hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代乱流燃焼モデル開発のための直接数値計算を用いたデータベースの構築

本研究では、燃焼器内での燃焼をより正確に計算でき、その開発や設計に利用可能な乱流燃焼モデルを開発するため、従来考慮されなかった燃焼器内の気体と壁面の間及び壁面上の化学種の振舞いを考慮した乱流燃焼場の直接数値計算(DNS)をスーパーコンピュータで実行した。その結果、壁面とその近傍の化学種の振舞いを考慮すると、火炎は壁面で消炎してその近傍で熱発生率は増大せず、火炎に大きな影響を及ぼすことが分かり、燃焼器内についてより現実的な条件で行われたDNSによる燃焼計算データが得られた。本研究は、輸送用燃焼器内での燃焼現象をより正確に計算でき、輸送用燃焼器の開発や設計ツールとして利用可能な乱流燃焼モデルを開発するために、従来の乱流燃焼モデルでは考慮されてこなかった燃焼器内壁面およびその近傍における化学スキームを可能な限り考慮した乱流燃焼場の直接数値計算(DNS)をスーパーコンピュータにより実行して高精度データベースを構築することと、構築したデータベースの解析を行って、輸送用燃焼器内壁面およびその近傍での乱流燃焼場の基礎的特性を解明することを目的とする。今年度は、先ず、新たに構築する化学スキームを可能な限り考慮したデータベースのより現実的な計算条件等を設定するために、化学スキームを詳細に考慮していない従来のデータベースについて、詳細な解析を行った。具体的には、新たに構築するデータベースに用いられる化学スキームによる現実的な火炎の生成可能性について検討し、また、新たに構築するデータベースが実験データと比較可能でかつ実験データとともに新たな乱流燃焼モデルの構築に利用可能なものとすべく、局所的な燃焼速度や熱発生率等、燃焼において重要なパラメターについて詳細な解析を行い、実用的なデータベースとすべきパラメターについて検討した。次に、前述の検討を基にして、化学スキームを可能な限り考慮した水素-空気乱流予混合燃焼の3次元DNSを行うために必要な、水素-空気の詳細反応機構を考慮した2次元DNSをベクトル型スーパーコンピュータを用いて実行した。本研究は、輸送用燃焼器内での燃焼現象をより正確に計算でき、輸送用燃焼器の開発や設計ツールとして利用可能な乱流燃焼モデルを開発するために、従来の乱流燃焼モデルでは考慮されてこなかった燃焼器内壁面およびその近傍における化学的過程を可能な限り考慮した乱流燃焼場の直接数値計算(DNS)をスーパーコンピュータにより実行して高精度データベースを構築することと、構築したデータベースの解析を行って、輸送用燃焼器内壁面およびその近傍での乱流燃焼場の基礎的特性を解明することを目的とする。今年度は、前年度に引き続き、壁面およびその近傍における化学的過程を可能な限り考慮した水素-空気予混合火炎の2次元DNSをベクトル型スーパーコンピュータを用いて実行した。その際、壁面およびその近傍における化学的過程について、1)気相中の化学種の固体壁面への吸着、2)固体壁面に吸着した化学種の脱離、3)吸着種に関する化学反応、4)気相から固体壁面上への物質拡散、5)固体壁面に吸着した化学種の拡散速度、等に関する検討を行った。固体壁面を断熱条件としてDNSを実行した結果、これらの壁面およびその近傍における化学的過程を考慮しない場合は、火炎は壁面に付着し、その近傍では熱発生率が壁面に沿うように増大していった。一方、壁面およびその近傍における化学的過程を考慮した場合は、火炎は壁面で消炎して付着することはなく、その近傍で熱発生率が増大することはなかった。この結果から、本研究課題において考慮された壁面およびその近傍における化学的過程は、火炎に対して無視できない影響を及ぼすことが明らかとなり、輸送用燃焼器内壁面およびその近傍について、より現実に近い条件で行われたDNSによる燃焼計算データを取得することができた。
マクロファージ機能の人為的制御によるリーシュマニア症治療法の確立

平成16年度において、IL-15およびIRF3がL.majorの感染成立に重要な役割を担っていること、さらにIRF3^<-/->マウスでIL-15^<-/->マウスより劇的な感染防御効果(腫脹の軽減、虫体数やIFN-gの生産低下が著明)を示すことを明らかにした。平成17年度は、IRF3によって調節されているIL-15以外の因子としてI型IFNsに注目して研究を行い、以下の成果を得た。1)L.major(2x10^6)を野生型マウスおよびI型IFNs反応性を欠くIFNAR1^<-/->マウス足蹄部に感染したところ、IFNAR1^<-/->マウスでは、野生型マウスに比べて同部位の腫脹が減弱していた。またRAG-2^<-/->マウスおよびIFNAR1^<-/->RAG-2^<-/->マウスを用いた実験では足蹄部の腫脹に有意差が観られないことから、IFNAR1^<-/->マウスに観られた腫脹の減弱は獲得免疫系、特にTh1細胞依存性であることが強く示唆された。2)さらに感染8週後、各々のマウスの膝窩リンパ節および脾臓を採取し単核球を調整してin vitroでL.major抗原に対する応答性を検討した。その結果、IFNAR1^<-/->マウスのT細胞において野生型マウスより強いL.majo特異的増殖反応とIL-2およびIFN-γ生産の亢進が観察された。以上の結果から、I型IFNsが機能できない環境下ではL.majorに対する感染防御免疫がより効率的に誘導されることが示された。従って、IRF3^<-/->マウスでIL-15^<-/->マウスより強い感染防御効果が観察されたのは、同マウスではIL-15だけでなくI型IFNsの生産も低下しているためと考えられた。平成16年度は、マクロファージの機能不全や集積不全がリーシュマニアの増殖におよぼす影響を明らかにすることを目的として研究を行い、以下の成果を得た。1)リーシュマニア(L.major)5x10^6を野生型、IL-15^<-/->、IRF-3^<-/->マウス足蹄部に感染後、経時的に足蹄部の腫脹を測定した。野生型マウスでは感染後14週をピークにした足蹄部の腫脹が観察されたが、IL-15^<-/->およびIRF-3^<-/->マウスでは同腫脹が比較的軽微であり、感染部位へのマクロファージを主体とする炎症性細胞の浸潤や肉芽腫の形成も低下していた。2)足蹄部や所属(膝窩)リンパ節の虫体数を野生型マウスと上記遺伝子欠損マウスで比較検討した。足蹄部における虫体数はIL-15^<-/->およびIRF-3^<-/->マウスで有意に低下しており、特にIRF-3^<-/->マウスの膝窩リンパ節ではまったく検出されなかった。3)感染14週後、各々のマウスの脾臓および膝窩リンパ節から単核球を調整して、L.major死菌の二次刺激に対する応答性を検討した。野生型マウス脾臓由来のT細胞が強い増殖反応とIFN-γ生産を示したのとは対照的に、IL-15^<-/->、IRF-3^<-/->マウス由来のT細胞は増殖およびIFN-γの生産が有意に低下していた。以上の結果から、IL-15およびIRF3がL.majorの感染成立に重要な役割を担っていることが明らかになった。IRF3^<-/->マウスではIL-15の生産が低下していることが報告されているが、IRF3^<-/->マウスでより劇的なフェノタイプを示すことから、IRF3によって調節されているIL-15以外の因子の同定と解析も今後進めたい。またRAG-2^<-/->マウスおよびIFNAR1^<-/->RAG-2^<-/->マウスを用いた実験では足蹄部の腫脹に有意差が観られないことから、IFNAR1^<-/->

