hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
事業所規模の労働者への健康影響に関する研究

北海道内の約8000名の労働者を対象に、労働環境が労働者の心身の健康状態に与える影響を解明するための疫学調査を実施した。この結果、研究期間内に、1日6時間以上のVDT作業時間は2時間未満の作業と比較すると有意に不眠のリスクが高まること、職位が低いものは高いものと比較して不眠のリスクが有意に高くなること、不眠有病率の男女差は婚姻や家事時間、育児、介護などの家庭要因や職業ストレスや労働時間などの職業性要因などにより説明が可能であることが示唆された。1.事業所の規模や労働環境が労働者の身体的および精神的健康に及ぼす影響を明らかにすることを目的として前向きコホート調査を実施している。北海道内の約8000名の労働者を対象に、健康診断結果、喫煙や飲酒などの生活習慣、労働時間や職業性ストレスなどの労働環境、不眠、抑うつ症状を調査した。職業性ストレスは、国際的に使用されている代表的な2つのモデルである要求度-裁量度モデル、努力-報酬不均衡モデルを採用した。2.事務職員においては、VDT作業時間が6時間以上の事務職員は2時間未満のものに比べて、有意に不眠のリスクが高くなることを明らかにした。3.職位および教育歴という2つの社会経済因子が職業性ストレスに及ぼす影響を明らかにした。職位に関しては、2つのストレスモデルにおいて職位が低くなると、高ストレスのリスクが有意に高くなった。しかしながら、教育歴においては、要求度-裁量度モデルでは教育歴が低くなると高ストレスのリスクが有意に高くなったが、努力-報酬不均衡モデルでは教育歴が高くなると高ストレスのリスクが有意に高くなった。4.職位が低くなると、不眠のリスクが有意に高くなった。この傾向は、婚姻や家事時間、育児、介護などの家庭要因や職業ストレスや労働時間などの職業性要因などの交絡要因を考慮した場合も変化はなかった。これは、職位の違いが不眠に及ぼす影響は、様々な家庭要因や労働要因とは独立していることを示唆している。5.不眠の性差に関しては、これまでの報告同様、女性が男性よりも有病率が高かった。しかしながらこの性差は、婚姻や家事時間、育児、介護などの家庭要因や職業ストレスや労働時間などの職業性要因などの交絡要因を考慮した場合は消失した。これは、不眠有病率の性差は、家庭要因や労働要因などにより説明が可能であることを示唆している。不眠の測定は、アテネ不眠尺度を使用した。2.職位および教育歴という2つの社会経済因子が職業性ストレスに及ぼす影響を明らかにした。3.職位が不眠に及ぼす影響を明らかにした。職位が低いものは不眠のリスクが有意に高くなった。この傾向は、多変量解析により婚姻や家事時間、育児、介護などの家庭要因や職業ストレスや労働時間などの職業性要因などの交絡要因を考慮した場合も変化はなかった。4.不眠の性差に関して、疫学的に検討をした。有病率は、男性が23.3%、女性が31.1%であり、これまでの報告同様女性が男性よりも有病率が高かった。
音声合成手法の高度化に関する研究

音声言語によるマン・マシン・インターフェイスの高度化に必須な,自然性の高い文音声を規則合成する技術を開発するために主として以下の4項目を研究した.1)与えられた文章から音声合成に必要な各種言語情報を決定するための言語処理手法の確立. 2)種々の声質の合成を可能とするための有効な音源信号生成モデルの確立. 3)発話速度の速い会話調の音声を考慮した自然なフォルマント軌跡を合成する規則の確立. 4)文章の統語情報,意味情報,談話情報をもとに,自然な韻律パタンを合成する規則の確立.まず, 1)と4)については,対象を天気予報(全国の天気概況)に限定して,漢字かな混じり文から語彙・統語・意味・談話構造に関する言語学的情報を抽出する言語処理システと,抽出された言語情報から音声記号と韻律記号を導出する音韻処理システムの一部を構成した.また特に4)に関しては,談話における焦点の有無につよるアクセントの変化も規則化し,さきに提案した基本周波数パタン生成モデルに組み込んで,その有効性を確認した.現在さらに,対象の拡大とシステムの一般化を進めている.次に, 2)に関しては,種々の条件下で音声波形と唇に於ける体積速度波形等を測定して逆フィルタ法で声門体積速度波形を求めるシステムを作成し,男女声の差異の一部を明らかにした.実測結果とモデルによるシュミレートの結果を比較検討し,合成音声の品質を左右する主要因を明らかにする作業を進めている.さらに, 3)に関しては,話者と発話速度を変動要因とした場合の,有声破裂子音に挟まれた母音のフォルマント軌跡の変化を解析し,フォルマント軌跡の変化が各単音の生成過程の動特性に存在すること,話者によって発話速度を上げる方法に差異があることなどを明らかにした.これらの特徴を考慮してフォルマント軌跡の合成規則の開発を進めている.以上の研究を総合して,テキストー音声変換システムの基本的構想を検討した.音声言語によるマン・マシン・インターフェイスの高度化に必須な,自然性の高い文音声を規則合成する技術を開発するために主として以下の4項目を研究した.1)与えられた文章から音声合成に必要な各種言語情報を決定するための言語処理手法の確立. 2)種々の声質の合成を可能とするための有効な音源信号生成モデルの確立. 3)発話速度の速い会話調の音声を考慮した自然なフォルマント軌跡を合成する規則の確立. 4)文章の統語情報,意味情報,談話情報をもとに,自然な韻律パタンを合成する規則の確立.まず, 1)と4)については,対象を天気予報(全国の天気概況)に限定して,漢字かな混じり文から語彙・統語・意味・談話構造に関する言語学的情報を抽出する言語処理システと,抽出された言語情報から音声記号と韻律記号を導出する音韻処理システムの一部を構成した.また特に4)に関しては,談話における焦点の有無につよるアクセントの変化も規則化し,さきに提案した基本周波数パタン生成モデルに組み込んで,その有効性を確認した.現在さらに,対象の拡大とシステムの一般化を進めている.次に, 2)に関しては,種々の条件下で音声波形と唇に於ける体積速度波形等を測定して逆フィルタ法で声門体積速度波形を求めるシステムを作成し,男女声の差異の一部を明らかにした.実測結果とモデルによるシュミレートの結果を比較検討し,合成音声の品質を左右する主要因を明らかにする作業を進めている.さらに, 3)に関しては,話者と発話速度を変動要因とした場合の,有声破裂子音に挟まれた母音のフォルマント軌跡の変化を解析し,フォルマント軌跡の変化が各単音の生成過程の動特性に存在すること,話者によって発話速度を上げる方法に差異があることなどを明らかにした.これらの特徴を考慮してフォルマント軌跡の合成規則の開発を進めている.以上の研究を総合して,テキストー音声変換システムの基本的構想を検討した.
我が国の建築生産における品質管理の史的展開に関する研究(用語をとおしての品質管理概念の変遷明治・大正・昭和初期)

