hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シナプス構成細胞選択的ノックアウトによる小脳皮質シナプス機能制御の分子機構解析

本研究の目的は、グルタミン酸受容体(GluR)複合体の分子動態と小脳皮質シナプス機能制御との関連を明らかにすることである。そのため、シナプスを構成する主要な細胞で選択的にノックアウトできるシステムを開発した。作製された細胞種特異的ノックアウトマウスの解析から、プルキンエ細胞のGluR活性が登上線維及び並行線維の前シナプス機能を調節している可能性や、バーグマングリアに発現するβ-cateninが小脳層構造形成に必須の役割を果たしている可能性を見出すことができた。本研究の目的はグルタミン酸受容体(GluR)複合体の分子動態と小脳皮質シナプス機能制御との関連を明らかにすることである。そのために、AMPA型受容体(AMPAR)の構成サブユニットおよび関連分子を、小脳皮質シナプスを構成する主要な細胞である小脳顆粒細胞、プルキンエ細胞(PC)、バーグマングリア(BG)、下オリーブ核神経細胞のそれぞれで選択的にノックアウト(KO)したマウスを作製し、生理機能解析を行うことで、PCシナプスにおいてGluR活性依存的にシナプス機能を制御する因子を同定し、シナプス機能制御とAMPARサブユニット構成の機能的関連を明らかにする。登上線維シナフスおよびBG特異的KOを可能とするために、下オリーブ核に発現するHtr5b遺伝子、BGに発現するCacng5遺伝子へのCreのノックイン(KI)マウスを作製した。これらKIマウスのCre活性については予備実験結果が得られており、概ね予想通りの活性を示すことが示唆されたが、Cre発現細胞種の特定など更に詳細な検証を行う。これらのマウスから数系統の選択的KOマウスを作製中であり、作製した一部のGluRα2、GluRα1/α3、β-cateninコンディショナルKOマウスについて、引き続き解析をおこなう。PC特異的GluRα2KOマウスの解析結果は2009年北米神経科学会にてポスター発表をおこなった。また、BG特異的β-catenin KOマウスにおいて小脳層構造の形成異常という興味深い予備実験結果が得られたので、形態学的解析を中心に研究を進める。登上線維シナプスおよびBG特異的KOを可能とするため、下オリーブ核に発現するHtr5b遺伝子、BGに発現するCacng5遺伝子へのCreのノックイン(KI)マウスを作製し、これらKIマウスのCre活性は概ね予想通りの様式であることが確認された。これらのマウスから数系統の選択的KOマウスを作製し解析を行った。PC選択的GluRα2 KOマウスの解析結果は2010年日本神経科学会にてポスター発表をおこない、現在論文作成中である。小脳層構造の形成異常を示したBG選択的β-catenin KOマウスにおいては形態学的解析を進めているが、よりBG選択性の高いCreマウスを必要としたため、S100b遺伝子を標的としたCre KIマウスを作製し、現在β-catenin-floxマウスと交配中である。多数の遺伝子改変マウス作製のために開発した技術である、ES細胞における相同組換え効率の上昇法については、知的財産として成果を社会へ還元する目的で特許出願を行った(特願2010-228524)。
秋吉テレーンのペルム紀腕足類化石群の古生物地理学的研究

平成6年度は,主題に関連して秋吉石炭岩産後期石岩紀早期ペルム腕足類化石群変遷について収集試料の検討を行った.また秋吉テレーン内に分布するペルム系常森層の化石採集を精力的に行った.これらペルム紀腕足類との比較の目的で,検討する機会が得られたオマーン地域のペルム紀腕足類化石をも検討し,その成果を記載報告した.平成7年度は,整理検討中の後期石炭紀初頭のWeiningia属の2種を記載し,古生物地理学的意義を明かにした.またペルム紀末三畳紀にかけての海生無脊椎動物群の大絶滅の解明が関連して,三畳紀のLingula属腕足類試料が秋吉近郊から多数採集できたので,その成果も報告した.またペルム系常森層からの腕足類化石群試料を併せて検討した.その結果,それらが中国の揚子卓状地付近の中期ペルム紀末から後期ペルム紀初頭の腕足類化石群と密接な関係をもつことが分かった.また常森層の化石群には,ラチス地域の温暖な水域の要素と共に,より高緯度の冷涼な水域の要素も混在することが分った.予察的には,秋吉生物礁複合体が中期ペルム紀ないし後期ペルム紀の初頭に揚子卓状地の北端付近に衝突付加した可能性が考えられること,そこでは上記の水域の腕足類が混在したことも示唆される.1995年9月カナダ東部サドベリ-のローレンシアン大学で開催された第3回国際腕足動物会議で成果を報告した.今後は秋吉石灰岩産石岩紀腕足類代石群とペルム系常森層産腕足類化石群を報告し,石炭紀らペルム紀末に至る間の腕足類化石群を通してみられる.西南日本の上部古生界の地史を明かにしたい.主題に從い,平成6年度は山口県美祢市西部に広く分布するペルム系常森層に含まれる腕足動物化石の採集を集中的に行った。その結果収集した資料の中には,多数の腕足動物の属種が含まれており、それらの中にはCathayspirina off.fenshujiangensis Liangが多数含まれることを確認した。Cathayspirina属は中国浙江省付近に分布するペルム系冷塢層(中部ペルム系上部上部パルム系下部)の腕足動物化石群の構成要素の一つであることが分った。その他Lyttoniidaeの仲間やProductidinaの属種などが多数含まれている。予際的には常森層産の腕足動物化石群の時代は後期ペルム紀前半が可能性が強く,地域的には中国大陸楊子江下流域南部付近の中部ペルム系上部ペルム系の腕足動物化石群の要素との類縁性が大であることが明らかになりつつある。このことは海洋性の生物礁複合体と考えられる秋吉石灰石の発達史の最後の時期は後期ペルム紀の初めの頃であった可能性が大きい。採集した資料を整理して分類を続行し、化石群の全容を明らかにすることを期している。これに関連して,東京(科博系舘),千葉(千葉大)及び名古屋(名古屋大)に研究に関連した資料検討のため出張した。関連研究としてはスイス,ロ-ザンヌ大学のDr.Pillevuitと共同で、Oman地方のペルム紀腕足類の古生物学的検討を行って、九州大学理学部紀要に記載報告した。平成6年度は,主題に関連して秋吉石炭岩産後期石岩紀早期ペルム腕足類化石群変遷について収集試料の検討を行った.また秋吉テレーン内に分布するペルム系常森層の化石採集を精力的に行った.これらペルム紀腕足類との比較の目的で,検討する機会が得られたオマーン地域のペルム紀腕足類化石をも検討し,その成果を記載報告した.平成7年度は,整理検討中の後期石炭紀初頭のWeiningia属の2種を記載し,古生物地理学的意義を明かにした.またペルム紀末三畳紀にかけての海生無脊椎動物群の大絶滅の解明が関連して,三畳紀のLingula属腕足類試料が秋吉近郊から多数採集できたので,その成果も報告した.またペルム系常森層からの腕足類化石群試料を併せて検討した.その結果,それらが中国の揚子卓状地付近の中期ペルム紀末から後期ペルム紀初頭の腕足類化石群と密接な関係をもつことが分かった.また常森層の化石群には,ラチス地域の温暖な水域の要素と共に,より高緯度の冷涼な水域の要素も混在することが分った.予察的には,秋吉生物礁複合体が中期ペルム紀ないし後期ペルム紀の初頭に揚子卓状地の北端付近に衝突付加した可能性が考えられること,そこでは上記の水域の腕足類が混在したことも示唆される.1995年9月カナダ東部サドベリ-のローレンシアン大学で開催された第3回国際腕足動物会議で成果を報告した.今後は秋吉石灰岩産石岩紀腕足類代石群とペルム系常森層産腕足類化石群を報告し,石炭紀らペルム紀末に至る間の腕足類化石群を通してみられる.西南日本の上部古生界の地史を明かにしたい.平成6年度は、主題に関連に秋吉石灰岩産後期石炭紀早期ペルム紀腕足類化石群の変遷について収集資料の検討を行った.また秋吉テレーン内に分布するペルム系常森層の化石採集を精力的に行った.これらのペルム紀腕足類との比較の目的で、検討する機会が得られたオ-

