hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深層学習を利用したリアルタイム太陽フレア予報システムの開発

本研究では、予報研究を行うにあたって必要な観測データをリアルタイムに取得し蓄積するデータベースや、様々な予報戦略を並列的に試す模擬予報サーバ、実際に現時点での予報を出す本番予報サーバなどからなる実験環境を構築し、その上で、大きく分けて次の3通りの手法で、24時間将来の太陽X線フラックス最大値など、宇宙天気に関わる物理量の予報を行う計画であった。1.時系列データの学習に用いられるRNN (Recurrent Neural Network)を用いた、24時間将来までの太陽X線フラックスなどの時系列予測、2.画像認識に用いられているCNN (Convolutional Neural Network)を用い、ある時刻での太陽画像を入力として、そこから24時間将来までの時系列予測、3. 2.で訓練済みのCNNを利用し、入力層から中間層までの演算を1.の前処理の部分で用いて時系列データを作ることで、CNNとRNNを組み合わせた動画予測。まず、東工大の共同利用計算機TSUBAME上に宇宙天気予報実験を実現する環境を構築した。我々はまず、入力画像を圧縮したあと、もとの画像を再現するよう訓練されるニューラルネットワークであるオートエンコーダを作った。94オングストロームから1600オングストロームまでの各波長の画像に対して、オートエンコーダに太陽画像を入力して学習させてみた。その結果、太陽画像の入力を正しく再現できることが分かった。また、畳み込みニューラルネットワークにより直接未来画像を予測するアプローチにより、波長211オングストローム、波長193オングストロームなどの太陽紫外線画像において、1日スケールの未来予測動画を生成することに成功した。の画像が明るいリムを持っていることが寄与しているものと思われる。我々は、画像認識に用いられているCNN (Convolutional Neural Network)を用い、ある時刻での太陽画像を入力として、そこから24時間将来までの太陽X線フラックスなどの予測を行うシステムを作った。とりわけ、Segmentationネットワークを使って太陽活動の24時間将来までの予測動画を生成できるようになり、H29年度に予定していた成果を前倒しして実現した。ただし、地場画像を含む画像など将来予測を実現できていないチャンネルもある。これらに関しては今後さらなる研究が必要である。Adversarial Networkを利用し、太陽表面の活動現象の特徴を保持した連続画像予測を達成する。フレア予測精度の向上に結びつけ、我々が運用している宇宙天気予報アプリケーションに組み込む。
歪み分子シクロブテン類の効率合成を実現する反応場構築

含窒素環状有機化合物は種々の天然物や生理活性物質によく見られる化合物群で有り、その合成法は古くから活発に研究されており、数多くの有効な手法が確立されている。しかしながら、従来法では効率よく合成が出来なかった化合物や多段階を要する化合物も数多く存在しているのも事実である。このような背景のもと、本研究では0価ニッケルに対してイミン類がη2配位することを利用して、アルキンとイミンとニッケルとの酸化的環化反応により生じる5員環アザニッケル錯体を反応中間体とする触媒反応の開発を検討した。単離した5員環アザニッケラサイクルと一酸化炭素との反応においては、一酸化炭素の挿入と続く還元的脱離が室温に置いても容易に進行し対応するラクタムが得られる。しかしながら、副生するニッケルカルボニル錯体が安定過ぎるためにこの段階において触媒が失活してしまう。そのために、ニッケルを触媒とするカルボニル反応の構築は極めて困難であると考えられてきた。実際に、ニッケルを触媒とする環化カルボニル化反応は報告されていない。しかし、理論的には、反応系中での一酸化炭素の濃度を触媒量以下に制御することでカルボニル化は可能であるが、実際の実験においては精密な濃度制御が困難である。そこで、ギ酸フェニルとトリエチルアミンとの反応により一酸化炭素を反応系中で発生させることで濃度制御を行い、5員環アザニッケラサイクルを鍵中間体とする環化カルボニル化反応の構築を検討した。3,4量論反応においてカルボニル化反応の効率のよい溶媒は、短時間で一酸化炭素を発生させるために触媒反応構築には不向きであったため、一酸化炭素の発生速度の低い溶媒であるトルエンを溶媒として用いる事で触媒反応へと展開する事に成功した。アルキン以外にも、ノルボルネン類を基質として用いても環化カルボニル化反応は効率よく進行する。26年度が最終年度であるため、記入しない。過去に我々が報告したニッケル触媒による[2+2]環化付加において、単純アルケンを反応させるには大過剰のアルケンを必要とし、また得られる生成物はレジオ異性体混合物であった。一方、コバルト触媒を用いたアルケンとアルキンとの反応では共二量化体であるジエンを与える。この反応も酸化的環化により生じる環状コバルト中間体を経由して進行していることが提唱されている。コバルトを用いての触媒反応は、ニッケルを用いての触媒反応よりも温和な条件で反応が進行する。2このような背景の元、ニッケルの場合と同様に、コバルト触媒を用いた場合にも1,3-エンインを用いることでη3-ブタジエニル配位による反応の制御が可能であると考え、非活性アルケンと1,3-エンインとの酸化的環化により生じるη3-ブタジエニル環状コバルト錯体の形成を鍵としたシクロブテン類の合成方法の開発を目指した。CoBr2(10 mol%)、DPPP (10 mol%)、Zn dust (40 mol%)およひZnI2 (40 mol%)存在下、スチレンと1-メチルヘキセ-1-エン-3-インとをCH2Cl2中室温にて反応させたところ目的とするシクロブテン誘導体が収率78%で得られた。ニッケル触媒を用いる反応とは対照的に、本反応は室温にて進行した。本反応は、4位の置換基に対しての許容範囲は大きくメチル基、メトキシ基、フッ素、塩素、臭素等に対していずれも良好な収率にて目的とするシクロブテン類を与えた。3位に関しては、メチル基の場合は収率が高いものの、フッ素やトリフルオロメチル基の場合には収率の低下が見られた。2位に置換基がある場合には、メチル基では低収率となるが、塩素やメトキシ基では収率が高くなる傾向があった。これは、反応系中においてコバルトに配位するために収率が向上したものと考えられる。

