hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受動部品の精密損失評価に立脚した高電力密度インバータ設計技術の開発

高電力密度インバータの設計技術の確立に有益な以下の項目について研究を行い,当初の目標を達成した。(1)単相PWMインバータおよび三相PWMインバータに使用するACフィルタインダクタ損失について,損失計算技術および評価技術を開発し,その有効性を実験により検証した。また,この成果を利用して,インダクタの最適設計技術を開発した。(2)インバータ回路を実装する配線基板に内在する寄生インダクタンスと寄生キャパシタンスの高精度な計測技術を開発し,その有効性を実験により検証した。(3)ロスマップ法とその改良,ILA法とTDR法の開発を行い,回路部品の精密な損失評価に基づいて高電力密度変換器の基盤技術を発展させた。今後の課題は,ギャップ付きインダクタの精密な鉄損計算,磁界解析を援用した鉄損計算法への展開である。研究初年度はインダクタの瞬時鉄損の計測精度の高精度化の開発と高精度ロスマップの作成を行った。また,TDR法を用いた主回路配線基板上のインダクタンスおよびキャパシタンス成分定量的測定技術の開発を行った。(1)インダクタ瞬時鉄損の高精度計測技術の開発と新しい瞬時鉄損関数の導出鉄損ロスマップに基づく鉄損計算値手法と,実際のインバータに同期して鉄損を計測するインダクタロスアナライザ(ILA)とを既に開発している。本研究では,両者の計算理論と実測値の差異について検討を行った。その結果,一般的な条件では両者は良く一致するが,特別な条件では10%程度の差異が現れることを確認した。その原因は,動的な非線形磁化特性によることを突き止めた。またケイ素鋼板とパウダーコアの精密損失計測に基づいて,鉄損を構成するヒステリシス損失,渦電流損失,漂遊損失に分離・表記する手法を開発した。(2)TDRを用いた回路配線基板の精密モデルの計測法パワー回路基板上に寄生する配線インダクタンスや浮遊キャパシタンスを,TDR法を応用して正確に計測評価する手法を開発した。本研究では,計測ラインにインピーダンス変換要素を用いることにより,低インピーダンス部品のインダクタンス成分の計測波形の分解能を向上できること検証した。また今年度は比較的回路構成が簡単なチョッパ回路のプリント基板を用いて,主回路配線部分の配線インダクタンスと浮遊キャパシタンス成分の値とその分布位置を高精度な計測手法の開発を行った。その結果,チョッパ回路の入力側および出力側の双方からのTDR計測信号を用いることにより,全てのインダクタンス成分の計測の計測に成功した。また,アースパターンを併用することによりキャパシタンス成分の分離計測も可能であることを確認した。2年間の研究成果を踏まえて最終年度の研究を行い研究の総括を行った。(1)ロスマップ法を用いた単相PWMインバータのACフィルタインダクタの鉄損評価:単相PWMインバータに引き続いて三相PWMインバータのACフィルタインダクタの鉄損評価を行った。ロスマップ法とILA法を比較した結果,単相PWMインバータの場合と異なり,三相PWMインバータではロスマップ法による計算結果に大きな誤差が生じることが明らかとなった。単相PWMインバータのように磁束密度波形が三角波状にならない場合に誤差が増大することを突き止め,ロスマップ計算法を改良する事により計算誤差を3%程度に低減する手法を開発した。また,ロスマップで記述した損失について,Bertottiの損失式を改良した鉄損表記式を考案することで計算を合理化した。(2)チョッパ回路のインダクタ最適設計法:チョッパ回路のインダクタについて,鉄損と銅損の分離計測法を開発し,ロスマップと電線データを用いて損失と外形寸法を最適化する計算手法を開発した。1KWの実機を用いて最適化計算の妥当性を評価した。(3)TDRを用いたプリント板上の寄生キャパシタンス・インダクタンス成分の分離計測:パワーエレクトロニクス回路で実際に使用されるプリント基板に生じる寄生キャパシタンスとインダクタンス成分の分離計測手法を開発した。数nHの極めて小さなインダクタンス成分の配置を正確に計測出来ることを実証し,寄生成分を考慮した回路シミュレーションの結果は,実動作波形と極めて良く一致することを確認した。(4)研究成果のまとめと今後の課題:本研究を通して,ロスマップ法とその改良,ILA法とTDR法の開発を行い,回路部品の精密な損失評価に基づいて高電力密度変換器の基盤技術を発展させた。

初年度の研究成果を踏まえ,インダクタの瞬時鉄損を正確に記述するロスマップ法を用いて単相PWMインバータに使用するACフィルタインダクタの鉄損計算手法の開発と実機検証を行った。TDR法を応用してパワーデバイス寄生キャパシタンス計測法を開発した。(1)ロスマップ法を用いた単相PWMインバータのACフィルタインダクタの鉄損評価ロスマップに基づく鉄損計算値手法と実際のインバータに同期して鉄損を計測するインダクタロスアナライザ(ILA)を活用して単相PWMインバータのACフィルタインダクタの鉄損評価を行った。ロスマップによる鉄損の計算結果とILAによる実測値との差異について検証を行った。始めに,ILAによる鉄損計測の精度検証として,高精度高周波電力計(Newtons 4th社PPA5530)との鉄損計測値の差異を検証し,両者の計測結果の差異は2%程度以下であり,ILAの計測精度は十分に高いことを確認した。次に,ロスマップ法とILA法との差異の大きな場合について,誤差要因を調査した結果,使用する回路シミュレータで計算した磁束密度の計算誤差がその原因であることを突き止めた。そこで,磁束密度の計算誤差を補正した値を用いてロスマップ法による鉄損を計算したところ,ILA法による測定値との差異は3%程度以下となり,ロスマップ法の計算精度が検証された。磁束密度の計算誤差要因については今後の課題として研究を継続する。(2)TDRを用いたパワーデバイスの寄生キャパシタンス計測法昨年度開発したTDR法を応用して,パワーデバイスの寄生キャパシタンスの高精度計測法の開発を行った。パワーデバイスの端子電圧によって大きく変化する寄生キャパシタンスを正確に計測出来るように,TDR装置に直流バイアス電圧を印加できる方式を開発した。これにより,広い電圧範囲でキャパシタンスを正確に計測出来ることを実証した。(1)ロスマップ法を用いた単相PWMインバータのACフィルタインダクタの鉄損評価実際のインバータに同期して鉄損を計測するインダクタロスアナライザ(ILA)を活用することにより,従来のロスマップ法の計算精度の検証が行えたことは本研究を進めする上で非常に有益であった。これにより,ロスマップ法とILA法との間に大きな差異が発生する場合があることの発見に繋がった。さらに,磁束密度の計算誤差を補正した値を用いてロスマップ法による鉄損を計算したところ,ILA法による測定値との差異は,3%程度以下となったことは大きな成果である。なお,磁束密度の計算誤差要因については今後の課題として研究を継続する必要がある。(2)TDRを用いたパワーデバイスの寄生キャパシタンス計測法TDR法を応用して,パワーデバイスの寄生キャパシタンスの高精度計測法の開発を行った。パワーデバイスの端子電圧によって大きく変化する寄生キャパシタンスを正確に計測出来るようにするために,TDR装置に直流バイアス電圧を印加できる方式を開発した。このように,従来は通信回路で使用されていたTDR法をパワーエレクトロニクス回路の分析に使用できるようにできた意義は大きいと考える。(1)ロスマップ法の更なる応用展開による受動部品の低損失化
大学における科学技術史教育の教材研究とCAI化

