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文化的資産としての名勝地の概念及びその適用に関する基礎的研究

本研究では、記念物の一類型である「名勝地」について、資料の収集・整理を基礎とした総括的資料を作成しつつ、名勝地の概念とその適用等について検討した。また、検討の過程においては、「文化的資産としての名勝地に関する座談会」を開催し、さらには、国際学術シンポジウム「名勝の現状と将来」(韓国・ソウル)での講演の機会も得て、中国・韓国・北朝鮮の名勝地に関する検討も行った。なお、包括的な成果は『文化的資産としての名勝地』として刊行した。本年度は研究計画の初年度として,史蹟名勝天然紀念物保存法下(大正8年昭和25年)及びそれ以前における名勝地の調査・研究等に関する資料を主なものとして資料の収集・整理・検討を進めた。具体的には,東京大学総合図書館,国立公文書館,国会図書館等において,史蹟名勝天然紀念物保存法制定時前後の名勝地に関する包括的な資料の調査を行い,そこで把握された情報を踏まえつつ,都道府県の史蹟名勝天然紀念物調査會等において実施した史蹟名勝天然紀念物調査報告等の名勝地に係る成果の一部その他の名勝地に関する資料の収集等を行った。この中で,史蹟名勝天然紀念物の保存の取組において都道府県ごとに名勝地に関する関心の観点・度合いに相当の差があることも伺われるなど,近代における全国の趨勢の大要を把握することができたが,なお,この関係の資料の収集等については,引き続き次年度にも行い,可能な限り網羅的な名勝地に関する資料の一覧を作成するなどの作業を通じて,名勝地概念の普及について更に具体的に検討・考察を深めていく必要があると認識した。また,各地に所在する名勝地に関する基礎的情報の収集・検討について文化庁文化財部記念物課名勝部門の担当者との協力・連携の下に実施すべき全国的な調査に係る協議を行い,これまで都道府県及び市町村の文化財保護条例等により指定・登録等の法的処分を受けている名勝地について情報を収集する準備作業を行った。なお,名勝地の重要な分野である庭園及び公園について,概念の基礎的な整理・検討の成果の一部として,「名勝庭園の歴史と展望」(日本庭園学会誌,第17号),「文化的資産としての近代庭園及び公園の保護」(日本庭園学会誌,第18号),「文化遺産としての遺跡・庭園・公園の概念に関する比較考察」(遺跡学研究,第5号)の各小論考を学術雑誌に投稿・掲載した。本年度は研究計画の第2年度として、資料の収集・整理等により、「名勝資料集成(仮題)」の作成に関する検討を進め、名勝の保護に係る専門家を招聘して名勝地の概念及びその適用に関する座談会を開催した。具体的には、前年度に引き続き、史跡名勝天然紀念物保存法下(大正8年昭和25年)及びそれ以前における名勝地の調査・研究等に関する資料を中心に、追加して資料の収集・整理・検討を進めたとともに、前年度から継続して、日本各地に所在する名勝地に関する基礎的情報の収集・検討について、文化庁文化財部記念物課名勝部門の担当者との協力・連携の下に、全国的な把握調査を実施し、都道府県及び市町村の文化財保護条例等により、指定・登録等の法的処分を受けている名勝地について、情報を収集し、整理・検討を行った。また、「文化的資産としての名勝地に関する座談会」を開催し、これらの検討を下に整理した基礎的資料を材料として、4人の専門家とともに「名勝地」の本質・類型・調査・保護に関して討議を行い、特に文化的資産の多様な把握の視点が展開する今日における名勝地の将来像などをも視野に入れつつ検討を進める必要性が明らかにされた。さらに、今後の検討においても必要に応じて同様の議論を行うべきと判断された。なお、名勝地を包括する造園遺産について、概念の基礎的・包括的な整理・検討の成果の一部として、「日本における近代造園遺産の保護」(遺跡学研究、第5号)の小論考を公表するとともに、「名勝地としての文化財庭園」と題して、これまでの本研究課題の検討成果を踏まえつつの庭園の保護について講演を行った。本年度は研究計画の最終年度として、名勝地の資料収集・整理を進めつつ、過年度に実施した「文化的資産としての名勝地に関する座談会」の成果を取り纏め、また、各地に所在する名勝地に関する基礎的情報の収集・検討については、文化庁文化財部記念物課の担当者との協力・連携の下に全国的な調査を実施し、都道府県及び市区町村の文化財保護条例等により、指定・登録等の法令上の処分を受けている名勝地について情報を整理した。さらに、今年度は特に、中国、韓国等における名勝地の保護の現状について、それぞれの制度・実績等を把握したのみならず、韓国のソウルで開催された国際学術シンポジウム『名勝の現状と将来』での講演・討論の機会も得て、北朝鮮の名勝地保護の実際についても情報を得ることができた。これら今年度の検討等を含め、3か年度にわたる本研究の成果については、『文化的資産としての名勝地』(pp.357,ISBN978-4-902010-85-5)として取り纏めた。目次の大要は、I.本研究の目的と本書の構成、II.名勝地について、III.名勝地としての庭園と公園、IV.自然の名勝地、V.文化的資産としての名勝地に関する座談会

[平成21年(2009)3月11日]、VI.中国・韓国・北朝鮮の名勝、VII.補論:文化的資産としての風景-名勝地と文化的景観の保護制度-、VIII,文化的資産としての名勝地の保護のために、IX.資料、である。特に、既往の名勝地に関する情報を整理し、名勝地とその密接な関連を指摘されている文化的景観との概念とその適用の違いを明らかにした点で、本研究は、造園学上、極めて有意義な成果を提示したものと言える。なお、この成果については、都道府県教育委員会文化財保護主幹課のほか、名勝・登録記念物(名勝地)所在市区町村、日本造園学会等に所属する専門家をはじめ、名勝地の保護に取り組む各方面に公表することとしている。
前頭前野機能への神経路特異的なドーパミン信号の役割

