hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SDNによるIoTトラフィックエンジニアリングに関する研究

平成30年度は、前年度までの機能設計に基づき、実機評価を行った。特にIoTセンサデータの収集を実現するインフラとして注目されているエッジコンピューティング環境に着目して、システム開発を行い、システムパフォーマンスとオーバヘッドを評価した。エッジコンピューティング環境におけるインフラシステムは、仮想サーバの作成と仮想サーバとセンサデバイス間の通信をサポートする必要がある。そこで、仮想サーバの作成と同時に、SDNにより仮想サーバとセンサデバイス間のフローを設定するシステムプロトタイプを開発した。開発したシステムにより、コンテナ型仮想サーバの生成およびフローの設定を動的に行い、センサデバイスとの通信を実現できることを確認した。実機での動作検証により、提案したシステムは、エッジコンピューティング環境おけるセンサデータ収集におけるトラフィックエンジニアリングに適用可能であることを確認した。平成28年度は、software-defined networking (SDN)による、IoTセンサトラフィックに対する制御方式の検討、基礎的な評価を行った。具体的には、1)ネットワークに接続しているIoTセンサデバイスの帯域需要予測、2)デバイス通信時刻予測手法、3)パス割当ておよびフローエントリ設定手法をSDNのシステムを用いて実現する手法を検討、シミュレーションによる評価を行った。1)帯域需要予測および2)デバイス通信時刻予測は、SDNの制御メッセージを用いたトラフィックの監視により実現する。3)パス割当ては、ネットワーク上の現状の空き帯域に基づき、オンラインで計算を行う。ネットワークには、膨大な数のIoTセンサトラフィックが接続しているため、SDNによるグローバルな帯域割り当てを行う場合、制御メッセージ数の膨大化によるコントローラへの負荷や、ネットワーク上のスイッチの容量を超える多数のフローエントリの発生が問題になる。そこで、検討した制御方式では、特に、計算したパスの重複区間を考慮することで、ネットワーク上のスイッチに設定されるフローエントリ数および制御メッセージ数を削減した。シミュレーション評価により、SDNを用いてIoTセンサトラフィック制御を行う従来手法より、大幅な削減を確認した。同時に、帯域資源の利用効率性についても、従来手法と同等であることを確認した。これにより、従来手法より、IoTセンサトラフィックに対するトラフィックエンジニアリング方式のコストパフォーマンスを向上した。当初計画において、本年度の取り組む項目として挙げていた、1)ネットワークに接続しているIoTセンサデバイスの帯域需要予測、2)デバイス通信時刻予測手法、3)パス割当ておよびフローエントリ設定手法について、方式検討および基礎的な評価を実施した。以上のことから、本年度は当初予定通りの項目を実施しており、概ね順調に進んでいると判断した。平成29年度は、研究計画において予定していたアーキテクチャの設計を行った。また、近年普及しつつあるエッジコンピューティングのインフラストラクチャを想定した、トラフィックエンジニアリングについて検討を行った。アーキテクチャ設計においては、センサデバイスのデータ送信周期、データサイズを検知するスイッチ管理機能を分散化するシステムを検討した。具体的には、データ送信周期、データサイズを検知する機能をOpenFlowコントローラに配置、ネットワーク上のOpenFlowスイッチを複数のOpenFlowコントローラで分割管理、OpenFlowコントローラ同士の連携を行うための機能設計をした。また、本研究の構想時とは異なり、エッジコンピューティングが普及しつつあるため、エッジコンピューティングのインフラを想定したセンサデータ収集における、トラフィックエンジニアリングについて検討した。エッジコンピューティングを用いることにより、世界中の膨大な数のセンサからのデータを1つのクラウドのデータセンタに送信することが不要になる。クラウドのデータセンタに送信する前に、小規模なローカルデータセンタに収集したて圧縮処理や統計処理を行うことで、クラウドデータセンタに接続するコアネットワーク上のトラフィックを抑制できる。1つの都市内のセンサデータをローカルデータセンタに収集するシナリオについて、想定されるトラフィック量を検討した。センサデータのトラフィック量に関する様々な予測レポートを基に検討した結果、人口100万人の単一都市においても、トラフィック量が膨大になり、トラフィックエンジニアリングが有効であることを確認した。平成29年度は、提案手法の実機評価を行う予定であったが、実機への実装が遅れ、実機評価を行えなかったため、遅れていると判断した。実装の遅れの原因は、実機実装の過程で、TEの実現に必要なパス計算時間やメモリ利用量が、当初の予想より膨大なことが判明したためである。平成29年度は、当初計画通り、4)アーキテクチャの設計、5)実機を用いた有効性評価を実施する。4)アーキテクチャ設計では、特にIoTデバイスの帯域需要予測のためのSDN制御メッセージに着目する。制御メッセージ数は、IoTデバイス数に対して線形的に増加する。そこで、IoTデバイス数に対するスケーラビリティ向上のため、分散アーキテクチャの設計、シミュレーションによるスケーラビリティ評価、オープンソースのSDNコントローラプラットフォームを用いてプロトタイプ実装を行う。5)実機を用いた有効性評価では、実装したプロトタイプを用いて、ベンチマーク評価、エンドユーザの実際の通信に及ぼす遅延などの影響について評価する。同時に、平成28年度に実施した、IoTセンサトラフィックに対する制御方式も含めて、平成29年度成果と共に、国際会議やジャーナルでの積極的な報告を行う。提案手法の実機評価を行い、論文化を含む成果発表の活動を中心に行う。

計算を行うパス数を削減する次善策を検討済みであり、これを適用することで、実機評価のための実装の遅れを補う。提案手法の基礎的な評価は行ったが、より網羅的な評価を行うため時間を費やした。このため、当初予定していた国際会議での発表を次年度に延期したことにより、旅費に未使用額が生じた。予定していた実機実装の遅れに伴い、学会発表や論文発表が遅れたため、英文校閲や掲載費、旅費の支出が少なくなった。次年度は、学会発表、論文発表のための対外発表のために予算を使用する。次年度予定しているアーキテクチャ設計に基づき、実機を用いた評価を行う。このため、研究設備の拡張を行う。また、次年度の評価結果、および今年度行った評価結果を基に、国際会議や論文誌への投稿を行うため、成果報告旅費や投稿料に使用する計画である。
大環状型とクリプタンド型のリン配位子を用いた多核錯体の合成とＣＯ２との反応

