hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顆粒球系細胞をターゲットとした中枢神経系脱髄疾患の疾患制御と生物学的意義の解明

b治療が疾患増悪因子になることが明らかとされており, NMOの免疫病態基盤はMSとは異なると考えられている.本研究では「顆粒球系細胞の活性化による好中球細胞死(NETosis)や好中球細胞外捕捉(NETs)形成が, I型IFNシグナルと強調することで,免疫寛容の破綻とAQP4抗原に対する自己免疫応答の活性化を促し, NMOの病巣形成の始動と炎症量の増幅をもたらす」という仮説を立て,証明することを目的とした.平成26年度は,免疫組織学的手法を用い, NMO病変における顆粒球系細胞の浸潤様式を解析した.平成27年度は,免疫組織学的手法を用い, NMO病変における変性ミトコンドリア集積を介した神経変性機構を発見した.平成28年度は,免疫組織学的手法を用い,病勢依存的に顆粒球系細胞とともに浸潤する組織常在リンパ球の詳細を明らかにした.以上から, AQP4抗体と補体に加え,顆粒球系細胞と組織常在リンパ球がNMOの病変形成の惹起と維持に関与すること,さらにその結果として生じたアストロサイト傷害が,変性ミトコンドリア集積を介し,神経変性を誘導し,重篤な身体機能障害・視機能障害を引き起こす可能性が示唆された.視神経器脊髄炎(NMOSD)はアクアポリン4 (AQP4)水チャネル分子を発現するアストロサイトを標的とする中枢神経系自己免疫疾患である. NMOSDの早期活動病巣ではAQP4発現低下,血管周囲の免疫グロブリン/活性化補体沈着,顆粒球,マクロファージ,組織常在リンパ球の浸潤を認めたことから, AQP4自己抗体は顆粒球をはじめとした免疫細胞と共同で活動病変を形成することが示唆された.またその結果,引き起こされたアストロサイト傷害は,変性ミトコンドリア集積を介し,神経軸索変性を来し,重篤な身体機能・視機能障害を引き起こすことが示唆された.本年は3年計画の1年目である.これまでにNMOとMSの中枢神経病理を検索することにより, NMOにおける自然免疫機構,特に顆粒球系細胞の浸潤形態を明らかにしてきた.引き続き,顆粒球系細胞の機能を明らかにするための基盤となる予備実験を終了している.現在, NMOとMSにおける顆粒球系細胞の機能検索を精力的かつ多角的に進行している途上である.研究実績概要の通り,初年度(平成26年度)から次年度(平成27年度)は本研究の基盤となる重要な結果,「NMO病変における顆粒球系細胞の病期依存的な浸潤形態」を明らかにしてきた.しかし一方で,「NMOとMSにおける顆粒球系細胞の機能」に関する検討は進行の途上であり,完了していない.この状況に対応するために,これまでの研究体制にさらに研究協力者1名を増員し,今度の研究を推進する予定である.医歯薬学,神経病態免疫学研究実績概要の通り,初年度である平成26年度は本研究の基盤となる重要な結果「NMO病変における顆粒球系細胞の浸潤形態」を明らかにしてきた.しかし一方で「顆粒球系細胞の機能」に関する検索は進行の途上であり,完了していない.この状況に対応するために,これまでの研究体制にさらに研究協力者1名を増員し,今後の研究を推進する予定である.研究実績概要の通り,初年度(平成26年度)から次年度(平成27年度)は本研究の基盤となる重要な結果,「NMO病変における顆粒球系細胞の病期依存的な浸潤形態」を明らかにしてきた.しかし一方で,「NMOとMSにおける顆粒球系細胞の機能」に関する検討は進行の途上であり,完了していない.このために次年度,使用額を生じた.研究実績概要の通り,初年度は本研究の基盤となる重要な結果「NMO病変における顆粒球系細胞の浸潤」を明らかにしている一方で,「顆粒球系細胞の機能」に関する検索は進行の途上であり,完了していない.
人からの教示に基づく手の巧みさの構成論的研究

本研究は,人の「手の巧みさ」の本質を構成論的に明らかにするために,対象タスクとして折り紙を取り上げ,複数の折り紙作品が折れる程度に汎用性を持つロボットを設計製作し,実際に折り紙作品として「おたまじゃくし」に加えさらに複雑な作品である「蛙」が折れる性能を有するロボットを構成することができた.また人間による直接/遠隔教示動作から人の持つ暗黙知的な作業スキルをロボットに移植する手法を一般化し,新たに提案した機構を有するロボットが十分な教示の容易性と精度の高い教示動作の再生性能を有していることを確認した.本研究は,人の「手の巧みさ」の本質を構成論的に明らかにするために,対象タスクとして折り紙を取り上げ,複数の折り紙作品が折れる程度に汎用性を持つロボットを設計製作し,実際に折り紙作品として「おたまじゃくし」に加えさらに複雑な作品である「蛙」が折れる性能を有するロボットを構成することができた.また人間による直接/遠隔教示動作から人の持つ暗黙知的な作業スキルをロボットに移植する手法を一般化し,新たに提案した機構を有するロボットが十分な教示の容易性と精度の高い教示動作の再生性能を有していることを確認した.1.汎用性を持つ折り紙ロボットの機構設計製作巧みな動作を実現するための実験プラットフォームとして,これまでの「おたまじゃくし」を折るロボットの機構を発展させ,「蛙」が折れる程度に汎用性のあるロボットを設計・製作した.以前の研究で開発した折り紙ロボットでは,設計時には直接教示をするという着想がなく,直接教示の際には様々な問題点があったので,本研究では教示のしやすさを設計段階から積極的に織り込んだ.まず機構のガタをなくし,特に紙を押しつける方向に大きな力(約20N)が必要であることから,スカラ型アームに倣って垂直方向に高い剛性を持たせる機構とした.また押しつけ力が加えられる鉛直方向にはコンプライアンス特性を実現できる小型モータ駆動の直動軸を別途付加することで,教示時には機構全体の慣性を感じることなく容易に位置と力の教示が可能となり,再生時には小型モータによるコンプライアンス制御で1N程度のレンジでの精密な力制御と機械バネによる20N程度のレンジでの比較的大きな力の実現を同時に可能となる機構とした.2.