hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性チアノ-ゼ性心筋における心筋保護効果の検討

研究目的:関心術時における心筋の虚血・再灌流障害の最も大きな要因をなすものは細胞内へのカルシウムの過剰流入である。虚血・再灌流障害を軽減する目的で、これまでに再灌流時におけるカルシウムの過剰流入をおさえる研究が多く行われてきたが、細胞内からのカルシウム流出機構に関する研究はほとんどなされていない。今回我々は、特に細胞内カルシウムの流出機構に注目し、その促進薬剤を求め、虚血・再還流障害軽減の目的を追求する。また、これまで我々は、摘出心筋全体でのイオン含量についての報告を行ってきたが、それでは心筋細胞内、間質、血管内等すべてを含んでおり、真の細胞内イオン含量を反映しているとはいいがたい面があった。そこで我々は、より純粋に細胞内イオン含量を測定できる単離心筋細胞を用いてこの研究を進めた。2)得られた心筋細胞に^<45>CaCl_2を4μCi/ml添加し、1時間インキュベートし細胞内にアイソトープ標識カルシウムを取り込ませる。その後、灌流用のカラムに細胞を移し細胞外の^<45>Ca^<2+>をwash outし定常状態となった時点で、細胞内からのカルシウム流出を促進させると考えられる先の薬物(ATP、ブラジキニン、アンギオテンシン等)を添加し、薬物の有無で各fractionごとの^<45>Ca^<2+>の放射活性が増加するか否かを検討した。結果1)ATPおよびAngiotensin IIの添加において単離心筋細胞からCa^<2+>の流出が促進されることを認めた。2)また、このCa^<2+>の流出促進機構は、ATPはp2-purinoceptorsを介して、Angiotensin IIはtypel Angiotensin II receptorsを介して、Na+/Ca2+交換系に作用し行われていることを認めた。
どのような食品の蛋白質が糸球体濾過量を強く増加させるか

牛肉ステーキ200gを健常成人に急性負荷すると糸球体濾過量(GFR)を約120%上昇させ過剰濾過を招き、腎への負荷、糸球本の荒廃を起こすと考えられている。ベジタリアンのGFRは低く、大豆摂取時のGFRが牛肉摂取時に比べて低いとの報告もある。植物性蛋白が動物性蛋白に比べて糸球体過剰濾過が軽度であると示唆される。しかしこれらの報告は調理前食材アミノ酸組成値により検討を行ない、調理による成分変化を考慮せず、GFRはCcrでイヌリンクリアランス(Cin)でない。そこで、絶食群、動物性蛋白群(焼牛肉)、植物性蛋白群(焼粉末状脱脂大豆)で、Cin変化を健常者対象に調理された食材のアミノ酸値、Ccr、P glucagon(Pg)、尿中Uc-GMP(Ug)と関連付け研究した。健常成人男性6名で、事前に実験に対する同意を取得した。被験者は3期間に分け、それぞれに3種のテストを行なった。同一蛋白量(86.0g)で焼牛肉群と焼粉末脱脂大豆群、各時期に採血、採尿、蓄尿を行い、クリアランス値を算出し、体表面積補正を行なった。Cinは焼牛肉群が食後2時間にピークをなる山形の直線を描いた。粉末状脱脂大豆群では食後1時間でピークとなった。絶食群との比較では2時間値に対し、焼牛肉群、粉末状脱脂大豆群とも有意に上昇した。焼牛肉群と焼粉末状脱脂大豆群の間に有意差は認められなかった。Ccr値は食後2時間値、3時間値が絶食群に対して焼牛肉群と焼粉末状脱脂大豆群と共に有意に、食後2、3時間での焼牛肉群と焼粉末状脱脂大豆群の上昇に有意差は認められない。Pgは食後13時間後で絶食群に対し他の2群で有意の上昇が、また、Ugは3群間で有意差を認めない。これらの原因焼牛肉と焼粉末状脱脂大豆に糸球本輸入細動脈を拡張させるアラニン、グリシン、アルギニン総量に差がない事がないためと考えられ、従来の植物性蛋白質が動物性蛋白質に比し、GFRに対する影響が少ないという推測を否定するものである。動物性蛋白あるいは植物性蛋白急性負荷によるヒトの糸球体濾過量(glomerular filtration rate,GFR)過剰濾過の実際を検討した。健常男性成人6名(平均年齢24.3歳、平均体重62.8kg、予備検診時Ccr90101mL/分/1.48m^2)に3期にわたるクロスオーバー試験により13時間絶食後、焼牛肉(蛋白86.9g)、これと同量の蛋白質を含む焼粉末状脱脂大豆118gと醤油15mLを摂取させた。対象の絶食群には他の2群と同量の食塩、水を摂取させた。焼牛肉、焼粉末状脱脂大豆、醤油もPico-Tag^<TM>ワークステーションで6N塩酸で水解し、試料を乾固し、アミノ酸分析器でアミノ酸を分析した。トリプトファンのみ日本分析センターに分析を依頼した。USPに準拠したイヌリンを用いクリアランス(Cin)を施行した。施行開始30分後に摂食、飲水させた。同時に血中グルカゴン、尿中c-GMPを測定した。

焼牛肉と焼粉末状脱脂大豆のアミノ酸量はそれぞれ平均86.9g、85.9g(醤油1.0gで86.9g)で、アラニン、グリシン、アルギニン総量はアミノ酸総量のそれぞれ16.9%、15.3%であった。焼牛肉にはメチオニンが有意に高く、焼粉末状脱脂大豆にはシスチン、トリプトファンが有意に高かった。絶食群との比較では、Cinが摂食2時間で焼牛肉(P<0.005)、焼粉末状脱脂大豆(P<0.05)とも有意に絶食群より増加した。%変化でも同じ結果であった。蛋白質の急性負荷で動物性蛋白、植物性蛋白とも同様にGFRを上昇させることを始めて示した。摂食により血中グルカゴンは有為に上昇し、消化器系は正常な活動を示したが、尿中c-GMPは絶食群と有意差なく、Cin上昇の原因はc-GMP以外の因子が焼牛肉、焼粉末状脱脂大豆ともに作用していると推定された。牛肉ステーキ200gを健常成人に急性負荷すると糸球体濾過量(GFR)を約120%上昇させ過剰濾過を招き、腎への負荷、糸球体の荒廃を起こすと考えられている。ベジタリアンのGFRは低く、大豆摂取時のGFRが牛肉摂取時に比べて低いとの報告もある。植物性蛋白が動物性蛋白に比べて糸球体過剰濾過が軽度であると示唆される。しかしこれらの報告は調理前食材アミノ酸組成値により検討を行ない、調理による成分変化を考慮せず、GFRはCcrでイヌリンクリクランス(Cin)でない。そこで、絶食群、動物性蛋白群(焼牛肉)、植物性蛋白群(焼粉末状脱脂大豆)で、Cin変化を健常者対象に調理された食材のアミノ酸値、Ccr、P glucagon(Pg)、尿中Uc-GMP(Ug)と関連付け研究した。健常成人男性6名で、事前に実験に対する同意を取得した。被験者は3期間に分け、それぞれに3種のテストを行なった。同一蛋白量(86.0g)で焼牛肉群と焼粉末脱脂大豆群、各時期に採血、採尿、蓄尿を行い、クリアランス値を算出し、体表面積補正を行なった。Cinは焼牛肉群が食後2時間にピークをなる山形の直線を描いた。粉末状脱脂大豆群では食後1時間でピークとなった。絶食群との比較では2時間値に対し、焼牛肉群、粉末状脱脂大豆群とも有意に上昇した。焼牛肉群と焼粉末状脱脂大豆群の間に有意差は認められなかった。Ccr値は食後2時間値、3時間値が絶食群に対して焼牛肉群と焼粉末状脱脂大豆群と共に有意に、食後2、3時間での焼牛肉群と焼粉末状脱脂大豆群の上昇に有意差は認められない。Pgは食後13時間後で絶食群に対し他の2群で有意の上昇が、また、Ugは3群間で有意差を認めない。これらの原因は焼牛肉と焼粉末状脱脂大豆に糸球体輸入細動脈を拡張させるアラニン、グリシン、アルギニン総量に差がない事がないためと考えられ、従来の植物性蛋白質が動物性蛋白質に比し、GFRに対する影響が少ないという推測を否定するものである。
順遺伝学を基盤とした造血・心血管発生の分子メカニズムの解明

