hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
協同的学習を支援するネットワーク・システムの開発研究

本研究では小学生が、協同的に、相互の作品(科学的探求の記録、自由作文、絵や写真)を作り、それらを保存し、適宜参照/編集して、より創造的な協同探求活動継続、発展させることを支援するためのグループウェアの基本構成を設計し、それを活用した授業実践のフィールドワーク研究をもとに評価・改善を行い、協同学習をベースとしたコンピュータ教育実践についての新しいツールの開発と実践上の具体的な提言を行った。グループウェア開発は(株)リクルートのメディアデザインセンターとの協力のもとに、中心的なデザインコンセプトはリクルートの永井義人を含めた研究分担者の討議を経て決定した。実践としては、子どもの自主的な創造活動を積極的に進め、子どもたちがコンピュータを学習の道具の一つとして、他の道具や教材を活用した活動の中で「必要に応じて」活用する学習環境を構成し、その中で子どもたちが協同的な「作品づくり」(科学的探求だけでなく、自由作文や絵、写真なども含む)を通して、互いの個性を賞味しあい、自らの個性を具体的な形に作り上げるという、フレネ教育の基本理念に即した真の人間教育をめざしたコンピュータ教育の実践が実現した。実証実験としてコンピュータ利用教育で実績のある東京都港区神応小学校の苅宿学級とフレネ教育の実績のある東京都保谷市立保谷第二小学校の田中学級、さらに、やはりフレネ教育を長年実践してきてはいるがパソコン活用はほとんど行っていなかった東京都荒川区立第三峡田小学校の浅川学級、東京都杉並区立杉並第七小学校の石丸学級が加わり、開発されたソフト(仮称「キッズ・コム」)を利用して子どもたちの自由作文やアルバムの相互交換、電子メール交換などの学級間通信の実験的活用を行ったが、大変使いやすく、子どもたちの学習意欲を喚起し、学校教育にきわめて有効であることが実証された。本研究は、協同学習を支援する学習環境システムの開発(協同的学習を支援するソフトウェア開発とその活用のノウハウの開発を含む)を目的としたものである。本年度は小学生が、協同的に、相互の作品(科学的探求の記録、自由作文、絵や写真)を作り、それらを保存し、適宜参照/編集して、より創造的な協同探求活動継続、発展させることを支援するためのグループウェアの基本構成を設計し、それを活用した授業実践のフィールドワーク研究をもとに評価・改善を行い、協同学習ベースとしたコンピュータ教育実践についての新しいツールの開発と実践上の具体的な提言を得た。実践としては、子どもの自主的な創造活動を積極的に進め、子どもたちがコンピュータを学習の道具の一つとして、他の道具や教材を活用した活動の中で「必要に応じて」活用する学習環境を構成し、その中で子どもたちが協同的な「作品づくり」(科学的探求だけではなく、自由作文や絵、写真なども含む)を通して、互いの個性を賞味しあい、自らの個性を具体的な形に作り上げるという、フレネ教育の基本理念に即した真の人間教育をめざしたコンピュータ教育の実践のあるべき姿をさぐった。研究体制としては、パソコン活用の学習経験の豊富な東京都港区神応小学校の苅宿学級と、それほどフルに活用はしていないがきわめて着実に子どもたちの自発的な創造的活動に活用しはじめている保谷市立保谷第二小学校の田中学級、さらに、やはりフレネ教育を長年実践してきてはいるがパソコン活用はほとんど行っていなかった荒川区立第三峡田小学校の浅川学級が加わり、実験的授業のフィールドワークを通して、コンピュータ支援の在り方をさぐり、教育研究者と現場教師、ソフトウェア技術者との相互討論のもとにシステム開発とその試験的実践への基本体制を確立できた。

本研究では小学生が、協同的に、相互の作品(科学的探求の記録、自由作文、絵や写真)を作り、それらを保存し、適宜参照/編集して、より創造的な協同探求活動継続、発展させることを支援するためのグループウェアの基本構成を設計し、それを活用した授業実践のフィールドワーク研究をもとに評価・改善を行い、協同学習をベースとしたコンピュータ教育実践についての新しいツールの開発と実践上の具体的な提言を行った。グループウェア開発は(株)リクルートのメディアデザインセンターとの協力のもとに、中心的なデザインコンセプトはリクルートの永井義人を含めた研究分担者の討議を経て決定した。実践としては、子どもの自主的な創造活動を積極的に進め、子どもたちがコンピュータを学習の道具の一つとして、他の道具や教材を活用した活動の中で「必要に応じて」活用する学習環境を構成し、その中で子どもたちが協同的な「作品づくり」(科学的探求だけでなく、自由作文や絵、写真なども含む)を通して、互いの個性を賞味しあい、自らの個性を具体的な形に作り上げるという、フレネ教育の基本理念に即した真の人間教育をめざしたコンピュータ教育の実践が実現した。実証実験としてコンピュータ利用教育で実績のある東京都港区神応小学校の苅宿学級とフレネ教育の実績のある東京都保谷市立保谷第二小学校の田中学級、さらに、やはりフレネ教育を長年実践してきてはいるがパソコン活用はほとんど行っていなかった東京都荒川区立第三峡田小学校の浅川学級、東京都杉並区立杉並第七小学校の石丸学級が加わり、開発されたソフト(仮称「キッズ・コム」)を利用して子どもたちの自由作文やアルバムの相互交換、電子メール交換などの学級間通信の実験的活用を行ったが、大変使いやすく、子どもたちの学習意欲を喚起し、学校教育にきわめて有効であることが実証された。
単分散粒子による高密度規則充填法の開発

1成分ないし2成分の単分散球形微粒子懸濁系による規則構造体生成条件の探索を実験とシミュレ-ションにより試み、高密度規則構造材料生成のための諸条件を明らかにすることを目的とした。研究概要は以下の通りである。(1)1成分単分散微粒子を用い、この懸濁液を定圧濾過により規則構造ケ-クを作ることを試み、規則構造ケ-クを生成するための実験条件を明らかにした。すなわち、規則構造の生成のためには濾過ケ-ク上面近傍の粒子濃厚層においてアルダ-転位を起こす必要があり、加圧力、電解質濃度を低くし、適当な粒子濃度が必要であることを明らかにした。(2)上述の実験における規則構造ケ-ク生成過程のシュミレ-ションを行い、定性的ではあるが規則構造生成条件を明らかにし、計算によってもその生成条件を探ることが可能であることを明らかにした。(3)規則構造の生成時に、どの程度粒径の異なる粒子が混入すれば規則構造が生成されないかについてもシミュレ-ションを行い、規則構造生成するために満足すべき単分散粒子の粒径の条件を明らかにした。(4)2成分単分散粒子の場合、自然界に存在するAB_<13>型、AB_2型規則構造(Aが大粒子、Bが小粒子)が安定であるための条件の領域をシミュレ-ションにより明らかにし、これらの2成分規則構造体は生成の可能性のあることが示された。また、AB_5型構造は非常に不安定であることが示された。一方、どの様な過程を経てAB_<13>型、AB_2型規則構造が生成されるかについても種々の生成プロセスのシミュレ-ションを試みたが、現在のところ成功していない。(4)2成分単分散粒子懸濁系の濾過においては少量の小粒子を添加することにより、規則構造ではないが、ケ-クの高密度化が可能であること、並びに低濃度の小粒子を大粒子ケ-ク層の粒子間隙に注入することによりケ-クの高密度化の可能性があることを明らかにした。
テクスチャー解析とディープ・ラーニングのPETへの応用を目指した基礎的研究

