hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
吸着原子の流れによるステップ列の形態不安定性

斜面でのバンチングの際に、上段向きに吸着原子の流れがある場合と、下段向きに吸着原子の流れがある場合では、バンチングによる2次元的なパターンが大きく異なることがモンテカルロ・シミュレーションから分かった。このパターンの違いを無視した1次元モデルで調べた束の成長では、束の成長速度の吸着原子の流れに対する依存性が実験とは異なるが、吸着原子の流れの向きの違いによる2次元的なパターンの変化を考慮することで,実験と同様な束の成長速度の関係が得られることが分かり、2次元的なパターンの違いが成長速度に対して重要な効果であることが分かった。この結果は、論文として欧文紙に発表した。また,上段に吸着原子の流れがある場合と下段向きにある場合の速度の違いが,テラス上での吸着原子の分布の違いにより生じることを明らかにし,国際会議で発表し論文として投稿した。論文は受理されて現在印刷中である。シリコン(111)7×7構造および1×1構造共存微斜面での吸着原子の流れによる不安定化についても調べた。線型安定性から,吸着原子の流れの向きにより、7×7構造と1I×1構造のいずれか一方が微斜面において支配的になることが分かった。また、吸着原子の流れの向きによらずステップのバンチングが起きるとともに,下段向きの吸着原子の流れによりステップの蛇行の蛇行が起きることが分かった。モンテカルロ・シミュレーションにより束の成長速度を調べると,ステップ下段向きに吸着原子の流れがある場合のほうが.上段向きに流れがある場合に比べて成長が速いことが分かった。また、蛇行については、モンテカルロ・シミュレーションに加えて非線形解析を行った。非線形解析より揺らぎの振幅は、時間と友に1/2乗で成長することが期待されることが分かった。モンテカルロシミュレーションをおこない,蛇行について調べた結果は,非線型方程式による予測と一致することが分かった。以上の結果を論文にまとめて投稿し,現在印刷中である。さらに,シリコン(001)微斜面における成長中のバンチングについて調べ,成長中のバンチングでは,まずステップ対が形成され,その対がバンチングを起こすことを明らかにした。この結果については,論文にまとめて現在投稿中である。結晶表面上を拡散する原子がステップ位置で固化・融解する。直線ステップが等間隔にならぶ微斜面では,結晶の成長・融解に伴い,ステップが束状になるバンチングや,直線ステップが不安定になる蛇行が起きる.本研究では,シリコン(111)7×7構造および1×1構造共存微斜面を念頭に置いて,これらの不安定化について調べた。Si(001)微斜面では,キンクが多い荒れたステップとキンクが少ない直線的なステップが交互に現れる。このキンク密度は,ステップでの固化・融解の頻度,カイネティク係数に差を生じると考えられる。この効果を取り入れて,線形安定性解析およびモンテカルロ・シミュレーションによりステップの挙動を調べた。その結果,差があることで,成長時および昇華時ともに,微斜面上でのステップが対生成を起こすことがわかった。さらに,生成された対はバンチングを起こすことも分かった。対は蛇行に対しては安定であることも分かった。この成果はEur. Phys. J. Bに発表済みである。
看護アセスメント能力の尺度開発

本研究の目的は、患者にとって必要な情報を収集し的確に査定する能力である看護アセスメント能力の尺度開発をすることである。本尺度は、臨床看護師が、自らの看護実践のなかで自己を評価できる特定の領域に特化しない汎用性のある尺度を目指している。看護アセスメントは、看護教育・看護活動で広く用いられてきた概念であり、看護の対象をホリスティックに系統的に査定する看護過程の最初の段階という捉え方が一般的である。一方で看護師の思考や経験のなかにある判断、あるいはその能力という捉え方もある。したがって、まず、看護アセスメント能力という概念を測定可能な現象や認識として明らかにする必要がある。看護師は、看護実践のなかで考えながら実践している。この「考えながら」を妥当性・信頼性のある尺度で測定可能にすることで、看護継続教育の演繹的検証を可能にする。本研究の具体的計画は、次の三段階である。【研究第一段階】1測定する測定用具としての構成概念を解明する。【研究第二段階】2質問項目の作成と尺度化を行う。3専門家より指摘を受け予備調査版となる尺度を作成し、パイロットスタディを行う。4本調査版となる尺度を構成する。【研究第三段階】5本調査に基づき、本調査版尺度の信頼性・妥当性を検証する。6看護師継続教育における本尺度の活用可能性の検討を行う。【研究第1段階】看護アセスメント能力に関する国内文献を対象にRodgersの概念分析により測定対象を明確化した。属性・先行要件・帰結、関連概念を整理した。「2nd World Congress onNursing & Nurseeducation in Miami, USA」にて発表した。論文作成が終了し投稿する予定である。【研究第2段階】10名の臨床看護師にガイドに基づき、半構造化面接手法によるインタビュー実施した。ベレルソン内容分析法により、研究対象者の語りを逐語録にしコード化した。分析対象は272記録単位であった。分析は当初の計画通りに進まず、長期間を費やし計画が遅れた。しかし、質的研究者のスーパーバイズを受け研究者間で検討を繰り返し妥当性の確保に努めた。さらに研究者以外の看護師経験をもつ看護教育者と研究者を含めた3名でサブカテゴリの一致を確認し、スコットの式による値を算出した結果、信頼性が示された。以上から、因子となる9項目とアイテムプールと考えられる31項目を明らかにした。【研究第3段階】前述するアイテムプールをもとに、本調査に向けて倫理審査上の準備を行っている。【研究第1段階】】看護アセスメント能力に関する概念分析の結果について投稿予定である。【研究第2段階】10名の臨床看護師にガイドに基づき、半構造化面接手法によるインタビューを実施した。その結果、因子となる9項目とアイテムプールと考えられる31項目の看護アセスメント能力に関する認識と行動が抽出された。結果について、本年度、学会発表予定である。【研究第3段階】第2段階で得られたアイテムプールをもとに、本調査を行い内容関連妥当性、構成概念妥当性、基準関連妥当性、信頼性の検討を終了する予定である。本研究の目的は、妥当性・信頼性を担保した看護アセスメント能力の尺度開発である。看護アセスメントとは、患者の現状を把握し、あるべき状態と照らし合わせ分析・判断するプロセスであり、看護実践の良否を握る重要な役割を果たす。看護アセスメントは、看護教育・看護実践で広く用いられてきた概念であるが、その捉え方は様々である。したがって,看護アセスメントという概念を測定可能な現象や認識として明らかにする必要がある。看護師研修制度は努力義務化され、医療機関の規模にかかわらず実施している。しかし研修における学習内容は臨床実践能力だけに特化し、看護師のアセスメント能力については言及していない。また技術の到達目標については示されているものの学習者である看護師の学習成果は明らかになっていない。つまり、研修の義務化を制度化しても、その評価方法は研修の実施者に委ねられている。制度のout comeが明確でないため評価システムが曖昧である。したがって、信頼性・妥当性のある学習成果を評価できる測定用具の開発は急務である。その「考えながら」を測定可能にすることで,看護継続教育の演繹的検証を可能にする。本研究の具体的計画は【第一段階】1測定する測定用具としての構成概念を解明する。【第二段階】2質問項目の作成と尺度化を行う。【第三段階】5本調査に基づき、本調査版尺度の信頼性・妥当性を検証する。【第1段階】Rodgersの概念分析手法により、国内文献52件をレビューした。概念の構成要素、属性5項目、先行要件1項目、帰結2項目が明らかになった。関連概念との比較や学問分野の異なる概念との比較も行った。概念分析については、論文作成の途中段階である。