CO2の還元反応は、現在盛んに研究されているが、そのほとんどはギ酸までにとどまっており、ギ酸をさらに還元しメタノールに変換できる系は限られている。通常還元には、金属ヒドリド種が用いられる。本プロジェクトでは、複数の金属ヒドリド種が1つのCO2分子と相互作用できる反応場を構築することによって、CO2をメタノールあるいはその等価体へ誘導することを目指した。大環状4座ホスフィンに2つのPt(PPh3)ユニットを内包させた錯体に、水素気流下でPPh3の引抜剤としてBH3を過剰に加えた.その結果、反応溶液の31P{1H}NMRの測定からPPh3- BH3の付加体と共に目的のヒドリド錯体の生成を確認した.このヒドリド種の単離を試みたが、分解反応が進行することが判ったため、単離することなくCO2との反応に用いた。H2気流下で、同位体ラベルした13CO2を加え、反応を13C NMRで追跡すると、13CO2の主な還元生成物としてメトキシ基の生成を示すquartetが51.3ppmに観測された。ここで得られたメトキシ化合物は、各種スペクトルよりトリメトキシボロキシンであるとわかった。ここで、共存する過剰分のBH3を減らすとトリメトキシボロキシンに代わってホルメートに帰属できる13C NMRシグナルが164.0ppmに観測された。このことは、大環状4座ホスフィン白金錯体は、ギ酸生成のみを担っており、生じたギ酸をBH3がトリメトキシボロキシンに変換していることを示している。種々反応条件を変えた結果、金属錯体に対して、10当量のメトキシ基が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。CO_2に3当量のH_2を反応させ、メタノールと水に変換することは,CO_2を炭素資源として循環させるられるだけでなくエネルギーの貯蔵手段としても重要な研究課題である。この反応は、発熱反応であるので自発的に反応を進められる可能性を秘めており、その鍵は複数個の水素分子とCO_2をいかに効率よく反応させるかにある。本研究では、CO_2を2当量以上の水素で還元することを目的として、2つおよび3つの低原子価金属を内包した大環状型およびクリプタンド型のリン配位子錯体を合成し、各々の金属上で水素を活性化する。これにより生じたポリヒドリド錯体とCO_2を反応させることで、従来法では、ギ酸(HCOOH)に止まっている還元反応を、ホルムアルデヒドH_2C=Oまたはメタノールを生成できる反応に改良する。大環状4座リン配位子に関しては、金属を導入すると生成する錯体の溶解度が極めて低かったので、溶解度向上を期待して、ビスフェノールユニットのアルキル基を長鎖アルキルとしたものも、新たに合成した。また、合成に関してもビスフェノールユニットの保護と脱保護が煩雑だったので、より簡便な合成ルートを新たに開発した。この方法では、アミノホスフィンを経てビスフェノールと反応させる。全収率は若干低下したが、ビスフェノールを基準とした収率は、向上した。3分子の水素を活性化できる3核錯体を合成するため、6座配位子の合成を目指した。トリフェノールに対して3当量のジホスフィンユニットをを反応させると、リン上がC1のものを用いた場合は、ポリマーと思われる不溶性の生成物となったが、アミノ基となったもの用いた場合には6座配位子が得られた。生成する錯体の溶解度が極めて低く、目的の反応を試すことが出来なかった。
統治の越境化・広域化に対応した新たな正統性原理の模索：決定主体と被影響主体の一致

本研究は,政策実現のグローバル化・越境化や地方行政の広域化などに伴う統治のあり方の変化に対応するために,決定主体と被影響主体の一致を可能にする新たな正統性原理を模索する。従来の地理的領域を単位とした民主主義モデルの限界(民主主義の赤字)を克服し,決定主体の範囲と被影響主体の範囲をできるだけ一致させ,その正統性を維持するにはどのような理論モデルが適切かを探る。
肝細胞の増殖および分化におけるgap junctionの発現調節機構の解明

、細胞間のcommunicationに重要は役割を果たしているgap junctionは、細胞の増殖および分化に密接に関係している。肝臓のgap junctionは発生、再生時或いは発癌過程に著しい変化がみられることが知られているが、その時のgap junctionの発現調節機構についてはよくわかっていない点が多い。最近我々は、初代培養ラット肝細胞計に於いて、分化誘導物質である2%dimethylsulfoxide(DMSO)および生理的濃度のglucagonを投与することにより肝細胞のgap junctionの構成蛋白であるconnexin32(Cx32)およびconnexin26(Cx26)を高度に再発現させ、且つ長期にその発現を維持させることに成功した。さらにこの培養系を用いて、gap junctionを高度に発現維持し増殖が抑制されている細胞をepidermal growthfactor(EGF)刺激により60%以上の細胞をDNA合成に入れ、DMSO投与により再び増殖抑制させる系、いわゆるin vitroにおける再生肝-モデル系を確立した。今回は、このin vitro再生肝モデル系を用いて、培養肝細胞の増殖および分化におけるgap junctionの発現の変化を詳細に観察した。結果、gap JunctionのmRNAはG1期に一過性の増加後、S期直前に著しく減少し、細胞の増殖中は低レベルであった。増殖抑制刺激により早期にCx32 mRNAは元のレベルまで回復したが、Cx26 mRNAにおいては低レベルのままであった。蛋白、形態および機能レベルにおいてもほぼ同様の変化がみられた。また増殖抑制時においてfreeze fracture的にgap junction plaqueの細胞分化の指標であるcell poralityとの密接な関係もみられた。
高い磁気転移温度をもつ共役有機スピン系の開発

1純有機ラジカルフェリ磁性体開発の試み純有機フェリ磁性体の開発を目指して、ニトロニルニトロキシドを2個有する安息香酸と1個有するピリジンとの塩、あるいはS=1/2とS=1の部分が非共役鎖で結ばれた分子を合成した。磁気測定では1.8K以上で反強磁性的相互作用のみを観測した。2 π共役有機ニトロキシドラジカルの強磁性的相互作用各種アクリジンニトロキシドの磁性を調べた。9-フェニル-9-C_nH_<2n+1>体(n=12,13)では、強磁性的相互作用を示したが、結晶構造に基づきその機構を明らかにした。アルキル基をもつ各種ビス(ジフェニル)ニトロキシドを合成し、磁性を調べた。ワイス温度(0.9K≦θ≦2.0K)はアルキル鎖が長いほど大きくなり、アルキル鎖によるファスナー効果の寄与が考えられる。3テトラオキサフルバレン(TOF)誘導体の合成初のTOF誘導体であるジベンゾ体、ジナフト体の合成に成功した。これらは対応するTTF誘導体よりも、ややドナー性が弱い。4他大学との共同研究有機強磁性体の固体NMR測定から、分子間磁気的相互作用を媒介する水素上のスピン密度を求めた(群馬大)。有機ラジカル強磁性体に圧力をかけると転移温度が上下し、最終的には反強磁性体になった(九大)。有機強磁性体の比熱測定からゼロ磁場下での磁気転移を確認した(大阪大)。
潰瘍性大腸炎に合併する癌・dysplasiaの組織発生の研究-ras p53遺伝子F_3解析

