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江戸期日本における中国戯曲受容史及び唐話学と文学創作との関係

江戸期日本における中国戯曲受容史について、先行研究を整理した上で、実際に上演される芝居としての側面と、文字によるテキストとしての側面の双方から考察した。かつ、特に都賀庭鐘の『四鳴蝉』『呉服文織時代三国志』を例に、当時の執筆環境を中国語と日本語の重層的な言語空間として捉え、同時に唐話・唐音学習の側面からも検討することにより、多言語的空間での創作について現代にも通じる問題として考察した。本研究は読本の鼻祖と目される都賀庭鐘の作品を切り口に、江戸期日本における中国戯曲受容史と、唐話学と文学創作との関係の探究を通じ、自分の属さない世界を想像し描き出すという営為に絡め、非母語による文学活動という現代にも通じる現象に近世の角度から光を当てることを目的とする。初年度にあたる本年度は、基礎作業として主に先行研究の精査を行った。まず、日本における中国戯曲の受容史を中心に、当時の文献資料の収集並びに分析を行った。芝居として実際に上演されたことが確認されているのは長崎の唐人屋敷においてであるため、既に知られる上演以外の当時の公演に関する記録を求め、文献資料の収集と整理作業から始めた。その作業に加え、2月23日から3月2日までの8日間にわたり長崎県立長崎図書館及び長崎歴史文化博物館に於いて調査を行った。この際に長崎県立長崎図書館にて4点、長崎歴史文化博物館にて44点の資料を閲覧し、うち40点を複写した。これらの資料については次年度に引き続き整理作業を行い、中国演劇の実際の上演に限らず、中国戯曲全般に関する記述を洗い出すものとする。同時に、清楽に関する先行研究を調査した。当初の計画では、中国側の地方戯に関する研究とリンクさせる予定であったが、今年度は清楽に関する先行研究の整理作業を行ったのみで、地方戯との関連にまで至ることはできなかった。これらの作業の過程で、中国演劇は戯曲テキストの形で読み物としての側面から受容されていたことに加え、音楽の受容に関しても詳細な検討が必要であることが明らかになった。特に、清楽と戯曲との関係は次年度に引き続き考察が必要である。本研究は読本の鼻祖と目される都賀庭鐘の作品を切り口に、江戸期日本における中国戯曲受容史と、唐話学と文学創作との関係の探求を通じ、自分の属さない世界を想像し描き出すという営為に絡め、非母語による文学活動という現代にも通じる現象に近世の角度から光を当てることを目的とする。二年目に当たる本年は、初年度に予定していた範囲の調査が終わっていなかったため、特に清楽に関する先行研究を調査し、中国演劇でうたわれた曲の日本での享受について既に明らかになっている部分を確認する作業から始めた。その結果に基づき、中国演劇の日本における上演の実態を明らかにすることを試みた。江戸期の長崎及び琉球における中国演劇の受容について調査する過程で、上演されていた劇が浙江省・福建省の地方戯である可能性が確認された。そのうち、今回は福建省の地方戯を中心に1博物館等の収蔵資料を調査し2実際の上演を見ることを目的とした。日程と調査地は、福清市(2月21-23日)、泉州市(同23-26日)、福州市(同26-3月1日)、廈門市(同1日-3日)であり、主な訪問施設は1華僑歴史博物館・海洋交通博物館・泉州博物館・以上泉州)、福建省非物質文化遺産博覧苑(以上福州)、廈門市博物館・厦門大学・華僑博物館(以上廈門)2黄檗山萬福寺・石竹寺(以上福清)、府文廟・南音芸苑・梨園古典劇院・泉州木偶劇場・玄妙観(以上泉州)、芳華戯院・烏山古建築群(以上福州)などである。なお、三月にはこれまでの成果をまとめ、『世界文学・語圏横断ネットワーク第2回研究集会』において「未知なる舞台への想像、話せぬ言語への翻訳ー都賀庭鐘『四鳴蝉』をめぐって」と題して口頭発表を行った。本研究は読本の鼻祖と目される都賀庭鐘の作品を切り口に、江戸期日本における中国戯曲受容史と、唐話学と文学創作との関係の探求を通じ、自分の属す世界の外側を想像し描き出すという営為に絡め、非母語による文学活動という現代にも通じる現象に近世の角度から光を当てることを目的とする。最終年度に当たる本年は、過去二年間で行った現地調査で得られた資料の分析を行うと同時に、日本・中国の演劇について考察を進め、明和八年(1771)刊の『四鳴蝉』および安永十年(1781)刊の『呉服文織時代三国志』に着目し、二度の研究発表を行った。日本中国学会第67回大会での口頭発表「都賀庭鐘の中国演劇観ー徐渭の影響を中心にー」では、謡曲・歌舞伎・人形浄瑠璃の漢訳である『四鳴蝉』について、明・徐渭の影響を中心に考察した。1『四声猿』(1551-1563にかけて成立)を範としたのは明雑劇の形式が最も日本演劇を変換するのに適していたこと、2ひとり庭鐘のみならず日本の読者には明代の戯曲が好まれたこと、3文体意識の面では、庭鐘の雅と俗に対する相反する志向性の中に、徐渭の「本色」を尊ぶ姿勢を通過した影響が想像されることを示した。第四回中・日・韓朝言語文化比較研究国際シンポジウムでの口頭発表

