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タンパク質を基盤としたバイオミネラル形成機構の解明

貝殻などのバイオミネラル形成が、遺伝的に制御された過程であることは明らかであり、貝殻中に含まれるタンパク質が炭酸カルシウムの結晶形成を左右することが報告されている。この報告を受け、最近のバイオミネラリゼーション研究の流れは、個々のタンパク質を同定し、その一次構造を決定することに主眼がおかれてきた。しかし、これらのタンパク質の特珠性ゆえか、現在までに同定されているタンパク質は数えるほどしかない。我々のグループでは、アコヤガイを材料として、バイオミネラル中に存在するタンパク質であるnacreinのcDNA単離に成功し、貝殻形成を左右するタンパク質解析への口火をきった。本年度の本研究では、nacreinタンパク質がアコヤガイのような二枚貝だけではなく、ヤコウガイのような巻き貝にも存在し、グリシン、アスパラギンの繰り返し配列の特徴に両者の間で違いのあることを示した。また、nacreinタンパク貿が真珠層のアラレ石形成を制御していることを明らかにした。貝殻中には微量のタンパク質が存在しており、それが貝殻の炭酸カルシウムの結晶形を左右することが知られている。先に、私は、アコヤガイ貝殻の真珠層中に豊富に含まれるナクレインタンパク質を同定し、そのcDNA解析からナクレインタンパク質が炭酸脱水酵素との相同性を有することを明らかにした。本研究では、ナクレイン以外にアコヤガイ貝殻中に存在してその炭酸カルシウム結晶形成を制御する蛋白質を同定する目的で、ナクレインタンパク質と炭酸脱水酵素との相同領域に対応するオリゴヌクレオチドプライマーを用いて、新規の貝殻タンパク質のcDNAの単離を試みた。方法としては、アコヤガイ外套膜由来RNAをオリゴdT・プライマーで逆転写後、ミックスプライマーによるPCRを行った。単離された250bp、のPCR産物は新規の遺伝子であることがわかったため、これをプローブとして全長cDNAを外套膜cDNAライブラリーからクローニングした。塩基配列を決定したところ、このcDNAは、哺乳類の炭酸脱水酵素タイプ8と最も相同性が高かった。ヒトおよびマウスの炭酸脱水酵素タイプ8はN末端にグルタミン酸に富んだ酸性領域が存在するが、今回アコヤガイから単離したcDNAから予想されるアミノ酸配列中には、そめような酸性領域は見られなかった。炭酸脱水酵素タイプ8はもともと小脳のプルキンエ細胞で発現するタイプの炭酸脱水酵素として単離されたが、発生段階で特異的に発現することから、発生過程での役割に興味が持たれている。炭酸脱水酵素タイプ8相同遺伝子のアコヤガイでの貝殻形成にどのような役割を担っているのか、今後の課題である。
南極周回気球による高エネルギー大気ガンマ線の観測

スーパカミオカンデ・グループによって観測された大気ニュートリノの振動現象は、統計の増大とモンテカルロ計算の精度向上によって、更に高いエネルギー領域での検証段階に入っている。この目的のためには、これまで100GeV以下の領域に限られていた一次宇宙線(特に陽子)のフラックスをさらに高いエネルギー領域まで正確に観測するとともに、計算に用いるハドロン相互作用モデルの確定が必要となる。我々は、南極周回気球による長時間観測によってTeV領域までの大気ガンマ線観測を行い、計算値との比較によりモデル計算の精度を向上することを目的の一つとして、PPB-BETSの開発を行い、平成16年1月に13日間の気球観測実験に成功した。本来、この観測の本来の目的は高エネルギー電子の観測であるが、ガンマ線も同時に観測され、シャワー画像データの地上解析により電子とガンマ線を区別できる。100GeV以上の観測データは、衛星リンクのテレメトリーで極地研究所へダウンリンクされ、リアルタイムでデータ取得を行った。現在、イベント数などの予備的な解析を終了し、電子、ガンマ線の選別のために必要なシャワー画像の再構成を行っている。100GeV以下のデータは、南極基地で受信したデータがまもなく入手できる予定である。昨年度の放球失敗によって、観測を1年間延期をせざるを得なかったので、実験結果の公表は本年の夏頃になる予定である。装置や観測の概要はすでにICRC03(3編)で発表している。結果については、7月のCOSPARで発表を予定している。この研究の目的は、大気ニュートリノ振動現象の解明に必要な大気中での宇宙線伝播のシミュレーション計算に採用するハドロン相互作用モデルの検証を行なうために、大気中で発生する高エネルギーガンマ線の観測を、南極周回気球によって行なうことである。南極周回気球では、国内の観測では不可能な1ヶ月に近い長期間観測が実現できるために、フラックスの少ない高エネルギー領域での観測には不可欠である。しかし、装置の回収が不可能なために衛星リンクによる全データの転送が必要であることや、大量のバラストを搭載するために装置重量が約200kgに以下に限られるなどの制約が避けられない。このため、従来の観測装置(BETS)に用いた技術をもとに、さらに高性能化した装置を開発した。特に、トリガーシステム、イメージ・インテンシファイヤー、衛星リンクのデータ伝送システム、オートバラスト、太陽光発電システムを独自に開発、製作し、長期間にわたる真空、熱テストを経て観測装置(PPB-BETS)を完成した。装置は、12月に南極大陸昭和基地に輸送され、現地での調整、試験運転をへて放球が試みられたが、コマンド関係の不調により気球とのカッターが放球直前に作動して、実験は失敗に終わった。幸い装置は、ダメージもなく回収されているので、原因の究明を行なって来年度に再度実験を実施できる見込みである。本研究では、装置の製作だけでなく、国内での観測データの受信システムを開発するとともに、昭和基地、イギリス、中国の基地へデータをダウンロードする国際協力体制も構築している。
日本語と韓国語の談話における文末についての基礎研究