テクスチャー解析とディープ・ラーニングがPETのAI診断に用いられるようになるための基礎的データを得ることを目指す。テクスチャー解析として、ファントム・動物のPET画像を、ファントムの真の画像や腫瘍病理切片と比較検討し、テクスチャー解析の特徴量がどのような微小構造に対応しているのかを明らかにする。ディープ・ラーニングについては申請者の所属する北海道大学病院で過去約10年間に蓄積された2万件以上のPET臨床画像を用いる。画像には医師が作成した報告書が付属しており、それを教師データとして機械学習を行う。(1)異常所見の有無、(2)もし異常があればその臓器をAIが指摘できるかを明らかにする。
東京と南洋を往還する帝国の残映とゴジラ映画史５０年の比較文化史

『ゴジラ』(1954年)に始まる「ゴジラ映画史50年」という“もう一つの文化史"には,成瀬巳喜男,小津安二郎などの戦後日本映画とも連動し,戦前の「帝国」日本と戦後の「敗戦国」日本の連続した昭和史が表象されている。ゴジラは,「東京」と「南洋」を往復する存在であり,(a)ゴジラ映画が描き続けてきた首都東京の歴史的・地理的特質,及び,(b)『モスラ』(1961年)にも痕跡が残されている戦前・戦後の日本と深く係わった「南洋憧憬」(南洋史観)という二つの観点を交差させ,その「帝国の残映」を浮き彫りにすることによって,「郷愁と鎮魂の空間」としてゴジラ映画の描いてきた日本の戦後比較文化史を明らかにした。『ゴジラ』(1954年)に始まる「ゴジラ映画史50年」とも言うべき“もう一つの文化史"には,成瀬巳喜男,小津安二郎などの1950年代の戦後日本映画とも分かち難く連動し,「帝国」日本と「敗戦国」日本の連続した昭和史が表象されている。ゴジラは,「東京」と「南洋」を往復する存在であり,本研究は,(1)ゴジラ映画が一貫して描き続けてきた帝都東京の歴史的・地理的特質という観点,及び,(2)『モスラ』(1961年)にもその痕跡が残されている戦前・戦後の日本と深く係わった南洋史・南洋史観(南洋憧憬)という二つの観点を交差させ,これまで学問的俎上に載せられることのなかった50年に亙るゴジラ映画の描いてきた日本の戦後比較文化史を研究するものである。敗戦国から立ち直ろうと1950年代に再軍備化されるなど,「ゴジラ映画史」から抽出される戦後の歴史表象(航空機・船舶・鉄道・軍事・交通・都市・海洋など)を研究することを主眼とし,大東亜戦争を経験した「帝国の残映」ー東京と南洋の「往還」,即ち,戦前と戦後の「連続性」ーを浮き彫りにすることによって,昭和史の表象空間ー「郷愁と鎮魂の空間」ーを明らかにする。その一環として,当該年度は,東武伊勢崎線隅田川橋梁や京急本線八ツ山跨線線路橋などの実地調査を行ない,『ゴジラ』や小津の『東京物語』,『早春』などの映画と,東京の鉄道線の戦前・戦後史との関係を考察した。論文「鉄道線と銀幕の風景ーゴジラの足跡を辿る東京1954年ー」(人文科学研究,第132輯)は,鉄道橋の都市景観,都心部への鉄道線の延伸,及び,戦前と戦後(1930年代と1950年代)の連続性について論じたものである。その一環として,当該年度は,総武緩行線松住町架道橋,昌平橋,両国橋,総武緩行線隅田川橋梁など,総武緩行線高架橋(御茶ノ水・秋葉原・浅草橋・両国間)とその周辺の景観・風景の現地調査などを行ない,『ゴジラ』や小津,成瀬の『稲妻』などの映画と,東京の鉄道線の戦前・戦後史との関係を,昨年度に引き続き考察した。『ゴジラ』(1954年)に始まる「ゴジラ映画史50年」とも言うべき"もう一つの文化史"には,成瀬巳喜男,小津安二郎などの1950年代の戦後日本映画とも分かち難く連動し,「帝国」日本と「敗戦国」日本の連続した昭和史が表象されている。