マン地域のペルム紀腕足類化石をも検討し、その成果は記載報告した.平成7年度は、整理検討中の後期石炭紀初頭のWeinigia属の2種を記載し,古生物地理学的意義を明らかにした.またペルム紀末三畳紀にかけての海生無脊椎動物群の大絶滅の解明と関連して、三畳紀のLingula属腕足類試料が秋吉近郊から多数採集できたので、その成果も報告した.またペルム系常森槽からの腕足類化石群試料を併せて検討した.その結果、それらが中国の揚子卓状地付近の中期ペルム紀末から後期ペルム紀初頭の腕足頭の腕足類化石群と密接な関係をもつことが分った。また、常森層の化石群には、テチス地域の温暖な水域の要素を共に、より高緯度の冷涼な水域の要素も混在することが分った.予察的には、秋吉生物礁複合対が中期ペルム紀ないし後期ペルム紀の初頭に揚子卓状地の北端付近に衝突付加し可能性が考えられること、それでは上記の水域の腕足類が混在したことも示唆される.1995年9月カナダ東部サトベリ-のローレンシアン大学で開催された第3回国際腕足動物会議で成果を報告した.今后は秋吉石灰岩産石炭紀腕足類化石群とペルム系常森層産腕足類化石群を記載報告し、石炭紀からペルム紀末に至る間の腕足類化石群を通してみられる、西南日本の上部古生界の地史を明らかにしたい.
小質量星の大気構造と観測特性:M型矮星から褐色矮星へ

赤色・褐色矮星などの小質量大気の低温・高圧下では熱平衡のもとでは2,000Kですでにガスから固体への相転移が起る。分子のみを考慮したモデルでは分子吸収の強い非灰色性により星の表面温度は極めて低くなるが,ダストが星大気の上層部に形成されると,ほぼ連続的で分子吸収よりも桁違いに強い吸収が大気上層を覆うため大気の温度は大幅に上昇する.このためダストの形成はダスト自身により抑えられるが,それでも形成される少量のダストにより大気構造は大きく変化し,そのSEDもダストに大きく支配される.現在までに知られた晩期M型矮星や最近発見されたの褐色矮星を含む小質量星の色は,全てこれらのダストモデルから予測されるように赤く,またスペクトルにもダストが存在することを示す効果が観測される.このことは,かなり多くの褐色矮星を含む小質量星の大気にダストが存在することを意味する。このことは、これらの天体大気に形成されたダストの寿命が極めて永いことを示すが、これはとりも直さずダストがガスと詳細平衡にあることを意味する。しかし、最近中島らにより発見されたより低温で正真正銘の褐色矮星Gliese 229Bには見かけ上ダストは観測されないが、ここではダストの分離、即ち非可逆過程が始まり、ダストはガスから分離し雲の形で存在するものと考えられる.従ってネダスト雲の間隙から流出したメタンなどの揮発性ガスが大気上層を満たすためネダストは観測されずむしろ分子ガスのスペクトルが再び優勢となるものと考えられる.褐色矮星にはダスト及び分子のスペクトルが各々支配的である2種類が存在するが、これらは我々のモデルにより明確に説明される。これらのモデル・グリッドを完成した。本研究では、すでに分子吸収に関する詳細な研究に基づきM型矮星,褐色矮星の統一的な非灰色大気モデル構築し,これによるM型矮星の観測結果の詳細な解析から大気構造、基礎物理量、化学組成等を決定する基礎的研究を行っていたが,本年度はさらにダスト吸収の効果を詳しく検討した.その結果以下の新たな知見が得られた:[1]本年度に完成したダストモデルによると,M型矮星においてはその有効温度が2,800K以下になるとダストが形成される.晩期M型矮星の輻射エネルギー分布の解析からこれらの星には実際にダストが存在することを示した.[2]さらに褐色矮星候補GD165Bにダストが存在することは確実であることを示し,また,その有効温度矮星である可能性も高い.晩期M型矮星では酸化アルミニウム(Al_2O_3)ができるのみであり,また,遷移天体であるGD165Bでは鉄ができることが観測データの解析から明らかにされる.[3]晩期M型矮星及び遷移天体におけるダスト形成では,氣相/液相/固相間の分離は起こらずこれらが均質に混合した状態にある.[4]より低温で正真正銘の褐色矮星GL229Bには見かけ上ダストは観測されずメタンなどが観測されたが,このように熱力学に反することは起こり得ない.ここではシリケート(M_gSiO_3など)も多量にできるが雲の形で存在し,その間隙から流出したメタンなどの揮発性ガスが大気上層を満たすため,ダストは観測されないだけであろう.[5]このことから,低温の褐色矮星では,氣相/液相/固相間の分離が起こる.そのガス成分には我々の過飽和分子モデルが近似的に適用できるが,厳蜜には古典的恒星大気理論では扱えず気象学の対象となる.即ち,ここでは鉄蒸気の霧が発生し,シリケートの雲ができ,雨-ただし水ではない!-が降る.[6]以上から,褐色矮星にはダスト及び分子のスペクトルが各々支配的である2種類が存在することを示し,その各々に対応する観測特性を赤外2色図で示し今後の褐色矮星探査の指針を明かにした.本年度の研究実績は以下のごとくである:1.赤色矮星及び褐色矮星大気におけるダスト形成過程を我々の大気モデルと最近の観測結果を比較することにより明らかにした。即ち、晩期M型矮星及び遷移天体におけるダストは限界半径よりも小さく、ダストはできても成長せず、ダストとガスは詳細平衡にある。従って、氣相/液相/固相間の分離は起こらずこれらが均質に混合した状態にある。より低温(正真正銘の褐色矮星GL229B)では、ダストはついに限界半径を越えて成長を始め氣相/液相/固相間の分離が起きる。ここではシリケートなども多量にできるがダスト雲の形で存在し,その間隙から流出したメタンなどの揮発性ガスが大気上層を満たすため,ダストは見かけ上観測されない。2.炭素矮星の大気構造と赤外スペクトル従来,炭素星は進化の進んだ高光度の星に限られると考えられていたが,最近高銀緯における炭素星の探査が行われた結果、ハロ-の炭素星の中には固有運動の大きく矮星と考えられる炭素星が多数発見された。これらの星の観測特性を解明するためには、その大気構造を明らかにする必要がある。その一環として炭素過多の高圧大気における分子及びダストの形成と、それに基ずく吸収源の検討を行い、輻射-対流平衡にある大気モデルを様々の金属量について計算した。

