hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
連鎖集積による惑星系の構造形成の研究

平成30年度は、これまで開発してきた惑星集積多体シミュレーションコードに微惑星合体条件を実装し、現実的な合体条件下での微惑星集積を調べることを可能にした。今年度は計画当初予定していたハードウェア増強には予算が不足したためソフトウェアの改良を行うことにした。これまでに開発した惑星集積多体シミュレーションコードでは、簡単のため微惑星は衝突したら必ず合体するという完全合体の条件を採用していた。しかし、これは現実的ではなく、高速衝突やかすめるような衝突では、微惑星どうしは合体しない。数値シミュレーションによる微惑星衝突実験で調べられた微惑星の合体条件をモデル化し、コードに実装した。これに合わせて、GPUによる重力相互作用計算パイプラインのさらなる最適化と高速化も行った。このコードを用いて調べた現実的な合体条件を用いた原始惑星形成過程の結果は現在論文にまとめている。これまでの開発によって、進化するガス円盤中での現実的な合体条件を考慮した微惑星集積のシミュレーションが可能なGPUで加速された実験装置「惑星系形成シミュレータ」が完成した。これらの開発したコードは公開予定である。現在、ガス捕獲によって成長するガス惑星1個とその外側の微惑星円盤からなる系を用いて、連鎖集積の素過程である第1ガス惑星形成の外側の微惑星円盤の進化へ影響について調べている。研究ははおおむね予定通り進んでいる。来年度以降は、「惑星形成シミュレータ」をハードウェアとソフトウェアの両面で増強・改良しつつ、連鎖集積の素過程を明らかにするための惑星集積多体シミュレーションを予定通り遂行する今後は早急に「惑星系形成シミュレータ」を増強し、それを用いて「連鎖集積シナリオ」仮説の検証実験を行う予定である。ハードウェアの性能が不足する部分は一部、国立天文台天文シミュレーションプロジェクトのGPUクラスタを使用する予定である。予算申請額と交付額の違いや、新型汎用GPUの登場によって、惑星系形成シミュレータのハードウェア構成を変更したため、また、参加予定だった国際会議が治安の不安定化によって開催中止になったため、残額が生じた。予算申請額と交付額の違いや、研究発表のため旅費が当初予定よりかさんだため、年度内は十分な物品費の確保ができなくなった。そのため希望する惑星系形成シミュレータのハードウェアの増強はできないと判断し、残額が生じることになった。平成29年度分予算の残額は、平成30年度分予算と合わせて惑星系形成シミュレータのハードウェアの増強に使用する予定である。平成28年度分の残額は、平成29年度分予算と合わせて惑星系形成シミュレータのハードウェアの増強に使用する予定である。
乱流におけるヘテロクリニックサイクルの分岐理論

本年は,次の3つの課題を研究してきた。[1]剪断乱流における周期運動の抽出木田・河原(J.Fluid.Mech.449,2001)によって提案された乱流中に埋め込まれた周期運動の数学的枠組みを構築するために,平面クエット流の低次モデルを分岐解析法を用いて調べ,レイノルズ数が無限大の極限で,(層流状態を表す)自明な平衡状態に漸近する周期運動を抽出した。[2]高対称乱流におけるカオスへの遷移高対称流におけるカオス遷移を不変トーラスの分岐解析によって調べるために数値シミュレーションのコードを新たに開発した。このコードを用いて,カオスへの遷移が,準周期倍化分岐の繰り返しの後生じることを発見した。これを,現実の流れを表す高次打ち切りのレベルにおけるナヴィエ・ストークス方程式で求めたのは世界ではじめてである。[3]高対称乱流に埋め込まれた周期運動高対称流における乱流アトラクターに埋め込まれた周期運動を上記の数値コードを用いて探索している。現在は,カオティックであるがまだ乱流として十分発達していない比較的低レイノルズ数における周期運動を探しているところである。すでに,いくつかの周期運動が得られているが,それを高レイノルズ数流れに接続する際に,流れ場の運動エネルギー散逸率を計算し,乱流に埋め込まれた周期運動であるかどうかをチェックする。カオスへの遷移が,準周期倍化分岐の繰り返しの後生じることを発見した。
シロアリの兵隊分化の分子発生機構の解明

本研究では,タカサゴシロアリの兵隊特異的な形態形成に関わる遺伝子およびmicroRNA(miRNA)の特定を目的として,RNAシーケンス解析およびmiRNAシーケンス解析を行った.兵隊は,職蟻から前兵隊を経て分化する.前兵隊への脱皮は職蟻への幼若ホルモン類似体の投与によって人為的に誘導可能である.兵隊の基本的な形態は前兵隊の段階で形成される.本研究では,この人為的な分化誘導を利用した.RNAシーケンス解析の結果,頭部で高発現する16の遺伝子を特定できた.これらの遺伝子についてRNA干渉法(RNAi)により遺伝子の機能の解明を試みた.そのうちの一つの遺伝子(Txl)で,前兵隊への脱皮の際に職蟻のような表現型が観察された.得られた表現型は,前兵隊の全体的な形態形成に関わることから,この遺伝子は幼若ホルモンの下流で働く遺伝子であることが予想される.現在までに兵隊分化において幼若ホルモンの下流で働く遺伝子はほとんど分かっていない.miRNAシーケンス解析で得られた候補miRNAについては,リアルタイム定量PCRにより発現量の再現性を確かめた.再現性が得られたmiRNAの中で,顕著な発現量の上昇が見られたmiRNAについては,特異的なインヒビターを用いた機能解析の予備実験を行った.具体的には適切な注射の量や時期を決定した.その過程で前兵隊の形態形成に異常が見られるmiRNAが見つかった.しかし,試行回数も少なく再現性を確かめる必要がある.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。microRNA(miRNA)は,mRNAの非翻訳領域に結合し,mRNAの分解や翻訳を抑制する因子である.本研究では,タカサゴシロアリの兵隊分化に関わる遺伝子およびmiRNAの制御ネットワークの理解を目的とする.本年度は次世代シーケンサーを利用したmRNAおよびmiRNAの網羅的発現量解析を行った.兵隊は,職蟻から前兵隊を経て分化し,前兵隊分化は職蟻への幼若ホルモン類似体(JHA)の投与によって人為的に誘導可能である.前兵隊は兵隊の基本的な形態を示す.この人為的な分化誘導を利用し,経時的にサンプリングし,シーケンス解析を行った.その結果,JHの上昇により発生のスイッチが切り替わる時期および形態形成の時期に発現が上昇および減少するmiRNAをリストアップできた.例えば,発生のスイッチの切り替えに関わることが予想されるmiRNAとしてmir-8がリストアップされた.mir-8はキイロショウジョウバエではエクダイソンに応答してボディーサイズを制御する.タカサゴシロアリの前兵隊分化でもエクダイソンに応答した発生制御に関わる可能性が示唆された.この他にも機能が不明なmiRNAも多数リストアップすることができた.今後はこれらのmiRNAをリアルタイム定量PCRにより発現時期や発現量の変動を精査する共に,機能解析を行う.mRNAのRNA-seqについてもmiRNA-seqと同様にサンプリングを行い,現在目下シーケンス解析中である.本研究では,タカサゴシロアリの兵隊特異的な形態形成に関わる遺伝子およびmicroRNA(miRNA)の特定を目的として,RNAシーケンス解析およびmiRNAシーケンス解析を行った.兵隊は,職蟻から前兵隊を経て分化する.前兵隊への脱皮は職蟻への幼若ホルモン類似体の投与によって人為的に誘導可能である.兵隊の基本的な形態は前兵隊の段階で形成される.本研究では,この人為的な分化誘導を利用した.RNAシーケンス解析の結果,頭部で高発現する16の遺伝子を特定できた.これらの遺伝子についてRNA干渉法(RNAi)により遺伝子の機能の解明を試みた.そのうちの一つの遺伝子(Txl)で,前兵隊への脱皮の際に職蟻のような表現型が観察された.得られた表現型は,前兵隊の全体的な形態形成に関わることから,この遺伝子は幼若ホルモンの下流で働く遺伝子であることが予想される.現在までに兵隊分化において幼若ホルモンの下流で働く遺伝子はほとんど分かっていない.miRNAシーケンス解析で得られた候補miRNAについては,リアルタイム定量PCRにより発現量の再現性を確かめた.再現性が得られたmiRNAの中で,顕著な発現量の上昇が見られたmiRNAについては,特異的なインヒビターを用いた機能解析の予備実験を行った.具体的には適切な注射の量や時期を決定した.その過程で前兵隊の形態形成に異常が見られるmiRNAが見つかった.しかし,試行回数も少なく再現性を確かめる必要がある.本年度はシーケンスのためのライブラリー作製とシーケンス解析を予定しており,計画通り遂行した.機能解析を行う候補miRNAを多数リストアップできたため,来年度の研究遂行の基盤ができた.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。リストアップしたmiRNAについて,発現時期や発現部位を明らかにする.さらに生体内でmiRNAと同様の機能を果たすRNAやmiRNAの機能を阻害するRNAの注射により,リストアップしたmiRNAの機能を明らかにする.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
プラズマにおけるカオスの発生機構

