hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワーク上の交通行動を記述するためのデータ統融合理論とその応用

膨大かつ詳細な移動軌跡データベースを元にしたデータ統融合型の行動解析手法を構築し,詳細レベルから広域までの人の移動が再現可能なマルチスケールシミュレーションによる都市マネジメント技術の実装を行った.再帰的表現によるRLモデルの時間割引項を一般化した上でその理論的性質を明らかにすると共に,Wi-Fiなどを用いた3次元行動解析手法,異なる精度を持つ行動データの融合推定法,機械学習による行動判別手法などを開発した.従前の要素技術を大きく拡張することで,複数都市での施策評価と連動した研究を展開し,現実的課題への適用性をもつ手法を構築することができた.2013年度は、1)行動文脈自動推計技術の開発、2)データフュージョン技術の開発、3)複数データの特性に基づいたマルチスケールシミュレーションの枠組み整理、4)ゾーン間/内交通施策の評価の実施について研究を進めた。1)についてはRandom Forestを導入することで従前のHMMやSVMから大幅な精度向上技術の開発に成功した。2)についてはPTとPPデータを融合した交通需要推計の方法の提案を行うことで、従前のPTデータに基づいた手法から足の短いトリップなどについて大幅な精度向上を実現した。3)については、並列計算アルゴリズムを人口比例配分することで、ゾーン均等PC割り当てに比べ計算資源を有効に活用できるマルチスケールシミュレーションの実装を行い、首都圏の再現計算を実現に成功したことは大きな成果と考えている。4)については周南市のトランジットモールや陸前高田や横浜では小型EVを用いたシェアリングやオンデマンド交通など各地で行われている都市内交通施策立案を通じて、評価手法の検討などを行った。周南市では特にPP調査を実施し、これらの結果を用いた連続時間マルコフ配分モデルが歩行者中心の交通計画に有効となること、陸前高田ではオンデマンド交通の需要予測の課題を整理し、横浜ではPPデータを用いたシェアリングサービスの効率的な運用手法の検討を行い、一定の成果を得た。2014年度は前年度の研究成果をもとに,1)行動文脈自動推計技術の開発,2)データフュージョン技術を用いた調査設計,3)マルチスケールシミュレーションの境界条件問題の基礎的検討,4)ゾーン間/内交通施策の評価の実施について研究を進めた.1)については,平成26年度に開発したランダムフォレストのアルゴリズムの改良を進め,長期調査に向けた精度向上を行った.超長期調査においては、a)負担の少ない調査で,b)日々の変化をリアルタイムに把握し,c)多様な主体の移動ニーズを把握することが求められる.平成26年度において,開発したRFは,従前の音センサーなどの複数のセンサー情報を用いたHato(2010)の方法,従前の判別手法であるnaive BaseやSVMに比べた結果,交通機関識別精度は十分高く,紙を使った調査の煩雑や記入漏れを想定した時,従前の紙を基本としたPT調査から被験者やユーザー自身のスマートフォンを用いた自動調査に置き換えのための要件が今年度で整ったと判断する.2)については,GPS観測を用いた自動行動文脈計測技術をベースとした行動観測と過疎地域におけるシェアリング型公共交通サービスに関する実証実験/調査に関する企画・調整を行った.3)については,マルチスケールシミュレータにおいて,ゾーン間/内の境界条件の引き渡しアルゴリズムを開発するための検討を行った.ゾーン間の空間相関を誤差表現で評価した目的地選択モデルを構築し,複数のゾーンサイズでの精度比較を行った.4)については,カーシェアリングの最適課金施策を確率的最適制御の定式化を用いたモデル構築を行った.また横浜市における小型EVシェアリングのデータを用い,利用特性評価と課金/ポート配置施策の収益評価を行った.また,松山市において集客施設のリデザイン事業における街路/プログラム配置の設計とその効果検証を行った.平成27年度は,前年度の成果をもとに,1)調査の自動化と被験者負荷を考慮した調査設計, 2)複数手法を用いた長期パネル調査の実施と活動パターン分析,3)松山市等における交通施策評価の実施に関して研究を進めた.1)に関しては,行動文脈自動計測技術について,過年度開発し高い識別精度を確認している決定木を用いたRandom Forestをベースに,さらなる精度向上と実用化に向けた改善を行った.二項ロジスティック回帰モデルなど教師付機械学習とは異なるアプローチでの交通手段判別手法も構築し,実用化する上での優位性等の観点から比較検討を実施した.また,1)から2)に至る行動データ収集のための調査設計・実施については,昨年度作成した企画を踏まえて,陸前高田市におけるシェアリング型公共交通サービス及び松山市中心部での街路空間再配分を対象に,社会実験及び複数種類の調査を設計・実施した.陸前高田では,需要連動型サービスのための予測モデル構築に向けて,プローブパーソン調査,アンケート調査,ヒアリング調査を行い,スマートフォン操作が難しい高齢者を被験者として,自動計測した加速度データから行動文脈を推計するとともに,できるだけ記述を簡素化したアンケート調査により補完する手法を採用した.これに基づき行動パターンを分析し,3)のサービス効果の評価や改善点の検討を行った.松山市では,中心市街地の低未利用地に設置した交流広場において,過年度の調査で集計したデータに基づきWSを実施するとともに,広場設置後複数回のアンケート調査を実施し,行動変化に関するパネルデータを収集した.さらに,収集したデータを用いて,社会実験として実施した一連のゾーン内活性化プログラムデザインの評価を行った.本研究は当初の計画通りに順調に進んでいると考えている.行動文脈自動計測技術については,過年度に開発した手法を用いて,陸前高田市で自動計測した加速度データの分析が,補完調査と組み合わせながら有効に行えることが確認できた.

