hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小腸大量切除術後の残存自己腸管及び空置的同種移植腸管の運動機能に関する研究

2.逆蠕動小腸吻合術後では、十二指腸でのMMC発生間隔が著明に延長していた。3.また、逆蠕動小腸吻合術後では空腸上部から回腸にかけて、特に逆蠕動吻合部前後にかけて、同時性収縮が頻回に起こり、MMCの発現が阻害されていた。すなわち腸閉塞症状の腸管運動であった。4.さらに、逆蠕動吻合術後では、吻合部口側での空腸では肛門側に伝播しない不規則な短収縮が繰り返された。また術後3ヶ月には吻合部前後の小腸が拡張し、同部に食物残渣の貯留を認め、慢性腸閉塞の状態を示した。小腸大量切除後自己残存小腸のみで消化吸収及び腸管運動に十分な機能を維持できる方法を研究し、さらに小腸大量切除後の同種での小腸移植術の可能性と生着率向上の手段を見いだすため本研究を行った。本年度では犬を用いて実験的に80%の小腸大量切除術を行い、小腸吻合や同種間空置的小腸移植術を行い、術後の腸管運動を双極電極あるいはフォ-ストランスジュサ-を用いて検討した。術後、短期(1カ月)の腸管運動を比較検討することにより、小腸大量切除術後の基礎的な腸管運動を検討し、さらに小腸移植術後の移植腸管の腸管運動を検討した。1)小腸大量切除術(約80%切除)後、同種間空置的小腸移植術を行い、宿主腸管運動と移植腸管運動を検討した。今回大量切除術、移植術、および電極やフォ-ストランスジュ-サ-縫着術を同時に行った。術後早期は腸管運動は麻痺状で、筋電図上は低電位でまとまった強収縮は現れず、収縮曲線上も時に低い収縮が不規則にみられるのみで、phaseIIIの強収縮群は現れなかった。また宿主腸管も同様に低い不規則な収縮が繰り返された。従って腸管移植術直後の早期は、宿主と協調しない独自の腸管運動しか記録できなかった。この早期に移植術後の犬は、血管吻合の閉塞や感染症のため実験続行が不可能となった。2)この結果は、血管吻合や移植術後の管理の技術的な問題が考えられた。そこで議論のまだ多い小腸大量切除術後の腸管運動自体について、まず明らかにすることとした。小腸大量切除術後早期の腸管運動では、空腹期の十二指腸MMCの発生周期が延長し、終末回腸への伝率球が減少し、十二指腸から空腹への伝播時間が延長し、伝播速度が有意に遅延していた。食餌投与後の、十二指腸MMCの発生までの時間が著明に延長していたことと合わせ、術後早期に腸内容を保持しようとする合目的代償性小腸運動があると考えられた。
術後精神症状を呈する患者に対する看護者の非言語的態度に関する分析

目的:術後精神症状を呈するもしくはそのおそれのある患者に対する看護婦の働きかけや対処のしかた(薬剤の使用を含む)と,患者の精神症状の変化との関係を検討する。対象:患者は,都内大学医学部附属病院の外科病棟に入院し,手術を受けた成人患者39名(男性27名,女性11名,平均年齢65.7歳範囲4380)で,消化器系疾患(食道2名,胃7名,腸9名,胆3名,肝5名),循環器系疾患(ASO3名,AAA6名)等が主な疾患であった。方法:術後5日間の患者の精神状態について,福井ら(1988)のSOADスコア(睡眠覚醒リズムの障害,見当識障害,体動・言動の異常,要求・訴えの過多・過少の4項目)により各勤務帯の看護婦に評価・記入を依頼した。さにカルテと看護記録より,患者の属性,診断名,術式,身体的状態,言動,治療内容,看護婦の対応,使用した鎮痛剤・鎮静剤等の情報を抽出し,分析した。(これはビデオ録画の行動分析の予備調査である。)結果および考察:術後回復過程における見当識障害と体動・言動の異常を主とした精神症状の出現の仕方には,幾つかの類型が認められた。(1)術後2ないし3病日から3日以上継続して出現(4名),(2)術後同様の時期に2日以上3日未満出現(4名),(3) 1ないし2勤務帯以内の一過性の症状が出現(8名),(4)麻酔覚醒の途中のプロセスによると考えられるもの(2名)であった。精神症状の有無に関わらず,睡眠障害(不眠,昼夜逆転)は35名で認められた。対処法では,1対1で看護婦が患者の側に付く,鎮静・眠剤・鎮痛剤の投与,抑制などの頻度が高かった。医師の予測(継続)指示や病棟の対処法が決められている場合は,早期投与がなされ,特にこれらの手順がない場合は対処が遅れる傾向にあった。術前から発症の危険性が高いと予測されている場合は,術後早期に予防的に鎮静剤・眠剤を投与する場合もあった。1対1で看護婦が付くのは,鎮静剤等の投与後患者が睡眠に入るまで看護婦が側にいる場合が多く認められた。今後の課題:看護婦の非言語的態度の概念の規定,患者の異常の早期発見の時期や直観的判断・対処法の把握,患者の症状把握評価尺度の再検討,ビデオ録画による行動分析や睡眠脳波分析などが必要である。
希少猛禽類の保全を意図した繁殖北限域におけるサシバの繁殖規定要因の解明

