hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アメリカのリーディングプログラムと多読図書の効果的導入に関する研究

本研究は、アメリカのリーディングプログラムの実践モデル及び文献を検証し、新たなリーディングアプローチを探ることを目的としている。2018年度は1)リーダーズの資料分析と、2)次年度アメリカで予定している調査に向けて情報収集等の予備調査を計画していたところ、ハワイ大学マノア校やハワイ州立図書館との調整が円滑に進み、2)を先行し、ハワイ大学マノア校及びハワイ州立図書館でリーディングプログラムとリーダーズの視察調査を行った。ハワイ大学マノア校では、Hamilton Libraryの専門員とExtensive Reading研究の第一人者の研究者へインタビューを実施し、ハワイ大学マノア校とアメリカにおけるExtensive Readingの知見を得ることができた。ハワイ州立図書館では、チルドレン及びヤングアダルトセクションの各担当主任専門員と実際のコレクションやテーマ別リーディング開催等のリーディング教育に関するインタビューを実施した。また、並行して行っていたリーディング導入時期のリーディング活動に於けるストラテジー使用の調査結果をまとめてベルギーの国際学会で発表し、欧米やアジア諸国の多様な視点から意見交換を行うことができた。当該年度は次年度実施予定であったアメリカで調査研究を実施し、国際学会発表を行った。国際学会の意見交換で得られた助言により今後のリーディングプログラム研究において核となる可能性があることから、次年度の視察調査地を変更してイギリスで実施することを計画している。「研究実績の概要」に記したように、2018年度はハワイ大学マノア校及びハワイ州立図書館でリーディングプログラムとリーダーズの視察調査を行った。また、ベルギーの国際学会で発表し多言語教育の視点からリーディング教育を捉える機会となり、次年度以降の研究を進めるにあたり重要な示唆を得ることができた。リーダーズの資料分析はできなかったが、次年度実施計画を前倒しで実施した当該年度の研究の進捗状況から、研究はおおむね順調に進展していると判断する。2019年度はリーダーズ等の資料分析と視察調査を進める。イギリスでリーディングプログラムに関する視察及び文献調査を予定している。当初はアメリカのみに焦点を当てていたが、イギリスのリーディングプログラムの取り組みと図書館の果たす役割を理解する必要性を強く認識したことと、イギリスとアメリカのリーディングプログラムを調査することで欧米のモデル実践を検証できることから、イギリスでの調査研究を実施する。また、リーディングプログラムの中心となるリーダーズの調査を進める。国際学会発表を行う予定で、意見交換を行い研究へ反映させる。2018年度の旅費は所属機関の外国旅費によりアメリカとベルギーの渡航費や宿泊費の大部分を賄うことができた。旅費は次年度へ繰り越し、アメリカより費用の嵩むイギリスでの調査を実施する費用の不足分に充てる。また、設備備品のパソコンについては検討中に希望する製品が見つからなかったため、次年度執行予定である。当該年度は既存のパソコンを借用し充当した。次年度は本研究に使用するパソコンの購入を予定している。イギリスでの視察調査と資料収集、本研究のこれまでの成果をまとめて国際学会発表のため使用予定である。
超伝導素子と超伝導回路を融合した受信分光システム

将来の宇宙電波観測を見据えて12桁上の省電力化・高速化を目指した新しい受信分光方式の基礎的な実証試験を行う。従来の受信分光方式では、受信部は超伝導素子と汎用回路の増幅器、信号処理部は汎用回路のA/D変換器・解析回路から構成されている。本研究では、この超伝導素子と信号処理部の間に入る汎用回路の増幅器を取り外して両者を直結すると共に信号処理部も超伝導回路で置き換える新しい受信分光方式のシステムを構築する。そしてこの新システムを用いると従来システムと比較して消費電力と動作速度を同時に改善できることを実証する。
DBS埋込電極を用いた体性感覚誘発電位(SEP)の脳深部直接記録

近年DBS手術法が確立され、脳深部埋込み電極からのSEP直接記録に関連した論文が散見されるようになった。しかし、そのいずれもが安静時のSEP記録に限られており、運動中・運動準備状態でのSEP gatingの解析にまで踏み込んだ報告は未だない。我々の確立したpre-movement gating記録法は、筋収縮による筋知覚受容器からの末梢性入力の干渉を受けることなく、運動準備状態での中枢性gatingを検出することができる。体性感覚入力が一次運動野からの出力に影響を与える場としては、視床及び大脳皮質(特に運動前野・補足運動野)が重要と考えられている。本研究は(1)皮質下(視床)でのSEP gatingの有無を調べ(2)運動中・運動準備状態での感覚情報処理に疾患特異的な相違があるかどうかを検討中である。これまでに我々の施設では39名(内ジストニア18名、パーキンソン病20名、本体性振戦1名)のDBS治療を行い、埋め込み電極からのSEP記録・解析を継続している。本研究は、皮質・基底核・視床を含む運動ループに体性感覚情報がどのように取り込まれ利用されるのかという運動感覚連関をめぐる諸問題を、システム全体として解明し理解する為の一助となるものである。これまでに我々の施設では23名(内ジストニア14名、パーキンソン病8名、本体性振戦1名)のDBS治療を行い、埋め込み電極からのSEP記録・解析を継続している。
知能ロボットの社会的随伴性と人間コミュニティにおける受容メカニズムの解明

初年度前半期:ロボットが人間コミュニティに入り協働作業を行った際に生じるコミュニティ内で起こる変容の観測を行うに当たり、まずはコミュニティへの投入を行いうるコミュニケーション・ロボットの選定を行った。ロボホン、COZMOなどを購入し、その能力の検証を行った。並行して、近年性能の工場著しいスマートスピーカーの可能性を模索した。Google Home、Line clova、Amazon Echoなどの調査を行い、教育目的である場合、スマートスピーカーのほうが現状有用であることを確認した。特にGoogle Homeの英語教育における有用性を確認したため、これを使用した授業を実施することを計画した。一方で、人らしさがロボットの受容にどのように影響するかを解明するため、人らしさをGoogle Homeに付与するロボットの開発を行った。これはGoogleHomeの動作とは別系統の制御によって、人に対して視線による社会的刺激を与え続けるという振る舞いを行う。これを初年度後半期に実施を予定する。初年度後半期:GoogleHomeと、人らしさを付与したGoogleHomeを用いた授業を1名の学生相手に実施した。GoogleHomeを実際に使用するにあたる制限や、人の目を見る行動の振る舞いの改善点などを発見した。また、後半期より獨協医科大学の協力を得ることができ、2年度前半において授業におけるGoogleHomeの投入実験を行うことを予定している。後半期においては、そのために人らしさを付与するロボット8体の開発と作成を行った。初年度に予定していた、授業におけるGoogle Homeを使用した授業が予定通り行えなかった。理由は授業参加者が1名しかおらず、その効果を実証するにおいて当初予定しているものとは異なってしまったためである。また、獨協医科大学における授業において、GoogleHomeの仕様が多人数の授業に対応しておらず実験の見直しが必要となっているためである。現状うまく言っていない要素であるGoogle Homeを授業内で使用できるよう、音声認識の向上や運用面の見直しを行う。並行して、少人数の授業においてロボットの投入を行い、問題点の洗い出しなどを行う。2年度においてはシステムの再構築や実験方法の見直し、また他のロボットがないかを検討する。予定していた授業実験に1名しか参加がなく、獨協医科大学における実験が2年度前半において決定したため、本来予定していたロボット開発費用や被験者謝金を2年度に回すこととした。初年度では実験計画が定まっておらず、必要な物品の見通しもつかなかったことが理由である。2年度においてロボットの改良に必要な資金や実験に使用する追加物品の購入費用として使用する。
楕円型偏微分方程式に対するポテンシャル論的研究

