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古辞書における方言掲載意識に関する研究

『いろは字』や諫早文庫本節用集について知られていた通り、室町末から江戸初期に九州で書写・刊行された古辞書の付訓には、同地の方言が反映している例が存する。本研究において、当該期の辞書類を博捜して調査を行ったところ、文明13年薩摩版・享禄3年日向版『聚分韻略』伝本への加筆部分、元和3年以前書写『継忘集』、元和6年写『色葉集』にも、九州方言の特徴であるオ段長音のウ段長音化や、九州方言語彙の掲載が見られることが明らかとなった。この結果と他地域における事例を併せ考えると、当該期の辞書諸本において方言の反映が目立つのは、代表的な辞書とされる節用集ではなく、色葉集や和名集と呼ばれる辞書群であるといえる。本研究は、主に、17世紀初頭に九州で書写されたA諫早文庫蔵江戸前期写『節用集』と、B慶應義塾図書館蔵元和6年写『色葉集』について、(イ)文献方言史資料としての定位を行い、(ロ)室町末から江戸前期の辞書観の検討を進めるべく計画したものである。24年度は次の5点を進める計画を立案した。(1)A・B両本の成立文化圏の調査(2)B本の系統上の位置づけの明確化(3)A・B両本における九州方言的特徴の検証(4)地域性を有するとされる古辞書の書誌調査と画像収集(5)口頭発表の実施各項の実績の概要は次の通り。(1)B本について、書写地である高千穂地域の文書や典籍の残存状況等を同地において確認を行った結果、近世中期以降の所持者であった西家一族が、宝永期には在延岡ではあるものの高千穂への来訪が少なくないことなどが明らかになった。(2)B本について、同系統である東京大学国語研究室蔵の天正二十年写『色葉字集』とともに、色葉集や和名集諸本の辞書本文との対照を進め、系統的位置づけを試みた。その結果、『北野天満宮蔵逸名古辞書』等に類似する面も存するが、むしろ、比較的独立した系統として位置付けるべきものであることが明らかとなった。(3)A本については、『日葡辞書』がシモの語と注するような九州方言的な語は必ずしも多くないことが明確となった。B本については、九州方言的な語の存在に加え、ロドリゲスの『大文典』が九州地方の特徴として指摘するオ段長音のウ段音化が顕著であること、これらの語例は、比較的頻用されるような語に多いことが明確となった。(4)国文学研究資料館・阪本龍門文庫・天理図書館・刈谷市図書館等にて関連古辞書の書誌調査並びに画像データの収集を行った。(5)西日本国語国文学会にて口頭発表を行った。中世末期書写・刊行の『聚分韻略』諸本に記された和訓に存する地域性の確認(於:天理図書館・竜門文庫・東洋文庫)、及び、長崎県諫早文庫収蔵典籍の記述中に存する九州方言反映例の存否を確認した。前者によって、加筆付訓を有する薩摩版・日向版『聚分韻略』伝本のほぼ全てに九州方言の反映が見られることが、また後者によって、これまで日本語史研究では言及のなかった近世中期写の兵法書に九州方言の反映が存することが、それぞれ明らかとなった。上記、及び過年度までの調査を踏まえて、日本語学会2013年秋季大会にて「シモの古辞書に見える方言の反映をめぐって」と題する研究発表を行った。中世末から近世初期に九州で書写刊行されたと見られる前掲『聚分韻略』諸本、刈谷市中央図書館村上文庫蔵元和3年以前写『継忘集』、慶応義塾図書館蔵元和6年写『色葉集(仮題)』の三種の辞書の掲出語例中に、オ段長音のウ段長音化例や、『日葡辞書』が「Ximo」(シモ=西国九州)の語と注記して掲出する語が存することを述べた上で、畿内の語を規範としつつ若干の方言を掲出するのは、当該期の九州の辞書によく見られた姿であって、『日葡辞書』等のキリシタンの辞書もその例外ではなかったこと等を主張した。この成果は、2014年度中に論文を完成させ、公開を目指す。さらに、近世中後期に東北地方で刊行されたと見られる『小野篁歌字尽』『農家手習状』に東北方言の訛形表記例が存することを見出した。三都や名古屋以外の近世版本における当該地の訛形反映例は珍しい。成果の一端は『往来物に見る方言反映事例について』と題する論文にて公開した。通常の文献に対して辞書は、また、写本に対して版本は、より高い言語的な規範性のもとに作成されるものであろうから、本研究は、地域に於いて方言で(乃至は、方言を)書くということの社会的な意義についての新たな問題提起をなしたものといえる。本研究において、当該期の辞書類を博捜して調査を行ったところ、文明13年薩摩版・享禄3年日向版『聚分韻略』伝本への加筆部分、元和3年以前書写『継忘集』、元和6年写『色葉集』にも、九州方言の特徴であるオ段

長音のウ段長音化や、九州方言語彙の掲載が見られることが明らかとなった。この結果と他地域における事例を併せ考えると、当該期の辞書諸本において方言の反映が目立つのは、代表的な辞書とされる節用集ではなく、色葉集や和名集と呼ばれる辞書群であるといえる。本研究は、17世紀初頭に九州で書写されたA諫早文庫蔵江戸前期写『節用集』と、B慶應義塾図書館蔵元和6年写『色葉集』について、イ)文献方言史資料としての定位を行い、ロ)室町末から江戸前期の辞書観の検討を進めることを目的として計画した。23年度当初は(1)A・B両本の系統上の位置づけの調査(2)A・B両本の成立文化圏の調査の実施を予定し、年度途中より(3)九州内刊行の『聚分韻略』諸本と加筆付訓の調査を追加して実施した。各項の概要は次の通り。(1)A本については、古本節用集諸本との対照から、印度本類、特に図書寮零本や黒本本との近縁関係が明確になった。B本については、相近い所収語を有する東京大学文学部国語研究室蔵の天正二十年写『色葉字集』の原本調査を実施し、複写では不分明であった付訓や清濁の状況を確認した。これを踏まえてB本と『色葉字集』との対照を行った結果、両本が(何らかの中間段階を経つつも)同一の辞書から派生したこと、B本には『色葉字集』には見られない独自部分が存し、九州方言とされる語形は主にその独自部分に見られること、が明らかとなった。(2)A本については、所蔵先担当者との日程が合致せず、調査を延期することとした。B本については、同本中に所持者として記名の存する「西喜内」等が延岡藩士であることが確認できる等、同書の伝来が明らかになりつつある。また、『色葉字集』については、奥書に存する「山辺郡桃尾山龍福寺」を手がかりに、天理市の古刹大親寺に照会を行った。当時を語る古文書の残存は少ない旨の教示があったが、同本が同寺において書写された可能性が高いことが明らかとなった。(3)薩摩版や日向版『聚分韻略』諸本を調査した結果、加筆付訓に他地域刊行版本の加筆付訓には見られない語形が散見されること、及び、その一部がB本の独自部分に存する語形に一致することが明らかとなった。概要(1)のA本の成立文化圏に関する調査は、所蔵元担当者との調整がつかず遅れたままとなっている。一方、B本に関しては、付帯的な情報ながら、近世の伝来とその所持者に関する事蹟、延岡における居所まで判明したことは、同書の九州の辞書としての資料的位置づけを改めて強化するものであった。また、これに加えて、A・B本と同じく付訓に地域性の反映が存する『聚分韻略』伝本等の旧蔵者についても、自治体史の記載から、新たな知見を得ることができた。(2)については、B本と『色葉字集』の二本が、同時代のイロハ分類体辞書の中では比較的独自性が強い辞書群であることがはっきりしたことで、研究の手順として両本の対照調査を第一にすべきことが明確となった。(3)については、A・B両本とも、当初予定の『大文典』や『日葡辞書』などの同時代資料に基づく地域性の確認は大略終了し、『聚分韻略』諸伝本や『色葉字集』等、研究構想時には想定していなかった資料群に存する地域性を検証する段階に進んでいる。(4)広島大学蔵『和名集』の撮影が未実施であった他は、順調に必要資料の収集を進めることができた。なお、阪本龍門文庫蔵『聚分韻略』は、同文庫が資料撮影を許可していないことから、書誌調査と主要部分の加筆付訓の転記にとどまったのは残念であった。(5)西日本国語国文学会での研究発表おいては、これまで進めた古辞書の地域性を援用することで、現在の方言分布上には見られない語についても、九州方言と推察しうる事例の検討を行うことができた。
環境汚染化学物質による潜在的神経障害検出のための新しい機能評価法の開発と実用化

