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江戸考証家の古器物収集に見る歴史意識の特質とネットワークに関する研究

今年度は松平定信関係の史料調査を天理大学附属天理図書館で行い、日記類をはじめとして本研究に関わる松平定信の文化ネットワークに関する史料を多数、見つけ出すことができた。とくに、谷文晁一門として定信の指示をうけて絵巻の模本製作を手がけた岡本茲奘の『感徳録』をはじめ、定信の近臣田内親輔が定信の死後に編纂した史料群のなかに定信の文化活動に関連するものが多数含まれていることが明らかになった。とくに、定信の死後に行われた伝記編纂は、文化人としての定信像が後世に向けてどのように形成されていったのかを明らかにできると言える。本年度の研究の主軸となる『聆涛閣集古帖』については、国立歴史博物館の館蔵資料型共同研究「『聆涛閣集古帖』の総合資料学研究」に共同研究員として参加し、考古学等の異分野の研究者との交流を通じて『聆涛閣集古帖』について理解を深めることができ、国立歴史民俗博物館等において関連調査を実施することができた。国立歴史民俗資料館では「聆涛閣集古帖」に関連する様々な古物の写本類などを調査した。これらの関連する写本類と国立歴史博物館・東京国立博物館で所属されている「聆涛閣集古帖」を比較することで、「聆涛閣集古帖」の成立過程について明らかにできると思われる。また、高山まちの博物館おいて奇石(考古遺物)の収集家二木長嘯に関する調査を行った。考古遺物は『聆涛閣集古帖』にも多く収録されているので、今後は両者を比較し19世紀前期の古物収集家の歴史意識の共通性について考察を行う。このほか閒重富の古尺収集に関する史料調査も行った。今年度、調査を行った古物収集家の共通点として天文等の自然科学への関心が高いことがあげられるが、この点は「聆涛閣集古帖」の編纂に影響を与えた穂井田忠友の『観古雑帖』の内容構成にも共通するところであり、今後の検討事項の一つになり得る。勤務先の事情により予定していた調査を全て実施できなかったため。今年度に引き続き、天理大学附属天理図書館に所蔵されている松平定信関係文書の調査を行う。『聆涛閣集古帖』についても国立歴史民俗博物・東京国立博物館等で関連調査を行い、成果としてまとめられるようにする。本研究は、松平定信『集古十種』、吉田小諸『聆涛閣集古帖』を中心にして、(1)古器物の収集・分類傾向から見た歴史意識の解明、(2)古器物収集を媒介とした人的・知的ネットワークの形成の分析、(3)考証家が編纂した集古帖の社会的影響、について検討することにある。(1)については、桑名市博物館において『集古十種』の調査・撮影を行い、内容細目を作成した。『聆涛閣集古帖』については東京国立博物館所蔵本の調査を行った。東京国立博物館所蔵の『聆涛閣集古帖』は国立歴史民俗博物館で所蔵されているものとは、内容がかなり異なるため、両者の関係性については今後さらに調査を進めていく必要がある。(2)については、東北大学附属図書館において、谷文晁「東方地方写生図」など、松平定信・谷文晁関係史料を調査・撮影し、『集古十種』の編纂過程と松平定信を中心とする文化ネットワークの解明の基盤となる調査を実施した。また、松平定信と林述斎の書状綴の調査・撮影を行い、古器物を介した松平定信と林述斎の知的交流が明らかになった。さらに、桑名市博物館の調査において、松平定信が古物について書き記した書状などがあることが判明し、松平定信の歴史意識やネットワークについてさらに掘り下げるための足がかりを得た。次年度以降は、初年度に調査を行った史料の分析を進めるとともに、さらに史料の開拓を進め、(3)の課題である「集古帖」が社会に与えた影響、具体的には在村知識人の歴史意識に与えた影響について考察の範囲を広げていく。初年度計画は、(1)本研究の主軸となる松平定信『集古十種』(桑名市博物館蔵)、吉田小諸『聆涛閣集古帖』(国立歴史民俗博物館蔵)の調査・撮影、(2)史料保存機関に所蔵されている「集古帖」のリスト作成の2点であった。(1)については、桑名市博物館において調査・撮影を実施し、さらに東北大学附属図書館において松平定信・谷文晁関係の史料調査と撮影を実施した。『聆涛閣集古帖』については東京国立博物館に所蔵されているもののみ調査を行った。国立歴史民俗博物館に所蔵されている『聆涛閣集古帖』については次年度撮影を行う。(2)については国文学研究資料館の新日本古典籍データベースをおよび同館所蔵の目録類からリスト作成を行った。大学図書館・地方の史料保存機関の所蔵状況については、今後も引き続き情報収集を行う必要がある。

とくに、定信の死後に行われた伝記編纂は、文化人としての定信像が後世に向けてどのように形成されていったのかを明らかにできると言える。本年度の研究の主軸となる『聆涛閣集古帖』については、国立歴史博物館の館蔵資料型共同研究「『聆涛閣集古帖』の総合資料学研究」に共同研究員として参加し、考古学等の異分野の研究者との交流を通じて『聆涛閣集古帖』について理解を深めることができ、国立歴史民俗博物館等において関連調査を実施することができた。国立歴史民俗資料館では「聆涛閣集古帖」に関連する様々な古物の写本類などを調査した。これらの関連する写本類と国立歴史博物館・東京国立博物館で所属されている「聆涛閣集古帖」を比較することで、「聆涛閣集古帖」の成立過程について明らかにできると思われる。また、高山まちの博物館おいて奇石(考古遺物)の収集家二木長嘯に関する調査を行った。考古遺物は『聆涛閣集古帖』にも多く収録されているので、今後は両者を比較し19世紀前期の古物収集家の歴史意識の共通性について考察を行う。このほか閒重富の古尺収集に関する史料調査も行った。今年度、調査を行った古物収集家の共通点として天文等の自然科学への関心が高いことがあげられるが、この点は「聆涛閣集古帖」の編纂に影響を与えた穂井田忠友の『観古雑帖』の内容構成にも共通するところであり、今後の検討事項の一つになり得る。勤務先の事情により予定していた調査を全て実施できなかったため。次年度は『聆涛閣集古帖』の撮影と『聆涛閣集古帖』をめぐる人的・知的ネットワークに関わる調査を中心に行う。とくに『聆涛閣集古帖』に収録されて正倉院宝物について穂井田忠友などの関係からアプローチし、天理大学図書館・宮内庁書陵部などの調査に重点をおく予定である。今年度に引き続き、天理大学附属天理図書館に所蔵されている松平定信関係文書の調査を行う。『聆涛閣集古帖』についても国立歴史民俗博物・東京国立博物館等で関連調査を行い、成果としてまとめられるようにする。勤務先の事情により予定している出張が実施できなかったため。勤務先の事情により予定していた調査を実施できなかったため。天理大学附属天理図書館等、今年度の調査で史料の所在が確認できた所蔵機関の調査を重点的に行う。
日仏コロック「中央アジア写本研究」分科会の企画と準備

