hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
障害者の独立世帯形成における住宅条件

「脱施設化・地域生活移行」への障害者施策転換以降、公的福祉サービスを利用し、施設や親元から独立することが可能になった。しかし障害者に対する住宅施策は公営住宅のみと乏しく、その戸数も減少傾向にある。2007年以降、住宅確保要配慮者に対する民間賃貸住宅への支援は、入居相談や斡旋にとどまっている。このような状況下で、住環境に対し最も条件が厳しいと考えられる重度身体障害者に対する居住実態調査から、「自身が取得した持家に家族と」「親の持家に親と」「民間賃貸住宅に単身で」暮らす実態が明らかになった。身体障害者による持家取得の多くは、受障前の購入や事故による生命保険などでの購入によるものであった。その条件を持たない者は親の家か賃貸住宅を選択していることがわかった。既存賃貸住宅のバリアフリー整備状況を,住宅・土地統計調査の匿名データを用いて所有形態別に把握した。バリアフリーに関する法整備が整った1995年以降の整備率を、それ以前と比較した結果、公営住宅の整備率は非常に高く、民間賃貸住宅ではあまり変化がみられなかった。しかしこの時期に建設された公営住宅は少なく、公営住宅総数も全住宅数の3.8%(2013年)と少ないため、障害者が入居できる可能性は低い。最終年度は、知的障害者本人に対するアンケート調査を実施し、親との同別居に分けて分析した。その結果、親同居者の年齢層は低く、重度障害が多く、8割程度が無職であった。その多くが親の持家で暮らしていた。一方、親別居者の年齢層は高く、中軽度障害が多く、有職者は4割であった。親別居の8割がグループホームに居住していた。知的障害者の地域移行後の住まいとして、親の家かグループホームの選択肢しかない現状が明らかになった。本研究は、障害者の独立世帯形成における住宅条件を明らかにしようとするものである。障害者の居住実態を把握するため、重度身体障害者と知的障害者へのアンケート調査を実施した。事故により重度身体障害者となった者の多くは持家を取得し、病気原因や先天性障害の者は、親の家か民営借家に暮らすという、住宅の階層化がみられた。知的障害者の調査結果を親との同別居別にみると、同居者とその親の年齢は、別居者のそれらより低く、本人と親が高齢となるにしたがって別居する傾向がみられた。重度身体障害者、知的障害者ともに、親元からの独立希望があるものの、住まいの選択肢が少ないために親同居の継続を選択している実態があった。今年度の作業では不十分である、障害者に対する国際比較を行う。障害者の定義や持家比率などはある程度把握したので、次年度は障害者施策、住宅政策についての把握を行う予定である。また、他の障害種別(知的障害、精神障害)に対して、今年度と同様のアンケートを実施し、インタビュー調査も行う。当初予定であった住宅供給サイドの実態把握について、各自治体の施策を把握した上で、不動産業者や家主に対する調査を行う。知的障害者へのアンケート調査に協力してくれる団体と打ち合わせを進め、プレ調査(現在実施中)を経て、全国的なアンケート調査を行う予定である。また、精神障害者へのアンケート調査も協力団体が見つかったので、夏ごろの実施を目指して、アンケートの設計を行う。
粘液胞子虫クドア属における種内変異解析のための遺伝子マーカーの探索および性状解析

クドアのトランスクリプトーム解析により新規遺伝子情報を取得した。伸長因子1αは糞線虫と,熱ショックタンパク質83はウズムシと最も近縁であった。胞子の酵素活性は,ロイシンアリルアミダーゼ,酸性フォスファターゼおよびナフトール-AS-BI-フォスフォヒドロラーゼ陽性であった。抗クドアモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ2株を得た。これらの抗体はシスト内あるいは分泌タンパク質を認識した。クドアのミトコンドリア様DNAのPCR-制限酵素断片長多型解析により,4つの遺伝子型が認められた。32検体の遺伝子型の解析の結果,国内には全遺伝子型が,海外株では単一の遺伝子型のみ認められた。クドア胞子のEST解析により、既知遺伝子と相同性を有する48遺伝子が認められた。伸長因子1αおよびヒートショックタンパク質90と推定された2つの遺伝子において、他の生物種の各遺伝子と分子系統解析を行ったところ、いずれも他生物種とは遠い位置に認められた。1×10^7乗個の胞子を精製後、超音波破砕し、19種類の酵素活性の有無を調査した。その結果、ロイシンアリルアミダーゼ、酸性フォスファーゼ、ナフトール-AS-BI-フォスフォヒドロラーゼの3酵素について陽性反応が認められた。精製クドア胞子の粗精製タンパク質をマウスに免疫し、ポリクローナル抗体を作製した。クドア感染ヒラメ筋肉組織の凍結切片を作製したポリクローナル抗体による免疫組織化学を試みたところ、クドア偽シストの検出を確認した。クドアに対するモノクローナル抗体作製において、マウスに抗原として接種するためにクドア感染ヒラメより不連続密度勾配遠心法によりクドア胞子を精製した。クドア胞子懸濁液をアジュバントと混合し、マウスに免疫後、腸骨リンパ節法により、クドアに対するモノクローナル抗体を2種類作製した。作製したモノクローナル抗体を用い、免疫組織化学染色によりクドア感染ヒラメにおけるクドアの検出を試みたところ、これらの抗体はクドアのシスト内に存在するタンパク質あるいはシストから分泌されているタンパク質を認識した。また、分泌性のタンパク質を認識するモノクローナル抗体による免疫共沈降により結合タンパク質を得た。クドア・セプテンプンクタータはこれまで同一種内においてその遺伝的多様性は明らかとされていない。そこで、クドア株間での遺伝子型の比較を行うために約2000塩基対のITS領域の遺伝子配列を解析したところ、同一株内においてもすべてのITS領域が同一の遺伝子配列になっていないため株間の比較を行うには至らなかった。一方、国内外の株におけるクドアのcytochrome b遺伝子およびNADH dehydrogenase subunit1遺伝子を含むゲノム領域の1932塩基対の遺伝子配列を解析した結果、国内株および海外株にそれぞれ特徴的な遺伝子配列が認められた。このように、国内外の株を遺伝子情報から識別できる可能性があることが示唆された。クドアのEST解析ならびにトランスクリプトーム解析により、新規遺伝子情報を取得した。このうち2つについて分子系統解析を行ったところ、伸長因子1αは糞線虫の一種と、熱ショックタンパク質83はウズムシ属の一種と最も近縁であった。1×10の7乗個の胞子を精製後、超音波で破砕し、19種類の酵素活性の有無を検討した。その結果、ロイシンアリルアミダーゼ、酸性フォスファターゼおよびナフトール-AS-BI-フォスフォヒドロラーゼの3酵素について陽性反応が認められた。クドアに対するモノクローナル抗体作製のため、クドア胞子懸濁液をアジュバントと混合し、マウスに免疫後、リンパ球を採取し、ミエローマ細胞と融合しハイブリドーマを得た。クドア感染魚の凍結切片を用いた免疫組織化学法によるスクリーニングにより、クドアに対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマを2株得た。これらの抗体はクドアのシスト内に存在するタンパク質あるいはシストから分泌されているタンパク質を認識した。クドア株間での遺伝子型の比較を行うために約2000塩基対のITS領域の遺伝子配列を解析したが、マルチコピー遺伝子のため均一な配列を得ることができず株間の比較を行うには至らなかった。一方、国内外の株におけるクドアのミトコンドリア様DNAの1932塩基対の遺伝子配列を解析した結果、国内株および海外株にそれぞれ特徴的な遺伝子配列が認められた。この変異領域を利用したPCR-制限酵素断片長多型(RFLP)解析により、クドアを4つの遺伝子型に識別することが可能となった。32検体の遺伝子型の解析から、国内には全ての遺伝子型が認められた一方で、海外株は単一の遺伝子型となった。また国内においては、地域的に遺伝子型が偏る傾向が認められた。

