hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脱アセチル化度の異なったキトサンを利用した練成方式の骨補填材の作製について

生体内に存在するCaとSiを用い、骨補填材を作製することは、偽害作用の防止や早期に骨形成を発現させることが出来ると考えられる。本研究は、抗原性の低いキトサンを結合材とし、ハイドロキシアパタイトを主成分とした骨補填材について行った。まず、キトサンをリンゴ酸で溶解してキトサンゾルとし、これをCaSiO_3とCaOにてゲル化させ、ハイドロキシアパタイト粒子を固定する方法である。一方、使用する練成方式の骨補填材としての材質で必要な項目としては、硬化時間は、操作性を良好にするために35分とし、pH値の下限は、細胞が死滅しないようにpH4.5以上で上限は血液のpH値である7.8以下になるように成分を合成した。そして、圧縮強さは硬化した骨補填材に空孔が多く生じ、新生血管が内部に浸入しやすくすることを試みるためにあまり大きくならないことを目的とした。これらについて実験を行った結果、以下の結論を得た。1.CaO量が、多くなると硬化時間は短くなった。2.CaSiO_3量が、多くなると硬化時間は短くなった。3.練和する粉末量が、多くなると硬化時間は短くなった。4.CaO量が、多くなるとpH値は高くなった。5.CaSiO_3量が、多くなるとpH値は高くなった。6.練和する粉末量が、多くなるほどpH値は高くなった。7.圧縮強さは、粉末量によって影響された。8.練和する粉末量が、多くなるほどCaとSiの溶出量は増加した。9.脱アセチル化度の低いキトサンを用いると、in vitroでは、長期間形態が維持出来なかった。
量子状態制御光通信方式とその基本デバイスの開拓

本年度の研究実績を要約すると次のようになる。1.共振器型スクィズド光発生装置の設計昨年試作した非線形素子(KTP)による光第2高調波(SHG)発生装置の高効率化を達成するため、KTPを共振器内に閉じ込める共振器型の試作を行った。一般のSHGの実験と異なり基本波がスクィズド光としての信号となるため、共振器のコンフォーカルレンズに対して新たに最適設計を行い基本波が十分共振器外に取り出せる事を確認し、かつ効率60%の実現の見直しを得た。2.非線形材料の新しい設計法の確立スクィズド光生成のために強い非線形性が必要であるが、これまで全く無視されていた非線形感受率の虚部が生成過程に大きな役割を果たすことを見い出し、そのスクィズド現象との関係を明かにし、かつ最適化問題を解決した。3.量子通信のための基礎理論の開発量子通信が従来の光通信より優位である事を理論的に実証するためにスクィズド光を含む量子状態制御法に関する基礎理論を開発した。特に量子雑音の新しい基本特性を明かにし、それらを記述する新しい数学的手法を開発した。これに基づき光Kerr効果とスクィザーの結合による新しい量子状態制御法を提案し、その特性を数値的に明らかにした。4.スクィズド光の検出装置の効率化昨年試作した自己ホモダイン検波システムの干渉効率を85%に高める事が可能となり、バランスドホモダインの基礎実験を完了した。続いて、バランスドによるショット雑音のキャンセルを確認する実験を行っている。本研究は、量子状態制御光通信の実現可能性を実験および厳密な数学的証明によって実証することを目的とし,年本度は,種々の量子状態制御法の特性および性能に関して検討を行なった。まず,研究計画におけるスクイズド光の生成実験を成功させるためには,その候補となる現象の詳細を分析しなければ、どのような実験系を組むべきか明らかにならない為,スクイズド光生成過程の理論と現実との間の関係を明らかにした。次に,量子状態制御光通信方式が既存の通信系よりも優れた特性を与えるためには、条件付きユニタリ-過程を実現する必要があるので,その実現法を新たに提案することを試みた。その結果,本年度の研究計画に従って以下に示す成果を得た。1.スクイズド光生成に有望な光第二高調波過程において,スクイズド現象を観測するための条件を明らかにした。2.スクイズド光生成における光非線形感受率の複素成分の役割を明らかにした。3.高性能な量子状態制御光通信の実現法として,光注入同期過程とフィルタの組み合せシステムを提案し,その動作原理を明らかにした。4.上記システムが我々の提案している条件付きユニタリ-過程であることを証明した。5.従来の光注入同期過程の量子雑音理論には誤りがあることを示し,新しい解析を与えた。6.条件付きユニタリ-過程の一般理論を構築することに成功した。7.条件付きユニタリ-過程がCollettらが示した物理現象で実現できることを証明した。本年度の研究実積を要約すると次のようになる:1.スクィズド光の発生装置の試作非線形光学素子(KTP)を用いて光第2高調波発生装置を試作し、基本モードと2倍高調波モードの発生を確認した。しかし、2倍高調波モードへの変換効率が低く、十分なスクィズィングが期待できないことが分かった。このため、スクィジィングを強くする方法として光学素子の非線形性を強調することとシステムを共振器構造にすることを提案し理論検討を行った。その結果、光学素子の非線形感受率の虚部がスクィズィングの強調効果を持つこと及び共振器のQの設計によりスクィズィングの帯域と強さの最適設計が可能であることを示した。2.条件付ユニタリ過程の実証実験注入同期レーザが注入

光のオン-オフにより条件付ユニタリ性を示すことを実証する実験を2台のリングレーザにより試みた。この結果、これらのリングレーザが安定性を高めるため別のレーザから光を注入することが極めて困難な構造になっているため、光の注入の容易な構造に改造する必要があり検討中である。3.スクィズド光の検出装置の試験1.06μm帯での自己ホモダイン検波及びヘテロダイン検波システムを試作し、光領域における干渉効果(ビート現象)を確認した。また、信号として真空状態を入力したときの出力が電気系スペクトラムアナライザ上での雑音の底上げとして現われることを確認し、ショット雑音(量子雑音)の観測に成功した。今後、システムの精密化、広帯域化のため、システムのバランスド型化及び広帯域かつ低雑音である電気系増幅器が必要である。本年度の研究実績を要約すると次のようになる。1.共振器型スクィズド光発生装置の設計昨年試作した非線形素子(KTP)による光第2高調波(SHG)発生装置の高効率化を達成するため、KTPを共振器内に閉じ込める共振器型の試作を行った。一般のSHGの実験と異なり基本波がスクィズド光としての信号となるため、共振器のコンフォーカルレンズに対して新たに最適設計を行い基本波が十分共振器外に取り出せる事を確認し、かつ効率60%の実現の見直しを得た。2.非線形材料の新しい設計法の確立スクィズド光生成のために強い非線形性が必要であるが、これまで全く無視されていた非線形感受率の虚部が生成過程に大きな役割を果たすことを見い出し、そのスクィズド現象との関係を明かにし、かつ最適化問題を解決した。3.量子通信のための基礎理論の開発量子通信が従来の光通信より優位である事を理論的に実証するためにスクィズド光を含む量子状態制御法に関する基礎理論を開発した。特に量子雑音の新しい基本特性を明かにし、それらを記述する新しい数学的手法を開発した。これに基づき光Kerr効果とスクィザーの結合による新しい量子状態制御法を提案し、その特性を数値的に明らかにした。4.スクィズド光の検出装置の効率化昨年試作した自己ホモダイン検波システムの干渉効率を85%に高める事が可能となり、バランスドホモダインの基礎実験を完了した。続いて、バランスドによるショット雑音のキャンセルを確認する実験を行っている。
単一分子計測に向けたSTM-電場変調分光法の高度化

