hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相模湾産コケムシ類の多様性とbioconstructorとしての役割

目的・内容本研究は,「相模湾における130年間のコケムシ相の変遷」と「大型コケムシ群集の基質資源としての役割」を解明することで,コケムシを基質資源とした海産生物相の多様性研究の足がかりを築くことを目的とした.平成21年度は,前年度に国内外の博物館で観察した相模湾産コケムシ標本の観察結果に基づいて,相模湾のコケムシ相の多様性と130年間での変遷の解明を試みた.また,薩南海域および岩手県大槌湾でのドレッジ等を用いた調査により,相模湾との比較に用いる大型コケムシ群体を採集した.結果・考察標本観察の結果,総数約1,000点の相模湾産コケムシ標本から8,000以上のコケムシ群体を確認し,唇口目コケムシ57科118属261種を発見・記載した.このうち15種は日本初記録属であり,80種は未記載種であった.これまでR本の海産コケムシは約300種とされてきたが,本研究はその知見を大幅に塗り替えた.コケムシ相の変遷では,130年前から現在にかけて砂底環境にみられる種の減少がみられることから,堆積物などの底質環境の変化が考えられる.その一方で,大型種が現在まで継続的に得られていることから,相模湾では大型コケムシ群集が維持されていると推測される.つづいて,相模湾の大型コケムシ群集の構造を大型種の形態パターンと種構成から推定し,これを黒潮影響下の薩南海域および親潮影響下の大槌湾と比較した.その結果,相模湾では大型種が14種おり,他の海域に比べて群集構造も明瞭に多様であった.また,大型種の経時的変化を調べたところ,大槌湾でみられるグループの減少がみられたことから,相模湾における寒流要素の減少も推測された.相模湾で多くみられるアミコケムシ科の起立群体には,多毛類や棘皮動物,小型甲殻類などの棲息が多数確認されたことから,相模湾ではこれらの群体が海産生物の生息環境として重要な役割を果たしていると考えられる.目的・内容本研究は,「相模湾における130年間のコケムシ相の変遷」と「コケムシ礁の基質資源としての役割」を解明することで,コケムシ群集を基質資源とした海産生物相の多様性研究の足がかりを築くことを目的としている.相模湾で100年以上前に採集されたコケムシ標本の多くは海外の博物館に手付かずの状態で所蔵されているため,平成20年度はそれらの標本観察と同定,カイメン・腕足動物標本中からの新たなコケムシ群体の探索,さらに標本調査から明らかとなった相模湾のコケムシ礁を他海域のものと比較することを目指した.調査博物館:ゼンケンベルク自然史博物館,ミュンヘン動物標本収蔵館,ストラスブール動物学博物館,昭和記念資料館このほか,近年の調査で得られたコケムシ標本の観察・同定も進める一方,東京大学海洋研究所の相模湾・小笠原海域での研究航海に参加し,新たな標本を多数得た.結果・意義これまでに総数約600点の標本から800以上のコケムシ群体が得られた.カイメン・腕足動物標本163点の調査では37点から80以上のコケムシ群体が新たに得られた.これらの結果から,相模湾のコケムシ礁は他海域のコケムシ礁に比べて礁形成に関わるコケムシ種が多様であることがわかった.特に礁形成時の主要な骨格となる"main frame builder"と呼ばれる大型種では,最大規模のコケムシ礁として知られるニュージーランドの6種に対して相模湾は20種という高い多様性を示した.このように多様性の高い現生コケムシ礁はこれまで知られておらず,main frame builderの約半数を占めるアミコケムシ科はその分類の難しさから研究が進んでいない分類群でもある.そのため本研究成果は,コケムシ分類学の発展とコケムシ礁の基質資源としての役割解明の両面から,コケムシを主体とする海産生物相の多様性研究の重要な礎となることが期待される.目的・内容本研究は,「相模湾における130年間のコケムシ相の変遷」と「大型コケムシ群集の基質資源としての役割」を解明することで,コケムシを基質資源とした海産生物相の多様性研究の足がかりを築くことを目的とした.平成21年度は,前年度に国内外の博物館で観察した相模湾産コケムシ標本の観察結果に基づいて,相模湾のコケムシ相の多様性と130年間での変遷の解明を試みた.また,薩南海域および岩手県大槌湾でのドレッジ等を用いた調査により,相模湾との比較に用いる大型コケムシ群体を採集した.結果・考察標本観察の結果,総数約1,000点の相模湾産コケムシ標本から8,000以上のコケムシ群体を確認し,唇口目コケムシ57科118属261種を発見・記載した.このうち15種は日本初記録属であり,80種は未記載種であった.これまでR本の海産コケムシは約300種とされてきたが,本研究はその知見を大幅に塗り替えた.コケムシ相の変遷では,130年前から現在にかけて砂底環境にみられる種の減少がみられることから,堆積物などの底質環境の変化が考えられる.その一方で,大型種が現在まで継続的に得られていることから,相模湾では大型コケムシ群集が維持されていると推測される.つづいて,相模湾の大型コケムシ群集の構造を大型種の形態パターンと種構成から推定し,これを黒潮影響下の薩南海域および親潮影響下の大槌湾と比較した.

その結果,相模湾では大型種が14種おり,他の海域に比べて群集構造も明瞭に多様であった.また,大型種の経時的変化を調べたところ,大槌湾でみられるグループの減少がみられたことから,相模湾における寒流要素の減少も推測された.相模湾で多くみられるアミコケムシ科の起立群体には,多毛類や棘皮動物,小型甲殻類などの棲息が多数確認されたことから,相模湾ではこれらの群体が海産生物の生息環境として重要な役割を果たしていると考えられる.
ヒマラヤ変成帯の上昇とナップの前進プロセスの研究

