hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規タンパク性複合脂質プローブの開発

本研究の第1の目的は、ホスファチジルセリン(PS)に特異的に結合するタンパク分子の創出である。発現でえられたCTXが封入体のため、可溶化とリフォールディングしなければ活性がえられないが、効率的なリフォールディング条件が見つからなかった。CTXは60アミノ酸よりなる小分子であるにもかかわらず4つのシスチン橋を含んでいることと、精製したCTXに含まれる不純物が関係していると思われる。また、作成したリコンビナントCTXのリン脂質に対する特異性と親和性の程度を評価する必要がある。従来使用していたリン脂質親和性の測定法は半定量的方法であったので、プレートの材質と溶剤の組み合わせを改良し再現性のあるリン脂質固相化条件を確立した。しかしながら、リン脂質は両親媒性であるため、固相化したリン脂質のすべてがその極性頭部を水相に露出させている訳ではなく、固相化したリン脂質の有効濃度が決まらず、リン脂質に対する親和性を正確に測定する事ができなかった。昨年度、CTX分子で保存性の高いカルボキシル末端側のペプチドを合成し、家兎に免疫し抗血清を作製した。この抗血清は、二次抗体としてペルオキシダーゼ標識抗ウサギIgG抗体を用いたとき、抗原に用いた合成ペプチドに対する力価は1:30000であった。しかし、天然のCTXならびに、変異を導入したリコンビナントCTXをほとんど認識しなかったため、リン脂質親和性測定を試みる際には、毒性を有するCTX7を用い、溶血活性により遊離のCTXの半定量を行なった。CTX7がホスファチジルセリンやホスファチジルエタノーラミンなどの酸性リン脂質に対して強い親和性をもつことが再確認されたが、溶血活性測定による定量法は精度が低く、解離定数(Kd)を求めることはできなかった。毒性の弱い(或いはなくなる)変異を導入したリコンビナントCTXについては定量系が作製できなかったため、封入体からのリホールディングを評価する事が出来なかった。96穴プラスチックプレートに固相化されたホスファチジルコリンが、濃度に関わらず全てホスホリパーゼDにより分解されたことから、固相化されたリン脂質の極性頭部はすべて水相中のタンパク質から接触可能であることが確認された。したがって、微量定量法の確立しているリン脂質結合タンパク質の結合解離に関する研究に、この方法は有効と思われる。毒性の弱い(或いはなくなる)変異を導入したリコンビナントCTXについては、封入体をもちいて抗血清を作製し、酵素標識抗体法を確立し、リホールディング条件を確立し、リン脂質結合プローブとして機能する事を確かめたたい。96穴プレートにリン脂質を固相化した。固相化したリン脂質は、界面活性剤非存在化にホスホリパーゼDにより定量的に分解され、極性頭部が有効に水相に露出している事が確認された。このプレートにより、インドコブラサイトトキシン7(CTX7)は、ホスファチジルセリンのような酸性リン脂質に強く結合するが、ホスファチジルコリンには結合しないことが示された。CTX7の変異体の発現ベクターを作成し、リコンビナントタンパク質を封入体の形で得た。様々な条件下に再構成を試みたが、封入体は、溶血活性を示さなかった。リン脂質固相化プレートへの結合活性は遊離CTX定量法が確立できなかったため、確認できなかった。
加茂岩倉遺跡出土品を中心とした同笵銅鐸の研究

本研究の成果は、以下のように要約できる。1.2003年3月現在、難波が検出確認した同笵銅鐸の総数は32組86個で、本研究によって、1960年段階の5倍余り、1979年段階の2倍余りに、同笵銅鐸の確認例が増えた。2.同じ鋳型からこれまで最多の7個の同笵銅鐸を製作した例を検出し、石製鋳型を使った場合、7個の同笵銅鐸の製作が可能なことを明らかにした。3.傷んだ鋳型の文様を全面的に彫り直して、鋳型を再生使用した例を初めて検出した。4.同笵銅鐸が菱環鈕式ですでに作られており、外縁付鈕式では、基本的にすべての鋳型で同笵銅鐸が作られたこと、従来の推定とは異なり、鋳型の素材の石から土への変化に先立って同笵銅鐸が作られなくなることを明らかにした。5.補刻は外縁付鈕2式で出現し、以後多用されること、文様が凸の鋳掛けは扁平鈕式新段階で出現することを明らかにした。6.同じ組の同笵銅鐸では舞の型持の大きさや形が類似していることから、同じ組の同笵銅鐸は比較的短期間で作られたことを明らかにした。7.銅鐸の製作総数の新しい算出法を考案し、現在知られている数の少なくとも3倍以上の銅鐸が製作されたことを明らかにした。8.銅鐸鋳型の構造とその変化を明らかにした。以上、本研究による主要な成果を記した。本研究によって、同笵銅鐸に関する知見は飛躍的に増加し、多大な成果を上げることができた。今後、本研究の成果を基礎として、弥生時代の地域間関係や遠距離の地域間の交流のありさまなどについて、より深化した議論が可能になるものと期待できる。加茂岩倉銅鐸については,97年度末までの調査で8組15個の同箔銅鐸を検出していたが,98年度の調査によってさらに同箔銅鐸がふえ,現在合計13組22個の同箔銅鐸を検出している。98年度の調査で新たに検出した同箔銅鐸は,加茂岩倉36号鐸と岡山県念仏塚鐸,加茂岩倉3号鐸と30号鐸,加茂岩倉14号鐸と33号鐸,加茂岩倉15号錦と伝淡路出土鐸,加茂岩倉13号鐸と鳥取県下坂鐸,以上の5組7個である。このほかにも,同箔銅鐸となる可能性のあるものが数個あり,今後,同箔品の数はさらにふえると考えられる。また,それぞれの同箔の各組内における製作順もかなり分ってきた。現在,鋳造順を推定しうる同箔銅鐸の組は次の通りである。加茂岩倉17号鐸→上牧,加茂岩倉6号鐸→同9号→辰馬419鐸,加茂岩倉22号鐸→同19号→大田黒田鐸→加茂岩倉4号鐸→同7号鐸,加茂岩倉11号鐸→川島神後鐸,陶器鐸→加茂岩倉21号鐸→気比4号鐸,加茂岩倉33号→同14号。

