hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
行動経済学を応用したヘルスプロモーション理論の開発と服薬行動における検証の研究

本研究は、行動変容の動機付けの検討を目的に、服薬実態の分析および医療費の解析を実施した。服薬状況とインセンティブの研究において、コンプライアンスは全て服薬をした群が71.1%で、改善の期待効果は生活指導(56.8%)が高かった。指導管理の介入の有無による透析導入前後の薬剤費への影響は、指導管理の有り群が357.2点/月から419.4点/月へ変位(p>0.05)し、無し群が360.9点/月から715.3点/月へ増加(p<0.001)した。以上から、服薬アドヒアランスを改善させる方法として、生活指導に対する感度が高いことが示唆された。また指導管理等の介入により、医療費の適正化も可能と考えられた。(1)研究概要本研究は、ヘルスプロモーションの限界と重なる課題を論じる行動経済学を用い、患者の受療行動を構造化し、行動変容の動機付けに関わる新たな理論構築を目的に、次の2課題を実施する。1)プロスペクト理論等を応用した受療行動の変容に関する研究、2)ヒューリスティクスを利用した受療行動の変容に関する研究(2)研究方法1)調査票の設計等:検討の結果、投薬関連と運動療法を選定した。主な対象疾患(症例)は、腎不全(外来維持透析の施行群)および心臓病、糖尿病とした。2)服薬の実態調査:服薬の実態は、服薬コンプライアンスと服薬固執性(遵守の継続日数)および指導等の介入について、郵送方式等による自己申告アンケートで行うこととした。(3)研究進捗1)調査票の設計等:薬物療法は、4剤(クレメジン、フォスレノール等)を対象とすることにした。例えば腎機能障害進行抑制のクレメジンは、対象を保存期CKD患者とし、測定手法を血液中のインドキシル硫酸の測定および自己申告にし、服薬パターン(前日の服用)の影響も考慮することにした。体重管理のアドヒランスは、ドライウェイト・エネルギー等が分析指標になった。運動療法のアドヒランスは、アルブミン・ヘモグロビン・透析前クレアチニン・歩行数等を対象指標とした。2)服薬の実態調査:2施設の34症例における現在の服薬の状況に関わる自己申告の調査の結果、多くの患者は「概ね指示等(処方等)のとおり」状況にあった。一方、「一部の服薬は不十分である」群は、2割程度を占めていた。その理由として、「飲みにくい」および「体が不調になる」が上位に挙げられた。服薬や予防の実践に伴うインセンティブが、適正な行動変容を促す可能性があるかどうかは、娯楽系の無償提供よりも、図書券等に対する感度が高かった。なお、生活指導の無償提供についても、指示率が高かった。平成26年度では、次のような研究計画書の立案と倫理委員会の承認手続きを実施した。研究方法については、前向き/非ランダム/オープンの研究とした。対象患者は、保存期/末期腎不全の70歳未満の腎不全患者(除外規定:癌等の全身疾患、認知症等の神経疾患)とした。対象薬剤は、ホスレノール、セベラマー、炭酸カルシウム等のリン吸着剤とした。エンドポイントは、主要エンドポイントを「行動変容量」として、服薬数量の変位(単位;服薬適正数/理想服薬数)とした(カプセル/薬包等の観察;基本は処方BOX管理型)。および管理マトリクス(CaとP)のスコア変動(動機付けにも)とした。その他、因子解析として層別化した構造解析を実施する。交絡因子として、達成された血清リン濃度・尿中リン濃度、カルシウムおよびPTH濃度、その他については、炎症や栄養の状態(血清アルブミンやCRP)などを要検討の項目とする。腎マーカーは、各検査値(Cr、eGFR、BUN、蛋白尿、K、P、Caなど)を収集する。さらに、服薬状況の実態調査とインセンティブへの関心についても実施した。対象の平均年齢は、65.8才で家族構成は1.7人、就業率は34.5%であった。腎不全罹患率および透析導入率は、9割以上であった。服薬状況のコンプライアンスについては、全て服薬群が73.3%となった。飲み忘れの要因としては、失念が20.0%で最も高かった。行動変容に対する動機づけへの関心は、「インセンティブを用いた運動療法の無償提供」の関心あり群が55.6%と最も高かった。一方、「人間ドック等の周辺サービスの提供」は、関心あり群が33.3%と最も低かった。インセンティブの期待される効果については、「インセンティブを用いた運動療法の無償提供」で期待が大きいと回答した群が、42.2%と最も高かった。一方、「その他のインセンティブ(図書券、商品券、クーポン券等)」で期待が小さいと回答した群が、17.8%と最も低かった。個人や集団の行動を変容させるヘルスプロモーションの試みは、多くの理論が開発されてきたが、臨床の実情や期待にまだ十分応えていない。本研究は、健康行動の限界と重なる課題を論じる行動経済学を用い、患者の受療行動を構造化し行動変容の動機付けに関わる新たな理論構築を目的に、介入研究により服薬実態の分析および医療費データの解析を実施した。本研究の対象は、疾病機序や処方実態から腎不全領域とした。最初に、服薬コンプライアンスと服薬固執性および指導等の実績を、自己申告調査で整理した。

さらに、各種指導やエンパワーメント等のアドヒアランス改善効果を評価した。費用は、診療報酬請求(医科入院、外来、調剤、自己負担と公費助成)を医療機関や自治体から収集した。服薬状況の調査において、対象の平均年齢が63.5才で家族構成は1.9人、就業率は35.6%であった。服薬コンプライアンスは、「全て服薬」群が71.1%となり、その低下の要因は失念が60.0%と最も高かった。行動変容に対する動機づけは、運動療法(62.7%)や生活指導(56.8%)への期待効果が高かった。なお、低コンプライアンス群は、生活指導への関心が高かった。医療費は、43例(65.3±9.0歳)について透析導入の前後12か月間を観察した。一般診療(12日未満:外来と調剤)の医療費は、透析導入前が8,681±5,837点/月、後が14,127±8,067点/月となった(p< 0.001)。指導管理の有り群は、前後の変位(+4.093点/月)が、無し群(+5,690点/月)に比べ小さかった。薬剤費の変化は、有り群(357.2±251.4→419.4±328.8点/月)が無し群(360.9±298.1→715.3±539.4点/月、p<0.001)より小さかった。以上から、服薬アドヒアランスを改善させるアプローチとして、生活指導等の感度は高いことが明らかとなった。また、自己負担の減少によって薬剤費等の医療費が増加するが、指導管理の介入によって適正化は可能と示唆された。本研究は、行動変容の動機付けの検討を目的に、服薬実態の分析および医療費の解析を実施した。服薬状況とインセンティブの研究において、コンプライアンスは全て服薬をした群が71.1%で、改善の期待効果は生活指導(56.8%)が高かった。指導管理の介入の有無による透析導入前後の薬剤費への影響は、指導管理の有り群が357.2点/月から419.4点/月へ変位(p>0.05)し、無し群が360.9点/月から715.3点/月へ増加(p<0.001)した。以上から、服薬アドヒアランスを改善させる方法として、生活指導に対する感度が高いことが示唆された。また指導管理等の介入により、医療費の適正化も可能と考えられた。調査票の設計等として、次の内容については概ね達成できている。調査項目は、SESおよび服薬コンプライアンスと時間選好率等とする。また、保有効果や各バイアスを改善する可能性のある健康価値/経済負担を算出するための要素(医療費や期待効用値等)も収集する。これらの観察は、アンケート方式またはインタビュー方式(パンフレットも準備)の調査票にて行う。一部の対象者については、服薬コンプライアンスの検証を目的に血中濃度を測定する。なお、服薬コンプライアンスの定義は、一定期間中の服用量/処方量とする。服薬の実態調査については、次の内容について概ね推進中である。服薬の実態は、服薬コンプライアンスと服薬固執性(遵守の継続日数)および指導等の介入について、郵送方式等による自己申告アンケート(バイアスや抵抗感に配慮し回収は研究事務局が実施)で行う。なお、本研究は臨床研究(前向き比較試験;診療自体の介入は無し)として実施する。費用は、外来診療全体の診療報酬請求(自己負担含)を医療機関から収集する。なお、処方に関わる疾病機序との関係が強い特定の大きなイベントについては、前述の自己申告アンケートの回収時に入院に関わる診療報酬請求(発行明細書)を患者から収集する。行動変容の観察として、次の内容についても計画通りに進捗している。
マネジメントシステム発展段階モデルの構築: BSCの貢献と組織能力の相互作用の分析

