hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
いじめ被害体験からのリズィリエンシー(復元力):その構成要素と形成要因の解明

リズィリエンシー(resiliency)という用語は、深刻なストレスイベントに曝されたにも関わらず、良好な適応を取り戻した者が有する個人内要因として概念化されたものである。しかしその内容には研究間で違いがあり、曝露されるストレスイベント(危険因子)によってリズィリエンシーの内容も異なっている。そのためリズィリエンシーという用語は誤解を招きやすいとして、これに批判的な研究者も多い。むしろ、深刻なストレスイベントへの曝露と良好な適応状態の達成という2点を同時に満たしている状態をリズィリエンス(resilience)と呼び、その実現に寄与する要因を探る方が建設的だという意見が増えている。"特性"としてのリズィリエンシーから"状態"あるいは"結果"としてのリズィリエンスへと、研究の流れが大きくシフトしつつあるのである。このような現状を踏まえつつ、本年度は昨年度に引き続いて青年期後期におけるいじめ被害体験者のリズィリエンスの達成に寄与する諸要因について質問紙調査を行った。リズィリエンスの達成に寄与する保護因子としてコーピングスタイルを、脆弱性因子としては対人的ストレスイベントを採り上げて大学生及び専門学校生を対象に調査を実施したところ、いじめ被害体験者は青年期後期において特に対人的ストレスイベントを多く体験しているわけではないにも関わらず、非被害体験者よりも適応状態が悪い傾向が見られた。この傾向は男性の方が強く、いじめ被害開始時期及びいじめ被害の内容は無関係であることも同時に示された。また、被害体験者においては保護因子として問題解決型・サポート希求型コーピングが補償的に機能していることを示唆する結果が得られた。この質問紙調査の結果は学術論文としてまとめられ、現在査読中である。いじめ被害の後遺症としてよく指摘されるものに抑うつがある。しかし、その発症と症状の持続のメカニズムについて言及した研究は少ない。抑うつ症状の発症メカニズムについては、Beck(1967)を始めとして、素因-ストレスモデルのパラダイムに基づく研究が多く行われている。これらのモデルに従うと、いじめ被害者が抑うつ的であるのは、いじめが被害者に抑うつへの素因となる何らかの脆弱性を形成するからではないかと考えられる。そして、いじめ被害からのリズィリエンシー(復元力)とは、脆弱性の形成を阻み、さらにその機能を妨害する要因として定義することができる。本年度はいじめ被害からの回復(後遺症としての抑うつ症状の消失)について全国規模の調査を実施する計画であったが、被害体験者に不快な記憶をむりやり想起させるという倫理的問題と、調査の内容がプライバシーに深く踏み込む内容とならざるを得ないことを改めて考慮し、調査対象者を調査目的の説明と協力の意思確認等に十分に時間と労力をかけられる大学生・専門学校生に限定した。加えて、調査対象者に不快感を感じさせないよう、予定していた質問項目を一から検討し直すという作業を行った。それにより調査の実施が大幅に遅れてしまったため、いじめ被害からのリズィリエンシーとして8種類のコーピングスタイルを採り上げ、回顧的方法による予備調査を実施するに止まった。その結果、被害者意識が現在の対人的ストレスに関係なく抑うつを高めること、過去に身体的被害を多く受けた群において現在の接近・問題焦点型で行動的なコーピングスタイル(情報収集)が抑うつを弱めるという結果が得られた。予想されたほどコーピングスタイルの効果が強くなかったことから、いじめ被害からのリズィリエンシーとしてコーピングスタイルの他により有力な要因があることが示唆される。この調査の結果を発表するべく、現在、論文を執筆中である。しかしその内容には研究間で違いがあり、曝露されるストレスイベントによってリズィリエンシーの内容も異なっている。"特性"としてのリズィリエンシーから"状態"としてのリズィリエンスへと、研究の流れがシフトしているのである。このような現状を踏まえ、本年度はいじめ被害者におけるリズィリエンスを研究の対象に据えることにした。リズィリエンスに寄与する要因としては、脆弱性因子と保護因子の2種類がある。これらはそれぞれ、深刻なストレスイベントの適応状態に対する負の影響力を増大させる、あるいは緩和する要因を指す。従来のリズィリエンシーという概念は、保護因子の1種と考えられる。本年度は昨年度の調査を発展させ、いじめ被害者の青年期後期の適応状態に対する脆弱性因子として対人的ストレスイベントを、保護因子としてはコーピングスタイルを採り上げ、大学生・専門学校生を対象に質問紙調査を実施した。その結果、いじめ被害者と非被害者とでは現在の適応状態に対する対人的ストレスイベント及びコーピングスタイルの効果に違いが見られた。いじめ被害者では「他者に気を使う」といった種類の対人的ストレスイベントが適応状態を悪化させ、「他者に助言を求める」といった種類のコーピングスタイルが適応状態を改善していた。この調査結果は、一連の学会発表及び投稿論文として発表された。

しかしその内容には研究間で違いがあり、曝露されるストレスイベント(危険因子)によってリズィリエンシーの内容も異なっている。そのためリズィリエンシーという用語は誤解を招きやすいとして、これに批判的な研究者も多い。むしろ、深刻なストレスイベントへの曝露と良好な適応状態の達成という2点を同時に満たしている状態をリズィリエンス(resilience)と呼び、その実現に寄与する要因を探る方が建設的だという意見が増えている。"特性"としてのリズィリエンシーから"状態"あるいは"結果"としてのリズィリエンスへと、研究の流れが大きくシフトしつつあるのである。このような現状を踏まえつつ、本年度は昨年度に引き続いて青年期後期におけるいじめ被害体験者のリズィリエンスの達成に寄与する諸要因について質問紙調査を行った。リズィリエンスの達成に寄与する保護因子としてコーピングスタイルを、脆弱性因子としては対人的ストレスイベントを採り上げて大学生及び専門学校生を対象に調査を実施したところ、いじめ被害体験者は青年期後期において特に対人的ストレスイベントを多く体験しているわけではないにも関わらず、非被害体験者よりも適応状態が悪い傾向が見られた。この傾向は男性の方が強く、いじめ被害開始時期及びいじめ被害の内容は無関係であることも同時に示された。また、被害体験者においては保護因子として問題解決型・サポート希求型コーピングが補償的に機能していることを示唆する結果が得られた。この質問紙調査の結果は学術論文としてまとめられ、現在査読中である。
軽元素安定同位体比を指針とするクルクミン類の由来識別

