hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽光発電を利用した分散型農村電化事業の将来： バングラデシュ農村部を事例として

貧困に苦しむ農村非電化地域で電化促進するため、これまでSHSと呼ばれる住居用太陽光発電システムを利用した分散型農村電化事業が普及してきた。ただ本事業の成功例と考えられてきたバングラデシュにおいて近年、送電線網の普及が進みつつあり、同時にSHSの新規導入数が鈍化しつつある。本研究では、SHS普及地域において送電線網延長が進んだ場合の家計の生活改善効果を収入・教育の面から検討するとともに、太陽光発電に対する住民の潜在需要分析を実施する。本研究は持続可能な開発目標の達成も見据えながら、農村電化事業の将来の評価に取り組むものである。
光励起キャリアの電荷分離と結晶内分極電場の相互作用に関する実証的検討

極性を持った酸化物表面の化学活性を明らかにするため、化学機械研磨(CMP)によって研磨した高い結晶性を有する酸化物単結晶を試料として準備し、この高品質表面について放射光を利用した光電子分光測定等を行った結果、結晶の自発分極に由来する光電子スペクトルの変化や、それらの結晶の価電子帯のバンド構造について理論計算を用いた同定を行うとともに、所望の極性を持った薄膜試料を得るための手段を獲得した。極性界面における電子状態解明のための検討を行い、以下の成果を得た。●研磨・研削技術:これまでの機械化学研磨に関する検討を継続し、低欠陥濃度の酸化物表面を得るための、レシピを確立した。特に、結晶の硬度が低い酸化物半導体の研磨に置いて、研磨由来の転位の発生を抑え、欠陥によるキャリアーの再結合や散乱を低減した高品質の表面を得るための作業手順を確立した。●光電子分光による極性結晶評価:極性結晶の分極方向を非破壊で判定するための方法として、光電子分光方を検討した。光電子の非弾性散乱によって得られる散乱パターンを得ることで、極表面での原子配列の評価に用い、より簡便に、極性表面の分極方向を知るための手段を確立した。これまで、広い角度範囲での光電子強度測定が必要であったところを、少ない測定回数で分極方向を見定められるような方法を得た。さらに、同じく光電子分光測定で、極性に関係した光電子スペクトルの変化を捉え、その極性に由来するスペクトルの特徴が、研磨や研削の状態に依らずに存在していることを明らかにした。このことから、敢えて表面を荒らした結晶や原子レベルでの平坦性を備えた結晶のいずれを用いても、結晶の極性に依存した特性を観測可能であり、それらの検討から、表面の欠陥濃度と表面での電荷分離挙動とを検討することに意味があることが明らかとなった。●偏光光源による励起:上記の光電子分光測定結果をより詳細に検討するため、偏光光源による励起を検討した。すなわち、結晶の分極方向と平行、または、垂直な電場ベクトルを持った光源で、光電子スペクトルを励起した。すると、上記の極性・分極方向に依存した光電子分光スペクトルの起源が、表面における化学結合状態の分極方向依存性である可能性が示された。現在、理論計算によって、その解釈を検討中である。酸化物の極性表面における電子状態や電荷分離挙動を検討するため、酸化物表面の検索・研磨加工、特に、欠陥濃度を低減し、高い結晶品質を維持しつつその表面を平坦化するための平坦化技術の検討、および、極性表面における原子配列を解明するための電子解説パターンに関する検討、および、表面の電子状態を知るための電子分光評価、さらに、表面反応のトレースのための、化学的な評価方法について、検討を進めた。研磨・研削技術については、これまでの機械化学研磨に関する検討を継続し、低欠陥濃度の酸化物表面を得るための、レシピを確立した。こうして得られた表面を、光電子分光による結晶評価に適用した。特に、光電子の非弾性散乱によって得られる散乱パターンを得ることで、極表面での原子配列の評価に用い、より簡便に、極性表面の分極方向を知るための手段を確立した。上記の成果に記載したとおり、極性表面の評価に置いて必須となる、表面形成のための技術や、極性の判別方法、特に、多くに試料数を容易にこなすための比較的簡便な極性判定法が得られたことは、今後の検討を進める上で意義深いものとなっている。併せて、上欄には示していないが、光電子分光装置の開発を行っている研究協力者によって、光電子分光を励起するためのXの偏光方向を回転させ、光電子スペクトルの偏光方向(電場の振動面)に依存した計測を行うことを可能とするための、装置開発が開始されている。この装置が完成すると、結晶の分極方向と、それに直交する方向の電子の波動関数に関する知見を得ることが可能となる。このことによって、自発分極を持った結晶内で、化学結合、バンド構造が、結晶の自発分極に依存した特徴を示すか否かの評価が可能となる。そのため、次年度の検討に置いて、この装置の特長を活かした検討が可能となることは、非常に意味のあることであり、期待しているところである。

上欄に記載したとおり、結晶表面の形成、電子分光評価、さらに、研究協力者による、より高度な電子分光測定のための装置開発などに進展が見られており、これらを活用した極性表面の検討を続ける。さらに、化学特性評価のための、同位体トレーサーを用いた検討を加速する。ここでは、光化学反応による水分解反応などの表面反応の詳細な検討のために、重水などの、同位体をエンリッチした分子の表面反応を誘起し、反応後、試料内の同位体分布をマイクロプローブの質量分析計によって分析し、反応経路や反応生成物の拡散の様子などを明らかにする。これについては、すでに、予備実験を開始しており、例えば、極性による吸着の状態の変化や、反応後の反応生成物が固体中に侵入する様子など、様々な状態変化をトレースできると期待される。しかし、質量分析のみでは、反応生成物の分布を知ることが可能であるが、化学状態を特定することは不可能である。そこで、ラマン分光、あるいは、各磁気共鳴などの手段によって、化学結合状態の特定を試みる。同位体を用いることの利点として、ラマン分光のピークシフトや、天然の存在比では捉えることのできない核スピンを使った測定が可能である。例えば、質量数17の酸素を用いることによって、反応後の生成物の化学状態をNMRで捉えることが可能となる。こうした検討を重ねることで、極性をもった結晶の表面反応機構と、結晶極性との関係を明確にする。試料として用いる酸化物半導体結晶の購入、反応のトレースのための同位体エンリッチ分子の購入、研磨に用いる消耗品の購入、および、試料の線上などに用いる溶剤等の化学薬品の購入に充てる。
魚類白血球上のアナフィラトキシンレセプターの同定

