hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水中の疎水性表面間に働く長距離性引力の本質と起源の探究（国際共同研究強化）

また、疎水性引力は一般的に指数関数で表され、基板の疎水度が高い場合と低い場合では、この関数の減衰長が変化する傾向が異なることも分かった。これらの結果と前年度までの結果より、基板の疎水度が比較的大きい場合には、キャビテーションによる気相架橋が引力の起源と考えられるが、小さいとキャビテーションは起こりにくく、他の起源の引力が働いていることを示唆しており、表面の疎水度によって起源が異なることが考えられる。本年度はオーストラリア国立大において、共同研究者であるVince Craig教授との共同実験を行った。本年度実施予定であったPicometre Amplitude Dynamic Force Microscopyによる表面付近の溶媒の挙動解析については、当該装置の現状での感度とS/N比等の問題から、期待された結果を得ることが困難であり、次年度さらに検討を継続する。その代替実験として、研究実績の概要で述べた、異なる疎水度の表面間に働く疎水性引力の評価を行い、この疎水性引力が一般的にほぼ指数関数に即して作用していることを突き止め、国際一流誌にその結果を発表することができた。このことは、疎水性引力のメカニズムを解析する上では重要な進展であるといえる。本研究では、溶液中の疎水性表面に働く引力の作用メカニズムを明らかにすることを目的として、炭化水素・フッ化炭素の化学吸着により高い疎水度を付与したシリカ粒子・プローブと、同様に疎水化させたシリコン基板間の相互作用を、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて直接精密測定を行った。本年度はオーストラリア国立大において、Picometre Amplitude Dynamic Force Microscopyによる表面付近の溶媒の挙動解析を行う予定であったが、前年度同様装置の感度とS/N比等の問題から、予定した表面付近の溶媒の挙動解析は行えなかった。共同研究者であるVince Craig教授との協議の結果、その代わりとして、シランカップリング剤で疎水化した半径数nm数百nmの微小な曲率半径のAFM探針表面とシリコンウェハ表面間の相互作用測定を、水および各種有機溶媒中で行い、相互作用の表面サイズ依存性について詳しい検討を行った。水中で測定した場合、疎水度が非常に高い場合(接触角108°)の疎水性引力の作用距離は、表面の曲率半径が小さくなると短くなり、半径100-200 nm付近でとくに作用距離が大きく変化することがわかった。しかしながら、疎水度を下げて接触角を90°程度にすると、作用距離の曲率半径による変化は見られなくなった。さらに、ホルムアミド、エチレングリコール、ジヨードメタンといった有機溶媒中では、疎水(疎液)性の引力は作用距離の曲率半径によらなかった。これは、水中の疎水性引力が曲率半径・疎水度により、異なる起源をもつことを示すものであると考えられた。具体的には、作用距離が大きい引力の起源としてキャビテーションが考えられる一方、短い場合には溶媒の分子的配向がその起源であることが示唆された。平成29年度はオーストラリア国立大学に滞在し、共同研究者であるVince Craig教授のグループで研究を行う。
逆相蛋白質アレイを用いた胎児型肺腺癌の蛋白質発現解析と新たな治療標的候補の探索

肺腺癌は肺癌の最も頻度の高い組織型であり、ドライバー遺伝子変異を基盤とした分子標的療法の開発が最も進歩している腫瘍の一つである。肺腺癌には形態学的にさまざまな組織亜型が存在し、稀ではあるが予後不良な組織亜型として高悪性度胎児型肺腺癌(H-FLAC)がある。本研究は免疫組織化学および逆相蛋白質アレイ(RPPA)の解析により、H-FLACの分子生物学的特徴を明らかにし、新たな分子標的治療法の開発に発展させていくための研究基盤を確立することを目標とする。また、H-FLACはしばしばAFP陽性を示し、形態学的にもAFP産生胃癌との類似性が指摘されていることから、様々な臓器で発生しうるAFP産生腫瘍の研究に応用し、臓器横断的な研究へと発展させていく。2018年度では、H-FLAC成分を有する肺癌18例の外科的切除材料を用いて免疫組織化学的検討を行なった。その結果、多くの症例のH-FLAC成分において肺サーファクタント蛋白質(SP-A, SP-B, SP-C)が陰性だった。また半数以上の症例においてClaudin-6が陽性を示した。p53はしばしばびまん性に陽性を示した。肺サーファクタント蛋白質が多くの症例で陰性化していることから、H-FLACが幼若な形質を有していることが示唆された。またClaudin-6はAFP産生胃癌で陽性となることが報告されているが、今回の結果からもH-FLACとAFP産生胃癌との類似性が認められた。今後は、並行して行っているゲノム解析の結果を踏まえて蛋白質発現解析を進めていく予定である。症例の抽出は完了しており、解析も順調に進んでいる。今後は、並行して行っているゲノム解析の結果を踏まえて蛋白質発現解析を進めていく。免疫組織化学的解析を追加するとともに、発現量の評価に関してはRPPA解析を行う予定である。免疫染色等の試薬の一部は既存のものを使用した。そのため、新たに購入する試薬が予定よりも少ない量で済んだために残額が発生した。残額分は次年度の免疫染色やRPPA解析に用いる試薬や、学会発表する際の参加費や旅費等に使用する予定である。
東南アジア地域における爬虫類の多様性と生物地理に関する研究