天然由来品と合成品は同様な化学構造を有するため、形態学的な外観検査や食品添加物の規格に適用される試験法では両者の測定値に有意差を示さない。本研究では、植物ウコンから抽出して得られた天然クルクミン及び有機合成によって製造された合成クルクミンの軽元素安定同位体比構成の解析を実施し、天然/合成品に至る元素構成の特徴から製造由来の識別可能性について検討した。天然クルクミン及び合成クルクミンの同位体分析の結果により、水素安定同位体が製造由来の指標元素として有効であることが確認された。また、ウコンの同位体比において、窒素・酸素同位体結果を用いて国産と外国産ウコンの産地識別の可能性を示唆した。現在、健康食品に大きな関心が寄せられている中、天然に由来する健康食品の生産照合や食品添加物の鑑定を対象にしたトレーサビリティが強く求められている。植物などから抽出される機能性天然素材には化学合成品が存在し、これらは同様な化学構造を有することから形態学的な外観検査や食品添加物の規格に適用される試験法では天然/合成の測定値に有為差を示さない。本研究では、クルクミン類を構成する水素・炭素・酸素安定同位体比に着目し、天然/合成品に至る元素構成の特徴を解明するとともに、それら結果からクルクミンの天然/合成製造由来識別方法を確立する。本年度(平成25年度)では、天然ウコン原料よりクルクミン類物質の抽出・精製プロトコルならびにバニリンを出発原料としたクルクミン化学合成品の作製、回収プロセスを検討した。各出発原料及び生成物の同位体比分析結果から、クルクミン天然品と合成品の同位体比構成は製造方法によって異なり、出発原料の元素組成の特徴を反映することが確認された。クルクミンの天然/合成由来の識別において、水素安定同位体比が有効であることが示唆された。また、炭素・窒素・酸素安定同位体比の分析結果を用いて、ウコン原料産地(国産・外国産)識別の可能性があることが見出された。本研究では、健康食品ウコンに含まれる有効成分クルクミン類物質の構成元素(水素・酸素・炭素)を着目し、天然/合成品に至る軽元素安定同位体比構成の特徴を解明するとともに、それらの結果からクルクミン類の天然/合成製造由来識別方法を開発することが目的としている。平成26年度では、前年度に得られた検討結果を踏まえて、クルクミン類物質の天然・合成品を識別するための水素安定同位体比の有効性を確認し、交換型水素を有するクルクミンの同位体比分析結果の日時変化(安定性)について検討した。また、合成品の出発原料、中間生成物等の分析結果より、クルクミン合成品の同位体比組成の特徴を確認した。安定同位体比の分析結果を用いて、サブリメントの天然・合成製法の識別には有効であることが示唆された。また、平成25年度の検討結果では、、(炭素・窒素・酸素)同位体比分析結果を用いて、ウコン原料の産地(国産・外国産)を識別する可能性が見出されたため、平成26年度ではサンプルを継続に採取し、産地識別用の基礎データを蓄積している。同様な化学構造を有する異なる製造有来の天然/合成品は、形態学的な外観検査や食品添加物の規格に適用される試験法では天然/合成の測定値に有為差を示さない。本研究では、健康食品ウコンに含まれる有効成分クルクミン類物質を構成する水素・炭素・酸素安定同位体を着目し、天然/合成品に至る元素構成の特徴及び構成要因を検証した。また、安定同位体比結果を考察することにより、判別指標元素の有効性・再現性について確認した。得られた測定結果を用いて、市販のサプリメントに使用したクルクミンの製造由来の識別を試みた。なお、これまでのウコンの安定同位体比分析結果を用いて、ウコン原料の産地(国産、外国産)を識別する可能性を見出され、産地識別用基礎データを蓄積している。実験計画通り、ウコンの栽培地「(沖縄県・大宜村)、京都府・福知山市、群馬県・藤岡市」より、ウコン検体を調達し、クルクミンの抽出プロセスを確立した。また、バラニン出発原料でクルクミン合成品を合成した。各元素安定同位体比分析により、クルクミンの天然、合成品の識別方法の有効性について検討した。得られた結果を用いて、市販のサブリメントに使用した出発原料の製造由来の識別可能性について検討した。また、これまでのウコンの安定同位体比分析結果を用いて、ウコン原料の産地(国産、外国産)を識別する可能性が示された。ウコンは、天然食品添加物や香辛料として昔より汎用されている食品素材である。その黄色主成分は,三種類のクルクミン類、すなわちクルクミン、デメトキシクルクミン、およびビスデメトキシクルクミンから構成されており、その生理活性評価や動物実験もクルクミンを中心に研究が実施されている。近年、クルクミンの抗酸化作用および抗がん作用が報告され、機能性サブリメントとしても広く活用が図られている。一方、バニリンなど出発原料を用いて、クルクミン類物質の(生)化学合成方法が報告された。化学合成品は、従来の植物からの抽出した天然品と同様な化学構造を有し、サプリメント素材として流通している可能性がある。健康食品のトレーサビリティ(追跡可能)は、その製造由来のリスク管理の強化や、健康食品表示の信頼性を確保するため、異なる製造由来のクルクミン原料を識別する必要がある。また、商品の不正表示や加工

途中での不当混入など違法行為を防止する観点から、簡単なおかつ信頼できる製造由来識別技術の開発は極めて重要である。自然生態系では、天然に存在する生体物質は、物理化学的、生物学的変化の履歴によって定める安定同位体比フィンガープリントを持っている。水素・炭素・窒素・酸素の同位体比は生命活動の営みの中で、物質代謝の反応動態やその時間経過を反映した分子ごと、個体ごとに固有の値となる。本研究は、クルクミン類物質を構成する水素・炭素・酸素安定同位体を着目し、汎用された化学分析手法では確認できないクルクミンの製造由来識別の可能性について検討した。天然/合成品に至る元素構成の特徴を解明し、それら結果から天然物特有の構成要因を検証することを目的としている。なお、ウコン原料の産地(日本産・外国産)を判別する可能性を見出され、産地識別用基礎データを蓄積している。天然由来品と合成品は同様な化学構造を有するため、形態学的な外観検査や食品添加物の規格に適用される試験法では両者の測定値に有意差を示さない。本研究では、植物ウコンから抽出して得られた天然クルクミン及び有機合成によって製造された合成クルクミンの軽元素安定同位体比構成の解析を実施し、天然/合成品に至る元素構成の特徴から製造由来の識別可能性について検討した。天然クルクミン及び合成クルクミンの同位体分析の結果により、水素安定同位体が製造由来の指標元素として有効であることが確認された。また、ウコンの同位体比において、窒素・酸素同位体結果を用いて国産と外国産ウコンの産地識別の可能性を示唆した。実験計画の通り、ウコン栽培農家「大宜味村(沖縄県)、福知山市(京都府)、藤岡市(群馬県)」の協力を得て、ウコン検体を調達した。また、成長途中の各元素安定同位体比(H、C、N、O)の構成を調査するため、季節ごとに植物の茎・葉・根及び各地域の栽培土壌、水源を採取した。成長過程における安定同位体比の変動を解明するとともに、クルクミンの天然・合成品の識別方法の有効性について確認している。また、各サンプルについて、同位体比分析以外に、有効成分のスクニリング分析も実施している。平成28年度には、これまでの検討結果を精査し、指標元素の安定性、再現性及び化学反応に伴う同位体比組成の変化を検討する。多変量解析による製造由来識別方法の構築を試みる。食品化学平成27年度には、これまで得られた検討結果を確認し、指標元素の安定性・再現性および誘導体化による同位体比組成の変化を検討し、多変量解析によるクルクミンの製造由来識別方法の構築を試みる。平成25年度において、複数産地(国産・外国産)天然ウコン原料の調達、クルクミン天然品の抽出/化学合成品の作製、軽元素安定同位体比分析、判別指標元素の洗い出し等作業を実施した。今年度の検討結果から、軽元素安定同位体比の分析結果を用いて、クルクミンの製造由来識別に有効な手法であると言える。また、平成26年のサンプリングにおいて、大宜味村(沖縄)・藤岡市(群馬)・福知山市(京都)での栽培農家と採取内容・時期などを調整した。繰り返した研究費用について、当初外部に依頼する予定のクルクミン合成品は、自ら作製したため、研究費用の使用額が節約した。また、当センターの予算で試料の調達及び検討実験を実施したため、研究費用の使用額が次年度に生じた。これら繰り返し研究費用について、下記の計画で使用する予定です。
平田分離拡大を中心とする環拡大の研究

