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ウィリアム・バトラー・イェイツの後期舞踏劇における表象の展開に関する研究

具体的には、宝生流の『復活のキリスト』(吉田魯洋作詞、宝生九郎作曲、1957)、喜多流の『復活』(土岐善麿作詞、喜多実作曲、1961)、さらに狂言の『復活』(九世三宅藤九郎自作自演、1962)との類似点また相違点を分析し、イェイツの『復活』の独特の舞台表象を明らかにした。能仕立ての『復活』の場合には、シテまたは後シテによる平安を祈る聖なる舞が華となって舞台を締めくくる。三宅藤九郎の和泉流新作狂言『復活』では、筋立ては新作能と類似しつつも、そこはかとないユーモアが漂う場面となっている。一方、新作狂言『十字架』では、十字架の出現と魚たちの舞い踊りの奇跡は、市井の人海六の語りのみによって表出されている。これに対して、イェイツの『復活』では、奇跡の瞬間を、能におけるシテの変身という方法ではなく、むしろ狂言の作法にも似て、観察し驚愕するギリシャ人の語りや、笑い出すシリア人の語りそのものの中に浮かび上がらせているのが特色である。イェイツの『復活』においては、「笑い」が奇跡の現出に変容していく。ヘブライ人、ギリシャ人、シリア人の霊と肉に関する見方の違いが、「笑い」をめぐって次第に明らかになり、ディオニソスの神話とキリストの物語がダイナミックな連続性をもって舞台に表象されていく。それは、イェイツがキリストの復活の装いの中に、霊であり肉である「ダイモーン」の出現を同時に劇化するためであったことを示した。イェイツの『復活』の分析を通じて、狂言においても重要な「笑い」が、イェイツにとって奇跡の現出と密接な関わりを持っており、彼の他の劇作においても、プラトンが批判する「笑い」、つまり理性の制御を失った状態をむしろ新たな啓示として提示しているとの結論を得た。これは、イェイツの初期の笑劇『緑の兜』にみられるホメロス的笑いを称揚する姿勢や、初期の劇作『キャスリーン伯爵夫人』では実現できなかった場面としてイェイツが後に思い描いた変容と啓示の笑いに通じていくと考えられる。後期の劇作『復活』でのシリア人の「笑い」もまた、これらに連なるものであり、これまでの批評史のなかで十分に論じられてこなかったイェイツにおける「笑い」というテーマを掘り下げていく可能性が開けてきた。また『復活』が、イェイツに日本刀を贈呈した佐藤醇造に捧げられていることの意味について、霊でもあり肉でもある「ダイモーン」の出現という主題との関連で論じたことは新しい視点であった。佐藤の刀が、イェイツの詩「自我と魂と対話」に言及されていることはよく知られているが、イェイツと妻のジョージが自動筆記などの共同作業を行う際、この刀を魔除けとして儀式のなかに組み入れることがあり、この刀が、ダイモーンの象徴であったことを示唆する記述があるとの指摘がある。とすれば、イェイツの劇作『復活』において、刀を持って舞台上にいるヘブライ人の言動に、これまでの批評史で看過されてきた焦点をあてた意義は大きい。さらに、平成28年度には、劇作『復活』の他に、イェイツの『自伝』の記述法についても考察を行った。そして「幼年時代と青春期についての夢想」(1914)というイェイツの最初の自伝は、「象徴的な自伝」となっており、「劇作」と「自伝」という異なるジャンルながら、能から学んだ技法が受け継がれている面があることに気づき、研究の新たな展開を得た。平成29年度には、イェイツの後期の劇作『復活』(1934)について、考察を深めた。イェイツの『復活』では、楽師たちの歌による暗示的・象徴的な枠組みを残しつつも、能をモデルとした演劇形式がゆるやかになっており、むしろ期せずして、能よりは狂言の形式に近づいているという従来のイェイツ研究でこれまで取られてこなかったアプローチを試みた。イェイツより時代は下るが、九世三宅藤九郎は、新作狂言『十字架』(1957)、『復活』(1958)を自作自演している。
環境ストレスにおける植物ミトコンドリアPTPの役割の解明

本研究では、植物のPTP構成因子をターゲットとして、様々な環境ストレスによって引き起こされる細胞死やストレス耐性のメカニズムを調査することを目的としている。平成21年度の研究から、シロイヌナズナに存在している4種類のVDACは、それぞれ独立した機能を保有していること、さらには、全てのVDACが罹病性ならびに抵抗性のバクテリア感染時に誘導されることを確認した。平成22年度の研究において、シロイヌナズナに存在するVDACのうち全てミトコンドリアに局在するVDAC、ミトコンドリア以外にも局在するVDACが存在していることを確認した。そこで、ミトコンドリアのみに存在するVDAC1ならびにVDAC3の病原菌防御反応時の作用機構を解明すること、ならびに、病原菌防御反応時にVDACと相互作用する因子の探索を目的として研究を行った。vdac1,vdac3ノックアウト変異体におけるバクテリアの増殖量を測定したところ、vdac1ノックアウト変異体、かつ抵抗性のバクテリア感染時においてのみバクテリアの増殖量が増加することがわかった。さらに、抵抗性のバクテリア感染時に誘導される活性酸素の発生や、細胞死の誘導が、vdac1ノックアウト変異体において遅れて生じることを確認した。これらの結果から、VDAC1は、病原菌抵抗性反応に単独で重要な働きをしていると考えられる。しかしここで、罹病性、抵抗性の両バクテリア感染時にVDAC1が誘導されるにもかかわらず、抵抗性のバクテリアにおいてのみバクテリアの増殖量に違いが見られることから、バクテリアのエフェクターに着目した。BiFC法などを用いた結果、VDAC1とバクテリアのエフェクターが相互作用している可能性が示唆された。これらの結果から、罹病性のバクテリアにおいては、エフェクターがVDACと相互作用することによって機能を阻害している可能性が考えられる。植物の全PTP構成因子をターゲットとして、様々な環境ストレスによって引き起こされる細胞死やストレス耐性のメカニズムを調査することを目的として研究を行った。この目的を達成するために、1.様々な環境ストレスなどに対するミトコンドリアPTPの役割の解明、2.VDACやPTP構成因子と相互作用する因子の探索という二つの項目に分けて、研究を行うことを計画している。このうち、平成21年度は特に、1.に関して研究を実施した結果、様々な環境ストレス、特に、病原菌抵抗性反応において、VDACやミトコンドリアが重要な働きをしていることを明らかとした。qRT-PCRを用いて、様々な環境ストレス時に応答するPTP構成因子を選抜結果、ミトコンドリア外膜のVDACが、特に病原菌抵抗性反応や、熱ストレスに対する反応において、重要な因子であることが示唆された。そこで、VDACプロモーター::GUS植物体ならびにノックアウト変異体を選抜し、詳細な解析を行ったところ、シロイヌナズナのVDACファミリーは、独立した機能を保有していること、さらには、正常の生育や種子形成にも影響を与えることから、植物の持つ様々な細胞死誘導過程にも関与していることが示唆された。
英国政府の国際訴訟戦略と戦術の研究