3,4量論反応においてカルボニル化反応の効率のよい溶媒は、短時間で一酸化炭素を発生させるために触媒反応構築には不向きであったため、一酸化炭素の発生速度の低い溶媒であるトルエンを溶媒として用いる事で触媒反応へと展開する事に成功した。アルキン以外にも、ノルボルネン類を基質として用いても環化カルボニル化反応は効率よく進行する。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題名は、「歪み分子シクロブテン類の効率合成を実現する反応場構築」であり、本年度の達成目標は、単純アルキンを基質として用いることのできるアルケン類の開発を目的としている。本目的の達成のためには、多様なアルケンを用いてシクロブテンが合成できることが必須である。この点において、これまで用いていたニッケルは、十分な基質適用範囲を有しているとは考えにくい。そこで、本年度はより広い基質適用範囲が期待されるコバルトを触媒として、アルケンの基質適用範囲の拡大を目指して検討を行ってきた。その結果、ニッケルを用いた反応系においては不可能であったスチレン誘導体を用いての反応が可能となった。これは、コバルトを触媒として持ち入れば、スチレン類を基質として利用できる事が明らかになっただけではなく、配位子に導入するアルケン部位はスチレン類よりも反応性の低いアルケニルであれば利用できることも同時に明らかになった。これは、研究課題の目標達成のためには有効な情報であり研究は概ね順調に進展していると考えられる。平成25年度に得られた知見を基に、シクロブテン環の生成により有利な配位子と中心金属との組み合わせを見いだすと共により一般的なシクロブテン合成法となる反応の開発を行う。また、アルケン上の基質の持つ置換基の大きさが環化反応に及ぼす影響を見積もる。これらの情報によりより有効な配位子の設計を行う。また、本計画で検討した配位子を用いて、より有効な反応条件の検討を行う。さらに、新しい配位子であるために、新しい反応が進行する可能性も秘めており、新反応の開発についても検討する予定である。また、生成物には複数の不斉炭素が含まれており、不斉配位子を用いて反応を検討することで光学活性なシクロブテン類の合成も可能になると考えられる。この可能性を検討するために、10種類以上の不斉NHC配位子の合成も行う。
レーザービームをアクチュエータとして用いた振動制御

初年度は,直径3mm,肉厚0.1mm,長さ1.1mのステンレス製パイプを柔軟ブームモデルとして用いて,購入した半導体レーザ装置の加熱能力確認試験を行い,振動制御に必要な熱ひずみを与えるのに十分と思われる加熱前面と後面の温度差の得られることを確認した.今年度は,振動制御を行うにあたってレーザービームを断続的にブームモデルに照射するためのレーザービームカッターをまず試作し,吊り下げ支持されたブームモデルの自由端に集中質量を取り付け,1次の固有振動数を1.4Hzに調節したブームモデルに,試作したビームカッターを用いて一定パルス幅のレーザーを照射する実験を行った.周波数1.34Hzのパルスビームをブームに照射したとき,ブームは共振状態になった.共振周波数がブームの固有振動数と異なったのは,レーザービーム照射によるブーム温度の上昇に伴うブーム物性値の変化によるものと思われる.周波数1.33Hzのパルスビームを照射した時ブームの振動はうなり状態となり,振幅の増大期には温度変動の位相は振動の位相よりほぼπ/2遅れ,振幅の減少期には温度変動の位相は振動の位相よりほぼπ/2進んでいた.このことは,振動しているブームに照射するレーザーのパルス幅を適切に制御して,ブームに生じる温度変動の位相を適切に制御することにより,ブームの振動を制御できることを示している.そこで,レーザー変位計により計測されたブームの振動変位に対応してレーザービームカッターの開閉を制御して,パルスレーザーのパルス幅を制御する回路を設計・試作した.初期変位を与えて振動させたブームモデルに対する,レーザービームカッター制御回路を用いた振動制御実験では,無制御時には数分持続する1次モードの自由振動を十数秒で初期振幅の1/5に納めることができ,さらに途中で擾乱を加えた場合においても制御することができた.急激な輻射加熱を受ける柔軟ブームに生じる熱誘起振動のメカニズムのシナリオは以下のようであると考えられる.まず,急激な加熱によって生じる加熱前面と後面の温度差に基づく熱曲げモーメントの発生により,加熱源から遠ざかるようにブームに曲げ変形が生じる.この曲げ変形の結果,ブームへの熱入射量が減り,加熱前面と後面の温度差は小さくなり,熱曲げモーメントが減少する.熱曲げモーメントの減少は曲げ変形の減少となり,このことはブームヘの熱入射量の増大を招き,加熱前面と後面の温度差の増大となり,したがって,熱曲げモーメントが大きくなり,曲げ変形も大きくなる.このように,柔軟ブームの熱誘起振動では,周期的な熱曲げモーメントが励振力となり,ブームの振動を持続させていると言える.このことは適切に位相を制御した熱曲げモーメントを加えることで,逆に振動を制御できることを示唆しており,本研究のアイデアを得た.本研究の主要設備として,出力5Wの半導体レーザー装置(Opto Power社製)を導入した.まず,導入したレーザー装置の加熱能力確認試験を行なった.柔軟ブームモデルとして,直径3mm,肉厚0.1mmのステンレス製パイプを用い,レーザービームスポットから左右45°,上下2mmおよび背面に,クロメル-アルメル熱電対を取り付けた.レーザー装置の出力を20%,40%,60%,80%,100%と変えて温度測定を行なった結果,定常状態で加熱前面と後面の温度差として,60°あった.ただ,出力80%,100%ではパイプ表面が変色していた.今回の予備実験で一応の温度差の得られることが判明した.初年度は,直径3mm,肉厚0.1mm,長さ1.1mのステンレス製パイプを柔軟ブームモデルとして用いて,購入した半導体レーザ装置の加熱能力確認試験を行い,振動制御に必要な熱ひずみを与えるのに十分と思われる加熱前面と後面の温度差の得られることを確認した.今年度は,振動制御を行うにあたってレーザービームを断続的にブームモデルに照射するためのレーザービームカッターをまず試作し,吊り下げ支持されたブームモデルの自由端に集中質量を取り付け,1次の固有振動数を1.4Hzに調節したブームモデルに,試作したビームカッターを用いて一定パルス幅のレーザーを照射する実験を行った.周波数1.34Hzのパルスビームをブームに照射したとき,ブームは共振状態になった.共振周波数がブームの固有振動数と異なったのは,レーザービーム照射によるブーム温度の上昇に伴うブーム物性値の変化によるものと思われる.周波数1.33Hzのパルスビームを照射した時ブームの振動はうなり状態となり,振幅の増大期には温度変動の位相は振動の位相よりほぼπ/2遅れ,振幅の減少期には温度変動の位相は振動の位相よりほぼπ/2進んでいた.このことは,振動しているブームに照射するレーザーのパルス幅を適切に制御して,ブームに生じる温度変動の位相を適切に制御することにより,ブームの振動を制御できることを示している.そこで,レーザー変位計により計測されたブームの振動変位に対応してレーザービームカッターの開閉を制御して,パルスレーザーのパルス幅を制御する回路を設計・試作した.初期変位を与えて振動させたブームモデルに対する,レーザービームカッター制御回路を用いた振動制御実験では,無制御時には数分持続する1次モードの自由振動を十数秒で初期振幅の1/5に納めることができ,さらに途中で擾乱を加えた場合においても制御することができた.
転写調節因子c-Myc蛋白質のリン酸化と蛋白質分解機構

