hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管平滑筋の薬物興奮-収縮連関機構における膜電位依存性制御に関する研究

ウサギ腸間膜動脈平滑筋を用いて、K-channel開口薬(lentakalim,Y26763,nicorandil)のノルアドレナリン存在及び非存在下での膜電位に及ぼす効果について検討した(微小電極法により記録)。細胞内Ca^<2+>蛍光指示薬であるFura2を負荷した微小血管筋条片を用いて細胞内Ca^<2+>と等尺性張力を同時に記録し、同薬物のアゴニストによるCa^<2+>遊離機構に対する効果について細胞外Ca^<2+>存在及び非存在下、過剰K^+溶液、低Na^+、低C1条件下で検討した。また、微小血管平滑筋条片を用いてノルアドレナリンによるIP_3生産(radioimmunoassay法)に対する効果について検討した。さらに酵素処理により取得した単離平滑筋細胞を用いてパッチクランプ法によりノルアドレナリンによるCa^<2+>遊離に及ぼす膜電位の効果について検討した。その結果として、血管平滑筋におけるノルアドレナリンによるCa^<2+>遊離機構は膜電位に依存しており、膜の過分極により抑制され、膜の部分極によって促進されることが明かとなった。また膜過分極はagonist-phospholipase Cのcoupling機構を抑制し、ノルアドレナリンによりイノシトール1,4,5-3リン酸の生成の抑制を介して、そのCa-遊離を抑制することが明かとなった。しかしながら膜脱分極はノルアドレナリンによるCa-遊離をイノシトール1,4,5-3リン酸の生成増加を介さないで増加させることが明かとなった。
トランスクリプトームを用いたカーネーション変異体の解析

カーネーションは通常の品種では品質保持剤を処理しない場合、花持ち日数が約7日である。我々は花持ち性に優れる品種と系統を作出している。花持ち形質に関与する遺伝子の網羅的な情報を得るためこれらを材料に用いてトランスクリプトーム解析を行った。マイクロアレイ解析により、対照品種と日持ち性の優れる品種の老化時に発現が異なる遺伝子1253個を抽出した。その中で花の老化に伴って発現が上昇する遺伝子群の中にいくつかの興味深い遺伝子が含まれていた。さらに、リアルタイムPCRにより解析したところ、日持ち性の優れる品種と通常品種で発現の差が見られた遺伝子を複数獲得した。カーネーションのESTデータを基にマイクロアレイを作製した。対照品種「フランセスコ」の収穫後0、3、8日目、エチレン処理(濃度10ppm)後20時間目、日持ち性の優れる品種「ミラクルルージュ」、超長命系系統、エチレン低感受性系統からRNAを抽出し、38,101個の遺伝子を搭載したカーネーションのカスタムマイクロアレイを用いて、トランスクリプトーム解析を行った。得られたデータを解析ソフトGeneSpring(アジレント社)を用いて解析した。対照品種と日持ち性に優れる品種との比較では1253個の遺伝子が10倍以上変動していることが確認された。さらに、重複している遺伝子、アノテーションの有無からさらに絞り込みを行い862個の候補遺伝子を特定した。候補遺伝子の中にはエチレン生合成に関与する遺伝子や既に報告がある老化関連遺伝子が含まれており、実験と絞り込みが正しく行われていると考えられた。前年度に得られた花持ち性と関連がある遺伝子群からさらにリアルタイムPCRを用いてより関連性の高い遺伝子群のしぼりこみを行った。花持ち日数が異なる複数の品種・系統において開花後から観賞価値を失うまでのいくつかの時期に花弁からRNAを抽出し、cDNA合成後、リアルタイムPCRによる発現解析を行った。エチレン生成量の変動と比較した結果、いくつかの転写因子が花持ち性と関連があることが明らかとなった。これらの遺伝子は転写因子であったため、今後は遺伝子組換え等の手法を用いてその機能を明らかにしていく予定である。前年度にマイクロアレイ解析の結果から得られた遺伝子情報から、20以上の遺伝子をクローニングできた。さらにリアルタイムPCRを用いてより関連性の高い遺伝子群のしぼりこみを行った。以上のような結果を得られており、本課題の計画に沿って順調に進展している。我々は、花持ちが約3倍の花持ち性に優れるカーネーション品種ミラクルルージュとミラクルシンフォニーを作出している。さらに花持ち日数が約30日の極めて花持ち性に優れる超長命系統を作出している。これらの品種と系統はエチレン生合成関連遺伝子の発現が低く、エチレン生成が極め少ないため花持ちが長い。しかし、花持ち性に関係する原因遺伝子については明らかになっていない。そこで花持ち形質に関与する遺伝子の網羅的な情報を得るためこれらを材料に用いてトランスクリプトーム解析を行った。通常の花持ちの品種(対照品種)フランセスコおよび花持ちに優れるカーネーション品種ミラクルルージュ、超長命系統532-6の花弁としずいからRNAを抽出し、解析に用いた。マイクロアレイ解析により、対照品種と日持ち性の優れる品種の老化時に発現が異なる遺伝子862個を抽出した。その中で花の老化に伴って発現が上昇する遺伝子群の中にこれまでに明らかになっているエチレン生合成に関連する遺伝子が複数含まれていた。従って、マイクロアレイ解析は予定通り行われた。さらに解析を進めた結果、いくつかの興味深い遺伝子が含まれていた。これらの遺伝子についてクローニングを行い、全塩基配列を確認した。今後はこれらの遺伝子について機能解析を行い花持ち性のメカニズムを明らかにする。予定していたカーネーションカスタムアレイの作製、アレイ解析、日持ち性等に関連する候補遺伝子の抽出と絞り込みが終了しているため。今年度得られた遺伝子が転写因子であった。そのため、計画通り遺伝子組換え等を用いた機能解析を行う予定である。園芸学前年度に得られた花持ち性やエチレン低感受性と関連がある遺伝子群からさらにリアルタイムPCRを用いてより関連性の高い遺伝子群のしぼりこみを行う。超長命系統の開花後から観賞価値を失うまでのいくつかの時期に花弁からRNAを抽出し、cDNA合成後、リアルタイムPCRによる発現解析を行う。秋の天候不順のために、予定していた次年度用のサンプリングができなかった。年度末から順調に開花するようになったため、4月以降にサンプリングを行う。天候により一部の植物の生育が予定より遅れたため、購入を予定していた資材の一部を取りやめたため。4月以降に昨年度できなかったサンプリングを行う予定である。
性腺刺激ホルモン放出ホルモンのパルス状分泌制御メカニズムの解明