本研究の目的は、心臓・血管発生に特異的な異常を示すゼブラフィッシュ変異体の病態解析および原因遺伝子の同定を行うことにより、循環器系の発生過程を制御する分子の実体およびその機能を明らかにすることである。ko095変異体は、体幹部の節間血管が神経管の近傍で分岐する表現型を示す。このko095変異体では、血管発生の鍵分子である血管内皮細胞増殖因子(VEGF:vascular endothelial growth factor)の発現が増強し、血管のリモデリングの亢進が認められた。このko095変異体の原因遺伝子は、タンパク質合成に必須の役割を担うSars(Seryl-tRNA synthetase)であった。Sarsは、タンパク質合成を司る酵素としての機能に加えて、血管発生を制御していると考えられた。一方、ko157変異体は、体節形成期に体の両側に位置する心臓前駆細胞の正中線方向への移動に異常が認められ、二股心臓の表現型を示した。このko157変異体の原因遺伝子は、12回膜貫通領域を持つ新規の膜分子Spns2(Spinster-like 2)であった。生化学的な解析から、Spns2が脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)の輸送体として機能していることが明らかとなった。本研究において、血管および心臓発生に異常を示すko095変異体およびko157変異体の機能解析から、Sarsが血管発生の新たな制御因子であること、また、Spns2がS1Pの輸送体として働くことにより心臓発生を制御していることを明らかとした。私は、ゼブラフィッシュのゲノムに突然変異を誘導し、造血・心血管発生に異常を示す新規ゼブラフィッシュ変異体の作製を行った。本研究は、ゲノム・マッピングにより変異体の原因遺伝子の同定を行うことにより、脊椎動物の造血・心血管発生を制御する新たな機能分子を同定することを目標とする。平成20年度は、心臓前駆細胞の移動に異常を示し二股心臓の表現型を示すko157変異体の機能解析を行った。ゼブラフィッシュにおける心臓前駆細胞の移動は、脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(sphingosine-1-phosphate:S1P)が制御していることが分かっている。ko157変異体の表現型は、S1P受容体の変異体S1P_2と非常に似ていた。平成20年度は、以下の事柄を明らかとした。1.ko157変異体の原因遺伝子は、12回膜貫通ドメインを持つ新規膜分子Spns2であった。2.Spns2とS1P_2との間には、遺伝学的な関連性が認められ、spns2^<ko157>変異体の表現型をS1Pの注入により回復できることから、Spns2は、S1P_2の上流で機能していることが考えられた。4.Spns2は、初期発生過程で胚体外の組織である卵黄多核層に強く発現が誘導されることを明らかとした。5.卵黄多核層におけるSpns2の機能を阻害すると、spns2^<ko157>変異体と同様二股心臓の表現型を示し、また、spns2^<ko157>変異体の二股心臓の表現型は、Spns2 mRNAを卵黄多核層に注入することにより回復できることを明らかとした。これらの実験結果から、S1P輸送体であるSpns2が、S1Pの放出を初期発生過程で制御することにより、心臓前駆細胞の移動を調節していると考えられた。この研究は、心臓発生の新しい分子機序を明らかにした。私は、ゼブララィッシュのゲノムに変異を誘導し、心臓・血管発生に異常を示す変異体を作製した。本研究は、心臓・血管の発生過程に異常を示す変異体の原因遺伝子を同定し、その分子機能を明らかにすることにより、心臓・血管発生の形成機構を解明することを目標とする。

平成21年度は、節間血管の形成過程に異常を伴うko095変異体の解析を行い、以下の事柄を明らかとした。2.ko095変異体の血管形成異常がゼブラフィッシュおよびヒトSars RNAのインジェクションにより回復することを見出した。また、Sarsに対するアンチセンス・モルラォリノを受精卵にインジェクションするとko095変異体と同じ節間血管の形成異常が観察された。これらの結果からSarsがko095変異体の原因遺伝子と結論づけた。3.Sarsの酵素活性を欠失した変異体型もko095変異体の表現型を抑制することから、酵素活性以外の新規の活性により血管発生を制御していると考えられた。4.ko095変異体において、血管発生の制御因子であるVEGFの発現が亢進しており、Sarsが、VEGFの発現を負に制御することにより血管発生を制御していると考えられた。本研究において、Sarsが血管発生を制御する新たな機能分子であることを発見した。また、Srasが、VEGFの発現を負に制御することにより節間血管の形成を調節していると考えられた。私は、化学変異原を用いてゼブラフィッシュのゲノムに点突然変異を誘導し、心臟や血管発生過程に特異的な異常を示すゼブラフィッシュ変異体を作製した。それら変異体を造血・心血管発生の可視化系統と掛け合わせ、表現型の性状を蛍光タンパク質の発現として可視化し、形態学的な解析を行った。さらに、変異体の原因遺伝子を同定し、心臓・血管発生での機能を解析した。平成22年度は、以下の研究成果が得られた。1. ko157変異体の原因遺伝子が新規膜分子Spns2であり、Spns2が脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)の輸送体として機能することをこれまでに明らかとしているが、ko157/Spns2変異体において、様々な器官形成に対するマーカー遺伝子の挙動を調べた。その結果、赤血球、血管細胞、腎臓、内胚葉のマーカー遺伝子の発現などに顕著な違いは認められなかった。2. ko157/Spns2変異体の3日胚において、頭部腹側に形態学的な異常が認められたので、アルシアンブルー染色を行い頭部軟骨の形成を調べた。その結果、下顎の構造が野生型に比べて、前後軸に短いことが明らかとなった。1日胚において、顎の形成に重要なホメオボックス型転写因子であるdlx2の発現を調べたが、野生型との間で顕著な違いは認められず、1日胚から3日胚の間の顎の形成過程に何らかの異常を生じることが示唆された。3. ko157/Spns2変異体胚と野生型胚からRNAを調整し、マイクロアレイ解析を行った。その結果、200程の遺伝子の発現に関して、両者の間で顕著な発現の違いが認められた。アポリポタンパク質やホスホリパーゼC等の脂質代謝に関与する遺伝子も含まれているので、今後、定量PCR法を用いko157/Spns2変異体での発現の挙動を確認するとともに、同定された候補遺伝子とSpns2-S1Pシグナル伝達との関連性を明らかにしたいと考えている。
歯科矯正学におけるコンピュータ教育支援システム(CAI)の開発に関する研究