並行して、臨床看護師の看護アセスメント能力についてインタビューを行い、質的帰納的に分析を行っている。研究者間で、研究手法の再考を行い、インタビューガイドを決定した。研究代表者の所属機関の倫理審査委員会の承認を得た。本研究の研究対象者である臨床看護師のサンプリングは、まず研究対象施設を便宜的に抽出するが、地域や施設を複数選定した。研究対象施設における倫理審査委員会または準じる許諾を得て、施設の看護部長等に研究対象者の選定を依頼した。そのため調査開始まで時間を要した。インタビューガイドに基づき、半構造化面接手法により3名の調査を実施した。逐語録を作成・分析をすすめているが、必要研究対象数の確保には至っていない。本研究の目的は、患者にとって必要な情報を収集し的確に査定する能力である看護アセスメント能力の尺度開発をすることである。本尺度は、臨床看護師が、自らの看護実践のなかで自己を評価できる特定の領域に特化しない汎用性のある尺度を目指している。看護アセスメントは、看護教育・看護活動で広く用いられてきた概念であり、看護の対象をホリスティックに系統的に査定する看護過程の最初の段階という捉え方が一般的である。一方で看護師の思考や経験のなかにある判断、あるいはその能力という捉え方もある。したがって、まず、看護アセスメント能力という概念を測定可能な現象や認識として明らかにする必要がある。看護師は、看護実践のなかで考えながら実践している。この「考えながら」を妥当性・信頼性のある尺度で測定可能にすることで、看護継続教育の演繹的検証を可能にする。本研究の具体的計画は、次の三段階である。【研究第一段階】1測定する測定用具としての構成概念を解明する。【研究第二段階】2質問項目の作成と尺度化を行う。3専門家より指摘を受け予備調査版となる尺度を作成し、パイロットスタディを行う。4本調査版となる尺度を構成する。【研究第三段階】5本調査に基づき、本調査版尺度の信頼性・妥当性を検証する。6看護師継続教育における本尺度の活用可能性の検討を行う。【研究第一段階】Rodgersの概念分析手法により、国内文献52件、および臨床看護師のインタビューにより概念の構成要素、属性5項目、先行要件1項目、帰結1項目を明らかにした。関連概念との比較や学問分野の異なる概念との比較を行った。結果を「2nd World Congress onNursing & Nurseeducation in Miami, USA」にて発表した。【研究第二段階】10名の臨床看護師にガイドに基づき、半構造化面接手法によるインタビューを実施し逐語録を作成・分析を行った。研究者間で尺度項目の妥当性の検証を2回実施していたが理論的飽和には至っていない。研究進度が遅れている理由は分析に時間を要している。繰越金は、本調査の分析に用いる予定である。平成30年度は【研究第二段階・第三段階】を計画通り実施する予定である。
MOCVDによる青色発光素子用II-VI族化合物半導体の結晶成長と伝導型制御

青色発光素子用材料として有望なZnSeとZnSの伝導型制御の実現を目的に低温成長法であるMOCVDによって, ZnSeにおいてはD型不純物添加を, ZnSにおいてはn型不純物添加を行い,以下に示す成果を得た.1.ZnSeへのP型不純物添加:ZnSeでは従来のn型の高品質膜が得られているものの, D型伝導を実現するのは困難とされてきた.そこで筆者らはP型不純物としてチッ素(N)とリチウム(Li)を選び添加効果を検討した.その結果Nについては原料としてアンモニアを採用し減圧MOCVDで検討したが,ホトルミネッセンス(PL)特性より浅いアクセプタ準位が形成されていることを確認した.しかし,高濃度にNを添加したものでは,深い不純物・欠陥準位に関与した発光が支配的となり,膜質の劣化が認められたため,今後は添加条件の最高化だけでなく,成長中に光を照射するなど成長法の改良を検討する.またLiに関しては有機物原料を用いて検討した.従来Liは膜中で動きやすいため,ドナにも成り得る可能性が高くアクセプタ不純物としては不適当ではないかという懸念があったが, PL特性の結果, Li添加ZnSe膜においては浅いアクセプタに関与した発光が支配的となりP型特性を示すことが明らかになった.しかも,亜鉛の空孔に関与すると考えられる発光を抑える傾向があることを確認し,リチウムがP型不純物として有望であることを示した.なお今後はこれらP型不純物添加を行った試料の電気的特性も合わせて検討する予定である.2.ZnSへのn型不純物添加:ZnSでは従来n型のものでも低抵抗膜が得にくいと言われていたが,今回のアルミニウム及び塩素の添加により10^<56>Ω-cmから1Ω-cm程度まで抵抗率の減少できることを示した.またこれらの膜は青色の強い発光を示し,青色発光素子用材料として有望である.今後は他の不純物の検討も行う予定である.青色発光素子用材料として有望なZnSeとZnSの伝導型制御の実現を目的に低温成長法であるMOCVDによって, ZnSeにおいてはD型不純物添加を, ZnSにおいてはn型不純物添加を行い,以下に示す成果を得た.1.ZnSeへのP型不純物添加:ZnSeでは従来のn型の高品質膜が得られているものの, D型伝導を実現するのは困難とされてきた.そこで筆者らはP型不純物としてチッ素(N)とリチウム(Li)を選び添加効果を検討した.その結果Nについては原料としてアンモニアを採用し減圧MOCVDで検討したが,ホトルミネッセンス(PL)特性より浅いアクセプタ準位が形成されていることを確認した.しかし,高濃度にNを添加したものでは,深い不純物・欠陥準位に関与した発光が支配的となり,膜質の劣化が認められたため,今後は添加条件の最高化だけでなく,成長中に光を照射するなど成長法の改良を検討する.またLiに関しては有機物原料を用いて検討した.従来Liは膜中で動きやすいため,ドナにも成り得る可能性が高くアクセプタ不純物としては不適当ではないかという懸念があったが, PL特性の結果, Li添加ZnSe膜においては浅いアクセプタに関与した発光が支配的となりP型特性を示すことが明らかになった.しかも,亜鉛の空孔に関与すると考えられる発光を抑える傾向があることを確認し,リチウムがP型不純物として有望であることを示した.なお今後はこれらP型不純物添加を行った試料の電気的特性も合わせて検討する予定である.2.ZnSへのn型不純物添加:ZnSでは従来n型のものでも低抵抗膜が得にくいと言われていたが,今回のアルミニウム及び塩素の添加により10^<56>Ω-cmから1Ω-cm程度まで抵抗率の減少できることを示した.またこれらの膜は青色の強い発光を示し,青色発光素子用材料として有望である.今後は他の不純物の検討も行う予定である.
地域組織とネットワーク