本研究は、我が国における建築生産の品質管理の変遷を使用された用語を通じて明らかにすることを目的としている。すなわち、社会の変貌や技術発展の品質管理概念の連坦関係を導き出すことにある。研究の内容は、用語「建築」が確立される前の状況と、確立後の「建築家」に対する様々な用語の使用状況、そして生産者側にとって重要な意味をもっていた「請負」の用語とそのバリエーション、さらに他の学問分野として「商品学」を取り上げ、斯分野での品質と品位の用語の定義と品質管理概念の形成過程と建築学との相違の解明に集約できる。最初の明治初期におけるarchitectの訳語として「造家」と「建築」の二様の語が使用され、前者はいわゆる建築の専門分野で用いられ、後者は一般的な使用であったが、後者が前者を駆使した結果、技術と工学そのものを内在化させたため、芸術と工学の混乱が生じた。その後は建築家に統一されたが、architectの訳語は建築+接尾語により「師」「技師」「士」の三様が歴史的に用いられ、これは職能の専門分化と強い関係があった。建設会社における広義の品質管理は「請負」という用語に集約でき、民法の制定が影響するが、建築界にあっては必ずしもこの法律の適用では十分ではなく、公共の発注者の態度が強く作用していた。他の学問分野(商品学)との比較では、品質と品位の相違が必ずしも早期に確立された訳ではないが、建築に比べ、より明確な区分が存在し、これは一般学としての性格が強い結果であった。研究の成果からは、一般化に留意された用語の定義確立が必要との結論を得、過去になされた展開は、多様な環境下にある現在にあっても共通であるといえる。用語をとおしての建築における品質管理の慨念変遷を総活的に扱うために、「発注者」「建築家」「請負者(工事担当者)」の関係に注目し、それぞれの関わり方をとらえることから「発注者×建築家」では建築家の職名の変遷、「建築家×請負者」では建築工事請負規定を本年の研究対象に設定した.建築家の職名の分析からは、歴史的な流れの中で「建築師」「建築技師」「建築士」という変遷過程を経ていたことが明らかになった。最初に登場する明治の中頃まで主流であった「師」は欧米のアーキテクトの訳語として使用されたものであり、この時代は建築家の職業が未分化の、いわばオールマイナティの立場を指す語としての意味をもち、次の「技師」の時代は構造や設備、さらには施工管理に関わるエンジニアリングが主体的な役割を果たしはじめた結果、技師の呼称に至ったといえるが、この頃までは官庁主体の建築設計であり、公共機関の身分上の呼び方が一般に定書したといえる。最後の「士」の時代は、民間事務所の台頭と、その地位の保全が運動として生した時代であり、建築設計者に資格を与えようとする意味がこの用語の中に含まれ、今日のエンジニアとしての「建築士制度」とは一線を画すものであった。建築工事請負規定による分析は、実際の建物が工事をとおして如何に品質管理されてきたかを扱うもので、物理的な工事以外に保証や引渡し等を含んでいる。具体的には明治20年の「英吉利法律学校」から大正12年の「四会連合建築工事規定」までの5つの請負規定を対象とした。この過程を一言でまとめるなら、請負制度の近代化であり、例えば工事費の呼び方にしても、「価格」「請負金額」「工事費」「請負代金」の変遷をみ、時代が進むにつれて請負契約に即した呼び方に変わっていったことが明らかになった。

品質管理に関する用語が一般化するプロセスを捉えるため、建築における特殊性を明らかにするために、物産学から発展し、物品の購入に対して明治の初めから先進的な西欧の概念を積極的に取り入れてきた「商品学」を分析の対象に設定し、この分野で使用されていた用語である「品質」と「品位」の相違を解明し、あわせて商品学と建築学における主要建築材料等の品質管理規定のあり方の違いを研究の主題とした。明治・大正期の文献から捉えた結果からは、商品学における用語「品質」の概念変遷は、明治中期までは、物そのものもに備わる「品質」概念も多様に解釈され、グレードを示す「品位」と明確な区分が存在せず、科学的な計測方法の確立までは、この品位さえ「産地」で判断されていたプロセスが解明できた。しかし明治末から大正初めにかけて、商品学の分野では「品質」「品位」の明確な概念の相違が確立され、「品質」さえも明確に位置づけられなかった「建築学」の分野よりもその概念確立が早期であったことが明らかになった。次に、建築の基幹材料である「木材」「鋼鉄」「センメント」を対象に分析した結果、商品学・建築学における品質概念では、両分野とも伝統的に使用されてきた木材は、その概念形成が遅く、江戸末に導入された鋼鉄は比較的早くに品質の概念が導入され、その導入が遅いセメントは初期から科学的品質規定に関する要求も高く、我が国最初の基準となった「農商務省基準」を生むに至った等の類似性が存在し、一方、「商品」学では、細かな品質表示よりは、特に鋼材のように「産地」表示で品質代替させる方式が遅くまで残っていたことが明らかになった。品質管理に関する用語の変遷をとらえるために、本年度の研究では明治の開国から始まる建築学の黎明期の中で、architetureの訳語として使用された「造家」と「建築」の二語について、その意味するところを明らかにした。さらに大正の初め米国から輸入された品質管理の新しい方式である「科学的管理法」と建築界の関係解明を主題とした。用語「造家」と「建築」は本来的には同じ意味を持つが、工部大学校規則、建築の教科書、建築学会雑誌創刊号等を資料とした結果、前者は主に工部大学校造家学科を中心に使用され、後者は一般的(建築の分野以外という意味で)に使用された経緯があり、かつ明治の半ばから「建築」が「造家」を駆逐したことが解明できた。他の外来の建築関係の用語であるBuiding、constructionを「建築」が含むために、本来のarchitectureの意味が不明確になった。このことは、一昨年度の研究対象であった「建築家」の呼称が変遷したこととも関係し、その最初の概念規定の曖昧さ、あるいは「建築」のもつ多義性が、芸術か工学かという立場の違いから派生する様々な意見の相違を生み、混乱へ導いたといえる。この混乱は、用語が体言と用語の二様の働きをする「建築」に集約された結果といえる。新しい品質管理概念である「科学的管理法」は米国のテーラーによってもたらされたが、我が国での翻訳は、建築家の横河民輔のものを嚆矢とすることが今回の研究で明らかになった。しかし、片務契約に象徴されるような建築界にあっては、その適用に至らなかったが、他の産業界にしてもこの時代は品質管理と近代的生産を著わす用語である「科学的管理法」や「合理化」さえ十分にその差異が定義されない状況にあった。
ロバスト制御理論を用いた農業ロボットのMinimal Equipment