敗戦国から立ち直ろうと1950年代に再軍備化されるなど,「ゴジラ映画史」から抽出される戦後の歴史表象(航空機・船舶・鉄道・軍事・交通・都市・海洋など)を研究することを主眼とし,大東亜戦争を経験した「帝国の残映」ー東京と南洋の「往還」,即ち,戦前と戦後の「連続性」ーを浮き彫りにすることによって,昭和史の表象空間ー「郷愁と鎮魂の空間」ーを明らかにする。その一環として,当該年度は,「第五福竜丸」や原子核エネルギーの軍事利用及び非軍事的利用の戦前・戦後史と「ゴジラ映画史」との関係を考察した。論文「発光する背びれと戦後日本ー核兵器とゴジラ映画史ー」(人文科学研究,第130輯)は,映画『第五福竜丸』と『ゴジラ』の比較,放射能とゴジラ,核兵器の戦後史を論じたものである。「東京湾から南洋へーゴジラ映画史と帝国日本ー」(図書『人文学の現在』,創風社出版,所収)では,戦前の国策映画,19501960年代の日本映画を含めて,昭和の交通史・軍事史とその映画表象,及び,戦前の委任統治領南洋群島と帝都東京の歴史的・地理的関係と戦後に於けるその連続性について論じた。『ゴジラ』(1954年)に始まる「ゴジラ映画史50年」とも言うべき“もう一つの文化史"には,成瀬巳喜男,小津安二郎などの1950年代の戦後日本映画とも分かち難く連動し,「帝国」日本と「敗戦国」日本の連続した昭和史が表象されている。ゴジラは,「東京」と「南洋」を往復する存在であり,本研究は,(1)ゴジラ映画が一貫して描き続けてきた帝都東京の歴史的・地理的特質という観点,及び,(2)『モスラ』(1961年)にもその痕跡が残されている戦前・戦後の日本と深く係わった南洋史・南洋史観(南洋憧憬)という二つの観点を交差させ,これまで学問的俎上に載せられることのなかった50年に亙るゴジラ映画の描いてきた日本の戦後比較文化史を研究するものである。当該年度は,書籍の刊行を目指して,これまで行なってきた研究を整理し,まとめる作業に着手した。全体の約半分程度まで進めることができた。また,表象文化論学会第9回研究発表集会(平成26年11月8日,新潟大学)に於いて,シンポジウム「ゴジラ再考」を行ない,「水爆か,生命かー発光する背びれと東京1954年ー」(ゴジラの歩いた東京1954年ー帰りたかった祖国ー,発光する背びれと銀座のネオンー「水爆か,生命か」ー,南下する鎮魂の隅田川ー亡夫魄霊の姿・複式夢幻能ー,生命としてのゴジラー「抗核」と「故郷」ー)という観点から話題を提供した。『ゴジラ』(1954年)に始まる「ゴジラ映画史50年」とも言うべき“もう一つの文化史"には,成瀬巳喜男,小津安二郎などの1950年代の戦後日本映画とも分かち難く連動し,戦前の「帝国」日本と戦後の「敗戦国」日本の連続した昭和史が表象されている。ゴジラは,「東京」と「南洋」を往復する存在であり,本研究では,(1)ゴジラ映画が一貫して描き続けてきた帝都東京の歴史的・地理的特質という観点,及び,(2)『モスラ』(1961年)にもその痕跡が残されている戦前・戦後の日本と深く係わった「南洋憧憬」(南洋史・南洋史観)という二つの観点を交差させ,これまで学問的俎上に載せられることのなかった50年に亙るゴジラ映画の描いてきた日本の戦後比較文化史を明らかにした。敗戦国から立ち直ろうとした1950年代の再軍備化や戦後復興期・高度経済成長期の首都東京など,「ゴジラ映画史」から抽出される戦後の歴史表象・地理表象(航空機・船舶・鉄道・軍事・交通・都市・海洋など)を研究することを主眼とし,大東亜戦争を経験した「帝国の残映」ー東京と南洋の「往還」,即ち,戦前と戦後の「連続性」ーをも浮き彫りにすることによって,昭和史の表象空間ー「郷愁と鎮魂の空間」ーとしての「ゴジラ映画史」を研究した。最終年度は,書籍の刊行を目指して,これまで行なってきた研究をまとめる作業に着手し,全体の約半分以上まで進めることができた。
ゴルジ装置に局在するプロアルブミンの変換酵素について

1)プロアルブミンのプロペプチドに対する抗体を調製し、その性格付けを行った(論文1)。プロペプチドに対する抗体は成熟型である血清アルブミンとは全く反応せず、プロアルブミンに特異的であることを明らかにした。また、本抗体を用いたイムノアフィニティ-クロマトグラフィ-によりプロアルブミンを簡便に精製する方法を報告した。さらに、ラット肝細胞を用いてのアルブミンの生合成とそのプロセシングに本抗体が有用であることを示した。2)ラット肝のcDNAライブラリ-よりα_1ープロテア-ゼインヒビタ-(α_1ーPI)のクロ-ニングを行ってその全アミノ酸配列を明らかにし,さらにCOSー1細胞にトランスフェクトすることによりその発現を確認した(論文2)。3)上述したα_1ーPIの352番目のメチオニンを部分特異的突然変異法によりアルギニンに変換し(Var M→A)、COSー1細胞で発現させた.またVarM→Aとプロアルブミンの遺伝子をCOSー1細胞にトランスフェクトすることにより、Var(M→A)がプロアルブミンのプロセシングを著明に阻害すること、一方α_1ーPI自身はプロセシングに何ら影響しないことを報告した(論文3)。4)プロアルブミンの切断部位の配列はArgーArg〓Gluからなっているが、グルタミン酸残基を部位特異的突然変異法を用いて他のアミノ酸に変換し、プロセシングへの影響を検討したところ、疎水性のアノミ酸に置換するとプロセシングが著明に阻害されることを見い出した(論文4)。
金属間化合物ナノ粒子表面の電子的・構造的修飾による触媒活性の向上および長寿命化

燃料電池のカソード側で生じる酸素還元反応(ORR)の触媒として用いられているカーボンブラック(CB)上に担持した白金触媒(Pt/CB)の最大の問題は、高い過電圧が生じることである。また、電極触媒の担持体として使用されているCBがORR中の高電位域で酸化されてしまうことによる触媒の劣化が挙げられる。本研究ではこれらの問題点を解決するために、カップを重ねた形状を有するカップスタックカーボンナノチューブ(CSCNT)のグラフェンエッジ部位を多く有する形状を利用しTiO2をコーティングし、さらに、そのTiO2を担持体として使用し、選択的にPtを光析出させてPt/TiO2/CSCNTを合成することで、この触媒が従来のPt/CBよりも触媒活性が高く、さらに触媒活性の耐久性が高くなることを明らかにした。金属酸化物上に担持したPt触媒が高い耐久性及びORR活性を得られる要因を十分に把握できていないことから、触媒表面を高分解能透過電子顕微鏡(TEM)及び高角散乱環状暗視野走査透過顕微鏡(HAADF-STEM)を用いることでPt-TiO2間の観察を行い、TiO2担持体を用いることによる耐久性向上の要因の解析を試みた。また、ORR電極触媒活性とPtナノ粒子の電子状態に関しては、Ptのd-バンドセンターの位置とORR触媒活性との相関に関して多くの報告があるが、これまで、Pt系合金中の第二元素とPt元素の電子的相互作用により5d軌道に変化を与え、ORR活性を向上させようとする研究などが報告されている。そこで、本研究では、Ptに鉛(Pb)を添加したPtPbナノ粒子をTiO2/CSCNTに担持させることでPt系合金とTiO2による電子的相互作用でPtの5d軌道に変化を与え、電位を印加することで第二元素を溶出させてPtとの組成比を変化させることによるPtの5d軌道の変化とORR活性の向上の検討を行った。予定した内容において研究が進み、その内容で学術論文が数報投稿中であるので。前述で述べたようにd-バンドセンターのシフトとORR活性向上には相関性が見られることから、今回の研究ではPtPb/TiO2/CSCNT触媒において、電位を印加することによるPtPbからPbを溶出させることで同一触媒のd-バンドセンターに変化を与えることによるORR活性とd-バンドセンターとの間の相関が観察された。これは、PtPb/TiO2/CSCNT触媒を、0.1M HClO4水溶液(Ar飽和)中でCVのサイクルを繰り返すことによって電気化学的に脱合金化したことによるもので、XRD、XPSおよびSTEMの観察からは、この脱合金化がPtPbからのPbの溶出をもたらし、その結果、異なる電子状態を有するPtおよびPb原子の組成及び表面構造の変化からなるPtPb金属間構造からPt3Pb金属間構造、さらにCVのサイクルの数を増加させてPt3Pbコア-Ptシェル構造への表面変化をもたらすことを示した。さらに、上記のような表面組成および構造の変化は、価電子帯領域におけるXPSから触媒の電子状態に大きな変化に反映されることが判明した。その結果、電気化学的に脱合金化されたPtPb/TiO2/CSCNT触媒について、ORR活性とd-バンドセンターとの相関が成立することを見出した。また、これらの結果はほかの元素でも同様の結果が得られ、理論的計算による結果だけでなく実際の測定でもPtの電子状態を変化させることによってORR活性を大幅に向上させることが可能であることを示した。しかし、上記の結果は現在実測値のみの結果であり理論値との差がどのようにあるのかをまだ確かめられていない。そのことから、今後はこの研究で使用された一連の触媒のd-バンドセンターのDFT計算ならびにそれらの酸素吸着エネルギーに基づき構成されたd-バンドセンターとORR活性との相関のさらなる理論的確認が必要である。固体高分子形燃料電池のカソード酸素還元反応(ORR)触媒として用いられているカーボンブラック(CB)上に担持した白金(Pt)触媒(Pt/CB)の最大の問題は、ORRで高い過電圧が生じてしまう。また電極触媒の担持体として使用されているCBがORR中における高電位域で酸化反応が生じてしまうことによる触媒の劣化である。本研究ではこれらの問題点を解決するために、カップを重ねたような形状を有するカップスタック型カーボンナノチューブ(CSCNT)のグラフェンエッジ部位を多く有することを利用しTiO2をコーティングし、さらに、そのTiO2を担持体として使用し、選択的にPtを光析出させてPt/TiO2/CSCNTを合成し、この触媒が従来のPt/CBよりも触媒活性が高く、さらに触媒活性の耐久性が高くなることを明らかにした。また、酸性水溶液中の酸素還元反応(ORR)において、貴金属である白金(Pt)を多用する必要があり、またPtを用いた場合においても高い過電圧が生じるなどの問題が残っている。Ptと同じ第8属金属であるパラジウム(Pd)は、Ptと比較して、触媒活性が劣るものの、Ptの代替触媒として注目されている。一方で、今までPtの触媒活性を向上させるために、Ptと卑金属の合金触媒が数多く提案されてきた。たとえば、PtとCuの規則合金(金属間化合物)はPt単体と比較して、高い触媒活性を有している。本研究ではPdとCuの金属間化合物PdCu3ナノ粒子の合成手法を検討するとともに、活性向上の要因を電子状態の観点から考察した。予定した内容において研究が進み、その内容で学術論文が数報公開されているので。

