hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母の染色体DNA長多型の誘発機構解析と有用遺伝子増幅への応用

また、この多型を起こすDNA上に有用遺伝子を挿入し、人為的に有用遺伝子を染色体上で増幅し、細胞内でのその遺伝子産物の量を増加させることも目的の一つである。多型を起こす450kbpの第III番染色体DNAでは、THR4遺伝子座からHMK遺伝子座に至る約100kbpのDNA領域が重複して存在していることを明らかとした。また、減数分裂の際にその領域内で不等交叉が起こる事により、染色体DNA長が約100kbp単位で多型を起すと推論した。次に、重複DNA内にFIG2遺伝子が存在し、この遺伝子量が増加すると接合能が低下するという現象を発見した。そこで、この遺伝子内に目的とする遺伝子を挿入すると、FIC2遺伝子が破壊されるために、接合能の低下を防ぐことができ、かつ、その遺伝子の量を増加することができると考えられる。そこで、この可能性を検証するために、FIG2遺伝子内にURA3遺伝子を挿入することによりFIC2遺伝子を破壊する操作を行った。現在・この破壊株を用いて、染色体DNA長多型を誘導しURA3遺伝子のmRNAを測定することにより、実際に遺伝子産物の増加が起こっているのかを調べている。
網膜剥離における視細胞のアポトーシスに関する研究

ネコおよびラットを用いて実験的網膜剥離を作成した。しかし、ラットの方がネコよりも取り扱いが容易であるため、その後の実験はラットを主な材料に行った。ラット強膜に切開を加え、神経網膜をこの創に嵌頓させることによって実験的網膜剥離を作成した。網膜剥離作成後、経時的(1、2、3、7、14、28日後)にラット眼球を摘出し、網膜の形態を光学顕微鏡および電子顕微鏡的に検討した。光学顕微鏡用のパラフィン切片を用いてTUNEL法にてin situにおいてDNAの断片化をおこしている細胞を検出した。また、剥離網膜そのものからDNAを抽出し、電気泳動法にていわゆるladder formationを検出した。TUNEL染色では、コントロール眼では陽性細胞を検出しなかった。しかし、剥離作成1日後から陽性細胞が出現し、3日後をピークとする経時変化が認められた。7日目にはTUNEL染色陽性細胞の数は著明に減少し、14日目には殆ど認められなくなった。データーの詳細の解析にはもう少し時間が必要である。各種レチノイド、ニューロトロフィンによるアポトーシスの救済については未だ十分なデーターを得るに至っていない。
現代青年・学生の意識構造に関する総合的研究

本研究は2年計画ですすめられてきたが、以下のとおり研究計画を遂行することができた。昨年度、第1次調査では本学(立命館大学)I部学生を対象に3445名の調査を実施ししたが、今年度は、アンケート項目の基本的構造は変えずに、次のような計画で第2次調査および補足調査を実施した。アンケートの分析対象としたサンプル数は以下のとおりである。大学・短大・専門学校合計2377名中学・高校合計2483名本学(立大II部)学生975名立命館中学生徒633名T大(四年制)学生548名立命館高校生徒943名T大(短大部)学生240名H女子中学生徒225名H短大学生354名H女子高校生徒682名K保育専門学校学生260名結果の2次分析を、今後もすすめていく必要があるが、1次分析から次のような分析の柱をまとめることができた。(1)同年代であっても項目によっては青年間の格差(男女差を含む)が認められ、意識を複雑に規定している要因を分析していく必要がある。(2)年代間の格差が認められた項目もあり、人間の発達過程と意識とが関連しあっていることが明らかになった。(3)教育、生活などと意識とが関連しあっていることが明らかになった。これら要因間の構造がどのような関係にあるのか、今後要因間分析をすすめて検討していきたい。本研究の目的は、青年・学生の意識を表層的にとらえるだけでなく(1)自己意識(イメ-ジ)や周囲・社会にたいする意識(イメ-ジ)およびそこで何に価値をおくかという価値意識の把握を試みてみる。(2)これらを、過去から現在へそして未来へという時間軸の中で把握することを試みてみる。(3)現実実態・現実行動、これらの対する事実認識の実態、およびこれらの背後にあるとおもわれる価値づけに関する意識実態などの把握とそれらの相互関係を構造的に把握しようとするところにある。平成3年度においては、前半期に「青年期関係図書」(1部絶版図書などがあり購入計画を若干変更した)を選定し購入した。これらにもとづき、先行研究の検討やアンケ-ト項目の策定作業を試みた。11月12月にかけて第1次調査として立命館大学学生を対象に34問153項目よりなる「学生意識実態調査」を実施した。サンプル数は約3000名。1月3月にかけて入力、統計処理を行った。現在第1次の分析作業を継続中である。来年度は対象を替えて第2次調査を実施する予定である。また、これと並行して本学がこれまで実施してきた各種のアンケ-ト調査のうち数学部アンケ-ト調査の再分析を行った。この結果については平成3年度3月刊行予定の『立命館教育科学研究』第2号に掲載する予定である。「現代青年・学生の意識構造に関する総合的研究」と題する本研究は3年計画ですすめられてきたものであるが、調査は昨年度と本年度の2年間にわたって実施された。昨年度の第1次調査は本学(立命館大学)I部学生を対象に実施された(有効サンプル数3,445名)。今年度は第2次調査として大学・短大・専門学校4校(有効サンプル数2,337名)、中学・高校2校(有効サンプル数2,483名)を対象に調査をおこなった。要因間相互の分析などを今後も続ける必要があるが、(1)同世代間の差異(男女差を含む)、(2)年齢間の差異(中学生、高校生、大学生で代表させている)、(3)教育条件、生活スタイルなどとの差異、などが青年・学生のの意識構造に反映してきていることがしめされる結果となった。そして、これらは人格発達や自我の形成過程と関連しており、青年・学生の今後の「生き方」(生きていく上での動機付けなど)をも規定するものとなっている可能性があることを示唆する結果もえられた。要因間の分析をさらにすすめるなどによって、さらに詳しくこれらの課題を分析・検討していく予定でいる。

その際、教育条件や生活スタイルなど現在の外的諸条件に規定される側面と、発達過程など時間的・発達的スパン(ライフサイクル上の位置など)に規定される側面との相互関係の分析がさらに重要になってきているようにおもわれる。
中央コイサンの比較研究のための多言語データベース構築