今年度調査した同箔銅鐸の中で特に興味深い資料は,兵庫県中山1・2号鐸とその同箔銅鐸である。この組については,これまで最多の計7個の同箔銅鐸の存在を確認している。そのうちA面は一部に修理による文様の改変はあるものの同じ鋳型面を使いつづけているが,B面は4番目までの鐸と5番目以降の鐸で文様がまったく異なっており部分的にも一致しない。すなわち,4番目を鋳造した後,5番目を鋳造するまでの間にB面の文様をすべて彫り直した,あるいはB面のみ鋳型を新調したと考えられる。このような例はこれまで確認されておらず,同箔銅鐸の研究上,非常に重要な資料である。加茂岩倉出土銅鐸には,文様は異なるが箔傷が一致する個体があり,中山鐸とその同箔品についてのこの推定を踏まえると,これらの例についても同じ鋳型を使うが文様は彫り直した可能性を,今後検討しなければならない。加茂岩倉銅鐸については、99年度の調査で新たに2組4個の同笵銅鐸を検出し、同笵銅鐸の数が15組26個となった。加茂岩倉銅鐸以外の同笵銅鐸については、奈良・上牧鐸、奈良・山町鐸、伝奈良出土・戸尾氏蔵鐸、福井・米ケ脇鐸、徳島・川島鐸、出土地不明・辰馬419鐸などの調査をおこない、計測・写真撮影・ビデオ撮影・拓本などによって資料化を計った。また、同笵品がまだ見つかっていない銅鐸についての調査・資料化もこれと並行しておこなったが、その過程で、出土地不明・出光美術館蔵鐸や出土地不明・服部氏蔵鐸、出土地不明・秦氏蔵鐸など、これまで学会に知られていなかった資料を発見したことは、特に重要な成果である。以上の調査の結果、現在、確認しえた同笵銅鐸の総数は29組80個となった。これらの同笵銅鐸についての当年度の分析成果の一端は、以下の通りである。外縁付鈕1式の同笵銅鐸について、舞型持の形と大きさを比較検討し、これが全体としては多様であるにもかかわらず、同じ組の同笵銅鐸では類似していることを確認した。このことから、同笵銅鐸の各組の製作年代幅が比較的短かったことが推定できた。また、従来、同笵銅鐸の製作については石製鋳型の使用との関係が強調されてきたが、扁平鈕式新段階初頭における石製鋳型から土製鋳型への移行に先立って、すでに扁平鈕式古段階で同笵銅鐸の製作数が急激に減少していることが明確になった。すなわち、同笵銅鐸の減少には、鋳型素材の変化とは別の要因が大きく働いていたことが判明した。銅鐸の資料化の方法の中でも、拓本は、紋様だけでなく笵傷の有無やその程度までも正確に写し取ることが可能なので、同笵関係の決定や同笵銅鐸間における製作の先後を決定する際に、特に有効であるが、今年度の調査で、加茂岩倉遺跡出土銅鐸39個全てについて拓本がそろい、今後、同笵銅鐸を研究するための重要な基礎資料が整備された。さらに、加茂岩倉遺跡出土銅鐸と同笵の銅鐸のうち、兵庫県気比2,4号鐸、伝福井県出土鐸について調査をおこない、拓本製作、ビデオ・写真撮影、計測等によって、資料化した。このほか、京都府梅ケ畑遺跡出土の4個、明治大学所蔵の2個、これまで学会に知られていなかった個人蔵の銅鐸3個などの調査もおこなった。中でも、梅ケ畑遺跡出土の4号銅鐸が、加茂岩倉遺跡と関係の深い神庭荒神谷遺跡出土の2号銅鐸と同笵であることを発見したことは、今後、神庭荒神谷遺跡や加茂岩倉遺跡の出土品を考察する上で、重要な手掛かりになると考えられる。また、2000年夏には、「同笵銅鐸の展開」『シルクロード学研究叢書3』として、この科研費による研究成果の一部を公表した。この論文では、鋳型構造の変化、同笵銅鐸鋳型の補修の問題、鋳型の使用期間、同笵銅鐸の製作数の変化などを取り上げたが、中でも重要な点は、銅鐸の製作総数をこれまでにないまったく新しい方法で算出したことである。今年度は、福井県井向1号鐸、愛知県八王子鐸、伝滋賀県出土鐸、香川県古川鐸、兵庫県気比1・2・3・4号鐸、大阪府恩智垣内山鐸、三重県神戸鐸、兵庫県倭文鐸、滋賀県山面2号鐸・伝香川県出土鐸、香川県大麻山鐸、福井県伊夜山鐸、伝豊橋市出土鐸などについて、調査を実施し、引け・湯廻り不良部・欠孔などの鋳造欠陥や、笵傷・鋳型の補修痕・鋳掛け・補刻などの詳細な観察を行い、写真撮影・ビデオ撮影・採拓・計測などの方法で資料化した。
樹状突起における非線形な入力加算を考慮した大脳皮質の神経回路モデルの研究

前年度に得られた単一神経細胞および神経回路網の数理モデルの動特性についての解析結果を踏まえて、より具体的な高次脳活動・機能に関わる研究へと展開を図った。大脳皮質においては、神経細胞集団が30-80Hz程度の振動的活動を示すγ振動と呼ばれる現象が知られており、短期記憶、作業記憶、注意など脳の高次機能への関与が近年盛んに研究されている。そのγ振動の発生や維持にはGABA性神経細胞を含めた局所回路の動特性が大きく関わることが明らかとなってきた。そこで、そうしたγ振動に起因する振動的入力を受けた場合の神経細胞及び神経集団の出力・応答特性に着目し、GABAA受容体塩化物イオンチャネルの反転電位(以下GABA反転電位と略記)によって振舞いがどのように変わりうるかも含め理論的に解析した。具体的には、興奮性とGABA性という2種類の周期的入力を、前年度の研究結果を踏まえて検討した神経細胞および神経集団の数理モデルに入力として与え、それらの位相差によって出力応答がどのように変わるかをシミュレーションおよび分岐解析によって調べた。その結果、体性感覚野の錐体細胞などで実際に報告されたようにGABA入力の反転電位が静止電位よりも少し高い条件下では、位相差が小さい場合にはGABA性入力が抑制的に働く一方、位相差が大きい場合には同じGABA性入力は促進性の効果をも持ちうることを示した。また、入力conductance波形の時間幅が長く確率的ノイズが存在する条件の下で多数の神経細胞からなる集団を解析し、2種類の周期入力の位相差が、平均発火率のなめらかな両方向性の変化に変換される可能性を指摘した。このような変換特性が、大脳皮質の局所回路のレベルでの、神経情報コーディングの変換の機構として機能している可能性が示唆される。まず初めに、GABA性(抑制性)シナプスの平衡電位の値が、興奮性シナプス入力との間の非線形相互作用に与える影響について解析した。その結果、一定の興奮性入力を受けて周期発火している神経細胞において、加えるGABA性入力の強度を増やしていった場合に発火が停止する機構に関して、GABA性シナプスの平衡電位の値によって異なる分岐が生じ、力学系的観点からの分類ができる可能性が示唆された。また、活動中の脳における神経細胞への入力は、場合によっては非常に大きな揺らぎを持つことが実験的に知られているが、本研究では、GABA性シナプスの平衡電位の値の違いが、そのように入力が非常に大きな揺らぎを持つ場合の神経細胞の入出力関係に対して与える影響についても考察し、最近の実験的報告にあるようにGABA性シナプスの平衡電位が静止電位よりも高いような場合には、GABA性入力は自身と相関の強い興奮性入力に対する発火率応答を特異的に低減させうる、という実験的に検証可能な仮説を提示した。次に、神経細胞の樹状突起における非線形な入力間相互作用が神経回路全体としてのダイナミクスに及ぼす効果に関して解析した。樹状突起における興奮性およびGABA性(抑制性)入力の非線形な相互作用を表現した新規な神経回路モデルを提案し、数値シミュレーションによって、そのモデルがamplitude invariantなinput-selective responseを示すことを見出した。さらに、一つの神経細胞あたりの樹状突起の個数を多くしていった場合の極限におけるモデルの解析的な表式を導出し、それを用いて平衡解の数値計算および局所安定性解析を行った。その結果はシミュレーション結果と良く一致し、モデルの動力学的な特性が明らかとなった。
ビタミンD抵抗性骨疾患における活性型ビタミンD_3受容体及び抗受容体抗体の定量化