バランス・スコアカード(BSC : Balanced Scorecard)が提案され,世界中の多くの企業で導入され,成果を収めている。日本でもBSCが普及しているが,日本企業にとって有効なBSCの活用が図られているとは必ずしもいえない。本研究では,戦略マネジメントのためのマネジメントシステムの基盤としてBSCが有効であることを明らかにした。そして最終的に, BSCに基づいたマネジメントシステムの成熟度モデルを提示した。管理会計,組織論,戦略論,人事管理,プロジェクトマネジメントなどの研究領域におけるマネジメントシステムに関する先行研究をレビューし,これまでの研究課題とその議論の現状を整理した。また,雑誌や研究機関レポートなどに基づき,おもに日米企業におけるマネジメントシステムとBSC(バランススコアカード)導入の実態を把握し,今後のマネジメントシステム課題を検討した。引き続き,マネジメントシステムのベストプラクティスと今後のあり方を詳細に分析するために,BSC導入企業を対象にインタビュー調査を行った。その中で,BSCの取り組み状況を把握するとともに,BSCの有効性と限界を分析した。以上の先行研究レビュー,動向調査,事例研究をとおして,マネジメントシステムの機能(戦略策定,戦略計画展開,戦略整合,シナジー創出,業績測定,モニタリング&レビュー等の詳細)を体系的に整理し,企業事例における機能の充足状況からマネジメントシステムの類型を導出した。さらに,規範的に各類型の成熟度を判別し,発展段階モデルの一次仮説を構築した。また,そのモデルの一部に基づき,マネジメントシステムのあり方とサプライチェーンマネジメント成果との関係を実証的に確認するために,WEBアンケートを用いたプレ調査を実施した。その調査分析結果に基づきモデルに修正を加えた。マネジメントシステム発展段階モデルの一次仮説に基づき前年度実施したWEBによるプレ調査結果を詳細分析した。また,加えて,文献,インタビュー調査により事例を改めて分析した。これらをとおして,マネジメントシステム発展段階モデルの一次仮説モデルをレビューし,修正を加えた。マネジメントシステムを有効に機能させるためには組織学習能力が密接に関係しており,このような観点からマネジメントシステム発展段階モデルには2種類の組織学習能力(シングルループ学習能力,ダブルループ学習能力)とマネジメントシステムとの関係を盛り込んでいる。また,有効性を議論する指標を多角的に考慮する必要があるが,特に「経営戦略とオペレーション実行との整合性」と「多元的社会価値と企業行動との整合性」の2つを重要視することとした。このマネジメントシステム発展段階モデルの妥当性を検証するために,操作モデルを作成し,それに基づくアンケート調査票案を設計した。平成23年度には引き続き,アンケート調査を実施し,マネジメントシステム発展段階モデルの検証を行っていく予定である。これまでの基礎調査・分析を踏まえ,「マネジメントシステム成熟度=発展段階モデル」を構築し,その実証方法を検討してきた。それを踏まえ,実証のためのアンケート調査を実施した。アンケート調査で得た回答データに基づき,企業におけるマネジメントシステムの実態を把握した。さらに,調査結果の分析により、バランス・スコアカード(BSC)の戦略アラインメントとしての有効性を一部確認した。BSCを導入することにより、中期経営計画が業務計画の基点になる記述が盛り込まれることを担保し、その結果中期経営計画で示された戦略と整合した業務計画が部門ごとに展開され戦略アラインメントが高まる傾向が認められた。また,これらの分析結果の意味解釈を行い,実践的示唆をえるために,研究者,実務家と討議,検討を行った。重要な観点としては,BSCを導入しても、戦略アラインメントを保てない状況が生ずるという点が指摘された。特に、機能別部門をとおして戦略目的をカスケードする場合、戦略と実行が乖離する危険がある。このような状況を回避するためのアプローチとして,戦略目的をカスケードするうえで、プログラム&プロジェクト概念を併用することがBSCにとって有効と考えられ,企業によってはそのような事例が存在した。最終的に,アンケート調査結果データの分析,および研究者,実務家等との討議を踏まえ,モデルの修正,詳細化を行い,BSCがマネジメントシステムの機能をどのように向上させているか,そしてマネジメントシステム成熟度の顧客価値,事業業績,企業価値に対する効果を明らかにした。
遅延条件づけから探るこころの時間～異種間比較の枠組構築