潰瘍性大腸炎に合併する癌および,その前癌病変と考えられているdysplasiaの形態は通常の大腸癌と比べて(1)形態が扁平である,(2)多発傾向がある,(3)周囲に異型度の異なる病変を合併しやすい,などの特徴がある.また一般に癌の特徴はその遺伝子変化に裏うちされているといわれる.したがって,通常の大腸癌と潰瘍性大腸炎に合併した大腸癌との遺伝子変化が異なることが予想される.平成5年度の研究では,通常の大腸癌および腺腫では6070%程度の変異がみられるK-rasの遺伝子変化が,潰瘍性大腸炎に合併した癌・dysplasiaでは10%程度の変異しかみられず,明らかな差異が認められた.平成6年の研究は,主として癌抑制遺伝子とされるp53について検討した.方法としては,パラフィン固定された切除標本について,p53のモノクローナル抗体であるDO-7を1次抗体として,免疫組織学的に検討した.p53に変異があると,異常なp53蛋白が集積し,免疫染色にて過剰発現という形で検出される(ナンセンス変異を除く).われわれのデータでは,湿潤癌で89%,high-grade dysplasiaで70%,low-grade dysplasiaで57%であるのに対し,腺腫やindefinite for dysplasia,negative for dysplasiaではp53蛋白過剰発現は全くみられなかった.このことから,p53免疫染色による蛋白過剰発現を検討することは,腫瘍の有無を確認するだけでなく,癌合併の指標となるdysplasiaと腺腫との区別する客観的なマーカーとなることが確認された.潰瘍性大腸炎に合併する癌および,その前癌病変と考えられているdysplasiaの形態は通常の大腸癌と比べて(1)形態が扁平である,(2)多発傾向がある,(3)周囲に異型度の異なる病変を合併しやすい,などの特徴がある.また一般に癌の特徴はその遺伝子変化に裏うちされているといわれる.したがって,通常の大腸癌と潰瘍性大腸炎に合併した大腸癌との遺伝子変化が異なることが予想される.平成5年度の研究では,通常の大腸癌および腺腫では6070%程度の変異がみられるK-rasの遺伝子変化が,潰瘍性大腸炎に合併した癌・dysplasiaでは10%程度の変異しかみられず,明らかな差異が認められた.平成6年の研究は,主として癌抑制遺伝子とされるp53について検討した.方法としては,パラフィン固定された切除標本について,p53のモノクローナル抗体であるDO-7を1次抗体として,免疫組織学的に検討した.p53に変異があると,異常なp53蛋白が集積し,免疫染色にて過剰発現という形で検出される(ナンセンス変異を除く).われわれのデータでは,湿潤癌で89%,high-grade dysplasiaで70%,low-grade dysplasiaで57%であるのに対し,腺腫やindefinite for dysplasia,negative for dysplasiaではp53蛋白過剰発現は全くみられなかった.このことから,p53免疫染色による蛋白過剰発現を検討することは,腫瘍の有無を確認するだけでなく,癌合併の指標となるdysplasiaと腺腫との区別する客観的なマーカーとなることが確認された.1.潰瘍性大腸炎の癌化にK-ras遺伝子codon12の点突然変異が関与するかを知る目的で、潰瘍性大腸炎癌化例6症例(6病巣)、dysplasia合併例3症例(6病巣)につきTwo-stepRFLP法を用いて測定した。癌化例6病巣中、点突然変異陽性は1病巣(16.6%)のみであった。この病巣はvillous typeの1型の大腸癌であり、他の5病巣は潰瘍性大腸炎に特有の4型あるいは扁平隆起型の大腸癌であった。またdysplasia6病巣中1病巣(16.6%)に点突然変異が認められた。この1病巣はlow-grade dysplasiaであった。2.大腸癌におけるK-ras codon12の点突然変異はTwo-stepRFLP法では約70%(本研究データ)であることと比較すると、潰瘍性大腸炎の癌化に際してはK-ras codon12の点突然変異を介さない経路が考えられた。3.一方、潰瘍性大腸炎を合併しない症例における腺腫でのK-ras遺伝子異常の出現率を形態別にみると、polypoid67%に対しflat23%であった。この結果からflatな発育を示す腺腫とpolypoid型の病変とでは分子生物学のレベルでの異なる経路が考えられた。5.ELISA法及びWestern Blotting法にて、大腸腺腫におけるP53遺伝子の解析を行った。大腸腺腫では28例中26例と高率(93%)にWild-type P53蛋白の発現が証明された。今後この臨床的意義についてさらに症例を追加し検討するとともに、潰瘍性大腸炎に合併した癌、dysplasiaについても検討していきたい。潰瘍性大腸炎に合併する癌および、その前癌病変と考えられているdysplasiaの形態は通常の大腸癌と比べ(1)形態が扁平である、(2)多発傾向がある、(3)周囲に異型度の異なる病変を合併しやすい、などの特徴がある。また一般に癌の特徴はその遺伝子変化に裏打ちされているといわれる。したがって、通常の大腸癌と潰瘍性大腸炎に合併した大腸癌との遺伝子変化が異なることが予想される。

昨年度の研究では、通常の大腸癌および腺腫では6070%程度の差異が認められるK-rasの遺伝子変化が、潰瘍性大腸炎に合併した癌・dysplasiaでは10%程度の差異しか認められず明らかな差異が認められた。本年の研究は、主として癌抑制遺伝子とされるp53について検討した。方法としては、パラフィン固定された切除標本について、p53のモノクローナル抗体(DO-7)を一次抗体として免疫組織学的に染色しp53蛋白の異常発現の有無を検討した。結果は、癌では検討した7例全例で、核に一致してp53蛋白が濃染された。Dysplasiaでは5例中3例でp53蛋白の明らかな染色が認められ、他の1例では薄い染色が得られた。p53蛋白の濃染像はp53の変異による蛋白代謝の遅延によるものといわれ、遺伝子的な異常と考えられる。薄い染色については遺伝子変異によるものか、あるいは腺腫で認められる過剰発現によるものか今後の検討が必要である。いずれにせよ、p53変異は通常の大腸癌に大して潰瘍性大腸炎に伴った癌でより高く、通常の腺腫よりも潰瘍性大腸炎のdysplasiaでより高い傾向が認められた。ただし、まだ症例数が少なく今後の検討が必要と思われる。
低分子化合物スクリーニングに基づくマウスＥＳ細胞からの膵β細胞分化誘導法の効率化

