hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加齢に伴う筋力低下の原因究明に関する筋組織および脊髄・神経組織の分子生物学的研究

今後、老化骨格筋に対する運動強度や頻度などの設定を検討する必要があることが示唆された。老化に伴う筋力低下の原因については筋量の減少が最大要因と考えられており、われわれは、この筋量の減少のメカニズムについて昨年度より老化マウス(SAMP1)および対象群としてICRマウスを用いて筋の加令変化を組織学的に検索している。昨年度の結果から老化マウスは56週から、筋湿重量の著名な減少と筋線維タイプ組成の変化が認められ、老化マウスは56週令前後から老化減少が始まることが示唆された。今年度は、60週令以降の老化マウスの筋の加令変化について観察しなので報告する。昨年度に並行して行ったトレッドミル走行による運動負荷後、老化マウスのヒラメ筋に及ぼす影響〔実験II〕についても匹数を増やし検討した。また、実験IIを発展させ、筋の萎縮に関連した実験として、ラットを用い下肢の固定を行って作成した不動性筋萎縮に対し、ドレッドミル走行による運動負荷がヒラメ筋、腓腹筋に与える影響〔実験III〕についても検討した。〔実験I〕使用した老化マウスは週令60週、70週、80週は各5匹、90週:3匹である。採取標本は昨年度同様に左右の腓腹筋とヒラメ筋とした。方法は昨年度と同じく体重・採取した下肢筋の筋湿重量・筋繊維のタイプ組成、・断面積、総筋線維数、筋線維の加齢変化について観察した。結果:60週から90週の重量変化には有意差はないが減少傾向にあった。筋湿重量についでは、60週令から90週令まで明らかな有意差が認められた。筋線維断面積、総筋線維数はおよび筋線維のタイプ組成の変化については加令が進行するに従い、減少傾向は見られたが有意差はなかった。筋線維の形態学的加令変化についても、中心核線維やsplitting様の線維が観察されたが各週令で明らかな差はなかった。以上のことから老化マウスは56週前後から筋の加令変化が始まり、その後は顕著な加令変化なく、徐徐に筋の変性萎縮が進行することが示唆された。ICRマウスについては高令化した材料を採取できる次年度に実験を実施予定である。また筋量の減少と脊髄神経細胞のアポトーシスとの関係についての研究は、高令の老化マウスの不足で、これも次年度に行う予定である。〔実験II〕昨年度に行った実験に老化マウスと対照群としてのICRマウスをそれぞれ3匹から6匹に増やしてその結果を検討した。結果は昨年の報告どうりで、今後、学術論文として外国雑誌に投稿予定である。〔実験III〕39匹のウィスターラットを用い、右側下肢を2週間ギプス固定し不動性筋萎縮モデルを作成、萎縮筋の組織化学的観察を行い、その結果を論文としてまとめ外国雑誌に投稿し、現在、印刷中である。加齢に伴う筋力低下は、筋量の減少と筋組織の変性変化が最大要因とされている。筋量の減少は、筋線維数の減少と速筋線維の選択的萎縮の相乗効果によるものと考えられている。一方、筋量の減少には筋線維の萎縮による筋断面積の減少と筋線維数の減少が関与し、これには運動ニューロンの崩壊、喪失による運動単位の減少が原因といわれているが、未だ不明な点が多い。われわれは、この2年間、老化促進マウス(SAMP1)とICRマウスを用いて20週令90週令(各10週齢令ごと)のヒラメ筋と腓腹筋の組織化学的検討を行ってきた。その結果、SAMP1は56週令前後から筋の老化が始まり、ICRマウスはその後も明らかな老化兆候は認められにくいことがわかった。SAMP1の60週以降については、筋湿重量は明らかに有意差はみられたが、重量、筋線維断面積、筋線維数、筋線維のタイプ組成については、減少傾向はあるものの有意差はなかった。ただ、遅筋線維に比較して速筋の萎縮と筋繊維数の著しい減少が認められ、筋の遅筋化が窺われた。
RNAポリメラーゼII 非リン酸化CTDコードの網羅的解読

RNAポリメラーゼIIのC末端ドメイン(CTD)は7アミノ酸の繰り返し配列により構成されている。この7アミノ酸は可逆的なリン酸化修飾を受けその活性が制御されている。近年の解析により、従来知られていたリン酸化部位以外にも、より複雑なリン酸化状態が存在していることが明らかになっており、新たなコード現象として解析が進んでいるが、その全貌は明らかでない。我々は、現在までにCTDコードの主要構成要素となるS2ph・S5phに加え、S7ph・T4GlcNAcに対する抗体の作出に成功し解析を進めた。複数の細胞種を用いたChIPseq解析の結果、T4GlcNAc修飾のRNAポリメラーゼIIは従来のS2ph・S5phのリン酸化と共存していた。一方でmRNAseqによる発現プロファイリングとの比較の結果、T4GlcNAc修飾は転写活性化と非依存的な関係であり、特にES細胞では分化後に発現する遺伝子座に多く存在していた。そこで、S2ph・S5ph・S7phのリン酸化認識抗体をコントロールとして、T4GlcNAc修飾のゲノム上での分布とプロファイリングを行った。ChIPseq解析によりES細胞の分化能をOct3/4の発現で制御できる株(ZhBTc4)の分化前後の経過を追ったところ、T4GlcNAcのゲノムワイドなシグナルは、プロモーター領域から減少することが明らかとなった。さらに、これら修飾が消失した結果、分化後に発現が亢進することが認められた。また、T4GlcNAc化されたRNAポリメラーゼIIは、クロマチン構造が閉じた状態でも結合能を有していることがFAIREseqとの相補的な評価でも認められた。以上より、T4GlcNAc化されたRNAポリメラーゼIIは何らかの抑制的な発現に関わっていることが示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。
異常波を受ける船体梁の崩壊挙動解析法に関する研究