1946年から1953年までのイギリスが当事者となった国際司法裁判所の訴訟事件であるコルフ海峡事件、ノルウェー漁業事件、アムバティエロス事件、マンキエ・エクレオ事件、AIOC事件及び貨幣用金事件の6件に関するイギリス政府内部の公文書をKewにあるThe National Archivesで収集した。2011年3月31日時点でファイル数約3万2000枚、フォルダー数313個、サイズで約56Gバイトの資料を収集した。現在は、上記の6つの事件の論文を同時に執筆しつつも、特に貨幣用金事件を含むコルフ海峡紛争に関する5本の論文を完成するように試みている。2011年3月には、コルフ海峡紛争発生から安保理決議第22号に至るまでの過程に関する論文を1本発表し、同年8月にはその続きとしてコルフ海峡紛争における先決的抗弁段階に関する2本目の論文を発表する予定である。(1)イギリスの国際法史におけるイギリス外務省法律顧問の役割に着目し、1946年から1960年までの9件の国際訴訟事件におけるイギリス政府の国際訴訟戦略を分析する。(2)研究目的は3点ある。直接的な目的として、イギリス政府の国際訴訟に関する対外政策決定過程と国際訴訟追行の仕方の解明である。これは、国際法実務にあまり着目してこなかった外交史学にとっては価値があろう。第2の目的として、国際法の発展を実務家の観点から描くことである。我が国では、国際法の発展を描くにあたっては、国際裁判所の判決の分析か、国際法研究者の思想研究が多く、外交史的手法は珍しいと思われる。第3の目的は派生的なものであるが、国際法学でも未発達な国際訴訟戦略論の発展である。このような研究は、我が国の国際法学ではあまり見られない研究であるので、独特な意義があると思われる。平成19年度においては、資料収集と整理ならびにその読解に勤しんだ。まず、4月から8月まではICJIPleadingsの整理と読解のほか、二次文献の収集を行った。そして8月下旬から9月上旬にかけてはイギリスに渡って、資料収集を行った。主として、ロンドンのキューにあるNationalArchivesで公文書を読みつつ、重要な書類をデジタルカメラに収めた。公文書から読み取れたのは、コルフ海峡事件は、実はイギリス政府にとってはリスクの多い訴訟だったということである。第一に、コルフ海峡事件は冷戦構造の枠組の中でイギリスとアルバニアの外交関係の破綻で生じた事件であることから、その訴訟戦略はイギリス政府の東欧政策に重大な影響を与えるものであった。第二に、にもかかわらず、触雷事件が生じたイギリス海軍の通航が、じつはアルバニアの反応をみるための航海訓練であって、法務総裁であったショークロスなど当時の政府法務官たちが無害通航ではないと判断するものであった。そのようなリスクの高い訴訟であったにもかかわらず、イギリス政府が満足できる判決を得たことが、1950年代のイギリス政府の国際訴訟政策全体に重大な影響を与えたことが分かった。そのため、貨幣用金事件を含むコルフ海峡紛争だけでなく、漁業事件やアングロ・イラニアン石油会社といった1950年代までの訴訟事件におけるイギリス政府の国際訴訟戦略と戦術を分析する必要性を感じるようになった。来年度以後は次の二つの作業を行う予定である。第一に、コルフ海峡紛争での英国政府の訴訟戦略と戦術に関する研究をまとめたい。第二に、コルフ海峡事件以外の1950年代のイギリス政府の関与した国際訴訟の資料収集と整理も行いたいと考えている。平成20年度においては、資料収集と整理を行うとともに論文の執筆に勤しんだ. 4月から8月までは昨年度に収集したNatiqnal Archivesのデジタル写真を整理しつつ、コルフ海峡事件に関するイギリス域肘の訴訟戦略に関する論考を執筆していたが、訴訟戦略論の概説的な研究と、アルバニア国立銀行の貨幣用金に関するイギリス政府の訴訟戦略の研究も同時並行的に行わなければならないことが分かった。訴訟戦略論の基礎的な概念枠組がなければ、イギリス政府の国際訴訟活動を分析できず、またイギリスの点かはコルフ海峡事件並びに金塊仲裁裁判及び貨幣用金事件は継続した-連の紛争であり、コルフ海峡事件に関する訴訟戦略た関ずる論文を執筆するにあたっては、1996年のアルバニアによるイギリスへの賠償金支払と3ヶ国委員会による貨幣用金のアルバニアヘの引渡しまでの一連の流れも理解する必要があるからである。訴訟戦略論の概説的研究としで対外政策論と軍事戦略論の理解を深めた.対外政策論が訴訟戦略の研究に必要なのは、国際訴訟活動も外交の一手段であり、いわゆる政府内政治モデルに基づく対外政策決定過程が外交における国際訴訟活動の意義を理解するのに有用だからである.