遺伝子改変ラットの解析に取り組み、継続的に使用している系統に加え新たに作出した系統の確立を試みた。まず、マイクロインジェクションによる遺伝子導入が成功しているかをPCR法および免疫染色法により確認した。遺伝子導入の成功が確認できた系統に関してはさらなる解析を行った。同時に、本研究を進めていく上で有用と思われる系統に関しては繰り返し交配を行い、系統維持・個体数増加に努めた。確立に成功した複数系統を用い、kappa-opioid receptor (KOR)発現細胞の同定を目的として、遺伝子改変ラットにおいてKORプロモーター下で発現するVenus陽性細胞を指標とし、目的遺伝子・関連遺伝子のmRNAや目的タンパク質との共染色を行った。その結果、KOR発現細胞がKNDyニューロンとは異なるニューロンでありGABAまたはグルタミン酸分泌を介してGnRHパルスの制御に関与していることが示唆された。また、Venus陽性細胞をピックアップし次世代シーケンサーを用いてKOR発現細胞に発現する遺伝子群を明らかにするため、本研究室において細胞ピックアップの実験系を確立した。本研究で確立した複数系統の遺伝子解変ラットのVenus陽性細胞のピックアップを行った結果、先行研究やこれまでの本研究との関連が示唆される結果も得られた。統計的解析は行えてはいないものの、KOR発現細胞の同定のために極めて重要な結果だと思われる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究は、性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)パルス状分泌発生メカニズムを解明するため、GnRHパルスへの抑制作用が示唆されているdynorphin受容体kappa-oipoidreceptor(KOR)発現細胞の同定を目的としている。本研究室で作出した、KORのプロモーター下で蛍光タンパク質Venusを発現する遺伝子改変ラットの解析を行っている。同遺伝子改変ラットの脳凍結切片に対し、KOR (Oprk1)遺伝子のmRNAおよびVenusタンパク質の二重染色を行ったところ、GnRHパルスの中枢と考えられる弓状核では60%以上のVenus陽性細胞がOprk1 mRNAを発現していた。このVenus陽性細胞をKOR発現細胞の指標とし、ニューロンマーカーであるNeuN、キスペプチン、GABA作動性ニューロンマーカーであるGAD67、およびグルタミン酸作動性ニューロンマーカーであるvglut2遺伝子(Slc17a6)のmRNAとVenusタンパク質との二重染色をそれぞれ行った。その結果、弓状核ではほとんどのVenus陽性細胞がNeuNを発現していたのに対し、キスペプチンの発現は見られなかった。さらに、40%以上のVenus陽性細胞がGAD67陽性であり、50%以上がSlc17a6 mRNAを発現していた。これらのことから、KOR発現細胞はKNDyニューロンとは異なるニューロンであり、GABAおよびグルタミン酸分泌を介してGnRHパルスの制御に関与しているということが示唆された。今後は、同遺伝子改変ラットを用いてVenus陽性細胞のピックアップを行う予定であり、そのための実験系を本研究室で確立した。この実験系を適用し、次世代シーケンサーを用いてKOR発現ニューロンで発現する遺伝子群を明らかにしたいと考えている。遺伝子改変ラットの脳凍結切片を用いた二重染色において、適切な条件設定のための検討に時間を要した。また細胞のピックアップの実験系を確立するために、他研究室に手法を学びに行ったり試薬の調製といった面で予定していたタイムスケジュールよりもやや後ろに押したが、全体としてはおおむね計画は順調に進展している。引き続き遺伝子改変ラットの解析を続け、KOR発現細胞の同定を行う。当該年度に確立した実験系を適用して、KORのプロモーター下で発現したVenus陽性細胞のピックアップを行う。得られたVenus陽性細胞すなわちKOR発現ニューロンのmRNAをもとにcDNAライブラリーを作製し、次世代シーケンサーを用いてKOR発現ニューロンで発現する遺伝子群を明らかにしたいと考えている。また、臨床応用を見据えて家畜動物である豚を用いた薬剤投与の実験も行う予定である。KORのアンタゴニストであるPF-4455242を未成熟の雌豚(4ヶ月齢)に1日2回筋肉内注射により投与する。

薬剤投与によって雌豚の性成熟が早まることが期待される。背圧テストによる不動反応の有無および外陰部所見を指標とし、プロジェステロン、エストロジェンおよび黄体形成ホルモンといったホルモン動態も観察しながら、薬剤の有効性を評価する予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
生体内糖質代謝プロセスに対する多核金属中心を用いた人工システムの開発

糖質は多くの生命体にとって最も重要なエネルギー源であるばかりでなく、様々な生体機構において重要な働きをしている。近年、X線結晶構造解析等による構造生物学の急速な進歩に伴い、糖質をターゲットにした酵素の多くがその活性中心で金属と糖質の相互作用を利用していることが明らかになりつつある。本研究では、生体機構を模倣した人工的金属多核中心の構築により、特に、アルドース-ケトース異性化反応の開発を目指した。近年、X線結晶構造解析等による構造生物の急速な進歩に伴い、糖質をターゲットにした酵素の多くがその活性中心で金属と糖質の相互作用を利用していることが明らかになりつつある。D-グルコースやD-キシロースをケトースに変換するキシロースイソメラーゼの活性中心ではアミノ酸側鎖のカルボキシレートで架橋されたMg(II)、Mn(II)、Co(II)等の二核中心が存在し糖質の異性化を促進する。また、フルクトース-1.6-ビスホスファターゼの活性中心にもMg(II)、Mn(II)等の二核中心が存在し1位のリン酸基の切断に関与している。また、キナーゼ活性を有する数多くの酵素群は全てのものがMg(II)イオンを補因子として必要としている。このような酵素は、糖質代謝プロセスにおいて非常に重要な役割を果たしているが、本研究では、生体機構を模倣した人工的金属多核中心の構築により、特に、アルドース-ケトース異性化反応、位置特異的リン酸化反応、水酸基の酸化反応、C-H結合開裂反応等の人工システムの開発を目指すものである。有機合成的な糖質変換反応が多くの水酸基の保護・脱保護を必要とし煩雑であることを考えれば、保護基の導入を行わない本システムは工業的にも多くの重要な知見を与えるものと考える。また、有機ラジカルによるC-H結合開裂反応はDNA切断およびRNAからDNAへの変換(RNAレダクターゼ)に対する基礎的理解につながるものと思われる。本研究では、生体機構を模倣した人工的金属多核中心の構築により、特に、アルドースーケトース異性化反応、位置特異的リン酸化反応、水酸基の酸化反応、C-H結合開裂反応等の人工システムの開発を目指した。本研究では、生体機構を模倣した人工的金属多核中心の構築により、特に、アルドースーケトース異性化反応の開発を目指した。
生体活性型骨セメント(α-TCP/DCPD)を用いた人工関節の固定法に関する研究

