hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネにおけるＲＮＡサイレンシング関与遺伝子とウイルス応答の解析

OsSGS3はOsRDR6を結合して作用することが知られており、OsSGS3変異株ならびに過剰発現株についてもOsRDR1と類似作用を示すデータが得られつつある。また、OsSGS3変異株においてはレトロエレメント由来のsiRNA蓄積に関与していることを見出した。細菌及び菌類の3種の異なるタイプの病原体に対する感染応答についての解析を、サイレンシング関与遺伝子のOsRDR6及びOsSGS3について、病徴のみならず病原体の蓄積量をqPCR等の手法で測定することにより実施した。また、OsSGS3についてはレトロポゾンに対する影響も検討した。供試材料は、OsRDR6と同じ、別名SHL2-ROLの変異株shl2-rolを用いた。また、OsSGS3についてはTos17挿入変異株を用いた。OsSGS3変異株については、OsRDR1変異株との二重突然変異株を交配により作成した。OsSGS3については、過剰発現株も作出した。これらの変異株や過剰発現株について、ウイルス感染にはキュウリモザイクウイルスあるいはイネえそモザイクウイルスを接種した。接種後、経時的に全量RNAを抽出し、ウイルスRNAの蓄積量を測定した。その結果、野生株と比較し、shl2-rolおよびOsSGS3変異株においては、ウイルスの蓄積量が有意に増大し、二重突然変異株においては、それぞれの単一遺伝子の変異株より、一層ウイルスの蓄積量が増大していた。一方、過剰発現株においては、ウイルスRNAの蓄積量が野生株よりも低下しており、抵抗性が示された。また、細菌はイネ白葉枯病菌を、菌類病菌はイネいもち病菌をそれぞれ供試し、同様に感染に対する病原体蓄積量を検討した。その結果、いずれの病原に対しても、野生株と比較して、それぞれの変異株においては、病原体蓄積量は有意に多くなり、二重突然変異株においては、単一遺伝子変異株より、一層多くなった。これらは病徴の結果と一致していた。一方、過剰発現株については野生株より少なく、抵抗性を示した。また。OsSGS3は他の侵入遺伝子であるレトロポゾンに対してネガティブに影響することを見出した。OsRDR1変異株についてイネマイクロアレイ解析の結果リポキシゲナーゼ等の防御遺伝子の発現が低下していた。本遺伝子,OsRDR6, OsSGS3の各変異株及びOsRDR1,OsSGS3の各過剰発現株において、ウイルス、細菌および菌類に対する感染応答を解析した。その結果各変異株においては感受性が高まり、過剰発現株においては抵抗性を示す結果が得られた。OsRecQ1およびOsRDR1の各変異株について、紫外線照射やEMS処理によるDNA損傷ストレスに対してDNA損傷特異的小分子RNAの蓄積が見られず、これらの遺伝子が関係することを明らかにした。OsRDR1の解析をTos17変異株ならびにcDNAの過剰発現株の両方を用いて解析を行った。ウイルスとしてCMVとRNMVの接種方法が異なる2種のウイルスに検定し、同じ結果を得た。また、細菌としてイネ
組織構造の幾何学的特性と音響励起を活用した渦と火炎の相互干渉過程の画像解析

実用的な乱流燃焼場として幅広く利用されている噴流,物体後流および平面せん断流には,流れ形態に固有な規則的な幾何学的構造が存在するので,実用燃焼場における渦と火炎の相互干渉過程を光学的に観察し,それに基づいて火炎構造をモデル化することがが容易となる.本研究ではこの特性を活用することとし,一方では外部音場を用いて組織構造を車越化して光学観察を容易にし,他方では詳細なPIV計測と画像解析を行って,渦度輸送方程式内の傾圧項の影響を調べた.そこで研究の最終年度の平成19年度には,上記の流れ場の中で最も単純な二次元非定常噴流を対象とし,火炎と渦輪相互干渉過程における傾圧項の役割を調べた.研究にあたっては,通常重力場に加えて微小重力場における静止一様密度場と静止二層不等密度場中に単一渦輪を放出し,PIVを用いた詳細な画像解析を行った.そのため,二次元単一渦輪発生装置の改良,0.1m/s_2の微小重力場を実現するための落下装置の構築,渦輪の挙動と傾圧トルクの発現挙動を解析するためのPIV計測システムの構築などの独創的な工夫を導入した.PIV計測の散乱粒子には,粒子径約1μmの酸化チタンと線香の煙を用いることにより,微弱な流れへの追随性を改善した.また,二層不等密度場への渦輪の噴出角度を斜め45度に傾斜させるなどの工夫も行った.その結果,密度勾配と圧力勾配の作用に起因して,渦輪堺界面近くに対称に明確な渦度が生成されること,傾圧項の発生領域を境に流速が不連続に低下すること,したがって火炎面のように急峻な密度勾配が存在する場合には,渦と火炎の相互干渉過程において傾圧項の効果が著しく現れることを明らかにした.実用的な乱流燃焼場として幅広く利用されている噴流,物体後流および平面せん断流には,流れ形態に固有な規則的な幾何学的構造が存在するので,実用燃焼場における渦と火炎の相互干渉過程を光学的に観察し,それに基づいて火炎構造をモデル化することがが容易となる.本研究ではこの特性を活用することとし,一方では外部音場を用いて組織構造を車越化して光学観察を容易にし,他方では詳細なPIV計測と画像解析を行って,渦度輸送方程式内の傾圧項の影響を調べた.そこで研究の最終年度の平成19年度には,上記の流れ場の中で最も単純な二次元非定常噴流を対象とし,火炎と渦輪相互干渉過程における傾圧項の役割を調べた.研究にあたっては,通常重力場に加えて微小重力場における静止一様密度場と静止二層不等密度場中に単一渦輪を放出し,PIVを用いた詳細な画像解析を行った.そのため,二次元単一渦輪発生装置の改良,0.1m/s_2の微小重力場を実現するための落下装置の構築,渦輪の挙動と傾圧トルクの発現挙動を解析するためのPIV計測システムの構築などの独創的な工夫を導入した.PIV計測の散乱粒子には,粒子径約1μmの酸化チタンと線香の煙を用いることにより,微弱な流れへの追随性を改善した.また,二層不等密度場への渦輪の噴出角度を斜め45度に傾斜させるなどの工夫も行った.その結果,密度勾配と圧力勾配の作用に起因して,渦輪堺界面近くに対称に明確な渦度が生成されること,傾圧項の発生領域を境に流速が不連続に低下すること,したがって火炎面のように急峻な密度勾配が存在する場合には,渦と火炎の相互干渉過程において傾圧項の効果が著しく現れることを明らかにした.本年度の研究では,渦と火炎の相互干渉過程の画像解析の一環として,燃焼場に普遍的に存在する密度勾配および圧力勾配によって生成する渦度であるバロクリニックトルクを,まず,研究対象とした.そのため,光学的観察の容易な二次元流動場における渦度輸送方程式に現れるバロクリニックトルク項に着目し,二次元的な低密度領域に二次元渦対を衝突・干渉させ,バロクリニックトルクの発生とその流れ場への影響を実験的・理論的に解析した.実験では,スピーカーを単発駆動して発生させた単一渦対をヒーター加熱によって駆動される二次元低密度自然対流に直交・衝突させた.そして,不等密度場を通過する渦対の挙動をPIV計測ならびに高速トモグラフィー撮影し,画像解析した.一方,理論解析には離散渦法を用いた.境界にバロクリニックトルク用渦点を配置した低密度領域を通過する渦点集合体(渦対を模擬)の流動に起因して発生する圧力勾配ベクトルと密度勾配ベクトルのクロス積をとることによりバロクリニックトルクを算出し,これを積算して数値解析した.得られた結果は以下のように要約される.(1)不等密度場の密度境界付近では,渦対前方に上流域の密度境界では渦対と同回転の,下流域には逆回転のバロクリニックトルクが帯状の領域で発生することを確認した.(2)渦対前面を横切る断面の流速分布の測定結果および数値解析結果には,バロクリニックトルク発生に起因して,局所的に流速の不連続が現れることが示された.(3)低密度領域の密度が小さいほど強いバロクリニックトルクが発生すること,バロクリニックトルク領域における流速の不連続が顕著に現れること,および低密度気体の移動が容易となりバロクリニックトルク領域の厚さが薄くなることなどが明らかとなった.