最終年度である本年は、昨年度に遂行した電子化された収集資料を構造化し、教材化する作業を主に行った。具体的には、以下の4点に要約される。(1)第一年度に収集した、各大学の科学史技術史関係の講義概要やシラバスをもとに、標準的講義シラバスを作製し、関連する教科書に盛り込まれるべき内容を整理したこと。(2)対象については、前年の報告書でも述べたように、イギリス産業革命期の技術と、アメリカのマンハッタン計画に限定して、詳細な講義内容を作製し、新しいメディアの利用を試みたこと。(3)前項のうち、マンハッタン計画に関しては、立命館大学国際平和ミュージアムにおいて特別展を開催し、成果を公にした。電子化された図版資料の展示を主としたもので、とくに連鎖的核反応についてコンピュータ・グラフイックの手法により映像を作製した。(4)産業革命期の技術に関しては、インターネットのWWW(World Wide Wed)上に載せ、一般に公開する準備が整った。これは本学の情報環境の設定の都合上、96年度に公開される予定である。最後に全体としての成果を述べる。研究計画の申請時の予測を越えて、情報化が進展し、情報機器を用いた教育も大きく変容しているなかで、この研究が行われた。その変化に機敏に対応し、教材研究を行ったことに意味があり、大きな成果も収められたと考える。とくにWWW上のデータは、必要な機器があればどこでもアクセスが可能で、今後の教材の編成に有力な役割を果たすと考えられる。本年度の計画の第一段階は、科学技術史の標準的なシラバス作成にあった。この作業では、東京工業大学、東京大学、東京理科大学、中央大学、早稲田大学、拓殖大学、東京農工大学、電気通信大学、横浜国立大学、神奈川大学、都留文科大学、東北大学、北海道大学、岩手大学、千葉大学、広島大学、大阪市立大学、鹿児島大学など多数の大学の研究者の協力を得て、講義概要、シラバスなどを入手し、その内容についてもある程度議論を交わした。また当該分野の学会である日本科学史学会の協力を得ての調査も進められ、標準的なシラバス作成を行った。第二に、データベース作成は、領域が多分野に渡るため限定して行わざるを得なかった。具体的には、「イギリス産業革命期の技術発展」と「マンハッタン計画における科学技術と国家」とを対象とした。前者は繊維機械技術、蒸気機関製造技術、工作機械技術、鉄道技術を扱った。後者の課題に関しては、図版の入手は元々困難であることは前提であり、あえてタイプの異なる領域を選択したのである。作業としては、基本的図版の収集とその電子情報化であり、MO(磁気光ディスク)化を部分的な進めた。現在、第二年度の計画にむけて、整理を進めている。
知能ロボット操作用ワークステーションの構築

昨年度はUtiLispの68000アーキテクチャへの移植と、ビットマップディスプレイとマウスを使った三次元の位置教示表示システムの実験を行ったが、移植直後のUtiLispにはグラフィックスを扱う機能がなく、三次元の位置教示表示システムは止むを得ずプログラム言語Cで記述して実験していた。しかしUtiLispは除々に機能が増え、デバッグも進み、本年度はまずコンパイラを作成して実用的なシステムの記述を可能とした。これにより68000のシステムでも人工知能用言語Prologが手元で動くようになった。そこでUtiLispをビットマップのある68000CPUの計算機へ更に移植を試み、Macintosh用のUtiLispを作りそのグラフィックス機能QuickdrawがUtiLispから便えるようにした。これにより位置表示はUtiLispでできる目途がたった。マウスの読み込みはマルチウィンドウの組み込みに時間がかかっており、未完成である。ワークステーションとして使うためのコマンド処理系もついでにUtiLispで記述する方が全体のシステムが使い易くなると思われたので、S式で記述するコマンドのインタプリタ「Sシェル」を設計し、Macintoshではないが、UtiLispの動し68000CPU計算機の上に実現し、知現し、知能ロボット操作用ワークステーションの操作システムとしてもLispが実用になることを確かめた。さらに操作システムの核部分をマルチプロセス化する工夫をはじめている。井上研究室の方でも同じ研究を更にロボット寄りから進めており、三次元視覚システムと、それを利用したロボット操作システム、ロボット操作のためのプログラム言語処理系のインプリメンテーションが完成している。
全身の動的しなやかさを実現するインテリジェントアクチュエータの研究

