hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モデルリングポリスチレンの合成・キャラクタリゼーションとその溶液及び固体物性

両末端にアルコール性水酸基とカルボキシル基を対で有する線状高分子の分子内エステル化による環化反応を用いた、リング状高分子の合成法を検討した。まず、後に水酸基を導入し得るアニオン重合開始剤前駆体として水酸基をトリアルキルシリル基で保護したクミルエーテル型化合物〔例えば、ア-(2-トリエチルシロキシ)エチルクミルメチルエーテル(EOCM)〕あるいはα-メチルスチレン誘導体〔例えば、p-(2-t-ブチルジメチルシロキシ)エチル-2-メチルスチレン(BOMS)〕等を合成した。これらはNa-Kアマルガムあるいはクミルカリウムなどを用いて金属化することができる。開始剤の安定性(つまり水酸基の保護効果)はt-ブチルジメチルシリル基が最も高く、トリエチルシリル基がそれに続き、トリメチルシリル基は安定性に欠けた。EOCMあるいはBOMSと種々の金属化試薬で調整した開始剤を用い、様々な条件下でα-メチルスチレンのアニオン重合を行った結果、本研究目的にはクミルカリウム/BOMSの系開始剤を用いた、THF中-78°Cでの重合が最適であるとの結論を得た。重合は二酸化炭素で停止させた。その結果、重合収率は100%で、設計分子量が実測した数平均分子量と一致し、重合物のGPCクロマトグラムは鋭い単一ピークを示した。更に、t-ブチルジメチルシリル基の脱離後も分子量分布に変化はなかった。従って、目的とする、分子量分布の狭い両端2官能線状高分子が得られたことは明らかである。次にトリフルオロメタンスルホン酸を触媒とし、シクロヘキサン希薄溶液中でこの線状高分子の分子内環化反応を行い、最終目的のリングポリマー生成を確認した。生成物中には末反応の線状高分子も含まれるが、この末反応物は大量分取型GPCを用いて完全に除くことができる。従って、新しい考え方による、高分子量モデルリングポリマー調整法を確立したと言える。
単一分子伝導性評価のためのアダマンタン分子三脚-分子ワイヤー連結系の創製

本年度は、従来開発したアダマンタン骨格からなるコアと3個のSH基を持つ三脚形分子がAu結晶表面に強固に3点吸着することを利用して、三脚の上部に連結した三重項カルベンの安定発生を目的とする実験を行った。まず、立体保護基してオルト位に2個のメチル基と2個のブロモ基を持ち、またパラ位にカップリング反応の継ぎ手であるエチニル基を有するジフェニルジアゾメタンを合成した。一方、アダマンタン分子三脚の上部にp-ヨードフェニル基を結合した分子を合成し、これと上記のジフェニルジアゾメタンとをSonogashiraカップリング反応により連結してジアリールジアゾメタン-分子三脚連結体を合成した。得られた連結分子の単分子膜を(111)表面をもつAu基板上に作製し、吸着分子の表面密度をサイクリックボルタンメトリーによる還元的脱離の観測から決定した。単分子膜で修飾したこのAu基板をベンゼン中、カルベン捕捉剤(フェロセニルメタノールまたはビニルフェロセン)の存在下で光照射してカルベンを発生させ、ヒドロキシ基あるいはビニル基によるカルベンの捕捉を試みたところ、全吸着分子の3%に相当するカルベンが捕捉されたことが、照射後のAu基板のサイクリックボルタンメトリー測定におけるフェロセニル基の酸化波により確認された。以上、金属基板上でのカルベン発生が確認されたが、今後さらに捕捉の効率を高めることが望まれる。ここで確立したカルベン確認の手法をもとに、より効果的な立体保護基で長寿命化したカルベンの単分子膜上での物性評価が可能になると考えられる。1)拡張型分子三脚の合成先に我々が開発したアダマンタン分子三脚の3つの脚CH_2SHをC(CH_3)_2SHに置き換えた三脚形トリチオールを合成し、その自己組織化単分子膜(SAM)を作製した。この三脚は、分子の周囲に張り出した置換基により、広い分子間距離でSAMを形成すると期待される。実際、チオラートの還元的脱離の観測により吸着密度を測定したところ、膜上の分子間距離がメチル基を持たない場合よりも25%広がり、分子あたりの占有面積が増大することが確認された。この結果、サイズの大きな機能分子ユニットを三脚に連結した場合でも、隣接分子間の相互作用がない状態で各分子を基板に固定できることが示された。2)分子三脚-フェロセン連結体の合成とそのSAMの精密解析アダマンタン分子三脚の第4の橋頭位炭素にp-フェニレンエチニレン基を介してフェロセンを連結した分子を合成し、そのSAMを作製した。サイクリックボルタンメトリーによる特性評価の結果、吸着分子の表面密度はフェロセンの連結により変化しないことが示された。このことにより、アダマンタン炭素骨格の剛直性とp-フェニレンエチニレンリンカーの硬い棒状構造によってフェロセンユニットを一定間隔で固定できることが示された。また、膜上のフェロセンユニット間の相互作用は無視できるほど小さく、各ユニットの独立性が保持できることが示された。リンカーの分子ワイヤーとしての特性を評価するために、交流インピーダンス法によりフェロセンユニットからAu基板への電子移動速度を測定した結果、測定可能限界(10^6 s^<-1>)を超える大きな速度であることが明らかとなった。
歯由来幹細胞の口蓋裂部移植におけるMTAの役割

