hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セントロメアRNP複合体の動態解析と染色体分離における作用機序

セントロメアRNAノックダウン時には、AuroraBの活性が異常亢進するため、Sororinのノックダウンした場合と同じ効果が起きる可能性を考えた。実際にこの時Sororinのタンパク質量が顕著に減少することが観察した。以上の結果から、セントロメアRNAとタンパク質の複合体(セントロメアRNP)がコヒーシンの制御に関与するモデルを構築することが出来た。次年度ではセントロメアRNPの細胞内機能の一つとしてこのモデルの検証を行う。ヒト子宮頸癌由来のHeLa細胞ならびに骨肉腫由来のU2OS細胞におけるセントロメアRNAのノックダウンは、染色体分離の異常により著しい増殖阻害を引き起こす。この結果は、既存のAuroraB阻害剤ががん、正常細胞の区別無く細胞死を引き起こすことと比較して、セントロメアRNAのノックダウンが、がん細胞にだけ作用する副作用の少ない抗がん戦略になりうる可能性を示唆している。以上のように本申請の年次計画を充分に消化できたと考えており、なおかつ次年度の計画にスムーズに移行している。分子生物学一年目の実績として、申請者がセントロメアRNA結合因子として同定したRBMXと、AuroraBそしてAuroraBのターゲットとして知られているSororinが、コヒーシン保護に働いており、セントロメアRNAのノックダウン細胞では、RBMXのクロマチンへの局在不能と、SororinのAuroraBからの異常リン酸化によるコヒーシン保護機能の失活が原因で妹染色分体の異常解離が発生するというモデルを構築することが出来た。本年度はこのモデルを実証する。まずはセントロメアRNAノックダウン時における、RBMXならびにSororinのコヒーシン保護機能の失活が、クロマチン結合能の消失に有ることを掴む。その為に、クロマチン画分の単離精製実験や、免疫染色による細胞内局在の精査によってこれらの因子の挙動を精査する。また申請者はこの他にも複数のセントロメアRNA結合因子候補を同定してるため、これらの因子のRNPとしての関与の可能性を検討する。具体的にはこれらの因子のノックダウンの影響、抗体染色による細胞内局在の精査など細胞分裂のいずれのステップに対して機能しうるか等を検討する。一方ヒト胎児腎臓正常組織由来のHEK293細胞ならびに繊維芽細胞由来TIG-1細胞では増殖に阻害は起きなかった。RNAノックダウン効果の違いの原因を探るべく、該当する細胞間で、セントロメアRNAと結合因子の結合に違いが有るか否かを免疫共沈実験で検討する。
イタリアの地域における劇場のあり方に関する研究

イタリアを対象とし、そこでの(1)民営化の変化に対応する劇場のあり方、(2)個別の劇場と地域の関わり方、(3)劇場間の関係性のあり方、をエミリア・ロマーニャ州を中心に明らかにし、今後の地域における劇場のあり方に関する知見を得た。国を中心とする公共セクターの影響力を強く残す形での民営化(=財団化)の経緯と現状、劇場と地域及び劇場間の関係性を規定するジャンルを軸とした「劇場活動カテゴリー」のあり方は、現在、公共劇場の再構築が課題となりつつあるわが国において参照に値する。平成18年度においては、文部科学省在外研究において構築した劇場データベースの確認、それに基づくイタリア全土における劇場の状況分析を行いながら、それと並行して、本研究の対象の中心であるエミリア・ロマーニャ州に関する調査分析を行った。事前の文献等調査及び現地の関係者との調整により対象事例を選出し、1O月8日から22日に渡り現地においてヒアリングを中心とする調査を実施した。当初予定対象地のボローニャではなく、ラヴェンナのテアトロ・デッレ・アルベ、モデナのテアトロコムナーレ、テアトロストルキ(ERT)、レッジョ・エミリアのコルテ・オスピターレ等の劇場及び行政としてはリッチョーネ市について芸術監督を中心に担当者に対して、それぞれの活動状況、意識に関するヒアリング調査を実施した。共同組合方式で平等の理念のもと地域と世界双方のレベルで活動を行うテアトロ・デッレ・アルベ、様々なジャンルを地域に提供しようとするテアトロ・ディ・トラディツィオーネというカテゴリーに属するモデナのテアトロコムナーレ等、それぞれの劇場が地域との関係性を強く意識しながらも多様な活動を展開している状況、また、行政として劇場活動を地域に提供することが責務と考える社会的、文化的背景があることを把握した。なお、現地においては、それら実態調査に加え、文献の収集も行った。また、イタリアにおける劇場に関する統計整備に関する会議の傍聴を行い、今後の研究についての新たな指針も得た。今年度の主な研究実績としては、本研究の中核を占めるイタリア現地における調査の実施及び論文の発表が挙げられる。まず調査については前年度の調査対象への追加調査と新たな対象への新規調査を9月と11月の二度に分けて実施した。追加調査は、モデナのテアトロコムナーレがその対象であり、前年度に芸術監督へのヒアリングを行っているのに対して、今回は運営部門のディレクター、プロモーション・マーケティング部門の担当者へのヒアリングを実施し、当該劇場に関する多角的な分析に備えている。新規調査はフェッラーラのテアトロコムナーレ、ラヴェンナのテアトロ・アリギエリ(その運営組織であるラヴェンナ・マニフェスタツィオーネ)を対象とした。両劇場はモデナのテアトロコムナーレと合わせてテアトロ・ディ・トラディツィオーネというカテゴリーに属しており、各劇場に関する把握はもとより劇場間の比較分析を視野に入れている。なお、フェッラーラのテアトロコムナーレにおいては馬蹄形のイタリア式劇場形式を活かしたあるプロダクションに関する劇場の使われ方調査も行っている。論文発表は6月に文化経済学会〈日本〉において「イタリアの劇場におけるスタジョーネに関する研究-オペラを上演する劇場を中心に-」のタイトルで行った。語としては英語で"season"に対応する「スタジョーネstagione」はイタリアの劇場を理解する上で重要な概念であり、その概念に関する考察及びオペラに関してのその実態分析を試みた。当該年度は本研究の最終年度であり、前年度までの調査分析結果の補足を主たる目的とする調査を行うとともに、既存の分析結果を論文としてまとめ、発表した。調査はモデナ、フェッラーラ、ラヴェンナの劇場が中心であり、各劇場の多大な協力のもと、劇場の歴史、運営体制等多くのデータ収集がなされた。特にフェッラーラ・コムナーレ劇場においては、その把握が本研究の一つの背景であり目的でもあった「民営化」が調査の一月後に実現しており、その直前の状況を把握することが出来たことは重要である。今後の調査協力への了解が得られており、継続的な調査で、より有用な成果が得られよう。論文は、日本建築学会計画系論文集第632号「現代イタリアにおけるオペラ劇場の枠組みと特性」及び文化経済学会文化経済学第6巻第2号「作品との関係性から見た劇場の様態把握モデルの構築」である。前者は、本研究を通じて明らかになりつつある「音楽、演劇、ダンスといったジャンルに基づく劇場活動のカテゴリーの存在」に関して、特に音楽、その中でも同国を代表する舞台芸術であるオペラについて、その劇場の枠組みとその分布をみたものであり、劇場と地域の関係性把握を主旨とする本研究の主たる成果の一つである。一方後者については、上述の「ジャンルに基づく劇場活動のカテゴリーの存在」に伴う、それらカテゴリーに応じた劇場の棲み分け及びネットワークが把握されつつあり、それを整理するための一つのツールとしてのモデル構築を試みたものであり、これも大きな成果の一つである。同モデルの適用を現在進めている。
性ホルモン誘導性増殖因子による標的細胞の増殖