マウスに観られた腫脹の減弱は獲得免疫系、特にTh1細胞依存性であることが強く示唆された。2)さらに感染8週後、各々のマウスの膝窩リンパ節および脾臓を採取し単核球を調整してin vitroでL.major抗原に対する応答性を検討した。その結果、IFNAR1^<-/->マウスのT細胞において野生型マウスより強いL.majo特異的増殖反応とIL-2およびIFN-γ生産の亢進が観察された。以上の結果から、I型IFNsが機能できない環境下ではL.majorに対する感染防御免疫がより効率的に誘導されることが示された。従って、IRF3^<-/->マウスでIL-15^<-/->マウスより強い感染防御効果が観察されたのは、同マウスではIL-15だけでなくI型IFNsの生産も低下しているためと考えられた。
サービス組織における顧客志向の実行に関する実証分析

本研究では、サービス組織における顧客志向の実行に関して、マーケティングの先行研究では看過されている点に注目しながら理論的・実証的分析を行った。本年度の実績は、以下4点にまとめられる。第1に、金融サービス組織への質問票調査から得られたデータから、個人の顧客接触が顧客志向に関する組織内の下位文化形成に影響を与えるということを示した。この成果はKosuge(2007)として公表されている。第2に、議論を組織レベルへと拡張するために、個人の顧客志向と組織の市場志向に関する文献のレビューを行った。その結果、市場志向研究では顧客接点における個人の顧客志向を看過してきたこと、また、マネジャーの視点を通じて当該組織の市場志向を測定する一方、個々の従業員の知覚に注目してこなかったことを指摘した。この研究成果は小菅(2007)として公表されている。第3に、以上のレビューにもとついて調査設計を行い、自動車ディーラーの従業員を対象として大規模な質問票調査を実施し、組織の市場志向、個人の顧客志向、そして業績の問の関連性を定量的に検討した。分析結果の第一弾として、市場志向を構成する項目によって客観的業績の大部分を説明可能であること、また、顧客ニーズへの対応が必ずしも単純に業績につながるわけではないことを発見した。この成果をまとめた論文は次年度以降に学会誌に投稿し、公表する予定である。第4に、以上の研究に関連して、サービス組織へのトヨタ生産方式の導入について実証的ケース・スタディを行った。具体的には、トヨタ生産方式で強調される顧客志向というコンセプトが、自動車ディーラーのオペレーションでどのような変容を迫られるのかに焦点を当てた。その成果については、国内学会および国際学会で外国人研究者と共同発表を行った。
離散化された曲面の微分幾何学的様相

微分幾何の観点から、離散化された曲面の理論を新たに構築し、曲面の構成法を新たに与え、現れる性質の解析を行った。具体的に得られた性質は以下の通りである。(1) FrancisBurstall氏(バース大学)、Udo Hertrich-Jeromin氏(ウィーン工科大学)との共同研究において、オメガ曲面と呼ばれる曲面の離散化の理論を開発した。これにより、曲面の離散化の研究対象が大幅に拡がり、具体例の構成や性質解析等に向けた研究が行われることが期待される。(2)安本真士氏(大阪市立大学)との共同研究において、ワイエルストラス型の表現公式を持つ半離散線形ワインガルテン曲面の構成法を新たに導出し、現れる特異点の解析を行った。これにより、半離散曲面の構造解析という新たな研究テーマを開拓した。(3) Seong-Deog Yang氏(高麗大学校)、Joseph Cho氏(神戸大学博士課程学生)との共同研究で、離散極小曲面が対称性を持つための条件を発見し、新たな離散極小曲面の具体例を構成した。(4)藤森祥一氏(岡山大学)、川上裕氏(金沢大学)、國分雅敏氏(東京電機大学)、梅原雅顕氏(東京工業大学)、山田光太郎氏(東京工業大学)との共同研究で、ローレンツ軽量を持つ空間系内の平均曲率一定曲面の解析的延長の性質を調べて、特にド・ジッター空間内の平均曲率一定曲面を調べた。(1)共同研究者のFrancis Burstall氏とUdo Hertrich-Jeromin氏との活発な研究打ち合わせによって、離散オメガ曲面の理論の基礎理論の構築を完成させることに成功した。これは当初の想定よりも早いものである。(2)安本真士氏との共同研究により、単に半離散等温曲面とは限らない半離散曲面を構成するだけでなく、半離散曲面の性質を解析するという新たな研究の開拓にも成功している。より一般の離散化された曲面の性質の解析は、今後の研究の新たな方向性を与えるものである。(3)上記の(2)と関連して、Seong-Deog Yang氏とJoseph Cho氏との共同研究は、離散曲面の大域的性質の解析に成功したものである。この成果は当初想定していなかったものであり、より一層の研究の発展に寄与するものである。(4)藤森祥一氏、川上裕氏、國分雅敏氏、梅原雅顕氏、山田光太郎氏との共同研究は、ローレンツ軽量を持つ空間系内の平均曲率一定曲面の解析的延長に関する結果を得た。これまでの結果を踏まえて、次年度は以下の問題に取り組む。(1) Seong-Deog Yang氏と安本真士氏とJoseph Cho氏と共同で、離散化された平均曲率一定曲面の大域的性質をさらに調べる。特に、これらの曲面が対称性を持つための条件を詳しく調べ、新たな例を構築する手法を確立する。(2) Francis Burstall氏とUdo Hertrich-Jeromin氏との共同研究をさらに発展させて、離散オメガ曲面の変換理論を新たに整備するとともに、離散曲面とは限らないより一般のcurved flatの離散化に着手する。(3)不定値計量を持つ空間内のなめらかな平均曲率一定曲面の解析的延長を研究する。私は離散曲面について二つの研究を行い、一つ目はUdo Hertrich-Jeromin氏(オーストリアのウィーン工科大学)とFran Burstall氏(イギリスのバース大学)とSusana Santos氏(ポルトガルのリスボン大学)と共同で「離散線形ワインガルテン曲面の多項式保存量」について研究し、これらの離散曲面の特徴付けを行った。この研究はその三人との以前の研究(多項式保存量を持つisothermicな曲面の性質に関する研究)の続きである。二つ目は安本真士氏(神戸大学)との共同研究で、「離散曲面の特異点」について調べた。この研究により、離散線形ワインガルテン曲面が一般に特異点をもつことを示した。一方で、私はUdo氏とFran氏とChristian Mueller氏(ウィーン工科大学)と共同で、可積分系の変換理論を応用して、先行研究で与えられていた半離散双等温曲面の再定式化を行った。これにより、先行研究で与えられたクラスを含む、任意の3次元リーマン空間型内の半離散双等温曲面を取り扱えるようになった。また離散曲面に特異点の概念を与え、離散曲面に現れる特異点を具体的に解析した。これは以前、Hoffmann氏、佐々木氏、吉田氏との共同研究で得られた結果を一般の離散曲面にも適用できるように改良を加えたものであり、これにより今後の特異点を持つ離散曲面の研究の新たな方向性を与えることができた。離散曲面は微分構造を持たないので、「微分」に代わる代替的な手法を考え、離散曲面の曲率や接構造を定義しなければならない。特に、なめらかな場合の「曲率の性質」を保つ離散化は離散曲面論において非常に重要である。上述のUdo Hertrich-Jeromin氏、Fran Burstall氏、Susana Santos氏との共同研究で、我々は多項式保存量によって離散線形ワインガルテン曲面の曲率の性質を定式化した。この手法はより広いクラスの離散曲面に対し応用可能であり、将来的な研究に寄与していくと考えている。この研究成果は学術雑誌「Geometriae dedicata」において出版された。また、近年、日本の研究者による微分幾何学と特異点の関連について多くの研究が存在するが、同様の結果が離散曲面の場合に存在するかを調べることは重要である。

