hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児がん患児(者)のResilience:サポートとの関連

研究の目的は、1)日本の小児がん患者のresilience(弾力性)を米国と比較する、2)弾力性の向上法を解明する、3)平成1214年までの研究結果の妥当性を高めるための追加調査を行う、4)弾力性を高める支援を構築することであった。研究方法は、前回同様、半構成化面接と自己概念・ソーシャルサポートマップの質問紙によるケーススタディー法で行い、パターン適合法で解析した。協力者は前回の1118歳の小児がん患者16名とその母親であった。調査結果は次の通りであった。1.告知された患者の弾力性の高め方は米国と類似していた。診断時の親の病気への前向きな姿勢が患児に希望を与え弾力性を高めていた。弾力性の高め方は初発の患者は退院時期に、再発者は入院の早期に、学校にもどるための勉強に取り組むなど病気の経過で相違がみられた。2.未告知の患者は将来の目的が不明確だったが弾力性を高める可能性はみられた。3.自己概念では中学生の患者に高得点群の母親が多く、ソーシャルサポートでは小学生に高得点群の母親が多かった。ソーシャルサポートの高得点群の患者は自己概念も高かった。考察として、小児がん患者が前向きに病気と共存していくために、将来の希望をもてるような医療、地域、社会の積極的な関わりが必要であることが示唆された。親に対して診断時に前向きな姿勢で子どもを支援できるような勇気づけや自己概念や社会的交流を高める環境作りが大切である。小児がん患者は同年代の仲間とともに思春期を生きることで弾力性を高めていることから、この時期の発達課題を達成できるような支援が必要である。また、病気の経過に応じた個別性のある支援も必要である。今後この研究を小児がん長期生存者に継続し、小児がん患者のQOLを高める継続的な支援方略を構築したい。さらに、他の健康障害をもつ子どもや幅広い分野で支援を必要としている子どものQOLを高める支援につなげたいと思っている。研究の目的は1)小児がん患者のresilienceを日本と米国とで比較する、2)小児がん患者の弾力性の高め方を理解する、3)小児がん患者のresilienceを高めるための支援を医療関係者、家族、学校との間で共有する、4)研究結果の妥当性を高めることである。研究方法は質的研究と量的研究の組み合わせによる三角測量方法を使用し、平成13年14年までにインタビューでえた1118歳の小児がん患者7人のデータをHinds & MartinのThe self-sustaining process(小児がんの患者が自分を強めていく過程)と比較するパターン適合法で解析を行った。その結果は次の通りであった。1.自分の病気を正しく理解していた患者は米国の患者と同様に弾力性が高かく、弾力性を高めるプロセスも米国の患者と類似していた。また、初発の患者は退院時期に、再発の患者は治療期間中に退院後の学校や勉強について現実的に考えるなど、病気の経過と治療時期で弾力性の高め方に相違がみられた。2.自分の病気を正しく理解していなかった患者には弾力性を高める可能性がみられたが、対象者数が少ないため追試の必要性があると考えられた。3.量的調査から得られたデータは対象者が7人と少数であるため解析は行わなかった。

また、親からのデータに関しても同様であり、追試することにより対象者数を増やす必要性があると考えられた。以上により、前回の研究調査を継続する目的で施設への調査依頼を行った。現在、1箇所の施設が確定し、2箇所は回答を待っている状況である。また、支援グループの会に出席し九州地方の患児やその家族への支援の状況や情報をえた。このことにより研究の方向性がより明確にされこれに関する文献レビューを継続している。研究の目的は、1)小児がん患者のresilienceを日本と米国とで比較する、2)小児がん患者の弾力性の高め方を理解する、3)研究結果の妥当性を高める、4)小児がん患者のresilienceを高めるための支援を医療関係者、家族、学校との間で共有することである。研究方法は、質的研究と量的研究で、解析方法は平成13年14年までにインタビューで得られた1118歳の小児がん患者7人のデータをHinds & MartinのThe self-sustaining process(小児がんの患者が自分を強めていく過程)と比較するパターン適合法で行った。その結果は次の通りであった。自分の病気を正しく理解していた患者は、1)弾力性を高めるプロセスが米国の患者と類似していた、2)再発患者は初発患者より早期に退院後の学校や勉強についての希望をもって入院生活を送っていた、3)再発患者は初発時の入院生活での身体的・精神的経験が彼らの弾力性を高めていた。このことから、初発の患者は治療終了後には弾力性が高められ、将来の困難にも立ち向かうことができると考えられる。また、希望を持つことが、小児がん患者のresilienceを高めていると考えられる。4)自分の病気を正しく理解していなかった患者は、弾力性を高める可能性があると思われた。自分の病気に対して正しい知識を持っていれば、ソーシャルサポートを得られより効果的に弾力性を高めることが出来るのではないかと考えられる。これらの研究結果の妥当性を高めるため、さらに、患者とその親から得らた量的調査のデータを解析するために、30名を目的に現在データ収集中である。現在までに14名のデータを収集した。研究の目的は1)小児がん患者のresilience(弾力性)を日米間で比較する、2)患者の弾力性の向上法を解明する、3)患者の弾力性を高める支援を構築する、4)平成12年14年までの研究結果の妥当性を高めるために追加調査を行うことであった。研究方法は、前回と同じ面接と質問紙によるケース・スタディー法で行った。前回の1118歳の小児がん患者7名と平成15年17年の9名(計16名)の調査結果は次の通りであった。1.病名を告げられた患者の弾力性の向上方法は米国の患者と類似していた。親の病気への前向きな姿勢が患児に希望を与え弾力性を高めていた。弾力性の高め方は、初発の患者は退院ごろに、再発の患者は入院の早期に学校にもどるための勉強に取り組むなど、病気の経過で相違がみられた。2.告知されなかった患者の将来への希望は明確ではなかったが、弾力性を高める可能性はみられた。3.自己概念の高得点群の母親の場合に高得点群は中学生に多かった。ソーシャルサポートの高得点群の母親の場合に小学生に高得点群が多かった。また、ソーシャルサポートの高得点群の患者は低得点群より自己概念が高かった。
好熱及び好冷菌酵素を題材とした蛋白質の揺らぎと機能に関する理論的研究

