hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市鉄道の高頻度化運行に伴う列車遅延と波及に関する研究

本研究は,遅延の発生・波及の要因について,列車運行の実績値データを用いた分析を行うとともに,相互直通運転を実施する首都圏の実路線を対象に,旅客流動および列車運行挙動をマルチエージェントモデルで再現し,列車毎の遅延時間および遅延対策効果を予測する技術を開発した.また,このモデルを用いて,遅延拡大の抑制方法や早期回復方法について,具体的な対策の効果を予測した結果,今後の都市鉄道整備の方向性について示唆的な情報を得ることができた.本研究は,遅延の発生・波及の要因について,列車運行の実績値データを用いた分析を行うとともに,相互直通運転を実施する首都圏の実路線を対象に,旅客流動および列車運行挙動をマルチエージェントモデルで再現し,列車毎の遅延時間および遅延対策効果を予測する技術を開発した.また,このモデルを用いて,遅延拡大の抑制方法や早期回復方法について,具体的な対策の効果を予測した結果,今後の都市鉄道整備の方向性について示唆的な情報を得ることができた.本年度は,遅延の発生・波及の定量的分析を実施した.遅延の発生・波及の定量的分析列車遅延の発生は,乗降時分増加等に伴う駅停車時分の増加が主な要因と考えられる.乗降時分は,i)駅構内・ホーム上の滞留,乗車待ち行列等の駅構内の旅客流動,ii)車内混雑と乗降速度等に依存する.そして,その遅延は,iii)列車の団子運転による速度低下等により伝播し波及すると考えられる.そこで,これらの現象を詳細に分析するとともに,相互に連動する一体的な分析を行い,遅延の発生・波及のメカニズムの究明を行った.分析は,以下の3段階に構成した.i)駅構内における旅客の発生・流動の定量的分析駅構内の旅客の歩行速度,経路選択,乗降位置選択に影響を及ぼす要因を探り,その特性について定量的な分析を行った.また駅構内で撮影したビデオ画像から,旅客の位置座標,走行軌道を自動取得するシステムを開発し,効率的なデータ取得方法について検討した.ii)車内混雑と乗降人数に着目した列車乗降速度の定量的分析乗降人員や車内混雑および駅構内混雑が乗車時分と降車時分に与える影響を定量的に把握した.また駆け込み乗車や発車ベル後の無理に乗車する旅客,駅員の配置位置や人数,ホームドア等の稼働時分が駅停車時分に与える影響を分析した.iii)駅停車時分の変化に着目した列車運行挙動の時系列分析列車毎,駅毎の到着時刻と出発時刻から駅停車時分の変化と,列車の運行間隔,駅間の走行速度が互いに及ぼし合う影響とその特性について把握した.また列車毎の駅間走行状況の把握により,遅延が波及する現象を定量的に分析した.本年度は、旅客流動モデル、乗降時分推定モデル、列車走行時分推定モデルの構築によるシミュレーション分析を実施した。平成21年度に実施した「遅延の発生、波及の定量的分析」を発展させ、現象の再現を試みるためモデルの構築を行った。モデルは、i)駅構内における旅客の発生・流動のシミュレーションモデル、ii)車内混雑と乗降人数に着目した列車乗降速度推定モデル、iii)駅停車時分の変化に着目した列車走行速度推定モデルの3段階から構成した。i)駅構内における旅客の発生・流動のシミュレーションモデルの構築駅構内の旅客の歩行速度、経路選択、乗降位置選択に影響を及ぼす要因を考慮し、これまでの研究成果である歩行者行動分析の結果を踏まえ、属性別の旅客流動を分析するシミュレーションモデルを構築した。シミュレーション結果は動画による再生を可能とした。ii)車内混雑と乗降人数に着目した列車乗降速度推定モデルの構築複数のエージェントからなるマルチエージェントシミュレーションを用いて、旅客一人一人の乗降行動を再現するモデルを構築した。駅に列車が到着時した際に、列車ドア付近の旅客が一度ホームに降車した後、再乗車する影響を考慮し、より精度の高い駅停車時分の推定を行った。iii)駅停車時分の変化に着目した列車走行速度推定モデルの構築信号システムと線路閉そくを考慮し、列車間の相互作用により変化する列車の運行挙動を再現するシミュレーションモデルを構築した。駅で発生した遅延が後続列車の運行速度に影響を及ぼし、複数の駅間に遅延の影響が伝播・拡大する現象の推定を行った。本年度は,これまでの分析結果を踏まえた応用的な位置づけとして,昨年度に開発した遅延連鎖シミュレーションシステムを用いて,相互直通運転を実施する実際の営業路線をケーススタディに具体的な遅延対策効果の計測を行った.また,シミュレーションにより得られた結果から,現状の遅延対策および今後の都市鉄道整備において,示唆的な情報を得ることができた.H21年度に行った「遅延の発生・波及の定量的分析」の結果を踏まえて,H22年度では「遅延の発生・波及の現象を再現するシミュレーションシステムの開発」を実施している.本年度前半はこのシミュレーションシステムを用いて,旅客流動特性からi)遅延の発生要因を明示し,線路閉塞や信号設備による路線の輸送力と高頻度運行を行う列車1本1本の動的な分析から,ii)遅延の波及の現象を明示した.さらに,相互直通運転区間を分析対象とし,iii)相互直通路線へ及ぶ線的な遅延の連鎖の現象を明示した.シミュレーションモデルを用いた上記の分析は,遅延の発生と波及のメカニズムを明らかにし,これにより,遅延の発生抑制,発生した遅延の波及・連鎖の抑制,遅延発生状態からの早期回復等の検討が可能となる.

そこで,本年度後半では高頻度運行に伴う列車遅延に対して,より効率的な施策の検討を実施し,制度的,技術的な面から課題を確認するとともに,列車運行方式と施設整備の双方から具体的な解決方策の検討を実施し,その効果について計測を行った.対策のメニューは,大規模な施設整備を伴わない列車運行方式の導入,ターミナル駅の配線設備の増強,部分複々線化等の路線容量拡大,ワイドドア車両の導入などである.これらの分析結果から,列車の運行管理,閉塞区間の見直し,追い越し施設の整備などの方策について総合的な実施を図ることでより対策効果が大きくなること等が示唆された.
脳波を用いた視覚心理現象の解明に関する研究

