hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒマラヤ山脈の上昇とそれに伴う地球環境変動の研究

ヒマラヤ山脈の上昇とモンスーン気候変動の記録を明らかにし、両者の相互関係を解明する目的で、中央ヒマラヤに位置するカトマンズ盆地の鮮新世から第四紀の河成・湖成堆積物の学術ボーリングを行い総計310mのコアを採取した。コアの堆積相の観察に基づき、古カトマンズ湖の堆積物を3つに区分した。下部は厚さ約75m,河成の砂礫層から成る基底部と湖縁辺相を示す上半部に二分される。上半部は炭質粘土、褐炭およびそれらを基質とする含礫泥から成り、三枚の珪藻土層を挟む。上半部の上部粘土層からは、ヒシの実、巻貝の蓋、脊椎動物の歯の一部、広葉樹の葉が産出した。中部は厚さ約88m,黒灰色の有機質粘土層を主体とし、12枚の珪藻土層を挟む。中部の中部と最上部には厚さ約4mの珪藻土層が挟まれており、良い鍵層と成る。中部の下半部には厚さ数mm10cmの砂層が間欠的に挟まれているが、上半部には全く挟まれない。これは湖が次第に拡大し、深くなったことを示すものと判断される。深度103m以深からは、広葉樹の葉が多数産出した。上部は厚さ約80m,中部と同様な黒灰色の有機質粘土層から成るが、基底部に厚さ約6mの中粒砂層を挟む。このイベント堆積物の砂層はカトマンズ盆地の地下に広く分布しており、約100万年前の年代を示す。深度1017mで湖成層は河川堆積物に覆われており、50006000年前に湖が消滅したものと推定される。深度30mまでのコアの古地磁気学的研究の結果、地下12.5m付近は逆帯磁しており、4.04.5kyr B.P.のLaschmp excursionに相当するものと推定された。また、帯磁率異方性は静穏な環境下での堆積を示す。ヒマラヤ山脈の上昇とインドモンスーンの変遷史を明らかにし,両者の相互関係を解明する目的で,中央ヒマラヤに位置するカトマンズ盆地南部の鮮新世から第四紀の湖成・河成堆積物の地表地質調査と学術ボーリングを行った.また,これまでに採取したコアについては,以下の研究を行った.1.古地磁気学的研究:218m,60m,45mの3本のコアについて自然残留磁気,段階交流消磁を行った.その結果,コアの上部にMono LakeとLaschampに相当すると考えられる2つのエクスカーションを認定した.2.14C年代測定:カトマンズ盆地堆積物の最上部の年代を求めるために12の試料について測定を行い,湖の排水が始まったのは約1.1万年前であることが判明した.3.花粉分析:最上部30mについて10cm間隔で組成分析を行い,過去約5万年の詳細な気候変動カーブを得た.4.珪藻分析:218mのコアについて17層準から珪藻化石の検出・同定を試み,新種を含む多数の中心目と羽状目の化石が含まれており,湖の古環境解析の指標となることを確認した.5.古植物学的研究:160以上の層準から産出した植物化石を同定し,古気候を検討した.6.粒度分析:上部30mについて粒度分析を行い,湖成堆積物と河成堆積物の粒子組成の違いを明らかにした.7.粘土組成分析:深度50mまでの粘土をXRD decomposition法で分析し,イライト,スメクタイト緑泥石の比から過去45万年の古気候変動カーブを得た.8.無機分析:深度30mまでの粘土の放射化分析を行い,主要元素及び希元素の変動パターンと古気候の関係を検討した.9.有機分析:深度30mまでのコア中の総有機物量とC/N比を10cm間隔で求め,湖成堆積物から河成堆積物への変化,および気候変動に伴う変化を明らかにした.
貴金属ナノ粒子のパルスレーザー誘起サイズ減少の実験的・理論的解明

高圧液中レーザー照射によるナノ粒子サイズ・サイズ分布制御水の臨界圧22.1MPa以上の高圧下では、水が647K以上に加熱されると超臨界状態となり、バブル発生は起こらない。金ナノ粒子の沸点は常圧下では約3100Kだが、100MPaでは約6800Kとなり、著しく蒸発しにくくなる。また、あるレーザー強度で加熱した場合、それより小さい特定のサイズでサイズ減少がストップしてしまう。これは、加熱された金ナノ粒子の周りにできる超臨界水層を通して熱移動が効率的に起こるため、あるサイズ以下になると冷却のためもはや蒸発を起こすことができないからである。その場合、レーザー強度を更に上げることによって、冷却過程に打ち勝って再びサイズ減少を起こすことができる。このようにして、レーザー強度に依存した粒子サイズを実現することが可能となる。本研究は、「サイズ分布のそろった球形金ナノ粒子をサイズ制御して作製する」のに高圧が有用なことを示した。単一ナノ粒子分光計測によるナノ粒子の温度計測レーザー照射によるガラス基板上(周囲媒質:空気)の単一金ナノ粒子のLSPRに基づく散乱スペクトル変化を暗視野分光法により測定した。レーザー強度の増加に伴って、散乱スペクトルの長波長シフトと強度の減少が観測された。スペクトル変化から、500K程度での粒子表面における液体金のシェル層生成と、温度上昇に伴うシェル体積の増加に帰属されるスペクトル変化を観測した。より高温域での金ナノ粒子の特徴的な形態変化をAEMで観察した。まず、フェムト秒レーザー照射による時間分解分光計測をおこなった。直径60nmの金ナノ粒子分散液に波長800nm,150fsのレーザーパルスをレーザー強度を変化させながら照射した。金ナノ粒子のレーザー加熱により、プラズモンバンドの幅広化による過渡的ブリーチが起こることは既に知られている。この過渡的ブリーチは等吸収点を持つことから、この波長でモニターすることにより、スペクトルの温度変化の影響を受けることなく、サイズ減少によるプラズモンバンドの過渡的減少を観測できると考えて、実験した。その結果、波長490nmにおいて、レーザー強度に依存した、プラズモンバンドのブリーチを観測した。この信号は約20-100psの時間範囲で観測され、この時間範囲で金ナノ粒子の分裂がおこると考えられる。分裂のためのしきいレーザーエネルギーは7mJ/cm2であり、レーザー強度に依存した金粒子温度のシミュレーションによれば、このレーザー強度では金は融点には達するが、沸点よりはるかに低い。このため、光熱過程による金の蒸発は考えにくい。この場合、クーロン爆発のしきい値は超えており、クーロン爆発を観測したと考えるのが妥当である。ただし、実験的には2つの課題が残る。第1に、アンサンブル測定であるため、1つの粒子の分裂を直接見ているとは言い難い。第2に、金からの熱移動により媒体である周囲の水が加熱され、これによる水の屈折率低下のためにプラズモンバンドの強度低下が起こる可能性があり、これの寄与を見積もる必要がある。第2のアプローチは、金ナノ粒子水溶液を高圧下に置き、そこでのレーザー照射による形態変化およびサイズ減少を見ることが課題である。常圧の水溶液中では、レーザー加熱された金粒子からの熱移動により、媒体である水の加熱が起こる。これが著しいい場合、superheating状態になり、300°Cあたりで爆発的蒸発が起こり、金ナノ粒子周囲にバブルが発生するというのが最近の通説である。このバブルの影響を調べるためには、加圧状態にしてバブル発生を抑えて実験するのが1つの手法である。そこで、加圧下でレーザー照射と分光測定ができる装置を開発し、これを使った実験を開始した。現在のところ、基礎的なデーターを取っている段階だが、おぼろげながらその実像が見えつつある。すなわち、臨界圧である22.1MPa以上に加圧することにより、周囲の水の温度が臨界温度647Kを超える場合、バブルはもはや発生することができず、その代わりに超臨界状態になる。超臨界状態の金ナノ粒子への影響としては、バブルに比べて熱移動効率が高くなり、冷却効率がよくなると考えられる点である。我々は、高圧印加によって金ナノ粒子の形態変化がむしろ抑えられる傾向を観測した。

