hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実在表面の温度・ミクロ構造の熱ふく射スペクトル診断法の開発

本研究は,エンジニアリングフロセスの実環境下で時々刻々にも変化しつつある表面のミクロ構造を,非接触・実時間的・その場的に診断する新しい方法を開発することを目的とする.平成18年度は,前年度の研究成果を基礎にして,以下の2つの研究を行った.1.ふく射伝熱工学の分野において,固体の実在表面の熱ふく射スペクトル特性を研究してきた.その実在表面はあらく,表面被膜によって覆われている.その表面のミクロ状態は時間ともに変化することがある.あるいは工業的な表面加工プロセスにおいては,そのミクロ状態は積極的に変化させられる.その熱ふく射スペクトルは,そのミクロ状態の変化に敏感に応答する.ふく射伝熱工学の大部分の表面はふく射の不完全拡散反射性の表面であるので,その拡散反射性の表面の半球的な反射エネルギーのすべてを捉える半球反射率のスペクトルを測定できるのが望ましい.そこで,0.3011μmの93の近紫外赤外域の波長点の垂直入射半球反射率と2.011μmの42の赤外域の波長点の垂直放射率のスペクトルを同時に4sごとにくり返し測定するスペクトル測定装置を開発した.垂直入射半球反射率や垂直放射率のスペクトルに酸化被膜の成長にともなう薄膜干渉による振動が明瞭に観測された.2.熱ふく射の放射と吸収に関するKirchhoffの法則は,熱ふく射のエネルギー平衡に関して演繹(deductive)的に導かれた法則である.そのKirchhoffの法則が,波の振幅のみならず位相で強く特徴づけられる電磁波の放射と吸収のスペクトルについて正当であるかについて,分光実験と電磁波動論に基づいて,考察した.また,熱ふく射の源である多数の双極子の放射する球面電磁波が放射源に近接する場で組織的に可干渉的である可能性について考察した.本研究では,エンジニアリングプロセスの実環境下で時々刻々にも変化しつつある表面のミクロ構造を,非接触・実時間的・その場的に診断する新しい方法を開発することを目的とする.初年度(平成17年度)には,以下の2つの研究を行った.1.よい熱光電発電システムを実現するには,光電発電素子の感度スペクトルにマッチするふく射を放射する分光機能性のエミッターを開発することが重要である.まず,そのマッチング性能評価の指標(COP)_<spec>を提案した.その指標は,機能性表面の場合の電力出力を灰色表面の場合のそれに比較するものである.つぎに,ふく射干渉に基づく分光選択放射機能性のエミッターとしてニッケルの高温大気酸化表面薄膜系を選び,分光実験に基づいて最適な薄膜系製作の条件を決定した.さらに,その条件で薄膜系を試作し,その系が(COP)_<spec>=6の性能をもつことを示した,その系は,分光機能性に優れ大面積のものも容易に製作できるので有望である.2.垂直放射率ε_Nと垂直入射半球反射率R_<NH>の同時測定法の開発を進めている.そのねらいは,第1に,1.111μmの波長域でKirchhoffの法則の検証を試みることである.第2に,もしその検証ができれば,R_<NH>の測定を通じてε_N(=1-R_<NH>)が時々刻々に0.3011μmの波長域で測定できることになることである.R_<NH>はHelmholtzの相反則を通じて半球等強度入射垂直反射率R_<HN>に等しいが,広波長域高速ふく射スペクトル測定装置と半球反射測定系の結合を考えるとR_<HN>を測定するほうが有利であるので,R_<HN>とε_Nのスペクトルの同時測定をめざしている.その結果,現在,R_<HN>の広波長域高速ふく射スペクトル測定が可能な段階にある.本研究は,エンジニアリングフロセスの実環境下で時々刻々にも変化しつつある表面のミクロ構造を,非接触・実時間的・その場的に診断する新しい方法を開発することを目的とする.平成18年度は,前年度の研究成果を基礎にして,以下の2つの研究を行った.1.ふく射伝熱工学の分野において,固体の実在表面の熱ふく射スペクトル特性を研究してきた.その実在表面はあらく,表面被膜によって覆われている.その表面のミクロ状態は時間ともに変化することがある.あるいは工業的な表面加工プロセスにおいては,そのミクロ状態は積極的に変化させられる.その熱ふく射スペクトルは,そのミクロ状態の変化に敏感に応答する.ふく射伝熱工学の大部分の表面はふく射の不完全拡散反射性の表面であるので,その拡散反射性の表面の半球的な反射エネルギーのすべてを捉える半球反射率のスペクトルを測定できるのが望ましい.そこで,0.3011μmの93の近紫外赤外域の波長点の垂直入射半球反射率と2.011μmの42の赤外域の波長点の垂直放射率のスペクトルを同時に4sごとにくり返し測定するスペクトル測定装置を開発した.垂直入射半球反射率や垂直放射率のスペクトルに酸化被膜の成長にともなう薄膜干渉による振動が明瞭に観測された.2.熱ふく射の放射と吸収に関するKirchhoffの法則は,熱ふく射のエネルギー平衡に関して演繹(deductive)的に導かれた法則である.

そのKirchhoffの法則が,波の振幅のみならず位相で強く特徴づけられる電磁波の放射と吸収のスペクトルについて正当であるかについて,分光実験と電磁波動論に基づいて,考察した.また,熱ふく射の源である多数の双極子の放射する球面電磁波が放射源に近接する場で組織的に可干渉的である可能性について考察した.
高齢化社会と生活選択に関する総合的研究―北陸地域と東海地域の比較―

