hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
男性ホルモンによる中枢ド-パミン作動性神経機能老化の制御に関する研究

ラットの仙髄において運動神経細胞の大きさや樹状突起の分枝の数に男性ホルモンが影響することが報告されているが、ド-パミン神経系に対する影響については報告がない。我々は加齢ラットの精巣を早い時期に摘除しておくと、線条体におけるド-パミン受容体密度の加齢による減少が対照群より少ないという知見に基づいて研究を始めた。その結果1.自発運動量、常動行動やカタレプシ-などの行動薬理学的指標ではド-パミン神経系の加齢変化に精巣摘除が影響を与えるという結果は得られなかった。2.ラット中脳黒質にあるド-パミン神経細胞の活動電伝の発火頻度を指標としたド-パミン自己受容体の薬物感受性は精巣摘除によって高まった。しかも、加齢ラットにおいて強い傾向が認められた。受容体蛋白あるいはmーRNAレベルでの変化によっている可能性が考えられる。3.線条体のシナプス後ド-パミン受容体の指標であるDー2受容体密度の加齢による減少は、ラットの精巣を摘除しても変化しなかった。Dー1受容体密度には明確な加齢変化そのものが認められなかった。4.現在、ラット線件体におけるムスカリン受容体密度の加齢変化に対する精巣摘除の影響について実験を進めている。今回の研究では、対照群の一つとして同じ生後日数の雌のラットをおくべきであったという反省がある。すなわち、雄のラットの精巣を摘除した後に得られたデ-タは、単にある性周期の雌のラットのデ-タを反映しているに過ぎないということが考えられるからである。研究開始後まもなく、ラットの生育業者が倒産する事件があり、我々が長年使用してきたウィスタ-系ラットのコロニ-が入手不能となった。このことが3の実験結果が再現しなかったことと関連がある可能性があり、今後別の角度から追求する予定である。本年度は成熟雄性マウスおよびラットの精巣を摘除し、13カ月後に実験を行って下記のような結果を得た。I)去勢マウスの行動薬理:(1)去勢後3カ月を経過したマウスの自発運動量をANIMATEにより測定した。apomorphine 3mg/kg腹腔内投与による運動量、立ち上がり行動および動作回数の増加はいずれも去勢群において対照群より大きかった。(2)金網上がり行動派apomorphine1および3 mg/kg腹腔内投与により有意に増加するが、去勢群において像が著しかった。II)去勢マウスおよびラットの線条体におけるド-パミンの代謝回転:去勢1カ月後のマウス線条体において、ド-パミンの代謝回転は増加していることが認められた。また、ラットの線条体においてもド-パミンの消費量が高い傾向がみられた。III)ラット黒質ド-パミン神経細胞の自発性放電:微小電極により記録したド-パミン神経細胞の自発性発火頻度はapomorphineの静脈注射により用量依存的に減少した。成熟ラットにおける上記の反応は去勢によって低濃度側へ平行移動したが、個々の数値は有意なものではなかった。生後約2年の加齢ラットにおいても自発放電頻度に対するapomorphineの抑制作用は去勢によって強まる傾向が認められた。以上の結果から、去勢によって動物のapomorphineに対する反応性が高まっていること、線条体におけるド-パミンの代謝回転が亢進していることが認められた。これらの生体側の変化の機序については来年度以降さらに検討する予定である。生後68週令および1年以上を経過した雄性ラットを使用し、(1)精巣を摘除後テストステロンを投与した群、

(2)精巣を摘除後生理食塩水を投与した群、(3)偽手術を施した群を作って、4週間以上を経過した時点で下記の実験を行った。1.ドパミン受容体密度および代謝回転の測定:線条体および前頭葉皮質の神経細胞膜標本におけるDー1受容体(〔^3H〕ーSCH23390の特異的結合部位)の密度、Dー2受容体(〔^3H〕ーSpiperoneの特異的結合部位)の密度は、生後1年以上を経過したラットにおいては生後68週令のラットに比較して有意な減少が認められた。親和性は変わらなかった。若齢ラットのドパミン受容体密度は精巣を摘除しても変化はみられなかった。また、加齢ラットにおいても受容体密度は精巣摘除によって変化しなかった。ドパミン受容体の代謝回転に対する精巣摘除の影響は現在研究中である。2.ムスカリン受容体密度の測定:生後68週令のラット線条体および前頭葉皮質部位のMー1受容体(〔^3H〕ーpirenzepineの特異的結合部位)の密度および親和性は精巣摘除しても有意な変化は認められなかった。3.細胞内二次情報達物質の測定:ラット線条件に含まれるcーAMPは10^<ー4>Mのドパミン添加による増加するが、その割合は精巣摘除の有無によっては変化しなかった。ラット小脳に含まれるcーGMPはベンゾジアゼピン系薬物midazolamにより有意に減少し、拮抗薬R04ー4602投与により著明に拮抗された。しかし、このような変化は精巣摘除によっては影響をうけなかった。生後68週令および1年以上を経過した雄性ラットを使用し、下記のような実験結果を得た。(1)ラット脳切片を用いた神経細胞の活動性の研究:中脳黒質からド-パミン神経支配をうけている側座核のスライス標本を作製し、フィ-ルド刺激によっておこる陰性波(N_1,N_2)および陽性波(P_2)に対する各種伝達物質の影響を検討した。ド-パミンは300μM以上の濃度でN_2を30300μMの濃度でP_2を抑制した。抑制性伝達物質GABAは30300μMでP_2を抑制したが、N_2には影響しなかった。(±)baclofenは0.33μMの濃度でN_2およびP_2を抑制した。これらのN_2およびP_2はいずれもシナプスを介した活動で,抑制性伝達物質に対する感受性が高い。精巣摘除ラットおよび加齢ラットのスライス標本の活動に対する性ホルモンの作用は現在検討中である。(2)脳内テストステロン受容体の測定:ラット線条体、側座核、大脳皮質および視床下部の神経膜標本を用い、[ ^3H]dihydroxytestosteroneをリガンドとしてテストステロン受容体の分布は従来から報告されている文献値と差は認められなかったが、加齢ラットにおいては減少傾向が認められた。(3)ラット線条体および側座核におけるド-パミン代謝回転は副腎を摘出しても変化は認められなかった。しかし、脳下垂体を摘除すると少し影響を受けるように思われた。ムスカリン受容体に対する影響については現在検討中である。以上、今年度は新しい方法を作って精巣摘除がラット中枢ド-パミン作動性機能に及ぼす影響を測定しようとしたため、まだ実験が終了したわけではないが、幾つかの興味ある知見が得られそうである。
隔膜形成体における細胞板成分輸送の分子機構