ドーパミンニューロンは報酬シグナルを伝達する神経系として注目されているが、その異常は認知機能障害や運動機能障害など、必ずしも報酬機能とは関係のない障害も生じさせる。本研究では、ヒトに近縁なマカクザルを用いて、黒質ー線条体神経路によって伝達されるドーパミン信号がresponse inhibition(行動抑制)と呼ばれる認知機能に重要な役割を果たしていることを見出した。さらに、マカクサルの特定の神経路の活動を人為的に操作できる光遺伝学技術の開発に成功した。今後、この手法を用いて黒質ー線条体神経路を人為的に活性化したとき、行動抑制の能力が実際に向上するのかを検討したい。ドーパミンニューロンは報酬シグナルを伝達する神経系として注目されているが、その異常は認知機能障害や運動機能障害など、必ずしも報酬機能とは関係のない障害も生じる。一方、研究代表者らは、ドーパミンニューロンは報酬シグナルだけではなく、分布域によって異なるシグナルを伝達する多様な集団であることを明らかにしてきた。黒質緻密部の腹内側や腹側被蓋野にあるドーパミンニューロンは報酬の「価値」のシグナルを伝達するが、黒質緻密部の背外側にあるドーパミンニューロンは「Salience(顕著性)」のシグナルを伝達していた。本研究課題では、特に、前頭前野各領域に伝えられるドーパミンニューロンの価値信号とSalience信号が、前頭前野機能に果たす役割の解明を目指す。平成26年度は、ドーパミン神経系に異常が見られる注意欠陥多動性障害(ADHD)に注目し、その主な症状である「多動性」に焦点を当てた。この多動性では、「response inhibition(反応抑制あるいは運動抑制)」と呼ばれる機能に異常が生じ、不必要な運動を抑制する能力が低下しているのではないかと推測されている。まず、サルにresponse inhibitionを必要とする認知課題を訓練し、課題遂行中のサルのドーパミンニューロンの神経活動を黒質緻密部と腹側被蓋野から記録した。その結果、ドーパミンニューロンがresponse inhibitionを求める外部からの指令に対して興奮性の応答を示すことを見出した。特に、黒質緻密部の背外側でこのような神経応答が見られたことから、ドーパミンニューロンのSalience信号がresponse inhibitionの実行に関わると推測できる。黒質緻密部および腹側被蓋野に分布するドーパミンニューロンは、報酬シグナルを伝達する神経系として注目されているが、その異常は認知機能障害や運動機能障害など、必ずしも報酬機能とは関係のない障害も生じる。本研究では、「Response inhibition(反応抑制あるいは運動抑制)」と呼ばれる認知機能に注目し、この機能に対してドーパミン神経系が果たす役割を2頭のサルを用いて検証した。まず、response inhibitionを必要とする認知課題をサルに訓練し、課題遂行中のサルのドーパミンニューロンの活動を記録した。すると、response inhibitionを求める外部からの指令に対して興奮するドーパミンニューロンが多数見つかった。そしてこのようなドーパミンニューロンは、腹側被蓋野ではなく、黒質緻密部の背外側に多く分布していた。さらに、黒質緻密部のドーパミンニューロンから投射を受ける尾状核にドーパミン受容体拮抗薬を投与してドーパミンシグナルを遮断すると、response inhibitionをおこなうサルの能力が低下し、課題の成績が低下した。以上の結果は、尾状核に伝達される興奮性のドーパミンシグナルが、response inhibitionの遂行に重要な役割を果たすことを示している。電気生理実験および薬理実験により、尾状核に伝達される興奮性のドーパミンシグナルがresponse inhibitionの能力に重要な役割を果たすことが証明できた。2頭のサルから同様のデータを得ることができ、再現性も担保されたことから、論文執筆の準備が整った。本研究では、「行動抑制(response inhibition)」と呼ばれる認知機能に注目し、行動抑制を必要とする認知課題をおこなっているサルの黒質緻密部/腹側被蓋野からドーパミンニューロンの神経活動を記録してきた。その結果、黒質緻密部背外側部にあるドーパミンニューロンが行動抑制に関わる神経シグナルを伝達していることを明らかにした。これらのドーパミンニューロンは、行動を抑制することをサルに支持する刺激が呈示されると強く興奮した。黒質緻密部腹内側部や腹側被蓋野にあるドーパミンニューロンではこのような神経シグナルは確認できなかった。また、黒質緻密部背外側部からドーパミン投射を受け取る背側線条体からも神経活動を記録したところ、この領域にある線条体ニューロンも行動抑制に関わる神経シグナルを伝達することが明らかになった。さらに、背側線条体へのドーパミン入力と行動抑制の能力との因果関係を調べる目的で、行動抑制課題をおこなっているサルの背側線条体にドーパミン拮抗薬を注入すると、サルの行動抑制の能力が低下することも明らかになった。これまでに2頭のサルで同様の結果を得て、データの再現性も確認できた。以上の結果から、ドーパミンニューロンー背側線条体神経回路は行動抑制に重要な役割を果たすと考えられる。先行研究の中で、「行動抑制」と呼ばれる認知機能の神経基盤として前頭前野が大きな注目を集めていた。一方、本研究では、報酬系として知られるドーパミン神経系が行動抑制に重要な役割を果たしていることを世界に先駆けて発見した。すでに論文執筆に必要な行動学的、電気

生理学的、薬理学的データを得ており、本プロジェクトは順調に進呈していると言える。ドーパミンニューロンは報酬シグナルを伝達する神経系として注目されているが、その異常は認知機能障害や運動機能障害など、必ずしも報酬機能とは関係のない障害も生じさせる。本研究では、「行動抑制」と呼ばれる認知機能に注目し、この機能に対するドーパミン神経系の役割を解析した。そのため、行動抑制を必要とする課題をサルにおこなわせ、課題遂行中のサルの黒質緻密部/腹側被蓋野からドーパミンニューロンの神経活動を記録し、また、その投射を受ける線条体からも神経活動を記録した。その結果、黒質緻密部背外側部にあるドーパミンニューロンが行動抑制に関わる神経シグナルを伝達していることが明らかになった。これらのドーパミンニューロンは、行動を抑制するようにサルに指示すると強く興奮した。黒質緻密部腹内側部や腹側被蓋野にあるドーパミンニューロンではこのような神経シグナルは確認できなかった。また、線条体の中でも特に背外側に分布するニューロンが、行動抑制に関わる神経シグナルを伝達することが明らかになった。さらに、背側線条体へのドーパミン入力と行動抑制の能力との因果関係を調べる目的で、行動抑制課題をおこなっているサルの背側線条体にドーパミンD1受容体拮抗薬とD2受容体拮抗薬を注入したところ、どちらの拮抗薬によっても行動抑制の成績が低下した。以上の結果から、ドーパミンニューロンー背側線条体神経回路は、D1受容体・D2受容体の両者を介し、行動抑制の制御に関わると考えられる。そして、因果関係の解析をさらに進めるため、マカクザルのドーパミンニューロンをターゲットにした光遺伝学技術の開発をおこない、光によるドーパミンニューロンの活動操作に成功した。今後、この手法を用いて、ドーパミンニューロンから背側線条体に伝達されるシグナルを活性化させるとサルの行動抑制の能力が向上するのかなど、因果関係についての解析を進めて行く。本研究では、ヒトに近縁なマカクザルを用いて、黒質ー線条体神経路によって伝達されるドーパミン信号がresponse inhibition(行動抑制)と呼ばれる認知機能に重要な役割を果たしていることを見出した。さらに、マカクサルの特定の神経路の活動を人為的に操作できる光遺伝学技術の開発に成功した。今後、この手法を用いて黒質ー線条体神経路を人為的に活性化したとき、行動抑制の能力が実際に向上するのかを検討したい。当初の予定通り、平成26年度にサルの訓練を終了し、ドーパミンニューロンの神経活動を記録することができた。また、response inhibitionとドーパミンニューロンとの関係性を示唆するこができた。
短縮歯列咬合が運動の滑らかさに与える影響

