hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第二言語処理における認知資源配分の理解と思考への影響に関する認知・脳科学的研究

その結果、推論負荷が高い高難易度条件において、右前頭で英語第一言語群が英語第二言語群よりも有意に高い脳活動が見られた。先行研究から推論処理は右半球優位の活動を示すことを踏まえ,この結果は、英語第二言語学習者では英語母語話者ほど推論処理が行われなかったことを示唆するのではないかと考察される。これらの結果は、2019年度の国内外の学会発表をすべく投稿中である。実績の概要に示したように、脳機能測定実験において英語第一言語、英語第二言語学習者を比較したところ、予測とほぼ一致する結果を得ることができた。一方で、英語第二言語の習熟度が中級上レベルの学習者に絞り、より統制をかけた実験の結果では、第一実験の結果示唆されたスピルオーバー効果が認められなかった。従って、これらの実験結果をより詳細に検討し、さらに詳細に検証する必要がある。L2学習者の実験結果と対照するため、英語母語話者また英語運用能力が高い上級レベル学習者を対象として、脳機能測定実験を行う。また、「心の理論」課題や倫理的ジレンマ判断課題などを含む文章を使って、より高次の思考作業を伴う理解過程におけるL2処理の負荷を計測する実験を計画、構築し、実施する。「心の理論」課題や倫理的ジレンマ判断課題などを含む文章を使って、より高次の思考作業を伴う理解過程におけるL2処理の負荷を計測する実験を計画、構築し、実施する。そのために、脳機能計測だけでなく、視線計測や反応時間、読解時間などの行動指標計測の実験も実施する。それらの実験結果を踏まえ、第二言語使用時における認知資源の配分と負荷に関する理論の構築を図る。現在実行中の実験では実験装置は既存のものを使用している。実験結果が途中段階であるため、海外での国際学会などの主要な研究発表はまだ行っておらず、今年度成果を得た段階で行う予定である。そのために助成金を使用する。また、新たな実験に必要な材料作成、装置、実験参加者への謝礼などに助成金を使用する予定である。2018年度は、2017年度からの継続的・発展的実験を実施した、その結果、海外の国際学会などでの主要な研究発表できる段階に至ったが、2018年度中にそれはできなかた。また、2018年度は前年度から実施していた実験の継続であったため、新規の機材の購入はなかった。2019年度は、本課題最終年度であるため、研究成果を国内外の学会、論文等で積極的に発表する予定である。また、新たな実験を計画しており、そのための機材(コンピュータなど)を購入する必要がある。加えて、研究代表者の研究休暇(2019年9月から1年)を利用して、海外インターナショナルスクールで学ぶ在外邦人やバイリンガル地域(例、香港)の話者を対象とした研究ができることになった。これによって、更にバイリンガル・コンテクストでの認知過程の検討を深めることが可能になると期待される。繰越金を含めた助成金は、これらの旅費、学会参加費、機材購入費として使用する予定である。
日本のエコロジズムと教育に関する歴史的研究

平成5年度において行った本研究に関係する主な活動は、(1)「日本エコロジズム」に関係する文献・資料の分析、(2)青森・秋田・長野各県における地域史料調査及び聞き取り調査、(3)青山学院大学における共同公開シンポジウム、群馬県館林市及び秋田県鷹巣市における公開研究会、東京における帰国報告会の開催、(4)中国、中央アジア、東南アジア、米国の視察調査、(5)国内及び外国の学会・研修会における研究発表・講演、(6)研究成果の研究紀要及び一般雑誌への寄稿、から成っている。この詳細は、別途、総括班事務局を通じても報告した。本研究班は、平成4年度及び平成5年度の2ケ年、重点領域研究「文明と環境」に参画する機会を与えられた。この間の研究調査活動を通じて痛感させられたことは、国内外で環境破壊が急速に進む一方で、それへの対応には著しい混迷と停滞が見られることである。それは、教育研究及び実践の分野でも例外ではない。それは、専ら、環境問題が近代的諸制度そのものの行き詰まりを示す問題であることに由来するものと思われる。また、今後、組織化を急ぐべき環境保護活動は、外来の単なる借り物の思想に依拠するわけには行かない。この様な意味から、本研究班が「日本エコロジズム」研究を通じて示した視覚は、必ずや一定の価値を有すると考えている。以上の本研究の成果は、平成6年度末までに、一冊の図書として公刊する計画である。
遷移金属触媒による芳香族炭素-水素結合切断を経る新規アシル化反応の開発

遷移金属錯体を用いて不活性な炭素-水素結合を切断し、触媒的に官能基化を行う手法は近年広く研究されているが、その新手法として、酸塩化物を用いたアシル化反応を開発した。ルテニウム触媒を用いて、アリールピリジン類と塩化ベンゾイルや塩化アルケノイルを反応させることで、オルト位での選択的なアシル化が進行し、ベンゾフェノン誘導体やエノン類の合成に成功した。まず、ベンゾ[h]キノリンと塩化ベンゾイルを用いて、芳香族アシル基の導入反応について条件検討を行った。その結果、触媒としてRuCl_2(PPh_3)_3を用い、酸塩化物、炭酸カリウムをそれぞれ2.5当量、5当量加えた場合に高収率、高位置選択的にアシル基導入反応が進行することを見出した。塩化ベンゾイルとの反応では、収率95%で目的の10位アシル化生成物が単離できた。電子供与基を持つ塩化ベンゾイルを用いた反応でも、様々な基質において良好な収率で目的物が生成した。立体的に混み入りの大きい2-メチルベンゾイルクロリドを用いた場合にも目的のアシル化生成物が収率84%で得られた。パラ位に電子求引基であるトリフルオロメチル基をもつ酸塩化物では収率が63%に低下したが、20 mol%のトリフェニルボスフィンを添加することで、86%の収率で目的物を得ることができた。アリールピリジン類と2-メチルベンゾイルクロリドとの反応でもオルト位選択的にアシル化反応が進行した。この反応では、酸塩化物、炭酸カリウムをそれぞれ1.2当量、2.4当量用いた場合に最も高収率で生成物を与えた。アリールピリジンとしては、トリフルオロフェニル基、フルオロ基、メチル基などをもつ基質において、中程度の収率で目的のアシル化生成物を単離できた。これらの酸塩化物を用いた反応では、脱カルボニルを伴って生成したと考えられるアリール化生成物が少量ながら副生する。このアリール化生成物は、アシル化生成物の脱カルボニル化によって、あるいは反応中に直接基質より生成する可能性がある。そこで、本触媒系による2-メチルベンゾイル化反応を、ベンゾイル化生成物の存在下で行ったところ、このベンゾイル化生成物はほとんど失われることなく回収された。よって、脱カルボニルは触媒サイクル中で起こっていると考えられる。まず、α,β-不飽和カルボン酸塩化物を用いた芳香族化合物へのアシル基の導入によるエノン類の合成について検討した。はじめに、ベンゾ[h]キノリンの塩化チグロイルとの反応について検討したところ、触媒としてRuCl_2(PPh_3)_3を、塩基として炭酸カリウムを用いた場合に、良好な収率で10位がアシル化された生成物が得られた。塩化ベンゾイルを用いたアシル化の際には、脱カルボニルの進行によるフェニル化体がごく少量観測されたが、本反応では対応するアルケニル化の進行は確認されなかった。シクロヘキセンカルボン酸塩化物との反応でも、対応するアシル化体は得られたが収率はやや低下した。一方、α位に置換基のないα,β-不飽和カルボン酸塩化物を用いた場合には、ほとんど目的のアシル化体は得られなかった。その他のアリールピリジン類を用いたアシル化についても検討した。2-フェニルピリジンを基質とした場合には、モノアシル化体とジアシル化体の混合物が得られた。また、メタ位に置換基をもつ2-フェニルピリジン誘導体を用いると、立体的により空いているオルト位におけるモノアシル化体が収率良く得られた。また、本アシル化の反応機構に関する知見を得るために、フェニルピリジンのオルト位炭素-水素結合により五員環ルテナサイクル種を合成し、これと塩化ベンゾイルの反応を行ったところ、フェニルピリジンのオルト位ベンゾイル化生成物が高収率で得られた。これより、本触媒反応では、まずアリールピリジンとルテニウムニ価種が反応しルテナサイクルを形成した後、酸塩化物と反応することでアシル化生成物を与えると考えられる。
ラジカル低温プラズマ照射法によるナノ結晶ダイヤモンド核成長制御

