hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純ヘルペスウイルスにおける増殖機構及び病原性発現の解明　～ＵＬ１２の機能解析～

株接種時に野生型UL12を発現させた際にはその培養細胞における増殖性は補完されるが、ヌクレアーゼ活性消失UL12を発現させた際には補完されないという知見に基づく。しかし、本研究において実際に変異体ウイルスを作製し、Vero細胞における増殖性を比較したところ、UL12欠損株はその復帰株や野生株と比較して増殖性が約1/6,000に低下したのに対し、UL12ヌクレアーゼ活性消失株はその復帰株や野生株と比較して増殖性は低下したものの1/10程度であった。本結果より、培養細胞におけるウイルス増殖へのヌクレアーゼ活性以外のUL12の機能の重要性が初めて示された。これはUL12の未知の機能を探索するという研究目的に沿ったものであるといえる。また、in vivoにおけるUL12のヌクレアーゼ活性の重要性を検証するためにマウス脳内へ各変異体ウイルスを接種し、半数致死量を比較した。結果、UL12欠損株はその復帰株と比較して半数致死量が約1000倍上昇したのに対し、ヌクレアーゼ活性消失株はその復帰株と比較して半数致死量が約100倍上昇した。本結果より、UL12のヌクレアーゼ活性はマウスの病原性発現においては重要な役割を果たしていることが示唆された。また、昨年度までの解析によりUL12リン酸部位Xのin vivoにおける重要性が示されているのだが、本リン酸化のin vivoにおける重要性につい同様に検証を行ったところ、リン酸化部位変異体ウイルス接種時はその復帰株接種時と比較して半数致死量が約100倍上昇した。すなわち、本リン酸化はマウスの病原性発現において重要であり、新規抗ウイルス薬のターゲットとなる可能性が示された。当初の予定では質量解析を行い、その結果得られたリン酸化部位の変異体ウイルス作製までを1年目で終える予定であったが、2年目で行う予定であった作製した変異体ウイルスの表現系の解析まで行っているため。当初の予定では2年目だけでなく.3年目まで要すると考えられていた作製した変異体ウイルスにおける表現系の解析で一定の成果が得られ、上流キナーゼの解析にも着手しているため。作製した変異体ウイルスについて、これまでUL12において知られている表現系が得られるか観察を行う。更に、表現系が得られたリン酸化部位についてはその上流キナーゼの同定を行う。また、質量解析により得られたUL12と相互作用すると推定されるタンパクについて、その相互作用の意義を解明する。表現系が得られたリン酸化部位についてはその上流キナーゼの同定を行う。(抄録なし)
半導体レーザを用いた紫外域の超高コヒーレント・周波数精密可変光源システムの実現

非線形周波数変換のための基本波レーザパワーを増加するためにコヒーレント重畳の技術を開発した。これを半導体レーザに適用した結果、複数の半導体レーザ間の位相誤差が0.25radまで抑圧された。また、コヒーレント重畳効率として85%が得られた。この値は従来の結果と比較すると最も高い値である。次にシリコン原子の捕獲、単原子結晶成長などに用いるために波長252nmのコヒーレント光発生を試みた。このためにまず波長756nmのチタンサファイアレーザの第二高調波と基本波との和周波数を得る実験を行った。第二高調波発生には非線形光学結晶LBOを用いるが、入射基本波パワーを増大させるためにビルドアップ光共振器を設計し使用した。その結果50倍を越えるビルドアップ率が実現し、第二高調波パワー12mWを得た。次に和周波数を得るために非線形光学結晶BBOを用いた。2つの光ビームの形状の最適化のための光学系を設計使用し、パワー2.8nWを得ることに成功した。なお、このパワー自身はまだ小さいが、本研究の主目的である少数個の原子の操作には十分な値であることは、別途計算した中空ファイバを用いる原子誘導のためのポテンシャル計算から明らかになった。さらに、この紫外光の位相、波長を抑制、掃引するために必須の素子としての光周波数コム発生器の性能を向上させるために、多重共振器化、導波路による波長多重化を行い、出力光パワーが15dB増加、側波帯発生の全範囲10THz,を実現した。また、複数の光周波数コム発生器の出力光の間の位相同期、および長時間にわたる安定動作のために共振器長を抑制することに成功した。以上の結果により、本研究の主要な目的が達成されたと判断した。非線形周波数変換による紫外光発生において高い発生効率を得るには基本波パワーが十分高いことが必須である。本研究ではまずこの問題を解決するために複数の半導体レーザの光パワーのコヒーレント重畳の技術を開発した。これは主レーザ光によって位相同期された複数の副レーザの光の電界を同位相で重ね合わせる方法である。まず共焦点ファブリ・ペロー共振器からの光帰還により主半導体レーザの発振スペクトル幅を30kHzまで狭搾化し、注入同期により二台の副レーザ周波数を安定化した。次にこれらの副レーザの光の位相が同一になるように重ね合わせの位相を制御した結果、位相誤差揺らぎが0.25radまで抑圧された。この結果コヒーレント重畳効率として85%が得られた。この値は従来の結果と比較すると最も高い。次にシリコン原子の捕獲、単原子結晶成長などに用いるために波長252nmのコヒーレント光を発生するためには波長756nm光の第二次高調波と自身の間の和周波数を発生させることが有効であることを見いだした。この提案に従い、まず予備実験としてチタンサファイアレーザを光源とし、第二次高調波を発生させることを試みた。非線形光学結晶としてLBOを用い、第二次高調波発生効率を増加させるためにこの結晶をビルトアップ共振器内に設置した。共振器の長さを調節することにより基本波パワーのビルトアップ率が50倍となったことを確認した。この結果波長504nmの第二次高調波パワーとして2.8mWを得た。以上により波長200400nmの領域のコヒーレント光を得るために必要な基本的光源が実現し、次年度への橋渡しができたといえる。

