hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
岩石の弾性波速度および非弾性Q値の異方性の測定と岩石組織の3次元精密構造解析

顕著なカンラン石の配向が認められるカンラン岩について高圧下で速度を測定し,78%前後の縦波速度異方性を認めた.この試料について画像解析ソフトにより,2000個以上のカンラン石粒子の形状を効率的に解析し,粒径,面積,周囲長,アスペクト比等の統計的な記載を行った.これら形状パラメータのヒストグラムは力゙ンマ分布あるいは指数分布でよく表され,アスペクト比,円形度,円相当径の平均値(標準偏差)はそれぞれ1.83(0.48),0.66(0.58),59.1(52.7)μmである.また形状パラメータ間に相関が認められ,カンラン石粒子の形状に自己相似性があり,特に粒子の周囲長Pと面積Sとの間にPσS^<0.54>なる関係が認められ,形状パラメータのフラクタル次元は約1.1である.また流動組織の発達した岩石について,縦波速度の最も速いX軸方向(Vpx)と遅いZ軸方向(Vpz)の速度を測定し,速度異方性及びQ値の測定も行った.顕著な層構造を示す成長大理石(トルテス)と緑色大理石(グリーンフロー)について,Vpx=7.07と6.83km/s,Vpz=6.61と6.05km/s,また異方性は6.5と11.4%であった.トルテスはほぼ方解石から成り,速度の速い方向に方解石のa軸が細長く伸びている.方解石のa軸とc軸方向のVpは7.29と5.57km/sである.グリーンハーはほぼ緑れん石と方解石から成り,面構造に平行な面内で流動組織が認められず,鉱物が等粒状等方的に分布し,この面内で速度異方性はほとんどない.さらにこれらの岩石と雲母岩についてQ値の測定も行った.アルミニウムの減衰係数が非常に小さいので,同一条件で岩石とアルミニウムのパワースぺクトルを測定し,その比の対数をとってQ値が求められる.大理石試料について常温常圧でQ=20前後,クラックの認められる雲母岩で小さくQ=3であった.これらの値はこれまで測定された岩石のQ値と調和的であり,また地殻表層で地震学的に調べられているQ値とも一致する.さらに雲母岩の面を磨き顕微鏡写真を撮り,そこから5μmほど磨いて再び顕微鏡写真を振りといった作業を繰り返し,一連の2次元断面から組織の3次元分布のマッピングを可能とした.流動組織の認められる地殻・上部マントル岩石の地震波速度異方性を測定した。弱い面構造のはんれい岩と顕著な面構造を示すかんらん岩について、ピストンシリンダー型高圧発生装置を用い、弾性波(縦波)速度を常温0.41.3GPaで決定した。測定は面構造に平行で速度の速い方向と、面構造に垂直な方向について行い、かんらん岩についてかんらん石のa軸の選択配向により高圧下で78%の速度異方性が認められた。一方はんれい岩の異方性は2%以下であった。これは主要構成鉱物の斜長石と単斜輝石があまり配向を示さないことと調和的である。また顕著な層構造を示す成長大理石(トルテス)及び緑色大理石(グリーンフロー)について、それらの面積造に平行な方向と垂直な方向の縦波速度を常温常圧下で測定した。トルテスでは速度の最も速い方向で7.07km/s、速度の最も遅い方向で6.61km/sであり、異方性は6.5%であった。この岩石はほぼ方解石から成り、速度の速い方向に方解石が細長く伸びその方向にa軸が配向している。ちなみに方解石のa軸方向の縦波速度は7.29km/s、c軸のそれは5.57km/sである。グリーンフローはほぼ緑れん石と方解石から成り、最も速い方向で6.83km/s、最も遅い方向で6.05km/sである(異方性は11.4%)。この岩石は面構造に平行な面内で流動組織がほとんど認められず、鉱物が等粒状かつ等方的に分布している。そのためこの面内で速度異方性はほとんど認められない。さらにこれらの岩石と雲母岩について減衰係数(Q値)の測定も行った。アルミニウムの減衰係数が非常に小さいので、同一条件で岩石とアルミニウムのパワースペクトルを測定し、その比の対数をとったものは、岩石中の減衰により周波数と共に減少する。その傾きからQ値が求められ、大理石試料について常温常圧下でQ=20前後、明瞭なクラックの認められる雲母岩で小さくQ=3であった。これらの値はこれまで測定された岩石のQ値と調和的であり、また地殻表層で地震学的に調べられているQ値ともよく一致する。顕著なカンラン石の配向が認められるカンラン岩について高圧下で速度を測定し,78%前後の縦波速度異方性を認めた.この試料について画像解析ソフトにより,2000個以上のカンラン石粒子の形状を効率的に解析し,粒径,面積,周囲長,アスペクト比等の統計的な記載を行った.

これら形状パラメータのヒストグラムは力゙ンマ分布あるいは指数分布でよく表され,アスペクト比,円形度,円相当径の平均値(標準偏差)はそれぞれ1.83(0.48),0.66(0.58),59.1(52.7)μmである.また形状パラメータ間に相関が認められ,カンラン石粒子の形状に自己相似性があり,特に粒子の周囲長Pと面積Sとの間にPσS^<0.54>なる関係が認められ,形状パラメータのフラクタル次元は約1.1である.また流動組織の発達した岩石について,縦波速度の最も速いX軸方向(Vpx)と遅いZ軸方向(Vpz)の速度を測定し,速度異方性及びQ値の測定も行った.顕著な層構造を示す成長大理石(トルテス)と緑色大理石(グリーンフロー)について,Vpx=7.07と6.83km/s,Vpz=6.61と6.05km/s,また異方性は6.5と11.4%であった.トルテスはほぼ方解石から成り,速度の速い方向に方解石のa軸が細長く伸びている.方解石のa軸とc軸方向のVpは7.29と5.57km/sである.グリーンハーはほぼ緑れん石と方解石から成り,面構造に平行な面内で流動組織が認められず,鉱物が等粒状等方的に分布し,この面内で速度異方性はほとんどない.さらにこれらの岩石と雲母岩についてQ値の測定も行った.アルミニウムの減衰係数が非常に小さいので,同一条件で岩石とアルミニウムのパワースぺクトルを測定し,その比の対数をとってQ値が求められる.大理石試料について常温常圧でQ=20前後,クラックの認められる雲母岩で小さくQ=3であった.これらの値はこれまで測定された岩石のQ値と調和的であり,また地殻表層で地震学的に調べられているQ値とも一致する.さらに雲母岩の面を磨き顕微鏡写真を撮り,そこから5μmほど磨いて再び顕微鏡写真を振りといった作業を繰り返し,一連の2次元断面から組織の3次元分布のマッピングを可能とした.
レーザー干渉型重力波検出器のアラインメント自動制御

