hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サブナノオーダ欠陥評価のための物性分析光相関顕微鏡の開発

ここでは,サンプルを照明開始した時間を記録しておき,その時間から光子が検出器に到達する時間を測定する手法を採用した.検出に用いる光子の数を減らすことにより測定感度の向上だけでなく,測定サンプルのダメージ軽減など様々な利点が加えられる.そこで,装置の検出光学系の大幅な改良を行った.特に,フォトンカウンティングが可能になるように環境光を遮断し,さらに,光ファイバを導入した.また,この検出器の導入に伴い,制御系PCの測定アルゴリズムの変更も行った.特に,光の到達時間を測定するために同期系の改良と調整を行った.DMDプロジェクタの駆動信号を光電子増倍管のトリガ信号に入力することで実現した.その結果,従来の光相関よりもさらに微弱な光でイメージングできることが測定より明らかになった.また,測定器の時間分解能に着目するとより安価な測定装置が構築できることもわかった.一方のアウトリーチ活動では,国内学会と国際学会に参加した.具体的には,光学・応用物理関連の学会の他に,精密工学に関する学会でも講演した.その学会活動の中には,招待講演も複数回あった.本年度の進捗状況は装置改良とアウトリーチ活動を行った.装置改良は,システムの高感度化を推進した.ここでは,サンプルに照明を開始した時間から,光子を最初に検出した時間を光強度の代わりに用いる.光強度とその時間の間には相関があることが既知であることから利用できると考えた.さらに,微弱な光を検出するためには,環境光や照明光などのサンプル以外での散乱光が検出器に入射することを防ぐ必要がある.そこで,測定装置全体を暗幕で覆った.さらには,光電子増倍管に余計な光を導入できないようにするために,光ファイバを用いた検出光学系とした.光ファイバを用いることで,たとえば,環境光などの関係の無い光が存在したとしてもファイバ伝搬中で除外されるため,目的の光に特化した検出が可能となる.さらに,時間の検出にはモジュール化された光子検出システムを用いる.これは,データ取り込みソフトなども同封されていることから開発効率を向上させることができた.以上のシステムに,蛍光バンドパスフィルタを用いて基本特性を測定して実証した.具体的な実験内容は,数値計算による確認,光強度と光子到達時間の相関を確認した後に,実際に前年度までのシステムに組み込んだ.数値計算では,従来の光相関イメージング法よりも,1.5倍ほどのコントラストの上昇が確認できた.さらに,光子到達時間とひかり強度の関係を実験的に確認したところ,100pW以下の非常に弱い光でも比例関係が得られることが分かった.また,実際に装置に組み込み蛍光イメージングを行ったところ,時間分解能の高い検出器を用いる方が強い光強度に対応できることが分かった.以上の結果は,国内学会だけでなく米国の画像関連の学会で報告し好評であった.サブナノオーダ欠陥評価のための物性分析光相関顕微鏡の開発を行った.具体的には,光源開発と微弱光検出光学系の開発とを行った.また,ディープラーニングを適用することにより従来よりも800倍高速な計測も実現した.具体的には,フォトンカウンティングレベルまで離散化させた光を検出するに当たり,照明を開始した時間から最初に検出器に到達する時間を用いることで,約100フォトン程度でのイメージングが可能になった.
20世紀の異常海水準変動と沿岸生態系の動態解明のための層位・古生物学的手法の確立

地球温暖化に伴う海水準の変化(水位変動)が沿岸生態系に与える影響を予測するための基礎的研究を行った。特に,長期間の気候変動に対する生物群集の呼応を解読する手段として,汽水域の柱状堆積物の採取とその分析,年代測定技術の改善,および汽水植生物の環境への実験生物学的な反応について検討を進めた。年代班は,年代測定の対象になる主な鉱物について,カソードルミネッセンスを用いて成長分岐や変成分域の評価を行い,U-Pb法:ジルコン,ESR法:石英およびTL法:カルサイトのCL温度消光効果における活性化エネルギーを定量化し,生成環境や熱履歴を推定した(西戸・蜷川)。また,多くの環境放射能の測定を行った(小村)。生物班は,汽水棲二枚貝ウネナシトマヤガイを1年間飼育し,1ヶ月ごとに計測して成長と生残を比較した。寒冷状態おいて,初夏の殼体の成長が非常に速かった。ヤマトシジミは高塩分から低塩分へ環境が変化した際に,最も成長速度が高くなった(山口)。宍道湖産植物プランクトン培養株を得ることを目的として宍道湖表層水をBBM寒天培地にまき,20°Cで培養を行い植物プランクトンの分離を行った(大谷)。環境変動班は,宍道湖(島根県),サロマ湖(北海道),大村湾(長崎県)の閉鎖性沿岸域の柱状堆積物の粒度分析,有機物分析や生物遺骸を検討した。宍道湖は1960年代の斐伊川東流により宍道湖が淡水化したとき,海側からの密度流の証拠が得られた(瀬戸)。大村湾では1960年代以降に貧酸素水塊に対して強い適応力を持つ貝形虫のみが優占していることと,貧酸素水塊の観測結果とが一致した(入月)。砂州の人為的開削が湖内の環境を変える機会となったサロマ湖では,沿岸環境の影響を受けるようになり,顕著な群集変化が開削から遅れて現れた。水位変化による影響は,顕著に生態系に反映される場合とそうでない場合が存在し,地域差がある。この研究は,20世紀の沿岸環境の変化過程を層位学的手法で復元し,また現在の生態系の環境への反応性を調査し,海水準変動に対する環境変化の人為的・非人為的影響を考察する目的で進めた.日本の主要な汽水性湖沼(宍道湖,中海,小川原湖,鷹架沼,尾駮沼,松川浦、浜名湖)で堆積物の表層と柱状の採泥の実施,中海や宍道湖での現行生態系の調査,堆積年代の測定技術の改良を試みた.堆積物の年代測定のため,極低レベル放射能分析装置を購入した.自然放射能の測定レベルを一層低くし,目的とする鉛210やセシウムを正確に測定できるように,無汚染鉛の設置などの改善を行った.それによって,文献記録と微化石群集の変化との対応が京都府の久美浜湾や新潟の加茂湖などで正確に行えた.生態系と沿岸環境との関係では,中海の付着生物の年変動調査と珪藻の分類学的研究を行った.付着生物では種数および量が今年度は減少した理由が夏季の塩分と直接関係していることが明らかになった.