[目的]職業性スチレン曝露と色覚障害、神経行動への影響、末梢神経障害等の関連、特に曝露濃度との量的な関係、累積曝露の影響を明らかにする。[対象]レジャーボート製造工場で働く74名のスチレン作業者を曝露群、有機溶剤に曝露されていない103名を対照群として調べた。[方法と曝露評価]自記式調査票を記入し、自覚症状(急性、慢性)を調べた。曝露評価:1991年から年2回健診の尿中マンデル(MA)酸濃度を測定し、累積曝露に換算した。調査時の曝露量は気中スチレン濃度と終業時尿中スチレン代謝産物マンデル酸(MA)、フェニルグリオキシル酸(PGA)、尿中スチレンを測定した。機能検査:色覚:LD-15Test(CCI(Color Confusion Index)で定量化)、コントラスト視力(CT8000)、神経行動テストバッテリー(言語問題、符号問題、数唱、積み木デザイン、サンタアナ、RT、ベントン)、振動覚(TM-31A)、平衡機能測定(1G06)を行った。[結果と考察]工場検査時平均気中スチレン濃度49.9(±35.9)ppm、尿中MA濃度0.26(±0.35)g/gCr.、尿中PGA0.11(±0.11)g/gCr.;CEI6.5(±5.2年)であった。曝露群と対照群の年令を±3才でマッチさせ色覚では44ペアを作成し検定を行った結果、曝露群のCCI値が対照群より有意に高かった。色覚と曝露量の関連を検討するため、尿中MA+PGA0.24g/gCr.、CEI5.5年で曝露群を層別し、高、低曝露群と対照群の多重比較を行った、高曝露群のCCI値は対象群のそれより有意に高かった。スチレン曝露許容濃度が50ppmから20ppmに下げられたが、今回、10ppm相当の尿中MA+PGA0.24g/gCr.で層別した解析では、色覚とスチレン曝露の量的な関連が認められ、色覚が神経系障害の鋭敏なマーカーといえることがわかった。CEIと色覚の量的な関連が見られなかったが、工場の尿中MAの推移からみると、近年、尿中MAの平均値が低くなっており、さらに、調査時前年から、作業中防毒マスクの使用の周知により、気中スチレン濃度平均値49.9ppmに比べ、尿中MA濃度0.26g/gCr(16ppm相当)は低い曝露量であった。目的:有機溶剤の多くに神経組織親和性があり、曝露影響評価では神経障害の検出が重要である。

スチレンによる神経系への影響を神経行動テストバッテリー検査と色覚検査によって評価した。対象:スチレン曝露工場労働者101名と非曝露者166名。方法:(1)生物学的モニタリングによるスチレン曝露測定:終業時採尿による尿中マンデル酸(MA)・フェニルグリオキシル酸(PGA)濃度測定。累積曝露指数(CEI:気中スチレン濃度20ppmで毎日8時間暴露あたりの年数に換算)を求めた。(2)神経行動テストバッテリー:言語、数唱、数字符号対応、積木デザイン、サンタアナ、単純反応時間、ベントン記銘力テスト。(3)色覚検査(LD-15test)を行い、CCI(Color Confusion Index)を求めた。結果:(1)神経行動テストバッテリー:年齢・教育歴をマッチし、尿中スチレン代謝物濃度(MA 360、PGA 120、MA+PGA 480mg/g creatinine)及びCEI中央値で層別、高曝露群、低曝露群、非曝露群の多重比較を行った。高曝露群は非曝露群より数字符号対応で有意に成績が低下していた(p<0.05)。単純反応速度で、低曝露群が非曝露群より有意に延長していた(p<0.05)が、高曝露群では有意差がなかった。年齢・教育歴・飲酒・喫煙他、曝露指標を説明変数、テストバッテリーの成績を目的変数とした重回帰分析においては、CEIは反応時間に有意な負の影響を認めた(p<0.01、R^2=0.29)。(2)色覚:曝露群のCCIは非曝露群より有意に高かった。年齢でマッチさせ、MA+PGA 240mg/g creatinineで層別し多重比較を行った。高曝露群と非暴露群のCCIにのみ有意な差があった。結語:神経行動テストバッテリー中、数字符号対応と単純反応時間に曝露影響を認めた。色覚検査においては、高曝露群において影響が認められた。[目的]職業性スチレン曝露と色覚障害、神経行動への影響、末梢神経障害等の関連、特に曝露濃度との量的な関係、累積曝露の影響を明らかにする。[対象]レジャーボート製造工場で働く74名のスチレン作業者を曝露群、有機溶剤に曝露されていない103名を対照群として調べた。[方法と曝露評価]自記式調査票を記入し、自覚症状(急性、慢性)を調べた。曝露評価:1991年から年2回健診の尿中マンデル(MA)酸濃度を測定し、累積曝露に換算した。調査時の曝露量は気中スチレン濃度と終業時尿中スチレン代謝産物マンデル酸(MA)、フェニルグリオキシル酸(PGA)、尿中スチレンを測定した。機能検査:色覚:LD-15Test(CCI(Color Confusion Index)で定量化)、コントラスト視力(CT8000)、神経行動テストバッテリー(言語問題、符号問題、数唱、積み木デザイン、サンタアナ、RT、ベントン)、振動覚(TM-31A)、平衡機能測定(1G06)を行った。[結果と考察]工場検査時平均気中スチレン濃度49.9(±35.9)ppm、尿中MA濃度0.26(±0.35)g/gCr.、尿中PGA0.11(±0.11)g/gCr. ; CEI6.5(±5.2年)であった。曝露群と対照群の年令を±3才でマッチさせ色覚では44ペアを作成し検定を行った結果、曝露群のCCI値が対照群より有意に高かった。色覚と曝露量の関連を検討するため、尿中MA+PGA0.24g/gCr.、CEI5.5年で曝露群を層別し、高、低曝露群と対照群の多重比較を行った、高曝露群のCCI値は対象群のそれより有意に高かった。スチレン曝露許容濃度が50ppmから20ppmに下げられたが、今回、10ppm相当の尿中MA+PGA0.24g/gCr.で層別した解析では、色覚とスチレン曝露の量的な関連が認められ、色覚が神経系障害の鋭敏なマーカーといえることがわかった。
移入種の定着のための遺伝的、生態的要因の解明