ミズトカゲ属Tropidophorusは,インドシナ半島,ボルネオ,スラウェシ,フィリピン諸島に分布し,29種が知られている.この内,17種について得られた組織資料を用いて,DNA塩基配列に基づく系統解析をおこなった.その結果,この属は単系統ではなく,2つのクレードからなることが明らかとなった.ひとつはインドシナ半島に分布し,もうひとつはインドシナ半島から島嶼域に広く分布する.後者はさらに3つのクレードに分かれた.この結果に基づいて,ミズトカゲ属を再分類し,Asprisと狭義のTropidophorusに分割し,後者をさらに3つの亜属に分けた.Asprisはインドシナ半島に分布し,広域に分布する狭義のTropidophorusのうち,亜属Tropidophorusはインドシナ半島に,亜属Norbeaはボルネオとミンダナオに,亜属Enoplosaurusはフィリピン北部とスラウェシに分布する.このような系統地理学的な分布パターンは,Norbeaがミンダナオに侵入し,ミンダナオでは先住のEnoplosaurusが絶滅したことを示唆している.種分類については,アメリカ合衆国,中国の博物館,研究所のタイプ標本を含む所蔵標本を調べることによって,いくつかの分類状の問題点が明らかとなり,いくつかの重要な分類形質を発見することにより,それらの問題を解決することが出来た.たとえば,T.stejnegeriはT.misaminiusの新参異名とされてきたが,この2者の形態の違いや同所的に生息しているいう,原記載者の観察が正しいことが再確認された.また,T.yunnanensisはT.berdmoreiの新参異名とされてきたが,多くの地域の標本を調べることにより,鱗のキールの有無や後肛部の尾下板の形の違いから,これらが別のものであることを示すことが出来た.ミズトカゲ属Tropidophorusは,インドシナ半島,ボルネオ,スラウェシ,フィリピン諸島に分布し,29種が知られている.この内,17種について得られた組織資料を用いて,DNA塩基配列に基づく系統解析をおこなった.その結果,この属は単系統ではなく,2つのクレードからなることが明らかとなった.ひとつはインドシナ半島に分布し,もうひとつはインドシナ半島から島嶼域に広く分布する.後者はさらに3つのクレードに分かれた.この結果に基づいて,ミズトカゲ属を再分類し,Asprisと狭義のTropidophorusに分割し,後者をさらに3つの亜属に分けた.Asprisはインドシナ半島に分布し,広域に分布する狭義のTropidophorusのうち,亜属Tropidophorusはインドシナ半島に,亜属Norbeaはボルネオとミンダナオに,亜属Enoplosaurusはフィリピン北部とスラウェシに分布する.このような系統地理学的な分布パターンは,Norbeaがミンダナオに侵入し,ミンダナオでは先住のEnoplosaurusが絶滅したことを示唆している.種分類については,アメリカ合衆国,中国の博物館,研究所のタイプ標本を含む所蔵標本を調べることによって,いくつかの分類状の問題点が明らかとなり,いくつかの重要な分類形質を発見することにより,それらの問題を解決することが出来た.たとえば,T.stejnegeriはT.misaminiusの新参異名とされてきたが,この2者の形態の違いや同所的に生息しているいう,原記載者の観察が正しいことが再確認された.また,T.yunnanensisはT.berdmoreiの新参異名とされてきたが,多くの地域の標本を調べることにより,鱗のキールの有無や後肛部の尾下板の形の違いから,これらが別のものであることを示すことが出来た.平成16年度8月15日9月19日にアメリカ合衆国、平成17年3月10日3月20日に中国の主要な博物館、研究所を訪問し、タイプ標本を含む所蔵標本の探索と、計測調査を行った。タイ、フィリピン、ボルネオ、中国産のいくつかのタイプシリーズの調査によって、種内変異や分類鑑別形質についての重要な情報が得られた。残念ながら広西医科大学のT.guangxiensisのタイプ標本は失われていたことが判明した。まず、T.misaminiusの同名とされてきたミンダナオ島とバシラン島産のT.stejnegeriが有効種であることがわかった。さらに、T.bermoreiとその近縁種T.laotus, T.yunnanensisの分類について検討したところ、現在はT.merdmoreiの同名とされてきた雲南省産のT.yunnanensisが有効である可能性が高いことがわかった。残念ながらタイプ標本は失われおり、中国雲南省のタイプ産地からの標本も得られていない。分子系統の解析結果では、フィリピン、ボルネオ、スラウェシ産とインドシナ半島のT.cocincinensistとT.microlepisが1つのクレイドとなり、それ以外の大陸産がもう一つのクレイドをつくることがわかった。本種が単系統性であるは支持されなかった。また、体の扁平化した3種のうちタイ産の2種がT.berdmoreiに、ベトナム産の1種はT.baviensisに近縁で、別々に進化した可能性が高いことが判明した。この結果については、現在投稿準備中である。平成16年度に行ったアメリカ合衆国と中国の主要な博物館,研究所のタイプ標本を含む所蔵標本の調査で明らかになったいくつかの問題が明らかになった.雲南省西部から記載されたT.yunnnanensisは,インドシナ地域に広く分布するTropidophorus berdomoreiの新参異名とされてきたが,別種の可能性が高く,ミャンマー北西部に分布しているらしいことがわかったが,タイプ標本が失われたばかりでなく,雲南省からその後まったく標本も得られていない.

そこで,T.yunnanensisのタイプ産地である雲南省西部に,昆明動物研究所の協力を得て,平成17年9月に野外調査を行った.しかし,残念ながらこの調査では採集することが出来なかった.分子系統の仕事については,カナダのオンタリオ自然史博物館Murphy博士の協力で,5種の組織標本を提供され,この属の種分化の全貌が明らかとなった.この属は,フィリピン、ボルネオ、スラウェシ産とインドシナ半島のT.cocincinensistとT.microlepisが1つのクレイドとなり、それ以外の大陸産がもう一つのクレイドをつくった.この2つのクレイドは,独立に進化したか,非常に古くに分化して別々に進化したものと考えられる.マレー半島南部,スマトラ,ジャワに分布を欠く奇妙な分布パターンは,この2つのクレイドが気候の違いや渓流域で生活するために陸地が連続しても分布を広げることが出来なかったためと考えられた.また、体の扁平化した3種のうちタイ産の2種がT.berdmoreiに、ベトナム産の1種はT.baviensisに近縁で、別々に進化した可能性が高いことが判明した。この結果については、Zoologica Scriptaに出版された。総説は準備が進んでいるが,最近ベトナムで1種記載され,また,タイから新たに1種が発見されたので,これらのデータを加えるために,もう少し時間が必要である.
在宅ケアアセスメント表による日常生活自立度判定一公的介護保険の要介護認定のために

介護保険制度の導入が目前に迫っている。本制度では、要介護高齢者の介護上の手のかかり具合、すなわち日常生活自立度をさまざまな方法で評価する。障害性老人の日常生活自立度の判定基準としては、「寝たきり老人の日常生活自立度(J1,J2,A1,A2,B1,B2,C1,C2)」や「痴呆性老人の日常生活自立度(I,IIa,IIb,IIIa,IIIb,IV,M)」が従来から用いられてきた。そこで本研究では、高齢者の課題分析の道具として広く普及している「在宅版高齢者アセスメント表(MDS-HC)」のデータセットからこれらの障害性老人の自立度を推定できるかどうかを検討し、MDS-HCが要介護度判定に利用可能かどうかを検討した。方法としては、障害性老人の各自立度を規定する症状や障害をMDS-HCの対応する項目に置き換え、これらの項目のチェック状況から自立度を推定できるようにコンピュータ・プログラムを組んだ。つぎに実際に高齢者を対象として、上記判定基準による評価とMDS-HCによる評価をそれぞれ行ない、MDS-HCから導き出される自立度と従来の判定基準による自立度の一致率を検討した。その結果、これら二つの自立度の間には高い相関が認められ、MDS-HCにより障害性老人の日常生活自立度が推定可能であることが明らかとなった。プログラムの作成1)在宅ケアアセスメント表(Minimum Data Set-Home Care:MDS-HC)の入力から、在宅ケアプラン策定指針(Clinical Assesument Protocols:CAPs)の領域選定までを自動化するコンピュータプログラムを開発した。これにより、面倒な集計作業をすることなく障害性老人の総合的なケアニーズを把握でき、その後のケアプラン作成を容易にすることができる。データベースソフトには、設計と操作が簡単なカード型ベータベースソフトのファイルメーカーPro4.0(クラリス社)を用い、パーソナルコンピュータで動くプログラム(ファイルサイズは約600キロバイト)とした。2)つぎに、「痴呆性老人の日常生活自立度判定基準(厚生省)」と、「障害老人の日常生活自立度(寝たきり度)判定基準(厚生省)」の自立度を規定する症状や障害を、MDS-HCの対応する評価項目に置き換え、MDS-HC項目のチェック状況から日常生活自立度を推定できるようなプログラムを組んだ。これを上記プログラムにつけ加える。さらに、厚生省の判定基準に基づいて判定した「痴呆性老人の日常生活自立度」と「障害老人の日常生活自立度」を入力するフィールドもつけ加え、両結果の対照を容易にした。実地調査のための整備3)調査フィールドとして、大原記念病院の老健施設「博寿苑」(川添チエミ婦長)とその関連施設を選定し、協力を要請した。これらの施設に通院(デイケア)あるいは入所している障害性老人を対象としてMDS-HCのデータベース作成を依頼した。また、上記を入力するためのコンピュータハードウェアを整えた。
精神障害者を対象とした訪問看護を行う新任スタッフ育成プログラムの開発

