hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心的計算過程-認知空間における記号計算とパターン変換-

本研究は、心の計算論・記号論とよぶパラダイムのもとで心の基本的な機能の一つである心的計算過程の仕組みを心的表象空間における記号計算とパターン変換過程を基に実験的検討することを目的とした。またこの前提となる心理学におけるこのパラダイム自体の占める位置並びにその基本構造に関する論理的検討を、科学基礎論と心理学史の両面から行なった。したがって、本研究の成果報告概要は、理論的検討と実験的検討の二つで構成される。まず、理論的検討は、心の記号論の基盤となる記号論理学、その記号計算の基本的な内容である記号の処理・操作とそれを実践するコンピュータ(オートマトンと総称される機械)の位置付け、さらに心(知)を実現する生物の脳の機能をもとにした形式ニュートラル・ネットワーク上でのパターン変換計算の基本構造を科学基礎論から論及した。さらに、心の科学における中心的な位置を占める現代心理学の成立にいたる経緯とその基本的なパラダイムの変遷を心理学史の観点から検討し、日本の心理学の成立を論じた。一方、この記号論の観点から、以下のような実験的検討を行なった。実験は3つある。第1の実験は、一桁の数字の間の加算と乗算計算課題を遂行するさいの心的計算過程の仕組みと心的構造を究明することを目的とした。課題を構成するここの数字の性質と計算結果の数値の偶数、奇数によって、回答までの反応時間に有意な差のあることが判明した。この事実から数記号表象系(心的数表空間)へのアクセス過程と記憶表象構造を検討した。第2の実験は、日本の伝統的な幾何学的文様に対する印象評価を決めている心的表象空間の幾何学的構造を数理モデルを基に考察した。また、そのさいの印象測定に関わる心理学的測定論・尺度論を整理した。第3の実験は、日本語の構造に内在する名詞、動詞、形容詞によって構成される比喩(メタファー)機能をささえる心的意味空間の構造を検討した。実験は3つある。本研究は、心の計算論・記号論とよぶパラダイムのもとで心の基本的な機能の一つである心的計算過程の仕組みを検討することを目的とする。あわせて、心理学におけるこのパラダイム自体の占める位置並びにその基本構造に関する論理的検討を、心理学史や科学基礎論の面から行なう。前者の目的を遂行するために、以下のような実験を行なった。課題は、一桁の数字の間の加算と乗算の計算問題である。そのさいの心的計算過程の仕組みを明らかにするために、数字の特性である偶数、奇数に着目し分析を加えた。なお、分析指標は、パーソナル・コンピュータによって行なった。この結果次ぎのようなことが明らかになった。まず、加算課題の結果、偶奇性効果が認められた。つまり、偶数+偶数(計算結果は偶数)、奇数+奇数(結果は偶数)、偶数+奇数(結果は奇数)課題の順に反応時間が遅くなることが判明した。従来こうした偶奇性効果は、検証課題においてみられるという報告しかないが、本研究は産出課題でこの効果を検出した。なお、検証課題とは、あらかじめ課題とその結果を対提示しその組み合わせの正否を問う課題であるのに対し、産出課題は、実際に行なった計算結果を答える課題である。また、本研究の結果、この効果は加算結果が10以上になる場合に顕著に見られること、相対的に反応時間の遅い被験者に顕著であることが判明した。一方、乗算課題においては、明確な偶奇性効果を認めることはできなかった。数の心的表象

特性が心的計算を左右することが判明したがなお検討を要する。検証モデルとして、心内の心的数表とそれへのアクセスのための活性化モデルを想定することができるがあらためて検討を加える。後者の目的を遂行するために、そもそもの心理学史をはじめ科学基礎論や認識論の歴史的背景に求め考察した。本研究は、心の計算論・記号論とよぶパラダイムのもとで心の基本的な機能の一つである心的計算過程の仕組みを心的表象空間における記号計算とパターン変換過程を基に実験的検討することを目的とした。またこの前提となる心理学におけるこのパラダイム自体の占める位置並びにその基本構造に関する理論的検討を、科学基礎論と心理学史の両面から行なった。したがって、本研究の成果報告概要は、理論的検討と実験的検討の二つで構成される。まず、理論的検討は、心の記号論の基盤となる記号論理学、その記号計算の基本的な内容である記号の処理・操作とそれを実践するコンピュータ(オートマトンと総称される機械)の位置付け、さらに心(知)を実現する生物の脳の機能をもとにした形式ニューラル・ネットワーク上でのパターン変換計算の基本構造を科学基礎論から論及した。さらに、心の科学における中心的な位置を占める現代心理学の成立にいたる経緯とその基本的なパラダイムの変遷を心理学史の観点から検討し、日本の心理学の成立を論じた。一方、この記号論の観点から、以下のような実験的検討を行なった。実験は3つある。第1の実験は、一桁の数字の間の加算と乗算計算課題を遂行するさいの心的計算過程の仕組みと心的構造を究明することを目的とした。課題を構成するここの数字の性質と計算結果の数値の偶数、奇数によって、回答までの反応時間に有意な差のあることが判明した。この事実から数記号表象系(心的数表空間)へのアクセス過程と記憶表象構造を検討した。第2の実験は、日本の伝統的な幾何学的文様に対する印象評価を決めている心的表象空間の幾何学的構造を数理モデルを基に考察した。また、そのさいの印象測定に関わる心理学的測定論・尺度論を整理した。第3の実験は、日本語の構造に内在する名詞、動詞、形容詞によって構成される比喩(メタファー)機能をささえる心的意味空間の構造を検討した。
教室空間における教師生徒間のインタラクションに関するエスノグラフィー研究

本研究は、これまでの生徒側、教師側からのアプローチによって得られている結果をともに、文化人類学や社会学などで用いられているエスノグラフィックな記述手法を分析過程に取り入れてみることによって、心理学的な研究手法に新たな分析視点を開発することを試みるものであった。分析の前提条件をととのえるための作業として、分析方法に関する文献資料の収集、おもに学校場面のフィールドワーク関係の国内外の最新の文献資料を集めた。次に、それらの文献をもとに分析方法や枠組みの検討をおこなった。分析の焦点は、相互作用をどのように記録し分析していくかという基礎的なものと、活用的な視点から相互作用をどのようにとらえていくかという発展的なものの二つが想定された。研究素材としてのVTRの録画と加工においては、教室内のVTRの設置位置を考慮しながらすすめ、複数のVTRを同期合成し、分析可能なかたちに加工することが出来た。その結果、複数の視点を合成して教室場面を再構成することの有効性を確認したが、対象とした学年、対象となった教科、対象とした教師によって観察結果が著しく異なることが明らかになった。そのため、分析の観点についての更なる精選の必要性を今後の課題とした。
ひずみエンジニアリングによるカルコゲナイド薄膜の機能制御

