hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MDシミュレーションでの点欠陥集合体構造緩和過程のビジュアル化による解析

高温での面心立方金属に原子空孔集合体を数個から数十個を導入した時の移動、合体過程を調べた。照射実験により何個のフレンケル欠陥が形成されるか、その割合に応じた欠陥を導入して行なえるようPKA形成の断面積を求めた。次に、コンピュータ上で4000個のNi原子からなる完全結晶を1300Kの熱平衡状態にした。その結晶中に10個の原子空孔からなる三角形の板状の集合体を(111)面上に4個ランダムに選んだ位置に導入した。その後、1300Kに保った状態でMD法による計算を行ない各時間ステップでの原子空孔集合体の構造変化の過程を求めた。その時間ごとの構造はグラフィック処理により解析した。他の温度でのシミュレーションも実行した。それらは各クラスターの合体の順番は異なっているがクラスターとして合体した。その過程には、原子空孔集合体で部分的に3個の原子空孔からなる積層欠陥四面体(sft)構造になり、その内部に落ち込んだ原子が四面体の頂点に移動することで全体として原子空孔集合体が移動する機構、(110)の方向に沿って原子が移動することで全体として原子空孔集合体が移動する機構、部分的に八面体構造となり、その内部に原子が落ち込んだ後、八面体の頂点に移動することで全体として原子空孔集合体が移動する機構が観察ざれた。Niの移動の活性化エネルギーは点欠陥ではE_m=1.13eV、小さい原子空孔集合体では0.4eVであった。17個の原子空孔からなる原子空孔集合体と点欠陥との結合エネルギーはE_b=0.8eVであるため、原子空孔1個が原子空孔集合体から蒸発するのに必要なエネルギーはE_m+E_b=1.93eVとなりこのことからも1個づつ原子空孔が分解することはないと考えられる。また、Niでは、5個以上100個までの原子空孔集合体の形成エネルギーは三角形状、ボイド構造、sft構造の内、ボイド構造が最も低く100個から136個ではボイド構造とsft構造とはほぼ同じ値となった。まず、コンピュータ上で4000個のニッケル原子からなる完全結晶(結晶サイズ10a_0×10a_0×10a_0:a_0は格子定数)を1300Kの熱平衡状態にした。その結晶中に10個の三角形のループ構造をした原子空孔集合体を4個導入した。それぞれの原子空孔集合体はランダムに選んだ位置に配置した。その後、1300Kに保った状態でMD法によるコンピュータシミュレーションを行ない各時間ステップでの原子空孔集合体の構造変化の過程を求めていった。さらに、1500K、1700K、1800Kでのシミュレーションも同様に実行した。それらは各クラスターの合体の順番は異なっているがクラスターとして合体する。今回は特に1300Kでの結果から合体に寄与した原子の動きが1個1個追跡できる時間間隔にまで細かく結果を解析し、どのような過程で合体していくか調べ、以下のことがわかった。

3個の原子空孔で三角形構造をしている面上へ1個の原子が落ち込み部分的な3v-sft構造になりその後、その四面体構造の別の頂点に落ち込んだ原子が移動することで原子が移動していた。また、直線上を連鎖的に原子が移動し、変位が離れた場所まで及ぶことがあった。照射実験により何個のフレンケル欠陥が形成されるか、その割合に応じた欠陥を導入して行なう必要があるためPKA形成の断面積を求めた。銅については、32000個の原子からなる完全結晶にボイド型の19個の原子空孔からなるクラスターを35個程度導入し、1000KでのMDシミュレーションでは比較的近距離のクラスター同士における合体が短時間で観察できた。ニッケル中に導入した点欠陥集合体の高温での移動合体過程を解析するため、(111)面上に三角形状の原子空孔集合体を4個導入し、MDシミュレーションを行った。結晶モデルは1辺が10 a_0(a_0=0.352nm)のサイズで周期的境界条件を満足している。本研究では原子空孔集合体の移動は蒸発によって原子空孔が1個1個分解して移動していくのではなく集合体として移動することがわかっている。その過程として、原子空孔集合体で部分的にみると3個の原子空孔からなる積層欠陥四面体構造になり、その内部に落ち込んだ原子が四面体の頂点に移動することで全体として原子空孔集合体が移動する機構、(110)の方向に沿って原子が移動することで全体として原子空孔集合体が移動する機構の他に、部分的にみると八面体構造となり、その内部に原子が落ち込んだ後、八面体の頂点に移動することで全体として原子空孔集合体が移動する機構が観察された。ニッケルでの移動の活性化エネルギーの値は点欠陥ではE_m=1.13eVで、小さい原子空孔集合体では0.4eVであった。17個の原子空孔からなる原子空孔集合体と点欠陥との結合エネルギーはE_b=0.8eVであるため、原子空孔1個が原子空孔集合体から蒸発するために必要なエネルギーはE_m+E_b=1.93eVとなりこのことからも1個づつ原子空孔が分解することはないと考えられる。また、ニッケルでは、5個以上100個までの原子空孔集合体の形成エネルギーを三角形状、ボイド構造、積層欠陥四面体構造について計算するとボイド構造が最も低くエネルギー的に安定であることがわかった。100個から136個ではボイド構造と積層欠陥四面体構造とはほぼ同じ値となった。三角形状の原子空孔集合体では100個以上では構造緩和をおこした。
細胞外マトリックス（ECM)を利用した新たな膵ランゲルハンス島移植の研究