幼若化刺激したヒト末梢血単核球を用いて、副甲状腺疾患、骨疾患、腎疾患、その他の患者における1,25ーdihydroxychilecalciferol(1,25(OH)_2D_3)のレセプター濃度を検討した。結果は(1)健常成人より求めたレセプター濃度は57.3±16.6fmol/mg蛋白であった。また、Scatchchard Analysisより求めた解離定数は1.8×10^<-11>Mであった。(2)IHPでは1例は低値、1例は正常範囲であった。PHPの3例は全例正常範囲であった。さらに、ビタミンD抵抗性クル病(XLH)、患者におけるビタミンDレセプター代謝について検討した。その結果、リン非投与患者におけるビタミンDレセプターのbinding capacityは21.7±5.1fmol/mg protein(mean±SEM)で、健常成人(57.3±4.9)と比べ有意に低値を示した。一方、リン投与患者では、58.3±2.7で健常成人と差を認めなかった。さらにリン投与開始前後で検討した2例においては両者とも投与開始後にbinding capacityは増加した。またbinding capacityは血清リン濃度と正の相関関係を示した。しかしながら、血清カルシウム濃度や250HD、1.25(OH)_2D、24,25(OH)_2Dあるいは副甲状腺ホルモンとの相関関係はいずれも認めなかった。また副甲状腺ホルモンは非投与患者に比べて投与患者において高値を示したものの、統計的には有意の差ではなかった。レセプター異常はリン投与により回復したことから本症のビタミンD抵抗性には何らかの形でビタミンDレセプター代謝異常が関与しており、さらにその異常には細胞外液のリン濃度が深く関係しているものと考えられる。活性型ビタミンDである1.25【(OH)_2】【D_3】のレセプターは、ヒトや実験動物においてほとんどすべての組織に存在することが知られているが、従来ヒトにおける検討には主として皮膚線維芽細胞が用いられてきたため、対象疾患が限られていた。そこで私達は検体採取及び処理が比較的容易な末梢血単核球を用いて、腎疾患を中心とした各種病態下におけるレセプター濃度について検討を加えた。対象は、慢性腎不全6例、慢性腎炎3例、ネフローゼ症候群3例、SLE3例、骨形成不全症2例、Fanconi症候群1例、未熟児1例の計19例及び健常成人10例であった。ヘパリン加血より比重遠心法にて分離した単核球を10%FCSを加えたRPMI1640培養液に浮遊させ、PHA10μg/mlを加えて3日間培養した後、0.3MKCl-phosph ate Dufferにて細胞質分画を注出し、従来報告した方法にて蛋白当りのレセプター濃度を測定した。健常成人10人における細胞質レセプター濃度は61.5±14.9fmol/mg蛋白であった。慢性腎不全患者のうち、ビタミンD製剤を投与していない5例は正常高値を、長期投与している1例では低値を示した。慢性腎炎では3例とも正常であった。ネフローゼ患者は3例ともステロイド剤を投与しており、その内2例はビタミンD製剤も投与しているが3例とも正常であった。SLE患者の内、ステロイド剤とビタミンD製剤を投与している1例はやや低値を、未治療の1例は高値を示した。骨形成不全症患児は2例とも経鼻的にカルシトニンを投与しているが、1例が高値を、もう1例は正常値を示した。ビタミンD製剤を投与しているFanconi症候群患児ではやや低値を示した。未熟児では正常範囲内であった。

以上の結果より、1.25【(OH)_2】【D_3】のレセプター濃度はビタミンD代謝の障害により増加し、その補充により正常化ないしは減少する可能性が示唆された。幼若化刺激したヒト抹消血単核球を用いて,副甲状腺疾患,腎疾患,人疾患,その他の患者における1.25-dihydmxy cholechalaifeml(1.25(CH)_2D_3)のレセブター濃度を検討した.対象としては特発性副甲状腺機能低下症(IHP)2例,偽性副甲状腺機能低下症(PHP)3例,低リン血性ビタミンD抵抗性クル病(VDRR)8例,ビタミンD依存性クル病I型(VDDRI)1例,骨形成不全症(CI)2例,慢性腎不全(CRF)7例,慢性糸球体腎炎(CGN)の3例,ネフローゼ症群(N6)5例,ファンコニー症候群(FS)2例, SLE2例の計35例を対象とした.また,対照は健常成人12人(2242才)を用いた.方法は前年度に報告した方法によった.結果は(1)健常成人より求めたレセプター濃度は57.3±16.6fmol/mg蛋白であった.また, Scatchchard Analysisより求めた解離定数は1.8×10-11Mであった.(2)IHPでは1例は低値, 1例は正常範囲であった. PHPの3例は全例正常範囲であった(図1).VDRRではビタミンDとリン剤併用者はビタミンD単独服用者(O)に比べて高値を示した.VDRR type Iで正常範囲であった.(3)CRFでは1例が高値を, 1例が低値を示した. Fancani症候群, CGN, NS, SLEではSLEの1例を除き正常範囲であった.以上の結果から(1)PHPでは他の内分泌異常の合併も報告されているが,今回の成績では,ビタミンDレセプター濃度については正常であると考えられる. IHPの1例が低値を示したが, IHPでは他の内分泌障害はほとんど報告されておらず,さらに経過を観察すると必要であると考える.(2)VDRRではリン投与患者が非投与患者よりレセプター濃度が高かったが,血清リン濃度レセプター濃度に相関は認められなかった.しかし,リン投与患者では血中リン濃度の日中変動が大きいので,さらに検討を要すると考えられる.今後さらに検討を加えたい.我々は、ビタミンD抵抗性クル病のモデル動物であるHyp miceの十二指腸粘膜細胞において、ビタミンDレセプターのBinding Capacityはcontrol miceと差を認めないが、1.25(OH)_2D_3の核への取り込みは減少しており、さらにリンの補充によって正常化することを報告している。しかし、XLH患者におけるビタミンDレセプター代謝については依然不明な点が多い。そこで、我々は未梢血単核球を用いてXLH患者におけるビタミンDレセプター代謝について検討した。対象は男性患者3名、女性患者7名の計10名であり、うち4名はリン非投与、4名は投与中でさらに2名についてはリン投与開始前後で検討した。対照として健常成人12名を用いた。比重遠心法にて分離した末梢血単核球を10μg/mlのphytohemaggutininを加えたRPMI1640培地中で3日間培養した後、binding capacityを計算した。
近世百姓結合の基礎的研究