本研究ではFeSe超伝導薄膜とSnSe熱電変換膜を作製し、ひずみ等の構造による特性制御の可能性を検討した。パルスレーザー蒸着を用いてc軸配向FeSe膜およびa軸配向SnSe膜を作製した。FeSeではSrTiO3を導入しナノコンポジット薄膜も作製し、FeSeに引張ひずみを導入することに成功した。SnSeではターゲットにおけるSe量を変化させ、膜の基本的熱電変換特性の制御を行った。電気伝導度は0.1S/cm(室温)、9.8S/cm(300°C)となり、250-500°Cの高温では単結晶の電気伝導度よりも大きな値が得られた。薄膜においてひずみを制御するためにはまずは単層薄膜を作製し配向制御を行う必要がある。平成28年度はパルスレーザー蒸着法を用いてSnSe薄膜およびFeSe薄膜を作製した。薄膜作製用ターゲットは真空封入したSnSe粉末およびFeSe粉末を焼結することにより作製し、その後パルスレーザー蒸着を用いて薄膜作製条件の探索を行った。SnSe薄膜作製では、パルスレーザー蒸着においてターゲット基板間距離を変化させたところ、基板間距離が3cm以下のときSrTiO3とMgO基板上にSnSeが形成された。このようにターゲット基板間距離がSnSe薄膜成膜において重要なファクターであることが分かった。SnSe薄膜はa軸配向しており、面内配向も4回対称性を示していた。また格子定数aはSnSeバルクのものよりも大きな値となった。組成分析の結果ターゲットのSe/Sn比が1以下となっており、Seの蒸気圧が高いことに起因して組成ずれが起き格子定数がバルクのものから変化したと考えられる。FeSe薄膜作製ではターゲット基板間距離5cm、基板温度300-500°Cでc軸配向したFeSe薄膜が作製できることを確認した。基板をSrTiO3、LaAlO3、CaF2と変化させて、FeSe薄膜を作製したところ基板に依存して格子定数が変化しており、基板によるひずみが薄膜に生じていることがわかった。さらにFeSeコンポジット薄膜の作製を行い、コンポジット膜中でもFeSe相が形成されたことも確認した。また第一原理計算や有限要素法を用いて薄膜におけるひずみや高温相の構造安定性の議論を行った。SnSeにおいてSe量を変化させたときの格子定数および全エネルギーの計算を行った。Se量を減少させるにしたがい、格子定数及び高温相と低温相のエネルギー差が極大となる組成があることが明らかになった。a軸配向SnSe薄膜およびc軸配向FeSe薄膜を作製することに成功しており、ひずみを制御するにあたり基本的な薄膜作製条件および配向制御条件は明らかにすることができた。特性制御のためのチューニングは今後必要ではあるが、薄膜作製および配向制御までは行えており、おおむね計画通り研究が進んでいる。FeSe薄膜作製条件探索の過程で、基板を変化させることにより格子定数が変化することを明らかした。このように基板によるひずみ制御が可能であることを実証できている。またFeSeについてはコンポジット薄膜作製を開始しており、この点については計画よりも早く研究が進んでいると考えられる。ひずみ設計に関しては、第一原理計算を用いてエネルギー計算することによりSnSe高温相の構造安定性を議論している。平成28年度はSe量を変化させて構造安定性を議論できた。作製した薄膜の構造情報(格子定数やSe量)を取り込んでひずみによる構造相転移制御を議論するとともに、ひずみが構造安定性に及ぼす影響を議論できる手法の準備が完了した。このように概ねひずみ設計に関しても順調に研究を進めることができている。カルコゲナイドは鉄系超伝導、巨大熱電変換などを示し、薄膜化による特性向上やデバイス応用などが期待される。しかし薄膜において機能制御を行うには、薄膜作製技術の確立と高度な構造制御技術が必要である。本研究ではFeSe超伝導薄膜とSnSe熱電変換薄膜において薄膜作製技術およびひずみ制御技術を確立し、超伝導特性と熱電変換特性を向上させることを目的に研究を行った。パルスレーザー蒸着を用いてFeSe薄膜作製を行った。Tconset=10K程度を有するFeSe薄膜を作製し、さらにSurface modified法を用いてFeSe薄膜にSrTiO3を導入しナノコンポジット薄膜の作製を行った。X線回折と透過型電子顕微鏡観察の結果、c軸配向したFeSeが成長し、その中にナノロッドが成長していることがわかった。またSrTiO3添加量の増加とともにFeSeの格子定数が変化し、ひずみ制御が行えていることが分かった。成膜温度最適化によりFeSe+SrTiO3ナノコンポジット膜において電気抵抗の温度依存性が金属的になるところまで最適化を進めることができた。今後組成を最適化することにより超伝導発現を行う必要がある。パルスレーザー蒸着を用いてSnSe薄膜の作製も行った。SnSexターゲット(x=1.0,1.2)を用いて、a軸配向SnSe薄膜を作製した。面直格子定数、面内格子定数ともにバルク値から変化していることが逆格子マッピングからわかり、ひずみが導入できたことを確認した。x=1.2としたとき、電気伝導率は0.1S/cm(室温)、9.5S/cm(300°C)となり、室温でのゼーベック係数は585μV/Kとなった。

一方、x=1.0では電気伝導率が一桁以上小さく、ターゲット組成は熱電特性に極めて大きな影響を及ぼすことが分かった。今後、組成やひずみと熱電特性の関係をより詳細に調べていく必要がある。本研究ではFeSe超伝導薄膜とSnSe熱電変換膜を作製し、ひずみ等の構造による特性制御の可能性を検討した。パルスレーザー蒸着を用いてc軸配向FeSe膜およびa軸配向SnSe膜を作製した。FeSeではSrTiO3を導入しナノコンポジット薄膜も作製し、FeSeに引張ひずみを導入することに成功した。SnSeではターゲットにおけるSe量を変化させ、膜の基本的熱電変換特性の制御を行った。電気伝導度は0.1S/cm(室温)、9.8S/cm(300°C)となり、250-500°Cの高温では単結晶の電気伝導度よりも大きな値が得られた。平成28年度には薄膜作製条件を明らかにすることができた。また基板やコンポジット薄膜化によるFeSe薄膜のひずみ制御の可能性を示すことができた。平成29年度にはひずみを用いた特性制御の実証を目的として、以下の2点に着目して研究を行う。1.特性詳細評価:SnSe薄膜の熱電特性の評価は自作装置を用いて行う予定である。平成28年度から準備を進めており、平成29年度の早い段階で測定システムを完成させ、熱電特性の詳細な評価を行う。またFeSe薄膜の超伝導特性の評価も平成28年度に一部行っており、平成29年度にはひずみ制御に成功した試料については磁場中特性や磁化特性等も必要に応じて行う。2.ひずみ制御:SnSeではSe量により格子定数が大きく変化し、SnSe高温相の構造安定性も変化することが分かった。SnおよびSeサイトをGe、Pb、Te、Sで置換した薄膜を作製し格子定数と構造安定性の制御を行う。本検討においては第一原理計算を用いて格子定数の変化や構造安定性の変化を予測しながら材料選択を行う。FeSeでは基板による格子定数の変化が観察されており、精密な格子定数制御のためにバッファー層探索を行う必要がある。同様に膜厚の薄いSnSe薄膜ではひずみ制御においてバッファー層が有効であり、SnSe薄膜、FeSe薄膜共通の手法としてBaZrO3、BaSnO3など単結晶基板では入手できない(または難しい)材料をバッファー層として作製する。さらにFeSeやSnSeのコンポジット薄膜を作製する。基板等に用いている材料(SrTiO3、LaAlO3、MgO)を中心にFeSeまたはSnSeとコンポジット化を行いひずみ制御を行う。薄膜材料次年度使用額は少額であり、請求額とほぼ同額の助成金を使用している。次年度の助成金と合わせて消耗品等を購入する予定である。
水銀等の重金属捕捉能を有する樹脂の開発

