hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ流路内輸送型液中プラズマの生成と制御

これは,液面上で伸張する薄膜の先端部において,生成されたナノ粒子の迅速な捕獲機構が働いているためであると考えている。開放空間マイクロ流路として,当初は微細液滴ジェットを想定したが,液面上においても,伸張する薄膜の先端部にマイクロ化学の概念で説明される反応機構が存在することを見出したことは,本年度の大きな研究成果であると考えている。更に,ケミカルプローブ法,イオンクロマトグラフ,スピントラップ剤援用の電子スピン共鳴,比色法を用い,水中空気プラズマによる生成物(ヒドロキシラジカル,ペルオキシナイトライト,亜硝酸塩,硝酸塩,過酸化水素,スーパーオキシドラジカル)を計測した。これらの生成物の濃度の処理時間依存性を調べた結果,プラズマ処理時間の後半からヒドロキシラジカルの密度が増加した。反応機構の検討の結果,ペルオキシナイトライトを介したヒドロキシラジカルの生成がプラズマ処理の後半において起こっている可能性があることを明らかにした。交付申請書では,研究対象として,閉鎖空間マイクロ流路,開放空間マイクロ流路,生成物分析を挙げた。閉鎖空間マイクロ流路については,3Dプリンタ技術を用いたマイクロ流路中で生成される三次元集積化マイクロソリューションプラズマ(3D IMSP)に単純な液体ではなくマイクロバブル含有液体を循環させた。これは,交付申請書に記載した気泡と液体の存在比依存性を制御していることに対応する。その結果として,従来の3D IMSPでは,放電が不可能であった液体導電率の領域にて放電が可能となった。これは,3D IMSPの産業応用を想定した場合に,幅広い種類の液体に利用できることを意味し,大きな進展であると考えている。また,開放空間マイクロ流路については,当初は微細液流をプラズマ処理することを想定していた。これに対し,液面上のナノ粒子薄膜形成という事例から,シンプルな液面上のプラズマ処理においても,本研究の主題であるマイクロ化学によって支配されている部分があることが明らかとなった。これは学術的に興味ある発見であるとともに,ナノ粒子の粒径を揃えるための新たな方法の発見という工学的な成果も含まれており,学術的にも工学的にも有意義な成果が得られたと考えている。生成物分析においては,昨年度導入した蛍光分光光度計や本年度導入したイオンクロマトグラフを活用することにより,液中空気プラズマによって生成される化学種を定量計測した。これにより,これまでに計測例の無かったペルオキシナイトライトを含む各種の化学種の絶対濃度の処理時間依存性を系統的に取得することに成功した。その結果,ヒドロキシラジカルの生成経路として,ペルオキシナイトライトを経由した生成経路の可能性があることが明らかとなった。これは,これまで定量的な計測に基づく議論がほとんどなされていなかった液中反応機構を理解する上での大きな進捗であると考えている。3Dプリンタで製造したマイクロ流路中で生成される三次元マイクロソリューションプラズマ(3D IMSP)の過酸化水素オンサイト合成技術としての可能性を調査した.
チタン製粘膜接触型ポンティックが歯槽堤粘膜組織に及ぼす影響に関する研究

最近歯科界では新しい材料として、生体親和性が良く、優れて耐久性、適度な機械的強さを有してるチタンが注目を集めている。本研究ではこのチタンの優れた生体親和性に着目し、チタンを粘膜接触型ポンティックの基底面に使用した場合の歯槽堤粘膜に及ぼす影響について、白金加金合金、金銀パラジウム合金、艶焼き陶材を使用した場合と比較検討を行った。ポンティック基底面に異なった材質を使用し、歯槽堤粘膜に及ぼす影響を比較検討するには、基底面材質以外の条件を極力そろえる必要がある。そこで本実験では同一被験者にポンティック基底面材質が異なったブリッジを装着した。ブリッジの装着期間は30日とし、一つの実験用ブリッジ装着終了から次の実験用ブリッジ装着の間には14日以上の粘膜休息期間をおいた。実験期間が最短で延べ180日に及ぶため、現時点ではデータが出揃っていないが、概ね以下の結果を示した。1.ポンティック直下歯槽堤粘膜の剥離細胞表面構造(Microridge)にはチタンポンティックと他の材質のポンティックでそれほど大きな違いは認められなかった。2.口腔生体顕微鏡による上皮下毛細血管の観察では、チタンポンティックは金銀パラジウム合金ポンティックに較べ毛細血管の拡張の程度は低かった。他の材質との比較ではそれほど大きな違いは認められなかった。染色上皮細胞の観察では、チタンポンティックは金銀パラジウム合金ポンティックに較べ上皮細胞の形態の不明瞭化、排列の乱れの程度が低かった。今後さらに実験を進めて行く所存である。
エストラジオール消退に伴う暑熱耐性低下メカニズムの探索

