hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キャベツの物理的性状の把握と形態形成プロセスの解明

本研究は,湾曲するキャベツ苗の要因を明らかにするため,育苗期のキャベツセル成型苗を対象に耐倒伏性に関して材料力学理論を基に検討した.キャベツ苗では,自重による倒伏が育苗中期で生じやすいこと,また,育苗後期になるほど自重による苗倒伏の可能性が低くなることが明らかにされた.さらに,移植時期の苗形状が収穫時期の茎形状に概ね引き継がれる傾向が明らかになった.本研究は,湾曲するキャベツ苗の要因を明らかにするため,育苗期のキャベツセル成型苗を対象に耐倒伏性に関して材料力学理論を基に検討した.キャベツ苗では,自重による倒伏が育苗中期で生じやすいこと,また,育苗後期になるほど自重による苗倒伏の可能性が低くなることが明らかにされた.さらに,移植時期の苗形状が収穫時期の茎形状に概ね引き継がれる傾向が明らかになった.本年度は,キャベツ株の倒伏に関して生育初期での倒伏を考慮し,セル成型苗の力学的特性の計測システムを構築し,データ取得に基づく苗の倒伏性に関して研究を行った.苗の硬さの指標として材料のヤング率及び断面形状により決定される曲げ剛性を導入し, 4品種および3種のセルトレイのセル成型苗について計測した.計測では, 3点支持曲げ試験を行い,負荷とたわみのデータより,大たわみ式を用い苗胚軸部の曲げ剛性を同定した.その結果,品種・セル容積の違いによる生長の差異と曲げ剛性が苗胚軸径と苗地上部生体重と相関が高いことが確認された.また,梁のモデルを作成しセル成型苗の大たわみシミュレーションを行った結果,セル成型苗が育苗中期以前に自重により倒伏する可能性が示された.本年度は自重による倒伏性を明らかにしたが,今後は隣接苗の相互作用や圃場定植後の雨風の影響等を検討する必要がある.従来,作物では金属材料等に用いられる微小たわみを仮定した理論が用いられ耐倒伏性を検討してきた。本研究では,作物が比較的柔らかく大変形することから大たわみ式を導入した計測システムおよびシミュレーションを作成した点に今後の作物力学の理論展開として研究の意義を見出した.さらに,主要穀物の倒伏に関しては多くの成果が見られ,移植・収穫機開発へ貢献してきたが,野菜に関しては開発段階にあり対象作物との力学的相互作用解明に資する作物の力学が必要である.その点に関しても本研究成果の重要性が窺える.セル育苗を主体に行うキャベツ栽培では,生育過程において発生する胚軸・茎の倒伏により,機械移植・収穫に不向きな形態を形成し移植・収穫ロスや作業効率の低下を招くことがある.本研究では,キャベツセル成型苗の倒伏に関する物理的性状の把握と,収穫期までの作物形態の形成過程を明らかにすることを目的とした.苗の倒伏に対する硬さの指標として,材料固有の定数であるヤング率と材料断面形状により決まる曲げ剛性を用いた.同時に苗の形態パラメータを経時的に計測し比較した結果,育苗期においては,一定であるはずのヤング率の増大が確認された.加えて,育苗後期になるほど自重による苗倒伏の可能性が低くなることが明らかにされた.さらに,苗胚軸部の力学モデルを構築し,先に得られたパラメータより自重負荷時の胚軸のたわみをシミュレーションした結果,苗の倒伏が育苗中期で生じやすいことを理論的に明らかにした.また,移植時期の苗形状と収穫時期の茎形状を画像により比較するための栽培実験を行った結果,移植時期の苗形状が収穫時期の茎形状に概ね引き継がれる傾向が明らかになった.
満足化主体により構成される並列処理系としてのケインズ体系の展開

不可逆的な時間の中で経済活動が実行され、個別の構成要素は簡単な振舞いしかしないのに、そのシステム全体の振舞いはきわめて複雑で、解析が不可能であり、シミュレーションによって構成的に理解するしかないシステム(複雑系)としてわれわれの経済システムを捉えようとするとき、最適化をベースに主体行動を考え、それらの整合的な秩序としての経済的経験の解釈を基本とする従来の経済学の思考は、大きな認識論的障碍となる。そこで代替的なシステムとして、ケインズ再解釈から得られた、ローカルな情報に基づき満足化原理にしたがい判断し均衡とは関係なく実際に行動する様々な主体によって構成される並列処理系としての経済システムのモデルを構成・定式化し、その振舞いをシミュレートするシステムをWindows95上のVisualBasicで開発。その成果は「福井シンポジウム96-複雑系と多様性」のポスターセッション(プロシ-ディングスはSpringer-Ferlagより97年3月出版)および「進化経済学会」で報告された。
〓痒性皮膚疾患における「かゆみ」の発生機序に関する研究