退院促進による在宅の精神障害者の増加に伴い、訪問看護の需要が高まっている。高齢者を主な対象とする訪問看護領域では、既に新任育成プログラムが開発され、プログラムがあるSTの離職率は低い。しかしこのプログラムには訪問看護全般に関する内容の記載はあるものの、精神科に特有な内容は乏しい。よって、精神科STにおける育成プログラムが必要である。今回は管理者が求める実践能力・育成に効果的と認識するサポートを明らかにする。この研究にて管理者と新人スタッフの観点を統合しプログラムを開発することで、新任の育成・スタッフの定着につながると考える。
衛星搭載降水レーダとマイクロ波放射計を用いた陸域降水量算定手法の開発

本研究では,1998年夏期にチベット高原にて取得された地上レーダと衛星搭載マイクロ波放射計データを用いて,陸域降水のマイクロ波放射特性を調査し,降水と同時に土壌水分を推定することによって地表面の不均一性の影響を考慮した陸域降水算定アルゴリズムを開発し,TRMMに搭載されたマイクロ波放射計TMIで観測される85GHzおよび10GHzでの輝度温度データに適用して降水層の光学的厚さと地表面の土壌水分を推定した.推定された光学的厚さをメソ領域の降水量データと比較した結果,10日平均を取ることで衛星によるサンプリング頻度が降水量算定に及ぼす影響を低減し,推定光学的厚さから地上降水量の算定が可能であることが示された.一方,地上レーダで観測された降水の鉛直プロファイルと比較すると,特に融解層より上空の降雪域厚さの違いが光学的厚さの推定に強く影響を与えていることが示された.次に,大気陸面を一括して考える放射伝達モデルを用いて,降水強度,土壌水分,地表面温度に加えて,雲水密度,水蒸気量を取り込み,シミュレーションにより大気変数に感度の高い周波数帯の組み合わせを選び出し,その情報を用いて,降水強度と雲水密度を同時に算出する手法を開発した.そこで,まず大気水情報を考慮せずに土壌水分量を求めるアルゴリズムにより,地表面からのマイクロ波放射率と地表面温度を算定し,それを境界条件として降水強度と雲水密度を同時に算出するアルゴリズムから大気水情報を算出する.次にこの大気水情報を取り込んで土壌水分を求めるアルゴリズムを適用し,これを誤差が収束するまで繰り返す手法を開発した.その結果,晴天,曇り,雨天の区別は明確になったが,降水量の定量的な推定のためには,地表面粗度の影響を定量的に把握することが必要であることが分かった.本研究では,1998年夏期にチベット高原にて取得された地上レーダと衛星搭載マイクロ波放射計データを用いて,陸域降水のマイクロ波放射特性を調査し,降水と同時に土壌水分を推定することによって地表面の不均一性の影響を考慮した陸域降水算定アルゴリズムを開発し,TRMMに搭載されたマイクロ波放射計TMIで観測される85GHzおよび10GHzでの輝度温度データに適用して降水層の光学的厚さと地表面の土壌水分を推定した.推定された光学的厚さをメソ領域の降水量データと比較した結果,10日平均を取ることで衛星によるサンプリング頻度が降水量算定に及ぼす影響を低減し,推定光学的厚さから地上降水量の算定が可能であることが示された.一方,地上レーダで観測された降水の鉛直プロファイルと比較すると,特に融解層より上空の降雪域厚さの違いが光学的厚さの推定に強く影響を与えていることが示された.次に,大気陸面を一括して考える放射伝達モデルを用いて,降水強度,土壌水分,地表面温度に加えて,雲水密度,水蒸気量を取り込み,シミュレーションにより大気変数に感度の高い周波数帯の組み合わせを選び出し,その情報を用いて,降水強度と雲水密度を同時に算出する手法を開発した.そこで,まず大気水情報を考慮せずに土壌水分量を求めるアルゴリズムにより,地表面からのマイクロ波放射率と地表面温度を算定し,それを境界条件として降水強度と雲水密度を同時に算出するアルゴリズムから大気水情報を算出する.次にこの大気水情報を取り込んで土壌水分を求めるアルゴリズムを適用し,これを誤差が収束するまで繰り返す手法を開発した.その結果,晴天,曇り,雨天の区別は明確になったが,降水量の定量的な推定のためには,地表面粗度の影響を定量的に把握することが必要であることが分かった.リモートセンシングによる降水の推定は,熱帯を中心にこれまで研究されてきたが,今後は,全球的な降水強度のリトリーバルが求められている.このうち,冬期における降雪については,衛星搭載レーダー,マイクロ波放射計のデータからの降水リトリーバルの精度に問題がある.降雪についての今後の降水強度リトリーバルアルゴリズムの改良のためには,降水強度の検証だけでなく,降雪雲のマイクロ波放射特性の把握が不可欠であり,このため雲物理量のin situデータとリモートセンシングデータの同時比較観測が必要である.日本付近で降雪を観測するには,冬期の日本海側が,良い対象となる.また,熱帯降雨観測衛星TRMMは,日本海沿岸までをカバーすることから,衛星搭載レーダPRとマイクロ波放射計TMIを使って降雪を観測することが出来る.また,2001年末に打ち上げられる衛星Aqua搭載のマイクロ波放射計AMSR-Eの降水強度リトリーバルアルゴリズムはTMIにも適用可能なので降水強度リトリーバルアルゴリズムの検証をAMSR-E,TMIの両方のデータを用いて行うことが可能である.TRMMPRの観測の北限が37Nであることを考慮して若狭湾を対象領域として選定した.特に,そこで,平成13年12月に若狭湾でTRMMと同期した,in situ観測を実施した.NASDAドップラーレーダーを運用し,地上粒径降雪強度観測装置,マイクロレインレーダ,マイクロ波放射計,GPSゾンデ,GPS可降水量観測装置によって冬季降水の物理過程と放射伝達過程に関するデータを取得した.本研究では,まず降水と同時に土壌水分を推定することによって地表面の不均一性の影響を考慮して,偏波指標(PI)と周波数の差の指標(ISW)を用いたアルゴリズムを開発し,Tropical Rainfall Measuring Mission (TRMM)に搭載されたマイクロ波放射計TMIで観測される85GHzおよび10GHzでの輝度温度データに適用し,PI_ISWの関係から降水層の光学的厚さと地表面の土壌水分の推定した.推定された光学的厚さをGAME-Tibetメソ領域の降水量データと比較した結果,10日平均を取ることで衛星によるサンプリング頻度が降水量算定に及ぼす影響を低減し,推定光学的厚さから地上降水量の算定が可能であることが示された.