研究は、1閉経後女性の耐暑能を明らかにするためのマウスモデルを作成し、2血中エストラジオール濃度の低下が、熱中症発生にかかわる複数の因子(自律性反応、行動性反応、温度感覚、暑熱にかかわる認知機能および行動)に、時間依存性に影響するか否かを検証した.マウスの暑熱逃避行動を評価するシステムを完成させ、同時に暑熱下での代謝量を評価した。エストラジオールは暑熱負荷時の代謝量低下に寄与しており、その低下は耐暑能の低下に関与していると考えられた。また、明期にその影響は顕著であった。暑熱逃避行動には影響がないと考えられた。本研究の目的は、エストラジオールの耐暑能への影響と、その機序を解明することである。1閉経後女性の耐暑能を明らかにするためのマウスモデルを作成し、2血中エストラジオール濃度の低下が、熱中症発生にかかわる複数の因子(自律性反応、行動性反応、温度感覚、暑熱にかかわる認知機能および行動)に、時間依存性に影響することを明らかにする.A.H28年度前半はまず、行動性反応を観察するための実験装置の開発と、その検証に当てた。卵巣摘出後の期間の異なる2群、OVX-E_2wとOVX-E_5w群(卵巣摘出後2週間と5週間)を用いた。実験装置は、温度コントロールの可能なペルチエ素子を床に敷き詰めたチェンバー内に(研究室ですでに保有)マウスをおく.室内環境温度は一定に保ったまま、床の温度を23°Cから痛み刺激となる45°Cになるまで2時間かけて上昇させた.逃避(探索)行動の有無を観察し、逃避行動を始める温度を閾値温度とした。しかしながら、明確な差が出ないためペルチエの配列、温度コントロールの方法を改変した装置を再度作成した。現在実験を継続中である。B.また、熱中症の原因となる体温上昇の体内の温度較差、暑熱暴露時の時間応答を明らかにするため、脳温と腹腔内温度を同時測定する方法を開発中である。行動実験装置の設計にやや難点が見つかったため、設計を改変した。現在この問題は解決済みである。本研究の大目的は、エストラジオール消退に伴う耐暑能への影響と、その機序を解明することである。具体的には、1閉経後女性の耐暑能を明らかにするためのマウスモデルを作成し、2血中エストラジオール濃度の低下が、熱中症発生にかかわる複数の因子(自律性反応、行動性反応、温度感覚、暑熱にかかわる認知機能および行動)に、時間依存性に影響することを明らかにすることにある.今年度は前年度に作成途中であったマウスの行動性反応を評価するシステムを完成させ評価実験を行うこと。エストラジオール消退の期間を2週間後、6週間後の2つを、コントロール群(エストラジオールが正常)と比較した。実験装置は、温度コントロールの可能なペルチエ素子を床に敷き詰めたチェンバー内に(研究室ですでに保有)マウスをおき、室内環境温度は一定に保ったまま、床の温度を23°Cから痛み刺激となる45°Cまで場所ごとにランダムに5段階で変化させる実験を2時間行った.この装置により、正常マウスの底面の温度嗜好は32°C付近にあることが実験的に証明された。さらに、エストラジオールの消退した期間が長いマウスでは、より寒冷環境からの逃避行動が促進されることが明らかになった。この機序を解明するために、マウスの足底皮膚におけるTRPM8(寒冷温度受容チャネル)の発現を調べた。この結果、チャンネルの発現はケラチノサイト、皮下神経に多くみられた。皮下神経については、エストラジオールの消退時間と反比例する結果が得られた。この結果より、エストラジオールは足底皮膚の温度感受性チャンネルの発現に影響を与えるが、この変化が寒冷逃避行動で推測される温度感受性の亢進を説明するものではないことが明らかになった。現在、代謝測定など総合的にこの反応を説明するパラメータを探索中である。実験装置の問題が解決したため、実験を継続して当初の研究計画を遂行する。人件費が他研究費の補助でまかなえたため残が生じた。消耗品の購入とする。
生体超分子の構造形成と機能制御の原子機構

X線結晶構造解析と電子顕微鏡構造解析に加えて、両者を組み合わせた方法を開発して、結晶化困難な生体超分子も含めてそれらの原子分解能での構造決定に取り組んだ。また,X線結晶構造解析による高分解能解析に加えて、理論計算による実験的に追跡できない解析法を開発した。広範な生物科学研究者と構造研究者とが密接な連携協力して、これらの最先端の手法を活用し、生体超分子による高度な働きの仕組みの解明を行った。多くの成果を得て超分子構造生物学の発展に寄与できた。細胞内に有る蛋白質、核酸等の複合体である生体超分子は生命の営みの鍵をとなる役割を果たしている。巨大な生体超分子はその働きの精巧さから類推すると,原子レベルの正確さの構造を持っていると思われる。平成16年9月に第1回総括班会議を開催し,あらゆる生体超分子の立体構造を原子分解能で明らかにする方法を開発戦略としてし,X線結晶構造解析と電子顕微鏡を組み合わせた方法を重視することを確認した.また,生体超分子による高度な働きの仕組みを明らかにするために,X線と電子線による方法のみならず他の分光学的手法や理論計算も積極的に導入することとした.目標にしている構造解析法の開発は、生物学的に重要な対象に成功理に適用されて初めて高い評価を受けることができる.公募研究のみならず広汎な研究者を対象に希望者を募って、ワークショップを開催し手法の普及と優れた研究対象の発掘をはかることとした.主要な研究対象は、1.鞭毛、ウイルス、2.膜蛋白質複合体を含む巨大蛋白質複合体、である.これらは必ずしも結晶化可能なものばかりでなく、離合集散しながら働く弱い集合体も含んでいる.平成17年3月16日に第1回の公開シンポジウム「生体超分子構造・機能研究の最前線」を開催した.このシンポジウムでは,代表者が特定領域研究「生体超分子構造」がめざすところを概説した後,計画研究代表者を中心に講演を行い,本特定領域研究がめざす構造生物学の新しい展開をひろくアピールした。各演題と講演者は以下のとおりであった.チトクロム酸化酵素が駆動する化学反応吉川信也(兵庫県立大)鞭毛の構造,自律的構造形成,作動機構難波啓一(大阪大学)イネ萎縮ウイルスの一生大村敏博(中央農研)電子顕微鏡による構造機能研究の最前線藤吉好則(京都大学)生体超分子立体構造・機能解析のためのシミュレーション法北尾彰朗(東京大学)バクテリオファージの構造形成,感染機構有塚文雄(東京工業大学)超分子ヘキグロビンの構造福森義弘(金沢大学)光合成系II膜蛋白質複合体の結晶構造解析神谷信夫(理化学研究所)本特定研究では、X線結晶構造解析と電子顕微鏡を組み合わせた方法を主柱に、分光学的手法や理論計算も積極的に導入して、生体超分子の立体構造を原子分解能で明らかにする方法を開発する。さらに、こうして開発された手法を用いて、生体超分子による高度な働きの仕組みを明らかにする。計画研究11課題の他に公募課題30を選んでこれらの研究の推進を図った。また、公募に応募した研究者の中から関連の深い研究者を班友として選んで、研究交流に加わってもらう体制を作った。領域内の研究交流を促進するために、第1回ワークショップ「生体超分子の構造形成と機能制御の原子機構」(2005年9月8日10日、兵庫県立淡路夢舞台)を難波啓一教授(大阪大学)の世話で開催した。班友も含めて124名の参加を得て、24件の口頭発表と53件のポスター発表を中心に活発な討論を行い、研究を深めることができた。ワークショップ期間中の9月9日には総括班会議を開催して、本特定領域研究の進め方等について意見を交わし、評価委員からは助言を頂いた。本特定研究の研究を広く紹介するために、2005年12月1213日に、金沢市のKKR金沢ホテルで「生体超分子-構造・機能解明への果敢なる挑戦」というタイトルで公開シンポジウムを福森義久教授(金沢大学)の世話で開催した。A01,A02,A03班からそれぞれ難波啓一班員、大村敏博班員、吉川信也班員が代表報告を行った。また、金沢大学の安藤敏夫教授には特別講演を、京都大学の藤吉好則教授には最新の膜蛋白質の研究成果を発表して頂いた。このほかに8件の口頭発表と60件のポスター発表によって、活発な研究成果を披露した。これには、班員、班友の他に関連する研究を行っている研究者も含めて110名が参加し議論を深めることができた。ワークショップや公開シンポジウムに参加した班友や公開シンポジウムでの発表者には、本総括班から旅費の援助を行った。本年度は、計画研究11課題の他に公募課題36件を選んでこれらの研究の推進を図った。

