hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本に暮らすアフリカ人の健康問題と生活の諸相との関連についての研究

来日アフリカ人は、1980年代に増加し始め、職場や地域を日本人と共にするようになった。本研究は、統計資料や調査、フィールドワークから、これら日本に暮らすアフリカ人移民の生活を健康という切り口で描こうとしたものである。彼らの健康は、身体的、精神的側面だけでなく、日本人や同国人との人間関係や労働、経済、宗教活動、地域生活や家庭生活など社会的側面を考慮して理解する必要がある。困難や問題、日本人のアフリカに対する偏見といった生活問題への着眼とともに、日本を生き抜く彼らの生活力に視点をあてることで、日本人や日本社会がアフリカから学ぶべき示唆が得られると考えられた。1980年代以降、来日し定住する外国人が増加し、アジア出身者や南米出身者と共にガーナやナイジェリアを中心としたサブサハラアフリカ出身者の来日も急増した。これは、日本の地域や学校、職場においてアフリカ出身者と共に生活するという、日本の人々や日本社会にとって初めての経験をもたらした。初期の来日から四半世紀が経過し、帰国して母国での生活基盤を築きなおす人や、母国と日本を往来して生活する人も増える一方、日本人との結婚、二世の子・三世の孫の誕生などを経て日本に定住するアフリカ出身者も増加した。帰化する人や日本の国籍をもつ二世の子らとともに、アフリカ系日本人という人口集団となっている。今後は、彼らの多くは子の独立、退職、高齢化を迎えて新たなライフステージを経験し、二世の子らの多くは独立して新たな世帯を形成することになる。本研究のねらいは、これらアフリカ出身者が滞日経験を通じて経験する生活問題や健康問題を把握・整理しつつ、滞日経験者と家族および周囲の日本の人々の経験を通じてみえる日本社会を描くことにある。今年度は、昨年度に引き続き、既存の関連資料や文献、情報を整理すること、外国人に関するデータが得られる行政統計の特徴把握と整理を行いつつ、外国人集住地域におけるフィールドワークおよびヒアリング、関連研究者との情報交換などを行い、日本における外国人やアフリカ地域出身者の人口移動、居住、世帯、就労、人口動態など、健康と生活に関するデータとフィールドの現状把握に努めた。1980年代以降、来日し定住する外国人が増加するなか、ガーナやナイジェリアを中心としたサブサハラアフリカ出身者の来日も増加した。このことは、家庭や地域でアフリカ出身者と生活を共にするという、日本の人々や日本社会にとって初めての経験をもたらした。本研究の目的は、アフリカ出身者の滞日生活の現状と諸問題およびその背景を把握すると共に、滞日経験者とその家族の経験を通じてみえる日本人や日本社会を描くことにある。今年度までに、滞日者と帰国者およびそれら家族への調査を実施した。初期の来日から30年以上が経過し、帰国する人、母国と日本および第三国を往来する人など、彼/彼女らは多様に生活の場を展開している。一世は、失業や転職、離婚・再婚、病気などの生活課題に直面しつつ、子の独立、退職、高齢化といった新たなライフステージを迎え、二世は独立したり新たな家庭を形成したりする段階に入っている。本研究ではこれら生活変化を記録として残すことに努める。また前年度に引き続きアフリカに関するデータが得られる行政統計の特徴把握と整理も実施した。これは、家庭や職場、地域においてアフリカ出身者と共に生活するという、日本の人々や日本社会にとって初めての経験をもたらした。初期の来日から四半世紀が経過し、結婚、二世の誕生などを経て、母国へ帰国する人や母国ー日本を往来する人も増える一方、日本に定住するアフリカ出身者も増えた。今後は、子の独立、退職、高齢化といった新たなライフステージを迎えることになる。本研究のねらいは、アフリカ出身者が特有の生活問題や健康問題をもち得ることからその現状と背景を把握することと共に、滞日経験者およびその家族の経験を通じてみえる日本人や日本社会を描くことにある。今年度は、既存の関連資料や文献、情報を整理することと、外国人に関するデータが得られる行政統計の特徴把握と整理を行った。