hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人における循環器疾患の発症要因に関する大規模コホート研究

9.研究実績の概要日本人における脳卒中および心筋梗塞の発症要因について検討するために住民ベースの多施設共同の前向き研究を行っている。住民健診の場を利用し、平成4年から平成7年に全国12地区で生活習慣、生体指標、血圧、身長、体重などのベースラインデータの収集を行った。全対象者は12,490人の男女である。発症に関しての追跡調査は、毎年の住民健診などで毎年本人に脳卒中および心筋梗塞の発症の有無を確認し、その情報を基に受診した医療機関に確認し、発症登録を行っている。死亡、転出についても確認している。脳卒中、心筋梗塞の発症の確定は独立した症例判定委員会で判定される。平成14年3月31日現在までの発症は、脳卒中は341例、心筋梗塞は60例で、そのうち脳卒中、心筋梗塞、悪性腫瘍の既往のある対象者を除いた場合、脳卒中は303例、心筋梗塞は52例であった。脳卒中の病型では、脳梗塞186例、脳出血73例、くも膜下出血43例、不明1例であった。喫煙について脳卒中の発症リスクについてCox比例ハザードモデルを用いて検討した。平均追跡期間7.8年における年齢、飲酒、収縮期血圧、総コレステロール、BMIで補正すると、「吸わない」を1とすると、男性では、「やめた」が、1.02(95%信頼区間:0.65-1.62)、「吸っている」が、1.08(0.69-1.67)で、女性では、「やめた」が、1.15(0.36-3.67)、「吸っている」が、2.39(1.19-4.78)であった。男性では、喫煙は脳卒中の発症においてリスクの上昇を認めなかったが、女性では、「吸っている」の群で有意に上昇していた。「やめた」群については、男女ともリスクの上昇はなかった。対象と方法:本研究は12地区で共同で行っているコホート研究である。今回は血圧群別の基準を日本高血圧学会のガイドラインにしたがい、至適血圧(120/80mmHg未満)、正常血圧(120-129/80-84mmHg)、正常高値(130-139/85-89mmHg)、軽症高血圧(140-149/90-99mmHg)中等症高血圧(160-179/100-110mmHg)、重症高血圧(180/110以上)の6群に分けた。それぞれの群の人数(%)と循環器危険因子の値を比べた。結果:男女別の血圧群別の頻度は、至適血圧、正常血圧、正常高値、軽症高血圧、中等症高血圧、重症高血圧のそれぞれの割合は、男性では、29.5%、18.5%、18.4%、22.8%、8.3%、2.4%で、女性では、37.0%、17.7%、16.7%、20.0%、6.7%、1.9%であった。平成12年12月末日までの死亡率を男女別に各群でみていくと、男性では、それぞれ、24.8%、13.5%、18.2%、28.2%、9.4%、5.6%で、女性では21.6%、17.1%、22.1%、24.9%、9.4%、5.0%であった。Coxの比例

ハザードモデルで年齢、喫煙を調整した各群の相対危険を求めたところ、至適血圧を基準とした場合の他の群の相対危険は、男性で、正常血圧0.88(95%信頼区間:0.58-1.32)、正常高値1.1(0.77-1.61)、軽症高血圧1.17(0.84-1.64)、中等症高血圧0.97(0.61-1.54)、重症高血圧1.99(1.13-3.50)で、女性ではそれぞれ、1.12(0.69-1.81)、1.38(0.88-2.17)、1.16(0.75-1.79)、1.00(0.55-1.84)、2.51(1.21-5.20)で、重症高血圧の死亡が男女とも有意に上昇していた.まとめ:重症高血圧群(180/110mmHg以上)では男女とも死亡のリスクが上昇していた。重症高血圧群以外の群でのリスクが男女とも上昇していなかった。日本人における脳卒中および心筋梗塞の発症要因について検討するために住民ベースの多施設共同の前向き研究を行っている。住民健診の場を利用し、平成4年から平成7年に全国12地区でベースラインデータの収集を行っており、全対象者は12,490人である。発症に関しての追跡調査は、毎年の住民健診などで本人より発症の有無を確認し、その情報を基に受診した医療機関に確認し、発症登録を行っている。発症の確定は独立した症例判定委員会で・脳卒中・心筋梗塞の発症、および脳卒中については、病型についても判定される。平成14年3月31日現在までの平均追跡期間7.8年における発症は、脳卒中は341例、心筋梗塞は60例で、そのうち脳卒中、心筋梗塞、悪性腫瘍の既往のある対象者を除いた場合、脳卒中は303例、心筋梗塞は52例であった。脳卒中の病型では、脳出血73例、脳梗塞186例、くも膜下出血43例、不明1例であった。喫煙について脳卒中の発症リスクについてCox比例ハザードモデルを用いて検討した。年齢、飲酒、収縮期血圧、総コレステロール、BMIで補正すると、「吸わない」を1とすると、男性では、「やめた」が、1.02(95%信頼区間:0.65-1.62)、「吸っている」が、1.08(0.69-1.67)で、女性では、「やめた」が、1.15(0.36-3.67)、「吸っている」が、2.39(1.19-4.78)であった。男性では、喫煙は脳卒中の発症においてリスクの上昇を認めなかったが、女性では、「吸っている」の群で有意に上昇していた。「やめた」群については・男女ともリスクの上昇はなかった。男女での傾向の違いについては、病型別による検討などさらなる検討が必要であろう。
探索アルゴリズムの理論とその実働化に関する研究