また、軍事戦略に関しては、先駆者であるTerry Gillの訴訟戦略論が、Edward Luttwakの軍事戦略論に基づいておりGillの用いた概念を理解するには軍事戦略に関する知識が必須である.さらに、人種差別禁止条約適用事件のように、武力紛争における不利を国際訴訟で補うようなやり方も見られ、歯家戦略論における国際訴訟の活用という大きな問題を検討するのにも、軍事戦略論の理解は必要である。貨幣用金紛争に関しては、昨年度の資料収集では不十分であることが判明したためにご本年度の8月にNational Archivesで資料を収集した。その過程で、コルフ海峡事件に関する海軍省の資料を新たに発見したために、貨幣用金紛争だけでなく、コルフ海峡紛争の資料収集にも時間を費やした。コルフ海峡紛争と貨幣用金紛争をより政府内政治モテルで詳細に分析できると思われる。こうして現在は、「コルフ海峡事件におけるイギリス政府の訴訟戦略」及び「貨幣用金紛争におけるイギリス政府の略」並びに「国際訴訟戦略の組という3本の論文を同時に執筆している状況である。「国際訴訟戦略の概念枠組」は完成に時間がかかると思われるが、コルフ海峡紛争に関する論考は来年度以後に発表したいと考える。平成21年度においては、従来の方針を変更して、The National Archivesでの資料収集と複数の論文の執筆を同時に行うことを是とした。その理由として、以下の3点がある。第1に、研究対象の期間である1946年から1960年には、国際司法裁判所でイギリスが当事者となった訴訟事件は6つあるが、それらはほぼ同時期に集中していることから、それぞれが独立した事件でありながら、イギリス政府内部ではお互いがかなりの程度に関連していることが分かった。その理由としては、イギリスの国際訟務を外務省法律顧問のウィリアム・エリック・ベケットを中心にこなしていたことが挙げられる。特に1952年から1954年までは、ノルウェー漁業事件の敗訴、ベケットの病気による引退、ベストの急死など複数の要因がそれぞれの事件に影響を及ぼしている。第2の理由は、TNAの資料が膨大なことが挙げられる。5件の訴訟事件の資料を収集し、Jpegファイルで3万枚、フォルダー数で286、サイズで56Gバイトを超える状況である。しかも、まだアングロ・イラニアン事件が残っており、資料収集がまだ必要である。第3の理由は、資料が膨大であればある程、直に目を通しながらの執筆を同時に行う必要を感じたことにある。特にTNAの資料は資料整理を行うためにも、時間を気にして焦って書類のデジタル写真を撮るよりも、内容を確認しながらじっくり撮る方が、後日につながることが分かった。上記の理由から、コルフ海峡事件、貨幣用金事件、ノルウェー漁業事件、マンキエ・エクレオ事件の4件に関する論文と、国際訴訟戦略の概念枠組みに関する論文の計5本を同時に執筆している。それぞれの論文の調整が必要であるので、同時執筆はやむを得ないと考えている。できる限り早くこれらの研究成果は漸時発表していきたい。それは仮に研究助成期間が終了したとしても同様である。
高性能キャピラリ-電気泳動および高速液体クロマトグラフィ-による炭素同位の分離

高性能キャピラリ-電気泳動ならびに高速液体クロマトグラフィ-を用いて、イオン化制御法による窒素,酸素ならびに炭素同位体の分離を検討した。逆相クロマトグラフィ-用充填剤については、シリカゲルーC18充填剤を3官能性および1官能性シリル化剤から合成し、前者が後者より良いカラム性能を与えること、ならびにイオンと比較して中性分子に対して大きな保持を与えてより大きな同位体分離係数を与えることを見出した。またポリマ-ゲル充填剤は非常に大きなイオン/中性分子選択性に基づいて大きな同位体分離係数を与え、その理論段数がシリカゲル系充填剤の約30%であるにもかかわらず同位体の分離を可能とした。これにより、シリカゲル充填剤では不可能な高いpKaをもつアミン,アミド類についての窒素同位体分離が達成された。以上のように最適化されたカラム充填剤とポンプリサイクル法を用いた場合、従来の約2分の1の時間で酸素( ^<16>O, ^<18>O)および窒素( ^<14>N, ^<15>N)同位体の分離が可能であった。またpKaが約5および10である解離する炭素ー水素結合をもつフェニルマロニトリルとベンゾイルアセトフェノンを合成し、pHーK曲線からこれらの化合物についても同位体分離の可能性の存在を示することができた。キャピラリ-電気泳動においては、緩衝溶液に添加剤を加えることにより電気浸透流を制御することを可能とし、わずか10ー30分間で酸素および窒素同位体の分離を達成した。さらにシリカキャピラリ-の内表面の化学修飾により電気浸透流の小さなキャピラリ-の製作に成功し、再現性の良い同位体分離が達成された。引き続き炭素同位体分離を検討中である。
福建戯曲と沖縄組踊の比較研究:作劇法と音楽の用法をめぐって

第一に、芸態そのものの比較観察を行った。組踊については、従来は日本の能との類似のみが研究されてきたが、本研究では、中国の戯曲のなかに「執心鐘入」「二童敵討」「銘苅子」などとよく似た演目を指摘できた。また、登場人物の役柄や時間進行との関係など作劇法の点でも、中国戯曲との共通点を指摘できた。さらに、音楽の用法では、能の小段構造および戯曲の曲牌体と、組踊の音楽をそれぞれ比較したうえで、曲牌体により近いことを指摘した。第二に、中国戯曲の影響の可能性についての歴史的研究を行った。とくに、中国から派遣された歴代の冊封使が書き残した「使録」等を調査した。これによって、十六世紀以降の冊封使来琉の際、中国人の役者による戯曲の上演があったことがわかった。また、十九世紀の史料では琉球人自身が戯曲を演じていることから、これらの時代を通じて琉球人が中国の戯曲を学び取り、やがては自ら演ずるようになったプロセスが浮かび上がる。本研究は、十八世紀初頭における組踊の創出も、この過程のなかに位置づけることが可能であると結論した。このほか、冊封における舞踊の記録についても検討し、従来の研究が見過ごしていた中国民間舞踊との関連の可能性をさまざまに指摘した。例えば、使録にある「籃舞」については現在の「柳」に比定する見解が主流だが、本研究は中国民間舞踊の「採茶」の可能性を指摘した。御冠船芸能の実像についての従来の理解(イメージ)は大きく改める必要がある。以上の成果は、主として沖縄芸能史研究会および東洋音楽学会沖縄支部の研究会において合計5回にわたる口頭発表を踏まえ、年度末までに2点の雑誌論文にまとめることができたが、今後も考察と整理を重ね、来年度には東洋音楽学会の機関誌『東洋音楽研究』に総括的な論文を投稿する予定である。1)組踊りに関する史料として、沖縄県内の図書館等において、冊封使録の内容を精査した。この結果、史料中の「籃舞」「竿舞」などの記述が、中国民間歌舞の「採茶舞」「覇王鞭」「跨馬」の影響を受けた舞踊である可能性が見いだされた。また、長崎明清楽の現地調査を行い、同伝承曲目の中に、琉球御座楽と同じ曲牌の可能性のある曲例を見いだした。今後、これらの可能性についてさらに検討することによって、中国の伝統芸能が沖縄の組踊りに与えた歴史的影響について明らかにしていきたい。2)以上の成果の一部は、2004年11月に、沖縄芸能史研究会において発表した。また、2005年4月に、東洋音楽学会沖縄支部例会において発表する予定である。また、論文「琉球宮廷舞踊と中国民間歌舞-徐葆光『中山伝信録』をめぐって」が沖縄県立芸術大学付属研究所紀要『沖縄芸術の科学』(2005年3月)に掲載予定であったが、同誌の編集上の都合により、掲載が次号に順延となった。3)沖縄県内において古典音楽や組踊りの実技を実習し、体験的に組踊りの構成要素や様式についての知見を得ることができた。現在のところ、物語の登場人物と舞台上の役者との対応関係、登場人物と音楽との結びつき、歌掛け(対歌)の技法の使用など、幾つかの要素において、日本の能との関係よりも中国の戯曲との関係がより深いように思われる。次年度には、多くの曲目について福建戯曲との詳細な比較を行い、論点を整理する作業に取り組みたい。4)この他、組踊りに関連する沖縄本島内各地の地方芸能のフィールドワークを行った。この調査結果と組踊りの成立との関連についての考察は、次年度に予定している調査を含めて取り組みたい。