本研究の目的は、ネットワークの基礎理論の研究、および地域ネットワークの実地調査である。1.ネットワークの基礎理論の研究様々な分野におけるネットワーク論を概観し、「ネットワーク社会学」のヴィジョンを提示した。そこでは、ネットワークの構成要素の類型(personal, community, organization, national)およびネットワークの範囲の類型(personal, community, organization, national, global)によって、ネットワーク分析が体系的に分類されている(研究成果報告書第1章:碓井)。2.地域ネットワークの実地調査構成要素=personal、拡がる範囲=personalnational, globalのネットワークに関して、三つの調査が遂行された。すなわち、(1)輪島市調査(1996年9月)、(2)金沢市・珠洲市・根上町調査(1995年11月)、および(3)文献データベースに関する調査である。輪島調査では、主に「祭りへの参加」と「近隣ネットワーク」との関わり(第2章、溝部・山口)、および「教育アスピレーション」と「親族ネットワーク」との関わり(第3章:山口・溝部)が明らかにされた。金沢・珠洲・根上調査では、ネットワークの質・量が社会的諸属性とどのように関連するかが明らかにされた(第4章:真鍋・橋本)。文献データベースに関する調査では、研究者が、nationalglobalな範囲でネットワークを形成する場合に、「文献データベース」が結節点の役割を果たすことが明らかにされた。特に社会学の分野の事例が論じられている(第5章:岩本)。碓井担当:ネットワークの基礎理論と予備調査。官僚制の集権構造-分権化-ネットワーク化をを連続的にとらえる試論として、集権化と分権化の代替的な観点を文献サーベイから摘出した。集権的公式構造とネットワークの共生(コープこうべの事例)、高齢者福祉サービス・ネットワークの多重性(輪島市の事例)の予備調査を実施した。橋本担当:ネットワークに基づくコミュニティ論の限界を克服するために、「創成的コミュニティ」を提案したい。地域性を考慮したネットワーク分析は、役割群や同族団・講組組織といった社会学のオーソドックスな対象へのアプローチにおいても可能である。次年度は、具体的なフィールドを研究することで、かかるコミュニティの内実を深めたい。溝部担当:次の二つの仮説を検討中である。(1)輪島漆器業界の「塗師(ぬし)」は、職人層からなる内ネットワークと全国的な販売網としての外ネットワークの結節点に位置し、これが強力な政治的資源となるため、他業界の代表よりも市長に当選しやすい。(2)能登の女性はよく働くといわれるが、これは能登では女性たちが、キャリア形成を必要とする職種・ポストから排除されていて、行商・朝市での販売・ホテル旅館の手伝い等、外来者の眼にふれやすい雑業労働で働かざるをえないための見かけ上の事にすぎない。岩本担当:共同で日本における大学進学時の都道府県間の地域移動を分析しネットワーク構造を明らかにした。10月に金沢市民400人を対象に訪問面接調査を行ない、社会参加と階層価値観・余暇活動との関連を調査し、現在分析中である。また、インターネットを利用した学術情報資源のネットワーク化についてその現状と展開可能性を調査中である。山口担当:輪島市の予備的調査から、同市の社会的ネットワークにおけ漆器業界の特異な位置付けと、同業界の政治的影響力との関係が明らかにされつつある。本研究の目的は、ネットワークの基礎理論の研究、および地域ネットワークの実施調査である。そこでは、ネットワークの構成要素の類型(personal,community,organization,national)およびネットワークの範囲の類型(personal,community,organization,national,global)によって、ネットワーク分析が体系的に分類されている(研究成果報告書第1章:碓井)。2.地域ネットワークの実施調査

構成要素=personal、拡がる範囲=personalnational,globalのネットワークに関して、三つの調査が遂行された。すなわち、(1)輪島市調査(1996年9月)、(2)金沢市・珠洲市・根上町調査(1995年11月)、および(3)文献データベースに関する調査である。輪島調査では、主に「祭りへの酸化」と「近隣ネットワーク」との関わり(第2章、溝部・山口)、および「教育アスピレーション」と「親族ネットワーク」との関わり(第3章:山口・溝部)が明らかにされた。金沢・珠洲・根上調査では、ネットワークの質・量が社会的諸属性とどのように関連するかが明らかにされた(第4章:真鍋・橋本)。文献データべ-ズに関する調査では、研究者が、nationalglobalな範囲でネットワークを形成する場合に、「文献データベース」が結節点の役割を果たすことが明らかにされた。特に社会学の分野の事例が論じられている(第5章:岩本)。
東アジアにおける仏教と神信仰との融合から見た日本古代中世の神仏習合に関する研究

