hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ICTを活用したうつ病者家族支援システムの構築と評価

本研究の目的は従来対面集合型で実施してきたうつ病者家族を対象とした小規模な心理教育プログラムをICT(Information and Communication Technology:以下,ICTと示す)を活用した家族支援システムを開発・構築し,広域的に実施・評価することである.今年度はプログラム・システムの内容を検討することを目的とした.ICTを活用した支援について行った文献レビューでは双方向性を重視して実施されているものは5文献と少なかった.それぞれの研究の目的は見守りや保健行動の確認,ピアサポートの促進とされ,実施内容としてリアルタイムなコミュニケーションや血圧値・主観的な健康状態の報告に対するコメント,メールの送信,掲示板へのコメント等が行われていた.プログラムの実施により,安心感を提供することやQOLの上昇,健康意識の向上,情緒的なサポートに繋がるとされていた.「活用されているデバイス」として,パソコンをはじめ,スマートフォンやタブレットなどすべてのデバイスへの対応がされていた.実施する上での課題としてマニュアルを整備することや実施体制の問題,非対面式であることへのためらいなどが報告されていた.以上のことから,マルチデバイス方式を取り入れることや,メール等を活用した日程調整やマニュアルを整備する必要性等が示唆された.本研究の目的は従来対面集合型で実施してきたうつ病者家族を対象とした小規模な心理教育プログラムをICT(Information and Communication Technology:以下,ICTと示す)を活用した家族支援システムを開発・構築し,広域的に実施・評価することである.そのため,今年度はプログラム・システムの内容を検討することを目的とした.文献レビューにおいてデバイスの選択や効果,および課題が明確となり,プログラム・システムを作成する上で参考とすることができると考えている.次年度は従来対面集合型で実施してきたうつ病者家族を対象とした小規模な心理教育プログラムを基盤として,広域的な実施を可能とするICTを活用した家族支援システム(案)を作成する.うつ病者を支える家族の視点・うつ病者とその家族を支援する看護者の視点等から多角的に評価し,ICTを活用した家族支援システム(案)を実施可能なシステムへと構築につなげる.本研究の目的は従来対面集合型で実施してきたうつ病者家族を対象とした小規模な心理教育プログラムをICT(Information and Communication Technology:以下,ICTと示す)を活用した家族支援システムを開発・構築し,広域的に実施・評価することである.今年度はプログラム・システムの内容を検討することを目的とした.ICTを活用した支援について行った文献レビューでは双方向性を重視して実施されているものは5文献と少なかった.それぞれの研究の目的は見守りや保健行動の確認,ピアサポートの促進とされ,実施内容としてリアルタイムなコミュニケーションや血圧値・主観的な健康状態の報告に対するコメント,メールの送信,掲示板へのコメント等が行われていた.プログラムの実施により,安心感を提供することやQOLの上昇,健康意識の向上,情緒的なサポートに繋がるとされていた.「活用されているデバイス」として,パソコンをはじめ,スマートフォンやタブレットなどすべてのデバイスへの対応がされていた.実施する上での課題としてマニュアルを整備することや実施体制の問題,非対面式であることへのためらいなどが報告されていた.以上のことから,マルチデバイス方式を取り入れることや,メール等を活用した日程調整やマニュアルを整備する必要性等が示唆された.本研究の目的は従来対面集合型で実施してきたうつ病者家族を対象とした小規模な心理教育プログラムをICT(Information and Communication Technology:以下,ICTと示す)を活用した家族支援システムを開発・構築し,広域的に実施・評価することである.そのため,今年度はプログラム・システムの内容を検討することを目的とした.文献レビューにおいてデバイスの選択や効果,および課題が明確となり,プログラム・システムを作成する上で参考とすることができると考えている.次年度は従来対面集合型で実施してきたうつ病者家族を対象とした小規模な心理教育プログラムを基盤として,広域的な実施を可能とするICTを活用した家族支援システム(案)を作成する.うつ病者を支える家族の視点・うつ病者とその家族を支援する看護者の視点等から多角的に評価し,ICTを活用した家族支援システム(案)を実施可能なシステムへと構築につなげる.本年度は予定していた専門学会への参加等が叶わず,次年度使用額が生じた.次年度はICTシステム構築やレンタルサーバー代,貸出用タブレット6台でおよそ970千円が必要となるが,配分されている予定額は直接経費900千円,間接経費270千円で,必要額を充足していないため,不足分を補う予定である.
外部照射による加速部分乳房照射における呼吸性移動を考慮した線量計算方法の確立

平成25年度は計画通り、外部照射加速部分乳房照射(APBI;Accelerated Partial Breast Irradiation)の各患者の呼吸性移動を加味した線量分布を計算する手法の検討を行った。心臓線量の評価も行うためにAPBI治療実施患者のうち左乳房6症例を対象とし、治療前に取得したkV-X線透視画像データから得た乳房内留置クリップの時間-位置変動情報を基に、呼吸性移動の振幅の中央を3次元座標(0, 0, 0)(座標0mmは-0.5mm以上0.5mm未満の範囲を示す)として移動位置座標を1mm間隔に分別しクリップ重心の各移動位置の存在確率を算出した。存在確率は6症例いずれも、各方向の移動量-0.5mm以上0.5mm未満は21%以上、-1.5mm以上1.5mm未満は82%以上であり、照射中の8割超の時間においてクリップ重心位置は振幅中央から各方向±1.5mmの範囲内に存在することが推測された。さらに、呼吸性移動を加味していない元プランのビーム中心が座標(0, 0, 0)の位置であると仮定して、呼吸性移動量に対応して各軸1mm間隔で治療ビーム中心位置を変移させ各位置での線量分布を計算し、各線量分布を算出した存在確率に従って重み付けして合算し、呼吸性移動を仮想的に加味した線量分布を作成した。線量分布計算には治療計画装置iPlan、分布の重み付け・合算には放射線治療計画支援ソフトウェアMIM Maestroを用いた。ターゲットやリスク臓器(心臓、左右肺、左右乳房)の線量体積ヒストグラムの数値指標を評価した結果、元プランに対する呼吸性移動を加味したプランの6症例の各臓器の数値指標の変化量は±0.6パーセントポイント以内、6症例の平均値は±0.2パーセントポイント以内であり、呼吸性移動によるターゲットやリスク臓器の線量変動は小さく、臨床的な影響は小さいことが治療計画上で示唆された。
周波数ホッピングマイクロ波反射計を用いたアルベン固有モード計測

