hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞アポトーシス回避による免疫賦活と癌特異抗原認識による新たな腎癌治療の構築

本研究では腎細胞癌(RCC)がT細胞をアポトーシスへ誘導する際にヘルパーT細胞比のTh1/Th2バランスがTh2に傾くことを確認するためH17年度から引き続き以下の検討を行い有意義な結果が得られた。1.免疫組織染色による腫瘍浸潤T細胞CD4,CD8分布の解腎摘除標本をCD4(Novocastra社monoclonal ab),CD8(DAKO社monoclonal ab)抗体により免疫組織染色を行い、腫瘍浸潤T細胞の分布と染色の程度を解析したところ、転移症例ではCD4,CD8ともに染色の強さが減弱した。2.マルチサイトカイン測定キットによる患者血清サイトカイン測定進行性RCC患者(n=30)の手術前後の各種サイトカイン濃度を同じ血清サンプルから同時に測定した。結果、静脈浸潤(-)群では臨床的に進行している静脈浸潤(+)群に比べ、IL-2,IFN-γのTh1サイトカインが強く検出された。また骨または肝転移(+)症例ではTh1サイトカイン誘導はほとんど検出されなかった。つまりTh1細胞はIL-2,IFN-γ、TNF-αをそれぞれ産生するため腎摘によりTh1側ヘシフトし、腎癌抗原認識のための細胞性免疫能が活性化されたと考えられる。3.転移症例におけるインターフェロンα投与前後における比較インターフェロンαを投与し転移巣が縮小または不変(臨床的に効果有り)の症例において、細胞性免疫応答がどのように修飾されているかを確認するため腎細胞癌患者末梢血おけるCD4/CD8比をフローサイトメトリーにて解析を行った。結果腎癌転移巣が不変の症例においてCD8陽性細胞の増加が有意に観察され、細胞性免疫の活性化が起こっていることが確認された。以上よりインターフェロンαが臨床的有効性を示す理由として、免疫学的に適切な症例に投与された可能性が考えられ、今回の研究実績をもとに治療前の細胞免疫状態を上記方法により解析し個別的な術後補助療法の選択に有用となる可能性が示唆された。将来の臨床応用も見据えながら推進していきたいと考える。本研究では転移性腎細胞癌患者T細胞アポトーシスをおこすメカニズムを解析することで、腎細胞癌の新たな治療戦略を構築することを目的している。平成17年度は腎細胞癌がT細胞をアポトーシスへ誘導する際に免疫抑制機構の一つであるヘルパーT細胞比のTh1/Th2バランスがTh2に傾くことを確認するため以下の検討から有意義な結果が得られた。T細胞アポトーシスはDNA断片化をBr-dUTPで検出しフローサイトメトリー(TUNEL)にて解析した。結果コントロールに比較し、患者では約3倍のT細胞アポトーシスが観察された(n=8)。2.患者血清サイトカイン測定進行性腎細胞癌患者(n=12)の治療前(腎摘除術)と治療後(手術2週後)のサイトカイン濃度を同じ血清サンプルから同時に測定した(Th1:IL-2,IL-12,IFN-γ,Th2:IL-4,IL-5,IL-10,IL-13,GM-CSF, TNF-α)。結果、局所浸潤腎癌では静脈浸潤(-)群では静脈浸潤(+)群に比べIL-2,IFN-γのTh1サイトカインが強く検出された。より癌が進行した骨または肝転移(+)症例ではTh1サイトカイン誘導はほとんど検出されなかった。以上の結果から以下の解析がなされた。1.本検討における転移性RCC患者の治療前末梢血T細胞のアポトーシス誘導は細胞性免疫の抑制状態を反映していると考えられた。2.Th1細胞はIL-2,IFN-γ、TNF-αをそれぞれ産生する。腎摘によりTh1側へシフトし、Th1CD4T細胞からTNF-αが産生され、腎癌抗原認識のための細胞性免疫能が活性化されたと考えられる。TNF-αは主に活性化細胞障害性T細胞より分泌されるため、局所浸潤腎癌症例では腎摘により細胞障害性T細胞の免疫抑制がある程度解除されたと考えられる。平成18年度実験項目:インターフェロンαを投与し転移巣が縮小または不変の症例において、細胞性免疫応答がどのように修飾されているかを確認するため腎細胞癌患者末梢血おけるCD4/CD8比をフローサイトメトリーにて解析を行う。またT細胞内サイトカイン検出(IFN-γとIL-4)をフローサイトメトリーで行い、インターフェロンα有効群におけるTh1/Th2バランスを解析しサイトカイン療法個別化を目的とする。

つまりTh1細胞はIL-2,IFN-γ、TNF-αをそれぞれ産生するため腎摘によりTh1側ヘシフトし、腎癌抗原認識のための細胞性免疫能が活性化されたと考えられる。3.転移症例におけるインターフェロンα投与前後における比較インターフェロンαを投与し転移巣が縮小または不変(臨床的に効果有り)の症例において、細胞性免疫応答がどのように修飾されているかを確認するため腎細胞癌患者末梢血おけるCD4/CD8比をフローサイトメトリーにて解析を行った。結果腎癌転移巣が不変の症例においてCD8陽性細胞の増加が有意に観察され、細胞性免疫の活性化が起こっていることが確認された。以上よりインターフェロンαが臨床的有効性を示す理由として、免疫学的に適切な症例に投与された可能性が考えられ、今回の研究実績をもとに治療前の細胞免疫状態を上記方法により解析し個別的な術後補助療法の選択に有用となる可能性が示唆された。将来の臨床応用も見据えながら推進していきたいと考える。
希土類材料の創製と新機能発現

本調査研究は、大きく分けて3つの研究課題から成り立っており、多様な専門分野に従事する研究者がそれぞれを担当する形で研究を推進した。本研究課題に対する各研究グループの具体的な企画調査結果は以下の通りである。1.希土類系高性能複合体磁石(担当者:山元、福永、巨海、小林、加藤、杉本、寺西、町田担当)交換結合磁石の磁気的相互作用の機構を電子磁気相関の実験結果等をもとに検討すると共に、計算機を用いたシミュレーションにより具体的な材料の設計とその性能予測を行った。また、これらの結果を実際の材料に適用し、関連する技術の確立と設計指針を検討した。また、ナノ複合磁性材料の磁性と電気抵抗との関連についても調査を行い、新規な磁気抵抗材料やこれを用いた磁気抵抗効果デバイスの検討も行った。2.希土類系新規フォトニクス材料(担当者:櫛田、田中、野上、舘脇、栗田、兼松、田部、成毛、半沢、町田担当)新規希土類材料を用いた固体レーザ、光ファイバ増幅器、アップコンバージョンレーザおよび波長多重記録メモリに加え、ここでは主として本研究の分担者(櫛田、栗田)が最近発見した高屈折率微粉末を用いた多重散乱による光の干渉に基づく3次元光情報記録媒体の可能性を、広範な材料について検討にした。また、希土類イオンの電子状態を非経験論的な分子軌道計算により明らかにすると共に、この軌道間の電子遷移を巧みに利用することで、量子収率が100%を越える発光材料の設計指針を検討した。3.希土類系環境調和型機能材料(担当者:出来、佐藤、木島、今村、小松、折茂、増井、町田担当)希土類材料の薄膜化、微粒子化、多孔質化ならびに複合化に関する現状を調査すると共に、これらの作製技術の確立について検討を加えた。また、これらの手法を特異な酸化還元ならびに光学的挙動を示す酸化セリウムあるいはこの複合酸化物等に適用し、廃棄汚染物質浄化用あるいは紫外線カット材料などとしての高性能化を図った。4.研究成果の総合評価と今後の展望(足立担当)本研究で得られた成果を総合的に評価し、今後の希土類材料の可能性を検討した。
多自由度マイクロ超音波モータとそのアレイ化

