hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性口腔扁平上皮癌におけるセツキシマブ耐性ループ仮説の検証

Pontin,Reptin,RPAP3,PIH1D1からなるタンパク質複合体であるR2TP複合体は、細胞質から核に移行すると,リボソーム合成の場である核小体に局在する.悪性度の高い癌細胞はリボソームを多量に生合成していることが知られている.癌細胞における核小体でのリボソーム合成メカニズムの解明は創薬におけるターゲット創出にも繋がり,リボソーム合成阻害により癌細胞を特異的に死滅できれば,全く新しい抗癌剤の開発への足掛かりとなる.R2TP複合体は申請者らが発見した分子シャペロンである.分子シャペロンはタンパク質の折り畳みを助ける働きを持ち,癌化関連タンパク質を安定化することで,癌進展にも関わる.申請者らはこれまでR2TP複合体の分子シャペロン機能を解明し,14報の論文を発表してきた.2014年にはこれまでの研究を総説にまとめているこれまでの進捗状況として,申請者らはR2TP複合体構成因子(Pontin,Reptin)のfloxマウスとWnt1-Creマウスにより頭部神経堤細胞特異的KOマウスを作製し,R2TP複合体欠損の解析を行っている.KOマウスは胎生致死が認められ,胎生9.5日齢におけるマウス胎仔第一,第二鰓弓の形成不全,及び前頭鼻突起,後脳背側部における形態異常も確認された.このような知見はR2TP複合体の機能解明のみならず,発生生物学の分野を含む広い範囲の研究進展にも寄与する可能性がある.当初予定だったpontinのノックアウトマウスに加えて、Reptinのノックアウトマウスも作出したことで、よりconvincingな結論を導き出せる可能性が高まったWnt1-Creマウスでフェノタイプがでたことから、さらなるCreマウスの導入を考えている.またmTORのfloxマウスも導入し、メカニズムの解明を目指す.Pontin,Reptin,RPAP3,PIH1D1からなるタンパク質複合体であるR2TP複合体は、細胞質から核に移行すると,リボソーム合成の場である核小体に局在する.悪性度の高い癌細胞はリボソームを多量に生合成していることが知られている.癌細胞における核小体でのリボソーム合成メカニズムの解明は創薬におけるターゲット創出にも繋がり,リボソーム合成阻害により癌細胞を特異的に死滅できれば,全く新しい抗癌剤の開発への足掛かりとなる.R2TP複合体は申請者らが発見した分子シャペロンである.分子シャペロンはタンパク質の折り畳みを助ける働きを持ち,癌化関連タンパク質を安定化することで,癌進展にも関わる.申請者らはこれまでR2TP複合体の分子シャペロン機能を解明し,14報の論文を発表してきた.2014年にはこれまでの研究を総説にまとめているこれまでの進捗状況として,申請者らはR2TP複合体構成因子(Pontin,Reptin)のfloxマウスとWnt1-Creマウスにより頭部神経堤細胞特異的KOマウスを作製し,R2TP複合体欠損の解析を行っている.KOマウスは胎生致死が認められ,胎生9.5日齢におけるマウス胎仔第一,第二鰓弓の形成不全,及び前頭鼻突起,後脳背側部における形態異常も確認された.このような知見はR2TP複合体の機能解明のみならず,発生生物学の分野を含む広い範囲の研究進展にも寄与する可能性がある.当初予定だったpontinのノックアウトマウスに加えて、Reptinのノックアウトマウスも作出したことで、よりconvincingな結論を導き出せる可能性が高まったWnt1-Creマウスでフェノタイプがでたことから、さらなるCreマウスの導入を考えている.またmTORのfloxマウスも導入し、メカニズムの解明を目指す.計画通り行う
宇宙重力波検出器DECIGOのための広帯域量子ロッキングによる標準量子限界の打破

スペース重力波アンテナDECIGOは宇宙誕生直後のインフレーションの期間に生成された原始重力波の検出が主目的の日本の将来計画である。予測される原始重力波の強度やスペクトルはインフレーションのモデルや再加熱温度などに依存するため、極初期宇宙に関するさまざまな情報を最大限に引き出すためには、DECIGOの到達可能感度をできるだけ高める必要がある。そこで我々は、光バネを利用した広帯域量子ロッキングで、輻射圧雑音を広帯域で除去し、不確定性原理で規定される標準量子限界を打破する手法を新たに考案した。本研究においては、本手法の原理実証実験を行い、その有効性を確認し、問題点を洗い出すことである。
フレーバー構造およびインフレーション宇宙の考察に基づく超対称標準模型の探索

「フレーバー構造およびインフレーショーン宇宙の考察に基く逼対称標準模型の探索」という研究課題の下で、超対称標準模型の中のGravity Mediationにおいてはグラビティーノという粒子が作られすぎ、標準的なビッグバン宇宙の考え方と食い違うという初期宇宙での問題点について研究した。その結果、これまで有望であると考えられていたNew Inflationという模型もGravity Mediationの下では観測結果と矛盾することを明らかにすることができた。またこの研究を含めた幾つかの研究により多くのインフレーション模型で同じ問題が生じることが明らかになる中で、Gravity Mediationと無矛盾なインフレーション模型を構築することを試みた。その結果、よく知られた模型を修正したInverted hybrid inflationいう模型を含むグループにおいてはGravity Mediationの下でも問題がないことを明らかにすることができた。またこのグループの中にバリオン非対称が存在するという現在の宇宙の姿を再現することができるシナリオを含むものが存在することを、実際にそのような模型を構築することで示すことに成功した。今後は別の解決策として有望であると考えられている、宇宙の輻射優勢期の後にもう一度インフレーションがおき、その後に非常に低い温度の中でバリオンが生成されるという実現困難なシナリオを研究していくことが有望であると考えている。
同軸噴流の音波制御による騒音低減と3次元構造解析