本研究の目的は、新しいマイクロ波反射計システムを構築し、LHDプラズマに適用し、アルベン固有モードの空間構造を直接計測することである。将来の核燃焼プラズマにおいては、アルファ粒子によって引き起こされるアルベン固有モードなどのMHD不安定性を制御することは非常に重要であることが予想され、アルベン固有モードのプラズマ中における空間構造を知ることは理論モデルとの比較研究を行う上で不可欠なことであると考えられている。従来、アルベン固有モードの空間構造については、トロイダル及びポロイダル方向に多数設置された磁気プローブによる計測とシミュレーションコードを用いた解析が主流となってきたが、大型装置の場合プラズマコア部に局在化したような微少振幅のモードを計測することが困難であることが指摘されており、新しい計測手法としてマイクロ波を用いた反射計測の適用が期待されている。本研究で開発を行ったマイクロ波反射計システムは、プラズマ中の波動の空間分布を計測することを目的としておることから、マイクロ波の周波数を時間的に階段状に変化(ホッピング)させ、反射点の空間スキャンを行えるものを構築した。特に反射信号の位相変化を直接検出することにより、揺動強度の絶対値計測を行えるものとした。低位相ノイズのシンセサイズドマイクロ波発振器出力周波数を4逓倍してプラズマ計測に最適化させ、かつその周波数をホッピング変化させても安定に動作させることに成功し、これにより、大型ヘリカルプラズマ中のトロイダルアルベン固有モードの空間分布計測に初めて成功した。本研究で開発を行っているマイクロ波反射計システムは、プラズマ中の波動の空間分布を計測することを目的としておることから、マイクロ波の周波数を時間的に階段状に変化(ホッピング)させ、反射点の空間スキャンを行えるものの構築を目指している。特に反射信号の位相変化を直接検出することにより、揺動強度の絶対値計測を行うことが目標である。本年度は、システムの性能を確実に把握するための開発試験に重点をおいて行った。位相ノイズ成分の少ない発振器として、シンセサイズドマイクロ波発振器を購入し、これを遠隔で操作するシステムを構築した。また、発振した周波数をプラズマ計測で用いるための周波数帯に4逓倍し周波数をホッピング変化させても安定に発振可能であることを確かめた。これを用いて初期的なシステムを構築し、プラズマからの反射信号が既存のアンテナ光学系を用いて得られるかどうかの試験を行い、中性粒子ビームを高エネルギー粒子と見立てたプラズマ実験においてアルベン固有モードの観測に成功した。これらのことから次年度に向けたシステム構築の方向性を見出すことができた。
鱗翅目昆虫におけるオス殺しウイルスの網羅的探索

前年度に引き続き、茶園に生息するハマキガ類におけるオス殺しウイルスを保有している可能性について、オス殺しウイルス特異的RNA配列をもとにしたプライマー2種(A1およびC3、A1増幅断片:300b、C3増幅断片:400b)を用い、RT-PCRにより調査したが、採集したチャノコカクモンハマキ、ビロードハマキではオス殺しウイルスを保持している個体は発見できなかった。そこで、チャハマキと系統的類縁度の異なる3種のハマキガ科昆虫(チャノコカクモンハマキ:Adoxophyes honmai、Homona eductana、チビカクモンハマキ:Archips insulana)を供試して、本ウイルスの交差感染性の有無を調査した。チャノコカクモンハマキ、H.eductanaおよびチビカクモンハマキの4齢幼虫に本ウイルスを注射接種したところ、オス幼虫と蛹の死亡率は、それぞれ0%、97%および29%で、メス成虫の感染率は、それぞれ12.5%、77.8%および86.8%であった。本ウイルス接種後、感染したメス成虫から次世代のメス成虫へのウイルス伝播率(垂直伝播率)を調査した結果、垂直伝播率はチャハマキでは100%であったのに対して、H.eductanaでは33%、チビカクモンハマキ、チャノコカクモンハマキでは0%であった。このことから、オス殺しウイルスの垂直伝播率は、チャハマキの類縁関係との関連性が示唆された。さらに、オス殺しウイルスに感染したH.eductanaを累代飼育したところ、H.eductanaにおいても、オス殺しウイルスの垂直伝播率が0%となった。以上から、オス殺しウイルスは、チャハマキに特異的に感染するウイルスであることが示唆された。茶園においてチャハマキと同所的に生息している多種鱗翅目昆虫がオス殺しウイルスを保有している可能性について、オス殺しウイルス特異的RNA配列をもとにしたプライマー2種(A1およびC3、A1増幅断片:300b、C3増幅断片:400b)を用い、RT-PCRにより調査した。平成21年9月、鹿児島県枕崎市で採集されたチャノホソガ(Caloptillia theivora)40個体についてオス殺しウイルスの有無を調査した結果、調査した全40個体からA1配列は全く検出されなかったが、C3配列は100%検出された。その後配列を特定するためにチャノハマキホソガのC3PCR増幅断片をシーケンスしたところ、オス殺しウイルスとの相同性はなかったため、チャノハマキホソガにおいてC3増幅断片が検出されたのはプライマーの非特異性によるものであることが示唆された。さらに、生物検定により、チャノハマキホソガがオス殺しウイルスを保有しオス殺しを誘導する可能性について、別の30個体を用いて調査した。チャハマキにチャノハマキホソガ磨砕液を注射接種し、注射接種当世代および次世代にオス殺しが見られるか調査した結果、調査した30頭ともチャハマキに対するオス殺しを引き起こすことはできず、性比の偏りもみられなかった。平成22年2月に宮崎県三股町で採集されたウスコカクモンハマキ(Adoxophyes dubia)2個体及び鹿児島県枕崎市で採集されたビロウドハマキ(Cerace xanthocosma)16個体についても同様にオス殺しウイルス特異的配列の有無をRT-PCRを用いて調査したが、増幅は見られなかったため、オス殺しウイルスを保有していないことが示唆された。
1980年代から30年の創作実践を経て構想される台湾原住民文学史構築のための研究