平成10年度は、昨年より着手した「中央コイサン語の比較研究のための多言語データベース作成」の2年目として、当初の計画にそって、1)資料の収集、2)中央コイサンの各言語において作成した/しつつある語彙データベースの統合の試み、3)比較研究の観点からの個別語の記述・分析、を行った。1)既にある中央コイサン語資料を購入および複写によって収集した。また同時にその記述分析のために必要な言語学関係基本文献および人類学分野の資料も収集した。2)多言語データベース統合の第一歩として、作成した/しつつある個別語のデータベース(Naro語、Nama語、|Gui語、Tshela語および収録語彙数の少ないいくつかの中央コイサン語)それぞれの単純語に対して全体の統合のための検索キーとなる英語による意味項目を追加した。これは、それぞれの研究者によるコイサン語の語彙につけられている意味記述(英語・日本語・ドイツ語による)をもとにして作成した。検索効果を考えて、すべての個別語資料に対して一貫した語を用いるようにした。意味分野によっては第一検索キーだけでなく第二検索キーもたてた。また、英語で意味をとらえた場合多義語扱いになってしまうものについては、それぞれ別項目として扱うことにした。それぞれの言語の音声表記については、研究者によって表記方法が著しくことなりまた音韻解釈もことなることを考慮して、形式を統一しないことにした。ただし電子化が困難な文字が多く使われているので、キー入力や検索がしやすい記号に変換して入力した。3)研究代表者が平成9年に収集したTshela語の音韻分析および一部の文法体系の分析を、すでに記述が進められている|Gui語・||Gana語との比較研究の観点から、進めた。この成果の公表は準備中である。平成9年度は「中央コイサン語の比較研究のための多言語データベース作成」の初年度として、当初の計画に沿って、1,資料の収集2,個別語のデータベース作成3,個別語の記述・分析を進めた。1,既にある中部コイサン語資料を購入および複写によって収集し、文献目録を作成中である。また同時にその記述・分析のために必要な言語学関係基本文献および人類学分野の資料も収集した。文献収集は、当初の予定通り平成10年度も継続して行う。2,多言語データベース作成の第一歩として、収集した文献の語彙項目の各言語別データベースの作成を進めた。今年度は、Naro語とNama語に取り組み、ほぼ終了段階にある。これらは、それぞれの語彙(現在のところ表記は各々の言語の表記法によっている)に、最大(1)トーン、(2)品詞等の文法情報、(3)意味、(4)例を記述する形式で構成されている。今後はこれらに|Gui語その他を加え、統合し、多言語データベースを構築していく。そのため、平成10年度には、それぞれの個別言語のデータベース作成に加え、全体の音声表記を一定のもの(IPAの使用を予定している)に置き換えることと、それぞれの言語の語彙データをつなぐための共通の意味項目の設定を行う。3,1996年および1997年の現地調査によって研究代表者が得た、Tshera語(未記述の中部コイサン語である)の音韻体系(特にクリック・ロスに関して歴史言語学的な観点から)および文法体系の記述・分析を進めている。この言語の資料は、系統的に最も近い|Gui語・||Gana語の資料に追加する形でデータベースに加えていく予定である。また、保存および音響分析に耐えうるようにデジタルで音声資料のコピーおよび編集の作業を進めた。
工学を総合化する知的人工物に関する研究

本最終年度はプログラムの各班で成果をまとめるとともに、将来に向けて人工物工学の問題設定および課題を再確認した。今日の人工環境の中で私たちが行っていることが、知識も含めた既知の人工物を使用しながら人工環境を継続的に改変していることであるとの認識から、人工物工学で対象にすべきものは有限環境下での持続的な設計であるとした。そして、有限環境の中で無数のサイクルを描きながらアブダクションが作動している持続的設計を理解する学問を作り、その理解に立って共同体の意思を設計に反映させる有用な手段を提供することが人工物工学の研究目標であると再定義した。そして今後の人工物工学の研究課題を、「設計のより深い理解を目指すモデル的方法」と「有限環境における持続的設計を実践する実験的方法」の大きく二つのアプローチで整理した。モデル的方法ではまず、経験基盤主義に基づいて導出されたイメージスキーマを手がかりにして、人工物のアブダクションにおける洞察力がいかに形成されるかについての解明を試みる。そして、身体経験の類似性を介して理解が共有されるイメージスキーマをベースに、共有可能な言語の研究を行う。また日常言語や特定分野を記述する専門言語による記述の理解において、いかに意味が共有可能なスキーマに変換されるかを研究する。また、既存の人工物に関する知識の集積から新たな人工物を記述する理論が作られ、それは再び次の人工物のアブダクションにつながるという、アブダクションの連鎖を研究する知識の適用過程の研究を設定する。そしてネットワーク、シミュレーション、データ構造化等の技術を利用して、アブダクションに有効な知識を生成する研究を行う。プロトタイピングの面では、有限環境のもとで干渉の少ない解を求めるためのプロトタイピングの研究を行う。ネットワーク、シミュレーションの利用を前提として持続的設計を支えるツールを社会に提供する。実験的方法ではまず、インターネット上で知識を共有することによる非同期分散環境での設計実験を試みる。人工物のメインテナンスをライフサイクルを通した持続的設計と捉え、ネットワークを介したメインテナンスの研究を行う。人工物の理解のためにイメージスキーマが使われる様子を中・長期的に観察し、また有限設計ワークショップを継続的に行う。以上に述べた人工物工学の今後の展望は、本年度11月に開催された第2回人工物工学国際シンポジウムにおいて、各研究班の成果とともに公表され、参加者、レビュアからの賛同を得た。
3次元温度場を創成するための積層立体チャネルチップの製作・制御技術の構築