本研究では、1200の低分子化合物の中からVMAT2阻害剤にマウスES細胞から膵β細胞を分化誘導する効果が高める効果があることを見つけました。VMAT2は細胞内小胞に存在するモノアミン量を調節する因子です。そして、膵β細胞が糖濃度に応じてインスリンを分泌する能力を促進する化合物も見つけました。これらの2種類の化合物を併用して分化湯堂を行い、糖尿病モデルマウスへ移植したところ正常な血糖値に回復しました。今後、この研究で得られた情報をもとにヒトiPS細胞からの膵β細胞の分化誘導を進め、将来的な臨床応用に貢献できるよう研究を進めます。1型糖尿病に対する治療法はインスリン注射が一般的だが、患者の負担が大きい方法である。またインスリン注射のみでは血糖値をコントロールできない患者には膵島移植という方法もあるが、ドナー不足のために普及していない。そこで新たなインスリンの供給源として、ES細胞やiPS細胞から膵β細胞を誘導することは有効であると考えられている。このように再生医療にES細胞やiPS細胞を利用するためには主に分化誘導効率が高いこと、血糖値が高くなるとインスリンを分泌する能力があること2つの条件を満たす必要があると考えられている。これまでの研究ではES細胞から内胚葉への分化やさらに内胚葉から膵前駆細胞への分化誘導過程に関して低分子化合物を用いて効率的に誘導することができると報告されていた。しかし、さらに膵前駆細胞から内分泌前駆細胞・β細胞への分化過程に関しては効率が低く、誘導されたβ細胞はグルコース濃度に応じてインスリンを分泌する機能が弱い細胞であった。本研究では、低分子化合物の中から膵臓の内分泌への分化を促進するVMAT2を同定した。VMAT2はヒトのβ細胞に多く存在するタンパク質として知られているが、その役割はほとんどわかっていない。今回の結果からVMAT2により細胞内の小胞に蓄えられているモノアミンが膵臓の分化過程では細胞外に分泌されることでβ細胞の分化を抑制することを明らかにした。さらに今回の研究でもう一つcAMPを内分泌前駆細胞やβ細胞が分化する時期に添加することでインスリン分泌能を強化する作用があることを見出した。これらの結果は前述の再生医療に向け細胞が満たすべき2つの条件をクリアーしており、糖尿病モデルのAKITAマウスへの移植実験では血糖値が改善した。今回の知見をヒトiPS細胞を用いた分化誘導研究に応用することで、糖尿病治療にむけた研究が一層加速すると考えられる。これまでにマウスES細胞を用いたインスリン産生細胞分化誘導法を構築している。この手法をもとに1300個の既知の低分子化合物をスクリーニングし、インスリン陽性細胞数を増加させる10のヒット化合物を同定している。これらの全てについて濃度依存的に効果を示しマウスES細胞分化における最適濃度を明らかにした。続いて化合物の中から最も効果が高かった化合物を中心に研究を進めた。具体的には化合物の作用としては標的分子の機能阻害により膵β細胞の分化効率が上昇したと予想されたため、この作用に関して分子生物学的手法、免疫組織学的手法を用いて詳細な作用機序について検討した。shRNAによる遺伝子ノックダウンを試みたところ、標的分子の発現を抑制することで化合物添加と同様の結果を得た。また、この化合物の作用はインスリン陽性細胞のみならず膵内分泌細胞のすべてを増加させる作用が認められた。化合物の効果が膵β細胞分化のどの過程に効果をもたらすか解析したところ、膵前駆細胞から内分泌前駆細胞への分化を促進することを明らかにした。さらに標的の異なる化合物の組み合わせ添加によってインスリン産生細胞を増加させるだけでなく成熟化、すなわちグルコース濃度に応答したインスリン分泌能を有する細胞を分化させることができた。In vitroで誘導した細胞を糖尿病モデルマウスへ移植したところ、移植後1か月の間に血糖値の改善効果がみとめられた。本研究において確立した低分子化合物を用いたES細胞の分化手法により機能的なβ細胞を分化誘導することができた。これらの知見がヒト多能性幹細胞へ応用できるかどうかに関して今後研究を進めていくため、まずノックアウトマウスを作製し発生学的な表現型の変化について解析を進めている。これらの試みにより将来的にヒトES細胞またはiPS細胞を用いた糖尿病治療に貢献できると考えている。複数のヒット化合物の中から標的分子群に焦点を当て過去の研究において困難であった分化過程を改善することができた。前年度までに分子メカニズムを特定することができたことから、研究に時間を要する標的遺伝子の組み換えマウスの作製をいち早く開始したため、予定より早く細胞特異的遺伝子欠損マウスの作製を進めることができている。また、糖尿病モデルマウスへの移植実験は当初問題としていた移植後の細胞の生着率を記述的な改良を試みることで克服できたと考えている。これらのことから研究の進行は順調である。

本研究において特定の細胞間のシグナル伝達が膵β細胞の分化・成熟化に関与していることが明らかとなった。膵臓の発生過程において本研究により見出された細胞間シグナル伝達がどの時期にどのような細胞間で行われているかを知ることが今後の課題であることから、現在までに得た知見をもとに膵臓の発生過程において膵臓系譜の細胞特異的に関連遺伝子を欠損するコンディショナルノックアウトマウスを作製・解析する。また、ヒト多能性幹細胞への技術応用が可能かどうかに関しても検討を進める。該当なし
構成論的発達科学－胎児からの発達原理の解明に基づく発達障害のシステム的理解－