実用的な乱流燃焼場として幅広く利用されている噴流,物体後流および平面せん断流には,流れ形態に固有な規則的な幾何学的構造が存在するので,実用燃焼場における渦と火炎の相互干渉過程を光学的に観察し,それに基づいて火炎構造をモデル化することが容易となる。本研究ではこの特性を活用することとし,一方では外部音場を用いて組織構造を卓越化して光学観察を容易にし,他方では詳細なPIV計測と画像解析を行って,渦度輸送方程式内の傾圧項の影響を調べた。そこで研究の最終年度の平成19年度には,上記の流れ場の中で最も単純な二次元非定常噴流を対象とし,火炎と渦輪相互干渉過程における傾圧項の役割を調べた。研究にあたっては,通常重力場に加えて微小重力場における静止一様密度場と静止二層不等密度場中に単一渦輪を放出し,PIVを用いた詳細な画像解析を行った。そのため,二次元単一渦輪発生装置の改良,0.1m/s^2の微小重力場を実現するための落下装置の構築,渦輪の挙動と傾圧トルクの発現挙動を解析するためのPIV計測システムの構築などの独創的な工夫を導入した。PIV計測の散乱粒子には,粒子径約1μmの酸化チタンと線香の煙を用いることにより,微弱な流れへの追随性を改善した。また,二層不等密度場への渦輪の噴出角度を斜め45度に傾斜させるなどの工夫も行った。その結果,密度勾配と圧力勾配の作用に起因して,渦輪境界面近くに対称に明確な渦度が生成されること,傾圧項の発生領域を境に流速が不連続に低下すること,したがって火炎面のように急峻な密度勾配が存在する場合には,渦と火炎の相互干渉過程において傾圧項の効果が著しく現れることを明らかにした。
第一原理計算による窒化物半導体結晶の気相成長における表面反応過程の解明

窒化物半導体はその優れた物性から、発光・受光デバイスや電子デバイスへの応用が期待されており、すでに青色LEDなど一部のデバイスは実用化に至っている。しかし、次世代デバイスを実現するためには現在よりも高品質な窒化物半導体結晶が必要とされている。高品質な結晶を成長するためには、結晶成長過程を原子・分子レベルで理解し、また制御することが重要であると考えられる。現在、真空下で行われる結晶成長に関する研究は、実験・理論の両面から進められている。一方で、基板結晶やデバイスの作成に用いられる気相成長法における結晶成長過程ではキャリアガスとして用いられる水素が成長過程に関与していると考えられるが、これに関する研究はほとんどなされていない。そこで、水素雰囲気下における気相成長過程を明らかにするために、結晶表面に吸着した水素が1)AINおよびInN(0001)面へのV族原料吸着過程におよぼす影響、2)GaN成長用基板として用いられる3C-SiC(111)面への原料吸着過程におよぼす影響について検討を行った。結果は以下の通りである。1)NH_3は理想表面上でも再構成面上でもon-topサイトと呼ばれるGaの真上にあたるサイトに吸着し、NH_2は理想表面上ではbridgeサイトに、再構成面上ではon-topサイトに吸着することが分かった。このことから、NH_2の方が結晶表面に吸着した水素の影響を受けやすく、水素により最安定なサイトへの吸着が阻害されると言える。この傾向は、AIN,GaN,InN表面において全て一致している。2)原料吸着について検討を行った結果、原料分子は表面の水素を避けるように吸着することが分かった。この結果は、水素雰囲気下で3C-SiC上にGaNバッファー層を堆積させても水素終端された領域にはGaNが堆積しないという結果と良く一致しており、今回の解析結果は結晶成長初期過程を良く表していると言える。高品質な結晶を成長するためには、結晶成長過程を原子.分子レベルで理解し、また制御することが重要であると考えられる。そこで、1)水素雰囲気下におけるGaNおよびAlNの分解過程、および2)気相成長法におけるGaNの結晶成長過程の2点について、第一原理計算を用いて解析を行った。1)水素雰囲気下においては結晶表面が水素終端されると考え、水素により再構成した表面から原子または分子が脱離するモデルを考えた。解析の結果、GaNの場合GaはGaHとして、NはNH_3として脱離していくことを明らかにした。一方AlNの場合、Nは同様にNH_3で脱離するが、AlはAlHとして表面から脱離した後、AlH3を形成することが明らかとなった。」2)III族原料はGaClおよびGa、V族原料はNH_3およびそれが分解して生じるNH_2、NH、Nを考え、これらが結晶表面に吸着する過程について解析を行った。III族原料では、GaCl・GaともにH3サイトに吸着する場合が有利であることが明らかとなり、一方V族原料ではNH_3がon-topサイト、NH_2がBridgeサイト、NHとNはH3サイトに吸着する場合が有利であることが明らかとなった。
植物ウイルス移行タンパク質と相互用作する植物KELPタンパク質の機能解析