金沢、岡崎両方での三年間の調査研究を通じて、私たちの仕事は、(1)高齢化社会での福祉と施設に関する一般的検討、(2)高齢化(社会)に関する個別的検討、(3)地域社会の基盤の検討の三点で整理することができる。(1)については、金沢市の善隣館(福祉施設)の史的研究を通じて「自助と互助」のエートスの発見(橋本)、地域コミュニティを基盤とする施設利用評価からの高齢者福祉の検討(交野)、資源動員と資源選択の局面からの高齢者福祉サービスの検討(碓井)等の成果を得た。(2)については、特に岡崎市調査を中心に、老親扶養と親子の交流を同居ー別居の視点から整理する(三上)、介護を必要とする場合の「自分の家」派と「施設」派とを金沢市で分析する(溝部)、公的サービスとしての年金のあり様および高齢者の就労を探る(田邊)、生活満足度に関する分析(泉)、高齢者の余暇利用の状況に関する分析(岩本)、さらに高齢者の抑とうつについての分析(津島)等、多様な成果を得ることができた。(3)に関しては、コミュニティに基盤を置いて、コミュニティ・リアリティ分析として、地方都市(小松市)でのニューカマーズの生活と近隣関係の分析(俵)、福祉・防災・防犯コミュニティの立場から、金沢と岡崎両市の住民特性を探る(橋本)、余暇と生涯学習の実態を地域社会研究の視点から整理する(渡邊)等、地域社会の今日的研究への貢献もみられる。私たちは、金沢、岡崎両市ともに、福祉・防災・防犯コミュニティのパースペクティブを導入することを提案する。今日、居住の拠点であるコミュニティの場で、様々なリスクが噴出している。かかるリスクへの対応は、コミュニティ・メンバー等のインフォーマルな自主的活動と行政等のフォーマルな活動との協働を通じて可能となる。そのためにも、新たな中間集団の形成が求められる。1.本研究はuniversalization of particularismを指向する。東海地域と北陸地域の比較調査を試みるに際して、経済システム、政治・行政システム以上に、社会・文化システムの差異に注目する。2.今年度は、東海地域と北陸地域での個別研究の報告を中心に、具体的に高齢化の様相がどのように出現しているのかを探った。同時に高齢化社会の先進例として、島根県の過疎町である仁摩町の実態調査からも学習した。3.北陸の石川県の高齢化について、その様相は画一でなく多様であることを理解した。県庁所在地の金沢市、金沢市近郊の市町、小松市を中心とする南加賀地方、白山麓の町村、中能登地方、奧能登地方で、高齢化の出現と生活選択に違いのあることが分かる。4.東海地域の愛知県の場合も地域による違いが明らかになっている。特に新城南北設楽地方では超高齢化が顕著になっており、高齢者を中心として女性や他域からの流入者等による直売活動が地域の活性化に貢献している。法人化を目指す動きもあり、むらづくりとの関係で注目される。5.石川県の能登地方での擬制的親子関係の存続と再編にも注目しなければならない。特に過疎化のなかで、扶養、居住、相続をめぐって血縁的パーソナル・ネットワークが弛緩・弱体化する時、烏帽子(ヨボシと呼んでいる)親-子関係のもつ機能は重要である。6.東海地域の浜松市周辺、北陸地域の小松市近辺を中心に、ブラジル人等のnewcomersが多く居住するようになってきている。彼らの生活選択についても、関心を持つ必要があるだろう。

1.今年度は、岡崎市(愛知県)と金沢市(石川県)を対象地域とする住民意識調査を実施すると同時に、金沢市役所長寿福祉課でのヒアリング、岡崎市の統計資料の収集、第三善隣館でのヒアリングと資料収集を行った。2.住民意識調査について触れておこう。両市は、藩制期に城下町として栄え、戦後は工業と農業のバランスのとれた発展をしてきている地方中核都市である。一方は県都名古屋(尾張)に隣接する西三河地方の中心であり、地方は北陸地方の中心である。しかし、高度経済成長期以降の発展をみる時、前者は自動車工業を中心に都市の成長を目指したのに対して、後者は伝統性をも都市政策に取り入れ、同じ中部圏に展すと言えども、太平洋側と日本海側との差異を典型的に示す二つの都市である。3.調査は40歳以上80歳未満の住民を対象者とし、それぞれ1,000ずつの計2,000サンプルを選んだ。回収は金沢市646、岡崎市630で計1,276(63.8%)であった。40歳台で30.6%、50歳台29.9、60歳台24.6、70歳台14.8の回収率で、若年になるにつれて回収率が高くなっている。4.解答者の居住歴は、30年以上がともに28%、20年以上が46%と類似している。5.親密なネットワーク(パーソナル)については、ともに親戚が50%強で、友人(30%)、近所の人(8)、職場の人(7)と同様の傾向を示す。親戚・近所の人が年齢の上昇とともに数値が高くなるのに対して、友人と職場の人は低くなる。6.親戚の場合、岡崎では姉妹、兄弟、子供(娘)の順なのに対して、金沢では子供(娘)、姉妹、兄弟の順である。但し、70歳台をみると岡崎では子供(娘)、姉妹、子供(長男)、兄弟の順で、金沢の場合、子供(娘)、姉妹、兄弟、子供(長男)の順となっている。7.最も親密な人は、岡崎では市内と県内に多いが、金沢では市内が50%で、地域の特性がみられる。8.次年度は、両市の補足調査と報告書の作成に鋭意取りかかると同時に、何らかの形で報告をしたいと考える。1.研究会では、「金沢・岡崎調査」の結果報告(泉)、「金沢市の方面要員活動」の報告(橋本)、「わが国の社会福祉サービスとイギリスの対人サービス」(交野)、「スエーデンのKonungariketサービス」(碓井)、「スェーデンのレジデンシャル・ホーム」(溝部)についての報告を行い、質疑を行った。2.「高齢化社会と生活選択」のテーマを、広く現代社会説のレベルで検討する必要のあることを確認した。単に福祉次元に止まらず、M,ウェーバーの合理化概念の再吟味(マーフィー)、ベックやギデンズらのリスク社会概念の可能性、メルッチの個人化のポテンシャルの実現可能性等を検討することで、テーマの地平の広がりを獲得しうる。3.具体的・実証的には、各自独自に研究を進めてきた。施設利用、非営利団体活動、家族の同居-別居、高齢者の就労と生涯学習、ライフスタイル、生活欲求充足等について研究を深めてきた。『研究成果報告書』で明らかにされる。4.高齢化社会と生活選択のテーマは地域社会研究の次元では、例えばコミュニティ研究として考えてみることもできる。ユートピア的アプローチでなく、リアリティのアプローチとして。そこでは、主体的共同化や自助・共助の問題が、今日中心となってくる。戦前の金沢市の方面委員活動-特に大正、昭和初期-に、この萌芽があるのではないかと考える。今日の都市インナーエリアの諸課題を、伝統的近代と関連づけて、地域史のなかで問うていくことも肝要となってきている。
新規NYAPファミリーによる神経細胞形態形成制御およびその生理的意義の解明