今年度はヒマラヤ山脈と同様の衝突帯である,ヨーロッパアルプス西縁部のフランスプロバンス地域と日高山脈西縁部の北海道中軸帯において,白亜系の構造地質学的・層序学的検討を昨年度に引き続き行った.1)フランス南東部の研究結果フランス南東部のDigne周辺地域は,第三紀のアルプス造山活動によって,白亜系が東傾斜の軸を持つ南北性の褶曲と東傾斜の南北性の衝上断層群による変形を被っている.同地域の白亜系について,微化石を用いて詳細な年代を解明することにより,衝上断層による地層の欠損量を定量的に計測した.また,白亜系を不整合に覆う前縁山地堆積物の時空分布から,同地域における衝突に伴う構造運動の時空変遷を考察した.2)北海道中軸部の研究結果衝突帯の前縁部である夕張山地から石狩低地帯に至る地域と,幌加内・朱鞠内から羽幌・小平にいたる地域の2箇所で,広域で詳細な地質図を完成させた.特に前者の地域では塊状泥岩が卓越し,岩相的に単調であるために,同地域の構造を把握することはこれまで全くなされてこなかった.しかしながら,微化石による精密な化石基準面を同定し,それらを広域にマッピングすることにより,岩相上識別不能な同一時間面をトレースすることが出来た.また,夕張山地の白亜系の泥岩中には,数10層の凝灰岩層も挟まれているが,各凝灰岩を識別することが困難なために,鍵層として用いられることもなかった.しかし,各化石基準面と組み合わせることにより,他の地域(羽幌・小平)にまで対比できることが明らかになった.これらの鍵層・化石基準面に基づく地質構造の解析の結果,双珠別衝上断層,芦別岳衝上断層,桂沢衝上断層という,3つの大規模な衝上断層を発見した.さらにこれらの断層によって,それぞれ10km以上の短縮が起こっていたことを解明した.以上の結果により,日高山脈西縁部の複雑な褶曲・衝上断層構造が復元され,島弧衝突帯前縁部における構造を解明することが出来た.この結果の一部をCretaceous Researchに投稿し,受理されている.これまで行ってきた,ヒマラヤ山脈,アルプス山脈,日高山脈の研究結果から,大陸間,島弧間の衝突過程における山脈の形成と,衝上断層の発達過程を比較検討した.その結果,島弧間の衝突では,前縁山地の地質体における衝上断層系の発達のみであるが,大陸衝突では,地殻深部の変成岩ナップの大規模な前進が起こり,前縁山地堆積物に変成を起こしながらのし上がっていくことが明らかになった.今年度はネパールの政治情勢の悪化に伴い,ネパールでの野外調査は断念することとなった.そこで,ヒマラヤ山脈と同様に,2つの地塊が衝突することによって変成帯が上昇している北海道中軸部地域において野外調査を実施し,その地質構造,衝突メカニズムを明らかにするとともに,ヒマラヤ山脈との類似性を比較する研究を行った.1.北海道日高変成帯の前縁山地である夕張山地および日高山脈西縁部地域を広域に調査し,延べ1000km^2に及ぶ範囲の地質図,柱状図を作成し,同地域の地質構造を検討した.その結果,本地域には東から西へと双珠別衝上断層,夕張岳衝上断層,鹿島衝上断層,桂沢衝上断層が南北に延びていることを認定し,衝突帯前縁部の地質構造の大枠を図示した.そしてこれらの断層が千島弧と東北本州弧の衝突およびその後の日高変成帯の上昇に伴って形成されたものであることを明らかにした.なお,夕張岳衝上断層と桂沢衝上断層の間は,塊状泥岩が卓越するため,その地質構造は明らかでなかった.しかし,大型化石および微化石に基づいて同一化石基準面を広域にマッピングすることにより,同地域には北北西-南南東方向の軸をもつ複褶曲群が発達していることが分かった.上記の結果を基に,衝突による地殻の短縮量を見積もった結果,およそ50kmの短縮が起きていることが明らかになった.2.上記の地域に広域に分布している白亜紀の前弧海盆堆積物(蝦夷層群)の層序と微化石群集を詳細に検討した結果,白亜紀に海洋の中層深層が氾世界的に酸素欠乏状態になった海洋無酸素事変の証拠が,3つの層準(前期アプチアン,後期アルビアン,セノマニアン・チューロニアン境界)から検出することができた.従来,海洋無酸素事変の研究はヨーロッパおよび北米東部地域など,大西洋・地中海地域が中心であったが,北西太平洋地域からの発見は初めてである.今年度はヒマラヤ山脈と同様の衝突帯である,ヨーロッパアルプス西縁部のフランスプロバンス地域と日高山脈西縁部の北海道中軸帯において,白亜系の構造地質学的・層序学的検討を昨年度に引き続き行った.1)フランス南東部の研究結果フランス南東部のDigne周辺地域は,第三紀のアルプス造山活動によって,白亜系が東傾斜の軸を持つ南北性の褶曲と東傾斜の南北性の衝上断層群による変形を被っている.同地域の白亜系について,微化石を用いて詳細な年代を解明することにより,衝上断層による地層の欠損量を定量的に計測した.また,白亜系を不整合に覆う前縁山地堆積物の時空分布から,同地域における衝突に伴う構造運動の時空変遷を考察した.2)北海道中軸部の研究結果

衝突帯の前縁部である夕張山地から石狩低地帯に至る地域と,幌加内・朱鞠内から羽幌・小平にいたる地域の2箇所で,広域で詳細な地質図を完成させた.特に前者の地域では塊状泥岩が卓越し,岩相的に単調であるために,同地域の構造を把握することはこれまで全くなされてこなかった.しかしながら,微化石による精密な化石基準面を同定し,それらを広域にマッピングすることにより,岩相上識別不能な同一時間面をトレースすることが出来た.また,夕張山地の白亜系の泥岩中には,数10層の凝灰岩層も挟まれているが,各凝灰岩を識別することが困難なために,鍵層として用いられることもなかった.しかし,各化石基準面と組み合わせることにより,他の地域(羽幌・小平)にまで対比できることが明らかになった.これらの鍵層・化石基準面に基づく地質構造の解析の結果,双珠別衝上断層,芦別岳衝上断層,桂沢衝上断層という,3つの大規模な衝上断層を発見した.さらにこれらの断層によって,それぞれ10km以上の短縮が起こっていたことを解明した.以上の結果により,日高山脈西縁部の複雑な褶曲・衝上断層構造が復元され,島弧衝突帯前縁部における構造を解明することが出来た.この結果の一部をCretaceous Researchに投稿し,受理されている.これまで行ってきた,ヒマラヤ山脈,アルプス山脈,日高山脈の研究結果から,大陸間,島弧間の衝突過程における山脈の形成と,衝上断層の発達過程を比較検討した.その結果,島弧間の衝突では,前縁山地の地質体における衝上断層系の発達のみであるが,大陸衝突では,地殻深部の変成岩ナップの大規模な前進が起こり,前縁山地堆積物に変成を起こしながらのし上がっていくことが明らかになった.
地方自治における住宅コミュニティの位相：日英米の比較研究