1)日仏両国に於て交互に3年度に開かれる日仏学術会議はその第5回が昭和63年秋,日本に於て挙行される.この会議の東洋学部門第2部会として『中央アジア諸言語文書』を主題とする分科会を新に企画し準備することが我々の課題であった.2)中央アジア出土文書は,漢文資料に関しては本邦での注目は早く,戦前より「西域学」「敦煌学」の名が周知のものとなっていたのに対し,他の言語の文書について国際学会が両次大戦間に挙げた成果は,本邦には紹介の例は戦後にさえ貧しく,例えば写本解読の過程から明るみに出た4言語,トカラ語,ソグド語,コータン語,ガンダーラ語のそれぞれに専攻者の出現を見たのは最近の10年の属する.3)強調すべき事実として,中亜写本は,国際東洋学界に認められる諸分野ー中国学,チベット学,トルコ学,イラン学,インド学およびトカラ語研究ーの希有な交会領域を構成する.4)上記諸分野の全域で均斉のとれた研究調査を行って来た点においてフランス学界の実績は終始模範的であり,今回我々の部会の中核をなすのが,昭和50年代にフランス政府給費留学生として留学,第3段階博士号を取得した新進の研究者達であるのも故なしとしない.5)このような情勢下昭和61年秋より上記諸分野の研究者を日仏両国において糾合し組織されたのが当部会であって,LBazin,C.Caillat(ともにパリ第3大学)および羽田明,大地原豊(ともに京都大学名誉教授)の4氏を中心に,研究,資金の両面に渉って緊密に連絡を取りあった結果,準備はほぼ整った.6)すなわち本部会は昭和63年10月4日から5日間京都国際会議場において開催され,トルコ学(ウイグル学),イラン学,インド学,中国学,チベット学,トカラ語学,科学史に関する仏側9名,日本側10名の発表が予定されている.7)既に部会プログラムと発表原稿の過半は当科研費の成果報告として昭和63年3月に出版した.1)日仏両国に於て交互に3年度に開かれる日仏学術会議はその第5回が昭和63年秋,日本に於て挙行される.この会議の東洋学部門第2部会として『中央アジア諸言語文書』を主題とする分科会を新に企画し準備することが我々の課題であった.2)中央アジア出土文書は,漢文資料に関しては本邦での注目は早く,戦前より「西域学」「敦煌学」の名が周知のものとなっていたのに対し,他の言語の文書について国際学会が両次大戦間に挙げた成果は,本邦には紹介の例は戦後にさえ貧しく,例えば写本解読の過程から明るみに出た4言語,トカラ語,ソグド語,コータン語,ガンダーラ語のそれぞれに専攻者の出現を見たのは最近の10年の属する.3)強調すべき事実として,中亜写本は,国際東洋学界に認められる諸分野ー中国学,チベット学,トルコ学,イラン学,インド学およびトカラ語研究ーの希有な交会領域を構成する.4)上記諸分野の全域で均斉のとれた研究調査を行って来た点においてフランス学界の実績は終始模範的であり,今回我々の部会の中核をなすのが,昭和50年代にフランス政府給費留学生として留学,第3段階博士号を取得した新進の研究者達であるのも故なしとしない.5)このような情勢下昭和61年秋より上記諸分野の研究者を日仏両国において糾合し組織されたのが当部会であって,LBazin,C.Caillat(ともにパリ第3大学)および羽田明,大地原豊(ともに京都大学名誉教授)の4氏を中心に,研究,資金の両面に渉って緊密に連絡を取りあった結果,準備はほぼ整った.6)すなわち本部会は昭和63年10月4日から5日間京都国際会議場において開催され,トルコ学(ウイグル学),イラン学,インド学,中国学,チベット学,トカラ語学,科学史に関する仏側9名,日本側10名の発表が予定されている.7)既に部会プログラムと発表原稿の過半は当科研費の成果報告として昭和63年3月に出版した.
粒子概念を形成させるための粒子モデルを活用した化学変化の学習指導に関する研究

1.研究目的(1)化学変化は原子の組み替えによって物質が変わることを,学習段階に応じた2種類の立体粒子モデルを用いて体験的に学習させることによって,化学変化を微視的にとらえさせることができることを明らかにする。(2)班単位の話し合いによる探究的な活動が生徒の「推論」,「予測」などの科学のプロセススキルを向上させることを明確にする。2.研究方法(1)化学式習得の際には,分子内の原子の結合の様子を化学式と結び付けて考えられるように原子に相当する球の取り外しができない固定式の立体粒子モデルを使用し,化学式を正確に覚えさせ,視覚的にイメージさせる。次に化学反応式の学習の際には,マジックテープで自由に球の取り外しができる着脱式の立体粒子モデルを使用して,生徒の手で原子の組み替えを行い,新たな物質を形成する過程を体験的にとらえさせた。(2)固定式の立体粒子モデルの構造から化学式を予測したり,化学変化で生じる物質を化学反応式から予測し,実験を行うといった探究的な活動を学習に取り入れ,検証授業を実施した。3.研究成果(1)固定式の立体粒子モデルで化学式を視覚的にとらえさせ,着脱式の立体粒子モデルで原子の組み替えを体験的に活用させることによって,生徒に粒子モデルの考えが定着し,化学変化を微視的にとらえさせることに有効であることが分かった。(2)立体粒子モデルを使って化学式や化学変化で生じる物質を予測させる探究的な活動を行うことにより,生徒の推論,予測する力が向上し,化学式や化学反応式に対して有用感を持って学習に取り組むことができた。
保健医療分野におけるデータアーカイブ構築のための検証研究