本研究を通して、以下に示す成果を得た。・拡散接合によって3次元のマイクロリアクタを製作する技術を確立した。そのために,SUS316での最適接合条件を導いた.・樹脂と金属のそれぞれのマイクロリアクタの熱的性能を比較し,材質の熱伝導率が熱交換効率に影響を与えることを示した.また、接合方法の異なるマイクロリアクタと比較して,拡散接合によるマイクロリアクタの優位性を示した.・上記の条件で,冷却層の施された100層マイクロリアクタを製作した.また,マイクロリアクタを多層化して、冷却流路を配置することで、熱交換効率を向上できることを示した.本研究を通して、以下に示す成果を得た。そのために,SUS316での最適接合条件を導いた.・樹脂と金属のそれぞれのマイクロリアクタの熱的性能を比較し,材質の熱伝導率が熱交換効率に影響を与えることを示した.また、接合方法の異なるマイクロリアクタと比較して,拡散接合によるマイクロリアクタの優位性を示した.・上記の条件で,冷却層の施された100層マイクロリアクタを製作した.また,マイクロリアクタを多層化して、冷却流路を配置することで、熱交換効率を向上できることを示した.平成20年度は、主に(a)拡散接合による金属層間の接合技術の確立、および(b)熱伝達率の安定化のためのチャネル表面状態(形状・物性)の制御を、並行して行った。(a)拡散接合による金属層問の接合技術の確立のためには、耐熱性、耐腐食性めほか、加工性、接合性を考慮して、オーステナイト系ステンレスSUS316を選定し、詳しく接合条件の検討を行った。チャネル加工は、2次元の形状は現有の加工機でほぼ実現できるが、各層を効率良く加工するために、現有加工機の他に新たに多機能デスクトップ型加工機(高島産業社製、MultiProIII)を購入して用いた。また、拡散接合の制御パラメータとして、接合面の面粗さ、接合温度、加圧力に注目し、最適な条件を検討した。その結果、接合面表面粗さRa=0.20μm、接合雰囲気5×10-3Pa、接合圧力10MPa、接合時間4時間の下で、1100°Cの接合温度が最適であり、それより高い温度ではチャネル形状が維持されず、それより低い温度では接合強度が十分に確保できないことが分かった。接合強度の評価には、引っ張り試験とシャルピー衝撃試験との両方を行った。上記の最適条件下での接台強度は、バルクの材料と比較して引っ張り強度でほぼ100%、シャルピー衝撃試験で約半分の強度が得られることを確かめた。(b)熱伝達率の安定化のためのチャネル表面状態(形状・物性)の制御については、ステンレス基板にニッケルメッキを施す際の最適な電流密度やメッキ液の撹拝条件を検討し、表面性状に優れる条件を見出すとともに、そのときの残留応力を評価した。平成21年度は、主に(a)拡散接合による金属層間の接合技術の確立、および(c)積層立体チャネルチップの試作を、並行して行った。(a)拡散接合による金属層間の接合技術の確立のためには、前年に引き続きオーステナイト系ステンレスSUS316を用いて、詳しく接合条件の検討を行った。引っ張り試験、シャルピー衝撃試験などを行わずに、接合面の接合強度を評価するために、接合面積率を新たにパラメータとして導入し、接合面積率が引っ張り強度およびシャルピー衝撃値と相関があることを示した。また、断面の観察像から接合面積率を見積もる方法を開発した。さらに、接合面積率と接合面における熱伝達率との相関を調べた結果、本研究で実現しているレベルの接合面積率ではバルク材料との違いが見られないことが分かった。(c)積層立体チャネルチップの試作するために、チップの設計は、流路が表面から裏面まで貫通する流路屑と、流路を加工せずスルーホールのみを加工した隔壁層とを交互に積層することを提案した。この方法によれば、チャネル加工は、流路層、隔壁層に分けて加工すれば、それぞれ多層を一括で加工できるため、加工時間が大幅に短縮できる。本年度は、溶液反応の流路層と、冷却流路層を交互に20層(隔壁層を合わせると都合40層)配置したチップを試作した。試作品の評価実験として、ベンゼンのニトロ化反応を実際に行い、従来より高い選択率で目的反応物を生成できる、すなわち冷却効率が優れていることを確認した。平成22年度は、前年度に引続き、(a)拡散接合による層間の接合技術の確立、(b)超精密温度センサ・熱デバイスを完成させるとともに、(c)上記技術を用いた積層立体チャネルチップの試作を行った。(a)拡散接合による金属層間の接合技術の確立材質は耐熱性、耐腐食性のほか、加工性、接合性を考慮して、オーステナイト系ステンレスSUS316Lの他、ハステロイ、インコネル等のニッケル系合金について検討した結果、SUS316Lがもっとも総合的なパフォーマンスが優れていることがわかった。またこの材料での拡散接合の制御パラメータとして、接合温度1100°C、加圧力10MPa、接合時間4時間が、最適な条件であることを明らかにした。

さらに、接合面積率と接合面における熱伝達率との相関を調べた結果、本研究で実現しているレベルの接合面積率ではバルク材料との違いが見られないことが分かった。(b)超精密温度センサ・熱デバイスの開発チャネル内部の各位置の温度を精密に測定するために、熱電対を微細化して超精密温度センサを開発した。これを流路内部ヘアクセスする方法として、接合界面への配線は絶縁膜の信頼性を確保するのが難しいことが問題であることが明らかになったため、本研究ではセンサ・熱デバイス専用の配線路を加工して積層する方法を提案し、着脱可能な微細温度センサを用いて反応流路内の任意の位置における温度測定が可能であることを示した。(c)積層立体チャネルチップの試作積層立体チャネルチップの試作するために、チップの設計は、流路が表面から裏面まで貫通する流路層と、流路を加工せずスルーホールのみを加工した隔壁層とを交互に積層することを提案した。この方法によれば、チャネル加工は、流路層、隔壁層に分けて加工すれば、それぞれ多層を一括で加工できるため、加工時間が大幅に短縮できる。本年度は、溶液反応の流路層と、冷却流路層を交互に100層配置したチップを試作した。さらに、(b)で提案したセンサ専用の配線路も作りこんで、流路内部の温度分布を計測し、内部に熱がたまりやすいという積層流路一般の問題点を明らかにし、それを冷却流路の導入によって解決できることを示した。
ジュニャ-ナ・シュリ-ミトラ「瞬間的存在性(刹那滅)論証」の研究

1。ジュニャ-ナ・シュリ-ミトラの「瞬間的存在性(刹那滅)論証」の基本的構想をテクスト・クリティ-クと翻訳、周辺思想との比較をとおして全資料の約1/3を考察し終えた。2。A.Thakurの校訂テクスト(Jnanasrimitra:ksanabhangaーadhyaya)にゲッチンゲン・ウィ-ン大学の写本を対校し、全四節(テクストで159ペ-ジ)のうち第一節論証因の主題所属性(paksadharmata)と第二節論証因の肯定的必然性(anvaya)のテキスト・クリティ-クを終了し、計画した第四節は未だ完了し得なかった。校訂テクストはパソコンに入力した。3。和訳と英訳は上記校訂テクストに関して試訳し、その一部分を発表しつつある。4。周辺思想に関しては、ウダヤナ(Udayana)のatmatattvaviveka第一章瞬間的消滅性批判を和訳研究した。これによってジュニャ-ナ・シュリ-ミトラの論証の問題点を逆照射することが出来た。5。ジュニャ-ナ・シュリ-ミトラの論証の特殊性は、論証因の主題所属性のメタ論理〔通常の論理を対象として記述するような論理〕による解釈と瞬間的存在の知覚可能性を問題とするところにある。これらの問題はラトナキ-ルティによって外されたものである。また、このメタ論理による解釈はラトナ-カラシャ-ンティの内遍充論とも一線を画する。この解釈は現代の非実在論的セマンティックスに連動するように考えられる。6。存在が一瞬のうちに自発的に消滅することを論証しようとする「瞬間的存在性論証」はそれ自体自己矛盾をはらんでいる。論理は対象の自己同一性を前提とするのにかかわらず、これは存在が一瞬もとどまらず非存在へ転換する自己差異性を論証することを狙っているからである。ここに本質論を超える哲学的問題がある。1。2。3。4。5。6。
非ヒト霊長類広域皮質脳波計測とトップダウン回路操作による自己主体感の神経基盤解明