本年度は,昨年度に引き続き,農業ロボットにおけるイニシャルコスト問題を切り口としてロボットのminimal equipmentを目指した研究を行った.具体的には,現有試作機を用いた実験的研究,現有試作機に限定されない一般的な理論的研究を行った.[実験的研究]アクチュエータ数とセンサ数を低減した農業用重量物ハンドリングロボットについて,ゲインスケジュールド制御系の解析,特に,ロバスト安定性を解析した.研究成果は,IEEE transactionon control systems technologyに掲載予定である.[理論的研究]クローラ車両に代表される非ホロノミックなハミルトニアン系について,センサ数を低減する出力フィードバック安定化の理論展開,特に,過渡応答の改善法を提案した.研究成果は,システム制御情報学会誌に掲載決定である.さらに,オランダ国立トゥエンテ大学電気工学科にて,Stefano Stramigioli教授の指導のもと,8月から3月まで,無限次元のハミルトン系のモデリングと制御に関する研究を行った.研究成果の発表は来年度に行う予定である.本年度は,ロバスト制御理論を用いた農業ロボットのMinimal Equipmentについて,以下の研究を行った.1)「ロバスト制御を用いた農業用重量物ハンドリングロボットのアクティブビジョン」農業用重量物ハンドリングロボットの移動系と視覚系を実現し,評価することを目的とする研究を行った.第1に,スイカ収穫作業のための作業計画を決定した.第2に,履帯台車からなる移動系を実現し,切替PID制御を用いて直進走行性能を圃場実験にて確認した.第3に,2つのカメラからなるベースアイを実現し,マーカの検出性能を圃場実験にて確認した.第4に,1つのカメラからなるハンドアイを実現し,アクティブビジョンのための動作を計画した.油圧駆動による不確かさと入力端外乱が大きいため,μ-Synthesisと出力の制約を用いた制御系を設計し,マーカの検出性能を圃場実験にて確認した.さいごに把持-操作系,移動系と視覚系の実験結果を作業計画に与えて作業成功率を計算し,システム構成の妥当性を確認し,統合指針を導出した.この結果を「第9回ロボティクスシンポジア」にて発表した.2)「あるクラスの速度拘束をもつハミルトン系の出力フィードバック安定化」あるクラスの非ホロノミックな速度拘束をもつ一般化ハミルトン系の出力フィードバック安定化を目的とする研究を行った.第1に,動的補償器の構成を示した.第2に,状態フィードバック安定化と出力フィードバック安定化の等価性を示した.さいごに,状態フィードバック補償器と等価性を用いて導出した出力フィードバック補償器の有効性を数値例にて示した.この結果を「第4回制御部門大会」にて発表する予定である.本年度は,昨年度に引き続き,農業ロボットにおけるイニシャルコスト問題を切り口としてロボットのminimal equipmentを目指した研究を行った.具体的には,現有試作機を用いた実験的研究,現有試作機に限定されない一般的な理論的研究を行った.[実験的研究]アクチュエータ数とセンサ数を低減した農業用重量物ハンドリングロボットについて,ゲインスケジュールド制御系の解析,特に,ロバスト安定性を解析した.研究成果は,IEEE transactionon control systems technologyに掲載予定である.[理論的研究]クローラ車両に代表される非ホロノミックなハミルトニアン系について,センサ数を低減する出力フィードバック安定化の理論展開,特に,過渡応答の改善法を提案した.研究成果は,システム制御情報学会誌に掲載決定である.さらに,オランダ国立トゥエンテ大学電気工学科にて,Stefano Stramigioli教授の指導のもと,8月から3月まで,無限次元のハミルトン系のモデリングと制御に関する研究を行った.研究成果の発表は来年度に行う予定である.
花被細胞の構造による撥水効果への影響の検証

本研究では、種子植物における花被の表皮細胞の形態と撥水効果に関係する花被細胞の性質への影響を検証するため、2013年4月から2015年3月までの間に東京大学本郷キャンパス構内に開花した花(56科164種)からサンプリングを行った。これらについて、マイクロピペットを用いて1μlの水滴を滴下した際の水滴と接面の角度(接触角)を測定した。また、表皮細胞の微細構造を走査型電子顕微鏡で観察し、さらにTechnovit包埋した花被の横断切片を作製して光学顕微鏡による観察を行った。微細構造の観察により、花被表皮細胞の形状を「乳頭型」「レンズ型」「平型」に分類し、それぞれについて比較を行ったところ、乳頭型の細胞をもつ種は向軸側で29.7%、背軸側で14.8%であった。1981年にKayらが発表したもの(向軸側約70%、背軸側約30%)に比べてかなり低い頻度であることから、サンプリングを行った地域による気候の違いなどにより、細胞表皮の形態に違いが見られることが示唆された。また、水滴の接触角の比較から、乳頭型のものはより水滴を弾く傾向がみられた。また、上向きに咲く花では向軸側、下向きに咲く花では背軸側に乳頭型の細胞をもつものが多かったことから、雨などにさらされる面において、乳頭型の細胞にすることで撥水効果を高めていることが示唆された。さらに、平型の細胞でも、クチクラ層とみられる筋がある細胞においては水滴をより弾く傾向が見られた。乳頭型で筋があるものについては細胞の高さ/幅比が小さかったことから、筋がないものは細胞の高さを高くすることでより大きな撥水効果を生み出していることが示唆された。また、ネパールのヒマラヤ地方に生育する7種の花弁について、上記の手法に倣い走査型電子顕微鏡を用いて表皮細胞の微細構造を観察し、水滴の接触角と微細構造との比較を行った。この結果はTaneda et al. (Annals of Botany, 2015 in press)において発表した。○研究目的花弁表面の微細な形態は非常に多様であることが知られている。本研究は、こうした多様な花弁表面の形態と撥水性との関係を明らかにする。同時に、学生実習の教材としての活用の方法を探る。○研究方法本郷キャンパス内に生えている被子植物の花の花弁を集めた。花弁の上に1mLの水滴を載せてその形状から接触角を測定した。その花弁は、FAA液によって化学固定し、花弁表面の微細構造は走査型電子顕微鏡で、花弁内部の構造は樹脂包埋して横断面の薄い切片を作製して光学顕微鏡で観察した。○研究成果本郷キャンパス内に生えている植物種の花を網羅的に採取し、現在までに草本と木本と併せて約100種を得た。これらについて、接触角の測定はすでに終えており、一部は観察を終えた。今後はさらなる観察を行い、身近な植物における形態の多様性とその機能的重要性を明らかにする。
心理的本質論に関する適用メカニズムの解明から応用へ

