hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張型心筋症治療としてのBatista手術の循環補助メカニズムと術後心機能の評価

基礎的研究については、実験犬の経過観察に6月間以上を要することから、統計学的に有意さを検定出来得る個体数に達しなかったため、追加実験を計画中である。これまでの結果からは、神経血管を温存しつつ心臓に被覆し電気的刺激を与えずに数ヶ月の経過後の左広背筋では、被覆しなかった右広背筋に比べて耐久性を有する骨格筋線維の増加が認められている傾向である。これは、骨格筋が自動的のみならず能動的に持続的運動を行うことによって、その組織生化学的がもたらされることを示唆しているものと思われた(未発表)。臨床研究では当科で経験した各種の左室拡張型疾患などに対する左室形成術の術後成績から、左室形成術を臨床的な面から検討した。1995年から今日までに教室で経験した左室内腔の拡大を伴う僧帽弁閉鎖不全症例で、弁形成術を施行した群と弁置換術を施行した群とで術後遠隔期の左室のremodelingは形成術群で早期に認められた。その他、ステントレス生体弁を大動脈弁に移植した症例での左室remodelingが早期に確認されたこと、Batista手術における切除心筋近傍の梗塞発生の問題点、maze手術成績などを発表した。Dynamic cardiomyoplastyやadynamic cardiomyoplastyの循環補助メカニズムについて発表した国内外の研究者との間で議論し、adynamic cardiomyoplastyにおけるgirdling effectとsparing effectの点とdynamic cardiomyoplastyにおける心筋酸素消費の軽減について議論した。また左室容量負荷疾患である大動脈弁閉鎖不全症の弁置換例群でのremodeling評価には経時的評価が肝要であることを自験例での評価から証明した。1.本研究期間以前から引き続いてdynamic cardiomyoplastyの基礎的研究を継続した。実験系としてビーグル犬を用いた。神経血管を温存しつつ左広背筋を心に被覆し電気的刺激を与えずに数ヶ月の経過後にこの被覆した広背筋と被覆しなかった右広背筋を採取してATP-ase染色を行なうことにより、被覆の有無により広背筋の筋繊維が組織生化学的にいかなる変化をきたすかの検討中である。2.今回の研究では左室拡張疾患のみならず左房拡張疾患も対象とし、左房拡張を来す、僧帽弁疾患の手術患者で心房細動を合併した患者に対して心房細動を手術的に根治する事を目的としたmaze手術を施行しその術後経過から、左房形成術の一種である本術式の有用性を検討し発表した。3.研究分担者の齋藤は、当科で経験した各種の左室拡張型疾患などに対する左室形成術の術後成績から、左室形成術を臨床的な面から検討し発表予定である。1.Dynamic Cardiomyoplastyは骨格筋刺激装置の製造メーカーであるメドトロニック社が企業経営上の都合から新規患者への提供を中断したため、国内のみならず世界的に本術式の臨床応用がなされていない。神経血管を温存した左広背筋を心に被覆し電気的刺激を与えずに数ヶ月の経過後にこの被覆した広背筋と被覆しなかった右広背筋の筋繊維が組織生化学的にいかなる違いを検討する実験は終了し、データの解析中である。2.Batista手術については、中期臨床成績の検討から多くの患者で術後23年で心不全の再発が見られ、本術式の適応には患者の選択が予後を左右すると考えられている。この点を自験例と報告例から検討し報告した。Batista手術の適応として、心臓超音波検査上、左室側壁の収縮力低下例が最もふさわしいと考えられた。本術式では左室側壁を主として切除する事によって左室の縮小を計るため、理論的にも合致するものと考えた。3.特発性・虚血生拡張型心筋症のみならず、各種の左室容量負荷疾患では、弁置換や弁形成術によって左室のremodelingが期待されている。

一般的に弁形成術は弁輪に硬性の人工弁輪が逢着されないため、左室のremodelingには好都合と考えられている。一方、近年Freestyle生体弁など硬性の人工弁輪を有しない人工弁が開発され、その有用性が確認されつつある。我々も、特に高齢者には術後抗凝固療法に起因する出血性の合併症への懸念から生体弁を選択している。今回は症例報告ではあるが、左室容量負荷疾患である大動脈弁閉鎖不全症に対してFreestyle生体弁を用いた弁置換を施行し、術後左室のremodelingを検討した。4.研究分担者の齋藤は、当科で経験した左室容量負荷疾患である僧帽弁閉鎖不全症例を弁置換群と弁形成群に分類し、両者を臨床的な面から検討し発表予定である。1.Dynamic Cardiomyoplastyは昨年同様に骨格筋刺激装置の製造メーカーが新規患者への提供を中断したため、新たな臨床応用はされていない。神経血管を温存した左広背筋を心に被覆し電気的刺激を与えずに数ヶ月経過後の被覆した広背筋と被覆しなかった右広背筋の筋繊維が組織生化学的にいかなる違いを検討している。ATPase染色により、Type1線維とType2線維とを鑑別しその割合の差異から、受動的持続運動による骨格筋の易疲労性の克服程度を確認中である。2.これまでの中期臨床報告からBatista手術の適応には限界がある。一方、虚血性拡張型心筋症患者においては、Dor手術の有効性が確認されている。当施設で行った虚血性拡張型心筋症患者5例を現在経過観察中である。3.近年Freestyle生体弁やMosaic生体弁など硬性の人工弁輪を有しない人工弁が開発され、その有用性が確認されている。弁輪に硬性の人工弁輪が逢着されないため、左室の術後の心機能回復や左室のremodelingには好都合と考えられている。われわれも、特に高齢者には術後抗凝固療法に起因する出血性の合併症への懸念からこのような生体弁を選択している。今回大動脈弁狭窄兼僧帽弁閉鎖不全症例に対して大動脈弁位にはFreestyle生体弁・僧帽弁位にはMosaic生体弁を用いた弁置換を施行し、術後早期から良好な心機能回復と左室のremodelingが確認し、発表した。4.我々が経験した左室容量負荷疾患である僧帽弁閉鎖不全症例を弁置換群と弁形成群に分類して検討した。進行した左室容量負荷疾患であっても、弁置換群と弁形成群ともに同等のremodelingすなわち左室の縮小傾向を確認した。5.柔軟で馬蹄形の形状をしたCosgrove-Edwards人口弁輪を房室弁閉鎖不全患者に使用し、その有用性を報告した。1.左室remodeling手術のうちBatista手術については国内外から中期成績の不良が指摘されており、Cleveland Clinicなど著名な施設では臨床応用が中止された。当施設でもこれらのevidenceを踏まえ本術式の臨床応用は中断した。現在当施設では虚血性拡張型心筋症患者にDor手術を施行し、虚血性左室破裂・中隔穿孔に対してinfarction exclusion法を施行している。現在これらの左室形成術を施行した症例のremodelingを経時的に観察中である。
膵癌幹細胞抑制性microRNAの同定と治療応用