性ホルモンによる子宮,前立腺細胞の増殖は、性ホルモン誘導性の増殖因子によっておこるのではないかと考えられてきたが、分子レベルでは実証されていない。その最大の理由は、無蛋白培地における性ホルモン依存性増殖系がなかったからである。我々は無蛋原培地でアンドロゲン依存性増殖を示すクロ-ン化されたマウス乳癌(SCー3)細胞系を樹立し、この実験系に使用した。1.SCー3の無蛋白培地における増殖は、生理量のアンドロゲンによって著明に促進された。増殖因子のなかでは、線維芽細胞増殖因子(FGF)だけがSCー3の増殖を促進した。1GFーI,1GFーII,EGF,TGFーα,TGFーβ,PDGF,NGFは無効であった。2.SCー3をアンドロゲンと共に培養した培地には、ヘパリンセファロ-ズに吸着し、1N NaClで溶出されるFGF様因子が存在した。アンドロゲン(-)、アンドロゲン+抗アンドロゲンの状態ではSCー3はこの因子を分泌しなかった。また、FGF抗体と反応した。3.SCー3の分泌するアンドロゲン誘導性のFGF様因子は、SCー3のFGF受容体と結合した。また、SCー3のアンドロゲンとFGF誘導性の増殖は、抗FGF抗体で、同様に著明に抑制された。4.SCー3がアンドロゲン誘導性に産生するFGF様因子を、2度のヘパリンセフアロ-ズカラム、逆相高速クロマトグラフィ-で精製し、SDSーPAGEにかけると分子量3万の蛋白であった。この蛋白の一部のアミノ酸配列を決定し、cDNAをクロ-ニングし、配列を決定した。分子量3万で、FGFと相異しシグナルペプチドを有し、basicFGFとのホモロジ-は30%、その他のFGFfamibyとの相同性は少ない因子であった。このcDNAを発現させて、確認する必要がある。
特発性慢性蕁麻疹の病態解明と新規診断法確立

慢性蕁麻疹とは発症後4週以上継続したものを言い、一部は自己免疫が関与するが、多くは原因不明の特発性慢性蕁麻疹(CSU)である。またアレルゲン-IgE系を介した刺激以外にもマスト細胞の刺激因子が想定されており、サブスタンスP (SP)も刺激因子の1つである。我々は本研究を通じてマスト細胞に対する自己抗体である抗FcεRIα鎖抗体がELISA法で検出でき、さらに症状が投薬なしで持続する患者では有意に高くなることを見出した。またCSU患者の病変部でMrgX2の発現が上昇し、MrgX2がヒト皮膚培養マスト細胞のSPに対する応答性の責任受容体であることを明らかにした。我々は自己免疫性蕁麻疹の抗体の1つである抗FcεRIα鎖抗体を患者の血清を用いたELISA法で定量することに成功している。またこの系を用いたところ、正常人にも抗FcεRIα鎖抗体が存在することが分かり、患者群と慢性蕁麻疹患者群では有意な差がなかった。しかしこの系ではIgEの影響を無視できない。IgEの影響を除去するためにα鎖の結合部位を強発現させた細胞を作製し、患者の血清と健常人の血清を反応させたところ、健常人でもα鎖に反応する抗体があることが確認された。同じ解析した患者の血清中IgG分画をIgE感作していないヒトの末梢血から分離培養したマスト細胞に加えた。その結果、患者血清のものではヒスタミン遊離が起こったが、健常人由来のものでは遊離が起きなかった。以上のことから、慢性蕁麻疹患者群と健常群の自己抗体には機能的な差があることが示唆された。また我々は自己免疫性IgEについても調べた。その結果、慢性蕁麻疹患者では抗ds-DNAIgE抗体が健常人と比べて有意に高値であることが分かった。今までの研究でヒトマスト細胞には神経ペプチドの受容体の一つであるMrgX2が発現する事を報告している。この細胞はサブスタンスPの刺激で脱顆粒が誘導できるが、shRNAでMrgX2の発現を抑制すると脱顆粒も抑制される。このことからサブスタンスPによるマスト細胞の脱顆粒はMrgX2を介することが示唆される。さらに慢性蕁麻疹患者の皮膚マスト細胞におけるMrgX2の発現を蛍光顕微鏡で調べたところ、慢性蕁麻疹患者では健常人に比べてMrgX2発現マスト細胞の割合が有意に増加していた。以上のことから慢性蕁麻疹患者の一部には神経ペプチドが関与する可能性がある。抗FcεRIα鎖(以下α鎖)自己抗体の解析にはELISAが従来使用されており、我々の以前の研究でも健常人と慢性蕁麻疹患者ではELISA法では有意差がなかった。これはα鎖細胞外ドメインを分泌するCHO細胞の培養上清から精製した可溶性α鎖蛋白質を固相化したものと細胞膜表面上に発現している膜型のα鎖蛋白質とは抗α鎖自己抗体との結合性が同一ではない可能性が考えられる。この仮説を検証するために本研究では、慢性蕁麻疹(CSU)患者における抗α鎖自己抗体価をELISAおよびフローサイトメトリー(以下FC)を用いて解析を行った。膜型のα鎖蛋白質に対する自己抗体価は細胞膜上にFcεRIαを発現するCHO細胞を用いてFCで測定した。自己血清皮内テスト(ASST)の結果との関連についても解析した。結果としてELISAで解析した抗α鎖自己抗体価は、CSU患者の方が健常者よりも有意に抗α鎖自己抗体価(吸光度)が高かった。CSU患者における自己血清皮内テスト陰性と陽性の患者間に統計的に有意差はなかった。FCで解析した抗α鎖自己抗体価(MFI値)は、健常者とCSU患者、CSU患者におけるASST陰性と陽性の患者間に統計的に有意差はなかった。このことからELISAによる抗FcεRIα鎖抗体検出法はCSU患者の診断に有用である可能性が示唆された。ASSTにおいてはα鎖自己抗体の有無は関与していない可能性が示唆された。またFCで健常者とCSU患者の間に抗α鎖自己抗体価の有意差がないということは、健常者もCSU患者と同等にα鎖自己抗体を持つということが考えられる。また我々は昨年度までに神経ペプチドの新規受容体であるMrgX2が神経ペプチドのマスト細胞の脱顆粒において重要な役割を果たすことを示した。本年度はさらに塩基性物質である好酸球顆粒(MBP,EPO)もMrgX2を介してマスト細胞の脱顆粒とサイトカイン産生を誘導することを証明した。特発性慢性蕁麻疹(CSU)の病態の一部には自己抗体の関与が示唆されている。さらに神経ペプチドの受容体であるMrgX2がCSUの病態に関与することが報告された。本研究の目的は、CSUの病態に自己抗体やMrgX2が関与するメカニズムを明らかにすることである。抗FcεRIα鎖(α鎖)自己抗体はCSU患者のみならず健常者や他の自己免疫性疾患でも検出される。今回の実験でCSU患者の抗α鎖自己抗体価と臨床的特徴との関連を解析した。CSU患者121名、健常人56名の血清を用いて抗α鎖自己抗体を酵素免疫測定法(ELISA)およびα鎖を遺伝子導入したCHO細胞を用いた流動細胞分析法(FC)で解析した。ROC曲線からカットオフ値を求めた。