有効温度が3,000K以下ではダスト形成の熱力学的条件は十分に満たされるが、グラファイトなどのダストが形成されると温度が急激に上昇するため、輻射平衡の条件下ではダストは星のごく表面で少量できるに過ぎない。しかし、この少量のダストによっても、大気構造及びスペクトルなどは大きく影響される。3.岡山天体物理観測所のOASISにより赤色矮星、炭素矮星の赤外スペクトルの観測を行い、また、ISOによる赤色矮星の観測も一部行われ、そのデータ整約を行った。これらの本格的解析は来年度に行う。赤色・褐色矮星などの小質量大気の低温・高圧下では熱平衡のもとでは2,000Kですでにガスから固体への相転移が起る。分子のみを考慮したモデルでは分子吸収の強い非灰色性により星の表面温度は極めて低くなるが,ダストが星大気の上層部に形成されると,ほぼ連続的で分子吸収よりも桁違いに強い吸収が大気上層を覆うため大気の温度は大幅に上昇する.このためダストの形成はダスト自身により抑えられるが,それでも形成される少量のダストにより大気構造は大きく変化し,そのSEDもダストに大きく支配される.現在までに知られた晩期M型矮星や最近発見されたの褐色矮星を含む小質量星の色は,全てこれらのダストモデルから予測されるように赤く,またスペクトルにもダストが存在することを示す効果が観測される.このことは,かなり多くの褐色矮星を含む小質量星の大気にダストが存在することを意味する。このことは、これらの天体大気に形成されたダストの寿命が極めて永いことを示すが、これはとりも直さずダストがガスと詳細平衡にあることを意味する。しかし、最近中島らにより発見されたより低温で正真正銘の褐色矮星Gliese 229Bには見かけ上ダストは観測されないが、ここではダストの分離、即ち非可逆過程が始まり、ダストはガスから分離し雲の形で存在するものと考えられる.従ってネダスト雲の間隙から流出したメタンなどの揮発性ガスが大気上層を満たすためネダストは観測されずむしろ分子ガスのスペクトルが再び優勢となるものと考えられる.褐色矮星にはダスト及び分子のスペクトルが各々支配的である2種類が存在するが、これらは我々のモデルにより明確に説明される。これらのモデル・グリッドを完成した。
血栓症や感染症などの疾患予防も目的にする理学物理療法の新たな展開

私たちの病院では脳血管障害患者に12ヵ月の通常の理学療法を、慢性閉塞性呼吸器疾患患者には12ヵ月の水中での呼吸機能訓練を行っている。これらのリハビリテーションとしての理学療法、呼吸機能訓練の免疫機能に及ぼす影響を検討した。1。脳血管障害による片麻痺患者11例に対して2ヵ月間の理学療法を行い、免疫機能に及ぼす影響を検討し、対照患者4例と比較した。理学療法群では対照群に比し、CD4/8比、PHA及びCon Aに対するリンパ球反応性、サプレッサー・インデューサーT細胞(CD4+×CD45R+)、ヘルパー・インデューサーT細胞(CD4+×CD 29+)は有意に上昇した。また、ADCC活性、IL-2レセプターは有意に増加したが、NK細胞活性、血清IL-2・IL-6濃度には差異はなかった。これらの成績から,脳血管患者では理学療法を継続すれば、免疫機能が亢進する可能性が示唆された。.2。慢性閉塞性呼吸器疾患患者10例に対して2ヵ月間の運動浴(水中での呼吸機能訓練)を行い、免疫機能に及ぼす影響を検討し、対照患者4例と比較した。運動浴群では対照群に比し、CD4+細胞、CD4/8比、PHA及びCon Aに対するリンパ球反応性は有意に増加したが、血清免疫グロブリン濃度には変化がなかった。これらの成績から、慢性閉塞性呼吸器疾患患者でも運動浴を継続すれば、免疫機能が亢進する可能性が示された。1。.2。私たちは既に深部体温が約2°C上昇する47°C、3分の高温浴では、血小板の活性化(形態変化とβ-トロンボグロブリン、血小板第4因子の増加)とプラスミノーゲン活性化因子インヒビターI(PAI-I)の-過性の上昇による線溶系の抑制化が起こり、血栓性疾患発症の引き金になる危険性を指摘した。本研究では、脳血管障害患者のリハビリテーションに用いられる深部体温を約1°C上昇させるくらいの軽度の温熱刺激の影響を検討した。1。深部体温を約1°C上昇させるくらいの軽度の温熱刺激のin vivoでの血小板及び凝固・線溶系に及ぼす影響。動脈硬化や高血圧のない2243歳の健康成人男性10例を対象として40°C、20分浴と42°C、10分浴の影響を比較検討した。温浴開始前、温浴終了時、温浴開始60分後に血液検査を行った。深部体温は40°C、20分浴で約0.7°C、42°C、10分浴で約0.9°C上昇した。どちらの温浴法でも、血小板の活性化を示唆するβ-トロンボグロブリンや血小板第4因子の増加は見られなかった。線溶機能を促進する組織プラスミノーゲン活性化因子(tPA)の軽度の上昇傾向が認められたが、有意な変化ではなかった。逆に、線溶機能を抑制するPAI-Iは40°C、20分浴でやや低下傾向、42°C、10分浴でやや増加傾向を示したが、これらの変化も有意ではなかった。2。In vitroで培養血管内皮細胞に及ぼす温熱刺激の影響。ヒト臍帯静脈内皮細胞をin vitroで培養し、温熱刺激を与え、内皮細胞からのtPA、PAI-Iの放出を検討した。温熱刺激により、培養液中にPAI-Iの増加が認められたが、tPAの増加は見られなかった。これらの成績から、4042°Cの水温による水治療は血小板並びに凝固・線溶系には影響を与えないので安全に遂行できると考えられる。しかし、血栓症の予防効果を示唆するような積極的な所見は得られなかった。1。