本年度の研究実施計画を再録すると、【◯!1】原料オレフィンの合成法の確立、【◯!2】それを用いたカチオン環化共2量化反応による大員環シクロファンの合成、【◯!3】得られたシクロファン上への官能基導入法の確立、【◯!4】その液膜を用いた重金属の取り込み能の検討の四点とまとめであった。以下各々について、実績の概要を述べる。【◯!1】本法のために開発したグリニヤールカップリング反応改良法を用いて、該当するオレフィン数種を合成した。収率は良好であり、合成法の確立という目的は達成出来た。結果はまとめてBCSJに発表した。【◯!2】上記オレフィンを共2量化反応条件下に処理したが、直鎖状オリゴマーのみ生成した。環化能が低くコモノマーの存在が環化に不利に働くと判断して、これらのオレフィンを単独でカチオン環化させたところ、[3.2.3.2]パラシクロファン及び[3.3.3.3]パラシクロファンが、それぞれ67、62%の良好な収率で得られ、この目的も達成出来た。【◯!3】官能基導入反応を別途検討した。モデル化合物としてヘキサデシル基を有するアントラニル酸を目指した。現在その原料であるアミド酸まで合成している。次に述べるようにこの段階で重要な性質が見つかったので、アントラニル酸へのステップは現在検討の段階である。【◯!4】得られたヘキサデシル基を持つアミド酸の液膜を使った重金属捕捉能の検討を行った。重金属に対してこのアミド酸を等モル使用しヘプタンへの金属の抽出を試みたところ、【Hg^(++)】(抽出率100%)>【Cu^(++)】(72%)>【Ph^(++)】(65%)>【Cd^(++)】(48%)>【Co^(++)】(47%)>【Ni^(++)】(39%)の順に抽出されることが判明した。特に【Co^(++)】について詳細に検討したところ希酸を用いた逆抽出による重金属の濃縮も可能であり、さらに逆抽出後のアミド酸-ヘプタン溶液に、第一回目の抽出の約70%の抽出能が認められ、再生利用可能なことが、明らかとなった。このように新しい溶媒抽出剤の開発に成功した。
逆階層領域でのニュートリノのマヨラナ性の研究

KamLAND-Zen800の主要バックグラウンドである宇宙線起源の10Cを低減する新型電子回路を開発・導入する。観測停止期間を最小限にする導入で高い稼働率を維持し、期間内に逆階層構造に切り込み複数の理論モデルを検証できる40meVをきる探索感度を実現する。逆階層構造をカバーする20meVに達する感度実現のための開発も並行する。また、極低放射能を究める上で必須なスクリーニング環境も構築し、領域内やコミュニティでの共有化を図る。さらに地球ニュートリノ観測では、原子炉ニュートリノの影響が少ないデータで観測精度を向上し、宇宙の化学進化到達点の直接的な観測により、宇宙の物質進化解明を推進する。
ブタ肝切除モデルによるIschemic Preconditioningの保護効果

経過:計11匹の肝切除を思考したがdataの得られた7匹に関して検討した。結果:IPC群3例、none-IPC群4例を行い検討した。循環動態:平均心拍数は両群共に肝切除後に上昇傾向を示したが、IPC群では1時間後に術前の平均心拍数に落ち着いた。平均血圧は、両群とも肝切除後に一過性に低下したが1、2、3時間には術前の平均血圧値まで回復した。有意差は認めなかった。血液生化学検討:IPC群でGOT,GPT,LDHがnone-IPC群の比較し肝切除後、1、2、3時間後も上昇をしていたが2群間比較では有意差を認めなかった。乳酸値は、IPC群肝切除後に一過性の上昇を認め2時間後には術前値まで回復したが、none-IPC群では、遷延傾向がみられた。類洞内皮細胞障害損傷の評価としてヒアルロン酸値を測定したがIPC群で肝切除後に急上昇を示したが1時間後には術前値まで回復した。しかし、none-IPC群では、乳酸値同様に遷延傾向が見られた。考察:IPCは、肝切除後の急性期肝実質障害や類洞内皮障害の保護作用効果を期待できる手技と期待された。今後、症例数を増やし組織学的検索やTNF, NOxなどの検討を加え検討をしていく予定である。
地衣類の単離培養および共存培養を基盤とした未利用薬用資源の開発に関する研究

