hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核・原爆と表象／文学に関する総合的研究

本研究は、冷戦期、ポスト冷戦期の国際的文脈を視野に収めながら、核・原爆の表象/文学を多角的に問い直すことによって、現在の課題に対応する新たな議論地平を切り開く研究を行った。(1)サークル誌、地方文芸誌など地域メディア、マンガ、映像など視覚表象を含めた大衆メディアの実態を明らかにし、(2)反核・反戦言説、核の「平和」利用言説、核・原爆に関する科学言説、環境や身体の汚染に関する言説など、社会的・文化的言説と「原爆文学」との関係を冷戦期、ポスト冷戦期の地政学的配置から検証したうえで、(3)現在の諸問題を問い直すためのデータベース構築を達成することが出来た。核・原爆と表象の関係、「原爆文学」と表象システム総体との関係を多角的に問い直すという当初の目標は、順調に達成されつつある。個々の作品分析のほかに、それらをメディアや社会運動、国際情勢との関わりにおいて位置づけ、検証する作業を進めた。具体的には、原爆文学研究会と共催し、「戦後70年連続WS」を企画した。第一回は2014年8月に、WSI「原爆文学古典再読1ー井伏鱒二『黒い雨』」、WSII「原爆体験の〈表現〉と〈運動〉ー60・70年代を中心に」、第二回は同年12月に、WSIII「古典詩と現代詩の協奏ー実作者を迎え」、WSIV「カタストロフィと詩」、第三回は2015年3月に、WSV「原爆文学古典再読2ー佐多稲子『樹影』」、WSVI「長崎原爆と復興の言説」を、それぞれ開催した。登壇者は、科研代表者、分担者のほかに、齋藤一、キアラ・コマストリ、小沢節子、道場親信、新井高子、柿木伸之、高橋由貴、坂口博、村上陽子、篠崎美生子、新木武志、桐谷多恵子である。日本文学、英文学、哲学・美学、歴史学、社会学、詩人といった多彩なメンバーによる討議は、科研の目標を達成する十分な足場作りとなった。すでに第一回の内容は、全報告を『原爆文学研究』13号に掲載済みである。第二回、第三回の内容は、2015年8月に開催予定の第四回とあわせて、H27年度に刊行される『原爆文学研究』14号に掲載予定である。またこれらのWSのほかに科研単独の会合を三回開催し、互いの研究成果の共有、データーベースの集積をはかった。さらには研究代表者、研究分担者、協力者個々の役割分担に応じて、個別の研究発表、論文や著書の刊行も順調になされており、平成27年度にはまだ活字化されてない研究成果も多く公表する予定である。こうした積み重ねのなかで、ナショナルな枠組みを超えた「原爆文学」の再定義、新たな問題の共有が可能になるだろう。平成26年度に引き続き、核・原爆と表象の関係、「原爆文学」と表象システム総体との関係を多角的に問い直すという研究目的を順調に遂行した。具体的には、原爆文学研究会と共催でH26年度に三回開催した「戦後70年連続WS」の続きとして、WSVII「原爆文学古典再読3大田洋子『屍の街』」、WSVIII「広島から問う、「原爆文学」と「戦後70年」」を2015年8月2日に開催した。登壇者は、科研メンバーから中野和典、山本昭宏、高榮蘭、科研メンバー以外からは柳瀬善治、長野秀樹、成田龍一、黒川伊織。このWSについては、前年度開催して紙面化がなされていなかった第二回、第三回のWSの内容ともども、2015年12月刊行の『原爆文学研究』14号に掲載した。さらに、本科研の中間総括として、2015年12月12、13日国際会議「核・原爆と表象/文学ー「原爆文学」の彼方へ」を2015年12月12、13日に開催した。「広島・長崎に限定された経験を描いた「当事者」の文学として押し込め」られ「戦後日本という空間において原爆の悲惨さを伝えるもののみとして利用されることにもなった」「原爆文学」の新たな可能性を探るために(会議趣旨文)、【セッション1移動する原爆ー文学】【セッション2原爆を視る】【セッション3冷戦文化と核】と国際的に著名な台湾の先住民作家シャマン・ラポガンの特別講演から構成した。登壇者は日本、台湾、韓国、アメリカといった国や地域にわたり、イタリアや中国からの参加もあった。多様な専門ジャンルと背景を負った参加者による議論は、これまでの研究の到達点と今後の方向性を明らかにする充実した内容であった。これらのWS、国際会議と連動させながら、互いの研究成果の共有、データーベースの集積を進めることで、科研の最終成果物として考えている「原爆文学事典」の構想を練っていった。「原爆文学事典」は「読む事典」とすることを決め、全項目の決定、執筆者の選定までおこなった。連続WSを予定通りに開催し、その紙面化もすでに行った。また国際会議の成功を受けて、その紙面化を準備している。最終成果物となる『原爆文学事典』のコンセプトと詳細も決まり、あとは執筆、編集を残す段階まで来ている。本科研の目的は、核・原爆と表象の関係、「原爆文学」と表象システム総体との関係を多角的に問い直すことにある。