一般的な人間の生活環境下で作業を遂行するロボットには,多自由度かつ,ドア等の力学的拘束のある物体のハンドリングを行ったり,稼働中の周囲環境との予期しない接触等に対して柔軟に対応できる能力が必要である.このような力学的干渉を伴う作業を実現するためには,全身に動的な"しなやかさ"を持つロボットが必要である.平成18年度はこのようなコンパクトかつ"しなやかさ"を持つロボットを構成するためのハードウェアの開発を行った.開発したハードウェアは分散型小型モータコントローラと複数のモータコントローラを統合する小型ローカルコントローラである.開発したモータコントローラはFPGAを用い,電流からDCモータを用いたアクチュエータの出力トルクを計測・制御可能である.実際に設計,試作したハードウェアに対して性能確認を行い,PWM駆動の確認およびPWM駆動時の計測電流値の直線性を確認した.しかしながら,従来の通信プロトコルでは通信の容量および信頼性において不足が認められたため,今後これらの問題点を解決するために改良型の通信プロトコルの設計を行う.また,本モータコントローラを用いた場合のアクチュエータ全体の性能を確認するため,モータ制御性能を確認するための計測装置を新たに製作した.本計測装置は高分解能エンコーダ,パウダブレーキ,トルクセンサから構成され,モータの静特性だけでなく動特性をも計測可能とするものである.今後はこれまでに試作したハードウェアを用いて,通信プロトコルおよび電流制御を行うためのソフトウェアの開発,アクチュエータ全体での性能の確認を行ない,更に複数アクチュエータを用いたシステムへの動力学適用の問題を扱っていく.一般的な人間の生活環境下で作業を遂行するロボットには,多自由度かつ,ドア等の力学的拘束のある物体のハンドリングを行ったり,稼働中の周囲環境との予期しない接触等に対して柔軟に対応できる能力が必要である.このような力学的干渉を伴う作業を実現するためには,全身に動的な"しなやかさ"を持つロボットが必要である.平成18年度はこのようなコンパクトかつ"しなやかさ"を持つロボットを構成するためのハードウェアの開発を行った.開発したハードウェアは分散型小型モータコントローラと複数のモータコントローラを統合する小型ローカルコントローラである.開発したモータコントローラはFPGAを用い,電流からDCモータを用いたアクチュエータの出力トルクを計測・制御可能である.実際に設計,試作したハードウェアに対して性能確認を行い,PWM駆動の確認およびPWM駆動時の計測電流値の直線性を確認した.しかしながら,従来の通信プロトコルでは通信の容量および信頼性において不足が認められたため,今後これらの問題点を解決するために改良型の通信プロトコルの設計を行う.また,本モータコントローラを用いた場合のアクチュエータ全体の性能を確認するため,モータ制御性能を確認するための計測装置を新たに製作した.本計測装置は高分解能エンコーダ,パウダブレーキ,トルクセンサから構成され,モータの静特性だけでなく動特性をも計測可能とするものである.今後はこれまでに試作したハードウェアを用いて,通信プロトコルおよび電流制御を行うためのソフトウェアの開発,アクチュエータ全体での性能の確認を行ない,更に複数アクチュエータを用いたシステムへの動力学適用の問題を扱っていく.
低分子G蛋白、Rhoの創収縮における役割の解明

Rho下流エフェクター、ROCKの創収縮への影響を検討するため、ROCK阻害剤、Y-27632による創収縮モデルに対する効果をin vitro,in vivoの実験系で検証した.1)コラーゲン内3次元培養線維芽細胞によるコラーゲンゲル収縮を阻害リソフォスファチジル酸(LPA)による急激な収縮はY-27632により完全に阻害され、その後の緩徐な収縮は部分的に阻害された.PDGFによる緩徐な収縮は部分的に阻害された.2)コラーゲンゲル内での細胞長の短縮を阻害LPA投与後の急激な細胞収縮は、Y-27632により完全に阻害された.PDGF投与によっては細胞長は変化しなかった。3)コラーゲン内での細胞の伸長を助長コラーゲン内に細胞を播種した後の細胞長の伸長は、Y-27632治療群にて増強された.4)遊走を阻害ボイデンのケモタキシス・チャンバーにより、LPA,PDGFによる遊走を、Y-27632はdose dependentに阻害した.2.Y-27632のラット創収縮モデルに対する影響ラット背部の1cmx1cm円形皮膚欠損創の創収縮にあたえる影響を検討した.1)連日痂皮を除去し創部にY-27632 30μM(PBS)を投与、2)連日痂皮下にY-27632 30μM(PBS)を注入し、創部をトレースしたが、注入操作や剥離操作によりばらつきが大きく、一貫した結果がえられなかったため、3)浸透圧ポンプにて持続的に創部周囲に5日間投与し、5日目に創サイズを測定したところ、Y-27632治療群で創は優位に大きく、創収縮を阻害することが判明した。これらにより、ROCK阻害剤、Y-27632がin vitro,in vivo両方において、創収縮を阻害することが明らかになった。今後、培養細胞による創治療等に、活性型ROCKを遺伝子導入するなどの応用の可能性が広がったと考える.Rho下流エフェクター、ROCKの創収縮への影響を検討するため、ROCK阻害剤、Y-27632による創収縮モデルに対する効果をin vitro,in vivoの実験系で検証した.1)コラーゲン内3次元培養線維芽細胞によるコラーゲンゲル収縮を阻害リソフォスファチジル酸(LPA)による急激な収縮はY-27632により完全に阻害され、その後の緩徐な収縮は部分的に阻害された.PDGFによる緩徐な収縮は部分的に阻害された.2)コラーゲンゲル内での細胞長の短縮を阻害LPA投与後の急激な細胞収縮は、Y-27632により完全に阻害された.PDGF投与によっては細胞長は変化しなかった。今後、培養細胞による創治療等に、活性型ROCKを遺伝子導入するなどの応用の可能性が広がったと考える.
高リン毒性に対する腎尿細管マイトファジーの機構解明と治療への応用

腎尿細管における高リン負荷に対して、ミトコンドリア選択的オートファジー(マイトファジー)が対抗しているか否かを検証するため、mitoQCマウスおよびmitoQCベクターを導入した尿細管細胞を用いて評価を行ったが、これらの評価方法に不備があることが判明した。現時点で、高リン負荷近位尿細管特異的オートファジー不全マウスおよびオートファジー不全培養尿細管細胞の解析から、尿細管オートファジーは高リン負荷による細胞傷害に対抗し、その一部はPINK1/Parkin依存性マイトファジーによるものであると考えている。また高リン負荷ではオートファゴソームとリソソームの融合不全からオートファジーフラックスの停滞が生じていた。融合不全の機序として、高リン負荷によりmechanistic target of rapamycin (mTOR)経路が活性化され、融合を負に制御する複合体にRubiconが参画することが考えられた。両者の融合を阻害する因子Rubiconのノックアウトにより、高リン負荷による腎尿細管障害は軽減した。以上より、オートファゴソームとリソソームの融合不全は、高リン負荷に対する治療ターゲットになりうると考えられるが、1Rubicon自体がマイトファジーの調節因子として働いているのか、2Rubiconのノックアウトによりミトコンドリア保護的に働いているのか、については評価できておらず、さらなる検討を要する。
植物ウィルス病の流行における病原解析に関する研究