人工知能の問題解決において,探索は常に鍵となる役割を果たしている.実際のアプリケーションにおいては,問題固有の知識を利用しながら探索を制御し,探索経路の組み合わせ的爆発に対する工夫を行うことが必要である.今年度は,情報を表現し保持するための最も基本的なデータ構造である文字列に関する探索問題を設定し,部分文字列の持つ性質を生かして,実用上は多くの場合において全解探索を避けられる枝刈りヒューリスティックを提案し,実験によってその効果を検証した.この問題は,実用的な観点から,与えられた2つの文字列集合SとTを分類するために最良な部分列パターンを見つけ出す方法を示すことを目標としたものであるが,NP困難であることが知られている問題と深い関連があり,最悪時には潜在的に指数的に多い候補パターンを調べあげることを余儀なくされる.すなわち基本的には,それぞれのパターンωに対して,ωを部分文字列として含む文字がSとTにそれぞれいくつ存在するかを数え上げなければならない.そこでまず,文字列集合の部分列をすべて受理する部分列オートマトンを高速に構築するアルゴリズムを開発して実装することで,この数え上げ自身を高速化した.この部分列オートマトンの構築アルゴリズムは,現在知られている中で最も効率のよいものである.さらに,可能な限り候補となる部分列を減らすために,部分列に関する包含関係と,目的関数の性質をうまく組み合わせることによって,探索空間を効率的に枝刈りするヒューリスティクスを2つ提案した.これをアミノ酸配列やDNA配列に対する実験に適用し,それぞれのヒューリスティクスの効果と,部分列オートマトンによる高速化の度合いを確認した.人工知識の問題解決において,探索は常に鍵となる役割を果たしている.実験のアプリケーションにおいては,問題固有の知識を利用しながら探索を制御し,探索経路の組み合わせ的爆発に対する工夫を行うことが必要である.このような経験的な知識を利用した探索は,発見的探索アルゴリズムと呼ばれているが,そのパフォーマンスは個々の問題固有の性質に強く依存し,効率の良い探索技法の統一的な開発,解析が極めて困難である.この発見的アルゴリズムを計算論的学習理論の枠組みでとらえ,さらに具体的な問題を用いてその有効性を実証することを目標として研究を展開した.まず,実際的によく用いられている決定木の学習アルゴリズムを土台にして,重み付き分類規制を見つけるアルゴリズムを提唱した.計算機実験によってこの方式が時間的にも,また予測精度の点からも決定木のものと同等以上の性能を有することを検証した.そしてこの方式を健康科学のデータに適用してその有効性を確認した.さらに,例からの概念学習の可能性と不可能性を統一的に探るために,基本形式体系(Elementary Formal System)の学習可能性を調べた.また,遺伝子の破壊と強制発現によるデータから遺伝子ネットワークを同定する問題と,それを視覚化する問題を探索問題としてとらえ,この問題の計算量を解明し,実際の遺伝子発現プロファイルデータに対して適用を行った.さらに探索問題においては避けられない最も基本的な問題として文字列の照合問題について取り組んだ.ここでは圧縮されたデータからそのまま照合を行う問題を対象にしている.我々は辞書式データ圧縮法の統一的枠組み(Collage system)を提案し,この枠組みに対する照合アルゴリズムを開発した.このCollage systemは,現在使用されている主要なデータ圧縮法を統一的に表現することが可能である.人工知能の問題解決において,探索は常に鍵となる役割を果たしている.実際のアプリケーションにおいては,問題固有の知識を利用しながら探索を制御し,探索経路の組み合わせ的爆発に対する工夫を行うことが必要である.今年度は,情報を表現し保持するための最も基本的なデータ構造である文字列に関する探索問題を設定し,部分文字列の持つ性質を生かして,実用上は多くの場合において全解探索を避けられる枝刈りヒューリスティックを提案し,実験によってその効果を検証した.この問題は,実用的な観点から,与えられた2つの文字列集合SとTを分類するために最良な部分列パターンを見つけ出す方法を示すことを目標としたものであるが,NP困難であることが知られている問題と深い関連があり,最悪時には潜在的に指数的に多い候補パターンを調べあげることを余儀なくされる.すなわち基本的には,それぞれのパターンωに対して,ωを部分文字列として含む文字がSとTにそれぞれいくつ存在するかを数え上げなければならない.そこでまず,文字列集合の部分列をすべて受理する部分列オートマトンを高速に構築するアルゴリズムを開発して実装することで,この数え上げ自身を高速化した.この部分列オートマトンの構築アルゴリズムは,現在知られている中で最も効率のよいものである.さらに,可能な限り候補となる部分列を減らすために,部分列に関する包含関係と,目的関数の性質をうまく組み合わせることによって,探索空間を効率的に枝刈りするヒューリスティクスを2つ提案した.これをアミノ酸配列やDNA配列に対する実験に適用し,それぞれのヒューリスティクスの効果と,部分列オートマトンによる高速化の度合いを確認した.
自然なかたちでインタラクションする二者の神経基盤を階層的システム構造として捉える

本研究において、MRIという極めて限られた状況の中で、従来の社会認知能力を調べる実験よりもより自然に近い二者のインタラクションを実現する実験パラダイムを検討し、構築した。また二者のインタラクションの例として従来の共同注意課題を発展させた課題を作成し、実際のペアが課題を遂行している際に、右側頭頭頂接合部・右上側頭溝・背内側前頭前野の脳活動の同期が高まることを確認した。このことは、インタラクションをスムーズに行うための心理的場の形成の神経メカニズムの1つとして、両者の特定の脳領域の脳活動の同期がある可能性を示している。平成26年度は、申請者がこれまで行ってきた視線を用いた共同注意課題を、言葉でおこなう課題に改変した機能的MRI実験を実施した。機能的MRIの従来の撮像法では、発話の際の頭部の動きが画像のアーチファクトとなり統計解析に耐えうる画像を取得することが困難であったが、数年前にミネソタ大学で開発された新しいエコープラナーイメージング(EPI)の撮像シークエンス、いわゆるマルチバンドシークエンスを適応することでこの障害の克服を試みた。マルチバンドシークエンスは、従来のシークエンスで2.53秒程かかっていた3x3x3mm解像度の全脳の撮像時間を0.51秒ほどに短縮できる。これを間欠撮像(例:0.5秒撮像2秒空白)として使用することにより、発話による頭部の動きの影響をできるだけ除いた撮像が原理的には可能となるため、まずこの撮像法を用いてお互いが発話をしながらの機能的MRI実験が可能かどうかを検証した。視線に関しては従来の撮像法と新しい撮像法の2種類を試すことが出来るため、新しい撮像法でも脳活動がきちんと捉えられるかどうかの検証もおこなった。検証の結果、マルチバンドシークエンスで頭部の動きが解析に耐えうるものであり、かつ従来と同じ繰り返し時間(TR = 2.5s)で2秒間の空白時間を作ることが出来ることが確認できた。そこでこのシークエンスを使用した言葉による共同注意課題を作成し実施した。この実験の結果は平成27年度の海外および日本の学会で発表の予定である。同様に脳波による同様の枠組み、すなわち二人同時計測の視線・共同注意実験をおこなうため、まずはどのくらいのノイズの混入があるのか、その除去方法も含めての検討と、課題に関してもMRI同様の実験が組めるかどうかについての検討を始めた。平成27年度は、昨年度の研究の推進方策にしたがって、これまでの共同注意研究の中で明らかとなった始発的共同注意、応答的共同注意、ならびに見つめ合い等の社会的相互作用の神経メカニズムについて、これらの神経基盤がどのくらい共同注意特異的なものか、すなわち現実の視線や空間にどれくらい張り付いたものなのかについて検討を進めた。より具体的には、H26年度におこなった言語キューによる共同注意実験パラダイムをさらに推し進め、具体的な空間における注意の共有でなく、特徴への注意の共有場面において、どのくらい狭義の共同注意と神経基盤が同じか異なるかについての実験をおこなった。機能的MRIハイパースキャニングの手法を用いて合計で22組(44名)の被験者を対象に、言語キューを用いた特徴への共同注意と空間への共同注意課題遂行中の二人の脳活動を同時に計測し、両課題に共通してみられる脳活動部位として両側の下前頭回、前部島、上側頭回、視床の一部、補足運動前野、前帯状回、内側前頭前野を同定した。また特徴次元課題遂行中には両側の後頭極視床の一部、前帯状回、さらに左下前頭回の活動が、一方空間への共同注意課題遂行中には両側の前頭および補足眼野、外側後頭葉、舌状回、楔部の活動が見られることを確認した。今回の実験では言語キューという共通の入力であったため、上側頭回などの活動が共通部位として同定されたと考えられる。以前から我々がおこなっている視線キューを使った実験結果と付き合わせて考えると、上記共通活動部位の中でも特に下前頭回と前部島が共同注意遂行に極めて重要な役割を果たしているのではないかと考えられる。これらの成果は国内外の学会で発表予定であり、現在論文を作成中である。H26年度におこなった言語キューによる共同注意のMRI実験については国内外の学会で発表し、こちらも現在論文を作成中である。ハイパースキャニングによる機能的MRIの特徴次元の共同注意実験は、実験パラダイムおよび実験刺激の策定に手間取ってしまい、本実験に入るのが遅くなってしまった。そのため、取得したデータの解析についても遅れが生じた。MRIハイパースキャニングによる研究は、被験者二人を同時に扱う必要があるため一人でおこなうことが難しく、さらに実験者やMRI装置のスケジューリング調整に難航したことが実験の実施が遅れてしまった要因の1つである。脳波の同時計測実験については、申請者が所属する名古屋大学での実施のため、特に人員不足による影響が大きく、予備実験にとどまることになってしまった。しかしながら、ハイパースキャン機能的MRIを用いた特徴次元の共同注意実験は、本実験を実施し解析をおこない、この成果はH28年度のOHBM2016年次総会(国際学会)、第31回国際心理学会議/第80回日本心理学会等で発表することが決まっており、現在論文投稿に向けて準備をしている。さらに前年度におこなった言語キューによる共同注意の機能的MRI実験についても、鋭意現在論文作成中である。平成28年度は、昨年度に提案した研究の推進方策にしたがって、より自然なかたちでインタラクションする二者の神経システムの一端を解明するデータ解析を中心におこなった。