本研究は、1980年代に誕生して30年を経過した台湾原住民文学の発展を、原住民作家の創作を通して考察し、台湾原住民文学史の構築のための研究を目的とした。具体的な成果は、『台湾近現代文学史』(共著)や原住民文学の翻訳書の出版、さらに論文「台湾原住民族文学の誕生」の発表や、「台湾文学史の構築から台湾原住民文学史の構築へ」、「窺見台湾原住民族文学史的建構」などの講演・報告で予期した成果をあげることができた。本「研究の目的」は、これまでの研究蓄積を踏まえ、台湾原住民文学の全体像を明らかにし、台湾原住民文学史の構築を目的とするものである。平成26年度の「研究実施計画」は、台湾文学史における台湾原住民文学の位置を考究し、その全体像を描くこと、さらには、タオ族の海洋文学作家、シャマン・ラポガンの作品の翻訳を完成することであった。「研究実施計画」は、以下のように着実に実施し、連携研究者および海外の研究協力者の協力のもとに、下記の研究成果をあげることができた。台湾文学については、2014年5月に中島利郎氏、河原功氏との共編により、『台湾近現代文学史』(研文出版、全527頁)を出版した。該書には、連携研究者、魚住悦子氏による「台湾原住民族文学の誕生ーペンをとった台湾原住民族」(全36頁)を収録した。さらに、2014年8月、本研究代表者の下村は、台北滞在中にシャマン・ラポガン氏に何度も会い、翻訳中の作品の不明箇所、風俗習慣、タオ語についてご教示いただいた。その研究成果は、2014年12月、魚住悦子訳『冷海深情シャマン・ラポガンの海洋文学1』(草風館)、下村作次郎訳『空の目シャマン・ラポガンの海洋文学2』(同)として刊行した。以上の三冊の研究成果は、いずれも書評で大きく取り上げられた。学界での評価を知ることができよう。研究交流の上では、2014年11月には『台湾原住民文学史綱』(上・下、里仁書局、2009年)の著者、浦忠成氏(ツォウ族、パスヤ・ポイツォヌ)が天理大学附属天理参考館を訪れた際に、台湾原住民文学に関する意見交換を行った。なお、研究代表者は、平成26年度、本研究に直接・間接に関わるテーマで三度、講演を行った。(〔学会発表〕参照)本研究は『台湾原住民文学選』全9巻(草風館、2002年2006年)や台湾原住民文学関係書の編集・翻訳出版等を通じて、過去30年の台湾原住民文学の発展を俯瞰し、台湾原住民文学史構築のための研究を展開してきた。初年度の平成26年度は、過去の実績を踏まえ、研究代表者の下村は『台湾近現代文学史』(共著、研文出版、2014年5月)の出版からスタートした。該書では「台湾近現代文学年表」を作成し、台湾文学における台湾原住民文学の位置付けを行った。さらに該書では、連携研究者の魚住悦子氏が「台湾原住民族文学の誕生ーペンをとった台湾原住民族」を執筆した。また2014年12月には、シャマン・ラポガンの海洋文学1・2として、魚住悦子訳・解説『冷海深情』、下村作次郎訳・解説『空の目』(草風館)を刊行した。平成27年度は、台湾原住民文学史構築の一環として、初年度の研究成果を「台湾文学史の構築から台湾原住民文学史の構築へ」としてまとめ、その成果を慈済大学東方言語学科「姉妹校學者遠朋講座」の一環で、2015年5月4日と5日に連続講義を行った。さらに同年11月7日には、国立台湾文学館で開催された「2015台湾文学外訳国際学術研討会曁台湾文学訳者論壇」において、「在日本的台湾原住民文学ー日本読者読了没有?ー」と題して講演を行った。日本における台湾原住民文学の受容について考察したものである。重要な点として、台湾原住民文学は体系的に日本に翻訳され、日本の作家が高い関心を寄せていることを指摘した。台湾原住民文学は台湾文学と同様に他者が描いた原住民文学が多数存在する。日本の近代文学作家佐藤春夫が1920年の訪台経験をもとに描いた作品に「霧社」などの作品があるが、それらの作品についても研究を深め、研究成果を講演「大正文学、佐藤春夫与台湾:先行研究一瞥」(於国立台湾文学館、2016年3月18日)などで公表した。【研究実績の概要】で述べたように、本研究は計画通り順調に進展している。研究代表者の下村は平成27年度、台湾からの招聘を受けることが多く、その都度本研究と関連する講演や講義を行ってきた。具体的に述べると、招聘を受けた機関は、慈済大学(2015年5月1日5日)、国立台湾文学館(2015年11月6日10日)、国立成功大学・国立中山大学・国立台湾文学館(2016年3月10月21日)である。その際本研究関連で行った講演や講義は【研究実績の概要】に述べた通りである。

さらにこうした招聘の機会を利用して、海外研究協力者との連絡を密に取るように努め、台湾原住民文学研究者のプユマ族孫大川氏、ツォウ族浦忠成氏、原住民作家のタオ族シャマン・ラポガン氏、プユマ族パタイ氏、ルカイ族アオヴィニ・カドゥスガヌ氏、さらに霧社事件・平埔族研究者の鄧相揚氏、山海文化雑誌社の林宜妙氏と連絡を取り情報交換を行った。また、本研究計画に基づく平成27年度のフィールド調査は、8月24日から9月3日まで連携研究者の魚住悦子氏と共同で実施した。訪問地・調査地は、台東県蘭嶼郷、同卑南郷、屏東県牡丹郷、同恒春郷、南投県埔里鎮、同仁愛郷である。さらに、台北市の台湾原住民族図書資訊中心(国立台湾大学構内)、山海文化雑誌社、国立台湾博物館を訪問して文献調査及び情報収集を行った。さらに本研究の一環として特に重視しているシャマン・ラポガン氏とパタイ氏の作品舞台の調査のために、二人の協力のもとにそれぞれ蘭嶼島や台東県・屏東県を見て回り、大きな収穫を得た。また2016年4月29日から5月2日まで、廈門大学人類学研究中心において「“台湾原住民族群関係的歴史、現状与未来"国際学術研討会」が開催されるが、下村はその国際シンポジウムへの招聘を受け、2月から3月にかけてこれまでの研究成果の整理を行った。本研究は、1980年代初年に誕生し30年を経過した台湾原住民文学の発展を、原住民作家たちの創作実践を通じて考察し、台湾原住民文学史の構築を目的とするものである。研究は次のように経過し、大きな成果をあげることができた。平成26年度は、研究代表者の下村が『台湾近現代文学史』(共著、研文出版、2014年5月)を出し、該書に「台湾近現代文学年表」を収録した。本年表は台湾文学史における台湾原住民文学の位置づけを行なったものである。該書には、連携研究者の魚住悦子氏が「台湾原住民族文学の誕生」を執筆した。本編は日本人研究者が台湾原住民文学の誕生前夜から誕生、そして今日までを通史としてまとめた最初の論考である。2014年12月には、シャマン・ラポガン著『冷海深情』(魚住訳)と『空の目』(下村訳)を上梓した。平成27年度から28年度は、代表者は台湾原住民文学史を構想した講演や研究報告を次の通り行った。「台湾文学史の構築から台湾原住民文学史の構築へ」(慈済大学、2015年5月4日・5日)、「在日本的台湾原住民文学ー日本読者読了没有?」(国立台湾文学館、同年11月7日)、「窺見台湾原住民族文学史的建構」(廈門大学人類学研究中心、2016年4月30日)、「なぜ文学なのか?ー存在する台湾原住民文学」(大阪日台交流協会、2017年3月25日)等。予定したフィールド調査は毎年実施した。特にシャマン・ラポガン(蘭嶼)とパタイ(台東)が描く作品舞台は毎年のように調査して実績をあげたが、その成果の一部は引き続き次のように公表が予定されている。シャマン・ラポガン著、下村訳『大海に生きる夢(大海浮夢)』(草風館、10月出版予定)、魚住氏の日本台湾学会発表「19世紀末の瑯王+喬(恒春半島)を作家たちはどう書いたかー原住民作家パタイの『暗礁』『浪涛』を中心に」(2018年5月27日)。本研究は、1980年代に誕生して30年を経過した台湾原住民文学の発展を、原住民作家の創作を通して考察し、台湾原住民文学史の構築のための研究を目的とした。具体的な成果は、『台湾近現代文学史』(共著)や原住民文学の翻訳書の出版、さらに論文「台湾原住民族文学の誕生」の発表や、「台湾文学史の構築から台湾原住民文学史の構築へ」、「窺見台湾原住民族文学史的建構」などの講演・報告で予期した成果をあげることができた。平成26年度内に予定した『台湾近現代文学史』およびシャマン・ラポガンの海洋文学2巻『冷海深情』と『空の目』を予定通り刊行することができた。この間、『台湾原住民文学史綱』の著者、浦忠成氏やシャマン・ラポガン氏に会い、二人の原住民族作家をインフォーマントとしてインタビューすることができたことは大きい。
企業におけるリスク評価に関する研究

