberg多様体の構造層の高次コホモロジーが消滅していることを証明した.これらの結果の応用として,regular Hessenberg多様体のPicard群と2次の特異コホモロジー群が同型であることや,旗多様体のK理論において正則なヘッセンバーグ多様体が表す類がリー環の正則元の取り方によらないことなどが得られた.局所完全交差性については,A型では,regular nilpotent Hessenberg多様体について,以前応募者がFederico Galetto氏,Lauren DeDieu氏,原田芽ぐみ氏と行った共同研究で得られていたが,今回の研究はそれを任意のリー型かつ任意の正則元の場合へ大きく一般化できた.さらに,構造層の高次コホモロジーの消滅は,これまでのHessenberg多様体の研究では知られていなかったので新しい研究であり,今後の研究へ繋がるものと期待される.以上を総合して,おおむね順調に進展していると言える.平成30年度は,Hessenberg多様体の代数幾何学的な性質について,華中科技大学の曽昊智氏と東京工業大学の藤田直樹氏と共同研究を行った.Regular semisimple Hessenberg多様体は滑らかな代数多様体であり,特別な場合として旗多様体や,ルート系に付随するトーリック多様体を実現するものである.旗多様体はファノ多様体であり,ルート系に付随するトーリック多様体は(ファノ多様体ではないが)弱ファノ多様体である.

そこで,regular semisimple Hessenberg多様体がいつ弱ファノ多様体であるかという問題が自然に生じる.一般に,滑らかな代数多様体が弱ファノであるとは,その反標準因子がnefかつbigであることをいう.Hessenberg関数hから定まるregular semisimple Hessenberg多様体をX(h)と書くとき,X(h)の反標準因子がnefであるための必要十分条件はHessenberg関数hの言葉で明示的に表すことができる.反標準因子がbigであることを判定するのは一般に容易ではないが,我々は次の結果を得た.すなわち,hが狭義単調増加の場合,X(h)の反標準因子がnefならばそれはnefかつbigである(すなわちX(h)は弱ファノ多様体である).狭義単調増加なHessenberg関数は,X(h)が旗多様体やルート系に付随するトーリック多様体になる場合を含むので,この結果は上述の事実を一般化するものである.弱ファノ多様体については,その上の豊富な直線束の高次コホモロジーが消滅しており,X(h)の幾何に様々な応用が期待される.我々は,この主張はhが狭義単調増加でなくても成り立つと予想しており,今後の課題としてより一般のケースの証明に挑んでいきたい.今後は,regular Hessenberg多様体という,より広いクラスのHessenberg多様体について,代数幾何学的な研究を行いたい.特に,局所完全交差であることや,regular Hessenberg多様体全体の成す族のファイバーのreduced性,構造層のコホモロジーの研究などを行っていきたい.また,regular semisimple Hessenberg多様体のNewton-Okounkov体の計算や,完全可積分系の存在についても引き続き研究を行い,コホモロジー環の明示的な記述も調べていきたい.今後は,Hessenberg多様体上の非常に豊富な直線のコホモロジーの消滅や,Hessenberg多様体がいつFano多様体になるかといった代数幾何学的な性質を調べていきたい.また,これらの状況を詳細に調べることで,Hessenberg多様体上の完全可積分系の存在に迫りたい.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
マルチエージェント交渉機構に基づく大規模合意形成支援システムの実現に関する研究

研究課題「マルチエージェント交渉機構に基づく大規模合意形成支援システムの実現に関する研究」に関して、本年度はユーザの効用情報の抽出を考慮した効用モデルおよび昨年度提案した交渉手法の改良を行った。また、実際に提案した効用モデルおよび交渉プロトコルをもとにプロトタイプを作成し、提案手法およびモデルの評価に取り組んだ。今年度は昨年度提案した自動交渉手法を基盤として最終的な大規模合意形成支援システム実現のために効用モデルをより現実的なものとし、それに対応して手法を改良することが目的であった。まず、交渉の論点構造をいくつかのパターンに分けて構造化し、自動的に交渉問題を適切に分割する手法の改良を行った。シミュレーション実験を用いて、提案した自動交渉プロトコルが大規模な交渉問題において、ユーザの満足度が高い合意を形成できていることを示し、様々な観点から解析を行った。論文誌への投稿および国際学会の発表も積極的に行っている。平成23年度は現在までに、査読付き論文誌2本(Computational Intelligence Journal,情報処理学会論文誌)の採択が決定し、査読付き国際会議4件(SES2011,AAAI2011,I-MASC2011,ACAN2011)の発表を行った。以上のように、本年度は海外との共同研究を中心に実施し、研究課題「マルチエージェント交渉機構に基づく大規模合意形成支援システムの実現に関する研究」に関して十分に研究を実施できた。特に、米国マサチューセッツ工科大学に長期間滞在し、マサチューセッツ工科大学の常駐研究者と協調して研究を実施することができた。また、積極的に論文誌および国際会議に投稿し、研究成果を出すことができた。査読付き論文誌2本の採択が決定、査読付き国際会議3件の発表と当初の予定以上の成果があった。また、米国マサチューセッツ工科大学に長期間滞在し、マサチューセッツ工科大学の常駐研究者と協調して研究を実施することができ、新しいアイディアが創出できたため。