船体は大波をうけた際に、積荷の状態や老朽化による強度の低下などによって縦曲げで損傷することがある。このような、船体の縦曲げ損傷挙動を評価するための船体梁モデルを考え、作用する波浪外力による構造の弾塑性変形と流体力との相関を考慮した動的非線形有限要素解析システムを開発した。また、船体梁の損傷後の大きな運動も解析できるように、流体力の非線形性も考慮できるモデルを作成した。構造の非線形性については最終強度後の軟化をも考慮したモデルを検討した。また、開発した解析法を基礎的な箱型桁モデルに適用し、最終強度後の挙動も含めた崩壊挙動の特徴を考察した。本研究では、異常波によって船体梁に作用する力による動的応答と崩壊挙動の計算プログラムの骨格となる部分を開発したか、開発の際には次にあげる項目について特に検討をした。1)船体梁断面が最終強度に達した後の強度低下について検討をした。強度低下に関しては梁断面にスミス法を適用し、その結果から強度低下係数すなわち軟化係数を求めた。スミス法の解析においては不明であった、繰り返しをうける梁の強度低下に関しては、簡単な実験により検討を行った。2)船体梁の最終強度を知る際には、梁断面を構成する防撓構造の最終強度を知る必要がある。初期不整を有する防撓構造は圧縮に対して大きく強度が低下することが知られている。本研究では非線形有限要素法を用いることにより、初期不整を有する防撓構造の最終強度の低下について検討を行った。3)二次元流体力としては使用しているアーセル田才法の妥当性について検討した。計算をする際には船体の大きな姿勢変化に対して、常にその姿勢での劉体力を算出するようにプログラムを開発した。このプログラムにより計算された結果は、過去に行われたいくつかの実験ともよい一致を示すことを確認した。初年度は計算プログラムの改良および開発を目的とした。異常波によって船体梁に作用する力による動的応答と崩壊挙動の計算プログラムの骨格となる部分を開発した。開発の際には特に次にあげる項目について慎重に検討した。(1)船体梁断面が最終強度に達した後の強度低下について検討をした。しかし、この結果は船体が「へ」の字に折れ曲がるような大きな曲げに対しては適用できないことがわかった。さらに繰り返し曲げに対しては適用ができないという欠点を有している。(2)二次元流体力として使用しているアーセル田才法の妥当性について検討をした。計算をする際には船体の大きな姿勢変化に対して、常にその姿勢での流体力を算出するようにプログラムを開発した。これらのことに注意をはらいプログラムを開発した。特に(1)の強度低下については理論的には解明できない点が多くあることがわかったので、二年度に簡単な実験を実施することにし、その方法について見当をおこなった。繰り返し曲げによって薄板で構成される梁の強度がどのように低下するかを実験により検討する予定である。開発しているプログラムは非常に計算時間のプログラムであることがわかった。第二年度に系統だった計算を行うために第一年度では高速計算を行うためにコンピュータの並列的な計算を行う準備をおこなった。

また、船体梁の損傷後の大きな運動も解析できるように、流体力の非線形性も考慮できるモデルを作成した。構造の非線形性については最終強度後の軟化をも考慮したモデルを検討した。また、開発した解析法を基礎的な箱型桁モデルに適用し、最終強度後の挙動も含めた崩壊挙動の特徴を考察した。本研究では、異常波によって船体梁に作用する力による動的応答と崩壊挙動の計算プログラムの骨格となる部分を開発したか、開発の際には次にあげる項目について特に検討をした。1)船体梁断面が最終強度に達した後の強度低下について検討をした。強度低下に関しては梁断面にスミス法を適用し、その結果から強度低下係数すなわち軟化係数を求めた。スミス法の解析においては不明であった、繰り返しをうける梁の強度低下に関しては、簡単な実験により検討を行った。2)船体梁の最終強度を知る際には、梁断面を構成する防撓構造の最終強度を知る必要がある。初期不整を有する防撓構造は圧縮に対して大きく強度が低下することが知られている。本研究では非線形有限要素法を用いることにより、初期不整を有する防撓構造の最終強度の低下について検討を行った。3)二次元流体力としては使用しているアーセル田才法の妥当性について検討した。計算をする際には船体の大きな姿勢変化に対して、常にその姿勢での劉体力を算出するようにプログラムを開発した。このプログラムにより計算された結果は、過去に行われたいくつかの実験ともよい一致を示すことを確認した。
ヒトの生後早期における抗酸化作用を有するビリルビンと脳酸素消費率の変動の関連性

新生児黄疸を認める動物はヒトとアカゲザルのみであり、その生理作用の意義はビリルビンの抗酸化により、生後の急激な血中酸素分圧の上昇に伴い増加する活性酸素を消去して、組織障害を軽減する事にあると考えられる。本研究課題の目的は、ヒトの新生児黄疸の主たる要因であるビリルビンIXαの変動(生後の増加後の減少)と、活性酸素種産生量の主たる要因と考えられる組織酸素消費率の変動(増加)との関連性を見出すことである。特にヒト特有で酸素消費量が最も多い臓器は脳であるため、脳酸素消費率に着目して検討を行う。つまり「ヒトの生後早期における抗酸化作用を有するビリルビンと脳酸素消費率の変動の関連性」を検討し、生理的黄疸の意義を、ヒト固有の脳酸素代謝の成熟による変化を基に裏付ける事を最終的目的とする。研究計画としては、動物実験での酸素消費率の基礎的検討を行うと同時に、HPLC等による血清、尿中ビリルビンと抱合体の測定とビリルビン酸化物質の分析法の確立を行う。その方法を用いて、早産児、正期産児を対象として、経時的に測定を行う。そして総合的に、血清(ZZ)-ビリルビンIXαとビリルビン抱合体と脳酸素消費率の生後発達の関係を検討し、ビリルビン抱合能の上昇時には酸素消費率が増加するか否かを見出す。またその間にビリルビン酸化物質としてのビリベルジン、尿中プロペントディオペント物質の変化も検討し、脳酸素消費率が増加した場合、それらが減少するか否かを見出す。さらに酸素障害に関連する疾患を発症した児においても経時的に測定し、それらの疾病での特徴的所見を明らかにする。早産児は成人と比べグルクロン酸抱合能が低いにもかかわらず、血中抱合ビリルビン濃度が高値を示すことがある。この要因は、抱合ビリルビンの排泄に関わるATP-bindingcassette subfamily C member 2 (ABCC2)機能の発達的変化の関与の可能性が考えられる。尿中のcoproporphyrin I/ (coproporphyrin I + coproporphyrin III)比[(UCP){I/(I+III)}]は、ABCC2機能のバイオマーかとして利用可能であると報告されていため、本研究において早産児における尿中コプロポルフィリン(UCP){I/(I+III)}の発達的な変化を検討した。対象は在胎25週から32週の21例の早産児で、生後24時間以内、生後1週、生後34週に採尿した。その検体を用いてUCP {I/(I+III)}を高速液体クロマトグフィーで測定し、UCP {I/(I+III)}と生後日齢及び受胎後週数との関係を検討した。肝機能障、胆汁うっ滞、尿路感染症、染色体異常は除外した。その結果、UCP {I/(I+III)}の平均(標準偏差)は生後24時間以内0.84 (0.059)、生後1週0.61 (0.14)、生後3-4週0.65 (0.15)であった。生後24時間以内のUCP {I/(I+III)}は生後1週、生後3-4週のそれと比較して有意に高値(p<0.05)であった。UCP {I/(I+III)}と受胎後週数)には、有意な相関を認めなかった(R2=1.8x10-4, p=0.93)。これらの結果から、UCP {I/(I+III)}は生後24時間以内で高値を示し、生後1週で低下し生後4週まででは有意な変化を示さず、この時期の抱合ビリルビン値の高値は、肝臓での抱合能の未熟性が主な要因であると考えられる。早産児の生後のビリルビン抱合能を評価するためには、肝臓における抱合能と抱合ビリルビンの排泄能の同時の評価が必要であると考えられる。これまでに、早産児では生後2週間以降は抱合ビリルビンの排泄能力は一定になることが確認され、抱合能力の評価には抱合ビリルビンと非抱合ビリルビンの評価で推測が可能と考えられる。今年度は、同じ早産児を対象に、抱合ビリルビンの抱合能の発達的評価を行い、排泄能との関連を検討する。同時に近赤光を用いた脳内酸素消費を測定する。特に、脳内Hb酸素飽和度は、脳内静脈内Hb酸素飽和度を示すと考えられるため、この臨床的裏付けを行うと同時に、この脳内Hb酸素飽和度が低下することは脳内酸素消費が進んだと考えられるため、その生後の経時的変化を測定して、ビリルビン抱合能との関連を検討する予定である。このため本研究課題の目的は、ヒトの新生児黄疸の主たる要因であるビリルビンIXαの変動(生後の増加後の減少)と、活性酸素種産生量の主たる要因と考えられる組織酸素消費率の変動(増加)との関連性を見出すことである。

