hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低分子プローブを用いた液胞型H^+-ATPaseの生理機能解析

液胞型H^+-ATPaseの加水分解酵素を阻害するコンカナマイシンB及び液胞型H^+-ATPaseの加水分解酵素に影響は与えないでその酵素と共役するH^+の移行を阻害するプロデイギオシン25-Cについて、破骨細胞の骨吸収機能と細胞内顆粒の酸性化に対する効果を検討したところ、両化合物ともに細胞内顆粒の酸性化を抑制するとともに骨吸収機能を阻害した。さらに、液胞型H^+ポンプを阻害することが知られているdestruxinA,B及びEについて破骨細胞に対する効果を調べたところ、当初の予測である細胞内顆粒の酸性化は抑制されず、破骨細胞の形態変化が誘導されるともに骨吸収が阻害されることが観察された。コンカナマイシンBやプロデイギオシン25-Cはこのような形態変化誘導活性は示さなかった。またrhodamine phalloidinによるアクチンの染色の結果、destruxinによる破骨細胞の形態変化は骨吸収機能に重要とされているアクチンリングの破壊によることが明らかとなった。アクチンリング破壊におけるdestruxin AとBの50%有効濃度は約4mMで構造内にエポキシドを有するE(7nM)より約30倍高い値を示し、破骨細胞のアクチンリング破壊にエポキシドが重要な役割を果たすことを明らかにした。マウス細胞傷害性T細胞の、標的細胞殺傷作用の抑制効果を指標として天然物に由来する活性成分を探索した結果、生薬のひとつ詞子抽出物中に活性を認めた。活性区分を精製したところ、gallic acidおよびchebulagic acidであることが判明した。これらはともに細胞傷害性T細胞の傷害顆粒の放出を阻害することを明らかにしたが、当初の目的である液胞型H^+-ATPaseの阻害活性は示さなかった。コンカナマイシンAを処理した細胞傷害性T細胞中の細胞傷害顆粒は、内部pHが正常時の約5.7から約6.8に上昇することをpH指示薬を用いた蛍光染色法ならびに免疫電子顕微鏡観察により明らかにした。またパ-フォリン、グランザイム等の細胞傷害因子を含むとされるコア部分の構造が弛緩し、その周辺に水泡状の構造が出現することを電子顕微鏡観察により確認した。細胞傷害顆粒を密度勾配遠心により分取し内部活性因子の消長を生理活性ならびにイムノブロッティング法を用いて解析したところ、パ-フォリンの分解ならびに活性低下を認め、その経時的な変化から細胞傷害顆粒の成立ならびに顆粒内因子の安定化についてのモデルを提唱した。液胞型H^+-ATPaseのATP加水分解反応は阻害しないが、それと共役したH^+の移行を阻害することを明らかにしているプロディギオシン25-Cについて、破骨細胞にたいする効果を検討したところ、細胞内酸性顆粒の酸性化を抑制するとともに、骨吸収機能を顕著に阻害することが観察された。さらに、液胞型H^+ポンプを阻害することが知られているdestruxin A,B及びEについて破骨細胞に対する効果を調べたところ、当初の予測である細胞内顆粒の酸性化は抑制されず、破骨細胞の形態変化が誘導されるともに骨吸収が阻害されることが観察された。
ディジタル信号処理を用いた補聴器のためのノイズ抑圧手法

1.ノイズ抑制アルゴリズムの開発定常/非定常環境騒音,及びハウリングを抑制する信号処理アルゴリズムを開発し,シミュレーションにより動作の検証を行った.さらに,開発したノイズ抑制アルゴリズムを統合し,総合的なノイズ抑制システムを構成して,これを,高速信号処理装置上に実現した.環境騒音低減のためのアルゴリズムは,適応マイクロホンアレイと従来の固定ビームフォーマとを融合させ,定常騒音のみならず,非定常環境騒音をも効果的に抑制する手法である.一方,ハウリングに対しては,適応フィードバックキャンセラにより,フィードバック信号を除去することにより,ハウリングを抑圧する.2.性能評価1.で構築したノイズ抑制システムを,実際の騒音環境に適用し,ノイズの抑制量など,システムの特性の評価を行った.この結果,パワーの大きい方向性騒音が入力した場合は20dB以上,また,残響のような非方向性の雑音に対しても,約10dB以上のS/Nの向上が認められた.また,ハウリングについても,約20dB程度のハウリングマージンの改善が認められた.3.受聴明瞭度の改善度の評価ノイズ抑制システムを騒音の重畳した音声に適用し,語音弁別試験などにより,受音明瞭度および聞き取り易さの改善度についての評価を行った.この結果,S/N=-5dB程度の場合でも,本システムを適用することにより,適用前は50%程度であった明瞭度が,70%程度に向上することが確かめられた.また,ハウリング抑制については,適応フィードバックキャンセラのみを用いた場合は,母音などの周期性信号が劣化するが,本研究で提案したように,周波数圧縮と併用することにより,この問題は解消された.聴取実験の結果,周波数圧縮を適応フィードバックキャンセラと併用することにより,明瞭度及び聞き取りやすさの低下が見られないことが明らかとなった.1.ノイズ抑制アルゴリズムの開発定常/非定常環境騒音,及びハウリングを抑制する信号処理アルゴリズムを開発し,シミュレーションにより動作の検証を行った.さらに,開発したノイズ抑制アルゴリズムを統合し,総合的なノイズ抑制システムを構成して,これを,高速信号処理装置上に実現した.環境騒音低減のためのアルゴリズムは,適応マイクロホンアレイと従来の固定ビームフォーマとを融合させ,定常騒音のみならず,非定常環境騒音をも効果的に抑制する手法である.一方,ハウリングに対しては,適応フィードバックキャンセラにより,フィードバック信号を除去することにより,ハウリングを抑圧する.2.性能評価1.で構築したノイズ抑制システムを,実際の騒音環境に適用し,ノイズの抑制量など,システムの特性の評価を行った.この結果,パワーの大きい方向性騒音が入力した場合は20dB以上,また,残響のような非方向性の雑音に対しても,約10dB以上のS/Nの向上が認められた.また,ハウリングについても,約20dB程度のハウリングマージンの改善が認められた.3.受聴明瞭度の改善度の評価ノイズ抑制システムを騒音の重畳した音声に適用し,語音弁別試験などにより,受音明瞭度および聞き取り易さの改善度についての評価を行った.この結果,S/N=-5dB程度の場合でも,本システムを適用することにより,適用前は50%程度であった明瞭度が,70%程度に向上することが確かめられた.また,ハウリング抑制については,適応フィードバックキャンセラのみを用いた場合は,母音などの周期性信号が劣化するが,本研究で提案したように,周波数圧縮と併用することにより,この問題は解消された.聴取実験の結果,周波数圧縮を適応フィードバックキャンセラと併用することにより,明瞭度及び聞き取りやすさの低下が見られないことが明らかとなった.補聴器の装用時に問題となるノイズは大きく,(1)定常騒音,(2)非定常騒音,(3)ハウリングの3つに分けることができる.このうち,(2)のノイズに対しては,適応マイクロホンアレイに高速適応アルゴリズムの一つであるRLSアルゴリズムを応用し,騒音に高速に適応する手法(仮想相関行列法)の開発を行った.この手法は,適応マイクロホンアレイに初期指向性を与えておき,パワーの大きい衝撃性騒音が発生したときに限り,これに選択的に適応して,この方向に指向性の死角を形成する.本手法では特に,適応の高速性が優れており,衝撃性雑音に10ms以下の短時間で適応可能であることが計算機シミュレーションにより確かめられている.現在は,この高速性を理論的に実証するため,本手法の収束速度についての理論解析を行っており,これにより適応時間の見積りが可能となる.この成果は,日本音響学会の研究発表会において報告している他,IEEEのトランザクションにも投稿中である.上述の手法は,(1)のノイズの抑制にも適用可能であるが,この手法は演算量が非常に多くなってしまうため,騒音の定常性を利用した手法を開発した方がより現実的であり,また有効であると考えられる.現在,定常騒音中の音声を強調することを目指したノイズ抑制アルゴリズムを開発中である.(3)に起因するノイズを抑制するためには,補聴器のセンサから入力された信号に周波数圧縮をかけ,フィードバックによる発振を防ぐ手法に関する検討を行っている.この手法を用いることによって,ハウリングのマージンが約20dB上昇することが計算機シミュレーションにより確認されている.現在は適応ノッチフィルタを用いることにより,ハウリングのマージンをさらに大きくすることを検討している.来年度は,これらのノイズ抑制アルゴリズムの基本的な性能の評価を行うとともに,その有効性を難聴者への適用を通して確認する予定である.1.総合的なノイズ抑制アルゴリズムの構成前年度に開発したノイズ抑制アルゴリズムを統合し,総合的なノイズ抑制システムを構成して,これを,高速信号処理装置上に実現した.