日本語と韓国語の談話における文末のありようを,述語文と非述語文,文末の構造,緩衝表現といった観点から明らかにした.談話単位論の理論的な構築も行った.研究の主要な成果は『談話論と文法論--日本語と韓国語を照らす』(くろしお出版,2013年)として公刊される.日本語と韓国語の談話における文末のありようを,述語文と非述語文,文末の構造,緩衝表現といった観点から明らかにした.談話単位論の理論的な構築も行った.研究の主要な成果は『談話論と文法論--日本語と韓国語を照らす』(くろしお出版,2013年)として公刊される.本研究は,日本語と韓国語における<話されたことば>の談話を成す<文>のあり方を,とりわけ文末の表現に注目しつつ,描き出すための基礎研究である.1年目は実際の談話を収集し,分析しつつ,とりわけ理論的基礎研究を行うという研究実施計画に沿って研究を行った.研究の最も基礎となる文末への着目から,述語で統合される<述語文>と,述語による統合を見ない<非述語文>という2大分類を行い,本研究の核心となる<非述語文>についての研究成果を学会誌『朝鮮学報』に論文「<非述語文>の現れ方とdiscourse syntax-日本語と韓国語の談話から-」(pp.71-121)として発表した.既存の研究で十全たる<文>として位置づけられていなかった<非述語文>を十全に位置づけ,とりわけ文末の内部構造を解析した.日本語と韓国語の双方に共通する性格と,異なった性格を記述した.終助詞など助詞類が実詞を伴わずに出現する様相は,韓国語にはほとんど見られない,日本語の<話されたことば>の特徴である.さらに述語が出現した後に,非述語的な要素が出現する文の類型化を行った.また,discourse syntaxという観点から,とりわけ助詞が重要な要素となって,対話者間の相互交渉的な談話を形作ってゆくありようを記述した.助詞が,1つの文を超え,対話者の文によって受け継がれ,相互に談話を織りなしてゆく重要な結節環となっていることが見える.こうした<非述語文>の研究に加えて,<話されたことば>を性格づける重要な特徴の1つである<間投詞>についての実践的・理論的研究の成果を麗澤大学において開催された日韓言語学者会議において発表,さらに論文化した.これら研究成果の一部を,韓国語学習教材である『きらきら韓国語』(同学社)に盛り込んだ.本研究は,日本語と韓国語における<話されたことば>の談話を成す<文>のあり方を,とりわけ文末の表現に注目しつつ,描き出すための基礎研究である.研究実施計画に沿って,1年目は実際の談話を収集し,分析しつつ,とりわけ理論的基礎研究を行った.その研究成果を学会誌『朝鮮学報』に論文「<非述語文>の現れ方とdiscourse syntax-日本語と韓国語の談話から-」(pp.71-121)として発表した.既存の研究で十全たる<文>として位置づけられていなかった<非述語文>を位置づけ,文末の内部構造を解析したものである.こうした<非述語文>の研究に加えて,<話されたことば>を性格づける重要な特徴の1つである<間投詞>による文についての実践的・理論的研究の成果を日韓言語学者会議(麗澤大学)において発表,さらに論文化した.これら研究成果の一部を,韓国語学習教材である『きらきら韓国語』(同学社)に盛り込んだ.2年目は引き続き,談話のデータや資料の収集を行った.とりわけデータの量を増やすことと同時に,分析できうるデータ化を図った.このデータから見られる近年の韓国語の会話の特徴を,DVD book教材である『ドラマティック・ハングル-君,風の中に-』(朝日出版社)に盛り込んだ.2005年度NHKテレビハングル講座(金珍蛾著)をベースとし,本研究の成果により増強したものである.他方で,"〓〓〓〓〓"(『ハングルの誕生』野間秀樹著,東京:平凡社)の韓国語訳を共訳により出版した.本研究にとっても<書かれたことば>を見据えることで,逆に<話されたことば>を照らす,重要な多くの示唆を得ている.2012年度はデータの収集、分析を進め、一方で原理論的な理論的研究を進めた。また韓国語教育への応用も試みた。それらの主要な成果は次のようなものである:(1)単行本である金珍娥著『談話論と文法論日本語と韓国語を照らす』(くろしお出版)の一部として成果を盛り込んだ。基礎研究の学問的な成果をまとめた研究書である。文末論は、述語文と非述語文の分布や非述語文、文末の緩衝表現などを主題とするいくつかの章で大々的に扱っている。書籍の刊行自体は2013年夏となる。(2)研究の成果の一部を、野間秀樹編著『韓国語教育論講座第2巻』(2012年10月15日くろしお出版)に「談話論からの接近」(PP485-520)および「間投詞の出現様相と機能」(PP.427-465)の2つの論考として発表した。

(3)学問的な成果の基礎の上に立って、韓国語教育への実践的な応用の成果を、『韓国語学習講座凛RIN 1入門』(野間秀樹との共著、2012年9月30日大修館書店)に盛り込んだ。既存の学習書のように著者が頭で例文を考え出すといったありかたではなく、生きた談話についての本研究においてもたらされた知見を、言語学習に生かすものである。実際の談話に現れる、前置き表現、あいづち表現、間つなぎ表現、聞き返し表現などといった、談話を成り立たしめる重要なデバイスを明示し、学習のひとつの要として位置づけた。また談話において重要な役割を果たす間投詞を学習のステップの中に大々的に位置づけた。(4)韓国語教育への実践的な応用の成果は、DVDブックである金珍娥著『ドラマティック・ハングル』(2012年4月10日朝日出版社)にも一部盛り込んでいる。初年度に提出した研究計画書とおり,まずは,談話データの収集が順調に進んでいる.初年度と2年目である2011年,韓国語の談話データが確保され,それに加え,論文や教材,翻訳書といった研究成果物も完成し,出版が実現しており,研究は順調に進んでいると評価しうる.研究最後の年である2012年は日本語と韓国語の談話データと資料のさらなる拡充とそれに基盤をおく論文や研究書を出版する予定である.
多重極線形イオントラップによる新しいタイプのクーロン結晶生成とその応用