1.人工透析患者血清中の〓痒惹因子〓痒性皮膚疾患として人工透析を受けている慢性腎不全患者をとりあげ,血清中の起痒因子の有無について検討した。ラット腹腔からマスト細胞を調整し,マスト細胞浮遊液に透析患者血清または正常秀血清を加え,ヒスタミン遊離量を測定した。その結果,透析患者のうち〓痒を訴えるものでは,血清中にマスト細胞からヒスタミンを遊離させる因子を多く含有することがわかった。ヒスタミン遊離因子の性状は不明であるが,透析患者の〓痒は,腎不全または透析中に生じるこの血中因子によって部分的に引き起こされることが示唆された。2.皮膚神経線維の病理学的所見最近開発された神経線維特異抗体を用いた組織化学的研究によって皮膚内の神経線維の分布が明瞭になった。正常皮膚では神経線維は表皮内および表皮直下に多く分布しており,〓痒性疾患である痒疹やかゆみを伴う乾癖皮膚では神経線維の分布密度に異常がみられた。3.紫外線療法の奏効機序紫外線療法は,痒疹,アトピー性皮膚炎,人工透析に伴う皮膚〓痒などに奏功するが,その作用機序は局所的な機序と全身的な機序によることがわかった。局所機序としては,紫外線照射は適当な照射量の範囲内ではマスト細胞の脱顆粒現象を抑制した。また,紫外線は神経線維に傷害を及ぼした。全身機序としては,マスト細胞からのヒスタミン遊離を促す血清因子に働いて,これを不活化することがわかった。1.〓痒を伴う人工透析患者血清添加によるマスト細胞からのヒスタミン遊離機序ラット腹腔より調整したマスト細胞に〓痒を伴う透伴う透析患者の血清を添加したとろ、〓痒を伴わない透析患者血清を加えた群に比べて、ヒスタミン遊離率が有意に高値を示した.後者のヒスタミン遊離率は、正常人血清又はバッファ-を加えた群と同等であった.患者血清中のヒスタミン含有量は〓痒の有無にかかわらず、正常人と差が認められなかった.したがって,〓痒を伴う透析患者血清中には、マスト細胞を脱顆粒させ、ヒスタミンなどの〓痒惹起メディエ-タ-を遊離させる因子を多く含むことが分った.血中起痒因子の実体については、現在検討中である.2.柴外線照射による止痒効果の検討紫外線をマスト細胞に照射し、〓痒を伴う透析患者血清と反応させたとろ、マスト細胞に照射し、〓痒を伴う透析患者血清と反応させたところ、マスト細胞からのヒスタミン遊離率は、無処置細胞に比べて、有意に抑制された.紫外線の血中起痒因子への影響は現在検討中である.紫外線の止痒効果は、マスト細胞の脱顆粒抑制によるらしい.3.神経終末の病理的変化最近開発された神経特異抗体(PGP9.5)を用いることによって、皮膚内の神経分布が組織化学的に明瞭となった.神経終末は、表皮内にも多く分布しており、〓痒の伝達に大きく関与していることが示唆された.紫外線照射によって、これら皮膚浅層の神経分布パタ-ンは大きく変化した.紫外線照射は神経線維にも傷害を与えることから、止痒効果の奏効機序の一つとして今後興味がもたれる.1.〓痒性皮膚疾患における神経線維の病理学的変化神経線維蛋白に対する特異的抗体であるPGP9.5抗体を用いた組織化学染色を行ったところ,〓痒を伴う代表的疾患である痒疹では,正常皮膚に比べて表皮内および真皮乳頭層における神経線維の著明な増加が認められた.乾癬では,一般に表皮内の神経線維は減少しており,真皮乳頭層では増加していた.〓痒を伴う乾癬皮膚と〓痒を伴わない乾癬皮膚での差は認められなかった.痒疹,乾癬はともに表皮肥厚を伴うが,神経線維の動態は異なっていた.表皮内の神経線維の増殖は表皮細胞のturnoverと関連するのかもしれない.すでに神経線維の分布変化と〓痒の関連性が指摘されているが,われわれの研究ではこの点をあきらかにできなかった.

神経線維の病理学的変化は二次的な現象かもしれない.2.〓痒性皮膚疾患における紫外線の奏効機序紫外線療法は,アトピー性皮膚炎,人工透析に皮膚〓痒などに奏功するが,その作用機序は局所的な機序と全身的な機序によることがわかった.局所機序としては,紫外線照射は適当な照射量の範囲内ではマスト細胞の脱顋粒現象を抑制した.また,紫外線は神経線維に対する抗PGP9.5抗体の染色性を著明に抵下させた.全身機序としては,マスト細胞からのヒスタミン遊離を促す血清因子(人工透析患者)に働いて,これを不活化することがわかった.これらの作用機序が皮疹の軽快に結びつくのか,逆にときに経験する紫外線による増悪機序に関係するのかは即断できない.
知能処理の統合化とシステムに関する研究

本研究の目的は、空間的に分散している知的情報資源の統合化と、密に結合されているシステム内の多種多様の情報を徹底的に結合させ、高度の並列処理のもとで知的処理システムを構築するための方法について研究することである。60年度では、特に次の2つのプロジェクトを推進し、以下の成果が得られた。1.協調的な知的分散処理システムに関する研究2.並列推論マシンの構成と資源の統合化に関する研究1.については、知的分散処理システムを構成する上で最も基本的な課題であるプロトコルと通信ソフトウェアの開発法について研究し、特に、将来、自動生成システムの核となるプロトコルと通信ソフトウェアの知的開発支援システムIDESS/85を開発した。IDESS/85の特長は、プロトコルの仕様記述言語及び通信ソフトウェア向き言語として、開発・保守を容易にする新しい言語NESDEL及びIDLを開発し、同時に、NESDELの知的エディタとNESDELからIDLへの変換アルゴリズムを開発した点にある。IDESS/85を用いると、知的なマンマシンインタフェースのもとでプロトコルを開発し、自動的に対応するソフトウェアを生成することができる。2.については、OR並列を中心にプロセッサアロケーション及びプロセッサ間通信方式の研究により、並列推論マシン構成のための効率的なアーキテクチャを提案した。また、情報資源の統合化について研究し、特に重複分散データベースの並行処理において、メタデータ上のボトルネック問題を従属トランザクションの導入により解決する方法を提案した。その他大規模マルチプロセッサシステム、情報ネットワークの信頼性の評価法、データベースの統合化方式などの結果が得られている。
アブシジン酸誘導気孔閉口に関与するカルシウムイオンチャネルの機能解析

