hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タウオパチー患者脳のタウ蛋白における異常修飾の検索、同定

(1)新規タウ遺伝子変異に関する解析国内外で発見された新規のタウ遺伝子変異の変異効果の解析と、患者剖検脳の可溶性、不溶性タウの解析をおこなった。ミスセンス変異の場合、程度の差はあるがタウの微小管重合促進能を低下させる効果が観察された。(2)タウ蓄積を伴わない前頭側頭型痴呆患者脳の解析タウの蓄積が認められない前頭側頭型痴呆患者剖検脳の可溶性タウ、不溶性タウを解析すると共に、その他のマーカー分子のmRNAと蛋白質をRT-PCRとイムノブロットで解析した。脳重が1000g以下の重度の神経細胞脱落がみられる症例において可溶性タウの減少、消失が観察された。これらのケースにおいては3RタウのmRNAの発現も減少していた。さらに神経細胞のマーカーであるNF-MのmRNAの減少もみられ、両者の間に有意な相関関係が認められた。可溶性タウの解析からはタウのスプライシング異常を示唆する知見は得られなかった。(3)蓄積タウの翻訳後修飾の解析ピック病(PiD)、イントロン変異を有するFTDP-17の剖検脳からの不溶性タウの精製方法を検討した。ピック病患者剖検脳の蓄積するタウは一般的な調製法では回収される量が少なく、新しい精製方法の開発を行った。その結果、比較的収率よく不溶性タウを回収することが可能となった。現在精製をおこない、リン酸化を含めたタウの翻訳後修飾を検索中である。アルツハイマー病、Pick病、皮質基底核変性症、進行性核上性麻痺等の痴呆を呈する神経変性疾患では微小管結合蛋白質の一種であるタウ蛋白の病理像が観察され、これらタウ蛋白の異常蓄積がみられる変性疾患をタウオパチーと称する。タウオパチーの一種である家族性の前頭側頭葉型痴呆(FTDP-17)の患者にタウ遺伝子の変異が発見され、これまでに15種類以上のタウの変異が同定されてきた。わが国においても前頭側頭型痴呆患者にいくつかのタウ遺伝子の変異が発見され、申請者は患者脳の可溶性及び蓄積タウの生化学的解析を行なった。その結果、Exon10+12位のイントロン変異、N279Kのミスセンス変異により、可溶性タウの4リピートタウの割合が増加すること、患者脳に4リピートタウが蓄積することを確認した。また、新たに発見された新しいミスセンス変異(G389R,K257T)について、部位特異的突然変異により変異を導入し、リコンビナント蛋白を調製してその微小管重合促進能を調べた。その結果、いずれの変異タウも野性型よりも微小管を重合する能力が低いことを明らかにし、タウの機能変化がタウ蓄積を誘導し神経変性をおこす可能性を示した。タウをリン酸化する酵素Cdk5の活性化因子p35の分解がアルツハイマー病で亢進していることが報告されたため、これを確かめるために死後時間の短い剖検脳のp35、Cdk5について生化学的解析を行なった。その結果、正常脳とアルツハイマー病脳の間でp35の分解に大きな違いは認められなかった。さらにラットを用いた実験から、p35は死後数時間内の比較的短い時間でp25へ分解されることを見出し、p35からp25への分解は死後変化によるものがほとんどであることを明らかにした。(1)タウオパチー患者脳の可溶性及び不溶性タウの解析主要なタウオパチーであるアルツハイマー病(AD)、ピック病(PiD)、皮質基底核変性症(CBD)、進行性核上性麻痺(PSP)、及びタウのイントロン変異を有するFTDP-17の剖検脳をから可溶性、不溶性タウを調製し、生化学的に解析した。可溶性タウは、イントロン変異を有するFTDP-7において4リピートタウの増加を確認したが、他の疾患では正常と大きな違いは認められなかった。不溶性タウは、疾患によって、その構成タウの分子種が異なることを確認した。

また、段階的抽出とウエスタンブロットの結果から、PiDの不溶性タウの一部は、1%サルコシルに可溶化されることを新たに見出した。PiDの蓄積タウはイムノブロット解析、及び質量分析から主に3リピートタウから構成されていることから、この性質は3リピートタウから構成された線維の性質であると考えられた。(2)タウ蓄積を伴わないタウオパチー患者脳の解析タウの蓄積が認められない一群の前頭側頭型痴呆で可溶性タウの特異的減少が報告されているが、様々な抗体でイムノブロット解析した結果、可溶性タウの減少に加えて、他の蛋白質も同様に減少していることが確認された。(3)新しいタウの変異に関する解析新しいイントロン10の変異(+11位)がタウのスプライシングに影響を及ぼすことを見出した。また、エクソン1に発見された新規のタウのミスセンス変異(R5H)が、タウの微小管重合促進能を低下させることを明らかにした。(1)新規タウ遺伝子変異に関する解析国内外で発見された新規のタウ遺伝子変異の変異効果の解析と、患者剖検脳の可溶性、不溶性タウの解析をおこなった。ミスセンス変異の場合、程度の差はあるがタウの微小管重合促進能を低下させる効果が観察された。(2)タウ蓄積を伴わない前頭側頭型痴呆患者脳の解析タウの蓄積が認められない前頭側頭型痴呆患者剖検脳の可溶性タウ、不溶性タウを解析すると共に、その他のマーカ分子のmRNAと蛋白質をRT-PCRとイムノブロットで解析した。脳重が1000g以下の重度の神経細胞脱落がみられる症例において可溶性タウの減少、消失が観察された。これらのケースにおいては3RタウのmRNAの発現も減少していた。さらに神経細胞のマーカーであるNF-MのmRNAの減少もみられ、両者の間に有意な相関関係が認められた。可溶性タウの解析からはタウのスプライシング異常を示唆する知見は得られなかった。(3)蓄積タウの翻訳後修飾の解析ピック病(PiD)、イントロン変異を有するFTDP-17の剖検脳からの不溶性タウの精製方法を検討した。ピック病患者剖検脳の蓄積するタウは一般的な調製法では回収される量が少なく、新しい精製方法の開発を行った。その結果、比較的収率よく不溶性タウを回収することが可能となった。現在精製をおこない、リン酸化を含めたタウの翻訳後修飾を検索中である。
大気圧高周波放電によるプラズマ化学反応を用いたトリチウムの除染