ヤマトシジミの生息密度と環境要因について,高密度系では夏季に斃死が起こり,低密度系では秋に斃死が起こる傾向がみられた.Cyclotella属(珪藻)については,種内変異を野外試料で明らかにすることができなかったが,培養実験で,細胞のサイズや葉緑体数に違いがみられた.層位学的成果として,有孔虫群集や貝形虫群集を研究した.中海では公共工事にかかわって生息場所や個体数が激変した.工事以降、貧酸素環境や重金属汚染環境にも適応できる種が勢力を拡大した.また,約3000年間における中海の古環境の変遷を解明した.河川デルタの前進に伴う堆積場の縮小,斐伊川の東流による砕屑物負荷が1840年以降に起こったこと、1665年の流路変更や1840年の大洪水の堆積学的証拠も発見された.その他石英のカソードルミネッセンスを利用した地質温度計への応用のための基礎研究を行った.今年度の計画に基づきγ線測定装置の低エネルギー測定条件の改善と日本各地の閉鎖性海跡湖で柱状採泥を行った。(1)しかし,不撹乱柱状採泥器(昨年度購入)では1940-50年代の試料を得ることができなかったため,備品購入計画を変更し重力式コアラーの開発を行った。島根県神西湖,長崎県大村湾,京都府阿蘇海で実施し,目的とする年代を記録する柱状採泥に成功した。(2)沿岸生態系の感潮性調査のため,中海湖心部で毎月,水中の懸濁物のフラックス調査および大型生物や有孔虫の産出状況の調査を行った。この調査により中海の堆積過程に2年の周期性の存在することが認められた。この周期性は,粘土鉱物などの無機物質の移動が大型生物の生態と密接に関連していことが分かった。(3)湖水中の生態や湖底泥の動態を観察するため,昨年度に引き続き映像装置の改良を行い,メンテナンスフリーの装置として完成することができた(開発技術は特許申請準備中)。(4)高知県浦ノ内湾における過去約50年間の貝形虫(微小甲殻類)の群集変化について,定量的な群集解析を行った。群集組成,群集構造が大幅に変わり,50年前の主要な群集は湾奥でほとんど死滅し,湾中央部に位置する浅い小さな入り江に密集して生息していた。養殖用イカダなどの人工物の影響が考えられる。(5)塩分の沿岸生態系への影響を検討するため,中海の湖心,水深0.5m,2m,3.5m(表層,塩分躍層の上部および中部)に二枚貝類(マガキ・アサリ・ヤマトシジミ・ウネナシトマヤガイ)をケージで垂下し,個体の成長・生残と水質項目を測定した。マガキが最も成長および生残率が高く,貧酸素や塩分変化に対する環境耐性が高かった。(6)中海の主な赤潮原因生物,渦鞭毛藻のシストについて,湖底堆積物より珪藻の出現を抑制するゲルマニウムを添加した培養実験を行ったが出現しなかった。地球温暖化に伴う海水準の変化(水位変動)が沿岸生態系に与える影響を予測するための基礎的研究を行った。特に,長期間の気候変動に対する生物群集の呼応を解読する手段として,汽水域の柱状堆積物の採取とその分析,年代測定技術の改善,および汽水棲生物の環境への実験生物学的な反応について検討を進めた。年代班は,年代測定の対象になる主な鉱物について,カソードルミネッセンスを用いて成長分域や変成分域の評価を行い,U-Pb法:ジルコン,ESR法:石英およびTL法:カルサイトのCL温度消光効果における活性化エネルギーを定量化し,生成環境や熱履歴を推定した(西戸・蜷川)。また,多くの環境放射能の測定を行った(小村)。生物班は,汽水棲二枚貝ウネナシトマヤガイを1年間飼育し,1ヶ月ごとに計測して成長と生残を比較した。寒冷状態おいて,初夏の殻体の成長が非常に速かった。ヤマトシジミは高塩分から低塩分へ環境が変化した際に,最も成長速度が高くなった(山口)。宍道湖産植物プランクトン培養株を得ることを目的として宍道湖表層水をBBM寒天培地にまき,20°Cで培養を行い植物プランクトンの分離を行った(大谷)。
神経細胞死と軸索再生のシグナルのクロストーク

Repulsive guidance molecule (RGM)はグリア細胞に発現するGPIアンカー型蛋白質であり、個体発生時に、海馬歯状回および網膜における軸索誘導ならびに神経管の閉鎖(細胞死の制御)に関与しており、脳機能の構築に必須の分子である。我々は、RGMが成体ラットの脊髄損傷後に損傷周囲において発現上昇することを観察し、成体の中枢神経系での機能解明を行った。脊髄損傷後にRGMの機能を抑制することで、軸索再生が誘導され運動機能が回復することを見いだした。本研究では、軸索再生と細胞死の分子メカニズム、すなわち神経細胞上の受容体により惹起される細胞内シグナル伝達について解析を進めた。RGMの神経細胞上の受容体はneogeninとUnc5Bからなる複合体であることを証明した。neogeninとUnc5Bはリガンド非依存性に複合体を形成しており、neogeninはRGMとの結合を担い、Unc5Bはsignal transducerとして働くことが明らかになった。さらにUnc5B/neogeninとLARGが結合しており、リガンド依存性のRhoAの活性化はLARGを必要としていることを明らかにした。特にLARGはUnc5Bと直接結合しており、その活性はfocal adhesion kinase (FAK)によって制御されていた。リガンドであるRGMの結合により、FAKの脱リン酸化がおこり、活性化された。以上より、Unc5B/neogenin共受容体はFAKおよびLARGを介してRhoAの活性化を担っていることを明らかにした。なぜ再生阻害機構がほ乳類の中枢神経に存在しているかという疑問に対し、「軸索再生阻害は神経細胞の生き残り戦略である」という仮説が古くからあった。本研究結果より両現象のシグナル伝達機構が明らかになり、軸索再生を促進する手法の開発に役立つと期待できる。Repulsive guidance molecule(RGM)はグリア細胞に発現するGPIアンカー型蛋白質であり、個体発生時に、海馬歯状回および網膜における軸索誘導ならびに神経管の閉鎖(細胞死の制御)に関与しており、脳機能の構築に必須の分子である。特にLARGはUnc5Bと直接結合しており、その活性はfocal adhesion kinase(FAK)によって制御されていた。
オランダにおける「学校選択の自由」理論と構造－憲法第23条の展開過程を中心に－