干渉計型重力波検出器の必須技術であるアラインメント制御技術を確立することを目的として、Fabry-Perot共振器のアラインメントの自動検出、および自動制御装置を試作した。反射率99.9%の鏡二枚を用いてFabry-Perot共振器を構成し、この共振器の鏡のミスアラインメントをWave-Front-Sensing(Ward法)で検出し、検出信号を打ち消すように制御を行なった。共振器の鏡は、実際に重力波検出器に使用されるものと同様に二枚がそれぞれ独立に二段振り子式の懸架装置で懸架されており、共振器長は65cmである。この共振器に出力40mWのNd: YAGレーザー(波長1.06μm)を入射し、RF変調法を用いて共振器長を検出すると同時にこの変調を利用してWave-Front-Sensingを行なった。共振器長の制御(1自由度)及びアラインメント制御(鏡1枚につき2自由度)は、鏡に接着した磁石にコイルを介して力を加える方式で非接触で行なった。この結果、共振器をレーザー光に共振させながら同時にアラインメント制御を行なう(5自由度の同時制御)ことに成功した。人為的にミスアラインした共振器に制御をかけることによりアラインメントが回復し、入射レーザー光と共振器の結合振幅が最大になることが示された。アラインメントの検出限界は2×10^<-9>rad/√<Hz>が達成されたが、この値は主に入射レーザーのパワーと、鏡面における光パワーの損失(散乱等)に制限されている。この値を現在国立天文台三鷹キャンパスに建設中の300m干渉計に外挿した場合、入射レーザーパワーや光学系の品質の改善を考慮すると、3×10^<-13>rad√Hzの検出限界が見込まれるが、この値は300m干渉計のアラインメントに対する要求(安全係数を1/10とした時におよび10^<-8>rad)を十分に満たすものと考えられる。
高密度発熱体の自律冷却を行う蒸気泡駆動型マイクロチャンネル除熱システム

テーパー構造を持つサブミリスケールの内径の流路内で液体が加熱により発泡すると,気泡は表面張力効果により,径の広がる方向へ移動し,このとき,同時に周囲の流体を径の広がる方向へ移動させるポンプ効果を示す.本研究では,高密度発熱体の効果的な冷却を行うための,この蒸気泡ポンプを内蔵した熱輸送デバイスの開発を目的とし,シリコン微細加工で製作したスロート部20μmから160μmの幅のマイクロポンプで蒸気泡駆動マイクロポンプの特性を実験的に調べ,その結果を用いて,熱輸送デバイスの試作,評価を実施した.シリコンマイクロポンプの実験では,スロート径40μm,水を作動流体とし,ポンプ部の過熱度20°Cの場合,最大圧力4150Pa,最大流量147μl/minの性能が実験的に示された.また,加熱部の壁面はドライアウトした状態で,スロート付近の気液界面から冷却部付近の気液界面へ蒸気が輸送されていることが観察された.上記知見をもとに,複数の細いマイクロチャンネルがより太いチャンネルへ連結するポンプ構造を考案し,シリコン基板にループ状の流路を造り込んだ蒸気泡駆動型熱輸送デバイスを試作した.最狭チャンネル幅は50μm,除熱部チャンネル幅は200μm,蒸気流路幅を2mmとし,作動流体に水およびエタノールを用い熱輸送特性を実験的に調べた.結果は,気液界面の分布がデバイスの性能に強く影響し,気液界面が加熱部付近に存在し,蒸気相が冷却部付近まで広がる状態が熱輸送に最適であることが判明した.また,試作デバイスでは,固体熱伝導による熱輸送の60%に相当する内部流動による熱輸送効果が確認された.本研究は,テーパー状流路構造を持つ熱駆動型マイクロポンプを内蔵したマイクロチャンネル冷却システムを提案し,廃熱を利用した自律的な高性能除熱システムの実現を目指すものである.本年度は,シリコン基盤に先細末広型のテーパー流路を微細加工技術を用いて形成し,その上にガラス板を陽極接合して製作された熱駆動型マイクロポンプの特性を実験的に調べた.試験流路は幅500μm,深さ250μm,マイクロポンプ部のスロート幅は20, 40, 80, 100, 160μmの5種類を製作した.作動液体としてエタノールを用いた場合,マイクロポンプ部の局所加熱に対して,蒸気泡の発生,継続的な振動を観察し,作動液体がテーパー部の流路幅が広がる方向へ輸送されることが確認された.マイクロポンプとしての性能は最大吐出量と最大負荷圧力(ヘッド)で評価され,スロート径160μmの場合,25μl/min, 140Pa,スロート径20μmの場合, 60μl/min, 500Paが実験的に求められた.また,作動流体を水とした場合,140μl/min, 4000Paを超えるポンプ性能が発揮され,除熱デバイスの構築には表面張力,潜熱が大きな水が適することが分かった.さらに,この熱駆動型マイクロポンプを並列に並べ,除熱デバイスを設計するため,5個のテーパー流路を並列に接続したマイクロポンプを製作し,ポンプ動作を確認した.これより,テーパー流路の並列接続が流量の増加につながり,除熱デバイスへの拡張に支障が無いことが確認された.テーパー構造を持つサブミリスケールの内径の流路内で液体が加熱により発泡すると,気泡は表面張力効果により,径の広がる方向へ移動し,このとき,同時に周囲の流体を径の広がる方向へ移動させるポンプ効果を示す.本研究では,高密度発熱体の効果的な冷却を行うための,この蒸気泡ポンプを内蔵した熱輸送デバイスの開発を目的とし,シリコン微細加工で製作したスロート部20μmから160μmの幅のマイクロポンプで蒸気泡駆動マイクロポンプの特性を実験的に調べ,その結果を用いて,熱輸送デバイスの試作,評価を実施した.シリコンマイクロポンプの実験では,スロート径40μm,水を作動流体とし,ポンプ部の過熱度20°Cの場合,最大圧力4150Pa,最大流量147μl/minの性能が実験的に示された.また,加熱部の壁面はドライアウトした状態で,スロート付近の気液界面から冷却部付近の気液界面へ蒸気が輸送されていることが観察された.上記知見をもとに,複数の細いマイクロチャンネルがより太いチャンネルへ連結するポンプ構造を考案し,シリコン基板にループ状の流路を造り込んだ蒸気泡駆動型熱輸送デバイスを試作した.最狭チャンネル幅は50μm,除熱部チャンネル幅は200μm,蒸気流路幅を2mmとし,作動流体に水およびエタノールを用い熱輸送特性を実験的に調べた.結果は,気液界面の分布がデバイスの性能に強く影響し,気液界面が加熱部付近に存在し,蒸気相が冷却部付近まで広がる状態が熱輸送に最適であることが判明した.また,試作デバイスでは,固体熱伝導による熱輸送の60%に相当する内部流動による熱輸送効果が確認された.
マイクロ波誘電スペクトルによる強誘電体材料の誘電緩和・損失解析