遅延時間をおいて与える報酬によって行う条件づけは、多種の動物で可能であり、内的な時間の表現や報酬の価値づけとの関係を探り、共通の土台で異種間比較するために有用な方法である。本研究課題では、経過時間を内的にどのように表現しているのかを探るための枠組を構築することを目標として、その糸口となりうる興味深い条件づけの知見に注目した。近年、光と音にそれぞれ異なる時間間隔を条件づけした後、光と音の複合刺激を与えると、その中間にあたる時間で反応が起こる現象が見つかった。経過時間は脳内の状態として表現され、それに応じて反応している、と考えると、各々の時間帯で反応が起こるはずで、観測された現象と矛盾する。本研究では、この矛盾を解消する理論的枠組を構築した。まずパブロフ型条件づけのモデルとして確立しているレスコーラ・ワグナーモデルに注目した。レスコーラ・ワグナーモデルの特徴は、複合刺激の場合に条件づけの効果がそれぞれの線形和とする仮定にある。この要素を、研究代表者が本領域の公募研究の前半に整備してきた連続時間の強化学習の枠組に融合した。その上で、異なる時間間隔を条件づけした光と音の複合刺激に対する反応を再現するためには、経過時間や内部状態、反応の仕方や価値を、どのように表現することが必要であるか、レスコーラ・ワグナーモデルの線形和の要素をどの表現に適用するべきか、理論的に導出した。その結果、感覚刺激が得られた時点で、どのぐらいの時間が経った後に反応するのかを選択しているとすれば、先行研究で見つかっている現象を再現することがわかった。この仮説を検証するための行動実験課題を設計し、現実的な試行数で仮説検証できるような課題パラメータ探索を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、経過時間を内的にどのように表現しているのかを探るための枠組を構築する。平成28年度は、この矛盾を解消する理論的枠組を構築した。本研究では、パブロフ型条件づけのモデルとして確立しているレスコーラ・ワグナーモデルに注目した。理論的な枠組み構築の部分は順調に進展している。本領域の公募研究の前半から継続している領域内共同研究は、データの取得がやや遅れているが、データ解析の準備は十分にできているため、データを取得した後は迅速に結果を出せる見込みである。

経過時間の脳内表現に関して平成28年度に導出した仮説にもとづき、当初の計画通り、平成29年度はこの仮説を検証するための行動実験課題を設計する。複合刺激を同時ではなく時間のずれを伴って提示したり、ピーク間隔スケジュールではなく、一定の時間の範囲で反応しなければならないような条件づけに変更することにより、線形和の形式やその効果を検証できる見込みである。行動実験課題を設計したら、できるだけ少数の試行数で提案した枠組みの正当性を判別するための課題パラメータサーチを行い、結論を導出するための実験上の要件(個体数・試行数・実験時間・期間など)を明確にし、共同研究に進展しやすくするための整備を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
任意容量光OFDM通信用全光信号処理技術に関する研究

平成30年度は主に、1.可変光OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing:直交周波数分割多重)信号分離回路の新動作形態(平成28・29年度に実施したチャネル容量可変ではなく、チャネル数可変)の実現・評価、2.ループバック型可変光OFDM信号アド/ドロップマルチプレクサの設計・作製、3.研究全体の知見、課題のまとめを行った。1については、石英光導波路によって作製済みの可変光OFDM信号分離回路(光スターカプラ+入力側配置可変方向性結合器アレイ型)を活用し、使用遅延線の間隔を間引くことによって光フィルタとしてのFSR(Free Spectral Range:自由スペクトル域)を変化させ、チャネル数可変を行う新手法を考案した(チャネル容量は一定)。周波数特性・信号分離特性を評価することによって、可変光OFDM信号[210 ch x 10 Gsymbol/s(20100 Gsymbol/s)]の分離機能を検証した。なお、シリコン光導波路を用いて作製した、特性可変時の損失変動を低減可能な可変光OFDM信号分離回路(光スターカプラ+入出力両側配置可変方向性結合器アレイ型)については、評価を継続中である。2については、石英光導波路を用いて、最大100 Gsymbo/sの可変光OFDM信号のアド/ドロップが可能な光回路を設計・作製した。基本周波数特性の評価を行い、隣接チャネル消光比2030 dB程度の良好な特性を得た。今後、信号分離特性の評価に移行する。3については、次段階のテーマである、ノード用可変光OFDM信号処理回路の実現に向け、本研究期間での可変光OFDM信号分離回路の検討全般によって得られた知見、課題を整理した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次世代の適応型光ネットワーク用として重要度が増している可変容量光OFDM信号を分離可能な集積光回路として、(a)光スターカプラ+入力側配置スイッチアレイ型、(b)光スターカプラ+入力側配置可変方向性結合器アレイ型の検討を行った。先ずシミュレーションによる検討を行った。その結果、消光比、総シンボルレート可変範囲などの性能は両構成とも同等で、現実的なパラメータで当初の目標性能(消光比:30 dB、総シンボルレート可変範囲:20200 Gbaud)を実現することは十分可能であるが、分離チャネル周波数間隔可変時の損失変動が大きな問題となり、解決すべき最重要課題であることがわかった。損失変動値に関しては、(b)の方が小さく良好な特性を示すことを明らかにした[周波数間隔を10から50 GHzの範囲で変化させた場合、損失変動は、(a)の構成で14.0 dB、(b)の構成で7.0 dB]。また、シミュレーションの結果に基づいて、上記(a)、(b)の構成の集積光回路の最適構成設計を行った後、石英導波路によって回路作製を行い、世界初の可変光OFDM信号分離回路を実現した。別途構成した測定評価系を活用して基本周波数特性の評価を行った結果、実験的にも(b)の回路の損失変動特性面での優位性を検証することができた[(a)13.6 dB、(b)6.0 dB]。さらに当初は予定しなかった、可変容量光OFDM信号分離回路の新規構成(光スターカプラ+入出力両側配置可変方向性結合器アレイ型)を考案することができた。シミュレーション検討の結果、本構成を用いることによって損失変動をほぼなくすことが可能であることを明らかにし、本研究期間で今後、可変容量光OFDM信号分離回路、および可変容量光OFDM信号用アド/ドロップマルチプレクサを実現する上で非常に有用な基本構成となりうることがわかった。平成28年度における当初の予定は、可変容量光OFDM信号分離回路に関する基本性能のシミュレーション検討、最適構成設計、作製、周波数特性評価系の構築であったが、これらに加え、平成29年度に予定していた、回路の基本特性の評価も実行することができた。また、研究計画調書には記載しなかった、特性可変時の損失変動が小さい新規構成の可変容量光OFDM信号分離回路を考案し、シミュレーションによる基本性能の検証を行うことができた。平成29年度は、1.符号誤り率の定量評価も可能な可変光OFDM信号分離回路用の信号分離特性評価系の構築、2.構成を改善した可変光OFDM信号分離回路の設計、作製、前バージョン可変光OFDM信号分離回路の信号分離特性の評価、3.最終目標である、可変光OFDM信号アド/ドロップマルチプレクサへの展開、機能向上をも考慮した、可変光OFDM信号分離回路の知見、課題のまとめ、4.新規構成の可変光OFDM信号アド/ドロップマルチプレクサの考案、を行った。上記の項目1に関しては、チャネルあたりのシンボルレート:10、40 Gsymbol/s、チャネル数:210の光OFDM信号を生成、評価可能な特性評価系を構築した。2に関しては、改善構成可変光OFDM信号分離回路(光スターカプラ+入出力両側配置可変方向性結合器アレイ型)の設計、作製を行ったが、信号分離特性の評価は完了しなかった。代わりに、最重要部である光フーリエ変換回路の構成が同一(光スターカプラ)である、前バージョンの可変光OFDM信号分離回路(光スターカプラ+入力側配置可変方向性結合器アレイ型)を用いて信号分離特性の評価を行い、20100 Gbaudの光OFDM信号の分離特性を検証した。3に関しては、2で達成した範囲内にて、可変光OFDM信号分離回路の知見、課題のまとめを行った。