移入種の定着成功要因を明らかにするため、オイカワを材料に生態調査を行った所、移入集団の定着成功度はアユの存在により低下するだけでなく、摂餌生態においても大きく負の影響を受けている事が明らかとなった。遺伝子分析の結果、ほぼ全ての集団が琵琶湖由来であり、有効集団サイズと定着成功度の間に正の相関が認められ、定着成功に伴う摂餌形質の形態分化においては極少数の遺伝子が関与している可能性が示唆された。オイカワ、カワムツは琵琶湖のコアユの放流に付随して日本各地に分布を拡大したとされ、特にフォッサマグナ以東においては侵入が顕著であるとされている。この事から両種の移植の実態を明らかにするため、分子マーカーを用いた集団解析を行った。琵琶湖を含む日本国内における33地点において採集したサンプルについてダイレクトシーケンスによるミトコンドリアDNA(ND1領域975bp)のハプロタイプの決定を行い、移入集団の特定とその遺伝的多様性について調査した。その結果、両種共に琵琶湖集団は他の在来集団と遺伝的に識別可能であり、移植域(東北、関東、上信越)においては琵琶湖集団由来のハプロタイプが優占的に認められた。しかしながらオイカワにおいては上信越の一部の生息地において僅かではあるものの濃尾集団由来のハプロタイプも認められ、コアユだけでなく、他河川産の海アユの移植に伴う分布拡大も示唆された。遺伝的多様性について見ると移植集団の多くはハプロタイプが3以下と低い値を示したが、例外的に千曲川のようにハプロタイプが10と在来種に匹敵する高い遺伝的多様性を示す集団も認められた。次にオイカワとカワムツの定着成功要因を推定するため、移植域である天竜川、千曲川、利根川、関川、佐渡島の3河川、阿武隈川、最上川、日向川、赤川、北上川の12河川において生息環境と共存する他魚種の特徴について調査を行った。その結果、多くの場合、両種は移入先で優占種となり定着に成功していると考えられたが、近年、個体数が減少傾向にある集団も幾つか認められた。両種と共存する競争種としては、アユ、ウグイ、ヤマメ、アブラハヤ等が確認された。両種が共存する場合、オイカワは流速の大きな瀬の部分を占めたのに対し、カワムツは流速が小さな淵に溜まる傾向が認められた。移入種(オイカワ)の定着成功要因を探るため、昨年度のmtDNAの分析結果において移入集団の中で遺伝的多様性の高い集団と低い集団にこれらの起源とされる琵琶湖集団を加え、遺伝的特徴と形態的特徴について調査分析を行った。遺伝的特徴に着いてみると、マイクロサテライトDNA(MS)情報を用いた主成分分析において、遺伝的多様性の低い集団は何れも高い集団より遺伝的分化が進んでいるものの、遺伝的分化の方向は集団間で異なる事が判った。また、MSのアリル組成から、集団間で程度に違いはみられるものの何れの移入集団もボトルネックを経験しているだけでなく、侵入年代が比較的最近であることが示唆された。計数形質を用いたFA(左右性の揺らぎの程度)の調査においては、幾つかの形質においてFAの大きさとMSの遺伝的多様性の間に有意な負の相関が認められ、特に〓耙数においてFAが顕著であることが判った。しかしながら、〓耙数の値は琵琶湖集団を含めて集団間で大きく異なったものの、FAならびにMSの遺伝的多様性との間に相関が見られなかった事から、食性と関係した摂餌適応の可能性が考えられる。中部・東北地方の移入集団において、オイカワはアユ、ウグイ、アブラハヤ等の他魚種と共存していた。このうち、浮き魚全体の中でオイカワの個体数が占める割合を目的変数、他魚種のうち4地点以上でオイカワと共存していたアユ、ウグイ、アブラハヤ、ニゴイ、カワムツがそれぞれ占める割合を説明変数として重回帰解析を行ったところ、アユ、アブラハヤ、ニゴイの順に強い負の影響をもつことが明らかになった。オイカワが浮き魚の中で占める割合は、電気ショッカー調査による1持間あたりの採捕数と正の相関を示したことから、移入集団においてアユやアブラハヤが少ないほどオイカワは繁栄すると考えられる。カワムツについては、移入して間もないため、今回の解析ではオイカワとの関係が明確でなかったと推測される。移入種(オイカワ)の定着成功要因を探るため、野外調査においてオイカワと他魚種の関係について調べたところ、オイカワの生息個体数はアユがいる河川では少なく、浮き魚の中に占める割合は低かった。食性解析において,オイカワ,カワムツ,アユ,ウグイはいずれも藻類と昆虫類も摂食する雑食性であり,特にアユとオイカワは藻類を摂食する割合が高かった。アユは藻類のうち藍藻を多く摂食していたが,オイカワを含めて他の魚種はもっぱら珪藻と緑藻を摂食し,藍藻を摂食することは稀であった。

また、アユの存在が藻類群集を珪藻や緑藻中心のものから藍藻中心のものに変え,その藍藻をオイカワが利用できないことから、オイカワの定着成功はアユによって低下させられることが明らかになった。次に遺伝学的アプローチとしてマイクロサテライト(MS)情報を元にオイカワ移入集団の有効集団サイズ(Ne)を推定したしたところ、生息個体数ならびに定着成功度(浮き魚群集におけるオイカワの優占度)とNeの間にある程度の正の相関(p<0.05)が見られた。摂餌適応における重要形質である鰓耙数は、集団間で大きく異なり、母集団と考えられる琵琶湖集団との間における遺伝的分化と鰓耙数の間に全く相関は見られなかったが、アユの有無との間には高い相関が認められ(P=0.00)、アユの存在が摂餌適応において強力な選択圧になっている可能性が示唆された。以上の結果から、移植されたオイカワの定着成功において、アユの存在は最も重要な決定要因であり、遺伝的多様性の寄与率はそれほど高くないことが明らかとなった。また、競合種であるアユの存在はオイカワの摂餌形質において短期間での形態分化を生じ、この形態分化にはごく小数の遺伝子が関与している可能性が考えられた。モルフォメトリーを用いた形態解析は標本のコンディション等の都合により実施出来なかったが、他の解析(遺伝解析、計数形質を用いた形態解析、食性解析)については、ほぼ当初の計画通り、実施することが出来た。移入先のオイカワの個体数について、他魚種との関係を解析したところ、特定の他魚種が強く影響することが明らかになり、定着成功要因として抽出された。生態解析においても、計画通り進捗している。24年度が最終年度であるため、記入しない。移入集団の定着成功のキーとなる要因の解明に向け、次年度はmtDNA、マイクロサテライトの様な中立遺伝子だけでなく、適応に関係した機能的遺伝子についても分析を行い、移入種の定着に果たす遺伝的要因を明らかにする。また、モルフォメトリー解析により、局所適応に伴う体型変化と環境のちがいの関係について調べる。移入先の定着成功については、分布範囲や食性解析による他魚種との関係について解析する。
国産農産物需要の脆弱性を規定する内部・外部要因の総合的解明―その影響と対策―