本研究では、申請者らが考案・開発したSTM-電場変調分光法のもつポテンシャルを最大限引き出すことにより、単一分子計測を可能にしうる強力な実験手法を誕生させることを目指した。最終年度となった今年度は、変調電場に対する分子の周波数応答を個別に検出・解析するため過去二年間にわたって設計と開発を進めてきたSTM-電場変調分光装置の制御系および信号検出・処理系を超高真空STMに組み込んで、その性能を評価するとともに、本手法の有効性を示すためのデモンストレーション実験を行った。具体的には、ラングミュア・ブロジェット法を用いて、あらかじめ精密に構造を規定した色素分子膜を基板上に作製し、開発した新システムでSTM-電場変調分光測定を行った結果、当初の予想通り、膜構造が対称中心をもつか否かに応じて異なる周波数に現われる変調電場への応答成分を、S/N良く検出することができた。また、対称中心をもつドメインと持たないドメインが混在する膜構造を準備し、STM探針を走査しながら周波数応答をマッピングすることで両ドメインの空間分布をイメージングすることを試みた結果、STMトポグラフ像からは識別が困難であったドメインの大きさやその種類を、画像中に明瞭に捉えることができた。さらに、基板上に離散的に吸着させたナノサイズの色素分子会合体を対象として高分解能測定を試み、それぞれの会合状態を反映していると解釈できる周波数応答信号を検出することに成功した。このように、本研究課題を通して、以前はなしえなかった高度な測定が可能となり、STM-電場変調分光法は新たなる一歩を踏み出した。我々が独自に開発を進め、特に半導体ナノ構造材料の分光解析手法としてその有効性を示してきた"STM-電場変調分光法"を、さらに一分子の電子状態ならびに構造を明らかにし得る計測技術へと高度化することを目指した技術開発を行っている。その第一段階として本年度は、試料分子の電場変調を安定して行うための回路設計と、変調電場に対する分子の周波数応答を高いS/N比で検出・解析するための測定システムを構築した。具体的には、(1)STMバイアス電圧に低電圧振幅で高速に安定して変調をかけることができるような回路設計,(2)STMトンネル電流上に微少変化として現われる分子の応答を感度良く検出するための電流/電圧アンプの改良,(3)変調電場に同期した分子応答ならびに高調波成分として現われる分子応答をS/N良くとらえるためのロックインアンプを導入した信号検出系の構築を行い、システムとして数pAレベルの応答を検出できる性能を得た。次年度は、この測定システムを用いて一分子の測定に着手する。昨年度、単一分子計測に要求されるスペックを満足するよう、設計と試作を進めてきたSTM-電場変調分光装置の信号処理部に、今年度はさらなる改良を加えてトータルのシステムアップを完了した。具体的には、他の機器と連動してコントロールできるようプログラムした高速デジタルオシロスコープを信号処理部に組み込み、トンネル電流の波形をそのまま記録し解析ができるようなシステムにしたことで、昨年度までは、変調雷場に対する分子の応答信号が、電場の周波数と同期して現われるのかあるいは高周波に現われるのかということだけしか分からなかったが、今年度、変調雷場に対して分子が実際にどう応答するのかを、波形解析もあわせて詳細に調べることが可能になった。また、基板上に固定された分子ばかりでなく、例えば動いたり構造変化を起こすなど、時間的に変化する系も将来対象としていくことを念頭に置いて、STMプローブのラインスキャンの行きと帰りで異なる周波数の応答成分を測定することができるよう制御プログラムに手を入れ、1回の2次元走査で、STMトポグラフ像に加え、変調電場に同期した応答,高周波の応答それぞれの分布像を撮れるようにした。単一分子計測に向けた装置の準備はほぼ整ったと言って良く、後はデモンストレーションを通して本手法の威力を示すばかりである。
非平衡状態の非線形感受率

応募者らによる非平衡量子統計力学分野の一般論を、光科学で問題にする、動的なポンプ場で駆動される非平衡状態の応答に拡張した。具体的には、単一バンドの電子系の場合の定式化を完成し、論文として発表した。さらに、この成果を、マルチバンドの電子系に拡張した。その結果、有効ハミルトニアンの、ベクトルポテンシャルの2次の項を正しく求まることがポイントだとわかり、具体的な表式を得た。また、物質の非線形応答を分子動力学法により求める、という研究を推し進め、物質の電場に対する非線形応答を、プローブ電場の周波数の様々な組み合わせについて、分子動力学法で求めることができた。さらに、平衡状態をたった1個の量子純粋状態で表すという、まったく新しい量子統計力学の定式化に成功した。この成果は基礎物理としても応用の観点からも多くの興味を集め、論文は、Phys. Rev. Lett.に掲載されて、Editors' suggestionに選ばれた。24年度が最終年度であるため、記入しない。応募者による、非平衡量子統計力学分野の一般論を、光科学で問題にする、動的なポンプ場で駆動される非平衡状態の応答に拡張した。この理論は、電子間相互作用も、電子格子相互作用も、不純物や欠陥もあっても適用できる、非常に強力な理論である。ただし、単一バンドの電子系、という制限がある。そこで、さらに、この成果を、マルチバンドの電子系に拡張する試みを始めた。その中で、従来の光物性モデルにinconsistencyがあることを発見し、現在その解決を研究しつつある。具体的には、理論解析の出発点に採用するハミルトニアンと電流演算子に、電子の自由質量を用いるべきか、有効質量を用いるべきかが、首尾一貫しておらず、そのために結果も(たとえ厳密に計算を遂行できても)、大きく異なってしまう、という問題点である。これは、まさに光物性の根幹を確立する研究になりつつあり、予想外に時間がかかる要因になってはいるものの、完成した暁には、光科学に大きく寄与すると思われる。また、物質の非線形応答を分子動力学法により求める、という研究を推し進め、基礎データがとれるところまで進展した。具体的には、物質の電場に対する非線形応答を、複数のプローブ電場の周波数の様々な組み合わせについて、分子動力学法で求めることができつつある。この研究は、何件も学会発表を行うほどに、進展しつつあるが、周波数の高い部分での誤差がまだ十分に小さい値には達していないので、現在、その原因を探っている。応募者による、非平衡量子統計力学分野の一般論を、光科学で問題にする、動的なポンプ場で駆動される非平衡状態の応答に拡張することにより、単一バンドの電子系の場合の定式化を完成し、論文として発表したから。従来の光物性モデルにinconsistencyがあることを発見したので、何はともあれ、その解決を優先する。その後に、理論をマルチバンドの電子系に拡張する。
フロン代替物質１－ブロモプロパンによるニューロン新生抑制のメカニズムの解明