口蓋裂の移植片におけるMTAの効果を検証するために、MTAによる細胞分化を調査した。MTAは用量と時間依存的に、ALP活性を伴って石灰化形成を促進した。また、コラーゲン合成とMMPsの産生を増加させ、オステオカルシン(Ocn)の発現も誘導した。また、興味深いことに、MTAはAtf6のmRNA発現と活性化を誘導した。Atf6強制発現はOcn遺伝子発現を増加させたが、MTAによりOcnプロモータ領域と結合しているAtf6は増加した。Doxで誘導されるAtf6 shRNAは、MTAによる石灰化促進を抑制した。これらから、MTAはAtf6を介して、骨分化を誘導すると考えられる。今年度は以下の3点について主に解析を行った。2.SHED (stem cells from human exfoliated deciduous teeth)やDSPC (adult dental pulp stem cell)などの石灰化には、糖代謝が深く関与することが知られているが、新たに糖代謝に深く関わる、中間代謝産物を培地中に添加することにより、分化・石灰化が非常に早く進行することを突き止めた。これについて分子生物学的に解析をした結果、G protein-coupled receptorとその下流のGs、MAPK経路が関与する可能性が深まった。これらの結果は現在、学会および論文発表準備中である。さらに、この石灰化促進は、生体に存在する代謝産物を応用するため、非常に安全なものである。従ってこの技術は広く社会に貢献できるものと考え、現在特許出願準備中である。またこの石灰化はBMPsシグナルとsmadのリン酸化促進に関与するため、現在この機構を詳細に解析中である。3.MTAと上記の代謝産物を人工的骨欠損を作成したラットに応用し、解析を行った。これらで石灰化促進作用は認めたが、この結果は現在、詳細に解析中である。本研究の成果として、Mineral trioxide aggregate(MTA)が象牙芽細胞の分化促進のみでなく、直接的に骨芽細胞の分化・石灰化促進をすることとを見出した。また、この石灰化促進機構は、低濃度MTAによる、小胞体ストレス応答を伴うものであった。本研究の目的であるMTAの骨誘導能を評価したところ、骨芽細胞の石灰化を促進した。しかし、この石灰化促進は、既知の初期分化促進因子の発現亢進をを伴うものではなかった。それにもかかわらず、MTAは骨芽細胞で、コラーゲンの合成促進と蓄積亢進を伴い、また、オステオカルシンの遺伝子発現増加と分泌量の増加を示した。この機序につき、小胞体ストレス応答に注目し、解析を行ったところeIF2α/ATF4経路やOASIS発現の上昇は認められなかったが、ATF6遺伝子とタンパクレベルでの発現促進が確認できた。そこで、MTAによる何らかの刺激が小胞体ストレスとして作用し、ATF6の発現促進を介して、オステオカルシンの遺伝子発現を促進することで、石灰化促進に関与ているのでは、という仮説を立てて検証を行った。その結果、MTAの刺激によって、オステオカルシンプロモーター領域のATFREに結合する、p50 ATF6の増加が認められた。また、p50 ATF6の強制発現では、オステオカルシンの発現が有意に促進した。さらに、ATF6のshRNAを発現する安定細胞株では、MTAによるオステオカルシンの発現促進と石灰化の促進は認められなかった。これらのことから、MTAは、ATF6の発現促進を介して、オステオカルシンの遺伝子・タンパク質の発現を促進する。このことで石灰化が促進していると考察できる。口腔生化学1.MTAによる分化誘導の解析培地中にMTA添加して、骨分化を誘導する機構の解析がほぼ完了している。一部RNA干渉の実験を残しているが、現在行っており、解析中である。この結果は成果発表準備中である。この点においては、当初の予定以上の成果が上がっていると考えられる。しかしscaffoldとしての機能の解析が、現在のところ進捗しておらず、26年度の課題である。2.骨分化におけるグルコース代謝の影響今回新たに発見したグルコース代謝産物の影響をRNA干渉等によって詳細に解析を行い一連の機序をほぼ解明できた。この結果は広く社会に貢献できるものと考え、現在特許出願準備中である。このため発表を一部控えているが、当初の予定以上の成果が上がっていると考えられる。一方で、この下流シグナルが、脂質代謝とのクロストークが生じる可能性を見いだしたため、26年度の検討課題とする。3.in vivoの実験計画は若干遅れ気味である。この理由として、糖中間代謝産物を動物に応用できる形状に加工するのことに難航したためである。しかし現在は、委託先が見つかり、実験結果を解析中である。

この実験については、概ね良好な結果が得られている。しかし、この実験に予想以上の時間がかかったためin vivoでのMTAの解析は現在のところ、行えていない。この点は26年度の課題である。全体として当初の予想をはるかに上回る量の知見が得られており、一部は予定以上に進捗していると言える。一方、そのために、予定よりも遅れている実験もある。これらのことから、概ね順調に進展していると言える。一部遅れている実験もあり、その対策も含めて26年度は以下の4手段にて研究を遂行する予定である。1.当初予定してたin vivoではなくin vivoの実験に切り替えてMTAのscaffoldとしての機能を解析する。このことで、MTAの口蓋裂への影響と、scaffoldとしての影響を解析できる。2.一部のin vitro実験においてknock downの影響が不明瞭なものがあるため、RNA干渉ではなく、新たにCrispr / Cas9systemをMassachusetts Institute of Technologyから譲り受けた。これにより、shRNA stable cloneの樹立に長時間を費やしていたのが解消でき、遅れを解消できるのみならず、特定遺伝子の機能解析に明確な結果が得られると考える。3.グルコース中間代謝産物の影響の解析として、脂質代謝(特にSREBP)とのクロストーク、BMPシグナル経路(特にsmadのリン酸化)含めた解明を行う。これは、今までの検討の結果から、新たに重要な知見が得られる可能性があるためである。4.グルコース代謝とMTA作用機序の相互作用の検索において、細胞外マトリックスの発現機構を中心に解析を行う。この理由として、共に特定の細胞外マトリックスの有意な発現が観察され、これが石灰化促進作用において中心的役割を演じていると推察されるためである。予定していたin vivo実験の遅れから、福島県ハイテクプラザの施設使用ができなかっため、それに関わる使用料が、所要額との差額となった。26年度は福島県ハイテクプラザのマイクロCT施設を使用する。これに前年度繰り越し額を充当する予定である。
インドネシア・スカンプン川流域における生態系サービスの持続性と最適解に関する研究