昨年度に引き続き酵素活性の示適温度が異なる二種類のアミラーゼタンパク質(AHA:低温活性、PPA:常温活性)をモデルとし、酵素活性おけるタンパク質の揺らぎの効果を分子論的に明らかにすることを目指し研究を行った。本年度は、特にタンパク質の熱揺らぎを考慮した新規のQM/MM自由エネルギー法の改良を行った。QM/MM自由エネルギー法でこれまで一般的であったクラスター系での計算ではなく、長距離の静電相互作用をより正確に計算するEwald法を導入した。また、これまでわずかなサンプルから計算されてきた平均ポテンシャルに必要なサンプル数に対する評価も行った。これらにより、QM/MM計算とサンプリングのためのMD計算が完全に分離され、精度の良い計算が可能となった。さらに、hessian計算の導入も行い、この計算法での遷移状態の探索を可能にした。これにより、構造最適化だけでなく新しいQM/MM計算での化学反応の計算が可能となった。また、酵素反応機構の解析についても二つの酵素反応の違いについて新たな知見を得ることに成功した。AHAもPPAもともにα-1,4グルコシド結合の解離と水の付加の二段階の加水分解反応により起こると考えられている。一段階目の反応が終わり二段階目の反応が起こるには水が解離した結合の間に入る必要があるが、これをWeighted Histogram Analysis Method(WHAM)により求めた。そして、この段階が化学反応に特に重要な役割を果たしていることを突き止めた。さらに、昨年度のエントロピー計算の信頼性を高めるためにより長時間のシミュレーションを行い、その評価を行い結果のまとめを行っている。本年度は、研究計画に従い低温活性のAlteromonashaloplanctis α-Amylase(AHA)及び常温活性のPig pancreatic α-Amylase(PPA)に対して基質結合に伴う蛋白質の揺らぎの変化と既存のQM/MM法による酵素内化学反応のエネルギー計算を行った。また、蛋白質の揺らぎを取り入れた酵素内化学反応の計算を行うために既存のQM/MM法を改良したプログラムの開発をした。蛋白質の揺らぎについては、AHA及びPPAにおける蛋白質の揺らぎの違いを定性的に見積もるためMDを行いRoot Mean Square Fluctuation(RMSF)を計算し、AHAとPPAを比較した。次に、基質結合に伴う蛋白質の揺らぎの変化と自由エネルギー変化の温度依存性を見積もるためにQuasiharmonic Approximationにより基質結合時と基質非結合時のエントロピー変化を計算し比較した。その際、これまで蛋白質全体に対してのみ行われていたQuasiharmonic Approximationをアミノ酸残基ごとに分割する方法を考案し、基質結合時のエントロピー変化についてより分子論的な視点から調べた。すると、PPAでは基質結合とともに活性サイト周辺のアミノ酸残基のエントロピーが大きく低下するのに対し、AHAではそれほど大きな違いは見られなかった。この結果は、PPAでは蛋白質が基質をより強く捕まえていることを示していると考えられる。酵素内化学反応の計算では、AHAおよびPPAに対して既存のQM/MMにより化学反応における反応経路に沿ったポテンシャルエネルギーの計算を行った。AHAもPPAもともにα-1,4グルコシド結合の解離と水の付加の二段階の加水分解反応により起こると考えられているが、α-1,4グルコシド結合の解離の際のポテンシャルエネルギーの障壁はそれほど大きくなさそうであることがわかった。
初年次教育を中心とする継続型教育プログラムの開発と質的保証に関する国際比較研究

本研究では以下のような研究成果を修めた。第1に、初年次教育と隣接教育プログラムの概念整理である。初年次教育の教育内容や方法には、画一的な世界標準は存在せず、導入される大学の状況や必要性に応じてカスタマイズされる。初年次教育の中心的要素は、「1年生を、"組織的に(全学もしくは学部レベルで)"、大学生活と大学での学習に"円滑に移行"させ、"成功"に水路づける」というペダゴジーにある。つまり、円滑に中等教育からの"移行"をはかることが、初年次教育の最も重要なテーマである。導入教育は、教育内容には専門領域への導入が含まれていることを勘案すれば、初年次教育の一つの類型と位置づけられる。主に、専門教育の修得を重視する大学で実施される。リメディアル教育の内容は、中等教育段階で身につけておくべきものであり、本来学士課程教育プログラムには含まれないが、課外で学生を支援する内容を含んでいる。第2に、初年次教育の学士課程教育の中での位置づけである。近年、キャリア教育と初年次教育の近似性や共通性が指摘される。4年間を通しての学士課程教育の目的との位置関係で俯瞰してみると、両者は非常に近い関係にある。初年次教育は、学士課程教育という観点から考えるならば、独立し、完結したプログラムとみなすよりも、2年生から4年生まで学生たちに様々な刺激を与えつつ、卒業後の"職業生活に移行"させることに"接続"していく点が重要である。こうした動向は、アメリカ、イギリス、オーストラリア等の成熟社会型の先進諸国である程度共通している。大学が問われるのは、「学士課程教育」を通じて、卒業の時点で学生たちにラーニングアウトカム(学習成果)を証明することである。学士課程の到達水準を明示し、その目標を達成する。初年次教育はこうした課題達成に向けて、学生たちの学習やキャリア形成の方向性を定める第一段階としての機能が期待されている。1海外における初年次教育の動向調査2004年6月に米国マウイで開催された第17回国際初年次教育学会に参加し、日本の初年次教育について報告を行うとともに、各種の部会に出席し、世界の初年次教育に関する情報収集及び意見交換を行った。また、2005年2月に米国、豪州及びスコットランドから初年次教育の研究者を招聘し、神戸及び東京で初年次教育に関する国際シンポジウムを開催した。2大学生の大学適応に関する調査平成1315年度科学研究費補助金基盤研b究(B)(1)(研究課題:「ユニバーサル高等教育における導入教育と学習支援に関する研究」研究代表者:濱名篤)に引き続き、大学生の学術面・社会面に関する大学への適応調査を実施し、得られたデータの各種分析を行った。3質問紙調査実施準備のための学生グループフォーカス・インタビュー調査学生の大学適応に関する追跡調査をさらに拡充、実施するためのフォーカス・グループ・インタビューを以下のとおり実施した。(1)工業系:八戸工業大学(濱名、川嶋)10月28日(2)人文・社会科学系:目白大学(川島、杉谷)11月30日4学会報告等調査を川嶋、濱名は、大学教育学会第26回大会(北海道大学04.6.1213)のラウンドテーブル「初年次教育・導入教育」において、「なぜ、近年日本で初年次教育が注目されるようになったのか」という報告を行った。