人が他者や自己を集団に分類する際に用いる理論として知られる「心理的本質主義」について,その適用が行動に与える影響を明らかにすることを第一の目的,またそれを測定する日本語の尺度を作成することを第二の目的として,研究を実施した。人は,個々の集団に独特の核となる「本質」の存在を信じ,心理的本質主義を適用した集団の認知を行うことで,自分が所属する集団と他の集団を,現実以上に差別化し,他の集団に対するネガティブな評価を正当化すると言われている。第一の目的の背景には,これまでの研究成果の限界を克服する目的があった。これまでの研究では,心理的本質主義の信念が,自己や他者の特徴の認知や推測に影響を与えることが示されたが,その信念を持つことが人の行動にどのような影響を与えるのかについて明示できていないという限界があった。そこで本年度は,心理的本質主義の信念の実験的な操作を行い,自分が所属する集団と他の集団を積極的に差別化し,他集団他者に対する排他的な行動を引き起こす過程を示そうとした。しかしながら,心理的本質主義が実験的操作によって強化されることは示せたものの,その強さが差別化行動に直接的な影響を与える過程については実証することができなかった。これには,実験的に操作した心理的本質主義の概念と差別化行動としーて測定した概念の乖離が原因として考えられる。第二の目的として,これまで日本で行ってきた心理的本質主義の研究知見を総合し,学生や一般の人々にとって回答しやすい尺度の測定を試みた。500人以上のデータを収集し,尺度として採用する項目の選定を行った。得られたデータをもとに,信頼性の検定や,類似する他概念と比較する形での妥当性の検定を行った。信頼性と妥当性の高い尺度を作成することができたため,その尺度を用いて新たなデータを収集し,回答の容易さを追求した尺度を開発する工夫を行った。(抄録なし)人は「心理的本質論」と呼ばれる素人理論を用いて、人の集合体に何らかの意味や根拠を付与する。本研究では、自民族を「他民族とは本質的に異なる意味や根拠を持つ集合体である」と認識することが、他民族他者への排他的な態度の形成に寄与している可能性を実証的に検証した。実験では、このような心理的本質論信念を強めるために、民族は血縁や遺伝子などの生物学的な根拠によって分類されていると教示し、心理的本質論信念を抑制するために生物学的分類を否定する教示を行った。その結果、心理的本質論の抑制が態度に与える効果は確認されなかったが、心理的本質論信念が高められた参加者は、心理的本質論に関わる実験的操作を受けなかった参加者と比較して外国人に対する排他的な態度を形成するようになった。このことから、日本人が異なる民族の他者と社会的な共存関係を築く際に、心理的本質論が影響を与えることが示唆された。さらに、日本における他民族他者との共存方法を模索するために、日本人の心理的本質論の特徴を精緻に検証する必要があると考えた。これまで文化普遍の概念として捉えられてきた心理的本質論が、文化や社会的規範との相互作用によって形成される可能性を検証した。本研究では、日本人とオーストラリア人の自己と自民族に関する心理的本質論信念を比較した。その結果、オーストラリア人は自己を事象の基準として考える傾向があり、自己に対する心理的本質論信念が強くみられたのに対し、日本人は自己よりも自民族に心理的本質論信念を認識しやすいことが明らかになった。この結果は、心理的本質論信念を適用しやすい対象やその程度が文化によって異なることを示しており、文化や社会的背景と認知の相互作用に関する知見に重要な示唆を与えたと言える。社会的カテゴリーの認知に用いられる,素人なりの基準として知られている「心理的本質主義」に関する実証的研究を行った。心理的本質主義とは,社会的カテゴリーに不変で核となる本質的実体の存在を錯覚し,その本質的実体の有無がカテゴリー成員であるかそうでないかを規定すると感じる際に用いる信念を指す。心理的本質主義は,カテゴリー間の境界線やカテゴリーの凝集性を認識しやすくさせることから,自分が所属する集団とは異なる集団(外集団)に対する排他的な態度を形成する重要な要因であることが指摘されてきた。このように,心理的本質主義と偏見的態度の関連性に関する指摘がなされていながらも,心理的本質主義が偏見的態度へ与える因果的影響について十分な証拠が得られていないという現状がある。そこで,心理的本質主義に基づくカテゴリー認知を実験的に操作し,本質に基づく民族カテゴリーの認知が偏見的態度を助長する可能性を実証的に検証した。その際,カテゴリーの認知的側面に対する操作とは別に,偏見的態度を助長するような情緒的な操作も行い,認知と情動の両側面が偏見的態度の表明に与える影響を明らかにすることを試みた。偏見的態度の表明は,特定の民族に対してどの程度「あたたかい感情」を感じるかについて回答することで測定された。その結果,情緒的な操作はその後の偏見的態度の表明に直接的な影響を与えず,心理的本質主義によるカテゴリー認知の操作の影響のみが認められた。すなわち,認知的な介入の方が情緒的な介入よりも偏見的態度の形成に寄与することが示唆された。この結果から,特定の民族カテゴリーに対する態度を情緒的な方法で操作することは難しく,認知的側面からのアプローチにこそ,態度変容の可能性が存在することが指摘できる。