補体系の中心成分であるC3は、活性化されるとC3a(9kDa)とC3b(180kDa)という2つのフラグメントに分解される。哺乳類においては、C3aはアナフィラトキンと呼ばれており、毛細血管透過性の亢進、肥満細胞からのヒスタミン放出刺激、平滑筋の収縮などの生物活性を示して炎症反応の惹起に重要な役割を果たすことが知られている。しかしながら、魚類においては、C3aの生成が確認されておらず、その生物活性も不明のままである。本研究は、コイのC3aの同定および精製、C3aの生物活性の検定および白血球上のC3aレセプターの同定を目的とした。コイ血清をザイモサンで処理して補体第二経路を活性化させた後、セルロファインGCL-300カラムを用いたゲルろ過によって分画した。各画分をSDS-PAGEおよび抗コイC3α鎖ウサギIgGを用いたウェスタンブロッティングによって分析したところ、抗コイC3α鎖で認識される13kDaのバンドが検出された。このバンドのN末端アミノ酸配列は、NativeコイC3のα鎖のそれと一致したことから、哺乳類のC3aと相同なフラグメントであることが確認された。このコイC3aを単離した後、コイ頭賢白血球に対する誘引活性をボイデンチャンバー法によって測定したところ、強い誘引活性が認められた。その活性は、哺乳類における最も強力な白血球走化性因子であるC5aの1/10にも達した。哺乳類のC3aには誘引活性は全く認められないので、コイC3aは、哺乳類のC3aとC5aの機能を兼ね備えていることが示唆された。さらに上記の結果は、コイ頭賢白血球上にはC3aレセプターが存在することを示していると同時に、そのレセプターは哺乳類のC5aレセプターとも機能的に類似していることが推察された。現在、コイC3aおよびC3aレセプターに特異的なモノクローナル抗体を作成しており、これらの抗体を用いて硬骨魚類の炎症反応におけるC3aと白血球との関連を精査する予定である。
気分障害と概日リズムの分子相関理解のための統合的研究

気分障害と概日リズムとの関連は従来から示唆されているところであるが、その分子相関研究は、時計遺伝子を含む様々なリズムの定量的アッセイ系が確立された現在でこそ可能になったプロジェクトである。本研究では、気分障害の新規エンドフェノタイプを同定・確立するとともに、そのシグナルパスウェイを明らかにした。本研究の成果として得られる新規抗体やモデルマウスは、これまでの概念とは一線を画す新規診断法や治療薬のスクリーニング系の開発基盤となることが期待される。概日リズムの分子機構として、時計遺伝子の転写翻訳フィードバックループ(TTFL)が知られている。本TTFLのコアの転写因子としてBMAL1があるが、BMAL1に対する特異抗体を作製し、本抗体を用いたChIP-seq法により、BMAL1の標的を網羅的に同定した。その中にある新規遺伝子(Gm129)は既知の機能ドメインを持たず、哺乳類のみに存在していた。本遺伝子をChrono (ChIP-derived repressor of network oscillator)と命名し、その機能解析を行った。Chronoは哺乳類のリズム中枢である脳内視交叉上核や末梢臓器で著名な概日リズムをもった発現をしていた。レポーターアッセイの結果、ChronoはHDAC (histone deacetylase)依存性にBMAL1-CLOCK活性を抑制することから、TTFLにおいて抑制因子として働いていることを明らかにした。また、ChronoのノックアウトマウスやAvpニューロン特異的なコンディショナルノックアウトマウスでは概日リズム行動の周期の延長が見られた。さらに、拘束ストレス等に対して、視床下部においてその発現が上昇することを見いだした。CHRONOはグルココルチコイド受容体と複合体を形成し、ストレス反応等の生理機能に関与していることを明らかにした。以上のことから、CHRONOは哺乳類概日時計の構成因子として働き、高次機能の概日調節に役割を有している可能性が示唆された。ヒトゲノム計画が修了した現在、様々な生理現象、またその破綻である疾患の分子的理解は急速に進んでいる。しかしながら、脳機能、とりわけ精神機能及び精神疾患に関しては、まだまだ未解明な分野であり、特に分子的理解は他領域に比べて極めて遅れていると言わざるを得ない。精神機能の分子的基盤が明らかになることで、生物学から離れていた精神機能への分子的アプローチ、それに基づく薬物的治療も可能になる。研究代表者の研究室で最近明らかになった気分障害における概日リズム表現型をもとに、本研究では、気分障害の新規エンドフェノタイプを同定・確立するとともに、そのシグナルパスウェイを明らかにする。気分障害の分子病態理解を目指すとともに、本研究の成果として得られる新規抗体やモデルマウスは、これまでの概念とは一線を画す新規診断法や治療薬のスクリーニング系の開発基盤となることが期待される。本研究では、リズムと気分障害を結びつけるGSK3betaを中心にそれらの分子相関を探求する。すなわち(1)気分障害モデル共通にみられるエンドフェノタイプの同定・確立、(2)リン酸化GSK3beta(p-GSK3beta)の上流解析や(3)p-GSK3betaの下流解析による病態シグナルパスウェイの解析、(4)同定変異に基づく新規特異抗体及び気分障害モデルマウスの確立や(5)ヒト症例の遺伝学的解析、さらに(6)本モデルマウスを用いた新規気分障害関連分子の探索を行う。PER2リン酸化変異ノックインマウスの行動解析により、概日リズム周期が野生型に比べて短周期になりヒトでみられる睡眠相前進症候群の表現型を示した。また学習性無力テストでは野生型に比べてうつに抵抗性であることを明らかにした。またリチウム投与によって、短くなった概日周期がもとの周期に戻らないことから、本PER2変異体がGSK3betaによるリン酸化に必須の部位であることが個体レベルでの実験からも実証できた。また、PER2リン酸化変異ノックインマウスでは、PER2のタンパク安定性及びPER2の核内移行に異常が見られることを明らかにした。これらが当該モデルマウスにおいてリズム異常が見られる原因であると示唆された。本モデルマウス、睡眠覚醒障害モデルだけでなく、概日リズムと気分障害の関連を解析するに有用なモデルである。