新規低温プラズマラジカル照射法のため、誘導結合型高周波水素メタンプラズマ中の電子温度制御領域と基板成膜領域の間をオリフィスで隔離し、オリフィスを通して低電子温度プラズマ並びにラジカルが基板に照射される方法を考案した。口径が6mmのオリフィスを用いると基板上にナノクリスタルダイヤモンドが生成された。メタンの水素による希釈率を1%以下にすると、更に良質のナノクリスタルダイヤモンドが形成されることが分かった。口径を広げると、ダイヤモンドライクカーボン薄膜が堆積した。この原因としてプラズマ中炭化水素ラジカルのsp3/sp2の密度比が低下したことが考えられる。この方法を応用して更に大面積基板上でナノ結晶成長を実現するため、ホロー効果を併せ持つ円環型高周波マグネトロンプラズマ源を考案した。電子温度を低温化してsp2成分の低減化を図った。磁界と電界による閉込め効果によって、高密度プラズマが高効率で生成されることが分かった。成膜実験の結果、低電子温度プラズマ中ではナノサイズの微粒子が発生することが分かった。正四面体を基本とす多面体の結晶構造をとる。高電子温度プラズマ中では、シート状のアモルファスグラファイトから成るナノウオール構造が形成された。結晶成長の違いとして下地薄膜のsp2/sp3比の不規則性が考えられる。低電子温度プラズマ中ではsp2/sp3比が小さく、sp3を基本とする結晶構造の成長が考えられる。低電子温度プラズマは基板入射イオンエネルギーを小さくでき、核発生や結晶成長にダメージが少なく、結晶サイトへのマイグレーションが促進され、多面体的なナノ結晶粒子が形成される。以上のように電子温度低温化によりラジカル組成比が変化し、結晶核の発生やナノ構造形成制御に極めて有効となることが分かった。初年度は、ダイヤモンド生成に有効な低電子温度プラズマの高密度化、及びオリフィスによるラジカル制御、並びに成膜実験を行った。プラズマの高密度化のために2つの方法を新しく採用した。第1に水素の高解離ラジカルである原子状ラジカルを生成するために誘導結合型の高周波放電を用いた。水素ラジカルは炭化水素膜のグラファイト成分を選択的にエッチングして、ダイヤモンド成分を基板上に残す役割をする。第2に低電子温度化のために用いた負バイアスグリッドを通過した電子を再加速するための方法をとり入れた。これにより従来よりも約1桁プラズマ密度が上昇し、電子温度がおよそ0.5eVで電子密度がおよそ3×10^<11>/cm^3の高密度低電子温度プラズマを生成することに成功した。基板を設置したプロセス領域の低電子温度プラズマ領域に混入する高解離ラジカルを制御するためにオリフィスを設け、高い電子温度をもつ誘導型高周波放電部へのCH4ガスの流入を制御した。オリフィスの直径を変えることにより、CH4の高解離成分であるC、CH、CH2などの非ダイヤモンド形成要素の生成を制御した。プロセス領域には約800度に加熱したNi基板を設置し、表面に堆積した薄膜をラマン分光装置によって解析した。この結果、オリフィス直径が大きいときにはアモルファスグラファイトが主に生成され、オリフィス直径が小さいときにはナノクリスタルダイヤモンド形成を示唆するラマンスペクトルが得られた。オリフィスによるラジカル制御により、ナノクリスタルダイヤモンド形成のためのプラズマ条件が明らかにされた。本年度は低温プラズマ照射法による成膜実験を中心に行った。基板の材質はニッケルを基本とし、基板等の上にどのようにダイヤモンド結晶が核形成していくかを調べた。プラズマ及び成膜パラメータとしては、基板温度、電子温度、ガスの混合比を変化させ以下の結果を得た。1、電子温度が3-5eVと高いときにはプラズマ生成室とプロセス室の間に設置したオリフィスの口径に関係無くグラファイト状の薄膜が堆積した。

SEMによる観測の結果、これらの薄膜はシート状の薄膜であり、いわゆるナノウオール構造を形成していることが分かった。ナノウオールはシート状の端部からの電子放出が期待され、ナノスケールの電子放出体として応用できる。2、電子温度が0.3-0.5eVと低いときにはオリフィスの口径によって膜質が変化した。口径が20mmのとき、ラマンスペクトルにGバンドとDバンドを持つダイヤモンドライクカーボンが堆積した。一方、口径が6mmのときには1150cm-1にピークをもつナノ結晶ダイヤモンドが生成されることが分かった。ナノ結晶ダイヤモンドは表面が固く緻密であるため、ナノスケールで極めて平坦な表面の形成に重要である。ナノ結晶ダイヤモンドの形成メカニズムとしてはプラズマ生成部におけるラジカル形成が重要と考えられる。本研究で用いた誘導結合型の高周波プラズマ中ではCHやCH2ラジカル成分が多く、CH3を主体とするダイヤモンドの核形成に作用し、ナノスケールの結晶構造に不可欠と考えられる。新規低温プラズマラジカル照射法のため、ホロー効果を併せ持つ円環型高周波マグネトロンプラズマ源を構築し、プラズマ生成実験並びに薄膜形成実験を行った。1.リング状磁力線分布によるマグネトロン型磁界閉込めや、狭口径ホロー効果による静電閉込めによって、高密度プラズマが高効率で生成されることが分かった。グリッドを用いた電子温度制御や、用いなくてもプラズマ源磁場による磁気フィルタ効果により、低電子温度プラズマが下流側に形成されることが分かった。2.成膜実験の結果、低電子温度プラズマ中ではナノサイズの微粒子が発生することが分かった。その形状が正四面体の正三画形を基本とす多面体の結晶構造をとる。高電子温度プラズマ中では、シート状のアモルファスグラファイトから成るナノウオール構造を形成することが明らかになった。3.結晶成長の違いとして下地薄膜のsp2/sp3比の不規則性が考えられる。比が大きければsp2をもつグラファイト多層構造が3次元的に成長する。比が小さければsp3をもつダイヤモンド構造が3次元成長する。低電子温度プラズマ中ではCH2/CH3比が小さく、sp3を基本とする結晶構造の成長が考えられる。4.電子温度が高いと基板入射イオンエネルギーが大きく、発生や結晶成長がダメージを受け、アモルファス状になる。電子温度が低いと結晶サイトへのマイグレーションが促進され、多面体的なナノ結晶粒子が形成される。以上のように電子温度低温化によりラジカル組成比が変化し、結晶核の発生やナノ構造形成に極めて有効となることが分かった。
同軸噴流管による水素火炎を利用した高触媒活性サブミクロンTiO2微粒子の製造