今まで我々は実験デザイン上の時間的制約を緩めることがより自然なかたちのインタラクションになるというふうに考えてきたが、自然なインタラクションはそれのみではないことに気づき、昨年から研究の方向性を修正した。我々がおこなった特徴と空間それぞれに注意を向ける共同注意課題では、特徴次元または空間位置の選択は完全に被験者に任されており、その後の一連のやりとりも二者の簡単な会話により成立するものであった。そこに実験者は一切介入しておらず、これまでの実験より一歩自然なかたちに近づいている。一方で予備実験により実際に時間制約をなくした課題設計はかなり難しいことも判明したため、今年度は最終年度であることもあり、このデータの脳活動同期解析に注力した。従来我々が用いてきた二者の関係性を見る脳活動の同期解析の結果、実際のペアでは非ペアと比較し、課題遂行中に課題関連の脳活動を除いた残差脳活動において、右下前頭回、右側頭頭頂接合部、右上側頭溝、内側前頭前野の脳活動の同期の増強が見られることが明らかとなった。さらに二人の脳活動データを1つの動的システムとして捉える解析法についても協力研究者と協同して引き続き開発をおこなっており、残念ながらまだ完成に至っていないが、この解析手法を一部のデータに適用し、その有用性が確認できるところまではきている。上記特徴と空間それぞれに注意を向ける共同注意研究の一連の成果は、国際学会であるOHBM2016年次総会、第31回国際心理学会議(第80回日本心理学会合同開催)、Society for Neuroscience 2016で発表し、H26年度に行った言語を用いた共同注意実験の成果と共に現在論文作成中である。本研究において、MRIという極めて限られた状況の中で、従来の社会認知能力を調べる実験よりもより自然に近い二者のインタラクションを実現する実験パラダイムを検討し、構築した。また二者のインタラクションの例として従来の共同注意課題を発展させた課題を作成し、実際のペアが課題を遂行している際に、右側頭頭頂接合部・右上側頭溝・背内側前頭前野の脳活動の同期が高まることを確認した。このことは、インタラクションをスムーズに行うための心理的場の形成の神経メカニズムの1つとして、両者の特定の脳領域の脳活動の同期がある可能性を示している。ハイパースキャニングによる機能的MRIの共同注意実験は、予備実験などに手間取ってしまい、本実験に入るのが遅くなってしまった。その関係で、取得したデータの解析についても遅れが生じた。また、この研究は被験者二人を同時に扱う必要があるため、一人でおこなうことが難しく、実験者や装置のスケジューリングも上手く行かない部分があったことも実験の実施が遅れてしまった要因の1つである。脳波実験については、機能的MRI実験を優先させたため、その遅れに加え、脳波の同時計測実験は申請者が所属する名古屋大学での実施のため、特に人員不足による影響も大きかった。しかしながら、ハイパースキャン機能的MRIを用いた言語キューによる共同注意実験は、マルチバンドシークエンスの使用可能性も検討でき、本実験も行うことができた。この結果はH27年度のOHBM2014年次総会(国際学会)ならびに第38回神経科学学会で発表することが決まっており、現在論文投稿に向けて準備をしている。
顎口腔系を介するストレス緩和機序のニューロイメージングによる解析