一方,地上レーダで観測された降水の鉛直プロファイルと比較すると,特に融解層より上空の降雪域厚さの違いが光学的厚さの推定に強く影響を与えていることが示された.次に,大気-陸面を一括して考える放射伝達モデルを用いて,降水強度,土壌水分,地表面温度に加えて,雲水密度,水蒸気量を取り込み,シミュレーションにより大気変数に感度の高い周波数帯の組み合わせを選び出し,その情報を用いて,降水強度と雲水密度を同時に算出する手法を開発した.そこで,まず大気水情報を考慮せずに土壌水分量を求めるアルゴリズムにより,地表面からのマイクロ波放射率と地表面温度を算定し,それを境界条件として降水強度と雲水密度を同時に算出するアルゴリズムから大気水情報を算出する.次にこの大気水情報を取り込んで土壌水分を求めるアルゴリズムを適用し,これを誤差が収束するまで繰り返す手法を開発した.その結果,晴天,曇り,雨天の区別は明確になったが,降水量の定量的な推定のためには,地表面粗度の影響を定量的に把握することが必要であることが分かった.
酸化物ガラス中の細目修飾イオン(NWM)の構造に関する分光学的研究

酸化物ガラスは、3次元網目構造を形成する網目イオン(Net-Work Former:NWF)とそれを切断してその間隙に位置する網目修飾イオン(Net-Work Modifier:NWM)とから成っている。このうちNWMは酸化物ガラス中では唯一の電荷キャリアーとなる。即ちそれは電場下ではイオン伝導と誘電損失を力学下では内部摩擦を、また化学ポテンシャル勾配下では自己拡散とイオン交換現象に寄与する。従って酸化物ガラスを応用していくとき、NWMの知見を十分に得ておくことは非常に重要である。本研究では、主として珪酸塩とリン酸塩のガラスに注目して研究を推進した。即ち、波長2.5μm1mmの中赤外から遠赤外領域の吸収分光法とラマン散乱分光法およびX線回析法、軟X線吸収分光法などの各種分光学的手法でこれらを測定し、酸化物ガラス中のNWMの短距離/中距離構造を系統的に調べることを試みた。平成5年度においては、X線測定装置の整備を行い、アルカリ珪酸塩の軟X線XAFS分光測定、ラマン測定、X線回析測定および分子動力学的計算を主として行い、NWMの情報を得た。平成6年度はさらにガラス化領域の広いいPbO-SiO_2系ガラスおよびリン酸塩ガラスの基本的構造を明らかにするためにAlPO_4、KNa_<2X>Zr_<2-X>Mg_X(PO_4)_3の結晶化過程と結晶変態について調べた。残念ながら阪神大震災のため各分光装置が故障し、リン酸塩ガラスについては十分な測定は行なえなかった。以上より珪酸塩ガラス(一部融体)ではNWMと非架橋酸素との弱い結合による吸収キ-バンドが見いだせ、且つガラスとその融体中でのNWMの塩基性イオンとしての役割が約13%異なることが分かった。さらにNWMのK^+イオンは45個の酸素イオン、Li^+イオンは23個の酸素イオンに囲まれていることが分かった。リン酸塩については重要な役割を果たす水の寄与を定量的に測定する方法が見いだせ、且つ副次的に100%純粋な各種結晶形態のAlPO_4の作成方法が開発できた。酸化物ガラスの構造を構成するイオンは、網目構造を形成する網目イオン(Net-Work-Former;NWF)と、網目を切断してその間隙に位置する網目修飾イオン(Net-WorkModifier;NWM)に大別できる。NWMとしては、Li^+やK^+のようなアルカリ金属イオンが代表であり、NWMの構造が種々の輸送現象の基礎となっている。NWMの性質は、その実用的な重要さのために、現在までに間接的な物性測定から多くの研究が報告されている。しかしながら、これらとは対照的にNWMの構造に関する研究は殆どなされておらない。従って、平成5年度では、ラボラトリー軟X線XAFS分光法によりK_2O-SiO_2系ガラス中のK^+イオンの局所構造、およびLi_2O-SiO_2系ガラスの構造をラマン分光やX線回折による測定ならびに分子動力計算により調べた。その結果以下のようなことが明かとなった。