【目的】我々の過去の研究で1-ブロモプロパン(1-BP)暴露がヒトで抑うつ、不安症状、記憶・認知障害など、様々な中枢神経症状を引き起こすこと、ラットではノルアドレナリン神経線維、ノルアドレナリン量の減少、ニューロン新生の抑制を引き起こすことを明らかにしている。本研究では、同じ環境中のソフトな親電子性物質であるアクリルアミド暴露が1-BPと同様な中枢神経毒性を起こすことを確認し、環境中親電子性物質による中枢神経影響・認知機能障害の作用機序の解明、バイオマーカー探索を行う。【方法】10週齢雄Wistar STラット48匹を12匹ずつの4群に分け, 0,0.2、2、20mg/kg bwのアクリルアミドを1日1回、週7日、5週間、gavageによって経口投与した。暴露終了後、各群12匹のうち6匹にBrdUを三回腹腔注射し、最後のBrdU注射後に左心室より4%パラフォルムアルデヒド緩衝液にて灌流固定、脳を剖出し、4%パラホルマリン緩衝液で後固定した。残り6匹を断頭・採血したあと、素早く脳を剖出し、各部位に分けして凍結保存した。灌流した脳の凍結切片を作成し、抗BrdU抗体を用いて免疫染色し、海馬歯状回のニューロン新生に対する影響を確認した。ドーパミンβハイドロキシラーゼ(DBH)免疫染色で1-BP暴露によるノルアドレナリン繊維の変化を確認した。前頭皮質、線条体、海馬ホモジェネート中におけるモノアミン量をHPLCを用いて測定した。【結果・考察】アクリルアミド曝露後、前頭皮質、海馬、線条体でのノルアドレナリン量は減少したが、セロトニン量は変化しなかった。前頭皮質ではノルアドレナリン神経線維密度が減少した。さらに海馬歯状回におけるニューロン新生が抑制された。アクリクアミドの特異的なノルアドレナリン神経への影響は1-BPの結果と一致している。環境中親電子性物質の中枢神経への影響には共通の作用機序が働いている可能性がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度は産業化学物質1ーブロモプロパン(1-BP)の神経毒性についで以下の実験を行った。1-BP暴露によって労働者では甲状腺刺激ホルモン(TSH)の上昇、行動変化(不安、いらいら感)、ラットでは血清甲状腺ホルモン(T4)の減少、暴露中の体重減少、血漿コレステロールと総蛋白の低下など観察されていることから1-BPの甲状腺機能への影響に着目した。甲状腺は脳の発達とさまざまな機能と関連していること、脳内甲状腺ホルモンはノルアドレナリン神経に沿って分布し、1-BP暴露が特異的にノルアドレナリン神経を障害するという過去の実験結果から、1-BPの甲状腺ホルモンへの影響を明らかにすることが1-BPの神経毒性の解明につながると予想した。48匹のF344雄ラットを4群に分け、0、200、400、800ppmの1-BPを吸入暴露した。曝露終了時、各群12匹のラットを更に2群に分け、各群6匹を灌流固定するとともに残りの6匹からは脳脊髄液を採取するとともに脳を切り出した。脳脊髄液中の遊離型甲状腺ホルモン(Free-T3)は400と800ppm群で有意に上昇し、血漿中の遊離型甲状腺ホルモン(Free-T4)がすべての暴露群で有意に減少した。一方、血清中の総T3、T4とTSHの変化は見られなかった。脳脊髄液と血清中の甲状腺ホルモンの変化と関連し、海馬における甲状腺ホルモンのトランスポーターDeiodinase 2、Deiodinase3、MCT8の遺伝子発現をReal-Time PCRによって定量したた結果、MCT8のmRNA発現が有意に減少していることがわかった。今後、1-BPの甲状腺ホルモンレベルへの影響を調べるとともに、脳におけるノルアドレナリン生合成の基点であり、T3が集中している青斑核の病理変化を調べる予定である。

前頭皮質、線条体、海馬ホモジェネート中におけるモノアミン量をHPLCを用いて測定した。【結果・考察】アクリルアミド曝露後、前頭皮質、海馬、線条体でのノルアドレナリン量は減少したが、セロトニン量は変化しなかった。前頭皮質ではノルアドレナリン神経線維密度が減少した。さらに海馬歯状回におけるニューロン新生が抑制された。アクリクアミドの特異的なノルアドレナリン神経への影響は1-BPの結果と一致している。環境中親電子性物質の中枢神経への影響には共通の作用機序が働いている可能性がある。1-ブロモプロパンの神経毒性を内分泌の観点から解明し、新しい着眼点に基づく神経毒性の解明するを期待しています。27年度が最終年度であるため、記入しない。さらにはより普遍的に環境中親電子性物質の中枢神経毒性解明するため、1-ブロモプロパンと類似する化学物質の中枢毒性を、今までピックアップしたバイオマーカーで評価します。
中国文明構築に関与した水生作物の人為淘汰に関する研究