日本における外国人やアフリカ地域出身者の人口移動、居住、世帯、雇用、人口動態など、健康と生活に関するデータにみる現状把握に努めた。1980年代以降、来日し定住する外国人が増加し、アジア出身者や南米出身者と共にガーナやナイジェリア、カメルーン、セネガルなどのアフリカ地域出身者の来日も増加した。これは、職場や地域においてアフリカ出身者と共に生活するという、日本の人々や日本社会にとって初めての経験をもたらした。初期の来日から四半世紀が経過し、結婚、二世の誕生などを経て、母国へ帰国する人や母国と日本を往来する人も増える一方、日本に定住するアフリカ出身者も増えた。本研究のねらいは、在日アフリカ出身者が特有の生活問題や健康問題をもち得ることから、その現状と背景を把握すると共に、在日経験を通じてみえる日本人や日本社会を描くことにある。今年度は、これまで実施したインタビュー結果を整理してまとめる作業に努めたが、一方でエボラ出血熱やイスラム国関連などアフリカやイスラム関連の報道が増えたことから、彼らの日本での生活への影響は大きいと考えられたため、追加でヒアリングを行った。

彼らの健康は、身体的、精神的側面だけでなく、日本人や同国人との人間関係や労働、経済、宗教活動、地域生活や家庭生活など社会的側面を考慮して理解する必要がある。困難や問題、日本人のアフリカに対する偏見といった生活問題への着眼とともに、日本を生き抜く彼らの生活力に視点をあてることで、日本人や日本社会がアフリカから学ぶべき示唆が得られると考えられた。生活科学、健康社会学本研究はやや実施が遅れている。とくに当初実施予定であった現地調査が行えなかったために、繰越金が生じた。これら現地調査は次年度に変更することとなった。本研究は計画当初に実施していた調査の実施が遅れているため、当初予定の期間を1年間延長することとした。本研究は概ね順調に進展しているが、年度前半は震災等の影響による研究環境や研究条件の変化により実施出来なかった事項も多い。とくに当初実施予定であった現地調査は行えず、次年度に変更することとなった。前年度に実施予定であった現地調査は次年度に変更することとなったため、2013年度は現地調査を中心に研究計画を組む予定である。事前に十分日程調整を行いたい、まとまった期間のフィールドワークを確保したい。今年度はこれまでに実施した調査結果や収集したデータをまとめ、本研究全体の集約を行う。昨年度実施予定であった現地調査などは次年度に変更することとなったため、2012年度は現地調査を中心に研究計画を組む予定である。前度実施予定であった現地調査を今年度に変更するため、研究費の使用は主に旅費、現地調査費、謝金、PC、記録機器などの調査用機材の購入費に充てる予定である。本研究は全体の進行が遅れ、当初3年計画であったものを4年計画に変更した。そのため次年度使用額が生じた。次年度使用額は、当初最終年度に使用予定であったデータ整理人件費、調査費、公表等のための費用に充てる予定である。2011年度実施予定であった現地調査は2012年度に変更するため、研究費の使用は主に旅費、調査費、調査用機材の購入などの費用に充てる予定である。
中学校及び高等学校におけるデータ・サイエンス確立のための基礎研究

これまでの中学校・高等学校における統計教育は,簡単な事例を通じて確率や統計的方法の理論的展開をもっぱらにするものであった。しかし,今日の中学校・高等学校の生徒は,いわゆる理科・数学離れの現象をきたしており,従来型の論理展開方式では教える側も習う側も一定の限界に達している。本研究の目的は,中学校,高等学校におけるデータサイエンスとしての新たな統計教育法を探ることにあった。具体的にはデータ・リテラシイを身につけさせるには,どのようなデータを用いるべきなのか,またどのような内容を,どのような方法で教えるのが効果的なのか検討したそのため,日本における教育用データの現状に関する情報収集を行うとともに,現状での問題点の把握,教育内容や教育方法の検討の為,3年間で計24回の研究会を持った。