c-Myc蛋白質は半減期の短い核内燐酸化蛋白質で、細胞増殖、発生分化、細胞死(アポトーシス)に於いて重要な役割を演じている。申請者は、ASK1-JNKによりc-Myc蛋自質のリン酸化が制御されていることを見出し、平成12年度の研究では、ASK1からのシグナルによりc-Myc蛋白質のリン酸化、特に62番日と71番日のセリン残基のリン酸化が高進し、c-Myc蛋白質の分解が負に抑制されることを明らかにしてきた。さらに平成13年度では、特に62番日と71番目めセリン残基のリン酸化が、ユビキチン-プロテアソーム蛋白質分解系にどのような形響を与えるのかを解析するため、それぞれの残基をグルタミン酸に変換した疑似リン酸化型である変異Myc(S62E/S71E)と、アラニンに変換した非リン酸化型である変異Myc(S62E/S71E)を作成した。予想に反して、それぞれ野性型、疑似リン酸化型、非リン酸化型Myc変異体は、in vivo, in vitroでのユビキチン化は同程度に起こることが示された。そこで、それら変異体c-Mycの細胞内でのタンパク質分解過程を比較解析した。すでにASK1の共発現でc-Myc蛋白質の分解が初期において遅延されていることを見出していたが、これと同様に、疑似リン酸化型のc-Mycの分解過程が初期において遅延されていることが判明した。従って、c-Myc蛋白質の分解制御機構においては、62番目と71番目のリン酸化そのものが、タンパク質分解過程を負に制御することが明らかになったが、リン酸化はc-Myc蛋白質のユビキチン化自体に形響を与えないことから、プロテアソーム系による誘識過程や、分解されるときの高次構造巻き戻し機揃などに影響を与え、結果的にタンパク質分解速度が遅延されているのではないかと推測される。申請者は、ASK1-JNKによりc-Myc蛋白質のリン酸化が制御されていることを見出しており、本研究では、特に62番目と71番目のセリン残基のリン酸化が、ユビキチン-プロテアソーム蛋白質分解系にどのような影響を与えるのかを明らかするため、以下の実験を行った。ヒト293T細胞にc-mycの発現プラスミドと共にASK1(正常型)、dASK1(恒常活性型変異体)、ASK1/KM(キナーゼ不活性型変異体)を共発現させて、c-Myc蛋白質のリン酸化をウエスタン法により検討したところ、活性化型ASK1の共発現でc-Myc蛋白質の62番目と71番目のセリン残基のリン酸化が高進していることが認められた。また、マウスNIH3T3細胞にdASK1、ASK1/KMを安定に発現する細胞株を樹立し、これらの安定発現細胞株に於いて、c-Mycの発現量が変化がないか蛋白レベルで検索したところ、興味深いことにプロテアソーム阻害剤MG132(Carbobenzoxy-Leucyl-Leucyl-Leucinal)処理において、ユビキチン化c-Myc蛋白質の蓄積過程は変化がないにも関わらず、その後のユビキチン化c-Myc蛋白質の分解の経時変化が、ASK1発現安定細胞株においてのみ抑制されていること判明した。また、ASK1存在下、非存在下でc-Myc蛋白質の半減期を比較検討したところ、ASK1の共発現でc-Myc蛋白質の分解が初期において遅延されていることが判明した。以上の実験結果より、ASK1からのシグナルによりc-Myc蛋白質のリン酸化、特に62番目と72番目のセリン残基のリン酸化が高進し、c-Myc蛋白質の分解が抑制されることが明らかになった。

従って、c-Myc蛋白質の分解制御機構においては、62番目と71番目のリン酸化そのものが、タンパク質分解過程を負に制御することが明らかになったが、リン酸化はc-Myc蛋白質のユビキチン化自体に形響を与えないことから、プロテアソーム系による誘識過程や、分解されるときの高次構造巻き戻し機揃などに影響を与え、結果的にタンパク質分解速度が遅延されているのではないかと推測される。
アジアの農業環境に配慮した新規微生物によるカンキツグリーニング病防除基盤の確立

カンキツグリーニング病(HLB)の病原細菌Candidatus Liberibacter asiaticus(Ca. Las)の媒介虫ミカンキジラミ体中で、同細菌と拮抗するミカンキジラミ寄生菌を東南アジア各国で分離した。ミカンキジラミからカンキツ類へのCa. Las伝播を抑制する寄生菌の選抜して環境に優しい新規生物的防除資材の発掘とそれによるHLB防除基盤の確立を目的とした。タイ、ベトナム、沖縄および奄美大島で各種寄生菌を分離し同定した結果、沖縄から分離した分離株は媒介虫では新種寄生菌であり、同虫に対しの殺虫スピードは早く、強い病原力を有していた。さらに、圃場における防除効果も高かった。カンキツグリーニング病(Citrus huanglongbing, HLB)はアジア・アフリカの熱帯・亜熱帯地域におけるカンキツ類の最も恐ろしい病害で、最近では南北アメリカ大陸にも被害が拡大している。わが国では1988年に西表島で、現在では沖縄県のほぼ全域と鹿児島県の一部で確認されている。温暖化によりミカンキジラミが分布域をさらに拡大した場合、沖縄のみならず日本各地のカンキツ類の生産に深刻な影響を及ぼす可能性が高い。HLBの病原細菌Candidatus Liberibacter asiaticus(Ca. Las)の媒介虫ミカンキジラミDiaphorina citri体中で、同細菌と拮抗するミカンキジラミ寄生菌を東南アジア各国で分離する研究を続けているが、タイおよびベトナムでの優先種はPaecilomyces lilacinusであることが判明した。一方、沖縄で分離出来たPaecilomyces japanicusはそれ以後、沖縄および東南アジアで分離できなかった。ミカンキジラミに特異的に強い本菌であるが、他の害虫に対する病原性を調査した結果、モモアカアブラムシ、ハダニに対して強い病原性を示した。Paecilomyces japanicusの大量培養法を検討した結果、本菌の大量培養は比較的容易であることが判明した。しかし、分生子の安定性は4°Cおよび室温でも極めて弱く、本菌分生子の安定性についてさらに詳細な実験を試みる予定である。沖縄、ベトナムおよびタイより糸状菌に感染したキジラミより糸状菌を分離し、同定を行った結果、ミカンキジラミの寄生菌としては未報告の菌株を複数分離することに成功した。その中で沖縄県より分離した株は増殖速度が速く、長楕円形の特徴のある分生子の形態を有しておりP. javanicusと同定された。また、ベトナムおよびタイよりの分離株の多くは既報のP. fumosoroseusであった。ベトナムより分離したP. lilacinusのミカンキジラミに対する病原性は既報のものと、同程度であったが、口吻を葉面に突き刺したまま死亡する特徴を有していた。沖縄からの分離株は同成虫に対して極めて強い病原力を有していた。しかし、幼虫に対しては比較的弱い病原力を示したので、その使用法には検討を要する。今後さらに菌株数を増やして同様な実験を試みる予定である。カンキツグリーニング病(Citrus huang1 ongbing, HLB)はアジア・アフリカの熱帯・亜熱帯地域におけるカンキツ類の最も恐ろしい病害で、最近では南北アメリカ大陸にも被害が拡大している。今までにタイおよびベトナムにおけるHLBに拮抗するミカンキジラミ寄生菌はPaecilomyces lilacinusであることを究明したが、新たに奄美大島でBeauveria bassina、沖縄でIsaria fumosoroseaを分離した。また、最も防除に期待されるI.yavanicaの野外実験を試みたが、室内の実験と同様に高い効果が認められた。さらに、ミカンキジラミ感染個体およびI.yavanica接種葉から健全個体への水平伝搬も確認された。カンキツグリーニング病(HLB)はアジア・アフリカの熱帯・亜熱帯地域におけるカンキツ類の最も恐ろしい病害で、最近では南北アメリカ大陸にも被害が拡大している。HLBの病原細菌Candidatus Liberibacter asiaticus(Ca.Las)の媒介虫ミカンキジラミDiaphorina Citri体中で同細菌と拮抗するミカンキジラミ寄生菌を東南アジア各国で分離し、環境に優しい新規生物的防除資材の発掘とそれによるHLB防除基盤の確立を目的としている。