スペクトル変化から、500K程度での粒子表面における液体金のシェル層生成と、温度上昇に伴うシェル体積の増加に帰属されるスペクトル変化を観測した。より高温域での金ナノ粒子の特徴的な形態変化をAEMで観察した。当初予定したように時間分解分光計測により、金ナノ粒子のサイズ減少を直接捉えることができた。また、高圧実験に関しても、装置開発および実験が進展している。計算によるシミュレーションを更に発展させ、金ナノ粒子の温度上昇による周囲媒体屈折率変化による吸収スペクトルおよび散乱スペクトル変化を予測できるようにし、実験データの解釈を進展させる必要がある。
中国の一帯一路構想の系譜とエスニシティのネットワークを介した対外文化戦略の研究

本科研で明らかになったことは以下の通りである。まず第一に中国の一帯一路構想の歴史的背景を、特に戦前戦中期の日本のシルクロード構想と対比させ、東アジアの覇権国家(20世紀前半の日本、21世紀の中国)がイスラーム世界に着目する動機、目的、手段の類似点があることも見出された。さらに、現在では歴史修正主義の一環として、シルクロードの要衝は歴史的に中国領である、という言説も聞かれるようになった。第二に、中国国内事情として、「一帯一路」構想に伴うインフラ整備と観光開発の活発化が挙げられる。それに付随し、中国雲南省沙甸における非ムスリム観光客の増加が促進されてきた。また、厳しく制限される非ムスリムへの宣教の機会としてそれが現地の回族に捉えられ、イスラーム活動の余地を拡大していた。しかし、近年の習近平政権のイスラームの「中国化」「宗教リスク論」の拡散とネット上の宗教へのヘイトスピーチの野放し状態に伴い、その余地は縮小しつつある。第三に、「走出去」政策と連続する形で、中国では小学校英語教育が急速に発展し、「一帯一路」構想の担い手は、漢語と英語のバイリンガル人材と目されつつある。他方、ムスリム少数民族にかつて人気があり、2000年代には対中東貿易の言語ツールであったアラビア語のプレゼンスは急速に衰えている。第四に、孔子学院の「一帯一路」隣接地域における相次ぐ設立と当該地域(例えば、韓国やパキスタン)における人気からわかるように、草の根の親中派育成を目指した中国のソフトパワーも見逃せないことも明らかになった。最後に、カザフスタンのドンガン人とのインタビュー調査や統計調査から、ドンガン人と中国回族とのエスニックで文化的なつながりが強調され、シルクロードのブローカーとしての役割を果たすことが期待されている。しかし、新疆における緊張により、ドンガン人が積極的にその役割を果たすことは現在保留されている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本科研費を使い、まず2016年6月11日と12月3日に合同研究会を行った。また、研究代表者、分担者、協力者はそれぞれフィールドワークを行った。その結果、次のことが明らかとなった。まず、一帯一路構想の活性化により、従来の「走出去」の動きが活発となり、中国のエスニシティが国外でネットワーク作りをしているである。例えば、ドバイ、クアラルンプール、ラワルピンディなどでは回族のコミュニティが形成され、現地のムスリムネットワークと中国のムスリムネットワークを駆使して商業活動や宗教学習活動が行われている。特に、パキスタンではCPEC影響下猛烈な中国語ブームが沸き起こっているのは特筆すべきである。また、カザフスタンにおけるドゥンガン人(1世紀以上前、陝西省から移動したムスリムの子孫)と中国の回族との関係が一帯一路構想に棹差し、一層密接となっていることが調査により明らかになった。ドゥンガン人は故郷に里帰りをして自分のルーツに自信を深めたり、回族はカザフスタンを観光や投資のために訪れていることが明らかになった。寧夏の回族は、宗教関係においては政府の厳しい監視下に置かれつつも、経済の方面にては中東通商関係のハブとなり、同じムスリムという点を利用しながら、イスラーム圏への投資促進を担っている。そのことによって、きわどい社会状況を立ち回っていることが明らかになった。また、雲南において、回族はさらに自らのモスクを観光資源化しようとし、国内外のムスリムにアピールしていることも明らかとなった。歴史の文脈ではアメリカ、中国、台湾での档案調査によって、一帯一路構想が日本の大陸政策の理論である「大アジア主義」と似た構造を持っていることも明らかになった。特に、ロンドンに義烏から大陸横断鉄道でコンテナが届いた2017年1月の事象は、中国のアヘン戦争以来100年にわたる近代の屈辱を晴らす象徴的事象であった。順調に各地(中国、台湾、米国)のアーカイブ調査や現地調査ができているが、一つ問題がある。それは、昨今の中国政治体制による締め付けにより、中国国内の宗教施設やそこで学習/仕事をする少数民族に対するアンケート調査や参与観察、関係者へのインタビューが制限されていることである。「一帯一路」構想の過熱と裏腹に残念ながら状況は改善される見込みがない。そこで、中国国外に出た人々に対するアンケート/インタビューや公共空間における言説研究に重点を切り替えることにする。本科研は、2014年度から中国の習近平主席が本格的に打ち出した「一帯一路」構想において、中国国内のエスニシティが、国外の関連するエスニシティと連動しつつ、いわゆる「ウィンウィン」をめざす経済構想にどのように棹差しているのか、ということを明らかにするものであった。さらには、その歴史的な系譜とは何なのか、どのような言説に基づいて論理を組み立てているのか、ということを分析した。一つは新「中華民族」言説である。例えば、カザフスタンの東干人は、かつて中国西北から移民して中央アジアに移ったムスリムの子孫であるが、中国からの投資や、中国への留学により、ムスリムというよりはむしろ、「中華民族」との意識を強めたいという思惑が中国側にあることが研究により明らかになった。また、中国が急速にグローバル経済の牽引車となることによって、多民族性に棹差すというよりは、むしろ、多民族性、特に宗教性を否定しつつ貧困脱出を図るような動きが2016年度前後から顕著となっている。

