hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サブナノ空間・親和性制御ポリマーの設計および次世代型高性能気体分離膜の創出

そこで、本研究では、ミクロボイドを有し高い気体透過性を示す置換ポリアセチレンの代表の1つであるPTMSDPAの酸素および窒素の透過性の6週間にわたる経時変化について、1つのサンプルは空気中で、いま1つのサンプルはポリエチレンの袋の中で保存して、検討した。酸素透過係数の初期値は2,200 barrerであり、文献値に近い値を示した。これらの膜の酸素透過係数の経時変化は保存方法によらず、おおよそ1020%の減少であり、それほど大きくないことが分かった。酸素と窒素の分離係数は、常に約2であり、経時変化を示さなかった。2)カテコール部位を有する新規ポリ(ジフェニルアセチレン)の合成かさ高いシリル保護基を2つ有するジフェニルアセチレンモノマーは立体障害のため重合しない。それに対して、1つのトリメチルシリル基と2つのメトキシ基を有するモノマーはTa触媒により良好な収率で重合し、高分子量ポリマーが得られた。生成ポリマー膜に対して酸触媒により脱保護反応を行い、目的とするカテコールユニットを有する新規ポリマーの合成に成功した。3)極性基を有するポリジフェニルアセチレンに関する研究特定の気体に対して親和性を有するシラノール基やエステル基などの極性基を有するポリ(ジフェニルアセチレン)の合成と気体透過性について検討した。生成高分子膜は二酸化炭素に対して高い透過選択性を示すことを見出した。上記(1)の研究では、核置換ポリ(1-クロロ-2-フェニルアセチレン)を用いて気体透過性に及ぼす局所運動性の効果を明らかにすることができた。置換ポリアセチレンの気体透過性にはミクロボイドだけでなく局所運動性も関与することが確認された。上記(2)の研究では、従来種々の不統一なデータが示されているポリ(1-トリメチルシリル-1-プロピン)の気体透過性の経時変化について、3種類の保存方法を適用して検討した。その結果、気体透過性がある程度低下し、その程度は保存法に依存することが明らかとなった。このようなデータは基礎および応用の両面で有用と考えられる。上記(3)、(4)の研究では、二酸化炭素に対して親和性を示す水酸基やイミダゾリウム塩を導入した新規ポリマーの合成を達成し、生成ポリマー膜の気体透過性および透過選択性を明らかにした。1)これまでに開発している高気体透過性ポリマーであるPTMSDPAはミクロボイドの存在により高い気体透過性を示すことが明らかになっている。その場合、気体透過性が時間とともに低下する可能性がある。この点を明らかにするために、酸素および窒素の透過性の経時変化を長期間にわたって検討し、このポリマーでは大きな気体透過性の低下はおこらないことを明らかにした。2)特定の気体、特に二酸化炭素に対して親和性を示す極性基、特に水酸基を導入した新規高気体透過性ポリマーの合成を達成するとともに、生成ポリマーの気体透過性および透過選択性について多くの知見が得られた。1)準弾性中性子散乱法を用いて、非常に高い気体透過性を示すポリメチルインダン部位を有するポリ(ジフェニルアセチレン)誘導体の局所運動性と気体透過性との関係について検討する。この研究からどのような構造の置換ポリアセチレンが高い気体透過性を示すかを示唆する結果が得られることが期待される。2)球状の置換基とビフェニル基を併有するポリ(ジフェニルアセチレン)誘導体はミクロボイドを多く有する可能性がある。それらのポリマーの設計、合成、および気体透過性の評価などに関する研究をさらに進める。
「小さなコミュニティ」のリスク対応力に関する研究：21世紀の生活環境主義へ

研究代表者らは1980年代前半から琵琶湖岸をはじめとする集落の調査を通して、総合開発や農村近代化の変動過程における「小さな共同体」の環境保全力を明らかにし、「生活環境主義」を提唱してきた。しかし、生活環境主義については、その後の展開のなかで、地球規模あるいは国民社会レベルの構造的危機に対しては対応ができず現状追認の保守主義に陥るといった批判が生まれてきた。本研究では、生活環境主義を創設した研究者らが、新しい世代の研究者と協同して、琵琶湖岸をはじめとするさまざまな「小さな共同体」をフィールドに調査を実施し、新しい時代に対応した「生活環境主義」の可能性を検討した。現代社会はさまざまな種類のリスクにあふれている。それは地球規模のものから身体の安全にかかわるものまで、多くの社会的次元に及んでいる。これらのリスクは社会や個人によってなんらかの対処がなされる。本研究が着目するのは、「小さな共同体」がリスクに対処する潜在的な力である。代表者らは1980年代前半の琵琶湖周辺の環境社会学的調査のなかで、総合開発や農村近代化の変動過程における「小さな共同体」の環境保全力を明らかにし、「生活環境主義」を提唱した。本研究は、生活環境主義を創設した研究者が、新しい世代の研究者と協同して、琵琶湖畔の「小さな共同体」をフィールドに、新しい時代に対応した「生活環境主義」を確立することを目的としている。そのため初年度は研究代表者・分担者は研究会を実施して、滋賀県湖西地方知内むらのこれまでの共同調査データ(以下、知内データ)に基づいて問題意識を共有することに努めた。知内むらについては、270年分の「村の日記」のうち、約70年分のデータベース化と解読・解題を完了し、その中から水害や紛争、戦争などの危機対応についての基礎データを整理しその情報を共有しつつある。この歴史的データから現時点で存続・作用しているリスク対応力の実態についての検討を開始した。こうしたフィールドデータの検討以外に、共通の枠組づくりのための基礎作業として、これまで研究されてきた村落共同体が主導する災害などのリスク対処にかかわる研究レビューを行い、文献リストの整理とそのデータベース化に着手した。また分担者は知内データとの対照に考慮しながら、それぞれのフィールドにおいて調査を実施した。それらのアウトプットは13.研究発表欄に記した。研究代表者・分担者は長期にわたって共通のフィールドにおいて共同研究をおこなってきたため、研究目的・方法については十分に共有している。したがって、初年度ではあったが、文献リストの作成および整理とデータベース化に着手し、研究会を実施するなど順調に研究を開始することができた。研究代表者らは1980年代前半の琵琶湖周辺の環境社会学的調査のなかで、総合開発や農村近代化の変動過程における「小さな共同体」の環境保全力を明らかにし、「生活環境主義」を提唱した。この目的にむけて、二年目の2016年度は、研究代表者・分担者それぞれ異なる視点から、「小さな共同体」のリスク対処の可能性について明らかにするために、それぞれの領域とテーマに関するフィールドワークを実施した。各自のフィールド調査の成果を集約し、それらを統合することで、いかに共同体のリスク対処に作用するのかについて、小さな共同体のリスク対処のモデル構築に向けた検討をおこなった。研究代表者・分担者は長期にわたって共同研究を行ってきており、研究目的・方法については十分に共有している。今年度計画である各自のフィールド調査においてもその経験が活かされ、目的に向けて一歩前進することができた。本年度は最終年度にあたるため、小さな共同体が生成してきた災害文化のなかに埋め込まれ、今日機能している二つのベクトル(むら的連帯の再生と地球市民的連携の導入)がいかに接合し、それが現実の実践のなかでどのような作用をしているのかについて、「小さな共同体のリスク対処モデル」について検討した。そしてこのモデルにしたがって、再度各分担者の領域、テーマに関する補足調査を実施しモデルの修正をおこない、それぞれ調査の知見を総合し、生活環境主義のバージョンアップをはかった。知内地区(旧知内村)で1745年から今日にいたるまでの270年余り書き続けられてきた記録文書(「村の日記」)および関連文書に記述されている、水害や紛争といった共同体の危機とその対応に関する記録のデジタル化と解読作業を継続した。担当は、水害(古川・鎌谷)、紛争(土屋・鎌谷)、戦争(坂部・鎌谷)、開発(林、鎌谷)である。また古川、松田、土屋は2015年ネパール大地震後の小さなコミュニティの復興プロセスの調査を継続し、鳥越とともにコミュニティのリスク対処モデル構築をおこなった。上記の結果を学会、論文、講演会などで報告するとともに、現地で報告会をおこなった。