また,陸前高田市や松山市において,社会実験と組み合わせた行動変化のデータを,プローブパーソン調査,アンケート調査等の複数の手法で収集し,蓄積が進んできており,次年度以降に実施予定のデータフュージョン技術を用いたマイクロシミュレーション構築のための準備は整ったと考えている.平成28年度は,これまでに構築した行動文脈自動推計手法の検証を行うとともに,1km×1km程度のゾーン内での行動推計とモデリングの技術の充実を図った.まず,GPSデータと加速度データを融合的に用いた行動文脈自動推計モデルについて,データ条件の違いによる推計精度への影響を検証し,モデルの有効性とともに,モデルを用いる上でのデータ取得頻度の重要性を確認した.ゾーン内での行動推計に関しては,GPSでは捕捉が難しい建物内やデッキ上,地下空間などの隠蔽空間を含む3次元の移動パターンを把握するために,WiFiデータを用いた機械学習による移動経路推計手法の開発を行った.また,ゾーン内スケールの行動データを用いた分析・シミュレーションに適したモデルとして,歩行者による移動-活動が連続的な回遊行動の記述を可能にする,時空間構造化ネットワークを用いた新たな行動モデルを構築した.以上により,ゾーン内スケールで重要となる屋内外・3次元の連続的な行動把握が複数データを利用して実施できることになり,ゾーン内外のマルチスケールな行動の計測・推計・解析技術を一通り整備することができた.また,プローブパーソン技術と従来データを用いた交通行動調査・モデリング手法の政策評価への適用については,松山市や周南市での街路空間計画や陸前高田市での交通計画等において提案・適用した手法をベースに,様々な具体的プロジェクトへの適用を想定した一般化に向けて議論を行った.以上の研究の成果は,国内外の学会誌への投稿を行うとともに,海外からの講師や国内の研究者・学生・実務者を集めた研究ワークショップを実施して,共有を図った.膨大かつ詳細な移動軌跡データベースを元にしたデータ統融合型の行動解析手法を構築し,詳細レベルから広域までの人の移動が再現可能なマルチスケールシミュレーションによる都市マネジメント技術の実装を行った.再帰的表現によるRLモデルの時間割引項を一般化した上でその理論的性質を明らかにすると共に,Wi-Fiなどを用いた3次元行動解析手法,異なる精度を持つ行動データの融合推定法,機械学習による行動判別手法などを開発した.従前の要素技術を大きく拡張することで,複数都市での施策評価と連動した研究を展開し,現実的課題への適用性をもつ手法を構築することができた.本研究は当初の計画通りに順調に進んでいると考えている.行動自動識別については,従前の方法と比べて,識別精度は十分に高めることができた.これにより,従来の紙を基本とした調査と置き換えるための要件を満たすことができたと考える.ゾーン内/間の交通施策の評価については,乗り捨て型のカーシェアリングの最適課金施策を確率的最適制御問題の枠組みを用いた定式化により評価することができた.
統合型変態・熱塑性構成式の一般化と材料パラメーターの同定および変態・熱・力学解析

変態塑性特性、具体的には変態塑性係数の同定には、煩雑な労力を要する実験に頼らざるを得ない現状から、本研究では、解析的、数値的にこれを決定することを目的とした。すなわち、母相と新相が平行に結合された2本棒モデルを用いて解析を行ったが、これによると両相の熱膨張率の違いから、変態過程では母相には引張、新相には圧縮応力が生じる。これに降伏応力以下であっても小さな外部負荷がかかると、母相では容易に降伏点に達し、塑性変形が生じることになる。ここで重要なのは、両相における温度依存の力学的、熱物性的特性であって、これが変態の進行によって変化する様子を把握しておく必要がある。このようにして生じる塑性変形を負荷応力で除したものが変態塑性係数であるから、この値は容易に決定できる。同定した結果は実験結果と良い相関をもつことがわかった。またこの結果を用いて、変態・熱・力学シミュレーションを行ったところ、応力、組織分布は妥当な結果となった。全体として取組んだ課題は大きく分けて以下の4項目である.(1)変態塑性発現モデルの検討統合型変態-熱塑性構成式の一般化・変態塑性特性は,引張と圧縮負荷では異なると言われているが.これについて,提唱したモデルを弾塑性場に拡張し,圧縮応力,さらには組合せ負荷では実験結果とどのような対応が見られるかについて検討した結果、引張負荷の方が、圧縮負荷より変態塑性係数は大きいことがわかった.・巨視的なモデルを確立するために,すでに上原らが確立した力学場を含むフェーズフィールド法によって,変態の進行と応力の関係を検討した.(2)変態塑性特性データの実験的採取とデータベース化・これまで変態塑性特性を同定した材料に加えて,高張力鋼など各種の材料についてデータを採取した。・とくに、パーライト,ベイナイト変態に加えて,マルテンサイト変態も対象とした.・これらの取得したデータを井上,岡村らが構築した材料データベースMATEQに移植するとともに,炭素当量を規定し,化学成分依存性を検討する.(3)変態・熱・力学シミュレーションへの適用と効果の検討・すでに井上,巨が開発した変態・熱・力学シミュレーションソフトCOSMAPへの導入を容易にし,変態塑性の効果と重要性を明らかにする.また,熱間プレスへこの手法を適用して,自動車用高張力鋼の成形性の向上を意図する.全体として取組んだ課題は大きく分けて以下の4項目である.(1)変態塑性発現モデルの統合型変態・熱・力学理論による構成式の一般化と変態塑性特性の解析的導出・降伏関数の引数である塑性特性に、変態の進行の効果を考慮して一般化変態塑性特性を具体的に表現する理論的な導出を行った。・変態塑性は変態中の母相と新相の線膨張係数、塑性特性の相違に依存することを考慮して,変態中の温度、変態のカイネティックス、および弾塑性解析を行うことによって、負荷の有無による塑性ひずみを計算し、これから変態塑性係数の解析的導出の基礎的検討を行った。これによって、引張と圧縮負荷での変態塑性係数の違いなどについて多くの知見を得た。・巨視的なモデルを確立するために,すでに上原らが確立した力学場を含むフェーズフィールド法によって,変態の進行と応力の関係を検討した.(2)変態塑性特性データの実験的採取とデータベース化・これまで変態塑性特性を同定した材料に加えて,高張力鋼など各種の材料についてデータを採取した。・とくに、パーライト,ベイナイト変態に加えて,マルテンサイト変態も対象とした.・これらの取得したデータを井上,岡村らが構築した材料データベースMATEQに移植するとともに,炭素当量を規定し,化学成分依存性を検討した.(3)変態・熱・力学シミュレーションへの適用と効果の検討・すでに井上,巨が開発した変態・熱・力学シミュレーションソフトCOSMAPへの導入を容易にし,変態塑性の効果と重要性を明らかにした.また,熱間プレスへこの手法を適用して,自動車用高張力鋼のプレス成形および高周波焼入れの残留応力などの評価の向上に寄与した.全体として取組んだ課題は大きく分けて以下の3項目である。1.変態塑性発現モデルの統合型変態・熱・力学理論による構成式の一般化と変態塑性特性の解析的導出・降伏関数の引数である塑性特性に、変態の進行の効果を考慮して一般化変態塑性特性を具体的に表現する理論的な導出を行った。

