hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上部マントル・下部地殻捕獲岩の再結晶組織の解析による温度・歪み履歴の解明

西南日本の地下深部における温度構造の変化や変形作用の過程を明らかにすることを目的として、玄武岩中の捕獲岩における再結晶組織の解析を試みた。研究地域として岡山県中部および北西部を選び、捕獲岩を採取し、光学顕微鏡、電子顕微鏡、EPMAによって再結晶相の同定と分析を行った。その結果次のことが明らかになった。1.初生斜方輝石は、かんらん石、単斜輝石、スピネル、アルカリ長石から成る反応縁を持つ。2.初生藍晶石の周囲には、コランダム、斜長石、アルカリ長石、スピネルが生成している。3.初生ざくろ石は、かんらん石、スピネル、斜長石から成るシンプレクタイトに分解している。4.初生単斜輝石は、局所的に再結晶単斜輝石に置換されており、再結晶単斜輝石の光学的方位は定向性を持つ。上記1.と2.は明らかに等化学的反応生成物ではなく、捕獲岩と玄武岩質マグマとの反応によって生じたものと考えられる。また3.は捕獲岩の閉じた系での反応によって説明可能であるが、温度上昇か圧力低下、あるいはその両方が必要であり、捕獲岩がマグマに取り込まれて以降の現象であると考えられる。一方4.は等化学的再結晶であり、生成物が定向性を有することは地下深部における変形作用を示唆している。さらに初生単斜輝石が離溶斜方輝石を持つのに対し、再結晶単斜輝石にはそれが欠如していることから、変形作用は岩石固結後の冷却時の現象であると推定される。以上のように、捕獲岩における再結晶作用は、捕獲岩がマグマに取り込まれる以前と以降の現象に分けることができる。そして捕獲以前の再結晶作用は岩石冷却時の現象であり、高温下における岩石の変形、歪みの過程を解明する上で重要である。今後その定量的解析を進めていく予定である。
共役ヘテロクムレン型活性分子の生成法の開発研究

ケテンはヘテロクムレンの一つであり,極めて高い反応性をもっている.著者らは1,3-ジオキシン-4-オン類を加熱すると定量的にケテン体を生成することを見い出している.本研究ではこの手法でケテンを生成させ,これを合成化学的に利用する研究を行った.1.一連の2,2-ビス(ヒドロキシメチル)-1,3-ジオキシン-4-オン体を合成し,これらをリパーゼ触媒下,酢酸ビニルを用いたトランスエステル化反応に付し,光学活性な2-ヒドロキシメチルジオキシノン体を合成した.次いで,ヒドロキシメチル基に不飽和カルボン酸を縮合させて得られる不飽和エステルを分子内光2+2付加反応に付し,シクロブタノール体の位置,立体およびエナンチオ制御合成を達成した.2.ビスアシルケテンの分子内4+2付加反応により,二つのメチル基がポリメチレンで架橋されたデヒドロ酢酸誘導体を合成した.これをアンモニアおよびメチルアミンと加熱して2,6-架橋ピリジン誘導体を合成する方法を見い出した.本法は分子認識化学で重要なピリジノファン体の合成法として優れている.3.前記2の手法を用いて,ピリジノファン型12-crown-4の初めての合成に成功した.すなわち,市販の3,6,9-trioxaundecanedioic acidにMeldrum酸を縮合させてbis(acylated Meldrum's acid)を合成した.これを沸騰クロロベンゼン中加熱すると生成するビスアシルケテンが分子内で4+2付加反応を行い,デヒドロ酢酸の二つのメチル基がジエチレングリコール単位で架橋されたヘテロファンが一挙に合成できた.これをアンモニアと加熱し,ピリジノファン型12-crown-4の合成に成功した.イソシアナート,ケテン等のへテロクムレン体は特異な反応性を示すことから,合成及び理論化学両面で注目されてきた.しかし,これらのへテロクムレン誘導体は極めて高い反応性をもつため,それらの合成,単離が困難であった.我々は6員環状化合物の熱あるいは光化学的環開裂反応によるヘテロクムレン誘導体の生成法並びにそれらの合成化学的利用方法を研究し,以下の成果を挙げた.1.二分子の4-オキソ-1,3-ジオキシンの6位,あるいは5位をメチレン基あるいはオリゴエチレングリコール単位で結合したビスジオキシノン体を加熱することにより,対応するビスアシルケテンを定量的に生成させることに成功した.2.スペーサーで結合されたビスアシルケテンは自動的に分子内4+2付加環化してシクロファン誘導体を効率良く生成した.3.この手法で合成したシクロファンを活用して,高い分子認識機能をもつ大環状化合物を開発した.すなわち,シクロファン自身の面性不斉をキラルアミンの光学分割剤に活用できた.また,不斉Lewis酸触媒並びに面性不斉4-ジメチルアミノピリジンを合成できた.4.ビスアシルケテンと二官能性求核試薬との分子間1:1付加により,大環状化合物を効率良く合成できた.さらに,ビスアシルケテンの分子間付加反応を活用し,ビスウラシルなどの複素環化合物を極めて容易に合成する方法も開発した.5.Meludrum酸,その含窒素同属体である1,3-オキサジン4,6-ジオン体も加熱により分解し,対応するケテン類を生成することを見い出した.ケテンはヘテロクムレンの一つであり,極めて高い反応性をもっている.著者らは1,3-ジオキシン-4-オン類を加熱すると定量的にケテン体を生成することを見い出している.本研究ではこの手法でケテンを生成させ,これを合成化学的に利用する研究を行った.1.一連の2,2-ビス(ヒドロキシメチル)-1,3-ジオキシン-4-オン体を合成し,これらをリパーゼ触媒下,酢酸ビニルを用いたトランスエステル化反応に付し,光学活性な2-ヒドロキシメチルジオキシノン体を合成した.次いで,ヒドロキシメチル基に不飽和カルボン酸を縮合させて得られる不飽和エステルを分子内光2+2付加反応に付し,シクロブタノール体の位置,立体およびエナンチオ制御合成を達成した.2.ビスアシルケテンの分子内4+2付加反応により,二つのメチル基がポリメチレンで架橋されたデヒドロ酢酸誘導体を合成した.これをアンモニアおよびメチルアミンと加熱して2,6-架橋ピリジン誘導体を合成する方法を見い出した.本法は分子認識化学で重要なピリジノファン体の合成法として優れている.3.前記2の手法を用いて,ピリジノファン型12-crown-4の初めての合成に成功した.すなわち,市販の3,6,9-trioxaundecanedioic acidにMeldrum酸を縮合させてbis(acylated Meldrum's acid)を合成した.これを沸騰クロロベンゼン中加熱すると生成するビスアシルケテンが分子内で4+2付加反応を行い,デヒドロ酢酸の二つのメチル基がジエチレングリコール単位で架橋されたヘテロファンが一挙に合成できた.これをアンモニアと加熱し,ピリジノファン型12-crown-4の合成に成功した.ケテン等のヘテロクムレン体は特異な反応性を示すことから,合成及び理論化学両面で注目されてきた.しかし,ヘテロクムレン誘導体は極めて高い反応性をもつため,それらの合成,は困難であった.我々は6員環状化合物の熱あるいは光化学的環開裂反応によるヘテロクムレン誘導体の生成法並びにそれらの合成化学的