基板上に微小な多自由度超音波モータを多数製作するための技術の構築とそのアレイ化された多自由度超音波モータの駆動方法・制御方法の開発を行い、その応用を開拓することを本研究の目的としている。このことが実現できると、薄型2次元ステージや、物体の2次元搬送装置への応用が期待される。また、面発光素子アレイ、マイクロレンズアレイなどの面に分布した光学マイクロデバイスと本アクチュエータアレイを積層することで、高機能なマイクロ光デバイスへの発展が望まれる。本研究では、以下の成果を得た。1.基板上へ多自由度モータを構成する方法として片端固定の円柱に2方向のたわみ振動と縦振動を励振する構造を考案し、従来より簡易な構成で多自由動作を実現した。また、この円柱の共振周波数設計を行い単素子モータの動作検証を行った。2.2×2の4素子アレイの試作を行なって、各素子の動作を確認した。3.4素子アレイの上に平板を置くことで、2次元3自由度ステージへの応用できることを示し、その動作特性を評価した。4.各素子を独立に動作させようとする場合、素子間の振動結合が問題になることを見出し、その低減手法を検討した。振動子間に溝を設ける方法などについて有限要素法により効果を検証した。5.大規模アレイを実現する方法を考案した。基板作成方法、給電のための配線パターン設計を行った。基板上に微小な多自由度超音波モータを多数製作するための技術の構築とそのアレイ化された多自由度超音波モータの駆動方法・制御方法の開発を行い、応用を開拓することを本研究の目的としている。本年度は、単素子の基本構造の設計と試作、動作検証を行った。(1)振動子形状の決定基板上に製作できる構造として、片端が基板面に固定された細棒をステータ振動子とし、その縦振動と振動方向が直交する2つのたわみ振動を利用することとした。これらの振動はその共振周波数で励振する必要があるため、縦振動とたわみ振動の共振周波数が一致する形状とした。有限要素法による振動解析により、縦1次モードとたわみ2次モードが最も共振周波数の一致が容易であること、細棒の軸に貫通穴をあけ、その直径を変化させることで精密な共振周波数の調整が可能であることを明らかにした。(2)圧電素子配置と振動励振方法の考案簡素な構造とするために、円環型の単板圧電セラミックスの表面電極を4分割し、先に設計したステータ振動子固定端側の基板に接着した。この4つの電極への電圧印加方法により、縦振動、2つの直交するたわみ振動を独立に励振することを可能とした。(3)試作と動作検証ステンレス鋼により直径6mm、高さ13mmのステータ振動子を試作し、直径5mmのステンレス鋼製のボールをロータとして動作実験を行った。その結果、ほぼ設計どおりの周波数で3つの軸周りの全ての回転が可能であること実験的に確かめた。以上により、単素子の設計方法、製作方法、駆動方法はほぼ確立出来たので、次年度以降はこれをもとにアレイ化のための検討を行う予定である。本年度は、昨年開発した単素子をアレイ化するための基本構造の設計を行い、試作機の動作検証を行った。(1)アレイ構造の決定アレイ化した場合の問題点が何かを明らかにするために、最小構成の2次元アレイとして、2×2に4つの同一の多自由度モータを並べたものを製作した。直径5mmのステータ円柱を等間隔で縦横に2本ずつ合計4本並べた構造を金属の削り出しで製作し、それぞれのステータ円柱の基部に穴あき円板型圧電セラミックス素子を接着した構造とした。

それぞれの圧電素子の上面電極は4分割されており、昨年検討した電圧印加方式によって電力供給し、各ステータ円柱上のボールロータを自由な方向に回転させる。(2)アレイ化した場合の問題点同一基板上にモータ振動子をアレイ化した場合、基板を介して振動が他のモータ素子に伝搬するため、書く素子を独立に運転しようとするのが難しいことが分かった。反対に、各ステータ円柱の振動は弾性的に相互に結合しているので、全てのステータ円柱の振動が同様になる傾向にあるため、全てのモータの同期運転は比較的容易であることがわかった。(3)2次元ステージへの応用試作した2×2素子アレイモータの上面に平板を搭載することで、この平板をx,y方向に並進運動あるいは中心軸の周りに回転させることができる2次元ステージを検討した。試作機により期待した2方向並進運動と回転運動が実現できることを実験的に示した。各素子を独立に動作させるために、各円柱ステータ間を弾性的に絶縁した新しい構造の設計をはじめた。次年度以降はこれに基づいた新構造によるアレイ化の検討を行う予定である。基板上に微小な多自由度超音波モータを多数製作するための技術の構築とそのアレイ化された多自由度超音波モータの駆動方法・制御方法の開発を行い、応用を開拓することを本研究の目的としている。本年度は、ボール形ロータを固定する方法の検討、アレイ素子間の結合に関する検討を行なった。(1)ロータ固定方法の検討ロータをその回転自由度を阻害することなく振動子に圧接させる機構を検討した。ボール形ロータに1本の回転軸を貫通させ、これを固定する軸受けをその回転と直交する方向に回転できる機構を考案し・試作し、回転数、出力トルクなどモータ特性の評価実験を行なった。この機構の開発により、実際にトルクの取出しが可能となった。また、この機構を用いて人の指のような動作をする関節機構を試作して、それが動作することを示した。(2)アレイ化した場合の問題点昨年度の研究により、同一基板上にモータ振動子をアレイ化した場合、基板を介して振動が他のモータ素子に伝搬するため、各素子を独立に運転しようとするのが難しいことが分かった。モータの構造、配置とこの振動結合の影響を計算機シミュレーションなどによって検討した。基板に溝を掘る方法、障壁を設ける構成などについて計算を行なった。ある程度の振動絶縁効果があることがわかったが、各モータの十分な独立性を確保することは難しかった。印加電圧の加え方によって制御することを考える必要があることがわかった。
男性HPV感染者に対する適切なフォローアップ・アルゴリズムの確立

ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症は代表的な性感染症であり、子宮頚癌を起こす。HPV持続感染により男性も癌(中咽頭癌、肛門周囲癌、陰茎癌など)を発症するため、男性でのHPV感染予防ならびに発癌予防も重要である。米国や豪州では、男性HPV感染者の追跡調査結果を基に、若年男性に対するHPV感染予防ワクチン接種が開始されている。一方、アジアにおける男性HPV感染症研究は少なく、男性でのHPV感染症の流行状況やHPV関連がん発生率は十分に解明されていない。本研究では、性感染症外来を受診したベトナム人男性を対象に、尿・尿道スワブ・陰茎スワブ・口腔洗浄液を用いた長期追跡調査を行なうことにより、アジア人男性のHPV感染症の疫学や自然経過(HPV消失率/獲得率)を明らかにすることを目的とした。6ヶ月ごとに最低2回追跡が可能であった男性性感染症(STI)患者146名(16ー67歳、追跡期間中央値14.6ヶ月)から検体(陰茎スワブ・尿道スワブ・尿・口腔洗浄液)を採取し、HPV DNAの検出ならびに感染遺伝子型の推移を統計学的(κ値、McNemar検定、χ2テストなどを使用)に解析した。外陰部に比べ、口腔では、高リスクHPV(hrHPV)の感染率が有意に低く(10.1% vs. 21.5%, P = 0.008)、hrHPVクリアランスまでの期間が有意に短く(6.2 vs. 11.3月、P = 0.001)、また罹患率は有意に高かった(15.6 vs. 9.5/1000人月, P = 0.001)。外陰部に比べ、口腔ではhrHPVが有意に高率に罹患するにもかかわらず、感染率が有意に低いことは、クリアランスが有意に早いことが原因と考えられた。また、hrHPV感染は、外陰部と口腔では独立して生じることが示唆された。これまでに収拾した検体について順次、解析を進めている。ベースラインの結果をもとに、論文を作成・投稿し、現在under revisionの状態にある。ただ、追跡調査中のSTI患者の再診率がやや下がっているので、ベトナム人共同研究者と再診率を維持するための対策を話し合っている。STI患者の追跡(検体採取)を予定通りに行う。収拾した検体について順次解析を行ない、これまでの結果とともに、新たな論文を作成する。なお、追跡調査中のSTI患者の再診率を維持するように努める。3月に予定されていた追跡調査中のSTI患者の検体採取が次年度に繰り越されたため。6月と12月に検体採取を行い、順次解析を進めていく予定にしている。
実習用教材として電波時計を適用するための教材開発および標準電波の観測

1.研究目的科目「実習」で実習項目として扱らことのできる電波時計教材の開発、ならびに電波時計の動作確認を行らのに適した時間帯を調べるために標準電波(JJY)の長期観測を行った。2.研究方法電波時計受信用IC、フェライトバーアンテナ、マイコンチップ(PIC24FJ64GAOO2)およびLCD等を使った電波時計Aを設計・製作した。また比較参考とするために、電波時計受信用ICの機能を実現できるアナログ機能を搭載したマイコンチップ(CY8C27443)を使用した電波時計BをWeb情報等を参考に製作した。実習で継続的に扱えるように、どちらの電波時計も容易に入手できる部品を使用した。製作後は、佐賀県より送信されているJJY、およびJJYシミュレータを受信してみた。JJYの観測はRS232C出力機能付きの電波時計キットを使い、JJYのデコード可否情報をパソコンで毎時間観測する予定であった。しかし、電波時計キットが感度不足のため当地ではJJYを観測することができなかった。そこで、メーカ製の電波時計を購入して定期的に目視でデコード状況を観測することにした。3.研究成果電波時計A・BともにJJYを受信できなかったが、電波時計AはJJYシミュレータをデコードできた。両時計とも福岡県内に持ち込んで受信してみたがJJYを受信することはできなかった。原因として、フェライトバーアンテナの選択度の悪さが考えられる。アンテナの改良が必要である。また、電波時計A・Bとも生徒にも製作させたが、表面実装用チップを使ったため電波時計Aは製作に延べ9時間を要した。職員室に設置した電波時計によるJJYデコード状況を、6月から10ヶ月間、6時、10時、14時台で観測した結果、6時であれば必ずJJYをデコードできることがわかった。以上のことから、実習で電波時計の製作を扱うには、アンテナの改良が必要であり、製作後の性能確認にJJYシミュレータが必要であることがわかった。
海洋における微小懸濁粒子の特性に関する研究

海洋における物資循環、特に生物活動と密接に関連した親生物元素循環を考える時に、これらの物資の形状、例えば溶存態物資であるか粒子懸濁態物資であるかの違いはきわめて重要である。我々は最近、海洋表層に、粒径が0.5ミクロン以下のバクテリアサイズの微小懸濁粒子が海水1ml当り約10^7ヶ存在することをサブミクロンサイズの粒子計数が可能なエルゾーン粒子カウンターにより見い出した。本研究ではこの海洋中の微小懸濁粒子の特性を明らかにする為に、外洋域沿岸域において解析実験を行なった。まずこの微小懸濁粒子の成因についての手がかりを得る為に、北部北太平洋3測点での表層200mでの微細粒子の数と他の生物関連粒子との相関を調べた。微小粒子数は、粒状有機炭素、クロロフィル、細菌数と正の相関をもち中でも微細数との相関が高かった。(r=0.77)しかし細菌数の約30倍の微小粒子が存在し、このことは海洋中のサブミクロンサイズの粒子のほとんどは非生物粒子であること、又これらの非生物微小粒子は、生物起源であることを示唆している。次にこの微小懸濁態粒子の物理的性状を明らかにする為、サブミクロンサイズでもっとも多い生物粒子である細菌を対照として、各種フィルターによる分別や超音波処理の効果等の検討を行なった。その結果同じ位のサイズの細菌に比べて非生物粒子はよりフレキシブルであり、そのかなりの部分が0.1ミクロンのフィルターを通過すること又、超音波処理や超遠心の結果からこれらの粒子は物理的にこわれやすい含水量の高い粒子であることが推測された。電子顕微鏡による観察ではこれらの粒子はアモルファスなデトリタスとして捉えられるがこの形状については、脱塩・脱水処理を行なわなくてはならず今後の検討が必要である。さらに今後この微小非生物懸濁粒子の化学的性質について解析をすすめることにより、その成因や海洋での動態についての手がかりをつかむ必要がある。
腫瘍性幹細胞を標的とするヒト骨髄増殖性腫瘍制御法の確立

