hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
apneic oxygenation理論を用いた気道手術の新しい呼吸管理法の開発

Apneic oxygenation理論に基づく術中の無呼吸管理の遂行と、その発展型であるY型細径カテーテルを用いたApneic oxygenationにおける二酸化炭素の洗い流し効果についての実験をおこった。全身麻酔下のイヌ頸部気管手術モデルで実験をおこない、気管切断後から気管再建が終了するまで30分間の気道が開放した状態での呼吸管理を、気管断端から挿入した細径カテーテルより高流量酸素を投与することによって行なった。Y型カテーテルを用いた実験群では、対照群として実験をおこなったストレート型カテーテル群と比較して有意に二酸化炭素の貯留が少なく、Y型カテーテルの臨床応用への可能性を示した。全身麻酔下純酸素での10分15分間の過呼吸によりイヌ体内を十分に酸素化した後に、イヌ頸部気管を2cmの長さに環状に切除し同理論を用いた呼吸管理を行った。気管切除後に細径カテーテルを用い切除気管部位から気道内へ高流量酸素を投与し気管再建を追行した。イヌはこの間無呼吸麻酔下におかれていたが術中も循環動態は安定しており術後も問題なく回復した。これは同理論が正しく実臨床への応用へ可能性があることを示唆するものと考えられた。実際に実行できたイヌの実験数は2件であった。理由としては臨床業務が多忙となったこととが主な理由であった。apneic oxygenation理論に基づく術中の無呼吸管理の遂行と、その発展型であるY字型細径チューブを用いた無呼吸管理化における二酸化炭素の洗い流し効果についての検討をおこった。全身麻酔下のイヌを使用し、純酸素でのhyper-ventilationを10分間おこない、十分な酸素を行なった後、頸部気管を2cmの長さに環状切除し、同理論を用いた呼吸管理を30分間行った。5匹のイヌを使用し、気管切除断端より細径チューブを挿入し、無呼吸下に高流量酸素を投与しつつ気管再建をおこなった。術中の循環動態は安定しており、十分な酸素化が保たれていた。術後は問題なく回復し、麻酔から覚醒後1ヶ月の経過観察でも副作用等は確認されなかった。さらに5匹のイヌを使用し、Y字型の細径チューブを作成して、細径チューブの先端が左右主気管支内に位置できるようにし、上記と同様の実験をおこなった。循環動態、酸素化は同様に安定しており、さらに術中の二酸化炭素の貯留が有意差をもって少ない事を確認できた。細径チューブでの無呼吸管理は実臨床への応用できる可能性があり、さらにY字型細径チューブを用いた無呼吸管理は、より二酸化炭素貯留が少ない優れた方法である可能性が示唆された。予定通りY字型シリコンチューブの作成をおこない、apneic oxygenation理論に基づいた呼吸管理の実験を行なった。3-Dプリンターを用いて作成を行う予定であったが、材質・剛性の問題と、作成が可能なサイズの問題から実現が困難であったため、実験計画に記されている代用の方法を採択した。具体的にはシリコンをY字型チューブに成型して実験に使用した。apneic oxygenation理論に基づいた呼吸管理の実験は10匹のイヌで行い、予定実験件数よりオーバーをしている。理由としては予備実験としておこなったもの2例あったこと、十分な実験データの確保のために合計10匹の実験が必要であると判断し、追加で実験を行なったためであった。Apneic oxygenation理論に基づく術中の無呼吸管理の遂行と、その発展型であるY字型細径チューブを用いた無呼吸管理下における二酸化炭素の洗い流し効果についての検討をおこった。全身麻酔下のイヌを使用し、純酸素でのhyper-ventilationを10分間おこない十分な酸素を行なった後、頸部気管を2cmの長さに環状切除し、気管再建を行った。気管再建が完了するまでの開気道下での呼吸管理を、Apneic oxygenation理論に基づき、無呼吸下に気管内へ純酸素を連続的に投与することにより維持した。6匹のイヌを使用し、気管切除断端より細径チューブ先端を気管内に留置し、無呼吸下にチューブより酸素投与おこないつつ気管再建をおこなった。術後は問題なく回復し、麻酔から覚醒後1ヶ月の経過観察でも副作用は確認されなかった。さらにY字型の細径チューブを作成して、細径チューブの先端が左右主気管支内に位置できるようにし、6匹のイヌで前述と同様の実験をおこなった。循環動態、酸素化は同様に安定しており、さらに術中の二酸化炭素の貯留が有意差をもって少ない事が確認できた。細径チューブからの酸素投与による無呼吸下での呼吸管理は実臨床への応用できる可能性があり、さらにY字型細径チューブは同手法の欠点である二酸化炭素貯留を抑制する優れた方法である可能性が示唆された。

当初の計画どおりapneic oxygenation理論を用いた呼吸管理による気道再建の手術数を増やす。さらには細径チューブの形状をY字型にすることにより、無換気時に蓄積する二酸化炭素の洗い出しが可能かどうかも検討する予定である。また肺全摘イヌでの同理論を用いた気道再建を試みる計画である。Apneic oxygenation理論に基づいた呼吸管理の実験を行うこと、Y字型チューブを使用した実験を行う目標が達成できたため、同呼吸管理法が肺全摘イヌでの気道再建でも応用可能かを検証する。具体的には右管状肺全摘を行うイヌモデルにおいて、気道再建中にY字型細径チューブの先端が左上葉気管支と左下葉気管内におき、無呼吸下に高流量酸素をチューブより投与し、循環・呼吸管理が維持可能かどうか評価する。呼吸器外科イヌを用いた実験の回数が少なかったことがに予定していた使用額に届かなかった理由と考える。設備備品の購入代が少なかったことと、代替品の仕様、再利用が可能であったことが主な理由と考える。次年度は計画どおりの実験遂行を目指すとともに必要機器、物品の適切な購入を目指してゆきたい。最終年度を迎えるにあたり実験自体は概ね予定どおりであり、より客観性に基づくデータ採取のための必要な物品も購入し、学会等にも積極的に発信する予定である。
野外調査と水槽実験による”浮きソウハチ”の音響特性の解明と音響資源調査の実現

本研究は,いまだかつて音響手法で行われたことのないカレイ類の現存量推定を,活発に遊泳するカレイ類の一種であるソウハチを対象として実現を目指すものである。カレイは,一般に海底近くに分布するため,超音波の反射を利用した計量魚群探知機による生物の分布や量の推定を行う音響資源調査の対象となっていない。これは,発射した超音波の同一パルス内に海底と魚体が入るため両者の分離ができないことによる。そこで,海底から離れて遊泳するソウハチを対象として,その音響特性を野外調査と水槽実験で精密に調べ,音響資源調査に必要な基礎情報を蓄積し,本種の現存量を調べるための音響資源調査の実現を目指すことを目的とする。
子どもの身体活動増強のための学校,家庭,および地域の連携プログラムの開発