細胞板成分輸送の担い手を探索する目的で、タバコ培養細胞BY-2がもつキネシン関連遺伝子の細胞周期における発現を解析した(Matsui,Collings,and Asada Protoplasma[special issue]in press).その結果、細胞板形成時のBY-2細胞には、少なくとも6種類のキネシン関連遺伝子が細胞板形成時に高発現していることが判明し、細胞周期における発現変動だけから細胞板成分輸送を担うタンパク質の候補を割り出すことは困難と考えられた。そこで、各キネシン様タンパク質を特異的に認識する抗体を用いて細胞板形成時のBY-2細胞を染色したところ、一つのキネシン様タンパク質(TBK5)に対する抗体が、細胞板小胞が蓄積する隔膜形成体赤道面を染色することが明らかになった。TBK5は、分裂期特異的に発現誘導される他のキネシン様タンパク質とは異なり、細胞周期を通じて高発現しており、間期の細胞では、核内、及び細胞質中に分布していた。細胞内TBK5の機能阻害を目的としてTBK5のカルボキシル基末端領域を過剰発現する形質転換BY-2株を作成し、解析したところ、その株では、細胞壁除去後の細胞壁再生能が著しく低下していることが明らかになった。この結果は、TBK5'の機能が細胞壁成分分泌と密接に関係していることを示している。本年度はその他、隔膜形成体における小胞輸送により細胞板に供給されるカロース合成酵素の有力候補として、分裂期に転写産物蓄積量の著しい増加がみられるグルカン合成酵素関連遺伝子GLUC1、GLUC2を見い出した。隔膜形成体における細胞板成分輸送の「試験管内再構成」と「可視化」が本研究の目標である。この目標を達成するため、細胞膜を透過性にしたタバコ培養細胞BY-2に蛍光標識したレクチンを導入する実験系を考案し、この系の確立に向けたいくつかの検討を平成11年度におこなった。まず初めに、細胞膜透過性細胞内で輸送現象を再構成することが可能か否かを調べたが、ここで注目すべき成果が得られた。それは、細胞膜透過性細胞にATPやGTPを導入すると、隔膜形成体の赤道部に未同定の物質の集積がおこることが分かったことである(この反応がおこった領域は、隔膜形成体微小管を間接蛍光抗体法で観察した際に、微小管染色がなされない領域として検出される)。このことは、細胞板成分を標識する手法さえ確立すれば、細胞膜透過性細胞を用いて細胞板成分輸送の再構成、可視化が可能になるとの期待を抱かせるものであった。第2の検討として、蛍光レクチンを用いて隔膜形成体内の細胞板成分を標識することが可能か否かを調べた。ここで問題となったのは、蛍光標識レクチンが細胞板成分(キシログルカン)以外の物質に対しても親和性をもつために、細胞膜透過性細胞に蛍光レクチンを導入すると細胞全体に信号が生じることであった。このことから、別の(細胞板成分の)標識手法を利用する必要性が生じた。今後は、細胞板成分の一つと推定されているカロース合成酵素のGFP融合蛋白質を利用した方策を検討する。
インドにおける経済格差分析のための農村都市連結産業連関表の推計

本研究は,開発途上国,特にインドにおける都市部と農村部の産業構造の相違と相互依存関係を定量的に明らかにするためにインドを都市と農村部に分割統合した農村都市地域間産業連関表を推計することを目的にしている.行政的な括りである県,州,地区町村を単位にした地域あるいは地域間産業連関表は多々存在するが,それを都市と農村という二重構造を特徴とする開発途上国の経済分析に適した単位に分割統合した産業連関表の推計は世界的にも類がない.2013年9月にインドの研究協力者であるエネルギー資源研究所(TERI)において協議した結果,現在のインドが抱える最大の問題の一つが水問題であり,水資源の供給と各部門の水需要の状態を農村都市連結産業連関表で表象することが可能なように産業連関表の推計をしてほしいという要請を受けた。水の投入産出を表象するためには農村都市という経済的な地域分割では不十分であり,水系による地理的な地域分割が必要である。一方で経済統計は行政的な地域単位が基本であるから,それを水系別に再構成することは極めて困難である。よってインド35州・連邦直轄領の産業連関表を推計し,そこに水資源の供給と部門別の水需要を付帯することになった。製造業部門についてはAnnual Survey of Industryの事業所別生産額および雇用者数を産業別州別に集計して,州別の特化係数を計算し,最もシンプルなLocation Quotientsに基づくノンサーベイ法によって州別の投入係数を推計した。農業については国民経済計算において州別に詳細な農産物の産出内訳が計上されているので,それによって州別特化係数を計算し,製造業同様にLocation Quotients法によって投入係数を確定した。一方サービス業に関しては,地域別の情報が乏しいので,全ての州で同じ投入構造を持つことを仮定した。最終需要部門のうち家計についてはNSSOによる家計調査の個票を再集計することによって推計した。本研究は,開発途上国,特にインドにおける都市部と農村部の産業構造の相違と相互依存関係を定量的に明らかにするためにインドを都市と農村部に分割統合した農村都市地域間産業連関表を推計することを目的にしている.行政的な括りである県,州,地区町村を単位にした地域あるいは地域間産業連関表は多々存在するが,それを都市と農村という二重構造を特徴とする開発途上国の経済分析に適した単位に分割統合した産業連関表の推計は世界的にも類がない.平成24年度は,インド政府が公表する2003-04年全国産業連関表を都市部と農村部に分割する作業を進めた。インド政府が作成公表する産業連関表の製造業に関連する部分は,登録事業所についてAnnual Survey of Industry(ASI),非登録事業所についてはNational Sample Survey(NSS)を基礎データとして作表されている。われわれは,これらの基礎データのマイクロデータを入手して,都市部と農村部の個々の製造事業所における投入産出関係を産業連関表部門に集計し,全国産業連関表を都市部と農村部に分割した。その際以下の2点に留意した。(1) ASIについては1998-99年から2007-2008年までの登録事業所別パネルデータが利用可能である。産業連関表が作表された年次の投入係数(産出額あたりの原材料・エネルギー投入金額または量)が,事業所ごとの時系列の中で異常な値になっていないかどうかをパネルデータによって確認した。(2) ASIとNSSの調査年次が異なるので,年次調整を全数調査であるEconomic Censusを利用して行った。次のステップは,都市部と農村部の交易表を作成することであるが,交易表を作成するための基礎データについて21012年8月にインドのTERI(The Energy and Resources Institute)を訪問して情報を収集した。同時にTERIが実施しているエネルギー消費に関する農村家計調査に同行して,マディヤ・プラデーシュ州のボパールにあるライセン村とラジガー村の農村家計でのインタビューを実施した。農村家計のエンゲル係数は60%から80%と高く,支出の多くが費やされる日々の食料に関する都市依存度は低く,燃料についても薪,牛糞がほとんどで,都市依存度が極めて低いことを示すサンプルが得られた。本研究は、開発途上国、特にインドにおける都市部と農村部の経済構造の違いと連関構造を定量的に明らかにするためにインドを都市部と農村部に分割統合した都市ー農村地域間産業連関表を推計することを目的にしている。インドは別として、行政的な括りである県、市区町村を単位にした地域あるいは地域間産業連関表は多々存在するが、それを都市ー農村という特に開発途上国の経済分析に重要な単位に分割・統合した産業連関表の推計は世界的にも類がない。本研究期間を通じて、インドの都市部および農村部に関する地域産業連関表の推計はほぼ完了したが、これら2地域を連結する情報に乏しく、都市ー農村地域間産業連関表の推計にはまだ時間が必要である。一方で最終年度においては、地域産業連関表における家計部門の推計の目的で編纂したデータにより、都市および農村における家計消費の脆弱性の測定を実施し、リスクに対しては農村家計がより脆弱であることが示された。さらに地域産業連関表の推計の過程の中でインド全国表の修正推計も必要になったが、この修正インド産業連関表を産業連関ベースの世界経済モデルに組み入れることにより、インドにおけるエネルギー・環境政策が世界のエネルギー市場に与える影響のシナリオ分析も実施した。