安本氏との共同研究により、離散曲面論と特異点論の関連がわかり、「離散曲面の特異点論」という新しい研究分野の創出を行った。この研究についても、現在、論文投稿を行っており、「福岡大学微分幾何研究会」にて講演を行った。一方で、半離散曲面は離散曲面となめらかな曲面の繋がりや違いを示す幾何学的対象である。上述のUdo Hertrich-Jeromin氏とFran Burstall氏とChristian Mueller氏との共同研究の中で、我々は、半離散曲面が「なめらかな曲線の離散的なダルブー変換」で構成できることを示した。この結果により、離散曲面となめらかな曲面の繋がりと違いついて研究が進歩すると期待される。この研究成果は学術雑誌「Geometriae dedicata」において出版された。本研究の目的は、可積分系理論、メビウス幾何学及びリー球面幾何学の技術を用いて、連続的な曲面が持つ豊富な数学的構造を保つような新たな曲面の離散化を提唱することである。例えば以下のような数学的構造を保つような離散化を考察した。1)離散可積分系理論と離散曲面との対応。例えば、ラックス対と呼ばれる、行列型微分方程式の離散化。2)離散曲面に随伴する接続の理論。特に、平坦接続の1パラメータ族。3)平坦接続に対する保存量の存在性。4)連続的な曲面に対して存在する可積分系の変換理論に類似した、離散化された曲面に対する新たな変換理論の創出。これにより、先行研究で与えられたクラスを含む、任意の3次元リーマンとローレンズ空間型内の離散双等温曲面と半離散双等温曲面を取り扱えるようになった。また離散曲面に特異点の概念を与え、離散曲面と半離散曲面に現れる特異点を具体的に解決した。今年度は以下の成果を得た。1) F. Burstall氏(バース大学)とUdo Hertrich-Jeromin氏(ウィーン工科大学)との共同研究で、離散オメガ曲面の理論を新たに構成し、任意の3次元空間型内の離散線形ワインガルテン曲面がこの特別な例となることを示した。特に、離散曲面に対するLawson変換を新たに定式化した。この変換は、空間型内の平均曲率一定曲面に対するLawson対応の一般化である。2) F. Burstall氏、Udo Hertrich-Jeromin氏、Mason Pember氏(ウィーン工科大学)との共同研究で、ゲージ理論的なアプローチを用いて、多項式の保存量を持つ連続的なオメガ曲面を特徴付た。これによって、Darboux変換の理論をより一般の曲面に適用できるようになった。3)安本真士氏(大阪市立大学)との共同研究で、Weierstrass型の表現公式を持つ半離散曲面に現れる特異点の解析を行った。これは前年度のWeierstrass型の表現公式を持つ離散曲面の研究(同じく安本氏との共同研究)の継続課題である。半離散的な場合には、離散な場合には現れなかった興味深い特徴が現れることが分かった。本研究の目的は、連続的な曲面が持つ豊富な数学的構造を保つような新たな曲面の離散化を提唱することである。このために、メビウス幾何学、リー球面幾何学及び可積分系理論の技術を用いている。1)離散的なオメガ曲面の定義と応用。
膜電位に依存した細胞内カルシウムストア制御機構の解明

消化管平滑筋では、"スローウエーブ"と呼ばれる周期的脱分極が繰り返し発生している。消化管ではカハール間質細胞(ICC)がネットワークを形成して筋層間に存在し、ICCが減少している突然変異マウスでは、消化管の自発収縮が低下している。このことから、ICCが消化管平滑筋の自発収縮を作り出すペースメーカー細胞と考えられている。しかしながら、ICCがどのようにスローウエーブの発生に関与するかは明らかでない。近年、細胞内Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>放出がスローウエーブ形成に関与するという仮説が提唱された。すなわち、(1)脱分極によるイノシトール三燐酸(IP_3)の産生→(2)IP_3によるCa^<2+>放出・Ca^<2+>濃度上昇→(3)内向き電流活性化によるさらなる脱分極、というポジティブフィードバックループが徐々に脱分極を強めていき、スローウエーブを形成するというものである。本研究では、この仮説のキーポイントである細胞内IP_3の関与について初代培養消化管細胞を用いて検証した。IP_3は、IP_35-ホスファターゼによってIP_2に分解され不活性となるため、IP_35-ホスファターゼを過剰発現させれば細胞内IP_3濃度上昇は抑制できる。そこで、ウイルスベクターを用い、IP_35-ホスファターゼ遺伝子を初代培養消化管細胞へ導入した。培養消化管細胞は、複数の細胞が集まってネットワークを形成し、周期的脱分極にともなう細胞内Ca^<2+>濃度上昇を示した。IP_35-ホスファターゼを過剰発現させると、周期的細胞内Ca^<2+>濃度上昇が抑制された。以上の結果は、細胞内IP_3濃度が自発活動発生に重要な役割を担うことを支持する。さらに脱分極によるIP_3の産生は、膵臓β細胞由来のINS-1細胞において、グルコース刺激によるカルシウムシグナルにおいても示された。スローウエーブに重畳して発生する活動電位(Ca^<2+>スパイク)に伴って細胞外から流入するCa^<2+>により、消化管平滑筋は周期的に自発収縮する。また、消化管ではカハール間質細胞(ICC)がネットワークを形成して筋層間に存在し、ICCが減少している突然変異マウスでは、消化管の自発収縮が低下している。今年度は、この仮説のキーポイントである細胞内IP_3の関与について初代培養消化管細胞を用いて検証した。IP_3は、IP_35-ホスファターゼによってIP_2に分解され不活性となるため、IP3_5-ホスファターゼを過剰発現させれば細胞内IP_3濃度上昇は抑制できる。