ELISAでは抗α鎖自己抗体価はCSU患者の方が健常者よりも有意に高かったが、FCでは両群間に有意差はなかった。しかし抗α鎖自己抗体価のカットオフ値以上の群と未満の群で比較した場合、ELISA、FC共にカットオフ値以上の群において持続型CSU(治療により症状が軽減するが治療をstep downすると再燃する型)が有意に多かった(p<0.05)。一方、ELISA、FC共にカットオフ値未満の群において再燃型(治療により症状が消失するが治療をstep downすると再燃する型)が有意に多かった(p<0.05)。以上の結果から抗α鎖自己抗体を持つことによって、膨疹の発生が持続することが示唆された。昨年度までの研究でヒト培養マスト細胞にてMrgX2が発現していること、CSU患者の病変部でMrgX2の発現しているマスト細胞が増えていることを発見した。次に我々はサイトカインやケモカイン、神経ペプチドなどの存在下で皮膚マスト細胞を培養し、MrgX2の発現に変化を与えるかを調べた。IL-33とTSLPを添加し16時間培養した皮膚マスト細胞ではMrgX2の発現が高くなっていることが分かった。今後はMrgX2高発現マスト細胞の機能を脱顆粒能、サイトカイン産生能などに変化を与えるかを調べる予定である。慢性蕁麻疹とは発症後4週以上継続したものを言い、一部は自己免疫が関与するが、多くは原因不明の特発性慢性蕁麻疹(CSU)である。またアレルゲン-IgE系を介した刺激以外にもマスト細胞の刺激因子が想定されており、サブスタンスP (SP)も刺激因子の1つである。我々は本研究を通じてマスト細胞に対する自己抗体である抗FcεRIα鎖抗体がELISA法で検出でき、さらに症状が投薬なしで持続する患者では有意に高くなることを見出した。またCSU患者の病変部でMrgX2の発現が上昇し、MrgX2がヒト皮膚培養マスト細胞のSPに対する応答性の責任受容体であることを明らかにした。皮膚科FcεRIαにはD1とD2の2つのドメインがあり、それぞれCRA1とCRA2が結合する。α鎖細胞外ドメインを分泌するCHO細胞の培養上清から精製した可溶性α鎖蛋白質を固相化したELISAでCRA1、CRA2をそれぞれ一次抗体として検出すると、CRA1の吸光度は高値、CRA2は低値であった。これはELISAの固相化の際、使用しているプレート底面には疎水性の部分が結合しやすいので、より疎水基の多いD2領域が高率に底面に結合するためにCRA2の検出が低くなったと思われる。仮に健常者のα鎖自己抗体はD2領域に結合しやすい性質を持ち、CSU患者はD1領域に結合しやすいとすると、ELISAでは健常者のα鎖自己抗体はCSU患者のそれより結合しづらいため低値となるので、ELISAでは有意差が出る。一方、FCではドメインが露出しているのでD1、D2に関係なく結合できるようになるため有意差がなくなると考えることができる。この仮説を検証するために、今後はRBLのキメラを1ヒト由来FcεRIα陰性、2ヒト由来FcεRIα陽性、3ヒト由来D1+ラット由来D2、4ラット由来D1+ヒト由来D2の4種類を作製し、健常者及びCSU患者の血清を用いて脱顆粒試験を行う予定である。MrgX2に関しては皮膚マスト細胞においてMrgX2発現の調節因子を検索する。皮膚炎症性疾患では多数のサイトカインが放出されるが、これらがマスト細胞上のMrgX2の発現を増強するかを調べる。予備実験においてTSLPやIL33が候補に挙がっており、今後RT-PCRなどで解析を進めていく。
光分周波発振器の作製とその光周波数カウンタへの応用

