hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2型糖尿病におけるレプチン抵抗性の病態代謝学的解析

ラットにおいてレプチン抵抗性の発現及びレプチン投与実験を行い2型糖尿病発症の一つのモデルとしてレプチン抵抗性の病態の意義を明らかにした。ラットを対象とし絶食後leptin注入を開始しさらに3時間後に[3-^3H]glucoseの注入を始めた。90分間高インスリンクランプを施行。血液中への糖の出現率(Ra)はSteeleの式により計算し消失率(Rd)はRaと血糖分布空間を推定し計算した。雄Wistar系ラット(6週齢)を用いた実験で糖代謝を測定したところpancreaticclamp時(somatostatin3μg/kg per min, insulin0.8mU/kg per min)Basal Ra=5.6±0.4mg/kg permin, Rd=5.7±0.5mg/kg perminでありインスリン10mU/kg perminに増加させたところRd=18.5±0.80.8mg/kg perminとなった。更にレプチン10μg/kg per min投与の場合にRd=20.8±0.6mg/kg perminと上昇が認められた。Rdは高脂肪食負荷によりインスリン付加時Rdは15.2±0.4mg/kg perminと低下したが,レプチン投与により18.3±0.4mg/kg per minとレプチンに反応が認められたfa/fa肥満ラットではインスリン10mU/kg per minに増加させたところRd=8.6±0.8mg/kg perminと低下しインスリン抵抗性をしめしたが,レプチン受容体異常を反映しレプチン投与は糖代謝には影響を与えなかったと考えられる。このモデルではレプチン抵抗性の存在に並行しインスリン抵抗性が惹起されているものと思われた。また,レプチンをはじめとする脂肪組織より分泌されるアディポサイトカインと2型糖尿病の特徴的な血管障害について臨床データと関連を検討した。インスリン抵抗性のあまり顕著でない日本人2型糖尿病患者においてもレプチン,TNFα,レジスチン,アディポサイトカインなどと血管障害の程度に一定の関連が認められた。このようにアディポサイトカインと2型糖尿病の病態の関連は今後更に解明が必要である。この研究の1年目の到達目標は齧歯類における糖代謝測定系の設定とレプチン感受性試験の開発である。更にこれを用いラットにおいてレプチン抵抗性の発現及びレプチン投与実験を行い2型糖尿病発症の一つのモデルとしてレプチン抵抗性の病態の意義を明らかにすることを実施中である。レプチン感受性試験:実験動物を試験の3-7日前に麻酔下に頸部切開し左頚動脈,右頚静脈にカテーテルを挿入した。試験日には絶食後,pancreatic clampを行い,2時間後Friedmanらの方法に従いleptin注入を開始しさらに3時間後に[3-^3H]glucoseの注入を始めた。血糖はglucose oxidase法で測定し,レプチン,インスリンはELISAで測定した。^3H-glucoseは除蛋白した後,^3H_2Oを分離しβシンチレーションカウンターで測定した。

血液中への糖の出現率(Ra)はSteeleの式により計算し消失率(Rd)はRaと血糖分布空間を推定し計算した。クランプ後、麻酔下に組織を採取し液体窒素で凍結させる。雄Wistar系ラット(6週齢,日本チャールズリバー、n=5)を用いた実験で糖代謝を測定したところpancreatic clamp時(somatostatin 3 μg/kg per min, insulin 0.8mU/kg per min)Basal Ra=5.6±0.4mg/kg permin, Rd=5.7±0.5mg/kg perminと観察され,更にレプチン10μg/kg per min投与の場合にRa=7.2±0.6mg/kg permin, Rd=8.0±0.5mg/kg perminと上昇が認められた。現在高脂肪食ラット,db/dbマウスによりleptin作用を検討中である。ラットにおいてレプチン抵抗性の発現及びレプチン投与実験を行い2型糖尿病発症の一つのモデルとしてレプチン抵抗性の病態の意義を明らかにすることである。ラットを対象とし絶食後leptin注入を開始しさらに3時間後に[3-^3H]glucoseの注入を始めた。90分間高インスリンクランプを施行。雄Wistar系ラット(6週齢)を用いた実験で糖代謝を測定したところpancreaticclamp時(somatostatin 3 μg/kg per min, insulin 0.8mU/kg per min)Basal Ra=5.6±0.4mg/kg permin, Rd=5.7±0.5mg/kg perminでありインスリン10mU/kg perminに増加させたところRd=18.5±0.8mg/kg perminとなった。更にレプチン10μg/kg per min投与の場合にRd=20.8±0.6mg/kg perminと上昇が認められた。Rdは高脂肪食負荷によりインスリン付加時Rdは15.2±0.4mg/kg perminと低下したが,レプチン投与により18.3±0.4mg/kg per minとレプチンに反応が認められた。fa/fa肥満ラットではインスリン10mU/kg per minに増加させたところRd=8.6±0.8mg/kg perminと低下しインスリン抵抗性をしめしたが,レプチン受容体異常を反映しレプチン投与は糖代謝には影響を与えなかった。以上の結果よりレプチン抵抗性が出現する以前にインスリン抵抗性が惹起されているものと思われた。
変形破壊に伴う堆積物内部の流体の挙動の解明-三軸試験機およびX線CTスキャナーを用いた実験的研究-