・変態塑性は変態中の母相と新相の線膨張係数、塑性特性の相違に依存することを考慮して、変態中の温度、変態のカイネティックス、および弾塑性解析を行うことによって、負荷の有無による塑性ひずみを計算し、これから変態塑性係数の解析的導出の基礎的検討を行った。これによって、引張と圧縮負荷での変態塑性係数の違いなどについて多くの知見を得た。・巨視的なモデルを確立するために、すでに上原らが確立した力学場を含むフェーズフィールド法によって、変態の進行と応力の関係を検討した。2.変態塑性特性データの実験的採取とデータベース化・これまで変態塑性特性を同定した材料に加えて、高張力鋼など各種の材料についてデータを採取した。・とくに、パーライト、ベイナイト変態に加えて、マルテンサイト変態も対象とした。・これらの取得したデータを井上、岡村らが構築した材料データベースMATEQに移植するとともに、炭素当量を規定し、化学成分依存性を検討した。3.変態・熱・力学シミュレーションへの適用と効果の検討・すでに井上、巨が開発した変態・熱・力学シミュレーションソフトCOSMAPへの導入を容易にし、変態塑性の効果と重要性を明らかにした。また、熱間プレスへこの手法を適用して、自動車用高張力鋼のプレス成形および高周波焼入れの残留応力などの評価の向上に寄与した。
非定型T細胞および自然リンパ球の分化と機能の転写因子による制御

消化管の恒常性維持に必須な働きを有し、その消化管関連疾患への関与が注目されているCD8αα型上皮内リンパ球および自然リンパ球(ILC)の発生過程に重要な遺伝子発現制御機構を明らかにした。すなわち、転写因子インターフェロン制御因子2(IRF-2)が、胸腺内IEL前駆細胞が機能的に成熟するために必要であること、一方、ILC分化については、その骨髄内共通前駆細胞の分化に必須であることを明らかにした。IRF-2作用の解明をさらに進めることによって、粘膜免疫系の成立機構やその疾患への関わりについてより深い理解がえられることが期待される。消化管の恒常性維持に必須な働きを有し、その異常が消化管関連疾患を結果することから注目されている消化管非定型リンパ球、すなわちCD8αα型上皮内リンパ球(CD8ααIEL)および自然リンパ球(ILC)の発生・分化における転写因子インターフェロン制御因子2(IRF-2)の働きを検討している。予備的検討によってIRF-2欠損マウス消化管においてTCRαβ+およびTCRγδ+CD8ααIELの両方が激減している事を見いだしているが、IRF-2欠損マウス骨髄をドナーとする骨髄キメラマウスにおいても、同様なIELの減少が見られ、IRF-2は造血系細胞内で機能している事が分かった。さらに、胸腺細胞を、内因性IELを欠くRAG-1欠損マウスに移入する実験システムを開発し、野生型マウス由来の胸腺細胞に比べ、IRF-2を欠損する胸腺細胞からは極めてわずかなIEL細胞集団のみが再構築されるに過ぎないこと、すなわち、IRF-2欠損マウスは胸腺内IEL前駆細胞を欠いていることを明らかとした。ところが、胸腺細胞のフローサイトメトリーによる検討の結果、TCRαβ+CD8ααIELの前駆細胞を含むことが知られているCD4-CD8-TCRαβ+胸腺細胞分画の頻度については、野生型マウスとIRF-2欠損マウスの間で差が見られなかった。従って、IRF-2は胸腺内IEL前駆細胞が機能的に成熟するために必要であると考えられる。並行して、腸管内自然リンパ球ILCの産生についても、予備的検討によって明らかとなっているNK細胞、ILC3のみならずILC1やILC2もまたIRF-2欠損マウスにおいて減少していることが見いだされ、IRF-2はILCの共通前駆細胞で機能していることが示唆されている。またIRF-2とRORgt遺伝子座にgfp遺伝子を挿入したマウスの交配も順調に進んでおり、近々解析予定である。すでに本研究の2つの課題のうち、IELの分化におけるIRF-2の役割について、その作用点が胸腺内前駆細胞の機能獲得にあることを見いだしている。このまま順調に進めば、次年度には、IRF-2欠損マウスにおける前駆細胞がどういう点で異常であるのかを明らかに出来るものと期待される。また、ILCについても、予備的検討によって見いだされていた小腸粘膜固有層内NK細胞およびILC3の異常に加えて、ILC1やILC2の異常が見られることを見いだしており、ILC分化においてもIRF-2の作用点が絞り込めつつあるなど、本研究は順調に進捗していると考えられる。平成27年度までに、IRF-2は胸腺内IEL前駆細胞が機能的に成熟するために必要であることを見いだした。平成28年度には、IRF-2欠損マウスにわずかに残存するTCRαβ+CD8ααIELにおいて、すでにこれらの細胞の分化に必須であることが明らかになっている転写因子T-betの発現が低下していることを見出し、IRF-2がTCRαβ+CD8ααIEL分化を制御する転写因子ネットワークにおいてT-betの上流で機能している可能性が示唆された。また、IRF-2-/-マウスにbcl-2トランスジーンを導入したところ、TCRαβ+CD8ααIELはレスキューされたが、TCRγδ+CD8ααIEL数は戻らなかった。従って、IRF-2の作用は、前者ではアポトーシスに関係しているが、後者では異なるメカニズムで機能していることが明らかになった。並行して進めている腸管内自然リンパ球ILCのIRF-2-/-マウスにおけるILCの分化異常の解析に関して、RORgt遺伝子座にgfp遺伝子を挿入したところ、昨年までに明らかにしたILC3の欠損を細胞表面マーカーだけでなく転写因子発現の観点からも確認でき、ILC1、2、3のすべてのILCサブセットが影響を受けていることを確認した。このことはIRF-2の作用点がこれらの共通前駆細胞すなわちCHILPと呼ばれるステージの細胞内で機能していることを示唆している。すでに本研究の2つの課題のうち、IELの分化におけるIRF-2の役割について、その作用点が胸腺内前駆細胞の機能獲得にあり、その少なくとも一部は転写因子T-betの発現上昇、アポトーシスの抑制によって担われていることを明らかにでき、これらを含めた成果を発表するべく、論文の執筆を開始している。また、ILCについても、IRF-2-/-マウス小腸