本研究の最終目的は、インドにおける貧困削減政策、持続可能な発展を目的にしたエネルギー・環境政策が、都市・農村という地域間の連関構造を通じて、都市農村間の格差を拡大するのか縮めるのかを定量的に明らかにすることであり、持続可能な発展と貧国の削減を両立させるための政策オプションを検討することにある。この目的を達成するために都市農村地域間産業連関表の推計を完遂することが不可欠であり、今後も継続的に推計作業を進捗させ、産業連関ベース世界経済モデルに組み込み貧困および持続可能な発展の政策シナリオ分析を実施することを予定している。開発経済学2013年9月のインド訪問によって,水路,空路による地域間物流データが国際貿易データと共に推計されていることが判明し,それに基づいて地域間交易係数の推計を開始することができた。この資料には,インドの主たる輸送手段である道路と鉄道による物流が欠如していることが大きな問題ではあるが,昨年までの地域間物流情報が皆無であった状況と比較すれば大きな進展を遂げることができた。平成24年度中に,農村都市交易表作表のための基礎データの把握および収集の目途をつけるはずであった。インドを訪問して調査した結果,公式統計には地域間交易,流通に関するものが皆無に等しいことが判明したため,情報収集という点において計画よりも遅れる結果となった。依然として州別の地域間交易係数の推計が最大の課題として残っている。「現在までの達成度」で述べたように地域間交易係数を推計するための統計資料において,インドの主たる輸送手段である道路と鉄道による物流情報が欠如している。これを補うためにAnuual Survey of Industryの事業所別投入産出情報と事業所の地理的情報(GIS情報)をリンクして空間統計学的手法を用いて地域間交易の構造の推定を試みる。次年度以降の中心課題は,農村都市の交易表の作表である。交易に関する公式統計が皆無に等しいことが判明したので,研究協力機関であるTERI(The Energy and Resources Institute)の協力を得てサンプル調査を実施することが必要になった。また,個々の事業所の地理情報を利用して原材料,エネルギーの距離を加味した調達コストの最小化などの数学的方法を用いて交易表を推定することも検討している。サンプル調査から得られた結果と数学モデルから得られる結果の溝をどのように埋めるかが検討課題となる。インドにおける研究協力機関であるThe Energy and Resources Institute(TERI)の研究者への謝金の支払いを毎年計上していたが,最終年に一括して支払うことになったため。次年度使用額のうち600,000円をTERIの研究者3名に対する3年間の協力謝金として支出する。残額をNSSOによる家計調査の購入に支出する。インドでのサンプル調査の重要性が増してきたという現状を鑑み,次年度以降の研究費は,インド訪問の旅費,研究協力機関TERIへの謝金,データ入力,プログラム作成に対する謝金に費やすことを予定している。繰越金は旅費および研究協力機関への謝金の一部として有効に使用する。
歯科診療過程におけるX線検査の選択基準の決定

歯科診療過程におけるX線検査の果たす役割は大きい。ただし、選ばれる検査方法は適切でありかつ無駄であってはならない。一方、歯科におけるX線検査の選択基準は必ずしも明確ではなく、ここに研究の必要性が生ずる。この研究には膨大な基礎的資料、すなわち個々の患者の初診時の所見、治療経過、その時々の種々なタイプのX線写真などが最終的な病理所見をも含めて必要である。我々はそのような資料を手に入れることはできない。本研究ではより基礎的なX線検査に関連した資料の作成を試みた。主たる目的はすでに我々によってその意義の明らかにされた口内法のサブトラクション法をより現実的なものにすることであった。口内法X線撮影をしより効果的に利用する方法として規格撮影が提示されている。長期にわたる臨床研究や予後の判定においてはことに有用である。このとき問題となるのはX線の幾何学的関係の維持とX線照射量の再現性である。前者について従来用いられてきた口内維持装置に拠る場合、わずかな歯の動きに依存して大きく像が変化することがある。ここでは動きによるずれを最小限にするため焦点-被写体間距離をできるだけ大きくした。このために頭部X線規格装置を利用した。その結果極めて再現性の高いX線写真像が得られた。この手法をより現実的にするため頭部固定具を新たに作成した。現在、ファントムを用いて、その再現性を検討中である。一方、後者においては写真濃度を校正するプログラムを作成し、これをファントムを用いた実験、及び初期治療を行なった患者のX線写真に応用したところ、良好な結果が得られた。以上から本研究は今後、当初の課題であったX線検査の選択基準の決定に当たって、ひとつの資料になるといえた。このような地道な歯科X線写真の解析を積み重ねることが重要と考える。頭部固定装置を設計,作製した.本装置は1.乾燥骨を用いた擬似疾患について,病変の検出限界を決定すること.2.生体を対象とした口内法撮影において,その規格化を図ることを目的として設計された.頭部規格撮影における頭部固定法とほぼ同一で,すなわち耳桿により左右ならびに前後方向の固定を図り,また顎おさえにより上下方向の固定を行なった.乾燥骨においては,さらに正中矢状面と左右耳桿を結ぶ線分との交点を中心として,いづれの三方向への回転を可能とし,その回転角度の測定をも可能とした.本研究の第一の目的は乾燥骨にX線透過性の擬似疾患を作製し,病変の大きさないし,密度についてその検出限界を決めることであった.これは同時にX線の投影角度,写真濃度その他の因子の影響を受けるため,これを考慮した実験モデルを作る必要があった.したがって例えば投影角度については前述の固定装置を必要とした.もう一つの問題は擬似疾患の作製法であった.かつて我々は隣接面エナメル質ウ蝕の作製にあたって,ドリルで穴をあけそこを軟部組織相当物質によって埋める手法を用いた.研究目的によってはこれでも良いが,本研究においては不適切といえる.人工的に脱灰病巣を作ることは液のPH,モル濃度,温度時間等を考慮したものの現在のところ成功していない.骨の透過性病変についてはさらに困難が予想される.口内法撮影の規格化は本装置により一定の成果を得た.