頼み証文は、近世百姓の間に成立した委任・依頼文書で近代の代表委任など委任状の前提になる文書である。頼み証文の内容・形成過程を、その背後にある社会的結合の展開に配慮しつつ分析をすすめることにより、近世百姓の社会的結合のあり方が明らかになることが期待されるが、この文書形態の意義と存在が注目されるようになったのは、ごく最近のことであった。そこで頼み証文の集成・データベース化により、その全貌を把握する必要があると考え、その集成を試みた。こうした調査の結果は次のようである。頼み証文は、頼みを証文にすることから、はじまったので、当初は内容が選考して様式や名称は定まっていなかったが、主として東国に生まれて発展したもので、やがて頼み証文という認識と名称、それにふさわしい様式が形成されていくことになった。また形式整備は、関東において最初にすすんだとみられ、つづいて甲信越、上方へひろがり、東海、北陸、東北などにおよんだ。頼み証文の呼称は、一般には頼み一礼・頼書・頼み状であるが、関東・甲信越地方にのみ、頼み証文の呼称がはやくからおこなわれていた。また中国・四国・九州・東北でも現在の福島・山形県以北はほとんど発見例がなかったことがわかる。その概略は、拙著『近世の百姓世界』(吉川弘文、1999年6月)第2章「人と人のきずな」に示した。またデータベースは、整理がついたものを第一次分としてホームページ(頼み証文データベース:personal.kanazawa-eco.ac.jp/tatsuo/)で公開した。近世の百姓結合を文書としてあらわすものとして、頼み証文が注目されている。しかしその文書の成立・展開については、十分な検討がおこなわれていない。そこで百姓結合をあらわす文書を頼み証文を中心として、全国的・網羅的に収集して、その成立・展開を確認する必要がある。本研究では、報告者が従来より、実施していた法政大学図書館における全国の自治体史の史料集の網羅的点検とこれらの証文の抽出作業をさらにすすめ、残っていた中部地方の自治体史の調査を完了した。つづいて国文学研究資料館史料館(通称、文部省史料館)において、法政大学図書館に所蔵されていない全国自治体史の補足調査を実行してほぼ完了した。またこの間、茨城県竜ヶ崎市歴史民俗博物館、千葉県松戸市博物館、取手市史編纂室、中野区立歴史民俗資料館、栃木県立文書館、京都府立総合資料館、滋賀県長浜市史編纂室などで、直接古文書史料の収集に当たった。さらに「栃木県史料所在目録」を点検して、史料収集の準備作業をおこなった。これは未完であるが、来年度に完成させたい。いっぽう収集したデータをもとに、年月日・国郡村・事書・内容・書止め・出典からなるデータベースを作成するために、入力作業を開始した。調査の結果は、史料の整理を待たねばならないが、おおかた、頼み証文は17世紀に始まり、その末に、事書に「頼み」の文言のある証文が現れ始め、18世紀中葉に東国とくに関東において一般化したと考えられることがわかった。近世百姓結合を示す文書として、頼み証文を全国的に集成するため、平成9年度は法政大学図書館で、全国の自治体史の史料集を網羅的に点検して、同証文を抽出する作業をおこない、これにつづいて国立国文学研究史料館史料館(通称文部省史料館)において、補足調査を実行した。また各地の文書館などで史料収集にあたった。平成10年度はこれらの補足調査と史料整理をおこない、一部、金沢経済大学経済研究所の研究費補助を得て、データベース作成を実施した。その結果、頼み証文は東国に自然発生的にはじまり、様式の整備は関東において最初にすすんだこと、つづいて甲信越、上方へひろがり、東海、北陸、東北などにおよんだことなどが実証できた。

また頼み証文の呼称は、一般には頼み一札・頼書・頼み状であるが、関東・甲信越地方にのみ、頼み証文の呼称がはやくからおこなわれていたこと、また中国・四国・九州、東北でも現在の福島・山形県以北はほとんど発見例がなかったことなどが明らかになった。その概略は、拙著『近世の百姓世界』(吉川弘文館、1999年5月刊行予定)に示した。またデータベースは、整理がつき次第、公開する予定である。
癌組織内T細胞の浸潤機構および癌細胞認識破壊機構

NK細胞、LAK細胞による癌細胞破壊の存在は明らかにされているが、自己のキラ-T細胞が自己の癌細胞を免疫学的特異性をもって破壊する現象と抗原は未だ確認されていない。癌の免疫療法は、特異的な免疫反応に基づかなければ、いかなる手段も一時的に終り永続性のない危険性がある。今年度も、ヒト自家癌より癌細胞とキラ-T細胞クロ-ンの確立を引き続き行った。その結果、胃癌印環細胞癌より2つのペアが得られ、また大腸癌、卵巣癌より各々1つのペアが得られた。つまり、これらを含めて現在迄のところ7つのキラ-T細胞と標的自家癌細胞株が得られたが、そのうち実に5つペアで、明らかな自家癌特異的細胞障害活性を示した。このことは、ヒトの様々な癌で、宿主T細胞の自家癌特異的な抵抗性が成立していることを直接証明していると思われる。3A2単クロ-ン抗体より同定される抗原は乳癌細胞におけるキラ-T細胞の標的抗原と考えられ、分子量92kdの表面抗原分子である。本抗原は原発自家腫瘍細胞にも発現が確認された。一方でキラ-T細胞との細胞接着のリガンドとして本抗原が働いている可能性も考えられたのでこの点につき解析した。しかし、(1)本抗原の組織分布はICAM-1等のそれとは一致せず、(2)本抗原はIL-1,IFNγ,TNFなどでもその発現増強は示されなかった。の理由より、少なくともICAM-1と3A2抗原の関係は否定された。LFA-3等も含め既知のリガンドとのホモロジ-は認められなかった。また、3A2単クロ-ン抗体は、少なくとも乳癌に限定すれば乳癌組織と正常乳腺をあざやかに区別し、前者に抗原の明らかな発現をみた。従って、乳癌の血清診断に使用できる可能性が示唆される。他のキラ-T細胞と自家癌のペアにおける標的抗原ま解析では胃癌の系でその候補に対する単クロ-ン抗体が11種類作製され、検索中である。
CFRP電気抵抗変化の応答曲面を用いたLAN型損傷検知統合システム