本研究では、日本の神仏習合の成立と展開について考察し、それを日本一国史の中で内在的に理解するのではなく、アジア東部における仏教と神信仰の融合の中で考え、この地域の宗教文化の中に日本の神仏習合を位置づける作業を行なった。この視座から以下の点を明らかにした。1『日本書紀』に記される仏教と神信仰の対立の話は創作性が高く、歴史的事実を伝えるものとは評価できない。2比叡山、白山などの神仏習合の聖山は、中国の神仏融合の聖山である天台山や五臺山の強い影響を受けて成立した。3「本地」の思想は真言宗の護持僧によって考え出されたもので、日本の「本地垂迹説」は11世紀前半に成立した。海外調査としては、韓国の古代寺院址、中国山西省の寺院の調査を実施した。韓国の王興守址、定林寺、四天王寺址では、発掘調査現場を踏査することができ、多くの知見を得た。また、山神など寺院内の神のまつり方についても知見を得た。中国山西省では、唐代、五代、遼代、宋代、金代などの寺院建築、仏像、壁画などの仏教文物を見学し、あわせて寺院内の伽藍神や面然大士の祭られ方についても詳しく調査することができた。さらに、祠廟、道観を見学し、日本の神仏のまつられ方と比較考察することができた。研究会は4回実施したが、中国の神信仰、民俗信仰を專攻している二階堂善弘氏(関西大学)をお招きし、直接意見交換することができたのは大きな収穫であった。また、連携研究者の佐藤文子が、浙江工商大学で開催された国際シンポジウム「東アジア文化交流」に招聘され、研究発表「仏教制度の輸入と日本化」を報告した。中国の研究者と交流し、日中の神仏習合の諸問題について意見交換をすることができた。本年度は、研究代表者の長編連載論文「『日本書紀』仏教伝来記事と末法思想」が完結し、『日本書紀』の神仏関係についての記述を中国文献と比較して理解、評価する見解が提示できたのが大きな成果であった。この見解については、2010年刊行の叢書『新アジア仏教史』の日本Iにおいても、「仏教の伝来と流通」と題して詳説し、広く社会に研究成果を問うている。研究分担者の上島享は、2010年2月刊行の学術書『日本中世社会の形成と王権』(名古屋大学出版会、950ページ)の研究成果を、やはり同叢書日本Iに「仏教の日本化」と題して発表し、平安時代の仏教と神祇祭祀の展開について論じた。また吉田と上島は、芸能史研究会大会において平安時代の仏教儀礼について講演、発表し、宗教儀礼という側面から仏教法会と神社の祭について見解を示した。研究分担者の脊古、上島は、現代に残存する宗教儀礼の調査を実施し、その成果をそれぞれの個別研究に反映させている。連携研究者の佐藤文子は、日本古代の得度制度の理解に関する見解を論文にまとめて発表した。海外調査としては、中国河南省の寺院、史跡、韓国南部の寺院、史跡などを対象に実地踏査を実施した。韓国の調査については、2009年度分とあわせて、その調査の概略を文章化して示した。研究会では、美術史の鷹巣純氏(愛知教育大学)をお招きして、中国の水陸画および水陸会とその日本への影響について発表していただき、活発な意見交換を行なった。宗教文化の国を越えての交流の一側面について多くの知見を得ることができた。本年度、研究代表者は、日本における神仏習合思想の展開と密接に連関する、聖徳太子信仰に関する研究書『変貌する聖徳太子』(平凡社)を編著として刊行することができた。同書は、奈良・平安時代鎌倉・南北朝時代の聖徳太子信仰の思想と文化を解明しようとしたもので、研究代表者は「序論聖徳太子信仰を解き明かす」「聖徳太子信仰の基調」「コラム『異本上宮太子伝』の写本と内容」「コラム親鸞の聖徳太子信仰の系譜」の四篇を担当した。研究分担者の脊古真哉は、同書で「聖徳太子絵伝の世界」を担当した。聖徳太子が神仏にも等しい聖人として信仰されていった様相の一端を解明することができた。東アジアの宗教文化の受容と日本化という面については、研究代表者は、国分寺国分尼寺に関する論集に「国分寺国分尼寺の思想」を発表して、「鎮護国家」概念の理解や、「法華滅罪」の思想の淵源について、従来説とは異なる見解を発表した。研究分担者の上島享は、2010年刊行の研究書『日本中世社会の形成と王権』(名古屋大学出版会)が2011年度の第33回角川源義賞(歴史学部門)を受賞した。

同書では、本地垂迹説の成立過程をはじめとして、神仏習合についての新知見を多く提示しているが、それらが学会から一定の評価をうけた。また、上島は日本仏教綜合研究学会の記念シンポジウムにおいて中世仏教研究の課題と論点について発表し、その後有益な議論を行なうことができた。連携研究者の佐藤文子は仏教史学会の特別例会において、日本の得度制度を中国の制度と比較する視角から論じ、最澄をどう理解するかについて発表した。また、佐藤の得度制度に関する論は、中国において論文集に掲載、刊行された。海外調査としては、研究代表者は韓国慶州、研究分担者は中国北京などの実地調査を行ない、多くの知見を得ることができた。本年度は、研究期間最終年度にあたる。そこで、仏教と神信仰との融合に関する研究集会を他の二つの研究会と合同で実施した(於、名古屋市立大学)。ルチア・ドルチェ・三橋正編『「神仏習合」再考』が刊行されたので、編者の三橋氏をお招きし、研究代表者の吉田一彦と研究分担者の上島享が研究報告し、三橋氏が意見を述べ、連携研究者の佐藤文子が司会をして総合討論を実施した。仏教と神信仰との融合を国際的な文化交流の中でとらえるか否かという点について見解の相違が明確になり、有益であった。また、本年度は、研究代表者・研究分担者、連携研究者で台湾の寺院・廟などの調査を実施し、台湾における仏教と神信仰の融合の様相について知見を得、日本の様相と比較検討することができた。その成果は、吉田一彦「アジアにおける神仏の融合と日本ー台湾の廟と寺をたずねて」として発表した。また、仏教や神道について記述の見える『日本書紀』をどう読解、史料評価するかについて「過去の支配ー天皇制度の成立と『日本書紀』」を発表した。研究分担者の上島享は「鎌倉時代の仏教」を発表し、従来の二項対立論を超えて、中世仏教の全体像を把握する論を展開した。研究分担者の脊古真哉は「北陸道の初期神宮寺」を発表して、気比神宮寺、若狭神宮寺、御子神宮寺、気多神宮寺について検討した。連携研究者の佐藤文子はベトナムの調査を実施し、仏教と諸宗教との融合の様相について知見を得た。また、近代の史学史を分析して、20世紀の国史学が仏教や信仰をどう位置づけたかについて二つの研究会で招待研究発表を行った。さらに、二階堂善弘氏、荒見泰史氏、藤原崇人氏をお招きして、アジアにおける仏教と諸宗教との融合の様相についてご発表いただき、次期の研究の発展へとつなげた。さらに、名古屋大学出版会と打ち合わせをし、研究成果の刊行について計画した。本年度、研究代表者は、日本における神仏習合の成立と展開に密接に関係するテーマである「仏教伝来」について、『仏教伝来の研究』(単著、吉川弘文館、353頁)を刊行した。本書は、「仏教伝来」について記述の見える『日本書紀』『元興寺縁起』『上宮聖徳法王帝説』『顕戒論』を読解、検討し、中国の史料と比較して、その史料としての価値を明らかにしたもので、これらの史料に見える神仏関係の記述についても史料批判を加えている。そして、仏教伝来に蘇我氏が大きく関わったことを朝鮮半島の近年の寺院発掘調査と比較して論じた。また平安時代の九世紀の神仏習合の発展について、論文「宗叡の白山入山をめぐって」を発表した。ここで、日本の神仏習合の聖地として名高い白山を最初に開いたのは宗叡と考えられることを、『日本三代実録』の記事を分析して論じた。彼は入唐して五台山をよじ登ったが、彼の白山入山は、中国の神仏の聖地であった五台山と重なり合わせるように語られていることを説いた。
肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御と慢性腎臓病治療

