hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機半導体電極界面のキャリア注入・取り出し機構の解明

有機分子を用いたエレクトロニクスの動作を理解し、性能向上をはかるため、電気を運ぶ担い手であるキャリアが「電極からどのように注入されるか?」「電極へどのように取り出されるか?」といった基本現象を解明する必要がある。これらの現象は、これまで有機分子のフロンティア軌道のエネルギー位置に基づいて議論されていた。本研究では、幾つかの有機半導体の薄膜や界面に対して、独自に開発した高感度光電子分光により実測した状態密度分布がどのようにキャリアの受け渡しに影響しているかを解明した。電極界面を通したキャリアの注入・取り出しは有機エレクトロニクスの性能を左右する重要なプロセスである.従来は有機半導体のHOMO(またはLUMO)準位と電極のフェルミ準位のエネルギー差に相当する“障壁高さ(バリアハイト)"という一元的なパラメーターで解釈されてきた.最近になって,バンドギャップに存在する低状態密度状態(ギャップ内準位)が電極から有機層へのキャリアの注入にも重要な影響を与えることが指摘されている.そこで,従来モデルから脱却し,ギャップ内準位を考慮して実デバイス特性を説明できるモデルの構築が強く望まれている.本研究では,(i)我々がこれまで開発を進めてきた低迷光低エネルギー光電子分光と光電子収量分光を活用し,フェルミ準位直下の状態密度を5ケタにおよぶダイナミックレンジで直接観測し,(ii)電子構造測定と同一試料・同一環境下での電気測定をおこない,界面の電気特性を解析する.対象としては,有機EL素子の電極界面でのキャリア注入,ならびに有機太陽電池での電極へのキャリア取り出しを取り上げ,分子の配向効果,分子軌道の空間分布,状態密度に立脚してその機構を解明し,特性向上への指針を示すことを目的とする。平成25年度に、光電子分光を測定した薄膜を真空チャンバー中でそのまま素子化し、電気特性をin-situで測定する装置を整備することを計画していた。実際の設計において、現有チャンバーの仕様と不整合な点が見つかったため、改良をすすめた。現在、設計を終了し、装置作成のフェーズにはっている。装置開発がやや遅れたので、正孔輸送材料/ITO界面をはじめとするのいくつかのモデル界面の高感度光電子計測を前倒しして行い、フェルミ準位近傍にある微小な状態密度の直接観測を行い、注入過程に寄与しうることを定量的に示すことに成功した。電極界面を通したキャリアの注入・取り出しは有機エレクトロニクスの性能を左右する重要なプロセスである。従来は有機半導体のHOMO(またはLUMO)準位と電極のフェルミ準位のエネルギー差に相当する"キャリアの注入障壁高さ"というパラメーターで一元的に解釈されてきた。しかしながら、HOMO準位とLUMO準位の間には低状態密度を有する準位(ギャップ内準位)が存在することが知られており、ギャップ内準位を介したキャリア注入の効果を考慮する必要がある。本研究では、(i)我々がこれまで開発を進めてきた低迷光・低エネルギー光電子分光と光電子収量分光を活用し、フェルミ準位直下の状態密度を5桁をこえるダイナミックレンジで直接観測し、(ii)電子構造測定と電気測定を同一試料・同一環境下で行い、界面の電気特性を解析し、キャリア注入機構の解明を目指す。平成26年度は、電気特性をin-situで測定するための試料ホルダーを作成した。試料ホルダーには、ホルダー本体に加えて、2つの独立した電極を付加することができ、有機ELなどの2端子素子、トランジスタなどの3端子素子の電気測定を行えるようにした。また、光電子分光測定時に電場が撹乱されにくいように配慮した設計となっている。ex-situで作成した有機トランジスタを用いたテストは終了し、光電子分光とのin-situ測定を開始したところである。これと並行して、高感度光電子計測によるモデル系の電子構造測定を前倒しですすめ、(i)ITO/CuPc/C60/BCP型標準有機太陽電池において、C60/BCP界面にギャップ準位が形成されていることや、素子全体のポテンシャルプロファイルの解明に成功し、(ii)配向分極を示す有機EL材料系において表面に負イオンが蓄積しているなどの結果を見出した、これらの系のin-situ電気特性評価を平成27年度に進める予定である。本研究では、有機半導体デバイスの性能を左右するキャリアの注入・取り出し機構に関して、“障壁高さ(バリアハイト)"という一元的なパラメーターで解釈してきた従来モデルを脱却するために、ギャップ準位などの微弱準位も含めた状態密度を光電子分光により直接観測し、電気特性との比較により、キャリア注入現象の本質を解明することを目指した。最終年度におていは、以下のような成果を得た。1)励起光の波長を細かく掃引しながら多数の光電子スペクトルを測定し、電子エネルギー分析器のゴーストシグナルの影響をうけることなくギャップ内準位を高感度に測定することに成功した。得られたスペクトルを接続することによって、光イオン化断面積の違いを補正した状態密度(DOS)を測定できた。当初計画(4桁)を大きく上回る7桁の測定レンジを達成した。2)蒸着するだけで配向分極を示す有機EL材料群に対して、高感度光電子分光を行うと、表面に存在する分極電荷によって捕捉された負イオンの電子構造を直接観測できることを示し、LUMO準位の直接観測に成功した。3)正孔輸送材料としてしられるαーNPDについて高感度光電子分光によりDOSを求めた。さらに、得られたDOSと実測の電気伝導に基づいて移動度端を推定する手法を提案した。