本研究では、企業が直面するリスク評価のうち、信用リスクに着目し、信用リスクのある企業の発行する、金融商品価格評価問題を取り扱った。平成10年度の研究では、Jarrow,Lando,Tumbull(1997)のモデルをベースに、デフォルトに関する同値マルチンゲール測度を用いた価格評価モデルを考察した。Jarrow etalでは、普通社債のデフォルト発生時の回収率として、格付け機関から発表されている統計値が用いられている。デフォルトに関するデータの少ない、本邦市場で発行された普通社債の価格評価を可能にするため、債券価格データから、回収率を推定する方法を提案した。ここでは、発行体の信用格付けクラスの変化が、斉時的、非斉時的な各々の場合について、信用格付けクラス毎に回収率を推定する方法を提案した。また、以前に金利スワップ契約の信用リスクを、キャッシュフローの発生時点を満期とする、ヨーロピアンスワップション契約を結ぶヘッジコストとして評価する方法を提案している。しかし、この評価では、デフォルトに関する経験確率を用いてヘッジコストの期待値が計算されるため、期間が短いあるいは高格付けである企業の信用リスクを正確に評価できない。このモデルにおいて、同値マルチンゲール測度による期待値を計算することにより、より高い精度でパーレートを算出することも可能になる。以上のように、信用リスクのあるいくつかの金融商品の価格評価方法について研究成果が得られた。近年、信用リスクに対する関心が高まっている。本研究では、信用リスクをもつ企業間で取り引きされる金融商品のうち、金利スワップに着目し信用リスクを反映した評価方法をを提案する。金利スワップは契約時点において価値の等しい、固定金利と変動金利とを交換する契約である。金利スワップ評価は、固定金利払い・固定金利受け取りの両者のキャッシュフローを等しくする固定金利(パ-レート)を算出する問題である。しかし、信用リスクが存在する場合には、そのリスクに見合うプレミアムが付加される。本研究では、契約に関わる企業の格付けと、各格付けにおけるデフォルト確率が与えられたもとでのリスクプレミアムを算出する。ここでは、パ-レートに求められたリスクプレミアムを加えることによって金利スワップの価格評価が可能になる。その評価方法は、相手企業がデフォルトした場合に、現有の金利スワップと同内容の金利スワップを第3者と開始できる権利(金利スワップション)を購入することにより、信用リスクのない金利スワップを複製するものである。この金利スワップションのコストに相手企業のデフォルト確率を乗じることによって、この複製にかかるコストが信用リスクをヘッジするコストが得られる。リスクプレミアムは、契約者双方にかかるヘッジコストを加えることによって得ることができる。また、本研究で提案したモデルの精度を評価するための実証研究も併せて行った。本モデルは、中期(35年)の契約期間をもつ金利スワップを高い精度で評価できることが確認された。
半導体量子ドット電子スピンの完全ベル測定へ向けた研究

GaAs量子ドット中の電子スピンについての完全ベル測定の実現を目指し、その要素技術としての多値スピン読み出し実験へ向けた試料作製、測定系構築およびその評価を行った。測定系構築については、熱励起の影響による読み出しエラーを最小限にするためのフィルター兼熱アンカーとして銀ペーストを用いたパウダーフィルターを採用した。DC測定で電子温度60mKが得られ、比較的低い電子温度が得られた。現在、スピン緩和に比べて十分高速にドット電荷状態の検出を行うための高周波反射測定系を構築中である。上記の予備実験に加え、多準位系のスピン緩和ダイナミクスに関連して、過去の研究で得られた高スピン状態の速いスピン緩和について理論的考察を行った。研究協力者による数値シミュレーションによって、実験結果が定性的に再現された。次年度は速いスピン緩和の起源についてより詳しい考察を進める予定である。また、InAs自己形成量子ドットは強いスピン軌道相互作用を用いた高速スピン操作や光子との高効率な結合が期待され、量子情報分野への応用も期待されている。本研究ではInAs量子ドットでのスピン読み出しにも新たに着目し、その第一段階である単一電荷検出に、当初計画へ向けた実験準備と平行して取り組んだ。InAsドットの近傍にある別のドットを電荷計として用いることによって、単一電荷検出に成功した。また、ソース-ドレイン電極とドット間のトンネルレートが測定バンド幅以下となるクーロンピークにおいて、単一電子トンネリングの実時間観測に成功した。高周波反射測定に使用するための冷凍機用同軸線の導入が、予算の都合で遅れてしまった。しかし、作製した試料の低温での特性は良好であり、遅れはすぐに取り戻せるものと思われる。また高速測定ができなかったために、InAs量子ドットにおいて、スピン読み出しの必須技術である電荷検出に取り組み、単一電荷検出および単一電子トンネリングの実時間検出に成功した。当初計画とはやや異なるが、本研究で取り組んでいるスピン読み出し技術を、より広汎に応用できる可能性を見出したという意味で進展があったと言える。今後は当初の計画に沿って、高周波反射測定系の構築を完了した後、二電子スピンの4つの固有状態全てのシングルショット読み出し実験に取り組む。また平行して、ベル測定における単一スピン操作のための微小磁石を備えた横型ドット試料を作製し、電子スピン共鳴によるスピン操作を試みる。予想される課題として、高周波測定系を有する希釈冷凍機の利用可能期間の制限が考えられる。その場合の対応策として、他の冷凍機における高周波測定系の構築、あるいはInAsドットのスピン読み出し実験に取り組む。当初計画では所属研究室所有の任意波形発生器の使用を考えていたが、今年度それが故障してしまった。新しい製品の方が修理費用よりも安価であったため、研究経費の計画を変更して購入した。残りの経費の使途として、ソースメータ(約60万円)の購入を計画している。今年度の経費残額では賄えないため、次年度分と合わせて購入する。
スピロキラリティーを活用する環境調和型不斉触媒の開発