前年度に発生させた、波長750ナノメータのレーザの第二高調波(波長375ナノメータ)のパワーをさらに増加させるために、パワー蓄積共振器の性能向上、共振器の共振周波数の自動制御の精度向上のための電子回路改良を行い、12ミリワットを得た。次に本年度の主目的である柴外光発生のためにBBO結晶を用い、これに上記の第二高調波と波長750ナノメータの基本波の光とを同時に入射させ、波長250ナノメータの和周波数を発生させることを試みた。ビームプロフィールの最適化を行った結果、パワー2.8ナノワットの和周波数信号を得ることに成功した。これは連続発振レーザからの波長変換として、国内外を通じ初めての結果である。なお、このパワー自身はまだ小さいが、本研究の主目的である小数個の原子の操作には十分な値であることは、別途計算した中空ファイバを用いる原子誘導のためのポテンシャル計算から明らかになった。さらに、この柴外光の位相、波長を制御、掃引するために必須の素子としての光周波数コム発生器の性能を向上させるために、多重共振器化、導波路による波長多重化を行い、出力光パワーが15デジベル増加、側波帯発生の全範囲10テラヘルツ、を実現した。また、複数の光周波数コム発生器の出力光の間の位相同期、および長時間にわたる安定動作のために共振器長制御に成功した。以上の結果より、本研究の主要な目的が達成されたと判断した。
離散的問題に対する計算量の解析

P=NP問題などいくつかの重要な未解決問題の解決には計算量の下界を求める強力な手法の開発が不可決である。ナップザック問題、クリーク問題などNP完全な離散的問題を対象として、計算量の下界を求める研究を従来から行ってきたが、今年度もこれらについてさらに考察を深めた。とくに、これらの問題に対応するブール関数列の素子計算量を調べるため、n変数ブール関数に関する演算をn次元超立方体上の集合演算に置きかえて、計算量を超立方体の部分集合で特徴づける試みについて基礎的な研究を行った。これらの成果についてはまだ雑誌等に発表する段階に至ってはないが、いくつかの新しい知見が得られており、今後さらに研究を続ける予定である。ブール関数の拡張である多値論理関数についても、とくにクローン(clone)の分類について研究を行い、いくつかの成果をおさめた。クローンの分類にとって重要な役割を果たすと思われる「本質的極小クローン」という概念を数年前に町田が導入したが、この本質的極小クローンについて今年度2つの論文を発表した。1つは、無限集合上の本質的極小クローンの中に2変数関数をすでに無限個含むものが存在すること、すなわち、本質的極小クローンの中には大きなクローンが存在することを示したものである。もう1つの論文では、有限集合上の本質的極小クローンで2変数関数によって生成されるものを研究対象とし、これらをすべて決定することを試みた。この決定にはいくつかの場合分けが必要になり、そのうちの極めて難しい1,2の場合についてはまだ分類が完成していない。今後、残された場合の分類の完成に努めるとともに、3変数以上の関数で生成される本質的極小クローンについても分類の研究を試みる予定である。
肝再生環境下の移植膵島生着促進メカニズムの解明

臨床膵島移植における生着率向上を目指して、我々は移植の場である肝の再生能力に注目し、ラット経門脈的膵島移植モデルで、肝再生が移植膵島生着に与える影響を検証した結果、肝再生環境下では、1ドナー膵島移植の効果は、2ドナー移植に匹敵するものであった。さらに、その生着促進効果のメカニズム解明のため、肝内の生着膵島の免疫組織学的検討を行った結果、膵島のstable engraftmentと膵島細胞のhypertrophyの所見が認められ、その機序として肝再生環境下での増殖因子、血管新生促進因子の関与が示唆された。そこで、この生着促進現象に関与する因子の検証のため、マイクロアレイを用いて網羅的解析にて、その機序を解明することを目的とした。膵島移植のdonorにF-344ラットを使用し、recipientのF=344ラットはstreptozotocinにて糖尿病を誘導し、70%肝部分切除後に経門脈的に1donor膵島移植する群(肝切移植群)Pと、コントロール群として肝切除せずに群の1donor膵島移植する群(通常移植群)を作製した。移植24時間後にrecipientラットを犠牲死して肝を摘出、肝内の移植膵島のRNAを抽出して、ラットマイクロアレイ(Rat Genome 230 2.0 Array)を用いて遺伝子発現の解析を行った。統計学的解析の結果、肝細胞増殖因子(hepatocyte growth factor, HGF)および血管内皮細胞増殖因子(vascular endothelial growth factor; VEGF)は、肝切移植群が通常移植群より有意に高発現であった。今後は、移植膵島のRNA抽出の際に、膵島以外の團Aを確実に除外するためにマイクゴダイゼクション法を利用し、マイクロダイゼクション法による移植膵島の摘出を容易にするため、膵島移植のdonorにグリーンラット(GFP遺伝子導入F-344ラット)を使用することを検討している。蛍光顕微鏡観察下に蛍光を発するドナー由来の移植膵島をマイクロダイゼクション法(Application Solutions Laser Mycrodissection System ; Leica)で摘出して、選択的に移植膵島のみのRNAを抽出して、マイクロアレイによる網羅的遺伝子解析を行う計画である。移植膵島の生着率の向上を目指して、移植の場である肝の再生能力に注目し、同系ラット経門脈的膵島移植モデルで、再生肝が膵島生着に与える影響を検証した。肝再生環境下の経門脈的1ドナー膵島移植の効果は、2ドナー移植に匹敵するものであり、生着膵島の免疫組織学的検討では、移植膵島のstable engraftmentと膵島細胞のhypertrophyの所見が認められ、その機序として、再生肝の増殖因子、グラフト傷害因子の抑制、血管新生促進因子の関与が示唆された。この生着促進現象の機序を、マイクロアレイを用いた網羅的解析により解明することを目的とした。F344ラットを膵島移植のdonorおよびrecipientに使用、recipientはstreptozotocinにて糖尿病を誘導し、70%肝部分切除後に経門脈的に1 donor膵島移植する群(肝切移植群)と、肝切除せずに通常の1 donor膵島移植する群(通常移植群)を作製した。各々の群で移植後

インスリン分泌能を評価し、適切な移植であることを確認し、移植後1,3,7日目にrecipientラットを犠牲死して肝を摘出した。肝を抗インスリン抗体で免疫染色した結果、生着膵島のsizeは移植後1,3日目では両群において差を認めなかったが、移植後7日目で有意に肝切移植群が増大していた。肝再生環境下の経門脈的膵島移植では、移植直後の門脈末梢に膵島が塞栓された状態では肝再生の影響を受けていないが、その後の血管新生、機能的生着の課程で肥大・増殖することが示唆された。現在、ラットおよびマウス膵島移植モデルにて、肝切移植群と通常移植群の移植後1,3,7日目の肝から移植膵島および膵島周囲の肝組織のRNAを抽出して、ラットマイクロアレイ(Rat Genome 230 2.0 Array)およびマウスマイクロアレイ(Mouse Genome 430 2.0 Array)を用いて、増殖因子および血管新生因子を主なターゲットに遺伝子発現の解析を行っている。臨床膵島移植における生着率向上を目指して、我々は移植の場である肝の再生能力に注目しており、ラット経門脈的膵島移植モデルで、肝再生が移植膵島生着に与える影響を検証した結果、肝再生環境下での1ドナー膵島移植の効果は、2ドナー移植に匹敵するものであった。さらに、その生着促進効果のメカニズム解明のため、肝内の生着膵島の免疫組織学的検討を行った結果、膵島のstable engraftmentと膵島細胞のhypertrophyの所見が認められ、その機序として肝再生環境下での増殖因子、血管新生促進因子の関与が示唆された。そこで、この生着促進現象に関与する因子の検証のため、マイクロアレイを用いて網羅的解析にて、その機序を解明することを目的とした。
ミトコンドリア機能変化による細胞分化決定機構の解析