慢性腎臓病(CKD)のリスクとなる患者の増加抑止するためには、新たな先制治療戦略が必要であることは周知されている。CKDの予後悪化因子である高リン血症は、早期からの全身性リン代謝異常により生じるとされるが、詳細は不明である。本研究の目的は、これまでの申請者らの研究で得られた新規概念である『肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御』の解明をすることである。平成29年度は、肝臓特異的Nampt欠損マウス、腸管上皮細胞特異的Nampt欠損マウス、全身性Namptへテロ欠損マウスの安定した作出を可能にし、我々の想定する『肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御』システムには、肝臓Namptが必須であり、そのシステムの存在を裏付けた。これらの成果に基づき平成30年度では、「肝利尿因子によるNampt/NAD+系の活性化が血中リン濃度、尿中リン排泄の日内リズムを制御する」ことに取り組んだ。まず、肝臓特異的Nampt欠損マウスにおいて、より詳細にリン代謝を解析したところ、血中リン濃度の日内リズムは異常をしめすことが明らかとなった。肝臓特異的Nampt欠損マウスでは、休息期(明期、絶食中)に著しい血中リン濃度の上昇を認め、食後、血中リン濃度は正常化することがわかった。また尿中リン排泄は、野生型と比較して著しい上昇を認めることが明らかとなった。肝臓Nampt欠損はリンの組織移行を抑制し、さらに組織からのリン排出を増加させる可能性を明らかとした。一方、高リン血症であるCKDモデルマウスにおいて、著しい肝臓Nampt/NAD+系の活性が低下していることを見出し、Nampt酵素活性を上昇させる治療を施すことで、大きく腸管リン吸収を抑制することなく血中リン濃度を正常化できることを明らかとした。これらは、Nampt/NAD+系の活性化因子である肝リン利尿因子の存在をさらに裏付けると考えられた。当初の研究計画通り、平成30年度は「肝利尿因子によるNampt/NAD+系の活性化が血中リン濃度、尿中リン排泄の日内リズムを制御する」可能性を明らかにすることができた。さらに慢性腎不全モデルでの組織中のNAD代謝異常を見出すことができた。さらに、Nampt/NAD+の活性は、リンの組織への移行を制御する可能性を明らかとした。本年度の成果は、我々が想定する肝利尿因子がNampt/NAD系を制御し、腎機能が低下したCKD患者においてもリン組織移行を正常化し、異所性石灰化を抑止する可能性を裏付けるものである。また、次年度の研究計画にある、肝利尿因子探索に用いる肝臓培養細胞系の構築も進めることができたため、本研究はおおむね順調に進んでいると考えられた。概ね研究計画通りに進んでいることから、当初の平成31年度に取り組む研究課題を推進していく予定である。主に、肝リン利尿因子の探索を中心に研究し、候補因子については、CKDモデルマウスの腎機能低下を抑止できるかどうかを検討する予定である。生活習慣病(肥満、糖尿病や高血圧など)などにより慢性腎臓病(CKD)のリスクとなる患者の増加を背景として、CKD患者数は増加の一途を辿り、透析導入数は年々上昇している。そのため、新たな先制治療戦略が必要であることは周知されている。申請者らは肝臓切除後NAD+合成律速酵素であるNamptが腎臓リン排泄に関与することを初めて提示した(TatsumiJ Am Soc Nephrol. 2014)。想定される肝利尿因子とNamptを介した新しいリン代謝系は、1)各組織へのリン移行調節を担う2)リン代謝の日内リズム形成の中心であることを証明する。平成29年度は、肝臓特異的Nampt欠損マウス、腸管上皮細胞特異的Nampt欠損マウス、全身性Namptへテロ欠損マウスの安定した作出を可能にし、計画に従いリン代謝の詳細な解析を試みた。これらの遺伝子組み換えマウスの解析結果から、我々の想定する『肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御』システムには、肝臓Namptが必須であり、そのシステムの存在を裏付けた。さらに血中リン濃度の日内リズム形成においても、肝臓Namptが必須である可能性を見出した。これらの想定する制御系のさらなる解明と、肝リン利尿因子の同定をする必要がある。本研究の初年度の目的は、1)Nampt遺伝子組み換えマウスのリン代謝動態解析2)全身の各臓器へリン組織移行の検討、3)リン代謝の日内リズムにおける肝利尿因子、Nampt関与の検証であった。各遺伝子組み換えマウスの基本的なリン代謝について検討した。腸管上皮細胞特異的Nampt欠損マウスではリン吸収、および尿中リン排泄の著しい上昇を示した。また、全身性Namptヘテロ欠損マウスでは血中リン濃度が低下傾向を示した。肝臓特異的Nampt欠損マウスの血中リン濃度は著しく上昇することがわかった。これには既存のリン代謝調節ホルモンの影響を受けないことも明らかとなった。

さらにアイソトープを用いたトレーサー実験より、肝臓Nampt欠損マウスでは、リンの組織内移行の異常が認められた。肝リン利尿因子発現にはNamptが必須である可能性が示唆された。さらに野生型マウス、これらの遺伝子組み換えマウスの血中リン濃度の日内リズム形成の詳細を明らかにすることができた。この血中リン濃度の日内リズム形成にも、Namptを介した肝リン利尿因子が関与する可能性が示唆された。そのため、平成29年度の研究は研究計画に沿って概ね順調に進んでいると判断した。慢性腎臓病(CKD)のリスクとなる患者の増加抑止するためには、新たな先制治療戦略が必要であることは周知されている。CKDの予後悪化因子である高リン血症は、早期からの全身性リン代謝異常により生じるとされるが、詳細は不明である。本研究の目的は、これまでの申請者らの研究で得られた新規概念である『肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御』の解明をすることである。平成29年度は、肝臓特異的Nampt欠損マウス、腸管上皮細胞特異的Nampt欠損マウス、全身性Namptへテロ欠損マウスの安定した作出を可能にし、我々の想定する『肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御』システムには、肝臓Namptが必須であり、そのシステムの存在を裏付けた。これらの成果に基づき平成30年度では、「肝利尿因子によるNampt/NAD+系の活性化が血中リン濃度、尿中リン排泄の日内リズムを制御する」ことに取り組んだ。まず、肝臓特異的Nampt欠損マウスにおいて、より詳細にリン代謝を解析したところ、血中リン濃度の日内リズムは異常をしめすことが明らかとなった。肝臓特異的Nampt欠損マウスでは、休息期(明期、絶食中)に著しい血中リン濃度の上昇を認め、食後、血中リン濃度は正常化することがわかった。また尿中リン排泄は、野生型と比較して著しい上昇を認めることが明らかとなった。肝臓Nampt欠損はリンの組織移行を抑制し、さらに組織からのリン排出を増加させる可能性を明らかとした。一方、高リン血症であるCKDモデルマウスにおいて、著しい肝臓Nampt/NAD+系の活性が低下していることを見出し、Nampt酵素活性を上昇させる治療を施すことで、大きく腸管リン吸収を抑制することなく血中リン濃度を正常化できることを明らかとした。これらは、Nampt/NAD+系の活性化因子である肝リン利尿因子の存在をさらに裏付けると考えられた。当初の研究計画通り、平成30年度は「肝利尿因子によるNampt/NAD+系の活性化が血中リン濃度、尿中リン排泄の日内リズムを制御する」可能性を明らかにすることができた。さらに慢性腎不全モデルでの組織中のNAD代謝異常を見出すことができた。さらに、Nampt/NAD+の活性は、リンの組織への移行を制御する可能性を明らかとした。本年度の成果は、我々が想定する肝利尿因子がNampt/NAD系を制御し、腎機能が低下したCKD患者においてもリン組織移行を正常化し、異所性石灰化を抑止する可能性を裏付けるものである。また、次年度の研究計画にある、肝利尿因子探索に用いる肝臓培養細胞系の構築も進めることができたため、本研究はおおむね順調に進んでいると考えられた。これまでの我々の研究で得られた新規概念であるリン代謝の恒常性維持において『肝リン利尿因子が繋ぐ多臓器連関制御』の存在を明らかにし、解明することが本研究の目的である。初年度には、このシステムの存在を明らかにし、Namptが肝リン利尿因子の発現および、多臓器に渡ってリン代謝を制御する可能性を見出した。次年度以降は1)肝利尿因子の同定をさらに進めること
分散力クロマトグラフィーのための新規分離媒体の開発