サシバの繁殖生息地の北限域の境界は日本海側で高緯度,太平洋側で低緯度であった。耕作放棄地の増加は本種の食物資源量を減少させ,繁殖成功率の低下を招く可能性が示唆された。里地里山のあらゆる小動物の出現時期と繁殖時期とを同調させていた。里地里山は本種の給餌動物が豊富で,季節的に十分な量を供給できるため,本種が繁殖地として里地里山を選好すると推察された。岩手県紫波町から北上市東部を中心に21地点で合計29個体のサシバの生息を確認した。そのうち,繁殖している可能性が高い地点は13ヶ所であった。また、生息モデル作成のための判別分析の結果、2kmグリッドセルでは水田-森林接線長が説明変数としてそれぞれ選択され統計的に有意なモデルが作成できた。行動を追跡した4個体の行動圏面積は平均97.7±53.9ha(±SD、N=4)となった.これは、関東以西の本種の行動圏面積の報告と比較して、あまり差のない値となった。また、本種の行動域および採食場所は季節変化にともない、林縁とその周辺の水田を主とした農耕地から樹林地内へと徐々に移行していった。雛へ給餌された食物動物は6月下旬まで、カエル類、モグラ・ネズミ類、ヘビ類、ニホンカナヘビで構成された。6月20日に初めてヤママユガ科の幼虫が確認され、7月に入るとセミ類幼虫や成虫、バッタ目キリギリス科の成虫が確認されるようになり、樹林性と考えられる食物動物の割合が65%以上を占めるまでとなった。採食動物の種別の1匹あたりの湿重量と乾重量を算出した結果、ヘビ類の乾燥重量が107.3±32.13g/匹(±SD)と非常に大きく、次に乾重量が大きいネズミ・モグラ類の約20倍の重さとなった。この食物動物の湿重量と乾重量の平均値と終日調査の結果を用いて、雛鳥1羽ごとの、1日あたりの食物重量を試算したところ、湿重量で平均220.6±168.1g/羽/day(±SD)、乾重量で平均96.7±95.5g/羽/day(±SD)であった。雛鳥は平均32.0±5.1日(±SD)で巣立ったとことが観察されており、孵化から巣立ちまでの32日間の雛鳥の食物摂取量は湿重量で平均7059.8g/羽/32days、乾重量で3093.3g/羽g/羽/32daysと試算された。サシバ(Butastur indicus)は2006年12月環境省レッドデータブックにおいて絶滅危惧2類に分類された猛禽類の1種である.近年,本種のおもな生息地である谷津田では,高齢化と過疎化や米価の下落等が進み,耕作放棄が深刻化してきており,本種の生息地減少が危ぶまれている.それを受け,当研究室では,岩手県花巻市において,本種とその生息地となる谷津田の保全を目指して研究を行なっている.本研究では,本種の繁殖生態,特に保全に不可欠な情報と考えられる育雛期の食性や食物資源量を明らかにすることを目的とした.岩手県花巻市において,本種の渡来前に2007年に本種の営巣を確認していた営巣木に小型CCDカメラを設置し, 2008年4月10日から6月30日までの81日間,毎日午前4時から午後7時までの15時間ビデオ録画を行なった.ビデオ解析では,親鳥の入出巣時間や運搬物の内容とその大きさ,雛への給餌回数等を詳細に記録した.また,給餌を確認した動物と同種のサンプルを採取,重量と熱量を測定して食物資源量を算出した.この巣には3卵産卵され, 3羽の雛の巣立ちを確認した.第1雛と第2雛の巣立ちは確認できたが,第3雛の巣立ちは録画期間の6月30日以降であったため,正確な巣立ち日を特定するにはいたらなかった.観察を行なった37日間における雛3羽への給餌動物の運搬回数は1169回,うち両生類と爬虫類で86.0%(928回)を占めた.食物資源量は湿重量が約13.8kg,熱量が20,985kcalと推定され,湿重量では85.6%が,熱量では83.6%が両生類と爬虫類で占められた.給餌回数,湿重量,熱量において,この両分類群が本県における本種の給餌動物として重要であることが明らかとなった.本年度も継続して,繁殖の成否や成績にとって重要となる本種の育雛期の食物動物について明らかにし,また,その季節的消長との関係性を検討した。

岩手県花巻市において,2007年に本種の営巣をあらかじめ確認した営巣木の巣の上約80cmの幹に2008年の渡来前に小型CCDカメラを設置し,2008年4月10日から6月30日までの81日間,毎日午前4時から午後7時までの15時間ビデオ録画を行なった。その後ビデオ解析を行ない,親鳥の入出巣時間や運搬物の有無とその内容,雛への給餌回数などを詳細に記録した。また,上記の調査と並行し,本種の繁殖地において食物動物の季節的消長について調査した。これまでの調査で食物動物のうち給餌回数や食物資源量で比較的高い割合を示したトウキョウダルマガエル,アオガエル科,ヘビ類,ニホンカナヘビを対象に生息数調査を行なった。アオガエル科については2009年4月中旬から7月下旬にかけて,それ以外は2008年4月中旬から7月下旬(大島2009)に調査を実施した。その結果,アオガエル科とヘビ類に関してはそれらの給餌割合は季節的消長と同調し,その間に関係性がみられた。トウキョウダルマガエルについては,その生息数の変動に関わらず,季節の進行とともに給餌割合が減少する傾向がみられた。これは,本種の主要な生息地である水田において,稲の成長に伴う植生密度の上昇による狩場としての機能の低下との関係性が示唆された。ニホンカナヘビについては,その季節的消長に関わらずほぼ一定の割合で給餌された。以上のことから,本種の給餌割合は両生爬虫類が高いこと,給餌割合と食物動物の季節的消長との関係性は,食物動物の種,または分類群によって異なることが明らかとなった。
エピゲノムQTLによる父性胚乳発達因子の探索