プラズマにおけるカオス現象の実験的理論的研究を行った。プラズマで見い出されたカオス現象はこれまで理論的に説明されたことがないため、本研究は、特に、単純な条件下でカオスを発生させること及びその発生機構を理論的に説明することを目的としている。実験は、磁化されていないプラズマ中に置かれたステンレス製の円板とメッシュの間に円板が正、メッシュが負となるように電圧を印加し、直流電流をプラズマ中に流すことによって行った。既に、プラズマ電流で励起された不安定性を外部振動で抑生し、外部振動の周波数を変えると周期倍化のカスケ-ドが生じてカオス状態になることが分っている。本研究で、不安定性を励起しなくても外部振動をメッシュに印加すると、やはり周期倍化のカスケ-ドを経てカオスが発生することが明らかとなった。このことは不安定性がカオス発生の必要条件ではないことを示している。プラズマ電流はカオスの発生に要に必要技で、メッシュの回りにイオンシ-スを形成する働きをしている。また、プラズマ電流、印加電圧及びメッシュ前面のイオンシ-スの幅の間には、チャイルドラングミュア則が成り立っていることが分った。以上のような実験結果から、カオスはメッシュの回りのチャイルドラングミュア則で表わされるシ-ス電位の非線形性により発生すると考え、イオンシ-スにおけるイオンの運動を記述する2階の常微分方程式を求めた。この方程式に散逸項と外部強制項を加え、相空間における軌道を求めたところ、周期倍化のカスケ-ドを経てカオスに至る解が存在することが分った。また、時系列から求めた相関次元〓は〓=1.55±0.2となり、実験で求めた〓=1.54±0.22に極めて良く一致することが分った。これらの実験と理論の一致は、カオスがイオンシ-スの非線形性で発生していることを示している。
埋立地における都市ごみ焼却残渣の地球化学的風化現象と重金属の長期挙動の解明

埋立地を模擬した焼却灰充填カラム試験を行い,土質試験法,浸出水の水質分析およびX線CT法によって,焼却灰層における孔隙構造およびその変化を定量的に明らかにするとともに,X線CT画像を用いた孔隙の立体構造を考慮した水分移動数値シミュレーションを可能にした。また,埋立地における炭酸化反応に伴う重金属の長期挙動や,重金属の挙動におよぼす重金属の化合形態とpHの影響について検討し,重金属の長期挙動を予測する上で有用な知見が得られた。一般廃棄物は概ね焼却処理されているが、焼却残渣の有効利用は十分に進んでいない。埋立廃棄物の50%以上は焼却残渣である。埋立地は埋立完了後も廃止基準に達するまで施設の維持管理や環境モニタリングが求められ、埋立地の供用期間(1015年)よりもむしろ完了後の維持管理期間の方が長い。これは地方自治体の財政を圧迫しており、切実な社会的問題である。これらを背景に、埋立処分された焼却残渣の50100年後の性状を把握することは、廃棄物処理事業上のみならず、埋立地周辺環境への影響を予測する上で重要である。本研究は、埋立処分された焼却残渣の50100年に及ぶ長期的な性状の変化、つまり焼却残渣の風化現象を捉え、埋立完了後の環境影響を明らかにするものであり、(1)埋立処分された焼却残渣の「物理・化学的な風化現象に関する研究」と(2)埋立処分された焼却残渣の「地球化学的な風化現象に関する研究」を行う。本年度では物理・化学的な風化現象研究に重点を置き、粒子間の空隙構造の変化を化学的、物理構造的な視点から研究を進めた。長期間に渡る埋立地からの浸出水を模擬したカラム通水実験により、埋立完了後の極めて早い段階で殆どの脱塩が進行するという興味深い結果が得られた。埋立られた焼却残渣層の空隙変化は概ね脱塩によって進行すると考えられることから、焼却残渣層の内部空隙構造は埋立完了後の早い時期にほぼ決定されることを意味している。埋立完了後の維持期間を短縮化させることは社会的ニーズが極めて高く、貴重かつ重要な知見が得られた。X線CTによって内部構造を可視化してその情報を解析した結果、空隙率と空隙増加率に一次の相関性が現れ、パラメータを定量的に評価できた。埋立地の内部構造とその変化をシミュレートする不飽和浸透流モデルを構築する上で土台となる知見の一つであり、狙った成果の一つが得られたと判断する。本年度も昨年度に引き続き、粒子間の空隙構造の変化を化学的、物理構造的な視点から研究を進めた。長期間に渡る埋立地からの浸出水を模擬したカラム通水実験により、通水初期での脱塩現象と後期での脱塩現象における溶出元素組成の違いを確認し、ケイ素以外にアルミニウムの溶出速度も重要な因子であることを明らかにした。X線CTによる内部構造の可視化解析では、カラム内部の残存水分が解析結果に与える影響を感度解析によって評価した。残存水分が与える影響は無視できるものではないので、来年度の研究では通水→乾燥工程を経てX線CT測定を行うことで、実験的に直接、水分がCT画像解析に与える影響を評価することとする。地球化学的な風化現象については、炭酸化実験によってCO2吸収の主体がカルシウムであり、ナトリウムやカルシウム、鉄、アルミニウムなどは見かけ上CO2吸収に影響を与えないことを確認した。CO2を吸収したカルシウムは結晶性のCalcite生成には至らず、アモルファス状の状態で存在することを明らかとした。CO2吸収(炭酸化)によって焼却残渣からの重金属(特に鉛)溶出が抑制される効果が現われるが、LeachXSの計算では、鉄への吸着が溶出抑制に間接的ないしは直接的に関与していることが示唆された。

