hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリヤDNAを遺伝的標識とした魚類人工種苗放流効果判定の研究

現在,譛法によるmtDNAの微量分析法が検討されつつある.昨年度の研究で琵琶湖と3河川に遡上するアユのmtDNAを材料に制限酵素切断型の分析を行った結果,琵琶湖には河川に少ない遺伝子型が50%以上含まれ,河川と琵琶湖では遺伝子型の組成に大きな差があることをを示した。これらの分析には産卵親魚を用いたが,種苗放流効果の判定には稚仔魚や卵などの微量試料の分析が不可欠である。mtDNAの制限酵素切断型の泳動像は一般には切断片をEtBrで直接染色するかアイソト-プ標識したプロ-ブを用いたサザンハイブリダイゼ-ション法によって検出している。しかし,EtBr染色は検出に多量の精製した試料を要し,微量分析できる放射性プロ-ブ法は特別な施設,技術,人などが必要で集団分析には適さない点があった。本年度の研究では安全に微量試料で各種の魚類のmtDNAの型分析を可能にする化学的標識と微量分析の常法を定めることを目的とした。プロ-ブ用のmtDNAはシロサケから沼知・小林(1988)の方法で分離抽出し,ランダムプライマ-法によりジゴキシゲニンで標識し,非放射線プロ-ブを作成した。これを用いて円口類(ヤツメウナギ),軟骨魚類(ドチザメ,エイ),真骨魚類(アミア,ポリプテルス,肺魚,アユ,サクラマス,ハス,スズキ,カサゴ)の微量試料(0.1g)から分離した全DNA制限酵素で消化し,サザンハイブリダイズしてmtDNA切断片を特異的に検出した。同時に上記の種類から分離した閉環状mtDNAの切断片をEtBr染色で検出し,ハイブリダイズした検出像と比較した。シロサケmtDNAから作成したジゴキシゲニンプロ-ブはこの研究に用いた全ての魚種にハイブリダイズし,EtBr染色像と同じ切断型が明瞭に検出できた。この結果,ジゴキシゲニン標識シロサケmtDNAをプロ-ブにすることによって,広く各種の魚類のmtDNA切断型の分析が可能で,しかもmtDNAに特異的で染色感度が優れているため,ミトコンドリアの分離が不要となった。また,ごく微量(0.20.5g)の筋肉のような組織があれば凍結あるいはアルコ-ル固定した組織からでも,粗全DNAを抽出して分析が行えることも示された。この化学標識サケmtDNAプロ-ブにより洋上や遠隔地で漁獲される各種の魚類の集団分析が確実,容易に行えるようになり,さらに稚仔魚や微組織片を用いた研究や種の同定も可能になった。平成3年度の研究では、ジゴキシゲニンELISA法によるサザンハイブリダイゼーション法の検討を行なった。これまで肝臓や卵巣などの組織を510g要した分析を凍結やアルコール固定した100mg以下の筋肉や稚魚の脂鰭でもDNA分析を可能とし,河川に遡上する稚アユを材料に直接分析しRFLP分析の常法化する事ができた。平成4年度の研究ではPCR法を用いたmtDNAの増幅の検討を行い,アユmtDNAを材料にmtDNA上のDループをコードスル領域の増幅に成功した。個体ごとに増幅したDループ領域を5種類の4塩基認識の制限酵素で分析した結果,先に報告した6塩基認識の制限酵素分析と同様にDループ領域でも遺伝子型の組成は河川間で統計的な有意差は認められなかった。このことから河川に遡上してくる海産アユは海を通じて互いにある程度混合し、河川間の遺伝的分化は小さいことが示唆された。また,Dループ領域内の集団内、集団間の遺伝的変異量をmtDNA全ゲノムを6塩基認識の制限酵素で分析した結果と比較するとDループではmtDNA全ゲノムに対してそれぞれ3.4,3.7倍の変異量を持ち、集団研究および遺伝的標識としてDループ領域のPCR法による増幅と4塩基対切断による型分析が有効であることを示した。
岩手県の民俗芸能と学校教育〜中野七頭舞と剣舞を中心として〜

本研究の主な目的は、岩手県における学校教育と民俗芸能の関係を捉え、岩手県の沿岸地域に伝承されている神楽系の「七つ物」と剣舞系の「七つ物」について研究すると共に、大学における民俗芸能の実践的な研究を通じて、学校教育に民俗芸能を導入する方法と視点を提示することであった。本研究によって、次のような具体的な研究成果を得ることができた。1.民俗芸能の分類において,「七つ物」を風流に位置づけると共に、神楽系の「七つ物」と剣舞系の「七つ物」があることを明確にすることができた。2.平成16年度の岩手県教育委員会の全県レベルの民俗芸能調査を捉えなおすことによって、岩手県における学校教育と民俗芸能の全体的な傾向や「七つ物」を取り上げている学校の実態把握をすることができた。3.黒森神楽のシットギ獅子における「七つ物」を基に岩手県沿岸地域の複数の「七つ物」が誕生し、変化しながら現在まで伝承され続けていることが把握できた。4.小本小学校のフィールドワークにより、4種の「七つ物」の由来や演目等を把握すると共に、インタビューやアンケート調査によって、子どもたちや教師の心情をとらえることができた。5.主に神楽系の「七つ物」の源泉である黒森神楽、「七つ物」の代表格の中野七頭舞、そして筆者が最も魅了された中里七ツ舞についての基礎的研究を行った。6.学校教育に民俗芸能を導入する方法として、筆者が主張する伝統継承型と素材発展型の方法についての実践的研究を行った。結果として、岩手大学に中里七ツ舞を継承することができた。また学校教育における民俗芸能の新たな取り組みの方法を提示することもできた。残された課題は少なくないが、本研究は民俗芸能にとって意義ある研究であったと確信している。平成15年度は主に中野七頭舞と学校教育との関連に着目し、本芸能を伝承している岩手県下閉伊郡岩泉町の岩泉町立小本小学校でのフィールドワーク(平成15年11月、平成16年2月)を中心に研究を行った。かつて中野七頭舞だけを伝承していた小本小学校は、近隣の学校を吸収・統合したことにより、中野七頭舞の他に中島七ツ舞、中里七ツ舞という3つの七頭舞の伝承を余儀なくされた。このうち中里七ツ舞は、平成15年度に小本小学校に吸収されたばかりである。数年前に統合された中島地区同様、中里地域の芸能である中里七ツ舞はそのまま伝承されることになった。この他、小本小学校の大牛内分校では大牛内七頭舞を伝承しているため、4つの七頭舞が小本小学校に関係している事実を把握することができた。しかし中野七頭舞は、大人の保存会の予備軍として伝承の意味をもち、一方、中島七ツ舞、中里七ツ舞、大牛内七頭舞は、子どもの伝承芸能として大切に育成されていた。まさに全く違う性格の七頭舞(七ツもの)が一つの学校に伝承されているという複雑な事実がみられた。小本小学校では、いずれの芸能も地区ごとに大切に育む場を提供するという立場から、毎年2月には保護者の方々を招いて、4つの七頭舞発表会を実施している。平成15年度は平成16年2月7日に行われたが、この取材を通して、本研究では4つの七頭舞を研究対象とする必要性を痛感させられた。また小本小学校の外にも、現在北沿岸地域のみに残っている廻り神楽の取材を行うことができた。黒森神楽では各集落の宿に入る前に舞い込みにシットギジシを舞う。中野七頭舞の源といわれるシットギジシを生で取材できたことは本年度の大きな成果であった。