高周波8重極線形イオントラップを用いたレーザー冷却実験を行い,CDDカメラを用いたクーロン結晶の画像観測に世界で初めて成功した.本研究では,円筒型巨大クーロン結晶(長径1.7mm以上,104個以上)の生成に成功し,蛍光スペクトルの測定からそのイオン温度が10mK以下であることを示すことができた.また,40Ca+クーロン結晶中に44Ca+と思われる不純物イオンの影を捉えることにも成功し,多重極型トラップにおいても共同冷却が可能であることを初めて実験的に示した.高周波8重極線形イオントラップを用いたレーザー冷却実験を行い,CDDカメラを用いたクーロン結晶の画像観測に世界で初めて成功した.本研究では,円筒型巨大クーロン結晶(長径1.7mm以上,104個以上)の生成に成功し,蛍光スペクトルの測定からそのイオン温度が10mK以下であることを示すことができた.また,40Ca+クーロン結晶中に44Ca+と思われる不純物イオンの影を捉えることにも成功し,多重極型トラップにおいても共同冷却が可能であることを初めて実験的に示した.平成19年度前半は,レーザー冷却実験に適した小型・冷却高周波8重極線形イオントラップの設計・製作と,その動作確認を行なった.完成したトラップ装置と現有の半導体レーザーシステムを用いることによって,Ca^+イオンが結晶化したことを示すレーザー誘起蛍光スペクトルの観測に成功し,本研究の目的であるCa^+クーロン結晶が生成されることを確認した.観測した蛍光スペクトルの線幅からCa^+イオンの到達温度は10mK以下であると見積られた。一方, Ca^+クーロン結晶の長時間維持を実現するため,温度安定化光共振器を用いた397nm及び866nm半導体レーザーの周波数安定化システムを製作した.周波数安定化によって最大で約10分間ほどクーロン結晶を維持できることが確認できた.年度後半では,冷却CCDカメラと撮像倍率6倍のレンズシステムを組み合わせることによってCa^+クーロン結晶の画像観測を試み,それに成功した.高周波8重極線形イオントラップにおけるレーザー冷却イオンのクーロン結晶の画像観測は本研究において初めて行われた.クーロン結晶の形状はシミュレーションで予測されたようにトラップパラメータによって敏感に変化することが確認された.また,少なくとも1000個程度のイオン数から構成される巨大なクーロン結晶の画像観測にも成功した.しかし,トラップポテンシャルの形状を反映した結果と考えられる非対称な形状をもつクーロン結晶や,当初の予測とは異なる形状のクーロン結晶が観測されており,今後その原因を突き止める必要がある.また,リング型クーロン結晶を生成するための実験条件の探索も今後の課題である.平成20年度は前年度に製作した高周波8重極線形イオントラップを用いたCa^+クーロン結晶の系統的観測を行った.特にトラップ・パラメータ及びイオン数(4個10^4個程度)の違いによるクーロン結晶の形状変化をCCDカメラによって撮像し,その特性を調べた.その結果,ロッド電極に非対称静電圧を印加したとき,数100個以上の多数イオンではトラップ軸に沿った葉巻型や球殻状といった構造が観測され,少数イオンの場合,線形ポールトラップでは見られない楕円状の2次元クーロン結晶の生成が確認された.これは非常に平坦な8重極擬ポテンシャルが電極の理想的配置からのずれや電極表面のパッチポテンシャルによる電場の歪みの影響を受けてイオンが配置した結果と考えられる,本研究の結果はリング・円筒状結晶の生成にはポテンシャルの円柱対称性を保つことが重要であり,より小型の8重極トラップや6重極トラップが適していることを示している.一方,本研究では巨大クーロン結晶(長径1.7mm以上, 10^4個以上)の生成にも成功し,蛍光スペクトル測定により温度が10mK以下であることを示した.これにより多重極型トラップの高周波加熱効果が従来の線形ポールトラップに比べ小さく,多数イオンからなる極低温巨大クーロン結晶の生成に適していることを示すことができた.当初の目的であった分子イオンの共同冷却実験は時間の制約上,結果を得るに至らなかったが, ^<40>Ca^+クーロン結晶中に同位体^<44>Ca^+と思われる不純物イオンの影を捉えることに成功し,多重極トラップにおいても共同冷却が可能であることを実験的に初めて示すことができた.これは,分子イオンNH_3^+の共同冷却実験への布石として重要な成果である.
コケシノブ科における種分化様式の比較研究

(1)独立配偶体が引き起こす種分化昨年度までの研究によって示唆された「独立配偶体による雑種形成」現象を検証するため、静岡県下田市の石切り場跡に形成されたハイホラゴケ雑種胞子体集団と周辺に生育する配偶体集団を用いた詳細な解析を行った。その結果、本集団は胞子体レベルでは雑種2倍体、雑種3倍体、雑種起源4倍体の3系統を含むことが明らかになったが、有性生殖型2倍体は含まれなかった。一方、配偶体集団のゲノム構成・倍数性を、1cm四方単位のサンプリングによって解析した結果、狭い範囲内で高度な遺伝的多様性を持つことが示唆された。特に雑種2倍体の近傍から発見された半数性配偶体は、「親」に相当する2倍性胞子体から200km以上離れて生育しており、この「独立配偶体」が雑種胞子体集団の形成に関与していることが強く示唆された。(2)シダ植物の生活環特性と種分化様式神奈川県三浦半島周辺に生育するハイホラゴケ胞子体を詳細に調査した結果、この地域特産のゲノム構成が多数存在することが明らかになった。中でもヒメハイホラゴケとオオハイホラゴケの雑種起源4倍体の存在は注目に値するものであると考えられた。何故ならば親にあたる2つの2倍体種の分布は、前者が日本海側多雪地帯、後者が太平洋岸暖地と全く異なっており、分布が接する地点は存在しないからである。胞子体レベルでは分布が重ならない2種の間の雑種の存在という事実は、胞子体の分布に外側は「独立配偶体」が存在することを強く示唆するものである。同時に、独立配偶体によって形成された不稔雑種は、倍数化によって稔性を回復することによって、シダ植物の倍数性の発達を伴った種分化に貢献している可能性が示唆された。初年度は、種分化様式を明らかにするために欠かせない、詳細な変異の検出用マーカーの開発に重点を置いた研究を行った。具体的には、両性遺伝の核DNAのgapCpイントロン領域に、コケシノブ科全体で使用可能な複数組のプライマーを開発した。いっそう正確な個体レベルでの識別を目指し、現在SSRマーカーの開発を行っている過程にある。コケシノブ科に見られる着生と地上生という2つの比較すべき生活型のうち、本年度は特に地上生種の種分化様式に重点を置いた材料収集及び予備的な解析を行った。11月に地上生種の豊富な台湾南部で現地調査を実施し、特にソテツホラゴケ群の集団サンプリングを実施した。国内の比較材料としては全国に広く分布が見られるハイホラゴケ複合体の材料収集を積極的に行い、前述のプライマーを用いたPCR-SSCP解析・フローサイトーメーターを用いた倍数性測定を効率的に進展させた。その結果、地上生種であるハイホラゴケ複合体に見られる繁殖戦略・種分化様式の傾向を明らかにすることができた。具体的には、1)多くの地域集団は異なる遺伝的構成(異なる雑種構成)を持つ複数の個体を含み、純系の個体はごく少数である、2)核DNAに見られる変異には地理的な偏りは少なく、ほとんどの変異が分布域のほぼ全体で共有されている、といったデータが得られた。前者は地上生種の自配受精が稀であることを示唆する結果であり、後者は地上生種が長距離拡散の能力を持ち得ることを示唆するものであると考えられる。また、遺伝的距離が大きく離れた種間(ハイホラゴケ-オオハイホラゴケ)での複倍数体形成が示されたことで、地上生種の緩やかな遺伝的隔離の傾向も示唆された。1)非着生種の種分化様式-独立配偶体の果たす役割昨年度に引き続き非着生種(岩上生種)の種分化の例として日本産のハイホラゴケ群を材料として用いた研究を行った。分布域を網羅する徹底したサンプリングに基づく解析を行った結果、現在の遺伝的変異・倍数性の分布パターンを胞子体の分布から説明することは困難であり、本群の種分化には配偶体が関与している可能性が高いことが示唆された。そこで、独立配偶体(胞子体の分布域の外側に分布する配偶体)の探索を行ったが、これまでに数地点から独立配偶体の存在の可能性を示唆する分子データが得られている。2)複数の遺伝子領域を用いた系統解析着生種と非着生種間での種分化速度の差異が、rbcL遺伝子の不均一な進化速度に由来するアーティファクトでないことを証明するため、葉緑体rps4-trnS領域を用いた予備的な系統解析を行ったが、結果はrbcL遺伝子によるものと同様であり、着生種と非着生種間で確かに種分化速度の差異の傾向が存在することが示唆された。コケシノブ科の多くの群は群内では均質なgrowth formを示すが、例外的に属内に着生種(hemi-epiphyte)と非着生種(岩上生/地上生)とが混在するVandenboschia属をモデルに用い、growth formの進化の過程を探った。葉緑体rbcL遺伝子に基づく系統樹ではgrowth formと系統に明確な相関が見出されなかったが、核GapCpイントロンを用いた解析では、用いた材料の多くが雑種起源の倍数体であり、複雑な網状進化が起きていることが示唆された。着生種の関わった雑種起源の系統は必ず着生のgrowth formを示すという興味深い結果が得られている。