以上の成果は、主として沖縄芸能史研究会および東洋音楽学会沖縄支部の研究会において合計5回にわたる口頭発表を踏まえ、年度末までに2点の雑誌論文にまとめることができたが、今後も考察と整理を重ね、来年度には東洋音楽学会の機関誌『東洋音楽研究』に総括的な論文を投稿する予定である。
変革期にある日仏家族内における非物質的相続関係の研究

嶋田はDr.Ducrosとともに、変革期にある日仏家族内における非物質的相続関係の研究をおこなった。Dr.Ducrosは、フランスにおける「家族の記憶」をめぐる研究史(M.Halbwachs、A.Gotman、B.Le Wita,J.Coenen-Huther,I.Bertaux-Wiane,A.Muxel)を通じて析出した「家族の記憶」分析の諸カテゴリーをふまえて、日本における「家族の記憶」のあり方を探った。本年その事例としたのは、70歳後半の新宗教教団幹部で支部大教会の会長である。海外布教に専心し、ヨーロッパ、東南アジア、アルゼンチンなど海外数カ国での布教活動をおこなった。家族の財はその祖父の代に教団に寄贈したという家族であった。ライフ・ヒストリーを通じて衝撃であったのは、家族と言うよりも教団の一員としての意識が強烈であったことである。とりわけ教団の組織確立者であり、教団の海外布教の推進者であった教祖を深く尊敬していた。ただし、これは教団への盲目的な服従心とことなり、その後の教祖たちについては批判的であった。特集技能者の成長過程は、家族という親族的論理と、特殊技能であるがゆえに家族の親族的論理の枠を超えた社会集団の論理(宗教団体、茶道や華道団体、学問や大学組織、企業、スポーツ界)がかかわる。職業的社会集団は、フランスではデュルケーム社会学が個人を越えた独自の存在として重視した社会集団である。家族/職業的社会集団という異なる2種の社会原理の相克と補完関係についてのよい事例が得られた。他方嶋田は、この2組織原理にくわえて、地縁原理の重要さを指摘し、家族、職業的社会集団、地縁社会という、3つの原理がどのようにかみあっているのかを考察した。この3原理は、世界の諸社会・諸文化の比較研究のうえにも役立つことが、嶋田の研究しているアフリカ社会の考察でも明らかになった。部族主義の伝統のあるアフリカでは、家族親族集団が部族あるいはその下位単位のリニージにまで広がる。他方、イスラムなどの世界宗教が広がる地域では、宗教的アイデンテティが第4の要素として巨大化する。Dr.Ducrosの博士論文「日本の結婚における贈与交換の諸相」を共同で検討した。(1)嶋田は特に、日本には主に日本における贈答習慣を論じた伊藤幹治『贈与交換の人類学』(筑摩書房)のほか、嶋田の『異次元交換の政治人類学』(勁草書房)があり、特に嶋田のそれはアフリカ・イスラーム王国の事例であり、Ducrosが提起した贈答交換の問題は、日仏の枠組みをこえた広い問題であることを指摘した。Dr.Ducrosもレヴィ-ストロースやモースの交換論をふまえてこのことに同意した。嶋田は「グリオ考サハラ南縁イスラーム文明世界の音楽師」で、サハラ南縁の無文字社会で過去の栄光などが、日本の琵琶法師のような音楽師によって伝えられことを論じた。(2)ただ、フランス社会における贈与交換についての研究が不足していることを認識し、Dr.Ducrosの1月末からのフランスでの調査の折にはこの問題に留意しつつ、フランス家族の贈与交換の研究を進めることにした。(3)その際、家族と宗教祭祀の関係が日仏では著しく異なっているという重要な問題が指摘された。日本では仏壇や神道の祭壇が家のなかにあり、家は日本では宗教祭祀の中核になっているが、キリスト教国のフランスでは宗教祭祀は家の外にある教会で行われる。この違いが、非物質的相続関係が、日仏でどのように異なっているかをあきらかにすることが大きな研究課題としてあきらかにされた。(4)この反省にもとづき、Dr.Ducrosは現在南フランスのトゥルーズ地方で現地調査中である。同時にフランスにおける家族問題を論じた文献収集にあたっている。(5)他方嶋田は、指導する大学院生とともに、日本の農村における贈与交換慣行を調査中であるが、婚姻にともなう贈与交換とともに、災害や病気、死にともなう「お見舞い」行為が、親族とともに村落共同体をベースにして行われていることに注目している。Dr.Ducrosは、フランス、トゥルーズ大学に提出した博士論文で、「日本の結婚における贈与交換の諸相」について研究した。結婚の豪華さで知られる愛知県の事例などを中心とした研究であるが、Dr.Ducrosは、日本の結婚にともなう贈与交換の背後にある非物質的な相続-家や祖先観念など-にも注目した。こうした観点から、現代日仏家族問題を、比較検討するのが研究の目的である。'Dr.Ducrosは平成22年度の研究で、日本における相続制度に地域的変異と時代的変化を整理する研究と(長子相続以外に末子相続や姉家督など)、フランスにおける「家族の記憶」をめぐる研究史(M.Halbwachs、A.Gotman、B.Le Wita, J.Coenen Huther, I.Bertaux-Wiane, A.Muxel)を整理した。後者の研究を通じて、「家族の記憶」分析の諸カテゴリー(女性の記憶、男性の記憶、男女共同の記憶等性別による記憶の違いや、宝石や、家具、賞状や勲章などモノによって変わる記憶など)が、取り出された。それはフランス社会の事例分析に基づく。これは中国各地[牛モンゴル、東北、山東省、遼寧省]やアフリカからの留学生が多い研究室での発表であったため、それぞれの地域・文化による記憶の特殊性の議論を刺激し、こうした観点からの比較文化研究の可能性も検討された。