4)倒立型の有機EL素子においては、底部の透明電極からの電子注入を改善するためにポリエチレンイミン(PEI)層を挿入することがしばしば行われている。ITO/PEI/Bebq2モデル界面の測定をおこない、エネルギー準位の接続を明らかにするとともに、Bebq2の負イオン状態が生じていることを見出した。5)超高真空内でのin-situ電気測定に関しては、トランジスタ構造を用いたキャリア状態の直接観測の実験を優先的に進め、収量分光により動作中のトランジスタ構造中の負イオンからの光電子放出と思われるシグナルを観測した。有機分子を用いたエレクトロニクスの動作を理解し、性能向上をはかるため、電気を運ぶ担い手であるキャリアが「電極からどのように注入されるか?」「電極へどのように取り出されるか?」といった基本現象を解明する必要がある。これらの現象は、これまで有機分子のフロンティア軌道のエネルギー位置に基づいて議論されていた。本研究では、幾つかの有機半導体の薄膜や界面に対して、独自に開発した高感度光電子分光により実測した状態密度分布がどのようにキャリアの受け渡しに影響しているかを解明した。in-situ電気測定のための装置改造が当初計画より遅れていたが、技術的な点はクリアした。並行して進めている、有機EL素子や有機太陽電池のモデル界面の電子構造の高感度測定に関しては、有機太陽電池系(ITO/CuPc/C60/BCP/Al)では、ギャップ内準位の観測と素子のポテンシャルプロファイルの決定に成功し、Advanced Energy Materials誌のinside coverに採用されるなどの評価を得ている。また、有機EL材料においては、膜の配向分極により生じる表面の分極電荷により捉えられた負イオンの高感度光電子計測に成功し、新しい電子親和力の評価法として期待出来る結果を得ている。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機半導体物性これまでに先行して界面電子構造の高感度計測を進めてきた系について、実際に光電子分光測定と電気測定のin-situ測定をすすめ、キャリアの注入・取り出し機構の解明を進める。また、平成26年度に成功した負イオンの高感度光電子計測を発展させて、トランジスタ構造中の負性キャリア(負イオン)の直接観測もすすめ、有機半導体のキャリアに関する解明も進める予定である。真空槽内で電気測定を行うシステムの開発が予定よりやや遅れているが、かわりに、電子構造解析を前倒しして行い、微小な状態密度が電極フェルミ準位近傍に存在し、注入過程に寄与しうることを定量的に示すことができたので、おおむね順調に進展していると判断した。in-situ電気測定の装置開発が当初予定より遅れたため、それを利用した実験が平成27年度にずれ込んだため。電気測定のための装置は平成26年度の早い段階で設置できるので、すみやかに調整をおえ、前倒し測定している正孔輸送材料/ITO界面について、in-situ測定を行う。その後、現有のTOF装置を組み込み、移動度のin-situ測定ができるように整備する。
4技能タスクを活用した高校、大学における英語授業の質的向上のための研究

我が国の外国語(英語)教育の指針と、学習者視点に立った言語習得理論研究とが相互に噛み合う形での具体的指導法について、調査研究を行い、21世紀の言語教育指導法の基盤の充実を図ることを目的とする。授業実態の把握と具体的な授業改善のための議論が不十分であることから、1)全国の中等教育、高等教育において指導法についての実態調査を行い、2)指導法の有効性や効果、課題などを現場目線から論点整理し、3)4技能を網羅するタスクを活用した指導方法を含めた理論研究の応用を目指す。それによって、将来に向けての中等教育、高等教育での外国語教育の質的向上を、現場の教員が主体的に活性化してゆける基盤作りを目指す。
単結晶表面におけるステップ自由エネルギーと線張力

表面自由エネルギー密度は結晶のモルフォロジーを議論する上で重要な値である。結晶面の成長速度と表面自由エネルギー密度は比例関係にあり、これはウルフの関係としてよく知られている。本研究では液体の接触角を用いて単結晶の表面自由エネルギー密度の測定を行った。結晶表面では液体接触角の分布が非常に広く、これはステップ自由エネルギーが理想的な平面の表面自由エネルギー密度に加算されているためであると考えられる。本研究ではステップの少ない面を観測する目的で水晶の研磨面を用いた。z面においては正のステップ自由エネルギーが観測されたのに対し、m面では負のステップ自由エネルギーが観測された。これまでに人工水晶の単結晶面の表面自由エネルギーを測定してきた。水晶の成長面では成長丘が多数存在し、凹凸が見られ、表面自由エネルギーは非常に分布が広く標準偏差が5mN/mほどである。これは理想的な平面だけでなくステップを多数含んだ面を見ているためであり理想的なテラスの表面自由エネルギー密度にステップ自由エネルギーが加算されていると考えた。そこで25年度は水晶の研磨面を作成し成長面との比較を行った。研磨面においては表面自由エネルギー密度の分布が狭く、標準偏差は2mN/mほどであった。さらに水晶の典型的な成長面であるZ面とY面での表面自由エネルギー密度の平均値がそれぞれ45mN/m、47mN/mとなり、ほぼ同様な値であったが、研磨面ではそれぞれ22mN/m、82mN/mとなり大きな違いを示した。これまでに、人工水晶の単結晶において結晶面の成長速度が表面自由エネルギー密度に比例するというウルフの関係を仮定して議論を進めてきた。しかし、成長面での表面自由エネルギー密度に大きな差がないこと、さらに表面自由エネルギー密度の分布が非常に大きいことから人工水晶のように大きな単結晶でウルフの関係が満たされることに疑問が持たれてきた。しかし今回、研磨面で表面自由エネルギーの大きな差が確認され、人工水晶のように大きな単結晶でもウルフの関係が満たされることを仮定して議論をすることが可能になった。またルビーの人工結晶を用いて表面自由エネルギー密度の分布を詳細に検討し、この分布が正規分布であることを確認した。信頼性のある表面自由エネルギー密度を得るために必要な実験回数の算出のための手法を確立できた。これまでに研究の対象としてきた無機酸化物単結晶はアパタイト、ルビー、水晶等である。いずれについても、水、フォルムアミド等の液滴を結晶面上に滴下し、デジタルカメラで撮影することで液滴と結晶面との接触角を測定した。液滴の接触角から、Fowkes近似およびWuの調和平均式より、表面自由エネルギー密度を算出した。また結晶中心から結晶面までの距離を測定し結晶面の成長距離とした。算出した表面自由エネルギー密度と結晶面の成長距離を比較した結果、ルビー単結晶では比例関係が見られた。これは一見、結晶成長分野の理論でよく知られたWulffの関係を満たしているかのように見える。しかし、Wulffの関係は理想的な平衡形の結晶においてのみ有効な関係であり、実験で得られるような非平衡な成長形の結晶では本来成立しない関係である。ここで当研究者が求めた表面自由エネルギー密度が理想的な平面の表面自由エネルギー密度ではなく、ステップ自由エネルギーをも含むものと仮定することで実験結果を評価することが可能であると結論付けられた。実測の表面自由エネルギー密度に含まれるステップ自由エネルギーを評価する目的で、ルビー単結晶表面の光学顕微鏡観察を行った。光学顕微鏡で目視できる表面の段差の長さを測定し、マクロスコピックなステップ長とした。このマクロスコピックなステップ長と表面自由エネルギー密度と比較し、ほぼ一次の関係であることを確認した。光学顕微鏡で識別できる表面の凹凸はμmレベルであり、原子・分子サイズのミクロスコピックなステップと比べると数千倍のサイズであるが、マクロスなステップ長がミクロなステップ長を反映するものと見なすことができた。物理化学結晶成長において表面自由エネルギー密度と結晶面の成長速度との比例関係はウルフの関係として広く知られている。しかし、このウルフの関係は理論的な議論のみで表面自由エネルギー密度の実測はほとんど行われていないのが実情である。一方コロイド界面化学分野においては古くから表面自由エネルギー密度の実測が行われている。当研究者はコロイド界面分野での実験手法を結晶面に応用し、表面自由エネルギー密度に関しての議論をしてきた。結晶成長分野では結晶の表面自由エネルギー密度の測定は不可能であると長期にわたって信じられてきた。そのため研究初期の段階では結晶成長分野の専門家から当研究者の研究結果は受け入れられなかった。24年度、25年度と結晶成長関連の学会に参加してきたが、当研究者の研究成果は次第に結晶成長分野の専門家に注目されるようになってきた。平衡状態である結晶は、その表面自由エネルギー密度が結晶面の成長した長さに比例することがよく知られている。