人の実演の統計的性質からの感覚情報と運動成分との動的対応付けによるフィードバック則生成法の確立これまでの成果である人が複数回行った教示動作を隠れマルコフモデル(HMM)でモデル化し,その統計的性質からセンサフィードバック則を生成する手法を拡張し,複数の異なるセンサ情報から複数の指先運動へのフィードバック則が抽出できるように定式化を行った.またノミナル軌道が折り紙の状態に応じて途中で分岐するような場合を扱えるようHMMの拡張を試みた.これに加え,折り紙の角の位置を検出するために,これまでの光学カメラに加えてレンジセンサを併用することで,折り紙の角が床面から離れていても確実に検出できるような手法を開発した.1.遠隔操作による折り紙作業の実現による作業スキルとその獲得過程の理解:当初昨年度に行う予定であった遠隔教示可能なシステムへの拡張を完了させ,構築した遠隔操作システムにより目標作品である「蛙」が折れることを確認し,製作したロボットがハードウェアの性能として十分な性能を有することが確認できた.ただし,折るのに要した時間は直接手で折るのに要した時間よりおおよそ20倍長くかかったが,その後カメラ配置などを工夫し,教示者が装置を介しての折り紙作業に慣れるにつれ,作業時間は半分にまで短縮し,作業に慣れた後はカメラ情報の重要性は低下した.以上より,本研究では人間による折り作業と同じように「蛙」が折れるようにロボットを設計したが,ロボットを介しての折り作業には本来持っているスキルとは異なるスキルが必要であり,その為には多少の訓練が必要であったこと,またスキル獲得のフェーズでは,視覚情報が重要であることが分かった.2.作業スキル表現法の一般化:前年度に行った環境変動適応能力の一般化により,これまでは不変とみなしていたノミナル軌道がロボットの初期条件や,再生時の教示者の介入により修正が可能なように作業スキル表現法のさらなる一般化をすることができた.3.複数指の協調動作および折り動作の分節化の記述方法の確立(一連の折り動作の実現):製作した折り紙ロボットにより一連の折り動作を実現するために,まず製作した折り紙ロボットの直接教示の容易性を定量的に評価し,次いで教示された位置及び力の軌道の再現性を検証し,すべて所望の性能を有していることが確認できた.最後に直接教示により「蛙」の折り動作を行い,人による直接操作のおよそ4倍の時間で操作が可能であることが確認できた.また記録した教示データから指の動作に基づく作業の分節化を試みた.4.まとめ:これまでの成果をもとに,手の巧みさの構成論的な考察を行った.1.遠隔教示可能なシステムへの拡張昨年度に設計・製作した折り紙ロボットの機構,特に仮想コンプライアンスと実バネを組み合わせて12N程度の微細な力から,2030N程度の大きな力までを精度よく再現できる機構の動作検証を行い,想定通りの機能を有していることを確認した.また開発した折り紙ロボットにハプティックデバイスを付加して,遠隔教示が可能なシステムを構築した.2.作業スキル移植の実現と環境適応能力表現の一般化従来の直接教示法では教示からスキル抽出までがバッチ処理的であった点を改善するため,再生時に部分介入教示が可能となるように教示データに基づくスキル抽出の修正を試みた.

具体的には,これまでは教示データから構成された隠れマルコフモデルにより動作を再生する場合の状態遷移は時間経過とともに強制的に行っていたのに対し,隠れマルコフモデルの状態推定をリアルタイムで行う手法を新たに構築し,これにより再生時に教示者が介入してロボットの動きを止めた場合には,推定した状態が勝手に遷移せずにその場に留まれることが確認できた.研究期間途中の機構設計段階で当初よりも優れたロボット機構の着想に至り、機構の部分試作を通しての検証作業が必要となり、当初予定より設計・製作に時間を要したため,2か月の繰越申請を行った.結果として,優れたロボット機構を設計・製作することができ,機構設計製作はほぼ計画通り達成された.2011年12月に第12回計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会で「直接教示の容易性と高難易度の折り紙作品の実現を考慮したロボットハンドの設計」と題する研究成果を発表したが,その講演が優秀講演賞として表彰されることとなり,本研究の成果が高く評価された.人の実演の統計的性質からの感覚情報と運動成分との動的対応付けによるフィードバック則生成法の確立についてもほぼ計画通りであるが,ノミナル軌道が分岐を含む場合へのさらなる拡張の試みたところ,分岐直後には状態遷移の確度がまだ低いために,本研究での手法の枠組みでははっきりと分岐するような軌道を再生することができないことが分かった.25年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に行ったロボット機構の改良に伴って環境適応能力表現の一般化に関する新たな統一的な考え方を着想したため,2か月の繰越申請を行った.結果としてロボットの軌道生成をこれまでの力センサ情報からだけでなく,位置の変化による修正項を含んだより一般的な定式化を行うことができ,その有効性を検証することができた.遠隔教示可能なシステムへの拡張については,システムのハード面での整備は完了したが,ソフトウェア面での整備がまだ完了していない状況であるため,「蛙」を折る作業を遠隔操作で行うことによるロボットの性能確認は次年度に行うこととした.設計製作したロボットの制御部を含むシステム全体の構築を終えた後は,まず遠隔操縦によってロボットが操作可能な機能を付加し,設計製作したロボットがハードウェアとして所望の性能を有しているかを確認する予定である.また作業スキル移殖については,拡張された手法を製作したロボットを使って実験的に確認すると同時に,環境適応能力表現としてこれまでの力センサなどのセンサフィードバック則に加えて,コンプライアンス特性でも実現可能かどうかを検討する予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。遠隔教示可能なシステムへの拡張が完了し次第,遠隔操作によってロボットを介して目標作品である「蛙」が折れるのかを確認する予定である.また製作したロボットの教示の容易性を定量的に評価するとともに,教示された位置と力の軌道が精度よく再生できるかの検証を行う予定である.