本領域では,ロボティクス,医学,心理学,神経科学,発達障害当事者研究等が連携し,胎児からの連続的発達過程を観測,モデル化,シミュレーション,解釈・検証し,発達原理の解明と発達障害の新たな理解を得ることを目指した.総括班では,領域内融合と成果共有のための全体会議,国際シンポジウムや一般向講演会他のアウトリーチ活動,Web情報開示,若手研究者育成,外部評価等を多数実施した.この結果,領域内の分野を超えた融合と共同研究が活発に行われ,その中で若手研究者も活躍し成長した.当初計画に沿った成果に加え,想定範囲外の新展開と成果も得られた.そして,本新学術領域が活力ある形で確立され,発展を続けている.本申請領域は,個別の計画研究の単なる集合ではなく,心の発達の解明に関わる三つの異なるアプローチ(A.構成論,B.人間科学,C.当事者研究)の密な協働によって成立する.そのため総括班では,ロボティクス,情報学,医学(産婦人科,小児科,精神科),心理学,脳神経科学,障害学,当事者研究といった,多数の分野の研究者の連携・融合支援とアウトリーチ活動に取り組んでいる.本年度は,平成25年5月1920日に第1回領域全体会議を開催し,全ての計画班と本年度採択された公募班の研究計画や研究内容について発表と討論を行った.6月1819日の第2回領域全体会議ではH24年度成果発表会を,平成26年2月28日3月1日の第3回領域全体会議では中間評価に向けた成果発表会を行った.ポスター形式により若手研究者や学生が積極的に発表し交流する機会を多く設けた.また,チュートリアル講演も計6件行い,重要テーマへの共通理解を深めた.総括班会議は今年度9回開催し,総括班員に加え外部評価委員と学術調査官にも随時ご参加いただき,領域の運営,研究戦略,進捗状況等に関する徹底した議論と評価・改善を行った.個別の計画班会議も頻繁に開催したが,特筆すべきは,二つ以上の班にまたがった合同研究会や互いの研究施設を訪問して研究協力を実施するなどの領域内融合活動が,特に若手研究者主体で盛んに行われたことである.対外的には,平成26年3月15日に公開シンポジウムを開催し,PTの方や当事者を含め248名で満席の会場で熱のこもった発表と討論が繰り広げられた.また,国際会議ICDL-EPIROB,日本赤ちゃん学会学術集会,日本ロボット学会学術講演会,発達神経科学学会,発達心理学会,において領域主催の特別セッションやシンポジウム,高校生向けの講演会も開催し,領域代表も3件の国際会議基調講演を行うなど,アウトリーチ活動も積極的に行った.本申請領域は,個別の計画研究の単なる集合ではなく,心の発達の解明に関わる,A.構成論,B.人間科学,C.当事者研究の三つの異なるアプローチの密な協働によって成立する.これを推進するために,総括班の役割は極めて重要である.本年度は,計画班および公募班のこれまでの成果を集約し,焦点化すると共に,後期に向けた課題を明確化し,中間評価に臨み,A評価を受けた.また,領域の中核的理論の構築を目指して,胎児からの脳機能発達と発達障害に関わる統合的仮説を明らかにすべく,総括班会議を中心として議論と共同作業を重ねた.さらに,第2期の公募研究募集に向けて総括班で議論し,募集要項を作成・公表し,説明会を9月に京都,10月に東京,で計2回開催した.この他,発達障害者の立場から社会的多数派の会話・コミュニケーションについて学習・共有する「ソーシャル・マジョリティ研究会セミナー」をC01班主導で計7回開催,日本赤ちゃん学会学術集会におけるラウンドテーブル「胎児期からの発達とその障害」の企画・実施(司会:國吉),日本発達神経科学学会「脳幹・辺縁系から考える初期脳発達と障害」の企画・開催(大会実行委員長:國吉),新胎児学研究会の企画・開催(会長:小西,秦),B02班とC01班の共同研究成果「自閉スペクトラム症知覚体験シミュレータ」の報道発表など,本領域の成果を軸に領域内外の研究者の活発な研究交流を喚起する場やアウトリーチ活動も活発に展開した.本申請領域は,個別の計画研究の単なる集合ではなく,心の発達の解明に関わる,A.構成論,B.人間科学,C.当事者研究の3つの異なるアプローチの密な協同によって成立する.これを推進するために,総括班の役割は重要である.本年度は,7月に領域全体会を開催し,領域全体および各研究項目の後期の研究計画と進捗状況について領域代表と計画班代表が説明し共有すると共に,後期の公募班代表者全員が研究計画と現状の発表を行い,班をまたがった情報共有と研究協力の相談も行った.また,各班の若手研究者によるポスター発表も大変盛り上がり,活発な議論がなされた.総括班会議では,会合に加え,TV会議等も併用して継続的に議論を行い,胎児からの脳機能発達と発達障害に関わる統合的仮説や,最終年度で取り組むべき統合的な実験についての検討,ならびに,次期プロジェクトに関する検討も行ってきた.アウトリーチ活動として,A02班とC01班の共同研究成果「自閉スペクトラム症知覚体験シミュレータ」に関する一般向け講演会「自閉スペクトラム症の視覚世界を体験」を大阪(4月)と東京(5月)で開催し,定員を大きく超える参加申込を受け大盛況であり,当事者やその家族の方々から強い関心と励ましの言葉を受けた.その他,日本赤ちゃん学会シンポジウム