本研究の目的は、食糧生産と生態系保全、災害リスクの低減とが両立するような農業のありかたを、流域上流・下流での農林業構造の違いを考慮してインドネシアを対象地域として制度設計することである。生態系サービスの機能は多岐にわたるが、本研究では生態学的・水文学的見地から、主に(1)水質浄化機能、(2)水源涵養機能、および(3)洪水調整機能の3つの機能を評価対象とした。研究対象および調査の実施地域として、インドネシア・ランプン州のスカンプン川流域とする。その理由は、中・下流域に広大な水田地帯を擁しており、ランプン州の人口約800万人の食糧需要を満たす重要な流域であること、そして、中・下流域における水質悪化や洪水・渇水発生の頻発化など、生態系サービスの劣化が社会問題となっているからである。平成30年度においては、生態系サービス支払い(PES)を実施する際の主要ステークホルダーと想定される地域住民、農家、農業関連事業体、自治体、NPOなどに対して、スカンプン川中・下流域での聞き取り調査をおこなうとともに、約400戸の中流域農家を対象として、彼らの作物選択、土地利用状況、化学肥料・農薬の使用状況、生態系サービスの認知度などに関してアンケート調査を実施して分析を行った。また、都市部および農村部における地域住民を一部抽出し、生態系サービスの認知度や環境意識などに関する一般住民への聞き取り調査を行った。さらに、平成31年3月14日-15日にインドネシア・ランプン大学の主要共同研究者4名を京都に招聘して、総合地球環境学研究所において国際フォーラム「農林業を対象とする生態系サービスとグリーンインフラの役割」を開催して、これまでの本研究の成果発表を実施し意見交換を行った。平成30年度に予定していた現地調査および農家アンケートの実施についてはほぼ完了することができた。なお、ランプン大学の研究者によって2018年後半に、最下流域であるMarringaiマングローブ地帯での予備調査が実施され日本側研究者も同行する機会を得た。これは次年度の本格的なセカンプン川流域全体の調査研究のまとめの際に、とくに重要な知見を提供するものと期待している。平成31年(令和元年)度は最終年度であるので、これまでの調査研究の取りまとめを行いつつ、主要な研究成果を積極的に学会発表をして、研究雑誌等に公表する予定である。その一環として、2019年7月25ー26日にインドネシアBogorで開催されるインドネシア農業経済学会50周年記念大会" Indonesia“Sustainable Food Future: The Roles of Integrated and Inclusive Agriculture"において、本研究メンバーの嘉田、田中、吉本の3名がいずれも基調講演者として招待されており、本共同研究の成果を報告する予定となっている。本研究の目的は、食糧生産と生態系保全、災害リスクの低減とが両立するような農業のありかたを、流域上流・下流での農林業構造の違いを考慮してインドネシアはじめ東南アジア地域において制度設計することである。生態系サービスの機能は多岐にわたるが、本研究では生態学的・水文学的見地から、主に1水質浄化機能、2水供給(水源涵養)機能、3洪水調整機能の3つの機能を評価対象とした。研究対象および調査の実施地域として、従来と同様に、インドネシア・ランプン州のスカンプン川流域とする。その理由は、中・下流域に広大な水田地帯を擁しており、ランプン州の人口約800万人の食糧需要を満たす重要な流域であること、そして、河川の水質悪化や洪水・渇水の頻発など、生態系サービスの劣化が社会問題化しているからである。平成29年度においては、生態系サービス支払い(PES)を実施する際の主要ステークホルダーである地域住民、農家、自治体、NPOなどに対する聞き取り調査をおこなうとともに、地元農家を対象に、現在の作物選択、耕作形態、化学肥料・農薬の使用状況、生態系サービス・生物共生農法の認知度などに関して予備的なアンケート調査を実施した。また、都市部および農村部における地域住民を一部抽出し、生態系サービスの認知度や環境意識などに関するアンケート調査を準備して、これらの調査結果を踏まえて、30年度に地元農家へのアンケート調査と都市住民調査を実施する予定である。平成29年度においては、(1)主要ステークホルダーである地域住民、農家、自治体、へのる聞き取り調査をおこない、(2)中・下流域地元農家を対象に、現在の作物選択、耕作形態、化学肥料・農薬の使用状況、生態系サービス・生物共生農法の認知度などに関するアンケートの予備調査を実施した。平成30年度においては、29年度の予備調査の結果を取り纏めた上で、アンケート調査を実施する。さらに、都市部および農村部における非農家・地域住民を対象とする生態系サービスの認知度および環境意識などに関する実態調査を実施する予定である。

平成30年度においては、生態系サービス支払い(PES)を実施する際の主要ステークホルダーと想定される地域住民、農家、農業関連事業体、自治体、NPOなどに対して、スカンプン川中・下流域での聞き取り調査をおこなうとともに、約400戸の中流域農家を対象として、彼らの作物選択、土地利用状況、化学肥料・農薬の使用状況、生態系サービスの認知度などに関してアンケート調査を実施して分析を行った。また、都市部および農村部における地域住民を一部抽出し、生態系サービスの認知度や環境意識などに関する一般住民への聞き取り調査を行った。さらに、平成31年3月14日-15日にインドネシア・ランプン大学の主要共同研究者4名を京都に招聘して、総合地球環境学研究所において国際フォーラム「農林業を対象とする生態系サービスとグリーンインフラの役割」を開催して、これまでの本研究の成果発表を実施し意見交換を行った。平成30年度に予定していた現地調査および農家アンケートの実施についてはほぼ完了することができた。なお、ランプン大学の研究者によって2018年後半に、最下流域であるMarringaiマングローブ地帯での予備調査が実施され日本側研究者も同行する機会を得た。これは次年度の本格的なセカンプン川流域全体の調査研究のまとめの際に、とくに重要な知見を提供するものと期待している。平成30年度においては、同年8月9月にインドネシア・ランプン州のスカンプン川流域の中・下流域地元農家を対象に、作付形態、化学肥料・農薬の使用状況、生態系サービス・生物共生農法の認知度などに関するアンケートを実施するが、サンプル数は400戸程度を予定している。その集計と分析は、主にランプン大学において取り纏め、成果発表を準備する予定である。平成31年(令和元年)度は最終年度であるので、これまでの調査研究の取りまとめを行いつつ、主要な研究成果を積極的に学会発表をして、研究雑誌等に公表する予定である。その一環として、2019年7月25ー26日にインドネシアBogorで開催されるインドネシア農業経済学会50周年記念大会" Indonesia“Sustainable Food Future: The Roles of Integrated and Inclusive Agriculture"において、本研究メンバーの嘉田、田中、吉本の3名がいずれも基調講演者として招待されており、本共同研究の成果を報告する予定となっている。
ウイルスと宿主ゲノムの特徴抽出とそれらの相互関係の研究

インフルエンザウイルスゲノムの特徴を俯瞰的に捉えるために、データベースに登録されているA型及びB型のインフルエンザウイルス株、15,000株を対象に多変量解析の一種である一括学習型自己組織化マップ(BLSOM)解析を行った。ヒト由来のインフルエンザウイルス株は、A及びU塩基が多い連続塩基を好み、G及びCの多い連続塩基を嫌う傾向が見られ、例外的に"GGCC"及び"GGGG"を好む傾向がみられた。ヒト由来株の進化の方向性を探る目的で、古くからヒト集団のみで流行しているB型株のゲノムの連続塩基組成を調べると、ヒト由来のA型株の連続塩基組成の変化は、流行初期からB型株の連続塩基組成に近づけるように変化していることが見られた。宿主環境に依存したゲノム変化の方向性の存在が示唆され、連続塩基組成を基にしたウイルスゲノムの変化予測への応用が期待できる。トリ由来株のヒト集団への流行のリスク評価方法の開発を目的とした研究も行った。ヒト由来株の流行初期に分離された株に注目し、それらの株がトリ由来株と比較して特異的に好んでいる、あるいは嫌っている連続塩基の探索を行った。ここで検出された連続塩基を、ヒトでの流行の開始に重要であると仮定し、これらの連続塩基の組成が比較的ヒト由来株に近いトリ由来株の探索を行った。ヒトでは流行していない亜型の株がいくつか検出された。これらの株の1塩基組成に注目すると、平均的なトリ由来株とは大きく異なっており、ヒト由来株に近いこともみられた。ウイルスの特性を理解するために、ウイルスの宿主ゲノムを対象とした解析も行った。インフルエンザウイルスの代表的な宿主の1つであるヒトのゲノムを対象とした解析では、ヒトの染色体のセントロメアの近傍領域では、遺伝子はコードされていないにも関わらず、転写因子結合配列が特異的に好まれていた。ヒトの染色体の高次構造の形成に貢献している可能性が示唆される。(抄録なし)インフルエンザウイルスの宿主への適応に関連したメカニズムの解明を目的とした研究を行った。約12,000株のA型及びB型のインフルエンザウイルスゲノムを対象とした連続塩基組成に基づいた一括学習型自己組織化マップ以前に行った解析で、ヒトで流行しているインフルエンザウイルス株はトリで流行している株と比較して、A及びUに富んだ連続塩基を好む傾向が見られ、1塩基組成の影響が見られていた。インフルエンザウイルスがヒト宿主に適応するために重要な役割を果たす連続塩基モチーフを探すために、インフルエンザウイルスの連続塩基組成を1塩基組成で補正してBLSOM解析を行った。結果として宿主ごとの明確な分離が見られた。また、ヒトを宿主として流行しているA型及びB型株で共通して好まれている連続塩基モチーフが見られた。宿主への適応に重要であると考えられる。インフルエンザウイルスRNAと宿主由来の因子間の相互作用にも注目した。インフルエンザウイルスRNAが宿主由来の因子、例えばタンパク質と相互作用する場合、ウイルスRNA配列中には、宿主と同じタンパク質認識配列(例えば転写因子結合配列)が存在すると考えられる。インフルエンザウイルスRNAと宿主由来RNAが共通して保存している配列モチーフを探索するために、インフルエンザウイルスRNAと、インフルエンザウイルスの主な宿主であるヒト由来のRNAを対象にBLSOM解析を行った。結果として、宿主由来RNAと共通した配列モチーフを保持しているインフルエンザウイルス株が見られた。共通した配列モチーフを含む領域のRNAの2次構造予測を行ったところ、いくつかの領域で、宿主と共通している配列モチーフがループ領域中に存在していることが見られた。これらの成果はいくつかの国内外の学会にて報告済みである。