この場合, X線焦点-被写体正中矢状面までの距離を150cmとし,照射野は患者皮膚面において6cmφとした.フィルムは事前に得た歯型から平行法用ホルダーを用いて固定した.後ボランティアを対象とした月1回の撮影で得られた複数のX線写真の幾何学的再現性は定量的と評価された.それは極めて満足のいくものであり今後,主に歯槽骨の変化の経年的変化を把握する上で,重要なステップとなった.歯科診療過程におけるX線検査の有用性は甚だ大きい。日常の診療においては欠くことの出来ない検査の方法であることは既によく知るところであるが,かならずしもその選択基準は明確ではない。本研究では基礎的X線検査に関連した資料の作成を試みた。(1)頭部規格撮影装置を利用した。口内法撮影によりサブトラクション法をより現実的なものとし,本システムは,歯周病,根光病巣等の経過観察に使いて有用であり,昨年度作成した,頭部固定装置を使用して,再現性の高いX線写真像が得られた。現在もファントームを用いて実験中である。(2)長期にわたる臨床研究では予後の判定が問題となるX線幾何学的関係の維持とX線照射線量の再現性が問題点であり,この為には写真濃度を校正するデジタルサブトラクションのプログラムを作成し,これをフアントームを用いた実験を行った。又,初期治療を行った患者のX線写真に応用したところ良い結果を得た。本研究では当初の課題であったX線検査の選択基準の決定にはひとつの資料になるといえるが,本研究の目的とする課題はあまりにも遠大であり短日に出来得ない多くの課題を残した。
音声操作式書字介助機器の実現のための障害音入力部の開発

1.はじめに運動機能が重度に障害された脳性麻痺症例における書字能力の障害は、社会生活上の重大な障害となることがある。このため残存する運動機能を入力手段とし、カ-ソル移動により画面上の五十音表から文字を選択する方式の書字介助機器(障害者用特殊ワープロ)の開発がおこなわれてきた。しかし、緊張時に操作困難になるなど、機器の存在意義に反し改良すべき問題が多い。音声認識による併用操作は限定語であっても有効であるが、この応用は遅れている。本研究では、発生可能な単音節を認識して文字選択をおこなう方法の書字介助機器への応用について検討し、音声入力部の開発をおこなった。2.実施方法専門医や使用者との意見交換を参考にし、/a/から/N/までの45単音節の発声行為を入力手段に選択した。使用者が発声した単音節を認識し、文字マトリクス内のカ-ソル走査の開始位置を決定することで、文字入力作業を支援するシステムについて、実現方法を検討し、パソコンおよび周辺装置を使用してこれを試作した。脳性麻痺症例が発声した音声を収録し、障害音入力部に入力した結果を用いて試作システムの改良余地を含めた全体的な評価をおこなった。3.得られた知見および今後への課題本研究によって、ある程度の緊張時にも音声認識による操作が可能な文字選択方式が実現できた。既存の入力方式に比較すると操作効率の面で音声認識の併用操作方式は有効であることが確認できた。対象とした文字入力方式では、単音節音声の併用が有効であると考えられる。認識困難な単音節の入力にそなえ、文字選択手続き側の工夫も必要であると思われる。今後、聞き分け困難な単音節の認識方法につき、実装を意識して検討を進める計画である。
オリゴデンドロ前駆細胞による脳内炎症制御からアプローチする双極性障害の病態解明

本申請研究は、成体脳におけるオリゴデンドロサイト前駆細胞(NG2グリア)が脳内炎症制御に関わる分子機構を明らかにするとともに、精神疾患である双極性障害の発症に関わる可能性について調べることを目的とする。これまでに、我々はNG2グリアの選択的除去実験から、NG2グリアがマイクログリアの活性化機構に関わる可能性を示唆してきた。本申請研究ではその分子機構を解明する目的で、複数の候補分子群について組織化学的および生化学的手法により検討してきた。本年度は、当初の研究計画にあったloxP-IL4/IL13KOマウスを入手し、NG2-creマウスとの交配により、NG2グリア選択的にIL4/IL13発現欠損させることに成功した。IL4/IL13は末梢組織でのマクロがファージの活性化機構に関与する分子群である。我々はNG2グリアの選択的除去が脳内でのIL4およびIL13発現を低下させることを明らかにしてきた。そこで、NG2-cre-IL4/IL13KOマウスを用いて、NG2細胞特異的にIL4/IL13発現抑制させた条件下で、脳内炎症を誘発させたところ、脳内での炎症性サイトカイン(特に、IL-6およびTNF-a)発現が上昇した。この結果は、NG2グリアがIL4/IL13を介して、炎症性サイトカイン産生(脳内炎症の増悪)を抑制している可能性を示唆した。また、昨年度まで候補分子として着目してきた肝細胞増殖因子(HGF)については、脳内炎症誘発モデルにおける遺伝子発現解析実験の結果を考慮し、保留することとした。本申請研究における目的の一つがNG2グリアによる脳内炎症制御機構の解明である。本年度は、遺伝子改変マウスを用いて、NG2グリアがIL4/IL13を介して、脳内炎症を制御している可能性を示唆する成果を得た。しかし、もう一つの目的であるNG2グリアが双極性障害の発症に寄与するについては、使用するNG2-HSVtkトランスジェニックラットの繁殖状況や使用機器のトラブルにより充分に検討することができなったため、当初の予定よりやや遅れている。今後は、NG2グリア-脳内炎症-双極性障害の関連性について検討する。本申請研究は、成体脳におけるオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)が脳内環境保全にどのような役割を果たすのかを明らかにするとともに、精神疾患である双極性障害の発症に関わる可能性について探ることを目的とする。成体脳におけるOPCは他のグリア細胞を産生する前駆細胞としての機能はよく知られているが、それ以外の機能については明らかにされていない。これまでに、OPCの新たな機能を探る目的で、OPCを選択的に除去するための遺伝子改変ラットを作製し、成体脳でのOPCを除去した。その結果、多数のM1タイプマイクログリアが集積することを見出した。一方、M2マイクログリアは全く観察されなかった。本年度は、OPCによるマイクログリア活性化に関わる分子メカニズムを探る。末梢組織においては、T細胞から産生される抗炎症性サイトカイン(IL-4およびIL-13)がM2マクロファージの活性化に関わることが知られている。そこで、正常ラットおよびpolyIC誘発脳内炎症モデルラットにおけるOPCでのIL-4およびIL-13発現について、免疫染色法により検討した。しかし、いまのところ良好な陽性所見は得られていない。現在、OPCにおける抗炎症性サイトカイン発現については、免疫染色法に加え、FACS法を用いて検討中である。また我々は、OPCによるマイクログリアの活性化制御に関わる新たな分子を探索する目的でマイクロアレイ解析を行った。複数の候補分子の中から肝細胞増殖因子(HGF)に着目した。OPCがHGFを発現することを免疫染色法により確認した。さらに、HGFの脳内投与がOPC除去により観察されたマイクログリアの活性化を抑制することも明らかにした。このことは、OPCにより産生されたHGFがマイクログリアの活性化を制御する可能性を示唆した。本年度の研究計画はOPCによるミクログリア活性化に関わる分子メカニズムを探ることであり、当初想定していたものとは異なる分子が関わる可能性を見出しつつある。この点において予定通り成果を得ることができたと考える。本申請研究は、成体脳におけるオリゴデンドロサイト前駆細胞(NG2グリア)が脳内環境保全にどのような役割を果たすのかを明らかにするとともに、精神疾患である双極性障害の発症に関わる可能性について調べることを目的とする。これまでに、我々はNG2グリアの選択的除去実験から、NG2グリアが炎症制御を介して、脳内環境保全に関わる可能性を示唆してきた。さらに、NG2グリアが直接的または間接的にマイクログリアの活性化機構に関わる可能性も示した。本年度は、昨年度に引き続き、OPCによる脳内炎症制御に関わる分子機構の解明研究を実施した。昨年度は、複数の候補分子の中から肝細胞増殖因子(HGF)に注目し、1NG2グリアにおけるHGF発現、2HGF脳内投与によるマイクログリア活性化抑制などを明らかにした。今年度は、NG2グリア特異的HGF欠損マウス作製のための準備を行いつつ、その他の候補分子について検索した。その結果、INFAR2、CD4などの分子がOPC除去後経時的に変化することを見出した。現在、これら分子について詳細な解析を実施している。