中国では、稲作文明黎明期に稲と共に様々な植物が食料資源として利用されてきた。その1つに本研究で注目しているヒシ属植物がある。ヒシ属植物は水生植物で稲が生育するような環境に同所的に生育し、補足的な食料資源として有用である。現在も中国を中心に東アジアの多くの地域ではヒシ属植物の種子が食されている。これらのほとんどは作物として栽培されている栽培種のトウビシの種子であり、野生種に比べて可食部が大きく、作物として利用しやすい形態をしている。一方、稲作文明の遺跡から出土するヒシ属植物の種子は小さく、現在の野生種と形態が良く近似している。このことから、稲作黎明期にはトウビシはまだ存在しておらず、それ以降に人為的淘汰などを受けて現在の形態へと変化したものと推測される。本研究ではトウビシがどのように進化したのか遺伝学的視点から明らかにし、稲作文明の発達の中で作物の人為淘汰がどのように行われてきたかについて議論すべく情報を得るものである。本年度はトウビシがヒシ属植物の中で系統的にどのような位置にあるのかを明らかにする為、葉緑体DNAマーカーを利用した解析を試みた。実験手法の確立を行うためにも主に試料の採集が容易な日本産の野生種と栽培種を約30集団から採取し、これらの試料を利用して分子系統解析を行った。結果、トウビシは日本産種の中では野生種オニビシと遺伝的に近似しており、このことから中国においても同様にオニビシを改良した可能性が示された。また同時にこれまで詳細が明らかではなかった日本国内におけるヒシ属植物の遺伝構造についてもハプロタイプネットワーク解析などから明らかにした。さらに中国において現地調査を行い、トウビシの果実サイズの多様性や他の野生種について調査を行い、試料収集や解析の協力者となる現地研究者との連絡協力体制の構築を行った。遺伝解析など順調に進んでいるが、中国における協力者との調査に関する交渉の遅延から中国における試料採集などが若干予定より遅延している。1.中国の栽培ヒシと野生種の系統関係の解明、栽培ヒシの多様性解析ーこれまでリファレンスとして重要な役割を担う日本産ヒシを利用した遺伝解析を行い、遺伝構造を明らかすることが出来た。平成31(2019年度)年度はそのノウハウを中国産種の解析にも利用し、栽培種のヒシの起源について明らかにする。平成30年度中に既にいくつかについては予備調査を行っており、さらに採集地点を増やすとともに中国の研究者の協力を得てサンプル数を確保し、より詳細な系統解析から栽培ヒシの起源の解明を目指す。また栽培化の発祥地域を探る為、栽培ヒシの遺伝的多様性の高い地域を明らかにし、栽培化の発祥地について考察する。これまでの葉緑体DNA領域を利用した遺伝マーカーでは、種内の多様性解析には限界があるため、より情報量の多い領域を利用したマーカーの開発を試み、詳細な解析から遺伝的多様性の高い地域を明らかにする。2.栽培ヒシの形状による評価ー昨年度に引き続き、遺跡で発掘された古代ヒシとの比較対象とするためにも野生種と栽培種の形状比較を行う。昨年度は武漢を中心に一部の栽培型を採取しており、形状計測を行っている。今年度は更に網羅的な調査を行い、範囲にわたり実態を把握する為に江蘇省、浙江省、江南省、湖北省からも採取する予定である。計測後、遺跡から発掘された古代ヒシとの比較検討を行い、その相違点、変化プロセスを明らかにする。3.ヒシ栽培化行程の推定ー稲作文明の中で補完的な食料資源であった水生植物のヒシ属植物がいつ、どこで、どのように栽培化されてきたのかを研究結果をもとに推定し、水生植物の人為淘汰過程について総合的な統括を行う。

さらに中国において現地調査を行い、トウビシの果実サイズの多様性や他の野生種について調査を行い、試料収集や解析の協力者となる現地研究者との連絡協力体制の構築を行った。遺伝解析など順調に進んでいるが、中国における協力者との調査に関する交渉の遅延から中国における試料採集などが若干予定より遅延している。1.中国の栽培ヒシと野生種の系統関係の解明、栽培ヒシの多様性解析ーこれまでリファレンスとして重要な役割を担う日本産ヒシを利用した遺伝解析を行い、遺伝構造を明らかすることが出来た。平成31(2019年度)年度はそのノウハウを中国産種の解析にも利用し、栽培種のヒシの起源について明らかにする。平成30年度中に既にいくつかについては予備調査を行っており、さらに採集地点を増やすとともに中国の研究者の協力を得てサンプル数を確保し、より詳細な系統解析から栽培ヒシの起源の解明を目指す。また栽培化の発祥地域を探る為、栽培ヒシの遺伝的多様性の高い地域を明らかにし、栽培化の発祥地について考察する。これまでの葉緑体DNA領域を利用した遺伝マーカーでは、種内の多様性解析には限界があるため、より情報量の多い領域を利用したマーカーの開発を試み、詳細な解析から遺伝的多様性の高い地域を明らかにする。2.栽培ヒシの形状による評価ー昨年度に引き続き、遺跡で発掘された古代ヒシとの比較対象とするためにも野生種と栽培種の形状比較を行う。昨年度は武漢を中心に一部の栽培型を採取しており、形状計測を行っている。今年度は更に網羅的な調査を行い、範囲にわたり実態を把握する為に江蘇省、浙江省、江南省、湖北省からも採取する予定である。計測後、遺跡から発掘された古代ヒシとの比較検討を行い、その相違点、変化プロセスを明らかにする。3.ヒシ栽培化行程の推定ー稲作文明の中で補完的な食料資源であった水生植物のヒシ属植物がいつ、どこで、どのように栽培化されてきたのかを研究結果をもとに推定し、水生植物の人為淘汰過程について総合的な統括を行う。
フランス語の他動性と直接目的属詞文,属詞動詞文,非動詞文の統辞・語彙的研究