この結果は、風化に伴う焼却残渣からの重金属溶出挙動に対して物理化学的吸着の影響が無視できないことを示唆しており、新規な成果である。本研究は、埋立処分された都市ごみ焼却残渣の長期的な性状の変化、すなわち焼却残渣の風化現象を解明することを目的としたものである。埋立地における長期的な風化現象を予測する上で、風化現象を決定する水分・ガスの移動経路である焼却残渣層の孔隙構造およびその変化を明らかにする必要があるため、焼却残渣充填カラムを用いて通水試験を行い、X線CT法により焼却残渣層の内部構造を可視化し、孔隙構造およびその変化を定量的に把握した。焼却残漬層には大小の孔隙が偏在していること、通水に伴い焼却残渣層の孔隙率が増加すること、可溶成分の溶解により見かけ密度が低下する箇所がある一方で粒子の移動によって見かけ密度が大きく増減する箇所があること等が定量的に明らかになった。また、孔隙の空間分布を考慮した水分移動モデルを構築し、焼却残渣層における水分移動の偏りを定量的に示すことを可能にした。次に、焼却残渣中の重金属の長期的な形態変化および溶出挙動を明らかにすることを目的に、重金属の溶出挙動を決定づける重金属の化合形態とpHの影響に着目し、pH依存性試験を行うとともに、地球化学的平衡計第(Leach XS)および逐次抽出法によって固相中に存在する重金属の化合形態を明らかにした。原試料とpH依存性試験における濾過残渣の間での化合形態の違いについて、形態変化および溶解に伴うGibbsエネルギー変化の視点から考察を行った結果、(1)重金属の溶解反応と同時に化合形態間での形態変化が生じていること、(2)pHによって溶解しやすい化合形態が異なること、(3)溶解しやすい化合形態が他の化合形態に変化し、系全体がエネルギー的に有利になるならば、溶解が生じにくいと考えられていた酸化物態や有機物態などの化合形態からも溶出が生じることが明らかになった。埋立焼却残渣の安定化および重金属の挙動の長期的な予測に関する重要かつ貴重な知見が得られた。
血管条性聴覚障害に関する形態学的研究

グルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)はα、μ、πとθの4つのクラスに分類される。GSTは、栄養素以外の異物と総称される化学物質のグルタチオン抱合を触媒し、これらの物質の解毒・排泄機構に関与しているばかりでなく、近年メラニンの代謝にも関わっていることが、判明している。今回モルモット内耳におけるGST局在に関する光顕および電顕免疫細胞化学を施行した。(方法)動物には成熟ハートレー系白色モルモットと成熟有色モルモットを用いた。1)光顕2)光顕免疫細胞化学ウサギ抗GSTα、μならびにπ抗体を1次抗体とし、ペルオキシダーゼ標識ヤギ抗ウサギIgG(Fab')2抗体を2次抗体に用いた。3)通常電顕4)Postembedding法による免疫電顕試料は、PLP液灌流固定の後、ウサギ抗GSTπ抗体を1次抗体とし、15nm径金粒子結合ヤギ抗ウサギIgGを2次抗体とする免疫金法を施行した。(結果)白色モルモットにおけるGSTα、μの免疫陽性反応はラセン靭帯、suprastrial resionおよびラセン板縁に認められたが、血管条に同免疫陽性反応は認められなかった。コルチ器では、GSTμは内柱、外柱細胞やHensen細胞に局在した。GSTπは外有毛細胞、Hensen細胞およびClaudius細胞に局在した。GSTπの免疫陽性反応は、ラセン靭帯、suprastrial resionおよび血管条に認められた。このように各サブユニットはモルモット内耳において異なる局在を示した。血管条にGSTπが局在したことから、血管条における超微形態学的検索をおこなった。メラニンが豊富な有色モルモット血管条を用いた免疫電顕を施行した。有色モルモット血管条中間細胞内におけるGSTπの局在を免疫金法にて検索してみると、細胞質やメラニン顆粒に、15nm径のGSTπ免疫陽性金粒子が局在した。中間細胞においても、メラニンの代謝にGSTπが関与している可能性が示された。光顕観察3週令W/W^vは中間細胞を欠損し、3週令+/+に比べ、血管条が薄い。電顕観察1週令W/W^vにおいてすでに血管条基底膜の多層化が始まる。2週令ではさらに基底膜の肥厚は進行し、3週令では約250nmにまで基底膜が肥厚しており、ほぼこの時期に肥厚が完成する。3週令W/W^vにおいては辺縁細胞のミトコンドリアは豊富に存在するが、+/+に比べ基底細胞とのinterdigitationは乏しい。5ヶ月令+/+血管条は3週令+/+とほぼ同様であるが、5ヶ月令W/W^vの血管条は3週令と比較し、著しく変性しており、辺縁細胞のミトコンドリアは著しい減少をきたし、毛細血管周囲にわずかに存在するのみである。光顕免疫ヤギ抗マウスIgG抗体を用いたLSAB法によれば、血管条毛細血管周囲へのIgG沈着は1週令+/+では認められなかったが、1週令W/W^vにおいて、同部位へのIgG沈着を認めた。さらに補体であるC3の免疫陽性反応が3週令W/W^vの毛細血管周囲に認められた。標識実験+/+とW/W^vの血管条毛細血管透過性を塩化ランタン標識実験にて比較した。+/+では血管内に投与された標識は血管条毛細血管の内皮細胞間のタイト結合により通過が阻止されているが、W/W^vでは標識は基底膜に到達した。免疫電顕ヤギ抗マウスIgG抗体を用いたpreembedding法による免疫電顕によると、W/W^v血管条毛細血管の肥厚した基底膜および内皮細胞間隙に同免疫陽性反応を認めた。以上の結果より、W/W^vでは生後1週という非常に早い時期から内皮細胞間隙のタイト結合の形成不全による毛細血管透過性亢進が生じていることが示唆された。