利用方法を研究し,以下の成果を挙げた.1.二分子の4-オキソ-1,3-ジオキシンの5位または6位をスペーサーで結合したケテン先駆体の合成法を確立した.この先駆体を沸騰ブロモベンゼン中加熱することにより,対応するビスアシルケテンを定量的に生成させることに成功した.オリゴメチレン基で結合されたビスアシルケテン体は自動的に分子内4+2付加環化してα-ピロン型シクロファン誘導体を効率良く生成した.この手法で合成されたシクロファンの環変換を活用して,ピリジノファン体などの分子認識機能をもつ大環状化合物を容易な合成法を開発した.また,面性不斉をもっピリジノファン型4-ジメチルアミノピリジンを初めて合成することに成功した.2.ビスアシルケテンと二官能性求核試薬(1,2-ジオール,ジアミンなど)との分子間1:1付加により,大環状化合物を効率良く合成する手法を開拓した.さらに,ビスアシルケテンの分子間付加反応を活用し,ビスウラシルなどの生物あるいは化学機能性複素環化合物を極めて容易に合成する方法を開発した.3.Meludrum酸の加熱によりケテン体を生成させる方法を見い出した.この手法で生成するケテン中間体を活用し,歪みの大きいアンサ型化合物を効率良く合成する手法を開拓した.
Kobayashi-Hitchin correspondence and Donaldson-Tian-Yau conjecture on generalized complex geometry

一般化されたケーラー幾何学において,一般化された接続Dは通常の接続とEnd (E)値TMのセクションVに分解される.このような微分作用素にたいしては共変微分の合成DDとして曲率を構成しようとすると,微分作用素となり,テンソルにならない.しかし,多様体上にd-closedな非退化スピノルψがある場合は,この非退化スピノルを使い,一般化された接続に関してモーメント写像の観点から新たに"曲率"に相当する概念を導入することができる.すると,モーメント写像の枠組みが自然に適用され,一般化された接続に対してアインシュタイン・エルミート条件が得られ,そのモジュライ空間はモーメント写像による有限次元のケーラー商として得られる.さて,通常のケーラー幾何学において,多重安定なベクトル束とアインシュタイン・エルミート計量の存在との同値性(Kobayashi-Hitcihn対応)は良く知られている.この小林・ヒッチン対応を一般化されたケーラー多様体上のベクトル束の場合に拡張することは自然な問題である.本年度は一般化されたケーラー多様体上の一般化された正則ベクトル束にたいしてKobayashi-Hitchin対応を示すことに成功した.この結果は論文にまとめてArziv上に投稿した.arXiv:1903.07425, Kobayashi-Hitchin correspondence of generalized holomorphic vector bundles overgeneralized Kahlermanifolds of symplectic typeこの研究計画において、当初の目標としていた、一般化されたケーラー多様体上のベクトル束に関する小林-ヒッチン対応を示すことに成功した.この結果はモーメント写像の枠組みを用いた一般化された正則ベクトル束の幾何学、特に、アインシュタイン・エルミート計量の定義が適切であることを示している.今後は、一般化された正則ベクトル束のモジュライ空間の研究に進む.特に、複素曲面上のポアソン・モジュールは対数的な極をもつ平坦接続と密接に関係しており、D-moduleの研究とも関連し、研究が展開していく可能性を感じている.また、ケーラー幾何学におけるDonaldson-Tian-Yau予想の一般化されたケーラー多様体への拡張を目指して、トーリックの場合に様々な実験的な考察を行う予定である.特に、トーリック複素曲面(実4次元)の場合は、具体的に一般化されたケーラー多様体の構造をトーラス作用に関するモーメント写像などを使い、書き下すことが出来る.これらの具体例を見ると、理論を今後どのように発展させるべきか、非自明な対象であるかなど、様々な知見が得られる.例えば、一般化されたスカラー曲率を筆者は導入したが、トーリック複素曲面の場合に、一般化されたスカラー曲率は通常のリーマン計量のレビ・チビタ接続のスカラー曲率とも違うし、チャーン接続のスカラー曲率とも異なっていることが、観察され、全く新し数学的な対象であることが確認される.数理物理の超重力理論において一般化されたケーラー幾何学が研究されており、そこに現われる一般化されたスカラー曲率には、類似性が見られる.一般化されたケーラー幾何学において,一般化された接続Dは通常の接続とEnd (E)値TMのセクションVに分解される.このような微分作用素にたいしては共変微分の合成DDとして曲率を構成しようとすると,微分作用素となり,テンソルにならない.しかし,多様体上にd-closedな非退化スピノルψがある場合は,この非退化スピノルを使い,一般化された接続に関してモーメント写像の観点から新たに"曲率"に相当する概念を導入することができる.すると,モーメント写像の枠組みが自然に適用され,一般化された接続に対してアインシュタイン・エルミート条件が得られ,そのモジュライ空間はモーメント写像による有限次元のケーラー商として得られる.さて,通常のケーラー幾何学において,多重安定なベクトル束とアインシュタイン・エルミート計量の存在との同値性(Kobayashi-Hitcihn対応)は良く知られている.この小林・ヒッチン対応を一般化されたケーラー多様体上のベクトル束の場合に拡張することは自然な問題である.本年度は一般化されたケーラー多様体上の一般化された正則ベクトル束にたいしてKobayashi-Hitchin対応を示すことに成功した.この結果は論文にまとめてArziv上に投稿した.arXiv:1903.07425, Kobayashi-Hitchin correspondence of generalized holomorphic vector bundles overgeneralized Kahlermanifolds of symplectic typeこの研究計画において、当初の目標としていた、一般化されたケーラー多様体上のベクトル束に関する小林-ヒッチン対応を示すことに成功した.この結果はモーメント写像の枠組みを用いた一般化された正則ベクトル束の幾何学、特に、アインシュタイン・エルミート計量の定義が適切であることを示している.今後は、一般化された正則ベクトル束のモジュライ空間の研究に進む.特に、複素曲面上のポアソン・モジュールは対数的な極をもつ平坦接続と密接に関係しており、D-moduleの研究とも関連し、研究が展開していく可能性を感じている.また、ケーラー幾何学におけるDonaldson-Tian-Yau予想の一般化されたケーラー多様体への拡張を目指して、トーリックの場合に様々な実験的な考察を行う予定である.特に、トーリック複素曲面(実4次元)の場合は、具体的に一般化されたケーラー多様体の構造をトーラス作用に関するモーメント写像などを使い、書き下すことが出来る.これらの具体例を見ると、理論を今後どのように発展させるべきか、非自明な対象であるかなど、様々な知見が得られる.