「都賀庭鐘『呉服文織時代三国志』の日本表象」では、歌舞伎の形式で書かれた『呉服文織時代三国志』について取り上げた。翻訳・翻案という営為と不可分である都賀庭鐘の作品においては、繰り返し〈越境〉がテーマとされるが、同時にその未遂性が指摘される。『呉服文織時代三国志』に至って作中人物の呉服(蔡[王炎])と文織(貂蝉)は越境を完遂するが、それは『日本書紀』の記述という典拠に支えられてのことであり、回帰すべき帰着点としての日本の表象が越境の支柱となっているためである。江戸期日本における中国戯曲受容史について、先行研究を整理した上で、実際に上演される芝居としての側面と、文字によるテキストとしての側面の双方から考察した。かつ、特に都賀庭鐘の『四鳴蝉』『呉服文織時代三国志』を例に、当時の執筆環境を中国語と日本語の重層的な言語空間として捉え、同時に唐話・唐音学習の側面からも検討することにより、多言語的空間での創作について現代にも通じる問題として考察した。今年度は1中国での現地調査、2『過目抄』以外の同時期の日本の随筆・筆記にみられ中国戯曲・日本演劇に関する記載の調査、3中国戯曲の翻案・翻訳作品について考察を行う予定であった。しかし、前年度の遅れにより、当初予定の範囲としては上記の1のみしか達成できていない。また、特に資料収集に関しては、所属先の授業の休みの日と、所蔵機関の閉館日が重なる場合が多く、なかなか思うように遂行することができない。初年度に比べて校務の負担が増えたこともあり、遅れを取り戻せるだけのまとまった時間を研究に当てることも難しい状況にある。日中比較文学中国演劇の日本での享受に関して、長崎(唐人屋敷)及び琉球の二方向から調査を行った。ただし、資料分析にあたり、日本・中国それぞれの演劇に関する知識がいまだ不足であることが判明した。中国での現地調査を遂行するため、初年度の計画を受けて日本での上演の実態を少しでも解明しようと試みたが、今後は残りの期間から逆算し、中国戯曲受容史の中でもテキストとしての側面からの受容を考察することに重心を移したい。今年度は1江戸期の文献資料の収集並びに分析2清楽に関する先行研究の調査3唐話学習の目的や手法について唐話学関連資料の記述の抄出の三点について整理作業を行い、その上で得られた知見を発表する予定であった。しかし、基礎作業に当たる12の段階に予想以上の時間を費やしたため、3の段階に進めず、成果の発表にまで至っていない。請時に購入を予定していた高額書籍のうち、古書価の変動により当初の予算内での購入が困難なものがあったため、初年度に購入を見送った分の繰り越しである。今年度も状況は変わらなかったため購入を見送った。中国演劇の江戸期日本における実際の上演に関して、今年度はまず長崎唐人屋敷について調査を行ったが、現段階では当初の予想に比して成果が充分であるとはいえない。また、唐人屋敷での上演は極めて限定的であったため、実際の上演に関する調査では新たな成果を得るのが難しいことが判明した。これを受けて次年度は、日本での上演の実態から、文学作品の中で日本の作家がどのように中国戯曲を想像したかに関する分析へと、調査の重点を移す予定である。従って、主に中国戯曲の日本における翻案・翻訳作品をめぐるテキスト分析から着手する。当初の予定より2年遅れとなるが、当該の書籍が入手可能となり次第、次年度予算と合わせて購入に充当する予定である。申請時に購入を予定していた高額書籍のうち、古書価の変動により当初の予算内での購入が困難なものがあったため、今年度の購入は見送った。当初の予定より一年遅れとなるが、当該の書籍が入手可能となり次第、次年度予算と合わせて購入に充当する予定である。
高出力タンデム電子ビーム溶接の研究

1.高出カタンデム電子ビーム溶接装置の試作・開発交差角25゚2.高速ビーム偏向装置を用いたスリット方によるビーム特性の測定3.スリット法とABテストとの測定値はよい一致を示した。4.SM41厚板材(溶込み深さ80mm)への適用AポロシティやRポロシティを完全に抑制することができた。しかもビード巾はシングル電子ビーム溶接とほぼ同じ巾であった。5.SUS304薄板材(3mm厚)の高速高品質溶設への適用6m/minの溶接速度まで、スパッタがなくかつハンピングやアンダカットもない健全ビードを1パスで得ることができた。6.深溶込み溶接の濁流れ現象の解明電子ビーム溶接中のビーム孔の挙動や濁流れをX線透過法を用いて解明し、タンデム電子ビーム溶接法によってポロシティが抑制される機構を明らかにした。7.アルミダイキャストへの応用多重パス溶接が必要であったアルミダイキャストの電子ビーム溶接に、タンデム電子ビーム溶接を用いることにより1パスでの無欠陥溶接を試みた。タンデム電子ビーム溶接法は、高エネルギ密度ビーム溶接に特有の溶接欠陥を抑制するのに非常に効果的であることが、低出力において既に実証されている。本研究では、さらに厚い材料や高速度溶接における可能性を追求するために、新たに高出力タンデム電子ビーム溶接装置を試作・開発し、そのビーム特性を高速ビーム偏向を利用したスリット法で評価した。さらに深溶込み溶接に適用し、ポロシティの抑制に効果のあることが確認された。以下に得られた結果を述べる。1.試作した高出力タンデム電子ビーム溶接装置の主な性能第2ビームの傾き;25°ワークディスタンス;400mm溶接室の容積;0.6【m^3】(1m長×0.6m巾×1m高)溶接室真空度;【10^(-2)】Pa2.スリット法のために本補助金で購入した高速ビーム偏向装置仕様偏向モード;1/2サイクル矩形波;偏向時間;1mS以下偏向角度;Max10°以下3.高速ビーム偏向装置を用いたスリット法で測定したビーム特性4.本装置をSM41材の厚板溶接に適用した結果、従来の低出力タンデム電子ビーム装置では適用できなかった。数10mm以上の深溶込み溶接時に発生するAポロシティやRポロシティを効果的に抑制できることが確認された。
次世代教育・学習基盤:電子教科書の研究開発

本研究は学校教育体系における課程相互、教科間相互の連携をとり、総合的な学習や中高一貫教育の効果的促進に資するなど、新たな教育・学習基盤づくりのための教科書電子化をすすめ、その効果を実証的に研究するためのプロトタイプを開発し、全体計画の見通しをつけることを目的に行われ計画どおり完了した。具体的には、中学国語科をモデルに電子化をすすめた。作業にあたり基盤とするソフトの選定が第一の課題となった。Abobe社他3社のソフトとHTMLでブラウザを利用する方法のそれぞれを試行し、開発上、利用上の長短所を検討した。その結果、柔軟性、全体容量、将来性等との兼ね合いからPDFファイルを基盤に適宜Javaによる機能補完をし、ブラウジングは当面Adobe社のAcrobatを利用することが最適と判断できた。当初は全面的なマルチメディア化も想定したが、教科書の内容が想像以上に言語テクストに重みがおかれ、その価値の大きさにも再認識させられた。結果、その点を活かすためにも、むしろ文章表現をたいせつにしたプラットホームの選定が重要と判断するにいたった。その一方で電子テクストならではのマルチメディア機能の利点も一部発揮させることができるという感触も得た(とくに読み上げ機能は、国語科においては古文、漢文で顕著な効果をもたらすことが確認できた)。十分な関連内容間のリンクを張る時間とマンパワーについても見積もりをつけることができた。研究成果は10月に日本教育工学会、11月に日本教育情報学会で発表した(裏面参照)。両発表のまとめは日本教育工学会の学会誌に投稿した。また、本研究の成果を含めた著作を2000年度に刊行する予定で執筆中である。本研究は今後、ハードウェアの開発と全教科の統合という全体計画に継続されることが望まれ、2000年度の科学研究費一般研究、展開研究に申請済みである。
損傷乗り越え複製ポリメラーゼの発癌抑制メカニズムの解明

