hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロファージによる癌幹細胞数制御に着目した肥満誘発性発癌機構の解析

肥満で癌発症リスクが増加する。肥満者が世界的に増加し、肥満関連癌も増加傾向である。しかしながら、肥満がどのように癌発症・進展に関与するのか機序は未だ充分に解明されていない。マクロファージは血管新生、免疫抑制などの多様な機能をもっており、癌微小環境を構築する主要な細胞である。本研究では1)CD206+M2マクロファージが癌幹細胞数の制御を介して癌発症・進展を促進していないか。2)肥満によるCD206+M2マクロファージの表現型や細胞数の変化が癌幹細胞数に影響を与え、癌の発症・進展を促進していないかを明確にする。
都市・建築情報システムを用いた省エネルギー熱搬送システムに関する研究

1.静的実験:負荷別流量に対するヘッダ差圧制御実験(以下「Bモード」という)および末端差圧制御実験(以下「Eモード」という)は、設定流量に対応して制御され、実験システムの各部位毎のエネルギー消費量を測定が実行できた。そのデータと負荷率別運転時間を乗ずることにより、熱搬送年間エネルギー量を部位別に算定可能となり、BおよびEモードの運転特性が明らかになった。Eモードの熱搬送エネルギー量は、Bモードのおよそ50%節減された。2.シミュレーション実験:実験は設定流量に対して所定の流量に制御したが、小負荷時(12月2月)の流量制御は、静的実験では充分精度よく制御されたが、シミュレーション実験では、制御バルブの制御範囲以下になり、設定流量を超えており、部分負荷時制御精度を検討する必要がある。3.制御システムと情報システム:末端差圧制御信号の通信は、専用のイーサーネットを設置して実験を行ったが、何ら問題なく機能し、実際の設備に応用可能と判断できた。4.今後の課題(1)さらなる省エネルギーシテテムの開発:今回の実験で、流量制御弁によるエネルギー消費が最大となり、かつ小流量時の制御精度が低下する事が明らかとなった。末端差圧可変制御はこの問題を解決できると予測される。一層の省エネルギーを実現するためには、末端差圧可変制御の開発が望まれる(2)制御通信システムのプロトコル:現通信プロトコルはUDPであり、イーサネット上で情報の優先順位を付属させる方法を検討する。1.実験装置の整備:費用の問題から、圧力制御弁を玉形弁に交換し、設備改修を行ったが、良好な状態で実験できることが認められた。2.空調設備容量の調査:現在学会等で発表している年間設備量に関するデータは出荷金額ベースが公表されており、来年度にはこれを容量ベースに換算する、または容量ベースのデータを調査する。3。シミュレーションデータの作成:年間の時刻別運転データの入手が困難なため、月代表日のデータから年間累積負荷曲線を推計し、負荷率別の運転時間頻度分布を求める手法を開発した。この結果、静的な運転データを利用して年間の搬送動力の消費エネルギーを流量負荷率別の実験データ(静的実験)から評価する手法が確立した。4.実験結果のまとめ:現段階の実験では、ポンプ一定回転・ヘッダ差圧一定制御に対して、ポンプ回転数制御・末端差圧一定制御方式のポンプエネルギー消費量は約40%になるとの知見を得た。これは配管圧力損失が約3kgf/cm2、末端差圧07kgf/cm2で、24時間通年運転のケースであり、地域冷暖房や大型建築物に適用するものである。5.運転制御システムの基本仕様:運転モードにしたがって、プラントヘッダ差圧信号または末端差圧信号を受信し、差圧設定器の外部設定信号を送信する回路をA/DおよびD/Aボードをパソコンに組み込み、制御システムを構成し、テストした。今後の通信機器設計の基礎回路となる。6.データ通信システムに仕様:各種の通信プロトコルの内、建築向けに開発されたBACnetが使用可能なことを確認した。運転制御システムとの整合化を進める。1.実験装置の整備:実験装置圧力センサが安定せず、各圧力センサに空気抜・排水弁を取り付け、測定を安定させたが、実験中に不安定なデータが見られた。2.シミュレーション実験制御システム:実験装置の流量を自動制御するために、PCのD/Aボードより流量調整装置に外部信号を送信し、シミュレーションデータに即した流量を制御することとした。3.実験方法:実験は、負荷率別運転時間頻度分布から省エネルギー効果を評価する実験(以下「静的実験」という)、ならびに実際の負荷データを時間的に1/4、流量的には1/74にスケールダウンしたシミュレーション実験を行った(以下「動的実験」という)を行い、それぞれの実験において、ヘッダ差圧一定・ポンプ回転数一定・台数制御のモード(以下「実験モードA」という)ならびに、末端差圧一定・ポンプ可変数・ポンプ台数制御(以下「実験モードB」という)の実験を実施した。

4.末端差圧に関する情報システム:末端差圧制御に関しては、専用のイーサネットを配線し、A/D変換&UDP情報発信器を設置し、PCにて受信し、D/A変換器出力を差圧設定調整器に外部信号として送信し、差圧制御するシステムを設置した。5.省エネルギー評価:動的実験において、実験モードAに対して、実験モードBは、実験装置全体で89%の搬送エネルギーが削減された結果が得られた。しかし、実際の熱搬送システムの省エネルギー性を評価するには、実験装置と実際の装置との相違を精算する必要がある。6.今後の課題:実験の結果は、相当程度の搬送設備の省エネルギー化が可能なことが照明されているが、現段階では、一部の解析が遅延しており、以下の課題の解析につとめる必要がある。・実際の装置には熱源機器があるが、本実験装置では熱源装置がないため、この部分のエネルギー精算が必要である。・熱搬送エネルギーの損失部位を解析することtにより、省エネルギー効果が期待できるシステム構成が分析可能である。
人工赤血球(リポソ-ムヘム)の臨床応用に関する研究

全合成系人工赤血球リポソ-ムヘム(L/H)の酸素運搬能を以下の実験において検討した。室内気で調節呼吸としたビ-グル犬から循環血液量の40%に相当する30ml/kgを脱血し出血性ショックに陥らせた後、同量のL/H溶液を静脈内投与しこのL/Hの酸素運搬体としての機能をみるとともに(I群、n=6)、同量の生理食塩水を投与したII群(n=7)と比較した。I群では平均体動脈圧は脱血後の99±28mmHgから134±158mmHgへと有意に上昇し、3時間後までそのレベルを維持した。心拍出量は脱血により1.99±0.51L/minから0.65±0.16L/minへと低下したがL/H投与により1.52±0.10L/minへと増加し、注入後30、60、90分ではII群より有意に上昇していた。平均肺動脈圧はL/H投与によりII群より上昇した。混合静脈血酸素分圧は32.1±3.0mmHgから42.1±8.0mmHgへと有意に上昇した。血中乳酸濃度を血中ピルビン酸で除した乳酸/ピルビン酸比はI群で注入30分後に脱血30分後の値より低下する傾向のあるもののII群との間に有為さはみられなかった。酸素運搬量は121.1±17.3ml/minからL/H投与により230.7±36.7ml/minへと上昇しII群との間に有意差を認めた。注入直後ではL/Hによる酸素運搬量が19.2%を占めていた。酸素消費量も投与後120分まで有意に上昇し、直後ではL/Hによるものが24.4%を占めていた。また、I群でのL/Hの血中内濃度は投与直後では平均1.6mMで、3時間後では1.3mMであり、L/Hの血中半減時間は10時間前後であった。このようにL/Hは生体内において酸素運搬能を有し、その運搬された酸素が末梢組織で利用されており、生理食塩水投与以上に循環動態を改善させていた。
東南アジアにおけるイスラーム復興-知識人の役割とその言説の分析を中心として-