西日本を中心にして,各種作物のウィルス病の病原解析を行った結果,多数の作物で2種あるいは3種以上のウィルスが混合感染してしいた.ウリ科作物ではcucumber mosaic virus(CMV), watermelonmosaic virus-2(WMV-2)及びzucchini yellow mosaic virus(ZYMV)の混合感染がしばしば認められ,トマト,ピーマンではtobacco mosaic virusとCMVが,ジャガイモではpotato virus Y, potate virus Xおよびpotato leaf roll virusが,アブラナ科野菜類ではturnip mosaic virusとCMVが,イチゴではstrawberry mild yellow edge virus(SMYEV)とstrawberry mottle virus(SMV)が主として発生し,これらの混合感染もしばしば認められた.ニンニクではgarlic latent virus(GLV)とgarlic mosaic virusの混合感染株率が高かったが,他のネギ属植物ではGLVの単独感染が多かった.人工接種条件下でのpoty virusと他のウィルスとの混合感染により現われる病徴は, (1)poty virus以外のウィルスによるもの(WMV-2+CMV, ZYMV+CMV, ZYMV+CGMMV:寄生植物,キュウリ, PVY+TMV, PVX+TMV:寄生植物,タバコ, PVY+TSWV:寄生植物,トマトなど), (2)両方のウィルスにるもの(BYMV+CMV, BYMV+MDV:寄生植物,ソラマメ), (3)poty virusによるもの(TuMV+CMV, TuMV+BBWV:寄生植物,カブ)および(4)新らしいタイプのもの(WMV-2+TobRV)の4タイプに別けられた.CMVとWMV-2あるいはZYMVと混合感染したキュウリではCMV濃度が極端に増加したが, WMV-2あるいはZYMV濃度は極端に減少した.このような植物からのCMVのアブラムシによる伝搬は単独感染植物からの伝搬に比べて約27%増加した.また, ZYMVとCMVが混合感染したキュウリからはZYMVのみならずCMVも高率に接触伝染することが判明した.なお, SMYEVとSMVは感染葉からの二本鎖RNA分析により同定出来ることが示唆できた.西日本を中心にして,各種作物のウィルス病の病原解析を行った結果,多数の作物で2種あるいは3種以上のウィルスが混合感染してしいた.ウリ科作物ではcucumber mosaic virus(CMV), watermelonmosaic virus-2(WMV-2)及びzucchini yellow mosaic virus(ZYMV)の混合感染がしばしば認められ,トマト,ピーマンではtobacco mosaic virusとCMVが,ジャガイモではpotato virus Y, potate virus Xおよびpotato leaf roll virusが,アブラナ科野菜類ではturnip mosaic virusとCMVが,イチゴではstrawberry mild yellow edge virus(SMYEV)とstrawberry mottle virus(SMV)が主として発生し,これらの混合感染もしばしば認められた.ニンニクではgarlic latent virus(GLV)とgarlic mosaic virusの混合感染株率が高かったが,他のネギ属植物ではGLVの単独感染が多かった.人工接種条件下でのpoty virusと他のウィルスとの混合感染により現われる病徴は, (1)poty virus以外のウィルスによるもの(WMV-2+CMV, ZYMV+CMV, ZYMV+CGMMV:寄生植物,キュウリ, PVY+TMV, PVX+TMV:寄生植物,タバコ, PVY+TSWV:寄生植物,トマトなど), (2)両方のウィルスにるもの(BYMV+CMV, BYMV+MDV:寄生植物,ソラマメ), (3)poty virusによるもの(TuMV+CMV, TuMV+BBWV:寄生植物,カブ)および(4)新らしいタイプのもの(WMV-2+TobRV)の4タイプに別けられた.CMVとWMV-2あるいはZYMVと混合感染したキュウリではCMV濃度が極端に増加したが, WMV-2あるいはZYMV濃度は極端に減少した.このような植物からのCMVのアブラムシによる伝搬は単独感染植物からの伝搬に比べて約27%増加した.また, ZYMVとCMVが混合感染したキュウリからはZYMVのみならずCMVも高率に接触伝染することが判明した.なお, SMYEVとSMVは感染葉からの二本鎖RNA分析により同定出来ることが示唆できた.大阪府、和歌山県、鳥取県、香川県、徳島県、高知県で採集した各種野菜のウイルス病株からELISA法およびDIBA法によりウイルスの検出を試みた。キュウリではキュウリモザイクウイルス(CMV)、カボチャモザイクウイルス(WMV-2)およびズッキーニ黄班モザイクウイルス(ZYMV)の2種3種のウイルスの混合感染が最も普通にみられた。メロン、カボチャおよびスイカでも同様な傾向であったが、鳥取県のメロンでは検定株の全てがWMV-2とZYMVに混合感染しており、CMVの検出は低率であった。ソラマメではインゲンマメ黄班モザイクウイルス普通系が多く検出されたが病徴にはかなり差が見られた。エンドウではソラマメウイルトウイルスの発生が多かった。CMVとZYMVの発生も認められたが、混合感染は少なかった。トウガラシでは和歌山県のハウス栽培で問題となっている果実の奇形症状の原因究明を試みたところ、タバコモザイクウイルス(TMV)-トウガラシ系に起因することが明らかとなった。なお、CMVの発生は少なく、TMVとの混合感染株は少数しか検出されなかった。トマトでは検出されるウイルスの種類に地域差があり、平坦部の露地栽培ではCMVの発生が圧倒的に多く、TMVがこれに次いだ。

山間中山間部ではポテトウイルスXやトマト黄化萎縮ウイルスの発生も見られ、これらの2種3種のウイルスの混合感染もしばしば認められた。CMVとしてはえそを起こす系統が広範囲に発生していた。本系統の核酸分析を行ったところサテライトRNA(s-RNA)が検出され、このs-RNAがえそ症状に関与していることが明らかとなった。また、s-RNAは他系統のCMVが感染しているトマトに接触伝染し、増殖することが判明した。ZYMVと混合感染したキュウリからのCMVの接触伝染について調べたところ、刃物、表面接触のいずれの場合にもCMV単独感染株からの接触伝染率が1343%であるのにくらべ、6080%の伝染率が得られた。
初任者への指導・支援と学校の組織風土が初任者の力量形成に及ぼす影響