地衣類は,ある特定の地衣菌と地衣藻が共生した複合生物であるが,地衣菌を単離培養することにより本来の地衣成分とは異なる二次代謝物を生産することがある.従って,地衣菌の単離培養は新たな薬用資源になりうる可能性があると考えられる.そこで,国内で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.Graphis proserpensの地衣菌をMY寒天培地上で培養し,6種の既知化合物と3種の新規イソクマリン系化合物および,いずれもナフトピロン誘導体が酸化的に環開裂したユニークな新規骨格を有する3種の新規化合物を単離した.またGraphis connectansの地衣菌からも3種の新規物質単離し,その構造決定を行った.このように地衣菌の単離培養が新規有用物質探索の資源として有用であることが再確認された.これら単離地衣菌から得られた多様な代謝物は,共生状態の地衣類の地衣成分とは異なる化合物が多かった.この事実は,共生において地衣菌の二次代謝は地衣藻の介在により,制御されていることを示唆している.そこで,単離地衣菌と地衣藻の再結合実験を詳細に検討した.その結果,寒天培地上では単離菌と地衣藻の接触があっても接合は起こらないが,振とうした液体培養中では,菌類と藻類の結合の起こることを確認した.また地衣類の共生時に見られるような地衣菌から地衣藻組織内に陥入した吸器の形成がおこる例を見いだした.さらに、液体培養中であれば本来の組み合わせ以外の異なる地衣藻とも寄生関係に近い相互作用が起こるという結果も得た.今後,再結合を誘導する因子を解明することにより,地衣類の共生を考える上で重要な知見が得られ,また新規有用物質の生産にも展開できると考えられる.地衣類は,ある特定の地衣菌と地衣藻が共生した複合生物であるが,地衣菌を単離培養することにより本来の地衣成分とは異なる二次代謝物を生産することがある.従って,地衣菌の単離培養は新たな薬用資源になりうる可能性があると考えられる.そこで,国内で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.Graphis proserpensの地衣菌をMY寒天培地上で培養し,6種の既知化合物と3種の新規イソクマリン系化合物および,いずれもナフトピロン誘導体が酸化的に環開裂したユニークな新規骨格を有する3種の新規化合物を単離した.またGraphis connectansの地衣菌からも3種の新規物質単離し,その構造決定を行った.このように地衣菌の単離培養が新規有用物質探索の資源として有用であることが再確認された.これら単離地衣菌から得られた多様な代謝物は,共生状態の地衣類の地衣成分とは異なる化合物が多かった.この事実は,共生において地衣菌の二次代謝は地衣藻の介在により,制御されていることを示唆している.そこで,単離地衣菌と地衣藻の再結合実験を詳細に検討した.その結果,寒天培地上では単離菌と地衣藻の接触があっても接合は起こらないが,振とうした液体培養中では,菌類と藻類の結合の起こることを確認した.また地衣類の共生時に見られるような地衣菌から地衣藻組織内に陥入した吸器の形成がおこる例を見いだした.さらに、液体培養中であれば本来の組み合わせ以外の異なる地衣藻とも寄生関係に近い相互作用が起こるという結果も得た.今後,再結合を誘導する因子を解明することにより,地衣類の共生を考える上で重要な知見が得られ,また新規有用物質の生産にも展開できると考えられる.地衣類は,ある特定の地衣菌と地衣藻が共生した複合生物であるが,地衣菌を単離培養することにより本来の地衣成分とは異なる二次代謝物を生産することがある.従って,地衣菌の単離培養は新たな薬用資源になりうる可能性があると考えられる.そこで,屋久島など各地で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行うことにより,多様な代謝物を単離した.そのうち構造未知の新規化合物の構造決定を現在行っている.これまで単離地衣菌から得られた代謝物は,共生状態の地衣類の地衣成分とは骨格が異なる化合物が多い.これは「地衣菌は単離培養条件下では共生を脱したことにより,地衣菌が本来持っていた二次代謝関連遺伝子が発現するが,自然界においては地衣藻によって代謝物の生合成が制御されている」ためと考えられる.そこで,地衣藻の共存が代謝物の生産に与える影響を検討するために,まず単離地衣菌Graphis prunicolaとPyrenula japonicaと地衣藻Trebouxia ericiとの共存培養の条件検討を行った.その結果,寒天培地上では再結合は認められなかったが,BBM5液体培地中では,天然における地衣藻と地衣菌の組み合わせでなくても,再結合が可能であることを明らかにした,この液内培養条件における再結合の実験法は従来にはない新規なものであり,今後共生の機構を調べる上で有力な手段になり得ると思われる.また,地衣藻との再結合が二次代謝へ与える影響について検討することにより,有用な新規物質生産の可能性が期待される.

地衣類は,ある特定の地衣菌と地衣藻が共生した複合生物であるが,地衣菌を単離培養することにより本来の地衣成分とは異なる二次代謝物を生産することがある.従って,地衣菌の単離培養は新たな薬用資源になりうる可能性があると考えられる.そこで,昨年度,屋久島など各地で採集した地衣類から胞子由来の地衣菌を単離培養し,その成分検索を行った.
NMDA受容体刺激で誘導されるシナプスに局在する高分子の検索

中枢神経系シナプスにおける神経伝達は、興奮性アミノ酸のグルタミン酸に主に依存しているが、中でもNMDA型グルタミン酸受容体を介するものは、長期増強(LTP)に代表される伝達効率の変化、並びに発達期のシナプスの再構成や安定化に重要な役割を果たしていると考えられている。本研究では、大脳皮質神経細胞においてNMDA受容体の特異的な刺激で誘導される遺伝子(mRNA)を複数固定しその機能を知ることにより、NMDA受容体がどの様な分子を通してシナプスの再構成や安定化に寄与しているか探った。我々は、培養神経のRNAを差分提示PCR法により分析し、NMDA受容体刺激でのみ誘導されるか、もしくはAP-5処理で低下する分子を64クローン固定した。このうち5クローンは既知のものと同一であった。他のクローンをRNAブロッテイング法により脳での発現とケイレンでの誘導性をもとにとりあえず4クローンに絞りこんでいる。クローン‰55はこの蛋白はセルサイクル蛋白と高い相同性を有し、分裂期の神経盤胚葉で高く、その後は錐体細胞にその発現がかぎられ、またNMDA刺激で上昇する。現在その脳内分布、および神経分化/発達との関係を解析することで、シナプスの可塑性との関わりを調べている。その他のクローン‰8、10、39はいずれもジンクフィンガーモチーフを有する新規蛋白で、脳内分布が互いに異なっている。いずれのクローンも機能制御系のタンパクをコードしていると推測されるので、NMDA依存性の神経可塑性との関連が注目される。<差分提示PCR法分離した64クローンの内訳>未知クローン58;内、脳での発現が強いもの10クローンこの脳での特異的発現を持つ10クローンよりケイレンでの誘導性をもとに4クローンを選出して全長cDNAをライブラリーより取得、解析している。以下にクローンの概略を示す。
膜融合阻害による広域スペクトルを持った新規抗ウイルス薬の開発

インフルエンザウイルスヘマグルチニン(HA)のC末端側サブユニット(HA2)に存在するαヘリックス領域のアミノ酸配列がH1H15亜型ウイルス間でよく保存されていることを見出し、本領域に含まれる10残基のペプチドを培地中に添加するとウイルス増殖が1/10程度に抑制されることを示した。感染細胞内で新たに合成されたHAの三量体形成を阻害することによってHAの輸送あるいは機能的発現を阻害するものと考えられたことから、エンドサイトーシス非依存性のトランスフェクション試薬を用いて本ペプチドを積極的に細胞内に導入することによって抗ウイルス活性を増強することを試みた。その結果、ウイルス感染前および後におけるペプチド導入でもウイルス増殖抑制効果は認められなかった。三量体形成に与る粗面小胞体ゴルジ体への導入には、エンドソームを経由する経路が有効なのかもしれない。新型インフルエンザに備えた抗体医薬を開発するため、H5およびH2亜型HAに対するモノクローナル抗体の作製を試みた。両亜型HA間で共通かつ分子表面に存在する7残基のアミノ酸配列を見出し、これをマウスI-A^b MHCクラスII分子結合カセットに挿入したペプチドを合成した。本ペプチドをC57BL/6マウスに免疫し、SP2/0細胞を用いてハイブリドーマを作出した。得られた800余りのハイブリドーマのうち1クローンがA/Singapore/1/57(H2N2)の感染性を中和する抗体を産生していた。現在、効率を上げるためにMAPペプチドを免疫したマウスの脾細胞を用いてハイブリドーマを作出している。インフルエンザウイルスヘマグルチニン(HA)のC末端側サブユニット(HA_2)に存在するαヘリックス領域のアミノ酸配列がH1H15亜型ウイルス間でよく保存されていることを見出した。HAの三次元構造から、この領域はHA三量体の形成に関与することが推察された。そこで、ヒト由来H3ウイルスの本領域に含まれる10残基長のアミノ酸を合成し、ホモのウイルス株に対する抗ウイルス作用を調べた。その結果、400μg/mlの培地添加で感染24時間後のウイルス産生量が約1/10に減少した。感染細胞内で新たに合成されたHAの三量体形成を阻害することによって、HAの輸送あるいは機能的発現が抑制されたものと考えられる。現在、鳥由来H3ウイルスへの作用を確認中である。代表研究者は、ウシヘルペスウイルス1(BHV1)糖蛋白gBのヘプタドリピート領域に相当するペプチドがBHV1のみならず他のヘルペスウイルスおよびパラミクソウイルス科に属するニューキャッスル病ウイルスの増殖を阻害することを報告している。今回はヒトの単純ヘルペスウイルス(HSV)の相同ペプチドを合成して様々なウイルスに対する作用の確認を試みたが、本ペプチドは水溶性が低く十分な抗ウイルス作用は認められなかった。HSVgDはヒトネクチンと結合後、構造変化を起こしてgBによる膜融合を誘導することが示唆されている。HSVおよび仮性狂犬病ウイルス(PRV)gDの受容体として機能するブタネクチン1産生細胞を入手し、gDの機能解析を試みた。ビアコアを用いてBHV1gDとブタネクチン1精製標品との結合を確認したが、その親和性は低いものであった。また、BHV1gDに対する中和モノクローナル抗体にこの結合を阻止する活性は認められなかった。現在、PRVgDを用た構造変化のモニタリングを実施すべく準備中である。昨年度、インフルエンザウイルスヘマグルチニン(HA)のC末端側サブユニット(HA2)に存在するαヘリックス領域のアミノ酸配列がH1H15亜型ウイルス間でよく保存されていることを見出し、本領域に含まれる10残基長のペプチドを培地中に添加することによってウイルス増殖を1/10程度に抑制できることを示した。