1.目的遺伝子をニコチアナ・ベンサミアーナの表皮細胞で一過的に過剰発現させる実験系を用いて、KELPのウイルス感染抑制機構を検証した。その際、蛍光タンパク質を標識として用い、ウイルス感染やタンパク質発現の可視化を行った。その結果、KELPの一過的過剰発現により、KELPと相互作用するMPの細胞内局在が変化することを明らかにした。また、KELPのウイルス感染抑制・MPの機能阻害効果は、当該タンパク質のN端半分の領域があれば十分であることを明らかにした。2.ウイルス感染におけるKELPの本来の機能や遺伝子発現を検証した。シロイヌナズナにToWVが感染することによってKELP遺伝子の発現量はほとんど変動しないことがわかった。また、KELP遺伝子を欠損したシロイヌナズナ変異体を入手し、2種のホモ系統を選抜した。それら2種のホモ系統に関して、感染初期におけるウイルス感染の感受性が若干高まっていることを示唆するデータを得た。3.bimolecular fluorescence complementation法用のプラスミドを構築し、KELPとMPとの生体内における相互作用を検証した。その結果、両タンパク質が生体内で直接的に相互作用していることを示唆するデータを得た。4.KELPのホモログをトマトとタバコから単離し、一過的な遺伝子発現実験用プラスミドに導入した。5.KELPを過剰発現するシロイヌナズナの作出を試みた。以上、当該年度に行った研究の結果、KELPがMPと生体内で直接的に相互作用し、ウイルス感染に対して阻害的に働く因子である可能性を示すことができた。また、KELPの抑制作用機構の解明に向けて、さらに研究を進めていくための実験基盤を作ることができた。1.パーティクルガン法を用いて、AtKELP過剰発現のToMV感染に対する影響を調べた.GFPを発現するToMV(ToMV-GFP)の感染性cDNAをAtKELPあるいはDsRed融合型AtKELPのcDNAとNicotiana benthamianaに共導入した場合,ToMVの感染拡大が抑制された.同様の方法により,ToMV-GFP cDNAをDsRedのcDNAと共導入した場合,ToMVの感染拡大に影響はみられなかった.また,ポリエチレングリコール法を用いて,AtKELPを過剰発現しているN.benthamianaプロトプラストへ野生型ToMV粒子RNAを接種した.その結果,AtKELPの過剰発現はウイルス粒子の蓄積には影響しないことが示唆された.以上より,AtKELPがToMVの細胞間移行において何らかの作用を及ぼしていることが考えられた.2.パーティクルガン法を用いて,AtKELPの細胞内局在を調べた.GFP融合型AtKELPのcDNAをNicotiana benthamianaに導入した結果、GFPの蛍光が細胞質と核で観察された.さらに,DAPI染色により核を染色し,GFPが核に局在していることを確認した.4.AtKELPのシロイヌナズナT-DNAタグラインを海外より取り寄せ,AtKELP mRNAを発現していないホモ系統を3系統得た.これらの系統を利用し,今後ToMVに対する感染性を検証する計画である.5.カリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーターの制御下でAtKELP遺伝子あるいはDsRed融合型AtKELP遺伝子を発現するバイナリーベクターを作製した.アグロバクテリウムを用いた形質転換法により上記遺伝子をシロイヌナズナに導入した.現在,遺伝子導入植物体の選抜を行っており、今後AtKELP過剰発現植物体のToMVに対する感受性を検証する.1.目的遺伝子をニコチアナ・ベンサミアーナの表皮細胞で一過的に過剰発現させる実験系を用いて、KELPのウイルス感染抑制機構を検証した。
文化生産におけるトランスナショナル・アイデンティティと「日本人らしさ」の構築

本研究は、英米仏においてデザインやアートの分野で活動する移住者を対象に調査を行った。調査の結果、作り手の「日本らしさ」への愛着によってナショナル・アイデンティティが再生産されているのではなく、デザイン/アート界における人種関係と、それに基づくネットワークや交渉が「日本らしさ」の構築を促していることが明らかになった。またこのような移住者は、トランスナショナリズム的活動(2国間の移動、2言語の使用等)を行っていても、ナショナルな帰属意識を抱き続けていることが明らかになった。本研究は、欧米で文化生産に従事する日本出身の移住者を事例とし、「どのような要因により、トランスナショナル・アイデンティティ、あるいは日本人アイデンティティの構築・表現が促されるのか」という研究の問いを考察することを目的とする。初年度の21年度は、文献研究と調査を中心に行った。文献研究については、まず、トランスナショナリズムに関する最新の理論的動向をとらえた。つぎに、欧米におけるさまざまな国・地域からの移住者と文化生産、アイデンティティに関する先行研究を整理・検討し、日本出身の移住者のケースと比較検討した。文献研究と並行して、文化生産に従事する日本出身の移住者を対象に調査を実施した。2009年7月に英国ロンドンでテキスタイル・デザイナー岸本若子氏、9月に米国ニューヨークでファッション・デザイナー青木美帆氏、11月に英国ロンドンでプロダクト・デザイナーの安積伸氏と画家のカイトサイコ氏と面会し、インタビューを実施した。生い立ち、移住の経験、現在の意識.活動・ネットワーク、作品に表現されるアイデンティティについて語ってもらった。その際、スタジオや展示会での観察や、資料としての作品の写真撮影を行った。さらに現地の日系人会で聞き取り調査を実施した。調査実施後、録音したインタビューのテープ起しを行い、インタビュー・テキストを作成して内容の分析を行った。以上のように、海外で文化生産に関わる日本出身の移住者のライフストーリー、アイデンティティの構築・表現に関する重要なデータを得ることができた。上記の文献研究・調査結果をもとに、第82回日本社会学会年次大会において発表を行い、査読のある学術雑誌に論文を投稿した。2年目・3年目には、さらに調査を進め、調査結果を英語論文および学術研究書にまとめたい。本研究は、欧米で文化生産に従事する日本出身の移住者を事例とし、「どのような要因により、『日本人らしさ』の構築・表現が促されるのか」という研究の問いを考察することを目的としている。2年目の平成22年度は、日本と海外における調査を中心に行った。具体的には、東京、前橋で現代芸術、プロダクトデザイン分野5名、米国ニューヨークで現代芸術、ファッションデザイン分野2名、英国ロンドンで現代芸術、建築分野2名にインタビューを実施した。インタビューでは生い立ち、移住の経験、現在の意識・活動・ネットワーク、作品に表現されるアイデンティティについて語ってもらった。また、東京で現代芸術の展覧会、仏国パリでファッションに関わる展示会に訪れ、関係者・訪問者を対象とする聞き取りと参与観察を実施した。以上の方法により、昨年度から2年間で、海外で文化生産に関わる日本出身の移住者16名のライフストーリー、創作活動に関する重要なデータを得ることができた。とくに意義深い成果として、芸術家やデザイナー、建築家の主観や意識だけでなく、日本と欧米諸国に存在するそれぞれの「アートワールド」の構造が、「日本人らしさ」の構築に重要な影響を与えていることが明らかになった。この構造をより明らかにするために、3年目に幅広い文化産業関係者への調査を増やすよう研究計画の一部修正を行った。上記の調査結果をもとに、第83回日本社会学会年次大会において発表を行った。また、平成23年度に社会学系学会誌に発表する論文を執筆した。最終年度には、調査結果を学術論文と研究書にまとめることをめざす。本研究は、「どのような要因により、トランスナショナル・アイデンティティ、あるいは日本人アイデンティティの構築・表現が促されるのか」という問いを設定し、欧米の文化生産分野で活動する人々を事例に考察を試みた。最終年度である平成23年度は、国内での調査を実施し、さらに研究成果をまとめるための文献レビューと論文執筆を中心に行った。調査では、東京あるいは丸亀市に滞在中の現代アーティスト、ファッションデザイナー計5名にインタビューを実施した。また、周囲の関係者-キュレーター、画商、広報、編集者・記者など-にもインタビューを行った。さらに、現代アート分野の個展、アートフェア、ファッション分野の展示会に訪れ、参加者を対象とする聞き取りと参与観察を実施した。その結果、欧米都市のアート界およびデザイン界における人種的ヒエラルキーと、それに基づく職業・ネットワークの配置および白人性を「標準」とする強固な価値観が「日本らしさ」の構築を促している、という重要な点が明らかになった。
生体線維組織のリモデリング機構の解明と靱帯再生への応用