生体活性を有する骨セメントを用いてセメントと骨壁との間の界面における骨のリモデリング過程及びセメントの形態的変化を検討するためにα-TCP/DCPDを、成熟した日本白色家兎の大腿骨髄腔すべてにセメントを充填した。対照としてPMMA骨セメントを用いた。観察期間を. 2. 3週3. 6. 12カ月とし、それぞれ屠殺2および1週間前にテトラサイクリン(以下TC)を静脈注射しておき以下の項目について検討した。(1)SOFTEX像による観察:両者とも2週、3週では皮質骨とセメント間には間隙を認めないが、3カ月ではそれが認められるようになり、6カ月では更に増大していた。骨断画像を見ると2、3週間では骨/セメント界面には間隙は見られないが、3カ月でそれが認められるようになり6月では増大していた。(2)HE染色及びVillanueva染色を施した硬組織研磨標本による観察: 2. 3週では双方とも目立った変化は認めなかったが、3カ月になると皮質骨とセメント間に髄腔化を生じ、6カ月までその髄腔化は進んでいたが、α-TCP群では12カ月においてセメントと髄腔化した部分の間に新しい皮質骨が形成されていた。(3)蛍光顕微鏡によるTC像の観察: 2、3週モデルではほとんど二重ラベル像が出現しなかったのに対し、3カ月で著明となり、6カ月でRemodeling activityも最高値を示した。しかし長期の12カ月になると、先程の像に見られたように二重像の活発さはいくぶん低下していた。(4)IBAS-1による骨形態計測:骨皮質面積及び皮質厚さは6カ月まで減少傾向にあり12カ月ではわずかに増大していた。これに対し、髄腔化面積及び髄腔化幅は逆の傾向にあった。骨最大周囲長も6カ月が最も大きかった。以上本年度の結果であり、引き続き骨細胞密度、ポロシテイ変化等の計測ならびに、強度試験を行う予定である。
不眠症と悪夢障害に関する CBT の実証的効果研究

調査から労働者と学生の睡眠の不調は深刻な状態にあるものの,薬物治療による抵抗感が確認された。労働者は不眠と悪夢症状が強いが,さらに学生は不眠が深刻で過眠症状も強く,睡眠のリズムの乱れの影響が疑われた。労働者と学生において,職務ストレサーや学生生活ストレサーそのものよりも,不眠,過眠,悪夢症状から成る睡眠の不調が,抑うつ症状をよく予測するモデルが見出された。つまり,抑うつの予防には睡眠の不調の改善が重要であることが示唆された。非薬物療法であるCBTによる事例研究と準実験研究を実施し,不眠に関して,入眠前の筋弛緩法や思考に対する認知療法の効果を確認し,悪夢に関して入眠前の思考に対する認知療法の効果を一部確認した。(1)日本人成人における不眠症と悪夢障害の実態と特徴の解明のため、調査研究を実施した。労働者においては、不眠症の疑いのある者が20%を超え、職務ストレスそのものよりも、不眠、過眠、悪夢症状から成る睡眠の不調が、抑うつ症状をよく予測するモデルが見出された。特に20代、30代の若年層の睡眠の不調が深刻であったが、睡眠改善薬の服用は4.4%と低く、医療機関受診などの対策が適切に行われていない実態が浮き彫りになった。本調査の実施にあたり、(株)フィスメック社が従業員援助プログラムを提供している企業数社に研究協力の承諾を得、睡眠教育の授業を実施し、調査協力者個人へは結果のフィードバックを行った。さらに労働者データと(2)大学生データ(日本人学生、在日中国人留学生、中国人学生への調査研究)と比較したところ、不眠症の疑いのある者が40%を超えるなど、睡眠の不調症状はより学生で深刻であるものの、成人同様睡眠改善薬の服用は3.3%と低く、薬物治療による抵抗感がある実態が確認された。特に学生は労働者に比べ過眠症状が強く、睡眠のリズムの乱れの影響が疑われた。また日本人労働者と日本人学生は、中国人留学生および中国人学生より、悪夢症状の訴えが強かった。3つの学生集団のデータにおいて、学生生活ストレサーそのものよりも睡眠の不調が抑うつをよく予測するモデルの適合度が高く、成人と同様、抑うつの予防には睡眠の不調の改善が重要であることが示唆された。(3)不眠症に対する認知行動療法の支援効果の検証のために、事例研究を実施し、非薬物療法である筋弛緩法や入眠前の思考に対する認知療法の効果を一部確認し、現在エビデンスを一積み重ねている最中である。(1)日本人成人における不眠症と悪夢障害の実態と特徴の解明のための調査結果をまとめ,研究の成果を公表した。労働者においては、不眠症の疑いのある者が20%を超え、職務ストレサーそのものよりも、不眠、過眠、悪夢症状から成る睡眠の不調が、抑うつ症状をよく予測するモデルが見出された。睡眠改善薬の服用は4.4%と低く、医療機関受診などの対策が適切に行われていない実態が浮き彫りになった。これら研究の成果を公表した。(3)不眠症に対する認知行動療法の支援効果の検証のために、事例研究を実施し、非薬物療法である筋弛緩法や入眠前の思考に対する認知療法の効果を一部確認し、研究の成果を公表した。(4)悪夢に対する認知行動療法の支援についてレビューし,研究成果の公開を行った。(5)睡眠の不調に関する対面カウンセリング式の認知行動療法による実験研究を実施し,不眠に関して,短期的な改善効果を検出した。今後非対面カウンセリング式の認知行動療法による実験研究を実施する予定である。(1)日本人成人労働者と(2)大学生(日本人学生,在日中国人留学生,中国人学生)における不眠症と悪夢障害の実態と特徴の解明のための調査結果をまとめた結果,労働者においては,不眠症の疑いのある者が20%を超え,職務ストレサーそのものよりも,不眠,過眠,悪夢症状から成る睡眠の不調が,抑うつ症状をよく予測するモデルが見出された。