これはウルフの関係式として100年以上前に理論的に導出された関係である。しかし、結晶成長分野において実験的にこの表面自由エネルギー密度を求めることは困難であると考えられ、その試みはほとんど行われてこなかった。一方、コロイド界面化学分野において固体の表面自由エネルギー密度を液体接触角から求めることは広く行われている。特に、有機物ポリマーの表面自由エネルギー密度に関しては古くから研究が行われ、接着、表面濡れ性の議論がされている。そこで当研究者はこれまでにコロイド界面化学分野での表面自由エネルギー密度測定の手法を初めて結晶表面に応用し、結晶モルフォロジーとの関係について結晶成長分野の専門家との議論を進めている。本研究の最終目標である結晶表面での線張力の研究のために、ステップ自由エネルギーの定量的評価を行う。そのためには人工結晶表面においてステップ密度をコントロールする必要がある。現在アルミニウム片の引張り試験を行い、塑性変形に伴う表面自由エネルギー密度の変化を観測しているが、それに並行して、方解石の劈開面の再成長に伴う表面自由エネルギー密度の変化を観測する。方解石表面の再成長により理想的な平面であるテラス面の表面自由エネルギーを測定し、ステップ密度をコントロールした面との比較よりステップ自由エネルギー密度を求める。ステップ自由エネルギー密度も線張力も同じ1次元のエネルギー密度である。水と油のような液ー液界面から線張力の評価を行う。また現在タンパク質単結晶の合成を行っているがタンパク質単結晶は大気中に取り出すことが出来ない。そのため結晶の表面自由エネルギー密度の測定には液ー液界面との接触角を用いる必要がある。これまでに大気中で表面自由エネルギー密度の測定を行ってきたアパタイトやルビーの単結晶を液ー液界面に投入し接触角を測定する。アパタイトやルビーの表面自由エネルギー密度を液ー液界面接触角と比較しタンパク質単結晶の表面自由エネルギー密度の評価に備える。表面自由エネルギー密度と結晶表面でのステップ長との関係より、観測される表面自由エネルギー密度は理想的な平面、すなわちテラス面の表面自由エネルギー密度にステップ自由エネルギーを加えたものであるとの仮定は、ほぼ間違いないものであると結論付けられる。しかしより定量的な議論をするために、ミクロなステップ長を正確に見積もる必要がある。さらにステップ自由エネルギーと線張力との関係を考察していくために、アルミニウムなどの金属片の引張り試験を行い、塑性変形に伴う表面自由エネルギー密度の変化を見積もる必要がある。今後、引張り試験を行ったアルミニウム片の表面を微分干渉顕微鏡で観察する予定である。当初購入を予定していた人工水晶結晶を日本電波工業(株)より無償で提供されたため。シリコン単結晶などの研磨し、様々な指数面を得の加工代として使用予定。
障害のある子どもを持つ海外邦人家族の20年：エコカルチャー理論を用いた縦断研究

この調査は、1995年1998年の米国での調査当時、障害を持つ子どもが学童であった海外邦人家族の、同一個人への継続調査である。初回調査から約20余年を経た現在まで、どのような変化やプロセスが家族にあったのか、家族の回答の変化、特に目的変数に及ぼす説明変数の寄与を調べる。こうした長期的な縦断調査を行うことで、コホート研究では明らかにできなかった関連性を浮かびあがらせることができる。
関西十二大学で模擬患者養成を標準化することは人的交流を可能にする

平成30年度の人的交流を具体的に進めるために実習と試験の日程が決定している時期である平成30年3月30日に関西公立4大学(大阪市立大学医学部、奈良県立医科大学、京都府立医科大学、和歌山県立医科大学)の教育担当教員が集まり、概念を統一するためのミーティングを行った。その中で決定し実行できたことは、大阪市立大学を含めた3大学で以下の交流を行ったことである。1各大学の実務担当教員の選出2大阪市立大学のSP参加型実習に他大学のSPが参加3PostーCCOSCEにおいて担当教員が参加し、次年度の具体的な方法を決定の3点を実行した。平成30年度のトライアルによって、試験と実習の日程調整、実際に試験や実習でSP交流する際の交通費等の摺合せが行われた。研究機関を通じて、関西12大学のすべてのSP交流まではできていないものの、3大学での交流が順調に開始できた。この結果により、SP養成の充実と、SP交流の広がりが大いに期待できる。平成31年度は、PostーCC OSCEでのSP交流を行うことがすでに決定しており、この結果を関西SPコンソーシアムで共有することになっている。一方で課題も見えた。大学間でのSPの素地が異なることからどうしても参加できない大学が存在している。こちらについては大学内での事情が絡んでおり、この研究期間ではSP交流までは困難であった。これを踏まえて、平成31年度以降も継続してSP交流を続けていき、参加可能な大学から順次参加していく方向で話が進んでいる。平成28年度は各大学の教員担当者と模擬患者担当者でのミーティングを開始するために模擬患者養成を長年行ってきていることから取り組みが進んでいる奈良医大、和歌山医大、大阪大学、大阪市立大学の現状把握と担当者間の連携を開始しました。具体的には第1回として平成28年9月15日に和歌山医大で担当教員と模擬患者代表を含む5名の模擬患者を交えてインタビューを行いました。当日は模擬患者養成の会が1時間あり、模擬患者養成の会から出席しました。模擬患者養成の現状の把握も併せて行うことができました。終了後にインタビューを1時間30分間ないました。事前に作成したインタビューガイドに沿ったインタビューを模擬患者代表と担当教員に対して行いICレコーダーでその内容を記録し、詳細な内容については後日に文字起こしの業者に依頼しました。文字起こしされたものについては現在解析を行っております。第2回として平成28年12月1日に大阪大学医学部で担当教員と模擬患者代表を含む5名の模擬患者を交えてインタビューを行いました。当日は4年生の医療面接実習の見学に続いてインタビューを行いました。医療面接実習に参加することで実際に行割れている実習の内容も併せて把握できました。インタビューは第1回と同様のインタビューガイドに沿って行いました。インタビューの内容を文字に起こして現在解析中です。他の施設については平成29年度に引き続いて担当者とミーティングおよびインタビューを行う予定です。先行施設についての調査は順調に進んでおり、インタビューも終了しています。解析に時間がかかっておりますが、おおむね順調に進んでいると考えています。平成29年度の大阪市立大学のSP本舗におけるSP養成において標準化グループ、パフォーマーグループならびに両方を兼ねるハイブリッドグループに分かれて行われた。この背景にはPostーCC OSCEの共用試験化に向けての対応が必要となったためである。そのため、実際の大学間のSP養成における人的交流は平成30年度に繰り越しされることとなった。また、臨床実習前OSCEとPostーCC OSCEの試験におけるSP交流についても準備を開始している状況である。平成30年度は1各大学の実務担当教員を選出すること2大阪市立大学のSP養成に他大学のSPもしくは教員が参加すること3その他の大学のSP養成にも大阪市立大学のSPもしくは教員が参加すること4PostーCC OSCEにおいてSPおよび課題を共有すること5各大学の医療面接実習にも交流が可能かどうかを検討することの5点が決定した。それに向けて各大学の実務担当教員がすでに選出されており、試験と実習の日程調整、各大学のSP養成における課題の抽出とその解決策、実際に試験や実習でSP交流する際の交通費等の摺合せについて検討を始めているPost-CC OSCEの共用試験への導入が決定し、その内容がSP参加が必須となっているため、SP養成のスタイルを一部変更する必要が生じたため。そして、各大学が試験への対応が必須となっておりことから関西12大学の交流は現実的ではないため4大学のSP養成標準化にすることで実現可能と考えている。