研究分担者の研究の発表に加え,高等学校,大学,企業等で実際に統計教育に携わっている方を講師として招き,教育現場からの意見を聞くとともに情報の交換を行った。また,本研究会が中心となり,2000年8月に東京で5日間にわたり統計教育国際協会の統計教育に関する円卓会議を開催し,17カ国の統計教育研究者や教育者と意見の交換を行った。さらに国際統計協会第53回大会(ソウル)に出席し,研究発表を行った。これらの検討内容をふまえ,中学校,高等学校における統計教育のあり方に関しての緊急の提言をまとめ統計関係者や関係官庁に配布した。なお研究期間内の研究内容等の発表は,論文1,国際学会発表4,国内学会発表17,その他4である。中学校・高等学校において,データ・サイエンスとしての新たな統計教育の展開をはかるにはどのようにしたら良いかを検討するため,計7回の会合(6月12日,7月29日,8月28日,10月9日,11月13日,1月21日,2月19日)をもちディスカッションを行った。この中で主要国における中学校,高等学校の統計教育の現状を把握する必要性が指摘されたため,まず主要国における中学校,高等学校用の教科書の収集及び,教育用ビデオの収集を行った。またディスカッションでの議論の内容は,日本統計学会,日本計算機統計学会,シンポジウム「21世紀へ向けての統計教育」等で発表した。更に企業におけるデータサイエンスの現状を知るため,「データマイニングとその応用」について企業の研究所の方を招聘し,情報収集及びディスカッションを行った。これらの情報を基に,データサイエンス教育に役立つデータ教材を集めるための準備を進め,考古学データ,文章データ等幾組かのデータセットを収集した。またより広くデータセットを収集するため,インターネット上にホームページを開設する準備を進めた。中学校・高等学校において,データ・サイエンスとしての新たな統計教育の展開をはかるにはどのようにしたら良いかを検討するため,本年度は計7回の会合(4月1日,5月26日,6月24日,8月25日,9月30日,2月3日,3月23日)をもち外部からの研究者を招きディスカッションを行った。また本研究のメンバーが主体となり,統計教育国際協会の国際円卓会議Training Researchers in The Use of Statisticsを開催し,19カ国47名の参加者と5日間にわたり,統計教育の現状および将来のあり方に関しディスカッションを行った。さらにデータサイエンス教育に役立つデータ教材を集めるための準備を進め,考古学データ,文章データ等幾組かのデータセットを収集した。具体的にはデータ・リテラシイを身につけさせるには,どのようなデータを用いるべきなのか,またどのような内容を,どのような方法で教えるのが効果的なのか検討した。

そのため,日本における教育用データの現状に関する情報収集を行うとともに,現状での問題点の把握,教育内容や教育方法の検討の為,3年間で計24回の研究会を持った。研究分担者の研究の発表に加え,高等学校,大学,企業等で実際に統計教育に携わっている方を講師として招き,教育現場からの意見を聞くとともに情報の交換を行った。また,本研究会が中心となり,2000年8月に東京で5日間にわたり統計教育国際協会の統計教育に関する円卓会議を開催し,17カ国の統計教育研究者や教育者と意見の交換を行った。さらに国際統計協会第53回大会(ソウル)に出席し,研究発表を行った。これらの検討内容をふまえ,中学校,高等学校における統計教育のあり方に関しての緊急の提言をまとめ統計関係者や関係官庁に配布した。なお研究期間内の研究内容等の発表は,論文1,国際学会発表3,国内学会発表13,その他4である。
培養器への流入空気CO_2濃度が植物培養体のCO_2交換速度の時間変化に及ぼす影響