研究代表者らは1980年代前半から琵琶湖岸をはじめとする集落の調査を通して、総合開発や農村近代化の変動過程における「小さな共同体」の環境保全力を明らかにし、「生活環境主義」を提唱してきた。しかし、生活環境主義については、その後の展開のなかで、地球規模あるいは国民社会レベルの構造的危機に対しては対応ができず現状追認の保守主義に陥るといった批判が生まれてきた。本研究では、生活環境主義を創設した研究者らが、新しい世代の研究者と協同して、琵琶湖岸をはじめとするさまざまな「小さな共同体」をフィールドに調査を実施し、新しい時代に対応した「生活環境主義」の可能性を検討した。本研究計画では、初年度に、本研究の問題意識と方法論共有のために、琵琶湖湖西の知内地区における集約的な共同調査を実施する予定であったが、ネパールに出張中の代表者が大地震に遭遇するなどして帰国後も共同での調査日程を合わすことができず、共同調査に至らなかった。そのため次年度は、あらためて共同調査を実施するとともに、初年度に確定した枠組を修正しつつ、各研究者が担当する領域・テーマに関する個別調査を進展させる。最終年度の予定は変更なく、個別調査によって得られた知見を集約し、海外の「小さな共同体」のリスク対応力を比較参照のために整理した上で、研究成果をとりまとめるためのセミナーを開催し、一部を公開して行政、NPO、研究者および一般市民に成果を還元することとしたい。最終年度となる2017年度は、研究代表者・分担者それぞれのフィールドデータを共通のプラットホームである知内文書と突き合わせ、研究目的である「小さな共同体のリスク対処モデル構築」をすすめる。そのため、本研究メンバーがそれぞれ調査してきた現代の災害と、知内文書の歴史的文脈とを接合する論理としての「生活環境主義」のバージョンアップも必要としており、メンバー間の頻繁なコミュニケーション、フィールド調査とともに知内地区での地元の人も参加するオープン・セミナーも行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
分裂酵母における減数分裂特異的遺伝子群の発現制御機構

真核細胞が増殖を停止し減数分裂を開始するプロセスは厳密に制御される必要があるが、その分子基板については未知の部分が多く残されている。分裂酵母においては、RNA結合タンパク質Mei2により、減数分裂開始および進行が制御されている。Mei2は、減数分裂期にMei2と直接相互作用するnon-coding RNA(meiRNA)をコードするsme2遺伝子座に一点の構造体を形成する(mei2ドット)。以前の研究により、Mei2の機能のひとつとして、体細胞分裂期において、減数分裂特異的mRNAの発現をシス配列DSRに依存して抑制しているRNA結合タンパク質Mmi1を不活性化することが明らかとなった。また、この不活性化はMei2がMmi1を核内の一点(Mei2ドット)に隔離することによってなされていることが細胞生物学的解析より示唆された。本年度は、この仮説のさらなる検証を目的として、Mmi1タンパク質の機能領域の決定をおこなった。1)体細胞分裂周期における減数分裂特異的mRNAの発現抑制に必須なMmi1の機能領域の限定:各種Mmi1断片(全長、N端末を60,120,180,240アミノ酸欠失、C端末を60,120,180アミノ酸欠失)を発現ベクターに挿入し、mmi1の機能欠損に対する相補能を検定した。Mmi1の全長およびN末端を60アミノ酸欠失した断片はmmi1の生体内での機能を相補できるが、上述のそれ以外の断片は機能相補できないことが明らかになった。2)Mmi1におけるMei2結合領域の決定の試み:in vitro翻訳により^<35>S標識されたMei2およびHA融合Mmi1断片(上記8種)を作製し、混合後抗HA抗体を用いて免疫沈降を行い、オートラジオグラフィーにより検出した。免疫沈降時のバックグラウンドが高く明瞭な結果が得られなかったため、現在条件検討中である。分裂酵母においては、RNA結合タンパク質Mei2pにより、減数分裂の制御がおこなわれている。Mei2pは栄養源枯渇に伴って発現誘導を受け、核細胞質間をシャトルしているが、その一部は、Mei2pと直接相互作用するmeiRNAとよばれるnon-coding RNAをコードするsme2遺伝子座に一点の核内構造体(Mei2pドット)を形成する。meiRNAはMei2pドットの形成および減数分裂の進行に必須である。栄養増殖期に減数分裂遺伝子群の発現を抑圧するために必須である新規RNA結合タンパク質Mmi1pとMei2pとの機能的関連を検討した結果から、Mei2pはMmi1pを核内の一点の構造体に隔離することにより不活性化し、減数分裂遺伝子の発現ひいては減数分裂の進行を規定している、といった可能性が示唆されていた。本年度、この仮説をさらに検証するため、Mei2pとMmi1pの物理的相互作用について検討をおこなった。その結果、GST(グルタチオンS-トランスフェラーゼ)融合Mmi1pタンパク質と^<35>SラベルしたMei2pを用いたプルダウンアッセイにより、両者の直接の相互作用が示された。また、Mmi1pはMei2pのC末端領域(429-750アミノ酸)に強い親和性をもつが、N末端領域(1-429アミノ酸)にも若干の親和性を有することが判明した。栄養増殖期にSV40由来の核移行配列を融合したMei2p(Mei2p-NLS)を強制発現させた場合、減数分裂遺伝子の異所的な発現がみられることは以前からしられていた。そこで、染色体上の本来の遺伝子座からGFP融合Mmi1pを発現する細胞にMei2p-NLSを共発現したところ、栄養増殖期にもMmi1pが核内の一点に収束することが観察され、核に局在するMei2pがMmi1pを係留し、それによって減数分裂遺伝子の発現が誘導されるという仮説に適合する結果が得られた。