本研究の目的は、子どもの身体活動に関する保護者のサポートパターンと子どもの身体活動水準の関係を検討することである。保護者のサポートパターンを検証するためにクラスター分析を行った結果、「モデル・参加不足型」、「全サポート不足型」、「励まし・促進不足型」、および「全サポート充足型」の4タイプが明らかになった。また、これら4タイプと子どもの身体活動水準の関係について検証するために分散分析を行った結果、「全サポート充足型」および「モデル・参加不足型」の保護者を持つ子どもは「全サポート不足型」の子どもよりも身体活動水準が有意に高いことが示された。本年度は,包括的健康行動介入を行う上での基礎研究として,運動行動,食行動,および睡眠行動を取り上げ,児童が,どのような健康行動のパターンを示すのかを明らかにし,それらの健康行動のパターンと心身の健康とがどのように関連しているのかを検証した。その結果,児童における健康行動の実施パターンは,不適切食事型,不活動型,不健康行動型,睡眠問題型,および健康行動型の5つに分けること力弐できた.このことから,児童における種々の健康行動は,単純な比例関係にあるのではなく,相互に複雑な関連を持つ,もしくは独立していることが明らかになった.上記5つの型と健康状態の関係について検討した結果,不健康行動型の児童は,他の型を示す児童に比べて,不定愁訴,怒り,抑うつ,および不安のすべてにおいて低い得点を示した.これに対して,健康行動型の児童は,ほとんどの健康因子に関して,他の型の児童に比べて,高い得点を示した.また,不適切食事型,不活動型,および睡眠問題型の児童の間では,全ての健康因子について,相互に有意な差は認められなかった.これらの結果から,運動行動,食行動,および睡眠行動の全てにおいて好ましくない傾向を示す児童は極めて健康状態が悪く,逆に全てにおいて好ましい傾向を示す児童は極めて良好な健康状態にあることが分かった.さらに,単独の健康行動のみが好ましくない場合は,健康行動型の児童に比べ,その健康行動の種類に関わらず,一様にやや健康状態が悪いことが明らかになった.最も良好な健康状態にあるためには,全ての健康行動(ここでは,運動行動,食行動,および睡眠行動)を実施していることが重要であり,不足している健康行動を他の健康行動で補えるものではない可能性も示唆された.本年度は,家庭における子どもの身体活動量を増強させるためのサポートに焦点を当て研究を進めた。まず,保護者が行うサポートの種類について検証を行った結果,「励まし・促進」と「モデル・参加」の2種類のサポートがあることを明らかにした。また,それらのサポートについて,保護者の実施パターンを見てみると,「モデル・参加不足型」,「全サポート不足型」,「励まし・促進不足型」,および「全サポート充足型」の4つのパターンが示された。「全サポート不足型」の家庭は,「モデル・参加不足型」および「全サポート充足型」の家庭に比べて,子どもの身体活動水準得点が有意に低い得点を示した。しかし,「全サポート不足型」の家庭と「励まし・促進不足型」の家庭の間には有意な差は見られなかった。このことは,保護者の「モデル・参加」は,子どもの身体活動水準に及ぼす影響がそれほど強くない可能性を示しており,子どもの身体活動水準を上げるためには,保護者の「励まし・促進」がより重要である可能性が示唆された。このことは,子どもの身体活動とソーシャル・サポートの関連性を調査した先行研究における,最も強力な予測変数は,「両親の励まし」であるという報告を支持している.特に,子ども自身による自己報告での身体活動と両親の励ましとは関連が強いことから,両親の励ましに注目することが子どもの身体活動を増加させるために重要であると考えられている。来年度は,子どもの身体活動量を増強させるために,学校および地域からの働きかけも考慮した,学校・地域・家庭の三者連携プログラムの開発を行う予定である。本年度は,下記の研究成果について,学術誌(日本健康心理学科異変『健康心理学研究』)や学会(第60回大会日本体育学会)で発表を行った。発表内容は,「小学生の身体活動増強を狙った保護者へのプリント・メディアを用いた介入」であり,本研究では,従来のプリントメディアとは異なり,相当量の情報を読んでもらうため,できるだけ読者(この場合は保護者)の負担が軽くなるように,一般家庭で購読されている「新聞(一般の朝刊誌)」の形を模倣したプリント・メディアを10枚作成し,毎週1枚(裏表2ページ)づつ配布した。具体的には,コマ割,フォント,背景の模様,見出し,および写真などすべて一般の新聞に倣って作成し,見出しや写真を見ただけでおおよその内容がつかめるように工夫した。プリントメディアの内容を,「関心を引く記事」,「教育的記事」,および「実用的記事」の3つに分類し,「教育的記事」の中に行動変容技法などの専門的情報を盛り込んだ。

介入の終了後,プリントメディアが「どの程度読まれていたか」を調べた結果,8割の保護者が「読んでいた」と回答し,「子どもの身体活動が重要であると思うようになったか」および「子どもの身体活動をサポートしようと思うようになったか」という問いに対しては,大半(7-8割)の保護者が肯定的な回答を示していた。この研究の成果を発表することにより,子どもの身体活動増強を狙った学校と家庭の連携方法についての示唆を与えることができたものと確信する。
磁性超伝導体のNMRによる研究

(1)重いフェルミオン系Ce【Cu_2】【Si_2】の特異な超伝導の性質を調べるためにCuとSiのNMRを行った。Cuの核磁気緩和時間【T_1】は10K以上で温度によらない。これはCeに局在モーメントが安定に存在する事を示す。【T_1】は10K以下で増大し始め【T_1】T=一定の関係に近づく。これは近藤効果によってモーメントが消失し、コヒーレンス状態にはいってフェルミ流体的状態になる事を示す。0.7K以下で超伝導状態にはいるが【T_1】は通常のBCS超伝導体のようなTc直下の極小や低温での指数関数的増大を示さず、0.1Kまで単調に【T^(-3)】に比例して増える。これは超伝導エネルギーギャップがフェルミ面の線上で消失している事を示している。次にSiのナイトシフトKを測定した。Kは高温の常伝導では帶磁率に比例するが近藤温度Tk近傍で比例関係が崩れる。電子一核結合常故が変化している事を示唆する。またKは結晶構造を反映して著しい異方性を持つ。Tc以下ではKの減少を観測した。これはスピン帶磁率の減少を意味し、一重項超伝導性を強く示唆する。即ち、この系は異方的三重項超伝導の可能性が指摘されていたが、本研究によりこれが否定された。しかしギャップの著しい異方性の起源、ひいては超伝導発生の機構の解明は今後の重要な研究課題である。(2)高密度近藤系のコヒーレンス性を研究するために、Ce【Cu_6】のCuのPQR,Ce【Ru_2】【Si_2】のSiのNMRを行った。【T_1】はいずれもTk以上で局在モーメントの存在を反映した温度依存性を示す。Tk以下ではフェルミ流体性を反映して【T^(-1)】に比例する。この様な移り変りをNMRで観測したものはこの研究が始めてである。上記のCe【Cu_2】【Si_2】も含めて詳しく比較すると【T^(-1)】に比例し始める温度とTkとの関係が物質により異なり新たな特性温度の導入の必要性を示唆している。
ジストロフィン関連遺伝子のクローニング