エア・ジェット・ルームの高速化と高性能化が要求され、その際ジェットから生じる空力騒音は作業環境の悪化と公害問題の立場から、騒音低減化は重要かつ緊急の課題となっている。本研究は、その基礎研究として、エア・ジェット・ルームのメインノズルを単純化した同軸噴流におけるジェット騒音低減の最適条件や最適ノズル形状を明らかにすることを目的とした。まず、種々のパイプ長さの外側環状ノズルおよび環状噴流幅を変更できるよう内側の中心ノズルを製作、改良を行い、パイプ長さなどのノズル形状が異なった際の非加振時の噴流特性や噴流中の渦構造を明示した。特に、パイプ長さによる自己励起現象とその渦構造を明らかにし、ノズル出口付近に逆流を伴う再循環領域の存在を初めて発見し、k-εモデルによる乱流数値シミュレーションからもこの再循環領域の存在を明らかにした。次に、同軸噴流にスピーカーで正弦波振動を与え、非加振時の噴流特性を基にして、この音波による強制加振が流れ場に及ぼす影響を調べた。その結果、非加振時のパイプによる励起が生じるノズルにおけるパイプ長さで決まる自然速度変動周波数と強制振動数の関係や、強制加振時の内側と外側せん断層内で生じる渦合体現象と乱れ増加減少の関係、そして、強制加振が再循環領域に及ぼす影響を明確にした。特に、パイプ長さがノズル直径の1倍のノズルにおいて、加振により乱れの成長、減衰が上流側に移行し、乱れ強さが非励起時より減少することを見い出した。さらに、可視化実験においては、レーザーライトシートを使用した煙による空気噴流および染料による水噴流で撮影を行い、再循環領域や渦の3次元的流れ構造についても明らかにした。これらの成果の一部は、関連学会の国際会議(フランス、香港)、日本機械学会流体工学部門講演会(京都)で発表し、日本機械学会論文集で報告した。
構造解明と構造活性相関研究を指向したCJ-12,950の収束的合成法の開拓

収束的合成経路に基づきCJ-12,950の全合成研究を行い、絶対立体化学の確定には至らなかったが、可能性のあるジアステレオマーの一つを全合成することに成功し、CJ-12,950の合成経路を開拓することができた。合成の基盤となる不斉中心の構築は、Sharpless不斉エポキシ化、Keckの不斉アリル化によって高立体選択性にて行った。また、大環状ラクトンの構築にはZhan-1b触媒を用いた閉環メタセシスが有効であり、環外のアミド部分の連結については[Cp*RhCl2]2を用いたビニルボロン酸ピナコールエステルとピバロイロキシアミドのカップリング反応が適用可能であることを見出した。本計画の初年度となる平成26年度は、想定されるCJ-12,950の各種ジアステレオマーのうちの一つを立体選択的に構築する合成経路の開拓を目標に、CJ-12,950を2つのキラルフラグメントおよびオキシムエーテル側鎖を持つcis-エナミド側鎖に逆合成し研究を進めた。その結果、シャープレスの不斉エポキシ化、ケックの不斉アリル化、ジェイコブセンのエポキシド不斉開環反応等を用いて、CJ-12,950の合成に必要な二つのキラルフラグメントを立体選択的に構築する経路を確立することができた。さらに、得られたこれらのフラグメントをエステル交換反応によって結合し、グラブスの閉環メタセシス反応を行うことでCJ-12,950の大きな特徴となるマクロラクトン骨格の構築を試みた。条件最適化の結果、70%程度の収率にて目的とするマクロラクトンを与える条件を見いだすことができた。続いて、m-CPBAを用いた単純な酸化条件によってマクロラクトン上の二つのオレフィンのうち、所望のオレフィンを化学選択的および立体選択的にエポキシ化できることを見いだした。成績体のエポキシドに関する立体化学については未解明のままとなっているが、最後のフラグメントとなるエナミド側鎖の導入に必要なヨウ化ビニル基の構築には高井ー内本オレフィン化の条件を適用し、trans-ヨウ化ビニル部位の立体選択的な構築に成功した。これと並行してオキシムエーテル側鎖を有するcis-エナミド側鎖の立体選択的な構築法について検討を行い、収率こそ低いものの、目的のcis配置をもつエナミド側鎖を高い立体選択性にて得られる方法を確立している。現在、銅触媒を用いたカップリング反応によるエナミド側鎖の導入について検討を行っているところであり、想定化合物の全合成達成まで、残すところあと二工程まで迫っている。平成26年度に、CJ-12,950の想定ジアステレオマーのうちの一つを立体選択的に構築する合成経路を開拓すべく、CJ-12,950を2つのキラルフラグメントおよびオキシムエーテル側鎖を持つcis-エナミド側鎖に逆合成し研究を進め、シャープレスの不斉エポキシ化、ケックの不斉アリル化、ジェイコブセンのエポキシド不斉開環反応等を用いて、CJ-12,950の合成に必要な2つのキラルフラグメントを立体選択的に構築する経路を確立できた。得られたこれらのフラグメントをエステル交換反応によって結合し、Zhan触媒を用いた閉環メタセシス反応を行うことでCJ-12,950の大きな特徴となるマクロラクトン骨格を70%程度の収率にて構築した。成績体のエポキシドに関する立体化学については未解明のままとなっているが、m-CPBAを用いた単純な酸化条件によってマクロラクトン上の二つのオレフィンのうち、所望のオレフィンを化学選択的および立体選択的にエポキシ化した。高井ー内本オレフィン化の条件を適用し、最後のフラグメントとなるエナミド側鎖の導入の足がかりとなるtrans-ヨウ化ビニル基の構築を行った。これと並行してオキシムエーテル側鎖を有するcis-エナミド側鎖の立体選択的な構築法について検討を行い、収率こそ低いものの、目的のcis配置をもつアミド側鎖を高い立体選択性にて得られる方法を確立していた。計画2年目となる平成27年度は、銅触媒を用いたカップリング反応によるアミド側鎖の導入について、モデル基質を用いた検討を重点的に行った。その結果、モデル基質へのエナミド側鎖の導入に良好な条件を見いだすことには成功したが、多官能性の実際の基質では、成績体の分解を引き起こすが判明したため、温和な条件下進行する新たなカップリング反応の探索を行った。CJ-12,950の想定ジアステレオマーの全合成まで、あと二段階まで迫っているが、多官能性の構造を有するフラグメントのエナミドとのカップリングは、計画当初の予想通り、難航している。ただ、着実に各フラグメントの合成経路についてのブラッシュアップは進んでいるため、本年度の達成度は6割程度と考えている。立体化学の決定に重要な中間体については、結晶性誘導体は得られるもののX線結晶構造解析に適用できる単結晶の生成に至っておらず、マクロラクトン上のエポキシドの立体化学については未解明であるため、最終年度となる次年度に、カップリング反応とX線結晶構造解析によって、現在合成中のジアステレオマーの構造を確定するとともに、天然体の構造決定を達成する予定である。昨年度までに、CJ-12,950の想定ジアステレオマーの全合成まで、残り二段階まで迫っていたが、計画していた銅触媒を用いた最終フラグメントのカップリングが難航したため、新たな条件を探索する方針に変更した。

