hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨・軟部肉腫におけるFISH法による染色体異常の解析と診断的応用

肉腫特異的な染色体転座の種類と組織診断との間の相関性を知る目的で、核型解析と平行して、パラフィン包埋材料を使ったFISH法の研究を行った。材料と方法:手術時の生材料を使って、核型解析を行うとともに、過去に病理組織診断が下された47例の軟部肉腫(滑膜肉腫28例、ユーイング肉腫/PNET群6例、脂肪肉腫13例)を対象にFISH法による染色体転座を調べた。DNAプローブはオンコー社のビオチン標識セントロメアおよびトータル(11、12、16、18、22番各染色体とX染色体)プローブを使用した。結果と考案:1例を除いた47例(89.4%)で腫瘍特異的転座が認められた。t(X;18)は滑膜肉腫28例中25例で陽性、転座陰性の3例(単相型)中2例は免疫染色の結果、平滑筋肉腫と悪性末梢神経鞘腫に診断変更された。t(11;22)はユーイング/PNET群の6例中5例、t(12;16)は脂肪肉腫(粘液型11例と円形細胞型2例)の13例中12例に認められた。t(11;22)陰性のPNETl例はマイナーな転座の可能性が示唆された。脂肪肉腫では、粘液型と円形細胞型が細胞遺伝学的に共通で、組織像に反映されていることが証明された。骨軟部腫瘍の核型解析から、腫瘍の組織特異的な染色体異常が存在することが示唆されている。(1)組織特異的染色体異常を間期細胞で検出可能か。(2)染色体異常の検出結果と組織診断との間の相関性を知る目的で研究を進めた。材料と方法:病理組織診断された48例の軟部肉腫(滑膜肉腫28例、ユ-イング肉腫グループ6例、脂肪肉種13例)を用いて主に染色体転座を調べた。方法として、FISH法(Fluorescence in situ hybridization)により、核内蛍光シグナル数を数えた。DNAプローブはオンコー社のビオチン標識トータルおよびセントロメア(11、12、16、18、22番各染色体とX染色体)プローブを使用した。パラフィン包埋ブロックから、50μmの簿切組織を作り、腫瘍細胞を単離した。単離細胞をproteinase K(0.020.1mg/ml)で処理、除蛋白した後4%パラホルムアミドで固定した。単離細胞とプローブはそれぞれ7080°Cで変性させ、37°Cで17時間反応させた。可視化させるために、FITC結合アビジンを室温で30分反応、結合させて、蛍光顕微鏡下で100200個の腫瘍細胞核の蛍光シグナル数をカウントした。結果:一例を除いた47例(89.4%)で腫瘍特異的、染色体転座が認められた.t(X;18)転座は滑膜肉腫28例中25例で陽性、転座陰性の3例中2例は免疫染色の結果、悪性シュワン腫と平滑筋肉腫に診断変更された。t(11;22)転座はユ-イング肉腫群の6例中5例、t(12;16)転座は脂肪肉腫(粘液型と円形細胞型)の13例中12例に認められた。パラフィン包埋材料から単離した、間期細胞でのFISH法による染色体転座の検索は可能であった。また、染色体転座は腫瘍組織に特異的で、診断の補助手段として利用できることがわかった。初年度は(1)組織特異的染色体異常を間期細胞で検出可能か?(2)染色体異常の検出結果と組織診断との間の相関性、を知る目的で、パラフィン包埋材料を対象にDNAプローブを使ったsingle colorによるFISH法で研究を進めた。

昨年度はFISH法によるデータ解析の確実性と客観性を上げる目的で、(1)dual colorFISH法をおこなった。材料と方法:dual colorFISH法は同一核内に異なる染色体のシグナルを同時に検出する方法である。single color FISH法でt(X:18)が確認された滑膜肉腫材料(45歳、女性)を使って検討した。可視化するために、X染色体のためにはジゴキシゲニン結合α-サテライトDNAプローブに対してテキサス赤(ロ-ダミン)を、18番染色体のためにはビオチン結合α-サテライトDNAプローブに対してアビジン化FITCを使用した。結果:同一核内に赤色および黄色のシグナルを各2個ずつ認め、single color FISH法で得られたデータの裏付けられたとともに、転座を証明する方法として、有効であると思われた。(2)42歳、女性の右脛骨に発生したchondromyxoid fibromaの核型解析を行った。モード数は2倍体、核型は46,X,add(X)(q11),t(1;12)(p13;q13),der(6)?t(6;17)(q25;q21),der(9)t(X;9)(q13;q32),add(17)(q21)で三種類の転座[t(1;12)、t(6;17)、t(X;9)]を含む染色体異常を示した。これまで軟骨腫では1番と12番染色体異常、粘液型軟骨肉腫ではt(9;22)が報告されており、本例の核型解析を組織診断上示唆に富む所見として報告した。(1)パラフィン包埋材料を使った、肉腫特異的染色体異常の検出と頻度、(2)転座の種類と組織診断との間の相関性を知る目的で、single colorFISH法の研究を核型解析と平行して行った。ついで、FISH法の確実性と客観性を目的として、dualcolor FISH法をおこなった。材料と方法:過去に病理組織診断が下された47例の軟部肉腫(滑膜肉腫28例、ユーイング肉腫/PNET群6例、脂肪肉腫13例)を用いて染色体座を調べた。DNAプローブはオンコー社のビオチン標識セントロメアおよびトータル(11、12、16、18、22番各染色体とX染色体)プローブを使用した。結果:1例を除いた47例(89.4%)で腫瘍特異的転座が認められた。t(X;18)は滑膜肉腫28例中25例で陽性、転座陰性の3例(単相型)中2例は免疫染色の結果、平滑筋肉腫と悪性末梢神経鞘腫に診断変更された。t(11;22)はユーイング/PNET群の6例中5例、t(12;16)は脂肪肉腫(粘液型11例と円形細胞型2例)の13例中12例に認められた。single color FISH法では、t(X;18)が確認された滑膜肉腫材料(45歳、女性)を使ってdual color FISH法を行った結果、セントロメア(18染色体とX染色体)プローブで、同一核内に赤色(テキサス赤)および黄色(アビジン化FITC)のシグナルを各2個ずつ認め、single color FISH法で得られたデータが裏付けられた。42歳、女性の右脛骨に発生したchondromyxoidfibromaの核型解析を行なった。モード数は2倍体、核型は46,X,add(X)(q11),t(1;12)(p13;q13),der(6)?t(6;17)(q25;q21),der(9)t(X;9)(q13;q32),add(17)(q21)で、t(1;12)を含む染色体異常を示した。
幼児の言語発達における韻律の役割