2)Mmi1におけるMei2結合領域の決定の試み:in vitro翻訳により^<35>S標識されたMei2およびHA融合Mmi1断片(上記8種)を作製し、混合後抗HA抗体を用いて免疫沈降を行い、オートラジオグラフィーにより検出した。免疫沈降時のバックグラウンドが高く明瞭な結果が得られなかったため、現在条件検討中である。
新型複合干渉計と波長走査を用いたレンズ曲率半径の絶対値測定手法の開発

本研究では曲面レンズの絶対曲率半径の測定を目的として複合型干渉計の開発及び新しい位相検出アルゴリズムの開発を行う予定であった.途中中断により複合型干渉計の開発は行えなかったが,既存の位相検出アルゴリズムの性能を大幅に超える6N-5位相検出アルゴリズムの開発に成功し,透明試料の光学的厚さ分布の変動成分と表面形状の同時測定を研究期間中に行った.6N-5位相検出アルゴリズムは同研究者の開発した4N-3位相検出アルゴリズムと同様にSurrelの特性多項式を基盤として開発された.特性単位円上に六重根を配置し,特性多項式を展開することによって6N-5位相検出アルゴリズムのサンプリング振幅が得られた.また,カップリング誤差にも注目して他位相検出アルゴリズムと性能評価を行った結果,6N-5位相検出アルゴリズムが一番優れた性能を示すことが分かった.6N-5位相検出アルゴリズムの開発を行う前に5N-4アルゴリズムの開発を行い,シリコンウエハーの表面形状の測定を行った.6N-5位相検出アルゴリズムとFizeau型波長走査干渉計を用いて透明試料の光学的厚さ分布の変動成分と表面形状の同時測定を行い,いずれの結果も従来の位相検出アルゴリズムを用いた結果より高い精度で測定できることがわかった.本研究では曲面レンズの絶対曲率半径の測定を目的として複合型干渉計の開発及び新しい位相検出アルゴリズムの開発を行う予定であった.途中中断により複合型干渉計の開発は行えなかったが,既存の位相検出アルゴリズムの性能を大幅に超える6N-5位相検出アルゴリズムの開発に成功し,透明試料の光学的厚さ分布の変動成分と表面形状の同時測定を研究期間中に行った.6N-5位相検出アルゴリズムは同研究者の開発した4N-3位相検出アルゴリズムと同様にSurrelの特性多項式を基盤として開発された.特性単位円上に六重根を配置し,特性多項式を展開することによって6N-5位相検出アルゴリズムのサンプリング振幅が得られた.また,カップリング誤差にも注目して他位相検出アルゴリズムと性能評価を行った結果,6N-5位相検出アルゴリズムが一番優れた性能を示すことが分かった.6N-5位相検出アルゴリズムの開発を行う前に5N-4アルゴリズムの開発を行い,シリコンウエハーの表面形状の測定を行った.6N-5位相検出アルゴリズムとFizeau型波長走査干渉計を用いて透明試料の光学的厚さ分布の変動成分と表面形状の同時測定を行い,いずれの結果も従来の位相検出アルゴリズムを用いた結果より高い精度で測定できることがわかった.
光化学ダイオードにより逆反応を抑えた光化学反応と二酸化酸素固定化への応用

本研究は、光エネルギー変換素子としての「生成物分離型光化学ダイオード」の動作機能を確認するとともに二酸化炭素の還元により有機化合物を合成することを具体的な目的としており、平成7年度と平成8年度の2年計画で実施した。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.チタン板の片面を焼成により酸化チタン半導体薄膜とし、これにより2種の電解質溶液を完全に仕切って2室セルとした「生成物分離型光化学ダイオード」を作製した。そのチタン側に硫酸銅水溶液を入れ、酸化チタン面へのXe光照射を行うと暗部チタン金属上に銅が析出した。このことから、0.25mol/dm^3K_2SO_4,n-TiO_2/Ti,CuSO_4(aq)からなる光化学ダイオードの電荷分離と両サイトにおける酸化還元反応の機能を確認した。2.光化学ダイオードのチタン側溶液に炭酸水素塩溶液を入れて光照射を行うと、酸化チタン側では水分解による酸素発生、金属チタン側ではもっぱら水素発生が起こることが分かった。しかし、チタン金属面に予め銅を電析させるか溶液忠に硫酸銅を共存させると、二酸化炭素の還元により水素や一酸化炭素のほかメタン、エチレン等が生成することが明らかとなった。3.n-TiO_2/p-Siからなるp-n接合型光化学ダイオードによる水分解では、上記ショットキー型の光化学ダイオードに比べ、およそ2倍の水素生成速度を示したが、量子収率ではさほどの効果はみられなかった。4.光触媒利用の観点からは、光触媒をゲスト分子とする黒鉛層間化合物の新規の合成法を開発するため、先ず穏やかな条件下での電解還元法によるインターカレーションについて検討し、条件次第では黒鉛層間化合物の合成が可能であることを見出した。本研究では、光エネルギー変換素子としての「生成物分離型光化学ダイオード」の動作機能を確認するとともに、二酸化炭素の還元により有機化合物を合成することを具体的な目的としている。先ず、チタン金属板の片面を焼成により酸化チタン半導体薄膜とし、これで2種の電解質溶液を仕切り2室セルとした「生成物分離型光化学ダイオード」を作製した。その酸化チタン側に硫酸カリウム水溶液、チタン金属側に炭酸水素カリウム水溶液を入れて、酸化チタン半導体面へのXe光照射を行うと裏面の暗部チタン金属側から水素が発生した。このことから光化学ダイオードにおける電荷分離と両サイトでの酸化還元反応を確認した。この光化学ダイオードのチタン金属側の反応溶液に硫酸銅を添加すると、気体生成物としてメタンを主成分とする炭化水素が生成した。この場合、硫酸銅の添加によりチタン金属上に光析出した金属銅が二酸化炭素還元に触媒効果をもたらすこととなり、従来電解還元の銅電極で報告されている特性と合致した。さらにあらかじめチタン金属上に銅を電析させて同様な実験を行うと、上記の約10倍の速度でメタンが生成した。また光化学ダイオードを用いた還元では、微量の水素や一酸化炭素のほかに他の二酸化炭素還元ではあまり見られないエタンも生成することが判った。今後は、n型半導体の酸化力に加えてp型半導体の還元力を利用した酸化チタンとシリコンからなるヘテロ接合型光化学ダイオードを作製し、光化学ダイオードの機能性の向上を図る予定である。また、光化学ダイオードにおける反応特性は、電極触媒や光触媒の特性と密接に関連するものと思われるので、金属電極とは別個に電極触媒としての黒鉛層間化合物や新規の光触媒反応についても検討を進めているところである。