嶋田はこれに対して、人間の成長における記憶の役割は、家族以外の、地域や、家族を超えた職業集団の記憶もあることを指摘して、Dr.Ducrosはこうした観点も考慮しながら、日本における非物質的な文化や宗教思想の相続の個別研究にあたることにし、その第一ステップとして、ある天理教大教会の教会長の自己形成過程の調査にはいった。嶋田はこのほか、『黒アフリカ・イスラーム文明論』(創成社)を上梓したが、ここではアフリカの伝統的宗教と外来のイスラームとの混交・排斥・改革などが問題になった。これは稲作文化に依拠する固有信仰に外来の仏教思想が伝来してやはり複雑な混交・排斥・改革をくりかえした日本の宗教事情理解にも役立つ。このいように異なった宗教的伝統をどのように引き継ぐのかも、あらたな課題となった。嶋田はDr.Ducrosとともに、変革期にある日仏家族内における非物質的相続関係の研究をおこなった。Dr.Ducrosは、フランスにおける「家族の記憶」をめぐる研究史(M.Halbwachs、A.Gotman、B.Le Wita,J.Coenen-Huther,I.Bertaux-Wiane,A.Muxel)を通じて析出した「家族の記憶」分析の諸カテゴリーをふまえて、日本における「家族の記憶」のあり方を探った。本年その事例としたのは、70歳後半の新宗教教団幹部で支部大教会の会長である。海外布教に専心し、ヨーロッパ、東南アジア、アルゼンチンなど海外数カ国での布教活動をおこなった。家族の財はその祖父の代に教団に寄贈したという家族であった。ライフ・ヒストリーを通じて衝撃であったのは、家族と言うよりも教団の一員としての意識が強烈であったことである。とりわけ教団の組織確立者であり、教団の海外布教の推進者であった教祖を深く尊敬していた。ただし、これは教団への盲目的な服従心とことなり、その後の教祖たちについては批判的であった。特集技能者の成長過程は、家族という親族的論理と、特殊技能であるがゆえに家族の親族的論理の枠を超えた社会集団の論理(宗教団体、茶道や華道団体、学問や大学組織、企業、スポーツ界)がかかわる。職業的社会集団は、フランスではデュルケーム社会学が個人を越えた独自の存在として重視した社会集団である。家族/職業的社会集団という異なる2種の社会原理の相克と補完関係についてのよい事例が得られた。他方嶋田は、この2組織原理にくわえて、地縁原理の重要さを指摘し、家族、職業的社会集団、地縁社会という、3つの原理がどのようにかみあっているのかを考察した。この3原理は、世界の諸社会・諸文化の比較研究のうえにも役立つことが、嶋田の研究しているアフリカ社会の考察でも明らかになった。部族主義の伝統のあるアフリカでは、家族親族集団が部族あるいはその下位単位のリニージにまで広がる。他方、イスラムなどの世界宗教が広がる地域では、宗教的アイデンテティが第4の要素として巨大化する。
配列特異的ＤＮＡメチル化酵素によるエピゲノム工学：合成生物学・ゲノム工学の拡張へ

本研究は、ドメイン配列が移動することによってメチル化標的配列を多様化するメカニズムを応用し、望みの認識配列を持つメチル化酵素を創出し、ゲノム中のメチル化分布を自由に作り出す「エピゲノム工学」を確立することが目的である。これまでの遺伝子制御ネットワーク解析を拡大し、ゲノム工学産物に多様なトランスクリプトーム状態を実現し、合成生物学の強力なツールとしての活用が期待できる。本年度は実施計画として、(C)メチル化配列の変化によるトランスクリプトーム変化の測定、(D)メチル化の導入による合成生物学実験系の拡張、を実施した。(C)メチル化配列の変化によるトランスクリプトーム変化の測定について、I型配列認識遺伝子を一つ欠損させた株を作成し、野生型とトランスクリプトーム比較解析を行った。4つの遺伝子が制御されていることがわかり、I型制限修飾系によるメチル化も遺伝子制御を行いうることを示した。昨年度の解析結果と合わせ、ピロリ菌は株によってメチル化状態がゲノム全体にわたって多様であること、そのメチル化の多様化によりトランスクリプトームを変化させ、適応進化を行っていることを支持する結果となり、論文を出版した。(D)メチル化の導入による合成生物学実験系の拡張について、既知のメチル化酵素遺伝子を大腸菌に導入することで、DNAメチル化の表現型への影響について解析を行った。複数のメチル化についてトランスクリプトームを大きく変化させること、表現系に影響を与えることを確認した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は実施計画として、(A)配列認識ドメイン多様性の網羅的情報解析と、(B)I型メチル化酵素・配列認識酵素の精製と認識配列の決定を予定していた。(A)ゲノム解読が完了している38株のピロリ菌について、I型制限修飾系の配列認識遺伝子を比較した結果、16種類のドメインを見出した。また、III型メチル化酵素のドメインを比較することによって、新たなメチル化多様化メカニズムを見出し、ピロリ菌のメチル化状態が複数のメカニズムによって多様化していることが示唆された。(B)I型メチル化酵素・配列認識酵素の標的配列解析のため、当初はタンパクの精製や生化学実験による解析を予定していたが、近年ゲノム上のメチル化塩基を効率よく検出できるPacBioシークエンサーが使用できるようになったため、こちらの手法を用いる方針に変更した。検出法の確認のため、メチル化酵素(メチル化標的配列既知)を持つ大腸菌のゲノムDNAと、同じメチル化酵素を欠損させた大腸菌のゲノムDNAについて、PacBioシークエンサーを用いてシークエンシングを行った。既知のメチル化標的配列を十分な精度と感度で検出できたため、ピロリ菌5株についても解析を行い、1株あたり16-26種類のメチル化標的配列が検出された。標的配列を比較することにより、I型配列認識遺伝子の標的配列を決定することに成功した。メチル化関連遺伝子の情報解析については予定通り完了した。生化学実験によるメチル化標的配列決定を、PacBioシークエンサーを用いた検出方法による決定に切り替えたが、対照実験も順調に行え、ピロリ菌のゲノムについても問題なくデータを得られた。当初の生化学実験よりもより精度、感度の高い結果が得られた。以上より、当初計画していた内容については完了しているため、順調に進展していると言える。今後は、メチル化のトランスクリプトームへの影響を調べるため、ピロリ菌の野生株とメチル化欠損株のトランスクリプトーム比較解析を行う。

また、多様なメチル化の導入による形質への影響を調べるため、様々なメチル化遺伝子を大腸菌に導入し、その影響を発現、形質の両面から解析する。
ニッケラシクロペンテン中間体を経由する新触媒反応の開発