本研究は、ヒト大脳および骨格筋のcDNAライブラリーからジストロフィン関連遺伝子の単離と、神経・筋疾患の病因関連遺伝子の同定を目指して来たものである。今年度はとくに、顔面肩甲上腕型筋ジストロフィー(FSHD)関連遺伝子のクローニングと遺伝子診断を実施した。我々はFSHDの原因遺伝子をクローン化し、その構造と機能を明らかにするために研究を進めFSHDに特異性の高い新しいプローブの作製及びFSHDゲノムライブラリーの作製を試みた。そしてコスミドクローンC51(Wijmengaら、1992)、プラスミドpSM1(Weiffenbachら、1993)について制限酵素マッピング及びサブクローン化を行い、FSHD関連EcoRI断片に特異性が高い新しいプローブpFR1を作製した。またFSHD関連ゲノム断片はEcoRI,HindIIIの二重消化によりさらに短くなる事が分かった。現在、FSHD症例ST13についてEcoRI,HindIIIの二重消化による断片のゲノムライブラリーを作製して、新しいプローブpFR1を用い、PCR法、コロニハイブリダイゼイション法、サザン法でスクリーニングを行っている。これまでにFSHD関連遺伝子に特徴的とされる3.3kbリピートユニットの遺伝子構造を決定した。本研究は、ヒト大脳および骨格筋のcDNAライブラリーからジストロフィン関連遺伝子を単離し(クローニング)、神経・筋疾患の病因関連遺伝子の同定を目指すものであるが、今年度は(1)ジストロフィン関連遺伝子の単離を、ヒト胎児大脳と骨格筋のcDNAライブラリー(λgt10)から行った。そのためにファージのtiter測定、ファージDNAの調製等を実施した。(2)ジストロフィン関連遺伝子(スペクトリン・スーパーファミリー)の増幅は、まずdegenerate-PCRにより実施した。この目的に用いるdegenerateプライマーは、ジストロフィン、スペクトリン、d-アクチニンで共通に保存されている(conserved sequence)N末端側のアミノサン配列(KTFTK/AW)よりデザインした。もう一方のプライマーはファージアームを用いた。さらに(3)サブクローニングには、得られたDNAを各種の制限酵素(EcoRI、NotI、Sall等)で処理した後pBSIISK+プラスミドベクターにligationした後、これをTB-1にトランスフェクトし(形質転換)た。そして目的のプラスミドが入ったコロニーはX-Gal/IPTGselectionで選抜し、アガロース電気泳動でインサートを確認した。引き続き(4)プラスミドミニプレップの後、得られた全てのクローンについてそれらのシークエンスを行い、各々の塩基配列を検討した。さらに、コンピューター解析を実施している(GenBank、GenEmbl)。今後、ノーザンブロッティング解析により、細胞で発現しているmRNAの解析や、単離されたジストロフィン関連遺伝子のコードする遺伝子産物の情報を得る為に、融合タンパクに対する特異抗体を調製する予定である。
発光を伴うデンドリマー擬結晶成長ダイナミクス

近年、蛍光部位を導入したデンドリマーを蛍光プローブとして用いた研究が盛んに行われている。その一方で、元来固有の発光団をもたないポリアミドアミン(PAMAM)デンドリマーが、酸化処理によって強い青色発光をすることが報告され、デンドリマー自身の発光現象に関心が高まっている。また、その報告と前後して、我々のグループは、pHを調節することによってPAMAMデンドリマーが強い蛍光を発し、さらに3級アミンの分岐を共通にもつポリプロピレンイミン(PPI)デンドリマーからも蛍光が観測されることを報告し、これらデンドリマーの発光要因として、構成部位であるアミンの存在を挙げた。そこで、本研究課題では、発光源の特定を目的として、内部に第三級アミンのみを含むアミン末端第三世代(G3)PPIデンドリマーを用いた。また、第一級アミンによる寄与を明らかにするために、末端をペンチル基で修飾したペンチル末端G3 PPIデンドリマーを合成した。これら二種のデンドリマーを用いて、発光現象に関して、pH、時間、熱、酸素の効果及び分子形態の蛍光への関与を調べた。4つの要因のいずれもが蛍光強度に影響したが、加熱したときに蛍光強度は特に強まり、末端アミンはデンドリマーの蛍光を消光した。^1H-NMRスペクトルは時間経過に伴って多少ブロードニングを起こすが、シグナルの位置に大きな変化がないことから、発光に伴うG3 PPIデンドリマーの化学反応や分解の証拠は得られなかった。また、充分に熟成したペンチル末端G3-PPIデンドリマー水溶液では、直径約1_mの大きな会合体の存在が明らかになり、アルキル末端が疎水相互作用して会合体を生じることが考えられた。本研究で得られた結果と同様に、以前に行われた研究においても、大きなミクロゲルを生じる条件において強い蛍光が観測されることを報告している。PAMAMおよびPPIデンドリマーは、光励起により蛍光体が一時的に発生し発光するが、この発光は時間経過に伴うデンドリマーの会合によって増強されることが推定された。
有機分子材料を用いたマルチカラー蛍光の光スイッチングシステムの構築