本研究は、光エネルギー変換素子としての「生成物分離型光化学ダイオード」の動作機能を確認するとともに二酸化炭素の還元により有機化合物を合成することを具体的な目的としており、平成7年度と平成8年度の2年計画で実施した。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1.チタン板の片面を焼成により酸化チタン半導体薄膜とし、これにより2種の電解質溶液を完全に仕切って2室セルとした「生成物分離型光化学ダイオード」を作製した。そのチタン側に硫酸銅水溶液を入れ、酸化チタン面へのXe光照射を行うと暗部チタン金属上に銅が析出した。このことから、0.25mol/dm^3K_2SO_4,n-TiO_2/Ti,CuSO_4(aq)からなる光化学ダイオードの電荷分離と両サイトにおける酸化還元反応の機能を確認した。2.光化学ダイオードのチタン側溶液に炭酸水素塩溶液を入れて光照射を行うと、酸化チタン側では水分解による酸素発生、金属チタン側ではもっぱら水素発生が起こることが分かった。しかし、チタン金属面に予め銅を電析させるか溶液中に硫酸銅を共存させると、二酸化炭素の還元により水素や一酸化炭素のほかメタン、エチレン等が生成することが明らかとなった。3.n-TiO_2/p-Siからなるp-n接合型光化学ダイオードによる水分解では、上記ショットキー型の光化学ダイオードに比べ、およそ2倍の水素生成速度を示したが、量子収率ではさほどの効果はみられなかった。4.光触媒利用の観点からは、光触媒をゲスト分子とする黒鉛層間化合物の新規の合成法を開発するため、先ず穏やかな条件下での電解還元法によるインターカレーションについて検討し、条件次第では黒鉛層間化合物の合成が可能であることを見出した。
ランダムポテンシャル中を駆動される超伝導磁束格子の動的相図

本研究では不純物等によるランダムなピン止めが存在するときの超伝導磁束格子の併進ダイナミクスを数値シミュレーションによって調べた。流体的なふるまいと固体的なふるまいを同時に扱い得るシンプルな格子場のモデルを考案し、ピン止め強度や駆動力などのパラメータに対し駆動状態がどのように変化するかを検証した。2次元系においてシミュレーションを行った結果、ピン止めが駆動力に対して相対的に弱いときには、磁束渦糸が結晶化したままの比較的スムーズなスライド運動が観測された。一方ピン止めが駆動力に対して強い時には不均一で流体的な運動が観測された。このときピン止めの強い部分領域は静止したまま、そこを迂回するような流れ揚が形成された。これは結晶を破壊しながら進む塑性流動とみなせ、間欠的で遅いダイナミクスである。この2種の運動状態の間には特異性を伴う相転移はおこらないが、流動性が大きく成長する特徴的なクロスオーバーが存在する。磁束格子の移動のしやすさは超電流に対する散逸の大きさを意味するので、流体的状態は電気抵抗の低い超伝導に準ずる状態、固体的状態は散逸の大きい常伝導状態といえる。上記のような粗視化モデルの妥当性を考察するため磁束渦糸を直接取り扱うことのできるXY模型によるシミュレーションも行った。渦糸の拡散ダイナミクスは履歴効果を伴う異常拡散であること、渦糸の密度が高い時、結晶異方性によって不純物がなくてもピン止めが起こり、その性質は粉体系のレオロジーで見られるジャミング転移と共通の側面を持っていることなどがわかった。本年度は、まず本課題の最終的な目標である「外力で駆動された非平衡定常状態」の前段階として、「平衡状態に近づく非平衡緩和ダイナミクス」についての研究を行った。温度が低く熱ゆらぎが小さいとき、系は熱平衡状態としてある秩序状態(磁束格子では渦糸の結晶)をとるが、そこから急に高い温度環境に移されると、新しい温度に応じた平衡状態へと緩和してゆく。このとき系の不純物などの乱れがもたらすピン止め効果は、系のダイナミクスを阻害し、熱活性型の非常に遅い緩和をもたらす。このような状況では、通常のクリーンな系で見られるような臨界現象のスケール不変性は存在しないため、従来の研究で用いられてきた、べき乗則に基づくスケーリング解析で相転移現象を調べることはできない。我々はスローダイナミクスにも適応可能な一般化されたスケーリング解析法を新たに考案した。さらに、ランダムポテンシャル中の弾性体モデルで数値シミュレーションを行って構造因子を評価し、新しいスケーリング則が適用可能であることを確かめた。また、この方法により緩和が遅く実際に平衡状態を実現することが不可能な場合でも、平衡状態の相関関数を評価する手段を確立した。この方法は現在研究中の非平衡定常状態においても強力な解析手段となる。磁束格子のような2次元結晶のすべり運動を調べるためには、外力に平行な方向と、垂直な方向の変形自由度を取り扱う必要がある。れは従来の位相1変数モデルでは不可能である。我々は2つの基本並進ベクトルに対応した2変数の位相場を導入することで、現在この問題に取り組んでいる。位相場モデルは理論・数値的に取り扱いの易しいという利点があるが、これまでは1変数のモデルしか取り扱われてこなかった。この目的のため、流体的なふるまいと固体的なふるまいを同時に扱い得るシンプルな格子場のモデルを考案した。結晶化を促す相互作用の強さ、ピン止めの強さ、外部駆動力の大きさという3つのパラメータに対し駆動状態がどのように変化するかを検証した。2次元系においてシミュレーションを行った結果、ピン止めが駆動力に対し手相対的に弱いときには空間的に一様な併進運動が見られた。これは磁束渦糸が相対的な位置関係を保持したままスライドしていることを意味しており、固体的な運動と呼ぶことができる。

しかし相互作用が強くても結晶的な長距離秩序は見られなかった。これは低次元性からくるものと考えられる。一方ピン止めが駆動力に対して強い時には不均一な運動が観測される。ピン止めの強い領域は静止しており、そこを迂回するような流れ場が形成された。これは固体の塑性流動を表している。このような2つの運動状態の問には特異性を伴う相転移はおこらないが、流動性が大きく成長する特徴的なクロスオーバーが存在する。磁束格子の流動性は超電流に対する散逸の度合を意味するので、これはクロスオーバー抵抗の低い流体的状態と高い固体的状態を隔てるものである。上記のような粗視化モデルの妥当性を考察するため磁束渦糸を直接取り扱うことのできるXY模型によるシミュレーションも行った。渦糸の拡散ダイナミクスは履歴効果を伴う異常拡散であること、ずり応力によって起こる磁束格子の塑性変形は粉体系で見られるジャミング転移と共通の側面を持っていることなどがわかった。
解析的デザイン論：組合せデザイン，ユークリッドデザイン，最適デザインの統一的研究