楕円型偏微分方程式の解について、存在と一意性、正則性などの解析的な性質を研究する方法はいくつかあるが、ペロンの方法に代表されるポテンシャル論的方法はその有力なものの一つである。特にソボレフ空間とそれに付随する容量の概念は、方程式の弱解の正則性を調べ、それが強解であるかどうかを判定するのに欠かせない道具である。本研究では、実解析学だけでなく、偏微分方程式論、多様体上の微分幾何学やグラフ上の解析学、電気流動学や弾性学などへの幅広い応用を念頭に、ソボレフ関数を利用して、楕円型偏微分方程式の解がもつ解析的な性質をポテンシャル論的方法により研究することを目的とする。本年度は次のような研究を行った。距離空間のJohn領域上のOrlicz空間における単調なソボレフ関数の境界挙動に関する成果を得た。距離空間上の一般化されたMorrey空間に関する注意についても成果を述べた。Musielak-Orlicz-Morrey空間やgrand Musielak-Orlicz-Morrey空間などの関数空間において、極大作用素の有界性、リースポテンシャルに対するソボレフの不等式に関する結果などを得た。距離空間のJohn領域上のOrlicz空間における単調なソボレフ関数の境界挙動や変動指数をもつ重み付きノルム不等式に関しても成果も得た。距離空間上でのソボレフ型定理に関して成果を得るなど、変動指数をもつ関数空間上におけるソボレフ型定理を発展させることができた。このように、本年度予定していた以上の成果を得ることができたから。平成30年度は、予定していた以上の多くの成果を得ることができ、研究は着実に進展している。今後は、平成30年度の研究をさらに発展させるために、平成30年度に得た結果の証明のアイディアをもとに、non-doubling測度距離空間上のMusielak-Orlicz-Morrey空間に関するソボレフ型定理などの研究に取り組み、変動指数をもつ関数空間上におけるソボレフ型定理をさらに発展させる予定である。
インターネット,テレビ会議システム,CADを使った国際遠隔デザイン授業の試み

建築デザイン教育において国際遠隔授業を行う為の要因を明確にするべく、宮城大学とマサチューセッツ工科大学建築計画学部と遠隔デザイン授業の実験(1999年、2000年2回実施)を行い、以下の要因を考察した。1)遠隔授業を行うために必要な施設(バーチャル・デザイン・スタジオ)のあり方。遠隔授業を行うためのネットワーク上の作業空間を提案し(報告書4)、実空間との関係を分析した(報告書6.4)。VDSでは実空間とネットワーク空間の両方をうまく融合させることが重要である。2)バーチャル・デザイン・スタジオに必要な情報技術、情報機器、ソフトウエアの明確化と開発。様々なツールを試行し、特に遠隔地の状況をリアルタイムで写し出すWebCam、その日作業状況を画像で伝えあう写真ダイアリー、ICQなどが有効であることを確認した。(報告書4.1.4、4.2.4)3)遠隔授業におけるメディア(インターネット、ISDNなど)選択基準の明確化参加学生に行ったアンケート分析から、各メディァの有効性を分析した。テレビ会議とアプリケーションを共有して行うミーティング、Eメールの有効性などを確認した。(報告書5.3.3、5.3.4)4)バーチャル・デザイン・スタジオで遠隔授業を行う場合の問題点の明確化授業タイプ別に遠隔授業を行う場合の問題点をアンケート分析により分析し、言葉の障害が大きいこと、デザインの共同作業を行う場合の技術に問題があることなどを見い出した。(報告書5.3.2)また、インフォーマルな情報、暗黙知的情報が重要なこと、しかし、遠隔授業は本来の授業にくらべてこれらが不足しがちであることが分かった。(報告書6.3)建築デザイン教育において国際遠隔授業を行う為の要因を明確にするべく、宮城大学とマサチューセッツ工科大学建築計画学部と遠隔デザイン授業の実験(1999年、2000年2回実施)を行い、以下の要因を考察した。(報告書6.3)今年度は、以下の内容で国際遠隔授業の実験を行った。参加大学:マサチュセッツ工科大学(MIT)建築学部、宮城大学事業構想学部デザイン情報学科期間: 2000年2月4日- 2000年3月4日参加学生:MIT8人(修士課程6人、博士課程2人)、宮城大学16人(2年生10人、3年生3人)東北大学2人(修士課程2人)、東北工業大学1人(修士課程1人)課題:シェープグラマーを持ちいた住宅設計コラボレーション:MITの学生と宮城大学の学生でチームをつくり、ネットワークを駆使して課題に共同で取り組んだ分析方針:1.ネットワークと同じ場所での共同作業の比較分析MITの学生が時期をずらして1週間だけ宮城大学に来て、宮城大学の学生と同じ場所で共同作業を行った。残りの3週間はネットワーク上で共同作業を行った。同じ場所での共同作業のタイミングが全体の共同作業にどのような影響を及ぼすかを分析。2.講義の種類ごとにネットワーク授業の効果をアンケートにより分析3.コミュニケーションのタイプと頻度の分析4.遠隔授業のレイアウト分析以上を、今回の反省点を踏まえて、来年度もう一度実験を行い、今回の実験とあわせて分析する。(報告書4.1.4、4.2.4)3)遠隔授業におけるメディア(インターネット、ISDNなど)選択基準の明確化参加

学生に行ったアンケート分析から、各メディアの有効性を分析した。テレビ会議とアプリケーションを共有して行うミーティング、Eメールの有効性などを確認した。(報告書5.3.3、5.3.4)4)バーチャル・デザイン・スタジオで遠隔授業を行う場合の問題点の明確化授業タイプ別に遠隔授業を行う場合の問題点をアンケート分析により分析し、言葉の障害が大きいこと、デザインの共同作業を行う場合の技術に問題があることなどを見い出した。(報告書5.3.2)また、インフォーマルな情報、暗黙知的情報が重要なこと、しかし、遠隔授業は本来の授業にくらべてこれらが不足しがちであることが分かった。今後の課題である。(報告書6.5)
人骨・墳墓からみた前半期古墳時代集団構造の研究