(1)独立配偶体が引き起こす種分化昨年度までの研究によって示唆された「独立配偶体による雑種形成」現象を検証するため、静岡県下田市の石切り場跡に形成されたハイホラゴケ雑種胞子体集団と周辺に生育する配偶体集団を用いた詳細な解析を行った。その結果、本集団は胞子体レベルでは雑種2倍体、雑種3倍体、雑種起源4倍体の3系統を含むことが明らかになったが、有性生殖型2倍体は含まれなかった。一方、配偶体集団のゲノム構成・倍数性を、1cm四方単位のサンプリングによって解析した結果、狭い範囲内で高度な遺伝的多様性を持つことが示唆された。特に雑種2倍体の近傍から発見された半数性配偶体は、「親」に相当する2倍性胞子体から200km以上離れて生育しており、この「独立配偶体」が雑種胞子体集団の形成に関与していることが強く示唆された。(2)シダ植物の生活環特性と種分化様式神奈川県三浦半島周辺に生育するハイホラゴケ胞子体を詳細に調査した結果、この地域特産のゲノム構成が多数存在することが明らかになった。中でもヒメハイホラゴケとオオハイホラゴケの雑種起源4倍体の存在は注目に値するものであると考えられた。何故ならば親にあたる2つの2倍体種の分布は、前者が日本海側多雪地帯、後者が太平洋岸暖地と全く異なっており、分布が接する地点は存在しないからである。胞子体レベルでは分布が重ならない2種の間の雑種の存在という事実は、胞子体の分布に外側は「独立配偶体」が存在することを強く示唆するものである。同時に、独立配偶体によって形成された不稔雑種は、倍数化によって稔性を回復することによって、シダ植物の倍数性の発達を伴った種分化に貢献している可能性が示唆された。
台風・竜巻等のスーパー突風による建物の風荷重の増大インパクト

ゆっくり立ち上がる突風を受ける構造物に比べて,短時間に立ち上がる突風を受ける構造物に,より大きな風力が発生する「風力のオーバーシュート現象」を特殊な装置を持つ風洞で再現し,いくつかの形状の試験体について,通常の風力との比較をオーバーシュート係数として整理した。風洞実験結果の数値流体解析シミュレーションで,オーバーシュート風力の発生メカニズムを追跡するとともに,強風観測記録の分析から,オーバーシュート風力が突風被害の拡大要因の一つになっていることを論証したゆっくり立ち上がる突風を受ける構造物に比べて,短時間に立ち上がる突風を受ける構造物に,より大きな風力が発生する「風力のオーバーシュート現象」を特殊な装置を持つ風洞で再現し,いくつかの形状の試験体について,通常の風力との比較をオーバーシュート係数として整理した。風洞実験結果の数値流体解析シミュレーションで,オーバーシュート風力の発生メカニズムを追跡するとともに,強風観測記録の分析から,オーバーシュート風力が突風被害の拡大要因の一つになっていることを論証した1.現有風洞装置を改良して,無風および一定風から0.25秒程度で立上るステップ関数型の突風を生成できるようにした。2.上記突風下での,風洞床面に設置した陸屋根形状試験体の揚力と抗力について以下の所見を得た。(1)突風風速と立ち上がり時間の組合せによっては,抗力と揚力がともに瞬間的に定常時の数倍の風力値を示す。(2)突風時の最大風力を定常値の倍数「オーバーシュート係数」で整理した。(3)試験体寸法と突風風速および立ち上がり時間で構成した「無次元立ち上がり時間」でオーバーシュート係数を体系化できる。(4)「風力のオーバーシュート」は,1020以下の無次元立ち上がり時間に相当する突風下で発生するが,揚力の方がより大きなオーバーシュート係数を示す。3.突風下での表面圧力の増大現象について以下の知見を得た。(1)表面圧力のオーバーシュートは試験体表面の部位で異なり,各部位の最大風圧力の発現時刻が異なる場合がある。(2)試験体の風上正面壁の正のピーク風圧と風下背面壁の負のピーク風圧の相乗効果が大きなオーバーシュート風力の原因である。4.試験体周りの数値流体解析を行い,以下の知見を得た。(1)1以下の無次元立ち上がり時間の突風下では,流体の慣性力が風力増大の大きな要因になるが,自然界の突風の無次元立ち上がり時間(1020程度)では,物体の後流域に発生する渦発生の時間差の影響が強い。(2)数値乱流モデルは,k-εモデルが実験結果に良く対応する。5.九州地区広域風観測ネットワークの強風観測記録から,鉄道車両程度の大きさの物体のオーバーシュート風力の発生頻度を分析し,以下の所見を得た。(1)台風時と季節風時とで突風発生の頻度に大きな差異はないが,低風速の突風が多い季節風時の方がオーバーシュート現象の発現回数が多い。(2)規模の大きな構造物ほど,より高い風速でもオーバーシュート現象の発現の可能性が高い。1.突風時に風洞内に発生する圧力勾配に対処するために、圧力孔を物体表面測定点と同じ位置に配列した「ピトー孔アレイ板」を開発し、突風下での物体表面圧力の計測方法を確立した。2.「ピトー孔アレイ板」を使用して、突風を受ける陸屋根試験体の屋根面と壁面の各部位での表面圧力分布を計測して、表面圧力のオーバーシュート現象をパターン化し、試験体寸法や突風風速特性で構成した新たな無次元パラメータでの分析を完了した。3.一定風速からの突風生成が可能になるように、突風風洞を調整し、その基本特性を整理した。4.一定風速からのオーバーシュート風力に関する実験データの収集と整理を行い、無風時からの突風による風力増大現象との比較分析を行った。初期風速が存在する場合は、無風時からの突風に比べてオーバーシュート現象は小さくなるが、突風風速の50%ぐらいまでの初期風速では、無風時からの状況とそれほど差がないことがわかった。5.これまでの実験結果を数値流体解析法で分析し、流体理論面からの風力増大現象を以下のように解明した。突風が試験体に作用した直後には、ポテンシャル流での圧力場が生成され、引き続いて後流域において定常時より大きな渦が生成され、これに伴う圧力域の大きさがオーバーシュート発生の主因であることを解明した。6.九州での広域強風観測記録を利用して、構造物にオーバーシュート現象が発生する突風を選出し、台風時と非台風時の突風風速値と風速立ち上がり時間のパターン分析を完了した。7.実験結果の実構造物への利用のための無次元パラメータの整理分類を行い、突風の立ち上がり状況を考慮した突風表現の定式化を行い、突風による増大風力を受ける構造物の大きさをパラメータに含む無次元表現法を工夫した。この無次元パラメータによって、各サイズ模型の実験結果を一元的に整理できることを示した.(1)妻壁面に突風を受ける試験体の屋根面での風圧力のオーバーシュート現象を確認した。昨年までの「オーバーシュート係数」は,定常風圧力が小さい場合には有効ではないことがわかり,新たにオーバーシュート風圧力を定常速度圧で除した「オーバーシュート風圧係数」を定義した。(2)模型