4に関しては、当初予定していた構成よりも構成要素数を低減できる、ループバック型構成の光フーリエ変換/光逆フーリエ変換両用回路を用いたアド/ドロップマルチプレクサを新たに考案した。平成29年度における当初の予定は、1.符号誤り率の定量評価も可能な可変光OFDM信号分離回路用の特性評価系の構築、2.改善構成型の可変光OFDM信号分離回路の設計、作製、特性評価、3.可変光OFDM信号アド/ドロップマルチプレクサへの展開をも考慮した、可変光OFDM信号分離回路の課題、知見のまとめ、であった。上記の項目1に関しては問題なく終了したが、2、3に関しては、回路の特性評価まで進めなかったため、当初の予定を完了できなかった。しかしながら、前年度に作製した前バージョンの可変光OFDM信号分離回路の信号分離特性の評価を行い、次年度に向けて、ループバック型のアド/ドロップマルチプレクサを新規に考案することができた。平成30年度は主に、1.可変光OFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing:直交周波数分割多重)信号分離回路の新動作形態(平成28・29年度に実施したチャネル容量可変ではなく、チャネル数可変)の実現・評価、2.ループバック型可変光OFDM信号アド/ドロップマルチプレクサの設計・作製、3.研究全体の知見、課題のまとめを行った。1については、石英光導波路によって作製済みの可変光OFDM信号分離回路(光スターカプラ+入力側配置可変方向性結合器アレイ型)を活用し、使用遅延線の間隔を間引くことによって光フィルタとしてのFSR(Free Spectral Range:自由スペクトル域)を変化させ、チャネル数可変を行う新手法を考案した(チャネル容量は一定)。周波数特性・信号分離特性を評価することによって、可変光OFDM信号[210 ch x 10 Gsymbol/s(20100 Gsymbol/s)]の分離機能を検証した。なお、シリコン光導波路を用いて作製した、特性可変時の損失変動を低減可能な可変光OFDM信号分離回路(光スターカプラ+入出力両側配置可変方向性結合器アレイ型)については、評価を継続中である。2については、石英光導波路を用いて、最大100 Gsymbo/sの可変光OFDM信号のアド/ドロップが可能な光回路を設計・作製した。基本周波数特性の評価を行い、隣接チャネル消光比2030 dB程度の良好な特性を得た。今後、信号分離特性の評価に移行する。3については、次段階のテーマである、ノード用可変光OFDM信号処理回路の実現に向け、本研究期間での可変光OFDM信号分離回路の検討全般によって得られた知見、課題を整理した。当初の計画以上に研究が進展しているが、今後は(やや遅れ気味の)成果の論文化による発信強化にも力を入れる。平成28年度に考案した新規構成の可変容量光OFDM信号分離回路を、今後の基本回路構成として活用していく。また、可変光OFDM信号の分離サブキャリアチャネル信号の誤り率特性評価によって、可変容量光OFDM信号分離回路の有用性をより明確に検証していくと共に、最終目標である光OFDM信号用のアド/ドロップマルチプレクサに関しても、新規構成を探索する。遅れ気味である、改善構成型の可変光OFDM信号分離回路の特性評価をすみやかに完了させる。
環境調和型金属カルベノイド反応の開発：触媒創製，不斉反応開発，天然物合成への応用

ジアゾ化合物の金属触媒による金属カルベノイド反応は「誰もが使える」反応で,かつ「環境調和型」である数少ない反応の一つであるが,その有機合成への利用は限られていた。そこで,金属カルベノイド反応のさらなる利用拡大を目指し,回収・再利用が容易な新触ロジウム媒創製と,新規金属カルベノイド反応の開発,さらに天然物合成への応用を目的として本研究を開始した。新触ロジウム媒創製:ロジウム触媒の磁性鉄ナノ粒子であるマグネタイトへの担持を検討している。新規金属カルベノイド反応の開発:金属カルベノイドを用いる連続的ロジウム触媒CーHアミノ化続くアルキル化,還元による立体選択的四置換,三置換炭素構築反応,立体選択的ロジウム触媒オキソニウムイリド形成ー[2,3]-転位反応,7-アミノスルホニルオキシ-2-ジアゾ-5-メタリルオキシ-3-オキソヘプタン酸メチルのワンポットロジウム触媒O-イリド形成ー[2,3]-転位反応,2-ジアゾ-3-オキソ-5-シリルオキシアルカン酸メチルの立体選択的ロジウム触媒CーH挿入反応ー還元反応を開発した。天然物合成への応用:免疫抑制活性ミリオシン,ミセステリシンD ,スフィンゴフンギンE,デオキシスフィンゴフンギンFならびにタニコリドおよびその類縁体の全合成を達成した。異常アミノ酸aiha-Aおよびaiha-Bの部分構造の選択的合成に成功した。アフリカ睡眠病やシャーガス病などのトリパノソーマ属原虫が原因となる感染症(トリパノソーマ症)の治療薬候補として期待されている抗トリパノソーママクロリドactinoallolide Aのフラノン部の合成をおこなった。さらに最近生薬車前子が抗ガン薬の副作用である末梢神経障害の改善に効果があり,その活性成分として見出されたシクロペンタン化合物およびその類縁体合成をおこなった。そこで,金属カルベノイド反応のさらなる利用拡大を目指し,回収・再利用が容易な新触ロジウム媒創製と,新規金属カルベノイド反応の開発,さらに天然物合成への応用をおこなう。本研究では,ロジウム触媒の磁性鉄ナノ粒子であるマグネタイトへの担持をおこない,回収再利用が容易なロジウム触媒を創製する。さらに,金属カルベノイドを用いる連続的オキソニウムイリド形成ー[2,3]-シグマトロピー転位およびスルファマートやカルバマートのC-Hアミノ化反応を中心とした新規な立体選択的反応の開発,ならびにこれらの反応を巧みに用いた創薬展開が期待される種々の生物活性天然物の合成をおこなう。生物活性天然物としては,抗トリパノソーママクロリドactinoallolide Aや細胞毒性を持つFR901464やirciniastatin Aを目的化合物とする。特にactinoallolide Aは2015年に単離構造決定が報告された天然物であり,「顧みられない熱帯病(Neglected Tropical Diseases, NTDs)」と呼ばれ,WHOが「人類の中で制圧しなければならない熱帯病」と定義している疾患であるアフリカ睡眠病やシャーガス病などのトリパノソーマ属原虫が原因となる感染症(トリパノソーマ症)の治療薬候補として期待されている。その構造活性相関研究への展開を視野に,全合成のみならず,類縁体合成を行なう。これらにより金属カルベノイド反応の有用性を広く有機合成化学界に示し,広く一般的に用いられる反応へと成長させる。磁性鉄ナノ粒子担持ロジウム触媒の創製:磁性鉄ナノ粒子にカルボキシ基を導入し,酢酸ロジウムとの配位子交換反応を種々の条件で検討中。ロジウム触媒CーHアミノ化続くビニル化による立体選択的四置換炭素構築反応の開発と免疫抑制活性ミリオシン類の合成:L-酒石酸から容易に合成できる5-シリルオキシメチル-2,2-ジメチル-4-スルファモイルオキシ-1,3-ジオキソランをヨードベンゼンジアセタート存在下酢酸ロジウム(II)と反応させると, CーHアミノ化が立体特異的に進行し,対応するオキサチアジナンN,O-アセタールが得られた。これを臭化ビニルマグネシウムおよび塩化亜鉛と処理すると,立体選択的にビニル化体が得られた。さらにミリオシン,ミセステリシンD ,スフィンゴフンギンEの全合成を達成した。立体選択的ロジウム触媒O-イリド形成ー[2,3]-転位反応の開発と抗菌活性タニコリドの合成:市販のL-リンゴ酸を出発物質として,5-アリルオキシ-6-シリルオキシ-2-ジアゾ-3-オキソヘキサン酸メチルを合成し,触媒量の酢酸ロジウム(II)と加熱還流させたところ,立体選択的O-イリド形成ー[2,3]-シグマトロピー転位が進行し,3-オキソテトラヒドロフランが収率93%で,単一のジアステレオマーとして得られた。さらにタニコリドおよびその類縁体の全合成を達成した。連続的ロジウム触媒反応の開発:7-アミノスルホニルオキシ-2-ジアゾ-5-メタリルオキシ-3-オキソヘプタン酸メチルを触媒量の酢酸ロジウム(II)と反応させたのち,反応後雲合物にヨードベンゼンジアセタートを加えると,O-イリド形成ー