現在、わが国においては多種・多様な調査が実施されており、それらに関しては非常に精度の高い、有用なデータが多く含まれている。欧米諸国においては、公的機関により実施された調査データはもちろんのこと、公的な助成により得られた調査データに関しては、一定の期間が経過した後には個人が特定されない形での公開が一般的に行われている現状にある。そこで、本研究においては、保健医療分野における調査データの公開制度に関してその具体的な課題抽出と、それらを可能とするための諸要件より検討を行うことを目的としたものであった。具体的には、前年度までの研究成果であるソーシャル・キャピタル研究におけるデータアーカイブの活用実態をもとに、わが国における適応可能性に関して検討した。すなわち、データアーカイブにおける基本的要件を整理し、わが国における背景との適合性を検討することにより、保健医療分野におけるデータアーカイブの可能性を具体的に示したものである。さらにデータアーカイブは、データの公開に際して個人の情報などプライバシー、および情報のセキュリティなどを十分に検討する必要があるが、この点に関しては法律的な観点、および情報技術的観点からそれぞれの専門家らとの意見交換を行ない、オープン・リソースを展開していくための通信技術と個人情報保護との関連性などに関して専門的視点より明らかにした。研究においては、保健医療分野におけるマイクロデータ(個票レベルの調査データ)の二次利用に関して、諸外国の動向を踏まえ我が国の現状と問題点について整理を行ない、調査データの二次利用制度(以下、データアーカイブとする)の構築の可能性を検討することを目的とする。平成18年度においては、保健医療分野において近年注目を集めているソーシャル・キャピタルに関わる研究を例にとり、保健医療分野における調査データの二次利用に関する試みについて検討を行なった。具体的には、これまでソーシャル・キャピタル研究の調査データの二次利用源として用いられることが多かったWorld Values Survey、General Social Survey、Putnam's public use datasetに焦点をあて、調査データの特性を明らかにすることを通して保健医療分野における調査データの二次利用の仕組みに関する現状分析を行った。本研究においては、二次データの利用が可能な仕組みをもつ世界価値観調査、GSS、PPUDの3つを取り上げたのであるが、前二者はソーシャル・キャピタル研究に特化した調査研究といったものではなく、ある種包括的な社会科学調査の代表的なものである。その結果、ソーシャル・キャピタルと健康の関連性を探る研究においては、二次データが使われており、一定の成果をあげている現状が明らかとなった。また、そうした研究ではソーシャル・キャピタルを構成すると考えられる「信頼」、「参加」という項目が多く用いられていた。今後はオーストラリアでみられる試みのようにソーシャル・キャピタルに関する項目を直接組み入れた調査とその二次データの公開などは、当該学問領域の国際的な動向や研究の応用可能性を考慮すると異議のある取組みであることが考えられた。本研究においては、保健医療分野におけるマイクロデータ(個票レベルの調査データ)の一般への広い公開による二次利用の促進に関して、こうした取り組みがすでに先行している欧米諸国における動向を踏まえながら我が国の現状と問題点について整理を行ない、調査データの二次利用制度(以下、データアーカイブとする)の構築の可能性について広く検討することを目的としているものである。平成19年度においては、平成18年度に得られた先行している調査データの二次利用に基づく研究展開に関する知見に基づき、より広範囲な形で二次データを用いた調査研究に関して検討を行ったものである。具体的には、「General Social Survey」、「EuroBarometer」、「AsiaBarometer」、「七カ国国際比較調査」、「東アジア価値観国際比較調査」などに焦点をあて、その調査の特徴と、データの活用可能性について検討することを通して、わが国における保健医療分野での調査データの二次利用の仕組みに関する議論と検証を行った。こうしたなかで、健康関連分野においては、徐々にではあるが個人情報の保護を加味した形で健康関連データがデータアーカイブへと寄託され、さらには広く一般への利用を促進している現状が明らかとなった。今後はこうした知見を踏まえると、その目的や意義をより明確にしたうえで、わが国における具体的な公開方法に関する技術的な側面に関しても同時に検討していくことにより、今後の化課題がより明確になるものと考えられた。
斜面上の複雑地表面における二酸化炭素・水・熱交換量のモデルシミュレーション

本研究の最終的な目的は岐阜県高山の常緑針葉樹林内に建設されたタワーにおける観測データとモデルシミュレーションによって,常緑針葉樹林,落葉広葉樹林と直接計測が困難なパッチ上に分布した家屋・道路・農地・草地などの地表面における炭素・水・熱交換量の解明を目指すことである。本研究では観測とモデルを用いて各地表面の分割を行い,各々の地表面において炭素,水・熱交換量の検討を行い以下の点を明らかにした。1.樹冠内における風向・風速の追加観測から,林床の風向と樹冠上の風向の関係には時刻・風速によって相違があり,モデルで再現する際に注意が必要であることがわかった。2.本研究サイトは急傾斜地であり,渦相関法を用いて推定した常緑針葉樹林における物質交換量の扱いには特別な注意が必要であるが,純放射量の補正,吹き上げ角の補正を行うことで他のサイトと同レベルのデータクオリティが得られることが分かった。3.補正後のデータを用いた解析結果から,常緑針葉樹林の物質交換量が放射量や温度の関数で近似できることが明らかとなり,単純なフィッティングモデルを用いることで,常緑針葉樹林の物質量のモデル化が可能あることが分かった。4.落葉広葉樹林の地表面における炭素・水・熱交換量に関しては,風向の関係上,検出が非常に困難であることが示唆された。一方で,家屋・道路・農地・草地などの地表面における炭素・水・熱交換量については,数年に渡る長期の観測をおこなうことで,十分なデータが確保され解析が可能であることが示唆された。本研究の最終的な目的は岐阜県高山の常緑針葉樹林内に建設されたタワーにおける観測データとモデルシミュレーションによって、常緑針葉樹林、落葉広葉樹林と直接計測が困難なパッチ上に分布した家屋・道路・農地・草地などの地表面における炭素・水・熱交換量の解明を目指すことである。本年度は、気象モデル(CReSS)の再現性を高めるための樹冠内における風向・風速の追加観測と常緑針葉樹林における炭素、水・熱交換量の検討を行い以下の点を明らかにした。1.樹冠内における風向・風速の追加観測から、林床の風向と樹冠上の風向の関係には時刻・風速によって相違があり、CReSSで再現する際に注意が必要であることがわかった。2.本研究サイトは急傾斜地であり、渦相関法を用いて推定した常緑針葉樹林における物質交換量の扱いには特別な注意が必要であるが、純放射量の補正、吹き上げ角の補正を行うことで他のサイトと同レベルのデータクオリティが得られることが分かった。3.補正後のデータを用いた解析結果から、常緑針葉樹林の物質交換量が放射量や温度の関数で近似できることが明らかとなり、単純なフィッティングモデルを用いることで、常緑針葉樹林の物質量のモデル化が可能あることが分かった。今後は、上記結果を踏まえ、気象モデルの改良を行いつつ、落葉広葉樹林と直接計測が困難なパッチ上に分布した家屋・道路・農地・草地などの地表面における炭素・水・熱交換量の把握を行う予定である。
大気中微粒子の増加要因と雲核活性の解明：エアロゾル・クライマトロジー構築にむけて