表面圧測定に使用する圧力バルブのチューブ長さが4001000mmではオーバーシュート風圧力のピーク値はほとんど変化しないが,チューブ長さ2000mmでは約10%程度,ピーク値を過小に評価することがわかった。計測の状況を考慮してチューブ長さ2000mmで実験を遂行した。(3)「無次元立ち上がり時間」と上述の「オーバーシュート風圧係数」を用いて,妻壁面と平壁面から突風を受ける切妻模型表面の圧力分布特性を比較したところ,平壁面から突風を受ける場合の方が,屋根面の風圧力のオーバーシュート現象はより顕著であった。(4)一定風速からの模型表面圧のオーバーシュート現象では,突風風速の約50%の初期風速では,無風時からの状況と差がないことがわかった。(5)数値流体解析では,64bitパソコンの使用でメモリ空間を増大し,物体周辺流れ場の要素分割数を拡大していくと,乱流モデルによる差は小さくなり,いずれも実験結果に近づくことがわかった。(6)台風時と非台風時での強風記録を用いて,実際の突風によるオーバーシュート風力を発生させる相当風速の統計特性を明らかにし,電車車両規模の物体に作用する風力の試算式を誘導した。超過確率10%で推定した突風風速による風力は,実風速での風力値より抗力で10%程度,揚力で20%程度の大きな風力を受けていることがわかった。(7)以上の結果から,同じ風速でも立ち上がり時間の短い突風ほど,木造や軽量鉄骨などの非工学的建物だけでなく,一般建物の葺材や外装材に突風被害を誘発する可能性が高いことがわかった。圧力勾配がある風洞内計測のための「ピトー孔アレイ板」の開発が予想以上に迅速に進んだため、申請時計画で「陸屋根模型」に留めていた圧力測定実験を、次年度に予定していた「切妻屋根模型」に関する実験にも着手できたこと。また、未発表であるが、九州内で観測された突風記録の情報整理が大幅に進捗したことなど。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の目的に沿った計画が進んでおり、今後特に変更する点はない。最終年度の平成24年度では、各種模型での実験結果を総合的に精査して、構造物の形状別にオーバーシュート現象に関する情報を整理する。また、風洞実験結果の数値流体解析も順調に進んでいるが、流体解析時のメッシュサイズの解像度が計算結果に及ぼす影響をさらに調査する必要がある。さらに、実観測突風の情報分析から得られた結果を実際の災害状況との関連での視点で再整理したい。
自己集合性生理活性小分子の開拓

自己集合体とは分子が自律的に集合してできる物質のことである。核酸・脂質・タンパク質などの自己集合体は、生命現象を巧みに維持している。これを逆に考えれば、自己集合する人工化合物で、生命の営みを操作することが可能だと推測できる。本研究の目的は、そのような人工化合物を発見し、解析することである。免疫治療、細胞治療などの分野で、古典的な薬物の枠を超えた生理活性を実現できる可能性がある。本研究の目的は、「自己集合性生理活性小分子」というコンセプトを開拓することである。本研究では、生命の営みを操る自己集合性小分子を網羅的に発見し、解析し、最適化し、利用する。自己集合性に関しては低分子から高分子まで概念が提唱されているものの、本研究のアプローチは独自のものであり、偶然性による自己集合性小分子の発見から脱却するために、機械学習を導入しようとしている点は評価できる。既に細胞の接着・増殖活性を誘起する自己集合性小分子を見出しており、メカニズム解明を含め、研究成果による幅広い波及効果が期待できる。
DNA塩基配列認識部位を持つアルキル化分子の創製

わらびの究極発癌物質(1)は、DNAを塩基選択的にアルキル化し切断する機能を有する。本研究では、究極発癌物質(1)に基づき設計・合成した安定な人工類縁物質(2)とDNA塩基配列認識機能を有するネトロプシン誘導体を連結することにより制限酵素機能分子(3,4)を合成し、それらのDNA切断活性を検定した。ジエン(5)と酸無水物(6)のDiels-Alder反応を鍵反応として共役ケトン(7)を収率良く合成した。共役ケトン(7)について、FAMSOカルバニオンの共役付加と官能基変換を行い、ヒドリンダン骨格1位にカルボキシル基を導入したラクトン(8)を得た。ラクトン(8)に対してネトロプシン誘導体を連結し、制限酵素機能分子(3)を合成した。また、共役ケトン(7)のアルキル化反応により、ヒドリンダン骨格2位に官能基を導入したアセタール(9)を合成した。ジメチルアセタール基を足がかりとしてネトロプシン誘導体を連結し、制限酵素機能分子(4)を合成した。制限酵素機能分子(3,4)は究極発癌物質(1)よりも安定であり、一般的な取り扱いが可能な化合物である[半減期:(3)75分、(4)68分]。プラスミドDNAを用いた切断実験を行った結果、制限酵素機能分子(3,4)のDNA切断活性はそれぞれ、DNA塩基配列認識部位を持たない対照化合物に対して約4倍強いことが明らかになった。
射撃スキルの精神生理学的評価とバイオフィードバックに関する研究