色素性乾皮症バリアント群(XP-V)の原因遺伝子産物であるDNA polymeraseη(Polη)の欠損マウスは長期間の紫外線照射によりXP-V患者でみられる扁平上皮癌を主とした上皮性皮膚癌が高頻度に認められ、また、PolηのパラログであるDNA polymerase ι(Polι)欠損マウスでは肉腫をはじめ間質系腫瘍の発生頻度が上昇する傾向が認められることをすでに見いだしていたが、研究代表者らは、これらのポリメラーゼが発癌を抑制する仕組みを明らかにすることを目的として、以下に述べる知見を得た。1.突然変異解析用のシャトルベクターを導入したトランスジェニックマウス(HITECマウス)の背中の皮膚に紫外線を一度照射し、一週間後、皮膚を採取してゲノム上に生じた突然変異頻度を調べたところ、Polη単独欠損およびPolηとPolιの二重欠損マウスの表皮部分では野生型と比べて突然変異頻度が上昇する結果を得た。また、Polι単独欠損では野生型と比べて顕著な違いは見られなかった。一方、真皮部分では表皮部分よりも突然変異頻度は低下するものの、表皮の場合と同じ傾向が見られた。Polηは表皮のみならず、真皮においても突然変異の抑制に大きな役割を果たしていると考えられる。2.PolηやPolιが紫外線以外のDNA損傷に対しても発癌抑制に関与するのかを明らかにするため、酸化的DNA損傷の一つである8-オキソグアニンを誘発することが知られている臭素酸カリウムをマウス胚由来線維芽細胞に処理し、感受性を調べたところ、Polη、Polι単独欠損およびPolη-Polι二重欠損細胞は野生型と比べ耐性となることが明らかとなった。PolηとPolιは臭素酸カリウムに対する細胞応答においてアポトーシスの誘導に関与していることが考えられる。色素性乾皮症バリアント群(XP-V)の原因遺伝子産物であるDNA polymerase η(Polη)の欠損マウスは長期間の紫外線照射によりXP-V患者でみられる扁平上皮癌を主とした上皮性皮膚癌が高頻度に認められ、また、PolηのパラログであるDNA polymerase ι(Polι)欠損マウスでは肉腫をはじめ間質系腫瘍の発生頻度が上昇する傾向が認められることをすでに見いたしていたが、研究代表者らは、これらのポリメラーゼが発癌を抑制する仕組みを明らかにすることを目的として、以下に述べる知見を得た。1.突然変異解析用のシャトルベクターを導入したトランスジェニックマウス(HITECマウス)の背中の皮膚に紫外線を一度照射し、一週間後、皮膚を採取してゲノム上に生じた突然変異頻度を調べたところ、皮膚の表皮部分においてPolη単独欠損およびPolηとPolιの二重欠損では野生型と比べて突然変異頻度が上昇する結果を得た。一方、Polι単独欠損では野生型と比べて顕著な違いは見られなかった。表皮でPolηは突然変異の抑制に大きな役割を果たしていると考えられる。さらに、表皮部分で起こった突然変異の種類についてPolη単独欠損およびPolηとPolιの二重欠損では野生型と比べてG : C→T : Aのtransversionの割合が増加する傾向が見られた。2.組織切片を作成し病理診断を行った結果より、Polη欠損マウスに20週間、紫外線を照射すると、XP-V患者でみられる扁平上皮癌を主とした上皮性皮膚癌が高頻度に認められることを既に見出していたが、照射開始後510週間で前癌病変である異形成が高頻度に起っていることが新たにわかった。一方、野生型及びヘテロマウスにおいては、同じ週齢で前癌病変は見られなかった。
超高速撮像用圧縮ディジタル出力イメージセンサの研究

超高速撮像用イメージセンサは、ロボットビジョン、高速物理現象の解明、高速認識照合システム等における基幹デバイスである。しかしながら、超高速撮像と高解像度との両立が困難とされ、センサからの信号伝送のボトルネックや、撮像された画像データの蓄積に大容量のメモリが要求される。本研究では、このような問題を解決することを目的とし、イメージセンサ上で、アナログ並列信号処理に基づき高速に画像圧縮を行うデバイスを考案し、実際に試作によって評価することを目的とした。本研究の手法は、センサにブロックアクセス機能を設け、アナログ領域で直接的に画像圧縮のための2次元離散コサイン変換(DCT)を行うものである。このような機能を設けたイメージセンサを半導体メーカーの協力を得て、0.35μmCMOS技術に基づき試作した。試作したデバイスにより、撮像と、画像符号化が行えることを実験的に明らかにできた。得られた信号対雑音比は、PSNRで37dBであった。本手法は、最終的には高速撮像に有用であるが、別の特徴として、画像圧縮に要する消費電力を少なくできるという点がある。実際に試作した画像圧縮イメージセンサでは、センサ部が7mW,2次元DCT部が約10mWであり、全機能を集積化しても50mW以下にでできる可能性がある。これは、従来のCCDをベースにしたカメラシステムでは1Wを越える電力を消費することと比較すると、大幅な低電力化が図れたことになる。アナログ処理を用いた2次元DCTについては、最高で、0.38GOPSという高速処理性能が得られることも明らかにできた。その小面積、低電力の特徴を生かし、高速に画像圧縮を行える圧縮型高速撮像センサの実現が次の課題である。
計算科学的手法による相変態の研究法の開発

本研究は、第一原理計算による相変態機構の解明、非線形発展方程式による組織形成過程の研究と材料設計への応用、および相変態ミクロ機構とマクロ組織との関連性の追究から、相変態の本質を探ることを目的とするものである。今年度の成果は以下のようである。1)非線形発展方程式に基づく組織形成過程の解析(宮崎)平衡状態図に関する熱力学的データが既知である以下の合金(Al-Zn,Cu-Co,Fe-Mo,Fe-Al-Co,Fe-Cr,各種III-V族混晶半導体等)の相分解の時間発展過程を実験的に調べると同時に、これら合金系の相分解過程に対して、Phase-Field法に基づき計算機シミュレーションを行った。実験と計算との比較から、本計算手法が実験データを定量的に再現できることが明らかになった。2)相変態における臨界挙動の計算(毛利)クラスター変分法と経路確率法を用いて規則-不規則変態点近傍におけるsusceptibilityと緩和時間の計算を行い次の結論を得た。一次変態の場合、susceptibilityはスビノーダル・ディスオーダリングの温度に向かって発散する。二次変態の臨界点において臨界減速現象が知られているが、一次変態でも同様な現象が発生することが経路確率法を用いて示された。これは上述のsusceptibilityの発散つまり自由エネルギー曲面の平坦化による駆動力の消失から説明できる。3)マルテンサイト変態におけるゴム弾性的挙動の理論(太田)秩序変数の他にそれと相互作用する遅い変数を導入することにより、マルテンサイト相における時効効果が定量的に説明できることが示された。フェイズフィールド的発展方程式から、ツイン境界の運動に着目して応力と歪みに対する構成方程式を導出し、これを解析することにより、時効に伴う応力歪み曲線の変化や振動数依存性を解析した。本研究は、第一原理計算による相変態機構の解明、非線形発展方程式による組織形成過程の研究と材料設計への応用、および相変態ミクロ機構とマクロ組織との関連性を追求することによって、相変態・組織形成の本質を探ることを目的とするものである。今年度に得られた成果は以下のようである。(1)平衡状態図に関する熱力学的データが既知である以下の合金(Al-Zn,Gu-Go,Fe-Mo,Fe-Al-Co,Fe-Cr)の相分解の時間発展過程を実験的に調べると同時に、これら合金系の相分解過程の計算機シミュレーションを行った。実験と計算結果との比較から、本計算手法が実験データを定量的に再現できることが明らかになった。(2)弾性拘束下にある析出粒子の粗大化過程における特異な相分解挙動である(析出粒子の分裂、粗大化速度の停滞等)を、本シミュレーションに基づき推知解析した結果、従来のエネルギー論である組織分岐理論の予測と動力学的なシミュレーション結果がよく一致する結果が得られた。(3)相変態ミクロ機構とマクロ組織の関連性に関して、規則-不規則変態過程を例に取り、クラスター変分法に基づきエネルギー最小パスに従い現象は変化すると仮定して、異なる時定数を有するフォノンの緩和過程と原子の拡散過程を同時にあつかった相変態過程の計算を行った結果、相変態パスは緩和時間および冷却速度依存性を示すことが導かれた。(4)周期的相構造の界面ダイナミクスに関して、その安定性及び弾性的性質を解析することの可能な、周期構造に対する界面方程式を導出した。本研究は、第一原理計算による相変態機構の解明、非線形発展方程式による組織形成過程の研究と材料設計への応用、および相変態ミクロ機構とマクロ組織との関連性を追究することによって、相変態・組織形成の本質を探ることを目的とするものである。