タイの地域医療・福祉におけるソーシャル・ガバナンスの形成

近年、東アジアにおける少子高齢化と社会保障の関係において、コミュニティの重要性が指摘されるようになってきているものの、これらは抽象的なモデルの提示にとどまっていたり、中国、韓国、台湾など(狭義の)東アジア諸国に対象が限定されていることが多いとの視点に立ち、本研究では、近年のタイのコミュニティ・レベルにおける医療・福祉、とりわけコミュニティ・ケアに関する具体的な取り組み状況を明らかにした。同時に、いくつかの政策提言も行った。近年、東アジアにおける少子高齢化と社会保障との関連においてコミュニティの重要性が強調されるようになってきているものの、これらは抽象的なモデルの提示の段階にとどまっていたり、中国、韓国、台湾など(狭義の)東アジア諸国に対象が限定されていることが多いとの視点に立ち、本研究では、近年のタイのコミュニティ・レベルにおける医療・福祉とりわけコミュニティ・ケアに関する具体的な取り組み、実践を明らかにした。これが本研究の意義である。現地調査等を経て得た知見は以下のとおりである。タイのコミュニティ・ケア事業は、(1)内容的には、高齢者や障害者支援が「30バーツ医療制度(UC)」の「コミュニティ内予防的サービス(PP Community)」の枠組のなかで、広い意味でのプライマリ・ヘルス・ケア(PHC)と連携しながら実施する態勢を整えつつあり、(2)制度構築・運用面での主体間の分業に着目するならば、外形的な骨格を中央の国民健康保障事務局(NHSO)がつくる一方で、具体的なサービス内容および供給体制については地域社会が独自に構築し、さらに地域社会内部に着目すれば、保健所職員が全体の戦略的な部分とサービス供給における医療に近い部分において、また保健ボランティアおよび老人介護ボランティアが介護・福祉サービス供給において中核的役割を果たし、さらに婦人組織等住民組織や伝統医療師がボランティアを補完する体制となっていると考えられる。規模の小さい自治体ではいまだ保健担当部署が存在せず、保健所職員がスペシャリスト的な役割とジェネラリスト的な役割の双方を担う状況がしばらく続くとみられる。老人介護ボランティア事業が自治体事業として移管されつつあるが、将来的には保健所とともに保健ボランティア事業も一緒に自治体に移管されることも考えられる。そのようなことを考えれば、保健所職員のジェネラリスト的機能が今後さらに期待されると考えられる。前年度に実施した現地調査等の結果を整理し、論文および学会発表を通じて以下のような知見を公表した。本研究は、「30バーツ医療制度」の核心である、郡の下に位置するタムボン・レベルにおける地域医療・福祉サービスの改革を、上位階梯の一般医療サービス(郡レベル)との連関性を念頭に置きつつ明らかにすることを目的とするが、調査の結果、地域保健医療行財政の二元化を挺子とした、コミュニティ病院による保健所の「統制」、および国民健康保障事務局本部によるサービスの総量・内容に関する「統制」のメカニズムが存在することが明らかになった。さらに、国民医療費抑制とも一脈通じる、疾病予防・健康増進運動ないしヘルス・プロモーション運動の持続性確保という要請からくる「分権」、つまり「自治」ないし「参加」的側面が存在することを明らかにした。具体的には、これを制度化する「タムボン健康基金」の機能を検討した。その結果、タムボン内部における第一次予防(成人・高齢者向け)と第三次予防については、財政面における「マッチング・ファンド」、およびサービス供給面における住民「参加」ないし「自治」というかたちで、国民健康保障事務局が自治体・住民に応分の負担を求めていることが明らかになった。これらの知見は、人口の高齢化が進行する東南アジアの社会保障の今後を考察するうえで、一定の示唆を与えるものである。
オンラインにおける社会的相互作用と信頼形成の実証研究とそのマーケティング利用

本研究は、利用者のSNSサイトに対する信頼は、そのSNS上での友人との関係とSNSサイトのコミュニケーションに関する知覚によって影響を受けることを複数のSNSサイト利用者に対するインターネット調査を通じて明らかにした。また、本研究の成果は、SNSの運営主体にはSNSサイトの開発や発展、広告主のマーケティング担当者には、コミュニケーション戦略におけるSNS利用の示唆を与えるものである。前年度は、ウェブ上の社会的相互作用のパターンとそれに対する連結の影響と、そして同期/非同期というプラットフォームによる消費者のウェブ行動を理解した。前年度で考慮した社会的相互作用の2つのパターン、情報探索型と社会的接触型を、信頼との関係を理解するために、社会的資本に関する先行研究を行った。それにより信頼を形成する社会的資本とウェブの社会的相互作用のパターンを仮説化することができた。さらに、同期/非同期に関しては、その精緻化にともない、コントロール、コミュニケーションという理論的な概念を導出した。それらと社会的資本との関係の仮説を構築した。同時に、理論的概念を現実に対応すべきものにするために、グループインタビューと同時に、先行研究における尺度のダブルトランスレーションを行った。それにより、理論的概念との関係と、尺度開発を行うことができた。また、実証研究を行う際に、いままで理論的に検討したブログやSNS、そしてクーポンサイトから、フェイスブックとツイッターに焦点を絞り、ウェブアンケートを用いた実証調査を行った。前年度の調査結果を受けて、オフラインの相互作用とオンラインの相互作用が融合化している社会的相互作用や社会資本が新たに識別されたためにその理論的概念の発展を行った。従来の社会資本の研究蓄積は、オフラインの相互作用を援用する形でオンラインの研究がなされてきたため、オンラインとオフラインが融合化された社会資本は想定されていない。それは、社会的相互作用の場となるSNSのプラットフォームの動向にも現れている。研究の当初は、フェイスブックやツイッターなどのプラットフォームを想定したが、新たなプラットフォーム、Lineはテキストメッセンジャーの形態をとるものの、オフラインとオンラインの融合もしくはオフラインの相互作用を補完するオンラインの相互作用を可能にしている。それゆえ、当初の研究予定を変更し、社会資本の類型とSNSのプラットフォームとの関係を再検討を行った。本研究は、ウェブサイトにおける社会的相互作用と信頼形成のメカニズムを理論的に明らかにし、実証研究を行うことである。それと同時に、そのマーケティング利用として、実務上の実践的な含意を明らかにすることである。具体的には、ウェブ上における社会的相互作用のパターン、そのパターンと信頼性、そして、オフライン上の相互作用との関係を三つの支店から理解することを目的としている。そうした目標に従い、本年度は、実証研究を行うための理論的検討を行った。ウェブ上の社会的相互作用のパターンとして、情報探索型と社会的接触型を導出した。多くの研究は、この二つの動機、そして行動パターンから消費者のウェブ行動が記述されている。この二つのパターンとウェブ上での人間関係の強弱との関係を理解した。もう一つの分類軸として、サイトの特性として、同期/非同期という視点を導出した。通常のいままでのウェブサイトの理解では、同期こそが対面的な相互作用を近似するために、適切なサイト特性として理解されていた。しかしながら、消費者の利便性を考慮した場合、非同期というサイトの特性が有効な場合が存在する。