シロイヌナズナ系統間交配により得られた種子の大きさについて、ゲノムワイド関連解析をおこなうことで、シロイヌナズナ種子発達に作用する父性因子を探索した。雌しべ親をCol-0に固定し、123種類のシロイヌナズナ種内系統を花粉親として交配した種子サイズについてのGWASは、5か所の弱く相関するゲノム領域が得られた。雌しべ親に四倍体Col-0を用い、花粉親に65系統を用いた交配種子の大きさについては、3か所のゲノム領域において弱い相関が見られた。被子植物の胚乳は主要な食糧源であり、その発達の機構を明らかにすることは、農業上重要である。胚乳の発達は、父方と母方のゲノム量がバランスをもって保たれることが重要であるが、このバランス制御に対するエピジェネティック制御の寄与は大きいことが知られる。シロイヌナズナの低メチル化変異体であるmet1を父方に用いて野生型植物と交配すると、種子は小型化する。この種子サイズの変化は、胚乳が小さくなる結果であることも知られる。本研究では、父方ゲノムの低メチル化により現れる胚乳および種子サイズの変化を量的形質遺伝子座(QTL)解析により明らかにすることで、エピジェネティック制御を受け胚乳発達を促進する、父性因子の単離を目指した。本研究に着手する過程において、シロイヌナズナ自然集団間の交配実験をおこなった。その結果、母方および父方に用いた系統によって種子サイズが変化した。母方を特定の系統に固定し、父方に様々な系統を用いて交配したとき、父方系統が同じ種子ではある一定のサイズになるが、系統間で比較したときには大きさが変化することが明らかとなった。このことから、父方ゲノムが有する種子発達に対する作用には、系統によって機能的多様性があると考えられた。そこで、自然集団を用いたゲノムワイド関連解析をおこなうという新たな研究計画の着想を得た。この方法により、解析集団を作成する必要なく当初の研究計画よりも迅速に研究が進展できると考え、父性因子の探索を進めている。被子植物の胚乳は、主要な食糧源であり、その発達の機構を明らかにすることは、農業上重要である。シロイヌナズナの低メチル化変異体であるmet1を父方に用いて野生株と交配すると、種子は小型化する。本研究では、父方ゲノムの低メチル化により現れる胚乳および種子サイズの変化を、量的形質遺伝子座(QTL)解析により明らかにすることで、エピジェネティック制御を受け胚乳発達を促進する、父性因子の単離を目指した。その結果、母方および父方に用いた集団によって、種子サイズが変化した。特に、母方を特定の系統に固定し、父方に様々な系統を用いて交配したとき、父方系統が同じ種子ではある一定のサイズになるが、系統間で比較したときには大きさが変化することが明らかとなった。この方法により、解析集団を作成する必要なく、当初の研究計画よりも迅速に研究が進展できると考え、父性因子の探索を進めた。被子植物の胚乳は、主要な食料源であり、その発達の機構を明らかにすることは、農業上有益な知見が得られる。胚乳の発達は両親のゲノム量がバランスをもって保たれることが重要であるが、このバランス制御に対するエピジェネティック制御の効果は大きいことが知られる。本研究では、父方ゲノムの低メチル化により現れる胚乳および種子サイズの変化について、量的形質遺伝子座(QTL)解析により明らかにする目的で開始した。その過程で、シロイヌナズナ系統間交配により得られる種子の大きさが、花粉親に用いた系統によって変化する結果を得た。この種子サイズの違いは、花粉親に用いた系統間のゲノム配列の違いによることが予想されたので、数多くの系統を花粉親に用いたときの種子の大きさの違いを網羅的に計測し、種子サイズ制御に関わる遺伝子座をゲノムワイド関連解析により探索することとした。Col-0系統をめしべ親として、花粉親には約100種類の系統を用いた種子を得、その種子サイズを計測した。F1種子のサイズ分布は、ほぼ正規分布に近い分布を示した。各F1種子の大きさと、1001ゲノムプロジェクトにより得られている各親系統のゲノム配列とを合わせて解析したところ、種子の大きさと相関が見られる一塩基多型が第五染色体上に見られ、最も高い相関を示したSNPはP=5.76x10-5であり、F1種子が大きい系統ではG、小さい系統ではAが多く見られた。このSNPは遺伝子間領域に見いだされたが、コード領域にあるSNPにも若干弱いものの相関が見られた。SNPの近傍の遺伝子については、種子サイズ制御に機能すると報告された遺伝子はなかったが、得られたSNPを手掛かりとして、種子発達機構の一端が明らかになることが期待される。

雌しべ親をCol-0に固定し、123種類のシロイヌナズナ種内系統を花粉親として交配した種子サイズについてのGWASは、5か所の弱く相関するゲノム領域が得られた。雌しべ親に四倍体Col-0を用い、花粉親に65系統を用いた交配種子の大きさについては、3か所のゲノム領域において弱い相関が見られた。ゲノムワイド関連解析をおこなう目的で、母方をCol-0系統に固定し、父方に約120種のシロイヌナズナ種内系統を用いた種子を得、種子サイズを計測した。昨年度に引き続き二倍体種子を計測したことに加え、雌雄のゲノム量比を変化させることで種子のサイズが変化することから、敢えてバランスをくずした状態で父性因子の影響を見るべく、今年度は母方に四倍体Col-0を用いた解析もあわせて進めた。四倍体についても約80系統について種子サイズを計測した。得られた種子の大きさと、父方に用いた系統間の一塩基多型(SNP)を用いて、高頻度であらわれるSNPの近傍に存在する、種子発達に関わる父性因子を探索した。二倍体と四倍体は独立に解析をおこなったが、両者に共通するSNPが得られるかについても検討している。植物生理二倍体と四倍体における系統間交配種子の大きさの解析を引き続き進める。いくつかの候補SNPについては、その近傍の遺伝子についても解析を進めている。あわせてCol-0系統以外の系統を母方に用いた場合の種子サイズについても調べることで、一層の精度の向上を目指す。ゲノムワイド解析をおこなう目的で、母方をシロイヌナズナCol-0、父方に200のシロイヌナズナ種内系統を用いた交配を行い、現在までにおよそ半数の結果を得た。種子サイズの大きさの変化と父方に用いた系統間の一塩基多型(SNP)を用いて、高頻度であらわれるSNPの近傍に存在する種子発達に関わる父性因子を探索している。実験方法の変更のため解析に遅れが出ている。候補遺伝子を絞り込む目的で発現解析を計画している。次年度も引き続きゲノムワイド解析により、種子サイズに関わるゲノム領域を特定する。現時点では簡便に計測できる種子サイズに基づいた解析をしているが、今後は種子サイズの変化が確かに胚乳の発達によるものかを検討する必要があり、今後、胚乳を顕微鏡観察により明らかにする。合わせて、胚乳発達に関与するものを絞り込む目的で、既知の胚乳で発現する遺伝子のデータベースとの一致を調べる。また、DNAメチル化というエピジェネティックに制御される因子を探索する当初の目的についても検討するために、低メチル化変異体を用いた解析を予定している。次世代シーケンス解析による発現解析を予定している。当初の計画では初年度に予定していた次世代シーケンスを、実験計画変更により次年度に延期した。次年度に速やかに実施する。次世代シーケンス費用
C型肝炎ウイルス遺伝子複製に関与する宿主因子の同定・機能の解明及びその制御