今年度は、最終フラグメントの結合には、ロジウム触媒を用いたビニルホウ素とN-ピバロイロキシルアミドのアミドカップリングを適用する計画に変更し、条件の最適化に取り組み、モデル基質を用いた最適条件の探索を行った。その結果、ビニルホウ素としてはビニルボロン酸ピナコールエステルを用いると、[Cp*RhCl2]2錯体の存在下にて目的としたカップリング反応が進行することを見出した。実際に、本基質への適用を試みたところ、ビニルボロン酸ピナコールエステル側鎖の構築には高井オレフィン化が適しており、厳密な条件管理が必要であることが分かり、ジヨードメチルボロン酸ピナコールエステルと、フレッシュなCrCl2を用いることで再現性よくビニルボロン酸エステル側鎖の構築に成功した。この基質に対して、これまでに[Cp*RhCl2]2錯体を用いて、より安定なE型側鎖を有するエナミド側鎖の導入を高収率にて実現しており、その後の脱保護によりCJ-12,950のエナミド側鎖に関する幾何異性体となるCJ-13,357の想定ジアステレオマーの不斉全合成を達成した。今後は、見出した上記条件をCJ-12,950のエナミド側鎖の導入に適用して、全ジアステレオマーの全合成を達成し、CJ-12,950の絶対立体化学を明らかとすることを目指す。収束的合成経路に基づきCJ-12,950の全合成研究を行い、絶対立体化学の確定には至らなかったが、可能性のあるジアステレオマーの一つを全合成することに成功し、CJ-12,950の合成経路を開拓することができた。合成の基盤となる不斉中心の構築は、Sharpless不斉エポキシ化、Keckの不斉アリル化によって高立体選択性にて行った。また、大環状ラクトンの構築にはZhan-1b触媒を用いた閉環メタセシスが有効であり、環外のアミド部分の連結については[Cp*RhCl2]2を用いたビニルボロン酸ピナコールエステルとピバロイロキシアミドのカップリング反応が適用可能であることを見出した。想定しているCJ-12,950の合成まで、あと二段階まで迫っているが、当初の初年度の計画である全合成の完了には至っていないため、本年度の達成度は9割程度と考えている。これまでに、二つのキラルフラグメントについては、収率には改善の余地を残すものの両エナンチオマーおよび対応するジアステレオマー群について、立体選択的に調製する目処はついている。またマクロラクトン上のエポキシドの立体化学についても、ヒドロキシ基を足がかりとして結晶性誘導体へ導くことができており、測定に適した単結晶を得ることで、X線結晶構造解析によってその絶対立体配置を確実に決定できるものと考えている。最終フラグメントのカップリングには、ロジウム触媒を用いたビニルホウ素のアミド化を適用する計画に変更し、条件の最適化に取り組んでいるため、最適条件を見いだした後、脱保護を行い、CJ-12,950の想定ジアステレオマーの不斉全合成を達成する。今後の最優先課題は、これらの反応を進行させる条件を見いだすことと、重要中間体のX線結晶構造解析により、エポキシドの立体化学を明らかとすることである。天然物の機器分析データと良い一致が見られれば、構造確定を行った旨、公表する予定である。機器分析データと一致しなければ、考えられるジアステレオマーを合成し、CJ-12,950の真の構造を速やかに明らかとする。
低段密植栽培技術を用いたトマトの低コスト多収栽培のマニュアル化

(研究目的)現在日本での生食用トマト消費量は、過去15年間、ほぼ横這いであるが、国内の生食用トマト栽培面積がH10年と比較するとH25年には11%低下している。今後、栽培面積が低下し続ける傾向にあるので必要量を供給するために、単位面積当たりの生産量を向上させる技術を持つことが必要不可欠である。本研究ではトマトの低段密植栽培をする際に、鉄の直管を組み合わせた幅0.65m×長さ13.5mの高設ベンチに、雨樋((株)タキロン製,幅0.2m×長さ12.0m)を乗せ、培養液をポンプでくみ上げ循環させる方式による高生産性トマトの栽培研究を実施した。現状では、品種が麗容の場合、栽植密度を6000株/10aとした上で、3段栽培で年3作収穫した結果、25.4t/10aのトマト果実収量を得ることができた。しかし作型、品種、栽植密度の更なる改善で生産性の向上が見込めることから、年間収量を30t/10a以上でBrix6%以上のトマトを生産することを目標とし、マニュアル化を進めた。(研究方法)品種については、麗容、麗夏、桃太郎ファイト、桃太郎グランテ、カリオーソ、ピノッソの6品種を使用した。栽植密度は、6000株/10aの慣行区と10000株/10aの超高密度区を設定し試験を行った。作型については、3段栽培で年3作栽培する慣行区と2段栽培で年4作栽培する夏季栽培リスク分散型の処理区を設け栽培を行った。(研究成果)栽植密度10000株/10aにおいて、麗容→カリオーソ→カリオーソ→ピノッソの順に年4作2段収穫栽培した際に、収量が30.4t/10aでBrix5.9以上であった。販売率が88.6%であり、この作付けが最も品質と収量に優れていて有効であると考えられる。同様の作型により全て麗容で栽培を行うと32.8t/10aで最も収量性が高いが、販売率が50.4%で夏季の裂果や冬至の日照不足による乱形果が多くなり販売率に問題がある。秋冬時期の密植栽培は、光環境が非常に悪く晴天の日でも0μmol/m2/sとなる期間が長く、乱形果や小果の発生が麗容や桃太郎系統の品種に多く見られる。今後は、株元の摘葉量、摘葉時期、LED照射による光環境の改善により単位面積当たりの収量性と品質の向上に向けて研究を進める予定である。
エアロゾル前駆体評価のための大気ラジカル反応性の計測に関する研究