堆積物中にみられる未固結変形にはbrittleな変形とductileな変形が知られている。前者はいわゆる面なし断層と呼ばれるせん断面が癒着する断層面を作るタイプの変形で、後者は堆積物が初生の堆積構造を失い塑性変形するタイプの変形である。未固結変形の場合、変形に伴う歪は多くの場合に構成する粒子それ自体が壊れたり変形したりすることは少ない。なぜならば、粒子と粒子の間の間隙水が流動することで、間隙が変形し、変形に伴い生じる歪を解消するからである。そのため、変形の程度や様式は、粒子それ自体の変形として捕らえられるものでなく、間隙の変化として記録される。つまり、brittleな変形では、二次間隙とよばれるフラクチャーの形成と初生の間隙が潰されることで生じる細孔化によって、間隙径の分布が変化する。X線CTスキャナーによる詳細な密度分布像から面なし断層面上の間隙分布を推定してみると、複雑になっていることが分かる。すなわち、ある部分では間隙は潰されて密度が大きなものに変化しているが、逆に、これと隣接する部分で間隙は断層によって生じた二次間隙(フラクチャー)によって膨れ全体として密度は非変形なものより小さくなっている。従って、かならずしも断層によって、断層面から間隙水が絞り出されるとは限らない。一方、ductileな変形の場合では、変形の進んだものと非変形なものとでは間隙率の有為な差は認められないものの(非排水せん断の状態)、間隙径の分布には非変形なものから塑性変形の進んだものに向かって、よりunimodalなものへと間隙径の分布様式に変化がみられる。また、透水率の小さな泥岩などの堆積物では、brittleな変形に際しても、断層面周辺の詳細な間隙径分布の変化の様子から、破断に至る前段階として間隙径の分布様式の変化に代表される塑性変形が始まっていることが示唆された。本年度は、本研究課題を行うため以下のような基礎的実験研究を行った。@10月末に水銀圧入式ポロシメーターを購入し、機器の調整を行い、現在本格的に測定を開始した。@ODPLeg155次アマゾン海底扇状地航海にて採取された33のコア試料について、CTscanを行い、密度、含水率等とX線吸収係数との相関式を求め、堆積物中の詳細な含水率、密度分布を求めた。@このうち13試料について含まれる間隙水の主化学成分分析を行い、堆積物に含まれていたガスハイドレートの存在を確認した。現在得られたx線吸収係数より含水率を求め、ガスハイドレートの溶け出す様子を詳細に復元する画像処理を行っている。@三浦層群三崎層については120個におよぶ定型試料を採取し、そのうち20試料弱の試料についてCTscanを求め、含まれるvein structureならびに小断層について物性に基づく特徴を明らかにした。このような微細変形構造内部ならびに境界での密度分布様式を明らかにし、顕微鏡観察、SEM観察等とあわせ変形と物性変化について研究を続けている。@現在三崎層の試料についての強度試験を行っている。

なぜならば、粒子と粒子の間の間隙水が流動することで、間隙が変形し、変形に伴い生じる歪を解消するからである。そのため、変形の程度や様式は、粒子の表面や内部の変形として捕らえられるものでなく、間隙径の変化として記録される。つまり、brittleな変形では、二次間隙とよばれるフラクチャーの形成と初生の間隙が潰されることで生じる細孔化によって、間隙径の分布は変化する。一方、ductileな変形の場合では、変形の進んだものと非変形なものとでは間隙率の有為な差は認められないものの(非排水せん断の状態)、間隙径の分布には非変形なものから塑性変形の進んだものに向かって、bimodalなものからunimodalなものへと間隙径の分布様式に変化がみられる。また、透水率の小さな泥岩などの堆積物では、brittleな変形に際しても、断層面周辺の詳細な間隙径分布の変化の様子から、破断に至る前段階として間隙径の分布様式の変化に代表される塑性変形が始まっていることが示唆された。
医療組織における経営管理に関する実証的研究

医療組織が継続的に一定以上のサービスを効率的かつ効果的に患者に提供するためには、医療と経営の質向上に向けて医療従事者を動機づけるような経営管理システムが不可欠である。本研究では、公的病院と民間病院などを訪問し、多職種かつ複数の階層の関係者へのインタビュー調査と内部資料の閲覧などによる実証的な研究を通じて、第1に経営理念の確立とその実現を目指した経営を行うことが医療の質と経営の質の向上につながること、第2にその際にはアメーバ経営やバランスト・スコアカードなどのシステムを公式に導入し、PDCAサイクルに組み込むことが大切であることなどを明らかにした。現在、医療組織において、厳しい経営環境を背景に、管理会計システムの導入などを通じて既存の経営管理が大幅に見直されている。このような事実認識のもとで、本研究では、管理会計が医療組織の経営管理において果たす役割ならびに管理会計と医療の質との関係を実証的に検討することを目的としている。そこで、公的病院と民間病院へのインタビュー調査と内部資料の閲覧、一般に入手可能な論文・資料の収集・渉猟を行い、データを蓄積するとともに、その成果を学会報告および論文により発表してきた。初年度である平成25年度において、次の3点について考察を行った。(1)公立病院4病院に対するインタビュー調査と内部資料の閲覧により、経営母体変更と経営管理とくに管理会計システムの変更とその理由について検討した。(2)部門別管理の仕組みとしてアメーバ経営を導入した医療組織に対するインタビュー調査と内部資料の閲覧により、経営環境と戦略の変更、アメーバ経営のもとでの組織と管理会計の変更ならびにその理由について検討した。(3)一般に入手可能な論文・資料から先進的な実務についてデータとケースの蓄積を行った。そうした研究成果として、日本財務管理学会秋期全国大会統一論題「病院経営と財務管理」において、「病院経営へのアメーバ経営の導入」をテーマとして、時間当り採算表の設計、部門ミーティングと全体ミーティングの工夫、チーム医療とケア・サイクルとアメーバ経営、地域医療とアメーバ経営について報告した。研究の目的にあるように、管理会計が医療組織および介護組織の経営管理において果たす役割ならびに管理会計と医療・介護の質との関係を実証的に検討するために、複数の社会医療法人、社会福祉法人および公立病院の理事長・院長、コメディカル部門の長、各介護部門の長等に対してインタビュー調査を実施するとともに、内部資料の閲覧等を行った。加えて、一般に入手可能な著書および論文を対象として文献研究を行った。なお、インタビューについては同席させた学生(学部生と大学院生)に、インタビュー時にメモを取らせるとともに、後日テープ起こしをしてもらい、細部にいたるまでもらさないよう注意を払った。また理事長・院長が執筆した論文と学会報告資料等を入手し、その検討も行った。平成26年度は上記のような研究方法に基づく研究成果として、日本会計研究学会全国大会統一論題において報告を行い、雑誌『會計』に論文を投稿した。論文で注目したのは、医療組織への普及が進むアメーバ経営である。アメーバ経営は製造業で誕生した管理会計システムであり、医療組織への導入に際しては、その仕組みがそのまま適用されるのではなく、一定の工夫が施されている。本論文ではそうした事実を明らかにした。また、医療の質と効率の向上に必須の管理を促進させることに管理会計が貢献していることを具体的に明らかにした。これまでの管理会計研究に欠如していた医療の質と経営の質の同時達成のための具体的な経路と仕組みを実証的に解明したことによる学界への貢献は少なくない。さらに、製造業であれ医療等のサービス業であれ、有能な経営者たちには普遍的な要素があること、すなわち事業を通じて社会に貢献するという使命と適正な利益というものは決して相反するものではなく、道義に基づき社会に貢献した報酬として社会から得られるものが適正利益だと考えていることを明らかにした。管理会計が医療組織および介護組織の経営管理において果たす役割、ならびに管理会計と医療・介護の質との関係を実証的に検討するために、公的病院と民間病院・介護組織などを訪問し、理事長・院長、事務長、コ・メディカル部門の長、介護士などに対するインタビュー調査と内部資料の閲覧などを行なった。加えて、一般に入手可能な著書および論文を購入し、文献研究を行なった。なお、上記のインタビューについては同席させた学生(学部生と大学院生ならびに研究協力者)に、インタビュー時にメモをとらせるとともに、後日テープ起こしをしてもらい、細部にいたるまでインタビュー内容をカバーすべく注意を払った。また、理事長・院長などが執筆した論文、および学会報告資料等を入手し、その検討も行なった。平成27年度は、上記のような研究方法に基づく研究成果として、『原価計算論第3版』(廣本敏郎一橋大学名誉教授との共著)を執筆した。同書はものづくりからサービス業まで実務を踏まえた体系的な原価計算論のテキストであり、その中でサービス業として医療組織へのアメーバ経営の導入について、病院特有の多職種連係を促進するために協力対価システムが機能しうることなどを明らかにした。また『日本の管理会計研究』(廣本敏郎一橋大学名誉教授との編著)の第1章「医療の質向上と管理会計」(単著)では、マイケル・ポーターが主張する医療の質向上とコストマネジメントのための組織と手法を検討するとともに、社会医療法人社団慈生会におけるアメーバ経営と経営理念導入による医療・介護の質の向上について検討し、医療の質向上に向けて日米の共通点と相違点を具体的に明らかにした。さらに、オープンなシンポジウム「高齢化社会における医療機関の経営と会計のあり方について考える」を開催した。