フランス語構文体系では圧倒する他動詞構文に対してetre,等の属詞構文が重要な役割を担う。直接目的属詞については位格とも範列的に関係していること,間接目的属詞の存在も考慮すべきこと,属詞動詞構文については不定詞も属詞を担うこと,また非人称構文中でque節も属詞を担いうることは注目すべきである。非動詞文分析に関しては動詞文から切り離して外心構造に基盤を置かねばならない。本年度はフランス語の他動性と直接目的属詞構文に焦点を絞って調査した。関連する複数動詞(croire, juger, laisser, proclamer, rendre, trouver)の基礎資料を整理することが出来た。例えば,jugerの構文を詳細に分析してみるとド予期しうるように2項と3項(直接目的属詞構文を含む)のものの頻度が高い。2項のものでは間接目的の「N-V-deN」(N:名詞,V:動詞,deN:前置詞deつきの間接目的)も多く,これとの関係でN-V-deN-commeAは注目すべきである(これは「間接目的属詞」の可能性を示唆しているが先行研究では指摘されていない)。3項構文では,直接目的属詞構文(N_0-V-N_1-[A_2/N_2](N_0:主辞名詞,N_1:第2項直接目的名詞,A_2:第3項属詞形容詞,N_2:第3項属詞名詞)とN_-V-N_1-Vinf_2(Vinf_2:第3項不定詞)との共通性に注目すべきであって,意味解釈的なetre構文との関係(例えば,N_0-V-N_1-[A_2/N_2]とN_1-etre-[A_2/N_2]との関係)で直接目的属詞構文を一つにまとめるべきではない。動詞構文の分析は構文型と構成項の統辞機能に基づいて構文体系全体の中で行うべきである。動詞構文分析に加えて,属詞構文との関係で問題になることが多い高頻度前置詞の一つenの用法分析にも時間を割いた。enN(前置詞enつきの名詞・名詞句)のNは文中で関係する名詞,名詞句と「抽象的」,「主観的」,「内的」で,「密接」なつながりを持ち,「一体性」を強める。このような性質とも関連して,enNのNには定冠詞形le, lesが先行することが極めて稀である(l',laは出てくる)。enのこのような働きは同様に頻度が高いdeやaには見られない。本年度はフランス語属詞動詞構文に焦点を絞っている。属詞認定そのものに問題が残っている。特に,非人称で,人称主辞名詞句が動詞の右に来る可能性がある場合である。以上,構文分析における実例頻度調査の本質的重要性が明らかになる。今年度はコピュラ属詞文,非人称構文と属詞,そして,特に非動詞文の分析に集中した。コピュラ属詞文分析は,非動詞文にコピュラ省略とみなしがちなものが多いので,重要になる。コピュラが関係するのは1.人称自動詞絶対構文(X-copule),2.人称属詞/位格構文(X-copule-Y-),3.非人称属詞/位格構文([Il/Ce]-copule-Y-),の3種である。1.はほとんど存在せず,非人称主辞には範列の閉じているceも含まれる。コピュラには属詞と位格に関係する2種あるが,位格は省略しえないし,また具体から抽象へ連続体なので,位格も属詞に近い。人称構文主辞が非人称構文動詞の右に来て直接目的に類似するので属詞機能の認定が曖昧になる。人称構文は基本的に2項:「主辞ー述辞ー」で,非人称は無主辞(=非人称主辞)で1項:「Ilー述辞」である。人称,非人称におけるコピュラ文,sembler,等の属詞動詞文での適切な属詞認定をすべきである(Luc semble [partir],Il semble [que Luc parte]:[ ]が属詞)。22年度の直接目的属詞文(juger構文),属詞機能によく使われる前置詞enの分析,それに続いて23年度の属詞文(sembler, paraitre構文)の分析は順調に進んでいるが,属詞動詞の中心であるetre構文と諸構文の集大成たる基本構文型データベースの作成が少し遅れている。これと直結している非動詞文の分析も遅れている。その主たる理由は個別動詞の多量の実例分析に時間がかかることである。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は基本構文型データベース構築を急ぎつつ,etre構文と非動詞文の実例分析に時間を割くことになる.構文型データベースの資料はLe Monde紙の社説に限定して言語レベルの均質性を保つようにする。

etre構文の分析は資料の量的充実も考慮しつつ,種々の構文の頻度を詳細に検査する予定である。非動詞文の収集は手作業になるところが多いが,これ迄,この分野の研究は少ないので資料は量的にも充実させることを考えている。これらの分析の後,etre構文と非動詞文との関係を,特に,要素配列順の観点から詳細に検討していく(例えば,La Revolution francaise est de la→La Revolution francaise,de la→De la,la Revolution francaise)。最終的には,他動詞文の直接目的属詞文,属詞動詞文,非動詞文の間のつながり,非動詞文における属詞的要因の有無を調査して,フランス語構文の体系全体における他動性と属詞性の主たる役割を解明することを目指す。途中経過の属詞動詞文の分析は9月のヨーロッパでの学会で発表の予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
説明文理解における図の役割

1.問題説明文理解を促進するものとして図を取り上げ,なぜ図が役立っのかを検討する。図は視覚的表現であるため,同じ情報を文章呈示するよりも読みとる際に認知的負荷を軽減するという利点が考えられる。そこで本研究では,(1)読解過程で図の視覚的表現による利点を本当に利用しているのか,(2)本当に認知的負荷を軽減しているのか,を検討し,図が効果を持つ理由を考察した。2.研究1(1)目的:読解過程で図の視覚的表現による利点を本当に利用しているのか検討するため,読解過程と問題解決過程を観察し図の利用法を調べた。(2)方法:説明文を学習する際と学習後の理解課題を行う際に,発話プロトコル法を用いて内観を発話させた。説明文はグラフを付加した条件とグラフの情報を文章化し付加した条件を設け両者を比較した。(3)結果:読解中にグラフ条件はグラフを利用し文章では読みとりにくい情報を読みとってりる可能性が示された。また問題解決時に,グラフのイメージを思い出しており,視覚的表象が構築される可能性も示された。このように図の利点を利用していることが内的過程の検討により示唆された。3.研究2(1)目的:認知的負荷を軽減しているのか,認知資源をリーディングスパンの大きさで測定し,図によって節約されるか検討した。(2)方法:リーディングスパンの大きい者と小さい者に被験者を分けた。図を付加した説明文の条件あるいは図と同内容が文章化されている条件で学習させ,理解課題を行い,スパンが小さい者が図を与えることによって理解が改善されるか検討した。(3)結果:スパンの大きい者は十分認知資源があるため,図が無くても理解ができ,図条件と文章条件で差がなかった。しかしスパンの小さい者は文章条件では理解が困難であったが図を付加すると理解が改善される傾向があった。このように,図の利点が認知的負荷を軽減している可能性が示された。
データ並列論理 言語によるゲノム情報データベースシステムの開発