例えば、一般化されたスカラー曲率を筆者は導入したが、トーリック複素曲面の場合に、一般化されたスカラー曲率は通常のリーマン計量のレビ・チビタ接続のスカラー曲率とも違うし、チャーン接続のスカラー曲率とも異なっていることが、観察され、全く新し数学的な対象であることが確認される.数理物理の超重力理論において一般化されたケーラー幾何学が研究されており、そこに現われる一般化されたスカラー曲率には、類似性が見られる.
異機種端末に適応した個人化ビデオの自動生成

複数撮影視点からの情報統合により、高精度な追跡や映像解析ができるほか、映像の表現方式にも高い自由度を与えた。我々はスポーツテレビ及び映像監視システムを応用事例とし、語義上の内容選択、時間軸上の要約及び空間軸上の画面構成の三つ階層から、異機種端末に適応した個人化ビデオの自動生成を検討した。追跡された対象を群相互作用により個体群に分ける。個体群の間に閲覧対象を遷移し、配信内容を選択する。更に、ユーザーの好みと端末の性能に対する最適な再生速度及び画面構成を自動的に決定する。研究期間中で特許一点、論文誌論文五篇、解説論文一篇、国際会議論文十一篇(全査読付き)を発表し、展示会に二回出展した。平成24年4月から一年間において、実施した研究の進展及び成果をまとめて報告させていただく。知的監視システムを応用例と想定し、複数のカメラ入力からの映像情報を効率的に閲覧するために、異種端末向け個人化ビデオ内容の自動生成手法を考えてきた。主に、追跡、事象理解、個人化内容の自動生成及び統合システムの試作を中心に、以下の内容が実施された(プロジェクトのHP http://www.jaist.ac.jp/project/prime-proj/を参照):1)関連文脈情報の収集手法。人物追跡、動作認識、事件検出及び自由視点合成に関する手法を検討した。動作している人間を安定的に追跡するため、部分軌跡の教師なしクラスタリングによる非剛体運動物体の自動追跡手法がICIP2012に発表された。骨格情報に基づく動作認識手法はRIVF2012及びISSPIT2012で発表された。集団の相互作用の自動検出による事件検出手法はICASSP2013に採用された。動作認識及び自由視点合成の後続進展はICIP2013に投稿され、事件検出手法の最新結果はIEEE Ro-man 2013に投稿された。2)個人化内容の自動生成手法。内容の自動切捨てに適応早送り機能を加えることで、指定再生時間内で最大限に事件記述の完全性を保持できるため、監視映像の要約に適している。関連要約手法はINTETAIN2013と論文誌IEEE-TMMに投稿された。カメラワークの自主決定と物語の自動要約を同時に考慮した生成手法はICIP2013に投稿された。3)システム開発及び社会貢献。個人化内容の自動生成を実現できた原型システムを試作し、実時間処理できるように最適化を行った。関連技術およびシステムに関する特許は出願された。平成25年8月に「イノベーション・ジャパン2013大学見本市」での出展も申請中である。多視点撮影環境における複数視点からの情報統合により、人物間のオクルージョンによる曖昧さを抑え、高精度な追跡や映像解析ができるほか、映像の表現方式にも高い自由度を与えた。我々はスポーツテレビ放送及び映像監視システムを応用事例とし、異機種端末に適応した個人化ビデオの自動生成を検討した。特に、「語義上の構成ー時間軸上の要約ー空間軸上のカメラワークの自主決定」の順に個人化ビデオを階層的に構成する手法を提案した。複数監視対象を追跡し、群相互作用(持続的空間接近として定義)により個体群にグループ分け、個体群の間に閲覧対象を遷移する関係図を構築し、閲覧条件に関連性の最も高い遷移経路を算出して閲覧内容を構成する。さらに、各ユーザーの好み、端末の解像度及び性能に対する最適な再生速度及び画面構成を自動的に決定し、内容配信を個人化する。研究期間中で特許一点(申請中)、論文誌論文三篇、解説論文一篇、国際会議論文十一篇(全査読付き)を発表し、展示会に二回出展した(プロジェクトのHP[1]に参照)。最終年度には主に以下の内容を実施した:1.論文発表。内容の自動切捨てに適応早送り機能を加えた要約手法を提案し、関連論文がIEEE TMMに発表された。人物追跡、動作認識、事件検出などの手法も論文誌Fundamenta Informaticae及び国際会議ICASSP2013,VCIP2013などで発表した。2.システム開発及び社会貢献。イノベーション・ジャパン2013に出展し、デモで本研究の目的及び成果を紹介した。研究成果をまとめて紹介する解説論文も発表した。平成23年4月からの一年間において、実施した研究の進展及び成果をまとめて報告させていただく。研究計画調書に書いた通り、最初の一年間には、既存のビデオデータベースに基づき、カメラ視点の自動決定、ビデオの自動要約、及び関連文脈情報の自動抽出技術に集中し、研究を進めてきた(プロジェクトのHP[1]に参照)。主に、以下の内容が実施された:1カメラ視点の自動決定手法。