さらに学生の睡眠の不調症状はより深刻であった。特に過眠症状が強く,労働者に比べ睡眠のリズムの乱れの影響が疑われた。成人の睡眠改善薬の服用は4.4%,学生は3.3%と低く,薬物治療による抵抗感がある実態が確認された。また日本人労働者と日本人学生は,中国人留学生および中国人学生より,悪夢症状の訴えが強かった。3つの学生集団のデータにおいて,学生生活ストレサーそのものよりも睡眠の不調が抑うつをよく予測するモデルの適合度が高く,成人と同様,抑うつの予防には睡眠の不調の改善が重要であることが示唆された。(1)(2)をふまえ,(3)不眠症に対する認知行動療法の支援効果の検証のために,事例研究(特発性不眠症)を実施し,非薬物療法である認知行動療法による研究成果を公表した。(4)悪夢に対する認知行動療法の支援についてレビューし,研究成果の公開を行った。(5)睡眠の不調に関する対面カウンセリング式の認知行動療法による実験研究を実施し,不眠に関して,入眠前の筋弛緩法や思考に対する認知療法の効果を確認し,短期的な改善効果を検出した。また,(6)悪夢に関する認知療法の効果検証を事例研究と(7)ネガティブな夢想起に関する対面カウンセリング式の認知療法による実験研究を実施し,悪夢に関して入眠前の思考に対する認知療法の効果を一部確認した。H25年度に成果を発表予定である。今後非対面カウンセリング式の認知行動療法による実験研究(不眠症とネガティブな夢想起)を継続していく予定である。1年目の調査の結果をふまえ,不眠症状の改善に対する認知行動療法の手続き,悪夢症状の改善に対する認知行動療法の手続きについて整理し,実際に対面式のカウンセリングの手続きを用いた実験研究にて,不眠症状軽減の効果について確認した。悪夢症状に悩む実験協力者,事例研究の協力者が少ないため,こちらについては引き続き実験研究および事例研究にて,エビデンスを積み重ねていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。不眠症状改善効果のある認知行動療法手続きについては,概ね固まったので,非対面カウンセリングに応用し,その効果を実験研究にて確認したい。悪夢症状に関しては体験率が低いため,引き続き実験研究および事例研究を積み重ね,効果のある治療手続きにちて検討していく予定である。
ホッヂ構造の退化と対数的ホッヂ構造の変動を係数とするコホモロジー群の研究

昨年度・一昨年度から引き続き、「ログスムース退化」の相対対数的ドラームコホモロジー群上に、自然な混合ホッヂ構造を構成することについて研究した。昨年3月にJAMIの国際学会で講演した際、昨年度中に得られた、上記混合ホッヂ構造の構成に関する定理の証明中に若干の不備があることが発見された。今年度は、まず、この不備を再チェックし、証明のギャップを埋めることに取り組んだ。その結果、問題を局所系に関する古典的なホッヂ理論に帰着することによって、同様の定理を証明することができ、上記の混合ホッヂ構造の構成が、無事成立すること示された。さらに、対数的ホッヂ・ドラームのスペクトル列がE_1-項での退化もまったく同様に成立する。これらの結果については、現在論文の執筆(修正)中である。上記の結果は「被約な」ログスムース退化のみに対する結果であり、これを「被約でない」場合へと拡張するための研究を行った。これは、複素多様対の必ずしもセミステイブルでない退化の場合と関連し、興味ある研究対象であると思われる。ログスムース退化が被約でないが故に、単体的解消の理論を若干修正し、さらにある種の被約でない解析空間上のホッヂ理論を考察することが、証明の手がかりになるらしいことが、最近の研究により解明されてきた。対数的リーマン-ヒルベルト問題についての加藤和也、イリュジー、中山能力氏等の研究や、対数的ホッヂ構造の変動を係数とするコホモロジー群に関する加藤、松原利治、中山氏等の研究に触発されて、ある種の対数構造付き解析空間上の定数係数コホモロジー群上に混合ホッヂ構造を構成することに取り組んだ。これは、平成12年度に行った中山能力氏との共同研究(Mixed Hodge structures on log deformations)を、さらに一般化するものである。スティーンブリンクが定義した「ログ・デフォメーション」という概念は、1次元単位円上の対数的スムースな射の概念を一般化したものである。そこで、高次元多重円板上の対数的スムースな射という概念を、ある種のログ・ポイント上の対数構造付き解析空間の場合へと一般化し、それをあらためて、(ログ・ポイント上の)ログ・デフォメーションと呼ぶことにした。そして、このログ・デフォメーション上の定数係数コホモロジー群に、自然な混合ホッヂ構造を構成した。さらに、このログ・デフォメーション上の定数層に対して、従来のニアバイ・サイクル層に対応する物を定義し、その「ニアバイ・サイクル層」を係数とするコホモロジー群上に、自然な混合ホッヂ構造を構成することに成功した。これは上述の中山氏との共同研究で得られた結果の一般化であると同時に、加藤、松原、中山の結果の特別な場合の、ログ・デフォメーション上におけるアナロジーでもある。以上の結果について、現在論文執筆中である。昨年度に引き続き、ある種の対数構造付き解析空間上の相対ログ・ド・ラームコホモロジー群上に混合ホッヂ構造を構成することに取り組んだ。まず、スティーンブリンクが定義した「ログ・デフォメーション」という概念をある種のログ・ポイシト上へと一般化した、「ログ・スムース退化」という概念を定義した。これは、一般化された意味での(つまり必ずしも平坦とは限らない)セミステイブル退化の特異ファイバーを、対数構造付解析空間として一般化した概念である。その上で、コンパクトで、解析空間として被約かつ、すべての既約成分が非特異ケーラー複素多様体であるような「ログ・スムース退化」の相対ログ・ド・ラームコホモロジー群上に、自然な混合ホッヂ構造を構成することに成功した。これは、スティーンブリンク、川又・並河、中山・藤澤の「ログ・デフォメーション」に対する結果、あるいは、川又による弱セミ・メテイブル還元のファイバーに対する結果の、平坦でない射に対する一般化である。また、その構成法から、対数的ホッヂ・ド・ラームスペクトル系列がE_1-項で退化することが従う。これは最近のイリュジー・加藤・中山による結果の、非完全射に対する類似を与える。現在これらの結果について論文を執筆中である。さらに、最近の加藤・臼井、あるいは加藤・梶原・中山による「偏極対数的ホッヂ構造の変動」の概念と、上記の結果ならびに昨年度までに得られたウエイト・スペクトル系列の退化等の結果との関係について現在研究中である。

ログスムース退化が被約でないが故に、単体的解消の理論を若干修正し、さらにある種の被約でない解析空間上のホッヂ理論を考察することが、証明の手がかりになるらしいことが、最近の研究により解明されてきた。
星状神経節ブロックが免疫器官におよぼす影響に関する神経学的研究