本研究は、SDAにより生じる咀嚼機能への影響を、神経筋機構的要素である運動の滑らかさにより定量化することを目的とした。正常有歯顎者10名において、これまでに報告された実験方法に従って2色のガムを咀嚼してもらい、以下の2つの機能的要素を評価した。加速度センサーからJerk-costを算出して、下顎運動の滑らかさを求め、さらに、2色の混合割合を画像処理ソフトウエアから算出し、咀嚼効率を求めた。ここで、臼歯部から前歯部へと咀嚼部位を変更したときに、咀嚼効率は低下するが、運動の滑らかさには影響を与えないことを明らかにした。本研究は、短縮歯列咬合(SDA)によるチューイングガム咀嚼時の機能的影響を定量化することを目的としている。初年度において、健常有歯顎者の犬歯のみを用いた咀嚼と、小臼歯のみを用いた咀嚼を比較して、咀嚼効率は低下するが、運動の滑らかさには影響しないことを明らかにした。昨年度の到達目標は、下顎オトガイ下部に3軸の加速度センサー貼付して下顎運動を測定する方法を応用し、6軸センサーを用いたシステムを構築することを目的とした。解決すべき課題点はまだ認められるものの、顎運動測定装置との同時測定において高精度な測定が可能となった。Shortened dental arch (SDA)Conceptは、一定の条件を満たしていれば臼歯部に欠損が生じても患者の総合的な口腔健康状態は大きく損なわれないという概念である。これまで、短縮歯列に対する補綴治療の必要性の検証は数多くされてきた。しかし、これらの研究は患者の主観的要素や咀嚼後の試料を測定したものが多く、咀嚼運動そのものに着目し、神経筋機構に関連する機能的要素を評価した報告は見あたらない。第1段階として、これまで開発された3軸加速度センサーを用いて咀嚼部位の違いが運動の滑らかさに与える影響を定量化すべく、下記の実験を行った。正常有歯顎者10名において、これまでに報告された実験方法に従って2色のガムを咀嚼してもらい、加速度センサーからJerk-costを算出して、下顎運動の滑らかさを求め、さらに、2色の混合割合を画像処理ソフトウエアから算出し、咀嚼効率を求めた。しかし、運動の滑らかさを時系列のグラフにしたときの臼歯部咀嚼群と前歯部咀嚼群における波形の形状の違いを考慮すると、運動の滑らかさについて有意差が認められなかった原因として、運動のvariabilityの大きさに依存した可能性も示唆された。咀嚼の相をさらに細かく分類して、各相における影響を定量化することが重要であると考えられた。本年度の到達目標は、システムの構築とガム咀嚼部位の違いが運動の滑らかさと咀嚼効率に与える影響を明らかにすることであった。3軸加速度センサーを下顎オトガイ下部に貼付する簡便な測定を構築した。3軸の加速度を時間微分した、躍度から算出されるJerk-costを運動の滑らかさの評価パラメータとした。また、被験食品は2色のガムを用いて、10回咀嚼後の2色の混和度を咀嚼効率の評価パラメータとした。10名の有歯顎咬合者に対して、以下の2つの条件をランダムな順序で行った。1.臼歯部咀嚼(小臼歯と大臼歯での咀嚼)、2.前歯部咀嚼(犬歯と第一小臼歯での咀嚼)。2つの条件の比較により、以下の所見を得た。ガムの混和度は条件2において有位な低下が認められた(P=0.0051)。Jerk-costは開口相、閉口相ともに、有意差は認められなかった(開口相P=0.25,閉口相P=0.42)。従って、本年度の実験から、健常有歯顎者の犬歯と小臼歯のみを用いた咀嚼において、咀嚼効率は低下するが、運動の滑らかさには影響を与えないことが判明した。

研究遂行中に3軸加速度センサーの発売中止があったため、入手困難となった。しかし、3軸加速度だけでなく、さらに3軸角速度も測定可能となった6軸センサーが発売されたため、将来性を鑑みて6軸センサーの検証を行うこととした。まず、3軸加速度センサーを用いた顎運動測定システムの確立を行うことが、本年度の第一課題であったため、得られた結果を考慮すると、順調に進展していると考えられる。しかし、センサーが現状は3軸加速度のみを搭載した物であるが、さらに適した6軸、すなわち3軸加速度、3軸角速度センサーが内蔵されたセンサーが発売されたため、今後さらなるバージョンアップが必要となることが見込まれる。これらの状況を踏まえると、おおむね順調に進展していると考える。はじめに、構築したシステムと既存の顎運動測定システムの同時計測を行い、比較をすることにより、6軸センサーを用いた測定方法の妥当性の検証を行うものとする。センサーが現状は3軸加速度のみを搭載した物であるが、さらに適した6軸、すなわち3軸加速度、3軸角速度センサーが内蔵されたセンサーが発売されたため、今年度はこれを用いて顎運動測定システムをバージョンアップすることを試みる。このシステムにさらに筋電図を追加することにより、短縮歯列の機能的影響の探索を多角的な方法で行うことが可能となる。次年度はデータ解析とまとめをメインに行う予定であるため、これらに必要な研究費の使用を行う。顎運動測定システムのバージョンアップに費用が必要となる。その後は、生理学的な知見からの検討を行うために、共同研究者であるGregory Murry教授に意見を伺う予定である。旅費の捻出が必要となる。また、これらにより、得られた成果は国内外における学術大会で発表し、論文としてまとめて国際雑誌に投稿する予定である。従ってそれらの費用が必要となる。
固体粒子群を含む流れ場での乱流輸送過程のモデル化に関する研究

二相乱流場での固体粒子群による乱流構造の変化に伴う乱れの生成及び散逸過程の解明は、二相乱流モデルの構築に必要不可欠である。本研究では、単純な流れ場に対して画像処理流速計(PIV)によるデータベースを構築しつつ、二相乱流モデルを系統的に再検討し、粒子相対速度、粒子局所体積分率及び粒子後流によるエネルギ再分配モデルの再構築を行うことを目的としている。本年度は、固液二相流の平行平板間乱流においてPIVによる計測を行い、詳細な情報から複数のタイムスケールに基ずく新たな二相乱流モデルの構築を行った。粒子径が乱流場の最小スケールであるコルモゴロフスケールより比較的大きい場合、流れ場の乱れは増加する。一方、粒子径がコルモゴロフスケールより小さい場合、乱れは減少する。粒子介在による流れ場のスペクトル分布より、乱れが増加する場合、低波数及び高波数領域のエネルギが増加し、乱れが減少する場合、高波数領域のエネルギのみが増加することがわかった。高波数領域のエネルギ増加は、固体粒子によるエネルギ消散に起因している。これは過去の実験事実とも一致している。低波数領域のエネルギ増加は、粒子径がコルモゴロフスケールより比較的大きい粒子群がクラスタ状になることにより、粒子群の局所濃度分布の変動及び粒子群の後流が影響を与えることがわかった。従来の二相乱流モデルは一つのタイムスケールに基ずいており、エネルギ消散の現象、つまり乱れの減少しか表すことができない。そこで、PIVによる実験結果を基に、二つのタイムスケールを用いた二相乱流モデルを構築した。高波数領域に適用した方程式には、粒子による消散項のみを、そして、低波数領域には、粒子群の局所濃度分布の変動をモデル化して付加した。このモデルにより、固体粒子群による乱れの増加ならびに減少を的確に表すことが可能となった。固気二相流としてチャネル流及び壁面噴流を取り上げ、新たに構築された二相乱流モデルを適用した結果、固液二相流同様、乱れの増減を的確に表すことがわかった。
昆虫性決定カスケードの起源の解明