また、我々は末梢組織(特に、毛包)におけるNG2陽性細胞の存在を明らかにするとともに、毛包NG2細胞が中枢神経系と同様に、分裂活性を有することや毛包形成細胞を産生する可能性を示唆することも明らかにした。さらに、毛包NG2細胞のin vivoイメージング法を確立し、毛周期のモニタリングに利用できることも示した。本年度の研究計画は、NG2グリア(OPC)による脳内炎症制御機構の分子メカニズムを解明することが主目的である。本年度は、昨年度のHGFに加えて、NG2グリア除去により複数の分子(INFA2RやCD4)が変更することを明らかにしてきた。現在のところ、詳細な分子メカニズムの解明には至っていないが、NG2グリア(OPC)による脳内炎症制御機構に新たな免疫担当細胞の関与を示唆するデータを得つつあり、今後につながるものと考える。この点において、予想通りの成果を得ることができたと考える。本申請研究は、成体脳におけるオリゴデンドロサイト前駆細胞(NG2グリア)が脳内炎症制御に関わる分子機構を明らかにするとともに、精神疾患である双極性障害の発症に関わる可能性について調べることを目的とする。これまでに、我々はNG2グリアの選択的除去実験から、NG2グリアがマイクログリアの活性化機構に関わる可能性を示唆してきた。本申請研究ではその分子機構を解明する目的で、複数の候補分子群について組織化学的および生化学的手法により検討してきた。本年度は、当初の研究計画にあったloxP-IL4/IL13KOマウスを入手し、NG2-creマウスとの交配により、NG2グリア選択的にIL4/IL13発現欠損させることに成功した。IL4/IL13は末梢組織でのマクロがファージの活性化機構に関与する分子群である。我々はNG2グリアの選択的除去が脳内でのIL4およびIL13発現を低下させることを明らかにしてきた。そこで、NG2-cre-IL4/IL13KOマウスを用いて、NG2細胞特異的にIL4/IL13発現抑制させた条件下で、脳内炎症を誘発させたところ、脳内での炎症性サイトカイン(特に、IL-6およびTNF-a)発現が上昇した。この結果は、NG2グリアがIL4/IL13を介して、炎症性サイトカイン産生(脳内炎症の増悪)を抑制している可能性を示唆した。また、昨年度まで候補分子として着目してきた肝細胞増殖因子(HGF)については、脳内炎症誘発モデルにおける遺伝子発現解析実験の結果を考慮し、保留することとした。本申請研究における目的の一つがNG2グリアによる脳内炎症制御機構の解明である。本年度は、遺伝子改変マウスを用いて、NG2グリアがIL4/IL13を介して、脳内炎症を制御している可能性を示唆する成果を得た。しかし、もう一つの目的であるNG2グリアが双極性障害の発症に寄与するについては、使用するNG2-HSVtkトランスジェニックラットの繁殖状況や使用機器のトラブルにより充分に検討することができなったため、当初の予定よりやや遅れている。平成29年度も引き続き、OPCによるミクログリア活性化に関わる分子メカニズムを解明する。そのターゲットして、新たに見出したHGFおよび抗炎症性サイトカインに着目しながら、より詳細な解析を行う予定である。
赤外分光を用いた骨系細胞の力学応答現象計測

赤外分光法を用いた生体分子の非標識・経時的観察法を,骨系細胞の力学応答現象の計測手法に適用することを試みた.赤外分光の光路となる半導体プリズムを細胞培養基板として用いることにより,基板上の培養接着細胞の情報が赤外光の吸光度として検出されることを確認した.また,赤外分光装置内に細胞外液の流れ刺激を模す力学実験系への展開が可能な細胞培養観察系を構築するとともに,それらを用いた赤外分光計測による細胞動的過程の検出・評価法に関する知見を得た.赤外分光法を用いた生体分子の非標識・経時的観察法を,骨系細胞の力学応答現象の計測手法に適用することを試みた.赤外分光の光路となる半導体プリズムを細胞培養基板として用いることにより,基板上の培養接着細胞の情報が赤外光の吸光度として検出されることを確認した.また,赤外分光装置内に細胞外液の流れ刺激を模す力学実験系への展開が可能な細胞培養観察系を構築するとともに,それらを用いた赤外分光計測による細胞動的過程の検出・評価法に関する知見を得た.赤外分光を用いて細胞応答現象を観察・評価するため,既存設備である赤外分光装置の試料室内に培養細胞の観察系を構築した.半導体プリズムを細胞の培養基板に用いた細胞培養セルを製作し,赤外光によりプリズム基板上の細胞の情報が検出されることを確認した,検出された1650cm^<-1>および1550cm^<-1>の赤外光の吸収スペクトルピークは,プリズムのみの場合や培養セル内に蒸留水を満たした場合には検出されず,液体培地由来のスペクトルピークに比して高いピーク強度で検出されたことから,プリズム表面に接着した細胞内のタンパク質に由来するアミド結合のスペクトルピークが検出されたものと考えられる.また,細胞培養セルに灌流路を接続し,力学実験系の設計・構築を試みた.培地を灌流しながらの赤外分光計測については,少ない流量(20μl/min)下において,赤外分光装置の試料室内での長期間培養(7days)が可能であることを確認した.この観察系を用いて,脂肪前駆細胞3T3-L1の脂肪細胞への分化過程を経時的に計測し,分化にともなう細胞内の脂質形成過程をとらえた(投稿準備中).今後,骨系細胞の細胞応答を惹起する力学刺激量の付与と,その流量に耐えうる細胞培養セルの再設計が必要である.このほか,灌流路を用いない観察系を用いた,懸濁液中のミトコンドリアによるアデノシン三リン酸(ATP)の合成過程,および,加水分解過程を表面赤外分光法で経時的に測定した研究成果について,学術雑誌にて報告(Appl Phys.Lett.Vol.98,133703)するとともに,国際学会,国内学会で発表した.前年度に引き続き,赤外分光を用いて細胞応答現象を観察・評価するため,赤外分光装置の試料室内に培養細胞に対する実験系,および,観察系を設計・構築した。本年度は,本研究課題で目標としている力学実験系への展開に先立ち,赤外分光計測による細胞動的過程の検出・評価法について検討した.前年度に構築した,赤外分光装置内での長期培養系において,灌流培地に薬剤を添加することにより,生化学刺激に対する細胞応答観察系を構築した.この観察系を用いて,薬剤投与下の脂肪前駆細胞3T3-L1の脂肪細胞への分化過程を経時的に計測した.脂肪細胞への分化過程の赤外分光計測においては,脂肪生成にともないエステル結合に帰属される1739cm^<-1>周辺の赤外吸収スペクトルピークの増強が認められる.これに対し,抗肥満作用として脂肪滴形成を促進する薬剤,ならびに,脂肪生成を阻害する薬剤投与下において脂肪細胞への分化過程の赤外分光計測を試みたところ,それぞれ赤外吸収スペクトルピーク強度の増加,減少が計測された.これらの赤外吸収スペクトルの経時変化は,それぞれの薬剤投与にともなう脂肪生成促進と脂肪生成阻害に由来すると考えられる(投稿準備中).また細胞培養セル中の試料に対し,赤外分光計測と並行して光学顕微鏡による観察をおこなった.脂肪細胞分化の経時的計測において,脂肪生成に由来する赤外吸収スペクトルピーク強度の増加が,光学顕微鏡観察により脂肪滴形成が認められるよりも早く検出される様子が観察された.このことは,赤外分光を用いた非標識非侵襲計測法が,細胞の動的過程にともなう形態変化に先行する細胞内組成の変化を計測しうる有用な手法であることを示している.
差分方程式の解析的研究