特徴的な不斉場を形成するキラルスピロ骨格は、類似のビナフチル骨格よりも反応基質が深く取り込まれるため高い不斉導入効率を示すことが多く、その有用性は明らかとなりつつある。しかし光学的に純粋なスピロ化合物を得るためには、多くの場合において煩わしい光学分割作業が必要であった。そこで本問題を克服するため、環状ケトンのエナンチオ選択的分子内α位アリール化反応によるスピロ[4.4]ノナン類の効率合成等を試みた。結果、Pd-Josiphos触媒を用いると、定量的かつ83% eeで目的スピロ化合物が得られることを見出した。生成物の絶対配置は、単結晶X線構造解析によりS体であることを確認した。キラルスピロ化合物の効率合成を基盤とする新規不斉触媒の開発とその応用を検討し、今年度は、含窒素六員環化合物であるテトラヒドロピリジンの簡便合成を主に検討した。テトラヒドロピリジンは、天然物や薬理活性化合物の部分骨格によく見られる構造であり、その合成研究が精力的に行われている。α-アルキルアレノエートとイミンとの形式的[4+2]環化付加反応は、中でも最も直接的な合成法の一つである。本反応においてケチミンを基質とすると、四置換炭素を有するテトラヒドロピリジンが得られるものの、その立体選択的反応例は無かった。そこで今回、環状ケチミンとα位にメチル基を有するアレン酸エステルとの形式的[4+2]環化付加反応を有機分子触媒を用いて行った。その結果、キラルホスフィンであるBINAP, QUINAP, DIOP, BPPFA, BPPFOHを用いた場合には、ほとんど反応は進行せず、進行しても位置選択性の混合物となった。キラルスピロ骨格を有する(R)-SITCP触媒を反応に用いたところ、生成物が88%, 90% eeで単一の位置異性体として得られた。本反応を様々な置換基を有するケチミンに適用した結果、いずれも目的化合物が高収率、最高93% eeで単一の位置異性体として得られることが判明した。スピロ化合物は、一つの四級炭素を中心に含むビシクロ骨格を有し、二つの環は互いに直交する構造を持つ。ラセミ化が起こり難く、剛直なキラルスピロ骨格は、目的とする反応中間体への効率的な変換可能を促し、望まない遷移状態を回避するなど、その有用性は明らかとなりつつある。類似のビナフチル骨格よりも反応基質が深く取り込まれるため高い不斉導入効率を示すものの、スピロ骨格合成法の制約がキラルスピロ化合物の応用研究の発展の律速となっている。分子をつなぐクリックケミストリーの鍵化合物“1,2,3-トリアゾール"は、極めて多様な分野で研究・利用されているものの、本ヘテロ環自体の機能研究、特に不斉触媒への展開は、数例のみである。今回、1,2,3-トリアゾールと、高い不斉導入効率を示すキラルスピロ骨格とを融合したスピロビス(1,2,3-トリアゾール)をデザインし、その効率合成と多機能化を基盤とする新規スピロ型不斉触媒の開発と環境低負荷型プロセス反応への応用研究を行い、以下の成果を得た。トリアゾール環を有するspiro[4.4]nonane合成に成功した。トリアゾール環窒素原子への炭素鎖導入およびアニオン交換により、次世代型反応溶媒として期待される新規スピロ型キラルイオン性液体を開発に成功した。アルキル長鎖導入とフッ素系アニオンへの交換により、ラセミ体で融点の大幅な低下がみられ(Mp = 7°C)、光学的に純粋なイオン性液体では、その融点は-18°Cまで低下した。Spiro[5.5]undecane骨格系は、ヨードニウム塩であっても低融点のイオン性液体となった(Mp = -11°C)。剛直な骨格を有するスピロ型イオン性液体では、単分子の分子キラリティーが分子間相互作用により系全体に伝播して、不斉格子または螺旋型集合体構造を形成するため、高いエナンチオ選択性の発現が期待される。キラルなスピロ骨格を不斉触媒の母格に用いると、高い不斉誘起能が発現する。しかしながら、高機能性を示す光学活性スピロ[4.4]ノナン類の触媒的不斉合成法は未だ確立されていない。そこで、酸-塩基型有機分子触媒へと誘導できる汎用性の高いキラルスピロ骨格の不斉合成法の確立を目指して、カルボニル基とフェノールエーテル基を有するスピロ[4.4]ノナン類の触媒的不斉合成について検討を行った。その結果、様々な配位ユニットを導入可能なスピロ[4.4], [4.5], [5.5]アルカノン類の触媒的不斉合成法を確立した。

