hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新燃焼方式を利用した木質バイオマス温水ボイラの開発と床暖房システムへの展開

木質系バイオマスは「燃えやすく,熱を伝えにくい」ために燃焼形態が複雑で,燃焼の制御は気体や液体の燃料に比べて非常に難しい.一方,これまでの研究で,バイオマスの燃焼を「分解燃焼」過程と「表面燃焼」過程とに分離した制御性に優れた独自の二段階燃焼の方法を考案した.さらに,この燃焼方法の実用化を目的に,温水ボイラの開発と床暖房構造の研究を進めた.温水ボイラの開発では,水管壁燃焼室構造で木質系チップを二段階燃焼させるボイラを設計して製作を開始したが,燃焼時の熱負荷によって(燃焼室に使用した)ステンレス鋼から「六価クロムが生成する」との指摘を受け,現在,その対策に取り組んでいる.また,透明な石英ガラス製燃焼室を持つ卓上型燃焼装置を開発して木質チップの燃焼を観察し,二段階燃焼のメカニズムを確認した.さらに,実証型燃焼装置を改良して木質チップを使った燃焼実験を行い,無煙化技術やエネルギー利用効率の向上に関する知見を得た.床暖房の研究では,温水チューブと床面との間に空気層を設け,輻射と空気の対流伝熱を利用した床暖房構造を考案した.さらに,実験によって(1)床表面に温度むらがほとんど発生しない(2)温度への応答性がよいことを確認した.この床暖房構造については,本県内子町の古民家再生事業の現場で大型の実験装置を製作して伝熱実験を始め,実用化への準備と知的財産への検討を進めている.新たな燃焼技術と燃焼装置の開発による木質系バイオマスの燃料への利用は,人工林地で大量に発生している未利用材の需要を喚起し,わが国の林業の健全化と森林保全,山村地域の活性化が期待できる.また,カーボンニュートラルな燃料の使用による環境への負荷の軽減,エネルギー安全保障に寄与できる.木質系バイオマスは「燃えやすく,熱を伝えにくい」ために燃焼形態が複雑で,燃焼の制御は気体や液体の燃料に比べて非常に難しい.一方,これまでの研究で,バイオマスの燃焼を「分解燃焼」過程と「表面燃焼」過程とに分離した制御性に優れた独自の二段階燃焼の方法を考案した.さらに,この燃焼方法の実用化を目的に,温水ボイラの開発と床暖房構造の研究を進めた.温水ボイラの開発では,水管壁燃焼室構造で木質系チップを二段階燃焼させるボイラを設計して製作を開始したが,燃焼時の熱負荷によって(燃焼室に使用した)ステンレス鋼から「六価クロムが生成する」との指摘を受け,現在,その対策に取り組んでいる.また,透明な石英ガラス製燃焼室を持つ卓上型燃焼装置を開発して木質チップの燃焼を観察し,二段階燃焼のメカニズムを確認した.さらに,実証型燃焼装置を改良して木質チップを使った燃焼実験を行い,無煙化技術やエネルギー利用効率の向上に関する知見を得た.床暖房の研究では,温水チューブと床面との間に空気層を設け,輻射と空気の対流伝熱を利用した床暖房構造を考案した.さらに,実験によって(1)床表面に温度むらがほとんど発生しない(2)温度への応答性がよいことを確認した.この床暖房構造については,本県内子町の古民家再生事業の現場で大型の実験装置を製作して伝熱実験を始め,実用化への準備と知的財産への検討を進めている.新たな燃焼技術と燃焼装置の開発による木質系バイオマスの燃料への利用は,人工林地で大量に発生している未利用材の需要を喚起し,わが国の林業の健全化と森林保全,山村地域の活性化が期待できる.また,カーボンニュートラルな燃料の使用による環境への負荷の軽減,エネルギー安全保障に寄与できる.
第二言語としての漢字認知過程の研究

本研究の目的は、表音文字である英語を母語とする日本語学習者における漢字認知のプロセスを解明することである。日本語で使われる漢字は表意文字である。単語の処理の仕方は表記方法によって異なること、また異なる母語を持つ学習者が、外国語の単語を違った方略で認知していることが先行研究でわかっている。しかし、これまでの研究は初級レベルに限られており、中級以上で、異なる表記方法を母語にもつ学習者がどのような過程で学習言語の文字表記を認知し処理していくのか、という点については明らかにされていない。表音文字を母語にもつ英語母語話者が日本語の漢字を認知する過程は日本語母語話者の漢字認知の仕方とどのように違うのか、英語を母語とする中級および上級と日本語母語話者を被験者として実験データに基づいて分析する。平成16年度から平成18年度までの研究内容は以下のとおり。平成16年度1実験準備2予備実験および実験用プログラムの改良3本実験のデータ収集の開始平成17年度1データ収集2データ整理3データ分析平成18年度1実験結果の分析2研究成果の発表漢字の持つ書字的複雑性・音韻情報・具体性という属性が、漢字の処理にどのような影響を持つのかについて、中級および上級の学習者のデータを日本語母語話者のデータと比較検討した。本研究により、上級学習者は中級学習者より語彙の判別を速くおこなうことができるが、その処理過程は同じであり、上級になっても母語話者とは同様の処理をしていないことがわかった。研究計画に基づき、以下の研究をおこなった。1実験準備(1)実験に使用する熟語の選定:漢字熟語の形、音、意味の観点から3つの実験をおこなうため、それぞれ、複雑性、音韻情報、抽象性の異なる漢字熟語を選定した。正誤判断のための非熟語も同数作成した。(2)実験用プログラムの開発:被験者に2字の漢字を提示して、熟語であるかどうか判断させ、判断するまでの反応時間を測定する実験用プログラムを開発した。開発にはHSPというフリーソフトを利用した。2予備実験および実験用プログラムの改良(1)3種類の被験者グループと予備実験:中級学習者、上級学習者および日本語母語話者の3グループで予備実験を実施した。反応時間の正確かつ効率的な測定のため、ノート型パソコンを持ち込んで被験者と面談形式でデータを収集した。同時に複数の被験者が実験できるようにパソコン3台(初年度の設備備品費で購入)でおこなった。平成16年5月に名古屋大学で、7月に北海道大学で(留学生センターの協力を得て)中級学習者および上級学習者に面談し個別に実験をおこなってデータを収集した。(2)実験ソフトの改良:予備実験で収集したデータをもとに、反応時間および正誤判断の結果を分析した。提示時間の調整および、実験2に不備な点があったため、実験用プログラムおよび実験内容を修正して、改良版を作成した。3本実験のデータ収集の開始本実験のデータ収集開始:改良版を使って本実験を開始した。中級学習者および上級学習者のデータを収集しはじめた。平成16年8月に北海道大学留学生センター、9月に甲南大学、平成17年1月に四日市大学、3月にハワイ大学東アジア言語学科でデータを収集した。本年度の研究計画に基づき、以下の研究をおこなった。1データ収集昨年度の研究で開発し、予備実験に基づいて改良した実験用プログラムを使って、本年度は本実験をおこなった。以下のような中級、上級、母語話者の3つのグループのデータを収集した。(1)中級レベル学習者のデータ収集英語を母語とする日本語学習者のうち、中級レベルのデータを収集した。(2)上級レベル学習者のデータ収集英語を母語とする日本語学習者のうち、上級レベルのデータを収集した。ハワイ大学東アジア言語文学学部所属教授および大学院生の協力を得て収集した。(3)日本語