「胎児の発達からわかる脳とこころ」(5月,司会:小西(B01代表)),発達神経科学学会(9月)の共催,新胎児学研究会(11月,國吉(領域代表)が今回会長)の開催,など,本領域の成果を軸に領域内外の研究者の活発な研究交流を喚起する場やアウトリーチ活動を展開した.当初計画の内容は順調に実施した.これに加え,本年度は,領域内融合研究(A02班とC01班)の成果「自閉スペクトラム症知覚体験シミュレータ」を一般の方に説明し体験して頂く一般向け講演会「自閉スペクトラム症の視覚世界を体験」を大阪(4月)と東京(5月)で開催し,多くのASD当事者やご家族を含む超満員の参加者を得て,非常に大きな反響を得た.班を超えた融合研究の成果が出ることまでは計画通りであるが,その成果が一般の方々,当事者やご家族の方々にこれほど強く受け止めて頂け,大きな反響を呼んだのは想定以上のことであった.また,新胎児学研究会は,学会全体を領域代表が企画・開催し,本領域の最新の成果を盛り込むことで,領域外の研究者にも広く,本領域の成果と今後の研究の方向性を訴えることができた.これも当初想定以上の成果といえる.本領域は,個別の計画研究の単なる集合ではなく,心の発達の解明に関わる,A.構成論,B.人間科学,C.当事者研究の3つの異なるアプローチの密な協働によって成立する.構成論は人間科学に計測・解析・実験技術を提供し,人間科学が提供する観測データや理論に基づきモデルを構築してシミュレーション実験を行い,その振る舞いを人間科学に評価・検証してもらい,当事者研究は内部観測に基づく理論的仮説を構成論と人間科学とに提供するとともに,それぞれの結果を解釈し当事者視点で意味づける.このような密な協働を推進するために,総括班および領域全体会の役割は重要である.本年度は,最終成果のとりまとめと領域内融合推進,および予算終了後の領域発展に向けた方針検討のために,総括班会議および領域全体会議を開催した.総括班会議では,最終成果取りまとめの検討に加え,予算終了後に向けた取り組みとして,領域内で育った複数のアプローチをそれぞれ先鋭化しつつ,複数の後継プロジェクトとしてさらなる発展を目指すこと,また,それらの横連携を保ち,領域全体の融合を発展させる場として,発達神経科学会を軸とした活動を継続発展させることなどが打ち出された.領域全体会議は発達神経科学学会との共催で行い,全グループのこれまでの研究成果が発表される一方,総括班会議で検討した今後の発展方針を発表し,学会メンバーの賛同を得た.さらに,領域成果の対外発信のために東京,大阪,ドイツで3度の国際シンポジウムを開催し,多くの関心を集め,熱のこもった議論が展開され,大変興味深い内容なのでぜひ来年以後も継続開催して欲しいとの声も外国人参加者から寄せられた.ドイツでの開催時には,当領域からの発表内容が高く評価され,現地のBielefeld大学から今後のさらなる研究協力推進の呼びかけがあり,協議のうえ合意した.本申請領域は,個別の計画研究の単なる集合ではなく,心の発達の解明に関わる三つの異なるアプローチ(A.構成論,B.人間科学,C.当事者研究)の密な協働によって成立する.そのため総括班では,ロボティクス,情報学,医学(産婦人科,小児科,精神科),心理学,脳神経科学,障害学,当事者研究といった,多数の分野の研究者の連携・融合支援と,領域外の関連分野との連携強化に取り組んできた.
慢性心不全患者のセルフモニタリング強化のための新たな看護支援モデルの開発と効果

本研究は、慢性心不全の急性増悪の予防と早期対処のために、急性増悪時の症状体験に働きかけ、回復期、慢性期のセルフケアにつなげるための急性期看護支援プログラムを開発することを目的としている。平成2728年度に慢性心不全患者の症状体験についての調査を実施し、慢性心不全患者が体験している急性増悪時の「症状」や「症状に対する認識」「対処行動」を明らかにした。その分析結果と過去の症状体験に関する文献や、慢性疾患の自己管理に関する理論を基に、「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護師支援プログラム」(案)を作成した。平成29年度は、作成した看護支援プログラムについて、プログラム評価(Rossi,2004)の手法を用いて、看護支援の内容妥当性と表面妥当性を検証した。内容妥当性と表面妥当性の検証では、患者6名、看護師9名、医師3名からの意見聴取を行い、作成した看護支援モデルの内容の修正を行った。また、修正の際に、臨床現場での看護支援プログラムの円滑な運用のために、関連研究で作成した既存のアプリをタブレットとパソコンを用いて、補完的に使用する方法に修正した。今後は、作成した「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援プログラム(以下看護支援プログラム)」を用いて、看護支援プログラムが慢性心不全によって入院した患者のセルフケア能力および心不全の知識、セルフモニタリング能力、再入院等に与える影響についての検証を行う予定である。平成28年6月から平成29年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成28年度に実施する予定であった看護支援プログラム(案)の作成ならびにシミュレーションによる修正を平成29年度に実施した。また、平成30年7月から平成31年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成30年度に修正して実施予定であった看護支援プログラムの効果検証を平成31年度に実施する予定である。平成30年7月から平成31年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成29年度に修正したとおりに計画を実施することが困難であった。そのため、2019年度まで「産前産後の休暇または育児休業の取得に伴う補助事業期間延長」申請を行い、平成30年度に実施する予定であった計画を2019年度に実施する計画に修正した。2019年度は、平成29年度に内容妥当性、表面妥当性を検証した「慢性心不全患者の症状体験慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護師支援プログラム」を用いて、慢性心不全の急性増悪によって緊急入院となった患者50名を対象に、<作成した看護支援プログラム群>と<従来の看護支援群>の2軍にわけ、作成した看護支援プログラムが慢性心不全患者のセルフケア、心不全の知識、セルフモニタリングおよび転機に与える効果の検証を行う。効果の検証には、「ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度日本語版(Kato N et al.2009)」「日本語版心不全知識尺度(Kato N et al.2014)」「心不全患者セルフモニタリングの評価尺度(Hattri,Y.et al.2011)」を使用し、退院1ヵ月後と6ヶ月後の変化と1年不後、2年後の転機を検証する。本研究は、慢性心不全の急性増悪の予防と早期対処のために、急性増悪時の症状体験に働きかけ、回復期、慢性期のセルフケアにつなげるための急性期看護支援モデルを開発することを目的としている。27年度は、症状体験に働きかけるための急性期看護支援モデル作成のために、慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験とそれに働きかける看護実践を明らかにするためのデータ収集と分析を行った。分析結果については、成果発表前のため、詳細は記載できないが、概要は次のとおりである。急性期病院1施設において、慢性心不全の急性増悪によって集中治療室に緊急入院となった患者9名と、その患者の看護支援を実践した看護師11名を対象に、緊急入院後の会話が可能となった時期集中治療室退室迄の期間に看護支援場面、診療場面の参加観察および参加観察後の半構造化インタビューを実施した。得られたデータは逐語化し、質的帰納的に分析を行った。慢性心不全の急性増悪時の患者の症状体験では、患者は、急性増悪時の症状の変化を詳細に記憶しており、症状が引き起こされた原因を自分自身で検討し、なんらかの対処を行っていたと語った。その後、病状が回復する中で患者は、自分のこれまでの経験、医療者からの働きかけや医療者の行動などの情報を基に、自分自身で症状の意味づけを行っていた。意味づけの過程で、症状の原因が曖昧でよく分からないと語る患者もいたが、そのことについて医療者へ自ら働きかけた者は認めなかった。看護師の患者への看護実践では、看護師は、常に患者に実施する看護支援の方法や観察した身体所見を説明しながら、看護支援を行っていた。それらは、患者の体験を引き出すことや意味づけるためにというよりも、説明責任や患者の安静を促す目的で実施されていた。これらの結果より、症状体験に働きかけるための看護実践の適切な時期や方法、内容について検討していく予定である。27年度に予定していた「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験と看護実践」についての調査は、当初の予定どおりデータ収集を実施し、現在分析の最終段階である。27年度実施の調査は本研究の新たな知見の重要な仮説となる部分であるため、確実に分析を行い、次年度に実施予定の「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけセルフモニタリングを強化する看護支援モデルの開発」につなげる予定である。