そのような環境の中で、例えばムスリムであった歴史的人物鄭和は、「中華民族」の英雄に、回族に要望が強かったアラビア語教育は私的空間でも制限され、グローバル化の中で要求が強い英語教育に大権をもってシフトしようとしている。もう一つは「大国」意識である。かつて戦時中の日本知識人が「近代の超克」の名のもとに、近代化と日本精神を結びつけ、対外伸張を正当化しようとしたことがある。そこには、「シルクロード」を知るという活動も含まれていた。現在はそれ以上に大規模に、中国では歴史意識の再構築が行われている。それは、18世紀から20世紀にわたる欧米の植民地主義とは一線を画し、「軍事主義」以外での経済発展主義や文化戦略を使った対外伸張を模索するものである。この「中華民族」意識と「大国」意識の中で従来のエスニシティを重視した政策は、縮小しつつある。当初計画していた中国のアラビア語学校、モスクの調査研究や当事者への聞き取り、さらには外国に移住した中国ムスリムの訪問調査が中国の国内事情の変化により難しくなった。その理由は、2016年前後から中国政府が宗教問題をより「敏感視」しはじめたからである。米国の「テロとの戦い」と歩調を合わせる形であるが、厳しい監視のターゲットはイスラームだけでなくキリスト教も含まれる。イスラーム学校自体が消滅を余儀無くされる危険性もある。また、イスラーム的意匠の建築物も、「中国化」の掛け声のもと、取り壊される、という事態も起こっている。本科研メンバー以外の外国人研究者も中国国内での調査研究が難しくなり、中には研究自体をあきらめたものもいる。本科研でも、当初中国国外に居住する中国ムスリムへのインタビューを計画していたが、情況の急激な変化のためあきらめざるを得なかった。また、CPEC(中国パキスタン経済回廊)の聞き取り調査にも入ったが、なかなか取材許可が下りない、また、共同事業の場に立ち入りが困難という問題もあった。しかしながら、義烏のように、ムスリムが中心となって商業活動をしている場所では、訪問調査の結果、まだまだムスリムネットワークは健在であることが分かった。また、カザフスタンの東干村の当事者への調査では「カザフスタン国籍」を持つことと中国からの移民の子孫であることの意味を問い直すような宗教活動や経済活動が行われていることもわかったのは収穫であった。その他、戦後の日本のイスラーム政策を担った「国際モスレム協会」の史料が台湾で発掘され、日本のイスラーム政策の戦前と戦後の連続性、さらには冷戦時の外務省の動きを明らかにすることができた。その点では、順調に研究は進捗しているといえる。本科研で明らかになったことは以下の通りである。まず第一に中国の一帯一路構想の歴史的背景を、特に戦前戦中期の日本のシルクロード構想と対比させ、東アジアの覇権国家(20世紀前半の日本、21世紀の中国)がイスラーム世界に着目する動機、目的、手段の類似点があることも見出された。さらに、現在では歴史修正主義の一環として、シルクロードの要衝は歴史的に中国領である、という言説も聞かれるようになった。第二に、中国国内事情として、「一帯一路」構想に伴うインフラ整備と観光開発の活発化が挙げられる。それに付随し、中国雲南省沙甸における非ムスリム観光客の増加が促進されてきた。
入浴による運動耐性および脳血流の変化に関する研究

<平成11年度>速歩可能な高齢者16名(男子6名、女性10名、平均年齢68.4±6.2歳(64-80歳))に無入浴と、41°C淡水に10分間の入浴後にtreadmill負荷を行い比較した。【結果】運動負荷前の深部体温は入浴群が約0.3°C高かった。心拍数は無入浴群に比し入浴群が安静時すでに10.5拍/分多く、運動負荷中はその差は無く運動終了後10分まで3-5拍/分高いまま推移した。血圧は収縮・拡張期とも運動前から運動中を通じてコントロール群に比し入浴群が低かった。運動持続時間は無入浴群の6分2秒から入浴後は6紛42秒に延長した。最大心拍数までの変化(△HRmax)を運動持続時間で除した値も入浴群で小さく、速いスピードでの運動を少ない心拍増加で達成し、心臓予備力の向上が推定された。入浴後の運動負荷では運動耐容時間が延長し、ST低下の消失した症例が1例、運動時間は約2倍に延長し虚血領域の縮小した者が1例、また、虚血領域の移動した者が2例あった。ボルグ指数(6-20)は最大運動時で比較すると無入浴群で13.5、入浴後群では12.5と浴後群で低かった.【考察】入浴により全身末梢血管の拡張を起こし、循環促進による組織の十分な酸素化と代謝産物の洗い出し可能な状態にしておけば運動耐性は向上すると思われる。【結語】温浴後のトレッドミル負荷は運動時間の延長すなわち強い運動負荷を可能にした.ST低下度には差がなく、この運動耐性の増加は冠血流、筋骨格系機能の改善が推測された。<平成12年度>高血圧症患者13名に血管拡張作用を有するオクチルフタリドと人工炭酸泉浴合剤を用い、40°C、10分間の入浴を行い、対照浴との循環動態の比較を行った。【結果】動脈血酸素飽和度は入浴中減少し、浴後も暫く持続した。頭蓋内組織酸素飽和度は入浴中増加し、出浴後は急速に前値に復した。静脈血酸素分圧の増加度は合剤浴群の方が有意に大きかった。これは心拍出量の増加は、組織酸素消費量の増加以上に大きく、酸素の飽和した状態にあると考えられた。対象は速歩可能な高齢者16名(男性6名、女性10名、平均年齢68.4±6.2歳(64-80歳))である。方法は同一対象で無入浴と、41°C淡水に10分間の入浴後にtreadmill負荷を行わせた。【結果】運動負荷前の深部体温は入浴群が無入浴群に比し約0.3°C高かったが、運動終了後には差はなかった。心拍数は無入浴群に比し入浴群が安静時すでに10.5拍/分多く、運動負荷中はその差は無かったが、運動終了後10分まで3-5拍/分高いまま推移した。