当初から予定していたB型のインフルエンザウイルス株を加えた解析、連続塩基組成から1塩基組成の影響を除いた解析の成果は、複数の国内外の学会にて報告済みであり、その1部を論文として投稿中である。また、ウイルスRNAと宿主由来因子の相互作用を調べる解析では、インフルエンザウイルスRNA配列中に、宿主由来RNAと共通した配列モチーフを保持している株の存在が見られた。宿主由来因子との相互作用が示唆された。これらの成果は複数の国内外の学会で報告済みである。2013年3月に中国でヒトへの感染が報告されたH7N9株の特徴を詳しく調べる。1997年からヒトへの散発的な感染が報告されているH5N1株とともに、これらのトリ流行株がヒトを宿主として感染するために重要な要素を調べる。ヒト由来株と宿主環境の関連について調べる。インフルエンザウイルスは、自身の増殖の際には宿主由来の多くの因子を利用する。これまでの解析で、ヒトから分離された季節性のA型のインフルエンザウイルスの変化の方向性は、ある程度共通しており、B型株にも同様の傾向が見られている。これらの変化の方向性と宿主環境の関連を調べる。インフルエンザウイルスは、自身のゲノムの複製及び転写の際に少なくとも、宿主由来の塩基、tRNAを利用するので、宿主ゲノムの連続塩基組成、及びコドンの使用頻度との相関を調べる。(抄録なし)
くも膜下出血後脳血管攣縮バイオマーカーとしての分泌型RAGEの検証

ラットくも膜下出血モデルとしていくつかのモデルが報告されているが、主として大槽内血液注入モデル及び血管穿通モデルが挙げられる。申請者は本プロジェクトを遂行するために、血管穿通モデルがすでに確立されている三重大学脳神経外科学教室(Suzuki et al., Ann Neurol 2010)を複数回訪ね、血管穿通モデル並びにIndia-Ink angiographyを用いた脳血管攣縮評価方法を学んだ。ラットに確実にくも膜下出血を発症させ、かつ発症後の生存率を上げるために、体位、麻酔深度、穿通する糸の太さや先端形状の工夫をすることで、このモデルが当教室でも使用できるようになった。このモデルを用いた実験で、くも膜下出血発症24時間後の中大脳動脈において、India-Ink angiographyにて脳血管攣縮が誘発されている所見を認めた。組織学的評価では血管平滑筋の肥厚並びに血管内腔の狭小化を認め、その血管内皮細胞に強くRAGE(終末糖化産物受容体)が発現していることも確認された。さらに、ラットにおけるくも膜下出血発症群とコントロール群の血中sRAGE(分泌型RAGE、decoy receptorとして作用)値を連続して測定したところ、くも膜下出血群ではコントロール群と比較して血中sRAGE値が経時的に低くなる傾向が確認された。これらの所見はくも膜下出血後脳血管攣縮にRAGEが関与していることを示唆する所見であると考えられた。
高度に組織化された構造体中での量子ビームによる電子・エネルギー移動現象の研究

石英基板上にアラキン酸とシアニン色素を積層したLB膜は光照射によってはほとんど分解しないが、Ar中でガンマ線や電子線を照射すると、アラニン色素のJ会合体、モノマーいずれも大きなG値で分解することが明らかとなった。この原因は当初予想したアラキン酸を通して基板とシアニン色素間のエネルギー移動によるものではなく、気相Arの放射分解により生成する活性種の寄与が主要因であることが判明した。シアニン色素溶液のガンマ線分解やパルスラジオリシスの実験結果とシアニン色素分解速度の線量率依存性の結果から、LB膜中のシアニン色素の分解に主として寄与するのはAr^+イオンであろうと推定した。J会合体の分解挙動はJ会合体の作るドメイン構造の発達状況により大きく影響されることが蛍光顕微鏡観察の結果より明らかとなった。ドメイン構造のよく発達したLB膜の原子間力顕微鏡による観察を行ったところ、LB膜の一部にシアニン色素が規則的に配列した周期構造が存在し、J会合体が直接観測されたものと考えられた。シアニン色素の分解にはJ会合体の規則的配列部分と規則構造の乱れた部分あるいはモノマー部分との間のエネルギーや電荷の移動が深く関与していると考えられた。一方シリコン基板上にアラキン酸カドミウムを積層したLB膜のXPSスペクトルから基板表面のシリコンとアラキン酸の間にカドミウムを通して、強い化学的相互作用が存在することが明らかとなった。次にGaAs基板上にジオクタデシルジチオカルバミン酸を積層し、GaAs表面の未結合手を処理し、合わせて安定な絶縁膜を形成して、MIS素子を目指すことを試みた。電析法によって安定な膜が形成され、XPS測定よりカルバミン酸中のSと基板表面のAsとの間に化学結合が形成され、フォトルミネッセンス測定からGaAs表面の準位密度が低減したことが確認された。1.石英及びマイラーフィルム上に単分子膜としてアラキン酸1層積層後、1メチル、1'オクタデシル22'シアニン(シアニン色素)を多層に積層した試料を作成し、色素中のJ会合体の重量分率(以下J分率)を分光分析法により定量することを可能とした。展開条件を制御することにより、石英試料のJ分率を575%で制御することができた。2.上記石英試料にAr雰囲気でガンマ線照射を行い、J会合体及びモノマーの分解量を分光分析で追跡した。J会合体及びモノマー分解のG値は、粉末状態の色素より2桁以上大きな値となり、各々J分率の増大とともに増加及び低下する傾向を示したが、どちらも実験誤差を上回る大きなバラつきが見られた。3.石英基板試料のこの異常に大きなG値が基板から色素へのエネルギー移動によるると考えて、基板をマイラーに換え同様の実験を行った。J会合体及びモノマー分解のG値は石英を基板とする場合と同じ大きさで、同じJ分率依存性とほぼ同じバラつきを示した。この事実は異常に大きな分解G値が基板からのエネルギー移動によって説明できない事を示している。4.石英基板に積層した試料の蛍光顕微鏡観察を行った。J会合体はモノマー中で集合して、数10μmから数μmのドメイン構造を作り、島・海構造を取っていることが明かとなった。色素分解G値のバラつきは、このドメイン構造の分布によると推定された。5.色素の放射線分解機構を明らかにするため、色素の水・エタノール溶液中でのガンマ線分解とパルスラジオリシスを行った。色素は水和電子と反応が遅く、ラジカルとの分解反応は早いことが判った。