誘電体材料はマイクロ波領域での応用が年々拡大しており,高周波広帯域での正確な誘電特性評価法の確立が求められている。インピーダンスアナライザーを用いた誘電特性測定では,周波数を連続して測定できるという利点があるが,高い誘電率を持つ誘電体の測定の場合は,数百MHzで共振が生じることが問題となっている。このため本研究では,チタン酸バリウム系材料のマイクロ波領域までの複素誘電率の連続スペクトル(誘電スペクトル)の測定を実施し,数百MHzでの共振を取り除き,測定周波数帯での正確な誘電率を得ることを目的とした。研究計画に基づき,チタン酸バリウム系試料を固相反応法により作製し,作製したソーヤタワー回路とオシロスコープを用いて強誘電性を確認し,RF-インピーダンスアナライザーと今回構築した測定制御システムを用いて,各種誘電特性の測定を行った。測定により得られたチタン酸バリウム系試料の誘電特性は,400MHz700MHzに共振現象が見られた。この解決を図るため,パーソナルコンピュータを用いて,試料の電磁界シミュレーションを行ったところ,共振の原因が,試料を挿入したことによる,初期校正位置の変化であることが判明した。よって,電気長を補正するごとにより,共振が取り除かれることを見出し,1.5GHz以下での正確な誘電スペクトルの測定を可能とした。今回得られた研究成果を継続発展させるために、より高周波で単針を用いた誘電率測定装置の着想を行い、測定装置を構築した。現在、試料の誘電率を反映した測定スペクトルが取れつつある。よって,電気長を補正することにより,共振が取り除かれることを見出し,1.5GHz以下での正確な誘電スペクトルの測定を可能とした。
民衆宗教文献の流通から見た華南・ベトナム間の人の移動と文化の動態

本プロジェクトは,19世紀から20世紀にかけての中国華南地域とベトナム間の人の移動とその過程で生じた文化の動態,とくに民衆宗教の伝播に光をあてたものである。ベトナムやマレーシアにおける宗教施設調査をつうじて,19世紀から20世紀にかけて作成された多くの民衆宗教文献を収集した。これらの宗教文献は,中国華南・ベトナム間の人の移動と文化の動態をいきいきと伝えており,20世紀に入りベトナムで起こったカオダイ教などの新宗教運動に大きな影響を与えたことが明らかとなった。平成27年度は、まず、1)本プロジェクトが主として取り組んでいる「民衆宗教文献」の成立・伝播の過程及びその社会的役割を明らかにするために、その古典的研究ともいえる李世瑜氏の著作を講読し訳注をつくる作業に力を入れ、7回余にわたり、合同研究会を開催した。その成果は、李世瑜著;武内房司監訳『中国近代の秘密宗教』研文出版、2016年3月、として刊行された。2)華南から東南アジアへの「民衆宗教文献」の伝播と再活性化のプロセスを検証するために、ペナン(マレーシア)、シンガポールに現存する華人民衆宗教の施設を調査した。ペナンでは、世界紅卍字会檳城分会、檳城州無極聖母聯委員会等の施設で、それぞれの団体の活動や歴史などについて聞き取りを行うとともに、収蔵資料を確認した。シンガポールでは世界紅卍字会新嘉坡総主会の歴史と活動についてインタビューを実施し、あわせて蔵書確認及び儀礼の調査を行うことが出来た。3)ベトナム中部の都市ビンディンを訪問し、金南仏堂など先天道の流れを汲む明師道仏教教会所属の宗教施設を訪問し、所蔵資料の調査及び聞き取り調査を行うとともに、これまで未確認の多くの経巻類を発見・収集することができた。それらの分析をつうじて明師道のベトナム南部から中部地域への伝播の過程が明らかになるものと期待される。4)ベトナム国立第2文書センター及びフランス国立文書館海外館において、上記明師道とかかわりの深いカオダイ教関連文書の収集にあたった。今年度のベトナム中部ビンディンにおける明師道系仏堂調査により、これまで知られることのなかった明師道関連の宗教文献を収集しえたことにより、ベトナム南部から中部にかけての先天道系経巻の伝播するとともに教団が地域社会に定着していく過程を確認することができるようになった。また、これまで収集した「民衆宗教文献」を本格的に分析し、その解題を作成するうえで、李世瑜著『中国近代の秘密宗教』の翻訳・刊行は、必要となる文献学的知見と分析枠組みを共有するうえで大いに役立つものと期待される。また、ペナン・シンガポール調査においては、各宗教施設責任者と信頼関係を築くことができた。次年度以降、文献調査などの面でよりインテンシブな調査を進めるうえでの足がかりとなるものである。平成28年度は、まず、1)本プロジェクトが主として取り組んでいる「民衆宗教文献」の成立・伝播の過程及びその社会的役割を明らかにするための基礎作業として、ベトナム調査の過程で発掘した宗教文献の読み合わせ会を開催し,今後の解題作成に向けた打合せを行った。2)2016年8月,ベトナム・ベンチェ省チャウタン県にあるカオダイ教先天派の本部を訪問し,同派の責任者よりその歴史・概況をうかがうことができた。昨年度訪問調査を行った明師道との関係などをより明確に位置づけることが可能となった。また,昨年度に引き続き,ベトナム国立第2アーカイブズセンターにおいて,明師道並びに同派と関係の深いカオダイ教関連文書の調査と蒐集にあたった。また,2017年3月には,チャヴィン省を訪問し,カオダイ教の系譜に連なる「明徳儒教大道」の本部を訪問し,責任者よりその歴史と展開について聞き取りを行った。3)昨年度に引き続き,ペナン(マレーシア),シンガポールに現存する華人系民衆宗教の施設を調査した。ペナンでは,南島仏堂,世界紅卍字会檳城分会,真空祖師道堂等の施設を訪問し,それぞれの団体の活動や歴史等について聞き取りを行うとともに,所蔵資料・碑刻,写真記録等を確認した。シンガポールでは,昨年度訪問した世界紅卍字会新嘉坡総主会を再訪し,貴重な教団文書の調査を行うことが出来た。4)台湾台北市南港区にある中央研究院台湾史研究所档案館において台湾総督府公文類纂を閲覧し,台湾総督府や地方政府の公文書の中から関連史料を収集した。ベトナム国家第2アーカイブズセンターなど,ベトナムにおける文書館の公開が進み,アーカイブズ資料を用いて1930年代から40年代にかけての民衆宗教の展開過程を追跡することが可能になりつつあることがその理由としてあげられる。宗教文献を作成・頒布した教団の活動の背景を追うためにも,こうしたアーカイブズ資料の活用は重要な意義を持っている。また,世界紅卍字会シンガポール総主会において戦時期に作成された教団資料の閲覧を許されたことも本年度の貴重な成果の一つである。宗教教団自身が激動の戦時期のシンガポールやアジアをどう捉えていたかを示す重要な資料であり,今後,これらの資料の分析を進めていきたい。平成29年度は、まず、1)本プロジェクトが主として取り組んでいる「民衆宗教文献」の成立・伝播の過程及びその社会的役割を明らかにするための基礎作業として、ベトナム調査で入手した宗教文献の合同研究会を開催し,各種宗教テキストの解題作成に着手した。