血圧は収縮・拡張期とも運動前から運動中を通じてコントロール群に比し入浴群がいずれも低かった。Pressure Rate Productは入浴群で常に低い傾向にあった。運動持続時間は無入浴群の6分2秒から入浴後は6分42秒に増加した。また最大心拍数までの変化(△HRmax)を運動持続時間で除した値も入浴群で小さく、速いスピードでの運動を少ない心拍増加で達成し、心臓予備力の向上が推定された。浴後安静時心電図では、負荷前にむしろ改善するものが見られた。入浴後の運動負荷では運動耐容時間が延長し、ST低下の消失した症例が1例、運動時間は約2倍に延長し虚血領域の縮小した者が1例、また、虚血領域の移動した者が2例あった。ボルグ指数(6-20)は最大運動時で比較すると無入浴群で13.5、入浴後群では12.5と浴後群で低かった。【考察】運動前入浴による運動への影響についての報告はない。入浴により全身末梢血管の拡張を起こし、循環促進による組織の十分な酸素化と代謝産物の洗い出し可能な状態にしておけば運動耐性は向上するはずである。【結語】温浴後のトレッドミル負荷は運動時間の延長すなわち強い運動負荷を可能にした。ST低下度には差がなく、この運動耐性の増加は冠血流、筋骨格系機能に改善が推測された。<平成11年度>速歩可能な高齢者16名(男子6名、女性10名、平均年齢68.4±6.2歳(64-80歳))に無入浴と、41°C淡水に10分間の入浴後にtreadmill負荷を行い比較した。【結果】運動負荷前の深部体温は入浴群が約0.3°C高かった。心拍数は無入浴群に比し入浴群が安静時すでに10.5拍/分多く、運動負荷中はその差は無く運動終了後10分まで3-5拍/分高いまま推移した。血圧は収縮・拡張期とも運動前から運動中を通じてコントロール群に比し入浴群が低かった。運動持続時間は無入浴群の6分2秒から入浴後は6紛42秒に延長した。最大心拍数までの変化(△HRmaX)を運動持続時間で除した値も入浴群で小さく、速いスピードでの運動を少ない心拍増加で達成し、心臓予備力の向上が推定された。【考察】入浴により全身末梢血管の拡張を起こし、循環促進による組織の十分な酸素化と代謝産物の洗い出し可能な状態にしておけば運動耐性は向上すると思われる。<平成12年度>高血圧症患者13名に血管拡張作用を有するオクチルフタリドと人工炭酸泉浴合剤を用い、40°C、10分間の入浴を行い、対照浴との循環動態の比較を行った。【結果】動脈血酸素飽和度は入浴中減少し、浴後も暫く持続した。頭蓋内組織酸素飽和度は入浴中増加し、出浴後は急速に前値に復した。静脈血酸素分圧の増加度は合剤浴群の方が有意に大きかった。これは心拍出量の増加は、組織酸素消費量の増加以上に大きく、酸素の飽和した状態にあると考えられた。ST低下度には差がなく、この運動耐性の増加は冠血流、筋骨格系機能の改善が推測された。オクチルフタリドと人工炭酸泉浴合剤を用いた入浴では動脈血酸素飽和度は低下するも脳組織血流と酸素飽和度の上昇が見られた。
ヒト赤芽球におけるオルガネラリロケーションの統括的制御機構の解明

本研究では、ヒト赤芽球の脱核を不均等な細胞質分裂の一種と考え、脱核に至る細胞極性化と収縮を統括的に制御するシグナルや情報伝達経路を明らかにすることを目的としている。特に、ヒト赤芽球脱核はCdc42阻害剤であるCASINによって抑制されることから、脱核時のCdc42の役割や他の分子との相互作用を明らかにすることとした。1.定量PCR及びウエスタンプロット法にて、Cdc42が脱核時まで赤芽球に発現していることを確認した。細胞内局在を共焦点顕微鏡にて観察したところ、Cdc42はCFU-Eの細胞分裂に収縮環付近に局在していた。また、脱核時にも収縮環形成位置に存在し、脱核後は網状赤血球に存在していた。2.もう一つのCdc42阻害剤であるML141は、赤芽球増殖に影響なく、脱核にもほとんど影響しなかった。3. Cdc42阻害剤CASIN投与によるダイニン、αチューブリン、γチューブリン、mDia2、アクチンの局在変化を、CFU-Eと赤芽球で共焦点顕微鏡にて確認した。正常ではダイニンは中心体周囲にびまん性に存在しているが、CASIN投与後はCFU-E、赤芽球ともに中心体に強く集積した。αチューブリンは、細胞分裂時に紡錘体形成を認めなくなったが、脱核時には変化を指摘できなかった。CFU-E、赤芽球ともにγチューブリンの局在には影響しなかった。細胞質分裂、脱核ともに、アクチンの集積を認めなくなった。mDia2は細胞分裂時には核から細胞質へ移動するが、CASIN投与では移動が阻害された。一方、脱核時には核内に存在し、CASIN投与で変化を認めなかった。4. FACSによるCD71とグリコフォリンAの発現解析にて、CASIN投与がCFU-E及び赤芽球において分化に影響しないことを確認した。1. mDia3と他の分子の共染色が難航し、局在観察に遅れが生じている。2.エレクトロポローション法によるsiRNAの導入を試みているが、primaryの増殖・分化をする赤芽球への導入効率は悪く、条件設定に時間を要している。また、negative control siRNAが導入された細胞が増殖しないという問題があり、標的遺伝子siRNAの導入に至っていない。3.本研究の分担研究者となる予定であった布村渉準教授の急逝により、ヒト赤芽球の脱核におけるエネルギー代謝制御機構の解明(研究課題15K09448)について、並行して論文化しており、本研究の遅れの一端となった。1.エレクトロポローション法では、GFPプラスミドベクターでより良好な導入効率が得られることから、Cdc42やダイニン、mDiaを導入し、共焦点顕微鏡にて、赤芽球脱核時のそれぞれの分子の挙動を継時的に観察する。Cdc42阻害剤CASINの影響についても観察する。Si RNAによるノックダウンも、引き続き条件検討を続けていく。2.阻害剤処理による蛋白質の変化を、プロテオミクス解析により網羅的に解析し、新規のCdc42情報伝達経路を同定する。同定した蛋白質の発現や細胞内局在をさらに検討する。4.エリスロポエチンやインスリンなどの外部刺激による情報伝達系と脱核との関連を検討する。CFU-E以降の分化段階で、エリスロポエチン、インスリンを添加しない培養液で培養し、脱核率を確認する。その条件下でのCdc42や同定された情報伝達経路に関わる蛋白質の発現を、mRNAおよびウエスタンブロットにて検討する。1. mDia3と他の分子の共