中野七頭舞は多くの民舞団体や研究者に注目された過去があり、今では研究者とかかわることを極端に嫌い、現在、中野七頭舞の保存会会長の協力は全く得られない状況である。しかしフィールドワーク実施上の困難を克服しつつ、4つの七頭舞に対象を広げながら今後も研究を継続していきたい。第2年次研究である平成16年度研究内容としては、4月当初に次の5点を計画していた。(1)小本小学校が伝承している中野七頭舞・中島七ッ舞・中里七ッ舞の三種の七頭舞と大牛内分校が伝承している大牛内七ッ舞に関する基礎研究を継続する。(2)小本小学校においてこれらの芸能が教育活動としてどのように位置づいているのかを明確にする。(3)七つ物を含む剣舞に関する基礎的な研究とそれらの伝承校に絞ったフィールドワークを行う。(4)岩手県教育委員会等による民俗芸能に関する調査の分析に着手する。(5)創造的な音楽学習の視点から、岩手県の民俗芸能と音楽あそびや音楽づくりの可能性を探る。しかしながら、(1)と(2)の研究に時間がかかり、実際には(3)から(5)については十分な成果が見られなかった。したがって最終年である次年度に取り組むことになる。16年度研究においては、中野七頭舞以上に中里七ッ舞に焦点を当てて研究を行った。その主な理由は、中野七頭舞については既に全国的な広がりと研究的な蓄積がある一方、中里七ッ舞は中野七頭舞を凌駕する舞いの美しさをもっていながら、知名度も低く、また興味深い独特な伝承がなされているからである。すなわち、通常、伝統芸能で伝承する際に多用されている口唱歌が整備されていないにもかかわらず、音楽や舞いの伝承が成立している。太鼓奏者が、自分自身で自分だけがわかる口唱歌の工夫をしたり、踊りの伝承者である個々の子供が原型を尊重しつつも自分たちなりに洗練させたりしている、という興味深い実態がみられるのである。16年度研究では、担当授業「保育内容(音楽)」において、中里七ッ舞の会長を3回招聘して、学生に「道具取り舞」を学ばせるという実践的試みを実施した。笛の伝承者がいない中里七ツ舞では、外部の公演のたびに黒森神楽の笛奏者に即興演奏を依頼しているという実態がある。したがってこの実践的試みに先立ち、昨年度の公演ビデオから「道具取り舞」の笛と太鼓の楽譜を作成し、まずはリコーダーを活用しつつ学生の手で「道具取り舞」の音楽を再現することができた。「七つ物」には、「道具取り舞」以外にも複数の舞がある。研究対象を広げすぎるよりも中里七ッ舞に焦点を当てながら、「七つ物」の研究および創造的音楽学習への広がりを追究する方向が、より意味のある研究になると確信している。次年度の取り組みは厳しくなりそうだが、何とか研究のまとめを行いたいと考えている。本研究の第3年次研究年である平成17年度は、最終年にもかかわらず平成17年4月当初において、まだ多くの研究課題を残していた。予定していた本年度の研究内容にしたがって平成17年度の研究実績の報告を行う。(1)小本小学校と分校が伝承している中野七頭舞及び七ツ舞に関する基礎研究と教育課程上の位置づけや問題点等校長・教頭との話し合いや小本小学校と大牛内分校の全教諭を対象とした記述式アンケートの実施によって、小本小学校の実態の把握やさまざまな問題点などを探ることが出来た。(2)剣舞系の「七つ物」に関する基礎的な研究とその伝承校剣舞系の「七つ物」の研究については、十分なフィールドワークができたとはいえないが、主に宮古西中学校と連絡を取り、創作作品の中に伝統芸能が息づいている「牛伏七つ踊り」に着目して研究を行った。
責任類型に応じた減責制度の展開ー国家賠償責任の場合