脳血管障害による片麻痺患者11例に対して2ヵ月間の理学療法を行い、免疫機能に及ぼす影響を検討し、対照患者4例と比較した。理学療法群では対照群に比し、CD4/8比、PHA及びConAに対するリンパ球反応性、サプレッサー・インデューサーT細胞(CD4+×CD45R+)、ヘルパー・インデューサーT細胞(CD4+×CD29+)は有意に上昇した。また、ADCC活性、IL-2レセプターは有意に増加したが、NK細胞活性、血清IL-2・IL-6濃度には差異はなかった。これらの成績から、脳血管患者では理学療法を継続すれば、免疫機能が亢進する可能性が示唆された。2。慢性閉塞性呼吸器疾患患者10例に対して2ヵ月間の運動浴(水中での呼吸機能訓練)を行い、免疫機能に及ぼす影響を検討し、対照患者4例と比較した。運動浴群では対照群に比し、CD4+細胞、CD4/8比、PHA及びConAに対するリンパ球反応性は有意に増加したが、血清免疫グロブリン濃度には変化がなかった。これらの成績から、慢性閉塞性呼吸器疾患患者でも運動浴を継続すれば、免疫機能が亢進する可能性が示された。
プラズマ液界面プロセスの計算機シミュレーション

プラズマ液界面プロセスの具体例として水中プラズマによる色素分解プロセスを対象とし,メチレンブルー分子の分解メカニズムを計測・モデル化・シミュレーションによって明らかにした.また,水中に生成される各種の活性酸素窒素種の計測結果から反応モデルを構築し,プラズマ処理時間が長くなると,ヒドロキシルラジカルの生成経路が,プラズマからの直接的な生成ではなく,ペルオキシナイトライトからの間接的生成が顕著になることを見出した.更に,流動する液面にプラズマ照射をする場合には,雰囲気ガスの引き込み効果によって,ラジカル供給効率が顕著に低下することを明らかにし,雰囲気ガスの置換によりそれを抑制できることを示した.本研究開始前の液体と接する気相プラズマに関するモデルは,アルゴンと水蒸気の混合気体において,荷電粒子として正イオンと電子だけが形成されるものであった.これに対し,本年度は,水分子に特有の電子付着の効果を考慮するとともに,アルゴンの発光ピークの起源となっている励起状態の生成と消滅についても考慮した.また,本研究開始前のモデルでは,水を完全導体として扱っていたが,水の導電率,誘電率,厚みを考慮し,水を抵抗とコンデンサの並列回路として扱った.これらの改良により,より実際の系に近いシミュレーションを行うことができるようになり,かつ後述の実験結果との比較が可能となった.実験面においては,これまで多孔質体の中での水中放電のみを行っていたところを,シミュレーションのモデル空間と一致した単純化された気液界面を持つリアクターを製作し,シミュレーションモデルとほぼ同一の系に対して,時間分解発光分光を適用した.その結果から,アルゴンの発光強度の減衰率よりもヒドロキシラジカルの発光強度の減衰率が大きいことを明らかにした.また,構築したシミュレーションモデルによる計算結果が同様の傾向を示すことを通じて,シミュレーションモデルの妥当性を確認できた.また,バンドパスフィルタを用いた高速時間分解撮像を行い,活性種の空間分布の時間発展を追跡することに成功した.その結果,水面と対向する電極表面からストリーマが進展し,その後,陽光柱,ファラデー暗部,陰極グローのような構造が現れることを明らかにした.こうした放電構造の時間発展をシミュレーション結果と比較することにより,より詳細なメカニズムの検討が可能となった.液中での反応に関しては,水中プラズマによるメチレンブルー分子の分解生成物をマトリクス支援飛行時間質量分析によって検出した.その濃度の時間依存性から,メチレンブルー分子の分解過程の詳細を明らかにした.本研究を開始する前の段階における申請者のシミュレーションモデルは,アルゴンと水蒸気が混在するプラズマを扱ってはいたが,水分子に特有の電子付着の効果を考慮していなかった.また,プラズマと接する液体の水についても,完全導体として近似していた.平成27年度のモデルの更新により,水分子の電子付着が考慮されるとともに,プラズマと接する液体の水の導電率,誘電率,厚みの効果をシミュレーション結果に反映できるモデルを構築できた.また,モデルだけではなく,実験系においても,モデル構造を反映させた単純化された気液界面だけを有するリアクターを製作することができ,その時間分解発光分光の結果とシミュレーション結果を比較することが可能となった.こうした実験と計算の双方を実施できるようになったことは,気液界面プラズマのモデル化を適切に行う上で,極めて重要な進展である考えている.実際,平成27年度では,シミュレーションモデルの妥当性を証明することが可能となった.また,実験面での新たな取り組みとして,時間分解だけではなく発光の空間分布の時間発展を追跡できる時間空間分解発光分光システムを構築した.従前のシミュレーションと実験結果の比較では,放電空間で空間平均した化学種の密度の時間発展と計算結果を比較するまでに留まっていた.これに対し,本システムの構築によって,空間分布の時間発展という,より詳細な情報を比較することが可能となった.こうした知見は,液体表面近傍において大きな密度勾配や電位勾配という空間分布を有するプラズマ液界面の現象を理解するために必須であり,その計測システムと計算との比較が可能となったことは,本研究の目的達成のための大きな前進になったと考えている.また,液中の生成物の分析とその濃度の時間発展を追跡することによって,液中反応を推測することが可能になったことも大きな進展であると考えている.プラズマ液界面プロセスの具体例として,昨年度に引き続き,水中プラズマによるメチレンブルー分子の分解プロセスを対象とした研究を実施した。昨年度は,処理前と後の実験結果から分解過程を定性的に説明するモデルを提案した。本年度は,液中生成物の相対濃度の処理時間依存性を系統的に取得した。更に,昨年度提案した分解過程のモデルを簡単化したレート方程式を構築し,計算機シミュレーションにより,液中生成物の相対濃度の処理時間依存性を概ね説明できることを明らかにした。また,プラズマ液界面プロセスにおける基本的反応過程を理解するために,ケミカルプローブ法,イオンクロマトグラフィ,比色法,スピントラップ剤援用電子スピン共鳴を用い,水中での存在が想定される各種ラジカル種やイオン種の濃度の処理時間依存性を計測し,モデル化した。実験結果とモデルとの比較から,ペルオキシナイトライトが,交付申請書にて注目していた長時定数反応の担い手であることを示唆する結果を得た。更に,大気圧プラズマジェットを用いた液体改質や材料プロセスにおいて将来想定される新たな課題を見出した。それは,プラズマジェットが照射対象物に与える影響だけではなく,高速で流動する液体表面がそれと接するプラズマジェットに与える影響も重要であることである。計算機シミュレーションを実施した結果,液体の流速が1 m/s程度の高速になると,ノズルから液面に向かうプラズマジェットの軌道が,流動する液面によって液体の流れ方向に引きずられるとともに,雰囲気ガスを引き込むことを明らかにした。