CFRP積層板は層間強度が弱く,工具落下など面外からの弱い衝撃でも容易に層間にはく離が発生し,構造物の圧縮強度・圧縮剛性の大幅な低下を招く.そこで,層間はく離の検出は構造安全性保証の観点から非常に重要となる.このため,CFRP積層構造では稼働中もしくは保守点検時に非破壊的,自動的に容易に層間はく離を検出できる知的構造が望まれている.本研究では,強化繊維の炭素繊維をセンサとして使用する電気ポテンシャル法を用いてCFRP積層板内部に存在する層間はく離の位置および寸法の定量的検出を実験的に実施した.層間はく離による電気ポテンシャル変化から層間はく離の位置および寸法を検出するには,ポテンシャル変化と層間はく離の位置および寸法の関係を求める逆問題手法が必要となる.そこで本手法ではポテンシャル変化と層間はく離の位置および寸法の関係を応答曲面で近似的に求めた.まず簡単な梁形状試験片を用いて1次元問題に対して適用した.さらに実機構造に適用することを考慮して,平板形状試験片を用いて完全に埋没する層間はく離の位置と寸法の同定問題に対して本手法を適用し,その有効性を実験的に確認した.その結果以下のことが明らかになった.(1)電気抵抗変化または電圧変化の情報に応答曲面法および実験計画法を適用することで,逆問題である層間はく離の位置および寸法の定量的同定が可能である.(2)電極を表面層に5個配置し,積層構成ごとの実験値に基づく応答曲面により,高い同定精度が得られる.(3)電気抵抗変化法・電圧変化法の両測定法ともに,実機平板構造の埋没はく離同定問題に対しても有効である.CFRP積層板は層間強度が弱く,工具落下など面外からの弱い衝撃でも容易に層間にはく離が発生し,構造物の圧縮強度・圧縮剛性の大幅な低下を招く.そこで,層間はく離の検出は構造安全性保証の観点から非常に重要となる.このため,CFRP積層構造では稼働中もしくは保守点検時に非破壊的,自動的に容易に層間はく離を検出できる知的構造が望まれている.本研究では,強化繊維の炭素繊維をセンサとして使用する電気ポテンシャル法を用いてCFRP積層板内部に存在する層間はく離の位置および寸法の定量的検出を実験的に実施した.層間はく離による電気ポテンシャル変化から層間はく離の位置および寸法を検出するには,ポテンシャル変化と層間はく離の位置および寸法の関係を求める逆問題手法が必要となる.そこで本手法ではポテンシャル変化と層間はく離の位置および寸法の関係を応答曲面で近似的に求めた.まず簡単な梁形状試験片を用いて1次元問題に対して適用した.さらに実機構造に適用することを考慮して,平板形状試験片を用いて完全に埋没する層間はく離の位置と寸法の同定問題に対して本手法を適用し,その有効性を実験的に確認した.その結果以下のことが明らかになった.(1)電気抵抗変化または電圧変化の情報に応答曲面法および実験計画法を適用することで,逆問題である層間はく離の位置および寸法の定量的同定が可能である.(2)電極を表面層に5個配置し,積層構成ごとの実験値に基づく応答曲面により,高い同定精度が得られる.(3)電気抵抗変化法・電圧変化法の両測定法ともに,実機平板構造の埋没はく離同定問題に対しても有効である.CFRPの炭素繊維をセンサーとして層間はく離の検出を,電気抵抗変化を用いて検出するシステムにおいて,LANを用いて統合化された知的構造を開発することを目的として,本年度はCFRP梁構造に対して,電極を成形時に一体化成形することで,信頼性の高い電極を作成し,試験片を作成後に,データロガ-で初期抵抗を測定し,その後,3点曲げ試験を実施してはく離を導入し,電気抵抗変化を実測した.電気抵抗変化は0.01Ω程度で非常に小さいため,電気抵抗線ブリッジ回路を用いて増幅器で増幅して測定した.多数の実験を実施し,その実験結果から応答曲面法を用いて,電気抵抗変化比ΔR/R_0(ここではΔRは電気抵抗変化,R_0は初期抵抗)と層間はく離の位置と寸法の予測のための逆問題近似式を作成した.この際逆問題の解空間に対して,実験計画法を用いて分散値が最小となる点を順問題応答曲面の計算値から選択し,実験値に加えて回帰した.その結果,推定精度は80%以上となり,隣接するはく離位置の推定結果も実用的にほぼ正解と判定した場合には100%の推定精度が得られた.今後はさらに高い信頼性の電極作成と平板の埋没はく離検出を実施する.CFRP積層板は層間強度が弱く,工具落下など面外からの負荷で容易に層間はく離が生じる.層間はく離は目視発見が困難であり,積層板の圧縮強度・圧縮剛性を著しく低下させる.CFRP積層構造物の信頼性確保のために層間はく離を現場で容易に検出する知的構造の開発が要求されている.そこで,炭素繊維の導電性を利用し,炭素繊維接触のネットワークが層間はく離進展で破壊されて電気抵抗変化を生じ,この変化を積層板表面に作成した複数電極を用いて測定することで,層間はく離位置と寸法を定量的に同定するスマート構造開発を梁試験片の貫通はく離で実験的に実施してきた.しかし,実機異物衝突では積層板中に埋没はく離が発生する.

そこで本年度では電気抵抗変化法を実機埋没はく離へ適用し,その有効性を直交積層板[0_2/90_2]sと擬似等方積層板[0/45/-45/90]sを用いて実験的に検証した.2種類の平板に昨年度開発した銅箔を一体成形で接着する高信頼性電極を5行2列で作成し,圧子押し込み方式による層間はく離を発生させ,実験的にこの層間はく離の同定を電気抵抗変化法で行った.はく離導入は圧子押し込み試験によってCFRPの直交積層板と擬似等方性積層板に実機の衝撃はく離と同じ埋没はく離が導入されている.試験前と試験後に電極間の電気抵抗を測定し,その電気抵抗変化からはく離を同定する.はく離による電気抵抗変化は非常に微小であり,昨年度の梁試験片よりもさらに微小であった.このため,ブリッジ回路を改善し,はく離による微小な電気抵抗変化を測定可能なように設定した.層間はく離と電気抵抗変化の関係を求めるために梁試験片と同様の応答曲面法が適用した.ただし,はく離位置に関しては列方位と行方位の2つの応答曲面を作成し,はく離位置を同定した.その結果,この方法は直交積層板と擬似等方性積層板の埋没はく離の位置と寸法の同定に成功することが明らかになり,また積層構成の影響が明らかになった.
シロアリと共生原生動物による木材分離の分子生物学的解析