本研究の成果として得られる新規抗体やモデルマウスは、これまでの概念とは一線を画す新規診断法や治療薬のスクリーニング系の開発基盤となることが期待される。(1)気分障害モデル共通にみられるエンドフェノタイプの同定・確立:リン酸化GSK3beta(p-GSK3beta)の量的変動を気分障害モデルのエンドフェノタイプとして確立するために、GSK3beta及びp-GSK3betaの発現量解析を、学習性無力(LH)ラット及びPer2ノックアウトマウスの脳及び線維芽細胞を用いて行った。LH状態になるp-GSK3betaが減少することを見いだした。特に、脳内視交叉上核SCNや前脳皮質では、コントロールにおいてみられるp-GSK3betaの概日リズム発現が消失した。脳のみならず末梢の線維芽細胞においてもp-GSK3betaの減少がみられ、脳内と末梢で相関することが明らかになった。(3)p-GSK3betaの下流解析による病態シグナルパスウェイの解析:(3ー1)主要時計タンパク質すべてに関して、生化学的解析を行いGSK3betaの標的時計タンパク質を体系的に同定した。(3ー2) GSK3betaによるリン酸化部位として、PER2のS977を同定した。(3ー3)GSK3betaによってリン酸化を受ける時計タンパク質のそれぞれのノックアウトマウスを用いて、リチウムによる概日リズム周期の延長が見られるかどうかを検討したところ、Per2変異マウスのみがリチウムによる周期の延長がみられなかった。(3ー4)同定したリン酸化部位の変異体を作製し、細胞リズムアッセイ系で、リン酸化部位がリチウム効果に対して必須であるかどうかを確認した。(4)同定変異に基づく新規特異抗体及び気分障害モデルマウスの確立:PER2リン酸化変異ノックインマウス作製のためのターゲティングコンストラクトを作製、かつキメラマウスを得た。CreマウスとかけあわせてNeo遺伝子の欠失等を行い、解析に必要なマウスラインを確立した。27年度が最終年度であるため、記入しない。脳科学(2)リン酸化GSK3beta(p-GSK3beta)の上流解析:上流解析のために、LH他うつモデルの前脳皮質等、脳内各部位のモノアミンを時間経過とともに定量する。コントロールとうつモデルで異なるものが見つかれば、その受容体にかかわるアゴニスト、アンタゴニストを用いて、p-GSK3betaの発現量解析及びリチウムによる概日リズムの変化を指標として検討する。(3)p-GSK3betaの下流解析による病態シグナルパスウェイの解析:同定したPER2のGSK3betaによるリン酸化部位特異的抗体を作製する。これらの抗体を利用して、細胞生物学的解析により、核移行の変動を検討する。また、リン酸化によるタンパク質安定性の評価を生化学的に解析し、概日リズムの周期との関連を評価する。(4)同定変異に基づく新規特異抗体及び気分
地震波と地球磁場の共鳴による電磁場生成

地震動と電磁場の同時観測データをもとに,地震動に伴う電磁場変動のメカニズムは地下水中に含まれるイオンが地球磁場に対するサイクロトロン周波数で共鳴運動することであるとする地震ダイナモ効果を調べた.初期電場変動の円偏光,地震波到達よりも早く観測される電場変動,そして入力を地動速度,出力を電場とする伝達関数の極大位置の周波数とイオンのサイクロトロン周波数との対応は地震ダイナモ効果を強く支持している.地震動と電磁場の同時観測データをもとに,地震動に伴う電磁場変動のメカニズムは地下水中に含まれるイオンが地球磁場に対するサイクロトロン周波数で共鳴運動することであるとする地震ダイナモ効果を調べた.初期電場変動の円偏光,地震波到達よりも早く観測される電場変動,そして入力を地動速度,出力を電場とする伝達関数の極大位置の周波数とイオンのサイクロトロン周波数との対応は地震ダイナモ効果を強く支持している.本研究の目的は,地震動および電磁場変動の観測データをもとに,地震波と地球磁場との共鳴によって生じる電磁場生成の素過程を解明することである.そのために,地震波の到達,地震ダイナモ効果による電場の発生,イオンの運動・共鳴,などの素過程を観測データ,理論,そして数値シミュレーションを通して明らかにする.まず,これまでに得られた観測データを再検証するために,1999年トルコ・イズミット地震の電磁場データを再解析した.駿河湾で発生した地震の余震に対する観測を実施したが,機器設置後は観測に適する大きさの余震は発生しなかった.地殻構造探査では,自然地震とは別に,発破によって人工的に発生させた地震波が使われている.計3回,発破点の位置・時刻情報を教えていただき,発破点近くに地震計および電磁場計測器を設置し,人工地震による地震動およびそれに伴う電磁場変動を観測した.発破による地震動の周波数は自然地震のものよりも高い.今年度導入した高サンプリング・レート(1000Hz)のデータ・ロガーを使うことより,これまでよりも5倍の時間分解能で地震動および電場変動を観測することが可能となった.詳細なデータ解析の結果,地震波到達よりも早く電場変動が観測されていることがわかった.新潟県での2か所の観測では,電場変動の初期段階において,約30Hzの顕著な左回りの電場変動が観測された.左回りの電場変動は正イオンが運動していることを示す.また,この周波数は,観測点における地球磁場に対し,ナトリウム・イオンのサイクロトロン周波数に対応する.得られた結果は,これまでの我々の結果を支持するものである.本研究の目的は,地震動および電磁場変動の観測データをもとに,地震波と地球磁場との共鳴によって生じる電磁場生成の素過程を解明することである.そのために,地震波の到達,地震ダイナモ効果による電場の発生,イオンの運動・共鳴,などの素過程を観測データ,理論,そして数値シミュレーションを通して明らかにする.今年度は自然地震によって生じる地震動および電磁場変動の観測を実施することができなかった.他方,地殻構造探査で使われている地震波は,時空間的な制御のもとで,発破によって人工的に発生させられている,新潟県において,発破点の位置・時刻情報を教えていただき,発破点近くに地震計および電磁場計測器を設置し,人工地震による地震動およびそれに伴う電磁場変動を観測した.発破による地震動の周波数は自然地震のものよりも高いが,高サンプリング・レート(1000Hz)のデータ・ロガーを使うことより,十分な時間分解能で地震動および電場変動を観測することが可能であった.詳細にデータを解析することにより,地震波の到達よりも電場変動が早く観測されていることがわかった.電場変動の初期段階において観測された約30Hzの左回りの電場変動は,地球磁場における地下水中のナトリウム・イオンの共鳴運動によって説明できる.また,自然地震および人工地震に対してこれまでに得られたデータを使用し,電場と地動速度の周波数応答を調べた,伝達関数のピーク位置の周波数は,観測点の地球磁場における,地下水に含まれるイオンの共鳴周波数に対応することがわかった.この結果は,我々が主張してきた電場変動のメカニズムを強く支持するものである.本研究の目的は,地震動および電磁場変動の観測データをもとに,地震波と地球磁場との共鳴によって生じる電磁場生成の素過程を解明することである.そのために,地震波の到達,地震ダイナモ効果による電場の発生,イオンの運動・共鳴,などの素過程を観測データ,理論,そして数値シミュレーションを通して明らかにする.今年度は,静岡県で実施された地殻構造探査のための発破の位置・時刻情報を教えて頂き,発破点近くに3組の地震計および電場計測器を設置し,人工地震による地震動およびそれに伴う電場変動を観測した.データ解析の結果,初期の電場変動の方向は地震波伝播方向(発破点から観測点に向かう方向)に卓越するわけではなく,界面導電効果だけでは説明できないことを再確認することができた.ある観測点では,地震波の地表到達よりも電場変動が早く観測された.一方,地下水中のイオンが地震動によりサイクロトロン周波数で共鳴していることを確固たるものにするためには,北半球とは地磁気伏角の符号が異なる南半球において,地震動および電場の同時観測を実施することが必須となった.