液体クロマトグラフィー等の液相分離の分離場としては,疎水性,イオン交換性,水素結合性などの官能基を有する分離剤が一般的に用いられているが,このほかに分散力と呼ばれる弱い力がすべての分離剤で発現していることはあまり知られていない。分散力とは,電子の局在化に起因する静電引力を指し,その強度は各分子の分極率を大きく反映する。また,分散力は,有機・無機や疎水性・親水性を問わず,あらゆる分子間で働く。そのため,分散力は,既存の分離機構では分離困難なあらゆる試料の分離に有効であると期待される。本研究では分散力を主たる駆動力とした新規液相分離法の創成を目的とする。
蛍光色素を用いた革新的反応の開発

蛍光色素は実用化を志向した研究が主たる研究動向となっているが、本研究課題では、蛍光色素を反応剤や触媒として用いる研究に展開する。蛍光色素の新たな可能性の開拓および新規有機合成反応の開発を目的とする。
プロスポーツリーグの労使関係 －2000年以降の国際的動向－

本研究では、プロリーグにおける労使関係構築の経緯について、文献研究のほか、関係者、研究者、実務家への取材により、国際比較の観点で考察してきた。研究対象としたいずれの国においても、保留条項等の移籍制度の違法性が司法で争われたことをきっかけとして、労働法のもとでの団体交渉あるいは労使協議を通じて新制度が導入されることになった。同時に、労使自治、あるいはスポーツの自治が尊重され、競争法や契約法理に基づく司法の介入は抑制されるようになっていった。こうした労使関係の構築がスポーツ界における意思決定のあり方を大きく変容させた背景を明らかにした。25年度は26年度の計画を前倒しにする形で、アメリカを中心に調査研究を実施した。まず、アメリカ・マサチューセッツ大学での共同研究では、プロスポーツの労使関係の動向をめぐる情報・意見交換の後、研究討議を行い、MLB、NFL、NBAおよびNHLのアメリカ4大リーグにおける労使関係の変容について、特に2000年以降に焦点をあてて法律学の視点から詳細な分析を行った。また、スミス大学では、プロリーグの労使関係について経済学からの研究討議を実施した。法学および経済学双方からの分析により、ロックアウトなどの労使紛争をめぐる反トラスト法のかかわりがより鮮明になった。さらに、セントルイス大学では、大学アスリートの労組設立の動向について議論し、また同大学ロースクールにおいて日本のスポーツ事情に関する講義を行い、参加者から有意義なフィードバックを得た。他方、韓国での調査研究では、韓国野球委員会(KBO)事務局長および韓国プロ野球選手会顧問弁護士への取材を行い、労使関係の歴史的経緯と現状の課題について、議論した。26年度はイギリス(ロンドン、スコットランド)、アイルランド、スイスにおけるプロリーグの労使関係について実地調査を行った。具体的には、ラグビー、サッカー、クリケットの各選手会、そしてリーグ関係者とイングランドサッカー協会の元会長から労使関係の歴史的経緯および近年の動向と課題について聞き取り調査を実施し、そこで明らかになった論点について各国のスポーツ法研究者と議論を交わした。そのほか、XVIII ISA World Congress of Sociologyにおいて日本スポーツをめぐる体罰・暴力問題について報告し、学校、スポーツ団体、さらには労使関係における問題改善の取り組みについて検討した。また、オーストラリアメルボルン大学が主催したSorts Law and Integrity Workshopに参加し、「黒い霧事件(プロ野球)」や「大相撲の八百長」などスポーツ賭博や八百長をめぐる問題を取り上げ、日本における賭博の概念や公営競技に関する規制、またスポーツ振興くじ(toto)の現状と課題を整理したうえで、八百長規制と選手の権利保護をめぐる労使の課題について分析した。また、8月に1か月間、渡米し、アメリカにおける大学アスリートの労働組合組織化の動向について、マサチューセッツ大学を中心に共同研究に従事した。アメリカでは、大学スポーツのうち、アメリカンフットボールとバスケットボールをめぐって1970年代から商業化が進んでおり、プロスポーツを凌ぐビックビジネスになってきた。この流れのなかで、NLRBは学生選手の組織に対して労働組合としての認可を与え、裁判所においては、大学スポーツにおけるアマチュア規定は、大学スポーツにより収益分配を不当にするものであるとして、反トラスト法違反との判断を下した。こうした動向の背景について、スポーツ法関連の実務家、研究者への取材を実施し、かつ研究者との共同研究を実施した。なお、当該研究については、川井圭司「プロ化するアメリカ・カレッジスポーツーノースウェスタン大学フットボール選手の組織化(Unionization)が意味するものー」同志社総合政策編『総合政策科学の現在』119-137頁(晃洋書房、2016年)にまとめた。アメリカの大学スポーツの動向については当初、研究対象としていなかったが、労働者性を肯定する判断をNLRBが下したことで、対象を拡大する必要が生まれたため。昨年度はプロスポーツリーグの労使関係、プロ選手の移籍制度、違法賭博や八百長をめぐるインテグリティの確保について、Melbourne大学のHayden Opie氏、Stacey Steel氏、Sydney大学のMicah Burch氏、Monash大学のMatt Nichol氏との共同研究を実施した。これにより、スポーツに対する社会の認識や価値について日豪の特徴が明らかになった。この研究の一部について、以下の通り、Sydney大学で研究報告をした。現在、プロスポーツのインテグリティに関する日豪韓の比較研究を継続しており、その研究成果を今年度中に書籍として出版する予定である。また、アメリカNCAAにおける学生選手の労働者化に関する全国労働関係局の決定とアマチュアリズムの違法性に関する連邦裁判所の判決を取り上げ、それぞれの判断の背景と論点、そしてこれらの判断の意義を明らかにした。この研究については、以下の通り、日本スポーツ法学会で報告した。川井圭司「アメリカ大学スポーツにみるアマチュアリズムの崩壊労働者化する学生選手」日本スポーツ法学会2016.12.17.中央大学。さらに、3月にアリゾナ州立大学を訪問し、Glenn Wong氏とNCAAおよび米4大リーグの労使関係の現状と課題について討議した。当初、本研究の対象としていなかったアメリカ大学の学生選手の労働者化をめぐる法的議論が活発化し、これについての研究が、本研究との関連で極めて重要となったため。また、大学スポーツをめぐる学生選手組織化の動向など、残された課題を整理するために、8月にアメリカでの実地調査および共同研究を実施した。具体的には、1984年の反トラスト法をめぐるBoard of Regents事件連邦最高裁判決の意義とその後の展開、また、大学スポーツの意思決定手続きについて着目して考察を深めた。また、大学スポーツ関係者、研究者、実務家、また高校スポーツ関係者らの取材を実施し、大学スポーツ改革をめぐる現状と課題について明らかにした(川井圭司「アメリカ大学スポーツのアマチュア規定はなぜ違法とされたのか」