その他、濱名は、山形大学教養教育FDフォーラム(04.8.6)で「初年次教育の可能性と課題」、広島大学FDフォーラム(05.3.18)で「高大接続と学習支援」というテーマで、研究成果にっいて報告を行っている。高校から大学への"移行"過程における「適応」-「不適応」は、学習面と人間関係(社会的結合)においてとらえていくことができる。本研究では、大学生のこれらの側面における適応過程を、同一対象者に対するパネル調査を実施し、その適応過程の変化と、それらの変化を規定する要因を分析している。本年度は、1年生の4月、6月、10月、の3時点のデータ分析に基づき、以下のことを明らかにした。第1に、入学直後の新入生の経験や意識が、半年後の適応状況と高い相関があり、入学直後の適応促進が学習面でも人間関係面でも非常に重要であることである。こうした適応状況は、高校時代の成績や入試区分にあまり関係ないがみられず、高校時代成績不振であった者に一定のハンディがみられる程度で、むしろ高校時代が順調に進んでいたと適応的意識を持っていたかどうかや、入学時に大学での学習への期待感の多寡の方が影響する。第2に、大学入学直後に、「入学して良かった」「大学生活への期待」など、肯定的な感情を喚起できるか否かが、半年後の適応に大きく影響している。第3に、新入生の大学生活への適応においては、学習面と人間関係面での適応の相関が高い。第4に、適応の持続については、いったん適応した者の継続率は全般的に高いものの、学習面での適応については、3分の1の者が「上昇(不適応→適応)」または「下降(適応→不適応)」と流動性が高く、入学時の適応を持続させる教育プログラムや経験を提供することが有効である。今後、2、3,4年時と実施していく調査結果を加え、これらの適応過程のメカニズムをさらに明らかにし、継続型プログラムの必要な構成条件について明らかにしていく。本研究では以下のような研究成果を修めた。第1に、初年次教育と隣接教育プログラムの概念整理である。初年次教育の教育内容や方法には、画一的な世界標準は存在せず、導入される大学の状況や必要性に応じてカスタマイズされる。初年次教育の中心的要素は、「1年生を、"組織的に(全学もしくは学部レベルで)"、大学生活と大学での学習に"円滑に移行"させ、"成功"に水路づける」というペダゴジーにある。つまり、円滑に中等教育からの"移行"をはかることが、初年次教育の最も重要なテーマである。導入教育は、教育内容には専門領域への導入が含まれていることを勘案すれば、初年次教育の一つの類型と位置づけられる。主に、専門教育の修得を重視する大学で実施される。リメディアル教育の内容は、中等教育段階で身につけておくべきものであり、本来学士課程教育プログラムには含まれないが、課外で学生を支援する内容を含んでいる。第2に、初年次教育の学士課程教育の中での位置づけである。近年、キャリア教育と初年次教育の近似性や共通性が指摘される。4年間を通しての学士課程教育の目的との位置関係で俯瞰してみると、両者は非常に近い関係にある。初年次教育は、学士課程教育という観点から考えるならば、独立し、完結したプログラムとみなすよりも、2年生から4年生まで学生たちに様々な刺激を与えつつ、卒業後の"職業生活に移行"させることに"接続"していく点が重要である。こうした動向は、アメリカ、イギリス、オーストラリア等の成熟社会型の先進諸国である程度共通している。
食道癌術後補助療法としてのNY-ESO-1総蛋白を用いた癌免疫療法

今回の計画の基礎となる「進行食道癌患者に対するNY-ESO-1蛋白を用いたワクチン療法第一相臨床試験」に参加した13症例の解析では、重篤な副作用は見られなかった。臨床反応を見るとともに、ワクチン投与前後におけるNY-ESO-1特異的抗体反応、CD4/CD8T細胞反応を解析したところ、主腫瘍やそのほかの腫瘍に何らかの縮小効果の見られた症例は4症例存在し、これら症例すべてで抗体価の上昇がワクチン早期より確認され、同時にCD4T細胞反応が検出できた。さらに、CD8T細胞反応も検出された。すべての患者において、CD4およびCD8T細胞の反応性を示す部位をNY-ESO-1総蛋白より重複する連続ペプチドを作成することにより解析すると、抗体反応部位も含めてNY-ESO-1蛋白の中央部約70個のアミノ酸配列部に、高度免疫反応惹起部位が存在することが明らかとなった。180個のアミノ酸からなるNY-ESO-1総蛋白を作成する際に、100個以下であればE.Coliを用いなくともペプチド合成器にて作成可能であるため、現在「食道癌術後補助療法としてのNY-ESO-1総蛋白を用いた癌免疫療法」に向けては、上記高度免疫反応惹起部位によるCHP併用ワクチンとすることとした。進行食道癌術前化学療法後根治術施行症例中、切除標本中の転移リンパ節数が4個以上の症例を対照とし、現在すでに60例においてNY-ESO-1発現の有無にて無再発生存率を比較した。これら症例に対してワクチン投与を行い、この無再発生存率の改善を目指す。実際には、この対照無再発生存曲線と、ワクチン症例の無再発生存曲線とを比較することとなる。また、臨床試験を遂行しながら、ワクチンを投与しない症例を対照群に加えていくこととなる。また、蛋白より重複する連続ペプチドによるワクチン投与も別に計画している。先行した「進行食道癌患者に対するNY-ESO-1蛋白を用いたワクチン療法第一相臨床試験」のデータを下に、安定した供給を得るために、ワクチン方法について改正を繰り返している。NY-ESO-総蛋白よりも高度免疫反応惹起部位である一部分の蛋白で十分であることが判った。また、投与対照群の確定も進めている。(1)「食道癌患者の対象の改訂」術後アジュバントとしてNY-ESO-1蛋白ワクチンを使用する場合に、StageIII、IVa食道癌根治手術症例を対象にした。しかし、1)術前補助療法なしstage III食道癌根治手術症例では、NY-ESO-1発現腫瘍患者の無再発生存率が非常に良好であること、2)ほとんどの食道進行癌患者に対し行っている術前化学療法後の根治手術症例では、転移リンパ節個数が3個以下であれば無再発生存率が非常に良好であること、が最近明らかになった。このため、術前化学療法後進行食道癌根治手術症例で転移リンパ節個数が4個以上、のNY-ESO-1発現腫瘍患者を対象とすることとした。この症例群におけるNY-ESO-1発現の有無での無再発生存率の差を解析したところ、差はなかった。(2)「細胞性免疫モニタリング法の改訂」患者末梢血中CD8陽性