シロアリと腸内原生動物による木材構成成分の分解機構の関係は共生の代表的なモデルとされてきた。しかし、それにかかわる酵素学的な実態が不明であるとともに、複数生息する原生動物の役割の生化学的実態に不明な点が山積みされている。三年にわたる本研究課題のなかで最終年度である本年度の研究にしてようやく、シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼを含む多糖分解酵素に関する酵素の研究が生化学者や分子生物学者の研究対象となるに至った。得られた成果の概要は以下のとおりである。1)イエシロアリが分泌する唾液腺セルラーゼ及びβ-グルコシダーゼ並びに原生動物の生産するセロビオヒドロラーゼを単離し、そのアミノ酸組成を分析した。2)ヤマトシロアリと高等シロアリの一種からシロアリ自身が生産するセルラーゼの単離に成功するとともにその性質が解明された。また、その酵素の遺伝子操作が試み、そのDNAのクローニングの基礎的研究を行った。3)シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼのクローニングのモデルとして有用な同じ真核性の古草菌の遺伝子操作に成功した。4)イエシロアリの三種の共生原生動物はいずれもリグニンを取り込んでいたが、その程度は中型の原生動物が最も高いことが明らかになるとともに、固体高分解能核磁気共鳴スペクトル分析により原生動物の生息している後腸でリグニン分解が行われていることがわかった。5)セルラーゼの免疫抗体法によってヤマトシロアリによるセルラーゼの分泌の仕組みの可視化を試み、エンドグルカナーゼの作用の場をとらえることが可能となった。シロアリと腸内原生動物による木材構成成分の分解機構については両者の関係が共生の一つのモデルとされており興味深いが、それにかかわる酵素レベルの研究が遅れていることと原生動物役割の解析が進んでいないため、その生化学的実態に不明な点が多い。そこで、三年にわたる本研究課題のなかで初年度である今年度の研究では、シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼを含む多糖分解酵素及びリグニンの分解に関する酵素の研究、セルラーゼの分泌機構とその作用の場の研究解析、空中窒素固定のしくみ及びPCR法によるシロアリの進化の解析を行った。1)イエシロアリが分泌する唾液腺セルラーゼ及びβ-グルコシダーゼ並びに原生動物の生産するセロビオヒドロラーゼの単離・精製を行い、そのアミノ酸を分析した。また、その配列と対応する核酸の塩基配列の解析を試みている。さらに、ヤマトシロアリについても同様の実験を継続中である。2)シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼのクローニングのモデルとして有用な同じ真核性の古草菌の遺伝子のクローニングに成功し、次年度以降における昆虫及び原生動物DNAのクローニングの基礎が確率された。3)イエシロアリの三種の共生原生動物はいずれもリグニンを取り込んでいたが、その程度は中型の原生動物が最も高いことが明らかになり、原生動物の役割分担が示唆されるとともにその分解酵素の解明の手がかりが得られた。4)シロアリの食べ物である木材にC源が多くN源が少ないところから、C/Nバランスの保持の機構を分析した結果、腸内に空中窒素固定細菌が生息し、特に腸内共生小型原生動物とさらに共生していることが明らかになった。また、生態学的に窒素固定の有意義性を明らかにした。5)シロアリの系統進化をPCR法にて解析を試み、その有効性とカマキリがシロアリと近いことが明らかになった。6)電子顕微鏡観察により、ヤマトシロアリとタカサゴシロアリの唾液腺は四種類の細胞からなり、それぞれは分泌顆粒の微細構造上微妙な相違があることがわかった。また、分泌物の解析からそのそれぞれの主細胞を推定することができた。シロアリと腸内原生動物による木材構成成分の分解機構の関係は共生の一つのモデルとされている。しかし、それにかかわる酵素レベルの研究が遅れていることと複数生息する原生動物の役割の生化学的実態に不明な点が多い。

そこで、三年にわたる本研究課題のなかで二年目である今年度の研究では、シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼを含む多糖分解酵素及びリグニンの分解に関する酵素の研究、セルラーゼの分泌機構とその作用の場の研究解析、空中窒素固定のしくみ及びPCR法によるシロアリの進化の解析を進展させた。得られた成果の概要は以下のとおりである。1)イエシロアリが分泌する唾液腺セルラーゼ及びβ-グルコシダ-セ並びに原生動物の生産するセロビオヒドロラーゼを単離し、そのアミノ酸組成と配列のされ方を分析した。また、その配列と対応するmRNAからcDNAのリブラリの構築を試みた。2)シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼのクローニングのモデルとして有用な同じ真核性の古草菌の遺伝子操作に成功するとともに、シロアリ腸内細菌のDNAのクローニングの基礎的研究を行った。3)イエシロアリの三種の共生原生動物はいずれもリグニンを取り込んでいたが、その程度は中型の原生動物が最も高いことが明らかになるとともに、リグニン・糖結合体の存在によりセルロースの分解性が向上することがわかった。原生動物の役割分担及びリグニン分解酵素の解明の手がかりが得られた。4)シロアリの食料としての木材にC源が多くN源が少ないところから、C/Nバランスの保持の機構を安定同位体測定法により分析した。その結果、腸内における空中窒素固定細菌の寄与率から生態学的に窒素固定の有意義性を明らかにすることができた。5)シロアシの系統進化をPCR法にて解析を試み、分類の妥当性を評価した。6)セルラーゼの免疫抗体法によってヤマトシロアリとタカサゴシロアリによるセルラーゼの分泌の仕組みの可視化を試み、両者のエンドグルカナーゼの作用の場に差があることが明確となった。シロアリと腸内原生動物による木材構成成分の分解機構の関係は共生の代表的なモデルとされてきた。しかし、それにかかわる酵素学的な実態が不明であるとともに、複数生息する原生動物の役割の生化学的実態に不明な点が山積みされている。三年にわたる本研究課題のなかで最終年度である本年度の研究にしてようやく、シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼを含む多糖分解酵素に関する酵素の研究が生化学者や分子生物学者の研究対象となるに至った。1)イエシロアリが分泌する唾液腺セルラーゼ及びβ-グルコシダーゼ並びに原生動物の生産するセロビオヒドラーゼを単離し、そのアミノ酸組成を分析した。2)ヤマトシロアリと高等シロアリの一種からシロアリ自身が生産するセルラーゼの単離に成功するとともにその性質が解明された。また、その酵素の遺伝子操作が試み、そのDNAのクローニングの基礎的研究を行った。3)シロアリ及び原生動物の生産するセルラーゼのクローニングのモデルとして有用な同じ真核性の古草菌の遺伝子操作に成功した。4)イエシロアリの三種の共生原生動物はいずれもリグニンを取り込んでいたが、その程度は中型の原生動物が最も高いことが明らかになるとともに、固体高分解能核磁気共鳴スペクトル分析により原生動物の生息している後腸でリグニン分解が行われていることがわかった。
FGF-23に着目したSilent Lupus腎炎の新規診断法の確立

2000年から2018年まで当院で診断された検尿異常のない全SLE患者を腎機能悪化の有無で2群に層別化しFGF-23の受容体構成タンパクであるα-KlothoおよびFGF23を測定・比較する。さらに末梢血単核球を単離しフローサイトメトリーで細胞表面マーカー(HLA-DR, CD11, CD123, CD19, CD20, CD38, CD27, CD138)を評価し、FGF23値の値との関係を明らかにする。これらの解析で腎機能悪化と独立して関連するリスク因子を同定する。このリスク因子保有者におけるLupus腎炎の診断率を腎生検によって示す。
Kapost肉腫の発症病態に関する病理形態学的および免疫病理学的研究

カポシ肉腫は皮膚をはじめリンパ節や内臓にも発正する血管成分に富んだ軟部組織の増殖性の病変である。地理病理学的にアフリカ風土病型,欧米古典型,AIDS流行病型の3型に分けられる。本研究ではカポシ肉腫の発生要因と病理学的本態を探るためにこれら3型の比較研究を行った。1)病理学的本態:増殖する細胞の起源について第8因子をはじめとする各種因子の免疫病理学的検索によって、血管またはリンパ管内皮細胞であることが推定されるものの膠原線維を産生することもあるのでその起源は末分化な間葉系組織であることを伺わせた。また、AIDSにおいては血管もしくはリンパ管の内皮細胞のhyperplasiaの像を呈することもある。一方、アフリカ型のなかには小血管あるいはリンパ管内に増殖細胞塊つまり転移を示唆する病巣が見られることもある。すなわち、カポシ肉腫は良性から悪性の病変に至る性質を示すものと思われる。そして良性,悪性を決定する要因としては本疾病の経過や他の混合感染などが考えられた。2)病理組織学的には、アフリカ型は紡錘型細胞優勢型が多く、欧米型やAIDS型は血管組織優勢型が多いようである。アフリカ原住民においてもAIDSに羅患すればAIDS型のカポシ肉腫が発生するとの情報もタンザニアから得ている。やはり疾患の時間的経過によるものと思われる。3)アフリカ型の皮膚型では病理組織学的に非特異的炎症性肉芽組織,血管肉腫類似病変,そして線維肉腫類似病変への組織学的推移を示すようである。何らかの感染と関連があるものと思われる。4)地理病理学的に東アフリカのケニアでは原住民のカポシ肉腫の発生とバーキットリンパ腫とが地理的にも部族的にも一致していることを数値的に見出した。このことは、原因病原体をはじめ、地理的環境,人類生態,遺伝的素因など各種の要因が直接的間接的に両疾患の発生に関連しているものと思われる。
Gタンパク質共役受容体を介する細胞増殖制御シグナルの分子機構