医療組織が継続的に一定以上のサービスを効率的かつ効果的に患者に提供するためには、医療と経営の質向上に向けて医療従事者を動機づけるような経営管理システムが不可欠である。本研究では、公的病院と民間病院などを訪問し、多職種かつ複数の階層の関係者へのインタビュー調査と内部資料の閲覧などによる実証的な研究を通じて、第1に経営理念の確立とその実現を目指した経営を行うことが医療の質と経営の質の向上につながること、第2にその際にはアメーバ経営やバランスト・スコアカードなどのシステムを公式に導入し、PDCAサイクルに組み込むことが大切であることなどを明らかにした。本研究は公益性が高いといわれる民間病院・介護施設(社会医療法人と社会福祉法人)ならびに公立病院への実態調査に基づく実証的研究である。研究に協力いただけるリサーチサイト探し、交渉、事前調査、半構造的インタビューのための質問票の作成、訪問調査、テープおこし等のために膨大な手間と時間を要する。連携研究者や学生の助けを借りながら研究を進めた結果、研究の目的に照らしておおむね順調に研究が進展している。研究成果としても日本会計研究学会全国大会における統一論題報告と雑誌『會計』への論文掲載、さらに廣本敏郎一橋大学名誉教授との共著『原価計算論ー第3版』にもその研究成果を反映させた(出版は2015年4月20日)。管理会計平成27年度も引続きインタビュー調査に基づくケースリサーチを進めるとともに、文献研究を行う。またこれまでの調査に基づくケースならびに論文を執筆する。ケースを積み上げたうえで、それを統一した分析フレームワークに基づき整理し、秋以降からは出版に向けて著書(原稿)の執筆を開始する。冬にはケースで取り上げた社会医療法人、社会福祉法人および公立病院の理事長等を中心とするシンポジウムを開催する予定である。そのための打ち合わせを夏から始める。本研究は、公立病院と民間病院への実態調査に基づく実証的研究である。研究に協力いただけるリサーチサイト探し、協力いただくリサーチサイトの事前調査、質問票の設計、訪問調査、テープ起こし、整理などに膨大な時間を要する。しかしながら、連携研究者からリサーチサイトの紹介ならびに地方独立行政法人など新たな経営母体となった地方自治体と病院との関係・会計などについて知識を提供していただいたこと、インタビュー調査に本学大学院生などを同行させ、テープ起こしなどに協力してもらったことなどから、当初予定していたよりも調査回数は少ないものの調査内容については十分な成果があがっている。研究成果として、日本財務管理学会と日本会計研究学会において統一論題の報告を行うとともに、後者については雑誌『會計』に報告に基づく論文が掲載された。平成25年度も引続きケースリサーチを行う。平成25年度のインタビュイーに対する2度目のインタビュー調査に加え、新たにリサーチサイトを追加する予定であり、実際に着手し始めたところである。また、文献レビューも引続き行う。
遷移問題に対するグラフ同型を用いた汎用的アルゴリズムの開発

本研究では,理論計算機科学の分野で近年盛んに研究が行われている遷移問題を扱う.一般に遷移問題とは,基となる探索問題の実行可能解が二つ与えられたとき,一方の解からもう一方の解へ条件を満たしたまま段階的に遷移させることを目的とした問題である.本研究では,遷移問題の中でも特に連結部分グラフを実行可能解とする遷移問題に対して,これまで当該分野では考慮されていなかった部分グラフの「同型性」に着目し,汎用性の高い新たなアルゴリズム手法の開発を目指す.本研究では,理論計算機科学の分野で近年盛んに研究が行われている遷移問題を扱う.一般に遷移問題とは,基となる探索問題の実行可能解が二つ与えられたとき,一方の解からもう一方の解へ条件を満たしたまま段階的に遷移させることを目的とした問題である.本研究では,遷移問題の中でも特に連結部分グラフを実行可能解とする遷移問題に対して,これまで当該分野では考慮されていなかった部分グラフの「同型性」に着目し,汎用性の高い新たなアルゴリズム手法の開発を目指す.
白亜紀海洋無酸素事変に対する顕著な負のフィードバック:南西太平洋域の証拠