T細胞をNY-ESO-1組み換え型アデノウイルス・ワクチニアウイルスを用いた細胞にて、あるいはNY-ESO-1 mRNAを導入した樹状細胞にて刺激・反応させ,IFNγ産生細胞をELISPOT法にて検出することにより、NY-ESO-1特異的反応を解析する、という方法では結果が不安定であることが分かった。そこで、重複する連続NY-ESO-1ペプチドを付加した細胞を抗原提示細胞とした新規測定方法に変更した。(3)「NY-ESO-1蛋白を用いた進行食道癌症例に対する臨床第一相試験」すでに6例の食道癌患者が参加した。重篤な副作用はまったく見られておらず、免疫学的モニタリングとしての液性免疫は全例でNY-ESO-1抗体価の上昇が見られた。細胞性免疫は、上記新規評価法にてNY-ESO-1特異的CD4,8T細胞反応の上昇が見られる症例を確認した。臨床効果としては、腫瘍の消褪が見られる患者も存在した。先行した「進行食道癌患者に対するNY-ESO-1蛋白を用いたワクチン療法第一相臨床試験」を終了した。ワクチンにより重篤な副作用は見られず、ほぼ全例においてNY-ESO-1特異的抗体価の上昇とCD4,CD8T細胞の反応が誘導された。臨床所見では、食道癌8症例においては、ほぼ腫瘤が完全消失した1例、腹腔内腫瘤に対しては無効であったが胸腔内腫瘤が縮小した2例が観察された。また、前立腺癌4症例では、血中PSA値が3例において反応し、悪性黒色腫1症例においては腫瘤のアポトーシスが観測された。これら結果を元に、NY-ESO-1ワクチン療法を術後アジュバントとして使用する計画を立てている。NY-ESO-1ワクチン療法を術後アジュバントとして使用するため、対照症例の検討を行った。対象を進行食道癌術前化学療法後根治術施行症例とした時の無再発生存曲線を作成し、40例においてNY-ESO-1発現の有無にて比較した。切除標本中の転移リンパ節数が4個以上の症例では、術後1年以内に約80%が再発した。これら症例に対してワクチン投与を行い、この無再発生存率の改善を目指す。実際には、この対照無再発生存曲線と、ワクチン症例の無再発生存曲線とを比較することとなる。また、臨床試験を遂行しながら、ワクチンを投与しない症例を対照群に加えていくこととなる。術後アジュバントとして使用するためのNY-Eso-1組換え蛋白は、NYのLudwig癌研究所において新たに作成中であるが、昨年10月作成したNY-ESO-1蛋白80mgにエンドトキシンの混入が見られ、再作成後投与する。
生体内における亜鉛イオンの機能解析を目指した蛍光プローブ分子の開発

平成14年度に、本研究により得られた成果を以下にまとめる。1.ZnAF類の改良前年度までに開発した亜鉛蛍光プローブ、ZnAF-1及びZnAF2は、亜鉛イオンに対して高い選択性を示した。また、金属イオンを加えていないときの蛍光強度は、pHを変化させてもほとんど変化しなかったが、亜鉛イオンを加えたときの蛍光強度は、pH7付近から減少し始めるという問題点があった。そのため、細胞がアシドーシス等を起こし、pHが低下したときには、亜鉛イオン濃度の測定が影響を受けると考えられた。そこで、新たに、pHの変化に対する蛍光特性を改良した、ZnAF-1F及びZnAF-2Fを開発した。これらのプローブと亜鉛イオンとの錯体は、pHを6付近まで変化させても蛍光強度がほとんど変化せず、安定した測定が可能であった。2.波長シフト型蛍光プローブZnAF-R類の開発これまでに開発したZnAF類は蛍光強度変化のみで亜鉛イオンの濃度変化を検出している。こうした一励起波長、一蛍光波長の蛍光強度を測定するタイプの蛍光プローブは、色素の局在や退色等が起こると正確な測定が難くなるという問題点があった。これらの影響を減ずる方法として、対象となる分子種が結合または反応することにより、励起波長もしくは蛍光波長が変化し、変化した二つの波長の蛍光強度比をとることにより、測定を行うレシオ測定という手法が存在する。そこで、亜鉛イオンが結合することにより、波長がシフトする亜鉛蛍光プローブの開発を行った。開発されたプローブZnAF-R類は、亜鉛イオンの添加により極大励起波長が短波長側にシフトし、レシオ測定が可能であった。また、培養細胞中の亜鉛イオンの濃度変化をレシオ測定によって、検出することに成功した。
精神保健福祉士の自立支援評価基準に関するエキスパートシステムの研究

精神保健福祉士のケアプラン作成業務については、現在発展している段階であり、ケアプランをいかに作成するかといったサービス計画過程と、その評価基準に関する研究を行った。精神保健福祉士のケアプラン作成のコンピュータ・エキスパート化を試みた。コンピュータ・エキスパートシステムは、わが国のみならず諸外国において、さまざまな領域で開発が進んでいるため、精神科ソーシャルワークの領域での研究が必要であると考えた。精神保健福祉士の作成するケア必要度に基づくケアプラン作成をコンピュータソフト化、エキスパートシステムそして開発するための基礎研究を行った。その結果を踏まえ、精神科ソーシャルワーカー等の専門職による評価・計画・サービス提供のあり方に関して考察を行った。平成14年度、文献情報分析、現状分析を実施し、調査票案を作成した。平成15年度、14年度の文献情報分析を踏まえ、事前調査実施と本調査を行い、その現状分析に入り、総括的研究を行った。既収集の文献分析並びに必要な文献収集により明確になってきたデータ入力項目をコンピュータソフトとして開発した。平成16年度、開発したデータ入力ソフトを利用し、精神病院等において実際に精神障害者の相談援助業務を行っている専門家に対し、業務並びに使用理論、スキルに関する調査を実施した。その研究結果をもとに研究報告書をまとめた。精神保健福祉士の自立支援評価基準に関するエキスパート・システム開発に向けて、精神障害者の「自立」の定義,自立支援「評価基準」,エキスパート・システムに関して、日本と外国の文献検索を広範に実施した。前研究において使用したGAF(Global Assessment of Functioning機能の全体評価尺度)とともに、わが国に適用できる可能性のある「評価基準」を選別した。その分類は、評価対象と評価内容に応じて二つに大きく分けることができることが分かった。「疾患」を対象に開発された評価尺度と、「障害」を対象として開発された尺度である。前者は、医学的治療を目的として、主として医学的診断分類を行うためのものであり、後者は、障害の程度により「社会的機能」等を評定するものであった。後者の「評価基準」を最終的に選別し、次年度の評価表完成に向けての枠組みをつくることができた。各評価基準の項目からなるエキスパート・システム「入力」に関するシステム構築を行った。次年度に精神保健福祉士に実際に調査を行うときに使用する「入力」システムのC言語によるプログラム開発を開始した。同プログラムは、精神保健福祉士(エキスパート)が行うアセスメントを「入力」し、データ・ベース化するシステムである。次年度に、その調査を実施し、精神保健福祉士(エキスパート)の評価(アセスメント)基準の論理を記録されたデータから推測するために使用される。以上のように、エキスパート・システムに組み込むプログラム開発を行うための、評価基準の広範な文献検索を終了し、精神保健福祉士が実際に行うアセスメントをデータ・ベース化する「入力」システムの開発を行い、次のエキスパートによる実地調査の準備段階を今年度に終了することができた。平成14年度の文献情報分析を踏まえ、平成15年度は文献分析並びに必要な文献収集により明確化にしてきた精神障害者の自立支援に関する評価項目の最終的な特定を行った。調査対象者の属性(年齢、性別、診断名等)、「自立生活能力」「機能の全体的評定尺度(GAF)」等から、その項目が最終的に構成された。そして、自立支援評価基準に関するデータ入力項目のコンピュータソフト言語を使用して、研究開発業者と共同し、完成させる。自立支援専門家が、その項目にそって入力を行うことにより、データが記録される。入力されたデータに基づいて、双方向的にデータ分析結果を自立支援専門家は確認することができる。そこで、16年度に行う最終の専門家(エキスパート)調査への準備を整えた。最終調査方法としては、開発された入力コンピュータシステムを、精神病院等において実際に精神障害者の自立支援相談業務を行っている専門家(エキスパート)が使用し、自立支援を行った結果はモニター・システムに記録される。調査対象者の属性、「自立生活能力」「機能の全体的評価尺度(GAF)」の結果と、「入院者」と「通院者」、「就労者」と「未就労者」等との比較分析を行う。「入院」と「通院」は「自立生活能力」「GAF」において、有意な差がみられるか、「就労者」と「未就労者」に、有意差があるか等を分析する。