農産物市場開放の流れは今後も続き,日本の食料自給率はさらに低下することが懸念されている。国産農産物需要にとって市場開放の流れは脅威であるが,食料自給率の低下はこうした外部要因だけでなく,日本の内部でも進行している。その内部要因とは,食生活の外部化による影響である。内食,中食,外食の,それぞれの食材の輸入依存度は,外食>中食>内食であることが予想されるため,外食と中食の割合が増加すると自給率は低下する。本研究では,日本の食料自給率の動向を,外部要因と内部要因の総体として計量的に捉える。
時空間マッピングによる固体表面反応機構の解明

本研究は,表面和周波発生顕微分光法を新たに開発し,これと走査型トンネル顕微鏡,計算科学シミュレーション,および時間分解第2高調波発生分光などの様々な手法を用いて,原子レベルから巨視的なレベルにわたる表面・界面現象を時間・空間領域でマッピングすることによりそのメカニズムの本質を解明しようとするものである。主な成果としては,酸化された銀表面での反応,チタニア単結晶表面上に形成した金ナノクラスターにおける光還元反応,有機半導体・絶縁体界面でのキャリア分布観察,アルカリ金属吸着種のコヒーレント振動励起メカニズム,金属表面上のナノメートル厚超薄膜での振動エネルギー伝搬機構の解明があげられる。本年度は、主に以下の点について研究を実施した。(1)和周波顕微鏡の試作固体表面や界面における吸着種の空間分布を測定することを目的として、和周波顕微鏡の試作を行った。この装置の光源として、チタンサファイアレーザーを購入し、これを既存の再生増幅器と組み合わせて基本光源とした。再生増幅器はフェムト秒パルス発生仕様であったため、この内部を改造し、ピコ秒パルスを得た。これを、今年度購入したパラメトリック再生増幅器の励起光源とし、ピコ秒での波長可変赤外光を発生させた。これらの光源を元に、必要な光学部品を配置し、和周波顕微鏡を構成した。まず、大きさなどが校正されたパターンを可視光によりイメージングし、顕微鏡の調整、および、分解能の検討を行った。また、GaAsサンプルを用いて実際に和周波を発生させ、これによる像のイメージングを行った。その結果、分解能としては1020μmが得られた。これは、用いた赤外光が3μmであるのでまだ回折限界に至っておらず、改良の余地がある。来年度はこの点と像のコントラストの改善を目指し、実際にパターン形成を行ったシリコン表面上の自己組織化膜を試料として計測を行う。(2)金属表面における電子・吸着種振動の結合と振動ダイナミックスCOが吸着したPt(111)表面をフェムト秒可視光パルスで照射すると、基板にて生成された高温の電子がCOと相互作用し、表面平行方向の束縛振動を励起することがわかっている。そこで、飽和吸着させたCOの層の上にさらに氷の結晶を成長させ、この基板電子とCOの振動運動の結合様式がどのように変化するかを研究した。これには、フェムト秒の時間分解和周波発生を用いた。この結果、励起パルス光により、COの分子内伸縮振動に基づくSFGスペクトル線がシフトし、また、線幅が増加することを観測した。その時間変化から、水分子と直接相互作用するCOはそうでないものと比べてより強く基板のホット電子と結合することがわかった。これは、水分子との相互作用によりCO分子の2π*状態がエネルギー的に低下し、ホット電子との相互作用が増加したためと思われる。この他にも、今後の表面反応の空間発展のシミュレーションを行うための準備として分子動力学シミュレーションによる研究も行った。1.走査型トンネル顕微鏡による原子レベルでの表面反応の時間・空間発展の観察Ag(110)酸化表面における水の水素引き抜き反応について温度可変走査型トンネル顕微鏡による観察を行った。その結果、(1)反応の誘導期が存在し、このとき反応は鎖端を活性サイトとして進行するが、(2)誘導期の後、鎖内の酸素も含めたあらゆる酸素が反応に関与するため表面上に反応フロントが出現し、反応が爆発的に進行することなどを見出した。2.表面反応の計算科学シミュレーションによる解析さらに、同表面でのCO酸化反応において第一原理計算によりこれらの相互作用の大きさを見積もり、これを用いた計算科学シミュレーションを行い、第1項での実験結果とを照合することによりその妥当性を検討している。3.和周波(SFG)顕微鏡の開発と表面の時間・空間分解観測和周波分光法と光学顕微鏡と組合せることによりSFG顕微鏡試作した。その仕様をチェックしたところ、ほぼ赤外光の回折限界に近い空間分解能が得られていることがわかった。実際の観察にはマイクロコンタクトプリンティング法で形成したチオール単分子膜の空間パターンを観察し、パターン内の単分子膜の乱れなどの観察に成功している。また、SFGによる吸着種の検出感度向上を目指し、メッシュ状の規則正しいパターンを持った金属試料表面を用いた増強SFG顕微鏡の開発に着手した。1.表面反応の計算科学シミュレーションによる解析Ag(110)酸化表面でのCO酸化反応において第一原理計算によりこれらの相互作用の大きさを見積もり、これを用いた計算科学シミュレーションを行った結果、昨年度までに行った走査型トンネル顕微鏡を用いた実験結果と照合することによりその妥当性を明らかにした。