感染細胞内で新たに合成されたHAの三量体形成を阻害することによってHAの輸送あるいは機能的発現を阻害するものと考えられたことから、本年度は、本ペプチドを積極的に細胞内に導入することによって本ペプチドの抗ウイルス活性を増強することを試みた。トランスフェクション試薬としてChariotを用いてウイルス感染前および後にペプチドを導入したが、いずれも増強効果は認められなかった。投与時のペプチドが既に三量体を形成しているために十分な効果を得られないのかもしれない。新型インフルエンザに備えた抗体医薬を開発するため、H5およびH2亜型ウイルスに対するモノクローナル抗体の作製を試みた。H2およびH5亜型HA間で共通かつ分子表面に存在する7残基のアミノ酸配列を見出し、マウスI-A^bMHCクラスII分子結合カセットに挿入したペプチドを合成した。これをC57BL/6マウスに免疫し、SP2/O細胞を用いてハイブリドーマを作出した。得られた800余りのハイブリドーマのうち1クローンがA/Singapore/1/57(H2N2)の感染性を中和する抗体を産生していた。現在、効率を上げるためにMAPペプチドを用いてマウスの免疫を実施中である。
ヨーロッパ共通売買法‐消費者にとって正しい方向か？

近年、消費者保護を強化しようというスローガンは、法律的および経済的、社会的視点において、またその交錯領域において世界的な広がりを持っている。世界中の政策決定者や法学者は、過去数十年間、その様々なメカニズムと方法について議論してきており、成果を上げることもあったし、そうでないこともあった。とりわけ、EUと日本において、"消費者保護法"は、これまで以上にその重要性が増してきている分野である。EUの様々な機関や加盟国の中で、実体法および手続法の両方に関する問題に関して、"最善の解決策"を見つけるために不断の努力が行われてきた。本研究では、近年着目されているヨーロッパ共通売買法提案について焦点を当て、消費者にどのようなインパクトを与えるかを明らかにすることを目的としている。本年度は、本研究の準備段階として、消費者保護に関連の深い団体や公共機関とネットワークを構築し、ヨーロッパ共通売買法に関する詳細情報の収集を行った。具体的には、ヨーロッパの消費者センター(European Consumer Centres; ECC)とオーストリアにおける消費者保護担当機関(Bundesministerium fuer Arbeit, Soziales und Konsumentenschutz; BMASK)に接触し、研究代表者の先行研究に基づいて作成したアンケートを送付するとともに、関係者との打ち合わせを重ね、多岐に亘るデータを収集し、EU各国間及びEU加盟国内での消費者保護の現状比較を行った。ヨーロッパ共通売買法規則提案が実際に法律化された場合、その規制が国家レベルでの選択的売買法制度を導入することになるが、それが真に消費者にとって恩恵をもたらすかを明らかにするため、EUの消費者保護に係る現在成立済みの法律について調査し、分析を進めた。具体的には、司法へのアクセスとヨーロッパ共通売買法規則案について注目し、市場における消費者信頼がもたらす影響について調査を行った。本年度の調査の結果、現存ずる関連法は消費者保護の観点で十分とはいえず、特に、消費者へ向けた情報の量と、消費者への支援が不足しているという結論を得た。なお、一方、企業の立場からも、ヨーロッパ共通売買法規則提案について複数の問題点が指摘されており、特に、企業はより強く調和された法の制定を求めているが、現状は目指す到達点からは程遠いという考察を得た。本年度得られた考察について執筆を開始し、すでに出版社と契約を締結したところである。社会科学本課題における調査結果について執筆を開始しているところであるが、既に出版会社との契約締結を完了した。また、平成25年度にアンケートを配付した団体等を個別訪問し意見交換を行う。さらに、上記の分析結果をもとにした論文や出版物の作成を行う。当該課題遂行に必要な書籍を購入予定であるため。消費者保護法に関する書籍を可能な限り早期に購入予定。
重症急性膵炎における免疫抑制機構の解明