粘膜固有層内において、NK細胞、ILC3、ILC1やILC2のすべてのILCサブセットに異常が見られることを確認し、ILC分化においてもIRF-2の作用点がこれらの骨髄内共通前駆細胞、すなわちCHILPと呼ばれる分化段階にあることが明らかになりつつあるなど、本研究は順調に進捗していると考えられる。消化管の恒常性維持に必須な働きを有し、その異常が消化管関連疾患を結果することから注目されている消化管非定型リンパ球、すなわちCD8αα型上皮内リンパ球(CD8ααIEL)および自然リンパ球(ILC)の発生・分化における転写因子インターフェロン制御因子2(IRF-2)の働きを検討した。その結果、IRF-2は胸腺内IEL前駆細胞が機能的に成熟するために必要であること、IRF-2欠損マウスにわずかに残存するTCRαβ+CD8ααIELにおいて転写因子T-betの発現が低下していること、胸腺内CD8ααIEL前駆細胞がIL-15に無反応であることなどを見出し、IRF-2がTCRαβ+CD8ααIEL分化を制御するシグナルネットワークにおいてT-betの上流、IL-15の下流で機能している可能性が示唆された。また、IRF-2-/-マウスにbcl-2トランスジーンを導入したところ、TCRαβ+CD8ααIELはレスキューされたが、TCRγδ+CD8ααIEL数は戻らなかったことから、IRF-2の作用は、前者ではアポトーシスに関係しているが、後者では異なるメカニズムで機能していることが明らかになった。並行して進めていた自然リンパ球(ILC)のIRF-2-/-マウスにおけるILCの分化異常の解析に関して、RORgt遺伝子座にgfp遺伝子を挿入したマウスを援用するなどしてILC1、2、3のすべてのILCサブセットが影響を受けていることを見いだした。そして、IRF-2は、これらの共通前駆細胞すなわちCHILPと呼ばれるステージの前駆細胞内で機能し、特に、さらにコミットメントの進んだILCPと呼ばれる前駆細胞に分化が進む段階に重要であること、IRF-2を欠くILCPでは転写因子PLZFの発現が著しく低下していることを明らかにし、ILC分化におけるIRF-2の作用点を絞り込んだ。消化管の恒常性維持に必須な働きを有し、その消化管関連疾患への関与が注目されているCD8αα型上皮内リンパ球および自然リンパ球(ILC)の発生過程に重要な遺伝子発現制御機構を明らかにした。すなわち、転写因子インターフェロン制御因子2(IRF-2)が、胸腺内IEL前駆細胞が機能的に成熟するために必要であること、一方、ILC分化については、その骨髄内共通前駆細胞の分化に必須であることを明らかにした。IRF-2作用の解明をさらに進めることによって、粘膜免疫系の成立機構やその疾患への関わりについてより深い理解がえられることが期待される。今後も、当初の実験計画に基づいて着実に検討を進める。現在までのところ、当初の予想を覆す結果は得られていないので、実験計画通りに進めることで問題は無いと考えている。
歯科用患者ロボットの開発に関する研究

大学で歯牙切削技術を教育する際には、基礎実習として人体の口腔内を模造したマネキンを用いるが、現在のものでは、歯を削っているときのエアタ-ビンの回転速度、切削力等の力学的情報を得ることができないため、ライトタッチの感触を学生個々が定性的に習得している。特に、補綴分野では、支台歯形成にあたって、生活歯の不要部分を削るだけでなく、その軸面は、歯冠の保持力を考慮し通常3度程度のテ-パを付与し、アンダ-カットをつくらないように形成しなければならない。しかし、エアタ-ビンハンドピ-スの高性能化に伴って、歯科学生が短期間に高度の切削技術を習得するのはかなり難しいのが現状である。このような状況から、歯科学生を対象に歯牙切削技術の教育効果を高めるために、従来のマネキンを計装化した歯科用患者ロボットの研究開発を行った。以下、平成13年度に渡り得られた結果の概要を列挙する。(1)切削力として、歯軸方向の力及び歯を傾けようとするチルトモ-メントの2種類を検出できる荷重センサ付歯牙モデルを試作した。なお、荷重センサは、1チップ内に4感圧点を有する半導体センサである。(2)口腔内の構造を人のものに近以させ、また人の顏の皮膚感覚にもできるだけ類以させた頭部マネキンを試作し、第1段階として、このマネキンの上顎左側第1大臼歯の位置に歯牙モデルを設置させ患者ロボットとした。(3)患者ロボットは、術者が切削中の2種類の切削力及び回転速度を実時間で表示することが可能であるとともに、またそれらの波形を分析し、術者の切削技術を具体的に評価することができる。(4)支台歯形成の習得のために、形成中のハンドピ-スの傾斜角度を非接触で測定することができる磁気応用によるハンドピ-ス用平行度測定装置を試作した。これにより、支台歯形成に関する教育効果が期待できる。本研究は、従来の歯科技術実習用のマネキンを計装化することにより、特に補綴学実習における教育効果の促進が期待できる患者ロボットの開発を目的としている。そこで、本年度は、計装化の対象として、歯台歯形成を行っているときの切削力(歯軸方向の切削抵抗およびチルトモ-メント)とエアタ-ビンの回転速度の情報を考え、そのための測定方法について検討した。その結果、4要素の圧力素子で構成されている圧力センサを応用することにより、切削時の切削波形がリアルタイムで計測できることが分かった。このような切削力の測定のほかに、支台歯の軸面は、歯質の削除量、クラウンなどの補綴物の保持力、ろう型作製の容易さ、合着力などを考慮すると、通常5度程度のテ-パ-を付与し、アンダ-カットをつくらないように形成し、さらに、固定性ブリッジでは、複数歯にわたって装着方向に対する平行性を確保することが重要である。臨床的には、歯科用切削工具には適当なテ-パ-が付与されているので、理論的にはこれを平行移動しながら支台歯形成をすればよいことになっている。しかし、実際には術者はフリ-ハンドでハンドピ-スを操作し支台歯形成を行うので、ハンドピ-スの平行移動にはかなりの熟練を必要とするのが現状である。そこで、先の切削力の測定と合わせて、口腔内の歯列に対するハンドピ-スの傾きを非接触にかつリアルタイムで計測することの可能な磁気特性を応用したハンドピ-ス傾斜角度測定装置の開発をも併せて進めている。