最終年度となる2016年度は、2014年度、2015年度の研究実績を踏まえて、総括となる執筆活動を中心に研究を進めた。まず、2015年度に主催した国際会議「核・原爆と表象/文学ー「原爆文学」の彼方へ」について、『原爆文学研究』15号で完全な誌面化をおこなった。また、同雑誌同号では科研メンバー以外の原爆文学研究会会員と協力して、「戦後70年」を機に刊行された核・原爆関係の書籍12冊についての書評特集を掲載した。上記二つの実現、これまでの研究の到達点と今後の方向性を明らかにするものである。さらに、研究成果のより広い社会への還元のために、最終成果物として初年度より構想していた「原爆文学事典」の執筆、編集作業をおこなった。2016年度中の刊行は難しかったが、全70項目の執筆を無事終えることができた。これは、『〈原爆〉を読む文化事典』という正式タイトルをつけて、2017年夏に青弓社から刊行される予定である。〈原爆〉から「戦後70年」を見通すだけでなく、「いま」と「これから」を考える有用な知の資源として活用しうる内容になると考えている。ほかに科研主催のワークショップとして、権赫泰『「平和なき「平和主義」ー戦後日本の思想と運動』(法政大学出版局、2016)についての合評会を、韓国から著書を招いて開催することができた。また、淡江大学日本語文学科、科研C「戦争文学/表象にみるジェンダーと記憶の政治」(代表中谷いずみ)と共催して、「東亜冷戦與〈移動〉ー〈強制労働〉的経験與記憶」(東アジア冷戦と移動ー〈強制労働〉の経験と記憶」)を台湾で開催することができた。本研究は、冷戦期、ポスト冷戦期の国際的文脈を視野に収めながら、核・原爆の表象/文学を多角的に問い直すことによって、現在の課題に対応する新たな議論地平を切り開く研究を行った。(1)サークル誌、地方文芸誌など地域メディア、マンガ、映像など視覚表象を含めた大衆メディアの実態を明らかにし、(2)反核・反戦言説、核の「平和」利用言説、核・原爆に関する科学言説、環境や身体の汚染に関する言説など、社会的・文化的言説と「原爆文学」との関係を冷戦期、ポスト冷戦期の地政学的配置から検証したうえで、(3)現在の諸問題を問い直すためのデータベース構築を達成することが出来た。本科研の最終成果の公開方法として『原爆文学事典』を目標としている。核・原爆に関する幅広い文学文化的事象の堆積を検証、現代の諸問題を新たに「発見」しえる内容、という大きな目標を掲げているが、「戦後70年連続WS」の充実した内容、各個人の調査考察の進展などによって、全体のコンセプトの決定、項目洗い出しが当初の予定よりも順調にすすんでいる。検討の結果、最終成果の在り方として、事典的性格もそなえた大部のガイドブックを目指すことに決定した。国際会議の紙面化は2016年8月刊行予定の『原爆文学研究』15号で行うことで、その成果を広く公開する。本科研終了までの出版・刊行を目標に、『原爆文学事典』の執筆、編集を進める。とはいえ執筆、編集作業には多大な尽力が必要となることが予想される。、急ぎ執筆することで内容の質を下げるような事態は避けたいと考え、状況次第では来年度前半の出版・刊行に変更することも柔軟に検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。日本文学、近代日本文学、近代日本文化史2015年8月に「戦後70年連続WS」を、2015年12月には国際会議「核・原爆と表象/文学」(仮題)を開催することによって、これまでの研究の中間的総括を行っていく。後者はアメリカ、韓国、台湾在住の研究者、実作者を招聘する。WS、国際会議を開催することで新たな問題の共有を図り、それによって、最終成果として掲げる『原爆文学事典』の項目決定、さらには執筆作業に着手する予定である。国際会議の紙面化に関する印刷代を余裕をもって確保するため。
P制限が温帯林のC循環とN循環に与える影響

札幌市清田区にある白旗山都市環境林の26林分において、養分制限を調べた。Root-ingrowthbagを用いたバイオアッセイの結果、13林分が窒素制限、10林分が窒素とリンの共制限、3林分がリン制限であることが分かった。窒素制限はカラマツ生葉N:P比が16以下の林分で卓越していた。カラマツ生葉N:P比が16以上の林分では窒素とリンの共制限が主体で、3林分がリン制限であった。1.in-growthcore法を用いて、調査地内26地点の養分制限を決定した。その結果、N制限が13地点、P制限が3地点、NとPの共制限が10地点となった。生葉N:P比の閾値は、N制限がN:P比16以下、P制限がN:P比18以上であった。温帯林は本来N制限であると考えられており、一部の高窒素沈着量の窒素飽和した森林においてのみ、P制限が観測されている状況であった。本調査地の窒素沈着量は6kg/ha/yで窒素飽和するには低過ぎる値である。そこで、窒素降下物とは関係なしにP制限が起きていたと考えることができる。本研究の結果は、N制限からP制限に変化することが予想される温帯林の将来変化を予測する上でこの上ない絶好な調査地を得たことを意味する。2.O層(有機質土壌)を用いた室内培養により、N制限の林分では0.11kg/haの窒素添加でCO2放出速度が促進され、110kg/ha以上の窒素添加で抑制される事が分かった。一方、P制限の林分では0.1kg/ha以上の窒素添加で常にCO2放出速度が抑制される事が分かった。以上の結果は、植生の成長の養分制限の変化が、窒素が有機物分解に与える影響を変化させる事を示している。本調査地のようなケースでは、窒素降下物はN制限のうちは大気のCO2濃度を高める働きを示すが、やがて、窒素飽和によってP制限に変化した後には、窒素降下物は大気のCO2濃度を低下させることになる。こうした結果は、温帯林の広域機能の将来変化を予測する上で、きわめて貴重な知見である。窒素添加による有機物分解速度の変化は、地球温暖化の将来予測のため、重要な研究課題となっている。本研究では、異なる養分状態にあるカラマツ林の林床試料を用い、窒素添加が二酸化炭素放出速度に与える影響を調べた。このために、25kg/haに相当する窒素添加を行い、25°Cの室内培養を試みた。その結果、いくつかの新知見が得られた。第一に、窒素添加は培養初期の呼吸速度が高い時期に呼吸を阻害し、その阻害の程度は、対照処理(窒素無添加)の呼吸速度が高いほど大きかった。従来、リグニン含量の高い有機物では、窒素添加はリグニン分解を(1)リグニン分解酵素の分泌を抑制するか、(2)リグニンと窒素の非生物的な反応によって新しい難分解性物質を生成する、という径路で呼吸速度を抑制すると考えられてきた。しかし、今回の我々のデータは、窒素添加による呼吸速度の抑制は、難分解性のリグニンの分解を抑制するのではなく、むしろ、易分解性の有機物の分解を抑制することを示唆する。この結果は、従来の説を覆す上で大きな役割を果たすことを示唆する。加えて、(1)呼吸速度の抑制とリグニン含量に相関がないこと、(2)リグニン分解酵素の中核であるフェノールオキシダーゼ活性に窒素添加が影響を与えないこと、(3)0.2μmメンブランフィルタで濾過した林床試料の水抽出液に微生物懸濁液を添加した系においても、窒素添加が呼吸速度を抑制することを明らかにした。こうした結果は、近年、データの支持がないものの広く提案され始めてきたN mining仮説を支持する。この仮説によれば、土壌中の有機態窒素は比較的難分解性のため、その無機化に多大なエネルギーが要求されるが、無機態窒素の添加により、このエネルギーの一部を必要としなくなるため、その獲得に要した呼吸も低下するというものである。本研究の結果の全ては、この仮説と矛盾しないものであった。本研究の結果は、窒素添加による有機物分解速度の変化を予測する上で、非常に有用な基礎的知見を与えるものであった。本研究の調査地、札幌市都市環境林白旗山では、約300年前から約20,000年前までの異なる年代の安山岩質火山放出物が土壌の母材となっており、傾斜地での浸食や再堆積の結果、表層土壌(0cm30cm)のアロフェン+イモゴライト含量には約7倍(6.5g/kg44.5g/kg)の変動が見られた。