初年度に研究員が樹立・報告した、BRGSKマウスにおいては、既存の免疫不全マウスと比較して、ヒト骨髄球系細胞の大幅な正着効率の改善を認めたが、現時点で慢性骨髄性疾患の再構築には至っていない。次年度には、更なる改良としてhuman SIRPA knock-in mouseを作製した。Human SIRPAを導入したBRGhS (C57BL/6.Rag2nullIl2rgnullhuman-Sirpa)マウスにおいては、脾臓や末梢血でのヒト造血再構築が大幅に改善された。最終年度は、これまでのBRGhSマウスとBRGSKマウスを交配し、BRGhSKマウスを作製した。現在は、BRGhSKマウスにヒト慢性骨髄性疾患の再構築を行なっているところであるが、疾患の特性上、その解析には長期観察が必要であり、詳細な解析結果を得るには至っていない。また、BRGhSKマウスは、優れたヒト骨髄球系細胞の再構築能を示しており、これまで困難であった、ヒト赤血球造血再構築も並行して解析している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、このBRGSを基盤に、マウス造血が抑制されるマウスc-kit(Wv)を作製したところ、c-kit(Wv)ホモマウスBRGSK(Wv/Wv)では、ヒト骨髄球系細胞の大幅な生着効率の改善を認め、生着した骨髄球系細胞は、成熟好中球・単球・好酸球などへの分化も確認した。現在は、慢性骨髄性疾患である骨髄増殖性腫瘍(Myeloproliferative neoplasms: MPN)や慢性骨髄性白血病(chronic myeloid leukemia: CML)、骨髄異形成症候群(Myelodysplastic syndrome: MDS)の臨床検体をBRGSKマウスに移植して評価を行っているところである。また、BRGSK(Wv/Wv)マウスにおいては、ヒト赤芽球系・巨赤芽球系細胞の生着率改善も認められているのだが、その生着はマウス骨髄内が主であり、末梢組織である脾臓や末梢血における生着は非常に限定的であった。しかしながら、マウスマクロファージを薬剤クロドロネートにより除去することで、末梢組織における生着率の改善や成熟した赤芽球、赤血球を認めた。In vitroの実験において、NOD型SIRPAは確かにヒトCD47と結合可能であり、それがヒト細胞の生着に寄与しているのだが、ヒト型SIRPAはNOD型SIRPAよりもヒトCD47に強く結合することが示されており、骨髄増殖性腫瘍をマウス内で再構築するには、BRGSK(Wv/Wv)マウスに、さらにヒト型SIRPAの導入が必要となる可能性がある。ヒト型SIRPAノックインマウスは既に作製済みであり、これをBRGSKマウスと交配中である。BRGSマウスを基盤に作製したBRGSK(Wv/Wv)マウスは、ヒト骨髄球系・巨赤芽球系細胞の生着率の飛躍的な改善に成功した。ヒト骨髄増殖性腫瘍の再構築はまだ認められていないが、現在も実験検証中である。さらに、SIRPA-CD47結合がより強固となるヒト型SIRPA導入マウスの作製、並びにBRGSK(Wv/Wv)humanSIRPAマウスの作製も行っており、昨年度の研究計画である、ヒト骨髄増殖性腫瘍のマウス内再構築に期待できる。既に作製・報告した新規免疫不全マウスBRGSマウスは、NODマウスストレイン特有のヒト-マウス異種移植効率の高さが、NODマウスの持つ数多い免疫異常のうちの一つであるNOD型変異SIRPAのみで説明できることを証明しただけでなく、Rag2,Il2rg,Sirpaという3つの遺伝子操作のみで、現存する最良の免疫不全マウスと同等のヒト細胞の生着を担保するシンプルなマウスストレインである。現存の免疫不全マウスでは、慢性骨髄性疾患であるMPN (myeloproliferative neoplasm)やMDS (myelodysplastic syndrome), CML (chronic myeloid leukemia)は、病態を再構築できない。本研究では、BRGSというシンプルなマウスストレインを基盤に更なる改良を加えることで、MPN/MDS/CMLのマウス内再構築を目指す。昨年度は、マウスc-kit(Wv)を導入したBRGSK(Wv/Wv)マウスを樹立・報告した。このマウスはBRGSマウスを基盤に作製しており、高効率にヒト骨髄球系細胞を支持することが可能である。BRGSKマウスに骨髄増殖性腫瘍のヒト検体を移植・解析しているが、現時点で疾患の再構築に成功したものは得られていない。現在、移植する症例を増やしているが、更なる改良としてhuman SIRPA knock-in mouseを作製している。c-kit(Wv)の導入にまでは至っていないが、BRG-humanSIRPAマウスにおいては、human SIRPAの造血細胞に対する強い結合・支持により、既存のBRGSマウスよりも高いヒト造血支持能が示されている。このBRG-humanSIRPAマウスにc-kit(Wv)を導入することによりヒト骨髄増殖性腫瘍のマウス内再構築を目指し、腫瘍性幹細胞を同定・解析を行う。BRGSマウスを基盤に作製したBRGSK(Wv/Wv)

マウスは、ヒト骨髄球系・巨赤芽球系細胞の生着率を飛躍的に改善したが、現時点で、ヒト骨髄増殖性腫瘍のマウス内再構築には至っていない。さらなる改良として、human SIRPAを導入したBRG-humanSIRPAマウスも作製しており、既存のBRGSマウスよりも高効率にヒト細胞を支持することが示されている。c-kit(Wv)とhuman SIRPAを導入したBRGK-humanSIRPAマウスの作製にあたり、c-kit(Wv)遺伝子変異がhomozygoteでの維持が困難であり時間を要しているが、このマウスが完成すればヒト骨髄増殖性腫瘍のマウス内再構築が期待できる。初年度に研究員が樹立・報告した、BRGSKマウスにおいては、既存の免疫不全マウスと比較して、ヒト骨髄球系細胞の大幅な正着効率の改善を認めたが、現時点で慢性骨髄性疾患の再構築には至っていない。次年度には、更なる改良としてhuman SIRPA knock-in mouseを作製した。Human SIRPAを導入したBRGhS (C57BL/6.Rag2nullIl2rgnullhuman-Sirpa)マウスにおいては、脾臓や末梢血でのヒト造血再構築が大幅に改善された。最終年度は、これまでのBRGhSマウスとBRGSKマウスを交配し、BRGhSKマウスを作製した。現在は、BRGhSKマウスにヒト慢性骨髄性疾患の再構築を行なっているところであるが、疾患の特性上、その解析には長期観察が必要であり、詳細な解析結果を得るには至っていない。また、BRGhSKマウスは、優れたヒト骨髄球系細胞の再構築能を示しており、これまで困難であった、ヒト赤血球造血再構築も並行して解析している。新規次世代免疫不全マウスによりヒト骨髄増殖性腫瘍をマウス内で再構築することが可能となれば、フローサイトメトリー技術などを用いて腫瘍性幹細胞の純化・同定を行う。また、新規次世代免疫不全マウスの開発により、ヒト細胞の生着率は大幅に改善され、今まで困難であった幹細胞ニッチの解析への応用が可能となる。これらの純化した腫瘍性幹細胞・ニッチ構成細胞のプロファイリングを、次世代シーケンサーを用いたディープシーケンスで行うことにより、腫瘍化メカニズムおよびその幹細胞維持機構を明らかにしたいと考えている。また、現在はHarvard Medical School, Division of Hematology, Brigham and Women's Hospitalに研究留学し、ゲノム改変技術であるClustered Regularly Interspaced Short Palindromic Repeats: CRISPRを用いて骨髄球系悪性腫瘍の遺伝子発現プロファイリングを行っている。プロファイリングにおいては、次世代シーケンサーを用いてディープシークエンスを行い、膨大なデータから腫瘍におけるessentialなfactorを見い出す技術・知識を修得中である。ここでのプロファイリング技術は、骨髄増殖性腫瘍における純化した腫瘍性幹細胞のプロファイリングへの応用が期待でき、腫瘍幹細胞化メカニズム及びその維持機構を明らかにし、腫瘍幹細胞の治療標的となる分子の同定が可能となっていくと考えている。BRGSK-humanSIRPAマウスによりヒト骨髄増殖性腫瘍をマウス内で再構築することが可能となれば、フローサイトメトリー技術などを用いて腫瘍性幹細胞の純化・同定を行う。
低エネルギーRIビームを用いた不安定核共鳴準位の研究