既存の高周波電源、真空排気システム、ガス導入システムを利用してを利用して、大気圧高周波放電用の装置を設計、多様な放電が可能な装置として組上げた。また、通常は相当の時間を要する整合調整を、ネットワークアナライザーを利用することによる短時間での整合器調整手法を確立した。トリチウム除染機構を解明するために、分光計測のシステムを準備した。既存の大気圧放電装置の大気圧プラズマを利用して、新規準備した分光計測システムの性能試験を実施し、大気圧プラズマ中の分子の弁別、経時変化の発光量による計測が可能であることを示した。大気圧高周波グロー放電用の装置一式(放電容器、電極、ガス導入システム、高周波発信回路、整合回路)を設計、製作し組み立てた。高周波電力が高効率で電極に入力できるように高周波入力用の回路の一部を修正し、整合器を調整した。150kWの高周波電力を95%以上の高率で電極に入射できるようになった。ガス封入時に、残留ガスを排気するための真空排気装置および、分光計測用の分光器および周辺機器を準備した。平成25年度は、放電容器、放電電極を設計・製作し、既存の高周波電源、高周波整合器を利用して大気圧高周波グロー放電用の装置を組み上げた。同時に、ガス導入システム、分光計測用の分光器の準備も進めた。既存の整合器を用いて整合をとることにより、150Wの高周波電力を95%以上の高率で入射することができた。しかしながら、わずかに回路条件や放電条件が変わるだけで、整合が大きくずれてしまい、再び整合条件を見つけるのにかなりの時間を要した。そこで、平成26年度には、実験の後列を上げるため、整合条件を容易に見つけることができるネットワークアナライザーを購入した。ネットワークアナライザーを用いることにより、整合器を調整することによる放電回路定数の変化をリアルタイムで知ることができ、短時間で回路および整合器を調整することができるようになった。150Wの電力を入射して大気圧放電実験を開始したところ、高周波電力入射からプラズマが点火するまでの間に印可した電力が電極の絶縁部分に集中して絶縁破壊を起こし、絶縁部が破損した。そこで、電極の絶縁部分を耐電圧が高く放熱性能の良い大電流入力用のものに交換し、システム全体を再設計して組み立てた。その結果、高周波電力を長時間入射しても、絶縁破壊を起こすことはなくなった。並行して、ガス導入システム、ガス排気システム、ガス分析システム、分光計測システムの準備を進めている。平成27年度からは、除染に係る実験を進めていく予定である。そこで、平成26年度に、回路定数を測定できるネットワークアナライザーを購入した。ネットワークアナライザーを用いることにより、整合器調整による放電回路定数の変化をリアルタイムで知ることができ、短時間で回路および整合器を調整することができるようになった。150Wの電力を入射して大気圧放電実験を開始したところ、プラズマが点火前に印可電圧が電極の絶縁部分に集中して絶縁破壊を起こし、絶縁部が破損した。平成27年には除染実験を進める計画であったが、8月4日に発生した研究所施設内での火災事故のため、研究活動が2か月休止を余儀なくされたこと、事後処理のための資料作成、体調不良、これらの理由のため平成27年度後半に予定していた実験スケジュールの大半を実施することができず、平成28年度に繰り越さざるを得なくなった。平成28年度は、前年度に予定していた除染に係る実験を進める。平成26年度までは、装置の絶縁破壊防止のための設計変更により、若干の遅れであったが、平成27年8月4日に研究所施設内で火災事故が発生したことにより研究活動が2か月休止を余儀なくされたこと、事後処理、事故検証のための資料作成、体調不良、これらの理由のため平成27年度後半に予定していた実験スケジュールの大半を実施することができなかった。平成28年度には、前年度に計画していた実験スケジュールをこなせる予定である。平成25年度は、放電装置を設計・製作し、既存の高周波電源を利用して大気圧高周波グロー放電用の装置を組み上げた。既存の整合器により、150Wの高周波電力を95%以上の高率で入射することができたが、プラズマパラメータの変化や装置変更等による整合の調整に相当の時間を要した。そこで、平成26年度に、ネットワークアナライザーを購入して整合器調整に利用することにより、短時間での整合器調整を可能とした。150W超の電力入射により電極絶縁部を破損したため、高耐圧の電極に交換し、装置全体を再設計して組み立てた。並行して、ガス導入システム、ガス排気システム、ガス分析システム、分光計測システムの準備を進めた。

平成27年には除染実験を進める計画であったが、8月4日に発生した研究所施設内でのアクシデント、研究代表者の11月の手術と、術後の養生のため、装置関連の予定を十分行うことができなかった。そこで研究分担者により、担当である分光計測システムの構築・試験を実施した。大気圧プラズマでの計測の可否試験のため、すでに稼働している他の大気圧プラズマ装置を利用して試験を行い、大気圧プラズマ中の分子等の分光計測が可能であることを示した。しかしながら、平成27年度後半に予定していた実験スケジュールの大半は実施することができず、平成28年度に繰り越さざるを得なくなった。平成28年度は、分光システムを設置して除染実験を行う準備を進めていたが、研究代表者の体調不良のための緊急入院と、その後安静養生を余儀なくされたことにより、準備が中断している。このため、全体計画の60-70%程度の達成度ではあるが、大気圧放電装置の構築、迅速な整合手段の確立、大気圧プラズマ中の分光計測に成果を上げることができた。残りの課題については、自己資金により継続する予定である。既存の高周波電源、真空排気システム、ガス導入システムを利用してを利用して、大気圧高周波放電用の装置を設計、多様な放電が可能な装置として組上げた。また、通常は相当の時間を要する整合調整を、ネットワークアナライザーを利用することによる短時間での整合器調整手法を確立した。トリチウム除染機構を解明するために、分光計測のシステムを準備した。既存の大気圧放電装置の大気圧プラズマを利用して、新規準備した分光計測システムの性能試験を実施し、大気圧プラズマ中の分子の弁別、経時変化の発光量による計測が可能であることを示した。研究の中心となる大気圧グロー放電装置の高周波電源は、既存の周波数13.56 MHz、最大出力:1.2kW定常のものを流用した。放電電極には、平板電極を設計・製作して、容器との間に絶縁スリーブを介して放電容器にとりつけた。高周波電源と電極は、既存の整合器を介して接続したが、高効率で電力を入射するためには、インダクタンスが不足していたので、別途コイルを製作して回路中に挿入して、整合が取れるように回路を改良した。この調整に予定以上に時間がかかったため、平成26年度にネットワークアナライザーを購入した。ネットワークアナライザーにより、短時間で回路および整合器を調整することができるようになった。150Wの電力を入射して大気圧放電実験を開始したところ、高周波電力入射からプラズマが点火するまでの間に印可した電力が電極の絶縁部分に集中して絶縁破壊を起こした。そこで、電極の絶縁部分を耐電圧が高く放熱性能の良い大電流入力用のものに交換し、システム全体を再設計して組み立てた。その結果、高周波電力を長時間入射しても、絶縁破壊を起こすことはなくなった。再組み上げと並行して並行して、ガス導入システム、ガス排気システム、ガス分析システム、分光計測システムの準備を進めてきた。絶縁破壊という予定外のアクシデントにより、設計変更して再組み上げをするのに時間がかかり、平成27年度中に予定していた発光分析を行うことができなかった。
星形成領域、晩期型星星周領域における磁場の役割の研究