本計画では、能登半島先端の大気観測施設において、エアロゾルの連続観測を行い、その季節変化や増加要因を正確に把握し、雲凝結核としての活性化能も含めた粒子の物理化学的特性を明らかにすることを目的としている。大気中の微量なガスが前駆物質となって粒子化する新粒子生成(NPF)は、最終的に雲凝結核の濃度を決定付け、地球の気候に影響を与える大気エアロゾルの重要な発生プロセスである。本計画期間において得られた長期のエアロゾル粒径分布観測データに基づいて、NPFの発生トレンドを解析した結果、興味深い季節性の存在が明らかになった。東アジア地域における従来のNPFに関する観測研究は数週間から数か月程度の短期集中観測に基づいたものがほとんどであり、本研究のように季節性も含む長期的なトレンドを明らかにした例は少ない。また、従来NPFは光化学反応を介して主に日中に起こる大気現象だと考えられてきたが、長期的な観測から夜間のイベントの存在も確認された。世界的に見ても、夜間にNPFイベントが観測された事例は依然限られているだけでなく、その発生要因として日本海側地域特有の冬季季節風の関与を示唆する興味深いデータも得られており、研究戦略上、能登地域が持つ大気観測拠点としての有用性を改めて再認識する形となった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本計画では、能登半島先端にある大気観測サイトにおいて、走査型移動度粒径測定器、雲凝結核カウンター、エアロゾル質量分析計など、各種エアロゾル観測装置の校正、連続観測ルーチンの確立を行い、長期連続観測の体制を確保した。また、観測地点でエアロゾル質量分析計から得られる化学組成データを統計的に解析処理し、エアロゾル中の有機化合物を分類するPMF解析法を導入した。そのほか、技術補佐員に採集方法ほかの技術的な伝達を行い、同位体分析用に大気エアロゾルを連続サンプルする体制を確立した。平成26年度夏季より順次ストックされている上述フィルターサンプルの一部については、国内連携研究者の協力の下、次年度以降の計画として挙げていた同位体分析を一部前倒しで行うことができた。これまでに能登半島で蓄積されたデータから、夏季においてもPM2.5の濃度が予想以上に多く、中でも有機物を主体とする炭素性エアロゾルの寄与の大きさが明らかになっていた。そこで、放射性炭素年代測定にも利用される14Cを指標とし、化石燃料起源と現代の植生起源粒子の寄与率を見積もった結果、当初想定されていたよりも化石燃料起源の寄与が小さいことが分かった。また、重金属同位体元素の分析結果から、従来清浄になると思われた夏季にも大陸からの汚染大気の流入があることを化学的に裏付けることができた。本計画では、能登半島先端の大気観測施設において、エアロゾルの連続観測を行い、その季節変化や増加要因を正確に把握し、雲核としての活性化能も含めた粒子の物理化学的特性を明らかにすることを目的としている。平成27年度は、特に分析電子顕微鏡を用いた個別粒子分析を行い、エアロゾルの粒子サイズごとの混合状態を明らかにした。硫酸塩の周りを有機物がコーティングしている粒子が多く見つかり、特に有機物の含有量は粒径が小さくなるほど増える傾向が顕著に見られた。この個別粒子分析によって明らかになった混合状態と、物理的な連続観測から得られた雲核活性の間には良い対応関係が見られ、粒径の小さい粒子ほど有機物の含有率が高く、雲核活性が小さいことが明らかになった。また、平成28年度以降に計画していた、同位体分析によるエアロゾル試料中炭素質成分の発生源推定について、前年度から順次ストックされたフィルター1年間分の分析を前倒しで終了することができた。この結果、化石燃料起源、植生起源の相対的な発生源寄与率に明瞭な季節変化が存在することが明らかになった。その他、大陸の森林火災やバイオマスバーニングなどの影響が、少なからず風下地域のエアロゾルの増加要因となっており、さらには雲核としての活性に変化をもたらしていることもわかった。これらの成果についてはAACやASAAQなどの国際会議を始めとする学会で発表したほか、国際科学雑誌での投稿に向け準備中である。当初の計画以上に進展している根拠として、平成28年度以降に計画していたエアロゾルフィルターサンプルの炭素同位体分析が1年間分前倒しで完了し、これまでの成果についてまとめの作業に取り掛かかっていることが挙げられる。平成28年度は、国際データベースへの具体的な貢献として、世界11カ所の大気観測拠点で集められたエアロゾル(雲凝結核)観測データの国際比較研究に参加した。のべ14カ国、23研究機関、70名余の研究者が関与したこのキャンペーンに本計画も加り、その結果はScientific Data誌に国際共著論文として掲載されたほか、ACTRIS大気観測国際ネットワークのデータベースを通じてアクセス可能になっている。この大規模なデータセットは今後、数値モデルおよび衛星観測結果の検証などを通じ、体系的なエアロゾル雲凝結特性の理解に向けた大きな貢献が期待される。また、平成28年度は能登に飛来するエアロゾルの同位体分析を集中的に行う予定であったが、炭素同位体については昨年度までに前倒しで分析結果がほぼ出揃っていたため、特にSr-Nd-Pbなどの重金属同位体組成の分析を集中的に行った。