(1)前年度に引き続き、平衡状態図に関する熱力学的データが既知である以下の合金(Al-Zn,Cu-Co,Fe-MO,Fe-Al-Co,Fe-Cr)の相分解の時間発展過程を実験的に調べるとともに、これら合金系の相分解過程の計算機シミュレーションを行った。実験と計算結果との比較から、本計算手法が実験データを定量的に再現できることが明らかになった。(2)材料の熱力学的パラメータ、および物質パタメータが既知であるIII-V族混晶半導体の組織形成過程に対する計算機シミュレーション法を構築した。その結果、薄膜において膜面垂直の弾性場が緩和される場合には、2次元面内において整合歪支配の相分解組織が形成され得ることが理論計算から明らかとなった。さらに整合歪や基板からの外部応力場を利用することによって、相分解組織を制御可能であることが示された。(3)相変態点近傍における擬臨界停滞現象について、クラスタ一変分法に基づき自由エネルギー曲面に基づく解析を行った結果、帯磁率が変態点近傍において発散する現象が導かれた。これは、弱い一次相転移の臨界点近傍において自由エネルギー曲線が平坦になり、ゆらぎに対する復元力が消失することに起因している。これより、クラスター変分法に基づき相変態変態点近傍の詳細解析が可能であることが示された。(4)マルテンサイト変態の時効変化を、発展方程式に基づきシミュレーションする理論の構築を行った。本研究は、第一原理計算による相変態機構の解明、非線形発展方程式による組織形成過程の研究と材料設計への応用、および相変態ミクロ機構とマクロ組織との関連性の追究から、相変態の本質を探ることを目的とするものである。今年度の成果は以下のようである。1)非線形発展方程式に基づく組織形成過程の解析(宮崎)平衡状態図に関する熱力学的データが既知である以下の合金(Al-Zn,Cu-Co,Fe-Mo,Fe-Al-Co,Fe-Cr、各種III-V族混晶半導体等)の相分解の時間発展過程を実験的に調べると同時に、これら合金系の相分解過程に対して、Phase-Field法に基づき計算機シミュレーションを行った。実験と計算との比較から、本計算手法が実験データを定量的に再現できることが明らかになった。2)相変態における臨界挙動の計算(毛利)クラスター変分法と経路確率法を用いて規則-不規則変態点近傍におけるsusceptibilityと緩和時間の計算を行い次の結論を得た。一次変態の場合、susceptibilityはスピノーダル・ディスオーダリングの温度に向かって発散する。二次変態の臨界点において臨界減速現象が知られているが、一次変態でも同様な現象が発生することが経路確率法を用いて示された。これは上述のsusceptibilityの発散つまり自由エネルギー曲面の平坦化による駆動力の消失から説明できる。3)マルテンサイト変態におけるゴム弾性的挙動の理論(太田)秩序変数の他にそれと相互作用する遅い変数を導入することにより、マルテンサイト相における時効効果が定量的に説明できることが示された。フェイズフィールド的発展方程式から、ツイン境界の運動に着目して応力と歪みに対する構成方程式を導出し、これを解析することにより、時効に伴う応力歪み曲線の変化や振動数依存性を解析した。
有限エネルギー和則を用いたハドロン前方散乱振幅の決定

超高エネルギー散乱の全断面積が重心エネルギーの対数の自乗で増加しその係数があらゆる種類のハドロンの散乱で同一の値になる普遍性が確認された。係数の値0.3mbは強い相互作用から予想される自然な大きさであり、この事実は新しい解釈での散乱のユニタリティー限界のSaturationを示唆するもので、1960年のFroissart-Martinの解釈を修正する大きな成果が得られた。高エネメギーハドロンの前方散乱振幅の普遍性を検証するために、pp, pbarp、πp、Kp前方散乱振幅の解析を行った。研究計画の1年目の方法に記載した通り、低エネルギー領域のデータについてさらに詳細に検討し、有限エネルギー和則の双対性を用いて高エネルギーデータの解析をするための方法を考案した。具体的には、連続モーメント和則(CMSR)を用いて、これまでの解析を拡張して、低エネルギーの情報をフルに高エネルギー領域の解析に生かす方法を考案した。これまで全断面積のデータについては双対性を用いてかなりの情報を取り込んできたが、CMSRを用いれば今まで全く捨てていた低エネルギー領域の実部(ρ-ratio)のデータを解析に取り込むことができ、Bパラメタ決定の精度がかなりあがると期待できる。具体的な解析は次年度になるが、そのための基本的な枠組みをえた。πpの公式は完成し、解析を待つばかりの段階に来ている。一方これまでの解析の成果を夏の京都の国際会議HESI2010で発表した。エネルギー10GeV以下の領域のデータを有限エネルギー和則を用いて取り込む解析を行った結果、πp散乱のBパラメタの値に劇的な改善が見られた。Kpも5GeV以上のデータまでしか取り込めていないが、それでも誤差は半分に激減することがわかった。普遍性を実験的に検証できるのは我々の方法以外にないことが明らかになったと思う。研究年度外になるが4月に発表されたLHC、Atlasのpp非弾性散乱断面積の測定値はこれまで矛盾のあったTevatronのCDFデータ点とDOデータ点の中間を高エネルギーに延長したところにあり、これは全断面積の実験データではないが、我々の予言と同じ傾向を示している。間接的ながら我々の解析の正しさを示しており次年度に予定されるTOTEMによる全断面積の実験結果を期待させるものとなった。高エネルギー散乱全断面積の上昇の普遍性を検証するためにKp散乱の解析を行った。普遍性を確認するためにこれまで、pp、πp、Kp散乱の解析を行い、pp、πp散乱については限界までデータを活用してきた。一方Kp散乱はデータの活用が十分とはいえず、解析結果の誤差も他の2過程に比べて圧倒的に大きかった。普遍性を検証するには、Kp散乱での上昇の係数(Bパラメタ)の値がpp、πp散乱のBパラメタの値と一致するかどうか検証する必要があった。解析には有限エネルギー和則が有効であるが、Kp散乱にP'型の和則を適用しようとすると、K-p過程が発熱反応であり、閾値以下のエネルギーにΛπのOpen channelがあり、この領域に「見えない共鳴状態Λ(1405)」が存在し、これが大きな効果をもっていることが次第にわかってきた。Λ(1405)の寄与を正確に評価するにはKp散乱のデータのみでは不可能でΣπ、Λπなど、他のプロセスのデータを総合的に解析する必要があり、現状では解析は不可能に思われた。ところがそうした解析がMartinによって既になされていることが明らかになった。彼の論文に記載されているKp,Λπ、Σπの3チャネルのK行列の数値を用いると、Kp前方散乱振幅の閾値以下の値を正確に決定することができ、和則に用いる積分値を正確に評価することができた。この結果を拘束条件としてではなく、誤差つきのデータポイントとして用いる手法を新しく採用し、Kp前方散乱の再解析を行った。解析の精度は飛躍的に向上し、Bパラメタの値を決定することができた。この結果pp、πp、Kp3つのプロセスでのBパラメタの普遍性は1σの精度で確認された。高エネルギー前方散乱の普遍性を何等の仮定も用いずに検証した決定的業績だと言えると思う。過去2年の研究でハドロンーハドロンの全散乱断面積は超高エネルギーで重心エネルギーの対数の自乗で増加し、しかもその係数が中間子、バリオンを問わずあらゆる種類のハドロン散乱で同一の値をとることが非常に強く示唆された。いよいよ欧州Large Hadron Collider加速器実験が始まり、予定通りTOTEMグループが陽子陽子の全散乱断面積の実験結果を報告した。我々の予言する対数自乗係数の値を用いた予言値との一致が確認された。我々の予言はAugerによる超高エネルギー宇宙線の実験結果ともconsistentであり、超高エネルギー散乱振幅の普遍性が確認された。