燃料電池のカソード側で生じる酸素還元反応(ORR)の触媒として用いられているカーボンブラック(CB)上に担持した白金触媒(Pt/CB)の最大の問題は、高い過電圧が生じることである。また、電極触媒の担持体として使用されているCBがORR中の高電位域で酸化されてしまうことによる触媒の劣化が挙げられる。本研究ではこれらの問題点を解決するために、カップを重ねた形状を有するカップスタックカーボンナノチューブ(CSCNT)のグラフェンエッジ部位を多く有する形状を利用しTiO2をコーティングし、さらに、そのTiO2を担持体として使用し、選択的にPtを光析出させてPt/TiO2/CSCNTを合成することで、この触媒が従来のPt/CBよりも触媒活性が高く、さらに触媒活性の耐久性が高くなることを明らかにした。金属酸化物上に担持したPt触媒が高い耐久性及びORR活性を得られる要因を十分に把握できていないことから、触媒表面を高分解能透過電子顕微鏡(TEM)及び高角散乱環状暗視野走査透過顕微鏡(HAADF-STEM)を用いることでPt-TiO2間の観察を行い、TiO2担持体を用いることによる耐久性向上の要因の解析を試みた。また、ORR電極触媒活性とPtナノ粒子の電子状態に関しては、Ptのd-バンドセンターの位置とORR触媒活性との相関に関して多くの報告があるが、これまで、Pt系合金中の第二元素とPt元素の電子的相互作用により5d軌道に変化を与え、ORR活性を向上させようとする研究などが報告されている。そこで、本研究では、Ptに鉛(Pb)を添加したPtPbナノ粒子をTiO2/CSCNTに担持させることでPt系合金とTiO2による電子的相互作用でPtの5d軌道に変化を与え、電位を印加することで第二元素を溶出させてPtとの組成比を変化させることによるPtの5d軌道の変化とORR活性の向上の検討を行った。予定した内容において研究が進み、その内容で学術論文が数報投稿中であるので。これまで、電極触媒活性の検討において、有機分子の酸化反応、酸素分子の還元反応に有効に機能する触媒を開発し、有効な触媒を開発した。しかし、まだまだ触媒活性の向上を必要とする。また、触媒活性の耐久性についても実用的にはまだまだであるため、今後の研究にはさらなる活性の向上と耐久性の確立に集中する。活性の向上には、触媒表面の電子状態が重要な因子があるので、例えば、酸素還元反応においては触媒表面のdーバンドセンターの位置が重要と議論されていいるので、本研究にもdーバンドセンターを変えた触媒表面を複数合成し、触媒活性とdーバンドセンターの位置について詳しく検討する。耐久性においては、触媒粒子が担持される材料を工夫することにより、触媒粒子が使用中に変化しないような工夫を行う。前述で述べたようにd-バンドセンターのシフトとORR活性向上には相関性が見られることから、今回の研究ではPtPb/TiO2/CSCNT触媒において、電位を印加することによるPtPbからPbを溶出させることで同一触媒のd-バンドセンターに変化を与えることによるORR活性とd-バンドセンターとの間の相関が観察された。これは、PtPb/TiO2/CSCNT触媒を、0.1M HClO
方向スペクトル波中の浮体の挙動に関する研究