多様な揮発性有機化合物VOCを前駆体とする大気中での二次粒子生成を把握するには、VOCのラジカル反応性評価が有効である、本研究では、LIF-NO2計やCLD-NO計を活用したOH,O3反応性計測法を新たに実現する。前年度に、LIF-NO2計およびCLD-NO計を活用したOH,O3各反応性の測定試験を試み、シクロヘキサン標準ガスのOH反応性の定性分析と、スチレン標準ガスのO3反応性計測に成功した。本年度は以下の研究を実施した1)LIF-NO2計を活用したOH反応性計測での定量分析を目指した。上述の競争反応-LIF法によるOH反応性測定では、定量性に難があったため、VOCの有/無に対するNO2の相対的変化と反応性の関係をトルエン標準試料にて校正する手順に変更した結果、発生源レベルでのOH反応性の定量に成功した。さらに、実試料への応用として、塗料蒸気のOH反応性測定に成功し、本手法の実用性を確認した。2)CLD-NO計を活用し、VOC干渉を受けないCLD-O3計を新たに構築し、VOC有/無によるO3変化を直接実時間測定した。反応時間可変のガラス二重管フローチューブを新たに構築し、反応時間および反応性に対するO3の応答を調べた。その結果、二次ラジカルを生成する成分も含め、O3反応性の定量に初めて成功した。装置最適化の結果、ppbvレベルのVOC試料の秒単位での実時間分析を実現した。実試料への応用として、植物放出BVOCのO3反応性実時間測定に初めて成功し、植物への物理的刺激によるVOC放出の短時間変動をO3反応性として包括的に捕捉した。また、2,5-ジメチルフランの反応速度定数を初めて決定した。以上のように、比較的簡便・汎用的なVOCのラジカル反応性計測法を確立した。多様な揮発性有機化合物VOCを前駆体とする大気中での二次粒子生成を把握するには、VOCのラジカル反応性としての評価が有効である。本研究では、これまでの経験・知見を活用し、LIF-NO2を用いたOH,03反応性計測法を新たに実現する。今年度は以下の研究を実施した:1)既存のNOx分析装置を活用したOH,03反応性の分析を試みた。OHまたは03に対するVOCとNOまたはNO2の競争反応において、LIF-NO2計またはCLD-NO計によってNO2またはNOの変化量を測定して、OHまたは03の反応性を算出した。その結果、濃度既知のシクロヘキサン標準ガスについてLIF-NO2計にて計測されたOH反応性が、文献値の反応速度と良く整合することを確認し、OH反応性計測試験に成功した。また、二段反応管を用いることで、スチレン標準ガスに関する03反応性測定試験に成功した。しかし、リモネンのように二次的にラジカルを生成する成分に関しては、NOx濃度への影響が無視できないことも示された。こうした寄与を低減するための条件最適化、および多様な成分に関する試験が今後の課題である。2) HF-NO2計を活用した粒子数の測定を目指し、酸化チタン/ハイドロキシアパタイトを塗布したNO2除去管を作成した。3)大気中での二次粒子生成の再現を目指し、ガラス管を用いた簡便な反応管を試作した。以上の成果を踏まえて、次年度はラジカル反応性と粒子生成の関連を調べる研究を目指す。
ホヤを用いた受精・発生に関わる新規プロテアーゼの探索

脊索動物の基本的な体制を保持し、遺伝子重複以前のゲノムを保持するカタユウレイボにおいて、ゲノム情報を利用したプロテアーゼの網羅的同定、及び手作業での系統樹作製による詳細なアノテーションを行った。その結果、カタユウレイボヤには計506のプロテアーゼ遺伝子が存在することが明らかとなった。さらには既知の遺伝子発現のデータを利用して、進化を通じて保存性が高く、Testis特異的な発現がみられるプロテアーゼ遺伝子と、発生のある時期に特異的な発現がみられるプロテアーゼ遺伝子をそれぞれ8個抽出し、それら16遺伝子の発生過程における発現パターン及び生体組織内での実際の発現パターンを明らかにした。protease DB (MEROPS: http://merops.sanger.ac.uk/)からの配列及び、ヒトやマウスでの知見を利用し、明らかとなっているCionaintestinalisゲノムへの相同性検索等を行いプロテアーゼ遺伝子の網羅的な抽出を行った。結果、Asparatic、Cycteine、Metallo、Serin、Threonine proteaseをそれぞれ、11、112、184、208、19個、計535遺伝子のプロテアーゼ遺伝子候補を得た。この検索で得られた遺伝子の中には繰り返しモチーフ(SUSHI、EGF、WD40等)を持つ遺伝子が混ざって得られてしまう事が分かったので、それらを除く作業、及びマニュアルによりグループ毎に系統樹作製し詳細なアノテーションを行った結果、Asparatic、Cysteine及びMetallo proteaseに関してはアノテーションを終了した。系統樹に関しては、随時ナメクジウオゲノムなども用い、進化的に保存性が高いかどうかも検討した。さらに、ESTカウントやマイクロアレイデータなどを用い、それぞれの遺伝子の発現を検討することで、進化間で保存性が高く、testisに特異的に発現が見られる遺伝子や発生のある時期特異的に発現する遺伝子をそれぞれ数個抽出した。また、これまでの網羅的研究より明らかとなっているホヤタンパク質の発現情報をデータベース化し、CIPRO (Ciona intestinalis protein database)として公開した。昨年より引き続き、protease DB(MEROPS: http://merops.sange Lac.uk/)からの配列及び、ヒトやマウスでの知見を利用したドラフトアノテーションに引き続き、Serin及びThreonine proteaseについて、ヒト、ハエ、ナメクジオ等のゲノム情報を利用したマニュアルによる系統樹作製による詳細なアノテーションを行った結果、ホヤにはAsparatic、Cycteine、Metallo、Serin、Threonine proteaseをそれぞれ、11、112、184、181、18個、計506遺伝子のプロテアーゼ遺伝子が存在することを明らかにした。また、約半数の遺伝子は他生物にもオーソログが存在し進化的に保存されていたが、残りの多くの遺伝子は他生物の遺伝子とのオーソログ関係が不明、もしくは、ホヤで独自に多様化したような遺伝子であった。これらホヤ独自に進化した遺伝子の割合を比較すると、転写因子やシグナル伝達関連因子のアノテーション結果における割合よりも、今回のプロテアーゼ遺伝子における割合は突出しており、この結果はプロテアーゼ遺伝子は種特異的に急速に進化をすることで、様々な種特異的な現象に寄与しているためであると考えられる。さらに、ESTカウントやマイクロアレイデータなどを用い、それぞれの遺伝子の発現を検討することで、進化間で保存性が高く、Testisに特異的に発現が見られる遺伝子や発生のある時期特異的に発現する遺伝子をそれぞれ8個抽出、RT-PCR及びWhole mount inusitu hybridizationにより発生過程における発現及び生体組織内での実際の発現を明らかにした。
高齢者の日常活動量と生活自立度の関係-3軸加速計を応用した簡易評価法の検討