1979年に宮下庸一は歪多項式環における分離多項式と平田分離多項式を特徴づける定理を得た。研究代表者と山中聡はこれらの定理の直接的で初等的な別証明を与えた。1979年に永原賢によって歪多項式環における2次の分離多項式やガロア多項式の徹底的な研究が行われた。研究代表者と山中聡は微分型歪多項式環における永原の理論を素数次数pの場合に拡張することを試み、いくらかの興味深い結果を得た。非可換環の分離拡大の中で特に強い性質をもつ平田分離拡大を中心として各種の環拡大について総合的な研究を行っている。この年度では歪多項式環における多項式が分離多項式や平田分離多項式であるための必要十分条件は1979年に宮下庸一によって与えられているが、今回博士課程後期1年生の山中聡との共同研究として、その直接的なより分かりやすい別証明を与えた。この方面の研究者にとっては役に立つと思う。それは山中聡との共著論文として発表した。1970年代に永原賢によって歪多項式環における2次の分離多項式やガロア多項式の徹底的な研究が与えられているが、今回微分型歪多項式環における永原の2次のときの結果を素数次数pの場合に拡張することを試み、いくらかの結果を得た。この結果については現在論文を執筆し投稿中である。また従前はガロア拡大であることは証明できても具体的にガロアコーディネートシステムを与えることはなされていなかったいくつかの拡大に対して、具体的なコーディネートを与えた。非可換環の分離拡大の中で特に強い性質を持つ平田分離拡大を中心として各種の環拡大について総合的な研究を行っている。1970年代に永原賢によって与えられた歪多項式環における2次の分離多項式やガロア多項式に関する理論を、素数次数の場合に拡張することを試みているが、この年度では微分型の歪多項式環で得られた結果の一部を論文として投稿してアクセプトされた。また歪多項式環における「分離多項式はフロベニウス多項式か?」という宮下庸一の予想に関して、いくらかの結果を得た。非可換環の分離拡大の中で特に強い性質をもつ平田分離拡大を中心として各種の環拡大について総合的な研究をおこなうというのが研究目的である.体の分離拡大の拡張概念として分離代数が、そのまた拡張概念として非可換環の分離拡大が定義された.G-Galois拡大,平田分離拡大,強分離拡大等はいずれも分離拡大である.本研究の目的は大きく二つに分けられる.第一は歪多項式環のモニックな多項式で生成されるイデアルの剰余環として現れる環拡大が平田分離拡大をはじめとする各種の分離拡大となっている場合を詳細に調べる研究.もうひとつは平田分離拡大に関しての環の構造論的な立場からの一般的な研究である.本年度の成果としてまず次があげられる。歪多項式環におけるモニックな多項式が分離拡大や平田分離拡大となるための必要十分条件については、宮下庸一によって1979年の論文で得られているが、そこでの証明はそれほど簡単ではない。今回、大学院学生中山聡を指導する過程で、自己同型型および微分型ともに直接的で簡明な証明を得た。非常にわかりやすい証明なのでこの方面の研究者にとって有益であると思う。また永原賢による微分型歪多項式環における2次の各種の分離多項式の詳細な研究があるが、筆者はこの結果を素数次の多項式に拡張する試みをしているが、一部の結果については興味深い定理を得た。米国イリノイ州Bradley大学のGeorge Szeto教授とLianyong Xue教授は申請者と非常に近いテーマで多数の論文を執筆している.平成24年3月に20日弱ほどBradley大学を訪問し共同研究をしてきた。そこで係数環が非可換環のときの平田分離多項式に関する結果を得た。この年度ではまず、宮下庸一によって提出された「歪多項式環における分離多項式はFrobenius多項式であるか?」という問題について博士課程後期3年生の山中聡との共同研究として、次の結果を得た。係数環が「ある良い条件」を満たせば「すべての分離多項式はFrobeniusである」。この「良い条件」を永原賢の与えたものより少し弱くはできたもののまだ十分とはいえない。次に中島惇と濱口直樹によって分離拡大や擬似分離拡大の一般化として定義された弱分離拡大および弱擬似分離拡大を考察し、彼らの結果の精密化を得ることができた。また環拡大の森田同値性に関する研究においても、森田同値とならない環拡大のいくつかの例を構成するなと進展があった。大きく分けて三つのことが進展した。まず第一は、山中聡がその博士論文で取り上げた、弱分離拡大に関しての素数標数pの微分型歪多項式環のpー多項式に対して成り立っていた定理が、標数に係らず一般の多項式に対して拡張できた。これは2016年2月の数理解析研究所の研究集会で山中聡と共同で発表した。第二はG. SzetoとL. Xueによって2000年に得られた自己同型型の歪多項式環における平田分離多項式に関する定理が、ある種の条件のもとに微分型歪多項式環でも成り立つことを示した。これは2015年11月の岡山大学における研究集会で発表した。最後に宮下庸一によって1970年代に導入された環拡大の森田同値の概念についての山中聡の論文(Note on Morita equivalence in ring extensions, Comm. Algebra,2016)に関連して,小松弘明が圏論的手法によりさらに発展させて,山中との共著論文を作成した。