本研究ではクローズドスキルスポーツを対象とし,身体的影響を排してアーチファクト因を回避し,実際のスポーツ行動における生理的変化を測定し,心理的要因を精神生理学的に分析することに成功した.これらには,現役トップアスリートを被験者とした実験も含まれ,希少価値の高質データが検討された.基礎的研究から,スキルの向上には(1)射撃リズムの確立,(2)呼吸と撃発のリズム,(3)心拍の減少(すなわち,R-R intervalの延長),(4)心拡張期での撃発,(5)心拡張期の延長が有効であるという知見を得た.スポーツ科学領域においてバイオフィードバック技法を用いた応用研究の多くが、心理的ストレス制御を取り扱っている中で,本研究では生理的ストレス制御を採用し,静的運動時に自律神経系指標の内的感覚に応答を求め,運動学習に活かす試みがなされた.これらの臨床実践は対象を大学生熟練者から初心者に広げ,習熟早期段階でのバイオフィードバックの適用という,競技実践に新たなスキル向上技法を提唱した.撃発時点の心拍減少,および,撃発時の心電図R波の回避やR-R intervalの延長を習得目的とした心電図バイオフィードバック訓練を実施した結果,呼吸とR-R intervalとの対応関係を容易に学習させ,呼吸ストラテジが獲得され,最終的に運動学習に伴う呼吸位相と運動タイミングの同期を早期に確立させた.また,R-R interval延長が可能となったことで,心拍動を避けた撃発や心拡張期での撃発の可能性が高められ,バイオフィードバック法によりスキルの早期向上の一助となることが示唆された.さらには,スキルの向上には,適切指標の最適状態を探求する重要性や,自律神経系指標に「気づき」を向け,内的感覚として会得する大切さが論じられた.本研究課題の一連の研究結果は学位論文にまとめられ,早稲田大学より博士学位(人間科学)が授与された.本研究では,環境に左右されることなく運動が遂行されるクローズドスキル・スポーツである射撃を課題とし,スキルを精神生理学的に評価し,運動学習おけるストラテジ(方略)を解明することを目的とした.中間報告として,全日本ピストル射撃代表チームに選考選手を対象とし,全日本代表選考会の順位決定戦(ファイナルマッチ)というストレス事態下における覚醒水準や心理的ストレス反応とパフォーマンスの関係を検討した結果を示す.ファイナルマッチでは,呼吸のポーズ時間が普段より短くなる傾向が示された.一方,フォロースルーの時間は長くなっていた.また心電図に関しては,ファイナルマッチにおいて,撃発時点を含むR-R intervalがより長いこと,撃発前のR波から撃発までの時間を示すR-Triggerがより長いこと,さらに,心周期の終盤で撃発の遂行により,高スコアが導びかれていた.射撃照準中のR-R intervalの延長は,心臓洞房結節に対する迷走神経および交感神経支配が概ね拮抗的に作用した結果,迷走神経活動亢進ないし交感神経活動抑制のいずれか一方,または,両方の作用,および,呼吸のポーズによる呼吸性不整脈(RSA)と考えられる.しかし,ファイナルマッチでは呼吸とR-R intervalの関係がむしろ逆傾向を示し,呼吸ポーズ時間が短くともR-R intervalが延長し,しかも高スコアであった.このR-R intervalの延長は,Lacyら(1963)が提唱したintake-rejection hypothesisの立場から,ファイナルマッチという緊張場面で,環境に対する取り込みに一層の注意が注がれた結果であると説明された.(星野聡子,高ストレス試合条件下におけるピストル射撃熟練者の精神生理学的過程,奈良女子大学文学部研究年報,43,137-150,1999(2000年発刊)).これを受けて,ハイパフォーマンスを追求する過程で生理的あるいは行動的ストラテジを競技者に呈示する各種バイオフィードバック法の介入を行い,気づきや認知的行動変容を促す応用研究を発展させる予定である.本研究ではクローズドスキルスポーツを対象とし,身体的影響を排してアーチファクト因を回避し,実際のスポーツ行動における生理的変化を測定し,心理的要因を精神生理学的に分析することに成功した.これらには,現役トップアスリートを被験者とした実験も含まれ,希少価値の高質データが検討された.基礎的研究から,スキルの向上には(1)射撃リズムの確立,(2)呼吸と撃発のリズム,(3)心拍の減少(すなわち,R-R intervalの延長),(4)心拡張期での撃発,(5)心拡張期の延長が有効であるという知見を得た.スポーツ科学領域においてバイオフィードバック技法を用いた応用研究の多くが、心理的ストレス制御を取り扱っている中で,本研究では生理的ストレス制御を採用し,静的運動時に自律神経系指標の内的感覚に応答を求め,運動学習に活かす試みがなされた.これらの臨床実践は対象を大学生熟練者から初心者に広げ,習熟早期段階でのバイオフィードバックの適用という,競技実践に新たなスキル向上技法を提唱した.撃発時点の心拍減少,および,撃発時の心電図R波の回避やR-R intervalの延長を習得目的とした心電図バイオフィードバック訓練を実施した結果,呼吸とR-R intervalとの対応関係を容易に学習させ,呼吸ストラテジが獲得され,最終的に運動学習に伴う呼吸位相と運動タイミングの同期を早期に確立させた.また,R-R interval延長が可能となったことで,心拍動を避けた撃発や心拡張期での撃発の可能性が高められ,バイオフィードバック法によりスキルの早期向上の一助となることが示唆された.

さらには,スキルの向上には,適切指標の最適状態を探求する重要性や,自律神経系指標に「気づき」を向け,内的感覚として会得する大切さが論じられた.本研究課題の一連の研究結果は学位論文にまとめられ,早稲田大学より博士学位(人間科学)が授与された.
運動による生物時計システムの調節メカニズム

習慣的な運動は、生物時計が発振する生体リズムに影響することが知られている。マウスやラット等の実験動物を恒常環境で飼育した際に回転輪の有無により行動リズムのフリーラン周期が異なることが報告されている。しかし、運動から中枢時計の存在する視床下部視交叉上核へのフィードバック機構の存在およびその実態については依然として不明である。そこで、本研究では習慣的な運動が、生物時計中枢である視交叉上核内の細胞間リズムおよび視交叉上核外の脳部位との神経ネットワークに与える影響をin vitroおよび行動レベルで明らかにすることに挑戦する。本研究は、ヒトの生物時計システムのより一層の理解にもつながると期待している。
固体ヒートシンクの伝熱制御によるポーラス樹脂のCO2レーザ溶着の研究