細胞分化は指示的なシグナルと、確率的な細胞内反応を統合的に判断して分化の方向が決定される事が知られている。活性化B細胞の分化決定も同様であり、試験管内での分化誘導系では確率的側面が良く見える実験系である事が知られていた。この分化誘導系を用いて、活性化B細胞の分化決定の確率的変化の実態を明らかにする目的にて、様々なパラメーターを検討し、形質細胞分化とクラススイッチ組換えに適した条件を検索した結果、活性酸素発生の変化が形質細胞分化とクラススイッチ組換えの振り分けに重要であることを見いだした。この時、ミトコンドリアで発生した活性酸素がヘムの合成を阻害することによって、それぞれの細胞系列への分化を決定していることも明らかになった。すなわち、細胞内で新規に合成されるヘムが、分化決定の初期因子としての機能を持つことを突き止めた。さらに、B細胞受容体刺激の下流で機能しているPI3KやAktを抑制することによって、ミトコンドリア機能が活性化されることと、その結果発生した活性酸素によって、クラススイッチが誘導され、形質細胞分化が抑制されることも見いだした(Jang et. al.Nat. Commns.2015)。この時も、結果としてヘム合成が抑制されることになるため、形質細胞分化の指示的なシグナルは、確率的な細胞内シグナルと同様、ヘム合成能というシグナルに変換され、統一的に解釈されている可能性が示唆された。このヘムによる細胞分化制御機構の一般性を検索する目的にて、細胞内ヘムを検出できるプローブの作成を試みた。28年度が最終年度であるため、記入しない。フリーのヘムを検出するプローブとして、Hemeoxygenase-1 (HO-1)を用いた。HO-1は、ヘムを分解する酵素であるが、その酵素反応には、NADPHシトクロムp450還元酵素(CRP)が必要であり、CRPはヘムに依存してHO-1に結合する事が知られている。そこで、「酵素活性のないHO-1とYFPの融合タンパク」と、「CRPのHO-1結合ドメインとCFPの融合タンパク」をリンカーでつないだキメラ分子を作成した。このprobeは、理論的にはヘムが結合した時の構造変化によっておこるFRETによって細胞内遊離へムを検出できると考えられる。来年度より、このprobeを使って実際に生体内フリーヘムの定量に使用出来るかどうかを調べる予定である。いくつか作成したprobeのうちうまく機能するfree-hemeプローブを選択し、発現を誘導出来るプロモーター下につないだtransgenic mouseを作成し、様々な細胞におけるフリーへムの量を定量する事によって細胞分化とヘムとの関係を調べることを目指す予定である。一方、OH-1を組織特異的にinducibleに発現の誘導が出来るTransgenic mouseの作成にも取り組んだ。トランスジェニックマウス用のコンストラクションは先日完成したため、今から受精卵へのインジェクションを開始する予定である。コンストラクションで思ったように進まないステップがあり、若干遅れ気味である。しかし、必要なコンストラクションがほぼ完成したため、今後は順調に進む事が期待される。血液幹細胞、リンパ球前駆細胞、骨髄球前駆細胞など様々な分化段階の細胞のミトコンドリアの状態をMitotracker-GreenとMitotracjer-DeepRed(ミトコンドリア量と膜電位をモニターする)染色にて調べ、細胞分化との相関を調べる。また、それぞれの細胞におけるmROSとヘムの量を定量する。さらに作製したマウスを用いて、遊離ヘムの量と細胞分化の関係や、遊離ヘムが減少した事による細胞分化に与える影響を調べる。始原生殖細胞、精原細胞、精母細胞、精細胞、精子にいたる各分化段階におけるミトコンドリア状態、mROS、ヘムの量を定量し、それぞれの分化におけるミトコンドリアとmROS、ヘムの関係を調べる。さらに、作製したマウスを用いて、精子形成の各分化段階における遊離ヘムの量や、遊離ヘムが減少した事による、精子形成の各分化段階に与える影響を調べる。
走査型透過電子顕微鏡による高分子複合材料の無染色観察法の開発