幼児が周囲の談話の中から言語を習得していくとき、幼児は単音をひとつずつ認知し、模倣するのではなく、むしろ話し手の音響的特徴の一連のパタンを学習する。さらに幼児の言語は、成人の言語の不完全な部分というよりはむしろ、幼児の欲求等をより的確に伝えるための完結したコミュニケーションを成立させている。本研究では幼児におけるコミュニケーション成立の観点から、音声言語の習得過程を明らかにした。(1)コミュニケーションの成立とその要素;幼児の初期の発話行動は、応答反応、欲求表現の相手に対する意図的な表現活動が月齢に従って増大することを示した。さらに応答反応の中で、音声反応とくに音声言語反応の比率が増大することを定量的に明らかにした。(2)幼児における欲求充足とコミュニケーションの成立;幼児はその成育過程において、あいづちにみられるように、極く自然な形で対人間の対話という形式を学習していく。発達初期における幼児の行動が、月齢に従って、自発的行動から因果関係の理解に基づく目標行動、次に欲求を表現し、他者の行動を促す行動が増大する過程を明らかにした。さらに欲求の表現においても、一次的欲求の内の好奇心、二次的欲求における親和欲求に基づく行動が比較的初期に出現することを示した。さらに12ケ月頃からは生理的欲求に基づく目標行動が明確になり、欲求の表現に際して言語を用いて欲求の表現を精密化し、欲求の充足に際して他者の行動を促す経過がみられた。(3)コミュニケーションの成立と音声言語;幼児が他者とコミュニケーションする為には送り手として1)伝達すべき情報をもつこと2)発信の意図さらに3)シンボルを伝達し得る能力、手段をもつことが必要である。言語音声の習得と並行して音調が習得される経過を幼児の対話形式の習得、及び他者への働きかけとその結果のフィードバックに基づく音調の変化の観点から検討した。
植物in vitro RNAスプライシング系の開発

1.鋳型遺伝子・前駆体mRNAの検討●in vitro系での転写活性の高いタバコrbcS遺伝子のプロモーター、第1エキソン(207nt)、第1イントロン(93nt)と第2エキソン(120nt)部分を用いたコンストラクトを作製。●更に、カリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーターを使用したコンストラクトも作製。●RNAポリメラーゼIIの転写終結は一定でないので、転写物の長さ、3'末端を均一にするため、第2エキソンの直後にアラビドプシスtRNA^<Pro>遺伝子(内部プロモーターを変異させ、自身が転写できないようにしてある)を付加し、得られたrbcS-tRNA^<Pro>転写物を内在するRNasePでtRNAの5'端を切断するアイデアを試みたが、切断活性が弱く、この方法は取りやめた。2.タバコBY2細胞抽出液の検討●はじめに、種々の条件で調製・保存している核in vitro転写液を利用。更に新しい条件でのin vitro用抽出液も調製。3.検出法の検討●RNaseプロテクション・アッセイによるスプライス結合部位の検出。以上、13を組み合わせて種々の反応条件を検討したが、実用的なin vitro系の開発までには至らなかった。4.タバコ葉緑体ゲノムにコードされているロイシンtRNA(UAA)は503ヌクレオチドのグループI型イントロンを持っている。ラン藻にもこのホモログがあり、セルフ・スプライシング活性を示すが、タバコではこの活性がない。各種条件で調製したタバコ葉緑体の抽出液を用いてスプライシング活性を検討したが、活性の検出までには至らなかった。しかし抽出液中に微量含まれるpre-tRNAがスプライスされることを^<32>P-GTPの取り込みで検出できたので、これを手がかりにin vitro系の開発を進めることとした。
化学療法を受ける患者の脱毛頭皮の痒みに関するリスク要因探索とスカルプケアの確立

抗がん剤治療による脱毛の研究は、外見の変化に伴う心理・社会的な側面に着目がなされてきた。しかし脱毛中の患者の中には頭皮の強い痒みを感じ、日常生活が脅かされていることを我々は明らかにしてきた。治療中の快適な生活を目指すためにも、本研究では、痒みの原因について頭皮の生理機能や皮膚構造の変化、外的要因の面から探索することにより、新しいスカルプケアを考案し、臨床にてその方法を評価する。脱毛中の痒みを緩和するスカルプケアの確立により、患者のwellbeing向上につながる。
日・独比較による地球温暖化対策における企業の自主的取組の効果に関する研究

本研究の目的は、地球温暖化防止対策としての企業の自主的な取組やその社会的協定化が、どの程度の環境保全的効果や費用対効果があるのかを分析し、それを実現するために必要な条件や政策を検討することである。今年度の研究計画は、これまでの地球温暖化防止政策及び、企業の環境対策の自主的取組に関する論文・資料の収集と整理を行うとともに、日本とドイツの産業界の自主的な取組に関する統計データ・資料の収集・整理を行い、それらの現状と問題点を整理することであった。今年度の研究実績は次の通りである。第1に、環境対策における企業の自主的な取組を分析するために必要となる地球温暖化防止に関するドイツと日本の公的機関による統計を入手して分析を行った。第2に、国際規格のISO14000シリーズやEU規格のEMASなどの環境管理システムに関する資料や文献を収集して整理を行った。第3に、企業の環境対策の自主的な取組に関する主な学説を経済学的・環境政策論的な観点からの整理を行った。第4に、1996年から2002年までに公表されている経団連「環境自主行動計画」の地球温暖化対策の進捗状況を分析して、その効果と問題点を明らかにした。第5に、ドイツで資料や情報収集を行うとともに、政府関係者や第三者評価機関であるRWI(ラインヴェストファリア経済研究所)からヒアリングを行い、ドイツ産業界の自主宣言の政策的特徴や、ドイツ企業の地球温暖化対策の自主的取組の現状を分析して、その効果と問題点を明らかにした。第1に、企業の自主的な取組を分析するために必要となる地球温暖化防止に関するドイツと日本の公的機関による統計を入手して分析を行った。第2に、日本の工場と自治体との間で締結された公害防止協定と、IS014000シリーズなどの環境管理に関する資料や文献を収集して整理を行った。第3に、企業の環境対策の自主的な取組に関する主な学説を経済学的な観点からの整理を行った。第4に、1996年から2001年までに公表されている経団連「環境自主行動計画」の地球温暖化対策の進捗状況を分析して、その効果と問題点を明らかにした。第5に、ドイツの地球温暖化対策に関連する資料や文献を収集・整理した。なお、今年度は実施できなかったが、来年度では鉄鋼、セメント、紙・パルプ、自動車工業、電気機械などの主要な業界の環境担当部署と工場現場て自主的取組に関するヒアリング調査を行う予定である。
脊椎動物における「第４の眼」室傍器官の機能及び神経機構の解明