本研究の目的は、霊長類の「自己主体感」に関わる神経基盤を解明することである。非ヒト霊長類であるマーモセットを対象として、大脳皮質全域の神経活動を観察しつつ、同時に前頭葉から聴覚皮質へ至るトップダウン信号を光遺伝学的に操作して増強あるいは減弱させ、その際の音声コミュニケーション行動の変容を観察することで、自己主体感の神経基盤解明を目指す。前頭葉トップダウン回路の機能異常は統合失調症などの神経疾患における社会行動の困難を引き起こしている可能性が示唆されており、自己主体感の神経基盤の解明は基礎科学的な意義のみでなく、これらの神経疾患の理解・制御にもつながる重要な問題である。
歯周病菌P. gulaeの歯肉上皮細胞への感染成立と歯周病発症メカニズムの解明

本研究費では、動物由来歯周病菌Porphyromonas gulaeのヒト歯肉上皮細胞への感染能を明らかにし、本菌と歯周病発症との関連性を理解することと、その制御法につながる知見を得ることを目的としている。P. gulaeは線毛タンパクを構成するFimA遺伝子の塩基配列の違いに基づき線毛をA, B, C型の3タイプに分類されている。本年度研究は、P. gulae線毛タイプが歯肉上皮細胞への付着侵入におよぼす影響を検討する。さらに線毛ノックアウト株の作製を行った。Ampicillin/Gentamicin protection assayにより、P. gulae各線毛タイプ株のヒト歯肉上皮細胞株Ca9-22株(ヒト歯肉癌由来)への付着侵入を解析した。P. gulaeはA型線毛株: ATCC 51700株とDO66株、B型線毛株: DO40株とDO44株、C型線毛株: DO49株とST9-1株の各線毛保有株2株ずつ準備し検討した。付着侵入能の条件は、一昨年度に確立した条件で行った。P. gulae6株中、全ての菌株が歯肉上皮細胞に付着するものの、C型線毛保有の2株とB型線毛保有株1株のみが細胞内に侵入することが明らかになった。さらに、これらの現象を走査型ならびに透過型電子顕微鏡で撮影することができた。また、C型線毛保有株の細胞内侵入能は、ヒト由来歯周病菌P. gingivalis菌の中で、最も宿主傷害能を有するII型線毛保有株と同等の侵入能を有することも明らかになった。線毛ノックアウト株の作製線毛遺伝子プロモーター領域と下流領域との間にfimA遺伝子箇所をエリスロマイシンカセットに入れ替えたコンストラクトを作製中である。またこちらの作製が遅れた場合の対応として、C型線毛中和抗体の準備が完成しており、付着侵入能実験に用いる予定にしている。ヒト歯肉上皮細胞を用いたP. gulaeの付着侵入能の解析は、おおむね順調に進展している。本年度研究では、走査型/透過型電子顕微鏡撮影ならびにAmpicillin/Gentamicin protection assayを用いて、P. gulaeが保有する線毛遺伝子別の付着侵入能を明らかにした。さらに、P. gingivalisとの侵入能を比較することができた。一方、線毛ノックアウト株は、遺伝子導入用コンストラクトを作製中であるが、やや遅れ気味かと思われる。そのため、C型線毛中和抗体の準備を同時におこなった。細胞機能に関わる阻害剤、菌の代謝機能、タンパク合成、RNA合成、DNA合成ならびにプロテアーゼに関わる阻害剤を用いて、P. gulaeの歯肉上皮細胞への付着侵入経路を解析する。線毛ノックアウト株を作成し、線毛の付着侵入に関わる影響を明らかにする。しかしながら、線毛ノックアウト株の作成が間に合わない場合は、既に完成済みのC型線毛中和抗体を用いて、P. gulaeの付着侵入への影響を明らかにする。本研究費では、動物由来歯周病菌Porphyromonas gulaeのヒト歯肉上皮細胞への感染を解析し、本菌による歯周病発症を詳細に理解することと、その制御法の開拓につながる知見を得ることを目的としている。P. gulaeは線毛サブユニットFimA遺伝子(fimA)の塩基配列の違いに基づき線毛を3つの型(A, B, C型)に分類しされている。しかし、線毛型の相違が本菌の病原性に及ぼす影響については不明である。本年度研究は、P. gulaeの歯肉上皮細胞の付着侵入と線毛タイプ別の影響を検討し、線毛ノックアウト株の作製を行った。ヒト歯肉上皮細胞株Ca9-22株(ヒト歯肉癌由来)を使用し、Ampicillin/Gentamicin protectionassayにより、P. gulaeの歯肉上皮細胞の付着侵入を解析した。付着侵入の基礎データを収集するため、感染時間ならびに菌量(multiplicity of infection(MOI);細胞1つあたりの感染する菌量)を検討した。さらにA型、B型、C型線毛保有株2株ずつを用いて線毛タイプ別付着侵入能の違いを検討した。P. gulaeは感染60分後、最も歯肉上皮細胞に付着し、感染90分後に最も侵入することが明らかになった。またMOIは100が最も侵入効率が高いことも合わせて明らかになった。線毛ノックアウト株の作製をするため、線毛遺伝子(fimA;既知領域)のプロモーター領域を含む上流約1000bpと下流約500bpの塩基配列を決定した。さらにノックアウト株の選択を行うため、エリスロマイシンカセットのプラスミドを作製しているところである。現在は、線毛遺伝子プロモーター領域と下流領域との間にfimA遺伝子箇所をエリスロマイシンカセットに入れ替えたコンストラクトを作製中である。本年度研究では、P. gulaeが保有する付着侵入の基礎データを収集し、線毛遺伝子別の付着侵入能を明らかにすることができた。一方、線毛ノックアウト株は、線毛遺伝子のプロモーター領域を含む上流約1000bpと下流約500bpの塩基配列を決定するのに、やや時間を要した。