研究実施計画として、動物実験での脳酸素消費率の測定に関する基礎的検討を行い、測定方法を確立した後に、新生児における酸素消費率の経時的測定を行う。またHPLC等による血清、尿中ビリルビンと抱合体の測定とビリルビン酸化物質の分析法の確立し、新生児を対象として経時的な測定を行う。そして総合的に、血清(ZZ)-ビリルビンIXαとビリルビン抱合体と脳酸素消費率の生後発達の関係を検討し、ビリルビン抱合能の上昇と酸素消費率増加が関与するか否かを見出すことを目標とする。またその研究期間内にビリルビン酸化物質としてのビリベルジン、尿中プロペントディオペント物質の変化も検討し、脳酸素消費率が増加した場合、それらが減少するか否かを見出す。さらに酸素障害に関連する疾患を発症した児においても経時的に測定し、それらの疾病での特徴的所見を明らかにする。今年度は、肝臓グルクロン酸抱合能お発達的変化を観察する目的に、新生児を対象に、特に早産時における血清(ZZ)-ビリルビンIXαとビリルビン抱合体の濃度の、日齢的変化を観察した。脳酸素消費率の測定のため、近赤外光3波長時間分解分光システム(浜松ホトニクス社製)である、3波長パルス光源(761, 785, 835nm)と時間分解測定機能(単一光子検出時間相関法)を組み合わせたシステムを使用し、フレキシブルな新生児専用のファイバーとして新規に作製した。新生児黄疸を認める動物は、現在証明されている範囲では、ヒトとアカゲザルのみであり、その生理作用の意義はビリルビンの抗酸化により、生後の急激な血中酸素分圧の上昇に伴い増加する活性酸素を消去して、組織障害を軽減する事にあると考えられる。このため本研究課題の目的は、ヒトの新生児黄疸の主たる要因であるビリルビンIXαの変動(生後の増加後の減少)と、活性酸素種産生量の主たる要因と考えられる組織酸素消費率の変動(増加)との関連性を見出すことである。特にヒト特有で酸素消費量が最も多い臓器は脳であるため、脳酸素消費率に着目して検討を行う。今年度は、肝臓グルクロン酸抱合能お発達的変化を観察する目的に、新生児を対象に、特に早産時における血清(ZZ)-ビリルビンIX αとビリルビン抱合体の濃度の、日齢的変化を継続的に測定している。また、肝臓からのビリルビン排泄能に関しMRP2/ABCC2活性を指標とするため、尿中コプロポルフィリン(UCPI/I+III)比の同時測定を行っている。脳酸素消費率の測定のため、近赤外光3波長時間分解分光システム(浜松ホトニクス社製)である、3波長パルス光源(761, 785, 8 35nm)と時間分解測定機能(単一光子検出時間相関法)を組み合わせたシステムを使用し、新生児専用のファイバーを用いて、出生直後の変動を測定している。新生児黄疸を認める動物はヒトとアカゲザルのみであり、その生理作用の意義はビリルビンの抗酸化により、生後の急激な血中酸素分圧の上昇に伴い増加する活性酸素を消去して、組織障害を軽減する事にあると考えられる。
強力なアセチルコリン受容体阻害活性を有するスピロリドＣの全合成とその作用機構解明