この装置は,複数のマイクロホンからなるマイクロホンアレイを入力装置として持ち,まず,環境騒音低減のための信号処理を行う.環境騒音低減のためのアルゴリズムは,前年度開発した,適応マイクロホンアレイと従来の固定ビームフォーマとを融合させ,非定常環境騒音をも効果的に抑制する手法である.一方,ハウリングに対しては,適応フィードバックキャンセラにより,フィードバック信号を除去することにより,ハウリングを抑圧する.2.実環境での特性評価1.で構築したノイズ抑制システムを,実際の騒音環境に適用し,ノイズの抑制量など,システムの特性の評価を行った.この結果,パワーの大きい方向性騒音が入力した場合は20dB以上,また,残響のような非方向性の雑音に対しても,約10dB以上のS/Nの向上が認められた.また,ハウリングについても,約20dB程度のハウリングマージンの改善が認められた.3.受聴明瞭度の改善度の評価ノイズ抑制システムを騒音の重畳した音声に適用し,語音弁別試験などにより,受音明瞭度および聞き取り易さの改善度についての評価を行った.この結果,S/N=-5dB程度の場合でも,本システムを適用することにより,適用前は50%程度であった明瞭度が,70%程度に向上することが確かめられた.また,ハウリング抑制については,適応フィードバックキャンセラのみを用いた場合は,母音などの周期性信号が劣化するが,本研究で提案したように,周波数圧縮と併用することにより,この問題は解消された.聴取実験の結果,周波数圧縮を適応フィードバックキャンセラと併用することにより,明瞭度及び聞き取りやすさの低下が全く見られないことが明らかとなった.
学級経営改善のための介入的支援方法の開発とその評価に関する研究

期間中の研究成果を、個人を対象とした学級経営に関する1回の介入的支援方法の改善と評価、小グループを対象とした年間を通した継続的な学級経営の介入的支援方法の開発と評価、学校危機後、PTSDやトラウマを抱える児童生徒が在籍する学級の経営を行う教師への介入的支援方法の開発と評価の3つの観点から報告書をまとめた。教師用RCRTを実施し、その結果をフィードバックする方法ですすめたが、1回だけの介入では調査に回答する負担に見合う学級経営への介入的支援になりにくいことが課題として残っている。教育実習後の学生に対しても導入し、実習の事後指導において、実習中の児童・生徒への見方を内省し展望することに有効であることが分かった。継続的に小グループで研修を重ねるなかで教師用RCRTの結果を活用するように学級経営の事例検討と、学級経営に意図的、計画的な取り組みを進めることができた。電子メールを活用してコメントするケースもあった。グループ内で実践への共感や取り組みのアイディアが出される等、相互援助的な関係が形成された。学校危機後の学級経営には、心理教育的な支援も行い、授業の観察やカウンセラーとの連携も行われ、配慮の必要な児童生徒への関わり方が明確化され、支援が進められた。教師や学級の状況の変化を捉えることができ、支援の具体化のために教師用RCRTの活用は有用であった。本年度は、学級介入方法の具体化と評価視点の探索的検討を行った。文献研究として、介入とその分析方法について、おもに学校場面のフィールドワーク関係の国内外の最新の文献資料を集めた。実践研究とその改善の取り組みとして、3種類の介入方法について、質問紙、観察、面接などを通した現状の把握と分析、今後の展開の予測、フィードバックによる介入の方向性、可能性について検討した。また、経過面接の構造化をすすめた。(1)個人を対象とした学級経営に関する単発の介入的支援方法の改善と評価:具体的には、教師の児童・生徒の見方を材料にした、夏休みと冬休みを利用した1回だけのサポートコンサルテーションを実施した。(2)小グループを対象にし、1学期から3学期までの継続的な学級経営について介入的支援方法の開発と評価:教師の児童・生徒の見方を材料にしながら、教師へのコンサルテーションと、参加者間の相互意見交換セッションを5回にわたって実施することによって学級経営の改善を図る手法によって学級経営に相互に助言やコメントをすることによって、介入的な支援を行った。また、実際に学級を訪問して、参与観察的な関わりをし、学級環境の調整や児童へのはたらきかけについてのコンサルテーションを実施した。(3)PTSDやトラウマを抱えている児童が在席する学級の経営を行う教師への介入的支援方法の開発と評価:当該学級の授業観察、他の観察者からの情報を得ながら、担任教師に対するコンサルテーションを通じて学級経営を支援した。実践研究の評価面について、介入後の教師や学級の変化をとらえるための評価方法について、教師の内省報告の分析を行った。さらに、客観的な指標を設定する必要がある。学校介入方法の定式化と学級介入方法の有効性の評価具体的な介入のケース数を増やし、方法上の問題を継続的に検討した。また、介入前の調査、観察、面接結果と介入の過程の変化、介入後の学級集団と担任の変化について広範に評価した。実践研究とその工夫3種類の介入方法について、質問紙、観察、面接などを通した現状の把握と分析、フィードバックによる介入の方向性、可能性を評価する。また、経過面接の構造化をより確かなものにした。(1)個人を対象とした学級経営に関する単発の介入的支援方法教師の児童・生徒の見方を材料にした、夏休みと冬休みを利用した1回だけのサポート、コンサルテーションを実施する。教育実習生を対象にした介入を行った。(2)小グループを対象にし、1学期から3学期までの継続的な学級経営について介入的支援方法教師の児童・生徒の見方を材料にしながら、教師へのコンサルテーションと、参加者間の相互意見交換セッションの実施によって学級経営の改善を図る手法によって学級経営に介入する方法を5回のセッションで実施する方法を定式化した。