不正咬合は顎口腔機能障害を引き起こすだけではなく、肩凝り、頭痛などの全身的症状を訴える患者が少なくない。また、これらの患者に対し、矯正治療を行い、咬合改善を図ることで、全身的症状が改善されることも臨床上しばしば見られる。しかし、不正咬合がこれらの全身的症状の原因となっているか否かは定かではなく、両者の因果関係を確かめる診断法も確立されていない。そこで、実験用スプリントを用いて、人為的に不正咬合を作成し、クレンチングを行わせ、不正咬合によるストレス状態を惹起させた後、機能的磁気共鳴画像法を用いて大脳辺縁系を中心とした高次脳の変化を解析するとともに、このストレス状態下における種々の変化を及ぼすチューイングの影響を同様の手法を用いて解析した。さらに、これらの解析結果を元に、顎口腔領域以外の部位に種々の症状を訴える咬合異常を伴う口腔機能障害患者において機能的磁気共鳴画像解析を行い、上述の解析結果と比較検討した。その結果、不正咬合と機能的磁気共鳴画像法における高次脳の変化との間に関連は認められなかった。そこで、実験用スプリントを用いて人為的に不正咬合を作成するとともにクレンチングを行わせ、不正咬合によるストレス状態を惹起させた後、機能的磁気共鳴画像法を用いて大脳辺縁系を中心とした高次脳の変化を解析する。それとともに、顎運動および咀嚼筋活動をも解析し、機能的磁気共鳴画像法による解析結果との関連を検討する。加えて、このストレス状態下における種々の変化を及ぼすチューイングの影響を同様の手法を用いて解析する。これらの解析結果を元に、顎口腔領域以外の部位に種々の症状を訴える咬合異常を伴う口腔機能障害患者において機能的磁気共鳴画像解析を行い、上述の解析結果と比較検討する。本年度は以下を行った。1被験者の選定を行った。被験者は、右利きの正常咬合者で、成人男女各10人とした。被験者には実験内容を明確に説明し、承諾を得た。2上顎模型に厚さ0.5mmのポリビニール製シートを圧接して作成したスプリントを被験者に装着し、下顎を最後方に誘導した状態で前歯部に即時重合レジンを添加して下顎最後方位を保持する実験用スプリントを作製した。3K-7エバリュエーションシステムを用いて、被験者の顎運動、筋電図測定を行った。おおむね順調に進展しているが、被験者の選定に時間を要したこともあり、K-7エバリュエーションシステムを用いた顎運動測定、筋電図測定まで行った。今後、機能的磁気共鳴画像解析を行っていく予定である。本年度は、機能的磁気共鳴画像の設定条件を決定する。得られた画像を画像解析ソフトを用いて解析を行う。解析の際、脳の形態や大きさは個人差があるため、画素単位の検討を行い、画像統計処理を行うために解剖学的標準化を行う。
実態調査に基づく家計管理方法の提案

本研究の目的は、家計管理の実態を調査し、今後の家計管理の課題・方法を検討することである。今年度は、家計消費支出の十大費目中最も大きな割合を占める食料費に焦点をあて、総務省統計局「家計調査」「全国消費実態調査」により価格変動の影響と所得階層による相違について分析を行った。等価支出金額を用いた中分類費目ごとの疑似ジニ係数の時系列比較では、野菜や魚介などの素材系の費目の疑似ジニ係数は2004年までは上昇傾向にあったが、その後減少に転じ、格差が縮小傾向にある一方、支出額が増加している外食の格差は拡大傾向が続いている。近年のエンゲル係数上昇の背景の1つに総合物価の上昇が食料物価の上昇を上回っていることがあるが、収入階級V分位階級別で収入の低い第I分位では、上回る前から反転が生じていた。食料費の中でも生鮮品は物価変動が大きい。中でも変動の大きい生鮮野菜について、収入階級V分位階級別に平均価格の推移を追うと、1990年台には収入階級による平均価格の相違は比較的小さい。特に第1分位から第IV分位までの相違は小さい。生鮮肉、生鮮魚介ではこの時期にも収入階級による平均価格に開きが見られる点で様相が異なる。2000年頃から2010年にかけて、所得階級による開きが拡大している。この間の消費額の変化は比較的小さい。いずれの階級も購入数量が減少しているが、所得階級の低い層では減少率が小さく、価格を抑えつつ数量を確保している。第V分位では2011年以降平均価格が上昇していたが、他の階級では2014年まで平均価格を大きく変化させていない。その後所得階級の低い層での平均価格の上昇により、階級間の価格差が縮小している。家計管理の調査内容を考慮するにあたり、家計費中ウェイトの大きい食料費について所得階層による相違、価格変動の影響について検討することにしたため、インターネット調査を次年度に持ち越すことになり、この点でやや遅れている。家計管理についてのインターネット調査を行う。調査対象者自身、あるいは対象者が属する世帯における家計管理の実態(紙媒体以外を含む家計簿記帳の有無、記帳の具体的内容、記帳以外の方法による家計管理の内容等を調査する。2人以上の世帯の場合には、担当者や現在の方法の決定過程など家計の組織化についても調査に含める予定である。家計管理の実態を明らかにするとともに、管理方法などに影響を与える要因を検討し、これまでの研究の総括を行う。今年度は、家計管理の実態推定のための基礎資料の作成、家計管理を内容に含む調査の整理、家計管理実態に関するヒアリングを実施した。ヒアリングは3名(既婚女性)に実施した。利用する媒体は3名とも冊子家計簿である。電子メディアによる家計管理普及前から記帳していることもあると思われるが、計算力など維持のためにあえて冊子利用との意見もあった。妻就業の場合にも、銀行振込の夫給与も一旦引き出し妻が一括して管理し、意思決定を含め、日常的家計管理を妻が担っている。住宅購入や金融商品選択などでは、夫妻で相談は行われているが、夫妻の職業により夫妻間の主導的な役割分担に相違が見られ、家計として合理的な対応が行われている。夫妻間の関係に焦点をあてた家計管理を調査内容に含む「消費生活に関するパネル調査」(家計経済研究所)を用い、家計管理パターン実態を調査した。1993年、2003年、2014年各回の有配偶者について夫妻の収入の管理形態をみると、全収入を一旦一括する割合は1993年には約6割であったが、2014年には約5割へ低下している。全てを一括しないが家計管理者が全体を把握可能と考えられる割合も低下傾向にはあるが、3分の2を占める。独立性の高い支出分担の採用割合は近年でも約5%である。2015年まで調査継続した有配偶継続者対象を5つのコーホートに分け20歳代後半の家計管理を比較した結果、いずれのコーホートも妻が一旦一括する者が過半数を占めているが、若いコーホートでは割合が低く、相対的に共同度が低い。2014年調査により家計管理と家計簿記帳の関係をみると、支出分担の場合には家計簿記帳をしない割合が高く、また、妻の稼得への貢献が高いものの節約は困難と考えており、経済的な生活設計に関して話し合いの必要性が示唆される。平成27年度は、家計管理に関する先行研究・調査の整理と家計消費変動幅推定用の生活用品の使用・耐用期間に関する資料確認、算出方法の検討を予定していた。使用・耐用期間に関して耐久財の資料を整理したが、変動幅の推定は次年度実施予定である。家計管理については、利用可能なデータの分析とヒアリングにより実態把握を行った。単身者へのヒアリングは行うことができなかったが、データ分析の結果は学会で発表を予定しており、おおむね順調に研究が進展していると評価することができる。今年度は家計費の変動幅の推定および家計簿記帳活動に関するヒアリングを実施した。家計費の変動幅の推定について、稼働年齢女性単身者の消耗や買換の期間を踏まえた生活費推計を資料とし、家電製品などの耐久財について耐用年数のばらつきをワイブル分布を用いて統計的に導出した。推計されている生活費中、毎月支出がある項目分の金額の割合は4分の3であり、この半分は家賃による。