このことは2016年2月の数理解析研究所の研究集会で発表した。2015年11月にこの科研費によってG.Szeto教授の退職を記念する国際研究集会を岡山大学環境理工学部で開催することができた。1979年に宮下庸一は歪多項式環における分離多項式と平田分離多項式を特徴づける定理を得た。研究代表者と山中聡はこれらの定理の直接的で初等的な別証明を与えた。1979年に永原賢によって歪多項式環における2次の分離多項式やガロア多項式の徹底的な研究が行われた。研究代表者と山中聡は微分型歪多項式環における永原の理論を素数次数pの場合に拡張することを試み、いくらかの興味深い結果を得た。アメリカ合衆国イリノイ州のBradley大学のGeorge Szeto教授やLarry Xue教授等とも直接に研究会などを開催し情報交換をしながら研究をしている。後期博士課程3年生山中聡を指導しながら一緒に研究しているが、おおむね順調に親展している。山中聡は無事に平成2015年3月に博士の学位を取得することができた。代数学2015年3月に博士取得後に博士研究員となった指導学生だった山中聡と一緒にセミナーをしながら共同研究を進める。微分型歪多項式環における平田分離多項式に関するp次の多項式からp^e次の多項式への理論の拡張を試みること。また自己同型型歪多項式環の係数環の自己同型が有限位数ではない場合の分離多項式について詳細に調べたい。2015年度の環論及び表現論シンポジウムの講演者への旅費の援助も例年通り10万円程度したい。また学会や研究集会、シンポジウム等に積極的に参加し参加者と情報交換しながら研究を進めてゆきたい。アメリカ合衆国イリノイ州のBradley大学のGeorge Szeto教授や中国の中山大学のjang准教授等とも直接に研究会などを開催し情報交換をしながら研究をしている。後期博士課程1年生山中聡を指導しながら一緒に研究しているが、おおむね順調に親展している。上記の結果は高い次数のガロア多項式の研究を進展させるための基礎になるもので、米国のGeorge Szeto教授やLarry Xue教授等の関心を集めた。非可換環の分離拡大や歪多項式環等についてすでに出版されている文献の分析するということに関しては、Bradley大学のGeorge Szeto教授とLianyong Xue教授の論文を詳細に検討中である。また本年3月に,米国まで出かけて行って一緒にセミナーをし共同研究をした.また研究を発展させるために,広く関連する分野の情報収集を行うため代数学,環論,表現論等の各種のシンポジウム,京都大学数理解析研究所等の研究集会に出席した.本年2月には歪多項式環における宮下庸一の定理の別証明について数理解析研究所での研究集会において講演した(大学院生の山中聡との共同発表).現在その結果をAn alternative proof of Miyashita's theorem ina skew polynomial ringというタイトルの論文として執筆中である.
植物病原細菌の簡易同定法開発に関する基礎的研究

植物病原細菌は形態的特徴に基づく情報に乏しいため、その分類・同定には長年の経験と知識とが必要とされる。本研究では、このような現行の植物病原細菌の同定法の簡便・迅速化を計り、生物学的により本質的な指標を求め、客観的で信頼性の高い同定法を確立することにある。以前からの一連の研究に基づき、アミノ脂質が菌種同定の指標物質として利用可能であると考えられた(直接コロニーTLC法)。シリカゲル薄層プレート上に顕れるアミノ脂質の各スポットのRf値は、菌種の同定に有効であることを明らかにしているため、世界的な重要病害であるRalsutonia solanacearum並びにErwinia carotvoraへの適用を試みた。これらの病原体には各種の生理型並びに病原型が存在し複雑に分化しており、それら分化型の識別は極めて困難であることが知られている。直接コロニーTLC法は種レベルでの識別、すなわち各種罹病植物体からの分離細菌の同定には有用なものの、種レベル以下の識別には限界があることを確認した。そこで、その有用性が認められているガスクロマトグラフィー(GLC)による菌体あるいは菌体外膜の脂肪酸分析および分子生物学的手法による各種のPCR-RFLP解析を試みることにより、TLC法では識別が不可能であった生理型および各種植物に接種試験を行わなければ困難とされた病原型の明確な識別が可能となった。さらに菌体外膜のSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS-PAGE)の解析でも生理型や病原型が識別可能になることも明らかにした。一方、上記の各種化学分類学的手法を駆使してBurkholdria vandiiがB.plantariiの同種異名であることを明確に証明することができた。以上のように、直接コロニーTLC法、GLCによる脂肪酸析、SDS-PAGEおよびPCRなどの分子技術の適用により信頼度の高い同定が可能となり、これら情報に基づいた、客観的な系統解析にも道を拓くことが可能となった。本研究は、従来多くの時間と労力および経験を必要とした植物病原細菌同定法の改善を目指したものである。以前からの一連の研究で、アミノ脂質を分別指標とする直接コロニーTLC法が植物病原細菌簡易同定にきわめて有用であることが明らかとなっていた。本法は簡便・迅速で客観性および再現性に富む優れた方法であるが、菌種によっては試料の乾燥に時間がかかること、2種類の有機溶媒混液による2段階の展開が必要であるなどの欠点があった。そこで、細菌菌体を少量のクロロフォルムーメタノール(2:1,v/v)に懸濁しは、抽出操作を小管ビン中で行い、第1段展開を省略し、クロロフォルムーメタノールー0.2% CaCl_2・2H_2O溶液(55:35:8,v/v/v)で展開する方法により原法を簡略化することに成功した。さらに、抽出時に0.3%になるようにNaClを添加して抽出を行い、脂質抽出操作をより簡便・迅速かつ確実なものにした。この新規の方法により各種罹病植物から分離された病原細菌の簡易同定を行い本法の高い実用性を証明した。さらに、本TLC法では識別が不可能とされる病原型レベルの簡易同定法開発を試みた。まず、その有用性が認められているGLCによる菌体脂肪酸分析を行い、本法が種レベルの識別には有用なものの、種以下のレベルの識別には限界のあることを確認した。さらに、病原性試験を行わなければ困難とされたXantho-monas campestrisの病原型識別が菌体膜タンパク質のSDS-PAGEによる解析やPCRによるDNAトポイソメラーゼ遺伝子の解析により可能であることを明確に示した。以上のように、種レベルの植物病原細菌の同定にはTLC法がきわめて安価、簡便、迅速であり、亜種あるいは病原型など種以下のレベルの同定には高価で迅速さに欠けるものの、分子遺伝学的手法による解析結果の利用が適していることを明らかにした。本研究では、多くの時間と手間と経験を必要とする現行の植物病原細菌の同定法の簡便・迅速化を計り、より客観性のある試験項目を加えることにより信頼性の高い病原細菌の同定法を確立することにある。シリカゲル薄層プレート上に顕れるアミノ脂質の各スポットのRf値は、菌種の同定に有効であることを明らかにしているため、世界的な重要病害であるナス科植物青枯病の病原体であるRalsutonia solanacearumへの適用を試みた。この病原体には各種の生理型並びに病原型が存在し複雑に分化しており、それら分化型の識別は極めて困難であることが知られている。そこで、その有用性が認められているガスクロマトグラフィー(GLC)による菌体あるいは菌体外膜の脂肪酸分析を試みることにより、TLC法では識別が不可能であった生理型の解析が可能となった。さらに各種植物に接種試験を行わなければ困難とされた病原型の識別が菌体外膜のSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS-PAGE)の解析により可能になることを明確に示した。以上のように、罹病植物体からのRalstonia solanacearumの同定にはTLC法がきわめて迅速かつ簡便であり、生理型あるいは病原型の識別にはGLC並びにSDS-PAGEによる解析結果の利用が有効であることを明らかにした。