考古学界においては、弥生時代に家父長制家族・農業共同体が成立し、家族経営へと移行していた、もしくは共同体経営など歴史的に存在せず、縄文時代以来家族経営であったという説が有力視されてきた。ところが、その一方では、古代史学界では奈良時代まで共同体が残存するという説が有力で、両学会で全く異なる集団像を描いてきた。しかし、これまでの筆者の親族構造研究は、双系社会から父系社会へと転換し家父長制的家族が成立するというもので、本来、それ以前の古墳時代前半期の集団が共同体の姿を残したままであることを含意していた。本研究は、これらの学界の状況を受けて、古代国家成立以前の段階である古墳時代の集団構造の解明を試みたものである。まず、日本考古学における「集団」概念の検討を行い、それが考古学に学問としての自立性をもたらした反面、具体的に実在した社会像と乖離する結果をもたらし、それが社会人類学等との互換性を阻害していることを明らかにした。次に、弥生時代からの集団の変質をトレースし、韓国の古墳時代集団の分析例を援用しつつ、わが国の前半期古墳時代の集団が、以下のようであることを明らかにした。まず、個々の古墳はキョウダイ原理に基づく同世代血縁者を葬っているが、同時期の数基がまとまり、それらの被葬者が相互に血縁者であるという事例が少数ながら得られており、集団の代表を選択する際に、「特定個人」はおろか、キョウダイを基調とした「家族」(その背景は複数世帯)の範囲を超え、イトコなどのより広い親族にまで及ぶ場合があったことを示している。したがって、集団の基本構成原理はいまだ親族原理であった可能性があり、5世紀後半に始める「氏」の前身である前半期の集団が、親族集団、すなわち「氏族」原理をもつものであったと考えられる。まず、すべての作業に先立って、広島県府中市山の神古墳群および大分県天ヶ瀬町宇土3号墳の再検討を行い、これらが同世代の血縁者(キョウダイ)を単位とする家族が複数葬られたものであることを確認した。次に、西日本を中心に人骨出土前半期古墳群を選び、人骨出土古墳に関する報告書等の文献を収集し、かつ調査機関へと問い合わせたり、出向いたりして、その時期、群構成、個々の時期的関係、埋葬順序等の考古学的情報を検討し、個々の古墳および古墳群における親族関係モデルを構築した。そして、古墳出土人骨の歯冠計測値をはじめとした遺伝的形質の計測及び観察を行いつつある。資料としては、今年度は九州大学所蔵および教育委員会等の調査機関に所蔵された人骨を用いた。その予備的成果としては、福岡市老司古墳のような地域の首長墳においても、同時期の4基の石室が築造されており、それぞれにキョウダイ原理に基づく家族が葬られていることから、古墳全体は「有力親族」の墓としての性格が強いと考えられた。これは、古墳時代前半期において、いまだ親族集団から特定個人-家族が析出されていない場合もあることを示し、従来考えられてきた古墳時代の社会集団よりは未熟な状態であったことを予想させる結果である。

本研究は、これらの学界の状況を受けて、古代国家成立以前の段階である古墳時代の集団構造の解明を試みたものである。まず、日本考古学における「集団」概念の検討を行い、それが考古学に学問としての自立性をもたらした反面、具体的に実在した社会像と乖離する結果をもたらし、それが社会人類学等との互換性を阻害していることを明らかにした。次に、弥生時代からの集団の変質をトレースし、韓国の古墳時代集団の分析例を援用しつつ、わが国の前半期古墳時代の集団が、以下のようであることを明らかにした。まず、個々の古墳はキョウダイ原理に基づく同世代血縁者を葬っているが、同時期の数基がまとまり、それらの被葬者が相互に血縁者であるという事例が少数ながら得られており、集団の代表を選択する際に、「特定個人」はおろか、キョウダイを基調とした「家族」(その背景は複数世帯)の範囲を越え、イトコなどのより広い親族にまで及ぶ場合があったことを示している。したがって、集団の基本構成原理はいまだ親族原理であった可能性があり、5世紀後半に始める「氏」の前身である前半期の集団が、親族集団、すなわち「氏族」原理をもつものであったと考えられる。
コラーゲン・アンカーリング機能を付与した新規ワクチンに関する基盤研究

X線回折によりClostridium histolyticumクラスIコラゲナーゼのコラーゲン結合ドメイン(CBD)の立体構造を決定したところ、10本のβストランドからなるサンドイッチ構造を有することが明らかになった。コラーゲン結合部位を明らかにするため、タンパク質表面の残基に網羅的に部位特異的変異を導入し、変異タンパク質のコラーゲン結合能(Kd)を、mini-Collagen分子,Gly-(Pro-Pro-Gly)_8を固相化したセンサー・チップを用いた表面プラズモン共鳴法(BIACORE)により定量した。変異導入により結合能が大きく低下した残基は、サンドイッチの片側にある疎水性シートの中央部に集中していた。CBDはこのホット・スポット領域により基質に結合すると示唆された。CBDはCa^<2+>依存的に不溶性コラーゲンに結合する。X線回折により、2つのCa^<2+>イオンがサンドイッチ側面に全く新しい様式で結合していることが見いだされた。Ca^<2+>の結合に伴って、CBDのN末端側リンカーはαヘリックスからβストランドへコンフォメーションを変えることも示された。この変化により、CBDのタンパク変性剤(尿素)に対する耐性が増加するとともに、基質への結合能が向上していた。新たに3菌種のClostridium由来のコラゲナーゼを精製し、6菌種のコラゲナーゼ遺伝子を決定したところ、これらの酵素のドメイン構成は多様であることが示された。これは、CBDが遺伝子進化の途上で重複を繰り返したためと考えられる。触媒ドメイン(CD)の構造と機能について解析するため、これらの新たに決定したコラゲナーゼ遺伝子に由来するCDをGST融合タンパク質として大量精製することに成功した。C.histolyticumクラスIIコラゲナーゼについては、針状結晶が得られたので、結晶条件の最適化を行っているところである。X線回折によりC. histolyticumクラスIコラゲナーゼのCBDの立体構造を決定したところ、10本のβストランドからなるサンドイッチ構造を有することが明らかになった。5種類のCBDでよく保存されていたアミノ酸残基のうち、近接する2つのチロシン残基が結合に重要な役割を果たすことがわかった。そこで、コラーゲン結合サイトがどのように形成されているのかを明らかにするため、これらのチロシン残基の周辺の残基について包括的に部位特異的変異を導入し、変異タンパク質のコラーゲン結合能(Kd, kass, kdis)を、mini-Collagen分子,Gly-(Pro-Pro-Gly)_8,を固相化したセンサー・チップを用いた表面プラズモン共鳴法(BIACORE)により定量した。CBDはβサンドイッチの片側の面で基質に結合することが明らかとなった。X線回折により、2つのCa^<2+>イオンがサンドイッチの側面に全く新しい様式で結合していることが明らかとなった。この構造によるコラーゲン結合能の調節機構を明らかにするため、Ca^<2+>結合に関与するアミノ酸残基すべてを部位特異的に変異させ、表面プラズモン共鳴法によりそれらの基質結合能を検討した。また、種々の濃度のCa^<2+>バッファー中でのドメインに挙動を、蛍光分光、ゲル濾過によって観察し、Ca^<2+>イオンがドメインのコンフォメーションに及ぼす影響を検討するとともに、Ca^<2+>イオンの結合定数(kd)を推定した。