視覚心理現象の一つである仮現運動を対象として、その運動知覚特性を明らかにし、仮現運動知覚に関連する脳内電気活動を検討した。仮現運動刺激の連続的提示によって生起するブレークダウン特性に影響を与える主な刺激要因は刺激間の空間距離と刺激の往復周波数であり、刺激の空間距離が大きくなるにつれて運動知覚区間は減少しブレークダウンが生じやすいこと、刺激の往復周波数は2Hzと3Hzの範囲では運動が知覚されやすいことがわかった。運動知覚が得られない2点同時刺激に対する応答は、左右後頭部でほとんど差異はみられなかったが、運動知覚時には、右後頭部から右側頭部にわたる領域で優位な陽性電位が認められた。この電位分布を発生させる脳内電源の局在推定を行うため、仮現運動刺激の単発的提示に対する脳磁図を計測し、電源位置の軌跡を求めた。その結果、仮現運動知覚に関連した電源が刺激提示後の潜時180msec近傍において視覚野の外有線皮質に推定された。この外有線皮質には運動刺激に応答する運動関連ニューロンが大多数を占めるMT野が存在しており、この領域を含んだ部位の活動が脳磁図に反映されたものであることがわかった。この電源位置は時間の経過につれて外有線皮質から、側方かつ深部の方へ移動していた。仮現運動刺激の提示によって、外有線皮質内の運動関連ニューロンが活性化された後、運動の認知に関する上位処理が側頭葉内側で行われている可能性が示された。連続往復提示における運動知覚状態と運動消失状態のそれぞれの区間における定常誘発電位については、現時点では有意な差は見出されなかった。これは電源の深さやその方向のために、脳波では検出できなかったものと思われる。今後はfMRIによる検討も考慮する必要がある。視覚心理現象の一つに仮現運動視覚がある。この仮現運動知覚を与える視覚刺激を連続的に繰り返し提示した場合に、運動知覚の状態から、運動知覚が消失して刺激が同時点減するように見えるブレークダウン現象が生じる。本研究の目的は、運動知覚と運動消失という視覚心理状態の変化を、非侵襲計測の一つである脳波を用いて客観的に評価できるかを検討することである。今年度は、まず、主観的な判断データを自動計測できる心理物理測定システムを作成し、運動知覚区間と運動消失区間を測定した。ブレークダウン特性に影響を与える刺激要因として、刺激の提示時間、刺激間の空間距離、刺激の往復周波数、刺激形状などがある。心理物理測定の結果、刺激間の空間距離と刺激の往復周波数が主な刺激要因であり、刺激の空間距離が大きくなるにつれて運動知覚区間は減少しブレークダウンが生じやすいこと、刺激の往復周波数は2Hzと3Hzの範囲では運動が知覚されやすいことがわかった。この結果をもとに、運動が知覚されている時と、そうでない時の定常誘発電位を測定した。往復周波数2Hzの仮現運動刺激提示区間のうち、被験者が運動を知覚している区間の誘発電位を収集し、加算平均した脳波を運動知覚関連脳波とした。また、2つの刺激部位が往復周波数4Hzで同時点滅する2点同時刺激をコントロール刺激として、これに対する誘発電位とを比較した。コントロール刺激に対する応答は、左右後頭部ではほとんど差異はみられなかったが、運動知覚関連電位の特徴として、右後頭部から右側頭部にわたる領域で優位な陽性電位が認められた。次年度は、同一条件下における運動知覚とブレークダウン時の誘発脳波の比較を行い、その電源局在について検討をすすめる予定である。平成11年度の研究において、運動知覚関連電位の特徴として、右後頭部から側頭部にわたる領域で陽性電位が優位に出現することを示した。この電位分布を発生させる脳内電源の局在推定を行うため、仮現運動知覚に伴う脳磁図を計測し、電源位置の軌跡を追跡した。

その結果、仮現運動知覚に関連した電源が刺激提示後の潜時180msec近傍において視覚野の外有線皮質に推定された。この外有線皮質には運動刺激に応答する運動関連ニューロンが大多数を占めるMT野(Middle temporal area)を含んでおり、この領域を含んだ部位の活動が脳磁図に反映されたものであることがわかった。電源の軌跡をMRI上にオーバーレイした結果、電源の位置は時間の経過につれて外有線皮質から、側方かつ深部の方へ移動していた。運動視はMT野以降、MST野から上位レベルでの処理を経て認識されると考えられており、仮現運動刺激の提示によって、外有線皮質内の運動関連ニューロンが活性化された後、運動の認知に関する上位処理が側頭葉内側で行われている可能性がある。連続往復提示時の運動知覚関連電位の特徴である後頭部から側頭部にかけての優位な陽性電位分布は外有線皮質の活動を反映したものと考えられた。一方、連続往復提示における運動知覚状態と運動消失状態のそれぞれの区間における定常誘発電位については、現時点では有意な差は見出されなかった。連続運動提示において形成される2つの心理状態は、刺激後の潜時200msecよりも遅い潜時範囲での活動の可能性はあるが、電源の深さやその方向のために、脳波では検出できなかったものと思われる。
家族システムケアアプローチを用いた周産期家族支援プログラムの開発研究