室傍器官は間脳第三脳室に存在する脳室周囲器官の一つである。本研究において、両生類、硬骨魚類、円口類の脳には室傍器官が存在し、室傍器官はGnIHニューロンやGnRHニューロンを介して下垂体と神経連絡していた。また、ナメクジウオにおいても室傍器官を構成するセロトニン陽性脳脊髄液接触ニューロンと類似した細胞が前頭器官周辺に見られた。これらのことは室傍器官が哺乳類以外の脊索動物は持つ器官であり、さらに下垂体との関連は共通した機能であることを示唆するものである。しかしながら、室傍器官の機能については未だ不明である。今年度はカナヘビ及びヤツメウナギの室傍器官への光周期の影響について調べた。それぞれの研究成果を下記に示す。カナヘビ:室傍器官-下垂体系が存在することを既に報告しているカナヘビにおいては、これまで光周性に関する研究はなかった。そこで、本年度はカナヘビを短日・長日条件で飼育し、生殖腺指数及び室傍器官の変化について調べた。さらに性別による違いについても検討した。光周期の生殖腺への明らかな影響は見られなかったが、メスにおいては短日条件では体重と生殖腺重量に相関は見られなかったが、長日条件では体重と生殖腺重量との間に明瞭ではないが、正の相関を示す傾向が見られた。室傍器官についても光周期による変化は見られなかった。ヤツメウナギ:これまでの研究よりカワヤツメ成体とスナヤツメ幼生・成体ではウズラやカナヘビに見られるGnIH(ゴナドトロピン抑制ホルモン)ニューロンが関与する室傍器官-下垂体系が存在することが示唆された。そこで、光周期がヤツメウナギの室傍器官に影響を及ぼすのかどうか、さらに成長に伴ってどのように変化するのかを調べた。ヤツメウナギは34年間の幼生期を経て、変態し、成体となる。本研究では幼生及び成体の入手が可能なスナヤツメを用いた。また、スナヤツメは変態後、すぐに生殖腺が発達する。つまり、変態によって生殖腺の発達も促される。その結果、室傍器官は光周期によって有意な変化は見られなかったが、脳に対する室傍器官が占める割合は成長に伴い小さくなっていった。つまり、幼生、特に小型幼生では室傍器官の割合は成体に比べて2倍程度大きかった。さらにGnIHニューロンに関しても同様な実験を行った。その結果、GnIHニューロンの割合は幼生では短日・長日条件でも個体サイズでも変化が見られなかったが、成体において、有意な差ではなかったが、長日条件において、増大、短日条件において減少する傾向が見られた。本研究は組織学的な手法による室傍器官-生殖腺系が脊椎動物において普遍的に存在するかどうかの検証、電気生理学的手法により室傍器官の光受容能及び光周性との関連の証明といった3つ実験系からなる。組織学的な実験においては、光周性が知られているサケ科アマゴにおいて、カナヘビやウズラと同様に室傍器官とGnRHニューロン及びGnIHニューロンの関連が示唆された。また、幼若個体に比べ、成熟個体の方がGnRHニューロンはもちろんであるが、GnIHニューロンも発達していた。また、無顎類ヤツメウナギではLPXRFアミドは存在せず、別のRFアミドであるPQRFアミドが存在することが知られているが、ヤツメウナギ室傍器官においてはPQRFアミドニューロンを介して下垂体との神経連絡が存在することが示された。また、一部のPQRFアミドニューロンは副松果体にも投射していることが明らかとなった。しかしながら、松果体への投射に認められなかった。電気生理学的実験においては主に新規の実験系の組立に時間を費やした。ヤツメウナギ及びカナヘビの室傍器官からの光応答の細胞内記録を試みたが、現段階では光応答の記録には成功していない。この実験から作業効率の上でマニピュレーターに問題があることが判明し、この機器を更新した。平成24年度後半にはLED光刺激装置(別の予算で購入)の設置を行った。光周性に関しては赤、緑、青のLED照明装置による飼育環境を作製し、カナヘビを短日/長日条件で飼育したが、生殖腺への影響を現在のところ明らかではない。平成24年度は組織学的な実験では申請時に予定していたよりも多くの研究成果が得られた。また電気生理学的は研究においては予定されていたように平成24年度でほぼ実験系が完成した。しかしながら、光周期の違いによる生殖腺の発達度合を観察する実験において現段階では明瞭な変化は見られていない。カナヘビを購入予定していた業者から納入ができなくなり、野外採集のみで対応した。そのため、思い通りの個体数が集められなかった。細胞内記録もわずかではあるが試行した。

しかし、光応答は記録できなかった。そのため、電気生理だけでなく、長日・短日条件での実験もスナヤツメを中心に行うことにした。スナヤツメではいくつかの脳内の細胞への刺入には成功したが、残念ながら光応答の記録には至らなかった。細胞外記録では室傍器官からの応答は記録できなかったが、中脳近傍から1例だけ光刺激に対応する応答が得られた。長日(16L:8D)・短日(8L:16D)処理による室傍器官セロトニン陽性細胞数への影響:小型個体、中型個体、大型個体において、小型及び中型では長日と短日条件での飼育では差が見られなかったが、大型個体では短日に長日の2倍のセロトニン陽性細胞が観察された。しかしながら、統計処理ができるほどの例数がなく、現在は例数を増やしている。変態への長日・短日処理が影響するかどうかについて検討した。変態は通常、秋から冬にかけて起こる。それゆえ、短日条件によって引き起こされることが期待された。夏に採集した大型個体を長日及び短日条件で飼育した。その結果、短日条件の方が変態する個体数が多かったが、両者に有意な差は見られなかった。また、両者ともに11月に変態する個体が多い傾向が見られた。このことは光条件に関わらず秋頃に変態が起こることを示しているのかもしれない。感覚生理学カナヘビにおいては明瞭な光周性を示す証拠は得られていない。この理由としては実験動物の条件によることが一つの要因である可能性がある。本研究では当初、業者からの安定した入手を予定していたが、予定していた動物の入手が困難となり、初夏から夏にかけて野外で自分たちが採集した個体を用いた。この時期は既に繁殖期に入っており、飼育途中で産卵をした個体も多く見られた。飼育開始時において、それぞれの個体がどの程度生殖腺が発達しているかについて調べることができないために光周期による影響が見られなかった可能性が考えられる。室傍器官へ光周期の影響が見られなかった点についても同様な可能性が考えられる。カナヘビの光周性に関しては予想していいた結果は得られなかった。スナヤツメに関しては、短日・長日条件での飼育環境を今年度初めて整え、光周期による影響を調べた。今年度では飼育可能な個体数が限られていることもあり、短日・長日条件での飼育では有意な差は見られなかったが、変態に伴う室傍器官やGnIHニューロンの割合などのいくつかの要素に関して傾向は見られた。加えた、正確に観察記録が行われてはいないが、変態前の大型個体において、長日条件と短日条件において変態する個体数に違いが見られた。ヤツメウナギに関しては最終年度に向けていくつかの光周期の影響が期待された。また、年度末にはさらに多数の個体を光周期を変えて飼育可能な装置が完成した。カナヘビに関しては予定していた実験は行えたが、予想していた結果ではなかった。またスナヤツメにおいては今後期待できる結果がまだ不確かな段階ではあるが得られている。電気生理に関しては報告する成果は得られていない。今年度の成果は組織学的な成果がある程度得られているので、おおむね順調に進展していると判断した。電気生理学的研究は申請時より平成24年度には光刺激装置等の設備の設置を行い、3年計画で目標達成を目指しており、予定通り設置を完了し、実験は開始した。まだ細胞内記録に成功していないが、問題点も明らかとなり、その対策もすでに対応済みである。
自己修正点過程におけるM-推定量の漸近性質と頑健推定についての研究