本研究では、固体発光性ジアリールエテンを用いた様々な外部刺激に応じて複数の蛍光色と消光状態を自在にスイッチングできるマルチカラー蛍光ON/OFFスイッチングシステムの構築を目指している。本年度は、固体発光性ジアリールエテンへの様々な置換基の導入に伴う蛍光特性への影響および様々な外部刺激による蛍光変調応答性を検討し、さらに固体中における光反応性失活の原因の解明に関する研究を行った。ジアリールエテンの末端フェニル基にメチル基からブチル基までの種々のアルキル鎖を導入した4種類の誘導体を合成し、その発光特性を検討したところ、導入前の蛍光色とは大きく異なる緑色の蛍光が観測された。単結晶X線結晶構造解析の結果、すべての結晶中で末端フェニル基間の分子間相互作用が存在しないことが明らかとなり、アルキル鎖の導入による蛍光色の制御に成功した。さらに結晶を融解させ、急冷することでアモルファス固体を作成し、熱および機械的刺激応答性を検討したところ、摩擦した後加熱したときのみ速やかに結晶化が進行し、黄緑色から緑色に蛍光色が変化することがわかった。これは摩擦によって生成した微小な結晶核が加熱によって成長することに起因することを明らかにでき、熱および機械的刺激の二重刺激応答性を見出した。また、ジアリールエテンの光閉環反応量子収率に対する溶媒粘度依存性を検討したところ、溶媒の粘度の増加に伴い光閉環反応量子収率が減少することを見出し、固体中の光反応性の失活にはこの粘度依存性が大きく影響している可能性が示唆された。また、一連の研究の過程でジアリールエテンのエテン部位をベンゼン環に置換した誘導体が、高速な熱退色反応を示すことを新たに見出した。これを用いることにより、紫外光のみで発光と消光状態をスイッチングできる蛍光ON/OFFスイッチング分子を開発できると考えられる。現在、その詳細を検討中である。本研究では、固体発光性ジアリールエテンを用いて複数の蛍光色と消光状態を様々な外部刺激を用いて自在に制御できる分子システムの構築を目的として研究を進めている。本研究の達成のためには、基本骨格となるジアリールエテンの固体状態での蛍光特性の制御および光反応性に関するメカニズムの解明が必要である。上述したように、平成30年度ではジアリールエテンへのアルキル鎖の導入による蛍光色の制御と熱および機械的刺激による蛍光色変化を達成している。さらに、光閉環反応量子収率に対する粘度依存性や励起状態ダイナミクスを明らかにすることにも成功している。これら研究成果は今後の研究を推進するための重要な成果と考えられ、おおむね順調に進展しているものと判断できる。本研究では、異なる蛍光色を示す種々の発光状態と消光状態を様々な外部刺激を用いて自在に制御できる分子システムの構築を目的として研究を行っている。これまで、順調に研究計画通り進捗しており、今後はこれまでに得られた知見を基にした分子構造と固体状態の制御によって固体発光性ジアリールエテンの蛍光色のさらなる多色化とそれらの相互変換に取り組む。さらに、目的とする分子システムの実現のために可逆的に色調変化を示す別種のジアリールエテンを分子システムに組み込むことで蛍光ON/OFFスイッチング特性の付加を検討する。

上述したように、平成30年度ではジアリールエテンへのアルキル鎖の導入による蛍光色の制御と熱および機械的刺激による蛍光色変化を達成している。さらに、光閉環反応量子収率に対する粘度依存性や励起状態ダイナミクスを明らかにすることにも成功している。これら研究成果は今後の研究を推進するための重要な成果と考えられ、おおむね順調に進展しているものと判断できる。本研究では、異なる蛍光色を示す種々の発光状態と消光状態を様々な外部刺激を用いて自在に制御できる分子システムの構築を目的として研究を行っている。これまで、順調に研究計画通り進捗しており、今後はこれまでに得られた知見を基にした分子構造と固体状態の制御によって固体発光性ジアリールエテンの蛍光色のさらなる多色化とそれらの相互変換に取り組む。さらに、目的とする分子システムの実現のために可逆的に色調変化を示す別種のジアリールエテンを分子システムに組み込むことで蛍光ON/OFFスイッチング特性の付加を検討する。
AD病態におけるX11LとAlcadeinによるβ-アミロイド産生制御機構

老人性痴呆症の中、患者数が最も多いアルツハイマー病(AD)の発症原因としてβ-アミロイド(Aβ)の生成・凝集・蓄積が考えられている。Aβは、前駆体タンパク質APPから二段階のセクリターゼによる切断で生成する。その生成機構を解明することはアルツハイマー病の発症機構を理解し、治療法を見いだす上で重要である。研究代表者は、神経細胞では膜タンパク質APPは単独で膜上に存在しているのではなく、細胞質タンパク質X11Lを介して新規膜タンパク質Alcadeinと相互作用を行い三量体として存在していることを報告してきた。今回、三量体を形成することで、Aβの生成が抑制される分子機構の解明を行った。X11LはAPPおよびAlcadeinへの結合により主に二回目の切断を阻害する事を見いだした。複合体を形成しているAPPには二回目の切断酵素であるγ-セクリターゼの触媒ユニットプレセニリンが近づけないことを生化学的に証明した。X11Lが解離するとAPPだけでなくAlcadeinも協調的にセクリターゼによる代謝を受けることが明らかになった。セクリターゼによってAβと同時に生成される細胞内産物AICDは、近年、遺伝子発現制御に関わっている事が報告されているが、Alcadeinの細胞内産物AlcICDは、AICDの遺伝子発現機能を抑制することがモデル細胞系を用いた実験より明らかになった。この結果はADの発症機構としAβの生成以外にもAICDによる遺伝子発現制御機構の乱れも関わるという仮説を支持する。
国内外の移動に伴う異文化適応の心理的過程に関する研究

異文化適応の過程において、コミュニケーションと感情制御とが重要なファクターである。一般に2地点間の距離は文化交流の阻害要因になりうる。移動先の「異文化性」は距離の関数として増加する。大学生が大学入学を期に居住地を異にする移動をした場合、異文化適応を余儀なくされるが、もしも出身地からの距離が近ければ、「解決すべき問題」の数が少ないだけでなく、出身地に戻る機会が相対的に容易になり、心理的な不適応感の解消もまた容易になる。とすれば、自文化と移動先との間の距離を短くする手段の所有は、異文化適応の過程を容易にするであろう。本研究結果においては、出身地からの距離が、不適応場面と関わりをもつ事象と結びついていることが示された。また、携帯電話やインターネットの普及に伴い、これらの媒体を用いて家族・友人とコミュニケーションを取ることのできる学生は、大学生活に対する不適応感が小さいことがわかった。このことは、異文化適応における心理的問題の少なくない部分が、コミュニケーション(通信と交通)によって解消されることを示している。このような構造は、日本だけでなく、中国と韓国においても当てはまった。もう一つの成果は、いわゆる感情知能と呼ばれる一種の知的能力が、異文化適応の過程において大きな要因となっていることが見いだされたことである。このことは、今後の異文化適応の研究において、さらに感情心理学的側面からの接近が重要であることを示すものでもある。異文化適応の過程は、個人内では感情過程として、また個人間ではコミュニケーションの過程として、「ユビキタス」であると言うことができる。今後は、同一の知見が東アジアだけでなく、他の国々においても同様に得られるかどうかの検討を行うことが必要になるだろう。本研究の目的は,自宅を離れた遠隔地,または外国において新たに学生生活を始める大学生,大学院生等に見られる不適応感や,行動の不適合等の様態の推移について調査・分析し,有効な対処法とその教育法を案出することを主眼とする。このため,日本国内の複数大学のみならず,海外,とりわけ近年になって学生の交流が著しい東アジア圏の大学に在学する学生を対象に,いわゆる「カルチュア・ショック」体験について調査を行う計画を立てている。本年は,早稲田大学において文献の調査を行った。また,調査に必要な質問項目を策定するとともに,質問項目の中国語版と韓国語版への翻訳を,それぞれ中国と韓国出身の大学院生に依頼し,行った。並行して統計的処理の概略について,大学院生に検討させた。また,研究代表者と研究分担者1名が韓国の国立釜山大学の国際交流部および社会科学部心理学科の安教授を訪問し,調査の実施時期,方法等について調整した。その際,安教授から,韓国の大学の特殊性についてコメントをいただいた。それらのコメントを質問項目に反映するべく,検討中である。韓国の新学期は3月であるので,4月ないし5月に1年次生と2年次生以上を対象に調査を実施することになった。中国における調査については,調査対象大学と交渉中である。このほか,アメリカ合衆国,ヨーロッパの大学における調査の可否について現在検討中である。研究費の主要な使途として,上記の出張を行ったほか,韓国と中国の大学生にかかわる文献の収集につとめるとともに,聞き取り調査等において使用する録音機を購入した。コンピュータ上で多言語を取り扱う必要性があり,新規にワードプロセッサ・ソフトウェアを購入した。「近代」掲載論文(「約束とコミュニケーション」)において,環境の斉一性が失われる場合に異文化適応の問題が生じることを,コミュニケーション論の領域から考察した。