1.石英基板上にアラキン酸及び、シアニン色素を積層したLB膜のJ会合体及びモノマーの光照射の分解の光量子収率を測定し、いずれも10^<-6>10^<-8>と極めて小さい値であることを確認した。2.上記LB膜のガンマ線照射前及び後の構造変化を蛍光顕微鏡によって観察した。J会合体が作るドメイン構造はLB膜調整条件によってある程度制御可能であること、J会合体のガンマ分解はこのドメインのサイズと分布に密接に関連することが明らかとなった。今後ドメイン構造の定量的な評価とその反応性と関連を明らかにする予定である。3.ドメイン構造のよく発達したLB膜を原子間力顕微鏡で観察した。LB膜中の一部の領域に幅10A程度、長さ数10Aの規則的な周期構造(縞模様)が認められた。縞目はJ会合体に対応し、J会合体の直接観測に成功したものと考えている。今後顕微鏡写真の分解能を上げる努力をする。4.石英基板上のシアニン色素LB膜につき、Ar中及び真空中でガンマ線及び電子線照射を行って、LB膜中のシアニン色素の分解に気相(Ar)の放射線分解が深く関与していることを明らかにし、生成するAr^+の寄与が大きいものと推定した。5.シリコン基板上にアラキン酸を積層したLB膜のXPSの観測からアラキン酸と表面シリコンとの間にサブフェーズ相より取り込まれたCdを通して、強い化学相互作用が存在することが明らかとなった。6.GaAs基板上にジオクタデシルジチオカルバミン酸を積層し、GaAs表面のダングリングボンドを処理し、合わせて安定な絶縁層を形成して、MIS素子をめざすことを試みた。電析法によって安定な膜が形成され、XPS測定よりカルバミン酸中のSと基板表面のAsとの間に化学結合が形成され、フォトルミネッセンス法によりGaAs表面の準位密度が低減したことが確認された。今後更に膜形成の最適化をはかり準位密度の測定を進める。
昭和基地における水位変動の季節変化

昭和基地における潮汐観測は1966年に開始されているが、安定した連続観測は1975年からであり、現在に至っている。本研究ではこの1時間毎の資料を用い、各日の正午を中心とした25時間平均値を計算し、各日の代表値として時系列を作って解析を行った。この25時間平均値の時系列には、明確な経年変化が見られ、観測水位が地面に相対的にほぼ直線状に下降していることが認められる。しかしこれは氷河期に厚く覆っていた氷が溶けた後、その重さから解放された大地が現在もゆるやかに隆起しているためと考えられ、海面水位の長期変動を示してはいないようである。この研究では、1年周期以下の顕著な季節変動に焦点を当てた。1979年からの20年間について、平均季節変化を求めたが、昭和基地における水位変化は冬期(6-8月)に水位が上昇し夏期に下降する。これは表面層の温度変化により、夏期に水面が上昇し冬期に下降する中緯度の水位変化と全く逆である。また中緯度では変化が正弦波形に近い形を取るのに対し、昭和基地の波形は正弦波から大きくくずれ、冬期に平らなピークを夏期に尖った谷を示す。また、春先の水位の上昇期の変化速度が大きいのに対して、秋口の水位下降はゆるやかである。この特異な水位変化の一部は海洋表層の厚さと塩分値の変化の変化から説明できそうである。亜寒帯海洋での水位変化との類似性を検討した。また、この昭和基地の特異な季節変化に対応する気象・海象を調べたが、カタバ風(それも特定の海岸地域におけるもの)の季節変化に似ていることも示され、その関連に付いては研究を更に続ける予定である。この検討には本研究で明らかにされた季節変動の年々変化が大きなヒントを与えるものと期待される。わが国の昭和基地では20年を超す連続的な水位変動の観測が行われおり、このような記録は南極大陸周辺においては唯一のものである。この記録を解析してその変動特性を季節変動を中心に調べた。昭和基地では水位が冬季(6-8月)に上昇して、夏季に低下するが、その10年間平均の季節変動を求め、その波形の歪を正確に記述することを試みた。最大水位は冬季に現れるが、その峯は非常にフラットであり、これに対して夏季の谷は非常に尖っている。また、秋口の水位上層の速度は速いが、春から夏にかけての水位降下の速度はゆるやかである。また、季節変化の波形は年によって著しく異なることが示された。この特性は、中緯度のわが国周辺等とは著しく異なっている。本年度では、関連すると思われる周辺の気象・海象との対比を通しての原因究明は進んでいないが、沖合いの海流の変動、海洋中の塩分濃度と表層厚の変化、気圧・風速等の気象要因との相関を見ることを試みた。今までに見出された現象で、相以の季節変化を示すのは南極に卓越するカタバ風だけである。また、季節変動より短周期の変化特性についてもスペクトル解析を中心に調ベ、振幅は年々変動するが、15日と40日周期の変動が常に卓越することが示された。40日程度の短周期変化はカタバ風についても見られる。しかし、大陸斜面に卓越するカタバ風が、どのようにして水位に影響するのか問題である。ただ、沿岸の観測点でもマラジョージナヤ等では、同様の季節変化を示しており、2年次以降にこの点の解明を行うことを予定している。

