hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属水素化物の常温・常圧作成法の開発

本研究では、炭化水素の脱水素反応を強制的に誘導し、常温・常圧下で金属水素化物を合成することを試みた。金属元素としては、4A族元素(チタン)と5A族元素(バナジウム、ニオブ、タンタル)を対象とした。水素供給源としての炭化水素としては、初年度はシクロヘキサンを、2年度にはテトラリンを選んだ。この両者を所定の配合比に従って、セラミックス容器を用いて、高速ボールミルを行なった。所定の時間毎に試料を回収し、固体試料については、X線回折、電顕観察、組成分析、水素の熱脱離測定を行なった。液体試料については、クロマトグラフと質量分析を行なった。チタンの場合は2水素化物(TiH_2)を、5A族元素については1水素化物(VH、NbH、TaH)を室温合成することに成功した。粒子サイズは、0.10.2μmの粉体である。合成時間は、シクロヘキサンを使用した場合は約500時間が必要であったが、テトラリンを使用することにより50時間に短縮することができた。液体試料については、クロマトグラフと質量分析によって、合成反応は、以下に例示した、単純脱水素反応によって進行していることが指摘された。また、得られた金属水素化物における水素の熱脱離測定によって、4A族金属では2段階のスペクトル、5A族元素では1段階のスペクトルが得られた。このことから、結晶格子中における水素原子の位置が両者によって異なることが指摘された。以上、本研究課題によって、(1)メカノケミカルな手法によって金属水素化物を常温・常圧合成することが可能である、(2)新生表面の高活性度によって従来不可能と言われてきた化学反応を常温・常圧下で実現できる、の2点を実証した。3軸振動型のボールミル装置を用いて2実験を行なった。容器とボールの材質は、原料金属や炭化水素との反応を避けるため、イットリアで安定化したジルコニア製とした。ニオビウムノミクロヘキサン系では、約10時間で水素化反応が始まり、約50時間で完全な金属水素化物(N6H)を合成することに成功した。また、この水素化物は10nm程度の微粒子であった。水素の脱離実験と熱的な安定性を、それぞれTDS、DSCを用いて調べた。その結果、状態図から期待されるものよりも約100°C安定であった。これは微粒子表面の酸化層とバルク内部の多量の格子欠陥に水素がトラップされているとの仮定で、説明できた。炭化水素分子の構造変化は、質量分析ガスクロマトグラフを用いて調べた。その結果、シクロヘキサンの脱水素は、ベンゼンに移行する単純脱水素ではなく、開環やクラッキング反応を含む複雑なプロセスをとることが示された。ニオビウムノテトラリン系では、上記よりも反応時間が約20時間に短縮された。これはチトラリンが、不安定なπ元合をもつことから、脱水素反応が進行しやすいことが原因であった。脱水素のプロセスは、単純脱水素であり、ナフタレンが生成された。本年度は、水素原子の供給源として使用した炭化水素の構造変化に関する研究を主体に行なった。対象とした金属元素は、チタン(4A族)とニオブ(5A族)である。水素供給源としては、潜熱、引火点、発火点などの安全性と、酸素原子を含まない飽和炭化水素という選択則から、テトラリンを選んだ。上記金属元素とテトラリンを所定のモル比に配合し、SPEX8000偏心振動ミルを用いてミリングし、メカノケミカル反応を誘導した。テトラリントを選択したことにより、(1)誰でもが、(2)安全に、(3)室温下で、金属水素化物を合成することが可能となった。

反応時間としては、前年度の500時間を50時間と約1/10にまで促進することができた。次に、逆反応として脱水素されたテトラリンの構造変化(単純脱水素、縮・重合、開環など)の可能性をガスクロマトグラフ及びガスクロマトグラフ質量分析器を用いて調べた。その結果、転換種はナフタレンであることが指摘され、反応は単純脱水素反応であることがわかった。次に、テトラリン→ナフテレンの転換率の定量解析を行なった。この結果、得られた値は、予測転換率の約1/5であった。これは、水素放出した後のナフタレン基が、金属水素化物粒子から解離せず、粒子表面を化学修飾する状態で吸着していること理解された。
寡占市場における垂直的企業結合・在庫保有・複数層から構成される市場に関する研究