母語話者のデータ収集日本人大学生および大学院生の協力を得て収集した。2データ整理個別に集めたデータを各グループごとに分類し、実験ごとに正答率と反応時間のデータファイルを作成した。(1)実験の種類実験14の4種類のデータがある。各実験に使用したのはすべて漢字二字の熟語である。実験13は語彙判断課題、実験4は自由再生課題である。実験1は熟語の複雑性、実験2は音の影響、実験3と4は意味の影響を調べる実験である。(2)実験の対象者中級、上級レベルの日本語学習者56人分、日本語母語話者21人分のデータを収集した。3データ分析分析方法について検討し、各実験ごとの分析を開始した。来年度は最終年度であるので、本年度収集し、整理したデータを検討した分析方法に基づいて分析し、結果、考察をおこなう予定である。平成18年度の研究計画に基づき、以下の研究をおこなった。1実験結果の分析昨年度までに収集した日本語学習者(2グループ)および母語話者(1グループ)のデータを分析した。(1)データ整理昨年度までの研究で、英語を母語とする中級および上級の日本語学習者と日本語母語話者の実験データを収集した。実験は14の4種類のデータがあり、各実験に使用したのはすべて漢字二字の熟語である。収集したデータを書くグループごと、実験ごとに整理して分析できるようにした。(2)データ分析整理したデータを研究室のコンピュータに取り込んで分析する。実験13の語彙判断課題については正答率と反応時間の二つの点から分析した。実験4の自由再生課題については再生できた漢字熟語について質的、量的な分析をおこなった。分析方法はおもに分散分析をおこない、各グループ間にどのような違いが見られるか調べた。(3)結果の考察意味アクセス仮説およびBaddeleyのワーキングメモリモデルを使って結果を考察した。2研究成果の発表平成18年12月に第二言語としての日本語習得研究会全国大会で本研究の成果の一部を発表した。平成19年5月に開催される日本語教育学会春季大会でも発表を予定している。
次世代リモートセンシングデータによる森林資源の自動分類手法の開発

本研究は、次世代センシングデータである1m以下の高解像度の人工衛星や航空機データを用いて、森林資源の自動分類技術を開発に取り組んだ。海外の研究協力者と連携して、単木の樹冠抽出技術から本数、樹種、混み具合(疎密度)、ゾーニングの手法を半自動で分類する手法を開発した。成果は研究論文で公表する共に、国際学会で講演、特許申請を行った。本研究の目的は、人工衛星や航空機センサデータから、森林資源の自動分類技術を開発することである。18年度は、観測波長帯(バンド)が衛星と同様の4バンド(RGB、IR)を持つ高解像度センサから、信州大学演習林のヒノキ、スギ、アカマツ、カラマツの針葉樹人工林とミズナラ、ホホノキ、クリを主とする広葉樹林を対象に、以下の樹種分類技術の開発を行った。1)立木本数の自動抽出では、樹冠の頂点は太陽光の影響を受けて明るくなるので、局所最大値フィルタリング手法を用いて樹冠頂点を抽出した。この手法は、樹冠の大きさとフィルタリングの大きさが等しい場合、精度が高くなった。これによって、画像に写る上層木の樹冠であれば、本数を自動カウントできる。2)次に、森林内の個々の樹冠の周囲は太陽光が到達しずらいことから、暗くなる。この原理を用いて樹冠周囲を抽出するValley Following法によって、単木の樹冠抽出を自動で行った。今までの面的な解析から固体識別が可能になった。3)単木の樹冠画像から、樹種ごとの反射特性を利用して最尤法により樹種区分を行い、樹冠区分図を作成した。森林内を単木レベルで樹種別の樹冠配置が分かることから、樹冠の大きさや混み具合から、間伐木の選定が可能である。また放置された人工林に侵入生育する広葉樹も分かることから、人工林の管理や生育状況を把握できる。4)本手法を、2006年に打ち上げられた国産衛星ALOS(だいち)を用いて、信州大学構内演習林のユリノキ並木の樹冠抽出を試みた。樹冠が大きい樹木は区分することができた。5)これら研究成果を、研究室の大学院に指導すると共に、「改訂森林リモートセンシング-基礎から応用まで-:加藤正人編著」にまとめ、大学の講義や森林技術者向けの標準テキストとして出版した。19年度は、観測波長帯(バンド)が衛星と同様の4バンド(RGB、IR)を持つ高解像度センサから、信州大学演習林のヒノキ、スギ、アカマツ、カラマツの針葉樹人工林を対象に自動分類技術の開発を行った。1)立木本数の自動抽出、単木の樹冠抽出を自動で行う方法、樹冠の抽出方法について取り組んだ。いずれの技術も日本で取り組まれていないことから、研究室の大学院生への技術指導、全国の若手研究者のための画像解析セミナーを夏休みに開催した(参加者30名)。2)研究成果の公表は雑誌論文が13編である。国内外の学会で積極的に行っており、専門分野である日本森林学会で発表した。国際電気電子学会:国際地理学とリモートセンシング連合学会(IEEE,IGARSS)に申込み、講演採択され、20年度7月にアメリカのボストンで講演予定である。3)研究の実用化を目指し、研究成果から森林内を単木レベルで樹種別の樹冠配置が分かること、放置された人工林に侵入生育する広葉樹も分かることから、災害に弱く、放置された不健全な人工林の管理や生育状況の監視への適用を試みている。4)本手法をもとに、産官学連携の共同研究、JSTのシーズ研究への申請を行う計画である。日本宇宙航空研究開発機構(JAXA)が打ち上げた国産衛星ALOS(だいち)を用いて、本手法を用いた人工衛星センサによる森林環境計測を先駆的に行っている。20年度は高解像度センサから、信州大学演習林のヒノキ、スギ、アカマツ、カラマツの針葉樹人工林を対象に自動分類技術の開発を行った。1)研究成果の公表は雑誌論文が10編である。国際電気電子学会:国際地理学とリモートセンシング連合学会(IEEE, IGARSS)に申込み、講演採択され、20年度7月にアメリカのボストンで講演した。2)研究の実用化を目指し、「樹種分類方法及び樹種分類システム、森林現況情報の作成方法及び森林現況情報の成システム、間伐対象区域の選定方法及び間伐対象区域の選定システム」について、2008年9月に特許申請を行った。その結果、企業から産官学連携の共同研究の問い合わせもあり、21年度はJSTやNEDOへの共同申請(エコイノベーション等)を行い、研究の実用化を目指す。
がん免疫療法としてのCTL療法の開発と適応に関する研究