アメリカの住宅コミュニティ研究を取りまとめ、公表を開始した。イギリスの法制度の関連領域に関する下調べを終え、本格的研究に着手した。アメリカについて、住宅コミュニティ共用財産の使用等および内部のガヴァナンスの法的規律につき成果をまとめ、学会報告を行ってその概要を学会誌に論文として公表するとともに、詳細については大学紀要にて連載での公表を開始した。2017年度中に対象として含めることにした所有者不明土地問題の文脈で、放棄された財産の扱いについて学会報告を行うとともに論文にまとめた(脱稿済み、2019年度中に公刊予定)。同じ所有者不明土地問題に関する研究グループの文脈で10月に現地調査を行うことができ、得られた知見からの相乗効果も生じている。団体の内部規律の文脈からも、デラウェア州衡平法裁判所における会社訴訟の手続法的諸前提について研究し、論文にまとめた。さらに同文脈では熊代拓馬氏の研究協力を得ることに成功し、デラウェア州における会社訴訟のいくつかの重要論点につき成果が出ている。いずれも2019年度中に公表される予定である。イギリスについては当初研究計画を超える進度で、不動産法にかかる基礎的調査を一通り終え、関連領域(特に行政法や住宅政策一般)に関する基礎的調査をも開始した。特に不動産登記法にかかる近年の改革とその実践は、イギリスにおける不動産法全体に影響を及ぼしており、基礎的な理解を固めることができたことは今後の研究の礎となる。イギリスに関しても、11月に所有者不明土地問題に関する研究グループの文脈での現地調査に同行し、多くの知見を得た。昨年度の実施状況報告にも記載の通り、英国での在外研究を1月から開始することができた。ケンブリッジ大学に籍を置き研究に専念しているが、現地で見聞することで初めて理解が得られまた深まることは多く、人脈も順調に広げている。第一に、アメリカに関する研究について、公表段階に入った。予定より遅れたが、遅れを取り戻すことができている。のみならず、熊代氏による研究協力のお陰もあり、関連する重要な問題についても追加的に研究し成果公表の段階に入っている。第二に、イギリスに関する研究について、想定以上に進められており、長期在外研究の実現によりさらなる加速が見込まれる。2017年度には二つのイレギュラー(進度を速める要素と遅くする要素)があったが、2018年度に概ね予定通りの状況に戻ったことになり、関連する問題にも視野を拡大したにもかかわらず順調に進んでいるので、総合的には計画を超える進度と言える。特筆すべきは次の通りである。1アメリカ法研究部分につき、概要を6月の比較法学会にて報告し、1月に学会誌『比較法研究』に論文として掲載された。2ヨリ詳細に立ち入った論文として『神戸法学雑誌』に連載形式で公表を開始した。3関連業績を6月の日米法学会でも報告し、論文にまとめ、学会誌『アメリカ法』に掲載予定である(脱稿済み)。4同学会で行われたDavid Callies教授の原稿につき翻訳を行い、学会誌『アメリカ法』に掲載予定である(同)。5また団体の内部規律の文脈で行ったデラウェア州衡平法裁判所における会社訴訟の手続法的諸前提についての研究を行い、論文にまとめた。2019年度中に公表予定である。6研究協力者・熊代氏の成果として、デラウェア州会社訴訟における弁護士費用や訴訟戦略に係る現実が明らかにされ、団体のガバナンスの前提条件に対する考察が深った。7イギリス法研究部分につき、ケンブリッジ大学での在外研究を開始し、現地の研究者等と意見交換を積極的に行っている。8イギリス不動産法について概括的研究を終え、不動産登記法について特に集中的な分析を行うとともに、関連領域(特に行政法と法制史)の予備的調査を開始した。基本的に当初の予定通り研究計画を遂行していく。すなわち、英国における住宅コミュニティの問題の研究を深め、日米のそれと比較して成果にまとめて公表する。ただし、合わせて次のような微修正も検討していきたい。すなわち、2021年初めまで合計2年間の英国在外研究が本務校との関係で認められているので、英国法の研究は当初予定よりも更に広く深く取り組む方が効率的である。また、会社法を専門とする熊代氏の協力が得られたことにより営利法人(会社)のガバナンスとの比較検討も実現性を増した。そこで、当初は研究対象を住宅コミュニティをなす団体の権限、メンバーシップ、ガバナンスを地方自治的機能に関連付けて考察することに限定していたが、英国における地方自治制度の全貌や英国における営利法人(会社)のガバナンスをも対象に加えた総合的研究を目指すことも視野に入れたいと考えている。アメリカにおける住宅コミュニティについての従来からの研究を補充しつつ公表に向けた総括に取り組むとともに、イギリスにおける類似の法制度についての基礎的な研究を開始した。アメリカについては、住宅コミュニティにおける共用財産の使用等にかかる法的規律を扱ってきた従来の研究を拡大し、ヨリ広くコミュニティ内部のガヴァナンスという視点から追加研究と検討を行った。また我が国における所有者不明土地問題への対応の文脈から、住宅および住宅コミュニティそれ自体の維持にかかる諸問題に関心を広げ、対象を拡大することとした。未だ成果の公表には至っていないが、アメリカの不動産法はそれ自体我が国法学からとっつきにくいとされてきたことに鑑み、インフラ整備を兼ねて概説を公表した。イギリスについては当初研究計画を超える進度で、不動産法にかかる基礎的調査を開始した。アメリカにおけるcommon interest communityに相当する制度としてcommonholdという制度が導入されたものの利用状況は芳しくなく、昔ながらの賃貸借(leasehold)形式での住宅コミュニティ形成・運営が実際上メインであるようである。

嬉しい誤算として、我が国の所有者不明土地問題に関する研究グループに参加することとなり、その関連で英米の物権法・不動産登記法の総ざらいをすることになった。その中で本研究にも示唆を与える諸問題群と実際の対応例を知ることとなった。多くはいまだ検討中の「萌芽」に過ぎない段階にあるものの、本研究との相乗効果は高いと見込まれ、期間内にできる限り消化して取り込むことにしたい。海外の研究者とのネットワーク形成も順調に進んでおり、特に新規開拓をしているイギリスの研究者とのコンタクトに成功している。次の2つのイレギュラーを加味しても、総合的には当初の計画から大きくは外れない進度と言える。第一のズレとして、英米物権法・不動産登記法の総ざらいをすることになったこととの関係で、予定よりも早くイングランド不動産法について基礎的調査に及んでいる。その限りで当初計画における第2年度・第3年度に主として取り組む予定であった内容に既に食い込んでいると言える。(進度を早める要素)第二のズレとして、当初計画ではアメリカ法の追加調査として現地での聞取り調査を実施する予定であった。これは実施できておらず、その結果、これを基にして公表する予定であった成果についてもまとめるのが遅れている。(進度を遅らせる要素)以上のほかは概ね予定通りであるが、特筆すべきは次の通りである。1現地調査を必要としないアメリカ法の追加調査は順調である。2アメリカ法の総まとめに着手しており、上述の概説論文が既公表であるほか、ヨリ個別的な住宅コミュニティのガヴァナンスについて2018年6月初めの比較法学会にて報告を行う(その後論文として公表する)予定である。3業績の別の一部を2018年6月末の日米法学会でも報告予定であり、その後論文として公表する。4イギリス法の人脈構築は順調であり、特にオックスフォード大学のブライト、ゲツラ、カートライトの三教授と関係を構築できたのが大きい。アメリカの住宅コミュニティ研究を取りまとめ、公表を開始した。イギリスの法制度の関連領域に関する下調べを終え、本格的研究に着手した。アメリカについて、住宅コミュニティ共用財産の使用等および内部のガヴァナンスの法的規律につき成果をまとめ、学会報告を行ってその概要を学会誌に論文として公表するとともに、詳細については大学紀要にて連載での公表を開始した。2017年度中に対象として含めることにした所有者不明土地問題の文脈で、放棄された財産の扱いについて学会報告を行うとともに論文にまとめた(脱稿済み、2019年度中に公刊予定)。同じ所有者不明土地問題に関する研究グループの文脈で10月に現地調査を行うことができ、得られた知見からの相乗効果も生じている。団体の内部規律の文脈からも、デラウェア州衡平法裁判所における会社訴訟の手続法的諸前提について研究し、論文にまとめた。
新合成構築材ピロール及びチオフェン縮環スルホレンの合成とデイールスアルダー反応