現代スポーツ評論36号85-93頁(2017年)等にまとめ、また学会で報告した(川井圭司「大学におけるスポーツ振興の本質ーNCAAからの学びー」日本体育・スポーツ政策学会シンポジウム2017.12.2.)。本研究では、プロリーグにおける労使関係構築の経緯について、文献研究のほか、関係者、研究者、実務家への取材により、国際比較の観点で考察してきた。研究対象としたいずれの国においても、保留条項等の移籍制度の違法性が司法で争われたことをきっかけとして、労働法のもとでの団体交渉あるいは労使協議を通じて新制度が導入されることになった。同時に、労使自治、あるいはスポーツの自治が尊重され、競争法や契約法理に基づく司法の介入は抑制されるようになっていった。こうした労使関係の構築がスポーツ界における意思決定のあり方を大きく変容させた背景を明らかにした。海外実地調査については、計画年度の前後はあるものの、予定通りに実施しており、おおむね順調といえる。他方、調査結果の整理と分析については、当初の予測を超える時間が必要となり、この点については今後の進捗に影響を与えることは必至となっている。本年8月にMelbourne Law Schoolの客員研究員として、Hayden Opie教授、Stacey Steel教授との共同研究を実施する予定である。なお、この研究では、スポーツにおけるインテグリティ(賭博、八百長、ドーピングなどの不正行為の防止)の観点から、労使の取り組みについて日豪の比較を行う。加えて、Australia Rugby Unionおよび同選手会、Rugby Leagueおよびその選手会への取材を行い、これらの労使関係の現状を把握する。また、9月から2か月間、Monash大学のMatt Nichol氏を客員研究員として迎え、野球、ラグビー、サッカー、バスケットボールに関する労使関係の動向について比較研究を実施する予定である。本年6月にオーストラリア・Victoria大学からBrent McDonald氏を迎え、日豪プロリーグの労使関係の比較研究を実施する。また8月にマサチューセッツ、ニューヨークを訪問し、MLB、NFL、NBAの労使交渉の実態について、研究者、実務家を中心に取材を実施し、近年の動向について明らかにする。また12月の日本スポーツ法学会では、「選手会の役割」をテーマとするシンポジウムを開催する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ法
感染人工関節におけるPCRラテラルフロー法を用いた迅速遺伝子細菌検査法の確立

一般的な細菌検査は結果が得られるまでに、数日を要するが、われわれは人工関節周囲感染の原因菌を手術中に迅速に診断するための方法として、細菌の遺伝子を調べる方法につき検討した。PCRラテラルフロー法はインフルエンザの判定キットと同様で、femA、mecAの遺伝子が陽性の場合、試験紙に線が出現する。その組合わせからブドウ球菌系3菌種(MRSA,MSSA,MRCNS)の感度の高い検出が可能になった。人工関節術後細菌感染の術中の迅速細菌遺伝子検査の運用を目的に、PCRラテラルフロー法(PCR-LF法)でブドウ球菌系3菌種(黄色ブドウ球菌:SA、コアグラーゼ陰性ブドウ球菌、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌:MRSA)の検出を試みた。同時に臨床データや経過、関節液検査(細胞数、糖、CRP値など)、病理組織像から診断した感染陽性例と判断した検体の一般細菌培養検査結果と比較したところ、PCR-LF法の検出感度が高かった。しかし、この結果は臨床的に問題ない死菌の核酸を増幅している可能性も考えられたためPropidium monoazige (PMA)を用いたMRSA IIの死菌・生菌の分別判定を行い、希釈感度試験で菌量が10の4乗CFU/ml以上、混合試験より死菌と生菌が10の2乗CFU/ml以上の菌量の差がないと分別することが出来なかったため、臨床応用が困難と考えている。PCR-LF法においてはグラム陽性菌11種類、グラム陰性菌9種類の細菌、16S-rRNA遺伝子MRSA、ESBLの同時スクリーニングに対応するオリジナル特異的プローブの開発が遅れている。しかしこれまでの検討より、PCR-LF法とe-Taq酵素を用いたシーケンス解析を人工関節術後感染の菌種検索に導入することは可能であると考えている。PCRラテラルフロー法(PCR-LF法)を用いて黄色ブドウ球菌:MSSA、メチシリン耐性コアグラーゼ陰性ブドウ球菌:MR-CNS、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌:MRSAの検出の試みを継続して行った。昨年と同様に臨床データや臨床経過、関節液検査(細胞数、糖、CRP値など)、病理組織像から感染陽性例、陰性例と診断した検体の、細菌培養検査結果と比較し、PCR-LF法の感度、特異度を検討した。結果としてPCR-LF法は、細菌培養検査より感度がより優れていることを報告した。今まではMRSA、MSSA、MR-CNSに限定した検査であったが、グラム陽性菌16種、陰性菌9種の存在が判定可能な検査法(PCRG±)が完成したので臨床的有用性につき検討した。PCRG±は感度が高く感染の診断に有用であったが、死菌が陽性になる可能性もあった。また対象菌種が限られていることから、各種検査結果からの総合的診断が必要であると考えられた。近年、人工関節周囲感染の診断にはMusculoskeletal Infection Societyの診断基準(2013年)が使用されることが多いため、本基準に対する感度・特異度についても検討した。特に診断基準に含まれる関節液エステラーゼ試験や、その他にも関節液CRPなども計測し感染の診断精度につき検討した。また、αディフェンシンを使用した感染の診断精度の検討にも着手している。グラム陽性菌16種、陰性菌9種の存在が判定可能な検査法(PCRG±)が完成したが、更なる臨床検体での評価が必要である。PCR-LF法とe-Taq酵素を用いたシーケンス解析も継続して行っていく必要がある。Propidium monoazige (PMA)を用いた死菌・生菌の分別判定を行い、希釈感度試験で菌量が10の4乗CFU/ml以上、混合試験より死菌と生菌が10の2乗CFU/ml以上の菌量の差がないと分別することが出来なかったため、臨床応用可能な方法の導入が必要である。人工関節周囲感染の術中迅速細菌遺伝子検査の運用を目的に、PCRラテラルフロー法(PCR-LF法)を用いてfemA、mecAの組み合わせから、ブドウ球菌系3菌種(MSSA、MR-CNS、MRSA)の検出を試みた。同時に臨床データや治療経過、関節液検査(細胞数、糖、CRP値など)、病理組織像から診断した、感染陽性例の細菌培養検査結果と比較した。その結果、PCR-LF法のMSSA、MR-CNS、MRSAの感度の高い検出が可能となったが、特異度は細菌培養検査のほうが優れていた。また、femA、mecAの両者が陰性の場合、その他の菌が存在していても(偽)陰性になってしまうという欠点があった。そこで16S-rRNA遺伝子を増幅することで細菌の存在を確認し、さらにシーケンス解析による塩基配列情報から細菌の種類を類推し、細菌培養結果とシーケンス解析の結果を比較したところ、菌種の検索が十分可能になった。しかし16S-rRNA遺伝子の検出には大腸菌由来の酵素を使用しており、PCRのサイクル数を増やすと大腸菌の遺伝子が検出されてしまう。そこで真核細胞由来のeukaryote-made thermostable DNA polymeraseの提供を受けPCRのサイクル数を上昇させ、シーケンス解析での再評価を行ってきた。またPCR-LF法を用いて、グラム陽性菌16種類、グラム陰性菌9種類の細菌16S-rRNA遺伝子のuniversalプライマーを用いたPCR法と耐性菌で検出頻度が高いMRSA、ESBLの同時スクリーニングに対応するオリジナルの特異的プローブを用いたPCR-LF法を完成させ臨床診断との整合性を検討した。