このように各サブユニットはモルモット内耳において異なる局在を示した。血管条にGSTπが局在したことから、血管条における超微形態学的検索をおこなった。メラニンが豊富な有色モルモット血管条を用いた免疫電顕を施行した。有色モルモット血管条中間細胞内におけるGSTπの局在を免疫金法にて検索してみると、細胞質やメラニン顆粒に、15nm径のGSTπ免疫陽性金粒子が局在した。中間細胞においても、メラニンの代謝にGSTπが関与している可能性が示された。
３次元ＣＡＤ教育システムに関する研究

本研究は,代表者等が既に開発した3次元CAD教育システム(モデリング技法を学習するシステム)に,3次元CADを有効に活用する教材を組み込んだオンライン学習システムをWeb上で開発し,実際の授業で運用・評価を行った.後者の教材については,3次元CADの基礎知識など,3次元CADを有しない環境下でも予習・復習ができる教材内容となっている.一方,前者の3次元CAD教育システムは,動画マニュアルや演習課題をWeb上で公開している.なお,本研究成果は一般に公開し,工業高校などの教育機関でも使用され,3次元CAD教育の一助となっていると考えている.本研究は,本研究室で開発した3次元CAD教育システム(モデリング技法を学習する実習教材)に,3次元CADを学問として捉えた講義教材を組み込み,Web上で教育機関の誰もが有効に活用できる3次元CAD教育の新たな授業体制を確立することを目的とする.3次元CAD教育システムは,動画マニュアルによる“講義",学生の能力に適した課題を提示する“演習",自動採点機能による“評価",これらの学習履歴による“指導"から構成され,後者の“指導"以外は全てシステム側が授業を担当する.それ故,本教育システムは多人数,しかも経験者から初心者に至る幅広い学生を対象に,教員1名で授業を担当できるという特徴を有している.本研究は,本教育システムをWeb上で実現し,3次元CADを誰もが学習できる環境を提供することで,3次元CADの指導者不足という課題を抱える教育機関の一助になると考えている.今年度は,昨年度開発した学生のモデリング能力に適した課題を提示する機能(演習課題選定機能)を実際の授業で実用化し,その学習効果(課題の進捗状況、成績など)を整理し,その有効性が確認されたことを論文(査読付)として報告した.また,3次元CAD教育システムを誰もが有効に活用できる第一段階として,“講義"の動画マニュアル(CADベンダー承諾済の3次元CAD)をWeb化,さらには3次元CADを有しない環境での予習・復習が可能な“演習"の演習課題をWeb化し,新年度の授業で活用しながら本格的な実用化を目指すための準備を図った.本研究は,代表者等が既に開発した3次元CAD教育システム(モデリング技法を学習するシステム)に,3次元CADを有効に活用する教材を組み込んだオンライン学習システムをWeb上で開発し,実際の授業で運用・評価を行った.後者の教材については,3次元CADの基礎知識など,3次元CADを有しない環境下でも予習・復習ができる教材内容となっている.一方,前者の3次元CAD教育システムは,動画マニュアルや演習課題をWeb上で公開している.なお,本研究成果は一般に公開し,工業高校などの教育機関でも使用され,3次元CAD教育の一助となっていると考えている.本研究は,本研究室で開発した3次元CAD教育システム(モデリング技法を学習する実習教材)に,3次元CADを学問として捉えた講義教材を組み込み,Web上で教育機関の誰もが有効に活用できる3次元CAD教育の新たな授業体制を確立することを目的とする.3次元CAD教育システムは,動画マニュアルによる“講義",学生の能力に適した課題による“演習",自動的採点による“評価",これらの学習履歴による“指導"から構成され,後者の“指導"以外は全てシステム側が授業を担当する.それ故,本教育システムは多人数,しかも経験者から初心者に至る幅広い学生を対象に,教員1名で授業を担当できるという特徴を有している.本研究は,本教育システム(動画マニュアルによる“講義"など)をWeb上で実現し,3次元CADを誰もが学習できる環境を提供することで,3次元CADの指導者不足という課題を抱える教育機関の一助になると考えている.今年度は,3次元CADの基本操作を効率よく学習するため,頻繁に使用される3次元CADの基本操作を調査し,その調査結果をもとに,3次元CAD教育システムでの“演習"を見直し,その演習課題を再構築した.また,再構築した演習課題を学生のモデリング能力に応じて提示する機能(演習課題選定機能)を開発し,本教育システムの“演習"に新たに組み込んだ.そして,実際の授業で運用し,その学習効果についてまとめ,学会発表や論文(査読中)で報告した.一方,次年度以降の開発で3次元CAD教育システムのWeb化を予定しており,公開可能な動画マニュアル(3次元CADシステム販売元の承諾なども含)を検討し,Web専用パソコンを購入して本格的な開発の準備に入った.本件は,代表者等が既に開発した3次元CAD教育システム(モデリング技法を学習するシステム)に,3次元CADを効率的に学習でき,誰もが有効に活用できる教材を開発し,3次元CAD教育の新たな授業体制を確立することを目的とする.昨年度(平成25年度)までは,効率的な学習を実現するため,頻繁に使用する基本的なCAD操作手順を調査し,この調査結果を踏まえて,学生のモデリング能力に応じて難易度別の演習課題を提示する機能(演習課題提示機能)を開発した.そして,これを本学授業で実用化し,その評価を論文として発表した.一方,誰もが有効に活用できる教材の開発については,既に実用化している3次元CAD教育システム(SolidWorks版,CATIA版)に,教育機関で導入事例が多いCreo Parametricを導入し,その開発(Creo版)を開始した.また,3次元CAD教育システムをホームページ上に開設するため,その枠組み(オンラインシステム)の開発を行ってきた.今年度(平成26年度)は,誰もが有効に活用できる教材として,上記オンラインシステムを公開し,その評価を実施した.本教材を公開するにはセキュリティの問題,さらには3次元CAD販売元の承諾(著作権等)が必要となった.