【研究目的】周産期の初めて親になる夫婦を対象に、ジェノグラム・エコマップ、円環パターン図を用いた認知・情動・行動面に対する家族システムケアアプローチによる家族支援プログラムを開発・実施し、その効果について検討とした。【実績】1.研究目的:周産期の初めて親になる夫婦を対象に、家族システムケアアプローチを用いて、家族システムや夫婦の関係性を可視化できるジェノグラム・エコマップおよび妊娠・出産・育児に伴う夫婦の関係性を相互に認識すると共に、不安や困難への対処を見いだす円環パターン図を使用した周産期家族支援プログラムを開発・実施し、その評価を得る。2.実施計画1)初めて親になる夫婦に焦点をあてた周産期の家族関係に関する文献研究2)周産期家族支援プログラム(試案)の作成:家族システムケアアプローチの1つであるカルガリー式家族アセスメント/介入モデル(CFAM/CFIM)を参考に、ジェノグラム・エコマップ、円環パターン図を用いた具体的な支援プログラムを作成した。3)周産期家族支援プログラム(試案)の実現可能性の検討:妊娠中期以降の初めて親になる夫婦1組に対し、プログラムを実施し、妊娠期および産褥2か月に面接調査を実施した。試案結果をもとにマニュアルおよび資料を完成させた。4)調査の実施:平成27年度は対象者のリクルートおよび妊娠期の通常の両親学級に加えて家族システムケアアプローチによる周産期家族支援プログラム『プレママ・プレパパのためのファミリークラス』を実施した。また、産褥1か月健診時に個別で介入を行った。介入群には産褥2か月後(介入後)に、ジェノグラム・エコマップによる家族構築のイメージおよび円環パターン図による夫婦・親子の関係性の変化についてインタビューガイドを用いた半構造化面接を行った。平成27年度調査では平成27年6月平成28年3月までに研究承諾を得た対象は介入群8組、コントロール群20組(脱落3組)で妊娠期および産褥期の調査を実施し、現在も対象者のリクルートおよび調査が継続中である。試案作成の際、対象者を3組募集したが集まらず、今後、対象人数が集まらないことが予測されたため、早めに本調査を実施した。現在、介入群8組、コントロール群20組の承諾が得られ研究を継続しているため、おおむね順調に進展している【研究目的】周産期の初めて親になる夫婦を対象に、ジェノグラム・エコマップ、円環パターン図を用いた認知・情動・行動面に対する家族システムケアアプローチによる家族支援プログラムを開発・実施し、その効果について検討した。【実施計画】平成28年度は昨年と同様に対象者のリクルートと介入群に家族システムケアアプローチによる周産期家族支援プログラム『プレママ・プレパパのためのファミリークラス(FC)』を実施し、産褥1か月健診時に個別で介入を行った。プログラムの評価として、初回のマタニティクラス開催前(介入前)および産褥2か月後(介入後)に自記式質問紙調査を行った。使用尺度は、1家族機能測定尺度FFS日本語版、2主観的幸福感、3自己効力感尺度、4合衆国国立精神保健研究所疫学的抑うつ尺度CES-D)である。なお、介入群についてはFC直後(介入直後)に上記1と2を実施した。また、介入群の産褥2か月後(介入後)に、ジェノグラム・エコマップによる家族構築のイメージおよび円環パターン図による夫婦・親子の関係性の変化についてインタビューガイドを用いた1時間以内の半構造化面接を行った。その結果、最終的に対象者は介入群17組(34名)、コントロール群19組(38名)の協力が得られた。現在、収集したデータを分析している最中であるが、周産期家族支援プログラムは家族機能を高めることに働くことや、抑うつ状態であると家族機能は強化されない傾向は示された。また、全ての受講者がわかりやすく、満足したと答えていた。特にジェノグラム・エコマップを書いたことで「家族や夫婦の関係性を改めて認識できた」「ジェノグラムにまだおなかにいる子どもを書くことで子どもが生まれることを改めて認識できた」「自分のサポートとして家族だけでなく友人や同僚なども入ることが認識できた」など、家族やその関係性が可視化されることでの効果も得られた。介入研究の実施および一部評価まで終了した。当初予定の対象者数より少なくなってしまったが、対象施設の助産所の分娩件数が減ってきており、また、初産婦の出産件数からは妥当な参加率といえる。周産期の初めて親になる夫婦を対象に、ジェノグラム・エコマップ、円環パターン図を用いた認知・情動・行動面に対する家族システムケアアプローチによる家族支援プログラムを開発・実施し、その効果について検討した。平成29年度は、平成28年度にデータ収集したもののうち、妊娠中の異常などにより介入群1組および対照群4組を除いた介入群16組、対照群19組の分析を行った。その結果、家族機能(FFS)についての2元配置分散分析による両群の比較では、妻の「役割と責任」「経済的資源」に交互作用を認め、介入群の妻の方が有意に高値を示していた。一方.主観的幸福感(SWBS)では両群に有意差は認められず、両群の夫婦共に妊娠期のSWBS合計得点は、先行研究の一般人と比較し高値を示し、産後2か月のSWBSは妊娠期のSWBSよりも両群共に高い傾向にあった。自己効力感(GSES)の高低群別に妊娠期と産後2か月のFFSの変化を2元配置分散分析で検討した結果、GSESの高い群は有意な交互作用がみられなかった。

妊娠期と産後2か月のFFSの変化を2元配置分散分析で検討した結果、抑うつ尺度(CES-D)において、夫に抑うつ傾向のある介入群でFFSの平均値が有意に負に転じていた。以上より、周産期家族支援プログラムは家族機能を高めることに働くことや、抑うつ状態であると家族機能は強化されない傾向が示された。また、ジェノグラム・エコマップを用いて家族の関係性について可視化することで、自分たち家族の関係性を再認識し、人間関係のつながりを感じ取る機会となり、今後の家族構築を互いにイメージ化するのに役立つなどの効果も得られた。次年度は、まとめた結果を関連学会に発表し、論文執筆、投稿予定である。今回、対象助産所の分娩件数が減ってきたことから、当初予定していた対象者数を下回ってしまったため、介入結果の分析に時間を要し、適切な学会発表ができなかったため、次年度、学会発表および論文作成、投稿予定である。【研究目的】周産期の初めて親になる夫婦を対象に、ジェノグラム・エコマップ、円環パターン図を用いた認知・情動・行動面に対する家族システムケアアプローチによる家族支援プログラムを開発・実施し、その効果について検討とした。【実績】平成28年度に実施予定の本調査が平成27年度に開始したが、引き続き以下の内容を続行していく。1.対象者の募集と数の確保2.周産期家族支援プログラム(妊娠期および産褥早期)の実施3.介入群、コントロール群への調査の実施4.介入効果の評価調査結果の分析を進め、周産期家族支援プログラムの評価を行う。その結果を関連学会に発表し、論文執筆、投稿予定である。今後、周産期家族支援プログラムの発展に向けて情報収集を行うと共に、まとめた結果を学会発表、および論文作成・投稿予定である。今年度より本調査を開始し研究協力者への謝金を使用したため、テキスト分析のソフトの購入は次年度とした。本研究のプログラムを評価するにあたり、研鑽を得るため、「アタッチメントと精神病理」および「Infant/Toddler CARE-Index」講習会を受講する予定であったが、講師のやむ得ない事情により来日が不可能となったため、中止となった。今回、対象施設の助産所の分娩件数が減ってきており、当初予定の対象者数を下回ったため、周産期家族支援プログラムの開発の発展に向けた情報収集を目的として、日本家族学会や母性衛生学会に参加し、演題発表を行うと共に論文投稿する予定である。テキストマイニング購入費60万円を計上し、引き続き研究の進行状況が計画通りに進めば予定通り研究費を使用することになる。研究結果の分析を進めるにあたって、分析ソフトのバージョンアップが必要であること、研究成果の一部を第13回国際家族看護学会(スペイン)に発表すること、論文化し海外雑誌に投稿するため予定通りの研究費を使用することとなる。
表面融解を起こした結晶の気相成長(蒸発)機構の研究