2)華南から東南アジアへの「民衆宗教文献」の伝播と再活性化のプロセスを検証するために、以下の現地調査を実施した。ア)マレーシア、シンガポールに現存する華人民衆宗教施設の調査:具体的には、a).20世紀初頭の孔教運動の拠点の一つとなった在シンガポール南洋孔教会を訪問し,関係者へのインタビューを実施した(2017年8月)。b).マレーシアのイポー,タイピンに存続する帰根門系宗教団体施設を訪問し,関係者へのインタビュー,文献調査を実施した(2018年3月)イ)ベトナム明師道系諸施設の調査:カントー市の南雅仏堂、バックリュウ省の福寧仏堂、ホーチミン市の光南仏堂を訪問し,関係者への聴きとりを実施した(2017年9月),タイビン省の善光仏堂や、明師道系に属する崇慶寺、霊岡寺、福霊寺を訪問し,関係謝へのインタビューを実施した(2017年11月)。3)以下の資料調査を実施した。ア)植民地期の華人の活動やベトナムにおける宗教運動の展開を追跡するために,カンボジア国立文書館,ベトナム国家第2アーカイブズセンターにおいて植民地期アーカイブズを調査した(2017年8月)イ)台湾大学図書館・台湾中央研究院近代史研究所・台湾史研究所において東南アジアに伝播した各種華人宗教団体に関する諸資料の調査と収集にあたった(2018年2月、3月)。本プロジェクトは,19世紀から20世紀にかけての中国華南地域とベトナム間の人の移動とその過程で生じた文化の動態,とくに民衆宗教の伝播に光をあてたものである。ベトナムやマレーシアにおける宗教施設調査をつうじて,19世紀から20世紀にかけて作成された多くの民衆宗教文献を収集した。これらの宗教文献は,中国華南・ベトナム間の人の移動と文化の動態をいきいきと伝えており,20世紀に入りベトナムで起こったカオダイ教などの新宗教運動に大きな影響を与えたことが明らかとなった。1)ベトナム調査について:1フィールド調査による「民衆宗教文献」の収集とともに、そうした民間文書の占める歴史的意義や全体像を明らかにするために、ベトナム国家図書館や漢喃研究院に所蔵されている宗教文献の調査が必要となる。2引き続き植民地期の公安関係資料を収蔵するベトナム国家第2アーカイブズセンター及びフランス国立文書館海外館でのアーカイブズ調査を実施し、民衆宗教が活性化する1930年代より40年代にかけての社会状況を検討する。2)ペナン・シンガポールの先天道・道院調査:今年度のパイロット調査の成果を踏まえ、継続して聞き取り及び文献所在調査に取り組む予定である。3)合同研究会を開催し、香港・台湾の文献事例と比較しつつ、これまでメコンデルタ地域やベトナム中部地域で収集した在ベトナム「民間宗教文献」の解題作成に取り組む。1)ベトナム調査について:華南より伝播した先天道の系譜を引く明師道からは,1930年代以降,さまざまな宗教団体が自立し分派活動を展開した。なかでも「五支明道」と呼ばれるこれらの五大分派の展開及びそうした教団自立化の動きは,明師道からカオダイ教への展開を辿るうえで極めて重要であり,今後はこれら「五支明道」系宗教施設に対する調査を実施する予定である。さらに,引き続きベトナム南部の宗教運動関連アーカイブズを多数所蔵するベトナム第2アーカイブズセンターにおいて文書資料調査を進める。これまで主として戦時期の宗教運動関係資料を調査してきたが,明師道系教団に対するフランス側の関心は20世紀初期にまで溯ることがわかってきた。
ヒト頭部皮膚由来毛包幹細胞を組み込んだ培養皮膚を用いた損傷皮膚の再生医療の確立