そこで,セキュリティについては,上記オンラインシステムのログイン部を外部専門業者に委託し,3段階の使用権限(閲覧学内限定)を設けることで,システム管理の安全性を確保した.一方,3次元CAD販売元の承諾については,一部業者の使用上の制限を除き,承諾を得ることができた.これにより,本学の授業で実用化し,予習・復習等での評価を行い,その一部は学会で発表した.今後は,上記実用化を見直し,その評価を実施することで,外部教育機関でも容易に使用できる環境を提供する予定である.と同時に,論文等でも発表する予定である.総合領域平成25年度の研究実施計画は下記(1)(4)を予定し,これに沿った研究開発を実施したので,上記達成度と判断した.(1)モデリング能力に適した演習課題選定機能の実用化:前年度開発した演習課題選定機能を実際の授業で実用化し,“演習"の進捗状況や試験結果などを整理し,導入前との比較から,教育的効果の有効性を確認した.(2)新たに導入したPro/ENGINEER(現在、Creo Parametricと呼ぶ)の教育システムの開発:現在,3次元CAD教育システムはCATIA,SolidWorksを対象としている.これに加え,教育機関で多く導入されているCreo Parametricの動画マニュアルを開発した.現在,CADベンダーにネット上での公開が可能かどうか問い合わせ中である.(3)ホームページの開設:開発の一部は外部業者に依頼し,3次元CAD教育システムの一部(著作権や肖像権など,販売元の承諾を得た動画マニュアル),および3次元CAD講義教材の一部をホームページ上に公開した.(4)予習・復習が可能な演習課題の実用化:3次元CADを有しない環境でも,予習・復習が可能な“演習"の演習課題等を構築し,次年度以降の授業で実用化するための下準備を行った.平成24年度の研究実施計画は下記(1)(4)を予定し,これに沿った研究開発を実施したので,上記達成度と判断した.(1)実習教材の見直し:3次元CADの基本操作を効率的に学習するため,3次元CAD教育システムの“演習"(演習課題)の見直しを実施した.具体的には,歯車などの機械要素部品24点のモデルを作成し,そこで使用する3次元CADの基本操作(コマンド)をフィーチャー作業とスケッチ作業に分け,使用頻度の高い基本操作を選定し,その基本操作を用いてモデリングする演習課題を作成した.その際,一つの演習課題に対し,3段階レベル(難・普通・易)のモデリング能力に対応した演習課題を作成した.(2)学生の能力に適した演習課題の提示:3次元CAD教育システムの“評価"(採点結果)で,次に提示する演習課題を決定する機能(演習課題選定機能)を開発した.その際,上記(1)の3段階レベルの演習課題を提示し,経験者から初心者に至る幅広い学生のモデリング能力に対応した“演習"を実現した.(3)実用化とその研究成果の公示:上記の演習課題選定機能を組み込んだ3次元CAD教育システムを本学授業で実用化し,その研究成果(3次元CADの基本操作を効率的に学習できているか否か)を検討し,その研究成果を学会で発表,あるいは論文(査読中)で報告した.
ピレスロイド抵抗性のメカニズム,特に神経の感受性低下に関する生化学的研究

ピレスロイド抵抗性である益子系、益子-res 10系,kdr系・super-kdr系および感受性であるCSMA系イエバエに対する神経感受性をイエバエの胸部神経節に数種ピレスロイドとDDTを処理し、腿節の運動神経の反応を電気生理学的に定量し比較した。日本産イエバエ(益子系,益子-res 10系)の神経節のDDTならびに供試したすべてのタイプ【I】,タイプ【II】のピレスロイドに対する感受性は、CSMA系に比較して著しく低かった。益子-res 10系の神経の感受性は、kdr系およびSuper kdr系におけるものと同様であった。抵抗性系統間で、神経節のピレスロイドに対する反応に量的な差が見られたが、DDTに対する反応には抵抗性系統間で差は見られなかった。酸化酵素阻害剤ピペロニルブトキサイドやDDT脱塩酸酵素阻害剤DMCを益子-res 10系の神経節に前処理しても、運動神経における反応出現時間やインパルス頻度に影響を及ぼさなかった。したがって、他のメカニズムが関与している可能性も否定できないものの、日本産イエバエ益子系における神経感受性の低下はそれらのピレスロイド抵抗性およびDDT抵抗性に重要な役割を果たしていると考えられた。
ブラキシズム存在下における各顎口腔疾病への枝分かれ要因に関する前向きコホート研究

ボランティアを被験者として募り,顎口腔疾病の危険因子など(生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等)に関連するアンケート記録を初年度と2年度にわたり行った.調査が行えた被験者は44名(男性19名,女性25名)であり,これら44名のデータ分析を行った.その結果,長さ期間を通して精神的ストレス,歯牙,歯周状態に経時的変化は認められなかった.ブラキシズムは女性被験者の方が男性被験者よりも多数であり,女性被験者に限り,調査2年目に顎関節疼痛の増加が認められた.これは歯,歯周組織が健康な場合,ブラキシズムは直接的に顎関節に影響を及ぼすことを示唆するものと考えられる.選択した被験者がいずれも口腔内の歯,歯周組織が健全な状態の者が大多数であり,ブラキシズムとこれ等の因子との関連が十分には検証できなかったと考えられる.被験者の拡大と調査期間の延長による更なる検討が今後の課題となる.(1)研究代表者らは「ブラキシズムによる異常な力を顎口腔系のどの部分が負担するかによって各顎口腔疾病の発現が決定する」という仮説を立て,これまでにも数々の研究や調査を行ってきた。分かりやすく説明すると,ブラキシズムに起因する力を歯周組織が破壊されることで代償した場合には咬合性外傷が生じ,歯質の部分で代償した場合には咬耗が生じ,それらの代償が上手く行かなかった場合には顎関節症や顎顔面疼痛が生じ,また力の分散が上手く行ったケースでは無症状に経過するという仮説である。(2)本研究の目的はこの仮説を証明することであり,さらにブラキシズム存在下における各顎口腔疾病の枝分かれ要因の確定を目標と定めている。各顎口腔疾病への枝分かれ要因を確定するための前向きコホート研究を行うものである.(3)本研究はボランティアを被験者として募り,各顎口腔疾病の危険因子(アンケートによる生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等の記録,術者による口腔内の診査を行うものである.更に一年ごとにリコールを行い,各データを採取後に統計処理を行うものである.ボランティアを被験者として募り,顎口腔疾病の危険因子など(生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等)に関連するアンケート記録を初年度と2年度にわたり行った.調査が行えた被験者は44名(男性19名,女性25名)であり,これら44名のデータ分析を行った.その結果,長さ期間を通して精神的ストレス,歯牙,歯周状態に経時的変化は認められなかった.ブラキシズムは女性被験者の方が男性被験者よりも多数であり,女性被験者に限り,調査2年目に顎関節疼痛の増加が認められた.これは歯,歯周組織が健康な場合,ブラキシズムは直接的に顎関節に影響を及ぼすことを示唆するものと考えられる.選択した被験者がいずれも口腔内の歯,歯周組織が健全な状態の者が大多数であり,ブラキシズムとこれ等の因子との関連が十分には検証できなかったと考えられる.被験者の拡大と調査期間の延長による更なる検討が今後の課題となる.研究代表者らは「ブラキシズムによる異常な力を顎口腔系のどの部分が負担するかによって各顎口腔疾病の発現が決定する」という仮説を立て,これまでにも数々の研究や調査を行ってきた。本研究の目的はこの仮説を証明することであり,さらにはブラキシズム存在下における各顎口腔疾病の枝分かれ要因の確定を最終目標と定めている。本仮説を証明し,各顎口腔疾病への枝分かれ要因を確定するための前向きコホート研究を行うことである。本研究はボランティアを被験者として募り,各顎口腔疾病の危険因子(アンケートによる生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等の記録,術者による口腔内の診査を行うものである.更に一年ごとにリコールを行い,各データを採取後に統計処理を行うものである.今年度は,研究計画の詳細に関する倫理審査申請書,説明書,同意書および同意撤回書を作成し,本学の疫学研究倫理審査委員会に提出し,研究実施に関する委員会の承認を得た.それとともに,情報管理用コンピュータの設置を行い,被験者ごとのデータ集計と一括管理の準備を完了した.また現在までに,ブラキシズム発現頻度や精神的ストレス調査のための唾液中ストレス指標物質の動態に関する基礎的データについて発表を行った.研究代表者らは「ブラキシズムによる異常な力を顎口腔系のどの部分が負担するかによって各顎口腔疾病の発現が決定する」という仮説を立て,これまでにも数々の研究や調査を行ってきた。