HCV複製はコレステロールとスフィンゴ脂質を多量に含む脂質ラフトで行われていることが報告されている。DHCR24がHCVの複製の場である脂質ラフトの構成分子でもあるコレステロールの合成に関与していることから、DHCR24とHCV複製の関連性について解析を行った。まず、DHCR24に対するsiRNAを2種類作成し、DHCR24発現抑制によるHCV複製への影響を検討した結果、DHCR24発現抑制によりHCV複製は約40%減少した。また、DHCR24阻害剤として知られているU18666Aおよび4-hydroxitamoxifen(4OH-Tam)を用いてHCV複製を検討した結果、阻害剤添加後48時間で細胞傷害性を示すことなくHCV複製能のみを約6080%減少させた。次に、DHCR24阻害剤によるHCV複製阻害効果がコレステロールに起因するか検討するために、コレステロールを添加してU18666AによるHCV複製阻害効果が阻害されるか検討した結果、HCV複製においてコレステロールが重要な役割を担っている事が明らかとなった。続いて、マウスの肝臓をヒトの肝臓に置換したヒト型肝臓キメラマウスにHCVを感染後、U18666A投与時の血清中HCV RNA量を定量した。U18666Aを2週間単独投与する事により血清中のHCV RNA量が約1/100に減少し、現在治療に使われているPEG-IFNとの併用により、1週間投与で強いHCV複製阻害が見られ、併用することによりHCV複製阻害効果が増強する事が明らかになった。U18666Aを投与したヒト型肝臓キメラマウスは異常を示すことなく、HCV複製を特異的に阻害できた事から、U18666Aが抗HCV薬になる可能性が示唆された。脂質ラフトは主にスフィンゴ脂質とコレステロールで構成され、それらの合成阻害剤はHCVの複製を抑制する。実際にスフィンゴ脂質の合成経路を阻害すると脂質ラフトの合成が抑えられ、HCVの複製も抑えられることが本研究者らの報告により明らかにされた。一方、コレステロールの生合成経路の途中から分岐した、ゲラニルゲラニルピロリン酸による宿主蛋白質のゲラニルゲラニル化がHCVの複製に重要であることが示された。さらに、ファルネシルピロリン酸からコレステロール合成までの間にもHCV複製に関わる宿主因子あるいは新規のパスウェイが存在することを示唆する結果が得られた。以上の知見から、これらの脂質ラフトの形成に関与している宿主因子のどれかが、HCVのRNAポリメラーゼおよびその他のコードされている蛋白質を活性化する、あるいはHCVの遺伝子複製に必須な宿主因子を活性化していると考えられた。HCV由来の肝細胞癌組織に多く発現するp55蛋白質を同定し、それがコレステロール生合成系のファルネシルピロリン酸より下流に位置する酵素の一つであることを示した(論文投稿中)。そのp55酵素の阻害剤を用いてHCV遺伝子複製への影響をしらべたところ、その複製が阻害された。これは今までHCV複製に関係ないとされていた経路に関係する宿主因子が実はHCV複製に関係することを示唆させる興味深い結果である。すなわち、p55蛋白質とそれ以外にもファルネシルピロリン酸からコレステロール合成までの間にHCV複製に関わる宿主因子あるいは新規のパスウェイが存在することを示唆させる。そこで申請者はp55蛋白質解析を糸口にして、HCV複製に関与する新規コレステロール生合成因子の検索と解析を行い、HCV複製におけるコレステロール生合成経路の役割を解明することを目的としてさらなる研究を進めている。DHCR

24がHCVの複製の場である脂質ラフトの構成分子でもあるコレステロールの合成に関与していることから、DHCR24とHCV複製の関連性について解析を行った。まず、DHCR24に対するsiRNAを2種類作成し、DHCR24発現抑制によるHCV複製への影響を検討した結果、DHCR24発現抑制によりHCV複製は約40%減少した。また、DHCR24阻害剤として知られているU18666Aおよび4-hydroxitamoxifen(40H-Tam)を用いてHCV複製を検討した結果、阻害剤添加後48時間で細胞傷害性を示すことなくHCV複製能のみを約6080%減少させた。次に、DHCR24阻害剤によるHCV複製阻害効果がコレステロールに起因するか検討するために、コレステロールを添加してU18666AによるHCV複製阻害効果が阻害されるか検討した結果、HCV複製においてコレステロールが重要な役割を担っている事が明らかとなった。続いて、マウスの肝臓をヒトの肝臓に置換したヒト型肝臓キメラマウスにHCVを感染後、U18666A投与時の血清中HCV RNA量を定量した。U18666Aを2週間単独投与する事により血清中のHCV RNA量が約1/100に減少し、現在治療に使われているPEG-IFNとの併用により、1週間投与で強いHCV複製阻害が見られ、併用することによりHCV複製阻害効果が増強する事が明らかになった。U18666Aを投与したヒト型肝臓キメラマウスは異常を示すことなく、HCV複製を特異的に阻害できた事から、U18666Aが抗HCV薬になる可能性が示唆された。
大学教員の役割取得と能力形成に関する実証的研究

本研究は、財政逼迫と説明責任、透明性という困難な時代の要請の中で、多様な能力を求められる大学教員の役割取得や能力形成のプロセスを定量的・定性的に明らかにし、能力開発のための支援体制を整備する基礎的研究である。国立大学に勤務する助手以上の教員(外国人教員を含む)を対象にアンケート調査を用いて、教育研究能力に与える要因を明らかにした。答申が求めるアクティブラーニングが有効であるのは、49人以下の人文社会科学系のクラスで、分野を超えた適用は妥当ではない。潜在クラス分析から授業理解度は属人性に依存している。過去10年間の個人研究費の削減は、競争的外部資金のみならず、研究継続性にダメージを与えている。大学・大学院教育の質的保証のため、今日、大学教員の能力開発が喫緊の課題とされている。本調査研究の目的は、大学教授職の役割取得と能力開発に対して基礎的エビデンスを得ることにある。26年度は、研究実施計画に照らして、以下3点の成果を得た。(1)大学院生の初期キャリアとして、大学院拡充政策の後遺症が見られる。「学校基本調査」(1980-2013)から大学院重点化政策以後に、人文・社会科学系の修士2年と博士課程後期3年次の院生が著しく滞留している。卒業後の直近の無業率は、人文・社会科学系の修士課程で4割、博士課程後期で7割に達している。修士課程進学率の上昇とは対照的な博士課程進学率の一貫した減少傾向は、時系列回帰分析からいわゆる「博士離れ」ではなく、修士課程の急激な増加によって説明される。(2)博士人材のアカデミアへのキャリアが紆余曲折していること。大学教授職国際比較調査のデータから、17ヶ国18,530人の学位取得年齢を中央値で見ると、人文・社会科学系は34歳(平均36歳)、自然科学系は32歳(平均34歳)。日本の人文・社会科学系は中央値で39歳(平均40歳)、自然科学系は32歳(平均34歳)。初職年齢の中央値は、33歳(平均年齢35歳)。日本の平均値は33歳(中央値32歳)。このことから博士課程後期修了後に大学で職を得るために紆余曲折することは、日本に限らず世界的現象であると言える。(2)女性院生と社会人院生の増加。分野別に過去30年の女性院生を見れば、すべての分野で女性が増加していること、とくに人文・社会科学系で女性が5割に達していること、社会人院生は教育学、人文・社会科学で増加しているが、とくに保健系で増加が著しい。このことは教員に多様な教授能力を要請していることを示唆する。ユニバーサル化に達した大学教育の質保証のため、多様な学生を指導する大学教員の能力開発が急務であり、そのためのマネジメントが必要とされている。27年度の調査目的は、大学教員の役割取得と能力開発に関わって基礎的なエビデンスを得ることにある。27年度は、研究実施計画の照らして、以下4点の成果を得た。(1)大学教員の能力形成に当たって外国人教員(国立大学380人)を対象に意識調査を行った。外国人教員から観て、日本の国立大学の教育・研究活動にあたって自律性が極めて大きいこと、反面で教学マネジメントに不満が大きいことが明らかになった。(2)法人化後の国立大学の教員組織と事務機構の分析から、大学本部職員の増加、副学長他理事の増加から、教授の権限が失われ、官僚制化が振興していることを明らかにした。管理運営と教学面での分離が進み、教員の役割が大学の意志決定(マネジメント)に参加できず、教育と研究に機能分化が進んでいることを明らかにした。(3)大学教員の能力獲得の事例研究として教育社会学者「新堀通也」(1921-2014)を選択し、研究面での新堀教授のライフコースを質的に検証した。(4)今日の大学教育の流れは,Teacher-oriented teachingからStudent-Centered teachingへの移行であるとされる。教員の能力開発において日々の授業が「意図した成果」を生んでいるのか、二次データを用いて検証した(「全国大学教員調査」東京大学教育学研究科大学経営・政策研究センター」5,311人)。授業方法として、教員の個人属性等を一定としてもなお、アクティブラーニング型と管理型を重視する授業方法は、学生の授業内容理解度について目標と実際について統計的に有意な結果が得られた。大学教員の能力開発と役割形成に関わって、法人化後の国立大学の変化を組織論の視点から理論的・実証的に明らかにしたこと。外国人教員の視点から日本の大学教員の能力形成を相対化できた。加えて、教育社会学者であり、日本で最初に大学教授職研究を行った新堀通也教授のライフコースを質的に明らかにした。若手、中堅、シニア教員の抱える問題をインタビュー調査によって把握することができた。最終年度は、「全国大学教員調査」の二次分析と国立大学教員に対するアンケート調査(1,400人)により、国立大学を対象として教員の授業実践能力に及ぼすクラスサイズと研究能力形成に及ぼす研究費(個人研究費と競争的外部資金)に焦点化した。以下、5点の成果が得られた。(1)教員の教育能力を専門授業の達成度で自己評価した場合、クラスサイズの影響は無視できず、答申の勧めるアクティブラーニングが有効なのは小規模人文社会系のクラスである。アクティブラーニングの効果は、分野やクラスサイズを超えて一般化できない。