APIDISに提案されたカメラの選択基準を更に改良し、複数カメラ間の関係を考慮した新基準値が提案された。新基準値を用いたカメラの自動決定手法はIEEE-TMM論文誌に掲載された。2自動要約手法。内容の自動切捨てに適応早送り機能を加えた要約手法を提案した。再生時間を更に圧縮することにより、同じ再生時間で最大限に事件記述の完全性を保持するができた。関連論文はICME2011に発表された。3関連文脈情報の収集手法。人物追跡、動作認識、事件検出及び自由視点合成に関する手法を検討した。動作している人間を安定的に追跡するため、部分軌跡の教師なしクラスタリングによる非剛体運動物体の自動追跡手法がICIP2012に採用された。動作認識するため、ノイズに頑健な三次元再構築手法がAPSIPAASC 2011に発表され、骨格情報に基づく動作認識手法はRIVF2012で発表された。前景と背景を分離して自由視点画像を合成する手法がISM2012で発表された。集団の相互作用の自動検出による事件検出手法も投稿準備中である。4システム開発及び社会貢献。実時間処理に目指して、計算サーバーを購入した。最適化の検討及び関連した開発が進められている。11月に北陸技術交流テクノフェア2011に出展し、本研究プロジェクトの目的及び関連成果を紹介した。[1] http://www.jaist.ac.jp/project/prime-proj/研究計画に従い、最初二年間にはカメラワークの自動決定とビデオ内容の自動要約に集中し、研究をおおむね順調に進展している。1)方法論の検討に関する進展状況。文脈情報を収集するため、提案された人物追跡及び事件検出手法は、実験用の多視点撮影環境において、それぞれ95%及び80%の精度を得た。この結果は既に個人化ビデオの自動生成手法の検証目的に要求される精度に達していると考えられる。一年目にカメラワークの自動決定を中心的に検討し、二年目にはビデオ内容の自動要約を中心的に検討した。関連する研究結果も論文誌に投稿された。システム全体の枠組に関する論文も既に投稿され、関連特許も出願済みである。計画とおりに、三年目は全体の統合および関連技術の最適化に着目する。2)システム開発および実験に関する進展状況。個人化内容の自動生成の基本枠組を築いて、原型システムも試作した。自動要約手法及びカメラワークの自動計画について、それぞれ主観評価を行い、提案手法の有効性を示した。両方を統合した生成結果に対する主観評価は現在準備中である。最終年度には主に原型システムの続き改良、主観評価の実施、関連論文の投稿と成果のまとめ、及び出展などによる意見収集を中心に研究を進もうとする。研究計画に従い、初年度にはカメラワークの自動決定とビデオ内容の自動要約に集中し、研究をおおむね順調に進展している。1研究の進展状況により、一部のタスクの実行順番が調整された。個人化ビデオの主観評価は平成23年に計画されたが、平成24年度に延期して行われることになった。
自治体による健康・医療・介護ビッグデータ活用に関する研究

現在進められている『データヘルス改革』によって、健康・医療・介護のビッグデータが連結されることにより、大規模な健康・医療・介護の分野を有機的に連結したICTインフラが、2020年度から世界で初めて稼動される。これによって、全国の自治体では健康・医療・介護ビッグデータを連結させた分析を行うことが必要となるが、その具体的な方法の提示や、地域での実現可能性の調査については、これまでに行われていない。本研究では、自治体による医療・介護・健康情報のビッグデータ分析を支援すること、および健康づくり施策実践を支援することを目的とする。
ｐ５３依存性老化シグナル活性化による生活習慣病発症機序の解明

肥満や糖尿病、心不全といった生活習慣病は加齢とともに増加する。その病態生理の共通項として、慢性炎症や代謝不全などが重要である。細胞老化という現象は、当初は培養細胞で観察されたが、加齢とともに老化細胞が臓器に蓄積することがわかってきた。p53は細胞老化を制御する最も重要な分子であるが、今回の我々の研究によって、様々な加齢関連疾患、例えば糖尿病や血管老化、心不全の発症・進展に関与していることが明らかとなった。加齢に伴って、糖尿病や動脈硬化、高血圧などの生活習慣病の罹患率が増加し、その結果、虚血性心疾患や脳卒中の発症の基盤病態となっている。しかし、加齢がどのようにしてこれらの疾患を増加させるのかについては明らかとなっていない。通常ヒト正常体細胞は、ある一定回数の分裂増殖後、細胞老化とよばれる分裂停止状態となる。本研究では、加齢に伴って生じる組織における老化細胞の集積、あるいは、p53依存性細胞老化シグナルの活性化が、寿命や加齢関連疾患の病態生理に関与する可能性があるという仮説を証明することを目的とする。これまで我々は、血管内皮細胞においてテロメアの機能不全を誘導すると、p53依存性細胞老化シグナル活性化とともにNO合成の低下や炎症性分子発現の亢進といった内皮機能障害が誘導されること、ヒト動脈硬化巣においてp53/p21の活性化や老化した血管細胞の集積が認められること、動脈硬化モデルマウスにおいて、p53/p21を欠失させることによって、動脈硬化の形成が抑制されることなどを報告してきた。平成24年度には、血管内皮特異的p53欠失マウスに加えて、血管内皮特異的p53活性化マウスの樹立に成功した。これらのマウスモデルの血管内皮機能を見てみると、高カロリー食負荷に伴う血管拡張機能の低下は、p53欠失により改善していること、逆にp53活性化によって拡張機能低下が認められることがわかった。さらに、高カロリー食負荷に伴う血管新生能の低下に関しても、p53欠失により改善していること、逆にp53活性化によって血管新生能の低下が認められることも明らかとした。これらの結果により、加齢や過食に伴う血管機能の低下には、p53依存性細胞老化シグナルの活性化が重要であることが示唆された。平成24年度には、血管内皮特異的p53欠失マウスに加えて、血管内皮特異的p53活性化マウスの樹立に成功し、平成25年度にその解析を進めた。まず我々は、高カロリー食によって血管内皮細胞におけるp53老化シグナルが活性化することを見いだした。p53老化シグナル活性化により内皮由来の一酸化窒素の産生が低下すること、さらに一酸化窒素によるミトコンドリア合成が骨格筋で低下しエネルギー消費が低下することを明らかにした。その低下は内臓脂肪の蓄積と炎症を惹起することによって、インスリン抵抗性を悪化させていた。これらの変化は、血管内皮特異的p53欠失によって改善し、血管内皮特異的p53活性化によって増悪傾向を認めたことから、血管における老化シグナルの重要性が確認された。

これまで我々は、血管内皮細胞においてテロメアの機能不全を誘導すると、p53依存性細胞老化シグナル活性化とともにNO合成の低下や炎症性分子発現の亢進といった内皮機能障害が誘導されること、ヒト動脈硬化巣においてp53/p21の活性化や老化した血管細胞の集積が認められること、動脈硬化モデルマウスにおいて、p53/p21を欠失させることによって、動脈硬化の形成が抑制されることなどを報告してきた。平成24年度には、血管内皮特異的p53欠失マウスに加えて、血管内皮特異的p53活性化マウスの樹立に成功し、平成25年度にその解析を進めたところ、高カロリー食によって血管内皮細胞におけるp53老化シグナルが活性化されること、p53老化シグナル活性化により内皮由来の一酸化窒素の産生が低下すること、さらに一酸化窒素によるミトコンドリア合成が骨格筋で低下しエネルギー消費の低下や肥満の増悪がもたらされることを明らかにした。さらに平成26年度には、不全心においても血管内皮細胞におけるp53老化シグナルが活性化されること、p53老化シグナル活性化により血管炎症が惹起され心機能が低下することを明らかにした。以上の結果より、肥満や心不全において、血管内皮細胞のp53老化シグナル活性化の重要性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。循環器内科26年度が最終年度であるため、記入しない。血管内皮特異的p53欠失マウスに加えて、血管内皮特異的p53活性化マウスの樹立に成功しており、その解析も順調に進んでいるから。血管内皮特異的p53欠失マウスに加えて、血管内皮特異的p53活性化マウスの樹立に成功し、その解析が進んでいる。それらの解析の結果、血管内皮細胞におけるp53老化シグナルの糖尿病に対する重要性が明らかになっており、研究計画は順調に進展していると考えられる。血管内皮特異的p53欠失マウスや血管内皮特異的p53活性化マウスを用いて、血管老化と代謝制御についても検証していくとともに、細胞老化システムを用いた細胞機能障害の発症機序の解明をすすめる。血管内皮特異的p53欠失マウスや血管内皮特異的p53活性化マウスを用いて、糖代謝に対する血管内皮p53老化シグナルの関与について、さらに分子機序を解明するとともに、心不全や動脈硬化などの病態における意義についても検証していく。平成24年度に所属機関が異動となったため、使用計画に変更が生じた。遺伝子改変マウスモデル等の実験資源の移設を進めるとともに、上記の目標に基づいて、消耗品や試薬費等を中心に予算の使用を進める予定である。様々な遺伝子改変マウスの確立には成功したが、そのコロニーの増大については予定より時間がかかったため、マウス実験関連の経費がやや抑えられたため。平成26年度に向かってはマウスの交配も順調に進んでおり、当初の計画通り、マウス関連実験を進めていく。
リッチ流方程式の解の挙動についての研究