高速カメラを併用したレーザースペックル法による温度計測システムを開発し,予混合火炎まわりの拡散火炎の振動現象(フリッカリング現象について)について調べた.そのメカニズムは,(1)火炎と周囲ガスの密度差および速度差によるKelvin-Helmholtzの不安定による渦の発生,(2)渦周辺における燃焼反応の促進,(3)気体の膨張および加速,(4)渦の流下,といったプロセスを繰り返していることが示唆された.さらに,拡散炎のみの場合は,高温領域の燃焼完了時間増加することにより周期が長くなることがわかった.高速カメラを併用したレーザースペックル法による温度計測システムを開発し,予混合火炎まわりの拡散火炎の振動現象(フリッカリング現象について)について調べた.そのメカニズムは,(1)火炎と周囲ガスの密度差および速度差によるKelvin-Helmholtzの不安定による渦の発生,(2)渦周辺における燃焼反応の促進,(3)気体の膨張および加速,(4)渦の流下,といったプロセスを繰り返していることが示唆された.さらに,拡散炎のみの場合は,高温領域の燃焼完了時間増加することにより周期が長くなることがわかった.1.TiO_2微粒子の緩和距離依存性微粒子生成を検討する上で、温度、原料濃度の他に、緩和距離を知ることが重要である。数100°C程度に加熱された管状反応を用いてTiO_2微粒子を生成させ、各反応位置における粒子径を測定した。その結果、反応開始位置から生成される粒子径は大きくなり、ある距離(緩和距離)を超えると、粒子径はほとんど換わらなくなることが分かった。さらに、今回の実験範囲(7.5slm<Ototal(ガスの供給総量)<14.5slm,100°C<TW(管の加熱温度)<300°C,1mol/s<F_<TTIP>(TTIPモル流量)<8.2mol/s)では、ガスの供給総量、管の加熱温度によって緩和距離は大きく変化するものの、TTIPモル流量を変化させても緩和距離はあまり変化しなかった。また、粒子径分布の幾何標準偏差が、緩和距離付近で極大となる条件が存在した。これより、この緩和距離付近で、粒子の生成と凝集が同時に起こっていることが示された。2.レーザースペックルパターンによる温度分布の推定高温雰囲気として、加熱された管出口での噴流、蝋燭の燃焼流を選び、スペックルの変化を測定した。その結果、管壁温度が低い場合(100°C)は、管のリム部からの自然対流の影響が大きく、その上部空間におけるスペックルパターンの位置の変化が大きくなることが分かった。さらに、蝋燭の燃焼流の場合も、輝炎の輪郭に沿うように、スペックルパターンの位置は変化した。これらの位置の変化は、熱電対によって測定した温度分布に対応していることが分かった。火炎流の可視結果より,メタンのみを供給した場合は噴流出口直後で青炎が観察されるものの,ある地点で輝炎に変化した.O2を2次側から供給すると,火炎構造は一変し,輝炎および青炎の2重構造になっていることが分かった.この時の火炎中の温度分布をレーザースペックル法を用いて算出した.具体的には,Arイオンレーザーを照射し,NDフィルタ,すりガラスを介してレーザー光を散乱させた.その散乱光を平凸レンズによりコリメートし,テストセクション(火炎)を通過させた.その通過光を同様の平凸レンズにより集光させ,そのスペックルバターンをCCDカメラおよびハンディカメラで撮影,画像化した.火炎の可視化結果とスペックル移動量との比較を行い,予混合火炎の際に型成される火炎面の角度は,スペックル移動量によって推定可能なことが明らかとなった.さらに,Fermatの原理より,屈折率を算出した.具体的にはFermatの原理に軸対称条件を施し,さらに,Abelの逆変換公式を用いてスペックル移動量の積分値から屈折率を求めた.さらに,Gradstone-Dale式より,火炎温度を推定した.このとき,火炎の可視化結果を推定した火炎温度によって定性的に説明できることが分かった.予混合火炎について,当量比Φ<ΦAの範囲では,当量比とともに温度が上昇した.これは,内炎で反応しきれなかった未燃CH4量が増加し,外炎での燃焼反応が促進され反応帯が広がり,中心付近の平均温度に影響を与えたためだと考えられる.また,Φ>ΦAでは,平均温度は一定となることが分かった.これは,未燃CH4量がさらに増加することで,外炎での燃焼反応が限界に達し,反応帯の大きさが変化しなくなったためと考えられる.また,拡散火炎の場合,温度分布は,半径方向にプロードなものとなり,また,最高温度は予混合火炎の場合に比べて低くなった.パイプ内径を13mm,当量比をほぼ1としてメタン流量を0.7L/min2L/minとしてメタン炎の火炎温度分布をレーザースペックル法によって測定した.

スペックルパターンの動画を撮影すると,予混合火炎の部分では,ほぼ定常と見なせるが,拡散火炎は,大きな振幅を伴う振動流になっていることがわかった.通常,このような非定常流の場合,トレーサー粒子を投入して,可視方向に対して垂直にレーザーシート光を当て,トレーサー粒子の散乱光の変化により,流れパターンをとらえることが必要である,本手法は,トレーサー粒子を投入することなく,スペックルパターンの経時変化を撮影するだけで振動流をとらえることに成功した.具体的には,内部火炎は,短い周期の振動流となり,外部火炎である拡散火炎は,大きな振幅で内部火炎よりも長い周期をもつ振動流になっていることがわかった.また,この振動周期は,メタン流量が多くなるほど,長くなり,外部火炎の不安定流動も大規模化することがわかったこのことは,空間の温度分布が時空間的に変動し,ノズルの半径位置によって滞留時間が大きく変化することを意味しており,本研究を実施することで微粒子生成のキーとなる滞留時間を決定する上で非常に重要な情報が得られたさらに, Fermatの原理が適用し,瞬間瞬間のスペックルパターンをもちいて,非定常振動流における空間温度分布を測定することが可能となった.本申請案により,希薄燃焼下における予混合火炎の温度分布測定法の開発に成功した.
低平農地域の洪水緩和機能の定量化と洪水予測手法の開発