本研究は、慢性心不全の急性増悪の予防と早期対処のために、急性増悪時の症状体験に働きかけ、回復期、慢性期のセルフケアにつなげるための急性期看護支援モデルを開発することを目的としている。28年度は、27年度にデータ収集を行った、慢性心不全の急性増悪によって集中治療室に緊急入院となった患者9名と、その患者の看護支援を実施した看護師11名から得られた、緊急入院から集中治療室退室までの期間の看護支援、診療場面の参加観察および参加観察後の半構造化インタビューのデータの分析を行った。さらに、それらの分析結果と文献検討を元に、「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけセルフモニタリングを強化する看護支援モデル(案)」を作成している。今後は、作成した看護モデル(案)を用いてシミュレーションを実施し、看護モデル(案)の修正を行う予定である。2016年6月から2017年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成28年度に実施予定であった看護支援モデル(案)の作成ならびにシミュレーションによる修正を実施することができなかった。本研究は、慢性心不全の急性増悪時の予防と早期対処のために、急性増悪時の症状体験に働きかけ、回復期、慢性期のセルフケアにつなげるための急性期看護支援モデルを開発することを目的としている。平成27年度に慢性心不全患者の症状体験についての調査を実施し、慢性心不全患者が体験している急性増悪時の「症状」や「症状に対する認識」、「対処行動」を明らかにした。その分析結果と過去の症状体験に関する文献や、慢性疾患患者の療養経験と看護支援に関する文献を基に、平成27年度28年度に「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援モデル(案)」を作成した。平成29年度は、作成した看護支援モデルについて、プログラム評価(Rossi、2004)の手法を用いて、看護支援の内容妥当性と表面妥当性を検証した。看護支援の内容妥当性と表面妥当性の検証では、作成した看護支援(案)を対象者となり得る慢性心不全患者に試用し、反応および看護支援に対する意見の聴取を行った。また、専門家、実践家に対しては、シミュレーション等を実施し、看護支援の目標や内容、看護支援の展開方法や実際の運用について意見を聴取した。対象者、専門家、実践家から得られた意見は、デルファイ法を用いて意見の集約を行い、それらを基に看護支援を修正した。今後は、作成した「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援モデル」を用いて、看護支援モデルが慢性心不全患者のセルフケア行動や再入院率等に与える影響についての検証を行う予定である。平成28年6月から平成29年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成28年度に実施する予定であった看護支援モデル(案)の作成ならびにシミュレーションによる修正を平成29年度に実施した。本研究は、慢性心不全の急性増悪の予防と早期対処のために、急性増悪時の症状体験に働きかけ、回復期、慢性期のセルフケアにつなげるための急性期看護支援プログラムを開発することを目的としている。
暴力事犯者における暴力のリスク・保護要因を基盤としたリスクマネジメントの導入

我が国の暴力事犯者の刑事施設再入率は低いとはいえない。刑事施設では再犯防止を目的にプログラム等介入がなされる。国外では、介入が有効に機能するためには暴力のリスクマネジメントが必要であると広く考えられている。平成30年度は、暴力事犯者に特徴的なリスク要因を明らかにするため、刑事施設入所者819名にThe Japanese Criminal Thinking Inventory(JCTI)を含む質問紙調査を実施した(そのうち有効回答が得られた585名が分析対象となった)。そして、暴力事犯者とそれ以外の犯罪を行った者(財産犯、薬物事犯、性犯罪)との比較を行った。暴力事犯者では、他の犯罪者に比べ、受刑する原因となった罪種の数が多いこと、虐待など養育上の問題がある家庭で育った者が多いこと、反社会的組織への加入経験のある者が多いことが示された。一方、刑務所への入所回数は他の罪種に比べ、暴力事犯者が少ないことが示された。向犯罪的思考については、短絡思考(じっくりと取り組み続けることを避ける傾向)、切り捨て思考(嫌なことがあると統制を失い、無責任な行動をとる傾向)、自己欺瞞思考(都合のいいことを自分に言い聞かせる傾向)では、暴力事犯者とその他の犯罪者とでは統計的な有意差は認められなかった。また暴力事犯者では財産犯に比べて怠惰思考(やるべきことを後回しにしたり、問題に向き合うことを避ける傾向)をもっていないことが示されている。本研究により示された暴力事犯者のリスク要因の特徴は、暴力事犯者に対するリスクマネジメントや介入プログラム等に示唆を与えるものと考えられる。本研究課題では刑事施設入所者に対しインタビューを行う必要があったが、協力施設での職員の異動や業務上の負担の増加、調査にかかる時間の捻出などの問題が重なり、受刑者の協力者を得ることが困難な状況にあった。刑事施設のみでの調査は困難が生じたため、更生保護施設への調査協力を依頼し、了承が得た。今後は刑事施設出所者も本研究の対象とし、刑事施設出所者で更生保護施設を利用している者に、インタビューを行い、リスクアセスメント・ツールを用いてリスク要因および保護要因を評価し、再犯および問題行動の予測妥当性と評価者間信頼性を求める。また更生保護施設利用中にリスク要因および保護要因がどの程度変化するのかを確認する。
リポソーム化ボロン送達システムと放射線増感物質を併用した中性子捕捉療法の開発