このため,日本国内の複数大学のみならず,海外,とりわけ近年になって学生の交流が著しい東アジア圏の大学に在学する学生を対象に,いわゆる「カルチュア・ショック」体験について調査を行う計画を立てている。本年は,昨年度に韓国の国立釜山大学を訪問した際に社会科学部心理学科の教授からいただいたコメントを調査用質問項目に反映させた。これと並行して中国語版質問項目についてさらに検討を行った。韓国語版と中国語版の質問用紙作成の経緯について,第21回日本精神衛生学会大会(秋田看護福祉大学)において発表した。中国における調査については,北京市,甘粛省蘭州市,江蘇省南京市,湖北省武漢市,福建省廈門市所在の大学の大学生を対象に実施した。廈門市に出張し,調査全般を統制した。現在,調査結果のコード化と分析作業を遂行中である。このほか,早稲田大学において2度,文献の調査を行った。韓国釜山大学における調査については,上述の心理学科の教授からさらに調査項目についての検討を示唆されたため実施を延期し,現在その検討を行っている。研究費の主要な使途として,上記の出張を行ったほか,図書の購入,研究の効率化を進めるための非常勤学術研究員の雇用を行った。昨年の卒業論文の指導の一環として学生に行わせた,海外の大学で学ぶ神戸大学の学生の渡航先における適応状況の調査結果を含めて異文化適応と感情のコントロールの問題を考察した論文「ポジティブ感情心理学と情動知能」を執筆した。異文化適応の過程において、コミュニケーションと感情制御とが重要なファクターである。一般に2地点間の距離は文化交流の阻害要因になりうる。移動先の「異文化性」は距離の関数として増加する。大学生が大学入学を期に居住地を異にする移動をした場合、異文化適応を余儀なくされるが、もしも出身地からの距離が近ければ、「解決すべき問題」の数が少ないだけでなく、出身地に戻る機会が相対的に容易になり、心理的な不適応感の解消もまた容易になる。とすれば、自文化と移動先との間の距離を短くする手段の所有は、異文化適応の過程を容易にするであろう。本研究結果においては、出身地からの距離が、不適応場面と関わりをもつ事象と結びついていることが示された。また、携帯電話やインターネットの普及に伴い、これらの媒体を用いて家族・友人とコミュニケーションを取ることのできる学生は、大学生活に対する不適応感が小さいことがわかった。このことは、異文化適応における心理的問題の少なくない部分が、コミュニケーション(通信と交通)によって解消されることを示している。このような構造は、日本だけでなく、中国と韓国においても当てはまった。もう一つの成果は、いわゆる感情知能と呼ばれる一種の知的能力が、異文化適応の過程において大きな要因となっていることが見いだされたことである。このことは、今後の異文化適応の研究において、さらに感情心理学的側面からの接近が重要であることを示すものでもある。異文化適応の過程は、個人内では感情過程として、また個人間ではコミュニケーションの過程として、「ユビキタス」であると言うことができる。
細胞増殖因子(EGF)によるHeLa細胞リン脂質合成酵素遺伝子の活性化

細胞が休止状態から増殖状態に移行する時、リン脂質合成は活溌化し、逆に増殖状態から休止状態に入る時、リン脂質合成は不活化する。したがって細胞増殖の分子機構を解明するためにはリン脂質合成の調節機構を明らかにする必要がある。本研究はHeLa細胞をEGFで刺戟した際のリン脂質合成系の変動を酵素学的、分子生物学的に解明しようとするもので、本年度は以下に述べる成果を得た。1. EGFによるHeLa細胞リン脂質生合成の活性化。各種標識アイソトープを用いてリン脂質合成速度を測定したところ、EGF刺戟によりHeLa細胞のリン脂質合成は有意に亢進し、しかも亢進は特定のリン脂質に限局されず、すべての種類のリン脂質について同程度におこることが示された。したがってEGFはリン脂質相互のバランスを変えることなく合成を活性化することが示された。つぎに活性化にともなう酵素の変動をホスファチジルコリン合成系について解析したところ、初発段階であるグリセロリン酸アシルトランスフェラーゼとコリンキナーゼの活性レベルが有意に上昇していた。上昇はいずれもシクロヘキシミド,アクチノマイシンDにより阻害され酵素タンパクの合成によっていることが示され、酵素遺伝子がEGFにより活性化されることが示唆された。2.リン脂質合成酵素遺伝子のクローニングと構造解析。EGFによる酵素遺伝子の活性化機構を明らかにするためにリン脂質合成酵素遺伝子のクローニングを行なった。今年度はすでに変異株が得られ遺伝子クローニングが可能な酵母について研究した。ホスファチジルイノシトール合成酵素遺伝子、ホスファチジルセリン合成酵素遺伝子はそれぞれアミノ酸残見220,276個を含む疎水性酵素タンパク質をコードしており、両酵素が共通の反応機構を有することを反映して、アミノ酸配列に共通部分を有することが示された。
国際比較分析に基づく不動産投資法人の原則主義的財務報告基準と論理の帰納的導出