この結果、リン酸イオン吸着の分配係数log Kdがアロフェン+イモゴライト含量の支配を受け(r=0.8211;0.861, P<0.0001)、分配係数log Kdが可給態リンの変動を最もよく説明した。可給態リンは、カラマツの生葉N:Pと有意な相関を示した(r=0.629, P<0.001)。カラマツの生葉N:P比とカラマツの養分制限の間には、従来から提案されてきた関係とは異なる結果が見られた。従来、生葉N:P比14以下で窒素制限が卓越すると言われてきたが、本調査地ではN:P比16以下で窒素制限が卓越した。一方、従来説では生葉N:P比16以上でリン制限が卓越すると提案されてきたが、本調査地ではN:P比16以上の林分にリン制限と窒素とリンの共制限が混在しており、リン制限と生葉N:P比の間に明瞭な関係が見られなかった。しかし、本研究の当初の期待通り、窒素制限とリン制限が混在しており、こうした事例は温帯林では始めての観測結果となった。リター分解は温帯林が地球温暖化に関与するプロセスのうち、最も重要なプロセスの1つである。従来、分解過程にはリターの窒素濃度や外部からの窒素添加が大きな制御を行うおことが示されてきたが、リンに関する情報が全くない状態であった。本研究では、リンは窒素ほどの効果を示さないことを明らかにした。また、従来説では窒素添加は難分解性のリグニン化合物の分解を抑制すると提案されてきたが、本研究の結果、窒素添加はむしろ易分解性の有機物の無機化過程に影響を与える可能性が示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
中枢ドーパミン系の破壊・移植に伴う線条体ドーパミン及びセロトニン生合成過程の観察

6-hydroxydopamine(6-OHDA)による黒質破壊後,ラットは破壊側へのメタンフェタミン誘起回転運動を示した。この回転運動は,移植後完全に修復され,移植群の中には破壊反対側への回転運動を示すラットも認められた(回転運動機能の過代償)。破壊後17-21週(移植後14-18週)に行った脳内微小透析法のよる線条体細胞外液中のドーパミン濃度は,破壊側線条体ではほぼ測定不能であったが,移植により有意な回復を示し対照群との有意差も認められなかった。芳香族アミノ酸脱炭酸酵素阻害剤のNSD-1015により細胞外液中で測定可能となったL-3,4-dihydroxyphenylalanine(L-DOPA)と5-hydroxytryptophan(5-HIP)濃度の,L-DOPA(100mg/kg,i.p.)投与後の変化を観察した。対照群・破壊群・移植群で群間に有意差を認めなかったが,各群L-DOPA投与後のL-DOPAの上昇,5-HTPの減少傾向が認められた。L-DOPA投与後にみられる5-HTP濃度の減少傾向は,L-DOPAが線条体tryptohan hydroxylase(TRH)活性に抑制的な影響を及ぼしていると考えられる。移植群では,破壊群と比較して5-HTPの有意な上昇がみられ,移植によるTRHの過活性が示唆された。統計的な有意差は伴わなかったが,破壊群は比較的5-HTPの反応に乏しい傾向があった。tyrosine hydroxylase(TH)免疫組織化学法により,破壊側黒質致密部および同側線条体のTH活性の消失を確認した。また,移植部線条体に神経突起を有するTH陽性細胞を多数確認した。同様のモデル動物を用いて,線条体c-Fos発現を免疫組織化学的に観察した。
教育系大学院における教師教育カリキュラム開発に関する日米共同研究

本研究は,教育系大学院における教師教育カリキュラムの日米共同開発及び教育実践にかかわる日米共同研究システムの確立を主たる目的として計画されたものである。研究は,3年にわたるもので,今年度が最終年度である。今年度の主たる研究目的は,Ed D.学位取得者の教育界において果たしている役割にについての調査と,教育実践にかかわる共同研究システムの作成と具体的な共同研究プロジェクトの企画である。また,過去2年間の研究成果に基づいて,教員養成系大学院における教師教育カリキュラムの開発を試みた。この目的を達成するために,本年度は日本側研究分担者2名を派遣し,相手側研究分担者1名を招へいした。派遣,招聘による主な研究成果の概要は,以下のとおりである。まず,Ed D.学位取得者についての調査では校長及び教育長等の職にある者11名について個別面接を行なった。その結果,学位取得者が果たしている大きな役割としては,人事管理や財政管理,さらには教育課程の編成などで大きな役割を果たしていることが明らかにされた。しかし,このよう役割を果たしている一方で教育実践経験を全く持つことなく校長職に就いている学位取得者の場合,教員との意志疎通に少なからずの問題が起こっていることも明らかにされた。学位取得の動機は,主に管理職に就くことや州や市の教育行財政職に就くためというものが圧倒的に大きいものであった。共同研究システムに関しては,過去2年間に渡って効果的なシステムの検討を行なってきたが,今年度の研究において,電子メイルを利用して両大学教官の研究課題等を随時交換するとともに,年1回,ニューズレターを発行して共同研究プロジェクトの募集を行なうというシステムを作成した。なお,電子メイルによる研究情報の交換は,平成7年1月から実施の段階に入っている。また,共同研究の具体的プロジェクトについても,本年度の研究において幾つかの研究テーマを選択し,実行することとした。その一つは,環境教育カリキュラム開発研究である。第二は,教師効力感に関する研究である。第三は,教育的リーダーシップの構造分析にかかわる研究である。第四は,学校と地域と関連性に関する研究である。これらの課題については,既に両大学間で担当者を選定し,実行段階に入っている。なお,これらの研究成果に関しては,学校教育学部の定期刊行誌に公表する予定である。教員養成系大学院における教師教育カリキュラム開発に関しては,両大学院の組織がかなり異なったものであるものの,幾つかの点で共通のカリキュラム開発が可能であることが明らかとなった。第一は,いじめを始めとする生徒間暴力に対処するための実践的指導力育成のためのカリキュラム開発である。いじめなどの生徒間暴力は,日本と同様,アメリカの学校においても深刻な状況にあり,その解決のための教師の指導力育成が大きな課題になっている。この指導力を大学院において体系的に育成するために,生徒指導や教育相談,学級経営などを統合化したカリキュラムについて検討した。具体的なカリキュラムについては,今後,両大学院において具体化に向けた検討を継続することとした。第二は,国際理解教育カリキュラム開発である。日米両国ともに,今後,小中学校における国際理解教育はますます重要になると思われる。そのためには,特定の教科指導とは異なる専門性が求められる。そこで,本研究の基盤となっている学部間研究交流協定の趣旨を生かし,日本側の大学院には「ノースカロライナ学」,相手側大学には「ヒロシマ学」をそれぞれ開設し,大学院レベルの国際理解教育の充実を図ることについて検討した。具体的な授業内容等については,今後,さらに詳細に検討することとした。以上が本年度の研究実績の概要である。残された課題も少なくないが,3年間にわたる研究成果は実りあるものであった。特に,両大学間に共同研究のシステムが確立したことは,今後,本学部と相手側大学との研究交流を促進していく上で極めて意義深いものと思われる。

