hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高精細度広域地図による中国および隣接する多言語地域の地理言語学的研究

全体としては,2018年5月にジャカルタのインドネシア大学とともに第4回アジア地理言語学国際会議を開催し,2018年11月に神戸市外国語大学における第68回日本中国語学会大会においてワークショップを組織し,2018年12月には陝西師範大学において漢語方言比較和地理研究論壇を中国側と協力しつつ開催した。遠藤光暁については,まず漢語方言の資料の網羅的な収集に着手し,いくつかの省につき中国側の協力も得てかなりはかどった。また山東方言の声調について引き続き言語地図による研究を進め,更に河北省にも及ぼし,その成果の一端をリトアニアで行われた第9回国際方言学地理言語学会大会で発表した。また上海外国語大学のQi海峰准教授と共に南京大学における第10回演化語言学国際研討会で山東方言の地理軸に年齢軸を加えた三次元方言調査の成果を報告した。またタイやラオスでの声調調査も含めて曲折調に重点をおいて日本中国語学会大会で発表した。鈴木博之については,今年度はまず《拉hu語方言地図集》の電子化と地理言語学的解釈の作業に着手し、大部分の地点情報の入力を終え、2枚の地図の解釈を試みた。加えて、四川省における現地調査を行い、四川省のチベット系言語の基礎語彙について言語地図集を作成する作業に取りかかった。また、雲南省のチベット系言語の言語地図集を出版するための仕上げを行った。以上の成果に基づき、著書1冊、論文1編を発表し、会議・招待講演を10件行った。八木堅二については,声調、r化、軽声、前舌円唇母音について、全国のデータを収集し地図化した。山西省近隣地域についてはデータのさらなる充実を図り、構造的な分析も加えた。鈴木史己について,浙江省・江蘇省・安徽省の資料とデータベースを整理し、高精細度地図のサンプルを作成した。鈴木博之についてはチベット語についてもラフ語についても当初の計画を十分達成し,更にそれ以上の成果を挙げている。他のものについては積み残しの課題もあるものの,おおむね当初カバーしようとした地域の研究を進めており,調査・研究・口頭発表・論文化もほぼ順調に進んでいる。今年度は4月に既に北京の中央民族大学で中国側の研究者とともに地理言語学のフォーラムを開催し,5月に国際中国語学会でワークショップを組織して,4人の分担者とも発表を行う。8月には遠藤と鈴木史己で山東省に方言調査に行くことが決まっている。10月には青山学院大学で日本地理言語学会第1回大会を開催し,分担者も積極的に発表を行う。その際にはクロアチアの地理言語学者も招聘し,ヨーロッパの地理言語学の成果にも触れて,方法論上研鑽を積み,またアジアとヨーロッパの言語地図をドッキングさせる具体的な足取りに踏み出す。それぞれの分担者ごとに現地調査や資料整理・解釈を進め,論文化も逐次進める。すでに4月末には中国語によるモノグラフの編集が終わっており,7月・11月にも他の研究者の成果も含む英文のモノグラフをまとめて東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の電子出版物として公開する。

10月には青山学院大学で日本地理言語学会第1回大会を開催し,分担者も積極的に発表を行う。その際にはクロアチアの地理言語学者も招聘し,ヨーロッパの地理言語学の成果にも触れて,方法論上研鑽を積み,またアジアとヨーロッパの言語地図をドッキングさせる具体的な足取りに踏み出す。それぞれの分担者ごとに現地調査や資料整理・解釈を進め,論文化も逐次進める。すでに4月末には中国語によるモノグラフの編集が終わっており,7月・11月にも他の研究者の成果も含む英文のモノグラフをまとめて東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の電子出版物として公開する。
材料組織制御した磁性複合材料の開発

次世代の複合材料として現代社会でその需要が急激に高まっている磁性材料の特性向上を目指して,磁性および非磁性材料を組合わせた磁性複合材料の開発を目的とした研究を行った.手順は(1)材料設計,(2)試料作製,(3)組織観察,(4)磁気的性質の測定,(5)実用化へ向けた展開,である.(1)では,微視力学を応用してEshelby法により複合材料の組織と磁気的性質との関連を解析した.その結果,試料系としては鉄/銀系がモデルとして優れていることがわかった.次に,(2)の段階で実際に鉄/銀系試料を粉末冶金法により作製した.鉄と銀の融点を考慮した焼結温度,雰囲気等の作製最適条件を鉄と銀の組成を0100%まで変化させた各組成について求めた.(3)の段階で,できあがった試料を光学顕微鏡で観察,画像処理により焼結組織を定量化することにより,組織の形状,大きさ等が複合材料の磁気的性質に及ぼす影響を微視力学により解析,予測した.次に作製した試料の磁化曲線を測定し((4)),(5)の段階で実験値との比較,今後の発展への可能性について考察した.研究全体を振り返ってみると,基本的研究にとどまってしまったきらいはあるが,微視力学的手法を磁性に適用させる試み,および実際に粉末冶金法により作製した試料から得られた実験値との比較検討により,解析理論の妥当性が示され,今後の新しい機能性材料として注目される磁性複合材料の実現司能性,および従来の機械的性質の向上を狙った複合材料と同様に磁性複合材料設計への指針が与えられた.本研究の目的は,磁性材料を複合化することにより,それらの相互作用を利用して,新たな磁気的性質を発現させ,そのメカニズムを解明することである.そのためにまず,(a)微視力学を応用して複合材料の組織と磁気的性質との関連を解析して材料設計を行い,(b)粉末冶金技術により新しい磁気複合材料を作製し,(c)作製した試料の組織を画像処理により定量化し,(d)磁性複合材料の磁気的性質の測定を行った.本年度は,複合化の効果を調べるために,マトリックス材料に非磁性材料の銀,分散材料に磁性材料の鉄を選んだ.これは,磁性複合材料研究の第一歩として,マトリックスと分散材料の相互作用がなく,分散材料同士のみの相互作用が複合材料全体としての磁気的性質に及ぼす影響を調べるためである.まず,複合材の燒結条件を調査し,燒結温度,時間,雰囲気を制御することにより,鉄/銀のどの組成についても緻密化できることがわかった.また,燒結条件,鉄/銀の組成により異なる複合材料の組織を定量化し,その組織をモデル化した.そして,このモデルをEshelbyの等価介在物法に適用し磁気的性質の解析を行った.本年度は磁化率に着目して,その解析方法を新たに考案した.そして,得られた結果を磁性複合材料の磁化率の測定値と比較検討したところ,組織の異方性に伴う磁気的性質の異方性が理論解析,実験の両者について得られ,複合化による磁気異方性およびその制御への方向付けができた.さらに,本解析方法の妥当性について確かな知見が得られた.次年度は同一系において原料粉末や燒結固化条件を変化させることにより得られる異なる組織が磁気的性質に及ぼす影響を調べる一方,磁気異方性,保磁力,磁気モーメント,キュリー温度等の磁気的性質についても調査する予定である.次世代の複合材料として現代社会でその需要が急激に高まっている磁性材料の特性向上を目指して,磁性および非磁性材料を組合わせた磁性複合材料の開発を目的とした研究を行った.手順は(1)材料設計,(2)試料作製,(3)組織観察,(4)磁気的性質の測定,(5)実用化へ向けた展開,である.(1)では,微視力学を応用してEshelby法により複合材料の組織と磁気的性質との関連を解析した.その結果,試料系としては鉄/銀系がモデルとして優れていることがわかった.次に,(2)の段階で実際に鉄/銀系試料を粉末冶金法により作製した.鉄と銀の融点を考慮した焼結温度,雰囲気等の作製最適条件を鉄と銀の組成を0100%まで変化させた各組成について求めた.(3)の段階で,できあがった試料を光学顕微鏡で観察,画像処理により焼結組織を定量化することにより,組織の形状,大きさ等が複合材料の磁気的性質に及ぼす影響を微視力学により解析,予測した.次に作製した試料の磁化曲線を測定し((4)),(5)の段階で実験値との比較,今後の発展への可能性について考察した.研究全体を振り返ってみると,基本的研究にとどまってしまったきらいはあるが,微視力学的手法を磁性に適用させる試み,および実際に粉末冶金法により作製した試料から得られた実験値との比較検討により,解析理論の妥当性が示され,今後の新しい機能性材料として注目される磁性複合材料の実現司能性,および従来の機械的性質の向上を狙った複合材料と同様に磁性複合材料設計への指針が与えられた.
雷嵐の電波観測と高速気象レーダ観測との融合による極端気象雷災害の監視と予測