5種類の複合繊維不織布(ポリアミド、ポリエステル、レーヨンの配合割合が異なる)に対し、繊維を複合させたことによる溶着性能への影響を見出し、最適となる溶着条件を実験により求めた。熱可塑性でないレーヨン繊維を含まない不織布は引張強度のばらつきが比較的少なく安定した溶着が可能であり、レーヨン繊維を含む不織布は強度のばらつきが大きいが強い溶着強度を持った溶着が可能であることが示された。プラスチック材同士の接合は、自動車・医療機器の産業並び、マイクロデバイスの精密加工において重要な技術として注目を浴びている。特にポーラス樹脂材(主として樹脂繊維の不織布)はフィルタ類に用いられ用途は多岐に渡り、接合の場面も多い。ただし、高精度の接合技術は現在のところ確立されていない。本研究はCO2レーザを用いてのポーラス材の重合わせ溶着を伝熱工学的に検討し,熱移動・熱蓄積現象の新しい利用を考案して次の特徴(1)樹脂の表面をレーザによる熱損傷から守る.(2)同種樹脂材の溶着が可能.(3)レーザ光吸収剤の添加不必要、を有する技術の開発を目的としている。本開発では工業応用を主眼にしているので、生産上問題ないレベル(不織布シートの重ね合せ溶着で100mm/s以上の生産速度)を達成できることおよび、重ね合せ枚数の上限を調べることを目標としている。今年度の実験により、ポリプロピレン製の不織布(空孔度・肉厚の違う6種類のシート、材料密度で規定:16,25,40,50,70,100[g/m^2])について、光源をCO2レーザとし、回転移動式ヒートシンクを用いて2枚のシートの重ね合せ溶性能を調べた。まずは、回転移動式ヒートシンクの採用で100mmの連続溶着は問題なく実現された。また、実験の主眼は、今回の溶着システムにおいて溶着速度の最大値をそれぞれ見出すこととした。その結果、材料密度の低い(目の粗い)シートほど溶着速度は大きくできることが確認された(最高で150mm/s)。最も密度の高いシートについては、最高速度は80mm/sであった。これにより当初計画どおりポリプロピレン製不織布の重ね合せ溶着が工業的な生産レベルで可能であることが確認された。今年度はツリウム:ファイバーレーザを用いてのポーラス材の重合わせ溶着を伝熱工学的に検討した。その理由は、一般の樹脂素材は近赤外線のほうが透過性が高く、ポーラス素材の深部まで光が到達し安く、結果的に溶着可能な部材厚みが増すからである。対象の部材はポリプロピレン製不織布で、織上げ目付の異なる6種類のシート(三井化学:シンテックスPS-103、105、108、110、114、120)である。溶着性能評価において、レーザ照射条件は照射出力を一定とし、速度を変化させ、溶着可能な上限速度を見出すべく実験を行い、この上限で製作した溶着部材をピーリング試験により破壊強度を測定した。試験片形状は20x50mmで、方端で10mmの長さで溶接した。ピーリング試験(引張速度10mm/min)の結果は、それぞれ、20-30mm/sの速度で溶着が可能で、ピール破壊強度も素の材料の引張強度の約1/2の値を示す結果となった。この基本情報を元に、応用面からの検討を加え、円柱状の「ローラ式ヒートシンク」をワーク上で回転させ、接触部が常に変更される機構を持った溶着システムを開発し、部材長さの制約のない、連続直線溶着が実現された。第一にポリプロピレン(PP)不織布のレーザ溶着に関して、単一種類の繊維を用いた不織布に対する実験検討を行った。照射するレーザと樹脂材料の吸収性の柑性から、CO2レーザよりもツリウム:ファイバーレーザを用いてのポーラス材の重合わせ溶着を伝熱工学的に検討した。その理由は、一般の樹脂素材は近赤外線のほうが透過性が高く、ポーラス素材の深部まで光が到達し安く、結朱的に溶着可能な部材厚みが増すからである。織上げ目付の異なる6種類のPPシートの溶着性能評価において、レーザ照射条件は照射出力を一定とし、速度を変化させ、溶着可能な上限速度を見出すべく実験を行い、この上限で製作した溶着部材をピーリング試験により破壊強度を測定した。ピーリング試験(引張速度10mm/mm)の結果は、それぞれ、20-30mm/sの速度で溶着が可能で、ピール破壊強度も素の材料の引張強度の約1/2の値を示す結果となった。

さらに、5種類の複合繊維不織布(ポリアミド、ポリエステル、レーヨンの配合割合が異なる)に対し、繊維を複合させたことによる溶着性能への影響を見出し、最適となる溶着条件を実験により求めた。本件では溶着した試料を手による破壊及び目視による観察により定性的な評価を行い、良好に溶着された試料を選別した。これらの結果から、レーザ出力、走査速度、引張強度、外観評価、含有繊維比率の問の関係を求め、最適な溶着条件を見出した。レーヨン繊維を含まない不織布は引張強度のばらつきが比較的少なく安定した溶着が可能であり、レーヨン繊維を含む不織布は強度のばらつきが大きいが強い溶着強度を持った溶着が可能であることが示された。このことから、溶着部に溶融しない素材を用いることで、溶着部の板厚が増し、結果として強度を上げることができると考えられる。
ヒト胃の酸・ペプシ-ノーゲン分泌細胞の水チャネルのクローニングおよび機能の解析

筆者はヒト胃で特異的に発現している水チャンネルを発見した。これは、ラット脳において発現が確認されているAQP4と近縁の水チャンネルで、興味深いことに、消化管の中では胃にのみ発現しており、小腸や大腸では全く発現が確認されなかった。さらに胃を構成する細胞の中でも酸分泌細胞(壁細胞)およびペプシノーゲン分泌細胞(主細胞)に局在し、他の上皮細胞や粘液分泌細胞には存在しなかった。これらのデータより、AQP4は食物の初期消化のための胃液分泌に深く関与しているであろうことが示唆された。また最近、ラット胃においてもAQP4の存在が確認され、その発現部位も壁細胞に特異的であったことより、AQP4の消化への関与は哺乳類に広く保存されている形質であろうと推定した。次にAQP4の生理学的、生化学的実験を個体レベルで詳細に行うために、これと相同なラット胃の水チャンネルcDNAを得、in vitro transcripitionによってcDNAを作製し、アフリカツメガエル卵母細胞へ打ち込み、細胞内外の浸透圧差に依存した水の透過性を測定した。さらに構造・機能相関について調べるため、delection、あるいはsite-directed mutationによりどの部分がチャンネルとしての機能に重要であるかを明らかにし、特にリン酸化によるチャンネルの水透過性や細胞内局在の変化についても検討を行い、リン酸化により細胞表層膜に移動することが明らかになった。
川島忠之助資料から見た明治期の横浜正金銀行