高分子系複合材料の無染色電子顕微鏡観察法として、走査型透過電子顕微鏡による円環状検出暗視野法(ADF-STEM)の有効性を検討しナノスケール構造相の定量的な分析方法として確立した。ADF-STEM法によりミクロ相間のコントラスト形成に成功し、像シミュレーションによりミクロ相の微小な密度差がコントラストの主要な成因であることを結論した。更に、ナノスケール構造相の密度測定が可能であることが期待され、例えばミクロ相でのガラス転移点の同定が可能であることを示した。電子顕微鏡はナノメータースケールで構造を観察する有用な手法である。しかし、電子顕微鏡自体の分解能は十分でも、画像としてコントラストを生成しなければ構造は観察できない。無機材料は重元素から構成されまた結晶性であることなどから、吸収コントラスト・回折コントラスト・位相コントラストによって、観察可能なコントラストを生成することは容易である。ところが、高分子を始めとする有機材料や生体材料はその主な構成要素が炭素・窒素・水素・酸素などの軽元素であるため、電子顕微鏡で観察可能なコントラストを生成することが困難な場合がある。従って、従来は各種染色を行いコントラストの形成を行っているが、染色により本来の構造を改変することもあり得るので、高分子系材料などにおいても無染色でのコントラスト形成が望まれる。また特性の異なる分子でも構成元素は同じであることが多く染色で色分けすることが難しい場合のあるので、その識別のために新しい解析方法の開発が期待されている。本研究では走査型透過電子顕微鏡(STEM)での高角度散乱暗視野法を利用した像観察に大きな可能性があると推論し、高分子系材料でのコントラスト形成を検討することとした。当該年度は、特に電子計算機シミュレーションによるコントラスト形成過程の解明を計算機実験を中心として実施した。同時に有機材料への応用を指向した実験的な研究も実施した。計算機研究では、不規則構造を有する高分子モデル構造系を構築しその中に含まれる多数原子クラスターに対してコントラスト形成過程のシミュレーション実験をマルチスライス法で行った。STEMコントラストへの材料の密度・温度因子・チャネリングなどの依存性を精査した。その結果、密度差が第一義的にコントラストに影響し、二義的に温度因子の効果もあることを明らかにできた。この結果をもとにして、STEMコントラスト研究に最適な密度とガラス点移転を制御した相分離型の高分子材料を高分子化学者と共同で合成し、次年度の実験研究試料として準備した。しかし、電子顕微鏡の分解能は十分でも、画像としてコントラストを生成しなければ観察はできない。無機材料は重元素から構成されまた結晶性であることなどから、吸収コントラスト・回折コントラスト・位相コントラストによって、観察可能なコントラストを生成することが容易である。ところが、高分子を始めとする有機材料や生体材料はその主な構成要素が軽元素であるため、電子顕微鏡で観察可能なコントラストを生成することが困難な場合がありナノスケールでの構造研究展開を阻害していた。申請者は走査型透過電子顕微子顕微鏡高角度散乱暗視野法(HAADF-STEM)を用いれば、熱散漫散乱による電子の散乱を検出することで、つまり密度や温度因子の微小な差異を画像化できる可能性を提案した。実際、ブロックコポリマーを対象として、HAADF-STEM法により異種ブロックのコントラスト形成に成功した。更に。その実際に観察されたHAADF-STEMコントラストの解釈をマルチスライ法により検討した。その結果、炭素・酸素・水素のみを含むブロックコポリマー系については、主要なコントラストの成因は密度差であり、付加的に熱振動の効果が加わると考えられることを明らかにしてきた。つまり、HAADF-STEM法は密度差さえあれば画像形成に有効な方法であると結論できた。しかし、それのみにとどまらず、このことを利用すれば、ナノスケールの構造相の密度測定が可能であることが示され、更に密度が類似の系においては熱振動の違い、例えばガラス転移点の相対的な比較が可能となるとの予測ができた。ADF-STEMコントラスト形成機構の整理と、高分子材料への定量的な応用法の確立を目指した。通常の電子顕微鏡法では観察困難な炭素・酸素・水素などの低コントラスト元素のみからなるプロックコポリマーを対象として、ADF-STEM法により異種ブロックのコントラスト形成に成功した。特に低角散乱を利用したLAADF-STEM法の有効性を確立した。観察されたADF-STEMコントラストを多数原子モデルによる像シミュレーションで検討した結果、主要なコントラストの成因は密度差であり、付加的に熱振動の効果が加わることを明らかにした。つまり、ADF-STEM法は密度差さえあれば無染色でも画像形成が可能であると結論できた。更に、このことを利用すれば、ナノスケール構造相の密度測定が可能であることが期待され、ミクロ相でのガラス転移点の解析が可能となるとの予測ができた。このことを実証するために、ミクロ相分離したプロックコポリマーのADF-STEMコントラスとの温度変化を精査した。高分子を構成する片方のブロックのガラス転移点を含む-180°Cから200°Cの間でコントラスト変化を定量化した。

密度と温度因子を制御した試料として、低コントラスト元素のみから構成されたポリビニールフェノールとポリスチレンの共重合体や環状アルキル基を持つ新たなポリビニルエーテル系の共重合体を用いた。これらの試料系について、観察される像から密度データーを定量的に抽出する方法の開発を進めた。その結果、像コントラストは入射電子線強度変動で補正する必要があることと、昇温降温過程での試料厚さの変動を補正する必要があることが判明した。これらの補正を行うことで、実証的にADF-STEM法による試料中のミクロ相分離構造の密度変化を定量化する方法論を提示でき、ナノスケール構造相でのガラス転移点などの相転移の有効な同定方法として提案できた。
蝸牛におけるグルココルチコイド受容体の分布とストレスによる誘導に関する研究

1)音響負荷前後のモルモット蝸牛におけるグルココルチコイドレセプター(GR)mRNAの発現量の変化を定量的に解析した結果,120 dB SPL 10分負荷では負荷2時間後に,130dB SPL負荷では6時間後に有意な低下を認めた。音響負荷24時間後におけるGRmRNA量は両者とも負荷前の値に復帰しており,一過性のdown-regulationの存在が示唆された。2)上記結果からGRそのももの分布及び音響負荷による発現量の変化をモノクローナル抗体を用いて検討した。GRはラセン神経節・ラセン唇・血管条及びラセン靭帯を中心に分布しており,ラットにおける他家の報告と一致した。音響負荷前と120dB SPL音響負荷後のGR発現量の変化を免疫組織学的手法とウエスタンブロット法を用いて検討したが,少なくともこの条件では明らかな変化を認めず,現在異なった条件下で実験を継続中である。3)蝸牛液・蝸牛組織へのステロイドホルモンの移行性を検討するため,メチルプレドニゾロンをモルモットに腹腔内投与の後,外リンパ液・蝸牛組織を採取し高速液体クロマトグラフィーを用いて定量を試みたが,n-hexane,2-propanolによる抽出は困難で,現在リン酸緩衝液を用いた方法を試行中である。音響性聴器障害とその治療に用いられるステロイド剤との関連を明らかにする目的で音響負荷前後のモルモット蝸牛におけるグルココルチコイドレセプター(GR)mRNAの発現量の変化を分子生物学的手法を用いて定量的解析を行い以下の結果を得た。110dB SPL,10分負荷では有意な変化を認めなかったのに対して,120dB SPL10分負荷では負荷2時間後に有意な低下を,130dB SPL,10分負荷では負荷直後より低下傾向を認め6時間後に有意な低下を認めた。音響負荷24時間後におけるGR mRNA量は120dB,130dB負荷群いずれにおいても負荷前のレベルに復帰しており,一過性のdown-regulationが存在するものと考えられた。GRに関しては外因性のグルココルチコイドによるdown-regulationが報告されているが,今回得られた結果が同様のメカニズムによるものか否か,また低下したGR mRNA量がグルココルチコイドの治療効果とどのように関連しているのかは今のところ、明確でない。今後は音響負荷後のGRの発現量の変化を免疫組織化学的手法を用いて明らかにすること及びグルココルチコイドの内耳液,内耳組織への移行性を検討する予定である。
中世禁裏・幕府共同財政帳簿の基礎的研究