点過程の分布は強度過程により決まることが知られている。自己修正点過程の強度過程は、現在の時刻と過去に発生した事象の履歴(発生時刻の列)の関数と考えられる。まず、この強度過程の関数形を既知とし、その下での推定量の漸近性質を明らかにした。観測にノイズが加わったり、確率モデルを誤って指定したことを想定し、指定した関数形と少し異なる関数形の強度過程をもつ自己修正点過程からの観測に基づいて、M-推定量の漸近性質を考えた。モデルと真の強度過程の関数形に、適当な条件をおくと、推定量は不偏性を持ち、さらに、最尤推定量より分散が小さいという意味でよいM-推定量を構成できることが明らかになった。このM-推定量が最尤推定量と比べてどの程度よいかを知るため、コンピュータ上の数値シミュレーション実験を行っている。この研究の現段階では、真の強度過程の関数形に課す条件がかなり厳しく、また、そのおかげで推定量が不偏性を持つのだが、今後、真の強度過程の関数形に課す条件をできるだけ緩め、確率モデルを誤って指定したことにより推定量が偏りを持つより一般的な状況で、よいM-推定量を構成することや、minimaxや影響関数の意味で頑健なM-推定量を構成し、その漸近性質などを研究する。自己修正点過程を含め、点過程において、最尤推定は多くの研究者により研究され、最尤推定量の性質が明らかにされている。しかしながら、観測にノイズが加わったり、データの欠落がある場合や、推定の基礎となる確率モデルを誤って指定したときは、最尤推定量は、もはや、よい推定量ではないことが多い。このような状況下で、どのような推定方法がよいかは、これまで、あまり研究されていないので、この研究で、そのことを考察する。点過程の分布は強度過程により決まる。自己修正点過程の強度過程は、現在の時刻と過去に発生した事象の履歴(発生時刻の列)の関数と考えられ。確率モデルを誤って指定したことを想定し、指定した関数形と少し異なる関数形の強度過程をもつ自己修正点過程からの観測に基づいて、M-推定量の漸近性質を考えた。モデルと真の強度過程の関数形に、適当な条件をおくと、最尤推定量より分散が小さいという意味でよいM-推定量を構成できることが明らかになった。今後、真の強度過程の関数形に課す条件をできるだけ緩め、その下で、よいM-推定量を構成することや、minimaxや影響関数の意味で頑健なM-推定量を構成し、その漸近性質などを研究する。
フランス現象学の新局面とその展開可能性

本研究は、20世紀後半にフランスで生じた現象学的哲学、とりわけ「神学的転回」以後の現象学の諸潮流に注目し、その哲学的意義を再評価することを目的とするものであった。フランスの現象学の多様な分析がどれほど具体的な事態に迫っているかを検討することで、現象学の思想史的研究に寄与すると共に、抽象的な思弁に陥りやすいフランス現象学の具体的な展開可能性を明らかにすることを試みた。より具体的には、レヴィナスの後期哲学を主たる手掛かりとして、性差、家族、責任という三つの主題に関して、現代の倫理学や政治哲学との連関や相違を示すことができた。20世紀後半のフランス現象学の成果を明らかにするために、博士論文の成果をもとに、レヴィナスによる現象学の捉え直しの作業を、マリオンらの「現れざるものの現象学」との相違という観点から位置づけ直し、ジャニコーによる「フランス現象学の神学的転回」批判から救い出すことを試みた。この成果を博士論文をもとにした単著『甦るレヴィナスー『全体性と無限』読解』(水声社、2015年)の第1部「レヴィナスの現象学」という形で世に問うた。第二に、フランス現象学の事象分析をフッサール以後の現象学研究や分析哲学との対比を軸に考察するために、サルトル『存在と無』における羞恥の分析やレヴィナスによる倫理的関係における「負い目」や「羞恥」の分析を、B.ウィリアムズにおける羞恥の分析(Shame and necessity, Berkeley, 1993)と比較し、現象学的分析の特徴と有効性を明らかにした。この成果を香港中文大学で行われた第6回東アジア現象学大会で英語で発表し、日本語に直したうえで「恥の現象学ーサルトルとウィリアムズを手がかりに」という論考にして『國學院雑誌』第115巻12号(2014年)にて発表した。本年度は、フランス現象学の事象分析をフッサール以後の現象学研究や分析哲学との対比を軸に考察した。まずレヴィナスの現象学的観点の特徴を明らかにするために、「責任」というレヴィナスの根本概念に関して、分析哲学のアプローチとの比較検討を行い、パリで4月に行われた国際シンポジウム「レヴィナスと分析哲学」で発表した。また、メルロ=ポンティやアンリによって展開されたのとは異なる現象学的身体論の可能性を探るために、レヴィナスの身体論をフェミニスト現象学の延長線上で積極的に評価することを試み、5月と2016年3月に開催されたフェミニスト現象学のシンポジウムおよび9月のメルロ=ポンティサークルで発表し、論文投稿した。その際、哲学史的な観点からレヴィナスの身体論の広がりを示すために、ニーチェの身体論との対比を行い、12月に京都の国際シンポジウムで発表した。また、レヴィナスの真理論を分析哲学の真理論と対比する試みとして、B・ウィリアムズの著作(Truth and Truthfulness, Princeton University Press, 2002)とレヴィナスの議論を比較し、2016年3月にフッサール研究会で発表した。以上の検討を通じて、フランス現象学の事象分析の内実を具体的に明らかにするという目的は一定の水準で遂行された。また当初の目的ではレヴィナス以外のフランス現象学者(アンリやマリオン)の分析をもう少し取り上げる予定であったが、分析哲学との比較やフェミニスト現象学との比較が実り多い形でなされうるのはレヴィナスの議論であるとの判断のもと、レヴィナスの議論を中心にした見当がなされたことを付言しておきたい。前年度に感情についての研究が進捗したため、今年度は身体論についての研究や分析哲学との比較に重点をおいて研究を行なうことができ、この点では予想以上の成果をあげることができた。ただしレヴィナス以外のフランス現象学の成果については、研究を進めてはいるものの、まだ本格的な比較検討および学会での発表にはいたっておらず、その点ではおおむね順調に進展していると思われる。前年度に引き続き、フランス現象学の具体的な展開可能性を探るために、主として真理論、身体論、倫理学の分野で研究を遂行した。そのために、様々な分野の専門的研究者を招いたワークショップを開催するなどして、最新の研究成果に触れたり、情報交換や意見交換に努めたりするとともに、現象学的分析の成果を他分野の研究者にも伝わる形で発表することを試みた。具体的には、まず他人との対話に基づくレヴィナスの真理論を現代の真理論との関連でより掘り下げて考察したものを上海の現象学研究会で発表した。次に、レヴィナスの身体論をフェミニスト現象学や現代のフェミニズム理論と関連づけて韓国で発表した。そこで問題として浮かび上がった性差別について、現象学的な差別論の可能性を模索し、日本倫理学会ワークショップ「性差別と倫理」の提題を現象学的観点から行った。第三に、レヴィナスの親子論を現代倫理学における家族論の文脈のなかで位置づけ直し、家族の現象学の可能性を模索し、傷つきやすさと有限性の現象学第1回研究会および日本現象学会のワークショップで発表した。第四に、レヴィナスの倫理学の具体的意義をグローバル・ジャスティスとの関連において検討し、トゥールーズで開催された国際レヴィナス学会で発表した。以上の検討を通じて、フランス現象学の展開可能性が、対話に基づく真理論、現象学的身体論に基づく性差論、現象学的倫理学という諸側面から明らかにされた。