本研究の1年目は、フランス法における行政責任法と減責制度の関係性を探求した。フランス行政責任法においては、行政の損害賠償責任の量を減じる原因、すなわち減責原因として、被害者の過失が挙げられるほか、民事責任と異なり、自然力などの不可抗力、さらには第三者の行為も挙げられる。そのうえ、被害者の過失についても、被害者の主観的な面での非難性が要求され、民事責任と異なり、低年齢の子どもや意識を喪失している被害者の行為は過失とは評価されていない(ただし、その場合は親の過失が問題とされることはある)。日本法においては、しばしば民事責任における減責制度の理解が国家賠償責任制度に流用される。しかしかようなフランス法の動向をめぐる考察は、両責任制度に応じて減責制度の取り扱いが異なるべきとする、新たな視座を提供することができるように考えられる。そのことを確認したうえで、1年目では、まずは不可抗力をめぐる議論の動向から着目した。そしてそれによると、まず要件面からして民事責任と異なり、行政責任では、一般的に、外部性という条件も不可抗力の要件とされていることが明らかとなった。この要件は、もともと民事責任上では厳格な責任を免責の面でも徹底する機能を担っていた。これが行政責任にも一般的に取り入れられているということは、行政責任においても、少なくとも過失を問わない責任類型については、責任を免れる場面でも厳格な責任が徹底されようとしているものと捉えることができる。この点で、被害者の過失に基本的に主観性が要求されてきたことも、いわゆる危険の引き受けが救済を求める権利の喪失という点から捉えられることも、一貫した説明が可能なように思われる。ただし、それでも不可抗力に“減責"の効果が持たされていることをどう説明するかという点は、新たな課題として残され、これを究明していくことが2年目の研究の出発点になる。研究は、当初の予定より、わずかであるが、遅れて進行している。その理由は、研究内容を補強する必要性が生じたことと、研究方法もまた補強しなければならなかったことによる。前者について。本研究は行政責任制度に応じた減責制度の形を模索するものであるが、その減責制度がいかに捉えられているかという問題を究明するためには、責任を免れる制度、すなわち免責制度自体がどのように捉えられているかをまずは究明する必要がある。これまでの自身の研究によるならば、民事責任の減責制度の捉え方も、不可抗力論の動向と無関係とは言えなかったからである。その点で1年目は行政責任制度自体の展開といわゆる不可抗力論の研究から進めることとしたのであるが、その不可抗力論自体にも様々な議論があり、それを整理するのに時間を要することとなった。ただそれによって責任を免れる制度自体の捉えられ方が徐々に明らかになってきており、以降の減責制度展開をめぐる研究について、改めて一つの視座を得られたものと考えている。後者について。当初は公刊されていないフランスの学位論文を一つの参考資料としていく予定であったが、その入手が想定通りには進まなかったため、研究の動き出しに時間を要することになった。ただ入手できていない間にその他の資料で補完を試みたことで、かえって視野が広がったように思われる。2年目の研究では、1年目で検討を進めた不可抗力論、そして減責制度の理解が行政責任制度の理解といかに結びついているかを整理していく予定である。より具体的には、不可抗力論や減責制度を議論する論者が、何を行政責任の目的として重要視するかというように、どのような行政責任観を前提に考察を進めているか、という点まで考察の対象を広げることを考えている。そして、減責制度がどのような機能を果たすものと期待されたのか、そのことが減責制度の運用の現状にどのような説明を与えうるのか、を考究していくこととしたい。これまでの文献に加えて、行政責任自体の展開を扱った文献も収集し、整理していくこと必要となる。可能であれば、日本法の現状も改めて整理し、減責制度の運用についての一定の指針を見出すことも課題としたい。

これが行政責任にも一般的に取り入れられているということは、行政責任においても、少なくとも過失を問わない責任類型については、責任を免れる場面でも厳格な責任が徹底されようとしているものと捉えることができる。この点で、被害者の過失に基本的に主観性が要求されてきたことも、いわゆる危険の引き受けが救済を求める権利の喪失という点から捉えられることも、一貫した説明が可能なように思われる。ただし、それでも不可抗力に“減責"の効果が持たされていることをどう説明するかという点は、新たな課題として残され、これを究明していくことが2年目の研究の出発点になる。研究は、当初の予定より、わずかであるが、遅れて進行している。その理由は、研究内容を補強する必要性が生じたことと、研究方法もまた補強しなければならなかったことによる。前者について。本研究は行政責任制度に応じた減責制度の形を模索するものであるが、その減責制度がいかに捉えられているかという問題を究明するためには、責任を免れる制度、すなわち免責制度自体がどのように捉えられているかをまずは究明する必要がある。これまでの自身の研究によるならば、民事責任の減責制度の捉え方も、不可抗力論の動向と無関係とは言えなかったからである。その点で1年目は行政責任制度自体の展開といわゆる不可抗力論の研究から進めることとしたのであるが、その不可抗力論自体にも様々な議論があり、それを整理するのに時間を要することとなった。ただそれによって責任を免れる制度自体の捉えられ方が徐々に明らかになってきており、以降の減責制度展開をめぐる研究について、改めて一つの視座を得られたものと考えている。後者について。当初は公刊されていないフランスの学位論文を一つの参考資料としていく予定であったが、その入手が想定通りには進まなかったため、研究の動き出しに時間を要することになった。ただ入手できていない間にその他の資料で補完を試みたことで、かえって視野が広がったように思われる。2年目の研究では、1年目で検討を進めた不可抗力論、そして減責制度の理解が行政責任制度の理解といかに結びついているかを整理していく予定である。より具体的には、不可抗力論や減責制度を議論する論者が、何を行政責任の目的として重要視するかというように、どのような行政責任観を前提に考察を進めているか、という点まで考察の対象を広げることを考えている。そして、減責制度がどのような機能を果たすものと期待されたのか、そのことが減責制度の運用の現状にどのような説明を与えうるのか、を考究していくこととしたい。これまでの文献に加えて、行政責任自体の展開を扱った文献も収集し、整理していくこと必要となる。可能であれば、日本法の現状も改めて整理し、減責制度の運用についての一定の指針を見出すことも課題としたい。当初より2年目も引き続き文献の収集、整理にあたることを予定していた。既述の通り、2年目はフランスの行政責任制度の自体の展開を考察の対象に含めていくため、減責制度自体とは厳密には関連しない文献でも参照していかなければならない。次年度使用額はわずかであるが、新たな文献の収集のために利用させていただきたいと考えている。
制約付き最適化手法α制約法の改良と多目的最適化及び構造学習への適用に関する研究