気相からの結晶成長の従来の理論の多くは,結晶内部の格子面と同じ構造の結晶表面(低指数面の場合は分子スケールで見て平坦)を前提としている.一方,近年,理論ならびに各種の実験によって,バルク結晶の触点直下の温度における表面融解の現実性が確認されるに到った.融液相でおおわれた結晶表面の気相成長機構は,従来提唱されている成長機構とは全く異なるものに違いないが,それについての理論研究はほとんどなされていない.本研究の目的は,表面融解を起こした結晶の気相成長(蒸発)機構を理論的に検討し,成長(蒸発)速度の過飽和度(未飽和度)依存性,結晶方位依存性等の成長特性を明らかにすることにある.表面融解によってし生じた疑似液体層でおおわれた結晶表面の気相成長は, 1)気相から疑似液体層への分子の凝縮と2)疑似液体層と結晶の間の界面での結晶化によって進行する.その際,疑似液体層と結晶の間の界面での結晶化速度は,界面構造に依存する. 62年度は,界面が分子スケールで見て荒れている場合の成長機構を検討し,その気相成長速度R<ad(1)QL>を導出した.成長速度R<ad(1)QL>は,通常の気相成長において知られている過飽和度に比例するHertz-Knudsenの式の形にまとめられたが,そこに含まれる凝縮係数に疑似液体層の自己拡散係数Dが関連することが見出された.これは,疑似液体層の分子が結晶格子に組み換えられる速さが自己拡散に支配されるためである.このことは,表面融解を起こした結晶の成長(蒸発)速度の測定から,疑似液体層の自己拡散係数Dの推定が可能であることを示している.そこで,表面融解が実際に確認されている氷結晶の{0001}面と{10〓^^-面の成長(蒸発)速度を測定して理論式と比較するための実験装置を作成した.63年度は, 62年度の理論考察を,分子スケールで平らな界面に拡張すると同時に,氷結晶の成長(蒸発)の実験を行う.気相からの結晶成長の従来の理論の多くは,結晶内部の格子面と同じ構造の結晶表面(低指数面の場合は分子スケールで見て平坦)を前提としている.一方,近年,理論ならびに各種の実験によって,バルク結晶の触点直下の温度における表面融解の現実性が確認されるに到った.融液相でおおわれた結晶表面の気相成長機構は,従来提唱されている成長機構とは全く異なるものに違いないが,それについての理論研究はほとんどなされていない.本研究の目的は,表面融解を起こした結晶の気相成長(蒸発)機構を理論的に検討し,成長(蒸発)速度の過飽和度(未飽和度)依存性,結晶方位依存性等の成長特性を明らかにすることにある.表面融解によってし生じた疑似液体層でおおわれた結晶表面の気相成長は, 1)気相から疑似液体層への分子の凝縮と2)疑似液体層と結晶の間の界面での結晶化によって進行する.その際,疑似液体層と結晶の間の界面での結晶化速度は,界面構造に依存する. 62年度は,界面が分子スケールで見て荒れている場合の成長機構を検討し,その気相成長速度R<ad(1)QL>を導出した.成長速度R<ad(1)QL>は,通常の気相成長において知られている過飽和度に比例するHertz-Knudsenの式の形にまとめられたが,そこに含まれる凝縮係数に疑似液体層の自己拡散係数Dが関連することが見出された.これは,疑似液体層の分子が結晶格子に組み換えられる速さが自己拡散に支配されるためである.このことは,表面融解を起こした結晶の成長(蒸発)速度の測定から,疑似液体層の自己拡散係数Dの推定が可能であることを示している.そこで,表面融解が実際に確認されている氷結晶の{0001}面と{10〓^^-面の成長(蒸発)速度を測定して理論式と比較するための実験装置を作成した.63年度は, 62年度の理論考察を,分子スケールで平らな界面に拡張すると同時に,氷結晶の成長(蒸発)の実験を行う.
顎顔面領域における疾患特異的ｉＰＳ細胞を用いた新たな治療法の開発

1未分化iPS細胞(iPSC)からの胚様体(EB)形成、2EBからの接着細胞増殖、3単層培養、43次元培養の4段階から成る培養法により、軟骨細胞分化誘導に成功した。3次元培養開始前に間葉系幹細胞の細胞表面マーカーが多数発現しており、iPSCが間葉系前駆細胞を経て骨芽細胞・軟骨細胞へと分化していると示唆された。軟骨誘導培地へのCNP添加によりiPSCから軟骨細胞への分化が促進される傾向を認めており、ヒトiPSCから軟骨細胞への分化過程においてもCNPが促進作用を有する可能性が示唆された。また、軟骨無形成症患者由来疾患特異的iPSC株でも、軟骨細胞分化を確認できた。未分化hiPS細胞株201B7から胚様体(EB)を形成後、EBを接着培養した。接着したEBから増殖した細胞を酵素処理により単一細胞に解離させ、さらに単層培養を行った。1週間の単層培養後、細胞を回収してペレット培養を行い、軟骨分化誘導培地へのCNP添加群/非添加群について比較を行った。3週間のペレット培養後、ペレット内のhiPS細胞は軟骨細胞様の形態を示し、ペレット全体がアルシアンブルーで濃染した。免疫染色により、II型コラーゲン、アグリカンの発現を認めた。また、軟骨分化誘導初期よりCNPならびにGC-B遺伝子の発現を認めており、ペレット培養開始後経時的にII型コラーゲンとアグリカンの遺伝子発現の増加を認めた。CNP非添加群と比較し、添加群ではII型コラーゲン、アグリカンともに遺伝子発現及び免疫染色における蛋白発現の増加傾向を示した。経時的なグリコサミノグリカン産生の増加傾向も認めた。CNP添加によりhiPS細胞から軟骨細胞への分化が促進される傾向を認めた。ヒト軟骨細胞におけるCNPの効果についてはほとんど報告がないが、今回の検討によりhiPSCから軟骨細胞への分化過程においてもCNPが促進作用を有する可能性が示唆された。また、軟骨無形成症患者由来の疾患特異的iPS細胞株Ach-a1においても、4段階からなる分化誘導法を用いることで、間葉系前駆細胞を介した軟骨細胞分化誘導が可能であった。ヒトiPS細胞株201B7を用いて検討した結果、1未分化iPS細胞からのEB形成、2培養皿上に接着させたEBからの細胞増殖、3単一細胞に解離させ残存EBを除去後の単層培養、43次元培養による軟骨細胞分化誘導/単層培養による骨芽細胞分化誘導の4段階から成る培養法を用いて分化誘導を行った。軟骨細胞分化誘導では、3次元培養開始後21日で細胞は明るい細胞質を有する大型で円形の軟骨細胞様の形態となり、細胞周囲はアルシアンブルー染色で濃染し、軟骨基質の産生が示された。II型コラーゲン、アグリカンの遺伝子発現も経時的に増加したが、X型コラーゲン遺伝子の発現は認めなかった。軟骨細胞への誘導成功率は約73%であった。ただし免疫組織化学的検討ではII型コラーゲンを検出できず、軟骨細胞としての成熟度は不十分である可能性がある。また、骨芽細胞分化誘導では、13週で経時的にアリザリンレッド陽性となる石灰化物沈着を認めた。I型コラーゲン、オステオカルシン等の遺伝子発現も経時的に増加した。他の複数のヒトiPS細胞株でも骨芽細胞、軟骨細胞分化が確認された。第3段階の細胞の表面マーカーを確認したところ間葉系幹細胞のマーカーが多数発現していたことから、この培養法でiPS細胞は間葉系前駆細胞を経て骨芽細胞・軟骨細胞へと分化しており、より生体に近似した分化系といえる。疾患特異的iPS細胞(線維性形成不全症)は、モザイク様の病態を呈しており、変異を含んだiPS細胞の確認に至っていない。したがって、正常iPS細胞を用いた効率的な骨芽細胞、軟骨細胞分化誘導の開発が先行している。iPS細胞の効率的な骨・軟骨細胞分化誘導法の検討を行う。また、疾患特異的iPS細胞と正常iPS細胞の比較を行い、効果的な薬剤の検討を行っていく。該当なし
アインシュタイン方程式の新フォーマリズムを用いた3次元数値相対論コード開発