軟X線XAFS分光法によるK_2O-SiO_2系ガラス中のK吸収端XAFSスペクトルの解析から、K_2O・2SiO_2ガラスやK_2O・3SiO_2ガラス中のK^+イオンは、平均して45個の酸素イオンに取り囲まれていることが判明した。これは、SiO_2へのK_2O添加によって導入される過剰の酸素イオンにより、SiO_4四面体網目構造の破壊と非架橋酸素イオンの形成を示している。Li_2O-SiO_2ガラスは双ローラーを用いた超急冷法により41.3≦Li_2O≦61.3mol%の組成領域でガラス化試料を得ることができた。上述したラマン散乱測定、X線回析測定、および分子動力学計算により、Li_2O-SiO_2系ガラス中でLi^+イオンは結晶とは異なり、平均して23個の酸素イオンに取り囲まれていることが判明した。現在、これらの構造情報を基にしてアルカリ珪酸塩ガラスの物性を考察し、さらにガラス化領域の広いPbO-SiO_2系ガラスを用いたブリュアン散乱測定、さらには目下推進中のリン酸塩の相変態研究を発展させリン酸塩ガラスについても研究を行う予定である。酸化物ガラスは、3次元網目構造を形成する網目イオン(Net-Work-Former:NWF)とそれを切断してその間隙に位置する網目修飾イオン(Net-Work-Modifier:NWM)とから成っている。このうちNWMは酸化物ガラス中では唯一の電荷キャリアーとなる。即ちそれは、電場下ではイオン伝導と誘電損失を、力学下では内部摩擦を、また化学ポテンシャル勾配下では自己拡散とイオン交換現象に寄与する。従って酸化物ガラスを応用していくとき、NWMの知見を十分に得ておくことは非常に重要である。本研究は昨年度に引続き、珪酸塩とリン酸塩のガラスに注目して研究を推進した。即ち、波長2.5μm1mmの中赤外から遠赤外領域の吸収分光法とラマン散乱分光法、およびX線回折法、軟X線吸収分光法などの各種分光学的手法でそれらを測定し、酸化物ガラス中のNWMの短距離/中距離構造を系統的に調べることを試みた。これにより、珪酸塩ガラス(一部その溶融体)ではNa^+,K^+,Pb^<2+>のNWMの振動に基づく遠赤外領域における吸収キ-バンドを見い出せ、且つガラスとその溶融体中でのNWMの塩基性イオンとしての役割が約13%異なることが判った。さらに、PbO-SiO_2系ガラスにはブリュアン散乱測定をし長距離構造を見ることも試みた。一方リン酸塩ガラスとしては、先ずその基本的構造を明かにするために、AlPO_4とKNa_<2x>Zr_<2-x>Mg_x(PO_4)_3の粉末結晶を作成し、その結晶化過程や結晶変態を上記分光学的測定により詳細に調べた。その結果リン酸塩に非常に重要な水の寄与を定量的に求め得る可能性を示せた。また副次的に100%純粋な各種結晶形態のAlPO_4の作成方法が開発できた。残念ながら阪神大震災のためリン酸塩ガラスの測定は十分には行えなかった。
海洋産ポリエーテル系天然物の合成研究

海洋産のポリエーテル系天然物であるヘミブレべトキシンB(1)の合成研究を行った。この化合物は赤潮の原因毒の一つとして渦鞭毛藻の一種Gymnodiniumbreveから単離された四環性の化合物である。興味深いことにこの魚毒成分は海産ポリエーテルに共通する神経毒性以外に腫瘍細胞に対する活性を示すことが知られており、医薬品への応用も期待されている。本研究では光学活性なd-マンノース2から出発し、有機スズ化合物の分子内環化反応を利用することによって、ポリエーテル骨格を構築するというルートをとった。その結果、ヘミブレベトキシンBに含まれる四つのエーテル環を有する化合物3を高立体選択的に合成することに成功した。今後さらに研究を続け、残る測鎖の導入を行いこの天然物の全合成を目指す。また、合成完了時にはその生理活性についてさらに詳細な調査を実施し、活性発現機構など生体内での動的挙動についての研究を行う予定である。また天然物そのものに対して各種の化学修飾を施し、その生理活性を調べることによって海洋産ポリエーテルの構造活性相関についての研究も行う。
近代中国と日本人政治顧問・産業技術者

この研究の目的は、第一に近代中国の諸機関で雇用されていた日本人政治顧問や産業技術者の個人データを発掘し、収集することである。第二の目的は、このデータの中から近代日中関係の歴史上において重要な位置を占めたと考えられる人物を抽出し、事例研究を行うことである。これまでの近代日中関係史研究は、国家間対立に単純化されすぎていた。そのために日本と中国の関係をめぐる多様な可能性や選択肢は軽視されがちであった。近代の日中関係をめぐる近年の新しい研究動向は、これまで強調されてきた敵対・対立の面のみならず、「提携」・「相互依存」・「競存」といった局面の存在も明らかにしつつある。3年の研究期間において、近代中国の諸機関に雇用されていた日本人顧問等の個人データを、外務省外交史料館に残されている記録を基礎とし、『報知』『大阪毎日』『東京朝日』『東京日日』『都』等の新聞、『東亜同文会報告』『日本』『早稲田学報』『外交時報』『東邦協会会報』『太陽』『東洋時報』『中央公論』『日本及日本人』等の雑誌、それに『大公報』『税務月刊』『北京档案史料』等の中国語の新聞・雑誌を材料として集積した。中国の諸機関で雇用されていた日本人は、もちろん日本の国家意思から自由であったわけではないが、個人の意思や活動を国家のそれによって代替させることはできない。事例研究の対象とした人物は有賀長雄、服部宇之吉、青柳篤恒らである。とくに有賀は、中華民国が成立すると総統府法制局の顧問として招聘され、憲法の制定に関与した。彼が提示した憲法案の特徴の一つは立法府に対して行政府が優位に位置づけられていた点にあるが、もう一つの重要な特徴は地方制度に関する規定を盛り込んだことである。中国における憲法制定の作業は、清末の憲法大綱の発表から始まり、当時は「天壇憲法草案」の作成が進められつつあったが、それらの大綱や草案と比較した場合、有賀の憲法案は、第一次大戦後の中国の憲法案のさきがけをなすものであったことを明らかにした。本年度は当初の研究計画にしたがって、中国各地の日本領事館からの報告によって外務省政務局等で編纂した『清国傭聘本邦人名表』・『支那傭聘本邦人人名表』(以下、『人名表』)を基礎史料として、近代中国における日本人政治顧問・産業技術者のデータ集積を行った。利用した最初の『人名表』は1908年6月印刷のものであり、最後は1921年12月のもので、清朝末期から中華民国初期にかけての合計11冊の『人名表』から抽出した。抽出した人数、約1200人について、11冊の『人名表』から判明する雇用先・同所在地・職名・所掌事項・出身地等に関する個人データを集積した。『人名表』から得られたデータをより精緻化するために、本年度はさらに『東京日日新聞』・『都新聞』・『東京朝日新聞』・『報知新聞』等の日本の新聞から、明治期の関連する記事を収集した。こうした新聞史料の調査の結果、たとえば地方督撫の下で固有に雇用されている政治・軍事顧問、教員、技術者等、『人名表』には記載されていない人物もいることが判明したので、『人名表』から抽出した約1200人のデータを、日本外務省の外交史料館所蔵外務省記録、米国国務省中国関係公文書、英国外務省外交記録中国関係文書等を利用して、今後豊富にしていくとともに、人名それ自体の収集も充実させる。