本研究においては膵癌幹細胞を抑制するmicroRNAを同定し、治療へ応用するための基礎検討を行った。高い浸潤能を有する癌幹細胞を多く含む浸潤性膵癌とIPMNのmicroRNA発現プロファイルを比較し、浸潤癌で特異的に抑制されているmicroRNA、miR-126を同定した。正常膵ではmiR-126の発現が保たれていたが膵癌ではその発現が消失しており、miR-126の標的遺伝子であるADAM9の発現は膵癌でのみ上昇していた。癌幹細胞機能の一つである浸潤能はmiR-126/ADAM9により制御されており、膵癌幹細胞特異的な治療標的となり得ると考えられた。本年度は、MSX2強制発現細胞株並びにMSX2ノックダウン細胞株における膵癌幹細胞機能の変化を確認し、miRNAアレイによるmiRNA発現プロファイルの網羅的解析を施行して膵癌幹細胞機能に関与するmiRNA候補を抽出した。抽出されたmiRNAのprecursorを用いて膵癌細胞株における再発現実験を行い、その機能を解析した。1. MSX2強制発現細胞株においては癌幹細胞にて発現が増加しているトランスポーター遺伝子、ABCG2の発現上昇がみられ、対照的にノックダウン細胞株ではその発現が低下していた。MSX2はABCG2の発現を転写レベルで制御しており、転写因子であるSP1と機能的に共調していることが判明した。これらの変化は各細胞株における癌幹細胞分画、SP細胞の多寡と関連しており、癌幹細胞機能を変化させた細胞モデルとして妥当であると考えられた。2. MSX2強制発現細胞株において有意な発現低下がみられるmiRNAとしてmiR-126およびmiR-449aが同定された。Taqman assayを用いて各細胞株における発現レベルを比較したところ、MSX2強制発現細胞株においては発現が抑制されており、ノックダウン細胞株では発現が増加していることが確認された。3.これらのmiRNAと癌幹細胞機能の一つである転移・浸潤能との関連を検討するため、ヒト膵癌細胞株Panc-1においてmiR-126 precursorをトランスフェクションし、上皮系マーカー・間葉系マーカーの発現レベルと細胞遊走能・浸潤能の変化を検討した。miR-126の強制発現により上皮系マーカーの発現上昇と間葉系マーカーの発現低下が確認され、細胞遊走・浸潤の抑制がみられた。本年度は、昨年までの検討で膵癌幹細胞機能の変化に伴い発現の変動が認められたマイクロRNA、miR-126につきその標的遺伝子の同定を行い、細胞機能との関連を検討した。1.データベース解析により、miR-126の標的遺伝子として既報にて膵癌組織での高発現が報告されているADAM9を同定した。miR-126 precursorを一過性に強制発現させたヒト膵癌細胞株、Panc-1およびASPC1においてはADAM9の発現レベルが低下することをウエスタンブロットにて確認した。以上より、膵癌幹細胞特異的に遺伝子導入を行う際に標的となりうる分子として、ADAM9が有用であると考えられた。2. miR-126がADAM9のmRNAと直接相互作用しうるかについて検討を行った。データベースにてADAM9 mRNA3'UTRに同定された候補配列につき、Promega社のpmirGLO vectorにサブクローニングしてレポーターベクターを作成。3'UTRアッセイを行った。同配列を挿入したレポーターベクターはmiR-126導入によめ活性が低下したが、変異配列を挿入したレポーターベクターではmiR-126導入により活性は影響を受けなかった。以上より、miR-126はADAM9を直接標的とすることが証明された。3.癌幹細胞特異的に遺伝子導入を計画するに当たり、正常膵および膵癌組織におけるADAM9およびmiR-126の発現パターンをそれぞれ免疫組織化学染色とin situ hybridizationにて評価した。正常膵組織においては導管細胞、腺房細胞、ラ氏島においてmiR-126の良好な染色性を認めたが、ADAM9の発現は確認されなかった。対照的に膵癌組織においてはmiR-126の発現が消失しており、癌腺管に一致してADAM9の強発現が確認された。以上よりmiR-126とADAM9の発現は相互排他的であり、ADAM9を利用した遺伝子導入は正常膵組織に対して安全性が高い可能性が示唆された。前年度の検討でmiR-126の癌細胞に対する浸潤抑制効果が確認されており、ADAM9を標的としてmiR-126を癌細胞に導入することにより治療効果を増大させうるものと考えられた。
原子環境タイプに基づく結晶構造の規則性の探索