本研究では核子あたり5MeV付近の低エネルギー不安定核ビームの生成技術を確立し、それを用いてこれまで困難であった不安定核の共鳴準位の測定を行う。測定によって共鳴準位のエネルギー(E_x)、巾(Γ)、スピン・パリティー(J^π)を決定し、不安定核の構造や宇宙での元素合成過程についての知見を得ることをめざしている。本年度は東京大学原子核科学研究センターの低エネルギー不安定核ビーム分離器CRIBを用いて核子あたり約4MeV、強度が10^5個/秒程度の不安定核ビーム^<13>Nの生成に成功した。この2次ビーム核種^<13>Nはサイクロトロンにより加速された1次ビーム核種^<13>Cから、逆運動学の^<13>C(p,n)^<13>N反応を用いて生成された。この低エネルギー不安定核^<13>Nビームを陽子標的に照射して、共鳴弾性散乱^<13>Ng+p→^<14>O^*→^<13>N+pの測定を行った。この^<14>O^*(^<13>N+p)共鳴準位のデータは不安定核の構造および天体における高温水素燃焼過程^<13>N(p,γ)^<14>Oの理解に基礎的な情報となる。解析の結果、4つの回^<14>O^*共鳴準位を同定することができた。このうち3つは既知のもので、^<14>OのJ^π=1^-(E_x=5.173MeV)、3^-(E_x=6.272MeV)、および2^+(E_x=7.768MeV)状態である。これが予想どおり観測されたことにより、今回の測定および解析が正しく行われていることの確認ができた。残りの1つの共鳴準位に対しては、今回新たにJ^π=2^-、E_x=6.7MeV、Γ150keVと決定された。この結果は、核構造的見地からは、不安定核^<14>Oにおける1粒子軌道の配位を理解する上で重要なデータとなるはずである。また、この新しい準位^<14>O^*(J^π=2^-)がγ崩壊する場合、^<14>O基底状態(O^+)へM2遷移することになるので、その遷移確率はそれほど大きくない。したがって、この2^-状態は、天体核反応^<13>N(p,γ)^<14>Oの反応断面積には重要な寄与をしないことがわかった。本研究では低エネルギー(核子あたり5MeV付近)不安定核ビームの生成技術を確立し、それを用いて不安定核の共鳴準位の性質を測定し、不安定核の構造や宇宙の元素合成過程についての知見を得ることをめざしている。本年度は東京大学原子核科学研究センターの低エネルギー不安定核ビーム分離器CRIBを用いて核子あたり約4MeV、強度が10^<34>個/秒程度の不安定核ビーム^<22>Mg,および^<21>Naの生成に成功した。これらの2次ビーム核種はサイクロトロンにより加速された1次ビーム^<20>Neを^3Heガス標的に照射しそれぞれ、逆運動学の(^3He,n)および(^3He,n+p)反応を用いて生成された。次に、不安定核ビームと陽子標的を用いた共鳴弾性散乱実験のための反跳陽子検出システムを製作した。検出システムは数個の2次元位置感応型の半導体(シリコン)検出器およびアンプ回路からなり、反跳陽子のエネルギーと散乱角度の測定ができる。この検出器を使用して、共鳴弾性散乱^<22>Mg+pおよび^<21>Na+pの測定が行われ、そのデータ解析を現在進めている。次に、すでにCRIBを用いて測定された共鳴弾性散乱^<11>C+p→^<12>N^*→^<11>C+pのデータ解析を行い、天体における陽子放射捕獲反応^<11>C(p,γ)^<12>Nに寄与しうる^<12>N^*共鳴状態のエネルギー、巾、スピン・パリティーの決定を行った。この^<11>C(p,γ)^<12>N反応は、初期宇宙に存在した軽元素から炭素以上の重元素を合成する過程ホットpp-チェーンの重要反応であると考えられている。反跳陽子のエネルギースペクトルのパターンにより^<11>C+p分離エネルギー近傍にある^<12>N^*共鳴状態が識別され、励起エネルギー3.13と3.56MeVにある共鳴のスピン・パリティーはそれぞれ3^-および(2)^+と新たに決定された。その結果、スピン・パリティーの選択性により^<12>N^*(3.13MeV)を経由する^<11>C(p,γ)^<12>N反応は起こりづらいことが判明した。本研究では核子あたり5MeV付近の低エネルギー不安定核ビームの生成技術を確立し、それを用いて不安定核の共鳴準位の性質を測定し、不安定核の構造や宇宙の元素合成過程についての知見を得ることをめざしている。本年度は東京大学原子核科学研究センターの低エネルギー不安定核ビーム分離器CRIBを用いて核子あたり約4MeV、強度が10^<34>個/秒程度の不安定核ビーム^<23>Mg,^<25>