本研究では、1主要国の不動産投資企業に係る法制度等や経済的・政策的環境の比較分析、それに照合させて、2不動産に係る諸会計基準に対して影響を与えている業界団体(NAREIT、NCREIF、Realpac等)の報告書・討議資料などから、FASB基準等各国の会計基準にどのようにそこでの議論が反映されているのかを帰納的に分析を行った。また、それらの比較整理と原則主義的ルールを帰納的に抽出することで、情報利用者サイドの意図する不動産ディスクロージャーへのニーズについて調査を行い不動産市場の国や地域の違いによる一定の多様性を確認できた。今年度は、国際比較研究の柱とすべく、不動産投資の歴史的経緯、不動産投資企業の数や投資規模の大きさなどから米国における当該事業法人に対する諸制度を分析した。その中で、国での不動産投資法人に関わる会計情報開示に対する独自の試みが存在することから、まず、本研究の調査対象として米国における不動産投資法人の会計実務の実態のサーベイを行った。具体的には、不動産投資信託、特に、米国で主流のエクイティ・リート形態の業績開示問題について、その歴史的経緯ならびにNAREIT、NCREIFや国際会計基準審議会(IASB)と共同作業を行っている米国財務会計基準審議会等による取組みについて考察した。REIT業績の測定と開示に関しては、米国での特徴的なディスクロージャーであるFFO(funds from operations)の開示に関する研究成果について検討し、特に、1991年NAREITにより行われた「一般に認められた会計原則」の下で算定された純利益によるREIT業績の測定・開示に関する問題点を整理し、リート業界全体にわたる補足的開示基準を促すためにFFOの意義について検討された報告書等を取り上げ考察した。具体的には、2001年4月26日公表のNAREITによる「FFO白書のディスクロージャー」と題する「協会方針の広報」に示されたFFOによるディスクロージャー・モデルをベースとして、GAAP利益の調整項目であるREIT業績開示上での減価償却の取り扱いの問題などについてキャッシュ・フロー修正Jonesモデル等をもとにその有用性について考察した。当該米国における不動産投資企業の会計情報開示の検討作業は、関連団体独自で行われている点で昨今の基準設定のあり方を投影するものであり、そこでの議論の変遷や会計フレームワークや計算構造的ルールを丹念に追う意義とその効果は高いとの観察が行えた。平成26年度は、前年度の米国の研究成果を踏まえ、同時に現地調査を行う予定のカナダでの成果を踏まえて、豪州での同様の調査を行う計画でああったが、テロ事件等の影響で米国以外の調査は次年度へ繰越となっている。米国での調査は、米国で主流のエクイティ・リート(Equity REIT)形態の業績開示問題について、その歴史的経緯ならびに全米不動産投資信託協会(NAREIT)、NCREIFや国際会計基準審議会(IASB)と共同作業を行っている米国財務会計基準審議会(FASB)等による取組みの存在についてサーベイした。具体的には、REIT業績の測定と開示に関しては、米国での特徴的なディスクロージャーであるFFO(funds from operations)の開示に関する研究成果について検討した。加えて、単純な比較分析前の整理という作業から、実質的な分析へ移行するため、具体的には、干渉要因となるそれぞれの国における法制度や税制度に関しても照応させながら、Mark-to-Marketの会計を基礎にして、会計基準の概念的フレームワークを不動産投資企業に当てはめて、欧米の実証研究の成果を踏まえて、その適合性・合理性などを考察した。また、会計基準に関するコア基準としては、投資の国際的な情報インフラとして機能することを意図するIFRSの指向や論理を据え(ただしそれを無批判に受け入れる意図はない)、それと検討対象となる米国などの諸外国における開示実態・適用ルールなどを精査、比較分析を行った。現時点では、文献調査をターゲットとして、米国・カナダ・欧州の国際比較分析を行い、不動産投資企業に係る一定の会計基準とそこに内在する会計的論理を帰納的に抽出した。最終年度(平成27年度)の本年の研究成果としては、当初の確定した分析アプローチに沿って、残る欧州における不動産投資企業の調査を行い、当該企業における前年度の他の地域におけると同様の分析成果を得た。それとともに、総括的な対象国の比較分析結果をまとめ、その法的・経済的諸制度並びに関連する会計ディスクロージャー制度の異質性と共通性についてカテゴライズを行った。その中で、前者に関しては、一般性を持つ異質性と単純に個別性の高い事項に分け、一般性を持つとするルールや慣習に対してそうであることの論理性を原則主義的基準としての機能性の観点から明らかにした。後者の同質性・共通性を有するものに関しては、ただ、統計的にメジャーであるという理由からではなく、投資意思決定情報としての有用性の視点からIFRSの会計概念フレームワークに即して合理性を持つかについて共通する検証結果を得た。結論として、ボランティアな開示システムに大きく依拠している現在の不動産投資企業への投資情報環境は、ともすれば、一般企業でも時折問題となるクリエィティブ・アカウンティングの最たる土壌となり、投資家保護のための情報が特定の意図に基づいて操作される環境を保持することになってしまうことが明らかとなった。また、リーマンショックや日本のバブル崩壊にみられるように不動産に絡む不況原因は大きな世界的経済停滞を引き起こすことにつながるリスクの認識が求められることを明らかにした。

そのなかで、グローバル化している投資対象である不動産投資信託に係る国際比較可能な会計情報とそれを透明化するための会計基準に内在する原則主義的会計論理の抽出と国際比較可能な基準の明文化につなげる基準の導出が不可欠である点を結論とし、その中で測定に関する原則的基準構築の必要性を認識した。本研究では、1主要国の不動産投資企業に係る法制度等や経済的・政策的環境の比較分析、それに照合させて、2不動産に係る諸会計基準に対して影響を与えている業界団体(NAREIT、NCREIF、Realpac等)の報告書・討議資料などから、FASB基準等各国の会計基準にどのようにそこでの議論が反映されているのかを帰納的に分析を行った。また、それらの比較整理と原則主義的ルールを帰納的に抽出することで、情報利用者サイドの意図する不動産ディスクロージャーへのニーズについて調査を行い不動産市場の国や地域の違いによる一定の多様性を確認できた。海外調査に関して、テロ事件などの影響でまだ実施できていないものがある。その点で若干遅れている部分がある。その他の、文献サーベイなどの作業はほぼ計画に沿って進んでいる。海外での調査は平成27年度に実施する予定である。財務会計最終年度の本年の研究計画としては、確定した分析アプローチに沿って、残る欧州における不動産投資企業の調査を行い、同様の分析成果を得る。それとともに、総括的な対象国の比較分析結果をまとめ、その法的・経済的諸制度並びに関連する会計ディスクロージャー制度の異質性と共通性についてカテゴライズを行っていく。その中で、前者に関しては、一般性を持つ異質性と単純に個別性の高い事項に分け、一般性を持つとするルールや慣習に対してそうであることの論理性を原則主義的基準としての機能性の観点から論じる。後者の同質性・共通性を有するものに関しては、ただ、統計的にメジャーであるという理由からではなく、投資意思決定情報としての有用性の視点からIFRSの会計概念フレームワークに即して合理性を持つかを検証する。米国における不動産投資法人の財務情報の開示に関する会計基準の提案を中心にヨーロッパにおける同開示実態との比較を行う中で、文献収集も、現地調査も計画通り行うことができたことにより、本年度の主要課題であった米国における不動産投資事業体の会計情報の開示実践並びに基準策定過程がサーベイできたこと、そして、当初想定していた調査アプローチに揺らぎが生じなかったことで特段その修正業務が課されることなく、ストレス・レスに研究がすすめられたことによりおおむね順調に進展したと考えられる。テロ事件などの影響で、カナダと豪州での海外調査の遅れにより当該関連支出が繰り越しとなりました。単純な比較分析前の整理という作業から、実質的な分析へ移行する。具体的には、干渉要因となるそれぞれの国における法制度や税制度に関しても照応させながら、Mark-to-Marketの会計を基礎にして、会計基準の概念的フレームワークを不動産投資企業に当てはめて、その適合性・合理性などを考察する。
鼻の口腔内湿度調節機構の解明