平成30年度のトライアルによって、試験と実習の日程調整、実際に試験や実習でSP交流する際の交通費等の摺合せが行われた。研究機関を通じて、関西12大学のすべてのSP交流まではできていないものの、3大学での交流が順調に開始できた。この結果により、SP養成の充実と、SP交流の広がりが大いに期待できる。平成31年度は、PostーCC OSCEでのSP交流を行うことがすでに決定しており、この結果を関西SPコンソーシアムで共有することになっている。一方で課題も見えた。大学間でのSPの素地が異なることからどうしても参加できない大学が存在している。こちらについては大学内での事情が絡んでおり、この研究期間ではSP交流までは困難であった。これを踏まえて、平成31年度以降も継続してSP交流を続けていき、参加可能な大学から順次参加していく方向で話が進んでいる。今年度は当初の予定通り他施設のSP参加型授業もしくは試験に参加することを計画していきます。ミーティングについては不定期になっているものの開催していく予定です。問題点として、年度の変更に伴って教員担当者の変更が生じています。担当者が決定していない施設が存在しており、その調整が必要になっています。先行施設間での平成29年度の交流について具体的な方策を立てていく予定です。平成30年度の関西公立4大学(大阪市立大学医学部、奈良県立医科大学、京都府立医科大学、和歌山県立医科大学)の教育担当教員によるミーティングにそって進めていく。平成30年度は1各大学の実務担当教員を選出すること2大阪市立大学のSP養成に他大学のSPもしくは教員が参加すること3その他の大学のSP養成にも大阪市立大学のSPもしくは教員が参加すること4Post-CC OSCEにおいてSPおよび課題を共有すること5各大学の医療面接実習にも交流が可能かどうかを検討することの5点が決定した。それに向けて各大学の実務担当教員がすでに選出されており、試験と実習の日程調整、各大学のSP養成における課題の抽出とその解決策、実際に試験や実習でSP交流する際の交通費等の摺合せについて検討を始めている。本来は関西12大学で進めていく予定であったが、各大学ともに新しいPost-CC OSCEへの対応が必須となっており、4大学の交流から解することで実現可能な形で対応している。模擬患者養成の会への参加と、担当教員および模擬患者代表を含む模擬患者へのインタビューに伴う旅費が必要です。札幌での医学教育学会での報告を想定しており旅費が必要です。平成29年度はPostーCC OSCEの共用試験化に伴う対応のため、研究計画より少し遅れているために次年度使用額が発生しています。今年度は実施予定を進めることにより予算を使用していく予定である。平成29年度に模擬患者担当教員と模擬患者の旅費と人件費が想定されています。学会の出張も予定されております。他大学の授業や試験に際して謝金の必要性が見込まれています。追加の物品費として模擬患者養成の会のための物品も必要となります。
清朝の漢地支配と雲南銅政の財政構造―生み落とされる「盛世」と「衰世」―