また,共同研究の具体的プロジェクトについても,本年度の研究において幾つかの研究テーマを選択し,実行することとした。その一つは,環境教育カリキュラム開発研究である。第二は,教師効力感に関する研究である。第三は,教育的リーダーシップの構造分析にかかわる研究である。第四は,学校と地域と関連性に関する研究である。これらの課題については,既に両大学間で担当者を選定し,実行段階に入っている。なお,これらの研究成果に関しては,学校教育学部の定期刊行誌に公表する予定である。教員養成系大学院における教師教育カリキュラム開発に関しては,両大学院の組織がかなり異なったものであるものの,幾つかの点で共通のカリキュラム開発が可能であることが明らかとなった。第一は,いじめを始めとする生徒間暴力に対処するための実践的指導力育成のためのカリキュラム開発である。いじめなどの生徒間暴力は,日本と同様,アメリカの学校においても深刻な状況にあり,その解決のための教師の指導力育成が大きな課題になっている。この指導力を大学院において体系的に育成するために,生徒指導や教育相談,学級経営などを統合化したカリキュラムについて検討した。具体的なカリキュラムについては,今後,両大学院において具体化に向けた検討を継続することとした。第二は,国際理解教育カリキュラム開発である。日米両国ともに,今後,小中学校における国際理解教育はますます重要になると思われる。そのためには,特定の教科指導とは異なる専門性が求められる。そこで,本研究の基盤となっている学部間研究交流協定の趣旨を生かし,日本側の大学院には「ノースカロライナ学」,相手側大学には「ヒロシマ学」をそれぞれ開設し,大学院レベルの国際理解教育の充実を図ることについて検討した。具体的な授業内容等については,今後,さらに詳細に検討することとした。以上が本年度の研究実績の概要である。残された課題も少なくないが,3年間にわたる研究成果は実りあるものであった。特に,両大学間に共同研究のシステムが確立したことは,今後,本学部と相手側大学との研究交流を促進していく上で極めて意義深いものと思われる。本研究は,教員養成系大学院における教師教育カリキュラムの日米共同開発,及び教育諸科学の日米共同研究システムの確立等を主たる目的として計画されたものである。研究は3年計画のものであが,研究初年度においては,日本側研究者6名(うち1名は研究協力者)をイーストカロライナ大学及びカリフォルニア大学バークレー校とロサンジェルス校に派遣し,相手側研究分担者1名を招へいして調査研究を行った。研究実績の概要は,以下の通りである。イーストカロライナ大学での調査研究は,主に同大学教育系大学院におけるカリキュラム構成や修士論文作成のための指導実態,さらには現職教員の大学院への受け入れ体制等を中心に行った。
褐色脂肪組織のin vitro熱産生能における一酸化窒素の役割

褐色脂肪組織(BAT)は生体で唯一の非ふるえ熱産生組織であり、特に小型哺乳動物の体温調節に重要な役割を果たしている。BAT機能は交感神経系のノルアドレナリン(NA)の他、多因子的に調節されている。このNA投与によるBAT血流量と組織温度の増加が、一酸化窒素(NO)の合成酵素阻害剤L-NAMEにより抑制される事を著者らは既に報告した。BAT熱産生能におけるこのNOの直接作用を検討することを本研究の目的とした。BAT熱産生の一つの指標であるin vitro組織酸素消費量の測定系を用い、L-NAMEまたはNO経路の阻害剤であるメチレンブルーを加えて1時間プレインキュベーションしたBAT細片をNAで刺激すると、in vitro組織酸素消費量の増加が両群で有意に抑制された。このことは、NO経路がBATの熱産生能に直接に関わっている事を示唆している。一方、NO発生剤であるNOR-1をこのin vitro系のBAT細片に投与したところ、低濃度ではBAT酸素消費量やNA刺激時の組織酸素消費量の増加を変化させなかった。投与するNOR-1濃度をあげると、組織非存在下にも関わらず培養緩衝液中の酸素を急速に消費し、正確な測定を妨げた。他のNO発生剤であるSNAP・ニトロプルシドナトリウムそしてニトログリセリンでも同様な結果であった。また、in vitroにおいて組織から産生されるNOの直接検出を予備的に試みたが、比較試料であるラット心筋組織片ではNO産生が確認できたが、同じ条件下での肩甲骨間BATではNA刺激時でも、現在のところ確認できていない。このように、BAT機能調節,特に非ふるえ熱産生におけるNOの直接関与が示唆され,アドレナージックな刺激経路とNO-cGMP経路の関わりが興味深い.しかしNOの役割については、その産生部位や作用機序の点からさらに検討が必要であると考えられる。
造血幹細胞の不死化・白血病化によるクローン性増殖発展の制御機構