この装置は、平行磁界を発生するコイル内に歯列模型を形成方向と磁界が平行になるように固定し、一方ハンドピ-ス側には磁気センサ-を取り付け、その出力から磁界からの傾斜角を求めるシステムを採用している。そして、このような装置の実用性が確認できたあと、本患者ロボットへの具体的な応用を検討することとしている。本研究は、従来の歯科技術実習用のマネキンを計装化することにより、特に補綴学実習における教育効果の促進が期待できる患者ロボットの開発を目的としている。そこで、本年度は、患者ロボットの頭部、口腔内の構造をどのようにしたらよいかを検討するとともに、患者ロボット計装化用ソフトウェアとして、測定システム及び切削技術評価システムを作成することを目的に進めた。これらの内容について詳述すれば、患者ロボット用マネキンを作製するにあたって、最初に国内をはじめ、外国における歯科実習用マネキンの現状調査を行うとともに、本学学生4年の歯科学生数名からマネキン実習における経験的評価として忌憚のない意見を聞き、これらを参考に患者ロボット用マネキンのイメ-ジを捕らえることができた。そこで、本研究での患者ロボットは、歯科学生がマネキン実習から臨床実習へ移行しても違和感や恐怖感をできるだけもたないように、口腔内の構造を人のものに近似させ、また人の顔の皮膚感覚にもできるだけ類似させ試作した。なお、口腔内の複雑な構造については、これを短期間で製作することは難しく、したがって、これを専門としている企業のものを採用することとし、本研究で試作したFRP製頭部口腔内に装着した。そして、その皮膚は、肌色の顔料を含浸させた塩化ビニ-ルを成形材料として選択し成形した、頭部全体を包む込むマスクタイプのものである。一方、ソフトウェアについては、測定システムは、圧力センサ付き歯牙モデルから増幅器を介して得られるデ-タをパ-ソナルコンピュ-タに転送し、切削力として演算処理を行いこれをフロッピ-ディスクに収録するもので、完成している。切削技術システムについては、10数個の切削波形パタ-ンを分析し、これをデ-タベ-スとして保有し、その結果をもとに多変量解析を利用して術者の切削技術を評価しようとするもので、部分的な手直しの段階である。今年度は、前年度の切削波形の測定システムをもとに患者ロボットを用いて切削試験を実施し、術者の切削技術を評価するための評価システムを作成すること、さらに、切削技術としてかなり高度な支台歯形成の習得のために、形成中のハンドピ-スの傾斜角度を非接触で測定することのできるハンドピ-ス用平行度測定装置を開発することを目的とした。最初に、患者ロボットによる切削試験は6名の術者によりそれぞれ数回にわたり実施され、そして、この切削波形をもとに主成分分析を導入して評価システムの検討を進めた。その結果、評価因子として、切削作業時間、切削開始から2秒以内に出現する最大垂直力、チルトモ-メントのサンプリングデ-タのうち閾値を超えたデ-タ個数の割合、垂直力のピ-ク値うち引張のピ-ク値の個数の割合、閾値を超えた垂直力のピ-ク値の割合、チルトモ-メントのピ-ク値と谷値の両平均値の比に関する6個の因子がそれぞれに相関が少ないことが分かった。しかし、主成分分析だけでは、切削技術の類似した術者を分類することができるが、詳細な評価を行うことができなかった。そこで、各評価因子について、平均値±3s(s:標準偏差)を5段階に分け15の評点をつけ、各術者の切削技術を、例えばレ-ダ-チャ-トで表示することにより評価した。したがって、歯科学生の切削技術を評価する場合には、これらの平均値をベ-スに評点をつけ、たえず次の習得事項として具体的なコメントを歯科学生に与えることが可能である。
津波来襲が予測される海岸利用者の防災意識と安全避難に関する研究

平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う津波により、多くの犠牲者を出した。本研究は、東南海・南海地震に伴う津波の来襲が予測されている地域(高知県、徳島県、和歌山県、三重県、大阪府、兵庫県)の海水浴場を対象に、利用者の津波防災意識アンケート(合計3055名)、避難訓練参加者の行動分析および避難行動シミュレーションを実施し、津波来襲時の安全避難対策として、避難誘導および避難経路表示の重要性を研究成果に基づいて指摘した。(1)海水浴場の津波対策・避難計画のレビュー:対象とした和歌山県、三重県、高知県では、2012年8月の内閣府発表内容を検討している時期であったため、海水浴場の存在する白浜町、志摩市、香南市を対象に津波対策・避難計画について資料調査を行ったが県との調整が終わっていないため、再度ヒアリングが必要である。(2)海水浴場利用者の津波防災意識調査および分析:2013年8月2日に和歌山県の白良浜海水浴場の利用者360人を対象にアンケート調査を実施した。東日本大震災以前の2006年8月調査(318人)および震災直後の2011年8月調査(329人)の結果と比較して津波防災意識の変化を検討した。その結果、震災直後には防災意識の高まりはあったが、2年後の2013年の調査では震災前の2006年の結果と同様の意識レベルに低下していたことが知れた。結果をまとめ土木学会論文集B3(海洋開発)に投稿中である。また、2013年8月4日に高知県のヤシーパーク海水浴場の利用者(205人)を対象のアンケート調査を実施した。2010年7月調査結果(223人)と比較したところ、白良浜と同様に震災前と同様の防災意識となっていて経年低下が確認された。(3)避難訓練のビデオ撮影および参加者の行動分析:2013年8月4日に三重県の阿児の松原海水浴場で実施された避難訓練のビデオ撮影を行った。また、行動分析の参考とするため、8月10日に和歌山県白浜町で実施された花火大会での群衆行動の撮影を行った。避難訓練撮影ビデオを用い、海中、砂浜、護岸から避難する人の歩行速度を運動解析ソフトを用いて求めた。その結果を用い、避難行動シミュレーションに用いる歩行速度データを得た。これらのデータを用い、阿児の松原海水浴場を対象に、津波来襲時の避難行動シミュレーションを行い、その結果をまとめ、土木学会論文集B2(海岸工学)に投稿した。(1)海水浴場の津波対策・避難計画のレビュー:南海トラフ地震津波の来襲が予測される24都府県の海水浴場を管理する自治体および管理団体(合計516団体)を対象に津波防災対策と管理体制に関するアンケート調査を行い、197団体からアンケート結果を回収した。その結果、管理体制では責任者だけでなく管理者全員の津波防災に関する知識や意識の向上を図る必要があること、多くの海水浴場では避難マニュアルやハザードマップの作成など津波避難計画を確立させる必要があることが分かり、結果をまとめて土木学会論文集B3(海洋開発)に投稿中である。(2)海水浴場利用者の津波防災意識調査および分析:2014年7月26日27日に三重県の阿児の松原海水浴場の利用者228人を対象にアンケート調査を実施した。東日本大震災以前の2009年7月調査(270人)および震災後の2012年7月調査(309人)の結果と比較して津波防災意識の変化を検討した。その結果、前年度に実施した和歌山県の白良浜海水浴場での結果と同様に、震災後には防災意識の高まりはあったが、3年後の2014年の調査では震災前の2009年の結果と同様の意識レベルに低下していたことが知れた。また、2014年8月30日に大阪府の淡輪海水浴場の利用者(226人)を、8月26日に兵庫県の須磨海水浴場でもアンケート調査を実施した。(3)避難訓練のビデオ撮影および参加者の行動分析:2014年7月27日に三重県の阿児の松原海水浴場で実施された避難訓練のビデオ撮影を行った。この結果と2013年8月4日の避難訓練撮影ビデオを用い、海中、砂浜、護岸から避難する人の歩行速度を運動解析ソフトを用いて求めた。これらのデータを用い、阿児の松原海水浴場を対象に、津波来襲時の避難行動シミュレーションを実施した。(1)海水浴場利用者の津波防災意識調査及び避難行動に関与する要素の分析:2015年8月2、3日に和歌山県白良浜海水浴場を対象に、津波防災意識アンケート調査を関西大学および京都大学の研究者および学生が合同で調査を実施した(304データ取得)。東日本大震災前の2006年8月の318名、震災後の2011年、2013年、2015年に994名の海水浴場利用者に対する津波防災意識アンケート結果から大震災が防災意識に与えた影響の経年変化について検討した。その結果、4年後に津波危険度認識の高さが震災前に戻っているものの、南海トラフ巨大地震に伴う津波への認知度が年々上昇していることが知れた。本研究により、既存のデータを合わせ3055名となる貴重なデータベースが構築できた。(2)津波来襲時の避難行動シミュレーション:解析モデルの改善を目的に、和歌山県白良浜海水浴場で避難行動の現地実験を実施した。