本研究のアプリケーションとしての応用が本研究の課題として挙げられる。特に、現実の交渉問題に対応させるための現実的な効用関数の設定や、自動交渉機構の枠組みの設定が今後の推進方策として重要になる。また、自動交渉プロトコルを評価するための共通テストベッドの開発も自動交渉プロトコル評価のための今後の課題として考えられる。現在、電子商取引において取引の自動化が求められている。特に、電子商取引の際に行われる交渉を自動化することで、大幅な時間や手間を削減することが可能である。また、ロボットなど分散されたシステムが協調して動作するためには、各システム同士が交渉して合意を形成する必要がある。しかし、自動交渉機構の実現のためには交渉参加者の適切な効用モデルおよび交渉手法の開発が必要である。本研究では、(ア)自動的に交渉を行うエージェントが合意を形成するための自動交渉手法(イ)自動交渉手法および効用モデルの研究成果を大規模意見集約機構に適用させ、大規模な合意形成を支援するシステムの2点を開発する。特に、(ア)に関して、各論点が相互に依存する状況を考慮した手法の開発を行う。現実世界の交渉では各論点が独立している場合は稀であり、大きさが変化すれば価格が変化するなど各論点が互いに依存している状況が多い。また、交渉の参加者がプライバシー情報の公開を最低限にし、スケーラビリティが高い交渉手法の開発も行う。本年度はエージェント数や論点の複雑さに対してスケーラブルかつ高速な論点グループ別交渉手法を開発した。あらたな交渉手法の提案を行ない、実際にシステムに導入できるようなプロトタイプシステムを開発する。また、大規模シミュレーション実験を行い、本手法の評価実験を行なった。さらに、平成22年度は申請者が米国マサチューセッツ工科大学に1年間滞在し、共同研究者から直接的指導を受けた。さらに、数回日本に帰国し受入研究者のもとで、マサチューセッツ工科大学における研究成果の報告を行った。得られた成果は国際学会および論文誌に積極的に投稿している。

また、米国マサチューセッツ工科大学に長期間滞在し、マサチューセッツ工科大学の常駐研究者と協調して研究を実施することができ、新しいアイディアが創出できたため。本研究のアプリケーションとしての応用が本研究の課題として挙げられる。特に、現実の交渉問題に対応させるための現実的な効用関数の設定や、自動交渉機構の枠組みの設定が今後の推進方策として重要になる。また、自動交渉プロトコルを評価するための共通テストベッドの開発も自動交渉プロトコル評価のための今後の課題として考えられる。
図形の性質を発見的に学習する態度を育てるための教材と指導法の開発研究

本研究では、問題づくりをもとにした図形の授業を実施する。その指導法による授業を中学2年生40名のクラスを対象として5回実施し、図形の性質を発見的に学習する意欲の向上を図るとともに、生徒がなじめ授業で実際に使用することが出来る事例を開発することをねらいとする。問題づくりによる授業で使用した原題は次の5つである。原題1.平行線l,mに1つの直線nが交り、lとの交点をA、mとの交点をBとする。同側内角/A,/Bをそれぞれ2等分する直線の交点をPとする。このとき直線APと直線BPは垂直であることを証明しなさい。原題2.2等辺3角形ABCの辺AB上に点E、辺AC上に点Dをそれぞれとり、/DBC=/ECBとする。このとき、AD=AEであることを証明しなさい。原題3.平行四辺形ABCDの対角線BD上に点E,Fをとり、/BAE=/DCFとする。このとき、四角形AECFは平行四辺形であることを証明しなさい。原題4.台形ABCDの対角線の交点をPとし、点Pを通る辺ADに平行な直線がAB、CDと交わる点をそれぞれE、Fとする。AD=6cm,BC=10cmとするとき、線分EP,PFの長さを求めなさい。原題5.四角形ABCDの各辺の中点を結んで出来る四角形は平行四辺形であることを証明しなさい。1つの原題についてほぼ4時間の授業が必要であった。各授業終了時に生徒のその授業に対する感想を書かせた。1回目の授業から5回目までの授業にわたり、生徒のつくった問題と感想や、質問紙調査、問題づくりのテストの様相を考察した結果、次のような知見を得ることが出来た。1.原題1から5は、問題づくりに対してはやや難しい問題からやさしい問題であり、また発展的な取り扱いも可能であり、問題づくりの授業で使用するのに適する。2.原題1から5を使用した授業を通して、生徒は問題づくりのポイントを身につけることができる。3.問題づくりの授業は、1学期に23回実施することが生徒の学習意欲を高め保持するには適当であり、それより多くなるとめんどうな授業と感じる生徒がふえる。
核融合炉溶融塩増殖材による構造材腐食問題に関する研究

核融合炉液体ブランケット増殖材料候補材料であるFlibe(2LiF-BeF_2)を電解質とした電気化学セルを作成し、電気化学測定実験を実施した。Flibeについて電気化学測定実験は、Flibeブランケットに関する他の課題を含めた研究を進めるに当たって実施することが必要不可欠と考えられていたが、Flibe取り扱いが困難であるため行われることがなかったという経緯がある。以下に実験の詳細を述べる。参照電極としての使用可能性をしらべるため、片方の電極には金属Beを選択した。もう一方の電極には、腐食試験片を選択する前にNiを選択した。805Kに保った375gの精製済みFlibe浴に、φ5の金属Be電極と表面積が3cm^2の金属Ni電極を挿入し、両極間のゼロ電流条件におけるポテンシャル差と、両極を短絡させたときに流れる電流を測定した。Be電極は、金属Beに導線のNiを接続し、導線はアルミナ管で保護されることでFlibe浴のポットとは電気的に絶縁されている。金属Ni電極は、前記金属Be電極の説明において、金属Beの部分をNi板に替えたものである。測定モードにはポテンシャル差測定と電流測定を交互に行うようプログラムし、測定を実行した。Flibeへの電極挿入直後のポテンシャル差は1.8Vで、理論値に非常に近い値が得られた。つまり、金属Beが参照電極として適切な材料である可能性が示された。電流測定モードでは、15-20mAの電流がBe電極からNi電極に流れるのが観測された。Be電極表面ではBeの溶解反応、Ni電極表面では金属不純物を含む酸化物質が還元される反応が起こっていると思われる。まとめると、Flibeに関する電気化学実験を実行した。代表者退職のため本研究の目的すべてを達成することはできなかったが、これまで困難とされてきたFlibe電気化学実験のノウハウと初期データを得ることができた。