このとき、ある条件のもとに、方程式(1)は、形式解(2)yj=【g(^(i)_1)】,【x^(-1/M)】+【g(^(i)_2)】【x^(-2/m)】+...+【g(^(i)_N)】【x^(-N/μ)】+...(μ=m-1)をもち、【x^μ】のリーマン面の各sheetにおいて、正の主軸を含むある領域で形式解(2)を漸近展開とする(1)の正則解の存在を証明した。3.S.TanakaのOn asymptotic Solutions of analytic diffarenee oquations(1986)におけるB=(bij)は三角行列と仮定したが、本研究において、この仮定が不要であることがわかった。
鼻・副鼻腔乳頭腫における癌化メカニズムの解明と予測マーカーの確立

鼻・副鼻腔乳頭腫症例、乳頭腫由来癌症例における組織内遺伝子解析を行い、鼻・副鼻腔乳頭腫発生における乳頭腫ウイルスの関与、癌化メカニズムを解明すること、またSCC抗原の構成タンパクであるSCCA1、SCCA2の組織内発現、血清値を解析し、腫瘍マーカーとしての有用性を検討することが本研究の目的である。最終年度は、鼻・副鼻腔乳頭腫症例、乳頭腫由来癌、上顎洞癌症例で組織内、血清SCCA1、SCCA2発現量の確認、発現に関わる分子メカニズムや癌化に関わる遺伝子を同定するための研究を行った。その結果SCCA1、SCCA2発現は鼻・副鼻腔乳頭腫、乳頭腫由来癌、上顎洞癌症例いずれにおいても亢進している例が存在することが確認できた。ただ、鼻・副鼻腔乳頭腫ではSCCA1発現が優位である一方で、乳頭腫由来癌症例ではSCCA2発現が優位であった。この現象は組織内発現だけではなく、血清値でも同様の傾向が認められ、血清SCCA1,SCCA2を測定することによって乳頭腫と癌の鑑別を行得る可能性があり、補助診断ツールとして有用であることが示唆された。SCCA1、SCCA2の発現に関わる転写因子を解析するためにそれぞれの遺伝子プロモータ領域の解析を行ったが、SCCA1、2の発現を調整しているメカニズムの解明には至らなかった。また、がん化のメカニズムを解明するために乳頭腫由来癌症例における乳頭腫組織とがん組織で発現に差が認めれる遺伝子の解析を行った結果、p53発現に差が認められ、p53が乳頭腫からがん化を来す過程での重要な因子であることが示唆された。鼻・副鼻腔乳頭腫症例、癌合併乳頭腫症例における組織内遺伝子解析を行い、鼻・副鼻腔乳頭腫発生における乳頭腫ウイルスの関与、癌化メカニズムを解明し、またSCC抗原の構成タンパクであるSCCA1、SCCA2の組織内発現、血清値を解析し、腫瘍マーカーとしての有用性を検討することが本研究の主たる目的である。初年度は、学内倫理委員会の承認が得られたため、臨床サンプル(血液、組織)を用いてSCCA1、SCCA2の発現解析を行った。まだサンプル数としては少ないながらも、鼻・副鼻腔乳頭腫症例と癌合併乳頭腫症例とではSCCA1、SCCA2の発現量は明らかに異なっていた。乳頭腫症例では組織内SCCA1発現量が有意に高いのに対して、癌合併乳頭腫、上顎癌へと移行していくのに伴い、SCCA1発現量は減少、逆に組織内SCCA2発現量が増加する傾向が認められた。現在血清サンプルを用いてさらに解析を進めている状況である。今後、血清値にて同様の傾向が認められば、カットオフ値を設定することによって乳頭腫が癌化しているのか血液検査にて予測できる可能性がある。29年度以降は、乳頭腫症例、癌合併乳頭腫、上顎癌症例で、SCCA1、SCCA2の発現に関わる分子メカニズムを網羅的に解析していきたいと考えている。当初、28年度はDNAマイクロアレイを行う計画であったが、臨床研究を行う上での倫理委員会の承認が得られたため、臨床サンプル(血液、組織)を用いたSCCA1,SCCA2発現の解析を行っており、計画通りに進捗している。鼻・副鼻腔乳頭腫症例、癌合併乳頭腫症例における組織内遺伝子解析を行い、鼻・副鼻腔乳頭腫発生における乳頭腫ウイルスの関与、癌化メカニズムを解明し、またSCC抗原の構成タンパクであるSCCA1、SCCA2の組織内発現、血清値を解析し、腫瘍マーカーとしての有用性を検討することが本研究の目的である。その結果、鼻・副鼻腔乳頭腫症例と癌合併乳頭腫症例とではSCCA1、SCCA2の発現量は明らかに異なっていた。乳頭腫症例では組織内SCCA1発現量が有意に高いのに対して、癌合併乳頭腫、上顎洞癌へと移行していくのに伴い、SCCA1発現量は減少し、逆に組織内SCCA2発現量が増加する傾向が認められた。血清サンプルを用いた解析においても同様の傾向が確認できたためカットオフ値を設定し、症例数を増やした上でカットオフ値の妥当性を検証している。30年度は、乳頭腫症例、癌合併乳頭腫、上顎洞癌症例で、SCCA1、SCCA2の発現に関わる分子メカニズムや癌化に関わる遺伝子を同定するための網羅的解析に着手する予定である。臨床サンプル(血液、組織)を用いたSCCA1,SCCA2,SCC抗原の発現解析は終了し、現在マイクロアレイを用いて鼻・副鼻腔乳頭腫が癌化を来す上で重要な役割を担っていると思われる遺伝子の同定を行っている。