教育分野におけるコンピュータ教育支援システム(CAI)の発達は著しいが,歯科教育の分野においてはその開発は遅れている.我々は,歯科矯正学の実習内容を経時的かつ立体的に理解するために,文字,絵,音などを同時に取り扱うことのできる統合型の情報伝達ツールであるハイパーカードにより,学生矯正実習用プログラムをマッキントッシュにて作成し,学生教育に有用であることを確認した.(方法)昨年度Macintosh IICi(平成3年度設備備品費で購入)を用いて作成したスタックに以下の項目を追加して学生教育で効果を確認した.2.これらの動画を昨年度完成したハイパートークを用いたデータベースにスクリプトによりリンクして,カード上で上映を可能にした.3.このプログラムにより学生に対話形式のCAIを作成し,学生教育に応用し,教育効果の判定を行った.(結果)Quick Timeを用いた動画により実習の細部にわたり理解が容易で,反復して学習が可能であった.それぞれのカードがリンクされているために,自由にどのカードにも移動することが可能であった.ボタンの作成により,コンピューターについての専門的な知識がなくとも容易に,この教育スタックウェアを使用できる.以上のことより,今回我々が開発したスタックは,ユーザーインターフェースが良好で,どのカードにも自由に移動することができ,学生の教育効果が上がることが明らかにされた.教育分野におけるコンピュータ教育支援システム(CAI)の発達は著しいが,歯科教育の分野においてはその開発は遅れている.我々は,歯科矯正学の実習内容を経時的かつ立体的に理解するために,文字,絵,音などを同時に取り扱うことのできる統合型の情報伝達ツールであるハイパーカードにより,学生矯正実習用プログラムをマッキントッシュにて作成し,学生教育に有用であることを確認した.(方法)昨年度Macintosh IICi(平成3年度設備備品費で購入)を用いて作成したスタックに以下の項目を追加して学生教育で効果を確認した.2.これらの動画を昨年度完成したハイパートークを用いたデータベースにスクリプトによりリンクして,カード上で上映を可能にした.3.このプログラムにより学生に対話形式のCAIを作成し,学生教育に応用し,教育効果の判定を行った.(結果)Quick Timeを用いた動画により実習の細部にわたり理解が容易で,反復して学習が可能であった.それぞれのカードがリンクされているために,自由にどのカードにも移動することが可能であった.ボタンの作成により,コンピューターについての専門的な知識がなくとも容易に,この教育スタックウェアを使用できる.以上のことより,今回我々が開発したスタックは,ユーザーインターフェースが良好で,どのカードにも自由に移動することができ,学生の教育効果が上がることが明らかにされた.歯科矯正学の教育研究内容は、歯牙移動など経時的、立体的変化を扱ったものが多く、その動的状態を学生が正確に学ぶためには従来のスライド、プリントだけでは不十分である。また、年々この分野の研究内容は細分化され研究発表も多い。本年度の我々の研究は、現在までの研究結果を整理し、その動きを経時的、立体的にシミュレ-ションしてきた。下記にその内容について説明する。歯牙移動に関する内容を組織学的、力学的、生理学的、臨床的に4つに分類して本プログラムは進んでいる。1)歯の移動時の組織反応については、ラットの歯の移動の組織片切を用いて圧迫側、牽引側、移行部の組織反応について分析した。2)歯の移動時の力学的反応は、タイポドントを用いて歯の動きを傾斜移動、歯体移動について、3次元的に分析した。3)歯の移動時の生理学的変化については、ラットの歯の移動時の神経線維の変化について組織切片の連続切片を用いて分析した。4)臨床的変化については一級業生の治療経過を、レベリング、犬歯移動、前歯の牽引、仕上げのステ-ジに分けて経特的に分析した。以上、4つの項目について、マッキントッシュコンピュ-タ-のグラフィックを用いて模式化し、歯牙移動の経時的変化をプログラミング言語であるHyperTalkを用いてHyperCard上に再現した。このプログラムにより、学生は歯牙移動について、コンピュ-タ-の画面上で動的な、立体的な変化を学ぶことができると考えられる。教育分野におけるコンピュータ教育支援システム(CAI)の発達は著しいが,歯科教育分野においてはその開発は遅れている.我々は,歯科矯正学の実習内容を経時的かつ立体的に理解するために,文字,絵,音などを同時に取り扱うことのできる統合型の情報伝達ツールであるハイパーカードにより,学生技工実習用プログラムをマッキントッシュにて作成した.(方法)8メガバイトラム,コプロセッサを内蔵し,80メガバイトハードディスクを付与した32ビット型パーソナルコンピュータマッキントッシュIICiをホストコンピュータとして,以下の手順で作業を行った。1.マッキントッシュIICiのビデオボードであるラスターブスのビデオ端子による技工実習の取り込み。2.取り込んだ画像よりフィールドの作成。3.フィールドを含むカードにハイパーカードのプログラム言語であるハイパートークによりボタンを作成し,それぞれのカードのリンク。(結果)カードの重ね合わせによる動きの作成と音の再生により,実習の細部にわたり理解が容易で,反復学習が可能である。それぞれのカードがリンクされているため,自由にどのカードにも移動できる。ボタンの作成により,コンピュータについての専門的な知識は不要である。(結論)今回我々が開発したスタックは,ユーザインターフェースが良好で,どのカードにも自由に移動することができ,音声,図などを用いて学生に教育内容をフィードバックすることにより,学生の教育効果が上がるものと推察された教育分野におけるコンピュータ教育支援システム(CAI)の発達は著しいが,歯科教育の分野においてはその開発は遅れている.