本研究では、初任者への指導・支援の取り組みと教職員集団の組織風土が初任者の力量形成に及ぼす影響とその内実について明らかにすることを目的とした。小学校に勤務する教職経験年数23年目の若手教員や新規採用教員を対象に質問紙調査を実施した。得られたデータをもとに数量的分析および質的分析を行った。その結果、指導教員による初任者への指導・支援が初任者の力量の形成にポジティブな影響を及ぼしていることが明らかになった。さらに、初任者の勤務校で組織風土(「成長的・挑戦的雰囲気」「開放的・一体的雰囲気」「校長との肯定的雰囲気」)が醸成されているほど,初任者の力量形成に資する指導教員からの具体的な指導支援が行われていることが明らかになった。本研究の目的は,初任者への指導・支援の取り組みと教職員集団の組織風土が初任者の力量形成に及ぼす影響について明らかにすることである。本年度は,次の内容を実施した。1)平成22年8月にA県内の平成20・21年度採用の初任者599名を対象に予備調査を行った。得られたデータを分析し,各調査項目を構造化・精緻化し,本調査で用いる「小学校教員の力量に関する調査項目」「初任者への指導・支援に関する調査項目」「教職員集団の組織風土に関する調査項目」等を作成した。2)予備調査で作成した各調査項目を用いて,平成23年3月にA県内の平成22年度採用の初任者313名,勤務校学校長268名,指導教員268名)を対象に本調査を行った。また,予備調査で得られたデータをもとに,初任者への指導・支援の取り組みが初任者の力量形成に及ぼす影響について検討した。その結果,1)指導教員からの勤務校での生活に対する指導・支援が保護者対応と学級経営に関する力量の形成に影響していること,2)指導教員からの勤務校での生活に対する指導・支援や心理的サポートが授業計画・授業実施に関する力量の形成に影響していること,3)指導教員の授業計画・授業実施に対する指導・支援が授業計画・授業実施に関する力量の形成が影響していること,4)指導教員からの勤務校での生活に対する指導・支援が子どもへの対応に関する力量の形成に影響していること,5)指導教員からの教師としての模範が教師としての態度の醸成に影響していることが明らかになった。本調査のデータは現在分析中である。本研究の目的は,小学校の初任者と勤務校の学校長及び指導教員を対象としたアンケート調査により,初任者への指導・支援の取り組みと教職員集団の組織風土が初任者の力量形成に及ぼす影響について明らかにすることであった。平成23年3月に本調査を行い,A県内の平成22年度採用の初任者101名,勤務校学校長86名,指導教員90名から回答が得られた。本年度は得られたデータをもとに初任者への指導・支援の取り組みと教職員集団の組織風土が初任者の力量形成に及ぼす影響について分析・考察を行った。その結果,1)初任者として1年間過ごす中で子どもへの対応に関する力量や授業計画・授業実施に関する力量を身につけた初任者ほど,子どもとの関係にかかわる悩みについて指導教員から助言を受けたり,授業研究会等で授業計画・授業実施にかかわる指導を受けていること,2)人間関係づくり・学級づくりに関する力量を身につけた初任者ほど,指導教員から子どもとのかかわり方に関する有用な情報や保護者対応時にサポートを受けていること,3)初任者は,相談にのってくれる指導教員の姿から教師としての態度を学びとっていること,4)初任者の勤務校で組織風土(成長的・挑戦的雰囲気,開放的・一体的雰囲気,校長との肯定的雰囲気)が醸成されているほど,初任者の力量形成に資する指導教員からの具体的な指導支援が行われていることが明らかになった。この他に,初任者・校長・指導教員ともに勤務校の組織風土をポジティブに捉えていることや,校長と指導教員では初任者イメージに対する意識に差異があることも明らかとなった。
オプションとしての株主の地位

本研究は、株主の地位をオプションと捉えることができるという、ファイナンス理論の知見を基礎として、会社法制において株主のオプション利益をどの程度保護することが望ましいかを考察することを目的としている。とりわけ、平成17年の会社法制定を契機にその実行が容易になった、多数決によって株式全部を金銭を対価として取得する取引(キャッシュ・アウト。株主のオプション的権利の剥奪と捉えることができる)について、株主の利益をどこまで保護すべきかという問題を検討し、その成果を、複数の雑誌論文および図書(2016年中に刊行予定のものを含む)の形で刊行した。本研究の当初は、倒産の場面を含む、さまざまな場面において株主の地位のあり方を考察することを構想していたが、研究の進展に伴い、本研究代表者の問題関心は、次第に、M&A、ことに非公開化取引における株主の地位の問題に集中していくようになった。非公開化取引においては、支配株主の決定するタイミングで、少数株主がその保有株式を失い金銭を受け取ることとなるが、これは、企業の継続的価値を享受する株主のオプション的地位(原則として、株主は、株式投資を継続し継続的価値を享受するか、それとも、株式投資を中止し市場で値付けされる株式の現在価値を受け取るかを自ら選択することができる)を剥奪することを意味する。そこで、その剥奪に伴う補償として(現行法の建て付けとしては、反対株主による株式の取得(買取)価格決定手続において裁判所が算定すべき「公正な価格」として)どれだけの価値が保障されるべきか、また、その価値を保障するためにどのような法的手続を用意すべきかという点が、重要な論点となる。本年度は、日本法を分析するための準備作業として、非公開化取引に関する近年の米国デラウェア州の重要判例を分析した。また、非公開化取引を含むわが国の公開買付けについて実証的に研究するとともに、その研究結果を基礎として、わが国の買収法制の望ましいあり方について、立法論を含む提言を行うことを目的する研究会を、研究者および実務家(法律事務所)との共同で立ち上げた。当研究会の活動を通じ、本年度は主として、非公開化取引における諸問題を整理し、次年度以降に予定する実証研究のための準備作業を行った。研究の進展に伴い、申請者の問題関心は、非公開化取引における株主の地位の問題に集中していくようになった。非公開化取引においては、支配株主の決定するタイミングで、少数株主がその地位を失い金銭を受け取ることとなるが、これは、企業の継続的価値を享受する株主のオプション的地位を剥奪することにつながる。そこで、その剥奪に伴う補償としてどれだけの価値が少数株主に与えられるべきか、また、その価値を保障するためにどのような法的手続を用意すべきかという点が、重要な問題となる。現行法制では、こうしたオプション的地位剥奪の補償としては、株式買取請求手続または取得価格決定手続が用意されていることから、これら手続において、裁判所は株式の「公正な価格」をどのように決定すべきかが、重要な研究課題となる。申請者は当該年度に、「公正な価格」の決め方についての包括的な研究を行い、その成果を公表した(研究成果の「図書」参照)。また、申請者は前年度から、わが国の公開買付けについて実証的に研究するとともに、その研究結果を基礎として、わが国の買収法制の望ましいあり方について提言を行うことを目的とする研究会を、研究者および実務家(法律事務所)との共同で立ち上げた。申請者は、研究代表者として同研究会を主催するとともに、公開買付けによる企業買収スキームの一環として行われる非公開化取引の条件およびそれが公開買付けの成否に与える影響(ことに、いわゆる「強圧性」の有無およびその程度)を中心に、実証的な研究を進めている。本研究は、株主の地位をオプションと見ることができるというファイナンス理論の知見を生かして、そのようなオプション的地位を会社法上、どこまで保護すべきかを研究することを目的とする。研究の進展に伴い、研究代表者の主要な関心は、キャッシュ・アウト取引(それは、将来の会社利益に対する株主のオプション的権利を剥奪することに相当する)において、株主の利益をどの程度まで保護すべきかという点に集中することになった。研究期間を通じて最も力を入れたテーマであった、キャッシュ・アウトされた株主に対し与えられるべき「公正な価格」の決定方法については、昨年度に論文を公表して一応の成果を得たため、本年度は、平成26年会社法改正で創設されたキャッシュ・アウトのための新制度である特別支配株主の株式等売渡請求制度について研究を行い、その意義と解釈上の問題について論じた論文を公表した。また、公開買付けによって株式売渡請求に必要な90%以上の株式を取得できなかった買付者に対して追加的な株式発行を行うトップアップ・オプションの法律問題について検討を行い、適切に設計されたトップアップ・オプションは、適法であるとの結論を得た。さらに、一昨年度以来、わが国の公開買付けについての実証研究と、それをもとにした公開買付法制の解釈論または立法論的提言を行うことを目的とする共同研究会を主催した。特に、公開買付後にキャッシュ・アウトがどの程度行われ、それが公開買付けの成否にどういう影響を与えるかを研究した。その結果、公開買付け後にキャッシュ・アウトが行われる場合、プレミアムの大小とはあまり関係なく、ほとんどの株主は公開買付けに応募することがわかった。