種特異的ノンコーディングRNAによるほ乳類脳神経機能の分化

ほ乳類脳の基礎研究の大多数にはマウスが活用されてきた。しかし、霊長類の脳とげっ歯類の脳は大きく異なっており、その分子基盤を明らかにすることはモデル動物を用いた研究を医学・獣医学・畜産学の実際に結ぶために必須である。本研究では、ゲノムにコードされる遺伝情報のうち、タンパクになれない非コードRNA(ncRNA)セットが種間多様度が高いことに着目し、そのデータベースを5動物種について構築することに成功した。また、脳の種多様化の根幹をなすと考えられる神経幹細胞に着目し、その細胞動態を変化させうる多数のncRNAの機能を同定した。脳の形態学的・機能的な違いは遺伝的に98%の相同性を示すヒト・サルでも明らかであり、実験動物として汎用されるマウスも、殆どの遺伝子セットを共通に利用していながら、独特な神経系を獲得している。一方、タンパクになれないノンコーディングRNA(ncRNA)セットは種間多様度が高い。本課題は、種特異的ncRNA獲得と機能化が、既存のタンパク質をコードする遺伝子の発現スイッチを多様化しうるのか検定するものである。平成27年度はラットの神経モデル細胞におけるncRNAのカタログ化に大きな進展があった。カタログ化ののち以下の機能同定にも成功した。神経細胞は増殖すると、回路に余分な電気信号が生まれてノイズとして働いてしまうため、増殖することはない。神経細胞以外でも増殖が適切に制御されないと、がん化のリスクが亢進する。pancRNAという、プロモーターと呼ばれる遺伝子の発現制御に重要な働きを担うゲノム領域から生み出されるncRNAに着目した。これまで、両方向性プロモーターがcAMP刺激を感知する、いわばエネルギーセンサーとして遺伝子のスイッチON・OFF制御に働くことがわかっており、神経細胞の場合、動物によって異なりうるエネルギー感知メカニズムがその細胞の機能発現に関与することが考えられた。予想通り、RNAの大規模解析から、このタイプのエネルギーセンサーでも、一方がタンパク質を命令しないpancRNAで一方がタンパク質コード遺伝子というペアになっていることが大多数であることを発見した。更に、Nusap1遺伝子に着目し、そのpancRNA量を操作することで、エネルギー伝達物質がなくともエネルギーセンサー効果を再現することに成功した。これにより、ncRNAが短時間のエネルギー情報を長期間保持し、単一遺伝子レベルにてON・OFFを記憶させることを明らかにした。神経細胞には「増えない」という性質が備わることで、一生を通じて神経回路の安定性を維持している。平成27年度は、細胞を増やさないメカニズムに関わる重要な因子としてノンコーディングRNAをカタログ化できたことで、その動物種差を明らかにすることで、獣医学領域およびヒト疾患の治療応用研究に資すると考えられる。本成果については、九州大学からプレスリリースを行った(http://www.kyushu-u.ac.jp/ja/researches/view/3)。本課題は、種特異的nRNA獲得と機能化が、既存のタンパク質をコードする遺伝子の発現スイッチを多様化しうるのか検定するものである。平成28年度は、1)ncRNAによるエピゲノム形成機序を示すことに成功し、また、2)ゲノムDNAの三次元構造(インタラクトーム)の種間差の同定に大きな進展があった。1)代表的な遺伝子活性化型エピゲノム修飾として知られるヒストンH3の4番目リジンのトリメチル化(H3K4me3)とH3K27のアセチル化(H3K27ac)は脳から発現するプロモーターncRNA(pancRNA)群の発現と正に相関していた。興味深いことに、H3K4me1はpancRNAを有する遺伝子プロモーターにはpancRNAの発現状態に無関係に認められ、ゲノム配列にシトシン(G)あるいはグアニン(C)が偏在した構造が認められた。一方でpancRNAを欠く遺伝子プロモーターでは調べた全ての組織において低レベルに推移し、GCの偏在は認められないことを発見した。したがって、種特異的pancRNAの潜在能力はGCのバイアス獲得を基礎としてH3K4me1にて識別されていると考えられた。2)新学術領域研究「先進ゲノム支援」のサポートを得て、マウス・チンパンジーそれぞれの種において多能性幹細胞から神経幹細胞に分化する過程でのトランスクリプトームとインタラクトームデータの取得を一部終了できた。これにより、昨年までに得ていた種特異的pancRNAのリストの大幅な拡充に成功し、現在エンハンサーRNAの同定を進行中である。新学術領域研究「先進ゲノム支援」のサポートを得られたことにより、トランスクリプトーム解析を今年度に終了させることができた。関連して、種特異的pancRNAにエピゲノム形成機序に関する論文を出版した。本課題は、種特異的ノンコーディングRNA(ncRNA)獲得と機能化が、既存のタンパク質をコードする遺伝子の発現スイッチを多様化しうるのか検定するものである。平成29年度は、先ず、1)げっ歯類と霊長類の多能性幹細胞から神経幹細胞に分化する過程におけるトランスクリプトーム変化の同定に成功した。また、げっ歯類においては、2)神経幹細胞が発達に伴い変化するメカニズムに関与する重要転写因子群を同定した。さらに、この成果を基礎として、3)神経幹細胞における機能転写因子の発現を制御しうる霊長類特異的ncRNAを同定し、機能解析を進行した。