本研究は、ラット膵島をマウスのmesenchymal stem cell (MSC)とコラーゲンGelとともに培養することによりマウスの軟骨細胞外マトリックスにコーティングされたラット膵島(細胞外マトリックス化膵島)を作成し、マウスに移植することにより免疫抑制剤を使用せず拒絶反応を回避し、かつ自己の細胞外マトリックス内に膵島を維持することにより内分泌機能や生着率を改善させることを目的とするものである。最終的には、より安全で効果的な膵島移植の達成と長期的な生着、拒絶反応の回避を目的とし、臨床応用に橋渡しをすることを目的とした研究である。本研究2年目にあたる平成30年度は、作成されたラットECM膵島の1)病理組織学的評価として、作成された膵島の免疫染色で評価する。2)分子生物学的評価としてインスリン産生やアポトーシスの検討を行う。3)機能評価等としてブドウ糖によるインスリンの産生評価(Static incubation)を行う。等の予定をたてた。しかし、初年度の遅れの影響もありラットECM膵島の作成にとどまっている。研究プロトコールの作成と動物実験の申請、実験場所の確保や試薬・器機等の実験の準備等の研究の環境は整っており、今年度は、作成された膵島の組織学的評価、機能評価を行い、実際にマウスへの移植を行ったうえでECM膵島の有用性を検証してゆく予定である。このように、現在、研究は遅れているが、研究遂行の環境は整っており、計画書どおり実験を推進してゆけば十分に研究を完了させることは可能と考えます。平成30年度の研究計画は、前年度に作成されたラットECM膵島の組織学的検討と機能評価である。研究プロトコールの作成と実験場所の確保、研究試薬・器機等の準備、実験動物の確保は完了しており、ECM膵島の作成にとりかかっているが、膵島作成には至っていない。以上の理由より、研究の進行が遅れていると判断した。今年8月までにラットECM膵島の作成を行い、10月ごろに膵島の組織学的評価と機能評価を行い、動物実験開始を可能とする予定です。今年度の研究計画では、ラット膵島をマウスに移植し移植後評価の検討を行い、ECM膵島の最終検討を行う予定であるが、研究の遅れを取り戻すことは十分に可能と考えます。最終的には、より安全で効果的な膵島移植の達成を目的とした臨床応用に繋げることを目的とした研究である。本研究の初年度は、1)ラットより膵島を分離。2)マウス膝関節脂肪組織よりMSCの分離と培養による増殖。3)ラット膵島、マウス間葉系幹細胞、コラーゲンGelによる培養で細胞外マトリックス化(ECM)膵島を作成。以上のようにECM膵島の作成に着手する予定であったが、研究プロトコールの作成と動物実験の申請、実験場所の確保や試薬・器機等の実験の準備をおこなうにとどまった。今年度に細胞外マトリックス化膵島の作成に着手する予定である。現在、研究は遅れているが、実験の準備は整っており、計画書どおり実験を推進してゆけば十分に研究を完了させることは可能と考えます。平成29年度の研究計画の主なものは、研究プロトコールの作成と実験場所の確保、研究試薬・器機等の準備である。動物実験の申請や実験場所の確保はほぼ完了しているが、研究プロトコールを作成中である。しかし、近々にプロトコールを完了し動物実験を開始できると思われる。等の予定をたてた。

このように、現在、研究は遅れているが、研究遂行の環境は整っており、計画書どおり実験を推進してゆけば十分に研究を完了させることは可能と考えます。平成30年度の研究計画は、前年度に作成されたラットECM膵島の組織学的検討と機能評価である。研究プロトコールの作成と実験場所の確保、研究試薬・器機等の準備、実験動物の確保は完了しており、ECM膵島の作成にとりかかっているが、膵島作成には至っていない。以上の理由より、研究の進行が遅れていると判断した。今年8月までにプロトコールを完了し動物実験開始を可能とする予定です。9月には予備実験を開始したいと思います。これにより十分に研究を予定通りに推進することが可能と考えます。今年8月までにラットECM膵島の作成を行い、10月ごろに膵島の組織学的評価と機能評価を行い、動物実験開始を可能とする予定です。今年度の研究計画では、ラット膵島をマウスに移植し移植後評価の検討を行い、ECM膵島の最終検討を行う予定であるが、研究の遅れを取り戻すことは十分に可能と考えます。(理由)当研究施設には、動物実験施設等の本研究をおこなうための設備・備品はほぼ完備しており、主に、研究費は実験に必要な試薬、実験動物の購入に必要となります。(使用計画)マウス、ラットの購入費用、実験器具(ディスポ器具等)、試薬等、実験をするための費用と学会参加・発表のための使用を計画している。前年度今年度の研究の遅れに伴い実験動物や消耗品などの購入を次年度に持ち越したため。
ゲルマン語動詞体系成立に関する非ブルークマン的モデルからの研究

本研究の目的は、古英語科子現在動詞の分析から出発して、ゲルマン語動詞体系成立に関する新たな歴史・比較言語学的理解を得ることにある。過去現在動詞は次のように形態論的特異性を示すものである。現在単数形は典型的にo-階梯の語基母音を示し、強変化動詞の過去単数形に相当するものである。それに対して、過去現在動詞の過去形は歯音接尾辞を用いて形成され、弱変化動詞の過去形に相当するものである。伝統的な研究では、これからの特異性の起源を次のように解釈してきた。すなわち、元々のo-階梯完了形が新たな現在形として再解釈されると同時に、元々のe-階梯の現在形が消失、さらにはゲルマン語固有の歯音過去(弱変化過去)が新たな過去形として導入されたという仮説である。本研究は、伝統的解釈に潜む問題点を明らかにすることで、このような見解に疑問を投げかけるものである。過去現在動詞の歴史的発展に対してより、説得力のある自然な説明を与えるために、本研究では、近年の比較言語学研究で提案され、「非ブルークマン的モデル」あるいは「活格仮説」と呼ばれる印欧祖語再建モデルを採用する。このモデル、あるいは仮説が主張するところによれば、印欧祖語はギリシア語やサンスクリット語に見られるような時制の区別に基づく複雑な動詞体系は持たず、「活格型」または「分裂-S型」と呼ばれる言語に見られるより単純な動詞体系を所持していたということである。一連の経験的分析を経て、本研究は次のことを明らかにするものである。すなわち、過去現在動詞はゲルマン祖語で散発的に(偶発的に)新造された動詞ではなく、かつて極めて生産的だった、非常に古い、非動作的静的動詞の化石的残存物であるということ。また、いったんこの見地を得れば、ゲルマン語の動詞体系そのものの成立に関して、説得力の高い新たな説明を提案できるということを論じるものである。当初の研究計画に沿って3年間で完成する論考のうち、今年度仕上げる目標として、次の3点を目指してきた。(1)非ブルークマン的モデルに基づいて想定される印欧祖語動詞体系の詳細を、十分な経験的証拠を付して論じる。(言語類型論の理論からの裏付け、また各印欧諸語に観察される特異性を、新たなモデルで一貫した説明を与えることが可能あることを論証する。)(2)文献期のゲルマン語に現われる14の過去現在動詞の特性を、他の印欧諸語での対応する動詞の特性と合わせてスペルアウトする。(特に、伝統的に想定されてきた、e-階梯の単純な形態の現在形が祖語において存在しえなかったという論証、また、過去現在動詞と同根の古い形の行為者名詞が存在しないことから元々過去現在動詞は、非行為者的な状態を現わす動詞であったという論証を行う。)(3)ゲルマン祖語期には過去現在動詞と同じステイタスだったと思われる動詞を再建し、それを支持する経験的証拠をスペルアウトする。(特に、従来から指摘されてきた、ゲルマン語の動詞体系で特異性を見せる2つの動詞から、また他の印欧語派の特定のグループの動詞から、それらの再建を行う。)これらの点を英文原稿に現わすことにより、今年度の目標をほぼ達成することができた。

