hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
管理交易下における対外交易都市の空間=社会に関する都市史的研究

本年度は、中世起源の対外交易都市として呼子・塩田を取り上げ、呼子については天保期の町絵図と明治期の地籍図、塩田については嘉永期及び慶応期の町絵図と明治期の地籍図を収集し、両時期の地割復原図を作成することによって、多元的権力下の中世に起源する港町の空間のあり方を把握するとともに、豊臣政権下における近世初頭の対外交渉都市として名護屋・伏見を取り上げ、収集した明治期の地籍図と近世の絵図史料、近年の発掘調査の成果に基づく都市復原図を作成することによって、これまで不分明であった一元的公権力下の豊臣政権下における対外交渉都市の空間構造を把握し、多元的権力下にある対外交易都市の港を核とした空間構造と一元的公権力下にある対外交渉都市の城を核とした空間構造の対比的あり方を把握した。来年度は、年度末に調査を行った管理交易下における対外交易・交渉都市を代表する那覇を取り上げ、管理交易下における対外交易・交渉都市の空間と社会の県体像の把握に努めたい。本研究は、市場交易に対応した在方町などの近世交易都市に対して、港町に代表される中世交易都市を管理交易に対応した都市として日本都市史上に位置付けるため、管理交易下に置かれた対外交易都市の空間と社会の存在形態を、発掘調査で具体像が明らかとなった中世の対外交易都市や管理交易を展開した近世の対外交易都市及び対外交渉都市の空間=社会構造の分析、市場交易に対応した交易都市との比較検討を通して解明し、いまだ不分明な中世都市像を把握するための新たな視点を構築しようとするものである。本年度は、中世起源の対外交易都市として伊倉・高瀬を取り上げ、伊倉については天明期の町絵図、高瀬については嘉永期の町絵図を収集し、両時期の地割復原図を作成することによって、多元的権力下の中世に起源する港町の空間のあり方を把握するとともに、これまで二年度にわたって検討を加えた十三湊、敦賀、小浜、温泉津、芦屋、博多、呼子、長崎などの日本海域に展開した中近世移行期の港町を題材として、管理された船着場を頭として内陸へ向かう街道沿いに町筋が広がるタテ型町割の港町から、船着場が開放された水際線に沿って町筋が広がるヨコ型町割の港町への空間構造の転換が見られること、これが管理交易から市場交易への交易形態の転換と軌を一にするものであることを明らかにした。最終年度である来年度は、日本全域を視野に入れつつ三年度にわたる研究をとりまとめ、管理交易下における対外交易・交渉都市の空間と社会の具体像について総括的検討を加えた報告書をとりまとめたい。本年度は、これまで三年度にわたって検討を加えた十三湊、敦賀、小浜、温泉津、芦屋、博多、呼子、長崎などの日本海域に展開した中近世移行期の港町に、那珂湊、石巻、尾道、伊倉、大津、堅田などの太平洋岸、瀬戸内海岸、琵琶湖岸に展開した中近世移行期の港町を題材として加え、管理された船着場を頭として内陸へ向かう街道沿いに町筋が広がるタテ型町割の港町から、船着場が開放された水際線に沿って町筋が広がるヨコ型町割を呈した日本型港町への空間構造の転換が見られること、これが管理交易から市場交易への交易形態の転換と軌を一にするものであること、ただし、こうして成立した日本型港町の水際線があまねく公共に開かれるのは、幕末の開港場に始まるバンドを伴う近代港湾都市の登場をまたねばならないことを明らかにした。これらの研究成果は三本の論文たとりまとめて公表したが、交易形態と町割との対応によって港町の歴史を読み解く方法は、港町の世界史にも適用し得ることを指摘した総括を加え、研究成果報告書をとりまとめた。
南九州型環境共生住宅の提案と環境負荷低減効果の検証

本研究では、南九州地域の気候特性に適応した環境共生住宅の提案を目指し、利用可能な環境共生手法の整理と効果の検証を実施している。本年度に得られた研究成果を以下にまとめる。・夏季蒸暑地域である南九州において、外張り断熱通気工法の通気層内での温度性状や気流性状の把握を目的として、実大実験住宅を用いた各種の実験・計測を行っている。通気層内での季節別の排熱量の実験結果や計算結果から考察すると、冬季において通気層から排熱量が大きい結果が得られた、その結果は、冬季に通気層内での通気量が大きいことを示しており、通気層での本来の目的である排湿効果が大きいことを示唆している。・夏季のおける通風による室内環境改善効果に関する実験とシミュレーションを行った。得られた結果から、(1)模型実験によると、開口部の大きさと壁面の遮熱特性が通風時の室内温熱環境に影響すること。(2)シミュレーション解析によると、関口部が十分に大きい場合、外部風向に正対しない場合においても通風量が確保できること。などが明らかとなった。・低日射吸収率特性を持つ塗料を屋根に塗布した場合の模型実験及び既存建物での計測から、以下の知見を得た。(1)各種塗料を塗布した模型実験結果から、低吸収率塗料を用いて外表面の日射吸収率を低下させることにより、日射遮蔽性能が向上することが確認された。(2)低吸収率塗料の断熱性能向上効果は確認できなかった。これは、塗布厚さが薄いことが原因と考えられる。・住宅での太陽光発電システムの設置において、太陽電池パネル裏面の通気層厚さがモジュール温度に及ぼす影響について、実験やシミュレーションを行った。得られた結果は以下の通りである。(1)パネル裏面の厚さは、パネル温度に影響する。(2)裏面通気層の持つ冷却効果は、通気層厚さが10mmから150mmまでは増加傾向にあるが、それ以上では変化しないこと。などを明らかにした。などを明らかにした。本研究では,南九州地域の気候特性に適応した環境共生住宅の提案を目指し,利用可能な環境共生手法の整理と効果の検証を行っている.本年度に得られた研究成果を以下にまとめる.・環境共生住宅の基本性能確保に必要な断熱・気密工法について検討し,既存実験住宅を,壁体内通気層を備えた外張り断熱気密住宅に改修した.その結果,外張り工法の施工優位性や気密施工上の指計が得られた.次年度以降は,実験住宅を用いて,庇による日射遮蔽,通風牲能に関する実測を行う.・小屋裏空間の換気方法と断熱部位について実験住宅で検討を行った結果,外張り断熱では小屋裏自然換気が有効に機能することを明らかにした.・住宅の湿気環境改善を目的として,珪藻土パネルの吸放湿性能に関する長期測定・シミュレーションを行い,気乾状態において含湿性が低い結果,調湿性が高いことを明らかにした.・簾や壁面色の改変による日射遮蔽性能について模型実験を行った結果,簾・白色塗料が建物外皮の日射遮蔽に有効であることを確認した.また簾が冬期の夜間放射遮蔽効果を有していることを明らかにした.・拡張アメダス気象データを用いた太陽光発電量シミュレーションにより,九州地域における太陽光発電賦存量マップを作成した.また九州各地において住宅屋根面に設置する場合の設置角度に関する検討を行った.その結果,一般的な屋根勾配に取りつけることで最大発電量の95%程度の発電量が得られることを示した.