エアロゾルの起源には様々な自然、人為的発生源が存在し、しばしば両者の切り分けが難しい。その点、重金属元素は同位体効果を起こしにくく、一次的発生源の地球化学的な情報を保持していると考えられるため、大気エアロゾルの起源推定に有効だと考えられる。とりわけ、大気エアロゾルを弱酸溶解性物質とその残渣に区別して同位体組成を分析した本計画の結果は貴重であり、高精度な起源の特定が可能となった。その結果、1従来から黄砂の影響を受けやすい春季や秋季だけでなく、夏季にも黄砂が飛来する(大陸からの輸送を裏付ける)化学的な証拠、および2能登地域においては、越境大気汚染だけでなく、桜島火山灰の影響も受けることを明らかにした。国際データベースへの貢献に関連して具体的な成果が得られたほか、平成28年度までの活動を通じてエアロゾルの炭素および重金属元素の同位体分析が完了し、最終年度に向けて計画通りに推移していると判断できる。本計画では、能登半島先端の大気観測施設において、エアロゾルの連続観測を行い、その季節変化や増加要因を正確に把握し、雲核としての活性化能も含めた粒子の物理化学的特性を明らかにすることを目的としている。本計画は能登での観測を通じ、世界11カ所の大気観測拠点で集められたエアロゾル(雲凝結核)観測データの国際比較研究(のべ14カ国、23研究機関、70名余の研究者が関与)の一旦を担っており、昨年度までに、国際データベースを通じた長期観測結果の公開およびデータ論文化が完了していた。平成29年度には、その解析結果に基づいた科学論文が国際誌Atmospheric Chemistry and Physics誌に国際共著論文として掲載された。昨年度までに、フィルター上に採取されたエアロゾルの同位体組成の分析を完了しており、その解析結果から明らかになった大陸におけるバイオマスバーニング等の影響とその寄与、季節的特徴について、AAAR(The American Association for Aerosol Research)の年会で報告した。また、同期間におけるエアロゾルの雲核活性への影響評価を行い、バイオマスバーニングの影響下では顕著な微小エアロゾル濃度(≒雲凝結核)と有機物の寄与割合の増加が確認された。その結果はAOGS2017(Asia Oceania Geosciences Society)等国内外の学会を通じ発表している。以上の成果については国際誌に投稿準備中である。本計画を通じて得られた長期間にわたる直接観測結果は、今後、数値シミュレーションやリモートセンシング観測結果の検証に役立ち、当該地域におけるエアロゾル雲凝結特性の体系的な理解に向けた大きな貢献が期待される。本研究課題のひとつである国際データベースへの貢献に関しては、具体的な進捗として国際共著論文を発表することができた。また平成29年度は本計画の最終年度にあたることから、期間を通じて得られた成果のとりまとめに重点を置いたが、複数の国際学会で発表し、論文化も進行中であることから、おおむね期待通りに計画が推移したと判断できる。本計画では、能登半島先端の大気観測施設において、エアロゾルの連続観測を行い、その季節変化や増加要因を正確に把握し、雲凝結核としての活性化能も含めた粒子の物理化学的特性を明らかにすることを目的としている。
Pit1と協同してプロラクチン遺伝子の発現を促進する因子の同定

本研究の目的は、Pit1と協同してPRL遺伝子の発現を促進する未知の因子を同定することであった。まず、この未知の因子が、PRL遺伝子のPit1結合DNA配列と直接作用するのか否か検討した。酵母の転写因子であるGal4のDNA結合ドメインにPit1を結合させたフュージョン蛋白の発現ベクターと,Gal4結合DNA配列をもつレポーター遺伝子とをCos細胞にトランスフェクトしたとき、cAMPによって、レポーター遺伝子の活性化は認められなかった。一方、Gal4のDNA結合ドメインにCREBを結合させたフュージョン蛋白の発現ベクターを用いて対照実験を行ったところ、cAMP刺激によって、Gal4レポーター遺伝子は活性化された。以上の成績は、Pit1存在下に起こる、cAMPによる未知の因子を介する遺伝子の活性化には、Pit1結合DNA配列が必要であることを示している。即ち、この未知の因子は直接Pit1結合DNA配列に結合する可能性が示唆された。そこで、実際にPit1結合DNA配列にCos細胞核抽出物が結合するか検討した。Cos細胞から核蛋白を調製し、P1(PRL遺伝子で最も転写開始点に近いPit1結合DNA配列)をプローベとして、mobility shift assayを行ったところ、2本のバンドが認められた。両者とも過剰量のコールドP1を加えた時、認められなくなったことから、Pit1結合DNA配列に特異的な結合蛋白であると考えられた。Pit1以外に、種々の細胞に存在する転写因子であるOct1が、P1に結合することが知られているので、Oct1抗体をこの系に加えたところ、移動度の遅いバンドは消失したが、移動度の早いバンドに変化はみられなかった。Pit1抗体の添加では、どちらのバンドも影響を受けなかった。以上の結果から、Pit1でもOct1でもない未知の蛋白がPit1結合DNA配列に特異的に結合することが示された。現在、この蛋白をクローニングすることを目的に、P1をプローベとして、サウスウェスタン法で,Cos細胞cDNA Libraryをスクリーニング中である。
パーキンソン病患者に対する症状の改善を目的とした新たな在宅運動療法の確立