2.和周波(SFG)顕微鏡の開発と表面の時間・空間分解観測和周波分光法と光学顕微鏡と組合せることにより試作したSFG顕微鏡を用いて、メッシュ状の規則正しいパターンを持った金属試料表面におけるSFG像を観測した。さらに、このような金属表面における赤外光と表面プラズモンとの結合に基づく表面誘起双極子の寿命を、ポンプ(赤外)-プローブ(SFG)法により計測した。3.パターン化された表面と赤外光との相互作用シミュレーション上記2と関連して、パターン化された表面を用いることによるSFG強度増加を検討すべく、このような表面における赤外光による表面電場強度分布の様子などをFTDT法を用いた数値計算によるシミュレーションを始めた。本年度は、主に以下の点について研究を実施した。1.一次元化合物の反応の解析、シミュレーションの精緻化:Ag(110)酸化表面でのCO酸化反応において第一原理計算とモンテカルロ法によるAgO擬一次元鎖の構造熱揺らぎに関する計算を行った。第一原理計算で見積もったAgOユニット間の相互作用エネルギーを用いたモンテカルロシミュレーションの結果は実験結果と定性的には良い一致を示すことを明らかになった。2.パターン化された金属基板におけるプラズモン励起と和周波発生増強メカニズムの解明:和周波分光法と光学顕微鏡と組合せることにより試作したSFG顕微鏡を用いて、メッシュ状の規則正しいパターンを持った金属試料表面におけるSFG強度を入射角、波長の関数として測定した。その結果、表面プラズモンポラリトンとの結合のためと思われるSFG強度の増強を確認した。3.有機半導体/シリコン、および金電極界面におけるキャリアー分布と電荷輸送ダイナミックス:ペンタセンを用いた有機電界効果トランジスタにおける半導体・ゲート電極界面におけるSFG像を赤外波長、ゲート電圧の関数として測定した。その結果、SFG信号は注入された電荷により強く増強され、これを利用してSFG像からこの界面における電荷分布を見積もることに成功した。1.和周波顕微鏡観察による有機半導体/絶縁体界面でのキャリアー分布:ペンタセンを用いた有機電界効果トランジスタにおける半導体・ゲート電極界面におけるSFG信号増強メカニズムをさらに精緻にすると共に,ルブレン単結晶を用いたデバイスにおける有機半導体・イオン液体界面における和周波スペクトル分光を行った。2.パターン化された金属基板におけるプラズモン励起と赤外異常吸収メカニズムの解明:メッシュ状の規則正しいパターンを持った金属試料表面に単分子層膜を形成し,赤外吸収スペクトルを観測したところ,平板上での反射吸収に比べて2桁以上の吸収増強が見られた。この異常な吸収増強メカニズムを解明するために,赤外短パルス光の透過パルス波形観測とFDTD計算によるシミュレーションを行った。その結果,観測された赤外異常吸収は表面プラズモンポラリトンとの結合による実効的な相互作用長の増加ではなく,メッシュ穴の導波管モードとの結合によるものであることを確認した。
遠赤外レーザー法による希ガスMHDプラズマ中の電子衝突断面積計測

電磁流体力学発電(MHD発電)は、従来の蒸気タービン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため、世界各国で現在積極的に開発が進められており、より規模の大きい実証用発電機の設計を行う段階に達している。その際、発電機の性能を的確に予測するためには、チャネル内プラズマの流動状態を理論的に解明する手段を確立しておかなければならない。いっぽう、計算機シミュレーションで現象を予測するためには、基礎となる物理量に関するデータが必要であり、MHDプラズマの場合には電子-中性粒子間衝突断面積のデータが要求される。この衝突断面積は、発電機性能の予測を左右する重要な量であるが、MHDプラズマに近い条件下でこれを実験的に検証した例はない。本研究は、遠赤外レーザー法を実用MHD発電機のパラメータに近い希ガス衝撃波風洞MHDプラズマに適用し、衝突断面積を実験的に評価して、大規模MHD発電機設計用の衝突断面積のデータベースを構築することを目的とする。本研究において、得られた結果を以下に述べる。(1)遠赤外レーザー干渉法と吸収法をMHD衝撃波風洞のよどみ室に適用し、マッハ数を種々変化させて実験を行った結果、電子密度と導電率の衝撃波マッハ数による変化の状態を系統的に明らかにすることができた。(2)衝撃波後のプラズマの非平衡性を考慮したデータ解析を行うため、非平衡電離理論に基づく数値計算コードを開発し、プラズマの状態を理論的に推定する手法を確立した。(3)以上の成果を総合し、よどみ室内プラズマの電子-中性粒子間衝突断面積を測定することができた。その結果、同断面積はこれまで発電性能の評価に使用されていた値と比較して20%程度小さいことが分かった。電磁流体力学発電(MHD発電)は、従来の蒸気タービン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため、世界各国で現在積極的に開発が進められており、よく規模の大きい実証用発電機の設計を行う段階に達している。この衝突断面積はプラズマの導電率に直接関係しており、発電機性能の予測を左右する重要な量であるが、MHDプラズマに近い条件下でこれを実験計に検証した例はない。本研究において、現在までに得られた結果を以下に述べる。(1)衝撃波風洞では、破膜に伴う機械的振動がレーザー発振およびビーム伝送光学系に悪影響を及ぼす。本研究では、衝撃波風洞(既設)に適用できる防振装置の設計製作と、シアンレーザー(既設)の共振器長を伸ばすことによるレーザー出力の強化を行った。(2)遠赤外レーザー吸収法による透過率測定では、レーザービームがプラズマ中の電子により屈折され、プラズマ透過後に半径方向に広がるため、透過率を評価するためにはこのビーム広がりの効果を考慮する必要がある。そこで衝撃波風洞の圧力比を変化させて実験を行い、種々のプラズマ条件におけるビーム広がりの程度を系統的に明らかにした。

その際、発電機の性能を的確に予測するためには、チャネル内プラズマの流動状態を理論的に解明する手段を確立しておかなければならない。いっぽう、計算機シミュレーションで現象を予測するためには、基礎となる物理量に関するデータが必要であり、MHDプラズマの場合には電子-中性粒子間衝突断面積のデータが要求される。この衝突断面積は、発電機性能の予測を左右する重要な量であるが、MHDプラズマに近い条件下でこれを実験的に検証した例はない。本研究は、遠赤外レーザー法を実用MHD発電機のパラメータに近い希ガス衝撃波風洞MHDプラズマに適用し、衝突断面積を実験的に評価して、大規模MHD発電機設計用の衝突断面積のデータベースを構築することを目的とする。本研究において、得られた結果を以下に述べる。(1)衝撃波風洞の持続時間は1msであったが、本年度は衝撃波風洞の低圧室の長さを延長し、持続時間を2msまで増加させた結果、電子密度、導電率および従来よく分かっていなかったシ-ド率を高精度で測定することができるようになった。(2)衝撃波後のプラズマの非平衡性を考慮したデータ解析を行うため、非平衡電離理論に基づく数値計算コードを開発し、プラズマの状態を理論的に推定する手法を確立した。(3)以上の成果を総合し、よどみ室内プラズマの電子-中性粒子間衝突断面積を測定することができた。その結果、同断面積はこれまで発電性能の評価に使用されていた値と比較して20%程度小さいことが分かった。
80年代日本の国政選挙の統計的分析-市町村を単位として-