本研究では、昆虫のみが獲得した昆虫特異的な分子メカニズムとして、性特異的スプライシングが中心的な役割を果たす性決定カスケードに着目し、昆虫に特異的な性決定メカニズムの進化的起源の解明に挑んだ。その結果、これまでに報告のなかった不完全変態昆虫のコオイムシおよびフタホシコロオギ、無変態昆虫のマダラシミから、doublesex(dsx)遺伝子のクローニングに成功した。さらに、マダラシミdsxの発現解析の結果、マダラシミのdsxはこれまでに報告のない新規の発現様式を示すことが示唆された。本研究では、昆虫のみが獲得した昆虫特異的な分子メカニズムとして、性特異的スプライシングが中心的な役割を果たす性決定カスケードに着目し、重要な系統に位置する各種昆虫のdsx遺伝子を解析することにより、昆虫に特異的な性決定メカニズムの進化的起源の解明に挑戦する。今年度は、昆虫に特異的な性決定カスケードの起源を解明する一助として、不完全変態昆虫のコオイムシ(Appasus japonicus)、レッドローチ(Blatta lateralis)、フタホシコオロギ(Gryllus bimaculatus)、無変態昆虫のマダラシミ(Thermobia domestica)、甲殻類のオカダンゴムシ(Armadillidium vulgare)からdsx cDNAの部分配列のクローニングを試みた。様々なプライマーの組み合わせでRT-PCR法を行った結果、いずれの生物種においても部分配列のクローニングに成功した。得られた塩基配列から推定されるアミノ酸配列は、いずれも完全変態昆虫及びオオミジンコのDsxとある程度の保存性を持つことが示された。従って今回クローニングしたcDNAは確かにdsxであると判断した。本研究では、昆虫のみが獲得した昆虫特異的な分子メカニズムとして、性特異的スプライシングが中心的な役割を果たす性決定カスケードに着目した。これまでに行われた甲殻類と完全変態昆虫を用いた研究から、doublesex(dsx)遺伝子の性特異的なスプライシング調節の起源は、これらの系統間に存在することが予想された。本研究では、申請者が無変態昆虫のマダラシミ(Thermobia domestica)において確立した遺伝子機能解析法を背景に、重要な系統に位置する各種昆虫のdsx遺伝子を解析することにより、昆虫に特異的な性決定メカニズムの進化的起源の解明に挑戦する。今年度は、昨年度dsx cDNAの部分配列のクローニングに成功した甲殻類のオカダンゴムシ(Armadillidium vulgare)、無変態昆虫のマダラシミ(Thermobia domestica)、不完全変態昆虫のコオイムシ(Appasus japonicus)、レッドローチ(Blatta lateralis)、フタホシコオロギ(Gryllus bimaculatus)について全長cDNAのクローニングを試みた。その結果、マダラシミとコオイムシについてはクローニングに成功し、塩基配列を決定した。この結果に基づき、dsxのクローニングを行う昆虫種を決定した。また、dsxのRNA干渉(RNAi)法を行う際には、いずれの昆虫においても雌雄鑑別法の確立が必要不可欠である。そこでまず、マダラシミについて解析個体数を増やして雌雄鑑別法を確立することとした。これまでにdsx cDNAの部分配列が得られたフタホシコロオギにおいて雌雄で異なるアイソフォームの有無を確認するため、SMART RACE法を行った。その結果、フタホシコオロギdsx(Gb-dsx)の3'側において1種類の雄特異的な塩基配列が、3種類の雌特異的な塩基配列が得られた。さらに、Gb-dsxの機能解析を行うために、7齢(終前齢)幼虫の雄雌にGb-dsxのdsRNAをインジェクションし、成虫での表現型を観察した。コントロールとしてgfpのdsRNAをインジェクションした。その結果、Gb-dsx dsRNAをインジェクションした個体の外部形態はgfp dsRNAをインジェクションした個体と変化は認められなかった。今回、7齢幼虫にインジェクションを行ったが、そのときには既にdsxが翅脈形成において雌雄で異なる転写制御を引き起こし、翅脈に雌雄差が生じていた可能性が考えられる。今後は、5齢幼虫および6齢幼虫を材料としてGb-dsx dsRNAをインジェクションし、成虫での表現型を観察する必要がある。

事前準備段階で検討したマダラシミの雌雄鑑別法に基づき、RNAi解析を行う予定であったが、メスの形質の指標としていた形質が極めて希ではあるがオスにも現れることが判明したため。分子昆虫学マダラシミの解析個体数を増やして再度雌雄鑑別法を確立し、dsxのRNAi解析を速やかに行う必要がある。研究計画の変更あるいは研究を遂行する上で問題点などはなく、当初の計画通り概ね順調に進展している。平成26年度に事前準備段階で検討したマダラシミの雌雄鑑別法に基づき、RNAi解析を行う予定であったが、メスの形質の指標としていた形質が極めて希ではあるがオスにも現れることが判明したため。特に研究遂行上の問題は現時点ではないため、予定通り研究計画を進める予定である。RNAi解析を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとした。今年度の計画で予想外の実験材料の入手が可能になり、遺伝子クローニング実験を集中して行ったため倹約することができた。次年度は、当初の使用計画に加え、遺伝子機能解析により重点的に使用することにより、予定より広範な解析が可能となる。
珊瑚等の顕微ESRと顕微ラマン分析による古環境中硫黄酸化物濃度変動史の研究