この研究では,複数層から構成される市場を分析するためのモデルを構築し,以下の2つの主要な結果を得た。まず,複数層から構成される市場における垂直的統合の効果を考えた。そして,垂直的統合は,垂直的統合企業が存在する市場よりも川下市場の価格を減少させることが分かった。また,価格低下の効果はより川下になるにつれて小さくなることが分かった。次に,川下企業が川上市場に対して価格支配力を持つモデルを構築した。分析の結果,川上企業の価格支配力の上昇は川上市場と川下市場の価格を上昇させるが,川下企業の価格支配力の増加は川上市場の価格を低下させ,川下市場の価格も低下させる可能性が示された。平成25年度の研究において、まず複数層の寡占市場を分析できるモデルの構築を行った。先行研究の調査を行ったところ、川上市場と川下市場間で取引を行う場合、川下市場の企業が価格支配力を有するモデルはほとんど存在しないことが分かった。次年度以降の研究において十分な成果を挙げるために、この川下市場が価格支配力を有するモデルの構築を優先し、平成25年度中に分析可能なモデルを作ることができた。現在はこの研究成果を論文にまとめている段階である。また、このモデルを構築する過程において副次的に作られた研究成果として、Hatada and Mizuno (2013)およびIida, Mizuno, and Yoshida (2014)がある。Hatada and Mizuno (2013)では、多くの財・サービスを供給する要求の強い労働者がいる組織ほど在庫を多く抱える可能性を考慮し、これらの特性を入れたモデルを作成した。今後は、このモデルに在庫と垂直的企業結合を取り入れる予定である。また、Iida, Mizuno, and Yoshida (2014)では、複数層の寡占市場における垂直的企業結合に影響を与える要因として環境税の問題を取り入れることを目指すため、まず、垂直的市場における環境税の分析を行った。今後は、このモデルを多層構造にし、垂直的企業結合を考慮する予定である。本研究では,寡占市場における垂直的企業結合の問題について分析を行っている。このような分析を進めた結果,次のような問題に直面した。それは,川下市場の企業数が少ない場合,川下企業は自身にとっての川上市場に対して価格支配力を有すると考えられるというものである。先行研究ではこのような問題に対して有用なモデルをあまり提供できていない。先行研究に従うことにより,この問題を無視することもできるが,2014年度の研究では,この問題を解決することを優先した。その理由は,現実の競争政策を考える際に,不適切な仮定が少ない方が望ましいと判断したからである。研究を進めた結果,川上市場と川下市場がともに寡占市場であり,川下企業が川上市場において価格支配力を持つモデルを構築することができた。新たに構築したモデルを用いて明らかになったことは,以下の通りである。まず,川上企業の価格支配力の増加は川上市場と川下市場の両方の価格を上昇させるが,川下企業の価格支配力の増加は川上市場の価格を低下させ,あるパラメータの下で,川下市場の価格も低下させる可能性があること分かった。この結果は,川下企業の拮抗力(countervailing power)の議論と整合的である。また,この研究で構築されたモデルでは,必ずしも先に川上企業が行動する必要がないため,川上企業と川下企業が同時に行動する場合における二重限界性の問題を議論することができた。その結果,川上企業が先に行動するモデルと比べて,同時に行動するモデルでは二重限界性の問題がより重要であることが分かった。当該年度の研究では,主にこれまで行ってきた研究成果をまとめ,学会で報告し,その一部を雑誌に掲載することを目指した。まず,垂直的市場において川下企業が川上市場に対して価格支配力を有するモデルの構築を行い,それを"Successive Oligopoly with Pricing Power in Upstream Market"と題する論文にまとめ,2015年5月に国士舘大学で行われた日本経済政策学会第72回全国大会において報告した。学会後は,研究計画にあるように垂直統合の問題や在庫管理の問題をこのモデルに取り入れることを目指した。複数層市場のモデルへ拡張することは可能だと分かったが,研究期間が終了した時点で,これらの問題をモデルに取り入れるには,さらなる研究が必要であることが分かった。今後は,モデルの簡素化を進め,当初の問題を取り入れたうえで,研究成果を学術雑誌に発表したいと考えている。また,複数層市場のモデルを構築する試行錯誤の中で得られた研究成果を「複数層から構成される市場における垂直統合の効果」と題する論文にまとめ,学術雑誌である『国民経済雑誌』の2016年1月号に掲載した。この研究では,垂直統合が外生的に扱われており,今後の研究としてはそれを内生化することおよび,2期間のモデルに発展させ,在庫の問題を取り入れることが必要となる。今後の予定としては,この研究を進めることにより,一定程度の成果が得られた時点で,それらをまとめ学術雑誌で発表したいと考えている。

分析の結果,川上企業の価格支配力の上昇は川上市場と川下市場の価格を上昇させるが,川下企業の価格支配力の増加は川上市場の価格を低下させ,川下市場の価格も低下させる可能性が示された。もともと注目していた,垂直的企業結合の問題や在庫に関する問題を扱うことはできなかった。しかし,それを解決するために考えなければならない問題である「川下企業の川上市場における価格支配力」を分析できるモデルを提供することができた。これを解決することによって,当初のテーマをより現実的に分析することができるようになったと考えている。予定していた部分の遅れと,予定していなかった部分の進展では,後者の方が大きいと判断したため,このような達成度の評価となった。産業組織論2015年度は計画の最終年度であるため,得られた結果を学会や学術雑誌を通じて発表していきたいと考えている。現時点では,前年度に得られた成果は論文としてまとめられているので,これを日本経済政策学会で発表する予定である。また,そこで得られたコメントを取り入れ,ある程度評価されている英文査読付き雑誌に投稿するつもりである。また,2015年度中に,これまでの成果を取り入れたモデルを構築し,当初予定していた垂直的企業結合や在庫の問題に取り組みたいと考えている。得られた成果は,英文査読付き雑誌に投稿する予定である。在庫を考慮したモデルの構築は十分な成果が出ていないが、複数層の構造を考慮するモデルはほぼ完成しており、今後はこのモデルの応用を考えていくことが可能である。具体的には、今年度の研究成果から企業内の特性や環境税などの政策に適応可能であることが予測されている。したがって、在庫を考慮したモデルの進捗の遅さと複数層の構造を考慮したモデルの進捗の速さを勘案すると、順調に進展していると考えられる。次年度使用額が18,794円となったが,これはそれほど大きい額ではないため,概ね計画通り使用されたことになる。まず、川下市場の企業が川上企業に対して価格支配力を持つモデルを分析した論文を執筆を完了することを予定している。その後、このモデルを用いて、複数層の構造を持つ市場における垂直的企業結合のモデルを分析する。現時点では、川上市場、川中市場、川下市場の企業数を一般的に表した状態で計算可能であると考えているが、それが難しい場合は、各市場2企業ずつのモデルを分析する予定である。次に、現在進行が遅れている、在庫を持つ企業の垂直的企業結合の問題を分析する。このモデルにおいても、現在執筆中の川下企業が川上企業に対して価格支配力を持つモデルが適応可能であると思われるので、前述した論文が完成次第、このモデルで分析可能であるかの確認を行う。もし、現在執筆中のモデルで分析できないのであれば、川下企業が価格支配力を有さないモデルで分析する。平成26年度はこれらの研究成果を論文として仕上げ、ディスカッションペーパーとした後で、投稿していく予定である。次年度は研究成果を発表する期間としているため,学会での発表や論文を投稿する場合の費用として使用する予定である。
分子内アルドール反応を基軸とした天然物の効率的合成法の開発