海洋開発において安定したプラットフォームを提供しうると言うことで重要な位置を占める浮遊式の海洋構造物は、海底石油開発、海上空港、海洋居住空間構築用等の基盤として注目されており、しかもより苛酷な外洋波浪中での運用にも耐えられる事を示す事が要求されつつある。本協力研究は、そのような中でも建造実績のある石油掘削、生産用海洋構造物を対象として、過酷な外洋波浪環境としての短波頂不規則波(方向スペクトル波)中での耐波性能推定法の開発を目指すものであり、日本及びブラジル両国の実情に応じた協力研究を実施したものである。初年度は先ず浮遊式海洋構造物を使用する外洋波浪環境の実態把握のため浮遊式海洋構造物の外洋波浪(方向スペクトル波)環境下に於ける運用の実情をみた。これには外洋での海底石油の生産現場を有するブラジルが適しておりブラジルに於て現地調査を行った。そのために日本からブラジルに研究者を派遣し、海底石油生産現場において各種浮遊式海洋構造物(船タイプも含む)の運用の実態、外洋波浪環境の実態についてブラジル側と共同の調査を行った。更に試験水槽に設置されている方向スペクトル波造波機を使用して方向スペクトル波中での浮遊式海洋構造物の運動、構造応答実験等を実施し、方向スペクトル波中での浮体の運動応答,構造応答を推定する方法の開発を検討するとともに、実験結果との比較を行う事によってその信頼性を確認した。方向スペクトル波中での流体力、構造強度推定法については基礎的な検討をするため方向スペクトル波の造波および解析実績のある横浜国立大学に於て共同研究を行った。また、そのためブラジルから研究者を招聘した。2年度目には前年度の共同研究を踏まえて方向スペクトル波中での浮遊式海洋構造物の挙動推定の為に入射角別に規則波中の応答を推定出来る計算プログラムを特異点分布法により作製した。特に安全性の観点から傾斜状態でも計算可能なプログラムとした。方向スペクトル波中での長周期波浪漂流力の計算法に関しては不明な点が多いのでブラジルに研究者を派遣し共同研究を行った。それとともに確認のために実験を共同で行った。但し実験は横浜国立大学の設備でのみ可能であるためにブラジルより研究者を招聘した。その結果方向スペクトル波中で比較的精度良く長周期運動を推定出来る実用計算手法が提案できた。また長波頂スペクトル波中での実験及び計算はブラジル側でも可能であるので日本より研究者を派遣した時にその点についても共同研究を実施し方向スペクトル波中での推定方法が長波頂波中でも適用可能である事を確認した.最終年度である本年度は、まず前年度開発したプログラムを使用して種々の方向スペクトル波中での運動、構造応答など挙動推定計を実施し、どのような状況で安全性に問題が生ずるかを検討した。また傾斜時にも本計算プログラムが有効であることを確認するため20度程度縦横同時に大傾斜した状態での方向別周波数応答関数を計算し実験結果と比較確認した。さらに石油掘削用の浮体だけでなく、長大な海上空港といった浮体についても計算、実験の両面から検討し、この様な長大浮体では方向スペクトル波中に於て、剛体モードの運動だけでなく弾性体モードの運動を考慮に入れる必要性を明かにした。この様な実験結果と計算結果の取りまとめおよび方向スペクトル波中6自由度運動計測の追加実験指導のため研究者をサンパウロ大学に2名派遣するとともに最終的な全体取りまとめの為にブラジル側責任者を招聘した。方向

スペクトル波中での長周期波浪漂流力の計算法に関しては不明な点が多いのでブラジルに研究者を派遣し共同研究を行った。それとともに確認のために実験を共同で行った。但し実験は横浜国立大学の設備でのみ可能であるためにブラジルより研究者を招聘した。その結果方向スペクトル波中で比較的精度良く長周期運動を推定出来る実用計算手法が提案できた。また長波頂スペクトル波中での実験及び計算はブラジル側でも可能であるので日本より研究者を派遣した時にその点についても共同研究を実施し方向スペクトル波中での推定方法が長波頂波中でも適用可能である事を確認した.最終年度である本年度は、まず前年度開発したプログラムを使用して種々の方向スペクトル波中での運動、構造応答など挙動推定計を実施し、どのような状況で安全性に問題が生ずるかを検討した。また傾斜時にも本計算プログラムが有効であることを確認するため20度程度縦横同時に大傾斜した状態での方向別周波数応答関数を計算し実験結果と比較確認した。さらに石油掘削用の浮体だけでなく、長大な海上空港といった浮体についても計算、実験の両面から検討し、この様な長大浮体では方向スペクトル波中に於て、剛体モードの運動だけでなく弾性体モードの運動を考慮に入れる必要性を明かにした。この様な実験結果と計算結果の取りまとめおよび方向スペクトル波中6自由度運動計測の追加実験指導のため研究者をサンパウロ大学に2名派遣するとともに最終的な全体取りまとめの為にブラジル側責任者を招聘した。海洋開発において安定したプラットフォームを提案しうると言うことで重要な位置を占める浮遊式の海洋構造物は、海底石油開発、海上空港、海洋居住空間構築用等の基盤として注目されており、しかもより苛酷な外洋波浪中での運用にも耐えられる事を示す事が要求されつつある。本協力研究は、そのような中でも建造実績のある石油堀削、生産用海洋構造物を対像として、過酷な外洋波浪環境としての方向スペクトル波中での耐波性能推定法の開発を目指すものであり、日本及びブラジル両国の実情に応じた協力研究を実施するものである。本年度は先ず浮遊式海洋構造物を使用する外洋波浪環境の実態把握のため浮遊式海洋構造物の外洋波浪(方向スペクトル波)環境下に於ける運用の実情をみた。これには外洋での海底石油の生産現場を有するブラジルが適しておりブラジルに於て現地調査を行った。そのために日本からブラジルに研究者を派遣し、海底石油生産現場において各種浮遊式海洋構造物(船タイプも含む)の運用の実態外洋波浪環境の実態についてブラジル側と共同の調査を行った。更に試験水槽に設置されている方向スペクトル造波機を使用して方向スペクトル波中での浮遊式海洋構造物の運動、構造応答実験を実施し、方向スペクトル波中での浮体の運動応答、構造応答を推定する方法の開発を検討するとともに実験結果との比較を行う事によってその信頼性を確認した。方向スペクトル波中での流体力、構造強度推定法については基礎的な検討をするため方向スペクトル波の造波実績のある横浜国立大学に於て共同研究を行った。そのためブラジルから研究者を招聘した。
柔軟な結晶を有し、液体ヘリウム温度で強靭な高分子材料の創製