我々は世界に先駆けて、皮膚毛包から分離した毛包幹細胞が神経細胞・グリア細胞・角化細胞等に分化することを明らかにした。我々が開発した毛包幹細胞による再生医療は倫理面や拒絶反応の問題がなく、他部位の成体組織幹細胞と比較して、患者への採取リスクが低いことから、早期の臨床応用が期待されるため早急の研究開発が重要と考えられる。我々が開発した毛包幹細胞による再生医療は倫理面や拒絶反応の問題がなく、他部位の成体組織幹細胞と比較して、患者への採取リスクが低いことから、早期の臨床応用が期待され早急の研究開発が重要と考えられる。我々は、神経系幹細胞の重要なマーカーとなるclass IVの中間径フィラメントnestin遺伝子のプロモーターを用いたGFP遺伝子導入トランスジェニックマウスを作成し、皮膚毛包幹細胞にnestinが強発現していることを見い出すと共に、皮膚毛包から摘出した毛包幹細胞が神経細胞・グリア細胞・角化細胞等に分化することを明らかにした。また、毛包幹細胞をマウスの切断坐骨神経及び脛骨神経間へ移植した場合、末梢有髄神経の再生を確認した。さらに脊髄損傷部への毛包幹細胞移植により、運動機能を改善することも確認した。さらに我々は、ヒトにおいてもマウス同様に毛包幹細胞が多分化能を有することを、インフォームドコンセントに基づいて得られたヒト頭部皮膚を用いた検討で明らかにした。2012度中に我々は,ネスチンを発現する毛包幹細胞領域を血清含有培地で一度増殖させてから幹細胞培養液に戻す手法を用いて、多分化能を有する幹細胞コロニーを大量に培養する方法を開発した。本法を用いて分離した細胞は、毛包幹細胞領域から純粋分離した幹細胞と同様の多分化能と損傷神経を強力に再生する能力を有していた。本研究は毛包幹細胞による再生医療の臨床応用に向けた重要な一歩になると考えられる。現在我々は、本研究で開発した高効率の毛包幹細胞の分離法を用いて、ES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した毛包幹細胞を組み込んだ培養皮膚を作製し、新しい幹細胞医療を確立するための研究を進めている。本研究期間中に我々は毛包から一度増殖させてから再度幹細胞培養液に戻して作成するという、幹細胞の効率のよい分離法を開発した。そしてこの毛包幹細胞を用いてES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した新しい幹細胞医療を確立するための研究を進めている。今回の研究期間中に毛包幹細胞による皮膚損傷部や末梢神経、中枢神経損傷部の再生能を確認したところ、末梢神経や脊髄損傷部の再生能が非常に高いことが明らかになった。特に坐骨神経の損傷部の再生能力は非常に高いことが明らかにされた。そのため現在も引き続き臨床応用対象として、毛包幹細胞による末梢神経の再生能力を生かして、植皮皮膚や培養皮膚に組み込んだ感覚能にすぐれた皮膚移植方法の確立を進めている。今後も効率よく毛包幹細胞を組み込む手技の確立と安全性の確認を引き続き行う予定である。さらに、本研究で開発した高効率の毛包幹細胞の分離法を用いて、ES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した新しい幹細胞医療を確立するため、毛包全体を保存して幹細胞を分離する幹細胞バンクの確立に向けた検討を進めている。これらの研究成果は次いで行う予定のサルの脊髄損傷部の自己毛包幹細胞を用いた再生医療、そして今後の厚生労働省の認める倫理委員会の同意の下で行う予定のヒトへの自己幹細胞再生医療の臨床応用に向けた基礎研究になると考えられる。我々は、神経系幹細胞の重要なマーカーとなるclass VI中間径フィラメントnestin遺伝子のプロモーターを用いたGFP遺伝子導入トランスジェニックマウスを作成し、皮膚毛包幹細胞にnestinが強発現していることを見い出すと共に、皮膚毛包から摘出した毛包幹細胞が神経細胞・グリア細胞・角化細胞等に分化することを明らかにした。これらの結果、多分化能を有する毛包幹細胞の末梢、中枢神経再生医療への応用の可能性が示唆された。さらに最近我々は、ヒトにおいてもマウス同様に毛包幹細胞が多分化能を有することを、インフォームドコンセントに基づいて得られたヒト頭部皮膚を用いた検討で明らかにした。

現在我々は、毛包幹細胞による挫滅損傷した末梢神経や皮膚付属器、筋肉組織の再生能を解明するため、毛包より効率よく毛包幹細胞を分離する手技を確立し、挫滅損傷した末梢神経や皮膚付属器、筋肉組織に移植し、再生実験を行っており、すでに末梢神経での高い再生能を確認している。現在も引き続き本研究で開発した高効率の毛包幹細胞の分離法を用いて、ES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した毛包幹細胞を組み込んだ培養皮膚を作製し、新しい幹細胞医療を確立するための研究を進めている。我々は、毛包幹細胞による挫滅損傷した末梢神経や皮膚付属器、筋肉組織の再生能を解明するため、毛包より効率よく毛包幹細胞を分離する手技を確立した。毛包幹細胞から分裂したばかりの未熟な細胞を効率よく大量培養する手法である。本手法で分離した毛包幹細胞を挫滅損傷した末梢神経や皮膚付属器、筋肉組織、損傷精髄部に移植し、再生実験を行っており、すでに末梢神経や脊髄損傷部での高い再生能を確認している。現在、培養皮膚への毛包幹細胞組み込みの検討を進めている。現在我々は、毛包幹細胞による挫滅損傷した末梢神経や皮膚付属器、筋肉組織の再生能を解明するため、毛包より効率よく毛包幹細胞を分離する手技を確立することに成功した。本手法で分離した毛包幹細胞を挫滅損傷した末梢神経や皮膚付属器、筋肉組織に移植し、再生実験を行っており、すでに末梢神経での高い再生能を確認している。本研究で開発した毛包幹細胞の効率のよい分離法を用いて、ES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した新しい幹細胞医療を確立するための研究を進める。現在、最も有用性の高いと考えられる再生医療法の臨床応用の確立に向けた検討を優先して行っている。すでに末梢神経の再生能が非常に有効性が高いことを確認しているため、臨床応用対象として、植皮皮膚や培養皮膚に組み込んだ感覚能にすぐれた皮膚移植方法の確立を進めている。効率よく毛包幹細胞を組み込む手技の確立と安全性の確認を引き続き行う予定である。次年度も本研究で開発した高効率の毛包幹細胞の分離法を用いて、ES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した新しい幹細胞医療を確立するため、植皮皮膚や培養皮膚に組み込んだ感覚能にすぐれた皮膚移植方法の確立に向けて研究を進める予定である。特に効率よく毛包幹細胞を組み込む手技の確立と安全性の確認を引き続き行う予定である。本研究で開発した高効率の毛包幹細胞の分離法を用いて、ES細胞やiPS細胞による臨床応用の最も重大な腫瘍化の危険性という問題点を克服した新しい幹細胞医療を確立するための研究を進めている。
蛍光飛跡計測技術によるオージェ電子の線量評価手法の確立

オージェ電子は、高い線エネルギー付与(LET)及びその飛程の短さから、標的アイソトープ治療の有力な放射性核種の候補の1つとして挙げられる。しかしながら、オージェ電子を含めた低エネルギー電子を対象とした線量評価の実験例はほとんどなく、測定技術が確立されていないのが現状である。本研究では、オージェ電子を用いた標的アイソトープ治療の作用機序の解明とその知見に基づく治療計画の最適化のために、オージェ電子の線量評価技術を確立する。加えて、低エネルギー電子の役割を分子鎖損傷から理解するために、低エネルギー電子(30 eV)の照射実験も行い、損傷の収率を評価する。
M.luteusにおける新しいDNA修復機構の解明と致死性UV損傷の解析