[2,3]-転位続くCーHアミノ化がワンポットで位置選択的および立体特異的に進行し,抗トリパノソーマ活性アクチノアロリドAのフラノン部に相当するオキサチアジナンN,O-アセタールの立体選択的構築に成功した。ジアゾ化合物の金属触媒による金属カルベノイド反応は「誰もが使える」反応で,かつ「環境調和型」である数少ない反応の一つであるが,その有機合成への利用は限られていた。そこで,金属カルベノイド反応のさらなる利用拡大を目指し,回収・再利用が容易な新触ロジウム媒創製と,新規金属カルベノイド反応の開発,さらに天然物合成への応用をおこなう。新触ロジウム媒創製:ロジウム触媒の磁性鉄ナノ粒子であるマグネタイトへの担持を検討している。新規金属カルベノイド反応の開発:金属カルベノイドを用いる連続的ロジウム触媒CーHアミノ化続くアルキル化,還元による立体選択的四置換,三置換炭素構築反応,立体選択的ロジウム触媒オキソニウムイリド形成ー[2,3]-転位反応,7-アミノスルホニルオキシ-2-ジアゾ-5-メタリルオキシ-3-オキソヘプタン酸メチルのワンポットロジウム触媒O-イリド形成ー[2,3]-転位反応つづくC-Hアミノ化反応,2-ジアゾ-3-オキソ-5-シリルオキシアルカン酸メチルの立体選択的ロジウム触媒CーH挿入反応ー還元反応を開発した。天然物合成への応用:免疫抑制活性ミリオシン,ミセステリシンD ,スフィンゴフンギンEの全合成を達成した。現在,スフィンゴフンギンF,異常アミノ酸aiha-Aおよびaiha-Bの選択的合成を検討中。タニコリドおよびその類縁体の全合成を達成した。アフリカ睡眠病やシャーガス病などのトリパノソーマ属原虫が原因となる感染症(トリパノソーマ症)の治療薬候補として期待されている抗トリパノソーママクロリドactinoallolide Aの合成を検討中。さらに最近生薬車前子が抗ガン薬の副作用である末梢神経障害の改善に効果があり,その活性成分として見出されたシクロペンタン化合物およびその類縁体合成を行なっている。磁性鉄ナノ粒子担持ロジウム触媒の創製:磁性鉄ナノ粒子にカルボキシ基を導入し,酢酸ロジウムとの配位子交換反応を種々の条件で検討中。停滞中。ロジウム触媒CーHアミノ化続くアルキル化ならびに還元反応による立体選択的四置換,三置換炭素構築反応の開発と天然物の合成:昨年達成したミリオシン全合成の重要中間体であるオキサチアジナンN,O-アセタールへの立体選択的にアルキル化に成功した。現在この反応を鍵反応とし,ミリオシン全合成での方法を利用してスフィンゴフンギンFの全合成を検討中である。さらに,オキサチアジナンN,O-アセタールの立体選択的還元反応の開発に成功し,異常アミノ酸aiha-Aおよびaiha-Bの選択的合成に取り掛かっている。立体選択的ロジウム触媒O-イリド形成ー[2,3]-転位反応の開発と抗菌活性タニコリドの合成:これまで報告例の少ないジアゾケトエステルを用いるロジウム触媒O-イリド形成ー[2,3]-転位反応による6員環ラクトン形成に成功し,その一般性を見出した。さらに本反応を用いてタニコリドおよびその類縁体の全合成を達成した。連続的ロジウム触媒反応の開発1:昨年度成功した7-アミノスルホニルオキシ-2-ジアゾ-5-メタリルオキシ-3-オキソヘプタン酸メチルのワンポットロジウム触媒O-イリド形成ー
夏型過敏性肺臓炎の原因抗原の解明と発症機構の検討