このことは,今後の偏見低減に向けた研究を行う上で,情動的な介入ではなく,認知的な介入方法が有効である可能性を示唆したといえる。人が他者や自己を集団に分類する際に用いる理論として知られる「心理的本質主義」について,その適用が行動に与える影響を明らかにすることを第一の目的,またそれを測定する日本語の尺度を作成することを第二の目的として,研究を実施した。人は,個々の集団に独特の核となる「本質」の存在を信じ,心理的本質主義を適用した集団の認知を行うことで,自分が所属する集団と他の集団を,現実以上に差別化し,他の集団に対するネガティブな評価を正当化すると言われている。第一の目的の背景には,これまでの研究成果の限界を克服する目的があった。これまでの研究では,心理的本質主義の信念が,自己や他者の特徴の認知や推測に影響を与えることが示されたが,その信念を持つことが人の行動にどのような影響を与えるのかについて明示できていないという限界があった。そこで本年度は,心理的本質主義の信念の実験的な操作を行い,自分が所属する集団と他の集団を積極的に差別化し,他集団他者に対する排他的な行動を引き起こす過程を示そうとした。しかしながら,心理的本質主義が実験的操作によって強化されることは示せたものの,その強さが差別化行動に直接的な影響を与える過程については実証することができなかった。これには,実験的に操作した心理的本質主義の概念と差別化行動としーて測定した概念の乖離が原因として考えられる。第二の目的として,これまで日本で行ってきた心理的本質主義の研究知見を総合し,学生や一般の人々にとって回答しやすい尺度の測定を試みた。500人以上のデータを収集し,尺度として採用する項目の選定を行った。得られたデータをもとに,信頼性の検定や,類似する他概念と比較する形での妥当性の検定を行った。信頼性と妥当性の高い尺度を作成することができたため,その尺度を用いて新たなデータを収集し,回答の容易さを追求した尺度を開発する工夫を行った。心理的本質論と他民族他者に対する排他的態度の形成に関する因果的関係を示唆することができたことは、当該研究分野への貢献であるといえる。しかし、心理的本質論が差別的態度の低減に与える直接的な効果の立証に至らなかった点を考慮して、おおむね順調という評価になった。加えて、心理的本質論の日豪比較研究から、文化的背景が心理的本質論の適用範囲と関連している可能性が示唆され、文化と心理的本質論の関係に関する新たな知見を与えたが、雑誌論文への掲載が決定していないため、計画以上の進展とは評価できないと判断した。偏見的態度を規定する重要な要因である心理的本質主義の適用に関するプロセスの解明を目指し,実証的知見を積み重ねている。それに加えて本年度は,実証的研究の計画,結果の解釈において重要となる心理的本質主義の概念を整理する試みをはじめ,より精緻な心理的本質主義の適用過程の解明を目指した。実証的知見の蓄積と理論や概念の整理の,双方向からの取り組みは,それぞれ前進しているものの,相互の効果的な作用を実現するためには更なる研究の発展が必要となる。この点を踏まえ,おおむね順調であるという評価に達した。心理的本質論の測定方法を発展的に検討する必要があると考える。これまで、英語で作成された既存の尺度を日本語に翻訳して使用していたが、先行研究で明らかになっている下位尺度と概念的に一致した結果が一貫して得られていない。
食道癌に対する5-FU+CDDPと放射線の同時併用療法に関する基礎的、臨床的研究

基礎的研究では、FM3A細胞に対する5-FU(0.5μg/ml、24時間)+CDDP(0.1μg/ml、24時間)と放射線の併用効果をフローサイトメトリーで検討した結果、CDDPは5-FUのDNA合成阻害を何らかの形で増強することによって相乗効果をもたらしているものと考えられた。また細胞増殖、色素排除能および細胞形態の面から検討したところ、併用処理群では増殖遅延時間および死細胞の割合がそれぞれの単独処理の場合の和以上の効果を示し、細胞形態の観察では死細胞、巨大細胞および多核細胞が多くなることが確認された。細胞動態学的にみると、併用群では薬剤除去72時間後に著明なG2ブロックが認められ、長時間G2ブロックされた細胞の多くは巨大細胞、多核細胞となりやがて死滅することが確認された。臨床的研究では、本院ならびに関連病院において1992年から1994年までの間に放射線と5-FU少量長期持続静注の同時併用で治療したII・III期食道癌31例(RT+5FU群)と、以前に放射線単独で治療したII・III期食道癌27例(RT単独群)の治療成績を対比検討した。奏効率並びに局所非再燃率はRT+5FU群が有意に良好であった(p<0.05)。累積生存率では有意差はみられないものの、RT+5FU群が良好な傾向を示した(p=0.10)。次いで、1995年以来放射線と5-FU+CDDP少量長期持続静注を同時併用したII・III期食道癌32例(RT+FC群)とRT単独群の治療成績を対比検討したところ、奏効率、局所非再燃率、並びに累積生存率は、RT+FC群がRT単独群に比し有意に良好であった。5-FU(0.5μg/ml、24時間)とCDDP(0.1μg/ml、24時間)を同時に併用した場合の放射線増感効果は、それぞれを単独で併用した場合の放射線増感効果の和よりも大きいことは、コロニー法を用いたこれまでのわれわれの研究で判明している。本年度の研究では、同じ細胞系を用いてフローサイトメトリーで検討した結果、5-FUとCDDPを同時に作用させると高濃度の5-FUを作用させた場合と同様のヒストグラムが得られることが判明した。このことから、CDDPは5-FUのDNA合成阻害を何らかの形で増強することによって、相乗効果をもたらしているものと考えられた。臨床的研究では、手術不能の局所進行食堂癌を対象として、原則として放射線治療の全期間にわたり(ただし放射線治療を行わない土、日などを除く)、5-FUとCDDPを同時併用した。5-FUは250mg/m^2/24時間、CDDPは3mg/m^2/24時間とした。放射線治療は通常分割照射法により、1回1.82.0Gyにて、原則として3群リンパ節を含む範囲に4546Gy、次いで原発巣(および腫大リンパ節)に限局して1424Gyを追加し、原発巣の総線量は6070Gyを目標とした。これまで24例に施行し、grade3+の副作用として、貧血2例(8%)、白血球減少6例(25%)、血小板減少1例(4%)、食道炎8例(33%)、嘔気・嘔吐7例(29%)、下痢1例(4%)を認めているが、治療関連死は1例もみられず、比較的安全性の高い治療法と考えられた。今後局所制御率および生存率をエンドポイントとし、従来の放射線単独治療群および5-FUのみの併用群の対比検討である。

