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有機フェリ磁性体モデル分子のスピン整列機構の電子一核二重及び三重共鳴による研究

有機磁性の可能性を現実のものとするには、磁性高分子の磁性発現機構の解明と共に一方では強磁性的スピン整列以外の多様なスピン秩序状態を見い出すことが重要である。本研究では、有機フェリ磁性体のモデルヘテロスピン系をはじめて設計・合成し、基底スピン状態におけるスピン密度分布の全解析を行った。その結果、異常な大きさの負のスピンが実在し、これはヘテロスピンの一方が他方に対して反転していることに由来することが証明された。その結果、異常巨大スピンはヘテロスピン反強磁性系に固有の性質であり、分子性有機磁性体の分子設計上有用な物理的描像を提供することがわかった。またこれ迄の化学における負のスピンの概念を修正する必要があることを実験と理論の両面から明らかにした。典型的なフェリ磁性分子として基底三重項ジフェニルカルベンと基底五重項メタフェニレンビスフェニルメナレンを4,4位において酸素原子で架橋した4T4Qエーテルを採用した。現存迄に、エーテル基を狭む二つのベンゼン環を重水素化したシアゾ前駆体の合成には、予想に反して全く新しいルートの用発が必要であることがわかったので、水素核のENDORスペクトルの全解析には無重水素化駆体を採用した。ベンゾフェノンd-10中に磁気的に希釈した無重水素化4T4′Qエーテルの水素核のENDORスペクトルの完全解析の結果、二価炭素及び水素核をもたない炭素、サイト以外のすべての炭素サイト′上のπスピン密度を実験的に決定した。その結果、反転ヘテロスピン系のスピン密度は、スピンカップリングの群論的収縮のために古典的描像に対して小さくなることも実験的に明らかになった。フェリ磁性分子のスピン密度分布は、弱く相互作用した三重項一五重項相互作用モデルによって定量的に説明できた。二価炭素のBCによる標機化のための合成は、近々終了するので、二価炭素上に巨大負スピンの実験的決定を行う予定である。1.研究目的我々はこれ迄に20年以上にわたって、反磁性を一般的磁気的特徴とする有機物質に強磁性やフェリ磁性的機能をもたせることを最終目的として,様々の有機高スピン分子を実際に設計・合成しそれらの実在を証明してきた。有機磁性研究もここ3,4年来強磁性的振舞を示す磁性高分子の報告によって多くの分野で注目を集め始めた。本研究では,有機磁の可能性を一層現実のものにするためには,磁性高分子の磁性発現機構の解明と共に一方では強磁性的スピン整列以外の多様なスピン秩序状態を見い出すことが極めて重要であるとの視点に立って,有機フェリ磁性体モデル分子のスピン整列を電子一核多重共鳴法によって明らかにした。2.本年度の研究成果(1)試料の作製典型的な有機フェリ磁性体モデル分子として基底三重項ジフェニルカルベン(T)と基底五重項メタフェニレンビス(フェニルメチレン)(Q)を4,4'位において酸素原子で架橋した4T4'Qーエ-テルを採用した。この分子はベンゼン環を5個もち,水素核の電子核二重共鳴( ^1HーENDOR)において帰属すべき水素核が多すぎるので,両端のベンゼン環を重水素化した4T4'Qーエ-テルd_8のトリスジアゾ前駆体を合成した。このジアゾ化合物をゲスト分子としてよく取り込むホスト単結晶としては重水素化ベンゾフェノンd_<10>を採用した。(2) ^1HーENDOR測定と解析結果4

T4'Qーエ-テルd_8の生成は極低温下でトリスジアゾ前駆体の光分解によって得た。4T4'Qーエ-テルd_8の基底状態はスピン三重項であり,約10cm^<-1>上に近接五重項及び七重項をもつ。^1HーENDORスペクトルは基底三重項状態に対して観測された。12個の水素核に由来する信号がすべて観測され,超微細結合定数が負であるものが7個,正であるものが5個帰属された。従来の高スピン分子とは異なって,異常に大きな負のスピン分極が見い出され,4T4'Qーエ-テルは基底状態においてはTユニットがQユニットに対してスピン反転していることがわかった。1.次世代テクノロジ-としての分子性有機磁性を現実のものとするためには,磁性高分子の磁性発現機構を解明すると共に,一方では強磁性的スピン整列以外の多様なスピン秩序形態を見い出すことが極めて重要である。この目標に対してごく最近我々は異なる大きさの二つのスピンが互いに反平行(反強磁性的)に結合しても基底状態においてネットスピンをもつような複合型高スピン分子を設計合成し,その実在をESRによって証明した。これは有機フェリ磁性体の最初のモデル分子であり,有機磁性が多様な巨視的スピン秩序を示す可能性を実証したものである。2.本研究では,有機フェリ磁性分子の基底及び熱的励起状態においてスピン密度が一体どのようになっているのか,果してこの分子性ヘテロスピン系の物理的描像がどのようなものかを明らかにするために,単結晶のH核のENDOR/TRIPLE(電子核二重/三重共鳴)法によって実験的に解明し,分子性有機磁性体の設計・開発のための指針を得た。ヘテロスピン系モデル分子として,基底三重項ジフェニルカルベン(T)と基底五重項メタフェニレンビス(フェニルメチレン)(Q)をそれぞれ,4,4'位において酸素原子で架橋した4T4'Qエ-デルを採用した。今年度は前年度にひきつづき,すべてのH核の超微細結合テンソルを決定するためにエ-テル基が直接結合しているベンゼン環の重水素化合物の合成を試みたが成功しなかった。そこで重水素化していない4T4'Qエ-テルについて,すべてのH核の超微細給合テンソルを,前年度に決定したH核の帰属デ-タと比較することによって決定した。3.二価炭素部位を^<13>Cで標識化した化合物の合成は現在進行中である。また熱的励起五重項,七重項状態のH核のENDOR信号は今なお検出されておらず,ENDOR信号検出に有効な空調共振器(円筒型TEモ-ド高感度)の自作を急いでいる。有機磁性の可能性を現実のものとするには、磁性高分子の磁性発現機構の解明と共に一方では強磁性的スピン整列以外の多様なスピン秩序状態を見い出すことが重要である。本研究では、有機フェリ磁性体のモデルヘテロスピン系をはじめて設計・合成し、基底スピン状態におけるスピン密度分布の全解折を行った。その結果、異常な大きさの負のスピンが実在し、これはヘテロスピンの一方が他方に対して反転していることに由来することが証明された。その結果、異常巨大スピンは、ヘテロスピン反強磁性系に固有の性質であり、分子性有機磁性体の分子設計上有用な物理的描像を提供することがわかった。またこれ迄の化学における負のスピンの概念を修正する必要があることを実験と理論の両面から明らかにした。典型的なフェリ磁性分子として基底三重項ジフェニルカルベンと基底
生体情報伝達連鎖機構の単分子力学解析と計算機モデリング