領域内の研究交流を促進するために、第2回ワークショップ「生体超分子の構造形成と機能制御の原子機構」(2006年8月7日9日、神奈川県三浦郡葉山町湘南国際村センター)を有坂文雄助教授(東京工業大学)の世話で開催した。班友も含めて120名の参加を得て、初日の午後には4グループに分かれて研究上の抱えている問題点を提示して、討論した。同日の夕方から28件の口頭発表と50件のポスター発表を中心に活発な討論を行い、研究を深めることができた。ワークショップ期間中の8月8日には総括班会議を開催して、本特定領域研究の進め方等について意見を交わし、評価委員からは助言を頂いた。本特定研究の研究を広く紹介するために、2006年12月1112日に、つくば国際会議場で第3回公開シンポジウム特定領域研究「生体超分子構造」を中央農業総合センター大村敏博チーム長の世話で開催した。吉川信也班員が「チトクロム酸化酵素の脂質の構造と生理機能」という演題で代表報告を行った。また、カルフォルニア大学のHolland Cheng教授による特別講演をして頂いた。このほかに9件の口頭発表と65件のポスター発表によって、活発な研究成果を披露した。これには、班員、班友の他に関連する研究を行っている研究者も含めて110名が参加し議論を深めることができた。ワークショップや公開シンポジウムに参加した班友や公開シンポジウムでの発表者には、本総括班から旅費の援助を行った。昨年度に引き続き、計画研究11課題と公募36課題で研究の推進を図った。また、関連の深い研究者を班友として選んで、研究交流に加わってもらう体制を作った。領域内の研究交流を促進するために、第3回ワークショップ「生体超分子の構造形成と機能制御の原子機構」(2007年7月11日13日、静岡県熱海市ホテルニューアカオ)を永田宏次准教授(東京大学)の世話で開催した。班友も含めて126名の参加を得て、初日の午後には5グループに分かれて研究上の抱えている問題点を提示して、討論した。同日の夕方から16件の口頭発表と67件のポスター発表を中心に活発な討論を行い、研究を深めることができた。ワークショップ期間中の7月12日には総括班会議を開催して、本特定領域研究の進め方等について意見を交わし、評価委員からは助言を頂いた。本特定研究の研究を広く紹介するために、2007年12月18日19日に、千里ライフサイエンスセンター(大阪豊中市)で第4回公開シンポジウム特定領域研究「生体超分子構造」を大阪市立大学の神谷信夫教授の世話で開催した。吉川信也班員と難波啓一班員が基調講演を行った。このほかに12件の口頭発表と73件のポスター発表によって、活発な研究成果を披露した。これには、班員、班友の他に関連する研究を行っている研究者も含めて120名が参加し議論を深めることができた。計画研究11課題と本年度新たに採択された公募31課題で研究の推進を図った。領域内の研究交流を促進するために、第4回ワークショップ「生体超分子の構造形成と機能制御の原子機構」(2008年6月16日18日、淡路市、兵庫県立淡路夢舞台国際会議場)を吉川信也教授(兵庫県立大学)の世話で開催した。
発展途上国における社会的ネットワークの実証分析

本年度の研究内容に関しては、以下の通りである。まず、リスクシェアリングにおける地理的ネットワークの影響に関する研究を実施した。従来の分析方法では、同一コミュニティ内部におけるリスクシェアの程度が一定という仮定がおかれている。しかし、地理的距離が離れた家計同士では、物的・金銭的やり取りを行うための取引コストが高くなるために、同一村落内部でもリスクシェアリングが行われる度合いに異質性が存在することが考えられる。本研究では、従来の分析方法を空間計量経済学モデルとして捉え直すことにより、リスクシェアリングにおける地理的ネットワークの効果を取り込んだ分析を実施した。JICA研究所が収集したスリランカ南部農村地域におけるパネルデータを用いた分析結果から、特に周辺家計の所得の変動がリスクシェアリングのメカニズムを通じて消費水準の決定に大きく影響していることが判明した。この研究成果については、The VII World Conference of the Spatial Econometrics Association及び日本経済学会2013年度秋季大会において発表した。次に、リスクシェアリングにおける地理的・社会的ネットワークの効果の比較研究を実施した。これは、前述の研究と、同地域におけるフィールドワークで収集した血縁関係に関するデータを組み合わせることによって、社会的・地理的それぞれのネットワークにおける所得ショックの伝播の影響を比較したものである。分析の結果、地理的ネットワークを通じたショックの伝播の影響の方が、社会的ネットワークを通じた伝播よりも大きいことが示唆された。本研究の成果については、今後も学会等において発表していくとともに、論文の改訂を重ね、最終的には国際的学術雑誌に投稿する予定である。本年度では特にリスクシェアリングの観点から、発展途上国における地理的・社会的ネットワークが経済活動に与える影響を検証することができた。これは当初の目的に適ったものである。また、研究成果の一部については国内外の学会にて発表した。以上より、本研究は順調に進展しているといえる。(抄録なし)本年度は進行中であった論文の大幅な改定と、新規論文執筆に向けた分析の準備を行った。前者の論文は、スリランカ南部農村地域の灌漑用水管理のデータを用い、上流・下流という地理的関係性に起因する灌漑用水アクセスの非対称性の問題を、社会関係資本の存在がいかに解決しているかを検証したものである。既存研究は主に家計調査データ又は実験データのいずれか一方のみを分析したものであり、そのために分析結果の内的・外的妥当性の点で改善すべき問題が残っていた。この論文は両者のデータを組み合わせ、経済実験で計測した社会関係資本が実際の灌漑用水配分に与える影響を検証することにより、既存研究で残されていた問題の解決を図ったものである。本年度は実証結果の頑健性を示すための追加的分析を加えて、論文の大幅な改訂を行った。この成果については、複数の国内・国際学会やセミナーにて発表を行い、高い評価を得た。後者の新規論文に関しては、地理的・社会的距離の効果を明示的に取り入れた上で実際の経済データを分析するために、空間計量経済学的分析手法の修得に努めた。このような手法を用いることにより、地理的・社会的近接性のある人々の経済行動が自分自身の経済行動に与える影響を検証することが可能となる。また、発展途上国における社会的紐帯に関する研究について、社会学や文化人類学などの分野も含め広く文献を渉猟することにより、狭義の経済学の枠にとどまらない問題意識の発見に努めた。さらに、スリランカ南部農村地域においてフィールドワークを実施し、次年度に実施する本調査のための現地視察および質問票の作成等を行った。研究成果の一部については、国内および国際学会にて発表を行い、高い評価を得た。24年度に実施を予定していた事前調査としてのフィールドワークは、受け入れ側の事情により25年度に実施した。しかし、続けて25年度に予定していた本調査を実施することにより、効率的なデータ収集が可能になり、研究の遅れは十分に解消された。