そこで、ウイルスベクターを用い、IP3_5-ホスファターゼ遺伝子を初代培養消化管細胞へ導入した。培養消化管細胞は、複数の細胞が集まってネットワークを形成し、周期的脱分極にともなう細胞内Ca^<2+>濃度上昇を示した。IP_35-ホスファターゼを過剰発現させると、周期的細胞内Ca^<2+>濃度上昇が抑制された。以上の結果は、細胞内IP_3濃度が自発活動発生に重要な役割を担うことを支持する。現在、カルシウムストア内腔のカルシウム濃度測定するプローブの評価中である。消化管平滑筋では、"スローウエーブ"と呼ばれる周期的脱分極が繰り返し発生している。また、消化管ではカハール間質細胞(ICC)がネットワークを形成して筋層間に存在し、ICCが減少している突然変異マウスでは、消化管の自発収縮が低下している。このことから、ICCが消化管平滑筋の自発収縮を作り出すペースメーカー細胞と考えられている。しかしながら、ICCがどのようにスローウエーブの発生に関与するかは明らかでない。近年、細胞内Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>放出がスローウエーブ形成に関与するという仮説が提唱された。すなわち、(1)脱分極によるイノシトール三燐酸(IP_3)の産生→(2)IP_3によるCa^<2+>放出・Ca^<2+>濃度上昇→(3)内向き電流活性化によるさらなる脱分極、というポジティブフィードバックループが徐々に脱分極を強めていき、スローウエーブを形成するというものである。本研究では、この仮説のキーポイントである細胞内IP_3の関与について初代培養消化管細胞を用いて検証した。IP_3は、IP_35-ホスファターゼによってIP_2に分解され不活性となるため、IP_35-ホスファターゼを過剰発現させれば細胞内IP_3濃度上昇は抑制できる。そこで、ウイルスベクターを用い、IP_35-ホスファターゼ遺伝子を初代培養消化管細胞へ導入した。さらに脱分極によるIP_3の産生は、膵臓β細胞由来のINS-1細胞において、グルコース刺激によるカルシウムシグナルにおいても示された。
マイクロ・アクチュエータ群による旋回噴流燃焼の能動制御

本研究の目的は、高負荷変動を伴うガスタービン用小型燃焼器において、常に低窒素酸化物排出、高燃焼効率および安定性に優れる火炎を維持するための能動制御機構を構築することである。そこで、様々な負荷条件に応じて、燃料・空気の混合を柔軟に制御し、燃焼特性の改善を試みる。本年度は、ガスタービン燃焼器内の典型的な流動場である同軸旋回噴流を対象として、ノズル出口内壁に配備したマイクロフラップ型アクチュエータ群により、大規模渦構造を操作し、メタン・空気混合の能動制御を行った。なお、制御機構の解明は、ステレオ画像を用いた3成分粒子画像流速計(3C-PIV)および平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)を用いた速度場および燃料濃度場計測により定量的に行った。はじめに、非制御噴流の速度場を詳細に解析した。特徴として、噴流中心部では、旋回を与えたことにより形成される再循環流とメタン噴流の衝突により、よどみ点が形成され、火炎は浮き上がり、よどみ点近傍に保持される、従って、火炎基部までの混合過程を制御することで、燃焼特性を著しく改善できる可能性がある。この旋回噴流に対して、フラップを駆動すると、速度場および燃料濃度場は大きく変化する。まず、フラップの駆動周波数によらず、フラップ動作に同期して、旋回噴流の内外せん断層に、強い大規模な渦輪を生成できることが明らかとなった。特に内側せん断層の渦輪は、中心メタン流体の輸送・混合特性を大きく改善できる。そして、駆動周波数が比較的高いf=95Hzでは、大規模渦を連続的に生成でき、メタン・空気の混合を顕著に促進できることを明らかにした。また、さらに駆動周波数を高くすることで、渦のスケールを小さくすることもでき、混合を柔軟に制御できる可能性を示した。今後は、燃焼排出ガス特性およびCHラジカル自発光変動強度(熱発生率変動強度)により、燃焼特性を評価し、本制御手法が効果的であることを実証する予定である。
人事管理のシステム性に関する研究

本研究では,人事管理を構成する諸要素が補完的な関係を取りながらニーズを満たす姿を具体的に描出した。さらには,それが可能になる背景にある,「人事システム」についての当事者間での解釈や利害の調整のメカニズムについて探索した。定性的研究によると,従業員が人事管理に納得できるようにするため,人事システムの実際の能作についての合意形成が組織全体で事後的に進められる。複雑な人事システムは,従業員により簡略化して理解される。定量的研究によると,合意形成の焦点となるのは,人事管理について要素間の関係性という包括的観点から把握することのみならず,人事管理と組織内外の様々な要素の間の関係にも目を配ることである。本研究は,「人事システム」という人事管理実践のまとまりが,それに関する人々のどのような解釈・実践・利害調整の中で「もっともらしい事実」として浮上しうるのか,そうした事実「性」の構築が,個人や組織の目的達成のためにどの程度重要であるのか,について理論的・実証的に探究するものである。こうした問題意識の下,昨年度は,(1)どのような概念を射程におくべきか,(2)具体的な検討対象として何を置くべきか,という問いを立て,研究に取り組んできた。総じて言えば,(1)について言えば,射程に入れる基礎づけ概念が,制度派組織論(Greenwood et al., 2008),コミュニケーションシステム論(Luhman, 1984;佐藤, 2008),脱構築(Derrida, 1990),プラグマティズム(Rorty, 1989),政治的リベラリズム(Rawls, 1993)などと,広範にわたるものであるため,具体的な研究成果は現在作成中である。ただし,人事管理の実践の現場についての視野が不十分な主流的な研究について批判的な論考を行い,人事管理の当事者との対話を行い,彼らの視座を解釈するために有用な議論であることは,改めて確認できた。(2)について言えば,実証的な調査を行うための協力企業,協力企業と共同調査を行う際の具体的なテーマについては,大方の目星をつけることができた。社員格付制度が連鎖的に引き起こす人事諸制度の変化の過程(を当事者がどう受け取り,そこで認識や利害の調整をどう行っているか),あるいは,情報技術(IoT,ビッグデータ,人工知能)を人事領域に持ち込むことで従業員が自己・対人関係・組織をどう定義するようになるのか,といった点を探求課題とすることとなった。すでに述べたが,理論的検討を広範に行う必要があることから,さらには,実証研究を行う際には協力企業との緊密な関係性が必要となることから,具体的な研究成果はまだ現れていない。しかし,実証研究のめどは付けつつあることから「やや遅れている」と自己評価した。人事管理は,雇用関係に関する様々な施策や,施策の設計・運用といった様々な実践が複雑に影響しあいながら,企業やそこに所属する従業員に影響する。そして,要素間の機能的な連関としての「システム性」は,客観的に定義できるものではなく,人事管理に関わる様々な利害関係者の間の解釈のすり合わせを通じて成立する。本研究では,そうした事象についての理論的な解明と経験的調査を行うことを目的としている。それに関し,平成28年度は,以下の2点の作業に着手した。第一に,人事評価・報酬が従業員に受容される条件についてのサーベイ調査(2015年に実施)で収集されたデータの再分析・再解釈と,その結果の公表である。従業員が人事評価・報酬を受容するにあたっては,評価や報酬の水準,それらの決定過程といった個別要素が妥当なものであることは重要である。しかしそれらの重要性は,個別要素そのものではなく,それらの折り重なりとしての人事評価・報酬が「全体として公正である」と従業員に解釈されるが故のものである。こうした「総合的公正判断」ひいては人事システム全体の質向上において,人事評価・処遇のすべての要素を充実させることは必要であるとは限らないし,良質という知覚は評価・報酬の水準の高さ(≠妥当性)によっても引き出される。「システマティックな人事」は,利害関係者のこうした場当たり的な判断の上に立つものである。第二に,平成29年度に行う,採用機能と配属機能の連携が成立するメカニズムについての事例研究のための,研究計画づくりと,調査協力企業の確保を行なった。先述のように,人事管理に関する有意味な(と当事者に認識される)実践においては,細部の矛盾が大なり小なり存在する。にもかかわらず円滑に進められる活動とそうでない活動を分ける要因について,インタビュー調査を行う予定である。当初想定していた大規模な調査の実施が難しくなったため,中規模以下の調査を複数の企業,様々な調査法によって行うこととした。平成28年度は調査計画の仕切り直しを行なった。人事管理を構成する要素間の機能的な関係性,および人事管理の効果を左右する要因の特定のため,2つの定量的調査を行なった。第一に,処遇制度の設計や運用のあり方が従業員の公正感や職務・生活への姿勢をどのように規定するかについて検討した。処遇制度の設計や運用に力を入れることが従業員の公正感に対して及ぼす前向きな影響は,従業員が処遇実態を明確に把握している時,計画通りの制度運用が可能であると知覚している時,計画通りの制度運用が重要であると知覚している時,公平分配や平等分配を重視している時,より強まる。また,公正感が生活上の漂流感を抑止する効果は,従業員が職務との適合感や報酬水準の高さを知覚する時,より弱められる。