植物病原細菌は形態的特徴に基づく情報に乏しいため、その分類・同定には長年の経験と知識とが必要とされる。本研究では、このような現行の植物病原細菌の同定法の簡便・迅速化を計り、生物学的により本質的な指標を求め、客観的で信頼性の高い同定法を確立することにある。以前からの一連の研究に基づき、アミノ脂質が菌種同定の指標物質として利用可能であると考えられた(直接コロニーTLC法)。シリカゲル薄層プレート上に顕れるアミノ脂質の各スポットのRf値は、菌種の同定に有効であることを明らかにしているため、世界的な重要病害であるRalsutonia solanacearum並びにErwinia carotvoraへの適用を試みた。これらの病原体には各種の生理型並びに病原型が存在し複雑に分化しており、それら分化型の識別は極めて困難であることが知られている。直接コロニーTLC法は種レベルでの識別、すなわち各種罹病植物体からの分離細菌の同定には有用なものの、種レベル以下の識別には限界があることを確認した。そこで、その有用性が認められているガスクロマトグラフィー(GLC)による菌体あるいは菌体外膜の脂肪酸分析および分子生物学的手法による各種のPCR-RFLP解析を試みることにより、TLC法では識別が不可能であった生理型および各種植物に接種試験を行わなければ困難とされた病原型の明確な識別が可能となった。さらに菌体外膜のSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS-PAGE)の解析でも生理型や病原型が識別可能になることも明らかにした。一方、上記の各種化学分類学的手法を駆使してBurkholdria vandiiがB.plantariiの同種異名であることを明確に証明することができた。以上のように、直接コロニーTLC法、GLCによる脂肪酸析、SDS-PAGEおよびPCRなどの分子技術の適用により信頼度の高い同定が可能となり、これら情報に基づいた、客観的な系統解析にも道を拓くことが可能となった。
ヒトフィーダー細胞を用いたヒト培養上皮シートの評価

角膜上皮の幹細胞は輪部に局在し、この輪部が機能不全となると結膜侵入等により視力が損なわれる。この治療法として、生体外で上皮幹細胞を増殖させて作成した上皮シートを眼表面に移植する培養上皮移植術が開発され、良好な治療成績を収めている。しかし、培養に必須のフィーダー細胞には異種であるマウス繊維芽細胞株3T3が用いられており、潜在的な異種由来感染の危険性は否定できない。そこで本研究ではヒト繊維芽細胞をフィーダー細胞に用いて培養上皮を作成し、その質を検討した。平成18年度でのヒト輪部線維芽細胞に加えて、平成19年度ではより入手しやすいヒト骨髄間葉系幹細胞の有用性を検討した。このフィーダーは上皮の増殖を刺激するHGF、KGF、およびニッチ因子候補N-cadを発現し。低密度でのヒト輪部上皮細胞のコロニー形成を支持できること(1.9%±1.8%、平均±標準偏差、n=3)、角膜上皮特異的分化マーカーK3陽性の重層上皮シートを形成できた。加えて慶應義塾大学医学部の大本雅弘医師と、このフィーダーを用いて作成したウサギ培養上皮シートを輪部機能不全モデルウサギに対して移植した。非移植群では施術4週後に4例全例が結膜化していたのに対し、ヒト骨髄間葉系幹細胞フィーダー共培養上皮移植は3T3フィーダー共培養上皮移植群と同等の割合で完全な角膜上皮化が得られた(6例/10例vs 3例/6例)。これらの結果は、ヒトフィーダー細胞もマウス3T3細胞と同程度に移植用培養上皮の作成に有用であることを示す。輪部機能不全に対する治療法として、生体外で上皮幹細胞を増殖させて作成した上皮シートを眼表面に移植する培養上皮移植術が開発され、良好な治療成績を収めている。そこで本研究では3T3に代えてヒト繊維芽細胞をフィーダー細胞に用いて培養上皮を作成し、この培養上皮シートが臨床応用できるだけの質を持つか否かを検討している。ヒト輪部から分散した繊維芽細胞に対して薬剤処理を行い、フィーダー細胞を作成した(以下ヒトフィーダー)。ヒトフィーダーがヒト角膜輪部上皮細胞(以下HLEC)の増殖を支持できるか確認するため、ヒトフィーダー上にHLECをごく低密度(17 cells/cm^2)で播種し、HLECのコロニー形成率(CFE)を求めた。また、ポジティブコントロールとして3T3フィーダー上のCFEを、ネガティブコントロールとしてフィーダーが無い場合のCFEを用いた。その結果、ヒトフィーダー上のCFEは4.5%±0.9%(n=3)で3T3上(9.5%±4.4%)よりは有意に低いものの、フィーダーを用いない場合(0%±0%)よりは有意に高かった。次に、ヒトフィーダーを用いて培養上皮シートを作成し、その状態を組織学的および免疫組織学的に検討した。ヒトフィーダーと培養した上皮シートは3T3と培養した上皮シートと同様に重層し、角膜上皮分化マーカーCytokeratin 3、Connexin 43および角膜上皮未分化マーカーであるP63を発現していた。これらの結果により、ヒト輪部繊維芽細胞のフィーダーは3T3と同様、ごく低密度で播種したヒト培養上皮細胞の増殖を支持でき、また培養上皮シートの重層、分化を支持できることが示唆された。次年度は培養上皮シート内に幹細胞が保持されているかについて検討を加えるとともに、角膜輪部以外の細胞源についてもフィーダー細胞として利用可能か検討する予定である。
生体計測時系列信号の深層学習による医用画像再構成手法の開発