そのために,2011年2,月に発生したニュージーランド・クライストチャーチ地震の余震に対して,2観測点で地震動および電場の同時観測を実施した.1ヶ月以上にわたって観測を続けた結果,マグニチュード4以上の余震による地震動とそれが引き起こした電場変動のデータを得ることができた.しかしながら,ニュージーランドでの地球磁場鉛直成分の強さと電場変動の周波数を考えると,サイクロトロン共鳴するイオンの質量数は100程度となり,通常の地下水に含まれるイオンの中には候補がない.観測された電場の円偏光が何に起因するのかをさらに検討する必要がある.
2D-DIGEを用いた乳癌における抗癌剤感受性予測

エンドキサン+エピルビシン(CE)療法とドセタキセル(DTX)療法を受ける患者を対象とし、化学療法前と化学療法終了後の乳癌組織内のDNA修復径路の蛋白質の変化を解析し、抗癌剤感受性を予測することを目標として研究を進めた。遺伝子発現プロフィールから生まれた新しい乳癌のカテゴリーであるBasal-like乳癌が脚光を浴びていることを考慮し、このタイプの化学療法感受性に焦点をあてた。平成19年度は18年度に症例をうわのせし、60例についてCytokeratin5/6,Vimentinの免疫組織染色をするとともに、初回CE療法の18-24時間後に針生検を施行した検体の免疫組織染色にてBRCA1の変化を解析した。その結果、ER陰性PR陰性HER2陰性のトリプルネガティブ症例は6例で、全てCK5/6とVimentinが陽性でありBasal-like乳癌と考えられた。CEによる奏効率(%)はBasal-likeで83.3、HER2 typeで54.5、Luminal typeで76.7であった。一方Basal-likeではDTX後のPD症例が6例中3例で、他の54例中2例に比較して多く、このうち2例が早期再発した。CEによるBRCA1の発現の変化はBasal-likeとは相関しなかったが、CE後に発現が低下する症例が11例あり、この群のCEによる奏効率(%)は90.9で、他の49例の65.1に比較して高かった。これらの結果から(1)Basal-like乳癌はCE療法に感受性が高いがDTXには感受性が低く予後不良の一因となる可能性があること、(2)CE療法直後のBRCA1の変化は腫瘍縮小効果を反映する可能性があることが判明した。マイクロアレイを用いた遺伝子発現解析により、乳癌は遺伝子発現プロフィール上5つのグループ、Luminal A/B、Normal breast-like、HER2過剰発現およびBasal-likeに分類された。このうちBasal-like乳癌はCK5/6などの筋上皮細胞のマーカーが陽性、ER陰性、PR陰性、HER2陰性で、遺伝子発現プロフィールがBRCA1変異による乳癌と酷似することから、BRCA1経路の機能不全が原因と考えられ、DNAクロスリンク薬剤(シスプラチン、カルボプラチン、マイトマイシC)やアントラサイクリン系薬剤(エピルビシン、アドリアシン)が奏効する可能性が注目されている。この様な新たにわかった情報を考慮し、本研究では、プロテオミクスによる網羅的な解析とともにBasal-like乳癌にも焦点をあてて研究を進めている。現在、28例の原発性乳癌より術前化学療法前と後の生検組織を得ており、このうち20例についてCK5/6とBRCA1径路のDNA修復系のタンパク質の発現とリン酸化について解析した。また、CE(エンドキサン、エピルビシン)療法とドセタキセル療法の効果についてはそれぞれの治療が終わった時点での3D-CT所見を立体的画像解析ソフト(Zaio)を用いて解析した。その結果、CE療法後にほとんどの症例においてBRCA1径路のDNA修復系のタンパク質の発現やリン酸化に著明な変化が認められた。また、CK5/6の発現は5例に認められており、これらにおけるBRCA1径路の反応を解析するとともにプロテオミクスにより、網羅的な変化を解析する予定である。症例が十分に揃えば治療効果と相関する因子が同定できる可能性が大きいと考えている。これらと平行してBRCA1径路のDNA修復系のタンパク質の分子生物学的な機能に関してもDNA損傷後の発現の変化や細胞周期における発現などを中心にして解析を進めている。
アクティブラーニングによる情報モラル実践研究