わが国の昭和基地では20年を超す連続的な水位変動の観測が行われており、このような記録は南極大陸周辺においては唯一のものである。この記録を解析してその変動特性を季節変動を中心に調べた。昭和基地では水位が冬季(6-8月)に上昇して、夏季に低下するが、その10年間平均の季節変動を求め、その波形の歪を正確に記述することを試みた。最大水位は冬季に現れるが、その峯は非常にフラットであり、これに対して夏季の谷は非常に尖っている。また、秋口の水位上層の速度は速いが、春から夏にかけての水位降下の速度はゆるやかである。また、季節変化の波形は年によって著しく異なることが示された。この特性は、中緯度のわが国周辺等とは著しく異なっている。本年度では、関連すると思われる周辺の気象・海象との対比を前年度に引続き検討している。沖合いの海流の変動、海洋中の塩分濃度と表層厚の変化、気圧・風速等の気象要因との相関については、前年度まではオングル水道における観測結果と定性的に対比するにとどまったが、今年度には最近のルッツホルム湾の冬季観測結果との対応を見た。この結果はオングル水道での季節変化がかなりこの海域の代表性をもつことが明らかになった。今までに見出された現象で、最も相似の季節変化を示すのは南極に卓越するカタバ風である。しかし、昭和基地での風速変化との相関は良くない。大陸斜面上に卓越するカタバ風が、どのようにして海面水位に影響するのか問題であるが、沿岸の観測点でもマラジョージナヤ等では、同様の季節変化を示しており、この点の解明を予定したが、データ取得等に手間取り、これは最終年度に持ち越した。この他、オホーツク海沿岸等で同様に冬季水位上昇の起こる原因を調べたが、この方は宗谷暖流の推移と良く相関を持ち表層の塩分変化が主要な要因であることを突き止めている。第1・2年次に明らかにしてきた昭和基地における水位変化の特殊性、すなわち冬期(6-8月)に水位が上昇し、夏期に下降するという特性に付いて、さらに解析を進めると共に、その原因の究明に努めた。類似の現象を示す北太平洋亜寒帯の海況についても検討したが、特にわが国オホーツク海沿岸や北海道東岸親潮域については、海洋表層の水が冬期により低温だがより塩分の少ない水に置き替わることによって説明できることを示した。しかし、最近の昭和基地沖の冬期の新しい海洋観測結果からは、このような表層塩分の効果のみでは昭和基地の水位変化特性を十分に表し得ないことが分かった。水位と類似の年変動のパターンを示すものに、南極大陸に卓越するカタバ風があることを先年度までに見出しているが、不思議なことにそれが最も卓越する大陸斜面部では、水位に見られるようなパターンの歪が見られず、海岸域の風速変化に見られないことが分かった。このことは、純粋のカタバ風ではなく、それと相関を持つ洋上風が海況・海流変動に結び付いていることを示唆している。関係する洋上資料の収集に努めたが、著しい水位の年々変動と比べ得る資料は少なく、明確な結論は得られなかった。しかし、亜寒帯海洋との比較検討を通して、気候変動との関連が深い北太平洋中層水の生成機構に関係すると思われる新しい知見を得ることが出来た。これを含め、3年間の成果を最終報告書として取りまとめた。
エキシマレーザ誘起CVD法によるアモルファスシリコン太陽電池の高効率化の研究

1.トリシランを用いたアモルファスシリコン(a-Si)膜の堆積ArFエキシマレーザ(波長193nm)を用い、ジシランよりも分子内の電子励起による光吸収の吸収端がより長波長側にありその吸収断面積が大きいトリシランを直接光分離し、a-Si膜を生成した。さらに、その電気的・光学的特性を測定し、このa-Si膜の太陽電池材料への応用を検討した。その結果、(1)ジシランの場合よりもレーザパワーが半分以下でも同様の高い成長速度(約600Å/min)が得られ、低パワーでも高速成膜が可能であることがわかった。また、(2)光学的バンドギャップは1.82.0eVと大きく、光導電率も【10^(-6)】S/cmと太陽電池材料として十分な特性を有するa-Si膜が得られることが明らかとなった。2.レーザ照射による基板温度上昇の解析ArFエキシマレーザはパルスレーザであるため、その瞬間的なパワーは非常に高くなり、基板にこのレーザビームが直接照射された際の温度上昇の影響は無視できない。そこで、レーザの最大パワー密度が1MW/【cm^2】の場合、Si及びガラス基板にレーザが直接照射される時の基板温度上昇を数値計算により見積もった。その結果、(1)表面における最大上昇温度は、Siで約40°C、ガラスで約30°Cと膜生成にはそれほど影響はないことがわかった。しかし、この値はレーザパワーに比例して大きくなるため考慮が必要であることが明らかとなった。また、(2)これらの温度上昇は基板の極く表面付近(約3μm以内)で起こることがわかったが、これは、紫外領域における物質の吸収係数が大きく熱拡散定数が小さいためであると言える。さらに、(3)パルス幅がその周期に対し非常に狭い(パルス幅:10nsec、周期:【10^6】nses)ために、次のレーザパルスが来るまでに温度上昇は十分減衰して、定常的な影響を及ぼさないことを確認した。
Ｃ－１１メチオニンＰＥＴによる虚血性心疾患のリスク層別化のための新しい画像診断