我々は,歯科矯正学の実習内容を経時的かつ立体的に理解するために,文字,絵,音などを同時に取り扱うことのできる統合型の情報伝達ツールであるハイパーカードにより,学生矯正実習用プログラムをマッキントッシュにて作成し,学生教育に有用であることを確認した.(方法)昨年度Macintosh IICi(平成3年度設備備品費で購入)を用いて作成したスタックに以下の項目を追加して学生教育で効果を確認した.2.これらの動画を昨年度完成したハイパートークを用いたデータベースにスクリプトによりリンクして,カード上で上映を可能にした.3.このプログラムにより学生に対話形式のCAIを作成し,学生教育に応用し,教育効果の判定を行った.(結果)Quick Timeを用いた動画により実習の細部にわたり理解が容易で,反復して学習が可能であった.それぞれのカードがリンクされているために,自由にどのカードにも移動することが可能であった.ボタンの作成により,コンピューターについての専門的な知識がなくとも容易に,この教育スタックウェアを使用できる.以上のことより,今回我々が開発したスタックは,ユーザーインターフェースが良好で,どのカードにも自由に移動することができ,学生の教育効果が上がることが明らかにされた.
尿中ジアセチルポリアミンによるがんの活動度の判定:性能評価と生化学的基礎の解明

ジアセチルスペルミンは、従来の尿中ポリアミン分析においては検出することができなかった成分であったため、我々が独自の検出方法を用いて発見するまでは、その存在さえあまり知られていなかった。我々は、HPLCによる精密詳細な分析によって微量尿中成分であるジアセチルスペルミンの動きを正確に捉え、癌の診断および予後予測の指標としての有用性を明らかにした。そして、さらに臨床検査への適用を図るために、ジアセチルスペルミン特異抗体の開発に着手し、妨害ポリアミン成分との交差性をほとんど示さない、極めて高度の選択性を示す抗体の作成に成功し、酵素免疫測定(ELISA)法による簡便な測定系を開発することに成功した。ジアセチルスペルミンの尿中レベルは、腎がん、睾丸腫瘍、前立腺がんにおいて顕著に上昇するほか、乳がん、大腸がん患者でも著明に上昇する。特に早期大腸がんに対する感度は高く(stage O, stage Iで60%)、便潜血検査に匹敵する高感度を示した。進行がんを含めた陽性率は約75%を示し、CEAの陽性率38%をはるかに凌駕した。本研究は各種の、特に早期がんに対する検出感度を明らかにし、汎用性を利用したスクリーニングへの展開を図ることを通じて、早期発見による治癒率の向上に貢献することが見込まれるという結果を得た。我々は最近、新規の尿中ポリアミン成分としてジアセチルスペルミン(DiAcSpm)およびジアセチルスペルミジン(DiAcSpd)をヒト尿中に見出し、それらが悪性腫瘍の病勢を示す指標として優れた特性を示すことを示唆する結果を得た。本研究は多数の臨床検体の測定を通じてこのことを実証し、ジアセチルポリアミンの腫瘍マーカーとしての臨床応用をはかることを目的として遂行されている。本年度は特に、大腸癌の多数の症例について尿中DiAcSpm値を測定し、腫瘍マーカーとしてすでに大腸癌の臨床で多用されている血清CEAおよび血清CA19-9値と比較した。東京都立駒込病院で治療を受けた大腸癌患者292名について検査した結果、DiAcSpm, CEA, CA19-9の陽性率はそれぞれ72.9%,37.7%,15.4%でありDiAcSpmは既存のマーカーと比較して有意に高い検出感度を示すことが明らかになった。また、2001年2月以前に同病院で手術を施行し、経過を観察することができた99例の症例について、手術前のdiAcSpmレベルが基準値(健常者平均値+2SD)の3倍を超える患者群と3倍未満の患者群の生存曲線を比較したところ、高値群の予後は有意に不良であった。このことはDiAcSpmが大腸がんの病勢を示す新たなマーカーとして有用であることを示すものである。これらの結果に基づき、我々はさらに長期にわたる患者の経過とマーカー値の変動の関係について検討を進めている。我々はまた、ジアセチルポリアミンの新しい測定法についても研究を進め、単クローン抗体および妨害ポリアミン成分の酵素による分解を利用した酵素免疫法による簡便な測定系、および、質量分析法によるDiAcSpmの測定法を開発した。後者は特に、組織中のDiAcSpm含量を正確に測定するための方法として有用であると考えられる。
IL-18の示すアレルギー誘導作用の遺伝子改変マウスを用いた個体レベルでの解析

IL-18を正常BALB/cマウスに投与すると、投与量依存的にIL-4とIL-13の産生が誘導され、更にIgE産生が誘導される。そこで我々はIL-18によるIgE産生誘導機構を検討した。IL-18をIL-4KO、IL-4RKOに投与してもIgE産生が誘導されないことから、このIgE産生はIL-4の作用による。次に既に作製済みのCaspase-1TgマウスとSTAT6KOマウスを交配して、STAT6-/-Caspase-1Tgを作製したが、IgE産生は全く認められなかった。以上のことから、IL-18の作用でIL-4の産生が誘導され、引き続きSTAT6が活性化され、IgE産生がおこることが明らかになった。一方、IL-18をIL-12とともに正常マウスに投与するとIgE産生はおこらず、血清中に高濃度のIFN-γが検出された。即ちIL-18はそれ単独ではIL-4依存性にIgE産生を誘導するが、IL-12が共存すると全く反対の作用を示すことが示された。実際、Caspase-1TgマウスでもIFN-γ産生は認められず、Propionibacterium acnes(P.acnes)あるいはIL-12を投与するとIFN-γ産生が誘導された。同じ因子がIL-12の共存の有無によって全く異なる作用を示すことが明らかになった。実際にIL-18が単独で誘導される感染系を調べたところ、ヒトではLepromatous Leprosy(LL)(Th2型の応答と考えられる)患者ではIL-18が有意に上昇し、LLの治療によってもその値は減少した。また、MyD88KOマウスのKupffer細胞をLPSで刺激するとIL-12の産生はおこらず、IL-18の産生が認められた。この様にIL-12産生を伴わないIL-18産生例が認められた。今後は、何故IL-12の有無によってIL-18の示す生物活性が異なるのかを、分子論的に明らかにしたい。
水チャネルの選択性とその制御機構の解明