平成19年度はアレルギー性鼻炎患者で鼻閉、水様性鼻水の強い患者でレルギー性鼻炎に関して未治療(内服や点鼻薬による治療)の20症例を対象に口腔内の水分量を口腔湿度計(MucusIII)を用いて検索した。初年度に唾液分泌低下を生じる代表的な疾患であるところのシェーグレン症候群患者で検索した場合MucusIIIを用いて口腔内の水分量を測定する部位としては舌で測定することが有効性であるという結果から今回の症例に関してもMucusIIIを用いて舌表面で測定を行った。測定方法は-昨年同様にMucusIIIを用いて5回測定して平均値を算出して健常人と比較した。健常者で舌表面の水分量が30.9±1.8(値は粘膜下の水分量に依存ずる電荷量に比例する値)であるのに対して、アレルギー鼻炎患者では29.8±1.2であり、結果的に有意差は認められなかった。鼻閉、水様性鼻汁、くしやみの生じるアレルギー性鼻炎(特に花粉症)は国民病であり非常に苦痛な疾患である。特に鼻閉ばつらい最もつらい症状である。これは単に鼻閉により鼻呼吸できないだけでなく口呼吸により口渇感を訴えることが多いからでもある。さらに治療として用いる抗ヒスタミン薬などでは唾液分泌を引き起こすことも口渇の大きな原因になると考えられている。唾液分泌の低下して症例(シェーグレン症候群.)においては顕著に口腔内の水分量が1低下していたにもかかわらず、鼻閉で口呼吸を行わなければいけない症例においては日中では口腔内の水分量が健常人と同一であることは、日中では健常人と同様な口腔内の環境を作りだしているためと推測した。今目は未治療の症例で検査を行ったが今後は抗ヒスタミン薬などさまざまな治療を行っている症例(抗ヒスタミン薬、点鼻薬など)で検討したい。今回の研究では鼻の口腔湿度計調節機構の解明に必要な口腔湿度計(MucusIII)の開発よりはじめた。というのも口腔内の粘膜の水分量を測定する方法としては従来のガムテストなど以外には評価方法が無く他覚的に数値で口腔内の水分の状態を評価する方法がなかったからである。初年度はMucusIIIの開発に従事した。そして開発業者と協力して再現性のある機器(MucusIII)を作成した。MucusIIIではヒトに用いる前に動物実験を行い、その有効性を立証した。(ANL2008 Ishimoto, et. Al.)その後健常人の舌、頬粘膜、口唇粘膜で測定して正常値を求めた。そして次年度には唾液腺萎縮により口腔乾燥を生じている代表的な疾患であるところのシェーグレン症候群(以下SJS)症例にMucusIIIを用いて測定して口腔乾燥症例の診断に有用であることを立証した。そして口腔粘膜よりも舌で測定することが有効であることが判明した。MucusIIIは口腔粘膜下の水分量を測定する機器であるが頬粘膜、口唇粘膜には粘膜下に小唾液腺が存在する。そのため小唾液腺の影響を受けるためにMucusIIIで口腔乾燥を評価することは困難であると考えた。MucusIIIを用いて慢性副鼻腔炎やアレルギー性鼻炎で鼻の閉塞している症例で口腔湿度を測定して鼻が役割をしている口腔の湿度調節機能を検索することした。慢性副鼻腔炎で術後に完全にパッキングした症例、アレルギー性鼻炎で鼻閉の強い症例で測定したが健常人と有意な差は認めなかった。鼻閉により口呼吸を行うことで口腔乾燥が生じていることが考えられるが今回の測定では明らかな低下は認めなかった。日中は口をできるだけ開けることを少なくして(唾液量分泌量が増加している可能性もある)健常人と同様な口腔内の環境を作りだしているためと推測した。平成17年度は鼻の口腔湿度計調節機構の解明に必要な口腔湿度計の改良および使用機器としての精度に関して動物およびヒト(ボランティア)で検討した。発売されていた口腔湿度計(Mucus(株)ライフ)を購入してボランティアで測定した。当初誤差が非常にあったため、2段階で改良してMucusIIIを開発した。そして動物実験およびヒト(ボランティア)で測定して有効性を検証した。改良したMucusIIIをボランティア165名(年齢:32.9±14.7)の頬粘膜、舌、口唇をそれぞれ5回測定して平均を算出して比較した。測定した結果は頬粘膜が31.3±1.7、舌30.9±1.8、口唇は31.8±1.6(値は粘膜下の水分量に依存する電荷量に比例する値)で3者の間に有意差は認めなかった。ヒトにおいては改良した口腔湿度計は口腔粘膜の保湿状態を検証する機器として有効性であると考えた。また動物実験においては唾液分泌低下モルモットを作成して開発中の口腔水分計を検証した。実験にはモルモット(♂)13匹を用いた。8匹は頸部切開を行い、唾液腺を摘出した。5匹は頸部切開のみを行った。手術前、術後1ヶ月後に唾液分泌量、唾液検査紙、及び口腔水分計を用いて舌の水分量を測定した。唾液腺摘出群では唾液量、唾液検査紙で術前と比較して有意に唾液分泌低下を認めることができた。口腔水分計においても有意に舌粘膜下の水分量の低下を認めた。一方、切開のみを行った群では手術前後で唾液量、唾液検査紙で唾液分泌低下は認めなかった。口腔水分計でも有意差は認めなかった。