組換えDNA技術を初めとするバイオテクノロジのめざましい発展により,あらゆる生物のゲノムに関する情報が,GenBank,EMBL,DDBJ,PIR等により,急速に蓄積されつつある.しかし,これらのデータベースではゲノム情報はユーザには平坦なテキスト・データの形式で提供され,しかもその形式は統一されておらずデータベースごとに異なっていた.また,検索機能も配列データの相同性サーチなどに限定されていた.そこで,本研究では,以下の手順でゲノム情報データベースシステムの開発を行なった.1.データ並列論理型言語を設計し,その処理系をイーサネットで結合されたワークステーション・クラスタ上での実現.2.1.の言語を使って,各種のデータベースの情報を統合化したゲノム情報データベースシステムの開発.論理型言語は,述語論理に基礎を置く高度の記述能力を有しており,これを使って,オブジェクト指向のアプローチによりデータ表現の問題を解決した.さらに,膨大な容量を持つゲノム情報に対応するため,データ主体の並列処理方式であるデータ並列処理を論理型言語に導入することにより検索効率の向上を目指した.データ並列論理型言語の処理系の実現では,以前に開発したOR並列Prolog処理系を用いた.開発されたデータベースシステムにより,相同性サーチを行なったところ,大幅な処理時間の短縮が得られ,その有効性が示された.今後は,さらに多くの解析ツールを組み込んで,データベースと統合することにより,検索と解析の一体化したより高度なデータベースシステムの開発を目指していく.組換えDNA技術を初めとするバイオテクノロジのめざましい発展により,あらゆる生物のゲノムに関する情報が,GenBank,EMBL,DDBJ,PIR等により,急速に蓄積されつつある.しかし,これらのデータベースではゲノム情報はユーザには平坦なテキスト・データの形式で提供され,しかもその形式は統一されておらずデータベースごとに異なっていた.また,検索機能も配列データの相同性サーチなどに限定されていた.そこで,本研究では,以下の手順でゲノム情報データベースシステムの開発を行なった.1.データ並列論理型言語を設計し,その処理系をイーサネットで結合されたワークステーション・クラスタ上での実現.2.1.の言語を使って,各種のデータベースの情報を統合化したゲノム情報データベースシステムの開発.論理型言語は,述語論理に基礎を置く高度の記述能力を有しており,これを使って,オブジェクト指向のアプローチによりデータ表現の問題を解決した.さらに,膨大な容量を持つゲノム情報に対応するため,データ主体の並列処理方式であるデータ並列処理を論理型言語に導入することにより検索効率の向上を目指した.データ並列論理型言語の処理系の実現では,以前に開発したOR並列Prolog処理系を用いた.開発されたデータベースシステムにより,相同性サーチを行なったところ,大幅な処理時間の短縮が得られ,その有効性が示された.今後は,さらに多くの解析ツールを組み込んで,データベースと統合することにより,検索と解析の一体化したより高度なデータベースシステムの開発を目指していく.
クロロフィル分解により誘導されるジャスモン酸を介した核の遺伝子発現制御

本研究の目的は、クロロフィルの分解が核の遺伝子発現を制御し、その過程にジャスモン酸がかかわっていることを明らかにすることである。光合成色素であるクロロフィル分子は、中心金属としてMgを持つ。クロロフィルの分解はこのMgの脱離から始まる。我々はこの反応をStay-Green(SGR)が行うことを以前報告した。デキサメタゾン(DEX)で処理することによりSGRが誘導されるシロイヌナズナの形質転換体を作製した。これを利用し、DEXによりSGRを誘導するとクロロフィルが分解されるとともに、老化関連遺伝子が発現することが示された。さらにこの時、ジャスモン酸とエチレンが合成されることが明らかになった。今年度は、1)ジャスモン酸の詳細な解析、2)ポプラの形質転換体の利用、3)SGR欠損株の解析を行った。1)ジャスモン酸は活性があるのはイソロイシンが結合した分子である。このジャスモン酸-イソロイシンを定量したところ、クロロフィル分解に伴って生理的に効果がある程度の濃度蓄積することが示された。2)これまでシロイヌナズナを材料としてきたが、ポプラを使いDEXでSGRが誘導される形質転換体を作製した。ポプラは落葉樹なので、シロイヌナズナとは異なり落葉に対するクロロフィル分解の効果を調べることができる。3)シロイヌナズナはSGR遺伝子を3つ持つ。これらすべて破壊した多重変異体を作製し、色素や光合成装置の分解、および遺伝子発現の解析を始めた。野生株と比較して、クロロフィルや光合成装置の分解が、老化後期において顕著に抑制されることが示された。本研究の中心的な課題として、クロロフィル分解とジャスモン酸合成の関係の解明がある。ジャスモン酸の前駆体である遊離リノレン酸の量がジャスモン酸と相関があることが知られているので、当初は遊離リノレン酸をガスクロマトグラフィーにより定量する予定であった。しかし正確な定量が困難であったことから、安定同位体と質量分析器を利用し、ジャスモン酸を直接定量するように計画を変更した。その結果クロロフィル分解に伴いジャスモン酸が合成されることを示した。しかし、生体内で活性があるのはジャスモン酸ではなく、イソロイシンが結合したものである。今年度、活性型のイソロイシンが結合したジャスモン酸の増加も確認できたことは、課題解決に向けての重要な進捗であると考えられる。昨年度は、クロロフィル分解を誘導した時の遺伝子発現を調べ、ジャスモン酸やエチレン関連、さらにはクロロフィル分解系の遺伝子が誘導されることを明らかにし、クロロフィル分解が老化を促進することを示唆する結果を得た。今年度はクロロフィルを分解できない変異体を材料として解析を始め、遺伝子の網羅的な発現解析を行った。予備的な分析において、老化関連因子のうち、野生株と同様の発現を示すものと、野生株に比較して老化が遅延していることを示す遺伝子群があることが示唆された。より詳細に調べることにより、クロロフィル分解を誘導した植物の結果と統合し、クロロフィル分解と老化促進の関係の包括的な理解をする基礎データをそろえることができた。本研究の開始当初は、クロロフィル分解を誘導した時の、光合成装置の構成タンパク質の消長を調べてきた。これらの手法に対して遺伝子の発現解析は、植物のクロロフィル分解に対する応答を理解するうえで優れた手段である。昨年度までに、クロロフィル分解を誘導した植物と、クロロフィル分解が抑制された植物について、基礎的な遺伝子の発現解析を行った。当初はクロロフィル分解と老化の促進は相関しているものと予想していたが、必ずしもすべての老化関連遺伝子が、クロロフィルを分解したときに誘導され、クロロフィルを分解できない変異体では抑制されているというわけではないことが示された。今後は植物ホルモン関連遺伝子の発現解析も進め、当初計画していた、クロロフィル分解と老化の関連、その現象に対するジャスモン酸の役割を明らかにしたい。自然界では秋の紅葉は植物の成長戦略だけではなく、景観という観点からも大きな意義がある。秋に紅葉し落葉するポプラにおいても、モデル植物であるシロイヌナズナと同じくSGRを誘導することができる形質転換体を作出することができた。離層が形成されることによって落葉するが、この離層の形成にはエチレンが重要な役割を果たしていることが知られている。ポプラの形質転換体を利用することにより、エチレンを介したクロロフィルの分解と落葉の関係を調べたい。これらの計画を進めることにより、老化の結果クロロフィルが分解するという局面もあるが、その逆にクロロフィル分解が老化を促進している局面もあるという当初の課題を実証したい。クロロフィルの分解は、老化の最も顕著な表現型の一つである。そのためこれまで、クロロフィルの分解は老化の最終段階に起こる現象だと考えられてきた。それに対して我々はクロロフィルの分解が老化を促進すると考えている。シロイヌナズナにおいて、クロロフィルの分解を誘導すると葉が黄化し、外見上老化そのものだからである。葉の老化は養分の転流を介した植物の成長や種子生産を理解するうえで重要であり、クロロフィルの分解との関係を解明することは意義がある。クロロフィルaの分解はMgの脱離から始まる。我々はこの反応を触媒する酵素Stay-Green(SGR)を以前同定し、デキサメタゾン(DEX)によりSGRを一過的に過剰発現できる形質転換体を作製している。