指定した避難開始位置より被験者にGPSとウエアラブルカメラを携帯してもらい、行動軌跡と標識等の確認行動に関するデータを取得した。その結果、避難開始地点により避難完了率に大きな差異が生じることが確認された。また、ハザードマップを携帯すれば避難完了率が上昇するが、避難開始位置によってはハザードマップ携帯の効果が見られないという結果を得た。(3)海水浴場利用者の津波来襲時安全避難対応策の提言:昨年度に加え、海水浴場管理者にアンケート調査を行った結果、半数の海水浴場で、管理者、警官およびライフセーバーは配置されていない、津波対応マニュアルが作成されていないという結果が得られた。また、管理者の津波に対する意識に差があることも知れた。この結果、津波来襲時に情報伝達および避難誘導ができる人員の配置、および、避難経路明示が不可欠であり、避難所への案内標識の的確な設置すべき点を指摘することができた。平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う津波により、多くの犠牲者を出した。本研究は、東南海・南海地震に伴う津波の来襲が予測されている地域(高知県、徳島県、和歌山県、三重県、大阪府、兵庫県)の海水浴場を対象に、利用者の津波防災意識アンケート(合計3055名)、避難訓練参加者の行動分析および避難行動シミュレーションを実施し、津波来襲時の安全避難対策として、避難誘導および避難経路表示の重要性を研究成果に基づいて指摘した。(1)海水浴場の津波対策・避難計画のレビュー:25年度の達成度が不十分であったが、海水浴場管理者へのアンケート結果をまとめ、土木学会論文集B3(海洋開発)に投稿できたことから、計画を達成できたと判断している。(2)海水浴場利用者の津波防災意識調査および分析:研究計画のとおり、三重県:阿児の松原海水浴場、大阪府:淡輪海水浴場、兵庫県:須磨海水浴場を対象に津波防災意識に関するアンケート調査を実施することができた。その結果、東日本大震災前後の津波意識の変化を分析することができるデータを得られ、震災前の既存データとの分析を行っており、ほぼ計画が達成できた。(3)避難訓練のビデオ撮影および参加者の行動分析:計画どおり、三重県志摩市の阿児の松原海水浴場で2014年7月26日に実施された避難訓練を撮影し、参加者の歩行速度等の行動分析を実施した。その結果と2013年8月の結果を、避難行動シミュレーションに適用できたことで研究計画は達成された。以上のように、計画はほぼ達成され、1編の査読付き論文を投稿できたが、未投稿の成果も残っているため、「おおむね順調に進展している」と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境防災水工学平成27年度は、平成26年度の成果を活用するとともに、以下のように研究を進めて行く。(1)海水浴場利用者の津波防災意識調査および分析:和歌山県の白良浜海水浴場の利用者を対象とした津波防災意識調査を実施し、東日本大震災からの防災意識の経年変化の分析を行う。(2)津波来襲時の避難行動シミュレーション:阿児の松原海水浴場を対象とした避難行動シミュレーションモデルを、白良浜海水浴場に適用し、早期安全避難に関する検討を行う。(3)海水浴場利用者の津波来襲時安全避難対応策への提言:南海トラフ地震津波の来襲が予測される
口腔癌の標的因子による抗腫瘍療法の開発を目指したNα アセチロームの網羅的解析

N-acetyltransferase human (NATH)は、タンパク質の翻訳後修飾に関与し、アポトーシスへの関与が報告されている。ヒト扁平上皮癌細胞において5フルオロウラシルの(5-FU)の細胞毒性へのNATHの関与を調べた。5-FUは量依存的および時間依存的にNATH遺伝子発現量を減少させた。他の抗癌剤ではNATH遺伝子発現量は減少しなかった。NATHが5-FUの細胞毒性で重要な役割を果たすのを示す事が示唆された。喉頭癌由来HEp-2に5フルオロウラシル(5-FU)を処理することで, NATH遺伝子発現が低下することに基づき本研究を行っている.NATHは翻訳緑後のタンパク質に対し,そのN末端をアセチル化する酵素である.本研究の目的はプロテオーム解析によってNATHの標的分子を網羅的に解析し,癌細胞におけるNATHを中心とするアセチロームの重要性を明らかにすることである.またこれによって, 5-FUによるNATH遺伝子発現抑制の意義を見出し,アセチロームを標的とした新たな5-FUの作用機序を解明することである.平成20年度の研究実績は以下の通りである.1.siNATH, NATH発現プラミスドをHEp-2に導入した後, NTTアッセイを行った.強制発現群では細胞増殖能の促進を, NATHノックダウン群(siNATH導入群)では細胞増殖の抑制を認めた.2.NATHノックダウン群にてアポトーシスの検討を行った.具体的にはウェスタンブロットにてcasp3, 8, 9, PARPの発現を調べたところ, casp9, PARPにおいて発現量の低下を認め,アポトーシスが生じていることがわかった.またhoechst染色を行ったところ, NATHノックダウン群にてアポトーシスを生じている細胞を認めることができた.3.NATHノックダウン群のサンプルにおいて2次元電気泳動を行い,コントロール群とスポットの違う所をピックアップし,蛋白の同定を行った.認めた蛋白は,他の研究者にて行った癌細胞における5-FU処理時のプロテオーム解析で認めた蛋白と類似していた.今後はプロテオーム解析でピックアップした蛋白を用い,新たな5-FUの作用機序の解明に関して研究を行う予定である.喉頭癌由来細胞HEp-2に5フルオロウラシル(5-FU)を理することで,NATH遺伝子発現が低下することに基づき本研究を行っていた.NATHは翻訳緑後のタンパク質に対し,そのN末端をアセチル化する酵素である.本研究の目的はプロテオーム解析によってNATHの標的分子を網羅的に解析し,癌細胞におけるNATHを中心とするアセチロームの重要性を明らかにすることである.またこれによって,5-FUによるNATH遺伝子発現抑制の意義を見出し,アセチロームを標的とした新たな5-FUの作用機序を解明することである.平成21年度の研究実績は以下の通りである.1. H20年度に行ったプロテオーム解析の結果からNATH遺伝子が低発現している際はHSP70およびHSP90も低発現した事に着目し,ELISAを利用してGRP75(HSP70 family)及びHSP90αを定量した.しかしながら,ELISAにてそれらの蛋白発現の低下は認めなかった.サンプル数を重ね再検討の予定である.今後はsiRNAにてNATH遺伝子発現低下時のHSP70およびHSP90のmRNA発現量を定量し,プロテオーム解析の再現性を確認し,またその際の小胞体ストレスとの関連性を調べ,同時にアセチル化アッセイについての実験も進めていく予定である.
イノベーションの収益化を左右する非技術的要因の探究