今年度の予備調査の結果を踏まえ、次年度ではフィールドワークを実施して、現地にてデータ収集を行う。また、今年度に修得した分析手法を用いて研究・論文執筆を行い、その成果を学会等で発表することを目指す。(抄録なし)
諸天体の磁場配置における無衝突プラズマ現象のシミュレーション

私の研究計画の主眼は、ソフト的には「物理的自由度、ないし計算資源」の適切な分配の実現、ハード的には価格性能比が良い汎用GPU型並列計算機の利用によりシミュレーション宇宙物理学で独創的な研究を実現することであった。DC2採択までに行った準備的研究の結果、当初の研究計画にあった無衝突粒子加速現象に加えて、当初の計画では、GPU化が困難と考えていた流体計算についても、GPU化できるという目途が立った。そこで、2009年4月から8月にかけては、無衝突加速現象の数値実験を行い、統計データをためる一方で、原始惑星系円盤における氷粒子の表面帯電と電荷分離の素過程の研究を行った。2009年10月にはこれに関する論文[1]を提出し、受理された。つぎに、2009年9月には、並列GPU計算機向けの3次元流体シミュレータを作成し、2009年11月より東京工業大学のTSUBAMEグリッドクラスタ、つづいて長崎大学のDEGIMA GPUクラスターコンピュータにて、本格的な規模のGPUを利用した研究を開始した。宇宙物理学の未解決問題として、星間物質の熱的不安定性によって引き起こされる3次元乱流の研究を選んだ。その結果、前人未到の高解像度の計算を実現し、幅広い応用〓をもつもののGPU化は困難とされていた流体計算がGPU計算に適していることを実証した。この結果を論文にまとめ、投稿している。私は自分自身の研究を進めつつ、共同研究、講習会を主催・参加してGPUのメリットを分かちあってきた。すると、GPUやより将来の計算機を使う上での障害も見えて来、研究計画にあった「アルゴリズムの記述を元に、設計の異なる計算機に対してコードを自動生成・変換する」手法の重要性がますます明確となってきた。そこで、長期的視点に立ったコード生成手法の研究開発を主眼とし、京都大学の次世代研究者育成センターの職員に応募したところ採用され、2010年4月より特定助教として、宇宙物理学および情報学、さらには学問一般を見据えた研究に邁進している。
Poincare級数とIiftingに関する研究

今年度は,昨年度直交群の場合に研究したPoincare級数をユニタリ群の場合に導入しその性質を研究した.H=U(1,1)をG=U(2,1)の部分群と見なす.H上のweight lの正則保型形式fに対し,とおく.ここに,h(g)∈H_Aは,分解G_A=T_AH_AK_A(TはGのmaximalspnlit torus,K_AはG_Aの極大コンパクト部分群)におけるgのH_A-成分,a_l(g)はgのT_A-成分から定まるある重み関数である.この級数を,fに付随するPoincare級数という.得られた結果の概要は次の通りである(菅野孝史氏(金沢大・理)との共同研究).1. P_fはG_A上のweightlの正則尖点形式であることを示した.2. FをG_Aのweightlの正則なHecke eigenformとする.このとき,7,(F,P_f)=c(F)・(F|_<H(A)>,f)_H_Aが成り立つ,ここに,c(F)は,Fのstandard L-関数の特殊値.これより,(F,P_f)_G_A≠0⇔(F|_<H(A)>,f)_H_A≠0が得られるが,このことより,P_fの研究が,(U(2,1),U(1,1))の場合のGross-Prasad予想((F,P_f)_G_A≠0のための条件を(F,f)に付随するL-関数の特殊値で与える)に示唆を与えることが期待される.今年度は,以前に菅野氏との共同研究において導入した直交群G=0(2,m)上のPoincare級数をさらに詳細に研究した.主要な結果として次のことが得られた.(菅野孝史氏との共同研究)1.Poincare級数と直交群上のEisenstein級数との関係が得られた.すなわち,G上のPoincare級数は,0(2,m+1)上の正則Eisenstein級数のGへの制限とG上の正則Eisenstein級数の差として表される.2.直交群上の正則Eisenstein級数がJacobi群上の正則Eisenstein級数の"theta lift"として表されることを示した.Jacobi群上の正則Eisenstein級数のFourier展開は菅野氏によって与えられているので,結果として,直交群上の正則Eisenstein級数のFourier展開がexplicitに得られた.3.上記の結果1,2から,直交群上のPoincare級数のFourier展開がexplicitに求まった.4.1の結果と筆者らの以前の結果(直交群上の保型形式のL-関数の積分表示)を組み合わせて,Poincare級数がJacobi群上の尖点形式のtheta liftたちの1次結合で表されることを示した.また,その係数がJacobi群上の尖点形式に付随するL-関数の特殊値で表されることを示した.今年度は,昨年度直交群の場合に研究したPoincare級数をユニタリ群の場合に導入しその性質を研究した.H=U(1,1)をG=U(2,1)の部分群と見なす.H上のweight lの正則保型形式fに対し,とおく.ここに,h(g)∈H_Aは,分解G_A=T_AH_AK_A(TはGのmaximalspnlit torus,K_AはG_Aの極大コンパクト部分群)におけるgのH_A-成分,a_l(g)はgのT_A-成分から定まるある重み関数である.この級数を,fに付随するPoincare級数という.得られた結果の概要は次の通りである(菅野孝史氏(金沢大・理)との共同研究).1. P_fはG_A上のweightlの正則尖点形式であることを示した.2. FをG_Aのweightlの正則なHecke eigenformとする.このとき,7,(F,P_f)=c(F)・(F|_<H(A)>,f)_H_Aが成り立つ,ここに,c(F)は,Fのstandard L-関数の特殊値.これより,(F,P_f)_G_A≠0⇔(F|_<H(A)>,f)_H_A≠0が得られるが,このことより,P_fの研究が,(U(2,1),U(1,1))の場合のGross-Prasad予想((F,P_f)_G_A≠0のための条件を(F,f)に付随するL-関数の特殊値で与える)に示唆を与えることが期待される.
オステオンを含有する成熟皮質骨形成を誘導するｉｎ　ｓｉｔｕ骨再生技術の確立