哺乳類のMAPキナーゼは、主にERK、JNK、p38の3種類のグループに分けられ、いずれも細胞膜から核へのシグナル伝達において重要な機能を果たしている。ERKが細胞の増殖や分化に、一方、JNKとp38は、アポトーシスやストレス応答に関与することが明らかにされつつある。αβγの3種類のサブユニットよりなるGタンパク質は、膜7回貫通型受容体と連関し、細胞内に情報を伝えるシグナルのトランスデューサーとして働いている。しかし、Gタンパク質からMAPキナーゼの活性化に至る分子機構に関しては多くの不明の点が残されている。まず、各々のGタンパク質のサブユニットから、どのような分子を介して各々のMAPキナーゼが活性化されるかを調べたところ、Gαq/11からJNK及びp38へのシグナル伝達経路にSrcファミリーチロシンキナーゼとPKCの両者が関与することが明らかとなった。また、活性型Gαq/11の発現に伴い、いくつもの細胞内タンパク質がチロシンリン酸化されること、さらにSrcファミリーチロシンキナーゼの活性が上昇していることを見い出した。一方、GβγによるMAPキナーゼ力スケードの活性化機構を解析するために、JNKの活性化因子であるMKK4とMKK7のcDNAを単離して、それぞれの野生型と優勢抑制型変異体を作成した。それらを発現させて調べた結果、GβγによるJNKの活性化は、主にMKK4を介すること、また、その活性化にいたる経路にRhoおよびCdc42が関与することが明らかとなった。さらに、強力な転写活性を示すヒトタンパク質生合成延長因子(EF-1α)のプロモータとlacオペレータを組み合わせた哺乳動物細胞用の新規誘導型高発現ベクター(pEF-LAC)を構築し、そのベクターを用いて活性型Gαi2の発現によっておこる細胞の癌化の際に、RasおよびJNKが活性化されることを明らかにした。
摂食調節に機能する新規ペプチドの同定と機能解析

新規生理活性ペプチドNERPの生体内分布と生理作用を検討した。NERPの免疫活性をヒトおよびラットの視床下部に認め、その一部は視床下部外側野に存在するオレキシンと同じニューロンに認めた。NERP-2のみラット中枢投与にて摂食亢進作用を有し、その生理作用にC端のアミド化が必須であった。オレキシン受容体阻害薬やオレキシン遺伝子欠損マウスを用いた検討で、NERP-2の摂食亢進作用はオレキシンを介して機能することが明らかとなった。肥満は糖尿病、高脂血症、動脈硬化や高血圧等の原因となる病態である。肥満症の分子レベルでの病態解明は、肥満症のみならず肥満に起因する糖尿病や生活習慣病を総合的に治療する新しい治療法の開発につながるものと期待され、国内外で精力的に研究されている分野である。新規摂食調節分子の同定により、新たなエネルギー代謝調節機序が解明されるとともに、ヒトでの病態生理学的意義や新たな治療法の開発へと研究が展開していくことは、申請者らが研究を進めてきたグレリン研究の例でも明らかである。我々を含めた生理活性ペプチド探索グループは、ペプチドミクスを用いた分泌性ペプチドの網羅的探索と細胞内シグナルや生体内投与によるin vivo assay法にて、新規視床下部ペプチドNERP (NeuroEndocrine Regulatory Peptide, J Biol Chem,2007)の同定に成功した。自家作製NERP特異抗体による免疫組織化学にて、ヒトとラット脳におけるNERP産生ニューロンの詳細な脳内分布と投射経路を明らかにした。視床下部に存在する摂食関連ペプチドやそれらの受容体とNERPとの共存を、光顕および電顕レベルでの免疫組織解析法を用いて検討し、摂食調節系における新規生理活性ペプチドNERPの解剖学的位置付けを明確にした。NERPIgGの中枢投与は摂食を抑制した。NERP遺伝子発現は絶食で増加し、再摂食により、元の値に復した。ラットと各種遺伝子改変モデルマウスを用いたNERPの機能解析により、視床下部に作用して摂食調節に働く、新規ペプチドであることを実証した。(論文投稿中)網羅的ペプチド解析法で同定した新規生理活性ペプチドNERPの摂食・エネルギー代謝調節機構への関与を検討した。NERPに対する特異抗体を用いてラット脳の免疫染色を検討した結果、ラット視床下部外側野にNERP-1およびNERP-2陽性ニューロンを認めた。外側野に存在する摂食関連ペプチドであるオレキシンAとMCHとの二重免疫染色で、NERP-2はオレキシンAと多く共存し、MCHとの共存はわずかであった。自由行動下のラット側脳室にNERPを投与すると、NERP-2は明期において用量依存的に摂餌量を亢進させた。しかし、NERP-1やNERP-2の非アミド体であるNERP-2-Glyは摂餌を亢進させなかった。暗期直前の抗NERP-2IgGの脳室内投与は投与後24時間の摂餌量を抑制したことから、NERP-2は内在性の摂食亢進ペプチドであることが明らかとなった。以上の結果からより、新規生理活性ペプチドであるNERP-2は、摂食調節に関与する視床下部神経核に局在し、中枢投与で摂食を亢進する生理活性ペプチドであることが明らかとなった。培養細胞からのペプチドの網羅的解析法を視床下部組織片や各種培養細胞株に適用した結果、多数のペプチドフラグメントが整然と同定された。その中から重要と推定されるペプチドを合成し、その生物活性を検討した。96サンプルを一度に測定できる現有の最新Ca2+イメージング装置(IMACS細胞内イオン動態画像解析システム)を用いて解析した結果、細胞内カルシウム上昇活性を有する新規生理活性ペプチドを同定した。生物活性を有した新規ペプチドをインスリン産生培養細胞株であるMIN-6細胞培養上清に添加した結果、グルコース依存性のインスリン分泌を促進する新たな生理作用を見いだした。NERPの前駆体蛋白をコードするvgf遺伝子の変動を解析した結果、ラット視床下部外側野において48時間絶食でvgf遺伝子発現の増強を認め、再摂食2時間後に発現量は低下した。抗orexin-A/抗anti-orexin-B IgGsのNERP-2投与3時間前の脳室内投与は、NERP-2による摂餌量亢進をキャンセルした。しかし、抗MCH IgGの脳室内前投与はNERP-2の摂食亢進作用に影響を与えなかった。オレキシン1受容体(OX_1R)の選択的拮抗薬の脳室内前投与は、NERP-2の摂食亢進作用をキャンセルした。NERP-2とorexinの関連を、オレキシン遺伝子欠損マウスを用いて検討した。その結果、NERP-2の摂食亢進作用は野生型マウスでみられるが、オレキシン遺伝子欠損マウスでは認められなかった。