近年、全地球的な気候変動の影響により、国内外で豪雨や竜巻、ダウンバースト等の極端気象が多数報告されている。被害が甚大である大電荷量を伴う落雷の電荷量の遠隔推定についても低周波電波観測を用いて実施してきた。しかし、極端気象、大電荷量雷を発生する雷雲の特性把握は、発達が時間的に極めて速いため、現在データが一般公開されている気象レーダー観測における時間分解能では不十分かつ未解明のままである。そこで本研究では、現在日本最高の高時空間分解能を有するフェーズドアレーレーダによる雷雲観測と、雷放電の多周波電波の同時観測により、電荷量の大きな雷放電と雷嵐の気象学的特性を導出しその発生機構に迫る。
コロイド懸濁液におけるシックニングレオロジーとその微視的機構の解明

昨年度に引き続き、流体力学的自由度を考慮した数値シミュレーションにより、濃厚非ブラウン粒子懸濁液のマイクロレオロジーについて研究を行った。流体のない場合と比較して、流体がある場合にはプローブ粒子の受ける抵抗が顕著に増大する機構についてさらに詳しく検証した。その結果、流体の非圧縮性によって応力鎖が自己組織化的に発達し、その周りでチャネル状の流体の流れが誘起されることで強い運動量散逸を引き起こすことが抵抗の顕著な増大の起源であることを明らかにした。さらに、非線形レオロジーの観点から、ドラッグ外力を変化させたときの抵抗の変化を調べた。その結果、プローブ粒子をより強い外力でドラッグしたとき、より強い流れに粒子の構造変化が追随できず応力鎖が不安定化することで抵抗が減少する、シニングの挙動が現れることを明らかにした。以上の結果は、濃厚系においても流体力学的効果がレオロジーに顕著な影響を与えることを示しており、近年注目を集めている懸濁液の非線形レオロジーに対して、これまで見落とされていた流体力学的効果の視点から新たな知見を与えるものと期待される。本研究課題の当初の目標である、せん断流の下でのシアシックニングレオロジーに対する流体力学的効果についての研究は、今後の課題として残っている。しかしながら、上記のレオロジーの性質は、主に流体の非圧縮性に起因することから、単一粒子のドラッグによるマイクロレオロジーのみならず、せん断流などのより一般的な流れの下においても現れうることが示唆される。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度では、ミクロな視点から濃厚領域における流体の役割を明らかにすることを目標に、アクティブなマイクロレオロジーとよばれる手法を用いて数値的な研究を行った。まず、多数の粒子が分散したコロイド懸濁液の中で、プローブとなる1つの粒子を一定外力でドラッグしたときに、プローブが受ける抵抗が体積分率や流体力学的効果によってどのように変化するのかを考える。そのために、流体力学的相互作用を直接取り込むことができる流体粒子動力学法とよばれるシミュレーション手法と、流体を含まない粒子シミュレーション手法のそれぞれを用いて計算を行い、広い体積分率についてプローブ粒子の抵抗係数を計算した。また、粒子間のコンタクトによって生じる応力鎖の性質や、プローブ粒子の周りの流れの性質にも着目した。その結果、体積分率の高い領域では粒子間コンタクトによって応力鎖が増大するとともに抵抗係数が増加し、ある体積分率で抵抗が発散的に振る舞うことがわかった。また、流体ありの場合には比較的低い体積分率で抵抗の増大が始まり、発散する直前の体積分率では流体なしの場合よりも抵抗係数が20倍以上も大きいことがわかった。これらの結果は、粒子間に流体力学的相互作用が働くことで、プローブの抵抗の異常発散が促進されることを示している。さらに、粒子間斥力による粒子圧力や粒子の運動に伴う変位の相関を計算することにより、流体の非圧縮性を反映して粒子の協同的な運動が広範囲に現れることがわかった。これらの結果は、粒子間に介在する流体が応力鎖の形成および構造をアシストする役割を担っていることを示唆している。以上に説明した流体力学的相互作用の役割は、濃厚な懸濁液では流体力学的効果が遮蔽されるというこれまでの常識に反する新たな描像を提示するものであり、コロイド懸濁液のレオロジーにおいて普遍性をもつ重要な知見であると考えられる。本研究の最終的な研究目標は、コロイド懸濁液におけるシアシックニングのメカニズムの解明と、流体力学的相互作用を明らかにすることにある。近年、粒子間摩擦が強いコロイド懸濁液に対してせん断流を印可すると、システム全体にパーコレートする応力鎖が形成されることで、せん断速度の増加に伴って急激に応力が増加する不連続シアシックニングが誘起されることが明らかにされた。しかしながら、上記の研究実績の概要に述べたように、粒子間の流体力学的相互作用によって応力鎖がアシストされ、長距離にまで伝搬するという振る舞いはマイクロレーロジー系に限らず、せん断流を印可されたマクロなレオロジーに対しても現れると考えられる。したがって、流体によって保持された応力鎖によって劇的なシアシックニングが起こることが予想される。平成28年度は本来の研究計画にあったように、流体効果を含めた数値計算手法を用いてマクロな粘性を測定する予定である。マイクロレオロジーの研究で得られた結果は、これからの研究にとって重要な示唆を与えるものと考えられる。