乾燥ストレスに応答した気孔閉口運動を制御する孔辺細胞アブシジン酸シグナル伝達において、カルシウムイオンは重要なセカンドメッセンジャーとして機能する。我々は、孔辺細胞アブシジン酸シグナル伝達に関与するシロイヌナズナのカルシウムセンサータンパク質CPKとカルシウムイオンチャネルGCC1の機能解析を進めた。アブシジン酸が誘導する気孔閉口シグナル伝達においてカルシウムイオンが重要なセカンドメッセンジャーとして機能する。アブシジン酸は、孔辺細胞原形質膜に存在するカルシウムイオンチャネルを活性化し、孔辺細胞内のカルシウムイオン濃度上昇を誘導することが知られているが、アブシジン酸によるカルシウムイオンチャネルの活性化メカニズム、及びそのカルシウムイオンチャネルタンパク質をコードする遺伝子は不明である。本年度は、孔辺細胞に高発現するカルシウムイオンチャネル遺伝子を破壊したシロイヌナズナ変異体GCC1の表現型を詳細に解析した。今のところGCC1変異体では、気孔閉口応答以外のアブシジン酸応答(種子発芽抑制、根の伸長抑制など)に異常は観察されていない。YFPと融合させたGCC1-YFPの局在解析を行ったところ、孔辺細胞原形質膜でYFPの蛍光が強く観察された。以上のことから、GCC1は孔辺細胞特異的にアブシジン酸シグナル伝達の制御に関与し、原形質膜に局在するイオンチャネルタンパク質であることが示唆された。また気孔閉口シグナルに関与する様々な遺伝子とGCC1の二重遺伝子破壊変異体を作成し、その表現型を解析した結果、孔辺細胞アブシジン酸シグナル伝達においてGCC1の上流・下流で機能すると考えられるタンパク質リン酸化酵素及びイオンチャネルタンパク質を同定することができた。アフリカツメガエルを用いた二電極膜電位固定法の実験では、GCC1のイオン輸送活性の測定はできていない。GCC1がアブシジン酸誘導カルシウムイオン濃度上昇に与える影響を調査するために、GCC1変異体にカルシウム指示蛍光タンパク質であるイエローカメレオンを導入した植物体をいくつか作成した。高等植物の葉の表皮に存在する気孔は、一対の孔辺細胞から形成された小孔であり、ガス効果や蒸散による水分放出の制御を行う。乾燥ストレス下で合成される植物ホルモンであるアブシジン酸(ABA)は、気孔閉口を誘導し、過度の蒸散を抑制する働きを持つ。孔辺細胞におけるABAシグナル伝達には、カルシウムイオンがセカンドメッセンジャーとして機能することが古くから知られている。本年度は、孔辺細胞のABAシグナル伝達において、カルシウムイオン濃度上昇を認識し、気孔閉口に必須のイオンチャネルSLAC1の活性化を行うカルシウムイオンセンサータンパク質である4つのカルシウム依存性タンパク質リン酸化酵素CPK5, CPK6, CPK11, CPK23を同定した(Brandt, Munemasa et al., eLife 2015)。また孔辺細胞においてABAシグナルの負の制御因子であるタンパク質脱リン酸化酵素PP2Cが、ABAシグナル伝達の制御のみならず、刺激特異的カルシウムシグナル解読機構の制御に関与することを明らかにした(Brandt, Munemasa et al., eLife 2015)。孔辺細胞に高発現するカルシウムイオンチャネルGCC1が、ABAに応答した孔辺細胞カルシウムイオン濃度上昇に関与するか否かを明らかにするために、カルシウム指示蛍光タンパク質イエローカメレオンを発現させたGCC1遺伝子破壊変異体を用いてカルシウムイメージングを行ったが不首尾であった。現在、カルシウムイオンに対するアフィニティーが異なる指示蛍光タンパク質を導入した組み換え植物体の作成を行っている。また、ホールセルパッチクランプ法を用いたGCC1の機能解析によって、GCC1はABAに応答したSLAC1活性化に関与することを明らかにした。カルシウムイオンとそのセンサータンパク質CPKを介したABAによる気孔閉口誘導メカニズムの分子基盤を明らかにした。GCC1によるSLAC1活性制御メカニズムを明らかにした。カルシウムイメージング実験は不首尾であったが、様々なタイプのカルシウム指示蛍光タンパク質を発現する組換え体を作成できた。シロイヌナズナ気孔孔辺細胞に発現し、アブシジン酸(ABA)誘導気孔閉口に関与するカルシウムイオンチャネルGCC1の機能解析を進めてきた。BiFC(Bimolecular Fluorescence Complementation)法での解析により、GCC1と相互作用するタンパク質キナーゼをいくつか同定した。またインビトロキナーゼアッセイの結果、BiFCで同定したタンパク質キナーゼのいくつかで、GCC1リン酸化活性を検出することができた。またキナーゼ遺伝子破壊変異体において、GCC1遺伝子破壊変異体と類似した表現型を得たことから、in vivoにおいて、今回同定したキナーゼがGCC1の活性制御に関与する可能性が示唆された。しかし、アフリカツメガエル卵母細胞を用いた二電極膜電位固定法にて調査したところ、同定したキナーゼ群の共発現は、GCC1のイオンチャネル活性に影響を与えなかった。今後は別の異種発現系(HEK293、sf9など)を利用した電気生理学的解析を行う予定である。またCa2+指示蛍光タンパク質であるイエローカメレオンを用いた解析により、GCC1が孔辺細胞ABAシグナル伝達において、Ca2+濃度変化の制御に関与する根拠となるデータを取得した。さらに別のABAシグナル伝達変異体との多重変異体を用いた解析により、孔辺細胞ABAシグナル伝達においてGCC1が機能する位置を決定した。孔辺細胞ABAシグナル伝達に関与するCa2+センサータンパク質CPKを4つ同定し、植物における入力刺激特異的Ca2+シグナル解読機構の一端を明らかにした(Brandt, Munemasa et al., 2015)。また、GCC1と同様に孔辺発現に発現するカルシウムイオンチャネルGLRの遺伝子破壊変異体の解析を進め、その生理学的役割を明らかにした(Kong et al., 2016)。

乾燥ストレスに応答した気孔閉口運動を制御する孔辺細胞アブシジン酸シグナル伝達において、カルシウムイオンは重要なセカンドメッセンジャーとして機能する。我々は、孔辺細胞アブシジン酸シグナル伝達に関与するシロイヌナズナのカルシウムセンサータンパク質CPKとカルシウムイオンチャネルGCC1の機能解析を進めた。GCC1変異植物体の表現型の解析が終了した。また、来年度使用する種々の組換え植物体を単離が終了した。今後のパッチクランプ及び二電極膜電位固定解析の実験条件を決定することができた。カルシウムイオンに対するアフィニティーの異なるカルシウム指示蛍光タンパク質を導入した植物体を用いてイメージング実験を再度行う予定である。また、ホールセルパッチクランプ法を用いて、孔辺細胞原形質膜におけるGCC1の機能解析を引き続き進める。農学作製したイエローカメレオン導入植物体を用いてカルシウムイメージングを行う。パッチクランプ法と二電極膜電位固定法による実験行い、GCC1のイオン輸送活性を調査する。
触覚的質感視の脳イメージング研究