三浦らは正常由来造血幹細胞株FDCP-2細胞にエリトロポエチン遺伝子を挿入しエリトロポエチンを分泌すると同時に自己増殖し、腫瘍を形成する細胞株を得た。井川らはフレンド白血病ウイルス(F-SFFVp)の全ゲノムをマウス受精卵に導入して作ったトランスジェニックマウスで生後1ヵ年以上正常であったものを更に正常マウスと交配するとF1で脾の腫大があり、多血症を発症した。脾ではF-SFFVのコードするgp55蛋白が出現した。従っておそらくこの蛋白自身に腫瘍原性があると考えられた。井上らはmyc等の癌遺伝子を挿入したトランスジェニックマウスの骨髄細胞を放射線照射したマウスに移植した。遺伝子挿入が確認され一年以上発癌しないものがみられ、本実験系が、発癌の過程を追求するによい材料となりうることがわかった。高久らは、polymerase chalnreaction(PCR)により、ヒト白血病関連疾患の一部にN-rasのコドンβでの点突然変異を同定した。この方法によりごく少数の材料から白血病関連疾患のクローン性増殖をたしかめることが可能になった。山田らは顆粒球マクロファージ系細胞に特有なミエロペルオキシダーゼ(MPO)について3種のcDNAクロークを得た。これに相応するmRNAは一つの遺伝子からalter-native splicingにより一つの遺伝子から生成されることが判明した。これをもとに、骨髄性白血病細胞株のクロナリティの解析に発展することが出来る。北村ら、仲野らは遺伝子的貧血マウスの肥満細胞の分化機構を材料としたW遺伝子がc-kit癌遺伝子であることから、肥満細胞が線維芽細胞からの増殖刺激をうけとるレセプターはc-kitがコードしているタイロシンカイネースレセプターと考えられた。各班員が、それぞれの特徴を生かして造血細胞の白血病化とクロナール増殖についての初期の目的に貢献し、第一年目として順調な経過を辿っている。
2型糖尿病感受性遺伝子Wnt5bの肝糖代謝における役割の解明

Wnt/β-cateninシグナルは膵臓でのインスリン分泌、脂肪細胞の分化に関連することが報告されているが、肝臓における役割は未だ明らかになっていない。また、Wnt familyのひとつであるWnt5b遺伝子はSNP解析により2型糖尿病の感受性遺伝子であり、β-cateninシグナルを負に調節することが報告されている。今回、我々はWnt1によって活性化されるWnt/β-cateninシグナルとWnt5b遺伝子の肝臓での役割を検討するため、hepatocyteを用いて実験を行った。まず、Wntシグナルの下流に位置するβ-cateninの経路が活性化するか否かを検討するため塩化リチウムで刺激を行ったところ、GSK-3βのリン酸化が認められ、β-catenin経路の活性化及び、PEPCKやG6Paseといった糖新生に関与する遺伝子の発現低下が認められた。さらに、db/dbマウスを用いて肝臓におけるWnt5bの遺伝子発現を検討したところ、コントロールマウスにくらべ、Wnt5b遺伝子の発現の上昇が認められた。また、マウスにipGTTを行い、肝臓におけるWnt5b遺伝子の発現を検討したが、糖負荷数時間後にWnt5b遺伝子の発現が一過性に増加するこが確認された。このようにWnt5b遺伝子の発現が糖尿病モデル動物の肝臓で発現が増加していることからWnt/β-cateninシグナル及びWnt5b遺伝子は糖尿病の病態生理に何らかの役割があるものと考えられ、マウス肝臓にアデノウイルスベクターを用いて、マウスWnt5b遺伝子を過剰発現させる実験を行った。過剰発現させた後、ipGTTを行い糖代謝に及ぼす影響を検討したが、糖代謝に及ぼす影響は確認できなかった。これまでのところWntシグナルと脂質代謝との関連も報告されており、肝臓におけるこれらの役割の検討も今後は必要と思われる。今回、我々はWnt1によって活性化されるWnt/β-cateninシグナルとWnt5b遺伝子の肝臓での役割を検討するため、ラット肝臓からhepatocyteを単離し、primary cultureで実験を行った。このように塩化リチウムによって活性化されるWnt/β-cateninシグナルはPEPCKの発現調節を介して糖新生に関与する可能性とそのβ-catenin経路を調節しているWnt5b遺伝子の発現が糖尿病モデル動物の肝臓で発現が増加していることから、Wnt/β-cateninシグナル及びWnt5b遺伝子は糖尿病の病態生理に何らかの役割があるものと考えられ、現在、マウス肝臓にWnt5b遺伝子を過剰発現させ、糖代謝に及ぼす効果をin vivoで検討中である。

また、Wnt familyのひとつであるWnt5b遺伝子はSNP解析により2型糖尿病の感受性遺伝子であり、β-cateninシグナルを負に調節することが報告されている。これまでの所、db/dbマウスを用いて肝臓におけるWnt5bの遺伝子発現を検討した結果、コントロールマウスにくらべ、Wnt5b遺伝子の発現の上昇が認められた。また、マウスにipGTTを行い、肝臓におけるWnt5b遺伝子の発現を検討したが、糖負荷数時間後にWnt5b遺伝子の発現が一過性に増加するこが確認された。このようにWnt5b遺伝子の発現が糖尿病モデル動物の肝臓で発現が増加していることから、Wnt/β-cateninシグナル及びWnt5b遺伝子は糖尿病の病態生理に何らかの役割があるものと考えられ、マウス肝臓にアデノウイルスベクターを用いて、マウスWnt5b遺伝子を過剰発現させる実験を行った。過剰発現させた後、ipGTTを行い糖代謝に及ぼす影響を検討した結果、コントロールマウスに比べ、空腹時血糖及び、糖負荷後の血糖値については明らかな変化を認めなかった。マウスを用いた実験ではWnt5bの血糖値に及ぼす影響は観察できなかったが、これまでの報告ではWntシグナルはコレステロール代謝を調節することが報告されており、今後の検討課題として脂質代謝における役割も検討すべきである。
不揮発性メモリによるソフトウェアへの影響と対策に関する研究