さらに当初の研究計画に基づき、平成15年3月下旬に渡英し、当該の英文原稿について知己の英国人研究者にレビューを受けることを実現した。当研究に関連した成果については、学内紀要に独立した1本の論文として公刊した。(次ページ「11研究発表」参照。)当初の研究計画に沿って3年間で完成する論考のうち、今年度仕上げる目標として、次の3点を目指してきた。(1)平成14年度の計画の中で実行した、ゲルマン祖語期に存在したと考えられる過去現在動詞の再建に基き、強変化動詞のパラダイムの起源をスペルアウトする。(強変化I-III類の過去形は、過去現在動詞の形態を純粋に引き継いだものであること、他の強変化動詞のクラスは、様々に異なる起源を持つものであること、それぞれを経験的証拠を元に論証する。)(2)(1)と同様の視点から、弱変化動詞パラダイムの起源をスペルアウトする。(弱変化動詞と過去現在動詞との関係はどのようなものか、経験的証拠を元に論証する。特に弱変化3類が静的な意味を持つ動詞のクラスであったと、従来考えられてきたが、そのクラスと過去現在動詞の関係から議論を始め、他の弱変化クラスの生成の在り方を考察する。)(3)不規則動詞として分類される若干のゲルマン語動詞について、それぞれがどのような起源を持ち、何故不規則な活用を示す動詞へと発展したのか、スペルアウトする。(繋辞動詞は元々非テーマ的語根現在の形を示す、アオリスト形、完了形を欠いた動詞であったが、ゲルマン語の動詞パラダイムにおいて「過去形」を構成するのに、補充法を用いた。この動詞と比較して、他の不規則動詞のパラダイム構成はどのようなものだったかを考察する。)これらの点を英文原稿にあらわす努力をし、今年度の目標をほぼ達成した。さらに当初の研究計画に基づき、平成15年9月及び12月に渡英し、当該の英文原稿について知己の英国人研究者にレビューを受けることを実現した。当初の研究計画に沿って3年間で完成する論考のうち、今年度仕上げる目標として、次の3点を目指した。(1)平成14,15年度の研究成果につなげる形で、ゲルマン語以外の主要印欧語派(アナトリア語、インド語、ヘレニック語、イタリック語、バルト・スラヴ語など)の動詞システムも、本研究が採用するアプローチによって、適切な説明を与えられることを論証する。および、ゲルマン語の動詞体系との差異を、範列化(paradigmatization)という概念から説明できることを示す。(2)従来のブルークマン的モデルに基づいた伝統的な祖語再建モデルと比較して、本研究で採用するゲルマン語の動詞体系成立過程の説明で得られる新たな知見を包括的に論じる。(3)3年間に渡って形成された英語による原稿に、付け加えるべき知見を加え、前後関係の調整をするなど、論考の最終調整を行う。これらの点を実行し、研究成果を「研究成果報告書・冊子体」(本文は英文で記されている)にまとめた(現在印刷中)。上記(3)に当たる部分では、当初の予定を相当変更し、議論の順序の手直しをした。具体的には、古英語過去現在動詞の共時的分析から始めて、その後、強変化動詞、弱変化動詞、不規則動詞を含むゲルマン祖語の動詞体系そのものの分析へと進む順序を取ることにした。さらに、平成17年1月、および同年3月の2度分けて渡英し、国際的レベルで活躍する専門家にレビューを受けて、当研究の成果と問題点双方を指摘してもらうことを実施した
乱流組織構造の時空間的非定常性への条件付二点相関法によるアプローチ

本研究の目的は「条件付二点相関法」を用いて,乱流組織構造の時間的非定常構造の空間分布を明らかにすることである。平成12年度は4本のX-Wireプローブによる8チャンネル速度変動同時測定を行い、正方形板後流の組織構造について調べた。測定位置は主流に対して垂直方向の後流中心付近、および速度分布の変曲点付近である。また同スケールの正方形板後流の数値シミュレーション(使用ソフトウェア、NAGARE3D)も行った。本研究で得られた知見を以下に示す。1.速度変動u、v成分の相互相関マトリクスを求めた結果、後流中心付近のv方向成分に高い相関があることがわかった。2.相互相関マトリクスに基づいた条件付2点相関法の解析から、後流中心付近、変曲点付近の速度変動を抽出条件としても、明確な組織構造は抽出されないことがわかった。このことから正方形板後流には後流中心をまたぐような大きな組織構造は存在しないこと、また正方形板後流の構造を決定づける特徴的な速度変動が、今回の測定位置には存在しないことが考えられる。3.数値シミュレーション(使用ソフトウェア、NAGARE3D)の結果からは、ヘアピン状の渦構造が抽出された。このヘアピン渦構造は後流中心をまたいで存在しており、条件付2点相関法と矛盾する結果となった。4.数値シミュレーションの速度変動には、渦放出周波数の約10倍の非定常変動が抽出された。本研究は「条件付二点相関法」を用いて、乱流組織構造の時間的非定常性や渦構造の空間分布を明かにすることが目的である。解析対象とした乱流の測定として、矩形板後流の速度移動を測定した。その結果、矩形板近傍の平均速度分布には、特徴的な2つの変曲点が存在することが明らかになった。この変曲点は速度変動の乱れ強さのピークが2つ存在することに対応する結果である。これまでの研究では、逆流を含む近傍領域の詳細な構造は明らかになっていないので、本研究の二点相関法により、この2つの変曲点をもたらす構造を抽出できる可能性がある。また、逆流を測定できるスプリットフィルムプローブの2点同時測定も行った。実際の測定と並行して数値シミュレーションを行った。その結果、実験と同じ速度分布の2つの変曲点が確認された。シミュレーションにはのNagare3D((株)計算流体力学研究所)、およびFluentを使用した。条件付二点相関法のアルゴリズムに関しては、レイノルズ応力テンソルと相互相関テンソルより、評価係数を求めるプログラムが完成した。プログラミング言語にはFORTRANを使用した。次年度では、Guezennecら(オハイオ州立大)によって提案された、多点測定の情報から任意位置の2点相関を複数個採用した関数系から、時空間構造を構築できるようプログラムを拡張する予定である。
準微視的視点に立脚した環境作用を受けたコンクリートの力学特性モデリング