こうした理論的枠組みの中で、フェイスブックやツイッター、アメブロなどのブログ、グルーポンなどのクーポンサイトを位置づけ、さらにその理論的検討を重ねた。こうした作業は、つながりという抽象的な概念で理解されがちなウェブサイトの分類にサイト特性を理解することで精緻化し、様々なウェブサイトが存在するなかでその網羅性を高めるためにも有効であるといえよう。それにより、最終的な目標である実証研究につなげることができる。前年度から、SNSにおけるオフラインとオンラインの社会的相互作用の融合化を、社会的資本に関する研究領域から理論的検討を行った。従来の社会資本として、架橋型オンライン社会資本、強連結型オンライン社会資本に加えて、オフラインとオンラインが融合化を示している社会資本として、オフラインの関係維持型オンライン社会資本を構成した。それぞれの社会資本の類型とSNSのプラットフォーム、フェイスブック、ツイッター、そしてラインそれぞれとの関係を仮説化した。それらの仮説をもとにSNS利用者に対してインターネットを用いた質問紙調査を行った。その結果、プラットフォームによって形成する社会資本が相違することが明らかになった。同時に企業におけるSNSのマーケティング利用に関する実態調査を行った。多くの企業で、SNSの特徴を生かした使い分けが行われていた。ツイッターでは、レスポンスの速さからタイムリーな情報の提供、フェイスブックであれば、動画や画像コンテンツとの親和性が高いことに加えて、実名による連結ゆえに、流通するコンテンツには社会的イメージが重要視されるため、それに適合したブランド訴求型lラインであれば日々の習慣的利用による高い開封率に適合するクーポン型などそれぞれに使い分けがなされていた。以上の結果からプラットフォームによって形成される社会資本が相違し、そのことがSNSのマーケティング利用に関しても多大な影響をもたらしていることがわかった。マーケティング先行研究をレビューをし、同時に定性的な調査を行うことで理論的関係や尺度開発を行い、実証調査まで行ったので、順調に進んでいると言うことができる。

しかし、研究の目的の1つとしてオフラインの社会的相互作用との関係まで含める予定であったが、ウェブが進展することで、オンラインとオフラインの区別も不明瞭になりつつあるため、検討することの意義を再検討している。研究実績の概要で示したように、オンラインの相互作用とオフラインとの相互作用を融合化する社会資本とプラットフォームの関係を再度仮説化することになった。期間延長申請を行っていることから進捗状況はやや遅れているといえる。しかし、研究期間中に、テキストメッセンジャーLineは急激に成長したために社会資本とプラットフォームの関係、もしくはその企業のマーケティング利用を研究するうえでは、決して無視できるものではなく、改めて再検討を行うために今年度も継続して研究することになった。理論的な文献研究は、社会的相互作用に関する基本的な理解、そして、社会学やクロスメディアの文献でのサイト特性や消費者の累計などの理解などおおむね研究計画書通りに進展している。しかしながら、本研究では、実証研究でおこなう尺度開発までを視野に入れていたが、フェイスブックというSNSサイトが日本においても台頭しつつある中、理論的な枠組みに適合するかどうかを判断するために、そのサイトの研究に時間を割り当てることになる。結果的に、さらなる理論的な枠組みを深化させることができたが、その反面、尺度開発までは進まなかった。実証調査を行ったので、分析をすすめることになる。ただし、分析の過程で、不備が存在すれば、さらなる調査を行うことも視野に入れている。また、その際には、社会的資本として社会的資源や情報的資源のみに焦点を当てているために、直接的に信頼概念を用いることも検討している。分析の後、論文作成に取りかかることになる。社会資本の再整理と新たな交流サイトLineを含めたプラットフォームとの関係を検討し調査を行うことを予定している。Lineに関しては、企業はそのマーケティング利用も積極的であり、引き続きその現状を理解することに努める。また、論文投稿、学会報告にむけてその準備をすすめることにする。次年度の研究は、今年度予定行うはずであった尺度開発、そしてプレテスト、それをうけての実証研究を行うことを予定している。24年度前期に関しては、理論的検討された尺度を用いて、グループインタビューを行いながら尺度開発を行い、同時にモデルの最終的な調整を行う。ただし、消費者に特定のウェブサイトを念頭に置いたサーベイ調査を予定はしているが、因果関係を明確に理解するために、ウェブマテリアルの開発も視野に入れている。
NK細胞の標的認識に関与する新規C型レクチンの同定とその機能解析

NK細胞は抗原の感作なしに腫瘍細胞やウイルス感染細胞を殺傷することのできるリンパ球集団で、免疫監視機能に重要な役割を果たしていると考えられている。本研究ではNK細胞の標的認識に関与する新規C型レクチンの同定を目的として研究を行った。その結果、NK細胞分化の初期に選択的に発現する新規Ly-49の遺伝子クローニングに成功し、その性状解析を行った。胎児肝臓内NK細胞におけるNKレセプターの発現を解析する過程で、胎児肝細胞内NK細胞にC型レクチンファミリーに属するLy-49様分子が発現することを見いだした。この分子の性状およびNK細胞における機能を明らかにするために、胎児肝NK細胞に発現するLy-49分子群の遺伝子クローニングを試みた。その結果、Ly-49ファミリーに属する新規メンバーを同定し、Ly-49Qと命名した。Ly-49Qは細胞内領域にITIMモチーフを有することから、抑制性レセプターとして機能することが示唆された。半定量的PCR解析の結果、Ly-49QのmRNAは出生までに次第に減少し、成熟NK細胞においてはその発現量は極めて少なくなる。これは、生後に発現が始まる既知のLy-49分子とは異なるユニークな動態である。このことから、Ly-49Qは胎児肝臓内でのNK細胞の分化あるいは妊娠期間中の母子相互作用に何らかの役割を果たしている可能性が考えられる。現在その機能解析のために、特異的モノクローナル抗体の作成、認識分子の同定を進めている。また、私たちは、Ly-49ファミリーの一員を認識すると思われる新規モノクローナル抗体およびC型レクチンファミリーに属するNKレセプターであるCD94に対するモノクローナル抗体を樹立した。これらの抗体を用いてNK細胞機能におけるC型レクチンファミリーに属する分子群の機能解析を進めている。
高速SMAアクチュエータを用いた3自由度干渉駆動関節の開発