フランスの現象学の多様な分析がどれほど具体的な事態に迫っているかを検討することで、現象学の思想史的研究に寄与すると共に、抽象的な思弁に陥りやすいフランス現象学の具体的な展開可能性を明らかにすることを試みた。より具体的には、レヴィナスの後期哲学を主たる手掛かりとして、性差、家族、責任という三つの主題に関して、現代の倫理学や政治哲学との連関や相違を示すことができた。26年度に予定していたレヴィナス以外のフランス現象学の思想家(アンリ、マリオン)の研究については、当初見込んでいたよりも深く掘り下げることができなかったが、レヴィナスの現象学理解を現象学研究のうちに位置づけ直す作業およびフランス現象学の事象分析を分析哲学との関連で解明することは当初予想していた以上に進めることができたため。来年度は、これまでの成果を生かして、従来思弁的で晦渋と言われてきたフランス現象学の分析が、最先端の哲学的議論にも具体的な寄与をなしうることをより具体的な形で証明していくことを試みる。加えて、フランス現象学がもたらす知見や洞察は、たんなる学術的価値にとどまらず、ケアの臨床などにおける極めて実践的な価値を有するということを、フェミニスト現象学や現代の政治哲学との関連から描き出すことも試みたい。フランス哲学レヴィナス以外のフランス現象学の思想家(アンリ、マリオン)の研究について、現象学的な感情分析との関連でより掘り下げて研究することを試みる。またジャニコーの「ミニマルな現象学」の構想も分析哲学との関連において事象分析の次元で検討を始める。当初開催予定のワークショップなどが来年度に延期したこともあり、謝金などの支出予定を来年度に回す必要が出たため。物品費に関しては、当初購入を予定していた全集の公刊が遅れていたり、洋書購入に時間がかかってしまっているため。旅費に関しては、当初予定していた国際学会が次年度に延期されてしまったため。来年度の5月にレヴィナスと倫理学に関するワークショップを開催し、発表者の旅費等を支出する予定である。また上海、トゥールーズ、ソウルの国際学会での発表もすでに決まっているため、その旅費などに使用する予定である。物品費に関しては、フランス現象学関連および分析哲学関連の洋書購入の手続を迅速に行う。また次年度は、海外での招待講演の依頼が数件あるため、国外出張旅費にあてる。
電子冷却されたGeV原子核・電子働突による加速器物理・原子核物理研究

GeVエネルギーの原子核と電子の衝突器による研究は、非摂動QCD(量子色力学)から摂動QCDへと移行する領域であり、原子核物理のこれからの主要な研究方向である。1.原子核ビームの電子冷却が10^<33>cm^<-2>s^<-1>以上の高いルミノシティを得るために不可欠であり、世界の研究動向を調査した。2.ビーム光学的検討から、高いルミノシティーを得るためには衝突される原子核と電子のエネルギーの組み合わせに制限があることが明らかになった。3.必要とされる高いルミノシティーを得るためには、加速器の要素の高度化が不可欠である。我々の研究から、電磁石を励磁する際の過渡現象が空間分布を有する事が明らかになりつつある。この現象は高輝度ビーム加速に重要な影響をもたらす恐れがあることを示した。4.国内外の加速器研究所において電磁石を含む機器の冷却水温度制御が重要視されている。本センターでも早い時期から着目し調査研究を進めて来た。その結果、長期間にわたり加速器を高安定運転可能となった。5.原子核物理研究の面では、ハドロンに対する媒質効果に重点をおいて調査研究を進めた。近年、QCD等から原子核内におけるハドロンの性質の変化が議論されている。欧州素粒子物理学研究所(CERN)における研究の調査とともに、ロシア・ペテルスブルグ原子核研究所(PNPI)でのGeVエネルギー陽子による研究調査を行った。本センターにおける成果と併せて国際会議(SPIN2000)で報告した。GeVエネルギーの原子核と電子の衝突器においては、加速後のエネルギーでの原子核ビームの電子冷却が10^<33>cm^<-2>s^<-1>以上の高いルミノシティーを得るために不可欠である。中間エネルギー領域での電子冷却の研究は世界的にも端緒についたばかりである。本研究は、衝突器のビーム物理、加速器技術、衝突器を用いて展開される原子核物理の調査研究を目指している。電子冷却された粒子を用いた原子核研究を進めているスウェーデン・ウプサラ大学及びアメリカ・インディアナ大学において、現在の加速器・原子核研究の動向と今後の計画を調査・議論した。それとともに、、本センターで検討している物理、加速器設計に関し会議(PANIC99、STORI99)で発表した。ロシア・ペテルスブルグ原子核研究所においては、GeVエネルギー陽子による原子核研究検討のための共同研究を始めた。国内においても、本センターでワークショップを開催し、電子冷却されたGeVエネルギー粒子による原子核研究の検討を行った。高いルミノシティーを得るためには、加速器の要素の高度化が不可欠である。本センターにおける研究から、電磁石を励磁する際の過渡現象が空間分布を有する事が明らかになりつつある。この現象は高輝度ビーム加速に重要な影響をもたらす恐れがある。研究結果を国際会議(MT16)で発表するとともに、多くの加速器研究者と議論、検討を継続して行っている。必要とされる高いルミノシティーを得るためには、加速器の要素の高度化が不可欠である。この現象は高輝度ビーム加速に重要な影響をもたらす恐れがあり、研究結果を国際会議(EPAC2000)で発表した。さらに、今年度はイオンビーム加速におけるカオス的挙動を解析し同会議で報告した。近年、国内外の加速器研究所において電磁石を含む機器の冷却水温度制御が重要視されている。その結果、長期間にわたり加速器を高安定運転可能となりその成果を国際会議(WAO2001)で発表した。