今年度の研究活動内容として、助成金を使用し被験者となるパーキンソン病の方々への協力依頼を全国パーキンソン病友の会本部、および関東を中心とした各県のパーキンソン病友の会支部を訪問して研究の説明と協力依頼を行い、全国パーキンソン病友の会本部と複数の県支部で研究へのご理解と研究協力のご承諾を得ることができた。また、助成金を使用し介入効果の定量的評価を行うための測定器として、これまでにも多くの研究で行われている歩幅や歩行速度を定量的に測定出来る歩行解析機器の購入を行った。また、パーキンソン病の症状評価としてパーキンソン病統一スケール内でも取り入れらえている指のタップテストにおける最大開閉距離や指の軌跡長を定量的に測定できる機器の開発・作成を行った。この機器を作成し本研究で導入できることは、これまで動作観察からは主観的、もしくは半定量的な評価しか行えなかったパーキンソン病の症状変化をより詳細に定量化し、なおかつ簡易的に検討できることで本研究のパーキンソン病の症状に対する効果を明瞭化することに繋がると考えられる。また、本研究で機器の有用性が立証でできれば臨床現場においても有効に活用できる機器として汎化できるものと考えている。上記の測定機器の導入により本研究開始の準備が整い、現在は研究を開始し日程の調整が行えた県から順次訪問し、研究説明会の開催、被験者の募集、データの測定、収集できたデータの解析を進めている。被験者募集のための調整が予定よりも時間がかかっており、また、参加被験者数も当初予定に比べ少ない研究の進行が遅れている。また、研究効果をより詳細に測定するための機器の開発、作成が当初予定には入っておらず、この期間の追加も研究の進行を遅らせる要因となった。研究の進行状況として平成27年度に引き続き平成28年度も運動による介入および介入効果の測定を実施した。現在、約20名の被験者に対して介入を行い結果を得ている。結果の傾向として本研究の目的としている有酸素効果による神経機能の保護・改善と思われる結果を認めている。現在までに得られている結果は今年度に開催される学会にて報告を予定している。研究の進行状況として、当初の研究計画と比較すると進行状況は遅れており、データの収集と解析を平成29年度は実行していく予定である。現在も複数箇所にて測定の実施を予定しており、さらに被験者数は増加していく予定である。今年度に測定される結果を含め本研究の目的としてる在宅での有効な有酸素運動による神経機能の保護・改善を明確に示したいと考えている。研究における情報収集として、在宅ケア、リハビリテーション、パーキンソン病、生理学、神経内科学等の各種学会に参加し最新の知見を得ることができた。また、学会では他職種と意見交換を行ない、加え本研究の実施にあたり多くの臨床医の先生方よりご意見をいただく事ができている。これらの情報やご意見をもとに本研究における結果の考察や本研究の重要性を十分に検討し、得られた結果を広く報告していく。そして、パーキンソン病に対する科学的根拠に基づいた有効なリハビリテーションの確立とそれを在宅で行うことで得られる有用性を十分に実証し、パーキンソン病に対する治療に貢献をする。平成27年度は研究実施に必要となる物品の準備や研究協力に関する依頼等を実施し、研究開始における準備が中心となり年度末より測定を開始した。平成28年度は測定を中心に行なったが予定数に見合う十分な被験者数の確保に至っていない。平成29年度も引き続き測定を継続し被験者数の増加を図る。パーキンソン病(Parkinson's Disease:PD)患者に対して,PDにおける1次障害の改善を目的に患者自身による運動負荷量管理での有酸素運動を実施し,PD症状と運動機能障害への有効性を検証した。対象は在宅で生活しているHoehn&Yahr分類3度までのPD患者25名とした。介入方法として負荷量を調整できるペダル運動器を使用し,4週間1日20分の有酸素運動を3回/週以上で自主運動として在宅で実施した。運動負荷量は年齢と脈拍数より算出し,運動中は脈拍数を視覚的に確認することで自己管理にて実施した.評価項目は歩行速度,ケイデンス,ストライド,下肢筋力,Unified Parkinson's Disease Rating Scale Part3(UPDRS3),指タップテストにおける指間の最大距離,総軌跡長,運動速度とした。結果として歩行速度,UPDRS3,指タップテストにおける総軌跡長で有意な変化を認めた。本研究の介入効果として,UPDRS3の改善に加えて運動介入が行われていない手指機能においても変化を認め,一方でペダル運動により直接運動が行われた下肢の筋力では有意は変化を認めなかった。このことは,本研究における運動介入が1次障害の原因となるドーパミン作動性ニューロンの問題に対し,有効な効果を与えた結果として運動機能障害の改善に繋がった可能性を示していると考えられた。本研究の結果はPD患者に対するリハビリテーションの選択肢として有酸素運動の有効性の情報を提供できたものと考えている.また,これまでPDの2次障害に対する対応が主であったリハビリテーションに対して,1次障害の治療の可能性も提供できたものと考えられる.今年度の活動により研究の準備はほぼ整った。今後は被験者数を増やし測定を継続して行なっていく。また、研究結果の解析も進め学会等での報告を行う。被験者数が予定数よりも少ない状況となっている。この要因として運動介入に対する負担感から参加を見合わせる対象者も少なくない。そのため、今後も十分な説明を行い研究の必要性と理解を伝え被験者の数の増加を図りたい。

また、関東近県のパーキンソン病友の会に測定実施の依頼も継続して行うことにより測定の機会を増やす予定である。平成29年度はすでに数か所での測定予定が決まっており、被験者数の増加を図り測定結果を集計し本研究の研究結果を公表していきたい。リハビリテーション2015年度分の交付金で購入予定であった高額測定機器の購入費の所属組織より支出してもらうことができたため次年度使用額が生じている。平成27年度に購入予定であった高額機器の購入費が一部不要となり、その残金の持ち越し額が平成29年度の使用額として追加されているため。使用計画としては事前計画よりも対象とする被験者の地域範囲が広がっているため測定への移動費等に使用する予定である。測定に要する交通費や使用機器代、また被験者への謝礼等に使用する。加え、結果の公表ための学会参加費や論文作成に要する費用として使用する。
平安前期に於ける律令国家・王権と神祇・仏教の関係について

本年度は,研究計画に従い,平安前期の九世紀から十世紀の宗教関係史料を,六国史・大日本史料等の各史料から抽出し,史料カードを作成すると共に,データベースを作成する作業を実施した。これと並行して,奈良時代以前の律令国家・王権と神祇・仏教の関係について,従来の研究成果を踏まえて新たな視点より考察を試み,平安前期への展望を読みとることとしたが,特に従来看過されていた宗教施設の感覚的側面に着目した。即ち,これまで古墳に代わる存在として寺院の建立が意義付けられたが,律令国家の成文に伴い鎮護国家の功徳が強くイメージされるようになると,寺院自体の有する感覚的機能,具体的には,豪壮な伽藍を最新の建築技術と様式で建立することの意義について顧みられることが稀となり,専ら寺院の実践的機能.つまり僧尼がそこで生活し法会を修する場としての意義のみが注目を集め,これを主軸に寺院史の展開が論じられていた。その反省の上に立って,本研究では,伽藍建立の条件や,その背後に存する建立主体の意図を分析することを試み,寺院の伽藍は,律令国家並びに王権の宗教的権威を象徴するものであるとともに,国家・王権が特に重視した清浄的空間を現出する意図でもって建立されたこと,地方豪族の建立にかかる寺院は,律令制下に於いても自身のモニュメント的な意義を多分に含むものであったこと,平安初期の桓武・嵯峨朝ではかような感覚的意義を重視しなくなり,意図的に実践的機能を重視するようになった点に寺院史上の大きな転換点が見出されること,さらに嵯峨朝以降の段階になると,再び王権は宗教的権威の獲得を目指すようになり,御願寺の建立が増加したが,最早奈良時代以前の如き大規模な伽藍の建立はなされず,個人的な色彩の濃い小規模の寺院が多く建てられたこと等を究明した。
並列計算機による高速クラスターシミュレーション