染色が難航し、局在観察に遅れが生じている。2.エレクトロポローション法によるsiRNAの導入を試みているが、primaryの増殖・分化をする赤芽球への導入効率は悪く、条件設定に時間を要している。また、negative control siRNAが導入された細胞が増殖しないという問題があり、標的遺伝子siRNAの導入に至っていない。3.本研究の分担研究者となる予定であった布村渉準教授の急逝により、ヒト赤芽球の脱核におけるエネルギー代謝制御機構の解明(研究課題15K09448)について、並行して論文化しており、本研究の遅れの一端となった。1.エレクトロポローション法では、GFPプラスミドベクターでより良好な導入効率が得られることから、Cdc42やダイニン、mDiaを導入し、共焦点顕微鏡にて、赤芽球脱核時のそれぞれの分子の挙動を継時的に観察する。Cdc42阻害剤CASINの影響についても観察する。Si RNAによるノックダウンも、引き続き条件検討を続けていく。2.阻害剤処理による蛋白質の変化を、プロテオミクス解析により網羅的に解析し、新規のCdc42情報伝達経路を同定する。同定した蛋白質の発現や細胞内局在をさらに検討する。4.エリスロポエチンやインスリンなどの外部刺激による情報伝達系と脱核との関連を検討する。CFU-E以降の分化段階で、エリスロポエチン、インスリンを添加しない培養液で培養し、脱核率を確認する。その条件下でのCdc42や同定された情報伝達経路に関わる蛋白質の発現を、mRNAおよびウエスタンブロットにて検討する。理由:物品購入において端数が生じたこと、標的siRNA導入に至らなかったことから次年度への繰り越しが生じた。使用計画:今後の推進方策に基づいて実験を進める。予算は抗体、si RNA合成、ベクター構築等に使用する。
口腔保健および歯科治療の効用に関する研究

本研究では医学判断学における手法を応用し,一般成人や歯科医療関係者等の口腔保健や歯科医療に対する効用の評価を試みることを目的とした。調査は,予防処置参加者の中から1670歳までの男女180人を対象として質問紙を用いて面接形式で行った。質問紙では評点尺度法に準じた設問を作成し,歯の状態,歯肉の状態等について個人の効用値を求め,口腔調査所見との比較も行った。また,ほぼ同様の調査を歯科衛生学科学生87人についても実施した。一方,歯科領域の効用値の評価法を検討するため,予備的調査として歯科医療関係者など(20人)に対して評点尺度法と同時に,基準的賭け法と時間得失法による評価も行った。その結果,予防処置参加者の場合,(1)歯の状態としてう蝕歯,処置歯について検討したが,順に(1)臼歯金属冠(0.66)>(2)前歯前装冠(0.64)>(3)臼歯う蝕(0.39)>(4)前歯う蝕(0.37)となり,審美性を考慮してか前歯の効用値が低い傾向があった。(2)歯肉の状態では,(1)歯間部歯肉退縮状態(0.66)>(2)歯肉発赤腫脹状態(0.47)>(3)歯根露出状態(0.24)>(4)歯の動揺(0.23)となった。(3)口腔の状態としては,(1)噛みにくい状態(0.47)>(2)しゃべりにくい状態(0.41)>(3)歯の抜けた状態(0.37)>(4)歯が動く状態(0.30)>(5)歯が痛い状態(0.25)の順となり,機能障害よりも痛みに対する効用値が低いという結果であった。学生の場合,(1)歯の状態では,臼歯ではインレー修復(0.71),前歯ではレジン修復(0.64)が最も高く,臼歯,前歯とも抜髄が必要なう蝕(0.19,0.18)が最低であった。(2)歯肉では歯肉発赤腫脹状態(0.58)が最も高く,最低は歯の動揺(0.12)であった。予備的調査では,評点尺度法と時間得失法を比較すると後者の方が効用値の差が顕著であった。しかし,調査の効率性は悪いが歯を単位として,その生存を基準的賭け法で調査する方法が信頼性が高いと考えられた。
カーボンナノシェルを対極材料として用いた色素増感太陽電池の高性能化

本研究では色素増感太陽電池用対極材料としてナノシェル構造を持ったカーボン微粒子膜やカーボンと導電性高分子との複合材料(ClO_4^-ドープポリエチレンジオキシチオフェン担持カーボン微粒子複合膜)を作製し,その対極性能を検討した.その結果,導電性高分子を担持させることでカーボン微粒子膜単体に比べてヨウ素電解液との界面抵抗を低減し,フィルファクター(FF)が大きく向上し,光電変換効率が向上できることが明らかとなった.本研究では色素増感太陽電池用対極材料としてナノシェル構造を持ったカーボン微粒子膜やカーボンと導電性高分子との複合材料(ClO_4^-ドープポリエチレンジオキシチオフェン担持カーボン微粒子複合膜)を作製し,その対極性能を検討した.その結果,導電性高分子を担持させることでカーボン微粒子膜単体に比べてヨウ素電解液との界面抵抗を低減し,フィルファクター(FF)が大きく向上し,光電変換効率が向上できることが明らかとなった.本研究では色素増感太陽電池の対極材料として,化学的安定性,コストの面で導電性高分子より優れた材料であるカーボン材料に着目した.中でも,中空球状のシェル構造を持つカーボン粒子(カーボンナノシェル)はグラフェンに欠陥が多く,それにより触媒活性点であるエッジが多く存在すると報告されている.そこで,遷移金属錯体を用いてカーボンナノシェルを合成し,白金系材料と同等以上のセル性能を有する対極材料を開発することを目的とした.カーボンナノシェルはフルフリルアルコールにフェロセンを添加し80°Cで重合させ,これをHe雰囲気下,700°Cで焼成をすることによって合成した.TEM, XRD測定によりフルフリルアルコールとフェロセンから合成されたカーボンがナノシェル構造を持つことが確認された.一方で,フェロセンを添加しなかったカーボンにはナノシェル構造は確認できず,ガラス状炭素に近い構造を持つカーボンであることが分かった.次に、この合成したカーボンナノシェルとケッチェンブラックをブタノールに分散させペースト作製し、これを用いてドクターブレード法で導電性ガラス基板に塗布することにより対極膜を作製した.この対極を用いた太陽電池の電流-電圧特性(I-V特性)の測定を試みた.カーボンナノシェル/ケッチェンブラック混合対極はケッチェンブラックのみの対極と比較して,I^-_3還元ピークの電位が高電位側にシフトしており,1^-_3還元に対する触媒活性が優れていることがCV測定により確認された.また,カーボンナノシェル/ケッチェンブラック混合対極を使用することでセル性能が向上することが分かった(η=4.24%).これは,カーボンナノシェルを混合すると,反応活性点が増加し,それにより過電圧が低下し,光電流密度増加,光電変換効率向上に繋がったものと考えられる.本研究では色素増感太陽電池の実用化にあたって、白金対極材料に代わる非白金系材料であるカーボン対極材料の開発を目指して研究を行っている.特に,カーボンナノシェル(中空球状のシェル構造を持つカーボン粒子)はグラフェンに欠陥が多く,触媒活性点であるエッジが多く存在すると報告されている.そこで、21年度では含窒素化合物として鉄フタロシアニン(CPFe)や銅フタロシアニン(CPCu)を用いてフルフリルアルコールを加熱重合し,これをHe雰囲気下,700°Cで焼成をすることによって炭素化してN-ドープカーボンナノシェルを合成した。これを対極に用いたセルを作製し、そのセル性能を検討することを目的とした.TEM,XRD測定により、合成したカーボンがナノシェル構造を持つことが確認された.CPCuを用いて合成したN-ドープカーボンナノシェルはアモルファスな構造で、CPFeを用いた方はよりグラファイト構造をしていることがわかった。このためCPCuに比べCPFeを用いて合成した方がグラファイト構造を取りやすくシェル構造を形成しやすいと考えられる。また、対極の性能評価をするため、交流インピーダンス測定を行った。その結果、CPFeとCPCuで合成したカーボンナノシェルはKBに比べて円弧が小さくなり、特にCPFeで合成したカーボンナノシェルの抵抗が大きく減少していることが分かった。また、合成したカーボンナノシェルを用いて作製したセルの方が、KB単体を対極材料として用いたセルに比べて、電池性能が良いことが明らかになった。現在、B-ドープしたカーボンナノシェルの合成を行っている。本研究では色素増感太陽電池の実用化にあたって、白金対極材料に代わる非白金系材料であるカーボン対極材料の開発を目指して研究を行っている。そこで、21年度に引き続き22年度においても金属フタロシアニン鉄(CPFe)及び銅(CPCu)より窒素ドープカーボンナノシェルを合成し、これを対極材料に用いたセルを作製し、そのセル性能を検討するとともに従来から改良を行っているClO_4-ドープpoly(3,4-ethylenedioxythiopheneにカーボン微粒子を添加した複合膜(PEDOT-ClO_4-/C)を対極材料として用いた太陽電池の性能のさらなる向上を目的とした。合成した窒素ドープカーボンナノシェルの対極材料の性能評価を交流インピーダンス法で評価した結果、CPFeを用いて合成した窒素ドープカーボンナノシェルの抵抗が大きく減少していることが分かった。そこで、この対極材料を用いてセルを作製し、電池性能を測定した。変換効率2.07%を得た。さらに窒素ドープ量を増やし、変換効率を向上させるために、別の手法を用いて窒素ドープカーボンナノシェルを合成している。一方、PEDOT-Cl04-/C複合材料を対極材料に用いて作製したセルの性能は変換効率4.05%を得た。