本研究はボランティアを被験者として募り,各顎口腔疾病の危険因子(アンケートによる生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等の記録,術者による口腔内の診査を行うものである.更に一年ごとにリコールを行い,各データを採取後に統計処理を行うものである.今年度は,平成18年度に本学の疫学研究倫理審査委員会に承認された研究計画にしたがい,研究に同意の得られた被験者26名(男性10名,女性16名)からの同意書,アンケート用紙調査の回収と,口腔内診査および歯列の研究用模型の作製を終えた.現在これらのデータの集計と分析を行っているものである.研究代表者らは「ブラキシズムによる異常な力を顎口腔系のどの部分が負担するかによって各顎口腔疾病の発現が決定する」という仮説を立て,これまでにも数々の研究や調査を行ってきた。分かりやすく説明すると,ブラキシズムに起因する力を歯周組織が破壊されることで代償した場合には咬合性外傷が生じ,歯質の部分で代償した場合には咬耗が生じ,それらの代償が上手く行かなかった場合には顎関節症や顎顔面疼痛が生じ,また力の分散が上手く行ったケースでは無症状に経過するという仮説である。本研究の目的はこの仮説を証明することであり,さらにはブラキシズム存在下における各顎口腔疾病の枝分かれ要因の確定を最終目標と定めている。本仮説を証明し,各顎口腔疾病への枝分かれ要因を確定するための前向きコホート研究を行うことである。本研究はボランティアを被験者として募り,各顎口腔疾病の危険因子(アンケートによる生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等の記録,術者による口腔内の診査を行うものである.更に一年ごとにリコールを行い,各データを採取後に統計処理を行うものである.平成18年度に本学の疫学研究倫理審査委員会に承認された研究計画にしたがい,平成19年度に同意の得られた調査を行った被験者26名(男性10名,女性16名)について1年後(2回目:平成20年度分)の調査を行った.調査が出来た被験者は20名(男性8名,女性12名)であり,6名のドロップアウトが認められた.さらに平成20年度に新たに36名の被験者(男性14名,女性22名)からの同意書,アンケート用紙調査の回収(1回目)を終えた.現在新たに追加収集されたデータの集計と分析を行っているものである.「ブラキシズムに起因する力を歯周組織が破壊されることで代償した場合には咬合性外傷が生じ,歯質の部分で代償した場合には咬耗が生じ,それらの代償が上手く行かなかった場合には顎関節症や顎顔面疼痛が生じ,また力の分散が上手く行ったケースでは無症状に経過する」という仮説を立てた。本研究の目的はこの仮説を証明することである.ボランティアを被験者として募り,各顎口腔疾病の危険因子(アンケートによる生活習慣,精神的ストレス状態,全身症状,顎関節症状等の記録などを行うものである.更に一年ごとにリコールを行い,各データを採取後に統計処理を行った.平成18年度に本学の疫学研究倫理審査委員会に承認された研究計画にしたがい,平成20年度に調査を行えた36名の被験者のうち,平成21年度に再調査できた被験者は24名(ドロップアウト12名)であった.平成19,20年度に調査を行った被験者群20名との両世代の被験者を合計すると1,2年目の調査が行えた被験者は44名(男性19名,女性25名)であり,これら44名のデータ分析を平成21年度に行った.
プレゼンテーションを教材としたメタ学習の知的支援システムの開発