本研究では、培養器内への流入空気CO_2濃度が、葉を有しない単節から葉および根を有する小植物体へと生育するまでの過程における、CO_2交換速度の時間変化に及ぼす影響を明らかにした。材料および方法の概要まず、培養体のCO_2交換速度の時間変化を長期間連続して調べるための通気式の培養実験装置を作成した。流入空気のCO_2濃度により、期間中350mumol・mol^<-1>一定とした区(L)、期間中1000mumol・mol^<-1>一定とした区(H)および段階的に350、700、1000mumol・mol^<-1>へと高めた区(I)の3試験区を設定した。培養体のCO_2交換速度は,富士原(1992、農業気象48(1))の方法に従い算定した。流出空気CO_2濃度は15分ごとに測定した。培養期間は20日間、供試植物はバレイショとした。結果の概要1日当たりのCO_2交換速度(C_d)は、すべての試験区において、培養開始4-5日目(新葉が展開し始めた時期)までは負の値となり、その後、正の値に転じた。C_dが正の値に転じた5日目以降は、I区およびH区のC_dはつねにL区のそれの2-20倍で推移した。その倍率は、培養は日数が経過するにつれて大となった。I区におけるC_dの時間変化は、流入空気CO_2濃度が700mumol・mol^<-1>であった7-14日目までの期間を除いては、H区と同様に推移した。7-14日目までの期間のそれは、I区の方がH区よりも大であった。L区のC_dは、5日目以降ほぼ横ばい状態となり、17日目以降には減少し始めた。20日間の培養体の乾物重増加量および20日間積算のC_dは、I区≧H区>C区となった。以上より、培養体が葉を展開し始める以前において培養器への流入空気CO_2濃度を高めることはC_dを高めることに対して効果はないが、葉が展開した以降にはそれが顕著な効果をもたらすことが明かとなったとくにCO_2濃度を段階的に高めることは、C_dを高く推移させるという点で効果的であるだけでなく、CO_2ガスを有効に利用するという観点からも有効であることが示された。本研究成果は、組織培養による苗生産効率向上を目的とした培養体へのCO_2供給法の開発のためのデータとして、有用であると考える。
DNA複製関連遺伝子と発がん

これまでに我々は、本研究提案を行うために必要不可欠である、DNA複製関連のヒト遺伝子のほとんどを網羅したDNAチップを企業と共同で開発した。このDNAチップは、複製開始反応に関与する遺伝子(ORC, Cdc6pをコードする遺伝子など)、複製フォークの進行に関与する遺伝子(DNAポリメラーゼをコードする遺伝子など)、複製チェックポイントに関与する遺伝子(Rad53pをコードする遺伝子など)など、約200遺伝子からなる世界で初めての複製関連遺伝子チップである(特許申請準備中)。我々はこのDNAチップを用いて、脳、肺、胃、腸、膵臓、肝臓、卵巣、子宮など様々な組織由来の株化されたがん細胞、及び臨床分離されたがん組織において、複製関連遺伝子の発現を網羅的に解析した。その結果、既に報告のあるMCM(DNAヘリカーゼ)遺伝子以外にも、正常細胞に比べがん細胞で発現が上昇している多くの複製関連遺伝子を同定した(cdt1、cdc6、dbf4、cdc45、polδなど)。我々はこれらの遺伝子の発現上昇が、細胞のがん化に寄与しているのではないかと考えている。実際これまでに、正常細胞でcdt1、及びpolδを多量発現することによりそれぞれ、.細胞増殖促進、及びクロマチンの不安定化が起こることを見出している。一方我々は、細胞のがん化に関与する複製関連遺伝子変異の同定も行っている。これまでに我々は、株化されたがん細胞、及び臨床分離されたがん組織において複数の遺伝子(orc1、orc6、cdc6、cdt1、mcm10)中に変異を発見した。その一部を正常細胞で発現して解析したところ、同定された変異orc1遺伝子の発現により過剰な複製開始がおこること、変異mcm10遺伝子の発現によりがん細胞がアポトーシス耐性になること、及び変異orc6遺伝子の発現によりがん細胞の浸潤性が亢進することを見出した.これまでに我々は、本研究提案を行うために必要不可欠である、DNA複製関連のヒト遺伝子のほとんどを網羅したDNAチップを企業と共同で開発した。その一部を正常細胞で発現して解析したところ、同定された変異orc1遺伝子の発現により過剰な複製開始がおこること、変異mcm10遺伝子の発現によりがん細胞がアポトーシス耐性になること、及び変異orc6遺伝子の発現によりがん細胞の浸潤性が亢進することを見出した.