我々はこれまでニッケル触媒存在下において,α,β-共役エノンとアルキンならびに有機スズや有機亜鉛をはじめとする有機金属試薬との反応を検討し,これらの基質分子が一段階で連続的に連結することにより,高い位置および立体選択性を伴ったドミノカップリング体が得られることを見出している.そして反応機構の考察からこの反応の鍵中間体としてニッケル錯体とα,β-共役エノンとアルキンとからなるニッケラシクロペンテン種を提案した.本研究では,新規な反応性多元素環状化合物を中間体とする効率的有機合成反応の開発を目的として,上記ニッケラシクロペンテン中間体を経由する新触媒反応の開発に関する研究を進めた.その結果,アセトニトリル中ニッケル触媒と亜鉛粉末および塩化亜鉛が共存する系において,エノンとエンイン化合物から六員環化合物が生成することを見出した.得られた環状化合物の立体化学の知見から,この反応がニッケル触媒とエノンおよびエンインのアルキニル部位との反応から生成するニッケラシクロペンテン種を形成した後,三つの炭素-炭素結合形成と一つの炭素-炭素結合切断を含むドミノプロセスを経由して進行したものと推測した.我々はこれまでニッケル触媒存在下において,α,β-共役エノンとアルキンならびに有機スズや有機亜鉛をはじめとする有機金属試薬との反応を検討し,これらの基質分子が一段階で連続的に連結することにより,高い位置および立体選択性を伴ったドミノカップリング体が得られることを見出している.そして反応機構の考察からこの反応の鍵中間体としてニッケル錯体とα,β-共役エノンとアルキンとからなるニッケラシクロペンテン種を提案した.本研究では,新規な反応性多元素環状化合物を中間体とする効率的有機合成反応の開発を目的として,上記ニッケラシクロペンテン中間体を経由する新触媒反応の開発に関する研究を進めた.その結果,アセトニトリル中ニッケル触媒と亜鉛粉末および塩化亜鉛が共存する系において,エノンとエンイン化合物から六員環化合物が生成することを見出した.得られた環状化合物の立体化学の知見から,この反応がニッケル触媒とエノンおよびエンインのアルキニル部位との反応から生成するニッケラシクロペンテン種を形成した後,三つの炭素-炭素結合形成と一つの炭素-炭素結合切断を含むドミノプロセスを経由して進行したものと推測した.
培養ヒト胎盤細胞を用いた皮膚創傷に対する外用薬の開発

分娩時に得られる臍帯血は、白血病などの難治性疾患の幹細胞移植に広く臨床応用され、現在臍帯血バンクが日本各所に設置されている。胎盤は臍帯血と同様に分娩時に得られものの、これまで医療廃棄物として処理されてきた。胎盤を構成する細胞は豊富に血管新生因子が産生するのではないかと着想しヒト胎盤を酵素的に処理して培養して胎盤由来間葉系細胞(human placenta-derived mesenchymal cells: hPDMC)を得た。このhPDMCの培養上清中あるいは細胞抽出物中のヒト血管内皮成長因子(human vascular endothelial growthfactor:hVEGF)を測定したところ、多量のhVEGFが産生されていることを見出した。胎盤が短期間に発達することは、hPDMCがオートクリン的に増殖因子を産生して間葉系細胞である自身の細胞増殖を促進させている可能性がある。もしそうであれば、hPDMCを創傷治癒の新しい治療法として開発できるかもしれない。以上の事柄に立脚し、本研究の目的は、(1)hPDMCから産生されるhVEGF以外の血管新生因子あるいは成長因子の同定、(2)hVEGFや他の因子の合成・分泌機構の解析、(3)hPDMCの細胞溶解液を用いた軟膏をあるいはローションによる、in vivoにおける皮膚創傷の治癒促進効果の検討、の3つとする。本年度は昨年に引き続き、hPDMCの細胞学的特徴の同定、とhPDMC抽出物を含む外用薬の調製を行い動物実験を行った。また外用薬については、ローションと親水軟膏を作成した。皮膚損傷モデルマウスで効果を検討したが、ローション、親水軟膏ともに治癒を促進する結果を得ている。胎盤を構成する細胞は豊富に血管新生因子が産生するのではないかと着想しヒト胎盤を酵素的に処理して培養して胎盤由来間葉系細胞(human placenta-derived mesenchymal cells : hPDMC)を得た。このhPDMCの培養上清中あるいは細胞抽出物中のヒト血管内皮成長因子(human vascular endothelial growthfactor : hVEGF)を測定したところ、多量のhVEGFが産生されていることを見出した。本年度は、hPDMCの細胞学的特徴の同定、とhPDMC抽出物を含む外用薬の調製を行った。VEGF以外にbFGFとangiopoietin-2の産生が起きていることを見いだした。特にローションのほうが、より良い傾向があり、今後さらに検討することとした。
神経内分泌系におけるNOの役割の解明:分子生物学的・生化学的および神経生理学的手法を用いた検討

血管内皮由来拡張因子としてNOが同定されて以来、末梢のみならず中枢神経系においてもNOが細胞間情報伝達物質として重要な役割を果たしていることが明らかとなってきた。本研究では、自律神経系と内分泌系の統合中枢である視床下部室傍核および視索上核におけるNOの生理的役割を解明することを目的とした。ラット視床下部視索上核の神経分泌ニューロンからパッチクランプ法により神経活動を記録したところ、シナプス入力はNOドナーで抑制性入力が増加した。神経内分泌系の賦活刺激(ホルマリン疼痛テスト)または抑制刺激(絶食)による神経型NO合成酵素(nNOS)遺伝子発現の変化について検討した。また、病態モデルとしてリチウム誘発尿崩症ラットおよびDahl食塩感受性高血圧ラットについてnNOS遺伝子発現の変化について検討した。ラット両足底部皮下にホルマリン0.1mLを注射し、経時的に室傍核および視索上核におけるnNOSmRNAの発現を調べたところ、室傍核においてのみ有意に増加した。ラットを2日間絶食すると室傍核および視索上核におけるnNOSmRNAは有意に減少するが、レプチンを脳室内投与するとこのnNOSmRNAの減少は起こらなくなった。リチウム誘発尿崩症ラットでは、室傍核および視索上核におけるNADPHジアホラーゼ活性の増加とnNOSmRNAの有意な増加が見られた。Dahl食塩感受性高血圧ラットでも、室傍核および視索上核におけるNADPHジアホラーゼ活性の増加とnNOSmRNAの有意な増加が見られた。Dahl食塩感受性高血圧ラットにカルシウム拮抗剤を投与すると室傍核および視索上核におけるnNOSmRNAの増加が抑制されたが、アンギオテンシン変換酵素阻害剤を投与するとnNOSmRNAの増加が増強された。視床下部室傍核および視索上核におけるNOの産生はダイナミックに調節されており、多彩なNOの役割が明らかとなった。極めて単純な分子構造の気体であるNOが細胞間情報伝達物質として、末梢血管のみならず神経系、免疫系および内分泌系において重要な役割を果たしていることが近年明らかになりつつある。本研究では、神経内分泌系および自律神経系の統合部位である視床下部におけるNOの役割に着目した。視床下部室傍核および視索上核はバゾプレッシンおよびオキシトシンを産生する神経分泌ニューロンが存在し、NO合成酵素も豊富にある。(1)ウイスター系成熟雄ラットの腹腔内に高張食塩水(1.5モル)を投与し、経時的に視床下部室傍核および視索上核における神経型NO合成酵素mRNAの変化を調べた。また、NMDA受容体拮抗剤(MK801)の効果も検討した。その結果、高張食塩水投与6時間後に有意に増加した。MK801の前投与は、高張食塩水投与による神経型NO合成酵素mRNAの増加に影響を与えなかった。(2)疼痛刺激の効果を調べるために、ラット足底部にホルマリン溶液を注入し、経時的に室傍核および視索上核における神経型NO合成酵素mRNAの変化を調べた。その結果、室傍核においてのみ2時間および6時間後に有意に増加した。(3)食塩感受性高血圧モデルラットを用いて、降圧薬投与後の室傍核および視索上核における神経型NO合成酵素mRNAの変化を調べた。高血圧モデルラットでは、コントロールより有意に増加していた。