逆に普遍性を仮定し、陽子陽子、陽子反陽子、πp、Kp散乱の有限エネルギー和則を用いた再解析を行い、対数自乗係数Bの精密決定を行った。この値を用いてさらに高エネルギーでの全断面積を予言することができる。将来のLHCのUpgradeを意識して重心エネルギー14TeVでの予言を行った。また、従来のRegge理論と組み合わせて、中間エネルギーでのあらゆるハドロン散乱の全断面積の予言を行うことができるようになった。我々はこの方法をππ散乱の全断面積に適用し、あらゆる実験データを集めて、検討した。実験データの誤差は大きいものの我々の予言は基本的に正しいことが確認された。米国Wisconsin MadisonのF.Halzen教授、韓国Yonsei大学のC.S.Kim教授と国際共同研究を行い、論文1編を出版した。共著者の猪木慶治東大名誉教授の尽力でこの結果はこの分野の研究者に広く知られるようになり、最新版のParticle Data Groupの解説記事で我々の関連する仕事を含めて多く引用されることとなった。Kp散乱の全断面積の解析の精度を一昨年度の水準以上に向上させることは、当初大変困難であった。この問題の権威であるUniversity of WisconsinのVbrnon Barger教授の協力を得て、計画は国際共同研究に発展した。UWの多くの教授陣と活発に議論する機会を得た。特にOlsson名誉教授の示唆で、有効な文献を入手でき、予定していたKp散乱解析の精度の向上に成功した。結果は高エネルギー散乱全断面積の上昇の普遍性を強く支持するものとなった。これは当初の予測通りの結果であり、来年度の研究の完成に向けて、大きな前進となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。Kp散乱解析で得られた知見をpp散乱に適用し、LHC TOTEMでの散乱断面積の実験結果も用いて、全断面積上昇の普遍係数(Bパラメタ)の値を正確に決定する。またSubleadingの寄与であるReggeonの寄与をfactorizationの議論を使って、あらゆるハドロン散乱に適用できるように拡張する。特にππ散乱の解析に適用してみる。UWの教授陣との活発な交流を続ける。
リン酸カルシウムセメント隔壁と骨誘導因子を併用した歯周組識再生療法に関する研究

前年度までに、注入硬化型のリン酸カルシウムセメント(CPC)の外科的埋植が、歯周組織再生治療に応用できる可能性、およびCPC隔壁の作製が可能であることを確認した。一方、エナメルマトリックスデリバティブ(EMD)は歯周組織再生療法として頻用されているが残存骨壁性の少ない欠損への単独応用は適応とされていない。そこで本年、こうした欠損におけるCPC隔壁とEMDとの併用が歯周組織再生に及ぼす影響を検討した。ビーグル犬の両側下顎第4前臼歯近心と遠心部に作製した1壁性骨欠損において、1)歯肉剥離掻爬術単独(OFD)、2)EMD塗布(EMD)3)CPC埋植隔壁の作製(CPC)、4)CPC埋植隔壁の作製およびEMD塗布(CPC/EMD)の4処置を施し、観察期間10週後組織学的解析を行った。組織学的所見としてCPC埋植群ではCPC残留が一部認められたが、欠損歯冠側まで顕著な新生骨形成が認められた。歯根面に沿って新生セメント質の伸展、および歯根膜様組織が歯冠側まで認められた。CPC非埋植群では、歯根面に並走して薄い新生骨形成が認められた。新生セメント質形成に関してOFD群では、欠損底部に限局し僅かであったのに対し、EMD群では機能的な配列を有するシャーピー線維の埋入を伴った新生セメント質が認められた。CPC埋植群はCPC非埋植群より、またEMD群はOFD群より統計学的に新生セメント質形成量が多かった。これらの所見はCPC隔壁作製により、物理的遮蔽膜様作用、治癒スペースの確保、血餅、創傷治癒の安定化、骨伝導能の発現等が効果的に計られたことに起因すると考えられる。さらにCPC群とCPC/EMD群で治癒組織像に差がなかったことから、1壁性骨欠損においては、歯周組織再生療法の成績を向上させるため、埋植材等の効果的な利用により欠損形態の改善をすることが極めて重要であることが示唆された。歯周組織再生は歯槽骨再生のみならず、セメント質、歯根膜を含めた組織複合体の再生が求められる。そこで、これらの前駆細胞と考えられている靭帯様組織の歯根膜再生を当初の主眼として、整形外科領域で骨折及び靭帯断裂の治癒促進効果を有する骨誘導因子;リコンビナントGDF-5に着目した。今回、in vivoにおけるGDF-5の歯周組織再生の効果を検討するべく、実験動物としてクラウン系医用ミニブタ(雄3頭)を用い予備実験を行った。全身麻酔・局所麻酔下、両側下顎第2前臼歯近心において、歯周組織再生療法の適応と考え難く、また組織学的評価に適した1壁性骨欠損を外科的に作成した。片側にGDF-5/アテロコラーゲンスポンジ担体(実験群)、対側にアテロコラーゲンスポンジ担体のみ(対照群)の埋植処置を行った。観察期間を通して、両群共際だった炎症所見は認められなかった。12週後、動物の安楽死を行い通方に従い組織標本を作製し、光学顕微鏡下にて組織学的解析を行った。実験側では新生セメント質再生量が大きく、上皮の深行増殖が抑制されている所見が得られた。新生骨形成については両群共に乏しく、歯槽骨頂が水平的に吸収している所見が得られた。これらの所見より一壁性骨欠損においては、骨誘導因子・コラーゲンスポンジ担体複合体では新生骨形成を伴った理想的な歯周組織再生は困難なことが示唆された。そこで注入型リン酸カルシウムセメントを用い、歯周組織再生の条件をさらに整備するためこれを用いた隔壁の必要性が追認された。隔壁作成については実験動物下顎骨欠損モデル上で施術可能であった。以上の予備実験結果をふまえ今後、骨誘導因子、コラーゲン担体、およびリン酸カルシウムセメント隔壁の併用による歯周組織再生の効果を、実験動物としてビーグル犬、および骨誘導因子としてrhBMP-2の応用についての見直しも含め、詳細に検討を行う。