平成18年度の成果は,平成17年度に構築した高速SMAアクチュエータを用いた冗長自由度干渉駆動関節をさらに発展させる為,(1)多様な干渉駆動関節の自動設計を可能にする「干渉駆動関節の進化設計法」と(2)干渉駆動関節の実践的利用を目的とする「モジュール型ワイヤー駆動装置を用いた歩行補助機の開発」に大別される.以下にその成果を列挙する.1)干渉駆動関節は,複数のワイヤーの配置方法とその協調制御法により効果的な機能の実現が期待されるが,その解空間は広大であるため,目的とする機能を満たす干渉駆動関節を自動設計するシステムが必要となる.そこで,進化計算を採用し,形状と制御の同時進化を用いた設計法の提案を行った.まず,「前進安定移動」を実現することを目標としてDCモータを駆動機とするロボットの進化設計を行い,進化設計システムの評価と検証を行った.その結果,単純な制御においても前進安定移動を実現するロボットモデルが獲得され,進化設計の有効性が示された.次の段階として,ワイヤー方式駆動機を採用し,ロボットの形態に効率的に適合する干渉駆動機構と制御の探索を試みる.2)高速SMAアクチュエータ開発の一成果として反応速度の向上を実現したが,連続利用やモバイル化など実践的使用に向けた課題は未だ解決されていない.そこで,DCモータによるワイヤー巻取り方式を将来実現しうるSMAアクチュエータの性能に見立て,複数ワイヤーの協調制御法の構築を行った.また,その最終的な到達目標は,利用者個人の多様な麻痺特性や歩容,残存する運動機能に対応可能なモジュール型ワイヤー駆動歩行補助装置の開発である.現段階においては,下肢麻痺患者に2モジュールの試作機を使用してもらい,その評価実験を行った.その結果,補助装置を装着して歩行した際に計測した筋電位から筋力補助の様子を確認することができ,提案装置の有効性が示された.本研究は,ロボットハンドの拇指MP関節といった限られたスペースに,多自由度・高出力の関節機構を実現することを目的として,高速SMAアクチュエータを用いた冗長自由度干渉駆動関節の開発を行った.平成17年度の成果は,主にSMAの制御応答性を向上させるための機構と制御の開発に集約される.(1)機構開発:自然放熱メカニズムを実装した高速SMAアクチュエータ-SMAの放熱性を改善する自然放熱メカニズムの構築SMA表面に放熱材を付着させ,それを熱伝導率の高い金属チューブに挿入した自然放熱メカニズムを構築した.放熱財は熱伝導率の向上,金属チューブは熱通過面積の拡大による放熱効率を向上させることが確認された.-高性能小型コントローラ(M32C開発キット)と計測システム(サーミスタ・電流センサ・変位センサ)による制御器の設計をおこなった.また,シミュレーション結果に基づく非線形制御理論を構築し,これをマイクロコントローラ上へ実装した.(2)SMA物理モデル及び非定常熱拡散理論を用いたシミュレーションによる制御理論の構築-SMAアクチュエータの放熱モデルを用いた自然放熱メカニズムの評価と改良をおこなった.-PWMジュール熱加熱と温度制御を用いることによって,牽引力3kgf,応答周波数1Hzを実現した.(3)応答性評価のための干渉駆動関節の試作とその評価を行うために,手首部に相当する大型の実験機を製作した.1方向SMAアクチュエータ(加熱による収縮速度>冷却による伸張速度)を屈・伸筋として実装したロボットハンド用の関節機構を試作し,試作機によるSMAアクチュエータの応答性の評価を行うとともに,有効性の検証を行った.その結果,1Hzの応答性は達成されたが,駆動トルク不足などの問題点が明らかとなった.これら,研究成果を国際会議論文として投稿し発表を行った.平成18年度の成果は,平成17年度に構築した高速SMAアクチュエータを用いた冗長自由度干渉駆動関節をさらに発展させる為,(1)多様な干渉駆動関節の自動設計を可能にする「干渉駆動関節の進化設計法」と(2)干渉駆動関節の実践的利用を目的とする「モジュール型ワイヤー駆動装置を用いた歩行補助機の開発」に大別される.以下にその成果を列挙する.1)干渉駆動関節は,複数のワイヤーの配置方法とその協調制御法により効果的な機能の実現が期待されるが,その解空間は広大であるため,目的とする機能を満たす干渉駆動関節を自動設計するシステムが必要となる.そこで,進化計算を採用し,形状と制御の同時進化を用いた設計法の提案を行った.まず,「前進安定移動」を実現することを目標としてDCモータを駆動機とするロボットの進化設計を行い,進化設計システムの評価と検証を行った.その結果,単純な制御においても前進安定移動を実現するロボットモデルが獲得され,進化設計の有効性が示された.次の段階として,ワイヤー方式駆動機を採用し,ロボットの形態に効率的に適合する干渉駆動機構と制御の探索を試みる.2)高速SMAアクチュエータ開発の一成果として反応速度の向上を実現したが,連続利用やモバイル化など実践的使用に向けた課題は未だ解決されていない.そこで,DCモータによるワイヤー巻取り方式を将来実現しうるSMAアクチュエータの性能に見立て,複数ワイヤーの協調制御法の構築を行った.また,その最終的な到達目標は,利用者個人の多様な麻痺特性や歩容,残存する運動機能に対応可能なモジュール型ワイヤー駆動歩行補助装置の開発である.現段階においては,下肢麻痺患者に2モジュールの試作機を使用してもらい,その評価実験を行った.
円管内旋回乱流を対象としたLESのための入口変動風生成法に関する研究

平成9年度科学研究費補助金により作製した実験装置を改良し,実験計測を行った.実験装置は,旋回流発生装置の後に測定部として内径:D=100mm・長さ:L=6000mmの円管を設置し,約3.4m^3の整定室・ISA1932ノズル流量計・約1.7m^3の整定室・送風機で構成される吸い込み型である.本研究の目的を達成するには,LESの入口変動風の生成に不可欠な各方向速度の変動成分の瞬間値及びパワースペクトルとクロススペクトルを計測する必要がある.そのためX型熱線を使用した.円管内の流れ場計測に適したX型熱線プローブを作製する際,支持針の形状・2本の熱線の長さ・取付角度・間隔が重要となる.そこで,顕微鏡に微動装置を新たに組み込み,素線(5μタングステン線)を支持針に半田づけする装置を改良した.具体的には,素線の引張り,半田ごての移動,余分な素線の切断作業を,手から微動装置による操作に変更した.この改良で,熱線プローブの形状精度が向上した.更に,X型熱線用検定風洞の改良,計測時の熱線の向きを変える回転部分の改良を行った.同時に,旋回乱流の予測精度に優れているLESを用いた計算コードの構築を進めた.基礎となる計算コードに「次世代乱流解析ソフトウェア研究会」が公表している「差分法LES」を用いることで,開発期間の短縮を実現した.円管中心部分の特異点の取り扱いにKnut Akselvoll & Parviz Moinの方法を用い,計算コードをデカルト座標系から円柱座標系に変更した.この計算コードを用いて,十分発達した円管内乱流の計算コードを構築した.更にモンテカルロ法に基づく星谷勝の方法を用いて,目標とする変動成分の分布と各点のパワースペクトルを基に変動風を生成する計算コードを開発した.本年度は,平成9年度科学研究費により作製した実験装置の改良を行った.本研究の目的を達成するには,LESの入口変動風の生成に不可欠な各方向速度の変動成分の瞬間値及びパワースペクトルとクロススペクトルを計測する必要がある.そのため,傾斜型熱線をX型熱線に変更した.円管内の流れ場計測に適したX型熱線プローブを作製する際,支持針の形状・2本の熱線の長さ・取付角度・間隔が重要となる.このため,レーザー用光学機器のXYステージ・θステージを新たに購入し,それらを組合せて0.01mmと5'表示精度で熱線支持針の位置を制御し,実体顕微鏡を用いて5μタングステン線を熱線支持針に半田づけする装置を作成した.同時に,旋回乱流の予測精度に優れているLESを用いた計算コードの構築を進めた.基礎となる計算コードに「次世代乱流解析ソフトウェア研究会」が公表している「差分法LES」を用いることで,開発期間の短縮を実現した.本年度は,円管中心部分の特異点の取り扱いにKnut Akselvoll & Parviz Moinの方法を用い,計算コードをデカルト座標系から円柱座標系に変更した.