(3)PTSDやトラウマを抱えている児童が在席する学級の経営を行う教師への介入的支援方法通常から授業を観察し、他の観察者からの情報をもとにしながら、担任教師に対するコンサルテーションにより学級経営を支援した。(4)昨年度に介入支援の対象になった教師へフォローアップ年間10回の電子メールによる経過報告と報告へのコメントを行った。実践研究の評価介入により教師や学級の変化をとらえるための評価方法を内省報告で聴取し評価した。介入後の教師や学級の変化をとらえるための評価方法について、さらに、客観的な指標を設定する必要がある。学級介入方法の展開平成16年度からの実践を継続し、介入のケース数を増やし、方法上の問題を検討した。介入前の調査、観察、面接結果と介入の過程の変化、介入後の学級集団と担任の変化にっいて広範に評価できるように取り組んだ。実践研究介入方法について、質問紙、観察、面接などを通した現状の把握と分析、フィードバックによる介入の方向性、可能性を評価し、経過面接の構造化について検討した。(1)教育実習生を対象とした学級経営に関する介入的支援方法教師の児童・生徒の見方を材料にして、教育実習の学生を対象にして介入を行った。実習の事後指導において、実習中の児童・生徒への見方を内省し展望することに有効であることが分かった。(2)これまでに介入経験のある教員を対象にして、1学期から3学期までの継続的な学級経営について介入的支援方法質問紙による結果をフィードバックし、経過については、電子メールを活用しながら、継続的にコメントした。継続的な介入経験者の場合、電子メールなどで短い手がかりで効果的な介入が可能であることが分かった。(3)PTSDやトラウマを抱えている児童が在席する学級の経営を行う教師への介入的支援方法質問紙による結果をフィードバックし、授業観察や面接などを重ねながら効果的な介入が可能である。個別の児童へ関する関わりが明確にできることが分かった。実践研究の評価介入により教師や学級の変化が確認できた。
本邦における細胞質因子欠損型慢性肉芽腫症患者の蛋白および遺伝子解析

慢性肉芽腫症は、食細胞のスーパーオキシド産生酵素活性が欠損しているため、殺菌能が低下し、乳時期より重症細菌感染症を繰り返す疾患である。この酵素は酵素本体である91Kdと22kdからなるチトクロームb558膜蛋白とその調節蛋白である47kd、67kd、21kdの三つの細質蛋白から構成されていること、さらに刺激によりこれらの蛋白が膜で活性型酵素複合体となることも前回までの研究で明らかにしてきた。今回は上記の成果に基ずいた基礎的研究として、p47欠損型の患者の遺伝子解析(BBRC199:1372-1377,1994),racp21の膜移行いついてアラキドン酸とGTPが必要なこと(BBRC195:264-269,1993)、p22-phoxの第81番目からのアミノ酸配列がこの酵素の活性化にとって重要なこと(BBRC204:924-929,1994),さらにp47のSH31ocusとp22-phoxのカルボキシル末端のprolinerichな領域が相互作用している(PNAS91:5345-5349,1994)ことなどを明らかにした。さらに臨床的研究として、本邦での共同研究により慢性肉芽腫症患者の統計と病型分類および遺伝子解析を行い、発生頻度は少なくとも25万人出生に一人であることが明らかになった。さらに訪米のIFN-γの臨床的改善に対する有効性の報告を受けて、本邦でも共同研究で欧米と同様感染裡館罹患回数、延べ入院日数などの有意の減少が確認された(日本小児科学会雑誌98巻:10481056、1994)。慢性肉芽腫症患者の治療法としてはST合剤(バクトラミン)やIFN-γによる感染予防効果と骨髄移植以外、現在可能な治療法はなく、今後この分野でも遺伝子治療が期待されており、それに必要な基礎的研究を続けて行う予定である。本邦で発見された91名の慢性肉芽腫症患者から5家系6名のp47K細胞質因子欠損型慢性肉芽腫症と5名のp67K細胞質因子欠損型慢性肉芽腫症が発見された。この各々5例についてDirect Sequence法で塩基配列決定によるその遺伝子解析を行なった。p47欠損患者全例で翻訳領域の第73、74番目または第74、75番目のGTまたはTGの2塩基欠失が認められた。それに伴いフレイムシフトを起こし、第151塩基目に終止コドンが形成されていた。この変異は英国で3家系、米国で2家系報告されているものと同一であり、人種を越えて共通であった。この変異の前後にinverted repeat sequenceがありヘアピン形成の可能性があることから、この遺伝子の構造上の原因で変異がここに集中しているのではないかと考えられた。しかし、p47欠損患者比率は欧米に比べ(約30%)本邦では低率(約7%)であり、その原因はふめいであった。また5名のp67k欠損患者のうち一例に2塩基挿入が認められ、フレイムシフトをおこし、終止コドンが形成されていた。またもう一例は186塩基の欠失が認められ、p21srcと相同性のある蛋白部分(SH3)が欠失した蛋白を作っている可能性があったが、westernblotting法ではp67k蛋白は確認出来なかった。

他の3名については、アミノ酸置換を伴う点突然変異が2箇所が確認されたが、健康な父親が同一の変異を示していることからポリモルフィズムであることが明らかになった。今後翻訳領域に異常のなかった3症例のp67欠損患者について、5`および3`領域をSSCP法と塩基配列決定を行って蛋白質欠損の検討したい。慢性肉芽腫症は、食細胞のスーパーオキサイド産生酵素活性が欠損しているため、殺菌能が低下し,乳児期より重症細菌感染を繰り返す疾患である。この酵素は酵素本体である91Kdと22Kdからなるチトクロームb558膜蛋白とその調節蛋白である47Kd,67Kd,21Kdの3つ細胞質蛋白から構成されていること、さらに刺激によりこれらの蛋白が膜で活性型酵素複合体となることも前回の同研究で明らかにしてきた。今回は上記の成果の基ずいた基礎的研究として、p47欠損型の患者の遺伝子解析(BBRC199:1372-1377,1994.)、racp21の膜移行についてアラキドン酸とGTPが必要なこと(BBRC 195:264-269,1993)、p22-phoxの第81番目からアミノ酸配列がこの酵素の活性化にとって重要なこと(BBRC 204:924-929,1994)さらにp47のSH3 locusとp22-phoxのカルボキシール末端のprolin richな領域がinteractionしている(PNAS 91:5345-5349,1994)事などを明かにした。さらに臨床的研究として、本邦での共同研究により慢性肉芽腫症患者の統計と病型分類および遺伝子解析を行い、発生頻度は少なくとも25万人出生に一人であることが明らかになった。さらに欧米のIFN-γの慢性肉芽腫症患者の臨床的改善に対する有効性の報告を受けて、本邦でも共同研究で、欧米と同様感染罹患回数、延べ入院日数などの有意の減少が確認された(日本小児科学会雑誌98巻:10481056、1994)。慢性肉芽腫症患者の治療法としてはST合剤(バクトラミン)やIFN-γによる感染予防効果と骨髄移植以外、現在可能な治療法が殆どなく、今後この分野でも遺伝子治療が期待されており、それに必要な基礎的研究を行なう予定である。
慢性関節リウマチの遺伝子療法の試み