M.luteus菌の野生株ATCC4698をニトロソグアニジン処理して, UVおよび4NQOに高感受性になった変異株を多数分離した.これらの変異株はマイトマイシンC,シスプラチン,ソラーレンなどに対しても野生株に比べて高い感受性を示した.さらに,これらの変異株の抽出液中には野生株と同じレベルのUVエンドスクレアーゼ活性が存在することが分った.UV照射されたN6ファージに対する宿主細胞回復能(Hcr)を調べたところ,この機能を保持しているHcr+型のものと,欠損しているHcr-型のものがあった.Hcr+型はX線にも高感受性でしかもUV誘発突然変異が全く検出されなかった.このタイプの変異株は大腸菌のrecA変異株にきわめて性質が似ている.一方, Hcr-型の変異株は野生株と異ってソラーレンおよびその誘導体であるアンジェリシンによるDNA損傷の修復ができないことが分った.これらの薬剤存在下で近紫外光と照射すると,光化学反応によってDNAに結合し,架橋やモノアダクトを生成する.野生株ではこれらの損傷を認識してDNAにnicRを入れる作用をもつ酵素が存在するが, Hcr-型の変異株ではこの活性が失なわれていた.従来は, M.luteusのUV損傷を修復する酵素としてはUVエンドスクレアーゼが見出されていたが,この研究から, M.luteusにも大腸菌のuvr遺伝子によって支配されている, bulkyなDNA損傷を認識しうる除去修復系が存在すること,この酵素の機能が細胞の生存率回復において主要な役割を果していることが明らかになった.また,これらの変異株においてもUVによってDNA上に生じたピリミジンダイマーの修復は正常に行なわれていることが分った.この事実は,この菌ではピリミジンダイマー以外の他の何らかの損傷が致死的に作用していることを示している.M.luteus菌の野生株ATCC4698をニトロソグアニジン処理して, UVおよび4NQOに高感受性になった変異株を多数分離した.これらの変異株はマイトマイシンC,シスプラチン,ソラーレンなどに対しても野生株に比べて高い感受性を示した.さらに,これらの変異株の抽出液中には野生株と同じレベルのUVエンドスクレアーゼ活性が存在することが分った.UV照射されたN6ファージに対する宿主細胞回復能(Hcr)を調べたところ,この機能を保持しているHcr+型のものと,欠損しているHcr-型のものがあった.Hcr+型はX線にも高感受性でしかもUV誘発突然変異が全く検出されなかった.このタイプの変異株は大腸菌のrecA変異株にきわめて性質が似ている.一方, Hcr-型の変異株は野生株と異ってソラーレンおよびその誘導体であるアンジェリシンによるDNA損傷の修復ができないことが分った.これらの薬剤存在下で近紫外光と照射すると,光化学反応によってDNAに結合し,架橋やモノアダクトを生成する.野生株ではこれらの損傷を認識してDNAにnicRを入れる作用をもつ酵素が存在するが, Hcr-型の変異株ではこの活性が失なわれていた.従来は, M.luteusのUV損傷を修復する酵素としてはUVエンドスクレアーゼが見出されていたが,この研究から, M.luteusにも大腸菌のuvr遺伝子によって支配されている, bulkyなDNA損傷を認識しうる除去修復系が存在すること,この酵素の機能が細胞の生存率回復において主要な役割を果していることが明らかになった.また,これらの変異株においてもUVによってDNA上に生じたピリミジンダイマーの修復は正常に行なわれていることが分った.この事実は,この菌ではピリミジンダイマー以外の他の何らかの損傷が致死的に作用していることを示している.M.luteusの野生株(ATCC4698)からUV.4-NQOにそれぞれ高感受性の変異株を分離しその性質を調べた。これらの変異株はUV.4-NQOのみならず、マイトマイシンC,シスプラチン,ソラーレン架橋,アンジェリシン(ANG)などDNAにbulkyadductを形成する薬剤に対しても野生株に比較して高い感受性を示した。多くの変異株は、UV照射したN6ファージに対する宿主細胞回復能をも欠損していた(Hc【r^-】)。このHc【r^-】型の変異株はX線やMMSに対しては野生株と同程度の感受性を示した。また、M luteusにはUV照射によってDNA上に生ずるピリミジンダイマーを特異的に認識するエンドヌクレアーゼ活性(UV-Endo)が存在することが分っているが、ここで分離した変異株の抽出液中にはこのUV-Endoの活性は正常に検出することが出来た。したがって、M.luteusにはUV-Endoの系以外に、E.coliのUVRABC exinucleaseと同様のbulky adductを修復する系が存在することが分った。このことは、次のin vivoの実験事実からも証明できた。野生株と、上記の変異株にANGを投与して近紫外光を照射した後、DNAのアルカリ性ショ糖密度勾配遠心パターンを比較すると、野生株では照射後の培養中に修復に伴うDNAのnickが検出できたが、変異株ではDNAのサイズに変化は見られなかった。この結果は、E.coliのUV【r^-】株のものとよく一致した。しかし、これらの変異株においてもUV照射後のDNAのnick生成およびピリミジンダイマー除去は野生株と同じように観察されること、ただし、G7株(UV-Endoも欠損)ではダイマー除去がほとんど無いことから、ダイマーはUV-Endoがあれば修復しうることが分る。
高層建築物における災害弱者の自助、共助、公助を含んだ実効性のある全館避難の検討