温泉地に置かれる構造物、地下構造物、下水構造物は、地震などの力学作用とともに化学的な作用を同時に受ける。しかし、力学作用とか化学的な作用を同時に受ける場合のコンクリートの力学特性に関する理解は進んでいない。そこで本研究は、環境作用(溶脱や化学的侵食)を受けるコンクリートの水和物量と空隙構造変化を予測できる物質移動ー反応解析法と、環境作用による強度、弾性係数、破壊エネルギーの低下を考慮できる破壊解析法を組み合わせた準微視的統合解析法を開発し、セミマクロのコンクリートの力学特性のモデル化を可能にした。モルタルを対象に,準微視的視点に立ち,Ca溶脱により変化する物理化学的性質と力学的性質との関係性を評価することを目的とした実験的検討を行った。すなわち,イオン交換水とNaCl溶液を用いたモルタルの薄片供試体による最大360日間の浸漬実験を行い,浸漬後に曲げ試験およびせん断試験を行うことで,力学的性質(弾性係数,曲げ強度,引張強度,破壊エネルギー,引張軟化曲線,せん断強度)を測定するとともに,物理化学的性質(CH,C-S-H,空隙率,細孔径分布)を定量的に把握した。その結果,弾性係数を除く力学的性質と物理化学的性質の相関関係が非常に高いことが明らかとなった。さらに,引張強度,弾性係数,破壊エネルギーの予測式の適用性を検証した結果,モデル式の妥当性を確認した。本年度の研究実績を以下に示す。(1)メソスケール劣化試験と力学試験:メソスケール供試体の硫酸もしくは塩化ナトリウムへの浸漬試験を実施し,その後,水和物量と空隙構造の同定を行った。さらに、メソスケール曲げ試験とせん断試験から,化学的浸食(硫酸劣化・Ca溶脱)を受けたモルタルの引張軟化モデルとせん断軟化モデルを導出した.その結果,物理化学的性質の変化が力学的性質に及ぼす影響は,弾性係数と引張強度および破壊エネルギーとせん断強度とで異なることを明らかにした.(2)メソスケール解析法:有限体積法に基づく化学的浸食(硫酸劣化・Ca溶脱)の数値シミュレーションプログラムを開発した.本解析手法では,硫酸による劣化を硫酸イオンの拡散および硫酸イオンと水和物との反応によってモデル化するとともに,pHを閾値としたエトリンガイトと二水セッコウの析出条件を導入した.実験値から回帰的にモルタル中の水和物量を求めることで,水和物量と析出物量に伴う固体体積の増減から空隙率を算出した.空隙率の変化量を変数としたパラメトリック解析を行い,本解析手法の妥当性を検討した.現段階では,析出物の影響を考慮していないことから,実験値より早い段階で断面損失に至るという結果になった.次年度の課題として残された.(3)コンクリートの劣化試験:断面の大きさを50100mmとしたコンクリート角柱の各種溶液での浸漬試験を開始した.実験は順調に進んでいる.準微視的な強度、破壊エネルギーなどの力学特性のモデリングに成功した。さらに、溶脱および酸により劣化したセメント系複合材料の準微視的化学ー力学連成解析手法を構築した。本解析手法は、有限体積法による物質移動ー化学反応解析と剛体バネモデルによる破壊解析よりなる。本解析手法は、過去に行ったメソスケール実験結果を精度よく再現できるとともに、セミマクロ供試体の長期挙動を所要の精度で予測できることを明らかにした。コンクリート工学実験においてはほぼ予想通りの結果が得られていること、解析モデルにおいては汎用性のある形にまとめることができていることによる。設定した4つの研究項目をほぼ目標通り達成することができた理由は、本研究で計画した試験方法と分析方法が極めて妥当な方法であり、スムーズに実験結果を得ることができたためである。研究が順調に進んでいるので3年目の研究計画を修正することなく実施する。研究が順調に進んでいるので2年目の研究計画を修正することなく実施する。旅費の使用が予定より多い。これは、研究が順調に進んでおり、それゆえ、昨年、研究成果の公表と議論のための欧州への出張を行ったことによる。良い結果が得られているので、最終年度も積極的に成果公表に努めたい。24年度未使用額の発生理由:実験変数の見直しに伴い、当初予定よりも消耗品費を抑えることができた。24年度未使用額の使用予定:数値解散計算ソフトの購入にあて、多くの解析を実施できるようにする。旅費:600千円物品費:600千円謝金:200千円
ゲージ場の量子論における赤外構造の研究

素粒子を記述する枠組みとしてゲージ場の量子論は現在最も成功している理論である。しかし、散乱解析において「赤外の光子・重力子を介した相互作用により、本来有限であるはずの散乱振幅が無限大に発散する」という赤外発散問題がある。この問題は、散乱粒子の漸近状態を人為的に自由粒子として扱い、相互作用の効果を無視していることに起因している。上記の問題を踏まえ、本研究では「赤外自由度の相互作用効果を正しく取り入れた漸近状態を用いて、素粒子の散乱理論を構築し、従来の解析手法との予言効果の違いを検証する」ことを目的とする。さらに、漸近対称性との関係性も調べ、上記の理論をブラックホールの情報喪失問題にも応用する。
人工衛星デ-タを利用したオゾン等微量成分濃度分布の測定・解析法の研究

衛星を利用した地球観測の一環として、本研究では(1)衛星デ-タの利用、(2)衛星センサ-性能のシミュレ-ションを行った。(1)ではNimbus7搭載のTOMSデ-タから、成層圏・対流圏交換現象に注目して、台風がTOMS全オゾン量に及ぼす影響を調べた。1983年1989年間の約120の台風の影響をGRIDーTOMS第5版(NASA)を使用して検討した。Nimbus7の通過時刻(地方時正午)の台風位置を台風経路図で正確に求めて比較した結果、約半数に台風と関連した“特徴"が見られた。この“特徴"には2種類あり、台風の中心位置で全オゾン量が大きいCD(Central Dense)型と中央は薄くて周囲から吹き込んでくるS(swirl)型に分類される。CD型は台風の発達時に見られることが多く、台風の中心部(“眼"周辺)で成層圏または対流圏頂部から上部対流圏(200mb面:高度1112km)にオゾンに富んだ気塊が下降してくることによる。一方、S型は高層の気圧の谷の位置の圏界面ギャップを通して下降してきたオゾン気団が大気の擾乱による移流に伴って台風の近くまで移動し、そこで台風に引き込まれることによる。これらの過程は気象庁客観解析デ-タから、上層の温度分布、温位、風の方向および流線の解析によって裏付けられる。(2)に関してはADEOS搭載のILASについてFASCODEプログラムを用いて、地球周縁方向の掩蔽法の感度計算を行ない、温度が±20度異なるとオゾン濃度が±10%変化するという結果を得た。これはオゾン濃度の精度を±1%で知るためには温度の精度が±2°で測定する必要性を示している。また半導体レ-ザ-(LD)を局部発振光としたレ-ザ-ヘテロダイン検出法に関して、H_2Oの計測を想定して、その理論的検討と微量濃度測定の基礎実験を行い、太陽を光源とする場合は1.4μm帯でも十分感度が良いことを示し、微量成分測定の基礎実験として、H_2Oの高分解能スペクトルをLDを光源として測定した。
ニトログラセリンに対する血管反応性の高精度超音波連続計測システムの開発研究