1)2)については、新学術領域研究「先進ゲノム支援」のサポートを得て、マウス・チンパンジーに共通して存在し、且つ、時間経過とともに発現変化する重要転写因子群に着目することで、神経幹細胞を基点とした神経回路形成のためのゲノム修飾プロセスが、以下の3つのステップから成り立っていることを明らかにした:I.多能性幹細胞から誘導された神経幹細胞からは、先ずニューロンのみが優先的に産生されるが、このとき、ゲノムDNAにおけるSox2・Sox21・Ascl1の結合とDNA脱メチル化が強く結びついて起こる。II.次に、神経幹細胞は、Nuclear factor I(NFI)によるDNA脱メチル化の誘導により、ゲノム全体にわたる制御を一新し、神経幹細胞が産み出す細胞を、アストロサイトやオリゴデンドロサイトを生み出せる状態に移行させる。III.一旦アストロサイトやオリゴデンドロサイトへと分化した細胞では、ニューロンで機能する遺伝子発現制御領域を再メチル化し強制的にOFFにすることで、アストロサイトやオリゴデンドロサイトから別の細胞、すなわちニューロンへと再分化されないように固定される。ほ乳類脳の基礎研究の大多数にはマウスが活用されてきた。しかし、霊長類の脳とげっ歯類の脳は大きく異なっており、その分子基盤を明らかにすることはモデル動物を用いた研究を医学・獣医学・畜産学の実際に結ぶために必須である。本研究では、ゲノムにコードされる遺伝情報のうち、タンパクになれない非コードRNA(ncRNA)セットが種間多様度が高いことに着目し、そのデータベースを5動物種について構築することに成功した。また、脳の種多様化の根幹をなすと考えられる神経幹細胞に着目し、その細胞動態を変化させうる多数のncRNAの機能を同定した。げっ歯類の神経細胞のノンコーディングRNAのカタログ化を深化できたことから、今後は霊長類神経細胞系列のノンコーディングRNAのカタログ化と機能解析を充実させる。これにより、バイオインフォマティクス解析と分子生物学解析と表現型解析を統合した種間差解析を強力に推進する。トランスクリプトーム・インタラクトーム解析も順調に進んでいることから、pancRNA以外の種特異的機能ノンコーディングRNAの同定と作用機序に関する研究を深化していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。分子遺伝学29年度が最終年度であるため、記入しない。
物質設計と反応制御の分子物理化学

本研究は理論化学に先導された分子設計、反応制御、材料設計などが夢ではなく現実のものとなろうとしている現状を踏まえ、理論化学の役割りと新たな可能性を探り、さらなるブレークスルーを目標に理論化学者が主体となって組織するもので、次の特定領域研究を申請するための企画調査研究であった。シンポジウムや討論会、また数回の世話人会(世話人、平尾公彦(東大工)、岩田末廣(分子研)、高塚和夫(東大総合文化)、中村宏樹(分子研)、山下晃一(東大工)、永瀬茂(都立大理)、榊茂好(熊大工))を開催し、理論体系から判断し、現在この分野におけるもっともchallengingな課題を検討した。その結果、次に示すような特定領域研究を申請した。科学研究費補助金「特定領域研究(A)」平成10年度発足特定領域「物質設計と反応制御の分子物理化学(Material Design and Reaction Control by Molecular Physical Chemistry)」(領域代表者平尾公彦)研究概要「理論化学はここ数年で大きな進歩と変革をとげ、今や複雑な化学現象にも大胆かつ具体的に切り込むことができる時代に入った。本特定領域研究では、新しい概念や指導原理を提出し、緊密に連携する実験研究によって、物質設計や反応制御を行うことを目的とする。このために(1)メゾスコピック系への展開、(2)表面、界面、溶液などインターフェース系への展開、(3)大きな揺らぎや非平衡を生み出す超高状態密度の多電子理論と動力学、(4)反応動力学における量子効果の解明とその制御の研究を行う。わが国の理論化学は基礎と応用の両面において世界をリ-ドしてきたし、この分野のブレークスルーに大きな責任を負っている。理論に先導された新しい分子物理化学は物質科学の地平を拓き、21世紀の科学技術に多大の貢献をなす。」本研究は理論化学に先導された分子設計、反応制御、材料設計などが夢ではなく現実のものとなろうとしている現状を踏まえ、理論化学の役割りと新たな可能性を探り、さらなるブレークスルーを目標に理論化学者が主体となって組織するもので、次の特定領域研究を申請するための企画調査研究であった。」
会計情報と企業の実体的行動の研究

平成30年度に実施した研究は、次の2つである。研究2:財務報告の頻度は企業の投資行動に影響を与えるのか研究1は、上場企業と非上場の公開企業のデータを利用して、株式上場が企業の投資行動に与える影響を分析する研究である。以下で述べる研究2の分析を行うにあたって、日本において非上場の公開企業のデータが利用可能であることを発見した。これらの企業は、株式上場をしていないものの、上場企業と同様のレベルの情報の開示が要求されている企業である。株式上場が企業の投資行動を促すのか抑制するのか結論が定まっていない。近年、株式上場が企業の投資行動を抑制する効果があることが確認されてきた。これに対して、株式上場によって柔軟な資金調達が可能になることで、企業の資金制約が緩和されるという議論も存在する。この研究では、日本においては株式上場によって企業の事業活動が積極的に行われるようになることを示唆する証拠を得た。