SGRはクロロフィルaを基質とできるが、SGRを過剰発現するとクロロフィルbも分解される。このことはクロロフィルaの分解によりクロロフィルbの分解が誘導されたことを示唆している。そこで、クロロフィルbの分解にかかわるクロロフィルb還元酵素の発現を調べたところ、mRNAの量、および酵素の量が増加していることが確認された。このようなクロロフィルaの分解によって引き起こされる核の遺伝子発現を介した代謝系の制御には植物ホルモンがかかわっている可能性が考えられる。また、以前行った遺伝子発現の網羅的解析からジャスモン酸がかかわっていることが予想された。そこで、ジャスモン酸を定量したところ、DEX処理後にジャスモン酸が蓄積していることが明らかとなった。また、エチレンについてもDEX処理により合成量が増えることが示された。本研究において、予備実験からクロロフィルaによって核の遺伝子発現が変化するときにジャスモン酸がかかわっていることが予想されていた。本年度の当初の計画では、ジャスモン酸の前駆体であるリノレン酸を定量し、間接的にジャスモン酸の増加を見積もる予定であった。リノレン酸は葉緑体のチラコイド膜のジアシルグリセロールがリパーゼの作用を受けて生じる。クロロフィルが分解されるとチラコイド膜が不安定になり、リパーゼが作用すると考えている。リノレン酸はジャスモン酸の良い基質であるため、リノレン酸の量とジャスモン酸の量は相関が高いと考えられている。そこで、遊離脂肪酸としてリノレン酸を抽出し、薄層クロマトグラフィーで分離精製後、ガスクロマトグラフィーで測定した。しかし、リノレン酸の量が少なく、安定した値が得られなかった。そこで直接ジャスモン酸を定量することとした。その結果クロロフィルaの分解によってジャスモン酸が増加することを示すことに成功した。また、葉の黄化に伴ってエチレンが合成されることが予測された。そこでエチレンをガスクロマトグラフィーで測定したところ、確かにクロロフィルaの分解によってエチレンも合成されていることが明らかになった。本年度は、クロロフィルaの分解に伴って誘導される遺伝子群の同定を計画していた。クロロフィルbの分解にかかわる遺伝子については発現誘導が確認できた。これ以外にもクロロフィルの合成、分解に関わる遺伝子、およびジャスモン酸とエチレンのマーカー遺伝子について、その発現の変化が確認できた。クロロフィルの代謝に関わる遺伝子の転写制御因子についても調べる必要があるが、現在までに一程度進捗したと考えている。以上より、おおむね順調に進展していると評価される。本研究の目的は、クロロフィルの分解が核の遺伝子発現を制御し、その過程にジャスモン酸がかかわっていることを明らかにすることである。光合成色素であるクロロフィル分子は、中心金属としてMgを持つ。クロロフィルの分解はこのMgの脱離から始まる。我々はこの反応をStay-Green(SGR)が行うことを以前報告した。デキサメタゾン(DEX)で処理することによりSGRが誘導されるシロイヌナズナの形質転換体を作製した。
自然素材を活用する農業用水中の低濃度放射性セシウムの除去とその吸着機構の解明