昨年度、AQP4の二次元結晶二枚が細胞外ループで相互作用してできた特殊な二次元結晶について、電子回折図形と電子顕微鏡像を同じ結晶から続いて撮影して、それを基に電子線結晶構造解析を行う手法を開発した。これについては今年度論文発表を行った。また、この構造解析法を用いて、AQP4の原子モデルを3.2Å分解能で決定し、そこから、生体中で観察できるAQP4の脂質二重層内での格子形成のメカニズムを明らかにした。この相互作用にはアルギニンとチロシンの側鎖同士の水素結合が関与しており、この相互作用はN末付近にあるアルギニンにより阻害されると考えられる。実際、天然には23番目のメチオニンよりN末側がないサブタイプがあることが知られており、このタイプのAQP4を発現すると、大きな格子を形成することが知られている。これにより、二つのサブタイプを共存されることにより、天然に局在しているAQP4の格子の大きさがコントロールされているという機構が明らかになった。また、結晶中での細胞外のループ同士の相互作用が明らかになったので、その天然での役割についても研究を継続している。AQP0については細胞外同士の相互作用が細胞接着に利用されているという知見が得られており、このような性質が水チャネル、アクアポーリンのもう一つの機能として広く利用されている可能性もある。これ以外にAQP1の分子動力学シミュレーションから、水の効率的な透過に重要と考えられる残基がいくつか特定できたので、それらの部位の変異体を、昆虫由来のSf9細胞とバキュロウイルスを用いて発現する系を確立した。今後、この発現した蛋白質を用いて機能測定を行い、効率的な水透過の詳細な分子機構を明らかにしたいと思う。最後にAQP3に関しは、Sf9細胞を用いて1L培養液から数mgの蛋白質を定常的に得られるようになったので、電子線結晶構造解析の進展が期待される。我々は以前、ヒトの赤血球に豊富に存在する水のみを選択的に通す水チャネルであるアクアポーリン1(AQP1)の立体構造を、二次元結晶から電子線結晶解析を用いて得、その原子モデルを報告した。しかし、AQP1と相同性を持つAQPファミリーといわれる膜蛋白質の一群は、バクテリアから植物、動物まで多くの生物に存在し、現在までに数十種類以上の蛋白質が知られている。そこで、その水透過の効率や選択性の違いを分子レベルで理解することを目的に、AQP1と異なるAQPの構造を得、シミュレーション等により構造と機能を結びつけるようと実験を行っている。以上の目的を達成するため、今年度はAQP1と異なりグリセロールも透過するAQP3と、AQP1より水透過の効率が良いと考えられているAQP4を、Sf9細胞を用いて大量発現することを試みた。AQP3,AQP4ともに精製のためにHisタグを持った蛋白質を設計し、ニッケルレジンを用いて精製した。これにより、ともに数リットルの浮遊培養細胞液から数mgの精製標品が得られることを確認した。現在、その精製蛋白質を用いて二次元結晶化を試みている。また二次元結晶ができた際に、X線結晶解析と競争できる速度で構造決定するために、電子顕微鏡像解析のためのワークステーションを新たに導入し、計算時間短縮のために解析プログラムの最適化を行い、以前と比較して倍以上のスピードで解析できるようになった。昨年度までの研究で大量発現・精製できるようになったAQP3とAQP4を用いて、今年度はその二次元結晶化を試みた。その結果、AQP4に関して、原子モデルを決定できる分解能の回折点を与える二次元結晶を得ることができた。準備的な解析の結果、その結晶中での分子の配置を同定することができ、その二次元結晶は二枚の膜が重なってできるという特徴を持つことがわかった。この特徴のために、一般的な二次元結晶解析より複雑なデータ解析が要求されることがわかったので、現在そのためのプログラム開発などを行っている。加えて、そのような比較的厚い二次元結晶から、傾斜した場合にも再現性よく良い電子顕微鏡像を得ることができるよう、二枚のカーボン膜に二次元結晶を挟むことにより試料の帯電の影響を最小に抑えるような試料調整法を開発した。試料の帯電による形成される電磁レンズが電子顕微鏡の像質を落とす最も大きな原因であり、その低減は像質の著しい向上につながる。以上のような研究により、現在は再現性よくAQP4の二次元結晶から高分解能のデータを得られており、立体構造解析のためのデータ収集を行っている。AQP3に関しても二次元結晶化の試みを続けている。また、AQP4などの原子モデルが得られた場合には、それを用いた分子動力学計算などにより、機能と構造の関係の研究を行っていく。水チャネルのような膜タンパク質においては、実際に脂質膜中での分子動力学計算を行う必要があるが、そのために必要なプログラム等の開発が終わり、AQP4の原子モデルが得られた場合には、直ちに計算機シミュレーションによる機能解析が行える状態となっている。昨年度に作製できたAQP4の二次元結晶について、結晶内の分子のパッキングを決定した。その結果、二枚の脂質二重層がAQP4の細胞外の相互作用により重なった、特殊な二次元結晶であることがわかった。また、結晶の50%くらいは結晶格子二層が半分ずれて重なっているが、AQP4の細胞外での相互作用が弱いため、その他はランダムにずれていることが明らかになった。

そこで、そのような多様な結晶から二層が半分ずれたもののみを選んで解析するため、電子回折図形と電子顕微鏡像を同じ結晶から続いて撮影して、電子顕微鏡像から分子パッキングを決定し、その結果半分ずれていることがわかったものの電子回折図形のみを用いて、構造因子の強度を決定した。このような同じ結晶からの二種類のデータ収集を可能にする電子顕微鏡試料作製法を開発し、論文に報告した。これは、カーボン膜二枚に試料を挟み込むことにより、試料の帯電による電子顕微鏡像の移動を抑えることで、高い確率で解析に用いることができる電子顕微鏡像を得る方法である。このようにして求まった構造因子から、分子置換法により原子モデルを決定した。3.2Åの分解能で構造解析を行うことができ、R値が28.3%でfree Rが33.8%の原子モデルを得ることができた。現在、このモデルを用いて分子動力学シミュレーションなどを進めている。また、二次元結晶内の分子のパッキングは、AQP4の細胞内での局在を反映していると強く示唆するデータがあり、その検証も進めている。これらのAQP4の構造解析と平行して、AQP3の二次元結晶化も進めているが、現在のところ二次元結晶は得られていない。しかし、AQP3に関してもある程度の量のタンパク質は得ることができているので、結晶化の進展を期待している。昨年度、AQP4の二次元結晶二枚が細胞外ループで相互作用してできた特殊な二次元結晶について、電子回折図形と電子顕微鏡像を同じ結晶から続いて撮影して、それを基に電子線結晶構造解析を行う手法を開発した。これについては今年度論文発表を行った。また、この構造解析法を用いて、AQP4の原子モデルを3.2Å分解能で決定し、そこから、生体中で観察できるAQP4の脂質二重層内での格子形成のメカニズムを明らかにした。この相互作用にはアルギニンとチロシンの側鎖同士の水素結合が関与しており、この相互作用はN末付近にあるアルギニンにより阻害されると考えられる。実際、天然には23番目のメチオニンよりN末側がないサブタイプがあることが知られており、このタイプのAQP4を発現すると、大きな格子を形成することが知られている。これにより、二つのサブタイプを共存されることにより、天然に局在しているAQP4の格子の大きさがコントロールされているという機構が明らかになった。また、結晶中での細胞外のループ同士の相互作用が明らかになったので、その天然での役割についても研究を継続している。AQP0については細胞外同士の相互作用が細胞接着に利用されているという知見が得られており、このような性質が水チャネル、アクアポーリンのもう一つの機能として広く利用されている可能性もある。これ以外にAQP1の分子動力学シミュレーションから、水の効率的な透過に重要と考えられる残基がいくつか特定できたので、それらの部位の変異体を、昆虫由来のSf9細胞とバキュロウイルスを用いて発現する系を確立した。今後、この発現した蛋白質を用いて機能測定を行い、効率的な水透過の詳細な分子機構を明らかにしたいと思う。最後にAQP3に関しは、Sf9細胞を用いて1L培養液から数mgの蛋白質を定常的に得られるようになったので、電子線結晶構造解析の進展が期待される。
歯周組織のメカニカルストレス受容機構・分子生物学的解析とその臨床応用