基礎的研究では、FM3A細胞に対する5-FU+CDDPと放射線の併用効果を細胞増殖、色素排除能および細胞形態の面から検討したところ、(5-FU+CDDP)+2Gy併用処理群では増殖遅延時間および死細胞の割合がそれぞれの単独処理の場合の和以上の効果(supra-additive effect)を示し、また細胞形態の観察から死細胞、巨大細胞および多核細胞が多くなることが確認された。細胞動態学的検討では、2剤同時処理と2Gy併用により、薬剤除去72時間後に著明なG2ブロックが認められ、長時間G2ブロックされた細胞の多くは巨大細胞、多核細胞となりやがて死滅することが確認された。臨床的研究では、新潟大学医学部附属病院ならびに関連病院において1992年から1996年までの5年間に、放射線治療と5-FU少量長期持続静注の同時併用療法を施行した手術不能食道癌56例の局所制御、有害事象ならびに生存率について検討した。本プロトコールは5-FUの放射線増感作用を利用するもので、5-FU250300mg/m2/dayを5001000mlの輸液中に入れ、照射しない日(土、日曜日など)を除き、通常分割照射(総線量60Gy以上)の全期間にわたって同時併用した。その結果、frade3以上の有害事象として、食道炎9例(16.1%)、下痢、白血球減少、ヘモグロビン減少、肝機能障害、および慢性心嚢炎+胸膜炎が各々1例(1.8%)に認められ、2例(3.6%)の治療関連死がみられたが、放射線治療の完遂率は92.9%(52/56)、5-FU投与の完遂率は87.5%(49-56)であった。登録症例全体の奏効率は92.9%、CR率48.2%、中間生存13カ月、2年累積生存率31.5%、2年病原生存率37.2%であり、放射線単独治療に比較し良好な結果が得られた。現在は、(5-FU+CDDP)少量長期持続静注と放射線の同時併用療法の第・・相臨床試験を継続中である。本年度は臨床的研究を中心に実施した。まず、新潟大学附属病院ならびに関連病院(新潟RCT研究会)において1992年4月から1994年12月までの間に放射線と5-FU少量長期持続静注の同時併用で治療したII・III期食道癌31例(RT+5FU群)と、1983年1月から1992年3月までの間に新潟大学附属病院において放射線単独で治療したII・III期食道癌27例(RT単独群)の治療成績を対比検討した。RT+5FU群では、通常分割照射(総線量60Gy以上)の全照射期間にわたり、5-FU250300mg/m^2/dayを同時併用した。放射線治療の完遂率はRT単独群77.8%、RT+5FU群87.1%で、5-FUを5週以上投与可能であったものは80.6%であった。奏効率はRT単独群63%、RT+5FU群93%で、後者が有意に良好であり(p<0.01)、局所非再燃期間中央値もRT単独群4ケ月、RT+5FU群31ケ月で、同様に後者が有意に良好であった(p<0.05)。累積生存率では有意差はみられないものの、RT+5FU群が良好な傾向を示した(p=0.10)。次いで、新潟RCT研究会において1995年1月から1997年12月までの間に放射線と5-FU+CDDP少量長期持続静注を同時併用したII・III期食道癌32例(RT+FC群)とRT単独群の治療成績を対比検討した。RT+FC群では、通常分割照射(総線量60Gy以上)の全期間にわたり、5-FU250mg/m^2/day、CDDP3mg/m^2/dayを同時併用した。放射線治療の完遂率は100%、5-FU+CDDPを5週以上投与可能であったものは59%であった。奏効率(94%)、局所非再燃率並びに累積生存率は、いずれもRT単独群に比較し有意に良好であった。
腸炎ビブリオの病原性の分子遺伝学的研究

1.腸炎ビブリオの耐熱性溶血毒遺伝子(tdh遺伝子)と神奈川現象。(1)神奈川現象陽性株には2つの遺伝子コピーが存在し、コードン領域内では、両者の塩基配列は97.2%のホモロジーが認められた。実際に菌体外に産生された耐熱性溶血毒のアミノ酸配列との比較および、in vivo recombination法による遺伝子コピー失欠変異株と野生株との比較実験から、すでに報告した遺伝子コピーではなく、他の1つの遺伝子コピーが主として発現されていることが示された。これはプロモーター領域の塩基配列が異なることから、おそらく転写レベルでのコントロールであると推定された。(2)神奈川現象陰性でありながらtdh遺伝子を有する菌株においては、神奈川現象陽性株のtdh遺伝子と類似する遺伝子(96%以上のホモロジーを有していた)が存在していた。コードン領域の塩基置換は、溶血活性にさほど影響を及ぼさず、むしろ遺伝子の発現に問題があるため神奈川現象陽性を呈さないと考えられた。また神奈川現象陰性株中に、tdh遺伝子と約70%のホロモジーを持つ一群の遺伝子(trh遺伝子)が存在し、塩基置換により派生したことも示した。2.tdh遺伝子の可能性。Vibrio cholerae,non-01,V.hollisae,およびV.mimicusの有するtdh類似遺伝子の塩基配列は、腸炎ビブリオのtdh遺伝子と酷似していることを明らかにした(93.196.7%のホモロジー)。また、これらの遺伝子の上流および下流の塩基配列の解析から、tdh遺伝子はinsertion sequenceにはさまれたトランスポーゾン様構造をとり、プラスミドを介して菌種間を移動したと考えられる証拠を得た。
森林環境を考慮した多工程林業機械による伐出作業システムに関する研究

多工程処理林業機械のほとんどが林内走行型の車両系機械ということから、森林環境を考慮したこの種機械による伐出システムを検討する場合、林内走行による林地土壌への影響度と、土壌物理特性の悪化を抑制する方法を見いだすことが重要である。このことから、まず、伐採時に生じる枝条の機械走行路への敷設効果を現場調査と、フィールド実験によって調べ、枝条の敷設が土壌物理特性の悪化、特に土壌硬度の悪化を抑制する事を明らかにした。ついで多工程処理機械、特にハーベスタを取り上げ、伐採対象木全てをハーベスタで処理可能な車両走行域面積以下に林内走行が制限された場合、それに伴う可搬式機械による伐木作業等の併用は作業功程の面で問題が多いことを明らかにした。林地土壌の保全のため、機械走行路に枝条敷設作業を付加した場合、機械走行路を固定した伐木造材作業の作業能率の低下割合は30%程度で、森林環境の保全を考慮した伐出方法として枝条敷設を行いながらの伐出作業方法が適用可能であることを明らかにした。土壌特性との関連から見た場合の多工程処理機械よる伐出システムの最適化を見いだすため、ハーベスタ・フォワ-ダによる作業システムについて、作業功程と林内での機械類の運行実態を、伐出作業現場の実地調査とビデオテープによる記録により行った。また、作業方法と土壌の物理特性の変化の関係を明らかにするため、伐出作業現場の車両通行地点で採取した土壌について物理特性を中心とした土壌分析を行った。これらの調査・実験の結果、ハーベスタ走行による土壌の物理特性の変化については、これを明らかにすることができた。しかしながら、車両の走行回数と土壌の物理特性についてはさらに詳細な実験により検討する必要性がある。土壌の締固や残存木の損傷を最小限にする最適なハーベスタ・フォワ-ダによる伐出作業システムを見いだすためには、当初計画していた多数の伐採現場での調査が予定どうりには実行できなかったことから、収集した作業功程調査データは少ないものとなった。このため、シミュレーションのためのパラメータの決定までにはいたらず、来年度の調査が必要となった。以上の実験・調査の進行状況から、。科研申請時の計画・方法に記した、土壌特性の攪乱を最小限に抑えるための車両走行方法と作業方法との関係についての検討は、今後の実験・調査の結果を待って行う予定である。
例外型Lie群のWeyl群の不変量とその応用