本年度は、昨年度に引き続き、市町村単位での選挙結果の入力に努めた。研究実施計画にある通り、モデル調査県としての東京および埼玉の80年代および90年代のデータについて、ほぼ入力し終えた。さらに93年7月に行われた総選挙について、昨年度すでに入力した新潟県について、追加して入力した。これらのデータを使用して、とりあえず、93年度の総選挙について、選挙結果の分析を行った結果は、新聞・雑誌などにおいて、すでに発表されている。とりわけ、93年度の選挙は、日本新党、新生党などの保守新党が選挙に参入し、自民党が38年ぶりに過半数を失い、また社会党が惨敗してこれまでの最低の議席に止まるという歴史的な変動が生じた選挙であったが、そこにおける投票移動の分析において、新たに入力した市町村別のデータは、不可欠のものであった。その分析の全国的な場面については、「エコノミスト」誌、新潟における投票移動の分析については「新潟日報」紙上に掲載されている。今後、さらに、これまで入力されたデータを使用しての総合的な分析が行われる予定であり、その結果は、「立教法学」誌に発表される予定である。
３次元モンテカルロ法によるキューブ状ヘマタイト粒子分散系における内部構造の検討

3次元系のキューブ状磁性粒子分散系を対象に,モンテカルロ・シミュレーション・プログラムを開発し,本プログラムを用いて凝集体の形成メカニズムおよび磁場などの影響による凝集形態の相転移現象を解明した.具体的には,熱力学的平衡状態におけるキューブ状ヘマタイト粒子分散系を対象とし,粒子間の磁気的な相互作用,磁場との相互作用および粒子の体積分率がキューブ状粒子の凝集構造に及ぼす影響をスナップショット,動径分布関数,秩序パラメータおよび配向分布関数などを用いて,定性的および定量的に検討した.また,凝集構造の形成メカニズムを解明するために,数個からなるクラスタを対象にエネルギー解析を行うことによって,クラスタ内の最も好ましい粒子配置(クラスタ内の粒子の磁気モーメントがどのような方向に配向した場合にエネルギーが最も低くなるのか)を検討した.キューブ状粒子特有の面接触により,粒子間相互作用がある臨界値を超えると,急激に凝集体が形成されることを明らかにした.また,印加磁場の影響により,凝集体の内部構造が壁面状クラスタへと転移することを明らかにした.また,期待以上に研究が進展したため,球状の汚濁物質および棒状の投入粒子からなる分散系の重力場中での挙動をブラウン動力学法を用いることにより解析した.本研究の目的としては,投入粒子の体積分率および個数が一定の状況下において,投入粒子の形状が吸着特性にどのような影響を与えるのかを解明することである.主な結果をまとめると次のようになる.ブラウン運動が活発に作用する状況下において,大粒子の形状は吸着性能に大きな影響を与える.アスペクト比が大きい粒子の場合には回転ブラウン運動の影響により,吸着率が75%向上する.これは,大きいアスペクト比の粒子の場合,回転ブラウン運動の影響によって,より多くの小粒子と接触する機会が増えるためである.研究計画当初では,平成30年度にキューブ状ヘマタイト粒子に関するシミュレーション・プログラムを構築し,3次元系でのキューブ状粒子の凝集構造についてモンテカルロ・シミュレーション法を用いて検討する予定であった.しかしながら,平成29年度の採用までの準備期間中にシミュレーション・プログラムを構築することができたため,得られた結果をまとめ,国内の学術誌に投稿し掲載させた.さらにはスペイン・マドリードで開催されたヨーロッパコロイド界面学会主催のECIS2017においてポスター発表を行った.平成30年度では,平成29年度に行うことができなかったキューブ状粒子の凝集構造の形成メカニズムに関して,数個からなるクラスタを対象としたエネルギー解析を行うことにより,格子構造を有する大きな凝集構造がどのようなメカニズムにより形成されるのか検討した.得られた結果をまとめアメリカ・ピッツバーグで開催された米国機械学会主催のIMECE 2018にて口頭発表を行った.さらに,研究成果は国外の学術誌(Molecular Physics: IF=1.704)に掲載された.また,当初の計画以上に研究が進展したため,平成31年度に行う予定であった棒状粒子を用いた河川・湖沼の透視度改善技術のためのブラウン動力学法に関するシミュレーション・プログラムの構築も行い,得られた結果をまとめ,国内の学術誌に投稿し掲載させるに至った.また,スペイン・リュブリャナで開催されたヨーロッパコロイド界面学会主催のECIS2018においてポスター発表を行った.さらには,キューブ状粒子を対象としたブラウン動力学法のシミュレーション・プログラムを構築を目指すために,キューブ状粒子の拡散係数に関する検討を行った.得られた結果をまとめ,国内の学術誌に投稿し掲載されるに至った.以上の研究結果により,当初の計画以上に研究が進展していると判断した.現在,キューブ状粒子を対象としたブラウン動力学法は構築されていない.キューブ状粒子の動力学的なシミュレーション法を構築することができれば,キューブ状磁性粒子の凝集構造と磁気粘性効果の関係を解明することができる.そのため,キューブ状磁性粒子を用いた新たな磁気制御型ダンパーおよびアクチュエータの開発に貢献することができる.また近年では,ブラウン緩和現象に基づいた磁気温熱療法への応用のために振動磁場中における磁性粒子サスペンションの発熱特性に関するシミュレーション的研究が行われている.しかしながら,この研究で取り扱われているのは,球状粒子からなる分散系を対象としており,非球状粒子分散系を対象とした研究は,国外を含め現段階では,ほとんど行われていない.そのため,キューブ状粒子分散系を対象とした動力学的なシミュレーション法の構築により,振動磁場中におけるキューブ状粒子の発熱特性の検討が可能になる.平成29年度の申請時の段階では,キューブ状ヘマタイト粒子を合成し,粒子を光学顕微鏡により直接観察し,申請者が以前行った2次元でのシミュレーション結果と比較検討する計画であったが,キューブ状ヘマタイト粒子の実験的な研究は,現在,国外の様々な研究グループにより幅広く行われている.しかしながら,上述したようなキューブ状粒子を対象とした磁気粘性効果および振動磁場中での発熱効果に関する研究は,国外を含め現段階では,全く行われていない.新規性および独創性を追求するために,キューブ状粒子のブラウン動力学法の構築を目指すべきであると考えれる.以上の背景により,今後の研究の推進方策は,まず,熱力学的平衡状態におけるキューブ状粒子分散系を対象としたブラウン動力学法のシミュレーション・プログラムの構築およびその結果の妥当性の検討である.その後,単純せん断流中および振動磁場中におけるシミュレーションを行う.3次元系のキューブ状磁性粒子分散系を対象に,モンテカルロ・シミュレーション・プログラムを開発し,本プログラムを用いて凝集体の形成メカニズムおよび磁場などの影響による凝集形態の相転移現象を解明した.