本研究の目的は,超音波計測や生体電気計測といった比較的簡便な生体計測において,生体不均一性を無視した仮定の下で行う従来の生体画像再構成手法に代わる,複数時系列信号のパターン認識に基づく新たな再構成アルゴリズムを構築する事である.初年度である2018年度は,深層学習の学習データを生成するため,シミュレーションモデル上での計測データ収集を行った.胸部の超音波CT計測,および心臓組織の多電極カテーテル計測を模擬するため,それぞれ超音波シミュレーションモデルおよび電気生理シミュレーションモデルを構築し,モデル上に仮想的に配置したセンサにおける模擬時系列信号の生成を行った.さらに,超音波計測においては各点のエコー強度を,電気生理計測においては各点の膜電位を正解データとして,模擬計測データと対応付けた学習データセットを構築した.このようにして構築した学習データセットを用いて,深層ニューラルネットワークを訓練し,画像再構成アルゴリズムの構築を試みた.その結果,超音波CTの画像再構成においては,従来よりコントラストの高い画質で,超音波の散乱強度を表すBモード画像の再構成が可能であることが示された.また心臓組織の電気計測においては,従来のマッピングカテーテルに搭載されている20極よりも少ない5極程度の電極数で,旋回興奮波や平面波といった組織の興奮様態を示す膜電位変化の動画を,高い精度・空間解像度で再構成可能である事が示された.初年度の研究計画は,深層学習のための多様性を含んだデータ・セットを,シミュレーションを用いて数千一万通り構築することであった.超音波計測,心臓電気計測の両方の学習データセットで一万通り以上の学習データを生成する事は完了している一方,音響特性分布や電気伝導特性分布など,生体が持つ多様な不均一性を学習データに取り込む過程は今後も改善が必要である.一方で,翌年度以降の計画であった深層モデルの構築,および訓練の実施については,前倒して初年度に一定の成果が得られた.よって全体として,研究はおおむね順調に進展している.2019年度以降は,学習データを生成するシミュレーションモデルを精緻化し,より汎用性の高い再構成モデルを学習することで,実計測データへの再構成モデルの適用可能性を実証する事を目標とする.超音波CTにおいては,生体内の音速不均一性を考慮する他,実際の計測で得られた胸部断層画像から作成した散乱強度分布を用いることで,生体不均一性のバリエーションを増加させ,シミュレーションの精緻化を行う.心臓電気計測においては,我々が有する膜電位光学マッピングを用いたウサギ心臓標本の興奮様態を基準として,同様の興奮様態となるようモデル特性の見直しを行うことで,シミュレーションモデルの精緻化を行う.このようにして作成したデータ・セットを用いてさらに学習を行い,実信号に適用して得られる再構成画像の精度を評価することで,実信号への応用可能性を検証する.本研究の目的は,超音波計測や生体電気計測といった比較的簡便な生体計測において,生体不均一性を無視した仮定の下で行う従来の生体画像再構成手法に代わる,複数時系列信号のパターン認識に基づく新たな再構成アルゴリズムを構築する事である.初年度である2018年度は,深層学習の学習データを生成するため,シミュレーションモデル上での計測データ収集を行った.胸部の超音波CT計測,および心臓組織の多電極カテーテル計測を模擬するため,それぞれ超音波シミュレーションモデルおよび電気生理シミュレーションモデルを構築し,モデル上に仮想的に配置したセンサにおける模擬時系列信号の生成を行った.さらに,超音波計測においては各点のエコー強度を,電気生理計測においては各点の膜電位を正解データとして,模擬計測データと対応付けた学習データセットを構築した.このようにして構築した学習データセットを用いて,深層ニューラルネットワークを訓練し,画像再構成アルゴリズムの構築を試みた.その結果,超音波CTの画像再構成においては,従来よりコントラストの高い画質で,超音波の散乱強度を表すBモード画像の再構成が可能であることが示された.また心臓組織の電気計測においては,従来のマッピングカテーテルに搭載されている20極よりも少ない5極程度の電極数で,旋回興奮波や平面波といった組織の興奮様態を示す膜電位変化の動画を,高い精度・空間解像度で再構成可能である事が示された.初年度の研究計画は,深層学習のための多様性を含んだデータ・セットを,シミュレーションを用いて数千一万通り構築することであった.超音波計測,心臓電気計測の両方の学習データセットで一万通り以上の学習データを生成する事は完了している一方,音響特性分布や電気伝導特性分布など,生体が持つ多様な不均一性を学習データに取り込む過程は今後も改善が必要である.一方で,翌年度以降の計画であった深層モデルの構築,および訓練の実施については,前倒して初年度に一定の成果が得られた.よって全体として,研究はおおむね順調に進展している.2019年度以降は,学習データを生成するシミュレーションモデルを精緻化し,より汎用性の高い再構成モデルを学習することで,実計測データへの再構成モデルの適用可能性を実証する事を目標とする.超音波CTにおいては,生体内の音速不均一性を考慮する他,実際の計測で得られた胸部断層画像から作成した散乱強度分布を用いることで,生体不均一性のバリエーションを増加させ,シミュレーションの精緻化を行う.心臓電気計測においては,我々が有する膜電位光学マッピングを用いたウサギ心臓標本の興奮様態を基準として,同様の興奮様態となるようモデル特性の見直しを行うことで,シミュレーションモデルの精緻化を行う.

このようにして作成したデータ・セットを用いてさらに学習を行い,実信号に適用して得られる再構成画像の精度を評価することで,実信号への応用可能性を検証する.初年度GPUワークステーションを購入する計画であったが,初年度の検討においてはすでに保有する計算機で実行可能であったため,購入を延期し翌年度購入する計画へと変更したため.
サイクリンDのマントル細胞リンパ腫発生・進展における分子制御機構の解析