昨年度は、赤色超巨星であるおおいぬ座VY星(VY CMa)の星周領域のVERAを用いたVLBI観測の解析を継続して行った。今回のVERAでの観測は、過去によく行われてきたVLBI観測で捉えてきた輝線である振動励起状態がv=1,2の回転遷移がJ=1-0輝線に加えて、v=0, 3のJ=1-0輝線も加えて、4輝線同時観測を行った。v=3, J=1-0は、エネルギー準位にして5000Kを超える回転遷移であり、晩期型星の中でも限られた星の周りでしか検出されていないが、今回の観測では、VY CMaの星周領域でも、v=3のmaserを検出することに成功した。また、v=0のJ=1-0輝線は、本来、熱的輝線であるが、60ー70パーセントの高い直線偏波率を示すため、熱的な励起成分に加えて、非熱的成分、すなわちmaser成分がのっており、これまでにVLBIでイメージング検出された例がなかったが、丁寧に解析することにより、今回、v=0, J=1-0輝線のmaser成分のVLBI観測でのイメージング検出に成功した。v=0の高い直線偏波の起源の謎に迫る重要な成果であり、速やかに成果を出版する予定である。同星の星周領域はOH分子輝線でも明るく、同分子の3輝線のイメージング観測をMERLIN望遠鏡を用いて行ったデータの解析に着手した。VY CMaの星周領域でのOHメーザークランプの数は50から80を超え、数が多いことに加えて、星の中心位置から3-4秒角に渡って広がっており、VLA望遠鏡(B配列)で検出したSiO v=0輝線の分布範囲(2秒角程度)の2倍程度の広がりを持つ。OH分子は磁場によるゼーマン分裂が比較的大きいため、より広い範囲での磁場強度の測定ができる可能性を秘めている。今年度は、これまでの成果をまとめた出版に加えて、OH分子メーザーの解析と、本研究プロジェクトの総括を行うことを中心に進める。OH分子の3輝線はMERLIN望遠鏡で既にデータが取得されており、その他、既存のALMA望遠鏡、VLA望遠鏡、VERA望遠鏡によって取得したデータと合わせることで、本研究課題の総括の主要部分の考察は担保されるため。一方で、単一鏡である野辺山45m望遠鏡を用いたサーベイデータについてのデータ解析には、分光計、およびデータ解析ソフトを開発した研究者による協力が必須である。現在、この解析ソフトの不具合が複数見つかり、処理に時間を要している。昨年度から解析は進めており、不具合の箇所も既に担当者に報告しているため、今年度のうちに、なんとか解決して、論文として成果をまとめることを目指している。上記でもふれたとおり、本研究プロジェクトの総括に重点を置いた年度となる。これまでに取得したデータから総合的に考察し、星周領域における磁場の役割について、まとめた論文の出版、並びに2020年3月に予定されている国際研究集会での成果報告を予定している。現在、VLA望遠鏡を用いた新たな観測提案を提出しており、これが採択され、観測時期が年度内になる場合は、これも含めて、研究総括論文として出版する。H29年度(2017年度)は本計画の初年度として、晩期型星(老齢星)の星周領域の一酸化ケイ素分子(SiO)の偏波分光観測データの解析から着手した。本科研費プロジェクトの研究計画調書で記載した巨大老齢星、おおいぬ座VY星(VY CMa)は太陽の25倍の赤色超巨星である。この星の星周領域データをより高い空間分解能を達成するよう、再解析し、星周領域内で複数のクランプ構造を同定した。これらクランプの分光スペクトルを全てのストークスパラメータで調べたところ、うち3つのクランプのストークスVスペクトルからゼーマン効果の証拠を示す特徴的なS字パターンを認められた。SiO分子の実験室測定の論文からゼーマン分裂の値を適用すると、磁場強度は150から650ガウスと見積もられた。これまで、年老いた星はその低い温度、肥大した半径、想像される遅い回転から、強い磁場は持たないだろうと考えられてきた。今回はその予想を覆し、非常に強い磁場を持つ塊、磁気雲を検出することに成功した。これは、巨大老齢星でも、若い頃と同様の磁気活動を行っていることの証拠である。この成果は査読付き論文に掲載され、日本天文学会では特に選ばれた研究成果として、春季年会で記者会見を行った。上記VY CMaの研究の成果が論文として出版された。老齢星でも強い磁場を持つためには、その起源に迫る必要があるが、新たに磁気流体力学の専門家を共同研究者を招き、その起源に関する議論、考察を行い、論文として出版することを目標とする。科研費調書で記述した物理モデルの構築に相当する。野辺山45m望遠鏡で取得したデータの出版は準備中であるが、データキャリブレーションを、キャリブレーション担当者と議論しながら進めたい。当初、3年度目に計画していたVY CMa星のVLBIの観測提案が昨年度、採択され、今年2月に観測の1回目が実行され、現在、データを解析中である。

今回のVERAでの観測は、過去によく行われてきたVLBI観測で捉えてきた輝線である振動励起状態がv=1,2の回転遷移がJ=1-0輝線に加えて、v=0, 3のJ=1-0輝線も加えて、4輝線同時観測を行った。v=3, J=1-0は、エネルギー準位にして5000Kを超える回転遷移であり、晩期型星の中でも限られた星の周りでしか検出されていないが、今回の観測では、VY CMaの星周領域でも、v=3のmaserを検出することに成功した。また、v=0のJ=1-0輝線は、本来、熱的輝線であるが、60ー70パーセントの高い直線偏波率を示すため、熱的な励起成分に加えて、非熱的成分、すなわちmaser成分がのっており、これまでにVLBIでイメージング検出された例がなかったが、丁寧に解析することにより、今回、v=0, J=1-0輝線のmaser成分のVLBI観測でのイメージング検出に成功した。v=0の高い直線偏波の起源の謎に迫る重要な成果であり、速やかに成果を出版する予定である。同星の星周領域はOH分子輝線でも明るく、同分子の3輝線のイメージング観測をMERLIN望遠鏡を用いて行ったデータの解析に着手した。VY CMaの星周領域でのOHメーザークランプの数は50から80を超え、数が多いことに加えて、星の中心位置から3-4秒角に渡って広がっており、VLA望遠鏡(B配列)で検出したSiO v=0輝線の分布範囲(2秒角程度)の2倍程度の広がりを持つ。OH分子は磁場によるゼーマン分裂が比較的大きいため、より広い範囲での磁場強度の測定ができる可能性を秘めている。今年度は、これまでの成果をまとめた出版に加えて、OH分子メーザーの解析と、本研究プロジェクトの総括を行うことを中心に進める。OH分子の3輝線はMERLIN望遠鏡で既にデータが取得されており、その他、既存のALMA望遠鏡、VLA望遠鏡、VERA望遠鏡によって取得したデータと合わせることで、本研究課題の総括の主要部分の考察は担保されるため。一方で、単一鏡である野辺山45m望遠鏡を用いたサーベイデータについてのデータ解析には、分光計、およびデータ解析ソフトを開発した研究者による協力が必須である。現在、この解析ソフトの不具合が複数見つかり、処理に時間を要している。昨年度から解析は進めており、不具合の箇所も既に担当者に報告しているため、今年度のうちに、なんとか解決して、論文として成果をまとめることを目指している。今年度は晩期型星(老齢星)の研究に加えて、星形成領域の磁場観測、およびデータ解析に着手したい。VY CMaのVLA望遠鏡を用いたフォローアップ観測を提案し、OH輝線の偏波分光観測データの処理にも着手する。これに加えてOrion KL IRc2という大質量原始星の86GHz帯の一酸化ケイ素輝線によるALMA望遠鏡のデータは取得されたので、データがアクセスできる2019年2月から詳細な解析に着手する。それと同時に、VLA望遠鏡を用いたOri KL IRc2星の観測も提案する。上記でもふれたとおり、本研究プロジェクトの総括に重点を置いた年度となる。これまでに取得したデータから総合的に考察し、星周領域における磁場の役割について、まとめた論文の出版、並びに2020年3月に予定されている国際研究集会での成果報告を予定している。現在、VLA望遠鏡を用いた新たな観測提案を提出しており、これが採択され、観測時期が年度内になる場合は、これも含めて、研究総括論文として出版する。H29年度は、これまでの成果を発表するのに最適な国際研究会が開催され、これに参加をしたが、この予算はH29年度としては計上していなかったため、データ解析のための計算機の購入を来年度に持ち越すことにした。
高野山宿坊史料の悉皆調査に基づく高野山子院と地方大名家との師檀関係の研究