炭酸カルシウム系の地質物質(カルサイト,アラゴナイト)の中に記録された古地球環境の情報を読み取ることを目的として,珊瑚,洞窟生成物(鍾乳石,石筍)などに記録されている縞模様を電子スピン共鳴,リーザーラマン等により測定を進めた.その結果,以下に示すことが明らかになった.(1)奄美大島でボーリングして得られた珊瑚試料の電子スピン共鳴分析からは,C-14年代で2200yBP,4600yBP及び5460yBPに亜硫酸イオン濃度が異常に高くなったことが判明した.現生珊瑚では,ESR強度の年周期変動が認められるが,このような異常ピークは出現しない.したがって,このピークはその時代に環境中の亜硫酸イオン濃度が一時期的に異常上昇したためと考えられる.その原因としては,(1)火山活動,(2)比較的な大きな地殻変動,(3)異常気象などが考えられ,今後の研究でその原因を明らかにする必要がある.レーザーマラン測定からは,1085cm^<-1>のCO_3^<2->イオン面内全対称振動モードの散乱線強度が生成年代に応じて変化すること,その変動には極めて長い周期の変動成分と短周期の変動成分とが重なっていることなどがわかってきた.また,こうした変動は,光学顕微鏡で観察される縞模様とは必ずしも対応しておらず,光学顕微鏡では検出不可能な結晶成長速度の変化や微量不純物の取込み量変化などを反映していると考えてよい.上記の実験結果から,炭酸カルシウム系の地質物質に記録された情報から,地球史のある断面(火山活動史,比較的大きな地殻変動史,異常気象史など)を読み取ることが可能でることが明らかになった.炭酸カルシウム系の地質物質(カルサイト,アラゴナイト)の中に記録された古地球環境の情報を読み取ることを目的として,珊瑚,洞窟生成物(鍾乳石,石筍)などに記録されている縞模様を電子スピン共鳴,リーザーラマン等により測定を進めた.その結果,以下に示すことが明らかになった.(1)奄美大島でボーリングして得られた珊瑚試料の電子スピン共鳴分析からは,C-14年代で2200yBP,4600yBP及び5460yBPに亜硫酸イオン濃度が異常に高くなったことが判明した.現生珊瑚では,ESR強度の年周期変動が認められるが,このような異常ピークは出現しない.したがって,このピークはその時代に環境中の亜硫酸イオン濃度が一時期的に異常上昇したためと考えられる.その原因としては,(1)火山活動,(2)比較的な大きな地殻変動,(3)異常気象などが考えられ,今後の研究でその原因を明らかにする必要がある.レーザーマラン測定からは,1085cm^<-1>のCO_3^<2->イオン面内全対称振動モードの散乱線強度が生成年代に応じて変化すること,その変動には極めて長い周期の変動成分と短周期の変動成分とが重なっていることなどがわかってきた.また,こうした変動は,光学顕微鏡で観察される縞模様とは必ずしも対応しておらず,光学顕微鏡では検出不可能な結晶成長速度の変化や微量不純物の取込み量変化などを反映していると考えてよい.上記の実験結果から,炭酸カルシウム系の地質物質に記録された情報から,地球史のある断面(火山活動史,比較的大きな地殻変動史,異常気象史など)を読み取ることが可能でることが明らかになった.
イタイイタイ病理組織中のカドミウム局在の可視化と周囲微小環境の病理学的解明

イタイイタイ病(イ病)は慢性カドミウム(Cd)中毒の極型と考えられるが、患者生体内のCd動態は不明な点が多く、どの細胞に蓄積し、周囲にどのような反応が起こるのかは不明である。我々はX線マイクロアナライザーを生体組織に応用し、富山大学に保存されているイ病患者の臓器を用いて、Cdの組織内局在を解析した。その結果、肝臓では門脈域周囲の肝細胞や、門脈域の結合織の一部に、腎臓では残存する近位尿細管や間質の一部に蓄積が見られた。膵臓ではランゲルハンス島に選択的に蓄積しており、それらはインスリン陽性のβ細胞が著減し、ほぼグルカゴン陽性のα細胞で構成されており、Cd曝露による糖尿病発症が推測された。我々は、X線マイクロアナライザー(EPMA)を生体組織に応用し、富山大学に保存されているイ病患者の臓器を用いてCdの組織内局在を解析している。これまでに、生体組織中CdのEPMA解析のための標本作製プロトコールを確立し、5症例のイ病患者の肝、腎、膵、甲状腺においてCd沈着部位の可視化に成功した。EPMA解析には従来ホルマリン固定標本を用いていたが、臓器中Cd濃度の実測値と比して組織中のCdは微量であるという問題があった。我々は、ホルマリン固定液中にCdが流出していると考え、凍結標本をごく短時間アセトン固定してパラフィンブロックを作製することで、より鋭敏な正確なCd蓄積部位のイメージングが可能となった。イ病では肝臓に最も多くのCd沈着が認められるが、その殆どは肝細胞に蓄積していた。ただし、臓器中Cd濃度が高い症例では、肝細胞に加えて門脈域の結合織にもCd沈着が見られることがわかった。肝細胞はメタロチオネインが高度に発現しているが、門脈域にメタロチオネインは観察されない事から、門脈域の結合織に沈着するCdはフリーの状態で毒性を発揮している可能性が示唆された。腎臓ではCdの沈着はわずかであり、残存する近位尿細管に蓄積していた。膵臓では委縮したラ氏島に、甲状腺では濾胞上皮にCdの沈着が認められた。我々はX線マイクロアナライザー(EPMA)を生体組織に応用し、富山大学に保存されているイ病患者の臓器を用いてCdの組織内局在を解析した。7症例は患者臓器の一部が凍結保存されていたため、ホルマリン液体中へのCdの溶出を避ける目的で、短時間アセトンで固定ののち、新たにパラフィンブロックを作成した。固定時間が短かったと推測される10例についても、通常の方法で作成されたパラフィンブロックを用いて検討を行ったが、通常の方法で作成されたパラフィンブロックからのEPMA解析は不可能であり、7症例のみの解析(正常対照は3例)が可能であった。新鮮臓器で最もCd蓄積が高濃度であった肝臓では、門脈域周囲の肝細胞や、門脈域の結合組織の一部にCdの蓄積が認められた。Cd蓄積部の組織形態に目立った変化はなく、炎症細胞浸潤なども認められなかった。腎臓でのCd蓄積は残存する近位尿細管の一部や間質の一部に認められたが、糸球体への蓄積は見られなかった。Cdが蓄積した尿細管の多くは変性像を呈していたが、Cd蓄積がない変性尿細管も多く、因果関係は不明であった。一部のシュウ酸カルシウム結晶にもCdが含まれていた。甲状腺では濾胞上皮の一部にCdの蓄積が見られたが、非蓄積細胞との形態的差異は見られなかった。膵臓ではランゲルハンス島(ラ氏島)に一致してCdの蓄積が見られた。正常のラ氏島より萎縮しており、二重染色ではインスリン陽性のβ細胞が著減し、主にグルカゴン陽性のα細胞で構成されていた。Cdはβ細胞の亜鉛トランスポーターを介して取り込まれていると推測された。疫学的にもイ病患者に糖尿病罹患が多く、Cd暴露による糖尿病発症機序が推測された。実験病理学生体組織中のCd蓄積をEPMAで解析するための標本作製プロトコールが完成し、あらゆる臓器で再現性良くCd蓄積を可視化できる体制が整った。