従来Cenomanian/Turonian境界であると考えられていた層準はCenomanianであり,同境界は従来Coniacianに近いと考えられていた層準であった.その層準は特異な赤色層により構成されており,同時代のテチス海,古大西洋において海洋無酸素事変(OAE2)が生じて黒色泥岩が堆積した状況とは正反対である.このことはOAE2のメカニズム解明に,南太平洋高緯度域が重要な意味を持っている(おそらく寒冷深層水の形成よる)ことを示唆している.従来Cenomanian/Turonian境界であると考えられていた層準はCenomanianであり,同境界は従来Coniacianに近いと考えられていた層準であった.その層準は特異な赤色層により構成されており,同時代のテチス海,古大西洋において海洋無酸素事変(OAE2)が生じて黒色泥岩が堆積した状況とは正反対である.このことはOAE2のメカニズム解明に,南太平洋高緯度域が重要な意味を持っている(おそらく寒冷深層水の形成よる)ことを示唆している.南半球のニュージーランドにおける野外調査は河川水が最も少ない3月に行った(現地の共同研究者J. Crampton, B. Field,日本側は代表者の他に連携研究者の福士圭介(金沢大)及び研究協力者の高丸涼(金沢大学生)の計5人が参加).3月までは,関連研究レビューや日本における対応する地層に関する資料調査及び白亜紀に関する国際会議参加等を通じ情報収集に努めた.調査は3/15-3/29までの14日間,現地に滞在して行った.モトゥ川上流の(1)マンガオタニ第一;(2)マンガオタニ第二;北島最南部の(3)グレンバーン;南島の(4)マルボロ地区クラレンス,の4セクションを調査した.1のセクションはセノマニアン/チューロニアン(C/T)階境界を含むと考えられ,またニュージーランドの年代層序学における模式地でもあるため,詳細な試料採集を行った.イノセラムス種の漸移的な入れ替わりが確認された.新しいイノセラムス種は他地域で進化してニュージーランドに進出したものではなく,この場で進化したことが推定できる.これと同時に赤色層が形成されていることは,海底の環境の変化とイノセラムスの進化の関連を示唆する.このセクションでは11.5m間隔で泥岩試料を採取した.2のセクションはチューロニアン階中部と考えられ,非常に特徴的な赤色層であり,大型化石は産しない.これも赤色層の形成と海底環境の変化との関連を示す.ここは約100mの範囲から5m程度の間隔となるよう20試料を採集した.3のセクションは海岸に連続露出するC/T境界層であり,1とほぼ同じ層位範囲にあたるが堆積水深はやや浅いと推定される.25試料(約2m間隔)を採集した.4は2とほぼ同じ層準だが,やや浅いと考えられ,赤色層は存在しない.しかし大型化石は2と同様産出しない.このことは海底の水質変化と生物への影響を考察する上で重要な知見であった.21年度はニュージーランド(NZ)における河川水が少ない3月に地質調査を行った(現地の共同研究者J.Crampton, B.Field,日本側は代表者の他に研究協力者の沖野遼(金沢大学生)の計4人が参加).3月までは前年度採集試料の有機炭素同位体比,バイオマーカー分析を行った.昨年試料の分析の結果,従来大型化石から推定されていたセノマニアン/チューロニアン(C/T)階境界は正しくないことが明らかになった.従って同境界の位置を正しく決めるために前年調査した層位範囲を更に広げて調査した.また,前年調査したソウピットガリーでは炭素同位体比の正のエクスカーションが,「大型化石無産出帯」に確認できた.この層準はマンガオタニ川の調査地では特徴的な赤色層に対比される.その赤色層のバイオマーカー分析を行ったところ,ホパン類,ステラン類はその下位の灰色層と殆ど同様のフィンガープリントであったものの,陸上植物由来のn-alkanesのみが欠落していた.世界の他地域とは異なる特異な陸域環境がこの時代(おそらくC/T境界に対応)に発達したことが示された.西太平洋の南半球高緯度のNZと北半球中緯度の北海道蝦夷層群との比較研究が重要である.上述の結果を踏まえ,地質調査は3/15-3/20までの15日間,現地に滞在して行った.モトゥ川上流の(1)マンガオタニ第一;南島の(2)マルボロ地区オーズ・ニッド川;および(3)オーズ・ニッド川流域のソウピットガリーの3セクションを調査した.1ではC/T境界と考えられる赤色層よりも上位を,コニアシアンと推定される層準まで試料採集した.2ではセノマニアン階の中・上部を採集した.この調査中に大型魚竜らしき脊椎骨の密集ノジュールを発見し,採集した(GNSに所蔵).3はC/T境界付近と考えられるため,欧米の炭素同位体比曲線との詳細対比を目指して詳細な試料採集を行った.21年度3月に現地調査を行っており,22年度のフィールドシーズン(2,3月)は調査を行っても期間中に研究が終了しないことが見込まれたため,当初より調査予定を組まず,採集試料の分析を中心に行った.金沢大学予算により,新しい質量分析装置が入ったため,長谷川は,分析システムの構築・確立を進めた.炭素同位体比を連続測定する体制が整った.

その手法の構築,手順に関しても,ほぼ確立した.マンガオタニルート(チューロニアン),マルボロ地区オーズ・ニッド川(セノマニアン),オーズ・ニッド川支流のソウピットガリー(セノマニアン/チューロニアン階境界:C/T境界)の試料について分析を進めた結果,C/T境界の炭素同位体比スパイクを,欧米と十分に対比できる解像度で確認した.C/T境界には酸化的環境を示す赤色層があるが,大型化石が一時的に産出しなくなる「無化石帯」が存在し,南緯70度の高緯度地域における太平洋の海洋環境の特殊性が示された.このことは,当時の地球全体の環境を評価する上で,またモデル構築の上でも極めて重要である.研究協力者により,渦鞭毛藻化石層序が検討され,セノマニアンからチューロニアンへの種の入れ替わりは,まさに炭素同位体比スパイクに相当する層準付近の無化石帯内にあることが確認されている.チューロニアンの変動も,ヨーロッパの標準曲線とほぼ一致していた.セノマニアンでは極めて炭素同位体比の変動に乏しい.これらは論文執筆中で,近日中に投稿する予定である.海洋環境の指標とする手法2種類について,北陸地域に分布するジュラ-白亜系手取層群を対象に手法開発,応用を行い,古環境評価を行った.これは長谷川を筆頭とする2編の国際論文として公表した.これらの手法はニュージーランドの白亜系に記録される海洋事変の評価への応用も期待できる.
光ファイバ中における偏波保持メカニズムの解明と偏波変動抑制技術の確立