2018年度は主に以下の研究実績を挙げた:(1)直交群の有限部分群の作用で不変なcubature公式の特徴付け定理として知られるS.L. Sobolev (1962)の定理を一般の関数空間について拡張した.これを用いて,二つの斉次多項式空間の直和空間上のタイトなcubature公式を発見した.この直和空間に対する再生核を具体的に求め,一般化Fisher不等式(数学,Vol.68, pp.24-53, 2016)の等号成立条件を用いることで,上述の直和空間に対するタイトな公式の点配置の幾何的特徴付けも与えた.(2)古典的な実験計画法のクラスであるプラケット・バーマン計画,中心複合化計画,ボックス・ベーンケン計画,ボックス・ハンター計画等を,cubature公式論の枠組みで読み換えることで,rotatable designとしてのmaximum order(背後にある多項式回帰モデルのorder,多項式の最大次数)を決定した.また,D型ワイル群不変でrotatableなD最適計画の構成法を提案し,order 2, 3, 4の計画を具体的に量産することに成功した.(3)古典直交多項式系に付随する,一変数積分に対する有理点,有理ウェイトのcubature公式で,特にFisher型不等式に関してtightに近い公式の非存在命題をいくつか得た.(1)の結果は執筆中の専門書にとりこみ,(2)の一連の成果は現在平尾将剛氏(愛県大)との共著論文にまとめている.(3)は内田幸寛氏(首都大)との共著論文にまとめ,投稿済みである.初年度早々に,Sobolevの定理の一般化と新たなタイトcubature公式の例とその特徴付けに成功し,2年目からとりかかる予定であった専門書の執筆に早くもとりかかることができた.関連する発表論文が3編,講演業績(含国際会議講演,招待講演)が6件と具体的な数字も出ており,初年度の成果としては十分であると考える.研究計画に沿って研究を遂行する.実験計画法関連の執筆中の論文(3編),解析的デザイン理論に関する専門書を完成させる.2018年度は主に以下の研究実績を挙げた:(1)直交群の有限部分群の作用で不変なcubature公式の特徴付け定理として知られるS.L. Sobolev (1962)の定理を一般の関数空間について拡張した.これを用いて,二つの斉次多項式空間の直和空間上のタイトなcubature公式を発見した.この直和空間に対する再生核を具体的に求め,一般化Fisher不等式(数学,Vol.68, pp.24-53, 2016)の等号成立条件を用いることで,上述の直和空間に対するタイトな公式の点配置の幾何的特徴付けも与えた.(2)古典的な実験計画法のクラスであるプラケット・バーマン計画,中心複合化計画,ボックス・ベーンケン計画,ボックス・ハンター計画等を,cubature公式論の枠組みで読み換えることで,rotatable designとしてのmaximum order(背後にある多項式回帰モデルのorder,多項式の最大次数)を決定した.また,D型ワイル群不変でrotatableなD最適計画の構成法を提案し,order 2, 3, 4の計画を具体的に量産することに成功した.(3)古典直交多項式系に付随する,一変数積分に対する有理点,有理ウェイトのcubature公式で,特にFisher型不等式に関してtightに近い公式の非存在命題をいくつか得た.(1)の結果は執筆中の専門書にとりこみ,(2)の一連の成果は現在平尾将剛氏(愛県大)との共著論文にまとめている.(3)は内田幸寛氏(首都大)との共著論文にまとめ,投稿済みである.初年度早々に,Sobolevの定理の一般化と新たなタイトcubature公式の例とその特徴付けに成功し,2年目からとりかかる予定であった専門書の執筆に早くもとりかかることができた.関連する発表論文が3編,講演業績(含国際会議講演,招待講演)が6件と具体的な数字も出ており,初年度の成果としては十分であると考える.研究計画に沿って研究を遂行する.実験計画法関連の執筆中の論文(3編),解析的デザイン理論に関する専門書を完成させる.初年度の配分額が申請額よりも少なく,当初予定していた計算機の購入を実施できなかったため.本年度も同様の状況であるため,数式処理ソフトの購入と海外出張に配分予定である.
気泡投影型３次元ディスプレイの実現に向けた気泡生成技術に関する研究