本研究の目的は、オランダ王国(以下、オランダ)における「学校選択の自由」の理論構造の一端を、オランダ憲法第23条(以下、憲法第23条)解釈下で施行されている教育制度、とりわけ教育費国庫補助制度に着目して明らかにすることである。オランダにおける私立学校への公費助成は、公立学校と同一の基準に基づく形で全て国から措置されている。学校に対する公費助成については、初等教育法(1998年)や中等教育法(1996年)などに基本的な定めを置いているが、公立と私立学校の財政的平等の原則に基づいて施行される教育費国庫補助については、憲法第23条において明記されている。具体的には、同条第7項において「法で定める要件を満たす私立普通初等学校は、公立学校と同一の規準にもとづいて、国庫補助される。私立普通中等学校および予備高等学校に対する国庫からの公費助成については、法で定める。」とあるように、憲法規範として公立と私立学校の財政的平等の原則が謳われているのである。そこで本研究では、親が、公立、私立学校など学校種を問わず、子どもに即して全ての学校を自由に選択し、入学させる権利が至当の権利として保障されている要因として、公立と私立学校の財政的平等の原則に則る形で構築される教育費国庫補助制度に着目する。本仮説を立証するため、二年度目は、同制度の新たな基準についてより詳細な分析を試み、同制度の意義と課題について明らかにした。具体的には、追加資金交付に係る基準に着目して、オランダの学校に対する教育費国庫補助制度の変容を明らかにした。その結果、従来までの追加的に資金を受けるための基準は、子どもの親の出生国や在オランダ期間、そして家庭内使用言語であったものの、新たな追加資金交付システムではその基準を用いないことが明らかになった。この研究結果より、オランダは、子どもの教育レベルの底上げを図る上で、オランダ語教育の向上を喫緊の課題と位置づけ、その課題を解決するためには、あくまでも一人ひとりに合わせた言語教育を充実させることで、教育格差の縮小を目指しているといえ、今日においては、学校間の人種的分離が問題となりつつも、同制度を拡充する方針で施策されているということである。本研究は、近年におけるオランダ王国憲法第23条「公教育と私学教育」の政府解釈の分析を通じて、同国の「学校選択の自由」の理論を解明することを目的とする。オランダは、親や子どもが義務教育段階の公立・私立学校を問わず、自由に学校選択できる仕組みを構築し続けてきている。そこで本研究では、公立学校と同一の基準に則って措置されている国家による公費助成(私学助成)が、学校選択の自由を実質的に保障していると仮説を立てた。そのため初年度(2011<平成23>年度)においては、国家による私学助成制度の現状と課題について明らかにすることを目的とし、2011年7月に議会議事録や文献収集のため現地調査を行い、以下のことが明らかになった。オランダは、上述の憲法第23条下において、親や子どもに学校選択の自由を含めた、教育の自由を広く保障してきたが、近年の国内状況を見ると、移民等の急増により、ネイティブ・オランダ人の子どもが通学する学校と、エスニック・マイノリティの子どもが通学する学校に分化(学校分化)されつつあるのが現状である。先行研究でも指摘されているように、同国における学校分化は、上述した学校選択の自由が保障されてきたことにあるとされるが、私学助成施策を見ると、同国では学校選択の自由に制限を加えず、むしろ私学助成を拡大する施策が展開されていたことである。つまり、学校設立の自由も保障されるなかで、エスニック・マイノリティの子どもが通学する学校が増加しつつも、そのような学校に対しては、他の学校以上に助成金が上乗せされるということである。実際には、2006年度より、初等学校段階において包括的補助金支援制度が導入され、私学助成の使途が拡大されているのである。こうした制度構築は、2002年に憲法第23条の修正を巡る議論の末、同条を無修正とする提言が出されたことにある。しかしながら、オランダ国内には、社会統合を推進する意味で同条の修正を必要とする意見もあることから、次年度(2012<平成24>年度)は修正議論を推進する側に着目して、その理由について明らかにしていくことを目的とする。

そこで本研究では、親が、公立、私立学校など学校種を問わず、子どもに即して全ての学校を自由に選択し、入学させる権利が至当の権利として保障されている要因として、公立と私立学校の財政的平等の原則に則る形で構築される教育費国庫補助制度に着目する。本仮説を立証するため、二年度目は、同制度の新たな基準についてより詳細な分析を試み、同制度の意義と課題について明らかにした。具体的には、追加資金交付に係る基準に着目して、オランダの学校に対する教育費国庫補助制度の変容を明らかにした。その結果、従来までの追加的に資金を受けるための基準は、子どもの親の出生国や在オランダ期間、そして家庭内使用言語であったものの、新たな追加資金交付システムではその基準を用いないことが明らかになった。この研究結果より、オランダは、子どもの教育レベルの底上げを図る上で、オランダ語教育の向上を喫緊の課題と位置づけ、その課題を解決するためには、あくまでも一人ひとりに合わせた言語教育を充実させることで、教育格差の縮小を目指しているといえ、今日においては、学校間の人種的分離が問題となりつつも、同制度を拡充する方針で施策されているということである。平成23年度の研究目的を達成するため、2011年7月に現地調査を行った。同調査では主に王立国会図書館、国立公文書館において資料収集を行った。一次資料の訳出に多少の時間を有したが、抄訳を含めて2011年11月に開催した日本教育制度学会での発表をすることができた。課題としては、EUの教育政策とオランダの教育政策の比較検討が当初の目標よりも若干、遅れたことである。当初、この点について2012年3月に論文としてまとめる予定であったが、2012年5月に先延ばした。現在、ヨーロッパでは移民等の社会統合が喫緊の課題として存在している。オランダにおいても同様であり、いかにして社会統合を促進していくのかが政策レベルにおいて議論されている。それに加え、同国では憲法第23条項下において広く、教育の自由が認められていることから、社会統合と教育の自由をどのようにして両立させていくのか、という課題に直面している。今後の研究推進方策は、オランダがEU憲法に批准しなかった理由について、オランダ国内の議論を中心に分析する。その上では、インターネット等での資料収集には限界性があり、EUの本部が設置されているベルギーでの現地調査、そしてオランダ国内での議会議事録、そして新聞記事の分析が必要となる。
放射線治療患者の血中癌特異的DNA/RNAの経時的定量による治療感受性の早期判定