平成15年度において,極低温で引張り試験を可能とする試験装置を試作し,その性能評価を行った。その結果,本装置を用いることで18K以下の極低温での引張り試験が可能であることを確認した。そこで平成16年度においては,同装置を用いて,具体的に各種高分子の極低温領域での引張り試験を開始した。まず,室温で柔軟な材料であるシリコーンゴムを取り上げて試験したところ,極低温域では極めて剛直であるだけでなく破断ひずみも小さく,ゴムとしての特性を失って脆い材料となることを見出した。したがって,当初予想したように通常のエントロピー弾性に立脚したゴムでは,極低温において,たとえばパッキン材料などへの利用が困難であることを確認した。一方,平成15年度において,ポリトリメチレンテレフタラート(PTT)の分子鎖軸方向の結晶弾性率が室温で2.59GPa,18Kにおいて5.6GPaであることを見出した。この知見に基づけば,研究課題名にあるように,PTTは液体ヘリウム温度においても柔軟な結晶を有し,強靭な高分子材料となりうる可能性が示唆されていた。そこでPTTの4倍延伸配向試料について極低温領域での引張り試験を行ったところ,弾性率4.7GPa,引張り強度270MPa,破断ひずみ7.2%の力学物性値を得た。これらの値はPTTが極低温域で強靭であることを示している。上で述べたように本研究は当初計画を順調に遂行することに成功し,極低温高分子物性の領域に新たな知見を与えることができたのみならず,クライオジェニック材料の開発に際して有用な情報を提供することができた。今後本研究で確立した測定法をさらに発展させて各種高分子に展開するだけでなく,分子設計,合成に遡って,極低温域でのより一層強靭な高分子材料の創製を行っていく予定である。平成15年度は,(1)液体ヘリウム温度で柔軟な結晶を有する高分子の探索と,(2)液体ヘリウム温度での高分子材料の強靭性を評価するための装置の試作を行った。(1)に関しては,既存の試作装置を用いてさまざまな高分子の結晶弾性率の評価を進めている。これまでのところ,他の高分子に比較して,ポリ(トリメチレンテレフタレート)(PTT)の分子鎖軸方向の結晶弾性率が常温(25°C)で著しく低いこと(2.59GPa),極低温(18K)においても高々5.4GPaにまでしか増加しないことを見出した。さらに極低温でも結晶領域を5%以上可逆的にひずませることが可能であった。その他の材料ではひずみにして1%程度までであったのに比較して,この高分子の示す高ひずみ,低弾性率は,まさにPTTがエネルギー弾性に基づく柔軟性高分子材料として極めて有力な候補になりえることを意味している。(2)に関して本年度は,装置として,i)極低温(18Kを目標とする)まで冷却可能なこと,ii)真空下で試料に応力を付加できること,iii)既存の引張り試験機に附属させることが可能なこと,の条件のもと,まず装置の設計からはじめた。設計に基づいて装置を試作し,同装置が当初の冷却能力,応力付加能力を満たしていることを確認した。現在,試料取り付け部位の微調整を行っており,来年度には当初予定している高分子材料の強靭性評価を行う予定である。この際,まずは(1)で見出したPTTを手始めとして,さまざまな高分子材料を評価の対象とする。このように現在までのところ本研究は当初計画を遂行すべく順調に推移している。
細菌が有する環境汚染性芳香族化合物分解能の改良と環境保全への応用

1)単環性芳香族炭化水素化合物(MAH)多重分解性細菌の分解性に関する酵素学的解明(分担:八田)2)多環性芳香族炭化水素化合物(PAH)分解細菌の分解遺伝子の解析(分担:滝澤)P.putidaOUS82の多環性芳香族炭化水素化合物分解オペロン(pah)の転写を負に制御する遺伝子をクローニングした。また,P.aeruginosa PaK1pahオペロンの各構造遺伝子を完全に同定し、酵素反応レベルでその特性を明かにした。3)2,4,6-トリクロロフェノール(TCP)分解系遺伝子の構造解析(分担:浄原)TCP分解に於ける第2段階に関与する酵素6-Chlorohydroxyquinol-1.2-dioxygenasの遺伝子(hadC)をクロニングし、塩基配列を決定した結果、その遺伝子は948塩基から成り、分子量34,591の316アミノ酸からなるタンパク質を4)分解系酵素の単離精製(分担:山中)P.pickettii DTP0602の初発酵素遺伝子hadA,-Bの遺伝子産物を精製し、N-末端アミノ酸配列を決め、脱塩素には両タンパク質が必要成ことを明かにした。研究目的に従って、研究計画を実施し、下記の実績を挙げた。1)単環性芳香族炭化水素(MAHs)多重分解性細菌の同定と分解性(担当:八田貴)。ビフェニールあるいはエチルベンゼンを用いて土壌より単離されたいた4株(CIR201,CIR202,CIR203,CIR204)の同定を行ない、いずれの株も細胞壁にミコール酸とジアミノピメリン酸を含むことから、グラム陽性細菌のRhodococcus属と同定され、ベンゼン、キシレン、エチルベンゼン、ビフェニールとトルエンに対して多重的に資化能を示した。現在、遺伝子レベルでそれら分解系の関連性を調べている。3)2,4,6-トリクロロフェノール(2,4,6-TCP)分解系遺伝子の構造解析(担当:浄原法蔵)。P.pickettii DTP0602の2,4,6-TCP分解に係わる初発脱塩素酵素遺伝子の塩基配列を決定した。また、次段階関連遺伝子をクローニングした。4)PAHs分解関連酵素の単離精製(担当:山中啓)。関連酵素を多量に得るために、各酵素の遺伝子を発現ベクターにクローンし、大腸菌で高発現させることに成功した。1)単環性芳香族炭化水素化合物(MAH)多重分解性細菌の分解性の検討(分担:八田)2)陸生及び海洋性多環性芳香族炭化水素化合物(PAH)分解細胞の分解遺伝子の解析(分担:滝澤)3)2,4,6-トリクロロフェーノル(TCP)分解系遺伝子の構造解析(分担:浄原)4)分解系酵素の単離精製(分担:山中)TCP分解系のhadA,hadB、PAH分解系のPaK1のpahDの遺伝子産物のE.coliにおける大量生産を行い、それらの作用を検討した、またRhodococcus CIR2のpahCの各遺伝子産物の単離を試みた。また,P.aeruginosa Pak1 pahオペロンの各構造遺伝子を完全に同定し、酵素反応レベルでその特性を明かにした。。3)2,4,6-トリクロロフェノール(TCP)分解系遺伝子の構造解析(分担:浄原)TCP分解に於ける第2段階に関与する酵素6-Chlorohydroxyquinol-1.2-dioxygenasの遺伝子(hadC)をクローニングし、塩基配列を決定した結果、その遺伝子は948塩基から成り、分子量34,591の316アミノ酸からなるタンパク質を4)分解系酵素の単離精製(分担:山中)P.pickettii DTP0602の初発酵素遺伝子hadA,Bの遺伝子産物を精製し、N-末端アミノ酸配列を決め、脱塩素には両タンパク質が必要成ことを明らかにした。。
感性情報処理を用いた食品に対する嗜好の定量化