近年,心筋梗塞・脳硬塞などの重篤な循環器系疾患の発症の増加により,医療コストが増加する傾向があり,また発症した後の社会復帰も重要である.そのため,動脈硬化症の早期段階での診断と適切な治療を可能とする高精度で反復適用可能な非侵襲的診断法と装置の研究開発が必要である.カフ駆血の解除後及び血管拡張薬投与後の血管反応性の検査法は既に開発されている(The Lancet Vol.340,PP.1111-1115,1992).しかし,この検査法では,既存の超音波診断装置の断層像上の距離計測機能を用いて,駆血解除後と拡張薬投与後の動脈内径と壁厚みを,拡張期においてのみ計測し,しかも数分ごとの計測であり,生理的・薬理的刺激に対する過渡応答を,十分な時間・空間分解能と精度で計測しているとは言えない.本研究では,ニトログリセリン(血管拡張薬)に対する中膜平滑筋の過渡応答である血管拡張反応を,高い空間・時間分解能で検出するための連続計測システムを新たに開発し,従来不可能だった,動脈硬化症の無徴候性段階での検出・評価も含めた,動脈硬化症の早期診断法を目指した.すでに我々は,心筋内・動脈壁内の対象反射体からの超音波反射波の検波出力の振幅・位相の両者を用いて,心筋と動脈壁を高精度にトラッキングし,拍動で大きく動いている心臓・動脈壁内の各点の微小運動速度を計測するための『位相差トラッキング法』を開発した.本研究では,その原理に基づき,高速ディジタル信号処理チップを駆使して動脈壁の厚み変化のリアルタイム計測装置を実現した.壁の両側の変位運動を同時に計測し,それらの差から壁の厚み変化波形をMモード画像に重ねて表示できる.これを動脈壁厚み変化計測に適用し,一拍内で発生する動脈壁の数十ミクロンの厚み変化を再現性良く計測できることを示した.同時に計測する血圧変化から動脈壁の弾性率の評価を可能とした.さらにニトログリセリン投与に対する頸動脈の厚み変化の急速な過渡応答をin vivo実験により評価した.近年,心筋梗塞・脳硬塞などの重篤な循環器系疾患の発症の増加により,医療コストが増加する傾向があり,また発症した後の社会復帰も重要である.そのため,動脈硬化症の早期段階での診断と適切な治療を可能とする高精度で反復適用可能な非侵襲的診断法と装置の研究開発が必要である.カフ駆血の解除後及び血管拡張薬投与後の血管反応性の検査法は既に開発されている(The Lancet Vol.340,PP.1111-1115,1992).しかし,この検査法では,既存の超音波診断装置の断層像上の距離計測機能を用いて,駆血解除後と拡張薬投与後の動脈内径と壁厚みを,拡張期においてのみ計測し,しかも数分ごとの計測であり,生理的・薬理的刺激に対する過渡応答を,十分な時間・空間分解能と精度で計測しているとは言えない.本研究では,ニトログリセリン(血管拡張薬)に対する中膜平滑筋の過渡応答である血管拡張反応を,高い空間・時間分解能で検出するための連続計測システムを新たに開発し,従来不可能だった,動脈硬化症の無徴候性段階での検出・評価も含めた,動脈硬化症の早期診断法を目指した.すでに我々は,心筋内・動脈壁内の対象反射体からの超音波反射波の検波出力の振幅・位相の両者を用いて,心筋と動脈壁を高精度にトラッキングし,拍動で大きく動いている心臓・動脈壁内の各点の微小運動速度を計測するための『位相差トラッキング法』を開発した.本研究では,その原理に基づき,高速ディジタル信号処理チップを駆使して動脈壁の厚み変化のリアルタイム計測装置を実現した.壁の両側の変位運動を同時に計測し,それらの差から壁の厚み変化波形をMモード画像に重ねて表示できる.これを動脈壁厚み変化計測に適用し,一拍内で発生する動脈壁の数十ミクロンの厚み変化を再現性良く計測できることを示した.同時に計測する血圧変化から動脈壁の弾性率の評価を可能とした.さらにニトログリセリン投与に対する頸動脈の厚み変化の急速な過渡応答をin vivo実験により評価した.本研究者は既に,計測原理を開発し,微小な厚み変化の計測原理へと発展させ,数ミクロンという厚み変化の計測精度を実験的に確認し,さらに,リアルタイム連続計測システムを構成した上でニトログリセリン投与後の血管反応性の予備的実験を行っている.本年度は、以上の準備を経て構成された既存設備である『超音波による動脈壁の微小振動・厚み変化の非侵襲的リアルタイム連続計測装置』の精度をさらに向上させ,以下の手順で血管反応性の新しい高精度評価システムの確立と実用化を進めた.・高い空間分解能をもった動脈壁の厚み変化のリアルタイム連続計測システムの開発現有設備のリアルタイム連続計測装置の標本化周波数は1MHzと低かったため,頸動脈など壁が厚い血管にしか適用できない.本研究開発では,まず,その標本化周波数を10MHzまで上げ,180μm程度の薄い壁の動脈(特に上腕動脈・橈骨動脈など)に適用可能にした.また、計算機のハードディスクの容量分に相当する数十分間にわたる連続計測が可能なシステムを構築した。・生体計測に再現性を持たせるための,計測条件統一化の予備的検討カフ駆血解除及びニトログリセリン投与後の反応性を計測・評価する上で,再現性を高くするための計測条件(計測時間帯・カフェイン摂取有無・喫煙有無・室温・食事の影響など)に関する実験的予備検討と文献調査を行った.