制約なし最適化手法の制約付き最適化手法への変換法であるα制約法を改良したε制約法を提案し, GA, DE, PSOに適用したεGA, εDE, εPSOを提案し,安定的かつ高速に高精度の最適解が探索できることを示した.また, GA, DEに退化を導入したGAd, DEdを提案し,簡潔かつ汎化性能の高いモデル推定ができることを示した.進化的アルゴリズムを用いた多目的最適化において,探索点がPareto最適解集合全体に均一に分布するように等距離選択および拡張交叉を提案し,その有効性を示した.制約なし最適化手法の制約付き最適化手法への変換法であるα制約法を改良したε制約法を提案し, GA, DE, PSOに適用したεGA, εDE, εPSOを提案し,安定的かつ高速に高精度の最適解が探索できることを示した.また, GA, DEに退化を導入したGAd, DEdを提案し,簡潔かつ汎化性能の高いモデル推定ができることを示した.進化的アルゴリズムを用いた多目的最適化において,探索点がPareto最適解集合全体に均一に分布するように等距離選択および拡張交叉を提案し,その有効性を示した.本研究は,目的関数の微分可能性等を要請しない制約付き非線形最適化手法として先行研究で提案したα制約法の改良と多目的最適化及び構造学習への適応を目的としている。本年度は,次の研究を実施した:(1)αSimplex法の改良:先行研究で提案したαSimplex法に境界突然変異を組み込んだ。これにより,制約領域を離れた探索単体を効率的に制約領域近傍に戻せ,局所解から脱出可能な頑強性がαSimplex法に付加された。(2)α制約法の改良:制約なし問題に対する最適化手法を制約付き問題の手法へ変換する「ε制約法」を提案した。α制約法は目的関数の最小化より制約満足度関数の最大化を優先するα比較による変換法である。一方,ε制約法は目的関数の最小化より制約逸脱度関数の最小化を優先するε比較による変換法である。α制約法はαを1に設定又は収束させることで最適解を探索し,ε制約法はεを0に設定又は収束させることで探索する。コンピュータの数値計算では0の周りの精度が他より高いため,ε制約法はα制約法に比して精度の高い探索が可能である。(3)アルゴリズムの検討:これまで,非線形Simplex法,遺伝的アルゴリズム(GA)等を扱ってきた。特にGAは構造学習への適用の研究も行っている。しかし,近年Particle Swarm Optimization(PSO)やDifferential Evolution(DE)等の自然的アルゴリズムが注目され,その有効性も指摘されている。そこで,PSOおよびDEにε制約法を適用したεPSO及びεDEを提案し,探索性能の検討を行った。その結果,両者ともεGAに比してかなり優れていることが確認された。(4)εPSOとεGAの複合:εPSOは探索速度が速く,精度の高い探索性能を持つが,探索の安定性に問題がある。一方,εGAは安定した探索性能を持つが,εPSOほど高精度の解を求めることが難しい。そこで,両者を複合し,精度の高い解を安定的に求める探索性能を持つε制約ハイブリッドアルゴリズムを提案した。本研究は,目的関数の微分可能性等を要請しない制約付き非線形最適化手法として先行研究で提案したα制約法の改良と多目的最適化及び構造学習への適応を目的としている。昨年度は、α制約法の改良として、ε制約法を提案しその性能に関する研究を行ったが、本年度は,この継続研究として、遺伝的アルゴリズム(GA)にε制約法を適用したε制約遺伝的アルゴリズムεGAの検討を行った。また、パーティクルスウォーム・オプティマイザ(PSO)にε制約法を適用したεPSOに対して探索速度の制限制御システムを加える改良を行った。以上の研究は、ベースとなる最適化アルゴリズムとしてGAおよびPSOを用いた従来研究の発展であるが、本年度は、さらに性能向上のために新しい最適化アルゴリズムの研究を進めた。昨年度から進めている差分進化(Differencial Evolution : DE)による制約付き最適化に関する研究から、DEがGAやPSOよりも高速でかつ多峰性の問題に強いアルゴリズムであることが確かめられた。なお、この研究により2006 IEEE Congress on Evolutionary Computation Competition ProgramにおけるNonlinear Programming部門のAwordを獲得した。この研究においては、DEにε制約法を導入するだけでなく、探索性能の向上を図るために、数値計算によるgradientを利用している。また、この他に多点探索においては、探索の全期間において解の十分な多様性を維持することが重要であるが、GA, PSO, DEなどいずれの方法においても、探索が進むにつれて解の多様性が失われ探索効率が悪くなることをがある。そこで、本年度は解の多様性を維持する方法として、あまりよくない解候補であっても与えられた確率で次のステップに残すようにアルゴリズムを変換する「確率的変換法」を提案し、PSOに対して適用した。次年度は、以上の研究成果を受けて、DEを構造学習に適用する研究をおこなう予定である。構造学習の研究において我々は、退化現象の利用を提案してきているが、これをDEにどのように組み込んでいくかが研究課題となると考えられる。また、解の多様性維持に関する研究もさらに進めてゆく予定である。

本研究は,目的関数の微分可能性等を要請しない制約付き非線形最適化手法として先行研究で提案したα制約法の改良と多目的最適化及び構造学習への適応を目的としている。昨年度は、遺伝的アルゴリズム(GA)にε制約法を適用したεGAの検討,パーティクルスウォーム・オプティマイザ(PSO)にε制約法を適用したεPSOの探索速度の制御に関する改良を行ったが、本年度は,この継続研究として、以下の研究を実施した.(1)差分進化(Differential Evolution:DE)へε制約法を適用したεDEについて,等式制約を持つ問題における制約条件の新たな緩和法を提案し,εDEの有効性を検証した.(2)低精度近似モデルに基づく最適化手法における関数評価回数の削減に関する研究に着手した.GA,DE,PSO等の解集団による最適化の際に降下法を利用した最適化手法である集団的降下法では,目的関数の評価回数が多くなるという問題点がある.本研究では,関数評価回数を削減し効率性を向上する方法として,ポテンシャル法を提案した.ポテンシャル法は,関数値の近似に解のポテンシャルを用い,近似値により解を比較し,生成された新しい解が古い解より良いと推定された場合のみ新しい解を評価することで,関数評価回数を削減するもので,従来のDEと比較実験を行いその有効性を示した,(3)多目的進化的アルゴリズム(MOEAs)の1つであるNSGAIIの改良に関する研究を行った.多目的最適化においては,Pareto最適解集合を求めることが重要である.進化的アルゴリズムは解集団による多点探索法であるため,解の多様性を維持し,Pareto最適解集合への選択圧力を与えることによって,1回の実行で複数のPareto最適解を発見できるという利点がある.しかし,MOEAsにより得られる非劣解の数は,集団の個体数に依存する.そのため,真のPareto最適解集合全体を均等に被覆する非劣解集合を求めることが非常に重要である.本研究では,MOEAの1つであるNSGAII対して,拡張SBXと等距離選択を導入し,非劣解がPareto最適解集合全域に一様に分布するよう改良を行った.本研究は,目的関数の微分可能性等を要請しない制約付き非線形最適化手法として先行研究で提案したα制約法の改良と多目的最適化及び構造学習への適応を目的としている。昨年度は、差分進化(DE)にε制約法を適用したεDEについて等式制約を持つ問題における制約条件の新たな緩和法の検討,低精度近似モデルに基づく最適化手法における関数評価回数の削減に関する準備研究,多目的進化アルゴリズム(MOEA)であるNSGAIIの改良を行ったが,本年度は,この継続研究として、以下の研究を実施した.(1)退化型DE(DE^d)をニューラルネットワーク(NN)の構造学習に適用し,株価予測へ応用した.NNを用いたテクニカル分析による株価予測において,DE^dを用いてNNの構造学習し,その結果得られたNNとDEによって最適化したNNを用いた株価予測の結果を比較し,DE^dによって簡潔なネットワーク構造が得られ,かつDEによるNNに比較して予測精度の高いNNが得られたことを示した.(2)εDEについて等式制約を持つ問題における制約条件の緩和方法について,引き続き検討を行った.(3)比較推定法の改良を検討した.
投資家の異質的期待と金融資産の価格形成