本研究の目的は、従来ほとんど検討されていなかったオステオンの形成・再生機構を解明し、さらに新規の生体材料技術を用いてオステオン形成・再生機構を生体内で再現することにより、これまで難しかった成熟骨基質形成を誘導するin situ骨再生技術を確立することである。そのため、ヒトと同様にオステオン構造が見られるイヌ(ビーグル)の実験モデルを使用し、成長因子・サイトカインを添加した皮質骨誘導型人工骨の有用性を検証した。さらに、このような皮質骨誘導型人工骨を新規吸収性メッシュトレーに入れてin situ再生骨組織を作製し、ビーグル骨欠損モデルに移植して、その有用性を検証した。平成24年度は、本研究において非常に重要な成長因子の徐放化システムについて検討を加えた。代表的な骨形成性成長因子の一つであるFGF-2を用いて、生分解性ポリマーに内包し、成長因子含有顆粒を作製した。顆粒作製に関しては、成長因子溶液を固層化する方法を検討し、顆粒の作製に成功した。また、成長因子活性を維持するために、保護剤としてさまざまな生体材料の検討を行った。それぞれの生体材料を、固層化に用いられる有機溶剤に対しての成長因子活性の影響を検討したところ、ヘパリン、BSAなどといった生体材料を保護剤として使用することにより有機溶剤の影響はほとんどなく、成長因子活性もたもつことができ、成長因子含有顆粒の作製方法に重要な知見をえることができた。また、これらの製造法によって作製された顆粒から抽出した液性成分から成長因子の濃度を測定したところ、ヘパリンを用いた製造で作製された顆粒が最も成長因子含有率が高かった。加えて、細胞増殖を検討するため、ヒト軟骨細胞を4x10^4cells/6well plate, 2000cells/96well plateで播種し、顆粒抽出溶液を段階希釈で培養液に添加し、1週間培養を行った結果、抽出液添加により効果的な増殖が認められ、細胞生存率も基礎培地よりも有意に高かったことから、これらの製造法で作製された顆粒に含有された成長因子の活性維持が確認された。次に、これらの製法により作製された顆粒からの成長因子の経時的な徐放を検討するために、in vitroの実験系で4週までの成長因子の徐放量をELISAで測定したところ、継続的に徐放が認められた。平成25年度は最終年度ということで、前年度までに設定した構造体を用いて動物実験を行うこととした。Fisher344ラットに、前年までに検討した皮質骨誘導型人工骨の移植を行った。対照として成長因子・サイトカインを含有しない硫酸カルシウム系素材のみを移植した。硫酸カルシウム系素材の形状はφ5X2 mmとし、ラットの背部に移植し、移植後2週、2ヵ月間、6ヶ月で移植組織を摘出し、骨再生の評価をマイクロCTによる画像評価、非脱灰研磨切片によるコンタクトマイクロラジオグラム、脱灰パラフィン切片による組織学的評価行ったところ、対照群と比較して良好な骨形成が認められた。また、ビーグル下顎骨に長さ3 cmの骨区域欠損を作製し、前年に検討したセラミック/ポリマーコンポジットメッシュに欠損部と同等の形状を付与し、前年までに検討した皮質骨誘導型人工骨を充填してin situ再生骨組織を作製し、下顎欠損部に移植しチタンスクリュースクリューで固定した。移植後2週、1ヵ月、2ヶ月で骨の形成を評価した。なお、移植後1週、3週、7週でテロラサイクリン、カルセインなどの骨標識を行った。対照には、皮質骨誘導型人工骨の代わりに成長因子・サイトカインを含有しない硫酸カルシウム系素材のみを使用して比較検討を行った結果、欠損部の治癒と共に、良好な骨形成が認められた。口腔周囲には複雑な形状を持った骨が多数存在し、顔面の形状保持、歯の力学的支持、その他、咀嚼、発声、構音などに重要な役割を果たす。これらの骨は癌や腫瘍の手術侵襲、外傷、先天性形態異常や歯周病といった疾患で欠損を生じるが、欠損に対する治療として多岐にわたる機能を再建するためには、オステオン構造を含有する成熟皮質骨の再生が不可欠である。本研究では、従来ほとんど検討されていなかったオステオンの形成・再生機構を解析し、この知見を応用した新規の生体材料技術を用いて、オステオンを含有する皮質形成を生体内で再現する。本研究の目的は従来なしえなかった成熟骨基質形成を誘導するin situ骨再生技術を確立することである。そのため、平成23年度は以下の研究をおこなった。(1)セラミック/ポリマーコンポジットメッシュの条件設定:セラミック/ポリマーコンポジットをメッシュとして使用するための条件を設定した。まず、βTCPとPLGCの混合比や混合方法など、成分条件を変えた数種類の素材を作製した。ついで、これらの素材を用いて厚さ、開口形状、開口率など、材型条件の異なる数種類のメッシュを作製した。

それらのメッシュに対し、力学的強度、生分解性、を評価し、顎顔面組織の形態保持に必要な条件を検討した。(2)海綿骨細片(PCBM)を用いたビーグル骨区域欠損に対する移植実験:ビーグル下顎骨欠損モデルを検討した。モデル確立のため、ビーグルの下顎に長さ3 cmの骨区域欠損を作製し、切除後2週、2ヶ月で欠損組織を摘出し、骨再生を評価した。評価にはマイクロCTによる画像評価、非脱灰研磨切片によるコンタクトマイクロラジオグラム、脱灰パラフィン切片による組織学的評価、を行った。平成24年度は、本研究において非常に重要な成長因子の徐放化システムについて検討をおこなった。その結果、成長因子含有顆粒の作製方法に重要な知見をえることができた。さらに顆粒抽出液における成長因子含有量の評価、生理活性の評価などを実施し、成長因子含有顆粒の性能を確認することができた。さらには、同顆粒の徐放化も確認できたため、研究はおおむね計画どおりに進捗し、おおむね順調に進展していると考えられた。(1)セラミック/ポリマーコンポジットメッシュの条件設定では、βTCPとPLGCの混合比や混合方法など、成分条件を検討し、条件を絞り込んで試作品を作製した。(2)海綿骨細片(PCBM)を用いたビーグル骨区域欠損に対する移植実験でも、ビーグル下顎骨欠損モデルを検討し、モデル確立のため、ビーグルの下顎に長さ3 cmの骨区域欠損を作製し、評価した。上記は計画通りに進捗し、本研究の目的である、従来ほとんど検討されていなかったオステオンの形成・再生機構を解析し、この知見を応用した新規の生体材料技術を用いて、オステオンを含有する皮質形成を生体内で再現することにかなうものである。したがって、研究は、現時点においておおむね、順調に進展している。最終年度である平成25年は、これまでの知見を集約し、ビーグルでの移植実験を行なう。ビーグルでの移植実験の結果を検討しつつ、適宜、セラミック/ポリマーコンポジットメッシュの条件や成長因子・サイトカインを含有した顆粒の作製にフィードバックをかけながら、最終的な結果をまとめる。平成23年度は、オステオン含有皮質骨を誘導するin situ骨再生技術を確立することを目的として、ビーグルの骨区域欠損モデルを検討した。平成24年度以降は、欠損モデルの再生組織における成長因子含有量を経時的に計測し、オステオン含有皮質骨形成に必要な因子を同定する。そして、同定された因子の生体内経時間変化を再現するようなドラッグ・デリバリーをカルシウム系セラミック顆粒で実現し、皮質骨誘導型人工骨を開発する。さらに皮質骨誘導型人工骨を、新規吸収性ポリマー(セラミック/ポリマーコンポジット)製メッシュトレーに充填してin situ再生骨組織を作製する。そして、最終的には、皮質骨誘導型人工骨とセラミック/ポリマーコンポジット製メッシュトレーを併用したin situ再生骨組織をビーグル骨区域欠損モデルに移植して、その有用性を実証する。そのため、平成24年度には、(1)皮質骨再生における成長因子ならびにサイトカインの分泌変化の評価、(2)徐放化した成長因子・サイトカインを含有した硫酸カルシウム顆粒の作製、を実施する。平成25年度には、皮質骨誘導型人工骨を用いたin situ再生骨組織のビーグル移植実験を行なう。
エナメル基質誘導体の直接覆罩剤としての効果