近年,光ファイバ通信および光ファイバセンサ等の光ファイバシステムの研究・開発が進められている.現在,これらの光ファイバシステムにおいては主として真円シングルモードファイバが用いられている.光通信システムでは,真円ファイバを用いた際に,送受信部における光デバイスを偏波無依存化する必要があり,システムの複雑化を招いている.また伝送速度が向上するにしたがって,真円ファイバ中の偏波モード分散による伝送制限が無視できなくなってくる.光デバイスの設計を容易にし,システムの単純化および低価格化をはかるためには,伝送路に偏波保持光ファイバを用いることが有効であるが,偏波保持ファイバを用いた光通信システムに関する検討は十分に行われていないのが現状である.一方,光ファイバジャイロにおいては真円ファイバ中の偏波ゆらぎが回転角速度の検出限界を劣化させる事が知られており,偏波保持ファイバを用いることで,精度の向上が得られることが報告されている.ところで,これらの光ファイバシステムを構成する際,損失の低減およびデバイスの集積等に熱拡散コア拡大(TEC)技術がしばしば用いられるが,従来の偏波保持ファイバにTEC技術を用いた際はモードフィールドが楕円化するため,モードフィールドの拡大が容易に得られないという問題があった.そこで本研究では,伝送路に偏波保持光ファイバを用いた偏波利用WDM光伝送システムに関する基礎的な検討を行い,伝送システムの各部分における光伝送パワーおよび偏波クロストークを明らかにした.そして,実際に光パルスパターンを伝送して誤り率測定を行った.またTEC技術に適した偏波保持ファイバの設計を行い,数百m程度のファイバ系においては十分な偏波保持特性が得られ,モードフィールドを楕円化することなく大きなモードフィールド径拡大率が実現できる可能性を理論的に示した.さらにTEC技術を施した際に,ドーパント拡散による屈折率分布を考慮したモードフィールドを理論的に明らかにした.近年,光ファイバ通信および光ファイバセンサ等の光ファイバシステムの研究・開発が進められている.現在,これらの光ファイバシステムにおいては主として真円シングルモードファイバが用いられている.光通信システムでは,真円ファイバを用いた際に,送受信部における光デバイスを偏波無依存化する必要があり,システムの複雑化を招いている.また伝送速度が向上するにしたがって,真円ファイバ中の偏波モード分散による伝送制限が無視できなくなってくる.光デバイスの設計を容易にし,システムの単純化および低価格化をはかるためには,伝送路に偏波保持光ファイバを用いることが有効であるが,偏波保持ファイバを用いた光通信システムに関する検討は十分に行われていないのが現状である.一方,光ファイバジャイロにおいては真円ファイバ中の偏波ゆらぎが回転角速度の検出限界を劣化させる事が知られており,偏波保持ファイバを用いることで,精度の向上が得られることが報告されている.ところで,これらの光ファイバシステムを構成する際,損失の低減およびデバイスの集積等に熱拡散コア拡大(TEC)技術がしばしば用いられるが,従来の偏波保持ファイバにTEC技術を用いた際はモードフィールドが楕円化するため,モードフィールドの拡大が容易に得られないという問題があった.そこで本研究では,伝送路に偏波保持光ファイバを用いた偏波利用WDM光伝送システムに関する基礎的な検討を行い,伝送システムの各部分における光伝送パワーおよび偏波クロストークを明らかにした.そして,実際に光パルスパターンを伝送して誤り率測定を行った.またTEC技術に適した偏波保持ファイバの設計を行い,数百m程度のファイバ系においては十分な偏波保持特性が得られ,モードフィールドを楕円化することなく大きなモードフィールド径拡大率が実現できる可能性を理論的に示した.さらにTEC技術を施した際に,ドーパント拡散による屈折率分布を考慮したモードフィールドを理論的に明らかにした.干渉型光ファイバジャイロでは,光ファイバの二つの偏波軸を伝搬する両回り光の偏波モードゆらぎが回転角度速度検出感度の劣化を招くため,センシングコイルに偏波保持ファイバを用いることがジャイロの高感度化に有効であることが知られている.光ファイバジャイロを小型化するためには,ジャイロを構成する光デバイスをファイバ系に集積化することが必要となってくる.光デバイスを集積する際には,熱拡散によりコアを拡大させてモードフィールド径を拡げたファイバ(TECファイバ)を用いることが有効である.TECファイバ技術を偏波保持ファイバの一種であるPolarization-maintaining AND Absorption-redusingファイバ(PANDAファイバ)に施した際にはコアと同時にコアの両側にある応力付与部も拡大されるため,従来用いられているPANDAファイバでは大きなモードフィールド径拡大率を得ようとすると,モードフィールドが楕円化するという問題があった.そこで本研究では,TECファイバ技術に適したPANDAファイバの構造を提案し,その設計を行った.設計したファイバの偏波保持特性を評価するために,これまで確立してきたファイバ中の応力解析を行いモード複屈折率を求めた.また,コア拡大部のモードフィールドをファイバ中の光波伝搬を解析することにより求めた.これらの結果から提案したPANDAファイバでは,光ファイバジャイロのような数百mのファイバ系においては十分な偏波保持特性が得られ,モードフィールドを楕円化することなく大きなモードフィールド径拡大率が実現できる可能性を,理論的に示した.将来に向けての情報伝送の高速化・大容量化に向けて,波長分割多重(WDM)光ファイバ伝送システムの研究が進められている.現在研究が進められている光ファイバ通信システムでは,伝送路に真円ファイバを用いているため,伝送路両端の送受信器に用いられる光デバイスを偏波無依存化する必要があり,システムの複雑化および高価格化を招いてきた.

光デバイスの設計を容易にし,システムの単純化および低価格化をはかるためには,伝送路に偏波保持光ファイバを用いることが有効であるが,偏波保持ファイバを用いた光通信システムに関する検討は十分に行われていないのが現状である.また光ファイバシステムを構成する際,損失の低減およびデバイスの集積等に熱拡張コア拡大(TEC)技術がしばしば用いられるが,従来の偏波保持光ファイバにTEC技術を用いた際にはモードフィールドが楕円化するという問題があった.そこで本研究では,伝送路に偏波保持光ファイバを用いた偏波利用WDM光伝送システムに関する基礎的な検討を行い,伝送システムの各部分における光伝送パワーおよび偏波クロストークを明らかにした.そして,実際に光パルスパターンを伝送して誤り率測定を行った.またTEC技術に適した偏波保持ファイバの設計を行い,数百m程度のファイバ系においては十分な偏波保持特性が得られ,モードフィールドを楕円化することなく大きなモードフィールド径拡大率が実現できる可能性を理論的に示した.さらにTEC技術を施した際に,ドーパン拡散におよる屈折率分布を考慮したモードフィールドを理論的に明らかにした.
金をベースとした多種合金ナノクラスター触媒の設計と不活性結合の低温での活性化