現在、抗生物質カセットのクローニングを行い遺伝子導入用コンストラクトを作製中であるが、やや遅れ気味かと思われる。本研究費では、動物由来歯周病菌Porphyromonas gulaeのヒト歯肉上皮細胞への感染能を明らかにし、本菌と歯周病発症との関連性を理解することと、その制御法につながる知見を得ることを目的としている。P. gulaeは線毛タンパクを構成するFimA遺伝子の塩基配列の違いに基づき線毛をA, B, C型の3タイプに分類されている。本年度研究は、P. gulae線毛タイプが歯肉上皮細胞への付着侵入におよぼす影響を検討する。さらに線毛ノックアウト株の作製を行った。Ampicillin/Gentamicin protection assayにより、P. gulae各線毛タイプ株のヒト歯肉上皮細胞株Ca9-22株(ヒト歯肉癌由来)への付着侵入を解析した。P. gulaeはA型線毛株: ATCC 51700株とDO66株、B型線毛株: DO40株とDO44株、C型線毛株: DO49株とST9-1株の各線毛保有株2株ずつ準備し検討した。付着侵入能の条件は、一昨年度に確立した条件で行った。P. gulae6株中、全ての菌株が歯肉上皮細胞に付着するものの、C型線毛保有の2株とB型線毛保有株1株のみが細胞内に侵入することが明らかになった。さらに、これらの現象を走査型ならびに透過型電子顕微鏡で撮影することができた。また、C型線毛保有株の細胞内侵入能は、ヒト由来歯周病菌P. gingivalis菌の中で、最も宿主傷害能を有するII型線毛保有株と同等の侵入能を有することも明らかになった。線毛ノックアウト株の作製線毛遺伝子プロモーター領域と下流領域との間にfimA遺伝子箇所をエリスロマイシンカセットに入れ替えたコンストラクトを作製中である。またこちらの作製が遅れた場合の対応として、C型線毛中和抗体の準備が完成しており、付着侵入能実験に用いる予定にしている。ヒト歯肉上皮細胞を用いたP. gulaeの付着侵入能の解析は、おおむね順調に進展している。本年度研究では、走査型/透過型電子顕微鏡撮影ならびにAmpicillin/Gentamicin protection assayを用いて、P. gulaeが保有する線毛遺伝子別の付着侵入能を明らかにした。さらに、P. gingivalisとの侵入能を比較することができた。一方、線毛ノックアウト株は、遺伝子導入用コンストラクトを作製中であるが、やや遅れ気味かと思われる。そのため、C型線毛中和抗体の準備を同時におこなった。走査型ならびに透過型電子顕微鏡による歯肉上皮細胞への付着状態ならびに侵入を観察する。続いてヒト歯周病菌P. gingivalisと動物由来歯周病菌P. gulaeとの歯肉上皮細胞への付着侵入能の違いを観察し、Porphyromonas属間の付着侵入能の違いを確認する。さらにマイクロアレイによる遺伝子プロファイルもしくは阻害剤を用いた付着侵入能の解析を行い、付着侵入に関係する経路を決定する。また線毛ノックアウト株の作製を完成する予定にしている。
延伸法による高配向π共役高分子薄膜の作製と有機デバイスへの新規展開

π共役高分子の材料として有機デバイスで良く用いられている結晶性のrr-P3HT、液晶性のPFO、アモルファス性のMEH-PPVを用い、5倍延伸した場合、いずれの材料においても偏光吸収の異方性を示し、延伸方向と平行にπ共役主鎖を配向させることに成功した。5倍延伸rr-P3HT薄膜を用いた有機電界効果トランジスタの正孔移動度は、高分子主鎖と平行で2.7×10^<-3> cm2/Vs、高分子主鎖と垂直で8.0×10^<-4> cm2/Vsと見積もられた。これよりπ共役主鎖に沿ったキャリア移動度が3.4倍大きいことが分かった。形成加工性を有するπ共役高分子は延伸加工技術を用いることにより、高分子鎖が一方向に揃った配向薄膜が作製可能であり、その優位性を再構築することで現在の有機デバイスの主流材料である低分子有機半導体を遥かに超える可能性がある。その高いポテンシャルと現在までに申請者が確立した有機デバイス作製技術を応用し、主目的として高配向の高分子薄膜を用い、低分子有機半導体の多結晶、単結晶のキャリア輸送の限界を超える有機トランジスタの作製、発展研究として高配向の高分子薄膜を用いた高性能有機デバイスの作製を目的とする。平成22年度は延伸による配向π共役高分子薄膜の作製、評価として、1.最適な延伸条件の探索(膜厚、延伸比率)、2.延伸に適したπ共役高分子材料の探索(膜質、重合度)、3.配向薄膜の評価(偏光吸収、XRD、AFM)を行った。材料として現在の有機デバイスで良く用いられている結晶性のrr-P3HT、液晶性のPFO、アモルファス性のMEH-PPVを用い、5倍延伸した場合、いずれの材料においても偏光吸収の異方性を示し、延伸方向と平行にπ共役主鎖が配向していることが分かった。高分子の配向薄膜作製手法には様々な方法があるが、上記3つの結晶、液晶、アモルファス性薄膜いずれをも高度に配向させる手法は無く、延伸法が配向薄膜作製法として極めて優れていることを証明した。唯一例外として延伸配向に適していない材料系は、薄膜中での結晶性が非常に高いチエノチオフェン構造を有するポリマー(PBTTT-C10)が挙げられる。このポリマーは有機トランジスタで最も高い正孔移動度(1.0cm^2/Vs)を示す材料ではあるが、膜質が多結晶の集合体となるため、延伸後に多結晶間に大きなギャップが見られ、電気伝導には適していないことが分かった。形成加工性を有するII共役高分子は延伸加工技術を用いることにより、高分子鎖が一方向に揃った配向薄膜が作製可能であり、その優位性を再構築することで現在の有機デバイスの主流材料である低分子有機半導体を遥かに超える有機デバイス作製を目的とする。平成24年度は昨年度の実験により確立した高分子配向薄膜を用いて有機デバイスの作製、評価を行った。有機トランジスタの作製として、ポリプロピレン基板(兼絶縁膜)/II共役高分子F8T2((ビチオフェン-フルオレン)ポリマー)積層膜の延伸配向薄膜を利用することを考案し、延伸ポリプロピレン側からゲート金電極を形成、延伸配向F8T2側からソース・ドレイン金電極を蒸着し、ゲート金電極/ポリプロピレン絶縁膜/F8T2配向膜/ソース・ドレイン金電極のトランジスタ構造を作製した。平成23年度の成果で挙げたように、結晶性、液晶性、アモルファス性いずれのII共役高分子でも延伸配向膜が作製出来ることを考えると、簡便な配向薄膜トランジスタの新規作製法である。しかし、ポリプロピレン基板の膜厚は152μmであり、5倍延伸後には、28μmまで薄くなるが、通常の絶縁膜(100nm以上1μm以下)と比較しても厚い絶縁膜という欠点があるが、1000V程度のゲート電圧を印加することで通常のトランジスタ動作が可能であった。また計画通り、2年目の検討項目の有機薄膜太陽電池の研究を始めた。材料として、アモルファス薄膜を形成するトリフェニルアミン系材料(TSP-T11)、延伸配向や液晶性による配向が可能なF8T2の2種類をドナー材料として用い、可溶性C70誘導体(PC70BM)をアクセプターとして用いた。太陽電池特性を測定した結果、アモルファスのTSP-T11よりも液晶性のF8T2を用いた特性の方が高いフィルファクターが得られており、液晶性のような配向し易い材料の方が太陽電池として優れたバルクヘテロ型構造を有する薄膜が得られると考えられる。
超微量硫黄同位体分析装置を用いた遺跡出土朱の産地推定の試み