自らの学びのあり方を見つめる意識を高めることで,学習スキルそのものの獲得を促すシステムの開発に取り組んだ.具体的には,プレゼンテーション資料の作成,他者との議論を通じて自らの学習方略の自然な外化を促進し,外化された内容に基づいて自らの学習活動への振り返りを支援するシステムを開発した.このシステムを大学院の講義で活用し,有用性の評価を行ったところ,学習スキルの獲得に極めて有効であることが示唆された.自らの学びのあり方を見つめる意識を高めることで,学習スキルそのものの獲得を促すシステムの開発に取り組んだ.具体的には,プレゼンテーション資料の作成,他者との議論を通じて自らの学習方略の自然な外化を促進し,外化された内容に基づいて自らの学習活動への振り返りを支援するシステムを開発した.このシステムを大学院の講義で活用し,有用性の評価を行ったところ,学習スキルの獲得に極めて有効であることが示唆された.本研究では,情報システムを用いて人間の認知過程に好影響を与え,知的能力の発揮を活性化するための支援内容を明らかにすることを主眼におくため,技術開発のみに陥らないようシステムの開発は適宜,被験者による運用評価をうけ,システム開発にフィードバックしながら進める計画をし立てた.平成20年度は,下記の項目に沿い概ねシステム開発とパイロット評価を実施した.1.学習スキルオントロジーの構築(第一段階):メタ認知実施のノウハウ(メタ認知知識)は,潜在性・暗黙性が高く,文脈依存性が強いために,学習者間・学習者と指導者間での学習を目的としてコミュニケーション上で学習対象のコトとしてとりあげることが難しいという問題がある。学習プロセスの構成部品としての役割を担い,学びについての自己内対話に表現を提供する学習スキルオントロジーを構築し,(2)の可視化環境に組み入れた。2.可視化環境の実装:(1)で構築した学習スキルオントロジーを用いて,他者の学習プロセスを視覚的に設計するための可視化環境を実装した。3.ガイダンス情報生成機能の設計と実装:(1)で構築した学習スキルオントロジーと,(2)の可視化環境上で学習者が設計した学習プロセスに基づいて,学習スキル獲得を意識させる(自己内対話を促す)刺激を与えるガイダンス情報生成機能のプロトタイプを実装した。4.システムのパイロット評価:上記(1)から(3)のプロセスで開発したシステムを,研究代表者が指導する学部3回生,4回生および大学院生を対象として運用し,主にシステムから提供されるガイダンス情報の妥当性についてパイロット評価を実施した。本研究では,情報システムを用いて人間の認知過程に好影響を与え,知的能力の発揮を活性化するための支援内容を明らかにすることを主眼においている.このため,技術開発のみに陥らないようシステムの開発は適宜.被験者による運用評価をうけ,システム開発にフィードバックしながら進める計画を立てている.平成21年度は,前年度のパイロット評価をシステム開発にフィードバックし,組み入れた支援機能の洗練と新たな支援機能の設計・実現に取り組み,次年度の本評価を行う準備を整えた.1.メタ学習を促すガイダンス情報提供機能の洗練:前年度に実施したパイロット評価に基づいて,自己の学習文脈に即した自己内対話を促すガイダンス情報提供機能を改良・洗練した.2.メタ学習コミュニケーションを促すインタラクションログ可視化機能の実現:(1)で実現したガイダンス情報を基礎として学習者とシステムの間でなされるインタラクションは,本来は学習者の頭の中でなされる潜在的なメタ学習プロセス(学びに関する意思決定)の表出化と捉えることができる.協調学習におけるメタ学習コミュニケーションを支援する機能としてこのインタラクションを可視化する機能を実現した.3.メタ学習の議論ナビゲーション機能の設計と実現:メタ認知実施のノウハウは,学習者間・学習者と指導者間での学習を目的としたコミュニケーション上で学習対象のコトとしてとりあげることが難しいという問題がある。学習者が設計した学習プロセスに基づいて,メタ学習に関する議論を促すためのメタ学習コミュニケーションのナビゲーション機能を設計し,これを実現した.本研究では,情報システムを用いて人間の認知過程に好影響を与え,知的能力の発揮を活性化するための支援内容を明らかにすることを主眼におくため,技術開発のみに陥らないようシステムの開発は適宜,被験者による運用評価をうけ,システム開発にフィードバックしながら進める計画を立てた.計画に沿って行ってきたパイロット評価とシステムの改良を経て,最終年度である平成22年度は,開発したシステムをソフトウェア開発論に関する大学院の講義で実運用し,有用性を検証する本評価を,協調学習のプロトコル分析,アンケート分析,理解度確認テスト,インタビューにより多角的に行った.その結果,1.システムを活用して協調学習を行った群(実験群)と,システムを活用せずに協調学習した群(統制群)について,会話内容をプロトコル分析したところ,統制群ではスライドの見栄えに関する発話や領域知識を教えあう会話が多くの割合を占めたのに対し,実験群では学びのあり方の会話が劇的に増加することが確認された.2.学びについての自己評価基準(理解できたと考えて良いとする基準)の厳格化を促す効果が確認された.3.実験群の理解度が統制群よりも高くなり,特に相対的に難易度の高い問題になるにつれ,実験群と統制群の得点差が大きくひらくようになることが確認された.

4.上記の総合結果として,システムに組み入れた支援機能および開発した学習スキームは学習者のメタ認知活動を活性化し,メタ学習(学びの方法そのものの学習)を促す効果が確認された.プレゼンテーションを教材としてメタ学習を促す学習スキームが大学院での実際の講義において実行可能であるとともに,メタ認知的学習の観点より有用性を示す成果が得られたことは,学びの方法そのものを学ばせる教育を実現するという教育システム情報学の新しい展開を現実的なものとした意義がある.
腎臓前駆細胞を用いた腎炎の細胞治療

昨年度までの研究で、骨髄単核細胞を内皮増殖因子存在下で培養すると、内皮前駆細胞が得られることが明らかになった。さらに、腎炎を引き起こしたラットの腎動脈から得られた前駆細胞を投与すると、腎炎に伴う内皮障害、増殖反応、炎症を抑制できることを明らかにした。しかしながら、投与した細胞が腎臓内で生着する率が低いことが問題点として残った。さらに、臨床上、血管新生細胞療法は下肢虚血を中心に施行されているが、無効である症例が経験される。また、流血中の内皮前駆細胞の数と機能が、心血管リスクファクターを有する患者で低下していることが明らかになってきた。しかし内皮前駆細胞の数と機能が低下するのかメカニズムは明らかではない。そこで、本年度の研究では、血管新生細胞療法の効果を増強する治療法を開発する目的で、骨髄から内皮前駆細胞の生成に障害を与える因子の検討を行った。最近、アルドステロンが内皮障害をきたすことが明らかになってきているため、アルドステロンが骨髄単核細胞からの内皮前駆細胞の生成に影響を及ぼすか否かを検討した。その結果、アルドステロンが濃度依存的に内皮前駆細胞の生成を抑制することが明らかになった。さらにこの作用はスピロノラクトンで抑制されるため、ミネラルコルチコイド受容体を介する作用であることが示された。これらの結果は、アルドステロンの新たな作用を明らかにするとともに、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬が血管新生細胞療法の効果増強作用をもつ可能性を示すものである。1.胎児後腎組織を用いた腎臓構成細胞への分化の確認胎児後腎組織は、器官培養すると、糸球体、尿細管が経時的に発達し、その過程では腎臓構成細胞への分化を促す微小環境が形成されていると考えられる。そこで、腎組織への分化能の確認のため、6週齢ルイスラットの大腿骨と下腿骨からFicollで得られた骨髄単核細胞を蛍光色素CM-Dilでラベルし、妊娠14日目のLewis ratから採取した胎児後腎組織と共培養し観察した。ラベルされた細胞が腎臓にとりこまれているか否か、confocal microscopyを用いて評価したところ、骨髄単核細胞が後腎組織内で何らかの管状構造とみられる塊状となることが観察された。このことから、培養した骨髄単核細胞の中に、後腎組織内に遊走し胎児の構造物と連続性をもつ細胞集団が存在することが示唆された。2.内皮前駆細胞へ分化誘導した骨髄単核細胞のThy-1腎炎モデルへの投与ルイスラットに抗Thy-1抗体(Mo Abs 1-22-3)を経静脈投与し、Thy-1抗体腎炎を作成し、培養骨髄細胞投与の内皮障害に対する効果を調べた。抗体投与1日後に左腎動脈内に蛍光色素CM-DiIでラベルした培養骨髄細胞を注入し、7日後にラットをsacrificeし、左右の腎臓の変化を比較した。糸球体内皮は、正常ラットに対し、thy-1腎炎群の未治療側(右腎)では減少がみられたが、thy-1腎炎群の細胞治療側(左腎)は内皮が保たれる傾向がみられた。現在、定量的な解析および詳細な組織学的な解析を進めている。内皮前駆細胞へ分化誘導した骨髄単核細胞のThy-1腎炎モデルへの投与の実験を昨年度に引き続き行った。6週齢ルイスラットから採取した骨髄単核細胞を、VEGF, basic FGFなどの内皮の成長因子存在下で培養し、実験に用いた。ルイスラットに抗Thy-1抗体(Mo Abs 1-22-3)を経静脈投与し、Thy-1抗体腎炎を作成し、培養骨髄細胞投与の内皮障害に対する効果を調べた。抗体投与1日後に左腎動脈内に培養骨髄細胞を注入し、7日後にラットをsacrificeし、左右の腎臓の変化を比較した。定量的な解析で、糸球体内皮は、正常ラットに対し、thy-1腎炎群の未治療側(右腎)では減少がみられたが、thy-1腎炎群の細胞治療側(左腎)は内皮が有意に保たれることが明らかになった。さらに、細胞投与により、α-SMAを指標としたメサンギウムの活性化とマクロファージ浸潤を抑制することが判明し、培養骨髄細胞の腎炎進展に対する抑制効果が明らかになった。注入した骨髄細胞の15%は内皮のマーカー(RECA-1)を発現しており、一部は内皮前駆細胞として働いたことが確認された。さらに、骨髄細胞は培養後にVEGF産生が著明に増加することが認められ、細胞移植後に、取り込まれた培養骨髄細胞は腎臓内障害部位で液性因子を産生することによる内皮保護作用の関与も考えられた。これらの結果は、骨髄から得られた内皮前駆細胞による細胞治療が増殖性腎炎に対して有効であることを示し、腎疾患に対する新しい治療手段として有望であることを示唆している。