介護保険制度の介護サービスを受けているケアハウス入所者とデイケア利用者の日常生活活動を物理的指標の一つである3軸加速度と日常生活および精神機能評価チャートを用いて比較評価した.加速度評価にはActivetracer AC-301 mkIII(アクティブトレーサー)を用いた.ケアハウス群12名(平均年齢73.8歳)とデイケアサービス利用者6名(平均年齢72.1歳)を対象として,それぞれ椅子(高さ40cm)からの立ち上がり(5回×3試行)及び歩行時(2分間の楽な歩行×2試行)の評価を行い,1秒ごとに平均合成加速度を記録し,それぞれの平均値をアクティブトレーサーのトリガー1,2とした.次に日常生活活動時におけるトリガー以上の平均加速度のカウント数と合成加速度の平均値を7時間記録した.ケアハウス群の歩行時の3軸合成加速度はデイサービス群6名のそれより有意に大きかった.しかし椅子からの立ち上がり時の合成加速度には有意差は認められなかった.トリガー1以上のカウント数はケアハウス群がデイケア群より有意に多かったが,トリガー2以上のカウント数に両群間の差はなかった.要介護状態にない高齢者は要介護状態に陥った高齢者より合成加速度で見る限り歩行スピードは速いが,立ち上がり動作ではあまり差がなく,要介護1,2レベルでは立ち上がり時,歩行時ともに3軸合成加速度が低下している傾向にあった.また,日常生活活動評価(対象者26名)から,日常活動量の減少が精神機能まで影響を与えていることが示唆された.アクティブトレーサーによる評価と一般的日常生活活動評価を組み合わせれば,要介護状態の周辺から要介護状態にある高齢者の日常生活の自立性を評価できることが示唆されたが,今後さらに対象者を増やし,歩行不可能なケースに対する評価法を模索する必要がある.介護保険制度の介護サービスを受けているケアハウス入所者とデイケア利用者の日常生活活動を物理的指標の一つである3軸加速度と日常生活および精神機能評価チャートを用いて比較評価した.加速度評価にはActivetracer AC-301 mkIII(アクティブトレーサー)を用いた.ケアハウス群12名(平均年齢73.8歳)とデイケアサービス利用者6名(平均年齢72.1歳)を対象として,それぞれ椅子(高さ40cm)からの立ち上がり(5回×3試行)及び歩行時(2分間の楽な歩行×2試行)の評価を行い,1秒ごとに平均合成加速度を記録し,それぞれの平均値をアクティブトレーサーのトリガー1,2とした.次に日常生活活動時におけるトリガー以上の平均加速度のカウント数と合成加速度の平均値を7時間記録した.ケアハウス群の歩行時の3軸合成加速度はデイサービス群6名のそれより有意に大きかった.しかし椅子からの立ち上がり時の合成加速度には有意差は認められなかった.トリガー1以上のカウント数はケアハウス群がデイケア群より有意に多かったが,トリガー2以上のカウント数に両群間の差はなかった.要介護状態にない高齢者は要介護状態に陥った高齢者より合成加速度で見る限り歩行スピードは速いが,立ち上がり動作ではあまり差がなく,要介護1,2レベルでは立ち上がり時,歩行時ともに3軸合成加速度が低下している傾向にあった.また,日常生活活動評価(対象者26名)から,日常活動量の減少が精神機能まで影響を与えていることが示唆された.アクティブトレーサーによる評価と一般的日常生活活動評価を組み合わせれば,要介護状態の周辺から要介護状態にある高齢者の日常生活の自立性を評価できることが示唆されたが,今後さらに対象者を増やし,歩行不可能なケースに対する評価法を模索する必要がある.本研究の目的は、高齢者の日常活動量と寝たきり度判定基準、痴呆性老人の日常生活自立度判定基準などとの関係を明らかにし、簡便かつ客観的な要介護度判定システムも考案することである。先行研究で高齢者の日常活動量を心拍数などの生理的指標を中心に評価することの問題点が明らかとなり、本研究では高齢者の日常活動量を物理的指標である3軸加速度の測定値を用いて評価する。備品費等の関係で、よりコンパクトな3軸加速度記録装置の新規開発は断念した。平成11年度研究実績の概要1.携帯型3軸加速度記録装置の感度、精度及び実用性を検討した。応答周波数、加速度検出範囲の点ではアクセルAC-201が優れていたが、メモリー容量、形態的(容積,重量)にはアクティブトレーサーAC-301が臨床的に適していた。今後、本研究ではアクティブトレーサーAC-301を測定記録装置とすることとした。2.老人保健施設介護職員を対象に、アクティブトレーサーAC-301を勤務時間中(10時間)装着した結果、小型軽量(85g)でほぼ業務に支障なく連続記録可能であった。3.2.において、軽度の労作の評価も可能であったが、活動要素(基本的動作など)の違いによる加速度の変化は捉えることができなかった。4.健常者を対象に、椅子からの立ち上がり動作の運動量をアクセルAC-201で測定した結果、椅子の高さ、足の位置の違いによる主観的難易度との相関は心拍数の変化より高いものであった。5.携帯型3軸加速度記録装置を用いて日常生活活動量を分析する際、装着位置の問題、基本動作の要素と加速度の関係の解明が課題として残された。介護保険制度の介護サービスを受けているケアハウス入所者とデイケア利用者の日常生活活動を物理的指標の一つである3軸加速度と日常生活および精神機能評価チャートを用いて比較評価した.加速度評価にはActivetracer AC-301mkIII(アクティブトレーサー)を用いた.

ケアハウス群12名(平均年齢73.8歳)とデイケアサービス利用者6名(平均年齢72.1歳)を対象として,それぞれ椅子(高さ40cm)からの立ち上がり(5回×3試行)及び歩行時(2分間の楽な歩行×2試行)の評価を行い,1秒ごとに平均合成加速度を記録し,それぞれの平均値をアクティブトレーサーのトリガー1,2とした.次に日常生活活動時におけるトリガー以上の平均加速度のカウント数と合成加速度の平均値を7時間記録した.ケアハウス群の歩行時の3軸合成加速度はデイサービス群6名のそれより有意に大きかった.しかし椅子からの立ち上がり時の合成加速度には有意差は認められなかった.トリガー1以上のカウント数はケアハウス群がデイケア群より有意に多かったが,トリガー2以上のカウント数に両群間の差はなかった.要介護状態にない高齢者は要介護状態に陥った高齢者より合成加速度で見る限り歩行スピードは速いが,立ち上がり動作ではあまり差がなく,要介護1,2レベルでは立ち上がり時,歩行時ともに3軸合成加速度が低下している傾向にあった.また,日常生活活動評価(対象者26名)から,日常活動量の減少が精神機能まで影響を与えていることが示唆された.アクティブトレーサーによる評価と一般的日常生活活動評価を組み合わせれば,要介護状態の周辺から要介護状態にある高齢者の日常生活の自立性を評価できることが示唆されたが,今後さらに対象者を増やし,歩行不可能なケースに対する評価法を模索する必要がある.
Peer-to-Peerシステムでの自律的なグループコンピューティングの研究