購入頻度が5年以上の割合は2%である。購入単価積算に占める割合では毎月支出のある項目の支出割合は約1割である。耐用年数5年以上の家電品等14品目について、平均的な耐用年数で除した年間支出額合計は約2.5万円であるが、耐用年数ばらつきを考慮した支出額は最大約13万円、90%値は5万円強である。本試算では大凡の備えとして当該品目の支出年額の2倍程度分が必要といえる。家計簿記帳活動について、農協が活動目標の1つに「家庭経済」の安定・向上を掲げていた1970年代から80年代にかけ、農協職員として積極的に活動を推進していた2地域の各1名を対象に活動状況等を調査した。農協の方針という以上に、対象者たちは生活改善に家計簿記帳が不可欠と考え活動に臨んでいた。参加や継続のため、活動グループの形成、多世代世帯に複数家計簿の配布、共同的な目標設定などの工夫が図られていた。グループ活動はメンバーの家計管理手法獲得後も生活上の課題の話し合いの場として機能し、各家庭の余剰資源を活用した支出抑制や収入獲得など広く家庭経済に関わる活動も続いている。一方、新グループの派生やより若い世代の参加にはつながりにくい。普及を推進する組織がある場合、学習会で家計管理手法の他、グループでの活動の可能性の紹介や活動場所の提供など、個人だけでなくグループ支援の検討の必要性が示唆された。平成28年度は、家計費の変動幅推定に関して、耐久消費財の耐用期間のばらつきに着目し生活の費用の備えとして必要な金額を推計、家計簿記帳活動・家計管理学習活動について、活動を実施している生協等へのヒアリング調査、インターネット調査に向け調査会社との打合せを予定していた。家計費の変動幅推定、ヒアリング調査については、学会発表や論文執筆を行うなど、概ね予定通り進捗している。インターネット調査に向けた準備には着手できず、この点でやや遅れている。本研究の目的は、家計管理の実態を調査し、今後の家計管理の課題・方法を検討することである。今年度は、主に消費生活協同組合が長年行ってきた家計活動の実態調査を行った。生協による家計活動として、家計簿記帳による「全国生計費調査」、組合員活動、ライフプランニング(LP)活動を取り上げた。2つの生協へのヒアリングと2017年時点で日本生活協同組合連合会(日本生協連)に加入する地域生協124を対象とした調査票調査を実施した(回答数58、回収率47%)。組織的な家計簿記帳活動は、1957年に横浜生活協同組合において、記帳により生活実態を確認し、政府に現状を伝えるために始まり、その後日本生協連による「全国生計費調査」として全国に広がった。1977年に家計簿運動強化を決定し、1990年代半ばまでは協力者が増加していたが、近年は協力者が減少傾向にあり、2017年で現在の方法での調査を終了した。回答生協の半数がこの調査に参加しており、日本生協連による集計だけでなく、各生協による独自集計や組合員への結果発信などの活用もみられた。約半数の生協では、組合員による家計の学習活動が行われ、家計簿記帳やライフプランなどを相互に学ぶ場が供されていたが、女性の就労化によりこの活動も活動最盛期に比べ縮小傾向にある。LP活動は共済と関わって始まっており、前者2つに比べ小規模生協でも実施割合が高い。
川崎病既往児の長期的QOL(社会的、精神的、身体的、血管分子生物学的アプローチ)

【背景と目的】川崎病の長期的予後は依然として不明な点も多く,心血管後遺症の有無にかかわらず,長期的な身体的,精神的健康状態について調査した研究は少ない.本研究の目的は,罹患後5年以上経過した青年期の川崎病罹患者の血清脂質および健康関連QOLについて検討することである.【方法】1)8年以上の長期観察を行っている85人に対し,Body Mass Index(BMI),総コレステロール,HDL-コレステロール,LDL-コレステロール,中性脂肪を測定した.2)16歳以上でかつ罹患後5年以上経過した437人に,SF-36日本語版を郵送し調査した.SF-36は,8つの下位尺度[身体機能,日常役割機能(身体),日常役割機能(精神),全体的健康感,社会生活機能,体の痛み,活力,心の健康】により構成される健康関連QOLの包括的尺度であり,様々な疾患を対象に使用されている.また、性別・年代別の国民的標準値と比較して検討することができる.臨床経過ならびに心後遺症については診療記録をレビューした.心後遺症については,A群:なし,B群:退縮したもの,C群:冠動脈瘤残存,D群:巨大冠動脈瘤,心筋梗塞の既往ありのもの,に分類し解析した.【結果】1)対象者のほとんどは,BMI及び血清脂質は正常範囲であった.C群においてBMIやLDLコレステロールが高値の例があったが,心筋梗塞を発症した例はなかった.2)437人中96人には転居のため届かず,341人に郵送可能であった.167人より回答を得た(回答率49%).回答者の年齢は16-34歳(中央値23歳)で,全群とも,8つの下位尺度すべてについて,国民的標準値と比較して差はみられなかった.しかし,C, D群では他の群と比較して,活力,全体的健康感の項目が低スコアである者が多かった.【考察】川崎病瘤残存例において,LDLコレステロールが高値を呈した例があり,両親の心配や胸痛発作が,過度な運動制限につながった可能性が考えられた.川崎病既往者の健康関連QOLについて,青年期では比較的良好であった.しかし,今後は加齢に伴う動脈硬化性病変の増加が考えられるため,さらなる検討が必要と考えられた.【背景】川崎病既往児の自然歴にはまだまだ謎が多いが、急性期に冠動脈瘤を残さなかった場合でも、冠動脈瘤が退縮した血管には硬化性が存在し(Sugimura T et al. J Pediatr 1993)、また血管内皮由来のNO産生が低下していること(Yamakawa R et al. J Am Coll Cadiol 1998,Iemura M et al. Heart 2000)がわかっている。これらに加え、成人になってから高脂血症、喫煙、高血圧、糖尿病など他の動脈硬化因子が加わることによって、動脈硬化がと促進する可能性が示唆されている。しかしながら、川崎病は幼年期に罹患することが多く、本人が罹患したことを覚えていない、または両親より知らされていない場合も少なくない。本研究では、川崎病既往に対する認識、および現在の動脈硬化因子の有無について検討をおこなった。【方法】対象は、川崎病で当院に受診歴がある16歳以上の患児266人。本年度は、川崎病罹患に対する意識、および動脈硬化促進因子の有無を検討した。【結果】川崎病既往を知っていたものは、97%であった。知ったのは、罹患後5年以上経過してからが多く、心後遺症に対する誤った認識も多く見られた。動脈硬化促進因子の中で、青年期に多いものとして喫煙があるが、川崎病既往児の中でも現在喫煙している者を17%、過去に喫煙していた者を6%に認めた。ほとんどが興味本位で始めており、喫煙者の約半数が喫煙が動脈硬化因子であることを知らなかった。一部に血清脂質異常を認めたものの、川崎病既往児に特に多い動脈硬化因子はなかった。【考察】平成15年度は、禁煙指導などによる動脈硬化因子の変化および、調査票を用いたQOLの評価をおこなう。【背景と目的】川崎病の長期的予後は依然として不明な点も多く,心血管後遺症の有無にかかわらず,長期的な身体的,精神的健康状態について調査した研究は少ない.本研究の目的は,罹患後5年以上経過した青年期の川崎病罹患者の血清脂質および健康関連QOLについて検討することである.【方法】1)8年以上の長期観察を行っている85人に対し,Body Mass Index(BMI),総コレステロール,HDL-コレステロール,LDL-コレステロール,中性脂肪を測定した.2)16歳以上でかつ罹患後5年以上経過した437人に,SF-36日本語版を郵送し調査した.SF-36は,8つの下位尺度[身体機能,日常役割機能(身体),日常役割機能(精神),全体的健康感,社会生活機能,体の痛み,活力,心の健康】により構成される健康関連QOLの包括的尺度であり,様々な疾患を対象に使用されている.また、性別・年代別の国民的標準値と比較して検討することができる.臨床経過ならびに心後遺症については診療記録をレビューした.心後遺症については,A群:なし,B群:退縮したもの,C群:冠動脈瘤残存,D群:巨大冠動脈瘤,心筋梗塞の既往ありのもの,に分類し解析した.【結果】1)対象者のほとんどは,BMI及び血清脂質は正常範囲であった.