日本と中国の辰砂鉱山鉱石の硫黄同位体分析から遺跡出土朱の産地を推定することを目的としている。弥生時代後期の日本海沿岸の非常に有力な権力者の墳墓からは中国産鉱山の朱を示すδ値が観察され、その周辺の墳墓からは畿内産鉱山の朱を示すδ値を観察している。このことは、弥生時代後期から古代大和政権誕生とその後の勢力拡大に朱が利用されていた可能性を示唆している。すなわち,朱が威信物外交手段の1つとして当時の権力者に使われていた可能性がある。当時の権力推移を知るためには朱の産地推定が有力な手段であると考え、積極的に墳墓出土朱の収集と分析を行ってきた。しかしながら多くの墳墓ではそれほど多量の朱は用いられていなく、ほんの僅かな朱が観察される墳墓が多数を占めている。また、土器や石棺などに使用された朱は文化的な要因から、破壊分析のために削り取ることは困難である。そこで硫黄同位体分析に用いる朱の量を従来に比べおよそ1000倍感度が高い0.55μgで測定できる超微量分析法を開発した。従来法は土器や石器から朱を削り取らなければ分析できなかったが,本法では一粒の朱で分析可能であり,粘着テープを土器や石器の上から軽く押し当てることで対象物を傷つけることなく採取して分析が可能である。また,従来法では産地が異なる朱を混合した可能性を考慮しなければならなかったが,本法では1粒で分析可能なためその可能性は極めて低いと考えられる。遺跡朱の分析に協力してくれる方々に本測定法のメリットを報告したところサンプル提供依頼が増え、その結果、北部九州地方の弥生時代中期から後期の遺跡で中国産と日本産朱の使用分布で興味ある結果が得られた。また、香川県でも弥生時代に中国産朱を用いていた遺跡が明らかになり、弥生時代後期に北部九州から瀬戸内海を通って中国産朱がもたらされた可能性が明らかになりつつある。超微量硫黄同位体分析法が確立されたことにより、遺跡から得られる1粒の朱で産地推定が可能となった。この結果、遺物をほぼ傷つけないでサンプリングが可能となり、また遺物にわずかな朱が存在している場合でも分析可能となり、全国の遺跡出土朱の産地推定の機会が格段に増え、中国産朱を使用したか、あるいは国内のどこの鉱山産の朱を用いたか,遺跡の地域および年代ごとに明らかにすることで、今後の文化財や考古学研究者に大きなインパクトを与えられると考えている。一方、従来は数十mgの朱を集めて分析した結果、鉱山の硫黄同位体値と異なる値が検出された場合は複数の産地の朱を混合した可能性が示唆されたが、本法では1粒の朱で分析を行うことから産地の異なる朱を混合した場合、異なった数ケ所以上のポイントから朱をサンプリングしないと結果を見誤ってしまう可能性が高い。今後、この点を十分に考慮しながら分析を行いたい。問題点としては、遺跡出土朱のサンプリングに伴う全国各地の所有者との連携である。朱を出土している遺跡は全国各地に存在するが、都道府県の埋蔵文化財センターや市町村の埋蔵文化財センターなど、その保管場所は各地で統一されておらずバラバラである。また、重要文化財に指定された遺跡などからは、サンプリングできない。そのためいかに朱を収集できるかが課題と言え、そのためには全国各地の文化財関係者に情報を発信して研究の意義を理解してもらい、より多くの遺跡から朱を収集して分析することと、地方を限定してその地方における時代および遺跡の場所と朱が用いられた鉱山の分布を明らかにしていくことも、文化財および考古学関係者に興味を示させる手段であると考えている。全国の埋蔵文化財関係者に遺物を傷つけないという本法の利点を理解してもらい、特に弥生時代から古墳時代の遺跡出土朱の産地推定を網羅的に行いたい。そのためには、学会発表や論文発表などを今以上に積極的に行うことが必要と考えている。特に、古代大和政権が誕生する前後は、研究者だけでなく一般の人たちも強い興味と関心を抱いていることから、この時代の九州・四国から近畿地方の西日本を第一に考えている。幸いにも各地の埋蔵文化財関係者に本研究の意義が浸透しつつあり、本年度は北部九州地域だけでなく、九州全域での調査が可能になり、また四国においても香川県や徳島県の縄文時代および弥生時代の遺跡出土朱の収集が可能となっている。これらの遺跡出土朱の硫黄同位体分析を行い、中国辰砂鉱山産朱が九州から近畿地方にもたらされたルートを明らかにしていきたい。さらに、本法を世界の考古関係者に紹介することも行っていく。特にヨーロッパにおいてローマ時代の壁画や絵画に朱が用いられていることから、傷つけずに朱を対象物からサンプリングして産地推定が可能になることに、ヨーロッパの考古学関係者が興味を持っている。現在行っているバルセロナ大学との共同研究をさらに推進し、超微量硫黄同位体分析による遺跡出土朱の産地推定法を世界基準にしたいと考えている。