慢性関節リウマチの罹患関節は、リンパ球を中心とする炎症精細胞の浸潤と滑膜の増殖が特徴である。滑膜の増生によりもたらされる不可逆的な骨、軟骨の破壊は関節機能を荒廃させて患者を苦しめる。現在の治療法は研究段階にあるものも含めて、主に滑膜におけるサイトカインやT細胞の免疫異常の是正を目的としているが、直接滑膜細胞の増殖を阻害するものではなく、しばしば関節破壊を阻止するのには不十分なことがある。我々は、滑膜の細胞増殖を直接抑制すれば、最も効果的な治療法になるのではないかと考えた。これを明らかにする目的で、まずRA滑膜細胞におけるサイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)の発現を検討した。その結果、増殖している滑膜組織におけるCDKI群の発現には異常を認めないものの、かえって滑膜より得られた培養滑膜線維芽細胞が、放射線照射、高密度培養、低血清培地などの様々な増殖抑制により容易にp16_<INK4a>を発現することが明らかにされた。この現象は、皮膚由来の線維芽細胞や骨関節症由来の線維芽細胞では認められなかった。そこで、このp16_<INK4a>遺伝子をアデノウィルスベクターに組み込んで、慢性関節リウマチ動物モデルの一つアジュバント関節炎の遺伝子治療を行ったところ、治療は病態を顕著に改善した。これらの結果は、p16_<INK4a>の誘導がRAの新しい効果的治療法としての可能性があることを示唆するものである。初年度の今年は、組換えアデノウイルスの作成とヒト滑膜細胞への感染効率の検討を行った。CDKインヒビター(CDKI)としては、ほぼ全てのCDKを抑制するCDKI群からはp21を、CDK4を選択的に抑制するCDKI群からはp16分子を代表として選んだ。まず、これらの分子をコードする遺伝子およびβガラクトシダーゼ(LacZ)遺伝子を、E1A、E1B以外のアデノウイルスの大部分をもつコスミドpAdexにサブクローニングした。これを、E3のみを欠損するウイルスと293細胞にトランスフェクトし、p16、p21、LacZ遺伝子組換えアデノウイルスを作成した。次いで、高力価の2次、3次ウイルスを作成した。一方、慢性関節リウマチ(RA)患者の手術時の滑膜標本から、滑膜細胞を単離し、LacZ組換えアデノウイルスを感染させた。その結果、ほぼ、100%の滑膜細胞が、X-gal染色にて陽性となった。即ち、アデノウイルスによる遺伝子導入法はRA滑膜細胞に対して効果的な遺伝子導入法であることが示された。また、膜融合性リポソームにサイトメガロウイルスのプロモーターとともにLacZ遺伝子をもつタンパク発現プラスミドを包理し、同様の実験を試みた。しかし、X-gal染色によりみたLacZ遺伝子の発現は弱かった。したがって、遺伝子導入効率はアデノウイルスによる方法の方が高い。来年度以降は、p16、p21組換えアデノウイルスを用いて実験を進める。昨年度に、滑膜細胞に有効に遺伝子を導入することが明らかとなった組換えアデノウイルスを用いて実験を行った。まずはじめに、慢性関節リウマチ患者の手術時に得られた滑膜組織から得られた滑膜細胞にp16ないしp21を組み換えたアデノウイルスを感染させた。感染滑膜細胞からタンパク質を抽出して、p16ないしp21タンパクに特異的な抗体を用いたウエスタンブロット法を行ったところ、それぞれでp16、p21遺伝子が効果的に発現されることが明らかになった。発現は、12時間以内で始まり、少なくとも3週間持続した。p16ないしp21タンパクの発現は、LacZを組み込んだコントロールウイルスでは認められなかった。さらに、各の遺伝子を導入した滑膜細胞をインターロイキン1、腫瘍壊死因子α、血小板由来増殖因子、高濃度の血清などを用いて刺激して、増殖反応を調べた。LacZアデノウイルスでは影響は認められなかったが、p16、p21組換え

アデノウイルスとも、増殖を用量依存的に抑制した。なお、超高力価のウイルスを感染させた場合には、細胞毒性が認められた。一方、ラットに慢性関節リウマチの実験モデルであるアジュバント関節炎を惹起させ、LacZ遺伝子をもつアデノウイルスを関節内投与したところ、関節の表層滑膜にβガラクトシダーゼの遺伝子が効果的に発現しているのが認められた。今後、マウスのコラーゲン誘導関節炎においても同様の実験を行うとともに、p16、p21組換えアデノウイルスによる治療効果を検討する。昨年度までの実験で、慢性関節リウマチ患者の手術時に得られた滑膜組織に有効に遺伝子を導入することが明らかとなったp16ないしp21組換えアデノウイルスを用いて、in vivoの遺伝子治療実験を行った。まず、ラットに慢性関節リウマチのモデルであるアジュバント関節炎を起こさせて、片方の膝関節に1010pfu/ml組換えp16ウイルスを50μl注入し、他方の膝関節に対照として同量の組換えβガラクトシダーゼウイルスを注入した。この遺伝子治療を週1回、3週にわたって繰り返して、4週目に両膝関節を肉眼的および病理組織学的に検索して、p16遺伝子治療の効果を判定した。効果はマクロ所見でも明らかで、遺伝子治療を受けた膝の腫脹は著しく抑えられていた。組織学的にもHE染色で、滑膜の肥厚が減弱し、炎症性細胞浸潤が減り、かつ骨破壊が軽度となった。なお、関節機能に重要な軟骨器質も治療群では保たれていた。これらの効果は、慢性関節リウマチの治療として重要なもの全てを満たしていた。ちなみに、βガラクトシダーゼウイルスを注入した関節で導入遺伝子の発現をみると、全ての滑膜表層細胞と一部の間質細胞にのみ発現が認めら、リンパ球系の細胞での発現は認められなかった。したがって、治療効果は、必ずしも遺伝子導入がなされた細胞のみにとどまらず、p16遺伝子発現が広く炎症メディエーターの発現を抑制した者と考えられた。この結果は、慢性関節リウマチ滑膜において、遺伝子導入他の方法でp16遺伝子の発現を誘導することは極めて効果的な治療法となることを示している。
転封の研究-日本型官僚制の組織原理の考察と近世国家像の再構築-