中世禁裏財政は幕府財政からの補助金で幕府の政所によって運営されていたという通説を批判した。新出史料の「即位下行帳」の分析から、禁裏の賦課した諸国段銭や諸国所課を幕府が徴収して共同財政の惣用下行帳で、公家の伝奏切符と幕府方の惣奉行人らの下書との複合文書で財政支出システムを運営していたことをあきらかにした。業者は必要経費を立て替え払いし、請求書を禁裏の公家と幕府奉行人に示して手形を発給してもらい公方御倉から支払を受けるという債務を前提にした請求主義の決算システムになっていたことをあきらかにした。その研究成果は『室町廷臣社会論』(塙書房2014)として公刊した。幕府と朝廷の共同財政帳簿であることが判明した即位下行帳の具体的な内容分析と,惣用下行帳や即位下行帳が幕府の奉行人と禁裏の官務官人によってどのように運用されていたかの具体的実態を解明することが,本研究の目的である。(1)禁裏と幕府の共同財政帳簿である「即位下行帳」の運営に関与した公家官僚と幕府官僚のリストアップをすすめ、その集約をおこなった。その結果、公家のメンバーでは、広橋兼宣・綱光・兼顕・守光、町廣光、中御門宣胤・宣光、勧修寺経成・教秀、甘露寺清長・房長・親長・元長・伊長、三条西実隆・公条らが、儀式伝奏や行事蔵人・奉行弁として関与していることが判明した。いずれも名家・羽林家の家格をもつ中級貴族である。(2)共同財政帳簿である「即位下行帳」に関与する実務官人として、官務の大宮長興・時元・伊治、壬生干恒らの存在が明白になった。幕府方の共同財政運営の実務官人としては、「惣奉行」として摂津之親・元親・政親・元造、「相奉行」として松田長秀・秀俊、斉藤基雄、飯尾貞連が確認された。惣奉行は儀式伝奏の発した切符の下書を追筆する役割であり、相奉行は、連署して公方御倉に相当銭貨の支払いを命じる役割を果たしたことが判明した。(3)即位下行帳の作成や請求書・注文・目録などの作成に関与した地下官人のリストアップをすすめ、その集約を行った。右大史として「安倍盛俊」・「安倍盛久」、左大史として「高橋範職」、左少史として「小槻道祐」・「高橋重職」、左史生として「紀員定」・「紀氏広」「宗岡(中原)行賢」(「行事官行賢」)、右史生として「菅野職治」・「菅野国清」、右官掌として「紀氏重」「紀末重」「氏村」、左官掌として「紀助兼」、召使として「行秀」「宗岡行継」があげられた。また「主殿大夫職行」「堀川祐弘」「出納中原職盛」「高橋宗国」「行松兼清」「正六位少允藤井行吉」「同少属藤井行国」らが判明した。中世の禁裏と幕府の共同財政帳簿である惣用下行帳の内容分析と財政官人の幕府奉行人と公家奉行人による財政運用システムの解明が研究目的である。初年度は、即位下行帳に登場する財政官人の人名をチエックし、料紙番号と照合してデータとして入力する作業をはじめた。即位伝奏の広橋守光の関係史料を、広橋本・田中本・高松宮本の史料群から探索する史料調査を実施した。文亀二年の奏事目録・惣用下行帳・寛正四年広橋綱光宛の広橋家領一括安堵の綸旨・大宮時元書状など中世古文書の原本史料を見出すことができた。中世禁裏の財政システムは、支出担当者が支出分を請求書として儀式伝奏に提出して伝奏切符を発行してもらい、幕府奉行人の承認を受けてから公方御倉から支払いを受けるという代金支払方式=費用弁償システムをとっていることが判明した。近代国家の財政支出方式と基本的に一致する。世界史での王朝財政と比較史検討をおこなった結果、12・13世紀のイギリスアンジュウ朝王朝の財政帳簿=パイプロールと基本的に一致することが判明した。イギリス王朝が南フランスを王領として統治していた時代の財政帳簿である。そのため、南フランスのラングドック地方の造幣局・カオール商人などについて現地調査を実施した。この結果、日本中世禁裏の財政運用システムは、すくなくともイギリスが南フランスを王家領としていたプランタジネット王朝の財政運用システムと共通する要素が高いことが判明した。奏事目録の調査研究結果については、国際日本文化研究センターの共同研究会で口頭報告した。

新出の綸旨や時元書状などについても、国立歴史民俗博物館の展示プロジェクト委員会で口頭報告を行った。中世の禁裏財政帳簿を管理・運営した公家・地下官人が、中級公家の伝奏・職事弁官と、幕府の惣奉行と、地下官人の官務・局務と公方御倉であることが明瞭になった。これら中下級の公家官人層が、公家官僚制や室町殿官僚制の中でどのような位置をしめていたのか、天皇制の官僚機構と室町殿・摂家の家司制の二面から分析して、「天皇の官僚制と室町殿・摂家の家司兼任体制」と名付けた。その具体像として、第一に、公家史料の残り方にどのような階層性がみられるのか、検討して、歴博所蔵史料の中から「中世公家の文書」として、天皇・上皇・女院の国家意思決定文書、識事弁官の名家・羽林らの手続文書、官務・局務の財政帳簿・切符などの事務文書を抽出整理して階層性をあきらかにすることができた。『歴博』184号に「中世公家の文書」として報告・公開することができた。第二に、歴博広橋本の中にのこる未整理文書群の中に申沙汰記といわれる史料の分析をおこなった。その結果、その中に、伝奏や識事弁官が天皇の国家意志を文字化し行政文書としての奏事目録が原本で存在していることをあきらかにすることができた。「公家史料の申沙汰記」として倉本一宏編『日記・古記録の世界』(思文閣出版)で論文として刊行することができた。第三に、禁裏財政運営は、公家官人らが請け負った事業の経費を建て替え払いして請求書を伝奏に示して支払命令書の切符を発行してもらい、後で支払を行うという債務処理の財政運営であった。こうした債務による財政システムはイギリス・アンジュー朝と共通であり、中世欧州の財政帳簿との比較検討をおこなった。その結果は「総論ー債務史研究の課題と展望」として『歴史評論』773号に公表することができた。日本中世史社会経済史今年度の主要な目標であった「広橋・甘露寺・勧修寺・清原業忠・業賢・中原師富・大宮時元らの史料を整理して官僚組織の構造をあきらかにし、天皇の官僚組織の内実を論文化する」という課題は、拙論「天皇の官僚制と室町殿・摂家の家司兼任体制」として論文化した。これまで公開してきた諸論文を公武一体の天皇制の官僚制機構論として体系化し、仮説として室町期朝廷論をまとめることについても、達成した。それらを合わせて、論文集『室町廷臣社会論』(塙書房二○一四年二月)に刊行することができた。研究計画の目標とした「中下級貴族や地下官人らが天皇の官吏であるとともに、室町殿・摂家の家司・家礼という家産官僚制の官人でもあったという二面性を解明する」についても、論文集『室町廷臣社会論』(前傾書)に組み込んで公開した。とくに、歴博所蔵の公家文書の研究と行政官僚組織については、歴博企画展示『中世の古文書』(小島道裕研究代表)の一部として公家文書の展示を担当して、実物史料群の公開展示をおこなった。展示図録『中世の古文書ー機能と形ー』(歴博二○一三)で史料解説を担当し公開した。歴博フォーラム『中世の古文書』において「中世公家における家政と文書」の講演を行い、天皇の発給文書である「綸旨」「院宣」「奏事目録」「伝奏奉書」などの公文書は、禁裏の場で作成されたのではなく、名家・羽林家の家文書として本人と家政職員によって作成されていた構造をあきらかにした。pp1-602)を公刊することができた。中世の禁裏財政を支えた中世の経済社会と飢饉や気候変動による「富裕と貧困」問題について,拙論「生業論からみた富と貧困の淵源」作成した。その研究成果を論文集、井原今朝男編『富裕と貧困』(竹林舎、二○一三年五月)として刊行した。以上、最終目標を一年前倒しで達成することができたと自己評価した。
脂肪族トシラートからの炭素ラジカルの発生を起点とする炭素－炭素結合形成法の開発