情報システムは、これまでのクライアントサーバモデルから対等な(peer)立場の複数のコンピュータが相互接続された対等分散(P2P : peer-to-peer)モデルに変化してきている。P2Pシステムでは、パソコンを中心とした数千数十万のコンピュータがインターネット等の高速ネットワークで相互接続された大規模システムであり、データとプログラムがどのコンピュータにも配置できるpeer-to-peer(P2P)システムである。こうしたシステムを構成、管理していくためには、従来からの集中型による管理は困難であり、各コンピュータが自律的に処理、管理を行っていく分散型の新しい構成論、制御方式、管理方式、信頼性、性能等の評価基準等が必要となってきている。本研究では、多数の対等な(peer)コンピュータ間で協調動作を行うために、自律的コンピュータから構成される副グループが互いに協調動作を行う分散型方式を考え、さらに最適性、信頼性、可用性、障害、性能等の概念の再検討を行った。特に、これらを各コンピュータが提供するサービスの品質(QoS)として体系化を行った。本年度は、第一年度(平成16年度)に設計した通信プロトコルを用いて自律的なグループコンピューティングシステムを実現するためのアプリケーションの設計を行った。P2Pシステム上の複数のデータベースオブジェクトを、原子性等のコミットメント制約を保障しながら操作するアプリケーションをモバイルエージェントにより実現した。このために、モバイルエージェントを用いたトランザクション処理、耐障害システムのモデルとしてトランザクショナルエージェント(transactional agent)を考案し、その実現方法の研究を行った。設計したアプリーションを使用し、ブレードサーバ内とインターネットを用いた広域ネットワーク環境での実証実験を行った。また、研究成果をIEEE AINA, IEEE ICPADS, IEEE ICDCS, DEXA等の多くの国際会議で発表するとともに、情報処理学会の研究会、ワークショップでも研究成果の発表を行った。さらに、IJHPCN, JOIN等の国際学術論文誌に論文として発表を行った。情報システムは、クライアントサーバモデルから対等な(peer)複数のコンピュータが相互接続された対等分散(P2P : peer-to-peer)モデルに変化してきている。P2Pシステムでは、パソコンを中心とした数千数十万のコンピュータがインターネット等の高速ネットワークで相互接続され、データとプログラムがどのコンピュータにも配置できる。こうしたシステムでは、従来からの集中型による管理は困難であり、各コンピュータが自律的に処理を行っていく分散型の新しい構成論、制御方式、管理方式、信頼性、性能等の評価基準等が必要となってきている。本研究では、多数の対等なコンピュータ問で協調動作を行うために、自律的コンピュータの副グループが互いに協調動作を行う分散型方式を考え、さらに最適性、信頼性、可用性、障害、性能等の概念の再検討を行った。本年度は、まず、自律的なグループコンピューティングシステムの基本アーキテクチャを明確にした。システムを、ネットワーク層、システム層、アプリケーション層の3層とし、各層でのプロセス及びエージェントの役割を明確にした。ネットワーク層では、ギガビットネットワークを基本とし、TCPおよびUDP等の基本的な通信サービスを提供するためのプロトコルを設計した。システム層では、ネットワーク層の基本通信サービスを利用して、膨大な数(数千数十万)のプロセス間でのマルチメディアデータを、高信頼で高速にグループ通信を柔軟に行うためのグループ通信プロトコルを設計した。アプリケーション層では、自律的なエージェントがグループ通信サービスを用いてP2P上でのデータオブジェクトの操作を行うための方式を提案した。各層の役割を明確にし、これらを用いた自律的なグループ通信プロトコルの設計を行った。

情報システムは、これまでのクライアントサーバモデルから対等な(peer)立場の複数のコンピュータが相互接続された対等分散(P2P : peer-to-peer)モデルに変化してきている。P2Pシステムでは、パソコンを中心とした数千数十万のコンピュータがインターネット等の高速ネットワークで相互接続された大規模システムであり、データとプログラムがどのコンピュータにも配置できるpeer-to-peer(P2P)システムである。こうしたシステムを構成、管理していくためには、従来からの集中型による管理は困難であり、各コンピュータが自律的に処理、管理を行っていく分散型の新しい構成論、制御方式、管理方式、信頼性、性能等の評価基準等が必要となってきている。本研究では、多数の対等な(peer)コンピュータ間で協調動作を行うために、自律的コンピュータから構成される副グループが互いに協調動作を行う分散型方式を考え、さらに最適性、信頼性、可用性、障害、性能等の概念の再検討を行った。特に、これらを各コンピュータが提供するサービスの品質(QoS)として体系化を行った。本年度は、第一年度(平成16年度)に設計した通信プロトコルを用いて自律的なグループコンピューティングを実現するためのアプリケーションの設計を行った。P2Pシステム上のデータベースオブジェクトを操作するアプリケーションをモバイルエージェントにより実現した。このために、モバイルエージェントを用いたトランザクション処理、耐障害システムの実現方法の研究を行った。設計したアプリケーションを使用し、インターネットを用いた広域ネットワーク環境での実証実験を行った。また、研究成果をIEEE AINA, IEEE ICPADS, IEEE ICDCS, DEXA等の多くの国際会議で発表するとともに、情報処理学会の研究会、ワークショップでも研究成果の発表を行った。さらに、IJHPCN, JOIN等の国際学術論文誌に論文として発表した。
海底熱水鉱床の生成機構と探査手法に関する研究

本研究は、研究調査航海を実施、新たな熱水鉱床発見をめざした探査を実施しながら、熱水鉱床生成機構解明の研究を進めるとともに、探査手法の開発を行うことを目的としたものである。研究フィールドは、中央海嶺型の熱水鉱床研究の対象として中央インド洋海嶺、島弧型熱水鉱床研究の対象として伊豆・小笠原弧明神礁海域を選んだ。研究期間内に、中央インド洋海嶺において1航海(首席研究員:玉木)、明神礁海域において4航海(首席研究員:玉木・飯笹・浦)を実施した。このうち3航海において、研究分担者の浦が開発したAUV(自走式深海探査艇)を使用し、中央インド洋海嶺において2地点、明神礁海域において1地点の新たな熱水噴出域を発見し、AUVが熱水噴出域探査に極めて有効であることを証明した。使用したAUVには、リアルタイム海水化学分析装置、精密地形探査装置、深海三成分磁力計が搭載されており、このうちリアルタイム海水化学分析装置、精密地形探査装置が熱水噴出域発見探査に極めて有効であることが明らかになった。本研究成果に基づき、平成21年度補正予算において熱水鉱床探査を目指した新型AUVの建造費が実現している。伊豆・小笠原弧明神礁海域で実施した4航海により、同海域の精密海底地形図が完成した。これにより同海域に新たに2つのカルデラを発見するとともに、同海域の島弧リフト(断裂帯)の詳細な構造と火山、断層分布の関連を明らかにした。明らかになった同地域の構造と、多くの黒鉱鉱床を胚胎する秋田県北麓リフトとの比較研究、海域内地殻内地震分布解析を行い、同海域に複数の熱水鉱床賦存可能域を特定することに成功した。特定した地域については、本研究に引き続き平成20年度より開始した科学研究費基盤A「中央海嶺および島弧火山系海底熱水鉱床の生成機構と探査手法に関する研究」により探査航海を実施する計画である。平成17年度は、小笠原弧火山フロント域、および背弧域において、AUV(自航式潜水探査艇)を用いた効率的な探査手法によって、新たな熱水噴出域と熱水金属鉱床の発見を目指す研究を実施した。JAMSTECの研究調査船「かいれい」を使用し、KR05-11観測航海(8月16日23日、首席研究員:玉木、参加研究員:浦、岡村他)を小笠原火山弧明神礁海域において実施した。実施した観測項目は、AUVによる熱水噴出域発見探査、SeaBeamによる精密海底地形探査、プロトン磁力計による地磁気探査、船上重力計による重力探査である。予定していた、有索無人探査艇「かいこう7000」による熱水噴出域潜航は、機器動作不良のため実施できなかった。明神礁カルデラ内のAUVによる潜航調査に成功し、同カルデラ内中央火口丘西麓海底近辺の海水中に強度のマンガン異常を検出した。この直下の海底に活発な熱水噴出域の存在を強く示唆するものであり貴重な成果である。また航走観測により得られた、調査海域のカルデ群の詳細な海底地形、地磁気・重力異常データを解析した結果、新たな複数のカルデラを発見するとともに、海域内の多数の活断層、小火山体の詳細な分布図を作ることに成功した。得られたデータは、本海域のカルデラ群とその内部に存在する熱水性金属鉱床の成因に関する貴重な基礎資料となるものと思われる。また、今回のAUVによる火山カルデラ内部の探査は世界初のもので、複数の新聞、雑誌にその成果が紹介された。