C群においてBMIやLDLコレステロールが高値の例があったが,心筋梗塞を発症した例はなかった.2)437人中96人には転居のため届かず,341人に郵送可能であった.167人より回答を得た(回答率49%).回答者の年齢は16-34歳(中央値23歳)で,全群とも,8つの下位尺度すべてについて,国民的標準値と比較して差はみられなかった.しかし,C, D群では他の群と比較して,活力,全体的健康感の項目が低スコアである者が多かった.【考察】川崎病瘤残存例において,LDLコレステロールが高値を呈した例があり,両親の心配や胸痛発作が,過度な運動制限につながった可能性が考えられた.川崎病既往者の健康関連QOLについて,青年期では比較的良好であった.しかし,今後は加齢に伴う動脈硬化性病変の増加が考えられるため,さらなる検討が必要と考えられた.
韓国の多面的外交研究を通した東アジア冷戦史の再解釈：冷戦終焉期に焦点を当てて

マルチアーカイブな外交史料に対する調査を通して、グローバル冷戦の終焉期において、それがなぜ朝鮮半島冷戦の本格的終焉に連携しなかったのかを実証的に明らかにすると共に、韓国、北朝鮮、日米などの関連諸国の外交政策において、どのような可能性が開かれていたのか、「失われた機会」はなかったのかを考察する。それを通して、朝鮮半島に焦点を当てた多層的な冷戦史解釈、国際関係史解釈を新たに提示することを試みる。他方で、北朝鮮の非核化とそれを前提とした朝鮮半島における平和共存の制度化など、平和体制構築という課題に関して、過去の「失われた機会」を活かすという観点から、有意義な政策提言を積極的行っていく。
ディジタル移動通信における山岳反射伝搬構造の基礎的研究

将来のディジタル移動通信に重大な障害を与える山岳反射波の特性と伝搬構造の研究を行った。多重波伝搬構造測定のために、多重波の遅延時間と強度を測定するTVパルス法を開発し、大学構内での野外実験により仮想反射点を求めて解析し、建物による反射と区別して山岳・丘陵からの反射波を確認した。その結果、付近の丘陵からの反射波は最大で2μsec以上の遅延時間をもち、その強度は直接回折波に対してー10及至ー20dBの相対強度をもつことが確認され、大学構内においても丘陵反射波が重大な影響を与えることが予想される。山岳・丘陵からの反射波のみの強度を理想的な条件で測定するために、工学部棟西方の丘陵に向けて電波を発射し、TVパルス法により時間軸上で反射波を分離して測定を行った。一方、山岳反射では入射した電波が山岳の反射面で吸収により減衰し、残りの電波エネルギ-が余弦法測により散乱すると仮定した理論計算により、山岳反射波の受信強度を求める一般的な計算式を導いた。この式を用いて、実測された反射波受信強度から反射面での吸収減衰量を求めることができる。計算の結果、測定した丘陵の吸収減衰は約20dBであることが示された。また、反射波強度の連続測定により、反射強度が短時間及び長時間の時間的変動を示す現象が発見された。特に、積雪により反射強果が数dB上昇する興味ある現象が観測された。以上のように、反射面の吸収減衰を実験的に求めて、山岳反射波の強度を理論的に予測できる可能性が明かとなり、また反射波の遅延時間は地図上で容易に求められるので、この方法によってディジタル移動通信の誤り率に対する影響を計算により評価できる見通しを得た。今後更に実験と解析を継続し、実用的予測法と反射波の伝搬構造を明らかにして、山岳反射波軽減法の研究に入る予定である。本年度は伝搬構造測定系の試作を先ず行った。電界強度移動測定、周波数相関測定、方向パタン測定の各測定系とデ-タ処理系の試作を完了した。TV信号にパルスを重畳させて遅延時間を測定する系については、測定器の入手後直ちに試作を行い予備実験を行った。これらの測定系の動作確認を兼ねて、本学構内において野外実験を実施した。その結果、以下のように構内における多重波伝搬構造の概略を把握した。1.工学部棟屋上より1.282GHz電波(10W)を送信し、構内道路(コ-ス長1,350m)上で移動受信を行った。建物の蔭では平均電界強度が20ー25dB減衰し、計算値とほぼ一致する結果を得た。2.全試験コ-スで周波数差50ー300kHz(500kHz毎)の周波数相関を測定した。2つの伝搬モデルに対する等価通路差を求めた結果、建物の蔭で平均電界強度の減衰に伴って多重波通路差が増加し、代表的場所でそれぞれ100m及び200mの通路差が観測された。3.多重波伝搬の典型例として建物の蔭で指向性アンテナによる方向パタンの測定を2m間隔で行った。多重波の到来方向を分離し建物回折波、建物反射(散乱)波、丘陵反射波が観測された。4.以上の測定により構内の多重波伝搬構造の概略が把握され、この近距離の伝搬においても建物や丘陵の影響が明瞭に示された。多重波の存在は明確であるが、これを確定するには各多重波に対する遅延時間(通路差)の正確な測定が必要で、新しい測定法の検討を進めている。