本研究では,光分周波発振器を作製し,これを光周波数カウンタとして応用することを目的としている.昨年度は光分周波発振器の動特性およびシステムの安定性について数値的な検討を行った.研究期間の最終年にあたる今年度は,昨年度の数値的な検討の結果をもとに,実際に光分周波発振器の作製を行った.まず,1.55ミクロン帯の異なる2つの半導体レーザーからの2光波(光周波数f0=193.5THz,f1=194.2THz)とスーパールミネッセンスダイオード(SLD)からの高帯域出力(光周波数f2=192.5194.8THz)を混合して半導体レーザーアンプに入力し,出力端からの四光波混合出力(f=f0+f1-f2)を再び半導体レーザーアンプに帰還する実験を行った.四光波混合出力fがf2に一致するとき信号は増幅され,f2=(f0+f1)/2となり,光分周波発振器として動作することになる.しかし,実際には,SLDからのf2光成分強度が小さく,分周波発振器のもつしきい値特性に阻まれ分周波光は発生しなかった.そこで,SLDを波長可変な半導体レーザーに置き換え,その発振波長を掃引したところ,微弱ながら光分周波(f=f2)の発生を確認し,これにより,光分周波発振器の原理的な実証が行えた.しかし,現在のところ微弱出力のため,光分周波発振器をカスケード接続し,光周波数カウンタを実現するには至っていない.本年度は,光分周波発振器の動特性およびシステムの安定性について,おもに数値的に検討した.まず,差周波発生(ミキサー)部,増幅部,高調波(非線形)光発生部からなる光分周波発振器を,簡単化した微分方程式を用いて記述し,動特性として分周波光の立ち上がり特性を調べた.その結果,システムがしきい値特性をもつことを確認するとともに,分周波光が特徴的な立ち上がり特性をもつことを見出した.たとえば,分周波光に,本来到達すべき光周波数からの離調がある場合,分周波光は顕著な振動を伴いながら立ち上がり,最終的に,定常解析により求められる光強度に収束すること,この立ち上がり時の振動は,システムのループ長が長くなるほど強調され,システム内に含まれる雑音レベルが高い場合,分周波光は発生できなくなることを確認した.この特性は,比較的小型のシステムで光分周波光の絶対周波数を精度よく決定する際に都合よく,光周波数カウンタとしての応用に対して適することがわかった.つぎに,具体的に,光ミキサー部として,1.55ミクロン帯の半導体レーザーを用いることを想定した数値計算を行った.半導体レーザーに2つの異なる周波数をもつ光を入射したときに,レーザー内部で生じる四光波混合の影響を,光の伝搬を記述したレート方程式の中に考慮し,上と同様にシステムの動特性を調べた.その結果,システムのループ長および初期入射光強度に依存して,分周波光の発振周波数および出力強度に不安定性が現れることを見出すとともに,安定出力を得るためのシステム構築に関する情報が得られた.これらの数値的見積もりをもとに,現在,基礎実験を立ち上げており,来年度にわたり,実験的検証を行う予定である.本研究では,光分周波発振器を作製し,これを光周波数カウンタとして応用することを目的としている.昨年度は光分周波発振器の動特性およびシステムの安定性について数値的な検討を行った.研究期間の最終年にあたる今年度は,昨年度の数値的な検討の結果をもとに,実際に光分周波発振器の作製を行った.まず,1.55ミクロン帯の異なる2つの半導体レーザーからの2光波(光周波数f0=193.5THz,f1=194.2THz)とスーパールミネッセンスダイオード(SLD)からの高帯域出力(光周波数f2=192.5194.8THz)を混合して半導体レーザーアンプに入力し,出力端からの四光波混合出力(f=f0+f1-f2)を再び半導体レーザーアンプに帰還する実験を行った.四光波混合出力fがf2に一致するとき信号は増幅され,f2=(f0+f1)/2となり,光分周波発振器として動作することになる.しかし,実際には,SLDからのf2光成分強度が小さく,分周波発振器のもつしきい値特性に阻まれ分周波光は発生しなかった.そこで,SLDを波長可変な半導体レーザーに置き換え,その発振波長を掃引したところ,微弱ながら光分周波(f=f2)の発生を確認し,これにより,光分周波発振器の原理的な実証が行えた.しかし,現在のところ微弱出力のため,光分周波発振器をカスケード接続し,光周波数カウンタを実現するには至っていない.
共晶γ'粒子微細分散により再結晶粒生成を抑制したNi基超合金単結晶の開発

タービン動翼は中空構造の複雑な形状をしているため,凝固過程で局部にひずみが集中する.また,製造プロセス中にサンドブラスト工程が入るため表面に圧縮ひずみが発生する.高温の熱処理過程をその後に入れると,これらのひずみを駆動力として再結晶粒が形成する可能性がある.また,リサイクル及び余寿命延長のため,多結晶材では粒界に生成するキャビティを焼結するHIP(Hot Isostatic Pressing)処理が必要になるが,粒界のない単結晶ではキャビティが少ないため,再熱処理だけでリサイクルすることができる.ただし,作動中に蓄積したひずみにより,再熱処理後,再結晶が生じる可能性がある.単結晶材は,溶体化温度を高めるため,融点を下げる粒界強化元素を除去しており,再結晶が生じると高温強度は著しく低下するため,再結晶粒の発生を抑制することは極めて重要である.そこで,研究代表者は,まず,熱処理温度と再結晶形態を調べた.熱処理温度の上昇とともに,セル状再結晶から固溶ー再析出型再結晶に遷移することを明らかにした.γ'相固溶温度以上では再結晶粒は急速に成長した.また,γ'粒子の大きさと分布は再結晶粒の成長に影響を及ぼすことを明らかにした.必要最小限の共晶γ'粒子を微細分散させ熱処理を最適化することで再結晶を抑制でき,単結晶Ni基超合金のタービン動翼材としての信頼性およびコストパフォーマンスを向上させることができることを示した.高温での材料の破壊は一般に結晶粒界で生じることが多く,そのため作用する応力に直交する粒界を除去することを意図して一方向性凝固Ni基超合金タービン翼が開発された.また,さらに進んだ航空機用単結晶動翼も実用化されている.GE(General Electronic)社が航空機用のRene'N5合金単結晶を発電用タービンに適用することを発表したため,国内外で発電用タービンへの単結晶材の適用の動きが加速している.しかし,実用化を前にして深刻な問題が生じている.タービン動翼は中空構造の複雑な形状をしているため,凝固過程で局部にひずみが集中する.また,製造プロセス中にサンドブラスト工程が入るため表面に圧縮ひずみが発生する.高温の熱処理過程をその後に入れると,これらのひずみを駆動力として再結晶粒が形成する可能性がある.また,リサイクル及び余寿命延長のため,多結晶材では粒界に生成するキャビティを焼結するHIP(Hot Isostatic Pressing)処理が必要になるが,粒界のない単結晶ではキャビティが少ないため,再熱処理だけでリサイクルすることできる.ただし,作動中に蓄積したひずみにより,再熱処理後,再結晶が生じる可能性がある.単結晶材は,溶体化温度を高めるため,融点を下げる粒界強化元素を除去しており,再結晶が生じると高温強度は著しく低下すため,再結晶粒の発生を抑制することは極めて重要である.そこで,研究代表者は,Ni基超合金単結晶において,IN731-modefied合金に必要最小限の共晶γ'粒子を微細分散させ,再結晶を抑制することにより,タービン動翼材としての信頼性およびコストパフォーマンスを向上させることができることを明らかにした.タービン動翼は中空構造の複雑な形状をしているため,凝固過程で局部にひずみが集中する.また,製造プロセス中にサンドブラスト工程が入るため表面に圧縮ひずみが発生する.高温の熱処理過程をその後に入れると,これらのひずみを駆動力として再結晶粒が形成する可能性がある.また,リサイクル及び余寿命延長のため,多結晶材では粒界に生成するキャビティを焼結するHIP(Hot Isostatic Pressing)処理が必要になるが,粒界のない単結晶ではキャビティが少ないため,再熱処理だけでリサイクルすることができる.ただし,作動中に蓄積したひずみにより,再熱処理後,再結晶が生じる可能性がある.単結晶材は,溶体化温度を高めるため,融点を下げる粒界強化元素を除去しており,再結晶が生じると高温強度は著しく低下するため,再結晶粒の発生を抑制することは極めて重要である.そこで,研究代表者は,まず,熱処理温度と再結晶形態を調べた.熱処理温度の上昇とともに,セル状再結晶から固溶ー再析出型再結晶に遷移することを明らかにした.γ'相固溶温度以上では再結晶粒は急速に成長した.また,γ'粒子の大きさと分布は再結晶粒の成長に影響を及ぼすことを明らかにした.必要最小限の共晶γ'粒子を微細分散させ熱処理を最適化することで再結晶を抑制でき,単結晶Ni基超合金のタービン動翼材としての信頼性およびコストパフォーマンスを向上させることができることを示した.
肺線維症病態におけるオートファジーと小胞体ストレス応答が制御する細胞運命