イ病患者の臓器中Cd蓄積を解析したところ、従来より注目されていた肝臓や腎臓において、仮説を裏付けるCd沈着が確認された。それに加え、従来はあまり注目されていなかった膵臓や甲状腺といった組織においても、Cdの特徴ある蓄積が確認された。特に膵臓ではラ氏島において亜鉛の局在と一致してCdの蓄積が認められており、Cd暴露とβ細胞障害、糖尿病といった新しい展開が期待される。イ病患者のCd蓄積部位における、周囲の微小環境を詳細に検討する。また、Cdを無毒化するメタロチオネインの発現との相関を併せて検討する。Cd蓄積とメタロチオネイン発現が一致しない部位において、フリーのCdが臓器障害を惹起している可能性が指摘されるため、細胞障害や線維化などの因子も併せて検討する。イ病の各臓器ごとに特徴あるCd蓄積が認められたことから、Cd蓄積と疾患との関連性を検証する。例えば膵臓ではラ氏島に選択的にCd蓄積が認められ、その局在は亜鉛と一致していた。β細胞はインスリン産生に亜鉛を必要とするが、亜鉛トランスポーターはCdも通すことが知られており、亜鉛欠乏時にはCdなど他の金属イオンも取り込まれる可能性がある。この現象はβ細胞障害の一端を模倣している可能性があり、β細胞障害の有無や疫学データの再解析を通じて、Cdとβ細胞障害、糖尿病との関連性を検討する。また、イ病以外の糖尿病患者の膵臓でのEPMA解析も追加で検討する。イ病は我が国では収束に向かう疾患と考えられているが、世界に目を転じれば、多くの国々で重金属汚染は喫緊の課題となっている。Cdの生体への影響をイメージングという新しい切り口で明らかにし、その成果を国内外に発信する。
精神分裂病患者赤血球におけるリン脂質組成と微小循環機能との関連に関する研究

精神分裂病患者を対象に,赤血球膜リン脂質クラス組成,分子種組成をそれぞれ分析し,正常対照群との比較検討,経過による縦断的検討,病態との関連を検索している。現在のところ,未服薬群で以下のような傾向をみいだしており,既に公表している。1,赤血球膜リン脂質クラス組成で,ホスファチジルコリン(PC),スフィンゴミエリン(SM)比の低下がみられる。2,ジアシル型PCの分子種組成で,不飽和脂肪酸を含む分子種の低下,不飽和脂肪酸を含まない分子種の増加がみられる。3,PC/SM比と不飽和脂肪酸を含む分子種組成比との間に正の相関傾向を,不飽和脂肪酸を含まない分子種組成比との間に負の相関傾向がみられる。以上のような変化は,赤血球膜の動的構造において,膜の流動性の低下などをきたすと考えられ,微小循環に影響している可能性だけでなく,神経細胞でも同様の変化がおこっているならば,神経伝達にも何らかの影響をおよぼしている可能性がある。この傾向は服薬群でもみられることを確認しており,服薬,経過との関連を現在検討している。臨床亜型,症状との関連も検討しているが,現在のところはっきりした傾向はみいだされておらず,症例の蓄積が必要と考えている。未服薬精神分裂病患者を対象に、赤血球膜リン脂質クラス組成、分子種組成をそれぞれ、薄層クロマトグラフィー(TLC)法、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法を用いて分析し、正常対照群との比較検討を行っている。現在のところ、以下のような傾向をみいだしている。1、赤血球膜リン脂質クラス組成で、有意にホスファチジルコリン(PC)組成比の低下(p<0.05)、スフィンゴミエリン(SM)組成比の増加(p<0.01)がみられる。2、ジアシル型PCの分子種組成で、リノール酸(18:2)を含む分子種(16:0/18:2、18:1/18:2)の有意の低下(p<0.001)、不飽和脂肪酸を含まない分子種(16:0/16:0、16:0/18:0)の有意の増加(p<0.001)がみられる。3、PC組成比と不飽和脂肪酸を含む分子種組成比との間に正の相関傾向を、不飽和脂肪酸を含まない分子種組成比との間に負の相関傾向がみられる。例数を増やしている段階ではあるが、以上のような変化は、赤血球膜の動的構造に変化を与え、膜の流動性の低下、変形能の低下などをきたすと考えられる。また現在、実験の精度を向上させるため、リン脂質クラス分析、分取、サブクラス分析、分取をHPLC法で行う技術を開発し、実験方法の改善に着手している。臨床亜型、症状との関連については、例数の増加に伴い徐々に検討をくわえている段階にある。前年度に引き続き,未服薬精神分裂病患者を対象に,赤血球膜リン脂質クラス組成,分子種組成をそれぞれ,薄層クロマトグラフィー(TLC)法,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法を用いて分析し,正常対照群との比較検討を行った。以下のような傾向をみいだし,公表した。3,PC/SM比と不飽和脂肪酸を含む分子種組成比との問に正の相関傾向を,不飽和脂肪酸を含まない分子種組成比との問に負の相関傾向がみられる。以上のような変化は,赤血球膜の動的構造に変化を与え,膜の流動性の低下,変形能の低下などをきたすと考えられる。この結果に基づき,臨床亜型,症状との関連,微小循環機能との関連,脂質過酸化との関連,赤血球膜の形態的変化などについて,幅広く検索を進めている。

現在のところ,未服薬群で以下のような傾向をみいだしており,既に公表している。1,赤血球膜リン脂質クラス組成で,ホスファチジルコリン(PC),スフィンゴミエリン(SM)比の低下がみられる。2,ジアシル型PCの分子種組成で,不飽和脂肪酸を含む分子種の低下,不飽和脂肪酸を含まない分子種の増加がみられる。3,PC/SM比と不飽和脂肪酸を含む分子種組成比との間に正の相関傾向を,不飽和脂肪酸を含まない分子種組成比との間に負の相関傾向がみられる。以上のような変化は,赤血球膜の動的構造において,膜の流動性の低下などをきたすと考えられ,微小循環に影響している可能性だけでなく,神経細胞でも同様の変化がおこっているならば,神経伝達にも何らかの影響をおよぼしている可能性がある。この傾向は服薬群でもみられることを確認しており,服薬,経過との関連を現在検討している。臨床亜型,症状との関連も検討しているが,現在のところはっきりした傾向はみいだされておらず,症例の蓄積が必要と考えている。
製造企業における生産システムの実証研究