横浜正金銀行リヨン出張所初代主任の川島忠之助資料(書簡、書類、写真など)を調査し、目録の作成と撮影作業、書簡619通の翻刻作業をおこない、川島忠之助資料の全容を明らかにすると同時に、横浜正金銀行の欧米支店における活動実態について新資料を提示した。(1)本研究は、横浜正金銀行リヨン出張所初代主任川島忠之助が残した明治2030年代の書簡類を基礎に、リヨン支店を中心としたヨーロッパ及びインドにおける外国為替、貿易金融に関する横浜正金銀行の役割を実証的に解明し、横浜正金銀行研究の進展に寄与することが目的である。(2)川島忠之助資料は個人が所蔵していたため、これまで公開されたことがなく、本研究で整理、分析、デジタルデータ化することにより、研究終了後には一般に公開・活用することがもう一つの目的である。今年度は、川島忠之助資料の整理と撮影をおこない、書簡の筆耕を一部実施した。川島忠之助資料は、在仏時代に撮影した本人の肖像写真や、同僚や知人から受領した写真など計51点と、明治22年1月から明治28年帰国直前まで川島がリオン出張所から横浜正金銀行関係者や外国人にあてて発信した複写式の書簡帳(copy letter)2冊、ボンベイ支店時代の複写式書簡帳1冊、その他横浜正金銀行の辞令など計9点である。これらの資料について中性紙容器などを用いた保存処置をおこなうとともに、目録を作成した。書簡帳については書簡ごとの細目次を作成した。次に資料をデジタルカメラにより撮影して、画像のプリントを実施し、閲覧や筆耕の際に用いた。書簡帳の一部を筆耕し、それにより得た知見は次のとおりである。川島の書簡は、私的または半公的な内容であるが、横浜正金銀行頭取や取締役などにあてたものがほとんどであり、本支店間の公用書簡では伝えきれないヨーロッパの政治経済状況、貿易や銀行の状況などについての詳細な報告が含まれている。正金銀行の在外勤務行員にはこのような外国の情報を取得して本国へ送付することも重要な任務の一つであったことが分かるとともに、後に評価されるような横浜正金銀行の海外情勢に関する高度な調査能力の根源が、創立まもない在外支店の活動にまでさかのぼることができることが判明した。次年度は、書簡の筆耕を継続し、その分析をすすめていく予定である。前年度に引き続き、川島忠之助資料のうち、書簡の筆耕作業を実施した。その書簡は、川島がフランス・リヨンの横浜正金銀行出張所主任として勤務していた際に、同地から日本の本店やイギリス支店などに宛てて発進した書簡の控え(コピーレター)で、2冊のノートに合計508通の書簡が収められている。今年度は明治24年10月23日付から明治27年2月22日付まで292通の筆耕を実施した。筆耕に際しては古文書解読力と経験の豊かな研究者に委託し、研究期限内にて予定通りの作業を実施することができた。残りの書簡(フランス語書簡を含む)については、次年度に筆耕をおこなう予定である。筆耕した書簡から判明した事実は、(1)川島はフランスをはじめ欧州の金融状況や貿易品の動向、政治状況などをつぶさに本店頭取などへ報告していることから、このような情報収集が当時の正金銀行在外出張員の業務の一つであったこと、(2)明治24年に断行された正金銀行の人員整理が、現頭取対初代頭取の対立に起因し、結果的に日本銀行との関係強化につながったこと、(3)欧州における外交官や留学生、企業人などが幅広く交流していたことなどを、資料的に明らかにすることができた。また、資料自体の中性紙容器や写真容器による整理作業も実施した。次年度は残りの書簡の筆耕作業を継続するとともに、資料の分析をすすめ研究課題を解明するべく研究を実施する。前年度に引き続き、川島忠之助資料の書簡で残った第2冊目の後半と、第3冊目全部の筆耕作業を実施した。前者は明治26年7月から同28年3月までの横浜正金銀行リヨン出張所時代のもので、後者は明治31年2月から32年3月までのボンベイ(現ムンバイ)出張所時代の書簡である。いずれも同地から頭取や支配人、支店行員ならびに親族知人などに宛てて発信したコピーレターで、これまでに3冊合計で619通を数える。筆耕した書簡からは、(1)インド綿の為替が主張業務であったボンベイ出張所の資金調達の状況、(2)海外支店とりわけ欧州におけるロンドン支店の役割について興味深い点が判明した。また、私的な書簡も多く含まれており、妻の急病のために本店の許可を得る前にリヨンから急遽帰国したことや、ボンベイ勤務が川島にとって望まぬ赴任であったことと、日本に残した幼女の養育に気遣いを見せるなど川島の教育観もうかがえる。一方、横浜市史資料室からは、アメリカ国立公文書館所蔵横浜正金銀行ニューヨーク支店書類のマイクロフィルムの閲覧と複写を許され、明治13年から22年まで本店がニューヨーク支店に送付した外国貿易為替関係の通信内容を把握することができ、リヨン出張所への通信内容を確認する手立てとなった。また、川島の資料を博物館内横浜正金銀行コーナーでの展示や、創立当初の正金銀行の職制と行員について論文をまとめ、研究成果の一部を紹介した。

本研究は、横浜正金銀行リヨン出張所初代主任川島忠之助が遺した複写式書翰(コピーレター)及び書類、写真などを調査分析し、明治20年代の横浜正金銀行の姿を行員の視点から明らかにすることが目的である。4カ年の研究期間において、計画どおり書翰をほぼすべて翻刻し、その分析をおこなった。また、手札写真の被写体の人物特定などを可能なかぎり実施した。これにより得られた所見は以下のとおりである。(1)複写式書翰は、正金銀行の本支店間、支店間の公用通信とは異なり、出張所主任である川島の個人的な書翰であるが、公用書翰には記載できない銀行業務に関する意見や情報の交換がなされていたことが判明した。現在、明治20年代の公用書翰は、本店からニューヨーク支店との間のものがアメリカ国立公文書館に所蔵されているだけであるので、当時の本店と欧州支店との情報連絡の様子が判明する貴重な資料といえる。(2)書翰にはしばしばフランスなど欧州の政治経済状況や貿易商などの情報が記載されているが、川島など在外行員の役割として、海外の政治状況や市況などを詳細に本店に報告する義務があったといえる。外国の政治状況が貿易為替に大きな影響を与えることから、正金銀行としてどのようにリスク回避するかの判断材料として在外行員の報告が必要であった。これは、後に正金銀行調査部による外交経済などの情勢調査のはじまりといえる。(3)写真には、正金銀行員をはじめ当時欧米に赴任していた外交官、武官、貿易商などのものがあり、とくにこれまで不明であった正金銀行員の肖像を確認できたことは大きな意義を有する。