我々は,気泡投影型3次元ディスプレイ(BP3DD)の実現に向けた研究に取り組んでいる.本研究課題では,水中にレーザで任意の3次元形状の気泡群を生成する技術を研究した.様々な種類の液体中に生成した3次元の気泡群の表面に,可視光を投影した.また,水中映像を空中映像として提示する光学系として,エアリアルイメージングプレートによる空中映像の見え方を確認した.前年度までの研究により,常温常圧の液体中に気泡を生成するために必要な最小エネルギとして,水で9ジュール程度,エタノールで4ジュール程度という値が得られた.また,液体を減圧することにより,気泡生成に必要な最小エネルギとして,2ジュールという値が得られた.静水圧は0.005メガパスカル程度が良いことが分かった.2014年度は,このデータに基づき,CWレーザ光をガルバノミラーで制御して,任意の位置に連続して多数の気泡を生成する実験に取り組んだ.出力3キロワットという強力なCWレーザを使用するため,最初にミラーの耐久性を確認した.ピーク出力3キロワットで1秒間(3キロジュール)照射した場合,ミラーの温度が多少上昇したが,問題なく実験を継続できた.また,1.2キロワットで5秒間(6キロジュール)照射した場合も,ミラーの温度は上昇したが,問題なく実験を継続できた.毎秒3キロジュール,全体で6キロジュール以内で実験計画を立てることになった.上記条件で実験した結果,三次元ディスプレイとして適切な気泡を発生させる条件として,同一箇所への照射時間を40ミリ秒以内とすること,気泡と気泡の間隔を近づけすぎないこと,静水圧を0.005メガパスカルを大きく下回ると気泡が大きすぎて不適切であること,などが明らかとなった.この結果に基づき,適切な条件で気泡生成をすることで,25個程度の気泡からなる図形(円)が連続的に水中に描けることが確認できた.また,生成した気泡に可視光線を当てることで,反射光が視認できることを確認した.レーザによる液体中気泡生成におよぼすグラファイト粉末添加量の影響を調査した.照射対象液体にレーザを照射することによる気泡生成において,レーザの照射条件の変化,及び照射対象液体が気泡の生成や気泡径,発生した気泡の個数に与える影響について検討し,以下の結論を得た.(1)精製水中にグラファイト粉末を拡散させた場合,拡散させない場合よりも最小エネルギは低い.また,グラファイト粉末の添加量を増加すると,臨界エネルギは低くなる.(2)グラファイト粉末の添加量が増加すると,生成される気泡の個数は増加する.(3)精製水中にグラファイト粉末を拡散させた場合,パルス幅2msの方が,4msよりも低いエネルギで気泡を生成させられる.(4)ラウリルベンゼンスルホン酸ナトリウムの添加量を増加させると,精製水の時よりも低いエネルギで気泡を生成することができた.実験では,照射対象液体に精製水にラウリルベンゼンスルホン酸ナトリウムを混ぜた液体にグラファイト粉末を拡散させた液体を使用し,パルス幅2msでレーザを照射した際に,最小エネルギ0.5J,臨界エネルギ0.8Jが得られた.また,3次元ディスプレイとして使用しやすい条件は,グラファイト粉末を0.01g添加した水であると思われる.この理由として,グラファイト粉末の添加量が増大すると,生成される気泡の個数が増えるため,今回の実験条件でグラファイト粉末添加量の一番少ない条件であるからである.我々は,気泡投影型3次元ディスプレイ(BP3DD)の実現に向けた研究に取り組んでいる.本研究課題では,水中にレーザで任意の3次元形状の気泡群を生成する技術を研究した.様々な種類の液体中に生成した3次元の気泡群の表面に,可視光を投影した.また,水中映像を空中映像として提示する光学系として,エアリアルイメージングプレートによる空中映像の見え方を確認した.当初の計画では,平成26年度中に,300個の気泡からなる毎秒1コマの動画像を実現する予定であった.現在は,ガルバノミラーの制御周期の制約から,毎秒50個程度(20ミリ秒ごと)の気泡しか生成されていないが,任意の位置に多数の気泡を生成し,可視光線を当てて反射光が立体的に見えることが確認できたため,おおむね,順調に進展しているといえる.知能情報学現状はレーザ照射のタイミングの制御と,ガルバノミラーの角度の制御が同期していない.このため,レーザを連続的に照射しながらガルバノミラーを動かしている.しかし,ミラーと液体の温度上昇等の問題があるため,レーザをパルス波で照射する方が好ましい.同期させた制御方法を検討する.レーザにより加熱された液体中に気泡が発生するという現象は,物理現象である.しかし,気泡の発生は確率的な現象であることが分かってきた.これらの理論的な分析も進める予定である.より気泡生成に適した液体として,水と他の液体との混合液や,水への添加物なども検証する予定である.主に以下の3つの理由により,次年度使用額が生じた.(1)本研究に取り組む学生が不在となり,実験回数が予定より大幅に少なかったため.(2)ガルバノミラーを出力3キロワット用の特注品ではなく,格安の市販品でも実験可能であったため.(3)実験が年度末に遅れ,成果発表の予算を使用しなかったため.2015年度には,本研究に取り組む学生をつけて,当初,2014年度に予定していた実験を,2015年度に行う予定である.
異所性骨化症の治療を可能にする新技術基盤の確立

本研究では、石灰化にかかわる骨芽細胞様線維芽細胞や骨破壊を担う破骨細胞に対する新たな創薬標的の同定を試み、創薬研究のための基盤研究として発展させることに取り組む。本研究を通じて、次の4つの成果が得られた。(1)破骨細胞ならびに骨芽細胞で重要な働きをもつエピジェネティック制御因子を同定した。(2) DNAメチル基転移酵素Dnmt3aの新規阻害剤を同定した。(3) Dnmt3aの新規阻害剤を用いることで、閉経後骨粗鬆症、炎症性骨破壊ならびに真珠腫誘導性骨破壊を呈する3種類の骨病態マウスモデルの治療に成功した。(4)マウスiPS・ES細胞から破骨細胞を効率的に分化誘導する培養法を確立した。関節の骨化を呈する異所性骨化症は、運動障害を招く重篤な疾患である。現在、異所性骨化症の治療は、高いリスクを伴う外科手術のみであり、新たな治療法の開発が焦眉の急である。本研究では、石灰化にかかわる骨芽細胞様線維芽細胞や骨破壊を担う破骨細胞に対する新たな創薬標的の同定を試みるとともに、人工多能性幹細胞(iPS細胞)によるアプローチを併用することで、異所性骨化部位で骨吸収と骨形成を創薬と細胞療法によって操作する新たな方法論の確立を目的とする。これによって、骨吸収と骨形成を標的とした二相性の治療を効果的に実施することで、革新的な異所性骨化症の治療手段として確立することを目標に掲げる。本年度では、iPS細胞から破骨細胞を効率的に分化誘導する培養法を確立した(JBMM 2014)。従来方法では、共存培養を用いた方法が用いられているためにストローマ細胞などの混入が避けられず、移植のための細胞を作製する手段として問題があった。当該年度の研究を通じて、高い分化効率で破骨細胞を作製できる単独培養法を確立した。これによって、異所性骨化病態モデルマウスの治療実験で利用できる細胞の大量作製が可能となることが期待できる。さらに、本年度では、破骨細胞の分化制御を可能にする新たな創薬標的を同定した(Nature Med. 2015)。即ち、破骨細胞の新たな分化制御因子としてDNAメチル基転移酵素Dnmt3aが重要な働きをもつことを見出した。さらに、新たに探索した当該遺伝子の阻害剤を用いることで、破骨細胞形成を生体レベルで抑制できることが明らかとなった。これによって、当該遺伝子を制御することで、破骨細胞を人為的に制御できることが期待できる。本年度では、異所性の骨破壊を誘導する真珠種性骨破壊モデルの確立に成功した(MCB2016)。さらに、昨年度に同定した破骨細胞の分化制御を可能にする新たな候補治療薬を用いた治療実験にも取り組み、当該モデルマウスの治療に有用である予備的知見を得ている。新たな異所性骨破壊モデルマウスの作出に成功した。さらに、当該マウスと従来の異所性骨化モデルOPLLマウスの治療実験に進んでいるため。本研究では、異所性骨化症などの異常な石灰化にかかわる破骨細胞あるいは骨芽細胞を標的とした創薬に取り組む。一昨年、破骨細胞の分化制御を可能にする新たな創薬標的を同定した(Nature Med. 2015)。さらに、新たに探索した当該遺伝子の阻害剤を用いることで、破骨細胞形成を生体レベルで抑制でき、実際に骨粗鬆症を呈するモデルマウスの病態を治療できることを実証した。そこで、本研究では、異所性骨代謝に対する破骨細胞を標的としたエピゲノム創薬の有効性について検証する。本年度は、昨年に確立した異所性の骨破壊を呈する真珠腫誘導性骨破壊モデルマウスの治療実験を試みた。本病態モデルでは、耳介由来の線維芽細胞と角化細胞を移植することで、真珠種様腫瘤を誘導することができ、さらに本腫瘤によって破骨細胞を介した骨破壊が生じる。そこで、Dnmt3aの新規阻害剤を用いることで、真珠種様腫瘤に伴う破骨細胞を介した骨破壊の治療効果を検証した。この真珠腫誘導性骨破壊モデルマウスに対して化合物を処理した結果、破骨細胞の形成を有意に抑えることが明らかとなった。本成果によって、真珠腫誘導性骨破壊に対してエピゲノム創薬の有効性が実証された。