本研究はイスラーム知識の伝達とその分配を担うイスラーム知識人に焦点を当て、東南アジアとくにフィリピンにおけるイスラーム復興を分析するものである。イスラーム復興を分析する上で欠かせないのが、他のイスラーム圏との交流によるイスラーム知識、カネ、モノ、人の流れである。フィリピンではとくに1960年代以降東イスラーム世界への留学生が増加し、より「正統」とされる知識が同地にもたらされた。これはイスラーム知識人(新しい社会層としての)をうみ、より「正統」であると自ら主張するようなイスラーム主義を掲げる社会運動もうまれ、その一部は過激化した。しかしそればかりでなく、ムスリムの一般的な生活にも変化が起こった。巡礼者の増加、イスラーム服の着用の一般化、イスラーム勉強会やNGOの設立などがそれである。これらの現象が「イスラーム復興』とよばれることがある。この変化をフィリピンの一民族集団であるマラナオの社会史というミクロの視点からみると、この社会変容が同社会の「近代化]と並行して起こったことが明らかになる。同社会の場合、イスラームへのアイデンティフィケーションの強化は、フィリピンという国民国家システムへの統合と必ずしも相反することなく進行したのである。これをインタビュー及び資史料から実証すべく研究を行った。またとくに同時テロ多発事件以降、とくに現代イスラーム社会についての研究が多く出版されている状況にあり、これらの収集にもあたることができた。
気道組織の分化と維持におけるサイトカイン(IL-4,6)の役割の解析

気管支喘息において、アレルゲンの曝露や感染により生じるIL-4やIL-6などのサイトカインが気道組織の増殖や分化を引き起こし、それにより気道過敏性が成立する可能性が想定される。本研究の目的は、マウス胎仔未分化気道細胞群の培養系を確立し、外因性のIL-4やIL-6ファミリーサイトカインを添加した時の、培養気道組織に及ぼす影響について検討していくことである。昨年度、未分化マウス胎仔気道細胞群の培養系を確立することを目標にし、固着培養細胞として、肺線維芽細胞の培養系が確立された。しかしながら、肺胞上皮を含めた気道上皮細胞や気道軟骨などの細胞培養系の確立は、種々の条件で試行したが、現時点では確立されていない。今後も、培養プレートの選択、培養液の変更を加えて種々の培養系の確立を目指して継続していく予定である。肺線維芽細胞は、サイトカインのソースとして重要と考えられている。Th2サイトカインであるIL-4やIL-13は、気道上皮細胞でのエオタキシン産生を誘導し、炎症性サイトカインであるTNF-αはその産生を増強させる作用を有していると報告されている。一方、Th1サイトカィンであるIFN-γは、その産生を抑制することが報告されている。今回、これら上皮傷害をきたす重要な因子のエオタキシン産生制御機構に関してプロモーター活性化能を指標に、炎症性サイトカインとIFN-γとの関連を検討した。その結果、IL-4、TNF-αは濃度依存的にエオタキシンのプロモーターを活性化し、同時添加で相加効果が認められた。また、エオタキシンプロモーター活性化は、IFN-γの前処理により抑制された。この系は、培養ヒト肺線維芽細胞を用いて行ったが、今後マウスプライマリー細胞系を用いて検討していく。本研究の目的は、マウス胎仔未分化気道細胞群の培養系を確立し、外因性のIL-4やIL-6ファミリーサイトカインを添加し、各種気道組織がどのように分化増殖していくかを検討していくことである。今年度は、未分化マウス胎仔気道細胞群の培養系を確立することを目標にした。すなわち、胎生14? 20日のマウス胎仔を開胸し、肺門部より末梢の肺内気管支を肺組織と一塊にして取り出した。培地内(RPMI)で組織を細かく破砕し、細胞をバラバラにし、10%FCS添加RPMIに細胞を浮遊させ培養した。培地交換を行いながら4日間培養し、各コロニーにおける細胞の形態変化を観察しているところである。現在、気道上皮、線維芽細胞、軟骨細胞、神経細胞、血管内皮細胞を判定するための同定法に関して、染色法あるいは免疫組織染色を含めた染色法を検討中である。また、細胞増殖キット(Cell proliferation kit)を用いて、増殖の有無に関しても検討している。また、現在、この培養系の再現性を確認中であり、その終了後に胎生日数による細胞の分布の違いや分化増殖の違いを検討していく。さらに、IL-4やIL-6ファミリーサイトカイン添加実験を行う予定である。今年度は、昨年に引き続き、未分化マウス胎仔気道細胞群の培養系を確立することを目標にした。すなわち、胎生14日のマウス胎仔を開胸し、肺門部より末梢の肺内気管支を肺組織と一塊にして取り出した。培地交換を行いながら4日間培養し、各コロニーにおける細胞の形態変化を観察した。現在までに、固着培養細胞として、肺線維芽細胞の培養系が確立された。一方、成熟マウスの気道組織を、同様の手法を用いて培養した結果、肺線維芽細胞の培養系が確立できた。例えば、IL-4やTNF-αに反応して、エオタキシンやRANTESが産生されることが報告されている。現在、肺線維芽細胞にエオタキシンのプロモーター領域を有するリポータージーンを導入して、IL-4刺激に対するプロモーターアッセイを行っている。平成15年度には、上記で確立された細胞群を用いて、成熟度の違いによりエオタキシンのプロモーター活性の違いにつき検討していく予定である。