幕府による大名統制策から日常的な行政事項に質的転換を遂げた近世の転封について、その手順や実態を明らかにすることにより、大名を日本型の「家産官僚」と位置づけることに成功した。また、未精査の関係史料を全国規模で調査した結果、フィルム(複数を含む)にして11万コマ余の原史料と、8千頁にのぼる活字化された史・資料を蒐集することができた。これらの分析を通じて、(1)幕藩制国家が近代的な官僚制国家に移行する直前の形態と段階に達していた状況を解明し(報告書第一部)、(2)公開に向けた関係史料の集大成とデータベース化による多様な観点からの分析態勢を整えた(報告書第二・三部)ことで、一応の成果を得たものと考えている。本研究の進展とともに、さらに別角度から考察する必要を痛感したのが、「家産官僚制」の母体となる疑似的な「家」そのものの形成プロセスである。これは、同時進行の形で参加した国際日本文化研究センターの共同研究「公家と武家」(平成810年度)の討議を通じて構想し始めたテーマでもあり、データ面において転封史料と強い共通性をもつ。経費と時間の制約から、踏査できたのは70前後の大名家中に留まり、所在確認のみで終わった文書群が未蒐集の状態で残されているので、次の研究課題と併せて史料調査も継続することになる。これは、史料の蒐集と公開の新しい手法を実用化することも目的とした本研究を、次世代に向けて展開させる意味をもつ。高度情報社会にあって、これまでマイクロフィルムに依存してきた史料類はデジタル化された画像データへの転換を迫られている。すでに簡便なデジタルカメラを駆使して、数千の史料ファイルを蓄積してきた経験から、これらをさらに高品質なものに進化させつつ高精度な史料蒐集を進め、既蒐集のものと併せてより完全なデジタル・データベースを構築できると思う。平成910年度を助成期間とする本研究は、転封によって「藩」という領域を横断する大名「家中」の法と制度の実態を、領知移動という動的な観点から明らかにし、もって幕藩制社会の構造と、近代以降につながる日本社会の特質に新知見を加えようとするものである。この目的のため9年度は、藩名でいえば山形・佐倉・前橋・館林・小諸・浜松・掛川・淀・亀岡・福知山・篠山・柏原・宮津・舞鶴(田辺)・高梁・福山・唐津・延岡・中津・日田等、可能な限り広範な現地史料の調査と蒐集を実施し、併せて国立公文書館・東京都立大学付属図書館・学習院大学史料館・京都大学附属図書館・同文学部博物館・同法学部図書館・京都府立総合資料館・京都市歴史資料館等の所蔵史料を調査した。この結果、地方史誌(資料編)などの刊行物を含め、所蔵機関でマイクロフィルム化された古文書類のプリントおよびフィルム複製、それらに自己撮影分の史料を加えると4万コマを超える文書史料を蓄積したことになる(所要経費には研究機関の支出する教員研究費も充当)。史料の蒐集を端緒とする本研究は、関係史料の存在ないし伝存の形態を辿るだけでも近世社会の構造を論ずる可能性を秘めている。まだ分析は部分的であるが、官僚型大名の家中の創出、領知移動の具体相、移動先における領知の法とシステムの形成過程を叙述し、幕藩官僚たる大名家中の特質を論じうる感触を得た。これらの論点については、10年度における追加調査と蒐集史料の分析およびデータベース化を通じて、まとまった論文(集)に結実させることとなる。

その素材を構成するため、伝統的な史料公刊の形ではあるが、本課題の追求には最も相応しい大名家の一つ、松平(大給)家文書を完成させたのが9年度に報告すべき研究実績である。幕府による大名統制策から日常的な行政事項に質的転換を遂げた近世の転封について、その手順や実態を明らかにすることにより、大名を日本型の「家産官僚」と位置づけることに成功した。また、未精査の関係史料を全国規模で調査した結果、フィルム(複製を含む)にして11万コマ余の原史料と、8千頁にのぼる活字化された史・資料を蒐集することができた。これらの分析を通じて、(1)幕藩制国家が近代的な官僚制国家に移行する直前の形態と段階に達していた状況を解明し、(2)公開に向けた関係史料の集大成とデータベース化による多様な観点からの分析態勢を整えたことで、一応の成果を得たものと考えている(成果は平成11年度に刊行の予定)。本研究の進展とともに、さらに別角度から考察する必要を痛感したのが、「家産官僚制」の母体となる疑似的な「家」そのものの形成プロセスである。これは、同時進行の形で参加した国際日本文化研究センターの共同研究「公家と武家」(平成810年度)の討議を通じて構想し始めたテーマでもあり、データ面において転封史料と強い共通性をもつ。経費と時間の制約から、踏査できたのは70前後の大名家中に留まり、所在確認のみで終わった文書群が未蒐集の状態で残されているので、次の研究課題と併せて史料調査も継続することになる。これは、史料の蒐集と公開の新しい手法を実用化することも目的とした本研究を、次世代に向けて展開させる意味をもつ。高度情報社会にあって、これまでマイクロフィルムに依存してきた史料類はデジタル化された画像データへの転換を迫られている。すでに簡便なデジタルカメラを駆使して、数千の史料ファイルを蓄積してきた経験から、これらをさらに高品質なものに進化させつつ高精度な史料蒐集を進め、既蒐集のものと併せてより完全なデジタル・データベースを構築できると思う。
ナノ界面のイオン流動に関する理論モデル