本手法ではPd-(S,Rp)-Josiphos触媒を用いる分子内不斉α位アリル化反応により、S体のスピロ骨格が最高83% eeで定量的に得られる。本反応において高い立体選択性の発現にはエーテル部位の芳香環上の位置が重要であることが明らかとなった。さらに、得られたスピロ化合物を有機分子触媒へと変換し、aza-森田-バイリス-ヒルマン反応に適用したところ、この触媒の不斉誘起能が確認でき、最大54% eeで目的物を与えた。有機合成化学今年度は、キラルスピロ型有機分子触媒を用いるテトラヒドロピリジンの簡便合成以外にも、キラルスピロ型パラジウム触媒を用いた場合にのみ進行する2-alkenoic acid誘導体の5-endo-trig-type cyclizationの反応機構をDFT計算により明らかにすることができた。また本反応の知見を活用することで、キラルスピロ型パラジウム触媒による3-alkynoic acid誘導体の5-exo-dig cyclizationを開発することに成功し、キラルな第4級炭素求を有するdihydofuran-2(3H)-one誘導体の新たな合成法を確立した。マロン酸ジメチルから大量合成可能なスピロビストリアゾールの合成法を確立した。修飾容易なスピロビストリアゾールを利用して、スピロ型イオン性液体の合成に成功した(Mp = -18°C)。スピロビストリアゾールは光学異性体分離カラム(Daicel Chiralpak IC, CH2Cl2/iPrOH=4/1)にてグラムスケールで分割できることを見出した。スピロビストリアゾリウム塩と(R)-モッシャー試薬のカリウム塩との混合実験を行った結果、1H-NMR解析において、ジアステレオマー(R,S)と(R,R)に由来するそれぞれのピークが確認した。スピロビストリアゾリウム塩を反応溶媒として用いた場合、金属や触媒を全く使用しなくても不斉導入が起こる可能性を見出した。最終年度は、1,2,3-トリアゾールの多機能化を中心に検討していく。1,2,3-トリアゾールは、アジドとアルキンの[3+2]環化付加反応により容易に得られる化合物であり、極めて多様な分野で研究・利用されているものの、本ヘテロ環自体の機能、特に不斉触媒への応用は限られている。そこで1,2,3-トリアゾール部位を有するヘテロヘリセンのエナンチオ選択的触媒反応への応用を目指して、キラル超原子価ヨウ素試薬を用いるトリアゾールの酸化的ビアリールカップリング反応を鍵とするスピロ型分子、およびヘリセン様分子の合成を検討する。予備実験の結果、既知物から三段階で得られるトリアゾールに、乳酸を不斉源とするキラル超原子価ヨウ素試薬を作用させると、カップリング体が中程度の化学収率、及び不斉収率で得られた。本カップリング体の脱メチル化、続く環化により、まずは、ビストリアゾールヘリセン様分子の効率合成を達成する。今後は、スピロ型有機分子不斉触媒の開発研究を中心に展開する。具体的には、spiro[4.4]nonane系およびspiro[5.5]undecane系のカルベン型有機分子不斉触媒の開発研究を行う。スピロ1,2,3-トリアゾリウム塩を強塩基で処理すると1,2,3-トリアゾリウム塩由来のカルベンが発生し、それが有機分子触媒として機能することを最近見出した。実際、スピロ1,2,3-トリアゾリウム塩から調製したカルベン触媒をアルデヒドの二量化反応に適用したところ、目的とするカップリング体が得られることを確認している。本反応は、1,2,3-トリアゾリウム塩のカルベン型有機分子触媒の初めての例である。
高耐食アモルファス表面合金の作製

実用金属材料を被覆する高耐食アモルファス表面合金スパッター法で作製することを目的として、腐食液が表面合金の欠陥を通して基板に達し基板を侵すという基板を保護する能力に決定的に影響する表面合金の欠陥の発生原因とこれを除くために必要な種々の条件を検討した。(1)基板に異物が付着したり、真空チャンバー内に異物が混入しないように、クリーンルーム内にスパッター装置を設置すると共に、基板およびターゲット表面の最終清浄化はクリーンルーム内で行うこと、(2)スパッター装置の予備排気を十分に行うと共に、高純度のスパッター用ガスを用い、更にダストフィルター、H_2O除去フィルター、O_2ガス除去フィルターを通して得られる清浄なガスを用いてスパッターを行うように、マグネトロンスパッター装置を設計し設置した。(3)不純物の混入によって表面合金に欠陥が生じるのを避けるためには、焼結法によって作成したターゲットを用いるよりも、ターゲット状の単体に合金元素を埋め込むか載せたターゲットを用いる方が良い。ただし、スパッターを行っている間、基板の面の各部がターゲットの各部に対して相対的に移動するように装置を設計することが、基板の面の場所によって表面合金に組成のゆらぎが生じるのを避けるために必要である。(4)スパッター用Arガスの圧力が高いと、表面合金の基板に対する密着性が悪くなると共に表面合金にArガスが混入するが、スパッター用ガスの圧力が低いと、表面合金の圧縮応力が高くなり基板から剥離し易くなるので、10^<-4>Tarr程度の適正なArガス圧力でスパッターする必要がある。(5)微視的な凹凸は、表面合金の欠陥の原因となるので、平滑な基板を用いることが必要である。このためには、バフを用いた鏡面研磨あるいは電解研磨が有効である。分担研究者である入江・嶋村らの属する研究所において、アモルファス鉄-ニッケル-クロム-タンタル合金をスパッター法で作製する研究を行い、焼結法で作製したターゲットに比べ、合金元素を埋め込んだターゲットの方が、より均一なスパッター合金が得られることが判明した。また、無欠陥のアモルファス合金を作製するには、塵および埃を可能な限り制御した環境において、スパッターを行う必要のあることが推定された。したがって、補助金交付決定と同時に、スパッタリング装置を設置するためのクリーンルームの営繕工事を申請し認められ、62年1月クリーンルーム内に上記スパッタリング装置を設置した。同装置は、スパッター合金の均一性を良くするため、基板ホールダーを水冷しながら自転ならびに公転出来るようにし、また、2種類のターゲットから同時にスパッターすることを目的として、2つのターゲットをその垂線の交わるところに基板が来るように2つのターゲットを斜めに取り付け、更に、マグネトロン用とCD用の2つの電源を備えた特殊使用の装置である。一方、種々のアモルファスニッケル基合金を片ロール法で作製し、沸騰濃厚アルカリに耐える合金組成を検討した。その結果、アモルファスニッケル基合金にクロム,モリブデン,銅,鉛などを添加することが、沸騰濃厚水酸化ナトリウム中でも使用に耐える合金を得るのに有効であることが判明した。マグネトロンスパッタリングが可能な非磁性のアルミニウムおよび銅をターゲットとしてスパッターを行い、予備排気の真空度、マグネトロンとDCの差、アルゴン圧力の差、スパッター用電流の差などによるスパッター金属の性情に関する基礎的知見を得た。次いで、アルミニウムおよび銅に種々の合金元素に埋め込んだターゲットを作製し、生成するスパッター合金の組成と構造について検討中である。Nb,Ta,Mo,Wなどのバルブメタルのように融点がAlの沸点より高く、Alとの合金の作製に溶融を含むような通常の方法が適用できない合金をAl基板の上にスパッター法で作製し、アモルファス構造になる組成範囲について、欠陥のない表面合金の作製条件を検討した。