平成29年度には、二元系化合物に最も出現する6種類のAET(CN4(SZn);CN6(NaCl), CN12(L10, L12);CN14(CsCl, NaTi))に対して、元素番号34まで、絶対零度、圧力と温度の同時に解析を行った。平成30年度には、データの蓄積を中心として系統に原子配置タイプの解析を続いた。(1)前年度の対象である6種類のAETの計算を続き元素番号37-52の計算を行った。(2)元素番号34まで、前年度対象以外のCN14までの13種類の原子配置タイプの解析を実行した:CN4(C)、CN5、CN6(CoO, CrN, AsNb)、CN8、CN10、CN12(Mg, Cu, AuCd,Cu3Ti)、CN14(BiF3, MoSi2)。有限温度での原子振動についてDebye近似を用いました。(3)多形構造をの化合物に対して、構造間の関連性を調べた。例えば、ZrO2は3種類の構造(基底構造m-ZrO2-mP12、中温相t-ZrO2-tP6及び高温相c-ZrO2-cF12)があり、2650K以上で安定な高温相dである立方晶は強い動力学的な不安定性があるため、フォーノン振動スペクトルに虚数の振動頻度が現れて熱力学物性を求める際に大きな困難をもたらす。関与する原子の波動ベクトル(体対角線方向)に沿って小さな変位を与えることで虚数の振動モードの消去に成功した。原子変位後の結晶構造は無変位の蛍石構造に離れたが、AETタイプは同じであることが分かった。つまり、原子配置のAETタイプは各結晶構造の本質的な特徴を抽出して構造をグループして、同じAETグループである異なる結晶構造間の繋がりを反映できる結晶構造分類法と理解できた。(4)元素周期表に同じグループに所属する元素から構成される化合物のシリーズ(例えば、TiO2, ZrO2, HfO2, CeO2)に対して、構造間関連性を着目して計算を行い検討した。本研究は概ね順調に進行している。結晶構造の規則性を探索するため、一貫したデータの蓄積が重要な条件である。「研究実績の概要」に述べたように、二年目には系統的の計算データの準備、解析ができた。広範な系を計算すると共に、特徴がある系に対して詳細な解析も行い、研究は広さと深さを両方で進めた。H31年度には、(1)これまでの計算結果の解析、理論計算結果と既存データの比較、検証、及びいままでデータがなかった二元系におけるAETの圧力、温度依存性データの抽出、整理;(2)AETタイプはCN24まで、元素の種類は元素番号52までの展開;(3) AETの物理的意義の解明との3つの計画で研究を進む。本研究共同研究者であるDr. Pierre Villarsを訪問する、もしくは招聘して最終年度の研究の加速を期す予定である。本研究は、無機二元系化合物群を対象として、電子構造計算とクラスター展開法(CEM)、フォノン振動解析、もしくはDebye近似を組み合わせた手法により、従来の群論に基づく結晶構造分類に一般化された原子配置タイプ(AET: Atomic Environment Type)の電子論解析を行う、二元系におけるAETの全面的な情報を取得する。申請した際に、平H29年度は、二元系の基底状態の計算原子配置パターン(AET)マップの計算とAETの物理意義の解明を中心として行い、H30年度以後、AETの圧力、温度依存性の計算に展開するとの計画があったが、実際に計算を始まると、研究を最も効率的に進めるため、H29年度には化合物に一番頻に出現する4-6種類のAETを絞って基底状態と温度、圧力変化のAETマップを同時に解析して、H30年度以後はCN24まで展開するようにスケジュールを変更した。H29年度の主な結果か以下になる。(1)二元系化合物に一番頻に出現する4種類のAETとそれぞれのAETタイプを有する代表的な1-2種類の結晶構造を選定した:CN4(SZn);CN6(NaCl );CN12( L10, L12);CN14(CsCl, NaTi )。(2)選定された6種類の構造において、元素周期表に元素番号34までの1A, 2A, 3B, 4B, 5B 6B及び3A-2B遷移金属元素を対象にすべての組み合わせに対して、基底状態の電子構造計算、圧力をかける状態の電子構造計算、及びフォノン振動の計算を同時に行った。(3)計算結果である基底状態、平衡状態体積を5%,10%圧縮した状態、温度1000K, 2000K時のエネルギーの解析を行い、AETと従来の結晶構造タイプのエネルギーの規則性が観察された。これらのデータが次のステップとなるAETタイプの物理的意味を解明する基礎データとなった。「研究実績の概要」に述べたように、研究計画を変更して、第一年目に基底状態の電子構造と有限温度でのフォノン振動を同時に計算するように研究計画の変更があった。研究代表者は基底状態の計算を、フォノン計算に高い技術を持つ研究員を5ヶ月間雇用して有限温度の計算を行ったことで本研究にとって順調に進行する条件が備えた。研究員の雇用は予定より短くなったため、申請した研究費の未使用額が生じた。

平成29年度には、二元系化合物に最も出現する6種類のAET(CN4(SZn);CN6(NaCl), CN12(L10, L12);CN14(CsCl, NaTi))に対して、元素番号34まで、絶対零度、圧力と温度の同時に解析を行った。平成30年度には、データの蓄積を中心として系統に原子配置タイプの解析を続いた。(1)前年度の対象である6種類のAETの計算を続き元素番号37-52の計算を行った。(2)元素番号34まで、前年度対象以外のCN14までの13種類の原子配置タイプの解析を実行した:CN4(C)、CN5、CN6(CoO, CrN, AsNb)、CN8、CN10、CN12(Mg, Cu, AuCd,Cu3Ti)、CN14(BiF3, MoSi2)。有限温度での原子振動についてDebye近似を用いました。(3)多形構造をの化合物に対して、構造間の関連性を調べた。例えば、ZrO2は3種類の構造(基底構造m-ZrO2-mP12、中温相t-ZrO2-tP6及び高温相c-ZrO2-cF12)があり、2650K以上で安定な高温相dである立方晶は強い動力学的な不安定性があるため、フォーノン振動スペクトルに虚数の振動頻度が現れて熱力学物性を求める際に大きな困難をもたらす。関与する原子の波動ベクトル(体対角線方向)に沿って小さな変位を与えることで虚数の振動モードの消去に成功した。原子変位後の結晶構造は無変位の蛍石構造に離れたが、AETタイプは同じであることが分かった。つまり、原子配置のAETタイプは各結晶構造の本質的な特徴を抽出して構造をグループして、同じAETグループである異なる結晶構造間の繋がりを反映できる結晶構造分類法と理解できた。(4)元素周期表に同じグループに所属する元素から構成される化合物のシリーズ(例えば、TiO2, ZrO2, HfO2, CeO2)に対して、構造間関連性を着目して計算を行い検討した。本研究は概ね順調に進行している。結晶構造の規則性を探索するため、一貫したデータの蓄積が重要な条件である。「研究実績の概要」に述べたように、二年目には系統的の計算データの準備、解析ができた。広範な系を計算すると共に、特徴がある系に対して詳細な解析も行い、研究は広さと深さを両方で進めた。H30年度には、(1)H29年度の計算結果の解析、理論計算結果と既存データの比較、検証、及びいままでデータがなかった二元系におけるAETの圧力、温度依存性データの抽出、整理;(2)AETタイプはCN24まで、元素の種類は元素番号52までの展開;(3) AETの物理的意義の解明との3つの計画で研究を進む。H31年度には、(1)これまでの計算結果の解析、理論計算結果と既存データの比較、検証、及びいままでデータがなかった二元系におけるAETの圧力、温度依存性データの抽出、整理;(2)AETタイプはCN24まで、元素の種類は元素番号52までの展開;(3) AETの物理的意義の解明との3つの計画で研究を進む。本研究共同研究者であるDr. Pierre Villarsを訪問する、もしくは招聘して最終年度の研究の加速を期す予定である。研究員の雇用は予定より短くなったため、申請した研究費の未使用額が生じた。次年度には、研究員の雇用、研究発表するための旅費に使用する。主として研究発表するための国際の計画旅費、共同研究者の招聘もしくは訪問の旅費に計上する。
星間塵表面におけるイオンの表面反応の解明：分子進化への未知の役割を探る