重金属および酸化的ストレスに対する生体内防御因子としてのメタロチオネインの役割

1.フリーラジカルの生産が関与する炎症性病変に対するメタロチオネインの防御効果:あらかじめ2日間絶食した8週齢雄のメタロチオネイン遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスに、99.5%エタノール(6.2ml/mouse)をそれぞ1回経口投与したところ、メタロチオネイン遺伝子欠損マウスでは野生型マリスに比べて胃粘膜に著しい糜爛が観察された。また、この時、十二指腸の病理組織学的形態変化を観察したところ、メタロチオネイン遺伝子欠損マウスでは腸絨毛の表層から深部にかけての変性・凝固壊死、変性した粘膜上皮の剥離および出血が野生型マウスに比さて顕著に観察された。金属毒性に対するメタロチオネンと重金属解毒作用を有する栄養素セレンの相互関係:あらかじめ低セレン飼料(<0.005ppm,通常の飼料中セレン濃度:0.4ppm)で6週間飼育して、メタロチオネイン遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスの腎臓と肝臓中セレン濃度をそれぞれ30゚%と15%まで低下させることにより、塩化第二水銀(30μmol/kg)による腎毒性や塩化カドミウム(20μmol/kg)による肝毒性が著しく増強された。しかも、低セレン飼料での飼育によるこれらの重金属毒性の増強効果は、野生型マウスに比べてメタロチオネイン遺伝子欠損マウスの方が強く現れた。以上の結果から、胃および十二指腸に存在する内因生メタロチオネインはエクノールによる胃や十二指腸の急性粘膜病変の軽減に有効であり、メタロチオネインは炎症性の病変に対しても生体内防御因子として重要な役割を果たしていることが示唆された。また、生体内において、内因性メタロチオネインおよび栄養レベルのセレンは、無機水銀の腎毒性や.カドミウムの肝毒性に対して互いに協調して防御的に働いていると思われる。1.8-9週齢雄のメタロチオネイン(MT)遺伝子欠損マウスおよび正常(野生型)マウスに、重金属として塩化第二水銀(30μmol/kg,s.c.)を、フリーラジカル誘起物質として制癌剤シスプラチン(CDDP:40μmol/kg,i.p.)並びにX-ray(1.0Gy)をそれぞれ1回投与(全身照射)したところ、MT遺伝子欠損マウスでは水銀あるいはCDDPによる腎毒性(BUN値の上昇)並びに放射線による骨髄毒性(白血球数の減少)いずれも野生型マウスに比べて有意に増強した。2.硫酸亜鉛(100μmol/kg,s.c.)を1日1回、2日間前投与した野生型マウスでは、腎臓および骨髄中MT濃度が有意に増加し、上記1に示した水銀あるいはCDDPによる腎毒性並びに放射線による骨髄毒性がコントロールレベルまで軽減された。しかし、MT遺伝子欠損マウスでは、亜鉛前投与によって腎臓および骨髄中MTは誘導されず検出限界以下であり、野生型マウスのような軽減効果は認められなかった。3.MT遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスに、薬物投与4時間前にグルタチオン(GSH)合成阻害剤であるL-ブチオニンスルフォキシミン(BSO:2.5mmol/kg)をそれぞれ1回皮下投与して腎臓中のGSH濃度を共に約20%まで低下させることにより、塩化第二水銀(1.0μmol/kg,s.c.)あるいはCDDP(30μmol/kg,i.p.)による腎毒性が著しく増強された。しかも、BSO前投与による水銀あるいはCDDPの腎毒性増強効果は、野生型マウスに比べてMT遺伝子欠損マウスの方が強く現れた。以上の結果から、MTは重金属および酸化的ストレスに対する生体内防御因子として重要な役割を果たしていることが強く示唆された。また、MTおよびGSHは重金属や酸化的ストレス負荷に対して互いに協調して防御的に働いていると思われる。