オートファジーは、リソソームを介した細胞内の蛋白分解機構である。今回、我々は上皮細胞の細胞老化亢進と線維芽細胞の筋線維芽細胞分化において、不十分なオートファジー活性が、これらに共通する誘導機序である可能性を見出した。またIPF肺組織におけるオートファジー活性を免疫組織学的に検討し、特に早期線維化巣の老化した化生上皮細胞と筋線維芽細胞でオートファジーが不十分であることも見出した。このオートファジーの細胞特異的な作用は、特発性肺線維症病態を理解する上で重要な手がかりになると思われた。肺線維症病態におけるオートファジーと小胞体ストレス応答が制御する細胞運命が検討課題である。昨年度の肺線維症の肺組織を用いた検討から、肺線維症進展にオートファジー機能が不十分であることが病態に関与する可能性が示された。本年度は、培養細胞を用いた基礎的な検討を行った。まず気道上皮細胞を用いて、小胞体ストレスを亢進させたときに誘導される細胞老化に対するオートファジーの影響を検討した。ツニカマイシンにより小胞体ストレスを誘導し、SA -β-gal染色により、気道上皮細胞の老化を評価した。ツニカマイシンは細胞老化を誘導し、mammaliantarget of rapamycin (mTOR)阻害剤であるTorin1によるオートファジーの亢進は、小胞体ストレスと細胞老化を抑制した。一方、LC3BとATG5に対するsiRNAを用いてオートファジーを阻害すると、小胞体ストレスによる細胞老化が増強した。つまり、小胞体ストレスを受けた上皮細胞ではオートファジー機能が細胞老化を規定する可能が考えられた。肺から分離培養した線維芽細胞をTGF-βで刺激し、筋線維芽細胞への分化を誘導した。LC3BとATG5に対するsiRNAを用いてオートファジーを阻害すると、TGF-βの刺激なしでも、α-SMAとtype I collagenの発現が亢進した。またオートファジーの阻害はTGF-βによる筋線維芽細胞への分化をさらに促進した。逆にmTOR阻害剤であるTorin1によるオートファジー亢進はTGF-βによる筋線維芽細胞化の誘導を抑制した。つまり、オートファジーの低下は上皮細胞に対しては細胞老化を、また線維芽細胞に対しては筋線維芽細胞分化を誘導し、肺線維症の進展に関与する可能性が、基礎的検討でも確認された。特発性肺線維症の肺組織を用いた検討により、肺線維症進展にオートファジー機能が不十分であること。また培養細胞を用いた検討から、気道上皮細胞を用いて、小胞体ストレスを亢進させたときに誘導される細胞老化に対してオートファジーが抑制的に作用することを明らかにした。さらに線維芽細胞用いた検討から、オートファジーの阻害は、α-SMAとtype I collagenの発現の亢進にみる筋線維芽細胞への分化を促進し、逆にmTOR阻害剤であるTorin1によるオートファジー亢進はTGF-βによる筋線維芽細胞化の誘導を抑制した。つまり、オートファジーの低下は上皮細胞に対しては細胞老化を、また線維芽細胞に対しては筋線維芽細胞分化を誘導し、肺線維症の進展に関与する可能性が、昨年度までの検討結果から明らかとなった。本年度は、昨年度までの結果の検証を行いながら、オートファジー阻害、特にミトコンドリア特異的なオートファジーであるマイトファジーに注目をして、さらに検討を行った。傷害ミトコンドリアのマイトファジーによる分解処理過程では、PINK1-Parkin系が重要な役割を果たしている。PINK1とParkinをそれぞれノックダウンすると、細胞内の特にミトコンドリア由来のreactive oxygen species (ROS)が増加し、筋線維芽細胞が誘導されることが明らかとなった。またplatelet-derived growthfactor (PDGF)受容体のリン酸化による、phosphatidylinositol-3 kinase (PI3K)-Aktシグナル伝達系の活性化がROSの増加による筋線維芽細胞への分化に重要であることが明らかとなった。本年度は肺線維症の肺組織を用いて、免疫組織学的にオートファジー活性に関する検討を行った。肺線維症でのオートファジー活性は、まずオートファジー関連蛋白である、ATG5、Beclin1、LC3染色により評価した。ATG5とBeclin1染色に関しては肺組織がびまん性に染色され、オートファジー活性の十分な評価を行えなかった。一方LC3は、肺線維症の肺組織の正常構造の保たれた領域のII型肺胞上皮細胞でのみドット状に発現亢進を認めた。これは同細胞におけるオートファジー亢進を示唆する所見と考えた。

従来プロテアソームで分解されると考えられてきた、ユビキチン化した蛋白が、p62というアダプター蛋白を介して、選択的にオートファジーで分解されることが報告されている。そこでp62とユビキチン化蛋白の発現によりオートファジーによる分解状況をさらに評価した。結果、p62は正常肺と、肺線維症の正常構造の保たれた領域のII型肺胞上皮細胞、さらに線維化進展部位の化生上皮細胞と線維芽細胞でその発現が亢進していた。ユビキチン化蛋白は、正常肺では発現を認めず、肺線維症の正常構造の保たれた領域のII型肺胞上皮細胞ではわずかに発現を認め、線維化進展部位の化生上皮細胞と線維芽細胞で発現が明らかに亢進していた。細胞老化をp21と老化関連βガラクトシダーゼ染色により評価したところ、線維化進展部位の化生上皮細胞でのみ細胞老化の亢進を認めた。以上検討から、肺線維症の肺組織の特に線維化進展部位ではオートファジー亢進が不十分であり、細胞老化や筋線維芽細胞化を規定している可能性が示唆された。患者肺組織を用いて得られた検討結果を、培養細胞系を用いた検討により確認することが出来た。つまり肺線維症病態にオートファジー機能低下が関与する可能性がより明確に示すことが可能であったまたオートファジーが規定する細胞運命が細胞特異的である可能性を考えていた。今回、気道上皮細胞と線維芽細胞を用いることで、細胞老化と筋線維芽細胞分化へとそれぞれ異なる表現型をオートファジーが規定している可能性が明らかとなったことは興味深い。オートファジーは動的な細胞内蛋白分解系であり、オートファゴゾームの形成は5から10分で起こる。それゆえ、特に固定した組織検体を用いてオートファジーの活性状況を評価する際に、オートファジー関連蛋白の発現がオートファジー機能亢進によるのか、それとも機能低下に伴う蓄積であるのかの判断が重要である。今回、オートファジー関連蛋白と同時にp62及びユビキチン化蛋白を評価することで、肺線維症の線維化進展部位では、化生上皮細胞、線維芽細胞でともにオートファジー亢進が不十分であることを示唆する所見を得た。また細胞老化亢進に関する検討結果と合わせて、オートファジー機能亢進が不十分であることが、化生上皮細胞に対しては細胞老化亢進に、また線維芽細胞に対しては、細胞老化でなく筋線維芽細胞への分化誘導に関与すると思われた。つまりオートファジーが規定する細胞運命は細胞特異的である可能性が示唆され、それぞれの細胞種を用いた今後の検討を行う上で、基礎となる知見を得ることができた。線維化進展におけるオートファジー機能の関与が、線維症肺組織を用いた検討、さらに培養細胞系を用いた検討により明らかとなった。オートファジーは動的な細胞内蛋白分解系であり、実際の生体における役割は多岐に及ぶ。そこで今後は肺線維症の動物モデルを用いてさらに検討を行っていく必要がある。ブレオマイシンを用いた肺線維症モデルで、オートファジーを各種薬剤により、阻害または亢進させた影響を検討する。さらに細胞選択的なオートファジー関連蛋白のノックアウトによる実験系も計画している。上皮細胞老化の亢進と、筋線維芽細胞の増殖は肺線維症における代表的な病理学的所見であり、病態に深く関与すると考えられている。
イオン液体含有疑似固体電解質を利用した全固体型多価イオン金属二次電池の開発