神経細胞においてPI3K経路の活性化および下流のシグナル伝達は完全には明らかにされていない。本研究において、NYAPファミリータンパク質はPI3KおよびWAVE1複合体と会合することで3者複合体を形成することを明らかにした。NYAP欠損マウスにおいては脳サイズの縮小や神経軸索の伸長阻害が観察された。本研究は、発生段階の神経細胞のみに特異的に発現するPl 3-kinase新規制御因子群NYAPファミリーの機能の全貌を解明することを目的としている。これまでの研究により、NYAPファミリーはPI3K活性化およびPI3K下流シグナルの規定という2つの分子機能を担うことを明らかにしてきた。その下流シグナルはWAVE1, ARHGAP26といった主にアクチン系細胞骨格の制御に関与するものであった。平成22年度の研究において、NYAPファミリー遺伝子三重欠損マウス由来の神経初代培養を用いた解析から、NYAPファミリーは神経細胞の神経突起の伸長を正に制御することが分かった。さらにContactin5-Fcタンパク質添加により神経突起の伸長が起こることが知られているが、NYAPファミリー三重欠損マウス由来の神経細胞においてはContactin5-Fcに対する応答性が完全に消失しており、NYAPファミリーが神経突起伸長応答に必須の細胞内因子であることを明らかにした。ここで、Contactin5-Fc刺激後のPI3K-Akt経路の活性化も完全に消失していた。本年度はNYAPファミリー上流のみならず、NYAPファミリー下流のシグナル伝達についても解析した。NYAPファミリーと下流のWAVE複合体との結合部位を同定し、これがPI3K p85との結合部位とは重ならないこと、さらに、NYAPファミリー全長、あるいはPI3Kとのみ結合できるNYAPファミリー、WAVE複合体とのみ結合できるNYAPファミリーの欠失変異体を作成し、これらによるアクチンファイバーの動態への影響について解析したところ、PI3K p85およびWAVE複合体の両方と結合してはじめて、アクチンストレスファイバーの崩壊を引き起こすことができることが分かった。phosphoinositide3-kinase(PI3K)シグナル伝達経路は神経細胞内の様々な現象の制御に関わっており、形態形成、細胞膜の伸展、生存とアポトーシス、イオンチャネルの制御などが知られている。PI3Kは制御サブユニットp85にYxxM(Tyr-x-x-Met)型のリン酸化チロシンモチーフを持つタンパク質が結合することで活性化する。すなわち、逆にPI3Kp85に結合するYxxM型リン酸化タンパク質を検出することで、PI3K活性化因子を網羅的かつ半定量的に同定できる。これまでに多くのタンパク質がYxxMモチーフを持ちPI3Kを活性化すると報告されてきたが、新生仔マウス脳におけるPI3K活性化因子は、驚くべきことに4種類のタンパク質でほぼ全てを占めていることが分かった。本研究では、このうちの3つをNYAPファミリー(NYAPs)として同定し、NYAPs三重欠損マウス(TKO)を作製したところ、PI3K自身およびその下流のAkt,Rac1の活性の減弱、神経初代培養の神経突起伸長遅延、およびマウス個体において脳全体のサイズの縮小と樹状突起形態異常、さらに自閉症スペクトラム障害様の行動異常を明らかにすることができた。また、プロテオーム解析によりNYAPsがWAVE1複合体と直接結合することを明らかにした。WAVE1はPI3K-Rac1経路により活性化され、Arp2/3を介してアクチン重合を制御すると知られている。さらに、非神経細胞ではWAVE1とPI3Kは会合していないが、神経細胞においてのみWAVE1とPI3Kは物理的に会合しており、この会合はNYAPs三重欠損マウスで完全に消失することも明らかにした(三者複合体の形成)。すなわち、NYAPsは(1)神経細胞におけるPI3K活性化因子として定量的な観点から最も重要な因子であるのみならず、(2)様々なエフェクター分子のうちPI3K-Rac1経路下流で機能するWAVE1をPI3K近傍にリクルートしてくるという2つの分子機構によって、神経細胞におけるPI3Kシグナル伝達を形態形成へと方向づけていると考えられる。
感性的評価に基づく超高臨場感を創生できるデジタルコンテンツ再現環境の技術構築

現在,放送技術や映像技術などが急速に発展,普及し,私たちの生活の中で欠かせない技術となっている.また地上デジタルなどテレビ放送のデジタル化に伴い,大型テレビや携帯電話といった様々なデバイスで極めて高品質な映像や音楽を視聴することが可能となった.しかし,大画面ディスプレイや携帯端末のような小型ディスプレイで同じ映像を視聴した際,その印象に違いが生じるとの報告もある.このような意味から,提示環境を考慮しない映像提示は,映像の意図を視聴者に伝えることができない、との可能性が指摘されている.そこで本研究では,異なる画面サイズで映像を提示する際の視野角の大きさに注目した.そして,視距離や投影サイズ,立体視もいれて映像の焦点距離を変化させたデジタルコンテンツ映像の提示により,大きさや異なった種類の表示媒体など様々な提示環境であっても,視聴者が感性的に満足でき、最終的に提示環境に適合できる効果的な映像提示が実現できる方法を目指した.また,その感性的評価方法の方向性を検討した.現在,放送技術や映像技術などが急速に発展,普及し,私たちの生活の中で欠かせない技術となっている.また地上デジタルなどテレビ放送のデジタル化に伴い,大型テレビや携帯電話といった様々なデバイスで極めて高品質な映像や音楽を視聴することが可能となった.しかし,大画面ディスプレイや携帯端末のような小型ディスプレイで同じ映像を視聴した際,その印象に違いが生じるとの報告もある.このような意味から,提示環境を考慮しない映像提示は,映像の意図を視聴者に伝えることができない、との可能性が指摘されている.そこで本研究では,異なる画面サイズで映像を提示する際の視野角の大きさに注目した.そして,視距離や投影サイズ,立体視もいれて映像の焦点距離を変化させたデジタルコンテンツ映像の提示により,大きさや異なった種類の表示媒体など様々な提示環境であっても,視聴者が感性的に満足でき、最終的に提示環境に適合できる効果的な映像提示が実現できる方法を目指した.また,その感性的評価方法の方向性を検討した.AVコンテンツの再現環境において、感性的な心地良さなどを含めて、高臨場感を得るためにはコンテンツの色演出は重要な役割を果たす。しかし、これまで画像における色演出を調査した研究のほとんどが、同一の画面サイズを用いた評価実験である。この点から、これらのコンテンツは現在の多様化する表示媒体の画面サイズに必ずしも適切に対応している表現であるとは言えない。この背景の下、本研究では、多様化する表示媒体の各種の画面に対し、画面サイズに適切な色演出に関する調査検討を目的としている。そこで、画像の明度と彩度を様々に変換した画像を、小画面・中画面・大画面の3サイズで被験者に提示し、感性的観点から評価することにより、画面サイズと色演出および鑑賞者の受ける印象との関係を明らかにした。実験の結果、「自然な」や「好ましい」等の評価語の因子負荷量が高い「嗜好性因子」は、画面が大きくなるにつれて彩度と明度がともに低い方に得点のピークが移動することが分かった。コンテンツを制作する上で重要な要素となるこの「嗜好性因子」の傾向から、大画面向けのコンテンツ制作には色演出を限定的にする必要があることを意味しており、これは画面サイズに適切な色演出手法に関する新しい知見である。したがって、この結果は、色表現の方法によって、コンテンツ制作者が意図する感性を鑑賞者に的確に伝えることができる可能性を示唆していると言え、本研究の有用性の一つとして訴求できる。現在,放送技術や映像技術などが急速に発展,普及し,私たちの生活の中で欠かせない技術となっている.また地上デジタルなどテレビ放送のデジタル化に伴い,大型テレビや携帯電話といった様々なデバイスで極めて高品質な映像や音楽を視聴することが可能となった.しかし,大画面ディスプレイと携帯端末のような小型ディスプレイで同じ映像を視聴した際,その印象に違いが生じるとの報告もある.このように意味から,提示環境を考慮しない映像提示は,映像の意図を視聴者に伝えることができない可能性が指摘されている.そこで本研究では,異なる画面ザイズで映像を提示する際の等しい視野角に注目し,視距離や投影サイズ,立体視もいれて映像の焦点距離を変化させてデジタルコンテンツ映像を提示することにより,大きさや異なった種類の表示媒体などの様々な提示環境によっての感性的評価の違いや関係性を検証し,提示環境にあった効果的な映像提示方法とその感性的評価方法の実現を目指す.
エビデンスに基づくパーソナルゲノム医療・予防実現に向けた統計モデリング技術開発