本研究では、投資家の異質的期待(予想のばらつき)と曖昧性回避が金融資産の価格形成に与える影響を理論的・実証的に解明することを目的とする。本研究の理論モデルでは、リスク回避的かつ曖昧性回避的な投資家を仮定する。そして、リスクだけでなく、投資家の予想のばらつきからくる曖昧性に対して追加的なプレミアムが支払われるために、期待収益率が高くなることを示す。実証分析では、その妥当性を実際のデータを用いて検証する。
心筋梗塞後リモデリングにおける血管周囲性線維化の分子機序の解明

罹患率が高く、突然死を引き起こす心不全の多くは心筋梗塞後の代償機転である心室リモデリングが破綻した結果である。予後不良な心室リモデリングは間質と血管周囲の線維化が特徴であるが、申請者は、心筋梗塞後にカルシウム依存性プロテアーゼであるカルパインの活性化が引き起こされていることを見出した。近年、線維化誘導因子であるアンギオテンシンII(AngII)やトランスフォーミング増殖因子TGF-β1とカルパインの関連が報告されている。そこで、本研究ではAngII-TGF-β1経路を介した血管周囲性線維化とカルパインの関係を明らかにし、心筋梗塞後に起こるリモート領域線維化の病態を解明することを目的とした。ラット左冠状動脈結紮による心筋梗塞モデルにおいて、虚血30分再灌流後5分というごく早期に心臓を採取し、ウェスタンブロッティングや免疫組織染色を行ったところ、心臓血管の平滑筋に局在するμ-カルパインが活性化し、不活性な潜在型のTGF-β1(latent TGF-β1)のタンパク質発現が有意に増加していた。一方、latent TGF-β1のmRNA量は変化していなかった。カルパインはlatent TGF-β1の活性化に関与することが報告されているが、この再灌流5分後の時点では、TGF-β1の活性化や、TGF-β1のターゲットとなるケモカインmonocyte chemoattractant protein-1 (MCP-1)の発現上昇は起こっていなかった。一方、カルパイン阻害剤をラットに投与すると、虚血再還流後のlatent TGF-β1タンパク質の発現上昇が抑制された。これらの結果から、活性化カルパインはlatent TGF-β1の発現に翻訳レベルで関与していることが示唆された。再灌流5分後の時点ではTGF-β1の活性化が起こっておらず、カルパインがTGF-β1を活性化するという仮説は覆ったが、カルパイン阻害剤の実験で、TGF-β1との関連が示唆され、おおむね計画通りに実験が進んでいるため。虚血再灌流後のカルパイン活性化とlatent TGF-β1発現増加のメカニズムについて検討する。具体的には、TGF-β1タンパク質の翻訳を制御するといわれているmiRNA(miRNA-133aなど)について検討する。予後不良な心室リモデリングは間質と血管周囲の線維化が特徴であるが、申請者は、心筋梗塞後にカルシウム依存性プロテアーゼであるカルパインの活性化と急性期タンパク質であるPTX3の発現誘導が引き起こされていることを見出した。近年、線維化誘導因子であるアンギオテンシンII(AngII)やトランスフォーミング増殖因子TGF-β1とカルパインあるいはPTX3の関係が報告されている。そこで、本研究ではAngII-TGF-β1経路を介した血管周囲性線維化とカルパインやPTX3の関係を明らかにし、心筋梗塞後に起こるリモート領域線維化の病態を解明することを目的とした。ラット左冠状動脈結紮による心筋梗塞モデルにおいて、虚血30分再灌流後5分というごく早期に心臓血管の平滑筋に局在するμ-カルパインが活性化していることを見出した。このカルパイン活性化はAngII-TGF-β1経路の阻害剤であるロサルタンを投与するとTGF-β発現とともに抑制された。同様に、マウス胸部大動脈から単離した平滑筋細胞にTGF-βを添加し培養すると、24時間後にμ-カルパインの活性化が確認できた。一方、PTX3はラット心筋梗塞モデルの心筋では、再灌流後数時間後に一過性に発現が上昇しているように見えたが、その後発現量は低下していった。マウス単離血管平滑筋細胞へのTGF-β暴露では2時間以降に蛋白発現量が低下した。次年度に、これらの変化とAngII-TGF-β1経路を介した血管周囲性線維化の関係について解析を進める予定である。当初の計画通り、心筋梗塞モデルにおけるカルパイン活性の変化を明らかにすることができた。PTX3に関しては、in vivoモデルでの実験の再現性が低かったので、単離血管平滑筋細胞のTGF-β暴露モデルに変更したところ、安定した結果を得ることができた。

カルパインはlatent TGF-β1の活性化に関与することが報告されているが、この再灌流5分後の時点では、TGF-β1の活性化や、TGF-β1のターゲットとなるケモカインmonocyte chemoattractant protein-1 (MCP-1)の発現上昇は起こっていなかった。一方、カルパイン阻害剤をラットに投与すると、虚血再還流後のlatent TGF-β1タンパク質の発現上昇が抑制された。これらの結果から、活性化カルパインはlatent TGF-β1の発現に翻訳レベルで関与していることが示唆された。再灌流5分後の時点ではTGF-β1の活性化が起こっておらず、カルパインがTGF-β1を活性化するという仮説は覆ったが、カルパイン阻害剤の実験で、TGF-β1との関連が示唆され、おおむね計画通りに実験が進んでいるため。カルパインに関しては、カルパイン阻害剤を投与したラット心筋梗塞モデルを用いて、虚血再灌流で活性化するカルパインとAngII-TGF-β1経路の関係について解析を進める。PTX3に関しては、単離血管平滑筋細胞の暴露モデルにおいて、組み換えPTX3蛋白を添加するなどして、AngII-TGF-β1経路を介した線維化進展の分子機序を明らかにする。虚血再灌流後のカルパイン活性化とlatent TGF-β1発現増加のメカニズムについて検討する。具体的には、TGF-β1タンパク質の翻訳を制御するといわれているmiRNA(miRNA-133aなど)について検討する。当初はPTX3の実験にもラット心筋梗塞モデルを使用する予定であったが、単離血管平滑筋細胞でも、検討したいAngII-TGF-β1経路を安定して再現できることが明らかになり、この系での実験に変更したため、消耗品が抑えられた。細胞実験ではsiRNAなどの実験も行なえるので、次年度使用額をそれらの実験に当てる予定。活性化カルパインのTGF-β1への関与の分子機構が我々の仮説と異なっていたため、当初の研究計画が若干変更となり、研究費使用予定額に差異が生じた。次年度は、miRNAとカルパインの関係性についての新たな仮説について検証を行なう必要があるため、これに必要な研究費を次年度使用額に充てる予定。
相互接触したゲル間の可逆的液体移動を利用した動的難付着表面の創製