白鳳丸KHO6-4次研究航海(2006年12月7日2007年1月5日、主席研究員:玉木、次席研究員:浦、乗船研究員:飯笹、沖野、岡村他)を中央インド洋海嶺において実施し、以下の研究成果を得た。(1)東大生産研が開発した無人潜水艇r2D4により、中央海嶺中軸谷2800mの深海に潜航し、精密な海底サイドスキャンソナー映像、地形データ、海水マンガン濃度異常、磁気データを取得するのに成功した。多数の活火山と活断層により起伏の激しい地形の中を無人潜航し各種観測データを取得したことの意義は大きい。(2)r2D4潜航によって得られた海水マンガン濃度異常データを基に、CTD採水調査を実施し、2つの熱水噴出域を特定することに成功した。インド洋ではまだ2か所しか発見されていない熱水噴出域に新たな2点を追加することができたことの意義は重要で、今後の潜水船調査、ROV調査につなげ、さらに研究を発展させることが期待される。(3)白鳳丸搭載の高解像度シービーム(20kHz、1度ビーム幅(通常は12kHz,2度幅)により、これまでで世界最高精度と思われる中央海嶺地形図作成に成功した(12.5ktsの低速度航走も奏功したと思われます)。中央海嶺の精密地形学探査技術の進展によりは熱水鉱床探査研究に貢献することが期待される。また、淡青丸KTO6-14次航海(2006年7月4日12日、主席研究員:玉木、乗船研究員:飯笹、岡村他)を伊豆・小笠原弧明神礁海域において実施した。熱水鉱床の存在する兆候は知られているもののまだ鉱床が発見されていない明神礁カルデラにおいて、深海カメラによる海底観測、海底ドレッジによる岩石採取を実施し、熱水鉱床近傍に生息する深海ヒバリガイの撮影に成功したが、鉱床そのものの撮影までには至らなかった。前年度に実施したインド洋中央海嶺航海(白鳳丸KH06-4航海,平成18年12月7日平成19年1月5目実施)のデータ処理を中心に研究を実施した。平成19年7月25日8月6日にモーリシャス海洋研究所Das Bissessur氏を招聘し,同航海モーリシャス経済水域内で取得した海底地形データの処理を共同で行い,特に今後の共同研究に関する議論を行った。玉木は,平成19年7月11-12日のモーリシャス海洋学会に出席し,本航海の成果の詳細を公表し,高い評価を得た。また浦は,同6月に英国で行われたOCEANS'07国際学会に出席し,特に同航海のAUV(無人探査艇)探査について報告した。航海後のデータ処理で得られたインド洋中央海嶺航海の主な成果は,海底地形の精密解析により中央海嶺火山活動とホットスポット火山活動の明確な区分を可能にしたことと,AUV搭載のソナーにより,活動を停止したチムニー群を発見したことである。これらの成果を基に,7月に研究分担者会合を開き,今後の研究計画(インド洋中央海嶺潜航計画)を立案し,同8月に,JAMSTEC深海研究計画に申請したが,残念ながら不採択であった。本計画は今後より強力な形に構成しなおし,再申請の予定である。本年度は,小笠原海域において2度の調査航海を実施した。飯笹を主席研究員とするROV(無人有索探査艇)を使用した熱水鉱床探査航海(NTO7-17航海,平成19年8月24日9月2日,岡村も乗船)を実施し,明神礁カルデラ内に初めて熱水鉱床を発見した。また,浦を主席研究員とするAUVを使用した熱水鉱床探査航海(NTO8-06航海,平成20年3月10日28日,岡村も乗船)を実施し,AUVを使用した熱水鉱床探査の種々の実験を行った。
語彙化錯読の発現機序の解明と訓練手技の開発に関する研究