わたしたちはモノを見るだけで、その触覚的な質感を瞬時に感じ取る事ができる。このような触覚的質感視の能力は、視覚系・触覚系の協調的な働きによって実現されていると我々は考えている。この仮説を検証するため、布の硬さ・柔らかさを、視覚のみあるいは触覚のみで判断しているときの脳活動をfMRIで測定した。仮説が正しければ、布を見るだけで、布を触った時に似た脳活動が生起すると予想される。被験者として15人のナイーブな健常成人が参加した。刺激は柔らかい羊毛生地とかたいデニム生地の2種類だった。視覚刺激として、これらの布を波状の物体に貼り付け、斜め上から照明をあてた状態で回転しているときの映像を用いた。視覚呈示条件では、被験者はこの刺激動画を右目で4秒間観察した。触覚呈示条件では、被験者は右手で布を握るように4秒間触った。触覚呈示と視覚呈示はランダムな順序・タイミングで行われた。被験者の課題は、現在呈示されている布の硬さが、1つ前に呈示された布よりもかたいか、柔らかいか、同じか、わからないかを判断し、ボタン押しで報告することだった。触覚呈示中と視覚呈示中で似た脳活動を示す脳領域を探索するため、脳活動から呈示された刺激の種類を復号化するマルチボクセルパターン解析の一種であるサーチライト解析を行った。具体的には、触覚呈示中の脳活動パターンを用いて学習した分類器を用いて、視覚呈示中の脳活動から刺激の種類を予測できる領域を探索するクロスデコーディング解析を行った。その結果、左頭頂連合野(VIP)付近に視覚・触覚間で類似した脳活動パターンがみられた(平均予測成功率60%、P < 0.01, Bootstrap検定,多重比較補正なし)。この結果は、触覚的質感視にはVIPの活動が関与していることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトは見ただけで、モノの触った感じも瞬時にわかる。本研究では、ヒトのこの能力を触覚的質感視と名付け、その脳過程の解明を目的とする。触覚的質感視は、視覚皮質だけではなく、視覚系・触覚系・情動系システムの3者の協調的な働きによって実現されていると我々は考えている。本研究では、視覚・触覚・情動協働仮説を、微妙な質感の制御が可能な実物の布を実験刺激としたfMRI実験によって検証することで、触覚的質感視の脳過程の解明を目指す。初年度は、その第一歩として、触覚による布の質感知覚に関与する脳領域を同定するためのfMRI実験を行った。fMRI実験に先立って行った視覚および触覚による官能評価にもとづいて、4種類の布を選択し実験刺激として用いた。それぞれの素材は、1.シルク、2.ナイロン/ポリウレタン、3.麻、4.綿/ポリエステル/ポリウレタンであった。官能評価では、視覚的にも触覚的にも、1と2は柔らかく滑らかで、3と4は硬く粗いと評価されたものだった。実験では、被験者が右手で布刺激を能動的に触っているときの脳活動をfMRIで測定した。布を触っているとき、左右の中心溝前後の運動野と体性感覚野、島皮質、前頭葉内側の補足運動野、および右の小脳に強い賦活が見られた。柔らかい布と硬い布を触っているときの脳活動を比較したところ、前帯状回、左右の上頭頂小葉、下頭頂小葉の活動に差が見られた。これらの領域の活動が、触感や情動を含む布の触覚的質感の知覚に関与していると考えられる。今後の研究で、視覚的呈示による布の質感知覚に、これらの領域がどのように関与するかを明らかにしたい。

具体的には、触覚呈示中の脳活動パターンを用いて学習した分類器を用いて、視覚呈示中の脳活動から刺激の種類を予測できる領域を探索するクロスデコーディング解析を行った。その結果、左頭頂連合野(VIP)付近に視覚・触覚間で類似した脳活動パターンがみられた(平均予測成功率60%、P < 0.01, Bootstrap検定,多重比較補正なし)。この結果は、触覚的質感視にはVIPの活動が関与していることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。視覚の実験の開始が遅れている。当初は実物体で布刺激を提示する予定だったが、提示装置のノイズの問題、企業との協業の中断により、映像提示に変更した。視覚実験に関して、実物体提示を中止し、映像提示に変更した。手軽な静止画では布の高質感画像を得るのが困難だったが、高画質な動画であれば、実物に近い質感が感じられることがわかった。今後、布変形の高精細な動画を刺激として視覚実験、引き続き、触覚実験を行い、研究の完遂を目指す。
幼若脳への麻酔薬の神経毒性に対する治療法の開発

吸入麻酔薬の中で特に使用頻度の高いセボフルランが、幼若脳に対してアポトーシスを引き起こし、そのアポトーシスをセボフルランと同時投与された水素ガスが抑制したことがウェスタンブロット及び免疫染色によって分かった。また恐怖条件付け試験と社会性試験においてセボフルラン投与群では有意に悪化するが、セボフルランと水素ガスの同時投群では有意に改善されたことが分かった。セボフルランをデスフルランやプロポフォールに置き換えても結果は同様であった。上記研究の意義は、現在潜水病の治療に実際に使用されており人体に大きな副作用がないとされている水素ガスを、乳幼児の麻酔時に使用できる可能性を示したことである。吸入麻酔薬の中でも小児麻酔で特に使用頻度の高いセボフルランが、幼若脳に対してアポトーシスを引き起こし、そのアポトーシスをセボフルランと同時投与された水素ガスが抑制したことがウェスタンブロット及び免疫染色によって分かった。また行動実験では、長期記憶を反映するとされるFear conditioning testと、社会性を反映するとされるSociability testにおいて、どちらのテストでもセボフルラン投与群では有意に悪化するが、セボフルランと水素ガスの同時投与群では有意に改善された。次に最近日本で認可されたデスフルランと、最も使用頻度の高い静脈麻酔薬であるプロポフォールの幼若脳に対する神経毒性を水素ガスが軽減するかについてをアポトーシスを指標として調べた。その結果セボフルラン曝露時と同様に、デスフルランやプロポフォールによって引き起こされたアポトーシスは水素ガスによって改善された。上記研究の意義は、過去に幼若脳に対する麻酔薬の神経毒性が抗酸化剤によって軽減されることが報告されているもののいずれも臨床応用困難と考えられるものがほとんどであるが、水素ガスは潜水病の治療で実際に使用されており、現在まで大きな副作用は報告されておらず、臨床応用の可能性が高いことである。今後、ウェスタンブロットや免疫染色による水素ガスの至適濃度の決定、そして水素ガス投与の最適なタイミングの決定を計画している。また行動実験では、長期記憶を反映するとされるFear conditioning testと、社会性を反映するとされるSociability testの両テストにおいてセボフルラン投与群では有意に悪化するが、セボフルランと水素ガスの同時投与群では有意に改善されたことは分かった。さらに水素ガス投与時期の最適なタイミングについて調べた。具体的にはセボフルランやデスフルラン曝露の前や後にも投与することでアポトーシスのさらなる軽減が起こるかを調べたが、同時投与時以上には改善を認めなかった。今後、ウェスタンブロットや免疫染色による水素ガスの至適濃度の決定を計画しており、同時に行動実験も行う予定である。現在までに、小児麻酔では特に使用頻度の高い吸入麻酔薬であるセボフルラン暴露が幼若脳にアポトーシスを引き起こすこと、またそのアポトーシスはセボフルランと同時投与された水素ガスにより抑制されることがウェスタンブロットおよび免疫染色によって分かった。行動実験でもセボフルランによって引き起こされる社会性や長期記憶の悪化が、セボフルランと同時投与した水素ガスによって軽減されることがわかった。臨床上セボフルランと同様に使用頻度の高いデスフルラン、静脈麻酔薬であるプロポフォールについても同様の結果が得られた。セボフルランが引き起こしたアポトーシスを軽減する水素ガスの投与のタイミングは、同時投与の際が最高であり、セボフルラン投与の前後の投与では効果が少なかった。また水素の濃度がアポトーシスの軽減にどれだけ影響するかを研究したが、結果としてある程度濃度依存することが分かった。上記の水素ガスはあらかじめボンベに充填されたプレミックスガスを使用したが、電気分解による水素発生装置によって発生させた水素では、セボフルランによって引き起こされたアポトーシスは軽減しなかった。理由は不明である。上記研究の意義は、副作用のほとんどないとされる水素を実際に臨床で使用する際の投与のタイミング、投与濃度が動物実験ではあるが、ある程度の予測ができることである。また原因は不明であるが、電気分解した水素ガスは動物実験では効果がなかったため臨床応用は難しい。