虚血性心疾患患者の病態を体の負担が少ない方法で診断することは大変重要です。心臓に血液が足りない状態を診断する心臓核医学検査と冠動脈の狭窄や石灰化といった形態的な診断ができる心臓CTを融合させて新たな画像診断を開発しました。最新のSPECT/CTでは両方の情報から診断できます。このようなハイブリット画像診断は、リスク層別化に有用であるため治療方針の決定に使用できます。3つの研究課題に2012年度にはそれぞれ検討をおこなった。研究目的の一つである「動脈石灰化と心筋虚血のとの関連の解明」については、附属病院患者で虚血性心疾患またはその疑いにて負荷心筋血流シンチグラフィを受けた連続例に対して冠動脈石灰化評価と心筋血流検査を行った。年齢が上がるとともに石灰化が高値となる傾向を認め、SPECTで心筋虚血を生じた症例では冠動脈CTによる石灰化は虚血の無い症例よりも高いことを観察した。加えて石灰化スコア高値の症例では冠動脈CTによる冠動脈内腔評価が困難となる場合が存在した。解析結果をAnnals of Nuclear Medicineに投稿し出版を行った。研究目的の2つめである「融合画像による新しい画像診断の開発研究」は、メチオニン画像を含めた生理学的情報と心筋血流再灌流モデルにおけるメチオニンイメージングについて検討し、メチオニン集積は心筋梗塞部の血管新生を含めた組織修復、リモデリングの活動性の高さを反映していること解明し日本循環器学会学術集会で報告した。3つめの目的である「融合画像診断によるリスク層別化研究」では、虚血性心疾患患者に心臓核医学検査とCTを施行した連続例について心筋虚血と心筋生存能評価について検討を行った。冠動脈血管を解析した。心筋虚血を認めた症例で責任冠動脈病変の診断能が向上した。虚血性心疾患患者では冠動脈石灰化が高率に認められ、虚血性心疾患の診断としてSPECT/CTによる虚血と石灰化の同時評価のリスク層別化における有用性を明らかにした。これらの研究解析結果について2012年10月に欧州核医学会に報告した。2012年度において研究代表者はSPECT/CT複合機で心臓CTから得られる冠動脈石灰化を含む形態情報と心臓核医学検査から得られる生理学的情報を統合し虚血性心疾患の新しい診断技術を開発のために意義のある報告を行った。研究目的の一つである「動脈石灰化と心筋虚血のとの関連の解明」については、動脈硬化と心筋虚血のとの関連の解明や新しい画像診断の構築のために機能診断のハイブリット化を目指して検討を行った。虚血で生じる左心室収縮時の収縮協調不全を心電図同期心筋SPECT画像の位相を解析することで定量評価した結果を学会で報告し学会誌に出版した。年齢とともに石灰化が高値となる傾向を認め、石灰化評価による画像診断を報告した。99mTc-sestamibiの洗い出しを定量化し心筋のミトコンドリア機能を解析することが可能であるという知見について新しい画像診断として提唱した。この内容についてについて総説をまとめ学会誌に出版した。3つめの目的である「融合画像診断によるリスク層別化研究」では、融合画像診断による冠動脈疾患のリスク層別化における有用性を欧州核医学会にて報告した。2013年度世界心臓核医学会において心臓交感神経機能での心不全の予後評価が可能であることを報告した。心臓交感神経評価は心不全患者の予後評価に有用であることをまとめ学会誌に結果を報告した。バイパス術後患者に融合画像によりバイパス血管と心筋虚血の関係が明らかにした。たこつぼ心筋症および急性心筋梗塞の診断に関して心筋脂肪酸代謝評価による新たな診断方法を提唱し学会誌に報告した。研究代表者はSPECT/CT複合機で得られる情報、心臓核医学検査から得られる生理学的情報を統合し虚血性心疾患や心筋症の新しい診断技術を開発のために意義のある報告を行った。本研究はSPECT/CT複合機で心臓CTから得られる冠動脈石灰化を含む形態情報と心臓核医学検査から得られる生理学的情報を統合し虚血性心疾患の新しい診断技術を開発することにある。「動脈石灰化と心筋血流との関連の解明」は、金沢大学附属病院患者において倫理委員会に承認された石灰化評価をSPECT/CTを用いて行った。虚血性心疾患またはその疑いにて負荷心筋血流シンチグラフィを受けた連続105例に対して石灰化評価と心筋血流検査を行った。年齢が上がるとともに石灰化スコアが高値となる傾向を認め、SPECTで虚血を生じた症例での石灰化スコア(CAC)は虚血の無い症例のCACよりも高いことを観察した。

CAC高値の症例では冠動脈CTによる冠動脈内腔評価が困難であった。内容を英文誌ANMに出版した。「融合画像による新しい画像診断の開発研究」は,メチオニン画像を含めた生理学的情報と心筋血流情報、石灰化情報を融合させた診断アルゴリズムを確立するための実験を行った。ラット虚血再灌流モデルにおけるメチオニンイメージングについて検討しメチオニン集積は心筋梗塞部の血管新生を含めた組織修復,リモデリングの活動性の高さを反映していることを循環器学会学術集会で報告した.「融合画像診断によるリスク層別化研究」は、心臓バイパス術後患者21例に対して融合画像を作成し、虚血および心筋生存能評価、バイパス血管を含む350血管を解析し責任冠動脈病変診断能の向上を認めた。バイパス術後患者は融合画像によりバイパス血管とnative冠動脈の関係が明確になった。多枝病変でバランスした虚血が存在する場合には血流低下での虚血診断が困難となることを認めた。その内容と臨床的有用性について心臓病学会に報告した。2011年度に研究代表者は心筋シンチグラムやSPECT/CTという非侵襲的手法を用いて機能的情報と形態情報について研究を進めた。3つの研究課題に2012年度にはそれぞれ検討は概ね順調に進展していると考える。研究目的の一つである「動脈石灰化と心筋虚血のとの関連の解明」については、附属病院患者で検査を行うことや予後評価を行うことが大学倫理委員会で承認され、研究が進められている。解析結果を論文にまとめAnnals of Nuclear Medicineに投稿し出版を行うことができている。研究目的の2つめである「融合画像による新しい画像診断の開発研究」は、メチオニン画像を含めた生理学的情報と心筋血流再灌流モデルにおけるメチオニンイメージングについて検討し、メチオニン集積は心筋梗塞部の血管新生を含めた組織修復、リモデリングの活動性の高さを反映していること解明し日本循環器学会学術集会で報告した。3つめの目的である「融合画像診断によるリスク層別化研究」では、虚血性心疾患患者に心臓核医学検査とCTを施行した連続例について心筋虚血と心筋生存能評価について検討を行った。冠動脈血管を解析した。心筋虚血を認めた症例で責任冠動脈病変の診断能が向上した。虚血性心疾患患者では冠動脈石灰化が高率に認められ、負荷心筋SPECTで虚血が存在する場合には石灰化が高度であることを観察し、虚血性心疾患の診断としてSPECT/CTによる虚血と石灰化の同時評価のリスク層別化における有用性を明らかにした。これらの研究解析結果について2012年10月に欧州核医学会に報告した。2012年度において研究代表者はSPECT/CT複合機で心臓CTから得られる冠動脈石灰化を含む形態情報と心臓核医学検査から得られる生理学的情報を統合し虚血性心疾患の新しい診断技術を開発のために意義のある報告を行うことができている。研究は3つの研究目標のすべてで当初の計画以上に進展している。1つ目の目標である動脈石灰化と心筋虚血のとの関連の解明については学会での発表を行うだけでなくAnnals of Nuclear Medicineに論文化し発表することができたことが当初の計画以上である。
雇用型テレワーク導入におけるダイバーシティ・マネジメントの浸透・定着に関する研究