連星中性子星や連星ブラックホールの合体とその際に放射される重力波を詳しく調べるための3次元数値相対論コードの改良を行ってきた。さまざまのフォーマリズムによるコードを比較してきたが,全体的な傾向としては,計算精度,安定性などの観点から,いわゆるBSSN形式の系統によるフォーマリズムが最適であることが明らかになった。特に,グリッドサイズが大きくなった場合,複雑なフォーマリズムを用いることにより,数値誤差の蓄積が大きくなり,かえって不安定性を導きやすい傾向が見られた。また,計算精度と安定性の観点からは,準線形な楕円型方程式をなるべく正確に解くほうがよい傾向にあるが,楕円型方程式を解くためには,非常に多くの計算時間を要するために,これを効率よく解く方法を考える必要がある。楕円型の方程式は,座標条件にかかわるところに出てくるが,その場合は,必ずしも正確に解く必要はなく,拡散方程式のような形にすることにより,近似的に解けば十分であることも明らかになった。以上のような基礎的な研究を元に,後半では,具体的に連星ブラックホールの合体の時間発展を追うための数値シミュレーションコードの開発を中心に行った。特異点を含む領域を計算領域から除外する方法についても,独自に開発し,十分な精度で安定したコードの開発ができた。ただし,より現実的な連星ブラックホールの合体に対して適用するためには,グリッドサイズがかなり大きくしなければならないことが判明し,並列計算機を最大限に効率よく利用した数値計算が必要である。そのためには,MPIなどを用いてプログラムのさらなる改良が必要であり,そのための基本的なプログラミング方法の開発も行った。これまでに作成した3次元数値相対論的コードを元に,いわゆるadjusted ADM formalismの手法を取り入れたスキームの開発を行ってきた。その中で,束縛方程式を利用して,計量の時間発展方程式を双曲形式に書き換える方法がいくつか提唱され,球対称の問題を球対称のコードを用いて計算する場合には,元の形式よりもよい振る舞いをすることが示されていたが,3次元の問題では,必ずしも有効でない場合が多いことが明らかになった。また,これらの方法を,いわゆる3次元コードに適用して,球対称や軸対称な問題に適用した場合は,比較的うまくいくが,連星中性子星の合体などの対称性がほとんどない,基本的に3次元の問題では,それほど単純でないことも明らかになった。さらに,計量の時間発展を追っていく際に,束縛方程式をあらわには解かないが,なるべく束縛方程式からのずれを小さくしていくという方法についても,確かに束縛方程式を満たす精度は向上するが,それだけでは,星の振動や重力崩壊がより高精度で解けているということではないことも示された。全体的な傾向としては,時間発展方程式を数学的に見てよりよいと思われる形に変形しようとすると,方程式は一般的に複雑な形になり,数値的な誤差がより大きく入り込んできて,計算精度を悪くするように思われる。したがって,これまでの研究では,基本的には,われわれがこれまでに用いてきた,いわゆるBSSN形式といわれる方法が,安定性や計算精度の点では重要であることが,より明確になってきたと考えられる。ただし,数値計算に使用するグリッドサイズやグリッド間隔により結果は異なってくると思われるので,この点については,来年度の更なる研究が必要である。

また,計算精度と安定性の観点からは,準線形な楕円型方程式をなるべく正確に解くほうがよい傾向にあるが,楕円型方程式を解くためには,非常に多くの計算時間を要するために,これを効率よく解く方法を考える必要がある。楕円型の方程式は,座標条件にかかわるところに出てくるが,その場合は,必ずしも正確に解く必要はなく,拡散方程式のような形にすることにより,近似的に解けば十分であることも明らかになった。以上のような基礎的な研究を元に,後半では,具体的に連星ブラックホールの合体の時間発展を追うための数値シミュレーションコードの開発を中心に行った。特異点を含む領域を計算領域から除外する方法についても,独自に開発し,十分な精度で安定したコードの開発ができた。ただし,より現実的な連星ブラックホールの合体に対して適用するためには,グリッドサイズがかなり大きくしなければならないことが判明し,並列計算機を最大限に効率よく利用した数値計算が必要である。そのためには,MPIなどを用いてプログラムのさらなる改良が必要であり,そのための基本的なプログラミング方法の開発も行った。
地下環境データを用いた地球温暖化・都市化および降水量変動の推定