この計算コードを用いて,十分発達した円管内乱流の計算コードを構築した.更にモンテカルロ法に基づく星谷勝の方法を用いて,目標とする変動成分の分布と各点のパワースペクトルを基に変動風を生成する計算コードを開発した.来年度は,検定風洞を用いて熱線流速計の特性を評価し,その後円管内旋回乱流の流れ場を計測し,計算コードの評価に耐え得る実験計測データの蓄積を行う.更に「差分法LES」の入口境界条件に変動風生成法を組み込むことで,円管内旋回乱流を対象とした計算コードを構築し,実験計測値と比較検討することで,円管内旋回乱流の乱流構造を考察する.平成9年度科学研究費補助金により作製した実験装置を改良し,実験計測を行った.実験装置は,旋回流発生装置の後に測定部として内径:D=100mm・長さ:L=6000mmの円管を設置し,約3.4m^3の整定室・ISA1932ノズル流量計・約1.7m^3の整定室・送風機で構成される吸い込み型である.本研究の目的を達成するには,LESの入口変動風の生成に不可欠な各方向速度の変動成分の瞬間値及びパワースペクトルとクロススペクトルを計測する必要がある.そのためX型熱線を使用した.円管内の流れ場計測に適したX型熱線プローブを作製する際,支持針の形状・2本の熱線の長さ・取付角度・間隔が重要となる.そこで,顕微鏡に微動装置を新たに組み込み,素線(5μタングステン線)を支持針に半田づけする装置を改良した.具体的には,素線の引張り,半田ごての移動,余分な素線の切断作業を,手から微動装置による操作に変更した.この改良で,熱線プローブの形状精度が向上した.更に,X型熱線用検定風洞の改良,計測時の熱線の向きを変える回転部分の改良を行った.同時に,旋回乱流の予測精度に優れているLESを用いた計算コードの構築を進めた.基礎となる計算コードに「次世代乱流解析ソフトウェア研究会」が公表している「差分法LES」を用いることで,開発期間の短縮を実現した.円管中心部分の特異点の取り扱いにKnut Akselvoll & Parviz Moinの方法を用い,計算コードをデカルト座標系から円柱座標系に変更した.この計算コードを用いて,十分発達した円管内乱流の計算コードを構築した.
楕円量子群の表現と楕円q-KZB方程式

アフィン量子群U_q(g),g:アフィンリー環,の準Hopf変形として定式化される楕円量子群で,特に面型と呼ばれるB_<q,λ>(g)についてその表現の整備と可解格子模型への応用に関する研究を行った.1.面型楕円量子群B_<q,λ>(g)のDrinfeld実現g=A^<(1)>_n, A^<(2)>_2の場合に,アフィン量子群U_q(g)のDrinfeldカレント(生成元の母関数)を楕円関数的に変形して得られる楕円代数U_<q, p>(g)のカレントを用いて面型楕円量子群B_<q,λ>(g)のL-作用素を実現し,結合代数としての同型U_<q, p>(g)〓B_<q,λ>λ(g)【cross product】C{H^^^}を示した.ここでC{H^^^}はgのランク個の生成元の組{P_j, Q_j}を主として構成されるHeisenberg代数である.2.楕円代数U_<q, p>(g)および面型楕円量子群B_<q,λ>(g)の自由場表現と可解格子模型の代数解析楕円代数U_<q, p>(g)を考えることの利点は,自由場表現が可能になることである.g=A^<(1)>_n, A^<(2)>_2の場合に,U_<q, p>(g)のレベル1の自由場表現を構成し,無限次元と有限次元の最高ウェイト表現空間およびその上に働くU_<q, p>(g)の頂点作用素(B_<q,λ>(g)の繋絡作用素のU_<q, p>(g)-対応物)の実現を与えた.また,A^<(1)>_n型やA^<(2)>_2型の制限面型格子模型の状態空間がU_<q, p>(g)-加群として得られることやU_<q, p>(g)の頂点作用素が模型の状態空間に働く格子頂点作用素を与えることを示した.3.面型楕円量子群B_<q,λ>(sl^^^_n)と変形W_n-代数g=A^<(1)>_1,A^<(2)>_2に対して知られているU_<q, p>(g)の頂点作用素と変形W(g^^-)-代数(この場合は変形Virasoro代数)の生成元の母関数との関係を高ランクg=A^<(1)>_nの場合へ拡張して,上で構成したU_<q, p>(sl^^^_n)のレベル1の頂点作用素のニュートラルなフユージョンから変形W_<n-1>-代数の生成元の母関数が導出できることを示した.アフィン量子群U_q(g),g:アフィンリー環,の準Hopf変形として定式化される楕円量子群で,特に面型と呼ばれるB_<q,λ>(g)についてその表現の整備と可解格子模型への応用に関する研究を行った.1.面型楕円量子群B_<q,λ>(g)のDrinfeld実現g=A^<(1)>_n, A^<(2)>_2の場合に,アフィン量子群U_q(g)のDrinfeldカレント(生成元の母関数)を楕円関数的に変形して得られる楕円代数U_<q, p>(g)のカレントを用いて面型楕円量子群B_<q,λ>(g)のL-作用素を実現し,結合代数としての同型U_<q, p>(g)〓B_<q,λ>λ(g)【cross product】C{H^^^}を示した.ここでC{H^^^}はgのランク個の生成元の組{P_j, Q_j}を主として構成されるHeisenberg代数である.2.楕円代数U_<q, p>(g)および面型楕円量子群B_<q,λ>(g)の自由場表現と可解格子模型の代数解析楕円代数U_<q, p>(g)を考えることの利点は,自由場表現が可能になることである.g=A^<(1)>_n, A^<(2)>_2の場合に,U_<q, p>(g)のレベル1の自由場表現を構成し,無限次元と有限次元の最高ウェイト表現空間およびその上に働くU_<q, p>(g)の頂点作用素(B_<q,λ>(g)の繋絡作用素のU_<q, p>(g)-対応物)の実現を与えた.また,A^<(1)>_n型やA^<(2)>_2型の制限面型格子模型の状態空間がU_<q, p>(g)-加群として得られることやU_<q, p>(g)の頂点作用素が模型の状態空間に働く格子頂点作用素を与えることを示した.3.面型楕円量子群B_<q,λ>(sl^^^_n)と変形W_n-代数g=A^<(1)>_1,A^<(2)>_2に対して知られているU_<q, p