星間塵表面でのイオンの表面反応の解明という目的のために,反応性散乱イオン・スパッタリングイオン質量分析法(RIS・LES法)を導入したイオン表面反応の実験装置の構築を進めている.本年度は下記のような開発研究を行った.基板表面や基板上に蒸着した氷表面に照射される分子イオンを生成する分子イオン源,目的のイオンを選別するイオン選別系,イオンを減速照射するためのイオン減速系について,それぞれの開発・製作を行った.イオン減速系に関しては,イオン光学シミュレーション計算を繰り返し行って電極配置を決定し,それらを実験装置に組み込むために各部品の詳細設計を行ってイオン減速系を製作した.またイオン選別系についても,イオン光学シミュレーション計算を行って,プロトタイプとは違った電極配置を使用することを決め,各部品を詳細設計し製作した.分子イオン源は自作のコンパクトなイオン化ユニットを使用した.分子イオン源,イオン選別系,イオン減速系の開発と並行してRIS・LES法に使用するセシウムイオンビーム発生装置を導入し,本研究での使用に即した特性のビーム生成が可能なことを確認した.また,表面からの散乱・放出イオンを分析するために四重極質量分析器を導入し,基板表面からの散乱セシウムイオンが問題なく検出できることを確認した.冷却した基板上に生成した氷薄膜の実効厚さをモニターするために,フーリエ変換赤外分光装置を導入した.基板全体の平均的な実効厚さをモニターできるように,フーリエ変換赤外分光装置とともに用いる外部光学系には平面鏡を使用したものを独自に設計製作し,問題なく動作することを確認した.イオン選別系,イオン減速系の電極配置決定と詳細設計に時間を要したこと,実験装置に組み込まれている機器に不調が生じたためにそれを改善する必要があったこと,また,それらによって分子イオン源,イオン選別系,イオン減速系の試験と表面からの散乱・放出イオン検出の試験の開始に想定より時間を要したこと,が主な理由である.基板表面や基板上に蒸着した氷表面に照射される低速分子イオン生成については,分子イオン源,イオン選別系,イオン減速系の各部についての改良点を洗い出し,性能や操作性の向上を目指した改良を試みる.また,セシウムイオンビーム発生装置と表面からの散乱・放出イオン分析器の同期制御などを目的とした装置制御法についての改良・開発を進めていく.これらの装置各部の改良や装置制御法の開発を進めて,低速分子イオンの表面反応によって基板表面上や氷表面上に生じた生成物についてRIS・LES法による同定法を用いたイオン表面反応実験装置の試験研究を行う.また,表面上に吸着した分子を直接イオン化する方法などを検討し,イオン表面反応の実験方法についての開発と試験を進める.それらを基にしてイオン表面反応の実験的研究を進めていく予定である.星間塵表面でのイオンの表面反応の解明という目的のために,反応性散乱イオン・スパッタリングイオン質量分析法(RIS・LES法)を導入したイオン表面反応の実験装置の構築を進めている.本年度は下記のような開発研究を行った.基板表面や基板上に蒸着した氷表面に照射される分子イオンを生成する分子イオン源,目的のイオンを選別するイオン選別系,イオンを減速照射するためのイオン減速系について,それぞれの開発・製作を行った.イオン減速系に関しては,イオン光学シミュレーション計算を繰り返し行って電極配置を決定し,それらを実験装置に組み込むために各部品の詳細設計を行ってイオン減速系を製作した.またイオン選別系についても,イオン光学シミュレーション計算を行って,プロトタイプとは違った電極配置を使用することを決め,各部品を詳細設計し製作した.分子イオン源は自作のコンパクトなイオン化ユニットを使用した.分子イオン源,イオン選別系,イオン減速系の開発と並行してRIS・LES法に使用するセシウムイオンビーム発生装置を導入し,本研究での使用に即した特性のビーム生成が可能なことを確認した.また,表面からの散乱・放出イオンを分析するために四重極質量分析器を導入し,基板表面からの散乱セシウムイオンが問題なく検出できることを確認した.冷却した基板上に生成した氷薄膜の実効厚さをモニターするために,フーリエ変換赤外分光装置を導入した.基板全体の平均的な実効厚さをモニターできるように,フーリエ変換赤外分光装置とともに用いる外部光学系には平面鏡を使用したものを独自に設計製作し,問題なく動作することを確認した.イオン選別系,イオン減速系の電極配置決定と詳細設計に時間を要したこと,実験装置に組み込まれている機器に不調が生じたためにそれを改善する必要があったこと,また,それらによって分子イオン源,イオン選別系,イオン減速系の試験と表面からの散乱・放出イオン検出の試験の開始に想定より時間を要したこと,が主な理由である.基板表面や基板上に蒸着した氷表面に照射される低速分子イオン生成については,分子イオン源,イオン選別系,イオン減速系の各部についての改良点を洗い出し,性能や操作性の向上を目指した改良を試みる.また,セシウムイオンビーム発生装置と表面からの散乱・放出イオン分析器の同期制御などを目的とした装置制御法についての改良・開発を進めていく.これらの装置各部の改良や装置制御法の開発を進めて,低速分子イオンの表面反応によって基板表面上や氷表面上に生じた生成物についてRIS・LES法による同定法を用いたイオン表面反応実験装置の試験研究を行う.また,表面上に吸着した分子を直接イオン化する方法などを検討し,イオン表面反応の実験方法についての開発と試験を進める.それらを基にしてイオン表面反応の実験的研究を進めていく予定である.
ベンチャー企業の賃金調達手段の多様化に対する法整備の研究

ベンチャー企業をめぐる法環境の整備について昨年に引き続き検討した。とりわけ、ベンチャー企業をはじめとする小規模事業体の直接金融手段について、米国の制度を研究した。具体的には、米国では1992年以来、小規模事業体の証券発行負担を軽減するために、1933年証券法規則254を制定したり、Regulation-Aの総額要件を緩和するなど、さまざまな措置をとっており、これら一連の政策においては、小規模事業体の企業内容開示をどのように促進させ、また、真実性を担保するかということが主たる関心事であることが理解できた。これはわが国の立法政策を考える上でも重要な視点となるであろう。この点から、本年度は公認会計士の法的責任について論考をまとめた。また、本年度になってから、証券取引法の大改正があり、ベンチャー企業にとっては直接金融の機会が増加することとなった。さらに、資金を提供する側のベンチャー・キャピタルに関しては、投資事業有限責任組合法が制定されるなど、ベンチャー企業の直接金融をめぐる法環境が改善されることとなった。しかしこれらの法整備は近年のわが国の金融政策からもたらされたものであり、投資家保護の視点がどの程度取り入れられているかは疑問である。そこで、少なくとも今後は、米国の研究から得られた視点を踏まえてこれらの改正等を検討する必要性が生じることになる。商用データベースの利用により、ベンチャー企業の成長段階に応じて様々な資金調達手段が社会的に構築されつつあることが理解できた。またSECのアニュルアル・レポート等の一次資料から、米国では極めて初期の段階から民間の資金が投入され易い環境を証券取引規制の面からも構築してきたことも明らかになった。他方、わが国ではベンチャー企業への投資を推進するという方向性は認められるものの、民間資金が投入されにくい現状が理解できた。したがって、民間資金をいかにベンチャー企業に投資させるかということがこれからの法整備を考える上で課題となる。また、わが国では中小企業政策の一環としてベンチャー企業を育成しようとする法制度は構築されており、公的資金が投入され易い環境はある程度整っている。しかし、それぞれの法の目的の範囲内で施策が完結している場合は別として、個々の企業の成長階段に応じて適用されるが法が異なっているために、法体系全体としての連続性に欠ける結果となっている。さらには、証券市場からの資金調達を促進させるために新たな法の整備が行われつつあるが、これらはベンチャー・キャピタルの投資を促進させるためという傾向にあり、本来考慮されるべき投資家の保護という論点が十分には考慮されていない点で問題である。この論点については、平成10年度に研究予定となっている法規制の実効性の検証から解決策を探ることとする。
障がい者スポーツにおける陸上競技アスリートのスポーツ傷害実態調査