CPC埋植群はCPC非埋植群より、またEMD群はOFD群より統計学的に新生セメント質形成量が多かった。これらの所見はCPC隔壁作製により、物理的遮蔽膜様作用、治癒スペースの確保、血餅、創傷治癒の安定化、骨伝導能の発現等が効果的に計られたことに起因すると考えられる。さらにCPC群とCPC/EMD群で治癒組織像に差がなかったことから、1壁性骨欠損においては、歯周組織再生療法の成績を向上させるため、埋植材等の効果的な利用により欠損形態の改善をすることが極めて重要であることが示唆された。
重症筋無力症患者における制御性T細胞の誘導とプレシジョンメディスンに関する検討

MGでは眼瞼下垂,複視などの眼症状,四肢・頸筋の筋力低下,構音障害,嚥下障害が認められ,重症例では呼吸障害を来す.本研究では,このようなMG症状を軽減あるいは消失させる治療法や再発予防策を確立する.申請者らは,MG患者末梢におけるTreg細胞数が低下していることをすでに明らかとしている.そこで,MG患者におけるTreg細胞の分化あるいは抑制機能を制御する遺伝子に着目し,自己免疫寛容の誘導を目的とした治療の有用性について明らかとする.MG患者PBMCを用いて,Treg細胞に関連するゲノム情報あるいは分子情報を解析する.過剰な自己免疫応答を制御するために有効な治療法を探索する.MGでは眼瞼下垂,複視などの眼症状,四肢・頸筋の筋力低下,構音障害,嚥下障害が認められ,重症例では呼吸障害を来す.本研究では,このようなMG症状を軽減あるいは消失させる治療法や再発予防策を確立する.申請者らは,MG患者末梢におけるTreg細胞数が低下していることをすでに明らかとしている.そこで,MG患者におけるTreg細胞の分化あるいは抑制機能を制御する遺伝子に着目し,自己免疫寛容の誘導を目的とした治療の有用性について明らかとする.MG患者PBMCを用いて,Treg細胞に関連するゲノム情報あるいは分子情報を解析する.過剰な自己免疫応答を制御するために有効な治療法を探索する.
ロシアにおける人口動態の研究： ミクロ計量分析による総合的把握

ロシアにおける各種人口動態決定要因の抽出を完了させた.他の諸国と同様に,ロシアにおいても所得水準は出生の意思決定に有意な影響を与えないことが示された.死亡率の決定については,生活習慣とりわけ飲酒習慣の強い影響が示された.地域間人口再配置に対して社会経済要因の決定的な影響も抽出された.成果は既に多くの刊行物の形をとっているが,更に可能な限り国際学術誌への投稿を実施している.著書は第7回地域研究コンソーシアム「研究作品賞」を受賞するに至った.また比較経済体制学会,ロシア・東欧学会,英国スラブ東欧研究学会,世界比較経済学会等での成果の公表を行った.多数の招待講演においても成果報告を実現した.初年度に当たる平成26年度は,1機関・研究グループ単位での利用を可能とした契約によるロシア長期モニタリング調査RLMS個票の獲得・ISSP個票の獲得並びに整理と,2文献調査を中心とする人口動態規定要因の再精査に取り組んだ.文献の渉猟を実施すると共に,現地での調査を行い,研究代表者らが長きに渡り関係を有しているロシア科学アカデミー社会政策研究所・ロシア連邦統計局の研究者達との討議を通じて現地における問題意識の明確化や背景事情の把握に努めた.それらを通じて設定する作業仮説を基に,分析に導入するデータの選択とモデルの設定並びに試論的分析を行った.現地調査に関しては,これまで共同研究を行ってきたロシア科学アカデミー社会政策研究所S. Ryazantsev教授・同地理学研究所T. Litvinenko教授・ペテルブルク大学経済学部L. Popova教授・リーズ大学I. Korgun研究員等の全面的支援を戴いた.またアンケート票作成等の準備を行う事も必要であった.プロジェクト進捗状況の相互点検や意見交換のため,メンバー全員による研究集会を定期的に,3回開催した.全体の研究の流れは(1)機関・研究グループ単位での利用を可能とした契約によるRLMS個票その他データの獲得;(2)文献調査を中心とする人口動態規定要因の再精査;(3)データの作業用クリーニング;(4)試論的モデルの設定と分析;(5)マクロ・セミマクロデータとの整合性のチェック;(6)社会学的調査によるデータの補強;(7)分析モデルの再構築と再度の分析;(8)成果のとりまとめと公表,という8段階であるが,平成26年度は(1)(4)に傾注した.平成27年度は,試論的モデル設定からあり得る分析モデルの構築に向けた段階にあった.そのためのデータの精査ならびに試論的モデルの設定とその結果の解釈,ミクロデータによる分析とマクロデータから得られる知見との整合性を確認する作業が必要となった.中間的成果に基づき,世界比較経済研究大会・国際スラブ東欧研究連合会・ロシア高等経済院社会学研究室国際コンファレンス等における報告を行った.実際の計画に沿って実施した内容は,(1)文献調査を中心とする人口動態規定要因の再精査;(2)データの作業用クリーニング;(3)試論的モデルの設定と分析;(4)マクロ・セミマクロデータとの整合性のチェック;というものであった.各研究分担者は(1)の文献調査によりロシアの人口動態に影響を与えることが推測される要因の再検討・再抽出を,各担当/専門分野に沿って行った.(2)データのクリーニングは,ミクロデータ分析にあたって必要となることは言うまでもない.さらに(3)(4)の分析・データ整合性のチェック,は個々の研究代表者・研究分担者がそれぞれの分野について,互いの協力の下で進めていく作業であった.長期的動態との比較やマクロ統計との比較については,過去或いは現在進行中の研究の中間生産物として獲得又は作成してきたロシア長期人口統計系列・ロシア連邦保健省内部動態統計,CIS諸国家計調査個票・ロシア地域経済統計データベース等を利用した.その進展を受けて,海外共同研究者であるロシア科学アカデミー地理学研究所Tamara Litvinenko氏等の助力を頂き,ロシア連邦統計局等でのヒアリングを実施し現地の認識の把握を行うと共に,連邦機関が有する内部データの更なる獲得に努めた.研究は当初の予定通り進行している.ミクロデータ分析とマクロ変数による分析とを並行して進め,相互に一致する理解が可能なエビデンスを蓄積しているのが現状であると認めることが出来る.成果物については図書2冊,論文23本うち査読つき9本・外国雑誌7誌を刊行済みないしは刊行確定済みであり,そして学会報告18件うち招待講演6件・国際学会16件,を実施した.これは明らかに初年度よりも向上している(平成26年度は論文9本うち査読付4本,学会報告15件うち招待講演8件).以上の事実から,本研究はおおむね順調に進展していると評価可能である.平成28年度は前年度に引き続き,試論的モデル設定から最終的な分析モデル構築に向けた段階と位置づけていた.ミクロデータから得られた知見がマクロレベルのデータと一致するのか否かを検討した.さらに大規模データによる分析の説得性を補完するべく,社会学的ミクロヒストリー収集を行った.ここで主眼を置いたのは(出生規定要因について)女性への,或いは(死亡率規定要因に関する)飲酒者家族等への直接的なインタビューであった.これはロシア科学アカデミー地理学研究所および同・社会政策研究所の研究者らの協力の下に進めた.それと並行してミクロデータ分析も鋭意実施した.可能な限りモデルの特定化を進め,より説得力のある人口動態規定要因の抽出を図った.ここまでの研究を踏まえ,分野毎の成果を逐次学術論文に集約し公表していった.中間的成果に基づき,欧州比較経済学会等での成果の公表を行った.日本比較経済体制学会