>(g)の頂点作用素と変形W(g^^-)-代数(この場合は変形Virasoro代数)の生成元の母関数との関係を高ランクg=A^<(1)>_nの場合へ拡張して,上で構成したU_<q, p>(sl^^^_n)のレベル1の頂点作用素のニュートラルなフユージョンから変形W_<n-1>-代数の生成元の母関数が導出できることを示した.Jimbo, Konno, Odake, Shiraishi, Comm. Math. Phys.199(1999)605-647で得られた楕円量子群B_<q,λ>(<sl>^^^^_2)のDrinfeldカレントによる定式化を高ランクの場合へ拡張し,B_<q,λ>(<sl>^^^^_N)の新しい定式化を与えた.このためにまず,新しいカレントK_j(u)(j=1,2,..,N)を導入してカレント全体が満たす楕円代数U_<q,p>(<sl>^^^^_N)の再定式化を与えた.次に,Drinfeldカレントのある積分変換として"ハーフカレント"を定義し,それを用いて,楕円量子群B<q,λ>(<sl>^^^^_N)を特徴づけるダイナミカルなRLL関係式を満たすL-作用素を具体的に構成した.この結果,U_<q,p>(<sl>^^^^_N)は代数としてB<q,λ>(<sl>^^^^_N)にあるHeisenberg代数をテンソルしたものに同一視し出来る事が示された.また,Drinfeldカレントの有限次元表現と自由場による無限次元表現を構成した.これらの結果に基づき,B_<q,λ>(<sl>^^^^_N)-加群の繋絡作用素から誘導されるU_<q,p>(<sl>^^^^_N)-加群上の頂点作用素の表現レベルが1のときの実現を自由場により与えた.このようにして得られた頂点作用素は,以前Asai, Jimbo, Miwa, Pugaiによって現象論的に得られていたA^<(1)>_<N-1>型面模型の頂点作用素に一致する.結果として,A^<(1)>_<N-1>型面模型の定式化は楕円量子群B_<q,λ>(<sl>^^^^_N)並びに楕円代数U_<q,p>(<sl>^^^^_N)に基づき表言論的に実行できることが確立された.面型楕円量子群β_<q,λ>(g),g:アフィンリー環,の表現について研究を行い,次の成果を得た.1.面型楕円量子群β_<q,λ>(g)のDrinfeld実現g=A^<(1)>_n, A^<(2)>_2の場合に,アフィン量子群U_q(g)のDrinfeldカレント(生成元の母関数)を楕円関数的に変形して得られる楕円代数U_<q,p>(g)のカレントを用いて面型楕円量子群β_<q,λ>(g)のL-作用素を実現し,結合代数としての同型U_<q,p>(g)〓β_<q,λ>(g)【cross product】C{H^^^}を示した.ここでC{H^^^}はgのランク個の生成元の組{P_j,Q_j}を主として構成されるHeisenberg代数である.2.楕円代数U_<q,p>(g)および面型楕円量子群β_<q,λ>(g)の自由場表現と可解格子模型の代数解析楕円代数U_<q,p>(g)を考えることの利点は,自由場表現が可能になることである.g=A^<(1)>_n, A^<(2)>_2の場合に,U_<q,p>(g)のレベル1の自由場表現を構成し,無限次元と有限次元の最高ウェイト表現空間およびその上に働くU_<q,p>(g)の頂点作用素(βq,λ(g)の繋絡作用素のU_<q,p>(g)一対応物)の実現を与えた.一方,U_<q,p>(g)それ自身も意味のある対象であることが分かってきた.神保-三輪-尾角や国場によって定式化されたA^<(1)>_n型やA^<(2)>_2型の制限面型格子模型を面型楕円量子群β_<q,λ>(g)の
神経因性疼痛発現における新規イオンチャネルの解析

脊髄後根神経節ニューロン(DRG)において,熱刺激で活性化される新規K^+チャネル(K_<heat>)を発見した.ノルアドレナリン(NA)はK_<heat>を,アドレナリン受容体(α1およびβ)を介して,蛋白キナーゼ(それぞれCおよびA)を活性化することにより抑制した.末梢神経傷害後,発芽してDRGに到達した交感神経節後線維終末からはNAが放出され,これがK_<heat>を抑制してDRGの興奮性を高めることが神経因性疼痛の発生要因と考えられる.脊髄後根神経節ニューロン(DRG)において,熱刺激で活性化される新規K^+チャネル(K_<heat>)を発見した.ノルアドレナリン(NA)はK_<heat>を,アドレナリン受容体(α1およびβ)を介して,蛋白キナーゼ(それぞれCおよびA)を活性化することにより抑制した.末梢神経傷害後,発芽してDRGに到達した交感神経節後線維終末からはNAが放出され,これがK_<heat>を抑制してDRGの興奮性を高めることが神経因性疼痛の発生要因と考えられる.末梢神経傷害後に発生する神経因性痺痛は,創傷治癒後に持続する難治性疾患である。この痺痛に関与する分子としてバニロイド受容体(TRPV1)やATP受容体(P2X)などのイオンチャネル型受容体,さらにアドレナリン受容体などが挙げられている。近年我々は,ノルアドレナリン(NA)がαアドレナリン受容体を介してP2X受容体機能を増強し,神経因性痺痛の発症要因となることを報告した(Maruo, et. al.,Pain 2006)。今回の研究では,TRPV1受容体とそれに拮抗する働きをもつK+チャネル(最近我々が発見した熱により活1生化される新規チャネル)(K_<heat>)に対するNAの作用について検討した。先ず、1)K_<heat>チャネルの解析:ラットDRG神経細胞を対象に,パッチクランプ法を用いて,熱刺激によって誘起される全膜電流IK_<heat>を測定した。そして,K_<heat>チャネルが新規のイオンチャネルなのか,既知のイオンチャネルが熱に反応する性質を持っているだけなのか,をK^+チャネルの阻害薬を用いて薬理学的に調べた。次に、2)NAによってIK_<heat>が抑制されることをパッチクランプ法を用いて確認し,それに関わるアドレナリン受容体サブタイプや,蛋白キナーゼを調べた。結果:ラットDRG神経細胞を熱刺激するとIK_<heat>が発生した。この電流を発生させているK_<heat>チャネルは,Ba^<2+>やテトラエチルアンモニウムに感受性があることがわかった。NAは濃度依存性にIK_<heat>を抑制した。その機序について詳しく調べたところ,α1アドレナリン受容体およびβアドレナリン受容体を介して,それぞれPKCならびにPKAの経路で抑制していることがわかった。目的:神経因性疼痛の発生機序に交感神経の関与が指摘されている.即ち,「末梢神経傷害が交感神経節後細胞の発芽を誘起し,その軸索がDRG神経細胞に到達している」という事実が報告されている.本研究では,「交感神経終末から放出されたノルアドレナリン(NA)がDRG神経細胞に作用することで神経因性疼痛が発生する」と仮説を立て,熱により活性化される新規K^+チャネル(K_<heat>)に対するNAの作用機序について詳細に検討した.方法・結果:1)ラットDRG神経細胞を対象に,パッチクランプ法を用いて,K_<heat>活性化によって誘起される電流IK_<heat>を測定したのち,NAによるIK_<heat>の抑制機序について検討した.2)IK_<heat>はNAによって濃度依存的に抑制され,10μMの濃度で約70%まで抑制された.3)Cirazorine(α1アドレナリン受容体アゴニスト)とIsoproterenol(βアドレナリン受容体アゴニスト)はそれぞれIK_<heat>を約80%まで抑制したが,UK14304(α2アドレナリン受容体アゴニスト)はIK_<heat>に影響を与えなかった.4)NAの作用は,GF109203X(PKC阻害薬)およびH-89(PKA阻害薬)で部分的に阻害され,両者の併用により完全に阻害された.Forskolin(アデニル酸シクラーゼ活性化薬)とPMA(PKC活性化薬)はそれぞれIK_<heat>を約80%まで抑制し,両者の併用はNAと同等の効果(70%)を示した.まとめ:NAによるIK_<heat>の抑制は,α1アドレナリン受容体およびβアドレナリン受容体を介して,それぞれPKCならびにPKAを経由しているが,各々の作用が相乗的であることから,K_<heat>に対する作用部位が異なることが示唆される.NAによるK_<heat>の抑制は神経細胞の興奮性が高まるため,これが神経因性疼痛の発生要因となっている可能性が高い.