【目的】エナメルタンパク(Enamel protein : EP)は歯胚発生期において,象牙質と無細胞性セメント質の初期形成を誘導することが知られている.近年,組織再生療法の高まりの中,EPの生物学的作用を歯周組織再生療法に応用することを意図して,エナメル基質誘導体(Enamel matrix derivative : EMD)が開発された.EMDはin vitroの実験において未分化間葉細胞の増殖,石灰化ノズル形成を促進し,大腿骨組織に作用させたin vivoの実験においても,骨新生を有意に促進したと報告されている.しかし口腔内で最も未分化間葉細胞に富む歯髄組織に及ぼす作用を検討した報告はこれまでになかった.本研究はEMDを生活歯髄切断法における直接覆罩剤として用いた場合,修復象牙質形成に及ぼす作用を組織学的,微細構造学的に明らかにする.更にEMDの担体として,高い局所滞留性を有する,高分子ヒアルロン酸(HA)を用いたときの検討を加える.【方法】生後2ヶ月齢のWistar系雌性ラットを用いる.ジエチルエーテルによる麻酔下で,滅菌した直径0.8mmのラウンドバーにて,上顎第一臼歯を露髄させ,冠部歯髄を切断,除去する.歯髄切断後,滅菌生理食塩水で創面を洗浄し,簡易止血後,HAを溶媒として用いたEMD,あるいは対照群としてHA単独を覆髄し,レジン系光硬化型グラスアイオノマーセメントで窩洞を修復した.断髄後7日-30日後,ラットをグルタールアルデヒド溶液で灌流固定し,上顎第一臼歯を採取し,BSEによる組成像の観察と微小部X線分析および,光顕,透過電顕観察を行った.【結果】BSE観察では,修復象牙質形成はEMD+HA群およびHA群ともに広範囲であり,断髄後14日から30日にかけて象牙質橋が形成された.両群における修復象牙質のCa・P重量%およびCa/Pモル比のEDX分析値は,既存の象牙質と同様であった.光顕観察では,断髄後30日において,象牙質橋や修復象牙質が顕著に形成されているのが観察された.透過電顕観察では,高円柱状のタンパク合成型の象牙芽細胞による象牙前質と象牙質が形成され,さらに象牙芽細胞突起の細管構造内への明瞭な侵入像が認められ,真生象牙質であることが確認できた.【結論】EMDおよびHAは,生活歯髄切断後の修復象牙質と象牙質橋の形成に促進的な作用を示した.【目的】エナメルタンパク(Enamel protein : EP)は歯胚発生期において,象牙質と無細胞性セメント質の初期形成を誘導することが知られている.近年,組織再生療法の高まりの中,EPの生物学的作用を歯周組織再生療法に応用することを意図して,エナメル基質誘導体(Enamel matrix derivative : EMD)が開発された.EMDはin vitroの実験において未分化間葉細胞の増殖,石灰化ノズル形成を促進し,大腿骨組織に作用させたin vivoの実験においても,骨新生を有意に促進したと報告されている.しかし口腔内で最も未分化間葉細胞に富む歯髄組織に及ぼす作用を検討した報告はこれまでになかった.本研究はEMDを生活歯髄切断法における直接覆罩剤として用いた場合,修復象牙質形成に及ぼす作用を組織学的,微細構造学的に明らかにする.更にEMDの担体として,高い局所滞留性を有する,高分子ヒアルロン酸(HA)を用いたときの検討を加える.【方法】生後2ヶ月齢のWistar系雌性ラットを用いる.ジエチルエーテルによる麻酔下で,滅菌した直径0.8mmのラウンドバーにて,上顎第一臼歯を露髄させ,冠部歯髄を切断,除去する.歯髄切断後,滅菌生理食塩水で創面を洗浄し,簡易止血後,HAを溶媒として用いたEMD,あるいは対照群としてHA単独を覆髄し,レジン系光硬化型グラスアイオノマーセメントで窩洞を修復した.断髄後7日-30日後,ラットをグルタールアルデヒド溶液で灌流固定し,上顎第一臼歯を採取し,BSEによる組成像の観察と微小部X線分析および,光顕,透過電顕観察を行った.【結果】BSE観察では,修復象牙質形成はEMD+HA群およびHA群ともに広範囲であり,断髄後14日から30日にかけて象牙質橋が形成された.両群における修復象牙質のCa・P重量%およびCa/Pモル比のEDX分析値は,既存の象牙質と同様であった.光顕観察では,断髄後30日において,象牙質橋や修復象牙質が顕著に形成されているのが観察された.透過電顕観察では,高円柱状のタンパク合成型の象牙芽細胞による象牙前質と象牙質が形成され,さらに象牙芽細胞突起の細管構造内への明瞭な侵入像が認められ,真生象牙質であることが確認できた.【結論】EMDおよびHAは,生活歯髄切断後の修復象牙質と象牙質橋の形成に促進的な作用を示した.
南北両半球における地表及び地下宇宙線強度変動の全天観測

延べ7名の研究者を2回に分けてオーストラリア・タスマニア州に派遣し、ホバ-トとライアポ-タの各宇宙線計に対して年度内に予定された改良をすべて実現することができた。特にホバ-ト宇宙線計にパソコンを用いた自動計測システムを導入し、公衆電話回線を通じて信州大学からも随時観測データを収集出来るようになった。これら観測システムは、現在すべて順調に稼働している。一方、これらの改良の結果観測データの質が著しく向上し、観測データの解析から以下の新しい知見が得られた。(1)ライアポ-タの鉛直計で松代での観測値より振幅が1.5倍大きな恒星時日変化が観測されており、南北非対称性の存在が確認された。(2)ライアポ-タでの多方向観測結果は、松代で観測された振幅の緯度依存性を単純に南半球まで外挿した結果とは食い違っており、振幅がエネルギーとともに増加するエネルギー依存性の存在を示唆している。(3)地表宇宙線計による両半球観測(ホバ-ト・名古屋)の結果、1992-1993の2年間に低エネルギー領域(150GeV以下)において、恒星時日変化が卓越しており、太陽磁区構造に依存しない宇宙線南北流の存在が示唆された。(4)ホバ-ト・名古屋における観測の結果、南北反対称な反恒星時日変化の存在が南北両半球観測によって初めて確認された。(5)1992年9月にフォーブッシュ減少に先立つ前兆的な宇宙線強度変動が初めて両半球観測によって観測され、惑星間空間の擾乱領域周辺の宇宙線流の3次元的描像が得られた。以上の成果は1部すでに学術誌に投稿あるいは出版され、また1部は「第24回宇宙線国際会議」(ローマ)でも発表されて国際的にも高い評価を受けている。これらの成果を足がかりとして、次年度には本研究の更なる発展が期待できるものと確信している。
化学療法誘発末梢神経障害を持つ患者の転倒に影響する危険因子の明確化