1.組織のリモデリングを考慮した靭帯再建デバイスの最適設計疎に繊維が配置しているポリエステル不織布を用いて,繊維間に骨の再生を促進することにより不織布試験片と骨組織との生物学的固定を実現することを目指した.ウサギの前十字靭帯の再建実験を行い,接合強度の測定と組織観察を行ったところ,キチンを塗布された不織布を用いたグラフトで再建した揚合について,繊維間における顕著な骨組織形成の促進と接合強度の倍増を確認でき,生物学的な靭帯の固定に成功した.また8週の時点での機能性も十分であり,靭帯の再建に有効であった.2.コラーゲン線維のリモデリング誘導による経皮端子/人工歯根の軟組織への生物学的固定経皮端子/人工歯根への応用を目的として,生体側のコラーゲン線維のアンカリングが自己組織化的に生じるマイクロ構造を持つ試験片を作製した.ラット背部皮膚に,皮膚を貫通するように試験片を埋植する実験を行ったところ,アンカリングのための構造を持たない試験片では全試料が脱落したのに対し,アンカリングのための構造を有する試験片では有意に脱落が少なかった.また組織学的にも,コラーゲン線維が人工材料にアンカリングしていることが証明できた.3.培養線維組織への力学的荷重負荷と組織のリモデリング培養中でも光学顕微鏡で観察可能な薄い線維組織であるラット大腿筋膜に規定の伸張を与えつつ培養し,コラーゲン線維の配向および力学特性の変化を観察した.その結果,無荷重状態では線維の配向が乱れ,組織の柔軟性も失われるのに対し,小さい伸張を経時的に与えた場合には,線維の配向が保たれ,組織の柔軟性も増した.一方,大きな伸張を一度に与えた場合には,線維の配向が保たれるものの,組織の柔軟性は変らなかった.このことより,適度な大きさの力学刺激により,コラーゲン線維の構築が再構成され力学特性も適応することが分かった.1.組織のリモデリングを考慮した靭帯再建デバイスの最適設計疎に繊維が配置しているポリエステル不織布を用いて,繊維間に骨の再生を促進することにより不織布試験片と骨組織との生物学的固定を実現することを目指した.ウサギの前十字靭帯の再建実験を行い,接合強度の測定と組織観察を行ったところ,キチンを塗布された不織布を用いたグラフトで再建した揚合について,繊維間における顕著な骨組織形成の促進と接合強度の倍増を確認でき,生物学的な靭帯の固定に成功した.また8週の時点での機能性も十分であり,靭帯の再建に有効であった.2.コラーゲン線維のリモデリング誘導による経皮端子/人工歯根の軟組織への生物学的固定経皮端子/人工歯根への応用を目的として,生体側のコラーゲン線維のアンカリングが自己組織化的に生じるマイクロ構造を持つ試験片を作製した.ラット背部皮膚に,皮膚を貫通するように試験片を埋植する実験を行ったところ,アンカリングのための構造を持たない試験片では全試料が脱落したのに対し,アンカリングのための構造を有する試験片では有意に脱落が少なかった.また組織学的にも,コラーゲン線維が人工材料にアンカリングしていることが証明できた.3.培養線維組織への力学的荷重負荷と組織のリモデリング培養中でも光学顕微鏡で観察可能な薄い線維組織であるラット大腿筋膜に規定の伸張を与えつつ培養し,コラーゲン線維の配向および力学特性の変化を観察した.その結果,無荷重状態では線維の配向が乱れ,組織の柔軟性も失われるのに対し,小さい伸張を経時的に与えた場合には,線維の配向が保たれ,組織の柔軟性も増した.一方,大きな伸張を一度に与えた場合には,線維の配向が保たれるものの,組織の柔軟性は変らなかった.このことより,適度な大きさの力学刺激により,コラーゲン線維の構築が再構成され力学特性も適応することが分かった.線維組織のリモデリング機構を解明するための基礎研究,および靭帯の再生へ向けて応用研究を実施した.1.力学的環境下での組織培養実験線維組織に対する力学刺激の効果が生じる機構を調べるために,組織を生かしたままで力学的刺激を与える実験を行った.実験試料としては,実験中での光学顕微鏡観察を可能にするために,薄い線維組織としてラット大腿筋膜を利用した.力学的刺激としては静的な伸張刺激を与えることとし,マイクロメータを利用した培養装置を試作して実験を行った.力学刺激にともなうコラーゲン線維のクリンプパターンの変化を調べたところ,大きな伸張刺激を与えるとクリンプパターンが消失するのに対し,時間とともに少しずつ伸張刺激を与えると,クリンプパターンが保存されることが分かった.2.繰返し荷重負荷による線維組織の強度変化ラット膝蓋腱を用いて37°Cの生理的食塩水中の疲労試験を実施し,応力-繰返し数曲線を求めた.荷重の減少とともに破断までの繰返し数は増大した.破壊は骨への付着部近傍で発生することが多いが,靭帯実質部で破壊する例も見られた.3.線維組織の再生過程における力学刺激の効果ポリエステル繊維を利用した試験片を作製し,ラット背部皮下組織内に試験片を埋植するとともに,試験片に引張刺激を与える実験系を開発した.膝前十字靭帯の再建を模擬するために,試験片の中央をシリコーンゴム製のチューブで覆い,両端のみから細胞および血管が侵入できるようにした.シリコーンゴム製のチューブを包むカプセル化が生じると細胞侵入が阻害されることから,ステンレスワイヤをチューブ内に通してカプセルが生じないようにすることにより,靭帯再生の実験モデルとして完成することが出来た.