つまり,処遇に関する要因と処遇以外の要因には,代替的な関係が存在する。第二に,人事管理の基本方針と従業員の働きがいの関係を左右する要因について検討した。外部環境からの影響を強く受けて人事管理を行わざるを得ない時には,「エンプロイヤビリティ重視」「組織への貢献に応じた処遇」といった人事方針の効果が,より否定的なものになる。また,「目的志向の能力調達」という方針を強く出すことは,先述の他の2つの方針の効果をより肯定的なものとする。また,人事管理の適切性が,従業員の解釈や利害調整によって事後的に意味形成されるメカニズムを具体的に描くため,過去に応募者が行ったフィールドワークで得られた情報の再解釈を行なった。より具体的には,人事評価や報酬の妥当性についての従業員の近くは,実際に評価や報酬が示されてすぐに引き出されるわけではない。当初の困惑は,事実についての解釈を行う中で徐々に解消される。事実についての解釈は最初から明確だったわけではなく,業務内容,同僚との関係性,企業の経営状況などを参照しながら形成される。本研究では,人事管理を構成する諸要素が補完的な関係を取りながらニーズを満たす姿を具体的に描出した。さらには,それが可能になる背景にある,「人事システム」についての当事者間での解釈や利害の調整のメカニズムについて探索した。定性的研究によると,従業員が人事管理に納得できるようにするため,人事システムの実際の能作についての合意形成が組織全体で事後的に進められる。複雑な人事システムは,従業員により簡略化して理解される。定量的研究によると,合意形成の焦点となるのは,人事管理について要素間の関係性という包括的観点から把握することのみならず,人事管理と組織内外の様々な要素の間の関係にも目を配ることである。すでに述べたように,実証研究のテーマとして,(A)社員格付制度が連鎖的に引き起こす人事諸制度の変化の過程(を当事者がどう受け取り,そこで認識や利害の調整をどう行っているか),あるいは,(B)情報技術(IoT,ビッグデータ,人工知能)を人事領域に持ち込むことで従業員が自己・対人関係・組織をどう定義するようになるのか,を想定している。これらを日本全体でみた場合には先導的に行っている企業との関係性を昨年度,応募者は構築しており,2つのテーマのいずれかあるいは片方を行いたい。(A)については,同社は格付制度の世界標準化を現在遂行中であり,その推移について一部回顧的に,一部現状を聞き取ることになろう。(B)については,すでに研究所で開発が進んでいる技術を人事領域に応用すればどうなるか,ということについてのアクションリサーチ(社会科学領域における一部実験的な手法)を行うことになるだろう。双方について,現実的な研究のあり方を,現在調整中である。平成28年度の第一の活動内容については,今年度の早い時期に論文にまとめ,査読付き学術誌に投稿する。第二の活動内容については,今年度の第一四半期中に調査の概要を確定し,第二四半期に調査を行い,年度の後半で適宜研究発表を行いながら取りまとめる。人事管理論平成28年度に行う予定だった企業訪問調査のための費用(すなわち交通費)が,研究計画の変更に伴って不要となったため。
空間の離散的,組み合せ的性質に関する研究

イ代数的組合せ論、有限群論の研究会及び学会に出席し、最近の研究についての情報を得てきた。グラフに対応する結合行列の固有値について、その整数論的性質、及び組合せ論的方法を使って,有限体上のさまざまな計量空間をグラフ論的に特徴付ける努力をしてきた。有向距離正則グラフについては組合せ論的テクニックで分類に向け大きく前進しているが、無向距離正則グラフについても組合せ論的テクニックの開発が必要である、この方面で引き続き研究したい。ロRiemannのゼ-タ-関数,DirichletのL関数のcritical strip内での平均値の定理は最近Atkinsonの公式を用いる手法が発展しているが、この方法を使って種々の一般化,精密化を行う努力をし、研究会で発表した。成果は論文としてまとめ、発表する予定である。ハ各種研究会に出席し、最近の研究についての情報を得てきた。無輪多様体上の古典群作用の可能性(多様体の次元,具体的にはSp(n))を表現論を用いて検討してきた。今後引きつづき研究する予定である。
現代日本における終末期の村（ムラ）と新たな地域の形成