欠陥の発生には、基板に付着している異物と基板の微視的粗さが共に大きく影響する。基板を界面活性剤で脱脂しただけでは、アルミニウム基板作製の際に生じた表面の凹凸がそのまま残っており、均一な表面合金が生じないために、腐食試験によってかなり高密度に基板が侵される。化学研磨も基板の凹凸を十分に除くことにはならず、脱脂のみを行った場合よりはましであっても、表面合金の欠陥を通して基板が侵される。もっとも有効な基板の表面仕上げ法は、シリコンカーバイド紙で研磨した後、ダイヤモンドペーストおよびコロイダルシリカを研磨剤としてバフ研磨を行う鏡面研磨である。鏡面研磨を行ったAl基板に、例えばアモルファスAlーTa表面合金を作製すると、5%HCl中での侵漬試験を行っても、表面合金の欠陥を通して基板が侵されることはほとんどない。しかし、鏡面研磨後アセトン中で超音波洗浄を行うと、基板表面にめり込んでいた研磨剤が除かれて微視的なくぼみができるため、表面合金に欠陥が生じ、腐食試験によって基板が侵されるようになる。このように、欠陥のない表面合金を作製するためには、(1)クリーンルームを用いて基板に異物が付着したり、真空チャンバー内に異物が混入しないようにし、(2)清浄なガスを用いてスパッターを行い、(3)スパッター用ガスが表面合金に混入することを避けるためにスパッター用ガスの圧力を下げ過ぎることによって、表面合金の圧縮応力が高くなり基板から剥離し易くなることを避けると共に、更に(4)微視的に平滑な基板を用いることが必要であることが判明した。
ベニバナ種子由来セロトニン誘導体の体内動態と生体内酸化ストレス防御作用の解明

本研究は生活習慣病発症要因の一つである食品を有効に利用するという考えの下、ベニバナ種子に含まれる成分を対象として、特にこれらの成分を口から摂取した場合の体の中での振舞いについて検討を行った。その結果、ベニバナ種子の成分が口から摂取したままの形で、血液中に見出されるとともに、代謝物(投与した成分の形が変化したもの)が大量に見出された。このことから、ベニバナ種子を摂取した場合、ベニバナの成分と共にその代謝物が病気の予防に貢献する可能性が示された。ベニバナ油を窄汁後の種子残渣は2種類のセロトニン誘導体(p-coumaroyl serotonin; CS, feroyl serotonin; FS)を含んでおり、近年、同誘導体の生体内における動脈硬化抑制作用などが報告されている。しかし、セロトニン誘導体の生体内吸収や代謝についての詳細な報告については見当たらない。そこで、本研究はこれらの誘導体の抗酸化作用を明らかにすると共に、ラットにおける吸収や代謝などの体内挙動の解明を目的とした。平成19年度は2種類のセロトニン誘導体の抗酸化作用とラットにおける消化管吸収の解明を実施した。セロトニン誘導体のin vitroにおける抗酸化作用をDPPHラジカル消去作用により評価した結果、何れの誘導体も良好な抗酸化作用を示した(IC_<50>CS=17.84μM、FS=18.72μM,Trolox=28.98μM)。次に、血清試料中の各セロトニン誘導体を検出する為、前処理方法とHPLC分析条件の検討を実施し、血清に等量のアセトニトリルを添加する事により、再現性の高い良好なデーターを得る事が出来た。そこで、同法を利用して2種類のセロトニン誘導体の標準品を頚部静脈カテーテルを施したラットに経口および、静脈内投与して、その消化管吸収について検討を加えた。CSおよびFSの静脈内投与後、何れも2-コンパートメントモデルに従い血中から消失する事が明らかとなった。一方、これらの誘導体を経口投与した場合、何れの誘導体も投与後5分で血中に投与したままの形で検出される事が明らかとなった。これらの誘導体の血中濃度は経時的に増加し、何れの誘導体も経口投与後30分に最大血中濃度(CS=40μM,FS=90μM:100mg/kg体重投与時)に達した。一方、経口投与量を変化させて血中濃度の推移を険討したところ、セロトニン誘導体の投与量依存的に血中濃度が増加する事が明らかとなり、検討を加えた投与量の範囲(10100mg/kg体重)では、消化管吸収における飽和は生じていない事が明らかとなった。ベニバナ種子残渣には、2種類のセロトニン誘導体(p-coumaroyl serotonin: CS, feroyl serotonin: FS)が含まれており、同成分の動脈硬化抑制作用などが報告されている。本研究では19年度にセロトニン誘導体の生体内吸収について検討した。その結果、CS, FSは何れも投与した形のまま、血漿中に検出されることを明らかにした。20年度は、セロトニン誘導体経口投与後の血漿をグルクロニダーゼ処理することによりCSのグルクロン酸抱合体生成量について検討を加えた。その結果、CSの血漿中濃度が5-6倍増加したことから、グルクロン酸抱合体が血中における主要な代謝物であることが示唆された。そこで、グルクロン酸抱合体を分離可能な分析条件を確立し再度分析を実施したところ、CSおよびFS投与後の血漿中に、代謝物と思われる新規ピーク(代謝物Xおよび、代謝物Y)を検出した。代謝物Yはグルクロニダーゼ添加量依存的に減少し、これに伴いCSピークの増加が観察されたため、代謝物YはCSのグルクロン酸抱合体と推察された。一方、代謝物Xの生成量はピークエリアで比較した場合、血中に検出されるCSの10倍以上の濃度で存在することが明らかとなった。しかし、グルクロニダーゼ処理による代謝物Xの減少は30%程度であったため、代謝物Xはグルクロン酸抱合体(X1)と他の代謝物(X2)の混合物であることが示唆された。一方、FSについてもCSと同様の結果を得た。本研究の結果は、セロトニン誘導体の体内動態について新たな知見を与えると共に、生体内において生成する主要な代謝物の構造決定と生理機能の解明が不可欠であることを示した。
すばる超広領域探査で明かす宇宙再電離期の原始銀河団

銀河進化・宇宙論の研究において重要である初期の銀河団(原始銀河団)および宇宙の大規模構造の形成について、観測・理論の両面から研究する。また、宇宙の大規模構造における構成銀河の種別やその分布を調べることで、大規模構造の形成が銀河団進化・銀河進化に与えた影響・宇宙再電離のような宇宙論スケールの現象に与えた影響・その他天体現象へ与えた影響について多角的に考察する。
スポーツの法的問題に関する研究-日・米・欧におけるスポーツ参加を巡る紛争