複雑な炭素骨格を有するテルペノイドは,多様な生理活性を有することから,医薬品の開発を目的として,全合成経路の開発と合成中間体を活用した構造活性相関に関して活発に研究がなされている.そのような背景の中,本課題では多環式テルペノイドのalbaflavenoneとaberraroneに着目し,効率的な全合成法の開発について検討を行った.その結果,抗菌活性を有するalbaflavenoneの短工程かつ高立体選択的な不斉全合成法の開発に成功した.さらに,抗マラリア活性を有するaberraroneの四環性骨格の構築にも成功した.また,これらの合成中間体を生理活性検定のための化合物ライブラリーに提供した.当プロジェクトでは,2種の特異な骨格を有する天然有機化合物(albaflavenoneとaberrarone)について,分子内アルドール反応を駆使した戦略に基づき全合成法の確立を目指すものである.平成24年度にalbaflavenoneのラセミ体での短工程かつ保護基を用いない全合成法の確立に成功したので,平成25年度は各工程の精査による反応条件の最適化と不斉合成について検討した.その結果,各工程の精査による反応条件の最適化をほぼ達成した.不斉合成に関しては,出発原料となる物質を触媒的不斉合成により中程度の光学純度で得ることが出来た.これにより,満足のいく光学純度ではないがalbaflavenoneの不斉全合成を達成し,天然物の絶対立体配置の決定に成功した.Aberraroneの全合成に関する検討も着実に進めている.平成24年度に4環性骨格のうち2環性骨格の構築に成功した.さらに立体選択的1,4-付加反応と続く分子内アルドール縮合を駆使した環形成を進め,現在3環性骨格の構築に成功している.このものは全合成に必要な官能基がすべて揃っており,引き続く検討で4環性骨格の構築と全合成達成を目指す.複雑な炭素骨格を有するテルペノイドは,多様な生理活性を有することから,医薬品の開発を目的として,全合成経路の開発と合成中間体を活用した構造活性相関に関して活発に研究がなされている.そのような背景の中,本課題では多環式テルペノイドのalbaflavenoneとaberraroneに着目し,効率的な全合成法の開発について検討を行った.その結果,抗菌活性を有するalbaflavenoneの短工程かつ高立体選択的な不斉全合成法の開発に成功した.さらに,抗マラリア活性を有するaberraroneの四環性骨格の構築にも成功した.また,これらの合成中間体を生理活性検定のための化合物ライブラリーに提供した.当プロジェクトでは,2種の特異な骨格を有する天然有機化合物について,分子内アルドール反応を駆使した戦略に基づき全合成法の確立を目指すものである.平成24年度はまず,2種の天然物のうちalbaflavenoneのラセミ体での全合成法について検討を行った.その結果,シクロペンタン環を中心とし,側鎖に3つのケトンを有する化合物をアルドール反応の前駆体として合成した.このものに対し,分子内アルドール反応を2回にわたって行うことにより,三環性骨格の構築に成功した.さらにアルドール反応の条件,すなわち酸塩基触媒と反応溶媒を精査したところ,シクロペンチルメチルエーテル中,LHMDSを塩基として用いて1段階目を低温で行い,そのまま還流温度に昇温することにより連続分子内アルドール反応が進行し,一気にalbaflavenoneの特異な三環性骨格の構築に成功した.ここで得た化合物に対して立体選択的な水素化を検討し,分子内アルドール反応を基盤とする高効率的なalbaflavenoneの立体選択的全合成に成功した.これにより,albaflavenoneの合成に関する24年度の計画は完全に達成した.現在,不斉合成について検討を進めている.また,同時にもう1種の天然有機化合物aberraroneの全合成についても検討を開始した.平成24年度はaberraroneの持つ4環性骨格のうち,2環性骨格の構築について検討を行った.シクロペンテノン誘導体を出発物質とし,2環性骨格構築について種々のアプローチを検討したところ,閉環メタセシス反応を駆使することにより2環性骨格構築に成功した.現在,合成した2環性骨格に対し,3番目と4番目の環構築のための官能基導入と,そこで得た化合物の分子内アルドール反応による環構築について検討を進めている.当プロジェクトでは,2種の特異な骨格を有する天然有機化合物(albaflavenoneとaberrarone)について,分子内アルドール反応を駆使した戦略に基づき全合成法の確立を目指すものである.平成24年度にalbaflavenoneの短工程かつ保護基を用いないラセミ体での全合成を達成した.本経路は分子内アルドール反応を駆使することにより,1つの環を有する化合物から連続分子内アルドール反応によって一気に三環性骨格を組上げるものであり,大変興味深い合成経路であると考えている.平成25年度には触媒的不斉1,4-付加反応による鍵中間体の合成に成功し,このものを用いて光学活性体でのalbaflavenoneの全合成を達成した.平成26年度においては各工程の反応の精査を行い,さらに論文を作成してOrg. Lett.誌に掲載されるに至った.Aberraroneの全合成についても検討を行った.平成24年度に四環性骨格のうち二環性骨格の構築に成功した.平成25年度には分子内アルドール反応による三環性骨格の構築に成功した.

平成26年度にさらなる検討を行い,平成25年度に構築した三環性骨格に側鎖を導入後,再度分子内アルドール反応を行うことにより,四環性骨格の構築に成功した.全合成達成には2つのメチル基の導入と官能基変換を必要とするが,分子内アルドール反応を駆使した四環性骨格の構築までで論文を作成し,現在投稿中である.今後も引き続き全合成達成を目指して検討を行う予定である.有機合成化学Albaflavenoneの全合成に関しては,ほぼまとまっており,現在全合成として論文を作成中である.Aberraroneに関しては担当大学院生が卒業し,次の院生に引き継いだため多少進展が遅れたが,平成25年度中に3環性骨格構築に成功し,第134回日本薬学会年会にて発表した.また,この際に発表した大学院生が優秀発表賞を頂いた.4つ目の環構築の準備も順調に進んでおり,最終年度である平成26年度中に全合成を達成できるものと考えている.分子内アルドール反応を駆使した2種の天然有機化合物の全合成法の確立を目指し検討を行った.その結果,albaflavenoneについては,連続分子内アルドール反応による3環性骨格の構築に成功した.ここで得た生成物に対し,立体選択的水素化を検討したところ,ラセミ体でのalbaflavenoneの全合成を達成した.現在は次の課題である不斉合成について検討を進めている.また,もう一方の天然有機化合物であるaberraroneの全合成についても,当初の予定であった2環性骨格の構築を達成し,分子内アルドール反応による4環性骨格構築のための検討をすでに開始している.上記に示したような理由から,当初の計画以上に進展していると判断した.先にも述べたが,Albaflavenoneの全合成に関してはほぼまとまっており,現在全合成として論文を作成中であり,早急に論文発表を行う.Aberraroneに関しても,4環性骨格構築の方法論の開発,すなわち3環性骨格構築の際に用いた立体選択的1,4-付加反応と引き続く分子内アルドール反応による環構築法開発にはすでに成功していることから,全合成達成を可能とするすべての官能基が揃った3環性骨格に対して本方法論を適用し,4つ目の環構築を検討する.また,これらの反応はすべて立体選択的に進行しており,さらに極力保護基を用いない経路である.Albaflavenoneの全合成法の開発については,平成25年度は不斉合成の検討を行う.すでに確立したラセミ体での全合成経路の初期に,不斉触媒を駆使したエナンチオ選択的細見櫻井反応を行い,その後すでに確立したラセミ体での全合成法に従い,albaflavenoneの不斉全合成達成と,天然型albaflavenoneの絶対立体配置の決定を行う.Aberraroneに関しては,すでに構築に成功した2環性骨格に対し,分子内アルドール反応に必要な側鎖を立体選択的に導入した後に,鍵反応である分子内アルドール反応を駆使して4環性骨格の構築を行う.平成25年度に使用する予定となっている科学研究費は,すべて消耗品代として使用する予定である.すなわち,有機化学反応を行うための試薬,溶媒,フラスコ,器具等,また反応終了後の物質の精製に用いるシリカゲルや溶媒等の購入に研究費を使用する.
SPCPによる微粒子生成と高速成膜