R.Hamiltonによって導入されたリッチ流と呼ばれる、多様体上のリーマン計量に対する発展型偏微分方程式が本研究の主対象である。G.Perelmanによる幾何化予想の解決にも用いられたリッチ流はリーマン幾何学における強力な手法の一つとして注目を集めた。Perelman以後の大きな結果の一つとして、閉多様体上の曲率作用素が正のリーマン計量を初期値とするリッチ流は適当な拡大リスケールの後、正定曲率計量に収束する、というBohm-Wilkingにする球面定理がある。この結果を受け、本研究において代表者は閉多様体上の第二種曲率作用素が正のリーマン計量を初期値とする。この結果はこれまでに知られている第二種曲率作用素が正の多様体に関する結果の全てをその系として含む。この結果は研究集会で発表した。またリッチ流の研究と並行して、今年度はAlexandrov空間の幾何学の研究においても進展が見られた。Alexandrov空間の理論は幾何化予想の証明において、リッチ流とともに重要な役割を果たす。Alexandrov空間は距離の三角不等式の他に、その曲率がある定数以上であるという曲率条件を意味する幾つかの不等式を満たす。代表者はそれらの不等式の等号成立の場合について調べ剛性定理を証明した。さらにここで対象にしているAlexandrov空間は、従来の研究と違い、有限次元性や局所コンパクト性を仮定しておらず、剛性定理の証明においてそのような空間のこれまでに知られていない性質も明らかした。この結果については研究集会等で発表し、論文として投稿した。リッチ流方程式の解の挙動をより良く理解するという当初の研究目的に沿って研究を行っている。リッチ流は今後もリーマン幾何学における強力な道具であり続けると期待される。そのために本年度は研究実施計画に合わせ、リッチ流の下でのリーマン幾何学的不変量の振る舞いを調べた。特に従来の解析的な手法では困難な部分に、幾何的な手法でアプローチすることを考えた。その成果として、有界非負リッチ曲率を持つ一般次元完備リッチ流のもとで、その漸近体積商が時刻によらず一定であることを示すことが出来た。これはハミルトンらによって得られていた結果を拡張したものである。証明はグロモフのプレコンパクト性定理とチーガー・コールディングの体積連続性定理という、従来にない幾何学的な手法により得られた。同様の議論により、有界非負曲率の仮定の下では、リッチ流は非コンパクト多様体の無限遠点での様子を変えないことが分かる。また前年度に得られていた、「全曲率が存在して有限なリーマン計量を初期値に持つ曲面上の完備曲率有界リッチ流の下で、全曲率および全絶対曲率はそれぞれ一定および単調非増加である」という結果の証明を整理した。証明では塩濱の全曲率の表現公式を用いて、全曲率の代わりに漸近的面積商の振る舞いをみることに帰着させた。この結果はリッチ流による非コンパクト曲面の一意化など、2次元のリッチ流の更なる理解への手がかりとなると期待される。これらの結果を合わせて論文として投稿し、査読の後、受理された。本年度は主に一般次元のリッチ流の古代解について研究した。リッチ流の古代解とは過去に無限時間存在するリッチ流方程式の解のことである。古代解の理解はリッチ流の特異点解析において重要である。特に幾何学的な方面からアプローチするため、注目したのはPerelmanによって発見された簡約体積という量である。簡約体積はリッチ流に対して定義される量で、時刻に関して単調非減少であることが示されている。この単調性から古代解に対してその極限値が考えられ、その値を漸近簡約体積と名付けた。漸近簡約体積は古代解の重要な情報を含んでいると期待される。まず始めに、漸近簡約体積がガウシアンソリトンの値に十分近いリッチ流の古代解はガウスソリトンである、というリッチ流のギャップ定理を示した。この結果はリッチ曲率平坦リーマン多様体をリッチ流の停留点という特別な場合とみなすと、先のAndersonの結果を拡張していることが分かる。またこのギャップ定理を縮小リッチソリトンに適用することで、最近のCarrillo-Niの予想を肯定的に解決することが出来た。同時に、簡約体積の単調性はある仮定の下、超リッチ流にも拡張されることにも気付いた。これらの結果は論文にまとめ、Communication in Analysis and Geometryに投稿し受理された。続いて、Ecker-Ilmanen-Ni-Toppingによって発見された別の単調な量と、その簡約体積との関係について調べた。そしてリッチ流の古代解に対して、その漸近極限は漸近簡約体積に等しいことが証明された。この結果は現在論文として投稿準備中である。

またリッチ流の研究と並行して、今年度はAlexandrov空間の幾何学の研究においても進展が見られた。Alexandrov空間の理論は幾何化予想の証明において、リッチ流とともに重要な役割を果たす。Alexandrov空間は距離の三角不等式の他に、その曲率がある定数以上であるという曲率条件を意味する幾つかの不等式を満たす。代表者はそれらの不等式の等号成立の場合について調べ剛性定理を証明した。さらにここで対象にしているAlexandrov空間は、従来の研究と違い、有限次元性や局所コンパクト性を仮定しておらず、剛性定理の証明においてそのような空間のこれまでに知られていない性質も明らかした。この結果については研究集会等で発表し、論文として投稿した。
体育授業と学級経営の関係についての実証的研究