昨年度、未分化マウス胎仔気道細胞群の培養系を確立することを目標にし、固着培養細胞として、肺線維芽細胞の培養系が確立された。しかしながら、肺胞上皮を含めた気道上皮細胞や気道軟骨などの細胞培養系の確立は、種々の条件で試行したが、現時点では確立されていない。今後も、培養プレートの選択、培養液の変更を加えて種々の培養系の確立を目指して継続していく予定である。肺線維芽細胞は、サイトカインのソースとして重要と考えられている。Th2サイトカインであるIL-4やIL-13は、気道上皮細胞でのエオタキシン産生を誘導し、炎症性サイトカインであるTNF-αはその産生を増強させる作用を有していると報告されている。一方、Th1サイトカィンであるIFN-γは、その産生を抑制することが報告されている。今回、これら上皮傷害をきたす重要な因子のエオタキシン産生制御機構に関してプロモーター活性化能を指標に、炎症性サイトカインとIFN-γとの関連を検討した。その結果、IL-4、TNF-αは濃度依存的にエオタキシンのプロモーターを活性化し、同時添加で相加効果が認められた。また、エオタキシンプロモーター活性化は、IFN-γの前処理により抑制された。この系は、培養ヒト肺線維芽細胞を用いて行ったが、今後マウスプライマリー細胞系を用いて検討していく。
ペットとの情緒的交流が老人の精神健康と幸福感に及ぼす影響

本研究は,ペットを飼っている都市部の高齢者を対象とした調査データに基づいて,高齢者とペットとの間で取り交わされる情緒的な交流を量的に把握する尺度を新たに作成し,この結果をふまえて,ペットとの交流が高齢者の精神健康と幸福感に及ぼす影響について検討することを目的とした.本研究のデータは,ペットを飼っている6074歳の男女600人を対象とし,郵送法により実施された調査から得られた.調査対象者は調査会社が有する首都圏に居住するモニターのうち,犬もしくは猫を飼っている高齢者であった.有効回収数は552であり,有効回収率は92%であった.回答者のペット飼育状況は,犬を飼っている者が69.6%,猫を飼っている者が39.7%であった.年齢階級別でみると,犬を飼っている者は男女とも年齢が高くなるにつれて多くなるのに対して,猫を飼っている者は男女とも年齢が高くなるにつれて少なくなっていた.男女別では,犬を飼っている者は女性に比べて男性で多く,猫を飼っている者は男性に比べて女性で多かった.尺度についての分析の結果,6項目で構成されるペットとの情緒的一体感尺度は十分な信頼性と妥当性を有することが確認された.これらの結果は,本研究で作成されたペットとの情緒的一体感尺度が人とペットとの関係を適切に評価できることを示すものであった.ペットとの情緒的一体感と精神健康の関連が認められ,ペットとの関係が親密な者ほど抑うつ状態や孤独感で示される精神健康が良好であった.本研究は,ペットを飼っている都市部の高齢者を対象とした調査データに基づいて,高齢者とペットとの間で取り交わされる情緒的な交流を量的に把握する尺度を新たに作成し,この結果をふまえて,ペットとの交流が高齢者の精神健康と幸福感に及ぼす影響について検討することを目的とした.本研究のデータは,ペットを飼っている6074歳の男女600人を対象とし,郵送法により実施された調査から得られた.調査対象者は調査会社が有する首都圏に居住するモニターのうち,犬もしくは猫を飼っている高齢者であった.有効回収数は552であり,有効回収率は92%であった.回答者のペット飼育状況は,犬を飼っている者が69.6%,猫を飼っている者が39.7%であった.年齢階級別でみると,犬を飼っている者は男女とも年齢が高くなるにつれて多くなるのに対して,猫を飼っている者は男女とも年齢が高くなるにつれて少なくなっていた.男女別では,犬を飼っている者は女性に比べて男性で多く,猫を飼っている者は男性に比べて女性で多かった.尺度についての分析の結果,6項目で構成されるペットとの情緒的一体感尺度は十分な信頼性と妥当性を有することが確認された.これらの結果は,本研究で作成されたペットとの情緒的一体感尺度が人とペットとの関係を適切に評価できることを示すものであった.ペットとの情緒的一体感と精神健康の関連が認められ,ペットとの関係が親密な者ほど抑うつ状態や孤独感で示される精神健康が良好であった.本研究の目的は、ペットとの情緒的交流が地域老人の精神健康と主観的幸福感に及ぼす影響を検討することであった。そこで本年度は、都市部でペットを飼っている6079歳の高齢者600人を対象として、郵送法による調査を実施した。調査対象者は、調査会社が所有する都市部のモニターで、犬もしくは猫を飼っている高齢者であった。調査項目は、性、年齢、職業の有無、学歴、収入、配偶関係、同居家族、生活機能といった基本属性、生活満足度尺度、孤独感、抑うつ状態といった主観的幸福感と精神健康の指標、情緒的一体感を感じる人の数、手段的サポートを提供してくたれ人の数といったサポートネットワーク、ペットの種類と数などのペット飼育状況、かわいがっているペットとの情緒的関係を測定する尺度項目、Templerらのペットに対する態度尺度(PAS)、および過去2年間のペットロスに関する項目などであった。郵送調査の結果、有効回答者数は588(男性283、女性305)、回収率は98.0%であった。回答者の平均年齢は男性が66.8±4.5歳(6075歳)、女性が67.0±4.8歳(6079歳)であった。現在、データ入力を終え、集計作業のためのファイルを作成中である。次年度には、この調査データを用いて、人とペットとの情緒的交流を測定する尺度を作成し、その信頼性と妥当性を検討する。次に、ぺットとの情緒的交流に関連する要因を検討し、これらの分析結果を踏まえて、最終的に、ペットとの情緒的交流の多寡により地域老人の精神健康および主観的幸福感が異なるのかを検証する。本研究は,ペットを飼っている都市部の高齢者を対象とした調査データに基づいて,高齢者とペットとの間で取り交わされる情緒的な交流を量的に把握する尺度を新たに作成し,この結果をふまえて,ペットとの交流が高齢者の精神健康と幸福感に及ぼす影響について検討することを目的とした.本研究のデータは,ペットを飼っている6074歳の男女600人を対象とし,郵送法により実施された調査から得られた.

調査対象者は調査会社が有する首都圏に居住するモニターのうち,犬もしくは猫を飼っている高齢者であった.有効回収数は552であり,有効回収率は92%であった.回答者のペット飼育状況は,犬を飼っている者が69.6%,猫を飼っている者が39.7%であった.年齢階級別でみると,犬を飼っている者は男女とも年齢が高くなるにつれて多くなるのに対して,猫を飼っている者は男女とも年齢が高くなるにつれて少なくなっていた.男女別では,犬を飼っている者は女性に比べて男性で多く,猫を飼っている者は男性に比べて女性で多かった.尺度についての分析の結果,6項目で構成されるペットとの情緒的一体感尺度は十分な信頼性と妥当性を有することが確認された.これらの結果は,本研究で作成されたペットとの情緒的一体感尺度が人とペットとの関係を適切に評価できることを示すものであった.ペットとの情緒的一体感と精神健康の関連が認められ,ペットとの関係が親密な者ほど抑うつ状態や孤独感で示される精神健康が良好であった.
TGF-beta I型受容体阻害剤の脈絡膜血管新生に対する効果