次の段階として、分析過程とは反対の過程により、先ず「自立生活能力」「GAF」等の結果から、「入院」「通院」、あるいは、「就労支援」「就労準備」等の支援計画を予測することが可能となると考えられる。自立支援専門家の"自立支援ロジック"を読み取り、その"ロジック"をシステムに組み込み、エキスパートシステムを最終的に完成する。最後に、その「自立支援」計画を立てるために、開発したコンピュータ・エキスパートシステムが有効であるか、を検証する。来年度は研究完成年であり、以上の研究結果を報告書にまとめる。研究目的と研究実施概要として、第一は精神障害者の社会復帰を担う精神保健福祉業務におけるケアプラン作成の効率化と質の向上に寄与することであった。精神科ソーシャルワーカーである精神保健福祉士が作成するケアプランは介護保険制度における介護サービス計画とともに、今後の精神障害者の社会復帰には重要な位置付けとなる。精神保健福祉士のケアプラン作成業務については、現在発展している段階であり、ケアプランをいかに作成するかといったサービス計画過程と、その評価基準に関する研究を行った。第二として、精神保健福祉士のケアプラン作成のコンピュータ・エキスパート化を試みた。コンピュータ・エキスパートシステムは、わが国のみならず諸外国において、さまざまな領域で開発が進んでいる。精神科ソーシャルワークの領域での研究が必要であると考えた。本研究では、精神保健福祉士の作成するケア必要度に基づくケアプラン作成をコンピュータソフト化し、エキスパートシステムとして開発するための基礎研究を行った。第三として、精神科ソーシャルワーカー等の専門職により評価・計画・サービス提供のあり方に関して考察を行った。平成14年度、文献情報分析、現状分析を実施し、調査票案を作成した。平成15年度、14年度の文献情報分析を踏まえ、事前調査実施と本調査を行い、その現状分析に入り、総括的研究を行った。既収集の文献分析並びに必要な文献収集により明確になってきたデータ入力項目をコンピュータソフトとして開発した。平成16年度、開発したデータ入力ソフトを利用し、精神病院等において実際に精神障害者の相談援助業務を行っている専門家に対し、業務並びに使用理論、スキルに関する調査を実施した。その研究結果をもとに本研究報告書をまとめ、提出した。
「手術誘引」の研究

2018年8月7日(火)11日(土)、北海道釧路市の支援の元、釧路市観光国際交流センター(www.kushiro-kankou.or.jp/kkc/)にて第5回釧路生命倫理フォーラムが開催されたが、その一部として7日(火)、村岡科研「高度先端医療のELSI」及び粟屋科研「手術誘引の研究」の合同研究会「先端医療と手術誘引]が開催された。具体的には、山下登教授(岡山大学)が「先端医療における医師の説明義務ー日独判例の比較を通してー」と題する報告を行い、村岡潔教授(佛教大学)が「医師の裁量と患者の自己決定」と題する報告を行った。また、打出喜義教授(小松短期大学)が「産婦人科医の視点から手術誘引の動機と目的を分析する」と題する報告を行い、宍戸圭介教授(岡山商科大学)が「手術誘引に関するケース報告」と題する報告を行った。粟屋(岡山商科大学)は「手術誘引研究ー札幌医大心臓移植事件を契機としてー」と題する報告を行った。以下、とくに粟屋報告について記す。広く知られている札幌医大心臓移植(和田移植)事件は、今となっては手術誘引の格好の研究材料である。共同通信による詳細な資料によれば、同事件ではドナー家族に対して心臓摘出手術の誘引があり、レシピエント家族に対しては心臓移植手術の誘引があったと推測される。なお、粟屋は和田教授と一度話したことがあるが、自分には一点の曇りもないとのご主張であった。2019年度はこの札幌医大心臓移植事件を集中的に調べる。また、2017年度に第34回西日本生命倫理研究会で取り上げた「慈恵会医科大学青戸病院事件」や粟屋科研2017年度第2回研究会で取り上げた「熊本大学医学部付属病院事件」との比較も行う。2017年4月、研究代表者が勤務校で学部長に就任した(2019年3月終了)ため、研究のための時間があまり取れなくなり、少し遅れ気味である。2019年度は科研最終年度であるので総まとめを行う。具体的には、「研究実績の概要」で述べたように、札幌医大心臓移植事件を集中的に調べ、さらには、「慈恵会医科大学青戸病院事件」や「熊本大学医学部付属病院事件」との比較も行う。ほか、国内のみならず外国の研究者も招聘してシンポジウム等を開催する。近時、我が国でも過剰医療(過剰検査、過剰診断、過剰投薬、過剰手術など)が問題となりつつあるが、本研究はこの過剰医療、とりわけ過剰手術と連動する(しやすい)「手術誘引」(=手術への意図的な誘い込み)の問題を総合的かつ分析的に研究するものである。具体的には、法的に問題のある(ありそうな)手術誘引のみならず、法的に問題はなくても倫理的に問題のある(ありそうな)手術誘引のケースを裁判例、メディア情報、日常事例などから収集、類型化し、それらへの有効、適切な対応策(解決策)を発案しようとするものである。上記のような基本的視点のもとに、今年度は2回の科研研究会を開催した。また、生命倫理関係の研究会でも報告した。そして、これらによってきわめて重要な気づきを得た。以下、それらを具体的に示す。第1回科研研究会(釧路生命倫理フォーラムの一部、北海道釧路市、2017年8月7日)では手術誘因研究の全体像を確認し、問題点を整理するなどした(粟屋報告及び宍戸報告)。第2回科研研究会(山口県宇部市、2018年3月30日)では「熊本大学医学部付属病院事件」を取り上げ(粟屋報告)、集中的に討議した。ほか、第34回西日本生命倫理研究会(福岡市、2018年3月17日)で「慈恵会医科大学青戸病院事件」を取り上げ(粟屋報告)、参加者とともに集中的に討議した。これらの研究会(及び、それらに基づく各自の個別の思索)を通じての最大の発見(気づき)は、手術誘因自体の歴史は長いが、その全体像はまったく明らかではない(明らかにされていない)ということであった。もう一点、医学(系)研究一般への誘因、とりわけ、手術を含む臨床研究への誘因との比較をしない限り全体像を明らかにすることは難しいという事実も、明らかになった。2018年度はこれらの点を踏まえながら鋭意、研究を進める。2017年4月、研究代表者が勤務校で学部長に就任したため、研究のための時間があまり取れなくなり、少し遅れ気味である。

