hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環太平洋造山帯における大陸縁成長プロセス

また文献のコンパイルを通して、日本列島の起源についての新しいアイデアが得られ、それを証明するための調査・研究計画を進めている。これらの成果の一部は、すでに投稿され、近々印刷される予定である。環太平洋地域には、約78億年前に出現したリフト帯及び、その外縁に発達した海洋プレート沈み込み型造山帯が発達している。平成10年度における本研究では、これまでの研究によって確立された、各種構成岩石の正確な年代学に基づいて、日本列島に分布する顕生代の付加型造山帯の基本構造と形成過程とを明らかにした。また、この時開発された研究手法は、カリフォルニア州コルディラ造山帯にも適用され、新たな成果をあげた。そして、この一般的な造山帯形成過程を都城型造山運動と命名した。さらに、従来不明であった、これらのプレート沈み込み型造山帯の基本的体制が何時成立したのかについても、本研究では、本邦における最古期岩石群の特徴に着目し、それらの起源が約76億年前に超大陸ロディニアが分裂した時に出現したリフト帯にあったことを明らかにした。すなわち、日本列島の成長核となる揚子地塊の海洋側に産する、5億8千万年前のオフィライト(西九州、および北上山地)が太平洋の最古断片を代表することをつきとめた。この事実は、先に解明した付加型造山帯の成長極性と調和的で、揚子地塊の太平洋側大陸縁が、もともとの受動的なものから、約4,5億年前に活動的大陸縁に転換したことを示す。
介護老人福祉施設における終末ケア全国実態調査研究

本研究は、介護老人福祉施設700か所を対象にして、終末の看取りに関する調査を行った。調査項目は、死亡場所、家族の看取り状況、死因、死亡時期、死亡前の家族との連絡及び死亡後等である。1.死亡場所では施設内死亡54%、入院先の死亡44.1%、在宅に戻り死亡0.3%であった。2.死亡者で家族が立ち会ったケースは29.7%であった。3.死亡前家族が施設を訪問したケースでは平均9.17件(84.1%)が「ある」と答えている。4.死亡時期の平均では、「3月」が1.50名と最も多かった。次いで「6月」1.28名となっている。5.死因では、「老衰」942名、「肺疾患」390名の順となっている。平成24年度では、終末ケア、ターミナルケア、エンド・オブ・ライフケアの三者の概念整理とその高齢者福祉分野における用語の使い方について考察した。筆者はこれまで,高齢者分野における死にゆく人々のケアについて一貫して終末ケアを用いてきた。それは,ターミナルケアの場合は,医療や看護からの研究が主流であり,高齢者の生活全般を捉えた場合に,そのアセスメントや支援は生活課題が中心であり,介護福祉士や等本来の業務と考えたからである。死にゆく患者は医療的なニーズが高くなり,キュア(治癒)からケア(治療)への連携チームによる支援が必要になる。エンド・オブ・ライフケア(End-of-LifeCare)とは、Dr. Kathleen M Foleyによって用いらている。彼女によれば,エンド・オブ・ライフケアとは「人生の終焉を迎える直前の時期の人生の終焉を迎える直前の時期の患者へのケア」を意味し用いている。エンド・オブ・ライフケアが1999(平成11)年以降普及し始めた経緯は,Dr. Kathleenの講演に加えて,以下の理由が日本で普及したと筆者は考えている。人生の終焉は誰にでも訪れ,終焉の原因(死因)が病気のことが多く,しかも原因となる最近の病気の多くは長い経過をとる。そのような最期の日々の痛みや苦しみを十分に治療され,本人が望むとおりに過ごせるよう支援する。第一に,がん患者に対する死亡の割合は,1980(昭和55)年以降首位を占め,厚生労働省ではその疾病の予防に向けて「健康日本21」で示す9つの分野から生活改善に取り組んできた点である。第二に介護福祉士養成及び社会福祉士養成において,専門科目の名称が改められた点である。即ち、終末ケアからエンド・オブ・ライフケアへ高齢者の生活を全体の視点でとらえている点の特徴をみることができる。この視点はWHOの障害の概念規定と大きく関係性が見出せる。平成25年度では、介護老人福祉施設の終末ケアの筆者のこれまでの研究成果とアジア、ヨーロッパからの日本の高齢者施設終末ケアのニーズに応えて、書名“Study of End-stage Care Manegement in Japan"(中法法規出版)[科研費:研究成果公開促進費、在宅での終末ケアの実践は進みにくい状況にあり、介護老人福祉施設では、終末ケアを支えるマンパワー不足が随所で見られる。即ち、平成12年の社会福祉法に示すサービスの質の向上と利用者の尊厳を守ったサービスの展開は、人材不足等から厳しいことが明らかにされた。また、施設終末ケアでの家族の立会いや看取りが、家族の介護満足度に繋がっていることが分かった。以上の点から、今後の課題として施設における終末ケア実践の課題になっている要素をさらに分析していく。本研究の目的は、介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)の入所者が、どのような終末を迎えているか明らかにすることにある。平成23年度では二つの研究を実施した。第一に終末ケアに関連する先行研究を文献を中心に行った。第二に、特別養護老人ホームの終末の聞き取り調査である。前者では、終末ケアの先行研究ではRossの終末観・倫理観の分析を行った。その研究については死生学(thanatology)の先行研究の分析も行った。ロバート・A・ニーメヤーやデイヴィド・ヴァン・ブラントの、その死への態度に関する実証的研究がある。ネルダ・サマレルは死のプロセスに関する論考を発表しており、それらは臨床に基づくものであり、時には心は動かされもすると述べている。上記の先行研究から特養における終末ケアに関わる専門職のケアのあり方の示唆を得ている。後者では、静岡県内の特別養護老人ホーム入所者が、死が近づいた時にどのような終末を迎えているか調査した。平成23年度研究実績は以下の通りである。(1)居宅サービスきめ細かく利用している場合、終末ケアの満足度は高い。