B型肝炎ウイルス変異株におけるウイルス転写調節領域の遺伝子変異に関する研究

B型肝炎ウイルス(HBV)の転写調節領域の遺伝子変異が、B型肝炎の病態に及ぼす影響について検討を行った。各種の病態を示すB型肝炎患者の保存血清を用いて検討を行った。HBVのX geneが全て増幅されるようにprimerを設定しnested polymerase chainreaction(PCR)法を用いて検討した。HBV X geneは全例でPCR法にて検出された。そして、PCR産物を直接塩基配列決定法にて、HBV X geneの全塩基配列を決定し、全アミノ酸配列を決定した。その結果、HBV X geceには、多くの例で同一個所の遺伝子変異が認められ、mutational hot spotsが存在しており、宿主免疫応答の標的抗原をコードしている可能性が示唆される所見を得た。このnuculeotides positionについては現在投稿準備中である。またウイルス増殖指標や組織活動性との関連で検討すると、ウイルス増殖の活発でない活動性の低い例は、ウイルス増殖の活発な例に比し、より遺伝子変異が高率に生じていることが判明した。またHBV X geneには高率に遺伝子の一部を欠くdeletion mutantが存在していた。この出現意義は検討中であるが、core promotor(CP)やenhancer geneの欠出が多く見られること、ウイルス増殖能の低い症例に多く見られる傾向のあることから、HBVが増殖の自己抑制をはかることで宿主との共存を得ている可能性がある興味深い知見が得られた。また親子の垂直感染症例でHBV X geneを検討するとHealthy carrierの小児にも慢性肝炎の母親と類似の遺伝子変異を認めたことから、このX geneの遺伝子変異は継代されていることが判明した。
片頭痛の随伴症状としての自律神経障害に対する大脳皮質拡延性抑制の関与

全身麻酔下でラットの大脳皮質表面に1M KClの化学的刺激を与えて大脳皮質拡延性抑制(Cortical Spreading Depression, CSD)を誘発させる片頭痛動物モデルを用い、CSDの循環系自律神経系への影響を検討した。その結果、CSD発生群、コントロール群とも動脈血圧、心拍数、心臓交感神経の活動状態に有意差はなかった。心臓副交感神経の活動状態はCSD発生群の方がやや高値を示す傾向が見られたが、個体間の値のばらつきが大きく、統計上有意差はなかった。以上より、片頭痛発作時において、循環系自律神経系は交感神経、副交感神経とも特に変化しないことが示唆された。片頭痛は激烈な頭痛発作を繰り返す疾患で、原因不明の歯痛や顔面痛を主訴として歯科を受診する場合も多い。随伴症状として、光過敏、音過敏、感覚症状や悪心嘔吐といった自律神経障害を呈することがよく知られている。片頭痛の発症メカニズムは未だ確立されていないが、三叉神経血管系及び大脳皮質拡延性抑制(Cortical Spreading Depression、CSD)との関与が最も有力だといわれている。本研究では、片頭痛随伴症状の一つである自律神経障害に焦点をあて、CSD動物モデルを用いて、CSDによる自律神経中枢活性化のメカニズム、そして、そのメカニズムを介したCSDによる自律神経活動の変化を明らかにすることを目的とする。これにより、口腔顔面領域にも関係の深い片頭痛の病態の解明につながっていくことが期待される。1三叉神経系刺激伝達系の一次中継核であるVc及びC1-C2におけるpERK発現を検討する。2Vc及びC1-C2領域に発現するpERKを指標として、CSDにより活性化される脊髄視床下部路を免疫組織学的手法により同定する。3CSD発生前後の心電図波形、動脈圧波形をパワースペクトル解析し、交感神経系、副交感神経系のそれぞれの活動変化を評価する。片頭痛の発症メカニズムは未だ確立されていないが、三叉神経血管系および大脳皮質拡延性抑制(Cortical Spreading Depression, CSD)との関与が最も有力だといわれている。1CSD発生前後の心電図波形、動脈圧波形をパワースペクトル解析し、交感神経系、副交感神経系のそれぞれの活動変化を評価する.2三叉神経系刺激伝導系の一次中継核であるVc及びC1-C2におけるpERK、c-fos発現を検討する。最も適した抗体とその免疫染色条件の検討に時間がかかってしまったため。随伴症状として、光過敏や音過敏、感覚症状や悪心嘔吐といった自律神経症状を呈することがよく知られている。本研究では、片頭痛随伴症状の1つである自律神経症状(特に悪心嘔吐)に焦点をあて、CSD動物モデルを用いて、CSDによる自律神経中枢活性化のメカニズム、そして、そのメカニズムを介したCSDによる自律神経活動の変化を明らかにすることを目的とする。これにより、口腔顔面領域にも関係の深い片頭痛の病態の解明、新しい治療戦略へとつながっていくことが期待される。1CSD発生前後の心電図波形、動脈圧波形をパワースペクトル解析し、交感神経系、副交感神経系のそれぞれの活動変化を評価する。2三叉神経系刺激伝導系の一次中継核であるVc及びC1-2領域におけるc-fos発現を検討する。3自律神経症状の1つである悪心嘔吐に関係のある延髄最後野、孤束核、視床下部におけるc-fos発現を検討する。4Vc及びC1-2領域に発現するc-fosを指標として、CSDにより活性化される脊髄視床下部路を蛍光トレーサーを用いて免疫組織化学的手法により同定する。今まで使用していた抗体が販売中止となったため、それに代わる新しい抗体を選定し、その抗体を用いた免疫染色の条件設定をしなければいけなかったため。随伴症状として、光過敏や音過敏、感覚症状や自律神経症状を呈することが知られている。本研究では、片頭痛随伴症状の1つである自律神経症状に焦点をあて、CSD動物モデルを用いて、CSDと自律神経活動の変化の関連を明らかにすることを目的とする。