原子核物理研究の面では、ハドロンに対する媒質効果に重点をおいて調査研究を進めた。近年、QCD等から原子核内におけるハドロンの性質の変化が議論されている。欧州素粒子物理学研究所(CERN)における研究の調査とともに、昨年度に引続きロシア・ペテルスブルグ原子核研究所(PNPI)でのGeVエネルギー陽子による研究調査を行った。本センターにおける成果と併せて国際会議(SPIN2000)で報告した。ロシア・ドブナ高エネルギー研究所との間で原子核研究検討のための共同研究を始めた。本研究代表者が共同議長となって開催した国際会議(SPIN2000)において、国内外の多くの研究者とともにGeVエネルギーの原子核と電子の衝突器を用いて展開される原子核物理を議論した。
ドン・キホ-テの読まれ方を通して見た小説における時間の捉え方の歴史的変遷

17世紀初頭に書かれた小説の中の混乱にみちた時間を後世の読者がどう解釈しているかを探ることは、小説の中の時間に対する認識の時代による変化、ひいては人々の一般的な時間認識の変化をも知る手がかりとなる,こ前提にたち、西洋近代小説の始まりと位置づけられるセルバンテスの『ドン・キホ-テ』に流れる時間に対する評価を跡づけるのが、本研究の第一の目的であった。小説の時間操作という問題に関心の低かった時代については、『ドン・キホ-テ』の注釈者たちのテキスト解釈が第一資料となり、18世紀半ばに初めて出版された解説付きテキストから始まって、各時代の主要な注釈本を比較検討することを行なった。その結果、18世紀合理主義時代には、小説の時間的曖昧さや矛盾をセルバンテスの不注意に帰し、ロマン主義時代には、詩的時間と現実の時間を区別することで解釈しようとする傾向が読み取れた。一方、中世、近代の人々の世界観に関する研究が進んだ現在では、小説の時間そのものの捉え方の違いを問題にするようになっている。つまり、小説を統合する諸要素の中に、直線的時間軸という要素は含まれていなかったと考えるのである。逆に言えば、現代小説の特徴の一つは、時間操作を小説を書くテクニックと考えるようになったということである。こうした17世紀以来の小説の時間認識の歴史的変遷の中で、直線的時間進行の排除、永遠に続く現在という『ドン・キホ-テ』的時間認識が、西欧社会とは異なる独自の世界観の伝統を持つラテンアメリカの現代文学において、新たな意味を持って復活しているのが注目される。さらに、直線的時間を男性原理に基づくものとし、女性には違う時間の捉え方があるとする、フェミニスト批評の主張にも発展している。
チミジンホスホリラーゼ画像化による非アルコール性脂肪肝炎診断法の開発研究

本申請研究により、(1)コントロールマウスの肝臓と比較して、NASHモデルマウスの肝臓では、TPの遺伝子およびタンパク質の発現量が有意に減少すること、さらには(2)コントロールマウスと比較して、NASHモデルマウスでは[125I]IIMUの肝集積量が有意に減少することを見出した。すなわち、[123I]IIMUによるTPの核医学イメージングにより、NASHの診断を行える可能性が示された。平成27年度の研究では、チミジンホスホリラーゼ(TP)を標的とした核医学診断薬(5-[123I]-6-(2-imino- imidazolidinyl)methyluracil hydrochloride ([123I]IIMU))が、非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の病態の進行度の評価に有用であるかどうかを検証するため、NASHモデル動物の作製法の確立を行った。本研究では、C57BL/6マウスにメチオニン・コリン欠乏食を8週間与えることで、NASHモデル動物の作製を試みた。さらに、メチオニン・コリン欠乏食を与えたマウスにNASHが誘発されているかどうかを確かめるため、NASHモデルマウスおよびコントロールマウス(通常食を8週間与えたマウス)から肝臓を摘出し、RT-PCR法で炎症マーカーや線維化マーカーの発現を調べた。この結果、コントロールマウスの肝臓と比較して、NASHモデル動物の肝臓では炎症マーカーであるTumor necrosis factor-αやInterleukin-1βが高発現していることを確認した。さらに、線維化マーカーであるtransforming growthfactor-β、α-Smooth muscle actin、collagen1α1、およびcollagen1α2においても、コントロールマウスの肝臓と比較して、NASHモデル動物の肝臓で発現量が増加していることを明らかにした。これらの結果から、今回作製したメチオニン・コリン欠乏食摂取マウスが、核医学診断剤を開発するためのNASHモデル動物として使用できる可能性を示した。NASHモデル動物の構築に時間がかかり、NASHモデル動物の肝臓におけるチミジンホスホリラーゼの発現の評価や、NASHモデル動物における([123/125I]IIMUの生体内分布の解析まで進められなかった。今回構築したNASHモデル動物(メチオニン・コリン誘発NAHSモデルマウス)を用いて、病変部位の標的分子の発現の評価や、核医学診断剤の有用性の評価を進める予定である。分析化学、分子イメージング、核医学
光線療法を用いた腱細胞の修復再生促進効果の研究