スピロリドCの全絶対立体配置の決定を目的として、全合成研究を行った。まず6,5,5-ビススピロアセタールの合成について、架橋構造を有する環化前駆体を効率的に合成し、配座制御による立体選択的スピロ環化反応を検討した。目的の異性体を主生成物として得ることはできなかったものの、生成物の構造解析手法など今後の展開に重要な知見を蓄積した。また7,6-スピロイミン部分の合成については、2-シリル化ジエンインとalfa-メチレン-epsilon-ラクタムを用いたDiels-Alder反応を開発し、目的とするスピロラクタム化合物を高選択的に得ることに成功した。スピロリドC (SPX C)は、アセチルコリン受容体に結合して強力なマウス急性致死毒性を引き起こす興味深い海産毒であるが、その詳細な作用機構はおろか未だに全絶対立体配置も決定されていない。そこで本研究では、世界初となる全合成を達成することで完全立体構造を決定することを目的とした。本年度はSPX Cを特徴づけるスピロイミン部分(A,E環)の選択的合成法の確立を目指し、立体選択的なDiels-Alder反応を開発することを目的とした。まずジエン基質として、後のB/C/D環との連結およびF環の構築を簡便にすべく、2位シリルエノールエーテル化、または直接シリル化したジエンインを用いることとした。またジエノフィルとしてはα-エキソメチレンカルボニル基を有する7員環化合物を用いることで、望む位置およびexo選択性を制御することを考えた。ジエン基質については、2,4-ヘキサジインのE-選択的ヒドロスズ化を鍵反応とし、続くStilleカップリング、配位子交換を経て、トリエトキシシリルジエンインおよびシラトランジエンインを合成した。TBSエーテルジエンインについては文献の方法に従い調製し、計3種のジエンイン基質を合成した。一方ジエノフィルについてはまずはモデル基質として不斉ジメチル構造を持たない7員環ラクトンおよびラクタム化合物を合成した。合成した種々のジエンインおよびジエノフィルを用いてDiels-Alder反応を検討した結果、ジエノフィルとしてCbz基を有するラクタムを用いた場合に望む反応が進行することを見い出した。すなわち、2-TBSエーテル体をBOXー銅錯体触媒存在下室温で15時間反応させたところ、望むexo-環化付加体を高収率で得ることに成功した。また、γ-ブテノリド環の導入がより容易となるシラトランジエンインを用いた場合も、低収率ながら目的とする環化付加体を得ることに成功した。そこで本研究では、世界初となる全合成を達成することで完全立体構造を決定することを目的とし、本年度は特にSPX Cを特徴づける6,5,5-ビススピロアセタール部分の高立体選択的構築を目指した。その戦略として環化前駆体の両端をリンカーで架橋し、配座制御による立体選択的スピロ環化反応を検討することとした。すなわち天然物の員数やMD計算の結果を考慮し、望む立体異性体が熱力学的に有利になると予想される化合物をデザインし、その前駆体からの環化反応を検討した。合成にあたってまずC10-C24炭素骨格の効率的な構築法の確立を目指し、17,18位でのカップリングにより合成することを検討した。すなわち市販のプロパンジオールからエノン体(C10-C17)、市販のブテノールからアセチレン体(C18-C24)をそれぞれ合成し、これらのカップリング反応を種々検討したところ、ヨウ化銅を触媒とした場合に反応が進行することを見出し、目的のカップリング体を高収率で得ることに成功した。続いて両末端の1級アルコールを順次脱保護してリンカーを導入し、オレフィン部をジケトンに酸化することで、架橋環化前駆体の合成を達成した。次に鍵反応となる脱シリル化、スピロ環化反応を検討した。環構造による立体障害およびトリケトン部分の不安定性により、シリル基の除去は困難であったが、条件検討の結果70%フッ化水素ピリジンを用いたときにのみ反応が進行することを見出した。主生成物を構造解析した結果、目的の立体化学を有する異性体であることを確認し、これにより前例の無いSPX Cの6,5,5-ビススピロアセタール部分の高立体選択的構築に成功した。本研究では、スピロリドC (SPX C)の全合成を達成することで完全立体構造を決定することを目的とした。昨年度までに(1)SPX Cを特徴づけるスピロ

イミン部分(A,E環)の選択的合成法の確立を目指し、モデル基質ではあるが立体選択的なDiels-Alder反応の開発に成功した。また、(2)もう一方の鍵ユニットである6,5,5-ビススピロアセタール部分については、架橋リンカー制御による高立体選択的な構築に成功していた。本年度はまず(1)について、実際のジエノフィルを用いて選択的Diels-Alder反応を検討するために、不斉ジメチル基を有するα-メチレン-γ-ラクタムの合成を実施した。出発原料の(s)-シトロネロールを酸化し、キラル補助基を導入後、α位の立体選択的メチル化を行うことで、不斉ジメチル構造を構築した。続いて6段階でアミノカルボン酸とし、シリカゲル共存下での環化反応によりラクタム構造を構築後、α位のメチレン化を行うことで目的とするジエノフィル基質の合成に成功した。また、(2)については、スピロイミン部分との連結反応の基質への変換を行うために、再度大スケールで架橋環化前駆体を合成し、6,5,5-ビススピロアセタール化反応を行った。しかしながら、この際により詳細な構造解析を実施した結果、環化により得られた主生成物は望まない立体配置の異性体であることが判明した。本化合物に対して、酸触媒による異性化反応を試みたところ、副生成物として中央の5員環が芳香環化したフラン誘導体が得られることが明らかとなった。現段階で望みのビススピロアセタール体を主生成物として得ていないが、反応生成物の構造解析および副生成物の精査により、目的の立体選択的変換を実現するための知見を蓄積しつつある。本戦略により合成する2つのユニットから環構造を順次構築することで全合成を実現できると考えている。天然物化学、合成有機化学本研究の主たる目的は、SPX Cを特徴づける2つの鍵ユニットの効率的な合成法の確立を基軸とし、世界初となる全合成を達成することで完全立体構造の決定を行うことである。今年度において、ジエンイン化合物と7員環ラクタム化合物を用いたDiels-Alder反応の開発に成功した。実際の全合成に適用するには次に不斉ジメチル基を有するジエノフィル基質を用い、望むエナンチオ選択性の再現を検討する必要はあるが、おおむね順調に進展していると言える。本研究の主たる目的は、SPX Cを特徴づける2つの鍵ユニットの効率的な合成法の確立を基軸とし、世界初となる全合成を達成することで完全立体構造の決定を行うことである。今年度において、全合成する上で困難が予想された6,5,5-ビススピロアセタール部分の高立体選択的構築を達成したので、おおむね順調に進展していると言える。一昨年度に鍵ユニットの一つである6,5,5-ビススピロアセタール部分の構築に成功し、昨年度に6,7-スピロイミンの効率的合成のための選択的Diels-Alder反応の開発に成功した。そこで最終の平成26年度は、まずは実際のジエノフィル基質を用いてエナンチオ選択的Diels-Alder反応を行い、スピロイミンユニット(A,E環)の効率的合成を行う。さらに4位のシリル構造を足掛かりにしてエノン構造を導入後、ケトンの不斉還元により、相対配置が未決定である4位を確実に構築し、目的とする鍵フラグメントを合成する。続いて6,5,5-ビススピロアセタール部分についてもさらにC24位からアルキル化等で3炭素増炭し、その後、合成したスピロイミンユニットとカップリング反応を行う。
腹側海馬台近位部(Sub2)におけるコネクション解析による情動記憶の神経基盤解明

記憶の形成と忘却の神経基盤として知られる海馬体は、歯状回・海馬・海馬台(subiculum)から成り、齧歯類の場合、背側が空間記憶、腹側が情動記憶の形成に関与する。空間記憶に関しては飛躍的に解明が進みつつあるが、情動記憶の解明は十分とは言えない。申請者が免疫染色により新たに定義したマウスおよびラットの腹側海馬台近位部の情動記憶回路網を詳細に探求することで、腹側海馬台の近位部が情動記憶の成立基盤であるという仮説を検証する。マウスおよびラットの情動記憶はヒトのエピソード記憶と比較され、共通する側面も有することから、その神経基盤の解明は、ヒトの記憶学習と認知症病態の理解促進に寄与すると考えられる。
スクアレン合成酵素の大腸菌における大量発現と簡便な精製法の確立 結晶化をめざして