コンパクト単連結単純Lie群Gをその極大トーラスTで割って得られる完全旗多様体G/Tのコホモロジー環は, GのWeyl群の極大トーラスTへの作用に関する不変式環を用いて記述されるが(Borel表示),これをもとにGが例外型Lie群E_8の場合に旗多様体E_8/Tの整数係数コホモロジー環を決定した.さらに,差分商作用素を計算するMapleプログラムを作成し,これを用いて,全てのコンパクト単連結単純Lie群Gに対して,対応する旗多様体G/Tの整数係数コホモロジー環のSchubert類による表示(Schubert表示)を与えた.さらに,これらの結果とGrothendieckのremarkをもとに, Gが例外型Lie群E_6, E_7, E_8の場合に,対応する複素Lie群のChow環を決定した.コンパクト単連結単純Lie群Gをその極大トーラスTで割って得られる完全旗多様体G/Tのコホモロジー環は, GのWeyl群の極大トーラスTへの作用に関する不変式環を用いて記述されるが(Borel表示),これをもとにGが例外型Lie群E_8の場合に旗多様体E_8/Tの整数係数コホモロジー環を決定した.さらに,差分商作用素を計算するMapleプログラムを作成し,これを用いて,全てのコンパクト単連結単純Lie群Gに対して,対応する旗多様体G/Tの整数係数コホモロジー環のSchubert類による表示(Schubert表示)を与えた.さらに,これらの結果とGrothendieckのremarkをもとに, Gが例外型Lie群E_6, E_7, E_8の場合に,対応する複素Lie群のChow環を決定した.コンパクト単連結単純Lie群Gをその極大トーラスTで割って得られる旗多様体の整形数コホモロジー環は,G=E_8の場合のみ未決定であったが,懸案であった30次の生成元の特定に成功し,これによりE_8/Tの整形数コホモロジー環を完全に決定することができた.これに関しては,計算の中核部分をなす等質空間E_8/T^1 E_7の整係数コホモロジー環の結果を論文にまとめ,Acta Mathematica Sinicaに投稿中である.これをもとにしたE_8/Tの整係数コホモロジー環の結果については現在,論文にまとめている最中である.さらに,旗多様体は射影的代数多様体の構造ももち,その整係数コホモロジー環とChow環との間には自然な同型が存在する.このこととGrothendieckのRemarquesをもとに,複素単純Lie群SO(n),Spin(n),G_2,F_4のChow環が,R.Marlinにより1974年に決定されているが,残る例外型Lie群E_6,E_7,E_8のChow環については,旗多様体の整係数コホモロジー環の決定を待たねばならず,30年以上進展がなかった.これまでの旗多様体の整係数コホモロジー環の結果をもとに,この問題に取り組み,例外型の複素Lie群E_6,E_7,E_8のChow環の環構造を決定することができた.これらの結果は,International Conference on Algebraic Topology(10月,河南大学),ホモトピー論シンポジウム(11月,愛媛大学)にて発表された.また,これに関しては,旗多様体の整係数コホモロジーのBorel表示とSchubert表示との対応関係を明らかにし,幾何学的に意味のある生成元(Schubert部分多様体に対応するコホモロジークラス)を特定する作業に取り組んでいる最中である.現在,Bernstein-Gelfand-GelfandとDemazureにより導入されだ「差分商作用素」を利用して,SO(n),G_2,F_4の場合に,両者の表示の対応関係を明らかにすることができた.E_6,E_7,E_8に対しては,Weyl群の元を単純鏡映の積で表示し,差分商作用素を計算機上で計算するプログラムを考案中である.昨年度の研究を継続し,複素Lie群のChow環の決定に取り組んだ.代数的トポロジーの手法により得られている完全旗多様体の整係数コホモロジー環のBorel表示では,生成元に幾何学的な意味合いがなく,Schubert類との対応関係も明らかではない.そこで,Bernstein-Gelfand-GelfandおよびDemazureにより導入された差分商作用素を用いることにより両者を対応付けられることがわかったので,これをSO(n), G_2,F_4の場合に実行し,Bott-Samelson, Toda-Watanabeにより得られている生成元とSchubert類との対応関係を明らかにすることができた.さらに,この結果を用いてR. Marlinにより1974年に得られている,対応する複素Lie群のChow環の結果を大幅に簡略化することができた.この結果をまとめた論文はFund. Math.に掲載予定である.残された3つの例外群E_6,E_7,E_8の場合には,対応する完全旗多様体の整係数コホモロジー環が,Toda-Watanbeおよび研究代表者により得られている.これに関しては.鍛冶静雄氏の協力のもとに,差分商作用素を計算するプログラムを作成し,これにより完全旗多様体のコホモロジー環の生成元をSchubert類で表すことに成功し,E_6,E_7,E_8のChow環を決定することができた.