加えて、Ca^<2+>イオンの存在下、非存在下で、種々の濃度のタンパク変性剤(尿素)に対するドメインの挙動を測定し、本構造がドメインの安定性に寄与する事を示した。X線回折によりClostridium histolyticumクラスIコラゲナーゼのコラーゲン結合ドメイン(CBD)の立体構造を決定したところ、10本のβストランドからなるサンドイッチ構造を有することが明らかになった。コラーゲン結合部位を明らかにするため、タンパク質表面の残基に網羅的に部位特異的変異を導入し、変異タンパク質のコラーゲン結合能(Kd)を、mini-Collagen分子,Gly-(Pro-Pro-Gly)_8を固相化したセンサー・チップを用いた表面プラズモン共鳴法(BIACORE)により定量した。変異導入により結合能が大きく低下した残基は、サンドイッチの片側にある疎水性シートの中央部に集中していた。CBDはこのホット・スポット領域により基質に結合すると示唆された。CBDはCa^<2+>依存的に不溶性コラーゲンに結合する。X線回折により、2つのCa^<2+>イオンがサンドイッチ側面に全く新しい様式で結合していることが見いだされた。Ca^<2+>の結合に伴って、CBDのN末端側リンカーはαヘリックスからβストランドへコンフォメーションを変えることも示された。この変化により、CBDのタンパク変性剤(尿素)に対する耐性が増加するとともに、基質への結合能が向上していた。新たに3菌種のClostridium由来のコラゲナーゼを精製し、6菌種のコラゲナーゼ遺伝子を決定したところ、これらの酵素のドメイン構成は多様であることが示された。これは、CBDが遺伝子進化の途上で重複を繰り返したためと考えられる。触媒ドメイン(CD)の構造と機能について解析するため、これらの新たに決定したコラゲナーゼ遺伝子に由来するCDをGST融合タンパク質として大量精製することに成功した。C.histolyticumクラスIIコラゲナーゼについては、針状結晶が得られた。
高機能性エネルギー貯蔵材料の研究

高機能性炭素系材料は、エネルギー貯蔵・変換において大変有用であり、その精密構造制御は、エネルギー貯蔵・変換効率の向上に重要である。本研究では、ポーラス有機配位高分子の形状制御を行い、それを前駆体として用いて炭素化処理を行うことにより、電気化学的エネルギー貯蔵・変換に適した炭素系材料を合成し、エネルギー貯蔵・変換効率の大幅な向上を目的とする。水酸化ナノリウムの共存下で塩化鉄及び硝酸コバルトと2ーメチルイミダゾール(MeIM)との反応により、鉄・コバルトの二金属有機配位高分子FexCoy BMMOFを合成した。アルゴン雰囲気下で、高温(800°C)で処理することにより、炭素化させた(FexCoy/C)。さらに、ホスフィン酸ナトリウム共存下で、アルゴン雰囲気下で加熱(300°C)処理することにより、リンをドープした試料FexCoy-P/Cを合成した。窒素吸着測定により、得られた炭素材料はメソ孔を有し、Fe1Co2-P/C試料の比表面積は68 m2 g-1であることが分かった。走査電子顕微鏡(SEM)及び透過電子顕微鏡(TEM)解析を行うことにより、得られた炭素材料において、鉄・コバルトの存在により炭素はグラファイト化され、グラファイトシェルが鉄及びコバルト粒子を保護していることが分かった。グラファイトシェルは、鉄及びコバルトナノ粒子を安定化させ、伝導性を高め、電極触媒としての性能を向上させることが可能である。合成された、鉄・コバルト及びリンを均一にドープした多孔質炭素材料を電極触媒として酸素発生反応に用いた結果、高い性能を示すことを見出した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
がん検診受診勧奨プログラムの開発：行動変容型と機会提供型の費用対効果の多面的比較

進行がんの予防のため、主体的な検診受診行動形成への有効な手法を検討する必要がある。受診推奨には知識や情報提供を行い、受診行動を主体的に形成する方法と受診機会の提供による方法がある。本申請課題では、乳がん検診の自立を指標として、行動変容重視型介入と機会提供型介入によるがん検診受診推奨の効果を事業所ベースでの比較対照研究により検討しており、2017年度(平成29年度)は啓発活動準備を中心に行ってきた。ベースライン調査より、乳がん検診を受診していない、もしくは受診歴が3年以上前の対象者(2400名)に対して検診未受診理由を調べたところ、「検査に伴う苦痛に不安があるから」「うっかり受診するのを忘れてしまっているから」「受ける時間がないから」が上位3位を占めていることが明らかとなった。2018年度(平成30年度)は行動変容重視型介入群として約17店舗、機会提供型介入群として約8店舗を割り付けし(2対1割り付け)、啓発活動及びマンモグラフィ検診機会の提供を実施した。2018年度(平成30年度)に予定されていた啓発ツールの配布、介入の開始など、すべてが予定通りに実施された。2019年度(平成31年度)は主要アウトカムである介入1年後の乳がん検診受診率を行動変容重視型と機会提供型で比較し、介入効果を検討する。また、レセプトデータの突合を行い、生活習慣管理状況と介入との関連を検討しうるデータベースを構築する予定である。進行がんの予防には検診受診行動形成のための有用な手法の開発が急務である。受診勧奨には主体的な行動変容を重視し知識や情報提供を行う方法と検診受診への敷居を低くするような受診機会の提供による方法とがあるが、いずれが効果的かの科学的評価は十分にされていない。従って本申請課題では、乳がん検診自身立を指標として、行動変容型介入と機会提供型介入によるがん検診受診勧奨の効果を事業所ベースでの比較対照研究により検討する。平成29年度は対象事業所全員に対して検診の受診状況等に関する大規模調査を実施した。また、過去の助成金事業により開発した乳がん検診受診勧奨啓発媒体を改良、新たな啓発媒体(リーフレット、webツール等)を作成し、平成30年度に実施する予定である啓発媒体配布の準備を行った。さらに、平成30年度に実施する比較対照研究のため、平成29年度調査での乳がん検診受診割合をもとに事業所ベールで割り付けを行い、cRCTの準備作業を実施した。cRCTの対象25事業所で勤務する女性職員のうち、乳がん既往がなく、同意が得られ、データに欠損がないものは1474名(平均年齢53歳)、過去2年間の乳がん検診受診歴保有者はその約23%であった。この過去2年間の乳がん検診受診歴をもとに25事業所を行動変容型事業所、機会提供型事業所に割り付けた。また、上記割付に従って平成30年度に介入を行うため、対象企業健康保険組合等関係者との調整会議を数回にわたり実施した。平成29年度に実施を予定していた大規模調査、啓発ツールの開発と配布準備、介入研究の割付および介入準備等、全てが予定通りに実施された。平成30年度は割付に従った介入を実施し、年度末にかけてその効果を評価のための調査を実施する予定である。また平成31年度以降に予定しているレセプトデータとの突合やその他の生活習慣管理状況と介入との関連を検討するため、そのデータ整理に必要な研修および医療費分析の動向の情報収集を行う予定である。
縁海における腹足類の絶滅と古生態