研究代表者は、高知医科大学免疫学教室で約10年前よりヒトの癌の特異的免疫療法としてCTL療法を開発し、臨床応用してきた。この成果により、6年前よりローマ大学′′ラ・サピエンザ′′医学部腫瘍外科教授Prof.L.R Marcellinoの強い希望でCTL療法に関する共同研究開発の研究プロジェクトを組み、平成7-8年と平成10-11年に本研究経費により、共同研究を行った。今回の平成10-11年の国際学術研究では、われわれが施行しているCTL療法の効果をさらにあげるための研究を国際シンポジウムや国際会議に発表すると同時に、ローマ大学医学部腫瘍外科およびその関連病院で講演し、情報交換をした。新しく得られたマウスでの実験成果の内容は、胆癌生体に現在担っている腫瘍に対する特異的CD4^+T細胞の中に胆癌生体内でも腫瘍を退縮させるCTLを活性化させるTh2タイプのヘルパーT細胞の存在をクロン化することによって明らかにした。さらに、同じTh2タイプのサプレッサーT細胞の存在もその後明らかにし、Th2タイプのCD4^+T細胞には細胞性免疫を促進するヘルパーと抑制するサプレッサーT細胞の存在を明らかにした。この実験成果は、ヒトのCTL療法へも応用可能であるため、さらに新しいプロジェクトで共同研究を行っていく予定である。今回の本研究費で、以下の国際学術研究を行った。(1)平成10年10月18日-11月2日まで沈淵助手と共にローマ大学′′ラ・サピエンザ′′医学部腫瘍外科および関連病院でわれわれの新しい研究成果を講演した。ローマ滞在中に10月24-28日までフランスニースで開催されたInternational Symposiumon ′′Predictive Oncology and Therapy′′に出席し発表した。(2)平成11年2月にはサンマリーノ共和国国立病院長Dr.G.Ghironziとイタリア国フェラーラ州ラベンナ市のVilla Mariaグループの病院の消化器科内科部長のDr.R.NonniをProf.marcellinoと共に高知医科大学免疫学教室と附属病院へ招待し、情報交換した。(3)平成11年10月23-27日まで、沈淵助手、大学院生付体輝と共に上海市で開催された国際免疫学会議に出席発表した。(4)平成11年11月11-21日まで、本研究代表者は、ローマ市を訪問しローマ大学の関連病院で情報交換を行った。その後ラベンナ市の病院を視察した。(5)平成11年12月11-13日Prof.Marcellinoの紹介で、ローマカトリック大学医学部腫瘍学研究者2名(Dr.R.Pomano,Dr.A.Sgambato)を代表者が東京で主催する癌特異的免疫療法研究会へ招待し、その後の情報交換を行い、今後の新しい共同研究のプロジェクトを話し合った。

平成10年10月18日より11月2日まで、研究代表者である藤本重義と研究協力者である沈淵が国際学術研究分担者であるローマ大学ラ・サピエンザの腫瘍外科学教授のマルチェリーノ博士と情報交換し、われわれが現在開発中の癌に対する特異的受動免疫療法としてのCTl療法について新しい研究成果を報告した。それは、マウスのシステムで、担癌生体に現在担っている腫瘍に対する特異的CD4^+T細胞の中に、担癌状態でもCTLを活性化するヘルパーT細胞が存在することを明らかにしたことである。この事実は、今後現在ヒトの癌治療として行っているCTL療法にも応用可能である。また先方のCTL療法へ向けての進捗状況の報告を受けた。関連病院でCTL療法実施病院であるローマ郊外のVelletri市にあるClinicMadonna delle Grazie病院では、まだ実際の患者への治療までいくまでの問題を多く抱えている。その問題点は、患者の癌細胞をinvitroで効率よく増殖するまでに至らないこと。この問題は、依然として解決していないことである。そこで、彼等は、若い研究者をもう少し長期にわれわれの研究室に滞在させて細胞培養の技術を習得させて欲しいとの要望があった。ローマ滞在の期間に10月24-28日までフランス・ニースで癌の予知と治療に関する国際シンポジウム(Inter national Symposiumon“Predictive Oncol ogy and Ther apy")が開催され主催者側からわれわれの研究成果を発表するように要請があり発表を行った。さらにローマ滞在中にサンマリーノ共和国の国立病院の院長Dr.Giancar loGhironziに紹介され、サンマリーノ共和国でもCTL療法の実施を希望している旨の話し合いがもたれた。平成11年2月13日より2月16日まで先方よりProf.MarcellinoとDr.G.Ghir onziおよびイタリア国フェラーラ州の私立病院より内科医Dr.Nonni(現ローマ大学非常勤講師)が来日した。この目的は、われわれが例年東京で開催する癌特異的免疫療法研究会に出席することと、その後高知医科大学免疫学教室の実験室およびCTL療法を行っている施設の視察と、今後の共同研究の継続と拡大について話し合うことであった。今後、共同研究をさらに発展させる必要がある。平成11年10月2327日まで、上海第二陸軍医科大学免疫学教室(主任教授Dr.X.Cao)が主催した国際免疫学会議に、本研究代表者藤本重義は研究協力者である沈淵および大学院生付体輝を伴い出席した。この会議では、われわれが現在行っている癌に対する免疫療法としてのCTL療法をさらに発展させるためのマウスのモデル実験で行われた成果を発表した。その内容は、担癌生体に細胞移入すると現在担っている腫瘍を退縮させるTh2タイプの同一腫瘍に対する特異的CD4T細胞クロンを樹立し、その性状を明らかにした。また、これと対照的な腫瘍特異的に腫瘍の拒絶を抑制するTh2タイプのサプレッサーT細胞のクロンを樹立し、その性状も明らかにしたことを報告した。
がん薬物療法を受ける高齢者の質の高い療養過程を支援する看護師育成プログラムの構築

1がん薬物療法を受ける高齢がん患者の質の高い療養過程を支援するために、看護師が獲得する必要がある看護実践能力を明確にし、2高齢者の総合的機能の特徴と個別性を踏まえた高度な病態判断力と臨床推論力を育むための知識と、ベストプラクティスを集積することで、看護実践能力を高めるために必要な教育内容を抽出する。そして、抽出された教育内容をもとに、看護師育成プログラムを構築する。獲得すべき看護実践能力ごとにサブプログラムを構成し、評価は、病態判断・臨床推論力を育むための知識、看護実践能力について学修者の自己評価、および演習や実習の目標到達度に対するプログラム提供者による評価とする。
発達障害支援専門職における多職種連携実践力をささえる学びの過程の解明