本研究はメカニカルストレスに直接反応するメカニカルストレスセンサーに注目し、細胞工学的・分子生物学的手法を用いて、その特性や生体内分布を明らかにし、さらに各種刺激に対するセンサーの変化を解析し、この基礎的データをもとにセンサー分子の発現および機能を制御する臨床応用を目的とするものである。研究成果を以下に示す。1.骨芽細胞様MC3T-E1細胞に周期的伸展力を負荷すると、細胞形態およびストレスファイバーの方向性が変化し、伸展刺激に対応した方向性を示し、骨芽細胞内のpp^<FA>やpp^<c-src>のような接着斑に局在するチロシンキナーゼや細胞の分化や増殖に関与するMAP kinaseの関与が示唆された。ヒト歯根膜線芽細胞においても伸展刺激に対応した方向性を示して配列した。またALP活性は、メカニカルストレスと局所での末梢リンパ球/単球の存在、活性型ビタミンD3により調節を受けることが示唆された。2.末梢血リンパ球・単球はM-CSFと活性型ビタミンD3の存在により、破骨細胞様細胞に分化することが明らかとなった。さらに、この破骨細胞の形成は、歯根膜線芽細胞との共存培養により抑制され、歯根膜細胞の産生する何らかの液体因子が破骨細胞形成を抑制することが示唆された。3.歯槽骨は圧迫力に対して吸収され、セメント質は抵抗するこという石灰化反応を示すことが明らかとなった。また、グリコサアミノグリカンの局在について観察すると、CH-6Sが圧迫側の硝子様変性部に発現し、一方、CH-4S/DSはメカニカルストレスの影響を受けなかった。osteocalcinは無細胞セメント質の形成に関与することが示唆された。共焦点レーザー顕微鏡により、セメント細胞は突起によるアクチンフィラメントネットワークを形成していることが示唆された。骨吸収抑制作用のあるビルフォネートを投与して歯の移動および歯根の吸収が抑制された。4.Type I,II,III,X collagen,osteocalsin,GAGの局在が、組織特異的に認められ、骨芽細胞や軟骨細胞の分化と骨を構成する細胞外基質の構成の変化が密接に関わっていることを明らかにした。(1)細胞内Ca^<2+>測定シリコン膜上に骨芽細胞もしくは歯根膜細胞を培養し、伸展力を加え、秒単位で細胞内Ca^<2+>の変化を共焦点レーザー顕微鏡を用いて検討した。伸展力により細胞形態は変化し、細胞内Ca^<2+>の有意な上昇が認められ、これらの細胞はCaチャネルを介したシグナル伝達系を有することが明かとなった。(2)細胞内リン酸化酸素および細胞骨格の変化周期的な伸展力を加えた状態で細胞を固定し、リン酸化蛋白・FAK・アクチンについて各種抗体を用いて染色したところ、明確な変化は認められなかった。現在、他の抗体および他の染色方法について検討中である。(3)アルカリホスファターゼ活性およびType I Collagen合成骨の形成に関与しているといわれるアルカリホスファターゼ活性およびType ICollagen合成について歯周組織のターンオーバーの指標として検討した。歯根膜細胞においてアルカリホスファターゼ活性およびType I Collagen合成は周期的伸展力により減少した。(4)末梢血リンパ球の影響歯根膜細胞または骨芽細胞と末梢血リンパ球をco-cultureした時、歯根膜細胞のアルカリホスファターゼ活性は上昇し、骨芽細胞では減少した。末梢血リンパ球から形成される破骨細胞様多核細胞は歯根膜細胞とのco-cultureにより減少し、骨芽細胞とで増加した。以上より歯根膜細胞と骨芽細胞はメカニカルストレスセンサーとして、少なくとも両細胞ともCaチャネルを有しその形態と機能を変化させるが、破骨細胞の形成に関しては対照的な反応を示した。歯周組織がメカニカルストレスを受容したときにはそれぞれの細胞が独自の分化機能の役割を担って歯周組織のネットワークを形成していることが考察された。

また、グリコサアミノグリカンの局在について観察すると、CH-6Sが圧迫側の硝子様変性部に発現し、一方、CH-4S/DSはメカニカルストレスの影響を受けなかった。osteocalcinは無細胞セメント質の形成に関与することが示唆された。共焦点レーザー顕微鏡により、セメント細胞は突起によるアクチンフィラメントネットワークを形成していることが示唆された。骨吸収抑制作用のあるビルフォネートを投与して歯の移動および歯根の吸収が抑制された。4.Type I,II,III,X collagen,osteocalsin,GAGの局在が、組織特異的に認められ、骨芽細胞や軟骨細胞の分化と骨を構成する細胞外基質の構成の変化が密接に関わっていることを明らかにした。本研究はメカニカルストレスに直接反応するメカニカルストレスセンサーに注目し、細胞工学的・分子生物学的手法を用いて、その特性や生体内分布を明らかにし、さらに各種刺激に対するセンサーの変化を解析し、この基礎的データをもとにセンサー分子の発現および機能を制御する臨床応用を目的とするものである。本年度の研究成果を以下に示す。(1)骨目細胞様MC3T3-E1細胞を、Type 1 Collagenでコーティングしたシリコンメンブレン上に10%FBS添加αMEM培地を用いて培養した後、周期的伸展力を負荷すると、細胞形態およびストレスファイバーの方向性が変化し、伸展刺激に対応した方向性を示して配列した。抗Phosphotyrosine抗体を用いたWestern Blottingによりチロシン燐酸化蛋白が検出された。抗p125^<FAK>抗体を用いてimmunoprecipitationを行うと、分子量約130kDの蛋白のチロシン燐酸化が伸展開始30分後から検出された。すなわち、伸展刺激により骨芽細胞内蛋白のある種のチロシン燐酸化が促進され、特にpp125^<FAK>やpp60^<c-src>のような接着斑に局在するチロシンキナーゼが関与している可能性が示唆された。今回の実験系において、骨芽細胞は、Typel Collagenを介してシリコンメンブレンに接着しており、Type Collagenをリガンドとする細胞膜表面に発現しているインテグリンなどの接着分子を介して刺激が伝達されたと推察される。インテグリンの発現については現在、検討中である。また、同定できなかったいくつかのチロシン燐酸化された蛋白は他の細胞内骨格を構成する蛋白の可能性もあり興味深い。(2)同様にヒト歯根膜線維芽細胞に周期的伸展力を経日的に負荷下の血、ALP活性を測定した。末梢血由来リンパ球・単球画分を分離し、ミリポアメンブレンを介して歯根膜線維芽細胞とco-cultureを行い、相互作用を検討した。さらに、骨代謝調節因子であるVD3の存在下てのALP活性の変化についても検討した。歯根膜線維芽細胞ともに周期的な伸展力により、細胞形態およびストレスファイバーの方向性が変化し、伸展刺激に対応した方向性を示して配列した。そのALP活性は、メカニカルストレスと局所での末梢リンパ球・単球の存在により抑制され、活性型ビタミンD3の存在により増加した。
EU共通海運政策の研究-競争政策を中心として