水環境中に拡散した低濃度放射性セシウムを除去することを目的に、吸着実験によって現場適用可能なCs吸着機能をもつ自然素材を選定し、その吸着機構の解明について実験的研究を行った。自然素材の物理的および化学的特性、吸着等温線、および吸着速度を検討した結果、2種の自然素材を選定した。選定されたクン炭およびオガクズ(ブナ)は、それぞれCsに対して高い吸着率、吸着速効性をもつことが示された。また、破過実験によって両者のCs吸着機構は素材から溶出するKとのイオン交換作用であると考えられ、その吸着プロセスは自然素材の特性により特異なものであることが示された。本研究の目的は,水源地や渓流から導入する低濃度Csに対して,自然素材を活用した浄化技術を開発することである.平成26年度では,自然素材5種(クン炭,モミガラ,木炭,オガクズ(ナラおよびブナの2種))を用いた.回分式吸着実験により水中のCS除去に効果を持つ可能性がある素材の見当をつけ,素材のもつCs吸着挙動の初期濃度の違い(2ppm,1ppm,0.5ppm)による再現性を確認し,安定した吸着効果をもつ素材を吸着材として選び出すことを試みた.いずれの吸着実験においても,素材の適用量は,溶液量の10%の重量を添加した.その結果,吸着効果を持つ素材として,モミガラを除く4種が抽出され,各素材の吸着特性として即効性または継続性を持つことが確認できた.クン炭および木炭は吸着率が時間の経過とともに上昇し,実験終了までに80%90%の吸着率を示した.一方,ナラ材,ブナ材ともに実験開始後1時間までに吸着率が70%もしくは50%に到達した.ここで抽出された4種のうち,クン炭,ブナ材は各初期濃度に対して時間ごとの吸着率に再現性がみられ,初期濃度によらず安定した吸着率が得られることが認められた.現場適用の可能性をもつ自然素材の抽出に関する成果は水環境学会において報告した(3月,金沢).また,吸着効果が安定して得られる吸着材の量について,これら2種の吸着材のCsに対する吸着等温線と既存の吸着速度論モデルによって吸着特性および吸着速度を検討した.その結果,クン炭による吸着等温線はラングミュア式およびフロインドリッヒ式ともに適応することが示された.また,クン炭およびオガクズ(ナラ材)ともに,吸着速度論モデルに概ね適合可能であることが見込まれた.本研究の目的は、水源地や渓流から導入される低濃度セシウムに対して、自然素材を活用した浄化技術を開発することである。平成26年度においてセシウム吸着に有効であると判断した自然素材(クン炭、オガクズ(ブナ))について、溶液中のセシウム吸着特性を検討した。前年度に引き続き、吸着等温線解析によりフロインドリッヒ式に適用した結果、クン炭およびオガクズ(ブナ)のフロインドリッヒ定数(1/n)はともに0.9を示し、吸着質との親和性が高いことが示された。また、セシウムの吸着速度について、吸着速度モデル(Miura et al,2008, revised)によって、算出された物質輸送係数(Kf)から、オガクズ(ブナ)の吸着速度がクン炭のそれよりも顕著に大きいことが示された。これらの結果については、学会(9月,ベルリン)で報告し、論文(印刷中)にまとめた。また、固定吸着層(カラム)による破過実験を行った結果、クン炭は破過までの時間(破過時間)が短く、一方、固定層通過後の溶液濃度(C)が溶液初期濃度(C0)のほぼ90%(C/C0=0.9)になるまでの時間(終末点)に多くの時間を要することが示された。これに対して、オガクズは、破過時間までの時間は相対的に長く、終末点までには短時間であることが示された。さらに吸着等温線で得られた結果に基づき、固定層中の吸着帯解析を行い、オガクズ(ブナ)についてのある程度の吸着材使用量および通水速度の見当が可能となった。この結果は水環境学会(3月,徳島)で報告した。当初計画していた固定層による破過実験および吸着等温線実験による自然素材のセシウム吸着特性の解明については順調に進捗してる。しかし、吸着物質の化学的吸着を明らかにするための表面電位解析等については、分析機器の不調により、予定期間内にデータ取得および解析することができなかったため、次年度に実施する。水環境中のCsを除去するための浄化技術として自然素材の活用を検討してきた。最終年度はクン炭およびオガクズ(ブナ)それぞれの表面特性や素材からの溶出物質と吸着現象との関連性を調べ、吸着機構について検討した。ゼータ電位測定によって、Cs吸着前の両素材の表面電位はともに負の電位であることから、Csイオンをそれら表面に吸着しやすいことが示された。クン炭の方が絶対値が大きくなったため、相対的により多くのCsを吸着が可能であると予測された。固定吸着層実験では、各素材に対するCs溶液の接触時間の検討を行った。クン炭の場合には、Cs溶液(10ppm)の通水速度の上昇に伴いCs吸着量は減少した。一方、オガクズ(ブナ)では、通水速度の上昇に伴いCs吸着量は増加した。さらに、素材自体からの溶出物質とCs吸着との関連性について調べた。実験の結果、素材それぞれからのK成分の溶出変化とCs吸着変化が相関することが示された。

この現象を確認するために、交換性塩基のCa溶液を通水することでK溶出変化とCa吸着変化を比較した結果、Cs吸着と同様の結果が得られ、両素材ともにCs吸着現象は、KとCsのイオン交換現象によることが示唆された。効果の持続については、通水速度を20mL/minとした場合に、クン炭(10g)では30時間、オガクズ(ブナ)(20g)で3時間であった。また、オガクズ(ブナ)の吸着現象のみにおいて、初期Cs溶液濃度(C0)を通水後の溶液濃度(C)が超過するという特徴的な現象が示され、この現象は初期Cs溶液濃度の上昇によって超過率は減少した。以上の結果から、本研究の目的であった自然素材を活用したCs除去においては、クン炭について、効果の持続時間が十分に得られ、通水濃度によらず安定した吸着効果を示したため、現地における活用は適当であると考えられ、広範囲の農業地域の用水路等に適用され得る。水環境中に拡散した低濃度放射性セシウムを除去することを目的に、吸着実験によって現場適用可能なCs吸着機能をもつ自然素材を選定し、その吸着機構の解明について実験的研究を行った。自然素材の物理的および化学的特性、吸着等温線、および吸着速度を検討した結果、2種の自然素材を選定した。選定されたクン炭およびオガクズ(ブナ)は、それぞれCsに対して高い吸着率、吸着速効性をもつことが示された。また、破過実験によって両者のCs吸着機構は素材から溶出するKとのイオン交換作用であると考えられ、その吸着プロセスは自然素材の特性により特異なものであることが示された。課題としていた複数の自然素材から現場適応の可能性をもつとみられる素材の絞り込みができたことから,抽出された素材の吸着機構の解明への取組みに着手できた.また,吸着速度論モデルにある程度の適合性を示したことから,さらに本系に適用できる吸着速度式の改良へ進むことが可能となった.これらのことから,本研究は概ね順調に進展しているといえる.平成28年度は、前年度にある程度明らかにした固定層による破過実験の結果に基づいて、現地を想定した吸着材の使用量および通水速度を検討する。また、これまでの解析結果および資材の表面化学特性解析の結果に基づいて、2つの吸着材を用いた現地におけるの適用法について検討する。農業工学平成27年度は引き続き,抽出した自然素材の吸着機構の解明を行う.抽出されたクン炭およびオガクズ(ブナ材)の2種の素材の各吸着機構を解明し,最終年度に向けて実験室レベルにおいて,現地施工を想定した高い吸着効率性をもつ2種の自然素材を組み合わせた適応法を検討する.当初計画として、予定していた実験解析が分析装置の不具合のために、当該年度において実施できなかったため、それに伴う人件費の支出と実験にかかる消耗品支出がなかったため。当初計画では,吸着特性解析を行うための実験器具としてガラス器具消耗品を計上していたが,吸着特性解析は次年度に行うこととしたため当該年度では購入する必要がなかったため.次年度に生じた使用額は、当該年度に実施予定であった分析を実施するため、これに伴う消耗品等の費用とする。生じた次年度使用額は,吸着特性解析を行うための実験器具としてのガラス器具消耗品を購入する.