終末期の村(ムラ)と新たな地域の形成について、次の4つの調査・研究を行った。第一は、農業生産と加工・流通による優良産地の形成およびこれを重要な要素とする観光地の育成を、長野県(塩尻市・東御市・高山村)のぶどう生産とワイン製造地域を対象に、調査・分析した。この分析は現在継続中である。第二は、海運交易が隆盛し、近代的実業家を輩出した北陸日本海の港町・海村を対象にした、集落の特色、二層の地域間関係の研究である。この研究は、寺社等を重要な要素とする地域構造を成熟させた後、事業者の他地域や高次中心地への転出など大きな地域変動を経て今日に至っており、地域のドラスティックな動態を見せている。江戸時代から明治前期の海運交易を中心とした研究史に関して、「前近代北陸の海村・港町が織りなす地域」と題してとりまとめた(松尾容孝編『アクション・グループと地域・場所の形成』専修大学出版局、2019所収。145-193頁)。第三は、東京大都市圏の日常的な影響下にある東京都西多摩郡や埼玉県の過疎地域における地域振興活動や千葉県の農山村の地域変化を調査した。農林業経済活動を一要素とし、全体としては社会・文化的なムラの再編により重点をおいたこの分析は、現在継続中である。第四は、今日の日本における育成林業の衰退・再編のなかにおける先進林業地域の展開動向と新たな林業・林野経済活動の隆盛について、前者は奈良県吉野郡、後者は岩手県を主対象にして、調査・分析した。これに関しては、「日本林業の衰退・再編と地域・アイデンティティの模索」と題して取りまとめた(松尾編2019所収。297-336頁)。2018年度、本研究のテーマに関連深い内容の共同研究の成果を、松尾容孝編『アクション・グループと地域・場所の形成』専修大学出版局、2019として刊行した。本科学研究費課題の成果に該当する章2つと、地域に関する研究動向をとりまとめた章の計3章の執筆、6名の研究成果を踏まえた「はしがき」「あとがき」を付してまとめる作業に、2018年度、多くの時間を要した。そのため、本科学研究費テーマの文献渉猟や現地調査が不十分になり、2019年度に持ち越すことになった。具体的には、「研究実績の概要」欄に記した長野県のぶどう生産とワイン製造を核にした観光地形成の現地調査と、東京大都市圏縁辺部の過疎農山村の地域振興と地域変化の現地調査が途中段階までの調査にとどまった。本研究の進捗が遅れた別の理由として、以前なら資料の入手が比較的容易に可能であったムラの調査・分析に有用な史資料の閲覧・複写等が困難になっている点がある。具体的には、地籍図、部落有林野の関係資料(地籍図のほか、森林簿、森林計画図)、村々に所在する寺社の管理・運営に関する資料(各県の神社誌、諸宗派の各地寺院の名簿や、それらを掲載した資料)が、法務局、都道府県担当課等によって、高額の対価の設定や、閲覧禁止の対応等によって、調査困難になっている。そのため、ムラの寺社管理、部落有林野管理の継続実態・再編状況に関して、各地の刊行資料・機関資料による広域比較調査が非常に困難になっている。経済指標に則した調査・研究では、長野県(塩尻市・東御市・高山村)のぶどう生産とワイン製造地域を対象に、農業生産と加工・流通による優良産地の形成およびこれを重要な要素とする観光地域の形成を継続して取りまとめる。社会・文化指標を核とした調査・研究では、経済指標も重要な要素となる場合が多いが、次の2つに取り組む。一つは、北陸日本海の港町・海村を対象に、特色ある集落や二層の地域間関係(地域中心と背域、広域)の歴史的形成の後、事業者の他地域や高次中心地への進出を経て生じている地域変動やこれらの歴史的事実を利用した地域振興である。もう一つは、東京大都市圏の日常的な影響下にある東京都西多摩郡や埼玉県の過疎地域における地域振興活動や千葉県の農山村の地域変化である。以上は、本研究におけるこれまでの現地調査を継続する内容である。それとともに、上記の「理由」欄に記した史資料閲覧の制約のため、対象地域を県エリア程度に限定する必要があるが、ムラの物的基盤に関して、寺社の管理と部落有林野の管理の実態、ムラの社会関係に関して、住民・イエの生活活動領域の変化と本家・分家、内外の友人・機関等との紐帯の実態に関して、それぞれ史資料分析と現地調査により、新たな地域の展開動向を明らかにする。本研究は村落を対象にしているが、都市域における類似した現象との対比、および国際的な状況から見た日本の位置づけについても、視野を深める研究としたい。成果の公表や今後の研究の展望にむけて、このことに留意する。終末期に位置する日本の村の地域類型を、経済、社会文化、環境の指標を用いて設定することが、今年度のテーマであった。既調査地のほか、石川県能登半島、千葉県北総台地(印旛郡、山武郡、香取郡)、神奈川県足柄上郡、岩手県北部を調査し、共有財産の比重、家屋や家産の規模・家々の関係、家産(農林地や所蔵資料)の管理、過疎化や高齢化などを指標にして次の7地域類型を確認した。I岩手県北部は、現在も農林業(畜産や林業)が基幹で、既存の構造が健在な地域一方、本州の多くの村では農林漁業が大きく後退している。

農林業に代わる就業機会の確保は自助努力による。農林漁業の後退した地域群の間で、世代交代によるムラ共有財産や家産の管理の変化状況に違いがあり、IIVの類型に分かれる。II共有財産管理を強固に残すけれども、家々の間でムラへの帰属度vs脱落度の乖離が進行する地域。帰属度の高い家にとって、共有財産管理による収入が生活の下支えになっている。III脱落・退転の家々が多数を占める地域では、全層的崩壊が進行している。IVムラ共有財産やイエ財産(家産)の管理の縮小・衰退が進行する一方で、歴史的な既存の地域よりも大きな規模の地域への再編が公的機関の支援によって進行している地域。新規入植した家のある場合とない場合がある。この違いは大きな意味をもたないと現時点では判断しているので、一括して同じ地域類型とみなす。V IVの地域群のうち、ツーリズムの振興により生活の糧を得た転入住民が多く、彼らが地域社会の意思決定に大きな比重を占めるに至っている地域VIムラ共有財産の比重は小さく、家産を管理して農林業経営を維持し、レジャー施設・倉庫・駐車場・住宅など非第一次産業の土地利用機会の拡大により旧来の構造が安定的に維持されている地域VII通勤就業の浸透による緩慢な都市化と第二種兼業ないし土地持ち非農家を主とする地域研究実績の概要に述べた7類型は、各地の村落調査を通じて得た結果である。類型の導出は定性的で、定量的な比較分析を行ったわけではない。類似する関心のイギリスの農村地理学者による現代農村の類型設定(Terry Marsden et al.1993, 2003)も定性的な導出であり、特に定性的考察が不適切とは思わないが、より明示的で地域相互が明瞭に区別される類型化を進めたい。ムラ共有財産(部落有林野やムラの寺社)、家々からなるコミュニティ、イエ財産などを分類指標とした類型設定を模索したいが、検討が進んでいない。本研究は、新たな地域の形成の調査と考察に大きなウェートを置いている。7類型の地域がそれぞれ今後いかに新たな安定構造にいたるのかを示すことが重要である。つまり、各地域内のさまざまな機関・組織・個人の活動を、どのような方法によって、どこまで何を調べれば、関係性の空間形成の考察へと収斂させることができるのか。このテーマに関しては、これまでの研究史上、十分な研究量が蓄積されていないので、就業と日常生活における地域社会内外での関係網、活動日誌と行動空間、weak tieの形成機会、価値観や信念などのサンプル調査・データ化・比較考察などの手順で、各類型地域で調査を進めていく。まず、4月に千葉県文書館資料を撮影し、旧幕府牧とその近代以後の停止・開発の進行を分析した。このうち周辺農村による牧の侵犯・内部化と駄馬・物資流通による関係網の形成について、7月に、「ソーシャルキャピタルと農村における開発の傾向」の研究集会(於トンガ王国)において発表した。開発が地域に与えた影響たとえば部落有林野の早期解体と個人有化による地域変化、昭和初期からの東京圏拡大に伴う村の生活様式の変化・解体について、研究を続けている。第二に、日本有数の亜鉛鉱業地域岐阜県飛騨市神岡町は、近代初期の三井による全山購入直営操業、1986年の三井金属からの分離・独立、2001年の採掘停止とドラスティックな変化みせる。鉱山村落および神岡町中心集落と周辺地域の変容、主産業の喪失・変転と過疎化の進行による地域変化を分析している。
ブラックホール摂動法に基づく相対論的連星の研究