これらの成果は,研究集会「有限群のコホモロジーとその周辺」(8月,京都大学数理解析研究所),および,日本数学会秋季総合分科会(9月,東北大学)にて発表され,論文は公開中である(arXiv: math. AT/07093702).さらに,プログラムを改良し,多くの射影的等質多様体のコホモロジーの,Schubert類を用いた表示をDuan-Zhaoとは独立に完成することができた.これらの成果は,ホモトピー論シンポジウム(11月,金沢)にて発表された.近年,等質多様体の量子コホモロジーの研究と関連して,「Schubert算法」に対する関心が高まっている.これは19世紀にH.Schubertにより創始された「数え上げ幾何」の研究に端を発する代数幾何の一分野であるが,近年ではその枠を越えて,Young図形やSchur多項式といった組合せ論,表現論との結びつきや,トーリックトポロジー,GKM理論などトポロジーとの関連が見出され,一つの大きな潮流となっている.研究代表者は,20072008年度にかけて,鍛冶静雄氏の協力のもと,Bernstein-Gelfand-GelfandおよびDemazureにより導入された差分商作用素のMapleプログラムを完成させ,これを利用して,コンパクト単連結単純Lie群に対する完全旗多様体の整数係数コホモロジー環のSchubert類を用いた表示を完成させた.また,その応用として,Grothendieckのremarkを利用し,例外型の複素単純Lie群E_6, E_7, E_8のChow環を決定した.これらの成果は,国際研究集会「Conference on Algebraic and Geometric Topology」(Gdansk,2008年6月)および「第55回トポロジーシンポジウム」(金沢,2008年8月)において発表された.また,完全旗多様体を含むより一般の射影的等質多様体に対しても,上記の差分商作用素による計算を進め,特に例外型Lie群の等質空間の整数係数コホモロジー環のSchubert類を用いた表示を確立した.これら結果をまとめた論文は,近々arXiv上で公開される予定である.また,複素Grassmann多様体のコホモロジー環と組合せ論との関係(Schubert類とSchur関数,Schubert多様体の交叉数とLittlewood-Richardson規則)は古くから知られており,これらのLagrangian Grassmann多様体,直交Grassmann多様体のコホモロジー環への拡張が,Hiller-Boe, Pragacz-Ratajski等により研究され,トーラス同変コホモロジー環への拡張が,Knutson-Tao, Ikeda-Naruseにより研究されている.これに関して,池田岳氏,成瀬弘氏と共同で,従来の研究では扱われていない等方的Grassmann多様体IG(m, 2n) (C^2nの中のm次元等方的部分空間全体)の場合に,部分的な結果を得た.
MFG-E8による制御性B細胞を介した腫瘍免疫回避機構の解明と大腸癌治療への応用

これまでの研究で、分泌蛋白であるMFG-E8がアポトーシス細胞の貪食促進を介して腸管炎症抑制を誘導すること、一方で、新規のB細胞サブセットである制御性B細胞(Breg)が腸管免疫を負に制御することが明らかとなった。この結果を踏まえて、MFG-E8がBregの発生や機能を制御し、腫瘍免疫にも関わる可能性を推測し実験計画を立て研究を進めている。最初に、MFG-E8がBregの発生や分化に影響を与える可能性を考え、MFG-E8欠損マウスにおけるBreg機能を解析し、以後は、大腸癌の発生・進展過程を継時的に追うことができるマウス発癌モデルを作成することを目指した。本研究の継続と成果によって、MFG-E8あるいはBregを標的とした新規の大腸癌治療法開発を目指す。アポトーシス細胞の貪食機能が低下しているMFG-E8 KOマウスを用いて検討をおこなった。本実験は平成29年度からおこなっていたが、実験回数を増やして再検証することで、Bregの発生や分化におけるMRG-E8の機能の詳細を明らかとした。KOマウスから分離したB細胞分画を用いて、Bregの分化・誘導に関する検討をおこなった。MFG-E8 KOマウス(C57BL/6 background)は、動物実験専門委員会の許可、DNA組み換え実験の許可を得て、理化学研究所を通じて既に入手済みであり、これまでも他の実験に用いておえり、繁殖や飼育を継続してマウスを維持している。KOおよび野生型(WT)マウスから脾臓と腸間膜リンパ節(MLN)を摘出し、フローサイトメーター(FACS)によってBreg分画(CD1dhiCD19hi)の解析をおこない、Bregの発生や分化について両マウス間で比較した。さらに、両マウスの脾臓とMLNから分離したB細胞を培養しCpG DNAで刺激後のIL-10産生をFACSとEIAで評価した。。本検討から、KOマウスの脾臓とMLNでBregの総数はWTに比べて少なかった。in vitroでCpG DNAで刺激した場合にも、KOマウスでBregの頻度が少なく、IL-10産生能も低下していた。以上の結果から、MFG-E8の欠損がB細胞のBregへの分化や誘導を低下させることが示唆され、このことは、BregのIL-10産生を介した免疫制御機能にも影響を与える可能性がある。平成30年度はMFG-E8 KOマウスとWTマウスから分離したB細胞を用いて、主にin vitroの系で、Bregの分化・誘導に関するMFG-E8の影響を検討した。今後は、大腸発癌過程におけるMFG-E8の腫瘍免疫への関与に関する検討をおこなっていく。具体的にはKOおよびWTマウスを用いて大腸癌モデルを作成することとしていた。大腸癌モデルについては、1Colitic cancerおよび2sporadic cancerモデルの2種類を既報に基づいて作成する。WTおよびMFG-E8 KOに対して、AOM(1mg/kg)と1.5-2.5%DSSの反復投与により炎症性大腸癌モデル(1)、AOMのみを7日ごとに6回反復投与し約30週後に形成される散発性大腸癌モデル(2)を作成する。大腸を摘出後にホルマリン固定し、形成された腫瘍をメチレンブルーで染色した標本で腫瘍の個数および大きさを評価する。続いて、大腸発癌過程におけるMFG-E8の腫瘍免疫への関与に関する検討をおこなう。Rag2マウスとKOあるいはWTと交配させたマウスを樹立する(A. Rag2 x WT、B. Rag2 x MFG-E8 KO)。樹立したマウスに1および2の大腸癌モデルを作成し、形成された腫瘍を実態顕微鏡下で観察し、腫瘍の個数および大きさを評価する。Rag2マウスはT、B、NKT細胞を欠失したマウスであり、癌発生あるいは癌浸潤過程において、腫瘍免疫が誘導されないと考えられる。Rag2 x MFG-E8 (KO)マウスでRag2 x WTに比べて腫瘍発生あるいは増殖が抑制すされれば、MFG-E8が個体の腫瘍免疫抑制を介して腫瘍発生に関わることが検証できる。本検討から、KOマウスのMLNから分離したBregの総数はWTに比べて低いことが明らかとなった。また、KOマウスから分離したB細胞をin vitroでCpG DNAで刺激した場合には、Breg(CD1dhiCD19hi)の誘導率が低く、IL-10産生能も低下していた。以上の結果は、MFG-E8の欠損がB細胞のBregへの分化や誘導を低下させること、同時にBregのIL-10産生を介した免疫制御機能にも影響を与える可能性を示唆するものである。実績の概要で述べたように、平成29年度はMFG-E8 KOマウスから分離した免疫担当細胞を用いたin vitroの系で、Bregの分化・誘導に関する検討を中心におこなった。当初の予定では、平成29年度の後半から大腸発癌過程におけるMFG-E8の腫瘍免疫への関与に関する検討をおこなう予定としていた。しかし、1Bregの分化・誘導におけるMFG-E8の関与に関するin vitroの実験に予想以上に時間を費やしたこと(結果のの再現性を確認するのに時間を要した)、2MFG-E8 KOマウスの繁殖が予定通りに進まず、大腸癌モデル作成までに至らなかったことなどが原因であったと考えている。