上記研究の意義は、現在潜水病の治療に実際に使用されており人体に大きな副作用がないとされている水素ガスを、乳幼児の麻酔時に使用できる可能性を示したことである。本年度までの計画は1.セボフルランと水素を同時投与することで、セボフルランの幼若脳に対する神経毒性を軽減できるかを生化学的及び行動実験で評価すること。2.セボフルランと同様に吸入麻酔薬であるデスフルラン、静脈麻酔薬であるプロポフォールへの曝露による幼若脳への神経毒性を水素ガスが軽減するか評価すること。3.水素ガスを投与する時期はいつが最適なのか、つまり麻酔薬投与の前や後に水素ガスを投与することでさらにアポトーシスを軽減できるかどうかを評価し、軽減できるのであればその後の行動実験も行う。4.水素の至適濃度の研究。であった。上記13についてはおおむね評価を終了したが、4.水素ガスの至適濃度の研究については研究途中であるため本年度までの計画よりもやや遅れている。麻酔現在までの研究は、ボンベから供給される水素の濃度1.3%によるものであったが、ボンベからの水素ガス濃度を上昇させることでさらにアポトーシスを軽減できるのかどうか。また水の電気分解によって水素を発生させることで半永久的に水素を作り出せるが、この水素によってもアポトーシスを軽減できるのか、できるのであればその至適濃度についても研究する。本年度までの計画は1.セボフルランと水素を同時投与することで、セボフルランの幼若脳に対する神経毒性を軽減できるかを行動実験で評価すること。2.セボフルランと同様に吸入麻酔薬であるデスフルラン、静脈麻酔薬であるプロポフォールへの曝露による幼若脳への神経毒性を水素ガスが軽減するかであった。前者の行動実験ではFear conditioning test(恐怖条件付けテスト)、Sociability test(社会性を測定するテスト)で水素ガスはセボフルラン曝露群と比較して行動異常が有意に減少した。また後者ではデスフルランとプロポフォールの両者において水素曝露群で有意にアポトーシスが減少した。上記のように本年度までの計画は概ね順調に進んでいる。前年度まで使用していた実験器具、試薬などを継続使用できたため次年度使用額が生じた。1.現在までの研究は水素ガスの投与は、麻酔薬との同時投与のみであり、水素投与によるアポトーシスの減少はおおよそ50%であった。よって水素を麻酔薬曝露前後に水素を投与することでさらにアポトーシスを減少させられるかを研究する。2.水素ガス濃度を1.3%で研究を進めているが、虚血再灌流障害は水素ガス濃度が2%で効果が最大であるとの報告があるため、水素濃度を変化させることでさらに麻酔薬による神経毒性を減少させられるかについて研究を進めていく。水素発生装置の購入を計画している。また吸入麻酔薬であるデスフルランの気化器やデスフルラン、プロポフォール自体の購入、その他さまざまな試薬、抗体なども購入を計画している。
転写因子のスプライシングによる表皮細胞の分化・増殖の調節機構の解明

Skn-1はPUOドメイン蛋白に属し表皮細胞特的に発現される転写因子であり、表皮細胞の分化や増殖に重要な役割を果たしていることが示唆されている。転写因子は細胞質で翻訳されるが働く場は核であるため、その核移行のメカニズムの解析は重要である。近年、組織や細胞特異的に転写因子の核移行がコントロールされている報告も多い。しかし、Skn-1表皮細胞での核移行を詳細に研究した報告はない。本研究の目的は表皮の分化、増殖に重要な転写因子のSkn-1の表皮での役割や機能を明らかにするために、Skn-1の核移行のメカニズムや調節の解析に焦点をあてる。その結果、Skn-1の核移行シグナルが表皮細胞の分化や増殖に関連することが示唆された。本研究の目的はでは表皮の分化、増殖に重要な転写因子のSkn-1の表皮での役割や機能を明らかにするために、Skn-1の核移行のメカニズムや調節の解析に焦点をあてる。コンピュータープログラムを用いた本蛋白の核移行シグナルの検索では、275-285に存在するGRKRKKRが核移行シグナルであることが強く示唆された。また、その核移行シグナルを含むGFP融合リコンビナント蛋白では、コンストラクトpEGFP-Skn-1a 258-287、269-287、273-287、279-287、and 279-285はほとんど同じ核移行を示し、コンストラクトpEGFP-Skn-1a 207-295と207-287は比較的低い核移行性を示した。さらに、変異コンストラクトを用いて、PMAで角化誘導した培養表皮細胞で核移行を検討したところ、コンストラクトEGFP-Skn-1a 207-287、GFP-Skn-1a 207-287m1、and EGFP-Skn-1a 207-287m2はPMA処理によって核移行性が増強された。本研究では、Skn-1nの発生機構と表皮への分化や増殖の関連を検討し、転写因子のスプライシングによる表皮細胞の分化・増殖の調節機構の解明に挑戦する。表皮細胞分化におけるSkn-1のスプライシングの解析:Skn-1のエクソン1ー3の領域をPCRにて増幅して、スプライシング検出用のベクターに挿入、そのベクターをHaCaT細胞に導入してstableの系を作成。また、レトロウイルスの系も有しているので、それを用いて正常表皮角化細胞にも導入。表皮細胞をCa、レチノイド、ビタミンD3、TGFα、TGFβなどで分化の状態を変えたときにスプライシングがどのように変化するかをRT-PCRにて観察した。Skn-1aとSkn-1nの転写因子結合部位への結合の解析:両isoformの遺伝子の全長cDNAを増幅して種々の発現ベクターに導入する。リコンビナント蛋白にTagをつける。細菌、酵母、ヒトの細胞に導入して、蛋白を抽出。Tagに対するaffinityカラムを用いて蛋白を精製。表皮細胞で発現するK14遺伝子とインボラクリン遺伝子のプロモーターへの結合を検討した。Skn-1aとSkn-1n遺伝子導入によるプロモーター活性の変化:両isoformの誘導可能な発現ベクターをHaCaT細胞や表皮細胞に導入。それらの細胞にK14とインボラクリンのプロモーター挿入ルシフェラーゼ発現ベクターを一過性に導入。Skn-1aとSkn-1n遺伝子を誘導した時のプロモーター活性を測定した。Skn-1nの発生機構と表皮への分化や増殖の実験をしている。また、転写因子のスプライシングによる表皮細胞の分化・増殖の調節機構の解明に向けての実験をしている。両isoformの遺伝子を抑制可能な種々の配列のsiRNAを少量作成し、導入試薬にて培養細胞へ導入しSkn-1aとSkn-1nの発現抑制効果を見る。ノックダウン効率のよいsiRNAをバルクで作成し、HaCaT細胞や表皮角化細胞に導入する。同時に、それらの細胞にK14とインボラクリンのプロモーター挿入ルシフェラーゼ発現ベクターを一過性に導入し、Skn-1aとSkn-1n遺伝子を誘導した時のプロモーター活性を測定する。