当時の権力推移を知るためには朱の産地推定が有力な手段であると考え、積極的に墳墓出土朱の収集と分析を行ってきた。しかしながら多くの墳墓ではそれほど多量の朱は用いられていなく、ほんの僅かな朱が観察される墳墓が多数を占めている。また、土器や石棺などに使用された朱は文化的な要因から、破壊分析のために削り取ることは困難である。そこで硫黄同位体分析に用いる朱の量を従来に比べおよそ1000倍感度が高い0.55μgで測定できる超微量分析法を開発した。従来法は土器や石器から朱を削り取らなければ分析できなかったが,本法では一粒の朱で分析可能であり,粘着テープを土器や石器の上から軽く押し当てることで対象物を傷つけることなく採取して分析が可能である。また,従来法では産地が異なる朱を混合した可能性を考慮しなければならなかったが,本法では1粒で分析可能なためその可能性は極めて低いと考えられる。遺跡朱の分析に協力してくれる方々に本測定法のメリットを報告したところサンプル提供依頼が増え、その結果、北部九州地方の弥生時代中期から後期の遺跡で中国産と日本産朱の使用分布で興味ある結果が得られた。また、香川県でも弥生時代に中国産朱を用いていた遺跡が明らかになり、弥生時代後期に北部九州から瀬戸内海を通って中国産朱がもたらされた可能性が明らかになりつつある。超微量硫黄同位体分析法が確立されたことにより、遺跡から得られる1粒の朱で産地推定が可能となった。この結果、遺物をほぼ傷つけないでサンプリングが可能となり、また遺物にわずかな朱が存在している場合でも分析可能となり、全国の遺跡出土朱の産地推定の機会が格段に増え、中国産朱を使用したか、あるいは国内のどこの鉱山産の朱を用いたか,遺跡の地域および年代ごとに明らかにすることで、今後の文化財や考古学研究者に大きなインパクトを与えられると考えている。一方、従来は数十mgの朱を集めて分析した結果、鉱山の硫黄同位体値と異なる値が検出された場合は複数の産地の朱を混合した可能性が示唆されたが、本法では1粒の朱で分析を行うことから産地の異なる朱を混合した場合、異なった数ケ所以上のポイントから朱をサンプリングしないと結果を見誤ってしまう可能性が高い。今後、この点を十分に考慮しながら分析を行いたい。問題点としては、遺跡出土朱のサンプリングに伴う全国各地の所有者との連携である。朱を出土している遺跡は全国各地に存在するが、都道府県の埋蔵文化財センターや市町村の埋蔵文化財センターなど、その保管場所は各地で統一されておらずバラバラである。また、重要文化財に指定された遺跡などからは、サンプリングできない。そのためいかに朱を収集できるかが課題と言え、そのためには全国各地の文化財関係者に情報を発信して研究の意義を理解してもらい、より多くの遺跡から朱を収集して分析することと、地方を限定してその地方における時代および遺跡の場所と朱が用いられた鉱山の分布を明らかにしていくことも、文化財および考古学関係者に興味を示させる手段であると考えている。全国の埋蔵文化財関係者に遺物を傷つけないという本法の利点を理解してもらい、特に弥生時代から古墳時代の遺跡出土朱の産地推定を網羅的に行いたい。そのためには、学会発表や論文発表などを今以上に積極的に行うことが必要と考えている。特に、古代大和政権が誕生する前後は、研究者だけでなく一般の人たちも強い興味と関心を抱いていることから、この時代の九州・四国から近畿地方の西日本を第一に考えている。
マイクロギャップ離開に起因したインプラント周囲骨吸収の発生機序解明と予防法の開発

歯科インプラントにおけるインプラント体ーアバットメント間に存在するマイクロギャップの為害性は既知の事実であり、現在問題となっているインプラント周囲炎の発生と大きく関与している。また、インプラント上部構造装着後(プロビジョナルレストレーション装着後)の機能負荷開始時点からマイクロギャップの影響が強く見られることから、応力とマイクロギャップの離開は大きく関与していると考えられる。今年度は本研究課題において、マイクロギャップが生じる因子をインプラントーアバットメントの連結機構及びインプラント上部構造装着後に付加される応力量に限定し、荷重負荷量の違いによるマイクロギャップの動態の変化について観察するという研究計画に基づいて実験を実施した。静滑車によるインプラントーアバットメント連結体への荷重負荷装置を九州工業大学・坂井准教授のご協力のもと製作し、インプラントーアバットメント連結部のマイクロギャップの動態を実体顕微鏡にて観察および記録した。荷重負荷量を変化させることで、ギャップの離開量に変化が見られるが、ある一定の荷重量を超えた時点でマイクロギャップの離開量はプラトーに達することが示された。また、マイクロギャップの観察が容易なバットジョイントタイプのインプラント体について、インターナルコネクション・エクスターナルコネクションの2タイプについて荷重量の違いによるマイクロギャップ量の変化を観察し、コネクションの形状やタイプの違いによってマイクロギャップ量に大きな差があることが判明した。機能負荷を想定した荷重をかけた際のマイクロギャップ量の変化についてまずは予備実験を行い、考察する予定であったが、今年度の実験期間中にマイクロギャップ量の離開について、実体顕微鏡を用いて離開する瞬間の動画を撮影することに成功した。また、予定以上に実験が進んだため、連結様式の違いによるマイクロギャップ量の動態の変化が見えれたことは当初の予定以上に新たな知見を得られたと考えている。今年度の実験により荷重負荷量を変化させることで、ギャップの離開量に変化が見られるが、ある一定の荷重量を超えた時点でマイクロギャップの離開量はプラトーに達することが示された。また、マイクロギャップの観察が容易なバットジョイントタイプのインプラント体について、インターナルコネクション・エクスターナルコネクションの2タイプについて荷重量の違いによるマイクロギャップ量の変化を観察したが、2つのタイプによって大きな差があることが判明した。次年度は本現象に対してより学術的な考察を加えるため、FEMモデルを作成し、連結機構の違いによって、どのような機序で本年度得られたようなマイクロギャップの離開量の違いが生じるのかをシミュレーションする予定としている。実験計画においてインプラント体の価格が高額であり、物品費のほとんどを占める。今年度は実験装置の開発、予備実験としての荷重負荷を行ったため、統計的に処理できるほどのインプラント体を用いた実験を行っておらず、購入予定のインプラント体は次年度に繰り越すこととした。
有機アニオントランポーターの希少疾患を基礎とした普遍的腎不全治療薬の開発