本年度は、特に乾隆2030年代の雲南省における「廠欠」問題について関係史料を収集して分析を加えた。廠欠とは、雲南省が銅廠(銅山)側にあらかじめ支払った銅価(銅の対価としての銀)が回収不能になることである。それは乾隆20年代初頭に累積し、いったんは清算されたものの、乾隆30年代初頭に再び累積して以後常態化した。これによって清朝のベン銅政策は次第に行き詰まりをみせ、制銭の安定的流通にも悪影響を及ぼすようになり、乾隆前半の「銭貴」の時代から道光年間の「銀貴」の時代へと移行していく発端となった。廠欠問題は、18世紀から19世紀にかけての中国貨幣史ひいては中国経済史の推移を跡づける上で極めて重要な位置を占めると言ってよい。廠欠の根本的原因は、雲南省から銅廠側に支払われる銅価が生産コストに比して不足しており、銅廠側は生産した銅の一部を商人に横流しせざるを得ない状況に追いやられていた(そしておそらくは現地官もそれをある程度黙認する他なかった)ことにあった。しかし、銅価の引き上げに必要とされたのは10万両程度であったのに対して、当時の清朝は財政的に最も好調であって北京の戸部銀庫には約6000万両もの余剰金が収蔵されていたのであり、清朝が銅政の瓦解を事実上座視しながら銅価の引き上げに否定的態度を取り続けた理由はこれまで全く問われてこなかった。そこで私は、「宮中档朱批奏摺財政類」および「宮中档乾隆朝奏摺」から関係する奏摺を網羅的に収集して、上記の問題に財政史的観点から検討を加えた。さらに、この問題には乾隆30年代前半のビルマ(緬甸)との戦争における役畜の徴用が大きく関係していることを突き止め、軍事史的観点からも検討を進めた。その成果をまとめた論文は現在執筆中であり、2019年度中に投稿する。『大清高宗純皇帝実録』『欽定大清会典則例』『皇朝文献通考』『欽定戸部鼓鋳則例』などの官撰書の検討に加えて、「宮中档朱批奏摺財政類」および「宮中档乾隆朝奏摺」から膨大な数の漢文档案を収集して検討を加えることは相当の時間を要するものであり、さらに清朝の対ビルマ(緬甸)戦争に関する軍事史的検討を行う必要が新たに生じたため、年度内に論文を発表するには至らなかったが、研究成果としてはほぼ確定し、執筆を続けて論文を完成させるのみであり、進捗状況としてはおおむね順調と判断できる。前述した乾隆2030年代の雲南省における廠欠問題について一日も早く論文を完成させ、学術誌に投稿する。また、当該論文を準備する過程で、乾隆3040年代の雲南省の銅銭鋳造について「内閣漢文題本戸科貨幣類」を用いて検討を加える必要性に気づいたので、それについても論文化を急ぎたい。ただし、いまだ史料収集にも着手できていないので、まずは堅実に史料の収集と分析を進めることとしたい。本年度は、18世紀後半の雲南省における銅の生産費用増大、雲南省から銅廠(銅山)に先払いされた銅価の未回収(廠欠の発生)、銅の不正流通の横行という雲南銅政の変調を示す3つの現象の実態を解明すべく、『宮中档乾隆朝奏摺』『宮中档朱批奏摺財政類』『内閣漢文題本戸科貨幣類』『明清档案』『乾隆朝上諭档』などから関係史料の収集と分析を行った。また、日本中国史学会からの依頼を受けて、清代前半の貨幣史をめぐる国内外の研究動向を整理し、「清代前期の制銭供給政策と档案史料をめぐって」を執筆した。本稿は、2017年10月刊行の『中国史学』第27号に掲載される予定である。本稿においては、研究の初期(1970年代以前)には市場の安定化を目的としたものとして自明視されていた制銭供給政策に関して、1970年代後半から数多くの档案史料が利用可能になったことによって清朝政府の固有の論理が段階的に明らかとなった経緯を跡づけた。そして、清朝の制銭供給政策によって多大な影響を被った清代貨幣史の展開を理解するためには、档案史料に基づいて当該政策の形成過程を内在的に解き明かすとともに、当該政策と市場の需要との不整合が事態を動かしていくさまに十分注意する必要があることを指摘した。また、筑波大学人文社会系において行われたワークショップ「文字に声を聞こう!ー写本・古文書・档案+人文情報学@筑波人文社会系」(11月23日)で「清代档案と政策史研究ー貨幣史を例としてー」と題して口頭発表を行い、本研究の成果の一端を報告した。また、情報収集と意見交換を行うため、満族史研究会(5月28日)・日本アルタイ学会(7月1517日)・社会文化史学会(9月25日)・内陸アジア史学会(11月5日)・歴史人類学会(11月6日)に参加した。関係史料が膨大であるため、直接的な研究成果を論文の形で公表するには至らなかった。その一方で、幅広い読者・聴衆を対象とした研究動向整理や口頭発表(前掲)を行うなかで本研究課題を俯瞰して洞察を深めることができたので、次年度は論文発表にこれまで以上に注力したい。

平成29年度も、昨年度に引き続き、18世紀後半の雲南省における銅の生産費用拡大、雲南省から銅廠(銅山)に先払いされた銅価の未回収(廠欠の発生)、銅の不正流通の横行という雲南銅政の変調を示す3つの現象の実態を解明すべく、『宮中档乾隆朝奏摺』『宮中档朱批奏摺財政類』『内閣漢文題本戸科貨幣類』『明清档案』『乾隆朝上諭档』などから関係史料の収集と分析を行った。また、近年は中国側で関係する研究の発表が増加しており、その成果を批判的に踏まえながら自身の研究を進めるべく、李強『金融視角下的「康乾盛世」ー以制銭体系為核心ー』(黄山書社、2008)、王徳泰『清代前期銭幤制度形態研究』中国社会科学出版社、2013)、王宏斌『清代価値尺度ー貨幤比價研究ー』三聨書店、2015)の3件について集中的に検討を加えた。これらの研究にみられるように、中国側では档案史料を多用した研究が複数現れており、参照すべき成果を積み重ねてきているが、清朝政府の政策の内在的理解に関して言えばなお十分に取り組まれてはおらず、そのために貨幤史的展開を跡付ける上でいくつかの未解決の課題を残していることが見て取れた。また、近年は、個別の経済史研究は相変わらず低調であるが、その反面、久保亨編『中国経済史入門』(東京大学出版会、2012)、岡本隆司編『中国経済史』(名古屋大学出版会、2013)、水島司・加藤博・久保亨・島田竜登編『アジア経済史研究入門』(名古屋大学出版会、2015)などといった意欲的な経済史関係の経済入門書が相次いで刊行され、本研究課題もまた巨視的な観点から問題を随時捉え直す必要を感じた。特に、清朝政府がその出自ゆえに柔軟な経済政策を採用したとのいささか一面的な説明に対して、私のこれまでの政策史的研究の成果をもとに問題提起していく必要があることが示唆された。関係史料が膨大であり、直接的な研究成果を論文の形で公表するには至らなかったため、やや遅れている。しかし関係史料の収集はほぼ完了しているので、平成30年度はその分析を集中的に行って複数件の論文を公表し、遅れを取り戻す。本年度は、特に乾隆2030年代の雲南省における「廠欠」問題について関係史料を収集して分析を加えた。廠欠とは、雲南省が銅廠(銅山)側にあらかじめ支払った銅価(銅の対価としての銀)が回収不能になることである。それは乾隆20年代初頭に累積し、いったんは清算されたものの、乾隆30年代初頭に再び累積して以後常態化した。これによって清朝のベン銅政策は次第に行き詰まりをみせ、制銭の安定的流通にも悪影響を及ぼすようになり、乾隆前半の「銭貴」の時代から道光年間の「銀貴」の時代へと移行していく発端となった。廠欠問題は、18世紀から19世紀にかけての中国貨幣史ひいては中国経済史の推移を跡づける上で極めて重要な位置を占めると言ってよい。廠欠の根本的原因は、雲南省から銅廠側に支払われる銅価が生産コストに比して不足しており、銅廠側は生産した銅の一部を商人に横流しせざるを得ない状況に追いやられていた(そしておそらくは現地官もそれをある程度黙認する他なかった)ことにあった。しかし、銅価の引き上げに必要とされたのは10万両程度であったのに対して、当時の清朝は財政的に最も好調であって北京の戸部銀庫には約6000万両もの余剰金が収蔵されていたのであり、清朝が銅政の瓦解を事実上座視しながら銅価の引き上げに否定的態度を取り続けた理由はこれまで全く問われてこなかった。そこで私は、「宮中档朱批奏摺財政類」および「宮中档乾隆朝奏摺」から関係する奏摺を網羅的に収集して、上記の問題に財政史的観点から検討を加えた。さらに、この問題には乾隆30年代前半のビルマ(緬甸)との戦争における役畜の徴用が大きく関係していることを突き止め、軍事史的観点からも検討を進めた。その成果をまとめた論文は現在執筆中であり、2019年度中に投稿する。
脊髄における視床下部ホルモン受容体およびCaチャネルが関与する疼痛受容機序の解明