その結果SCCA1、SCCA2発現は鼻・副鼻腔乳頭腫、乳頭腫由来癌、上顎洞癌症例いずれにおいても亢進している例が存在することが確認できた。ただ、鼻・副鼻腔乳頭腫ではSCCA1発現が優位である一方で、乳頭腫由来癌症例ではSCCA2発現が優位であった。この現象は組織内発現だけではなく、血清値でも同様の傾向が認められ、血清SCCA1,SCCA2を測定することによって乳頭腫と癌の鑑別を行得る可能性があり、補助診断ツールとして有用であることが示唆された。SCCA1、SCCA2の発現に関わる転写因子を解析するためにそれぞれの遺伝子プロモータ領域の解析を行ったが、SCCA1、2の発現を調整しているメカニズムの解明には至らなかった。また、がん化のメカニズムを解明するために乳頭腫由来癌症例における乳頭腫組織とがん組織で発現に差が認めれる遺伝子の解析を行った結果、p53発現に差が認められ、p53が乳頭腫からがん化を来す過程での重要な因子であることが示唆された。29年、30年度に行う計画であった臨床研究を初年度から前倒しで実施している。28年度に行う予定であったDNAマイクロアレイを用いた網羅的解析を29年度より順次開始していく予定である。順調に進捗しており、最終年度でSCCA1、SCCA2の発現に関わる分子メカニズムの解明や癌化に関わる原因遺伝子の特定に至りたいと考えている。初年度に行う予定であったDNAマイクロアレイを次年度に繰り越したため。試薬品の購入のための費用が今年度予定よりもやや少なかったが、次年度は繰り越し分含めて使用予定である。DNAマイクロアレイを行う上での解析費用が生じる予定である。
地球環境保護に関する国際法制度の創設とその実施における正当性と公正さの主張

1地球環境保護に関する国際法制度が、その遵守を関係諸国に対して要求し得るのは、その制度創設及び実施が正当プロセスに則っていることが必要である。この仮説を実証的に論証していくことが、本研究の目的である。本年度の研究成果は、南極条約体制における国際法制度創設・実施過程の検討を通じて、この仮説をかなりの説得力をもって提示しえることが明らかになったことである。2国立極地研究所及び外務省地球規模問題課における南極条約体制に関する資料の地道な収集・分析・検討の結果、以下の諸点が明らかになった。(1)1970年代以降、南極資源の保存と開発を規律する国際法制度を創設するフォーラムとして、少数の南極利害関係国で構成される協議国会議か、それとも国連総会のような普遍的な機関のどちらが正当性があるかが争われた。(2)協議国会議の開放性と情報公開を求める国際社会の圧力に対して、協議国は、非協議国のオブザーバー参加、会議文書の原則公開、協議国資格取得の条件緩和という一連の制度的改革を行い、協議国会議の正当性を向上させた。これらの措置は、協議国会議の国際社会に対するアカウンタビリティー(説明責任)を向上させたといえる。(3)この正当性向上の結果、1988年鉱物資源活動規制条約には、途上国や非協議国の意向を反映した多くの規定が挿入され、その遵守力向上に貢献した。3鉱物資源条約は、しかしながら、豪国と仏国の署名拒否により発効せず、代わりに1991年に南極環境議定書が採択された。このプロセスには様々な要因が関わるが、その一つとして、開放性の向上した協議国会議国際法創設過程に対する非国家アクター、特に環境NGOの影響が挙げられる。これも、別の意味で、協議国会議のアカウンタビリティーを向上させ、究極的には、そこで創設される国際法の遵守力を向上させると思われる。1.地球環境保護を目的とする国際法の普遍的な遵守を確保する要因として、法形成過程の正当性と法の実質的公正さが提示されるのではないか。この仮説を論証していくことが、本研究の目的である。そして、本年度の研究成果として、この仮説を提示することの妥当性が、理論的に根拠づけられた。2.本研究の成果である拙稿「国際法における公正-フランク国際法学の主眼と課題-」において、以下の3点が明らかになった。第一に、国際法形成過程の正当性や公正さを語ることは、理論的に十分な根拠があること、すなわち、フランク教授が論証したように、国際社会は共通の道徳的認識を有する国際共同体として成立しつつあり、その共同体で共有される正当性と公正の準則が明らかになりつつあるのである。第二に、地球環境保護を目的とする国際法の場合には、特に、資源や負担の公正な分配に至る「正当プロセス」が重要な機能を果たすこと。この点は、例えば、深海底資源を人類の共同遺産とすること自体には合意ができていても、それを実現する国連海洋法会議の「公正手続」が問題にされたことからも分かる。そして第三に、この「正当プロセス」、すなわち国際法の創設・実施過程の手続的・組織的正当性については、フランク教授自身詳細な検討をしておらず、従って、後世に託された課題として残っていることである。3.従って、本研究では、引き続き、先の仮説を論証するために、今度は実証的に地球環境保護に関する国際法の創設・実施過程を検討していく、南極環境の保護に関する国際法制度が当面の検討対象であるが、現在までのところ資料収集が中心である。
周期積分の圏化と安定性条件の空間上のフロベニウス構造の研究