国内の低平農地域では近年,乾田化が進むとともに都市化による混住化も進みつつあり,洪水時には従来にも増して正確な内水位の予測や的確な排水施設の制御が求められている.一方,アジアモンスーン地域の国外の低平農地域では,一般に排水施設の整備水準が低く,低い整備水準下でのより効率的な施設管理が望まれている.本研究では国内外の低平農地域を対象とし,その洪水緩和機能の定量化を試みるとともに,得られた洪水緩和機能を積極的に利用した内水位の予測手法や排水施設の制御手法の開発を目指した.洪水緩和機能の定量化を実証的に進めるため,まず国内では,筑後川下流域の千代田流域に試験流域を設け,降雨量,水位ならびに高精度GPSによる可降水量のデータを集積した.国外では,北部ベトナム紅河デルタの低平農地域に位置するPhu Lamコミューン地区を対象に水文データの収集ならびに流域踏査,聞き取り調査を実施した.さらに,得られた観測データをもとに数値実験を行い,両流域における洪水解析モデルや最適化手法などに関する検討を行った.その結果,筑後川下流低平農地域では,排水施設の適切な管理によって,湛水時間や湛水面積を大幅に減少できること,GPS可降水量が大雨の予測指標として利用可能であることが示された.一方,Phu Lam地区では,暗渠の構造上の問題や暗渠や水路の管理上の問題から,排水機場から離れた水田では長期間の湛水の危険性が示された.さらに,低平農地域における水質保全機能,クリークのもつ機能的な側面なども,併せて明らかにされた.国内の低平農地域では近年,乾田化が進むとともに都市化による混住化も進みつつあり,洪水時には従来にも増して正確な内水位の予測や的確な排水施設の制御が求められている.一方,アジアモンスーン地域の国外の低平農地域では,一般に排水施設の整備水準が低く,低い整備水準下でのより効率的な施設管理が望まれている.本研究では国内外の低平農地域を対象とし,その洪水緩和機能の定量化を試みるとともに,得られた洪水緩和機能を積極的に利用した内水位の予測手法や排水施設の制御手法の開発を目指した.洪水緩和機能の定量化を実証的に進めるため,まず国内では,筑後川下流域の千代田流域に試験流域を設け,降雨量,水位ならびに高精度GPSによる可降水量のデータを集積した.国外では,北部ベトナム紅河デルタの低平農地域に位置するPhu Lamコミューン地区を対象に水文データの収集ならびに流域踏査,聞き取り調査を実施した.さらに,得られた観測データをもとに数値実験を行い,両流域における洪水解析モデルや最適化手法などに関する検討を行った.その結果,筑後川下流低平農地域では,排水施設の適切な管理によって,湛水時間や湛水面積を大幅に減少できること,GPS可降水量が大雨の予測指標として利用可能であることが示された.一方,Phu Lam地区では,暗渠の構造上の問題や暗渠や水路の管理上の問題から,排水機場から離れた水田では長期間の湛水の危険性が示された.さらに,低平農地域における水質保全機能,クリークのもつ機能的な側面なども,併せて明らかにされた.国内の低平農地域では近年,乾田化が進むとともに都市化による混住化も進みつつあり,洪水時には従来にも増して正確な内水位の予測や,それに基づく的確な排水施設の制御が求められている.一方,アジアモンスーン地域の国外の低平農地域では,一般に排水施設の整備水準が低く,低い整備水準下でのより効率的な施設管理が望まれている.これに対して,農地が持つ洪水緩和機能を定量化し,その潜在的能力を積極的に意識することで,より正確な内水位の予測手法や,より効果的な排水施設の制御手法を開発できるものと考えられる.本研究では国内外の低平農地域を対象とし,その洪水緩和機能の定量化を試みるとともに,得られた洪水緩和機能を積極的に利用した内水位の予測手法や排水施設の制御手法の開発を目指す.初年度の平成16年度は洪水緩和機能の定量化を実証的に進めるため,まず国内では,筑後川下流域の低平農地域,千代田流域に試験流域を設け,降雨量,水位ならびに高精度GPSによる可降水量の観測システムを設置した.国外では,北部ベトナム紅河デルタの低平農地域に位置するPhu Lamコミューン地区を対象に水文データの収集ならびに流域踏査,聞き取り調査を実施した.さらに,得られた観測データをもとに数値実験を行い,両流域における洪水解析モデルや最適化手法などに関する予察的な検討を行った.解析の結果,まず千代田流域では,幹線排水路に設置されたチェックゲートを最適に管理することで,流域全体としての湛水被害が大幅に軽減されること,この種の最適化計算には遺伝的アルゴリズムが有効であること,GPS可降水量が大雨を予測する上で有用な先行指標となりうること,以上が示唆された.また,Phu Lam地区では,暗渠の構造上の問題や暗渠や水路の管理上の問題から,排水機場から離れた水田では1週間から10日にもおよぶ長期間の湛水の危険性が示唆された.国内の低平農地域では近年,乾田化が進むとともに都市化による混住化も進みつつあり,洪水時には従来にも増して正確な内水位の予測や的確な排水施設の制御が求められている.