本研究課題の目的は、生細胞が持つ細胞骨格、と称される生体情報伝達用細胞内ネットワーク構造の力学および損傷修復過程の特性を明らかにし、細胞操作、細胞手術への貢献を図るものである。研究成果として、赤血球および繊維芽細胞中の細胞骨格(特にストレスファイバー)の非常に異なる力学特性をナノ力学手法により測定し、これまでにない定量的な構造モデルを構築した。その結果、ストレスファイバーを中心とする細胞骨格がアクトミオシン層との結合を通じて細胞膜に連結されており、細胞運動、情報伝達において両者が密接な連携をもって動作する力学的基盤が明確となった。(1)アクチンを主成分とする細胞骨格ネットワーク構造の力学物性解明のため、原子間力顕微鏡(AFM)を主力とする単一分子力学実験と計算機シミュレーション融合する。(2)細胞膜からアクチンネットワークに至る連結システムに関与する主なタンパク質間の相互作用力を単一分子レベルで測定し、計算機シミュレーションとの融合を図る。膜タンパク質と細胞骨格の連結性を力学的に測定する基礎的でデータを集積した。まず、原子間力顕微鏡とけい光顕微鏡を同時測定できる機器(Nanowizard II:新規購入)を用いて力学的操作に付随しておこる細胞骨格の動きをデジタルカメラにより連続映像として取得する方法を開発した。この方法により、細胞表面の膜タンパク質を通じて細胞内に伝えられる力学信号がどのように細胞骨格の構造変化情報として伝えられてゆくかを知ることが可能となった。また、膜タンパク質の分子レベルでの映像と細胞外の糖鎖への結合を研究する手段として、MPD-3原子間力顕微鏡(新機購入)を用いてマイコプラスマの細胞表面タンパク質を映像をとった。またこのタンパク質が細胞内の骨格様タンパク質と結合して、マイコプラスマの滑走機能を担う可能性を探るため種々の糖鎖との結合力を測定している。細胞骨格の力学物性を測定するために用いる各種レクチンや抗体と細胞骨格タンパク質との相互作用力の測定を行った。細胞骨格の力学的性質を知るためには、実験で得られたパラメタを利用して計算機上でモデル構築を行う必要がある。そのためにまず赤血球の細胞骨格をモデル化することに着手した。この際の当研究の特色は従来一様なゲル状ネットワークとして処理されてきた細胞骨格に局所的な違いを示す実験データを取り込んでのモデル作りをしている点である。1.ヒト赤血球の脂質膜をリン脂質分解酵素および界面活性剤を用いて除去した後の細胞骨格について、その構造上異なる部位と特異的親和力のあるリガンドを原子間力顕微鏡(AFM)探針に固定したうえで力学的測定を行った。その結果、スペクトリンとアクチンからなる細胞骨格の局所的力学特性を明らかにすることができた。この結果を、ネットワークモデルによって説明する計算機シミュレーションを行った。2.固体培地での繊維芽細胞の培養中に、その細胞表面にフィブロネクチンで被覆したガラスビーズを載せ、その後、細胞膜を通してガラスビーズの周囲に集まるアクチン繊維による細胞表面の固化とガラスビーズの細胞表面への接着力の増大を接着時間の関数として測定した。ガラスビーズ周囲に集まるアクチン繊維が細胞内にすでに存在する細胞骨格といつ結合するのか、あるいはしないのかを現在追求している。3.細胞内のアクチン繊維の強度を、AFMの探針により繊維を引張って切る際の破断力測定から見積もった。この実験はアクチン繊維を横方向に引張った場合と縦方向に引張った場合について行い、両者の測定値の違いを細胞内構造との関係から検討した。4.細胞骨格を形成するスペクトリン、アクチン、ビンキュリン等、多くのタンパク質がαヘリックス構造をとっているので、これらのタンパク質の変形力学を基盤とする本研究ではαヘリックス構造の力学物性が重要である。このことから、人工のαヘリックス構造を持つポリペプチドについての延伸力学を解析し、エネルギー散逸過程を検討した。5.アクチンとビンキュリンの相互作用をフォース・スペクトロスコピーとして測定した。1.アクチン細胞骨格系の外部力学刺激に対する応答のレオロジー解析をおこない、細胞膜に結合した小球を引き上げる際に時間的に変化する細胞応答を解析し、無生物的な緩和現象と、生物的な応答を区別した。小球を完全に引き上げることにより、付着する細胞内タンパク質の解析を可能とした。2.ファイバー損傷情報とこれに呼応して動員される修復タンパク質群の動向を知る実験を行った。原子間力顕微鏡を用いて、印加力を制御しつつストレスファイバーに機械的な損傷を部分的に与え、その修復可能性を検討し、修復される場合は従来観察されていたジキシンより早くパキシリンというタンパク質が傷口に集積して損傷治癒に当たることを見出した。同時に接着斑のパキソリン量が減少した。損傷が繊維を切断する大きさになると治癒は難しい。その他数種類の接着斑関連タンパク質についても検討したが、傷口への有意の集積は見られなかった。

3.アクチンストレスファイバーに直接横方向に力を印加することにより、ストレスファイバーと細胞膜結合アクトミオシン層の間につよい結合があることが力学的に証明できた。この問題は一昨年度から引き続く問題であったが、原子間力顕微鏡の弱点をいくつかの方法で補うことにより、100ナノニュートン以上の大きな力によるストレスファイバーとアクトミオシン層の動きを蛍光顕微鏡を通して確認した。任意の細胞操作を可能とする形状を持つ探針を各種開発した。4.細胞骨格ネットワークを形成する異種タンパク質間の相互作用力を単一分子レベルのフォーススペクトルスコピー法で解析した。5.有限要素法の細胞モデル弾性解析を行い,ストレスファイバーと細胞膜の弾性係数を逆解析し、ストレスファイバーの変形に細胞膜の変形抵抗が寄与していることを明らかにした.6.受容体とリガンドの相互作用解析を行なうためのシステムの開発を行なった。
ダイオキシン胎内暴露の脳神経発達に及ぼす影響-大脳辺縁系を中心に-