すでに解析が終了した双子葉植物シロイヌナズナのスクアレン合成酵素cDNAをプローブとして、やはり双子葉植物であるダイズのほか、単子葉植物であるイネとトウモロコシからも本酵素の完全長cDNAを単離できた。塩基配列を決定した結果、単子葉植物の本酵素アミノ酸配列は、双子葉植物のものと似かよっているが少し短いことが判明した。これらのアミノ酸配列をもとに酵母からヒトに至る真核生物における本酵素の進化系統樹を描かせたところ、植物の本酵素は動物や酵母とは別個のクラスターを形成し、そのなかでも単子葉植物と双子葉植物の酵素は異なるサブグループを形成した。サザンブロッティングの結果、イネのゲノムはハプロイドあたり本酵素遺伝子を1コピー有することが明らかになった。ノーザンブロッティングの結果、イネの本酵素mRNAは細胞増殖の盛んな器官に比較的多く発現し、乾燥ストレスやアブシジン酸処理で誘導された。また、黄化葉に赤色光もしくは青色光を照射すると、光の波長にもかかわらず、mRNAレベルは低下した。(以上をまとめて日本植物生理学会1997年度年会で発表予定。また論文投稿中。)ダイズ(植物)と以前に単離していたマウス(動物)の本酵素cDNAを代表的な実験材料としてpET32システムに組込み、製造元であるNovagen社のプロトコールに従って大腸菌BL21(DE3)で発現させることを試みた。しかし現在までのところ、本酵素を高レベルで発現するには至っていない。組換え部位の塩基配列より、ベクターの構築に問題がないことは確認した。今後はさらに細かく実験条件を検討し、本酵素の大量発現と精製に結びつけたい。また論文投稿中。
ナノ構造制御薄膜による血管網の構造制御と選択的回収法の創製

特別研究員に採用され3年目となる本年度においては、これまでに確立した組織構築法を組織移植および薬剤評価モデルなどへの応用に焦点を当てて研究を行った。組織回収においては、血管網組織の基板として、刺激応答性ハイドロゲルを新たに設計した。このハイドロゲルは、システインなどの末端チオールを持つアミノ酸に反応して表面特性が動的に変化する性質を有している。そのため、このハイドロゲル上で組織を構築し、アミノ酸を添加するだけで組織回収が可能になると考えた。実際、システインを添加し培養することで三次元組織を回収することに成功した。線維芽細胞から成る組織のみならず、血管網組織や肝臓組織、さらにはiPS細胞由来の心筋細胞から成る組織の回収にも成功した。得られた結果は、国際的にも評価の高い科学雑誌に発表している(Akihiro Nishiguchi, Michiya Matsusaki, ShigeruMiyagawa, Yoshiki Sawa, Mitsuru Akashi, “Dynamic Nano-Interfaces Enable Harvesting of Functional 3D-Engineered Tissues“, Adv. Healthcare Mater, in press.)。また血管網組織の正常および疾患組織との複合化に関しては、構築した血管網を含む組織と膵臓癌および大腸癌由来の細胞を同時に培養することで、腫瘍浸潤モデルに構築に取り組んだ。さらに、イギリスのブリストル大学との共同研究で、本手法が胎盤バリアモデルを構築する手法として有用であることが示された。得られた結果は、国際的にも評価の高い科学雑誌に発表している(Daniel J. Curtis, Akihiro Nishiguchi, et al., Exp. Neurol. 261, 386-395(2014))。この他にも本研究成果は8つの国内・国際学会にて発表されており、期待通り研究が進展していることは明らかである。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。特別研究員に採用され1年目となる本年度においては、主に血管網構造体の構築とその制御に重点をおいて研究活動を行った。まず生体外での生体類似組織の構築技術の発展は、再生医療のみならず創薬産業においても重要であり、申請者らは、細胞集積法によって短期間で積層組織を構築し、また緻密かつ広範囲に広がった血管網を有した組織の構築にも成功している。血管網を有する生体類似組織の構築において、血管網の構造制御(密度、太さ、配向性)、血管網の回収、正常・疾患組織との複合化の三点が重要であるが、これらを満す手法は報告例がない。このような背景のもと、まずは血管網構築時の実験条件に関して改善を行った。その結果、血管網構築においては、使用する線維芽細胞からなる組織の厚みによって血管網構造が形成されるかどうかが決まることが示された。これは血管内皮細胞の培養環境が重要であるためであり、低酸素状態・周辺組織からの液性因子・三次元的な微小環境が重要であることが見出された。これらの研究成果をまとめ、現在論文を執筆中である。また血管網組織の正常および疾患組織との複合化に関しては、構築した血管網を含む組織と膵臓癌および大腸癌由来の細胞を同時に培養することで、腫瘍浸潤モデルに構築に取り組んでいる。生体外で作製した膵臓癌および大腸癌の組織モデルの血管網の挙動を、マウス実験(生体内実験)の結果と比較したところ、非常に類似した結果が得られた。これらの結果から、本組織モデルは様々ながん細胞に適用可能であり、目的の癌細胞を用いて生体内と同様の挙動を示すような組織モデルが生体外で構築できる可能性が示された。本実験結果は、第33回日本バイオマテリアル学会大会およびアメリカのバイオマテリアル学会(SFB 2013 annual meeting)において発表を行っており学生賞を受賞している。特別研究員に採用され2年目となる本年度においては、主に血管網構造体の構築のメカニズムの解明と他臓器への血管網の付与に重点をおいて研究活動を行った。まず生体外での生体類似組織の構築技術の発展は、再生医療のみならず創薬産業においても重要である。申請者らは、細胞集積法によって短期間で積層組織を構築し、また緻密かつ広範囲に広がった血管網を有した組織の構築にも成功している。このような背景のもと、生体外での血管形成条件を種々検討したところ、低酸素状態・周辺組織からの液性因子・三次元的な微小環境が重要であることが見出された。さらに作製された構造を透過型電子顕微鏡を用いてより詳細に評価したところ、血管内皮細胞同士の強いジャンクション形成が確認されただけでなく、基底板や小胞体の形成からも生体に非常に類似した構造を有していることが明らかとなった。得られた結果は、国際的にも評価の高い科学雑誌に発表している(Yoshiya Asano, Akihiro Nishiguchi et al., Microscopy, (2014), in press. Akihiro Nishiguchi et al., Biomaterials, (2014), in press.)。本実験結果は、アメリカのバイオマテリアル学会(SFB 2013 annual meeting)において発表を行っており学生賞を受賞している。