平成29年度に行った研究成果をもとに,京都ノートルダム女子大学の「情報教育」「教育方法学」「教育の方法と技術」「教育の方法及び技術」およびコンソーシアム科目である「子供のネット安全教育の理論と実践」の授業をフィールドとして,調査研究を行った。小学校ではプログラミング教育が実施されることも含めて,その教材を情報モラルの観点からも見直し,実際の教育実践現場での実践研究についても情報収集を行い,その内容をもとに「情報教育」などではアクティブラーニングによる授業を試み,学生はおおむね理解できているという結果を得た。また,「子供のネット安全教育の理論と実践」では,研究代表者と分担者が協力して授業を行い,学生と意見交換をしながら,児童館での情報モラル啓発として「すごろく教材」の実施を行い実践につなげた。さらに,現場や子供の実情を知るために研究代表者および研究分担者が,小中学校に実際に赴き,出張授業や教員研修を行うことで,教員志望の学生に対するアクティブラーニングとしてのアプローチの仕方を学んだ。その成果は,研究代表者・分担者が日本教育工学会,日本教育情報学会,日本教育実践学会などで発表をし,広く助言を求めている。また,分担者が,日本教育工学会学会誌に投稿し査読の結果採択されている。さらに人権研修などの講演を積極的に行い,研究成果を社会貢献とするとともに,学校関係の教職員だけでなく,一般の方々からの意見も広く収集し,分析を行おうとしている。情報の収集,および,成果の公開に関しては,出張授業や講演会などで一定の成果を上げているが,教員志望の学生に対して,どのようにして,現状を理解し,さらに,自分の課題として情報モラルの獲得という問題に取り組むかが,まだ確立されていない。特に,ネットや機器を用いた教材の配布等はできているが,自らの課題とするための対面コミュニケーションにおいて,教材がうまく機能していないのが現状である。また,国際学会における発表による成果の公開にまで至っていない。引き続き,京都ノートルダム女子大学の「情報教育」「教育の方法と技術」「教育の方法及び技術」およびコンソーシアム科目である「子供のネット安全教育の理論と実践」の授業をフィールドとして,調査研究を行う予定であるが,対象になる学生の気質やSNS等の利用実態が目まぐるしく変わっているので,研究計画の修正が必要となる。そのため,研究機関をさらに1年延長する予定である。教材としては,コンソーシアム科目である「子供のネット安全教育の理論と実践」内で開発したすごろくによる啓発教材を電子化して最終的にはスマートフォンに対応したアプリの開発を考えている。その開発課程は研究代表者・分担者が日本教育工学会,日本教育情報学会,日本教育実践学会などで発表をし,他の研究者から示唆をいただく予定にしている。また,この期間の調査や開発研究は論文にまとめ上記の学会などの学会誌に投稿する予定である。本年度は,従前より行っている,情報モラルの啓発活動に関して,大学生77人を対象に予備的な調査を行い,検証を行った。調査の内容は,よく使うSNS(Social Networking Service)や,そのSNSでネットいじめなどの被害を受けたことがあるか,また,小学校・中学校で受けてきた情報モラルの授業の有効性や,その形式による有効性などである。その結果,小学校や中学校で情報モラルに関する啓発活動を受けてきた学生は,ネットいじめなどの被害にあうことが少なかったことがわかった。またSNSの利用がフェイスブックが少なく,インスタグラムが多くなっていることも確認された。さらに,大学生が有効性を感じている啓発活動は,講演会形式よりも担任や学級単位で行われる授業であることがわかった。この内容は,2017年度の日本教育情報学会年会で口頭発表を行い,学会員から,このような内容は現職教員へ知らせるべきであるなどの意見をいただいた。この結果を基に,小中学校における普通教室での啓発活動をどのようにするべきか研究を進めており,ディスカッションを用いた教材などの開発をすすめている。この途中経過は,2017年度の日本教育実践学会全国大会で口頭発表を行い,参加者から研究を進めるための助言をいただいた。授業の進捗を観察するために,全生徒の状況を把握するための360度カメラの導入を考え,現在試行中である。保存容量等の問題があり,さらに検討が必要である。また,海外の学会での研究成果の発表なども計画はしていたが,そこまでの成果がまだ得られていないため,本年度は見送っている。本年度は予備調査を実施し,啓発活動に関して,検証は行ったものの,教材の開発や,他の啓発活動の精査など,資料はあったものの,研究に至らなかった部分もある。特に,LINEを使ったいじめ相談などは,本年度多く行われており,その精査や有効性に関してもう少し踏み込んだ研究を進める必要がある。しかし,上記の検証により,小中学生が大人になった時の啓発の効果を測定でき,さらに小中学校においては学級単位の指導が効果的であることが確認され,また経年で使うSNS(Social Networking Service)も変化してきていることから,教材の開発には道筋を立てることができた。また,学会において口頭発表を行うことにより,研究協力者以外の方の意見をうかがうことができ,発表としてまとめることで,研究の進捗を客観的に見ることができた。小学校ではプログラミング教育が実施されることも含めて,その教材を情報モラルの観点からも見直し,実際の教育実践

現場での実践研究についても情報収集を行い,その内容をもとに「情報教育」などではアクティブラーニングによる授業を試み,学生はおおむね理解できているという結果を得た。また,「子供のネット安全教育の理論と実践」では,研究代表者と分担者が協力して授業を行い,学生と意見交換をしながら,児童館での情報モラル啓発として「すごろく教材」の実施を行い実践につなげた。さらに,現場や子供の実情を知るために研究代表者および研究分担者が,小中学校に実際に赴き,出張授業や教員研修を行うことで,教員志望の学生に対するアクティブラーニングとしてのアプローチの仕方を学んだ。その成果は,研究代表者・分担者が日本教育工学会,日本教育情報学会,日本教育実践学会などで発表をし,広く助言を求めている。また,分担者が,日本教育工学会学会誌に投稿し査読の結果採択されている。さらに人権研修などの講演を積極的に行い,研究成果を社会貢献とするとともに,学校関係の教職員だけでなく,一般の方々からの意見も広く収集し,分析を行おうとしている。情報の収集,および,成果の公開に関しては,出張授業や講演会などで一定の成果を上げているが,教員志望の学生に対して,どのようにして,現状を理解し,さらに,自分の課題として情報モラルの獲得という問題に取り組むかが,まだ確立されていない。特に,ネットや機器を用いた教材の配布等はできているが,自らの課題とするための対面コミュニケーションにおいて,教材がうまく機能していないのが現状である。また,国際学会における発表による成果の公開にまで至っていない。昨年度の調査をさらに人数を増やして行い,昨年度得た知見が年代が代わると変化するのかを調べていきたい。情報モラル教育は時代とともに移り変わる教育なので,今必要とされる教育を客観的に見る必要があり,しかもその検証を行う必要があると思われる。そのため,大学の新入生を中心とした調査を行いたい。その調査から得られた知見を併せながら,情報モラル教育における啓発指導に役立つ教材の開発を行っていく。対象者は小中学生ではあるが,調査の内容によっては,教職員向けに考える必要もあり,また啓発を進めるうえで小中学生の保護者層にもどのように啓発を勧めればよいか考えていく。最終的には持続可能な教材にする必要があり,単にあるSNSにのみ効果のあらわれる指導にならないように,考えていきたい。引き続き,京都ノートルダム女子大学の「情報教育」「教育の方法と技術」「教育の方法及び技術」およびコンソーシアム科目である「子供のネット安全教育の理論と実践」の授業をフィールドとして,調査研究を行う予定であるが,対象になる学生の気質やSNS等の利用実態が目まぐるしく変わっているので,研究計画の修正が必要となる。そのため,研究機関をさらに1年延長する予定である。教材としては,コンソーシアム科目である「子供のネット安全教育の理論と実践」内で開発したすごろくによる啓発教材を電子化して最終的にはスマートフォンに対応したアプリの開発を考えている。
多元分割表解析における対称性のモデリングと尺度の分解