本研究の目的は,体育授業と学級経営の関係を明らかにすることであった.東北および関東圏内の公立小学校36年生964名を対象として,体育授業態度評価と学級集団意識調査票を用いて,年間を通して両者の関係がどのように推移するかを調査分析した.分析の結果,子どもの体育授業態度評価と学級集団意識の間には有意な正の相関関係が認められ,この関係は年間を通じて持続する傾向にあることが確かめられた.また体育授業を中核に学級経営を展開している教師のクラスを対象にした参与観察から,教師が体育授業を中核にしてどのような学級経営を展開しているのかについての具体的事実を把握することができた.また研究主題に関連する研究として,学級集団を肯定的にすることをめざした体育授業実践,体育授業中に生じる「もめごと」についての分析,教師と子どもの意識の「ズレ」についての調査研究も行った.これらの研究から,(1)子どもたちの仲間関係を肯定的にすることを意図した教材を適用し,それに応じた教師の相互作用を行うことによって,子どもたちの仲間意識が肯定的に変容するという事実,(2)体育授業中,ルールや役割に関して生じる「もめごと」は,当人同士の話し合いや仲間・教師の介入によってその場で多くが解決するけれども,情意や人間関係に起因する「もめごと」は,その場で解決することが少ないということ,(3)1学期よりも2学期の方が,教師と子どもの意識の「ズレ」が大きくなる傾向があること,さらに担任の教職経験年数が長い方が「ズレ」が大きくなっていたことなどが明らかになった.これらの研究により,体育授業と学級経営の関係の具体像を確かめることができ,同時に,体育授業を中核によりよい学級経営を展開するために求められる要件の一端についても明らかにすることができた.平成16年度は,体育授業と学級経営の関係性を把握するため,東北および関東圏内の小学校児童約1,000名を対象に調査研究を実施した.調査には,高橋ら(1995)が開発した「体育授業態度評価票」と日野ら(2000)が開発した「学級集団意識調査票」を適用し,これらの回答から体育授業と学級経営の関係を明らかにしようとした.調査対象は教師や学校・学級の属性にかかわらずランダムに選定した.なお本研究では,学級集団意識調査票の回答による子どもの学級集団に対する意識を学級経営の実態を示す指標としてとらえた.分析の結果,1学期段階における体育授業態度評価と学級集団意識調査の得点の相関値は両者の「総合評価」間で.555であり,中程度の有意な相関関係が認められた.2学期段階におけるこの値は.547であった.このことから,(1)一般的なクラスにおける体育授業と学級経営の間には中程度の有意な相関関係があること,(2)その関係は,学期間を通じて大きな変容が見られないことなどが結果として明らかになった.しかし一方で,「体育授業を見れば学級経営の様子がよくわかる」「体育授業を中心に学級経営を展開する」といった学校現場から聞かれる経験的な仮説の信頼性妥当性を確かめるため,体育授業を中心に学級経営をしている2学級を意図的に抽出して事例的に同様の調査を実施することにした.その結果,両者の関係は学期の進行あるいは単元の進行とともに強くなる傾向が認められ,なかでも体育授業で「できる」ようになることと学級集団での「人間関係」が,一般的なクラスに比較して強く影響し合っている事実が確かめられた.現在は,3学期段階での関係性を調査分析中である.次年度も,同様の調査を実施するとともに,特に「技能的な成果の保障と子どもどうしの人間関係を肯定的にすることを視野に入れた実験的実践」を行い,体育授業が学級経営に対して具体的にどのように貢献するのか,さらに具体的に検討する予定である.本研究の目的は,体育授業と学級経営の関係を明らかにすることであった.東北および関東圏内の公立小学校36年生964名を対象として,体育授業態度評価と学級集団意識調査票を用いて,年間を通して両者の関係がどのように推移するかを調査分析した.分析の結果,子どもの体育授業態度評価と学級集団意識の間には有意な正の相関関係が認められ,この関係は年間を通じて持続する傾向にあることが確かめられた.また体育授業を中核に学級経営を展開している教師のクラスを対象にした参与観察から,教師が体育授業を中核にしてどのような学級経営を展開しているのかについての具体的事実を把握することができた.また研究主題に関連する研究として,学級集団を肯定的にすることをめざした体育授業実践,体育授業中に生じる「もめごと」についての分析,教師と子どもの意識の「ズレ」についての調査研究も行った.これらの研究から,(1)子どもたちの仲間関係を肯定的にすることを意図した教材を適用し,それに応じた教師の相互作用を行うことによって,子どもたちの仲間意識が肯定的に変容するという事実,(2)体育授業中,ルールや役割に関して生じる「もめごと」は,当人同士の話し合いや仲間・教師の介入によってその場で多くが解決するけれども,情意や人間関係に起因する「もめごと」は,その場で解決することが少ないということ,(3)1学期よりも2学期の方が,教師と子どもの意識の「ズレ」が大きくなる傾向があること,さらに担任の教職経験年数が長い方が「ズレ」が大きくなっていたことなどが明らかになった.これらの研究により,体育授業と学級経営の関係の具体像を確かめることができ,同時に,体育授業を中核によりよい学級経営を展開するために求められる要件の一端についても明らかにすることができた.
地方拠点都市の中心市街地における居住空間イメージの形成研究