(2)終末ケアプログラムに家族の意見が反映されている場合、終末ケアの満足度は高い。(3)終末ケアについて、施設からのとらえ方では、施設入所時から終末ケアとする考え方がある。(4)終末ケアは、通常の施設ケアのなかに位置する、終末ケアマネジメントを必要とするケアが必要であるとする考え方がある。つまり、終末ケアは施設のケアの範疇にあるとする考え方と、施設業務の外側にあるとするとらえ方がある。平成23年度の最大の成果は、前述した成年後見制度が施設の利用者のなかにいた点である。A施設では、昭和42年の開所以降サービス利用者が任意成年後見制度を利用していた者がいた。これらのの研究成果から平成24年度では終末ケアの倫理観を構築し、終末ケアの調査用紙作成に取り組む。本研究は、介護老人福祉施設全国700か所を対象にして、終末の看取りに関する調査を行った。調査項目は、死亡場所、家族の看取り状況、死因、死亡時期、死亡前の家族との連絡及び死亡後等である。【調査結果】1、死亡場所では施設内死亡54%、入院先の死亡44.1%、在宅に戻り死亡0.3%でった。2、死亡者で家族が立ち会ったケースは29.7%であった。3、死亡前家族が施設を訪問したケースでは平均9.17件(84.1%)が「ある」と答えている。4、死亡時期の平均では、「3月」が1.50名と最も多かった。次いで「6月」1.28名となっている。5.死因では、「老衰」942名、「肺疾患」390名の順となっている。6、死亡前家族との話し合いでは、「家族、親族などと話し合われた」10.01件、「家族、親族などと話し合わなかった」2.86件となっている。7、死亡後、家族と連絡が取れなかったケースは、平均3.0件(1.1%)あった。8、成年後見人制度の利用については、平均1.27件(11.6%)が利用していた。9、通夜や葬儀を施設で行ったケース「ない」(88.4%)、「ある」(9.0%)であるの平均件数は。5.76件となっている。10、施設や法人で共同墓地の有無では、「ない」(84.7%)「ある」(11.1%)であり、「現在検討中]及び「今後検討する」と回答した施設はなかった。【今後の課題と展望】今回の調査から、高齢者の方が施設で死亡し、身寄りのない方への対応及び、「成年後見制度」は本人の死亡により支援が終了する為、新たな課題が明らかにされた。科研費による助成は終了したが、同内容でさらに全国の、特別養護老人ホームに継続調査予定である。高齢者福祉第2期介護保険の改正に伴い、居宅系サービスは複合型サービスに加え多種多様になり高齢者の居宅支援が強化されてきている。このことは、在宅で終末を看取る介護保険加算もされ、地域密着型サービスと連動し進められている。つまり、平成2年のゴールドプラン以降確実に高齢者の施設サービスから在宅地域へ移行してきている。また、これらの動向に関係し公的なサービスも高齢者のニーズに沿った住み慣れた地域や在宅での看取り、介護の方向にきていることが明らかである。その際、地域やその地域を取りまく社会資源を包括しケアプランが作成されている事例が数多く見受けられている。これらの実態は筆者の研究デザインの仮説とほぼ合致しているため、研究計画は概ね順調に進んでいる。
ミトコンドリア膜を介した鉄の恒常性維持に関与するABC輸送体の構造生物学

ミトコンドリアにおける酸化的リン酸化反応を担う蛋白質には,活性中心にヘム鉄や鉄-硫黄クラスター(FeS)を持つものが多い.したがって,ミトコンドリア機能の維持のためには,ミトコンドリア膜を介した鉄の輸送が重要である.しかし,過度の鉄の蓄積はヒドロキシラジカルの生成を促し,最終的にミトコンドリア機能が失われる.ヒトABCB6蛋白質は酵母ATM1ホモログとして同定されたABC輸送体である.ABCB6は現状で機能未知であるが,ATM1同様にミトコンドリアの鉄の恒常性維持に寄与していることが想像され,ミトコンドリア病の原因遺伝子の可能性もある.ABCB6についてはC末端可溶性領域(CSD,285残基,31kDa)について^2H/^<13>C/^<15>N標識試料を調製し,ADP/ATP非結合状態(apo型)において3次元三重共鳴NMRを測定することで,主鎖NMRシグナルの帰属を試みた.解析の結果,約70%の主鎖NMRシグナルの帰属に成功した.この帰属の結果,ADP/ATP結合領域付近の残基に対応する主鎖シグナルが観測されないことが判明した.試料がapo型であることから,ADP/ATP非存在下では当該領域にコンフォメーション多形が存在し,交換によるシグナルのブロードニングが起こっていると考えられる.つづいてADPとのタイトレーション実験を行った結果,過剰量のADP存在下で新たなクロスピークが観測された.これはADPの存在によりADP/ATP結合領域の構造が安定化されたためであると考えられる.前述のapo型の際と同様の解析を行うことによって,ADP存在下での主鎖シグナルの帰属も行った.ミトコンドリアにおける酸化的リン酸化反応を担う蛋白質には,活性中心にヘム鉄や鉄-硫黄クラスター(FeS)を持つものが多い.したがって,ミトコンドリア機能の維持のためには,ミトコンドリア膜を介した鉄の輸送が重要である.しかし,過度の鉄の蓄積はヒドロキシラジカルの生成を促し,最終的にミトコンドリア機能が失われる.ヒトABCB6蛋白質は酵母ATM1ホモログとして同定されたABC輸送体である.ABCB6は現状で機能未知であるが,ATM1同様にミトコンドリアの鉄の恒常性維持に寄与していることが想像され,ミトコンドリア病の原因遺伝子の可能性もある.ABCB6についてはC末端可溶性領域(CSD,285残基,31kDa)について^2H/^<13>C/^<15>N標識試料を調製し,ADP/ATP非結合状態(apo型)において3次元三重共鳴NMRを測定することで,主鎖NMRシグナルの帰属を試みた.解析の結果,約70%の主鎖NMRシグナルの帰属に成功した.この帰属の結果,ADP/ATP結合領域付近の残基に対応する主鎖シグナルが観測されないことが判明した.試料がapo型であることから,ADP/ATP非存在下では当該領域にコンフォメーション多形が存在し,交換によるシグナルのブロードニングが起こっていると考えられる.つづいてADPとのタイトレーション実験を行った結果,過剰量のADP存在下で新たなクロスピークが観測された.これはADPの存在によりADP/ATP結合領域の構造が安定化されたためであると考えられる.前述のapo型の際と同様の解析を行うことによって,ADP存在下での主鎖シグナルの帰属も行った.
空間の「快活性」を評価するための生理指標の同定と人の状態に適応させた空間の開発