夏型過敏性肺臓炎の原因抗原ならびに発症機構を解明するために研究を行い、以下の結果を得た。1.原因抗原に関する研究夏型過敏性肺臓炎の原因抗原を明らかにする目的で、まず、患者の家庭から真菌を分離し、健常者家庭からのものと比較検討した。その結果、各患者の家庭から高頻度に分離され、かつ健常者家庭からは分離されなかった真菌は、トリコスポロン・クタネウムであることがわかった。そこで次にこれらのトルコスポロン・クタネウムに対して患者が感作されているか否かを知るために、各患者の血清中抗トリコスポロン・クタネウム抗体を測定したところ全例が陽性であった。また、トリコスポロン・クタネウムの培養濾液抗原を用いて行った吸入誘発試験も殆ど全例が陽性であった。すなわち、トリコスポロン・クタネウムは患者発症環境に存在し、患者を強く感作し、吸入誘発試験も陽性であった事から、夏型過敏性肺臓炎の原因抗原であることが実証できた。トリコスポロン・クタネウムによる過敏性肺臓炎はこれまで報告されておらず、新しい疾患であると言える。2.発症機構に関する研究夏型過敏性肺臓炎の発症機構を知るために、患者の住宅調査を行った。その結果、トリコスポロン・クタネウムは患者家庭の中でも湿気の多い場所にある腐木、畳、マット、インコの糞などに増殖していることがわかった。したがって、本症は発症環境の面からはsick-house syndromeの概念で捉えられるべきである。本症の発症には多因子が関与しているが、本症患者にHLA-DQw3の抗原を持つ人が多かったことから、遺伝的因子発症の1要因と考えられた。夏型過敏性肺臓炎の原因抗原と発症機構について検討した結果,以下の成績を得た.1.原因抗原の検討患者発症環境から落下真菌培養法,室内塵培養法, swab法を用いて真菌の分離を行った.その結果,患者14家庭から3,265株,健常対照者195家庭から9,371株の真菌を分離した.これら真菌のうち,患者家庭にのみ有意に分離されたものはトリコスポロン・クタネウムのみであり,患者14家庭中11家庭(79%)から分離された.分離された同菌に対する患者血清中の抗トリコスポロン・クタネウム抗体価は,間接蛍光抗体法で128倍以上であった.トリコスポロン・クタネウムの培養濾液から作成した抗原による吸入誘発試験は13例に行い,陽性9例(68%),疑陽性(16%),陰性2例(16%)であった.さらに,西日本各地から集積した夏型過敏性肺臓炎患者68例の血清中抗トリコスポロン・クタネウム抗体を測定した結果,殆んど全例が本抗体陽性であった.以上の結果より,夏型過敏性肺臓炎の主要な原因抗原はトリコスポロン・クタネウムであることが明らかとなった.2.HLAタイピングの検討夏型過敏性肺臓炎患者66例について, HLA-A, B, C, DR, DQ抗原の検討を行い,健常者472例の成績と対比した.その結果,本症患者ではHLA-DQω3抗原が増加していたが,その相関は非常に弱いものであった.したがって,本症の発症にHAL抗原のある特定のものが強く関与しているとの知見は得られなかった.夏型過敏症肺臓炎の原因抗原と発症機構について検討し、以下の成績を得た。1.吸入誘発試験による原因抗原の検討トリコスポロン・クタネウムが夏型過敏症肺臓炎の原因抗原であることを確定するために、同抗原を用いて吸入誘発試験を行った。

抗原にはTIMM1573(serotype I)とTIMM1318(serotype II)の培養濾液抗原を用いた。その結果、患者17例中16例(95%)が陽性であり、陰性は僅か1例にすぎなかった。なお、吸入誘発試験の成績は吸入抗原のserotypeと関連しており、IおよびIIの両方に陽性のもの4例、Iのみに陽性のもの5例、IIにのみ陽性のもの7例であった。これらの成績を環境から分離された本真菌のserotypeと対比すると、82.4%の症例で両者が一致していた。吸収誘発陰性の1家庭からは新しいserotypeの本真菌が分離された。また、抗体陽性非発症家族の2例はいづれも陰性であった。以上の成績は本真菌が本症の原因抗原が重要であることを示している。2.発症機構の検討夏型過敏症肺臓炎の21家庭は全例木造家屋であり、築後19年を経ていた。その多くは日当りや通気が悪く、湿気の多い場所がありトリコスポロン・クタネウムはこれらの場所にある腐木、畳、寝具、インコの糞に増殖していた。つまり、同菌は高温、多湿な条件下に腐木などを栄養源として増殖していたことから、本症は発症環境の面からsick-house syndromeの概念で掟えられるべき疾患であると言えよう。
北海道日高山脈における第四紀後期の氷河変動復元に関する研究

本研究では,現在の氷河・氷床周辺で起きている地形・堆積物形成プロセスを観察・観測・記載し,その成果を,日高山脈に残されている過去の氷河地形・堆積物に適用することを試みた.その主な注目点は以下の3点である.1)堆積物の構造解析と山頂部の気象観測によって氷河・周氷河プロセスを明らかにすること2)示標テフラを用いて第四紀後期の氷河変動を正確に編年すること3)火山活動との関連性を探ること氷河地形・堆積物・示標テフラの精査として,日高山脈トッタベツ川流域を対象として現地調査を行なった.渓流部では,氷河地形の記載・マッピング,および氷河底由来の椎積物の記載と構造解析試料の採取を行った.平野部では,降下火山灰の採取を行い,渓流部では同定が困難な示標テフラの同定および層序と年代を決定した.さらに,北海道日高山脈の氷期の氷河拡大時期を他の日本列島山岳地域と対比するため,北アルプスにおいて現地調査を実施した.また,スイスやカナダの研究者と山岳氷河や凍土に関する情報交換ならびに議論を行った.野外で採取した氷成堆積物試料を用いて,薄片の作成ならびに記載・解析を行った結果,過去の氷河の物理状態として,氷河底の可塑性堆積物と,さらにその下にある凍結層の存在が示唆された.平野部で降下火山灰を同定したことによって,一定の示標基準を確立した.このことによって,渓流部でも同様の火山灰を用いて氷河作用の精密な編年が可能になったものと考えられる.これらに加えて,日高山脈北部の山頂部において,初めての通年気温・地温データの取得に成功した.特に,地温のデータ解析を行った結果,カール壁・カール底における山岳永久凍土および風穴現象の存在を確認できた.こうしたデータは,氷河の発達に関連する気候条件および周氷河環境を明らかにする上で非常に重要であるとともに,気候観測データにもとづいて過去の氷河・永久凍土の形成環境を復元する上でも,今後の議論に有用なものとなると考えられる.本研究では,現在の氷河・氷床周辺で起きている地形・堆積物形成プロセスを観察・観測・記載し,その成果を,日高山脈に残されている過去の氷河地形・堆積物に適用することを試みた.その主な注目点は以下の3点である.1)堆積物の構造解析と山頂部の気象観測によって氷河・周氷河プロセスを明らかにすること2)示標テフラを用いて第四紀後期の氷河変動を正確に編年すること3)火山活動との関連性を探ること氷河地形・堆積物・示標テフラの精査として,日高山脈トッタベツ川流域を対象として現地調査を行なった.渓流部では,氷河地形の記載・マッピング,および氷河底由来の椎積物の記載と構造解析試料の採取を行った.平野部では,降下火山灰の採取を行い,渓流部では同定が困難な示標テフラの同定および層序と年代を決定した.さらに,北海道日高山脈の氷期の氷河拡大時期を他の日本列島山岳地域と対比するため,北アルプスにおいて現地調査を実施した.また,スイスやカナダの研究者と山岳氷河や凍土に関する情報交換ならびに議論を行った.野外で採取した氷成堆積物試料を用いて,薄片の作成ならびに記載・解析を行った結果,過去の氷河の物理状態として,氷河底の可塑性堆積物と,さらにその下にある凍結層の存在が示唆された.平野部で降下火山灰を同定したことによって,一定の示標基準を確立した.このことによって,渓流部でも同様の火山灰を用いて氷河作用の精密な編年が可能になったものと考えられる.これらに加えて,日高山脈北部の山頂部において,初めての通年気温・地温データの取得に成功した.特に,地温のデータ解析を行った結果,カール壁・カール底における山岳永久凍土および風穴現象の存在を確認できた.こうしたデータは,氷河の発達に関連する気候条件および周氷河環境を明らかにする上で非常に重要であるとともに,気候観測データにもとづいて過去の氷河・永久凍土の形成環境を復元する上でも,今後の議論に有用なものとなると考えられる.1.日高山脈北部の氷河地形・堆積物の精査夏期に日高山脈トッタベツ川流域を対象として現地調査を行ない,氷成堆積物と氷河地形の記載・マッピングを行った.現地調査は大学院生の調査補助を得て,1週間程度2回実施した.この際,堆積物中から年代試料となる埋没木片を新たに発見し,放射炭素14年代測定および樹種鑑定に供した.2.日本アルプスの氷河作用との対比北海道日高山脈の氷期の氷河拡大時期を他の日本列島山岳地域における氷河拡大時期と対比するため,北アルプス蒲田川流域において現地調査を実施し,氷成堆積物と氷河地形の記載・マッピングを行った.この際,堆積物中から年代試料となる埋没木片を新たに発見し,放射炭素14年代測定に供した.3.気候観測にもとづく氷河・永久凍土の形成環境の復元日高山脈北部山稜域を対象として,山岳地域山頂部における気温観測(2地点)と岩塊地の地温観測(15地点)を実施した.秋季にモニタリングデータを回収し,記録データの解析を行った.その結果,カール壁・カール底における山岳永久凍土および風穴現象の存在を確認できた.4.研究成果の発表8月に東京で開催された第5回国際地形学会講において,上記の成果の一部を口頭およびポスターにて発表した.さらに論文として成果をまとめて,学会誌に投稿するため,準備中である.1.日高山脈北部の氷河地形・堆積物の精査