雰囲気ガスが空気の場合には,雰囲気の酸素分子とジェット中の酸素ラジカルが反応し,酸素ラジカルのフラックスが静止水面に照射した場合の14%にまで低下することを明らかにした。この回避方法として,雰囲気を窒素雰囲気にすることにより,37%まで回復することを明らかにした。プラズマ液界面プロセスの具体例として水中プラズマによる色素分解プロセスを対象とし,メチレンブルー分子の分解メカニズムを計測・モデル化・シミュレーションによって明らかにした.また,水中に生成される各種の活性酸素窒素種の計測結果から反応モデルを構築し,プラズマ処理時間が長くなると,ヒドロキシルラジカルの生成経路が,プラズマからの直接的な生成ではなく,ペルオキシナイトライトからの間接的生成が顕著になることを見出した.更に,流動する液面にプラズマ照射をする場合には,雰囲気ガスの引き込み効果によって,ラジカル供給効率が顕著に低下することを明らかにし,雰囲気ガスの置換によりそれを抑制できることを示した.気相側のモデルについては概ね完成したものと考えている.一方実験系については,活性種の発光分布の時間発展を追跡できるようになったが,ヒドロキシラジカル(OH(A))については窒素(N2)の発光波長に近いため,光学フィルタによる空間分布取得が極めて困難であることが明らかとなった.そこで,次元としては二次元から一次元に低下するが,分光器スリットの縦方向を液面上の空間位置に対応させた空間分解スペクトルを取得する.これにより,OH(A)の空間分布が取得できるだけではなく,光学フィルタによる撮像では得られない振動温度や回転温度の空間・時間発展を取得することが可能となる.モデル化とシミュレーションについては,液体との界面での物質収支を,ヘンリーの法則をもとにした物理的表現でモデルに取り込む.これにより,液体に侵入する化学種,イオン,水和電子のフラックスを定めることが可能となる.次に,これを境界条件として,液相だけのシミュレーションを行うことにより,プラズマ液体界面のトータルなモデル化とシミュレーションが完成することとなる.気相に関しては,平成27年度の研究により,実験結果とシミュレーション結果を比較することによって,モデルの妥当性を示すことができた.液相の反応モデルについても,妥当性を示す実験結果が必要となる.気相と比較すると,液相化学種の検出方法は限られており,全ての化学種を検出することは不可能である.そこで,本研究では,水中での反応においてプラズマ処理水が有する滅菌作用などの機能を発現するメカニズムに深く関わると考えられているヒドロキシラジカル(OH),ペルオキシナイトライト(ONOOー),亜硝酸イオン(NO2ー),硝酸イオン(NO3ー)に焦点を当て,これらを,吸収分光スペクトルの波形分離,蛍光試薬を用いた蛍光分光,イオンクロマトグラフィを用いて計測し,計算結果との比較を行う.プラズマ材料プロセス
バンクラデシュにおけるマイクロクレジットと貧困の削減

当調査では、バングラデシュにおけるマイクロクレジット(MC)の各階層別の貧困削減効果とコミュニティベースでの社会構造変化の分析を目的とする。調査により、MCにおける貧困削減効果は、社会的階層差、<上層、中層、下層>において差があること、また都市近郊においてその効果は大きいことが明らかになった。下層においてはMCの貧困削減効果は低く、貧者をプロジェクトに組み込んでいくアプローチの方が効果的である。また、MCの貸出スキームにおいて、下層に対する排除(クリームスキミング)が行われる基準、またNGO事務所での人件費、維持費がどの程度までMCの利子収入から賄われるべきかについては、一般化が困難である。当研究は、シャプラニール=市民による海外協力の会実施<2001年>を踏襲し、三つの地域においてMCの各階層別の貧困削減効果とコミュティベースでの社会構造の変化の分析を行うものである。インドにおいてはマイクロクレジット(MC)の貸与が、いわゆる貧困ビジネスとなり、多重債務者を生みだしていることを考えると、NGOの当該システムの実施方法について新しい視点からの関心が高まってきている。2011年度調査においては、3村におけるNGO側、とりわけグラミン銀行サイドのMC実施方法とスタッフ育成についてヒアリング調査を実施した。その際に、NGO管理部およびドナーからの返済率向上への要請から現場のNGOレベルでは極貧層がMC融資対象から排除されていくメカニズムが確認された。融資対象者の面接からはNGO間で融資対象者を奪い合うところから複数のNGOからMCを受けていること、それに対して有効なチェックシステムが存在していないことが明らかになった。また、MCは必ずしも自立資金のみとして利用されているわけではなく、当面の生活維持のためにも利用されている実態が明らかになった。以上の点を踏まえ、2012年度以降の調査では、3村の融資対象者の定量的調査によって、MCが抱える課題とNGO側のそれへの対応策を明らかにしたい。以上の研究はMCの貧困削減における可能性と限界を明らかにし、社会階層ごとのより詳細な政策の策定の必要性を明らかにすることでもある。そのためには、グラミン銀行のMCだけではなく、BRACが1990年代から志向してきた包括的な貧困対策を検証することでもある。2013年度は、補充調査、ヒアリングを行うとともに、基本的文献の収集と読み込みを行う。他方、独立運動当時にパキスタン側に協力したイスラム指導者に対する死刑判決とそれに抗議するハルタルにより治安が悪化し、ボグラ県などにおいて予定されていた調査の実施ができなかった。また、2012年度実施の調査データの整理と分析を行う。東京、ダッカにおいて、NGO関係者、研究者を中心に、ミニシンポを開催。<暫定的結論>当研究は、「シャプラニール=市民による海外協力の会」実施の調査(2001年)を踏襲し、同じ地域においてマイクロクレジットの各階層別の貧困削減効果とコミュニティベースでの社会構造変化の分析を目的としている。調査からは、マイクロクレジットにおける貧困削減効果は、社会的階層差<上層、中層、下層>において差があること、また都市近郊においてその効果は大きい、ということである。下層においては、マイクロクレジットの貧困削減効果は低く、貧者をプロジェクトに組み込んでいくアプローチのほうが効果的である。また、MCの貸し出しスキームについては、下層(極貧層)の人たちに対する供与の排除(クリームスキミング)の存在、またNGO事務所の人件費、維持費がMCの利子収入からまかなわれているということは、ある意味で当然として理解されていた。ヒアリングでの調査では、この点は確認できたが、どのような基準でクリームスキミングが行われているのか、またどの程度まで、事務所の人件費、維持費がMCの利子収入からまかなわれるべきかについては、ケースによって異なり、一般化できない。平成24年度から25年3月までに、日本側研究者が総計で5回、バングラデシュに出張し、ダッカ大学側の協力を得て各種の調査を実施し、資料の収集を行った。そこにおいては、1、日本側研究者は、バングラデシュ側研究協力者とともに、3村を訪問し、全世帯についてのメンバー構成、土地、資産、総収入、といった基本情報を収集し3村におけるカテゴリー化を行った。しかし、政情不安と全国レベルでのストライキの発生によって、ボリシャル地区での調査は十分に実施できなかった。2、調査予定の3村では、マイクロクレジットを貸与された人たち各5件について、詳細な記録を残し定量的調査の分析の際の参考となるべくヒアリング調査を実施した。3、3村における定量的調査とヒアリング調査を踏まえ、マイクロクレジットの各階層別の貧困削減効果とコミュニティベースでの社会構造変化の分析を行った。そして、ヒアリングをもとに、非政府組織側の組織・財政構造やドナーからの要請、そして返済率向上のために極貧層に対するマイクロクレジットの貸与機会が排除されていくメカニズムを検討した。当初の研究実施計画から考えると、ボリシャル地区の政情不安でこの地域の十分な調査が実施できなかったこと、また定量的調査のデータが膨大であることから、それらのデータ整理が十分に進んでいないことがあげられる。