カルシウムブロッカーを投与することで高血圧が改善した群では、室傍核および視索上核における神経型NO合成酵素mRNAの増加は抑制されていたが、アンギオテンシン変換酵素阻害剤を投与することで高血圧が改善した群では、逆により増加した。以上より、種々の生理的条件下および病態において視床下部におけるNOは重要な働きをしていることが示唆された。血管内皮由来拡張因子としてNOが同定されて以来、末梢のみならず中枢神経系においてもNOが細胞間情報伝達物質として重要な役割を果たしていることが明らかとなってきた。本研究では、自律神経系と内分泌系の統合中枢である視床下部室傍核および視索上核におけるNOの生理的役割を解明することを目的とした。神経内分泌系の賦活刺激(ホルマリン疼痛テスト)または抑制刺激(絶食)による神経型NO合成酵素(nNOS)遺伝子発現の変化について検討した。また、病態モデルとしてリチウム誘発尿崩症ラットおよびDahl食塩感受性高血圧ラットについてnNOS遺伝子発現の変化について検討した。ラット両足底部皮下にホルマリン0.1mLを注射し、経時的に室傍核および視索上核におけるnNOSmRNAの発現を調べたところ、室傍核においてのみ有意に増加した。ラットを2日間絶食すると室傍核および視索上核におけるnNOSmRNAは有意に減少するが、レプチンを脳室内投与するとこのnNOSmRNAの減少は起こらなくなった。リチウム誘発尿崩症ラットでは、室傍核および視索上核におけるNADPHジアホラーゼ活性の増加とnNOSmRNAの有意な増加が見られた。Dahl食塩感受性高血圧ラットでも、室傍核および視索上核におけるNADPHジアホラーゼ活性の増加とnNOSmRNAの有意な増加が見られた。Dahl食塩感受性高血圧ラットにカルシウム拮抗剤を投与すると室傍核および視索上核におけるnNOSmRNAの増加が抑制されたが、アンギオテンシン変換酵素阻害剤を投与するとnNOSmRNAの増加が増強された。視床下部室傍核および視索上核におけるNOの産生はダイナミックに調節されており、多彩なNOの役割が明らかとなった。
心身の健康に対する園芸活動とその生産物の効果

心身に対する園芸の効果、その活用の実情、園芸活動に必要な園芸情報の提供について調べ、次のことを明らかにした。園芸活動はさまざまな運動強度をもつ作業を含んでおり、体力の程度に応じて自分にあった作業を選びうる。運動強度の大きな作業はスポーツに代わる運動として体力強化にも利用できる。市民農園における耕作者には、自分で栽培した新鮮かつ無農薬の野菜、花などの生産物を期待する人が多く、次いで、土に親しみながら自然に触れることや作業で汗を流す爽快さを味わって健康づくりを目指す人、生きものを数え、土に親しみながら情操を養い、感性を磨くなど、子どもの教育を考える人も多い。日本でも、園芸が療法的な手法として使われてはいたが、「園芸療法」という分野は確立されてこなかった。Horticultural Therapyという言葉は、1982年に「園芸療法」と翻訳されて導入された。しかしながら、その教育システム、実践技術などが本格的に紹介あるいは導入されるようになったのは1990年代になってからである。福岡県内では、福祉施設・精神病院のほぼ3分の2が何らかの形で園芸作業を取り入れているが、必ずしも対象者の状態に適応した、適切な園芸活動が行われているわけではない。すなわち、「園芸療法」というとらえ方はほとんどなされていないし、その評価についても暗中模索の状態である。園芸活動を行ううえで必要な情報源のうち、テレビ、ラジオではNHK(日本放送協会)を通して1週間に3番組合わせて60分の園芸情報が全国に向けて発信されているが、民間放送による情報は地域によってかなり異なっていた。園芸作業はリハビリテーションの一つとして利用されているが,その体系付けは行われていない。本研究ではこれら作業の,運動としての強さ(運動強度)を明らかに,その運動によってどのように身体機能が強化されるかを探ろうとするものである。1.園芸作業の運動強度:身体機能の強化や衰退防止に対する園芸作業の効果を明らかにするうえでは,まず運動強度を調査する必要がある。本研究ではまず,心拍数を指標として運動強度を調べた。その算出は次の式に基づいた。運動強度(%)=作業時心拍数-安静時心拍数/最高心拍数-安静時心拍数×100これは,安静時の運動強度を0,最高心拍数を示すときの運動強度を100%として表示するものである。この結果,連続的クワ打ち作業の運動強度は80-90%で,階段の上り下りに匹敵した。鉢の移動,球根掘り,生け垣の刈り込みなどは50-40%台であり,通常の歩行とほぼ同じであった。また,小さな草取り,球根植え,ホ-スでの水かけは30%台で,炊事とほぼ同じ程度であった。このように,多くの園芸作業は運動としては歩行よりも軽い部類に入り,皮下脂肪の消費や廃用性萎縮の防止に効果的であることが示唆されるとともに,体力をもたない幼児や高齢者にも楽しめる活動であることがわかる。2.園芸作業による身体機能の強化:クワ打ち(運動強度80-90%)作業を1日1回4-5分程度,ほぼ3ケ月にわたって行い,握力と背筋力に対する効果を調べた。握力にはあまり変化が認められなかったが,実験開始前120kgであった背筋力が,3ケ月後には153kgを超え,およそ5%も強化された。この結果からスポーツ代わりに機能強化に使える作業もあることがわかる。しかし,運動強度のあまり大きくない園芸作業の場合には,それらがどの部位にどの程度の負荷をもたらしているかが,心拍数では必ずしも的確には把握できないので,測定法とその指標についての検討が必要である。本年度は,主に園芸活動に親しんでいる人々の動機,福祉施設などで園芸活動が治療や訓練法の一つとして取り入れられている理由,さらに,どのような効果がみられるかを聞き取りとアンケート調査で探った。