ラット脊髄切片を用いて、RNAscopeテクノロジーによるmRNAの解析およびIHCによるタンパクの解析を行う。初年度は、OXT-Rもしくはα2δ1を発現する脊髄後角INのうち興奮性INおよび抑制性INが占める割合を明らかにすることで、OXT・PGBの関与する脊髄後角神経回路を解明する。次年度は、種々の疼痛モデルラットの脊髄切片を用いて興奮性・抑制性INにおけるOXT-R・α2δ1発現量をmRNAレベル・タンパクレベルで半定量評価することにより、各種疼痛病態に対するOXT-R・α2δ1の関与、すなわち、OXT・PGBが有効となりうる病態を明らかにする。
熱帯林のエマージェント層は修復可能か?

熱帯林樹種の生理生態特性と成長特性を明らかにし、さらにエマージェント層到達年数の推計を研究目的とした。熱帯降雨林および熱帯季節林樹種の樹齢-樹高曲線を調整し、本来の林冠層に達する年数を推計した。その結果、5060年でエマージェント層を形成できる樹種があることが明らかになった。しかし、多様な生物種の住みかを提供できる多樹種による垂直的な階層構造の修復に要する年数は、季節林樹種では40年以上、降雨林では130年以上の期間が必要であると考えられた。熱帯林のエマージェント層(高さ4060m)は合板などの原料とするため伐採され失われ、劣化した二次林が広く残されている。本研究では、エマージェント層樹種の補植法を開発するための基礎として、初期の成長特性解明とエマージェント層に達するまでの年数を推計することを研究の目的とする。熱帯林のエマージェント層は合板などの原料とするため伐採され失われ、劣化した二次林が広く残されている。本研究では、これまでの熱帯樹種の生理生態特性研究から得られた知見を用いて、エマージェント層樹種の補植法を開発するための基礎として、初期の成長特性とエマージェント層に達するまでの年数を推計することを研究の目的とする。調査は、マレーシア半島部における熱帯林において、マレーシア・プトラ大学(UPM)林学部の研究者と共同で行い、すでに設置している植栽試験地およびこれを拡張して植栽試験を実施する。当年度は、先行の植栽試験区で生存率、および直径・樹高を測定した。その結果、植栽26ヶ月で5mに達した個体(Dyrea costulata)があった。Pouteria sp.(アカテツ科、R2:0.16)およびNeobalanocarpus heimii(フタバガキ科)では地際直径と樹高の間の相関が低かった。Dyrea costulata(キョウチクトウ科)およびDipterocarpus baudii(フタバガキ科)では地際直径の大きい個体ほど樹高が高い傾向が認められた。植栽後26ヶ月間の試験結果から、Pouteria sp.は樹高成長をほとんどしていないため光環境と樹高成長の関係は無く、N.heimiiは開空度15以上で樹高成長が良い個体があり、D.costulataおよびD.baudiiでは開空度2030%において樹高成長が良いということが明らかになった。また、新たな測定試験地の設定を行った。本研究は、マレーシア半島部における熱帯林において、マレーシア・プトラ大学(UPM)林学部の研究者と共同で行い、すでに設置している植栽試験地およびこれを拡張して植栽試験を実施している。植栽当時の苗の生理生態特性評価研究の結果では、Archidendron jiringaとCallerya atropurpureaは強光阻害耐性、耐乾性が高いことから、裸地で貧栄養の立地条件である本試験地において、最も植栽に相応しい樹種であると予想されていたが、植栽5年間のA.jiringaとC.atropurpureaの苗の生存率は100%を示し、植栽5年後の平均樹高は563cmと478cmと植栽樹種の中で成長が良かった。Canarium pilosumやMorinda citrifoliaは強光阻害耐性はあるが乾燥に弱く、短い葉寿命で葉内窒素濃度が減少傾向であったことから、本試験地への植栽は適さないと予想されていたが5年間の生存率は25%と低かった。M.citrifoliaは植栽直後には比較的良い成長が見られたが、植栽1年8ヶ月5年の間は成長が停止していた。C.pilosumでは植栽6ヶ月後から枯死が確認され、植栽5年後には全ての個体が枯死した。Cynometra caurifloraは強光阻害耐性、耐乾性が低い性質であったが、生存率は13%で試験樹種の中で最も悪い成長を示した。このよう、に、植栽5年間の成長経過は、植栽当時の苗の生理生態特性から得られていた予測とほぼ一致していたことが明らかになった。また、樹高約20mの二次林下に郷土樹種7種(約1,000本)の植栽試験地をアイルヒタム演習林内に2009年10月に設定した。なお、本研究は今期中期計画通りに進捗しつつあり、熱帯有用樹種の植林技術向上に貢献できる成果をあげることが可能である。また、成果は各種学会やマレーシア国内において発表を行い、関連研究者や海外の行政関係者にも成果を引き渡した。本研究は、マレーシア半島部における熱帯林において、マレーシア・プトラ大学(UPM)林学部の研究者と共同で行い、すでに設置している植栽試験地等において植栽試験を実施している。