研究2は、日本において四半期開示が導入されたタイミングを利用して、財務報告の頻度が企業行動に与える影響を分析する研究である。この研究の特徴は、2003年から導入された四半期開示の効果を識別するために、適切なコントロール・グループを設定している点である。非上場の公開企業をコントロール・グループと設定して、報告頻度の増加による経済効果を識別している。日本では2003年から上場企業に対して四半期開示が要請されているものの、非上場企業に対しては要請されていない。この制度特性を利用して、報告頻度の増加によって企業の行動にどのような影響を与えているかを分析した。分析結果から、報告頻度の増加によってエージェンシー問題や情報の非対称性が緩和され、企業行動を促進させていることを明らかにした。いずれの研究についても、学会やセミナーでの報告を通じてワーキングペーパーの修正を行っている段階である。また、一部の研究は予定通り研究雑誌に投稿している。特に共同研究者と行っている研究については金融分野におけるトップジャーナルに投稿する予定であり、想定以上に研究計画を進めることができる部分もあった。くわえて、研究代表者は平成30年度に米国のサウスカロライナ大学に客員研究員として派遣され、研究の内容について現地の研究者や院生と議論する機会を多く得ることができた。これらのコメントを踏まえて、積極的に国際ジャーナルに投稿できるよう修正を重ねている。さらに、研究の過程で発見したデータを利用して、計画していなかった新たに興味深い研究課題を見つけることもできた(研究1)。研究を進める上ではやや回り道になるものの、本研究を深める上では極めて重要な課題であり、同時に行っている研究の仮説構築や検証方法を拡張するうえで有益な示唆を得ることができた。いずれの研究についても、ワーキングペーパーの執筆の後、国内外の学会やセミナーでの発表を積極的に行う準備を整えることができた。これらの状況を踏まえて、平成30年度の本研究課題の進捗状況について「おおむね順調に進展している」と評価する。一連の研究について、平成30年度は海外学会で1回、海外のワークショップで1回、研究報告を行った。いずれも英語での発表であり、様々なバックグラウンドをもつ研究者から有益なコメントを頂いた。特に、研究1については、1株式上場に関する内生性の問題、2日本で分析することの意義、についてご指摘いただいた。また研究2については、欧米の研究と異なる結果が日本では得られる理由について議論されていない点について指摘された。このように研究1及び2は様々な学会で受けたコメントを元にブラッシュアップし、現在査読付雑誌に投稿中である。平成31年度には、研究1および研究2の査読付き雑誌への掲載を目指す。これらの研究と並行して、上記で観察された現象の因果関係を厳密に検証するセッティングを利用した研究を進める。いずれの研究についても国内外の研究者から幅広くコメントを頂きながら研究活動に邁進する所存である。平成29年度に実施した研究は、次の2つである。研究1は、企業が報告する財務諸表の情報の質を代理する利益の質と、企業の投資行動の効率性との関係を検証した研究である。先行研究では、日本では利益の質が投資行動に影響を与えないことが報告されていたが、本研究は質の高い利益を報告している企業では投資の質が改善されることを発見した。先行研究は、日本では銀行を通じた資金調達やモニタリングが中心であることから、財務報告の重要性が低いと議論している。しかし、本研究の証拠は、この先行研究の議論が現在では成立しない可能性があることを示唆している。研究2は、財務報告以外のガバナンスメカニズムと、研究1で観察した会計利益の質の企業の投資行動への影響との関係を分析する研究である。銀行によるモニタリングによって財務報告の重要性が低くなるという研究と、銀行との関係の強さが財務報告の影響を強化するという先行研究が存在し、決定的な結論が出ていない。そこで、銀行が経済的に重要な役割を果たしていると理解されてきた日本に着目し、いずれの関係が観察されるかを検証した。検証の結果、銀行との関係が強いほど会計情報の効果が強くなることが明らかになった。こうした一連の研究について、平成29年度は国内学会で2回、国際学会で5回、研究報告を行った。平成29年度には、「研究実績の概要」に示したような研究を遂行し、予定通りの進捗で研究を進めることができた。

特に、一連の研究について、平成29年度は国内学会で2回、国際学会で5回、研究報告をいずれも英語で行い、様々なバックグラウンドをもつ研究者から有益なコメントを頂いた。またこのコメントを受けて、ブラッシュアップすべき部分を明確にできたため、予定通り雑誌への掲載に向けて修正を続ける。これに加えて、平成30年度の研究成果につながる論文に関係するデータセットの構築や、簡便的な分析を既に完了しており、こちらの進捗についても予定通りであると考えられる。以上の2点を踏まえて、平成29年度における研究の進捗状況を「期待通り研究が進展した」と評価した。平成30年度に実施した研究は、次の2つである。研究2:財務報告の頻度は企業の投資行動に影響を与えるのか研究1は、上場企業と非上場の公開企業のデータを利用して、株式上場が企業の投資行動に与える影響を分析する研究である。以下で述べる研究2の分析を行うにあたって、日本において非上場の公開企業のデータが利用可能であることを発見した。これらの企業は、株式上場をしていないものの、上場企業と同様のレベルの情報の開示が要求されている企業である。株式上場が企業の投資行動を促すのか抑制するのか結論が定まっていない。近年、株式上場が企業の投資行動を抑制する効果があることが確認されてきた。これに対して、株式上場によって柔軟な資金調達が可能になることで、企業の資金制約が緩和されるという議論も存在する。この研究では、日本においては株式上場によって企業の事業活動が積極的に行われるようになることを示唆する証拠を得た。