4.生体吸収性材料による人工靭帯の試作ポリ乳酸繊維を利用して試験片を作製し,ラット皮下への埋植実験による生体適合性試験,および骨内への埋植実験による骨との固定性を調べる実験を開始した.1.荷重負荷による線維組織の変性ラット尾椎の椎間板を用いて,生体組織に荷重負荷し生じる組織の変性について検討した.椎体にピンを刺入し荷重する2種の実験系を開発した.1つは超弾性ばねで静的負荷する実験系,2つは電磁アクチュエーターにより繰返し動的荷重負荷する実験系である.静的負荷では髄核が変性し細胞死が観察されたが,線維輪には大きな変化はなかった.動的負荷では髄核変性は軽微であったが,線維輪線維層間に剥離が生じ軟骨様細胞が増殖していた.生体内でコラーゲン線維は引張応力を負担しているが,応力状態変化にともない組織構築が変化し,細胞も構築と応力状態変化に追随し応答することが示された.2.線維組織のリモデリングによる線維配向制御線維組織では引張応力に従って線維がリモデリングするが,このことを利用すれば人工物と生体組織間で線維配向を制御できる.そこでコラーゲン線維のアンカリングが自己組織化的に生じることが可能な構造の試験片を作製した.ラット皮膚貫通の埋植実験を行ったところ,アンカリングのための構造がない試験片で全数が脱落したが,アンカリング可能な場合には脱落が少なかった.コラーゲン線維のアンカリングも組織学的に証明できた.3.人工靭帯の骨への固定と靭帯再建人工靭帯を骨に対して生物学的に固定する方法について検討した.疎なポリエステル不織布を用いて,繊維間に骨再生を促進し骨組織へ固定することを目指した.ラット大腿骨へ試験片を埋め込み,接合強度の測定と組織観察を行ったところ,繊維間における顕著な骨組織形成の促進と接合強度の倍増を確認することができた.さらに臨床的な靭帯再建について検討するために,ウサギ膝関節の前十字靭帯の再建実験を開始した.ポリエステル不織布の靭帯再建グラフトを作製して再建実験を行ったところ,膝関節の不安定性は見られず靭帯の破断もない良好な靭帯再建が観察できた.1.経皮端子/人工歯根の軟組織への生物学的固定経皮端子/人工歯根への応用を目的として,生体側のコラーゲン線維のアンカリングが自己組織化的に生じるマイクロ構造を持つ試験片を作製した.ラット背部皮膚に,皮膚を貫通するように試験片を埋植する実験を行ったところ,アンカリングのための構造を持たない試験片では全試料が脱落したのに対し,アンカリングのための構造を有する試験片では有意に脱落が少なかった.また組織学的にも,コラーゲン線維が人工材料にアンカリングしていることが証明できた.これらの結果より,開発したマイクロ構造を用いれば,歯肉の人工歯根への固定や皮膚組織の経皮端子への固定が可能となり,生物学的封鎖の可能性が示された.2.靭帯スキャフォールドによる靭帯の再建疎に繊維が配置しているポリエステル不織布を用いて,繊維間に骨の再生を促進することにより不織布試験片と骨組織との生物学的固定を実現することを目指した.ラビットの実験モデルを利用し,膝前十字靭帯の再建実験を行った.そして8週間経過後に,接合強度の測定と組織観察を行ったところ,キチンが塗布された不織布試験片について,繊維間における顕著な骨組織形成の促進と接合強度の顕著な増加が確認され,生物学的な固定が実現されていることが確認できた.また関節内において軟組織の顕著な増生と強度増加も確認できた.
自己細胞由来の生理活性物質を利用した損傷脳に対する新規治療法の開発

1.血管内皮細胞の有する神経幹細胞栄養効果骨髄由来の血管内皮前駆細胞から産生される生理活性物質が、成長因子の存在なしに単独で神経幹細胞の維持と自己複製を促進する作用を有していることをin vitroで明らかにした。神経幹細胞の数を反映するニューロスフェアー形成効率は、血管内皮細胞由来の液性因子を含む培地で、コントロールの成長因子添加増殖培地に比して有意に増加した。この作用は、骨髄間質細胞由来の液性因子含有培地と比べても明らかであった。In vivoでは、マウスを用いてBudUの長期投与により神経幹細胞を標識するとともに、浸透圧ミニポンプにより血管内皮細胞由来の生理活性物質を脳室内に持続投与した。大脳半球側脳室周囲のBrdU陽性細胞数をカウントしてin vivoにおける生理活性物質の神経幹細胞に対する作用を検討した結果、コントロールのメディウム投与群に比べて、有意にBrdUで標識された神経幹細胞の増加が認められた。2.神経幹細胞の分化に対する炎症性サイトカインの影響損傷脳で発現が増加するIL-6による神経幹細胞のアストロサイトへの分化誘導は、BMPとの相互作用の結果であることをin vitroで示し、上衣細胞由来のBMP antagonistであるNogginによりIL-6の作用が拮抗されることを示した。さらに、神経幹細胞からのneurogenesisの抑制が、IL-6を介さないBMP単独の作用として認められることを明らかにした。1)血管内皮細胞が産生する液性因子の神経幹細胞活性化マウス骨髄由来の培養血管内皮細胞から産生される液性因子を培養上清中に採取し、マウス胎仔線条体細胞由来の神経幹細胞をneurosphere法(Reynolds et al, 1992)により培養した。増殖培養条件において、培養血管内皮細胞から産生される液性因子の添加によりneurosphere形成率の増加を認め、血管内皮細胞が産生する液性因子には神経幹細胞の増殖促進効果を有することが示された。2)損傷脳における自己骨髄細胞由来神経幹細胞の誘導神経幹細胞選択的nestin遺伝子の発現をGFPにより検出できるトランスジェニックマウス(nestin-EGFP)由来の骨髄単核球、もしくはユビキタスにGFPを発現するgreenmouse由来の骨髄単核球を、放射線照射レシピエントマウスに移植して骨髄細胞を置換した。埋め込み型浸透圧ミニポンプを用いて、中枢神経系への誘導因子であるNogginをレシピエントマウス側脳室内へ持続投与するとともに凍結脳損傷を加え、自己骨髄細胞由来の新生血管の形成、ならびに自己骨髄細胞からの神経幹細胞への誘導を検討した。Green mouseドナー由来のGFP陽性骨髄由来の細胞は脳損傷部位に多数認められたが、免疫組織学的にその多くはマクロファージであり、自己骨髄細胞由来の血管内皮細胞はほとんど認められなかった。一方、高濃度のNoggin局所投与により、脳損傷部位にnestin-EGFP陽性の自己骨髄由来の神経幹細胞選択的nestin遺伝子発現細胞の存在がみられ、これらの細胞はNestin蛋白の発現も認められた。1神経幹細胞の分化に対する炎症性サイトカインの影響損傷脳で発現が増加するIL-6による神経幹細胞のアストロサイトへの分化誘導は、BMPとの相互作用の結果であることをin vitroで示し、上衣細胞由来のBMP antagonistであるNogginによりIL-6の作用が拮抗されることを示した。2血管内皮細胞が産生する液性因子の神経幹細胞活性化骨髄由来の血管内皮前駆細胞から産生される生理活性物質が、成長因子の存在なしに単独で神経幹細胞の維持と自己複製を促進する作用を有していることをin vitroで明らかにした。