今後は、ボリシャル地区の政治状況を考え、安全が保障された段階で早急に調査を実施し、他方でまたデータ処理を急ぐ必要がある。ダッカ大学のチョウドリー教授との連携、打ち合わせも順調に進み、最終的な調査票の完成と平成24年度の調査実施スケジュールも確認できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。ダッカ大学の研究協力者とのコラボによって、研究調査の進捗状況は、「おおむね順調に進んでいる」といえる。しかし、当初の研究実施計画から考えると、ボリシャル地区の政情不安でこの地域の十分な調査が実施できなかったこと、また定量的調査のデータが膨大であるところから、多少、遅れているといわざるを得ない。しかし、当プロジェクトの実施から考えると、ボリシャル地区の政情不安は不可抗力的なことであるし、今後の状況の推移を見て対応する以外にないと考えている。本研究課題の今後の推進方策については、バングラデシュ農村における定量的調査と定数的調査の実施がどのように実施できるかにかかっている。基本的には、今年の8月に、日本側とバングラデシュサイドとの共同調査を予定通り実施し、その成果を持って日本にて打ち合わせ会を実施する。平成25年4月から26年3月にかけては、当初の計画通り平成24年度調査のフォローアップ調査、そして遅れている膨大な調査資料やデータの整理を行い、最終的には調査結果を中心にミニシンポの実施と調査報告書の作成を行うものとする。他方で、政情不安が深刻化し現地での調査が十分にできなかったボリシャル地区での調査は、今後の状況の推移を見て対応する以外にないと考えている。
構造転換期における生協組織・事業の変化と生協の地域コミュニティにおける役割

構造転換期の生協運動・事業を事例的に明らかにするため、首都圏の生協について、コープとうきょう・コープネット事業連合、生活クラブ生協グループ、首都圏コープ事業連合グループの3類型を、また、首都圏の生協群とは組合員の階層的基盤やコミュニティが異なる地方型として、「東北型」の生協を調査し、比較検討した。首都圏の3つの生協群は、それぞれ店舗展開型、個配中心型、共同購入型と事業特徴が異なり、また、組合員の階層的基盤も異なる。しかし、地域経済や地域コミュニティとの結びつきが強く、相互に県域での自立戦略をとる「東北型」の生協群と比べると、首都圏地域では、より事業連合への事業的集中が進んでおり、事業と組織の分離度合いが進展している。事業連合段階という現段階の生協運動においても、地域によって展開の仕方が異なり、類型化という方法の有効性が示唆された。こうした現段階の生協運動の特徴は、大規模化と事業連合の成立であり、事業特徴は共同購入から店舗展開と個配へ、そして、生協の組織論としては班から個人参加型が模索され始めている。概して、生協事業構造における個人化対応の進展と、それに伴う組織構造との乖離が進展し、生協組織再編が進みつつあり、その点での個々の生協のミッションと戦略の違いが、コミュニティの違いを反映しながら進行していることが明らかにされた。平成14年度は、4つに類型化した生協グループのうちから、3つの生協と2つの事業連合について訪問調査を行い、その結果について、研究グループ内で検討会を行った。調査したのは、共立社鶴岡生協、ゆめコープ・首都圏コープ事業連合、生活クラブ生協神奈川・生活クラブ生協連合会である。鶴岡生協は、農村後背地を抱える地方都市、とりわけ「東北型タイプ」に分類でき、早くからの店舗展開と住民運動を結びついた生協運動の展開が特徴的であった。近年、組合員の高齢化が進み、医療生協と一緒になった地域協同組合社会への展望構想を持っている。首都圏コープと生活クラブ生協は、共に首都圏を基盤とした大都市消費者生協であるが、前者は、個配事業を核に、個人対応型事業と個人単位の生協組織づくりを進め、同時に、単位生協では、福祉などの独自の取り組みを行っていた。後者の生活クラブ生協は、食の専門生協としてのこだわり食材への結集を強める戦略を堅持すると同時に、単協組織は班から個人化に対応した組織構造への再編過程にあった。概して、生協事業構造における個人化対応の進展とそれに伴う組織構造との乖離が進展しており、生協組織再編の進展へと進みつつあり、その点での生協戦略の違いが、コミュニティの違いを反映しながら進展しつつあることがわかった。平成15年度は、現段階の生協グループのうちから、3つの生協と2つの事業連合について訪問調査を行い、その結果について研究した。調査したのは、コープとうきょう・コープネット事業連合、コープいわて・東北サンネット事業連合、生活クラブ生協東京である。前年度の共立社鶴岡生協の調査を補完する意味で、コープいわてと両者が参加する東北サンネット事業連合を訪れ、また、首都圏における生協タイプの典型としてコープとうきょうを、また、同じ生活クラブ生協でも昨年度に調査した神奈川と異なる東京を訪問調査した。結果として、首都圏の生協については、コープとうきょう・コープネット事業連合、生活クラブ生協グループ、首都圏コープグループの3類型を、2年間で調査したことになる。また、首都圏の生協群とは組合員の階層的基盤やコミュニティが異なる地方型として、「東北型」の生協を比較検討した。首都圏の3つの生協群は、それぞれ店舗展開型、個配中心型、共同購入型と事業特徴が異なり、また、組合員の階層的基盤も異なるが、地域経済や地域コミュニティとの結びつきが強く、相互に県域での自立戦略をとる「東北型」の生協群と比べると、より事業連合への事業的集中が進んでおり、事業と組織の分離度合いが進展している。同じ事業連合段階の生協運動においても地域によって展開の仕方が異なり、類型化という方法の有効性が示唆された。
自己抗体による免疫担当細胞からのサイトカイン分泌増強を介した骨髄不全病態の解析