粟屋(岡山商科大学)は「手術誘引研究ー札幌医大心臓移植事件を契機としてー」と題する報告を行った。以下、とくに粟屋報告について記す。広く知られている札幌医大心臓移植(和田移植)事件は、今となっては手術誘引の格好の研究材料である。共同通信による詳細な資料によれば、同事件ではドナー家族に対して心臓摘出手術の誘引があり、レシピエント家族に対しては心臓移植手術の誘引があったと推測される。なお、粟屋は和田教授と一度話したことがあるが、自分には一点の曇りもないとのご主張であった。2019年度はこの札幌医大心臓移植事件を集中的に調べる。また、2017年度に第34回西日本生命倫理研究会で取り上げた「慈恵会医科大学青戸病院事件」や粟屋科研2017年度第2回研究会で取り上げた「熊本大学医学部付属病院事件」との比較も行う。2017年4月、研究代表者が勤務校で学部長に就任した(2019年3月終了)ため、研究のための時間があまり取れなくなり、少し遅れ気味である。今年度は、昨年度の遅れを取り戻し、さらなる進展を期す。引き続き、資料収集や分析等を行う。なお、手術を含む臨床研究への誘因との比較も行う。2019年度は科研最終年度であるので総まとめを行う。具体的には、「研究実績の概要」で述べたように、札幌医大心臓移植事件を集中的に調べ、さらには、「慈恵会医科大学青戸病院事件」や「熊本大学医学部付属病院事件」との比較も行う。ほか、国内のみならず外国の研究者も招聘してシンポジウム等を開催する。分担者である村岡潔氏(佛教大学教授)が事情により、使用しなかったため。当該額は2018年度に同氏によって使用される予定である。村岡教授(佛教大学)及び中塚教授(岡山大学)につき、計画通りに研究が進まず、未使用額が発生した。2019年度には計画通り執行する。
Neurological mutantsによる脳神経系機能とその疾患に関する研究

本総合研究の意図するところは最近の遺伝子レベルの研究技術の進歩と相まっていまや医学生物学の中核的分野となるであろうことが期待されているが、班全体としては厚生省の「難治疾患モデル動物の調査研」班(代表者:吉田孝人)との密接な連携のもとに各々の目的達成に努めると共に、日本疾患モデル動物研究会にたいしては総会における公開発表に参加する等によって組織の強化と発展に盡力した。個々の研究については、先ず寺嶋と御子柴は共同でGoに対する抗体を用いて正常マウスと各種ミュータントマウスの小脳の細胞構築を調べた。その結果、プルキンI細胞を欠損するナーバスマウスの小脳分子層にも均一で強いGo免疫陽性物質があり、Go蛋白はプルキンI細胞以外の細胞成分に局在する。また顆粒細胞の軸索終末に局在すると考えられた。さらにリーラーの分子層は正常の神経回路を保持していると思われた。山口は食虫目スンクスをモデルとしてセロトニンニューロンに加令変化のあることをみた。加藤はRollingマウスナゴヤについて線状体から入力を受ける淡蒼球ニューロン活動が電気生理学的に生化学的所見と合致すると思われる所見を得た。野口は先天的にPRL分泌に障害をもつdw litマウスに加えてhytマウスでもPRL分泌に障害のあることを明らかにした。柏俣はGunnラットの小脳発育障害に対する錫プロトポルフィリンの予防効果について検討し遊離ビリルビンの関与のないことを明らかにした。竹下は、jimpyマウスの脳ミクロソームを種々の分画に分離することからjimpyにミエリンを含む分画を欠くことを実証した。衛藤はTwitcherマウスについて脳血液関門がリボゾームのみならずライボゾームも通過することを認めた。北河はNieman-PcokマウスにDMSOを投与して寿命の延長することをみた。辻はCroマウスが小胞体分画中の47000蛋白が欠失していることを見出した。この蛋白の生理機能について目下検討中である。61年度は研究組織の結成以来間がないので成果は充分ではないが、班員は個々の目的にそいアプローチを進めている。即ち寺島はReelerマウスの大脳皮質の出力系入力系を明らかにしつつあり、加藤はRolling mouse Nagoyaの障害について、大脳基底核について、グルコース代謝の低下を検索している。山口もRolling Tottering等についてシナプトゾームの【Ca^(++)】のとりこみを調べ神経伝達のひき金について研究を進めている。御子柴らは小脳異常マウスについて各種アミノ酸含量、たんぱくパターン,神経伝達物質等のパターン変化を追求している。野口はdw,lit,hyt等成長ホルモン,甲状腺ホルモン等の欠失動物を用いてミエリン形成とオリゴデンドログリアの分化に関連すると思われる液性因子を追求している。柏俣はjjラット小脳で特異的に減少する分子量25万たんぱくを精製しその性質を調べた。竹下はjimpyマウスの長鎖脂肪酸伸長酵素系の異常を解析しているが、4段階反応のうち各種のStepにおける異常を明らかにすべく研究を進めている。衛藤はTwitcherマウスについて酵素補充療法としてリボゾーム法を用い、包理酵素やその摂取の動態を調べた。北川らもニーマンビック症モデルマウスについて骨髄移植等による臓器脂質あるいはスフィンゴミエリナーセ活性の改良をみた。辻はベスタチンフォルフェニシノール等のプロテアーセ特に膜局在性の酵素阻害剤が筋ジストロフィー症の発症抑制を見出し、その機作を知るためにdyマウスCNSミエリン分画中のセリンプロテアーゼ,【Ca^(++)】依存性中性プロテアーセの変化を追求した。総じて本研究組織の結成に基づき分担者個々の研究は相互の情報交換と助言が相まってかなりの進歩をみることができた。モデル動物の中で数多く且重要なneurological mutantsのこんごの研究は遺伝子レベルの研究へと進み、殆んど未知の世界である脳神経機能を解析してゆく大きなアプローチとなることを期待している。疾患モデル動物は医学研究の中でも成人病,がん,免疫患,脳神経系異常疾患その他難治性疾患の解明にとって現在極めて大きな役割を果たしているが,こんごますます必要性が高まり,まさに医学研究発展の鍵であると云って差し支えないものである.日本のこの領域の研究は従来欧米のそれに比べて何ら遜色なく高い水準にあるが,とくにKKNODマウスやSHRラットの如く有用性の高いものがわが国で発見されており,現在も続々と興味あるものが発見され,これらの医学への応用によって日本独自のすぐれた研究が発展しつつある.脳神経系の機能とその異常疾患の研究は中でも疾患モデル動物にまつ処多いのであるが,幸いにもわれわれはマウスラットに於てそれらの異常突然変異体を数多く古くから知っており,また現在も次々に新しいものが見出されている.本研究班はこのような実験研究材料の宝を利用し従来からもそれぞれ著るしい成果をあげている国内の研究者が集まり,相互に情報交換を行うことによって各自の研究を促進させると共に後続の研究者の導入をはかり,わが国におけるこの領域の研究について飛躍発展を期待するべく編成された.