本研究は居住人口の空洞化が著しい北海道内の地方拠点都市の中心市街地において、居住空間イメージを提示し、中心市街地の活性化方策の一部を明らかにしたものである。まず、中心市街地の未利用地の計画条件を明らかにした。北海道内地方拠点都市の中心市街地は殖民区画に基づいて、間口5間奥行20間程度の規模の敷地割りがされている。小規模な敷地が23区画集まって中心市街地に空閑地ができていることを明らかにした。つぎに、それらの空閑地を含んで街区を整備するときの課題を3点明らかにした。1つ目は、駐車場の確保である。地方都市の中心市街地としては比較的容積が高い街区のネット容積率120%の場合、必要な駐車場面積は街区の45%にも達する。2つ目は、街区内の雪処理を軽減するための建築物の配置である。その方策として、(1)街路から集合住宅に入る敷地内の人と車の動線を一本化して短くし、除雪が必要な面積を減らすこと。(2)排雪せずに雪を堆積できる堆積スペースを確保すること。(3)大雪時の雪処理のために融雪槽を設置するスペースを確保することである。3つ目は、親しみのある通りをつくるために、街路沿いに中層の集合住宅を配置し、生活の表情が通りにでるようにすることである。同時に、店舗併用の集合住宅を計画する。最後に、次の7つの空間整備の条件から,まちなか居住の空間整備イメージを街区レベルで明らかにした。(1)街区は基本的に中層住宅で構成する。(2)短冊状の細長い敷地を前と奥とで使い分ける。(3)短冊状敷地の前部に歩行空間を確保し、小さな公共空間をつくる。(4)生活の表情が出るよう住戸の開口部を中通りに向け、親しみのある通りをつくる。(5)短冊状敷地の奥側には駐車場を通りから隠れるように配置する。(6)雪を堆積できるスペースをつくる。(7)建築物の屋根は雪を堆積できるよう陸屋根とする。本研究は平成1011年度の2カ年にわたるものである。北海道内の拠点都市を対象とし、中心市街地および周辺地域の居住実態および居住者の意向を把握した。対象都市の中心市街地は、バブル景気以降居住人口が減り、特に木造の一戸建て住宅や木造賃貸アパートが減少している問題点があげられる。中心市街地の居住人口の減少は、商店街の購買人口の低下など、中心市街地の活気の停滞を招いていると考えられている。中心市街地では高齢者など、郊外では住みづらい世帯が居住する需要が比較的高い。国勢調査(1995)によると各都市とも中心市街地に近い地域で、単身高齢者や高齢夫婦世帯の割合が高い。それらの世帯の多くは、木造賃貸アパートなど住居費の安い賃貸住宅に住んでいる。本研究では、それら木造賃貸アパートに入居する高齢世帯とアパート所有者にアンケート調査を行った。入居者は買い物のしやすさや家賃の安さが気に入って住み続けている世帯が多く、住宅の質よりも地区の生活利便性を重視している。また、簡易な介護サービスなどを求めている世帯は多い。所有者も高齢の世帯が多く、僅かな家賃を老後の生活保障として考えており、経営意欲はきわめて低い。これらの結果から、本研究では中心市街地の居住環境整備として2つの方向性を見いだした。一つは老朽化した木造賃貸アパートを高齢者向けのグループホームとして活用する方向である。アパートを妖修して共用の食事室を設けるなど、食事と簡易なサービスが伴う賃貸住宅へと転用することで、高齢者の需要に対応することができる。もう一つは民間活力による公共住宅の整備である。中心市街地を対象に借上型公営住宅を重点的に供給するなど、高齢者など生活弱者が中心市街地周辺に居住できる居住環境整備が求められる。平成11年度は、これらの現状分析と市街地整備の方向性にもとづいて、中心市街地における居住像を明確にする。

(1)街区は基本的に中層住宅で構成する。(2)短冊状の細長い敷地を前と奥とで使い分ける。(3)短冊状敷地の前部に歩行空間を確保し、小さな公共空間をつくる。(4)生活の表情が出るよう住戸の開口部を中通りに向け、親しみのある通りをつくる。(5)短冊状敷地の奥側には駐車場を通りから隠れるように配置する。(6)雪を堆積できるスペースをつくる。(7)建築物の屋根は雪を堆積できるよう陸屋根とする。
地域ケアにおける看護連携ガイドラインの作成-外来と在宅ケア機関に焦点を当てて-

患者の療養に関連する各機関間の看護職の連携についての実態把握を行い、連携促進に向けた提言を行うことを目的として研究を行った。院内の部門間の連携を構築するためには、看護管理者が継続看護の必要性を認識し、在宅医療の知識がある中心メンバーを選出し、病院全体を巻き込む必要があること、規模の大きいステーションは病院での退院支援にも積極的に関われていること、退院支援看護師のいる病院では積極的な連携が行われている事、難治性の慢性疾患においては、外来での相談室の設置、外来から地域の保健師や訪問看護ステーションに情報を伝達することなどが必要であることがわかった。1.文献検討:「看護」and(「連携」or「継続ケア」or「多機関医療協力システム」)and(「外来」or「訪問」のキーワードで、国内の文献検討を行った。その結果、[and「訪問」]で528件、[and「外来」]で287件の文献がヒットし、中でも看看連携に直接関連する文献89本を精読した。論文記載内容は、「システム整備」「個別支援」「その他」に大別された。さらに「システム整備」に関する26本を検討した結果、看看連携のシステム整備の方法は「組織の改善」「場の設定」「ツール開発」に、また、連携の範囲は「機関内」「機関間」「地域全体」に分けられることが分かった。2.ヒアリング:1の文献検討の結果を踏まえ、「システム整備」に先進的に取り組んでいる機関へのヒアリング調査を行った。その結果、各機関に共通していたのは、「連携システムの構築に至った経緯」「連携システムを構築するためのプロセス」「連携システムが病院全体に普及した要因」「連携システム構築後の効果」であった。連携システムを構築するためには、看護管理者が継続看護の必要性を認識し、在宅医療の知識がある他部門の看護職を含めた中心メンバーを選出し、病院全体を巻き込んでシステム構築に取り組む必要があり、その結果、病院全体の看護師の継続看護への意識が高まり、看看連携が円滑となる風土の形成や看護の質の向上に繋がったと考えられた。3.実態調査:1,2の結果を踏まえ、全国の病院における看看連携の実態調査を行うため、そのプレテストを近隣の退院支援看護師に対して行い、本調査における調査票の設計を行った。今年は、訪問看護ステーションと病院や他機関との連携に焦点を当てて、実態調査を行った。全国訪問看護事業協会に加盟する約3500箇所の訪問看護ステーションに調査票を送付し、1188箇所から回答を得た。入院患者の情報共有のための定期的な病院の訪問を行っているのが468箇所(39.4%)で、具体的には、病棟の定期的なラウンドが219箇所、入院中の患者に関する病院内での会議への定期参加が171箇所、入院中の患者に関する病棟カンファレンスへの定期参加が145箇所などであった。また、病院の退院支援担当者としての業務を行っていると回答したステーションが295箇所(24.8%)あったが、殆どは病院から退院支援の依頼が寄せられたのを受けて実施していた。学習会等へのステーションとしての継続的な参加については、訪問看護ステーションの協議会等が開催する学習会・事例検討会への参加が813箇所(68.4%)、近隣のステーション同士の学習会・事例検討会への参加が600箇所(50.5%)、行政が主催する学習会・事例検討会への参加が585箇所(49.2%)、地域の多職種からなる協議会等が開催する学習会・事例検討会への参加が515箇所(43.4%)、病院が主催する学習会・事例検討会への参加が507箇所(42.7%)であった。また、訪問看護ステーションの協議会等による学習会・事例検討会で役割を担っているのが405箇所(34.1%)、地域の多職種からなる協議会等による学習会・事例検討会で役割を担っているのが282箇所(23.7%)、近隣のステーション同士の学習会・事例検討会を主催しているのが233箇所(19.6%)と、積極的に役割を担っているステーションも3割以上を占めていた。以上の結果を病院との連携、および、地域全体での看護職間の連携がより円滑に行われるようなガイドライン作成に生かしていく予定である。【退院支援の全国調査】平成22年4,月に、全国の100床以上の一般病床を持つ全病院2600箇所に対し、退院支援に関する質問紙調査を行い、913病院から有効回答を得た(有効回答率35.1%)。