本研究は、安らぎ・癒し(副交感神経系)と快活性・活力(交感神経系)の両軸方向への自由な変化を住まい手自身によりコントロールできる空間が設計できないかという視点に立脚し、生体計測によって得られた空間特性と生理変動データを用いて、空間の諸特性に対し生理指標がどれだけ変動するのかを実験的に導き出し、実際のモデルハウスベースで実証的に人にとっての空間の印象を変化させるものであった。本研究の成果として、光環境実験室の中に照度の統制を可能とする環境を構築し、ローレンツプロットと周波数解析データを計測し評価することができた。これらの結果から新しい指標の評価方法について検討を加え、提案することができた。本研究は,安らぎ・癒し(副交感神経系)と快活性・活力(交感神経系)の両軸方向への自由な変化を住まい手自身によりコントロールできる空間が設計できないかという視点に立脚し,生体計測によって得られた空間特性と生理変動データを用いて,(1)空間の諸特性に対し生理指標がどれだけ変動するのかを実験的に導き出し,(2)この生理指標変動特性をもとに,随時生体信号をリアルタイムに解析しながら制御工学の手法で空間特性を変化させることで生体の自律神経系を調節し,活力や癒しを与えるシステムを開発し,(3)実際のモデルハウスベースで光環境に合わせて気流や窓の見えなどを変化させ,さらに効果的に自律神経系に作用させることで,「働きたくなる空間,くつろぎたくなる空間」を創出するものである.本年度展開された研究の最初の狙いとして,空間設計のための生体信号の評価について基礎データを収集することから始めた.まず,自律神経機能の評価に用いることのできる生理指標として指尖容積脈波(DPG)の有効性に着目し,DPGと同時に計測する心電図を参照とした相関性からその有効性を推定する試みを行った.自律神経機能の変化をとらえる対象として,快適性評価の一要因である光環境変化を選んだ.実験参加者は健康な男子大学生8名で,実験場所は実験住宅の光環境実験室で行った.実験照度は2水準(0.5lx,2450lx)とし,照度計を使用して光環境実験室で調光可能な最大および最小照度の1分間の平均机上面照度を用いて統制した.結論として,周波数解析の結果に差はあったものの,時間領域では心電図と指尖容積脈波の相関性が高く,指尖容積脈波は心電図で得られる結果と共通した傾向を十分に示すことができる指標であると確認できた.今後,指先にセンサを固定したまま住環境内での何らかの作業を行う時の指尖容積脈波の有効性について検証していく予定である.本研究は、安らぎ・癒し(副交感神経系)と快活性・活力(交感神経系)の両軸方向への自由な変化を住まい手自身によりコントロールできる空間が設計できないかという視点に立脚し、生体計測によって得られた空間特性と生理変動データを用いて、(1)空間の諸特性に対し生理指標がどれだけ変動するのかを実験的に導き出し、(2)この生理指標変動特性をもとに、随時生体信号をリアルタイムに解析しながら制御工学の手法で空間特性を変化させることで生体の自律神経系を調節し、活力や癒しを与えるシステムを開発し、(3)実際のモデルハウスベースで光環境に合わせて気流や窓の見えなどを変化させ、さらに効果的に自律神経系に作用させることで、「働きたくなる空間、くつろぎたくなる空間」を創出するものである。本年度は、室内気候一定の条件で採光、照明、色環境の3要因を中心に生理指標の変化が顕著であると考えられる条件を定め、特に先行研究からリフレッシュの場としてトイレが多く選択されていることから、トイレのような室内環境(照度、部屋の大きさ)がリフレッシュに関係しているのか、室内環境以外の要素(トイレ滞在時間、トイレとの往復など)がリフレッシュに関係しているのかを評価する目的で実験を行った。そこで、ストレスと関係する室内環境要因である照度、部屋の大きさの2条件がリフレッシュとどのように関係しているのか実験を通して確認した。照度、部屋の大きさの2条件各2水準におけるそれぞれの、ストレス、リフレッシュ量を測定する。観測データは、心電図とリフレッシュ量をとり、心電図はMemCalcを用いてLF/HFと%HFを算出した。その結果、休憩前の作業と休憩後の作業での心電図変化の傾向がみられたため、よりリフレッシュの影響をみるために、休憩前の作業が終わる直前と、休憩後の作業が始まった直後を比較しようと考えている。本年度は実験住宅光環境実験室にて、被験者に照度、部屋の大きさが異なる部屋で休憩してもらい、休憩前後のストレス、リフレッシュ量を測定するための実験デザインと実験の実施を行った。光環境実験室を小区間で分離し、照度の統制をしながら実験ができるようなパーティションの配置と調整に時間を要したが、年度内に達成することができた。今後は次年度のさらに大きな規模の実験に向けて環境面での整備は完成したといえる。当初予定では生体情報のフィードバックと環境構成の検討を並行して進める予定であったが、先に環境構成を完了した形になっている。したがって、当初予定とは年度ごとの順序は少し異なっているものの、おおむね順調に進展していると評価している。本研究は、安らぎ・癒し(副交感神経系)と快活性・活力(交感神経系)の両軸方向への自由な変化を住まい手自身によりコントロールできる空間が設計できないかという視点に立脚し、生体計測によって得られた空間特性と生理変動データを用いて、(1)空間の諸特性に対し生理指標がどれだけ変動するのかを実験的に導き出し、

(2)この生理指標変動特性をもとに、随時生体信号をリアルタイムに解析しながら制御工学の手法で空間特性を変化させることで生体の自律神経系を調節し、活力や癒しを与えるシステムを開発し、(3)実際のモデルハウスベースで光環境に合わせて気流や窓の見えなどを変化させ、さらに効果的に自律神経系に作用させることで、「働きたくなる空間、くつろぎたくなる空間」を創出するものである。本年度は、まず昨年度計測した結果の追加解析を行った。具体的には、よりリフレッシュ効果の変化をみるために、休憩前の作業が終わる直前と、休憩後の作業が始まった直後を比較した。明るい部屋よりも暗い部屋、大きい部屋よりも小さい部屋で休憩した方がリフレッシュ量は高くなることがわかった。それに伴い、ストレスは低くなり、リラックス状態になるということもわかった。以上の解析の中で、ストレス量変化を自律神経系の活動をベースに測定するRRIの周波数解析の結果に変動性が高いことがわかり、他の手法によりストレス変動を客観的に評価できないかを模索することになった。実験中に呼吸を統制する必要がないといわれているローレンツプロットに着目し、空間の快適性を評価するプロトコルを用いてローレンツプロット解析における呼吸変動の閉胸を周波数解析と比較することで新たなツールとなりえないかを検討し、結論として安静状態での呼吸速度を変化させたとき、呼吸成分が著しく影響を与えていた心電図の影響をローレンツプロット解析により排除できることを示すことができた。本研究は、安らぎ・癒し(副交感神経系)と快活性・活力(交感神経系)の両軸方向への自由な変化を住まい手自身によりコントロールできる空間が設計できないかという視点に立脚し、生体計測によって得られた空間特性と生理変動データを用いて、空間の諸特性に対し生理指標がどれだけ変動するのかを実験的に導き出し、実際のモデルハウスベースで実証的に人にとっての空間の印象を変化させるものであった。本研究の成果として、光環境実験室の中に照度の統制を可能とする環境を構築し、ローレンツプロットと周波数解析データを計測し評価することができた。これらの結果から新しい指標の評価方法について検討を加え、提案することができた。初年度において,実験のための空間と統制条件の洗い出し,生体計測環境の整備はほぼ予定通り進んだと考えている.自律神経指標として心電図,および指尖容積脈波の計測プロトコルについても確立できたと考えている.交付申請時には空間特性,パフォーマンス,主観報告,生理指標それぞれの関係性について解析を行い,生理人類学とヒューマンインタフェースの両面の観点から発表する予定であったが,この計画は順調に進めることができた.なお当初本成果の学会での発表を年度内に行い,関係する研究者との議論を進める予定であったが,実際の発表は次年度(2015年5月)に繰り越すことになった.ただし,発表内容とその方向性に関する基本的な整理は完了している.採光と色環境についての変化要因についての実験は十分に進展しているとは言えないものの,生体指標の洗い出しが完了した点は本年度の大きな進展と言える.まず本年度計測した結果の追加解析を行う。具体的には、よりリフレッシュ効果の変化をみるために、休憩前の作業が終わる直前と、休憩後の作業が始まった直後を比較しようと考えている。
ボラタイル多孔性結晶を用いた完全分子ふるい膜の創成