政策と実践の「脱連結」が生じている。(2)法人化後に個人研究費が5割以上削減された者は全体の3割に及ぶ。個人研究費削減の影響は、専門分野では自然科学系、「総合・複合大学」に勤務する教員の過半数が教育・研究活動全般に「かなり影響がある」と回答している。(3)競争的外部資金を従属変数とする回帰分析の結果、研究時間数、共同研究志向、個人研究費、そして研究能力の自己評価が有意な影響を与えている。(4)分野別に過去3年の査読付き論文数を従属変数とするポアソン回帰によると、任期付き教員、共同研究志向、競争的外部資金、研究能力、そして研究能力評価がプラスの影響を与えるが、人文社会科学系では個人研究費は有意な係数を持たない。(5)研究活動の継続困難性は、他の変数を一定とすると競争的資金ではなく、個人研究費の影響が大きいことが明らかになった。総じて、授業実践能力は、教員の裁量に委ねられているが、国立大学は法人化後の運営費交付金年率1%の削減が個人研究費の大幅減となり、これが競争的外部資金、論文生産性、研究継続性に負の影響を及ぼし、さらに教員の多忙性を引き起こす「負のスパイラル」が生じていると言える。研究能力の開発には、不要な会議の整理など時間資源の確保と個人研究費の底上げが政策的含意である。本研究は、財政逼迫と説明責任、透明性という困難な時代の要請の中で、多様な能力を求められる大学教員の役割取得や能力形成のプロセスを定量的・定性的に明らかにし、能力開発のための支援体制を整備する基礎的研究である。国立大学に勤務する助手以上の教員(外国人教員を含む)を対象にアンケート調査を用いて、教育研究能力に与える要因を明らかにした。答申が求めるアクティブラーニングが有効であるのは、49人以下の人文社会科学系のクラスで、分野を超えた適用は妥当ではない。潜在クラス分析から授業理解度は属人性に依存している。過去10年間の個人研究費の削減は、競争的外部資金のみならず、研究継続性にダメージを与えている。教員を対象としたアンケート調査の実施が遅れている。しかし、官庁統計とマクロデータにより、日本の大学院拡充政策以後の動向を多元的に明らかにし、博士人材の学位取得とアカデミアに至る平均年数を国際比較の視点から明らかにすることができた。教員のライフコースの枠組みで、各世代の課題が明確になるアンケートを作成し、実施する。研究遂行の課題は、近年アンケートの回収率が低下するなかで、いかにして回収率を上げるか。また、調査結果を踏まえて政策的提言にどのようにつなげていくかが課題である。教育社会学若手、中堅、シニア層の教員に対して、大学教員としての能力獲得についてインテンシブな取材を重ねる。それにより、大学教員の能力形成に関わるアンケート調査を企画し、実施する。27年度の実施を予定していたアンケート調査について年度内に実施できず、郵送費(切手代)に残額が生じた。26年度に予定していたアンケート調査について年内に実施できなかったため郵送費(切手代)に残額が生じた。教員3,000名を対象に意識調査を実施する。27年度に大学教員3,000人を対象にしたアンケート調査を実施し、残額を消化する。
近似同期CDMAへの適用を目的とした4相ZCZ系列の構成法に関する研究