固体表面に付着物は、基材表面の機能を大きく損なうことから,付着抑制効果に優れた皮膜は大きな経済効果が期待できるほか,安心・安全な社会の実現に寄与する。固体表面の清浄方法は,人力や機械等を用いて表面を清浄する“能動的方法"と,撥液・難付着性皮膜を用いる“受動的方法"が一般的に用いられており,これらは独立した手法として認識されてきた。本研究では,潤滑性に富むオルガノゲルを基本とし,異種のゲルを相互接触させ,液体成分のゲル間移動とそれに伴う膨潤/収縮をプログラムすることで,能動的機能および受動的機能(表面潤滑性を利用した汚れ付着防止)を兼ね揃えた,革新的な難付着表面の創製を目指す。
味覚センサを用いた医療用化学物質の呈味成分の高精度・高感度検出と味の調合の自動化

吸着性味物質(苦味,甘味)に対する感度向上を目指して,ラングミューア・ブロジェット(LB)膜作製装置を用い,配向性が優れた脂質膜を作製した.これを受容部とした電極の膜抵抗や膜電位などの電気化学的特性を詳細に調べ,結果としてインピーダンス測定手法が確立された.医療用化学物質に多くみられる非電解質,特に疎水性味物質に対する膜インピーダンスの変化特性が得られた.種々の苦味物質を測定し、人による官能検査との対応付けを行い,ニューラルネットワークモデルとして結合振動子系を用いて,味物質を感覚へと変換する(苦味物質→苦味)システムを構成できた.さらにカオスダイナミクスを利用した呈味成分の高精度・高感度検出のためのソフトウェアー構築の可能性を示した.吸着性味物質(苦味,甘味)に対する感度向上を目指して,ラングミューア・ブロジェット(LB)膜作製装置を用い,配向性が優れた脂質膜を作製した.これを受容部とした電極の膜抵抗や膜電位などの電気化学的特性を詳細に調べ,結果としてインピーダンス測定手法が確立された.医療用化学物質に多くみられる非電解質,特に疎水性味物質に対する膜インピーダンスの変化特性が得られた.種々の苦味物質を測定し、人による官能検査との対応付けを行い,ニューラルネットワークモデルとして結合振動子系を用いて,味物質を感覚へと変換する(苦味物質→苦味)システムを構成できた.さらにカオスダイナミクスを利用した呈味成分の高精度・高感度検出のためのソフトウェアー構築の可能性を示した.非電解質(苦味,甘味)に対する感度向上を目指して,現有設備のラングミューア・ブロジェット膜作製装置を用いて,配向性が優れた脂質膜(LB膜)を貼り,この電極の膜抵抗や膜電位などの電気化学的特性を調べた.結果としてインピーダンス測定手法が確立され,非電解物質,特に疎水性味物質に対する膜インピーダンス特性が得られた.次に,苦味物質と脂質膜との親水性及び疎水性相互作用の理論解析を行い,膜電位発生機構に関する新たな知見が得られた.インピーダンス特性に対する理論解析は今後の課題である.種々の苦味物質を測定し,人による官能検査との対応付けを行い,ニューラルネットワークモデル(ここでは結合振動子系)を用いて,味物質/感覚変換(苦味物質→苦味)システムを構成できた.吸着性味物質(苦味,甘味)に対する感度向上を目指して,現有設備のラングミューア・ブロジェット(LB)膜作製装置に用いて,配向性が優れた脂質膜を作製した.これを受容部とした電極の膜抵抗や膜電位などの電気化学的特性を詳細に調べ,結果としてインピーダンス測定手法が確立された.医療用化学物質に多く見られる非電解質,特に疎水性味物質に対する膜インピーダンスの変化特性が得られた.種々の苦味物質を測定し,人による官能検査との対応付けを行い,ニューラルネットワークモデルとして結合振動子系を用いて,味物質を感覚へと変換する(苦味物質→苦味)システムを構成できた.さらにカオスダイナミクスを利用した呈味成分の高精度・高感度検出のためのソフトウァア構築の可能性を示した.
反応活性種としての金属錯体ー有機分子会合体の構造と性質

ニッケル、パラジウム、白金、ルテニウムでフッ素置換アルコキシド錯体を多数合成した。これらの錯体に等モル量のアルコールを加えるとアルコキシド配位子とアルコールとの間にO-H...O水素結合をもつ金属錯体ー有機分子会合体が生成した。会合体の単結晶X線構造解析をおこない、配位結合及び水素結合の関連する結合距離、角度を決定した。水素結合をもつO...O,O...H原子間距離はいずれの会合体でも2.6Å及び1.6Åであり、相当する距離として妥当なものであった。合会平衡についてカロリメトリー測定をおこなったところ、白金のフッ素置換アルコキシド錯体では標準エンタルピーは-5.2kal/molとなり、溶液中での水素結合が強いことが明らかになった。また熱力学的パラメーターの値は別途おこなったNMR測定の結果とよい一致をみせた。上記会合体のH-NMRスペクトルで会合アルコールのOH水素は12-9ppmという低磁場位置に観測された。また低温(-40°C)のスペクトルではアルコキシド配位子のシグナルと会合アルコールのシグナルとが異なる位置にあらわれたが、両シグナルは室温付近でコアレスし、NMRタイムスケーで交換することがわかった。この実験事実は錯体触媒反応の素過程として重要なアルコキシド配位子の置換反応の機構が会合的であり、かつ水素結合による会合体を中間体とすることを強く示唆するものである。本研究による水素結合を介した会合的なアルコキシド基交換反応機構がはじめて証明された。また、この知見を錯体触媒によるトランスエステル化反応の開発へ応用した。
いわれるティムール朝ルネサンス時代におけるペルシア語・チャガクイ語文献の研究