本研究は、車椅子陸上競技を行っている脊髄損傷者の障害者アスリートを対象として、理学的所見と画像診断等により肩関節スポーツ傷害発症の実態について調査した。さらに、練習内容と量を調査しそれぞれの選手のフォームを解析した。それらの結果を総合的に検証し、肩関節スポーツ傷害発症メカニズムを考察し、予防法を検討した。調査項目としては、車椅子選手の肩関節に影響を与えうる要素を全て抽出した。具体的には、1.練習内容、2.練習量、3.車いす駆動フォーム、4.理学的所見、5.画像所見(エコーおよびMRI)、について調査した。本研究は、車いす陸上競技を行っている脊髄損傷による障害者アスリートを対象として、理学的所見と画像診断等ににより肩関節スポーツ傷害発症の実態について調査する。調査方法としては、一定の期間を設け、選手の肩関節に影響を与えうる要素を全て抽出する。具体的には、1,練習内容、2,練習量、3,駆動フォーム、4,理学的所見、5,画像所見について調査する。上記のことを2015年11月に大分県で開催される大分国際車いすマラソンを目標としている選手の方々に依頼を行った。しかし、残念ながら全国的な荒天が続き、十分な練習時間確保ができず有益な調査結果が得ることができなかった。今年度、得られることのできなかった結果から28年度に夏と秋に向けて、同様の調査を行うように研究計画を整えていく。また、頚髄損傷、上部胸髄損傷、下部胸髄損傷と3つのカテゴリーに分類した調査を実施する方向で検討している。昨年度、計画していた研究実施期間が天候の影響で十分な調査ができなかったため、有効な結果を得ることができなかった。本年度、この天候の影響に可能な限り左右されづらい方法を検討していく。本研究は車椅子アスリートを対象として、理学的所見と画像診断等により肩関節スポーツ傷害発生の実態について調査した。更に練習内容と量を調査し、それぞれの選手のフォームを解析した。それらの結果を総合的に検証し、肩関節スポーツ傷害発生のメカニズムを考察した。具体的な方法として1,練習内容、2,練習量、3,車椅子駆動フォーム、4,理学的所見、5,画像所見(エコー及びMRI)、について調査した。対象者は、障害者陸上競技統括団体に所属している強化選手30名及び一般選手30名の合計60名を対象に行った。検診項目は問診(痛み(運動時痛・就寝時痛)の有無)、視診(発赤、腫脹)、触診(熱感、圧痛)、理学所見(可動域、機能診)、Bモードエコーとした。結果、Bモードエコー異常所見は右のみ6人、左のみ6人両側6人の合計18人の29.5%にみられた。痛み、圧痛、機能診異常とエコー所見では、痛み、圧痛、機能診異常があった。エコー所見がみられなかった例は、右22肩、左16肩、計38肩、エコーで異常があったが、痛み、圧痛、機能診異常がみれなかった例は、左大結節の不整1肩、右棘上筋非薄化、左上腕二頭筋長頭腱脱臼、2肩(1人)、長頭腱周囲低エコー、左大結節の不整計3肩であった。考察として、今回の検診を受けた選手の49.2%に肩痛を認めた。痛みの訴えや圧痛も右側の方が多かった。痛み、圧痛、機能診異常があるがエコー所見がみられなかった例は多かったが、その逆は稀であった。痛み、圧痛は、年齢、受傷からの期間、マラソン経験年数に関わらずみられた。エコー所見は、年齢が高く、受傷からの期間、マラソン経験年数が長いほど多くみられた。車いすマラソン競技者の肩痛は約半数にみられた。痛み、圧痛がスクリーニングに有用である。そのため積極的にスクリーニングを行い、形態的変化が生じてくる前に対処方法を検討していくことが必要と考えられる。当初計画では毎年度測定(理学的所見、画像診断)調査を実施する予定であった。平成27年度は天候不良により調査できなかったが、平成28年度は車椅子マラソンの競技団体、大会主催者側の協力を得て、また、参加選手の協力のもと車いすマラソンを行っている方々には右肩及び右肘に疼痛が発症していることが確認することができた。本研究は、車いす陸上競技を行っている脊髄損傷による障害者アスリートを対象として、理学的所見と画像診断等により肩関節スポーツ傷害発症の実態について調査する。さらに、練習内容と量を調査し、それぞれの選手のフォームを解析する。我が国の障がい者陸上競技統括団体の一般社団法人日本パラ陸上競技連盟の強化指定選手30名を対象とし、3年間で毎年10名ずつ測定を行う。調査項目としては、車いす選手の肩関節に影響を与えうる要素を全て抽出した。1.1週間の練習内容を時間毎に記録する。2.標準的な練習を行った1ヶ月をサンプル期間として、具体的な時間と負荷量、疲労度をカレンダーに書き込み、集計する。肩関節の動きを三次元動作解析システムを用いて計測する。車いす走行用ローラー上を各被験者が通常使用する競技用車いすで、各自のウォームアップ速度、最適速度、最高速度で走行しフォームを解析する。3.Bモード超音波エコーを用い評価する。Bモード