今までタイおよびベトナムにおけるHLBに拮抗するミカンキジラミ寄生菌はPaecilomyces lilacinusであることを究明したが、奄美大島ではBeauveria bassiana,沖縄ではIsaria fumosoroseusを新たに分離した。最も防除に期待される1. yavanicaは沖縄以外から分離はできなかった。同分離株による野外実験を試みたが、室内の実験と同様に高い効果が認められた。また、ミカンキジラミ感染個体および1.yavanica接種葉から健全個体への水平伝搬も確認された。さらに、同分離株の安定性は極めて悪いが、カンキツ類の葉上では安定することから内生菌機能を保持している可能性が高く、その究明が急務になった。カンキツグリーニング病(HLB)の病原細菌Candidatus Liberibacter asiaticus(Ca. Las)の媒介虫ミカンキジラミ体中で、同細菌と拮抗するミカンキジラミ寄生菌を東南アジア各国で分離した。ミカンキジラミからカンキツ類へのCa. Las伝播を抑制する寄生菌の選抜して環境に優しい新規生物的防除資材の発掘とそれによるHLB防除基盤の確立を目的とした。タイ、ベトナム、沖縄および奄美大島で各種寄生菌を分離し同定した結果、沖縄から分離した分離株は媒介虫では新種寄生菌であり、同虫に対しの殺虫スピードは早く、強い病原力を有していた。さらに、圃場における防除効果も高かった。(1)寄生菌に寄生したミカンキジラミの採取:東南アジア、沖縄、奄美大島において罹病したミカンキジラミを採取して、新たにBeauveria bassinaおよびIsaria fumosoroseaを分離した。(2)寄生菌の分離・同定と系統解析:昨年度開発した選択培地を用い東南アジア、沖縄、奄美大島からの罹病ミカンキジラミより新しい菌株を分離し、同定を行ない新たの寄生菌の解析を行った。(3)I.yavanicaの病原性に関する調査:ミカンキジラミに極めて強い病原性を持つ本分離株の圃場における有効性を調査した結果、室内実験と同等の効果が認められた。(4)I.yavanicaの水平伝搬に関する調査:I.yavanicaに感染した個体から健全個体への伝搬することうを確認した。さらに、I.yavanica処理葉にミカンキジラミ健全個体を放飼した場合にも効率に伝搬することが認められた。したがって、圃場レベルでの効果はさらに高まるものと期待される。(5) I.yavanica分生子の大量生産に関する試験:各種培地を用い2段培養法(液体培地と固形培地)により分生子の大量生産を試みた結果、L-broth寒天培地において良好な結果をえた。(6)I.yavanica分生子の安定性に関する試験:I.yavanica分生子は大気中および液中でも不安定で、さらに保存法の検討が必要になった。(7)今までの結果を国際会議において発表して高い評価を得た。上記の理由により概ね順調に進展しているものと判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。昆虫病理学今年度の研究の方針は以下に箇条書きする項目について重点的に行う。(1)寄生菌に寄生したミカンキジラミの採取:東南アジア、沖縄、奄美大島において罹病したミカンキジラミを採取する。(2)寄生菌の分離・同定と系統解析:昨年度
高温超伝導量子干渉計を用いた生体磁界、特に心臓磁界および胃磁界の測定

今回の検討では、超伝導センサ研究所により開発され、住友電気工業研究所で改良された液体窒素による16チャンネル磁束計を用いて、心磁界検出を試みた。これまで、生体磁気計測は絶対零度に近い超伝導でみられるJosephson効果を応用した磁界センサーが必要であり、高額な液体ヘリウムを多量に必要とした。しかし、最近高温超伝導体の開発により安価な液体窒素を用いた高温超伝導量子干渉計(SQUID;superconducting quantum interference device)が開発された。今回、液体窒素冷却により動作する高温超伝導SQUIDを用いた16チャンネル心磁計を用いて、健常例の心臓磁界を測定し、さらに、従来より使用されている液体ヘリウムを用いるSQUID磁束計での心臓磁界記録と比較した。心臓磁気計は、HoBaCuO薄膜を素材材料とした16チャンネルセンサで、簡易円筒型磁器シールド内(46cm×47cm×157cm)で記録した。磁場分解能は<1pT/√Hz@10Hzで、作動温度は77K(液体窒素温度)である。健常ボランティアについて、前胸部中央左方の9カ所(16チャンネル×9スキャン、合計144誘導点)で心臓磁界を計測し、QRS波およびT波における磁界分布図を作成し、ビオ・サバ-ルの法則により心起電力を推定した。QRS初期および終末部分は、シグナル/ノイズ比が低いが、10心拍の加算にて良好に心臓磁界が観察された。QRS波のピークでは、加算しなくても心起電力の推定は可能であった。本システムを用いた心臓磁界によるQRS波およびT波の磁界分布図から推定された心起電力は、液体ヘリウムを用いた磁気センサにより得られたと心起電力とほぼ一致した。従来より使用されている磁気センサは高額であり、かつ液体ヘリウムの取り扱いが煩雑であり臨床応用の普及の妨げとなっていた。しかし、液体窒素を用いる本システムの開発によって、これらの問題は解決され、今後臨床診断に貢献しうるものと考えられた。今回の検討においては、超伝導センサ研究所により新たに開発された液体窒素による16チャンネル磁束計を用いて、心磁界および胃磁界の検出を試みた。磁界の検出に際しては、磁気ノズルの影響を避けるために、磁気シールドルーム内での測定が必須である。われわれは、人体を覆うだけの小型のパ-マロイ製簡易磁気シールド室(内径0.8m×0.8m×1.9m)を作成して磁界計測をおこなった。16チャンネルのセンサからの信号をコンピュータにA/D変換して、磁界分布図を作成できるソフトを開発した。心磁界測定は、従来の液体ヘリウムを用いた磁束計で得られた波形と同様な、P波、QRS波、T波を明瞭に記録可能であり、今後、心磁界の信号源の推定が可能であるか検討を進める予定である。。胃磁界は、磁気バックグラウンド・ノイズと同じかそれ以下の磁気信号レベルであり、磁気トレーサーを使用しなければ、測定できなかった。本研究では、磁気トレーサーとして磁化させた直径1.3mmの鉄球を12Fの胃管の先端に固定し、胃内に挿入して胃運動によって生じる磁界を測定した。測定した磁気信号の周波数解析を、スペクトル・アナライザーを用いて行った。胃磁界の測定を、空腹期・摂食期のおのおのについておこない、磁気信号のスペクトルの周波数の磁場振幅を測定した。空腹期・摂食期ともに3サイクル/分のリズムであり、食事による周波数の差はみられなかった。