・新築戸建住宅を対象に換気による化学物質濃度低減効果について検証し,竣工後1ヶ月程度強制換気を行うことにより,室内空気質の改善が可能であることを確認した.・九州地域の気候特性,環境共生手法および住宅のエネルギー消費特性について整理を行い,居住者を対象としたパンフレットを作成した.本研究では、南九州地域の気候特性に適応した環境共生住宅の提案を目指し、利用可能な環境共生手法の整理と効果の検証を実施している。本年度に得られた研究成果を以下にまとめる。・夏季蒸暑地域である南九州において、外張り断熱通気工法の通気層内での温度性状や気流性状の把握を目的として、実大実験住宅を用いた各種の実験・計測を行っている。通気層内での季節別の排熱量の実験結果や計算結果から考察すると、冬季において通気層から排熱量が大きい結果が得られた。その結果は、冬季に通気層内での通気量が大きいことを示しており、通気層での本来の目的である排湿効果が大きいことを示唆している。・夏季のおける通風による室内環境改善効果に関する実験とシミュレーションを行った。得られた結果から、(1)模型実験によると、開口部の大きさと壁面の遮熱特性が通風時の室内温熱環境に影響すること。(2)シミュレーション解析によると、開口部が十分に大きい場合、外部風向に正対しない場合においても通風量が確保できること。などが明らかとなった。・低日射吸収率特性を持つ塗料を屋根に塗布した場合の模型実験及び既存建物での計測から、以下の知見を得た。(1)各種塗料を塗布した模型実験結果から、低吸収率塗料を用いて外表面の日射吸収率を低下させることにより、日射遮蔽性能が向上することが確認された。(2)低吸収率塗料の断熱性能向上効果は確認できなかった。これは、塗布厚さが薄いことが原因と考えられる。・住宅での太陽光発電システムの設置において、太陽電池パネル裏面の通気層厚さがモジュール温度に及ぼす影響について、実験やシミュレーションを行った。得られた結果は以下の通りである。(1)パネル裏面の厚さは、パネル温度に影響する。(2)裏面通気層の持つ冷却効果は、通気層厚さが10mmから150mmまでは増加傾向にあるが、それ以上では変化しないこと。などを明らかにした。本研究では,南九州地域の気候特性に適応した環境共生住宅の提案を目指し,利用可能な環境共生手法の整理と効果の検証を行っている。・環境共生住宅の基本性能確保に必要な断熱・気密工法について検討し,外張り断熱気密実験住宅での各種実験を実施した。・上記実験住宅において、家庭用エアコンによる電力消費量などの計測の結果、約50%の省エネルギー効果があることが明らかとなった。・住宅の湿気環境改善を目的として,珪藻土チップの吸放湿性能に関する長期測定・シミュレーションを行い,木炭と同程度の吸放湿性能を有し、床下に設置することで夏季の湿度低減が期待できることを明らかにした。・屋上緑化による日射遮蔽性能について模型実験を行った結果,芝生植栽は他の日射遮蔽手法よりも最も効果があり、断熱性能も有していること、散水による温度低減効果もあることなどを明らかにした。・気象データを用いた太陽光発電量シミュレーションにより、九州地域における太陽光発電賦存量マップを作成した。また九州各地において住宅屋根面に設置する場合の設置角度に関する検討を行った。
神経筋疾患の診断法のシステム化と組織・細胞バンクの確立

(1)ミトコンドリア脳筋症の遺伝子診断とDNAバンクの確立研究期間内にミトコンドリア脳筋症患者の血液、筋組織のDNA解析、組織化学的検索から新に慢性進行性外眼筋麻痺症候群(28例)、メラス(42例)、ミオクロヌスてんかん(MERRF)(4例)の診断を行った。全症例のDNAはバンク内に入れた。上記3大病型以外でもLeigb脳症(13例)、その他(20例)のミトコンドリア脳筋症の診断を行った。小児では酸素欠損例が多く、複合体I欠損(10例)、IV欠損(10例)の診断を下した。これらの例は疾患持異的なミトコンドリアDNA(mt DNA)を含まないものである。(2)進行性筋ジストロフィーにおける遺伝子解析、ジストロ.フィン蛋白の発現2年間でデュシャンヌ型(146例)、ベッカー型(115例)、肢帯型(33例)、顔面肩甲上腕型(7例)、福山型(15例)の新たな患者の診断を行い、DNAと組織はバンク入りさせた。DMD、BMDでは約55%の患者にジストロフィン遺伝子の欠失をみた。新に顔面肩甲上腕型、筋緊張性ジストロフィーの遺伝子解析も導入し、前者では日本人にも10人中8人に、第4染色体長腕(4g35-gterマーカーp13E-11)に連鎖する異常を見出した。筋緊張性ジストロフィーの重症度と(CTG)nの大きさの検討を行っている。(3)代謝性筋疾患の診断まだ遺伝子診断は一般化していないので、主として組織化学的、生化学的検討を行った。糖原病(17例)、カルニチンパルミチルトランスフェラーゼ欠損(4例)を新に診断した。将来の研究のために、DNAは分離し、バンク入りさせた。1)総括神経筋疾患を疑われ筋生検をうけた患者数は523名(125施設からの依頼)であった。生検材料に25種の組織化学染色を行い,病理診断名,所見,カラ-スライドを主治医に1月以内に送付した。筋疾患診断のシステムは全国レベルとなった。また全ての組織標本,以下に述べるDNAは-160°Cにて保管し,バンクをより充実したものとした。バンクからの貸し出しは国内4,国外2の計6施設に主として凍結切片,DNSを送付した。2)ミトコンドリア脳筋症病理学的検索とともに,血液よりDNAを分離し87名(全国50施設)の分析からMELAS18名,ピアソン病2例,CPT欠損3例,その他5例を新に診断した。またMELASでは最も多いtRNA^<Leu(UUR)>(3243)変異の他に,3271変異を新しく6名見出した。(埜中,後藤,小林,宝来)。3)進行性筋ジストロフィ-Duchenne型筋ジストロフィ-(DMD)では,まず血液から分離したDNAで遺伝学欠失の有無のスクリ-ニングを行なった。遺伝子異常のないもの,非典型例にはジストロフィン抗体染色を行った。その結果DMD23名,ベッカ-型16名,保因者3名を新に診断した(埜中,荒畑)。4)糖代謝異常51生検筋,28血液,1肝組織につき生化学的検索を行ない,糖原病II型4名,III型4名,V型1名,ホスホリラ-ゼbキナ-ゼ欠損3名, CPT欠損3名を診断した(杉江)。5)脂質代謝異常筋,血液,尿441検体からCPT欠損2名,カルニチン欠損1名を診断した(小林)。(1)ミトコンドリア脳