骨髄の神経支配をイヌおよびネコを用いて実験的に検索した。実験方法は、WGA-HRPを神経トレーサーとして前頭骨、上腕骨、大腿骨のそれぞれの骨髄に注入した。対照群として、注入部と同じ部位の骨膜にWGA-HRPを注入した。前頭骨の骨髄注入例では、両側の三叉神経節、迷走神経下神経節(NG)、上頚神経節(SCG)に標識細胞が認められた。対照群ではNGに標識細胞は認められなかった。上腕骨の骨髄注入例では、両側のNG、星状神経節(SG),頸髄から胸髄の中位レベルまでの脊髄神経節(DRG)に標識細胞が認められた。SGは同側性が優位であったが、NGとDRGに関しては注入例により優位性が明確でないものも観察された。対照群では、第5頸神経から第2胸神経のDRGとSGに標識細胞が認められ、それらは注入側のであった。大腿骨の骨髄注入例では、腹腔神経節-上腸間膜動脈神経節複合体(CM-SCG)、下腸間膜動脈神経節(IMG)および下位腰神経および仙骨神経の幹神経節、さらに下位胸部から仙骨部のDRGに標識細胞が認められた。これらの神経節に認められた標識細胞は必ずしも同側性優位ではなく、両側性が強い注入例もみられた。対照群では、注入側と同側の第4腰神経から第2仙骨神経のDRGに、また注入側と同側の第6および7腰神経と第1仙骨神経の幹神経節に標識細胞が認められた。CG-SMGには少数の標識細胞がみられたのみであった。本研究において、骨髄を支配する感覚神経の起始細胞の分布は、内臓感覚を支配するそれと似ており、広い範囲のDRGにわたっており、皮膚感覚のそれとは明らかに異なっていた。また交感神経系においては、比較的大きな神経節に骨髄を支配する節後線維の起始細胞が局在する傾向があった。
新興国市場戦略における「ものづくり」視点と「マーケティング」視点の統合

2018年度は、(1)機能間連携、(2)連携における駐在員と言語の役割、(3)マーケティング・ケイパビリティおよび本社ー子会社間調整に関する実証的検証を行った。まず、海外における生産と販売の連携については1社(タイ、三洋化成工業)、開発と生産の連携については1社(ベトナム、パナソニック)の事例が収集および分析された。これらの事例から「本社を通している限り円滑な連携は妨げられる」「(特定の部門への)本社からのコントロールが強いほど生産・販売・開発の連携が悪くなる」ことが観察された。したがって、現地人事部主導のイベントとローテーションで部門間の円滑な連携を行うことの重要性が明らかとなった。次に、連携における駐在員と言語の役割に関しては、日系多国籍企業を事例として研究が行われた。ここで、駐在員は現地の開発ツールとして認識される。また、日系多国籍企業における言語選択の問題も扱われた。そして、マーケティング・ケイパビリティおよび本社ー子会社間調整に関しては。仮説構築と理論的枠組みの開発、事例分析、質問紙調査が行われた。これらの成果は2019年度にパブリッシュされる。なお、本研究との関連においては、(1)インサイドアウト・プロセスが事業成果に強い影響を与えていること、そして、(2)本社が現地子会社の自立性を認めるとき、戦略と事業成果の関係が強化されることが明らかとなった。これらから、機能間連携を促進するマーケティング・ケイパビリティの探求の重要性が示唆される。2018年度の研究では、予定された内容はほぼクリアすることができた。同時に、追加的な事例収集によって新たな知見が得られた。それは、本社のコントロール、ケイパビリティ、本社ー子会社間調整の重要性である。また、成果は論文、書籍、学会報告によって公表された。したがって、研究はおおむね順調に進展しているといえる。2019年度が最終年度となるため次年度は、これまでに行ってきた研究の統合することを目標としている。特に、生産、R&D、マーケティングそれぞれの機能に関して行ってきた研究を統合することで、理論的に精緻性、実証的な頑健性の向上を目指す。平成28年度は、生産とマーケティングの調整を中心に、理論的考察と事例収集が行われた。前者に関しては平成28年10月に多国籍企業学会西部部会において「多国籍企業組織における部門間調整・連携の阻害要因分析」というタイトルで報告が行われた。特に、トヨタ社の歴史的な国際化の経路の中で部門間連携がどのように行われてきたかを手がかりに、理論的基礎に関する検討が行われた。また、後者に関しては、平成29年3月にベトナムおよびタイにおける現地調査が行われた。具体的には、日系の文具メーカー、パーツメーカー、ITシステム企業、アグリビジネス企業を対象に聞き取り調査を行った。これらの企業を観察することを通じて、生産機能とマーケティング機能が地理的に近接することの重要性が明らかとなった。この地理的近接性を通じた、緊密かつ頻繁なコミュニケーションが、現地における連携を通じたパフォーマンスの向上につながる可能性がある。現地調査では日系および現地資本の小売企業での聞き取り調査も行われた。ハノイにおける日系ショッピングモールでは、日本を上回る現地でのオペレーションが観察された。また、現地家電量販店では、日系メーカーの陳列・販売促進状況を、韓国系メーカとの比較を通じて、検討した。まとめると、平成28年度は、歴史的資料や事例の分析から得られた事実に基づいて、帰納的に理論構築を行った。特に、部門間連携の阻害要因を明らかにし、その解決を生産とマーケティングの地理的近接性に求められるのではないか、というのがこれまでのところの検討結果である。平成28年度の研究は生産とマーケティングの部門間連携に関して、理論的検討と事例収集が行われた。理論的な検討に関しては、当初の目標をほぼ達成している。具体的には部門間連携の阻害要因の発見・除去、そして、生産とマーケティングの地理的近接性を通じた阻害要因の解消という視角を得ることができた。しかし、事例収集に関しては、さらなるR&Dに関する事例の収集が、平成29年度以降の課題として残っている。平成29年度は、東南アジア諸国(タイ及びインドネシア)における追加的事例の収集を行った。こうした事例収集は、これまでの調査で不十分であった事例を補完する目的で行われた。理論的には、マーケティング機能と生産機能の「地理的近接性」が機能間連携の促進要因となることを検討した。こうした理論的検討は、日系ステーショナリーメーカーのベトナム子会社の事例から帰納的に引き出されたものである。先行研究が機能間連携の阻害要因としての地理的な距離に注目してきたのに対して、本研究では距離を促進要因として捉えたことが特徴である。すなわち、本研究では製販同一立地や生産・マーケティングの責任者間の緊密なコミュニケーションが多国籍企業の海外における機能間連携を促す点に注目している。また、地理的近接性と組織文化、心理的近接性、機能間連携、そして、経営成果との関係を示した理論的枠組みを提示した。また、これとは別に、海外調査における質問紙調査の方法論的問題も検討した。本研究は、定性的調査を中心としているものの、common method bias、single respondent bias、内生性(endogeneity)といった定量分析に特有の問題を検討することで、定性調査にも共通する調査の妥当性の向上という課題にアプローチした。学会報告に関しては、Asia Academy of Management、国際ビジネス研究学会、多国籍企業学会で行い、アカデミック・ソサエティからの批判や示唆を得て、フレームワークの精緻化に努めた。