・水槽実験によるリアルタイム連続計測システムの処理の詳細にわたる検討・精度評価上記(1)で構築した診断システムによって,水槽実験とヒト動脈の各部位への適用実験を行って,これまでの机上の開発では得られなかった処理の細部にわたる問題点を見い出し,解決した上で,処理系全体の精度の評価を行った.その結果十分な精度の得られることが確認できた。前年度には、(1)高い空間分解能をもった動脈壁の厚み変化のリアルタイム連続計測システムを開発し、(2)生体計測に再現性を持たせるための,計測条件統一化の予備的検討、(3)水槽実験によるリアルタイム連続計測システムの処理の詳細にわたる検討・精度評価を行った。本年度はこれらの成果を踏まえ、次の研究を行った。・動脈壁の弾性特性・粘性特性の算出とin vivoによる精度評価上記で開発したリアルタイム連続計測システムを用いて,厚さ0.2mm程度の血管壁の1拍中での数μmという僅かな厚み変化を,リアルタイムで連続計測する.同時に同じ動脈で連続計測する血圧波形から,血管壁の1拍での『応力-歪み特性』を算出し、そのヒテスリシス特性から動脈壁の弾性特性・粘性特性を評価するための処理系を構築し,in vivo実験により精度評価を行った.・動脈壁の微小な厚み変化計測の安定化血管壁の音響インピーダンスが血液の音響インピーダンスとあまり違わない柔らかい動脈壁の場合にも,僅かな厚み変化の連続計測における精度が劣化しないように,平滑化処理を新たに導入した。・生体計測に再現性を持たせるための,計測条件統一化の検討開発したリアルタイム計測システムを用いて実際に計測・評価する上で,再現性を高くするための計測条件に関する検討を改めて行った.以上の研究によって,動脈壁運動を高精度に連続計測し、さらに、微小な厚み変化を連続計測できることを確認した。特に数ミクロンという微小な厚み変化の計測制度を実験的に確認した。さらに,リアルタイム連続計測システムによって、ニトログリセリン投与後の血管反応性の実験を行って、血管反応性が計測できることを実験的に確認した。これらの成果は、血管反応性の新しい高精度評価システムの確立と実用化の上で重要な意味を持つものと言える。本研究では,ニトログリセリン(血管拡張薬)に対する中膜平滑筋の過渡応答である血管拡張反応を,高い空間分解能と時間分解能で検出するための高精度な連続的な計測手法とシステムを新たに開発し,従来不可能だった,動脈硬化症の無徴候性段階での検出・評価も含めた,動脈硬化症の早期診断法として確立することを目指した.(1)現有設備のリアルタイム連続計測装置の標本化周波数を,10MHzまで上げて空間分解能をさらに向上させ,上腕動脈・橈骨動脈など180ミクロン程度の薄い壁をもつ動脈壁の,1拍内での僅か数ミクロンの厚み変化の高精度連続計測を可能とするリアルタイムシステムを設計製作した.(2)同時連続計測する橈骨動脈での血圧から,1拍内での血管壁の『応力-歪み特性』を評価した.(3)水槽実験・動物実験によるリアルタイム連続計測システムによる動脈壁の応力-歪みヒステリシス特性・弾性特性・粘性特性の算出処理の詳細にわたる検討・精度評価を行って,充分な精度を確認した.(4)このシステムを,ヒト被験者に適用し,血管反応性評価を行って,ニトログリセリンをスプレー舌下後の血管反応性に,健常者と喫煙者間で差があるかを実験的に調べた.
企業活動における多角化・国際化・ソフト化の実態についての定量的分析

研究期間をつうじて,ほぼ月1回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会においては,次のような活動を実施した.1.各研究分担者ごとに分担してこれまでの研究成果のサーベイを行い,主要な結果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.これまでの企業行動に関する経済理論の整理を行なうにあたっては,特に産業組織的な観点から,内外の企業行動の実証研究の批判的なサーベイを行なった.2.現在入手可能な企業および事業所に関わる統計資料の性格について,共通の認識を得るための作業を実施した.3.企業に関して,現在利用可能な統計のうち,最も重要と考えられる「企業活動基本調査」について,この統計の作成上の考え方を調査し,その知見にもとづいて,調査結果を利用する上での注意点などを検討した.同時に,この統計を用いることによって,これまで明らかにされてこなかった企業行動をどの程度分析できるかについて検討を行なった.4.企業活動に関連する研究について,その一部をワーキングペーパーとして作成した.また,論文として公表できるように準備作業を行なった.5.企業データのデータベースを作成し,基本的な分析手法を開発した.研究期間をつうじて,ほぼ月1回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会においては,次のような活動を実施した.1.各研究分担者ごとに分担してこれまでの研究成果のサーベイを行い,主要な結果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.これまでの企業行動に関する経済理論の整理を行なうにあたっては,特に産業組織的な観点から,内外の企業行動の実証研究の批判的なサーベイを行なった.2.現在入手可能な企業および事業所に関わる統計資料の性格について,共通の認識を得るための作業を実施した.3.企業に関して,現在利用可能な統計のうち,最も重要と考えられる「企業活動基本調査」について,この統計の作成上の考え方を調査し,その知見にもとづいて,調査結果を利用する上での注意点などを検討した.同時に,この統計を用いることによって,これまで明らかにされてこなかった企業行動をどの程度分析できるかについて検討を行なった.4.企業活動に関連する研究について,その一部をワーキングペーパーとして作成した.また,論文として公表できるように準備作業を行なった.5.企業データのデータベースを作成し,基本的な分析手法を開発した.今年度は,ほぼ月1回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会においては,次のような活動を実施した.・各研究分担者によるこれまでの研究成果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.・現在入手可能な企業および事業所に関る統計資料の性格について,共通の認識を得るための作業を実施した.・「企業活動基本調査」について,この統計の作成上の考え方,結果利用上の注意点などを,部外協力者から報告を受けた.また,この統計をどのように企業行動の分析に利用することができるかの検討を行なった.・これまでの企業行動に関する経済理論の整理を行なった.・産業組織的な観点から,内外の企業行動の実証研究のサーベイを行なった.来年度には,次のような活動を計画している.・企業の組織,生産,投資活動と財務データをあわせて,企業の構造的変化を分析するための理論モデルおよび統計手法を作成する.主な分析対称としては「企業活動基本調査」を想定している・事業所データと企業統計データを,その特性を表す指標によって産業ごとに比較・検討し,事業所ベースと企業ベースの各統計で企業活動,特に海外への進出,技術開発投資などの実態を明らかにする.・主として東京で定期的な研究会を開催する.・最終的な研究成果について,論文および著書として公表する.昨年に引き続き,今年度もほぼ月1回の間隔で定期的な研究会を開催した.研究会においては,次のような活動を実施した.・各研究分担者によるこれまでの研究結果の紹介と,本研究との関連についての議論を行なった.・現在入手可能な企業及び事業所に関る統計資料の性格について,共通の認識を得るための作業を実施した.・「企業活動基本調査」について,この統計の作成上の考え方,結果利用上の注意点などを検討した.同時に,この統計を用いることによって,これまで明らかにされてこなかった企業行動をどの程度分析できるかについて検討を行った.・これまでの企業行動に関する経済理論の整理を行った.とくに産業組織的な観点から,内外の企業行動の実証研究の批判的なサーベイを行なった.また,各研究分担者が以下のような活動を行なった.・企業活動に関連する研究について,その一部をワーキングペーパーとして作成した.また,論文として公表できるように準備作業を行なった.・企業データのデータベースを作成し,基本的な分析手法を開発した.
MOCVD法によるIII族窒化物半導体ナノ構造形成と単一光子発生器の実現