表面・界面を介したイオン流動に着目し,原子スケールで起こる現象に基づいて,メソスケールの理論モデルを構築した.固体高分子形燃料電池の電流電圧測定から電解質膜中のプロトンの振舞いをモデル化し,プロトン流動と電圧降下に関する理論モデルの構築を行った.リチウムイオン電池における,リチウムイオンと溶媒分子との相互作用による流動性の変化について議論を行った.DNAの自己集合化ネットワーク構造の形成メカニズムについて理論モデルを構築し,観察像との比較からパターン形成と相互作用の関係について議論を行った.表面・界面を介したイオン流動に着目し,原子スケールで起こる現象に基づいて,メソスケールの理論モデルを構築した.固体高分子形燃料電池の電流電圧測定から電解質膜中のプロトンの振舞いをモデル化し,プロトン流動と電圧降下に関する理論モデルの構築を行った.リチウムイオン電池における,リチウムイオンと溶媒分子との相互作用による流動性の変化について議論を行った.DNAの自己集合化ネットワーク構造の形成メカニズムについて理論モデルを構築し,観察像との比較からパターン形成と相互作用の関係について議論を行った.本研究では積層構造を介したイオン流動に着目し、(1)プロトン伝導に関する理論モデルの構築、(2)燃料電池の組み立ておよび電流電圧特性の実測、および(3)理論モデルの数値解析を行うことを目標として研究を行った。プロトン伝導に関する理論モデルに関して、界面のポテンシャル障壁を介して隣接する二層を移動するプロトン輸送をモデル化した。そこでは、運動量を持つプロトンはMaxwell分布に従うとし、ポテンシャル障壁を越えるだけの運動エネルギーを持つプロトンが界面でエネルギー散逸を伴いながら移動することを仮定している。このメカニズムは、実測される電流電圧特性において過電圧として現れると考えられる。このことを検証するため、固体高分子形燃料電池の電流電圧特性を測定するとともに、界面の存在を明らかにするためにインピーダンス測定を行った。その結果、界面処理の有無による界面状態の違いが明らかになり、プロトン伝導に対する界面の影響が明らかとなった。さらに、理論モデルにおいて予測された界面のポテンシャル障壁が過電圧に対して支配的であることが確かめられ、新しいモデルによる過電圧の再現が可能となった。本モデルを用いることにより、プロトンの粒子的な集団を扱うことで従来用いられてきた連続体モデルとは異なる視点から過電圧を議論することが可能となった。今後は、原子スケールの実験や数値解析を基に界面状態を考慮することで過電圧を予測し、燃料電池の新たな設計指針を与えることが期待される。また、本モデルは界面を介したイオン伝導を説明するモデルとして応用が可能であることから、燃料電池に限らずさまざまな系に対する解析に用いることができる。本研究の目的は,表面や界面を含む多層構造におけるイオン流動現象に着目し,現象の理論的解明と新奇技術模索のための技術基盤構築にあった.固体高分子形燃料電池を用いて,電流電圧の計測から電解質膜中のプロトン流動の影響を明らかにし,さらにプロトン流動と電圧降下に関する理論モデルの構築を行った.異種界面におけるイオン流動の理論モデルを用いた解析により,多層構造である膜電極接合体を流動するプロトンがその過程で非弾性散乱によりエネルギーを散逸することで電圧降下が生じるメカニズムを示した.この結果から,異種界面におけるプロトンのエネルギー散逸を抑制することが,電圧損失を抑制するために重要であることを示した.一方,リチウムイオン電池を対象とし,キャリヤであるリチウムイオンと溶媒分子との相互作用による流動性の変化についても議論を行った.流動するリチウムイオンに対して,極性を持つ溶媒分子は溶媒和殻を形成し,プロトンの流動性を低下させる原因となることをMD解析により示した.リチウムイオンと溶媒分子との衝突により,両者の間で運動量交換が生じ,キャリヤは終端速度で運動する.この過程で非弾性衝突によるエネルギー散逸の影響が重要であることが示唆されている。また,混相流を想定したモデル化にも着手した.本研究で得られた知見をもとに,その応用として,基板表面近傍で電気泳動する生体高分子の吸着過程に着目した実験および理論解析を行った.特に,DNAは基板表面において自己集合化する特徴を有することから,そのメカニズムの解明と技術的応用が注目されている.表面の荷電状態や表面電位により,DNAの持つ負電荷と基板表面の電荷の相互作用さらには熱揺動の影響により特徴的なパターンが得られることが示された.これらの結果から,外部電場や電荷との相互作用によるイオン流動の能動的制御による新奇技術開拓の可能性が示唆された.
MRIによる皮膚・皮下組織の微細構造および血管構築の検討

本学附属病院で稼働中の磁場1.5テスラのMRI装置シグナ・ホライゾンにおいて,最小経の市販表面コイル(口経8cm)および試作した口経約5cmの表面コイルにより指節間関節部および手関節部の皮膚・皮下組織の微細構造描出のための最適撮像条件の検討を継続するとともに,やはり試作した1x3cmの矩形コイルをボランティアにおける指節間関節部および手関節部の最適撮像条件を調べ,それぞれのコイルで得られた画像を比較検討した.Field of Viewは4x4cmに設定した.試作矩形コイルではファースト・スピン・エコー法,繰り返し時間1500ミリ秒,エコー時間19ミリ秒,スライス厚2.Omm,マトリックス256xl60,重ね合わせ4回,撮像時間5分30秒の撮像条件が手指部および手関節部における至適条件と考えられた.小口径コイルでは,一般に得られる均一な磁場の領域が狭いため撮像部位のポジショニングがやや困難となったが,皮膚表面近傍では特に良好な画像が得られた.この試作小口径矩形コイルを用いて実際の患者の病変を撮像する機会は得られなかったが,市販コイルにおける画像取得の目標となるクオリティの画像を得ることができた.科学研究費の期間が終了しても引き続いてこの新コイルを用い,頭頸部,体幹部,下肢等においても皮膚,皮下組織の撮像の深さ,スライス厚,撮像シークエンス等の最適条件を探り,臨床的応用につなげてゆきたい.本学附属病院で稼働中の磁場1.5テスラのMRI装置シグナ・ホライゾンにおいて,最小経の市販表面コイル(口経8cm)および試作した口経約5cmの表面コイルにより指節間関節部および手関節部の皮膚・皮下組織の微細構造描出のための最適撮像条件の検討を継続するとともに,やはり試作した1x3cmの矩形コイルをボランティアにおける指節間関節部および手関節部の最適撮像条件を調べ,それぞれのコイルで得られた画像を比較検討した.Field of Viewは4x4cmに設定した.試作矩形コイルではファースト・スピン・エコー法,繰り返し時間1500ミリ秒,エコー時間19ミリ秒,スライス厚2.Omm,マトリックス256xl60,重ね合わせ4回,撮像時間5分30秒の撮像条件が手指部および手関節部における至適条件と考えられた.小口径コイルでは,一般に得られる均一な磁場の領域が狭いため撮像部位のポジショニングがやや困難となったが,皮膚表面近傍では特に良好な画像が得られた.この試作小口径矩形コイルを用いて実際の患者の病変を撮像する機会は得られなかったが,市販コイルにおける画像取得の目標となるクオリティの画像を得ることができた.科学研究費の期間が終了しても引き続いてこの新コイルを用い,頭頸部,体幹部,下肢等においても皮膚,皮下組織の撮像の深さ,スライス厚,撮像シークエンス等の最適条件を探り,臨床的応用につなげてゆきたい.本学附属病院に新しく導入された磁場1.5テスラのMRI装置SignaHorizonにおいては,先行機種のSignaAdvantageとは異なり,より小さなFOV(4x4cm)の設定が可能である.そこで,ボランティアを用いて,まず最小経の市販表面コイル(口経約8cm)により指節間関節部および手関節部の皮膚・皮下組織の微細構造描出のための最適撮像条件を調べた.ついで.前研究にて試作した口経約5cmの表面コイルにて同様の部位の撮像条件条件を調べた.これに続いて,今回設計・試作した1X3cmの矩形コイルをボランティアを用いてその最適撮像条件を調ベ,得られた画像を先行2コイルのものと比較した.この場合もFOVは4x4cmに設定した.新コイルの設計・開発がやや遅れたため,多数の撮像部位や撮像条件を設定できなかったが,ファースト・スピン・エコー法にて繰り返し時間1500ミリ秒,エコー時間19ミリ秒,スライス厚2.0mm,マトリックス256x160,重ね合わせ4回,撮像時間5分30秒の撮像条件により,手指部の良好な画像が得られた.小口径コイルでは,得られる均一な磁場の領域が狭いため撮像部位のポジショニングがやや困難であったが,皮膚表面近傍では特に良好な画像が得られ,新しい小口径コイルにより指節間関節部について従来のものより一層精密な画像が取得できる可能性が示唆された.今後はこの新コイルを用いて,異なる撮影部位.異なる目的部位の深さ等による最適撮像条件を探り,従来のコイルとの使い分けの方法を検討する予定である.本学附属病院で稼働中の磁場1.5テスラのMRI装置シグナ・ホライゾンにおいて,Field of View(4x4cm)の設定でボランティアを用いて,最小経の市販表面コイル(口経約8cm)により指節間関節部および手関節部の皮膚・皮下組織の微細構造描出のための最適撮像条件を調べた.ついで,試作した口経約5cmの表面コイルにて同様の部位の撮像条件条件を調べた.続いて,やはり試作した1x3cmの矩形コイルをボランティアを用いてその最適撮像条件を調べ,得られた画像を先行2コイルのものと比較した.