当初目標としていた追加的事例の収集、理論的枠組みの構築、学会報告を通じた枠組みの精緻化を十分に行えたため、研究はおおむね順調に進展していると言える。2018年度は、(1)機能間連携、(2)連携における駐在員と言語の役割、(3)マーケティング・ケイパビリティおよび本社ー子会社間調整に関する実証的検証を行った。まず、海外における生産と販売の連携については1社(タイ、三洋化成工業)、開発と生産の連携については1社(ベトナム、パナソニック)の事例が収集および分析された。これらの事例から「本社を通している限り円滑な連携は妨げられる」「(特定の部門への)本社からのコントロールが強いほど生産・販売・開発の連携が悪くなる」ことが観察された。したがって、現地人事部主導のイベントとローテーションで部門間の円滑な連携を行うことの重要性が明らかとなった。次に、連携における駐在員と言語の役割に関しては、日系多国籍企業を事例として研究が行われた。ここで、駐在員は現地の開発ツールとして認識される。また、日系多国籍企業における言語選択の問題も扱われた。そして、マーケティング・ケイパビリティおよび本社ー子会社間調整に関しては。仮説構築と理論的枠組みの開発、事例分析、質問紙調査が行われた。これらの成果は2019年度にパブリッシュされる。なお、本研究との関連においては、(1)インサイドアウト・プロセスが事業成果に強い影響を与えていること、そして、(2)本社が現地子会社の自立性を認めるとき、戦略と事業成果の関係が強化されることが明らかとなった。これらから、機能間連携を促進するマーケティング・ケイパビリティの探求の重要性が示唆される。2018年度の研究では、予定された内容はほぼクリアすることができた。同時に、追加的な事例収集によって新たな知見が得られた。それは、本社のコントロール、ケイパビリティ、本社ー子会社間調整の重要性である。また、成果は論文、書籍、学会報告によって公表された。したがって、研究はおおむね順調に進展しているといえる。平成29年度は以下の3点に関して重点的に研究を推進していく。第一に、事例のさらなる収集である。夏期および春期には新興市場における事例を収集する。特に、R&Dに関する事例の収集はこれまでの理論的検討をよりロバストなものにする上で重要である。第二に、学会における情報発信である。アカデミック・コミュニティーからの批判や提案を通じてわれわれのフレームワークをより堅固なものとすることが学会報告の目的である。現時点では、平成29年6月には馬場、臼井、金3名がAsia Academy of Managementにおけるパネルで報告することが決定している。その他にも、関連学会における報告が予定されている。第三に、論文の執筆である。
原生代の温暖化:下部地殻岩石に見る大規模脱二酸化炭素イベントの証拠と表層環境変動

南インド・ケララ州と北米アディロンダック山地の下部地殻岩について,地質調査,薄片観察・記載を行なった。各試料についてCO_2流体包有物が,ざくろ石やジルコンなどの鉱物に包有されていることが明らかになった。地球史を通した岩石圏CO_2循環と表層環境を結合した数値モデルを構築し,原生代の脱炭酸イベントが表層気温に与えた影響を議論した。沈み込み帯のCO_2の挙動を議論するために,沈み込み帯の温度構造推定に関する新たな手法を開発した。以上の成果を,学会発表(6件)と論文(13件)で発表した。南インドケララ州において地質調査を行い,地殻下部で900°C以上の高温にさらされた,超高温変成岩試料を採取した。約70試料を採取し,岩石薄片を作成し顕微鏡観察を行った。顕微鏡観察により,採取した岩石試料中の,石英,ざくろ石,および他の有色鉱物中には,流体包有物が豊富に含まれていることが明らかになった。また,本来は白色である斜長石が,グラニュライト相では暗褐色を呈するようになるが,このような部分では,流体包有物の含有量が多い傾向が明らかになった。微量同位体測定装置を整備し,鉱物中に含まれるCO2流体包有物の炭素同位体測定を可能とした。これにより,これまでは全岩の平均として測定されていた同位体組成を,鉱物粒子単位で測定することが可能になった。超高温高温変成岩中に含まれるCO_2流体の起源を,過去の研究のコンパイルから議論し,そのCO_2が地表に放出された際に,表層環境に与える影響をモデル計算により見積った。予察的な計算であるが,原生代の太陽光度,海水組成,大陸量,および大気中のCO_2濃度を考慮すると,下部地殻の変成作用にともなうCO2流体が地表に放出されると,地表気温を数°C10数°C上昇させる可能性がある。その結果には,主にCO_2の起源に関する過程が大きく影響しており,来年度以降の研究で,CO_2の起源が実証的に明らかにされることが期待される。前年度に南インドにおいて採取した岩石の記載を行い,鉱物中の包有物のRaman分光分析を開始した。また,研究対象の岩石を,北米,原生代グレンビル造山帯・アディロンダック山地のグラニュライト相変成岩に拡張し,巨晶ざくろ石岩の岩石記載,ジルコン分離,ジルコン中の包有物鉱物のRaman分光分析,およびジルコンの年代測定を行った。南インド産試料の,ざくろ石などの鉱物中には,多量のCO2流体包有物が含有されていることが明らかになった。アディロンダック産試料からは,ジルコン中にもCO2流体包有物が含有されていることが明らかになった。また,ジルコン中には,現在の岩石基質中には観察されない,石英が多量に包有されていることが明らかになった。この観察に基づき,相平衡熱力学計算を行って,包有物がジルコンに取り込まれた時の,温度・圧力条件を見積ったところ,従来考えられていたよりも,高圧のエクロジャイト相変成作用の痕跡を発見するに至った。この巨晶ざくろ石岩におけるエクロジャイト相条件の発見は,本研究が始めてであり,調査地域の地質構造発達史の再考を要求する新しい情報である。以上の観察とジルコン年代測定結果より,アディロンダック地域においても,グラニュライト相変成作用時に,CO2流体が存在していたことが明らかになった。このことは,原生代の下部地殻におけるCO2流体存在の一般性を示唆する。本年度の研究により,南インドおよび北米の原生代グラニュライト相変成岩中に確認したCO2流体包有物を用いて炭素同位体測定を行い,調査地域の構造発達史をふまえて,CO2流体の起源を議論するための,基本データを得ることができた。20年度に南インドにおいて採取した岩石の記載を継続して行い,鉱物中の包有物のRaman分光分析を行った。また,典型的なチャーノック岩産地から採取した,チャーノック岩とその母岩の花こう岩中のジルコンを分離した。北米,原生代グレンビル造山帯・アディロンダック山地のグラニュライト相変成岩の巨晶ざくろ石岩のジルコン分離,ジルコン中の包有物鉱物のRaman分光分析を行った。