我が国の近年の事例は、ボウリング国体選手の選考を巡るものやアジアパラ競技会への選手選考を巡る事例等、日本スポーツ仲裁機構で争われたケースが散見でき、その決定手続きの外見的合理性が重要であった。アメリカでは、女性及び障害者の機会についての紛争があり、Title IXやアメリカ人障害者法を根拠に争われ認められる傾向にある。ヨーロッパでは、EU法とかかわって、プロスポーツにおいて移籍の自由などが認められてきた。スポーツ法学研究で先んじているアメリカ合衆国及びヨーロッパ諸国の資料を中心として、スポーツに関わる紛争、訴訟そして関連の法規に焦点を当て、以下の諸点を明らかにする。(1)国際的に注目されてきたスポーツに関わる法的問題のうち、とくにスポーツ関連の紛争や訴訟はどのような状況にあり、そしてそれらに関わる法規はいかなるものがあるのかを明らかにする。(2)スポーツに関わる紛争や訴訟のうち、とくに参加資格に関する事例として、障害を持つ者に関する事例、人種や民族に関する事例、男女の機会に関する事例及びスポーツ・バイオレンスやドーピングに関する事例などを取り上げ、その具体的内容、争点、法的な判断及び課題を明らかにする。アメリカ合衆国において、スポーツへの参加を巡る問題は、とくに女性の機会や障害を持つ人の機会に関する事例などが見いだされた。直接的なスポーツについての国家法は現在のオリンピック・アマチュア・スポーツ法などに限定されるが、女性に関する機会拡大に大きく影響したとされる1972年教育法タイトルナインは、多くの訴訟において法的根拠として機能しており、重要な法規である。ただし、成立から30年以上が経過した今日でも、依然として十分な機会均等が保障されていないという指摘も多い。また、障害者への差別を禁止してきた一連の法規の結実点であるADA(1990年アメリカ障害者差別禁止法)の影響は、広く一般の施設ばかりでなく、スポーツの場面にも及んでいる。近年は、プロスポーツにおいて、その扱いを問題にする特異なケースも生じ、スポーツ界の競技規則ルールと一般法としての機会均等法との衝突として、興味深い。ヨーロッパの法規や事例については、今後の継続的な検討を要するが、これまで、ヨーロッパ評議会を中心にスポーツ・フォア・オール憲章や障害者スポーツについてのいくつかの憲章や勧告類が採択されている。また、国によっては違いがあるが障害を持つ者、エリート競技者及びプロ競技者、他国籍者、高齢者、女性などのスポーツ機会を保障するための規定が出されており、意識の高さを伺わせるところである。これらとは別に、ドーピングやスポーツにおける暴力行為に関する勧告なども注目される。ヨーロッパでは、とくにヨーロッパ評議会のスポーツ担当者会議において法的な問題が検討され、採択や勧告という形式で共通の方向が示されてきた。それらは、1960年代から80年代までをみても、採択として、1.競技者のドーピング(1967)2.スポーツの医学的側面(1970)3.スポーツ設備の衛生(1972)4.スポーツ医学センターの創設(1973)5.スポーツ・フォア・オール政策の理念(1976)6.CEスポーツ基金の設立(1978)などがあり、また、担当大臣会議の勧告として、1.ドーピング(1979)2.スポーツとテレビ(1980)3.内陸水域の自然保護(1981)4.スポーツ施設のエネルギー節約(1983)5.スポーツイベント(とくに、フットボール)での観衆の暴力(1984)6.ヨーロッパ・アンチドーピング憲章(1984)7.障害者のスポーツ・フォア・オール(1986)などを数えることができる。これらが後のロードス憲章へと受け継がれていく。とくに、EU法の整備が進むなかで1990年代後半からは、経済活動とプロスポーツ選手の移籍の問題が浮上し、スポーツとしての特殊性(固有法)と一般法との接点をどのように調整してゆくかが課題となっている。一方、我が国では近年、我那覇問題に代表されるように団体の処分の妥当性がまさに、選手のスポーツ権との関係で浮上するケースもみられた。アメリカ合衆国で生じたレスリング・グレコローマンのシドニーオリンピック代表をめぐる紛争では、アメリカ・オリンピック・アマチュアスポーツ法をもとに、仲裁による裁定結果とその後の競技団体とオリンピック委員会の決定の相違が原因で訴訟に発展するケースが生じている6また、わが国では北京オリンピックのアジア地区最終予選へのカヌー・カヤック女子選手の代表について、選手選考への不満から代表決定取り消しなどを求めた日本スポーツ仲裁機構での仲裁(結果は選手の請求は棄却)や国際スポーツ仲裁裁判所(CAS)による我那覇選手のドーピング禁止規定違反の処分取り消し裁定、そして同様に国際スポーツ仲裁裁判所(CAS)が、両足義足の選手の出場を認めなかった国際陸上競技協会の決定を無効とする裁定を下した例などスポーツ参加をめぐる紛争は、各スポーツの仲裁機関を紛争解決の場として争われるケースが増加している。また、ドーピング問題については概ねドーピング規制の世界基準への統一化、国内団体も日本アンチ・ドーピング機構へ加盟が進んでいる。加えて、日本のプロ野球の対応のように、不服申し立ての制度などを含んだ紛争解決の制度が急速に進みつつあると言える。とくに近年の参加問題に関する紛争事例は日本スポーツ仲裁機構で争われたケースが散見できた。

これらは、ボウリング競技の国体選手の選考を巡る不公正を問うたものやアジアパラ競技会への選手選考を巡る事例等であり、その決定手続きの外見的合理性が重要であった。訴訟事例としては、慰謝料請求事件として争われたが、事実上は高校生ボクシング選手の参加資格とその制限の合理性を巡る問題として捉えられる事例がみられた。これは、旧来のアマ制限条項の見直しを検討すべき事例であった。また、2010年千葉国体における山口県からエントリーした選手の資格について、従来から疑問視されていた問題が表面した。すなわち、生活実態がないにも関わらず、県の代表選手として出場し、天皇杯等のポイントを稼ぐ、いわゆるジプシー選手と言われたものの不公正さにメスが入れられた。このほか、大相撲の不祥事に対する処分とその妥当性はスポーツ団体のガバナンス問題を世に問う事例となった。今日、透明性の高い公平・公正なスポーツ界の実現がスポーツ立国戦略の一つの柱としても挙げられており、まさに、その改善すべき事例として捉えられる。諸外国の事例では、ドイツのスピードスケート選手のドーピング違反は間接的証拠をもとに、2年間の出場停止処分となった。スポーツの仲裁裁判所(CAS)もこれを認めたが選手側はスイスの裁判所に科学的根拠を示し、審理のやり直しを求めているケースである。このケースは個人的な遺伝的背景による可能性も示唆されており、一律なスポーツ界の規制が人権問題に発展することも考えられる事例である。プロテニスのドーピング違反による事例では、2度目の違反は生涯出場停止としていたが、その違反に至る理由に本人の過失の度合いが軽い場合には、厳格責任を一律に問うことは十分でないと判断し、その処分を軽減したケースも生じている。