しかし、磁場振幅は、空腹期に比して摂食後には2倍以上となった。今回の検討では、機械的な胃運動そのものを検出でき、今後各種の消化器運動異常のメカニズム解明および治療効果の判定等、臨床応用が期待できる。今回の検討では,超伝導センサ研究所により開発され、住友電気工業研究所で改良された液体窒素による16チャンネル磁束計を用いて、心磁界検出を試みた。これまで、生体磁気計測は絶対零度に近い超伝導でみられるjosephson効果を応用した磁気センサーが必要であり、高額な液体ヘリウムを多量に必要とした。しかし、最近高温超伝導体の開発により安価な液体窒素を用いた高温超伝導量子干渉計(SQUID:superconducting quantum interference device)が開発された。今回、液体窒素冷却により動作する高温超伝導SQUIDを用いた16チャンネル心磁計を用いて、健常例の心臓磁界を測定し、さらに、従来より使用されている液体ヘリウムを用いるSQUID磁束計での心臓磁界記録と比較した。心臓磁束計は、HoBaCuO薄膜を素子材料とした16チャンネルセンサで、簡易円筒型磁気シールド内(16cm×47cm×157cm)で記録した。磁場分解能は<1pT/√Hz【greater than or equal】Hzで、作動温度は77K(液体窒素系温度)である。健常ボランティアについて、前胸部中央左方の9カ所(16チャンネル×9スキャン、合計144誘導点)で心臓磁界を計測し、QRS波およびT波における磁界分布図を作成し、ビオ・サバ-ルの法則により心QRS初期および終末部分は、シグナル/ノイズ比が低いが、10心拍の加算にて良好に心臓磁界が観察された。QRS波のピークでは、加算しなくても心起電力の推定は可能であった。本システムを用いた心臓磁界によるQRS波およびT波の磁界分布図から推定された心起電力は、液体ヘリウムを用いた磁気センサにより得られたと心起電力とほぼ一致した。従来より使用されている磁気センサは高額であり、かつ液体ヘリウムの取り扱いが煩雑であり臨床応用の普及の妨げとなっていた。しかし、液体窒素を用いる本システムの開発によって、これらの問題は解決され、今後臨床診断に貢献しうるものと考えられた。
半導体励起子共鳴領域に於ける光ソリトン

本研究の目的を達成させるために,以下の項目について研究を行った.(1)試料としてCuClを用いて様々な条件でソリトン伝搬を観測半値幅200fsのパルスを用いて,励起子共鳴領域のパルス伝搬特性を測定した.試料としては,曖昧さをなくすため,最も物質パラメータの知られたCuClのバルク結晶を用いて実験した.波形の測定には,BBO結晶を用いた差周波数測定法を利用した.励起子分子2光子共鳴近傍で入射パルスの波長を変化させて,透過波形を測定したところ,2光子共鳴から少しでもずらすとソリトン的伝搬が崩れることがわかった.この事実より,我々の観測しているソリトンが励起子分子の寄与によるものであることが確認された.また,結晶の厚さを変えて測定したところ,ソリトン伝搬可能な伝搬距離は約10um程度であることがわかった.(2)ポラリトンソリトンとしてソリトン伝搬を解析する本研究では励起子共鳴に完全に共鳴させずに(励起子のLTギャップを覆わずに),少し共鳴よりエネルギーの低い領域でのポラリトン伝搬を問題にした.この領域が非線形デバイスを考える上で最も重要であり,かつ非線形シュレディンガー方程式との対比が付けやすく物理的なメカニズムが明確になるからである.本研究では非線形シュレディンガー方程式をフーリエ変換して,フーリエ成分の伝搬方程式を基礎にして周波数領域で伝搬を考えた.ポラリトン分散を線形分散として与え,励起子共鳴および励起子分子2光子共鳴による非線形感受率を考慮して,(1)で得られた実験データを解析し,励起子の緩和や空間分散がソリトン形成にどのように影響するかを明らかにした.本研究の目的を達成させるために,以下の項目について研究を行った.(1)試料としてCuClを用いて様々な条件でソリトン伝搬を観測半値幅200fsのパルスを用いて,励起子共鳴領域のパルス伝搬特性を測定した.試料としては,曖昧さをなくすため,最も物質パラメータの知られたCuClのバルク結晶を用いて実験した.波形の測定には,BBO結晶を用いた差周波数測定法を利用した.励起子分子2光子共鳴近傍で入射パルスの波長を変化させて,透過波形を測定したところ,2光子共鳴から少しでもずらすとソリトン的伝搬が崩れることがわかった.この事実より,我々の観測しているソリトンが励起子分子の寄与によるものであることが確認された.また,結晶の厚さを変えて測定したところ,ソリトン伝搬可能な伝搬距離は約10um程度であることがわかった.(2)ポラリトンソリトンとしてソリトン伝搬を解析する本研究では励起子共鳴に完全に共鳴させずに(励起子のLTギャップを覆わずに),少し共鳴よりエネルギーの低い領域でのポラリトン伝搬を問題にした.この領域が非線形デバイスを考える上で最も重要であり,かつ非線形シュレディンガー方程式との対比が付けやすく物理的なメカニズムが明確になるからである.本研究では非線形シュレディンガー方程式をフーリエ変換して,フーリエ成分の伝搬方程式を基礎にして周波数領域で伝搬を考えた.ポラリトン分散を線形分散として与え,励起子共鳴および励起子分子2光子共鳴による非線形感受率を考慮して,(1)で得られた実験データを解析し,励起子の緩和や空間分散がソリトン形成にどのように影響するかを明らかにした.
気道感染症における炎症誘導因子としての緑膿菌線毛蛋白の機能解析