発達障害児者への発達支援に携わる専門職において、多職種連携協働(;IPW)の実践をささえる学びの過程と、効果的な機会・環境・方略等の促進要因解明を目的に、後方視的/前方視的な2つのアプローチを用いて研究を行っている。ー研究1:後方視的アプローチIPWの熟達者の回顧的報告から、専門職のCompetencyとそれを学び体得してきた経験や過程を分析する。Competencyは「個人が持つ潜在能力と、その個人が環境へ働きかけて自らを発揮させる態度」と定義され、知識理解・技術・行動・特性(態度)・社会的環境・セッティング事象などの汎用的概念を含む。これまでの調査では個人的なCompetencyの認識構造を抽出してきたが、今年度はそのCompetencyにも職種を超えた共通性や普遍性があると仮定して、複数人の回答内容をテキストマイニング手法で計量的に分析し、中核的なCompetencyを見出すことができた。また同時に、IPW実践のための自発的な行動や学びを維持する要因(個人的経験・現象の変化・環境・文脈的要因など)を分析するため、学校教員と教育関係専門職を対象とした質問紙調査を行った。ー研究2:前方視的アプローチ連携初心者や養成段階の人への多職種連携教育(;IPE)を行い、連携実践力を学ぶ過程の追跡的検討を行う。2グループを対象としたIPE実施に向けた準備を行ってきた。第1グループは拠点型(同職場内での学び合い)、第2グループはマルチエリア型(広範囲なエリアにいる専門職の集合)として形態を変えて実施する。IPEプログラムには、多職種のパネル/対話形式のほかにも、個人潜在的なCompetencyを発見するセルフワークや、地域の専門機関・専門職マッピング、個人や機関を有機的に結ぶネットワーキングを目指したグループワークも組み入れることとした。ー研究1本年度も面接調査を継続し、対象者数を増やすことができた。対象者1人当たりにかける面接調査時間は長くなるが、PAC分析(個人別態度構造分析)など個人的経験や学びのプロセスの回顧・省察には質的に重要な内容が含まれており、研究参加者にとってもメリットがあったようである。また複数の対象者から得られたCompetencyの内容が集積できたので、当初の予定以上のCompetencyの共通性の分析と中核的エレメントの抽出に至った。専門職のIPWをささえるCompetencyもカテゴリー化やリスト化できる可能性が出てきたので、本研究の一成果としてコンテンツ作成を検討したい。また実践や学びの過程において、専門職個人の潜在的能力としてのCompetency以外に、これを現場で生かすことができる「環境要因」や「文脈的要因」が重要であることも一方で課題として見出されたため、それらを精査するための質問紙調査も企画した。研究の結果は国内学会等で一部発表した。ー研究2研究代表者の異動に伴い、当初予定していたIPEのフィールドの変更を余儀なくされたが、今年度新たな研究協力者を得ることができ、IPE本格実施に向けて準備を急ぎ進めている。IPE参加希望者の所在エリアの拡大の課題と、持続可能性のあるIPE実施のための学習方略を考慮する課題があったが、それらを統合するような形式として拠点型とマルチエリア型の2タイプのグループ設定ができたことで実施に大きく近づいた。遠隔会議システムなどのユーザビリティの高いインターフェイスの導入も仮定し、日々多忙な専門職の働き方にも考慮している。プログラム内容は研究代表者が主催するIPW自主研究会のメンバーからのフィードバックを受けて、次年度の実施に向けて準備した。ー研究1これまで得られた成果から、後方視的な学びの過程モデルの検討を行う。専門職のIPWをささえるCompetencyの構成要素およびその学びの促進要因としての環境や文脈的因子についても考察する。アウトカムは学会および論文で公表する。ー研究2実践計画に沿って、2グループ対象にIPEを行い、その結果を分析する。前方視的な学びの過程の追跡の中で、初学者やIPWに不慣れな専門職にも実践の機会と具体的行動を起こしやすくする環境と文脈の設定に配慮する。加えて、IPE参加者の多職種連携の学びの過程が可視化され、その軌跡を集積することで専門職の学びのモデル提示を行うことまでを本研究の最終成果としていきたいと考えている。ひいては、多職種連携によって発達支援がより効率的・効果的になり、何よりも発達障害のある子どもやその家族へメリットが還元できることを臨床的な最大の目的として取り組む。発達障害児者への発達支援専門職にとって、今や多職種連携協働(Interprofessional Work:IPW)実践力は必須であり、現役・養成課程に限らず段階に応じて学ぶべき事柄である。本研究はIPW実践をささえる専門職の学びの過程と、効果的な機会・環境・方略等の促進要因解明を目的とする。後方視的/前方視的な研究アプローチにより計画立案した。<研究1:後方視的アプローチ>IPW熟達者の回顧的報告から、連携実践力の学びの過程を探索する面接調査を行った。連携実践力をコンピテンシー;Competencyモデルに基づき「人に備わる潜在的能力と、環境へ能動的に働きかける効力感」という概念含む汎用的能力と定義した。面接ではPAC分析を用いて連携コンピテンシーの重要エレメント抽出と認識構造を分析した。

職種・経歴・所属・教育システム等で独自性のある認識構造が示されたが、共通して連携状況を俯瞰的モニターする力、ジェネリックスキルと戦略的・能動的チーム形成、他職理解と差異から自職役割を見出す力等の必要性が抽出された。また対象者の幸せ・QOLを目的とする原則徹底、支援行動の即時性・現実性・効率性のためのセルフコントロールが中核にあると伺えた。専門職には個々に確固たる学び方を認識し、ロールモデル、社会資源活用等の特徴的な学びの促進要素があった。<研究2:前方視的アプローチ>連携初心者や養成段階の人への多職種連携教育(Interprofessional Education:IPE)を行い、連携実践力を学ぶ過程の追跡的検討を目的とする。今年度は学校教員養成課程学生を対象としたIPE効果検証(パイロットスタディ)を行った。パネル形式IPEは学生の連携実践へのレディネス、特に他職理解、連携実践の志向性、高い費用対効果の学び方認識にプラスに働いた。成果は次年度実施予定のIPEプログラムへ反映させる。<研究1>当初、面接調査は短時間かつ多数の参加者への施行を予定していた。プレ調査段階で、個々の専門職の経験により連携協働の形態は多様で、特に携わる事例への熱い想いを受けて調査項目を追加することとした。またPAC分析の導入に伴い1人の面接に時間をかけ、丁寧な聞取りを行いより深い質的分析を重視することとした。当初予定より達成度は低いが質的に十分な情報量が得られている。また連携実践力を考える上で「コンピテンシー」概念、専門職の学び方の状況(OJT、プライマリー制度、マルチライセンス、Self-help education等)への理解が必要と考えられたため、用語・制度・状況に関する文献調査を行うことに時間を費やした。<研究2>29年度はIPE実施の準備段階とした。まずパイロットスタディとして連携初学者(教育学部学生)対象のIPE効果検証を学会発表及び論文化した。IPWは近年教育・リハビリ・心理関連の学会で非常に注目されるが、IPE実践研究の報告がなく多くの専門職から関心を得た。次に、30年度のIPE本実践に向けて自主研究会メンバーとともに企画立案中である。実践フィールドを準備していたが、研究代表者の異動に伴いフィールドの変更を余儀なくされた。一方でIPEの企画参加希望者の所在地域も拡大しており、継続的に参集する学習セッティングの限界を感じる。その中、現職(異動先)では多様な学習スタイルへの対応方法を学べる環境ができた。参集セミナー形式だけではなく、ウェビナー等のテクノロジー活用を含む学習機会の在り方、ユーザビリティの高いインターフェイスの利用、アクティブラーニング等の自己学習手法を導入すると、問題解決とともに更なる学習効果が期待されると分かった。これは日々臨床活動に多忙な専門職の働き方にも考慮した学び方の提案にもなり、発達支援現場での適用や発展に向けて検討を続けている。発達障害児者への発達支援に携わる専門職において、多職種連携協働(;IPW)の実践をささえる学びの過程と、効果的な機会・環境・方略等の促進要因解明を目的に、後方視的/前方視的な2つのアプローチを用いて研究を行っている。ー研究1:後方視的アプローチIPWの熟達者の回顧的報告から、専門職のCompetencyとそれを学び体得してきた経験や過程を分析する。
泌尿性器癌に対する高周波深部加温療法における抗腫瘍効果の機序に関する研究