日本の組織において、在宅勤務を導入している組織は多くない。したがって、1日本で在宅勤務を行う課題となっているのは何か、2その課題を解消・緩和するために雇用者に求められる要素は何か、3その課題の解消・緩和に向けた教育訓練は行なわれているのかを検討した。1に関しては6点を示した。2に関しては従業員には仕事の自律性が求められる。3に関しては、ほとんどされておらず、教育訓練を行なっている組織は説明会や文書での通知で対応していたと結論付けた。テレワークの浸透、定着を進めるためのテレワークの現状と課題を明確にした。現状は、組織に雇用され従事している、雇用型テレワーク率(国土交通省テレワーク人口実態調査での用語)は、自営型テレワーク率と比較して従事している割合が低いこと。在宅勤務の効果には、ダイバーシティ・マネジメントと同様の効果である生産性の向上、有能な人材の確保・維持、ワークライフバランスの充実がある。一方で、在宅勤務は労働超過を引き起こし、ワーク・ライフ・コンフリクトも引き起こす、また従業員はきちんと評価をされないのではないかという不安を持つ可能性があると文献研究上、明確にした。しかしながら、在宅勤務を実際に行っている企業の話しを聞くと、「家にいながらでも、会社にいるのと同様」になるように、ITのシステム設計がされている。また、週1回程度の実施である。前者の家にいながらでも会社にいるのと同様、ということは上司は部下を管理できるということである。それゆえ、労働超過や評価という観点は一定部分がクリアになる問題ではないだろうか。さらに、実施は週1回程度というのは、部下が1日出張に行くのと同様の不在期間である。1日出張の部下を評価できないという上司はいないであろうし、出張に行く部下が上司に評価されていないという不安をおこすこともない。以上のことより、テレワークの課題は会社不在によって自身の評価が低くなるのではという不安の気持ちが従業員にとって在宅勤務の阻害となり、企業にとっては在宅勤務が喫緊の課題でないことが在宅勤務の阻害になっていると考える。したがって、在宅勤務の浸透には第1に、在宅勤務の必要性を企業が認めることである(これはダイバーシティ・マネジメントと同様、トップのコミットメントが必要となる)。第2は漸進的に仕事のやり方、教育訓練方法の修正を行い、それに応じた企業の評価制度を組み込むことであろう。平成24年度でおこなう予定は2点であった。第1はテレワーク導入の阻害要因と考えられる人事評価の方法に関する文献研究。第2はテレワーク導入の阻害要因と考えられる労働災害に関する文献研究である。第1の点に関して能力評価、情意評価、業績評価を主としておこなわれていると文献研究から明確になっている。しかし情意評価(出勤状況や働きぶり)に関して直接上司が部下の働き振りを「見る」ことが難しい在宅勤務ではきちんと評価されないのではないかという不安が部下には残ると予測していた点が浮き彫りになった。そのため、在宅勤務を導入している企業は、完全在宅勤務(在宅ですべての業務をおこなう)よりも、部分在宅勤務(週12度在宅で業務をおこなう)を導入し、情意評価もおこなえるようにしている。さらに、在宅勤務を主とした働き方として導入するよりは福利厚生的な働き方(具体的には子供が体調が悪いときに利用している等)で導入している場合もあった。在宅勤務をする際に、従業員側も「きちんと成果をあげなければサボったように思われるかもしれない」という意識から労働負荷(具体的には在宅で長時間勤務)になる傾向がある。そのため上司は在宅勤務をおこなっている部下とオフィスで直接会い面談等で「この人は在宅勤務に向いているか否か」の判断をおこなっている。このように、人事評価に関しては部分在宅勤務を選択することにより従来の評価制度を大きく変えることなくテレワークを導入する企業は人事評価をおこなっていることを認識した。それゆえ、東日本大震災の際の計画停電などによって長期的にオフィスの利用が限られる際の方策のために積極的な在宅勤務制度の導入による人事制度改革までつながっている企業は管見の限りまだ見つからなかった。第2の労働災害に関する文献研究はほとんど進捗していない。企業の中でダイバーシティを進めるには、労働場所の柔軟性(在宅勤務)も不可避である。それゆえ、現在在宅勤務の可能性を検討している。在宅勤務を行う上で困難な課題は、情報セキュリティの課題、コミュニケーションの課題、過剰労働になるかもしれないという恐れ、仕事と仕事以外の時間の切り分けが難しいことがある。その中で情報セキュリティの課題はクラウドやICTツールの発展で解消可能となりつつある。コミュニケーションの課題は、上司・部下がその点を認識しており、質の高いコミュニケーション(上司は部下の話を注意して聞く、部下は上司に理解してもらおうと詳細に説明するなど)を行いがちである。したがって、過剰労働のおそれ、仕事と仕事以外の時間の切り分けについての課題の解消に焦点をあてる。他方、在宅勤務の効果のひとつとして自律性の向上がある。しかし、自律性の向上についての自律性とは何かが明確にされていない。そこで1在宅勤務で求められている自律性とは何か、21で明確になった自律性が、過剰労働のおそれ、仕事と仕事以外の時間の切り分けといった在宅勤務に阻害要因を減少させる可能性があるかを考察した。1自律性に関して、Peter(2000)、Clear & Dickson(2005)、Gajendran & Harrison(2007)は、自律性とは裁量権の範囲のことをいい、具体的には仕事のやり方や順番などの選択のことである。

すなわち在宅勤務で求められる自律性は仕事の自律性である。また、仕事の自律性は在宅勤務をすることで増す(古川(2014)、Peter(2000))。2仕事の自律性の向上は、時間の使い方、仕事の手順、進め方を適切に見積もり、実施することがある能力である。それゆえ、仕事の自律性が過剰労働のおそれ、仕事と仕事以外の時間の切り分けといった在宅勤務に阻害要因を減少させる可能性があることを考察した。テレワークの浸透をするためには(A)従業員の自律性、(B)企業の教育訓練が必要であることを明確にした。そこで本年度は(A)従業員の自律性に関して、1在宅勤務で従業員に求められる自律性は何か、2その自律性にはどのような効果があるのかを明確にした。1については、在宅勤務で求められる自律性は仕事の自律性であることを示した。すなわち「自分で仕事を見積もることができる」、「自分で時間管理ができる」ということである。2に関してはスケジュールや仕事の手順が自身で管理できるようになるため、仕事遂行能力が向上する。そして、自分で決めたことで自分を統制するという能力が拡大することにもつながると示した。(B)企業の教育訓練に関しては、米国で2010年に制定されたTelework Enhancement Act(以下、テレワーク増進法)において、教育訓練の項目があることを発見した。そこで、テレワーク増進法の目的とその適用範囲、トレーニング項目を概観した。テレワーク増進法の適用範囲は、執行機関(Executive Agency)である。執行機関は、1そこで働く雇用者にテレワークを行うことを認める政策を作る、2執行機関の雇用者がテレワークを行う資格があるかを判断する、3資格の有無を雇用者に通知すること、が求められている。さらに、テレワークを実施する権限が与えられたことに関する同意書を執行機関のマネジャーと雇用者の間で結ばなければならない。テレワーク増進法で明記されているトレーニングについては、参加資格のある執行機関の雇用者と全マネジャーを対象に相互作用のトレーニングを行うことが求められている。テレワーク増進法で、教育訓練を実施しなければならないと定められていることより、実際の教育訓練の内容を入手することで、在宅勤務を行う際の教育訓練として日本でも活用できるのではないかと指摘した。本研究は、テレワークの浸透の可能性を探ることになる。テレワークが浸透するには、(A)従業員の自律性、(B)企業の教育訓練が必要である。(A)に関しては、今年度その中身を検討した。(B)に関しては、実際にどのような教育訓練を実施しているのかを整理する必要がある。しかし、(B)の教育訓練の内容を入手するのに困難が予想されていた。なぜなら、できる範囲のインタビューでは、在宅勤務をおこなっている日本の企業・地方公共団体では、明確な在宅勤務に関する教育訓練はしておらず、労働時間に関する取り扱い規定(就業時間は8時間、残業はしない等)がある程度であったためである。