これは、キャッシュ・アウトの存在により、公開買付けが強圧性を持つ可能性を示唆するものといえる。当該共同研究の成果は、研究代表者を編者とする著書として2016年度中に出版される予定である。本研究は、株主の地位をオプションと捉えることができるという、ファイナンス理論の知見を基礎として、会社法制において株主のオプション利益をどの程度保護することが望ましいかを考察することを目的としている。とりわけ、平成17年の会社法制定を契機にその実行が容易になった、多数決によって株式全部を金銭を対価として取得する取引(キャッシュ・アウト。株主のオプション的権利の剥奪と捉えることができる)について、株主の利益をどこまで保護すべきかという問題を検討し、その成果を、複数の雑誌論文および図書(2016年中に刊行予定のものを含む)の形で刊行した。上記のとおり、非公開化取引の局面における株主のオプション的地位の補償の問題について、具体的な研究成果を公表するとともに、上記の研究会を通じ、公開買付けに続くスキームとして行われる非公開化取引に関し、実証的な研究を遂行できているため。商法、会社法、法と経済学主として「研究実績の概要」に記載した公開買付けに関する研究会を通じて、公開買付けに際して行われる非公開化取引および当該非公開化取引が公開買付けの成否に与える影響を実証的に明らかにするとともに、その研究成果を基礎とし、非公開化取引においてオプション価値を剥奪される少数株主に保障されるべき価値およびその価値を決定する手続のあり方についての考察を進める。研究成果は、個別論文の他、上記研究会の研究成果として出版予定の書籍の形で公表したい。主たる研究対象を非公開化取引における株主の地位の問題に絞り込み、その問題について、より実証的にアプローチするための基盤(研究実績の概要で述べた研究会の立ち上げ)を構築することができた。購入予定の書籍が本年度中に出版されなかったため。今後は、非公開化取引における株主の地位に関し、日米の裁判例を比較・検討する他、研究実績の概要で述べた研究会の活動を通じ、非公開化取引に関する望ましい法制度について、実証研究を踏まえた分析を行うことを予定している。特に、当該研究会は、9月に、非公開化取引を含むわが国の公開買付けについて、開示資料の入念な分析を中心とする包括的な実証研究を実施することを予定しており、これにより、非公開化取引に関する法制度について、実体を踏まえた分析を行うことができると考えている。購入予定のの書籍が出版された際の購入費用に充てる。購入注文をした書籍が年度内に入荷せず、次年度扱いとなったため。上記書籍を、2014年度交付分にて会計処理した。
FPGAを用いた多自由度実世界ハプティックデバイスの開発

力覚通信システムにおける非可逆圧縮を提案,実現した。力覚通信に代表されるハプティックシステムは,ハードリアルタイム性を強く要求するシステムである。そのため,本研究では,力覚情報を圧縮,伸長をFPGA (Field Programmable Gate Array)上で行った。これにより,デバイスを制御するバイラテラル制御と,エンコード,デコードを並列で演算が可能となり,制御周期への影響を最小限に抑えることができた。本手法では,FPGA上に実装することを考慮して整数離散コサイン変換を用いて時間一周波数変換を行った。この非可逆圧縮手法を用いることで,力覚通信における通信されるデータサイズを削減させることに成功した。また,力覚情報のパワースペクトラム密度を比較することで,非可逆圧縮を施しているのにもかかわらず,0-200Hz程度の帯域において力覚情報の劣化がほとんど見られないことを確認した。さらに,多自由度ロボット制御にFPGAを用いる場合の三角関数の実装に関する検討を行った。本研究では,CORDICおよびテイラー展開に基づく余弦関数および正弦関数の実装をおこない,近似精度,レイテンシ,必要なリソース,および動作周波数の観点から比較をおこなった。本研究の成果は,あるロボットシステムのコントゴーラをFPGA上に実装する際の実装手法の目安となる。FPGA(Field Programmable Gate Array)を用いて制御されているマスタ、スレーブ2台のハプティックデバイスを、UDP/IPによるネットワークを用いた通信で接続するためのフレームワークの開発を行った。ハプティックデバイスのコントローラにFPGAを用いることで、より安定で高性能なハプティックデバイスの実現が可能となる。デバイスの制御はFPGAを用い、通信にはLinuxベースのリアルタイム通信のフレームワークを用いた。FPGAによるハプティックデバイスの制御周期と比べて、リアルタイム通信のためのフレームワークによる通信周期は短く設定することが一般的に困難だが、二つの周期が一致しなくても安定にハプティック通信が実現可能であることを示した。これにより、FPGAを用いたハプティックデバイスをネットワークに接続可能となり、ハプティック通信への適用が可能となった。また、離散コサイン変換を用いたハプティックデータの容量を圧縮するための非可逆圧縮手法を提案した。非可逆圧縮とは、オリジナルの信号から人間が知覚しにくい周波数帯域の情報量を圧縮することによって、高圧縮率を実現する手法である。これは、将来的にハプティックデバイスの自由度が増えた場合にもハプティックデータの保存や通信をより効率的に実現することを可能とするものである。非可逆圧縮をバイラテラル制御に適用し,良好な応答が実現可能であることを実験的に示した。ここまでの成果は、三度の国際学会および一度の国内研究会で発表した。また、一編の論文を電気学会論文誌に投稿中である。
１９２０年代ドイツと現代日本のポップカルチャーにみる「痛み」と身体