平成20年度までの研究により、骨髄不全患者血清から精製した抗モエシンポリクローナル抗体が、単球が発現しているモエシンに結合し、ERK1/2を活性化することによってTNF-αの分泌を誘導することが明らかになった。この結果から、免疫担当細胞が発現しているモエシン蛋白が造血調節に関わっている可能性が示唆された。そこで、モエシン分子がin vivo造血にどのように関与しているかを明らかにするため、大阪大学月田研究室から供与されたモエシンノックアウト(KO)マウス胚を用いてこのマウスを生育させ、まず造血状態を評価した。その結果、野生型マウス(n=9)では白血球数が13453±4114/μLであったのに対し、モエシンKOマウス(n=10)では白血球数が3965±1565/μLと、野生型マウスに比べて有意に低値P<0.05)であった。モエシンKOマウスにおける白血球減少のメカニズムについては現在検討中である。また、このKOマウスを精製マウスモエシン蛋白で免疫することにより抗マウスモエシンモノクローナル抗体を作製し、抗モエシン抗体が野生型マウスのin vivo造血に及ぼす影響を検討する予定である。また、肝炎後再生不良性貧血(肝炎後再不貧)における自己抗原を同定するため、肝炎後再不貧患者血清中の自己抗体を、肝細胞株Huh7の培養上清由来蛋白とウェスタンブロッティングを用いてスクリーニングした。その結果、肝炎後再不貧患者7例中4例(57%)の患者血清IgGが培養上清中の約70kDaの蛋白に対して反応した。そこで、この70kDaバンドを切り出して質量分析にかけたところ、この蛋白はHSP72であることが判明した。精製HSP72蛋白質とウェスタンブロッティングを用いて他の患者血清中の抗HSP72抗体を調べたところ、肝炎後再不貧12例中8例(67%)が陽性であったのに対し、自己免疫性肝炎4例、BもしくはC型肝炎5例ではすべて陰性であり、健常者29例中2例の陽性率は高々7%であった。以上の結果から、HSP72は肝炎後再不貧における自己抗原の一つと考えられた。抗モエシン抗体がどのシグナル伝達経路を介してTNF-α分泌を誘導するかを明らかにするため,細胞表面にモエシンを発現している白血病細胞株THP-1や末梢血単核球に,患者面清から精製した抗モエシン抗体を添加し,TNF-α分泌経路に関与するキナーゼ(ERK1/2,p38 MAP,c-JNK)阻害薬を添加レてその影響を調べた。また,抗モエシン抗体のFabフラグメント,F(ab)_2,FcγR阻害剤を加えてTHP-1からのTNF-α産生が低下するか否かを検討した。THP-1に抗モエシン抗体を添加するとERK1/2キナーゼが時間、用量依存的にリン酸化されERK1/2やSykキナーゼ阻害剤は用量依存的に抗モエシン抗体によるTNF-α分泌を抑制した。一方,p38 MAPやc-JNK阻害剤にはこのようなTNF-α分泌抑制作用はみられなかった。また,F(ab)_2フラグメントを添加した場合THP-1からのTNF-α分泌はintact抗体添加の場合の約60%であり,Fabフラグメントの添加ではTNF-α分泌はみられなかった。次に,抗モエシン抗体のFc部分の機能に着目してFcγR阻害剤を添カロしたところ,抗モエシン抗体によるTHP-1からのTNF-α分泌は60%抑制された。また,モエシン特異的shRNA添加によってTHP-1表面のモエシンの発現は抑制され,抗モエシン抗体添加によるTNF-α分泌は41%減少した。一方,LPS添加によってTHP-1表面のモエシン発現は増強され,抗モエシン抗体によるTNF-α分泌促進も44%増加した。以上の所見から,抗モエシン抗体をTHP-1に添加することによってFcγRやモエシンのcross-linkingが生じ,その結果SykやERK1/2経路が活性化されることによって,単球系細胞からTNF-αが分泌されると考えられた。また、このKOマウスを精製マウスモエシン

蛋白で免疫することにより抗マウスモエシンモノクローナル抗体を作製し、抗モエシン抗体が野生型マウスのin vivo造血に及ぼす影響を検討する予定である。また、肝炎後再生不良性貧血(肝炎後再不貧)における自己抗原を同定するため、肝炎後再不貧患者血清中の自己抗体を、肝細胞株Huh7の培養上清由来蛋白とウェスタンブロッティングを用いてスクリーニングした。その結果、肝炎後再不貧患者7例中4例(57%)の患者血清IgGが培養上清中の約70kDaの蛋白に対して反応した。そこで、この70kDaバンドを切り出して質量分析にかけたところ、この蛋白はHSP72であることが判明した。精製HSP72蛋白質とウェスタンブロッティングを用いて他の患者血清中の抗HSP72抗体を調べたところ、肝炎後再不貧12例中8例(67%)が陽性であったのに対し、自己免疫性肝炎4例、BもしくはC型肝炎5例ではすべて陰性であり、健常者29例中2例の陽性率は高々7%であった。以上の結果から、HSP72は肝炎後再不貧における自己抗原の一つと考えられた。
DNA損傷に対する癌細胞応答と新規分子標的の探索