計画通りモノクローナル抗体が作製でき、免疫組織化学染色によりクドアを検出できた。またクドア株間での遺伝的多様性を解析するために新たに選択した遺伝子領域において、株間での差異を認めたことから、本課題の重要な目的の一つを前倒しで達成することができた。以上のことから計画以上に進展したと判断する。魚病学クドアの感染環に関してはこれまで全く明らかとされていない。そこで、本年度は、クドアと交互宿主との相互作用について、実際に生体を用いて解析を実施する。また、計画書の通り、クドア胞子の魚体内の動態についてもさらに調査を行う。クドアの新規遺伝子情報を取得することに成功した。また、クドア胞子の19種類の酵素活性の有無を調べた結果、ロイシンアリルアミダーゼ、酸性フォスファターゼ、ナフトール-AS-BI-フォスフォヒドロラーゼの陽性反応が認められ、胞子の有する酵素活性を確認することができた。また、ポリクローナル抗体によるクドア偽シストの検出にも成功した。以上のように、本年度の目標の分子系統解析および性状試験による新規知見を得ることができ、さらに次年度に予定していた内容について前倒しで着手できたことから計画以上に進展している。クドア感染ヒラメの各組織において免疫組織化学によるクドアの検出を試み、シスト以外の寄生形態の検出を試みる。また同一個体内におけるクドア胞子の消長を確認するために経時的検出を行う。
miRNAによる遺伝子発現抑制能を付加したp53アデノウイルスによる癌治療の開発

p53の異常は癌の約半数に認められるが,p53導入のみではアポトーシスが誘導されない癌も多くある.そこで,アポトーシス阻害的標的遺伝子であるp21の発現を抑制する人工miRNAとp53を共発現する単一アデノウイルスベクターを作成した.このウイルスを癌細胞に感染させると,p53単独の場合と比較して高い治療効果が認められた.以上の結果から,このベクターを用いることにより治療抵抗性の改善が期待される.p53の異常は癌の約半数に認められるが,p53導入のみではアポトーシスが誘導されない癌も多くある.そこで,アポトーシス阻害的標的遺伝子であるp21の発現を抑制する人工miRNAとp53を共発現する単一アデノウイルスベクターを作成した.このウイルスを癌細胞に感染させると,p53単独の場合と比較して高い治療効果が認められた.以上の結果から,このベクターを用いることにより治療抵抗性の改善が期待される.すべての癌の約半数にp53の異常が報告されており,そのような癌においてはp53の導入による遺伝子治療が有効であると考えられるが,必ずしも著効するとは限らず更なる工夫が必要である. p53によって発現誘導される標的遺伝子の中に,そのアポトーシス効果に対して阻害的に働くものがある.そこで,そのような標的遺伝子のひとつであるp21を特異的に発現抑制する人工miRNAを設計し,発現プラスミドベクターに組み込んだ.このベクターをp53発現ベクターと共にHEK293細胞にトランスフェクションしたところ, p53が強発現しているにもかかわらずp21の蛋白発現誘導の抑制が認められた.次に, p53発現ベクターとp21抑制miRNA発現ベクターをひとつにハイブリッドしたベクターを作成した.この単一ベクターをHEK293細胞や大腸癌細胞にトランスフェクションしたところ, p53は強発現する一方, p21の発現誘導は抑制された.更に,このプラスミドベクターを元にアデノウイルスベクターを作成した. p53とp21抑制miRNAの共発現アデノウイルスベクターを大腸癌細胞DLD1および肝癌細胞HLF, Hep3Bに感染させ,フローサイトメトリーにてDNA量を測定したところ, p53単独発現のベクターと比較して有意にアポトーシスを示すsubG1の増加を認めた.また,大腸癌細胞SW480では,アドリアマイシンを併用することにより, p53単独と比較してp53/p21抑制miRNA共発現ベクターで強くアポトーシスが誘導された.以上の結果から, p53とp21抑制miRNAの共発現ベクターが強いアポトーシス誘導効果を持ち,このベクターを用いることで癌治療効果の増強,治療抵抗性の改善が期待される.すべての癌の約半数にp53の異常が報告されており,そのような癌においてはp53の導入による遺伝子治療が有効であると考えられるが,必ずしも著効するとは限らず更なる工夫が必要である.p53によって発現誘導される標的遺伝子の中に,そのアポトーシス効果に対して阻害的に働くものがある.そこで,そのような標的遺伝子のひとつであるp21を特異的に発現抑制する人工miRNAを設計し,p53と共発現する単一のアデノウイルスベクターを作成した.ヌードマウスに対して,大腸癌細胞DLD1およびSW480を皮下に接種し腫瘍を形成させた.腫瘍の大きさが決められたサイズに達したところで,高濃度に濃縮したアデノウイルスベクターを腫瘍に対して1日1回,3日間注入し,その腫瘍サイズの変化を経時的に測定したところ,p53単独と比較して,p21抑制miRNA/p53共発現ベクターで有意に腫瘍増殖の抑制効果を認めた.また,DLD1細胞においてp21抑制miRNAのみの投与は,腫瘍の増大を招いたことから,p53との共発現が必須であると考えられた.本研究で我々はp21抑制miRNA/p53共発現ベクターを用いることで,有効な治療効果を得ることに成功した.miRNA発現ベクターは,他のmiRNAをタンデムに接続することで複数の標的遺伝子の発現を抑制することが可能である.このため,他のアポトーシス阻害的な遺伝子に対するmiRNA設計し,複数を組み合わせることで相乗効果を得ることができる.これにより,更なる治療効果の増強,治療耐性の解除が期待される.
触媒的付加環化反応を用いる新規不斉骨格の創製