在胎15日目に2,3,7,8-4塩化ダイオキシン(TCDD)1.0μg/kgを母獣に経口投与暴露して出生した仔ラットに行動実験を行い、ダイオキシン胎内暴露の大脳辺縁系に関連した行動に及ぼす影響を明らかにした上で、海馬、扁桃体、眼窩皮質におけるCaMKII活性を生後19週目に測定し、大脳辺縁系におけるニューロン活動との関連性を検討した。1)傾斜板テストを生後4日から14日まで毎日行い,運動発達を暴露群,非暴露群とで比較検討したところ,暴露群の潜時短縮の遅れが男女児共にみとめられ、その後の学習の遅れとも関連していた。2)オス仔ラットについてシャトル・アボイダンス・テストを用いて短期学習(1日50回行う)を行ったところ、TCDD暴露群の回避率は対照群に比べ低く、学習による改善も遅かった。このオスラットの眼窩皮質および扁桃体のCaMKIIのリン酸化および産生量が抑制されていた。3)離乳後の味覚発達について6種のアミノ酸(トレオニン、グリシン、リジン、グルタミン酸ナトリウム(MSG)、ヒスチジン、アルギニン)及び食塩を用いて検査し、メスのTCDD暴露群では対照群で認められた生後29-33日のMSGの増加が認められず、リジンの摂取が増加していた。これらのラットの海馬、扁桃体、眼窩皮質におけるCaMKII活性は促進しており、TCDDにより過剰なニューロン活動が生じ、味覚発達を障害する可能性が示唆された。以上より、ダイオキシンの胎内暴露により脳、特に大脳辺縁系の神経活動に影響を及ぼすことにより、成長後の行動異常が生じている可能性が考えられた。在胎15日目に2,3,7,8-4塩化ダイオキシン(TCDD)1.0μg/kgを母獣に経口投与暴露して出生した仔ラットに行動実験を行い、ダイオキシン胎内暴露の大脳辺縁系に関連した、以下の3つの行動に及ぼす影響を明らかにした。1)生後4目から14日まで傾斜板テストを行い、回旋に要する時間(潜時)を測定し、TCDD暴露群と対照群間で比較した。その結果、TCDD暴露群は成長による傾斜版テストの回旋時間の短縮が遅く、対照群と比べ上達に差が認められた。2)生後19週目のオス仔ラットを、毎目シャトル・アボイダンス・テストを10回ずつ、5日間行う、長期学習群と、1日で50回行う短期学習群の2群に分けた。また、対照群も同様に2群に分けて、課題の学習方法の違う2つの行動について、TCDD投与群と対照群の相違を検討した。その結果、長期学習については、TCDD暴露群の回避率の改善は対照群と差がなかったがが、短期学習では、TCDD暴露群の回避率は対照群に比べ低く、回数を重ねることによる改善も遅かった。3)TCDDの胎内暴露が味覚発達へ及ぼす影響を明らかにするため、離乳後の味覚発達について検討した。味覚嗜好性は6種のアミノ酸(トレオニン、グリシン、リジン、グルタミン酸ナトリウム(MSG)、ヒスチジン、アルギニン)及び食塩を用いて検査し、生後24-28日と29-33日の各溶液の摂取量割合をTCDD暴露群と対照群で比較した。その結果、雌のTCDD暴露群では対照群で認められた生後29-33日のMSGの増加が認められず、リジンの摂取が増加しており、TCDDが味覚発達を障害する可能性が示唆された。これらのことから、運動、学習、味覚の発達がTCDD暴露により障害されており、大脳辺縁系への影響が推察された。

在胎15日目に2,3,7,8-4塩化ダイオキシン(TCDD)1.0μg/kgを母獣に経口投与暴露して出生した仔ラットに行動実験を行い、ダイオキシン胎内暴露の大脳辺縁系に関連した行動に及ぼす影響を明らかにした上で、海馬、扁桃体、眼窩皮質におけるCaMKII活性を生後19週目に測定し、大脳辺縁系におけるニューロン活動との関連性を検討した。1)オス仔ラットについてシャトル・アボイダンス・テストを用いて短期学習(1日50回行う)を行ったところ、TCDD暴露群の回避率は対照群に比べ低く、学習による改善も遅かった。このオスラットの眼窩皮質および扁桃体のCaMKIIのリン酸化および産生量が抑制されていた。2)離乳後の味覚発達について6種のアミノ酸(トレオニン、グリシン、リジン、グルタミン酸ナトリウム(MSG)、ヒスチジン、アルギニン)及び食塩を用いて検査し、メスのTCDD暴露群では対照群で認められた生後29-33日のMSGの増加が認められず、リジンの摂取が増加していた。これらのラットの海馬、扁桃体、眼窩皮質におけるCaMKII活性は促進しており、TCDDにより過剰なニューロン活動が生じ、味覚発達を障害する可能性が示唆された。以上より、ダイオキシンの胎内暴露により脳、特に大脳辺縁系の神経活動に影響を及ぼすことにより、成長後の行動異常が生じている可能性が考えられた。
II-VI族化合物の超格子構造と新物性

II-VI族半導体による可視紫外域光機能デバイス実現のための基礎技術の確立を目指し、結晶構造や物性の人工的な制御が期待できる超格子構造を取り上げた。即ち、界面急峻性の優れた超格子作製技術の確立、超格子の電子的・光学的特性の解明、新しい物性の探索とその物性の応用により、II-VI族半導体による新機能性材料創出のための基礎技術を築いてゆくことを目的に研究を行った。得られた成果を以下に示す。1.新原料を採用して、Zn(S,Se)/GaAsへテロエピ層の常圧MOCVD成長を行い、低温化成長の指針を得た。また、膜厚制御性に優れたMOMBEを採用し、電子線回折のその場観察から成長過程に関して検討し、原子層レベルでの成長制御が可能なことを示した。(藤田)2.GaAs基板上に各種歪超格子バッファ層を介してZn(S,Se)のエピ成長を行い、歪超格子歪場のエビ成長・機構に及ぼす効果に関する知見を得、界面制御によるエピ層高品質化のための最適構造を検討した。(藤田)3.MBEによりZnS、ZnTeのALEを可能とし、エピ層の高品質化が図れること、またZnSe-ZnTe超格子が原子のオーダーで平坦な界面を持つこと、光学的に特性に優れ、変調ドーピングが可能なこと、さらに(ZnSe)_1-(ZnTe)_1超格子がZnSe_<0.5>Te_<0.5>混晶とは全く異なる性質を示すことを示した。さらに、MOMBEによるALE条件に関し検討した。(小長井)4.HWE法で超格子を作製し、物性・歪場を調べた、ZnSe-ZnS超格子では化合物半導体原料の使用により成長率が安定すること、歪みに帯する基板の効果は小さいこと、Li添加が可能なこと、ZnTe-ZnSe超格子ではPLはバンド端遷移に基づくこと、価電子帯不連続が0.52eVであること、またCdS-ZnS超格子がEL素子として有望であることを示した。(藤安)以上の研究を通じ、界面急峻性の優れた超格子の作製と、その応用による新機能性創出に関する見通しを得た。
ヒト骨髄由来間葉系幹細胞を用いた安全・安心な細胞治療を行うための基盤整備研究