夏期に日高山脈トッタベツ川流域を対象として現地調査を行ない,氷成堆積物と氷河地形の記載・マッピング・構造解析試料の採取を行った.採取した試料を用いて,薄片の作成ならびに記載・解析を行った.2.他地域の氷河作用との対比北海道日高山脈の氷期の氷河拡大時期を他の日本列島山岳地域における氷河拡大時期と対比するため,北アルプス白馬山麓において現地調査を実施し,氷成堆積物と氷河地形の記載・マッピングを行った.また,スイス・チューリッヒ大学の研究者と山岳氷河や凍土に関する情報交換ならびに議論を行った.3.気候観測にもとづく氷河・永久凍土の形成環境の復元日高山脈北部山稜域を対象として通年観測を実施していた観測装置を回収し,データ解析を行った.その結果,カール壁・カール底における山岳永久凍土および風穴現象の存在を確認できた.4.研究成果の発表上記の成果の一部を2003年3月の日本地理学会にて口頭発表した.論文としてまとめて学会誌に投稿・掲載されたものを別表に示す.本研究では,現在の氷河・氷床周辺で起きている地形・堆積物形成プロセスを観察・観測・記載し,その成果を,日高山脈に残されている過去の氷河地形・堆積物に適用することを試みた.その主な注目点は以下の3点である.1)堆積物の構造解析と山頂部の気象観測によって氷河・周氷河プロセスを明らかにすること2)示標テフラを用いて第四紀後期の氷河変動を正確に編年すること3)火山活動との関連性を探ること氷河地形・堆積物・示標テフラの精査として,日高山脈トッタベツ川流域を対象として現地調査を行な,った.渓流部では,氷河地形の記載・マッピング,および氷河底由来の堆積物の記載と構造解析試料の採取を行った.平野部では,降下火山灰の採取を行い,渓流部では同定が困難な示標テフラの同定および層序と年代を決定した.さらに,北海道日高山脈の氷期の氷河拡大時期を他の日本列島山岳地域と対比するため,北アルプスにおいて現地調査を実施した.また,スイスやカナダの研究者と山岳氷河や凍土に関する情報交換ならびに議論を行った.野外で採取した氷成堆積物試料を用いて,薄片の作成ならびに記載・解析を行った結果,過去の氷河の物理状態として,氷河底の可塑性堆積物と,さらにその下にある凍結層の存在が示唆された.平野部で降下火山灰を同定したことによって,一定の示標基準を確立した.このことによって,渓流部でも同様の火山灰を用いて氷河作用の精密な編年が可能になったものと考えられる.上記の成果は,2001年に東京で開催された第5回国際地形学会議において開催されたシンポジウムで発表されたが,その内容は,本研究の研究分担者らが編集し,日本とアジア各地の氷河地形研究論文を所収するZeitschrift fuer Geomorphologieの特集号として今年度に出版された.また,全国を網羅する地形誌シリーズ「日本の地形」の北海道編を分担執筆し,本研究の成果を盛り込んだ.
免疫・神経・内分泌クロストークにおけるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)の役割

○MIFの内分泌系における役割マクロファージ遊走阻止因子(MIF)は、免疫系のみならず、内分泌系、細胞の分化増殖など、非常に多様な生体機能に関与していることが報告され注目を集めている。我々は抗MIF抗体の投与により血中のコルチコステロン濃度が顕著に上昇することを見い出した。このことはMIFがグルココルチコイドの作用を阻害するだけでなく、その分泌も制御している可能性を示唆している。○MIFの系における役割WTとMIF KOマウスにD-Gal+SEBを投与したところ、MIFKOマウスではWTマウスに比べて有意な血中GOT/GPT値の上昇が見られ、MIF KOマウスの方がWTマウスより重篤な肝炎を発症していた。この時MIF KOマウスの肝細胞は早期から激しいアポトーシスを起こしていた。この時の肝臓におけるサイトカイン産生をRT-PCR法によって調べたところ、MIF KOマウスではIL-4,IFN-γの発現が亢進していた。Con A誘導肝炎においては、肝臓中のNKT細胞が発現するIL-4が肝炎の発症に非常に重要であることが知られていることから、MIF KOマウスにおいてNKT細胞の機能の亢進が見られるのではないかと考え、肝リンパ球および脾臓細胞をin vitroでNKT特異的なマイトジェンであるαガラクトシルセラミド(αGalCer)で刺激したところ、MIF KOマウス由来の肝リンパ球は、IL-4産生量が高くなっていることが示され、MIF KOマウスの肝NKT細胞は非常に活性化しやすい状態になっており、これが肝炎悪化の原因であることが示唆された。また今年度は接触性過敏症(CHS)におけるMIFの役割についても検討を行った。MIF KOマウスではDNFB誘導性のCHSが増悪する傾向があり、これはMIF KOマウスのT細胞よりもむしろ抗原提示細胞側に原因があることを明らかにしている。マクロファージ遊走阻止因子(MIF)は、活性化リンパ球より分泌され、マクロファージに作用して免疫応答を誘導するリンホカインとして考えられてきたが、近年、免疫系のみならず、内分泌系、細胞の分化増殖など、非常に多様な機能を持つことが報告され注目を集めている。しかしながら、MIFの作用機序、生体内における生理的役割についてはいまだ不明な点が多い。MIFはグルココルチコイドの作用を制御する働きがあることから、免疫系に直接作用するだけで無く、炎症抑制効果を持つグルココルチコイドの作用を阻害することによって免疫病の発症に関与していることが予想された。これまでの我々の研究から、スーパー抗原投与時の敗血症ショック誘導時に血中のMIF濃度ならびにコルチコステロン濃度が上昇することを明らかにしている。さらに最近抗MIF抗体の投与により血中のコルチコステロン濃度が顕著に上昇することを見い出した。今年度はさらにMIF遺伝子ノックアウト(KO)マウスを用いた研究に着手し、抗MIF抗体投与で見られたような血中グルココルチコイドの有意な上昇は見られなかった。これは、KOマウスのように最初からMIFが無い状態ではグルココルチコイド自体のフィードバック阻害などの働きにより、血中のグルココルチコイド濃度が一定に保たれてしまうことが原因と考えられた。さらにMIFKOマウスを用いた解析から、MIFKOマウスはT細胞依存的肝炎に高感受性であることが示唆されるデータが得られている。詳細は現在解析中であるが、MIFKOマウスの肝細胞ではアポトーシスが亢進されており、肝臓におけるサイトカイン産生パターンの違いがこの差に関与しているのでは無いかと考えている。