本研究課題では,次世代電池のひとつとして期待されている全固体多価イオン金属二次電池への応用を目指し,従来の液系よりも安全であり,取り扱いの簡便な固体電解質の開発を目的とした.(1)イオン液体とヒュームドシリカナノ粒子からなる疑似固体電解質と(2)錯体水素化物固体電解質を開発した.これに加えて,高エネルギー密度化に必要不可欠である硫黄正極と,導電助剤である炭素材料の複合化手法を開発した.モデルとして金属リチウム負極を使用する全固体リチウム硫黄電池を試作しその電池特性を評価したところ,高エネルギー密度で良好な繰り返し特性が得られた.今後は,マグネシウムイオン伝導体を探索し,デバイス化を目指す.本研究では,次世代型電池のひとつである全固体型多価イオンー金属二次電池への適用を目指し,従来の液系よりも安定かつ安全で取り扱いの簡便な固体電解質の開発を目的とした.本研究課題では,イオン液体が固体表面において「疑似的に固体化される」という特異な界面現象を利用した電解質を固体電池へ適用した.今年度は先ず,フュームドシリカナノ粒子表面へ,液相法によりイオン液体を高分散させる手法にて疑似固体電解質を得た.組成を最適化することにより30-200マイクロメートルで厚みを制御した.他方,多価イオン電池において,その高エネルギー密度化に寄与し得る正極の候補材料として硫黄を選択した.疑似固体電解質開発や硫黄の複合化手法の妥当性を検討するため,モデルとしてリチウムイオン電池の構築に取り組んだ.熱処理により以下の2つの手法で硫黄と炭素系材料のナノ界面構造制御を施した.(1)様々な炭素材料表面へ硫黄を高分散する手法と,(2)高分子側鎖に均一固定化する手法を検討した.(1)については,複合化する炭素材料や疑似固体電解質に含まれるイオン液体の組成及びその厚みを制御した.窒素吸脱着測定やTEM観察/EDX測定を通じ,所望の正極複合体が得られたことを確認した.同時に,疑似固体電解質とこれら炭素材料のなじみが良く,良好なイオン/電子輸送界面が形成されていることがわかった.単セルを構築して電池評価を行ったところ,従来の液体系電池に匹敵する高い硫黄利用率とサイクル特性を実現することができ,硫黄正極と疑似固体電解質の併用が有用であることが示された.本研究では,次世代型電池の候補である全固体型多価イオン金属二次電池への適用を目指し,従来の液系よりも安定かつ安全で取り扱いの簡便な固体電解質の開発を目的としている.昨年度までは,イオン液体が固体表面で“疑似的に固体化される"という特異な界面現象を利用した固体電解質開発とその電池への適用に取り組んだ.硫黄系正極と金属リチウム負極を利用した全固体電池を作製して,これが安定に繰り返し動作することを確認した.本年度は,電極・電解質の最適化に加え,Mg電池へ適用可能な固体電解質組成を広げて新たなデバイスコンセプトを提案することを目的とし,錯体水素化物系固体電解質を利用した電池の開発に取り組んだ.液系電池において,活性化障壁の大きいことが知られている脱溶媒和過程を,無機固体電解質を利用する事で除外し,低抵抗かつ繰り返し動作が可能な全固体型多価イオン金属電池が開発できると考えたためである.錯体水素化物固体電解質は従来,還元剤にも利用されるように,還元能が高いため,卑な電位の金属負極の適用を可能にし,高エネルギー密度が達成できる可能性がある.本年度は,LiBH4錯体水素化物固体電解質をモデルとして全固体電池に実装した.正極にはその素性がよく知られているTiS2を,負極には金属Liを利用し,LiBH4固体電解質の電池への適用可能性を検討した.この結果,この固体電池は繰り返し放充電に対して,安定に動作した.また,Li電池とMg電池いずれにおいても高エネルギー密度化を達成し得る正極として硫黄の適用を試みた.本研究課題でこれまでに蓄積した硫黄と炭素のナノ界面構造制御技術を駆使し,LiBH4固体電解質,金属Li負極をそれぞれ適用することにより,少なくとも45回の繰り返し動作に対して安定に動作し,放電容量700 mAh g-1,エネルギー密度1410Wh kg-1を達成した.本研究では,次世代型蓄電池のひとつとして期待されている全固体高イオンー金属二次電池への応用を目指し,従来の液系よりも安定かつ安全であり,取り扱いの簡便な固体電解質の開発を目的とした.固体電解質には,昨年度までに検討した(1)イオン液体とフュームドシリカナノ粒子を複合化した疑似固体電解質に加えて,本年度は,新しいタイプの無機固体電解質である(2)錯体水素化物の全固体電池への適用可能性を検討した.電池デバイスの高エネルギー密度化を目指した,硫黄正極と導電助剤である炭素材料との複合化手法の最適化については,昨年度末までに既に完了している.本年度は,この硫黄と炭素の複合正極と錯体水素化物固体電解質を使用したリチウム硫黄電池を開発し,その電池特性を評価することで,この固体電解質の電池への適用可能性について検討した.錯体水素化物固体電解質は還元剤にも使用されるように還元力が強いため,最も碑な電位を有する金属リチウム負極に対して安定な界面を形成する.実際に,本研究で作成した全固体リチウム硫黄電池は,硫黄正極あたりエネルギー密度1410 Wh kg-1で少なくとも45回繰り返し電池動作することを確認した.この結果から,錯体水素化物固体電解質は金属リチウム負極を備える全固体電池を開発するのに適した材料群であることがわかった.