本研究は、金剛三昧院・桜池院等の史料を調査することにより、高野山の宿坊史料の全体像を提示し、地方大名家の供養帳の史料的性格を明らかにし、大名家供養帳の成立と大名権力の確立との密接な関連性を考察することを目的とした。上記の研究のため、金剛三昧院については、平成23年度より経蔵内及び本堂に所在する史・資料の調査を行い、519点の供養帳を確認し、今まで存在が知られていなかった中・近世の多数の史料を確認した。桜池院については、諏訪・武田氏との関わりを中心としながら、調査を行い、中・近世の供養帳・新出文書を確認し、貴重な戦国期の供養帳に関しては、翻刻を行い、その史料的性格を明らかにした。本研究は、金剛三昧院・桜池院の史料を調査することにより、高野山の宿坊史料の全体像を提示し、地方大名家の供養帳の史料的性格を明らかにするとともに、大名家供養帳が大名権力の確立と密接に関わっていることを考察することを目的とする。上記の研究を行っていくために、平成23年度は、以下の調査を行った。金剛三昧院については、供養帳を多く保管すると考えられる特別書庫に所蔵されている史料に重点をおきながら、並行して経蔵保管史料の調査を行った。その結果、特別書庫から戦国期から江戸時代後期にかけての供養帳519点を確認し、その供養帳の概要の確認、戦国時代から江戸時代初期に関する供養帳に関しては忠損によって開かないもの以外は詳細に関する調査を行った。史料的には、金剛三昧院が所蔵する供養帳類の中心となるものと思われ、今回確認した供養帳類を中心とした分析を通じて、本研究の供養帳類の史料的性格を明かにする研究目的にせまることができると思われる。以後継続した分析を行っていくこととする。また経蔵保管の史料に関しては、未発見の中世文書を確認し、その翻刻・分析を行った。桜池院については、諏訪・武田氏との関わりを中心としながら、近世に至っても継続する遺臣と宿坊の関係に注目しながら調査を実施した。具体的には、近世期の両者の連絡書翰を調査・分析して、その関係についての考察に努めた。また、貴重な戦国期の供養帳に関しては、翻刻を行い、その史料的性格を明らかにした。本研究は、金剛三昧院・桜池院等の史料を調査することにより、高野山の宿坊史料の全体像を提示し、地方大名家の供養帳の史料的性格を明らかにするとともに、大名家供養帳の成立が大名権力の確立と密接に関わっていることを考察することを目的とする。上記の研究を行って成果をまとめるために、平成25年度は、以下の調査を行った。金剛三昧院については、並行して経蔵保管史料の調査を重点的に行った。その結果、従来から存在が明らかになっていた中世文書と共に、佐賀藩鍋島家等と金剛三昧院の交渉を内容とする近世文書、さらに院自身に関する近代文書を多数確認し、その概要に関する調査を行った。また概要調査と共に、中世文書及び近世文書の一部に関しては個別に写真撮影等の調査を行った。金剛三昧院では、平成23年度において特別書庫から519点の供養帳を、平成24年度には、津藩藤堂家・佐賀藩鍋島家との交渉を示す史料を確認しており、今回の調査で確認できた近世文書と併せて詳細に分析することを通して、大名家と院家の両者の交渉の中で作成される供養帳類の史料的性格を追求していくことができると考えられる。経蔵保管の史料については、その内容と量が豊富なため、調査状況は3/4程度の調査を行うにとどまった。上記の研究を行っていくために、平成24年度は、以下の調査を行った。その結果、従来から存在が明かになっていた中世文書と共に、佐賀藩鍋島家・津藩藤堂家等と金剛三昧院の交渉を内容とする近世文書、さらに院自身に関する近代文書を多数確認し、その概要に関する調査及び近世文書に関しては詳細調査を行った。

金剛三昧院では、平成23年度において特別書庫から519点の供養帳を確認しており、今回の調査で確認できた近世文書と併せて詳細に分析することを通して、大名家と院家の両者の交渉の中で作成される供養帳類の史料的性格を追求していくことができると考えられる。以後継続した分析を行っていくこととする。経蔵保管の史料については、その内容と量が豊富なため、調査状況は半分程度の調査にとどまっている。また経蔵保管の史料に関しては、未発見の中世文書を確認し、その翻刻・分析を行った。桜池院については、諏訪・武田氏との関わりを中心としながら、近世に至っても継続する遺臣と宿坊の関係に注目しながら調査を実施した。具体的には、近世期の両者の連絡書翰を調査・分析して、その関係についての考察に努めた。また、貴重な戦国期の供養帳に関しては、翻刻を行い、その史料的性格を明らかにした。9,研究実績の概要に記したように、主な調査対象である金剛三昧院の調査において、分析対象となる供養帳類の調査を行うことができ、この分析を中心に研究を展開していく見通しを持つことができたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り桜池院の調査については、順調に進めることができている。しかし、金剛三昧院については、平成23年度に特別書庫の供養帳の調査を行い、一定の研究を見通しをたてることができたが、24年度におこなった経蔵の調査では、経蔵に予想を上回る量の史料が収蔵されており、かつ質的にも中世文書等の慎重に取り扱わなければならない史料を収蔵しているため、調査については半分程度にとどまっている。当初の予定である金剛三昧院・桜池院・清浄心院の調査を継続して実施し、整理・分析して成果の公開に努力する。特に膨大な量の史料を所蔵している金剛三昧院の調査を中心に行い、その史料の整理・分析に尽力して、研究の目的である大名家供養帳の史料的性格、宿坊と大名家との関係の分析を行う。当初の予定である金剛三昧院・桜池院等の調査を継続して実施し、整理・分析して成果の公開に努力する。特に膨大な量の史料を所蔵している金剛三昧院の調査を重点的にに行い、その史料の整理・分析に尽力して、研究の目的である大名家供養帳の史料的性格、宿坊と大名家との関係の分析を行う。
太陽(B領域)紫外線環境の変動解析に関する基礎研究