エコーを用いると腱板断裂は特に棘上の断裂を検出するのに優れている。腱の連続性を追うこともでき、肩関節を動かしながら動的に腱板の動きを描出できる。4.MRIを撮影することにより、肩関節における関節変形の有無、変形性関節症の有無、関節水腫の有無、肩腱板損傷の有無、骨傷の有無、等の評価を行う事が可能となる。本研究は、車椅子陸上競技を行っている脊髄損傷者の障害者アスリートを対象として、理学的所見と画像診断等により肩関節スポーツ傷害発症の実態について調査した。さらに、練習内容と量を調査しそれぞれの選手のフォームを解析した。それらの結果を総合的に検証し、肩関節スポーツ傷害発症メカニズムを考察し、予防法を検討した。調査項目としては、車椅子選手の肩関節に影響を与えうる要素を全て抽出した。具体的には、1.練習内容、2.練習量、3.車いす駆動フォーム、4.理学的所見、5.画像所見(エコーおよびMRI)、について調査した。研究計画を冬季に集中し、室内トレーニング期間を対象とした研究計画に変更する。平成27,28年度は車椅子マラソンのみの測定であったが、平成29年度は国内競技者が増加している投てき競技(やり投げ)にも調査を広げ、車椅子使用者における座位投的動作時に肘肩にかかるストレス測定を行い、測定時の身体の左右差を測定する。障害者スポーツにおける競技力向上当初予定していた、研究が荒天の関係で実施できなかったため、昨年度の計画を実施できなかった。その分を本年度実施することとする。ほぼ計画通りに使用することができた。未払いの旅費があったため未使用額が発生した。画像診断及び画像診断を10名から20名にすることで今回生じた問題を本年度使用する。2017年5月に最終の測定を計画しており、機器(キッセイコムテック社姿勢計測システム)の購入と旅費として使用する。
脳灌流画像を用いた脳梗塞急性期治療の効果判定システムの構築

2013年当時、脳梗塞急性期の機械的血栓回収療法(MT)には科学的エビデンスは確立しておらず、術者の技量に依存しない効果判定システムの必要性に着眼した。本研究は、治療前のCT灌流画像(CTP)を用いて客観的評価システムの開発するため2013年に開始した。しかし2015年に5つのランダム化比較試験によってMTのエビデンスが確立したため、研究プロトコールの見直しが必要になった。患者に不利益を生じない範囲で研究を継続し、CTPに基づく結構再建は実現可能であること、残存脳血流対側比40%以下で造影剤到達が2秒以上遅延している領域が、虚血コアを予測することが示された。研究体制の確立と適切な脳血流閾値を決定するための方法論の検証急性期脳梗塞症例において急性期に撮影したCT灌流画像(CTP)とCT血管造影(CTA)および治療後のアウトカム画像を用いた方法論を確立するため、今年度は2つの方向で研究をすすめた。第一は、INSPIRE(International Stroke Perfusion Imaging Registry)との国際共同での研究推進体制の構築である。日本からの症例登録ならびに国際登録データをスムーズに取得するため、INSPIRE事務局である豪州ニューカッスル大学と協議を重ねた結果、本邦から若手研究者を現地へ派遣することとなった。この目的で若手研究者exchangeプログラムを準備し、平成26年度初めからの派遣準備を整えた。これにより日本側の研究窓口が確立され、INSPIRE本部で研究推進・データ解析を行う体制が構築できた。研究体制の確立と適切な脳血流閾値を決定するための方法論の検証国際研究者交流による研究については順調に進捗し、一定の成果を挙げた。一方、自施設での研究体制整備については予定より遅延している状況にある。これは2015年初頭に脳血管内治療のエビデンスが確立し、以前にも増して治療までの所要時間短縮が求められるようになり、急性期に脳灌流画像を撮影出来る症例が激減したためである。新規デバイスを用いた血栓回収療法は2010年より日本に導入された。治療成績は術者の技量に依存するため、客観的な効果判定システムの構築が求められる。本研究は、治療前の脳灌流画像を用いる客観的有効性評価システムの開発を目的に、2013年に開始した。しかし2015年に5つのランダム化比較試験によって科学的に有効性が確立し(Goyal M, et al. Lancet 2016;387:1723-31)、治療所要時間の短縮が最優先されることになった。このため急性期に灌流画像を撮影できる症例は激減したが、患者に不利益を生じない範囲で研究を継続した。1)自施設では、2016年までに急性期CT灌流画像の撮影環境を整備した。単純CT→MRI→rt-PA静注および血栓回収療法というルーチンの急性期治療ワークフローの中で、MRI禁忌例に限り造影CT画像を行うことにした。この結果、2016年度の急性血行再建(rt-PA静注および血栓回収療法)38例(75±15歳、男性20例)のうち、造影CTは2例に行った。rt-PA静注療法を行った69歳男性(心原性脳塞栓、右M2閉塞)のDoor-to-Needle時間は50分、血栓回収療法を行った85歳女性(心原性脳塞栓、左M2閉塞)のPicture-to-Puncture時間は70分であった。MRIで評価した36例(D-to-N 74±31分、P-to-P 74±38分)と比較し、rt-PA静注までの時間は短かった。平成26年5月より国際研究者交流を実施し、INSPIRE登録データの日本症例データへの外挿可能性や、国際共同研究への課題克服に時間を要した。平成28年度までの研究期間を延長することで、豪州の共同研究チームに派遣していた研究虚力者を自施設に招聘することが可能となった。これにより、海外データの外挿や比較・検証が可能となり当初の研究目的が達成できる見込みである。臨床神経学平成26年度5月からニューカッスル大学との共同研究をスタートした。EXTEND-IAなど急性期血行再建療法に関する様々なエビデンスが集積されつつあり、このデータベースの解析を継続することで一定の成果を上げることが期待される。国際研究者交流を行うにあたり、海外留学グラントの獲得が遅れたため。平成25年度中の研究者交流をスタートできず、平成26年度初頭からのスタートとなった。

20152016年にかけ、脳梗塞急性期血管内治療のエビデンスが確立し、以前にも増して治療までの所要時間短縮が求められるようになった。このため急性期に脳灌流画像を撮影出来る症例が激減し、研究計画に遅延が生じている。このため、2016年度まで研究期間を延長し、灌流画像を用いた研究を行っている海外研究グループとの共同研究の必要経費として研究費を使用し、当初の研究目的を達成する。研究代表者の施設異動(大分大学より杏林大学へ)に伴い、研究進捗が一時停止したため。豪州の共同研究チームへ派遣していた研究協力者を2016年度に自施設へ招聘し、海外データの外挿や比較・検証を行うことで当初の研究目的を達成する。このため豪州との研究打ち合わせに必要な旅費、会議費用、資料作成、英文校閲などに使用する計画である。平成26年度5月より、ニューカッスル大学との共同研究がスタートできる見込みである。今後はセキュアなWEB通信を確立し、現地(豪州)でのデータベース構築、および本邦の解析結果との比較対照を実施していく。豪州との共同研究に際し人的交流、WEB会議、国内他施設との会議などを予定しており、旅費、通信費等で使用する見込みである。INSPIRE事務局との共同研究の実施にあたり、研究者派遣の手続きが遅れたため。平成26年度初頭に、研究者交流をスタートすることで、必要物品(セキュアな通信回線確保、画像解析PCおよびソフトの導入ほか)に使用する予定である。
鳥類卵胞における選択的抗体輸送機構の解明と機能性卵開発への応用