既設試験地のひとつであるマレーシア・セランゴール州アイルヒュタム森林保護区内の二次林に、林冠に達したマカランガーなどの二次林樹種を伐採して、空いた空間に郷土樹種を植栽した試験区画がある。植栽樹種のうち、フタバガキ科樹種Dipterocarpus baudii (Db)とNeobalanocarpus heimii (Nh)の2種について、植栽2年7ヶ月後の成長速度を比較した。その結果、Dbでは明るい光環境ほど直径の相対成長速度(RGRd)が大きく、Nhでは中間的な光環境で樹高の相対成長速度(RGRh)が高かった。また、Db、Nhともに中間的な光環境で厚い樹冠になったが、Dbは明るい光環境で樹冠が横に広がり、Nhでは光環境によって樹冠が広がらないなど、生育地の光環境が成長や樹冠の形状に影響していることを明らかにした。また、JICAとペラ州森林局との共同試験事業で1992年から郷土樹種を植栽したチクス植栽試験地(当該事業の終了時点で植栽7年目の樹高データが開示されている)において、ペラ州森林局の許可を得て植栽18年後の樹高を測定した。Nhは植栽後7年で樹高3.4m・18年で12.7m、Shorea leprosulaは植栽後7年で9.7m・18年で24.3m、およびSorea parvifoliaは植栽後7年で9.1m・18年で約24mに成長することを明らかにした。熱帯多雨林のエマージェント層は、通常、高さ4060mにあるので、今回はエマージェント樹種の樹高成長の初期段階の生データを得たことになる。なお、本研究は計画通りに進捗しており、郷土樹種による熱帯林修復・再生の基礎的知見収集に貢献できる成果をあげることが可能である。また、研究成果は熱帯生態学会において研究発表を行い、関連研究者等に成果を引き渡した。多くの熱帯林は、そのエマージェント層が合板などの原料のため伐採され、劣化した二次林となっている。本研究では、エマージェント層樹種の補植法を開発するための基礎として、初期の生理生態特性と成長特性からエマージェント層に達するまでの年数を推計することを研究の目的としている。マレーシア・プトラ大学(UPM)林学部と共同研究を進めている。マレーシア国セランゴール州アイルヒュタム森林保護区内の二次林において、林冠に達した二次林樹種を伐採した後に植栽したフタバガキ科樹種Dyera costulata(Dc)、Dipterocarpus baudii(Db)、Neobalanocarpus heimii(Nh)、およびGonystylus affinis(Ga)の4樹種について、植栽4年間の成長速度、および2ヶ月後と12ヶ月後の最大光合成速度(Amax)を比較した。その結果、成長速度およびAmaxの林冠開空度の違いに伴う変化を2つのグループに類型化した。ひとつはDcおよびDbで、開空度3040%で成長速度およびAmaxとも最大になるグループで、比較的広いギャップで良い成長をする。ふたつ目はGaおよびNhで、開空度20%かそれ以下の比較的狭いギャップ(あまり明るくない場所)で成長が良いグループである。これらの成果はJournal of Tropical Forest Science誌やマレーシアで開催された熱帯林再生に関する国際シンポジウムにおける招待講演で公表した。樹高成長予測のためのデータ収集については、チクス植栽試験地において、植栽後約18年経過したデータを収集し、樹高成長曲線のあてはめ方法を検討し、第22回熱帯生態学会において公表した。また、平成24年3月までに気象災害のため現地に行くことが出来なかった上木の伐採幅の異なる調査地に、予算の延伸制度を活用させて頂き現地調査を実施し、ギャップサイズの違いと樹高成長速度の関係の検討のための樹高と直径成長の調査を行った。
次世代核磁気共鳴イメージング撮像法の周産期脳障害への応用研究

本研究の平成29年度の目標は2正常モデルの構築、3試験的なデータ収集であった。H30年度の研究内容として、まず3で得られたデータの検討を行った。当院で出生した早産児24症例(平均在胎31週3日、平均出生体重1508g)を対象として、修正3839週に拡散MR画像を取得した。ワークステーション上で、解析ソフトとしてVolume-oneVer.1.81とdTV FZRx、MATLAB R2016を用いてマルチモダリティー画像を再構成した。関心領域は両側の視床・被殻・内包後脚と脳梁膝部、膨大部とし、拡散テンソル、拡散カトーシス、NODDIの解析値を取得した。臨床経過と解析値との関連性を検討したところ、ODI(神経突起の散乱を反映するパラメータ)やICVF(神経突起の密度を反映するパラメータ)は画像を取得した修正週数の影響を強く受けていることが分かった。神経の髄鞘化が著しく進む新生児期には、ODIやICFVも著しく変化する。このことから、個々の症例における差を正確に評価するには撮像時期の統一、もしくは2点で比較しての数値の変化率を評価する必要があると考えられる。上記の検討内容を第60回日本小児神経学会学術集会で報告した。新生児症例以外では片側巨脳症の新生児例に対して拡散MR画像を経時的に撮像し、治療や手術の影響が病側や健側の拡散パラメータにどのように影響を与えているかを解析した。結果は第13回小児神経放射線研究会で報告した。H30年度の研究目標は4本撮像とデータ解析、5臨床経過と発達追跡、6妥当性と有用性の評価である。4は順調に症例蓄積を続けており、5に関しても1歳6か月時点での発達評価を外来診療録から調査し集積中である。引き続きH31年度も継続する。H30年度の研究内容から、マルチモダリティ画像から得られたパラメータの評価方法を再検討する必要性がでてきた。新しい評価方法を試している。これらをもってやや遅れていると判断した。H31年度の研究計画はおおむねH30年度と同じである。加えて他の医療機関での撮像データを比較して本研究の妥当性を検討する。H29年度の研究目標は1撮像条件の最適化、2正常モデルの構築、3試験的なデータ収集である。1撮像条件の最適化:従来より当院で行っていた撮像条件を新生児の撮像に合わせて微調整した。画像解像度や組織分解能と撮像時間は比例関係にあり、最適化によって7分半の撮像時間に設定した。本条件での撮像を行い、2、3の研究目標を遂行する間にも撮像条件の最適化は継続する。2正常モデルの構築:5例の比較的軽症な早産児の撮像を行った。軽症例(在胎週数が32週以上で出生体重1500g以上の症例)での撮像件数が予想より少なく、現時点での解析と評価が困難である。引き続き症例蓄積を継続する。3試験的なデータ収集:今年度は約30症例の早産、新生児症例についてのデータ集積を行った。それらのデータの解析はワークステーションで約7日の時間を要した。ワークステーションの導入は解析時間を大幅に短縮できた。今後は再構築した各種モダリティーの検討を行う予定である。比較のための正常モデルの構築が遅れていることが、本研究目標においても後れを生じさせている。また、各種のモダリティーはいずれも定量評価が可能であるが、各症例間の比較を行うべき領域の設定をどの様な方法で行うかが追加検討すべき事例として挙がった。脳の構造は本質的には同じであるが、その位置や大きさには個体差がある。比較する領域を客観的に設定する方法を検討する必要がある。症例の集積も60件を目標として継続する。本年度の研究目標は追加検討が必要な事案が発生しているが、予定の7割が達成できている。今年度の研究目標は1撮像条件の最適化、2正常モデルの構築、3試験的なデータ収集である。本年度の研究目標は7割が達成できている。