(1)2元の正方分割表あるいは多元分割表において対称性や非対称性に関するいくつかのモデルを提案した.(2)対称性や非対称性のモデルを2つ(あるいは3つ以上)のモデルへの分解定理を与えた.(3)対称モデルの分解において適合度検定統計量の直交分解を与えた.(4)正方分割表において対称性(あるいは非対称性)のモデルからの隔たりを測る尺度を提案した.(5)連続型多変量解析として多変量確率密度関数関しての対称な確率密度関数を提案し,対称確率密度関数の分解を与えた.本年度は,具体的に得られた研究成果は主として次の点が上げられる:(1)正方分割表解析において,2変量t分布型対称モデルを提案した.これまで2変量正規分布型対称モデルは著者が過去に提案したが,今回はそれとは異なるモデルである.提案したモデルは,潜在連続分布として2変量t分布が考えられる場合,切断点を設けて分割表を作成し,離散型分布にすると良く適合する.提案したモデルの有用性はシミュレーションで確かめ,非常に優れたモデルであることを示した.(2)正方分割表において,不完備対称モデルを提案した.また,提案したモデルの直交分解も与え,完全な対称モデルが成り立たないときにその原因を探るのに有用である.(3)正方分割表において対称性のモデルの3つのモデルへの分解を提案した.対称モデルが成り立つための必要十分条件は,累積2比パラメータ対称モデル,グローバル対称モデルと周辺平均一致モデルが成り立つことである,という定理を与えた.(4)対称性のモデルの分解において,また,適合度検定統計量に関しても直交するような分解も与えた.(5)正方分割表において対称性のモデルからの隔たりを測る尺度を提案した.これまでもいくつかの尺度は提案されていたが,今回はそれらとは異なり,Arimotoエントロピーを用いた新しい尺度である.(6)分割表解析は離散型多変量解析であるが,連続型多変量解析として,多変量確率密度関数に関しての点対称な確率密度関数を提案し,点対称確率密度関数の分解を与えた.なお,それらは一般論と具体的な確率密度関数,たとえば,正規分布,球状分布,楕円分布など,の両方に対して与えたこれらの研究成果は,従来の推定法,検定法,モデル選択法などに加えて,モデルの提案と分解,尺度の提案,確率密度関数の種々の対称性と分解などに基づく新しい分割表解析法を提案しており,本研究は大きな貢献ををしている.(1)2元の正方分割表あるいは多元分割表において対称性や非対称性に関するいくつかのモデルを提案した.(2)対称性や非対称性のモデルを2つ(あるいは3つ以上)のモデルへの分解定理を与えた.(3)対称モデルの分解において適合度検定統計量の直交分解を与えた.(4)正方分割表において対称性(あるいは非対称性)のモデルからの隔たりを測る尺度を提案した.(5)連続型多変量解析として多変量確率密度関数関しての対称な確率密度関数を提案し,対称確率密度関数の分解を与えた.本年度は,具体的に得られた研究成果は主として次の点が上げられる:(1)2元あるいは多元分割表で種々の対称性(非対称性)に関するモデルを提案した.例えば,Bowker(1948)の対称モデルを拡張したモデルとしてMcCullgh(1978)のパリンドロミック対称モデルがあるが,本研究ではそれらのモデルを含む一般化したパリンドロミック対称モデルを提案した.(2)正方分割表においていくつかの対称性(非対称性)のモデルの2つ(あるいは2つ以上)のモデルへの分解を提案した.たとえば,対称モデルが成り立つための必要十分条件は,パリンドロミック対称モデルと周辺平均一致モデル,累積部分対称モデルが成り立つことである,という定理を与えた.(3)対称性のモデルの分解において,また,適合度検定統計量に関しても直交するような分解も与えた.(4)正方分割表において対称性(非対称性)のモデルからの隔たりを測る尺度を提案した.例えば,行周辺分布と列周辺分布の同等性からの隔たりを測る尺度を提案した.(5)分割表解析は離散型多変量解析であるが,連続型多変量解析として,多変量確率密度関数に関しての対称な確率密度関数を提案し,対称確率密度関数の分解を与えた.なお,それらは一般論と具体的な確率密度関数の両方に対して与えた.(6)2元あるいは多元分割表において,予測誤差に関する比例縮小度を測る尺度を与えた.例えば2元分割表において,目的変数Yを予測するのに,説明変数Xの値を知らなかったときよりも知ったときの方が,予測誤差がどれくらい縮小するのかを測る尺度を順序カテゴリの場合に提案した.これらの研究成果は,従来の推定法,検定法,モデル選択法などに加えて,モデルの分解と尺度の分解などに基づく新しい分割表解析法を提案しており,本研究は大きな貢献ををしていると言える.本年度は,具体的に得られた研究成果は主として次の点が上げられる.後の研究発表論文順に概要を述べる:(1)順序カテゴリ正方分割表において拡張した非対称モデルを提案した.具体的にはMcCullagh(1978)のパリンドロミック対称モデルを一般のm個のパラメータをもつ拡張パリンドロミック対称モデルを提案した.父親と息子の学歴データに提案したモデルが良く当てはまることを示し,また,提案したモデルの有用性を与えた.(2)順序カテゴリ正方分割表において修正パリンドロミック対称モデルを提案した.また,対称モデルが成り立つための必要十分条件は修正

パリンドロミック対称モデルと累積対称モデルそして平均一致モデルが成り立つことであるという定理を与えた.(3)多変量確率密度関数の対称性の研究で,多変量点対称密度関数,準点対称密度関数,周辺点対称密度関数を定義し,点対称密度関数が成り立つための必要十分条件は準点対称密度と周辺点対称密度の両方が成り立つことであるという定理を与えた.また,多変量正規分布に関してそれらの関係を示した.(4)順序カテゴリ正方分割表においてTomizawa(1992)は対角指数対称モデルを提案した.本研究ではその拡張である準対角指数対称モデルを提案した.また対角指数対称モデルは準対角指数モデルと平均一致モデルの両方が成り立つことであるという定理を与えた.また検定統計量の直交性も証明した.シミュレーションにより,提案モデルの有用性を示した.(5)正方分割表において,いろいろな対称性のモデルの関係を図でわかりやすく示し,多くのモデル分解定理を与えた.また対称モデルの新しい分解を与えた.数理統計学本研究の交付申請書に記載した研究目的は以下のように複数ある.順に自己点検をしてみる:(1)多元分割表解析において,種々の対称性や非対称性を述べるセル確率に関する一般的な対称性のモデルのクラス(GSと記す)を導入し,更に分割表の内部の確率構造に関する一般的な(たとえばオッズ比に基づく)準対称モデル(GQSと記す)と周辺確率に関する一般的周辺対称モデル(GMと記す)のクラスを導入すること,特に「GSモデルが成り立つ必要十分条件は,GQSモデルとGMモデルの両方が同時に成り立つことである」という分解定理を考える;ということに関しては,大きなモデルのクラスを考えるというのは,ある関数ダイバージェンスを用いることである程度可能のようであり現在進行中であるが,一般的な従来型に関しては新しく提案でき,ある程度目的は達成できたと考えられる.(2)多元分割表で,一般的対称性,非対称性モデルからの隔たりを測る尺度とその分解を考える;に関しては新しい研究成果は得られ,ある程度目的は達成できたと考えられる.(3)多元分割表で,GSモデルのGQSモデルとGMモデルへの分解を導入する際,グラフィカルモデリングとの関係を考える;に関しては,まだ満足できる研究成果は得られていないが,現在進行中である.(4)多元分割表で,幾何学的アプローチから対称性のモデルの直交性を考える;に関しては,本研究で検定統計量の直交性に関する更なる研究成果を得ることが出来た.しかし,幾何学的観点からは満足できる研究成果はまだ得られていないが,現在進行中である.本研究の交付申請書に記載した研究目的は以下のように複数ある.順に自己点検をしてみる:(1)多元分割表解析において,種々の対称性や非対称性を述べるセル確率に関する一般的な対称性のモデルのクラス(GSと記す)を導入し,更に分割表の内部の確率構造に関する一般的な(たとえばオッズ比に基づく)
視覚が引き起こす種分化の全体像の解明