リポソーム化ボロン送達システムとして、DSPC, DPPC,コレステロール及びDSPE-PEGを主な構成物質として用い、逆相蒸発法によって、ボロン化合物であるBSHを封入させたリポソームを調製した。さらに、能動化リガンドとして、トランスフェリン,抗HER2ヒト化モノクローナル抗体,及びRMP-7を用いた。リポソームへの結合には、EDC法と、micelle transfer法を用いた。Colon26細胞への取り込み実験において、トランスフェリン及び抗HER2ヒト化モノクローナル抗体血清存在下では、micelle transfer法はEDC法に比べて、2.3-2.5倍の内在化効率が示された。一方、血清非存在下ではほとんど差は見られなかった。トランスフェリンをmicelle transfer法で結合したトランスフェリン結合型BSH封入PEG-リポソームにおいて、DNAポリメラーゼ阻害剤であるBNCT施行時にDNAポリメラーゼ阻害剤であるカフェイン及びアクチノマイシンを併用することにより、BSH溶液、BSH封入、PEG-リポソーム、BSH封入TF-PEGリポソームの各群において、BNCTによる殺細胞効果を有意に増加させることが明らかとなった。また、予備実験の段階であるがBBBの透過を目的として、B2受容体のリガンドであるRMP-7を結合したPEG-リポソームを調製し、in vivoで脳内ホウ素濃度の向上が認められた。今後、RMP-7とTFや抗HER2ヒト化モノクローナル抗体を組み合わせることで、BBBを透過し、腫瘍選択性があるリポソームの開発を行う予定である。新規リポソーム化ボロン送達システムとして、DSPC,コレステロール及びDSPE-PEGを主な構成物質として用い、逆相蒸発法によって、ボロン化合物であるBSHを封入させたリポソームを調製した。さらに、能動化リガンドとして、トランスフェリンと抗HER2ヒト化キノクローナル抗体を用いた。リガンドと脂質定量の結果、EDC法では一つのリポソームに対して、それぞれのリガンドの結合数は16,31個であったのに対し、micelle transfer法では約4倍の結合数であった。現在、細胞への取り込み実験等を行っているところであるが、現段階ではMicelle Transfer法を用いる方が有利であるように思われる。また、トランスフェリンをEDC法で結合したトランスフェリン結合型BSH封入PEG-リポソームにおいて、DNAポリメラーゼ阻害剤であるBNCT施行時にDNAポリメラーゼ阻害剤であるカフェイン及びアクチノマイシンを併用することにより、BSH溶液、BSH封入、PEG-リポソーム、BSH封入TF-PEGリポソームの各群において、殺細胞効果を有意に増加させることが明らかとなった。また、アポトーシス抑制性タンパク質Akt阻害剤であるゲニステインを併用することによっても、同様の結果を得た。これらの結果から、一般的にBNCT施行時のDNA損傷は二重鎖切断であるといわれるが、一重鎖切断によるDNA損傷も重要であり、さらに二重鎖切断のDNAポリメラーゼによる遺伝子組み換えによる修復機能も寄与している可能性が示された。今後、同様の検討をmicelle transfer法で作製したリポソーム及び、抗HER2ヒト化モノクローナル抗体を用いたリポソームにおいても検討していく予定である。
保育現場における「素話」の活用に関する実証的研究

保育現場では子ども達の表現活動が重視されている。その表現活動には言語表現の領域があり、日々の保育においても絵本の読み聞かせなどが豊かに実践されている。ところが、絵本などを用いずに話す「素話(すばなし)」は、保育の場において衰退しつつある。そこで本研究では、言語表現活動として重視されるべき「素話」が、なぜ保育現場で衰退しているのかを実証的に分析し、「素話」の実践を支援する方策を模索した。その結果、「素話」では絵本の読み聞かせと異なり、子ども達が想像力を働かせていることが明らかになった。そして、この「素話」に特徴的な効果を理解することが、豊かな実践に必要であることが分かった。【研究の成果】平成25年度に実施した研究の最大の成果は、大きく3点ある。まず、絵本の読み聞かせと「素話」の実践が子どもに与える効果が異なるにも関わらず、保育現場における「素話」の実践が減少している点を明らかにした点である。2点目は、どのように減少しているのか、減少の構造を明らかにした点である。3点目は、「素話」の実践を阻害する要因として物語の語り方に注目し、その背景には物語の覚え方の特性が関わっていることを発見した点である。【研究の背景】「素話」に関する先行研究には、保育現場における「素話」の実践の減少を指摘しているものがある。しかし、どのように減少しているのか、その減少の構造は明確に示されていない。また、「素話」の実践を阻害する要因も詳しく検討されていない。そのため、物語の語り方に注目し、「素話」の減少について検討した。【研究の具体的な内容】「素話」実践の減少を、「素話は乳児に適さない」という一般的に流布している言説と、研究実施計画に記載した「子どもにとって効果的な物語の語り方」という側面から検討した。その結果、乳児担当の保育者だけでなく、幼児担当の保育者においても「素話」の実践が減少していることが明らかになった。そして、絵本の読み聞かせとの比較においても非常に少ないことがわかった。また、「素話」は物語を語る難しさを保育者が感じていることが明らかになり、その背後にある物語の覚え方について見当する必要がわかった。【意義・重要性】「素話」の実践が減少している構造を詳細に検討することで、物語を聞く子ども達の年齢や理解力への配慮による減少ではなく、「素話」を語る保育者の「素話は難しい」という思いからはじまる負担感が減少に大きく関わっていることが明らかになったことは、保育者の負担をどのように軽減するかを議論する契機になる大きな意義を持つと考えている。【研究の成果】平成24年度に実施した研究の最大の成果は、絵本の読み聞かせと「素話」による効果が異なることを実証的に明らかにできたことである。【研究の背景】保育現場においては、絵本を中心とした読み聞かせが数多く実践されている。また、絵本の読み聞かせに関しては、様々な側面から数多くの研究がなされている。しかし、大人が子どもに物語る行為である「素話」については、それほど議論が多くなく、先行研究も非常に少ない。そして実際に、「素話」の重要性を指摘する保育者が多いにも関わらず、その実践は減少している。その要因としては、1「素話」は保育者が物語を覚える必要があるため負担感が強い点、2絵本を用いないため子ども達が集中できない可能性が高い点、3内容を理解するためには想像力が必要であり、生活経験が乏しい幼い子どもには不向きである点、などが推測される。【研究の具体的な内容】そこで、研究実施計画に記載した「素話に適した題材は、どのようなテーマなのか」を検討しつつ、同時に「素話に特徴的な効果を明確にする」ことを目指した。具体的な研究方法として、保育現場の子ども達に「素話」を実践した後に塗り絵を実施し、その塗り方の差異を抽出する方法を採用した。その結果、「素話」において子ども達が未知のものが登場した場合、自由な想像や好みから塗り絵をすることがわかった。この結果は、絵本の読み聞かせ後に実施した場合と異なっている。【意義・重要性】多くの保育者が「素話」は重要であると認識しつつも、なぜ重要なのかという点について、明確に具体的な効果を把握できていなかった現状がある。今回の研究の成果から、「素話」の持つ具体的な効果を実証的に明らかにできたことで、保育現場での「素話」の実践を促進する根拠になるのではないかと考えられる。保育現場における「素話」の実践に関して、本申請の一連の研究成果から以下の3点が明らかになった。