不揮発性メモリ技術が急速に進んでおり、不揮発性メモリを主記憶とするコンピュータの登場も想定されるようになっている。主記憶の不揮発性化は、ハードウェアだけでなく、ソフトウェア、特にOSやミドルウェアにも抜本的な変化をもたらす。しかし、それを想定した研究は皆無といっていい。本研究は主記憶等に不揮発性メモリを利用したコンピュータにおける、ソフトウェアへの影響を調査・評価していく。OSやミドルウェアを中心に主記憶の不揮発化で不要となる技術、逆に有効になる技術を調べていく。そして不揮発性メモリを想定した新しいデータ管理記述及びトランザクション手法を明らかにする。主記憶の不揮発性化による、ソフトウェア、特にOSやミドルウェアにも及ぶ変化を調査していく。本研究では、トランザクションの一般的な実現方法やアルゴリズムを前提に、その影響を調査するとともに、不揮発性メモリを前提としたトランザクション技術の要件や基本アルゴリズムを提示していくが、平成25年度はデータベース、特にトランザクションを中心に不揮発性メモリを導入した場合の影響を調べていく。その結果、データベースの特性として知られるACID性質のうち、D、つまり永続性は不揮発性主記憶にデータを保持するだけでよくなり、大幅に簡素化されることがわかった。また、トランザクション制御として、2相ロック手法とマルチバージョン並行制御(MultipleVersionConcurrencyControl,MVCC)手法を比較して、不揮発性メモリにおいては後者が向いていることが明らかになった。なお、MVCCは各バージョンの永続化、つまり二次記憶への書き出しコスト及び、書き出したバージョンの発見コストが問題となり、既存DBMSでは補完的に利用されることが多かった。この背景は二次記憶への書き出しコストであり、不揮発性メモリにより、その書き出しをしなくても永続化されることは性能化以前において大きな意味をもつと思われる。今年度はOSにおける影響を、LinuxなどのオープンソースなOSのコードから調査していった。具体的には主記憶と二次記憶の統一的な取り扱い手法調査。不揮発性メモリを主記憶として利用することにより、情報の永続化という機能からみると主記憶と、ハードディスクなどの二次記憶との差異はなくなることになるが、一方、既存OSは主記憶と二次記憶を明確に分けて管理しており、OS構成技術に変革を求める。具体的には、両者に機能的な差異がないのであれば、主記憶と二次記憶を区別しないAPIを含む新しいインターフェースの可能性を検討し、IBM AS400などに導入されたSingle View概念が重要となることがわかった。この他、不揮発性メモリを前提にした電力切断時のデータ保持手法についても調査した。不揮発性メモリを利用すると、電源切断時も情報は保持されるが、OSはそれを想定したデータ構造が必要となる。既存OSの対応範囲を、ソースコードを調べることで明らかにするとともに、不揮発化ができないデータについてはその改善方法を明らかにした。また、コンピュータの記憶装置は多様であり、レジスタやキャッシュのすべてが不揮発性になるとは限らないことから、不揮発性メモリの利用範囲毎に、既存のOS内のどの情報を待避させる方法を検討した。特に電源を切るタイミングやハードウェアのサポートに依存することから、複数の状況/ケースを想定して、体系的に調査していく。また、ノーマリーオフコンピューティングにおける技術要件調査も行った。前述のように不揮発性メモリにより、コンピュータの電源オフ・再起動後の復帰が高速になると、必要なときだけコンピュータを稼働させるノーマリーオフによる運用が想定できることがわかった。不揮発性メモリ、例えばMRAM(磁気抵抗変化メモリ)は商用生産が始まっているが、今後、はコンピュータの主記憶がDRAMから不揮発性メモリへの移行は視野に入れておくべき段階にきている。主記憶の不揮発性化メモリはコンピュータに抜本的な変化をもたらし、その影響はハードウェアはもちろん、ソフトウェアにも及ぶことが想定される。平成27年度はこれまでの研究成果のまとめとして、トランザクション及びOSにおける不揮発性化メモリの利用について調査を行うとともに成果発表を行った。不揮発性メモリにより主記憶が不揮発性化されると、主記憶と二次記憶の相違は、容量だけとなり、機能的な相違はなくなる。一方でOSにおいては主記憶と二次記憶を明確に分けて管理してきたが、不揮発性メモリを前提にすると適切とはいえなくなる。また、データベースでは主記憶上のデータを二次記憶に書き出さなくても永続化できることから、永続化処理は大幅に簡素化、または不要となりえる。また、マルチコアプロセッサが普及した結果、記憶装置に複数にプロセスがアクセスすることがあり、そのとき同期コストが問題となっているが、本研究の平成25年度の成果を活かして、主記憶にマルチバージョン機構を導入する方法を検討した。

調査対象(不揮発性メモリの導入)の効果は、研究当初の予測よりも広いことがわかったが、研究計画自体は当初予定通りに実施した。システムソフトウェア研究計画通りにすすめていく。研究計画通りに進んでいる。得られた結果は当初の仮説と通りであるが、一部は予定よりも不揮発性メモリの影響が大きいことがわかった。海外出張旅費が当初積算額よりも安価になった。平成25年度のデータベースにおける、不揮発性メモリの影響への調査結果をいかしながら、OSにおける影響を調査していく。具体的には主記憶と二次記憶の統一的な取り扱い手法調査。不揮発性メモリを主記憶として利用することにより、情報の永続化という機能からみると主記憶と、ハードディスクなどの二次記憶との差異はなくなることから、それによるOSの簡素化が可能か、性能が向上するかなどが調査項目となる。続いて不揮発性メモリを前提にした電力切断時のデータ保持手法調査を行う予定である。不揮発性メモリを利用すると、電源切断時も情報は保持されるが、OSはそれを想定したデータ構造が必要となる。既存OSの対応範囲を、ソースコードを調べることで明らかにするとともに、不揮発化ができないデータについてはその改善方法を提案していく予定である。平成27年度の旅費などに充当する。予算執行において、当初予定していた経費と差(103円分)が生じた。これは旅費(航空券)が想定より安くなったため。平成26年度予算において当該分を使用する。
生体反応をモニターする強力なツールとしての多重共鳴NMRの利用