本研究では、放射線治療期間中、経時的に、患者の血中癌特異的DNA/RNAを定量し、これらを治療前後のFDG-PETを含む画像評価、臨床的評価と比較する。このことにより、血中癌特異的DNA/RNA量の測定が、腫瘍の放射線感受性を治療開始早期あるいは治療中より予測する新たな判定法となり得るか、を調べることを目的とする。平成16年度は、当大学附属病院放射線科で根治的放射線治療を受けた患者さん6名より同意を頂き、15年度と併せて15名の患者さんから、放射線治療期間中に平均週1回、1人あたり6-11検体を得た。全例において治療前後のPET検査を施行し、外来にて経過観察中である。血漿RNA/DNAの抽出:正常ボランティアの血液を用いて、血漿中のDNA/RNA抽出法の最適化を行った。各種方法を比較し、ミニカラムを用いる方法が最も簡便であった。抽出したRNAからは逆転写反応を用いてcDNAを作成した。リアルタイムPCR法の最適化:癌患者は正常群に比べ、血漿中のDNAが多く、とくに400bp以上の長いDNA断片が多いことが報告された。また腫瘍細胞のミトコンドリア由来DNAは、正常細胞に比べ、含有量が多いことから、血漿中ミトコンドリアDNAも正常人に比べ、癌患者で高いことが予想される。さらにこれらの癌細胞由来DNAの絶対量は放射線治療中の腫瘍の崩壊とともに減少する可能性が高い。そこで、b-actin DNA (100bpと400bp)およびミトコンドリアDNAに対するリアルタイムPCRの条件を最適化した。一方、各遺伝子発現(mRNA)の測定には検体中のコントロール遺伝子発現(β-actin)との比較を行うことが必須である。そこでβ-actin RNAのリアルタイムPCRの条件を最適化した。これらの血漿中DNA/RNAについて、患者検体を解析中である。これまでの結果では、これらの血漿中DNA/RNA量が、癌患者では正常人に比較して高い傾向にあること、放射線治療を開始すると、これらの量が一時的に上昇したのち、低下傾向になることを確認している。癌特異的RNAに関しては、CEA, SCC等の既知の腫瘍マーカー、および文献で報告されている癌特異的遺伝子計6種類について、解析を開始した。しかしながら、いずれの癌特異的遺伝子も発現が低く、現時点では増幅、定量には至っていない。RNA抽出のための血液量の不足が原因と考えられた。この15例について、引き続き解析をすすめ、PET所見および予後との比較を行っている。平成15年度は、当大学付属病院放射線科で根治的放射線治療を受けた患者さん9名より同意を頂き、放射線治療期間中に平均週1回、1人あたり6-11検体、計72検体を得た。各積方法を比較し、ミニカラムを用いる方法が最も簡便であった。正常群検体、患者検体ともリアルタイムPCR法で、増幅可能な品質のDNA/RNAが得られていることを確認した。リアルタイムPCR法の最適化:各遺伝子発現の測定には検体中のコントロール遺伝子発現(b-actinなど)との比較を行うことが必須である。一方、最近、癌患者は正常群に比べ、血漿中のDNA/RNAが多く、とくにDNAは400bp以上の長いDNA断片が多いことが報告された。これらの絶対量は放射線治療中の腫瘍の崩壊とともに減少する可能性が高い。各遺伝子の発現定量に先立って、DNA量(GAPDH-DNA)、b-actin(100bp/400bp)-DNA、およびコントロール遺伝子であるb-actin-cDNAの量を測定した。培養細胞および正常群検体のDNAおよびcDNAを用いて、リアルタイムPCRの条件を最適化したのち、現在、患者検体を解析中である。また癌特異的RNAに関しても、CEA, SCC等の既知の腫瘍マーカーの解析を開始した。今後はさらに10数例の患者さんのご協力を頂き、検体を収集、解析を行う予定である。

各種方法を比較し、ミニカラムを用いる方法が最も簡便であった。抽出したRNAからは逆転写反応を用いてcDNAを作成した。リアルタイムPCR法の最適化:癌患者は正常群に比べ、血漿中のDNAが多く、とくに400bp以上の長いDNA断片が多いことが報告された。また腫瘍細胞のミトコンドリア由来DNAは、正常細胞に比べ、含有量が多いことから、血漿中ミトコンドリアDNAも正常人に比べ、癌患者で高いことが予想される。さらにこれらの癌細胞由来DNAの絶対量は放射線治療中の腫瘍の崩壊とともに減少する可能性が高い。そこで、b-actin DNA (100bpと400bp)およびミトコンドリアDNAに対するリアルタイムPCRの条件を最適化した。一方、各遺伝子発現(mRNA)の測定には検体中のコントロール遺伝子発現(β-actin)との比較を行うことが必須である。そこでβ-actin RNAのリアルタイムPCRの条件を最適化した。これらの血漿中DNA/RNAについて、患者検体を解析中である。これまでの結果では、これらの血漿中DNA/RNA量が、癌患者では正常人に比較して高い傾向にあること、放射線治療を開始すると、これらの量が一時的に上昇したのち、低下傾向になることを確認している。癌特異的RNAに関しては、CEA, SCC等の既知の腫瘍マーカー、および文献で報告されている癌特異的遺伝子計6種類について、解析を開始した。しかしながら、いずれの癌特異的遺伝子も発現が低く、現時点では増幅、定量には至っていない。RNA抽出のための血液量の不足が原因と考えられた。この15例について、引き続き解析をすすめ、PET所見および予後との比較を行っている。
下垂体腺腫細胞に及ぼす殺細胞作用の研究

ホルモン分泌性下垂体腺腫組織を用い,1)培養法の検討とその培養法を用いて,薬剤と温熱に対する効果を2)ホルモン分泌能および3)形態学的観察より調べた.1)ポリ・リジンでコート処理したディシュは細胞の接着能を高め,長期間ホルモン分泌量を維持する事が明らかとなった.Bromocriptine(BC)処理によりプロラクチン(PRL)分泌抑制の反応にも鋭敏で,処理中止後の薬剤の持続効果を対照群と比較検討するのに優れていた.2)BC, Somatostatin誘導体, SMS-201-995(SMS)および温熱処理はいずれもPRL成長ホルモン(GH)分泌量を抑制した.抑制効果は薬剤の用量や温度の上昇にほぼ依存して高まった.また処理中止後,ホルモン分泌量のリバウンドが認められたが,多くの場合,対照群と有意な差が認められた.一方, BCと温熱との同時処理はそれぞれ単独処理に比べ,増強効果が認められた.特に41.5°CとBC同時処理は42.5°C単独処理と同様に,処理中止後14日目にホルモンは検出限界以下であった.この効果はBCの濃度より温度に依存した.3)電顕の観察より, BC,温熱処理群全てにおいて,一部のGH, PRL産生細胞でその細胞質中に空胞化が認められた.このような変化はBCの濃度や温度の上昇に依存して,その程度や頻度が増加した.一方, SMS処理の場合,顕著な変化は認められなかった.一方,光顕の観察で,処理直後の細胞は10Mg/mlBCと42.5°Cを除き,変化は検出できなかったが,処理中止14日後の細胞は全ての温熱とBC処理群で障害が認められ,生細胞は減少していた.また免疫染色によるホルモン産生細胞数の周定から,上述の知見を定量的に確認できた.以上の結果から,ホルモン分泌量の低下はホルモンの分泌抑制と産生機能の低下より,殺細胞作用による生細胞数の減少と考えられた.ホルモン分泌性下垂体腺腫組織を用い,1)培養法の検討とその培養法を用いて,薬剤と温熱に対する効果を2)ホルモン分泌能および3)形態学的観察より調べた.1)ポリ・リジンでコート処理したディシュは細胞の接着能を高め,長期間ホルモン分泌量を維持する事が明らかとなった.Bromocriptine(BC)処理によりプロラクチン(PRL)分泌抑制の反応にも鋭敏で,処理中止後の薬剤の持続効果を対照群と比較検討するのに優れていた.2)BC, Somatostatin誘導体, SMS-201-995(SMS)および温熱処理はいずれもPRL成長ホルモン(GH)分泌量を抑制した.抑制効果は薬剤の用量や温度の上昇にほぼ依存して高まった.また処理中止後,ホルモン分泌量のリバウンドが認められたが,多くの場合,対照群と有意な差が認められた.一方, BCと温熱との同時処理はそれぞれ単独処理に比べ,増強効果が認められた.特に41.5°CとBC同時処理は42.5°C単独処理と同様に,処理中止後14日目にホルモンは検出限界以下であった.この効果はBCの濃度より温度に依存した.3)電顕の観察より, BC,温熱処理群全てにおいて,一部のGH, PRL産生細胞でその細胞質中に空胞化が認められた.このような変化はBCの濃度や温度の上昇に依存して,その程度や頻度が増加した.一方, SMS処理の場合,顕著な変化は認められなかった.一方,光顕の観察で,処理直後の細胞は10Mg/mlBCと42.5°Cを除き,変化は検出できなかったが,処理中止14日後の細胞は全ての温熱とBC処理群で障害が認められ,生細胞は減少していた.また免疫染色によるホルモン産生細胞数の周定から,上述の知見を定量的に確認できた.以上の結果から,ホルモン分泌量の低下はホルモンの分泌抑制と産生機能の低下より,殺細胞作用による生細胞数の減少と考えられた.昭和60年度および61年度いずれも臨床知見の集積と実験知見の増加を目標としたが、殊のほか、後者、即ち実験知見については培養法が大きな問題となった。即ちこの研究の端緒のひとつである単層培養細胞に対するブロモクリプチンの殺細胞効果が確認された培養条件の再現が非常に困難であったという問題である。既に報告した様に60年度にはよい手掛かりが掴めず、これの文献的検討も行ったが、やはり腫瘍細胞の単層培養は極めて困難と云わざるを得なかった。そこで61年度はもう一度、原点に立ち帰って培養系の再検討を行った。即ち1)通常単層培養法,2)細胞接着基質としてコラーゲンを敷いた単層培養法,3)コラーゲン・ゲル重層法,4)コラーゲンゲル密封法(3次元培養)の4種について、それぞれDNA合成酵素阻害剤であるシトンニ・アラビノンド(Ara C)の【10^(-5)】M添加群と未添加群の2系の検討を行った。予想通りAra C添加により線維芽細胞の増殖は明らかに抑制された。培養24日目に培養細胞を固定し、通常染色と免疫染色を行った所、2)3)4)の群はAra C添加の有無に関らず、腺腫細胞の半数位が死滅していた。1)のAra C添加群が最も良好な成績であった。問題はコラーゲン・ゲル培養法は腺腫細胞の遊離を防ぐ利点があるので、更にこの方法の再検討も考慮している。