研究代表者は,2004年3月に新しいZCZ系列構成法をIEEE Trans.Information Theoryに発表している.提案した構成法では,直交系列とユニタリ行列を使用して再帰的にZCZ系列を構成することが出来る.この構成法は,系列の位相に関係なく適用可能であるが,特に4相ZCZ系列において適用した場合,従来知られていた者よりも長い零相関範囲を持つ者が構成可能となる点において,大きな意義を持っていた.しかし,この構成法では,直交系列とユニタリ行列の組合せが限定されるため,構成可能な系列の周期がある程度限定されてしまうという欠点が存在している.また,近似同期CDMAへの応用を考えた場合,全ての系列間の相関関数において零相関範囲が対等であるよりも,系列の組合せによって零相関範囲が異なるほうが望ましい場合もある.このような状況を鑑み,本研究では,より柔軟な系列設計が可能となるように,提案したZCZ系列構成法を大幅に拡張することを目的としている.前年度の研究では,直交系列とユニタリ行列の組合せの限定条件を緩和することが可能となるような拡張方法を得ることに成功した.今年度の研究では,前年度の拡張方法をさらに発展させることにより,零相関関数が対等でないようなZCZ系列の構成法を得ることに成功した.この新しいZCZ系列は2つの部分集合から構成されており,互いに異なる部分集合に属する系列間の相関関数は,非常に大きな零相関範囲を持っている.このZCZ系列を近似同期CDMAシステムに適用する際には,一方の部分集合に属する系列を基地局の近くに存在する移動端末に割り当て,もう一方の部分集合に属する系列を基地局から遠い移動端末に割り当てる.この割り当てにより,各セル内において,従来のZCZ系列を用いた場合よりも大きな零相関範囲を仮想的に実現することが可能である.研究代表者は,以前よりZCZ系列の構成方法に関する研究に従事しており,2004年3月には新しいZCZ系列構成法をIEEE Trans.Information Theoryに発表している.提案した構成法では.直交系列とユニタリ行列を使用して再帰的にZCZ系列を構成することが出来る.この構成法は,系列の位相に関係なく適用可能であるが,特に4相ZCZ系列に適用した場合,従来知られていたものよりも長い零相関範囲を持つものが構成可能となる点において,大きな意義を持っていた.しかし,この構成法では,直交系列とユニタリ行列の組合せが限定されるため,構成可能な系列の周期がある程度限定されてしまうという欠点が存在している.また,近似同期CDMAへの応用を考えた場合,全ての系列間の相関関数において零相関関数が対等であるよりも,系列の組み合わせによって零相関範囲が異なるほうが望ましい場合もある.しかし,提案した構成法では,そのような系列設計を行うことは困難であった.このような状況を鑑み,本研究では,より柔軟な系列設計が可能となるように,提案したZCZ系列構成法を大幅に拡張することを目的としている.本年度の成果としては,先ず、直交系列とユニタリ行列の組合せの限定条件を緩和する事が可能となるような拡張方法を得ることに成功した.例えば,系列数16の4相ZCZ系列を考えた場合,以前の構成法では,周期が256,4096,65536などの系列しか得られなかったが,得られた拡張方法を用いれば,これ以外にも512,1024,2048,8192,16384,32768などの周期を持つ系列を得ることが可能となる.これにより,ZCZ系列設計における柔軟性が大幅に増す事となった.また,この拡張方法をさらに発展させることにより,零相関関数が対等でないようなZCZ系列を構成することが出来るようになる見通しを得ている.研究代表者は,2004年3月に新しいZCZ系列構成法をIEEE Trans.Information Theoryに発表している.提案した構成法では,直交系列とユニタリ行列を使用して再帰的にZCZ系列を構成することが出来る.この構成法は,系列の位相に関係なく適用可能であるが,特に4相ZCZ系列において適用した場合,従来知られていた者よりも長い零相関範囲を持つ者が構成可能となる点において,大きな意義を持っていた.しかし,この構成法では,直交系列とユニタリ行列の組合せが限定されるため,構成可能な系列の周期がある程度限定されてしまうという欠点が存在している.また,近似同期CDMAへの応用を考えた場合,全ての系列間の相関関数において零相関範囲が対等であるよりも,系列の組合せによって零相関範囲が異なるほうが望ましい場合もある.このような状況を鑑み,本研究では,より柔軟な系列設計が可能となるように,提案したZCZ系列構成法を大幅に拡張することを目的としている.前年度の研究では,直交系列とユニタリ行列の組合せの限定条件を緩和することが可能となるような拡張方法を得ることに成功した.今年度の研究では,前年度の拡張方法をさらに発展させることにより,零相関関数が対等でないようなZCZ系列の構成法を得ることに成功した.この新しいZCZ系列は2つの部分集合から構成されており,互いに異なる部分集合に属する系列間の相関関数は,非常に大きな零相関範囲を持っている.このZCZ系列を近似同期CDMAシステムに適用する際には,一方の部分集合に属する系列を基地局の近くに存在する移動端末に割り当て,もう一方の部分集合に属する系列を基地局から遠い移動端末に割り当てる.この割り当てにより,各セル内において,従来のZCZ系列を用いた場合よりも大きな零相関範囲を仮想的に実現することが可能である.
長期間の4次元同化データによる大気エネルギー収支解析

アメリカ合衆国海洋大気庁環境予測センター(NCEP)の再解析(reanalysis)プロジェクトで4次元同化の方法で作られた全球格子点気象データを用い、大気によるエネルギー輸送の水平2次元ベクトルおよびその収束発散量を計算した。実績報告書作成の時点で、水蒸気に伴う潜熱の輸送については1973-1995の23年間、乾燥静的エネルギー輸送については1978-1980の3年間についての結果が得られている。長期間平均の水蒸気収束量を世界の大河川流域ごとに集計し河川流量のデータと比較することにより精度の検討をした。特にミシシッピ川流域については流域水収支の季節変化と年々変動の特徴も確認した。乾燥静的エネルギーの発散量の全球分布と、その量の値の大きいところの季節的移動を作図し、FGGE期間(1979)について他のデータセットを用いた結果と比較し、特徴が同じであることを確認した。
カプセル化神経伝達物質・神経栄養因子産生細胞脳内移植によるパーキンソン病の治療

パーキンソン病の治療を目指して再生医学の立場から種々の療法が検討されている。脳内に神経伝達物質や神経栄養因子産生細胞株を移植する方法もその一つの方法であり、分子生物学的手法の発達により注目を集めている方法である。ドパミンを産生する細胞株やglialcell line-derived neurotrophic factor (GDNF)を産生する細胞株などが用いられるが、これらの細胞株を脳内移植する際、免疫学的拒絶反応や腫瘍化を制御することが重要である。我々は、高分子半透膜製の中空糸にこれらの細胞株を封入して移植するカプセル化細胞の脳内移植を開発し、本研究ではこの手法を用いて、パーキンソン病の治療を目指した種々の検討を行った。パーキンソン病モデルとしては、1側の黒質線条体ドパミン神経系を6-hydroxydopamine(6-OHDA)で破壊した片側パーキンソン病モデルを用い、分析は、組織学的にはtyrosine hydroxylase (TH)に対する抗体を用いた免疫組織化学で黒質のドパミン細胞数、線条体のドパミン線維の密度を検討、生化学的には高速液体クロマトグラフィーで線条体のドパミン濃度を測定、行動学的には、アポモルフィンおよびアンフェタミン注入による薬物誘発回転運動を検討した。本研究期間に以下の点が明らかとなった。1.ドパミン産生細胞株であるPC12細胞、GDNF産生細胞株であるBHK-GDNF細胞ともカプセル内で12カ月の長期にわたって生存し、ドパミンGDNFを持続的に産生した。2.パーキンソン病モデルラットの改善効果が、組織学的、生化学的、機能的に認められた。3.PC12細胞にGDNF遺伝子を導入したPC12-GDNF細胞は、ドパミンとGDNFの両者を長期にわたって産生した。4.GDNF産生細胞株とBDNF産生細胞株を同時に移植するとより効果的であった。これらの結果からカプセル化した神経伝達物質、神経栄養因子産生細胞株の脳内移植は、パーキンソン病の治療法として有用であることが期待される。組織学的には、カプセル移植群で線条体のドパミン線維密度の有意な増加が観察され、黒質のドパミン細胞数が増加した。取り出したカプセルからは、GDNFとドパミンの産生が確認され、良好な細胞の生着が認められた。アポモルフィン誘発回転運動についても、カプセル移植群で有意な回転運動の減少効果が確認された。今後、6-OHDA投与2週後あるいは、4週後に移植を行った場合の効果はどうか、さらに移植後3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月の長期効果はどうかについて検討が必要である。これまで、カプセル化細胞脳内移植が行われてきているが、神経伝達物質と神経栄養因子産生細胞の移植を同時におこなった研究はなく、新しい神経疾患への治療法として期待がもたれる。パーキンソン病治療の一つの方法に、神経伝達物質や神経栄養因子産生細胞を脳内に移植する方法がある。今回我々は、この方法が長期効果を有するかどうかについてラットのパーキンソン病モデルを用いて検討した神経伝達物質産生細胞としては、ドパミン産生細胞株であるPC12細胞を用いた。また、神経栄養因子産生細胞としては、glial cell line-derived neurotrophic factor(GDNF)