1.オソナイザ-用セラミック電極を沿面コロナ発生用電極として、二重円筒型CVD装置を試作した。セラミック電極と放電用高周波電源のマッチングが課題である。放電特性はこのマッチングに依存するが、ガス成分に極めて影響される。Arガスのみのときは良好な放電特性が得られるものの、反応ガス特にO_2ガスの濃度に敏感である。また、放電による電極温度の上昇に敏感であり、この対策としては、反応管外壁(電極外壁)にフィンを取り付けて室冷することが有効である。2.SiCl_4/H_2+O_2系反応ガスによるSio_2粒子の常温生成が可能であることが確認された。生成粒子は比較的単分散でその大きさは、SiCl_4およびO_2濃度の制御により、0.05から3μm程度まで変えることができる。しかし、反応収率は平均して20%と極めて悪い。この原因は反応ガスと沿面コロナプラズマの接触効率の悪さにある。反応ガス帯留空間を狭くするとともに、ガスの流速を落して、ガスの帯留時間を長くすることにより反応率を50%まで上げることができた。さらに収率向上のためには、プラズマ密度を大きくする必要があるが、試作した電源の能力不足により検討はできなかった。3.反応焼結を試みた。生成した粒子は総括的に負に帯電していた。そこで、粒子生成ゾ-ンに直流電界を印加すると、生成粒子は反応器壁面(電極側)に静電沈着し、ポ-ラスな粒子堆積層を形成した。放電はこの推積層内で起きるので、空げき中にコロナプラズマが生成し、この空げき内でもガスの反応が起こり、反応焼結が進行した。そのため、粒子層は極めて微密な膜へと成長した。成膜速度は最大で7μm/minであった。この方法で高速成膜が可能であると期待される。
こどものための非接触型睡眠診断法の開発とその臨床応用

本研究では,小児のための非接触型睡眠診断法の開発の確立とその臨床応用を目指してきた.センサ類から計測対象を全く切り離した完全な無拘束・非接触計測である,ビデオ計測による動画像処理から体動を検出し,体動の情報のみから小児の睡眠深度を推定する手法を開発した.定型発達児に対し, PSG検査と動画像による体動計測を行い,計測した体動により,"REM睡眠と軽い睡眠","深い睡眠","覚醒"を判別する判別式を確立した.この判別式を用いて計算される睡眠段階とPSGにより判定される睡眠段階の一致率を各睡眠段階において計算し,一致率は70%以上を達成した.次に, ADHD児の睡眠時の体動に特化した睡眠深度を推定する判別式を確立することを当初の目的としていた.しかし,これらの発達障害児では睡眠時の体動様式が定型発達児と著しく異なり,睡眠深度の推定式を確立することは困難であった.そこで,新しく発見した発達障害児,特にADHD児の夜間体動特徴から,就寝中の体動のみから発達障害児を診断する手法を開発した.本研究では,小児のための非接触型睡眠診断法の開発の確立とその臨床応用を目指してきた.センサ類から計測対象を全く切り離した完全な無拘束・非接触計測である,ビデオ計測による動画像処理から体動を検出し,体動の情報のみから小児の睡眠深度を推定する手法を開発した.定型発達児に対し, PSG検査と動画像による体動計測を行い,計測した体動により,"REM睡眠と軽い睡眠","深い睡眠","覚醒"を判別する判別式を確立した.この判別式を用いて計算される睡眠段階とPSGにより判定される睡眠段階の一致率を各睡眠段階において計算し,一致率は70%以上を達成した.次に, ADHD児の睡眠時の体動に特化した睡眠深度を推定する判別式を確立することを当初の目的としていた.しかし,これらの発達障害児では睡眠時の体動様式が定型発達児と著しく異なり,睡眠深度の推定式を確立することは困難であった.そこで,新しく発見した発達障害児,特にADHD児の夜間体動特徴から,就寝中の体動のみから発達障害児を診断する手法を開発した.本研究の目的として,まず,平成22年度においては,正常発達を認める小児において,統計的手法である判別分析などを用いて体動から睡眠深度を推定する推定式を構築し非接触型睡眠診断法を確立する(平成22年度)ことを目的としていた.正常発達を認める小児35名に対し,ビデオカメラを用いて,睡眠中の体動を計測すると同時に,睡眠深度の比較のために,ECG,EOG,EEG,Chin EMGを計測した.ただし,画像データへの両親の写り込み,OSASの疑いのある症例の除外を行った結果,解析に使用できるデータは12例となった.ビデオカメラの差分処理データをもとに,各種体動変数を抽出した.これらのパラメータを独立変数,PSGで得られた睡眠深度を目的変数とすることで,判別分析を行った.PSGで得られた睡眠深度と体動データから推定した睡眠深度を3段階(Wake,Light & REM,SWS)で比較した.睡眠変数についても同様に比較を行った.この解析により,睡眠中の体動からおおよその睡眠深度の推移を推定できることが示された.また,「余波睡眠潜時」「睡眠効率」の誤差が小さいことから,完全非接触型センサによる睡眠評価の可能性を示した.1.本研究の概要本研究では,小児のための非接触型睡眠診断法の開発の確立とその臨床応用を目指してきた.センサ類から計測対象を全く切り離した完全な無拘束・非接触計測である,ビデオ計測による動画像を用いて体動を検出し,体動の情報のみから小児の睡眠深度を推定する手法を開発し,さらに小児睡眠障害(OSAS:閉塞性睡眠時無呼吸症候群,発達障害)の臨床応用について検討を行った.2.小児における非接触型睡眠診断法の開発定型発達児38名に対し,PSG検査と動画像による体動計測を行い,動画像から計測した体動により,"REM睡眠と軽い睡眠","深い睡眠","覚醒"を判別する判別式を確立した.この判別式を用いて計算される睡眠段階とPSGにより判定される睡眠段階の一致率を各睡眠段階において計算し,一致率は85%以上を達成した.3.非接触型睡眠診断法の妥当性の検討(OSASの評価)OSAS術前・術後における睡眠の質の回復を評価し,非接触型睡眠診断法の妥当性を検証した.OSAS手術を施行した症例5例を抽出し,非接触型睡眠診断法におけるOSAS術前・術後の睡眠の回復度合いを評価した.この際,医師の診断所見と100%一致した.4.PDD児,ADHD児の体動からの症状診断法の開発(発達障害の診断)PDDやADHD患者の睡眠時の体動に特化した睡眠深度を推定する判別式を確立することを当初の目的としていた.しかし,これらの発達障害児では睡眠時の体動様式が定型発達児と著しく異なり,睡眠深度の推定式を確立することは困難であった.そこで,新しく発見した発達障害児の体動様式から,就寝中の体動のみから発達障害児を診断する手法を開発した.
クロスカントリー選手の有酸素性運動能のトレーナビリティについて