損傷腱修復促進の戦略の1つとして腱細胞の増殖が考えられ,ラットアキレス腱細胞に対するキセノンストロボ光照射により有意な細胞増殖効果が得られ,増殖した細胞のI型コラーゲン産生能および腱特異的タンパク産生能が確認された。腱は細胞密度が低く,栄養血管系に乏しい組織であるため,一旦損傷されると機能的,生体力学的に十分に再生させることは困難である.近年,レーザーやLEDなどの光照射による組織修復促進効果が報告され臨床応用が進んでおり,腱組織においても同様の効果が考えられる.われわれは,キセノンストロボ光照射による腱由来線維芽細胞の増殖効果について検討した.SDラットのアキレス腱を採取し,コラゲナーゼ処理にて細胞を抽出した後,腱由来線維芽細胞を培養した.10^3個/wellの細胞を暗室にて培養し,キセノンストロボ光照射装置を用いて,光照射なし(C群),10分間の光照射×1日(IR-1群),10分間の光照射×4日(IR_4群)の3群に分け,初回光照射後8,24,48,72時間にそれぞれMTS法による細胞増殖率で判定した.また5×10^5個/wellの細胞を先の3群に分けて培養し,72時間後に培養上清を採取してTBARS法にて酸化ストレスマーカーであるMalondialdehyde (MDA)濃度を測定した.IR-4群の細胞増殖率は24,48,72時間後でC群に比し有意に高くなっていた(p<0.001).IR-1群とC群ではIR-1群で高い傾向にあったが有意差は認められなかった.またMDA濃度はIR-1, IR-4の両群ともC群に比し有意に高くなっていた(p<0.001).細胞活動により活性酸素種が生成されるため,MDA濃度の増加により細胞活性の亢進が示唆された.ミトコンドリアにおける呼吸鎖の末端酸化酵素であるチトクロムcオキシダーゼは光受容体であり,光照射によってミトコンドリアー核の逆行性シグナル経路が活性化され,細胞増殖が促進されると考えられる.またキセノンストロボ光は極めて大きい照度の光を熱量の積算なく照射することが可能であり,高い細胞増殖効果が得られると考えられ,今後,更なる研究を行っていく予定である.強靱結合組織である腱は栄養血管が乏しく,細胞密度の低い組織であるため,一旦損傷されると機能的,生体力学的に十分に再生させることは困難である.損傷腱の治療においてより高い組織再生修復効果を得るために,損傷腱修復促進の戦略の1つとして腱細胞の増殖が考えられ,まずはキセノンフラッシュ光照射を用いた光線療法による腱細胞の増殖能をin vitro実験にて検討した.ラットアキレス腱から腱細胞を分離培養した後,蛍光免疫染色によりI型コラーゲンの発現を観察した.その腱細胞を使用して,光照射なし(C)群,10分間の光照射×1日(IR-10)群,10分間の光照射×4日(IR-40)群の3群で,初回光照射後8,24,48,72時間でMTS法により細胞増殖率を検討した.また光照射なし(C)群,1分間の光照射(IR-1)群,10分間の光照射(IR-10)群の3群で,光照射後72時間の培養上清中のscleraxisをWestern blottingにより半定量的に解析した.光照射にはキセノンストロボ光照射装置を用いた.蛍光免疫染色ではほぼすべての細胞でI型コラーゲンの産生が確認された.IR-40群の細胞増殖率は48時間以降でC群に比較して有意に高くなっていた(p<0.01).IR-10群とC群ではIR-10群で高い傾向にあったが有意差は認められなかった.またscleraxisはIR-1群,IR-10群ともC群に比較して強く発現しており,特にIR-10群では顕著であった.今回の結果から,腱細胞の増殖においてキセノンストロボ光照射が有効である可能性が示唆された.今後,各種コラーゲン産生の定量化やin vivo実験などによる更なる検討が必要であると考える.
内部質保証システムとしてのティーチング・ポートフォリオの継続的活用環境

教員の教育業績を多角的に評価する方法および教育改善の方法として認知されつつあるティーチング・ポートフォリオが形骸化せずに継続的かつ効果的に活用されるための支援プログラムの提案を行った.実際の成果として,作成ワークショップの支援システムの開発,ワークショップのスタンダードの提案,メンタリングのチェックシートの開発,作成開始時のポートフォリオチャートの開発などがあげられる.これらはすべて実際のワークショップにおける作成者,作成支援者および企画者からの直接的な意見をとりいれ,その効果検証を行いながら開発された.教員の教育業績を多角的に評価する方法および教育改善の方法として認知されつつあるティーチング・ポートフォリオが形骸化せずに継続的かつ効果的に活用されるための支援プログラムの提案を行った.実際の成果として,作成ワークショップの支援システムの開発,ワークショップのスタンダードの提案,メンタリングのチェックシートの開発,作成開始時のポートフォリオチャートの開発などがあげられる.これらはすべて実際のワークショップにおける作成者,作成支援者および企画者からの直接的な意見をとりいれ,その効果検証を行いながら開発された.本年は(1)作成者・メンター・機関の支援プログラムの開発と公開,(2)ポートフォリオの継続的活用のための支援プログラム更新ワークショップ)のプロトタイプ開発,の二点を研究実施計画として立てた.まず,(1)については,作成者に対しては,TP作成の第一段階となる事前課題の作成支援プログラムの稼働を開始し,実際に8ワークショップ計70名近くの参加者が利用した,また,メンター・機関の支援プログラムとしては,ワークショップを円滑に進めるためのシステムを提供した.これらにより,ワークショップの参加者,企画者,運営母体の省力化がはかられた.また,TPの導入プロセスについての研究論文を発表し,FDに関する国際的雑誌に採択され出版された.しかしながら,システムの安定性等の課題も判明し,次年度は引き続きTP作成における作成者,作成支援者両方の支援体制の強化をはかりたい.また,(2)については,四国地区教職員能力開発ネットワークでの更新ワークショッププログラム提供をはじめとして,本科研において提案を行った更新ワークショップのプロトタイプに準じた形式のワークショップが少なくとも3機関において実施された.更新ワークショップは,TP作成ワークショップにおいてTPの作成を行った人々の次の支援プログラムとして,適切な時期にその実施を実現できたと言える.また,TPの更新に伴う心理状況として「研究やその他の活動についても振り返り,可視化し,将来について考えたい」というニーズに応えるため「アカデミック・ポートフォリオ作成ワークショップ」についてもプロトタイプ提案を2012年1月に行った.以上,本年の計画は順調に実施され,実際のニーズに応える形で成果を挙げたといえる.前年度は,大学教員の主体的な教育改善および教育の質に関する統合的な教員業績評価手法として注目されているティーチング・ポートフォリオ(以下,TP)の作成ワークショップとアカデミック・ポートフォリオの作成ワークショップの提案を行い,導入支援環境としての「ティーチング・ポートフォリオ・ネットワーク」サイト(以下,TPNサイト)の始動と全国の導入機関および導入予定機関,そして個人を結ぶネットワーク構築の準備を整えた.これらを踏まえた調査研究を行った今年度の主たる研究実績の概要について下記に挙げる.【導入支援環境としてのTPNサイトのブラッシュアップ】導入支援環境としてのTPNサイトに機能追加を行った.具体的には1)ワークショップスタンダードの公開,2)導入機関の紹介,3)google mapを利用したTPの普及状況の公開,4)google calendarを利用した全国のWSスケジュールのシェア,5)個人利用環境の整備,6)ワークショップ支援環境のプロトタイプ構築,が挙げられる.【ワークショップの質保証】TPの質保証を目指した,TP作成ワークショップについて7つの基準および4つの努力基準からなるワークショップスタンダードを策定し,既述のとおりウェブサイトに公開した.英語版も作成してアメリカのTP導入機関担当者にも評価を受けている.また,導入機関にワークショップスタンダードの活用についてインタビュー調査を行った.【TP作成後のフォローアップ調査】TP作成者にその効果および活用についての調査を行い,データ分析を実施した.作成の目的および意義,ワークショップの効用,メンターとしての活動の意義などについては,おおむね肯定的な評価が得られ,ワークショップ時だけでなく,一定のサステナブルな効果が確かめられた.大学教員が「評価」の主体として大学内外の各種評価に能動的に取り組み,また,自らの教育の質の改善の主体となるための意識改革を生じさせるしくみであるティーチング・ポートフォリオおよびアカデミック・ポートフォリオについて,その作成プログラム開発および導入体制支援,継続プログラムおよび,普及支援環境の開発を行った.当該年度においては,海外での学会発表2件,国内学会発表を4件行った他,招待講演10件,コンサルテーション2件,ワークショップ5件の活動を行った.また,ティーチング・ポートフォリオの質保証に鑑み,ワークショップの基準を策定した.ティーチング・ポートフォリオについての総合的な情報提供をはかり,作成者とメンターのための支援システムを旧来のものから再構築し,ウェブサイト・コンテンツとして公開した(http://www.teaching-portfolio-net.jp/).ティーチング・ポートフォリオを導入する機関は年々増加しており,ポートフォリオの作成者は2012年度末(2013年3月末)時点で既に400名近くとなっている.今後もポートフォリオがその有効性を維持したまま形骸化することなく正しく普及・定着するためには,ポートフォリオに関する必要な情報の提供と作成プロセスを支援するためのプログラムが不可欠である.また,アカデミック・ポートフォリオをティーチング・ポートフォリオの拡張版として位置づけ,その作成プログラム開発を行い3機関において実施した.今年度は1)ポートフォリオ作成ワークショップの作成支援プログラムの公開と,2)継続的活用に関する事例収集と要因の分析,3)ポートフォリオが内部質保証システムたる用件および判断基準を目的としていた.これらの目的を踏まえた実績の概要を下記に示す.【ウェブサイトにおける導入支援環境の構築】