高齢者、障害者は、身体能力は健常者と比較して低い傾向にあり、特に高層建築物では、他の避難者から取り残され、建物内で逃げ遅れる危険性が高い。本研究では、このような災害弱者の高層建築物における避難計画のあり方を考察する。自助、共助、公助の対策を災害弱者避難計画にあてはめ、順次避難、水平避難、一時避難待機場所、エレベータ救助、避難用車いすの利用など、多様な方法の組み合わせで避難、救助する方法を検討する。本研究は、高層建築物において災害弱者を含む実効性のある避難計画を検討するものである。平成20年度は、研究計画に合わせて以下の2点を実施した。1)高層建築物の避難計画および防災訓練実態調査実在の東京都内の25階建て事務所高層建築物において、避難訓練状況の実態調査を行った。訓練への参加人数は約1300人である。全館一斉避難の状況を把握、分析するために20台のビデオカメラを建築物内の避難階段の踊場天井部分に設置し、階段室内および階から流入する避難者の流動状況を計測した。この建物では、火災が発生した階およびその周辺の危険な場所を優先的に避難させる順次避難の方式が計画されていた。この計画に従い、順序よく適切に避難を行うためには、非常放送のメッセージ提示のタイミングとその内容の適切さが重要である事が明らかになった。また、過去に例を見ない大規模な全館避難訓練調査から、一般的に詳細な分析がなされていない全館一斉避難の状況を、各階毎の流動量の時系列変化としてとらえることが出来た。2)自助、共助、公助についての質問紙調査高層建築物の利用者となりうる人々対して、高層建築物避難に関する質問紙調査(有効回答94名)を行った。その結果として、エレベータを利用した避難を想定した場合の避難者の優先順位評価、避難誘導灯と避難口誘導灯の差異の理解、避難に利用する施設、非常ベルが鳴った場合の初期対応行動、火災発生階と自分の階の関係から見た避難行動の関係を調査、分析しその傾向を明らかにした。その中で着目すべき点として、災害弱者や危険度の高い階の人を優先的に避難させる為に、自分が待機可能であると考える時間の平均値データが得られた。研究内容を日本建築学会、日本火災学会において、大会梗概集に投稿し、内容を発表した。また、日本建築学会総合論文誌に本研究の必要性と総論を整理し、掲載された。災害弱者(災害時要援護者)が避難する際に、健常者と同様に地上まで一気に避難する事は困難である。このため、建物内にいる人々が互いに助け合う共助等の考え方をもとに、援護者が介助しながら要援護者と共に避難する介助避難の計画を検討した。この方法では、居室からの避難において、一時的に安全な場所(一時避難待機場所)に要援護者を待機させ、そこから、再度避難を行なう計画である。本年度は、一時避難待機場所を介助避難に不可欠なものと位置づけ、これについての被験者実験を大規模実験空間で行った。関連して機材等やデータ分析のための機器等の購入、分析謝金の支払いを行った.実験では、被験者は学生協力を依頼し、実験設備である間仕切り壁などは既存のものを利用したため、多くの費用は計上せず実験を実施する事が可能であった。この実験を通して、一時避難待機場所である階段室前付室空間において、車いす利用者が待機するために必要とされる寸法(他の避難者がよけるためのアキ寸法を含む)を明らかにした。また、平成22年度に開催予定で、発表を申請していた国際会議Human Behaviour in Fire Symposium 2009が本年度開催となったため、本研究の成果を発表した.また、災害弱者を含んだ避難シミュレーションの開発と妥当性の検討を行った。この検討は、既存データの不足やパラメータ設定の困難さなどの問題が発見され、さらに内容の充実が必要であるという結論に達し、次年度も継続的に行う予定である。本研究では自力で避難する自助、建物内やコミュニティにいる人が介助して避難する共助、消防・救急等の救助による公助の対策を、状況に応じて選択して避難・救助する方法の検討を行った。災害弱者が避難時に特に問題を生じる垂直移動に着目した。本研究では、高層建築物での実効性のある避難計画を検討することを目的とし、特に群集に災害弱者が混在した場合の自力避難、介助避難、救助方法を検討した。具体的には今年度の研究および最終年度として、以下の検討ととりまとめを行った。1)高層建築物の避難計画および防災訓練実態調査:25階建ての事務所用途の高層建築物について、2008、2010年に実施された避難訓練をにおいて、階段室内踊り場、階段部、階段室外に20台のビデオカメラを設置し流動状態を把握した。また、2010年には、避難用車いすが導入された状況での避難訓練調査を行った。2)建物利用者に対する自助、共助、公助についての質問

紙調査:大学授業において、質問し調査を実施し他結果を整理しなおし、一般的な避難行動特性を明らかにした。3)災害弱者の一時待機避難場所としての付室スペースの検討実験:大規模実験空間にて付室をし再現し、群集避難実験を行った結果をまとめた。4)災害弱者を含んだ群集流動シミュレーションの開発と妥当性の検討:筆者らが開発した歩行者シミュレーションSimTreadを持ちて、全館避難における全館避難状況を再現した。また、1)と比較し、妥当であることを示した。5)災害弱者を含んだ実効性のある避難計画の検討:全館一斉避難では、避難用車いすの導入が避難に大きな影響を及ぼさない事を明らかにした。6)1)、4)の内容は、2011年度日本建築学会大会にて、「高層建築物における避難用車いすの混在が他の避難者の歩行速度に与える影響」として投稿し、発表予定である。
筋ジストロフィーの遺伝子・幹細胞移植治療の開発

筋ジストロフィーの新しい治療開発のため全長、複数の短縮dystrophin遺伝子、マーカー遺伝子、骨格筋への分化誘導因子を発現するLentiviral vectorを作製した。骨格筋特異的promoterと複数のmiR targetシークエンス(樹状細胞等の免疫担当細胞での発現を避ける)の組み合わせを検討した。改変したエストロゲン受容体ドメインを有するmyoD-ER(T)融合遺伝子を用い、dermal fibroblast等cell fateの異なる細胞をソースとした骨格筋への誘導を臨床現場で使われている薬剤Tamoxifenによってコントロールされる系を実現した。複数の短縮バージョンのdystrophin遺伝子および、骨格筋への特異的分化誘導を促す因子として転写因子活性をコントロールできるmyoD, Pax7, Pax3、マーカー遺伝子としてEGFP, LacZを発現するLentiviral vectorコンストラクトを作製した。発現調節に骨格筋特異的promoter(CK6, MHCK7, CK8など)やmiR targetシークエンス等(樹状細胞等の免疫担当細胞での発現を避け宿主の免疫応答を抑える)を組み合わせた。短縮型dystrophinについて、モデル動物mdx mouseにベクターを直接投与もしくはex vivoで遺伝子導入を行った。骨格筋線維と骨格筋幹細胞(筋衛星細胞satellite cellなど)で長期間の遺伝子発現を観察した。長期発現の可否、病理学および病態生理学的な有効性の評価を検討・準備中である。複数の短縮バージョンのdystrophin遺伝子を作成した。骨格筋への特異的分化誘導を促す因子として転写因子活性をコントロールできるmyoD, Pax7, Pax3を作成中である。マーカー遺伝子としてEGFP, LacZを発現するLentiviral vectorを準備した。遺伝子の発現調節には骨格筋特異的promoter(CK6, MHCK7, CK8など)やmiR targetシークエンス等(樹状細胞等の免疫担当細胞での発現を避け宿主の免疫応答を抑える)の複数の組み合わせを準備した。モデル動物mdx mouseにベクターを直接投与もしくはex vivoで遺伝子導入を行い、骨格筋線維と骨格筋幹細胞(筋衛星細胞satellite cellなど)で長期間の遺伝子発現を観察した。さらに細胞の運命付けを司るregulatable geneとしてmyoD cDNAにestrogen receptor hormone bindingdomainを組み込んだmyoD-ER(T)融合遺伝子を用い、dermal fibroblast等異なるcell fateの細胞をソースとし骨格筋への誘導コントロールを基本コンセプトとし、臨床現場で使われている薬剤TamoxifenによってmyoDのON-OFFがコントロールされる系を実現した。発現調節に骨格筋特異的promoter(CK6, MHCK7, CK8など)および異なるmiR targetシークエンス等(樹状細胞等の免疫担当細胞での発現を避け宿主の免疫応答を抑える)の組み合わせを検討した。長期発現の可否、病理学および病態生理学的な有効性の評価は、未だ検討段階にとどまった。遺伝子/幹細胞治療複数の短縮バージョンのdystrophin遺伝子および、骨格筋への特異的分化誘導を促す因子として転写因子活性をコントロールできるmyoD, Pax7, Pax3を含む発言コンストラクトを作成。さらに細胞の運命付けを司るregulatable geneとしてmyoD cDNAにestrogen receptor hormone bindingdomainを組み込んだmyoD-ER(T)融合遺伝子を準備しており、異なるcell fateの細胞をソースとし骨格筋への誘導をコントロールし治療に応用する方法の治療応用については、基本コンセプトは確立している。現在も臨床で安全に使われている薬剤TamoxifenによってmyoDのON-OFFがコントロールされる系を実現し、in vivoでもコントロール可能である。さらに細かいfate controlの系については検討中である。複数の短縮バージョンのdystrophin遺伝子を作成し、骨格筋への特異的分化誘導を促す因子として転写因子活性をコントロールできるmyoD, Pax7, Pax3を作成中である。細胞の運命付けを司るregulatable geneとしてmyoD cDNAにestrogen receptor hormone bindingdomainを組み込んだmyoD-ER(T)融合遺伝子を準備しており、異なるcell fateの細胞をソースとし骨格筋への誘導をコントロールし治療に応用する方法の治療応用については、基本コンセプトは確立している。治療薬の候補となる遺伝子を含むコンストラクトの作成・検証を進めると同時に、幹細胞の培養系、およびin vivoへの応用とコンセプトの実証をすすめる。特に治療効果に直結する免疫応答の調節について、個体の中での遺伝子発現コントロールとさらに深い検討を行いたい。