筋症のDNA診断および病態の解析ミトコンドリア脳筋症の診断には組織化学的、生化学的、分子生物的な総合判断が不可欠である。これらの方法を駆使して本年度は、慢性外眼筋麻痺症候群(CPEO)14例、メラス(MELAS)18例、ミオクロヌスてんかん(MERRF)3例の診断を行った。個々の症例のミトコンドリアDNAはバンクに入れた。上記3大病型以外でもLeigu脳症8例、その他11例のミトコンドリア脳筋症を診断し、組織、DNAはバンク入りさせた。またLoigh脳症1例からは新しくミトコンドリアDNA変異(89,93番目のA→G変異)を見出した。(2)進行性筋ジストロフィーにおける遺伝子解析、ジストロフィン蛋白の発現進行性筋ジストロフィー(DMD33,BMD18,肢帯型15,頻面肩甲上腕型4,福山型9,非福山型5)の遺伝子解析を行った。DMD,BMDでは51例中27名にジストロフィン遺伝子の欠失を認めた。その他の筋ジストロフィーではジストロフィンに異常はみられなかった。顔面、肩甲上腕型では日本人家系でも4q35-qterのマーカーp13E-11に連鎖する例が10人中8人あり、欧米人と同じ遺伝子座をもっていることが明らかとなった。また筋緊張性ジストロフィーでは(CTG)nの増加が明らかとなった。(3)代謝性筋疾患の診断、肩態解明に関する研究代謝性筋疾患は新にカルニチンパルミチルトランスフェラーゼ欠損2例、多カルボキシラーゼ欠損1例、糖原病10例(分枝酵素欠損2例、PFK欠損1例、McArdle肩2例、PGK欠損1例、酸マルターゼ欠損1例など)を酵素学的に診断した。糖原病II型では遺伝子解析を行っているが、まだ一定の変異はみられていない。
東日本大震災後の課題に着目した地盤の液状化強度特性に及ぼす諸要因の影響と評価法

本研究では地盤の液状化特性について、2011年東北地方太平洋沖地震後に浮き彫りとなった課題を系統的な室内実験により検討した。結果として、地盤の構造に起因する年代効果が微小せん断剛性率と液状化強度に及ぼす影響を示した。これに関連して、N値と微小せん断剛性率を利用することで合理的な液状化予測ができる可能性、および従来採取手法による不攪乱試料を用いた液状化評価の問題点を示した。また、埋戻し地盤の液状化対策と掘削性の確保のためフライアッシュ系改良材の有効性を確認した。更に、地震前後の道路の地下量の計測値から、道路種別毎の液状化指数と沈下量の関係を抽出し、新しいタイプの液状化ハザードマップを構築した。本研究では地盤の液状化特性について、特に2011年東北地方太平洋沖地震後に浮き彫りとなった課題を追求することを目的としている。本地震による顕著な液状化は非塑性細粒分を大量に含む埋立地盤で生じた。また、地震動継続時間が非常に長かったことも被害を拡大させた原因の一つと考えられている。一方自然地盤では、細粒分の多少に依らず液状化した例は限られていた。この理由として地盤の年代効果が考えられるが、実務に反映できるほど十分な説明は未だなされていない。平成24年度の活動では、現場調査と系統的な室内試験により、2011年東北地方大震災により顕著な液状化が生じた浦安市に着目して、同地域の埋立地盤の年代効果の発達メカニズムについて検討した。現場調査では、スウェーデン式貫入試験を同一箇所で1年間継続して実施し、地震直後は地盤の貫入抵抗が大幅に低下したものの、その後地震前と同程度の貫入抵抗となったことを確認した。また、若年埋立地盤の年代効果は地下水位の変化に起因する上載圧の変化により形成されるものと仮定し、それを模擬した液状化試験を現場採取試料を用いた中空ねじりせん断試験により実施した。その結果、原位置採取試料では、上載圧が繰返し変化することにより、動的計測による微小せん断剛性率および液状化強度が増加することが確認された。一方、液状化後のせん断ひずみの増加傾向に及ぼす上載圧の繰返し変化の影響はほとんどない。この傾向は細粒分の少ない豊浦砂とは異なる傾向であり、液状化被害の程度に粒度特性が影響した可能性が考えられる。しかし、震災後の地盤調査で行われ不撹乱試料による一連の液状化試験では、地震時に顕著な液状化が発生したと考えられる埋立地盤の液状化強度は非常に大きくなり、実際の現象を説明することが難しい。これは不撹乱試料採取時の乱れにより、土粒子間の構造が強化されたものと推測される。平成24年度の活動では、上記埋立地盤で採取された乱れた地盤試料を、不撹乱試料と同等の密度、かつ原位置で計測された弾性波速度と同等の値になるよう再構成し、一連の液状化試験を実施した。その結果、密度と弾性波速度を調整した再構成試料の液状化強度は採取時に乱れた可能性のある不撹乱試料の値と比較して非常に小さくなった。一方、埋立地盤の下位に分布する沖積地盤については、不撹乱試料の弾性波速度は原位置の値と同等であることを確認し、その乱れは小さいことが示された。これらの室内試験結果を基に、東北地方太平洋沖地震の本震の波形を用いた一次元有効応力解析を実施した。その結果、不撹乱試料によるパラメータを用いると、埋立地盤の過剰間隙水圧比は0.2程度であり液状化には至らなかったが、弾性波速度を調整した再構成試料では過剰間隙水圧比は1.0に近くなり、実現象と整合する結果が得られた。また、沖積地盤では液状化は生じなかったことも示された。現場調査に関しては、東北地方太平洋沖地震の液状化被災地だけでなく、2013年に発生した淡路島の地震で生じた埋立地盤の液状化の調査も実施した。