また今年度は接触性過敏症(CHS)におけるMIFの役割についても検討を行った。MIF KOマウスではDNFB誘導性のCHSが増悪する傾向があり、これはMIF KOマウスのT細胞よりもむしろ抗原提示細胞側に原因があることを明らかにしている。
健診システムを利用した疾患特異的cohort作成による手指変形性関節症の病態解明

手指変形性関節症(Hand OA)に特異的な患者立脚型評価票であるFunctional index for Hand Osteoarthritis (FIHOA)の日本語版作成のため,国内16施設と連携しHand OA患者計210人の登録・データ収集を終了した.現在,集計した結果をまとめ,publicationの準備を行っている段階である.本研究成果により,今後Hand OA研究を行う上で問題となる,症状を有する患者(Symptomatic OA)と症状を有しない患者(non-symptomatic hand OA)間の識別が容易となる.また,本研究での枠組みを発展させることで,多施設研究の基盤となることが期待される.本研究成果は,その途中経過を2018年4月26日-27日京王プラザホテル(東京)で行われた第62回日本手外科学会にて発表した.研究計画のもう一つの柱である新城市との提携(一般市民を対象としたコホート作成)については,平成30年8月20日に新城市と名古屋大学との間で「医療、健康維持等に係る包括的な連携推進に関する協定」が締結された.健康寿命、労働寿命の極大化を目指す各種研究を推進するための連携であり,これをhand OAに活かしていく.また,Hand OAに対する知識を広げるため,雑誌整形・災害外科で特集された【これで完璧!手の変形性関節症ー最新のエビデンスから紐解くー】に2編寄稿を行った.日本語版FIHOAの妥当性評価のために多施設でhand OA患者の登録を行っていたが,2018年9月に目標の200人に届かなかったため,登録期間をから2018年12月に延長した.このため,publicationの時期が2019年にずれ込んでいる.新城市の一般住民を対象としたコホート作成について,まずはデータ収集の方法確立と,サンプル確保の容易さから,市民全体を対象とする前に,市職員の健診の枠組みを利用したデータ収集を行う予定である.2019年度内に,「手指変形性関節症に用いる患者立脚型評価票Functional Index for Hand Osteoarthritisの日本語版作成及び妥当性の検証」の最終結果報告,およびpublicationを行う.同年には,日本手外科学会,OARSI(世界関節症学会),EULAR(ヨーロッパリウマチ学会)にて研究の成果発表が決定している.また,日本整形外科学会学術集会でhand OAのシンポジストとして参加する予定であり,hand OAの治療の現状と問題点を他の整形外科医と共有する予定である.新城コホート全体の目的である「高齢者の健康寿命を延ばし、世の中に貢献できる社会の実現に寄与すること」を実現するため,hand OA患者データベース構築を継続する.手指変形性関節症(Hand OA)に特異的な患者立脚型評価票であるFunctional index for Hand Osteoarthritis (FIHOA)の日本語版作成のため,国内16施設と連携しHand OA患者計210人の登録・データ収集を終了した.現在,集計した結果をまとめ,publicationの準備を行っている段階である.本研究成果により,今後Hand OA研究を行う上で問題となる,症状を有する患者(Symptomatic OA)と症状を有しない患者(non-symptomatic hand OA)間の識別が容易となる.また,本研究での枠組みを発展させることで,多施設研究の基盤となることが期待される.本研究成果は,その途中経過を2018年4月26日-27日京王プラザホテル(東京)で行われた第62回日本手外科学会にて発表した.研究計画のもう一つの柱である新城市との提携(一般市民を対象としたコホート作成)については,平成30年8月20日に新城市と名古屋大学との間で「医療、健康維持等に係る包括的な連携推進に関する協定」が締結された.健康寿命、労働寿命の極大化を目指す各種研究を推進するための連携であり,これをhand OAに活かしていく.また,Hand OAに対する知識を広げるため,雑誌整形・災害外科で特集された【これで完璧!手の変形性関節症ー最新のエビデンスから紐解くー】に2編寄稿を行った.日本語版FIHOAの妥当性評価のために多施設でhand OA患者の登録を行っていたが,2018年9月に目標の200人に届かなかったため,登録期間をから2018年12月に延長した.このため,publicationの時期が2019年にずれ込んでいる.新城市の一般住民を対象としたコホート作成について,まずはデータ収集の方法確立と,サンプル確保の容易さから,市民全体を対象とする前に,市職員の健診の枠組みを利用したデータ収集を行う予定である.2019年度内に,「手指変形性関節症に用いる患者立脚型評価票Functional Index for Hand Osteoarthritisの日本語版作成及び妥当性の検証」の最終結果報告,およびpublicationを行う.同年には,日本手外科学会,OARSI(世界関節症学会),EULAR(ヨーロッパリウマチ学会)にて研究の成果発表が決定している.また,日本整形外科学会学術集会でhand OAのシンポジストとして参加する予定であり,hand OAの治療の現状と問題点を他の整形外科医と共有する予定である.新城コホート全体の目的である「高齢者の健康寿命を延ばし、世の中に貢献できる社会の実現に寄与すること」を実現するため,hand OA患者データベース構築を継続する.おおむね計画通りに予算は執行されたと考えており,次年度についても予定取り予算を執行していく予定である.