その結果,本研究班は中枢神経系の構築の機構やその異常にもとずく各種疾患の成因を次々解明することができ,またそれらにもとずく治療の方法等の開発も進み,格段の成果をあげることができた. 62年度中に発表された成果については以下にリストアップした如くである.また本研究班は本年度で2ヶ年を経過したが,この間日本疾患モデル動物研究会や厚生省の難治疾患モデル動物調査研究グループとも緊密な連結をはかり,後続の研究者の拡大も所期の目的通りに達成されつつあると考えている.残されたあと1ヶ年の研究期間を最大限に活かして医学研究の中核領域としての発展に対する責務を完逐したいと願っている.本総合研究の意図するところは最近の遺伝子レベルの研究技術の進歩と相まっていまや医学生物学の中核的分野となるであろうことが期待されているが、班全体としては厚生省の「難治疾患モデル動物の調査研」班(代表者:吉田孝人)との密接な連携のもとに各々の目的達成に努めると共に、日本疾患モデル動物研究会にたいしては総会における公開発表に参加する等によって組織の強化と発展に盡力した。個々の研究については、先ず寺嶋と御子柴は共同でGoに対する抗体を用いて正常マウスと各種ミュータントマウスの小脳の細胞構築を調べた。その結果、プルキンI細胞を欠損するナーバスマウスの小脳分子層にも均一で強いGo免疫陽性物質があり、Go蛋白はプルキンI細胞以外の細胞成分に局在する。また顆粒細胞の軸索終末に局在すると考えられた。さらにリーラーの分子層は正常の神経回路を保持していると思われた。山口は食虫目スンクスをモデルとしてセロトニンニューロンに加令変化のあることをみた。加藤はRollingマウスナゴヤについて線状体から入力を受ける淡蒼球ニューロン活動が電気生理学的に生化学的所見と合致すると思われる所見を得た。野口は先天的にPRL分泌に障害をもつdw litマウスに加えてhytマウスでもPRL分泌に障害のあることを明らかにした。柏俣はGunnラットの小脳発育障害に対する錫プロトポルフィリンの予防効果について検討し遊離ビリルビンの関与のないことを明らかにした。竹下は、jimpyマウスの脳ミクロソームを種々の分画に分離することからjimpyにミエリンを含む分画を欠くことを実証した。衛藤はTwitcherマウスについて脳血液関門がリボゾームのみならずライボゾームも通過することを認めた。北河はNieman-PcokマウスにDMSOを投与して寿命の延長することをみた。辻はCroマウスが小胞体分画中の47000蛋白が欠失していることを見出した。この蛋白の生理機能について目下検討中である。
咀嚼時舌運動と食塊咽頭移送の関係の解明