なお60年度から61年度にかけて臨床経験(手術成績、follow up成績を含む)の検討を行いこれらにはブロモクリプチン等の殺細胞効果B至は抑制効果の臨床経験も含まれている。ブロモクリプチンの単独効果については現在なお長期成績を検討中で来年度には論文発表が出来ると思われる。
床下粘膜との接触を考慮した全部床義歯の変形と応力ガス状態の解明

本研究では義歯床と床下粘膜との接触状態を考慮し、合理的な義歯設計を行うことを目的として研究を行ない、以下の結果を得た。1.粘膜の圧縮時の力学挙動をコンピュ-タでシミュレ-ションするためのモデルを作成した。このモデルにおいては、単純な局所圧縮の他にせん断変形による圧排や液体成分の流れが考慮されていることから、これまで提案されたモデルでは不可能であった、圧子面積が圧力被圧変位特性に及ぼす効果などの臨床的に重要な意味を持つ効果をシミュレ-ションすることができるようになった。2.シミュレ-ションの結果より、圧子面積が圧力被圧変位特性に影響する際には圧子に隣接する粘膜の表面で盛り上がりが生じることが分かった。そこでブタ新鮮死体の下顎歯槽頂粘膜を用いて、部分床義歯を模倣した圧子により圧縮した場合について印象を採得し、無圧および強圧時に対応する石膏模型を作製した。模型の表面形状を非接触変位計により測定した結果、圧子隣接表面での盛り上がりを確認することができた。3.超硬石膏とシリコンRTVゴムにより床下粘膜を模倣した実験モデルを作製し、ひずみゲ-ジ型圧力センサを埋め込んだ。そして、義歯を模倣した円形アクリル板を押し込み、アクリル板の直下に圧力分布を測定した結果、ゴム層とアクリル板がともに平面であり、完全な適合が得られている状態に相当する場合には、アクリル板の剛性が圧力分布に及ぼす影響は小さかった。また圧力分布はウィンクラ-モデルから予想されるものとは全く異なり、有限変形などの非線形的な要因の及ぼす影響が大きいことが分かった。4.アクリル板に凹凸があり義歯の非適合状態に相当する場合には、わずか0.1程度の凹凸が5mm下のゴムと石膏の接着面まで影響を及ぼしており、圧力分布は適合度に大きく依存することが明らかとなった。義歯の安定性や床下粘膜の傷害防止など義歯設計に関わる課題を解決するためには,義歯床と床下粘膜との接触状態を解明することが重要である.しかし従来得られている結果は定性的であったり個体差依存性が大きいため,義歯設計への利用には不十分である.そこで本研究では義歯床と床下粘膜との接触状態を考慮し,義歯設計を解析的に行うに際し有用なデータを蓄積することを目的として研究を行うこととし,本年度は以下の結果を得た.1.上顎義歯床の研磨面にロゼット型ひずみゲージを貼付し,機能時ひずみ分布を測定した.その結果,切歯乳頭部におけるひずみ集中は予想よりも小さく,むしろ義歯床後部に生じるひずみが大きいことが分かった.2.義歯形状の差異,義歯適合度,咬合力の負荷形式などの実験パラメータを任意に変化させて実験を行うためにin vivoの実験に加えてin vitroの実験も必要であることが痛感させられた.そこで次年度からは超硬石膏と人工粘膜により作製するモデルを用いた実験を開始する予定である.3.義歯に埋め込む圧力センサとして,有機圧電フィルムを利用したピエゾセンサおよびプリアンプを試作した.センサ本体の大きさは厚さ1mm以下で直径34mm,プリアンプも比較的小型なものが製作可能となった.このセンサは比較的安価であるため,義歯に埋め込み使用することもできる.4.しかしセンサ出力に交流電源からのハムノイズが乗るため,十分な測定精度は得られなかった.そこで次年度はセンサを埋み込んだ試料全体をシールドする,あるいはアンプにローパスフィルタを組み込むなどの対策を構じ,実用化を目指す予定である.5.またひずみゲージ型圧力センサを購入することができたが,これは高価なものなので石膏模型埋込用ホルダを試作し繰返し使用方法を工夫した.本研究では義歯床と床下粘膜との接触状態を考慮し、合理的な義歯設計を行うことを目的として研究を行ない、以下の結果を得た。