遷移金属触媒を用いる反応は、効率的かつ有用な合成変換を実現する。特に、遷移金属錯体と不斉配位子の組み合わせにより調製される不斉触媒を用いれば、高エナンチオ選択的な不斉誘起も可能であり、多彩な不斉骨格の構築が可能である。本研究では、不斉触媒を用いる付加環化反応を総括的に検討した。その結果、オルトフェニレン架橋のトリインの分子間、分子内の連続的[2+2+2]付加環化反応により、キラル多置換テトラフェレンのエナンチオ選択的合成を達成した。また、2-アミノフェノール部位でジイン部分とアルキン部分が連結されたトリインの分子内[2+2+2]付加環化反応により、面不斉を有する三脚型カゴ型化合物のエナンチオ選択的合成を行った。原料である基質中で、反応に関わる原子数により[m+n+l]と表される付加環化反応は、合成ユニットが全て生成物に取り込まれることから、原子効率が高い。さらに一反応で複数の炭素-炭素結合が生成し、多環状炭素骨格を構築できることから、極めて有用な合成手法である。特に"不斉"付加環化反応は、光学活性な金属触媒の適切な選択により高エナンチオ選択性を達成できる場合が多いことから、不斉合成において重要なアプローチであり、これまで多種多様な不斉骨格の効率的な合成が報告された。本研究では、遷移金属、特にロジウム、イリジウム錯体を用いる触媒的不斉付加環化反応に焦点を充て、下記の2つのコンセプトで研究を計画する。(1)分岐型基質を用いる分子内反応分子内反応は、鎖状化合物から一反応で多環状化合物を与える点で、効率的な合成手法である。しかしながらこれまでに報告されている分子内[2+2+2]付加環化反応では、アルキンやアルキンなどの三つの反応部位が直鎖上に連結された基質による反応がほとんどであった。一方、分岐型化合物は、生成物として架橋構造を有する新規な炭素骨格が構築できると予想されるが、これまで分岐型基質に特化した研究はなかった。そこで、本研究では、分岐型のジエンイン、トリインなどの付加環化反応を検討する。(2)歪み化合物の反応・合成四員環は歪みを持つ化合物であり、これまで[2+2]付加環化反応が主な合成法であった。そこで本研究では、オルトフェニレン架橋の1,5-ジエン部分を有する基質を用いることにより、四員環を中心部分に有する多官能性ビフェニレン合成を検討する。さらに、得られたビフェニレンを基質として用いて、環歪みの解消を伴う炭素-炭素結合の開裂を伴う反応へ展開する。遷移金属触媒を用いる[2+2+2]付加環化反応は、六員環化合物を合成する上で、原子効率が高く、かつ汎用性の広い反応である。特に分子内反応は、鎖状化合物からワンポットで多環状化合物を与える点で、魅力的な手法である。しかしながらこれまでの報告例では、アルキンやアルキンなどの三つの反応部位が直鎖上に連なった基質による反応がほとんどであり、分岐型化合物の検討に主眼点を置いた研究はなかった。今回報告者は、1,1-二置換アルケンにより架橋されたエンイン、すなわち分岐型ジエンインについて総括的に検討を行った。その結果、カチオン性キラルロジウム錯体を用いることにより、多彩な光学活性多環状化合物が、高収率かつ高不斉収率で得られた。例えば1,4-ジエンインの場合、アルキン末端の置換基、あるいは1,4-ジエンの2位の置換基の選択により、架橋型三環性化合物、スピロ化合物、縮環部にメチル基をもつ二環性化合物がそれぞれ選択的に得られた。いずれの生成物も不斉四級炭素を持ち、既存の手法では合成困難な光学活性化合物群である。さらに、本反応は1,5-、1,6-ジエンインへの展開も可能であり、七員環骨格を含む架橋型三環性、あるいは縮環型二環性化合物を高収率かつ高不斉収率で得ることができた。これらの反応の機構について考察した結果、ジエンインの1,6-エンイン部分から生成する共通の中間体である二環性メタラシクロペンテンに対し、残りのエン部分の挿入する際の位置、方向性により生成物が決定されることが考えられ、重水素ラベル実験によりその一部が裏付けられた。今後ケトンやイミンなどヘテロ元素を有する基質を用い、含酸素、窒素キラル多環状化合物の合成検討を行う予定である。遷移金属触媒を用いる不斉付加環化反応は、光学活性環状化合物を合成する上で、原子効率が高く、かつ汎用性の広い反応である。