産生細胞を用いた。これらの細胞を高分子半透膜製のカプセルに封入し、脳内移植に用いた。宿主の線条体に6-hydroxydopamine(6-OHDA)を注入して一側のパーキンソン病モデルを作製した。この宿主の同側線条体に上記カプセルを移植し、移植3カ月、6カ月、12カ月の長期にわたって観察した。カプセル内には、移植12カ月後もPC12細胞、GDNF産生細胞とも良好に生着した。生化学的分析により、これらのカプセルから、ドパミン、GDNFとも移植12カ月にわたって産生され続けていることが確認された。宿主の黒質ドパミン細胞数は、カプセル移植群で有意に増加し、また、宿主の線条体ドパミン線維の密度もカプセル移植群で有意に上昇した。行動学的にはアポモルフィン回転運動がカプセル移植群で有意に改善し、その効果は12カ月の長期にわたって持続した。カプセル化細胞脳内移植は、持続的に神経伝達物質や神経栄養因子を脳内に供給する方法として有用である。今回、パーキンソン病モデルラットでの効果が、組織学的、生化学的、行動学的に確認され、しかもその効果が12カ月という長期にわたったことにより、今後この方法は、パーキンソン病に対する治療法として期待される。パーキンソン病の治療法の一つとして、神経伝達物質であるドパミン産生細胞や、神経栄養因子であるglialcell line-derived neurotrophic factor (GDNF)産生細胞の脳内移植がある。本年は、ドパミンとGDNFを同時に産生する細胞株を作製し、それを高分子半透膜製のカプセルに封入後脳内移植する方法について、その効果を検討した。ドパミン産生細胞株であるPC12細胞に、リポソーム法を用いてGDNF遺伝子を導入し、PC12-GDNF細胞を樹立した。in vitroにおいてPC12-GDNF細胞からは、ドパミン、GDNFが安定して産生されているのが確認された。また、カリウムを加えることによってこれらの産生量は増加した。次に、in vivoの実験として、宿主の一側線条体に6-hydroxydopamine(6-OHDA)を注入して一側のパーキンソン病モデルを作製した。この宿主の同側線条体にカプセル化したPC12-GDNF細胞を1週後に移植した。移植1ヵ月後および6ヵ月後に宿主脳から取り出したカプセル内にはPC12-GDNF細胞が良好に生着しており、ドパミン、GDNFの持続的産生が認められた。宿主の黒質ドパミン細胞はPC12-GDNF細胞移植群においてコントロール群より有意にその数が多く、また線条体のドパミン線維の密度もPC12-GDNF細胞移植群で有意に増加していた。薬物誘発回転運動についても、PC12-GDNF細胞移植群で有意に改善していた。従来、細胞株脳内移植によるパーキンソン病の治療では、ドパミンのみの供給、あるいはGDNFのみの供給がなされてきたが、パーキンソン病の病態を考えると、その両者を同時に供給できれば、対症療法としてのドパミンの供給と、GDNF供給による宿主ドパミン系の修復効果の両者が期待でき、より効果的な治療となりうると考えられる。GDNF
チンパンジーの聴覚と音声に関する研究

音声ならびに聴覚認知に関して、チンパンジーは音声のみで個体識別が可能であることを、世界に先駆けて、明確な形で示すことができた。聴覚-視覚のマッチングの形成が非常に難しいため、音声の個体性を明らかにする研究があったが、その個体性を個体識別に利用しているかは不明だった。加えて、個体性はpant hootという音声のみでみられており、その他の音声ではみいだされていなかった。今回の個体識別の結果はpant hootだけでなく、pant gruntやscreamでも可能だった。というわけで、研究者はチンパンジーの音声による個体識別能力を低く見積もっていたことになる。なお、音声のピッチの移動や、1kHzを境としたフィルターで周波数成分の役割を検討したが、ピッチは重要な要素だった。2頭が同時にpant hootをだしたとき、その各個体を識別可能だった。その他、音声-表情のマッチングが可能なこと、幼児の音声による個体識別では、自分の子供のみ識別可能なことがあきらかになった。音声発達に関しては、前回はヒト、今回は母親が育てたが、両者の音声発達に差はなく、生後55日齢あたりで、誘発性の音声のスパートがみられた。母子間の音声交換を朝夕2回観察したが、3組の母子のうち、1組(Pan-Pal)のみでみられた。この母親は幼児期に音声をだす訓練を受けた個体である。交換は夕食後に1回/10分程度の頻度でみられた。幼児の悲鳴に対する母親の音声は、一般に優位個体に向けられるpant gruntに類似するが、きわめてソフトな音声だった。その他、言語の理解を名前による個体識別で検討したが、困難だった。彼らの音声による個体識別と対照的な結果となった。音のワーキングメモリではdecayが早いことを明らかにした。1頭のチンパンジーで、1)音響刺激による環境のカテゴリカルな理解、2)音声による個体識別の実験を行った。課題は聴覚-視覚見本合わせである。前者ではもの(人工物)の音や動物の鳴き声を見本刺激として聞かせ、ものや動物の写真をテスト刺激として、タッチパネルつきのモニターに提示し、選択を求めた。写真の一方は見本刺激の音響刺激に一致しており、それを選択することが正解である。親近性も併せて操作した。親近性の高いものや動物に関係する音響刺激は容易に理解したが、低い対象は訓練が必要だった。また、ものや動物のカテゴリー内とものと動物のカテゴリー間のエラーの出現頻度を調べた結果、カテゴリー間のほうがエラーが多く出現した。このことはチンパンジーが音響刺激により、環境をカテゴリカルに理解している可能性を示唆する。音声による個体識別は、これまで十分に検討されてこなかった。むしろ研究は音声の個体性に向けられた。その結果、pant hootのclimaxは個体性が大きいこと、pant gruntやscreamでは個体性が見いだしにくいことことが明らかになった。しかしながら、音声と顔写真による本研究は全く異なる結果を示した。Pant hoot、pant grunt、screamのいずれの音声でも、チンパンジーは極めて容易に個体を識別した。Pant hootのclimaxは不要であった。今年度録音した声でも、7年前に記録した音声でも結果は同じだった。また、複数個体によるpant hootでも、各参加者を同定できた。なお、自分の音声で自分の写真を選択したが、これは自分の音声を理解しているのではなく、exclusionによることが分かった。なお、ピッチの操作と1kHzを境界としたフィルターで、低周波、高周波成分の重要性を検討したが、ピッチ操作が大きな影響を与えたのに対し、後者はそれほど強い影響をもたなかった。この他に、チンパンジー母子間に音声交互作用が確認された。