地上増加が懸念されている太陽UV-Bは地上の全生命体、物体へあらゆる方向から降り注ぎ多大な影響をおよぼす。しかし、太陽UV-Bが天空からどのように地上に届くかは殆ど研究されていない。本研究の目的は、太陽UV-B天空輝度計を試作し、UV-Bの天空輝度とその分布を実測し、その生態影響を明らかにすることである。試作した太陽UV-B天空輝度計は、日射の天空輝度計測に使われているスカイスキャナーを基本骨格とし、我々が開発した太陽UV-B放射計のセンサ部と日射用センサー部が組み込まれている。両センサー部は、必要に応じUV-A用センサー部と交換可能とした。波長の短い太陽UV-Bを精度良く計測するために、開口角は11度、全方位360度の天空輝度を12度間隔て天頂から水平まで5分以内にスキャンニングできるようにコンピュータ制御とした。なお、天空輝度計の走査直前に全周魚眼レンズと一眼レフカメラを組み合わせて天空の赤外写真を撮影し、雲量、雲の種類と太陽UV-B天空輝度との相関抽出を試みる。日の出から日の入りまで30分に1回の割合で測定された太陽UV-B天空輝度分布は、快晴時、雲天時、中間天空時の天空赤外写真との相関を見ながら解析している。1996年8月以降のデータ解析によって興味ある快晴時の初期結果を得た。1990年以降連続観測してきた水平面の太陽放射量測定は、UV-B放射の散乱成分が日射に比べて桁違いに大きいことを示している。この理由が天空輝度分布測定の結果からほぼ明らかとなった。すなわち、日射とUV-Bでは太陽周辺光の分布が大きく異なっており、日射に比べて、UV-Bは広く分布する。これが水平面で太陽UV-B放射が大きい散乱性を持つ原因と考察された。現在、試作輝度計の絶対校正法を考案中である。太陽UV-B天空輝度計(仮称)を設計し,試作した.日射で運用されているスカイスキャナーを基本骨格とし,佐々木等が開発した太陽UV-B計測器のセンサー部と日射用センサーを組み込みんだ.太陽UV-Bは波長が短く,本研究ではこの特製観測が目的であるから,開口角は12度とし,12度間隔でスキャンできるように設計した.全方位(360度)の輝度を天頂から水平まで12度間隔でスキャンするため,スキャンスピードの高速化が鍵となる.さらに,太陽UV-Bは雲などの影響を受けやすいから,全測定を5-10分以内で行えるようにコンピューター制御とした.現在,試作器のランニングテストを行い、連続稼働状態に入った.しかし、UV-Bの変動が大きく,ダイナミックレンジの調整,アンプ系の改良など実験しつつ検討中である.太陽UV-Bの天空輝度は日射に比較して入射方向に対して大きな輝度変化がないことが明らかとなった.しかし輝度レベルが低いため,全天UV-B放射測定用計測器の電気系を転用できない事が明らかとなった.このため,精度良くUV-B天空輝度を計測するためにアンプ回路系のブラッシュアップが必要となった.さらに,スカイスキャナーのタイミングパターンでは145ポイントを5分以内に測定するのはかなり難しいことが分かり,タイミングパターンの改良が必要であることが明らかになった.また、皮膚科学的側面からの検討の結果、生体内外の増感剤が関与する光線過敏反応である光アレルギーや光毒性反応の主作用波長はUV-A領域(320-400nm)にあり、この波長領域の測定の重要性が明らかになった.

このため、人の日焼け作用などの評価に必要なUV-B放射輝度計の他に,UV-A放射輝度計も試作し測定する必要があると考察した.地上増加が懸念されている太陽UV-Bは地上の全生命体、物体へあらゆる方向から降り注ぎ多大な影響をおよぼす。しかし、太陽UV-Bが天空からどのように地上に届くかは殆ど研究されていない。本研究の目的は、太陽UV-B天空輝度計を試作し、UV-Bの天空輝度とその分布を実測し、その生態影響を明らかにすることである。試作した太陽UV-B天空輝度計は、日射の天空輝度計測に使われているスカイスキャナーを基本骨格とし、我々が開発した太陽UV-B放射計のセンサ部と日射用センサー部が組み込まれている。両センサー部は、必要に応じUV-B用センサー部と交換可能とした。波長の短い太陽UV-Bを精度良く計測するために、開口角は11度、全方位360度の天空輝度を12度間隔で天頂から水平まで5分以内にスキャンニングできるようにコンピュータ制御とした。なお、天空輝度計の走査直前に全周魚眼レンズと一眼レフカメラを組み合わせて天空の赤外写真を撮影し、雲量、雲の種類と太陽UV-B天空輝度との相関抽出を試みる。日の出から日の入りまで30分に1回の割合で測定された太陽UV-B天空輝度分布は、快晴時、曇天時、中間天空時の天空赤外写真との相関を見ながら解析している。1996年8月以降のデータ解析によって興味ある快晴時の初期結果を得た。1990年以降連続観測してきた水平面の太陽放射量測定は、UV-B放射の散乱成分が日射に比べて桁違いに大きいことを示している。この理由が天空輝度分布測定の結果からほぼ明らかとなった。すなわち、日射とUV-Bでは太陽周辺光の分布が大きく異なっており、日射に比べて、UV-Bは広く分布する。これが水平面で太陽UV-B放射が大きい散乱性を持つ原因と考察された。現在、試作輝度計の絶対校正法を考察中である。
PCR発症リスク因子の解明とPTH（1-34）間歇投与による予防法の開発