窒化ガリウム(GaN)で代表されるIII族窒化物半導体は、青紫色や深紫外域の発光デバイスのみならず高温動作が可能な単一光子発生源用材料としても注目されている。本研究では、高品質な結晶成長が可能である、位置制御した窒化物半導体ナノワイヤとその内部に挿入されるGaN量子ドットの結晶成長技術の開発に取り組んできた。これまで、AlGaNを障壁層とする高品質ナノワイヤ内GaN量子ドットから、52meVに及ぶ巨大な束縛エネルギーをもつ励起子分子からの発光を観測している。今年度に得られた結果は大きく3つが挙げられる。ナノワイヤ内GaN量子ドットのMOCVD選択成長では(1)量子ドットの形成における各種成長条件の依存性を詳細に調べた。たとえば量子ドットの成長後、適切な成長中断条件を設けることによって単一のGaN量子ドットがナノワイヤ中に形成できることなどがわかった。これらはMOCVD選択成長法を用いた単一GaNナノワイヤ量子ドットの形成に非常に重要な技術であると考えられる。また、単一ナノワイヤ量子ドットを用いたフォトルミネッセンス(PL)の温度依存性を調べることにより(2)室温における発光を観測した。PL積分強度のアレニウスプロットで見積もられた活性化エネルギーは約350血eVと非常に大きく、ドットの第一準位とAIGaN障壁層のエネルギー差に相当するものであると考えられる。これは位置制御ナノワイヤ内GaN量子ドットドット中にキャリアが強く閉じ込められていることを示唆する結果である。単一量子ドットからの室温PL発光は、III-V族半導体量子ドットを用いたこれまでの報告でも数少なく、今後高温動作が可能な量子ドットベースの光源(たとえば単一光子源など)への応用が期待できる。さらに光子相関法による単一光子発生検証実験を行った。単一光子の特徴である、時間延長0での強度相関関数の低下(光子のアンチバンチング)が確認された。しかし単一光子源を証明する明瞭な値ではなかったため、今後その原因究明とそれらを意識した構造のさらなる最適化が必要である。今年度の計画では、単一のナノワイヤ内量子ドットからの単一光子発生と高温動作を目指していた。ナノワイヤ内GaN量子ドットのMOCVD選択成長技術を確立し、室温における発光を観測したのは本研究の目的に照らすと大きな進展であると考えられる。しかし単一光子発生検証実験を行ったものの、単一光子源であることには明らかにすることには有意な結果が得られなかったので現在までの達成度としてはやや遅れていると評価できる。光子相関測定の結果で延長時間0における強度相関関数の値が大きい原因について調べるとともに、構造のさらなる最適化を行う。例えば、ドットの発光波長が280nmと短く測定効率が非常に低いことにより今回の測定が正確に行われなかったことが大きな原因であれば、量子ドットの材料をInGaNなどに変え発光波長の長波化することにより、測定効率の向上が図れると考えられる。本研究では、量子情報通信の基礎デバイスへの応用に向けて室温で安定な動作が可能な高効率単一光子発生器の実現を目指しており、その材料としてGaN量子ドットを含んだAIN/GaNナノワイヤという構造を採用している。本研究の実施において、GaNナノワイヤおよびAIN/GaNナノワイヤ内GaN量子ドットのMOCVD結晶成長技術の確立は非常に重要である。今年度の主な成果を以下に述べる。選択成長された高品質AIN/GaNナノワイヤの中にGaN量子ドットを挿入すれば、量子ドット周辺の欠陥による影響を軽減することができる上、量子ドットの形成位置が容易に特定できデバイス応用に有利である。c面サファイア基板上にMOCVD成長したGaN薄膜の上にSiO_2をスパッタ成膜し、EBリソグラフィーなどを用い成長窓のパターニングを行った。この基板をMOCVD反応炉に導入し、材料原料を9501050°Cの温度で同時に連続供給して成長条件の最適化を行ったところ、形成位置、サイズが制御されたGaNナノワイヤを形成することができた。100nm径おいて8分間成長したナノワイヤの直径は100nm、長さは940nmであり、非常に均一に形成されている。次にこの構造をAINで覆いGaNを短時間堆積した後、再びAINでカバーした。この際AINの高い成長温度でGaNが蒸発しないように成長条件を最適化することにより、位置制御されたナノワイヤ内GaN量子ドットの形成が可能となった。2.薄いGaNテンプレートを用いたGaN量子ドットAIN/GaNナノワイヤのMOCVD選択成長1.で作成した構造を用い単一のGaN量子ドットに対して低温顕微PL測定を行ったが、単一の量子ドットからの発光ピークが確認できるものの、GaNテンプレートからのバックグラウンド発光が強く、量子ドットからの発光は相対的に弱かった。これはGaNテンプレートの膜厚がL5μmと厚いためであると考えられたため、低温AINバッファ層を導入することによりその厚さを180nmと薄くした。このテンプレートを用いて1.と同様に選択成長用基板を作製し、GaNナノワイヤおよびAIN/GaNナノワイヤ内GaNドットの成長を試みたところ、ほとんど同じ成長条件を用いることで目標構造が形成できた。次に単一のGaN量子ドットに対して低温顕微PL測定を行ったところ、発光エネルギー4.35eV付近においてGaN量子ドットから相対的に強い発光が観測でさた。GaNテンプレートを薄くしたことによって、量子ドットからの発光強度を維持しつつ、テンプレートによるバックグラウンド発光が抑制されたことが分かった。