本研究課題の当初の目標である、せん断流の下でのシアシックニングレオロジーに対する流体力学的効果についての研究は、今後の課題として残っている。しかしながら、上記のレオロジーの性質は、主に流体の非圧縮性に起因することから、単一粒子のドラッグによるマイクロレオロジーのみならず、せん断流などのより一般的な流れの下においても現れうることが示唆される。シアシックニングにおける流体力学的相互作用に着目した研究を行う。はじめに、流体粒子動力学(FPD)法による数値シミュレーション手法の確立を目指す。FPD法は、剛体粒子に関する運動方程式と流体に関するナビエ-ストークス方程式を組み合わせたハイブリッドな手法であるため、剪断をかけるためにこの両方程式に対する適切な境界条件を取り入れる必要がある。さらに、近距離の流体相互作用である潤滑効果を取り入れ、これを定量的に検証することが重要である。その上で本格的な数値シミュレーションに移行する予定である。まず、コロイドの濃度や剪断速度に対する粘性の振る舞いを調べることで動的な相図を作成し、過去の実験結果との詳細な比較を行う。特に、流体力学的相互作用がある場合とない場合とで、粘性の振る舞いにどの洋画違いがあるのか、またその背景にある流体力学的相互作用と応力鎖との間の結合のメカニズムについて研究を行う。さらに、コロイド粒子の接触による摩擦効果に着目して研究を行う。そのため、過去の理論的なマイクロレオロジーの知見に基づき、コロイドの界面における動摩擦効果をFPD法に取り入れる。その上で数値シミュレーションを行い、粒子接触によるボンドや摩擦力の分布とforce chainのパターンを調べることで、シックニングの統計的な性質を明らかにする。流体力学的相互作用だけの場合と摩擦が取り入れられた場合とで、応力鎖の性質がどのように異なるのかを研究する。このことは、これまでに一部の研究者の間で粒子間摩擦が不連続なシアシックニングにおいて本質的であると考えられてきた過去の研究に対して、重要な知見をもたらすものと考えられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
自己組織化ロタキサン超薄膜化学の創製

(1)自己組織化ロタキサン型単分子の作製長鎖アルカンチオール基をもつ電気化学活性なビオロゲンを軸分子、α-シクロデキストリンを環状分子とするロタキサン型単分子膜の作製が、電位掃引法を利用することで簡便に作製できることを見いだした。従来の浸積法では、チオール基をもつビオロゲン軸分子の金基板上への吸着を、金基板上に物理吸着したα-シクロデキストリン(ロタキサン形成のため過剰に添加)が阻害するため、ロタキサン型単分子膜を作製することが困難であった。これに対し、電位掃引法を利用することで、α-シクロデキストリンの金基板上への物理吸着の抑制が可能となり、結果としてロタキサン型単分子膜が簡便に作製できることが分かった。(2)ロタキサン構造を導入したポリウレタンの合成と力学物性評価ロタキサンの環分子は軸分子上を回転したり並進したりできる。ところで、ポリウレタンの優れたゴム物性は、ハードセグメント部の水素結合とポリオールからなる柔軟なソフトセグメント部にある。この内、ハードセグメント部を組織化したロタキサン構造で置換すれば、ロタキサン構造に基づく特異な物性がポリウレタンに導入でき、ポリウレタンの実用的応用範囲がさらに大きく広がると考えられる。そこで、ビスクラウン架橋を導入した新規ロタキサン型ポリウレタンを合成し、その物性評価について検討した。結果として、ビスクラウン架橋が水素結合より強固な架橋を形成するため、熱安定性が向上することが分かった。また、伸張率もビスクラウン架橋がないポリウレタンに比べ約10倍に増加した。軸分子として長鎖チオール基をもつビオローゲン、環分子としてシクロデキストリンをもつ擬ロタキサンの金基板上での単分子膜作成において、電位掃引法が有用であることを見いだした。チオール単分子膜を金基板上に作成する場合、浸積法を用いるのが一般的である。しかしながら、シクロデキストリン共存下においてチオール単分子膜を作成する場合、シクロデキストリンが金基板上に吸着してしまい、これらが障害となってチオール分子が金基板上に近づけず、結果として十分な吸着量をもつチオール単分子膜を形成できない。これ問題点を打破するために、電位掃引法を用いた。電位掃引を行う利点として、電位掃引を行うことにより金基板上に物理吸着したシクロデキストリンが脱着することが挙げられる。また、ビオローゲンチオール分子を用いる場合、ビオローゲン部位が還元され、ラジカルカチオン種となることで、シクロデキストリンとの錯形成が向上することも挙げられる。N-(10-mercaptohexyl)-N'-(3,5-dimethoxybenzyl)bipyridinium bromide (C6V)を軸分子とし、α-シクロデキストリン存在下において、浸積法と電位掃引法の両方でロタキサン単分子膜を作成したところ、電位掃引法ではほぼ飽和吸着に近い被覆率でロタキサン単分子膜が作成できたのに対し、浸積法ではその1割程度しか被覆されていない単分子膜しか作成できなかった。興味深いことに、ロタキサン単分子膜作成条件ではC6Vとα-シクロデキストリンは約半分しか錯形成をしないにもかかわらず、ロタキサン単分子膜が得られた。これは、C6Vの還元種とα-シクロデキストリンとの錯形成能が向上したためであると考えている。(1)自己組織化ロタキサン型単分子の作製長鎖アルカンチオール基をもつ電気化学活性なビオロゲンを軸分子、α-シクロデキストリンを環分子とするロタキサン型単分子膜の作製が、電位掃引法を利用することで簡便に作製できることを見いだした。

これに対し、電位掃引法を利用することで、α-シクロデキストリンの金基板上への物理吸着の抑制が可能となり、さらにはネガティブ電位掃引によりビオロゲン部位が還元され疎水性が向上することによるα-シクロデキストリンとのロタキサン形成能の増加が起こり、結果としてロタキサン型単分子膜が簡便に作製できることが分かった。(2)ロタキサン構造を導入したポリウレタンの合成と力学物性評価ロタキサンの環分子は軸分子上を回転したり並進したりできる。ところで、ポリウレタンの優れたゴム物性は、ハードセグメント部の水素結合とポリオールからなる柔軟なソフトセグメント部にある。この内、ハードセグメント部を組織化したロタキサン構造で置換すれば、ロタキサン構造に基づく特異な物性がポリウレタンに導入でき、ポリウレタンの実用的応用範囲がさらに大きく広がると考えられる。そこで、ビスクラウン架橋を導入した新規ロタキサン型ポリウレタンを合成し、その物性評価について検討した。結果として、ビスクラウン架橋が水素結合より強固な架橋を形成するため、熱安定性が向上することが分かった。また、伸張率もビスクラウン架橋がないポリウレタンに比べ約10倍に増加した。
PEEM-REM法によるシリコン表面上の半導体結晶成長過程の研究