日本海側における鮮新統下部更新統産腹足類化石のうち、現生種28種中19種が非プランクトン栄養型、絶滅種でも13種中10種が非プランクトン栄養型の幼生生態を示す。すなわち、非プランクトン栄養型の幼生生態を示す種が現生種でも、絶滅種でも卓越し、幼生期の生態は絶滅の内的要因とはならないように思われる。そこで、非プランクトン栄養型の幼生生態を示し、肉食で個体群サイズが小さいため環境変動を受けやすいと思われるエゾバイ科、アクキガイ科の分類を再検討し、その分布様式を詳細に検討した。その結果、Ancistrolepidinae, Neptunea, Buccinumのように下部浅海帯以深に生息する分類群(L群)とNucella, Ceratostoma, Ocinebrellus, Lirabuccinumのように上部浅海帯以浅に生息する分類群(U群)とでは、分布様式が異なることが明らかとなった。L群中には化石が日本海側に限られる絶滅種、絶滅個体群が多く(36種中20種)、化石も現生も日本海に限られる種が2種認められる。一方、U群では現生種が日本海、太平洋両側に生息する種が多く(10種中7種)、化石が日本海側に限られる絶滅種は2種と少ない。更新世中期後期の氷期に海面低下した際、閉鎖的となった日本海の表層が汽水化し、深層部が還元環境下となった。また、中層部にはL群中に日本海固有種が見られることから、純海水が存在したと考えられる。L群の多くの種や個体群はこうした深層部の還元環境、U群の1部の種は表層部の汽水化により絶滅した。さらに、最浅生息深度が上部浅海帯以浅にある種は日本海・太平洋間の移動が容易なため種としては絶滅していない。これらから、幼生生態ではなく、むしろ成貝の生息深度の違いが縁海における腹足類の絶滅に大きな影響を与えていると考えられる。研究計画に沿い、日本海側における鮮新統下部更新統産腹足類化石について検討した。今年度は特に新潟県の鍬江層の地質学的調査とそれに基づいて多くの保存の良い軟体動物化石を採集し、石川県の大桑層、北海道南部の瀬棚層、富川層よりできるだけ保存の良い腹足類化石を採集した。新潟県新発田市周辺の鍬江層上部は石灰質ナンノプランクトン化石により、ほぼ鮮新世中期に堆積した事が明かとなった。17産地より210種の軟体動物化石が採集、識別された。35種もの暖流系種を含み、大桑・万願寺動物群の特徴種も多く含むことが明かとなった。また、自生的な産状を示す群集は、下部浅海域に生息する寒冷な種によって占められ、外洋性暖流系種の多くは他生的産状を示す。採集された腹足類化石中にはこれまで知られていないエゾバイ属の2種を含む105種もの腹足類が認められた。石川県の大桑層や北海道南部の瀬棚層、富川層からは、これまでにも多くの軟体動物化石を採集している。しかしながら、腹足類に注目して採集していなかったため、胎殻を欠く標本が多かった。今回、大桑層の4産地、瀬棚層の1産地、富川層の4産地より保存の良い腹足類化石を多数採集し、処理、整理を行った。現在本研究で購入したデジタルHDマイクロスコープを用い、鍬江層の標本も含めて、胎殻の観察と大きさの測定を行っている。

幼生生態については、エゾバイ科、アクキガイ科の多くの種を含め、ほとんどの絶滅種は非プランクトン栄養幼生を持つことが明らかとなりつつあり、分布範囲が地理的に狭い範囲に限られることとも調和的である。また、非プランクトン栄養幼生の胎殻の大きさの差異と地理的分布範囲に関連性がないか現在検討中である。研究計画に沿い目本海側における鮮新統(8160)16下部更新統産腹足類化石について検討した。今年度は北海道の富川層と瀬棚層から補足的な採集を行った。その後、これまでに採集された化石標本を東大、東北大学に保存されている模式標本と比較し、分類同定を行った。分類された化石も含め、エゾバイ科、アクキガイ科の分布を化石および現生種が日本海側、太平洋側に限定されるのか、'両側から産出するのかに基づいて、その分布パターンを検討した。また、平成12年(8160)1613年度に採集した腹足類化石の胎殻をデジタルHDマイクロスコープにて観察し、計測を行った。その結果、鮮新統(8160)16下部更新統産のエゾバイ科、アクキガイ科の分布については8つの分布様式が識別された。また、Ancistrolepidinae, Neptunea, Buccinumのように下部浅海帯以深に生息する分類群(L群)とNucella, Ceratostoma, Ocinebrellus, Lirabuccinumのように上部浅海帯以浅に生息する分類群(U群)とでは、分布様式が異なることが明らかとなった。L群中には絶滅種、絶滅個体群が多く(36種中20種)、日本海側に化石、現生とも限られる種が認められる。一方、U群では現生種が目本海、太平洋両側に生息する種が多く(10種中7種)、絶滅種は3種と少ない。胎殻の観察から、上記の分類群はすべて非プランクトン栄養型の幼生生態を示すことが明らかとなった。また、現生種28種中19種が非プランクトン栄養型、絶滅種でも13種中10種が非プランクトン栄養型の幼生生態を示す。すなわち、非プランクトン栄養型の幼生生態を示す種が現生種でも、絶滅種でも卓越し、幼生期の生態は絶滅の内的要因とはならないように思われる。
コラーゲンの構造安定化機構の解明