この場合もField of Viewは4x4cmに設定した.昨年度の研究で最適と思われたファースト・スピン・エコー法,繰り返し時間1500ミリ秒,エコー時間19ミリ秒,スライス厚2.0mm,マトリックス256x160,重ね合わせ4回,撮像時間5分30秒の撮像条件により手指部および手関節部の画像を得た.小口径コイルでは,得られる均一な磁場の領域が狭いため撮像部位のポジショニングがやや困難であったが,皮膚表面近傍では特に良好な画像が得られ,新しい小口径コイルにより指節間関節部,および手関節部について従来のものより一層精密な画像が取得できると思われた.今後引き続いてこの新コイルを用い,頭頸部,体幹部,下肢等の皮膚,皮下組織ごとに,撮像の深さ,スライス厚,撮像シークエンス等の最適条件を探り,臨床的応用につなげる方法を検討する予定である.本学附属病院で稼働中の磁場1.5テスラのMRI装置シグナ・ホライゾンにおいて,最小経の市販表面コイル(日経8cm)および試作した口経約5cmの表面コイルにより指節間関節部および手関節部の皮膚・皮下組織の微細構造描出のための最適撮像条件の検討を継続するとともに,やはり試作した1x3cmの矩形コイルをボランティアにおける指節問関節部および手関節部の最適撮像条件を調べ,それぞれのコイルで得られた画像を比較検討した.Field of Viewは4x4cmに設定した.試作矩形コイルではファースト・スピン・エコー法,繰り返し時間1500ミリ秒,エコー時間19ミリ秒,スライス厚2.0mm,マトリックス256x160,重ね合わせ4回,撮像時間5分30秒の撮像条件が手指部および手関節部における至適条件と考えられた.小口径コイルでは,一般に得られる均一な磁場の領域が狭いため撮像部位のポジショニングがやや困難となったが,皮膚表面近傍では特に良好な画像が得られた.この試作小口径矩形こいるを用いて実際の患者の病変を撮像する機会は得られなかったが,市販コイルにおける画像取得の目標となるクオリティの画像を得ることができた.科学研究費の期間が終了しても引き続いてこの新コイルを用い,頭頸部,体幹部,下肢等においても皮膚,皮下組織の撮像の深さ,スライス厚,撮像シークエンス等の最適条件を探り,臨床的応用につなげてゆきたい.
低融点合金を使った湯流れが見える鋳造教材の開発と鋳造欠陥検証システムの構築

鋳造は紀元前4000年頃に始まったと言われており、現在のものづくりの中で最も古い技術である。鋳造は湯を鋳造型(砂型や金属型)に流し込み製品を得る技術であるが、鋳造型の設計が適切でないと製品に気泡が残り、欠陥品となる。湯が凝固する様子や気泡が発生する様子は見ることができない為、鋳造型の設計は熟練の技術者の経験と勘によって行われているのが現状である。岐阜高専技術室では、出前授業や公開講座を行っている。「小中学生向け理科技術教材開発コンテスト」で敢闘賞を受賞した「ホワイトメタルによる鋳造」は、粘土で作った形がそのままメタルアクセサリーになる手軽さや、湯を流し込む迫力ある視覚体験等から評判が良い。本研究では、この「ホワイトメタルによる鋳造」のノウハウを生かし,さらに湯流れを可視化してより深くものづくりを理解できる鋳造体験教材の開発を行う。また,気泡は最後に凝固する箇所に集まりやすいことが分かっている。開発した教材を使用して,鋳造欠陥対策を目視しながら検証できるシステムを構築することを目的とする。1.湯流れを可視化した鋳造体験教材を開発する。低融点合金とOBBサンド、透明樹脂版を使用して鋳造体験教材を開発した。2.小中学生向け鋳造体験講座を実施する。平成28年10月29日、30日に鋳造体験講座を実施した。2日間で49名の方に体験していただき好評を得た。3.欠陥発生を目視できることにより鋳造型の修正を容易にする鋳造型検証システムを構築する。シリンダヘッドの鋳込み型を透明シリコンで作製して、低融点合金を鋳込んだ。湯流れの可視化により、湯の流れにくい場所が把握できたので、ガス抜き穴の最適化に効果的であることがわかった。4.本研究で得られた成果は、総合技術研究会2017東京大学でポスター発表を行った。
日本の緊急災害報道の課題を探る～ハリケーンやテロ報道とマルチメディア化の教訓から