遺伝子操作、細胞培養、動物実験のための、物品購入、動物の購入等に充当する。研究補助員(パート)1名を雇用する。研究発表等に関わる費用に充当する。治療薬の候補となる遺伝子の作成・検証を進めると同時に、幹細胞の培養系およびin vivoでの応用とコンセプトの実証をすすめる。特に生体での遺伝子発現コントロールと治療効果に直結する免疫応答の調節についてさらに深い検討を行いたい。研究に関する学会等に参加する予定でしたが、スケジュール等が合わず行けなかった。研究補助員(非常勤)を雇用予定でいたが、研究に見合う人材が見つからなかった。研究補助員(非常勤)を雇用し、人件費に充てたい。試薬等の物品購入、動物の購入に充当する。研究に関する学会の旅費に充てたい。遺伝子操作、細胞培養、in vivoでの動物実験のための、物品購入、動物の購入等に充当する。
紀元後一世紀のラテン散文と修辞学－大セネカの修辞学書への注釈書作成

本研究の目的は、帝政初期の模擬弁論における、黄金ラテン散文の表現の継承と修辞学理論の利用のあり方とを大セネカの著作に即して究明することであり、そのために大セネカの『論判弁論集』の第一巻に対する注釈書の作成が主眼に置かれている。この注釈書作成によって考究される主要な点は、大セネカ『論判弁論集』第一巻の本文校訂、大セネカおよび彼に引用されている模擬弁論家の文体への、黄金期ラテン散文の影響、大セネカの序と論評に対する修辞学理論の影響の三つであるが、本年度ではこのうち、修辞学理論の影響の問題を中心的な課題とした。具体的には、この著作を構成する主要な三部分(警句sententiae、分割divisiones、潤色colores)と、古典的な修辞学理論の枠組みにおいてこれらに相当する部分(措辞、配列、発想)と比較した。その結果、特に分割と潤色について、相手のいない模擬弁論において想定可能な限りの反論に答えようとする意図から複雑な分割が生じてくる過程や、細かい背景事実の規定の無い主題について効果的に論じるため、多種多様でときには互いに矛盾さえする潤色が許容されているさまが明らかとなった。さらにこの特徴を、実際の裁判の場合と異なる模擬弁論に即したものとして統一的に把握する試みも行われた。これと並行して、『論判弁論集』第一巻のうち、このような修辞学理論の影響が現れている箇所を個別に研究し、それに対する注釈の作成を進めた。これらの成果は、大セネカの修辞学の成立過程の解明につながるとともに、修辞学理論が弁論における説得のためのものから美しい文章を構成するためのものに変容し始めた過程を追うというより大きな問題に寄与すると考えられる。大セネカにおける修辞学理論の検討と本文への注釈作成を通じて、本研究の主要な眼目の一つである、当時の修辞学理論の利用のあり方に見通しがつけられたと考えられるため。(抄録なし)本研究の目的は、帝政初期の模擬弁論における、黄金ラテン散文の表現の継承と修辞学理論の利用のあり方とを大セネカの著作に即して究明することであり、そのために本研究では大セネカの『論判弁論集』の第一巻に対する注釈書を作成する。この注釈書作成によって考究される主要な点は、大セネカ『論判弁論集』第一巻の本文校訂、大セネカおよび彼に引用されている模擬弁論家の文体への、黄金期ラテン散文の影響、大セネカの序と論評に対する修辞学理論の影響の三つであるが、本年度ではこのうち全体の基礎となる本文校訂の問題を主要な課題とした。これには、写本の異読の比較に基づく伝承の系図の確立、異読やその他の問題箇所に対する近代以降の文献学者たちの修正提案の検討、その他の箇所で自分で問題を発見した場合の修正提案が含まれる。これらの問題についてこの滞在期間中に、同地のバイエルン州立図書館において日本にない二次文献の収集と調査を行った。またラテン語辞書Thesaurus linguae Latinae編纂所の図書館にある資料を利用してラテン語の各語の語法についても研究した。後者においては、同編纂所に所属する諸外国の研究者と本研究についての議論も行った。この期間中に、本文校訂の下準備として、現行の校訂版をもとに『論判弁論集』第一巻の本文の精査が行われ、異読や内容について問題となりそうな箇所が明らかとなった。これらの成果は、新たな注釈書の基礎となる本文の確立に寄与し、大セネカおよび紀元後-世紀初頭の修辞学のより適切な理解につながると考えられる。海外滞在を通じて日本にない二次文献を収集し、注釈書の基礎となる本文校訂のさいの問題点を把握するという目的がほぼ達成できたと考えられるため。

大セネカにおける修辞学理論の検討と本文への注釈作成を通じて、本研究の主要な眼目の一つである、当時の修辞学理論の利用のあり方に見通しがつけられたと考えられるため。今後はこれまで把握された問題の究明のため、本年度得られた資料をもとに、個々の問題点を議論し解明する注釈の執筆に取り組む。(抄録なし)