本研究の目的は、外来化学療法中のCIPNがあるがん患者の転倒の実態と危険因子を明らかにし、転倒予防への示唆を得ることであった。CIPNを自覚する患者に無記名自記式質問調査を行い、外来化学療法室で回収した。85名(回収率85%)の回答、平均年齢は63.9±SD10.8歳、男女比は1:1であった。20名(23.5%)が過去1か月間に転倒していた。転倒経験の有無で背景因子を比較したが、有意差はなかった。転倒経験有の転倒自己効力感(FES)の平均得点は無しの平均得点に比べてFESが低い傾向にあった。CIPNの転倒リスクは高齢者に限らず、生活動作への障害やFESをアセスメントすることが重要である。本研究の2年間での目的は、外来化学療法中の化学療法誘発末梢神経障害があるがん患者の転倒の実態と転倒の危険因子を明らかにし、化学療法誘発末梢神経障害をもつがん患者の転倒予防のリスクマネジメントプログラム構築への示唆を得ることである。まず、概念枠組み作成ためにCIPNに関する文献を収集し、測定に必要な内容を精選し検討した。次にCIPNを測定するために信頼性・妥当性のある質問紙について検討した。我が国で使用されているCIPN測定の尺度は、Patient Neurotoxicity Questionnaire日本語版、またはFACT/GOG-Ntx(Functional Assessment ofCancer Therapy-Neurotoxicity)日本語版であった。PNQ日本語版は、タキサン、シスプラチン、カルボプラチンのより生じるCIPNの測定においては、信頼性と妥当性が検証されている。簡便で患者にとっては、記載が容易であるが、他の薬剤によるCIPNの評価に用いることの妥当性について、今後さらに専門家と検討が必要である。PNQ日本語版と米国で開発されたCIPNの症状および活動への支障を測定する尺度であるCIPNAT(the Chemotherapy-Induced Peripheral Neuropathy Assessment Tool)との比較検討を行っており、CIPNの測定尺度を検討中である。また、科研の資格を持たない、多施設の研究者とデータ収集について検討を始め、各調査施設での倫理委員会申請について準備を進めている。本研究の目的は、外来化学療法中の化学療法誘発末梢神経障害(以下CIPN)があるがん患者の転倒経験の実態と転倒の危険因子を明らかにすることである。臨床試験では、CIPNの頻度や重症度は明らかになっているが、在宅で患者が安全な生活を送るといった視点の調査はされていない。研究方法は量的記述研究。無記名自記式質問紙による調査とし、各施設の外来化学療法室で回収した。研究対象者は、外来化学療法中の化学療法誘発末梢神経障害があると自覚するがん患者のうち以下の条件を満たし、研究協力の同意が得られる者とした。さらに適応基準とした、がんと診断され外来化学療法中、言語によるコミュニケーションが可能、自分で質問紙に記入できる、20歳以上の者とした。除外基準は、調査の参加を妨げるような認知障害がある者とした。調査内容は、基礎情報、CIPNの程度、感覚障害と運動障害の程度と生活への影響度、「がんサバイバーの化学療法に関連する末梢神経障害の包括的評価尺度末梢神経障害の尺度(CAS-CIPN)」、転倒経験の有無と回数、危険因子、転倒自己効力感とした。結果は79名から回答を得た。対象者は、男性53%、平均年齢64±SD11.1歳、診断名は、大腸がん、乳がん、胃がん、すい臓がんの順であった。使用薬剤はオキサリプラチン、パクリタキセル、シスプラチン、アブラキサンの順であった。CIPNの程度は最大を10として感覚障害が平均4.3±SD2.4、運動障害が平均4.3±1.6SDであった。過去1ヶ月の転倒があったものは、25.3%で、回数は最小1回から最大6回であり、平均すると1.5回であった。今後、転倒の有無とCAS-CIPN、転倒自己効力感の関係をさらに探求していく。平成28年度は、外来化学療法を受けるCIPN(Chemotherapy-Induced Peripheral Neuropathy)のある患者を対象に質問紙調査を実施し、使用薬剤、症状の程度、転倒自己効力感尺度得点等どのような違いが、転倒に関係しているのかを記述統計で明らかにする。さらに、CIPNのある患者の転倒に影響する危険因子を探索から、アセスメント及びスクリーニングに用いることができる指標を明らかにすることにより転倒予防のリスクマネジメントプログラムへの看護の示唆を明らかにする。

がん看護データ収集の開始が遅れたことにより、データ収集にかかる経費の執行が行なわれていないため。また、データ分析に使用する分析ソフトの購入の執行が行なわれていないため。データ収集が早期に始められるように調整中であり、データ収集が実施できれば予定通りの執行となる。
南東アフリカへの感染症ウイルスと媒介蚊の侵入と拡散：大地溝帯と気候の影響