近年、既存の高分子膜を置き換える次世代分離膜の開発が盛んに行われている。特に、直径数オングストロームほどの孔をもつ多孔質結晶からなる薄膜(分子ふるい膜)が理想的な膜として注目を集めているが、溶液中での結晶成長といった手法によって作られる従来の膜には結晶の配向や結晶粒同士の隙間といった非理想的な欠陥が生じてしまい、性能が大きく損なわれていた。そこで本研究では、応募者が最近見出した多孔質結晶を物理蒸着することで、欠陥のない緻密な構造をもつ分離膜の合成に挑む。
細胞融合によるホルモン産生細胞の樹立

単一(均一)なホルモンを産生し、in vitroで増殖可能なhybridsを細胞融合法によって樹立することを試みた。細胞融合はpolyethylen glycol1,000で行い、ホルモンの検出はケイ光抗体法(FA),radioimmunoassay(RIA)及びenzyme linked immunosorbent assay(ELISA)で行った。1)ラットインスリノーマ細胞(cl5F:インスリン産生)とマウス線維芽細胞(Lm【TK^-】)間のhybridsはインスリンを産生しなかった。2)ラット下垂体腫瘍細胞(GH3:成長ホルモン産生)とLm【TK^-】間のhybridsは成長ホルモンを産生しなかった。3)Cl5F間のhybridsはインスリンを産生した。4)GH3間のhybridsは成長ホルモンを産生した。以上の結果から細胞の組み合わせが適切であればホルモン産生細胞の樹立が可能と考えられる。次にラット胎児初代培養膵細胞とLm【TK^-】とを融合し275株を得た。これらの大部分はインスリン,グルカゴン,ソマトスタチンのいずれをも産生しないか、あるいは継代の途中で産生能を失なった。しかし、数コのhybridsはソマトスタチンあるいはグルカゴン様物質を産生した(FAによる)。更にソマトスタチンについて検討したところ、RIAでは培養上清及び細胞抽出液中に不検出であった。FAとRIAとの結果の違いを検討するため、FAに用いた抗ソマトスタチン抗体を2種類の抗原を用いた吸収試験によって検討した。その結果、hybridsがソマトスタチン様物質を産生することが支持された。なぜRIAでソマトスタチンを検知できないかは現在不明であるが、RIAに用いた抗ソマトスタチン抗体がhybridsの持つソマトスタチン様物質の抗原決定基を認識できない可能性がある。
三角ブロックモデルとICTを活用した中学校の方程式指導における実践研究

1.研究目的「方程式の利用」においては,文章題から数量関係を見出し,方程式として表現する過程を指導する。数量関係を可視化する「三角ブロック」を用いることで,その過程を構造的操作におきかえることができる。本研究は,「三角ブロック」を用いて,どのような生徒でも方程式をたてることができるようになる授業展開の開発および授業実践を目的とした。また,上記の操作をタブレット端末上で簡便化し授業展開を効率化することが可能であることから,本研究はICT活用の側面を持つ。「三角ブロック」は,広島大学工学研究科・平嶋宗教授が算数文章題指導のために提案したものであり,中学校数学の文章題指導における事例は本研究が初となる。2.研究方法(1)先行研究調査(2)「方程式の利用」における指導計画,授業展開と扱う文章題の検討,生徒評価基準の作成(3)「三角ブロック」をタブレット端末上で操作するためのアプリケーション開発(平嶋宗教授との共同開発)(4)授業実践・分析3.研究成果(1)必要十分の機能を持つアプリケーションを開発し,新たな授業展開が可能となる視点を獲得した。(2)「三角ブロック」を用いる効用として以下の2点を明らかにした。・方程式を作る過程を生徒が説明することができる。・方程式を作る際の見通し(どの数量を文字でおけば方程式の作成が可能か)を議論する場面を設定することができる。(3)授業実践は勤務校の公開授業研究会で公開した。
将来世代の視点を取り込んだフューチャーアセスメント手法の開発に向けた基礎研究