4.アクリル板に凹凸があり義歯の非適合状態に相当する場合には、わずか0.1程度の凹凸が5mm下のゴムと石膏の接着面まで影響を及ぼしており、圧力分布は適合度に大きく依存することが明らかとなった。本研究では義歯床と床下粘膜との接触状態を考慮し、合理的な義歯設計を行う際に有用なデータを蓄積することを目的として研究を行うこととし、本年度は以下の結果を得た。1.超硬石膏とシリコンRTVゴムにより床下粘膜を模倣した実験モデルを作製し、ひずみゲージ型圧力センサを埋め込んだ。そして、義歯を模倣した円形アクリル板を押し込み、アクリル板の直下に生じる圧力分布を測定した。2.ゴム層とアクリル板がともに平面であり、完全な適合が得られている状態に相当する場合には、アクリル板の剛性が圧力分布に及ぼす影響は小さかった。また圧力分布はウィンクラーモデルから予想されるものとは全く異なり、有限変形などの非線形的な要因の及ぼす影響が大きいことが分かった。3.アクリル板に凹凸があり義歯の非適合状態に相当する場合には、わずか0.1mm程度の凹凸が5mm下のゴムと石膏の接着面まで影響を及ぼしており、圧力分布は適合度に大きく依存することが明らかとなった。4.ウシ新鮮死体の上顎および下顎粘膜を試料とし、スペクトロメータにより粘弾性特性を調べた。その結果、粘膜は0.1100Hzでほぼ平坦な粘弾性特性を持つことが分かった。ウシ粘膜はヒトのそれよりも厚いが組織構造は同じであるから、ヒト粘膜の粘弾性特性も同様に平坦なものと推定される。5.ヒト粘膜の力学的な特性を調べるために、試料に負荷を加えその応答を測定することが可能な、センサ部とアクチュエータ部を備えた計測器を設計した。今年度はセンサ部については試作を完了し十分な感度を有していることを確認したが、小型のDCサーボモータの入手が間に合わなかったためアクチュエータ部の完成は来年度に持ち越された。本研究では義歯床と床下粘膜との接触状態を考慮し、合理的な義歯設計を行うことを目的として研究を行ない、本年度は以下の結果を得た。1.粘膜の圧縮時の力学挙動をコンピュ-タでシミュレ-ションするためのモデルを作成した。このモデルにおいては、単純な局所圧縮の他にせん断変形による圧排や液体成分の流れが考慮されていることから、これまで提案されたモデルでは不可能であった。圧子面積が圧力被圧変位特性に及ぼす効果などの臨床的に重要な意味を持つ効果をシミュレ-ションすることができるようになった。2.シミュレ-ションの結果より、圧子面積が圧力被圧変位特性に影響する際には圧子に臨接する粘膜の表面で盛り上がりが生じることが分かった。そこでブタ新鮮死体の下顎歯槽頂粘膜を用いて、部分床義歯を模倣した圧子により圧縮した場合について印象を採得し、無圧および強圧時に対応する石膏模型を作製した。模型の表面形状を非接触変位計により測定した結果、圧子臨接表面での盛り上がりを確認することができた。3.隣接領域での盛り上がりはせん断変形と液体成分の流れのいずれでも生じるため、それぞれが変形にどれだけ寄与するかを明らかにすることが必要である。そこで圧子下においてどのようなせん断変形が生じるかを調べるために、ブタ新鮮死体下顎粘膜を用いて圧子下の粘膜組織における乳頭の傾斜状況を観察した。この項目に関しては、組織作製技術などに問題が残ったため将来も研究を継続して結論をだす予定である。
繁殖を巡る雌雄間の対立（性的対立）によって繁殖形質に生じる進化的軍拡競走の検証

有性生殖を行う生物において、雌雄間でその繁殖スピードの違いから、雌の多回交尾、交尾時間など繁殖に関する多くの事象において、利害が一致しない。結果、雌雄間で繁殖に関する最適戦略が異なり、進化的な性間における対立、性的対立を示す。雌に不利な雄の適応的変化に対し、雌は対抗適応し、雌雄間で拮抗的共進化が起こり雌雄の形質に軍拡競走が繰り広げられていると考えられている。コバネヒョウタンナガカメムシT. hemipterusの雄は交尾の際に再交尾抑制物質を送り込むことで、雌の再交尾を遅延、抑制させている(Himuro and Fujisaki 2008)。それに対し、雌は免疫物質を作るなど何らかの対抗戦術を採ることで、再交尾抑制を巡る雌雄間の対立、軍拡競走が生じていると考えられる。本種は通常、短翅型で移動能力が低く、個体群間で遺伝子交流が少ないので、雄の再交尾抑制戦術を巡る雌雄間の対立(軍拡競走の程度)は隔離された個体群ごとで異なっていると考えられる。そこで、京都個体群と岡山個体群、広島個体群を交尾させ、雌の反応を調べたところ、交尾した雄が同一個体群由来か否かで再交尾抑制物質の効果や寿命において顕著な違いが検出され、岡山個体群の方で京都個体群より軍拡競走の程度が強く、広島個体群が最も軍拡競走の程度が弱い事が明らかになった。また、岡山雄と交尾した京都雌は、著しく寿命が低下することが、前年までの結果で明らかになっているが、その物質が雄のある付属腺由来である事が明らかになった。岡山雄由来のその物質を京都雌に人工的に注射した場合に、コントロールに比べて寿命が短くなる一方で、京都雄に注射しても寿命は短くならなかった事から、その毒性は性特異的である事が明らかになった。また、仙台、筑波、京都、岡山、広島、山口の地域個体群を収集し、系統樹を作成した。これから結果について、とりまとめ現在、論文を作成している。26年度が最終年度であるため、記入しない。繁殖の利益を巡って性的対立が起きた結果、雌雄間での拮抗的共進化によってもたらされた軍拡競走により、雄の適応とそれに対する雌の対抗適応の応酬は素早く、かつ止めどなく起こる。例えば、雄の適応がエスカレートしてもすぐに雌が対抗適応し、妥協線上に。一方で、雌の対抗適応が弱まると、すぐに雄が無駄なコストを払うことをやめ雌に適応し、妥協線上に回帰すると考えられている。自身の先行研究から、コバネヒョウタンナガカメムシの繁殖を巡る軍拡競走において、京都個体群より岡山個体群の方がエスカレートしていることが示唆されている。つまり、岡山個体群の雌雄は、京都個体群よりも軍拡競走に関して、何らかのコストを多く払っていることが考えられる。このような現象を示唆する研究は、アメンボ類の雌雄交尾器に見られ、性的対立の強い種では雌雄の交尾器末端が大きく発達しており、一方で、性的対立が弱い種では大きく発達していないことが報告されている。本種においても、雄の場合に射精物の量や質において、岡山個体群で何らかのコストを多く払っている可能性がある。雌の対抗適応においても然りである。岡山雌は岡山雄の射精物(毒物質)に対して、コストを払い何らかの対抗適応していることが考えられる。そこで、雌雄それぞれの形態形質を比較することで、軍拡競走に伴うコストを雌雄それぞれの場合で検出した。その結果、胸部幅、前脚腿節長、前脚腿節幅において雌雄ともに岡山個体群の方で京都個体群よりも有意に小さい事が明らかとなった。つまり、岡山個体群は雄の射精物を巡る軍拡競走において、京都個体群よりも投資した分、形態形質が小さくなった可能性が示唆された。種内において、軍拡競走のコストを個体群間比較によって検出できた点は、軍拡競走のメカニズムを明らかにする上できわめて重要である。雄による雌の再交尾抑制戦術を巡る軍拡競走の検出コバネヒョウタンナガカメムシTogo hemipterusの雄は交尾の際に再交尾抑制物質を送り込むことで、雌の再交尾を遅延、抑制させている。そこで、京都個体群、岡山個体群、広島個体群を用いて個体群間交尾実験を行い、雌の反応(再交尾率、不応期、寿命)を調べた。その結果、岡山雄と交尾した京都雌は、再交尾を強く抑えられ、著しく寿命が低下した。一方で、京都雌と交尾した岡山雌は、京都雄と交尾した場合に比べ、再交尾抑制期間が短くなり、寿命が伸びる傾向が見られた。つまり、岡山個体群の方で京都個体群より軍拡競走の程度が強い事が再び示された。広島個体群を用いた実験では、京都雄と交尾した広島雌は強く再交尾を抑制された事から、京都個体群の方で広島個体群より軍拡競走の程度が強い事が示唆された。軍拡競走の強さが個体群間によって異なる事を示した極めて重お湯な研究結果である。