具体的には、震災後地盤の液状化強度の把握のために従来手法による不攪乱試料採取が多く行われたが、その品質とそれが耐震設計に及ぼす影響の検討、従来の液状化予測手法の問題点と改善の検討、ライフラインの埋め戻し土の地盤改良、および液状化ハザードマップの高度化等である。平成26年度(最終年度)の活動では、主に液状化予測手法の改善に関連する実験データの蓄積がなされた。これまでの事例研究により、地盤の液状化強度はN値だけで表現することは困難であることが判ってきたが、本研究による系統的な実験により、N値と微小変形特性それぞれが、液状化強度特性の把握に必要な情報を有していると考え、この両者を用いることで合理的な液状化判定ができる可能性を示した。また、東日本大震災では埋め戻し土の液状化によりライフラインが深刻なダメージを受けた。しかし、埋め戻し土については液状化対策だけでなく、ライフラインのメンテナンスを考慮した掘削性の双方を満足する必要がある。本研究ではフライアッシュ系地盤固化剤の利用可能性について、従来の一軸圧縮試験、三軸液状化試験に加えて、独自に行った簡易掘削試験を基に検討した。更に、本研究では液状化の程度は表層の環境(即ち、道路の舗装・路盤層厚)の影響を大きく受けることを航空測量結果を基に調査し、PL値と地盤沈下量の相関に及ぼす道路規格の影響を考慮して新たな液状化ハザードマップを構築した。26年度が最終年度であるため、記入しない。地盤工学26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでにも、液状化強度に及ぼす初期繰返し載荷の影響を調べた研究は存在するが、本研究ではこれを中空ねじりせん断試験で検討しており、新規性が非常に高い。また、大きなひずみ領域の液状化挙動に及ぼす粒度分布の影響も検討しており、研究は計画通り順調に進められている。従来、乱れの生じる可能性のある不撹乱試料に代えて、弾性波速度を調整した再構成試料の有効性を指摘する研究はこれまでにも存在していたが、その知見がケーススタディとして適用された例はほとんどない。本研究では原位置採取試料と当該採取箇所で実施された原位置試験結果に基づいて作成した試料により検討を進め、解析でも実現象の再現に成功した。この成果は、ケーススタディの域に留まらず、簡易でかつ精度の高い液状化予測手法の開発や、従来の試料採取法の適用範囲の評価にも繋がる非常に有益なものであり、研究は非常に順調に進められていると考える。2011年東北地方太平洋沖地震で液状化が発生した地盤の不撹乱試料の入手に成功しており、本年度はこれと再構成試料により原地盤の液状化強度特性に及ぼす年代効果の影響、および微小大ひずみ領域の液状化挙動を詳細に検討していく。また、年代効果のメカニズムとしてセメンテーション効果にも着目し、年代効果の程度を原地盤で把握する適切な手法を開発する。2011年東北地方太平洋沖地震では細粒分を多量に含む地盤が液状化した。25年度の成果を踏まえ、所定の細粒分、密度の地盤が示し得る弾性波速度と液状化強度の範囲を明確にし、従来の液状化検討手法の改善に資するデータを収集する。また、液状化が発生した地盤にて異なる手法で採取した不撹乱試料を入手し、その品質と液状化強度に及ぼす影響を検討するとともに、所定の地盤条件における最適なサンプリング手法を提案する。
イオン結合性層間におけるπ電子層の電磁気挙動

昨年度はバーミキュライト単結晶層間のMg^<2+>を種々の有機物カチオンで置換することを試みたがうまくいかなかった.結晶サイズ,反応条件を変えて検討したが結局は交換反応は生じなかった.そこで本年度はMg^<2+>を予めNa^+で置換して層間結合力を弱めてから有機物カチオンの置換を試みたところ,反応がスムースに進行し,いろいろな有機物カチオンが挿入できた.最終的にはナファゾリンカチオンを担持した試料を調製して炭素化を行ない次のような結論をえた.1)1000°C炭素化後に得られた試料の炭素含有率は12wt%で,完全な炭素層の生成を仮定した場合の約半分であった.2)室温で電気抵抗率を測定したところ67Ω・cmであった.3)使用したバーミキュライトのNa^+交換容量は200meq/gで,有機物カチオンの選択によっては目的の複合体調製の可能性がでてきた.4)炭素化過程で含炭素ガスの発生がみられた.挿入炭素の逸脱を意味するので,逸脱を防止しながら炭素化を進行させる技術の開発が必要である.昨年度はバーミキュライト単結晶層間のMg^<2+>を種々の有機物カチオンで置換することを試みたがうまくいかなかった.結晶サイズ,反応条件を変えて検討したが結局は交換反応は生じなかった.そこで本年度はMg^<2+>を予めNa^+で置換して層間結合力を弱めてから有機物カチオンの置換を試みたところ,反応がスムースに進行し,いろいろな有機物カチオンが挿入できた.最終的にはナファゾリンカチオンを担持した試料を調製して炭素化を行ない次のような結論をえた.1)1000°C炭素化後に得られた試料の炭素含有率は12wt%で,完全な炭素層の生成を仮定した場合の約半分であった.2)室温で電気抵抗率を測定したところ67Ω・cmであった.3)使用したバーミキュライトのNa^+交換容量は200meq/gで,有機物カチオンの選択によっては目的の複合体調製の可能性がでてきた.4)炭素化過程で含炭素ガスの発生がみられた.挿入炭素の逸脱を意味するので,逸脱を防止しながら炭素化を進行させる技術の開発が必要である.試料として今年度はK_2Ti_2O_5/炭素層間化合物の合成を試みた。まず長さ数mmのK_2Ti_2O_5の針状単結晶を合成し、層間へのο-フェナントロリンの挿入条件を検討した。K_2Ti_2O_5の陽イオン交換容量の5倍量のフェナントロリンを含む0.5mol/l水容液にK_2Ti_2O_5結晶を浸漬して40°Cで交換反応を行った。所定時間浸漬後の試料を取り出し、X線回折、元素分析、SEM観察を行って反応の進行状態を追跡した。K_2Ti_2O_5の基底面間隔は0.66nmであるが浸漬1時間後は0.78nmにまで拡大した。この際、回折線は著しく幅広くなり、(001)回折線以外は消失した。保持時間を増加していくと回折線は幅広くなりながら高角度側に若干シフトした。一方元素分析結果によれば、Kは初期段階で完全に試料中から逸脱する。しかし炭素含有量からみるとそれに対応する分のフェナントロリンが層間に挿入されていない。結局水素イオンやオキソニウムイオンの挿入が考えられる。そこで非水系の溶媒を用いて検討したが交換反応は生じなかった。一層深刻な現象は結晶が置換反応によって破壊して微粉末になってしまうことである。K_2Ti_2O_5の結晶が剛直過ぎるためで、仮に標記の複合体が調製できても粉末状態では特性評価が著しく困難になる。本目的を遂行するためには挿入時に生じる応力によって破壊しないような幾分柔軟なホストを使用せざるを得ない。そこで現在バーミキュライト単結晶を用いて実験を行っている。単一炭素芳香族平面を粘土鉱物層で隔離した試料を調製し,その電磁気挙動を測定することにより,イオン結合性層間での単一炭素層上のπ電子雲の電磁気挙動の解明を試みる.この研究の最大の課題は如何にして炭素/粘土層状複合体を調製するかにある.本研究では,調製後試料の物性測定を考慮してホスト粘土鉱物層にバーミキュライト単結晶を使用した.しかし層間Mg^<2+>の交換反応が起こらず,この解決に手こずった.しかし最終的には以下のような結果を得ることができた.(1)バーミキュライト層間にMg^<2+>が存在すると,層間が強く引きつけられるためにナファゾリンカチオンとの交換が生じない.そこで予めNa^+で交換して層間の結合力を弱めておくとナファゾリンとの交換が起こる.(2)Na^+を用いてバーミキュライト単結晶の陽イオン交換容量を測定したところ,200meq/100gと非常に大きな値が得られた.従来使用してきたスメクタイト類に比べて本研究には最適のホストである.(3)挿入有機物カチオンとして種々のものを検討したが,ナファゾリンが挿入速度,挿入量,炭素化収率の点で最も優れていることが明らかになった.