炭素-炭素結合を豊富に存在するアルコールから合成する手法は、合成経路の簡略化や天然資源の有効活用に繋がる次世代の炭素-炭素結合形成法と考えられる。本研究では、アルコールから容易に調整できる脂肪族トシラートを基質に用い、「求核性コバルト触媒と脂肪族トシラートによるアルキルコバルト種の発生」と「アルキルコバルト種とニッケル触媒によるアルキルニッケル種の発生」を組み合わせることで、入手容易な脂肪族トシラートの新たな炭素源として利用したsp3C-sp3Cカップリング反応とアミド化反応を見出した。sp3C-sp3Cクロスカップリング反応では、ニッケル触媒の配位子を4,4'位の置換基を持つビピリジン配位子が効果的であり、さらにその置換基の嵩が大きくなるにつれ、クロスカップリング体の効率が向上することが判った。最終的に、4,4'位にtert-ブチル基を持つビピリジン配位子が最も効果的であることが判った。本カップリング反応は、3級トシラートやハロゲン化物は使用できないが、2級脂肪族トシラートと1級脂肪族ハロゲン化物だけでなく、1級脂肪族トシラートと1級脂肪族ハロゲン化物の効率的なクロスカップリングにも利用できることがわかった。また、本手法が脂肪族トシラート同士のホモカップリング反応にも利用できることが判った。さらに、本手法は、脂肪族トシラートのアミド化反応にも応用できることが判った。つまり、脂肪族トシラートとイソシアナートとの反応により効率的にアルキルアミド種が得られる。本反応では、ニッケルとコバルト触媒の組み合わせが必須であり、片方の触媒のみではアミド化体の生成とトシラートの消費は全く観測できない。また、嵩高い脂肪族トシラートでの反応では、嵩低いコバルト触媒を使用することで効率的にアミド化反応が進行する知見を得た。当初の研究計画通りに研究成果が得られている。本研究は、当初予定した研究計画通り、研究成果が得られている。しかし、多くの新しい知見も得られている。今後は、研究計画に示した研究内容に加え、研究の中から得られた知見を応用し、脂肪族トシラートの化学変換反応を起点とした新たな合成反応の開発に着手する。本研究は、計画通りに進行しているが、基質適応範囲の調査で一部計画通りに研究が行えていない箇所があり、予定していた薬品の購入ができなかった。そのため、次年度使用額が生じた。
代数多様体のトポロジーおよびその周辺に関する総合的研究

代数多様体の相対グロタンデイーク群の共変関手から有理数係数多項式を係数とするホモロジー群の共変関手への自然変換である「モチビックHirzebruch特性類」が有限集合の濃度の概念の自然な拡張であることを示した。また、モチビックHirzebruch特性類の双変理論を構成するための準備として、代数多様体のLevine-Morelの代数的同境理論(algebraiccobordism)の双変理論のひな形とも言うべきoriented bivariant theoryを構成した.代数多様体の相対グロタンデイーク群の共変関手から有理数係数多項式を係数とするホモロジー群の共変関手への自然変換である「モチビックHirzebruch特性類」が有限集合の濃度の概念の自然な拡張であることを示した。また、モチビックHirzebruch特性類の双変理論を構成するための準備として、代数多様体のLevine-Morelの代数的同境理論(algebraiccobordism)の双変理論のひな形とも言うべきoriented bivariant theoryを構成した.(1)Fulton-MacPhersonのbivariant theoryの中で、種々のcovariant theoryを拡張したbivariant theoryが構成され、その間のGrothendieck変換のuniqueness問題は未解決問題であった。本研究では、ある種の条件のもとで、このuniqueness問題に肯定的な解答を与えた。(2)Levine-Morelのalgebraic cobordismは古典的cobordism理論を基礎に構成されたもので、所謂generalized cohomology理論理論の中で最も普遍的なものである。本研究では、彼らのalgebraic cobordismの構成をヒントに、Fulton-MacPhersonのbivariant theoryの中で最も普遍的なもの、あるいはmotivicなもの(a universal bivariant theoryと呼ぶことにする)を構成した。(3)Levine-Morelのalgebraic cobordismは、line bundleのChernclass作用を備えたものである。これをより一般化する形で、fibered categoryの概念を用いて、このuniversal bivariant theoryを更に拡張し、orientedなuniversal bivariant theoryを構成した。このuniversal oriented bivarianttheoryのcovariantな部分とcontravariantな部分を考えると、Levine-MorelのBorel-Moore functor with productsが得られることを示した。(4)さらに、このuniversal oriented bivariant theoryの構成を切っ掛けに、トポロジーや代数的位相幾何学でよく知られるbordism theoryのbivariant theory版の構成の可能性を見いだした。現在、この構成を行っているところである。このbivariant theoryはelliptic cohomologyと関係があるのではないかと思われる。この観点については2年度目に考察する予定である(1)Jean-Paul Brasselet(ルミニー数学研究所、フランス)とJoerg Schuermann(ミュンスター大学、ドイツ)との共同研究で証明した「Hirzebruch特性類の理論」が、オイラー標数のGrothendieck-Riemann-Roch型定理の拡張として、極めて自然であることを示した。(4)基本的に重要な3つの特性類を統一した、上記のBrasselet-Schurmnn-Yokuraの「Hirzebruch特性類の理論」のゼータ関数の構成に繋がる足がかりして、一般の圏と自然変換に関するゼータ関数を構成する事を考察した。これは、色々な幾何学的指数に付随するゼータ関数の一般化になると思われる。
太陽X線小輝点を用いたコロナ領域微分回転速度場の研究