特別研究員に採用され3年目となる本年度においては、これまでに確立した組織構築法を組織移植および薬剤評価モデルなどへの応用に焦点を当てて研究を行った。組織回収においては、血管網組織の基板として、刺激応答性ハイドロゲルを新たに設計した。このハイドロゲルは、システインなどの末端チオールを持つアミノ酸に反応して表面特性が動的に変化する性質を有している。そのため、このハイドロゲル上で組織を構築し、アミノ酸を添加するだけで組織回収が可能になると考えた。実際、システインを添加し培養することで三次元組織を回収することに成功した。線維芽細胞から成る組織のみならず、血管網組織や肝臓組織、さらにはiPS細胞由来の心筋細胞から成る組織の回収にも成功した。得られた結果は、国際的にも評価の高い科学雑誌に発表している(Akihiro Nishiguchi, Michiya Matsusaki, ShigeruMiyagawa, Yoshiki Sawa, Mitsuru Akashi, “Dynamic Nano-Interfaces Enable Harvesting of Functional 3D-Engineered Tissues“, Adv. Healthcare Mater, in press.)。また血管網組織の正常および疾患組織との複合化に関しては、構築した血管網を含む組織と膵臓癌および大腸癌由来の細胞を同時に培養することで、腫瘍浸潤モデルに構築に取り組んだ。さらに、イギリスのブリストル大学との共同研究で、本手法が胎盤バリアモデルを構築する手法として有用であることが示された。得られた結果は、国際的にも評価の高い科学雑誌に発表している(Daniel J. Curtis, Akihiro Nishiguchi, et al., Exp. Neurol. 261, 386-395(2014))。この他にも本研究成果は8つの国内・国際学会にて発表されており、期待通り研究が進展していることは明らかである。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。本研究においては、三次元組織における血管網構造の制御とそれらの選択的回収に焦点を置いているが、現在のところ、構造制御に関してはおおむね順調に進展しており、さまざまな知見が得られている一方で、血管網の回収に関しては細胞表面に形成する薄膜形成条件の最適化にとどまっているため。本研究においては、三次元組織における血管網構造の制御とそれらの選択的回収に焦点を置いているが、現在のところ、構造制御に関してはおおむね順調に進展しており、さまざまな知見が得られている。血管網の回収に関しても新規な刺激応答性材料の開発を現在進めている。当初の目的としていた三次元組織のおける血管網の構造制御に関しては従来通り、薄膜の成分や組合せ、および添加因子、フロー培養などを組み合わせることでより一層進展するものと思われる。
半導体ディスクレーザの極限しきい値と大規模集積化

本研究では,マイクロディスクと呼ばれる微小共振器レーザのさらなる微小化,低しきい値化,パーセル効果などの自然放出制御効果の発現,集積化ならびにフォトニック分子と呼ばれる新しい集積化の概念創生に向けた研究を行った.まずGaInAsPマイクロディスクの光励起による室温連続発振を実現した.最小直径はこれまで実現されている同レーザでは最も小さい1.7ミクロン,光励起の実効しきい値は19マイクロワットと極めて低かった.この値はGaInAsP系では世界最小の値である.また電極を集積化して電流注入発振を実現すると共に,ポリマー材料で同レーザを埋め込んだときに波長が温度無依存化することを見いだした.さらにディスク側面をギア形状に加工することで,共振器のQ値が高められることを見いだした.これをマイクロギアと名付け,実際に製作を行ったところ,直径2ミクロンの素子で上記の記録を破る14マイクロワットの低しきい値を実現した.さらにこのレーザの自然放出光係数を厳密測定し,これまででレーザに対して報告されている最高記録に近い0.1という値を得た.さらに時間分解ならびにいそう分解測定法によって自然放出光の減衰波形を測定し,これよりパーセル係数6.7という値を室温で初めて測定することに成功した.また,多数のマイクロディスクを面内に集積化することを試み,ディスク間の近接間隔0.1ミクロン以下で相互結合させることに成功した.これはモードの分裂という形で現れ,結合を示すモードの反交差特性やミニバンド形成が明確に観測された.さらにこの素子では極低しきい値での双安定性が得られ,今後,微小光メモリなどの機能素子への展開が可能になった.本研究では,マイクロディスクと呼ばれる微小共振器レーザのさらなる微小化,低しきい値化,パーセル効果などの自然放出制御効果の発現,集積化ならびにフォトニック分子と呼ばれる新しい集積化の概念創生に向けた研究を行った.まずGaInAsPマイクロディスクの光励起による室温連続発振を実現した.最小直径はこれまで実現されている同レーザでは最も小さい1.7ミクロン,光励起の実効しきい値は19マイクロワットと極めて低かった.この値はGaInAsP系では世界最小の値である.また電極を集積化して電流注入発振を実現すると共に,ポリマー材料で同レーザを埋め込んだときに波長が温度無依存化することを見いだした.さらにディスク側面をギア形状に加工することで,共振器のQ値が高められることを見いだした.これをマイクロギアと名付け,実際に製作を行ったところ,直径2ミクロンの素子で上記の記録を破る14マイクロワットの低しきい値を実現した.さらにこのレーザの自然放出光係数を厳密測定し,これまででレーザに対して報告されている最高記録に近い0.1という値を得た.さらに時間分解ならびにいそう分解測定法によって自然放出光の減衰波形を測定し,これよりパーセル係数6.7という値を室温で初めて測定することに成功した.また,多数のマイクロディスクを面内に集積化することを試み,ディスク間の近接間隔0.1ミクロン以下で相互結合させることに成功した.これはモードの分裂という形で現れ,結合を示すモードの反交差特性やミニバンド形成が明確に観測された.さらにこの素子では極低しきい値での双安定性が得られ,今後,微小光メモリなどの機能素子への展開が可能になった.本研究ではディスクレーザの極限的な低しきい値を目指し,直径3μm以下のGaInAsPディスクを作製し,光励起により評価した.その結果,特別の放熱構造を持たないディスクにおいて初めて室温連続動作が得られ,しかもしきい値は30μWと低かった.ディスク直径を小さくすると回折損失により発振性能が劣化する.この限界を打破するため,新たにマイクロギア構造を考案した.これは円形ディスクの周りに回折格子を刻む構造である.レーザ発振モードの定在波は電界と磁界の位相がずれている.そして空気中への電界の過剰なしみ出しが,回折損失の原因である.マイクロギアでは,回折格子の突起部分に電界の位相を合わせることでこのしみ出しを抑制し,より小さなディスクでも回折損失を抑制できる.具体的に構造を作製し,光励起により評価した結果,直径2.7μmの素子において室温連続動作が得られ,しきい値17μWを記録した.この値は現時点でGaInAsPレーザの最低記録である.電流注入素子については,大規模集積化の基礎技術としてディスクをBCBポリマーで埋め込み,電極パッドを集積化した.そして直径8μmという比較的大きな素子にもかかわらず,埋め込み前後でほとんど変化がないしきい値0.4mAでの発振を得た.また連続電流に対する共振波長の長波長化から,熱抵抗が約半分に低減されたことを確認した.さらにポリマーの負の屈折率温度係数の効果により,素子内部の温度が変化しても発振波長が変化しないアサーマル効果が含まれていることを突き止めた.そして完全に波長が温度に依存しなくなる状態はディスクを100nm以下にまで薄膜化することで可能になることを予測した.本年度は,昨年度,発明したマイクロディスク構造の一種,すなわちマイクロギア構造の微小化を進め,直径約2μmのGaInAsPの素子において室温連続動作を実現した.光励起による発振しきい値は、11μWであり,これは昨年度に記録したGaInAsPレーザの最低記録を更新しただけでなく,1995年にGaAs系面発光レーザにおいて実現されたあらゆるレーザにおける低しきい値記録に並ぶ記録である.