共同研究者の清華大学のQiu Yu氏と共に、カラビ・ヤウ代数の次元が複素数値であると思える,Bridgeland安定性条件のq-変形であるq-安定性条件の空間について基礎理論を確立し、論文にまとめることができた。また、これを用いてADE型の箙に付随したカラビ・ヤウ代数の導来圏のq-安定性条件の空間についての記述を予想し、その予想をA型箙の場合に証明をした。さらに、この結果をより一般の曲面の多角形分割に付随したポテンシャル付き箙の場合に拡張する理論を確立して、カラビ・ヤウ3次元の安定性条件の空間を記述する理論であるBridgeland-Smith理論の高次元化に相当する結果を得ることができた。この際に、リーマン面上の多価2次微分であるq-2次微分などの新たな概念を導入した。これらの結果も論文にまとめた。結果として、当初の研究計画に沿って結果を出し、2本の論文にまとめることができた。これら2本の論文はarXiv:1807.00469とarXiv:1812.00010に載せ、現在ジャーナルに投稿して査読中である。申請した研究予定について多くの部分を前年度の平成29年度に完遂することができた。今年度の平成30年度はこの結果の詳細を詰めて、研究論文の2本書くことができた。これらについては、現在雑誌に投稿中である。当初の研究計画に関してはかなり進展が見られた結果、研究成果として得られたq-安定性条件はシンプレクティック特異点解消に関連した幾何学的表現論に応用がありそうなことがわかってきたので、現在はその方向性にさらなる研究を進めている。また、次年度の31年度は本研究の最終年度なので、得られた研究成果については研究発表を積極的に行っていく予定である。本研究の目的は、周期積分を三角圏の安定性条件の空間を用いて圏論的に解釈・構成するというものである。今年度は当初の研究計画に従い、(1)カラビ・ヤウ圏の次元を複素化したものに相当する圏の構成と、その上の安定性条件の空間の構成(2)曲面のN角形分割に付随したポテンシャル付き箙を用いてのN次元のカラビ・ヤウ圏の構成という二つの方向性で研究を行った。(1)については、カラビ・ヤウ完備化をトーラス作用付きの次数付き微分環に一般化する、またその上にトーラス同変な安定性条件の空間を構成し、トーラス作用のウェイトのシフトを複素カラビ・ヤウ次元と同一視するという研究成果は得られており、現在研究成果を論文にまとめている最中である。(2)については、共同研究者の香港大学のQiu Yu氏とメールで議論を進め、N角形分割に付随したポテンシャル付き箙の構成方の候補を発見することはできた。しかしながら、主要な性質の証明が終わっていないため、今後も共同で研究を進める予定である。またこの研究に関連して、三角圏の自己関手の圏論的エントロピーを、安定性条件を用いて圏の対象の質量成長という概念を導入し、これを用いて表す公式を開発することが出来た。この研究成果は、この研究の目的である''周期積分=安定性条件の中心電荷''という背景にある哲学を強く反映するものであり、本研究の方向性が正しいことを示唆するものである。この研究成果についてはすでに論文を書き、ジャーナルに投稿済みである。上で書いた(1)については、すでに研究成果が得られている。ただし、論文執筆が完了していないため、来年度は論文執筆を早急に完了させたい。(2)についても、共同研究者と共に研究は進んでおり、一定の成果が得られている。今後も継続して研究を進めることで成果が得られることが期待される。また、この研究を通して、当初は予想していなかった圏論的エントロピーについても、周期積分と安定性条件の対応を通して研究成果を得ることができ、論文にまとめることが出来たのは良い成果であると言える。今年度は共同研究者のQiu Yu氏と共に、複素数を次元とするカラビ・ヤウ代数の構成、及びその導来圏の上のq-安定性条件の空間の構成を行った。また、これらの代数や空間について基本的な性質を調べ、様々な定理を示すことに成功した。特に、安定性条件を具体的に構成するために様々な新しい概念を導入し、q-安定性条件を構成する定理を発見することができた。それら新しい概念や定理を用いて、当初予定していた研究を大幅に進めることができた。結果として、研究計画に書いた、リーマン面上の二次微分の周期積分と安定性条件の空間の関係を、Bridgeland-SmithやHaiden-Katzarkov-Kontsevichによる知られていた理論を含む形で、より強い形の結果が得られた。また、ADE型の箙のカラビ・ヤウ代数の導来圏の安定性条件の空間の構造についてかなり具体的な予想を得ることができ、フロベニウス構造との関係を概ね明らかにすることができた。特にA型については、予想を最後まで証明を得ることができたが、これは前述のリーマン面の二次微分と安定性条件の空間の関係について得られた結果を用いてのことなので、同時進行の研究が相補的な役割をうまく果たした。

本研究の大きな2つの目的である、カラビ・ヤウ圏について、(A)安定性条件の空間の中心電荷と周期積分の関係性を明らかにする、(B)この安定性条件の空間Stab(D)上にフロベニウス多様体の構造を構築する、ということについては、予想していた結果をかなり広いクラスについて得ることができたので、大幅な進展があったと言える。現在はこれらの結果を2本の論文として執筆している最中である。今後は、本研究により導入した理論のさらなる発展の方向性の研究や研究成果の発表も積極的に行っていこうと考えている。当初申請した研究計画に関しては、平成29年度と平成30年度の部分に関しては、当初予想していた形より強い形で研究を概ね遂行することが出来たので。今後は細かい所を詰めて、研究成果の詳細を丁寧に書いた論文を書くことを優先事項とする予定である。共同研究者の清華大学のQiu Yu氏と共に、カラビ・ヤウ代数の次元が複素数値であると思える,Bridgeland安定性条件のq-変形であるq-安定性条件の空間について基礎理論を確立し、論文にまとめることができた。また、これを用いてADE型の箙に付随したカラビ・ヤウ代数の導来圏のq-安定性条件の空間についての記述を予想し、その予想をA型箙の場合に証明をした。さらに、この結果をより一般の曲面の多角形分割に付随したポテンシャル付き箙の場合に拡張する理論を確立して、カラビ・ヤウ3次元の安定性条件の空間を記述する理論であるBridgeland-Smith理論の高次元化に相当する結果を得ることができた。この際に、リーマン面上の多価2次微分であるq-2次微分などの新たな概念を導入した。これらの結果も論文にまとめた。結果として、当初の研究計画に沿って結果を出し、2本の論文にまとめることができた。これら2本の論文はarXiv:1807.00469とarXiv:1812.00010に載せ、現在ジャーナルに投稿して査読中である。申請した研究予定について多くの部分を前年度の平成29年度に完遂することができた。今年度の平成30年度はこの結果の詳細を詰めて、研究論文の2本書くことができた。これらについては、現在雑誌に投稿中である。来年度については、(1)については論文執筆を完了させ、一方では安定性条件の空間上の接続の構成について研究を進める予定である。これは、当初の研究予定通りにADE箙という最も基本的な例を中心として、具体的な計算を中心に研究を進める。(2)については、共同研究者のQiu Yu氏を日本に招聘し、直接会って議論を進めることで一気に研究を進展させようと考えている。これにより、Bridgeland-Smith理論の高次元化というプログラムが推進されることが期待される。当初の研究計画に書いた、複素数を次元とするカラビ・ヤウ代数やその導来圏の構成、その上の安定性条件の空間の構成、ADE型の箙の場合の具体的な研究、Brigeland-Smith理論の高次元化などについては、かなりの部分が今年度進んだので、次年度はそれらをきちんと論文として完全にまとめきること、またそれらを元にした応用的な研究や発展的な研究を進めていこうと考えている。また、一部はまだ完遂できていない部分があるので、その部分についても完遂しようと考えている。当初の研究計画に関してはかなり進展が見られた結果、研究成果として得られたq-安定性条件はシンプレクティック特異点解消に関連した幾何学的表現論に応用がありそうなことがわかってきたので、現在はその方向性にさらなる研究を進めている。また、次年度の31年度は本研究の最終年度なので、得られた研究成果については研究発表を積極的に行っていく予定である。