(1)破骨細胞ならびに骨芽細胞で重要な働きをもつエピジェネティック制御因子を同定した。(2) DNAメチル基転移酵素Dnmt3aの新規阻害剤を同定した。(3) Dnmt3aの新規阻害剤を用いることで、閉経後骨粗鬆症、炎症性骨破壊ならびに真珠腫誘導性骨破壊を呈する3種類の骨病態マウスモデルの治療に成功した。(4)マウスiPS・ES細胞から破骨細胞を効率的に分化誘導する培養法を確立した。本年度では、iPS細胞からの破骨細胞の分化誘導法の確立に加えて、破骨細胞の制御にかかわる新たな創薬標的の同定にも成功しており、おおむね順調に進展していると考えられる。昨年度に新たな創薬標的として同定したDnmt3aの活性を調節する新規化合物の探索に取り組むことで、異所性骨破壊並びに異所性骨化の治療手段としての有用性を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。生化学本年度において作製に成功したiPS細胞由来の破骨細胞が、異所性骨化病態モデルマウスの治療実験において利用可能かどうかを検討する。また、今回新たな創薬標的として同定されたDnmt3aの活性を調節する新規化合物の探索に取り組むことで、異所性骨化部位での骨破壊誘導を可能にする新規薬剤の同定を試みる。病態モデルの準備に時間を要したため、治療実験に要する費用(基金)の一部を平成28年度に繰り越す。遺伝子改変・移植マウスの作出に想定以上の時間を要したのに加えて、解析に十分な個体数の確保もなかなか進まなかったために、当該マウスの解析費用が次年度に生じた。現在、研究がおおむね順調に進行しているために、本年度に繰り越し分の執行を行う予定である。現在、遺伝子改変・移植マウスの作出が順調に進んでいるために、本年度において繰り越し分(マウスの解析費用)の執行を行う予定である。
エレクトロレオロジー流体を用いたダンパーに関する研究

本研究は、電界を作用させると粘度が極めて増大するエレクトロレオロジー(ER)流体および新たな磁界にも応答するER磁性流体の各種製造と特性、およびそれらを用いたダンパーの特性を測定し実用化に近づけることを目的として行われた。ER流体としては粒子分散型として粒径10nmのチタン酸バリウム、長さ数μmの針状チタン酸カリウムウィスカ-、粒径数nm数10nmのスメクタイトを絶縁油に分散させたものを含水および非含水系で製造した。この中で非含水スメクタイトをシリコーン油に分散させたものが、電界印加による粘度変化率が大で2.5kV/mmで約1kPaの降伏値の変化を示し、電気抵抗が大、流体は沈降がおこらず安定、安価であることからダンパー実験に使用した。ダンパーとして円管流路ダンパーを作成し、動特性を調査した。電界を変化させるとばね定数、粘性減衰計数は変化し、その速度は0.1msのオーダーでありせん断速度にも依存した。また、電界が2kV/mmと高い場合、負のばね特性も示した。ついで、ダンパーにおいてER流体中を電極が移動する際に電極が接触して絶縁破壊を防止するために磁石でダンパーの内筒電極をセンタリングできるER流体でもあり磁性流体でもある新しいER磁性流体を各種製造した。さらにこの流体は磁石で保持させることもでき、流体のシールも磁石で行えることになる。この流体として、ER流体と磁性流体の混合流体、金を被覆したマグネタイトを分散させたER磁性流体、マグネタイトを液晶に分散させたER磁性流体を製造した。内筒に永久磁石を配置したダッシュポット型ダンパーを製造し、この中に流体を入れて電界を印加して振動特性を測定した。特に、スメクタイトとマグネタイトを分散させたER磁性流体を用いると共振点での振幅倍率は1に近づき、高周波側で減衰する傾向が観察された。磁界を作用させると粘度が増大するエレクトロレオロジー(ER)流体の研究は、近年、米国、日本を中心として各国で試みられている。本年度の研究は形状および種類の異なる粒子を各種溶媒に分散させてER特性を調査した。まず、含水系ER流体としてスメクタイト分散型、ウィスカー分散型、チタン酸バリウム分散型の3種の特性を測定した。それぞれの流体に電界を作用させ、電界強度、固体濃度、温度、定常流れと動的流れ、直流電界および交流電界の周波数、電流密度のそれぞれに依存した粘度変化、さらに電界下での耐久性、応答速度について測定した。スメクタイト分散型は分散安定性が良く、電界印加によるせん断応力の変化が大きく、電界印加による電流密度が小であり耐久性もある。ただし、応答速度は他の2者に比して遅い。一方、針状のウィスカーは針の先端に電荷が集中しやすく、電界印加によるせん断力の変化は最も大であった。しかし、分散安定性に関してやや問題があった。チタン酸バリウム分散型は応答速度が数m秒と早いが電界印加による粘度変化は他に比して小であった。ついで磁界と電界の両方を印加することによるER効果の増大を試みるために、金を部分的にマグネタイト粒子に被覆した磁性流体を作製した。この流体は磁性流体としての性質を有し、磁界の印加で粘度が増加し、さらに電界の印加で粘度はより増大した。今後、以上の流体を使用して模型のダンパーにて振動特性を考察する予定である。電界の印加で粘度が増加するエレクトロレオロジー(ER)