立体的、及び電子的に異なる種々のN-置換基を有するピロール縮環スルホレン類1の合成は(1)式のルートに従って行った。得られた化合物とジメチルフマレート、ジメチルマレート、トランス-1,2-ビス(フェニルスルホニル)エチレンとのDiels-Alder反応を試みたところ、加熱により4,5,6,7-テトラヒドロイソインドール2が高い収率で得られることがわかった。ジメチルフマレートとトランス-1,2-ビス(フェニルスルホニル)エチレンとの反応は立体特異的に起こり5,6-トランス体のみが得られた。しかし、電子供与基をN-置換基として持つピロール縮環スルホレンとジメチルマレートとの反応ではシス体の他にトランス体もかなりの割合で生成した(trans:cis=1:2.0(R=CH_2Ph),1:1.5(R=Me))。反応機構について検討を行った結果、アルキルピロールによるジメチルマレートのジメチルフマレートへの異性化が起こっていることがわかった。この場合も得られる化合物シス-2(R=CO_2CH_2Ph)は容易に脱保護され無置換体へ変換されるので、N-置換基を変えることにより電子供与性N-置換基を持つシス-5,6-置換-4,5,6,7-テトラヒドロイソインドール2でも立体選択的に高い収率で得ることができる。また、ピロール縮環スルホレン類1はアルキル化剤存在化に強塩基で処理することによりスルホンalpha位でのアルキル化を行うことができる。これらのことからピロール縮環スルホレン類1は化学修飾可能な3,4-ジメチレンピロール等価体として、合成化学への応用が期待される。
動脈硬化におけるNotch-HERP経路の役割の解明と新規治療法の開発

Notchシグナル系は、従来から神経系や血球系の細胞分化を制御する経路として研究されていたが、血管平滑筋細胞の分化における役割はほとんど不明であった。本研究ではNotchシグナルの標的分子で心血管特異的に発現するエフェクター分子HERPがSRFと結合し、SRF-myocardin複合体形成を抑制することによって平滑筋細胞分化を抑制することを見出した。HERPの誘導は粥状硬化病変やバルーン傷害後に形成される再狭窄病変において著明に認められることから、HERPを介するメカニズムがこれらの病態における平滑筋脱分化機構の1つであると考えている。また、本研究では、は末梢血単核球において、PDGFやFGF2の存在下に14日間培養すると血管平滑筋細胞に特異的な遺伝子の発現が誘導され、この過程でNotchリガンドや受容体の発現が誘導されること、γ-セクレターゼ阻害薬(DAPT)によって血管平滑筋細胞への分化が抑制されることを見出した。この機構を詳細に解析するため、マウス間葉系幹細胞10T1/2細胞を用いて検討した結果、Notch細胞内ドメイン(NICD)は10T1/2細胞において平滑筋マーカー遺伝子の発現を誘導することを発見した。NotchリガンドJagged1を発現する線維芽細胞と10T1/2細胞との共培養にても同様の結果を得た。筋芽細胞C2C12細胞においてもNotchシグナルで血管平滑筋細胞遺伝子の発現が誘導されたが、血管内皮細胞や3T3線維芽細胞では誘導されなかった。私たちの研究結果は、Notch経路は間葉系細胞において血管平滑筋細胞への分化を誘導すること、平滑筋ミオシン重鎖や平滑筋a-アクチンプロモターにはNotchによって活性化される転写因子RBP-Jkの結合部位があり、血管平滑筋特異的遺伝子自体がNotchシグナルの直接の標的であることを示している。したがって、末梢血単核球が血管壁にて血管平滑筋細胞に分化するメカニズムとしてNotchシグナルが重要であろうと考えている。心血管系の分化に重要な役割を担うことが報告され、さらに傷害血管の平滑筋細胞に多くのNotchシグナルのリガンド・受容体の発現が誘導されることから、血管病変形成にも関与すると考えられる。本研究では、心血管系におけるNotchシグナルの標的因子HERPfamilyの平滑筋細胞での発現を検討し、さらに平滑筋細胞の形質変換における作用とその分子機序を検討した。バルーン傷害後の新生内膜においてHERP1が強く誘導されたが、HERP2は誘導されなかった。平滑筋分化誘導因子であるmyocardinの発現も誘導された。これと同様に、ヒト冠動脈の動脈硬化巣にHERP1、myocardinおよびSMαアクチン陽性細胞が認められ、それらがほぼ一致した。いずれの場合も合成型へと脱分化した形質をもつ平滑筋細胞での発現を示すものであり、これらの細胞ではmyocardinが誘導されているにもかかわらずその分化度は低下している。また、10T1/2細胞にmyocardinを強制発現すると、SM-MHCとSM22α発現を強力に誘導されるが、HERP1を同時に強制発現すると、その誘導が著明に抑制された。SM-MHCおよびSM22αのプロモーターを用いたレポータージーンアッセイでもmyocardinの転写活性化作用がHERP1により阻害された。次に、この転写抑制機序を検討するためにゲルシフトアッセイを行った。SRF単独ではCArG boxを含むプローブに強く結合したが、HERP1が同時に存在するとその結合が阻害された。Myocardin-SRF-CArGは複合体を形成するが、その形成もHERP1により阻害された。免疫沈降法およびGST pull-downアッセイにてSRFとHERP1の結合が認められた。クロマチン免疫沈降法により、in vivoにおいてもHERP1はSRFとSM-MHCプロモーター上のCArG boxとの結合を阻害することがわかった。以上からHERP1はSRFと結合しSRF-CArG複合体形成を阻害することでmyocardinの機能を抑制することが明らかになった。

筋芽細胞C2C12細胞においてもNotchシグナルで血管平滑筋細胞遺伝子の発現が誘導されたが、血管内皮細胞や3T3線維芽細胞では誘導されなかった。私たちの研究結果は、Notch経路は間葉系細胞において血管平滑筋細胞への分化を誘導すること、平滑筋ミオシン重鎖や平滑筋a-アクチンプロモターにはNotchによって活性化される転写因子RBP-Jkの結合部位があり、血管平滑筋特異的遺伝子自体がNotchシグナルの直接の標的であることを示している。したがって、末梢血単核球が血管壁にて血管平滑筋細胞に分化するメカニズムとしてNotchシグナルが重要であろうと考えている。
急性膵炎発症後の膵の変化について-特に慢性膵炎との関連について