この観察に基づき,相平衡熱力学計算を行って,包有物がジルコンに取り込まれた時の,温度・圧力条件を見積ったところ,従来考えられていたよりも,高圧のエクロジャイト相変成作用の痕跡を発見するに至った。この巨晶ざくろ石岩におけるエクロジャイト相条件の発見は,本研究が始めてであり,調査地域の地質構造発達史の再考を要求する新しい情報である。この成果を,論文にまとめ,投稿準備中である。本年度の研究により,南インドおよび北米の原生代グラニュライト相変成岩中に確認したCO2流体包有物を用いて炭素同位体測定を行い,調査地域の構造発達史をふまえて,CO2流体の起源を議論するための,基本データを得ることができた。
加齢によるマイボーム腺機能不全ドライアイの病態生理

我々はSOD1KOと野生マウスの眼表面、涙液、血液中の炎症性サイトカインを測定し, SOD1KOでは高度な角膜障害、マイボーム腺消失、腺房周辺に炎症細胞の浸潤、瘢痕化、涙液に炎症性サイトカイン濃度の上昇を認め認めた。マイボーム腺におけるDNAと脂質酸化ストレスマーカーはSOD KOマウスで増加していた。SOD1KOが炎症を起こし、細胞死及び線組織の消失し、ドライアイと角膜障害が発症した。我々はSOD1ノックアウトマウスと野生型のマウスの眼表面、涙液中、血液中の炎症性サイトカインの定量を行い、SOD1ノックアウトマウスでは野生マウスに比較して角膜上皮の高度な障害およびマイボーム腺の消失を認めた。SOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺房周辺に炎症細胞の浸潤、涙液に炎症性サイトカイン濃度の上昇(特にIL-6およびTNF-alpha)を認め、これら変化と同時にマイボーム腺周辺に著しい瘢痕化が生じたことが明らかになった。またマイボーム腺における酸化ストレスマーカーの定量を行った結果ノックアウトマウスでは野生マウスに比べ脂質における酸化ストレスマーカーの増加を認めた。SOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺分泌物(脂質)の変化を評価するためにOil Red-0染色を行い、SOD1ノックアウトマウスでは分泌物顆粒が減少している可能性を認めた。またSOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺房上皮細胞におけるアポプトーシスの有意な増加を認め、細胞増殖markerのKi67染色において染色陽性のSOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺房上皮細胞数が有意に減少していることも明らかになった。本研究の現在の結果よりSOD1ノックアウトが腺組織での炎症の引き金となり、マイボーム腺房上皮細胞死および線組織の消失が招かれ、ドライアイに伴う角膜上皮障害が発症したことが示唆された。現在のdataを英文論文にまとめて今年中に投稿する予定である。我々はSOD1ノックアウトマウスと野生型のマウスの眼表面、涙液中、血液中の炎症性サイトカインの定量を行い,SOD1ノックアウトマウスでは野生マウスに比較して角膜上皮の高度な障害およびマイボーム腺の消失を認めた。SOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺房周辺に炎症細胞の浸潤、涙液に炎症性サイトカイン濃度の上昇(特にIL-6およびTNF-alpha)を認め、これら変化と同時にマイボーム腺周辺に著しい療痕化が生じたことが明らかになった。23年度はこれらデータを画像解析にて定量化した。またマイボーム腺におけるDNAと晩期脂質酸化ストレスマーカー(80hDGと4HNE)の定量を行った結果ノックアウトマウスでは野生マウスに比べ脂質における酸化ストレスマーカーの増加を認めた。23年度はSOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺分泌物(脂質)の変化を評価するためにOil Red-O染色を行い、SOD1ノックアウトマウスと野生マウスでも分泌パターンの違いも検討した。SOD1ノックアウトマウスのマイボーム腺房上皮細胞の電子顕微鏡における検討も本年度くわえた。本研究の現在の結果よりSOD1ノックアウトが腺組織での炎症の引き金となり、マイボーム腺房上皮細胞死および線組織の消失が招かれ、ドライアイアイに伴う角膜上皮障害が発症したことが示唆された。現在のデータを米国眼科学会(ARVO)で発表した。すでに英文論文にまとめており今年中にInvestigative Ophthalmology and Visual Scienceに投稿準備中である。
溶存有機物の黒ぼく土への収着に関する研究-土地利用が及ぼす影響-