一方,アジアモンスーン地域の国外の低平農地域では,一般に排水施設の整備水準が低く,低い整備水準下でのより効率的な施設管理が望まれている.本研究では国内外の低平農地域を対象とし,その洪水緩和機能の定量化を試みるとともに,得られた洪水緩和機能を積極的に利用した内水位の予測手法や排水施設の制御手法の開発を目指す.平成17年度は洪水緩和機能の定量化を実証的に進めるため,まず国内では,多々良川流域でデータの収集を進めるとともに,筑後川下流域の千代田流域には試験流域を設け,降雨量,水位ならびに高精度GPSによる可降水量の観測システムを設置し,データの集積に努めた.また,佐賀平野を対象に,平野内の3箇所のGPS可降水量と実際の降水量の過去約7年間の長期的な解析を行った.国外では,北部ベトナム紅河デルタの低平農地域に位置するPhu Lamコミューン地区を対象に水文データの収集ならびに流域踏査,聞き取り調査を実施した.さらに,得られた観測データをもとに数値実験を行い,両流域における洪水解析モデルや最適化手法などに関する検討を行った.その結果,先ず国内ではGPS可降水量と実際の降水量から対象域における日雨量100mm以上の大雨を事前に予測するためのインデックスを作成した.さらに,同インデックスを適用することにより,良好な大雨の予測結果が得られ,GPSからの情報(GPS可降水量)が大雨の予測を通して低平農地域における洪水緩和の一助となりうることが示唆された.一方,Phu Lam地区では,暗渠の構造上の問題や暗渠や水路の管理上の問題から,排水機場から離れた水田では1週間から10日にもおよぶ長期間の湛水の危険性が数値実験から示唆され,現地聞き取り調査によって湛水の長期化が定量的に確認された.国内の低平農地域では近年,乾田化が進むとともに都市化による混住化も進みつつあり,洪水時には従来にも増して正確な内水位の予測や的確な排水施設の制御が求められている.一方,アジアモンスーン地域の国外の低平農地域では,一般に排水施設の整備水準が低く,低い整備水準下でのより効率的な施設管理が望まれている.本研究では国内外の低平農地域を対象とし,その洪水緩和機能の定量化を試みるとともに,得られた洪水緩和機能を積極的に利用した内水位の予測手法や排水施設の制御手法の開発を目指す.洪水緩和機能の定量化を実証的に進めるため,まず国内では,多々良川流域でデータの収集を進めるとともに,筑後川下流域の千代田流域には試験流域を設け,降雨量,水位ならびに高精度GPSによる可降水量の観測システムを設置し,データの集積に努めた.また,佐賀平野を対象に,平野内の3箇所のGPS可降水量と実際の降水量の過去約7年間の長期的な解析を行った.国外では,北部ベトナム紅河デルタの低平農地域に位置するPhu Lamコミューン地区を対象に水文データの収集ならびに流域踏査,聞き取り調査を実施した.さらに,得られた観測データをもとに数値実験を行い,両流域における洪水解析モデルや最適化手法などに関する検討を行った.その結果,先ず国内ではGPS可降水量と実際の降水量から対象域における日雨量100mm以上の大雨を事前に予測するためのインデックスを作成した.さらに,同インデックスを適用することにより,良好な大雨の予測結果が得られ,GPSからの情報(GPS可降水量)が大雨の予測を通して低平農地域における洪水緩和の一助となりうることが示唆された.一方,Phu Lam地区では,暗渠の構造上の問題や暗渠や水路の管理上の問題から,排水機場から離れた水田では1週間から10日にもおよぶ長期間の湛水の危険性が数値実験から示唆され,現地聞き取り調査によって湛水の長期化が定量的に確認された.
低速多価イオン衝突における分子標的のクーロン崩壊

多価イオンの原子分子衝突において、最も優勢に起こる重要な反応過程は多価イオンが標的から電子を奪う電子捕獲反応である。標的が原子ではなく分子になると電子を奪われた標的分子イオンの崩壊過程が絡み多価イオン・分子衝突における電荷移行反応過程は、単に電子が移行する原子標的の場合のように単純ではなく、複雑な反応過程の全貌は未だ実験的に十分に解明されていない。本研究では、衝突後の多価イオンおよび標的分子の崩壊過程で生成された全粒子を同時計測できる新たな三粒子同時計測実験装置を開発し、a粒子とKr^<8+>多価イオン衝突系におけるN_2、O_2、COなどの二原子分子の崩壊過程および各崩壊過程の分岐比の詳細を解明し、本研究と平行して行なっている反応全断面積測定の結果を参照して各崩壊過程の反応部分断面積を決定することにも成功した。また、多価イオンKr^<8+>の衝突系では、衝突エネルギーを減少させていくと、三粒子同時計測イオンペアーピークが分離したり、一電子捕獲過程で生成される分子イオンピークが高速側にシフトしていくなどの新しい現象が観測された。しかし、このようなピーク分離やピークシフト現象は、衝突後入射イオンが中性化するHe^<2+>-N_2,O_2,CO衝突系のニ電子捕獲過程では観測されない。このことから、いずれの現象も衝突後の電子捕獲イオンと標的イオン間に作用するクローン斤力によるポストコリジョン効果によるものと結論され、多価イオンから標的分子への運動量移行の様子や衝突ダイナミクスを調べる重要な足掛かりが得られた。また、本研究における全粒子のエネルギー分析により、多価イオン衝突における分子崩壊過程では概ねフランク・コンドン原理が成立していることが判明し、今日までのこの種の研究で論議されたきた単純な点電荷モデルなどで説明できる代物でないことが証明された。なお、本研究の研究経費の大半は三粒子同時計測実験装置の同時計測回路システムの電子回路の整備に充てられた。本研究初年度にて、多価イオンの低エネルギー衝突における分子のクーロン崩壊過程を調べる目的でかねてより開発に取り組んできた三粒手同時計測装置をほぼ完成させ、その動作テストを兼ね、小型多価イオン源(mini-EBIS)より引き出した^3He^<2+>イオンビームをH_2、N_2、O_2およびCOなどの二原子分子の分子線と交差させ、^3He^<2+>イオンが標的分子から二電子を捕獲して中性化したHe原子と標的分子の崩壊過程で生成されたフラグメント対の三粒子同時計測を実施したところ、何れの衝突系においても思いの外容易にHe^<2+>イオンの二電子捕獲過程における複雑な反応過程の詳細識別を達成することができた。この測定で複雑な各反応経路の分岐比の決定や分子標的のクーロン崩壊で加速されたフラグメント対の運動エネルギー分布測定にも成功し、本研究で開発した三粒子同時計測実験法が分子崩壊を含む複雑な反応過程の解明に大変威力のあることが実証された。現在なお、分離識別された複雑な各反応経路の分岐比決定やフラグメント対の運動エネルギー分布測定用の解析プログラムの開発に取り組むと同時に、さらにmini-EBISより引き出したKr^<8+>イオンビームを用いて、Kr^<8+>とH_2、N_2、O_2およびCOなどの衝突系を選び一電子および多電子捕獲反応過程における各反応経路の詳細識別に取り組んでいる。

本研究で開発された新しい実験法により低速多価イオン・分子衝突における複雑な反応過程の動的過程解明の本研究の目的達成の見込みが得られ、本研究で得られる新しい知見が今後新たなる実験的・理論的研究の展開の呼び水になることが大いに期待される。多価イオンの原子分子衝突において、最も優勢に起こる重要な反応過程は多価イオンが標的から電子を奪う電子捕獲反応である。標的が原子ではなく分子になると電子を奪われた標的分子イオンの崩壊過程が絡み多価イオン・分子衝突における電荷移行反応過程は、単に電子が移行する原子標的の場合のように単純ではなく、複雑な反応過程の全貌は未だ実験的に十分に解明されていない。本研究では、衝突後の多価イオンおよび標的分子の崩壊過程で生成された全粒子を同時計測できる新たな三粒子同時計測実験装置を開発し、α粒子とKr^<8+>多価イオン衝突系におけるN_2、O_2、COなどの二原子分子の崩壊過程および各崩壊過程の分岐比の詳細を解明し、本研究と並行して行っている反応全断面積測定の結果を参照して各崩壊過程の反応部分断面積を決定することにも成功した。また、多価イオンKr^<8+>の衝突系では、衝突エネルギーを減少させていくと、三粒子同時計測イオンペアーピークが二つのピークに分離したり、一電子捕獲過程で生成される分子イオンピークが高速側にシフトしていくなどの新しい現象が観測された。しかし、このようなピーク分離やピークシフト現象は、衝突後入射イオンが中性化するHe^<2+>-N_2,O_2,CO衝突系の二電子捕獲過程では観測されない。このことから、いずれの現象も衝突後の電子捕獲イオンと標的イオン間に作用するクーロン斥力によるポストコリジョン効果によるものと結論され、多価イオンから標的分子への運動量移行の様子や衝突ダイナミクスを調べる重要な足掛かりが得られた。また、本研究における全粒子のエネルギー分析により、多価イオン衝突における分子崩壊過程では概ねフランク・コンドン原理が成立していることが判明し、今日までのこの種の研究で議論されてきた単純な点電荷モデルなどで説明できる代物でないことが証明された。なお、本研究の研究経費の大半は三粒子同時計測実験装置の同時計測回路システムの電子回路の整備に充てられた。
オミクス技術による生理活性化合物の生物学的評価