本研究では,重症急性膵炎における免疫担当細胞の数的・質的変化とその分子機構を解明する事を目的とし,臨床例や実験モデルの免疫担当細胞を解析した.臨床例の解析として,重症急性膵炎症例の末梢リンパ球,特にCD8陽性細胞が有意に減少していることを確認し,質的にはリンパ球幼弱化反応とNK細胞活性の低下が認められた.さらに,後期感染合併患者でこの減少が有意に顕著である事を見出すとともに,血清IgG値の低下とLAK活性の低下が明らかとなった.実験的には,ラット重症急性膵炎モデルにおいて,リンパ系組織の動態と免疫反応を解析したところ,膵炎誘導後6時間でアポトーシスによる胸腺萎縮,末梢リンパ球(特にCD8陽性細胞)減少とそのアポトーシスが観察された.12時間後には脾臓の萎縮と脾細胞の減少が認められたがアポトーシスは観察されなかった.さらに24時間後の脾臓から脾細胞を分離培養し,T細胞刺激下の細胞増殖能およびサイトカイン産生能を検討すると,膵炎ラットの脾細胞では増殖能は有意に低下し,サイトカイン産生能はTh1系およびTh2系両者とも有意に抑制されていた.無菌的に発症する急性膵炎から感染が成立し重篤化する機構は未だ明らかにされていないが,発症早期の末梢リンパ球減少と重症度の関連が報告されており,重症急性膵炎では末梢リンパ球減少を介して生体防御機構が障害されていることが示唆されてきた.本助成に基づいた我々のこの研究によって,重症急性膵炎時に免疫担当細胞に広範にアポトーシスが誘導されるとともに,その機能にも著しい質的変化が観察された.さらに,これらの現象が発症後期の感染惹起と密接に関連することも明らかとなった.重症急性膵炎の病態を全身の免疫担当細胞障害による感染防御能低下として捉えることの根拠となる結果が得られ,本疾患における感染防御対策を講ずる上での重要な知見となった.本研究では,重症急性膵炎における免疫担当細胞の数的・質的変化とその分子機構を解明する事を目的とし,臨床例や実験モデルの免疫担当細胞を解析した.臨床例の解析として,重症急性膵炎症例の末梢リンパ球,特にCD8陽性細胞が有意に減少していることを確認し,質的にはリンパ球幼弱化反応とNK細胞活性の低下が認められた.さらに,後期感染合併患者でこの減少が有意に顕著である事を見出すとともに,血清IgG値の低下とLAK活性の低下が明らかとなった.実験的には,ラット重症急性膵炎モデルにおいて,リンパ系組織の動態と免疫反応を解析したところ,膵炎誘導後6時間でアポトーシスによる胸腺萎縮,末梢リンパ球(特にCD8陽性細胞)減少とそのアポトーシスが観察された.12時間後には脾臓の萎縮と脾細胞の減少が認められたがアポトーシスは観察されなかった.さらに24時間後の脾臓から脾細胞を分離培養し,T細胞刺激下の細胞増殖能およびサイトカイン産生能を検討すると,膵炎ラットの脾細胞では増殖能は有意に低下し,サイトカイン産生能はTh1系およびTh2系両者とも有意に抑制されていた.無菌的に発症する急性膵炎から感染が成立し重篤化する機構は未だ明らかにされていないが,発症早期の末梢リンパ球減少と重症度の関連が報告されており,重症急性膵炎では末梢リンパ球減少を介して生体防御機構が障害されていることが示唆されてきた.本助成に基づいた我々のこの研究によって,重症急性膵炎時に免疫担当細胞に広範にアポトーシスが誘導されるとともに,その機能にも著しい質的変化が観察された.さらに,これらの現象が発症後期の感染惹起と密接に関連することも明らかとなった.重症急性膵炎の病態を全身の免疫担当細胞障害による感染防御能低下として捉えることの根拠となる結果が得られ,本疾患における感染防御対策を講ずる上での重要な知見となった.本研究では,重症急性膵炎における細胞性免疫能の低下が病態を修飾しているという仮定に基づき,本疾患における免疫担当細胞の数的・質的変化と,その分子機構を解明する事を目的として,臨床例や実験モデルから採取した末梢リンパ球や組織マクロファージ,実験モデルから採取した胸腺細胞の変化を形態学的,生化学的に解析している.まず,重症急性膵炎症例の末梢リンパ球,とりわけT-リンパ球の絶対数の減少が,その後の臨床経過における感染の有無と相関し,リンパ球減少が著明なものほど後期感染をきたしやすいことを見いだした.一方,膵炎患者や実験膵炎モデルラットから採取直後の末梢リンパ球は,FACScanによる細胞周期解析により正常リンパ球とほぼ同様の細胞周期を示し,DNA電気泳動でもアポトーシスは捉えられなかった.そこで,リンパ球を24時間培養した後に解析したところ,正常人から採取したリンパ球ではアポトーシスが誘導されないのに対し,重症急性膵炎症例の末梢リンパ球では顕著にアポトーシスが誘導されることを見いだした.さらにその分子機構を明らかにする目的で,アポトーシス関連細胞内因子としてFas蛋白の発現をFACScanを用いて解析したところ,重症膵炎症例の末梢のリンパ球においてFas蛋白の発現が増加していることを見いだした.動物モデルを用いた解析では,ラット重症急性膵炎モデルにおける末梢リンパ球,胸腺細胞のアポトーシスが形態学的,生化学的に確認された.来年度は,アポトーシス誘導因子の中和抗体投与の効果や,これらの因子の産生源である可能性が高いマクロファージ除去の効果を解析して,アポトーシス誘導機構を確認・証明する予定である.

本研究では,重症急性膵炎における免疫担当細胞の数的・質的変化とその分子機構を解明する事を目的とし,臨床例や実験モデルの免疫担当細胞を解析した.本年度は,特にリンパ球の機能に注目して解析を進めた.臨床例の検討では,重症膵炎全体としてはリンパ球幼弱化反応とNK細胞活性の低下が認められ、さらに感染合併例では非合併例と比して有意な末梢血リンパ球(特にCD8陽性細胞)減少および血清IgG値の低下とLAK活性の低下が明らかとなった。また末梢血リンパ球減少の機序としてアポトーシスの誘導が確認された。実験的にはラット膵炎モデルにおいてリンパ系組織の経時的変化とアポトーシス誘導を解析した。膵炎誘導後6時間でアポトーシスによる胸腺萎縮、末梢リンパ球(特にCD8陽性細胞)減少とそのアポトーシスが観察された。12時間後には脾臓の萎縮と脾細胞の減少が認められたがアポトーシスは観察されなかった。さらに24時間後の脾臓から脾細胞を分離培養し、T細胞刺激下の細胞増殖能およびサイトカイン産生能を検討すると、膵炎ラットの脾細胞では増殖能は有意に低下し、サイトカイン産生能はTh1系およびTh2系両者とも有意に抑制されていた。無菌的に発症する急性膵炎から感染が成立し重篤化する機構は未だ明らかにされていないが,重症急性膵炎では末梢リンパ球減少を介して生体防御機構が障害されていることが示唆されてきた.本助成に基づいた我々の研究によって,重症急性膵炎時に免疫担当細胞に広範にアポトーシスが誘導されていること,さらにリンパ球の変化が量的変化に留まらず,高度の質的変化をも伴っていることが判明した.重症急性膵炎の病態を全身の免疫担当細胞障害による感染防御能低下として捉えるべき根拠となる結果が得られ,本疾患における感染防御対策を講ずる上での重要な知見となった.
格子間酸素移動型イオニクスデバイスにおける固／固界面イオン移動