伝搬構造の基礎測定を行うという本年度の研究は目的を達成したが、山岳反射波の測定系は丘陵反射が測定できることを確認し、次年度はこれに重点を置いて本格的測定に入りたい。将来のディジタル移動通信に重大な障害を与える山岳反射波の特性と伝搬構造の研究を行った。多重波伝搬構造測定のために、多重波の遅延時間と強度を測定するTVパルス法を開発し、大学構内での野外実験により仮想反射点を求めて解析し、建物による反射と区別して山岳・丘陵からの反射波を確認した。その結果、付近の丘陵からの反射波は最大で2μsec以上の遅延時間をもち、その強度は直接回折波に対してー10乃至ー20dBの相対強度をもつことが確認され、大学構内においても丘陵反射波が重大な影響を与えることが予想される。山岳・丘陵からの反射波のみの強度を理想的な条件で測定するために、工学部棟西方の丘陵に向けて電波を発射し、TVパルス法により時間軸上で反射波を分離して測定を行った。一方、山岳反射では入射した電波が山岳の反射面で吸収により減衰し、残りの電波エネルギ-が余弦法則により散乱すると仮定した理論計算により、山岳反射波の受信強度を求める一般的な計算式を導いた。この式を用いて、実測された反射波受信強度から反射面での吸収減衰量を求めることができる。計算の結果、測定した丘陵の吸収減衰は約20dBであることが示された。また、反射波強度の連続測定により、反射強度が短時間及び長時間の時間的変動を示す現象が発見された。特に、積雪により反射強度が数dB上昇する興味ある現象が観測された。以上のように、反射面の吸収減衰を実験的に求めて、山岳反射波の強度を理論的に予測できる可能性が明かとなり、また反射波の遅延時間は地図上で容易に求められるので、この方法によってディジタル移動通信の誤り率に対する影響を計算により評価できる見通しを得た。今後更に実験と解析を継続し、実用的予測法と反射波の伝搬構造を明らかにして、山岳反射波軽減法の研究に入る予定である。
動作計測と計算機シミュレーションに基づく大腿切断者のペダリング運動特性の解明

大腿切断者の自転車使用は行動範囲の拡大、レジャー・スポーツ活動に伴う活動量増大、社会参加の促進につながると期待される。本研究の目的は片側大腿切断者の自転車のペダリング動作習得、パフォーマンス向上を考える上で問題となる切断者・義足・自転車の要素がペダリングの生体力学的特性(関節運動、力の作用)に及ぼす影響を明らかにし、大腿切断者のペダリング運動の指導・トレーニングに活用できる定量的情報を提供することである。本年度は既存の全身モデル(Lai, Ann Biomed Eng, 2017 )を元にペダリング運動の筋骨格モデルを作成し、自転車や義足の形状変化に伴う義足側ペダリングの漕ぎやすさの変化をシミュレーション解析するプログラムを作成した。これにより7つの要素(座面の高さ、骨盤の前後位置、前後傾、座面チューブ角、クランクのアーム長、大腿部/下腿部の長さの比、足部のペダルに対する前後位置)を変化させた場合のペダリングの挙動の変化を評価できるようになった。この解析プログラムを用いてペダリング時の座面の高さが各筋のクランク回転能力に与える影響を解析し、合わせて股関節筋の種類によるクランク回転能力の違いについても論じ、大腿切断者の動作時の内転筋群の重要性を示す根拠を得た。他の要素を含めた解析結果については次年度開催予定の国際学会に演題登録を行い、論文を投稿した。また、次年度以降予定する切断者を対象とした計測のため、機器を選定し予備実験を進めている。大腿切断者1名を対象としたシミュレーション解析、実験計測を行い、学術大会での成果発表・論文投稿を行いつつ大腿切断者のペダリング運動計測・解析方法を検討できるまでに至った。前期には本年度末から開始した大腿切断者を対象とした実験計測について、予備実験を行い解析プログラムの作成を進める。後期には本計測のために必要な倫理手続き、外部団体との調整を進め、次年度からの本計測開始を目指す。3000円未満の残額が予算執行後に生じたため、次年度の消耗品購入、短距離出張等の費用に充てる。
重力崩壊型超新星親星の質量決定

本研究では重力崩壊型超新星の親星の質量分布を観測的に制限することを行った。手法としては、超新星の誕生した位置のごく近傍の可視面分光・狭帯域撮像などを行い、星団の年齢などから、星生成後の年齢に制限を与えた。面分光観測においては、ハワイ大学2.2m望遠鏡のSNIFS分光器やGEMINI-N望遠鏡のGMOS分光器による超新星出現位置付近の研究をすすめ重力崩壊型超新星の親星の質量について制限を与える論文2編を出版した。また狭帯域撮像においては、観測装置LISS(Line Imager and Slit Spectrograph)を製作、ファブリペロエタロンによる狭帯域撮像を可能とした。本研究の目的は重力崩壊型超新星の親星の質量分布を観測的に求めることである。手法としては、超新星の誕生した位置のごく近傍の可視・赤外線観測を行い、星団の年齢などから、星生成後の年齢に制限を与えるよう、面分光観測や撮像観測を行うことである。面分光観測においては、ハワイ大学2.2m望遠鏡のSNIFS分光器による超新星出現位置付近の分光観測データの解析を行い、またGEMINI-N望遠鏡のGMOS分光器で観測を行った。また超新星の出現位置を正確に求めるための可視撮像観測をチリ・チャナントール山にあるminiTAO望遠鏡のカメラANIRを用いて実施した。分光・撮像ともに解析についてはほぼ完了し、大学院生が研究会で発表を行った。解釈については現在詳細を検討中である。また、チリ大学の研究者と共同で、赤外線における面分光観測提案を行い、VLTのSINFONI分光器の観測時間を得てキュー観測の実施を待っている。狭帯域撮像については、可視ファブリペローカメラの製作を進めた。検出器冷却デュワーについてはほぼ完成し、光学系の設計、筐体と光学系支持部品の製作を行うとともに、既存の液晶エタロンの評価をおこなった。その結果Ic型超新星が最も質量が大きく金属量の高い星団の環境に出現している可能性が判明した。一方で、質量が小さい、すなわち連星系をなすIb型・Ic型超新星の親星の存在可能性も示唆する結果を得た。また一部のII型超新星の親星は連星をなさないIb型やIc型の親星と同程度に大質量である可能性を指摘した。特にLISSの特長である可視光の長波長に感度の高いCCDを用いて[SIII]907nmでの狭帯域撮像等に成功し、また波長較正等にも重要なスリット分光モードの立ち上げにも成功した。さらに市販の一眼レフカメラを活用した望遠鏡ガイダーをたちあげ、長時間露出にも成功した。残念ながら観測時間の制限もあり、LISSを用いての超新星母銀河の観測までには至らなかったが、装置として一通りの完成をみることができた。成果については、2014年6月の国際研究会(SPIE)において発表をする予定である。平成24年度は主に2つの活動を行った。活動の第一は、分光観測である。昨年度取得した米国ハワイにあるUH88望遠鏡の面分光装置SNIFSおよびGEMINI-N望遠鏡の面分光観測装置GMOSによる超新星出現領域の可視分光観測の結果をまとめた。結果はHanindyo Kuncarayaktiの博士論文の主要部分となり、またAstronomical Journalに2編の論文にまとめて投稿、改訂を一度行ったところである。活動の第二として、液晶型エタロンを用いた狭帯域撮像カメラを完成させ、試験観測を行った。こちらは銀河全体の星生成や金属量分布を調べ、特に渦状腕付近での星生成環境を調べることが最大の目的となる。狭帯域撮像カメラはデュワー(CCDカメラ部分)と筺体および光学部品のとりつけ部品が昨年度完成しており、残りの部分(可動ステージ3台・デュワー支持機構・台車・望遠鏡インターフェース・電子部品・機械部品等)を製作し、全体を組み上げ、ソフトウエアも整備した。2012年9月から10月にかけて、北海道大学の口径1.6mのピリカ望遠鏡にとりつけて試験観測を行い、狭帯域撮像およびファブリぺローモードの撮像試験を行った。その結果、いくつかの改善点(CCD読み出し雑音の低減・ファブリぺローモードの波長較正をしやすい設定とする)を整理した(橋場康人の修士論文としてまとめられた)。これらはすでに対応を開始しており、次年度の試験観測で改善される見込みである。面分光の観測においてはUH2.2m,GEMINIに加え、VLTという8m級望遠鏡の観測時間の獲得に成功した。これは当初の期待以上である。UH2.2m,GEMINIでの観測結果については、解析をほぼ完了した。VLTも含め、これらの結果は大学院生の博士論文として24年度には発表できる見込みである。狭帯域撮像のためのファブリペロー分光器は、カメラ部分がほぼ完成し、全体の機械設計および主要部分の製作を終えることができた。