・ロシア東欧学会等を利用した我が国研究者への成果還元も実施した.研究は予定通り進行している.ミクロデータによる分析と,マクロによる大規模データ分析とを並行して進めている.成果物については英国著名出版社からの図書1冊・論文19本うち査読付き16本外国媒体8本を刊行済みあるいは刊行確定済みであり,そして学会報告20件うち招待講演6件・国際学会12件,を実施した.平成26年度の論文9本うち査読付4本・学会報告15件うち招待8件,平成27年度の和文図書2冊・論文23本うち査読付9本・学会報告18件うち招待6件という過去2年度と比較して,質的に向上したものと判断出来るであろう.以上から,本研究は概ね順調に進展していると評価している.平成29年度は分析モデルの完成と成果のとりまとめとを行う段階であった.本プロジェクト各分野の結果を統合し,ロシアにおける人口動態規定要因の総合的検討を完了させることを企図した.また平成27・28年度に実施した社会学的ミクロヒストリー収集の結果によって,本体としての大規模ミクロ計量分析の論点を補完し,主たる分析結果の説得力を強調することを試みた.成果は可能な限りの論文化を行うと共に国際学術誌への投稿を引き続き実施した.また国内外での学会報告も継続して実現していった.加えて,外部に対して開かれたシンポジウムを開催した.そこにはロシア現地の労働経済学者であるTatiyana Karabchukロシア高等経済院社会学研究室准教授や,移行諸国の移民・ジェンダー問題の研究者であるKseniia Gatskovaドイツ東欧南東欧研究所主任研究員等有力研究者を招聘し,客観的評価を受ける機会を設けた.それらを通じて得られたコメントや改善への示唆等を参照し,一連の成果を再検討の上でプロジェクト集約物としての単行本出版を企画し出版社との交渉を開始した.邦文・英文の専門図書,並びに啓蒙書の出版を目指している.ロシアにおける各種人口動態決定要因の抽出を完了させた.他の諸国と同様に,ロシアにおいても所得水準は出生の意思決定に有意な影響を与えないことが示された.死亡率の決定については,生活習慣とりわけ飲酒習慣の強い影響が示された.地域間人口再配置に対して社会経済要因の決定的な影響も抽出された.成果は既に多くの刊行物の形をとっているが,更に可能な限り国際学術誌への投稿を実施している.著書は第7回地域研究コンソーシアム「研究作品賞」を受賞するに至った.また比較経済体制学会,ロシア・東欧学会,英国スラブ東欧研究学会,世界比較経済学会等での成果の公表を行った.多数の招待講演においても成果報告を実現した.作業は当初の計画に従い順調に進展している.また先行研究において,未着手ないし分析が不十分であるような論点に関する独自の実証分析も実施しており,プロジェクトは未だ立ち上げたばかりであるが,既に学術図書1点,雑誌論文および書籍所収論文9編(うち査読付き論文4編)の公開を実現した.かかる研究成果の学術
foldできない高分子鎖の結晶化・結晶欠陥

1.剛直高分子の分子量分別剛直高分子の結晶化では、結晶から突出した配向ciliaを利用した結晶成長が進むため分子量分布が結晶形態に大きな影響を及ぼす。そのため、まず剛直高分子の分子量分別法を開発した。約40nmより短い分子鎖長領域においてPBZT、PBZOの分別に成功した。2.分子量分布と結晶形態分子量分別した試料では分子鎖長が揃えられているため、ciliaを利用した結晶化は起こらず結果的には板状晶となった。未分別試料では長いciliaを利用して多層板状晶、あるいは多数の棒状晶が並列した形態を示した。3.剛直高分子結晶の表面観察剛直高分子が板面に対して垂直に配向した板状晶の表面観察を原子間力顕微鏡(AFM)を用いて行った。AFMによる表面観察の結果から、長い分子鎖により形成された一次核を起点として枝状晶が成長し、続いての結晶化により枝状晶間が埋められ菱形の外形となることがわかった。4.構造異性の結晶化・結晶欠陥に与える影響従来合成できなかったcis-PBZTを合成し、構造異性体であるtrans-PBZTの固体構造と比較することにより、構造異性が結晶化、結晶欠陥に与える影響を検討した。分子鎖に規則的な湾曲が存在するcis-PBZTでは、分子鎖が分子鎖軸方向に沿って互いにずれた結晶欠陥(axial shift)が減少した。5.化学構造の結晶化・結晶欠陥に与える影響化学構造の異なるcis-PBZOの合成、結晶化を行い、化学構造の結晶化・結晶欠陥に与える影響を検討した。1.剛直高分子の分子量分別充填剤にシリカゲル,展開液にメタンスルホン酸を用いたgel permeation chromatograph (GPC)による剛直高分子の分子量分別法を開発した。分別はサイズ排除の原理により行われ、分子鎖の長いものから順に溶出することがわかった。2.分子量分布と結晶形態剛直高分子の結晶化では分子量分布が形態に大きな影響を与えることがわかった。すなわち分子量分布が小さいと、剛直高分子の結晶化に特有の結晶から突出した分子鎖を利用した結晶成長が進まないことがわかった。表面の凹凸は分子鎖長に対応していると考えられる。結晶形態は菱形で、長対角線,短対角線方向はそれぞれ結晶a軸,b軸方向であった。結晶表面全面にわたって大きな凹凸が存在した。凹凸の部分の大きさは50100nmであった。結晶の中心部にも最も高い凸部が存在することから、長い分子鎖により一次核が形成されたことがわかった。この一次核を含み、長対角線に沿って比較的高い凸部からなる筋が存在した。この筋を起点とし、一定の角度で枝状晶が成長したと考えられる。枝状晶間には隙間が生じるが、その後の結晶化により大部分は埋めらたと考えられる。1.剛直高分子の分子量分別2.分子量分布と結晶形態剛直高分子の結晶化では結晶から突出した配向ciliaを利用した結晶成長が進む。そのため分子量分布が結晶形態に大きな影響を及ぼす。分子量分別した試料の結晶化では分子鎖長を揃えられているため,ciliaを利用した結晶化は減少する。粘度測定から求めた平均分子鎖長と板状晶の厚みがほぼ一致することから,表面の凹凸は分子鎖長の分布に対応することがわかる。表面観察の結果から,長い分子鎖により形成された一次核を起点として枝状晶が成長し,続いての結晶化により枝状晶間が埋められ菱形の外形となることがわかった。