また、流血中の内皮前駆細胞の数と機能が、心血管リスクファクターを有する患者で低下していることが明らかになってきた。しかし内皮前駆細胞の数と機能が低下するのかメカニズムは明らかではない。そこで、本年度の研究では、血管新生細胞療法の効果を増強する治療法を開発する目的で、骨髄から内皮前駆細胞の生成に障害を与える因子の検討を行った。最近、アルドステロンが内皮障害をきたすことが明らかになってきているため、アルドステロンが骨髄単核細胞からの内皮前駆細胞の生成に影響を及ぼすか否かを検討した。その結果、アルドステロンが濃度依存的に内皮前駆細胞の生成を抑制することが明らかになった。さらにこの作用はスピロノラクトンで抑制されるため、ミネラルコルチコイド受容体を介する作用であることが示された。これらの結果は、アルドステロンの新たな作用を明らかにするとともに、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬が血管新生細胞療法の効果増強作用をもつ可能性を示すものである。
グローバルな物品およびサービスに関するB2B取引の法的規律に関する総合的研究

本研究は,物品およびサービスに関するグローバルな企業間取引を中心に,その法的規律(以下では、グローバルB2B取引法と呼ぶ)につき,日本における立法,判例,学説を体系化して英語によって世界に向けて情報発信するとともに、日本法の抱える問題点を析出し、具体的な提言を行うことを目的としている。その成果として、総計175件の重要判例を英訳してデータベース化するとともに、日本の契約法および海商法の体系的な解説を英文で作成し、HPで公表した。また、日本のグローバルB2B取引法が抱える諸問題につき、日本、韓国でワークショップを開催したほか、ヨーロッパおよびアジア諸国で開催されたシンポジウムに積極的に参加し、情報発信を行った。1本計画研究は、物品およびサービスに関するグローバルな企業間(B2B)取引を中心に、その法的規律(以下では、グローバルB2B取引法と呼ぶ)につき、日本における立法、判例、学説を体系化して英語によって世界に向けて情報発信することを目的としているが、研究の初年度である今年度は、上記研究の前提となる以下のような基礎的研究を実施した。(1)日本のグローバルB2B取引法の現状を明らかにするために、国際物品売買契約、運送・保険取引、製造物責任に関して、外国への情報発信の観点から概説すべき内容につき検討した。(2)日本のグローバルB2B取引法に関して、英語に翻訳すべき主要な法令および判例をリストアップした。(3)国際物品売買契約、国際製造物責任、国際運送取引および国際保険取引の各分野について、日本および外国の基本文献を調査するとともに、日本法についてすでに英訳されている資料の調査、収集を行った。(4)日本法を外国のグローバルB2B取引法と比較するために、一部の外国(スペイン、オーストラリア)ついて海外現地調査を実施した。2本計画研究は、その研究対象が物品取引B2C取引(消費者契約)班とも密接に関連することから、B2C取引班と共同して研究を実施した。また、領域研究間のネットワークを構築し、各計画研究の研究内容および法令・判例データベースを公開するために、B2C取引班の研究代表者が所属する東北大学にサーバー用コンピューターを設置し、日本語と英語による両班共同のHP(http://www.law.tohoku.ac.jp/kokusaiB2C)を開設し、試験的に運用を開始した。1.本計画研究は、物品およびサービスに関するグローバルな企業間(B2B)取引を中心に、その法的規律(以下では,グローバルB2B取引法と呼ぶ)につき、日本における立法、判例、学説を体系化して英語によって世界に向けて情報発信することを目的としている。本年度は、平成16年度に収集・整理した情報を下に、以下の研究を実施した。(1)グローバルB2B取引法に関して、外国への情報発信の観点から重要と考えられる国際物品売買契約、運送・保険取引、製造物責任に関する判例および法令のリストを確定し、一部の判例について英訳作業を行った。判例の英訳は、来年度、HPで公表する予定である。(2)日本法を外国に紹介するためには、日本法の体系的な解説が必要となるが、そのような解説作成のための項目立て、内容のあり方等について検討を行い、執筆作業に入った。(3)日本法に関する情報発信を行うために、研究分担者である曽野、小塚が外国(ジンガポール、オーストラリア、南アフリカ)で開催されたシンポジウムに参加し、日本法の状況について外国の研究者と意見交換を行った。2.本計画研究は、その研究対象が物品取引B2C取引(消費者契約)班とも密接に関連することから、今年度もB2C取引班と共同して研究を実施した。具体的な実施内容は以下の通りである。(1)B2C班と共同の研究会を開催し、グローバル取引に関する重要なテーマ(日本の国際私法の現代化、日本の海事裁判等)を取り上げ、現状の問題点につき検討を加えた。1.本研究は,物品およびサービスに関するグローバルな企業間(B2B)取引を中心に,その法的規律(以下では,グローバルB2B取引法と呼ぶ)につき,日本における立法,判例,学説を体系化して英語によって世界に向けて情報発信することを目的としている。本年度は,昨年度までの研究に基づき,以下の研究を実施した。(1)グローバルB2B取引法に関する重要判例および法令の英訳作業を行い,その一部を下記のホームページで公表した。(2)日本法を外国に紹介するための体系的な解説の執筆作業に入り,一部については英訳作業を行った。概説の英訳は,来年度,ホームページで公表する予定である。(3)日本法に関する情報発信を行うために,研究分担者である小塚が外国で開催されたシンポジウムに参加し,日本法の状況について外国の研究者と意見交換を行った。2.本計画研究は,その研究対象が物品取引B2C取引(消費者契約)班とも密接に関連することから,今年度もB2C取引班と共同して研究を実施した。