本応募研究では、ゲノムデータ解析からEvidence Based Personalized Anti-Cancer Therapyへの治療のエビデンス提供を目指し、そのための統計モデリング技術開発研究の推進する。
看護用品の管理モデル開発の基礎的研究-ストーマケア用品と褥創予防マットの管理の調査-

ストーマケア用品や除圧減圧用具の管理に関するアンケートをストーマケアや褥創ケアに関して専門的機能を果たしていると考えられる病院所属のETナ-ス65名に配布し、55名から回答が得られた(回収率85%)。結果1.供給方法:ストーマケア用品は17%は病院では購入せず、サンプルのみでケアしていた。除圧減圧用具はすべての病院で購入し、55%が看護部の予算から支出されていた。2.把握:ストーマケア用品は80%近くが病棟又は外来主任とETナ-スが主に把握していた。除圧減圧用具は92%が婦長又は病棟主任が主に把握しており、ETナ-スが把握しているのは10%であった。3.場所:ストーマケア用品と除圧減圧用具ともに85%がそれぞれの看護単位で保管し、多くの人がデッドストックが多いことや把握の困難を問題と感じ、中央管理を理想に挙げていた。4.時間:55%のETナ-スがストーマケア用品の管理に月23時間かけていた。除圧減圧用具の管理には、67%のETナ-スが全く時間をかけていなかった。5.教育(広報)活動:ストーマケア用品に関しては40%、除圧減圧用具に関しては25%の病院でなんらかの院内教育プログラムを通して、種類・選択基準・使用方法の教育(広報)活動を行っていた。大部分が物品リストや院内教育プログラムでの充実した種類・選択基準・使用方法の教育(広報)活動の必要性を感じていた。6.選択・開始・中止の判断:ストーマケア用品に関しては80%、除圧減圧用具に関しては30%がETナ-スが判断に深く関与していた。7.ストーマケア用品の患者の支払い:44%は医事課に支払っていた。それ以外は売店等で直接購入しているか、全く支払わず病院負担または提供してくれるメーカーのサンプル使用をしていた。今後の研究の予定病院やストーマケア用品・除圧減圧用具のメーカーの協力を得て、病院負担やメーカーの負担など分析を深め、病院の収益や物品の価格との関連を追求して、患者に低価格でより良いサービスが提供できる看護用品の管理体制と専門看護婦の機能のモデルを作成し、実際に取り入れて検証したい。
ニュートリノ振動におけるレプトン数の破れとそれの将来の実験に対する示唆

太陽ニュートリノの観測、大気ニュートリノの観測、そして原子炉からのニュートリノの観測が飛躍的に向上した経果、ニュートリノに質量があり、レプトン間の混合があることも確定した。そこで、それを説明するための模型というのがいくつも提唱されている。一般論として、ニュートリノの性質を説明する模型であれば、レプトンフレーバー数を破る相互作用が必ず導入される。近い将来、さらに高精度のニュートリノ振動実験が種々計画されているが、それらは高精度であるが故、新しい模型の影響も見えるはずである。そういう立場から、新しい模型の影響を一般論としてどう定式化してそれらの実験に取り入れればよいか考察した。一方で、レプトンセクターの質量パターンというのはクオークでの知識が使えないものである。それを説明するための枠組みとしてよく導入されるのが右手型のニュートリノを導入するシーソー模型であるが、この研究では、ニュートリノ質量が量子力学的な輻射補正について生成されるとしてどのような模型が作れるかを大統一理論の枠組みで研究した。こうすると自由度がきつすぎて陽子崩壊などと抵触しやすくなるのであるが、それを回避するための対称性を考え、それに基づいて模型を構築することで、ちょうど実験の制限を回避する、逆に言えば近い将来の実験で影響が見える模型を構築することに成功した。大気ニュートリノ異常や太陽ニュートリノ欠損をニュートリノ振動で説明するためにはレプトンフレーバー数を破る必要がある。したがってそのための模型を考えると、レプトンフレーバーを破るような相互作用が必要になる。ある種の模型ではその効果が、タウ粒子やミューオンなどの荷電レプトンが崩壊する過程においてレプトンフレーバーを破る稀崩壊として現れることが知られていて、それを見るための様々な実験が動こうとしている。本研究では、同じような影響がニュートリノ振動実験にも現れうると考え、その影響がどう実験で見えるかを論じた。まず一般的な形式化を行い、実験でどのようにパラメタ化すればいいのかを論じた。そこに現れるパラメタに対して、ニュートリノ工場や次世代のK2K型の実験のように将来的に考えられている実験がどれくらいの感度を持っているかを論じた。その結果として荷電レプトンでレプトンフレーバーの破れが近い将来観測にかかるようであれば、それらの実験でもその影響が見える場合が非常に多くあることを示した。さらに、現在考えられている模型ではタウ粒子とミュー粒子の間のフレーバー混合が大きくなることを考慮すると、ミュー型タウ型間の遷移が大きくなる可能性が高いので、その遷移を見るために近い将来行われることが確定しているOPERA実験などでどれくらい感度があるかを調べた。その結果として、現在他の実験からついている制限と同程度の感度があることを見たので、これらの実験をアップグレードすることにより、タウ粒子の稀崩壊過程との制限よりも良い制限が得られる可能性があることを示した。
ヒトＣＤ１３３陽性膵癌幹細胞を用いた新規膵癌治療薬の開発