1984年4月より1988年3月までの4年間に105例の泌尿性器癌(腎癌19例、腎盂癌3例、尿管癌4例、浸潤性膀胱癌35例、膀胱上皮内癌13例、前立腺癌10例、泌尿性器癌よりの転移巣15例、その他6例)に対し、局所温熱療法、および放射線もしくは化学療法との併用を試みた。105例中CR9例、PR25例、MR23例が得られた。癌の局所浸潤による疼痛を有した28例のうち23例に著明な除痛効果が得られた。病理組織学的には、温熱療法により、画像診断上MR以上の腫瘍縮小が得られた膀胱癌10症例について、大量の基準に準じて検討を行った。10例中5例でiiB以上の変化がみられ、著明な細胞変性や壊死が認められた。これらの変化は腫瘍辺縁部よりも中心部に著明な傾向がみられた。また血管系については、ほぼ全例にcongestion,edemaおよび一部でhyalinous stroma出現などの変化が認められた。免疫学的検討では局所温熱療法の免疫能を検索する目的で、105例中33例で、治療前後のリンパ球サブセットをモノクロナール抗体を用いて測定した。その結果、今回検討した泌尿性器癌患者においては、良性疾患群と比較してリンパ球サブセットの比率に差は認められなかった。また、局所温熱療法単独では、末梢血リンパ球に及ぼす影響は極めて軽微で、この点から局所温熱療法は免疫能の低下した悪性腫瘍患者にとって有用な治療法であると考えられた。
四国三波川帯の破砕帯地すべりにおける破砕帯の構造と地すべり構造の研究

小出(1955)が定義した<破砕帯地すべり>は<破砕帯>を地質素因とする地すべり性崩壊である.地すべり移動体は発生と同時に分解し,石礫の集合体となって斜面を下降し,しばしば河川に突っ込んで天然ダムをつくる.小出(1955)が定義した<破砕帯>は岩石がテクトニックな作用で破砕された領域で,光沢のある鏡肌の発達した剪断面群で特徴づけられる.ただし,断層粘土や断層角礫など断層ガウジからなる断層そのものは破砕帯と呼ぶ資格はないと,小出は言い切っている.小出が認定・命名した<破砕帯>の多くは大断層帯から離れて付加体の中を走っている.<破砕帯>の認定基準を満たしている破砕性岩石は破砕性蛇紋岩・破砕性緑色岩・鱗片状劈開の発達した泥質メランジュである.三波川帯は破砕帯地すべりのメッカと言われてきたが,大部分の地すべりは,徐動性地すべりであって,地すべり性崩壊の特徴をもつ破砕帯地すべりではなかった.小出によって三波川帯で認定された吉野川-紀ノ川破砕帯と御荷鉾破砕帯や中部四万十帯で認定された大井川-安倍川破砕帯にはテクトニックな作用で形成された破砕性岩石は発達していない.小出は,岩盤クリープ性傾動構造がつくる破砕性構造を誤って<破砕帯>して認定したと可能性が高い.しかし,岩盤クリープ性傾動構造から進展する地すべり崩壊の存在を把握していた点は小出の卓見である.徳島県那賀町阿津江において2004年台風10号の豪雨で発生した大規模崩壊は破砕性緑色岩を素因とする典型的な<破砕帯地すべり>であることを明らかにした.小出(1955)が定義した<破砕帯地すべり>は<破砕帯>を地質素因とする地すべり性崩壊である.地すべり移動体は発生と同時に分解し,石礫の集合体となって斜面を下降し,しばしば河川に突っ込んで天然ダムをつくる.小出(1955)が定義した<破砕帯>は岩石がテクトニックな作用で破砕された領域で,光沢のある鏡肌の発達した剪断面群で特徴づけられる.ただし,断層粘土や断層角礫など断層ガウジからなる断層そのものは破砕帯と呼ぶ資格はないと,小出は言い切っている.小出が認定・命名した<破砕帯>の多くは大断層帯から離れて付加体の中を走っている.<破砕帯>の認定基準を満たしている破砕性岩石は破砕性蛇紋岩・破砕性緑色岩・鱗片状劈開の発達した泥質メランジュである.三波川帯は破砕帯地すべりのメッカと言われてきたが,大部分の地すべりは,徐動性地すべりであって,地すべり性崩壊の特徴をもつ破砕帯地すべりではなかった.小出によって三波川帯で認定された吉野川-紀ノ川破砕帯と御荷鉾破砕帯や中部四万十帯で認定された大井川-安倍川破砕帯にはテクトニックな作用で形成された破砕性岩石は発達していない.小出は,岩盤クリープ性傾動構造がつくる破砕性構造を誤って<破砕帯>して認定したと可能性が高い.しかし,岩盤クリープ性傾動構造から進展する地すべり崩壊の存在を把握していた点は小出の卓見である.徳島県那賀町阿津江において2004年台風10号の豪雨で発生した大規模崩壊は破砕性緑色岩を素因とする典型的な<破砕帯地すべり>であることを明らかにした.四国三波川帯において、小出博(1955)の定義・命名による「破砕帯」および「破砕帯地すべり」の実態を解明し、斜面災害の予測と軽減に寄与するのが本研究の目的である。本年度はまず小出の定義と現実の地すべりへの適用の実態を検討し、問題を整理した。四国三波帯には小出の命名した吉野川-紀ノ川破砕帯と御荷鉾破砕帯という大規模な破砕帯が東西に走っていて、今日では、三波川帯を構成する結晶片岩地域で発生する地すべりが破砕帯地すべりの典型であるとまで言われている。しかし、小出の定義した「破砕帯」は今日の用語「(断層)破砕帯」の定義とは異なっている。にもかかわらず、現実には「断層破砕帯と密接に関係する地すべりが破砕帯地すべりである」とする、誤った認識が定着している。また結晶片岩地域の地すべりの多くはゆっくりとした移動を示すことが多く、破砕帯地すべりの特徴である、高速移動を示す地すべり性崩壊ではないので、結晶片岩地域の地すべりが破砕帯地すべりの典型であるとするのは再検討が必要である。そこでつぎに、小出いう歪力を受けた地帯(破砕帯)の地質体を特徴づける構造の抽出を広域的踏査によって検討した。その結果、ふたつの破砕帯の中で将来地すべり性崩壊に発展しうる構造として、斜面の重力変形のひとつである岩盤クリープによる、谷側への曲げ褶曲が浮かび上がってきた。谷側への曲げ褶曲構造が検出された地点は、御荷鉾破砕帯に相当する地帯では、愛媛県大洲市西部夜昼トンネル、愛媛県上浮穴郡久万町国道380線沿い、高知県吾川郡吾北村葛において、吉野川-紀ノ川破砕帯に相当する地帯では、徳島県貞光町捨子谷、徳島市眉山である。