最終年度である2018年度は、岩手県矢巾町においてこれまで住民参加を通じて実施してきた討議実験の解析結果を基に、「将来世代」の視点からビジョン設計や各種施策のアセスメントを実施するための学術的知見の整理を行った。具体的には、将来世代になりきって現代の意思決定やビジョン設計を行うという「仕組み」「枠組み」を提供することによって、人の選考や意思決定がどのように変化しうるのかについて詳細な分析を行った。実験参加者に実施したアンケートやワークシートのデータ、また、参加者が提起した将来プランの中身を詳細に検討することにより、現世代視点で将来の施策を考える場合と、将来世代の視点から現在の施策を検討する場合とでは、思考パターンや判断基準、選好が大きく変化しうることを発見した。また、将来の視点からビジョン設計や意思決定を行うことによって、現世代と将来世代の双方を俯瞰する視点(視点共有)が生まれることを統計的にも有意な形で実証した。さらに、現世代と将来世代の双方の俯瞰的視点(視点共有)の度合が高い人は低い人と比べて、現代世代への責任帰属が強く表れることや、将来世代にも資する意思決定を実行できる可能性があることなどを明らかにした。これら一連の成果は、将来世代の視点や利益も踏まえた施策のアセスメント手法の基盤構築の上で重要な示唆を与えるものである。期間内に実施した研究の成果は英語論文として取りまとめており、そのうちの1報は既に英文ジャーナルに掲載されている。また、2019年1月にはアリゾナ州立大が主催したフューチャー・デザインに関するワークショップにて招待講演を行った。また同年3月に台湾Academia Sinica(中央研究院)が主催したFuturability(将来可能性)に関するワークショップにおいても招待講演を行うなど、研究成果を国際的にも広く情報発信した。本研究では、将来世代の視点・利益を代弁してビジョン設計や施策評価に臨む役割を持つ“仮想将来世代"を創出し、現世代と将来世代双方の視点を総合的に反映した参加型の評価手法、すなわちフューチャーアセスメント手法の開発に向けた基礎研究を実施することを目的としている。H28年度は、岩手県矢巾町において「公共施設管理」2050年プランを設計するというテーマ設定の下、参加型討議を3度実践した。3度の討議実践を通じて、現世代および仮想将来世代それぞれの立場での、討議参加者の認識・思考パターン変化に関連する基礎分析を行うとともに、関連データの収集を行った。無作為抽出された住民の中から、討議への参加意思を表明した先着26名の住民が各回の討議に参加した。各回4グループ(A,B,C,D)に分かれてそれぞれ別個の部屋で討議を行ったが、4グループとも1回目の討議では現世代の立場で、2回目は将来世代の代弁者としての立場で、そして3回目は、現世代・将来世代いずれの立場も指定しないものの、「提案理由」と「将来世代に対するアドバイス」の2点を明確化するという条件のもと、討議を行った。その結果、例えば1)仮想将来世代になることで、世代間互酬性(自分たちより先の将来にも何かを残そうと考えること)が高まる。2)将来世代へのアドバイスの重要性と、問題を先送りにしてはならないという責任感を高く感じるほど、世代間互酬性が高まる、ということが分かった。また、1回目討議(現世代視点)では、とくに「ハコモノ」への着目が強かったのに対し、2回目討議(将来世代視点)では、特に「人」への考慮の広がりが、そして3回目討議では、「コミュニティ」への考慮の広がりが見られた。これらのことから、仮想将来世代となりきって討議をするというプロセスを経ることで、人々の将来に対する認識が大きく変化しうる、ということが分かった。H28年度は、計画通りに着実に研究を進めることができた。当該年度は特に、岩手県矢巾町において住民参加型の討議を数回実施することで「仮想将来世代」グループの思考パターンを客観的に分析・把握することが大きな目標であったが、それを着実に達成することができた。年度前半は、岩手県矢巾町役場において役場職員と住民参加型フューチャーデザイン討議のための意見交換を綿密に行い、年度の後半に実施した3度の討議実践のための準備を着実に進めた。討議参加者については、無作為抽出された住民から参加者を募り、先着26名の討議参加者を得た。26名の参加者(住民)が、「公共施設管理」2050年矢巾プランを設計するというテーマ設定の下で3回の討議に臨み、ビジョン設計を具体的に進めた。なお、研究提案時は、住民参加による討議のテーマを水道インフラとしていたが、矢巾町職員との協議の結果「公共施設管理」のほうが、町の政策ニーズにも合致すること、また研究目的に照らし合わせても、より具体的なデータ・結果を得やすい、という結論に至り、このテーマに決定した。参画研究者と矢巾町役場職員とが緊密に協働し、参加者がどのような発想や判断のもとで討議に臨んだかを詳細に把握することを目的としたアンケート票や、討議参加住民が、公共施設管理2050年プランをどのような判断基準の下で設計したのかを把握するためのワークシートを設計した。各回の討議終了直後に参加者全員に対してこれらのアンケート票とワークシートへの回答を依頼し、得られた回答情報から、1回目討議(現世代視点)、2回目討議(将来世代視点)、そして3回目討議(提案理由と将来世代へのアドバイスを考慮)における参加者の思考パターンの変化を詳細に分析することが可能となった。

29年度は、28年度に岩手県矢巾町にて実施した、公共施設管理・町営住宅の2060年ビジョン設計に関する参加型討議(フューチャー・デザイン)から得られた結果・データを分析し、フューチャーアセスメントの基盤である「仮想将来世代」の思考パターンや判断基準について詳細分析を行った。28年度の住民参加による討議は3回実施しており、参加者は、1回目の討議は現世代の立場で、2回目は2060年の将来世代の代弁者の立場で(仮想将来世代)ビジョンや施策の提案を行った。3回目は現世代・将来世代のいずれの立場でビジョン提起や意思決定してもよいという条件下で討議を行った。各回の討議終了後には、個人の認識や思考傾向を把握するためのアンケート調査を実施しており、このアンケート結果より得たデータを基に、仮想将来世代創出の意義や効果について統計手法を用いた解析を行った。解析の結果、いくつかの重要な示唆を得ることができた。例えば、現世代・将来世代の視点は必ずしも対立項目ではなく個人の中に共存しうることが分かった。現世代と将来世代の視点共有の度合(強さ)を"視点共有度"という尺度で見た場合、視点共有度が高い人ほど、今回の討議テーマ(公共施設管理・町営住宅)に関する現世代の責任に対する認識を強く持っていることや、施策提案の際に「実現可能性」と「将来世代自身の選択可能性を残すこと」の双方を重要視すること、等が分かった。また、参加者による施策提案の記述内容をテキストマイニング等で分析した結果、1回目の討議(現世代)では、施設の物理的側面に対する意見や提案が多かったのに対し、2回目、3回目と討議を経る中で、入居者の内面的側面や生活の質や、他者や地域住民との関係性に配慮する意見が多く出ることが分かった。以上のように、29年度は仮想将来世代創出の意義とともに、将来世代の視点や思考傾向、判断基準等を明らかにした。本研究では、現世代と将来世代の双方の視点の融合を通じた「フューチャーアセスメント手法」の基盤構築を目指しており、本研究における重要な方法論である「仮想将来世代」の創出の意義・効果、また仮想将来世代の思考パターンについて、討議実験を踏まえた実証分析を進めた。当初計画よりも、仮想将来世代創出の意義や効果の検証に当初計画より時間をかけた。これは、フューチャーアセスメント手法の基盤を構築するうえで、これらの分析が極めて重要であるという判断に基づく。H30年は、研究フィールドである岩手県矢巾町で総合計画を策定することとなっており、我々が提唱する本手法(フューチャー・デザイン、フューチャーアセスメント)を取り入れて計画策定をすすめるという町の方針が定まっていることから、これらの町の政策的な動きと連動しつつ、30年度に矢巾町での討議実験の継続等を含めて、着実に研究を遂行することが可能と考えている。なお、これまでの研究成果を踏まえて、学会での発表や論文執筆も進めており、特に29年度の分析結果や新しい発見に関する学術論文の英文ジャーナルへの投稿準備も順調に進めている。最終年度である2018年度は、岩手県矢巾町においてこれまで住民参加を通じて実施してきた討議実験の解析結果を基に、「将来世代」の視点からビジョン設計や各種施策のアセスメントを実施するための学術的知見の整理を行った。具体的には、将来世代になりきって現代の意思決定やビジョン設計を行うという「仕組み」「枠組み」を提供することによって、人の選考や意思決定がどのように変化しうるのかについて詳細な分析を行った。
多変数フーリエ積分に関する基礎的・応用的研究