本研究では量子情報通信の基礎デバイスへの応用に向けて高温で安定な動作が可能な高効率単一光子発生器の実現を目指している。GaN量子ドットはその有力な材料であり、これまで温度200Kにおける単一光子発生が実証されている[S.Kako et al., Nat Mater.5,887(2006)]。さらに高い温度における単一光子発生のためには、小さい線幅をもつ発光ピークと励起子および励起子分子による発光の波長が十分に分離されていること(大きな束縛エネルギー)が必要である。本研究では、転位密度の低減効果があるナノワイヤ内GaN量子ドットに注目しており、これまでにGaNナノワイヤのMOCVD選択成長手法、位置制御したGaN量子ドットの成長に成功した。今回、新たにAlGaNを障壁層とする高品質ナノワイヤ量子ドットの選択成長とその光学評価を行い、選択成長したナノワイヤ内GaN量子ドットでははじめて励起子分子による発光と、半導体量子ドットとしては最大の励起子分束縛エネルギーを観測した。直径25nmの円形パターンを加工したSiO_2/AlN/c面サファイア基板上にMOCVD反応炉においてGaN/AlGaNナノワイヤを選択成長したあと、GaNを短時間堆積した後、再びAlGaNでカバーした。今回新たにAlGaNを障壁層とすることによってナノワイヤの表面モフォロージおよび光学特性が向上した。形成したGaN量子ドットに対して低温顕微PL測定を行いその光学特性を評価した。<結果>GaN量子ドットから主に4.24.4eVにおいて鋭い発光ピークが観測されており、ドットの厚さは約1nmであると考えられる。発光ピークの線幅は従来自己形成量子ドットのそれと同等である。励起光強度依存性を調べることにより励起子分子による発光を観測でき、その束縛エネルギー(52meV)は、半導体量子ドットのなかで最大である。これは、強い閉じ込めによるクーロン相互作用の増大と内部電界による影響の低減に起因すると考えられる。<意義および重要性>GaN量子ドットにおける最大励起子束縛エネルギーの観測は本研究を遂行するうえで非常に重要な結果である。高温でも励起子分子が安定に存在することができ、スペクトル上においても励起子による発光と十分に分離できるため、高温における光子相関測定に非常に有利である。また今回形成したGaN量子ドットにおける優れた光学特性は本研究で開発したナノワイヤ内量子ドット形成技術の有用性を示す重要な結果であると評価できる。窒化ガリウム(GaN)で代表されるIII族窒化物半導体は、青紫色や深紫外域の発光デバイスのみならず高温動作が可能な単一光子発生源用材料としても注目されている。本研究では、高品質な結晶成長が可能である、位置制御した窒化物半導体ナノワイヤとその内部に挿入されるGaN量子ドットの結晶成長技術の開発に取り組んできた。これまで、AlGaNを障壁層とする高品質ナノワイヤ内
国際比較によるプライベート・ブランド商品概念の再検討

1)本研究では、小売業が取り組むPB商品概念を再構築することを目的としている。欧米に比べて遅れているとされていた日本でも近年PB商品の普及が急速に進展している。これらはダブルチョップや専売品、専用商品といった多様性をもって現れている。PB商品概念を検討するにあたっては、各国あるいは企業ごとに、消費や流通構造、PB商品のシェアや小売業の戦略の優劣を考察する必要がある。そのために本研究は、資料と文献の検討、日米欧各国の調査、PB商品概念の再検討という研究手順をとる。2)平成28年度は、日・米・英・仏の4カ国を対象に、各国の消費・流通構造とPB商品普及との関係を解明する計画にそって研究を進めた。3)平成29年度はアメリカのPB商品調査を行った。7月16日から21日までの6日間、仲上、杉田、佐久間、宮崎の4名でロサンゼルス地区の38施設を視察し、アメリカにおける近年のPB商品の特徴およびその変化について調査した。4)平成30年度は、7月20日から27日までの7日間、井上、佐久間、森脇の3名でイギリスとフランスの調査を行った。イギリスではエディンバラ地区のファーマーズ・マーケット、ニューカークゲート・ショッピングセンター、ウェイバリー駅モールおよびプリンスィズ・ストリート沿いの店舗を視察し、さらにリドル、セインズベリー、アルデヤ、UK Coopといった大手小売企業にてPB商品調査を行った。フランスではバリ地区のCarrefour bio、NATURALIA、LA LOUVE Supermarche cooperatif、bio monde、Darty、Grand Frais、Auchan Supermarche、Carrefour;Market Paris、LA GRANDE EPICEERIE DE PARISなど14店舗を視察調査した。1)平成28年度の研究実施計画では、調査対象とする先進諸国の消費・流通に関わるマクロ指標の比較分析をしながら、PB商品普及との関係性についての各種資料を蒐集し検討することであった。平成28年度は、日・米・英・仏の4カ国を対象に、マクロ指標の分析と資料の蒐集についてはそれぞれの担当者が進め、全体で3回の研究会を行うことで、各国の消費・流通構造とPB商品普及との関係を解明する計画にそって研究を進めた。2)平成29年度および30年度の研究計画は、資料と文献検討による分析結果をふまえて、日米英仏の4カ国でPB商品を提供する小売業について調査を行い、これを各国の流通構造との関係について検討することである。(1)平成29年度はアメリカのPB商品調査を行った。7月16日から21日までの6日間、仲上、杉田、佐久間、宮崎の4名でロサンゼルス地区の38施設を視察し、アメリカにおける近年のPB商品の特徴およびその変化についての調査を実施した。(2)平成30年度は、7月20日から27日までの7日間、井上、佐久間、森脇の3名でイギリスとフランスの調査を行った。イギリスではエディンバラ地区の9つの小売店舗および施設を視察し、PB商品調査を行ったした。フランスでは、パリ地区における大手スーパーマーケットをはじめとした14店舗を視察調査した。3)しかしながら研究代表者が疾病のため平成30年の視察調査に参加できず、これの調査報告を公表できていない。そのため日米英仏4カ国の比較検討作業に遅れが生じている。平成31年(令和元年)度の研究計画は、資料と文献検討による分析結果および、平成29年度のアメリカと平成30年度のイギリス、フランスの3カ国におけるPB商品を提供する小売業について調査を踏まえて、さらには各自が随時実施する日本のPB商品調査を含めた各国の流通構造との関係について検討することである。1)日本の小売業が提供するPB商品については、セブン&アイHLDGS、イオン、良品計画、ニトリを対象に担当者を決めて随時実施する。2)以上4カ国の調査を踏まえて、PB概念の再検討の研究会を行い、研究成果をまとめる。本研究では、小売業が取り組むPB商品概念を再構築することを目的としている。欧米に比べて遅れているとされていた日本でも近年PB商品の普及が急速に進展しているが、その際ダブルチョップや専売品、専用商品といった多様性をもって現れている。平成28年度は、日・米・英・仏の4カ国を対象に、各国の消費・流通構造とPB商品普及との関係を解明する計画にそって研究を進めた。以下がその具体的な成果である。1.PB商品の急速な普及の経済的基盤となっている小売業へのパワーシフトを考察する前提として、高嶋克義『小売企業の基盤強化ー流通パワーシフトにおける関係と組織の再編ー』(2015年、有斐閣)を主要な文献として検討した。その結果、サプライヤーとバイヤーの組織的関係を分析する手法を研究分担者間で共有することができた。2.国ごとの分担者の研究報告にもとづき、流通・消費構造と小売企業の検討を実施した。仲上哲「格差社会と流通業」、杉田宗聴「クィックレスポンスの限界とテキスタイル商社のビジネスモデル」、佐久間英俊「イギリス流通研究資料」というテーマで3回の研究会を開催した。3.平成28年度研究実施の当初計画では、調査対象とする先進諸国の消費・流通に関わるマクロ指標の比較および分析をしながら、PB商品普及との関係性についての各種資料を蒐集し検討することであった。マクロ指標の分析と資料の蒐集についてはそれぞれの分担者が進めている。蒐集した資料の検討については次年度に実施することになる。