1、ラベル化グルコースのがん組織への集積グルコースは全ての細胞のエネルギー源であり、特に癌細胞においては選択的に乳酸に変換される。^<13>C,^2Hでラベル化したグルコースを担がんマウスに投与するとがん組織において効率よく乳酸が二重共鳴NMRにより検出できることを明らかにした。2、ラベル化テオフィリンの体内動態解析テオフィリンは喘息の治療薬であるが、その体内挙動は必ずしも明らかにされていない。^<13>C,^<15>Nでラベル化したテオフィリンをマウスに投与すると肝臓に集積する。集積した二重ラベル化テオフィリンは肝臓抽出液の状態で三重共鳴NMRにより直接感度よく検出できる。多くの他成分が混在しているにもかかわらずにである。これにより本法の有用性を明らかにした。3、ウラシルの代謝解析ウラシルはその誘導体が抗がん剤として利用されている。ウラシルは異化代謝によってβ-アラニンに変換されるが、この過程は抗がん剤の副作用と関連して重要である。^<13>C,^<15>Nでラベル化したウラシルの三重共鳴NMRを利用することにより、(ア)ウラシルが肝臓において選択的にβ-アラニンに変換されること、(イ)この過程をギメラシルが効率よく阻害することを細胞レベル、動物(マウス)レベルで明らかにした。今年度はグルコースをプローブとするがんのイメージングを目的とした多重共鳴の利用について検討し、画期的な成果を得た。全ての炭素とそれに結合した水素を、それぞれ、^<13>C、^2Hに置換したグルコースは細胞(体内)に取り込まれると解糖系の諸反応を経てピルビン酸に変換される。がん細胞(がん組織)は低酸素状態であり、ピルビン酸は優先的に乳酸に還元される。この際、新たに乳酸に^1H-^<13>C-^<13>Cの配列が出現(on)し、これが多重共鳴NMRによって観測可能となる。ちなみに解糖系の中間体は^2H-^<13>C-^<13>Cの配列しかもたないので、多重共鳴NMRでは不活性(off)なので、がんに特徴的な乳酸をon/off型に検出できることになる。実験では、まず培養細胞レベルでピルビン酸から乳酸への変換が多重共鳴で感度よく検出できることを確認し、ついで、担がんマウスを用いた動物実験で尾静脈から投与した二重ラベル化グルコースから生成する乳酸ががん部位において感度よく検出できること、そして肝臓や腎臓、心臓などの他臓器に比べてがん部位において乳酸の選択的な蓄積がみられることを確認した。これらの結果は安定同位体に置換されている点を除けば天然基質をプローブとする多重共鳴法が疾病のイメージングにいかに潜在的な応用性を秘めているかを遺憾なく示すものであり、次年度に大きな期待を抱かせる結果である。なお、この結果はNature Chemistryへ投稿すべく、準備を進めている。ラベル化グルコースを用いる癌のイメージング(代謝生成物である(ラベル化)乳酸の癌部位における多重共鳴NMR検出)に関しては担癌マウスを用いた検討を行い、他臓器に比べて癌部位に選択的に乳酸が検出されるなど、良好な結果を得た。詳細は投稿中である。ラベル化コリンの癌細胞への取り込み(ラベル化コリンおよびリン酸化コリンの多重共鳴NMR検出)に関しては、取り込み量の初期濃度依存性と培養時間依存性の検討を行い、細胞内で速やかに定常濃度が達成されることを確認した。なお、取り込まれたコリンはリン酸化され、その後細胞膜脂質であるレシチンに変換される。この際、膜形成による"高分子化"によりNMRシグナルがブロードになり、検出できなくなることも明らかになった。今後のプローブ設計指針として重要な知見である。また、新たにウラシルの代謝に着目し、ラベル化ウラシルを合成した。ウラシルは体内でβ-アラニンに変換される異化代謝経路が知られており、その活性がウラシル系の抗癌剤(典型的にはフルオロウラシル)の副作用と関連するとされている。ラベル化コリンをマウスに投与すると肝臓においてβ-アラニンへの異化代謝が進行し、これを多重共鳴NMRで容易に検出できることが明らかになった。抗癌剤の副作用の程度を予測する新手法として興味深い知見である。その他、アセチルコリンの酵素(アセチルコリンエステラーゼ)加水分解やアミノ基転移反応なその重要な酵素反応が多重共鳴NMR法により簡便にモニター可能であることも判明した。

ウラシルは異化代謝によってβ-アラニンに変換されるが、この過程は抗がん剤の副作用と関連して重要である。^<13>C,^<15>Nでラベル化したウラシルの三重共鳴NMRを利用することにより、(ア)ウラシルが肝臓において選択的にβ-アラニンに変換されること、(イ)この過程をギメラシルが効率よく阻害することを細胞レベル、動物(マウス)レベルで明らかにした。
福島原発事故に関する放射線測定メタデータベース構築と初期被曝推定

福島第一原発事故に関わる放射線測定データを広く相互に利用可能とし、さらに将来へのアーカイブとするために、放射線測定データのメタデータ収集とメタデータベース作成、検索システム構築を行った。この検索システム(RADARC311)は、測定データの測定日時、地点、測定量などから測定データの公開元を検索できるメタデータ検索システムで、IUGONETのシステムを転用した水平展開事業となっている。本研究の公募元である新学術領域「福島原発事故により放出された放射性核種の環境動態に関する学際的研究(ISET-R)」での成果についてもメタデータ情報を収集するため、メタデータ情報収集サイトを立ち上げ収集作業の効率化を図る整備を行った。収集されたメタデータは、初期被曝推定に特に重要な原発事故当初の2011年の測定データに焦点を絞り、ネット上データ260件、学術関係者へのアンケート調査39件、ISET-R関係研究者所持データ146件、総測定地点数は約27000点である。さらに、これら蓄積された測定データを初期被曝推定に生かせるように、関係者と議論を継続的に行った。放射線測定データの持つ地域性を鑑み、本RADARC311を福島大環境放射能研究所へ移管して公開するための議論を関係者と進め、1年後の一般公開を目標として福島大内でのデータベース公開規定や個人情報保護規定など規約の整備などを行った。本研究は、学術会議総合工学委員会原子力事故対応分科会原発事故による環境汚染調査に関する検討小委員会「東京電力福島第一原子力発電所事故に関連する放射線・放射能測定データアーカイブズワーキンググループ」の活動の一環としても行われた。28年度が最終年度であるため、記入しない。2011年の福島第一原発事故に関して、あらゆる組織、個人で行われた放射線測定データの所在とメタデータ情報をデータベース化し検索可能とするシステムの構築に向け、メタデータフォーマットの定義とメタデータ収集作業を開始した。本年度5月から夏にかけては、放射線測定について、どのような情報を収集し記録するかという点について議論を進め、メタデータフォーマットを取りまとめた。さらにその際に問題となる個人情報の取り扱いや、データ公開の際に起こりうる諸問題について法律の専門家と相談を重ね、メタデータ収集および公開に関する規約案のたたき台を作成した。実際の収集については、ネット上に公開された測定データのうち事故当初の2011年測定のデータと、2013年に学協会で行った各学術団体へのアンケート調査結果から収集することとし、12月より技術支援員を雇用して収集作業を開始した。メタデータ検索システムについては、当初は専用サーバーPCでの構築の検討していたが、最終的に福島大環境放射能研究所で運用することに決定したため、そこでの運用環境に対応して、外部レンタルサーバーでの運用が可能なシステム構築に切り替えた。検索システムのベースとしては、既存IUGONET(超高層大気長期変動の全球地上ネットワーク観測・研究)が開発したメタデータ検索フレームワークを応用するものとし、レンタルサーバーでの稼働のために必要なアプリケーションの改造と最適化作業を見積もって、10月より実際の検索システム開発に着手した。これらの成果は、Iset-Rの全体会議で報告されたほか、日本学術会議総合工学委員会下に設けられた「放射線・放射能測定データアーカイブズワーキンググループ」において報告、議論された。放射線測定メタデータの実際の収集と、その検索システム開発がついに着手されたことは大きな進展と言える。最終的な検索システムの一般公開とメタデータベースを用いた初期被曝推定への貢献については、今後の作業がまだまだ必要であるものの、実際に目に見える形で福島放射線測定メタデータベースが立ち上がったことには大きな意義がある。Iset-R関連研究者の研究成果についてもメタデータ情報を収集し、メタデータベースの登録内容についてさらなる増強を行う。さらにメタデータ検索システムを福島大環境放射能研に移管して、2018年ごろの一般公開を目指す。このために、名古屋大学や福島大での規定や協定などの整備を行う。
遺伝子異常からみたPeutz-Jeghers症候群の癌化について