南東アフリカのすべての採集地域でネッタイシマカ2亜種が採集されたが、亜種構成に大きな違いがあることが明らかになった。モザンビーク北部では、都市型と言われているAedes aegypti aegyptiが多くを占めており、マラウイ、ザンビア、ジンバブエの内陸部では、森林型(Aedes aegypti formosus )が優占亜種であった。各集団の遺伝構造を比較したところ、調査期間中にデング熱流行が発生したモザンビーク北部の都市型集団は、他の地域の都市型集団と顕著に違うことが明らかになり、それらの集団が他の大陸から入ってきたことが示唆された。南東アフリカでは、デング熱や西ナイル熱などの感染症の侵入と拡散の兆候が見られる。その原因として、気候変動などの環境変化の影響とともに、アフリカ大陸外で媒介能力の高まった都市型ネッタイシマカとアジア起源のヒトスジシマカの侵入が懸念されている。この地域では、HIVとマラリアの研究は欧米研究者を中心に活発に行われているが、これら再興感染症に関する研究は皆無である。本研究では、蚊媒介性ウイルスと媒介蚊の分布と拡散経路、そして、それらに影響を与える環境要因を明らかにする。環境要因には、大地溝帯の複雑な地形に伴う気候などを含む。得られた結果をもとに環境変化にともなう流行の予測と対策への貢献を目指す。緊急性、及び、学術的な新規性と重要性は非常に高い。南東アフリカにある海岸沿いの低地、大地溝帯、隣接する高地から蚊を採集し、蚊からウイルスを分離する。そして、蚊とウイルスの種類、分布と遺伝情報を明らかにする。採集地点は、都市部と農村部も含み、各地点の気候、植生、標高、地勢などのできるだけ多くの環境情報を衛星画像なども使って収集し、蚊とウイルスの分布が環境要因で説明できるかを調べる。遺伝情報をもとに、採集地点間(蚊の集団間)の遺伝的類似性を解析する。遺伝情報の地理的類似性もどのような環境要因で説明できるか明らかにする。これらの解析結果をもとに再興感染症を引き起こすウイルスと媒介蚊の拡散経路を明らかにするとともに、将来の流行予測をモデル化する。当該年度ででは、ザンビア、モザンビークでサンプル採集を実施した。ヒトスジシマカは、ザンビアとモザンビークでも発見されなかったが、より感染能力の高いと考えられている都市型のネッタイシマカ(Aedes aegypti aegypti: Aaa)が、モザンビーク北岸で森林型(Aaf)よりも多くみられた。一方、マラウイ同様、モザンビーク南部、ザンビアでは、Aafが優占的であった。しかし、ザンビアの首都ルサカでは、Aaaの割合が地方よりも高かった。また、必要な環境要因は、衛星データなどにより収集するとともに、蚊の採集を実施した地点では、必要な情報を収集した。これらのことより、Aafの分布は、より内陸部と南部に偏る傾向があり、温度とともに、海岸からの距離の影響が示唆された。一方、ルサカでAaaの割合が高くなっているのは、都市化の影響が示唆される。集団遺伝解析は、マラウイからのサンプルに関しては、ほぼ終了し、最南部の集団が、マラウイの他の地域と比べて遺伝的に隔離されていることがわかった。マラウイ南部は、大地溝帯へ続く低地となっており、大地溝帯が蚊の移動に影響を与えているという本研究の仮説を支持する結果となっている。マラウイ共和国の予定していた地点を含む、ほぼ全土での採集は終了し、周辺国での採集を継続中である。成虫を対象としたトラップやスプレーキャッチ法では、効率よくネッタイシマカ(Aedes aegypti)が採集されないために、古タイヤや人工容器などのよく知られている繁殖地を中心にネッタイシマカの幼虫や蛹を採集した。その結果、マラウイ共和国のほぼ全土でネッタイシマカが分布することがわかり、周辺国も含め南東アフリカにおいて広範囲に分布していることが明らかになりつつある。また、採集した幼虫と蛹を育てて成虫にしたところ、ネッタイシマカが採集された全ての地点で、2亜種(都市型:Ae. aegypti aegyptiと森林型:Ae. aegypti formosus)が含まれていた。よって、これまで言われてきたように、これら2亜種の分布が都市と森林に限定されていることはなく、広く分布が重なることが明らかになった。しかし、それら2亜種の割合は採集地点によって違っており、現在、その違いに影響を及ぼしている要因がなにかを分析中である。また、ライトトラップなどでは、ネッタイシマカ以外の蚊も多く採集されており、種の同定を進めるとともに、各種の分布を明らかにし、分布に影響を与えている要因を分析中である。しかし、ヒトスジシマカは、これまで採集されていない。

また、採集した蚊の中からウイルス検出を試みているが、これまで人間の病気に関わるウイルスは検出されていない。集団遺伝解析については、ネッタイシマカを中心に使用するマイクロサテライトマーカーを決定し、解析を進めている。当該年度では、各地点から採集された蚊からの遺伝構造の比較研究を主に進めた。これまでの結果で、大地溝帯の低地であるマラウイ南部から採集されたネッタイシマカの集団が、北部の高地の集団とやや隔離されている傾向が見られたが、他の国の集団を入れて比較したところ、大地溝帯と高地の集団間の違いは顕著でなかった。しかし、同じ都市型間でモザンビーク北部の集団が他の都市型集団と比べて顕著な遺伝構造の違いを示した。これらの結果は、モザンビーク北部のデング熱流行は、他の大陸から移入された集団によって引き起こされたことが示唆された(現在、他の大陸の集団との比較を行っている)。一方、大地溝帯によって、蚊の移動が制限されるという仮説は示唆されなかったが、この結果は、ネッタイシマカは、人の移動によって拡散されていることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。病害動物学分野26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでマラウイ国内広域での採集を実施して、多数の蚊を採集した。採集した蚊の体内のウイルス同定も始めており、マラウイにおける活動は順調である。しかし、初年度に予定していたモザンビークの2地域での採集が実施できなかった点が予定外であるが、マラウイ国内を計画以上に網羅しており、それらを考慮すれば、おおむね順調に進展している。マラウイ、ザンビア、モザンビークと予定していた採集地点の多くをカバーできたが、ジンバブエなど数地点の採集が実施されていない。しかし、予定していない地域などからもサンプルの採集ができ、より多くのデータが集まっている。よって、サンプル数が予定よりも膨大になり、遺伝子解析は遅れ気味である。マラウイでは、採集予定地域以外でも採集することができ、ほぼ、全土をカバーすることができた。一方、周辺国での採集が遅れている。また、集団遺伝解析も遅れ気味であり、全体的に進捗状況はやや遅れている。今後は、周辺国でも蚊の採集を実施する。マラウイから採集された蚊のDNAを中心に遺伝解析を本格的に進める。遺伝情報が得られ次第、マラウイ国内の各集団間の多様性と類似性を明らかにする。さらに、比較として既にケニアから採集してある媒介蚊からのDNA抽出と遺伝子分析を進める。既に得られている採集地点と蚊の種類に関する情報を地理情報システムを使って地図上に載せ、分布図の作成を始める。さらに、現地と衛星画像からの環境要因に関するデータの収集を継続するとともに、蚊の分布と環境要因との関係の分析を進める。この作業は情報が入り次第、随時更新していき、蚊の分布に影響を及ぼす重要因子を明らかにし、分布予測を行うモデル化の準備を進める。実施されていない地点での採集は、26年度開始早々終了予定である。また、遺伝解析も軌道に乗っており、遅れ気味ではあるが、26年後半には終了する予定である。結果が出次第、随時、論文としてまとめていく予定である。マラウイ以外の国において蚊のサンプル採集の終了を目指す。ネッタイシマカに関しては、これまでの調査で、成虫での捕獲の効率が良くないので、対象に幼虫と蛹も加える。