それぞれの発現ベクター、誘導可能な発現ベクターを表皮細胞に導入する。また、別の系では、上述したようなsiRNAも培養表皮細胞に加える。培養表皮細胞での種々の角化のマーカーとなる遺伝子の発現をRT-PCRで、蛋白の発現をウエスタンブロットで測定する。実際に表皮細胞の形態変化も観察する。Skn-1aとSkn-1nの両方に共通する領域、また、それぞれの異なる領域のリコンビナント蛋白を作成する。それを家ウサギに免疫して抗体を得、培養表皮細胞での蛋白発現をウエスタンブロットで確認する。申請者が遺伝子のレベルで検討してきた乾癬や脂漏性角化症の蛋白を抽出してウエスタンブロット、また病変部の切片を用いて免疫組織化学的にSkn-1aとSkn-1nの発現を見る。さらに、有棘細胞癌、基底細胞癌といった悪性腫瘍、角化異常を呈する魚鱗癬、その他アトピー性皮膚炎、湿疹といった表皮の疾患についても同様の検討を行う予定である。実験補助のための謝金や情報収集のための旅費、実験器具の購入にあてる。
ネットワーク型ビジネスモデル：農村型コミュニティビジネスの価値創出要因と課題

下記のような当研究の主要調査地の調査をする傍ら、所属先の機関及び関係学会開催地、調査先にて研究会を開催した。その結果を関連の学会で報告するほか、論文として公表している。具体的には、(1)和歌山地区・ワンズ地区(韓国)・オックスフォード地区(イギリス)の主要CB及び中核機関(社団法人、財団法人など)に対して調査・報告を行っている。(2)観光庁推進のDMO(Destination Management Organization)との関連で新たに調査・報告を行っている。次の点で、研究を進めてきている。(1)仮説的モデルについて、研究会などを通して、多角的な検討を行った。その結果、まず、経営学分野における営利企業のビジネスモデルや社会的企業との違いとして、当研究の農村型コミュニティビジネスモデルは、1地政学的も地域に根ざし、2地域の資源に依拠し、3地域の共同体が主体となる点を明らかにした。その成果の一部は、九州共立大学総合研究所シンポジウム及びAsia Pacific & Economic research Society(立命館アジア太平洋大学)にて報告を行っている。(2)当研究の主要フィールドである、秋津野地区(和歌山県田辺市)及びワンズ(韓国全羅北道)について、追加調査を行うほか、論文化を行っている。具体的には、コミュニティ内の収益事業の詳細、支援組織(中間支援組織)と地域機関との連携活動に至る広範な側面について調査を行った。当研究が当初は予定しない地域(分野)であったが、民宿に特化したコミュニティビジネス及び都市型直売場についても調査を行った。その成果の一部を学会にて報告を行い(経営行動研究学会、日本農業市場学会、農業理論研究会、日本農業経済学会)、また主要機関紙に発表した(JC総研、月刊住民と自治、観光学、農業市場研究、協働組合研究誌、経営行動研究年報)。(3)また、支援組織(中間支援組織)の運営のあり方及び業績評価の指標について、多角的な検討を行った。検討の成果を関係学会で報告を行った(経営行動研究学会、日本農業経済学会)。共同研究者らとともに、所属先の大学及び学会にて研究会を開催し、当研究の主要調査地の継続調査により、農村型コミュニティビジネスモデルについて検討を行いつつ、その結果を関連の学会で報告し、論文化を進めた。和歌山田辺地区について、次の点で研究を進めた。(1)地区内のビジネス体、支援組織、公共との連携について調査し、地域活性化に向けての新た取り組みについて学会報告及び論文化した。その一方、地域づくりにおける公共(コーディネーターとして)の役割について、田辺市人材育成事業に貢献すべく公演を行うなどした。(2)地区内のビジネス体と大学の連携について、和歌山大学所属の共同研究者らを中心にワーキングホリデーによる農村ビジネス活性化の可能性を検討し、研究会を開催するほか、論文化した。また、ビジネスモデル構築と関連しては、次の点で研究を進めた。(1)農村型ビジネス体やそのネットワークの到達点や経済効果について包括的な検討を行い、研究報告のほか、論文化した。(2)NPO型ビジネス体や支援組織の業績評価手法を検討した。その検討を踏まえ、それぞれ論文化した。当研究の対象となっている優良事例の継続調査及び論文化は順調に進んだが、次の点で、進捗が遅れている。コミュニティビジネスの原点になっているイギリスのBITC(Business in the Commuity)及び主要ビジネス体の視察及び調査を前年度予定していたが、研究分担者の事情により、実施できなかった。それにより欧米のビジネスモデルとの比較検討も行えなかった。共同研究者らとともに、当研究の主要調査地の継続調査、新規フィールドに対して調査を実施する傍ら、所属先の大学及び学会、調査先でて研究会を開催した。その結果を関連の学会で報告し、その一部を論文、書籍で公表した。具体的には、(1)和歌山田辺地区、韓国ワンズ地区に対しで、中核支援組織が法人化されることで、それぞれ再調査を行い、論文化を進めている。また、学会やシンポジウムで報告を行うほか、開催地であった和歌山秋津野ガルテン、徳島大学にて研究会を開催した。(2)なお、研究の進展やビジットジャパン・キャンペーンの関連で、農村ビジネスネットワークにおける中核支援組織として、DMO(Destination Management/Marketing Organization)の普及が目指されていることから、関連の研究会を2回開催し、成果の一部を学会報告を行ったほか、書籍の執筆を進めている。(3)当研究がヨーロッパを発祥の地とするCB(Community Business)のあり方に深く関わっていることもあり、イギリスの主要CBについて研究会を重ね、オックスフォード地区のCBを見学するほか、中核支援組織であるプリンス財団についてヒラリング調査を実施した。日本や韓国とのネットワークは、自生的(住民組織や地方政府の支援)であることに対し、オックスフォード地区のみならず、イギリス国内の多くのCBは、基本的にファンド(プリンス財団)により維持されている。次の点で、概ね順調に進展している。(1)農村型コミュニティビジネスモデル構築のため、営利企業や社会的企業のビジネスモデルとの相違などについて整理できた。