本研究の目的は超音波診断装置を用いて咀嚼および嚥下時の舌運動の観察を行うと同時に嚥下内視鏡を用いて咽頭部における食塊移送の関連性を解明することであった.2018年度は過去2年間の研究成果を解析と一部追加実験を行い,本研究の総まとめを行った.まず初めに,摂食嚥下時の舌運動の観察記録を行い,その動態について検討するための研究を行った.本研究の被験者は10名の健常有歯顎者であった.超音波画像検査はBモードとMモードを用いて咀嚼から嚥下に至るまでの一連の舌運動を観察した.被験運動は自由咀嚼と自由嚥下を指示した.被験食品として咀嚼の訓練食品である咀嚼開始食品(プロセスリード,大塚製薬工場)を用いて,一定条件下での咀嚼時舌運動の超音波画像検査を用いた評価法を確立することが出来た.この結果から,咀嚼から嚥下の一連の動作において,嚥下時にはまず舌の挙上運動が認められること,その後,嚥下内視鏡の検査画面上でホワイトアウトが認められ,ホワイトアウトの終了,舌の挙上の解除が行われることが明らかとなった.咀嚼から嚥下に連続する場面において,舌の挙上運動は口腔と咽頭の遮断を示している.また,嚥下内視鏡検査で観察されるホワイトアウトは中咽頭部の収縮を示している.次に,検査法としての信頼性を確認するために,舌運動の超音波画像検査の読影における級内相関係数を用いて検討を行った.その結果,咀嚼および嚥下時のいずれにおいても,本検査法の検者間信頼性は高いことが示された.一方,当初の研究計画では可撤性義歯使用者についても詳細に比較検討する予定であったが,被験者数が十分集まらなかったこと,新しい検査法であることからその信頼性の検討が必要であったことなどから,可撤性義歯使用者についての検討は見送った.しかし,本研究によって摂食嚥下時の一連の舌運動について超音波画像検査の実用性が示された.本研究の目的は超音波診断装置を用いて咀嚼時舌運動の観察・記録を行うと同時に,嚥下内視鏡を用いて咽頭部における食塊移送の動態観察を行い,咀嚼時舌運動と食塊咽頭移送の関連性の解明である.平成28年度は,若年の健常有歯顎者における舌運動と食塊移送の分析を行った.対象は健常有歯顎者の男性9名と女性1名で,平均年齢は28.3歳であった.舌運動の観察はGEヘルスケアジャパン社製の超音波診断装置,LOGIQ Book XP Enhancedおよびマイクロリニア型プローブI739-RSを用いた.さらに,食塊の咽頭移送の観察にはオリンパス社製,嚥下内視鏡,ENF-P4,直径3.4 mmを用いた.各種計測機器を接続し,診断画面上で同時計測と記録を行った.診断画面上での同時計測には同期されたビデオタイマーを用いました.被験食品は大塚製薬工場社製,咀嚼訓練用食品,プロセスリードを用いた.咀嚼開始から初回の嚥下発生までの時間,咽頭流入時間,ホワイトアウト時間,嚥下時に舌が口蓋に接触している時間,咀嚼開始から食品をすべて食べ終えるまでの摂食時間をそれぞれ計測し,各検討項目の時間の長さの相関関係を統計学的に検討した.さらに,嚥下時の舌運動とホワイトアウトの発生順序を検討した.初回嚥下までの時間と摂食時間との間に正の相関,ホワイトアウト時間と咽頭流入時間の間に正の相関をそれぞれ認めた.また,すべての被験者において,ホワイトアウトよりも嚥下時舌運動が先行して観察された.さらに,1名の被験者を除いて,ホワイトアウトは舌が口蓋に接触するまでに観察された.加えて,すべての被験者で,ホワイトアウトの終了よりも遅れて,口蓋から舌が離れることが認められた.以上より,舌運動が嚥下時にまず発生し,その後,咽頭部の収縮が起こり,舌が挙上されるという一連の嚥下時の舌と咽頭部の運動が明らかとなった.現在のところ,本研究課題の遂行に当たって特に目立った問題はない.本研究の目的は超音波診断装置を用いて舌運動の観察を行うと同時に,嚥下内視鏡を用いて咽頭部における食塊移送の動態観察を行い,咀嚼時舌運動と食塊咽頭移送の関連性の解明である.平成29年度は,平成28年度で行った若年の健常有歯顎者における結果を解析し,その成果を95th General Session & Exhibition of IADRにて報告を行った.現在,被験食品としてプロセスリードを用いて,その舌運動の計測を行うにあたり,その計測の信頼性を確認するための追加実験を行っている.その結果,舌背,オトガイ舌筋およびオトガイ

舌骨筋において,各計測項目の点推定値は咀嚼時と嚥下時がそれぞれ,顎下部皮膚表面から舌背までの距離が56.4 mm,65.9 mm,オトガイ舌筋の高径が36.8 mm,43.5 mm,オトガイ舌骨筋の高径が8.8 mm,11.7 mmであった.また,各測定の検者間信頼性ICC(2,3)は0.8840.988の範囲内であった.よって,超音波画像検査を用いて摂食中の舌をリアルタイムに観察することで,舌背だけでなく,オトガイ舌筋およびオトガイ舌骨筋も観察できることが示された.また,それらの計測の検者間信頼性は高いことが示された.本追加実験の成果発表は96th General Session & Exhibition of IADRおよび第24回日本摂食嚥下リハビリテーション学会学術大会にて発表予定である.さらに,今年度は当初の計画通り数名の高齢者を対象とした同様の追加実験を行う予定である.追加実験のための高齢者の被験者の確保にやや時間を要している.その他は特に目立った問題はない.本研究の目的は超音波診断装置を用いて咀嚼および嚥下時の舌運動の観察を行うと同時に嚥下内視鏡を用いて咽頭部における食塊移送の関連性を解明することであった.2018年度は過去2年間の研究成果を解析と一部追加実験を行い,本研究の総まとめを行った.まず初めに,摂食嚥下時の舌運動の観察記録を行い,その動態について検討するための研究を行った.本研究の被験者は10名の健常有歯顎者であった.超音波画像検査はBモードとMモードを用いて咀嚼から嚥下に至るまでの一連の舌運動を観察した.被験運動は自由咀嚼と自由嚥下を指示した.被験食品として咀嚼の訓練食品である咀嚼開始食品(プロセスリード,大塚製薬工場)を用いて,一定条件下での咀嚼時舌運動の超音波画像検査を用いた評価法を確立することが出来た.この結果から,咀嚼から嚥下の一連の動作において,嚥下時にはまず舌の挙上運動が認められること,その後,嚥下内視鏡の検査画面上でホワイトアウトが認められ,ホワイトアウトの終了,舌の挙上の解除が行われることが明らかとなった.咀嚼から嚥下に連続する場面において,舌の挙上運動は口腔と咽頭の遮断を示している.また,嚥下内視鏡検査で観察されるホワイトアウトは中咽頭部の収縮を示している.次に,検査法としての信頼性を確認するために,舌運動の超音波画像検査の読影における級内相関係数を用いて検討を行った.その結果,咀嚼および嚥下時のいずれにおいても,本検査法の検者間信頼性は高いことが示された.一方,当初の研究計画では可撤性義歯使用者についても詳細に比較検討する予定であったが,被験者数が十分集まらなかったこと,新しい検査法であることからその信頼性の検討が必要であったことなどから,可撤性義歯使用者についての検討は見送った.しかし,本研究によって摂食嚥下時の一連の舌運動について超音波画像検査の実用性が示された.今後は被験対象者の範囲を広げ,同等の計測をより多く行っていく方針である.また,本年度の研究の結果,下顎運動の計測も必要であることが考えられたため,研究者が所属先研究機関で所有している下顎運動計測機器等も導入してさらに検討を加える予定である.引続き高齢者を対象として追加実験を行っていく予定である.下顎運動計測機器と超音波検査で下顎と舌の咀嚼運動を別に計測した実験系の結果も踏まえて,本研究の成果報告を本年度に行っていく予定である.研究成果発表は2017年3月開催の国際学会で発表を行ったが,費用請求は次年度以降としたため,旅費の請求に関して本年度は0円とした.また,その他の費用として30,000円を計上していたが使用することはなかった.(理由)研究成果発表を2017年3月に開催された95th General Session & Exhibition of IADR(国際学会)で発表したため,旅費として461,444円を計上した.また,開催国米国であったため,ESTA取得が必要であったため,その経費として20,600円を計上した.本年度の消耗品の追加購入はなかった.(使用計画)本研究の最終年度として,学会発表,論文投稿に必要な経費として使用予定である.研究成果発表を国際学会にて行った旅費として使用する.また,消耗品購入費として使用する.