本研究では、太陽コロナ中の小輝点(XBP)の動きから太陽微分回転則を精度よく求め、XBPと下層の光球磁場とのつながりを理解しようとしている。「ようこう」X線画像データからXBPを抽出し、主に観測されるXBP数の多い太陽活動極小期近くの4年間のデータを統計的処理したところ以下の結果が得られた。(1)経度方向の速度が一定になるような制約を課してXBPの高さのスケールを求めると10,000±2,000kmと評価されること、(2)XBPの動きよりコロナの微分回転速度を1m/sの統計精度で求めることに成功したこと、(3)XBPより求まった微分回転速度は光球磁場変化から評価されたものと同じ微分回転則となっており、大規模コロナ構造から求められる緯度方向に剛体的な回転とは異なること、(4)赤道での回転速度について調べたところ、寿命が短命なXBPは回転速度が小さく評価され、1日をこえる長寿命のものはある一定値に収束すること、(5)太陽極小期に近い4年間についてみると、赤道部で1年あたり約3m/sの速度減少が見出されること、また30-40度の中緯度ではいったん減速した後に加速していること。(2)については研究実施前の予想通りである。(3)の結果はXBPが異極の光球磁場の衝突領域に発生することによるものだろう。(4)はXBPとして観測されるものに2種類の起源があるのではないかと思わせる。日震学より得られる内部回転速度と比較すると、短命なXBPから求められた速度と一致する深さはごく表層の限られた場所だけであり、XBPに関与する磁場の生成場所が表層に限定されているからではないだろうか。(5)については、光球速度場や日震学的手法で見出された微分回転則からのずれ分であるtorsional oscillationが、コロナの構造であるXBPから求められたという結果である。本研究は、太陽コロナ中の小輝点(XBP)の動きから太陽コロナ中の微分回転則を精度よく求め、下層の光球で評価されている回転速度と比較して、光球-コロナ間の磁場のつながりを理解したいというところから出発している。この輝点は太陽直径が140万kmであるのに対し、その直径は2万km程度と小さく、太陽の自転にともなって移動する輝点の位置を追いかけることでコロナの回転速度を決めることができる。また、XBPはその発生頻度が太陽周期によって大きく変動することがないことや、太陽面全緯度にわたって観測されることから、太陽周期にわたって広い緯度幅で自転角速度を求めるトレーサとして利用できるという利点がある。使用するデータは、ようこう衛星で取得された軟X線画像である。初年度は、解析環境を整え、XBPを軟X線画像から抽出してデータベース化する解析ソフトを開発し、軟X線画像から微分回転速度場を求めるためのデータベースに変換するという前処理まで終えることを目標としている。実際には、全データの前処理までは終了することはできなかったが、1996年分のデータの半数の解析前処理まで終了し、そのデータを用いて微分回転角速度を評価するところまで実施することができた。初期結果を見ると、現段階で処理されたデータからは、赤道付近での回転角速度14.77deg/day、その統計精度がおよそ0.01deg/day(回転速度で2m/sec)と評価された。現在得ているXBPの回転角速度を算出する際には、コロナの構造を光球面に射影して求めているため、実際の角速度より大き目に評価されていると考えている(過去の研究によれば、光球磁場で評価したもので14.3deg/day,ドップラー速度で評価したもので14.0deg/day程度である)。XBPの構造を考慮してどのように角速度を評価するかは来年度からの課題である。初年度には、解析環境を整え、XBPをようこう軟X線画像から抽出してデータベース化する解析ソフトを開発し、軟X線画像から微分回転速度場を求めるためのデータベース作成の途中まで終了した。2年度目には、解析環境を増強しながらデータベースの作成を終了し、その初期解析結果を日本天文学会で発表した。日面経度位置によらず回転角速度が一定であるという要請から、XBPの高さはH=10,000±2,000kmと決定された。回転角速度の導出については、多数検出されたXBPを簡単だが独特な方法を用いて統計処理した。2つの時刻T1,T2の軟X線画像から検出された全XBPを緯度幅5度ずつのグループに分け、この緯度幅内の全てのXBPペアを用いて太陽の回転方向に移動したものから角速度を高い統計精度(1m/s)で求めたのである。このときΔT=T2-T1の時間幅に対する回転速度を調査したところ、回転速度がΔTについて一定値ではなく、ΔTの関数になっていることを発見した。ΔTが20時間をこえるようなときは、回転角速度は一つ一つのXBPを長時間追跡して求めた欧州のグループと同程度の14.45deg/dayとなっているが、ΔTが小さくなっていくと有意に徐々に遅くなっている。これについては、XBPと関係する磁場が根付く光球面からの深さと関係があるのかもしれない。

緯度方向の微分回転速度曲線については、光球磁場の動きから全く異なった手法で求められた回転速度曲線とよく合っており、異なる高さ間の磁場のつながりを想起させる。現在これまでの初期成果を論文にまとめているところである。本研究では、太陽コロナ中の小輝点(XBP)の動きから太陽微分回転則を精度よく求め、XBPと下層の光球磁場とのつながりを理解しようとしている。「ようこう」X線画像データからXBPを抽出し、主に観測されるXBP数の多い太陽活動極小期近くの4年間のデータを統計的処理したところ以下の結果が得られた。(1)経度方向の速度が一定になるような制約を課してXBPの高さのスケールを求めると10,000±2,000kmと評価されること、(2)XBPの動きよりコロナの微分回転速度を1m/sの統計精度で求めることに成功したこと、(3)XBPより求まった微分回転速度は光球磁場変化から評価されたものと同じ微分回転則となっており、大規模コロナ構造から求められる緯度方向に剛体的な回転とは異なること、(4)赤道での回転速度について調べたところ、寿命が短命なXBPは回転速度が小さく評価され、1日をこえる長寿命のものはある一定値に収束すること、(5)太陽極小期に近い4年間についてみると、赤道部で1年あたり約3m/sの速度減少が見出されること、また30-40度の中緯度ではいったん減速した後に加速していること。(2)については研究実施前の予想通りである。(3)の結果はXBPが異極の光球磁場の衝突領域に発生することによるものだろう。(4)はXBPとして観測されるものに2種類の起源があるのではないかと思わせる。日震学より得られる内部回転速度と比較すると、短命なXBPから求められた速度と一致する深さはごく表層の限られた場所だけであり、XBPに関与する磁場の生成場所が表層に限定されているからではないだろうか。(5)については、光球速度場や日震学的手法で見出された微分回転則からのずれ分であるtorsional oscillationが、コロナの構造であるXBPから求められたという結果である。
モンゴリアンジャービル細胞の放射線抵抗因子の解析