治療法の開発にもかかわらず、膵臓がんは予後不良で、がん死亡率の第5位である。本研究ではヒト膵癌幹細胞株の増殖阻害機構を分子レベルで解明し、これらを応用した新規治療薬の開発をめざすことを目的としている。われわれは既存の抗がん剤に対して耐性を示した進行膵癌患者から膵癌幹細胞株の樹立する新規性の高い方法を確立した。また、この細胞株を免疫不全マウスに移植すると、患者膵臓がんと同じ組織型を示した。研究の全体構想は膵癌幹細胞の新規治療薬の開発をめざすことである。われわれは正常膵臓組織幹細胞と高悪性度のヒト膵癌が幹細胞マーカー(CD133)を発現することを明らかにした(Hori et al. Stem Cells, 2008)(Shimizu et al. Pancreas, 2009)(Hashimoto et al. Pathobiology, 2011)。さらに、既存の抗がん剤に対して耐性を示した進行膵癌患者から10種類のCD133陽性膵癌幹細胞株の樹立にも成功し、ケルセチンやNotch阻害剤がこれらの細胞株の増殖を抑制することを明らかにしている。研究の全体構想は膵癌幹細胞を標的とする新規治療薬の開発をめざすことである。近年、放射線や化学療法耐性を示す癌細胞の一群が報告され、がん幹細胞と呼称される。このがん幹細胞を次世代の分子標的薬に期待がかかる。さらに、既存の抗がん剤に対して耐性を示した進行膵癌患者から10種類のCD133陽性膵癌幹細胞株の樹立にも成功した。われわれが樹立したCD133陽性初代膵癌幹細胞株が無血清培地下でfeeder細胞との接着依存性にコロニーを形成することを確認した。さらに、膵癌幹細胞株とfeeder細胞の接着により基底膜の主成分であるラミニンの発現誘導を遺伝子発現や蛋白発現で確認している。また、in vitroで腫瘍抑制効果が確認されたNotch阻害剤がヌードマウスにおいても腫瘍増殖を阻害することを明らかにした。一方、ケルセチンはマウスにおいては耐糖能異常を引き起こすことが明らかになったので、中止した。樹立した膵癌幹細胞株は、in vitroやin vivoにおいて依然として抗がん剤に対する反応を呈することが明らかになった。抗がん剤投与により変化する遺伝子を解析すると、上皮間葉転換(Epithelial-Mesenchymal Transition:EMT)を司る因子の発現誘導を明らかにした。研究の全体構想は膵癌幹細胞の新規治療薬の開発を目指すことである。我々は正常膵幹細胞と高悪性度のヒト膵癌が幹細胞マーカー(CD133)を発現することを明らかにした(Hori et al. Stem Cells 2008)(Shimizu et al. Pancreas 2009)(Hashimoto et al. Pathobiology 2011)。さらに既存の抗がん剤に耐性のヒト膵癌患者から10種類のCD133陽性膵癌幹細胞株の樹立に成功し、ケルセチンとNotch阻害剤がこの細胞株の増殖を抑制することを明らかにしている。本研究ではヒト膵癌幹細胞株の増殖阻害機構を分子レベルで解明し、これらを応用した新規治療薬の開発を目指すことを目的としている。今年度は、我々が樹立したCD133陽性膵癌幹細胞株が無血清培地下でfeeder細胞との細胞間接着依存性にコロニー形成し増殖することを明らかにした。さらに、ヒトCD133陽性膵癌幹細胞とfeeder細胞との細胞間接着機構の解明を主に行ない、特に膵癌幹細胞とfeeder細胞における基底膜成分や細胞外基質成分の解析を行なった。その結果、膵癌幹細胞とfeeder細胞を共培養したときのみ、feeder細胞の基底膜成分であるラミニンやコラーゲンの発現が上昇することが明らかになった。すでに、我々が樹立したCD133陽性膵癌幹細胞株が無血清培地下でfeeder細胞との接着依存性にコロニーを形成することを確認した。Notchシグナルの関与については解析が進んでいる。

1)ケルセチン、Notch阻害剤によりCD133陽性膵癌幹細胞株で発現調整をうける因子の同定予備実験の結果、抗がん剤治療耐性のヒト膵管状腺癌の転移巣から樹立したCD133陽性膵癌幹細胞の自己増殖とヌードマウスでの膵癌形成がケルセチンとNotch阻害剤により阻害されることを明らかにしている。しかし、その後の実験でケルセチン投与により、マウスの耐糖能異常が起こる事を確認したため、この研究項目は中止した。抗がん剤耐性膵癌患者より樹立した膵癌幹細胞株を用いて、癌幹細胞特有の微小環境を再構築し、癌幹細胞やニッチを標的とした新規治療薬の開発をおこなう。1.膵癌幹細胞株とfeeder細胞の接着により発現調節をうける因子の同定:われわれが樹立した膵癌幹細胞株は、in vitroやin vivoにおいて依然として抗がん剤に対する反応を呈することが明らかになっている。抗がん剤投与により変化する遺伝子を網羅的に解析するため、DNA chipをおこなう。その結果、同定された因子について、免疫染色、RT-PCRにより、発現を確認する。また、Notchシグナルの関与や阻害剤の効果を検討する。2. CD133陽性膵癌幹細胞株とfeeder細胞の接着により分泌される増殖因子の同定:培養により得られた培養液内の分泌因子を同定するため、ELISA法により、同定する。候補因子が明らかになれば、免疫染色やウェスタンブロット法により確認する。また、中和抗体やshRNA導入によって阻害効果を検討し、新規分子標的薬の開発を探索する。抗がん剤耐性膵癌患者より樹立した癌幹細胞株を用いて、癌幹細胞特有の微小環境を再構築し、癌幹細胞やニッチを標的とした新規治療薬の開発を行う。具体的にはfeeder細胞(stroma細胞、血管内皮細胞、肝類洞内皮細胞、線維芽細胞)とCD133陽性膵癌幹細胞株の接着が、(1)癌幹細胞の細胞周期をどのように調節するのか、(2)feeder細胞は癌幹細胞によりどのような作用を受けてニッチを形成するのかを、分子レベルで解明することで癌幹細胞を標的とした新規治療薬の開発を行う。次年度は膵癌患者より樹立した初代膵癌幹細胞株を用いて、1.膵癌幹細胞株とfeeder細胞の接着により発現調節をうける因子を同定する。抗がん剤のGemcitabine投与により変化する遺伝子、特にシグナル伝達分子や細胞外基質分子、上皮間葉転換に関わる分子をPCRやrealtime-PCRさらに免疫染色法で探索する。可能であれば、DNA chipによる網羅的な解析もおこない、新規分子の探索もおこなう予定である。2. CD133陽性膵癌幹細胞株とfeeder細胞の接着により分泌される増殖因子を探索する。培養により得られた培養液のみで初代膵癌幹細胞株は培養可能である、すなわちfeeder非依存性になる。この培養液中の分泌因子を同定するため、サイトカインELISA法により、同定する。可能であれば、中和抗体やshRNA導入によって阻害効果を検討し、新規分子標的薬の開発を探索する。次年度は、Gemcitabine、TS-1によりCD133陽性膵癌幹細胞株で発現調整をうける因子の同定を行なう。
消化管神経変性の病態解明:環境に近接する神経系へのアプローチ