このうち葛では、複数箇所の地すべり性崩壊跡地で、その底面や側壁面に谷側への曲げ褶曲が残存していて、岩盤クリープから崩壊に至る斜面変動が明らかになった。昨年に続き三波川帯の岩盤クリープによる傾動岩盤を解明すべく、本年度は清水構造帯を調査したが、岩盤クリープによる傾動岩盤の分布は限られており、それに起因した崩壊の規模も小さいことがわかった。一方、台風の襲来によって、黒瀬川帯の蛇紋岩と緑色岩に発達する"微小断層面群"タイプの典型的な破砕帯で斜面変動が発生していることがわかった。黒瀬川帯の蛇紋岩には無数の微小断層面群が発達し、微小断層面群に囲まれた岩片は硬質で破断面には鏡肌が発達している。岩片群は弱い定向配列を示し、東西伸張で高角度である。蛇紋岩のこういった産状が破砕帯の典型的な構造であると小出は紹介している。仙波ほか(2004)は蛇紋岩の発生初期の斜面変動を採石場で記載した。採石場の切土斜面からその上方の尾根にかけて、尾根の開口クラック群の形成と尾根の陥没で特徴づけられる展張帯の変形と、小段に発達する引張クラック群と圧縮ブリッジ、斜面に発達する谷向き小崖群で特徴づけられる圧縮域の変形とが起こった。このまま変形が進行しても、特定の連続した一枚のすべり面に沿った徐動性のすべりに移行するとは考えられず、将来突発的な地すべり性崩壊が発生すると予想される。黒瀬川帯では緑色岩にも"微小断層面群"タイプの破砕帯が広く発達していることが明らかになった。そして、徳島県那賀町では台風10号の豪雨時に緑色岩の破砕帯で典型的な破砕帯地すべりが発生した(横山ほか、2004;掛川ほか、2004;中屋ほか、2004)。崩壊した緑色岩はその場でほぼバラバラになり、高速土石流となって斜面を流れ下って対岸に乗り上げ、一時河川を閉塞した。この斜面変動は典型的な地すべり性崩壊である。四国三波川帯には、小出が破砕帯の典型としている微小剪断面群の発達する破砕帯は存在しないことが明らかになった。小出の定義に従えば、清水構造帯も破砕帯ではない。清水構造帯は肱川時相の鉛直褶曲作用で著しく変形しているが、褶曲を切る小断層群は小出の定義による破砕帯ではない。四国三波川帯において小出が認定した吉野川-紀ノ川破砕帯・御荷鉾破砕帯の中で破砕帯と呼べる変形岩盤は岩盤クリープ性褶曲の一種である谷側へ曲げ褶曲しかないことが明らかになった。谷側への曲げ褶曲は砂質片岩や緑色片岩で発生しやすく、しばしばテクトニックな非対称褶曲の褶曲軸部をさらに折り曲げて成長している。このようなテクトニックな非対称褶曲による構造規制は超丹波帯で発生している谷側への曲げ褶曲でも起こっている。黒瀬川帯では、すでに小出が記載していた蛇紋岩のほかに、ペルム紀緑色岩も微小剪断面群が岩体全体に発達する破砕帯であることが分かった。2004年の豪雨災害では、徳島県那珂町阿津江の緑色岩の破砕帯で、崩壊性地すべりの特徴をもつ典型的な破砕帯地すべりが発生した。地すべり発生と同時に移動体全体が角礫に分解し、土石流化しながら谷を駆け下り、幅180mの河川を渡って対岸の斜面に駆け上がり、一時的にはこの河川をせき止めた。樹木に残っている様々な流下痕跡からこのときの土石流の流れを解析すると、扇形に広がった土石流が対岸斜面に乗り上げると同時に両横に広がっていった様子や、対岸斜面に乗り上げた土石流が一転強い引きの流れに変わり、一度は対岸斜面に持ち上げた構造物や倒木共々河川に持ち込んだことなどが明らかになった。
スロー地震発生領域周辺の地震学的・電磁気学的構造の解明

地震学的構造の研究としては,豊後水道に隣接する四国西部の陸域定常観測点および臨時観測点における連続地震波形記録から遠地地震波形の切り出しを継続し,データベースの充実化を行った.理論的に合成したレシーバー関数の評価に基づき,低周波微動発生域南限のプレート境界付近における地震波速度異方性構造の急変は,海洋性地殻内で発生している可能性が高いことを明らかにした.火山性の低周波地震については,その発生メカニズムを検討するために,P波とS波の振幅比を用いて蔵王山周辺の深部低周波地震の発震機構解を推定した.その結果,ダブルカップルで説明できる地震が約7割で,残りは非ダブルカップル成分を含むことが明らかになった.さらに構造解析からは,富士山下の深部低周波地震は高減衰域の周囲で発生しているという結果を得た.2019年度に四国西部の陸域で実施を予定している人工震源地震波構造調査に関して,プレート境界域の詳細な構造把握のための調査仕様を決定した.構造調査測線の現地踏査を実施し,臨時地震観測点設置場所の選定作業を行った.2020年度に実施予定の海域人工震源地震波構造調査について,その基礎的検討を継続した.日向灘から豊後水道にかけての微動の活動様式に関連した構造的要因を明らかにするため,海底地形データなどを参照しつつ,調査測線の検討を行った.電磁気学的構造の研究としては,2016年に開始した四国西部のネットワークMT長基線電位差観測を継続し,九州東岸3エリアでの観測を開始した.3次元比抵抗構造を求め,地震波減衰構造との比較検討も始めている.さらに海域における電磁気観測も継続し,豊後水道南方の海域において海底電磁気観測点の回収および投入を実施した.2018年度末時点で7地点において海底電磁場観測データが得られ,5地点において観測を継続中である.得られたデータの初期的解析も進めている.スロースリップが67年周期で発生している豊後水道周辺域でのプレート境界面周辺の詳細な構造を詳細に把握するための研究を進めており,地震学的および電磁気学的構造の解明について,着実な成果を挙げている.陸域地震観測網の記録から得られるレシーバー関数については観測地震波形データの充実化を進めており,スロー地震の活動分布と関連する構造不均質が沈み込む海洋性地殻内に認められる可能性について明らかにした.電磁気観測については,陸域,海域ともに観測網を維持しつつ,さらに新たな観測点を構築して観測を継続している.ここで得られたデータから初期的な解析を進めており,3次元の詳細な比抵抗構造が得られつつある.この比抵抗構造について,地震学的構造,特に地震波減衰構造との比較検討も始められている.2019,2020年度には,日向灘・豊後水道周辺域の,それぞれ陸域,および海域において,大規模な人工震源構造調査を実施する予定である.スロー地震活動と構造不均質との関係を解明するために最も有効な調査とするべく,これまでに明らかにされたスロー地震活動分布や,過去に実施された調査の結果などを参照しつつ,調査測線を含めた仕様について,詳細な策定を進めている.沈み込み帯の多様な地震活動や構造的特徴が豊後水道と似ているニュージーランド・ヒクランギ沈み込み帯では,2017年度に行った大規模な人工震源構造調査のデータ解析を進め,スロー地震発生域周辺における構造不均質が明らかになりつつある.海域地震・地殻変動観測も継続しており,豊後水道との比較研究対象として,スロー地震活動分布と構造不均質の関係解明に向けた国際共同研究が進められている.一方,プレート境界におけるスロー地震との対比として,火山性微動活動の分布や発生メカニズムも明らかにされ,構造不均質との関係についても重要な結果が得られている.四国西部周辺の定常観測点ならびに本領域A01班による機動観測点に対し,新たに発生する自然地震を対象としたレシーバー関数データベースの拡張を継続する.観測された変換波振幅の方位依存性等に基づき,豊後水道に隣接する四国西部のプレート形状ならびにプレート境界面性状の把握を進めるとともに,人工震源構造調査等の他の調査結果との比較検討を行う.火山性の低周波地震の解析をさらに進め,プレート境界で発生する低周波地震との類似性,相違点を定量的に議論する.また,関東地方下のプレート境界で発生する地震の周期性の有無を調べ,プレート境界でのスロースリップとの関係について,構造的不均質含め議論する.11月に四国西部の陸域で人工震源地震波構造調査を実施する.測線は愛媛県西予市から久万高原町に至る地域(測線長:約80km)と愛媛県大洲市から高知県四万十町に至る地域(測線長:約50km)に設定し,人工震源として発破を測線上の6か所で予定している.臨時地震観測点を測線上の600ヵ所に設置し,発破を観測する.取得発破観測データに既存調査データと合わせた構造解析を開始する.2020年度には,海域における人工震源地震波構造調査を予定している.これまでに明らかにされている低周波微動発生域の分布や海底地形などを参考に,調査測線などの仕様の検討を行うとともに,海域調整担当者との検討を継続し,調査航海の準備を進める.可能な限り四国西部と九州東岸での電磁場観測を継続し,長期的SSE発生時の構造変化検知可能性を探る.