古くから、モンゴリアンジャービルは電離放射線に対して高い抵抗性を示す動物として知られている。本研究では、モンゴリアンジャービルの放射線抵抗性機構を明らかにするために、胎児由来細胞を用いてX線による生物作用を調べ、他の哺乳動物胎児由来細胞と対比しながら解析した。その結果、ジャービル細胞はX線による細胞致死や細胞周期進行阻害、および染色体異常誘発効果が著しく低いこと、さらにこれらの生物反応を指標とした場合、各細胞種間で見られる放射線感受性差は個体レベルの放射線感受性差とよく対応することがわかった。興味あることに、胎児から分離した直後の初代培養細胞に限らず、不死化したジャービル細胞株もX線に対して高い抵抗性を示した。このことは、モンゴリアンジャービルの放射線抵抗性は個体特有の現象でなく、その動物個体を構成する細胞自体の遺伝的特性によることを示唆する。そこで次に、ジャービル細胞の放射線損傷修復能について調べた。しかし、ジャービル細胞と他の哺乳動物細胞との間には、X線により誘発されるDNA二本鎖切断数および修復能に差異は認められず、また、紫外線に対しても同様の結果が得られた。すなわち、ジャービル細胞の放射線抵抗因子は、ある特定のDNA損傷に対する修復因子というよりも、むしろその反応に関わる補助因子、あるいはジャービル細胞の構造的な放射線耐性機構によることがわかった。実際、感受性の異なる細胞と混合培養や細胞融合実験を行なったが、異種間で放射線感受性に影響を与えるような因子は同定できなかった。今後は、ジャービル細胞の構造的な放射線耐性機構を調べるとともに、放射線による細胞の適応反応についても解析することが重要である。モンゴリアンジャービルは、電離放射線に対して高い抵抗性を示す動物として知られている。しかしながら、この性質が個体レベルで見られる特有なものか、あるいは個々の細胞の放射線感受性に起因するのかについては全く明らかになっていない。そこで平成4年度は、まずジャービルをはじめとして各種哺乳動物胎児より細胞を分離し、培養下での基本的な増殖特性を調べると共に、コロニー形成法を用いて細胞のX線生存率曲線を求めた。その結果、ジャービル細胞の平均致死線量(D_0値)は2.082.28Gyとなり、ヒト細胞(D_0値は1.06Gy)より2倍以上もX線抵抗性であることがわかった。一方、マウス、ラット、チャイニーズハムスターおよびシリアンハムスター細胞では1.301.56GyのD_0値を示し、それらのX線感受性は両者の中間に位置していた。このような細胞種間での異なった反応は、X線による染色体異常誘発効果においても見られた。興味あることに、最も高い感受性を示したヒト細胞ではX線照射により数多くの染色体異常が出現したが、他の細胞ではその半分の誘発頻度を示した。特に、ジャービル細胞ではほとんど線量依存性が見られず、このような低い染色体異常誘発がこの細胞の高い放射線抵抗性の要因になっていることが示唆された。そこで次に、ジャービル細胞の放射線抵抗因子を解析する目的で、他の細胞と混合培養した場合どのように染色体異常誘発が変化するかについて調べた。しかし、それぞれの細胞おいて誘発される染色体異常数に変化は認められず、ジャービル細胞の抵抗因子は外の細胞に対しては影響を及ぼさないことがわかった。現在、細胞融合法を用いて得られた雑種細胞についても同様の解析をおこなっているところである。また、ジャービル細胞DNAをヒト細胞に導入することにより、直接的に放射線抵抗因子に関与する遺伝子をクローニングすべく、関連の基礎実験を行なっているところである。昨年度の研究により、モンゴリアンジャービルにより分離された初代培養細胞は、他の哺乳類動物由来細胞のものに比べて、X線による細胞致死や染色体異常誘発効果が著しく低いことがわかった。そこで本年度は、X線の細胞周期進行阻害効果に関して同様の比較実験を行なうとともに、不死化したジャービル細胞についてもX線の感受性を調べた。まず、サイトフルオロメータを用いて初代培養細胞の細胞周期分布を調べたところ、細胞種間で細胞周期の各期の長さに大差は認められなかった。

しかし、2GyのX線照射によるG2期の遅延時間は、ジャービル細胞が1.6時間であるのに対して、ヒト細胞では6.2時間、他のゲッ歯類の細胞ではちょうど両者の中間の値を示した。次に、このようなジャービル細胞の性質がこの細胞の遺伝的特性によるかどうかを確認するため、不死化した段階(継代30代目および60代目)の細胞についてX線の生存率曲線を求めた。その結果、いずれの細胞も継代培養に伴いややX線感受性が高くなるももの、ジャービル細胞はマウスやラット、チャイニーズハムスター、シリアンハムスター細胞に比べて高いX線抵抗性を示すことがわかった。一方、これらの細胞のDNA二本鎖切断とその修復能を調べたが、動物種間で有意な差は認められなかった。また、ジャービル細胞は紫外線に対しても抵抗性であったが、紫外線損傷修復能は他の細胞と比べて高いとは言えず、ジャービル細胞の放射線抵抗性はDNA損傷修復能では説明できないものと思われる。さらに、混合培養や細胞融合法を用いてジャービル細胞の放射線抵抗因子の検出を試みたが、明確な証拠を得るまでには至らなかった。以上の結果は、ジャービル細胞の放射線抵抗性はDNA損傷修復能よりも、むしろその反応に関わる補助因子、あるいは放射線に対する特異な適応反応によることを強く示唆する。