滑らかさの正則性を持たない積分核から定義される、変化する回転面に沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分に対して、ある種の積分核の大きさに関する条件のもとに、Lebesgue空間Lpでの有界性が示された.これにより、特に、2次元の場合に、Grafakos-Stefanovの斉次特異積分に対する結果がR.Fefferman型の非斉次特異積分の場合に拡張された.この結果が高次元の場合に拡張するかどうかはこれからの研究課題のひとつである(A note on the singular integrals associated witha variable surface ofrevolution, Dashan Fan and Shuichi Sato).滑らかさの正則性を持たない積分核から定義される、変化する回転面に沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分に対して、ある種の積分核の大きさに関する条件のもとに、Lebesgue空間Lpでの有界性が示された.これにより、特に、2次元の場合に、Grafakos-Stefanovの斉次特異積分に対する結果がR.Fefferman型の非斉次特異積分の場合に拡張された.この結果が高次元の場合に拡張するかどうかはこれからの研究課題のひとつである(A note on the singular integrals associated witha variable surface ofrevolution, Dashan Fan and Shuichi Sato).滑らかさの正則性を持たない積分核から定義される、変化する回転面に沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分に対して、ある種の積分核の大きさに関する条件のもとに、Lebesgue空間Lpでの有界性が示された.これにより、特に、2次元の場合に、Grafakos-Stefanovの斉次特異積分に対する結果がR.Fefferman型の非斉次特異積分の場合に拡張された.この結果が高次元の場合に拡張するかどうかはこれからの研究課題のひとつである.変化する回転面に沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分の評価の場合は、固定された回転面にに沿ったCalderon-Zygmund型の特異積分の評価と違い、Fourier変換を用いた方法が有効に使えなくなる.このため、証明にはFourier変換の評価を直接的にを用いるのではなく、この特異積分に付随する変化する回転面に沿った最大関数のLebegue空間における有界性を用いる.また、Littlewood-Paley理論がこの問題に適合された形で用いられる.変化する回転面の場合は、相対性がうまく機能しないた、特異積分のLebesgue空間Lp上での評価はpが2より大きい場合と小さい場合とで違いが出る.これが本質的なことなのか、譲許できることなのかはこれからの研究課題でのひとつである.回転面が固定され手いる場合は、Fourier変換および相対性が有効に機能し、変化する回転面の場合よりもより広い空間上での有界性が、より弱い条件のもとで示される(A note on the singular integrals associated witha variable surface ofrevolution, Dashan Fan and Shuichi Sato).
テクノロジーを利用した数学的探究における意思決定の様相と授業設計のための指針

テクノロジーの利用によって,限られた時間の中で行える数学的探究は大きく変わる。特に観察可能なデータは増え,実行可能な方法も増える。観察したデータのどこに注目し,どう解釈・評価し,次に何をしようと思うのか,問題をどう再定式化するのかによって,数学的探究の多様性が広がっていく。本研究では,その様相を捉えるために,(1)テクノロジー(主として作図ツールGeometric Constructor)を利用した20ほどの事例に関して数学的探究の多様性のケーススタディを行った。(2)自身が行った授業に関する意志決定の様子を明らかにし,(3)それらを踏まえた教材開発・授業設計・授業の指針を明らかにして,学部や大学院の授業のカリキュラムの中に組み込むと同時に,(4)並行して附属学校において研究授業の開発・実施・検討等を行い,両者を連携させた。作図ツールを使った研究授業の中から8本を選択し,数学的探究の意思決定の場面を中心に会話記録の作成・分析を行った。たとえば,図形のどこに注目するのか,次に何をしたいのかなどの多様性がみられる部分が数学的探究の分岐点になっていると同時に,教師がそこに焦点を当てようとするか否か,また,生徒の発言もそのような分岐点における一つの重要な選択肢として扱おうとするかどうかが授業のポイントになっていることがわかった。2008年度は,愛知教育大学附属名古屋中学校において,2008/7/9,10にDSを用いた数学的探究に関する授業(後藤教諭)と2009/2/4,5に行った作図ツールを用いた数学的探究に関する授業(伊藤教諭)の二つの実践を行った。これらは,授業設計をする前の段階において,学部生・院生あるいは中学校の教師の方々を対象に,主として模擬授業の形で数学的探究の様子を分析・検討をしながら,授業を設計した。特にテクノロジーを利用する場合とそうでない場合は数学的探究の中の何が変わりうるかについて検討した。そして,研究授業には研究協力者も参加して,授業の分析・考察を行った。作図ツールなどテクノロジーを使った研究授業の中から5本を選択し,数学的探究の意思決定の場面を中心に会話記録の作成・分析を行った。問題状況に接したときに,さらにデータを収集しようとするのか,証明・反証を試みようとするのかなどのモードの選択が数学的探究の分岐点になっていると同時に,特に組織的・効率的なデータ収集をテクノロジーが支援することがわかった。たとえば,生徒が確かめてみたい疑問を持ったときに,関連するデータを収集することでその妥当性の確認や反例の発見による納得などが可能になることがわかった。教師の教授行動は,授業中の生徒の活動によってどれを選択するかが変化すると同時に,そのような意思決定の場面を予め想定するかどうかによっても授業設計は変わっていくことがわかった。また,そのような具体的な場面の一つとして「対応表」を取り上げ,考察した。2009年度は,「水汲み問題」といわれる問題などに関して,春日井高校(2009/10/21,11/16),愛知教育大学附属名古屋中学校(2010/1/25)において研究授業を行った。同時にそれに先立って,中学生・高校生・大学生を対象に授業を行う場合に,どのような授業化の可能性がありうるかを,研究協力者と協議すると同時に,それぞれの研究授業についても分析・協議を行った。本研究では,主として次のことを行った。(1)これまでに作成した研究授業の記録や,関連する資料(数学的探究の記録および,想定される数学的探究の多様性に関する分析や,それらを基にして行った授業設計の概略)をまとめ,学部(2,3年生)の授業(数学科教育CII)の中で,それらを利用し,各自の教材開発や授業設計,そして指導案作成のために利用した。(2)事例ごとの数学的探究の記録に関しては,一般に公開されている(3)上記の知見をもとに,2011年1月27日に,愛知教育大学附属名古屋中学校において,鈴木教諭による研究授業(畑の境界線の引き直しの問題)を行った。この研究授業に際して,事前の教材開発・授業設計・模擬授業実施と検討・修正や,授業の協議会および,授業後の授業分析のそれぞれのプロセスにおいて,上記の学部の授業(数学科教育CII)や大学院の授業(数学科授業研究II)との連携を行った。数学的モデル化の観点からの教材開発など,いくつかの観点での教材開発と授業設計に関する有効性の検討を行うことができた。
ピッチ理論の微分音領域への拡張とそれに基づく分析的な作曲方法論研究