本研究では、鳥類卵胞における選択的抗体輸送機構の解明と機能性卵作出への応用を最終目標とし、卵胞輸送に必要とされる免疫グロブリンY(IgY)の構造領域と移行特性を明らかにすることを目的とした。得られた結果の概要は以下の通りであった。(1)ニワトリの血液中に存在する3つのサブクラスの抗体(IgY、IgA、IgM)ならびに分子サイズの異なる2種類のヒトIgA抗体を産卵ウズラへ投与し、卵胞へ輸送される抗体量を比較した。その結果、卵胞へ輸送される抗体の大部分は単量体で、高分子の多量体は卵胞へ輸送されにくいことが判明した。すなわち、卵胞内へ輸送される抗体は第一義的に分子量によって選別される。(2)単量体抗体の中でも卵胞への輸送量には差があり、IgYは他の単量体抗体の約10倍もの速度で卵胞内へ輸送されることが判明した。また、IgYの構造領域の中ではFc領域の保持が最重要で、この領域が欠損することにより卵胞へのIgY移行量は著しく減少することが判明した。(3)この差が生じる原因として、Fc領域が欠損することにより血液中半減期が短くなり、その結果、移行量の減少を導いた可能性が考えられた。しかしながら、Fc領域を欠損した断片の中には、Fc領域よりも血中半減期が長いにもかかわらず、卵胞への移行量が著しく低いものが存在し、血中半減期の短縮が卵胞移行量の減少を導いたものではないと判断された。(4)ニワトリ卵胞組織を可溶化し、DIG標識したIgY-Fc領域をリガンドとの結合活性の有無を調査した。その結果、非還元下において150kDa近辺にFc領域が結合したと思われるスポットを検出した。一方、ヒトIgGをリガンドとした時には同様なスポットは観察されなかった。よって、ニワトリ卵胞においてIgYと特異的に結合するタンパク質因子の存在が示唆された。本研究では、鳥類卵胞における選択的抗体輸送機構の解明と機能性卵作出への応用を最終目標とし、卵胞輸送に必要とされる免疫グロブリンY (IgY)の構造領域と移行特性を明らかにすることを目的とした。1)IgYの構成断片である、Fc、F(ab)_2、FabをDIG標識し、産卵ウズラへ同量を投与した。抗体移行量が最大となる投与後3日目に産卵された卵における各構成断片の移行量を測定した。その結果、卵黄への移行量はIgY>Fc>F(ab)_2>>Fabの順に減少した。したがって、卵胞へのIgY輸送には、定常領域であるFc領域を含む方が効率的に輸送される可能性が示唆された。2)産卵ウズラへDIG標識したIgY、Fc、Fabを投与し、血液中の各IgY断片の濃度を経時的に測定した。その結果、血液中半減期はIgY>Fc>>Fabの順に低下し、卵黄への移行量とほぼ同じ傾向にあった。したがって、各構成断片の移行速度の違いは、血液中での分解速度の差に起因すると推察された。3)鳥類卵胞へ移送されることが報告されているヒトIgAならびにIgYをDIG標識し、産卵ウズラの卵黄への移行量を測定した。抗体投与後6日間の卵黄中への総抗体移行量は、両者でほぼ等しくなった。しかしながら、血液中半減期はヒトIgA>IgYであり、両者の間で卵胞への取り込み速度が異なる可能性が示唆された。4)上記3)の仮説を検証するため、DIG標識したヒトIgAならびにIgYを産卵ウズラへ投与し、投与後6時間までの卵胞移行量を測定した。その結果、投与後6時間までに、IgYがヒトIgAの10倍以上も多く移送されていることが判明した。よって、鳥類卵胞にはIgYを選択的に輸送する特別な機構が存在することを更に支持する結果を得た。

しかしながら、Fc領域を欠損した断片の中には、Fc領域よりも血中半減期が長いにもかかわらず、卵胞への移行量が著しく低いものが存在し、血中半減期の短縮が卵胞移行量の減少を導いたものではないと判断された。(4)ニワトリ卵胞組織を可溶化し、DIG標識したIgY-Fc領域をリガンドとの結合活性の有無を調査した。その結果、非還元下において150kDa近辺にFc領域が結合したと思われるスポットを検出した。一方、ヒトIgGをリガンドとした時には同様なスポットは観察されなかった。よって、ニワトリ卵胞においてIgYと特異的に結合するタンパク質因子の存在が示唆された。
分子性磁性ースピン相関の化学

1.重点領域研究申請に到る経緯:本研究では5つの班をつくり,各班の内外で調整を図りつつ,企画調査を行った。まず各班の代表者会議を東京大学物性研究所において2回行い,基本方針を決定した。ついで標題の研究会(講演数25,参加者27名うち班員17名)と全体会議を11月9ー10日に芦屋で開催して全体の意見交換を行ったのちに,大阪市立大学で最後の代表者会議を開き,申請の細目を決定した。2.重点領域研究の内容:題を「分子磁性」とし,次の5つの研究項目毎の実施班と,全体を評価・統括する総括班をおいた(括弧内は代表)。A.分子磁性発現とその機構(木下實),B.新しい分子磁性系の設計と構築(杉本豊成),C.分子磁性の理論(山口兆),D.分子磁性による反応制御(林久治),E.分子磁性の動的挙動(加藤肇),総括班(伊藤公一)。計画研究参加者は25名,研究期間は3年とした。3.研究の実施概要:申請と並行して,各班においてそれぞれ調査研究を行った。Aでは,磁性発現機構からみて分子磁性体を高スピン分子と強磁性高分子,中性ラジカル結晶,分子性錯体の3つに大別し,それぞれの機構を調べて研究の方針を確立した。Bでは,新しい分子磁性体を探索し,従来から知られている糸に加えて,有機分子のπ電子と無機遷移金属のd電子によるπーd系錯体の構築についても検討した。Cでは,従来未開拓の分野である、分子磁性体における低元性の問題とゆらぎの問題,スピンダイナミックスと高精度断熱ポテンシャルによる反応制御の理論について研究し,他の4班との有機的協力関係の可能性について検討した。Dでは,溶液反応における磁場効果のラジカル対機構とその応用研究およびまだ未開拓な気相反応における磁場効果を検討した。最後にEでは,励起状態におけるスピンダイナミックスと磁場効果,化学反応誘起スピン分極の機構について検討した。
体内時計を視点とした情動行動機構解明