In vivoでは、マウスを用いてBudUの長期投与により神経幹細胞を標識するとともに、浸透圧ミニポンプにより血管内皮細胞由来の生理活性物質を脳室内に持続投与した。大脳半球側脳室周囲のBrdU陽性細胞数をカウントしてin vivoにおける生理活性物質の神経幹細胞に対する作用を検討した結果、コントロールのメディウム投与群に比べて、有意にBrdUで標識された神経幹細胞の増加が認められた。今後は血管内皮細胞が産生する生理活性物質をwestern blotにて推定し、ELISAにて定量するとともに、血管内皮細胞が特異的に産生する蛋白質を2次元電気泳動、質量分析にて同定する予定である。
局所プローブ表面振動分光

本研究では銀微粒子の増感作用を用いて、単結晶表面に吸着した単一分子の局所的な振動スペクトル(ラマン散乱)を測定することを目的とする。吸着した分子に格有の電子励気状態を用いて、共鳴効果によりラマン散乱断面積を増大することができれば、効率良く単一分子の局所的な振動スペクトルを測定できると考え、研究を行った。サンプルは銀単結晶(111)表面に吸着したピラジン分子を用いた。超高真空下で銀単結晶(111)表面に100Kでピラジン分子を吸着させた。ラマンスペクトルの測定にはノッチフィルター、シングルポリクロメーターとCCD検出器を用いた微弱光分光装置を用いた。励起は半導体レーザー(波長785nm)またはHeNeレーザー(波長632nm)の光を用いた。液体および気体のピラジン分子ではこの波長では共鳴効果は期待されない。励起光を単結晶表面0.2mmφまで集光し、出力10mWで照射した。波長785nmで測定したところ、前期共鳴ラマン効果による増大が確認され、一方、波長632nmで測定したところ、真性共鳴ラマン効果による増大が確認された。吸着ピラジンの配向、強く観測された振動から、共鳴ラマン効果の機構は、ヘルツベルグ-テーラー型であることも分かった。本年度の計画は銀の微粒子を吸着分子に近付けたときの、ラマン散乱強度を見積もることであった。そこで、はじめにリファレンスとして微粒子が全くない状態での吸着分子からのラマン散乱強度を見積もることを試みた。サンプルは銀単結晶(111)表面に吸着したピリジン分子を用いた。超高真空下で銀単結晶(111)表面に100Kでピリジン分子を吸着させた。励起は半導体レーザーの波長785nmの光を用いた。励起光は単結晶表面0.2mmφまで集光される。出力10mWで照射したところ、ピリジン分子の被覆率が時間とともに減少していった。この現象は、銀表面に吸着したピリジンが150Kで脱離することなどから考察すると、レーザー光により試料表面が局所的に加熱されて脱離したものと考えている。今後、レーザー光によるこのような試料破壊を抑えるために、試料の冷却機構の改良、光学系の迷光除去による高感度化を行う予定である。さらに、試料破壊が起こらないレーザーの出力のしきい値を決め、次年度以降の研究にフィードバックする予定である。
軸対称Lターン流路内の内向き流れのはく離限界

多段遠心ターボ機械の次段の羽根車へ戻り流路を通った流れを半径方向から軸方向に導くLターン部等、軸対称Lターン流路はターボ機械の重要な構成要素である。本研究は上述のLターン流路内の旋回流れの挙動を明らかにすることを目的とする。流路幅bが一定(40mm)で、曲がり部の曲率半径RoをRo/b=2,1.5,1の3種類の供試流路内の流れを調べた。実験には空気流を用いており、流れは平行円板部から曲がり部をへて軸流環状流路に導かれる。流れの旋回は平行円板外周に設けられた整流羽根で与えられ、円板部2個所、曲がり部中央1個所、環状流路部5個所の計8個所で流路内の流れを3孔ピトー管で測定した。流路壁面に沿う静圧分布の測定も行った。実験は曲がり部上流の旋回流れの平均流入角【(!α)_0】=70°以下で行った(【(!α)_0】は周方向ら測定)。本実験範囲の平均流入角【(!α)_0】では、3種類の供試流路内の流れはあまり相違しない。【(!α)_0】が小さい場合には、流路内壁に沿う二次流れの発達が大きい。【(!α)_0】が大きい場合には、各供試流路内のメリディアン速度成分はポテンシャル解とかなり良く一致する。なお、曲がり部外壁面に沿う流れのはく離は生じていない。流路内の壁面静圧分布は【(!α)_0】が大きい場合には損失のない理論解とほぼ一致するが、【(!α)_0】【!<】30°では二次流れにより理論解とかなり相違してくる。【(!α)_0】による全圧損失係数ξとの変化は流路形状による相違はあまりないが、【(!α)_0】【!<】30°でξが著しく増大してくる。上述のようにこの種の流路内の流れの挙動を明らかにすることができたが、【(!α)_0】【!<】70°の本実験範囲ではLターン流路内のはく離限界を明らかにすることができなかったので、【(!α)_0】のさらに大きい場合について今後研究を進める予定である。
DNAメチル化による神経幹細胞の系譜制御機構の解明