チンパンジーの聴覚と音声を研究した。まず、チンパンジーはグループのメンバーを音声のみで同定していることが明らかになった。音声はpant hoot(PH), pant grunt(PG), scream(Scr)のいずれでも可能だった。音響パラメータとして基本周波数の重要性が示唆された。これらは生息地での群れの個体間の社会行動の理解に使われていると思われる。また、乳幼児の音声(Scr)で固体識別が可能かを検討したが、被験体自身の子供に関しては成績がよく、識別していることが示唆された。Scrが育児に果たす役割を考えると興味深い。音声と表情のマッチングに関しては、PHを中心に、PG, food grunt(FG),Scrで検討した。その結果、PH-PGを除く、PH-FG, PH-Scrの組み合わせでチャンスレベルよりも優位に正しくマッチングを行うことが分かった。チンパンジーは音声を聞くだけで、表情を、したがって発声者の情動状態をある程度理解できる可能性がある。被験体はものの音は理解するが、そのものの名称(言語音)の理解は困難であった。そこで実際音と名称の中間にある擬声、擬音語を導入して、言語音の理解を検討した。しかし、安定した成績は得られず、この条件では言語音を理解していないことが判明した。聴覚刺激の短期的な記憶に関しては、もの音とメンバーの音声で検討した。0秒遅延では90%前後の正答率だったのが、16秒遅延では約70%に低下した。また、カテゴリ内、間の問題では、0秒遅延でカテゴリ内の成績が悪かった。かれらの認知様式の手がかりになる。チンパンジー幼児の音声発達は養育者の種には関係せず、母子間の音声交換に関しては、幼児期に発声訓練を受けた母親とその幼児の間のみでみられた。幼児の動画刺激への反応を検討したが、映像個体がカメラ(幼児)に向いて行動をしている場合は注視時間が長かった。
発達障害児における言語性短期記憶の神経基盤と遺伝子多型の効果の解明

我々は先行研究にて、定型発達児19人を対象に、言語性短期記憶能力が高い小児ほど、日常物の絵を短期記憶する時に絵を言語化して覚えることを、近赤外線分光法(NIRS)を用いて腹外側前頭前野の活動を測定することにより明らかにしていた。これを踏まえて、17人の注意欠如多動性障害(ADHD)児を対象に、NIRSを用いて、同じタスクを施行する時の脳活動を測定した。定型発達児では、腹外側前頭前野の活動と言語性短期記憶能力に正の相関が見られていたが、ADHD児ではそのような相関が見られず、両者の相関係数に有意差を認めた。このことは、ADHD児では、記憶能力が高くても絵の短期記憶時に言語化をする傾向が見られないということを表すと考えられた。ADHD児では、行動学的実験よれば、音韻ループの障害よりもむしろ中央実行系の障害が示唆されており、この結果は、ADHD児では、中央実行系が音韻ループをうまく制御できずに、絵を言語化して覚えるという戦略を選択しにくいことを表していると考えられた。また、ADHDの第一選択薬であるメチルフェニデート徐放剤を内服すると、定型発達児に近い脳活動パターンを示すことも見出すことができ、メチルフェニデートが記憶戦略を変えることに寄与していることが明らかになった。このように、ADHDの小児で、機能画像を用いて、絵の短期記憶の音韻戦略を検証した研究は、今までに皆無であり、ADHD児の短期記憶の特徴を理解するうえで非常に重要な所見を見出すことができたと考えられる。
拡散性に著しく差異のある金属間の多相拡散における界面の非平衡特性の解明

単相拡散対を用いた実験においては、相互拡散やカーケンドール効果はダーケンの式によってまったく矛盾なく説明されている。しかし、2つの相から構成されて異相界面を有する多相拡散対を用いた場合には、基本式であるダーケンの式が成立しない場合があることが本申請者らの研究によって明らかになってきた。これらは界面の非平衡特性に関係するものと考えられる。そこで本研究では、多相拡散対を用いて得られる相互拡散係数および固有拡散係数を単相拡散対から得られるものと詳細に比較検討して、その差異を定量的に明らかにし、多相拡散における正しい解析法を示すことを目的としている。このために通常の相互拡散の実験および放射性トレーサーを用いた自己拡散の実験を詳細に行なう。また、マルチプルマーカー法を用いた多相拡散対のカーケンドール効果の測定により異相界面近傍における原子流束および空孔流束を吟味し、多相拡散と単相拡散との現象の差異を明らかにする。本研究で用いられたAu-Ni系は全率固溶領域と2相分離領域が存在するため、異相界面の影響を調べるのに適している。また、Au-Fe系では、α-γ変態を利用することにより拡散対を構成する金属間の拡散性の差異を変化させることができる。Au-Ni、Au-Fe系において相互拡散係数、固有拡散係数およびトレーサー拡散係数を測定し比較検討したところ、以下の知見を得た。(1)ダーケンの式が成立しない条件は異相界面の存在と拡散対を構成する金属間の拡散性の差異が大きいことである。(2)またその理由は空孔流束の変化を考慮していないことが原因であると考えられる。(3)ダーケンの式が成立しない組成範囲は界面近傍のみならず広い濃度範囲に及ぶことがわかった。