緑膿菌が引き起こす炎症には様々な菌体成分が関与しているが、緑膿菌が有する線毛も炎症を誘することが報告されている。私たちの検討においても超遠心法で緑膿菌線毛を精製後、SDS-PAGEゲルより抽出した線毛蛋白をBalb/cマウス気道内に投与し、経時的な肺洗浄液中の細胞数あるいは各種サイトカイン濃度の測定を行ったところ、線毛蛋白投与群では投与24時間後までは好中球が多く認められ、その後リンパ球が優位となり炎症が惹起されていることが考えられた。さらに肺洗液中のTNF-αやMIP-2などのサイトカイン濃度も上昇していた。これらの結果は線毛蛋白がらせん状に重合して形成される線毛だけでなく、線毛蛋白自体にも炎症を誘導する能力があることを示している。緑膿菌標準株PAO-1株の線毛蛋白は143のアミノ酸より構成されているが、炎症誘導に直接関与しているアミノ酸領域を検索するために、アミノ残基番号1-20、11-30、21-40、31-50、41-60、51-70、61-80、71-90、81-100、91-110、101-120、111-130、121-143の計13のペプチドを合成した。これら合成ペプチドをBalb/cマウス気道内に投与し、24時間後に肺洗浄を行い、洗浄液中の細胞数、細胞分類さらにはTNF-αなどのサイトカイン濃度の測定を行った。線毛蛋白自体を投与した際に検出されたような細胞数の増加や好中球などの炎症細胞の増加を認めるペプチドは存在しなかった。しかしながら41-60、101-120アミノ残基ペプチド投与群では肺洗浄液中の好中球の増加とTNF-α濃度の上昇を認めていた。この結果は、これらの領域が炎症の誘導に重要な役割を果たしていることを示唆し、これら領域と特異的に結合する抗体を作成することができれば、緑膿菌による気道あるいは肺実質の炎症を抑制できる可能性を示している。超遠心法にて緑膿菌線毛精製後、SDS-PAGEゲルより線毛蛋白を抽出した。精製・抽出した線毛蛋白をBalb/cマウス気道内に投与し、経時的な肺洗浄液中の細胞数、細胞分画さらにはサイトカイン濃度の測定を行った。投与6時間14日後の肺洗浄液中の総細胞数は、コントロール群(BSA投与)では36x10^4/mlであったのに対し、線毛蛋白投与群では6時間後3.1x10^5/ml、3日後、1.9x10^6/ml、14日後1.7x10^5/mlと上昇していた。コントロール投与群の細胞分画ではほとんどがマクロファージであるのに対し、線毛蛋白投与群では投与後624時間では80%以上が好中球であり、投与14日後にはリンパ球が11%認められた。肺洗浄液中のサイトカイン濃度はTNF-α、MIP-2は線毛蛋白投与後、3時間後に,はそれぞれ6500pg/ml、2300pg/mlと著増し、その後減少していた。IFN-γ、IL-4は、投与14日後までの明らかな上昇は認められなかった。これらの結果は線毛蛋白自体が、炎症を誘導する能力があることを示している。そこで約150アミノ

残基よりなる線毛蛋白のなかでその炎症を誘導する領域を決定するために、約20アミノ残基ごとの7つのペプチドを作成しマウス気道内への投与した。7つのペプチドいづれも明らかな肺洗浄液中の細胞増加など炎症所見は呈していなかった。現在さらに別のペプチドあるいは断片化した発現線毛蛋白を作成し検討を行っている。緑膿菌が引き起こす炎症には様々な菌体成分が関与しているが、緑膿菌が有する線毛も炎症を誘導することが報告されている。私たちの検討においても超遠心法で緑膿菌線毛を精製後、SDS-PAGEゲルより抽出した線毛蛋白をBalb/cマウス気道内に投与し、経時的な肺洗浄液中の細胞数あるいは各種サイトカイン濃度の測定を行ったところ、線毛蛋白投与群では投与24時間後までは好中球が多く認められ、その後リンパ球が優位となり炎症が惹起されていることが考えられた。さらに肺洗浄液中のTNF-αやMIP-2などのサイトカイン濃度も上昇していた。これらの結果は線毛蛋白がらせん状に重合して形成される線毛だけでなく、線毛蛋白自体にも炎症を誘導する能力があることを示している。緑膿菌標準株PAO-1株の線毛蛋白は143のアミノ酸より構成されているが、炎症誘導に直接関与しているアミノ酸領域を検索するために、アミノ残基番号1-20、11-30、21-40、31-50、41-60、51-70、61-80、71-90、81-100、91-110、101-120、111-130、121-143の計13のペプチドを合成した。これら合成ペプチドをBalb/cマウス気道内に投与し、24時間後に肺洗浄を行い、洗浄液中の細胞数、細胞分類さらにはTNF-αなどのサイトカイン濃度の測定を行った。線毛蛋白自体を投与した際に検出されたような細胞数の増加や好中球などの炎症細胞の増加を認めるペプチドは存在しなかった。しかしながら41-60、101-120アミノ残基ペプチド投与群では肺洗浄液中の好中球の増加とTNF-α濃度の上昇を認めていた。この結果は、これらの領域が炎症の誘導に重要な役割を果たしていることを示唆し、これら領域と特異的に結合する抗体を作成することができれば、緑膿菌による気道あるいは肺実質の炎症を抑制できる可能性を示している。
細胞性粘菌を用いた配偶子間相互作用に関わる遺伝子ネットワークの解析

雌雄の配偶子が融合する受精は、有性生殖の中心的なイベントであり、その分子メカニズムを理解することは、基礎生物学的・応用的に極めて重要である。そこで本研究では、これまでに同定した細胞性粘菌配偶子特異的遺伝子リスト24遺伝子について、RNAi法や遺伝子破壊法を用いて配偶子間相互作用への影響を調べ、これに関連する遺伝子の同定を試みた。現在までに、20遺伝子のRNAi株、16遺伝子の遺伝子破壊株の単離に成功している。その詳細な機能解析により、異なる交配型同士の性的細胞融合能に関わる遺伝子や増殖に関わる遺伝子、有性発生に必須な細胞集合で働く遺伝子をいくつか同定した。本研究により単離したtmcB破壊株は、性的細胞融合には関与するものではなかったが、その後の有性発生における細胞集合過程で形態異常を引き起こすことがわかった。細胞性粘菌の細胞集合では無性発生、有性発生いずれもcAMPが中心的な役割を果たしているが、それを分解するphosphodiesteraseの遺伝子発現がtmcB破壊株では、異常になっている結果を得た。この制御機構は、有性発生特異的なもので、無性発生においてはtmcBによるphosphodiesterase遺伝子の制御は行われていなかった。このように、配偶子で有性発生制御に必要な遺伝子を発現させておくことで、接合子を形成し有性発生を行う段階で他の遺伝子を制御するという有性発生の分子メカニズムの一端を明らかにすることができた。
広塩性魚のウナギの食道をモデルとしてイオン輸送機構を解明する