(4)ナファゾリン/バーミキュライト複合体炭素化時の発生ガスを分析したところ,CO,CO_2,CH_4などの発生が認められた.本目的の達成にはCを逸脱させずにHを発生させることが望ましい.炭素化の手法に問題が残された.(5)ナファゾリン/バーミキュライト複合体の800°C炭素化により炭素含有率12wt%の層状複合体試料が調製できた.
3次元フォトニック結晶による発光制御に関する研究

フォトニック結晶は,光の波長オーダの周期構造を基礎として,発光現象や光伝搬特性などの光の性質の多様な制御を可能とする次世代の光材料である.特に3次元フォトニック結晶は,3次元的に全方向に対する光の制御を可能とする構造である.本研究の目的は,3次元結晶による光制御に関して,その性能を明らかにし,発光制御等への応用を探索することである.昨年度,外部からのアクセスや操作を高い自由度で実現し得る概念として,3次元結晶の表面の利用を提案した.本年度は,以下の検討を行い,表面応用の概念を発展させた.1.表面におけるナノ共振器の高性能化を検討した.(1)GaAs系8層積層型3次元結晶を精密に実現し,10,000を超えるQ値を得た.これは,3次元結晶を用いた共振器の世界最高値を記録した結果であり,ナノレーザ応用等への可能性を明快にする成果である.(2)発光デバイス実現に向けて,発光材料と結晶表面との融合手法を検討し,ウエハ融着法により共振器ならびにInGaAsP系発光材料を表面に形成することが可能であることを示した.(3)表面共振器のQ値について理論検討を行い,表面層およびその近傍層を含めた構造設計により,数10万以上の高Q値化などの高性能化が期待できることを見出した.2.発光源や受光素子の集積化に向けて,表面導波路の提案と解析・実証を行った.(1)理論的に,自在な偏光特性をもつ導波路が形成可能であること,上下非対称性をもつ表面においても14層の積層によりdB/cm以下の低損失導波が可能であること等,特有の性能を明らかにした,(2)表面導波路構造を実現し,導波光の実験観察に成功した.以上のように,本研究では,独自の表面光制御技術の提案と実証に成功した.これらの成果は,表面と各種物質との融合により,超高効率な発光素子や,動的な特性変調が可能な機能素子等への応用に繋がるものと期待できる.3次元フォトニック結晶により,3次元的に完全な発光の制御が可能になると期待される.これまでに,9層あるいは17層のフォトニック結晶において,発光の抑制および欠陥部での発光増強効果を示唆する結果が得られている.本年度は,これらの特性を理論的に明らかにするため,実験上重要となる結晶層数(周期数)の有限性と構造揺らぎの影響の解析を行った.また,理想的な3次元結晶を実現するため,自動位置合わせ積層装置の開発を行った.1.実際の試料構造を想定し,有限のストライプ積層数であり積層位置の揺らぎがある場合について,3次元FDTD解析により発光抑制効果の検討を行った.この結果,積層数に応じて揺らぎの影響の現れ方が大きく異なることを見出した.これは,積層数が少ない揚合には積層方向のバンドギャップ効果が小さいことが制限要因であることに対して,層数を増大させた場合には積層方向のバンドギャップ効果が十分となり,揺らぎによって生じる光のモードの影響が顕在化するために生じる特性であることを明らかにした.また,その境界となるのは17層程度であることを示した.2.点欠陥共振器構造における光閉じ込め効果(Q値)について揺らぎの影響を検討し,発光抑制効果と同様の議論が適用できることを明らかにした.この結果は,実験的に得られたフォトニック結晶共振器のQ値の積層数依存性とよい対応が得られた.3.解析結果を踏まえて,ウエハ接合装置における位置合わせの自動化を行い,結晶構造作製時の揺らぎを低減した.具体的に,計算機を用いた画像パターン認識を用いるとともに,位置合わせ評価パターンの設計を工夫することで,位置合わせ誤差の計測精度として3σ10nmを得た.さらに,この計測結果を用いてピェゾステージを自動フィードバック駆動させるシステムを構築した結果,積層位置ずれ<30nmの再現性のよい精密ウエハ接合を得ることに成功した.本研究は,3次元状の周期屈折率分布をもつ3次元フォトニック結晶を用いた,光制御・発光制御を実現し,その特性および機能を明らかにするとともに,新たな応用の可能性を探索することを目的としている.今年度の研究では,当初,フォトニック結晶内部に導入した発光体における発光特性制御に関する研究を計画していたが,周期構造内部のみならず周期構造表面において興味深い光の局在現象が生じることが判明したため,3次元フォトニック結晶表面を用いた発光制御の可能性についての検討を重点的に進め,結晶表面を活かした外部からの直接的なコントロールの可能な光制御につながる知見を得た.また,3次元フォトニック結晶実現の基礎となる,結晶構造作製技術の高精度化についての検討も行った.1.これまでに検討を行ってきたストライプ積層型3次元フォトニック結晶の表面について電磁界シミュレーションを行い,表面を伝搬する光学モードが形成されることを明らかにした.2.積層型の8層3次元フォトニック結晶を実現し,全反射減衰法による表面伝搬モードの分散特性の実測を行った.解析結果とよく対応するモード分散の実証に成功すると同時に,350μmに及ぶ表面の光伝搬の実測に成功し,フォトニック結晶表面への光局在現象を実証した.3.表面を利用した光制御の基礎として,結晶表面構造を格子状に制御することにより,表面モードの存在しない波長帯域が得られることを解析により明らかにした.さらに実験においても波長14001500nm帯への実現に成功した.4.格子状表面構造の一部分を変化させた欠陥構造を設計し,光の波長程度の微小領域に光を蓄える光共振器が実現できることを示した.

また,欠陥構造の作製の結果,共振器Q値9,000程度が得られ,共振器としての機能を実証すると同時に,3次元フォトニック結晶を用いた光共振器における最高のQ値を達成した.5.上記のような結晶構造の作製精度の向上のため,昨年度に開発したストライプ積層構造の接合位置合わせの自動化技術を発展させ,回転アライメント補正を含めた高精度積層技術を構築し,回転精度0.002°の自動アライメントを達成した.フォトニック結晶は,光の波長オーダの周期構造を基礎として,発光現象や光伝搬特性などの光の性質の多様な制御を可能とする次世代の光材料である.特に3次元フォトニック結晶は,3次元的に全方向に対する光の制御を可能とする構造である.本研究の目的は,3次元結晶による光制御に関して,その性能を明らかにし,発光制御等への応用を探索することである.昨年度,外部からのアクセスや操作を高い自由度で実現し得る概念として,3次元結晶の表面の利用を提案した.本年度は,以下の検討を行い,表面応用の概念を発展させた.1.表面におけるナノ共振器の高性能化を検討した.(1)GaAs系8層積層型3次元結晶を精密に実現し,10,000を超えるQ値を得た.これは,3次元結晶を用いた共振器の世界最高値を記録した結果であり,ナノレーザ応用等への可能性を明快にする成果である.(2)発光デバイス実現に向けて,発光材料と結晶表面との融合手法を検討し,ウエハ融着法により共振器ならびにInGaAsP系発光材料を表面に形成することが可能であることを示した.(3)表面共振器のQ値について理論検討を行い,表面層およびその近傍層を含めた構造設計により,数10万以上の高Q値化などの高性能化が期待できることを見出した.2.発光源や受光素子の集積化に向けて,表面導波路の提案と解析・実証を行った.(1)理論的に,自在な偏光特性をもつ導波路が形成可能であること,上下非対称性をもつ表面においても14層の積層によりdB/cm以下の低損失導波が可能であること等,特有の性能を明らかにした,(2)表面導波路構造を実現し,導波光の実験観察に成功した.以上のように,本研究では,独自の表面光制御技術の提案と実証に成功した.これらの成果は,表面と各種物質との融合により,超高効率な発光素子や,動的な特性変調が可能な機能素子等への応用に繋がるものと期待できる.
CG技法を用いた数値計算による隣接豚に対する豚の放射伝熱形態係数の解明