既存の広帯域MT定常観測データのコンパイルを進め,ネットワークMTデータとあわせることで,構造決定精度の向上を図る.海底電磁気観測点の回収を行い,陸上データと合わせてスロー地震域を網羅する観測データを得る.それを用いた比抵抗構造の解析を進め,スロー地震域における間隙流体等の分布の解明を進める.沈み込むプレート境界周辺の地震学的構造を明らかにする目的として,陸域基盤的地震観測網のデータを用い,沈み込むフィリピン海プレートの上部境界面付近の地震波速度・減衰・異方性構造の推定を行った.その結果,西南日本の低周波地震の活動が見られないプレート境界の上には,水による変成作用の影響を受けた地震波の低速度・高減衰異常がみられるが,活発な領域ではそのような特徴はみられないことが明らかになった.低周波地震発生域のプレート境界は上盤に水を漏らさず,高間隙水圧を維持する作用を持つ可能性を提案した.さらに,スロースリップが67年周期で発生している豊後水道周辺域については,隣接する四国西部の陸域基盤的地震観測網観測点における連続地震波形記録から遠地地震波形を切り出し,観測点直下域の地震波速度不連続構造を推定するレシーバ関数の解析を始めた.遠地地震波形記録とともにデータベースとして保存するためのシステムを策定し,構築を始めた.求めたレシーバー関数の振幅分布と沈み込むプレートの構造との関係について詳細な検討を開始した.スロー地震の発生に関する水の影響を明らかにし,その移動を検知するために,2016年4月から豊後水道に面している四国西部において,長基線で電位差を測定するネットワークMT観測を始めた.愛媛県と高知県に34つの電極を設置し,電位差を測定した.2観測点において地磁気も観測をし,電位差と水平2成分の磁場間の周波数領域における応答関数を求め,その長期安定性を示した.自由落下・自己浮上型海底電位差磁力計(OBEM)2台を新たに整備し,既存の5台と合わせて,神戸大学練習船深江丸を用いて設置してする予定であった.計画途中,既存の3台のOBEMに不具合が生じたため,これを改修し整備をすることとした.このため,計4台のOBEMを設置して豊後水道沖合いでは初となる電磁気観測を開始した.地震学的構造に関する研究では,西南日本におけるフィリピン海プレートの沈み込みに関する大局的な構造から,特にスロースリップが67年周期で発生している豊後水道周辺域でのプレート境界面周辺の詳細な構造までを詳細に把握するための研究を進めており,それぞれ着実な成果を挙げている.大局的構造では,微動発生とプレート境界周辺の水の分布との関係について,これまで考えられてきたモデルとは相反するアイディアを提案するに至った.また,陸域地震観測網の記録から得られるレシーバー関数によるプレート境界周辺域の高解像度な構造の解明,さらには海域地震観測記録へのレシーバー関数解析の適用を可能にするための開発を行っており,プレートの沈み込みに伴う構造の変化を把握することで,スロー地震発生メカニズムのモデルについて詳細な検証を加えるための準備を進めている.電磁気学的構造に関する研究では,プレート境界周辺における水の分布を把握するため,豊後水道周辺域における海域から陸域までの観測網の整備を進めている.陸域では,電話回線を用いた長基線測定観測網の整備している.豊後水道沖合いの海域では,これまで電磁気観測が行われてこなかった.海域観測実施に向け,既存の海底電位差磁力計(OBEM)に加えて,新たに2台整備した.さらに,周辺の漁業者へ観測実施内容の説明,実際の作業実施要領について打ち合わせを行った上で,船舶の操業に支障をきたさないことを確認して,海域観測を開始した.沈み込み帯の構造的
低次元量子反強磁性系の低エネルギー励起状態の関与する光散乱スペクトルの理論計算