陽性コントロールとして用いたMCHの摂餌亢進作用は、オレキシン遺伝子欠損マウスと野生型マウスで同等に認められた。orexinの作用点である弓状核に存在する摂食亢進ペプチドであるAgRPとの機能連関を検討した。AgRP IgG抗体の脳室内前投与はNERP-2による摂食亢進作用に影響を与えなかった。以上の結果より、新規生理活性ペプチドであるNERP-2はオレキシンを介し摂食を亢進させる生理活性ペプチドであることが明らかとなった。
環日本海都市の多環芳香族炭化水素/ニトロ多環芳香族炭化水素の発生と曝露の国際比較

環日本海域の7都市,瀋陽(中国),ウラジオストク(ロシア),ソウル(韓国),北九州,金沢,東京,札幌(日本)で,冬及び夏に大気粉塵を捕集した。更に,家庭石炭燃焼ストーブ排出粉塵及びディーゼル車排出粉塵も捕集した。粉塵抽出物について,多環芳香族炭化水素9種類(フルオランテン,ピレン,ベンツ[a]アントラセン,クリセン,ベンゾ[b]フルオランテン,ベンゾ[k]フルオランテン,ベンゾ[a]ピレン,ベンゾ[ghi]ペリレン,インデノ[1,2,3-cd]ピレン)とニトロ多環芳香族炭化水素4種類(1,3-,1,6-,1,8-ジニトロピレン,1-ニトロピレン)を,それぞれ蛍光,化学発光検出HPLCで測定した。瀋陽とウラジオストクの平均大気中多環芳香族炭化水素濃度はソウル,北九州,金沢,東京,札幌より著しく高かったが,平均大気中ニトロ多環芳香族炭化水素濃度は北九州以外を除くと同レベルであった。いずれの都市でも多環芳香族炭化水素とニトロ多環芳香族炭化水素濃度には明確な季節変動(冬>夏)が見られた。各都市の多環芳香族炭化水素とニトロ多環芳香族炭化水素の発生源を明らかにする為に,クラスター分析及び因子分析を行った結果,3つの主要クラスターが見出された。更に,瀋陽とウラジオストク,北九州のピレンに対する1-ニトロピレンの濃度比は石炭燃焼ストーブ排出粉塵のそれに近似し,ソウル,金沢,東京,札幌の値はディーゼル車排出粉塵のそれに近似していた。本研究は,ピレンに対する1-ニトロピレンの濃度比が,都市大気粉塵の発生源である石炭燃焼システムとディーゼル車の指標として有用なことを示している。同時分析可能なNPAH数を大幅に増加するため,HPLC/化学発光検出によるニトロ多環芳香族炭化水素(NPAH)の超高感度分析システム及び分離検出条件を改良した。その結果,強変異原性のニトロベンツアントロン類を含む20種類のNPAHを同時分析でき,大気粉塵等の環境試料の高性能分析を可能とした。これとPAH分析法を併用して,石炭ストーブ排出粉塵(CEP)とディーゼルエンジン排出粉塵(DEP)に含まれるピレン(Pyr)と1-ニトロピレン(1-NP)を定量すると,Pyr濃度は前者が高く,逆に1-NP濃度は後者が高く,両者の1-NP,Pyrの組成比([1-NP]/[Pyr])は0.0004(CEP),0.100(DEP)と大きく異なった。これは,一般に石炭ストーブは燃焼温度が低く酸素の供給が不十分で,ニトロ化反応が進み難いためと考えられた。[NPAH]/[PAH]組成比は,燃焼粉塵の発生源の発生源を同定するための有用な指標であることがわかった。次に,わが国の札幌,東京,金沢,北九州,日本海を挟んで対岸に位置するウラジオストク(ロシア),瀋陽(中国),そしてソウル(韓国)で捕集した大気粉塵に本法を適用した。[1-NP]/[Pyr]比を比較すると,商業都市の札幌,東京,金沢及びソウルの粉塵の値はDEPの値に近似して大きいが,石炭を多量に使用する工業都市のウラジオストク,瀋陽,及び北九州の粉塵の値はCEPの値に近似して小さかった。一方,平成9年,日本海で沈没したタンカーから流出したC重油による汚染海岸の回復状況を,PAHを指標として追跡した。その結果,C重油の漂着で汚染が長期化する恐れが大きく,漂着を防止するための緊急作業を要する海岸の多くは,砂浜ではなく岩礁海岸であった。この結果より,脆弱海岸マップの作成が可能と考えられた。

漂着したC重油の一部は揮散し,光で風化する他,分解菌も存在したが,減衰速度は環数が多くなるほど小さいことがわかった。また,汚染海岸の海水中のベンゾ[a]ピレン濃度は元のレベルに戻るまでに3年を要したが,沿岸魚(アイナメ,フグ)の組織中濃度は10ヶ月以内に通常レベルにまで低下し,回復は比較的速やかであった。環日本海域の7都市,瀋陽(中国),ウラジオストク(ロシア),ソウル(韓国),北九州,金沢,東京,札幌(日本)で,冬及び夏に大気粉塵を捕集した。更に,家庭石炭燃焼ストーブ排出粉塵及びディーゼル車排出粉塵も捕集した。粉塵抽出物について,多環芳香族炭化水素9種類(フルオランテン,ピレン,ベンツ[a]アントラセン,クリセン,ベンゾ[b]フルオランテン,ベンゾ[k]フルオランテン,ベンゾ[a]ピレン,ベンゾ[ghi]ペリレン,インデノ[1,2,3-cd]ピレン)とニトロ多環芳香族炭化水素4種類(1,3-,1,6-,1,8-ジニトロピレン,1-ニトロピレン)を,それぞれ蛍光,化学発光検出HPLCで測定した。瀋陽とウラジオストクの平均大気中多環芳香族炭化水素濃度はソウル,北九州,金沢,東京,札幌より著しく高かったが,平均大気中ニトロ多環芳香族炭化水素濃度は北九州以外を除くと同レベルであった。いずれの都市でも多環芳香族炭化水素とニトロ多環芳香族炭化水素濃度には明確な季節変動(冬>夏)が見られた。各都市の多環芳香族炭化水素とニトロ多環芳香族炭化水素の発生源を明らかにする為に,クラスター分析及び因子分析を行った結果,3つの主要クラスターが見出された。更に,藩陽とウラジオストク,北九州のピレンに対する1-ニトロピレンの濃度比は石炭燃焼ストーブ排出粉塵のそれに近似し,ソウル,金沢,東京,札幌の値はディーゼル車排出粉塵のそれに近似していた。本研究は,ピレンに対する1-ニトロピレンの濃度比が,都市大気粉塵の発生源である石炭燃焼システムとディーゼル車の指標として有用なことを示している。