急性膵炎,慢性膵炎いずれにおいても成因が種々であり,さらに急性膵炎と慢性膵炎との関連性も病理形態学的,生化学的に未だ解明されていない.本研究においては最も基礎的な膵と胆管の関係を検討することにより,膵の急性変化と慢性変化,ひいては急性膵炎と慢性膵炎の関連性を追求した.まず家兎の膵十二指腸動脈根部をシリコンパイプにて軽度狭窄をした軽度膵虚血群では, 2週目より動脈壁内膜の肥厚と同時に脂肪置換がみとめられた.一方,高度虚血群では一週目より膵実質壊孔巣,脂肪置換像のほか,ヒト慢性膵炎像に類似した膵腺房の変成,消失,小膵管増生像,膵小葉内外の線維化が高率に認められた.更に膵と各種脈管との関係を知る目的で犬を使用し実験した.膵管結紮のみでは膵管周囲や小葉間,小葉内の線維化がみられ,膵管と膵動脈の同時遮断では,膵管周囲や小葉間,小葉内の線維化は膵管単独結紮より強く,加えて膵管遮断のみではみられない膵脂肪置換がみられた.また,膵管をまず結紮し,その数日後に膵動脈を異時的に遮断すると,より高度な膵の線維化と脂肪置換がみられ,ヒト慢性膵炎に酷似した組織像を呈した.特に動脈遮断後4週目では膵被膜に近い部に脂肪置換が発生した.同時に主膵管近傍の小葉内の壊孔巣に線維芽細胞が出現し, 8週後には健常組織と脂肪置換部は完全に境界され, 3日から1週までの間に観察された小葉内の急性浮腫は完全に消失した.静脈,およびリンパ管遮断群は遮断初期にそれぞれ血流のうっ滞とリンパ流のうっ滞がみられるのみで膵の急性および慢性変化には重大な影響を及ぼさなかった.これらの事実から,膵の変動は膵の外分泌液のうっ滞と動脈血流障害が重要であることが判明し,急性膵の変化から慢性膵炎の発生の機序に大きな示唆を与えた.急性膵炎,慢性膵炎いずれにおいても成因が種々であり,さらに急性膵炎と慢性膵炎との関連性も病理形態学的,生化学的に未だ解明されていない.本研究においては最も基礎的な膵と胆管の関係を検討することにより,膵の急性変化と慢性変化,ひいては急性膵炎と慢性膵炎の関連性を追求した.まず家兎の膵十二指腸動脈根部をシリコンパイプにて軽度狭窄をした軽度膵虚血群では, 2週目より動脈壁内膜の肥厚と同時に脂肪置換がみとめられた.一方,高度虚血群では一週目より膵実質壊孔巣,脂肪置換像のほか,ヒト慢性膵炎像に類似した膵腺房の変成,消失,小膵管増生像,膵小葉内外の線維化が高率に認められた.更に膵と各種脈管との関係を知る目的で犬を使用し実験した.膵管結紮のみでは膵管周囲や小葉間,小葉内の線維化がみられ,膵管と膵動脈の同時遮断では,膵管周囲や小葉間,小葉内の線維化は膵管単独結紮より強く,加えて膵管遮断のみではみられない膵脂肪置換がみられた.また,膵管をまず結紮し,その数日後に膵動脈を異時的に遮断すると,より高度な膵の線維化と脂肪置換がみられ,ヒト慢性膵炎に酷似した組織像を呈した.特に動脈遮断後4週目では膵被膜に近い部に脂肪置換が発生した.同時に主膵管近傍の小葉内の壊孔巣に線維芽細胞が出現し, 8週後には健常組織と脂肪置換部は完全に境界され, 3日から1週までの間に観察された小葉内の急性浮腫は完全に消失した.静脈,およびリンパ管遮断群は遮断初期にそれぞれ血流のうっ滞とリンパ流のうっ滞がみられるのみで膵の急性および慢性変化には重大な影響を及ぼさなかった.これらの事実から,膵の変動は膵の外分泌液のうっ滞と動脈血流障害が重要であることが判明し,急性膵の変化から慢性膵炎の発生の機序に大きな示唆を与えた.昭和60年度は慢性膵炎の一病態としての膵組織の脂肪置換について実験的に追求した。61年度は急性膵炎の中で人膵炎で頻度が高い胆石性膵炎すなわち胆汁逆流性反復性膵炎の慢性化への移行について病理形態学的に実験した。従来より膵管性膵炎発生機序としてはcommon chaunel theorg,ofstrction-by persecrctiontheory,duodenal reflux theoryがある。それらのtheoryの是否を解明するために犬を使用し、膵を後腹膜に縫着し、人膵と同様の状態としたうえで、感染がなく、十二指腸液とも混じていない自家胆嚢胆汁を採取し、ドレナージされた自然の状態にある膵管内に0.1ml/kgを週1回あて間歇的に注入し、膵の組織学的変化を検索した。胆汁注入用チューブはDorsal ductに挿管し、注入された胆汁が一過性に膵に作用した後膵管から腸へ流出する様にmain ductは閉鎖しない様な深さまでの挿管とした。挿管の適切さはレンドン造影にて確認し、膵炎の発性は注入前後のAmylaseの測定により確認した。経時的に生検、屠殺した膵組織はHE、アッソン等の染色にて線維化その他を検索した。

胆汁週一回46回注入にて血中アミラーゼ値の上昇は少くなり、同時期の膵生検時の肉眼所見では、膵は腫大し、硬度は増し、白色から桃色となっていた。組織学的には膵の腺房周囲、小葉間、膵管周囲の線維化が出現したが急性増加巣はなかった。またprotein plugの貯留や膵管上皮の粘濃細胞化生も認められなかった。8回胆汁注入後1年経過した犬の膵はUentrul pancresは白色線維化萎縮著明であり完全なdup functionの状態であったが、一方同犬の非注入側すなわちDorsal pancreisは肥原のみで線維化は認められなかった。現在は更に種々の時期に於ける膵病変の変化を観察中である。
サイクロトロン共鳴による強相関電子系物質の研究

本科学研究補助金によって、東北大学金属材料研究所磁気物理学研究部門所属のベクトルネットワークアナライザーおよび金属材料研究所付属強磁場超伝導材料センター既設の超伝導マグネットを用いた電子スピン共鳴装置兼サイクロトロン共鳴装置を、^3He-冷凍機を用いて温度0.5Kから300Kでの高感度サイクロトロン共鳴装置に改良、さらに^3He-^4He希釈冷凍機を用いて160mKの極低温実験にも成功した。この装置により、良伝導性の強相関電子系物質を含む希土類化合物を中心に研究を進めた結果、1)磁気共鳴による少数キャリヤー系物質Gdモノプニクタイドの磁気構造決定、2)サイクロトロン共鳴による少数キャリヤー系物質、希土類モノプニクタイドのサイクロトロン有効h質量の決定、3)磁気共鳴による少数キャリヤー系物質GdBiの超微細相互作用の観測、4)強磁場下磁気共鳴測定による遍歴電子磁性体CoS_2の緩和現象の観測、5)極低温160mKにおける低次元量子スピン系物質Cu-Benzoateの素励起の観測、さらに最近、重い電子系物質CeSbのサイクロトロン共鳴の観測や、LaSbでは磁気プラズマ状態におけるドップラーシフトサイクロトロン共鳴が観測された。また、これまでKohnの定理として知られてきた「サイクロトロン有効質量が量子振動測定から求めた有効質量よりも軽い」が、実際の物質では必ずしも当てはまらないことを見出すなど、極めて多くの成果が得られた。一方、本研究費で整備した強磁場・極低温・高感度電子スピン共鳴兼サイクロトロン共鳴装置は金属材料研究所付属強磁場超伝導材料研究センターに設置され、全国共同利用に開放している。本研究期間の2年間に、のべ10を超える他大学や他部局等が利用し、「低次元有機伝導物質のフェルミ面およびサイクロトロン有効質量の決定」など多くの成果を報告した。少数キャリヤー系物質であるランタン・モノプニクタイド(LaX,X=N,P,As,Sb,Bi)及びガドリニウム・モノプニクタイド(GdX)について、周波数50280GHz,温度0.5K、磁場14Tでのサイクロトロン共鳴実験を中心に行った。以下にこれまでに本研究で得られた成果を述べる。(1)La系:LaSbでは、α-branchフェルミ面のキャリヤーによるサイクロトロン共鳴の観測に成功し、有効質量を0.51m_0と見積もった。この値は既報のdHvA効果から見積もられた値よりも約2倍大きい。一方、LaBiでも同じα-branchの有効質量が求められたが、得られた値0.33m_0はdHvA効果から求められた値とほぼ同じである。(2)Gd系:GdAsでは、β-branchフェルミ面のキャリヤーによるサイクロトロン共鳴の観測に成功し、有効質量を0.45m_0と見積もった。この値もLaSb同様、既報のdHvA効果から見積もられた値よりも約2倍大きい。さらに、GdSb,GdBiについてもサイクロトロン共鳴が観測され、これらの有効質量は0.70.8m_0であった。しかし、dHvA効果からGdSb,GdBiのすべてのフェルミ面に対する有効質量は見積もられておらず、現在dHvA効果測定の準備を進めている。以上のように希土類がLaやGdのような4f電子を持たない又は結晶場の影響を受けないような物質においても、プニクトゲンの違いによって必ずしもサイクロトロン共鳴から求めた有効質量とdHvA効果から求めたそれとが一致しないことが本研究によって明らかになった。現在のところその機構解明にはいたっていないが、さらに系統的研究を進めるとともに、CeSbなどのいわゆる"強相関物質"についても調べる予定である。(3)希釈冷凍機を用いたESR・サイクロトロン共鳴装置開発において、160mKでの測定に成功した。