前年度までは、先行研究を手掛かりとして、微分音を含む音高組織を必ずしも経験的水準ではない次元で原理的に用いるような場合を想定し、音組織を音名成分(ピッチクラス、クロマ)へと還元しつつも、実際の音響の配置に配慮するような方法論的枠組みの可能性について分析的な考察を行なってきた。当該年度は、そういった扱いに基づき、比較的大規模なアンサンブル作品を創作、演奏することを前提として、実際に方法を選択するための整理を行った。具体的には、例えば結果として生成された音響体について、クロマについてのデータ抽出や、個々の配置による絶対音高(トーンハイト、ピッチハイト)としてのデータ抽出を行いつつ、音組織間で構造を比較するようなコンピュータ・プログラムを用いる等、方法論的に厳密な手法をとりつつ、大規模作品のための素材生成方法について検討した(その中には、いわゆる「機械学習」的なデータの扱いも含まれる)。楽曲の具体的な創作内容としては、近年、本研究代表者が用いてきた幾つかの音高システム(いずれも体系的な微分音の使用を含む)に基づく作品素材、そして今回新たに用いることを試みた音組織としての素材について、改めて、いわゆるコンピュータ支援作曲CAOの手法の元で捉え直し、OpenMusicやbach等の開発環境下で統一的な水準で扱った上で、大規模な器楽アンサンブルのための楽譜として仕上げることを目論んだ。また、選択的に電子音を伴い得る作品として、単なる付随的な効果としての電子的な素材というよりは、もとの器楽作品の作曲方法論的な基盤となる音高組織と直接的で密接な関連をもつ音響を、CAOによるデータから生成することを前提として、器楽と電子音との方法論的に統一的な扱いを試みた。本作品は、この研究の成果として、小鍛冶邦隆指揮、Ensemble REAMによる演奏、作曲者自身による電子音響実演により初演された。本研究初年度は、微分音を含む音組織に関して、いかに構造的にピッチ理論的な枠組み(必ずしも集合論的な扱いをするわけでは無い)の中で数値化して表現するのかについて、先行研究に基づき幾つかの選択肢を検討することから始まった。有力な方法の一例としては、想定している素材に関して適当な等分律n-tone equal temperament的微分音空間を設定し、実際に対象とすべき音組織をその部分集合として捉える方法などが挙げられる。例えば、古代ギリシャの音楽論で扱われているテトラコルドに関して、オクターヴを72分割(12分音)した平均律により音高をクラス化するシステムを用いて旋法に含まれる微分音を拾い上げることができる(アリストクセノス等を参照、ただしこの場合、整数のみではなく小数が混じる)。そういった研究と平行して、一定頻度でIRCAM(フランス国立音響音楽研究所)所属の研究者等から実地でアドバイスを受けつつ、コンピュータ上での方法論的な扱いに関しての研究も進めた。一つ例を挙げれば、様々な尺度から音響解析を行うツールであるdescriptor系のオブジェクト群を用いて、解析対象として入力される音声信号を(12に限らない)n平均律のピッチへと分解した上で各成分を検知し、その強度の高い音名成分についてリアルタイムに楽譜化することの出来るプログラム等を作成した。年度末には、本研究代表者自身が近年用いてきた四分音及び六分音を含む音高システムに関して、数値化の上で(共通音保留の原則等で)進行を実現した素材を使用するなど、音高に関する演繹的なシステムによって生成された素材に基づく大アンサンブル(室内オーケストラ)作品が、3月に東京藝大内を会場として開催された第20回国際音楽学会東京大会における演奏会にて小鍛冶邦隆指揮、Ensemble REAMの演奏により初演された。従来的なピッチ(音高)関連の諸理論は、例えばA.フォートによる古典的な「ピッチクラス・セット理論」(1973等)などに見られるような、(主に)無調音楽の分析理論として考案された、オクターヴ等価等を前提としての12平均律による音高空間を想定し、分析対象となる音組織を少数の集合に還元して扱うものである(そして、その還元的な手法などのため、分析理論としての有効性への疑念や限界が繰り返し指摘されている)。ただし、音高を数値化あるいは特に「クラス化」して扱うということそのものは、古来より見られる(ある意味では)「普遍的」な方法でもある。出発点であるその微分音の音高をクラス化する方法についての実質的で有効な方法の(ある程度)網羅的な検討が未だ十分ではない。クラス化した後のデータの有効な処理方法(=創作方法論的な手法)と合わせて、まだ詳細を検討する必要がある。オクターヴ配置等も含めてベクトル的な表現でクラス化して扱う先行研究もあり、それ自体は音響を実質として捉え直す試みと評価はできるが、例えば現代の音響解析等の手法にならった何らかの解決法についても可能性を検討すべきと考えている。また、次年度以降の研究を進めるに際して、分析及び創作上で有効と思われる開発環境を使用しての予備的なプログラム作成をある程度出来ている点では順調に進んでいると評価する。一方で、こういった種類の解析の諸々の尺度に関して、まだ実際に必要なプログラム作成や具体的に理論から作曲方法論化するための未開拓な道筋を多く残していることも合わせて、全体の進捗状況については「やや遅れている」ものと評価する。引き続き、微分音を含む音組織を素材とした方法論的な創作及び分析のための、音高に関するシステマティックな数値化、クラス化等について可能性を探った。

前年度は、アリストクセノスが「全音」を12の等しい部分に分け(「12分音」)、それを計測単位として用いたこと等を参照し、例として挙げたような72のピッチクラス(音名成分あるいはクロマ)などについて考察を行ったが、当該年度はそれを前提として、それ以外の可能性についても検討を行った。例えば、等分律内の全ての音を含む音組織(例:通常の平均律を構成する12音)のような一様な対象ではなく、不等分律的な音組織を扱う上では、一旦、何らかの等分律的で一様なピッチ空間の中にその対象となる音組織を落とし込んだ後に、その不等分な音程関係にある音組織内でクラス化を行う等(例:音階における音度等)、多層化して対象を捉えること等についても可能性を検討した。次年度以降も、そういった具体的な扱いについての考察は継続することになる。実際の創作に際して、例えばコンピュータでの処理を前提とする場合など、関連の開発環境で標準的なMIDIセントを単位とした等分律的音高空間(最大1200の音名成分)において、近似的に個々のピッチを表現することが創作の立場からの現実的手段とになる。歴史的な音律や倍音列などの参照に基づく音組織等に関しても、この1200平均律上のクラスへと近似的に当てはめて扱う方法をとったが、その他に具体的な音の配置などについても若干の考察を行った。2月には前年度同様、研究の段階に応じて制作した作品として、特定の数系列による演算から導出された微分音を含む音高システムからのヴァリアントに基づき、方法論的に作曲されたアンサンブル作品(編成:Fl、Cl、Vln、Vla、Vc、Pf)が、小鍛冶邦隆指揮、Ensemble REAMの演奏により初演された。本研究は、音高組織に関して「集合論」的な立場での「還元」を前提とするわけではなく、微分音を組織的に扱う方法について一定の類型化を行い、その分析的視点から改めて現代の創作における複雑化した音響構造を実質として捉えつつの、(楽譜として記譜された演奏可能な作品の)方法論的創作を目的としている。そのため、ピッチクラス的な(音名成分、クロマ的な観点からの)考察は必須であるが、それのみならず、実際の音響として、音色的なピッチの扱い(音響学周辺領域でのトーンハイトや複合音のピッチ)等も参照しつつ、方法論的な可能性を検討している。それには、様々な尺度の音響解析に関するコンピュータ・プログラム等の(ある程度の)活用も期待される。例えば対象とする具体的な音響に関し他の音響との類似性を考察する場合等について、「機械学習」的なパターン認識の手法を応用した解析プログラムについても検討を行い、作成に当たっている。また「n-平均律」の網の目により音名成分を分析するクロマ、あるいはスペクトル重心等の通常の解析に加えて、ピッチ知覚等の要素、例えばメル尺度(あるいは補足的にバーク尺度)等を参照することも視野に入れている。「コンピュータ支援作曲」のための幾つかの開発環境には、ピッチクラスを理論的に扱うことを前提としたツールがある程度整っているが、それらと上述の諸解析データとを合わせて総合的に検討すべき諸事項については、やや方法的な可能性の考察にとどまっているような状況で、具体的な制作や運用の段階に至っていない面も多い。そのため進捗状況については「やや遅れている」ものと判断する。
Al基二酸化チタン光触媒板作成プロセスの開発(光触媒粒子偏析回避技術について)