本研究は「EU共通海運政策」のうち特に重要と思われるEU競争政策との関係に焦点をあてて考察したものである。海運のカルテル組織である「海運同盟」は,主として1984年米国海運法や1960年代からのコンテナ輸送革命による技術平準化から参入障壁の低下と輸送用役差別化の困難性によって組織の弱体化に拍車がかかる。国際定期船海運業は海上運賃修復のために海運同盟を補完する各種の船社間協定を次々と編みだす。これら協定に対する欧州委員会競争総局(DGIV)の対応と運輸総局(DGVII)の「競争力あるEU商船隊育成政策」との軋轢をEC設立当初から現代までを克明に考察することにある。国際定期船海運は「海運自由の原則」という国際海運秩序のもとで,「海運同盟」によって1870年代からおよそ100年の永きにわたって強力に守られて来た。欧米先進国とも「海運同盟」は当初から独禁法(競争法)適用除外とされてきた。EC競争法でも無期限に一括適用除外されている。(理事会規則第4056 86)ローマ条約設立当初海運はローマ条約第84条2項によって運輸規定から除外されていた。また競争規定の海運への適用の明確化は1974年の「国連定期船同盟行動憲章条約」採択によるEC構成国の行動の不一致を契機とする。この条約への批准とローマ条約接触問題回避を意図したものがブラッセルズ・パッケージ(理事会規則第954/79)である。しかし欧州委員会が共通海運政策樹立に本格的に動くのは1985年以降のことである。海運同盟弱体化以後の船柱間のカルテル組織はユーロ・コート協定,コンソーシアム協定(委員会規則第870/95),コンテナ輸送の進展にともなう共通内陸運賃設定協定(現在欧州委員会競争総局との間で法廷係争中)などがある。今までの研究成果の集大成に向けて,取り敢えずの整理を行うために日本海運経済学会の『海運経済研究』第30号に「EC共通海運政策とEC競争法の10年」という論題で歴史的な整理をはかった。さらにEC委員会の政策目的に特に焦点を当てた研究として山縣記念財団の『海事交通研究』第45号に「EC海運政策と競争法-その政策目的」という論題での研究成果をまとめた。EC(EU)共通海運政策はEC委員会の第4総局(運輸部門)と第7総局(競争部門)によって主として取り扱われているが,その政策はその他の国際的な部局からの影響を大きく受けている。すなわち現在討議がすすめられている米国の1984年の海運法の改正法案(US OCEAN SHIPPING REFORM ACT OF 1997(S.414)やOECD(MARITIME TRANSPORT COMMITEE)の動向,OECD(具体的にはWORKSHOP ON MARITIME TRANSPORT POLICES AND PRACTIES)やWTOのサービス貿易の分野からの政策がそれであり,本年度の研究もそれらの資料の収集と検討が大きな課題であった。さらにEU共通海運政策はEU共通運輸政策,EU共通航空政策とのかかわりも大きくこれらの観点からの検討も同時に行った。具体的な今後の研究計画については直接ロンドンを訪問しロンドン・ギルドホール大学教授,国際運輸経営研究所所長のジェイムズ・マコンビル教授から詳細な指導を受けた。合わせて同研究所研究員のデイビッド・グレンおよび会計財政サービス学部のシニア・レクチャラ-のヘザ-・レガットからも助言を頂き,今後上述の研究論文作成に対する支援の約束を得た。

さらに上述の研究に対する具体的な問題について欧州自由貿易連合(EFTA)のサービスおよび資本移動担当官Kjeteil DjOnne氏と日本船主協会欧州地区事務局長赤塚宏一氏と共に上述の論題について意見の交換を行った。本年度も昨年度同様97年12月に直接ロンドンを訪問しロンドン・ギルドホール大学教授,国際運輸経営研究所所長のジエイムズ・マコンビル教授から詳細な指導を受けた。また98年3月にも同教授が来日されたので,神戸で指導を受けることができた。EU共通海運政策関係資料については、数度上京し日本郵船調査室,および大阪商船三井船舶営業部調査室を中心にその動向についてヒヤリングと資料収集につとめた。また昨年12月に再びロンドンにある日本船主協会欧州地区事務局の特別の配慮によって船主協会を中心とした資料を引き続き収集すると共にその動向をヒヤリングすることができた。また本年度の特徴としては、http://europa.eu.intによってEUの情報をインターネットによって収集できたのも大きな成果である。平成10年度一般学術図書(文部省科学研究費補助金「研究成果公開促進費」の申請を昨年11月に行っているので,「EU共通海運政策と競争法」の具体的な章立てと体系化に全力を注いだ。なお本年度の研究成果の具体化として,『国際交通論』,武城正長編著,税務経理協会,1998年3月刊行,第6章「定期船海運の歴史と伝統的な海運同盟」,101-112ページを担当した。EU共通海運政策関係資料については,数度上京し日本郵船調査室,および大阪商船三井船舶営業部調査室を中心にその動向についてヒヤリングと資料収集につとめた。また運輸省運輸政策局国際業務第一課および海上交通局外航課からも積極的なご支援を頂くことができた。また本年も,http://europa.eu.intによってEUの情報をインターネットによって資料収集ができたのも大きな成果である。平成10年度一般学術図書(文部省科学研究費補助金「研究成果公開促進費」を受けて「EU共通海運政策と海運政策と競争法」全361ページを多賀出版株式会社から本年2月末に刊行することができた。
東・東南アジア地域における日本企業の合弁戦略と副次的戦略の合理性に関する研究