本研究期間の2年間に、のべ10を超える他大学や他部局等が利用し、「低次元有機伝導物質のフェルミ面およびサイクロトロン有効質量の決定」など多くの成果を報告した。
咀嚼物が介在したときの陶材と対合歯の摩耗

歯科材料の中で最も硬い材料である陶材の摩耗も、繊維質や砥粒などの咀嚼物の成分によって影響を受けていた。咀嚼物の粘度を増加させることによって陶材と対合歯の摩耗を低下させると予想したセルロースが5%含有されているとき、そこに砥粒が組み合わされると摩耗は大きく増加した。反対に、実験条件によっては、砥粒の増加に伴い陶材の摩耗が減少していた。このように咀嚼物の成分は、陶材の摩耗に対して条件により従来と相反する影響を示した。本研究は、オールセラミックスによる歯冠修復を想定し、咀嚼時に砥粒成分、あるいは繊維質成分が介在したときの陶材および対合歯の摩耗挙動を調べ、食物などが介在したときに陶材が対合歯の摩耗に及ぼす影響を明らかにしようとするものである。平成20年度は、歯質の代用として歯質に近い硬さを有する窒化アルミニウムと焼成陶材(VITA9エナメル)が咀嚼物を介して接触したときの両者の摩耗挙動について調べた。蒸留水に繊維質成分であるメチルセルロースと、砥粒成分である二リン酸カルシウムをそれぞれ0、5、10%組み合わせて含有させた9種の咀介在物を咬合摩耗試験に用いた。咬合摩耗試験は、#1000で研磨した平板状の焼成陶材に嚼物を介して曲率半径2mmの窒化アルミニウムが接触し、1mmの距離を往復運動し、その後離れるという動作を1Hzの周期で繰り返すことにより行った。咬合圧は40Nとし、500回ごとに咀嚼物を交換しながら合計10000回の咬合摩耗試験を行なった。摩耗試験後、三次元測定顕微鏡で焼成陶材の摩耗面を走査し、得られたデータから最大摩耗深さ、および摩耗体積を算出した。また、窒化アルミニウムについては摩耗による高さの減少を調べた。以上の結果、焼成陶材の摩耗は咀嚼物の成分によって異なり、最大摩耗深さ、摩耗体積ともに5%メチルセルロースに二リン酸カルシウムが加わったときに大きくなった。一方、メチルセルロースが10%含まれる場合は、最大摩耗深さ、摩耗体積ともに減少していた。窒化アルミニウムの摩耗も同様の傾向を示し、5%メチルセルロースに二リン酸カルシウムが加わったときに摩耗が大きくなった。これらの結果は、陶材の摩耗は介在する咀嚼物の影響を受けることを明らかにしている。平成21年度は、焼成陶材(VITA9エナメル)を曲率半径2mmの先端を有する圧子に成形し、歯質に近い硬さを有する窒化アルミニウムで作製した平板状の摩耗試験片と咀嚼物を介して接触させ、両者の咬合摩耗について調べた。咀嚼介在物は、平成20年度と同様に、蒸留水に繊維質成分であるメチルセルロースと、砥粒成分である二リン酸カルシウムをそれぞれ0、5、10%組み合わせて含有させた9種を用いた。咬合摩耗は、焼成陶材の摩耗圧子が窒化アルミニウムの摩耗試験片に接触しながら1mmの距離を往復運動し、その後離れるという動作を1Hzの周期で繰り返すことにより行った。この傾向は平成20年度における結果と同様であり、ある程度の粘性があるときに砥粒が存在すると、摩耗が大きくなることを示唆している。高さの減少により評価した焼成陶材の摩耗圧子の摩耗も同様の傾向を示したが、統計的な有意差は認められなかった。本研究はオールセラミックスによる歯冠修復を想定し、咀嚼時に砥粒成分、あるいは繊維質成分が介在したときの陶材および対合歯の摩耗挙動を調べ、食物が介在したときに陶材が対合歯の摩耗に及ぼす影響を明らかにしようとするものである。

平成22年度は、曲率半径2mmの先端を有する摩耗圧子を焼成陶材(VITA9エナメル)で、平板状の摩耗試験片を焼成陶材、歯冠用硬質レジンで作製し、両者が咀嚼物を介して接触したときの咬合摩耗について調べた。咀嚼介在物は、蒸留水に繊維質成分であるカルボキシメチルセルロースナトリウムと砥粒成分であるニリン酸カルシウムをそれぞれ0、5、10%組み合わせて含有させた9種を用いた。咬合摩耗は摩耗圧子が摩耗試験片に接触しながら1mmの距離を往復運動し、その後離れるという動作を1Hzの周期で繰り返すことにより行った。咬合圧は40Nとし、500回ごとに咀嚼物を交換しながら合計10000回の咬合摩耗試験を行なった。摩耗試験後、三次元測定顕微鏡で焼成陶材の摩耗面を走査し、得られたデータから最大摩耗深さと陶材摩耗圧子の高さの減少を計測し、摩耗を評価した。以上の結果、陶材摩耗試験片は、カルボキシメチルセルロースを含有しない一部の条件を除いて、咀嚼物の各組み合わせの間で摩耗量に差が認められなかった。これに対して陶材摩耗圧子に対する歯冠用硬質レジン摩耗試験片は、ニリン酸カルシウム含有率の増加に伴い摩耗が増加する傾向にあった。この傾向は、カルボキシメチルセルロースが5%含有されているとより大きく表れた。陶材摩耗圧子の摩耗は、陶材摩耗試験片に対してはニリン酸カルシウム含有率の増加に伴い減少する傾向にあり、歯冠用硬質レジン試験片に対しては条件により増加、減少が示された。
DNAをプローブとする微生物計測システムの開発と環境評価への適用