報告者は既に、キラルイリジウム、あるいはロジウム触媒を用いることにより、軸不斉や、従来構築が困難であった不斉四級炭素中心の高エナンチオ選択的な創製に成功した。今回報告者はその展開として、軸不斉と中心不斉の同時創製を伴う不斉付加環化反応を達成した。すなわち、これまで複数の不斉を同時に構築する反応は多く報告されているが、異種の不斉を同時創製する例はこれまで報告されていない。そこで報告者は、アルキン末端に嵩高いアリール置換基を有するエンインとアルキンの[2+2+2]付加環化反応において、縮環部へ中心不斉の構築と、アリール置換基と生成する1,3-シクロヘキサジエニル骨格の間への軸不斉の構築を目指した。その結果、嵩高い対アニオンをもつキラルロジウム触媒と、嵩高いアルキンを選択することで、高ジアステレオかつエナンチオ選択的に中心と軸の異種不斉の創製を達成した。別の展開として、炭素-炭素単結合の切断を基点する不斉付加環化反応を達成した。すなわち、従来の付加環化反応では、アルキンやアルケンなどの不飽和結合と金属錯体の酸化的カップリングによりメタラサイクルが生成し、それが活性中間体となる。そこで報告者は、歪みをもつ四員環骨格を有するビフェニレンに着目し、遷移金属錯体による炭素-炭素単結合の切断により得られるジベンゾメタラシクロペンタジエンの利用を検討した。その結果、キラルイリジウム触媒を用いて、ビフェニレンとオルト置換アリールアルキンの反応を行ったところ、軸不斉を有する光学活性フェナントレン誘導体が得られた。本結果は、炭素-炭素単結合の切断を基点する触媒的不斉反応の数少ない例のひとつと言える。遷移金属触媒を用いる不斉付加環化反応は、光学活性環状化合物を合成する上で、原子効率が高く、かつ汎用性の広い反応である。これまで中心、軸、面、らせん不斉など、種々の不斉を誘起する反応が、報告者を含め多くの研究者より報告された。本研究は、付加環化反応により、過去に例のない新規な不斉骨格の構築法を開発を目指した。本年度はまず、新規なテトラフェニレン骨格の構築法を開発するとともに、不斉反応への展開を行った。テトラフェニレンとは、4つのベンゼン環が全てオルト位で連結した環状化合物である。中心部分のオクタテトラエン骨格は、三次元の鞍型構造であり、さらにベンゼン環上への置換基の導入により不斉を生ずることから、剛直なキラル骨格として期待されている。そこで報告者は、すなわち、ベンゼン環のオルト位にエチニル基と1,6-ジイン部分を有するトリインを基質として用い、キラルRh触媒存在下反応させた。その結果、最初に分子間で1,6-ジイン部分とエチニル基が反応し、引き続き分子内で未反応のエチニル基と1,6-ジインが反応することにより、連続的不斉[2+2+2]付加環化反応が進行し、光学活性な置換テトラフェニレン化合物が高不斉収率で得られた。さらに、分岐型トリインの分子内不斉[2+2+2]付加環化反応により、面不斉を有する三脚型化合物の合成を行った。すなわちこれまで、トリインの分子内[2+2+2]付加環化反応による三脚型かご型化合物を得る報告が2例あるが、いずれも収率が低く、さらにエナンチオ選択的不斉合成の例はない。そこで報告者は、o-アミノフェノールを骨格とし、その窒素上にジプロパルギル部分、フェノール性酸素原子の炭素鎖上にアルキン部位をもつ分岐型トリインを設計した。反応条件を検討した結果、キラルロジウム触媒を用いることにより、高収率かつ非常に高い不斉収率で目的の三脚型かご型化合物が得られた。
Threshold領域におけるe^+e^-→tt過程の精密計算

^^-私の研究成果は、(1)large-β_0近似で、クォーコニウム1S状態のエネルギーレベルに対するO(α^5_Sm)を計算し、その結果を用いて、将来のe^+e^-線形加速器におけるトップ・クォークの質量の測定精度を調べたこと。(2)renormalon相殺を取り入れた計算では、ボトモニウムのエネルギースペクトルの実験値を、理論計算でよく再現できることを示したこと。(3)renormalon相殺が従来知られていたよりも深いレベルで起こることを示したこと。(4)kinematical fitにより、tt^^- threshold領域で、トップ・クォークの運動量、及び、その崩壊先の粒子の運動量の測定精度が向上することを示したこと、が主なものである。(1)においては、将来のe^+e^-線形加速器のtt^^- threshold領域においてトップ・クォークの質量を高精度で測定するために必要な理論計算を行なった。将来期待される実験精度と比較して、この計算が重要であることを示した。(2)では、従来の常識に反して、O(Λ_<QCD>)renormalonの相殺を取り込んだ計算では、摂動QCDに基づく束縛状態の理論計算で、ボトモニウムのエネルギースペクトルの実験値が再現されることを示した。このような計算方法では、非摂動効果が非常に小さいことを表しており、同じ理論計算に基づく、トップ・クォークの質量決定方法の有効性を保証する。(3)では、摂動QCDの枠内ではO(Λ^4_<QCD>)までエネルギーレベルに含まれるrenormalonが小さくなることを示した。従来見落とされていた寄与を同定し、摂動展開の収束性を向上させる道筋を示した。(4)では、tt^^- threshold領域でシュミレーション解析を行なった。kinematical fitにより、トップ・クォークの崩壊における異常構造因子の測定精度が上がることを示した。平成12年度の研究成果は、(1)large-β_0近似で、クォーコニウム1S状態のエネルギースペクトルをO(α^5_sm)で計算したこと。(2)その結果を用いて、将来のe^+e^-加速器における、トップ・クォークの質量の測定精度を調べたこと。(3)kinematical fitにより、tt^^-のthreshold近傍でトップ・クォークの運動量の測定精度をどの程度向上させることが可能か、モンテカルロ・シミュレーションを用いて調べた。(1)では、最近進歩しているリノーマロン相殺の理論に基づいて、クォーコニウムのエネルギースペクトルを従来よりも高い精度で予言するために必要な計算を明らかにするとともに、必要な2つの要素のうちの1つ(largeβ_0近似でのO(α^5_sm)補正)を、1S状態に関して、新たな計算方法を開発して、解析的に計算した。結果は論文として発表した。(2)においては、(1)で得られた結果を用いて、将来e^+e^-加速器のtt^^- threshold領域におけるトップ・クォークの質量の精密測定に対して予測される効果を調べた。従来の理論計算の精度では、理論的な不定性が150MeV程度であったが、予定される実験精度を鑑みると、50MeV程度の理論精度が望まれる。今回の計算結果はそのために必要な計算の一部となっていることを示し、更にこれ以外に必要となる理論計算を列挙した。これらの研究結果は、将来e^+e^-加速器の国際ワークショップで発表した。(3)においては、tt^^- threshold領域におけるトップ・クォークの運動量の測定のシミュレーション解析を行なった。新たにKinematical fitを使った方法を開発し、従来の解析方法に基づく測定精度を有意に向上させられることが分かった。現在、結果を論文発表するべく準備中である。
化学反応制御による非真空プロセスでの高品質薄膜作製とその特性制御