本年度の研究成果の一部は、中国の中南地区辛亥革命史研究会が編纂している『辛亥革命史叢刊』の第11輯に発表することができた。さらに「中国社会科学院中日歴史研究中心専家委員会」の学者が広島大学を訪問した機会に、研究計画および研究の進捗状況について発表し、貴重な意見を聞くことができた。本年度は、近代中国の日本人政治顧問・産業技術者に関する基礎資料である外務省政務局等編纂の『清国傭聘本邦人名表』、『支那傭聘本邦人人名表』によって得られたデータを整理するとともに、日本で発行されていた新聞や『申報』等の中国語新聞以外に、戦前に発行された東北等の中国在住の日本人の人名録によってデータを補充する作業を行った。日本語の新聞については、昨年度に引き続いて『東京朝日新聞』、『都新聞』、『東京日日新聞』、『報知新聞』からの関連記事の集積を行うとともに、今年度は新たに『大阪毎日新聞』の記事分析にも着手した。人名録については『満洲紳士録』(1907年・1908年)、『支那在留邦人興信録』(1926年)、『満洲紳士縉商録』(1927年)、『満蒙日本人紳士録』(1929年)、『満洲紳士録』(第三版、1940年)等からのデータを集積した。現在のところ1300人前後のデータが得られているが、『清国傭聘本邦人名表』や『支那傭聘本邦人人名表』に記載されている俸給や契約期間等のあまり重要ではない項目を削除・整理する一方で、本年度新たに得られた資料によって日本や中国での各個人の経歴に関するデータを補強した。本年度の研究成果の一端は、招待を受けて訪問した台湾の中央研究院近代史研究所での講演「海外政治視察団の派遣決定過程と日露講和問題」のなかでも取り上げ、参加した学者から貴重な意見を得ることができた。また論文としては、「清末の憲政準備と日本での官制改革論』(孫文研究会編『辛亥革命の多元構造』汲古書院、2003)を発表したが、明治末期の日本人が、法律顧問等も含めて様々な形態で中国の憲政準備に関与していたことを明らかにした。来年度は本研究計画の最終年度に当たるため、これまでに蓄積したデータの整理と残された資料の分析を行い、研究成果報告書として取りまとめる予定である。清末以来、近代中国では多数の日本人が中央・地方の軍事組織、行政機関、教育機関、産業組織等に雇用されていた。これらの日本人は、中国の政治や経済に大きな影響を与えていた。しかし一部の著名な人物を除いては、これまでその経歴や雇用先での活動等は明らかにされてこなかった。この研究の目的は、第一にこれらの日本人政治顧問や産業技術者の個人データを発掘し、収集することである。第二の目的は、このデータの中から近代日中関係の歴史上において重要な位置を占めたと考えられる人物を抽出し、事例研究を行うことである。これまでの近代日中関係史研究は、国家間対立に単純化されすぎていた。そのために日本と中国の関係をめぐる多様な可能性や選択肢は軽視されがちであった。近代の日中関係をめぐる近年の新しい研究動向は、これまで強調されてきた敵対・対立の面のみならず、「提携」・「相互依存」・「競存」といった局面の存在も明らかにしつつある。中国の諸機関で雇用されていた日本人は、もちろん日本の国家意思から自由であったわけではないが、個人の意思や活動を国家のそれによって代替させることはできない。事例研究の対象として注目した人物の一人は、有賀長雄である。清末において、彼は清朝が日本に派遣した憲政視察団に対して、明治憲政に関する講義を行った。また中華民国が成立すると、彼は法制局の顧問として招聘され、憲法の制定に関与した。
オルニチン脱炭酸酵素の分解機構の解明-アンチザイムの役割-

本研究では,アンチザイム(AZ:ポリアミンで誘導されODCに結合して不活化する蛋白質)ならびにアンチザイムインヒビター(AI:ODC-AZ複合体に作用して活性ODCを遊離する蛋白質)とODC分解の関連性を明らかにしようとした.1.蛋白分解系変異細胞を用いて検討し, ODCの速い分解系にはリソゾーム及びユビキチン依存性蛋白分解系は重要ではないことが明らかになった.また, HTCとそのODC安定化変異株HMO_A細胞ではODC蛋白には差がないことが知られていたが,今回, AZ蛋白にも差がないことを確認した.従ってHMO_A細胞のODC安定化の原因はODCに特異的な分解系自体にあると推定された.2.従来AZの存在が否定されていたマウス腎に於て, AZのポリアミンによる誘導ならびに生理的条件下でのAZ-ODC複合体の存在を証明した.また,雌雄のマウスとアンドロゲン投与雌マウスを用いてODCの分解速度とAZ/ODC比の間に相関性があることを確認し, AZの存在と役割の普遍性が支持された.3.AIを部分精製して,その性質がODCに極めて類似していることを明らかにした.しかし,抗ODC抗体との極めて低い反応性やinvivoにおける動態からAIはODCの分解産物ではなくODC分解の調節因子であると推定された.特にラット肝,心に於けるODC誘導時のODC, AZ, AIの変動の相互関係から, AIは誘導初期にAZを不活化してODCを安定化し, ODC活性の上昇を増幅し, AZはODCの減少時にODC分解を加速してODCの低下を増幅し,触媒量のAIとAZが協同してODCの迅速な代謝回転を可能にすると示唆された.4.部分精製したAIでマウスを免疫しモノクローナル抗体を得た.今後,抗体を利用してAIを精製する一方, HTC, HMO_A細胞の差やAZとAIの効果を特異性の指標として,無細胞抽出液によるODC分解系の確立を試みたい.本研究では,アンチザイム(AZ:ポリアミンで誘導されODCに結合して不活化する蛋白質)ならびにアンチザイムインヒビター(AI:ODC-AZ複合体に作用して活性ODCを遊離する蛋白質)とODC分解の関連性を明らかにしようとした.1.蛋白分解系変異細胞を用いて検討し, ODCの速い分解系にはリソゾーム及びユビキチン依存性蛋白分解系は重要ではないことが明らかになった.また, HTCとそのODC安定化変異株HMO_A細胞ではODC蛋白には差がないことが知られていたが,今回, AZ蛋白にも差がないことを確認した.従ってHMO_A細胞のODC安定化の原因はODCに特異的な分解系自体にあると推定された.2.従来AZの存在が否定されていたマウス腎に於て, AZのポリアミンによる誘導ならびに生理的条件下でのAZ-ODC複合体の存在を証明した.また,雌雄のマウスとアンドロゲン投与雌マウスを用いてODCの分解速度とAZ/ODC比の間に相関性があることを確認し, AZの存在と役割の普遍性が支持された.3.AIを部分精製して,その性質がODCに極めて類似していることを明らかにした.しかし,抗ODC抗体との極めて低い反応性やinvivoにおける動態からAIはODCの分解産物ではなくODC分解の調節因子であると推定された.特にラット肝,心に於けるODC誘導時のODC, AZ, AIの変動の相互関係から, AIは誘導初期にAZを不活化してODCを安定化し, ODC活性の上昇を増幅し, AZはODCの減少時にODC分解を加速してODCの低下を増幅し,触媒量のAIとAZが協同してODCの迅速な代謝回転を可能にすると示唆された.4.部分精製したAIでマウスを免疫しモノクローナル抗体を得た.今後,抗体を利用してAIを精製する一方, HTC, HMO_A細胞の差やAZとAIの効果を特異性の指標として,無細胞抽出液によるODC分解系の確立を試みたい.1.蛋白分解系変異細胞におけるオルニチン脱炭酸酵素(ODC)の分解ユビキチン依存性蛋白分解系に障害をもつ温度感受性マウス乳癌細胞ts85とカテプシンD等のリソゾーム酵素が著減しているI-cell病患者の繊維芽細胞におけるODC分解を検討した。両細胞いずれにもODC分解に異常は認められず、ODCの速い分解にはリソゾーム及びユビキチン依存性蛋白分解系は重要ではないと考えられた。2.アンチザイム(AZ)はPutrescine(Put),Spermidine(Spd),Spermine(Spm)の何れにより誘導されるか。細胞内の各ポリアミン濃度にfactorを乘じた和(HTC細胞では0.45〔put〕+〔spd〕+0.33〔spm〕)と、細胞内AZ量との間によい相関性が見出された。すなわち、誘導活性の差はあるが何れのポリアミンもAZを誘導することが示された。また、この値がある閾値を越えるとAZの誘導が開始されることが示された。3.アンチザイムインヒビター(AI)はODCの分解中間体か、あるいはODCの分解調節因子か?(1)AIの性質:AI-AZ複合体は塩により解離し、その際AI自身もサブユニットに解離する。