我々はコラーゲンモデルペプチドのトリプルヘリックスの熱安定性を定量的に議論するために、トリプルヘリックスから一本鎖への転移に伴う熱力学量をDSCによる熱測定から求め、4-ヒドロキシプロリン(Hyp)によるトリプルヘリックスの安定化はエンタルピーの寄与によるものであるのに対し、4-フルオロプロリン(fPro)による安定化はエントロピーの寄与であることを昨年度までに示した。本年度は、これらの熱力学量の違いを考察するために、モデルペプチドの部分モル体積と露出表面積を求め、モデルペプチドと溶媒の水分子との相互作用を調べた。その結果、Hypを含むモデルペプチドの水和の程度は(Pro-Pro-Gly)_<10>に比べて高くなっていたのに対し、fProを含むものは低くなっていることが示された。既に行われたHypを含むモデルペプチドのX線結晶解析より、Hypの水酸基と水分子との間に水素結合を形成することが示唆されているが、今回の実験より溶液中でも高度に水和していることが分かった。よって、Hypを含むモデルペプチドは、水和によるエンタルピー増加によってトリプルヘリックスの熱安定性が上昇していると考えた。一方、fProのフッ素原子の水素結合能は低いことが知られており、今回の実験結果はトリプルヘリックスの周囲に存在する水分子の自由度が増加したことに対応していると解釈できる。そのためにエントロピー変化が小さくなり、高い熱安定性を獲得しているものと考察した。コラーゲンには他の蛋白質ではほとんど見られない4(R)-ヒドロキシプロリン(Hyp^R)が存在し、トリプルヘリックス構造の熱安定性の上昇に重要な役割を果たしている。我々はこの構造の安定化機構を解明するために、コラーゲンモデルペプチドである(Pro-Pro-Gly)_<10>,(Pro-Hyp^R-Gly)_<10>及び(Pro-fPro^R-Gly)_<10> (fPro^R:4(R)-フルオロプロリン)の転移に伴う熱力学量及び部分モル体積と露出表面積(ASA)を求め、(Pro-Hyp^R-Gly)_<10>は水和によるエンタルピー増加がトリプルヘリックス構造の熱安定性の上昇に寄与していることを既に報告した。ところが、(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>は(Pro-Hyp^R-Gly)_<10>と同程度の熱安定性を有するにもかかわらず、転移に伴うエンタルピー及びエントロピー変化は(Pro-Hyp^R-Gly)_<10>より大幅に小さく、その安定化機構は不明であった。今回、(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>のX線結晶構造解析が完了し、(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>のASAを見積もることが可能になったため、部分モル体積測定の結果と併せることによって(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>の水和の程度を求めた。その結果、三本鎖状態では(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>と(Pro-Hyp^R-Gly)_<10>の間に水和の程度の差はなかったが、一本鎖状態では(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>の方が(Pro-Hyp^R-Gly)_<10>より水和の程度が高いことが分かった。水和は水分子と水素結合を形成することによりエンタルピーを減少させ、それによりペプチドの周囲に存在する水分子の自由度が低くなってエントロピーを減少させることから、(Hyp^R-Hyp^R-Gly)_<10>の高い熱安定性は一本鎖状態における水和の程度の増大によってもたらされたものと考えられた。
炭素動態モデルに基づく湿潤熱帯生態系における土地利用適正化に対する提言

湿潤熱帯生態系における土壌有機物動態を調べた本研究の主要な成果は、以下の通りである。1)各地フィールド(日本・インドネシアの天然林、タイ北部の焼畑耕作地・休閑林、タイ東北部の砂質畑作地、インドナシア各地のホームガーデン)において、土壌有機物動態を、温度・水分等環境因子の変動とあわせて実測した。2)土壌有機物減耗を低減するよう最適化された作付け体系の確立を目指して、タイ東北部の砂質畑作地において、ジオスタティスティクスを用いて土壌有機物動態の時空間的変異を実測した。土壌の有機炭素・窒素濃度、粒径分布、またこれらに関わる理化学性には、明瞭な空間変異が見られた。土壌有機物動態と耕作に伴う侵食が、これら土壌特性の空間的変異をもたらした原動力であると推察された。この結果はまた、ジオスタティスティクスの手法が、地形による土壌資源分布の不均一性を考慮した上で土壌有機物動態を解析する際、有用であることを示している。3)有機物動態に影響を及ぼす土壌関連パラメーターを解析した。焼畑耕作地・休閑地における炭素・窒素動態は、土壌酸性の程度に影響を受けていた。また火山性降下物に起因する土壌特性(あるいは三二酸化物の非晶質性)もまた、土壌有機物動態を強く規定していた。4)土壌有機物の分解速度は、このように湿潤アジアの限られた地域内でさえも、気候特性ばかりでなく地質的要因・土壌要因を反映して大きく異なっていた。土壌酸性は、異なるプロセス--分解速度定数に対する影響と水溶性有機物下方浸透を助長する働きの双方--を通して、土壌中の炭素動態に影響を及ぼしていた。ここに列挙した条件のいくつかは、湿潤熱帯に特有なものでもあるため、土壌有機物動態のモデル化の試みにおいても考慮されるべきであろう。本研究では、年間を通した土壌有機物・酸動態の同時解析と、短期的乾湿変動に伴う土壌有機物・微生物バイオマス動態の解析を行った。1)日本、タイ、インドネシアの森林・耕地において、土壌有機物と各元素の動態を実測した。その結果、森林においては陽イオンの系外への溶脱は少なく、主に植物の陽イオン吸収によって土壌酸性化が進行していた。特にpHの低い日本、インドネシア森林では有機酸が陽イオン移動の推進力となっていた。このような低pH条件下における溶存有機物の下方浸透量は年間有機物分解量の14%にも及んだ。一方耕地では、硝酸化成によって生成されたNO_3^-の溶脱に伴い系外へ陽イオンが溶脱し、不可逆的な土壌酸性化が進行した。森林・耕地ともに土壌酸性化速度は純一次生産量に依存し、純一次生産量として炭素1 mol ha^<-1> yr^<-1>が生産されるあたり、森林においては0.01 mol_c ha^<-1> yr^<-1>、耕地においては0.02 mol_c ha^<-1> yr^<-1>の土壌酸性化が進むことが定量的に示された。2)明瞭な乾季を持ち、気候と土性が異なる6地点(タイ2点、タンザニア、ニジェール、ハンガリー、カザフスタン)に調査地を設定し、乾季中に人工降雨実験を行った。それぞれの圃場で、無処理区、人工降雨処理区、(易分解性有機物添加+降雨処理)区の3処理区を設定し、有機物分解速度、微生物バイオマス量、表層土壌中の無機態窒素量を経時的に測定した。その結果、乾湿変動に伴う有機物分解は主に微生物の分解活性が増加することでおこり、短時間で終了していることが圃場レベルで明らかとなった。