加齢黄斑変性は、本邦において成人の失明原因の第3位を占め、難治な疾患である。近年の高齢化人口の増加に伴い、本邦における患者数も増加傾向にある。中でも、滲出型加齢黄斑変性は脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization ; CNV)の発生を特徴とする予後不良な疾病である。滲出型加齢黄斑変性に対する治療法として、光線力学療法(PDT)、経瞳孔的温熱療法(TTT)、CNV抜去術や黄斑移動術などの手術療法がある。これまでの研究から、In vitroの実験より、TGF-ssシグナルが血管内皮細胞のシート構造形成を阻害することを見出した。In vivoにおいてもTGF-ssシグナルを調節することで、血管内皮細胞間の接着分子の発現を制御し、血管透過性を調節できる可能性があると考え、マウスCNVモデルを用いてTGF-beta I型受容体阻害剤のCNVに対する効果を検討したところ、CNVを抑制する傾向が見られた。このことから、TGF-beta I型受容体阻害剤の滲出型加齢黄斑変性の治療への効用の可能性が示唆された。滲出型加齢黄斑変性は脈絡膜新生血管(choroidal neovascularization ; CNV)の発生を特徴とする予後不良な疾病である。本研究では滲出型加齢黄斑変性の新規抗血管新生療法として、TGF-betaシグナルに着目し、シグナル抑制効果を持つ低分子化合物SB-431542による脈絡膜新生血管抑制効果を検討することを目的としている。動物実験モデルとしてマウス脈絡膜新生血管(CNV)モデルを用いて検討をおこなった。本モデルは、マウス眼底に対して、ダイオードレーザー(DC-3000, NIDEK)による光凝固を行うことで、脈絡膜新生血管を人工的に作成するものである。SB-431542はDMSOに溶解したものをレーザー照射3日前より1日おきにマウスに腹腔内投与し、レーザー照射後一週間投与を続行した。コントロール群としてはDMSO単独を腹腔内投与した。コントロール群、SB-431542投与群ともにそれぞれ5頭10眼にて検討した。レーザー照射後3日後、および7日後にフルオレセイン蛍光眼底造影検査を施行し、得られた眼底画像におけるCNVを評価した。その結果、CNV誘導後3日目ではSB投与群においてコントロール群よりも蛍光スコアが低い傾向が認められた。また、CNV誘導後7日目にフラットマウンド標本を作製し、CNVの直径を比較したところ、SB投与群においてコントロール群よりもCNV直径が小さい傾向が見られた。このことから、SB投与によりTGF-betaシグナルを抑制することにより、CNVを抑制することが出来る可能性が示唆された。本研究では滲出型加齢黄斑変性の新規抗血管新生療法として、TGF-betaシグナルに着目し、シグナル抑制効果を持つ低分子化合物SB-431542による脈絡膜新生血管抑制効果を動物実験モデルとしてマウス脈絡膜新生血管(CNV)モデルを用いて検討をおこなった。本モデルは、マウス眼底に対して、ダイオードレーザー(DC-3000,NIDEK)による光凝固を行うことで、脈絡膜新生血管を人工的に作成するものである。また、CNV誘導後7日目にフラットマウント標本を作製し、CNVの直径を比較したところ、SB投与群においてコントロール群よりもCNV直径が小さい傾向が見られた。両実験の再現性を確認中である。
受容体結合型脳保護分子に着目した認知症の病態解明

高血圧・認知症モデル動物として,SHR (Spontaneously Hypertensive Rats)およびアンジオテンシンII投与Wister Rastsをもちいた.高血圧・認知症の発症・進展における中枢神経ATRAP発現調節を検討した.SHRおよびアンジオテンシンII投与Wister Ratsでは,コントロールに比べて,脳弓下器官(SFO),室傍核(PVN)における酸化ストレスが亢進し,同部位におけるATRAP/AT1受容体発現比が低下していた.以上の結果より,高血圧・認知症の発症・進展にSFOおよびPVNにおけるATRAP/AT1受容体発現比の低下が関与していることが示唆された.AT1受容体結合蛋白(ATRAP)は、『AT1受容体の病的過剰活性化に拮抗する内在性抑制分子』として機能することにより、認知症を抑制できる可能性がある。本研究では、ATRAPの発現調節機構異常と認知症との関連について多面的に検討し、ATRAPの認知症における病態生理学的意義の解明、およびATRAPに着目した新規分子標的治療法の検討を行った。認知症モデル動物におけるAT1受容体、ATRAPの発現調節を検討した。高血圧合併認知症モデルである自然発症高血圧ラット(SHR)および対照ラット(WKY)をもちいて、6週齢および12週齢における脳組織AT1受容体およびATRAPの発現分布をレーザーマイクロダイセクション法により検討した。また、SDラットを認知症促進刺激であるAngII投与群およびvehicle群にわけて飼育し、2週間後に脳組織におけるAT1受容体およびATRAPの発現分布をレーザーマイクロダイセクション法により比較検討した。その結果、SHRはWKYに比べて、脳弓下器官(SFO)および室傍核(PVN)における酸化ストレスの増大、AT1受容体発現の亢進、ATRAP/AT1受容体発現比の低下を認めた。さらに、SDラットにAngIIを投与すると、SFO、PVN、頭側延髄腹外側野(RVLM)における酸化ストレスの増大、ATRAP/AT1受容体発現比の低下を認めた。以上より、中枢神経において、ATRAP/AT1R受容体発現比の低下が酸化ストレスの増大をもたらし、認知症の発症・進展に関わる可能性が示唆された。脳組織における免疫染色がスムーズにいかず、大幅に時間を要した。脳弓下器官、視床下部室傍核、前視床下野、延髄吻側腹外側野などにターゲットをしぼり、レーザーマイクロダイセクション法による発現解析を推し進める方針とした。我が国では現在450万人以上の認知症患者が存在し,高齢化の進展とともに10年後には倍増することが予測され,高齢者のQOLのみならず,介護という観点からも社会的に重要な課題である.近年,糖尿病や高血圧などの生活習慣病を有する人は認知機能の低下を招きやすいことが明らかにされている.したがって,心血管系疾患の発症・進展に関わるレニン-アンジオテンシン系(R-A系)は認知機能障害にも深く関与していると考えられるが,その機序は不明な点が多い.ATRAPは1型アンジオテンシン受容体(AT1受容体)の過剰活性化を抑制する内在性分子である.本研究では,高血圧性認知症モデル動物をもちいて,中枢におけるAT1受容体,ATRAPの病態生理学的意義を検討した.高血圧合併認知症モデルである自然発症高血圧ラット(SHR)および対照ラット(WKY)をもちいて,6週齢および12週齢における脳組織AT1受容体およびATRAPの発現分布を比較検討した.また,WKYをアンジオテンシンII(AngII)投与群およびvehicle群にわけて飼育し,2週間後に脳組織におけるAT1受容体およびATRAPの発現分布を比較検討した.収縮期血圧は,12週齢においてSHRはWKYと比較して有意に高値を示した.SHRではWKYと比較して,6週齢,12週齢いずれの時点でも脳弓下器官(SFO)および視床下部室防核(PVN)における酸化ストレスが亢進し,さらに,SFOおよびPVNにおけるATRAP/AT1R発現比が低下していた.さらに,WKYへの慢性持続AngII刺激は,血圧上昇および認知機能の低下とともに,SFOおよびPVNにおける酸化ストレスの上昇,ATRAP/AT1R発現比の低下をもたらした.以上より,中枢におけるATRAP/AT1R発現比の低下が高血圧性認知機能障害に関与する可能性が示唆された.高血圧・認知症モデル動物として,SHR (Spontaneously Hypertensive Rats)およびアンジオテンシンII投与Wister Rastsをもちいた.高血圧・認知症の発症・進展における中枢神経ATRAP発現調節を検討した.SHRおよびアンジオテンシンII投与Wister Ratsでは,コントロールに比べて,脳弓下器官(SFO),室傍核(PVN)における酸化ストレスが亢進し,同部位におけるATRAP/AT1受容体発現比が低下していた.以上の結果より,高血圧・認知症の発症・進展にSFOおよびPVNにおけるATRAP/AT1受容体発現比の低下が関与していることが示唆された.レンチウイルスATRAP高発現ベクターを作製し、認知症モデル動物に投与することで、中枢におけるATRAP高発現が認知機能に与える影響を検討する。腎臓内科学
脱脂ダイズタンパク質を利用した新バイオマス素材の創製