AIはODCとAZの結合を非拮抗的に阻害する。AIはポリクローナル抗ODC抗体と反応するが反応性はODCの0.03%である。(2)イミュノアフィニティーによる組織抽出液中のAI,AZ,ODC,AI-AZ,ODC-AZの分別定量法を確立してAIの分布、細胞内局在ならびに生理的変動を検討した。AIは広く動物組織や培養細胞に検出されたが調べた範囲ではラット肝(可溶性分画)に最も多かった。ラット肝AIはAI-AZとして存在し、ODCの誘導刺激に応じてODCに先行して増加した。他方、この増加に対応してODC-AZの減少がみられた。AI-AZはODCに匹敵する速い代謝回転を示すが、ODCとは異りPutによりfeedback調節を受けない。以上の結果から、AIはODCの分解中間体ではなく、ODC誘導の初期にAZを不活化してODC分解を低下させ、ODC活性の増加を促進する役割りをもつ調節蛋白質である可能性が示唆された。
絵画表現における風土と技術-膠を中心とする伝統的材料の持続性に関する調査研究-

膠とは日本画用の接着剤であり、古代からの汎用接着剤でもある。三千本膠と称される製品が2010年に製造終了となり、代替品や新たな製品が出てきた。画家や、日本画の修復技術者などの専門家は正確な知識によって膠を選ぶ時代になったと言えよう。そのため本研究では科学、文化、歴史そして海外の調査などを通じて多視点からの膠のとらえ直しを行い、原料処理工程にも着目し製造方法によって古典的膠、和膠、洋膠に再定義、再分類した。中国、EU調査では、絵画や楽器製造、修復分野において現在でも膠が必要とされているが、利用法は経験や伝承に頼っている。本研究の国際的なネットワーク化を進めている。1.国際調査平成26年11月。膠の流通と作品への使用状況を中心として膠全般の情報に聴き取りと作品調査を中国3都市で行った。(1)趙栗暉氏天津美術学院副教授中国画教学実験室、天津美術学院にて(2)唐勇力氏中央美術学院中国画学院院長、全国美術展覧会国画系審査員、北京近郊のアトリエにて(3)候黎明氏敦煌研究院美術研究所所長、王旭東氏敦煌研究院常務副院長(当時)ほか、敦煌研究院にて。趙栗暉副氏は工筆画家であり、敦煌壁画を主とする古典絵画の技法材料研究者である。古典文献を参考に膠の復元試作も行っている。唐氏は中国画の教育界、画壇における指導的地位にある。その影響力から今後の中国絵画における膠技法普及の動向を窺うことが可能である。敦煌においては莫高窟壁画を調査するとともに、その技法材料について侯黎明氏、王旭東氏らと意見交換した。研究所所属の多くの模写従事者が膠を使った「岩彩画」の作家であり、敦煌は中国における当領域の拠点のひとつである。使用されている膠は3カ所とも中国国内で普及する明膠であり、日本の洋膠に相当するものと思われる。2.文献調査とデータ化膠に関する雑誌、新聞記事等の収集。また森田恒之氏(分担者)所蔵の資料のデータ化を行った。3.絵画材料としての持続可能性研究平成27年3月姫路高木地区での古典的膠試作をワークショップとして実施した。川漬け(原皮脱毛処理の前工程)した鹿革、牛皮による抽出を行い、製造工程を検証した。また、メーカー、大学(多摩美術大学、京都造形芸術大学)等において聴き取りを行った。4.研究ネットワークの構築愛知県立芸術大学の学内研究会(平成26年9月、12月)、全体研究会(同5月)を開催し、拠点化に必要な研究活動について意見交換を行った。平成26年7月および12月には膠文化研究会主催の公開研究会が開催されるにあたり運営支援を行った。2015年5月姫路市網干地区のゼラチン製造業者での調査、および意見交換を行った。当該企業はゼラチン、コラーゲンの製造を行う傍ら、2011年より絵画用膠の製造に参入している。代表者は三千本膠と称される家内工業的な和膠の製造休止を受けて、膠の製造集積地にある事業者として社会貢献を果たしたいとの思いがあったと語る。他製品と共通のラインを使いながらも工程を分岐して手作業での行程を導入し、和膠の製造方法を一部復元している。絵画材料としての持続可能性の側面から重要な取り組みである。本研究チームとも製造当初から交流を維持しており、今後も連携を進める。6月東京藝大において膠文化研究会との共催による公開研究会「膠入門」を開催した。膠ユーザーを対象として、基礎中の基礎と言うべき膠に関する知識の教育普及を目指して本研究分担者、研究協力者が発表を行った。公開研究会の参加者は日本画制作者、修理技術者、保存科学研究者、膠製造者などを中心として広がりを見せており、人的交流が活性化され、膠に関する研究ネットワークが形成されつつあると見ている。11月にはリーフレット「膠の基礎知識」を刊行し、大学、研究機関への配布を行った。膠の種別を製造方法によって「洋膠」、「和膠」、「古典的膠」に区分し、その歴史的、社会的背景にも触れながら、製品の性状の違いに関与する可能性について示した。この区分については、今後の膠研究が必ず採用する標準概念になり得るものである。試作した膠の試用によって材料と表現に関する考察を行い、データを蓄積し、生産者と共有する取り組みも継続している。数値によらないモニター結果の分析は難しいが、ユーザーの製品への積極的な関与と生産者との意思疎通は今後の膠の持続可能性にとって極めて重要であり、製品の改善にも資するものである。本研究の主要な意義のひとつである。公開研究会の開催やリーフレット作成および配布によって、研究成果の一部を広く普及させた。これら活動は膠研究の標準概念として今後の研究に資するとともに研究ネットワーク構築に寄与している。材料と表現に関する考察において、膠試作とその試用は求められる膠についての基礎データとなるものである。またユーザーと製造者とのデータ共有は絵画材料としての持続可能性においても欠かせない。各活動は文献研究を伴っており、こうした情報を普及するためのアクセシビリティに優れたデータベース化、公開方法についても検討を進めている。一方、予定していた海外調査(欧州)は調査メンバーの都合により、28年度に延期せざる得なかった。来年度の実施に向けて、調査先を吟味し、照会を行っているところである。