スピン統計系の並列アルゴリズムの開発と評価を行うべく、並列計算シミュレータを作成し、その上でイジングモデル、ポッツモデルのクラスターアルゴリズムの実装、評価を行った。当初計画では実際にマルチプロセッサシステムを作成し、それを用いて、アルゴリズムの開発評価を行う予定であったが、計算機ハードウェア、特にRISCプロセッサの長足な進歩の中にあって、当初予定していたプロセッサ(インモス社T800)を用いることは時代遅れと判断され、少なくとも本年度いおいては、汎用のワークステーションにて並列計算をシミュレーションする方がより効果的であると判断した。その為に現有のワークステーションのメモリを拡張し、その上で様々なアーキテクチャーの分散メモリー型並列計算機をシミュレート可能にした。作成したシミュレータを用いて、2次元のイジングモデル、ポッツモデルのマルチクラスター法、シングルクラスター法による並列シミュレーションを行った。マルチクラスター法の並列化については、かねてより私がベクトル計算機用に開発していた並列化技法が有効に働く事が判った。現状の計算機ハードウェアの技術にてらして、16並列程度まではこの方法が有効であろう。しかし、より高い並列度においては効率は著しく低下する(半分以下)と見られ、さあらなるアルゴリズムの改良が必要である。また、シングルクラスター法については、充分な、効率を達成する事はできなかった。
V-ATPase阻害剤をリード化合物とする細胞死誘導型新規制癌剤の探索

本研究では,バフィロマイシン類やプロジギオシン類等の、空胞系プロトンポンプ(V-ATPase)を阻害する物質による,細胞の増殖阻害、分化・アポトーシスの誘導機構等を明らかにするともに、細胞増殖阻害と分化・死誘導に必須な構造、並びにプロトン輸送阻害機構の解明を目指している。先ず、バフィロマイシン類は神経突起伸展(NOG)とともにアポトーシスを誘導するが、情報伝達経路は両反応で異なっており、両反応とも新たなRNA合成及び蛋白質合成を必要とし、MAPキナーゼ/セリン・スレオニンフォスファターゼ、チロシンキナーゼに依存し、一方K-252a阻害されず、A-キナーゼに非依存性であるが、アポトーシス誘導はチロシンホスファターゼ、アラキドン酸カスケード、カルモジュリンキナーゼ等に非依存性である点で、NOG誘導と異なっていた。しかし、in vivoでは空胞系プロトン・ポンプを阻害するプロジギオシンや、tambjamineグループのBE-18591もH^+/Cl^-シンポート活性を示し、かつNOGやアポトーシス誘導活性があるが、H^+/Cl^-シンポート活性で一律に説明することは出来なかった。と言うのは、H^+/Cl^- symporter活性を示すtetrapyrroleは、増殖阻害・細胞死誘導作用はあるがNOG作用は示さなかったからである。また、V-ATPase阻害剤によるPC12細胞のNOG、アポトーシス誘導、細胞増殖阻害活性等にpHは関係していない。というのは、NOG誘導活性のないデストラキシンBもデストラキシンEと同様にリソソームのpHを上昇させるからである。なお、プロジギオシンもヌードマウスに移植した癌細胞の増殖を抑制する。一方、バフィロマイシン類は移植血管細胞の増殖をも阻害することを発見した。このことは、動脈硬化発現にプロトン・ポンプが関係していることを示唆しており、興味深い。一方、真性細菌である高度好熱菌V-ATPaseの遺伝子を同定することが出来た。operon構造を取ってい研究しやすいので、今後、この系を使ってV-ATPaseのプロトン輸送機構等を明らかにしたいと考えている。現在、V-ATPaseの回転について検討中である、なお、プロトン・ポンプ阻害活性のある「コンカナマイシン結合フォトアフィニティープローブ」の作成についに成功した。コンカナマイシン結合タンパク質の同定が可能になったので、今後、同じ原理で「コンカナマイシン結合アクリルアミド結合体」等を合成し細胞内に入らないことを確認した上で、細胞膜に作用してこのような効果が出るのか否かを確認したい。なお、プロジギオシン類はブタ胃粘膜の(H^+-K^+)ATPaeのプロトン・ポンプ活性をも可逆的に阻害することを発見している。なお、プロジギオシン類はブタ胃粘膜の(H^+-K^+)

ATPaeのプロトン・ポンプ活性をも可逆的に阻害することを発見している。本研究では、bafilomycin A_1と比較しつつ、主としてプロジギオシン類等の空胞系プロトンポンプ阻害剤による、増殖阻害・分化・アポトーシス誘導機構を明らかにするとともに、構造活性相関より、癌増殖・細胞死誘導の選択的阻害に必須な構造、並びにプロトン輸送阻害機構の解明を目指した。1.プロジギオシン類は、そのH^+/Cl^-共輸送活性により各種プロトンポンプを脱共役する、新規H^+/Cl^- symporterであることが明らかになった。2.bafilomycin A_1同様、ブロジギオシン類も神経突起伸展(NOG)・アポトーシスを誘導することを発現した。新たなRNA及び蛋白質合成を必要とし、MAPキナーゼ、セリン-スレオニンホスファクターゼ、チロシンキナーゼ、チロシンホスファターゼ依存性であるが、K-252aやH-89に非感受性等、NOG誘導の情報伝達経路は両者で酷似していた。3.tambjamineグループの、BE-18591もH^+/Cl^- symporter活性を示し、胃粘膜プロトンボンプ阻害、破骨細胞分化の阻害、免疫細胞の増殖抑制、更にはNOG誘導やアボトーシス誘導作用を示すことを発現、多彩な生理作用がH^+/Cl^- symporter活性によることが示唆されたが、同じH+/Cl- symporterでも、tetrapyrroleには増殖阻害・アポトーシス誘導作用はあるものの、NOG誘導作用はなかった。4.同じくV-ATPase阻害剤であるデストラキシンも、EとBとの間で、増殖阻害・NOG誘導活性に差が見られた。5.プロジギオシン類も、バフィロマイシン同様、ヌードマウスに移植した膵癌細胞の増殖を抑制することが判明した。6.高度好熱菌V-ATPaseの再構成に成功し、ATP加水分解・ATP合成・プロトン輸送の各キネティクスの特徴を明らかにした。7.現在、プロジギオシン類似化合物の各種活性を比較検討中である。本研究では,バフィロマイシン類やプロジギオシン類等の空胞系プロトンポンプ阻害剤による,増殖阻害・分化・アポトーシス誘導機構を明らかにするとともに,構造活性相関より、癌増殖・細胞死誘導の選択的阻害に必須な構造、並びにプロトン輸送阻害機構の解明を目指している。1.プロジギオシン類(タンビャミン類を含む)は、そのH^+/Cl^-シンポート活性により各種プロトンポンプを脱共役する、新規H^+/Cl^-シンポーターであるが、その活性には最低2個のピロール環の存在が必須であることが明らかになった。2.バフィロマイシン同様、ブロジギオシン類も神経突起伸展(NOG)・アポトーシスを誘導するが、NOG誘導とアポトーシス誘導の情報伝達経路は両反応で異なっていることが判明した。即ち、両反応とも新たなRNA及び蛋白質合成を必要とし、K-252_aやA-キナーゼ非依存性、MAPキナーゼ依存性であるが、セリン-スレオニンホスファターゼ、チロシンキナーゼ、チロシンホスファターゼに非依存性である点で、アポトーシス誘導はNOG誘導と異なっている。3.各種のH^+/Cl^-シンポーターが、増殖阻害、NOGやアポトーシス誘導作用を示すが、同じH^+/Cl^-シンポーターでも、それらの間にはその作用(増殖阻害、アポトーシス誘導、NOG誘導)に違いが見られ、一律にH^+/Cl^-シンポート活性では説明出来なかった。
土地所有形態と環境保全的な農作物認証制度が森林保全に与える影響：エチオピアの事例