本研究では、有望な重力波源である相対論的連星の運動とそれに伴う重力場変動を明かにするため、ブラックホール摂動法を用いた研究を行った。ブラックホール摂動法では、連星をブラックホール時空中を運動する質点でモデル化し、質点による重力場摂動を計算することで、軌道進化や重力波波形を評価する。しかし、摂動計算の数値コード化の際に、単極子、双極子成分が非物理的モードを含んでしまうことが問題となった。これを解決する方法として、適切な初期条件を与えることを提案した。また、作用-角変数を用いた正準形式の拡張や、ポストニュートン法の結果との比較等、重力場摂動を考慮した軌道を記述する方法について研究を行った。本研究では、有力な重力波源候補である相対論的連星の運動とそれに伴う重力波について、ブラックホール摂動法を用いて明らかにすることを目的とする。カー時空における質点の運動を記述する有用な手法として、ブラックホール摂動法に基づく自己力描像が知られている。この描像では、質点自身が引き起こす重力場摂動の反作用力で軌道発展が表現される。そのため、摂動の計算が必要となるが、この際に質点の位置に現れる発散が問題となる。本研究では、この発散問題を解決するために「パンクチャー法」と呼ばれる手法を採用し、重力場摂動を計算するための数値コード開発を目指している。平成25年度は、「パンクチャー法」についての検証と修正点・課題点を把握するために、問題を簡単化したスカラー場モデルについて数値コードの作成を進めた。加えて、カー時空における質点の運動を記述する手法として、作用-角変数を用いた定式化の検討を行った。そのなかで、作用変数の永年変化及び位相速度(基本角振動数)はハミルトン関数の相互作用項の長時間平均で記述されること、さらにそれがゲージ不変量として計算できることを示した。本研究の目的は、ブラックホール摂動法を用いて、相対論的連星の運動とそれに伴う重力波放射について明らかにすることである。これを達成するためには、ブラックホール時空を運動する質点を考え、質点が引き起こす重力場摂動とそれに伴う重力的反作用力を導出する必要がある。平成25年度は、本研究で採用する摂動計算手法「パンクチャー法」について、現状と課題点を検討した。重力場摂動を数値計算する際に、摂動の単極子成分と双極子成分に非物理的な線型成長モードが現れることが分かっており、これが重力場への拡張の大きな障害となっている。平成26年度は、重力場摂動計算において線型成長モードが卓越してしまう原因を探り、不完全な初期条件から生じる誤差が最大の要因であることを明らかにした。シュバルツシルト時空、円軌道の場合には、単極子成分の厳密な解が知られており、それを初期条件とした数値計算では、線型成長モードは抑えられて物理的な解が得られることを確認した。平成25年度に引き続き、作用-角変数を用いたカー時空中の質点運動の定式化についての検討を行った。昨年度の研究では、この定式化において、適切なゲージ条件を課すことにより、運動方程式を相互作用ハミルトン関数の長時間平均を用いてで簡略化できる可能性を示した。しかし、このようなゲージの有無は自明ではない。平成26年度は、運動方程式を簡単化できるゲージの存在可能性について検討し、特殊な場合を除いてこの様なゲージが存在することを明かにした。また、作用-角変数による定式化を利用した具体的計算に向けて、重力的反作用力の永年効果を解析的に導出した。軌道進化を計算するにあたり、重力波の散逸効果による永年変化は最も重要であり、その計算には高い数値精度が要求される。こうした計算の負担を軽減するために、永年変化の解析的公式は有効であると考えられる。重力場摂動の計算において、単極子、双極子成分に非物理的な線型成長モードが現れることが問題となっていた。シュバルツシルト時空中を円軌道する場合の解析により、適切な初期条件を与えることで成長モードを軽減できることが分かった。平成27年度は、束縛軌道と非束縛軌道の境界軌道である、marginally bounded zoom-whirl(MBZW)軌道について同様の解析を行い、この場合でも適切な初期条件を与えることが成長モード抑制に繋がることを示した。この結果から、束縛軌道か非束縛軌道かに関わらず、適切な初期条件により非物理的な成長モードを軽減できると推察される。これまでに、相互作用ハミルトン関数の時間平均で運動方程式を簡単に記述できるゲージが存在することを明らかにした。しかし、再検討の結果、軌道の回転振動数や秤動振動数が縮退するような特殊な場合の議論が厳密ではないことが明らかになった。この問題については、現在も検討中である。平成27年度で本研究期間は終了を迎えるが、今後も継続して検討する予定である。また、ゲージ不変量を用いたブラックホール摂動法とポストニュートン法の比較についても検討を行った。シュバルツシルト時空中の楕円軌道に注目し、ゲージ不変量の一つである赤方偏移関数をブラックホール摂動法で数値的に計算し、それがポストニュートン法の予言と良く一致することを確認した。さらに、高精度の数値計算の結果から、未知のポストニュートン係数の予測値を評価した。