その場蒸着用の蒸着装置を備え、PEEM観察が可能な既存の超高真空電子顕微鏡は、REM-RHEEDによる観察とPEEMによる観察を平行して行うことが可能である。この電子顕微鏡を用いて、結晶成長時の下地シリコン基板の温度と成長速度を制御してGeの蒸着過程の観察を行った。その結果、清浄表面上にGeを蒸着した場合に比較して、In原子で覆われた表面上にGeを蒸着した場合の方がエピタキシャル温度が低くなる傾向があることがわかった。これは、Inで表面を覆う事によってGe原子の表面拡散が促進され、Geが表面上を動き易くなることによると考えられる。また、低温でGeを蒸着しておき、下地温度を少しずつ上げていく過程をREM法で観察した結果、Geの3次元の島の形成が観察された。このとき、清浄表面上でのGeの3次元の島の形状には大きな異方性が認められなかったのに対して、Inで覆っておいた表面上にGeを蒸着した後、昇温して得られたGeの3次元の島の形状には大きな異方性が認められた。また、Si(111)面上でAgを室温でマスク蒸着し、その後昇温し、Agの吸着構造と形態変化の過程をREM法とPEEM法で観察した。仕事関数の違いのためAgが存在する領域は、清浄なSi表面よりも明るく見えるが、200°C前後に加熱するとAgの存在による明るいコントラストの領域が小さくなるのがPEEM法で観察された。このような現象はREM法では観察されておらず、表面エレクトロマイグレーションによるAgの移動でもない。この原因は、回折法を用いて像が得られるREM法では観察されないような表面上にランダムに存在しているAgが、表面上を拡散して集まり3次元の島を形成した過程であると考えられる。このように無秩序系がPEEM法で観察できたことはこの手法の有利な点の1つであると言える。
過飽和マルテンサイト組織を起点とした鉄基マイクロポーラス材料の迅速・安定作製技術

鋳鉄が熱サイクルに伴い膨張する現象は成長と呼ばれ,寸法変化や強度低下が問題となる.この成長の原因には,黒鉛の固溶・再析出時の不可逆移動に伴う空隙形成などがある.これを利用して,空隙に油を含浸させた含油軸受も広く使用されている.本研究では,このような鉄基マイクロポーラス材料の迅速作製を目指し,今年度は成長挙動及びその安定化に対する影響因子について検討した.まず,マルテンサイト化していない片状黒鉛鋳鉄(02%Al)を用い,成長挙動に対する雰囲気の影響について検討した.その結果,特に試験片寸法が小さい場合には,Al添加量に関わらず,雰囲気の違いに起因した熱サイクル後の密度の差異が大きい傾向が見られた.次に,マルテンサイト化した試験片を用いて同様の試験を行い,マルテンサイト化の効果について検討した.その結果,マルテンサイト化した試験片の熱サイクル後の密度変化は,寸法及び雰囲気が同様であれば,マルテンサイト化していない場合とほぼ同程度であった.マルテンサイト化した試験片では,焼入れ時のセメンタイトからの黒鉛化やマルテンサイト変態により,熱サイクル前の段階で体積膨張に伴う密度低下が生じていることから,プロセス全体では成長が著しいことが推測される.また,マルテンサイト化した0%Al試験片の熱サイクル4回後の密度は,0.7%Alの場合と比較して,雰囲気に関わらずほぼ同程度であった.このことから,0%Al試験片では,マルテンサイト化に伴う熱サイクル前の基地組織や黒鉛形態の均質化により,黒鉛不可逆移動及び酸化・脱炭が安定的に生じていたと考えられる.一方,Al添加時には,成長挙動に対するAlの酸化の寄与が大きいため,マルテンサイト化の有無に関わらず,雰囲気の影響が顕著に現れたことが推測される.鋳鉄が熱サイクルに伴い膨張する現象は成長と呼ばれ,寸法変化や強度低下が問題となる.この成長の原因には,黒鉛の固溶・再析出時の不可逆移動に伴う空隙形成などがある.これを利用して,空隙に油を含浸させた含油軸受も広く使用されている.本研究では,このような鉄基マイクロポーラス材料の迅速作製を目指し,今年度はまず,成長挙動に対する影響因子について検討した.マルテンサイト相を含む過飽和状態の片状黒鉛鋳鉄を熱サイクルの起点として用いたところ,加熱中の黒鉛化膨張に伴う寸法増加が観察された.一方,サイズの小さい試料では,マルテンサイト相の有無に関わらず,表面近傍の酸化が著しいほど寸法増加が大きい傾向も見られた.そこで,片状黒鉛鋳鉄の成長挙動における寸法効果及び酸化の影響について検討した.その結果,熱サイクルに伴う密度減少が見られたが,サイズの小さい試料ほどその減少量が小さい様子も見られた.このことから,サイズの小さい試料ほど熱サイクル中の酸化や脱炭の寄与度が大きく,それに伴い黒鉛の不可逆移動量が減少したことが推測される.また,Al添加時の寸法増加率は,無添加時に比べ大きい傾向が見られた.一方,熱サイクル時に固溶・再析出する黒鉛量はAl添加量に応じて多少増加する傾向にあるが,熱サイクル後の密度は00.7%AlではAl添加量が多いほど小さく,0.72%Alではほぼ同程度であった.熱サイクル後の元素マッピングでは,Al添加時には,熱サイクル中の内部酸化に伴いAl2O3が生成している様子が観察され,Al添加量が多いほどAl2O3生成量が多い傾向も見られた.したがって,特に1.52%Alでは,黒鉛の不可逆移動に伴う密度減少がAl2O3の生成により抑制されていたことが推測される.今年度は,成長挙動に対する黒鉛不可逆移動や内外の酸化の寄与度を比較評価することができた.また,密度測定を通じて,成長挙動とポーラス化の関連性についても検討することができた.鋳鉄が熱サイクルに伴い膨張する現象は成長と呼ばれ,寸法変化や強度低下が問題となる.この成長の原因には,黒鉛の固溶・再析出時の不可逆移動に伴う空隙形成などがある.これを利用して,空隙に油を含浸させた含油軸受も広く使用されている.本研究では,このような鉄基マイクロポーラス材料の迅速作製を目指し,今年度は成長挙動及びその安定化に対する影響因子について検討した.まず,マルテンサイト化していない片状黒鉛鋳鉄(02%Al)を用い,成長挙動に対する雰囲気の影響について検討した.その結果,特に試験片寸法が小さい場合には,Al添加量に関わらず,雰囲気の違いに起因した熱サイクル後の密度の差異が大きい傾向が見られた.次に,マルテンサイト化した試験片を用いて同様の試験を行い,マルテンサイト化の効果について検討した.その結果,マルテンサイト化した試験片の熱サイクル後の密度変化は,寸法及び雰囲気が同様であれば,マルテンサイト化していない場合とほぼ同程度であった.マルテンサイト化した試験片では,焼入れ時のセメンタイトからの黒鉛化やマルテンサイト変態により,熱サイクル前の段階で体積膨張に伴う密度低下が生じていることから,プロセス全体では成長が著しいことが推測される.また,マルテンサイト化した0%Al試験片の熱サイクル4回後の密度は,0.7%Alの場合と比較して,雰囲気に関わらずほぼ同程度であった.このことから,0%Al試験片では,マルテンサイト化に伴う熱サイクル前の基地組織や黒鉛形態の均質化により,黒鉛不可逆移動及び酸化・脱炭が安定的に生じていたと考えられる.