Teaching Portfolio Netについて,ワークショップ運営をサポートする機能実装を行った.具体的には,あるワークショップ専用のグループの設定を行えば,メンバー管理,草稿のアーカイブ,個人ページヘの完成ポートフォリオのリンクなどが可能となった.【ポートフォリオチャートの開発】アカデミック・ポートフォリオの作成を容易にするチャートの開発を行った.この提案により,作成時間の短縮や,作成プロセスの質の保証がしやすくなるなどの効果が見込まれた.【メンタリングの質保証の仕組みの提案】ポートフォリオの質はその作成プロセスにあると考え,前年度はワークショップのスタンダードの提案を行った.今年度はメンタリングの質保証のために「メンタリング・チェックシート」の開発を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。高等教育開発26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は(1)作成者・メンター・機関の支援プログラムの開発と公開,(2)ポートフォリオの継続的活用のためのプログラムのプロトタイプ開発の二点を計画した.いずれも公開,提案を行い,(1),(2)とも既に複数の機関において本研究の提案を受けた実践が行われている.よってこの判断とする.交付申請書にかかげた目標は全て達成されているため,おおむね順調に進展していると判断できる.平成24年度の計画として,(1)機関のポートフォリオ導入のための支援プログラムの開発と公開,(2)更新ワークショップの公開の2点を挙げているが,いずれも達成されている.また,25年度の研究の準備として,ティーチング・ポートフォリオ作成後の継続的な効果についての調査であるフォローアップ調査のデータ収集を終えている.したがって,おおむね順調に進展していると判断する.本年後半において,プログラム開発を依頼している業者の納品遅延が多かった.また,特にワークショップの支援プログラムについては課題のある部分が判明している.今後は,業者の変更を行い,よりよい支援プログラムを目指す.本研究で得られた知見は,本研究の課題の一つでもある「ティーチング・ポートフォリオ・ネットワーク」サイトにおいて広く還元できるような形式で公開をしてゆく.本研究では,TPの導入機関とのネットワークの維持が重要な鍵となる.本サイトを活用したネットワーキングの拡大を行い,活用状況についての継続的調査の手段を確保する予定である.
DNA二重鎖切断を安全に相同組換えに変換する減数分裂クロマチン構造の研究

分裂酵母の減数分裂においては、ヒストンH4の8番目と12番目のリジン(K8、K12)のアセチル化がDNA複製期にクロマチンが緩むことに必要であり、これらのリジンをアルギニンに置換した変異株(H4-K8R/K12R)はDNA複製阻害剤であるヒドロキシウレア(HU)に対し超感受性を示し低濃度のHU存在下で増殖不能となる。分裂酵母を用いてH4-K8R/K12R変異のHU超感受性を抑制するマルチコピーサプレッサーを検索したところ、候補遺伝子が約10種類取得できた。これらの候補遺伝子を分子遺伝的に解析し、アセチル化ヒストンと遺伝的に相互作用する因子として、2つの遺伝子に絞りこんだ。また、ヒト細胞核抽出液を調整し、アセチル化したヒストンH4K8・K12に結合するタンパク質を生化学的に精製し、質量分析により検索し、幾つかの候補タンパク質を同定した(未発表)。また、減数分裂時にヒストンH2A量が低下すると、染色体分離に異常が出ることを明らかにした2個のヒストンH2A遺伝子の1つを破壊した株では、染色体分離の時に、染色体の末端がからまったような形態を示し、胞子生存率が低下した。この変異株に対して、3個のヒストンH3/H4遺伝子のうち2つを破壊すると、染色体分離異常が軽減し、胞子生存率が上昇した。このことから、ヒストン分子種の量的バランスが重要であることがわかった。この成果は、論文として投稿準備中である。また、複製タイミングに影響を与えるテロメアタンパク質について解析し、論文を発表した(Ogawa et al., EMBO Journal, 2018)。蛍光顕微鏡画像で多重染色像を正確に重ね合わせるプログラムを開発し、論文で発表するとともに、プログラムをオープンリソースとしてWebで公開した(Matsuda et al., Scientific Reports, 2018)。ヒストンH4-K8R/K12R変異のHU超感受性を抑制するマルチコピーサプレッサーを検索し、候補遺伝子を約10種類取得することに成功した。さらに、この中から複製に関与する可能性のある遺伝子を2つまで絞り込むことができた。ヒストンH2Aが染色体分離に与える影響については、論文の投稿準備が整った。汎用性のある画像解析プログラムをオープンリソースとしてWebで公開した。さらに、この中から複製に関与する可能性のある遺伝子を2つまで絞り込んだ。今後は、この2つの遺伝子産物が、アセチル化したヒストンH4K8・K12とどのような生化学的相互作用を呈するか、またそれが複製にどのように関与するのかについて、分子遺伝的および生化学的に解析するとともに、クロマチン構造への影響についてイメージングによる解析をおこなう。減数分裂におけるDNA複製の制御は、相同染色体の対合・組換え・分配を正常に行うための前段階として重要である。本年度は、DNA複製および相同染色体の対合・組換えを正常に行うために必要なクロマチン構造について、以下のような解析を行った。