年次計画通り、最終年度に2つの研究課題に取り組んできた。まず、土地の所有権と資源管理に関するものであり、私有制度と共有制度の違いが森林の質に与える影響を詳細に分析したものである。私有制度対共有制度の実証研究において、先行研究では、所有権を外生的に扱うことが一般的であったが、本研究では所有権の発生が内生的に決まっていることを分析によって明らかにしている。それに加え、衛星画像を用いた詳細なデータを基に、内生性によるバイアスを最先端の推計方法を用いて修正し、所有権の違いが森林の質に与える影響を定量的に示している。分析の結果、共有地と比べ、私有地において森林資源が適切に管理されている傾向が明らかになった。本研究成果は、2014年5月にGRIPSで行われたDevelopment Seminarにて発表し、現在、論文は国際学術誌の査読過程にある。次に、森林コーヒー認証を取得したことによる効果分析である。環境認証が森林保全に効果的であるという理論研究が多くある一方、プレミアム価格によって農地拡大のインセンティブも高まるため、保全ではなく周辺の天然林の減少や森林劣化を誘発させるといった反証もされている。しかしながら、認証による森林劣化への効果を検証した実証研究はなく、議論は平行線をたどっている。そこで、本研究では、認証を取得したことによる森林の質への効果を厳密な計量経済学的手法を用いて明らかにした。研究の結果、認証による負の効果を確認されず、むしろ認証取得によって森林の質が保全されていることが明らかになった。本研究の成果は英語論文としてまとめ、現在、国際学術誌の査読過程にある。26年度が最終年度であるため、記入しない。特別研究員に申請をした際、本研究では2つの研究課題に取り組むことを目的に掲げた。まず、一つ目は森林コーヒー認証が「森林減少」に及ぼす効果であり(課題1)、二つ目は同認証制度が「森林劣化」に及ぼす影響である(課題2)。年次計画では、初年度に前者の森林減少への効果に関する論文に取り組むことを目標に掲げた。森林管理に関する研究では、近年、認証システムの導入と森林保全の関係に注目が集まっている。多くの理論研究によって、認証システムの有効性が支持されている一方、実証的な研究による厳密な評価は行われていない。そこで、研究計画に則り、本研究では、認証システムが森林減少に及ぼす影響評価に取り組んだ。また、申請時に提出した年次計画通り、初年度では結果として2本の論文を国際雑誌に受理される結果を出した。まず1つは、森林保全に及ぼす認証システムの効果を数量的に分析し結果をまとめた論文を国際雑誌Jounal of Environmental Management (インパクトファクター: 3.245)に提出し、8月に受理された。同論文では、認証取得による保全効果が確認された。その一方、保全の効果は個々の生産者の社会経済的属性によって変化すると考えられる。そこで、生産者の属性に焦点を当て、さらに分析を進めた。分析の結果、認証の効果と生産者の属性に有意な関係が明らかになり、認証が特に貧困層に属する生産者に保全意欲をもたらしたとの示唆を得た。分析結果をまとめた論文を執筆し、国際雑誌Environmental lmpact Assessment Review (インパクトファクター: 2.596)に投稿し、掲載が受理された。また、フランスで行われた国際会議the European Association of Environmental and Resource Economists (EAERE)で発表し、コメンテーターから厳密な分析方法について特に高い評価を得た。計画通り2本の論文が国際雑誌に採用されたこと。上記に加え、上述の課題2に関する研究に関しても、分析が終わり、執筆の段階に入っているため。今後は計画通り、上述の課題2に関する研究を進める。
大地震時における都市建物集合の被災度の予測とこれに伴う都市生活機能損失の評価

大地震時における都市地域の表層地盤特性を孝慮した地震動強さの確率的予測及びこれに基く都市内の種々の建物集合の震害率予測の方法を確立するとともに、仙台地域をモデルとして、その具体的な適用を行なった。まず、仙台地域に影響を及ぼす海洋型及び内陸型地震の発生をコーネルの多点震源モデルにより表わし、マグニチュード分布を宇津の改良グーテンベルグリヒター式によりモデル化し、仙台地域の平野部を500mメッシュ、山地部を1Kmメッシュとして地震危険度予測を行い、宮城県沖地震の地動強さがほぼ75年推定値に対応することを示した。次に、木造建物の震害について、宮城県沖地震における仙台市内の学校区ごとの木造被害率と推定地震動強さの関係の検討を行い、被害程度を考慮した木造建物群の被害率予測モデルを物部のモデルに基いて作成した。これを用いて、仙台地域の木造被害率予測をメッシュ単位で行い、予測被害の分布が宮城県沖地震の被害とよく対応することを示した。また、鉄筋コンクリート造建物について、仙台市内に建てられている棟数の地域分布、階数分布等の現状を調査し、柴田等による建物の耐震性能と地震力を確率変数とした震害率の確率予測手法を適用して、仙台地域の異なる地盤を含むモデル区域内の鉄筋コンクリート造建物群の震害率予測を行った。建物の耐震性能分布は小野瀬の階数別耐力指標分布モデルを用い、地震力分布は75年予測値に変動係数0.4、応答倍率2.0を考慮して定めた。震害予測の結果は、宮城県沖地震後に市内3地区で行った鉄筋コンクリート造全数被害調査の結果とよく対応している。また、建物の震害率と都市生活機能の被害(医療機能被害、高層住宅機能被害)の関連について資料の収集と分析を行った。更に、鉄筋コンクリート造建物の耐震性能指標と微動固有周期の相関について有用な実測研究を行った。