A1,および^<26>Siの生成に成功した。これらの2次ビーム核種はサイクロトロンにより加速された1次ビーム<24>Mgから、それぞれ、逆運動学の^<24>Mg(d, t)^<23>Mg,^<24>Mg(^3He, np)^<25>Alおよび^<24>Mg(^3He, n)^<26>Si反応を用いて生成された。これにより我々がこれまでに開発した不安定核ビーム核種は10数種類に達した。これらの低エネルギー不安定核ビームを陽子標的に照射して、共鳴弾性散乱^<23>Mg+p,^<25>Al+pおよび^<26>Si+pの測定が行われた。それらに現れる共鳴準位のデータは不安定核の構造および天体における爆発的水素燃焼過程の理解に基礎的な情報となる。^<23>Mg+p散乱の予備的な解析の結果、いくつかの^<24>Al共鳴状態を同定することができた。今後それらについてエネルギー、巾、スピン・パリティーが新たに決定される予定である。実験技術面の進歩としては、反跳陽子検出器を増設したことにより、散乱角度範囲を広くカバーすることができ、複数の異なる角度での陽子スペクトルを比較するなど、より高度な解析ができるようになった。これは共鳴準位の同定に有用である。また、本実験手法をテストするために、安定核^<24>Mgビームを使用して、よく知られている^<24>Mg+p共鳴の測定を行った。その結果、測定器システムの有用性と解析手法の確かさが実証された。本研究では核子あたり5MeV付近の低エネルギー不安定核ビームの生成技術を確立し、それを用いてこれまで困難であった不安定核の共鳴準位の測定を行う。測定によって共鳴準位のエネルギー(E_x)、巾(Γ)、スピン・パリティー(J^π)を決定し、不安定核の構造や宇宙での元素合成過程についての知見を得ることをめざしている。本年度は東京大学原子核科学研究センターの低エネルギー不安定核ビーム分離器CRIBを用いて核子あたり約4MeV、強度が10^5個/秒程度の不安定核ビーム^<13>Nの生成に成功した。この2次ビーム核種^<13>Nはサイクロトロンにより加速された1次ビーム核種^<13>Cから、逆運動学の^<13>C(p,n)^<13>N反応を用いて生成された。この低エネルギー不安定核^<13>Nビームを陽子標的に照射して、共鳴弾性散乱^<13>Ng+p→^<14>O^*→^<13>N+pの測定を行った。この^<14>O^*(^<13>N+p)共鳴準位のデータは不安定核の構造および天体における高温水素燃焼過程^<13>N(p,γ)^<14>Oの理解に基礎的な情報となる。解析の結果、4つの回^<14>O^*共鳴準位を同定することができた。このうち3つは既知のもので、^<14>OのJ^π=1^-(E_x=5.173MeV)、3^-(E_x=6.272MeV)、および2^+(E_x=7.768MeV)状態である。これが予想どおり観測されたことにより、今回の測定および解析が正しく行われていることの確認ができた。残りの1つの共鳴準位に対しては、今回新たにJ^π=2^-、E_x=6.7MeV、Γ150keVと決定された。この結果は、核構造的見地からは、不安定核^<14>Oにおける1粒子軌道の配位を理解する上で重要なデータとなるはずである。また、この新しい準位^<14>O^
近現代中国農村における環境ガバナンスと伝統社会に関する史的研究

従来の環境ガバナンスに関する研究は、都市における工業部門を中心に取り上げたものが多かった。本研究では、中国農村社会における環境問題を伝統社会との関係から考察した。特に中心調査地を山西省の中部平遥県道備村として、共同研究者の山西大学中国社会史研究センターの協力を得て現地調査を行った。調査は村民へのインタビューとともに、「村落档案」と呼ばれる村の公文書および村民の個人記録を収集した。さらに収集資料に関するリストを作成し、その一部を撮影し、メンバーの共有資料とした。資料分析に基づいて中国人研究者を交えて、シンポジウムおよび公開研究会を開催し、研究成果の一部を公表した。1、本研究の第一年度にあたるので、「中国語文献資料」が豊富に残存する山西省を中心として、都市近郊および遠郊農村の調査を実施した。既に予備調査が完了し、文献収集をしつつある平遥県道備村を中心調査地とし、地理的社会的構造の差異が当該地域の環境ガバナンスにいかなる影響を与えているか検討した。2、5年間を通しての部門別研究チームと研究課題を以下のように設定し、研究に従事した。(1)水利灌漑・土壌研究チーム(1)水利灌漑システムと給水・排水関係、(2)水源施設と水神信仰、(3)水利灌漑施設と農村工業、(4)土壌改良と水質保全(2)農業生産・市場関係研究チーム(5)農家経営における食糧生産と副業、(6)都市近郊農村における野菜栽培と販売ルートとの相関関係、(7)中国での野菜栽培市場と有機農業経営(3)農村家族・社会関係研究チーム(8)中国での「村民自治」論と日本の地方自治、(9)中国での村内外における同族結合と地縁結合の関係、(10)現代農村における人口抑制政策と女性の社会進出、(11)現代中国農民の宗教活動と精神的世界観の変化、(12)婚姻習慣から見た現代中国農民の生活観の変化3、打合せおよび今後の計画遂行のための研究会を5月、6月、8月、11月に行ない、8月及び12月に主調査地である山西省平遥県で農村調査を実施した。さらに8月には山西省中部山岳地帯の洪洞県及び霍州市の交界地帯の農村に現存する「水利共同体」の実態を調査し、12月には山西省南部の運城市近郊農村を参観した。4、学術交流のために、今後の中国側研究機関との共同研究において基幹的役割を果たすことが期待される山西大学から、若手研究者の常利兵・馬維強両研究員を11月に日本に招聘し、研究者間の意見交換をすると同時に、中国農村についての問題意識を共有した。1、昨年同様に、「中国語文献資料」が豊富に残存する山西省を中心として、都市近郊および遠郊農村の調査を実施した。中心調査地として、既に予備調査が完了し、ほぼ文献収集も完了した平遥県道備村を選定し、地理的社会的経済的構造の差異が、当該地域の環境ガバナンスにいかなる影響を与えているか検討した。(1)水利灌溜・土壌研究チーム(1)水利灌概システムと給水・排水関係、(2)水源施設と水神信仰、(3)水利灌概施設と農村工業、(4)土壌改良と水質保全(2)農業生産・市場関係研究チーム(5)農家経営における食糧生産と副業、(6)都市近郊農村における野菜栽培と販売ルートとの相関関係、(7)中国での野菜栽培市揚と有機農業経営(3)農村家族・社会関係研究チーム(8)中国での「村民自治」論と,日本の地方自治、(9)中国での村内外における同族結合と地縁結合の関係、(10)現代農村における人口抑制政策と女性の社会進出、(11)現代中国農民の宗教活動と精神的世界観の変化、(12)婚姻習慣から見た現代中国農民の生活観の変化3、打合せおよび今後の計画遂行のための研究会を4月、7月に行ない、8月に主調査地である山西省平遥県で農村調査を実施し、さらに山西省中部山岳地帯の洪洞県及び霍州市の交界地帯の農村に現存する「水利共同体」の実態を調査した。併せて霊石県溝峪灘村を参観した。さらに12月に複数日に渡り中間発表会を実施し、次年度以降の調査計画を検討した。4、学術交流のために、今後の中国側研究機関との共同研究において基幹的役割を果たすことが期待される華東師範大学から、副教授の張文明を4月に日本に招聘し、研究者間の意見交換をすると同時に、中国農村についての問題意識を共有した。1、昨年同様に、「村落档案」と呼ばれる「中語文献資料」が豊富に残存する山西省を中心として、都市近郊および遠郊農村を調査した。