今後はこのMucusIIIを使用して慢性副鼻腔炎やアレルギー性鼻炎で鼻の閉塞している症例で口腔湿度を測定して鼻が役割をしている口腔の湿度調節機能を検討していく予定である。平成19年度は両側慢性副鼻腔患者で術後両側に止血のためにタンポンを挿入して完全に鼻孔を閉塞させて口呼吸のみをを行う患者の口腔内の水分量を口腔湿度計(Mucus III)を用いて検索した。一昨年、唾液分泌低下を生じる代表的な疾患であるところのシェーグレン症候群患者で検索した場合、Mucus IIIを用いて口腔内の水分量を測定する部位としては舌で測定することが有効性であるという結果からMucus IIIを用いて舌で測定を行った。測定方法は一昨年同様にMucus IIIを用いて5回測定して平均値を算出した健常人と比較した。被検者は全身麻酔により内視鏡による両側の鼻副鼻腔手術を行った10名の患者で手術後2日目に測定した。全患者で術後鼻出血予防として完全に鼻孔の閉鎖するタンポン(アイバロン)を挿入した。測定は朝9時に行った。健常者で舌表面の水分量が30.9±1.8(値は粘膜下の水分量に依存する電荷量に比例する値)であるのに対して、慢性副鼻腔炎患者では30.2±1.5であり、結果的に有意差は認められなかった。通常、鼻が閉塞していて口呼吸の行う患者では非常に口渇感を訴えることが多い。特に睡眠時は口渇により数回覚醒する症例が多い。今回そのような状態の患者で日中の口腔内の水分量測定したが有意差は認められなかった。日中では口をできるだけ開けることを少なくして生活して健常人と同様な口腔内の環境を作りだしているためと推測した。平成19年度はアレルギー性鼻炎患者で鼻閉、水様性鼻水の強い患者でレルギー性鼻炎に関して未治療(内服や点鼻薬による治療)の20症例を対象に口腔内の水分量を口腔湿度計(MucusIII)を用いて検索した。初年度に唾液分泌低下を生じる代表的な疾患であるところのシェーグレン症候群患者で検索した場合MucusIIIを用いて口腔内の水分量を測定する部位としては舌で測定することが有効性であるという結果から今回の症例に関してもMucusIIIを用いて舌表面で測定を行った。測定方法は-昨年同様にMucusIIIを用いて5回測定して平均値を算出して健常人と比較した。健常者で舌表面の水分量が30.9±1.8(値は粘膜下の水分量に依存ずる電荷量に比例する値)であるのに対して、アレルギー鼻炎患者では29.8±1.2であり、結果的に有意差は認められなかった。鼻閉、水様性鼻汁、くしやみの生じるアレルギー性鼻炎(特に花粉症)は国民病であり非常に苦痛な疾患である。特に鼻閉ばつらい最もつらい症状である。これは単に鼻閉により鼻呼吸できないだけでなく口呼吸により口渇感を訴えることが多いからでもある。さらに治療として用いる抗ヒスタミン薬などでは唾液分泌を引き起こすことも口渇の大きな原因になると考えられている。唾液分泌の低下して症例(シェーグレン症候群.)においては顕著に口腔内の水分量が1低下していたにもかかわらず、鼻閉で口呼吸を行わなければいけない症例においては日中では口腔内の水分量が健常人と同一であることは、日中では健常人と同様な口腔内の環境を作りだしているためと推測した。今目は未治療の症例で検査を行ったが今後は抗ヒスタミン薬などさまざまな治療を行っている症例(抗ヒスタミン薬、点鼻薬など)で検討したい。
ヒトパルボウイルスB19のゲノム変異が感染様式または病態に与える影響

北海道におけるヒトパルボウイルスB19 DNAの変異を検索した結果、1981-1987年に主流であった株(A1、A2)は、次の1991年の流行期には駆逐されており、全世界的な標準株(B2)に劇的に変化していることが判明した。A2株の配列の違いのうち、標準株Bと異なっている特定部分の変異が、感染力または複製能力において劣る要因を有しており、外来種と推定されるB株に一斉に置き換われたことが示唆された。また、年度ごとのダイナミックな変異以外にも20%以上において個々のB19ウイルスに点変異(突然変異)がみられた。これらの変異が感染様式に大きな影響を与える要因となっている可能性が示唆された。B19ウイルスは5,596塩基という非常に短いゲノムを3つのopenreading frameにより(部分的にオーバーラップさせつつ)最大限に利用し、1つのpromotorと2つのpolyadenylation siteのみで転写を調節している。このように非常に許容範囲の狭いゲノムと考えられるが、実際はDNAウイルスとして、これほど点変異(突然変異)を認めるウイルスはまれであると考える。また、B19ほど多彩な病態に関連しているウイルスは他にはない。この点に関して、ゲノム変異が感染様式および病態へどのように関連しているかを解明していくことを研究の目的とする。平成21年度は、B19ゲノム上の変異に関して、主にVP1 ullique regionと呼ばれる中央の約1200塩基に関する部位の検討を終え、さらにその左側にあるNS部位と右側にあるVP2部位に関して検討をすすめた。変異をゲノムに導入する基礎実験を平成21年より開始しているが、引き続き平成22年度も続行しているところである。ヒトパルボウイルスB19は5,596塩基よりなる1本鎖DNAウイルスであり、骨髄中の赤血球系前駆細胞(CFU-E、BFU-E)から赤芽球までのCD36陽性細胞が感染許容細胞であることが知られている。1993年に感染を介する受容体は血液型の1種であるP抗原であることが報告された。しかしながら、P抗原は赤血球前駆細胞以外にも心筋細胞、肝細胞、血管内皮細胞の表面に存在しており、それにもかかわらずこれらの細胞内でのウイルス増殖は認められていないことより、P抗原を有することは感染許容の必要条件ではあっても十分条件ではない。B19の感染が成立するには細胞内部の複雑な状況が必要であり、それが感染宿主細胞の極端な限定性に結びついているといえる。平成21年度以降、B19ゲノム上の変異に関して、主にVP1 unique regionと呼ばれる中央の約1200塩基に関する部位の検討を終え、さらにその左側にあるNS部位と右側にあるVP2部位に関して検討をすすめている。変異をゲノムに導入する基礎実験を平成21年より開始しているが、引き続き平成23年度も続行しているところである。

この点に関して、ゲノム変異が感染様式および病態へどのように関連しているかを解明していくことを研究の目的とする。平成21年度以降、B19ゲノム上の変異に関して、主にVP1 unique regionと呼ばれる中央の約1200塩基に関する部位の検討を終え、さらにその左側にあるNS部位と右側にあるVP2部位に関して検討をすすめている。変異をゲノムに導入する基礎実験を平成21年より開始しており、現在得られたデータを分析しまとめてところである。