当研究の優良事例からは、中核となるビジネス体の収益としての成功により、個人営農者などスモールビジネス体を増やしたり社会的目的(雇用創出、地域の福祉など)を達成するような持続可能の農村型コミュニティビジネスを作りあげており、その点、1都市部の貧困層を対象としたM・ポーターのモデル(インナーシティー経済活性化モデル:Inner City Economic Decelop:1995)、2ウィラーのモデル(SLENモデル:Sustainable Local Enterprise Network model:2005)を踏まえつつも、支援や政府補助金の対象ではなく、ビジネスとして持続性を持つコミュニティビジネスモデル構想をある程度具体化できた。(2)当研究が主要調査対象は、地域活性化を標榜する、数十以上の直接的な利害関係を持つビジネス体や機関であり、調査地の中核ビジネスや中核人物と、情報交流を伴う調査活動が継続できている。それにより、当研究の目標する優良事例の精緻な描写が進んでおり、ビジネスモデルとの検証が大きく進んでいる。(3)調査活動を通して、さらに関連を情報を得ており、追加調査により主要な示唆を得ている。民宿事業(伊江島)や都市型直売場(韓国)の調査により、1民宿を中核とするコミュニティビジネスについてその具体を知るほか、2農村資源の都市部でのユニークな展開について調査を行うことできた。これらは、少ない政府補助(スタートアップ段階の補助や法的整備)で持続的なビジネスへと導く好例となるもので、当研究の関連で主要な示唆を得た。次のように研究を推進する。(1)継続調査中の他の2つの事例(世羅地区及びワンズ地区)の検討及び研究報告などを進める。産官学連携による町おこしを進める世羅地区は、いわゆる6次産業ネットワークの優良事例として注目されているものの、その運営や継続性について諸課題を抱えるに至っており、本研究の農村型ビジネスモデルの持続性の側面で再度の検討を行う。一方、韓国ワンズ地区は、従来のビジネス体の成功(持続的)と相まって、地域ネットワークの核となる支援組織が財団として、他の支援組織の発足など、が見られる。また、多くの新しいビジネスが生まれている。新年度においては、これらの継続調査分の検討・報告などを進める。(2)BITCの調査及び報告などを進める。前年度、調査項目の検討などを進めてきたが、現地調査の実施には至らなかったが、欧米モデルとの比較のため、BITC及び主要ビジネス体のネットワークのあり方を調査する。それにより、本研究の主要目標となっている単体としてのビジネスモデルではなく、ネットワーク型モデルが一層具体化すると考える。経営学次のように、研究を推進する。まず、前記の研究実績(1)及び達成度(1)と関連して、先行研究を踏まえての論文化を進めたい。
ウォーキング、速歩によって中高年者の認知機能は維持・向上できるか?