ミストCVD法は、安全な原料を用い非真空プロセスにより酸化物半導体薄膜の成膜が可能な点で優れた技術であるが、同時に原料の種類や成膜条件によって反応経路の制御が可能な点で特徴がある。本研究は、雰囲気の酸化・還元性や新材料の利用によって化学反応の経路を制御し、薄膜の高品質化を達成する基盤技術の確立を目的とした。まず、酸化スズに注目した。酸化スズはSnの価数の異なるSnOとSnO2との組成を持つが、SnOはp型伝導を示し、酸化物半導体のpn接合形成に重要な材料である。しかし、この価数制御は困難で、多くの場合酸素リッチのSnOとなる。本研究では原料にNH3を加えて還元雰囲気とし、酸化を抑制するよう化学反応を制御することで、10^15cm-3台のp型伝導を実現しえた。また、ラマン分光やXPSによりSnが2価をとることを立証した。引き続きコランダム構造の酸化ガリウム(Ga2O3)の結晶成長を対象に研究を進めた。ミストCVDではn型伝導の実現のためにSnのドーピングが一般的であったが、Snの失活という問題があった。そこで、Ga2O3の形成反応と並行して分解が生じSiのドーピングが可能となるような原料を探索し、これを用いることでSiのドーピングに成功した。しかしながら、Ga2O3中のSi濃度が低い場合にはSiが活性化せず伝導に寄与しないという問題があった。そこでキャリアガスにO3を用いて膜中でのSiの活性化を進めることを考えた。O3によりSiが膜中に混入する化学反応経路が制御され、より微量のSiが活性化してn型伝導に寄与した。Ga2O3のn型伝導が得られたことから、これをヘテロ接合デバイスに応用するため。(Al,Ga)2O3/Ga2O3ヘテロ構造の作製、オフセットの解析を行った。その結果、ヘテロ構造デバイスにふさわしいタイプI型のオフセットが確認され、今後のデバイス展開への指針が得られた。29年度が最終年度であるため、記入しない。大気開放系ミストCVD法の酸化還元反応制御による薄膜特性のコントロールを目的として、主にp-typeのSnOとn-typeのSnO2を示す酸化スズ(SnOx)の作製と特性評価を中心に行った。p-type SnOは真空装置を用いて酸素量を厳密に制御した条件下でのみ作製がこれまで報告されているが、デバイス応用に向けて安定的にp-type SnOを作製する必要がある。ミストCVD法によりSnOのように酸素量を制御する必要がある薄膜については積極的に研究が行われておらず、さらにその成膜手法の開発もされていない。そこで、新成膜手法を提案し、その簡易試作機を導入することでSnO薄膜の作製を試みた。試作機を用いて成膜し、薄膜に対してX線回折測定(XRD),透過率測定, X線光電子分光法(XPS)からSnOの報告値と同程度の結果を示すことを確認した。これらの結果から新成膜手法の効果を確認することができた。しかし、効果の詳細なメカニズム等については未解決であることから今後検証する必要がある。さらに、ミストCVD法の利点である前駆体溶液の薬品選択性の自由度の高さを利用して、上記と比較して塩基性の高い条件の溶液を用いて作製すると結晶性の高い薄膜が作製できることが確認できた。この結果から溶液濃度の変化に伴い薄膜特性が変化することが確認できた。これらの結果からSnOを成膜することはできたが、ホール測定からp-typeの電気特性を得るには至らなかった。これは、試作機を用いて作製した薄膜に対して二次イオン質量分析法を用いて膜中組成を解析した結果、試作機原材料由来と考えられるドナーとして働いてしまう元素が多量に混入していることが分かった。試作機の原材料を選定することで改善が期待できる。大気開放系ミストCVD法の酸化還元反応制御による薄膜特性のコントロールを目的に研究を行った。本年度はミストCVD法を用いて、これまで酸素量を厳密に制御した条件下でのみ作製が報告されている、p-type一酸化スズ(SnO)の作製を目指した。これまでのミストCVD法の成膜手法では作製が困難であったために、新たなミストCVD法の成膜手法を提案し、その簡易試作器を作製した。簡易試作機を用いで作製した薄膜はX線回折測定(XRD)による結晶解析、X線光電子分光法(XPS)による化学結合解析からSnOが作製できることが確認できた。また、ミストCVD法の利点である前駆体溶液の薬品選択性の自由度の高さを利用して、塩基性の高い溶液を用いて作製すると結晶性の高い薄膜が作製できることが確認できた。これらの結果から、新たな成膜手法の効果、溶液雰囲気変化に伴う薄膜特性変化を確認することができた。これらの結果から「おおむね順調に進展している」と判断した。大気開放系ミスト化学気相成長(CVD)法の酸化還元反応制御による薄膜特性のコントロールを目的に研究を行った。目的達成に向けて、ミストCVD法によりパワーデバイス応用が期待されるコランダム構造酸化ガリウム(α-Ga2O3)のSiドーピングによる導電性制御に関する研究を行った。

パワーデバイスは電力効率化に向けて研究が活発に行われており、現在用いられるSiデバイスよりも更なる高耐圧・低損失に向けて、ワイドバンドギャップ半導体デバイスの研究が注目されている。この注目されるワイドバンドギャップ半導体の一つにα-Ga2O3がある。α-Ga2O3はミストCVD法によるサファイア基板上に高品質な薄膜が成長可能であるものの、導電性制御において課題があった。そのため、ミストCVD法によるα-Ga2O3の高い導電性制御の達成は、α-Ga2O3パワーデバイスの実用化に向けてインパクトがある。α-Ga2O3の導電性実現には4価のカチオンをとる材料を適切にドーピングする必要があり、その主な材料はSn、Siである。SiはSnよりもドーピングが可能となれば良好な電気特性を実現することが期待できる。しかし、Siドーピングは、溶液法において最適な原料とその条件が発見されておらず、これまでに導電性を有するSiドープα-Ga2O3は作製されていない。そこで、溶液原料雰囲気制御に着目しSiドープα-Ga2O3の作製を試みた。作製した薄膜は良好な電気特性を示すことができた。また、酸化還元反応制御という考え方をMgZnO、SnO2薄膜の構造・物性制御に応用する試みを進めた。その結果、バンドギャップが6 eV以上のMgZnO薄膜からバンド端近傍のカソードルミネセンスを得た、耐食性・導電性の優れたSnO2薄膜を実証した、などこの考え方を活かして高品質の薄膜作製に寄与した。大気開放系ミストCVD法の酸化還元反応制御による薄膜特性のコントロールを目的に研究を行っている。目的達成に向けて、ミストCVD法によりパワーデバイス応用が期待されるコランダム構造酸化ガリウム(α-Ga2O3)のSiドーピングによる導電性制御に関する研究を行った。α-Ga2O3はこれまでにミストCVD法を用いて高品質薄膜作製に成功しており、導電性制御に関してはSnをドーピングすることで研究が進められている。更なる高移動度、キャリア密度制御にはSiをドーピングの必要があった。しかし、ミストCVD法に適切な原料溶液がなかった。本問題解決に向け原料探索と溶液中の酸性雰囲気を調整し、その結果として適切な原料溶液見出すことができた。本条件の下、作製した薄膜は良好な電気特性を示しデバイス化への応用が期待される結果を示した。本結果から、ミストCVD法において溶液中の雰囲気制御が新たな薄膜作製の糸口となることが確認できた。本結果より「おおむね順調に進展している」と判断した。ミストCVD法は、安全な原料を用い非真空プロセスにより酸化物半導体薄膜の成膜が可能な点で優れた技術であるが、同時に原料の種類や成膜条件によって反応経路の制御が可能な点で特徴がある。本研究は、雰囲気の酸化・還元性や新材料の利用によって化学反応の経路を制御し、薄膜の高品質化を達成する基盤技術の確立を目的とした。まず、酸化スズに注目した。酸化スズはSnの価数の異なるSnOとSnO2との組成を持つが、SnOはp型伝導を示し、酸化物半導体のpn接合形成に重要な材料である。しかし、この価数制御は困難で、多くの場合酸素リッチのSnOとなる。本研究では原料にNH3を加えて還元雰囲気とし、酸化を抑制するよう化学反応を制御することで、10^15cm-3台のp型伝導を実現しえた。また、ラマン分光やXPSによりSnが2価をとることを立証した。引き続きコランダム構造の酸化ガリウム(Ga2O3)の結晶成長を対象に研究を進めた。
状況的学習理論に基づく卒論作成過程の質的・量的検討