(1)昨年度に引き続き、ビールに関する嗜好の定量化を試みた。市販品ビール48種類の成分濃度、および比重・濁度といった物理的な分析値と、熟練パネラーによる官能評価値との間のモデリングを行った。ファジィニューラルネットワーク(FNN)も含めて、推定精度が高いモデルは、入力変数が多く、構造やルールを理解しにくい。そこで、パラメータ増加法(PIM)による回帰分析モデルとPIMを用いたFNN、遺伝的アルゴリズム(GA)とSWEEP演算子法を併用した新手法FNNとでモデリングを行い、推定精度を比較した。その結果、新手法のFNNでは実用上充分な精度を保ったままモデルのルール数の削減が可能であることがわかった。(2)構築した食嗜好モデルを実際の製品製造に結びつけるには製品製造のプロセス変数を成分濃度などの製品品質で記述することが重要である。このため(1)と同様にして、ビールの仕込み工程、発酵工程、貯酒工程などの醸造工程と製品ビールの品質(成分濃度)との間のモデリングも行った。新手法のFNNで選択された入力変数やファジィルールは熟練工程管理者の知識と一致しており、得られたFNNモデルの妥当性と有用性が示唆された。(3)感性情報処理の手法を麹製造プロセスのモデリングにも応用した。NNとGAの組み合わせにより、麹の目的品質を達成するための品温軌道を算出できることが示された。(4)バイオミメティック味覚センサーの開発を行った。味覚レセプタータンパク質遺伝子を組み込んだ大腸菌を培養し、目的タンパク質を精製する手法を確立した。さらにこのタンパク質を表面プラズモン共鳴測定装置(SPR)表面に固定する方法を検討し、SPR値の変化を確認した。センサー部分は直径3mmであり、充分に小さいバイオミメティックセンサーの開発が可能であることがわかった。本年度の研究計画に基づいて以下のような研究実績をあげました。(1).吟醸酒、ビール、コーヒーのうち、まずコーヒーについて、原料およびブレンディンクを変えたサンプルを作成した。すなわち、3段階にローストした5種類の豆を様々なブレンディング比で混合した合計67種類のサンプルを用意し、ぺ一パ-フイルター方式でドリップしたサンプル液を調製した。ガスクロマトグラフ、高速液体クロマトグラフにより、製品中に含まれるアミノ酸、有機酸、糖の含量を分析した。また、専門の官能士に感性評価も行っていただき、味覚嗅覚に関する感性情報として入手した。(2).上記サンプル液の分析データと感性評価値の間のモデリングを重回帰分析(MRA)、ニューラルネットワーク(NN)、ファジィニューラルネットワーク(FNN)を用いて行った。構築した3つのモデルの入力項目および推定精度について比較したところ、MRAはいくつかの官能評価項目において精度が低く、NN、FNNモデルは1つの官能評価項目(Hard)以外の評価項目について高い推定精度を示すことがわかった。また、構築したFNNモデルからは定性的に理解しやすいメンバーシップ関数とプロダクションルールが抽出でき、品質設計などに利用できると考えられた。(3).吟醸酒の嗜好の定量化についても研究した。官能評価点の異なる29点のサンプルを得、アミノ酸組成などにつき機器分析を行い、また、品質に関する5つの官能評価項目と総合品質についての評価データを収集した。モデリングはFNNと階層化FNN(HFNN)の2種類で行った。FNNモデルでは最大10%の高い推定精度が得られた。一方、HNNモデルでは推定精度は7%となり、さらに高い推定精度となった。この結果から、感性の定量化に関するモデリング手法としてFNNあるいはHNNが優れた方法であることが確認できた。

ファジィニューラルネットワーク(FNN)も含めて、推定精度が高いモデルは、入力変数が多く、構造やルールを理解しにくい。そこで、パラメータ増加法(PIM)による回帰分析モデルとPIMを用いたFNN、遺伝的アルゴリズム(GA)とSWEEP演算子法を併用した新手法FNNとでモデリングを行い、推定精度を比較した。その結果、新手法のFNNでは実用上充分な精度を保ったままモデルのルール数の削減が可能であることがわかった。(2)構築した食嗜好モデルを実際の製品製造に結びつけるには製品製造のプロセス変数を成分濃度などの製品品質で記述することが重要である。このため(1)と同様にして、ビールの仕込み工程、発酵工程、貯酒工程などの醸造工程と製品ビールの品質(成分濃度)との間のモデリングも行った。新手法のFNNで選択された入力変数やファジィルールは熟練工程管理者の知識と一致しており、得られたFNNモデルの妥当性と有用性が示唆された。(3)感性情報処理の手法を麹製造プロセスのモデリングにも応用した。NNとGAの組み合わせにより、麹の目的品質を達成するための品温軌道を算出できることが示された。(4)バイオミメティック味覚センサーの開発を行った。味覚レセプタータンパク質遺伝子を組み込んだ大腸菌を培養し、目的タンパク質を精製する手法を確立した。さらにこのタンパク質を表面プラズモン共鳴測定装置(SPR)表面に固定する方法を検討し、SPR値の変化を確認した。センサー部分は直径3mmであり、充分に小さいバイオミメティックセンサーの開発が可能であることがわかった。
社会的‐価値的転回以後の認識論的観点からの知識の規範性についての研究

現代の知的状況においては、各個人間かつ各専門者集団間の知的分業がますます進んでいる。他方で、同一の研究プロジェクト下での複数の専門知の協働的も必須のことになりつつある。また、科学や知識に求められる性質や規準も、多様化しつつある。本研究では、科学研究の実践形態が巨大化しており、研究プロジェクト内部での社会的分業もふくむ集団的なものになっていることを「社会的転回」、科学理論や知識の「望ましさ」の多元化を「価値的転回」と呼ぶ。このような研究実践の形態や価値の転回を包含可能な認識論的理論として、「社会的認識論」の一部である「批判的文脈的経験主義」についての明確化と批判的考察を主として行った。現代社会の知的状況においては、各個人間かつ各専門官の知的分業がますます進む一方、同一プロジェクト下での複数の協働および多人数での共同研究も必須である。本研究の目的は、この状況に適応した知識の枠組みを認識論的理論として確立することである。この背景のもとで、今年度は、知識の価値問題における実践的利害にかかわる審級(知的コンテンツの実践的-社会的評価軸)と、いわゆる真理-実在との一致や経験的成功にかかわる審級(同認識的評価軸)について、哲学的先行文献と、科学研究の実際の状況について、検討・考察した。【認識的評価概念について】従来的な命題的理論評価のための認識論的規範概念である「真理」にかわり、より広いタイプの知的コンテンツに適用可能である規範概念(より多くのタイプのコンテンツに適応でき、より多くの観点から合意を得られるような概念)の検討を行った。D・ベアードの「物知識」概念を援用し、実験機器や装置といった実物的知的コンテンツが、再現可能な動作を安定的に実現する事態、複数の理論のもとで信頼可能な作動や予測をもたらしうる事例に注目し、実物的知識コンテンツが持つ客観的性格を知識条件として定式化することを試みた。この成果は、HeKKSaGOn第5回日独大学長会議ワーキンググループ内で発表した。【実践的-社会的側面からの知的コンテンツ評価について】研究代表者が、データ・サイエンスがより身近にある機関に移動したこともあり、データ・ドリブン型科学研究の構造、制度、認識的/社会的問題を検討した。この成果は、発表および論文「ビッグデータは科学的研究を変化させるのか」(『東北哲学会年報』第33号、2017)で公開したが、ここでは、近年話題となっているデータ・ドリブン型科学と、仮説ドリブン型科学との対立の一因として、巨大プロジェクト内部で複数の方法論、コンテンツ評価の審級が存在していることを指摘した。以下の理由から、「おおむね順調に進展している」と自己評価する。(1)命題に限定されない知識種についての、認識論的概念について、一定の研究成果を公開することができた。(2)現代の科学研究の代表事例のひとつであり、知的分業体制が先鋭化したビッグデータ科学、データ・ドリブン型科学研究について検討、考察を行い、知的分業下での、社会的/認識論的問題について指摘することができた。(3)また、(2)の考察を通じて、当初計画では意識していなかったが、「データ」の認識論的地位について社会的認識論的に考察することの有効性と必要性に気づかされことは、今後の研究の展開にとって非常に有意義であった。現代社会においては、各個人間かつ各専門グループ間での知的分業がますます進んでいる。他方、同一プロジェクト下での複数の専門分野の協働および多人数での共同研究も必須である。本研究は、この状況に適応した認識論的理論の検討を目的としている。今年度は、ヘレン・ロンジーノが提起している「批判的文脈的経験主義」等の社会認識論的な科学方法論の批判的検討を中心に研究を行った。ロンジーノは、仮説評価の場面での観点の多様性を重視し、個々人ごとに仮説評価の仕方(仮説と証拠の結びつけ)が異なっていることを積極的に認める。だが、個々の仮説評価は、多様な観点を持つ個人たちから成る科学者共同体のなかで、多様な視点から批判的に吟味され修正されていく必要がある。共同体レベルでの批判に耐えた見解が、社会的な知識として共有される。共同体的批判を通じて生産される知識は、客観性を持つとされるが、この際の客観性は程度を持つ。共同体での批判がより厳しいほど、それに耐えた「知識」はより高い客観性を持つ。彼女のモデルは、本研究が意図していた複数のサブグループ協働型の研究による知識生産の形態にも適合しうるのではないかと思われる。「批判的文脈的経験主義」の基本的見解については、それ以前のいわゆる新・旧科学哲学における方法論との相違を中心として議論したものを『松山大学論集』(第29巻、第6号、2018)に発表した。ただし、この立場は、共同体的批判によって支えられるいみでの客観性はカバーできるものの、知識コンテンツそれ自体がもつ客観性についての議論は弱い。そのため、共同体によって担保される知識が、いわゆる「合意説」の産物のようにみなされうるという問題もある。だが、この問題点については、前年度に本研究で検討した実物的知的コンテンツの客観性(物知識の客観性)という観点を補うことで修正が可能であると思われる。