ヴィクトリア湖シクリッドではメスが視覚を用い、同種のオスの婚姻色を識別することで生殖的隔離が生じ、種分化が誘導されると考えられている。しかしシクリッドがどの様な色を見ているのか、どのような色を提示しているのかについては詳しく解明されていなかった。そこで本研究では光受容機構とオスの婚姻色提示機構を分子レベルで明らかにし、視覚が引き起こす生殖的隔離の分子機構を解明することを目的として研究を進めてきた。そして昨年度までに同所的に生息する種では光受容体LWSオプシン遺伝子配列が種ごとに異なり、種ごとに異なる波長の光を効率良く吸収する事を明らかにした。更にオスの婚姻色はLWS光受容体に効率よく吸収される色を持つ事も明らかにし、同所でも種特異的な視覚と婚姻色により生殖的隔離が働いている事を明らかにした。本年度はこれらの研究成果を論文としてまとめ、投稿した。また本年度は、研究計画に従い異なる波長の光を吸収するオプシン遺伝子の発現量解析を行い、ヴィクトリア湖シクリッドが生息光環境に合わせて効率よく光を受容できるようにオプシン遺伝子の発現量を調節できる可能性があることを明らかにした。また、吸光光度計を用いたシクリッド婚姻色の反射光測定により、婚姻色の種差が色素細胞の種類と分布の違いによって形成されている可能性も明らかにした。さらに当初の研究計画からの発展研究として、RNA-Seq法を用いた体表における遺伝子発現解析も行った。この研究では、雌雄間で見られる体色差を形成する遺伝因子の網羅的な探索を目的として行った。その結果、オス、又はメスで有意に発現量が高い遺伝子がそれぞれ600以上見つかった。そしてこれら有意な発現量差が見られた遺伝子には、色素細胞の分化・成熟に関わる転写因子や、色素分子であるプテリジン類の代謝酵素などが含まれていた。また、脊椎動物では代謝酵素が殆ど同定されていないカロチノイド類の代謝に関わる候補因子も同定した。これらの結果は、視覚と婚姻色を介した生殖的隔離が遺伝子レベル、分子レベルでどのように光受容体遺伝子と体色形成遺伝子の間で関連しているのかを解明するための礎となる事が大いに期待される。ヴィクトリア湖シクリッドではメスが生息光環境に適応した視覚を用い、同種のオスの婚姻色を識別することで生殖的隔離が生じ、種分化が誘導され得ると考えられている。しかしシクリッドがどの様な色を見ているのか、どのような色を提示しているのかについては詳しく解明されていない。本年度は6種の同所的に生息するシクリッドを用いて、光受容体の光感受性と婚姻色を構成する光波長について解析を行った。始めにシクリッドが主に用いていた22種類の光受容体をin vitroで再構成し、それぞれの光受容体が吸収する光波長を解析した。その結果、種ごとに感度良く吸収できる光の波長が異なり、視覚が多様化していることが明らかになった。次いでオスの婚姻色を数値化し、解析を行った。その際、始めにオスの婚姻色を16の部位に分け、各部位の色を色見本により定義した。そして定義した色を主波長へと変換することで数値化を行った。数値化した婚姻色を解析した結果、種ごとに異なる光波長を婚姻色として用いていることが明らかになった。最後に種ごとの光感受性と婚姻色の関連性について解析を行った。その結果、視覚の光感受性が長波長側にずれている種ほど婚姻色も長波長側の色を提示しており、視覚と婚姻色の間に相関関係がある事が明らかになった。この結果は、同種のメスに効率よく受容される波長の光をオスが婚姻色として提示することで、同所的に生息している種間での生殖的隔離が誘導されてきた可能性を示唆している。ヴィクトリア湖では多くの種が同所的に交雑なしに生息しており、多くの種の中から同種の交配相手を選び出す生殖的隔離機構が働いてきたと考えられるが、本研究により視覚と婚姻色の多様化がこの機構には重要であることが明らかになった。

さらに当初の研究計画からの発展研究として、RNA-Seq法を用いた体表における遺伝子発現解析も行った。この研究では、雌雄間で見られる体色差を形成する遺伝因子の網羅的な探索を目的として行った。その結果、オス、又はメスで有意に発現量が高い遺伝子がそれぞれ600以上見つかった。そしてこれら有意な発現量差が見られた遺伝子には、色素細胞の分化・成熟に関わる転写因子や、色素分子であるプテリジン類の代謝酵素などが含まれていた。また、脊椎動物では代謝酵素が殆ど同定されていないカロチノイド類の代謝に関わる候補因子も同定した。これらの結果は、視覚と婚姻色を介した生殖的隔離が遺伝子レベル、分子レベルでどのように光受容体遺伝子と体色形成遺伝子の間で関連しているのかを解明するための礎となる事が大いに期待される。
多機能ナノ電気化学顕微鏡を用いた膜タンパク質の機能解析と細胞操作への応用