対象豚の周囲に他の豚すなわち隣接豚が位置するときの隣接豚に対する対象豚の形態係数を3種類の体重(27kg,65kg,88kg)のサーフェスモデル豚(体表面が多数の三角形パッチで覆われた3次元多面体グラフィックスモデル)を用いたコンピューターグラフィックス(CG)技法と数理解析的手法により,豚体の3次元形状に基づいて解析した。得られた結果は以下の通りである。1.対象豚から距離Dだけ離れ,対象豚から角度α方向(隣接豚方位角)に位置する隣接豚が,その場で角度θ(隣接豚回転角)だけ回転して位置するとき,隣接豚に対する対象豚の形態係数を求める新たな数値計算方法を提示した。2.この数値計算方法に基づいたFORTRANプログラムを開発した。3.隣接豚が対象豚の真横(α=90,270°),真ん前(α=0°),真後ろ(α=180°)に位置するとき,隣接豚回転角θに対する形態係数の変化特性を,D=0.54mにおいて体重豚別に明らかにした。4.ケージ式飼養形態を想定し,隣接豚が対象豚の真横で対象豚と同じ方向を向いて平行に位置するとき(θ=0°)の形態係数を,距離Dを変数として体重豚別にグラフ化した。5.豚房式群飼形態を想定し,隣接豚が対象豚の真横に位置して隣接豚がその場で1回転したときの形態係数平均値を求め,距離Dを変数とした算定図を体重豚別に提示した。6.隣接豚が対象豚の真ん前および真後ろに位置するとき,隣接豚がその場で1回転したときの形態係数平均値を計算し,距離Dを変数とした簡便な算定図を体重豚別にそれぞれ作成した。7.隣接豚に対する対象豚の形態係数平均値について距離Dに対する変化特性を体重豚別に解明した。8.上記以外の隣接豚方位角における形態係数の計算を続行するとともに,計算結果のグラフ化を試みている。豚体中心(豚体の幅,高さ,全長それぞれの中点)間がDなる距離で,同一方向を向いて平行に位置するサーフェスモデル豚(体表面が多数の三角形パッチで覆われた3次元多面体グラフィックスモデル)において,一方の豚(隣接豚)に対する他方の豚(対象豚)の形態係数を数値計算するコンピュータシステムの構築とFORTRANプログラムにおけるアルゴリズムを検討した。得られた結果は次の通りである。1.パーソナルコンピュータ(2台),プリンタ(2台),スキャナー(1台)をLANで接続してネットワーク化し,FORTRAN用のエディタとコンパイラ,およびサーフェスモデルの形状データを共有ファイル化することにより,FORTRANプログラムの作成,コンパイル,実行,結果出力が現有システムで最高速になるように構築した。2.3次元空間に位置する三角形パッチ相互の形態係数を表す理論式を導いた。3.計算速度および計算精度の向上のために,理論式における4重積分を2重積分に変換する方法を考察し,変換後の理論式にLegendre-Gauss法を適用した数値積分法を開発した。4.コンピュータグラフィックス技法を用いて,対象豚の三角形パッチから見ることができる隣接豚の三角形パッチをすべて抽出し,三角形パッチ相互の形態係数を求めるFORTRANプログラムを,豚体の形状データファイルおよびDを入カバラメータとして作成した。5.現在,体重27kg豚のサーフェスモデルを用いてD=0.5,1,1.5,2mにおける上記形態係数を計算するとともに,計算結果の簡潔なグラフ化を試みている。対象豚の周囲に他の豚すなわち隣接豚が存在するときの隣接豚に対する対象豚の形態係数を3種類の体重のサーフェスモデル豚(体表面が多数の三角形パッチで覆われた3次元多面体グラフィックスモデル)を用いたコンピューターグラフィックス技法と数理解析的手法により,豚体の3次元形状に基づいて解析,検討した。

得られた結果は以下の通りである。1.同一方向を向いて平行に位置する2頭の豚において,隣接豚に対する他方の豚の形態係数を,体重が27kg豚のサーフェスモデルを用いて豚体間距離が0.5,1,1.5,2mの場合について数値計算で求め,形態係数算定図を作成した。2.同様に,体重が65kg豚,88kg豚における形態係数を求め,算定図を作成した。3.上記の形態係数に関する特性を検討し,形態係数は豚体間距離が1.5m以上になると急減し,この傾向は27kg豚において顕著であることが明らかになった。4.同一方向を向いて平行に位置する2頭の豚において,隣接豚が対象豚を中心として0度から360度まで15度間隔で回転するときの隣接豚に対する対象豚の形態係数を計算するFORTRANプログラムを,前年度と同様なアルゴリズムで作成した。5.豚体間距離が0.5,1,1.5,2mにおける27kg豚の形態係数を上記プログラムにより計算するとともに,計算結果のグラフ化を試みている。対象豚の周囲に他の豚すなわち隣接豚が位置するときの隣接豚に対する対象豚の形態係数を3種類の体重(27kg,65kg,88kg)のサーフェスモデル豚(体表面が多数の三角形パッチで覆われた3次元多面体グラフィックスモデル)を用いたコンピューターグラフィックス(CG)技法と数理解析的手法により,豚体の3次元形状に基づいて解析した。1.対象豚から距離Dだけ離れ,対象豚から角度α方向(隣接豚方位角)に位置する隣接豚が,その場で角度θ(隣接豚回転角)だけ回転して位置するとき,隣接豚に対する対象豚の形態係数を計算するFORTRANプログラムを開発した。2.隣接豚が対象豚の真横(α=90,270°),真ん前(α=0°),真後ろ(α=180°)に位置するとき,隣接豚回転角θに対する形態係数の変化特性を,D=0.54mにおいて体重豚別に明らかにした。3.ケージ式飼養形態を想定し,隣接豚が対象豚の真横で対象豚と同じ方向を向いて平行に位置するとき(θ=0°)の形態係数を,距離Dを変数として体重豚別にグラフ化した。4.豚房式群飼形態を想定し,隣接豚が対象豚の真横に位置して隣接豚がその場で1回転したときの形態係数平均値を求め,距離Dを変数とした算定図を体重豚別に提示した。5.隣接豚が対象豚の真ん前および真後ろに位置するとき,隣接豚がその場で1回転したときの形態係数平均値を計算し,距離Dを変数として簡便な算定図を体重豚別にそれぞれ作成した。6.隣接豚に対する対象豚の形態係数平均値について距離Dに対する変化特性を体重豚別に解明した。
ダイヤモンドアンビルセルを用いた超高圧・極低温磁化測定装置の開発と応用