顎矯正手術後のPCR症例では、下顎頭の著明な吸収と下顎枝の短縮を特徴とするが、その病因は明らかでない。ラット下顎骨延長モデルでは、下顎頭部の骨吸収を認め、特に免疫抑制剤タクロリムス投与ラットでは骨吸収が重度であったことから、過度な力学的負荷と骨強度の低下がPCRの発症要因であると考えられた。顎変形症患者を対象とした臨床研究では、下顎前突傾向が強いほど骨形成マーカーと骨吸収マーカーが高値を示して骨代謝が亢進していた。一方、PCRの危険因子を検出することはできなかったが、下顎後退患者では下顎頭体積が小さく、骨密度が高い結果を示し、下顎頭の成長障害や退行性変化が下顎後退の発症要因であると考えられた。【目的】Progressive condylarresorption (PCR)は、進行性の下顎頭骨吸収に伴う下顎頭の著明な体積減少や下顎枝の短縮を特徴とする病態で、下顎頭部にかかる力学的負荷と負荷に対する骨の許容力が関与していると考えられる。本研究では、骨粗鬆症ラット下顎骨延長モデルを用いてPCR発症メカニズムを検索するとともに、顎変形症患者を対象として骨密度ならびに骨代謝マーカーと顎顔面形態との関連が明らかにし、PCRの発症リスク因子を解明する。【研究1】10週齢のWistar系雄性ラットを用い、生後5週より免疫抑制剤FK506(1mg/kg)を連日筋肉注射して骨粗鬆症ラットとし、10週齢時に下顎骨体部において骨切りと延長装置の装着を行い、術後5日目より延長装置を1回0.175 mm 1日2回、10日間かけて3.5 mm延長し、延長終了後1週目、3週目に4%パラホルムアルデヒド溶液で灌流固定し、マイクロCT撮影後に顎関節部を標本とした。その結果、FK506投与ラットでは、未投与群に比較して下顎頭部の骨吸収が著明であった。【研究2】顎変形症患者を対象として、超音波骨量測定QUSによる骨密度測定と骨代謝マーカーとして血清中骨型アルカリホスファターゼ(BAP)とオステオカルシン(OC)、酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ(TRACP)、デオキシピリジノリン(DPD)を測定した。その結果、顎顔面形態と骨代謝マーカーとの間に明らかな関連は認められなかった。さらに、CT画像データから下顎頭部を抽出して骨密度を測定し、躊骨部における骨密度や骨代謝マーカーとの関連を検討している。【目的】PCRとは、下顎頭の著明な吸収像を特徴とする病態を指し、その発症には下顎頭部にかかる力学的負荷の量と負荷に対する骨強度が関与していると考えられる。本研究では、骨粗鬆症ラット下顎骨延長モデルを用いてPCR発症メカニズムを検索して発症予防法を開発するとともに、顎変形症患者を対象としてPCRの発症リスク因子を解明する。【研究1】雄性Wistar系ラットを用い、生後5週より免疫抑制剤FK506(1mg/kg)を連日筋肉注射して骨粗鬆症ラットとし、10週齢時に下顎骨体部において骨切りと延長装置の装着を行い、5日後より1回0.175mmの牽引延長を1日2回施行し、10日間かけて合計3.5mmの牽引延長を行った。骨延長終了後1週目と3週目に屠殺し、μCT撮影後に標本とした。その結果、FK506投与ラットでは、未投与ラットに比べて下顎頭部の骨吸収が著明であった。【研究2】顎変形症女性患者55名を対象とし、骨格性I級(7名)、II級(9名)、III級(39名)の3つの群に分類して骨代謝マーカー(血清中OC,BAP,TRACP-5b,尿中DPD)を測定した。踵骨の骨質評価には定量的超音波測定装置を用いて超音波速度(SOS)と超音波減衰係数(BUA)を測定し、stiffness index(SI)を算出した。さらに、CT画像データから下顎骨関節突起の全体積(TV)、骨体積(BV)、骨密度(BV/TV)を測定した。その結果、BAPとTRACP-5bは下顎前突傾向を示す項目と正の相関を認めた。関節突起のTVとBV/TVでは、骨格性II級群のTVがIII級群と比べ有意に小さく、骨格性II級群のBV/TVがI、III級群に比べ有意に高かった。BV/TVと踵骨のSOS、BUAならびにSIとの間には有意な相関を認め、下顎頭の成長障害や退行性変化は下顎後退症の発現に関与している可能性が示唆された。研究実績の概要【目的】PCR(Progressive Condylar Resorption)とは、下顎頭の著明な吸収像を特徴とする病態を指し、下顎骨前方移動術後の後戻りの主たる原因としても注目されている。その発症には、下顎頭部にかかる力学的負荷の量と負荷に対する骨の許容力(骨強度)が関与していると考えられる。本研究では、骨粗鬆症ラット下顎骨延長モデルを用いてPCR発症メカニズムを検索するとともに、顎変形症患者を対象としてPCRの発症リスク因子を解明する。

骨延長終了後1週目と3週目に屠殺し、4%パラホルムアルデヒドによる灌流固定して、μCT撮影後に標本とした。その結果、FK506投与ラットでは、未投与ラットに比べて下顎頭の骨の形成は抑制され、過度な力学的負荷によって下顎頭部の骨吸収が重度となることが示された。【研究2】顎変形症女性患者55名を対象とし、骨格性I級(7名)、II級(9名)、III級(39名)の3つの群に分類して骨代謝マーカー(血清中OC,BAP,TRACP-5b,尿中DPD)を測定した。踵骨の骨質評価には定量的超音波測定装置を用いて超音波速度と超音波減衰係数を測定し、stiffness indexを算出した。さらに下顎骨関節突起の全体積(TV)、骨体積(BV)、骨密度(BV/TV)を測定した。その結果、BAPとTRACP-5bはセファロ分析項目の下顎前突傾向を示す項目と正の相関を認めた。関節突起のTVとBV/TVはセファロ分析項目と有意な相関を認め、骨格性II級群のTVはIII級群と比べ有意に小さく、骨格性II級群のBV/TVはI、III級群に比べ有意に高く、下顎頭の成長障害や退行性変化は下顎後退症の発現に関与している可能性が示唆された。顎矯正手術後のPCR症例では、下顎頭の著明な吸収と下顎枝の短縮を特徴とするが、その病因は明らかでない。ラット下顎骨延長モデルでは、下顎頭部の骨吸収を認め、特に免疫抑制剤タクロリムス投与ラットでは骨吸収が重度であったことから、過度な力学的負荷と骨強度の低下がPCRの発症要因であると考えられた。顎変形症患者を対象とした臨床研究では、下顎前突傾向が強いほど骨形成マーカーと骨吸収マーカーが高値を示して骨代謝が亢進していた。一方、PCRの危険因子を検出することはできなかったが、下顎後退患者では下顎頭体積が小さく、骨密度が高い結果を示し、下顎頭の成長障害や退行性変化が下顎後退の発症要因であると考えられた。動物実験施設の改修に伴い26年度前半は実験を行うことができなかったが、後半より実験を再開し、FK506投与ラットにおける下顎骨延長を行い、下顎頭部骨吸収についてマイクロCTならびに組織学的検索を行っている。一方、顎変形症患者の顎顔面形態と骨代謝マーカーとの関連で関連が認められ、顎顔面形態と骨密度や下顎頭の大きさとの間に関連が認められた。さらに、術後6か月経過時のデータを採取し、術前後の比較を行っている。外科系歯学FK506投与ラットにおける下顎骨延長実験を継続して匹数を増やし、PCR発症メカニズムを解明するとともに、PTH間歇投与による骨形成促進法を用いたPCR発症の予防法を検討していく。顎変形症患者を対象とした研究では、術前と術後6か月経過時のデータを比較検討し、PCR発症リスク因子について検討を行っていく。実験計画で予想していたように、FK506投与ラットでは、未投与群に比較して下顎骨延長に伴う下顎頭部の骨吸収が著明であった。一方、顎変形症患者の顎顔面形態と骨代謝マーカーとの間に明らかな関連は認められなかった。26年度は、動物実験施設の改修に伴い前半に実験を行うことができなかったことから、27年度にその分を施行予定である。FK506投与により骨密度の低下した骨粗鬆症モデルラットを用いた下顎骨延長術実験を継続して匹数を増やし、PCR発症メカニズムを解明するとともに、PTH間歇投与による骨形成促進法を用いたPCR発症の予防法を検討していく。顎変形症患者を対象とした研究では、多変量解析の手法を用いて骨密度ならびに骨代謝マーカーと顎顔面形態との関連が明らかにし、PCRの発症リスク因子を解明する。
三重県尾鷲市方言のアクセント研究