本研究課題では、固体酸化物燃料電池(SOFC)などのイオニクスデバイスにおける電極/電解質界面のイオン移動に焦点を当て、種々の材料を組み合わせて構築した界面を系統的に評価し、その抵抗の支配因子解明と、それをもとにした最適な界面設計を目指している。本年度は、電解質として従来の酸素空孔拡散型電解質と異なり、イオン移動の活性化エネルギーの低いアパタイト型酸化物:Mgドープランタンシリケートを用い、電極材料としてペロブスカイト型La1-xSrxCoO3ならびにRuddlesden-Popper型La2-xSrxNiO4の、酸素空孔型、格子間酸素型の2種類の酸素極材料を用いて緻密電極/電解質界面を有する対称セルの構築と抵抗測定を実施した。界面構築はパルスレーザー蒸着(PLD)法あるいはスクリーンプリント法で行い、交流インピーダンス法によって分極抵抗を評価した。検討の結果、PLD法を用いることで低い分極抵抗が得られた。この原因を探るために、SPring-8、兵庫県ビームラインにおいて放射光マイクロビームを用いた微小分析を実施したところ、スクリーンプリント法を用いた場合、界面部に副反応による絶縁層が形成され、これが高抵抗の要因となっていることが分かった。高温焼成の不要なPLD法においてはこのような副反応を抑制でき、理想的な界面を構築できたと考えられた。PLD法で構築した種々対称セルの界面インピーダンスをもとに、フィッティングを行って素過程に分離し、界面抵抗を評価したところ、いずれの正極材料においてもx=0.4で抵抗は最小値を示すことが分かった。今回の検討では、酸素空孔型、格子間酸素型電極双方の界面抵抗の値には大きな差は見られなかった。ただし、電極の緻密性については不完全な点もあると考えられるので、正確な評価に向け、次年度以降の改善が必要である。アパタイト型酸化物電解質を用い、酸素空孔型、および格子間酸素型電極材料を用いて構築された界面の抵抗を今年度評価することができた。また、界面作製の際の副反応のメカニズムや、それを抑制する手法についても確立できたことから、当初の計画通りに進展していると判断した。測定手法の確立はできたが、作製した電極材料の緻密性には問題があると考えられた。製膜条件の最適化を行い理想的な界面を構築したのちに、確立した手法を適用することにより、より正確な界面抵抗を評価する必要がある。
東部および南部アフリカにおける自由化とエスノナショナリズムの波及

本年度も引き続き、エスノナショナリズムの現代的表現の調査、研究に従事した。2007年12月のケニア、2008年3月のジンバブエの両方における大統領選の混乱は、独立後半世紀になろうとするアフリカの国民国家の前提が崩れていることを示した。そのすくなくともひとつの原因は、国民国家としての統合の不調、その結果としてのいわゆるトライバリズムの噴出がある。しかしこの個別見族主義の現れも単純ではない。東ヨーロパのエスノナショナリズムは、民族の政治的独立、すなわち自らの国家を持つことを主張するが、アフリカのそれは一般に国家内での自民族の地位の向上を主張するものである。そのなかでも典型的なのは、植民地以前から存在したとされる文化的諸要素を称揚しようというものである。この背景には国民国家化で失われた民族的なアイデンティティの回復があり、近代化による道徳的退廃への憂いがある。ウガンダにおける「文化的リーダー」制などはその進んだ形である。また南アにおける「レインボー」とよぶ多文化主義にもあらわれている、アフリカ的なマルチカルチュラリズムともいえるだろう。他方、エリート的な国民文化主義に反発するポピュリズム的運動もある。これには宗教的なもの(独立的な教会運動)や言語的なもの(ケニアのシェン語)など、一見超民族的であるが、実際には地方的で、民族的で、階層的な背景がある。さらに、目立たないものとして、ローカルな自助運動がある。これはNGOとして組織されている女性自助グループ、青年組織などが典型的である。海外などからの資金の援助があるが、「市民主義」敵であると同時に、民族的なものである。われわれのグループの調査はこれで終了するが、現代アフリカにおける民族性の新たな出現をいくらかでも明らかにできたと考える。アフリカにおける政治的、経済的な「自由化」の影響は、国家レベルから徐々に地域社会や民族文化といった底辺部へと浸透してきている。ケニアにおいて女性に財産の相続権を与えようとする法律が行われようとしているが、われわれの調査によれば、このことがこれまで氏族中心、男子中心だった家族形態(家財産制)と衝突をおこしている。これはまた、寡婦の伝統的な再婚制度(レビレート)との不整合も生んでいる。行政制度の近代化では行政首長の権限のスリム化が、これまで政治の権威主義が規範的であったケニアの地域社会では問題になっている。ウガンダではこの10年ほど伝統的、文化的リーダーが復活しているが、これまでは避けられてきた民族性と政治の関係を議論することが公然と行われるようになった。南アではアパルトヘイト後、アフリカ人の民族性の表象が盛んになった。西欧的地名をアフリカ的地名に変えたり、建築や衣装における装飾にアフリカ性が強調されるようになった。ケニアやウガンダでの民族の移住と混住には、いくつもの特徴的な事象がある。西ケニアでの石彫産業ではカンバ人とグシイ人の相互影響はプラスの意味がある。他方、キクユ人のカレンジン地域への移住、ガンダ人のブニョロ地域への拡大は国レベルにまで響く政治的緊張を生んでいる。以上がこの間のわれわれのグループによるエスノナショナリズム関連の研究調査である。現代のアフリカにおける社会文化的な事象は、政治的および経済的な「自由化」の影響を受け始めている。それは多分に外圧によるもので、一般的に言えば「近代化」の過程の一部である。しかしその過程はアフリカ中で一様でもないし、また伝統から近代へという図式がそのままあてはまるものだけではない。とくに近代ナショナリズムの進展に対抗するように生成している個別的な民族主義の傾向(つまりエスノナショナリズムあるいは「トライバリズム」)は、現代のアフリカ文化の問題としても興味深いものである。

私たちの研究は文化人類学の観点からアフリカ各地で起きている個別民族主義の実地検証を通じて、現代アフリカの文化的発展の一側面をあきらかにしてきた。たとえばウガンダにおける王国の復活は、その廃止前にもっていた政治的権力を除くことで実施された。その結果生まれた四つの「文化王国」は、エスニックなアイデンティティのよりどころになっている。ケニアのカレンジン系民族の間では、かって共有していたアイデンティティに分裂のきざしが現れている。すなわちナンディ人のあいだで、かっての預言者をみずからの歴史に位置づけようとする動きがあり、そのための博物館がつくられ、そうした動きに反発するキプシギス人とのあいだに亀裂が生じている。こうした民族的文化資産の利用は、国や大学といった機関が利用すると、多民族国家における国民文化形成という方向付けがされることにも、注目している。そのほか私たちのグループが調査したのは、ルオ人における居住コンパウンドの概念が家屋建築材料の変化や土地の価値化によって変化し始めていること、これまでの共同体概念をケニアの村落において再検討すること、ウガンダの伝統医が国の医療政策に則りながら、ハーバリストとよべるような新しいタイプの治療師を生み出していることなどである。本年度も引き続き、エスノナショナリズムの現代的表現の調査、研究に従事した。2007年12月のケニア、2008年3月のジンバブエの両方における大統領選の混乱は、独立後半世紀になろうとするアフリカの国民国家の前提が崩れていることを示した。そのすくなくともひとつの原因は、国民国家としての統合の不調、その結果としてのいわゆるトライバリズムの噴出がある。しかしこの個別見族主義の現れも単純ではない。東ヨーロッパのエスノナショナリズムは、民族の政治的独立、すなわち自らの国家を持つことを主張するが、アフリカのそれは一般に国家内での自民族の地位の向上を主張するものである。そのなかでも典型的なのは、植民地以前から存在したとされる文化的諸要素を称揚しようというものである。この背景には国民国家化で失われた民族的なアイデンティティの回復があり、近代化による道徳的退廃への憂いがある。ウガンダにおける「文化的リーダー」制などはその進んだ形である。また南アにおける「レインボー」とよぶ多文化主義にもあらわれている、アフリカ的なマルチカルチュラリズムともいえるだろう。他方、エリート的な国民文化主義に反発するポピュリズム的運動もある。これには宗教的なもの(独立的な教会運動)や言語的なもの(ケニアのシェン語)など、一見超民族的であるが、実際には地方的で、民族的で、階層的な背景がある。さらに、目立たないものとして、ローカルな自助運動がある。これはNGOとして組織されている女性自助グループ、青年組織などが典型的である。海外などからの資金の援助があるが、「市民主義」的であると同時に、民族的なものである。われわれのグループの調査はこれで終了するが、現代アフリカにおける民族性の新たな出現をいくらかでも明らかにできたと考える。
電磁波観測による長江流域の大規模地すべりの予知に関する研究