天然物リガンドおよび超活性単純化アナログの評価を様々なレベルで行うために、培養細胞やマウスやDaphniaに天然物リガンド等の投与を行い、これら化学物質の生物活性について、DNAマイクロアレイを用いたゲノミクス解析などを用いて評価し、リガンドの標的遺伝子を導入し可視化可能にしたトランスジェニック動物を作製し、効率的なリガンドの評価系の構築を行った。生理活性化合物の多くは、生体内での標的分子や作用機構については十分な理解がされないまま残されてきているが、高機能な化合物の開発には標的分子および作用機構の理解が不可欠である。本研究の目的は、ゲノミクスを中心とするオミクス技術を用いることにより、生理活性化合物の生物学的な評価を行うとともに作用機構の解明を目指すことある。生理活性化合物のIN VIVOにおける評価を行うために、まずマウスを用いて生理活性化合物の投与を行い、指標とする組織における影響をDNAマイグロアレイを用いた遺伝子発現変化の解析から評価しており、また幅広く生理活性を評価するために、異なった生体システムを有する甲殻類(DAPHNIA)を対象として、同様にゲノミクスからの解析及び評価を行っている。甲殻類(DAPHNIA)は昆虫とも近縁で哺乳類とは大きく異なる生体システムを有していることから、マウスなどでは見出しにくい化合物の影響を見出せる可能性がある。標的分子の作用点に近いゲノミクスを中心としたアプローチを2種類の生物種を対象として解析することで、生理活性化合物の総合的な評価をめざしている。特に今年度は甲殻類(DAPHNIA)を対象としてセスキテルペンに対する応答を解析し、遺伝子発現変化に及ぼす影響およびその表現型について解析を進めた。一方、マウスにおいてはステロイド骨格を有する化学物質対してレポーター遺伝子の発現が誘導されるトランスジェニックマウスを導入し、ゲノミクス解析と統合した解析を行う基盤を構築した。自然界から同定される生理活性化合物は生体内で様々な生理的機能を有しており、その多様な作用から医薬、農薬等における利用が期待されている。しかしこれらの多くは生体内での標的分子や作用機構については十分な理解がされないまま残されてきている。これらの生理活性化合物をもとに高機能な化合物を開発するには、標的分子および作用機構の理解が不可欠である。そこで本研究では、ゲノミクスを中心としたオミクス技術を活用することにより、生理活性化合物の生物学的な評価を行うとともに作用機構の解明を目指すこととした。人工エストロゲンとして知られるジエチルスチルベストロールをモデル生理活性化合物として選択肢、新生仔期のマウスに投与を行い、その長期的な影響について、雌性生殖器官をはじめとして指標とする組織において解析した。組織化学的な解析に加え遺伝子発現変化の解析を行うことにより、エストロゲン様活性の総合的な評価を行った。特に新生仔期から成体までの継時的な変化を解析することにより、一連の遺伝子発現変化の誘起に関連する因子について明らかにした。単に生理活性化合物の直接的な標的分子を明らかにするだけでなく、その後に発現が誘起される一連の遺伝子についてその変動を解析・評価することで、生理活性化合物の長期的な影響について評価できる可能性を示した。このために2種のモデル生物を利用した。1つはマウスであり、生理活性化合物の長期的な影響を評価した。人工エストロゲンとして知られるジエチルスチルベストロールをモデル生理活性化合物として選択し新生仔期のマウスに投与を行い、成熟期に生じた影響を解析した。これにより生理活性化合物の長期的な影響について評価できる可能性を示した。また一方で、より簡便な生物としてミジンコを生理活性化合物の評価系として導入する試みを行った。ヒトやマウスにおいても共通に保存されている遺伝子も多いことから、ゲノミクス的アプローチによって、より簡便な評価系を構築できる可能性が示された。本領域では、天然物リガンド(天然物有機化学)をもとに超活性単純化アナログ(有機合成化学)の創製を目指している。この一連の過程において、本研究の目的はトランスクリプトミクスをはじめとするオミクス技術を用いることにより、本来の天然物リガンドおよびこれをもとに創出した超活性単純化アナログの生物活性を的確に評価し、さらに評価のためのその方法論を開発することにある。天然物リガンドの多くは生体内での標的分子や作用機構については十分な理解がされないまま残されてきているが、高機能な化合物の開発には標的分子および作用機構の理解が不可欠である。申請者は培養細胞やマウス、微小甲殻類(Daphnia)を対象として、遺伝子情報を含む網羅的な解析(オミクス解析)を通じて化学物質の生物影響解析を手がけてきた。特に本研究では、このオミクス解析技術を天然物リガンドの生物学的な評価、作用機構の解明および超活性単純化アナログの評価に適用することにより、新規アッセイ法の開拓をめざした。