顎骨より採取した骨髄液中に存在する骨髄細胞を含む骨髄液を無血清培地にて初代培養を試みた。hESF7培地に10ng/ml FGF-2をおよび1000ng/mlヘパリンを添加したhESF9培地、hESF9培地に5ng/ml TGF-β1を添加したhESF10培地、血清添加培地であるPOWEREDBY10培地およびhESF+10%FBS培地を用い、詳細な培養条件の検討は、臨床試料を用いた初代培養では難しいことから、樹立骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)を使用して検討を行った。骨髄由来MSC細胞にE6、E7、hTERTあるいはbmi-1遺伝子をレトロウィルスにより導入して不死化を行ったMSC細胞株を用い、hESF9, hESF10およびPOWEREDBY10の各培養条件で培養を行ったMSCでは、POWEREDBY10培地で培養を行ったMSCにおいては、ヒトES細胞用未分化マーカーSSEA-3、SSEA-4陽性細胞の発現が認められ、hESF9培地ではSSEA-4陽性細胞は同程度認められたが、SSEA-3陽性細胞の発現は低下していた。さらにhESF10培地ではSSEA-3およびSSEA-4陽性細胞はともに発現低下が認められた。異種蛋白や未知成分を含まない本無血清培地を用いることにより、MSCの増殖および分化機構の制御する各種因子の検討が標準化できると思われる。各段階において厳格な検査を行うことにより、種々の抗原性、感染性因子の除去は可能であったと考えられる。これらは、空調管理をはじめ、種々の研究機器、個別の培養器具を使用し、感染因子の混入防止とし徹底した管理体制のもとで研究を行った。管理体制、培養技術は年々向上しており、充分な細胞の品質管理が可能であった。顎骨より採取した骨髄液中に存在する骨髄細胞を含む骨髄液を無血清培地にて初代培養を試み、先行研究で開発した無血清培地を用いたところ、十分な増殖能を有する骨髄細胞を培養することが可能であった。詳細な培養条件の検討は、臨床試料を用いた初代培養では難しいことから、樹立骨髄由来間葉系幹細胞(MSC)を使用して検討を行った。骨髄由来MSC細胞にE6、E7、hTERTあるいはbmi-1遺伝子をレトロウィルスにより導入して不死化を行ったMSC細胞株を用い、ヒトES細胞用無血清培地からFGF-2とヘパリンを除いたhESF7培地を使用して各種増殖因子の増殖への影響を検討した。FGF-2、TGF-β1およびヘパリンが増殖能に最も関与していることが明らかとなり、MSCの細胞増殖が十分得られる既知の因子からなる無血清培養条件が確立できたと考えられる。hESF9、hESF10およびPOWEREDBY10の各培養条件で培養を行ったMSCでは、MSCマーカーであるCD90 (Thy-1)、CD105およびCD44、CD73タンパク陽性細胞の発現が認められた。またCD34およびCD45陽性細胞はいずれの培養条件でも認められなかった。細胞の品質規格においては、大部分の細胞がCD90、CD105、CD44、CD73陽性、CD31、CD45陰性であり、品質管理においては、血液、細胞養液、培養細胞における種々の検査を行うことにより、安全性の確保に努め、細胞の均一性および種々の抗原性、感染性因子の除去は可能であったと思われる。空調管理をはじめ、種々の研究機器、個別化した培養器具およびインキュベータの使用により、徹底した管理体制のもとで研究を行った。これらの管理体制、培養技術も年々充実しており、厳格な細胞の品質管理が可能であった。

管理体制、培養技術は年々向上しており、充分な細胞の品質管理が可能であった。顎骨由来の間葉系骨髄幹細胞の未分化状態を維持する培養条件の確立については、種々の遺伝子発現、細胞の増殖能について無血清培養下での条件では、概ね確立しており、細胞の品質管理が可能である体制にはあるものの、将来的に幹細胞を利用した再生医療を実施するためには、in vitro、in vivoでの検討がまだまだ充分ではない。安心・安全が大前提であるため、抗原性、病原性を持つ感染因子の除去や骨髄由来幹細胞におけるin vitro、in vivoでのさらなる検討が必要である。顎骨由来の間葉系骨髄幹細胞を利用した再生医療を実施するために、まずは細胞の品質管理を行い、品質規格を評価するシステムを確立することは必要不可欠である。今後、in vitro、in vivoでの分化制御機構、形質転換を検討して、癌遺伝子、癌抑制遺伝子の発現を解析し、ヌードマウスを用いた造腫瘍性の有無を検討する必要がある。ヒト顎骨骨髄由来の幹細胞を骨髄幹細胞マーカーの発現、細胞未分化マーカーを用いた未分化性を検討し、その分化制御機構を解明し、分化をコントロールする必要がある。施設面の環境整備を充実させ、徹底した細胞の品質管理を行っていく。間葉系骨髄幹細胞の未分化状態を維持する培養条件を種々の遺伝子発現、細胞の増殖能についての検討することについて、以前より研究を続けているため、消耗品の使用を抑えることができたこともあるが、当初予定していた新たな試薬、実験機器の購入およびヌードマウスを使用した造腫瘍性の検討を行うことが困難であったためである。研究の進行により、次年度は培養試薬、遺伝子実験用試薬等の消耗品についてかなりの支出が予想される。また、それを解析するための機器の購入ならびに動物実験を行う。その結果に伴い、研究成果発表や資料収集のための旅費として使用し、また研究図書の購入、論文投稿および別刷り費用に使用する。
モノづくりにおけるデジタルマイスター制度確立の条件に関する研究-歴史的視点から-