中国長江の三峡地区周辺の地すべりを対象とし,その予知に関する研究を行った.まず,長江と黄河の概要,歴史上の被害(洪水,地質災害),および三峡ダムの建設経緯と概要について調べ,三峡地区の地質構造とこれまで発生した深刻な地すべりの誘因について調査した.次に、三峡地区で重大な被害を引き起こした地すべりに関して,現地調査,偏光顕微鏡観察,X線分析顕微鏡の定量分析と室内岩石試験結果に基づき,広域を対象とした地すべりの予測や防止対策の指針に向けて,岩種(泥質砂岩、砂岩、石灰岩)ごとの特徴を調べた.地すべりにおける寸法効果の検討のため,過去に生じた地すべりを調査して,そのすべった斜面の角度から見かけの摩擦係数をもとめ,摩擦係数と代表寸法の関係を調べた.この寸法効果に時間依存性の効果も加味した,割り増し係数overdesign factorの概念を用いることによって危険度あるいは対策の困難度を表すこととした.この係数はダム建設によって代替地の選定や地すべりの対策に重要や指標となると考える.岩盤崩壊時に発生する電磁波を観測することにより,地すべりの予知を試みることを目的とし,7種類の岩石を用い室内岩石試験を実施した.その結果,強度の大きく,ぜい性的な岩石ほど発生する電磁波が大きいことが判明した.試験条件に関する検討も行い,載荷速度が大きいほど発生する電磁波が大きくなった.また,応力低下量と電磁波の電界強度の極大値との関係を調べたところ,応力低下量が大きいほど,発生する電界強度が大きくなることがわかった.中国長江の三峡地区周辺の地すべりを対象とし,その予知に関する研究を行った.まず,長江と黄河の概要,歴史上の被害(洪水,地質災害),および三峡ダムの建設経緯と概要について調べ,三峡地区の地質構造とこれまで発生した深刻な地すべりの誘因について調査した.次に、三峡地区で重大な被害を引き起こした地すべりに関して,現地調査,偏光顕微鏡観察,X線分析顕微鏡の定量分析と室内岩石試験結果に基づき,広域を対象とした地すべりの予測や防止対策の指針に向けて,岩種(泥質砂岩、砂岩、石灰岩)ごとの特徴を調べた.地すべりにおける寸法効果の検討のため,過去に生じた地すべりを調査して,そのすべった斜面の角度から見かけの摩擦係数をもとめ,摩擦係数と代表寸法の関係を調べた.この寸法効果に時間依存性の効果も加味した,割り増し係数overdesign factorの概念を用いることによって危険度あるいは対策の困難度を表すこととした.この係数はダム建設によって代替地の選定や地すべりの対策に重要や指標となると考える.岩盤崩壊時に発生する電磁波を観測することにより,地すべりの予知を試みることを目的とし,7種類の岩石を用い室内岩石試験を実施した.その結果,強度の大きく,ぜい性的な岩石ほど発生する電磁波が大きいことが判明した.試験条件に関する検討も行い,載荷速度が大きいほど発生する電磁波が大きくなった.また,応力低下量と電磁波の電界強度の極大値との関係を調べたところ,応力低下量が大きいほど,発生する電界強度が大きくなることがわかった.本研究は中国の三峡ダム建設による広範囲にわたる長江流域での地すべりを電磁波観測により,予知しようとするものであり,将来的な目的としては我が国の岩盤構造物(斜面,トンネル,坑道)の崩壊予知,最終的には地震の予知を目指す.本年度の実施内容は、室内試験、原位置調査および原位置試験の3つに分かれるが,これまでのところ研究計画はほぼ順調に進んでいるといえる.a)室内試験様々な種類の岩石(花崗岩、砂岩、安山岩、大理石など)を用いた室内力学試験を実施し、破壊時に発生する電磁波の観測を行った.その際、含水状態(湿潤、乾燥、絶乾状態)も変化させ、電磁波発生に及ぼす水分の影響を調べた.b)原位置調査長江流域の都心部では斜面の保護など一部対策がとられているが,都心部から離れると流域面積が多いため,ほとんど対策が打てていないのが現状である.そのため、将来的に地すべりの発生が予想される地点の調査を行った.c)原位置試験将来的に地すべりの発生が予想される地点(重慶市万州区)において、2005年12月2006年2月までの3ヶ月にわたり電磁波観測を行った.現在のところ、電磁波での観測による異常は発生して入らず、近々の地すべりはないと考えられるが、6月以降の雨期には要注意であると想定している.中国長江の三峡地区周辺の地すべりを対象とし,その予知に関する研究を行った.まず,長江と黄河の概要,歴史上の被害(洪水,地質災害),および三峡ダムの建設経緯と概要について調べ,三峡地区の地質構造とこれまで発生した深刻な地すべりの誘因について調査した.次に、三峡地区で重大な被害を引き起こした地すべりに関して,現地調査,偏光顕微鏡観察,X線分析顕微鏡の定量分析と室内岩石試験結果に基づき,広域を対象とした地すべりの予測や防止対策の指針に向けて,岩種ごとの特徴を調べた.地すべりにおける寸法効果の検討のため,過去に生じた地すべりを調査して,そのすべった斜面の角度から見かけの摩擦係数をもとめ,摩擦係数は代表寸法の0.22乗に反比例することがわかった.寸法効果,時間依存性の両方をおおまかではあるが把握して,両者を考えて斜面の安定性を評価するところを目指して対策を提案した.危険度あるいは対策の困難度を反映する指標Ofが20と6のところを対策方針の区切りとした.岩盤崩壊時に発生する電磁波を観測することにより,地すべりの予知を試みることを目的とし,7種類の岩石を用い室内岩石試験を実施した.

その結果,強度の大きく,ぜい性的な岩石ほど発生する電磁波が大きいことが判明した.試験条件に関する検討も行い,載荷速度が大きいほど発生する電磁波が大きくなった.応力低下量と電磁波の電界強度の極大値との関係を調べたところ,電界強度はほぼ応力低下量の平方根に比例することがわかった.