研究2は、日本において四半期開示が導入されたタイミングを利用して、財務報告の頻度が企業行動に与える影響を分析する研究である。この研究の特徴は、2003年から導入された四半期開示の効果を識別するために、適切なコントロール・グループを設定している点である。非上場の公開企業をコントロール・グループと設定して、報告頻度の増加による経済効果を識別している。日本では2003年から上場企業に対して四半期開示が要請されているものの、非上場企業に対しては要請されていない。この制度特性を利用して、報告頻度の増加によって企業の行動にどのような影響を与えているかを分析した。分析結果から、報告頻度の増加によってエージェンシー問題や情報の非対称性が緩和され、企業行動を促進させていることを明らかにした。いずれの研究についても、学会やセミナーでの報告を通じてワーキングペーパーの修正を行っている段階である。また、一部の研究は予定通り研究雑誌に投稿している。特に共同研究者と行っている研究については金融分野におけるトップジャーナルに投稿する予定であり、想定以上に研究計画を進めることができる部分もあった。くわえて、研究代表者は平成30年度に米国のサウスカロライナ大学に客員研究員として派遣され、研究の内容について現地の研究者や院生と議論する機会を多く得ることができた。これらのコメントを踏まえて、積極的に国際ジャーナルに投稿できるよう修正を重ねている。さらに、研究の過程で発見したデータを利用して、計画していなかった新たに興味深い研究課題を見つけることもできた(研究1)。
TP53 signature診断法による前立腺がん個別化医療の開発

TP53signatureは、がん抑制遺伝子TP53の機能変異を伴う構造変異の有無を予測することができる遺伝子発現プロファイルとして開発され、早期乳がんにおけるTP53 signatureは、OncotypeDxやMammaPrintよりも鋭敏に予後予測ができることを明らかにした。一方、前立腺癌はホルモン依存性などの生物学的特性の類似性を有することから、TP53 signatureが乳癌だけでなく早期前立腺癌の予後を予測できると仮定し、1コホート・生体試料支援プラットフォームの支援を受けて入手した前立腺がんの臨床検体について、ナノストリング技術を用いてTP53 signature scoreを取り、野生型および変異型の各群の予後診断能についての解析を行うとともに、2臨床情報を含む公開されたマイクロアレイデータセットを用いてin silicoでの予後予測解析を行った。その結果、1の実臨床検体コホートでも、2の公共データベースコホートでも、TP53 signature変異に分類された群では有意に予後が不良であることを証明することに成功した。また、TP53 signature変異群の分子的背景を明らかにするために、分子オミックスデータ「The Cancer Genome Atlas data」をデータを用いた解析により、同群では、1アンドロゲン受容体シグナルへの依存性が低い、2MDM2およびMDM4コピー数増加、3二本鎖切断修復異常、4遺伝子変異量(TMB: Tumor Mutation Burden)が高いなどの特徴を有することを明らかにした。これら知見により、TP53 signatureは早期前立腺がんの予後改善のための個別化医療への一助となる可能性を示すことができ、今後前向き研究への発展に向けて計画を立てている。TP53signatureとは、がん抑制遺伝子TP53の構造機能変異を予測する遺伝子発現プロファイルで33遺伝子の発現パターンで変異型(Mtタイプ)、野生型(Wtタイプ)の2群に分別する。TP53signatureは早期乳がんの予後予測に有用であることが報告されている。一方、前立腺がんにおいては公共のアレイデータベースを用いた解析で予後予測に関する有用性が示唆されているが、検証的な研究が必要であることから、今回ラーニングコホートとバリデーションコホートを用いて研究を行っている。1.ラーニングコホート前立腺がん手術検体50検体を入手し、TP53 signatureのデータ収集を行った。その結果、TP53 signature scoreの上昇とともにPSA再発リスクが高まることを明らかにすることができた。さらにTP53 signature MtとWtを分別するカットオフ値の設定を行い、TP53 signature status (MtまたはWt)を2群に分け、Gleason Score(7または8)、T因子(pT2またはT3)との間の相関を解析したところ、これら臨床的指標とは独立した因子であることが確認できた。さらに、Gleason ScoreやT因子よりも、再発予測診断能の点で優れたバイオマーカーとなることが示唆された。2.バリデーションコホート順天堂大学医学部泌尿器科が保有している前立腺がん手術検体(100検体を予定)を解析することから、順天堂大学医学部倫理委員会の審査を受けてすでに承認を得ている。現在、ラーニングコホートの結果を踏まえて、バリデーションコホートの解析を開始している。今回の研究は、Public dataを利用した解析結果から着想に至ったため、FFPE検体を用いた実症例での再現実験が必要であったが、予想通りの結果が得られたため、次の課題であるバリデーションコホートのデータ収集へ遅滞なく移行できている。しかし検体の品質などの問題から作業が遅延する可能性もある。研究分担者はすでに300検体を有していることから、検体の不足が生じる可能性は低いものと思われるが、状況に応じて研究協力施設を追加募集することも検討する。TP53signatureは、がん抑制遺伝子TP53の機能変異を伴う構造変異の有無について33遺伝子の発現パターンで予測することができる遺伝子発現プロファイルである。