ミズーリ大学ジャーナリズム大学院やアメリカンプレス研究所(ワシントンDC)などとの意見交換を通して災害における発災から避難と人命救助、被害の全体状況の把握と地域の被害や安否情報、生活の復旧と地域の復興など、災害の推移における情報の需要の変化についての共通のパターンを認識し、ニュースメディアがそれに対応したニュースを発信する必要があるが、特に地域の被害や避難所などの生活情報などの整理と発信については、充分に対応できていない課題などを明らかにした。ONA18(テキサス州オースティン)への参加やカリフォルニア大学バークレー校でのデジタル・ストーリーテリングの授業見学や意見交換を通じて、スマートフォンや360°カメラ、ドローンなどの取材手法が災害時にどのように役立つか、またそれらのデジタル素材を、スマートフォンを使ったソーシャルメディアのプラットフォーム(フェースブックライブ等)を活用して発信するための、技術的な準備、記者のスキルの養成、社内取材態勢の整備などについて、意見交換、情報交換を行い、特に人員が少ないローカルメディアで、どのような取り組みが可能かを探った。2011年の東日本大震災と原発事故に際して、在京主要メディア14社がどのような報道を行い、どのような課題を認識し、その後どのような対応を行ったかというヒアリング結果をまとめるとともに、IAMCRのリスクコミュニケーション分科会の発表や、ミズーリ大学ジャーナリズム大学院のワークショップでの発表等を通じて、成果発表も行った。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。・ハリケーン・カトリーナの報道がいかに検証されたのか、また緊急避難を促したり、避難先での安全を確保するため、報道機関がいかなる改革を行ってきたのか、ルイジアナ州ニューオーリンズと周辺で調査を実施した。ウェブによる情報発信を充実させたタイムズ・ピキュン紙の元幹部、その後復興の資金の使われ方の不正などを暴く調査報道を充実させたウェブメディアのザ・レンズ、限られたスタッフ数で今後の報道を模索中のラジオ局WWNOの担当者らから、市当局の混乱ぶりの中で民間の情報源をいかに活用するか、またソーシャルメディアが発達した中で、ツイッターなどから情報を吸収していく重要性などについて知見を得た。(2015年8月)また、自然災害・テロや紛争についての緊急避難報道などを行うための記者教育のあり方やノウハウなどについて、ニューヨークタイムズ・AP通信にインタビュー調査を実施した。(2016年1月)・ミズーリー大学ジャーナリズム大学院との交流をスタート、レジリエンスを高める報道のあり方などについて意見交換を定期的に行うことになった(2016年3月)。また、アメリカン・プレス研究所と意見交換を行い、新聞社が、いかにウェブファーストの考え方に転換し、速報など災害などにも即応できる態勢を整備していくのかなどについての知見を得た。(2015年8月)・災害報道にも応用できる新しいテクノロジー(ウェアラブルカメラ、VR、360°、ドローン等)の動向とデベロッパの関心と進捗状況、ソーシャルメディアによる取材及び発信とユーザーとの関係構築についての動向調査のため、ONA(Online News Association)16(於米国デンバー)に参加、意見交換を行った(2016年9月)。・東日本大震災における復興報道の課題及び地域のレジリエンスを高める報道のあり方について調査のため、宮城県仙台市、石巻市にて調査を実施(2016年11月、2017年2月)。・緊急災害報道における当局との連携や、ソーシャルメディアなどを活用した一般からの情報収集や検証についての調査はかなり進行した。・米国の、テレビ(特にCNNなどの24時間報道を行うケーブルテレビ)の災害報道の実践についてのヒアリング機会を確保できなかった。・テロや紛争における取材や安全情報の提供という自然災害に準ずる緊急報道の形態について、FEMA(米連邦緊急事態庁)周辺などの調査を十分に実施できなかった。・International Symposium on Online Journalism(於米国テキサス州オースティン)にて災害時やリスクコミュニケーションの際のオンライン・ジャーナリズムの役割と倫理問題について学び、討論に参加した。(2016年4月)・災害報道のあり方についての日米比較と考察を踏まえ、東日本大震災における日本の緊急災害報道(特に津波の避難報道、広大な津波被災地における情報伝達)の検証、及び福島第一原発の災害における情報収集と評価の困難さと権力監視のジャーナリズムの問題点、復興報道における課題等について、IAMCR(International Association for Media and Communication Research於英国レスター市)のCrisis Communicationの分科会において学会発表を行った(2016年7月)。・英国放送協会(BBC)のニュースにおけるソーシャルメディアの活用及びUGC(ユーザー発のコンテンツ)の導入、災害現場やテロ紛争などの取材を行う上でのジャーナリスト教育などについてインタビュー調査を行った(2016年12月)。・地域の災害レジリエンスを高めるための報道の課題について、ミズーリー大学ジャーナリズム大学院にて日本の事例を報告、意見交換を行った(2017年3月)。・ロンドン大学ゴールドスミス・カレッジにて・元新聞記者の教員らに英国の災害報道の状況について聞いた。専門家養成のための十分な財政基盤が揺らいでいることが一番の課題だと指摘。BBC記者の紹介を得るも、日程調整ができず調査を持ち越した(2017年2月)・平成28年度の研究計画はほぼ達成することができた。・米国のテレビにおける災害報道の現状と課題については引き続き情報収集が必要である。・英国BBCにおける記者教育については、BBCアカデミーが提供する記者教育プログラムについて引き続き情報収集が必要である。ミズーリ大学

ジャーナリズム大学院やアメリカンプレス研究所(ワシントンDC)などとの意見交換を通して災害における発災から避難と人命救助、被害の全体状況の把握と地域の被害や安否情報、生活の復旧と地域の復興など、災害の推移における情報の需要の変化についての共通のパターンを認識し、ニュースメディアがそれに対応したニュースを発信する必要があるが、特に地域の被害や避難所などの生活情報などの整理と発信については、充分に対応できていない課題などを明らかにした。ONA18(テキサス州オースティン)への参加やカリフォルニア大学バークレー校でのデジタル・ストーリーテリングの授業見学や意見交換を通じて、スマートフォンや360°カメラ、ドローンなどの取材手法が災害時にどのように役立つか、またそれらのデジタル素材を、スマートフォンを使ったソーシャルメディアのプラットフォーム(フェースブックライブ等)を活用して発信するための、技術的な準備、記者のスキルの養成、社内取材態勢の整備などについて、意見交換、情報交換を行い、特に人員が少ないローカルメディアで、どのような取り組みが可能かを探った。2011年の東日本大震災と原発事故に際して、在京主要メディア14社がどのような報道を行い、どのような課題を認識し、その後どのような対応を行ったかというヒアリング結果をまとめるとともに、IAMCRのリスクコミュニケーション分科会の発表や、ミズーリ大学ジャーナリズム大学院のワークショップでの発表等を通じて、成果発表も行った。・ソーシャルメディアを活用した情報収集と検証、情報発信とユーザーとの双方向コミュニケーションのあり方などについて、米英のメディアに調査とヒアリングを行い、特に災害時や紛争などの事態に安全確保のための緊急報道を行ううえでの知見を得る。・自然災害の避難報道など緊急災害時などに活用できる新しいテクノロジーについて、FBなどのプラットフォーム、ニューヨークタイムズやCNNなどの伝統的なメディア、アプリケーションなどのデベロッパが一同に会するオンライン・ニュース・アソシエーションへの参加を目指し、日本国内からも参加実績のある企業へのアプローチを行う。・ソーシャルメディアなどによる情報収集やウェブ・ファーストへの大幅なシフトによる情報の伝達やユーザーとのコミュニケーションの課題について、変化のスピードは非常に速く、ONAやSXSW(South By South West)等テクノロジーに関する学会及び業界ミートアップイベントへの調査及び関係者との接触を継続する。・BBCのアカデミーによる災害報道、テロ紛争報道のジャーナリスト教育プログラムについてさらに情報収集を行い、日本のメディアの今後の備えとしてのジャーナリスト育成の課題について知見を得る。・東日本大震災、福島原発事故、及び復興報道における日本のニュースメディアの問題点や課題についての検証を積極的に内外に発信し、国際比較の視点を得る。