1.古典テキストの研究では、昨年度に引き続いて、ティムール朝末期ヘラートのシャフル・アーシューブ、サイフィー作『驚くべき者たちの技芸』を主な研究対象とした。この作品に収録されている124のガザル(叙情詩)について、(1)職人・商人を題材としたもの65、(2)政府・宮廷の官職保有者および機関・組織の職員を対象としたもの22、(3)遊興者・芸術家を対象としたもの12、(4)特定の人物を対象としたもの6、(5)宗教者を対象としたもの5、(6)その他の住民および都市の風物などを対象としたもの14に分類し、個々のテキストを考察した。その結果、この作品に収められた詩は、娯楽や気晴しを目的に詠まれてはいるが、上流階級や伝統的宗教行事に対する揶揄や風刺も見られることが明らがになった。そこには当時の人々の社会観や宗教観が反映されており、今後関連する同時代史料との比較考察によって、社会史や精神史に関する重要な史料となり得る、という展望を示すことができた。なお、研究成果報告の一端として、同作品に含まれるガザル20編の日本語訳、ラテン文字転写、解説を作成し、本特定領域研究の『公募研究成果報告書(仮題)』に寄稿した。2.資料収集活動としては、昨年度のような海外出張はできなかったが、写本文献目録を手がかりにして、ティムール朝期の著名文人による書式集・書簡集(一般に「インシャー作品」と呼ばれる)等の調査をすすめ、必要に応じてマイクロフィルムを入手した。最近出版された刊本では、ティムール朝末期の『ジャーミー書簡集』(ウルンバーエフ校訂)ならびに同時代のトルコマン王朝アク・コユンルの『メイボディー書簡集』(フォルーハル校訂)が特に重要で、既に入手済みである。1.今年度最初に研究対象としたのは、ティムール朝末期のへラートで活躍したペルシア詩人サイフィーが詠んだ詩集『驚くべき者たちの諸技術』で、この作品は「シャフル・アーシューブ(またはシャフル・アンギーズ)」と呼ばれる特異なジャンルに属する。シャフル・アーシューブとは、特定の都市およびその住民に対する称賛や非難を詠んだ韻文作品のことで、ペルシア古典文学におけるシャフル・アーシューブの位置付けや変容、およびヘラートを対象とした上述サイフィーの作品を具体的に検討することによって、いわゆる「ティムール朝ルネサンス」をもたらした都市社会の成熟や全般的文化水準の上昇を裏付けることができた。この研究成果の一部は、本特定領域研究調整班(原典班)の研究集会(平成11年11月13日京大会館)において口頭で発表した。その内容は、補訂の上、近々学会誌に発表する予定である。2.資料収集活動としては、平成11年12月20日から平成12年1月21日まで海外出張(トルコ、エジプト、シリア、イラン)を行なった。特に、トルコのスレイマニエ図書館とヌル・オスマニエ図書館、イランのテヘラン大学中央図書館と国会図書館に所蔵されるペルシア語写本については、かなり充実した調査を行なうことができた。研究課題に直接関わる成果としては、ティムール朝期の著明文人による書式集・書簡集(一般に「インシャー作品」と呼ばれる)の写本所在状況を明らかにすることができた。また、イギリスの大英図書館とケンブリッジ大学図書館、およびフランスの国立図書館に所蔵される写本の内、本研究に不可欠と思われるものについては、京都大学附属図書館を通じてマイクロフィルムを入手し、紙に焼付けて利用し易い形にした。
少数学習者言語を対象とした言語文化CAI教材の開発

・マッキントッシュのハイパーカードを使ってカンボジア語の文字と発音に関する解説と練習用プログラムを開発した。・上記カンボジア語のプログラムとデザインを利用して、タイ語の発音と文字に関する解説と練習用プログラムを開発し、実際の本研究所の夏期言語研修タイ語講座の研修生を対象に、モニタリングと評価を行なった。さらに、モニタリングの結果を参考に、タイ語とカンボジア語のプログラムの洗練、改良を行なった。ヒンディー語、中国南部方言の話されている地域の文化に関する画像資料をPhotoCD化したものを利用して、マッキントッシュ、ウィンドウズ、およびネットワーク上でのデータベース構築のための研究を行なった。マッキントッシュのハイパーカード上では、音声を聞きながら、また特殊文字を見ながらの学習と練習用のプログラムを開発した。この結果、学習者のリアルタイムの反応に応じる教材を利用するには、ハードウェア、ソフトウェア、情報基盤の現状により、単体のマルチメディアパソコンを用いた法が効率的に学習できることがわかった。さらに、インターネットを利用した電子辞書検索システムを開発した。この結果、いつ、どこからでもヒンディー語の電子辞書を利用することが可能になった。また、言語文化教材の基本部品となる画像情報をデータベース化し、ネットワークを通じて公開することが原理的に可能になった。1.本年度は研究に必要な設備の購入と、CAI言語文化教材作成の基本的教材構成要素となるスライド写真などのデジタル資料化を試験的に行った。今後開発した教材を一般公開した場合の、自習のしやすさ、現有および将来購入予定のパソコン等の設備を考慮して、まず試験的にマッキントッシュのソフトでもっとも使用されているハイパーカードをオーサリングに用いて開発することにし、それぞれの言語について、CAI教材全体の基本デザインを検討した。2.カンボジア語については、生態環境についての理解を深めるため、主として植物、果物などの視覚的資料を画像データ化した。3.中国語については、当初予定していた広東語の文化社会にとどまらず、中国南部に対象を広げ、一般に知られていない生活用品、道具についての資料を中心に画像データ化した。4.ヒンディー語については、ヒンドゥー教徒の生活文化を中心にして、婚姻、葬礼など、日常に浸透している文化的、社会的な儀礼行動の視覚資料を画像データ化した。5.トルコ語については、トルコの日常生活に関する文化資料の入力の他に、文法等の学習を効率的に行うための教材スタックを試験的に開発した。・カンボジア語、ヒンディー語、中国南部方言の話されている地域の文化に関する画像資料をデータ化した。特に写真資料のPhotoCD化を進めた。・同時にカンボジア語について、文字と発音に関する録音を行い、これを音声データ化した。当初の計画では、マルチメディア教材を実現するパソコンとしてマッキントッシュのハイパーカードが最適と判断して作業を進めてきたが、その間にインターネットを利用しての、世界的規模での情報発信の可能性が、急速に進展してきた。これは同時に、CAI教材を世界規模で公開する可能性を開くものである。そこで、研究目標を一部拡大修正し、パソコン上のソフト開発に留まらず、HTMLを用いた教材データの構造化により、ネットワークを通じた教材公開の可能性について研究するために、次のような実験を開始した。・ヒンディー語地域について、ヒンドゥー教の神々に関する画像データを中心として、これを研究所のネットワークサーバー上に置き、文化教材の一部となるような解説をHTMLのフォーマットに従ってリンクし、試験的に公開した。・また、ヒンディー語のMachine Readable Dictionary(MRD)をサーバー上におき、CGIによって外部からの辞書利用を可能にする実験を行うためのプログラムを開発した。・ヒンディー語、中国南部方言の話されている地域の文化に関する画像資料をPhotoCD化したものを利用して、マッキントッシュ、ウィンドウズ、およびネットワーク上でのデータベース構築のための研究を行なった。マッキントッシュのハイパーカード上では、音声を聞きながら、また特殊文字を見ながら学習と練習用のプログラムを開発した。