予後不良の難治性リンパ腫であるマントルリンパ腫ではt(11;14)という特異的核型異常によるCyclin D1の過剰発現が確認されているが、腫瘍化における機能は未知である。Cyclin D1の機能を抑制して起こる変化を解析するために、当初抗cyclin D1モノクロナル抗体産生ハイブリドーマより得られるScFvをPTD(HIV-1 tat遺伝子由来のタンパク細胞内導入ドメイン)と融合させ導入することを目論んだが、TATはマントル腫細胞への導入効率が悪く実用面で問題があり、新しい導入システムの開発が必要となった。また、ScFvの使用は煩雑なためシステムの簡便化と考えCyclin D1の機能を阻害するp16癌抑制遺伝子の機能を回復する機能性p16ペプチドを導入するシステムの構築をまず目指した(マントル細胞腫では高頻度でp16の発現が消失)。結果、導入ペプチドの結合に有効な疎水性ポケットを有しかつ細胞内高浸透能を発揮する改良型ペプチド・トランスポータの開発とこれを利用したp16機能性ペプチドの導入による超効率的増殖抑制システムの確立に成功した。改良型ペプチド・トランスポータは既存のPTD-peptide(TAT, poly-Arg-fusion peptideなど)に比較すると約20-30倍増の驚異的な導入効率を発揮し、機能発揮に必要なペプチドの要求濃度を従来の1/100-1/50に軽減することができ、また99%以上の導入効率を実現、さらにprimary lymphoma cell新鮮材料を含めて、p16の発現を欠損した多種類の高悪性度白血病・リンパ腫細胞の増殖を著明に抑制した。関連研究成果は一部重要な関与を共有するものとしてEur.J.Immunol.Vol.33,p1-11,2003及びJ.Clin.Exp.Hematopathol.Vol.43,p21-27,2003に報告している。当Transporterは現在、特許申請を検討中である。また、以上の研究成果は必要とするデータを採り終えたので、論文を作成し分子標的治療関連分野を有する医科学誌に平成16年4月現在投稿中である。難治性悪性リンパ球系腫瘍であるマントル細胞腫の増殖進展の分子機構と治療への足がかりを解明するため、その分子病理学的特徴であるt(11;14)染色体転座に基づくcyclin D1過剰発現に焦点を定め、解析を開始した。第一段階としてモデルcell lineとする患者より樹立された2種のヒト・マントル細胞腫株SP-53,SP-49の分子生物学的性状の解析を行った。結果cyclin D1過剰発現、リン酸化酵素Cdk4の発現が確認された。興味深いことにcyclin D1-Cdk4 complexに特異的に結合しその活性を抑制する癌抑制遺伝子P16(INK4a)がSP-53では発現完全喪失、SP-49では発現の明かな低下を認めた。一方、ヒト・マントル細胞腫摘出組織にてこの点を追加検索したところ11例中6例(50%)で同様にp16発現喪失が確認された。cyclin D1の豊富な発現はCdk4のhyper-activationを誘導すると考えられることから、腫瘍細胞で欠損しているp16-INK4a分子の機能補填によるcyclin D1機能の特異的阻害を試みた。

当初企図したPTD融合性蛋白分子の導入は、融合蛋白の不可溶化や細胞内への導入効率の劣化により困難と判明したため、P16の機能性配列をコードしたPTD-fusion p16-oligo peptideに新たな改良を加えた、浮遊細胞系で非常に効率の高い標的分子導入系を検討し、その確立に成功した。この改良型PTD-fusion p16 peptideは従来導入困難であったBリンパ球系に既報告の約1/50の低濃度で30分以内にほぼ100%の効率で取り込まれ、また細胞内局在の操作も可能で、p16の作用点である核内への標的を可能にした。このシステムを用いた結果、SP-53,SP-49の増殖動態の解析で、対照群と比較してp16-peptide導入24時間後には約70%以上の抑制率を発揮し増殖抑制に働いた。現在、同peptideがcyclin D1-Cdk4活性抑制に直接機能しているかを解析中である。予後不良の難治性リンパ腫であるマントルリンパ腫ではt(11;14)という特異的核型異常によるCyclin D1の過剰発現が確認されているが、腫瘍化における機能は未知である。Cyclin D1の機能を抑制して起こる変化を解析するために、当初抗cyclin D1モノクロナル抗体産生ハイブリドーマより得られるScFvをPTD(HIV-1 tat遺伝子由来のタンパク細胞内導入ドメイン)と融合させ導入することを目論んだが、TATはマントル腫細胞への導入効率が悪く実用面で問題があり、新しい導入システムの開発が必要となった。また、ScFvの使用は煩雑なためシステムの簡便化と考えCyclin D1の機能を阻害するp16癌抑制遺伝子の機能を回復する機能性p16ペプチドを導入するシステムの構築をまず目指した(マントル細胞腫では高頻度でp16の発現が消失)。結果、導入ペプチドの結合に有効な疎水性ポケットを有しかつ細胞内高浸透能を発揮する改良型ペプチド・トランスポータの開発とこれを利用したp16機能性ペプチドの導入による超効率的増殖抑制システムの確立に成功した。改良型ペプチド・トランスポータは既存のPTD-peptide(TAT, poly-Arg-fusion peptideに比較し約20-30倍増の驚異的な導入効率を発揮し、機能発揮に必要なペプチドの要求濃度を従来の1/100-1/50に軽減することができ、99%以上の導入効率を実現、さらにp16の発現を欠損した多種類の高悪性度白血病・リンパ腫細胞の増殖を著明に抑制した。関連研究成果はEur.J.Immunol.Vol.33, P1-11, 2003及びJ.Clin.Exp.Hematopathol.Vol.43, p21-27,2003に報告している。
統合失調症の脳内α7ニコチン様アセチルコリン受容体：PETによる研究