早期乳がんにおいてTP53 signature scoreをnCounterを用いて計測し、カットオフ値を設けて腫瘍検体を野生型、変異型の2群に分別して予後解析を行ったところ、TP53 signature変異型群においては野生型と比べて有意に無再発生存期間が短いことを発見して報告を行った(Yamaguchi S., et al. Oncotarget. 9(18):14193-14206, 2018)一方、前立腺がんの公共アレイデータベースを用いたクラスタリング解析においても、TP53 signatureは前立腺がんの予後予測に有用であることを発見しこの課題に取り組んでいる。1.ラーニングコホート2.バリデーションコホートPSA再発13例を含む48例の前立腺がん検体を入手し、TP53 signature scoreを測定し、ラーニングコホートで得られたカットオフ値を使用して2群に分類し、予後解析を行ったがフォローアップ期間などの臨床背景にばらつきがあり再検討を行っている。今回の研究は、Public dataを利用したクラスター解析結果から着想に至っている。実臨床においてTP53 signatureを体外診断として使用するには、1FFPE検体でデータを解析できること、2FFPE検体においてもPublic dataで見られた同様の再現性が高いデータが収集できること、3施設間でばらつきのないデータを収集することができること、などが求められる。ラーニングコホートを用いた解析により、1,2においては堅牢かつ十分なデータを収集することができたと考える。一方、バリデーションコホートを用いた3の検証においては、ラーニングコホートで得られたような解析結果が得られていない。そのため、広く体外診断薬の開発に発展させるために、その原因を同定し検証する必要が出てきている。TP53

signatureは、がん抑制遺伝子TP53の機能変異を伴う構造変異の有無を予測することができる遺伝子発現プロファイルとして開発され、早期乳がんにおけるTP53 signatureは、OncotypeDxやMammaPrintよりも鋭敏に予後予測ができることを明らかにした。一方、前立腺癌はホルモン依存性などの生物学的特性の類似性を有することから、TP53 signatureが乳癌だけでなく早期前立腺癌の予後を予測できると仮定し、1コホート・生体試料支援プラットフォームの支援を受けて入手した前立腺がんの臨床検体について、ナノストリング技術を用いてTP53 signature scoreを取り、野生型および変異型の各群の予後診断能についての解析を行うとともに、2臨床情報を含む公開されたマイクロアレイデータセットを用いてin silicoでの予後予測解析を行った。その結果、1の実臨床検体コホートでも、2の公共データベースコホートでも、TP53 signature変異に分類された群では有意に予後が不良であることを証明することに成功した。また、TP53 signature変異群の分子的背景を明らかにするために、分子オミックスデータ「The Cancer Genome Atlas data」をデータを用いた解析により、同群では、1アンドロゲン受容体シグナルへの依存性が低い、2MDM2およびMDM4コピー数増加、3二本鎖切断修復異常、4遺伝子変異量(TMB: Tumor Mutation Burden)が高いなどの特徴を有することを明らかにした。これら知見により、TP53 signatureは早期前立腺がんの予後改善のための個別化医療への一助となる可能性を示すことができ、今後前向き研究への発展に向けて計画を立てている。順天堂大学医学部泌尿器科が保有している前立腺がん手術検体(100検体を予定)を順次解析を行っていく予定である。さらに臨床的指標に加えて分子生物学的な指標(TP53免疫染色、シークエンス解析、Decipher Testなど)のデータを収集して予後予測能に関する性能比較も行い、コストなどの総合的な観点から体外診断薬への開発について検討する。バリデーションコホートを用いたところ、施設間でばらつきがあるデータとなっている。この理由として、1手術手技の施設間の違い、2FFPE検体を作成するまでの施設間の違い、3切除後の臨床情報の収集方法などの施設間の違い、などが一因となっていることが考えられため、現在、これら因子について情報収集を行っている。これら作業は、データに影響を与えると思われる因子を明らかにすることで、標準業務手順書の確立に寄与するものと思われる。
Abiファミリータンパク質によるチロシンリン酸化酵素Ablの活性制御

非受容体型チロシンリン酸化酵素c-Ablは、その活性の制御異常が細胞がん化を引き起こすことが知られており、ヒトのがんにおいても変異が見られる。c-Ablの生理的基質及びがん化につながるメカニズムは未だ不明である。我々は、Abl結合タンパク質として見つかったAbi-1(Abl interactor-1)がc-Ablの基質の一つと考えられるMenaと結合し、c-AblによるMena296番目チロシン残基のリン酸化を特異的に促進することを見出した。この結果はAbi-1がc-Ablのリン酸化活性を制御するアダプタータンパク質として機能する可能性を示唆する。Abi-1はAbi-2、NESHと共にタンパク質ファミリーを構成する。本研究では、Abiファミリータンパク質によるc-Ablのリン酸化活性制御の解析とAbiファミリータンパク質によって制御される新たなc-Abl基質の同定を行った。293T細胞を用いた過剰発現系により、c-AblによるMenaリン酸化への三種Abiファミリータンパク質の影響を調べたところ、Abi-2はAbi-1と同様にc-AblによるMenaリン酸化を促進し、NESHはむしろ阻害した。Abi-1とNESHのキメラタンパク質を作製しMenaリン酸化への影響を調べたところ、SH3ドメインを除くN末端側の領域に両者の性質が依存していることがわかった。またMenaと同様にAbiファミリータンパク質と結合しそのリン酸化が制御される基質として、アクチン細胞骨格の制御因子として知られているWAVE1、WAVE2とB細胞の分化に関係するBCAP (B cell adaptor for phosphoinositide 3-Kinase)を見出した。