近年の社会事情において化石燃料から合成されるプラスチックの代替として年間2億トン以上産生される搾油後の脱脂ダイズタンパク質を用いた新バイオマススプラスチックの開発研究を行う。特に,タンパク質の量的および質的に異なるダイズ遺伝資源を用い,様々な架橋を行うことでバイオマスプラスチックを試作・評価し,ダイズタンパク質由来のプラスチック素材の可能性を探る。
小型同軸マルクスで発生するメガワット級大電力短パルスマイクロ波を用いた滅菌処理

本研究の目的は,同軸構造のマルクス装置を作製し,仮想陰極発振器を用いて大電力パルスマイクロ波を発生させ,それを指標菌等へ照射してその滅菌効果について検証することである。まず,同軸マルクス装置を作製しその動作解析を行った。次に仮想陰極発振器で発生するマイクロ波の周波数の算出を行い約18GHzになることがわかった。大電力パルスマイクロ波を指標菌に照射し,その滅菌効果について検証を行った。しかし,現時点では,その滅菌効果について有効である実験結果は得られなかった。今後は,更に安定したマイクロ波を生成できるように装置の改良を行い,滅菌効果について検証を行っていく予定である。本年度は,以下の結果を得た。1同軸マルスク電源の動作解析:同軸マルクス電源を等価な電気回路に置き換え,SPICEシミュレータを用いて,動作解析を行った。負荷抵抗を5Ωとした場合は,マルクスの出力電圧および電流の最大値がそれぞれ,130kV,28kAと計算された。同様に,負荷抵抗が15Ωの場合は220kVで170kA,負荷抵抗が25Ωの場合は,270kVで12kAと計算された。また,負荷抵抗を15Ωとした場合のマルクス出力のパルス幅は半値幅で約100ナノ秒であった。2マイクロ波発生条件の検討:実験の最適条件を求めるために,理論式を用いてマイクロ波の発生条件を算出した。その結果,陰極半径を固定した場合,仮想陰極発振器によるマイクロ波発生の閾値となるダイオード電圧およびダイオード電流は,ダイオードギャップ長を短くすると小さくなることがわかった。また,ダイオードギャップ長を固定した場合は,マイクロ波発生の閾値電圧と電流は,陰極半径が大きくなると小さくなることがわかった。ダイオード電圧が100300kVの領域では,マイクロ波が発振するギャップ長/陰極半径の値は0.20.25となることがわかった。陰極半径10mmとした場合,ダイオード電圧が100300kVの範囲でマイクロ波の発振周波数は約18GHzであることがわかった。3マイクロ波測定系の校正:仮想陰極発振器で発生した大電力マイクロ波の周波数を測定するために,導波管(WRJ-10)をロの字型に接続(約32m)し,実験室の天井部に配置した。ガン発振器により発生させたマイクロ波を同軸導波変換器を用いて導波管へと導いた。導波管の入口と終端にクリスタルディテクターを取り付け,マイクロ波の電力を測定し,導波管(32m)とベント(4個)によるマイクロ波の減衰率を求めた。本研究の目的は,パルスパワー装置を用いた仮想陰極発振器で発生する短パルス・大電力のマイクロ波を用いた細菌に照射し,その滅菌効果について検証することである。そのために,まず実験で使用する同軸マルクス装置の設計および製作を行った。同軸マルクス装置は,セラミックコンデンサを直並列に接続した耐圧60kVのコンデンサユニットを6段接続して,最大出力を-360kVとした。作製に先立ち本同軸マルクス装置の電気的等価回路を作成しSPICEシミュレータを用いてその動作解析を行った結果,負荷抵抗を15Ωとした場合の出力電圧は約220kV,出力電流は約17kA,出力パルス幅は半値幅で約100nsと計算された。次に,仮想陰極発振器における大電力マイクロ波の発生条件を理論式を用いて算出した。その結果,ダイオード電圧が100300kVにおけるマイクロ波の発生条件は,ギャップ長/陰極半径の値が0.20.25の範囲であることがわかった。陰極半径を10mmとした場合,発生するマイクロ波の周波数は約18GHzと計算された。作製した同軸マルクス装置にポイントピンチダイオードを接続しマイクロ波の発生実験を行った。しかし,マイクロ波発振は,ダイオードギャップ長やダイオード室の真空度等の様々なパラメータに依存することから,現状では安定したマイクロ波発振を得ることができなかった。マイクロ波をバイオロジカルインジケータ(BI)に照射し滅菌効果について検証したが,マイクロ波の発振が安定していないこともあり,マイクロ波による滅菌効果については検証できなかった。今後は,ダイオード室内の真空度の制御,ダイオードギャップ長を0.1mm単位で設定可能な構造に変更するなどマイクロ波の発生を安定させる工夫を行う。安定したマイクロ波発生が可能になったら,BIにマイクロ波を複数回照射することで滅菌効果の検証を行い,本研究の最終目的を達成する予定である。