4.構造異性の結晶化・結晶欠陥に与える影響従来合成できなかったcis-PBZTを合成し,構造異性体であるtrans-PBZTの固体構造と比較することにより,構造異性の結晶化,結晶欠陥に与える影響を検討した。trans-PBZTは直線状の分子構造を持つがcis-PBZTは化学構造の非対称性のため分子鎖に規則的な湾曲が存在する。そのため結晶中での分子鎖軸方向の規則性が向上し,分子鎖が分子鎖軸方向に沿って互いにずれた結晶欠陥(axial shift)が減少した。このことからaxial shiftは分子鎖に規則的な湾曲を導入することにより解消されることがわかった。5.化学構造の結晶化・結晶欠陥に与える影響化学構造の異なるcis-PBZOを合成し,その希薄溶液からの結晶を行った。cis-PBZOの化学構造はcis-PBZTと同様の原子配置にかかわらず,ヘテロ原子の半径に大差がないことから直線状の分子形態となる。そのため分子鎖軸方向の規則性は低く,axial shiftは解消されなかった。また結晶形態の観察から,cis-PBZOも他の剛直高分子と同様に,結晶から突出した配向ciliaが母結晶上に成長する娘結晶の成長速度を大きく加速するとともに,その成長様式を規制することがわかった。
光コンピュータに関する基礎的総合研究

従来電子回路を用いて実現してきた多種多様なエレクトロニクスの機能を,光という広帯域で高密度な情報媒体によってさらに飛躍的に向上させるために,光による情報の処理,演算,記憶などの光コンピューティング技術のシステマティックな構築が世界的に重要な研究・開発目標になりつつある.本総合研究はこのような状況に対処するため,我国における光エレクトロニクス,光情報処理,光工学分野の第一線研究者を結集し,情報科学・工学の指導的専門家との緊密な協力のもとに,光コンピュータの概念を総合的に追究して検討するとともに,新しい光コンピューティングシステムのための演算原理,構成方法,要素機能などを開拓し,さらにそのための各種の光論理演算素子,記憶素子,インテリジェントセンサなどを開発するための基礎的研究を行うことを目的として昭和60年4月より実施されたものである.本総合研究には全国の国立,私立大学および国公立の研究所,研究機関より,第一線で活躍する30名の研究者の参加を得て,総括的に研究が進められた.本年度の研究会としては,第5回を62年7月に新潟市の新潟厚生年金会館で,また第6回を63年3月に東京の学士会館にてそれぞれ行った.これらの研究会には,多数の国内の大学,国公立研究機関をはじめ,多彩な分野にわたる産業界からの研究者,技術者の参集を得て,極めて熱心な討論や活発な質疑応答が行われ,非常に有用であったとの好評を得ている.本年は最終年度でもあり,研究成果報告書としてこれまでの各研究分担者の研究成果を, 1)光コンピュータ用システム構成, 2)光コンピュータ用要素技術, 3)光コンピュータ用デバイスの3つの分野別にまとめている.これらの分野で新しい提案や実験など多くの見るべき成果を挙げることができ,今後の我国における本研究の進展の基盤が築かれたものと確信している.従来電子回路を用いて実現してきた多種多様なエレクトロニクスの機能を光という広帯域で高密度な情報媒体によってさらに飛躍的に向上させるために,光による情報の処理,演算,記憶などの光コンピューティング技術のシステマティックな構築が世界的に重要な研究・開発目標になりつつある.本総合研究はこのような状況に対処するため,我国における光エレクトロニクス,光情報処理,光工学分野の第一線研究者を結集し,情報科学・工学の指導的専門家との緊密な協力のもとに,光コンピュータの概念を総合的に追求して検討するとともに,新しい光コンピューティングシステムのための演算原理,構成方法,要素機能などを開拓し,さらにそのための各種の光論理演算素子,記憶素子,インテリジェントセンサなどを開発するための基礎的研究を行うことを目的として昭和60年4月より実施されたものである.本総合研究には全国の国立,私立大学および国公立の研究所,研究機関より,第1線で活躍する30名の研究者の参加を得て,総括的に研究が進められた.実施した3年間に国内各地で行った研究会を列記すると,第1回(60.11)於東京,第2回(61.2)於山形,第3回(61.11)於大津,第4回(62.3)於東京,第5回(62.7)於新潟,第6回(63.3)於東京の計6回である.これらの研究会には,多数の国内の大学,国公立研究機関をはじめ,多彩な分野にわたる産業界からの研究者,技術者の参集を得て,極めて熱心な討論や活発な質疑応答が行われ,非常に有用であったとの好評を得ている.各研究分担者の研究成果は研究成果報告書として, 1)光コンピュータ用システム構成, 2)光コンピュータ用要素技術, 3)光コンピュータ用デバイスの3つの分野別にまとめている.これらの分野で新しい提案や実験など多くの見るべき成果が得られ,今後の我国における本研究の進展の基盤が築かれたものと確信している.従来電子回路を用いて実現してきた多種多様なエレクトロニクスの機能を,光という広帯域で高密度な情報媒体によってさらに飛躍的に向上させるために,光による情報の処理,演算,記憶などの光コンピューティング技術のシステマティックな構築が世界的に重要な研究・開発目標になりつつある.本総合研究はこのような状況に対処するため,我国における光エレクトロニクス,光情報処理,光工学分野の第一線研究者を結集し,情報科学・工学の指導的専門家との緊密な協力のもとに,光コンピュータの概念を総合的に追究して検討するとともに,新しい光コンピューティングシステムのための演算原理,構成方法,要素機能などを開拓し,さらにそのための各種の光論理演算素子,記憶素子,インテリジェントセンサなどを開発するための基礎的研究を行うことを目的として昭和60年4月より実施されたものである.本総合研究には全国の国立,私立大学および国公立の研究所,研究機関より,第一線で活躍する30名の研究者の参加を得て,総括的に研究が進められた.本年度の研究会としては,第5回を62年7月に新潟市の新潟厚生年金会館で,また第6回を63年3月に東京の学士会館にてそれぞれ行った.これらの研究会には,多数の国内の大学,国公立研究機関をはじめ,多彩な分野にわたる産業界からの研究者,技術者の参集を得て,極めて熱心な討論や活発な質疑応答が行われ,非常に有用であったとの好評を得ている.本年は最終年度でもあり,研究成果報告書としてこれまでの各研究分担者の研究成果を, 1)光コンピュータ用システム構成, 2)光コンピュータ用要素技術, 3)光コンピュータ用デバイスの3つの分野別にまとめている.これらの分野で新しい提案や実験など多くの見るべき成果を挙げることができ,今後の我国における本研究の進展の基盤が築かれたものと確信している.