イノベーションの収益化を実現させるために,技術の革新は必要不可欠である.しかしながら,それだけでイノベーションの収益化が達成できるという保証はない.本研究では,イノベーションの収益化を左右する非技術的要因として,企業間競争とデザインを取り上げながら考察を行った.結果的に,技術はイノベーションの源泉であるのは間違いないが,それが収益化に結びつくために,イノベーション主体を取り巻く競争や製品のデザインという非技術的要因の重要性をも理解しなければならないという結論に至った.イノベーションの収益化を実現させるために,技術の革新は必要不可欠である.しかしながら,それだけでイノベーションの収益化が達成できるという保証はない.本研究では,イノベーションの収益化を左右する非技術的要因として,企業間競争とデザインを取り上げながら考察を行った.結果的に,技術はイノベーションの源泉であるのは間違いないが,それが収益化に結びつくために,イノベーション主体を取り巻く競争や製品のデザインという非技術的要因の重要性をも理解しなければならないという結論に至った.本研究の目的はイノベーションの収益化に影響を及ぼす非技術的要因(競合主体間の競争力学とデザイン訴求力)を探究することである.この目的のために平成20年度では,有機ELディスプレイの事業化をめぐる「競合主体間の競争力学」にフォーカスし,既存文献のレビュー,関連資料の収集・分析,および関係者へのインタビューを行った.これらの調査・分析を通して次のような発見的事実と結論に至った.(1)競合主体間の競争の多元化によって,新技術に対する認識や開発のアプローチが錯綜し,新技術の技術的アーキテクチャーの転換可能性が高くなった.(2)既存市場における競争優位の早期奪回と既存企業からの競争的圧力によって,追随者(既存市場の競争劣位企業)は資源蓄積の多重利用に基づく競争的行動の展開が強いられた.これが新技術のコスト・パフォーマンスの向上に寄与したものの,逆に新技術が既存市場の競争優位企業の競争的土壌に吸い込まれ,ロックインされるようになった.そして(3)結果的に異なる性格をもつ競合主体間に繰り広げる競争の多元化によって,競争主体間の競争力学が変化し,新技術の研究開発そのものがある一定の成果を成し遂げたにもかかわらず,イノベーションの収益化には結びつくことができなかったということである.さらに本研究では,上記の結果から競合主体間の「直接的相互性」のみならず,その「構造的包括性」も視野に入れる新しい競争分析モデル-三項対立的分析-を抽出した.ここでいう三項とは,イノベータ,既存市場の競争優位企業,既存市場の競争劣位企業の三者である.現段階において,このモデルは特殊事例に限られたものであるが,時々刻々に変化し競合主体の参入と退出が常に繰り替えている競争市場の実態に鑑みれば,今後この新しい競争分析モデルの必要性が高まると考える.本研究の目的は,イノベーションの収益化を左右する非技術的要因の考察を通して,技術のポテンシャルを活がした収益化の実現を目指す方策の導出である.本年度は,主にデザイシをキーワードに研究を進めた.イノベーションとデザインとの関係性の究明について,経営学におけるデザイン関連の文献や資料を収集し,その全貌の把握から始めた.サーベイの結果,主に以下の点が明らかになった.(1)これまでの研究は主に,機能設計が中心となるエンジニアリングデザイン,マーケティング効果に注目するインダストリアルデザイン,人間工学や人工知能などを応用したサイエンスデザイン,デザインのもつ社会的役割を強調するソーシャルデザインという4つに類型化できる.(2)デザイン研究が直面するハードルの一つは,デザインのもつ意味的多義性による解釈の柔軟性にあった.但し,いずれのケースにおいても,デザインは総じてある人工物を期待通りのイメージ,機能,パフォーマンスに仕上げることが共通の認識であった.(3)経営学では,主に活動としてデザインをえ組デザインや品発のプロセス・デザインに偏っていた.デザイナーが機能的調整と感情的価値の両方を重視するデザイン思考によるイノベーション効果について,十分に解明されていなかった.次に,ディスプレイ,電子書籍,MP3における日本企業と海外企業間の比較検討を行い,日本企業におけるイノベーション収益化の低迷は,決して技術の面で劣っていたわけではなかったことが明らかになった.むしろ製品のインターフェスデザインやビジネスシステムのデザインが劣っていたことがわかった.最後に,これまでの研究を踏まえ,技術はイノベーションの収益化を決める唯一の基準ではない.技術のポテンシャルを活かしたイノベーシヨン収益ヒを実現するために,技術に偏った視点ではなく,デザイン思考や競争のような非技術的要因への理解を深め,それらを補完的に取り入れることが重要であるという知見が得られた.
設定の容易メールフィルタリングシステムに関する研究

○研究目的現在、電子メールやWeb等のセキュリティは組織全体でセキュリティポリシーに基づいて行われている。このポリシーに基づいた管理は、専用のサーバを用いて組織全体を一括して行われるため、業務部門毎の設定を行うことはコストや知識をもった技術者が必要となり容易ではない場合が多い。本研究では、容易かつ効率的に管理と運用が可能なサーバを構築し、メール等のフィルタリングを小規模な部署毎のポリシーで行うシステムの構築を目的とする。○研究方法従来のメールサーバに加えてメールフィルタリング用サーバを設置し、全体のポリシーに条件を追加する形でメールのフィルタリングを行った。メールフィルタリング用サーバを使用することで、現在稼働中のメールシステムに影響を与えることなく、様々なフィルタリングやトラフィックの制御・実験が可能である。なお、本研究は以下の手順で行った。1.メールフィルタリング用サーバを構築しメール受信をそのサーバ経由で行い、メール通信の流量等について調査2.メールフィルタリング用サーバにてフィルタリング及び迷惑メールの学習を行い、その効果と流量の変化を調査なお、研究用として使用するサーバは、事務部で未使用の古いPC2台を担当部署からの利用許可を得て利用した。また、一般用のPCでサーバとしてはスペックが低いため、記憶装置やバックアップ装置を増設した。○研究成果クライアント側で動作確認を行ったところ、迷惑メールのフィルタリングを行ったうえで流量の負荷なく正常にメールを送受信することができた。また、サーバ構築や設定を容易にし、クライアントに対してWeb経由による管理コンソールを提供するなど、効率的な管理と運用が可能なサーバを構築することができた。
テトラヘドランの新展開:高歪み分子による新しいσ-π共役分子の構築