また、生体内において、内因性メタロチオネインおよび栄養レベルのセレンは、無機水銀の腎毒性や.カドミウムの肝毒性に対して互いに協調して防御的に働いていると思われる。
血小板活性化因子による絨毛及び脱落膜の血管新生の制御

血小板活性化因子(PAF)は、着床を含め多くの生殖機構やその病態に関わっている。ヒト胚の脱落膜への侵入に際し、胚由来PAFの絨毛および脱落膜における血管新生への役割を明らかにすることを目的として、絨毛細胞または脱落膜細胞の培養系において検討した。子宮筋腫摘出時に採取された子宮内膜を細切後、collagenase処理後、80μmメッシュを通過させて間質細胞を分離。また、初期妊娠や子宮外妊娠の子宮内容除去術時に採取された絨毛または脱落膜を同様にcollagenase処理し、非連続的比重遠心法により絨毛細胞または脱落膜細胞を分離した。得られた絨毛細胞および脱落膜細胞を無血清のPRMIまたはIMDMの培養液で2×10^5cells/wellで培養した。培養上清中のVEGF、basic FGF、angiogeninをELISA法を用いて定量した。Carbamyl-PAF(C-PAF)を絨毛または脱落膜細胞の培養系に添加し、培養上清中のVEGF、basic FGF、angiogeninを同様に定量した。C-PAF刺激下の絨毛または脱落膜細胞培養上清中のTSP-1蛋白の産生量ををウエスタンブロット法で解析した。上記のVEGF、basic FGF、angiogeninの産生に及ぼすPAF receptor antagonist(Y-24180, CV2086)の影響を検討した。C-PAFは、絨毛および脱落膜細胞において濃度依存性にTSP-1以外のすべての産生を促進した。TSP-1へのC-PAFの効果は認められなかった。C-PAFによるこれら因子の産生促進作用は、Y-24180, CV2086によって、ほぼ完全に阻害された。PKC activatorであるTPAも絨毛や脱落膜での血管新生因子産生をすべて促進した。TPAまたはPAFによる血管新生因子発現促進作用はH-7により遮断された。これらの結果から、胚由来のPAFには、絨毛および脱落膜に対してPKCを介した血管新生促進作用があることが示唆された。ヒト胚および絨毛の脱落膜への侵入に際し、絨毛と脱落膜の接点において、胚由来のPAFが血管新生のいかなる制御に関わっているかを明らかにすることを目的として研究を計画した。子宮筋腫摘出時に採取された子宮内膜を細切後、0.25%collagenase処理し、遠心し、その後60μmメッシュを通過させて子宮内膜腺細胞と間質細胞を分離した。間質細胞をMPAおよびdb-cAMPとともに培養し、脱落膜化させる。培養上清のprolactinの産生を脱落膜化の指標とした。また、初期妊娠や子宮外妊娠の子宮内容除去術時に採取された絨毛及び脱落膜を同様にcollagenase処理し、非連続的比重遠心法により脱落膜細胞を分離した。得られた間質細胞、および、脱落膜細胞を10%FCS加PRMIまたはIMDMの培養液で2×10^5cells/wellづつ培養すした。特に、得られた絨毛および脱落膜細胞の浮遊液については、種々の細胞表面マーカーを用い、FACSによりその細胞成分の構成について評価した。体外受精時に得られた受精卵、未受精卵、または、胞胚の培養上清中のVEGF、baslc FGF、angiogeninをELISA法を用いて定量した。結果を解析中である。