本研究のねらいは、卒論作成過程の内実とその成果を大学ゼミの文脈(状況)から捉え直し、継続的なフィールドワークによって長期にわたり収集されたデータを調査指標として活用しながら、卒論作成に伴う参与という活動がもたらす学習観を新たに再構築することである。本年度は3つの研究課題を設定・実行した。1卒論への態度スケールからみた卒論作成過程の学びの量的検討:卒論作成の状況特性を質的に深く探る目的から、大阪府下私立大学専門教育課程における教育・心理学分野の1つのゼミ(4年次生10名)を対象に、半構造化されたインタヴュー調査、及び回想法による質問紙調査(卒論への態度スケール(SAG25))を実施した。その結果、卒論作成における学びにおいて、「社会性獲得」、「知性創造性獲得」、「積極的問題解決」を高めること、「不安・懸念」、「受動的課題遂行」を低めることを明らかにした。2ゼミでの対話と成員性の観点からみた卒論作成過程の学びの質的検討:卒論作成における学びの意味づけの変容という現象を、(1)学生同士の互助支援におけるディスコースの特徴、及び(2)学生同士による互助行為からメンバーシップが獲得される形態の2つの観点から明らかにした。3状況的学習(SL)理論に基づく学びの理論研究:文献レビュー、海外での研究交流を通じ、SL理論に基づく卒論作成過程を質的・量的に検討するための方法論の整備を行った。具体的には、複線径路等至性モデル(TEM)、対話的自己(DS)理論を介し、SL理論に基づく卒論を通じた学習研究の特色を考察した。以上の知見を手がかりに、協同的な学びにおける「リソースの社会的配置」という視点を新たに示し、卒論作成に伴う参与という活動を基礎に据えた学習論としてまとめ、SL理論の観点から卒論作成における教育実践への示唆を論じた。(抄録なし)本研究のねらいは、卒論作成過程の内実とその成果を大学ゼミの文脈(状況)から捉え直し、継続的なフィールドワークによって長期にわたり収集されたデータを調査指標として活用しながら、卒論作成に伴う参与という活動がもたらす学習観を新たに再構築することである。本年度は、(1)質的調査、(2)質的分析、(3)方法論・理論の整備を進めた。(1)質的調査では、卒論作成の状況特性を質的に深く探る目的から、過去20年にわたり283名の卒業生を輩出し、卒論を中心的活動に据えて運営されてきた、大阪府下私立大学専門教育課程における人文・社会科学系教育・心理学分野の1つのゼミ(4年次生15名)を対象に、参与観察(計3回)、インタヴュー(一人平均60分)、質問紙調査(卒論への態度スケール(SAG25))を実施した。また、(2)質的分析では、卒論への学びの意味づけの変容という現象を、(1)学生同士の互助支援におけるディスコースの特徴、及び(2)学生同士による互助行為からメンバーシップが獲得される形態を明らかにした。これらの成果の一部は、学会誌への投稿及び学会発表を通して報告した。さらに、(3)方法論・理論の整備では、文献レビュー、海外での研究交流を通じ、状況的学習(SD理論に基づく卒論作成過程を質的・量的に把握するための方法論の整理を行った。具体的には、SL理論を中心に、複線径路・等至性モデル、対話的自己理論を取り入れた質的調査、高等教育における量的調査の方法論の類似点・異同を整理することを通じ、SL理論に基づく卒論を介した学習研究の特色を考察した。加えて、卒論作成に伴う参与という活動を基礎に据えた新たな学習論の生成に向けて、実践、学習、活動を巡る理論的議論を深め、その成果を踏まえ、国内外の学会での交流を通して、今後の大学教育に向けた示唆・提言を行うための基盤づくりを行った。

具体的には、複線径路等至性モデル(TEM)、対話的自己(DS)理論を介し、SL理論に基づく卒論を通じた学習研究の特色を考察した。以上の知見を手がかりに、協同的な学びにおける「リソースの社会的配置」という視点を新たに示し、卒論作成に伴う参与という活動を基礎に据えた学習論としてまとめ、SL理論の観点から卒論作成における教育実践への示唆を論じた。今年度は、当初の計画通り、(1)質的調査、(2)質的分析、(3)方法論・理論の整備を同時並行で進めることができた。とりわけ、本研究の目的にあたる新たな学習観の生成という課題に関しては、(3)方法論・理論の検討が重要となるが、その土台として、SL理論と関わりの深い著書"Dialogical Self Theory"における第3章(p.120-199)の翻訳を、著者本人(オランダナイメーヘン大学名誉教授ハーマンス博士)と直接交流しつつ実施できた。結果として、新たな学習観の生成に向けた理論整備が大幅に進み、当初の計画以上の進展がみられた結果となった。方法論・理論の整備に関する今年度の研究成果を踏まえ、異なる大学での複数のゼミを対象に効果検討を実施する。加えて、専門教育課程に位置づけられる文脈(状況)を一部共有する複数のフィールドを対象とした調査デザインの基での詳細な質的・量的検討を行う。また、今年度パイロット・スタディとして実施した質問紙調査の結果を踏まえ、今後は、回想法を取り入れた学びの意味づけの過程を質的・量的に捉える分析を実施する。また、これらの成果について、今年度報告した英文論文の成果を踏まえ、新たな学習論の生成を巡る研究課題を中心に取り上げる、海外の学術雑誌『lnternational Jounal for Dialogical Science』(査読付き)への論文投稿を通して、研究報告を行う。(抄録なし)
ボーダーライン周辺群における見捨てられスキーマとボーダーラインの徴候との関連