魚類が海水に適応するためには、海水を飲んでほぼすべての水を腸管で吸収する必要がある。魚類は、食道でNaとClを吸収して海水を希釈し、体液と同じ浸透圧になった希釈海水からイオンをNa,K、2Cl共輸送体(NKCC)を使って腸管で吸収し、それらイオンとともに水チャネル(アクアポリン)を通して水を吸収している。しかし、海水にはNaイオンやClイオン(500mM)と比較してKイオンの含量が極めて少ないためC10mM)、細胞内から腸管内にKイオンを分泌して効率よく共輸送体を働かせている。本年度は、全ゲノム配列が公表されているメダカを利用して、関係すると予想される全てのKチャネルをメダカゲノムから抽出し、メダカの腸で発現する輸送体をRT-PCRでスクリーニングして、それらのcDNAの全長をクローニングした。さらに、定量的なreal-time PCRにより、これら遺伝子がメダカを海水に移すと発現が亢進するかどうかを調べた。その結果、Kir4.2およびKir5.1という2種類のKチャネルが海水メダカの腸で発現が亢進していること、またKir5.1とKir4.2はヘテロ4量体として存在していることが明らかになった。今後はこれらのチャネルの抗体を作成して、ヘテロ4量体がメダカの腸上皮細胞の管腔側の細胞膜に存在することを共焦点レーザー顕微鏡で確認する。また、これら遺伝子をウナギで同定して、腸の袋状標本とKチャネルの特異的なブロッカーを用いて、実際にこれらKチャネルが管腔内へのKイオンの排出に関与していることを確認する。本年度は、海水適応に最も重要な消化管の部位である腸の後部に着目して、そこで水の吸収を駆動しているNa,K、2Cl共輸送体(NKCC)を働かすために必要なKイオンの輸送体を同定した。海水にはNaイオンやKイオンと比較してKイオンの含量が極めて少ないため、腸管内から水をNKCCを介して吸収するためには、細胞内からKイオンを腸管内に分泌をするKチャネルがあるはずである。それを同定するために、全ゲノム配列が公表されているメダカを利用した。まず関係すると予想される全てのKチャネルをメダカゲノムから抽出し、それら遺伝子のうちからメダカの腸で発現しているものをRT-PCRで同定した。次にそれらのうち、淡水と比較して海水に適応したメダカの腸で発現が亢進しているものを選び出し、そのcDNAの全配列を決定した。今後はそれをゼノパス卵で発現させ、実際にKイオンを輸送しているか否かを調べる予定である。もしそれが確認できれば、そのタンパク質に対する抗体を作成し、腸の上皮細胞の管腔側にKチャネルが局在していることを確かめ、次に海水に移行した際の発現変化を継時的に調べる。それが終わったら、ウナギでそのKチャネルを同定し、in vivoやin vitroの実験系を使ってウナギにおける役割を明らかにする予定である。研究課題は食道に関する研究となっているが、同じ消化管の後部である腸の研究に主題をシフトしたが、2年間で研究を完成させることができるためである。
ギャップ結合分子の変異体での外有毛細胞の収縮能と歪耳音響放射の解離の機序

我々の研究グループが作製したgjb2遺伝子の優性阻害効果を示すマウス変異体(R75Wトランスジェニックマウス)では、コルチ器の形成時期より成熟障害を認めていた。外有毛細胞の細胞活性をマウスの歪成分耳音響放射(DPOAE)専用測定機器を開発して確認することができた。従来のマウスの耳音響放射(DPOAE)計測においてはヒトに使用する機器をそのまま使用しているが、ヒトとマウスでは外耳道径や可聴域に大きな違いがあるため、マウスに特化した計測装置を独自に開発し外有毛細胞の細胞活性を確認することができた。R75Wトランスジェニックマウスにおいては生後どの周波数においても歪耳音響放射(DPOAE)の反応が確認されなかった。また外有毛細胞の収縮蛋白であるプレスチンを免疫組織学的に検討し、R75Wトランスジェニックマウスの外有毛細胞の外側壁に野生型と同様のプレスチンの存在が認められた。また同時に、マウスの蝸牛から外有毛細胞を分離・単離してパッチクランプ法を用いて、その収縮能をin vitro下で検討しているが、電気的運動性にもR75Wトランスジェニックおよびノントランスジェニックマウスに成長変化の差は認められなかった。これまでの実験施設では建築物由来の電気的ノイズの影響が大きく、正確なDPOAEが測定できなかったため、新たに他の研究棟の実験動物施設内に電気シールドを搭載した防音室を建設した。現在機材の再構築を行いマウス聴覚生理の改良を進めており聴性脳幹反応(ABR)での電気的ノイズは大きく減少した。さらにDPOAE設備を再構築し上記トランスジェニックマウスでの正確な聴覚機能解析を可能にする測定環境の調整を行っている。また2週齢において外有毛細胞の形態の異常が観察されたため、生後直後から2週齢までの蝸牛の発育過程でのコルチ器の超微細構造を、電子顕微的観察により解析し、外有毛細胞と支持細胞の微細構築の変化を捉えた。コルチトンネル、ヌエル腔、外有毛細胞を取り囲む空間の欠如と、支持細胞によって外有毛細胞が圧迫されていることが確認される一方で、外有毛細胞は細胞膜の直下に外側壁の構造もはっきり確認され、通常どおりに成長していることが確認された。また外有毛細胞の収縮蛋白であるプレスチンを免疫組織学的に検討し、R75Wトランスジェニックマウスおよびノントランスジェニックマウスの両方の外有毛細胞の外側壁にプレスチンの存在が認められた。以上の検討により、gjb2遺伝子によるコルチ器の支持細胞と外有毛細胞の変性過程と分子機序を解析でき、支持細胞の通常の成長が外有毛細胞の細胞機能に不可欠であることが確認された。

我々の研究グループが作製したgjb2遺伝子の優性阻害効果を示すマウス変異体(R75Wトランスジェニックマウス)では、コルチ器の形成時期より成熟障害を認めていた。外有毛細胞の細胞活性をマウスの歪成分耳音響放射(DPOAE)専用測定機器を開発して確認することができた。従来のマウスの耳音響放射(DPOAE)計測においてはヒトに使用する機器をそのまま使用しているが、ヒトとマウスでは外耳道径や可聴域に大きな違いがあるため、マウスに特化した計測装置を独自に開発し外有毛細胞の細胞活性を確認することができた。R75Wトランスジェニックマウスにおいては生後どの周波数においても歪耳音響放射(DPOAE)の反応が確認されなかった。また外有毛細胞の収縮蛋白であるプレスチンを免疫組織学的に検討し、R75Wトランスジェニックマウスの外有毛細胞の外側壁に野生型と同様のプレスチンの存在が認められた。また同時に、マウスの蝸牛から外有毛細胞を分離・単離してパッチクランプ法を用いて、その収縮能をin vitro下で検討しているが、電気的運動性にもR75Wトランスジェニックおよびノントランスジェニックマウスに成長変化の差は認められなかった。これまでの実験施設では建築物由来の電気的ノイズの影響が大きく、正確なDPOAEが測定できなかったため、新たに他の研究棟の実験動物施設内に電気シールドを搭載した防音室を建設した。現在機材の再構築を行いマウス聴覚生理の改良を進めており聴性脳幹反応(ABR)での電気的ノイズは大きく減少した。さらにDPOAE設備を再構築し上記トランスジェニックマウスでの正確な聴覚機能解析を可能にする測定環境の調整を行っている。
アルヌール・グレバン作『受難の聖史劇』における韻文構造上の諸原理の継承と発展