近郊農村としては、本プロジェクトで中心調査地とした平遥県道備村で、部門別研究チームとして1水利灌漑・土壌研究チーム、2農業生産・市場関係研究チーム、3農村家族・社会関係研究チームに分かれて調査した。遠郊農村としては、山西省中部山岳地帯の洪洞県および霍州市の交界地帯である義旺村を中心とする「四社五村」、さらに霊石県溝峪灘村で村の古老からのインタビューを交えながら調査した。2、本プロジェクトの中間報告会として、公益財団法人東洋文庫近代中国研究班との共催により2013年12月24日に東洋文庫2階講演室にて、国際シンポジウム「近現代中国農村と村落档案史料」を開催した。講師として中国側研究協力者12名を招へいし、村落档案を第一次資料として活用した研究成果を発表し、村落档案の活用の可能性についても議論した。3、山西省平遥県を中心調査地とした実地調査のほかに、連携研究者を中心として、東北三省および湖北省、福建省などでも農村調査を実施し、新たな村落档案を発見した。1、昨年同様に、「中国語文献資料」が豊富に残存する山西省を中心として、都市近郊および遠郊農村の調査をした。中心調査地として、昨年度同様に、既に予備調査が完了し、ほぼ文献収集も完了した平遥県道備村を選定し、地理的社会的経済的構造の差異が、当該農村社会の環境ガバナンスにいかなる影響を与えているか引き続き検討した。5年間を通しての部門別研究チームとして、昨年度と同様に、1水利灌漑・土壌研究チーム、2農業生産・市場関係研究チーム、3農村家族・社会関係研究チームに分かれて調査した。2、研究メンバーのほとんどが参加して、中心調査地である道備村に関する「中国語文献資料」の中から、上記研究チームごとに研究課題と関係ある資料約5万点を写真に撮り、メンバー全体が利用できるように整理して保存した。また、近郊農村地域に存在する中心調査地の他に、遠郊農村として山西省中部山岳地帯の洪洞県および霍州市の交界地帯である義旺村を中心とする「四社五村」、さらに霊石県溝峪灘村を調査した。特に前年度参観に終わった溝峪灘村の日本人の調査は戦後初めてであった。3、本プロジェクトの中国側共同研究者が在籍する山西大学中国社会史研究センターのメンバーとの学術交流を図った。4、1月に長崎県立大学で資料調査を行うと同時に、上記3研究チームによる中間発表会を実施した。また、3月に台湾の中央研究院近代史研究所および国史館にて調査を来ない、両研究所等の関係者と学術交流を図った。5、当初来日予定の招聘研究者が、尖閣列島国有化問題で来日できなかったので、旅費を繰りこし、平成25年度の来日計画に変更した。幸い平成26年2月に当初予定した研究者の来日を実現することができ、学術交流を進め、当初の目的を達成することができた。1、最終年度であるが、過去5年間と同様に「中国語文献資料」が豊富に残存する山西省を中心として、都市近郊および遠郊農村の調査を実施した。4年間中心調査地として平遥県道備村を選定したが、最終年度に当たり、当該農村と近隣農村との比較検討を行い、中国農村における地理的社会的経済的構造の差異が、当該地域の環境ガバナンスにいかなる影響を与えているか検討した。2、5年間を通しての部門別研究チームと研究課題を以下のように設定し、研究に従事した。(1)水利灌漑・土壌研究チーム1水利灌漑システムと給水・排水関係、2水源施設と水神信仰、3水利灌漑施設と農村工業、4土壌改良と水質保全、(2)農業生産
子どもと地域と研究者が共創するサニテーションプロジェクト

本年度(初年度)は、以下の3点を実施した。1.調査対象の決定:カウンターパート(ザンビア大学水資源統合管理センターおよびインドネシア科学院)と協議して、各フィールドサイトにおける、実際の調査対象(小学校、地元団体)を選定し、代表者と協議して調査協力を得る。ザンビアは首都ルサカ市におけるスラム地区より2か所を選定、インドネシアは西ジャワ州の州都バンドン市のスラム地区から1か所を選定した。2.衛生とサニテーションに関するプログラムの構築と試行:既存のトレーニングプログラムであるChild Hygiene and Sanitation Training (CHAST)をベースに、カウンターパートの研究者、小学校の教師、地元団体のメンバーと協議しながら、現地の文化習慣、規範に合わせてアレンジして実施プログラムを構築した。3.参加型アクション・リサーチの試行(ザンビア):予備調査が先行しているザンビアにおいて、小学生と若者団体(Youth Group)でチームを作り、参加型アクション・リサーチを試行した。具体的には、PhotoVoice(自分で撮った写真とそれに関するコメント)、アート(カラーペンやクレヨンを用いて紙に描画、カラーの粘土を用いた描画)、ドラマ(サニテーションに関する物語を作り、演じる)の手法を実施した。また若者(Youth)が主導して地域住民とのグループディスカッションを実施した。4-7月に先行研究のレビューを集中して行い、水・サニテーション、衛生(WASH)に関する教育方法と実践を整理した。参加型アクション・リサーチの方法論について、科研費プロジェクトメンバーおよび海外カウンターパートと協議・検討を行った。8-9月(1-2月)にはザンビア(ルサカ市)、インドネシア(バンドン市)で調査(試行)を行った。10-12月(3月):調査(試行)結果を検討し、方法論や具体的なプロトコル、今後の詳細なスケジュールについて研究会で検討した。ザンビアにおいては当初の計画以上の進展が見られたが、インドネシアでは相対的に進展が遅れている。以上より、「おおむね順調に進展している」と評価する。本年度(2年目)は、以下の3点を実施する。1.衛生とサニテーションに関するプログラムの実施(ザンビア):既存のトレーニングプログラム「Child Hygiene and Sanitation Training (CHAST)」をベースに、カウンターパートの研究者、小学校の教師、地元団体のメンバーと協議して現地の文化習慣、規範に合わせてアレンジしたプログラムを実施する。2.参加型アクション・リサーチの試行(インドネシア):都市スラムに居住する中学生を対象に「サニテーションキャンプ(仮称)」と称する参加型アクション・リサーチを試行する。具体的には、子どもたちが地域のサニテーション課題に対して、過去(高齢者にインタビュー)、現在(フィールド・マッピング)、未来(Future Designワークショップによる議論)について調査を実施する。3.参加型アクション・リサーチの実施(ザンビア):調査が先行しているザンビアにおいて、小学生と若者団体(Youth Group)でチームを作り、参加型アクション・リサーチを実施する。具体的には、Photo-Voice(自分で撮った写真とそれに関するコメント)、アート(カラーペンやクレヨンを用いて紙に描画、カラーの粘土を用いた描画)、ドラマ(サニテーションに関する物語を作り、演じる)の手法を実施する。

具体的には、子どもたちが地域のサニテーション課題に対して、過去(高齢者にインタビュー)、現在(フィールド・マッピング)、未来(Future Designワークショップによる議論)について調査を実施する。3.参加型アクション・リサーチの実施(ザンビア):調査が先行しているザンビアにおいて、小学生と若者団体(Youth Group)でチームを作り、参加型アクション・リサーチを実施する。具体的には、Photo-Voice(自分で撮った写真とそれに関するコメント)、アート(カラーペンやクレヨンを用いて紙に描画、カラーの粘土を用いた描画)、ドラマ(サニテーションに関する物語を作り、演じる)の手法を実施する。
非磁性自由度のゆらぎに起因する異常物性の理論的研究