介入実験の結果、見捨てられスキーマの変容を焦点とした群では、スキーマをターゲットとしないCBT(Cogtnitive Behavior Therapy)群およびWL(Waiting-List)群よりも有意に見捨てられスキーマ得点とBPDに特徴的な行動(不安定な対人関係、衝動的な行動など)得点が減少した。よって、見捨てられスキーマの変容を促す介入は、BPDの徴候の改善に効果があることが示された。研究目的本研究は,境界性パーソナリティ障害(borderline personality disorder:BPD)とのその周辺群に特徴的であるとされる,「見捨てられスキーマ(見捨てられることに関する考え方の枠組み)」の変容を促す長期的介入実験を行うことを目的とする。欧米においては,BPDに特徴的なスキーマを標的として介入を行う認知行動療法的な心理療法について,効果を検討する実証研究が行われている。しかし,本邦において,BPDの心理的支援に関する実証研究はほとんど見受けられない。本研究によって,BPD周辺群に対してスキーマへの介入が有効であることが示されれば,今後のBPDおよびBPD周辺群に対する効果的な介入法開発の足がかりとなり,意義深いと考えられる。研究方法本研究は,大学生のBPD周辺群を対象として,8週間の長期的介入実験を行う。まず,スクリーニング調査を行い,見捨てられスキーマ得点およびBPD傾向の得点が平均点以上の者で,実験参加希望の意思を示した者に,実験への参加を依頼する。同意を得られた実験者について,それぞれ見捨てられスキーマ焦点群(実験群)と,既存の認知行動療法の手法で介入を行うCBT群,待機群にランダムに割り振る。実験予定人数は,各群15名程度である。実験参加者には,2週間毎に実験室に来室してもらい,ホームワークの説明や,効果指標(感情・認知指標,皮膚電位等)の測定を行う。現段階では,スクリーニング調査を行い,実験参加者を募っている段階である。現在参加希望者は3名である。大学の春季休業との重複を避けたため,24年度4月以降に実験を開始する予定である。なお,本実験を行うにあたり,見捨てられスキーマを効果的に変容するための介入ポイントを検討する準備研究を行った。その成果については,日本認知療法学会において発表している。本研究は、境界性パーソナリティ障害(borderline personality disorder: BPD)とのその周辺群に特徴的であるとされる、「見捨てられスキーマ(見捨てられることに関する考え方の枠組み)」の変容を促す8週間の介入実験を行うことを目的とした。欧米においては、BPDに特徴的なスキーマを焦点とした研究が発展してきているが、本邦において、BPDの心理的支援に関する実証研究はほとんど見受けられない。本研究によって、BPD周辺群に対してスキーマへの介入が有効であることが示されれば、BPD周辺群に対する効果的な介入法開発の足がかりとなり得る。本研究は、大学生のBPD周辺群を対象とした介入実験を行った。スクリーニング調査を行い、見捨てられスキーマ得点およびBPD傾向の得点が平均点以上の者で、同意を得られた者を実験参加者とした。実験参加者はそれぞれ見捨てられスキーマ焦点群6名と、既存の認知行動療法の手法で介入を行うCBT群6名、待機(Waiting-List)群6名にランダムに割り振けた。実験参加者には、2週間毎に実験室に来室してもらい、効果指標(感情・認知指標、皮膚電位等)の測定を行った。実験の結果、捨てられスキーマ焦点群は、CBT群およびWL群よりも、有意に見捨てられスキーマの得点が減少していた。また、見捨てられスキーマ焦点群は、CBT群およびWL群よりも、有意に対人関係スキルの得点が増加した。さらに、BPDに特徴的な行動化得点について、見捨てられスキーマ焦点群は、CBT群およびWL群よりも有意に得点が減少した。一方、皮膚電位の値、BPD傾向全体を測定する得点については、3群に有意な差は示されなかった。以上の結果から、見捨てられスキーマの変容に焦点をあてることが、BPDに特徴的な行動化や対人関係スキルの改善について効果があることが示された。研究準備は滞りなく行われている。実験参加希望者の人数が想定していたよりも少数であったため,当初の予定より現段階での実験参加者は少ないが,今後より大規模にスクリーニング調査を行い,実験参加希望者を募ることで十分担保できるものと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,平成24年度内に実験を終了する予定である。成果発表については,途中経過を,平成24年度の日本認知療法学会,日本行動療法学会等で発表する。また,データが集まり次第,学術雑誌「カウンセリング研究」に本研究の成果を投稿する予定である。
ナノ粒子による長鎖DNAの折り畳み:人工クロマチンモデルの構築