研究課題名「三重県尾鷲市方言のアクセント研究」に基づき、平成27年度に同市尾鷲地区の方言話者を対象とした現地調査を平成27年4月、同年12月の計2回に実施した。また平成27年5月には、平成22年以降継続的に実施した現地調査で得たデータを用いた博士学位論文「三重県尾鷲市尾鷲方言のアクセント研究」を東京大学大学院人文社会系研究科に提出し、同年7月に同研究科より博士(文学)の学位の授与が認められた。平成27年5月に提出した博士学位論文では、平成22年以降継続的に行ってきた現地調査の内容を用い、尾鷲方言のアクセント体系全体についての記述的研究を行った。単純名詞、複合名詞、外来語、単純動詞の終止形および活用形、複合動詞の終止形、形容詞の終止形および活用形、助詞および助詞連続について、その音形を示すとともに、規則性のみられる部分についてはその解釈を行った。尾鷲方言のアクセント体系は、文節全体が担う音調である「式」の対立を3種もつことが特筆すべき点であり、その点について詳述すると同時に、コンピュータによる音響分析の結果が3種の「式」の存在を支持する結果である旨、掲載した。平成27年6月には、大東文化大学にて開催された日本言語学会第150回大会にて、口頭発表「三重県尾鷲方言のアクセント体系における`第三の式'の発生について」を行った。同発表は、上記博士学位論文内で論じた尾鷲方言における式について、三重県北中部方言と同様に2種類の式をもつ段階から音変化によって3種類の式をもつ体系へと変化したとする仮説について扱ったものである。また、同学位論文の内容を受け、尾鷲方言のアクセント体系全体を概説する内容の論文「三重県尾鷲市尾鷲方言のアクセント体系」を執筆し、平成28年1月に学術誌『言語研究』宛に投稿を行った(同年2月投稿受理)。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題名「三重県尾鷲市方言のアクセント研究」に基づき、平成26年度に同市尾鷲地区の方言話者を対象とした現地調査を平成26年7月、同年11月、同年12月、平成27年3月の4回にかけて実施した。また平成26年12月に、現地調査で得たデータを用いた博士予備論文「三重県尾鷲市尾鷲方言のアクセント研究」を東京大学大学院人文社会系研究科に提出した。博士予備論文では、2010年以降継続的に行ってきた現地調査の内容を用い、尾鷲方言のアクセント体系全体についての記述的研究を行った。また、コンピュータによる音響分析の結果も掲載した。尾鷲方言のアクセントは、3つの「式」(文節全体が担う音調を定める要素)の対立をもつ点、隣接する文節のアクセントに影響を受けて高く始まるか低く始まるかが定まり、一貫した発音をもたない語がまとまってみられる点の2点が類型論上特異であると言え、この2点に着目し共時的な記述を行った。平成27年3月には、研究発表会第10回音韻論フェスタにて、口頭発表「三重県尾鷲方言の外来語アクセントと`無標のアクセント'」を行った。全国の諸方言と同様に、尾鷲方言においても外来語アクセントが生産性の高いパターンで現れることを示した。平成26年度中に、4回にわたって三重県尾鷲市内にて尾鷲方言のアクセント調査を実施した。

方言話者の協力のもと、いずれも複数日に渡って多数の項目からなる現地調査を行うことができた。申請者は平成26年12月に東京大学大学院人文社会系研究科に博士予備論文「三重県尾鷲市尾鷲方言のアクセント研究」を提出した。同論文の審査結果を受け、申請者は博士論文の提出資格を得た。申請者は当初より平成26年度中の博士予備論文提出を目標としており、その達成に至った結果となった。27年度が最終年度であるため、記入しない。当面の目標としては、博士論文「三重県尾鷲市尾鷲方言のアクセント研究」を東京大学大学院に提出した上で、博士論文の内容をさらに発展させた尾鷲方言のアクセント研究を実施することが挙げられる。申請者はこれまでに60代前後の方言話者を対象に現地調査を行い、同方言の記述研究を行ってきた。同方言は3つの「式」(文節全体が担う音調を定める要素)の対立をもつ点、隣接する文節のアクセントに影響を受けて高く始まるか低く始まるかが定まり、一貫した発音をもたない語がまとまってみられる点の2点が類型論上特異であり、この特異性が他の世代(老年層、若年層)にもみられるものであるかを、現地調査によって確認することが、今後の研究課題として挙げられる。
冷中性子シンチレーションカウンタ

本研究の目的は、高計数率で動作し1ミリ以下のレベルの位置分解能を持つ次世代型中性子画像検出器として、冷中性子領域で十分な感度を持つと考えられるシンチレータGd_2SiO_5:Ce(GSO)の冷中性子に対する特性を実験的に求めることにある。実験は500μmの厚みのGSO結晶に日本原子力研究所の波長6Åの冷中性子ビームを入射させて行った。生じる発光を光電子増倍管で捕らえることによってパルス波高分布を計測するとともに、イメージインテシファイアを用いて位置分解能を計測した。パルスの時問幅は60nsで高計数率動作が可能である。冷中性子によって発生する内部転換電子に伴う発光ピークを波高分布の中で明確に捕らえることに成功し、γ線と分離することが可能であることが立証された。また位置分解能はFWHMで1.3mmと求められた。この中性子検出位置の広がりの原因は、GSOの厚みが500μmと必要以上に厚いことによる。中性子に対する感度を保つためには数10μmあれば充分である。この不必要な厚みによってシンチレーション光がGSO内部で拡散することによって位置分解能が悪化していることが解析の結果明かとなった。その結果、100μm程度以下の厚みのGSO結晶を用いることによって位置分解能を100μm以下に改善させることが可能であることが示された。また薄いGSO結晶を用いることによって、γ線に対する感度を大きく低減させることが可能で、実用可能な実時間型高計数率の精細な中性子画像検出器が構成できることが明かとなった。
思春期特発性側弯症の重症度および進行に関与する遺伝子の同定

申請者のグループは日本中の側弯症施設との共同研究で、約3000人のAIS被験者のサンプルを収集し、解析を行ってきた。しかし、進行の解明のためにはより多くの被験者サンプルの収集が必要である。Japanese Scoliosis Clinical Research Group(JSCRG)の協力もあり、その後もサンプル収集を継続し、2017年9月現在では約6100までサンプル数を増やしている。今後、これらの収集したサンプルを用いて、再度GWASを行う予定である。本研究の目的は、GWASから得られたデータを用いて進行に関係する疾患感受性遺伝子を同定、解析し、AISの分子機構を解明することである。将来的に、個人に対応した治療や新しい治療方を確立するとともに、臨床の現場へ還元することである。上記研究目的に沿い、CaseとControl群で相関解析を行った。解析に必要な解析機器を購入した。しかし、人事異動に伴い申請者の研究継続が困難となった。
耐糖能異常がC型慢性肝炎における抗ウイルス治療効果を低下させる機構の解明