具体的には,熱力学的平衡状態におけるキューブ状ヘマタイト粒子分散系を対象とし,粒子間の磁気的な相互作用,磁場との相互作用および粒子の体積分率がキューブ状粒子の凝集構造に及ぼす影響をスナップショット,動径分布関数,秩序パラメータおよび配向分布関数などを用いて,定性的および定量的に検討した.また,凝集構造の形成メカニズムを解明するために,数個からなるクラスタを対象にエネルギー解析を行うことによって,クラスタ内の最も好ましい粒子配置(クラスタ内の粒子の磁気モーメントがどのような方向に配向した場合にエネルギーが最も低くなるのか)を検討した.キューブ状粒子特有の面接触により,粒子間相互作用がある臨界値を超えると,急激に凝集体が形成されることを明らかにした.また,印加磁場の影響により,凝集体の内部構造が壁面状クラスタへと転移することを明らかにした.また,期待以上に研究が進展したため,球状の汚濁物質および棒状の投入粒子からなる分散系の重力場中での挙動をブラウン動力学法を用いることにより解析した.本研究の目的としては,投入粒子の体積分率および個数が一定の状況下において,投入粒子の形状が吸着特性にどのような影響を与えるのかを解明することである.主な結果をまとめると次のようになる.ブラウン運動が活発に作用する状況下において,大粒子の形状は吸着性能に大きな影響を与える.アスペクト比が大きい粒子の場合には回転ブラウン運動の影響により,吸着率が75%向上する.これは,大きいアスペクト比の粒子の場合,回転ブラウン運動の影響によって,より多くの小粒子と接触する機会が増えるためである.研究計画当初では,平成30年度にキューブ状ヘマタイト粒子に関するシミュレーション・プログラムを構築し,3次元系でのキューブ状粒子の凝集構造についてモンテカルロ・シミュレーション法を用いて検討する予定であった.しかしながら,平成29年度の採用までの準備期間中にシミュレーション・プログラムを構築することができたため,得られた結果をまとめ,国内の学術誌に投稿し掲載させた.さらにはスペイン・マドリードで開催されたヨーロッパコロイド界面学会主催のECIS2017においてポスター発表を行った.平成30年度では,平成29年度に行うことができなかったキューブ状粒子の凝集構造の形成メカニズムに関して,数個からなるクラスタを対象としたエネルギー解析を行うことにより,格子構造を有する大きな凝集構造がどのようなメカニズムにより形成されるのか検討した.得られた結果をまとめアメリカ・ピッツバーグで開催された米国機械学会主催のIMECE 2018にて口頭発表を行った.さらに,研究成果は国外の学術誌(Molecular Physics: IF=1.704)に掲載された.また,当初の計画以上に研究が進展したため,平成31年度に行う予定であった棒状粒子を用いた河川・湖沼の透視度改善技術のためのブラウン動力学法に関するシミュレーション・プログラムの構築も行い,得られた結果をまとめ,国内の学術誌に投稿し掲載させるに至った.また,スペイン・リュブリャナで開催されたヨーロッパコロイド界面学会主催のECIS2018においてポスター発表を行った.
実計測に基づく変形可能な手の3次元形状モデリング

本年度は,手の三次元形状モデルを構築する手法について研究を行った.さまざまな姿勢における手形状を表現できるモデルを構築するため,さまざまに手の姿勢を変化させながら三次元形状計測を行い,その結果を統合する枠組みを構築した.手の三次元形状を凹凸も含めて詳細に計測するため,本研究では光切断法を用いて形状計測を行なうアプローチを取る.通常の光切断法は,計測にある程度の時間を要するため,計測対象は静止剛体である必要がある.これに対し,生身の手を光切断法で計測した場合には,手の動きや姿勢の変化などによって,獲得した三次元形状が歪んでしまう問題があった.このような問題への対処として,計測対象が単一の剛体とみなせる場合に,その運動を用いることで,獲得した三次元形状の歪みを補正する手法が提案されている.しかし,さまざまに手の姿勢を変化させながら三次元形状計測を行った場合,手は単一の剛体とみなすことができないため,この手法を適用することはできなかった.本研究では,手の各節は剛体であると仮定し,手全体を複数の剛体から成る多関節物体とみなすことで,歪みの補正を各節で行い,各節の歪みのない三次元形状を獲得する手法を確立した.本手法では光切断法による形状計測に加え,手全体のシルエットを計測することで,手全体の形状を各節に分節することができ,節ごとの歪みのない三次元形状を獲得することが可能となった.複数運動剛体に対する形状計測実験を行い,提案手法の有効性の検証,計測精度の評価を行なった.さらに,実際に生身の手の形状計測を行い,さまざまな姿勢での形状を再構成できるモデルを構築できることを確認した.本年度は,手の三次元形状モデルを構築する手法について研究を行った.さまざまな姿勢における手形状を表現できるモデルを構築するため,さまざまに手の姿勢を変化させながら三次元形状計測を行い,その結果を統合する枠組みを構築した.手の三次元形状を凹凸も含めて詳細に計測するため,本研究では光切断法を用いて形状計測を行なうアプローチを取る.通常の光切断法は,計測にある程度の時間を要するため,計測対象は静止剛体である必要がある.これに対し,生身の手を光切断法で計測した場合には,手の動きや姿勢の変化などによって,獲得した三次元形状が歪んでしまう問題があった.このような問題への対処として,計測対象が単一の剛体とみなせる場合に,その運動を用いることで,獲得した三次元形状の歪みを補正する手法が提案されている.しかし,さまざまに手の姿勢を変化させながら三次元形状計測を行った場合,手は単一の剛体とみなすことができないため,この手法を適用することはできなかった.本研究では,手の各節は剛体であると仮定し,手全体を複数の剛体から成る多関節物体とみなすことで,歪みの補正を各節で行い,各節の歪みのない三次元形状を獲得する手法を確立した.本手法では光切断法による形状計測に加え,手全体のシルエットを計測することで,手全体の形状を各節に分節することができ,節ごとの歪みのない三次元形状を獲得することが可能となった.複数運動剛体に対する形状計測実験を行い,提案手法の有効性の検証,計測精度の評価を行なった.さらに,実際に生身の手の形状計測を行い,さまざまな姿勢での形状を再構成できるモデルを構築できることを確認した.
生体関連有機リン化合物の高効率合成

ほぼ中性の温和な条件下、有機パラジウム反応を利用して除去できるアリル保護法を基盤に、アンチセンス核酸関連物質として重要でありながらも一般的に用いられる既存の方法では、脱保護に強力な塩基処理を必要とするため高収率、高純度合成が極めて困難あるいは不可能であった塩基に対して不安定なヌクレオチド-アミノ酸およびヌクレオチド-ペプチド共有結合性複合体、具体的にはセリンやトレオニン残基の水酸基とオリゴヌクレオチドの3'-末端あるいは5'-末端水酸基との間がリン酸エステルジエステルで架橋した複合体の高効率合成法を開発した。たとえば、既存の方法では純度60%でしか得られなかった(TGTCGACACCCAATT^<3'>p)Ser-GlyやSer(p^<5'>TTTTT)-Glyが90%以上の純度で、また既存の方法では得られなかったThr(p^<5'>TTTTT)やThr(p^<5'>TTTTT)-Glyが約80%の純度で合成できた。一方、最近開発に成功したトリフルオロメタンスルホン酸イミダゾリウムを促進剤に用いる塩基部無保護ホスホロアミダイト法を利用し、現在アンチセンス核酸の中でも最も有望なヌクレオチド誘導体であり、事実最近米国FDAでウイルス性網膜症の治療薬として認可されたオリゴDNAホスホロチオエート類の一般的な簡便合成法を開発した。本法は、従来法に比べ、合成原料が低コストで得られること、また過酷な脱保護操作を要しないため操作性に優れまた目的物を損失しないことなどの利点をもち、低コストによる大量供給が強く要求されるアンチセンス核酸のニーズに応え得る現在最良の方法との評価を得ており、今後の発展が大いに望まれる。
心筋細胞におけるチロシンキナーゼPyk2の遅延型整流Kチャネルの修飾