2016年4月に古典的膠の試作をワークショップ形式で行った。ユーザーが製造体験し、知識を学び、製品を試用することで製造方法による膠の違いを理解する普及プログラムである。研究ネットワークの形成を担い、産地・製造者支援に位置づけられることから、絵画材料としての持続可能性に関わる活動である。6月、昨年度開催の公開研究会の講演を基に再編集した冊子「膠入門」を刊行した。執筆は本研究分担者、協力研究者が担当した。膠ユーザーにとって必須である基礎的な知識と最新の研究成果をまとめ、知識普及と研究促進に資するものである。7月には海外フィールド調査としてドイツ・イタリアでの聞き取り調査と資料収集を行った。調査先はドイツ・Aichstettenの画材、修復材料業者のKremerで絵画、修復に用いられる各種膠の製造、流通状況、イタリア・Cremonaでは弦楽器製作工房、材料販売店、同・Romaでは保存修復材料商社、画材店などである。これによって、製造、流通、利用局面について多くの情報を得た。同じ7月、公開研究会を愛知県立芸術大学を会場として開催した。東京以外では初となる。プログラムは「三千本膠『飛鳥』の開発について」、「模写という道」、「伝統技法と素材(紙・絵具・膠)」、「『膠の基礎知識』リーフレットについて」の講演と質疑応答だった。講師は文化勲章受章者上村淳之氏をはじめとして膠製造者、模写事業者、本研究分担者である。昨年刊行したリーフレット「膠の基礎知識」の英訳に取り組んだ。膠研究は日本が主導すべき使命を担っており、国際的な知識の普及のための活動である。翻訳を完了し、29年度早い時期に刊行予定である。国際フィールド調査は26年度中国、28年度欧州において実施し、多くの情報、知見を得た。古典的膠の試作ワークショップを26年度、28年度に行い、多数、他領域からの参加者を迎えた。愛知県立藝術大学での公開研究会を開催した。中部地域における教育普及、研究ネットワーク形成に寄与するものとなった。リーフレット「膠の基礎知識」の英訳作業を行った。アメリカでの調査、ワークショップ開催を計画していたが、受け入れ機関側の事情により、研究期間を延長して来年度実施する計画である。同2月に「膠の基礎知識」の英訳版「Basic Knowledge about Animal Glue」を発行し、上記ワークショップでの配布を主として研究成果の普及に活用した。海外においても当該分野における研究を支える基礎資料となるものであり、その意義は大きい。膠とは日本画用の接着剤であり、古代からの汎用接着剤でもある。三千本膠と称される製品が2010年に製造終了となり、代替品や新たな製品が出てきた。画家や、日本画の修復技術者などの専門家は正確な知識によって膠を選ぶ時代になったと言えよう。そのため本研究では科学、文化、歴史そして海外の調査などを通じて多視点からの膠のとらえ直しを行い、原料処理工程にも着目し製造方法によって古典的膠、和膠、洋膠に再定義、再分類した。中国、EU調査では、絵画や楽器製造、修復分野において現在でも膠が必要とされているが、利用法は経験や伝承に頼っている。本研究の国際的なネットワーク化を進めている。
新型インフルエンザ出現に備えたカセットセオリーに基づくペプチドワクチンの作製

1.カセットセオリーの考え方に基づいてH5に対するペプチドワクチンを作成したが、中和抗体の誘導には至らなかった。これは、カセットセオリーに基づいて作成されたペプチドに対する抗体のすべてが、オリジナルの蛋白と反応するわけではないことを示している。そこで、カセットセオリーの改良型としてI-A^b結合性コンポーネント(46F-/-54A)の外側にジスルフィド結合で環状にしたペプチドを付加した合成ペプチドを作成した。予備的実験ではあるが、環状部分は蛋白上でループアウトした部分をmimicできることが判明した。2.H3インフルエンザウイルス由来のヌクレオプロテイン(NP)366-374を封入した多層性リポソームと抗CD40抗体を同時にマウスの鼻腔より投与した後、H3インフルエンザウイルスを感染させた。その結果、単独ではほとんど影響がなく、NP366-374封入リポソームと抗CD40抗体を同時に投与したときだけウイルス感染を抑制した。この効果は2ヶ月間持続した。CTLに認識されるNPは変異が少なく、同一のペプチドワクチンが種々のサブタイプインフルエンザウイルスに有効である可能性が高い。現在、NP366-374封入リポソームと抗CD40抗体を鼻腔より投与して、H5インフルエンザウイルスの感染抑制を行っている。我々はH3インフルエンザウイルスのヘムアグルチニン(HA)の127-133番残基を、我々の作成したMHC結合性部分の中央に挿入してペプチドワクチンを作成した。このペプチドワクチンは、B6マウスのT細胞およびB細胞を活性化してH3インフルエンザウイルスの感染を抑制した。このH3インフルエンザウイルスのHA127-133に相当する部分を、我々がシークエンスしたカモから分離された種々のインフルエンザウイルスのHAに基づいて選択した。これらのシークエンスをMHC結合性部分の中央に挿入して、HlからH5までのインフルエンザウイルスに対応する種々のペプチドを作製した。これらのペプチドをヒトMHCクラスIIであるDQ6遺伝子導入マウスに免疫し、T細胞反応と抗体産生を測定した。その結果、これらのペプチドはT細胞反応を誘導し、抗体産土を増強した。現在、この抗体が試験管内でHlからH5まで種々のインフルエンザウイルスを中和するかどうか検討している。H5とH7は鳥類では強毒でヒトでいつ流行してもおかしくないので、これらに対するペプチドワクチンの作成を優先する必要がある。H5に関しては、H3インフルエンザウイルスのHA127-133に相当する部分を使用したペプチドワクチンで免疫して得られた抗体は、中和活性があまりなかった。そこで、現在他の部分を使用したペプチドワクチンを作成し抗体を産生させ、中和活性を検討している。DQ6遺伝子導入マウスまたはB6マウスに、上記のペプチドワクチンをリポソームに入れて鼻腔より投与し、インフルエンザウイルスに対する感染予防効果も判定する予定である。その前に、投与回数の減少およびワクチン効果の増強の目的で、樹状細胞を活性化しアジュバント効果がある抗CD40抗体をペプチドワクチンと同時に鼻腔より投与してその効果を検定している。これは、カセットセオリーに基づいて作成されたペプチドに対する抗体のすべてが、オリジナル蛋白と反応するわけではないことを示している。