本研究では、消化管神経変性の病態を解明するために、パーキンソン病、多系統萎縮症、進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症などの神経変性疾患の患者において、消化管蠕動機能の評価(腸音解析)、消化管由来の蠕動調節ホルモン(グレリン)の分泌、並びに消化管神経叢の病理検索を行った。パーキンソン病と多系統萎縮症では腸音発生頻度とアクティブグレリン/総グレリン比の低下が共通して見られ、両疾患では消化管蠕動調節とグレリン分泌に関与する消化管神経機能が障害されている可能性がある。しかし、消化管神経叢の病理検索では、パーキンソン病にはレヴィ小体が見られたものの、多系統萎縮症では異常構造物は認められなかった。今後は、両疾患の消化管神経叢における神経細胞の萎縮や脱落といった変化を評価する必要がある。要約:パーキンソン病(PD)と多系統萎縮症(MSA)の病態機序における消化管の役割に注目し,両疾患における腸音発生頻度をデジタル聴診システムにて測定し,疾患コントロールとしての筋萎縮性側索硬化症(ALS)と正常コントロールと比較し,PDとMSAの腸音発生頻度は明らかに低下していることを発見した.方法:MSA13例,PD9例,疾患対照として年齢を合わせた進行性核上性麻痺と皮質基底核変性症(PSP・CBD)9例,ALS11例,対照18例(健康人8例,非変性疾患10例)において,電子聴診器とデジタルレコーダーを用いた腸音解析システム(Entero Tachogram Analysis System, Western Research Company, Inc., USA.)を用いた定量的腸音解析を行った.評価に用いた指標は1分間に発生する腸音数(分時腸音数)と全評価時間に占める腸音時間の割合(%腸音時間)であり,これらを午前中の食間の時間帯(午前10時11時)において10分間連続測定した.これは腹部聴診と同様の非侵襲的検査であり,電子聴診器を当てる部位は臍の右約5cm外側とした.測定は静粛な個室内で安静仰臥位にて行った.パーキンソン症状を有するMSA症例,PDおよびPSP・CBD症例においては,抗パーキンソン病薬の開始前に評価を行った.統計学的処理は分散分析とBonferroniの多重比較にて行った.結果と考察:MSAとPDでの分時腸音数ならびに%腸音時間はALSと対照よりも有意に低下していた.これらのマーカーはPSP・CBDと他の群との間に有意差はなかった.アルファシヌクレイン異常症であるMSAとPDでは,腸音発生頻度の低下が共通して見られた.この発見は,アルファシヌクレイン異常症を伴う神経変性疾患では消化管機能障害が共通して見られることを示唆する.要約:多系統萎縮症(MSA)における消化管神経機能の障害を評価するために、消化管のアセチルコリン神経系によって分泌調節される消化管-中枢神経ホルモンである「グレリン」の分泌動態を評価し、MSAでのアクティブグレリン/総グレリン比の明らかな低下を発見した。方法:MSA13例(probable MSA-C : 10例, probable MSA-P : 3例)、進行性核上性麻痺/大脳皮質基底核変性症(PSP/CBD)6例,筋萎縮性側索硬化症(ALS)5例、コントロール8例(健康人6例、非変性疾患2例)において、早朝空腹時採血にて血漿中のアクティブグレリンとデスアシルグレリンをサンドイッチELISA法にて定量した。アクティブグレリン値(fmol/ml)とデスアシルグレリン値(fmol/ml)の和(総グレリン値)に対するアクティブグレリン値の比率(アクティブグレリン/総グレリン比)を用いて検討した。グレリンの分泌機能に影響を与える因子として血清レプチン値(ng/ml)とbody mass indexの測定を合わせて行った。結果と考察:MSAにおけるアクティブグレリン/総グレリン比は7.0±1.4%であり、PSP/CBD(15.4±2.3%)、ALS(14.7±1.8%)、コントロール(13.6±1.3%)よりも明らかに低下していた(P<0.05)。血清レプチン値とbody mass indexは全てのグループ間で有意差は無かった.我々の研究で発見されたMSAでのアクティブグレリン/総グレリン比の低下は、MSAにおける消化管アセチルコリン神経系の障害に起因する現象であると考えられた。また、アクティブグレリンは迷走神経求心路を介して自律神経中枢に作用し消化管蠕動を強力に促進するホルモンであり,MSAでのアクティブグレリン/総グレリン比の低下は、MSAの消化管蠕動低下に関与する因子であると考えられた。

今後は,MSAにおけるグレリン分泌異常のメカニズムをさらに検討し、消化管一中枢神経クロストークの病的変化を明らかにする必要がある。背景:本研究における平成21年度および平成22年度の実績により、我々は、パーキンソン病(PD)と多系統萎縮症(MSA)では、腸音発生頻度とアクティブグレリン/総グレリン比の低下が共通して見られることを発見し、両疾患では消化管蠕動調節とグレリン分泌に関与する消化管神経機能が障害されている可能性を提起した。対象と方法:平成23年度においては、PDとMSAの剖検例における、消化管神経叢の病理検索に重点を置いて研究を進めた。PDでは、消化管神経叢におけるLewy小体の出現はすでに知られているため、MSAの消化管神経叢での封入体を新たに検索した。MSA4例を対象とし、Lewy小体についての陽性コントロールとしてPD1例、疾患コントロールとしてALS3例、コントロールとして非変性疾患3例の消化管剖検組織(ホルマリン固定後パラフィンブロック)を用い、検索部位は食道,胃,十二指腸,小腸,大腸とした。消化管の4μmの連続切片を作成し、H&E染色,ペリフェリン免疫染色,リン酸化アルファシヌクレインならびにニトロ化アルファシ女クレイン免疫染色を行った.ニトロ化アルファシヌクレイン免疫染色に用いた抗体は、1)SNCA (nitrated) monoclonal antibody, clone24.8 (MAB7378)Abnova,2)Nitrated alpha-synuclein (Syn514,SC-32279) SCB、3)Nitrated alpha/beta-synuclein (Syn12,sc-32278)SCB、である。結果と考察:MSA症例の消化管神経叢における異常構造物の検索においては、抗リン酸化アルファシヌクレイン抗体、および抗ニトロ化アルファシヌクレイン抗体に陽性を示す封入体は見られなかった。しかしMSAでは、ペリフェリン免疫染色にて、消化管神経節ニューロンの脱落、あるいは神経細胞の萎縮を反映すると考えられる生地組織の粗造化と空胞変化を認めた。この所見は、MSAでの消化管神経変性を反映したものと推測され、今後は、その定量的評価と進めるべきと考えられた。
ネットワークに対応したライティング支援教材の開発