統合失調症は、有病率が0.5%から1%、10歳代後半から20歳代に好発する精神疾患で、幻覚や妄想といった陽性症状と、感情の平板化や意欲の低下といった陰性症状を呈する。最近、α7ニコチン性アセチルコリン受容体(以下、α7nAChR)作動薬が、統合失調症の陰性症状を改善させたという報告があるが、そのメカニズムは不明である。以上から、α7nAChRは統合失調症の病態生理に重要な役割を有する可能性が考えられるが、統合失調症者の生体内で調べられた報告はない。本研究は、PETを用いて、統合失調症者の脳内α7nAChRを計測し、健常者と比較し、統合失調症の重症度と脳内α7nAChRとの関連性を検討することが目的である。平成30年度までにデータ解析が可能であった統合失調症者6名と、年齢と男女比を適合させた健常者6名について、統合失調症に関する先行文献を参考に上前頭回、中前頭回、海馬、視床の4ヶ所を関心領域として、α7nAChRを標識するトレーサー[11C](R)-MeQAA結合能を比較した。統合失調症の重症度はPANSSを用いて評価した。統合失調症者のMeQAA結合能は、健常者と比べて、上前頭回、中前頭回、海馬、視床のいずれも有意差は認められなかった。しかし、中前頭回において、PANSSの陽性尺度(r=-0.943, p=0.005)、陰性尺度(r=-0.941, p=0.005)、総合精神病理尺度(r=-0.986, p<0.001)および合計点(r=-1.000, p<0.001)とMeQAA結合能との間に有意な負の相関を認めた。上前頭回や視床でも同様の傾向が認められた。しかし、海馬では相関は認められなかった。以上の結果から、α7nAChRは統合失調症の病態生理に関与している可能性が示されたため、今後さらに数を増やして解析終了後に結果を欧米の専門雑誌に投稿予定である。統合失調症の症状の一つに認知機能(注意、学習、記憶など)障害がある。脳内コリン系は認知機能の中核を担っており、とりわけα7ニコチン様アセチルコリン受容体(α7-nAChR)が重要な役割を担っている。統合失調症の治療薬はドパミン受容体遮断の薬理作用をもち、主に陽性症状に効果が見られるが、陰性症状や認知機能障害に対して効果が乏しかった。最近、アセチルコリン受容体のサブタイプの一つであるα7ニコチン型受容体アゴニストが統合失調症の陰性症状や認知機能障害に効果があることが報告されている。しかし、そのメカニズムは不明である。これまで脳内α7ニコチン型受容体計測は手法上不可能であったが、近年同受容体に特異的なPETトレーサーが開発され計測が可能となった。そこで、本研究は、ポジトロン断層法(PET)によるα7ニコチン型受容体の計測、および、詳細な認知心理学的検査により、脳内におけるα7ニコチン型受容体異常が統合失調症の生物学的要因と仮定し、PETを用いて統合失調症者の脳内α7ニコチン型受容体と臨床症状(主に陰性症状と認知機能障害)との関連を明らかにすることを目的とする。本研究の最終目的は、この考察をふまえた統合失調症治療薬の開発、更にはα7ニコチン型受容体の画像検査を用いた統合失調症の早期発見に資する点にある。成人統合失調症者20名、および、それらと年齢・性別・知能指数を適合させた健常対照者20名を対象とする。統合失調症の臨床評価をPANSS、CogState、WAIS-IIIによりそれぞれ評価した後、α7ニコチン型受容体の特異的トレーサー[11C]Me-QAAを用いたPET計測を同一日に行う。UMIN(000024180)に登録後、被験者募集を開始した。平成29年3月現在、健常対象者はすでにPET撮像が順調に行えている。遂行上大きな問題は生じていない。統合失調症者はまだ撮像していないものの、平成29年に撮像が順調に進むようにタイムスケジュールを調整しているところであり、研究はおおむね順調に進展している。脳内コリン系は認知機能の中核を担っており、とりわけα7ニコチン様アセチルコリン受容体(a7nAchR)が重要な役割を担っている。最近、アセチルコリン受容体のサブタイプの一つであるα7ニコチン様アセチルコリン受容体アゴニストが統合失調症の陰性症状や認知機能障害に効果があることが報告されている。これまで脳内α7ニコチン様アセチルコリン受容体計測は手法上不可能であったが、近年同受容体に特異的なPETトレーサーが開発され計測が可能となった。そこで本研究は、脳内におけるα7ニコチン様アセチルコリン受容体の計測、および、詳細な認知心理学的検査により、脳内におけるα7ニコチン様アセチルコリン受容体異常が統合

失調症の生物学的要因と仮定し、PETを用いて統合失調症者のα7ニコチン様アセチルコリン受容体と臨床症状(主に陰性症状と認知機能障害)との関連を明らかにすることを目的とする。本研究の最終目的は、この考察をふまえた新規統合失調症治療薬の開発、更にはα7ニコチン様アセチルコリン受容体の画像検査を用いた統合失調症の早期発見に資する点にある。成人統合失調症者20名、および、それらと年齢・性別・知能指数を適合させた健常対照者20名を対象とする。統合失調症の臨床評価をPANSS、CogState、WAIS-IIIによりそれぞれ評価した後、α7ニコチン様アセチルコリン受容体の特異的トレーサー[11C]Me-QAAを用いたPET計測を行う。UMIN(000024180)に登録後、被験者募集を開始した。平成30年3月現在、健常者は16名、統合失調症患者は7名がすでにPET撮像と認知機能評価を終え、大きな問題は生じていない。研究はおおむね順調に進展している。統合失調症は、有病率が0.5%から1%、10歳代後半から20歳代に好発する精神疾患で、幻覚や妄想といった陽性症状と、感情の平板化や意欲の低下といった陰性症状を呈する。最近、α7ニコチン性アセチルコリン受容体(以下、α7nAChR)作動薬が、統合失調症の陰性症状を改善させたという報告があるが、そのメカニズムは不明である。以上から、α7nAChRは統合失調症の病態生理に重要な役割を有する可能性が考えられるが、統合失調症者の生体内で調べられた報告はない。本研究は、PETを用いて、統合失調症者の脳内α7nAChRを計測し、健常者と比較し、統合失調症の重症度と脳内α7nAChRとの関連性を検討することが目的である。平成30年度までにデータ解析が可能であった統合失調症者6名と、年齢と男女比を適合させた健常者6名について、統合失調症に関する先行文献を参考に上前頭回、中前頭回、海馬、視床の4ヶ所を関心領域として、α7nAChRを標識するトレーサー[11C](R)-MeQAA結合能を比較した。統合失調症の重症度はPANSSを用いて評価した。統合失調症者のMeQAA結合能は、健常者と比べて、上前頭回、中前頭回、海馬、視床のいずれも有意差は認められなかった。しかし、中前頭回において、PANSSの陽性尺度(r=-0.943, p=0.005)、陰性尺度(r=-0.941, p=0.005)、総合精神病理尺度(r=-0.986, p<0.001)および合計点(r=-1.000, p<0.001)とMeQAA結合能との間に有意な負の相関を認めた。上前頭回や視床でも同様の傾向が認められた。しかし、海馬では相関は認められなかった。以上の結果から、α7nAChRは統合失調症の病態生理に関与している可能性が示されたため、今後さらに数を増やして解析終了後に結果を欧米の専門雑誌に投稿予定である。平成28年度と同様、健常対象者および統合失調症者のリクルートを行い、PET撮像および認知機能評価を遂行していく。平成29年度と同様、健常対象者および統合失調症者のリクルートを行い、PET撮像および認知機能評価を遂行していく。統合失調症者が10名を超えた段階で、予備的統計解析を行う予定でいる。予定していたよりも被験者数が少なかったため(理由)予定よりも被験者数が少なかったため(使用計画)PET撮像にかかる費用、および、被験者の謝金に使用していく。PET撮像にかかる費用および、被験者の謝金に使用していく
『百科全書』に見る進歩と反動：公認学説の地位をめぐる新旧諸学派の科学・哲学論争

本研究は、ディドロ、ダランベールら哲学者・科学者が執筆した『百科全書』の科学・哲学項目において、十七世紀末から十八世紀前半にかけて公認学説の地位を争ったアリストテレス主義、デカルト主義、ニュートン主義など歴代の有力な学派が、純粋な学説論争から学者集団としての党派対立まで様々なレベルで展開した競合関係の歴史が、百科全書派のイデオロギーによっていかに啓蒙主義的な「進歩と反動の物語」に取り込まれ、理性を旗印とした「科学と哲学の進歩の歴史」として書き換えられたかを、『パリ王立科学アカデミー年誌・論集』をはじめとする学術雑誌など同時代資料の分析を交えて実証的に解明しようとするものである。