研究代表者の谷口と研究分担者の佐倉は,大阪平野、奈良盆地、濃尾平野、長岡平野で地下水温鉛直分布の追加測定を行い,本研究の取り纏めを行った。温暖化・都市化による地表面温度上昇の影響が、いずれも認められた。また地表面温度の影響は、地下水涵養域では深く、逆に地下水流出域では浅層にとどまっていることが明らかになった。さらに、孔内水温の測定による気候変動復元の精度を向上するために,繰り返し測定による影響の評価を試みた。本研究によって得られた成果の発表は、2000年5月8-10日に行われたInternational Association of Hydraulicsでの特別セッションと2000年6月27-30日に開催されたAmerican Geophysical Union主催のWestern Pacific Geophysical Meetingにおいて行われ,好評を博した。3年計画の1年目である本年度において、研究代表者の谷口は、奈良盆地及び大阪平野での地下水温鉛直分布の測定と、奈良盆地内の地下水・降水の水質分析を行った。また研究分担者の佐倉は、濃尾平野および石狩平野で地下水温鉛直分布の測定を行った。購入設備備品を用いた大阪平野での12ヶ所の地下水温鉛直分布測定からは、温暖化・都市化による地表面温度上昇の影響が、深度30m-50m付近まで及んでいることが明らかになった。また、鉛直方向の地下水流動がない場所での地下水温鉛直分布は、通常下層ほど高温な一定温度勾配を示すが、大阪湾沿岸域では、ある深度を境にそれより上部では上に凸の水温鉛直分布を示した。この地下水温鉛直分布の変曲点は、塩淡水境界面を示すと考えられ現在解析中である。また奈良盆地では6ヶ所の地下水温鉛直分布の測定を行い、温暖化・都市化の影響を確認した。またそれらの影響は、地下水涵養域ではより深層まで到達しているのに対し、地下水流出域では浅層に留まっていることを確認した。購入備品を用いた地下水の水質分析では、地下水流動に伴う水質の変化を確認した。また奈良盆地内での降水の水質経年変化を明らかにした。濃尾平野と石狩平野では、それぞれ16箇所、12箇所の井戸で、購入備品を用いた地下水温鉛直分布の測定を行い、地表面温度上昇の影響、地下水流動の影響、塩淡水境界面などを水温鉛直分布から確認した。今後は、さらに水温鉛直分布の測定地点を増やすとともに、得られた水温鉛直分布の解析を行う予定である。3年計画の2年目にあたる本年度において、研究代表者の谷口は、大阪平野での地下水温鉛直分布の追加測定と解析、奈良盆地内の地下水・降水の水質分析を行った。また研究分担者の佐倉は、濃尾平野および石狩平野で地下水温鉛直分布の追加測定および解析を行った。大阪平野では昨年度に地下水温鉛直分布の測定を行った12ヶ所に加えて、新たに4個所において地下水温鉛直分布の測定を行った。温暖化・都市化による地表面温度上昇の影響が、地下水涵養域では深度50m以深にも及んでいるのに対し、地下水流出域である大阪湾沿岸域では深度30m程度に留まっていることが明らかになった。また、年平均気温の長期変動(大阪気象管区所で2.0°C/100年の上昇)以上に、地表面温度が上昇した可能性が、地下水温鉛直分布から明らかになった。また昨年度の調査により観測された地下水温鉛直分布の変曲点が、塩淡水境界面を示すかどうかを明らかにするために、井戸内地下水の採水とその水質分析を行った。また奈良盆地では地下水温鉛直分布の解析を行い、温暖化・都市化の影響を評価した。濃尾平野と石狩平野では、地下水温鉛直分布の追加測定をそれぞれ5箇所ずつ行い、温暖化・都市化による地表面温度上昇の影響、地下水流動の影響などを解析中である。研究代表者の谷口と研究分担者の佐倉は,大阪平野、奈良盆地、濃尾平野、石狩平野、長岡平野で地下水温鉛直分布の追加測定を行い,本研究の取り纏めを行った。またその地表面温度の影響は、地下水涵養域では深く、逆に地下水流出域では浅層にとどまっていることが明らかになった。さらに、孔内水温の測定による気候変動復元の制度を向上するために,繰り返し測定による影響の評価を試みた。

本研究によって得られた成果の発表は、2000年5月8-10日に行われたInternational Association of Hydraulicsでの特別セッションと2000年6月27-30日に開催されたAmerican Geophysical Union主催のWestern Pacific Geophysical Meetingにおいて行われ,好評を博した。
薬剤の標的となる分子の探索と新規化学療法剤の開発

本研究班は、薬剤耐性マラリアを克服できる新しいマラリア治療薬の開発を行い、マラリア制圧に寄与することを研究目的としている。以下に研究実績を概説する。1)抗マラリア作用を持つ化合物の検索:マラリア原虫の新しい培養系の確立と薬効スクリーニングの実施を行った。本重点領域研究班員、及び国公立、並びに民間の研究機関(71研究グループ)より抗マラリア作用検定の依頼のあった化合物(平成12年12月までに4635検体の評価を終えた)の薬効判定を行った。その結果、165検体に100倍以上の選択毒性を示す抗マラリア作用を認めた。特記すべきことは新規物質1,2,6,7-tetraoxaspiro[7,11]nonadecane(N-89)に選択毒性320を有する優れた抗マラリア作用(IC_<50>=2.5x10^<-8>M)を見出し,ネズミマラリアを完治させる薬効を示した。この化合物は次世代の抗マラリア剤と成りうる可能性がある。2)熱帯熱マラリア原虫の特異な膜能動輸送タンパク(PfATP6)がトロホゾイト期にも発現していることを明らかにし、PfATP6と鳥Ca^<2+>-ATPaseのキメラ蛋白-真核細胞発現系を構築した。3)マラリア原虫はV-ATPaseやNSF等の小胞輸送系蛋白を高発現しており、小胞輸送機能が活発であり、これらは抗マラリア原虫薬の標的分子となりえることが判った。4)マラリア原虫ミトコンドリアのkey enzymeである複合体II(コハク酸脱水素酵素:SDH)を大腸菌内で発現させることに成功した。さらに、SDH活性を示す熱帯熱マラリア原虫ミトコンドリアの調製法を確立した。5)ヌクレアーゼに対する抵抗性を示す4'αアミノエチルチミジンを含むアンチセンスオリゴヌクレオチドを合成し、抗マラリア薬の標的分子の探索に実用できることを証明した。6)グライコフォリンA遺伝子並びにダフィー抗原遺伝子欠失ES細胞株の樹立し、ダフィー抗原をコードする遺伝子の欠失マウス(キメラマウス)の作出した。7)トリアザカルバゾール誘導体のDHFR阻害剤をターゲット蛋白構造に基づき設計合成し活性を2桁向上させた。本研究はランダムスクリーニングと薬剤標的分子の探索結果より抗マラリア薬をデザインし抗マラリア作用を示す新規薬剤の開発を行う。研究代表者・綿矢は熱帯熱マラリア原虫の培養でヒト血清を用いる培地に起因するデータの不安定性を解決すべく、無血清GIT培地に脂質成分を添加したin vitro抗マラリア活性スクリーニング系を確立した。更に、公募で26研究機関より864種類の化合物の提供を受け一次スクリーニングを実施し38サンプルに有用な活性を見出した。最も効果の高かった物質のIC_<50>は39nMであり、その選択毒性は410倍であった。また、インターネット上に本重点研究のホームページ(http://eagle.pharm.okayama-u.ac.jp)を開設した。