本研究の目的は、1.5GPa以上の高圧力を低温で発生でき、キャパシタンス式ファラデー法極低温磁化測定装置で用いることができる小型のクランプ式圧力容器の開発とその強相関電子系への応用である。そこでNiCrAl製ピストン・シリンダー型圧力容器,インデンター型圧力容器とダイヤモンドアンビルセルの3種類の圧力容器の開発を試み、MPMS(Quantum Design社製)の磁化測定装置を用いた性能テストを行った。その結果、NiCrAl製ピストン・シリンダー型圧力容器では液体ヘリウム温度での目標圧力だった約2GPaを発生でき、インデンター型圧力容器では3GPaに近い圧力を発生できた。これによって1.5GPa以上の高圧力下での極低温磁化測定に目処が立った。しかしながら、ダイヤモンドアンビルセルついてはキャパシタンス式ファラデー法磁化測定法に必要な試料空間を確保して設計することができず、ダイヤモンドアンビルセルを用いた磁化測定装置の開発は残念ながら今後の課題として残った。1.本研究の目的は、2GPa以上の高圧力下での極低温静的磁化測定装置の開発と強相関電子系への応用である。われわれが用いる圧力下磁化測定の方法はキャパシタンス式ファラデー法で、試料が入った圧力容器ごと磁化を測定し、あとから圧力容器の磁化を差し引き、試料の磁化を求める方法である。そのため精度の高い実験を行うためには、圧力容器の磁化をできる限り小さくし、試料空間を広くとることが重要となる。そのことを考慮して、今年度は最大圧力の異なる3種類の圧力容器の設計および製作を行った。一つ目はNiCrAl製ピストン・シリンダー型圧力容器である。この圧力容器の液体ヘリウム温度での目標最大圧力は2GPaである。二つ目はインデンター型圧力容器で、目標最大圧力は3GPaである。三つ目はダイヤモンドアンビルセルで、目標最大圧力は5GPaである。NiCrAl製ピストン・シリンダー型圧力セルおよびインデンターセルについては、今後性能テストを行う。ダイヤモンドアンビルセルについては、キャパシタンス式ファラデー法磁化測定法に必要な試料空間がまだ十分に確保できていないため、設計を見直し製作を進めている。2.圧力下磁化測定装置の開発と同時に、今年度はつぎの研究も行った。充填スクッテルダイト化合物PrFe_4P_<12>の秩序状態を明らかにするため、Prサイトを非磁性のLaでわずかに置換したLa不純物効果を磁化測定から調べた。その結果、6.5Kの相転移(A相転移)はわずか3%のLa置換で消失し、代わって強磁性秩序が現れることを見出した。今回の結果から、A相と強磁性が競合していることを示唆する。またA相は不純物に敏感であることから、A相転移におけるフェルミ面ネスティングの役割りの重要性が再認識され、A相は4f電子の自由度とフェルミ面ネスティングの両方が関与した新奇な秩序状態であることが分かった。(1)本年度はNiCrAl製ピストン・シリンダー型圧力セルとインデンターセルの性能テストをMPMS(Quantum Design社製)の磁化測定装置を用いて行った。その結果, NiCrAl製ピストン・シリンダー型圧力セルでは2GPaの圧力を,インデンターセルでは3GPaの圧力を低温で発生することができ,キャパシタンス式ファラデー法による磁化測定の利用に目処が立った。一方ダイヤモンドアンビルセルについては希望する性能をもった設計に困窮し,今後の課題として残された。(2)充填スクッテルダイト化合物PrFe_4P_<12>の6.5Kでの二次相転移によってどのような歪みが起きているのかを明らかにするため,キャパシタンス法による熱膨脹測定を行った。その結果, 0.1Kの温度まで立方晶構造が保たれていることが分かった。このことはA相がスカラー型秩序であるとする最近提案されたシナリオを強く支持する。我々はまた横磁歪の磁場角度依存性の測定も行った。その結果, (001)面および(1-10)面内で磁場の向きを回転させると横磁歪はいずれも2回振動を示すことがわかった。一方,このような結果はT_h対称性の結晶場に基づいた数値計算によって半定量的に再現することができることがわかった。したがって,今回の実験結果はPrFe_4P_<12>の結晶構造がT_h対称性を持つことの直接的証拠であると考えられる。

また今回の実験結果は, A相および非秩序状態の結晶場基底状態がΓ_1であることを強く示唆する。このことはA相が多極子秩序であるとするモデルでは単純には理解できず, A相の秩序変数についてはさらなる研究が必要であることが分かった。
経口避妊薬が脳血栓形成に与える影響に関する実験的研究

目的:現在世界的に最も広く使われている経口避妊薬は合成エストロゲンとプロゲステロンからなる合剤であり、両ホルモンによる排卵抑制が主な機序である。欧米では経口避妊薬は脳梗塞の危険因子であると考えられている。しかし経口避妊薬が実際に脳梗塞発症にどのように関与するか、in vivoにおいて実験的に検討した報告はない。我々は総頚動脈に内皮細胞障害を与えた後、エストロゲンおよびプロゲステロンの両者の血栓形成率を比較し、血栓形成に両薬剤が如何なる役割を演じているかを検討した。方法:実験には生後8-12週齢の成熟雄の砂ネズミ120匹を用いた。麻酔は40mg/kgペントバルビタールを腹腔内投与して行った。実験モデルは内皮細胞障害を作成する14日前から連日薬剤を腹腔内投与した。投与する薬剤は以下の通りで、第1群:0.04mg/kgエストロゲン製剤、第2群:0.4mg/kgプロゲステロン製剤、第3群:0.04mg/kgエストロゲンと0.4mg/kgプロゲステロンの両者、第4群:対照として同量の溶解液であった。各実験モデル群において、内皮細胞障害作成後30分間顕微鏡下にて血栓形成が助長されるか否かを観察した。血液凝固系、血球数、血小板凝集能を測定した。結果:各群で。血液凝固系、血球数、血小板凝集能に差は認められなかった。血栓の発現率は各々第1群45%、第2群10%、第3群40%、第4群5%であり、第1群(p<0.01)および第3群(p<0.05)は対照群に比し有意に高率であった。意義:経口避妊薬による脳梗塞発症の機序は血液凝固能の亢進によるものだけでなく、エストロゲンによる血小板血栓の形成も関与していることが明らかにされた。以上の結果は、将来避妊を目的にした経口避妊薬治療に際し、配合比率を考慮することにより副作用としての動脈血栓症発現の軽減に寄与しうるものと考えられた。結果:各群で。
第二言語教育に特化した教師ナラティブ研究の理論的・実証的展開