本年の実験目的は、(1)「小型同軸マルクス装置,ダイオードおよびマイクロ波測定回路の設計および製作(410月)」と(2)「小型同軸マルクスの動作試験およびマイクロ波測定回路の校正(113月)」であった。(1)の目標に関しては、12段回路のマルクス回路を6段回路に縮小するために、電源容器の再設計を行った。コンデンサ、高電圧抵抗等の耐圧試験を実施し、60kV×6段のマルスク回路に再構築した。次に、マイクロ波測定系の設計については、一部パーツを除き、購入および作製を行った。また、ダイオードの設計を行うために、大電力マイクロ波の発生条件を数値計算によって求めた。それらの結果については、研究会等でその成果の発表を行った。(2)の目標に関しては、マルクス回路を充電するための高電圧電源は平成23年度の予算で購入したが、充電を制御する回路およびダイオード出力を測定する回路を新たに設計・製作する必要があり、これらの作業が遅れたため、マルクス電源の動作試験まで行えていない。そのため、マイクロ波回路全体での校正も、まだ、実施できていない。以上のことから、次年度は、できるだけ早くマルスク充電系の整備を終えて、動作試験を実施したいと考えている。電子ビームを生成する同軸マルクス電源は,従来からあるもの(約20年前に製造)を改良して動作させようとしていた。その電源の主パーツであるコンデンサに劣化が見つかり,充電が行えなかった。そこで装置を分解し,すべてのコンデンサ(約300個)の耐圧試験を行った。その後,劣化したコンデンサの交換を行い,装置の再組み立てをした。これらのトラブルを解消するために,全体の実験計画に遅れが生じた。大電力マイクロ波を発生させる同軸マルクス電源の本体の設計および製作、組み立ては、ほぼ予定通りに終えることができた。しかし、当初計画では、マルクス回路の動作試験まで終える予定であったが、マルクスの電源系の設計製作が遅れたことや、X線シールドと真空容器の大きさ等の関係から真空容器の一部改修が必要となったことから、作業の遅れを生じた。これらが原因で、実験が少し遅れている。次年度は,以下の計画で実験を行う。1「仮想陰極発振器を用いた大電力パルスマイクロ波の発生実験」(平成25年48月)マルクス回路にダイオードを取り付け,マイクロ波の発生実験を行う。ギャップ長を変化させて,出力されるマイクロ波の周波数を測定し,ギャップ長とマイクロ波の周波数の関係を調べる。ギャップ長を固定して,マルクスの充電電圧を変化させ,出力電圧と発生したマイクロ波の電力の関係を求める。また,マイクロ波照射領域で位置を変えて,マイクロ波を測定し,位置による電界分布を測定する。2「大電力パルスマイクロ波照射による滅菌効果の確認」(平成25年8月平成25年10月)バイオロジカルインジケータ(BI)をマイクロ波照射室に取り付け,最も高いマイクロ波電力が得られる実験条件で,マイクロ波を1回照射する。BIを低温インキュベーターで4時間1週間培養して,滅菌効果を確認する。もし,滅菌効果が得られない場合は,同条件でマイクロ波を複数回照射して滅菌効果を確認する。滅菌効果が現れた場合は,滅菌寒天培地にマイクロ波照射前後の指標菌を塗布し,低温インキュベーターで培養して,細菌の数をカウントしてD値を求める。3「滅菌効果の大電力マイクロ波の実験パラメータ依存性の確認」(平成25年11月平成26年2月)マイクロ波の電力および周波数を変化させ,指標菌にマイクロ波を照射し,滅菌に対する周波数効果の検証を行う。
粒界効果を利用した多結晶半導体の電気物性御御

1.実験的研究(1)半導体チタン酸バリウムを真空,酸素,窒素,ヘリウムおよび酸素一窒素混合ガス雰囲気中で熱処理(500°C,30分間)し,そのPTC特性変化を調べた.その結果,真空,窒素,ヘリウム中では熱処理後キュリ-温度以上で低抗が低下し,特性が劣化したが,酸素中で再熱処理することで特性は回復した.しかし酸素ー窒素混合ガス中の再熱処理では特性は回復せず,窒素の特性に及ぼす影響力は酸素よりも優先するという知見を得た.(2)キュリ-温度の異なる2種類の半導体チタン酸バリウム粒子を混合比率を変え焼成し,新しい特性をもつ半導体試料を作成したところ,作成試料のキュリ-温度は混合比率とほぼ線形の関係にあった.2.理論的研究異種粒子を混合焼成した試料のPTC性特を元のPTC特性から推定する目的で,異種粒子混合層の有効熱伝導度推定モデルを電気伝導度推定のために拡張適用しようと試みたが失敗した.そこで有効媒質理論に基づくモデル式を提案適用した結果,等量混合近傍を除いてはこのモデルが使用可能であることが1.(2)でおこなった実験結果との比較検討で明らかとなった.PTC特性は,粒内ではなく粒界面で現れる特性であるといわれていることより,これらのモデルを構築する際に導入した,元の粒子の特性は焼成によって変化しないとの仮定を再検討し,モデルを改良する必要があろう.1.実験的研究(1)半導体チタン酸バリウムを真空,酸素,窒素,ヘリウムおよび酸素一窒素混合ガス雰囲気中で熱処理(500°C,30分間)し,そのPTC特性変化を調べた.その結果,真空,窒素,ヘリウム中では熱処理後キュリ-温度以上で低抗が低下し,特性が劣化したが,酸素中で再熱処理することで特性は回復した.しかし酸素ー窒素混合ガス中の再熱処理では特性は回復せず,窒素の特性に及ぼす影響力は酸素よりも優先するという知見を得た.(2)キュリ-温度の異なる2種類の半導体チタン酸バリウム粒子を混合比率を変え焼成し,新しい特性をもつ半導体試料を作成したところ,作成試料のキュリ-温度は混合比率とほぼ線形の関係にあった.2.理論的研究異種粒子を混合焼成した試料のPTC性特を元のPTC特性から推定する目的で,異種粒子混合層の有効熱伝導度推定モデルを電気伝導度推定のために拡張適用しようと試みたが失敗した.そこで有効媒質理論に基づくモデル式を提案適用した結果,等量混合近傍を除いてはこのモデルが使用可能であることが1.(2)でおこなった実験結果との比較検討で明らかとなった.PTC特性は,粒内ではなく粒界面で現れる特性であるといわれていることより,これらのモデルを構築する際に導入した,元の粒子の特性は焼成によって変化しないとの仮定を再検討し,モデルを改良する必要があろう.
東北地方における板倉の構法的特徴とその機能に関する研究