松田は強力なメチル化阻害剤であるネプラノシンAの構造変換を行い細胞毒性を減弱した誘導体を各種合成し抗マラリア作用を検討した。その結果6′-ホモネプラノシンA,6′-R-メチルネプラノシンA,及び2-フルオロネプラノシンAにin vitroでの強力な抗マラリア作用を見い出した。北は三日熱マラリア原虫シトクロム酸化酵素のサブユニットIIIの遺伝子のクローニングを行いその一次構造について宿圭であるヒトとの相違点を見い出した。また本遺伝子が実際に赤血球内で発現されている事を明らかにした。板井はマラリア治療薬の開発を目指して、コンピュータを用いた手法によりマラリア原虫のジヒドロ葉酸還元酵素の新規阻害剤を化合物ライブラリーから探索することに成功し、さらに活性や選択性(マラリア対ヒト)を改良した阻害剤の分子設計合成を行った。木村はP.yoeliiの新しいP-type陽イオン輸送性ATPase遺伝子の全塩基配列を決定し、蛋白質(1877aa)の構造特異性を解析した。さらに、この蛋白質はオルガネラ膜上で、ガメトサイト特異的に発現することを見い出した。本研究班は、薬剤耐性マラリアを克服できる新しいマラリア治療薬の開発を行い、マラリア制圧に寄与することを研究目的としている。以下に研究実績を概説する。1)薬剤耐性マラリア原虫のジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)の耐性機構を結晶学的に解析し、独自に開発した医薬品分子設計プログラムGREENを運用してマラリア原虫に選択的かつ耐性克服機能を付加した阻害剤(IMMD704)を設計した。IMMD704はマラリアのDHFRを選択的に強く阻害し、高い選択性を保持しつつ培養熱帯熱マラリア原虫を強力に阻害した。2)抗マラリア作用を持つ化合物の検索:マラリア原虫の新しい培養系の確立と薬効スクリーニングの実施を行った。本重点領域研究班員、及び国公立、並びに民間の研究機関(45研究グループ)より抗マラリア作用検定の依頼のあった化合物(平成10年2月までに2321検体の評価を終えた)の薬効判定を行った。その結果、87検体に100倍以上の選択毒性を示す抗マラリア作用を認めた。特記すべきことは新規物質Febrinone Aに既存の抗マラリア剤と匹敵する抗マラリア作用(IC_<50>=1.8×10^<-9>M)を見出した。このFebrinone Aは次世代の抗マラリア剤と成りうる可能性がある。3)マラリア原虫に特有な核酸代謝系を標的とした新しい治療薬の分子設計:アンチセンス分子のマラリア原虫への適応を行い効果的な抗マラリア作用を示す標的分子の評価に使用出来ることを明らかにした。化学療法の標的としてのマラリア原虫ミトコンドリアの性質と分子生理学的な特徴を追求すると共に呼吸鎖電子伝達系の解明を行い、抗マラリア剤の標的となる酵素の構造解析を行った。さらに、マラリア原虫の陽イオン輸送性ATPaseは構造解析が終了し、液胞型H^+-ATPaseの解析を行っている。4)ヒト型マラリア感染モデルマウスの作成を開始した。計画研究第二班は、薬剤耐性マラリアを克服できる新しいマラリア治療薬の開発を行い、マラリア制圧に寄与することを研究目的としている。以下に平成10年度の研究実績を概説する。1)抗マラリア作用を持つ化合物の検索:マラリア原虫の新しい培養系の確立と薬効スクリーニングの実施を行った。
柔軟な学習の調整を可能にする脳メカニズムの解明

学習内容を長期的に保持すること、必要に応じてこれを強化することは、学習全般に普遍的に求められる重要な機能である。一見相反するこれらの機能を、脳はどう実現しているだろうか?本研究は、視覚における見分けの学習(知覚学習)を題材にこの問題に取り組む。特に「脳視覚野における興奮性・抑制性神経修飾物質のバランス変化が知覚学習の保持・強化を制御する」という仮説を実験的に検証する。第一に、脳内の神経修飾物質を非侵襲的に計量する唯一の技術(磁気共鳴分光法)を視覚課題訓練と有機的に組み合わせ、知覚学習の保持・強化に伴い視覚野の興奮・抑制バランスがどう変化するか検討する。第二に、申請者固有の技術(ニューロフィードバック)を磁気共鳴分光法と組み合わせ、興奮・抑制バランスが知覚学習の保持・強化を因果的に制御することを実証する。本年度および次年度繰越分の予算をもとに、第一の目的に特に集中し、行動実験および磁気共鳴分光法を用いた興奮・抑制バランス測定実験に従事した。行動データおよび興奮・抑制バランスデータを有機的に組み合わせた解析を行った結果、知覚学習の再活性・再固定プロセスに対応して、興奮・抑制バランスの上昇と下降が起こるという知見を得た。この知見をもとに論文を執筆し、幾度かの不受理を経て、最終的にはヒト研究におけるトップジャーナルのひとつであるNature Human Behavior誌に採択され、出版された。第一の目的に即した実験・解析・論文執筆が完了し、論文の受理・出版に至ったため。平成30年度は、第二の目的である興奮・抑制バランスが知覚学習の保持・強化を因果的に制御するという仮説の検証を行う。この目的のため、申請者固有の技術(ニューロフィードバック)を用い、興奮・抑制バランスを制御するための実験系を確立する。実験系を確立したのち、視覚課題訓練後の被験者(24名を予定)に対してニューロフィードバックによる興奮・抑制バランスの上げ下げを行う。仮説が正しければ、興奮・バランスを上げたときは知覚学習が不安定になり、興奮・抑制バランスを下げたときは安定的になるはずである。
細胞内情報伝達ネットワークの解析とその応用-プロテインキナーゼCの生理機能の研究-

本研究では、受容体刺激に連動するコリン憐脂質加水分解とPKC活性化の共役機構を分子レベルで解析する目的で、コリン憐脂質加水分解反応の主要酵素であるホスホリパーゼD(PLD)の活性調節機構解明に焦点を絞り解析を行った結果、以下の研究成果を得た。哺乳類のPLD活性は通常強く抑制されており、この抑制の解除には高濃度の硝酸アンモニウムを加えることが有効であることを見い出した。この原理を応用して、ホスホリパーゼDの新たな活性測定法を開発した。この方法は従来のものに比べ薬100倍感度が高く、微量の酵素源でも活性測定可能である。そしてこの方法を用いてラットの各臓器の酵素活性を測定したところ、腎臓、脾臓で最も活性が高かった。今までの報告では、脳、肺などの組織にPLD活性が高いと考えられており、多くの研究者はこれらの臓器を用いて研究を行ってきた。我々の開発した活性測定法によると、腎臓のPLD活性は脳の酵素より数十倍活性が強く、PLDの活性調整機構などを解析する目的には腎臓が適切な臓器であることを明らかにした。腎臓のPLDは膜結合であり、その活性化にはGTP-γ-S、並びに可溶性画分に存在する複数の蛋白質の因子が必須であることを明らかにした。また、膜を可溶化しPLDを精製して行く際に、活性発現に重要な熟安定性の因子として、エタノールアミン憐脂質を同定した。今後、これらの酵素、並びに活性調整因子を精製し、再構成実験を行うことにより、刺激に応答したPLD活性化の仕組みを分子レベルで明らかにしてゆきたい。
小中学校の連続性を踏まえた分数の教具の開発と指導の工夫