シクロブタジエンの原子価異性体の一つであるテトラヘドランは、正四面体構造をした炭化水素分子のことで、4枚のシクロプロパン環の縮環した非常に歪みの大きい分子である。高歪みσ結合からなる分子を構築し「σ-π共役系」の電子構造の解明を目指して研究を行った。ケイ素置換基により立体的かつ電子的に安定化された高歪み有機分子を合成し、光や熱等の外部刺激によって誘起される分子変換について詳細に検討した。本研究により、ケイ素置換基に代表されるような高周期典型元素の特性を利用することで、高歪みσ結合を制御することが可能であると分かった。有機分子の骨格を形作る炭素-炭素σ結合は強固で安定である。π電子共役系と比べるとσ電子系では電子物性への影響はほとんど研究されてこなかった。これは、σ電子系とπ電子系とのエネルギー差が大きく、直接の相互作用は重要でないと見なされていたからである。しかしσ電子系も分子の電子構造を考える上では無視できないことは明らかである。特に高度に歪んだ炭素-炭素σ結合は高いエネルギー準位をもつので、隣接するπ電子系と強く相互作用することができる。一般に「σ-π共役」として知られる効果である。σドナー性置換基であるシリル基には、高歪みσ結合を安定化する効果がある。これを利用して我々は様々なアリール基の置換したテトラヘドラン誘導体を合成した。この分子はテトラヘドラン骨格にsp^2炭素原子が結合した初めての化合物であり、また紫外可視光領域に強い吸収帯を有するテトラヘドラン誘導体でもある。電気陰性な置換基を導入したにもかかわらず、空気中加熱条件化(>373K)でも安定であった。これは3つのシリル置換基のσ供与性の効果に加えて、テトラヘドランのエネルギーレベルの上昇した骨格炭素σ軌道とペンタフルオロフェニル基のπ軌道との間に「σ-π共役」が発現し、安定化していると考えられる。ペンタフルオロフェニル基を導入したテトラヘドランに光照射したところ、速やかに原子価異性体であるシクロブタジエンへと光異性化することを見出した。シクロブタジエンの分子構造はX線結晶構造解析により決定し、シクロブタジエン環は結合交替のある長方形構造であることが明らかになった。一方、溶液中のNMRスペクトルでは対称なシグナルが観測されるので、結合交替は非常に速く起こっていることが確認された。有機分子は炭素σ結合によって骨格形成され、物性はその構造に基づいた共役π電子系の設計によって決まる。σ電子系はπ電子に比べてエネルギー的に安定であるため、電子物性に与える影響は小さいと考えられてきたが、高歪み典型元素σ電子系は分子の特性を決定する重要な要素であることが明らかにされてきた。本研究では、炭素高歪みσ一π共役系分子を構築し、歪み結合とπ共役系との相互作用および相互変換について実験および理論的に検証することを目的とした。超高歪み炭素σ結合からなる分子「テトラヘドラン」を合成し、その化学的性質を解明するために分子構造決定、各種分光学測定、光化学反応、酸化還元反応を行った。この分子はテトラヘドラン骨格にsp^2炭素原子が結合した初めての化合物である。これは3つのシリル置換基のσ供与性の効果に加えて、σ-π共役によって安定化していると考えられる。
医学的まなざしと女性の身体―解剖学と展示の政治性をめぐる国際比較研究―

医学分野における女性の身体表象を分析する本研究課題において、2018年度は日本の事例の分析、海外調査、文献の解読を進めてきた。日本の秘宝館の起源は医学模型にあるが、医学的要素が除去されていく過程で重要な位置付けにある佐賀県の嬉野武雄観光秘宝館(2014年閉館)の1983年当時の企画書などをもとに、女性の身体表象の中でも特に乳房の表象に関する論考を発表した。2018年度は『展示学事典』(丸善出版)も刊行され、「秘宝館と展示」という項目を担当した。海外調査は、2018年9月にハンガリー、2019年3月にイタリアで調査をおこなった。ブダペストのSemmelweis医学博物館では分析対象の解剖学用ヴィーナスの調査をおこない、当該模型がイタリアから運搬されてきた経緯に関する文献を収集した。また、今日的な活用や修復に関する情報も収集した。イタリアではナポリ、ローマ、フィレンツェ、ボローニャ、カリアリ、パヴィアを含む多くの都市で調査をおこなったが、クレメンテ・スッシーニが作った医学模型がカリアリやパヴィアに運搬されていることから、模型の移動に関する歴史的背景についても関心を持つことになった。フィレンツェのLa Specolaでは、学芸員の協力のもとで、そこでしか集められない文献を収集して持ち帰り、解読を進めている。2018年度は、模型の運搬や文化の伝播、現代における修復という視点も得ながら、国際比較の視点や歴史的背景についての考察も進めてきている。調査はおおむね順調に進んでいるが、文献の解読に時間を要している。文献や資料の解読、調査を継続していく。本研究は、医学分野において女性の身体がどのように表現されてきたのかを、日本やヨーロッパなどの事例をもとに考察するものである。2017年度は、医学の展示に関する調査を開始した。日本の事例として、元祖国際秘宝館伊勢館(1972年2007年)の医学模型の展示理由の手がかりを得るため、1972年開館当初の写真や関連する音声データの記録化と保存をおこない、分析の準備を進めてきた。また、医学的要素を除去して秘宝館を温泉観光地に展開した施工業者に女性の身体表象に関するインタビューをおこなった。嬉野武雄観光秘宝館(1983年2014年)の図面や企画書などの資料も分析を開始した。海外の調査としては、ロンドンの医学展示に関する博物館で資料を収集し、Wellcome Collection、Gordon Museum、Science Museum、マダム・タッソー蝋人形館などを調査した。Wellcome Libraryで論文を収集した。また、ニューヨークでは、House of Wax等を訪問し、ムラージュ、横たわる女性の蝋人形(本研究で調査対象とする解剖学用のヴィーナスと類似)等を調査した。解剖学用のヴィーナスをめぐっても、考察を進めている。本年度の成果の意義は、医学の展示を有する博物館や私設の展示施設を調査・検討し始め、翌年度の研究への準備が進んだことにある。また、日本における1970年代、1980年代の資料についても整理を始めており、翌年度以降の分析につながる成果があった。勤務先での全学業務の関係で、海外調査の時期、場所、内容の予定が変更となった。今後の3年間は、資料や文献の分析を続けるとともに、国内調査と海外調査を進めていく。(理由)海外での調査が予定よりも少なくなったことが主な理由である。(使用計画)翌年度は国内調査と海外調査を実施するとともに、文献調査にも費用を必要としている。(理由)予定よりも購入する物品が少なかったため。(使用計画)物品購入など研究計画遂行のために使用する。