頻度の多い検出菌は十分診断可能であるが、同定できる菌種の数に限界があるため、検出頻度の少ない菌の診断は困難であった。一般的な細菌検査は結果が得られるまでに、数日を要するが、われわれは人工関節周囲感染の原因菌を手術中に迅速に診断するための方法として、細菌の遺伝子を調べる方法につき検討した。PCRラテラルフロー法はインフルエンザの判定キットと同様で、femA、mecAの遺伝子が陽性の場合、試験紙に線が出現する。その組合わせからブドウ球菌系3菌種(MRSA,MSSA,MRCNS)の感度の高い検出が可能になった。更なる迅速化・簡便化には核酸増幅時間の短縮が可能なHyperPCR装置の導入や、抗菌薬の選択の補助となるPCR-LF法の菌推定システム(グラム陽性菌11種類、グラム陰性菌9種類の細菌、16S-rRNA遺伝子MRSA、ESBLの同時スクリーニングに対応するオリジナル特異的プローブの開発)の構築が早急の課題である。e-Taq酵素が今後市販される予定であり、オリジナル特異的プローブの開発も進展することが期待できる。グラム陽性菌16種、陰性菌9種の存在が判定可能な検査法(PCRG±)が完成したが、更なる臨床検体での継続的な評価が必要である。PCR-LF法とe-Taq酵素を用いたシーケンス解析を継続して行っているが、短時間での菌種の同定は容易ではないため、新たな菌種同定方法の導入を検討している。また死菌・生菌の分別判定を行うことができる、臨床応用可能な方法の導入が必須である。更なる迅速化・簡便化には核酸増幅時間の短縮が可能なHyper PCR装置の導入が必要であり、e-Taq酵素を使用したTm mapping法を導入する予定である。整形外科初年度の研究費使用状況はおおむね予定した申請額が使用されていた。残金は38,806円であり、無理には使用せず次年度に繰り越しした。今年度の研究費使用状況はおおむね予定した申請額が使用されていた。残金は昨年度の繰り越し残高38,806円があったことや、次年度の支給額を考慮し無理には使用せず224,579円を次年度に繰り越しした。現在、無償で試験使用させていただいている酵素が市販されることに伴い、酵素の購入費の計上が多くなることが予測される。頻繁な学会報告や論文の作成も開始することが考えられ、論文の校正費や投稿料の計上も必要である。新たにαディフェンシンを使用した感染の診断制度の検討にも着手し、死菌・生菌の分別が臨床応用可能な方法の導入による経費が必要である。e-Taq酵素の使用したTm mapping法を導入する予定から、支出の増加が予想される。
低水蒸気分圧下のCa角閃石・MgFe角閃石・Na角閃石の相関係と組成変化について

熱水合成高圧を使い、酸素分圧FMQbuffer、1と2Kbarの実験をおこなった。(Cum,Act)_<40>Pl(Ano)_<40>Qz20系において圧力増加に伴いカミングトン閃石の安定領域が狭くなる事がわかる。しかしながら、1KbarにおいてCaの多い(Cum,Act)_<35>Pl(An_<20>)_<40>Q_<225>系や(Cum,Act)_<30>Pl(An_<40>)_<40>Qz_<30>系ではCumの安定領域が広がらなかった。比較的SiO_2量が同じである花崗岩花閃緑岩を用いて同じ条件でCumが安定であるか確かめたが、普通角閃石が安定で、カミングトン閃石は確認できなかった。また12Kbarで合成した角閃石の組成について検討した。カミングトン閃石(Cum)には、リヒテル閃石、藍閃石、陽起石などの組成はあまり固溶していない。また陽起石中にチェルマック閃石・リヒテル閃石藍閃石・カミンドトン閃石などの成分は同様にほとんど固溶していない。このため5Kbarに較べて、お互いに固溶しないために、Ca角閃石とMg-Fe角閃石の間に明瞭な固溶体間隙をもつ。今回の実験は低圧で、マグマと共存する高い温度条件ではあったが、限られた組成条件でカミングトン閃石が安定に晶出することがわかった。Caの多い(Cum,Act)_<35>Pl(Anzo)_<40>Qz_<25>系や(Cum、Act)_<30>Pl(An_<40>)_<40>Qz_<30>系では、液相と共存するCumの安定領域は1Kbarでも拡がらなかったが、Caの低い組成では5Kbarと同じ広がりの安定領域をもつ。液相と共存するCumの安定領域があることは花崗岩などにみられるカミングトン閃石のClotsは変成岩の溶け残りでなく、酸性マグマのキュ-ムレイトの可能性も高い事を示す。5kbarの合成実験においてカミングトン閃石(Cum)-陽起石(Act)-斜長石(Pl)-石英(QZ)-水系でCa角閃石、Mg-Fe角閃石、Na角閃石の組成が互いにかなり固溶すること、また3kbarの予察実験ではカミングトン閃石にCa角閃石、チェルマック閃石やNa角閃石があまり固溶しない事を報告した。1kbarの実験をおこない圧力減少に伴いカミングトン閃石ヘチェルマック閃石や藍閃石成分が減少することを示し、地質圧力計として使える事を示す。1kbarの実験で長さ15μm、幅5μmの大きさのカミングトン閃石を合成することができたので、EPMAによる分析をおこないカミングトン閃石への他成分の固溶関係を明らかにする予定である。Ca角閃石についても同様である。今回の合成の結果を用いて、温度圧力を求めるため天然に産するカミングトン閃石として、新潟県魚沼層群、上越火山灰の軽石中に存在するカミングトン閃石の科学組成と鉱物共生を検討する。