細胞内のゲノムDNAはヒストン蛋白質との複合体を形成し、高次構造へ階層的に折り畳まれている。このDNAとヒストンの複合体状態が変化することでDNA遺伝子活性が自然制御されている。本研究では、DNAとヒストンサイズのナノ粒子からなる「人工クロマチン」という単純なモデルを化学的構築し、DNAとナノ粒子との相互作用および自己組織化の制御へアプローチを開発した。そこで、人工クロマチン高次構造と人工クロマチン中のDNAの生物学的活性の関係を明らかにした。人工クロマチン系の展開により、将来の遺伝子治療の新技術としてDNAバイオ活性を化学的制御が可能になると期待されている。本研究は、長い二重鎖DNAの高分子と、厳密に帯電したシリカナノ粒子(NP)との複合体に関して、人工クロマチン(染色体)のモデルとしての新しい生体模倣ナノ構造物を創製し、複合体構造制御のメカニズムを理解することを目的とするものである。具体的には、DNAと相互作用させるナノ粒子は、未修飾のシリカナノ粒子(直径7-100nm)の表面上に適当な正電荷をもつ高分子をイオン結合させる方法を用いて作成した。DNAと反応するナノ粒子の直径によって、ナノ粒子が有するDNA凝縮転移活性とDNA相互作用メカニズムが大きく異なっていた。ナノ粒子のサイズによって、三種類のDNA-ナノ粒子複合体が発現された。大きいナノ粒子の場合(100nm)、DNA鎖がナノ粒子の表面全体に吸着して、タイプ1(adsorption)複合体が形成した。しかし、二重鎖DNAの半屈曲性のため、ナノ粒子のサイズが縮小する際に、上記の相互作用メカニズムが実現しない。実際は、DNA鎖が40nmナノ各粒子の円周線に沿って巻き付けて、タイプ2(wrapping)複合体が形成する。タイプ2DNA-ナノ粒子複合体構造が生体クロマチンのナノ構造(beads-on-a-string)を模倣して、同様な物理性質をもつ(塩濃度依存性等)。最後に、最も小さいナノ粒子(10nm)にDNA鎖が巻き付けず、DNA鎖に沿うって、タイプ3(collection)複合体が生成する。この三つメカニズムの発生が分子動力学計算法で確認された。ナノ粒子サイズによって、様々なDNA相互作用メカニズム発現の結果として、DNA鎖凝縮の際における転写活性阻害度の大きな変化が測定された。大きいナノ粒子は、微量でもDNA転写活性を効率的抑制するが、対照的に、小さいナノ粒子の高濃度までに、DNA転写活性がほとんど変化しない。この研究の主な成功としては、ナノ粒子サイズ変化により、DNA転写反応の制御が可能になった。特に、小さいナノ粒子を用いると、生体クロマチンと同じように、DNAが凝縮される際にも、転写活性がONとなる。細胞内で、ナトリウムとカリウムのカチオンが重要な役割を果たし、様々な細胞内の過程をコントロールする。本研究では、DNA・ナノ粒子ナノ構造体の形成効率に影響を与えるファクターの一つとして、Na+とK+の一価カチオンの影響を調べた。その結果は、大きいナノ粒子の場合は、ナトリウムとカリウムの影響が同じだったが、小さい(10nmと15nm)ナノ粒子によってDNA凝縮の場合、ナトリウムの溶液ではDNA凝縮がナノ粒子の低濃度において起こる。次は、人工クロマチンに対して、ナノ粒子の表面電荷影響を調べるために、ナノ粒子の表面を化学的に修飾行って、負荷電シリカナノ粒子から完全に正電荷の修飾されたナノ粒子にかけて、DNAとの相互作用を調べた。ナノ粒子の正電荷もDNAナノ粒子複合体の形成効率に影響を与え、ナノ粒子の正電荷が上昇すると、DNAの凝縮がより少ないナノ粒子の量で出来ます。反応条件に関係せず、凝縮されたDNAナノ粒子の複合体が負電荷をもっている、すなわち、ナノ粒子の正電荷表面に過剰量のDNAの吸着できること。ナノ粒子がDNA鎖で逆電化されることは明らかにした。さらに、ナノ粒子の正味電荷が負の場合においても、ナノ粒子表面上は両電荷があれば、ナノ粒子と負電荷のDNA鎖との反応により、DNA鎖の凝縮が起こる。クロマチンモデルとしてのDNAナノ粒子複合体を細胞内へ遺伝子転移の実験の準備として、様々なサイズの正電荷ナノ粒子の細胞内へ転移効率を調べた。全ての10nm-100nmの正電荷ナノ粒子が生体細胞内へ効果的に転移したが、10nmのナノ粒子の転移効率が最大であった。本研究は、ゲノム二重らせんDNAおよびナノ粒子のコンプレックス形成による人工クロマチン(染色体)モデルとしての新しい生体模倣ナノ構造システムを創製し、人工クロマチン構造制御のメカニズムを理解することを目的とするものである。プロジェクトの最終年度では、ヒストンモデルとしてのナノ粒子の表面電荷と表面修飾剤のキラリティーの影響について下記のように研究した。(1)人工クロマチン構造の組織化の際、ナノ粒子の表面電荷の影響を徹底的に調べた。そのため、10-100nmサイズのナノ粒子の修飾条件を変えて、ナノ粒子サイズごとに表面電荷が異なる粒子群を合成した。

DNA・粒子相互作用を蛍光顕微鏡および電子顕微鏡においてリアルタイム観察し、表面電荷影響は次のようになった。表面電荷の低いナノ粒子はDNAとほとんど強い結合しないが、高濃度の条件下はDNAがナノ粒子に折り畳まれる。従って、ナノ粒子の正味電荷が負の場合でも、ナノ粒子の表面上のDNAと結合する機能基がある場合、ナノ粒子がDNAに対して折り畳む働きをすることが明らかになった。より多くカチオン機能基を有するナノ粒子はDNAと結合し、高効率的にDNAを折り畳む。逆には、もっと高い陽電荷のナノ粒子のDNA凝縮効率が悪くなる。従って、DNA凝縮転移においては、ナノ粒子の最適表面電荷密度があることを明らかにした。(2)生体内でのDNAを折り畳むヒストンはキラルタンパク質であるが、そのキラリティーの役割はまだはっきり分かっていない。本研究では、キラリティーの役割を明らかにするため、人工クロマチンモデルを用いて検討した。粒子表面をキラルポリリシン(ポリ-L-リシンまたはポリ-Dリシン)で修飾し、粒子表面に吸着させたポリリシンのキラリティーのみで異なる100nmおよび10nmナノ粒子を合成した。キラルナノ粒子のDNA凝縮効率を調べ、いずれの場合においても、DNA凝縮効率に対してキラリティーの影響が与えられていない。従って、実際のヌクレオソームの場合でも、DNA折り畳み過程へのキラリティー寄与率が低いと考えられる。
超高率分子変換

重点領域研究「超高率分子変換」は、昭和62年度から平成元年度までの3年間、文部省科学研究費補助金の交付を受け、革新的な超効率的物質変換法の創出を目的として行なわれたものである。本研究は、これらの成果を自然科学の分野をに留らず、広く社会に還元し、その発展に貢献することを目的として、上記3年間の研究成果の取りまとめとその公開を行なうものである。成果の取りまとめにあたっては、研究代表者と、5つの重点課題、「酸素酸化による分子変換」、「炭素ー水素結合の活性化による分子変換」、「新増炭素手法による分子変換」、「不斉分子識別に基づく分子変換」、「反応性電極による分子変換」を担当する5人の班員からなるワ-キンググル-プを組織した。6月20日には大阪で全体会議を開催し、本研究を推進するにあたっての研究計画に関する討議を行なうとともに、研究成果発表のための公開シンポジウムを行ない、成果の公的流通の促進を図った。さらに、上記全体会議で討議された方針に従い、研究代表者を中心として研究成果を「成果報告書」としてまとめるための編集作業を行なった。3年間の重点領域研究により得られた研究成果は、我が国のみならず、世界各国の研究者にとっても極めて貴重な情報となることから、成果報告書は英文とし、全頁数450頁程度、重点領域研究「超高率分子変換」に参加した班員全員の研究成果と、各班長による上記の重要課題についての総括よりなるものとし、編集作業は研究代表者が中心となって行なった。また編集原稿には、英文校閲を行った。