これまでにAu/Pd合金系を用いることにより、不活性結合である炭素ー塩素結合の低温での活性化に成功し、その主な要因が、合金表面上の金とパラジウムの接合面における協同的な酸化的付加過程にあることを明らかにしてきた。また同様の考え方に基づき、さらに不活性な結合である炭素ーフッ素結合の活性化がPd/Pt合金系で実現することを見出し、イソプロピルアルコールを溶媒及び還元剤として用いることで、室温での触媒的脱フッ素化反応を実現した。最終年度の研究では、主としてこの反応機構の解明について詳細な検討を行った。既に本系が通常の水素化脱ハロゲン化反応とは異なり、アルコール水素が水素源となる、いわゆるプロトン化脱ハロゲン化反応であることを実験的に明らかにしていたが、さらなる検討により、イソプロピルアルコールと芳香族フッ化物が金属表面上に共吸着した時にだけ反応が進行することを明らかにした。すなわちどちらの基質が欠けても反応は進行せず、この両者が共に表面に吸着すると、アルコールのOH部分の酸化的付加がパラジウム上で起こり、その近傍の白金上で炭素ーフッ素結合の活性化が進行し、その時の活性化エネルギーが、単独の酸化的付加と比較すると10kcal/mol以上も活性化エネルギーが低下し、室温付近で十分に反応が進行するレベルとなることを初めて明らかにすることができた。以上のように、この非常にユニークな炭素ーフッ素結合の活性化のメカニズムのほぼ全容を明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでAu/Pd合金クラスターが、不活性結合である炭素ー塩素結合の低温での活性化に有効であることを明らかにしているが、逆に同じ触媒を用いると、より弱い結合である炭素ー臭素結合の活性化の収率は低く、さらに炭素ーヨウ素結合は活性化せず、反応を阻害することを見出している。今回、その原因を詳細に検討した。その結果、炭素ー臭素結合の活性化においては、金属表面での酸化的付加/スピルオーバーのプロセスと、二価パラジウム種のリーチングのプロセスが競争して進行し、このリーチングプロセスが反応の阻害に働いていることを明らかにした。一方、ヨウ素化合物については、酸化的付加過程が進行せず、ヨウ素化合物が金属表面に吸着し、触媒プロセスそのものを阻害していることを明らかにした。さらに通常ヨウ素化合物、金クラスター共に重原子効果により蛍光をクエンチすることが知られているが、このヨウ素化合物配位クラスターは非常に高い蛍光活性を示すことも見出した。これまでにAu/Pd合金系を用いることにより、不活性結合である炭素ー塩素結合の低温での活性化に成功し、その主な要因が、合金表面上の金とパラジウムの接合面におおける協同的な酸化的付加過程にあることを明らかにしてきた。同様な手法を用いて、今度はさらに不活性な結合である炭素ーフッ素結合の活性化にチャレンジしたところ、従来のAu/Pd系では反応は進行しなかったが、金属系をPd/Pt系に変えることにより、室温領域での炭素ーフッ素結合活性化に初めて成功し、イソプロピルアルコールを溶媒及び還元剤として用いる系で、触媒的脱フッ素化反応を実現した。これまでのハロゲン化合物の還元反応においては、例えばAu/Pd合金系で同じイソプロピルアルコールを還元剤として用いた場合、塩素に置換して導入される水素は、アルコールのα水素であり、いわゆる水素化脱ハロゲン化が進行するが、今回のPd/Pt合金系では全く反応機構が異なり、アルコール水素が導入される、いわゆるプロトン化脱ハロゲン化反応が進行していることがわかった。炭素ーハロゲン結合の活性化のメカニズムについて、フッ素を除くすべての結合に関して、一定の結論を得ることに成功した。目標の一つとしていた炭素ーフッ素結合の活性化に目処が立っており、十分に当初の目標に到達できる状況にある。次年度からは、当初目的であった炭素ーフッ素結合の活性化に取り組む予定である。残り約半年の研究期間で、現在実現している炭素ーフッ素結合活性化のメカニズムの詳細を明らかにし、一定の結論を得ることを目標にする。

そのために、反応基質の電子的、立体的効果や、より詳細な反応速度論研究を行い、従来の触媒系との違いを明らかにする。27年度が最終年度であるため、記入しない。
新規血管新生阻害剤ブリヨアントラチオフェンの合成と作用メカニズムの解明

ブリヨアントラチオフェン(BATP)は触手動物チゴケムシ(Watersipora subtorquata)より、ウシ大動脈内皮細胞(BAECs)の増殖阻害活性を指標に単離・構造決定した新しいチオアントラキノン誘導体であり、塩基性繊維芽増殖因子(bFGF)で誘導したBAECsの増殖を強力に抑制する(IC_<50>=5 nM)。更に、マトリゲルを用いた管腔形成を10ng/mLの濃度で阻害する。しかしながら、BATP自体、原料動物であるチゴケムシから極めて微量しか得られず(湿重量1kgのコケムシから100μg程度)、また、原料動物も希少であることから、作用メカニズムの解明、更に、新規血管新生阻害剤シードをめざし研究を遂行するためにBATPの全合成による原料供給体制の確立を計画した。Kelly等が報告したthioanthraquinone (ATP)合成ルートを参考に、市販の1,8-ジヒドロキシアントラキノン(DHAQ)を出発原料に、ニトロ化により1-NO_2-DHAQ、ethyl mercaptoisopropionateの求核付加によりチオエーテル体を得た。現在、種々のアルカリ条件下3の環化、脱炭酸によるBATPの合成を行っている。また、1-NO_2-DHAQへのα-mercaptoacetateを求核付加し、得られたチオエーテル体をKnoevengel型環化反応によりATPを合成した。ATPも表題動物より得られた天然成分であり、BAECsに対し増殖抑制を示すことから(IC_<50>=2.2μM)、合成したArPを用いヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)に対する血管新生阻害活性を評価した。その結果、ATPはヒト鼻因腔がん(KB)に毒性を示さず、内皮細胞特異的な増殖阻害活性を示した(IC_<50>=10μM)。更に、血管内皮増殖因子(HUVEC)に対しても因子特異的な増殖阻害活性が確認されたことから、BATP及びATPは血管新生阻害剤シーズとして十分期待できる研究成果を得た。
自由走行運動による摂食調節機構に関する研究