製造企業経営のポイントとなる要因(外部環境、組織、人的資源、改善活動、品質マネジメント、TPM、情報技術と生産情報システム、JITとTOC、サプライチェーン、技術開発、新製品開発、製造戦略、業績指標、等)に関する既存文献レビューと製造企業に対するヒアリング調査を実施し、TOC、サプライチェーン、新製品開発、マスカスタマイゼーション等、特に最近の展開が目覚ましい領域に注意を向けつつ、新たな分析枠組みを構築した。各国の研究者と連絡をとりつつ、分析枠組みに基づいて、1企業当たり19名を対象とした英語版および日本語版質問票を設計し、日本の含む先進工業国10ケ国の製造事業所でデータが収集された。まず日本の36製造事業所に関する個人レベルのデータを用いて測定尺度の構成に関して信頼性と妥当性の検討を行い、各測定尺度に組み入れるべき質問項目を決定した。さらに、同一質問に対する複数の回答者の回答を平均し、事業所レベルのデータを構築し、各測定尺度の基本統計量を検討するとともに、組織、人的資源、品質マネジメント、TPM、情報技術と生産情報システム、JITとTOC、サプライチェーン、技術開発、新製品開発、製造戦略、業績指標といったオペレーションズ・マネジメント領域に対応するスーパー尺度を構成し、わが国製造企業の成功要因、業績の決定要因、様々なプラクティスやシステムの間の連関構造を明らかにした。さらに、わが国製造企業を対象とした分析を他地域に適用し、世界の優れた製造企業が持つ共通要因を抽出するとともに、各国企業の異なる状況要因がその業績指標とどう結びついているかを解明した。それぞれの専門分野で手分けをし、製造企業経営のポイントとなる要因に関する既存文献を精読し、先進的製造企業のヒアリング調査を実施して、これまで用いられてきた枠組みに追加、修正を加えた。新たな分析枠組みに基づいて、具体的な英語版質問票を設計し、各国での事前調査の結果を踏まえて修正の後、1企業当たり20名程度の英語版質問票を確定し、これを日本語に翻訳した。機械、電気機器、自動車産業の高業績企業と無作為抽出した製造事業所に対して、調査協力依頼を行い、3業種合わせて35社からの協力を得ることができた。各企業における製造事業所調査が終了した後、質問票を引き取り、データの入力、逆尺度の順尺度への変換、入力データのクリーニングを行った。データ分析の準備段階として、個人レベルのデータベースを用いて測定尺度の構成に関して信頼性と妥当性の検討を行い、各測定尺度に組み入れるべき質問項目を決定し、さらに、同一質問に対する複数の回答者の回答を平均して、事業所レベルのデータベースを構築し、各質問項目の基本統計量を計算するとともに、オペレーションズ・マネジメント領域に対応するスーパー尺度を構成した。これらの成果を踏まえて、調査対象となった製造事業所へのフィードバック・レポートを作成し、各事業所を訪問して説明を行うとともに、可能な限り工場見学も実施した。本研究を推進するために研究会を定期的に開催し、研究者によるセミナーも数回開催した。国内外で開催される研究集会にも参加し、企業における先進的事例、先端的研究について情報収集すると同時に、本研究プロジェクトの取り組みについて第18回International Conference of Production ResearchやDecision Sciences Instituteの年次大会等で研究発表を行い、18年度以降の研究を進める際に有益なコメントを得ることができた。国際的な打ち合わせはDecision Sciences Instituteの年次大会の際に行った。本格的な実証分析は18年度以降となるが、すでに事前分析の結果を取り纏め、18年度に開催される国際学会等への投稿も行った。1.わが国製造企業に関する実証研究平成17年度に構築したデータベースを基に測定尺度を構成し、わが国製造企業の経営構造を解明するための実証分析を開始した。相関分析や回帰分析により、わが国製造企業の成功要因、業績の決定要因、様々なプラクティスやシステムの間の連関構造について検討した。2.各国製造企業のデータ受け入れ平成18年度においては、米国、イタリア、ドイツ、オーストリア、スウェーデン、フィンランド、韓国で収集された調査データを受け入れ、日本企業のデータと比較可能な形式に変換した。3.製造企業の国際比較に向けた準備

平成19年度においては、平成18年度に実施するわが国製造企業を対象とした分析を他地域にも同様に適用するとともに、世界の優れた製造企業が持つ共通要因を抽出するとともに、各企業の異なる状況要因がその業績指標とどのように結びついているかを明らかに予定となっており、これらの研究は各国の研究者とも分担しながら行っていくため、11月のDecision Sciences Instituteの年次大会に合わせて、打ち合わせの会合を行った。4.製造企業に対するヒアリング調査および研究会の開催調査対象となった製造企業を訪問し、質問票調査によって収集したデータに基づく分析結果を報告し、その結果に関するコメントや追加情報を得るとともに、調査対象製造事業所の見学を行った。また、研究会を定期的に(月1回程度)開催して進捗状況を確認し、製造業に詳しい実務家、コンサルタント、研究者に講演等を依頼した。5.研究集会への参加と中間的成果の報告1.わが国製造企業に関する実証研究平成17年度に構築したデータベースを基に測定尺度を構成し、平成18年度に引き続き、わが国製造企業の経営構造を解明するための実証分析を行った。相関分析や回帰分析により、わが国製造企業の成功要因、業績の決定要因、様々なプラクティスやシステムの間の連関構造について詳細に検討した。2.製造企業の国際比較研究平成18年度に実施したわが国製造企業を対象とした分析を他地域にも同様に適用するとともに、世界の優れた製造企業が持つ共通要因を抽出するとともに、各企業の異なる状況要因がその業績指標とどのように結びついているかを明らかにした。これらの研究は各国の研究者と共同で行っていくため、11月のDecision Sciences Instituteの年次大会に合わせて、打ち合わせの会合を行った。3.研究会の開催研究会を定期的に(月1回程度)開催して進捗状況を確認し、関連研究を展開している研究者に講演を依頼した。4.研究集会への参加と中間的成果の報告
卵巣癌に対するWT1特異的がん免疫療法の開発と抗腫瘍免疫担当細胞機能の質的解析