クロスカントリースキーイングは脚のキック動作と腕のポーリングによって雪上を滑走するスポーツである。この運動能力を専門的かつ高度に向上させて競技力を高めるために本研究ではクロスカントリースキーイングによるトレーニングを重視し、その近似動作として夏場練習のためにローラースキーイングを採用し、この動作によって重量物を牽引する平地走行のトレーニングを被検者に課した。トレーニングは全習または分習の方法によった。分習では下肢の動作(キック)を参画させない肩関節動作主体のポーリング、及び肘関節動作主体のポーリング、逆にポールを用いずキック動作のみによる推進、片脚キックのみによる推進、及び腹筋動作主体の上体前屈運動によってポーリング動作する等、主な局所動作毎に重量物牽引型のローラースキーイングを実施させた。被検者は5名であり、うち1名は夏・秋季6ヶ月間、4名は秋季約3ヶ月間トレーニングした。先ず、本研究では上記各様の動作時の筋電図を全身各筋から導出・記録し、その態様を明らかにしてトレーニングの有効性の面から論議・検討した。トレーニング前後で速度漸増によるトレッドミル運動能力テストをランニングで実施すると共にポーリング動作を伴った重量物牽引型の登歩行も実施した。その結果、双方のテストで運動量に特段の改善を認め、それに伴って最大酸素摂取量(ランニング、33.5→49.1ml/kg・min、重量物牽引登行、47.9→52.5ml/kg・min)、心拍数反応にも相応の能力的向上を認めた。また、このトレーニングに引き続く競技シ-ズンの競技記録では、本研究の被検者が初心者もしくは北海道地区に於いて学生のランキング下位者であったが、いずれの競技会でも中間もしくは上位に位置する成績を収めた。上記6ヶ月間のトレーニングを実施した被検者ではローラースキーイング登りロードの計時記録に於いて著名な記録向上が認められた。以上を総合して本研究が取組んだトレーニング法はクロスカントリースキーの能力向上に有効な方法として供されると考えられた。この運動能力を専門的かつ高度に向上させて競技力を高めるために本研究ではクロスカントリースキーイングの近似動作として夏場練習のためにローラースキーイングの動作様式を採用し、これによって重量物を牽引する平地走行の負荷運動を被検者に課した。トレーニグは全習または分習の方法によった。分習では下肢の動作(キック)を参画させない制限下での肩関節動作によるポーリング、及び肘関節動作によるポーリング、逆にポールを用いずキック動作のみによる推進、片脚キックのみによる推進、及び腹筋による上体前屈運動によってポーリング動作する等、主な局所動作毎に重量物牽引型のローラースキーイングを実施させた。被検者は5名であり、うち1名は夏・秋季6カ月間、4名は秋季約3カ月間トレーニングした。この前後で速度漸増によるトレッドミル運動能力テストをランニングで実施すると共にポーリング動作を伴った重量物牽引型の登歩行も実施した。その結果、双方のテストで運動量に特段の改善を認め、それに伴って最大酸素摂取量(ランニング、33.5→49.1ml/kg・min、重量物牽引登行、47.9→52.5ml/kg・min)、心拍数反応にも相応の能力向上を認めた。また、このトレーニグに引き続く競技シ-ズンの競技記録では、本研究の被検者が初心者もしくは学生のランキング下位者であったが、北海道地区に於いていずれの競技会でも中間ランクもしくは上位ランクに位置する成績を収めた。この競技力については、これら被検者に次年度更にこの延長でトレーニングを積み重ねて観察できるものである。

クロスカントリースキーイングは主に脚によるキック動作と腕のポーリング動作の双方の出力で雪上を滑走するスポーツである。本研究ではこのスキーイング能力を専門的かつ高度に向上させる目的で、国際的な一流選手のスキーイング動作や有酸素性運動能力を調べ、一般的な水準にある選手を一流選手の水準に近づけるべくそのトレーナビリティに挑戦する特殊なトレーニング法を試用した。それはこのスキーの近似動作として夏期の補強練習に多用されるローラースキーイングで重量物を牽引してキック動作、あるいはポーリング動作、必要によっては肘伸展など単関節動作に限局した分習法も折り混ぜながら路上走行する様式であった。被検者は5名、うち1名は夏・秋季6ヶ月間、4名は秋季約3ヶ月間このトレーニングを実施した。トレーニング効果の評価はトレーニングの前後で速度漸増法によるトレッドミル走行テストを行った、他にトレーニングを近似する様式、つまりポーリング動作を伴った重量牽引型のトレッドミル登歩行も実施した。その結果、双方のテスト共に運動成績に特段の改善を認め、生理学的測定値である最大酸素摂取量ではランニングで33.5ml/kg.minから49.1mlへ、またポーリング付き重量物牽引登歩行では47.9mlから52.5mlへと上昇した。心拍数の上昇反応にも相応の能力向上を認めた。他方、国際的な一流選手の雪上滑走では強力な選手の身体姿勢、特に膝位置が低いことが動作分析で明らかになった。この低い膝姿勢の維持には大腿伸筋群の強化が必要であり本研究が試用した負荷方法の有用性を推測させる資料となった。
円網性クモにおける色彩変異維持メカニズムと変異間の採餌生態の違い