本研究は東北地方の農村集落である福島県檜枝岐村、青森県下北半島の板倉を中心として現地調査を実施し、板倉構法の成立の一端を明らかした。福島県檜枝岐村では近世の村絵図の分析より、群倉の成立過程やその役割が多様であったことを明らかにした。青森県下北半島ではこれまで報告されていた一部の地域だけでなく、下北半島全体に群倉立地があることを示すことができた。九州での事例を加え、板倉構法の地域的な広がりに関して、今後の研究の示唆を得ることができた。研究は順調に推移しているといえる。本年度の研究により、現地調査においては、福島県桧枝岐村・会津若松市・須賀川市・田村市において詳細な実測調査(平面・断面・構法図・各部寸法の採集)を行った。桧枝岐村では、集落配置において、主屋の敷地から離して集団で建設する群倉形式がみられるため、集落配置図を作成した。桧枝岐村では戦後に民家の建替えが推進され今日では集落部に伝統的な民家は現存しないが、『檜枝岐村文書』の絵図および文書史料を用いて、近世末期の土地利用・所有状況の分析をもとに集落形成過程と空間構成について考察を行った。明治4年(1871)作成の村絵図「岩代国会津郡檜枝岐村絵図(人数二百八十三人)」に描かれた土地所有・利用状況を分析し、近世末期における檜枝岐村の集落空間について復原的考察を加えた。同年作成の「檜枝岐村耕地絵図」には、「村絵図」に描かれていない民家の家屋形状や板倉と推測される小屋の描写がみられた。板倉は所有者屋敷の近隣の私有地・共有地に群倉を形成し、所有家に著しい階層差はみられない。立地範囲は本村の口留番所内外、川向の往還の東西に区分され、使用目的は災害対策のみならず多様であったと推測される。現在は、これらの文献調査から得られた知見と、現在の檜枝岐村にみられる集落形態・板倉の構法的特徴から、構法類型と立地・用途の関係を検討している。研究は順調に推移している。本年度の研究では青森県むつ市・東通村において、主屋から離して集中的に配置される群倉形式の配置を確認し、一部の板倉に対して調査(建物の分布・類型・立地・使用法・使用木材種・建築構法)を行い、詳細な図面(平面・断面・構法図・各部詳細図)を作成した。また、福島県檜枝岐村における文献調査において得られた知見に加えて、現在立地する板倉の構法的特徴について、代表者が過去に行った実測調査並びに村民への聞き取り調査によって得られた板倉の図面及び分布図について、現在の板倉の立地と絵図に残されている板倉との比定を行った。その結果、集落内部に現在みられる群倉立地の状況は近世末期に描かれた絵図とは異なることがわかった。現在集落内の居住地域付近に存在する群倉は、近代に拡大した居住地の中に取り残された結果であり、近世末期の絵図では集落の外周部であったことが明らかとなった。次年度は現在調査をおこなっている青森県での調査研究を遂行する予定である。これまでの研究により、現地調査においては、福島県会津地方、青森県下北半島において詳細な実測調査(平面・断面・構法図・各部寸法の採集)を行った。青森県下北半島では、柱間1尺程度の狭い間隔で壁面を構成する板倉が見られた。また、これまで報告されていた群倉の他にも多くの群倉立地を確認することができた。研究はやや遅れている。本研究は研究計画において、特徴をもつ板倉の詳細な調査事例を増やし、伝統的な建築物に蓄積されてきた機能性について総合的に解明し、地域における板倉構法の特徴とその成立を明らかにすることを目的としている。昨年度予定していた青森県下北半島における研究では、文献調査や調査準備は順調に実施できたが、現地実測調査においては体調不良及び天候不良により調査を延期したため、今年度実施することとする。本年度は、東北地方の板倉について、特に青森県下北半島について特徴的な板倉について昨年度実施できなかった現地調査を行った。現地調査では、各集落ごとに倉の立地する場所および棟数および代表的な板倉に対して、詳細図面を採取し、聞取り調査を行なった。

また、本年度は研究の主対象ではないが、同時期の都市部における倉の近代化についても調査を行った。都市部では近代以降にコンクリートや金物などの新しい材料が導入され始め、倉にも導入されている。新しい後材料の導入により、伝統的な土蔵の意匠を踏襲しながら木構造とRC造を混合させて構成しており、細部では金物を使用するなど構法の工夫が確認できた。期間を通して東北地方における群倉形式(倉を集中的に配置する形式)のみられた代表的な2地域について、調査により建築構法の多様性を明らかにし、使用木材種、立地、機能や用法などの社会的側面と構法の関連からその成立を明らかにしている。福島県桧枝岐村では、集落の各地に倉を集合配置している。これは火災による延焼の防止や谷間の集落により屋敷地が狭小なためだと考えられる。近世資料からは集落の周縁部に配置していることが確認でき、明治期以降に集落が拡大した際、倉を集合配置する場所を更にその周縁部に設けていることが確認できた。青森県下北半島でも同様に主屋から離した群倉形式であるが、耕作地となる後背の山間部の傾斜地、海岸線際の共有地など集落によりその配置形式が異なることが明らかとなった。本研究は東北地方の農村集落である福島県檜枝岐村、青森県下北半島の板倉を中心として現地調査を実施し、板倉構法の成立の一端を明らかした。福島県檜枝岐村では近世の村絵図の分析より、群倉の成立過程やその役割が多様であったことを明らかにした。青森県下北半島ではこれまで報告されていた一部の地域だけでなく、下北半島全体に群倉立地があることを示すことができた。九州での事例を加え、板倉構法の地域的な広がりに関して、今後の研究の示唆を得ることができた。やや遅れているが、来年度の研究により目的を遂行できると考えている。本年度は、調査を予定していた青森県での調査を行ない、板倉のおおまかな分布と一部の板倉について実測調査を行ったが、調査件数が一部に留まったため板倉の構法類型と立地・用途の関係を明らかにするには至っていない。来年度は本年度に調査した調査に加えて分析を行う予定である。また、来年度は最終年度であるため、これまでの研究成果についてまとめて発表することを予定している。今後の研究の推進方策として、青森県下北半島において詳細な実測調査(平面・断面・構法図・各部寸法の採集)を行い、聞き取り調査により東北地方における板倉の機能について明らかにする予定である。また、最終年度となるため成果を学会論文にて発表予定である。木造建築構法今後の研究の推進方針としては、上に記したように現在までの達成度はやや遅れているが、今年度の研究により目的を遂行できると考えている。研究は順調に推移しているといえる。本研究は、研究計画において、特徴をもつ板倉の詳細な調査事例を増やし、伝統的な建築物に蓄積されてきた機能性について総合的に解明し、地域における板倉構法の特徴とその成立を明らかにすることを目的としている。今年度予定していた文献調査、および福島県における実測調査は順調に実施することができ、順調に推移しているといえる。昨年度は、予定していた青森県下北半島での実測調査が、体調不良および天候不良のため実施することができなかった。調査を無理に実施することなく、延期としたため次年度使用額が生じている。予定していた調査が天候不良により一部行えなかったため、調査旅費が繰り越されることとなった。また、突発的な調査(所有者の意向により取り壊されるなど)に備えていたために次年度使用額が生じた。
前庭病態モデルにおける平衡斑の炭酸脱水素酵素の分布と活性