さらにこの結果をもとに,3次元時間領域有限差分モード計算とレート方程式を用いて発振しきい値低減のメカニズムを明らかにし,最適なギアの深さが100nm程度であることを見いだした.またマイクロディスクでは,微小共振器によって自然放出寿命が短縮されるパーセル効果が期待されてきた.本年度,位相差検出発光寿命測定法によりマイクロディスクのキャリア寿命を測定した.その結果,キャリア緩和の約半分を非発光成分が占めること,自然放出寿命が通常のウエハの場合よりもおよそ1/6に短縮されていることを見いだした.レート方程式解析により実験結果を分析した結果,パーセル効果の大きさを表す係数6を評価した.この係数が室温で評価されたのは初めてである.また複数のディスクを結合させたフォトニック分子構造の作製,実証に成功した.モードの振る舞いを観測した結果,結合に起因すると思われるモード分裂と反交差特性が観測され,理論結果ともよく一致した.また結合状態にあるディスクを部分励起したとき,特異なモード特性が表れた.これは,今後,この種の構造を機能素子に発展させる上で重要な成果と考えられる.昨年度までに半導体レーザで世界最低となる室温発振しきい値14μWと極限微小レーザに特有な自然放出の高速化(パーセル効果)を実証し,さらに大規模集積化の基礎研究として複数個のディスクを集積化したフォトニック分子を試作した。本年度は特にフォトニック分子の研究を進めた。具体的には29個といった多数個の集積ディスクから成るフォトニック分子に対して室温連続発振を実現し,さらに時間領域有限差分計算によく一致するモード分裂を観測した。昨年度,実証が不十分であった反交差特性とディスク間距離に対する指数関数的な分裂増大が明確に示され,予想通りのモード結合が確認された。さらにディスク個数や配列を変えたときのミニバンドの形成が観測され,化学分子の電子準位の分裂との類似性を議論することができた。またこのような集積ディスクの機能化の一例として,本年は双安定動作の実証に取り組んだ。結合共振器では利得・吸収とそれに伴う屈折率の非線形性から,双安定や結合モードスイッチングが得られると予測し,まずレート方程式解析からその予測を確かめた。また製作した素子に対して不均一な光励起を試した結果,実際に明確な双安定とモードスイッチングが確認された。双安定が起こる実効しきい値電力は300μWであり,半導体レーザを利用した他のあらゆる双安定素子比べても極めて低い。すなわちこれを大規模集積化して機能回路を構成するための重要な成果が得られたと考える。
健康・環境リスクをめぐる不安言説分析：その連鎖と強靭さに関する実証研究

主として質的調査を軸とした実証研究を行い、健康や環境に関するリスクを人びとがどのように理解/認知し、生じた「不安」をめぐってどのように対処しているのか/していないのか、またそれらをマスメディアがどのように報じたかについて、一定の知見を得た。日常生活の中でのリスク認知と対処の方法はさまざまな社会的要因と連動し、専門家による説明だけで不安は払拭されない。「科学的正しさ」と「市民」をめぐる前提について問いなおした。健康・環境リスクに関する各種の集まりにおいて参与観察を行った。そこで比較的リスクへの関心の高い人たちから不安についての語りを引き出した。具体的にはたとえば、東日本大震災後に東北や関東から避難している人びとおよびその支援者へのインタビューをおこなった。さらに各地にある放射能測定所を訪問し測定の様子を見学し直接話を聞いた。研究計画には健康・環境リスクに関する各ステークホルダーへの調査が含まれており、その一環として生産者へのインタビューも行った。具体的には有機農業を営む人びとにリスクと食についての話をうかがった。インタビューによって集められたデータはテープ起こしをおこない、資料として整備した。国内の健康・環境リスクに関する情報がどのように海外へ発信されているのかをみるため英字新聞にあたった。研究実績のアウトプットとして以下がある。弘文堂から出版した『<つながる/つながらない>の社会学ー個人化する時代のコミュニティのかたち』に「科学的不確実性と<つながる/つながらない>」という論文を執筆した。ここでは、健康・環境リスクの中でもとくに放射能汚染に対する不安言説をめぐる分断の存在を明らかにし、そのことの社会的意味について論じた。これから出版予定の『ニュース空間の社会学ー不安と危機をめぐる現代メディア論』において「繰り返される『冷静な対応』ー新型インフルエンザ・パンデミックへのカウントダウン」というタイトルで論文を執筆し、不安言説と「危機」との関連性について考察した。文献研究を中心に、今後行う調査の枠組みについて検討した。さらに予備調査として、不安をめぐる科学言説に対する態度および理解の様式を探るべく、原子力発電所の事故により福島県から避難している人びと、あるいは自ら「市民」と称して積極的に食の安全に関して活動を行っている人びと等の話を聞いたり、フィールドワークとして諸々の市民活動に参加した。上述予備調査として行ったフィールドワークや資料収集の成果をふまえ、2012年11月3日に札幌学院大学で行われた日本社会学会において、「不確実な科学言説の読まれ方ー健康/環境リスクと不安をめぐる語りと実践」というテーマで報告を行った。内容としては、健康/環境リスクをめぐる関心の高低は、先行研究で述べるところの「精神的余裕」「デジタルデバイド」「科学的リテラシーの有無」だけで説明されうるのか、という点について実証データをもとに批判的に検討した。2013年1月にオランダのアムステルダム大学で開催されたInternational Sociological Assosiationが共催した'Amsterdam Risk Conference'に参加した。とくにRisk,Food and GMOs、Risk and the Media、Risk and Everyday Lifeといったセッションに参加し、有意義な議論を行いつつ今後に向けての情報交換を行った。これに関連して日本における食のリスクが海外へ向けてどのように報じられているのか、「Japan Times」で使用される言説について検討した。日本固有の状況に対するリスク意識を、他の国におけるリスク意識と関連づけて考察することの意義は大きい。とくに「食」ということに関しては、国や地域ごとの社会・文化的差異が多様であり、そのような背景とともに考えることの重要性について再認識できる。研究期間全体を通じ、主として質的調査を軸とした実証研究を行い、健康や環境に関するリスクを人びとがどのように理解/認知し、生じた「不安」をめぐってどのように対処しているのか/していないのか、資料およびデータを多角的に集めた。日常生活の中でのリスク認知と対処の方法はさまざまな社会的要因と連動していることの観察をとおして、「科学的正しさとリテラシー」を前提とした「望ましい消費者/市民像」との乖離について考察した。「乖離」が必然的に生じるメカニズムについて明らかにすることは、今後の「リスク・コミュニケーション」のあり方を批判的に再検討することに寄与すると思われる。社会学調査も順調にすすんでおり、学会報告や論文執筆をとおして、研究成果の一部を徐々に公表できているので「おおむね順調に進展している」とした。ただし、グループインタビューをより本格化する必要がある。今後さらに、質的データの蓄積を進めていくと同時に、量的データに関する資料を渉猟することも課題として挙げられる。文献研究を中心に進めてきた結果として、専門的知識を持たない一般の人びとに対する緻密なインタビュー調査について行うことが本研究において重要であり、そのためには、当初予定していた質問項目および調査方法そのものを再考する必要が出てきていることがわかった。つまり、調査対象者の属性や関心の範囲について質的調査によって綿密に探ることが本研究にとって重要であると同時に、あまたある「不安言説」について、どこまでを調査対象とするのかということをある程度あらかじめ限定することも必要である。しかしこのことは、当初想定していた範囲内での微調整であるから、「おおむね順調に進展している」とした。