一方,Al添加時には,成長挙動に対するAlの酸化の寄与が大きいため,マルテンサイト化の有無に関わらず,雰囲気の影響が顕著に現れたことが推測される.成長に伴う寸法増加が大きい鋳鉄が必ずしも鉄基マイクロポーラス材料に適しているとは限らないことを踏まえ,組成及び添加元素の最適化による安定的なポーラス化の実現策を検討する.有効に使用するには金額が小さかったため,次年度に繰り越すこととした.次年度の助成金額と合算することで有効に使用する.
葉緑体局在性ホスホエノールピルビン酸カルボキシラーゼの機能解析

イネ特有の代謝酵素である葉緑体局在性ホスホエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)は、無機窒素を有機物に取り込む際必要な炭素化合物(有機酸)を作る働きをもつこと、イネはこの酵素が関与する独自の代謝経路をもち、この経路が水田のような湛水環境での無機窒素の利用に重要な役割を担うことが明らかにされた。葉緑体局在性PEPCは、光合成で固定された炭素の代謝と無機窒素の取り込みという、生産性に関わるふたつの過程をつなぐ鍵酵素であり、本酵素の関与する代謝経路の全容を理解することによって、イネの生産性の決定要因が明らかにされるものと期待される。ホスホエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)は、細胞質に局在し、TCA回路に基質を補充するアナプレロティック機能をもつと考えられている。本研究の目的は、イネで新たに発見された葉緑体局在性PEPCについて、その発現様式と酵素特性、ならびに、イネ代謝における役割を明らかにすることである。本年度は、発現様式と酵素特性を明らかにするとともに、機能解析に向け、発現抑制形質転換イネを作製した。1.葉緑体型PEPC遺伝子(Osppc4)の発現様式の解析プロモーター::GUS解析により、Osppc4は葉身と葉鞘では葉肉細胞で特異的に発現すること、一方、子実(内外穎と子房)では、緑色柔細胞に加え、維管束で発現することがわかった。子房では背面通導組織で強く発現することが明らかにされ、Osppc4は栄養器官からの物質の転流に関与する可能性が示唆された。RT-PCR法で葉身での発現様式を調べた。Osppc4の発現は昼夜を通してほぼ一定であることがわかり、Osppc4が光合成炭素代謝に直接関与する可能性は低いことが示された。細胞質型PEPC遺伝子(Osppc2a)の発現を誘導することが知られている窒素添加処理を施してもOsppc4の発現は変わらなかったことから、窒素同化への関与も否定された。残念ながら、現在までのところ、発現様式の解析からOsppc4の機能に結びつく結果は得られていない。Osppc4は翻訳開始点以外にもプロセシング部位近傍にメチオニン残基をもつことから、オルタナティブ転写あるいはオルタナティブ翻訳を受ける可能性が考えられる。5'RACE法で決定したOsppc4転写開始点は、イネ各器官(葉身、葉鞘、穎花、内外穎)で同一であり、器官によるオルタナティブ転写の可能性は否定された。オルタナティブ翻訳の可能性の検討に向け、二次元電気泳動でPEPCタンパク質を分離する条件を検討中である。2.葉緑体型PEPCの酵素特性の解析Osppc2aは典型的なC_3型PEPCの特徴を示したのに対し、Osppc4は基質親和性と阻害剤であるリンゴ酸に対する感受性が低く、C_4型酵素に類似の特徴を示すことがわかった。3.葉緑体型PEPC遺伝子の発現抑制形質転換イネの作製RNAi法により、Osppc4とOsppc2aの発現抑制形質転換イネを作製し、生育特性と生理特性の解析を行っている。ホスホエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)は、細胞質に局在し、TCA回路に基質を補充する機能をもつと考えられていた。これまでに、葉緑体型PEPC遺伝子(Osppc4)は葉身と葉鞘では葉肉細胞で特異的に発現すること、子房では緑色柔細胞に加え、維管束でも発現することがわかっている。本年度はOsppc4の機能解明に向け、発現抑制形質転換イネの解析を重点的に行った。1.Osppc4発現抑制イネの解析(1)RNAi法でOsppc4の発現を抑制すると、葉身の最大PEPC活性が約2/3に低下した。細胞質型遺伝子Osppc2aの発現を抑制するとPEPC活性は約1/3に低下したことから、葉身全PEPCの約1/3が葉緑体型、約2/3が細胞質型であることがわかった。(2)Osppc4発現抑制イネでは、子実の登熟が遅れ収量が低下した。穂の培養実験の結果から、この登熟障害はシンク器官(穂や籾)ではなくソース器官(葉身と葉鞘)での発現抑制に起因することがわかった。一方、Osppe2aの発現を抑制しても登熟はほとんど影響を受けなかった。(3)Osppc4発現抑制イネ葉身のトランスクリプトームと主要有機酸レベルに若干の差が認められたものの、最大光合成速度とショ糖転流能は非形質転換イネとほとんど変わらなかった。