頭頂葉皮質、小脳、扁桃体、海馬、室傍核の時計遺伝子mPerlやmPer2の発現にどのようなリズムが見られるか、in situ hybridizationを用いて明らかにした。その結果、視交叉上核のmPerlやmPer2遺伝子発現は昼間高く、一方、頭頂葉皮質、小脳、室傍核の遺伝子発現は、夜の始まりに高いという夜行性のリズムを示す事が明らかとなった。一過性の拘束ストレスや、強制水泳ストレスを与えた場合、mPerlやmPer2遺伝子発現ならびにそのリズムがどのように変調するかを調べた。1時間の拘束ストレスもしくは15分の強制水泳負荷を行なうと、マウスの室傍核で、著明な一過性のmPerlやmPer2遺伝子発現が見られた。また、扁桃体においてもその作用強度は低いものの、同様の作用が見られた。一方、視交叉上核のmPerlやmPer2遺伝子発現はいずれのストレス負荷によっても、何ら影響を受けなかった。本研究結果から、動物にストレス負荷を行なうと、室傍核の時計遺伝子発現を増大させる事が分かった。これらの事が室傍核-下垂体-副腎皮質ホルモン分泌の日内変動(活動期の前にピークを持つ)に破綻をきたす可能性が示唆された。ストレス負荷が他の脳部位の時計遺伝子発現に影響を及ぼした事から、情動性異常動物として、老化動物を使用し、これらの動物の時計遺伝子発現について調べた。老齢動物(24ヶ月齢のラット)では、視交叉上核のmPerlやmPer2の遺伝子発現は若齢群と全く同一の発現パターンを示したが、大脳皮質、小脳では、発現リズムの振幅低下と、位相の前進が見られた。すなわち、老化動物に見られる睡眠-覚醒リズムの乱れは視交叉上核に起因するのではなく、他の脳部位のリズムの乱れに起因する事が、強く示唆された。
静電的相互作用による異種金属配列制御

申請者は、静電的相互作用の一種である「アレーン・フルオロアレーン相互作用」を活用した、フッ素化ジケトナト配位子およびその金属錯体の合成研究を行い、初めて異種金属が混ぜるだけで交互に配列する共結晶化とその構造解析に成功した。また、ジケトナト配位子に加えてビピリジンやポルフィリン配位子の合成研究を行った。さらに、フッ素化した配位子を持つ複数の二核金属錯体の合成と結晶構造解析にも成功し、フッ素添加による錯体の構造と性質への影響を一部ではあるが明らかにした。申請者は、四重極モーメントに基づく弱い静電的相互作用の一種である「アレーン・フルオロアレーン相互作用」を物質構築の鍵ととらえ、フッ素を導入した金属錯体の合成研究から以下の三点の成果を得た。(1)フルオロアレーン型銅錯体とアレーン型金属錯体の1:1交差集合(論文1):アレーン・フルオロアレーン相互作用を用いて、アレーン錯体[A]とフルオロアレーン錯体[B]の結晶内におけるABAB一次元鎖配列の精密制御を試みた。まず、ビス(ペンタフルオロベンソイル)メタンと銅イオンからフルオロアレーン型錯体[Cu(F-dbin)2]を効率よく合成した。これと、アレーン型金属錯体[Cu(dbm)2]の溶液を混合すると、1:1組成の混合結晶が生成すること、単結晶構造解析から二つの錯体が交互に配列していることがわかった。さらに、アレーン錯体を異種金属[M(dbm)_2](M = Ni,Co,Pd,Pt)に変えた場合の組み合わせの効果と濃度効果、比率の効果を調べた。その結果、Cu, Pd, Pt錯体との組み合わせにおいて、アレーン錯体とフルオロアレーン錯体は交互に配列することを各種測定により明らかにした。混合条件などを詳細に調べたのち、学術論文としてまとめた。(2)ビス(ペンタフルオロベンソイル)メタンのコバルト、ニッケル錯体の合成:ビス(ペンタフルオロベンゾイル)メタンを用いたコバルトやニッケルの錯体の合成を試みたところ、配位子が架橋した二核錯体であることを単結晶構造解析と元素分析から明らかにした(論文執筆中)。(3)フッ素をもつビピリジンとその白金錯体の合成:フェニルーおよびペンタフルオロフェニルエチニル基を持つ平面性の高いビピリジンを合成した。NMR、単結晶構造解析、元素分析から構造を明らかにした。さらに両者を混合すると交互に配列した結晶が得られ、その構造を単結晶構造解析および元素分析より明らかにした。申請者は、四重極モーメントに基づく弱い静電的相互作用を物質構築の鍵ととらえ、フッ素を導入した金属錯体の合成研究から以下の三点の成果を得た。(1)非対称なジケトナト金属錯体の合成と構造:フェニル基を置換したβ-ジケトナト錯体とペンタフルオロフェニル基を置換したβ-ジケトナト錯体は結晶内での分子配列が異なるだけでなく、金属の種類により全く違う錯体を形成する。とくに、ニッケルやコバルトではペンタフルオロフェニル基の影響で二核錯体が生成することを明らかにした(論文1)。そこで、同一分子内にフェニル基とペンタフルオロフェニル基を置換した非対称なβ-ジケトナト配位子とその金属錯体(Co^2+, Ni^2+, Cu^2+)を合成し、全ての構造を単結晶構造解析により決定した。(2)フッ素化ポルフィリンの合成経路の確立:パーフルオロフェニル基を導入したポルフィリンの合成を試みた。4カ所にパーフルオロフェニル基を導入することは極めて困難であったが、その合成実験の過程でポルフィリンの対角に2カ所パーフルオロフェニル基を導入することに成功した。得られたポルフィリンは溶解性も良く、置換基導入など合成学的にも展開可能であることから、次年度におけるポルフィリン合成と集積化に有益な知見を得た。(3)四種類のビピリジン白金錯体の結晶化:フッ素置換した二種類のビピリジンとフッ素置換していない二種類のビピリジン(フェニル基およびペンタフルオロフェニル基を導入)の白金塩化物錯体を合成した。それぞれの錯体は淡黄色から赤褐色と異なる色を呈していたため、単結晶構造解析および元素分析から近接金属位置を含む分子配列を明らかにした。