2013年度はさらに調査対象者の数を増やすと同時に、質的なヴァリエーションについてもさらに検討しつつ実施したい。ここまで研究を進めてきて、まずは「連鎖と強靭さ」の現状を実証的に記述する必要があることが課題として明確となったことはひとつの達成点である。また、その背景にあるのは何かということを明らかにするためには、さらに理論的検証を行う必要があることもまた今後の課題として考えられる。前年までと同様、先行研究や最新の知見を論文や資料で収集しつつ、質的調査を中心とした、フィールドワーク、インタビュー、メディア分析を引き続き行っていく。メディア分析に関しては、アクセス可能な映像アーカイブにできるだけあたり、具体的に分析していくことを本格化する。今後予定されている研究の推進方策として、具体的には以下が予定されている。カナダのモントリオールで開催される'Social Policy and the Health Inequality:An International Perspective'に参加し、健康・環境リスクをめぐる不安がどのくらい切実な課題として国際的に認識され、どのような対処が必要なものとして議論されているのかについて、各国データをもとに最新の知見を入手し、各国研究者との議論を予定している。これにより、健康リスク言説の多重性と問題の複雑性についての考察に寄与することになるであろう。さらに6月にはシニア社会学会「災害と地域社会研究会」においての報告を依頼されており、調査データにもとづく研究成果の一部を報告する予定である。その報告のために準備すすめることだけでなく、様ざまな人びとと議論することによって今後の研究を大きく推進するものとなるはずである。また7月に開催されるISAでの報告を予定している。出版物としては、本年7月までには、健康・環境リスクをめぐる不安言説の一例としての「新型インフルエンザ」に関する論文が、世界思想社から共著として出版される。また青弓社から単著を出版する予定で現在原稿を執筆中である。さらには9月末日締め切りで『社会学評論』の原稿を執筆中である。今年度も調査を行いデータを集めるので、最終的かつ全体的な研究成果のアウトプットは2015年度中にも継続して行い予定である。これまでと同様、さらに先行研究を渉猟し、実証研究を行う上で不可欠である理論的背景および枠組みを固めていく作業を充実させていく予定である。また様々なメディアにあたり、資料を収集しつつ現状の把握に努める。その一方で、2013年度はインタビューとフィールドワークを中心として実証データを集める点を重視して研究を進める。
在豪日本人移住者の故郷概念の動態性―帰属意識における「日本」の位置づけの考察

本研究は、オーストラリアの日本人移住者(1世)および2世の帰属意識やアイデンティティに関する調査を行う。現代の移民研究では、「多元的帰属意識」や複数のアイデンティティを個人が持ちうるという視点が強調される傾向にあり、それは理論的にはトランスナショナリズム論の流行とも合致してきた。しかしその「多元性」への着目の一方で、アイデンティティに占める故郷概念の動態性に関するミクロな考察は見過ごされがちであった。この点を踏まえ、本研究は在豪日本人1世および2世の帰属意識における「日本」の位置づけについて考察し、故郷概念の動態性を聞取り調査およびアンケートから明らかにする。
日本語アクセント資料集の編纂

「アクセント史資料索引」として、昭和58年度に秋永一枝編『言語国訛竹柏園旧蔵本影印ならびに声譜索引』(第1号)、昭和59年度に上野和昭編『御巫本日本書紀私記声点付和訓索引』(第2号)、秋永一枝編『永治二年本古今和歌集声点住記資料ならびに声点付語彙索引』『顕昭後拾遺抄注・顕昭散木集注声点注記資料ならびに声点付語彙索引』(合綴、第3号)にひき続いて、昭和60年度『古語拾遺声点付語彙索引』『乾元本日本書記所引日本紀私記声点付語彙索引』(合綴、第4号)を秋永の指導のもとに鈴木豊が編纂・刊行・昭和61年度、『近松世話物浄瑠璃胡麻章付語彙索引体言篇』(第5号)を共同研究者兼築が編纂・刊行した。また、上記資料刊行とともにそれぞれ資料の調査に伴う問題点や研究を以下のように発表した。秋永は「「やまとうた」と「やまとうり」」・「古今集声点本における形容詞のアクセント」の古今集声点本に関する論考2篇を発表した。共同研究者上野は平曲譜本に関する論考を、兼築は義太夫節正本に反映したアクセントについての論考を発表した。(裏面記入の論文)以上の史的資料の研究と同時に、アクセント史解明に不可欠の日本諸方言アクセントの調査の一環として、秋永が、四国、瀬戸内海島嶼の調査を、上野が、高松、徳島、京都、大阪の、兼築が大阪の調査を行った。うち、秋永が「愛媛県魚島における老年層のアクセント」「魚島アクセントの変遷」を発表した。また、池田要氏調査の京都、大阪アクセント資料を『日本国語大辞典』記載の京都アクセント注記と同じ形に直し、50音順に並べる作業を、研究分担者全員と、鈴木豊,佐藤栄作で行い、刊行の準備とした。