この性能の向上をインピーダンス法により検討し、PEDOT-ClO_4-/C複合膜一電解質界面抵抗が減少し、フィルファクターが向上したことによることを明らかにした。PEDOT-ClO_4-/C複合膜を用いたセルの性能は対極材料に白金蒸着を用いた太陽電池の性能の85%に相当し、製造コストの削減に寄与するものと思われる。
頭頸部癌の転移を予測する新しいバイオマーカーに関する分子遺伝学的研究

頭頸部癌の転移に関する現在までの報告されたmicroarray遺伝子発現データによるMAL(T-lymphocyte maturation-associated protein)遺伝子の発現が抑制されている。MAL遺伝子の転移に関する機能を調べるため、mRNA発現を原発性および転移性頭頸部癌にsemi-quantitative RT-PCRおよびreal-time PCRより検討した。またMAL遺伝子発現抑制のメカニズムに関してLOH、変異およびメチル化の有無も調べた。材料として35例の頭頸部癌のUT-SCCバイオ細胞シリーズおよび21例の組織を使った。35例バイオ細胞の中に20例は発現の抑制を示した。9例の原発・転移性細胞ペアーを比べると、4例の転移性細胞に発現抑制を認めた。頭頸部癌組織に対しても同様に43%のサンプルで転移性組織に発現抑制を認めた。抑制のメカニズムとして、頭頸部癌組織に38%のLOHを観察した。また、20例のバイオ細胞を脱メチル化剤5-aza-dCで処理したら、9例に発現の再現を認めた。各バイオ細胞にdirectシークエンス分析により変異を認めなかった。結論としてMAL遺伝子の発現はLOHおよびメチル化より転移腫瘍で減少した。MAL遺伝子は頭頸部癌に転移抑制遺伝子として働く可能性が示唆された。
X線写真の画質改良処理と三次元的計測の自動化システムの開発に関する研究

本研究は、顎関節疾患の総合的X線診断法開発の一環として、顎関節硬軟組織成分の形態的変化、相対的位置の変化をすでに開発した三次元計測法を改良して迅速かつ正確に明らかにできるシステム開発の可能性をさぐることを目的とした。1.顎関節腔造影法によるX線診断学的研究:三次元計測法の改良法を検討するため、顎関節腔造影法を施行した。造影の手技を確立した後、適応症と診断した症例に二重造影法を施行し、関節円板の形態と位置の異常に対する臨床症状、硬組織変化との関連性を検討した。その結果、以下の研究を遂行することとした。2.デジタルX線撮影法による顎関節断層像再合成処理および画質の改良に関する研究:一回の断層撮影時の多方向からのX線テレビ像をデジタル化し、任意の深さの断層像を再合成するdigital tomosynthesis処理と断層像形成過程における画質改良処理(積分、歪補正、double subtraction)による断層像に含まれる障害像の軽減処理を行えるシステムを試作した。3.透視変換を用いた三次元座標再構成法の下顎窩、関節円板、下顎頭の相対的位置関係の分析への応用:(1)下顎頭長軸の三次元的計測...下顎頭長軸の三次元座標を再構成するための投影法および計測の精度を検討した。(2)顎関節規格断層撮影法...断層面の三次元傾斜と位置の補正法を考案し、その精度を検討した。(3)X線映画二方向撮影法による不顎頭の運動の三次元計測法...X線映画像の歪を補正し、さらに透視変換をX線映画二方向撮影法に応用し、単純二方向撮影法と組み合わせて、下顎頭の運動を分析する方法の精度を検討した。その結果、単純二方向撮影のみでは0.3mm前後、断層撮影法と組み合わせると0.5mm前後、X線映画法と組み合わせると0.7mm前後の精度が得られた。基準点、計測点それぞれの三次元座標の計測精度の向上により、透視変換による三次元座標再構成の精度自体の向上をはかることができると考えられた。
ユビキタス高効率酸化物太陽電池の溶液化学的構築