本研究で提案するAl基二酸化チタン光触媒板の作製法は、Al基複合材料の反応合成プロセスの応用を検討して得られた知見を下にした方法で、Al板上にAl粉末をなるべく薄く圧着した後、その上面にTiO_2粉末を小筆を使用して均一に塗布し、圧縮力を加えて圧粉・圧着、その後加熱処理(焼結)をすることにより、Al板とAl粉末の結合およびAl粉末をバインダーとしてTiO_2粉末を均一に分散・担持し、光触媒板として必要な比表面積の拡大を図ることを目的とした。そこで、試料(基板)として厚さ1mm、直径30mmのAl(Al070)の板を準備し、345°C焼きなまし処理を施した後、Al粉末を適量散布して、万能試験機(50ton)を使って、直径20mmのステンレス板を介して圧粉した。このことで、Al板の上に直径約20mmの薄いAl圧粉体を作ることが出来る。その後、この圧粉体の表面に小筆を使ってTiO_2粉末を適量塗布することによって、比較的偏析の少ない光触媒板を作ることができる。その後真空炉中で600°C、650°Cの加熱処理を行った。これらの実験を行った結果、次のことが分かった。(1)前年度までの研究(Al板の上にAl+TiO_2の混合粉末を圧着)に比べ、粒径比、密度比の影響によるTiO_2粒子の凝集・偏析が軽減できる。(2)650°Cで加熱処理した場合でも、TiO_2粉末に変化は見られない。(3)TiO_2粉末を塗布する際に、界面活性剤として使用したPVP樹脂(Polyvinylpyrrolidone、ポリビニルピロリドン)のK値(粘度)および混合比率の検討、また若干Al粉末を混ぜたTiO_2塗布粉末の検討など、継続して実験・検討する必要があると思われる。これらの結果を受けて、さらに「光触媒素形材(特に異形の棒材や板材)の作製技術」についての研究に取り組む予定である。
現代環境法・環境政策の総合的・基礎理論的研究

1日本では、1960年代の深刻な産業公害に対処するために司法および立法の場で革新的な法の発展がみられ、その後は、問題の重点が、自動車排気ガス・フロンガスによる大気汚染、廃棄物処理、資源リサイクル、エネルギー節約など、より拡散的で生活関連的な問題に移行するのに応じて、それに対処するための環境法の発展がみられた。現代環境法・環境政策の総合的・基礎理論的研究を目的とする本研究では、このような、日本の環境保護の法制度の発展およびそれを支えた法理論の展開を、比較法的、基礎理論的、法政策的な観点から分析した結果、それぞれ以下の知見が獲得された。2日本の環境法の発展を環境保護先進国といわれるドイツの法制度と系統的に比較する作業をおこなった結果、環境保護の法制度と法理論の発展の基本的な方向性について、行政的規制の整備を優先させるドイツ型に対して、私法的・契約的な解決手法を重視する日本型という違いを確認することができた。3他方、この間、環境問題の解決を模索する過程で産み出されてきたさまざまな考え(例示的にのべれば、環境法における柔軟性・応答性の重視や人間のみならず動物や自然それ自体に権利主体性を認める考えなど)のなかには、近代日本法のベースになっている西欧近代的な法思考の見直しを迫るものも少なくなく、非西欧的・日本的な法思考が、一定の範囲において、環境法の今後の発展にとって重要な意義をもちうる可能性があることも確認された。4最後に、環境保護の法制度と法理論は、環境政策の展開と密接な関係があり、環境法の展開は、全体として、環境保護をめぐる政治的イデオロギーや政治制度の配置、さらには社会運動の活発性など広い意味での政治的要因の従属変数としての性格をもつことも確認された。5これらの知見を、基礎理論的にさらに深化させるとともに、具体的な問題領域ごとに立法論的・解釈論的提言に展開していくことが、今後の課題である。1環境問題に対して法学および法政策はこれまでさまざまな形で対応し、環境法とよばれる一群の規範体系を発展させてきた。本研究はこれまでの環境法・環境政策の展開とその将来の展望を総合的・基礎理論的に分析することを目的としているが、3年間の研究の初年度にあたる今年は、主として、環境問題に関する基礎的な資料・データを可能な限り網羅的に収集する作業(文献資料の収集のみならず実地調査を含む)、および、研究会での報告および意見交換を通じて研究の共通枠組を設定する作業を遂行した。2研究の共通枠組の設定に際してとくに重要性が確認されたのは、次の3点である。第一に、環境問題に対する法的対応は、民法・行政法・刑法といった個別の法領域について根本的な問題を提起しつつも、しかし同時に、それら個別法の枠内にはとどまらない領域横断的な課題であること。第二に、環境問題の解決を模索する過程で産み出されたさまざまな考えのなかには、従来の法学・法政策の基本となってきた近代的な法思考の見直しを迫るものが少なくなく、その意味で原理論的な観点が重要であること。第三に、今日の環境問題は、〈経済成長(富の増大)〉と〈環境・生態系の保護〉という産業社会の基本的な枠組みに関する基本的な対抗軸にかかわると同時に、都市や農村のあり方や地域産業の振興をめぐる基本的な政策選択(都市政策・農業政策・地域政策)とも不可分に結びついていることから、政治的・政策的な観点をもたせる必要があること、である。3以上の成果をふまえて、第2年度(平成9年度)は、各研究参加者がそれぞれの担当分野について研究を深化させることが中心的な課題となる。