本研究は情報化時代におけるモノづくりの技能形成の在り方について検討することを研究課題とし、情報技術と技能の結合が典型的に必要とされる金型産業を対象として研究してきた。方法としては、当該産業における技能形成の実態を歴史的に分析することにより、情報化時代における技能形成として維持しなければならない要素は何かを明らかにすることであった。具体的には、金型の主たる企業へのインタビューを映像に残す作業と、情報化を背景として工業発展をしている中国の当該産業の実態調査をすることにより、情報化時代におけるモノづくりに必要な技能について調査研究を行ってきた。これらの研究成果としては田口直樹著『産業技術競争力と金型産業』ミネルヴァ書房(2011年3月刊行)を出版し、ヒアリング記録として、自動車プレス御三家と呼ばれるオギハラ、富士テクニカ、宮津製作所、モーターコア型の黒田精工、三井ハイテックの創業者を中心に同社の技能形成の歴史を映像として残した。映像に関しては、研究協力先である財団法人型技術振興財団において歴史資料として公開している。これらの研究成果において抽出出来た結論としては、以下の点である。現在、CAD/CAM/CAE、NC化という形でモノづくりがいわば装置産業化しており、一定のシミュレーションのもとである程度のものであれば自動的にものが出来上がる技術体系となっている。しかし、こうしたシステムの脆弱性は、不測の事態への対応が不十分であることにある。経験・直観をいかにシステムに生かすのか、そうした体制が設計・製造過程で構築されている場合には、システムとして有効に機能するということを明らかにした。ゆえに、デジタルマイスター制度の確立の条件としては、そうした設計・製造過程におけるアナログ的要素を意識的に残す「場」を製造現場に確立しておくことが必要であることを明らかにしている。当研究の目的は情報化時代におけるモノづくりにおける技能教育の在り方について、歴史的なアナログ的技能者養成の方法を鑑みた上で、デジタルマイスター制度の確立に必要な条件を明らかにすることにある。そこで本年度は、3ヶ月間にわたりアメリカのミシガン大学に客員研究員として所属し、アメリカの主にツーリングインダストリーの歴史的展開過程、衰退過程の調査および90年代以降における当該産業の技能者養成制度の調査を行った。この研究の意味は、歴史的に経済を先導してきたアメリカの産業が如何なる理由で衰退の過程をたどり、また、その再構築のために情報技術を駆使して技能者養成ならびに当該産業の再興を図ろうとしているのか、そして、その現実的妥当性について検討することにある。今回の調査で明らかになったことは、以下の諸点である。第一に、製造業が空洞化している状況の下で、旧来型の技能工養成パターンについて情報技術を積極的に利用して再現することにより、若い技能工を養成するために業界を挙げて制度の確立を行っている点が特徴的である。そのために統一的なマニュアル・作業映像等を豊富に取りそろえ、教育にあたっている。しかし、第二に、実際の製造現場での応用とう点では、仕事量のマスの部分が減っており、実際の経験できる量、作業の範囲等が制約されており、十分に制度が機能していない点も明らかになった。また、当研究のもう一つの柱として、日本の製造業を牽引してきた製造企業の創業者に創業の歴史および技能教育の歴史についてインタビューし、その教訓を映像に残すという作業を行っているが、本年度は、金型産業を牽引してきた黒田精工(株)の会長のインタビューを行い、映像化した。この映像に関しては現在編集中であるが、協力機関である(財)型技術振興財団で次年度中に公開する予定である。本年度の研究成果は、第一に、老舗金型メーカーである黒田精工(株)の創業から今日に至るまでの金型事業の変遷および技能育成の変遷に関する映像化の最終仕上げを行った。また、この映像の内容として欧州および米国、アジアにおける技能形成の特徴についてもインタビュー記録として納めている。当成果の意義は、技術発展にともない技能形成がどう変化してきたのか、そして世界各国の技能形成の特徴をまとめることにより、情報化時代における技能形成のあり方に一つの示唆を与えるものである。尚、この映像は、研究協力機関である型技術振興財団に保管されている。第二に、定点観測を行っている中国の蘇州地域への金型メーカーへの調査を行った。中国のローカル金型メーカーの技能者の技能水準の発展状況の調査を行った。世界の工場として著しい工業発展を遂げている中国の金型メーカーの労働者の技能水準が情報技術を背景とした型づくりにおいてどこまで発展しているのかを把握するための調査である。CAD/CAM/CAEを軸とした型づくりであるが、当該技術を媒介とした技能形成においては、当該ソフトに規定されたものとなるため限定的な技能形成にならざるをえず、技能の幅が非常に狭いものになってしまっていることが明らかになった。このことの原因は、設計技術者と製造工程のオペレーターが完全に分業してしまっていることから製造工程で発生する諸問題への対処が設計開発に十二分に反映されていないことによる。このことが技能形成をより限定的なものにしている大きな要因であることを明らかにした。(658文字)本研究は情報化時代におけるモノづくりの技能形成の在り方について検討することを研究課題とし、情報技術と技能の結合が典型的に必要とされる金型産業を対象として研究してきた。

具体的には、金型の主たる企業へのインタビューを映像に残す作業と、情報化を背景として工業発展をしている中国の当該産業の実態調査をすることにより、情報化時代におけるモノづくりに必要な技能について調査研究を行ってきた。これらの研究成果としては田口直樹著『産業技術競争力と金型産業』ミネルヴァ書房(2011年3月刊行)を出版し、ヒアリング記録として、自動車プレス御三家と呼ばれるオギハラ、富士テクニカ、宮津製作所、モーターコア型の黒田精工、三井ハイテックの創業者を中心に同社の技能形成の歴史を映像として残した。映像に関しては、研究協力先である財団法人型技術振興財団において歴史資料として公開している。これらの研究成果において抽出出来た結論としては、以下の点である。現在、CAD/CAM/CAE、NC化という形でモノづくりがいわば装置産業化しており、一定のシミュレーションのもとである程度のものであれば自動的にものが出来上がる技術体系となっている。しかし、こうしたシステムの脆弱性は、不測の事態への対応が不十分であることにある。経験・直観をいかにシステムに生かすのか、そうした体制が設計・製造過程で構築されている場合には、システムとして有効に機能するということを明らかにした。ゆえに、デジタルマイスター制度の確立の条件としては、そうした設計・製造過程におけるアナログ的要素を意識的に残す「場」を製造現場に確立しておくことが必要であることを明らかにしている。
写像類群とその表現