2017年度は、主に『ベルリン・アレクサンダー広場』における痛みと身体の表象について研究を進めた。成果として、京都府立大学学術報告人文第69号に研究ノート「『ベルリン・アレクサンダー広場』とジョージ・グロス、オットー・ディックスの諸作品にみる身体の表象」(2017年12月、113頁-125頁)を発表した。ここでは痛みの生じる場としての身体がいかに描かれているかに着目し、『ベルリン・アレクサンダー広場』と、同時代の画家ジョージ・グロスとオットー・ディックスの作品を比較して、これら諸作品における特徴的な身体的記述、描写を概観した。ここからさらに、これら作品における身体表象について、皮膚の機能と自我の関係からの考察と検証をすすめた。皮膚は生体と外部環境を区切るものである。有機体としてのまとまりは皮膚によって外界から境界づけられ、この境界面において内と外の明白な分離が出現する。しかし、境界面としての皮膚の機能は、自我の不可侵性を不確かにし続けるものでもある。皮膚は傷つきやすく、世界との接触はしばしば意図されず行われたり、苦痛を与えられたりするからだ。皮膚の傷つきやすさは、人間の存在的必然性の証しであると同時に、外界との根源的な分離の状態が常に脅威に晒されていることを意味している。そうして皮膚は、相互作用的な器官として、内的世界と外的世界の両方に反応しながら自我決定の一部を担っている。こうした皮膚理解に基づき、『アレクサンダー広場』の主人公フランツとグロス、ディックスの作品に描かれる身体を用いて、そこに窺える皮膚の機能と描かれる人間の自我のゆらぎについて検証した。この内容については、2018年5月26日に日本独文学会第72回総会春季研究発表会において「皮膚が意味するものー『ベルリン・アレクサンダー広場』とグロス、ディックスの諸作品を手がかりに」として、口頭発表をする予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、痛みの表象に着目しながら1920年代ドイツおよび現代日本のポップカルチャーに窺える身体性について考察し、二つを結びつけることにある。2015年度はまず、身体を巡るロボット研究の一端として、国際シンポジウム"Know Thine Enemy: Cultural Perspectives on Antagonistic Dynamics"(June 13, 2015, Kanagawa University)において、口頭発表"Enemy?Friend?ーThe possibility of coexistence of robots and human beings"を行い、人間とロボットの境界について、物理的な側面からではなく心理的な側面から考察した。それに引き続き、1920年代ドイツにおける痛みの表象の一例として、オットー・ディックスの絵画における痛みの表象分析にとりかかった。日本独文学会京都支部秋季研究発表会(11月28日、於大谷大学)で行った口頭発表「痛む身体の表象ーオットー・ディックスの『戦争』を手掛かりに」では、第一次世界大戦を兵士として体験したディックスの作品群を考察の対象とし、言葉を介さずに共有される社会的、文化的産物としての痛みのあり方について、具体的にはデボラ・パットフィールドの写真集や宗教画における痛みの表象、エルンスト・フリードリヒの『戦争に反対する戦争!』を参照しながら、ディックスの『戦争』に描かれる痛みの数々を考察した。この発表をもとに、Germanistik Kyoto17号に、論文「痛む身体の表象ーオットー・ディックスの『戦争』を手掛かりに」を投稿したが、こちらは残念ながら不採用となり、当該機関誌における発表要旨としての掲載となった。(2016年度刊行予定)研究課題の軸となる「痛み」の理解について、エレイン・スカリーの解釈を参照しながら研究計画通りに考察をすすめることができた。スカリーは痛みの表現不可能性を指摘したうえで、戦争と拷問による痛みに注目し、最も極端な場合には痛みは言葉を破壊するのだと言う。しかしスカリーはそのうえで、痛みは芸術を介することによって伝達できる可能性を示している。このスカリーの痛み理解に基づき、現在までに、1920年代ドイツの絵画(オットー・ディックスの作品群)を用いながら痛む身体の表象について考察するところまでを研究計画通りに進めることができた。また、同時進行して、現代日本のポップカルチャーとアメリカのSF作品を用いて、ロボットと人間の身体意識の差異についての研究も進めることができた。ただ、ひとつ手薄であったのは、基本概念となる身体の理解のための、ゲルノート・ベーメの身体哲学についての研究である。ベーメによれば、身体を意味するドイツ語のうち、Koerperが医療の対象となるような客観的対象としての身体であるのに対し、Leibは苦痛や空腹といった、人間にはコントロール不可能な知覚に裏付けられる、実感としての身体である。ベーメは、カント以降の西洋哲学においては、客観的対象としての身体であるKoerper的な身体理解に比重が置かれてきたと指摘する。そして、身体の機能性をその特質とするKoerperと、自然から与えられ、人間にはコントロール不可能なLeibは、その二つともが人間の身体性であり、片方だけを偏重することはできないのだという。エレイン・スカリーの痛み理解に、このベーメの身体解釈を結びつけることができればより充実した研究内容となったであろう。2016年度は1920年代のポップカルチャーに窺える痛みと身体の表象についての研究を進めた。この場合のポップカルチャー(大衆文化)として扱ったのは、オットー・ディックスの作品群である。

まずは、ディックスの版画集『戦争』を取り上げ、この作品群には、戦争によってもたらされた痛みを作品の鑑賞者に共感させる機能があることを明らかにし、これを絵画史においてグリューネヴァルトやゴヤを引き継ぐ痛む身体の表象の系譜に位置付けた。そしてこれを「描かれる痛みーオットー・ディックスの『戦争』シリーズを手掛かりにー」(2016年12月、京都府立大学学術報告人文第68号)としてまとめた。さらに、ディックスが表現しようとする身体のあり方と社会への意識を探るために、同時代を生きたジョージ・グロスとの比較考察を行い、「激動の時代に、何のために絵を描くかージョージ・グロスとオットー・ディックスの絵画と政治」(共著『文学と政治ー近現代ドイツの想像力』(2017年3月15日、松籟社)、第8章)として発表した。画風の相似からしばしば同列に語られるこの二人の画家は、しかし、政治的には対蹠的な立場をとっていた。グロスもディックスも、ともに社会的強者(資本主義者、成金、権力者)をでっぷりと太った身体の持ち主として、醜悪なものとして描きだす。しかし共産主義に傾倒したグロスが明確な現代社会批判を作品に込めていたのに対し、ディックスの描き方は、社会的強者との対比として、痛めつけられた弱者の身体を浮かび上がらせることに終始している。これにより、ディックスの作品では、作品の政治性が重視されるのではなく、痛みの当事者の痛み体験が、鑑賞者にとっても絵を観ることで体験するひとつの事実として描かれていることを考察した。平成28年度は、妊娠と出産があったため申請時の計画通りに研究を進めることが困難であった(平成28年10月31日出産)。妊娠期間中、切迫流産の診断を受け、一か月の安静を強いられたが(28年4月5月)、このときはまだ【病気を理由とする採用の中断及び延長】が制度として可能ではなく、やむなく研究続行の形をとった。しかし実際は寝たきりの状態だったため、研究に従事することが出来なかった。出産後は育児のため二か月の研究中断期間をとり(28年11月12月)、29年1月より研究を再開した。以上の要因により、実質的な研究期間は9か月であった。だが数度にわたり、受け入れ研究者とともに随時研究計画の変更の打ち合わせを行い、結果として学術論文を二本(一本は共著、一本は学術誌掲載)発表することができた。内容に関して、研究課題の「1920年代ドイツと現代日本のポップカルチャーにみる「痛み」と身体」のうち、1920年代ドイツの大衆文化としての絵画作品を考察の対象としたことで、研究課題に対し一定の成果が挙げられたと考える。ただし、内容としては痛みについての考察が進められた一方で、二年度目に取り扱う予定であった、長編小説『アレクサンダー広場』における身体と痛みというテーマには踏み込めておらず、これに関しては引き続き地道な研究を行い、論文にまとめるつもりである。2017年度は、主に『ベルリン・アレクサンダー広場』における痛みと身体の表象について研究を進めた。
PGI_2産生制御因子の構造決定と虚血性心疾患におけるアラキドン酸代謝制御の意義