結果は第13回小児神経放射線研究会で報告した。H30年度の研究目標は4本撮像とデータ解析、5臨床経過と発達追跡、6妥当性と有用性の評価である。4は順調に症例蓄積を続けており、5に関しても1歳6か月時点での発達評価を外来診療録から調査し集積中である。引き続きH31年度も継続する。H30年度の研究内容から、マルチモダリティ画像から得られたパラメータの評価方法を再検討する必要性がでてきた。新しい評価方法を試している。これらをもってやや遅れていると判断した。今後はH30年の研究目標である4本撮像とデータ解析、5臨床経過と発達追跡、6妥当性と有用性の評価に、予定通り着手する。また、H29年度に得た試験的なデータの解析を急ぐとともに撮像方法の最適化、解析方法にフィードバックを行う。H31年度の研究計画はおおむねH30年度と同じである。加えて他の医療機関での撮像データを比較して本研究の妥当性を検討する。解析に使用するワークステーションの見積もりを数社から得たが、当初の予算を上回る可能性がでた。現状は高度の処理が必要な部分を、大学内のワークステーションの空き時間に利用させてもらい、解析を行っている。来年度の予算と合わせて専用の機器を用意する。現状では得られたデータの管理に問題が残る。解析に使用する機器について、一部が大学に既存のワークステーションを利用できたこと、データの記録デバイスの価格が急激に下がっていることに起因する。解析効率を上げるために、改めて新規のワークステーションの購入を計画中である。
日本住血吸虫症患者に発生する肝細胞癌の早期診断

昨年度にひきつづき,昭和61年10月に施工された,山梨県中巨摩郡玉穂町の成人病検診に参加し,日本住血吸虫症(日住症)患者の超音波検査およびα-フェトプロテイン(AFP)とHBs抗原の血清検査を行った.昨年度は肝の精密検査を必要とする住民の中から日住症罹患歴のあるものを検査の対象としたが,その結果では肝細胞癌(肝癌)患者は発見できなかったため,今年度は各地区を巡回する第一次検診に携帯形の超音波検査装置を持ちこんで,受診者対象をひろげた.超音波検査を受診したものは172名である.一方血清中のAFPとHBsは今回成人病検診を受診し採血を行った550名全員を対象とした.超音波検査施行の結果は肝の線維化軽度が41,中等度24,高度18名であり,中等度,高度線維化のみられた42名のうち昨年精密検査を行った住民をのぞいて34名をX線CTによる精密検査にまわした.一方血清検査の結果AFP陽性5名, HBs陽性10名,両検査陽性1名が判明し,計16名もX線CT検査をうけるよう指示した. X線CTの結果は日住症による間質の石灰化が軽度,中等度,高度のみられたものはそれぞれ11, 13, 10名であった.このうち3名はAFPが強陽性を示し, 1名に肝癌, 1名に胃癌とその肝転移が発見された.肝癌患者には経動脈性塞栓術による治療を施行,胃癌患者は吐血をおこしたため胃癌切除術を施行した.他の1名は超音波で肝癌の存在が疑われているが, X線CTは未受診である. X線CTにてこの他に肝癌の疑いがあり血管造影を必要とするもの2名,肺癌の疑いがあり精検を要するもの1名を発見している.これらのデータは,コンピュータに記録し,今後も毎年施行する予定の肝検診に役立てる予定である.今年度は対象を広げた結果, CT検査の対象とした50名のうち肝癌1名,その疑い3名,胃癌1名,肺癌の疑い1名を発見した.昨年度にひきつづき,昭和61年10月に施工された,山梨県中巨摩郡玉穂町の成人病検診に参加し,日本住血吸虫症(日住症)患者の超音波検査およびα-フェトプロテイン(AFP)とHBs抗原の血清検査を行った.昨年度は肝の精密検査を必要とする住民の中から日住症罹患歴のあるものを検査の対象としたが,その結果では肝細胞癌(肝癌)患者は発見できなかったため,今年度は各地区を巡回する第一次検診に携帯形の超音波検査装置を持ちこんで,受診者対象をひろげた.超音波検査を受診したものは172名である.一方血清中のAFPとHBsは今回成人病検診を受診し採血を行った550名全員を対象とした.超音波検査施行の結果は肝の線維化軽度が41,中等度24,高度18名であり,中等度,高度線維化のみられた42名のうち昨年精密検査を行った住民をのぞいて34名をX線CTによる精密検査にまわした.一方血清検査の結果AFP陽性5名, HBs陽性10名,両検査陽性1名が判明し,計16名もX線CT検査をうけるよう指示した. X線CTの結果は日住症による間質の石灰化が軽度,中等度,高度のみられたものはそれぞれ11, 13, 10名であった.このうち3名はAFPが強陽性を示し, 1名に肝癌, 1名に胃癌とその肝転移が発見された.肝癌患者には経動脈性塞栓術による治療を施行,胃癌患者は吐血をおこしたため胃癌切除術を施行した.他の1名は超音波で肝癌の存在が疑われているが, X線CTは未受診である. X線CTにてこの他に肝癌の疑いがあり血管造影を必要とするもの2名,肺癌の疑いがあり精検を要するもの1名を発見している.これらのデータは,コンピュータに記録し,今後も毎年施行する予定の肝検診に役立てる予定である.今年度は対象を広げた結果, CT検査の対象とした50名のうち肝癌1名,その疑い3名,胃癌1名,肺癌の疑い1名を発見した.昨年度にひきつづき、昭和61年10月に施行された、山梨県中巨摩郡玉穂町の成人病検診に参加し、日本住血吸虫症(日住症)患者の超音波検査およびα-フェトプロテイン(AFP)とHBs抗原の血清検査を行った。昨年度は肝の精密検査を必要とする住民の中から日住症罹患歴のあるものを検査の対象としたが、その結果では肝細胞癌(肝癌)患者は発見できなかったため、今年度は各地区を巡回する第一次検診に携帯形の超音波検査装置を持ちこんで、受診者対象をひろげた。超音波検査を受診したものは172名である。一方血清中のAFPとHBsは今回成人病検診を受診し採血を行った550名全員を対象とした。超音波検査施行の結果は肝の線維化軽度が41,中等度24,高度18名であり、中等度、高度線維化のみられた42名のうち昨年精密検査を行った住民をのぞいて34名をX線CTによる精密検査にまわした。

一方血清検査の結果AFP陽性5名,HBs陽性10名,両検査陽性1名が判明し、計16名もX線CT検査をうけるよう指示した。X線CTの結果は日住症による間質の石灰化が軽度,中等度,高度のみられたものはそれぞれ11,13,10名であった。このうち3名はAFPが強陽性を示し、1名に肝癌,1名に胃癌とその肝転移が発見された。肝癌患者には経動脈性塞栓術による治療を施行、胃癌患者は吐血をおこしたため胃癌切徐術を施行した。他の1名は超音波で肝癌の存在が疑われているが、X線CTは未受診である。X線CTにてこの他に肝癌の疑いがあり血管造影を必要とするもの2名,肺癌の疑いがあり精検を要するもの1名を発見している。これらのデータは、コンピュータに記録し、今後も毎年施行する予定の肝検診に役立てる予定である。今年度は対象を広げた結果、CT検査の対象とした50名のうち肝癌1名,その疑い3名,胃癌1名,肺癌の疑い1名を発見した。