教師の概念変化を促す手法を用いたバーンアウト予防プログラムの開発

本研究は児童・生徒への科学的知識の教授法として近年注目されている「概念変化」の研究枠組みを,生徒指導に苦慮する教師の支援に役立てることで学校臨床心理士と教育現場の新たな連携手法と心理教育プログラムの開発を目指した。研究の結果,自らの働きかけで子どもの問題が改善した成功事例を有している教師の方がより柔軟な生徒指導観を有していることが示された。したがって,心理教育では「うまくいく関わり方」を中心に扱い,教師の生徒指導上の介入が問題改善に功を奏した経験を促すよう配慮することで,教師の概念変化をもたらしやすくなる可能性が示唆された。本研究は,児童・生徒への科学的知識の教授法として近年注目されている「概念変化」の研究枠組みを,生徒指導に苦慮する教師の支援に役立てることで,スクールカウンセラー(学校臨床心理士)と,教育現場の新たな連携手法と研修プログラムの開発を行い,教師のバーンアウト予防を目指すものである。初年度である平成25年度は,第一に,連携研究者との話し合いを進めたり,調査協力者となる教師や学校への依頼を行うなど,計画が遂行されるための準備を行った。第二に,対人援助職のバーンアウトに関する研究を概観し,整理を行い,臨床心理学の視点からバーンアウトを再定義した。すなわち,バーンアウトとは,「対人援助職がクライエントとの関係を嗜癖化した結果、自己破滅的になった状態」である。このように嗜癖化した援助関係では消耗的な働き方を自ら制御できず,援助関係または援助者の職業生活に破綻が生じる可能性がある。したがって,クライエントとの関わりにおいて等価性を維持し,回復する力を阻害しないように援助関係を維持することがバーンアウトの発生を予防するといえる。第三に,教師への面接と質問紙調査を通じて,教師がどのような事例に対し支援の困難さを感じるのかについて明らかにした。その結果,こどもや保護者との距離のとり方,登校刺激を出すタイミング,支援の対象とすべき問題の選択の仕方などについて困難さを感じていることが明らかとなった。以上より,今後の研究においては,事例と教師,双方の主体性の維持の仕方に関する判断基準を提示することが重要であると思われた。本研究は,児童・生徒への科学的知識の教授法として近年注目されている「概念変化」の研究枠組みを,生徒指導,教育相談に苦慮する教師の支援に役立てることで,スクールカウンセラー(学校臨床心理士)と,教育現場の新たな連携手法と研修プログラムの開発を行い,教師のバーンアウト予防を目指すものである。2年目である平成26年度は,第一に,研究者がスクールカウンセラーの立場から直接関与したり,教師に対しコンサルテーションを行った事例を元にして,教師が関わりに苦慮するポイントの整理を行った。分析の結果,(1)「不登校の子どもに対し,登校刺激を与えてはいけない」というように,子どもがネガティブな反応を示す働きかけを禁忌と捉えるために問題解決に向けた目標の設定を見誤り,問題を長期化させてしまうケース,(2)子どもの問題行動の背景について,子どものパーソナリティや教師の資質などの個人の問題として捉えるために合理的な対処ができなくなっているケースが多くあることが示された。第二に,上記2点の問題を解決することを目指し,事例を交えながら研修を行った。研修実施後には,研修の内容に関する理解や有用性について聞き取りを行った。その結果,(1)の内容は多くの教師が理解し,今後の介入において活用できそうだとの印象を持ったのに対し,(2)は,具体的な事例に結びつけて理解することが難しいと答える者がおり,内容の改善の必要性があると思われた。以上の通り,今年度は,児童生徒の生徒指導,教育相談上の問題の成り立ちと介入に関して,多くの教師が誤解していたり,理解しづらいと感じていたりする内容を明らかにすることができた。本研究は「概念変化」の研究枠組みを生徒指導に苦慮する教師の支援に役立てることで,スクールカウンセラーと教育現場の新たな連携手法と研修プログラムの開発を行い,教師のバーンアウト予防を目指した。本年度は過年度の研究で明らかになった「教師が生徒指導上,児童生徒との関わりにおいて苦慮するケース」に沿って2つの研究を行った。なお苦慮するケースとは「不登校の子どもが学校に行くことに対し反応が乏しかったり懸念を示したりしているなら,登校刺激は与えず本人のやる気の芽生えを待つ」というように,援助の対象が否定的反応を示す働きかけを禁忌であると捉え,解決に向けた目標の設定を見誤り問題を長期化させる場合と,子どもの問題行動の背景に関し関係者の過去の否定的な点(性格特性や働きかけ等)に理由を求めて適切な対処ができない場合のことである。研究の1つ目は,援助の対象が拒否や反論等否定的感情を学校に表出してくることへの教師の耐性の低さが対応に苦慮したりバーンアウトしたりする理由の1つと仮定し,教員対象の質問紙実験で検証した。その結果否定的感情に対する耐性の低い教師は高い教師に比べ,相手の感情表出の妥当性の検討の有無にかかわらず自らに非があると捉える傾向があることが分かった。耐性の低さとバーンアウトとの関係は示されなかった。もう1つの研究では,教師が苦慮する事例を取り上げて研修を実施した。その結果,教育困難校での指導経験の長い教師の方がそうでない者より,事例に対し過去の経緯を踏まえつつも拘泥しすぎず,解決の糸口となりそうな現状の子どもの行動に関する情報をより収集しようとすることが示された。またそうした視点は成功事例を経験することで獲得した可能性も示唆された。