高い理論変換効率が期待できる1.4-eV-CuO系太陽電池を形成するために、太陽電池構造と物性制御技術を検討した。電気化学的に形成した2.1-eV-Cu2O層を大気中加熱することによって作成したCuO/Cu2O積層体において、CuO層とCu2O層が共に光電変換層として機能することを明らかにし、新規な超高効率太陽電池用光電変換層を提案した。本研究の目的は,理論変換効率が約28%となる1.35eVのバンドギャップを有するp型半導体銅(II)酸化物(CuO)とn型半導体ZnOから構成される新規な太陽電池を溶液化学プロセスにより形成すると共に,半導体材料のキャリア密度と移動度、ヘテロ界面の原子配列とバンドアライメント、太陽電池構造の最適化を行うことによって、変換効率20%を達成するための指針を明確にし、その学理を探求することである。CuO半導体を光吸収層として応用するためには、強相関電子系の緩和ならびに対称性の低い斜方晶系結晶構造の改変等の課題を克服したうえで、キャリア密度制御技術を確立する必要がある。そこで、平成25年度には、CuOにZnとSを導入したCu(Zn)O(S)を電気化学的に形成すると共に、n-ZnO層とのヘテロジャンクションダイオードの電気化学的形成について検討した。化学熱力学的に設計したアルカリ性アンモニアCu-Zn錯体水溶液から間接遷移型バンドギャップ1.35eVのCu(Zn)O層を形成した。Zn含有率の増加に伴い、X線回折図形の変化と直接遷移型と考えられる新たな吸収端が発現し、構造および結合の変化が示唆された。また、イオウ化合物を添加したアンモニアCuおよびCu-Zn錯体水溶液に添加し、CuO(S)およびCu(Zn)O(S)層を形成したが、構造および光学的性質に変化は認められなかったことから、不純物としてZnを選択した。Au/Si基板を用いたサブストレート型CuOダイオードの形成について検討したが、n-ZnO層の堆積が困難であることから、デバイス構造としてスーパーストレート型を選択し、Cu(Zn)O/ n-ZnO層ヘテロジャンクションを電気化学的に形成し、電気的質を検討した結果、良好な整流性を示すダイオードが形成されたことを確認した。本研究の目的は,理論変換効率が約28%となる1.35eVのバンドギャップを有するp型半導体銅(II)酸化物(CuO)とn型半導体ZnOから構成される新規な太陽電池を化学プロセスにより形成すると共に,半導体材料のキャリア密度と移動度、ヘテロ界面の原子配列とバンドアライメント、太陽電池構造の最適化を行うことによって、変換効率20%を達成するための指針を明確にし、その学理を探求することである。そこで、平成25年度には、化学熱力学的に設計したアルカリ性アンモニアCu-Zn錯体水溶液からCuOにZnを導入したCu(Zn)Oを電気化学的に形成すると共に、n-ZnO層とのヘテロジャンクションダイオードの電気化学的形成を検討した。CuO/ZnOならびにCu(Zn)O/ZnOヘテロジャンクションダイオードは良好な整流性を示したが、AM1.5基準太陽光照射下での太陽電池特性の発現には至らなかった。光照射によるバイアス負荷時の電流密度増加、および抵抗減少は確認できたが、無負荷時での光電流取り出しには至らなかった。平成26年度には、熱力学プロセスによって形成したp-CuO層とn-ZnO層を主要構成層とするヘテロジャンクションダイオードが、AM1.5基準太陽光照射下で光電変換機能を示す事を確認し、CuO太陽電池光電変換層の基本骨格を見いだした。本研究の目的は,理論変換効率が約28%となる1.35eVのバンドギャップを有するp-CuOとn-ZnOから構成される新規な太陽電池を溶液化学プロセスにより形成すると共に,半導体材料の物性制御、ヘテロ界面バンドアライメント制御、太陽電池構造の最適化を行うことによって、変換効率20%を達成するための指針を明確にし、その学理を探求することである。CuO半導体を光吸収層として応用するためには、対称性の低い単斜晶系結晶構造制御等の課題を克服したうえで、太陽電池構造を確立する必要がある。そこで、平成25年度には、化学熱力学的に設計したアルカリ性アンモニアCu-Zn錯体水溶液からCu(Zn)Oならびにn-ZnO層とのヘテロジャンクションダイオードを形成し、良好な整流性を示したが、太陽電池特性の発現には至らなかった。平成26年度には、p-CuO層とn-ZnO層を主要構成層とするヘテロジャンクションダイオードが、光電変換機能を示す事を確認し、CuO太陽電池光電変換層の基本骨格を見いだした。平成27年度には、p-CuO層とn-ZnO層間にp-Cu2O層を導入した新規なp-CuO/p-Cu2O/n-ZnO構造においてp-CuO層ならびにp-Cu2O層ともに光電変換層として機能することを外部量子効率測定から明らかにするとともに、本構造において太陽電池性能を発揮することも確認した。この新規な構造は、変換効率28%を超える超高効率太陽電池の要件を満たす可能性があることから、高効率化の指針を明確にすることができた。

本研究の目的は、p-CuOとn-ZnOから構成される新規な太陽電池を溶液化学プロセスにより形成すると共に,変換効率20%を達成するための指針を明確にし、その学理を探求することである。平成27年度には、p-CuO層とn-ZnO層間にp-Cu2O層を導入した新規なp-CuO/p-Cu2O/n-ZnO構造を見出し(特許出願済み)、p-CuO層ならびにp-Cu2O層ともに光電変換層として機能することを確認し、太陽電池の動作実証についても達成した。本研究過程において、バンドギャップの異なる2種類のp型半導体であるp-CuOとp-Cu2Oを組み込み、かつ光電変換層として機能させることに成功した。これは、従来の太陽電池の変換効率を超える新規な光電変換層の概念ならびに構造を提供するものであり、平成27年度の当初計画である高効率化の指針、を達成し、さらに超高効率化への可能性も示すことができたことから、1当初の計画以上に進展している、と判断した。本研究の目的は,理論変換効率が約28%となる1.35eVのバンドギャップを有するp-CuOとn-ZnOから構成される新規な太陽電池を溶液化学プロセスにより形成すると共に,半導体材料の物性制御、ヘテロ界面バンドアライメント制御、太陽電池構造の最適化を行うことによって、変換効率20%を達成するための指針を明確にし、その学理を探求することである。CuO半導体を光吸収層として応用するためには、対称性の低い単斜晶系結晶構造制御等の課題を克服したうえで、太陽電池構造を確立する必要がある。そこで、平成25年度には、化学熱力学的に設計したアルカリ性アンモニア錯体水溶液からCu(Zn)Oならびにn-ZnO層とのヘテロジャンクションダイオードを形成し、良好な整流性を示したが、太陽電池特性の発現には至らなかった。平成26年度には、p-CuO層とn-ZnO層を主要構成層とするヘテロジャンクションダイオードが、光電変換機能を示す事を確認し、基本構造を見いだした。平成27年度には、新規なp-CuO/p-Cu2O/n-ZnO構造においてp-CuO層ならびにp-Cu2O層ともに光電変換層(特許出願済み)として機能することを外部量子効率測定から明らかにし、平成28年度にはCu2O層上にヘテロエピタキシャル成長したCuO層が良好な光電変換機能を有すること、CuO形成過程で生成するナノポア制御が高効率化の重要な因子であることを明らかにした。この新規なp-CuO/p-Cu2O/n-ZnO構造は、変換効率28%を超える超高効率太陽電池の要件を満たす可能性があり、それを実現するための高効率化の指針を明確にすることができた。高い理論変換効率が期待できる1.4-eV-CuO系太陽電池を形成するために、太陽電池構造と物性制御技術を検討した。電気化学的に形成した2.1-eV-Cu2O層を大気中加熱することによって作成したCuO/Cu2O積層体において、CuO層とCu2O層が共に光電変換層として機能することを明らかにし、新規な超高効率太陽電池用光電変換層を提案した。平成26年度には、熱力学プロセスによって形成したp-CuO層とn-ZnO層を主要構成層とするヘテロジャンクションダイオードが、AM1.5基準太陽光照射下で光電変換機能を示すことを確認したことから、当初の計画であるCuO/ZnO太陽電池の動作実証については達成した。
Xa阻害剤をターゲットとした新しい血管病治療の探索研究