1研究の目的分数の基本となる5つの意味を理解させるためには、身近なものと関連付けることとイメージ化が重要だと考えている。しかし、小学校で完結する分数の学習内容が定着しないまま中学校に進学する児童が多いことも確かである。そこで、小中学校の分数学習の系統表を作成し、そして、分数指導のための教具の開発と授業実践を行いたい。2研究の経過児童・生徒のつまずきを見ると、分数の基本となる1を意識できないことが原因であることが分かった。また、ほとんどの教科書で指導のための教具としてテープ図を使っており、このテープ図は数としての分数に移行しやすいが、基になる1を認識しにくい。そこで、分割分数や量の分数をイメージ化して理解できるような教具を開発した。ジグソーパズル式のはめ込み色板で、基本の形の正方形と正六角形、円を1として、2分割、6分割、8分割、12分割した教具である。3成果授業実践では、正方形の「分数キット」は数直線と、正六角形の「分数キット」は約分や通分の意味、円の「分数キット」は時間と分の変換や正多角形の作図やおうぎ形の中心角などとの関連が強く、効果的に活用することができた。児童も「分数キット」を想起し、図をかいて考えることができた。また、中学校1年の「平面図形円とおうぎ形の計量」では円の「分数キット」は円とおうぎ形の関係を端的に表していることが分かった。
樹木系香辛料成分の肥満改善効果とその分子メカニズムの網羅的研究

香辛料Grains of Paradise(GOP)の示した肥満抑制作用について,より詳細な作用機構を解明するため以下に記述した3点を中心に行う。1GOPの新規化合物を含む微量成分の大量合成...新規化合物を含む微量成分を大量に調製する。2動物実験を用いたGOP成分の肥満抑制作用解明...単離あるいは有機合成した各成分をマウスに経口投与し,血中および肝臓中の脂質分析を行うことで,どの化合物が肥満抑制に対し効果的であるかを解明する。3肥満関連遺伝子およびタンパク質発現レベルの調査解析...遺伝子ならびにタンパク質発現レベルでの分析を行うことで,GOPや各成分の特異的な肥満抑制作用を網羅的に明らかにする。
醸造業による農村工業化と和食文化の形成に関する地域比較研究

本研究では、日本全国を地域ごとに班に分けて調査研究を行っているが、東北・北海道地域班では、2018年8月に北海道立文書館で、従来から手がけている札幌の旧醤油醸造家・笠原家や増毛の旧酒造家・丸一本間家の史料閲覧・撮影を行い、2018年10月と2019年3月に青森県野辺地町立歴史民俗資料館で、やはり従来から取り組んでいる野辺地の醤油醸造家・野坂常吉家文書などの閲覧・撮影を行った。関東地域班でも、やはり従来からの継続で、2018年9月・12月・2019年3月に千葉県野田市の旧醤油醸造家・髙梨家、及び2018年4月と9月に同県銚子市の醤油メーカー・ヤマサ醤油の史料閲覧・撮影を行った。他に川崎市民ミュージアム所蔵の溝口村の旧醤油醸造家・上田家の史料閲覧・撮影も行った。また、東海地域班では、2018年10月と2019年3月に愛知県半田市で、従来からの継続で旧萬三商店で醤油醸造業関係史料の閲覧・撮影を行うとともに、旧萬三商店とも関係のあった料亭・末廣で新たに発見された大量の史料の整理を開始した。その他、各班の対象地域からは外れるが、比較研究の意味で、富山県射水市新湊博物館所蔵の旧小杉村の醤油醸造家・片口家の文書の閲覧と撮影、香川県引田町の旧醤油醸造家・佐野家の文書の分析、大分県中津市の醤油醸造家・室屋の新出文書の整理を行った。また、2018年6月、12月、2019年3月と、研究会を3回行い、上記各調査に基づく研究報告を行うとともに、3月研究会においては、2018年度の総括と2019年度の計画の策定を行った。各班の調査はいずれも順調に進行している。そのうち東海地域班では、本研究のキーワードの一つである和食に関わる料亭の史料が新たに発見され、研究に広がりが出てきた。また、九州でも醤油醸造業関係のまとまった史料が発見され、本研究がこれまで対象としてきた東北・北海道、関東、東海の各地域の醸造業を相対化する上で有効なものになると思われるし、それ自体の研究としても興味深いものになると思われる。現在までの研究が全体として順調に進行していることから、2019年度以降本研究での成果を学会等で報告できる基盤が整ったと言える。東北・北海道地域班は、2019年度も笠原家、丸一本間家、野坂家等の酒・醤油醸造業関係史料の調査・分析を行い、学会等での報告を考えている。関東地域班でも引き続き髙梨家、ヤマサ醤油等醤油醸造業者の史料調査・分析を行い、近い将来の学会報告等に繋げたい。東海地域班は、旧萬三商店の醤油醸造業関係史料の分析を引き続き行うとともに、新出史料である料亭・末廣の史料の整理を急ぎたい。その他富山県射水市の片口屋文書の研究成果は2019年度中に発表に繋げられそうであり、大分県中津市の醤油醸造業者・室屋の文書は整理を急ぎたい。本研究では、調査地域ごとに東海地域班、関東地域班、東北・北海道地域班の3つの班を設け、それぞれ史料調査と共同研究を行い、各班の調査・研究状況を研究組織全体で共有するため、年度末に研究会を行った。東海地域班では、2017年9月1618日と2018年3月911日の2度にわたって、愛知県半田市の小栗宏次家(旧萬三商店)で史料調査を行った。これまで同家では戦前期の醤油醸造業に関する研究を行ってきたが、2017年度は戦後期にまで視野を広げて史料整理と研究を行った。関東地域班では、2017年4月67日と9月45日に千葉県銚子市のヤマサ醤油本社の史料調査を、また2017年7月1516日、12月9日、2018年3月2224日の3回にわたって千葉県野田市の髙梨家の醤油醸造業関係の史料調査を行い、これまでの研究で検討しきれなかった論点を研究している。東北・北海道地域班では、2017年9月3010月1日と2018年3月18日に青森県上北郡野辺地町立歴史民俗資料館で野坂常吉家の醤油醸造業関係の史料調査を、2018年3月13日及び3月1617日に札幌市の北海道立文書館で笠原格一家の醤油醸造業関係史料と丸一本間家の酒造業関係史料の調査を行い、また3月1920日にかけて青森県八戸市の甲文醤油合名会社、山形市の男山酒造株式会社、同市の株式会社丸十大屋において史料所在調査と聴き取りを行った。甲文醤油からは戦前期の帳簿を中心とする史料が多数発見された。東北・北海道の醤油醸造業は未開拓の分野であり、今後の成果が期待される。以上の調査・研究を総括する研究会を2018年3月25日に開催し、各人の調査報告とともに、野坂家の醤油醸造業に関する研究の中間報告が行われた。なお、3月2930日には、上記各地域と比較の意味で、北陸の富山県射水市の醤油醸造家である片口屋の史料調査を行った。各班の史料調査はほぼ順調に行われており、既存の史料群以外に新たな史料群の発見もできた。東海地域班では、小栗宏次家(旧萬三商店)の史料群の整理と研究が順調に行われている。