種々の土壌において、リター層で生成された溶存有機物の動態は土壌生態系における炭素・窒素を中心とした元素循環に強く影響する。黒ぼく土では火山灰を母材として生成した二次鉱物の構造特徴から溶存有機物の大部分が土壌固相に保持されると考えられた。一方で、土地利用や植生の違いはリター層の構成有機物および集積形態に影響を与えることから、生成される溶存有機物の量・性質にも影響を及ぼすことが予測される。本研究では異なる植生下の黒ぼく土における溶存有機物の収着特性を明らかにし、溶存有機物の組成と黒ぼく土の鉱物的特徴との関係から考察した。前年度はスギリターとコナラリターから得た溶存有機物の収着特性の相違を比較検討した。いずれのリターから得た溶存有機物も黒ぼく土に強く吸着され、その吸着は溶存有機物の組成すなわち樹種に依存しなかった。これまでに親水性有機成分は無機鉱物に吸着されにくいことが報告されていたが、黒ぼく土では同画分も強く吸着し、脱着しにくいことが明らかになった。本年度は異なる母材からなる黒ぼく土を対象として異なる樹種を組合せた収着実験を実施した。その結果、樹種の相違による溶存有機物の組成の違いは土壌への収着に影響を及ぼさないことがわかった。一方で、黒ぼく土に含まれる三二酸化物含量は溶存有機物収着に対する強い支配因子になることが明らかになった。また、降灰年代の異なる火山灰の集積により生成した埋没黒ぼく土での溶存有機物の収着は降灰年代と三二酸化物含量に依存していた。それら収着の酸化物含量依存性は高い相関係数を伴ったべき乗関数で表され、異なる土壌から得たデータを加えてもその関係は維持された。従って、黒ぼく土を含む多くの土壌の溶存有機物の収着は三二酸化物含量に依存するが、その収着は溶存有機物の質には関係が乏しく、黒ぼく土の構成二次鉱物は殆どの有機物種に対し強い吸着媒であることが明らかになった。黒ぼく土では火山灰を母材として生成した二次鉱物の有機物に対する吸着活性が強いためにリター層から供給される溶存有機物の大部分は土壌固相に保持されると考えられる。一方で、土地利用形態の違いはリター層の構成有機物および集積形態に影響を与えることから、生成される溶存有機物の量・性質にも影響を及ぼすことが予測される。本研究では異なる土地利用下の黒ぼく土における溶存有機物の収着特性から土地利用別に炭素のフラックスを予測し、土地利用との関係を考察することを目的とした。まず、平成16年度は針葉樹であるスギ林と広葉樹であるコナラ林において、溶存有機物の収着特性の相違を比較検討した。両林地のリター層から得た溶存有機物は炭素濃度だけでなくその組成においても顕著な違いを示した。炭素濃度はスギ林およびコナラ林でそれぞれ28と24gL^<-1>を示し、スギ林下のリターで炭素濃度が高かった。吸着クロマトグラフィーを用いた、疎水性画分の割合はスギ林とコナラ林でそれぞれ67と49%となり、スギ林下のリターで疎水性画分の割合が高かった。土壌に吸着される炭素量はいずれの土壌においてもA層よりもB層で高く、特に疎水性画分はその大部分が吸着された。A層土壌でも疎水性画分の吸着が強かったが、同時に親水性画分の溶出が多かった。特にコナラ林下の土壌で高い割合の親水性画分の溶出が認められた。このことから、A層土壌では疎水性画分による親水性画分の置換溶出が起きていると考えられ、広葉樹、針葉樹を問わずリターから溶出した疎水性画分が優先的に無機鉱物表面に集積するものと考えられた。

また、降灰年代の異なる火山灰の集積により生成した埋没黒ぼく土での溶存有機物の収着は降灰年代と三二酸化物含量に依存していた。それら収着の酸化物含量依存性は高い相関係数を伴ったべき乗関数で表され、異なる土壌から得たデータを加えてもその関係は維持された。従って、黒ぼく土を含む多くの土壌の溶存有機物の収着は三二酸化物含量に依存するが、その収着は溶存有機物の質には関係が乏しく、黒ぼく土の構成二次鉱物は殆どの有機物種に対し強い吸着媒であることが明らかになった。
有限温度における擬一次元分子性導体の電荷秩序の理論-量子揺らぎと高次元性の共存-

擬一次元電子系で見出されている様々な秩序状態の有限温度における性質を理論的に考察するには、従来、純粋な一次元の模型に対して平均場近似が適用されてきた。しかしながら、純粋な一次元系は有限温度で相転移しないことが知られているため、そのような理論的取り扱いは不十分である。我々は、「ボソン化・繰り込み群」という解析的な手法と「有限系の厳密対角化」という数値的な手法を組み合わせて有限温度における一次元系の様々な物理量をより定量的に記述することのできる理論を構築した。その理論を一次元拡張ハバード鎖が鎖間相互作用で結合した擬一次元電子系に適用して、擬一次元分子性導体の電荷秩序状態におけるスピン磁化率や電気抵抗の温度依存性を考察した。我々が用いた手法並びに得られた結果は以下のとおりである。擬一次元拡張ハバード模型に対して鎖間平均場近似を適用し、得られた有効一次元模型をボソン化法で取り扱う。その際、ハミルトニアンは電荷の自由度を表わす部分とスピンの自由度を表わす部分に分けられ、それぞれダブルサインゴルドン模型、通常のサインゴルドン模型によって記述される。そこに現れるパラメータを厳密対角化によって決定し、その値を初期値として繰り込み群方程式を解き、有限温度のいろいろな物性を議論する。スピン磁化率は電荷秩序転移温度で何も異常を示さないが、電荷秩序がない場合に比べその値は大きくなる。これは、スピン励起の速度の減少が原因である。一方、電荷の自由度によって記述される電気抵抗は電荷秩序転移温度で傾きの変化を伴って大きくなる。この結果は実験で観測された電気抵抗の振る舞いと定性的に一致する。さらに、電荷秩序近傍の電荷揺らぎの成長が二次元系の様々な応答に対してどのような効果を及ぼすかについてRPA近似を超えた考察を行なった。昨年度の研究において、格子内斥力だけでなく最近接格子間斥力を有する充填率1/4一次元ハバード模型が鎖間斥力で結合した擬一次元電子系の有限温度電荷秩序相転移を、鎖間平均場近似とボソン化法を用いて考察した。今年度は、この研究を拡張して以下のような研究を行なった。1.鎖内二量体化と鎖間フラストレーションを有する擬一次元電子系の電荷秩序相転移鎖内の電子ホッピングが一格子間隔毎に異なった値をとるという二量体化と鎖間相互作用にフラストレーションがある擬一次元電子系の電荷秩序相転移温度を鎖間平均場とボソン化法を用いて解析した。鎖間相互作用がない純粋な一次元の場合、この系では、モット絶縁体状態と電荷秩序絶縁体状熊の二種類の絶縁体状熊が実現していることが知られている。この系に対して鎖間相互作用を導入し電荷秩序相転移温度を計算すると、二量体化によって相転移温度は減少することが示された。特にモット絶縁体領域で有限温度電荷秩序相が出現するためには、有限の大きさの鎖間相互作用が必要であることがわかった。この結果は極最近の重水素化されたTMTTF塩の電荷秩序相転移温度に関する実験結果とコンステントである。2.転送行列法による擬一次元分子性導体の有限温度相転移の解析鎖内の格子変位を取り入れた擬一次元模型に対して鎖間平均場近似を適用し、得られた有効一次元系に対して転送行列を滴用して数値計算を行ない、有限温度において様々な秩序相を見出した。特に、DCNQI塩に対応する二量体化がない模型において、自発的に二量体化が現れるダイマーモット相、電荷秩序絶縁体相に加え、それら二つの状熊が共存している強誘電相が現れることを見出した。現在、このような状態は実験的に発見されていないが、今後観測されることが期待される。

さらに、電荷秩序近傍の電荷揺らぎの成長が二次元系の様々な応答に対してどのような効果を及ぼすかについてRPA近似を超えた考察を行なった。