これまでのところ、登熟障害を引き起こすソース器官の機能障害の特定には至っていない。すべての器官で発現が認められたが、葉身と葉鞘で強い発現を示すことがわかった。また、葉身では、活発に光合成を行っている部位あるいは時期に高発現することが確認された。3.他のイネ科植物の葉緑体型PEPC遺伝子の検索5'-RACE法によりトランジット配列をもつPEPCmRNAを検索した。日本型イネ(AA型ゲノム)以外にも、インド型イネ(AA型)とイネ野生種(AA型とCC型)では確認できたが、オオムギとトウモロコシでは確認できなかった。このことから、葉緑体型PEPC遺伝子はOryza属に特異な遺伝子である可能性が示された。ホスホエノールピルビン酸カルボキシラーゼ(PEPC)は、細胞質に局在し、TCA回路に基質を補充する機能をもつと考えられていた。本研究の目的は、イネで新たに発見された葉緑体局在性PEPC(Osppc4)の発現様式、酵素特性、および、イネ代謝における役割を明らかにすることである。本年度は、Osppc4の発現抑制で引き起こされる生育阻害のメカニズムを検討した。1.葉身の光合成特性の解析ガス交換解析により、Osppc4の発現を抑制しても光合成速度と光呼吸速度は変化しないことがわかった。また、クロロフィル蛍光解析により、発現抑制で葉緑体内が還元的になりやすくなることが明らかにされた。2.水耕による成長解析:窒素源の効果の解析発現抑制による生育阻害は窒素の取り込みあるいは窒素同化の抑制に起因すること、この効果は、硝酸に比べ、アンモニアが窒素源の時に顕著に現れることが明らかにされた。3.葉身のメタボローム解析発現抑制により、リンゴ酸を含む有機酸含量が大きく低下すること、窒素同化中間体であるグルタミンは増大するがグルタミン酸が減少することがわかり、窒素同化(GS-GOGATサイクル)が抑制される可能性が示された。以上の結果から、Osppc4は窒素同化系に炭素骨格を供給する役割を担うこと、この機能はアンモニア条件での生育に重要であることが示された(投稿準備中)。葉緑体局在性のPEPCは、アンモニアが主要窒素源となる水田(湛水条件)で生育するための適応戦略と考えられる。
高齢者の聴覚機能に関する研究

緒言:聴力の加齢変化について従行よりいわれてきたことは、1)加齢とともに聴力は悪化する2)高音域に顕著である3)純音聴力に比べ語音聴力が悪化するということである。上記に加えて我々が主張してきたことは4)聴力悪化速度の2相性5)聴力分布の2峰性であった。目的:本研究の目的は加齢による聴力変化の動態をより精密にとらえることであった。方法:北里ヘルスサイエンスセンタにて5年間以上にわたり聴力検査を施行された例について個人の聴力変化と全体の聴力変化について検討した。結果:30歳代の5年間の聴力変化をみると、いずれの周波数でも全体ではほとんど変化でみられなかった。個人の聴力は±15dBの範囲にとどまり、分布が+の方に片寄っているということはなく誤差範囲と考えられた。60歳前後の5年間の8KHzについてみると、20dB以上の変化を来す例がみられた。全体ではdBの変化で、従来のこの年齢にみられる変化量と同じであった。20dB以上変化した例を個人にすべての検査について検討すると、5年間に徐々に悪化するのではなく、1(-2)の年の間に悪化する傾向がみられた。結論:従来聴力の加齢変化は徐々に起こると考えられていたが、個々人の聴力はほぼ静止している時期と比較的急速に進行する時期に分けられる。集団で検討するとあたかも徐々に進行するかのようにみえるに過ぎないということである。
がん化学療法に伴う味覚障害発生機構の解明

この研究課題は、がん化学療法(抗がん剤治療)時に生じる味覚障害について、その発生機序を解明することを目的としている。味覚障害はがん化学療法施行中に広汎に生じる副作用である。これまでにその発生原因については様々な考察がなされているが、実際に抗がん剤が味覚障害を引き起こす機序を検証した例は極めて乏しく、臨床においてもその治療法が確立されていない。本研究では昨年より引き続き、動物実験によって抗がん剤投与時の味覚障害を評価する実験系の構築を試みた。引き続き2瓶選択法を用い、本年は実験に用いる味質をスクロースによる甘味、L-グルタミン酸ナトリウムによるうま味など、本来好ましく感じるものに変えて検討を行った。しかしながらこれらの味質に対するBALB/cマウスの選択性は個体差が大きく、オキサリプラチン投与後の嗜好の変化を見出すには至らなかった。2瓶を常時呈示する方法の場合、指標となるのは2日間の飲水量であるため、急性期の変化については捉えるのが困難であることから、1日1時間のみ給水を行うなど味質の呈示方法についても検討の余地があると思われる。一方、オキサリプラチン投与後のマウスでは、味覚障害の原因のひとつと考えられている血中亜鉛濃度の低下が認められた。今回の実験には所属施設で自家繁殖しており容易に入手可能なBALB/cマウスを用いたが、この系統は味覚に対する感度が低いnon-tasterマウスであった。オキサリプラチン投与による血中亜鉛濃度の低下と味覚障害との関連については、味覚に対する感受性の高いC57BL/6マウスなどのtasterマウスを用いることでさらに詳細な検討を行うことができるものと思われる。味覚障害は抗がん剤の種類・投与方法に依らずがん化学療法の施行中に広汎にわたって生じる副作用である。そこでまず本研究では動物実験によって味覚障害を評価する実験系の構築を試みた。マウスを用いた2瓶選択法はマウスの味溶液に対する嗜好性・忌避性を評価する実験系として汎用されていることから、マウス(BALB/c)に抗がん剤を腹腔内投与し、その後の選択性の変化を観察した。これまでに白金製剤(シスプラチン,オキサリプラチン)を用いた検討から、苦味物質である塩酸キニーネの選択性(塩酸キニーネ水を強く忌避し、精製水を嗜好する)が、抗がん剤投与後に著しく変化する場合があることを捉えている。しかし、その発生パターンや頻度などについては今後の検討課題である。さらにヒトにおいて重要な味覚障害である「おいしいものがまずく感じられる」パターンを評価するため、アミノ酸や甘味物質など嗜好性のみられる味質を用いた検討を行う。味覚障害マウスの作出と判定を可能にすることは、味覚障害の発生機序を解明するうえできわめて重要である。当初の実験計画で初年度から予定していた延髄孤束核c-Fos染色や組織中亜鉛濃度測定については、発生機序解明の基盤となる上記の検討を重視したことから、今後の検討項目として継続してゆく予定である。
看護学生のためのネットワーク・システムを使った情報科学教育方法の検討