研究目的の達成のために、オンラインライティングの利用・教授環境の改善を進め、公表をした。また、その成果を元に新たなアプローチも試みた。具体的には以下の通り:1)ライティング用資料アーカイブデータデータベースの整理と整備拡充:計画年度以前(平成13年度以降)のオンラインライティング添削データの整理とともに、計画年度を通じてデータの追加をし、同時に学習者によるライティングデータのデータベースを整備した。2)データベースの運用と利用実験:ライティング素材データベースを実際に学習者がどのように利用して英作文を構成しうるか利用実験を通して記録・分析した。その成果は(3)のwebアプリケーション開発に反映されている。3)Webアプリケーションの開発と改良:自律的学習を支援するという観点から、webを通じて英作文を指導するためのインターフェースを開発し継続的に改良した。具体的には、カラーコードによるマーキングとそれに対応する解説・事例集とのリンクにより学習者にオンラインで効果的に個別指導するインターフェースを開発・実用化した。4)被験者の英語運用能力測定:対象となる学習者の英語運用能力を継続的に測定・分析した。測定には英語運用能力評価協会による「英語プレイスメントテスト」等を利用した。5)携帯端末での作文指導の試み:成果を元に、web上での対話的作文指導を補うものとして、HTML表示と音声再生可能な携帯端末でのレファレンス情報や課題の提示実験に着手した。6)成果を国内の学会(LET全国大会等)で発表した。今年度は、学習者の自律的なライティング学習を促しネットワーク型学習の教授を効果的・効率的に支援するための環境整備と素材開発に着手した。1)ライティング用資料アーカイブデータの準備:平成13、14年度で蓄積してきたライティング添削データのうち電子メールによるものを分類し、合計で294,502語、1,416通(レコード)、平均208.0語/通の基礎データを作成した。これを第I期の添削指導事例データとして、次年度は利用可能なインターフェースの作成を試みるとともに、さらにデータの蓄積と分類を進める。2)サーバーの導入:データを蓄積しデータベースとして公開・運用するためのインターネットサバーを導入した。3)ライティングのテーマとなる素材の開発:オンラインで利用可能なピクチャーディクショナリーを開発するための素材(デジタル写真データ)の収集と分類作業を行った。作業用にデスクトップパソコン及びノートパソコンを導入した。4)被験者の英語運用能力測定:対象となる学習者の英語運用能力を測定するために多肢選択式テストを実施した。実施にあたってマクシートを導入した。結果は分析中。5)その他:実験授業の記録および素材ビデオ編集のためのビデオカメラとモニター、DVD再生機等を導入した。映像素材についても蓄積中であり、次年度の教材化と運用実験を検討している。平成14年度に続き、学習者の自律的なライティング学習を促しネットワーク型学習の教授を効果的・効率的に支援するためのデータ収集と開発を進めた。1)ライティング用資料アーカイブデータの拡充:平成13、14年度で蓄積してきたオリジナルのライティング添削データ294,502語に27,479語の追加をした。引き続き、利用可能なインターフェースの作成とデータの蓄積・分類を進める。2)サーバーの運用:平成14年度に導入したデータを蓄積しデータベースとして公開するためのインターネットサーバーを継続運用した。3)オンラインライティング指導インターフェースの開発と運用:ライティングデータを蓄積するとともに、指導上のインターフェースとして、Web掲示板を利用したライティング指導サイトを設置・運用した。(http://johoeigo.intl.chubu.ac.jp/ogurije/cgi-bin/tree/treebbs.cgi)また、多人数で共有しライティング成果を公開できる場としてblogシステムを導入し、クラスで実地運用した。(http://www.intl.chubu.ac.jp/ozeki/diary/MTNWU/)4)被験者の英語運用能力測定:対象となる学習者の英語運用能力を測定するために14年度に続き1年次学生約2,000人を対象に多肢選択式テストを2回実施した。実施にあたってマークシートを導入・分析した。

5)その他:引き続き映像素材についても蓄積中であり、教材化と運用実験を検討している。計画の最終年度として、これまでのデータの整理と、利用環境の改善を進め、一定の成果として公表をした。また、その成果を元に新たなアプローチも試みた。具体的には以下の通り:1)ライティング用資料アーカイブデータデータベースの整備拡充:データの追加をするとともにこれまでに集積・整理した作文データのデータベースを整備した。2)データベースの運用と利用実験:ライティング素材データベースを実際に学習者がどのように利用して作文を構成しうるか利用実験を通して記録・分析した。その成果は(3)のwebアプリケーション開発に反映されている。3)Webアプリケーションの改良:自律的学習を支援するという観点から、webを通じて英作文指導するためのインターフェースを改良した。具体的には、カラーコードによるマーキングとそれに対応する解説・事例集とのリンクにより学習者にオンラインで効果的に個別指導するインターフェースを開発・実用化した。4)被験者の英語運用能力測定:対象となる学習者の英語運用能力を継続的に測定・分析した。測定には英語運用能力評価協会による「英語プレイスメントテスト」を利用した。5)携帯端末での作文指導の試み:成果を元に、web上での対話的作文指導を補うものとして、HTML表示と音声再生可能な携帯端末でのレファレンス情報や課題の提示実験に着手した。6)成果を国内の学会(LET全国大会)で発表した。
アクセシブルデザインの理念に基づく晴盲共用の触知シンボルの形状とサイズの解明