市民農園の利用にあたり,自作で新鮮かつ無農薬の野菜,花などの生産物を期待する人が多く,次いで,土に親しみながら自然にふれることや作業で汗をながす爽快さを味わって健康づくりを目指す人,生きものを教え,土に親しみながら感性を磨くなど,子どもの教育を考える人も多かった。しかし,周囲の人々とのつながりを期待する人は意外に少なかった。利用後の感想としては,健康によかったという人がもっとも多かった。ところが、福祉施設などで園芸作業を取り上げる場合には,そのねらいがいくぶん異なってくる。まず多いのは収穫の楽しみや栽培の楽しみを味わわせたいで,いずれも90%近い。次いで,体力増進,社会生活への適応訓練,気分転換やストレス解消などがいずれも60%超えた。施設では,園芸作業にかかっている人々の様子を次のように分析している。収穫をたのしみにしている(86%),植物の生長をたのしみにしている(73%),明るくなった(68%),情緒が安定した(60%),体力がついた(60%)。これらは,園芸活動が個人の創造的活動として熱中できる要因をもつとともに,家族その他周囲の人々とつながり(社会性)をもつきっかけになるという特性をフルに活用しながら,人間としての尊厳を保ちつつ自信をもたせ精神的成長を促そうという療法として,十分に機能を果たしていることを示すものといえる。心身の健康に対する園芸活動の効用が注目され、園芸療法に対する関心が高まり、園芸は高齢者の健康と生きがい対策として注目されるとともに、生活の質の向上を目指して園芸活動に親しむ人が増加している。本調査研究は、このような市民の園芸熱を承けて、テレビやラジオがいつ、どれだけ、どにような形で園芸に関する情報を発信して市民のニーズに応えようとしているかを明らかにすることを目的としたものである。全国のテレビ局とラジオ局へのアンケート調査によって次のような実態が明らかになった。定時園芸番組を放映中のテレビは24局で延べ番組数は週当たり26であった。ラジオでは13局が定時園芸番組を放送していて、番組数は延べ28であった。1980年代以降に園芸番組の放送・放映を開始した局は、テレビでは1980年代後半、ラジオでは1990年代初めに増加していた。放送・放映されている園芸番組の数は、週当たり、延べ数のいずれについても、一つという局が圧倒的に多かった。大部分のテレビ、ラジオ局は園芸番組を1週間に10-20分放送・放映していた。テレビでは15分番組がもっとも多かったが、ラジオでは5分番組が圧倒的に多かった。テレビの園芸番組は土曜日、日曜日の午前中に多く、ラジオのそれは、テレビほど特定の曜日・時間帯に偏在してはいなった。NHKによる定時園芸番組は全国で聴取でき、その番組数と時間数は、テレビでは延べ2番組で50分、ラジオでは1番組10分である。民間テレビを通して視聴できる定時園芸番組の数や放映時間数は都道府県によって異なった。テレビの園芸番組の名称では、園芸、花、ラジオのそれでは、園芸、みどり(グリーン)、農をキーワードとしたものが多かった。また、テレビの番組は全国共通のものが多く、ラジオでは地方色豊かなものが多かった。
スーパーインクジェットプリンタによるテラヘルツデバイスの作製

テラヘルツ領域のデバイスの多くは、ミクロンオーダーの精度で作製される。本研究では、スーパーインクジェットプリンタを用いて、金属ナノペーストインクにより、基板上に、ワイヤーグリッドやメタマテリアルなどの平面受動デバイスや、テラヘルツ波放射用の光伝導アンテナを簡便に作製する技術を確立した。光伝導アンテナについては、様々な形状のものを作製し、スペクトルや偏光がアンテナ形状により制御できることを示した。近年テラヘルツ電磁波の技術が格段の進歩を遂げ、様々な分野に応用されようとしている。しかし、光源、検出器、光学素子などがまだ十分発達しておらず、また、極めて高価である。本研究では、ミクロンオーダーの金属線などが簡便に作製できるスーパーインクジェットプリンタを用いて様々なテラヘルツデバイスを簡便・高速に作製する技術を開発するとともに、これらを1枚の基板上に作製したマイクロセンシングシステムを作製することを目的としている。本年度は、スーパーインクジェットプリンタを用いて、半絶縁性基板上に分割リング共振器や閉リング共振器などのメタ原子を装荷したテラヘルツ波放射用光伝導アンテナを作製した。インクとしては、銀あるいは金ナノペーストを使用した。分割リング共振器については、大きさ、テラヘルツ波励起用電極ギャップとの相対位置、並びに、ギャップの向きなどを変化させたものを作製した。テラヘルツ時間領域分光システムを用いて放射時間波形を測定し、フーリエ変換によ李スペクトルを求めた。その結果、分割リング共振器の配置によりスペクトルが大きく変化することを見出した。特に、テラヘルツ波励起用電極ギャップに対して、対称性を崩すように分割リング共振器を配置したアンテナ素子からは、LC共鳴に対応する周波数の放射強度が増強されることがわかった。一方、対称に分割リング共振器を配置した場合、および、閉リング共振器を装荷した場合には、このような共鳴増強は見られなかった。さらに、放射スペクトルの偏光特性を測定したところ、対称的な配置では、直線偏光であるのに対し、対称性を破るような配置では楕円偏光となることもわかった。以上のことは、波長よりもかなり小さなメタ原子を装荷することで、テラヘルツ波放射特性(スペクトル、偏光)がかなり自由に制御できることを意味している。基板上にモノリシックに、テラヘルツ波放射光伝導アンテナ(PCA)、センシング用伝送線路、検出用PCAを作製し、センシングに応用するのが最終的な目標である。本年度は、半絶縁性GaAs基板にこれらを集積し、動作実験を行った。まず、テラヘルツ波放射用PCAのギャップをフェムト秒レーザーで励起することにより、伝送線路上にテラヘルツ波パルスが励起されることを、実験とシミュレーションで確認した。しかし、SI-GaAsは光キャリアの寿命が長く、高繰り返しのフェムト秒レーザーを用いた場合は、PCAは検出器としての十分な感度が得られなかった。検出に適したキャリア寿命の短い低温成長GaAs(LT-GaAs)は、これまで供給してきた国内企業が撤退し、入手が困難となった。そこで、伝送線路に曲げを作り、そこからテラヘルツ波が空中に放射されるようにし、それを、現有のLT-GaAsPCAで検出することにした。この方法で、ギャップ部で発生したテラヘルツ波パルスが、伝送線路を伝搬し、曲げ部で空中に放射され、検出された。このプロセスをシミュレLションにより解析し、その物理プロセスを説明する簡単なモデルを提案した。様々な伝送線の形状を作製し、シミュレーションと比較することにより、スペクトルや偏光特性を制御する方法が明らかとなった。小さな試料片を伝送線路上に置いた場合のシミュレーションは現在進行中であり、間もなく、実験も行う予定である。