昨年度の作業に引き続きグレバン作『受難の聖史劇』の写本の転写を行い、K写本およびE写本の「第一日目」の転写を完了した。これによって、事実上使用可能な7つの写本全ての「第一日目」について転写を行ったことになる。これらの転写を基として各写本における孤立詩行の分布の傾向を分析し、各写本の成立過程や用途などについてこれまでよりも総合的な知見を得、とりわけ本課題の分析において大きな位置を占めるG写本の作品伝承上の位置づけを明確にすることができた。加えて日本において今後この作品を紹介していく上でどの写本が優先されるべきかについて、従来よりも踏み込んだ考察を行うことができた。これらの蓄積を基にH31年度にはとくに『アラス受難劇』との比較を本格化させたい。また副次的なテーマである日本における中世演劇の受容についても知見を深めることができた。とくに日本の中世演劇研究の黎明期において優れた業績を残しながら、戦後には文献学的な仕事を発表しなかった坂丈緒の生涯とその業績について、これまで知られていなかったさまざまな資料を発見することができた。こうした調査を通じて本研究課題が国際日本学といった他分野の文脈において発展させられる可能性を開拓することができた。本年度は上の研究成果に基づき海外において三度の研究発表を行った。とりわけこれまで海外での発表言語がフランス語であったのに対し、今年度は英語による発表を二回行った。今後は日・仏・英の三言語を発表内容や発表媒体によって使い分けながら、従来よりも学際的なコンテクストで成果発表を行っていきたい。当初の予定よりも多くの写本を転写の対象とすることで、『受難の聖史劇』という作品の伝承や位置づけについて、他の研究者に知られていない網羅的なデータを背景とした考察を行うことができるようになった。その反面、詩作技巧スキームの分析については来年度に持ち越されることになったが、『受難の聖史劇』の演劇史的位置づけという研究課題の目的からすれば、写本の網羅的転写を行ったことには大きな意義があったと考える。以上の理由から上の区分を採用した。来年度はこれまでの転写を十分に活用して、具体的な詩作技巧スキームの分析を行い、可能な限りで『アラス受難劇』との比較を行いたい。今年度は当初の計画通りに写本の転写を行った。特にメルカデ作『アラス受難劇』の「第一日目」の転写を行い、また『受難の聖史劇』諸写本の中ではA写本(「第一日目」)の転写を行った。またすでに転写を終えている他の写本(特にG写本)について、再度のチェックなどを行った。上の研究の結果を反映させた論文を、海外媒体にて発表するためにすでに執筆済みである。こちらの論文は現在、編集担当者によって校閲作業を受けており、平成30年度以降に公開される予定である。また写本の転写作業などを反映させつつ、グレバン作『受難の聖史劇』における音楽の使用の諸相についての口頭発表を国内研究会にて行った。この発表では、各写本における音楽に関する欄外記述と詩形の関係を、孤立詩行の分布などから窺える作品伝承上の特徴を考慮にいれつつ考察した。また副次的テーマとして想定されている日仏における中世文学、あるいは中世文学研究の比較についても知見を深め、人的なネットワークづくりに努めた。その過程で、日本における中世フランス文学の導入について、海外媒体にて論文を発表した。この論文の中では、日本における中世フランス演劇の紹介に力のあった仏文学者・坂丈緒の業績についても考察を行っている。さらに研究者を招聘し中世テクストの翻訳の問題についても講演会を企画した。この講演会を通じて、日仏の中世テクストを翻訳する上でどのような具体的な戦略がありうるかについて、興味深い知見を得ることができた。写本の転写については『アラス受難劇』(「第一日目」)の他、『受難の聖史劇』A写本(「第一日目」)の転写を終了し、現在K写本の転写を開始している。従って写本の転写のリズムとしては当初計画以上である。この調子で写本の調査を進めていきたい。

今後は日・仏・英の三言語を発表内容や発表媒体によって使い分けながら、従来よりも学際的なコンテクストで成果発表を行っていきたい。当初の予定よりも多くの写本を転写の対象とすることで、『受難の聖史劇』という作品の伝承や位置づけについて、他の研究者に知られていない網羅的なデータを背景とした考察を行うことができるようになった。その反面、詩作技巧スキームの分析については来年度に持ち越されることになったが、『受難の聖史劇』の演劇史的位置づけという研究課題の目的からすれば、写本の網羅的転写を行ったことには大きな意義があったと考える。以上の理由から上の区分を採用した。今後もこれまでのようなリズムで写本の転写を進め、平成30年度にはK写本とE写本の転写を終了したい。また順次、転写済み写本の再チェックなども実行していきたい。また次年度以転写されたテクストの分析をより一層深めたい。来年度はこれまでの転写を十分に活用して、具体的な詩作技巧スキームの分析を行い、可能な限りで『アラス受難劇』との比較を行いたい。今年度は写本の転写や国内での講演会企画などにエネルギーを集中し、海外での調査などを行うことがなかったため、使用額が予定を下回った。差額を用いて次年度に海外での長めの調査等を行う予定である。
異種移植拒絶反応における標的抗原の同定

臓器移植は種々の優秀な免疫抑制剤の出現によって世界的に末期臓器不全の根治療法として認知されるようになった。しかしながら、この結果深刻なドナー不足が起きつつあり、ドナーをヒト以外の動物に求める異種移植について真剣に検討されるべき時期を迎えている。我々の研究によりハムスターからラットへの異種心移植がレシピエントの脾摘出と免疫抑制剤デオキシスパーガリン投与によって20日前後という長期間にわたり生着することがわかった。そこで問題となるのは同種異系移植と同様に移植後2週間前後に起きる液性免疫反応と細胞性免疫反応である。脾摘、薬剤併用群において移植後1週間以降から抗ドナー抗体は徐々に増加する。しかし移植心が停止した時点での抗ドナー抗体価は無処置群における急激な増加に比し穏やかで、液性免疫反応のみが拒絶に関わっているのではないと推察された。実際、in vitroのリンパ球混合培養で異種抗原は同種異系抗原ほどリンパ球活性化を起こさないが、ある種のT細胞(Th2と考えられる)はよく活性化することがわかっている。このような時期にドナー臓器のいかなる抗原が拒絶反応を惹起し標的とされるかを同定し、さらに長期の異種移植片生着をめざすことが本研究の目的である。ハムスター臓器に対するラットの免疫応答反応を見るためにハムスター脾細胞を筋注し、抗ハムスターラット血清を得た。この血清を常法に従いピオチン化し、ハムスター脾細胞を脱核後、SDSポリアクリルアミドゲルにて電気泳動後、ウェスタンブロットを行った。ビオチン化抗血清と2次発色試薬でバンドを検出したところ、数本のバンドが見られた。それぞれのバンドのタンパク質はまだ不明であるが、200Kのものはリンパ球共通抗原(Lymphocyte Common Antigen、LCA)と思われた。現在、抗LCAモノクローナル抗体(OX-1)と競合させることによって、そのバンドがLCAであるか確認中である。一方、前述のようにハムスター脾細胞で免疫したラットより、ナイロンカラムにてTリンパ球を粗精製したのちに、ブロッティング膜上で保温し、細胞の集積を顕微鏡にて観察した。この場合は、抗体によるウェスタンブロットほどの鋭敏な集積反応は見られなかった。感度を高めるために、リンパ球を3H-チミジンにて標識する方法を現在検討している。この場合も、200Kのあたりに放射活性の若干の増加が見られている。