これらの研究は、連星の運動の解析的モデル構築の足掛かりになると期待される。本研究では、有望な重力波源である相対論的連星の運動とそれに伴う重力場変動を明かにするため、ブラックホール摂動法を用いた研究を行った。ブラックホール摂動法では、連星をブラックホール時空中を運動する質点でモデル化し、質点による重力場摂動を計算することで、軌道進化や重力波波形を評価する。しかし、摂動計算の数値コード化の際に、単極子、双極子成分が非物理的モードを含んでしまうことが問題となった。これを解決する方法として、適切な初期条件を与えることを提案した。また、作用-角変数を用いた正準形式の拡張や、ポストニュートン法の結果との比較等、重力場摂動を考慮した軌道を記述する方法について研究を行った。摂動方程式を数値的に解く際に、単極子成分と双極子成分に非物理的な線型成長モードが現れる。これは、初期条件を正しくとることで低減させることができるが、一般の場合に初期条件を求めるのは容易ではない。そのために、重力場摂動への拡張が遅れている。数物系科学(1)線型成長モードを低減する手法の検討重力場摂動を精度良く計算するためには、単極子成分と双極子成分に現れる非物理的な線型成長モードを低減する必要がある。適切な初期条件を求めて成長モードを抑える手法について研究を進めるほか、成長モードが解として含まれないような摂動方程式の再定式化も検討する。(2)作用-角変数を用いた定式化の応用これまでに、作用-角変数を用いてカー時空における質点運動の定式化を進めてきたが、これを基に具体的な計算を行うための数値コード化を検討する。また、共鳴軌道の取扱いや、二次精度摂動の定式化の議論を進める。平成25年度は、本研究で採用する摂動計算手法「パンクチャー法」についての検証と修正点・課題点を把握することを目的にして、問題を簡単化したスカラー場モデルについて数値コード作成を進めた。「パンクチャー法」では、質点近傍の発散と同じ振る舞いをする解析的な関数(パンクチャー関数)と、それから計算される場の方程式の有効ソース項を用意する必要がある。これらの導出に原理的な問題はないものの、簡単化されたスカラー場モデルの場合でさえ、非常に煩雑な式になった。そのまま重力場へ拡張した場合には、計算量がさらに膨大になると考えられる。また、重力場の場合には、単純に時間発展をさせたのではうまく解が得られないモード(モノポール及びダイポールモード)が存在する。これらの問題のため、重力場摂動への拡張が遅れている。平成26年度には数値計算用の計算機を購入したが、設置場所や電源確保の問題により購入時期に遅れが生じた。そのため、その計算機に導入予定であったソフトウェアの購入が平成26年度内にできなかったため次年度使用額が生じた。平成25年度は、スカラー場モデルについての数値コードの作成を進め、「パンクチャー法」についての修正点・課題点を把握した。今後、重力場摂動の計算コードを構築するために、以下の二点の問題について取り組む。(1)パンクチャー関数の簡単化。パンクチャー関数は質点近傍の発散を再現できるものであればよく、その取り方は一意には決まっていない。
ニワトリ栓球由来細胞増殖因子の分離・精製と細胞培養系への利用に関する研究

哺乳動物血小板に相当するニワトリ栓球及びその無血清培養上清(TSP)を用いて、細胞増殖因子の探索・精製と単クローン抗体の作出を試み以下のような研究成果が得られた。1、栓球を抗原として、マウス単クローン抗体の作出を実施し、栓球を特異的に認識できる抗体1種のほか、4種の既知細胞増殖因子bFGF,TGFβ,EGF,PDGF各々を識別可能な抗体も得られた。これらの抗体は、ニワトリの各種材料から細胞増殖因子を検出あるいは精製するために、極めて有用な抗体群になると思われる。2、トリTGFβ1-4遺伝子間で共通に保存されている領域をプライマーとして、栓球RNAからRT-PCRで遺伝子増幅を行い、これをプローブとしたノーザンブロットにより3種の特異シグナル(5.1,2.0,1.1kb)を検出した。3、TSP由来細胞増殖因子の分離・精製については、Vero細胞の増殖活性を指標として、細胞接着因子としてのフィブロネクチン、ビトロネクチンの精製は成功した。その他の細胞増殖因子群については、暫時実験を進めているところである。鶏栓球は、哺乳動物の血小板に相当する有核細胞であり、血小板と同様に止血作用に機能することが明らかにされているものの、血小板由来の各種細胞増殖因子群が鶏栓球においても存在するか否か明らかでなかった.私達のこれまでの研究から,鶏栓球の細胞質内に,細胞接着因子をはじめ種々の生理活性因子が存在することが明らかにされた.更に,鶏栓球の無血清培養上清(TSP)中にも同様の因子群の存在が明らかにされつつある.本研究では,鶏栓球ならびにTSPを用い,これらの中に,鶏の各種細胞に対して増殖活性を持つ因子群の存在を明らかにするための研究を実施し,下記の諸点を明らかにすることができた.(1)鶏ならびに哺乳動物由来の各種細胞株や初代細胞等(鶏胚線維芽細胞,鶏TおよびB細胞株,哺乳動物由来細胞株;Vero,RK-13MDBK,CHO,HeLa)に対するTSPの細胞増殖活性を調べ,TSPは,鶏胚線維芽細胞,Vero,RK-13,MDBK,CHO,HeLa等の線維細胞ならびに上皮細胞に増殖活性を有することが明らかとなった.(2) (1)において,特に鶏胚線維芽細胞,VeroはいずれもTSPに対する感受性が高かったので,この2種の細胞を用いて,TSP中の活性因子の精製を試みた.濃縮TSPをゲラチンアフィニティカラムにかけてその存在を明らかにしてあるフィプロネクチンを除き,続いてヘパリンアフィニティカラムの吸着画分を得た.この画分にもなお細胞増殖活性が認められた.(3)鶏栓球やTSPを免疫原として用い,これらを認識するマウス単クローン抗体の作出を試み,多数の抗体産生ハイブリドーマクローンを得た.以上から,栓球中に鶏細胞や哺乳動物由来細胞株に対する増殖因子群の存在,これら因子の精製や抗体の作出が可能であること等が明らかとなった.これらの成果は,次年度の研究に役立つものと確信できる.哺乳動物血小板に相当するニワトリ栓球及びその無血清培養上清(TSP)を用いて、細胞増殖因子の探索・精製と単クローン抗体の作出を試み以下のような研究成果が得られた。
水分子の純回転遷移周波数の精密測定

水分子はごく身近な分子であり、分光学においても周波数の基準として使われることが多い重要な分子である。しかしその回転遷移の多くは遠赤外域にあるため、これまでの周波数測定は精度がよい場合でも数MHz程度であった。1。本研究では水分子の重要性に注目し、新たに作った周波数可変遠赤外分光計を用いて、10170cm^<-1>の範囲にある水の回転遷移の周波数を数十kHzの精度で測った。これによりこれまでより2桁精度の高い周波数テーブルが完成した。測定に当たっては、J.W.C.Johnsの周波数テーブル中、上記の波数範囲にあるものすべてについて測定を行った。測定した本数は136本に及んだ。また、同位体分子についても測定を行い、D_2O,HDO,H_2^<18>Oなどのスペクトル線の周波数を一部ではあるが測定した。2。水分子は構造が簡単でありながら、遠心力歪が大きいため理論解析のむずかしい分子である。多くの分光学者が様々な方法でアプローチを試みている。本研究では、新しいデータを基にこれまでの解析方法の妥当性をチェックした。解析ではまず、Watson型のハミルトニアンを用いてその中の各項の係数を最小二乗法で求める従来の方法を試した。この結果、従来の方法でも係数を新たに決めれば、今回の測定値を充分再現できることが確かめられ、その新しい係数の組を決定した。次に、再現性の一層の向上を期待してPade近似を使った解析も試みた。しかしこの方法は目だった特長を示さなかった。根本的に視点を変えた方法が現在いくつか提案されているので、今後それらを発展させる必要があると認識している。1。2。