特定の微生物に由来するターゲットDNAと水晶振動子表面上に固定化したプローブDNA(ターゲットDNAと相補的な塩基配列を持つ)との2本鎖形成を認識し,複合微生物群中の特定微生物を定量する新規な分子生物学的システムを開発した。このシステムを河川に存在する特定微生物の定量に応用し,迅速な環境評価技術としての有用性を確認した。DNAの2本鎖形成(ハイブリダイゼーション)を利用したDNA検出に基づく微生物計測システムを構築し、環境評価への適用を図ることを目的として、水晶振動子を用いたセンシング技術を検討した。まず、生物圏に広く存在する硝酸細菌(Nitrobacter)および大腸菌(Esherichia coli)を対象として、それぞれの16S rDNA(菌種の識別に適した特徴的な塩基配列を有するDNA)を検出するためにプローブDNAを水晶振動子の表面に導入した。水晶振動子表面へのプローブDNAの導入は末端にR-S-S-基を有するプローブDNAと水晶振動子の金電極表面との共有結合反応によって行った。発振周波数の減少によって水晶振動子表面にプローブDNAが導入されたことを確認したのち、この水晶振動子を用いて、導入されたプローブDNAと相補的な塩基配列を有するターゲットDNAとのハイブリダイゼーションを試み、発振周波数の減少からターゲットDNAの結合量を求めた。基本周波数21MHzの水晶振動子を用いた場合、大腸菌を対象としたプローブDNAの導入によって139Hzの周波数減少が観測され、この結果からプローブDNAの導入量は7.4×10^<-9>g(8.7×10^<-13>mol)と決定された。ついで、ターゲットDNAとのハイブリダイゼーションを行ったところ、87Hzの周波数減少が観測され、ターゲットDNAの結合量は4.6×10^<-9>g(6.0×10^<-13>mol)であることがわかった。この値は水晶振動子の表面に導入されたプローブDNAの量に対してmol換算で約70%に相当するが、ハイブリダイゼーションにおいて予想される立体障害を勘案すれば妥当な結果と考えられる。このことから、水晶振動子表面に導入したプローブDNAとのハイブリダイゼーションによってターゲットDNAが検出できたものと判断した。プローブDNAを導入した水晶振動子を用いて微生物の定量を行うために必要なターゲットDNAの抽出・増幅合成技術を確立し,このターゲットDNAのセンシングを試みた。まず,大腸菌を対象として,その16S rDNA(菌種の識別に適した特徴的な塩基配列を有するDNA)を必要量得るための手順((1)菌体からのDNA抽出,(2)16S rDNAの増幅合成,(3)制限酵素によるDNAの切断)を詳細に検討した。その結果,4.7×10^8個の菌体を含む試料液1.0mlから,PCR(Polymerase Chain Reaction)法による増幅合成と制限酵素NlaIIIによるDNA鎖の切断を経て,最終的に,36塩基からなるターゲットDNAの溶液(濃度1.0×10^<-5>M)1.0mlが得られることを確認した。次いで,プローブDNAを導入した水晶振動子(基本周波数21MHz)用いて,このターゲットDNAのセンシングを試みた。プローブDNAの導入によって水晶振動子の発振周波数が143Hz低下し、水晶振動子の表面に7.6×10^<-9>g (9.0×10^<-13> mol)のプローブDNAが導入されたことを確認したのち,大腸菌から抽出したターゲットDNA (16S rDNA断片)とのハイブリダイゼーションを行ったところ,881Hzの発振周波数低下が観測され,ターゲットDNAの結合量は4.7×10^<-8>g (4.2×10^<-12>mo1)となった。この値は水晶振動子の表面に導入されたプローブDNAの量に対してmol換算で4.7倍に相当することから,プローブDNAと相補的な塩基配列を持たないDNA断片の非特異的な結合も起こっていることが示唆された。この非相補的な共存DNA断片の影響をいかに排除するかが今後の課題であり,測定温度および測定溶液の組成(共存する塩とその濃度)の適正化も考慮しながら当該課題に取り組んで行く。プローブDNAを導入した水晶振動子を用いて微生物の定量を行うために必要なターゲットDNAの計測条件を検討した。DNAの融解温度を考慮して計測温度を40°Cとし,DNA検出に用いる緩衝液の種類とそのpHがプローブDNAとターゲットDNAの2本鎖形成に及ぼす影響を調べた結果,pH7.5のHEPES緩衝液が適当であることがわかった。次いで,水晶振動子の表面に固定化するプローブDNAの量を一定としてターゲットDNAの計測を行うことで再現性の向上を図り,50pM程度から1nMの範囲でターゲットDNA結合量の濃度依存性があることを確認した。さらに,水晶振動子表面のプローブDNAへの非ターゲットDNAの結合の有無を調べた結果,水晶振動子の発振周波数低下がほとんど観測されなかったことから,非ターゲットDNAの結合が無視できることが明らかとなった。

プローブDNAを導入した水晶振動子を用いるターゲットDNAの計測手法が定まり,その適正条件が把握できたので,河川(信濃川,長岡市内)にて採取した水中の微生物群から抽出したDNA試料について大腸菌の16SrDNA断片の計測を試みた。予め,純粋菌株を用いた実験から大腸菌の個数と抽出される16SrDNA断片の量との関係を把握しておき,発振周波数の測定によって求めた16SrDNA断片の量から採取水中の大腸菌濃度を推算した結果,220個/mlという値を得た。現状では,微生物群中の特定微生物の単独定量を行う他の方法がなく,この値の妥当性を検証することは容易ではないが,水晶振動子を用いるDNAセンシングによって特定微生物の定量についての見通しが得られたことは大きな成果であるといえる。16SrDNAは菌種に特徴的な塩基配列を有しているため,この手法は様々な微生物の定量に応用でき,迅速な環境評価技術としての意義も極めて大きい。
地域活性化のための市民活動量の計測とその寄与に関する研究