この結果、学習者のリアルタイムの反応に応じる教材を利用するには、ハードウェア、ソフトウェア、情報基盤の現状により、単体のマルチメディアパソコンを用いた法が効率的に学習できることがわかった。さらに、インターネットを利用した電子辞書検索システムを開発した。この結果、いつ、どこからでもヒンディー語の電子辞書を利用することが可能になった。また、言語文化教材の基本部品となる画像情報をデータベース化し、ネットワークを通じて公開することが原理的に可能になった。
新しい概念を持つ発がんプロモーターの不斉全合成

本研究は、不完全菌Trichothecium roseumから新規に発見された発がんプロモーター活性を示すトリコテセン、トリコテシノール類やその類縁体をバイオロジカルツールとして利用し、未知なる発現機構の発見とその解明を究極の目的としている。そのために、合成ルートの効率化を高めつつ標識化や骨格変換をも可能とする光学活性体の合成法の確率がめざし研究を遂行した。トリコテカン骨格構築の要となるシスA/B環の合成は、研究計画書に従って、D-マンニトールを出発原料とした。シスA/B環合成の鍵中間体であるスピロラクトンへの変換は、当初の計画ルートにあったアルドール縮合反応に換えて、オレフィンメタセシスによる閉環反応を組み込むことにより、立体選択性と化学収率を共に大幅に向上させることに成功した。この鍵中間体からシスA/B環への変換は、基本的には計画されたルートに従っておこなったがいくつかの改良点を加えた。この改良へ至った経緯と効率的なシスA/B環への閉環に最も寄与した点は、保護基の選択であった。すなわち、当初計画ルートにあったスピロラクトン体の水酸基の保護にトリチル基を用いることを、合成初期の段階でMOM基に変更した。これにより、スピロラクトン体の還元的開環反応により生じるジオールの保護が容易になると共に、MOM基の除去とシスA/B環への閉環反応がワンポットで可能となった。その結果、閉環における化学収率のみを比較しても、従来10%でしか得られなかったものが、今回は一挙に80%にも向上した。この閉環体を収率良く(ラセミ体として)既知のトリコテセン合成中間体に導いた。得られた化合物のNMRデータは文献値に一致したことから、ここにエナンチオ選択的なシスA/B環の合成が完了し、トリコテセン類の形式全合成に成功した。連続した不斉4級炭素を含み高度に歪んだ4環性セスキテルペン、トリコテシノールAは,質的に全く新しい発がんプロモーターである.したがって,そのエナンチオ選択的な合成法の開発とそれを基盤とした構造活性相関研究は,既存の発ガン機構の理解を深めるばかりか,未知なる発ガン機構の発見と生命現象としての発ガンの本質的な解明への糸口となる.本年度は,交付申請書の研究実施計画に示した形式全合成の標的となるAB環形成の鍵中間体であるエノン構造を6員環に組み込んだスピロラクトンの高効率的合成法の開発を重点的に行った.まず,スピロラクトン化には,D-マンニトールより誘導可能な光学活性ブチロラクトンをキラルシントンとして用いることとした.このブチロラクトンに対して,2通りの方法によりスピロラクトン化を試みた.すなわち,ラクトンカルボニルα位のエチリデン化とブロモペンテンによるα位の立体選択的なジアルキル化によって生成するジエンに対してRing-closing metathesisを適用し,高収率でスピロ炭素が望ましい絶対立体配置をもつスピロラクトンの合成に成功した.一方,ラクトンカルボニルα位にベース存在下ジハロゲン化アルキルを用いてのスピロラクトン化にも成功した.これは,キラルベース存在下でのシリルエノールエーテル化,α,β-エノンへの変換により望ましい絶対構造のスピロラクトンへと導くことが可能である.今後,本年度の実績で得られた鍵中間体スピロラクトンから,いくつかの工程を経てシスAB環の構築を完成させるとともに,構造活性相閑研究への展開も考慮した全合成ルートの計画を目論んでいる.

本研究は、不完全菌Trichothecium roseumから新規に発見された発がんプロモーター活性を示すトリコテセン、トリコテシノール類やその類縁体をバイオロジカルツールとして利用し、未知なる発現機構の発見とその解明を究極の目的としている。そのために、合成ルートの効率化を高めつつ標識化や骨格変換をも可能とする光学活性体の合成法の確率がめざし研究を遂行した。トリコテカン骨格構築の要となるシスA/B環の合成は、研究計画書に従って、D-マンニトールを出発原料とした。シスA/B環合成の鍵中間体であるスピロラクトンへの変換は、当初の計画ルートにあったアルドール縮合反応に換えて、オレフィンメタセシスによる閉環反応を組み込むことにより、立体選択性と化学収率を共に大幅に向上させることに成功した。この鍵中間体からシスA/B環への変換は、基本的には計画されたルートに従っておこなったがいくつかの改良点を加えた。この改良へ至った経緯と効率的なシスA/B環への閉環に最も寄与した点は、保護基の選択であった。すなわち、当初計画ルートにあったスピロラクトン体の水酸基の保護にトリチル基を用いることを、合成初期の段階でMOM基に変更した。これにより、スピロラクトン体の還元的開環反応により生じるジオールの保護が容易になると共に、MOM基の除去とシスA/B環への閉環反応がワンポットで可能となった。その結果、閉環における化学収率のみを比較しても、従来10%でしか得られなかったものが、今回は一挙に80%にも向上した。この閉環体を収率良く(ラセミ体として)既知のトリコテセン合成中間体に導いた。得られた化合物のNMRデータは文献値に一致したことから、ここにエナンチオ選択的なシスA/B環の合成が完了し、トリコテセン類の形式全合成に成功した。