膜タンパク質の発現状態は疾病と密接な関わりがあり、遺伝子あるいは環境の影響を特定するため、その場での観察可能な分析技術が求められる。そこで、細胞の活性・代謝を電気的に評価可能な走査型電気化学顕微鏡(SECM)をベースとし、プローブであるマイクロ電極に加工を施し、形状・電気化学・光学測定を同時に行う多機能ナノ電気化学顕微鏡を開発した。本システムは、細胞をディッシュから剥離せずに膜タンパク質を評価可能なため、細胞剥離時に生じる膜タンパク質へのダメージの影響を受けない。また、異種類の細胞パターンの同時評価が可能である。発現状態が癌の増殖・分化と密接な関わりがある上皮成長因子受容体(EGFR)について、異種類の細胞について膜タンパク質の発現量評価に成功し、これまでの報告と高い相関性が見られた。電気化学測定は細胞表面のセンシングに有効であり、光学測定と組み合わせることで、細胞の内外を明瞭に識別できる。そこで、光ファイバー電極を用いて、GFPの遺伝子と放出型アルカリフォスファターゼ(SEAP)を共発現させたHeLa細胞の測定を行った。HeLa細胞の細胞内に発現したGFPに起因した蛍光と、細胞外に放出されたSEAPの酵素活性に起因した酸化電流を光ファイバー電極により同時に検出することができた。さらに、シアフォース距離制御を行うことで細胞の形状測定と、電気化学測定および蛍光測定の高感度化に成功した。接着性の細胞は、細胞-細胞間の相互作用によりmRNAの発現状態が変化するため、選択的かつ迅速な回収技術が求められる。そこで、`中空リング電極を用いて、局所的にパルス電位(40V,10μs)を印加し、単一細胞を破砕・回収し、定量的遺伝子評価(リアルタイムPCR)を行った。基板接着に関与するインテグリンの遺伝子について、単一細胞での遺伝子発現量の定量に成功し、電場破砕による遺伝子への影響がないことを証明した。細胞表面の受容体やイオンチャネルの発現状態は、疾病と密接な関わりがあることが知られ、これらが細胞の表面に存在するか、内側に存在するかをリアルタイムで可視化する技術が求められている。本研究の目的は、溶液中の化学的な情報を、マイクロ電極を用いて電気化学的に取得する走査型電気化学顕微鏡の高感度化により、細胞表面の膜タンパク質を可視化することである。光ファイバー電極の開発により、細胞の形状・光学・電気化学同時イメージングが可能となり、細胞の内側を光学的に、細胞の外側を電気化学的に検出することに成功した。さらに、上皮成長因子受容体(EGFR)に対して抗体を介して酵素(アルカリフォスファターゼ)を標識することで、EGFRの電気化学的イメージングに成功した。一方で、イオン電流を利用して完全に非接触で生細胞の形状測定が可能な走査型イオンコンダクタンス顕微鏡(SICM)の開発により、生細胞の形状変化を細胞培養液中においてサブマイクロメートルスケールで可視化した。さらに、走査法の改良を加えることで、凹凸の激しい神経細胞の形状測定にも成功し、神経伝達物質の放出を形状と電気化学シグナルの検出を現在検討している。SICMは、ピペットを局所領域に近接させ、ピペット先端部からイオン流を利用して試薬の微量インジェクションが可能である。この特徴を利用して、トリプシンのインジェクションによる細胞剥離および回収に成功した。
戦後日本における「共稼ぎ労働文化」の生成・定着過程の実証的研究

現代日本の共稼ぎ家族の増大について、高度成長期に主流化した「男性稼ぎ主労働文化」から「共稼ぎ労働文化」への移行として単純に捉えることはできない。「男性稼ぎ主労働文化」が広がったとされる時代にも、大企業労働者が少ない地域では「共稼ぎ労働文化」が存在していたことが、すでに明らかにされているからである。本研究は高度成長期に「共稼ぎ労働文化」が根づいていた地域に注目し、これが「男性稼ぎ主労働文化」との相克のもとでいかに生き延びたのかを、その時代を生きた諸アクターへのインタビュー調査および史資料の分析から明らかにする。こうした歴史的知見をもとに、現代の共稼ぎ化傾向の強まりがもたらす意味を考察する。
がんの初期段階からの緩和ケア看護に関する基礎研究

本研究は、がんの初期段階から緩和ケア看護実践の実態と課題を明らかにすることを目的に取り組んだ。早期からの緩和ケアの提供を先駆的に実践しているがん看護専門看護師へのフォーカス・グループインタビューを行い、現在の早期緩和ケアに関する認識、潜在的な緩和ケアニーズ、がん看護専門看護師の実践、新たな課題について抽出することができた。本研究の目的は、がんの初期段階からの緩和ケアを提供する看護師の役割と課題を明らかにすることである。平成22年度は目的を達成するために、AからCの3点を実施した。A:早期緩和ケアに関する文献検討海外における早期緩和ケアに関する研究結果として、2010年秋頃よりTemelらによる、非小細胞肺がん患者を対象に早期緩和ケアの導入を行なった結果、行なわなかった群よりQOLが向上していることが明らかとなった。この研究に関連し、現在、対象疾患を拡大した早期緩和ケアの研究が行なわれている。しかし、看護師の専門的なアプローチについて明らかにすることが課題として残されていることがわかった。B:早期緩和ケア看護モデル研修米国での早期緩和ケアに関する先行研究を実施した関連施設の高度実践看護師とコンタクトをとり、研修計画の作成と調整を行なった。平成23年4月に実施予定である。米国の高度実践看護師との情報共有では、早期緩和ケアが患者のQOLを向上させるという研究結果が発表されたことにより、米国では対象疾患の拡大やチーム医療のなかでの看護の専門的アプローチや役割について明らかにするために新たな研究に取り組まれていることがわかった。平成23年度は実践場面の研修を行ない、知見を広げていくことが重要である。C:早期緩和ケアの現状と看護師の課題がんの初期段階から緩和ケアの提供を行なっているがん看護専門看護師を対象にフォーカス・グループインタビューを行なうために、所属施設の倫理審査を受け、承諾された。平成23年5月にグループインタビューを実施するための準備・調整を行なった。この結果を基に、早期緩和ケア実践におけるがん看護専門看護師の専門的な看護実践について半構造的面接法を用いた個人インタビューを行ない、看護師の役割と課題を明確にしていきたい。本研究の目的は、がんの初期段階からの緩和ケアを提供する看護師の役割と課題を明らかにし、がんの初期段階からの緩和ケア看護の示唆をえることである。平成23年度は、1早期緩和ケアモデル研修、2.がん看護専門看護師のがんの初期段階からの緩和ケアに関するフォーカス・グループインタビューを行った。1.早期緩和ケア看護モデル研修では、米国のDana Farber Cancer Instituteにて高度実践看護師APNの外来におけるがん看護実践のシャドーウィングを行い、時期にとらわれず緩和ケアをがん看護実践として提供していた。医師と協働して外来を担当することで、診断期から継続的に患者と家族に関わり、各時期のニーズに応じたがん看護と緩和ケアを提供していた。2.がんの初期段階から緩和ケア看護における現状と課題について、がん看護専門看護師を対象にしたフォーカス・グループインタビューを行った。その結果、早期緩和ケアの現状について、「早期緩和ケアに関する医師・看護師・患者の認識のズレ」、「外来でのがん告知後のケアの取り組み」、「治療期の緩和ケアの取り組み」、「早期から緩和ケアニーズが高い対象者の特徴とスクリーニングの取り組み」が明らかになった。がんの初期段階からの緩和ケアを提供する看護師の役割として、がん看護専門看護師はがんの初期段階での苦痛の緩和とともに、患者のがんの軌跡を推測しながら、今後患者が体験する困難を乗り越えていくことができるよう信頼関係を構築し、継続的に関わり、支援体制を調整するとい活動が重要であることが示唆された。