本研究の目的は,わが国の看護系学校における情報処理教育や看護情報学教育の現状を見直すとともに,看護情報学の基礎教育のあり方,枠組,内容を再検討し,看護学生のためのネットワークを利用した教育システムを考案することにある。本研究の成果は,以下の通りである。1.平成7年度は,243人の看護学生を対象に,情報処理の知識及び技術の程度や看護情報学教育に対する意識等を調査した。その結果,看護学生が看護情報学の基礎を効果的に学習するには,授業時間は少なくとも45時間は必要であることが明らかになった。さらに,130人の看護婦を対象とした調査では,多くの看護婦が,インターネットや情報科学は看護実践に役立つものであると考えていることが明らかになった。2.無線通信機能を使い,サーバーとしてノート型パソコン1台と5台の携帯端末とにより構成した「簡易ネットワーク演習システム」を試作した。これを看護学生の情報科学の授業で使い,LANの仕組や使い方等についての演習を実施した。演習後の調査では,LANの仕組をよく理解できない学生も少なくなかったが,多くの学生が授業に興味を持ち,約半数以上の学生がインターネットについて,さらに学習したいとの要望をもっていた。総合的にみて,この「簡易ネットワーク演習システム」は看護学生の情報処理教育に有用であることが確認できた。3.平成8年度は,全国の看護系学校1093校を対象に,「看護学生のための情報科学教育方法に関する全国調査」を実施し,情報科学関連科目,授業担当者,情報処理教育用設備,授業内容等の現状について検討した。その結果,回収された580校の内の45%が情報科学教育を実施しており,12%の学校が情報ネットワークを保有していた。以上のことを踏まえ,看護学生のためのネットワーク・システムを使った漢語情報学の基礎教育のあり方・方法を提案した。本研究の目的は,これまでの看護系学校における情報科学教育を見直すとともに,今後の看護実践・教育・研究に必要とされるネットワークの活用を含めた情報科学の知識・技術の内容や範囲を再検討し,看護学生のための情報科学教育方法ならびに教育システムを考案することにある。平成7年度は,情報処理に関する授業科目の履修者や講習会参加を対象に,「情報処理に関する調査」(調査A)を実施するとともに,「簡易ネットワーク演習システム」を構築し,実際の情報処理教育に利用して,調査(調査B)を実施した。調査Aは,情報処理を履修した看護系大学2年生を対象にした調査,統計学の授業にコンピュータの導入を試みた看護専門学校の1年生を対象にした調査,情報管理研修会に参加した保健婦を対象にした調査である。これらの調査から以下のことが明らかになった。1.情報処理科目の履修者の調査では,56%が内容が難しいとし,易しいは6%であった。さらに,約70%が授業の進め方が早いと回答していた。このことから,30時間程度の情報処理教育では学生は不消化に終わることが少なくないことが示唆された。2.未履修者の調査から,授業以前に情報・情報科学・コンピュータ等を「少しは知っている」とした者は18%であった。授業に対しては,期待している者が54%,できれば学習したくない者が11%であった。学習意欲を喚起する方法を検討する必要があろう。3.講習会の調査では,パソコンを使った経験がある者は36%と少なかった。調査Bでは,学生は「簡易ネットワーク演習システム」を利用したコンピュータの操作においては問題点はほとんどないが,ネットワークの概念や構築については,理解し難いようであり,これに対応した教育方法をさらに検討する必要があることが再確認された。

本研究の目的は,これまでの看護系学校における情報科学教育を見直すとともに,今後の看護実践・教育・研究に必要とされるネットワークの活用を含めた情報科学の知識・技術の内容や範囲を再検討し,看護学生のための情報科学教育方法ならびに教育システムを考案することにある。平成8年度は,「看護学生のための情報科学教育方法に関する全国調査」を実施するとともに,7校の現地訪問調査も行った。前者の調査対象は,全国の看護系の大学,短大,専門学校,専攻科,保健婦学校,助産婦学校等であったが、調査票は学科及び専攻科毎に配付したため,調査対象数は全部で1094件であった。調査票は,科学及び専攻科の種類及び概要,情報科学教育の実施状況や内容,情報処理教育設備の概要,専任教員の情報環境,情報ネットワーク等であった。これらの調査結果から、以下のことが明らかになった。1.全国調査の有効回答票は577件,回収率は約53%であった。これらの看護系学校の44.5%が情報科学教育を行っていた。教育内容は,情報科学の基礎,コンピュータの仕組みや操作方法等が多かった。2.情報処理教育用設備は46.6%が有しており,設備も充実しつつあることが窺えた。3.専任教員用の情報環境では,ワープロが最も普及しているようであったが,パソコン等は約半数程度であった。4.学内の情報ネットワークは,あまり普及していなかった。インターネットへの接続状況では,9.4%が接続しており,23.4%が接続予定であるとしていた。5.以上のように,看護系学校においても情報科学教育の実施件数は増加し,情報環境も設備されつつあるが,未だ十分とはいえず,問題点が山積していた。
タイにおけるニューカマーの学校就学と支援ネットワークに関する研究

本研究は、タイの4県で外国人児童の不就学問題と支援ネットワークについて調査し、次の事項を明らかにした。(1)外国人児童の不就学の要因には(a)システム要因:受入のための行政的手続きの未整備、(b)家族要因:外国人家族の生活パターンや教育観の問題、(3)ネットワーク要因:学校、教育委員会、NGOの連携の問題がある。(2)ターク県では例外的に学校とNGOの連携が構築され、外国人児童支援の協働的取り組みが進んでいる。1.タイのニューカマー児童(ミャンマーから流入する外国人児童や無国籍の山地民児童など)の学校就学の阻害要因を探る現地調査を実施し(タイ・バンコクとターク県)、以下の成果をあげた。(1)現地調査により、ターク県にはミャンマー児童が就学する「非公式」の学習センターが60カ所設置されていることが分かった。規模の異なる学習センターを10カ所訪問し、児童の家庭環境、学習内容、センター運営主体、支援NGOとの関係など詳しい情報収集を実施した。(2)学習センター30カ所を組織するビルマ移民労働者教育委員会を訪問し、委員会の役割(組織、財源、運営の実態など)について詳しい情報収集をした。国際NGOの強力な支援が行われていることが分かった。2.タイのニューカマー児童支援を行う多様なアクター(国際機関、国際NGO、地元NGOなど)が作るネットワークの役割を解明するため、以下の現地調査を行った。(1)タイ・ターク県調査で、地元教育委員会、国際NGO、ビルマ移民労働者教育委員会を訪問し、各機関の協力関係が形成されていることが分かった。(2)日本のJICAが実施する「人身取引防止プロジェクト」について訪問調査を実施し、プロジェクト内容を詳しく調べた。研究課題1の「タイのニューカマー児童の学校就学の阻害要因を明らかにする」ために、タイ・ターク県で現地調査を行い、以下の2つの要因が重要であることを明らかにした。1.学校要因:調査地(ターク県)では積極的な受け入れ校は限られている。特に都市部では親の拒否感情や学力低下への懸念から受け入れに拒否的である。政府の「外国人児童受け入れ規定」については周知されている。2,家族要因:不法就労家族はタイ学校へ就学することで強制送還されることを恐れている。子どもを学校に長期間行かせるより、家事労働や日雇い労働をさせることを優先する価値観がある。研究課題2の「ニューカマー教育のために学校内外の多様なアクターが作る支援ネットワークの重要性とその役割を解明する」ために、調査地で支援アクター相互関係を詳細に分析し、以下の点を明らかにした。1.ターク県では国際NGO(ワールド・エデュケーションなど)、タイ行政(教育委員会)、タイ公立学校、ミャンマー自治組織(The Burmese Migrant Workkers Education Committee)間の連携ネットワークが急速に形成された。2.ネットワーク形成を可能とした要因には、当事者組織それぞれが「連携への意欲」を持ち、「資源の相互提供」と「対面コミュニケーション」を行ったからである。さらに、国際NGOが「異文化コミュニケーション」を円滑にするために努力した。3.ネットワーク形成の結果、新しい共有価値が生まれ、新規の連携プロジェクトが試みられていることが分かった。1.タイのニューカマー児童の学校就学の阻害要因をタイ3県で調査し、3つの要因を明らかにした。(1)学校要因:「手続きの複雑さ」「教員・保護者の拒否感情」「受け入れシステムの未整備」などが要因となり、どの県でもニューカマー児童の受け入れは限定的である。多くの未就学児童が存在している。(2)家族要因:多くの不法就労家族は、行政の目を恐れ子どもを学校に送りたがらない。また、子どもに家事労働や日雇い労働をさせることを優先する価値観がある。さらに、祖国(ミャンマー)と頻繁な往来をしてる家族は、タイ学校より帰国後のミャンマー学校への就学を望んでいる。(3)システム要因:タイ教育省は未だにニューカマー児童の学校受け入れのために必要な手続きや規定を整備していない。2.ニューカマー教育のために学校内外の多様なアクターが作る支援ネットワークの重要性とその役割を解明するために、ターク県とチョンブリ県で調査した。調査地で支援アクター相互関係を詳細に分析し、以下の点を明らかにした。(1)ターク県では国際NGO(ワールド・エデュケーションなど)、タイ行政(教育委員会)、タイ公立学校、ミャンマー自治組織(The Burmese Migrant Workers Education Committee)間の連携ネットワークが急速に形成されている。チョンブリ県ではNGOによる学校への支援は見られなかった。(2)ターク県でネットワーク形成を可能とした要因は、当事者組織それぞれが「連携への意欲」を持ち、お互いの持つ「資源の相互提供」を行い、さらに頻繁な「対面コミュニケーション」を行ったからである。(3)国際NGOは他のアクターから信頼されるために積極的な「異文化コミュニケーション」に努力した。