前年度までの研究結果により、脳の扁桃体内側核ではRWケージでの飼育で発現量が2倍以上増加したものが6遺伝子、0.5倍以下に減少したものが13遺伝子確認された。これらのうち、RWケージでの飼育で発現量の増加が見られた遺伝子の中から、摂食量を減少させる作用があり、かつグルココルチコイドによって発現が抑制される性質のあるプロスタグランジン類の合成酵素であるcyclooxygenaze-2(COX-2)に注目した。COX-2阻害剤(NS-398)を脳室内投与したところ、通常ケージ飼育下のTGでは摂食量が変化しなかったが、RWケージ飼育下のTGでは摂食量減少が阻害された。このことから、自由走行運動によるTGの摂食量正常化にはCOX-2の働きが関与していることが示唆された。背側縫線核をサンプルに用いたDNAチップでは、摂食量の制御に関わる遺伝子発現量の変化は確認されなかった。そこで、自由走行運動により興奮した神経群が背側縫線核に細胞体が多く存在するセロトニン(5-HT)ニューロンまたはドーパミンニューロンである可能性を考え、5-HTとドーパミン合成酵素のTyrosine Hydroxylase (TH)とのc-fosの二重免疫組織染色を行った。C-fos陽性細胞のうち5-HT、THと共陽性であったものはそれぞれ全体の約5%、約40%であった。そこで、背側縫線核に細胞体が存在するドーパミンニューロンの主な投射先である側坐核におけるドーパミン受容体の遺伝子発現量を比較したところ、WTでは差が認められなかったが、TGでは1型、2型受容体ともにRWケージでの飼育によって発現量が増加した。このことから、自由走行運動がドーパミンニューロンの興奮性と受容体の発現量の双方向から、ドーパミンシグナルを増強していることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。1.自由走行運動が摂食量を正常に保つ機構にかかわる脳部位を明らかにするため、c-fosの免疫染色を行ったところ、走行運動可能な飼育環境下では縫線核と扁桃体という快不快や情動行動に関わる部位が活性化することが判明した。さらに関与する具体的なニューロンや物質を明らかにするため、この2部位のサンプルを用いたマイクロアレイ解析を行い、候補として23遺伝子を同定した。2.ヒト成長ホルモン遺伝子導入ラット(TG)が過食と共に顕著な内臓脂肪の蓄積を伴う肥満、筋萎縮、皮膚の菲薄化を示すことから、グルココルチコイドの過剰分泌を疑い、またこれが過食に与える影響について調べた。TGの血清中コルチコステロン濃度は200 ng/mlを超える高値であり、両側性の副腎肥大が認められた。そこで下垂体性のクッシング病を疑い下垂体機能を解析したところ、TGでは重量がWTラットの約半分という重度の萎縮が起きていながら、組織のACTH陽性面積は減少しておらず、血中ACTH濃度は野生型(WT)の間に差がなかったことから、ACTH分泌能はWTと同程度に保たれていることが分かった。さらに視床下部のCRHの遺伝子発現量は変化していなかった。以上の結果からTGラットは高コルチコステロン血症であり、対してCRHやACTHの産生分泌能が抑制されていないことから中枢性のクッシング症候群であると考えられた。グルココルチコイドは摂食量の調節にも関与し、クッシング症候群患者の摂食行動異常も報告されている。そこでTGの過食との関係を検討するため、副腎を摘出して内因性のコルチコステロンの産生を廃絶させたところ、TGの過食は抑制され、WTと同程度の正常な摂食量が維持された。また、このラットにコルチコステロンを継続的に投与したところ、一度消失した過食が再発した。この結果から、TGの過食の発症にコルチコステロンが関与していることが示された。走行運動の摂食調節機構に関わる脳部位の候補を探索し、またこれに関わる遺伝子の候補を挙げることができた。また、グルココルチコイドの摂食量調節作用という新しい着眼点から、当初の計画とは異なる切り口で、動物の摂食行動調節のメカニズムにアプローチできた。この1年で得られた結果を国際学会および学術論文として発表する予定である。そこで、自由走行運動により興奮した神経群が背側縫線核に細胞体が多く存在するセロトニン(5-HT)

ニューロンまたはドーパミンニューロンである可能性を考え、5-HTとドーパミン合成酵素のTyrosine Hydroxylase (TH)とのc-fosの二重免疫組織染色を行った。C-fos陽性細胞のうち5-HT、THと共陽性であったものはそれぞれ全体の約5%、約40%であった。そこで、背側縫線核に細胞体が存在するドーパミンニューロンの主な投射先である側坐核におけるドーパミン受容体の遺伝子発現量を比較したところ、WTでは差が認められなかったが、TGでは1型、2型受容体ともにRWケージでの飼育によって発現量が増加した。このことから、自由走行運動がドーパミンニューロンの興奮性と受容体の発現量の双方向から、ドーパミンシグナルを増強していることが示唆された。縫線核と扁桃体で見つかった、摂食量調節に関わる可能性のある遺伝子群に対して、WTのサンプルとともに遺伝子発現量を比較する。自由走行運動による摂食量調節機構と、コルチコステロンによる摂食量調節機構が共通の経路を通じて摂食量を制御しているという仮説に基づき、走行運動がTGラットの過食を正常化するメカニズムについて、主にコルチコステロンの働きに注目しながら研究を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
取締役会改革と企業不祥事の相互作用：執行役員制と社外取締役に関する実証分析