試験観測は24年度になったが、装置の完成は24年度前半の見込みで、大きな問題はいまのところない。miniTAO望遠鏡での観測も順調に実施できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、重力崩壊型超新星出現場所の可視狭帯域撮像観測による研究である。第一の目的は狭帯域撮像を実現することである。こちらについては、予算削減の影響もあって、海外での観測は断念し、国内望遠鏡で実現をした。ただし、既存のエタロンを活用することにより、当初の計画になかった、ファブリぺローモードを実現し、より狭帯域かつ、異なる波長も含めた観測モードを実現することに成功した。装置としてはほぼ完成し、いくつかの点での性能の向上を残すのみとなった。また面分光を使った超新星の出現環境の研究については、観測を順調に終え、Ib, IcおよびII形超新星の出現環境について、統計的な解釈を含め、2編の論文にまとめ投稿できた。全体としておおむね順調に進んでいる。面分光観測は、VLTの観測を行い、全体として面分光観測からの年齢の制限を求める結果を今年度中にまとめる。狭帯域撮像については、ファブリペローカメラの残り部分(望遠鏡インターフェース、ステージ、ガイダーなど)を完成させ、試験観測を北海道大学と協力し1.6mピリカ望遠鏡で実施し、順調であれば科学的なデータを今年度中に取得し始め、25年度には観測を完了できるようにする。最終年度には、まず、面分光観測の論文を出版する。これについては、すでに原稿の改訂を終え、再投稿済である。また、性能を向上させたファブリぺロー分光器で、近傍銀河の狭帯域撮像を行い、面分光観測では実現できなかった、広視野での輝線分布や金属量分布の観測を行う。具体的には北海道大学のピリカ1.6m望遠鏡にとりつけて、選ばれた超新星母銀河などの観測を行い、Hα線および金属量分布のまとめを行い、面分光観測で不足をしていた、近傍銀河の星団の年齢分布の研究をすすめる。これら全体をあわせて、近傍に出現をした重力崩壊型超新星の出現環境の研究を完成させる。
高齢伴侶動物に好発する致死性不整脈の発生要因に関する心臓病理学的研究

犬および猫の第3度房室ブロック(AVB)症例に関する臨床報告は比較的多くみられる。その病因として薬物中毒、電解質異常、先天性心疾患、心筋疾患、心内膜炎などがあげられているが、心臓刺激伝導系の組織学的検索がなされていないため、ブロック発生にかかわる直接的な原因については明らかにされていない。そこで今回、AVBの発生と刺激伝導系病変との関連性について検討する目的で、AVB罹患猫11例および罹患犬4例の心臓について、連続切片作製法により刺激伝導系を中心に詳細な病理組織学的検索を実施した。本検索に用いた猫11例と犬4例はいずれも失神発作を主訴に来院し、心電図検査によりAVBと診断され各種治療を受けていたが、その後種々の経過を経て斃死したものである。猫11例の臨床診断は肥大型心筋症9例、僧帽弁異形成1例、著明な心肥大を伴う慢性腎不全1例である。また、犬の4例はいずれも心エコー検査で重度の僧帽弁および三尖弁閉鎖不全症と診断されたものである。組織学的に、猫では全例に共通してヒス束の貫通部および分岐部に伝導系細胞の脱落・減数あるいは消失が認められた。本病変は中心線維体およびその近傍に生じた重度の線維増生によって引き起こされた二次的な変性性変化であり、その発生には中心線維体にかかる機械的ストレスが密接にかかわっているものと推察された。一方、犬では全例の僧帽弁および三尖弁に粘液腫様変性ならびに線維/線維脂肪組織増生が中等度重度に観察された。同病変は弁尖にとどまらず求心性に進展して中心線維体(膜性中隔)にまで波及し、その下部を走行するヒス束貫通部を巻き込んでいた。加えて、心室中隔上部・左心室面には硬化性変化が生じており、同部位に位置するヒス束分岐部左脚起始部を傷害していた。猫および犬にみられたこれらヒス束脚病変は、房室間の興奮伝導を遮断することによりAVBを引き起こすのに十分な病変とみなされた。平成15年度は犬の完全房室ブロック(CHB)4例、猫のCHB9例、犬の洞不全症候群(SS)3例の心臓について、刺激伝導系を中心に詳細な病理組織学的検索を実施した。CHBの犬4例はいずれも僧帽弁・三尖弁閉鎖不全症と臨床診断されたものである。織学的検索では僧帽弁・三尖弁に生じた粘液腫様変性と線維脂肪組織増生が求心性に中心線維体にまで波及し、ヒス束・脚領域を巻き込んでいた。その結果、ヒス束の貫通部分枝部、左・右脚起始部の特殊心筋は脱落・減部数あるいは消失していた。猫のCHBの9例はいずれも肥大型心筋症例であり、組織学的検索では全例に共通してヒス束分枝音および左・右脚の特殊心筋の脱落・減数あるいは消失が認められた。本病変は中心線維体に生じた線維増生によって引き起こされた二次的な変性性変化であった。上述したヒス束脚病変は、房室間の興奮伝導を遮断することによりCHBをもたらすのに十分な病変とみなされた。犬のSSS症例のうちの1例は心電図検査で重度洞停止によるII型SSSと診断され、ペースメーカー埋め込み術中に斃死したものである。