ウォーキングや速歩によって、中高年の認知機能が維持向上できるのかを調べるために、認知機能テストバッテリとそのデータベースを構築した。このテストバッテリを使って、ウォーキングや速歩を行っている中高年者の認知機能を追跡調査したところ、対照群に比し有意な成績向上が認められた。また、ウォーキング、インターバル速歩時の脳活動を多チャンネルNIRSによって計測し、いずれの場合も前頭葉・頭頂葉・側頭葉の活性化が認められた。松本市熟年体育大学、長野ウェルネス大学、須坂市健康教室などで数種の認知機能テストを試行し、ストループ、デュアルタスクなどの課題でウォーキングトレーニング参加者の成績向上が認められた。そこで、これらの課題を含む6種の前頭葉機能関連課題でテストバッテリを組み一般市民1000人規模のデータベースを構築した。このデータベースはテストを一定期間おいて二度試行しており、トレーニング群の対照群データとして参照しうる。17年10月から、このテストバッテリを用いて、泉野地区の速歩トレーニング群30名について縦断調査を開始した。また、このうち10名について運動時の前頭葉活動を光トポグラフィ装置で観察した。その結果、運動強度40%付近に前頭葉活動を高める閾値があり、前頭葉トレーニングとしてウォーキングを見たとき、筋力向上効果が認められやすいと報告されているインターバル速歩が、前頭葉トレーニングとしても有効ではないかと推測された。次年度からは泉野地区の参加者が50名に拡大し、茅野地区でも50名が速歩トレーニングを開始の予定であり、この速歩群と須坂、塩尻、長野地区などの非速歩運動群、さらにデータベースと比較することで、ウォーキング、速歩によって中高年の認知機能は維持・向上できるか?という本研究テーマは十分遂行できると考えられた。17年度、ストループ課題、位置正誤判断課題、N-バック課題、トレイルマーキング課題、かなひろい課題、GO/NO-GO課題の6種の認知機能課題からなるテストバッテリを構築し、小学3年生から80歳までの約700名を対象にデータを収集した。この結果から、各課題の正解数、反応時間を正規化し、各課題得点を求めた。それらを合算して合計得点を求めた。この合計得点と実年齢の関係を検討し、実年齢20歳未満、20歳以上60歳未満、60歳以上の各区間で回帰推定を行い、いわゆる脳年齢を算出する式(1)を得た。また一週間後に再テストを実施して、同様の手順で繰り返し効果を含んだ脳年齢推定式(2)を得た。17年度後半から18年度は、これらの推定式ふたつを用いて、S市のウォーキング講座、C市のインターバル速歩講座参加者の脳年齢を評価した。その結果、半年のウォーキング講座で、開始時に(1)式、終了時に(2)式を用い繰り返し効果を大きく見積もった場合でも約7歳の有意な脳年齢低下が認められた。同じく、一年のインターバル速歩講座で、講座開始後六ヶ月時に(1)式、十二ヵ月後、十八ヵ月後に(2)式を用いて脳年齢推定を行ったところ、実年齢に比し、それぞれ、-2.5歳、-7.8歳、-15.6歳で講座進行に伴って脳年齢低下が認められた。一方、認知機能テスト時およびインターバル速歩時の脳血液量動態を多チャンネル近赤外線分光法(fNIRStation:島津製作所)で調べた。その結果、認知機能テストのいずれの課題でも前頭前野の酸素化ヘモグロビン量が増した。またインターバル速歩時の速歩時に前頭前野の酸素化ヘモグロビン量が増しており、単なるウォーキングよりインターバル速歩が前頭前野を刺激しやすいと考えられた。平成17年度に始まる本研究の目的は、中高年者ガウォーキング・速歩を行うことによって認知機能を維持・向上することができるのか、を明らかにすることであった。そのために、平成17年度は認知機能テストバッテリを開発して、約1000人からなるデータベースから脳年齢推定を推定するシステムを構築した。このシステムではテストの繰り返し効果を除去するため、一週間間隔で二度の繰り返し測定を実施し、それぞれのデータから脳年齢が推定されるようにした。平成17年度18年度は、このシステムを使って、ウォーキング講座参加中高年者、インターバル速歩講座参加中高年者の脳年齢推定を行った。その結果、それぞれの参加者で推定脳年齢の有意な「若返り」が認められたが、なおテストの繰り返し効果の影響が疑問となった。そこで、平成19年は、インターバル速歩群の測定を継続するとともに、対照群を設定して約三カ月おきの三度の測定を実施した。その結果、速歩群49名、対照群59名の三回の反復測定データが得られ、「推定脳年齢-実年齢」に群間の有意差が認められた。初回から二回目にかけては両群とも有意な「若返り」が認められたが、二回目から三回目にかけては速歩群のみに有意な「若返り」が認められ、三回目では速歩群の方が「推定脳年齢-実年齢」が有意に大きかった。

また、平成18年度19年度にかけて、インターバル速歩時の脳活動を多チャンネル近赤外線分光法によって計測し、通常ウォーキング、速歩で前頭前野などが交互に鎮静化、活性化を示すことがみとめられた。興味深いことに、インターバル速歩に慣れていない人では速歩時に活性化が、数年続けている人では通常ウォーキング時に活性化が認められた。平成19年度までの研究から、多チャンネル近赤外線分光法を使ったインターバル速歩中の脳活動計測では、高齢者の場合、インターバル速歩に慣れない人たちでは、速歩>通常歩行、で速歩の方が前頭部での酸素ヘモグロビン量が増し、慣れた人たちでは、通常歩行>速歩、であった。そこで平成20年度は、インターバル速歩中と通常のウォーキング中の脳活動をより詳細に明らかにすべく、インターバル速歩を行っていない20代学生を対象として、1)インターバル速歩中の速歩時と通常歩行時の脳活動の比較と、2)30分間の通常ウォーキングとインターバル速歩の比較を行った。なお、実験はトレッドミル上で行い、fNIRStation(島津製作所)を左右の前頭葉・頭頂葉にセッティングとして実施した。その結果、20代学生ではインターバル速歩に慣れた高齢者と同じく、通常歩行>速歩、となり、二回目ではよりその傾向が増した。また、30分の比較でも、通常ウォーキング>インターバル速歩、の傾向があり、通常のウォーキングの方が特に右前頭側頭部で活性化した。これまでの計測では、漸次負荷を増していく条件では、一端前頭葉活動が低下するが、40%強度を超えるあたりから活性化し始めており、インターバル速歩では負荷のかかる速歩時の方が脳活動が増しやすく、また、ウォーキングよりインターバル速歩の方が増しやすいのではないかと考えてきた。しかし、今年度の結果から、速歩になるとより脳が自動化をすすめ、むしろ通常ウォーキングの方が脳が活性化しやすいのではないかと思われた。
昭和モダニズム期の日本の近代文字が描き出す都市像

本研究は大正末期から昭和初期の文芸雑誌に掲載された日本文学作品群から、当時の文学作品に描き出された東京をはじめとする都市空間の姿を、その具体的な表現に沿って抽出し、その都市像をとらえ、人間の感性表現と都市空間表現との関係を考察することを目的としたものである。本課題において取り上げた雑誌は『文学時代』『文芸市場』『文芸公論』『作品』『文学』『文科』の六誌である。各雑誌ごとに描出された都市空間の具体的な事例に基づいてカード化し、それを集積して分類する中から都市空間表現の基本性格を分析した。そこに描き出された都市空間は『文芸時代』や『文芸戦線』において提示された都市イメージの延長線上にある。その基本的な性格として挙げうるのは、(1)繁華街や駅、路上などの群衆表現の多用、(2)新しい風俗(商店や服装)の描写の頻出、(3)自動車、飛行機などの交通メディアの描出、(4)工場や労働者の描出、(5)アパート、新興住宅などの都会的居住空間の描出、などである。また、そこに表されている感覚・感性は、流動性、新しさ、速度感、肉体性、個別性などである。こうした空間表現と感性との関係から考察し得た昭和モダニズム期の都市像と文学表現との関連は、震災後の東京の新たな都市開発に触発されて、従来言われてきたような、享楽的な都市文化という側面を文学表現が補完し、追従している面を指摘できる。だが、本研究では都市の流動性の表現から当時の都会人の抱く不安定感に着目。個別性の表現と相まって、モダニズム文学の中に流れる浮動的な孤絶感へと結びつく。それは、急速なスピードで変化していく都市のライフ・スタイルの中で自己の新たな存在様式を模索する性質ものと言いうる。この点に関しては、さらに昭和10年代の都市像と文学表現との関連を分析する必要があり、本研究においてはその基礎となる性質を分析し得た。