神経幹細胞は発生中期には主にニューロンを、胎生後期から生後にかけてはアストロサイトを含むグリア細胞を産生することが明かとなっている。この神経幹細胞の分化制御には「細胞を取り巻く環境からの外因性シグナル」及び「細胞内在性のメカニズム」の双方が重要であると考えられる。我々はこれまでに、LIFという外因性シグナルが神経幹細胞を含有するマウス胎生14日終脳由来未分化神経上皮細胞のアストロサイトへの分化を誘導することを示してきた。しかし本研究において、本来ニューロンを主に産生する発生中期(胎生11日)の神経上皮細胞は、LIF刺激によりアストロサイトの分化に必須な転写因子STAT3が活性化されるにも関わらずアストロサイトへの分化が誘導されないことが明かとなり、この現象への細胞内在性メカニズムの関与が示唆された。そこでわれわれはこの分子メカニズムの解析を行った。細胞内在性メカニズムとしてDNAメチル化というエピジェネティックなゲノム修飾状態の変化を想定し、アストロサイト特異的タンパク質をコードするGFAP遺伝子プロモーター中のSTAT3認識配列のメチル化状態を検討した。その結果胎生11日の神経上皮細胞ではこのSTAT3認識配列が高度にメチル化されていたのに対し、胎生14日の神経上皮細胞ではメチル化を受けていないことがわかった。実際STAT3はメチル化された認識配列に対する結合能を保持しておらず、胎生11日の神経上皮細胞は例えSTAT3が外因性シグナルによって活性化された場合でも標的遺伝子の転写が誘導されないためにアストロサイトへの分化が生じないことが明かとなった。以上のことは発生の各段階において遺伝子のメチル化状態が変化するという内因性のメカニズムにより、外因性シグナルへの応答性が変化することで神経幹細胞の系譜が制御されるという新規な分化制御機構の一部を解明できたといえる。
NADH蛍光観測システムによる心筋エネルギー代謝の評価:臨床用プロトタイプの開発

心筋細胞内ミトコンドリアは有酸素下で、NADHをNAD^+に変換するエネルギー産生を行っており、心筋虚血といった酸素不足の状態では、NADHはNAD^+に変換されず、心筋細胞内に蓄積する。NADHは紫外線に対して蛍光特性(370nm)を有しており、この特性に注目し、心筋虚血時の心筋のエネルギー代謝、さらには心筋の酸素供給のバランスをイメージ化するためNADH蛍光観測システムを開発した。これまでラットin vitroモデルでの計測結果について報告してきたが、今回、臨床応用を考えプロトタイプを作成した。動物in vivoモデルでの計測に移る前にNADH蛍光に対するHbの影響についてブタ全血を用いて検討した。NADH蛍光スペクトルピークの460nm波長光に対する吸光度、透過率を紫外可視分光光度計した。460nm波長光の吸光度は、Hbの濃度に依存して増加し、透過率はHbの濃度に依存して低下し、NADH蛍光がHbの存在下では減弱される可能性が示唆された。次にラットin vivoモデルで全心虚血と局所虚血を作成、検討した。全心虚血モデルでは、心筋虚血誘発直後よりNADH蛍光輝度が増強し、約60秒後にプラトーに達し、ラットin vitroモデルと同様の傾向が認められた。局所虚血モデルは、心筋虚血誘発直後より虚血領域に一致しNADH蛍光輝度が増強し、虚血解除後は速やかに減弱した。本システムでの、in vivoにおける心筋虚血時のNADH蛍光変化のリアルタイム評価が可能と思われた。これまでの心筋エネルギー代謝の評価方法は、心筋生検による高エネルギーリン酸の測定やNMRによる計測等が行われてきたが、時間的空間的制約があり、臨床応用は困難である。心筋細胞内ミトコンドリアは、心筋エネルギー代謝に密接に関与しており、酸素の供給を受け、NADHをNAD^+に変換する過程でATPを産生し、心筋虚血といった酸素不足の状態では、NADHはNAD^+に変換されず、心筋細胞内に蓄積する。このNADHは紫外線に対して蛍光特性を有しており、本研究では、この特性に着目し、NADH蛍光観測システムを開発、心筋虚血・再灌流時の心筋エネルギー代謝の動態をイメージ化し、これまで、摘出心による晶質液灌流モデルで冠循環調節機構の関係を評価してきた。本研究で使用するNADH蛍光観測システムは、紫外線を心表面に照射するのみで、心臓全体、局所での心筋エネルギー代謝の動態を無侵襲、簡便かつビジュアルに評価することが可能であり、臨床応用に期待が持てるシステムと思われる。本年度は、臨床応用に向けたプロトタイプの設計を行った。従来のシステムは、蛍光フィルター付きレンズ、CCDカメラ、紫外線励起光源から構成されているが、よりコンパクトで操作性を向上させるため、CCDカメラと紫外線励起光源を一体化させ、また観察部位への紫外線照射角とイメージ受光角とのズレを改善した。つぎに赤血球による紫外線吸収障害について検討した。ブタ血液を用い、全血、希釈血で検討した結果,全血では、受光部のフィルターをGreenフィルター、Blueフィルターに変更しても紫外線透過性は完全に遮断された。希釈血では、フィルターなし、Greenフィルター、Blueフィルター装着ともに紫外線透過性を確認することができ、紫外線励起緑色光は血液によって透過を阻害され、阻害の度合いは血液(赤血球)濃度に依存することが示唆された。今後赤血球を透過する波長域(紫外・赤外含む)の特定、NADHの励起波長測定、撮影環境の検討を行う予定である。

NADHは紫外線に対して蛍光特性(370nm)を有しており、この特性に注目し、心筋虚血時の心筋のエネルギー代謝、さらには心筋の酸素供給のバランスをイメージ化するためNADH蛍光観測システムを開発した。これまでラットin vitroモデルでの計測結果について報告してきたが、今回、臨床応用を考えプロトタイプを作成した。動物in vivoモデルでの計測に移る前にNADH蛍光に対するHbの影響についてブタ全血を用いて検討した。NADH蛍光スペクトルピークの460nm波長光に対する吸光度、透過率を紫外可視分光光度計した。460nm波長光の吸光度は、Hbの濃度に依存して増加し、透過率はHbの濃度に依存して低下し、NADH蛍光がHbの存在下では減弱される可能性が示唆された。次にラットin vivoモデルで全心虚血と局所虚血を作成、検討した。全心虚血モデルでは、心筋虚血誘発直後よりNADH蛍光輝度が増強し、約60秒後にプラトーに達し、ラットin vitroモデルと同様の傾向が認められた。局所虚血モデルは、心筋虚血誘発直後より虚血領域に一致しNADH蛍光輝度が増強し、虚血解除後は速やかに減弱した。本システムでの、in vivoにおける心筋虚血時のNADH蛍光変化のリアルタイム評価が可能と思われた。
日本におけるカルチャー・マネジメントの現状と展望