これまでの研究開発では,幅広い温度で高速マグネシウムイオン伝導を実現する無機固体電解質材料は見出されていない.今後は,錯体水素化物固体電解質をベースにマグネシウムイオン伝導体を探索してデバイス化を目指す.本研究課題では,次世代電池のひとつとして期待されている全固体多価イオン金属二次電池への応用を目指し,従来の液系よりも安全であり,取り扱いの簡便な固体電解質の開発を目的とした.(1)イオン液体とヒュームドシリカナノ粒子からなる疑似固体電解質と(2)錯体水素化物固体電解質を開発した.これに加えて,高エネルギー密度化に必要不可欠である硫黄正極と,導電助剤である炭素材料の複合化手法を開発した.モデルとして金属リチウム負極を使用する全固体リチウム硫黄電池を試作しその電池特性を評価したところ,高エネルギー密度で良好な繰り返し特性が得られた.今後は,マグネシウムイオン伝導体を探索し,デバイス化を目指す.全固体電池の高エネルギー密度化を可能にする硫黄正極と炭素のナノ界面構造制御技術が確立できた.また,本年度より新たに取り組んだ錯体水素化物固体電解質を利用した全固体電池リチウム硫黄電池が安定に動作し,新しいデバイスコンセプトの有用性が証明できた.固体電気化学これまでに,イオン液体と酸化物ナノ粒子からなる疑似固体電解質や新規錯体水素化物固体電解質を利用した全固体電池の開発に取り組んできた.最終年度である平成27年度は,これをマグネシウム電池系へ展開し,本研究課題で提案するデバイスコンセプトの有用性を検証する.硫黄正極と炭素のナノ界面構造制御や,疑似固体電解質の組成などの最適化を,当初の計画通り行えた.これらを利用した電池は良好に動作しており,本研究で提案したコンセプトの有用性を実現することができた.次年度使用は,今年度に計画していた研究項目を効率良く進めたために発生したものである.良好に電池動作することを確認した一方で,多価イオン金属電池の応用に向けては,イオン輸送速度の向上や界面での電荷移動速度の遅さを克服する必要があることがわかった.次年度以降は,添加剤の導入などを通じて,電解質組成を最適化することでこれらの問題の解決に取り組む予定である.新しい固体電解質や電極材料開発に充て,幅広い組成での研究データを拡充する.次年度使用額は,今年度に計画していた項目を効率良く進めることができたために発生したものである.次年度使用額は,新たな固体電解質や電極材料開発に充てて幅広い組成での研究データの拡充に充てる.
能動的触覚の数理モデルの設計と神経活動-触運動間コミュニケーションの解明

複数システムからのヘテロな情報を統合し,柔軟な情報創成を可能とさせる総体システムとして能動的触覚かある.そこでは,接触する事により生じる皮膚感覚に手指の位置,動き,運動方向の感覚が加わり,その総体として認知が成立している.このような能動的触覚システムが自己組織的に形成される事が脳の柔軟な情報創成を可能としていると考えられる.本研究課題は触運動,刺激受容体,運動制御回路からなるヘテロなシステムの情報を統合して実際に触対象を検知する数理モデルを設計し,情報統合するためのコミュニケーション様式の数理的解明を目指す.本年度は前年度に得られたモデリング手法,および触対象を能動的に検知する数理モデルを複数相互作用させ,個体間に発現するコミュニケーションの解析をこころみた.モデルに所与する機能として複数個体の相互作用による協働が創出される条件を課した.各個体の興奮性セル・オートマトン網をマルコフ連鎖モンテカルロ法により同時学習させ運動制御させて相互作用により協働させた.その結果,与えられた協働条件に応じた運動が創出され,個体適応の競合度により主従関係・同期などの運動様式が現れた.今後は運動とニューロン発火との関係性,記号化されたコミュニケーションの抽出し協働のダイナミカルな形成過程の数理的解明を目指す.能動的触覚の数理モデルを構成する設計手法の確立,およびモデルの解析からコミュニケーションの解明が本研究課題の主目的である,マルコフ連鎖モンテカルロ法による能動的触覚モデリングが可能である事を示し,自発的な触運動により対象を検知しうるモデルを提示した.本年度は,これらモデルが複数相互作用した大規模モデルを構成し,それら創出するコミュニケーション構造を解析中であり,おおむね順調に進展していると考える.ニューラル・ネットワーク,ここでは興奮性セル・オートマトンを内包し対象を能動的に検知する触覚モデル間の相互作用から創出されるコミュニケーションの構造を解明する.このモデルはマクロモデルでありながらも先に述べたようにニューラル・ネットワークを内包しているため,行動とニューロン発火の相関を解析する事が可能であるため,コミュニケーションと脳内モデルの関係性を詳細に調べる事が可能である.今後はミクロなニューロン発火状態から記号化された行動(コミュニケーション)が創出される数理構造の解明を目指す。複数システムからのヘテロな情報を統合し,柔軟な情報創成を可能とさせる総体システムとして能動的触覚かある.そこでは,接触する事により生じる皮膚感覚に手指の位置,動き,運動方向の感覚が加わり,その総体として認知が成立している.また,手指の動か仕方(触運動)により,認知までの正確さや早さか変わるため,触運動の制御も重要な要因である.このような能動的触覚システムが自己組織的に形成される事が脳の柔軟な情報創成を可能としていると考えられる.しかしながら,そのようなシステムの設計原理は解明されていない.本研究課題は触運動,刺激受容体,運動制御回路からなるヘテロなシステムの情報を統合して実際に触対象を検知する数理モデルを設計し,情報統合するためのコミュニケーション様式の数理的解明を目指す.本年度は能動的触覚システムを数理的側面から理解するために,能動的触覚モデリングに主眼を置いた.モデリングは微視的レベルからシステムレベルと様々な階層でのモデルが考えられる.本年度は内部ニューロンと触運動制御を司る運動ニューロン,受容器集団から情報を受け取る感覚ニューロンなる極力簡略したマクロスコヒックな数理モデルを構成した.素子として興奮性力学の定性的側面を保持したセル・オートマトンを用いた.ニューラル網をマルコフ連鎖モンテカルロ法に与えられた機能を創出する能動的触覚システムの設計に成功し,触対象検知する幾つかの触運動モードが得られた.今後の課題である触運動とニューロン発火との関係性,触対象認知アルゴリズム及びロジック,外界認知するダイナミクスの形成過程などの数理的解明は能動的な認知過程を理解する上で重要と考える.複数システムからのヘテロな情報を統合し,柔軟な情報創成を可能とさせる総体システムとして能動的触覚かある.そこでは,接触する事により生じる皮膚感覚に手指の位置,動き,運動方向の感覚が加わり,その総体として認知が成立している.このような能動的触覚システムが自己組織的に形成される事が脳の柔軟な情報創成を可能としていると考えられる.本研究課題は触運動,刺激受容体,運動制御回路からなるヘテロなシステムの情報を統合して実際に触対象を検知する数理モデルを設計し,情報統合するためのコミュニケーション様式の数理的解明を目指す.本年度は前年度に得られたモデリング手法,および触対象を能動的に検知する数理モデルを複数相互作用させ,個体間に発現するコミュニケーションの解析をこころみた.モデルに所与する機能として複数個体の相互作用による協働が創出される条件を課した.各個体の興奮性セル・オートマトン網をマルコフ連鎖モンテカルロ法により同時学習させ運動制御させて相互作用により協働させた.その結果,与えられた協働条件に応じた運動が創出され,個体適応の競合度により主従関係・同期などの運動様式が現れた.