1.UCV全長遺伝子複製系を用いたHCV増殖と酸化ストレスを介したインスリン抵抗性についての検討本年度は、昨年度に引き続きHepG2、Huh7細胞にG型肝炎ウイルス(HCV)の全長cDNAをもつプラスミドをトランスフェクションしアデノウイルスベクターを感染させることによりHCV full-genomeを発現させ、HCV発現が酸化ストレスの産生と糖の取り込み能に及ぼす影響を検討した。Glueose uptake assayを用いた糖の取り込みはHCV発現細胞で有意に低下していたが、DCF assayを用いた酸化ストレスの発現量に変化はみられなかった。また、インスリンシグナル伝達系に及ぼす変化についてPCR-Arrayを用いて検討を行ったところ、ACOX1,AKT2,3,FOS,IGF1R,IGF2,insulin receptor,PTPRF,GLUT4の発現量に差がみられた。発現量の変化についてはリアルタイムRT-PCR、Western Blot法こよる確認を行う必要がある。C型慢性肝炎患者におけるIFN+Ribavinin併用療法こおいて糖尿病の合併が有意に著効率を低下させることを報告した。IFN,Peg-IFN+Ribavirin療法中の末梢血Tリンパ求こおけるインターフエロン誘導遺伝子(PKR,2'5'-OAS,MxA)のmRNAの発現をリアルタイムRT-PCR法で定量した。糖尿病の合併の有無によるHCV-RNA陰性化時期とインターフェロン誘導遺伝子の発現量を比較検討したが、有意な関連は見出されなかった。今後、機序の解明のために新たなアプローチが必要であると考えられた。1.HCV全長遺伝子複製系を用いたHCV増殖と酸化ストレスを介したインスリン抵抗性についての検討本年度は、HepG2細胞にC型肝炎ウイルス(HCV)の全長cDNAをもつプラスミドをトランスフェクションし、T7ポリメラーゼを発現するアデノウイルスベクターを感染させることによりHCV full-genomeを発現させ、HCV発現が酸化ストレスの産生と糖の取り込み能に及ぼす影響を経時的に検討した。酸化ストレスはDCF assayにて測定し、糖の取り込みは^3H-2deoxy-glucoseを(^3H2DG)用いて調べた。結果は、HCV発現後Day1Day5のいずれの時点において、HCVの発現の有無による^3H2DGの取り込みに差はみられなかった。酸化ストレスはDay2,Day5においてHCV発現細胞で低い傾向があったが、統計学的な有意差はみられなかった。今後さらにサンプルを追加して検討する予定である。2.C型慢性肝炎患者の抗ウイルス治療効果に及ぼす因子(耐糖能異常、血清サイトカイン(TNF-α)、インターフェロン感受性遺伝子(PKR))の検討C型慢性肝炎患者におけるインターフェロン治療効果と耐糖能検査、糖尿病合併の有無、血清TNF-αについて検討を行った。インターフェロン+リバビリン併用療法例において、糖尿病合併例、特にHbA1c≧6.9%の患者では有意にウイルス学的著効率が低かった。治療前の血清TNF-αの検討を行ったが治療効果と有意な関連はみられなかった。また、糖尿病患者、非糖尿病患者の末梢血単核球(PBMC)を採取し、インターフェロンを添加培養し、PBMCにおけるPKR mRNAの発現を検討した。PBMCにおけるPKR mRNAの発現は糖尿病、非糖尿病の患者において差はみられなかった。今後さらに他のインターフェロン感受性遺伝子についても検討していきたい。
地方都市における居住地移動及び都心回帰の実態とその方向性に関する研究

本研究は、地方都市における今後の居住地選択の動向を探ること、中でも郊外住宅団地の今後の方向性と、都心居住の可能性と方向性を、高齢者の居住地選択という視点から考察することを目的とした研究である。対象としては地方中核都市である金沢市を取り上げ、以下のような視点から分析を試みた。(1)旧市街地における近年の世帯流入の実態を統計的に整理・分析することで、壮年期・高齢期を中心とした都心回帰現象の傾向があるのかその実態を明らかにする。(2)旧市街地における最近の住宅供給動向と定住人口の変動の関係を明らかにする。(3)旧市街地流入層へのヒアリングから、その属性及び実態を明らかにする。(4)開発以来30年以上経過した郊外住宅団地居住者にアンケート調査を行い、その属性及び住意識と、住み替え要求について明かにし、こんごの郊外住宅団地の方向性を探る。これらの結果得られた知見として、(1)旧市街地の人口は、この25年間に約4割にまで減少、同時に高齢化が進展。転出先は主に市内郊外の住宅地だが、近年転出傾向は弱まっている。転入者数は1995年以降わずかに増加する傾向にあり、早い時期に開発された住宅地のある地区からの転入がい。(2)近年、中心より半径2km圏内での共同住宅建設活動が活発であり、老後の住まいとして入居する壮年層がみられる。(3)開発以来30年が経過した郊外住宅団地においては、その半数が高齢世帯となり、「単身」・「夫婦のみ」世帯が多くを占めている。高齢世帯の約25%が「建物の老朽化」、「老後の生活環境として不安」という理由から転居を希望している。中心市街地は老後の住環境としての評価が高く、全体の約3割が老後の居住地として関心を示し、マンション等集合住宅への居住にも関心を持っている。以上のことから、近年旧市街地が高齢者の居住環境として再評価されており、そのニーズを反映した環境整備が適切に行われることにより、中心部での人口回復の可能性が期待されることが推察された。金沢市において1960年代から1970年代にかけて計画・開発された郊外住宅地居住者に対し、住意識とこんごの住み替え要求についてへのアンケートを行った。その結果、(1)全体の約6割が建設当初の住宅に住んでおり、約3割が第2世代、約1割が新居住者となっている。(2)65歳以上の高齢者を含む世帯は全体の49%であり、その半分以上が「単身」、「夫婦のみ」世帯である。(3)転居を希望しているのは全体の24%あり、その主な理由として「建物の老朽化」と「老後の生活環境として不安」が挙げられている。(4)居住者が高齢化するにしたがって、医療施設、公共交通機関、商店街などへの要求が高くなっている。(5)中心市街地への転居希望を示しているのは転居希望世帯のうちの12%であり、老後の住環境としての評価が高い。(6)中心市街地に建つマンション等集合住宅への居住については全体の28%が関心を示している。等が明かとなった。建設から3040年が経過した郊外住宅団地においては現在、高齢化が著しくまた高齢者のみ世帯も目立ってきている。その結果、こんごの住環境としての不安を感じている世帯が多くなってきているが、大半は長年居住してきた住宅地への愛着からこんごも住み続けたいとの希望が強い。これらのような計画住宅団地がこんごも存続するためには、公共交通機関や医療施設などの再整備が早急に求められる。また、旧市街地への転居希望については、全体の28%が老後の住環境として関心を持ち、3%が実際に希望を示している。旧市街地を高齢者の居住環境として整備することにより、こんご中心部での人口回復の可能性が期待される。