退院支援の専門部署がある病院は669病院(72.2%)、在宅ケア機関と連携して退院支援を行っている病院は396病院(42.8%)であり、両方を行っているところが297病院(32.1%)、専門部署のみが372病院(40.2%)、在宅ケア機関との連携のみが99病院(10.7%)であった。設置主体が国や公的機関の病院で部署を有するところが多く、医療法人ではいずれもしていないところ、在宅ケア機関と連携しているところが多かった。部署を有するところでは病床数が多く、在院日数が短く、DPC病院が多かった。在宅ケア機関との連携による退院支援は、併設施設・機関を有するところで多かった。部署を有する病院では、後期高齢者退院調整加算・退院時共同指導料について、部署のない病院より算定している病院が多かった(いずれもp<0.001)。ロジスティック回帰分析の結果、後期高齢者退院調整加算ではDPC病院であることと退院支援部署があることが、退院時共同指導料2では病床数が多いことと退院支援部署があることが、それぞれ関連していた。【神経難病患者に対する医療者間の連携に関する調査】平成22年夏秋に、3か所の病院において、ALS患者の胃瘻造設に関する医療者間や患者・医療者間のコミュニケーションに関する調査を行った。ALS患者が診断を受けてから、治療法を選択するまでの間に、医療者としては外来医師しかコミュニケーションできていない実態が明らかになり、外来での相談室の設置、外来看護の充実、外来から地域の保健師や訪問看護ステーションに情報を伝達することなどが必要であることがわかった。
分化型甲状腺癌に対する放射性ヨウ素内用療法の超早期治療効果予測

本研究では、最新のSPECT/CT装置および最新の解析ソフトウェアを用いることによって病変集積を正確に定量化する方法を開発し、I-131内用療法後の治療効果の超早期予測が可能かどうかを明らかにする。対象患者においてI-131内用療法後の病変集積の定量化を行い、I-131内用療法後の治療効果と比較を行い、内用療法後画像の定量化をおこなうことで治療効果の超早期予測が可能かどうかを検討する。
妊娠・育児期に良質な睡眠を得るためのプログラム作成にむけて

本研究では,妊娠・育児期に良質な睡眠を得るために,妊娠期の生活や身体活動量、心理面と睡眠健康との関連を検討することを目的としている。本年度は,睡眠健康と精神・心理面との関連,母親役割準備行動,自己管理能力等について,妊婦31名(初産婦22名,経産婦9名;平均年齢31.4±4.0歳)を対象に検討した.その結果,不安に関しては,夜間睡眠や日中覚醒の満足度に関連が高く,寝つきや早朝覚醒,起床時の眠気といった睡眠の諸問題に関する自己評価とも関連を認めた.また,睡眠の良好な者は不良な者に比べ有意に不安が小さく,睡眠健康を脅かす要因の中で睡眠維持障害関連と睡眠随伴症状関連,起床困難関連が不安に影響を及ぼしていることが明らかとなった.また,抑うつ性は,特に睡眠維持障害関連や入眠障害関連の影響を受けることがわかった.また,妊娠中のセルフケア動機づけや胎児への感情は睡眠の質に影響した.すなわち,胎児や妊娠経過に対する肯定的な感情を高揚させることで睡眠の質の改善が期待されること,また外発的な動機づけの高い妊婦に対しては睡眠の質のさらなる悪化が懸念されることが示唆された.さらに,自己管理能力の高い者ほど全般的な睡眠健康が良好であり,睡眠が良好な者は不良な者に比べ,"情報収集"と"問題の明確化"に関する能力を有していた.妊娠中に生理的,物理的におこる睡眠の質の変化に対して自己管理能力を向上させたり、適切な活用を指導することにより,睡眠健康の維持増進が可能であると示唆された.本研究では,妊娠・育児期に良質な睡眠を得るために,妊娠期の生活や身体活動量と睡眠健康との関連を検討することを目的としている.本年度は,妊婦の睡眠健康とライフスタイルに焦点をあて,妊婦31名を対象に,妊婦検診時に口頭及び書面で依頼を行ったのち,アンケート調査を実施した.また,その中から,同意の得られた4名に対し,主観的評価だけでなく,1週間の身体活動量計(ライフコーダーとアクティグラフ)の装着により日中の活動と終夜睡眠・覚醒状況を検討した.妊娠期の睡眠の実態としては,中途覚醒や早朝覚醒など睡眠維持の障害が著しく,日中の居眠りも多いことがわかった.また,寝起きにかかる時間は個人差が大きく,睡眠習慣も不規則などの特徴が定量的にも明らかとなった.起床時刻が規則的な者ほど睡眠維持に関する問題も少なかった.さらに,睡眠が良好な者の活動率は,14時頃が低く,18時頃に高いことが確認され,午後から夕方の活動量と睡眠が関連することがわかった.これらから,妊娠期において睡眠・覚醒の質の改善には,睡眠の規則性を整えること,日中の活動や休息のバランスを考慮したアプローチの重要性が示唆された.次年度は,睡眠健康と精神・心理面との関連,母親役割準備行動,自己管理能力等について検討を行っていく予定である.本研究では,妊娠・育児期に良質な睡眠を得るために,妊娠期の生活や身体活動量、心理面と睡眠健康との関連を検討することを目的としている。本年度は,睡眠健康と精神・心理面との関連,母親役割準備行動,自己管理能力等について,妊婦31名(初産婦22名,経産婦9名;平均年齢31.4±4.0歳)を対象に検討した.その結果,不安に関しては,夜間睡眠や日中覚醒の満足度に関連が高く,寝つきや早朝覚醒,起床時の眠気といった睡眠の諸問題に関する自己評価とも関連を認めた.また,睡眠の良好な者は不良な者に比べ有意に不安が小さく,睡眠健康を脅かす要因の中で睡眠維持障害関連と睡眠随伴症状関連,起床困難関連が不安に影響を及ぼしていることが明らかとなった.また,抑うつ性は,特に睡眠維持障害関連や入眠障害関連の影響を受けることがわかった.また,妊娠中のセルフケア動機づけや胎児への感情は睡眠の質に影響した.すなわち,胎児や妊娠経過に対する肯定的な感情を高揚させることで睡眠の質の改善が期待されること,また外発的な動機づけの高い妊婦に対しては睡眠の質のさらなる悪化が懸念されることが示唆された.さらに,自己管理能力の高い者ほど全般的な睡眠健康が良好であり,睡眠が良好な者は不良な者に比べ,"情報収集"と"問題の明確化"に関する能力を有していた.妊娠中に生理的,物理的におこる睡眠の質の変化に対して自己管理能力を向上させたり、適切な活用を指導することにより,睡眠健康の維持増進が可能であると示唆された.