量子反強磁性体としての低次元系は極めて特異な性質を持っており、基底状態に関する研究例は多い。しかし、励起状態が関与する光学的性質の研究例は少ない。ここでは理論面から、低次元系を対象に、光学的性質の中でも反強磁性体特有な交換散乱機構による磁気ラマンスペクトルについて研究した。特に1次元系と2次元系を結ぶものとしてはしご系に注目した。これは対応する実験がCaV_2O_5で行われており、実際、極めて非対称な形状で、低エネルギー側に大きくつき出した幅の広い、磁気ラマンスペクトルが得られていたが、その起因は不明であった。ここで計算を行ったモデルとしては2本の足を持つはしごで横木のボンドの反強磁性交換相互作用Jrが足のボンドの反強磁性交換相互作用Jcよりも強い場合を扱う。これは実際の結晶で推測されている。また量子性の強いスピンの大きさ1/2でHeisenberg型交換相互作用が最近接に働く系を考えている。本研究によって、基底状態を横木にsinglet dimerが並んだ状態とし、ラマン活性な励起状態を横木に2つのtriplet dimerがrung上に並んだもので表されることがわかった。その場合、交換散乱の特徴から、triplet dimer対が隣の横木にある場合が最も強い散乱強度を得ることがわかった。実際、2つのtriplet dimerがrung上に並んだもの全体に関しての状態密度ぽエネルギーに対して対称であるにもかかわらず、基底状態から励起状態への遷移要素を考慮すると低エネルギー側の方がtriplet dimer対が隣の横木にあるために全体の強度を稼ぐことになる。これが、実験で得られた非対称なスペクトル形状の起源であることが明かになった。この解析によって、量子性の強い低次元反強磁性系においては、磁気ラマン散乱によって、励起状態の構造、あるいはスピンギャプの起源を調べる有力な方法が与えられたことになる。低次元反強磁性体はスピンの量子性のため、古典的なネール秩序のある場合とは異なる顕著な特質を持つ。特に基底状態がシングレットであり、その上にエネルギーギャップgapを持っている。このような系の代表として、本研究では梯子系反強磁性系を取り上げ、磁気励起によるラマン散乱の理論計算を行った。対応する実験としては、東大物性研上田寛らによって、合成されたCaV_2O_5のラマン散乱がある。それによると、gapの2倍あたりに非対称型のスペクトル構造が現れている。そこで、これの理論的説明を試みたところ、極めて良い一致をみた。この結晶は梯子の足の交換相互作用と横木のそれとの比が0.1程度であるために、対角化計算と摂動計算の結果が大変良く一致し、実験結果の定量解析が成功したといえる。さらに、この比を大きくしてゆく際のスペクトル変化を理論的に調べた。上記の構造はgapの2倍あたりの第1peakと5倍程度の第2peakに分かれてゆく。そして、前者の強度が弱くなる一方、後者の強度は強くなってゆく。この現象の起因を理論的に解析した。それは、横木の上にSinglet dimerが並ぶ構造を基底状態と考え、横木上にtriplet dimerが2つ励起される構造を励起状態とした。それにより、前者の状態はtriplet dimerが自由に動き回る非局所的な状態であるのに対して、後者は2つのtriplet dimerがその距離を最近接に保って束縛されて励起される状態であることがわかった。

交換散乱機構は最近接に働く反強磁性相互作用が寄与をしているので、結果的に第1peakよりも第2peakが強いことになる。この第2peakは、実験的には、かなりの高エネルギーの位置に強い構造として現れているはずである。事実、Sr_<14-x>Ca_xCu_<24>O_<41>のラマンスペクトルには2900cm^<-1>程度のところに鋭い磁気的構造が報告されており、それの起因が未解決であった。本研究はその構造の解析に有力な手がかりを与えることになった。量子反強磁性体としての低次元系は極めて特異な性質を持っており、基底状態に関する研究例は多い。しかし、励起状態が関与する光学的性質の研究例は少ない。ここでは理論面から、低次元系を対象に,光学的性質の中でも反強磁性体特有な交換散乱機構による磁気ラマンスペクトルについて研究した。特に1次元系と2次元系を結ぶものとしてはしご系に注目した。これは対応する実験がCaV_2O_5で行われており、実際、極めて非対称な形状で、低エネルギー側に大きくつきだした幅の広い、磁気ラマンスペクトルが得られていたが、その起因は不明であった。ここで計算を行ったモデルとしては2本の足を持つはしごで横木のボンドの反強磁性交換相互作用Jrが足のボンドの反強磁性交換相互作用Jcよりも強い場合を扱う。これは実際の結晶で推測されている。また量子性の強いスピンの大きさ1/2でHeisenberg型交換相互作用が最近接に働く系を考えている。本研究によって、基底状態を横木にsinglet dimerが並んだ状態とし、ラマン活性な励起状態を横木に2つのtriplet dimerがrung上に並んだもので表されることがわかった。その場合、交換散乱の特徴から、triplet dimer対が隣の横木にある場合が最も強い散乱強度を得ることがわかった。実際、2つのtriplet dimerがrung上に並んだもの全体に関しての状態密度はエネルギーに対して対称であるにもかかわらず、基底状態から励起状態への遷移要素を考慮すると低エネルギー側の方がtriplet dimer対が隣の横木にあるために全体の強度を稼ぐことになる。これが、実験で得られた非対称なスペクトル形状の起源であることが明かになった。この解析によって、量子性の強い低次元反強磁性系においては、磁気ラマン散乱によって、励起状態の構造、あるいはスピンギャプの起源を調べる有力な方法が与えられたことになる。
情報通信利用を考慮したアクセシビリティと個人の活動スケジューリングに関する研究

本研究の目的は、交通が活動の派生需要であることを強調するアクティビティアプローチの視点から、時空間制約下での交通行動分析の枠組みの中で、(1)情報通信利用により実行可能な活動について、移動中の活動にも着目して体系的に整理し、(2)詳細な個人の生活行動・情報通信利用ダイアリー調査および活動スケジューリング実験を実施し、(3)個人の活動スケジュール制約と都市空間データから情報利用による活動を含めたアクセシビリティ指標を定量化し、(4)時空間に着目した分析により、アクセシビリティと活動スケジューリングの意思決定との関係を明らかにすることである。本年度は、昨年度の検討結果に基づき、(1)携帯電話が待ち合わせ行動に与える影響の分析とモデリング、(2)情報通信利用を含めた鉄道通勤中の活動の観測・アンケート調査と分析、(3)若者カップルのコミュニケーション行動に関するダイアリー調査およびインタビュー調査を行った。(1)では、一連の待ち合わせ行動において携帯電話が様々な目的で利用されていること、携帯電話による遅れ連絡の有無により待ち時間中の活動内容に違いが見られること、遅れ連絡による待ち時間の増加が待ち時間中の周辺店舗利用の有無に影響を与えることを明らかにした。(2)では、鉄道乗車モード別に情報通信利用実態が異なること、活動の選択肢を増加させる移動環境に応じた活動需要の違いとその支払い意思額および個人属性による差異を明らかにした。(3)では、対面ミーティングと通信との代替・補完関係と活動スケジュールの時空間制約に着目してコミュニケーション行動を理解するための基礎的な分析を行った。本年度は、情報通信機器の利用により実行可能な活動を整理し、生活行動・情報通信利用データ収集のための調査手法の検討を行った。まず、人々が日常生活で利用している情報通信手段(携帯電話、インターネット接続パソコンなど)別に、それを用いて行う活動(電子メール、Webサイト閲覧、会話、ネットショッピングなど)の実行可能性について、時刻、場所(自宅、自宅外、移動中)、同時に実行可能な活動、といった制約条件に着目して体系的に整理した。ここでは、情報通信利用形態が大きく異なると考えられる、個人属性(性、年齢、職業、居住地など)の異なる人々を対象に行うインタビュー調査の結果も反映させた。各種統計資料をレビューすることで、マクロな傾向についても把握した。次に、移動中の活動を含めた活動パターンおよび情報通信利用の実態と、活動の追加・削除・変更などの動的活動スケジュールデータ収集を行うための、紙の調査票ベースの調査を行った。また、効率的で回答者の負担の少ない調査手法および調査票設計に関する検討を行い、GPS携帯電話を用いた調査用アプリケーションを開発し、その有効性について検討した。