流体としてスメクタイトをシリコン油に安定に分散させた液が23kv/mmで1kPa以上のせん断応力の変化を示し、電界の印加で大きい力を示すことが明かとなった。この流体の製造におけるスメクタイト含有分散量の測定に備品として購入した電子分析天秤を使用した。製造した流体の定常流における粘性および動的粘性を測定調査した。このER流体の電界中での電極への吸引を調査するために、備品として購入したバンデグラフを使用したついで、この流体を希土類永久磁石の同極を対向させた円管流路ダンパーに使用し、外部から振幅0.1mmを与え、周波数を変化させて電界強度が02kv/mmまでの内筒の応答性を測定した。電界強度の増大につれて、内筒が外部からの振動に追随した。ダンパー底部に充填剤を入れるために備品で購入したハンドプレスを使用した。問題点としてER流体を満たした内筒のセンタリングおよび液のシールの問題がある。そこでER流体が磁性流体としての性質も示せば、磁界を作用させればセンタリングとシールの問題が解決される。そこで磁性ER流体の製造を試みた。この流体の磁化測定に振動試料型磁力計を使用するが、この測定に備品で購入したロックインアンプを使用した。次年度は、磁性ER流体の製造およびこの流体を使用したダンパー試験を試みる予定である。本年度はER流体をさらに発展させた新しいER磁性流体をも製造し、それらの振動におけるダンパー特性を測定した。例えば、ダッシュポット式ダンパーにおいてER流体のみでは内筒のセンタリングと流体シールが必要であった。このER流体が磁性流体でもあればこの問題は解決される。このER磁性流体を製造するために、ただ単に磁性流体とER流体を混合したのでは溶媒、粒子、界面活性剤の差異により凝集沈澱を生じ、あるいはER効果がなくなる場合がある。本研究ではまず、スメクタイトをシリコーン油に分散されたER流体と新しく開発したシリ-コーン油ベース磁性流体の混合流体、ほかに均一系ER流体として液晶を溶媒とし、マグネタイト磁性粉を分散された液晶ベース磁性流体を製造した。ついでダンパーには内筒に永久磁石を配置させセルフセンタリング作用を得た後、内筒と外筒との間に電界を作用させて粘度を変化させる円筒ダンパーを作製し、振動特性を調査した。磁性流体を単独で用いたダンパーの振動特性は、振幅にかかわらずフォークト模型で示され、振幅倍率は高周波側でかなり低下した。しかし、共振点における振幅倍率の低下は不十分であった。スメクタイト分散型ER流体を用いた場合のダンパーの振動特性は、振幅が小であるとマクスウェル模型に近く、高周波側でも振幅倍率は1に近づいた。一方、振幅が大になると、フォークト模型に近くなり、高周波側で振幅倍率は低下した。スメクタイト混合シリコーン油ベース磁性流体をER磁性流体として用いた場合、電界の印加で共振点での振幅倍率は1に近づき、高周波側で振幅倍率が減少する傾向が観察された。また、液晶ベース磁性流体を用いたダンパーの振動特性は、電界の印加により共振点で振幅倍率がわずかに減少した。このようにER磁性流体は新たなダンパーとしての可能性を見いだした。
翻訳研究（トランスレーション・スタディーズ）のアプローチによる英米文学受容研究

本研究では、翻訳研究(トランスレーション・スタディーズ)のアプローチと英米文学受容研究に接合するという方法論から、大正末から昭和初期にかけて出版されたいわゆる「円本」が牽引した文学翻訳と受容について考察した。その結果、円本における翻訳出版は、文芸の大衆化という狙い・その牽引をアカデミズムに担わせる矛盾とも見える意識・出版社側による翻訳生成への積極的介入という特徴を見いだした。出版社側が、アカデミズムが主導していた当時の翻訳状況を利用しながら、大衆化という旗印の下で、翻訳観・外国文学観の形成に周到に介入しながら翻訳受容を牽引しようとした様相を明らかにできた。平成24年度は、23年度に引き続き、大正末期から昭和にかけて出版された外国文学の円本全集およびその周辺言説資料を中心に、英米文学の翻訳と受容をめぐる翻訳論や文学論、出版論などについて考察を深めた。また、当時の文学傾向、文化状況、社会状況との関連についても分析を進めた。こうした円本をめぐる考察の深化に拘った理由の一つとして、近年研究が活発になされている「世界文学」と、円本全集が外国文学を(主として西洋文学のみであるにもかかわらず)「世界文学」と名付けていたこととの偶然性がある。翻訳を重要な要素と捉える「世界文学」の研究視座とも接合することによって、日本の英文学受容と翻訳の関係を再検討している。これらの考察は、トランスレーション・スタディーズと日本研究それぞれの国際学会、テクスト受容を扱う国内学会でそれぞれ研究発表を行い、これまでの成果を問うた。トランスレーション・スタディーズの国際学会では、翻訳言説を用いた記述的翻訳研究という方法論から、外国文学観、翻訳観、文学傾向、社会文化状況の関連性を明らかにする研究発表を行った。これに対して同分野の研究者達から専門的な質疑や助言を得た。それをもとに、トランスレーション・スタディーズと外在批評的な文学研究の視座をより効果的に繋ぎ合わせ、日本研究の国際学会では大衆による英文学受容がどのように牽引されたのかに力点を当てた研究発表を行った。こちらについては、文学、特に世界文学の観点から多くのコメントや助言を得ることができた。また、テクスト研究学会における文学受容のシンポジウムでも、日本の文学研究とトランスレーション・スタディーズの視座を接合する意義と、それにもとづいて英文学受容を翻訳テクスト出版の観点から分析する発表を行った。平成25年度は、本研究課題の最終年度として、前年度までに参加した学会で発表したそれまでの研究内容へのフィードバックなどに基づき、論文執筆のために研究内容を総括する作業を次のように行った。1.翻訳研究(トランスレーション・スタディーズ)の記述的翻訳研究アプローチを翻訳言説と外国文学受容コンテクストの考察に応用する方法論の整理、および翻訳研究と文学受容研究を接合する有効性の確認、2.円本月報などの翻訳言説資料の再精査とその特徴の明確化、3.こうした翻訳言説の特徴とその時期前後の周辺コンテクスト(特に外国文学研究や翻訳論)との有効な比較の整理、である。方法論に関しては、従来翻訳テクストを中心的な考察対象とする記述的翻訳研究アプローチを周辺の翻訳言説の考察に援用するとともに、近年翻訳研究で注目されているパラテクスト概念を援用した研究などとも接合することで、文学研究のアプローチとして再構成する可能性を提示することができた。また、円本月報に見られる翻訳言説を、文芸の大衆化という狙い・その牽引をアカデミズムに担わせる矛盾とも見える意識・翻訳論を含めた出版社側による翻訳への介入という枠組みに整理し直すことで、アカデミズムが主導していた当時の翻訳受容に、大衆化という旗印を巧みに利用しながら出版社側が周到に介入していく様相の一端を明らかにすることができた。さらに、ダムロッシュ(2003)が提唱する世界文学の観点からも、昭和初期の円本にはどのように世界文学を捉えるモードが作用していたのか示唆を得ることもできた。翻訳研究と文学研究を接合し、文学の翻訳受容を再検討するとともに日本の文学研究の視座拡大を目指すという本研究の目的に照応し、一定の成果を得ることができたと考えている。平成23年度は、トランスレーション・スタディーズのアプローチにおける翻訳のコンテクストに着目する視点に立ち、大正末から昭和初期にかけて出版されてブームとなった、いわゆる「円本」における英米文学翻訳の考察を進めた。特に、改造社『現代日本文学全集』『世界大衆文学全集』・新潮社『世界文学全集』・近代社『世界戯曲全集』・第一書房『近代劇全集』を中心に、その新聞広告や月報に掲載された文学論や翻訳論を言説資料として用いた。この分析を通して、当時一大ブームとなっていた「円本」が英米文学にどのような翻訳受容をもたらしたのか、またその背後にある志向について、一定程度の整理を行い、次の点を明らかにした。