本研究は、進行卵巣癌で標準治療後完全寛解となった症例に対するHLA class Iとclass II拘束性のWT1ペプチドワクチンの維持免疫療法臨床試験を実施し、血液サンプルを用いてがん抗原特異的免疫誘導の評価を行うことが第1の目的である。更に、進行期卵巣癌に対するHLA-A*2402拘束性WT1ペプチドワクチン療法を受けた症例の血液サンプルも併せて評価した。1)「III/IV期卵巣がん完全寛解例に対するWT1ペプチドワクチン免疫療法の第II相臨床試験」を実施した。対象疾患の標準治療変更の影響もあり、症例集積が予定通り進まず、8例の症例登録にとどまった。8例中5例で1年以上の、2例(1200日以上の無増悪生存を継続中)で2年以上の無再発生存を認めた。少数例の評価であるが、再発ハイリスクの卵巣がん症例に対して本症例の有効性が示唆される結果であった。2)免疫モニタリング:標準治療不応進行期卵巣がん症例(25例)の血液サンプルを用いてWT1特異的細胞傷害性T細胞(WT1-CTL)の解析を行った。WT1ワクチン接種後にWT1-CTLの統計的有意な増加を認めた。特にWT1-CTLが0.25%以上に増加した場合、無増悪生存期間が有意に延長された。上述した試験症例の血液サンプルでも同様に、8例中6例(75%)でWT1-CTLの増加を、その一部で6か月以上の維持を認めた。これらは1年以上の無増悪生存との関連性が示唆された。3)WT1-CTLの分化成熟度についての質的解析を行った。最初の1-3ヵ月内ではeffector型が主として誘導されるが、その後一部の症例でmemory型が優位に誘導される傾向を認めた。少数例にて統計的検定はできないが、memory型が誘導された症例ではより2年以上の長期無増悪生存期間を見た。がん抗原ぺプチド刺激による反応性について、長期無増悪生存例ではCD8 T細胞のclass Iペプチド反応性のみならず、CD4 T細胞のclass IIペプチド反応性が維持される傾向が認められた。本研究は、III/IV期卵巣がんに対する新規のWT1ワクチン(class Iペプチド+class IIペプチド)療法臨床試験を実施する、更に先に実施したWT1ワクチン(class Iペプチドのみ)療法を受けた患者の血液サンプルも含め、WT1抗原特異的T細胞の評価、特に「質的」な評価を中心に行い、本治療法を発展させる基盤的研究を行うことを目的に遂行している。第一に、class Iペプチド1種のみのWT1ワクチン療法を受けた進行期卵巣癌患者から得られた血液サンプルについて「WT1抗原特異的T細胞の評価」を、テトラマー法を用いてFACS解析を行い、現在その臨床効果との関連性について解析中である。第二に、「III/IV期卵巣がん完全寛解例に対するWT1ペプチドワクチン免疫療法の第II相臨床試験(class Iペプチド2種とclass IIペプチド1種の同時投与)」は現在症例集積中で2017年3月31日までに8例の症例登録を行い、試験を継続している。治療の安全性評価に関して、試験薬との因果関係の有無は問わず、重篤な有害事象は認めていない。特筆すべき治療関連毒性として、1例に発熱、インフルエンザ様症状と共にワクチン投与部位の潰瘍形成を認めた。全体の臨床効果、有効性評価については症例数が乏しく未実施である。本試験参加全症例より治療前、治療後の末梢血血液サンプルを採取している。試験治療が完了した症例から「WT1抗原特異的T細胞の評価」を、テトラマー法を用いてのFACS解析を順次行っている。解析した症例の一部において、治療前には認めなかったWT1抗原特異的T細胞がワクチン療法後速やかに誘導され、それが臨床効果に寄与した可能性が示唆される症例を認めた。その他、本試験に関連して他癌腫に対するWT1ワクチンを用いた臨床研究についても結果をまとめ学会報告した。本研究の骨格となる「III/IV期卵巣がん完全寛解例に対するWT1ペプチドワクチン免疫療法の第II相臨床試験」の症例集積が当初の計画通りに進行していないため。本研究は、III/IV期進行卵巣癌に対する新規のWT1ペプチドワクチン(class Iペプチド+class IIペプチド)療法臨床試験を実施する。更に、先行して実施した進行期卵巣癌に対するHLA-A*2402拘束性WT1ペプチドワクチン(class Iペプチド単独)療法臨床試験を受けた症例の血液サンプルと併せて、WT1特異的T細胞の評価、特に質的評価を中心に行い、本治療法を発展させるための基盤的研究を行うことを目的に遂行している。第1に先行実施した進行期卵巣癌に対するHLA-A*2402拘束性WT1ペプチドワクチン(class Iペプチド単独)療法臨床試験の参加症例より得られた血液サンプルを用いたWT1特異的細胞傷害性T細胞の評価解析を行った。第2に「III・IV期卵巣がん完全緩解例に対するWT1ペプチドワクチン免疫療法の第II相臨床試験」を実施し、症例集積を試みている。12名のHLAスクリーニング、8名の試験登録で試験治療を実施した。治療の安全性評価と共に有効性評価として、試験治療開始後の1年目、2年目での無増悪生存割合を評価している。5/8例で1年の予定試験治療を完了し、4名のその後の継続治療、2例の2年目無増悪生存を確認した。これらの症例の血液サンプルを用いてWT1特異的T細胞の質的評価を順次行っている。

その他、本治療法の増強法の探索として新規免疫アジュバントCpGODN(K3)の安全性評価のための臨床試験を実施したり、本研究に関連したWT1特異的T細胞の評価方法の開発の一環として他癌腫症例の末梢血サンプルを用いた解析も同時に行い、学会発表、論文発表を行った。本研究の骨格となる「III・IV期卵巣がん完全緩解例に対するWT1ペプチドワクチン免疫療法の第II相臨床試験」への症例集積が予定通り進んでいない。進行卵巣癌に対する標準治療の変化も影響し、本研究の対象となる症例が限られてきてしまった背景がある。2017年4月にプロトコールを改正したものの、集積は思うように進んでいない。本研究は、進行卵巣癌で標準治療後完全寛解となった症例に対するHLA class Iとclass II拘束性のWT1ペプチドワクチンの維持免疫療法臨床試験を実施し、血液サンプルを用いてがん抗原特異的免疫誘導の評価を行うことが第1の目的である。更に、進行期卵巣癌に対するHLA-A*2402拘束性WT1ペプチドワクチン療法を受けた症例の血液サンプルも併せて評価した。1)「III/IV期卵巣がん完全寛解例に対するWT1ペプチドワクチン免疫療法の第II相臨床試験」を実施した。対象疾患の標準治療変更の影響もあり、症例集積が予定通り進まず、8例の症例登録にとどまった。8例中5例で1年以上の、2例(1200日以上の無増悪生存を継続中)で2年以上の無再発生存を認めた。少数例の評価であるが、再発ハイリスクの卵巣がん症例に対して本症例の有効性が示唆される結果であった。2)免疫モニタリング:標準治療不応進行期卵巣がん症例(25例)の血液サンプルを用いてWT1特異的細胞傷害性T細胞(WT1-CTL)の解析を行った。WT1ワクチン接種後にWT1-CTLの統計的有意な増加を認めた。特にWT1-CTLが0.25%以上に増加した場合、無増悪生存期間が有意に延長された。上述した試験症例の血液サンプルでも同様に、8例中6例(75%)でWT1-CTLの増加を、その一部で6か月以上の維持を認めた。これらは1年以上の無増悪生存との関連性が示唆された。3)WT1-CTLの分化成熟度についての質的解析を行った。最初の1-3ヵ月内ではeffector型が主として誘導されるが、その後一部の症例でmemory型が優位に誘導される傾向を認めた。少数例にて統計的検定はできないが、memory型が誘導された症例ではより2年以上の長期無増悪生存期間を見た。がん抗原ぺプチド刺激による反応性について、長期無増悪生存例ではCD8 T細胞のclass Iペプチド反応性のみならず、CD4 T細胞のclass IIペプチド反応性が維持される傾向が認められた。本研究の骨格となる臨床試験への症例集積を進めるとともに、当初より計画している細胞解析など患者検体を用いた研究を順次進めていく。