(4)ネットワーク形成の結果、新しい共有価値が生まれ、新規の連携プロジェクトが試みられていることが分かった。日本国内およびタイ在住の研究協力者と本研究にかかわる共同研究と調査を実施し、複数の調査地で調査を複数回実施した。そのことにより、現在「中間報告書」を作成しており、中間報告書にはタイのニューカマーの教育課題と支援ネットワークに関する網羅的な情報が記述できる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、6月までに「中間報告書」を完成し、中間報告で課題となったテーマにそって2012年8月、2013年2月に現地調査を実施する。本年度の現地調査をふまえた研究内容を学術出版する計画である。本研究は当初の計画では、ニューカマーの「学校就学」に焦点化する予定であったが、今までの調査から学校就学だけでなく「児童労働」、「人身取引」なども含めて研究することが必要となり、研究課題を若干の修正をした。本研究はタイのみを対象国としているが、文献研究や現地調査により、韓国や台湾を含めた国際比較の視点も重要となり、最終的な考察ではタイだけに限定せず「アジアのニューカマーの教育支援」についても論究する予定である。
疫病菌の有性生殖制御物質に関する研究

本研究は菌類の自家不和合性を物質レベルで解明しようとする初めての試みである。疫病菌(Phytophthora)は有性生殖においでは造卵器と造精器の接合により卵胞子を形成する。この過程において自家生殖による卵胞子形成は起こらずA1とA2という異形株間でのみ有性生殖が起こるが、異形株の分泌するホルモンにより性的不和合性が解除される。本研究はA1株が分泌しA2株の不和合性を解除する微量の生理活性物質であるα1ホルモンを純粋に取り出すことを当初の目的として設定した。A1株が生産するα1ホルモンの生産量が最も高い培養法を検討したが、液体培養では活性物質の生産量は非常に低いことが判明した。そこで寒天上で培養したA1株をそのままアセトンに浸漬し抽出液を得た。この抽出物についてA2株で生物検定を行いながら活性画分をシリカゲルとODSを担体として用いたカラムクロマトグラフィーで精製し、最終的にODSカラムを用いたHPLCにより10リットル(シャーレ500枚分)の培地から、約0.5mgの活性物質を単離する事に成功した。本物質は、生物検定により約1μgで活性を示した。本物質のHNMRスペクトルを測定したところほぼ純粋であると思われたが、微量であったために2次元NMRが測定できず化学構造の決定には至らなかった。今後は更に大量の抽出材料から精製を進める必要がある。
再生神経成長端の基底膜との接着メカニズムの解析ーteasingによって分離された単一の基底膜筒を用いてー

伸長する再生軸索とその足場との接着機構は、神経再生のメカニズムを考える上で重要である。これを解明するには再生軸索の形態を正確に把握する必要がある。本研究では、シュワン細胞の基底膜の筒内を伸びる再生軸索の形態を詳しく調べるため、細い針で単一の基底膜筒に分け抗神経細線維蛋白モノクローナル抗体(RT97)で免疫染色した。光学顕微鏡では、同一の基底膜の筒内に再生した複数の軸索を先端まで連続して観察することができ、その形態は、おおまかに(1)、太く、分岐の少ないもの。(2)、細く、極めて多くの分枝を持つもの。(3)、(1)と(2)の中間の太さで、ある程度の分枝をもつもの。の三種類に分けることができた。これらの形態的な相違は、神経細胞の性質を反映していると考えられる。また、途中には多くの膨隆部が観察されたが、注目すべきことに、先端部は膨隆をつくらず、むしろ細いままで終わっていた。しかし、電子顕微鏡で観察すると、光顕的には膨隆が見られない部位でも、先端部付近に、多くの大小の小胞やミトコンドリアを含む、growth coneの形態を備えている部分があることが明らかとなった。このことは、光顕的な膨隆部が神経の成長に関わる重要な部位であるとする従来の考え方に問題があることを示している。また、培養条件下で見られるfilpodiaは、極めて少なく、in vitroの場合とは、異なる形態を示した。一方、再生軸索と基底膜との関係を検討するため光顕で観察後、同一標本を電顕で連続的に調べると、再生軸索は、常に基底膜に接していることが明らかとなった。これは、これまで知られていない事実であり、再生軸索の細胞膜には、接触のための特殊化した部分が広範囲に存在することを示している。なお、NーCAM、ラミニン・リセプターについては、抗体の特異性に問題があり、解析しうる結果を得ることはできなかった。