ギンメッキゴミグモ腹部背面は黒色部と銀色部からなり、前者の面積比は個体間で20-100%と変異する。野外調査から春は銀色個体が優占し、夏にかけて黒色率の高い個体が増加し、秋にかけて再び減少する事、黒色個体は夏季に造網場所が制約される事、飼育実験から黒色率が遺伝形質である事、餌による選択実験から黒色率が高いと餌捕獲の点で有利な事が示された。被捕食率・網場所移動率と体色との関係は見られなかった。適応度指標の一つである肥満度は中程度の黒色率でピークを示した。これらから銀/黒色個体の相対的有利さが季節により変わる事が色彩変異が維持される理由だと示唆されるが、確かな結論を出すには今後も調査が必要である。ギンメッキゴミグモの飼育技術について、ショウジョウバエでも餌として大きすぎる幼体に対する餌供給方法が課題であったが、飼育環境を半自然環境下に置きライトトラップで集めた小型餌を飼育容器内に導入する事で解決した。その結果、既知の体色を持った親から採集した卵から得られた個体を成体まで育て上げることに成功した。現在はサンプル数がまだ十分でないが、飼育の成功によって、体色が遺伝形質かどうか、また遺伝率を推定する見通しが立ったと言え、重要な進展があったと考えられる。これまで容易では無かった円網性クモの飼育技術はクモを利用した様々な研究に役立つと考えられる。一方、自然環境下における体色変異間にかかる選択圧の違いを、産卵数、栄養状態、被捕食率、の三つの指標を基に推定し比較を行ったところ、黒色率が高いほど産卵数は小さかった。また、頭胸幅を体重に回帰した残差で推定した栄養状態は、黒色率と上に凸の曲線関係にあり、中程度の黒色率で栄養状態が良いという結果だった。被捕食率については、3360個体・時間の観察を行って捕食観察数はわずか二例であり、体色変異間での被捕食率の違いの推定には至らなかったが、もし違いがあったとしてもそれは極めてわずかであり、他の要因と比べて影響は小さいものと推定される。また、本年度も昨年度に引き続き、個体群内の体色分布の季節変動の調査を行ったところ、昨年度と同様、春から夏にかけて黒色個体の比率が高まり、秋にかけて減少すると言うパターンが見られた。このパターンは毎年繰り返されているようであり、体色変異維持メカニズムを説明する仮説は同時に季節変動のパターンも説明する必要があると考えられる。また、本種の造網場所選択の調査を行い、またこれと関連して、クモの空間学習能について実験を行いその存在を示す証拠を得た。ギンメッキゴミグモにおける体色変異と採餌成功の関係について、餌であるショウジョウバエにT字管を用いて異なる体色を持つクモを選択させる実験を行い、野外での観察と同様に背面黒色比率の高い個体が採餌成功が高くなることを示唆する結果を得た。これは、円網性クモでこれまで知られている、目立つ明るい体色が餌を誘引する現象に反する結果であり、クモの種によって体色の機能が一様でないことを示す重要な結果である。また、体色が異なる個体の間で造網場所選択の違いが生じるメカニズムについて解明するため、野外において、捕食者との遭遇経験が造網場所移動を引き起こす頻度とクモの体色との関係を調べる実験を行った。しかし、この実験では体色の違う個体の間で移動頻度に差は見られなかった。このことは、体色の違いが捕食者から受ける影響のために生じている可能性を指示しない証拠だと考えられ、24年度の結果と一貫したものだと考えられる。また、同属のクモに空間学習能があることも明らかにした。また、体色変異の維持メカニズムの解明のため、体色と適応度指標との関係を、クモのサンプリング調査から検討したところ、体長と体重の回帰残差を適応度指標として用いた場合、はっきりした関係は見られなかったが、肥満度を適応度指標とした場合、両者には上に凸の関係が見られた。このことは、季節が変わると適応上有利な体色が変化することで体色変異が維持されると言う仮説と整合的である。また、飼育による遺伝性の検証については、前年度に確立した飼育方法を用いて16クラッチから47個体のメスを成熟させ、親子間で黒色率の比較を行ったところ、有意な正の相関が見られた。その飼育個体の追跡調査により、脱皮や肥満に伴う黒色率の変化は、5%以下の黒色率の増加がほとんどであることが分かった。これらの結果から、本種の体色は遺伝によって強い影響を受けることが示唆された。ギンメッキゴミグモ(Cyclosa argenteoalba)個体群の平均黒色率は、調査を行なった東京および京都の個体群のいずれでも春から夏にかけて増加し、秋にかけて減少するという季節変化を示した。

また、24年度に予定していた体色と造網場所選択の関係を前倒しで調査し、夏季には黒色個体の造網場所が日陰に制約されることを明らかにした。個体の黒色率と、腹部幅を腹部長で割った個体の肥満度指数との関係を東京個体群を用いて調べたところ、6月および11月は正の相関が見られ、9月には負の相関が見られた。これは、本種において黒色率と適応度の関係が季節によって逆転していることを示唆する証拠で、個体群の平均黒色率の季節変化のパターンがこのような季節変化によって生じているという仮説と整合的である。6月、11月に見られる黒色率と適応度の正の相関は、黒色個体の網の餌誘因効率の高さから生じていると考えられる。一方、個体の黒色率と網の形態との関係を調べたところ、捕獲域面積との間に負の相関が見られた。このことは、餌誘因効率の高い黒色個体が必ずしも獲得餌量が多いわけではないことを示唆する。また本種の造網行動には可塑性が見られることがわかった。さて、上記仮説が成立するためには、個体の体色が遺伝形質でなければならない。このことを調べるために、クモを実験室下で産卵させ、飼育する技術の開発を行なった。クモの室内での産卵、孵化、1回の脱皮までは、安定的に進むようになったが、その後の幼体に与える適切な餌を見つけることができず、成体まで飼育することには失敗した。一方、亜成体を採集し、室内で脱皮させてその前後の体色を比較することにより、亜成体時の体色と成体時の体色には違いがないことが明らかになった。このため、飼育は亜成体まで行なえばよいと考えられる。本種の体色のうち銀色部分と黒色部分について、その反射スペクトルを計測した。その結果、銀色部分では波長350nm付近までの紫外線領域を含む広い波長領域で一様な反射特性を示す事が明らかになった。また、黒色部分では、可視光領域では黒く見えても紫外線領域では光っているというような現象は見られず、どの波長領域でも低いレベルの反射特性を示した。このことは、過去に実験および野外観察で得られた黒色個体の高い採餌成功が、黒色個体が餌の目からは目立って見えるために餌誘因が生じているのではなく、餌に発見されにくい事で相対的に銀色個体より有利になっている事を示している。この結果は、待ち伏せ型捕食者における隠蔽の意義を示すものであるとともに、本種の色彩変異の維持に採餌成功の個体間変異が関与している事を示すものとして重要である。この結果と、平成25年度に得られた、異なる体色を持つギンメッキゴミグモをT字管を用いて餌の一種であるショウジョウバエに提示したときに、黒色個体のいる方向により多くのショウジョウバエが向かったと言う結果について、論文を作成し学術雑誌に投稿した。本年も平成25年度までと同様にギンメッキゴミグモの飼育を継続し、親子間の体色データを増やす事を試みた。しかしながら本年は、おそらく降雨量の多さが原因で、飼育に失敗するケースが多かった。また、平成25年度までに開発した、ギンメッキゴミグモの飼育方法について、過去の失敗例との比較を行いながら説明した論文を作成した。動物生態学本年度は、昨年度未達成だった円網性クモの飼育技術の確立において、重要な進展が見られた。現在、サンプル数はまだ十分には得られていないが、安定してクモを飼育することができるようになったと評価している。
チベット中世教会史の解明-聖ツォンカパ伝の研究-