本研究は,アクセシブルデザインの理念に基づく晴盲共用の触知シンボルの形状リストの作成とその識別し易い寸法を調べることを目的とした.具体的には,まず,ボディソープの識別表示の新たな触知シンボルの規格策定に至る過程で行った触知シンボルの識別実験の研究成果を取りまとめ,今後類似の規格策定の際の一助となる知見を提供した.また,視覚障害者団体からは今後新たな触知シンボルを識別表示として提案することを想定し,実用的な触知シンボルの形状のリストを当事者と協議の上で作成し,それらの識別容易性についての評価した.これらの知見は今後触覚を活用した新たな規格策定の際に有用な知見となるであろう.我が国では,情報入手障害ともいわれる視覚障害者について,中途視覚障害者が年1万人ずつ増えている.このような状況を受けて,視覚障害者への情報保障の充実が急がれる中,シャンプー等の一般消費生活用品の包装容器に,内包物を識別できるようにするための触知シンボルが付されるようになりつつある.触知シンボルには,点字が触読できない視覚障害者でも利用できるという利点がある.こうした触知シンボルが付されるようになった背景には,包装容器に関するISO 11156の制定が大きく関与している.2014年には,このISO 11156を受けて,日本工業規格(JIS S 0021包装ーアクセシブルデザインー一般要求事項)の改正作業が行われた.この際,筆者は,シャンプー,リンス,ボディソープの各容器の識別に関して,これまでには無かったボディソープの識別表示のための新たな触知シンボルを,視覚障害当事者団体と包装容器の工業団体と連携してJIS S 0021の中に含める主担当として貢献した.この触知シンボルが実際に包装容器に付されるようになることは,視覚障害者のみならず晴眼者からの期待も大きい.こうした触知シンボルの形状や寸法については,多数の利用者によるモニター調査で決められているが,触知し易い触知シンボルの寸法に関する定量的なデータは十分ではない.そこで本研究では,アクセシブルデザインの理念に基づく包装容器等の識別表示に必要な晴盲共用の触知シンボルの形状リストの作成とその識別し易い寸法の検証を行う.初年度は,視覚障害支援に関わる関係機関や視覚障害当事者の協力を得て,視覚障害者のための合理的な配慮として国内外で実用化されている触知シンボルを収集することができた.また,触知シンボルの識別容易性評価実験で使用するテストピースを作成することができた.当初の計画通り,視覚障害支援に関わる関係機関や視覚障害当事者の協力を得て,視覚障害者のための合理的な配慮として国内外で実用化されている触知シンボルを収集することができている.また,触知シンボルの識別容易性評価実験で使用するテストピースを作成することができている.それ故,当初の計画通りに進展している.触知シンボルには、点字が触読できない視覚障害者でも利用できるという利点がある。触知シンボルが付されるようになった背景には、包装容器に関するISO 11156(Packaging -- Accessible design -- General requirements)の制定が大きく関与している。2014年には、このISO 11156を受けて、日本工業規格(JIS S 0021包装ーアクセシブルデザインー一般要求事項)の改正作業が行われた。この際、筆者は、シャンプー、リンス、ボディソープの各容器の識別に関して、これまでには無かったボディソープの識別表示のための新たな触知シンボルを、視覚障害当事者団体と包装容器の工業団体と連携してJIS S 0021の中に含める主担当として貢献した。この触知シンボルが実際に包装容器に付されるようになることは、視覚障害者のみならず晴眼者からの期待も大きい。また、視覚障害者団体からは、今後更なる触知シンボルの改良を検討する際に必要となる実用的な触知シンボルの形状リストを作成しておくと良いとの意見をもらっている。こうした触知シンボルの形状や寸法については、多数の利用者によるモニター調査で決められているが、触知し易い触知シンボルの寸法に関する定量的なデータは十分ではない。そこで本研究では、アクセシブルデザインの理念に基づく包装容器等の識別表示に必要な晴盲共用の触知シンボルの形状リストの作成とその識別し易い寸法の検証を行う。本年度は、2年目ということで、これまでの研究成果を英文誌(査読付)に投稿し、採択された。また、当該領域の学会において研究発表を行った。さらに、初年度に収集した触知シンボルを活用した識別容易性評価の実験を行った。本年度は、視覚障害者のための情報保障ツールとして国内外で実用化されている触知シンボルについての識別容易性評価実験の結果を誌上発表した。また、触知シンボルのリストに基づく継続した触知シンボルの識別実験を行った。これらのことから、当初の計画通りに研究を推進できている。我が国では「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」(障害者差別解消法)に基づき,障害を有する方々への合理的配慮が今後進展していくことが期待されている.その中でも情報入手障害ともいわれる視覚障害者について,我が国では中途視覚障害者が年1万人ずつ増えていることから視覚障害者への情報保障の充実が急務である.こうした状況に対して,最近,一般消費生活用品の包装容器内の内包物の識別表示のための触知シンボルが付されるようになりつつある.

包装容器に付す触知シンボルについては,触知シンボルの形状や寸法の確認は多数の利用者によるモニター調査で決められているが,触知し易い触知シンボルの寸法に関する定量的なデータは十分ではない.触知シンボルを提供する民間企業や各種工業団体からは,応募者らが触知シンボルと識別し易い寸法の関係について調べる実験を行うことで,得られた知見を業界でシェアできるようにして欲しいとの要望を多数もらっている.そこで本研究では,アクセシブルデザインの理念に基づく包装容器等の識別表示に必要な晴盲共用の触知シンボルの形状リストの作成とその識別し易い寸法の検証を行った.最終年度は,触知シンボルのリストを作成し,これらの触知シンボルのリストの定量的な評価を実施し,その識別容易性を明らかにすることができた.今後は,こうした実験結果を当該領域の学術雑誌に投稿すると共に,学会発表等を通じて得られた知見を現場に還元していきたい.本研究は,アクセシブルデザインの理念に基づく晴盲共用の触知シンボルの形状リストの作成とその識別し易い寸法を調べることを目的とした.具体的には,まず,ボディソープの識別表示の新たな触知シンボルの規格策定に至る過程で行った触知シンボルの識別実験の研究成果を取りまとめ,今後類似の規格策定の際の一助となる知見を提供した.また,視覚障害者団体からは今後新たな触知シンボルを識別表示として提案することを想定し,実用的な触知シンボルの形状のリストを当事者と協議の上で作成し,それらの識別容易性についての評価した.これらの知見は今後触覚を活用した新たな規格策定の際に有用な知見となるであろう.平成28年度は,初年度に収集した触知シンボル形状のリストを作成する.なお,必要に応じて追加調査を行う.1年目に作成した触知シンボルの識別容易性評価実験に用いるテストピースを用いて識別容易性評価実験を行う.今後も、これまでの取り組みの成果を国内外の学会等で積極的に発表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。人間情報工学,人間工学29年度が最終年度であるため、記入しない。