写像類群の表現としてよく知られているマグナス表現について研究をした。具体的には写像類群のマグナス表現を用いて定義されるトレリ群のマグナス表現の核の性質を調べた。トレリ群のマグナス表現は忠実でないことが知られていないが、その核の決定はされていない。この問題はトレリ群や写像類群が線型かどうかという未解決問題へのアプローチとなりえるので非常に重要な問題である。今回の研究において、トレリ群のある種の元がトレリ群のマグナス表現の核に入る必要十分条件を求めた。この結果を得るために、そのある種の元に対してマグナス表現とは関係なく定義される不変量を調べ、それとマグナス表現との関係を定式化した。すなわち、その不変量が自明になる条件とマグナス表現が自明になる条件の関係を決定した。これにより、マグナス表現がさらにいろいろな情報を含んでいることが判明した。また、トレリ群上の類関数となるマグナス行列の特性多項式の性質を調べた。そこでは具体的な特性多項式をトレリ群の典型的な元に対して与えると共に、トレリ群のある重要な部分群上でもその類関数が自明でないことを示している。その部分群とはトレリ群の正規部分群で構造のほとんど知られていない群である。つまりその群を調べることのできる不変量を見つけたことになる。このことを用いてその部分群の性質を調べた。例えばこの類関数である元がどのくらいの生成元の積で書き表せるかある程度調べることができる。これらは上記の必要十分条件を求めることに応用されている。写像類群の構造の解明を目的とし、特に写像類群の線型性について調べるため、写像類群のマグナス表現について研究をした。まず示したことはトレリ群のマグナス表現の既約分解の決定である。トレリ群とは写像類群の重要な正規部分群である。この表現の既約性については知られていなかったが、1次元の自明な部分表現を持つことを示すことによって、可約であるということを示した。さらに商表現も可約であるがその商表現がやはり1次元の自明表現となることを証明した。以上によりトレリ群のマグナス表現の具体的な既約分解を決定した。その応用としてこの表現の核の情報を得ることができた。すなわち、核はトレリ群の降中心化列の部分集合になることはないことが証明できた。次に写像類群のマグナス表現はFox微分と呼ばれる計算を用いて定義されるが、それを使わずにこの表現が写像類群の普遍被覆空間の基点のファイバーによる相対1次ホモロジー群へ作用として解釈できることを示した。これによりFox微分を全く用いずに写像類群のマグナス表現が定義できる。その応用の一つ目としてこの表現がシンプレクティックであることが知られているが、その別証明を与えた。この別証明は知られていた証明よりも、より内在的なものとなっている。この証明には交叉数をさらに精密化したものを用い、それが証明に重要な役割を果たしている。また二つ目として、トレリ群のマグナス表現の核の性質を捉えることができた。具体的にはある種の元がふたつあるとき、その交換子が核に入るかどうかの必要十分条件を与えた。
環境と神経モジュールの相互作用による実時間運動指令創成のメカニズム

本研究では,脳が身体性の制約の下で運動指令を生成するメカニズムの解明にむけて理論と実験を組み合わせた研究を行なった.主たる成果は,1「間欠的制御」と呼ぶ運動指令生成の計算モデルを構築しヒトの振舞いを再現したこと,2単一試行脳波における位相跳躍の検出手法を開発し位相跳躍と運動生成の関係を明らかにしたこと,3描画課題中のサル眼球運動を解析し連続運動が複数分節に分解・実行されていることを示したこと,4運動遂行中に神経情報表現が動的に変化する様相を情報量解析により明らかにしたことである.本研究では,脳が身体性の制約の下で運動指令を生成するメカニズムの解明にむけて理論と実験を組み合わせた研究を行なった.主たる成果は,1「間欠的制御」と呼ぶ運動指令生成の計算モデルを構築しヒトの振舞いを再現したこと,2単一試行脳波における位相跳躍の検出手法を開発し位相跳躍と運動生成の関係を明らかにしたこと,3描画課題中のサル眼球運動を解析し連続運動が複数分節に分解・実行されていることを示したこと,4運動遂行中に神経情報表現が動的に変化する様相を情報量解析により明らかにしたことである.本研究の目的は,環境との相互作用の中で脳神経系が運動指令を実時間で生成するメカニズム,およびそのようなメカニズムが自律的に創成されるメタメカニズムを解明することである.この目的の達成に向けて本年度は以下の研究を行なった.まず,本研究課題を推進する上での作業仮説である「間欠的制御」について,その基礎的概念を定式化し,計算モデルの基本構造を設計した.次に,実時間運動指令生成に関わる脳活動を分析するために,到達把持運動の生成に関わる頭頂連合野の神経活動を情報量解析の手法を用いて分析した.これにより,運動課題の実行とともに神経活動中に含まれる情報が動的に変化していく様相が明らかになった.この成果については論文投稿を済ませた.第三に,脳と環境が相互作用する運動課題に関するヒトの行動実験,脳波計測実験,およびサルの電気生理実験に向けた実験環境を構築した.ヒトの行動実験については視覚的追従課題中の視線,手の動きを計測する実験装置を作成し,次年度の実験開始に向けて準備を整えた.サルの電気生理実験については,運動関連領野から同時多点計測するための実験装置(多チャンネル生体アンプ等)を導入した.今後,動物の訓練,電極の購入,手術を経て,次年度中に実験を開始できる見込みである.ヒトの脳波計測については,運動生成や運動選択に伴う定在脳波の活動変化を捉えるための実験パラダイムについて検討したほか,単一試行での脳波信号から脳活動変化を検出する信号処理アルゴリズムを構築した.このアルゴリズムは外的手がかりなしで脳活動変化の検出を可能にするものであり,本研究課題に限らず応用範囲の広い有意義な研究成果である.本研究の目的は,身体や環境との相互作用の中で脳神経系が運動指令を実時間で生成するメカニズムを解明することである.この目的の達成に向けて本年度は以下の研究を行なった.まず,昨年度に引き続き,本研究課題における作業仮説である「間欠的制御」仮説に関する計算モデルの構築を進め,視覚的目標追従課題を題材とした数値実験によりその振舞いを検証した.また,ヒトの行動実験については,数値実験に対応する目標追従課題での手先の運動を解析してモデルの妥当性について検証するとともに,不規則的に運動する目標を追従する課題での手先運動の間欠性を分析した.現在,分節構造の課題依存性について解析を進めているところである.次に,ヒトを対象とした脳波解析では,単一試行での脳波信号から脳活動変化を検出する信号処理アルゴリズムを確立し,脳波計測データに適用してその有用性を確認した.本アルゴリズムについては,その基盤となる論文が採択されたほか,関連研究発表2件が学会(計測自動制御学会およびIEEE CIS)より表彰されており,その成果が高く評価されている.サルを対象とした実験については,上肢到達運動においてどのような運動変数が運動野の単一神経細胞活動にどのように表現されているかを解析し,関節トルクと関節角速度を成分とする運動変数ベクトルと細胞固有の至適ベクトルとの内積により発火頻度を精度良く近似できることを明らかにした.剣山型多点電極による神経細胞活動記録を行うため,米国ブラウン大学John Donoghue研究室に赴き電極埋込の実技演習を受けたほか,2頭のサルにロボットアーム操作による到達運動課題の訓練を行なった.また,運動指令生成に関わる脳内過程に関する頭頂連合野神経活動表現の情報量解析の結果が論文として採択された.この解析を運動前野の神経活動表現にも適用し,頭頂連合野と運動前野のあいだの情報のやりとりについての検討を始めた.本研究の目的は,身体や環境との相互作用の中で脳神経系が運動指令を実時間で生成するメカニズムを解明することである.この目的の達成に向けて本年度は以下の研究を行なった.まず,本研究における作業仮説である「間欠的制御」仮説に関する計算モデルについて,視覚的目標追従課題を題材とした数値実験によりその振舞いを検証し,モデル構造を検討した.ヒトの行動実験については,目標追従課題での手先や視線の運動を解析したほか,手先運動の軌道データから運動分節を抽出するアルゴリズムを構築した.また,一時的な視覚情報遮断が追従運動に与える影響を分析して視覚情報獲得の間欠性を示唆する結果を得た.