天然物リガンドおよび超活性単純化アナログの評価を個体レベルで行うために、培養細胞やマウスやDaphniaに天然物リガンド等の投与を行い、これら化学物質の生物活性について、DNAマイクロアレイを用いたゲノミクス解析などを用いて評価した。さらにこれらリガンドの作用機構を明確に把握するために、リガンドの標的遺伝子を導入し可視化可能にしたトランスジェニック動物を作製し、効率的なリガンドの評価系の構築を行った。天然物リガンドおよび超活性単純化アナログの評価を様々なレベルで行うために、培養細胞やマウスやDaphniaに天然物リガンド等の投与を行い、これら化学物質の生物活性について、DNAマイクロアレイを用いたゲノミクス解析などを用いて評価し、リガンドの標的遺伝子を導入し可視化可能にしたトランスジェニック動物を作製し、効率的なリガンドの評価系の構築を行った。自然界から同定される生理活性化合物は生体内で様々な生理的機能を有しており、その多様な作用から医薬、農薬等における利用が期待されている。しかしこれらの多くは生体内での標的分子や作用機構については十分な理解がされないまま残されてきている。しかしこれらの生理活性化合物をもとに高機能な化合物を開発するには、標的分子および作用機構の理解が不可欠である。そこで本研究の目的は、ゲノミクスを中心とするオミクス技術を用いることにより、生理活性化合物の生物学的な評価を行うとともに作用機構の解明を目指すこととした。生理活性化合物のin vivoにおける評価を行うために、エストロゲンをモデル生理活性化合物としてマウスに投与を行い、指標とする組織における影響についてDNAマイクロアレイを用いた遺伝子発現変化の解析から評価した。特に継時的な変化を解析することにより、一連の遺伝子発現変化の誘起に重要な働きを担っている因子について明らかにした。単に生理活性化合物の直接的な標的分子を明らかにするだけでなく、その後に発現が誘起される一連の遺伝子について解析・評価することで、生理活性化合物の全体的な評価を可能にした。さらに生理活性化合物の長期的な影響を評価するためのモデルとして、幼若期にエストロゲンの投与を行い、成熟期に至るまでの影響について解析した。その結果、成熟期においてもエストロゲンの受容体が活性化されている可能性を見出した。本来はリガンドの存在下のみで活性化されるはずの受容体が、リガンド非存在下でも活性化されている可能性を示しており現在、詳細な検討を進めている。これは、生理活性化合物の効果を生物のライフサイクルを通じて総合的に評価するための重要な指針となると思われる。研究室の移転に伴い、昨年度はゲノミクス解析や生理活性化合物の曝露システムの再セットアップなどにやや時間がかかったものの、今年度は特に問題なく進んでいる。今年度に得られた2つの成果、すなわち転写カスケードの解析からの生理活性化合物評価法、およびモデル生理活性化合物を用いた長期的影響評価法については、翌年度中に国際誌に発表予定である。今年度は学内での研究室の移動があったものの、その他は特に問題なくおおむね順調に進展している。
大学の外国語教育におけるTA研修・PFFシステムの研究と開発

北米、アジア、ヨーロッパの大学における教員研修(FD)・TA研修・PFF(将来の大学教員養成)システムを視察し、国際シンポジウム(2009年7月)、国際ワークショップ(2010年3月、7月、2011年7-8月)を実施して、米国型のTA「研修・PFFシステムが日本の大学院教育にも応用可能なこと、UCバークリーモデルの英語によるPFFワークショップが日本の(留学生を含む)大学院生の期待に応え、彼らが将来大学教員となるために必要な新しい道を示すことができることを確認した。1.北米の大学におけるTA研修・PFFシステムの調査・研究(1)2009年8月にカリフォルニア州立大学サンフランシスコ校で新任教員研修等について調査を行った。(2)2010年2月にカリフォルニア大学バークレー校(UCB)で,TA研修・PFFプログラムの調査と,2010年3月の北大PFFワークショップの打ち合わせを行った。2.国際ワークショップ・シンポジウムの開催(1)2009年7月に米国,カナダ,韓国,中国の第一線の研究者・実践家を招き,高等教育におけるプロフェッショナル・ディベロップメントについて筑波大学・北海道大学共催の国際ワークショップとシンポジウムを開催した。(2)2010年3月にUCBの講師2人を招き,北海道大学で国際PFFワークショップ(5日間)を開催し,大学院生27名(うち留学生16名,他大学生4名),テューター(TA)7名,他大学の見学者10数名が参加し,ティーチングとライティングの指導を基本とする「北大型」PFFプログラムの基本形ができ上がった。3.北大における外国語教育TA研修・PFFシステムの需要の調査(1)筑波大学でのUCBの講師による国際PFFワークショップ(2009年7月)に,北大から大学院生等約15名を派遣し,UCBのPFFプログラムが北大の大学院生の要望と能力に適合することが確認できた。(2)北大での国際PFFワークショップ(2010年3月)では,応募者80名から抽選で大学院生27名を選び,多分野・多国籍の集団でティーチングとライティングの指導を行い,PFFプログラムとしても,英語による学習としても,このブログラムが北大の大学院生の期待・要求に応えることが確認できた。4.外国語TA研修とPFFプログラムの開発2010年3月の国際PFFワークショップを改善し,2010年7月に第2回国際PFFワークショップを開催する準備に着手した。1.北米・アジア・EUの大学におけるTA研修・PFFシステムの調査・研究(1)米国・カリフォルニア大学バークリー校(UCB),スタンフォード大学,サンフランシスコ州立大学,ソノマ州立大学,インディアナ大学,中国・香港大学,バングラデシュ・チッタゴン工科大学,EU,アラブ首長国連邦などで外国語教育とTA研修,PFFシステム等の実情を調査した。(2)カナダ・ダルハウジー大学で教育研修に関する国際コロキュームに参加し,カナダ,ベルギーの研究者と討論した。2.国際ワークショップの開催2010年7月に5日間,UCBの講師2人を招き,ティーチングとライティングの指導を基本とする北大型PFFワークショップを開催し,札幌会場では大学院生30(うち留学生19,他大学生2)名,テューター(TA)7名,見学者17(うち他大学6)名。函館会場(ポリコム中継)では水産科学院の学生16名,教員1名が参加した。本ワークショップの単位化を試行し,札幌会場では22名が大学院共通授業科目として,函館会場では16名が「横断型特論」の一部として,単位を取得した。3.マイクロティーチング・ワークショップの開催平成21年度に行ったワシントン大学のナイキスト博士の英語による授業のためのマイクロティーチング・ワークショップを継承して,工学部FDでマイクロティーチング・ワークショップが行われた。4.北大における外国語教育TA研修・PFFシステムの実情と需要の調査第2回PFFワークショップにも札幌会場で66名(定員の2.2倍)の応募があり,高い関心が確認された。1.北米・アジア・EUの大学におけるTA研修・PFFシステムの調査・研究のとりまとめ(1)ベトナム・ベトナム国立大学(VNU)ハノイ校と台湾・東呉大学,国立台湾大学(NTU)を訪問し,外国語教育とTA研修,PFFシステム等の実情を調査した。(2)プロフェッショナル・ディベロップメント-大学教員・TA研修の国際比較(2012),カリフォルニア大学バークリー校の講師による「大学院生のための大学教員養成(PFF)講座:ティーチングとライティングの基礎」(2009,2010,2011年度)評価報告書(2012)を刊行し,海外調査・研究の成果をとりまとめた。2.国際ワークショップの開催2011年7-8月に5日間,UCBの講師2人を招き,ティーチングとライティングの指導を基本とする北大型PFFワークショップを開催し,札幌会場では大学院生33(うち留学生19,他大学生4)名,テューター(TA)7名,見学者16(うち他大学6)名。

函館会場(ポリコム中継)では水産科学院学生4(うち留学生2)名,テューター1名が修了し,うち札幌会場で26名,函館会場で4名が大学院共通授業科目として単位を取得した。インドネシア・パランカラヤ大学でもポリコム中継を行い,数名が見学した。3.マイクロティーチング・ワークショップの開催4.北大における外国語教育TA研修・PFFシステムの実情と需要の調査第3回PFFワークショップにも札幌・函館両会場合わせて59名(定員の1.6倍)の応募があり,高い関心が確認された。学位取得後のポスドク,若手教員からの問い合わせ,参加希望もあり,今後の検討課題といえる。5.2011年8月に宇田川が北海道大学外国語教員センターを訪問し、外国語非常勤講師の発令の仕組みと職務について調査を行った。
ライフヒストリーとジェンダーからみた日英の庭園の思想と実践に関する地理学的研究