最初に正常モルモット、正常マウスの卵形嚢平衡斑について、炭酸脱水素酵素の局在を検討した。側頭骨から顕微鏡下に取り出した試料を4%パラホルムアルデヒド中に固定し、炭酸脱水素酵素I、II、III、IV、V、VI型に対するモノクローナル抗と反応させ、次にFITC標識した2次抗体と反応させ、共焦点レーザー顕微鏡にて観察した。その結果、hair cell,supporting cell,transitional cell,dark cellのいずれにも蛍光は検出されなかった。蛍光in situハイブリダイゼーションによるmRNAの検出についても同様で、いずれの部位にも蛍光は見出されなかった。免疫組織化学的には、本酵素は平衡斑に存在することが既に示されており、我々の実験における検出の失敗は、抗体・プロープの組織内への拡散の問題、蛍光強度の問題によるものと思われる。これを解決するためには組織を数十100μm程度の厚さに切ること、また、蛋白レベルでの検出にはABC法などによる信号の増幅を行なうこと、mRNAレベルではin situ PCR法を用いて信号を増幅することなどが必要であると考えられる。
南米コロンビア未開地方に風土病として発症する落葉状天疱瘡の疫学的、免疫学的調査

コロンビアのE1 Bagre地方において、風土病として発症する落葉状天疱瘡endemic pemphigus foliaceus(EPF)患者の大規模な調査を行った。まず、コロンビアEPF患者の住居や食事の環境的背景・経済的な状況や病因として有意な事項と思われる事項を渉猟した。同時に、多数の患者から血清採取し、可能な患者からは皮膚サンプルも採取した。また、コントロールとして、患者の近縁者、疾患多発地域のボランティア、疾患多発地域以外の地区のボランティアから、血液を採取した。まず、臨床的所見および各種の臨床的検査によりこの疾患患者の持つ特徴的な免疫学的所見を有することを見いだした。すなわち、得られた皮膚組織を蛍光抗体直説法により検索し、組織中に表皮細胞間抗体の沈着を見出し、同時に、基底膜部への免疫グロブリンおよび補体の線状沈着を証明した。さらに、患者から得られた血清の詳細な検索を行った。ヒト表皮抽出液を用いた免疫ブロット法で、多くの血清が160kDaデスモグレイン1(Dsg1)と反応することを証明した。また、ヒトDsg1およびDsg3のバキュロ蛋白を用いたELISA法でほぼすべての患者血中にIgG抗Dsg1自己抗体を見出した。さらに、ヒト表皮抽出液を用いた免疫ブロット法で、多くの患者血清は、腫瘍随伴性天疱瘡抗原であるエンボプラキン、ペリプラキンと反応し、さらに類天疱瘡抗原であるBP230と反応する血清もあった。この反応を確認する目的で、大腸菌発現系を用いて作成したエンボプラキン、ペリプラキンのリコンビナント蛋白を用いた免疫ブロット法を施行した。多くの患者血清のペリプラキンに対する自己抗体を有していたがエンボプラキンには殆ど反応しなかっだ。BP230のリコンビナント蛋白を用いた免疫ブロット法で患者血清は殆ど陰性であった。コロンビアのEl Bagre地方において、風土病として発症する落葉状天庖瘡endemic pemphigus foliaceus (EPF)患者の大規模な調査を行った。まず、コロンビアEPF患者の住居や食事の環境的背景・経済的な状況や病因として有意な事実と思われる事項を渉猟した。また、コントロールとして、患者の近縁者、疾患多発地域のボフンティア、疾患多発地域以外の地区のボランティアから、血液を採取した。さらに、ヒト表皮抽出液を用いた免疫ブロット法で、多くの患者血清は、腫瘍随伴性天庖瘡抗原であるエンボプラキン、ペリプラキンと反応し、さらに類天萢瘡抗原であるBP230と反応する血清もあった。多くの患者血清のペリプラキンに対する自己抗体を有していたが、エンボプラキンには殆ど反応しなかった。

BP230のリコンビナント蛋白を用いた免疫ブロット法で患者血清は殆ど陰性であった。コロンビアの北東部の炭坑の町であるEl Bagre地方に風土病として発症する落葉状天疱瘡の検討のために、10年間にわたる大規模な患者調査を行い、多くの患者、El Bagre地方に住む非患者およびEl Bagre地方以外の地方に住む非患者の血清、血液ならびに皮膚組織を収集した。この調査から、この疾患はEl Bagre地方に特徴的にみられるendemicな疾患であることが確認された。130人の患者の95%は比較的老年の男性であり、残りの5%は閉経後の女性であった。臨床的に関節痛や倦怠感を多くの患者が示し、皮膚の臨床像はSenear-Usher症候群に類似する者が大多数を占めた。これは、若年の男女にみられ、臨床的には落葉状天疱瘡に類似の所見を示す、ブラジル天疱瘡とは異なっていた。組織学的には表皮上層の棘融解性水疱を認め、蛍光抗体法で、患者皮膚の表皮細胞膜部にIgGの沈着を認め、患者血中にIgG抗表皮細胞膜部抗体を検出した。患者は腫瘍随伴性天疱瘡に類似の所見を示したが、悪性腫瘍を合併した者はなかった。免疫学的検討では、免疫ブロット法により、患者血清の多くは160kDaデスモグレイン1(落葉状天疱瘡抗原)を検出し、加えて、かなりの数の患者血清は250kDデスモプラキン、210kDaエンボプラキン、190kDaペリプラキンと反応した。また、ウシ鼻表皮をトリプシンで処理したサンプルを、ヨードの放射性同位元素で標識して用いた免疫沈降法では、全ての患者血清は45kDaのデスモグレイン1の文化遺産物を免疫沈降した。これらの結果は、El Bagreに発症する天疱瘡は基本的には落葉状天疱瘡に類似していることを示している。同時に腫瘍随伴性天疱瘡の抗原である250kDデスモプラキン、210kDaエンボプラキン、190kDaペリプラキンと反応したことは、この疾患と腫瘍随伴性天疱瘡の関連も示すものと考えられた。コロンビアのEl Bagre地方に風土病として発症する落葉状天疱瘡の検討のために10年間にわたる大規模な患者調査を行い、この疾患はEl Bagre地方に特徴的にみられるendemicな疾患であることが確認された。免疫学的検討では、免疫ブロット法により、患者血清の多くは160 kDaデスモグレイン1(落葉状天疱瘡抗原)を検出し、加えて、かなりの数の患者血清は250kDデスモプラキン、210kDaエンボプラキン、190kDaペリプラキンと反応した。また、免疫沈降法では、全ての患者血清は45kDaのデスモグレイン1の分解産物を免疫沈降した。これらの結果は、コロンビア天疱瘡は基本的には落葉状天疱瘡に類似していることを示している。