このほか,目標追従課題における手の動きの先行性について非線形ダイナミクスモデルに基づく数理モデルを構築し,目標運動が調和振動的である場合について先行性が生じる条件を明らかにした.ヒトを対象とした脳波解析では,分担者が開発した単一試行脳波から周期的自発脳波の位相変化を検出する手法を視覚刺激時の脳波データに適用し,単一試行脳波データからα波の位相変化を検出することに成功した.従前は刺激に同期した位相変化しか検出できなかったが,本研究により刺激と同期していない位相変化の検出に初めて成功した.サルを対象とした実験では,上肢到達運動中の一次運動野および背側運動前野尾部の単一神経細胞活動の発火頻度が,関節トルクと関節角速度を変数とする運動ベクトルと細胞固有の特徴ベクトル(PV)との内積和によって近似できることを本研究で明らかにしてきたが,この運動ベクトルが表現している内容を解明すべく視覚運動回転課題を学習させた前後で細胞のPVを比較した.その結果,受動的な視覚入力を受ける細胞の中には角速度に対応するPVが回転するものが存在することが明らかになった.この結果は,これらの細胞が運動中の手先の推定状態を表現していることを示唆している.本研究の目的は,身体や環境との相互作用の下で脳神経系が運動指令を実時間で生成するメカニズムを解明することである.この目的の達成に向け本年度は以下の研究を行なった.まず,本研究の作業仮説である「間欠的制御」に関する計算モデルについては,制御アルゴリズムを完成させ,提案モデルが視覚目標追従課題中のヒトの運動特徴を再現できることを確認した.特に,本研究で昨年度開発した運動分節抽出アルゴリズムを適用したところ,分節時間長の分布がモデルとヒトのあいだでよく一致することがわかった.ヒトを対象とした脳波解析では,分担者が開発した単一試行脳波から周期的自発脳波の位相シフトを検出する手法を単純反応課題時の脳波データに適用した.その結果,反応の直前150ミリ秒のあいだにμ波の位相シフトが観測された試行では,そうでない試行と比較して反応時間が有意に長いことが明らかになった.この結果は,脳内の活動同期に要する時間が反応時間に影響を与えることを示唆する.サルを対象とした実験では,脳が運動を分節化して実行していることの証左を得るために,経由点付きの標的ヒット課題と円状曲線の描画課題をとりあげて,手先位置と目の視線位置を解析した.ヒット課題では,経由点を注視する視線移動とカーソルを注視する視線移動の2種類があり,後者の視線移動はその試行での誤差修正に関与していることが明らかになった.また,描画課題では,明示的な経由点がないにもかかわらずヒット課題と同様にカーソルを注視する視線移動とカーソル以外の位置を注視する視線移動が観測された.カーソル以外の位置への視線移動はカーソル運動に先行して生じ,その注視位置ではカーソルの位置分散が極小となる傾向が得られた.このことは,連続的な曲線描画運動においてもサルが内的に経由点を設定している(すなわち,運動を分節している)可能性を示唆している.本研究の目的は,身体や環境との相互作用の中で脳神経系が運動指令を実時間で生成するメカニズムを解明することである.この目的達成に向けて本年度は以下の研究を行なった.
受容体型チロシンキナーゼによる増殖シグナルの制御機構