その中でC_0/TCが高い熱帯気候下の砂質土壌では、特異的に乾湿変動後にMBの増加を伴った顕著な有機物分解が起きることがわかった。以上の結果から、湿潤熱帯における土壌有機物動態モデル構築に際して、土壌酸性のパラメーター化と、砂質土壌における土壌有機物・微生物バイオマス動態の同時記述の必要性が明らかとなった。前年度の結果より、湿潤熱帯における土壌有機物動態モデル構築に際して、土壌酸性のパラメーター化と、砂質土壌における土壌有機物・微生物バイオマス動態の同時記述の必要性が明らかとなっている。平成18年度には、この点に関する理解をより深めるためのフィールド実験およびモデル実験を行った。1)近畿地方の森林において、皆伐区(以下CC区)、巻き枯らし間伐区(以下G区)、無処理区(以下C区)の3処理区を設け、有機物分解量を測定するとともに、林外雨、林内雨、土壌溶液中の主要イオン濃度より土壌酸性化速度を測定した。本設定により、土壌有機物・酸動態に及ぼす植物根および表層土壌中の微生物活動の影響を知ることが出来る。その結果、土壌からの硝酸イオン溶脱量はCC区で顕著に高く(5.5kg NO_3-N ha^<-1> yr^<-1>)、有機物分解に伴う硝酸化成の増加が明らかであったのに対し、G区ではO層で硝酸化成が起こるもののA層で微生物によって有機化されるため、硝酸イオンの溶脱は少なくなった。巻き枯らし間伐は、植物吸収を減少させるものの、表層土壌中の微生物活性(窒素の取り込み)は依然として高く、またC区同様有機酸が主要な陰イオンとして働くため、土壌酸性化の進行は弱度だった。2)前年度の結果を受けて、インドネシア・東カリマンタン州の異なる酸性度を持つ森林土壌(Ultisols-Oxisols系列)において、有機物動態およびそれに付随する酸動態を計測している。3)タンザニア・モロゴロ市のソコイネ農科大学実験圃場(砂質および粘土質土壌)にて作物栽培実験を行い、表層土壌(0-15cm)および土壌微生物中の有機炭素および無機態窒素、トウモロコシ中の炭素・窒素(栽培試験中のみ)を経時的に測定した。現在測定・解析を継続中であるが、昨年度砂質土壌において見られた乾湿変動時の土壌微生物動態の特異性が観測されるかどうかが重要な点となる。4)土壌微生物動態を組み込んだ有機物動態記述モデルを構築するための基礎実験を継続中である。多くの土壌において、土壌微生物の維持呼吸は総呼吸量の1/3程度であり、微生物による土壌有機物の代謝回転速度に対して土壌pHが大きく寄与することなどが明らかとなっている。湿潤熱帯において適用可能な土壌有機物動態モデルの構築を目的として,日本,インドネシア,タイ,タンザニアの4地域において,土壌有機物動態の実測ならびに採取土壌を用いた有機物分解特性の解析を行い以下の結果を得た。1)強酸性の森林土壌においては,年間有機物回転量の約10%相当量が,水溶性有機物(DOM)として土壌断面中を流下することが明らかとなった。2)堆積腐植層の酵素活性を評価した結果,中高pH条件下では有機物を無機化するマンガンペルオキシダーゼ活性が高いのに対し,低pH条件ではDOMの生成をもたらすリグニンペルオキシダーゼの働きが卓越することがわかった。これは,森林土壌生態系におけるDOMの動態に対し,糸状菌酵素活性の違いが直接影響を及ぼすことを示している。3)タンザニアの実験圃場にて作物栽培実験を行い,作物/土壌/微生物中の炭素・窒素動態を解析した結果,土壌微生物は,乾季中は養分シンクとして,
骨内インプラント表面あらさに依存する骨芽細胞の石灰化について

平成9年度はまず、基礎的な実験として,培養プレートのウェル底面に異なる表面処理を施し,骨系細胞を培養して,石灰化noduleの形成と細胞の分化について比較検討を行った.24穴のマイクロプレートのウェル上に粒径25,125μmの酸化アルミナブラスト処理を施し,実験に使用した.なお,未処理のウェルを非ブラスト面とした.また,各表面あらさを測定し,走査電顕で表面構造を観察した.それぞれの培養プレートに新生ラット頭蓋冠から分散したosteoblastic cellsを播種し,培養した.培養期間はconfluentから21日間とした.培養期間終了後,フォンコッサ染色によるnoduleの観察ならびに数の算定,ALPase活性を測定した.1.各処理面の中心線平均あらさ(Ra),最大あらさ(Rt)では125μmブラスト面で最も高い値を示し,走査電顕ではブラスト処理を加えた表面はともに凹凸不整な構造を呈しており,125μmブラスト面はさらに表面荒れが大きくなっていた2.石灰化noduleが観察されたが,数および染色濃度のいずれにおいても125μmブラスト面の方が優っていた.3.ALPase活性は125μmブラスト面で最も高い値を示した.4.表面あらさが増大するに従い,石灰化noduleの数とALPase活性値は類似した増加傾向を示した.以上の結果より,滑面と粗面では異なり,骨芽細胞は不規則な凹凸を好み,粗面の方がより骨芽細胞への分化が高い傾向にあり,この結果,石灰化noduleの形成が促進されることが示された.チタン表面においても同様に石灰化noduleの形成が粗面では増大している可能性は高く,形成された石灰化物が新生骨組織に成長し,表面の凹凸構造に侵入して機械的な嵌合効果が得られ,早期に安定した骨統合が達成されることが推測された.平成9年度はまず、基礎的な実験として,培養プレートのウェル底面に異なる表面処理を施し,骨系細胞を培養して,石灰化noduleの形成と細胞の分化について比較検討を行った.24穴のマイクロプレートのウェル上に粒径25,125μmの酸化アルミナブラスト処理を施し,実験に使用した.なお,未処理のウェルを非ブラスト面とした.また,各表面あらさを測定し,走査電顕で表面構造を観察した.それぞれの培養プレートに新生ラット頭蓋冠から分散したosteoblastic cellsを播種し,培養した.培養期間はconfluentから21日間とした.培養期間終了後,フォンコッサ染色によるnoduleの観察ならびに数の算定,ALPase活性を測定した.1.各処理面の中心線平均あらさ(Ra),最大あらさ(Rt)では125μmブラスト面で最も高い値を示し,走査電顕ではブラスト処理を加えた表面はともに凹凸不整な構造を呈しており,125μmブラスト面はさらに表面荒れが大きくなっていた2.石灰化noduleが観察されたが,数および染色濃度のいずれにおいても125μmブラスト面の方が優っていた.3.ALPase活性は125μmブラスト面で最も高い値を示した.4.表面あらさが増大するに従い,石灰化noduleの数とALPase活性値は類似した増加傾向を示した.以上の結果より,滑面と粗面では異なり,骨芽細胞は不規則な凹凸を好み,粗面の方がより骨芽細胞への分化が高い傾向にあり,この結果,石灰化noduleの形成が促進されることが示された.チタン表面においても同様に石灰化noduleの形成が粗面では増大している可能性は高く,形成された石灰化物が新生骨組織に成長し,表面の凹凸構造に侵入して機械的な嵌合効果が得られ,早期に安定した骨統合が達成されることが推測された.
国際的な税制協調過程における付加価値税の位置付けについて -仕向地原則から原産地原則への転換と直接税の協調との関係-