語彙化錯読の発現機序と責任病巣について検討した。21名の左半球損傷性失語症例と11名の健常被検者に、平仮名4文字からなる無意味綴りの音読と、無意味綴りを「無意味」と理解しているかどうかを調べるための理解課題を施行した。その結果、語彙化錯読は健常被検者に比し失語症例で多いこと、一方で綴りのあり方と語彙化錯読の出現の傾向は健常被検者と失語症例で類似すること、が明らかとなった。病巣との関連においては、左半球中心前回下部、下前頭回、中前頭回に病巣を有する場合に語彙化失読が出現することが明らかとなった。本研究の目的は、1.失語症例における語彙化錯読の発現機序と責任病巣、合併する言.語症状を特定する、2.語彙化錯読を呈する症例に対する有効な訓練教材や訓練手技を検討する、3.その訓練手技の有効性を明らかにする、の3点である。平成25年度の計画は、様々な病巣の多数の失語症例に対し、有意味語と無意味綴りの音読課題、及びWAB失語症検査を実施し、語彙化錯読の特徴、合併する言語症状および病巣を評価することであった。そのために、症例に対して用いる課題を作成し、実施した。課題に用いた有意味語は、計画通り、語の使用頻度・心象性・表記妥当性等の属性を統一した仮名4文字の単語とした。無意味綴りはその選定した有意味語を構成する文字を入れ替えて作成し、さらに文字を入れ替えても有意味語にならない完全な無意味綴りも作成した。また、構音障害や失構音、音韻性錯語等により仮名の音読が困難である症例でも無意味綴りをどのように認識しているかを検討できるよう、意味理解課題も作成し、施行した。意味理解課題では、音読課題に用いた有意味語、無意味綴りを提示し、それと対応する絵を選択肢から選ぶよう教示した。無意味綴りが提示されたときには「?」を指示するように教示した。同じ課題を脳損傷の既往のない健常成人にも同じ課題を施行した。現在、15名の失語症例と10名の健常成人に上記課題を施行することができている。健常成人の結果から、通常は仮名の有意味単語無意味綴りも音読が可能である事がわかった。失語症例への結果からは、音読に失敗する症例は意味理解も失敗する傾向にあることがわかった。計画では、病巣検討として画像解析ソフトを用いて標準的化された脳での病巣の重ね描きを行う予定であったが、対象症例の症例数が少なく、病巣の重ね書きは行えなかった本研究の目的は、1)語彙化錯読の発現機序と責任病巣、合併する言語症状を特定する、2)語彙化錯読を呈する症例に対する有効な訓練教材や訓練手技を検討する、3)その訓練手技の有効性を明らかにする、の3点である。語彙化錯読はこれまでの研究では仮名の無意味綴りの「音読の誤り」のみが検討されてきたが、本研究では、音読のみならず「意味理解」も語彙化されていることを検討するため、意味理解課題も合わせて行っている点が特徴的である。平成26年度の計画は、様々な病巣の多数の失語症例に対し、無意味綴りと有意味綴りの音読課題、およびWAB失語症検査を実施し、語彙化錯読の特徴、合併する言語症状および病巣を評価すること、および、その結果をもとに、語彙化錯読を呈する症例に錯読を訂正するための言語訓練を行うこと、であった。昨年に引き続き5例の失語症例に上記の課題を施行することができた。症例の病巣は、前頭葉病巣が2例、側頭葉病巣が3例であった。そのうち2例は、これまで語彙錯読の出現と関係が深いと考えられていた左前頭葉に病巣を有していたが語彙化錯読は顕著ではなかった。左前頭葉病巣による読みの障害にもその特徴が種々あることがわかり、病巣の詳細な検討がさらに必要であることがうかがえた。音読課題で語彙化錯読が見受けられる症例は、意味理解も語彙化している傾向が強く、音読のみが誤っているのではなく、意味理解においても無意味綴りを「語彙」として認識している可能性がうかがえた。また、一例には、仮名チップを用いた仮名一文字づつの音読、書字練習を実施し、読み書き障害の改善を得ることができた。このことから、文字ー音韻対応の強化を行うことが、語彙化錯読の改善に有効であるのではないかと考えられた。本研究の目的は、1)語彙化錯読の発現機序と責任病巣、合併する言語症状を特定する、2)語彙化錯読を呈する症例に対する有効な訓練教材や訓練手技を検討する、3)その訓練手技の有効性を明らかにする、の3点である。語彙化錯読課題として、仮名4文字からなる次の刺激を用いて対象被験者に音読及び意味理解を求めた。1)通常の仮名単語(ひまわり)、2)文字を入れ替えた無意味綴り(わひりま)、3)完全な非語(みになち)。意味理解課題では、単語であればそれに対応する絵カードを、無意味綴りであれば「?」を指さすよう求めた。語彙化錯読に関するこれまでの研究では仮名の無意味綴りの「音読の誤り」のみが検討されてきたが、本研究では、音読のみならず「意味理解」も語彙化されていることを検討するため、意味理解課題も合わせて行っていることが特徴的である。

この課題の実施と同時に、症例のMRIにて病巣部位を評価した。研究期間を通して、35名の左半球損傷性失語症例、5名の右半球損傷例(非失語症例)、11名の正常被験者に上記課題を実施することができた。課題の実施結果から、健常被験者は語彙化錯読が出現することははきわめてまれで、意味理解課題でも無意味綴りは無意味と認識することができていた。右半球損傷例では、時折語彙化錯読が見られるものの多くはなかった。一方、左半球損傷性失語症例では語彙化錯読が有意に多く見られた。病巣分析の結果から、左下前頭回及び頭頂間溝に病巣のある失語症例では、それ以外の症例に比して有意に語彙化錯読が出現していた。訓練手技として、語彙化錯読の見られる失語症例においても仮名一文字の音読は良好である場合が多く、仮名を一文字づつ操作する仮名チップの入れ替え訓練は語彙化錯読の訂正に有効な訓練であると思われた。語彙化錯読の発現機序と責任病巣について検討した。21名の左半球損傷性失語症例と11名の健常被検者に、平仮名4文字からなる無意味綴りの音読と、無意味綴りを「無意味」と理解しているかどうかを調べるための理解課題を施行した。その結果、語彙化錯読は健常被検者に比し失語症例で多いこと、一方で綴りのあり方と語彙化錯読の出現の傾向は健常被検者と失語症例で類似すること、が明らかとなった。病巣との関連においては、左半球中心前回下部、下前頭回、中前頭回に病巣を有する場合に語彙化失読が出現することが明らかとなった。多数の失語症例に対し有意味語、無意味語の音読課題を施行し、失語症例の反応の大方の傾向をつかむことはできたが、現在20例の失語症例の検査結果であり、十分とはいえない。申請者は、自身の勤務する施設の症例に同意を得て、自ら作成した読み書き課題を行っているが、この施設のみでは検討に十分な局所病変例に課題を実施できない可能性がある。今回の検討は、意味の理解の可不可に関わらず仮名有意味単語の音読がスクリーニング検査で一定以上可能である症例を対象としている。特定機能病院である本施設では、今回対象と考えている脳梗塞や脳出血などの脳卒中例の治療を長期には行っていない場合が多く、長期に治療する症例は、読み書きの検討が困難である重度失語症例である場合が多い。統計学的に十分妥当な症例数を確保することが必要である。神経心理学現在、本研究の遂行に必要なのは、統計学的に十分妥当な症例数を確保することであると考えられる。申請者は、近隣の施設に研究協力を依頼したが、本課題は個人情報保護の視点や、脳卒中症例の入院期間短縮などの理由で、協力施設を得ることができなかった。今後は、さらに遠方の施設にも協力を依頼することが必要である。現在、15名の失語症例と10名の健常成人に上記課題を施行することができている。失語症例の反応の大方の傾向は掴むことができたが、15名では脳のあらゆる部分の損傷例を網羅したとは言えない。明らかな失語症を生じさせる左中大脳動脈領域損傷の症例には多く施行する事ができているが、軽度の失語症を生じさせる前大脳動脈損傷例、後大脳動脈損傷例への施行が少ない。そのため、語彙化錯読が失語症に伴って生じるものであるのか、失語症とは乖離するものであるのかは明らかではない。また、失語症例の症例数が少ないため、画像ソフトを用いて病巣を重ね描きし語彙化錯読の責任病変部位を同定するにはまだ至っていない。同時に、健常成人10名に同じ課題を施行できているが、年齢が50歳代から70歳代とまちまちであり、失語症例と平均年齢は正確には統制されていない。申請者は主に自身の勤務する施設の症例に同意を得て上記課題を施行しているが、この施設のみでは必ずしも検討に十分な局所病変例に課題を実施できない可能性がある。