本研究はチベット仏教の大成者ツォンカパ・ロサンタクペーペル(1357-1419)の最古層の伝記の研究を通じて、ゲルク派の歴史・教会史を明らかにすることを目的とした。現在入手可能なツォンカパの最も古い伝記には、『自伝』、直弟子のケドゥプジェ(1385-1438)の一般的な伝記『信仰入門』と神秘体験を綴ったンカ『秘密の伝記』、それに対する補遺として書かれたジャンペルギャムツォ(1356-1428)の『ツォンカパ伝補遺』他2篇がある。本研究課題では、これらの伝記の和訳研究を通じて、文献学、歴史学、仏教学の視点からツォンカパの思想形成や当時の教団の具体的な姿などを明らかにした。これらの伝記の成立順も確定することができた。まず最初に『自伝』が書かれて、ツォンカパの学習過程が修学期間、思想形成期間、講説期間という三つの期間に分けるパターンが確立した。ケドゥプジェの『信仰入門』が書かれ、次に同じく『秘密の伝記』が書かれ、それらを踏まえて『ツォンカパ伝補遺』が書かれた。その大部分はツォンカパ在世時に書かれたが、ツォンカパの死後『信仰入門』の最後にその様子が付け加えられたと推定される。また、ツォンカパの著作の全てのコロフォンを整理した。そこには、著作年次はほとんど見られないが、著作場所が記されていることが多く、また『信仰入門』にはツォンカパの場所の移動が細かく記されているので、それらを対照することで、多くの著作の著作年次または著作順序を明らかにすることができた。本研究課題の成果として、報告書において『自伝』、『秘密の伝記』、『補遺』の訳注と『信仰入門』の梗概を収録した。『信仰入門』全体の訳注は後日、その他の資料も含めて刊行予定である。チベット仏教を代表する宗派ゲルク派の宗祖ツォンカパ(1357-1419)はあらゆる宗派の哲学を中観帰謬論証派の観点から統合した宗教的天才として知られる。彼の初期の伝記のうちでももっとも成立が古い伝記は、その弟子ケドゥプによって著された『信仰入門』である。本研究はこの伝記の校訂・和訳・研究などの作業を通じて、チベット中世のチベット仏教の具体的な様相を明らかにすることを目標とし、その成果として、同書の訳注を作成することを目指している。ツォンカパの初期の伝記には、『信仰入門』の他にも、ツォンカパ自身の短い自伝、三大弟子の一人ケドゥプ=ゲレーペルサンポ(1385-1438)による二つの伝記、そしてツォンカパとほぼ同年代の弟子ジャムペーギャツォによる伝記の補遺という四っの史料があるため、本年度は、これらの伝記を参照しつつ、中心となる『信仰入門』について、和訳を検討し、校訂テキストを作成した。研究代表者石濱が既に作成していた下訳を元に、研究分担者福田と共同で、不明箇所や難解な箇所を検討し、あるいはツォンカパの仏教思想に関する箇所の資料探索を行い、また訳語の適・不適の検討などを行った。また、特に難読な箇所については、チベット人学僧テンパ・ゲルツェン師に教示をお願いした。文献資料などについて、確認の取れるものについては、出来る限り出典を調べて注記を挙げるようにした。テキスト校訂については、和訳を確認する過程で、ある程度の進展を見ることができた。ツォンカパ自身の思想的な展開についても、伝記資料から読み取れることについて抽出する作業を進めている。

今後は、それをツォンカパ自身の著作の中で跡づけていく作業を行う。本研究の目的は、チベット仏教の大成者ツォンカパ(1357-1419)の生涯とその思想の形成過程を、最古層の伝記四つに基づき明らかにすることであった。研究の経過を具体的に述べると、はじめに、一番大部の『信仰入門』(T.No.5259)を滞在地・エピソード・時間ごとにきりわけて、細密な行動表をつくり、その滞在地や関係した人物についての関連情報を注記した。次に、残る『自伝略説』(T.5275-58)、『秘密の伝記』(No.5261)『ツォンカパ伝補遺』(T.No.5260)三伝の和訳ならびに注解を行った。これらの作業を通じて『ツォンカパ伝補遺』は『信仰入門』と『秘密の伝記』を引用していること、また、『信仰入門』と『秘密の伝記』にはツォンカパより伝記執筆の許可を受けて記されていること、また、とくに『信仰入門』は晩年に一度人生の評価が行われ、そのあと文体がかわって死の床の話が付け加わっていることなどから、『信仰入門』と『秘密の伝記』の主要な部分は少なくとも主要な部分はツォンカパの在世中に記され、死後晩年の様子が付け加えられたことが推測された。これらの作業のあと、ツォンカパの295に及ぶ著作より、コロフォンをすべて抽出して分析し、そこから読み取れる執筆地の情報を、前述した『信仰入門』に基づくツォンカパの行動表と照らし合わせ、情報のあるものについては、ツォンカパの生涯のどの時点で著されたのかを確定した。その結果、多くの著作、とくに密教の著作は、中年の頃滞在していた聖地ウルカと、晩年の根拠地であるガンデン寺において著されていたことが明らかとなった。つまり、本研究により、チベット仏教の大成者、ツォンカパの生涯とその思想のなりたちの過程が明らかになったといえよう。
現代米国の教員養成制度改革における諸伝統-「社会改革主義的伝統」を中心に-