【対象と方法】新潟大学第一外科、第一病理で検索されたPeutz-Jeghers(以下P-Jと略)症候群症例8例、P-J型ポリ-プ症例24例の計32症例、48個のP-Jポリ-プと大腸癌53個、大腸腺腫67個を対象として、p53蛋白の発現およびPCR-RFLP法によるK-ras遺伝子codon12の点突然変異の検索を行った。p53蛋白発現の同定は、マウス抗ヒトp53モノクローナル抗体Pab1801を用いた免疫染色(SAB法)にて行った。【結果】(1).新鮮凍結切片とホルマリン固定切片では、腺腫、癌腫ともにp53蛋白出現頻度および出現程度で有意な差は認められなかった。(2).大腸腺腫と大腸早期癌においてp53蛋白の発現は腺腫63.2%、癌腫78.4%に認められた。p53蛋白過剰発現は、腺腫では認められなかったのに対して低異型度癌31.3%、高異型度癌68.4%に認められた。(3).P-Jポリ-プにおいてp53蛋白発現は全体で29.2%に認められ、P-Jポリ-プ単独例では20.6%に比して、P-Jポリ-プに腺腫または腺腫内癌合併例では100%に認められた。しかしp53蛋白過剰発現は1例も認められなかった。(4).P-Jポリ-プでのK-ras遺伝子の点突然変異は、48.1%に認められ、大きさの増大とともに増加する傾向が認められた。P-J症候群例とP-J型ポリ-プ例でK-ras遺伝子の点突然変異に差は認められず、P-Jポリ-プ自体、遺伝に関係なく癌化のポテンシャルが高いことが推測された。【結語】P-Jポリ-プにおいて、29.2%にp53蛋白発現、48.1%にK-ras遺伝子codon12の点突然変異を認め、P-Jポリ-プの前癌病変としての意義を示唆するものと考えられた。P-Jポリ-プの癌化の過程を遺伝子異常の立場から更に明確にするためには、P-Jポリ-プ癌化症例の蓄積が今後の課題である。1.大腸早期癌、大腸腺腫におけるp53遺伝子変異みるためにp53蛋白質の免疫組織学的検討を行った。対象は内視鏡的に切除され、当施設(第-外科、第-病理および中検病理)で病理組織学的に検索された大腸早期癌51例(m癌43例、sm癌8例)、大腸腺腫57例の計108例である。これらを用いて、まずHE標本上で各組織の異型度別にみたところ、各病巣は低異型線腫38例、高異型線腫19例、低異型度癌32例および高異型度癌19例に分類された。次にp53蛋白質の免疫組織学的染色結果は以下の表に示すとおりである。p53蛋白質陽性細胞は腺腫36/57例(63.2%)、癌腫40/51例(78,4%)で認められた。

陽性細胞が病巣全体にびまん性に認められるいわゆるp53蛋白質過剰発現は、腺腫では認められなかったのに対して低異型度癌31.3%、高異型度癌68.4%に認められ、高異型度癌では低異型度癌に比べ、p53蛋白質過剰発現の頻度が高かった。2.上記病変より実体顕微鏡下で、異型度領域別にDNAを抽出し、PCR-SSCP法によるp53遺伝子異常を検索しようと試みたが、DNAの抽出領域が小さいためPCR法にて目的のDNAを増幅できないものが多かった。PCR-SSCP法によるp53遺伝子異常検索は今後の検討課題としたい。【対象と方法】新潟大学第一外科、第一病理で検索されたPeutz-Jeghers(以下P-Jと略)症候群症例8例、P-J型ポリ-プ症例24例の計32症例、48個のP-Jポリ-プと大腸癌53個、大腸腺腫67個を対象として、p53蛋白の発現およびPCR-RFLP法によるK-ras遺伝子codon12の点突然変異の検索を行った。p53蛋白発現の同定は、マウス抗ヒトp53モノクローナル抗体Pabl801を用いた免疫染色(SAB法)にて行った。【結果】(1).新鮮凍結切片とホルマリン固定切片では、腺腫、癌腫ともにp53蛋白出現頻度および出現程度で有意な差は認められなかった。(2).大腸腺腫と大腸早期癌においてp53蛋白の発現は腺腫63.2%、癌腫78.4%に認められた。p53蛋白過剰発現は、腺腫では認められなかったのに対して低異型度癌31.3%、高異型度癌68.4%に認められた。(3).P-Jポリ-プにおいてp53蛋白発現は全体で29.2%に認められ、P-Jポリ-プ単独例では20.6%に比して、P-Jポリ-プに腺腫または腺腫内癌合併例では100%に認められた。しかしp53蛋白過剰発現は1例も認められなかった。(4).P-Jポリ-プでのK-ras遺伝子の点突然変異は、48.1%に認められ、大きさの増大とともに増加する傾向が認められた。P-J症候群例とP-J型ポリ-プ例でK-ras遺伝子の点突然変異に差は認められず、P-Jポリ-プ自体、遺伝に関係なく癌化のポテンシャルが高いことが推測された。【結語】P-Jポリ-プにおいて、29.2%にp.53蛋白発現、48.1%にK-ras遺伝子codon12の点突然変異を認め、P-Jポリ-プの前癌病変としての意義を示唆するものと考えられた。P-Jポリ-プの癌化の過程を遺伝子異常の立場から更に明確にするためには、P-Jポリ-プ癌化症例の蓄積が今後の課題である。