受容体型チロシンキナーゼの発現異常や変異による機能異常は細胞増殖、発がんあるいは発生異常の原因となる。RETチロシンキナーゼは、甲状腺髄様がんなどを発症する多発性内分泌腫瘍症2型と腸管神経細胞の分化異常を引き起こすヒルシュスプルング病の原因遺伝子で、その変異により多様なメカニズムでシグナル伝達異常を引き起こし、疾患発症につながる。本研究では、変異RET蛋白を発現する細胞株やトランスジェニックマウスに発生する腫瘍を用いて、RETの下流で活性化されるそれぞれのシグナル伝達系が、がん細胞の増殖、浸潤、転移能に果たす役割について、細胞生物学的およびマウスを用いた個体レベルの解析により明かにした。Dok蛋白ファミリーのDok-4,5,6が受容体型チロシンキナーゼの中でRETに比較的特異的に結合することが知られている。RETチロシンキナーゼによる細胞増殖、神経分化におけるDok-4の役割について解析した結果、Dok-4の過剰発現は神経芽細胞腫細胞TGWの細胞増殖には影響をおよぼさないものの、著しい神経突起の伸長を誘導することを明らかにした。この現象はDok-4がRap-1の活性化を介して、Erkの持続的な活性化をひき起こすことによるものであった。Dok-4のこの活性にはDok-4に存在するコドン187,220および270のチロシンが重要な役割を果たしていることを証明した。以上の結果から、Dok-4は細胞増殖よりも分化シグナルを活性化することが示唆された。受容体型チロシンキナーゼの下流でAktが活性化されると、細胞の増殖能、運動能が亢進し、がん細胞の悪性度が増すことが知られている。yeast two hybrid法を用いてAkt結合蛋白質の同定を行った結果、AktのC末端領域と結合するクローンを同定し、全長cDNAのクローニングに成功した。全長cDNAは1870アミノ酸よりなる蛋白をコードしており、その配列中には既知の機能ドメインはなく、全く新規の分子であった。C末端領域にAktによってリン酸化されるコンセンサス配列が存在し、in vitro kinase assayでAktによってリン酸化されることから、Aktの新規基質である可能性が示唆された。作製した抗体で細胞内局在を検討したところ、アクチン細胞骨格系と共局在すると同時に、特に移動する細胞の先端部で活性化Aktと共局在し、細胞の移動、接着あるいは浸潤を制御している可能性が示唆された。生化学的解析より、アクチン線維を架橋する性質を有しており、遺伝子の名前をGirdin(Girders of actin filaments)と名づけた。Girdinの配列特異的なsiRNA(small interfering RNA)を合成し、細胞に導入した結果、細胞運動能を著しく低下させることが、Boyden chamberを用いたmigration assayにて明らかになった。われわれはyeast two hybrid法により、Aktキナーゼの新規基質Girdinを同定した。昨年度までの研究により、Girdinはアクチン結合蛋白であり、Aktによりそのセリン1416がリン酸化を受け、アクチン線維の再構成を引き起こすことを明らかにした。さらにGirdin siRNA存在下において、細胞運動を著しく低下することから、Akt-Girdinシグナル伝達系の細胞運動における重要性を証明した。本年度はAkt-Girdinシグナル伝達系の腫瘍細胞の浸潤、増殖における役割についてA431扁平上皮癌細胞を用いて検討した。A431細胞にGirdinのshort hairpin型siRNAをトランスフェクトし、Girdinの発現をノックダウンした細胞株を樹立した(以下A431-Girdin KOと呼ぶ)。ボイデンチャンバー法やWound healing法により、EGF非存在下、存在下におけるA431細胞とA431-Girdin KO細胞の細胞運動能を比較したところ、後者ではEGF存在の有無に関わらず運動能が有意に低下していることが判明した。また細胞増殖能を検討した結果、A431-Girdin KO細胞の増殖能はA431細胞に比較して約1/2に低下していた。さらに、両細胞株を10^6個ヌードマウスの皮下に移植して3週間後の造腫瘍能を比較した結果、A431-Girdin KO細胞に由来する腫瘍の大きさはA431細胞の約1/2であった。以上の結果よりGirdinのノックダウンにより引き起こされるアクチン線維の再構成の異常は、A431細胞の運動能、増殖能をともに低下させることが明らかになった。Akt-Girdinシグナル伝達系の腫瘍細胞の浸潤、増殖における役割についてMDA-MB-231ヒト乳癌細胞を用いて検討した。MDA-MB-231細胞にGirdinのshort hairpin型siRNAをトランスフェクトし、Girdinの発現をノックダウンした細胞株を樹立した(以下MDA-Girdin KOと呼ぶ)。ボイデン

チャンバー法やWound healing法により、IGF-1非存在下、存在下におけるMDA細胞とMDA-Girdin KO細胞の細胞運動能を比較したところ、IGF-1存在の有無に関わらずMDA-Girdin KO細胞の運動能が有意に低下していることが判明した。また細胞増殖能を検討した結果、MDA-Girdin KO細胞の増殖能はMDA細胞に比較して経度に低下するものの、両者の間に有意差は認めなかった。さらに、両細胞株を3x10^6個ヌードマウスの皮下に移植して10週間後の肺への転移能を比較した結果、MDA-Girdin KO細胞の転移能は著しく低下した。以上の結果よりGirdinのノックダウンにより引き起こされるアクチン線維の再構成の異常は、MDA-MB-231細胞の運動能を低下させることより、肺への転移を抑制することが明らかになった。次にGirdinの発現を免疫染色法にてヒトの乳癌および消化器癌組織で検索した。その結果、正常乳腺上皮や消化管粘膜上皮には発現を認めないものの、癌細胞の約10-20%の症例でGirdinが高発現し、20-30%の症例で中等度に発現していることが判明した。今後Girdinの発現が癌細胞の悪性度に関与しているかどうか検討する必要がある。受容体型チロシンキナーゼRETの変異は多発性内分泌腫瘍症2型(MEN2AおよびMEN2B)における腫瘍発生に関与している。われわれが作製したMEN2A型変異RET導入トランスジェニックマウスにおいては甲状腺髄様癌、耳下腺癌、乳癌が発生する。今回DNAマイクロアレイで解析した結果、これらの癌組織では正常組織と比較し、いずれにおいてもMAPKキナーゼファミリーに対する脱リン酸化酵素であるMKP-2の発現が有意に上昇していることが明らかになった。そこでトランスジェニックマウスに発生した乳癌より樹立した細胞株(以下MKK-f)を用いて、MKP-2の発現の意義を解析した。MKP-2をノックダウンしたMKK-f細胞は増殖速度が有意に低下し、ヌードマウスへの移植においても腫瘍増殖が低下した。細胞周期の検討を行った結果、MKP-2をノックダウンすると、G2/M期の移行の遅れが認められた。この結果と一致して、ノックダウン細胞においてcyclinB1の発現低下がみられ、一方cyclinA, D, Eの発現の変化は伴わなかった。cyclinB1の発現低下は転写レベルで確認された。またM期移行において、cyclinB1と複合体を形成するCDK1(Cdc2)のリン酸化も低下していた。同調培養の条件下でも、MKP-2をノックダウンしたMKK-f細胞でcyclinB1の発現レベルとCDK1のリン酸化のピークの遅れがみられ、G2/M期における細胞周期の遅延と矛盾しない結果であった。以上の結果より、MEN2A型トランスジェニックマウスでは変異RETによりMKP-2の発現が誘導され、細胞周期を制御することにより、腫瘍増殖に関わっていることが示唆された。RETチロシンキナーゼの下流シグナルの活性化におけるアダプター蛋白Dok-6の機能解析を行った。