PGI_2(プロスタサイクリン)制御因子は, (1)産生刺激因子(2)安定化因子(3)産生抑制因子の3つがあるが何れも構造は不明であった.しかしこの3つの因子は血栓性疾患の発症機序に密接に関与している臨床的データの蓄積が素手に存在している.1.産生刺激因子:本因子は分子量1,000以下で耐熱性の酸性物質である.NMRによる研究から糖の一種である事は分かったが最終構造は決まっていない.2.安定化因子:人血清50mlをアフィ=ティクロマトグラフィーであるブルーセファロースCL-6B,ゲル濾過であるセファクリルS-300で精製し最後に高速液体クロマトグラフィーGS-620Pによる精製で単一の蛋白質として精製された.SDS-PAGEで分子量は28,000であった.N末端アミノ酸の配列(32番目まで)はH2N-Asp-Glu-Pro-Pro-Gln-Ser-Pro-Trp-Asp-Arg-Val-Lys-Asp-Leu-Ala-Thy-Val-Tyr-Val-Asp-Val-Leu-Lys-Asp-Ser-Gly-Arg-Asp-Tyr-Val-Ser-Glnであった.この配列は〓アポAIのN末端アミノ酸配列と完全に一致した. C末アミノ酸,アミノ酸組成も一致した.従って本因子はアポAIであると結論した.プロスタサイクリンの結合はHDLに特異的であり他のリポ蛋白であるLDL, VLDLには結合しなかった.更に従来アルブミンがプロスタサイクリンに結合して安定化させるとの報告があったがこれはアルブミンに混入しているアポAIが結合していることが明らかになった.3.産生抑制因子:本因子はやはりアフィ=ティークロマトにより60kの蛋白質として精製された.プロスタブラン代謝の異常は冠動脈内血栓形成、冠動脈攣縮の発生、進展因子として虚血性心疾患の病因に重要な役割りをはたしていることが明らかになってきている。PG【I_2】は血管拡張作用と抗血栓作用をもち冠動脈内血栓形成、冠動脈攣縮の発生に対して防御の中心的物質と考えられている。しかしその制御機構については不明であってが最近血清中のPG【I_2】産生刺激因子とPG【I_2】安定化因子の2つが注目を集めている。1.臨床的研究-血清中の上記2因子の活性が心筋梗塞急性期に激減しており時間と共に回復して正常化していくことが判明した。急性期にこの両因子の活性が低下しPG【I_2】の産生量の低下、生物学的半減期の短縮が生じることが冠動脈内血栓の発生に十分関与していることが推察された。2.基礎的研究-(1)PG【I_2】産生刺激因子の精製-ラット大動脈輪又はラット大動脈由来平滑筋細胞を用いて血清又は部分精製画分を加え60分間反応することにより上清に発生してくる6keta-PG【F_(12)】の量をHPLC-RIAで測定しGelPermeation Chromatugraphy,Proteace処理から本因子は分子量が約千のPeptileであることが判明した。(2)PG【I_2】安定化因子の精製-[【^3H】]・PG【I_2】と血清又は部分精製画分を反応させSephacex-G25によるゲル瀘過後ボイド分画にでてくる放射活性を本因子の活性とする。ゲル瀘過,Protease処理から本因子は分子最終24万のPeotideであることが判明した。PGI_2(プロスタサイクリン)制御因子は, (1)産生刺激因子(2)安定化因子(3)産生抑制因子の3つがあるが何れも構造は不明であった.しかしこの3つの因子は血栓性疾患の発症機序に密接に関与している臨床的データの蓄積が素手に存在している.1.産生刺激因子:本因子は分子量1,000以下で耐熱性の酸性物質である.NMRによる研究から糖の一種である事は分かったが最終構造は決まっていない.2.安定化因子:人血清50mlをアフィ=ティクロマトグラフィーであるブルーセファロースCL-6B,ゲル濾過であるセファクリルS-300で精製し最後に高速液体クロマトグラフィーGS-620Pによる精製で単一の蛋白質として精製された.SDS-PAGEで分子量は28,000であった.N末端アミノ酸の配列(32番目まで)はH2N-Asp-Glu-Pro-Pro-Gln-Ser-Pro-Trp-Asp-Arg-Val-Lys-Asp-Leu-Ala-Thy-Val-Tyr-Val-Asp-Val-Leu-Lys-Asp-Ser-Gly-Arg-Asp-Tyr-Val-Ser-Glnであった.この配列は〓アポAIのN末端アミノ酸配列と完全に一致した. C末アミノ酸,アミノ酸組成も一致した.従って本因子はアポAIであると結論した.プロスタサイクリンの結合はHDLに特異的であり他のリポ蛋白であるLDL, VLDLには結合しなかった.更に従来アルブミンがプロスタサイクリンに結合して安定化させるとの報告があったがこれはアルブミンに混入しているアポAIが結合していることが明らかになった.

3.産生抑制因子:本因子はやはりアフィ=ティークロマトにより60kの蛋白質として精製された.血管壁のプロスタサイクリン代謝の制御因子についてはAG【I_2】産生刺激因子とPG【I_2】安定化因子の2つが血中に存在する。2つ共未知の物質でその構造は決定されていない。(1)PG【I_2】産生刺激因子:本物質は血漿又は血清中に存在して血管壁のPG【I_2】産生を促進する未知の物質である。限外濾過法から分子量分画が千以下の物質であり耐熱性である。心筋梗塞急性期に活性が著明に低下する。高速液体クロマトグラフを使ったイオン交換クロマト,逆相クロマトにより分離しGC-MS,NMRにより構造を決めている。(2)PG【I_2】安定化因子:本物質は血漿又は血清中に存在する未知の物質でありPG【I_2】と結合して安定なPG【I_2】結合物を形成する。本物質は蛋白質であり血清からイオン交換クロマト,高速ゲル濾過法等により精製された。現在モノクローナル抗体、c DNAを作成してその生理的意義を検討中である。