本研究では、特にタイを中心に日本企業のCSR活動を調査し、現地に適応したCSR活動の展開には、複数の国際機関やNGO、大学との連携が必要であること、日本企業の海外でのCSR活動は、現地企業や他の外資系企業との差別化が課題となっていることを明らかにした。また、海外企業のCSR活動の調査からは、自国の専門性の高いNPO/NGO等との強いパートナーシップが活動を支えており、戦略的CSR活動には、本国内のNPO等の高い専門性とこれら組織との関係構築が必要であることがわかった。本年度は、本研究の目的である、東・東南アジア地域における日本企業の国際合弁行動(継続・解消に関するパートナーシップ行動)と現地市場への戦略としてのCSR(Corporate Social Responsibility)、PR(Public Relations)やGR(Government Relations)との整合性、合理性を検証するために、1)アジア地域の企業のCSR活動全般に関する事例調査、2)日系企業の個別事例の調査、3)日系企業の国際ビジネス展開に関する研究を行った。また、本研究の成果の一環を広く公開するために、2014年5月8日に公開ワークショップを開催した。昨年度の研究で得られた「CSR活動における国際機関やNGOといった組織との連携」という視点を、上記1)、2)の調査・研究で掘り下げた結果、途上国での日系企業のCSR活動には、国際NGOが企業のニーズに合わせた支援策を提案し、そのフレームを提供するといったパートナーシップ関係があり、これらが戦略的CSR活動の足掛かりとなっていることが分かった。また、事例調査などから業種、規模、進出方法、組織形態によってもその行動に差が生じていることなどが明らかとなった。これら調査・研究から得た知見をもとに、NGO等とのパートナーシップという視点を盛り込みアンケートを再設計した。しかし、当初H25年度にアンケートを実施予定であったが、現地の政情変化により、現地での打ち合わせや準備を進めることができず、H26年度に実施することとなった。本年度は、本研究の目的である、東・東南アジア地域における日本企業の国際合弁行動(継続・解消にかんするパートナーシップ行動)と現地市場への戦略としてのCSR(Corporate Social Responsibility)、PR(Public Relations)やGR(Government Relations)との整合性、合理性を検証するために、1)タイを中心とするアジア地域の日系企業のCSR活動に関する調査、及び戦略的CSRにかんする理論的研究、2)同地域への日系企業の国際ビジネス展開と現地ビジネス環境ついての調査、及び国際ビジネス展開にかんする理論的研究を行った。タイでの現地調査、及び国内でのヒアリング、既存研究の調査から、1)CSR活動を通した複数の国際機関、NGO、大学等との連携とそのプロセスがPR、GR及び現地市場の開拓において重要であること、2)同地域の日系企業では現地企業とのCSR活動の差別化が課題となっていること、3)CSR活動の策定やGRには、現地での“日本"への理解度や現地の文化的変容への配慮が大きくかかわることなどがわかった。これら調査・研究から得た知見をもとに、H25年度のアンケート調査に向けた調査・分析枠組みを構築した。また、同時に個別の事例研究を進め、ワークショップの開催による研究の公開を計画した(実施はH25年度)。昨年度の研究で得られたNPO/NGOとのパートナーシップによる戦略的CSR活動の一形態としてBOPビジネスに着目し、個別事例を通してBOPビジネスの展開方法等を明らかにした。また、日本企業の海外でのCSR活動として、近年文化領域での活動が増加していることに着目し調査したところ、文化領域でのCSR活動が進出先での企業認知度向上や現地コミュニティとの関係構築に寄与していること等がわかった。最終年度であるH27年度は、これらの知見をもとに、戦略的CSR活動が進んでいると考えられるアメリカやヨーロッパ企業の事例等も調査しながら、業界と企業規模を整理した上で海外進出先での日本企業の戦略的CSRのあり方を提示する。最終年度である本年度は、本研究の目的である、東・東南アジア地域における日本企業の国際合弁行動と現地市場への戦略として、CSR(Corporate Social Responsibility)に絞り、CSR活動(環境、教育、文化等)の領域別整理を行った。特に本業とは直接的な関係の薄いと思われる文化領域での活動を行う企業を対象に、インタビュー等からその戦略的意図を調査した。また、昨年度進めていた企業規模と業種別の整理に基づき、従業員数500名未満、500名1000名未満、1000名以上、業種ではメーカー、輸出入、サービスの3つを対象にそれぞれ事例を抽出して調べた。加えて、特定分野のCSR活動を進める企業と、環境、教育、文化等やBOPビジネス等の複数領域にまたがり積極的な活動を行う企業についても調査し、その戦略的意図と効果の違いの解明を進めた。これは欧米の企業も対象に調査した。昨年度までの研究で、海外進出先での日本企業のCSR活動は現地及び欧米企業との比較のもとで現地で評価されていることを研究の視点として追加する必要が分かった。このことを踏まえ、特に本研究の調査地であったタイと関係の深いイギリスの企業の取り組みを中心に調査した。イギリスは現地調査を行い、それ以外は主に文献や企業のHP等で情報収集した。日本企業だけではなく、欧米の企業の取り組みも調査したことで、日本企業の国内外での戦略的CSRによる企業価値と競争力向上への貢献の課題が明らかになった。

また、海外企業のCSR活動の調査からは、自国の専門性の高いNPO/NGO等との強いパートナーシップが活動を支えており、戦略的CSR活動には、本国内のNPO等の高い専門性とこれら組織との関係構築が必要であることがわかった。当初計画していたアンケート調査の実施が現地の情勢変化等により延期になっていることから、進捗は遅れている。また、日本企業の戦略的CSR活動を検討する上で必要となるアメリカ・ヨーロッパ等の企業の動向把握も不足している。非営利組織アンケート調査は現地の協力団体と実施に向けた調整を進めているが、当初の調査規模でH27年度中に全ての調査を終えることが難しくなってきたため、規模をやや縮小したものを実施することを検討している。また、アンケート調査の実施が難しい場合の対策として、先進的活動を行っている企業に限定した調査を既に進めており、複数の事例をもとに活動の傾向や課題等は、一定程度明らかにすることができると考えている。また、日本企業の動向の特徴を明らかにするためのアメリカやヨーロッパの企業の動向調査はすでに進めており、10月には現地調査が決定している。こういった状況から、昨年度生じていた研究の遅れや課題は本年度の取り組みで解消することができる予定である。H24年度に設計したアンケート調査項目等の見直しと分析枠組みの再構築を行った。また、日系企業の個別調査や国際NGOによる企業向けCSR活動の提供に関する個別調査も進めることができた。しかしながら、調査国の政情変化により、当初予定した現地での調査やアンケート調査、及びその他の現地での調査が実施できなかったため、この点で予定より遅れが生じている。タイを中心とするアジア地域の日系企業のCSR活動に関する調査・戦略的CSRにかんする理論的研究、及び同地域への日系企業の国際ビジネス展開と現地ビジネス環境についての調査・国際ビジネス展開にかんする理論的研究を通して、H25年度に予定しているアンケート調査項目の設計と分析枠組みの構築を終えた。悉皆調査を行うため、当初予定して出資形態別等による企業の抽出は、アンケート調査終了後の分析時に行うこととなった。企業への調査は進められた一方、予定していた現地の官公庁、市民団体への聞き取り調査は、調査対象とする市民団体の抽出に時間を要し、十分に進めることができなかったため、H25年度に実施することとなった(市民団体の抽出は終了している)。また、タイにおける合弁と海外子会社の全体像の把握は、既存調査をもとに、より詳細に把握できるようH25年度に行うアンケート調査の中に組み込むことで実現することとなる。研究開始当初から予定したアンケート調査の実施が現地の政情変化、これに伴い協力団体での受け入れの調整に時間を要していることなどから、これらの費用を繰り越すことになった。また、昨年度予定していた現地調査及び海外での学会発表がH27年度になったため、これらの費用も繰り越すことになった。