地域活性化のための市民活動量は、町内会管轄区域において、出生時から居住する者の割合が高い、地域活性化計画がある場合、第2次産業事業所従業者の割合が高い、1世帯当たり人員が多いほど多く、また、財政力指数が小さい、一人当たり市町村民所得が少ない、核家族世帯の割合が低い、第3次産業事業所従業者の割合が低い、市町の第三次産業就業者割合が低いほど、多い傾向が明らかになった。本研究は、地域社会の組織(ソーシャル・キャピタル)が地域活性化のために行う活動量(メンバーの市民の活動量)の計測(参加人数と活動時間による)及び貨幣評価を行い、市民活動量の大きさと地域活性化計画の有無や地域自治区等導入の有無などの制度的枠組み、社会経済構造及び地域経済動向との関連分析を行うことしている。平成22年度には23年度に実施する「地域活性化のための市民活動量を計測するための調査」の計画を策定するため、次の研究を行った。パイロット調査で把握する対象の確定文献調査により「地域活性化のための市民活動」には、地域社会の結束を高めるための活動、地域福祉向上のための活動、地域経済振興のための活動を含めることとした。「地域活性化のための市民活動」には、団体で行う活動のみならず、個人で行う活動も対象とすることとした。パイロット調査の実施地域自治区制度等導入の有無、地域活性化計画の有無、社会経済構造及び経済動向の違いを反映できるように、また調査への協力の度合いも踏まえ、山形県山形市・天童市・金山町、神奈川県鎌倉市、静岡県静岡市、静岡県浜松市、三重県伊賀市、福岡県太宰府市及び熊本県玉名市を対象にパイロット調査を実施した。市民活動量調査の調査計画の策定及び関係統計資料の整備町内会の組織・活動状況、関係資料の整備状況を踏まえ、各町内会の年次総会資料に記載されている行事等から「地域活性化のための活動」に該当するものを抜粋し、行事毎の町内会役員・住民別の活動時間・活動日数を内容とする調査票を設計した。また、町内会以外の団体による活動の捉え方について検討した。個人による「地域活性化のための活動」については、社会生活基本調査結果からの推計方法を検討した。パイロット調査で対象とした9市町の町内会区域の小地域統計及び県民経済計算の市町村分割版を探索しデータ・セットを整備した。本研究は、地域活性化のために市民が行う活動量の計測(参加人数と活動時間による)及び貨幣評価を行い、市民活動量の大きさと、社会経済構造、地域経済動向や地域活性化計画の有無や地域自治区等導入の有無などの制度的枠組みとの関連分析を行うことしている。研究初年度策定の「地域活性化のための市民活動量を計測するための調査計画」に従い、市役所及び町内会を対象に実地調査を、市町村を対象に電子メール調査を、ヨーロッパ経済委員会統計部及び国際労働機関統計部を対象に活動時間の貨幣評価手法に関する調査を実施した。また、2011年度統計関連学会連合大会及び国際生活時間学会2011年次大会において報告を行い専門家と意見交換を行った市役所調査太宰府市、玉名市、伊賀市、浜松市の4市について、市役所(支所を含む)を訪問し、町内会の制度概要、市役所で把握している活動状況、町内会と市役所との関係等についてヒアリングし、関係資料を収集した。町内会調査太宰府市(1町内会)、玉名市(1町内会)、伊賀市(1町内会)、浜松市(8町内会)、静岡市(1町内会)及び山形市(1町内会)の6市の13町内会について、あらかじめ町内会年次報告書に従い作成した調査票を用いて、地域活性化のための活動種類ごとに、町内会役員の活動役員の数、活動時間、活動日数、住民の活動人数、活動時間、活動日数を実地に調査した。電子メール調査調査対象の町内会が所在する6県の県内全市町村を対象に地域活性化と町内会の役割に関する電子メール調査を実施した(回収率42.0%)。海外調査市民活動時間の貨幣評価手法を調査するため、ヨーロッパ経済委員会統計部及び国際労働機関統計部を訪問し、資料収集と意見交換を行った。小地域統計の整備町内会区域について、2005年国勢調査の町丁字統計を用いて小地域統計を整備した。これまで実施した市役所及び町内会の実地調査の結果並びに市町村電子メール調査の結果を集計・集約するとともに、平成23年社会生活基本調査の結果を用いて町内会以外の形態の地域活性化のための市民活動時間を12町内会区域について推計した。また、2010年国勢調査及び2009年事業所・企業統計調査の結果を用いて、12町内会区域について地域メッシュデータを整備した。実地調査による町内会の活動時間と社会生活基本調査結果から推計された町内会以外の市民活動時間を統合した地域活性化のための市民活動の全体量について、平成23年賃金構造基本統計調査の結果を利用して貨幣評価を行った。

市民活動量(時間)と市民活動量の貨幣評価金額について、社会経済構造及び地域経済動向を表す21種類の指標並びに、制度的枠組み(地域活性化計画の有無、合併の有無、地域自治区導入の有無)との相関分析を行った。その結果、1世帯当たり世帯人員が多いほど、地域活性化計画があると活動量が多い傾向が見られた。一般世帯に占める核家族世帯の割合が低い、市町全体の第三次産業就業者割合が低い、一人当たり市町村民所得が少ない、財政力指数が小さいほど活動量が多い傾向が見られた。貨幣評価金額については、市民活動量で相関がみられた指標に加え、平均年齢、65歳以上人口割合、非労働力人口割合が高いほど、評価金額が高い傾向がみられた。また、国際行政学会の「行政に関するヨーロッパグループ」2011年年次大会において中間的な結果を報告し、市民活動量の把握方法や推計手法等について専門家と意見交換を行った。地域活性化のための市民活動量の大きさと、社会経済構造及び地域経済動向並びに制度的枠組みとの関連分析を行うための、中核的な基礎データを整備することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。町内会以外の形態で市民が行う地域活性化のための活動時間の推計及び12町内会区域の地域メッシュデータを整備する。そして、これらの整備したデータを用いて相関分析等を行う。
多重選択的リチオ化とその有機合成への応用

今まで研究を行ってきた多重選択的リチオ化反応は主に2ケ所での選択性、すなわち2重選択的リチオ化反応であるが、今年度は、2重選択的リチオ化反応の一般性を他の系でも調べるとともに、より多重なものとして3重選択的リチオ化の可能性を、モデル化合物として(4-ブロモフェニル)-2-チエニルメタン(1)を用い検討した。まず、2重選択的リチオ化反応の拡張例として、1、1-ジハロ-4、4-ジ(2、24-ハロフェニル)エテンの選択的リチ化反応を詳細に検討した。その結果はつぎのようである。(a)1、1-ジクロロ-2、2-(4-ブロモフェニル)体では、テトラヒドロフラン(THF)中、塩基としてブチルリチウムを使用するとフェニル基の4位のみが選択的にリチオ化されるのに対して、フェニルリチウム使用すると1位が選択的にリチオ化され、昇温すると転移反応によりジ(4-ブロモフェニル)アセチレンが高収率で得られる。(b)テトラブロモ体では、ブチルリチウムの作用でも今度は1位がリチオ化され、低温でCuCNを作用させた後昇温すると、テトラ(4-フェニル)ブタトリエンが65%の収率で得られる。化合物(1)については、塩基、溶媒、反応温度などの選択によりほぼ選択的に各位置をリチオ化-官能化できることが明らかになった。ここでは、特にリチオ化体間の不同変化を防止することが大切である。さらにまた、チオフェンの2(5)位の水素の酸性度は従来、pKa=ca. 32と推定されてきたが本研究の途中疑問が出てきたので、チオフェン並びに各種誘導体について、チリウムジイソプロピルアミド(LDA、iPr_2NHのpKa=35.7)を塩基に用い、酢酸-d_1でクエンチして、重水素化率により酸性度の測定を行ったところ、チオフェンのpKa=35.9と言う結果が得られた。また、誘導体については5位炭素の化学シフトと酸性度の間に良い相関関係が見いだされた。従つて、、チオフェン類のLDAを用いてのリチオ化-可能化に際して良い結果を得るためには、リチオ化反応が平衡反応であることを十分に考慮する必要がある.今まで研究を行ってきた多重選択的リチオ化反応は主に2ケ所での選択性、すなわち2重選択的リチオ化反応であるが、今年度は、2重選択的リチオ化反応の一般性を他の系でも調べるとともに、より多重なものとして3重選択的リチオ化の可能性を、モデル化合物として(4-ブロモフェニル)-2-チエニルメタン(1)を用い検討した。従つて、、チオフェン類のLDAを用いてのリチオ化-可能化に際して良い結果を得るためには、リチオ化反応が平衡反応であることを十分に考慮する必要がある.