慢性腎不全から腎透析にいたる患者の数は年々増加している。腎不全時にはSLCO4C1トランスポーターの発現は低下してお尿毒症物質の蓄積をもたらすと考えられた。そこでCKD時に蓄積する腎不全物質の細胞増殖抑制作用、エリスロポエチン産生抑制作用を検討した。なかでもインドキシル硫酸は生理的な濃度でGATA3の発現を介してSLCO4C1の発現を抑制した。これらよりSLCO4C1の発現はGATA3により負に制御されておりインドキシル硫酸はGATA3の発現増強を介してSLCO4C1の発現を低下させることが示唆された。さらに我々はインドール化合物やGATA阻害薬が新たなCKD治療法となる可能性を示した。平成26年には腎疾患病態モデル動物と腎不全患者の血液・尿での早期腎不全バイオマーカー候補となる代謝物質の濃度変化を検討した。さらに我々が同定した代謝物質が実際に動物や遺伝子異常患者だけでなく一般の腎機能障害者にも蓄積する事を確認するためにはより定量性・正確性に優れる測定系を立ち上げる必要があった。そこで内部標準を用いたLC/MS/MSによる分離・代謝物質定量系を構築し、ヒトにおける組織障害と血中代謝物質濃度の関係について検討した。まず初めに心臓血管外科において、体外補助循環を用いて大動脈弓部置換術を施行した患者の術中検体をサンプルとした。その結果、ELISAで検知しうる血中代謝物質の濃度の増加は、再灌流後早期に濃度上昇を認め、またその増加は現在早期腎不全マーカーといわれている尿中KIM-1の増加よりも早期に認めた。一方、血清クレアチニンは測定した術中には濃度変化を認めなかった。また以上の組織障害時に血中代謝物質が上昇するというデータを踏まえ、慢性的に血中tRNA由来物質濃度や代謝物質濃度が高い人は酸化ストレスや組織障害が存在しており予後が悪いのではないかという仮説を考えた。この仮説を検証するため一般住民1100人を対象とした大迫地域(現岩手県花巻市)のコホート研究調査において採取した血液の血清中m1A濃度を測定し、予後との関係について検討した。その結果、代謝物のなかでm1A血中濃度が高い一般住民7年後には血圧や腎機能、その他の要因に関係なく死亡率が約7倍も高い事が確認され、m1Aは生命予後のマーカーでもあることが明らかとなった。有機アニオントランスポーターSLCO4C1は腎不全時の原因であり腎不全治療のターゲットである。ヒト腎臓には尿毒症物質のなかの有機アニオンを排出するOATPトランスポーターはSLCO4C1しか存在せず、SLCO4C1は尿毒症物質を排除する新たな血液浄化システムの開発や腎臓移行性を目標とした創薬のターゲットとして非常に有用であると考えられた。しかし腎不全時にはほぼ全ての血管側トランスポーターの発現は低下しておりSLCO4C1の発現も低下しており、このSLCO4C1トランスポーターの発現低下が糸球体濾過低下とともにヒト腎不全時における尿毒症物質排泄低下の原因と考えられた。そこでヒトSLCO4C1遺伝子の5'上流に存在する転写制御領域解析する持続発現型レポーターシステムを確立しスタチンやAhRリガンドがSLCO4C1の発現を増強させることを突き止めた。一方我々は化合物ライブラリーのスクリーニングを合成した。本年度はそのインドール化合物ライブラリーを用いてSLCO4C1発現増強剤のスクリーニングを行い、5種類ヒット化合物を得た。そのヒット化合物は用量存性に複数の腎臓由来細胞でSLCO4C1の発現を増強させた。SLCO4C1の発現増強剤を化合物ライブラリーから探索した。それらは新規化合物でり、今後特許申請を行い日本発世界初の新たな治療訳になり得る。申請者は遺伝性腎疾患であるネフロン癆500家系について次世代シークエンサーを用いて全エクソン配列を解析したところ、SLCO4C1遺伝子異常患者が世界中で見つかり、幼少期から腎不全になることが明らかとなった。またSLCO4C1トランスジェニック腎不全モデルは腎機能が改善するが、腎不全時にはその発現は低下しておりSLCO4C1の発現調節が腎機能保持、透析導入延長をもたらすと考えられた。一方、CKDにおけるSLCO4C1の発現が低下のメカニズムはいまだ不明であった。そこで本研究では尿毒症物質がSLCO4C1の発現を低下させるのではないかという仮説を立てヒト近位尿細管

由来細胞株であるHK-2細胞にCE-MSでヒトCKD時に蓄積する腎不全物質をそれぞれ含んだ培地で培養し、増殖抑制作用、エリスロポエチン産生抑制作用を目安に検討した。その結果、顕著にSLCO4C1の発現を低下させる3種類が見つかった。なかでもインドキシル硫酸はCKD患者での生理的な濃度でSLCO4C1 mRNA発現を抑制した。またインドキシル硫酸はまた腎臓に発現しているGATA転写因子群の中でGATA3の発現を濃度依存性に亢進させた。これらよりSLCO4C1の発現はGATA3により負に制御されており、インドキシル硫酸はGATA3の発現増強を介してSLCO4C1の発現を低下させることが示唆された。さらに我々はこれまでにインドキシル硫酸は直接GATA転写因子を介してエリスロポエチンの転写を抑制することを報告しており、インドール吸着剤ややGATA阻害薬による腎性貧血改善も含めた総合的なCKD治療法となる可能性が考えられた。測定系の構築と実際の臨床のサンプルを用いて病態解明と大規模臨床コホートによる生存率の関連を明らかにすることができた今後は新たに我々が発見したSLCO4C1増強剤候補ををリード化合物として化合物合成展開を行い、新たなSLCO4C1を活性化する薬物を探索、合成する。腎臓内科28年度が最終年度であるため、記入しない。申請者グループはDNA配列解析装置である次世代シークエンサーを用いて、ゲノムのなかの全エクソ約30,000個の遺伝子をすべて解析する「全エクソーム解析」をネフロン癆の500家系において行った。その結果腎不全の候補遺伝子としてSLC41A1の変異を見つけた。SLC41A1はこれまでマグネシウムイオンを運搬する輸送タンパク質ということは知られていたが、実際のヒトの体の中においてどのような働きを担っているかは不明であった。またSLC41A1遺伝子の変異形式はゲノムの点変異によりmRNAのサイズが短くなるエクソンスキッピングであった。エクソンスキッピングはゲノム遺伝子の配列を調べるだけではmRNAが短くなっているかどうか分からない。そこで我々はSLC41A1欠損患者のリンパ球をEBウイルスで不死化して大量にin vitroで培養する系を隔離して病態解明を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。