軍拡競走の強さと地理的関係について軍拡競走の強さと地理的関係について、明らかにするために、京都、岡山、広島個体群を用いて、個体群間交配試験を行い、雄による雌の再交尾抑制戦術を巡る軍拡競走の強さを調べたところ、上記に詳細な結果を述べたように、その強さは、岡山で一番強く、次いで京都、広島個体群であることが示唆された。この結果から、軍拡競走の強さと地理的関係について、なんらかのクラインがあるのではなく、モザイク状になっていることが示唆された。これはThompson (1994, 2005)が提唱する共進化の地理的モザイク説を指示する重要な研究である。有性生殖を行う生物において、雌雄間でその繁殖スピードの違いから、雌の多回交尾、交尾時間など繁殖に関する多くの事象において、利害が一致しない。結果、雌雄間で繁殖に関する最適戦略が異なり、進化的な性間における対立、性的対立を示す。雌に不利な雄の適応的変化に対し、雌は対抗適応し、雌雄間で拮抗的共進化が起こり雌雄の形質に軍拡競走が繰り広げられていると考えられている。コバネヒョウタンナガカメムシT. hemipterusの雄は交尾の際に再交尾抑制物質を送り込むことで、雌の再交尾を遅延、抑制させている(Himuro and Fujisaki 2008)。それに対し、雌は免疫物質を作るなど何らかの対抗戦術を採ることで、再交尾抑制を巡る雌雄間の対立、軍拡競走が生じていると考えられる。本種は通常、短翅型で移動能力が低く、個体群間で遺伝子交流が少ないので、雄の再交尾抑制戦術を巡る雌雄間の対立(軍拡競走の程度)は隔離された個体群ごとで異なっていると考えられる。そこで、京都個体群と岡山個体群、広島個体群を交尾させ、雌の反応を調べたところ、交尾した雄が同一個体群由来か否かで再交尾抑制物質の効果や寿命において顕著な違いが検出され、岡山個体群の方で京都個体群より軍拡競走の程度が強く、広島個体群が最も軍拡競走の程度が弱い事が明らかになった。また、岡山雄と交尾した京都雌は、著しく寿命が低下することが、前年までの結果で明らかになっているが、その物質が雄のある付属腺由来である事が明らかになった。岡山雄由来のその物質を京都雌に人工的に注射した場合に、コントロールに比べて寿命が短くなる一方で、京都雄に注射しても寿命は短くならなかった事から、その毒性は性特異的である事が明らかになった。また、仙台、筑波、京都、岡山、広島、山口の地域個体群を収集し、系統樹を作成した。これから結果について、とりまとめ現在、論文を作成している。26年度が最終年度であるため、記入しない。年次計画にある射精物に含まれる交尾抑制物質の同定には至っていないものの、2年目の年次計画に含まれていた、軍拡競走のコストが検出できた点、及び軍拡競走の強さに関する要因について、当初仮説として掲げていた実効性比や密度が本種のオスの射精物を巡る軍拡競走の強さの要因ではないことが明らかになった点、以上2点が当初の計画以上よりも進展している。また、現在、神戸、広島などの個体群を用いて軍拡競走の強さと地理的関係についても調査中である。当年度の目的とした、岡山、京都個体群以外での個体群を用いた軍拡競走の検出について、広島個体群を用いる事によって検証出来た。結果、広島個体群の雌は、京都個体群の雄め交尾抑制物質によって強く再交尾を抑制する事が明らかとなった。つまり、軍拡競走において、広島個体群は京都個体群より弱い事が示唆された。また、軍拡競走の強さと地理的関係について、一定の方向性はなく、モザイク状になる事が示唆された。
Ｔｒａｎｓｌｏｃａｔｉｏｎ　ｄｅｆｅｃｔｉｖｅ逆転写酵素阻害剤に対する耐性機序

核酸系逆転写酵素阻害剤4'-ethynyl-2-fluoro-deoxyadenosine (EFdA)はtranslocation活性を阻害する。作用機序解明のためEFdA耐性HIVを誘導し、耐性責任変異M184I/V、2次変異A158T、T165M/Rを同定した。M184I/Vは複製能を低下させたが、2次変異の一部は複製能を回復させた。逆転写酵素アッセイの結果はウイルスアッセイのそれに一致した。複数作製した多剤耐性HIVに対してEFdAは非常に強い活性を有していた。本研究ではtranslocation阻害に必要な逆転写酵素アミノ酸の同定、分子レベルでの薬剤のデザインのための基盤を形成した。本邦で開発された核酸系逆転酵素阻害剤4'-ethynyl-2-fluoro-2'-deoxyadenosine (EFdA)はこれまでにない逆転写酵素阻害機序、translocation阻害を有する。この機序の詳細な解明のために平成23年度からEFdAに対する耐性HIVを試験管内で誘導しそのウイルス学的解析を行っている。本年度はこれまで報告のある多剤耐性変異を同時に有する高度多剤耐性HIVに対するEFdAの効果を検討した。これらのウイルスであってもEFdAが効果を示すことを明らかとした。2次変異として同定されたA158TやT165M/Rのリコンビナント酵素を使用し解析したところ、酵素学的にも活性の低下や速度の低下が認められるが、耐性度に対して大きな影響を示さない点は、ウイルスの場合と一致した。更に、ウイルスの複製能を詳細に調べ、耐性度と複製度の2次元での相関性を解析した。通常は耐性度と複製能は逆相関を示すことが多いが、EFdAの耐性変異の場合、耐性度をあまり獲得できないままに複製能を失う傾向にあり、耐性を獲得するにせよ、ウイルスにとってのコストがかなり大きくなることが予想された。これらのことを総合すると、HIVはEFdAに対して耐性を獲得しにくいだけでなく、獲得してもその代償としてウイルス複製能を大きく損なうことが明らかとなった。つまり、EFdAはこれまでの核酸系逆転写酵素阻害剤と比べ、非常に優れたプロフィールを有していることが明らかとなった。更にこれらの薬剤特性はエチニル誘導体に広く観察され、耐性に対する抵抗性ではdiamino-purin誘導体はEFdAを上回る耐性抵抗性を有していた。また、感染性のウイルス及び生化学的酵素アッセイから同等の結果が得られたことは、この結果が非常に確からしいことを裏づける。本邦で分担研究者である児玉らのグループ(熊本大学、京都大学、ヤマサ醤油株式会社等を含む)によって開発された核酸系逆転酵素阻害4'-ethynyl-2-fluoro-2'-deoxyadenosine (EFdA)はこれまでにない逆転写酵素阻害機序としてHIV逆転写酵素translocation活性を阻害する。これまで報告のある多剤耐性変異を同時に有する高度多剤耐性HIVに対するHIVであってもEFdAは効果を示すことを明らかとした。現在、EFdAは前臨床試験が終了して今後臨床試験が開始される予定である。このtraslocation阻害機序の詳細な解明およびにEFdAに対する耐性機序の解明のために平成23年度からEFdAに対する耐性HIVを試験管内で誘導し、そのウイルス学的解析を行った。1次変異としてM184V/Iが同定されたが、単独の変異では10倍以下の耐性しか示さず、依然AZTの野生型に対する効果よりも強力である。2次変異としてA158TやT165M/R等が同定され、これらの変異を有するリコンビナントHIVを用いて検討したが、その耐性度は30倍程度であった。同様にこれらの変異を有する酵素においても活性の低下、速度の低下が認められる一方で、耐性度の対して大きな影響を示さない点は、ウイルスの場合と一致した。ウイルスの複製能を詳細に調べたところ、耐性度と複製能は逆相関を示すことが多いが、EFdAの耐性変異の場合、耐性度をあまり獲得できないままに複製能を失う傾向にあり、耐性を獲得するにせよ、ウイルスにとってのコストがかなり大きくなることが予想された。HIV-2でも同様の耐性誘導を行い、HIV-1と類似した変異を同定した。現在、さらなる変異の組み合わせを有するHIV逆転写酵素を作製中で、この解析後に論文を投稿する予定である。平成24年度は、研究協力者の成果もでており、当初予定されていたよりも研究が進み、前倒し申請をするに至った。またEFdAに関しては、臨床開発権の米国メルク社に24年度(8月)に導出することができた。変異を有する逆転写酵素の精製も順調に進んでおり、これらの解析を現在行っている。