EUでは付加価値税の協調過程を一気に推し進めるのではなく、経過措置を伴う2段階の接近法を採択することにした。域内の取引については仕向地主義を維持し、税関による国境税調整を基本的になくす第一段階から域内の取引については原産地主義に基づいて課税を行い、国境税調整もなくすが、税収の域内諸国間の再配分を行うために清算機関を設け、域外諸国とは仕向地主義に基づく取引を続けるという第二段階へと進むという方向である。このアプローチによりEU域内および域外において以下のような財政上の変化が現われることが本研究により分かった。(1)旧システムから経過措置へ移ることにより、域内諸国間においては扱いの変わった消費者の海外からの直接購入の多寡によって最終的な税収の増減が決まることになる。経過措置から最終的な段階へ移行することにより、消費者の直接購入についての扱いは両者で変わらないから、納税義務者間の取引の取り扱いが仕向地主義から原産地主義に変わったことによる税収の変化分だけが現われることになる。15EA02:(2)他方、域内諸国と域外諸国の関係については、域内諸国が諸外諸国に対して仕向地主義を採用したり、制限的原産地主義を採用している限り、税収の配分は変わらない。域内諸国が域外諸国に対しても原産地主義を適用した場合には域外諸国が域内諸国からの輸入品にかかっている付加価値税について、輸入の段階で輸入税を課すか課さないか、また課した場合に輸入品に含まれる付加価値税を控除できるかどうかによって税収配分が異なってくる。(3)(2)において輸入税を課した場合、付加価値税を控除出来る場合、出来ない場合の両方において域外の業者の取引条件が悪化する。また控除する場合には域外諸国の税収が減ることになる。この場合には、域外諸国が域内諸国と同様に原産地主義を採用する動機が働くことになる。
大学における障害学生の学ぶ権利を保障するためのシラバス作成指針に関する研究

障害者差別禁止法が施行された今、障害学生に対して学ぶ機会を保障することは大学にとって喫緊の課題であり、そのためには、情報アクセシビリティにおけるバリアフリー化が欠かせない。その中でも、授業の情報を伝えるシラバスをアクセシブルなものにすることが重要である。本研究の目的は、障害学生の学ぶ権利を保障することができるシラバスの作成指針を提案することである。そのために、障害学生に、現行のシラバスの問題点や改善点を示してもらい、シラバス作成指針を提案する。本研究においては、以下の手続きを取った。調査は、障害学生4人を含む10人の学生を対象とし、大学で実際に使われている、ランダムに抽出された75のシラバスを評定してもらった。対象者は、それぞれのシラバスに4段階で評価をし、評価が高いシラバス、評価が低いシラバスをそれぞれ5つずつ選ぶ。その後、調査者が対象者に対し、半構造化面接を行った。得られた結果は「シラバスの見やすさ」と「シラバスに必要な情報」の2つにまとめられる。第1の、「シラバスの見やすさ」については、視覚障害学生から意見があった。第2の、「シラバスに必要な情報」は半数以上の学生から意見があった。具体的には、文言の曖昧さや、情報の不十分さについて指摘がされた。以上の結果から、以下の2点が提言できる。第1に、「シラバスの見やすさ」について、インデントを使用する、英字のフォントサイズはやや大きめにするなどの指示が必要である。第2に、「シラバスに必要な情報」について、評価については割合を提示することや学外活動やグループワークについてはより具体的に情報を提示することである。本研究では、障害のあるなしにかかわらず、対象者からシラバス改善の要求が挙げられた。シラバスの改善は障害のあるなしにかかわらず、学生の学ぶ機会の確保に繋がるユニバーサルな取り組みであるといえるのではないだろうか。
空気・太陽・地中熱源ネットワークを最適化したヒートポンプシステムの開発

本研究は、気象環境や太陽熱、地中熱など建物周囲の多様な自然エネルギーを有効利用し、熱融通と蓄熱を組み合わせて、暖房、冷房、給湯、冷凍など多彩な熱利用を高効率に実現する熱利用ネットワークシステムを開発することを目的とする。本研究機関において以下の研究成果を達成した。1.数値解析を用いたシステム性能予測手法の開発本研究では、システムの性能予測および最適設計のため、地中熱交換器モデル、建物負荷モデル、太陽熱輻射モデルを連成したシミュレーション手法を開発した。また、開発モデルを利用し、実物件を対象としたシミュレーションを行った。2.熱源ネットワークの設計手法の開発建物の立地条件(土壌・地下水条件、気候条件など)によって建物負荷条件や適した熱源利用手法は異なる。本研究では、開発した性能予測手法を用い、地盤・地下水条件をはじめ、建物規模、用途、冷暖房負荷や気象条件などによるシステム性能の変化を定量的に検討した。その結果により、異なる地域における各エネルギーシステムの優位性を評価した。3.在室者の生活パターンを考慮した室内最適設計・運転手法の検討本システムの実用化および更なる普及のためには、フィール実験を用いた実証検討を行った。空気熱源と地中熱源を兼用するヒートポンプシステムで冷暖房・給湯の性能実験を行い、熱源ネットワークシステムの性能を評価した。更に、1日サイクルの土壌蓄熱の概念を取り入れた運転手法を提案し、実験的に評価した。4.成果報告および情報収集日本建築学会に参加し成果報告および情報収集を行った。平成21年度においては以下の研究項目を実施した。1.実スケール実験装置を用いたフィールド実験東京大学生産技術研究所千葉実験所において、空気熱・地中熱併用の冷暖房・給湯システムの実大実験装置を構築し、システム性能検討を行った。その結果、空気熱源による土壌蓄熱(土壌温度の強制回復)が1日サイクルにおいてのシステム性能向上に有効であることが確認できた。2.数値解析を用いたシステム性能予測手法の開発本システムの性能予測のための数値解析手法を提案し、地中熱交換器モデル、建物負荷モデル、地表面熱収支モデルを連成したシミュレーションモデルの構築を行った。3.熱源ネットワークの設計手法の開発システム設計手法の開発のため、多数室熱負荷計算コードTRNSYSを用いた熱源ネットワークモデルを構築し、様々な条件(熱源温度条件、負荷条件、運転条件など)においてのケーススタディを行った。4.在室者の生活パターンを考慮した室内最適設計・運転手法の検討多様な熱源ネットワークの検討と共に在室者の生活パターンを考慮した冷暖房・給湯システムの最適設計のため、建物エネルギーシミュレーションとCFD(Computation Fluid Dynamics)の連成解析および遺伝的アルゴリズムGA(Genetic Algorithm)の導入について実設計における適用可能性を検討した。