今後は運動とニューロン発火との関係性,記号化されたコミュニケーションの抽出し協働のダイナミカルな形成過程の数理的解明を目指す.能動的触覚の数理モデルを構成する設計手法の確立,およびモデルの解析からコミュニケーションの解明が本研究課題の主目的である,マルコフ連鎖モンテカルロ法による能動的触覚モデリングが可能である事を示し,自発的な触運動により対象を検知しうるモデルを提示した.本年度は,これらモデルが複数相互作用した大規模モデルを構成し,それら創出するコミュニケーション構造を解析中であり,おおむね順調に進展していると考える.ニューラル・ネットワーク,ここでは興奮性セル・オートマトンを内包し対象を能動的に検知する触覚モデル間の相互作用から創出されるコミュニケーションの構造を解明する.このモデルはマクロモデルでありながらも先に述べたようにニューラル・ネットワークを内包しているため,行動とニューロン発火の相関を解析する事が可能であるため,コミュニケーションと脳内モデルの関係性を詳細に調べる事が可能である.今後はミクロなニューロン発火状態から記号化された行動(コミュニケーション)が創出される数理構造の解明を目指す。
高齢者タウオパチー診断を目指した病態研究

a)年間30例程の病理解剖症例の蓄積は継続して進められている。ただ、神経原線維変化型認知症(SD-NFT)及び嗜銀顆粒型認知症(AGD)の症例は必ずしも多数ではないため、症例数の点からは当初の計画どうりには増えていない。ただ、これまでに病理解剖が終了し、病理診断まで終了している症例における臨床・病理解剖記録の臨床記録のデータ収集は終了している。新たな症例に関しては、今後もサンプル収集、臨床・病理解析を進めていく。この点における体制は昨年度と変わらず継続している。b)病理検索においては、神経病理診断のため一般的形態的組織染色の他老人斑を形成するアミロイド蛋白(Aβ)や、神経原線維変化の原因物質であるリン酸化タウ蛋白(p-tau)などの主な免疫染色も新たに追加された症例を除いて終了している。さらに蓄積された症例に関しても臨床神経病理検討会を定期的に行ない、一定ペースで進めている。マーカー候補の探索においては、昨年度の補体の挙動に加え、今年度は鉄代謝関連マーカーの検索も始めている。c)マイクロアレー解析は既に終了しているデータの見直しをしており、新たな追加は行わない方針とした。d)メタボローム解析はヒト脳サンプルの前処理条件検討は終了した。e)血液診断マーカー探索は新たなコホート体制を構築できた。また、筑波大内田らとともに英国との共同研究体制の構築を開始している。f)認知症関連の異常蓄積蛋白が実際の血漿補体などに影響を及ぼすかについて、vitroにおける実験体制を構築しつつある。投与予定していたマイクロアレーやメタボローム解析は対費用効率に問題があると判断し、脳内での慢性炎症の起点を地道に探索していく方針に変更した。この点においてはvitroでの活性測定を指標に脳内異常蓄積蛋白との反応性を見ていく体制が構築できた。また血液診断におけるコホート体制の確立や英国との共同研究体制などは順調に進捗している。また新たに酸化ストレスの根源をなす鉄関連因子の探索も共同研究で展開している。助成期間が残り僅かではあるが、次に繋げる方針として1)vitroでの検証体制が出来上がったためこれらを活用して検証作業を進める。2)新規コホート、英国との共同研究体制を有効活用し高齢者タウオパチー診断に繋がる知見を蓄積していく。3)新たな鉄代謝に着目し、構築できた共同研究体制を盤石な形で推進していく。マーカー候補の探索においては、特に補体の挙動に関して、神経原線維変化でも特異的な活性化を示唆する知見を得ることが出来た。現在、さらに詳細な分析を進めるために各種抗体の入手を進めているが、入手に時間を要する抗体もあり進行の妨げとなっている。c)マイクロアレーの解析に関しては予算的に多数例の解析が困難であり、当初の予定から遅れている状況である。d)メタボローム解析も若干の遅れが出ている。ヒト脳サンプルの前処理条件検討は終了しており、SD-NFT/AGD症例での解析を行なえる準備を整えている状況。e)一方、血液診断マーカー探索は本年度からの予定であったが、解析用の血液サンプルの収集は予定よりも早く収集の準備を進めている。抗体・試薬等の入手状況、研究環境の変化などにより昨年度はやや進捗が遅れている。またマイクロアレー解析においては本年度の予算を調整し解析の検討を行う。

e)血液診断マーカー探索は新たなコホート体制を構築できた。また、筑波大内田らとともに英国との共同研究体制の構築を開始している。f)認知症関連の異常蓄積蛋白が実際の血漿補体などに影響を及ぼすかについて、vitroにおける実験体制を構築しつつある。投与予定していたマイクロアレーやメタボローム解析は対費用効率に問題があると判断し、脳内での慢性炎症の起点を地道に探索していく方針に変更した。この点においてはvitroでの活性測定を指標に脳内異常蓄積蛋白との反応性を見ていく体制が構築できた。また血液診断におけるコホート体制の確立や英国との共同研究体制などは順調に進捗している。また新たに酸化ストレスの根源をなす鉄関連因子の探索も共同研究で展開している。神経原線維部位における補体活性化の可能性を示唆する現象を捉えることが出来たため、ある程度、その方向性に集中してデータ収集に務め成果獲得につなげていきた。また、本年度より分担研究者の体制も改変し、研究データの解釈において、統計学的見地から分析出来る体制を強化した。研究環境の変化はまだ組織改変が終わった状況でもあり、本年度も急激に改善することは期待できないが、何とか環境整備にも務めていきたい。助成期間が残り僅かではあるが、次に繋げる方針として1)vitroでの検証体制が出来上がったためこれらを活用して検証作業を進める。2)新規コホート、英国との共同研究体制を有効活用し高齢者タウオパチー診断に繋がる知見を蓄積していく。3)新たな鉄代謝に着目し、構築できた共同研究体制を盤石な形で推進していく。最終年度は論文作成等での校正費、出版費、学会発表のための旅費など、成果公表のための活動を主に充てる予定で次年度使用額が発生する。vitro研究での展開と鉄代謝に関する共同研究展開が予定外で進展したため補体の国際的権威であるカーディフ大BPMorgan教授の下で今後の共同研究の可能性の打ち合わせを行った。