本研究の目的は、取締役会特性と企業不祥事との間の双方向の因果関係を定量的に検証し、日本企業のガバナンス改革に対して学術的・実務的に貢献することであった。具体的な課題は、(1)企業不祥事の発生によって企業のガバナンス改革が進むのか否か、(2)執行役員制度や社外取締役の導入は取締役会の監督機能の強化に寄与し、企業不祥事を抑制するのか否かであった。分析の結果、企業不祥事がガバナンス改革を促すこと、および企業のガバナンス特性は企業不祥事(会計不正)に影響することが示された。研究の成果は図書1件、雑誌論文2編、学会等発表13件に結実した。本研究の目的は、取締役会特性と企業不祥事との間の双方向の因果関係を定量的に検証し、実証証拠を提供することであった。研究初年度にあたる平成26年度の到達目標は、1企業不祥事のデータベースを完成させ不祥事の類型化や時系列推移など基本統計量を整理すること、2執行役員制度の導入・取締役との兼任状況等に関するデータベースの完成、3執行役員制度に関する先行研究の整理と企業不祥事に与える影響に関する理論モデルの構築、4執行役員制度の導入と企業不祥事の発生確率の関係に関する統計分析、5社外取締役関連のデータベースの完成、6社外取締役に関する先行研究の整理と企業不祥事に与える影響に関する理論モデルの構築、であった。研究は、1の企業不祥事のデータセットの整備に関しては、予定の年度全てを揃えるという点では作業が遅れたものの、2から6までは順調に進んだ。その結果、整備が済んだ3年分の企業不祥事のデータセットを用いて、執行役員制度や社外取締役の導入が企業不祥事の発生確率に与える影響、および企業不祥事の発生が取締役会の改革に与える影響に関する計量モデルの定式化と推計を行い、暫定的な結果を得ることができた。そして、その実証分析の結果の一部を、学会や研究会において報告し有益なコメントを頂くことができた。具体的な成果としては、青木は中央大学・経済研究所・現代戦略問題研究部会の公開研究会等において2度の研究報告を行い、また青木・山野井は好川と共同で海外の学会(Strategic Management Society, Sydney Special Conference)において研究報告を行った。平成27年度の到達目標は、主に以下の7点であった。1執行役員制度が企業不祥事に与える影響に関して学会報告する。2執行役員制度が企業不祥事に与える影響に関する論文を執筆・投稿する。3社外取締役が企業不祥事に与える影響を統計分析する。4社外取締役が企業不祥事に与える影響を学会報告する。5社外取締役が企業不祥事に与える影響に関する論文を執筆・投稿する。6企業不祥事が取締役会改革に与える影響に関して、先行研究を整理し、理論モデルを構築する。7企業不祥事が取締役会改革に与える影響を統計分析する。研究の進捗状況に関しては、1と2の執行役員制度が企業不祥事に与える影響に関しては、組織学会や日本経営学会等で報告して参加者からコメントをもらい、現在論文を執筆中である。3・4・5の社外取締役と企業不祥事の関係に関しては、社外取締役が企業不祥事全般の発生確率に与える影響に関する推計はほぼ完了した。また、日本ディスクロージャー研究学会や経済産業研究所のコーポレート・ガバナンス研究会等での報告も行い、参加者からのコメントを参考に現在、特に不祥事の中でも会計不正に関する情報の精緻化を進めている。また、6・7の企業不祥事の発生が取締役会の改革に与える影響に関しては、順調に研究が進み、統計分析が完了した段階である。企業不祥事に関するデータセットの整備はほぼ完了し、企業のガバナンス特性と企業不祥事の因果関係に関する基本的な統計分析は順調に進んでいる。特に、企業不祥事の発生がガバナンス改革に与える影響に関しては予定していたよりも研究が進んだ。一方、会計不祥事に関しては、不正の発覚に加えて、粉飾決算等が実際に行われていた年度を特定するなど、追加的な情報の収集作業が必要になった。本研究の目的は、取締役会特性と企業不祥事の双方向の関係を定量的に解明することにあった。まず、企業不祥事の発生が取締役会の改革に与える影響に関しては、研究が順調に進み、最終的に研究成果を学術論文「コーポレート・ガバナンスと企業不祥事の実証分析」にて公表した。論文では、不祥事を意図的なものと事故的なものに分類し、社外取締役も会計専門家や法律専門家などを識別した。分析の結果、不祥事後には社外取締役の比重が高まるという関係が確認された。取締役会改革は信頼回復に向けた不祥事企業からのシグナルといえる。また、取締役会特性が企業不祥事の発生確率に与える影響に関しては、分析対象を絞ることで、最終的には学術論文を完成させることができた。企業不祥事は、粉飾決算、実験データの改竄、賞味期限や産地の偽装、製品リコール、工場火災など多岐にわたる。そこで、分析の対象を、粉飾決算などの会計不正に限定して分析を進めた。他方、企業のガバナンス特性に関しては、取締役会特性だけではなく、ストック・オプションなどの経営者インセンティブと所有構造の影響も検証した。研究の成果は、学術論文「企業統治と会計不正ー企業のガバナンス改革は有効か?ー」にて公表した。分析の結果、企業のガバナンスは会計不正に影響していることが示された。第一に、経営に対するモニタリングの強化を図るというガバナンス改革の方向性は間違いではない。第二に、経営者インセンティブの強化は、不正防止に一定の効果をもつが、会計不正を誘発するリスクも併せもつため注意が必要である。第三に、外国人株主や機関投資家は、粉飾決算を抑止する効果をもつ一方、過度の利益圧力を与えている可能性もある。

他方、安定株主の持株比率が高いほど会計不正の発生確率が低いという明確な関係も確認できた。なお、主な研究実績は、学会報告等3回、シンポジウム講演1回、学術論文2編である。本研究の目的は、取締役会特性と企業不祥事との間の双方向の因果関係を定量的に検証することであった。現在、ほぼ予定通りに研究目的を達成できている。具体的には、関連する先行研究のレビュー、検証する仮説の設定、統計分析に必要なデータベースの構築、推計モデルの定式化と推計、推計結果の解釈、研究成果をまとめた論文の執筆と公表まで、研究を概ね順調に遂行することができた。研究目的は、取締役会特性と企業不祥事の双方向の関係を定量的に解明することにあった。平成29年度はプロジェクト最終年度であったため、研究成果の社会的還元を重視し、情報発信に注力した。本プロジェクトで得られた知見を整理しておこう。まず、企業不祥事の発生が取締役会特性の変化に与える影響に関する分析結果は、学術論文「コーポレート・ガバナンスと企業不祥事の実証分析」で公表した。企業不祥事を、粉飾決算や実験データの改竄などの意図的なものと、集団食中毒や情報漏洩などの事故的なものに区分する一方、社外取締役に関しても、会計専門家や法律専門家などを識別した。分析の結果、不祥事の発生後には取締役会における社外取締役の比重が高まるという関係が確認された。取締役会の改革は、信頼回復に向けた不祥事企業からのシグナルといえる。次に、取締役会特性が不祥事の発生確率に与える影響に関しては、不祥事を会計不正に限定して分析を進めた。他方、ガバナンス特性に関しては、取締役会特性、経営者インセンティブ、所有構造の影響を検討した。成果は、学術論文「企業統治と会計不正ー企業のガバナンス改革は有効か?ー」で公表した。分析の結果、企業のガバナンス特性は会計不正の発生確率に影響していることが示された。第一に、経営に対するモニタリング機能の強化は、ガバナンス改革として正しい。第二に、経営者インセンティブの強化は、不正防止に一定の効果をもつが、不正誘発のリスクもある。第三に、もの言う株主は、粉飾決算を抑止する効果をもつ一方、過度の利益圧力を与え不正を誘発する可能性もある。一方、安定株主が会計不正の発生確率を低くするという明確な関係が確認できた。これらが本プロジェクトの主な結論であり、経営行動研究学会の全国大会・統一論題で報告を行った。また、今後も大学のWebサイト等で研究成果の発信を予定している。本研究の目的は、取締役会特性と企業不祥事との間の双方向の因果関係を定量的に検証し、日本企業のガバナンス改革に対して学術的・実務的に貢献することであった。具体的な課題は、(1)企業不祥事の発生によって企業のガバナンス改革が進むのか否か、