地域の文化施設や文化活動が、経営上の採算だけを追求するのではなく、地域コミュニティ創生のための酵母の役割をはたすためには、どのような条件が必要であるのか。これらの問にたいする解答を探ることが、本研究のねらいである。過去2年度にわたって、全国に散在する文化施設(および文化的催し企画者)に対して、1)運営の形態はいかにあるべきか、2)財政基盤をどこに持つべきか、3)いかに人材の養成を行うか、などの項目ついて聞き書き調査を行った。この研究によって、自治体、企業、運営関係者、実演家・芸術家、市民などのそれぞれの主張をある程度知ることができたと考える。平成13年度においては、上記の調査結果を詳細に検討することによって、現在の問題点を解明するとともに将来への展望に関する提言を含む研究成果報告書を作成した。また、研究成果を社会に対してできるだけ早く、また広く還元するためにインターネット等を使って公開した。具体的には、次のような手順で、調査研究の成果をまとめた。1)報告書作成のために月例的に研究会を設けながら、調査結果の検討を行った。2)調査地域ごとの資料の保存・利用のための分類作業を行った。3)文字情報、映像等をパソコンにしてアーカイヴを構築した(2002年4月アップ予定)。4)メセナ関係の団体、研究者との懇談会を行った。5)芸団協その他の実演家団体との情報交換を行った。6)公開シンポジウム(『芸術と産業の連携・芸術の産業化を考える-低予算とヴォランティアだよりの芸術運営のジレンマをどう克服するか-』静岡文化芸術大学主催、1月13-14日)等に参画して、研究報告を行った。7)報告書の作成作業を行った。1)地域の文化施設や文化活動が、経営上の採算だけを追求するのではなく、地域コミュニティ創生のための酵母の役割をはたすためには、どのような条件が必要であるのか。2)平成11年度においては、所期の目的を達成するために、全国に散在する公私の文化施設(および文化的催し企画者)について、a)運営の形態はいかにあるべきか、b)財政基盤をどこに持つべきか、c)いかに人材の養成を行うか、などの項目について聞き書き調査を行った。3)具体的には、以下のような手順・要領で、調査研究活動を行った。1.月例研究会に専門家(新聞記者、大学教授、美術館学芸員、画廊社長、展示企画プランナー、イベントコンサルタント)を招いてヒアリングを行った(計6回、6名)。2.以下の地域について調査旅行を行った:神戸、滋賀、岡山、丸亀、名古屋、湯布院、水戸、古河、小諸(のべ日数約50日)3.調査の対象は、各地の企業・自治体の文化関係者、文化施設運営関係者、観光協会、観光業界、ボランティア、市民への聞き取り、及び当該施設・地域での催しの見学を中心とした。4.既存のアートマネジメント関連の講習会などを見学した。5.調査目的の広報と調査結果の社会への還元のために公開研究会「文化施設の社会性を問う」(銀座ラ・ポーラ、講師3名、司会研究代表者)を行った。6.聞き書き、催し物については録音、録画によって収録し、データベース作成の際の素材を蓄積した。7.各地の文化施設関係者、実演家、市民との意見交換のためににホームページを作成した。4)初年度の研究開始が10月末であったために十分な時間をとって調査を進めることがむずかしかったが、基礎的なデータの収集など所期の計画を実現することができた。次年度においては、基礎データの拡充を済ませ、研究実績のまとめに入りたい。また、インターネットや公開研究会等で研究成果を公表したい。

7)報告書の作成作業を行った。1)地域の文化施設や文化活動が、経営上の採算だけを追求するのではなく、地域コミュニティ創生のための酵母の役割をはたすためには、どのような条件が必要であるのか。これらの問にたいする解答を探ることが、本研究のねらいである。2)平成12年度においても、所期の目的を達成するために、全国に散在する公私の文化施設(および文化的催し企画者)について、a)運営の形態はいかにあるべきか、b)財政基盤をどこに持つべきか、c)いかに人材の養成を行うか、などの項目ついて聞き書き調査を行った。3)具体的には、以下のような手順・要領で、調査研究活動を行った。1.月例研究会に専門家(NPO関係者、美術館学芸員、大学教授2名、イベントコンサルタント)を招いてヒアリングを行った(計5回、5名)。2.以下の地域について調査旅行を行った:京都、山口県光市、金沢、新潟、北海道白老、北海道小樽、深谷・桐生、仙台、沖縄(のべ約70日)3.調査の対象は、各地の企業・自治体の文化関係者、文化施設運営関係者、伝統芸能・伝統工芸伝承者、観光協会、観光業界、ボランティア、市民への聞き取り、及び当該施設・地域での催しの見学を中心とした。4.既存のアートマネジメント関連の学会へ参加するとともに、関連の講習会などを見学した。5.調査目的の広報と調査結果の社会への還元のために公開研究会「独立行政法人化で何が変わるか美術館博物館の将来を考える」(江戸東京博物館、外部講師4名、司会は研究代表者)を行った。6.聞き書き、催し物については録音、録画によって収録し、データベース作成の際の素材を蓄積した。7.各地の文化施設関係者、実演家、市民との意見交換のためににホームページを作成した。4)初年度の調査研究の経験を生かして、基礎的なデータの収集など所期の計画を実現することができた。次年度においては、収集した基礎データの整理、分類、分析を集中的に行い、研究実績のまとめを効果的に行いたい。また、インターネットや公開研究会等で研究成果を公表したい。地域の文化施設や文化活動が、経営上の採算だけを追求するのではなく、地域コミュニティ創生のための酵母の役割をはたすためには、どのような条件が必要であるのか。過去2年度にわたって、全国に散在する文化施設(および文化的催し企画者)に対して、1)運営の形態はいかにあるべきか、2)財政基盤をどこに持つべきか、3)いかに人材の養成を行うか、などの項目ついて聞き書き調査を行った。この研究によって、自治体、企業、運営関係者、実演家・芸術家、市民などのそれぞれの主張をある程度知ることができたと考える。平成13年度においては、上記の調査結果を詳細に検討することによって、現在の問題点を解明するとともに将来への展望に関する提言を含む研究成果報告書を作成した。また、研究成果を社会に対してできるだけ早く、また広く還元するためにインターネット等を使って公開した。具体的には、次のような手順で、調査研究の成果をまとめた。1)報告書作成のために月例的に研究会を設けながら、調査結果の検討を行った。2)調査地域ごとの資料の保存・利用のための分類作業を行った。3)文字情報、映像等をパソコンにしてアーカイヴを構築した(2002年4月アップ予定)。