[1]「価数転移量子臨界現象」に関しては、1)30年度に発表した理論の論文で予言した、強相関準結晶および近似結晶Yb-A-Alの価数転移臨界点近傍での価数の圧力依存性が、観測された(論文投稿中)。2)Ce122系、Ce115系の加圧下の超伝導発現機構を臨界的価数ゆらぎ機構の観点から俯瞰するレビュー論文を実験家と共同執筆した。3)臨界価数ゆらぎによるグリューナイゼン係数の温度依存性を理論的に求め、磁気量子臨界ゆらぎとは異なり、発散的な振る舞いがないことを示した(論文投稿中)。4)臨界価数ゆらぎの輸送係数への効果は、熱起電力を顕著に減少させるという理論的結果を得た。これは長年の謎であったYbRh2Si2、CeCoIn5での実験結果を説明するとともに、βYbAlB4ではその減少が見られないという理由を与える。[2]「電荷近藤効果」に関しては、Pb(1-x)TlxTe (x=0.1)での125TeのNMR緩和率1/T1TのT<10Kでの発散的温度依存性を示す実験結果を理解する試みのなかで、ペアホッピング相互作用と軌道間クーロン斥力相互作用は互いに強め合うことが判明し、理論の整備を進めた(論文準備中)。[3]「電気4極子ゆらぎ」に関しては、1)いわゆるPr-1-2-20系のPr希薄系、Y1-xPrxIr2Zn20 (x=0.05)においてx=1の場合と同じ非フェルミ液体的温度依存性が電気抵抗など種々の物理量に現れることが報告されたが、これを理解する理論的枠組みを構築することに成功した(2018年3月の物理学会で報告し論文準備中)。2) 4f^3であるNd^3+イオンを含むNdT2Zn20(T=Co,Rh)においてPr1-2-20系と同じ非フェルミ液体的性質が報告されているが、これは基本的に4f^2であるPr^2+に対する理論を組み替えることで理解できることを示した(論文投稿中)。本研究計画申請時に記載した「研究実施計画」にそって研究を進めた。その結果、研究計画が多岐に亘ることもあって、その全てで当初の予想が達成された訳ではないが、上記「研究実績の概要」に記述したように、新しい実験研究の発展に刺激され、予想外のものも含めた新しい成果が得られた。その意味で、研究はおおむね順調に進展していると判断した。上記のように平成30年度の研究実施計画はほぼ達成できたので、今後は予定通り、本研究計画申請時に記載した「研究実施計画」に記載した「平成31年度以降の研究実施計画」にそって研究を進める。[1]「価数転移量子臨界現象」に関しては、以下の成果が得られた。1)価数転移量子臨界現象に関するレビュー論文の執筆。2)Ybを含む強相関準結晶および近似結晶Yb-Au-Alの価数転移臨界点近傍での価数の圧力変化の理論的予言。3)臨界価数ゆらぎによるグリューナイゼン係数の温度依存性を理論的に求め、磁気量子臨界ゆらぎとは異なり、発散的な振る舞いは示さないこと。4)実験家との共同研究により、CeRhIn5で観測されていた圧力下での反強磁性の1次転移的消失はCeの価数の急激な変化に起因することを示した。5)α-Yb(Al0.986Fe0.014)B4において観測されたμSR緩和率1/T1の異常な温度依存性はYbの量子臨界価数ゆらぎにより理解されることを示した(論文投稿中)。6)Ce(1-x)LaxCu5.62Au0.38 (x=0.020.10)の電気抵抗の異常な温度依存性(constーT^{0.75})はCeの量子臨界価数ゆらぎにより理解されることを示した(論文投稿中)。[2]「電荷近藤効果」に関しては、Pb(1-x)TlxTe (x=0.1)で125TeのNMR緩和率1/T1TのT<10Kでの発散的温度依存性を示す実験の論文の共著者としてその理論的解釈を与えた。また、その理論の枠組みを構築した(論文準備中)。[3]「電気4極子ゆらぎ」に関しては、PrV2Zn20、PrV2Al20、PrTi2Al20において観測されている超伝導転移温度が加圧下で急上昇する現象を解明する研究を、これらの物質のノーマル状態での種々の非フェルミ液体的振る舞いを説明する2チャンネルアンダーソン格子モデルにもとづいて展開した。その結果、4極子秩序状態ではスピン3重項s波奇周波数状態が、加圧により4極子秩序が消失した領域ではスピン3重項p波状態とスピン1重項d波状態が拮抗することが分かった(論文準備中)。平成29年度の交付申請書に記載した「研究実施計画」にそって研究を進め、上記「研究実績の概要」に記述したように、複数の研究計画の全てで、論文準備中のものも含めて、それぞれほぼ計画通り実施できた。

[1]「価数転移量子臨界現象」に関しては、1)30年度に発表した理論の論文で予言した、強相関準結晶および近似結晶Yb-A-Alの価数転移臨界点近傍での価数の圧力依存性が、観測された(論文投稿中)。2)Ce122系、Ce115系の加圧下の超伝導発現機構を臨界的価数ゆらぎ機構の観点から俯瞰するレビュー論文を実験家と共同執筆した。3)臨界価数ゆらぎによるグリューナイゼン係数の温度依存性を理論的に求め、磁気量子臨界ゆらぎとは異なり、発散的な振る舞いがないことを示した(論文投稿中)。4)臨界価数ゆらぎの輸送係数への効果は、熱起電力を顕著に減少させるという理論的結果を得た。これは長年の謎であったYbRh2Si2、CeCoIn5での実験結果を説明するとともに、βYbAlB4ではその減少が見られないという理由を与える。[2]「電荷近藤効果」に関しては、Pb(1-x)TlxTe (x=0.1)での125TeのNMR緩和率1/T1TのT<10Kでの発散的温度依存性を示す実験結果を理解する試みのなかで、ペアホッピング相互作用と軌道間クーロン斥力相互作用は互いに強め合うことが判明し、理論の整備を進めた(論文準備中)。[3]「電気4極子ゆらぎ」に関しては、1)いわゆるPr-1-2-20系のPr希薄系、Y1-xPrxIr2Zn20 (x=0.05)においてx=1の場合と同じ非フェルミ液体的温度依存性が電気抵抗など種々の物理量に現れることが報告されたが、これを理解する理論的枠組みを構築することに成功した(2018年3月の物理学会で報告し論文準備中)。2) 4f^3であるNd^3+イオンを含むNdT2Zn20(T=Co,Rh)においてPr1-2-20系と同じ非フェルミ液体的性質が報告されているが、これは基本的に4f^2であるPr^2+に対する理論を組み替えることで理解できることを示した(論文投稿中)。本研究計画申請時に記載した「研究実施計画」にそって研究を進めた。その結果、研究計画が多岐に亘ることもあって、その全てで当初の予想が達成された訳ではないが、上記「研究実績の概要」に記述したように、新しい実験研究の発展に刺激され、予想外のものも含めた新しい成果が得られた。その意味で、研究はおおむね順調に進展していると判断した。上記のように平成29年度の研究実施計画はほぼ達成できたので、今後は予定通り、平成29年度提出の交付申請書に記載した「平成30年度以降の研究実施計画」にそって研究を進める。上記のように平成30年度の研究実施計画はほぼ達成できたので、今後は予定通り、本研究計画申請時に記載した「研究実施計画」に記載した「平成31年度以降の研究実施計画」にそって研究を進める。