やや遅れ気味であったHIV-2における耐性誘導も本年度無事終了し、耐性関連変異も同定しえた。そのため解析が予定よりも進んでおり、全体としては予定通りよりも進行した達成状況にある。平成25年度HIV-2における耐性ウイルスの解析というウイルス学的実験のほかに、細胞側の実験として、細胞内dNTP量測定と耐性変異を有するRTの作製を進める。細胞からメタノール抽出、DNA polymeraseを用いた測定法にて有効dNTP量を4種類に分けて測定する。ATP測定には市販されているATP測定キットを用いて行う。これらが耐性に及ぼす影響を検討する。耐性変異を有するRTの作製では変異を有するRTタンパクを大腸菌で発現させる。カラムで精製したのちRT反応を行い、反応液中のdNTPおよびATP濃度を変化させ、その活性の変化を検討する。本年度は、残っている実験データの収集・解析を主に行い、一方で論文発表のためのデータをまとめて論文として投稿する予定である。これら以外は申請書作成時の計画どおりである。上記における試薬の購入(メタノール・カラム・ATP測定キットなど)及び論文投稿用費用に充てる。未使用金額の発生した理由としては、大腸菌で作製するRTタンパクが予想よりも高収量で得られ、培養関連の試薬購入費や生成費が予定よりも掛からなかったため。
ニューラル・ネットワークを用いた土地鑑定評価自動システムのための画地形状評価

本研究の目的は、不動産鑑定士の行う画地の鑑定評価の中で形状評価の部分をニューラルネットワークなどを用いて予測式を構築し,形状評価構造を求め,また画地評価の部分的なシステムの構築を行うというものである。最終年度である本年度では、前年度に得られた画地評価システムのプロットタイプをもとに、東京都世田谷区の詳細な地価データによって評価関数の精緻化作業を行ない、精度の高いシステムのあり方を求めた。具体的には、2つの重要な成果を出した。一つは、世田谷区の画地形状、立地条件、周辺環境などの詳細データをもとに、それらの評価値を適切に組み合わせた精度の高いヘドニック地価評価関数を推定した。これにより、今までは困難であった敷地細分化の外部経済効果や公園の設置効果などミクロな住環境の費用・便益を貨幣単位で評価できるようになった。特に、緑地の効果と土地利用混合の効果は、評価画地の規模に応じて異なり、面積の大きな画地については、(敷地外)緑地効果は小さく、周辺土地利用混合効果は大きくプラスにきくことか判明した。本モデルは、地区計画レベルでの都市計画・権利調整支援システムとして用いることができ、今後適切な街区の適切な画地割問題にも応用できる。もう一つの成果としては、鑑定評価における特に類似地選定の適切なあり方を明らかにした。適切に類似地を選択することによって、単純なヘドニック回帰式よりも精度の高い地価推定が可能となることを示し、鑑定評価で行われてきた取引事例比較法の妥当性を実証するとともに、類似地選定に際して、どのような要素に着目して選択をしぽるぺきかを定量的に求めた。分析の結果、最寄駅距離、都心乗車時間、角地や袋地などの画地形状の条件を特に合わせるよう配慮すぺきことが示された。初年度である平成9年度は主としてデータ整備と画地評価のための基礎的な考察(画地形状判定方法や周辺市街地の状況判定方法に関する考察)を行った。データ整備については、現実の取引事例から、取引地価、画地の場所、接道状況、定性的な画地形状、土地利用規制(建蔽率、容積率、用途地域など)、実際の土地利用状況、更地か否か、建物がある場合の建物の状況、最寄駅の名前、最寄駅までの徒歩分数、最寄駅から都心部(山手線の駅)までの乗車時間、近隣の施設の状況、取引の状況などのデータを収集し、データベース化した。現在、画地のポリゴンデータを入力しており、地理情報システムを用いて、様々な空間関係の解析ができるように整備中である。また、画地評価のための基礎的な考察としては、不動産鑑定士へのヒアリングの結果をもとに、鑑定評価などで客観的な判断が難しいとされる画地形状の評価方法と周辺市街地の品格の判断方法に関して、客観的な判断を行うための手法について考察した。ニューラルネットワークでは、入力する形状に関係する形状指標や周辺市街地状況の判断指標が重要であるが、そのための適切な指標の候補をいくつも用意しておく必要がある。そこで、形状指標として、一般的に使用される形状指標の他に、整形度を長方形との類似度をもとに判断する手法を考案した。また、周辺市街地の状況判断に関しても、対象敷地から一定距離でバッファリングした区域の平均的な市街地指標を用いる方法を考案し、指標化作業を行った。第2年度である本年度は、初年度に得られた知見をもとに画地評価式のプロットタイプを作成し、それを用いて画地を最適に分割するためのアルゴリズムの開発を行った。