In vitroマクロファージを培養後、TNF-αで刺激した。その後、アピキサバンを含む培地を添加し、qPCRを用いて遺伝子発現解析を行った。アピキサバン添加濃度は投与なし(control)、20&micro;M、200&micro;Mの3種類の濃度で行った。qPCR時にはGAPDH,MMP-9,TNF-α,interleukin(IL)-1b,IL-6,NF-κB,monocyte chemotactic protein(MCP)-1のプライマーを使用した。In vivo ApolipoproteinE-/-マウス動脈瘤モデルを使用した。生食群,アピキサバン投与群に分類し、動脈瘤形成の予防効果につき検討を行った。生食群(N=4),アピキサバン5mg/kg/day投与群(N=4)の2群に分類した。投与開始後7、14、21、28日目に超音波検査にて大動脈瘤径の計測を行った。投与開始後28日目に屠殺、解剖し大動脈瘤径を計測した。結果:In vitro MCP-1の遺伝子発現はcalcitriolを添加した群で有意に抑制された。IL-1b、MMP-9はcontrolに対して有意に遺伝子発現が高かった。TNF-α、NF-κBではグループ間に有意差を認めなかった。In vivo生食群のうち1匹はday6に死亡した。胸腔内出血を認めたが、明らかな動脈瘤形成や破裂は認めなかった。アピキサバン群のうち2匹はday 6とday7に死亡した。原因は不明であった。解剖時の大動脈瘤径(生食群vsアピキサバン群; 2.1 vs 2.7 (mm))には有意差は認めなかったがアピキサバン群でやや大きくなっている傾向を認めた。(p=0.46)。結論:In vitroでは、アピキサバン投与でMCP-1の遺伝子発現は抑制されたが、IL-1b、IL-6、MMP-9では遺伝子発現を促進する結果となり、アピキサバンのマクロファージに対する抗炎症効果は確認できなかった。In vivoにおいても、アピキサバン投与では動脈瘤抑制、予防効果も明らかではなかった。Xa阻害剤には抗凝固作用以外の多面的作用を有し,血管保護作用を発揮することが示唆される.本研究ではまずアピキサバンによる動脈瘤形成抑制,予防効果を期待して,検討を行なったが,残念ながらその効果は明らかではなかった.今回アピキサバンによる動脈瘤形成抑制,予防効果は確認できなかったが,現在いくつかのXa阻害剤がすでに臨床応用されている.今後は同様のモデルを使用して,他のXa阻害剤による動脈瘤形成抑制,予防効果を検討していく.さらにXa阻害剤には多面的な血管保護作用が期待される.特にASOをはじめとした動脈硬化性疾患は,マクロファージを中心とした慢性炎症を基盤として発症する。最近の研究から,複数の凝固因子が血栓形成のみならず,さまざまな細胞に発現するプロテアーゼ活性化受容体(PAR)を介して,炎症反応にも関与することが知られている。なかでも,PARのサブタイプPAR-2が慢性炎症に強く関与する可能性が示唆されている。PAR-2の主要なリガンドの一つであるFXaを直接的に阻害するリバーロキサバンなどのXa阻害剤は,抗凝固作用による血栓塞栓症の抑制のみならず,急性冠症候群患者における心血管イベント抑制にも有用であることが示されている。実際に動脈硬化モデルApo-E欠損マウスでは,FXaの作用受容体であるPAR-1,PAR-2の発現亢進を認め、FXa阻害薬であるリバーロキサバンの投与により,同モデルの動脈硬化の形成やプラークの不安定化が抑制され,大動脈の炎症性メディエーターの発現が減少した。動脈瘤以外の他の血管病に対するXa阻害剤の効果検討として,我々がすでにモデルを確立した静脈グラフト内膜肥厚やステント再狭窄の抑制効果を検討していく.また同様に下肢虚血モデルにおける血管新生能についても検討していく.In vitroマクロファージを培養後、TNF-αで刺激した。

アピキサバン群のうち2匹はday 6とday7に死亡した。原因は不明であった。解剖時の大動脈瘤径(生食群vsアピキサバン群; 2.1 vs 2.7 (mm))には有意差は認めなかったがアピキサバン群でやや大きくなっている傾向を認めた。(p=0.46)。結論:In vitroでは、アピキサバン投与でMCP-1の遺伝子発現は抑制されたが、IL-1b、IL-6、MMP-9では遺伝子発現を促進する結果となり、アピキサバンのマクロファージに対する抗炎症効果は確認できなかった。In vivoにおいても、アピキサバン投与では動脈瘤抑制、予防効果も明らかではなかった。Xa阻害剤には抗凝固作用以外の多面的作用を有し,血管保護作用を発揮することが示唆される.本研究ではまずアピキサバンによる動脈瘤形成抑制,予防効果を期待して,検討を行なったが,残念ながらその効果は明らかではなかった.今回アピキサバンによる動脈瘤形成抑制,予防効果は確認できなかったが,現在いくつかのXa阻害剤がすでに臨床応用されている.今後は同様のモデルを使用して,他のXa阻害剤による動脈瘤形成抑制,予防効果を検討していく.さらにXa阻害剤には多面的な血管保護作用が期待される.特にASOをはじめとした動脈硬化性疾患は,マクロファージを中心とした慢性炎症を基盤として発症する。最近の研究から,複数の凝固因子が血栓形成のみならず,さまざまな細胞に発現するプロテアーゼ活性化受容体(PAR)を介して,炎症反応にも関与することが知られている。なかでも,PARのサブタイプPAR-2が慢性炎症に強く関与する可能性が示唆されている。PAR-2の主要なリガンドの一つであるFXaを直接的に阻害するリバーロキサバンなどのXa阻害剤は,抗凝固作用による血栓塞栓症の抑制のみならず,急性冠症候群患者における心血管イベント抑制にも有用であることが示されている。実際に動脈硬化モデルApo-E欠損マウスでは,FXaの作用受容体であるPAR-1,PAR-2の発現亢進を認め、FXa阻害薬であるリバーロキサバンの投与により,同モデルの動脈硬化の形成やプラークの不安定化が抑制され,大動脈の炎症性メディエーターの発現が減少した。動脈瘤以外の他の血管病に対するXa阻害剤の効果検討として,我々がすでにモデルを確立した静脈グラフト内膜肥厚やステント再狭窄の抑制効果を検討していく.また同様に下肢虚血モデルにおける血管新生能についても検討していく.思っていた額と実際の額に誤差が生じたため、残高分を物品費として使用予定。