また、科学や知識に求められる性質や規準も、多様化しつつある。本研究では、科学研究の実践形態が巨大化しており、研究プロジェクト内部での社会的分業もふくむ集団的なものになっていることを「社会的転回」、科学理論や知識の「望ましさ」の多元化を「価値的転回」と呼ぶ。このような研究実践の形態や価値の転回を包含可能な認識論的理論として、「社会的認識論」の一部である「批判的文脈的経験主義」についての明確化と批判的考察を主として行った。引き続き、知識コンテンツの複眼的知識評価モデルの明確化を行うため、知識の認識論的側面と、社会的/実践的側面の両方から、知識の価値を評価する枠組みを理論的に検討する。それとともに、実際の科学研究の場面に照らして、これらの検討が妥当であるかを検討する。28年度に、現在さかんに実施されているデータ・ドリブン型科学研究が、知的分業がすすむ巨大科学の典型事例であることを確認したので、このタイプの研究体制を具体的検討対象に採ることにする。28年度中の成果の精緻化をすすめつつ、29年度の具体的作業としては、以下のことをする予定。・当初計画にはなかったが、平成28年度中に明らかにした、「物知識」の知識条件、知識としての規範性概念を、「データ」概念に適用することを試みてみたい。とくに、データ駆動型の理論産出、知識生成において、どのような規範性が求められているのか、求められるべきなのか、について調査と考察を行う。・また、すでにデータ収集やデータ管理の社会的側面での問題については成果でも言及しているが、これら問題を解決しうるようなデータ収集・受容・共有のための制度的枠組みについても検討する。・「データ」および、そのデータを利用して産出される知識コンテンツについて、認識論的/社会的両面からその妥当性を評価・支持可能であるような枠組みを明確化する。当初から本研究は、科学理論・科学知識産出のための科学者共同体および、その成果としての科学的知識コンテンツの受容者をひとつの社会として想定したうえでの、知識コンテンツの産出、評価、受容、管理、共有、維持、のプロセス全体を俯瞰できる枠組みの構築を目指していた。上記のように、領域を設定することで、知識の多様な価値を包含する認識論的枠組みの実践的射程を適切に見積もることができると思われる。哲学、科学哲学、認識論
幹細胞ニッチにおけるノッチシグナルによる造血幹細胞制御機構の解明

1)Notchシグナルの減弱した状態での造血幹細胞の評価Notch1+/-Notch2+/-マウスあるいはMx-Creを用いたコンディショナルノックアウトによるNotch1-/-Notch2-/-マウスでの造血幹細胞をFACS(CD34(-)KSLの定量)にて評価した。その結果定常状態、5-FU投与後の幹細胞の活性化状態のいずれにおいても、造血幹細胞の量に差は認められなかった。またNotchシグナルの阻害薬であるg-secretase inhibitor(GSI)をin vivo投与でも造血幹細胞の量に変化は認められなかった。これらは、FACSによる表面抗原による解析および移植の系にて確認した。このように、in vitroとin vivoにおいて造血幹細胞のNotchシグナルへの依存性が異なることが判り、現在、1)ニッチにおける他のシグナルとのクロストーク、2)造血幹細胞の細胞周期の違いという観点から、胎生期から生直後の造血幹細胞が増殖期にある時期におけるNotchシグナルの役割について検討中である。このように、in vitroとin vivoにおいて造血幹細胞のNotchシグナルヘの依存性が異なることが判り、現在、1)ニッチにおける他のシグナルとのクロストーク、2)造血幹細胞の細胞周期の違いという観点から検討中である。
アナフィラキシ-ショック時の病態におけるNOの役割

目的:我々は,アナフィラキシ-ショック時には内皮型一酸化窒素合成酵素(NOS)の活性化により一酸化窒素(NO)が産生されていることを末梢組織において明らかにした(Shock2,381-384,1994)。末梢においてはNOの過剰産生がアナフィラキシ-時の血圧の低下に関与している,一方NOがアナフィラキシ-時の心血管の攣縮を抑制する働きがあるというin vitroにおける報告がある。アナフィラキシ-時の心と末梢でのNOの役割の違いを解明するためin vivoにおいて心臓でのNOの産生を調べた。方法:Ascaris Suumに感受性のある雑種成犬を用いた。フェンタネスト麻酔下にAscaris Suum(抗原)の静脈内投与によりI型のアナフィラキシ-を生じさせ,60分にわたり血圧,心拍数,心拍出量などとともに心表面においてのNOの産生量を選択的NO電極を用いて測定した。結果:NOの産生量は抗原投与から2および3分後には有意に増加し,4分から15分の間は増加傾向を示したが,20分後には抗原投与前のレベルにもどった。まとめ:心臓におけるNO産生量の増加はアナフィラキシ-の発症初期にのみ認められた。