(1)抗PYK2抗体の作成PYK2のcDNAを遺伝子組み替え法により大腸菌発現ベクターであるpGEXに挿入し、PYK2-GST融合蛋白質を大腸菌に発現させた後、PYK2-GST融合蛋白質をウサギ背部皮下で免疫し、ポリクロナール抗体を作成した。精製されたポリクロナール抗体は、免疫沈降、Western Blot、蛍光染色に使用可能であった。(2)シグナル伝達機構の解析ラット新生児培養心筋細胞を初代培養し、24時間の無血清培養後、アセチルコリンにて刺激した。0、2、1、2、5、15、30分後に細胞を可溶化し、上記(1)で作成した抗PYK2抗体を用いて免疫沈降し、SDS-PAGEした後、抗リン酸化チロシン抗体を用いてWestern Blotを行った。PYK2は1分後よりリン酸化を認め、3分後には最大となった。このアセチルコリン刺激によるPYK2のリン酸化はG蛋白質の阻害剤である百日咳毒素により、抑制されたが、PKC阻害剤であるPMAでは抑制されなかった。(3)PYK2の発現、局在性上記(1)で作成した抗PYK2抗体を用いて、成獣ラットの凍結切片を蛍光染色した。、心房筋、心室筋に明らかな局在は認めなかったが、刺激伝導系を中心に軽度の染色が見られた。(4)電気生理学的特徴現在、PYK2遺伝子のセンスおよびアンチセンスオリゴヌクレオチドをHVJ liposomeを用い、培養心筋細胞に導入中である。今後、アセチルコリン刺激後のI_K、I_<K1>、I_<K,ATP>、I_<K,Ach>等のカリウムチャネルイオン電流を、パッチクランプ法により観察予定である。
強輝線天体の大規模探査による大質量銀河の星形成終焉の物理メカニズムの解明

定される大質量強ライマンα輝線銀河(Massive Extremely Strong LymanαObject; MAESTLO銀河)について、すばる望遠鏡およびFOCASを用いた可視分光フォローアップ観測を4月初めに実施したが、悪天候のために有効なデータは取得できなかった。その後、同じ目的でKeck望遠鏡DEIMOSによる可視分光観測時間を獲得し、2月に観測を行ったが、悪天候によりデータ取得はできなかった。現在、再度同様の観測を申請中である。また、同じ可視中帯域フィルターセットを用いて選び出したバースト的な星形成を起こしている天体のデータ解析を進めて、これらの天体の性質に関する研究結果の論文化の準備を行った。また、これらの銀河についてのガス質量を推定するためのALMA観測を行い、データを取得することができた。計画していたMAESTLO銀河の可視分光観測を複数回にわたり実施することはできたが、あいにくの悪天候で有効なデータの取得には至らなかった。引き続き同じ観測の時間を申請中である。一方で、中帯域フィルターセットを用いたデータ解析を進めて、バースト的な星形成を起こしている銀河の性質についての結果を論文投稿する目途をつけることができた。さらにこれらの銀河のガス質量を推定するためのALMAによるダスト連続光観測データを取得することができた。MAESTLO銀河の可視分光フォローアップ観測の時間を獲得し、観測を実施してライマンα輝線プロファイルおよび静止系紫外域の輝線フラックス比を調べて、星形成が終わりつつある大質量銀河でのガスの物理状態を明らかにする。また、中帯域フィルターを用いたバースト的な星形成を起こしている銀河についての論文を執筆し出版する。また、これらの銀河のALMAデータの解析を進めてガス質量と他の物理的性質の関係を調査する。COSMOS領域のすばる望遠鏡/Suprime-Camおよび可視中帯域フィルターセットを用いた観測データと多波長データを組み合わせて選び出した赤方偏移が3程度と推定される大質量強ライマンα輝線銀河(Massive Extremely Strong LymanαObject; MAESTLO銀河)について、すばる望遠鏡およびFOCASを用いた可視分光フォローアップ観測を行い、気象条件の悪い中ではあったものの観測データを取得することができた。この観測データの解析を行い、これらの天体の赤方偏移を分光同定することができた。また、この結果に基づき、これらの天体のライマンα輝線速度プロファイルおよび静止系紫外域の他の輝線フラックスを測定して、これらの星形成が終わりつつある大質量銀河におけるガスの物理状態を調べるための可視分光観測提案を作成・提出し、すばる望遠鏡およびFOCASの観測時間を獲得することができた。割り当てられた観測スケジュールに対応した具体的な観測計画の立案および観測準備を行った。また、これらの銀河の静止系可視光の輝線を近赤外線分光観測することについて、どの望遠鏡/観測機器でどのような観測が可能かの検討も進めた。さらに、平成29年6月に京都大学にてCOSMOSプロジェクトのチーム国際会議を開催し、COSMOS領域での多波長にわたる観測プログラムの最新状況について関係する研究者達と情報を共有するとともに、今後の観測計画や研究方針について議論を行った。80名以上の参加者があり、盛況な研究会となった。計画していたとおりの上記MAESTLO銀河の可視分光フォローアップ観測を行うことができた。平成29年の観測では悪天候により観測目的の完全な達成はできなかったものの、その結果に基づきさらなる観測時間を獲得でき、引き続き必要な観測を実施する目処が立っている。また、COSMOSプロジェクトのチーム会議を開催して、COSMOS領域における多波長観測の最新情報を得るとともに、今後の計画を議論することができた。獲得した観測時間でMAESTLO銀河の可視分校フォローアップ観測実施してライマンα輝線プロファイルおよび静止系紫外域の輝線フラックス比を調べて、星形成が終わりつつある大質量銀河でのガスの物理状態を明らかにする。また、近赤外線や電波の波長帯の観測計画の立案を進めて、すばる望遠鏡やALMA望遠鏡の観測時間の獲得を目指す。

また、中帯域フィルターを用いたバースト的な星形成を起こしている銀河についての論文を執筆し出版する。また、これらの銀河のALMAデータの解析を進めてガス質量と他の物理的性質の関係を調査する。すばる望遠鏡の共同利用観測のための出張が年度をまたぐ形になったため、一部次年度出張費として持ち越しになった。研究の進捗との関係で旅費および論文投稿料の経費が予定より少なくなった。次年度に旅費および論文投稿料として使用する予定である。