学術論文に関しては、(1)ナラティブとエビデンスを対比させた理論的論文、(2)教師ナラティブを意識とメディアの関係から考察した理論的論文(2本)、(3)言語教師志望者による自己観察・記述の実証的論文を査読付学術誌に公刊した。研究成果のより広い層への公開については、2回のシンポジウムを開催し、中高の英語教師を主にする300名以上の聴衆(2回合計)に対して教師ナラティブの重要性を説明した。さらに関連書として教師ナラティブに関する一般書を一冊公刊した。■研究の目的と計画:平成21年度は基礎的・データ収集の年度であり、本科研が掲げる三つの目標のうちの特に(1)「言語教師のナラティブが、どのような特徴や構造をもつか」に集中した。■具体的内容:(a)シンポジウムの開催:関西英語教育学会の協力を得て、シンポジウムを開催し、識者を招聘し発表してもらうと共にこの科研チームでも発表をし情報交換しながら議論を重ねた。招聘したのは、寺島隆吉(岐阜大学)、寺沢拓敬(東京大学大学院博士課程)、松井孝志(山口県鴻城高等学校)、山岡大基(広島大学附属福山中・高等学校)であり、それぞれの主な論点は、語り・論争の権力性、学会言説の特徴、英語教育界言説の特徴、教師成長とナラティブであった。一方、本科研からは大津由紀雄(慶應義塾大学)と中嶋洋一(関西外国語大学)が登壇し、それぞれ英語教育界の言説の特徴、教師としてのナラティブ技術の向上などについて発表した。シンポ全体の統括は柳瀬陽介(広島大学)が行なった。また、このシンポは本科研と深く関連する科研(「電子ポートフォリオを利用した英語教師の学びと成長:ナラティブ生成と授業改善の支援」代表:吉田達弘)とも協同し、本科研シンポの翌日にこの関連科研のワークショップも開催した。ここでは本科研メンバーの今井裕之・吉田達弘(兵庫教育大学),横溝紳一郎(佐賀大学)も発表した。(b)研究論文の公刊:研究代表者は、「英語教育実践支援のためのエビデンスとナラティブ」を学会発表し学会誌に掲載決定された。■意義と重要性:シンポジウムは本科研だけで約180名、関連科研ワークショップも含めるならば約300名の聴衆・参加者を集め、情報と議論を共有した。またその様子はテープ起こしを行ない、今後のさらなる分析と公表のための基礎資料としている。■具体的内容平成22年度の主な研究成果は、(1)論文「英語教育実践支援のためのエビデンスとナラティブ-EBMとNBMからの考察」の公刊(査読有)と、(2)学会口頭発表「意識の神経科学と言語のメディア論に基づく教師ナラティブに関する原理的考察」、および(3)新人英語教師への集中的インタビューである。(1)の論文「英語教育実践支援のためのエビデンスとナラティブ-EBMとNBMからの考察」は前年度の研究をもとにして論文化したものであり、今回の科研(ナラティブ研究)とこれまでの英語教育研究の主流(量的研究)の相違を明らかにしたもので、本科研の理論的基盤となった。(2)の学会口頭発表「意識の神経科学と言語のメディア論に基づく教師ナラティブに関する原理的考察」は(1)をさらに具体的に探究したもので、教師ナラティブが本人の「意識」および本人が使う「メディア」により、どのような影響を受けるかを原理的に考察したものである。この学会口頭発表は、現在、学会誌(査読有)に投稿中である。(3)の新人英語教師への集中的インタビューは具体的なデータの蓄積であり、新人教師(およびその関連する教師)との良質のラポールを形成することができ、インタビューデータを取ることができた。このデータの分析と解釈が平成23年度の課題の一つとなる。■意義(1)と(2)により、本科研の研究が、他領域の研究(医学研究のEBMとNBM)やこれまでの英語教育研究の流れと連結し、大きな研究上の視座を得ることができた。さらに(2)は、(3)のデータ分析と解釈におけるバイアスを予め原理的に考察するものであり、これにより今後の研究結果の妥当性を高めることができるようになった。■具体的内容平成23年度は「研究実施計画」によれば研究成果公開の年度であったが、その課題を、(1)三本の研究論文公刊、(2)一回の公開セミナー開催、(3)一冊の関連図書出版によって達成した。(1)の三本の論文は、(1a)「意識の神経科学と言語のメディア論に基づく教師ナラティブに関する原理的考察」、(1b)「メディア論と社会分化論から考える言語コミュニケーションの多元性と複数性」、(1c)「言語教師志望者による自己観察・記述の二次的観察・記述」である。

本研究は教師ナラティブの構造、場、言語の特徴を解明することを「研究の目的」に掲げていたが、(1a)により構造と場の特徴を具体的に解明し、さらに(1b)によりそれをより大きな理論枠組みに組み込むことに成功した。さらに(1c)により言語の特徴を具体的にも解明した。(2)の公開セミナーに関しては、2012年3月4日(日)10:00-15:30に、キャンパスプラザ京都で他の関連科研(課題番号23531265))と合同で開催し、約40名の聴衆を集めた。なお本研究に関する資料(スライド・講演音声)はウェブからダウンロードできる(下記参照)(3)の関連図書出版については、2011年8月にひつじ書房より『成長する英語教師を目指して』を研究代表者が、筆頭編著者として他の二名の編著者と共に発刊した。これは本研究を理論的基盤としてより広い読者層に向けて教師ナラティブについて伝えるものである。■意義(1)により研究者に対して、(2)と(3)により英語教師を含むより広い層に対して、成果を示すことができた。なおこれらにより、研究代表者は2012年6月の中部地区英語教育学会で招待講演、8月の全国英語教育学会で課題研究フォーラムを行う。本研究の意義は広い層に受け入れられているものと理解している。
立体選択的脱離反応を機軸とした、効率的炭素-炭素結合形成反応の実現

有機合成化学の社会的重要性の高まりに伴い、炭素-炭素結合を効率的に構築する手法の開発が強く求められている。この目的を満たす反応は、複雑な分子骨格を瞬時に構築でき、かっ「完壁な原子効率」で進行するDiels-Alder反応、シグマトロピー反応、転位反応であることは明らかであり、これらの反応に適用可能な反応活性種を効率よく合成することは炭素-炭素結合形成反応の効率化に結びつく。そこで、更なる合成反応に適用可能である1位に酸素原子を有する活性ジエン類を、1,4-脱離反応を利用して効率的に合成することを試みた。容易に合成可能な1,4-ブテンジオール誘導体をエーテル中、ブチルリチウムで処理すると、キレート中間体を経た1,4-脱離反応が進行し、ほぼ単一の立体化学(1Z,3E)を有する1,3-ジエニルエーテルが得られることを見出した。本法は基質の1位の酸素原子上、及び4位の炭素原子上に様々な置換基を導入することが可能であり、多彩な活性ジエン類を合成できるという特徴を有している。特に1位の酸素原子上に導入する置換基の種類により、向山アルドール反応に適用可能なジエニルシリルエーテルに限らず、Ferrier反応に適用可能なジエニルアセタールやクライゼン転位反応に適用可能なアリルジエニルエーテルが簡便、かつ高立体選択的に合成でき、更なる合成反応への展開が可能であるという点で本法は優れていることを示した。