「専門職化」と「多様化」を特徴とする1980年代以降のアメリカ合衆国(以下米国)における教員養成制度改革に関する政策・実践・運動を分析する基礎資格の構築を進めるため、教員養成制度改革における諸伝統に着目し、評価枠組みの構築を図った。教員養成評価制度の改革動向に着目し、米国の教員養成制度改革が推し進められる中でも、未だ多様な考え方があり、活発な議論がなされていることを確認することができた。本研究の目的は、現代米国の教員養成制度改革における諸伝統について、とりわけ「社会改革主義的伝統(the social-reconstructionist tradition)」の特質を明らかにすることである。この研究を通じ、「専門職化」と「多様化」を特徴とする1980年代以降の米国における教員養成に関する政策・実践・運動を分析する基礎視角の構築を進めることとする。初年度(平成22年度)では、米国の研究動向を踏まえながら「社会改革主義的伝統」について理解を深めることとした。その成果の一部を雑誌論文としてまとめた(11.研究成果覧参照)。今日、米国では「新しい教員養成」と呼ばれる、教員養成を公共政策(public policy)の課題の一つに位置づけ、研究や客観的指標(evidence)に依拠し成果主義を取り入れることを特徴とする動向が顕著であることを指摘した。政策問題として教員養成をとらえることは、政策立案者、学校関係者、そして一般市民に対して、広く教員養成に関する問題を共有し得る契機となる可能性を秘めている。他方で、教員の役割や専門性、質を単純化し、ひいては教育を経済発展の論理に従属させる危険性も同時に含むものである。後者の危険性に十分に配慮しながら、児童・生徒の学力、教員の役割や専門性について多様な可能性があり得ることを、研究を通じて提示していくことが重要であることを指摘した。このような中で、教員養成制度改革における諸伝統をどのように位置づけられることができるのかについて、次年度以降、研究に進めていきたい。また、本科研の成果の一部を、アメリカ教育学会編『現代アメリカ教育ハンドブック』(東信堂2010年)の項目執筆(「オルタナティブ教員資格認定制度」等)及び日本教育制度学会大18回大会(於:山梨県立大学2010年11月14日)での課題別セッションにおいて活用した。まず、教員養成制度における「多様化」の重要さを唱え、テキサス州において教員養成におけるオルタナティブプログラムの導入に関与した、Vicky Dill博士を訪問した(2011年9月12日)。聞き取り調査においては、博士らが導入したプログラムは、教員不足を解消するために教員養成において大学以外の地方学校区等の主体を関与させ、さらに大学との連携を可能にした等一定の成果があったものの、2000年代以降の「規制緩和」を推進する政策の現状と課題を鑑み、新たな修正が必要であることを聞き取ることができた。博士の証言は1980年段以降の教員養成制度の特質と課題を多面的に理解する上で貴重な証言であると思われる。次に、1980年代の教員養成制度改革に関する政策・実践・運動を分析を行うことに関連して、the National council for Accreditation of Teacher Education (NCATE)により委任された、学識者会議がまとめた"Transforming Teacher Education through Clinical Practice"を手がかりとして、教員制度に関する連邦および各州の政策、専門職団体の報告書等において「臨床経験が豊かな(clinically-rich)」等の言葉がキーワードとなり、研修医(residency)モデルを参考にした教員養成改革が模索されている動向を指摘した。この背景には、大学における教員養成が、教育現場におけるニーズに質及び量の両面で答えられる教員養成をすることができていないという課題が政策的に設定されている事情があることを明らかにした。さらに教員養成において学校現場を重視するということが生徒の学力達成度という側面に矮小化され、教員及び教員養成プログラムの評価・認証に生徒の学力達成度を関連づける法制度の最新動向を、テキサス州を事例としてまとめた。最終年度である本年度は、教員評価制度に関する法制度をめぐる議論に着目し、教員観あるいは教員養成観を整理することで、「現代米国の教員養成制度改革における諸伝統」の現状を明らかにすることにした。周知の通り、米国では教員養成における新自由主義的改革が推し進められる中で、教員評価についても成果主義、競争主義といった性格を有する法制度の整備が進められている。第82期(2011年)テキサス州議会において審議された第4号法案(Senate Bill 4)は、生徒の学力達成度を含んだ教員の「効果性(effectiveness)」の指標を教員評価に使用する法案である。さらに評価において不適格とされた教員は、学校区との契約が延長されないことを通告可能とする法案として全米的な注目を集めた。同法案は、連邦政府が指向する教員評価の典型事例ということができる。同法案の賛成派は、生徒たちの学力格差を埋めるために教員の役割が重要であるという認識の下、これまで有能な教員の認定、職能開発、雇用を維持するための政策が十分ではなく、州が教員評価に主導的な役割を果たすべきだとする。

他方で反対派は、州が教員評価に積極的に介入しても生徒たちの学力格差を埋めることにはならず、むしろ学校現場の疲弊と混乱を招くと主張する。同法案をめぐる大きな論点は、教員評価における「児童・生徒の学力達成度の評価配分比」であった。換言すれば州が規定する学力テストにおける児童・生徒の学力達成を確保することが、どの程度、教員の評価を受けなければならない主要な職務になるか論点になったといえる。具体的には同法案の制定過程において、その比率を「50%」とすることが議論された。同法案を分析することで、米国の教員養成制度改革において新自由主義的な改革が推し進められる中でも、未だ多様な考え方があり、活発な議論がなされていることを確認することができた。連邦レベルにおける初等中等教育法改正法(No Child Left Behind Actof 2001)の改正、各州における新たな教員養成制度改革関連法案の成立に関する情報を収集し、整理することは順調に進めることができている。しかしながら、それらの作業に予想以上に時間がかかっているため、アメリカ合衆国における教員養成制度改革の諸伝統に関する理論構築作業を進めることができていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。アメリカ合衆国における教員養成制度改革の諸伝統に関する理論構築作業を進めるために、米国における教育制度史、教員養成理論を含め、広く先行研究を渉猟するため、関連ある出版物を入手することに加え、他図書館所蔵の相互貸借・複写依頼、データベースを積極的に活用する。