がんを既存の抗がん剤で治療して効果がない場合、耐性を獲得している。この耐性獲得機序と耐性そのものの機序を解析することで、如何にがん細胞の増殖を制御するかという創薬・治療に直結する一連の分子群(YB-1等)の発見成果を報告した。一方、がん組織はがん細胞のみならず、間質新生を伴うことから、多面的な視点から治療方法の考案を行うことが求められる。概日リズムの破綻により加速する腫瘍増殖の機序として新しい血管・間質新生因子を同定した。シスプラチンによるDNA損傷からのシグナル伝達により惹起される遺伝子発現及びクロマチン複合体会合分子プロファイルから新しい分子標的の探索を主たる目的として研究を進めた。DNA損傷応答に関与するモデル遺伝子の解析1.DNA損傷で発現誘導される転写因子ATF4が薬剤感受性に関わることをすでに報告しているが、その発現制御と薬剤感受性の分子機序をほぼ明らかにした。興味深いことに発現が概日リズムを制御する転写因子Clock/Bmalにより制御されていること、グルタチオン生合成とABCトランスポーター発現が薬剤感受性を規定していることを見出している。概日リズムと薬剤感受性の直接的な関連を示した初めての報告となる。2.DNA損傷で発現誘導される転写因子ZNF143がシスプラチン感受性に関わることを見出した。耐性細胞で発現増強していること、肺がん細胞株で発現量とシスプラチン感受性が相関すること、siRNAによるノックダウンによりシスプラチン感受性になることを観察している。3.シスプラチンによる細胞死に容積依存性クロライドチャンネルが関わることを報告した。4.これまで解析を進めているYB-1に関して、肺がんで増殖マーカーであるPCNA発現とYB-1の発現が相関すること、乳がんにおいてパクリタキセルによりYB-1が核移行しP糖蛋白の発現を増強することを報告した。DNAダメージサーベイランスシステムの基盤となる分子会合解析1.損傷認識蛋白をコアとするクロマチン複合体の分子会合についてZNF143を解析した。その結果TBP, p73,GATA3,HR23Aとの会合を新たに見出した。現在、その生物学的意義及びDNA損傷の有無による会合形態の変化を検証している。薬剤感受性に関連する転写因子とその分子会合についてこれまでの成果と将来構想をレビューにまとめ報告した。平成18年度の研究進捗状況であるが3つのDNA損傷で誘導される転写因子(ATF4、YB-1、ZNF143)について進展が見られた。概日リズム転写因子であるClockとATF4の転写制御系が酸化ストレスの防御システムとして重要なグルタチオン合成に関与することを示し報告した。このシステムがDNA損傷シグナルを誘導する抗がん剤のみならず、多くの薬剤の感受性を規定することを明らかにした。このことは、人間の日内活動において発生する活性酸素に対する防御システムと概日リズムが密接に関わることを示すもので興味深い。また、薬剤のグルタチオン抱合が概日リズム制御を受けることに関連して、時間薬理学や治療学の面からも重要と考えている。Clockはヒストンアセチル化酵素活性を持ち、クロマチンリモデリングが概日リズムで制御されることを示したものとも言える。YB-1については、Aktによるリン酸化と核内移行および標的遺伝子発現やリンパ球でのABCトランスポーター発現について報告した。特にYB-1ノックアウトマウスの解析からYB-1は個体発生過程における神経管形成に重要な分子で胎生致死であることを報告した。さらに、細胞レベルでは増殖や老化に関わることも示した。ZNF143転写因子はシスプラチン耐性に関わるだけでなく、多くのDNA修復遺伝子群を制御するマスター遺伝子の可能性について報告した。その後の解析から、ZNF転写因子は、その特徴的なDNA結合配列と、標的遺伝子からがんやその他の増殖性疾患の創薬ターゲットになりうる可能性が高いと考え、論文報告の前にまず国際特許出願を進めているところである。抗がん剤の中でも、DNA鎖の切断を起こすDNAトポイソメラーゼ阻害剤がDNA-PKの活性化を介して転写因子Sp1をリン酸化、標的遺伝子の転写を増強することを明らかにした。損傷DNAを認識するリンカーヒストンH1と会合する分子群としてDNA-PK、Nucleolin、hnRNPK、PARP1、YB-1等を同定した。このH1会合複合体がp53依存性の転写を抑制することも見出した。シスプラチン耐性細胞で高発現しているYB-1はDNA修復に関与するが、損傷DNAを認識するだけでなく、酸化損傷DNAの修復にも関与することを明らかにした。DNAグリコシダーゼと会合し、DNA修復を増強することを示した。シスプラチン耐性細胞で高発現している転写因子として新たにTwistを見出した。さらに、YB-1の発現制御は転写因子Twistによることを明らかにした。またTwistによるがん細胞増殖がYB-1の発現を介していること、すなわち、増殖に関わるTwistの主たる標的がYB-1であることも示した。シスプラチン耐性細胞で高発現している転写因子として以前報告したSTAT3が、HOXA1依存性の不死化

乳腺細胞のかん性形質転換に関与することを見出した。さらにRAS依存性のがん性形質転換に関与することも見出した。前者は転写レベルで、後者は転写後レベルで関わっていた。損傷DNAを認識するHMGB1がEtsファミリー転写因子と会合し、標的遺伝子発現を活性化することを示した。シスプラチン耐性細胞で高発現している転写関連因子としてヒストンアセチル化酵素であるTip60が高発現していることを見出した。このTip60の発現は昨年報告した概日リズム転写因子Clockによることを証明した。ヒストンのアセチル化が周期的に起こることが報告されているが、そのアセチル化にClock/Tip60系が関わると推測された。Tip60の発現はDNAダメージを起こす薬剤の感受性に関わり、その機序としてゲノムサーベイランスに関わるERCC1等のDNA修復遺伝子の発現を制御している結果がでており、近々報告予定である。損傷DNAを認識し、DNA損傷に対する細胞応答にも関わるYB-1研究に関して一定の進展が見られた。乳がんではYB-1の核内発現がHER2とERを制御していることを示した。横紋筋肉腫においては形態上胎児型でのみYB-1の核内発現とP糖蛋白とMajor Vault Protein(MVP)の発現に相関が見られたが、肺胞型では見られず、組織型と同様分子生物学的にも2種に分類できることがわかった。YB-1によるP糖蛋白遺伝子(MDR1)の発現制御にはアセチル化したAPE1との会合がYboxへの結合を増強していることを明らかにした。一方、YB-1の発現はTwistが正に制御していること報告した。Twistの会合分子をGST融合蛋白を用いたメンブレンプルダウン法で解析した。その結果Twistはp53やPDCD4と結合し、その発現を抑制することを報告した。我々は以前、抗がん剤耐性に関わる転写因子の1つに概日リズム制御を担う転写因子Clockの重要性を報告していた。今回はClockの標的遺伝子にヒストンアセチル化酵素のTip60が、DNA修復遺伝子発現を介してシスプラチン耐性化に関与していることを報告した。酸化ストレスはDNA損傷を惹起し、がん化やがんの悪性化に関わる。抗酸化システムは抗がん剤に対する細胞応答に関与することから、その発現制御研究を進めている。以前グルタチオン合成系がClock/ATF4転写システムに制御されていることを報告した。今回、ペロキシレドキシン(PRDX)ファミリー15の遺伝子発現に関して解析を進めた。PRDX1と5は酸化ストレスで発現誘導するが、その発現が転写因子ETSによることを報告した。またPRDX2の発現が転写因子FOXO3で制御されることを明らかにした。さらに、現在グルタチオン合成系を制御するClock/ATF4転写システムが、一部のPRDXの発現に関与することを見出しており、近々報告予定である。