本研究では、ライフヒストリーとジェンダーから近現代の日本と英国の庭園をめぐる思想と実践に地理学的にアプローチした。本研究では、日英の文化を越える庭園にも着目した。近現代は日英ともに女性の教育、女性の家庭での役割、女性の社会進出など共通した方向の変化が捉えられる。本研究ではライフヒストリーで語られる旅行・学校・家庭における庭園の実践のプロセスがジェンダー化することを批判的に明らかにした。さらに庭園の実践の中に現れる社会性・生産性・精神性の価値基準のスケールを組み合わせ考察することで、近現代の各々の世代による庭園の実践に女性と家庭や社会との多様化・複雑化する関係の諸相を具体的に解明した。本研究では、ライフヒストリーとジェンダーから近現代の日本と英国の庭園をめぐる思想と実践に地理学的にアプローチする。本研究では、歴史/社会/文化地理学の最新動向の議論を踏まえつつ、文化を越える庭園にも注目して、ジェンダーとライフヒストリーの分析を行う。本研究が対象とする日英の交流する庭園は、次の4種類である:英国の庭園、英国の日本庭園、日本の庭園、日本のイングリッシュガーデン。近現代は日英ともに女性の教育、女性の家庭での役割、女性の社会進出などに共通した方向の変化が捉えられる。本研究ではライフヒストリーで語られる旅行・学校・家庭における庭園の実践のプロセスがジェンダー化することを批判的に明らかにする。さらに庭園の実践の中に現れる社会性・生産性・精神性の価値基準のスケールを組み合わせ考察することで、近現代の各々の世代による庭園の実践に女性と家庭や社会との多様化・複雑化する関係の諸相がどのように現れるか解明する。これらの研究目的を達成するために3年にわたって次の3つの手順を遂行する。I)本研究の理論・方法論的基礎となる最新動向を踏まえた研究のレヴューを行う。II)ライフヒストリーとジェンダーの視点から庭園について言語の記述・図像の収集、資料批判、表象・言説の分析を行う。III)庭園をめぐる実践について日本人と英国人のライフヒストリーを調査する。旅行・学校・家庭における庭園の表象・言説について、社会性、生産性、精神性の観点を組み合わせて分析する。これらの研究目的を達成するために次の3つの手順を遂行している。I)本研究の理論・方法論的基礎となる最新動向を踏まえた庭園とジェンダーについての研究のレヴューを行う。平成27年度の主な研究成果として、学会発表4本(うち1本は国際学会)を行った。第16回国際歴史地理学者会議The 16th International Conference of Historical Geographersにて、近代日本の西洋庭園受容の歴史を視野に入れながら、その現代的な展開として21世紀の日本のイングリッシュガーデン・ブームについて、とくにイングリッシュガーデンに関わった現代の日英の女性ガーデンクリエイターたちに焦点をあてた研究発表を行った(`Making English Gardens in Japan 1860-2010: ideas, practices and modernity')。また、庭園の社会性、生産性、精神性の観点と旅行・学校・家庭といった場所における庭園の表象・言説について組み合わせて、各時代の特性を分析する事例研究として、とくに戦時期の庭園に焦点を当てて、「20世紀戦時下におけるガーデニングとジェンダーの文化地理学ー英国の'Dig for Victory'キャンペーンをめぐってー」(人文地理学会大会)の研究発表を行った。また、生産性に関わる庭の事例としてキッチン・ガーデンとアロットメントに焦点を当て英国での歴史的展開の諸相について「キッチン・ガーデンの審美学ー18世紀後半から20世紀の英国の事例を中心にー」(日本地理学会春季学術大会)の研究発表を行った。また、英国中西部ノッティンガムシャーにあるカントリーハウスであるニューステッド・アビーの移り変わる所有者による庭園管理のスタイルの変容とジェンダーについて「ニューステッド・アビーの庭園にみる思想と実践ーバイロン家、ワイルドマン家、ウェブ家へと変遷する庭園管理を通してー」(日本バイロン協会談話会)の研究発表を行った。本研究の途中経過として平成27年度は以上の4本の研究発表をすることができ、最終年度に向けて、本研究は、おおむね順調に進捗している。本研究では、日英の文化を越える庭園にも注目して、ジェンダーとライフヒストリーの分析を行った。

近現代は日英ともに女性の教育、女性の家庭での役割、女性の社会進出などに共通した方向の変化が捉えられる。本研究ではライフヒストリーで語られる旅行・学校・家庭における庭園の実践のプロセスがジェンダー化することを批判的に明らかにした。さらに庭園の実践の中に現れる社会性・生産性・精神性の価値基準のスケールを組み合わせ考察することで、近現代の各々の世代による庭園の実践に女性と家庭や社会との多様化・複雑化する関係の諸相がどのように現れるか解明した。本研究で得られた主な知見は次にまとめられる。1)20世紀初期の英国では日本庭園が流行した。当時は、英国人ならば女性が、ガーデンデザイナーとして地主に雇われることは、ほとんどなかった。しかし、本研究ではガーデンデザイナーが外国人女性であるという事実が、ジェンダーよりも強く作用したケースがあった。2)近代の家庭のなかで主婦が営むガーデニングは、しばしば幸福の象徴として美的に、同時にジェンダー化され、政治的に描かれた。3)20世紀の2つの世界大戦を契機に、女性が、それまでは男性の領域とされたガーデニングを含む農作業を行うことが社会的に認められた。4)庭園の視覚化イメージが発動する美、健康、幸福、家庭、モラル、エコロジー的意味や価値観は、階層化され、ジェンダー化されながら、社会、自然、身体について再帰的な関係にあった。5)21世紀初期の日本のイングリッシュガーデン・ブームを牽引するのは女性が多いが、日本人の自然観と親和しながら新たなライフスタイルとして定着しつつある。6)高齢化社会の中でガーデニングの語りはセカンドライフの充実を語ることと重なる。本研究では、ライフヒストリーとジェンダーから近現代の日本と英国の庭園をめぐる思想と実践に地理学的にアプローチした。本研究では、日英の文化を越える庭園にも着目した。近現代は日英ともに女性の教育、女性の家庭での役割、女性の社会進出など共通した方向の変化が捉えられる。さらに庭園の実践の中に現れる社会性・生産性・精神性の価値基準のスケールを組み合わせ考察することで、近現代の各々の世代による庭園の実践に女性と家庭や社会との多様化・複雑化する関係の諸相を具体的に解明した。前述のI)III)の3つの手順のうち、最終年度は引き続き次のことに焦点を当てて研究を遂行し、研究発表を行うとともに、論文を執筆する。I)本研究の理論・方法論的基礎となる最新動向を踏まえた研究のレヴューを執筆する。そのために、さらに文献読解と資料収集を行う。II)