ヒト胚および絨毛の脱落膜への侵入に際し、絨毛と脱落膜の接点において、胚由来のPAFが血管新生のいかなる制御に関わっているかを明らかにすることを目的として研究を計画した。子宮筋腫摘出時に採取された子宮内膜を細切後、0.25% collagenase処理し、遠心し、その後60μmメッシュを通過させて子宮内膜腺細胞と間質細胞を分離した。間質細胞をMPAおよびdb-cAMPとともに培養し、脱落膜化させる。培養上清のprolactinの産生を脱落膜化の指標とした。また、初期妊娠や子宮外妊娠の子宮内容除去術時に採取された絨毛及び脱落膜を同様にcollagenase処理し、非連続的比重遠心法により脱落膜細胞を分離した。得られた間質細胞、および、脱落膜細胞を10% FCS加PRMIまたはIMDMの培養液で2×10^5 cells/wellづつ培養した。PAF受容体は、G-protein coupling typeの受容体であり、細胞内情報伝達系として、その機能に応じて種々の経路の関与が示唆されている。これらの経路のうち、血管新生の制御においてどの経路が中心的役割を担っているかを検討した。さらに、MAP kinaseカスケードの特異的な阻害剤を添加し、MAP kinaseの活性を抑制することで、VEGF,basic FGF,HGF,angiogeninおよびTSP-1の産生に変化がみられるかどうかを検討した。上記の検討結果を解析中である。
人間と計算機の知的協働によるコンクリート施設維持管理のための変状図作成の高度化

本研究では、既存トンネルなどのコンクリート施設点検における変状図作成作業の人間と計算機の知的協働による効率化を目的としコンクリート壁面をデジタルカメラもしくはビデオカメラで撮影した画像より、半自動的にひび割れを効率的かつ高精度に抽出する手法を提案した。具体的には、対話型遺伝的アルゴリズム(iGA:interactive Genetic Algorithm)による視覚的な画像処理パラメータ調整およびタッチパネルを用いた直観的なひび割れ抽出を可能とする機能を特徴とするソフトを開発した。我が国の社会基盤施設の点検は、センサやロボット技術の発展に後押しされ、点検現場にて質の高いデジタルデータが生成され、事務所において大量のデータを情報へ変換する時代へと移行している。しかし、デジタルビデオ等により作成された撮影画像展開図から変状図へ変換する作業の自動化は進んでおらず、依然としてCAD等をベースとした長時間のトレース作業が実施されており、作成経費も高額である。そこで、本研究は、コンクリート施設の点検・診断プロセスを革新するための要素技術となる、新たな変状図作成支援システムの創成を目指す。具体的には、人間と計算機の協働を可能とした知的情報処理により、効率的かつ高精度に変状展開図を半自動的に作成する手法を確立し、変状図作成支援システムのプロトタイプを開発する。なお、本研究の主な対象施設および変状は、トンネルまたひび割れとする。この実現のため、次の主要技術の研究・開発・検証を行う。【技術1】直観による画像処理パラメータ調整、【技術2】指を利用したひび割れ抽出、【技術3】撮影画像展開図および変状図Viewerの開発平成27年度は、分割画像領域から効率的に、ひび割れを高精度で抽出する次の研究を実施した。技術1:画像処理パラメータの調整には、タッチパネルおよび対話型遺伝的アルゴリズムを利用し、ユーザはシステムが提示したサンプル画像を主観的に評価することで、撮影画像展開図の画質に適した画像処理パラメータへ調整できる機能を開発した。これにより、ユーザは画像処理に関する知識がなくともパラメータを直観的に調整できる。技術2:人間の、より自然な作業動作を可能とするタッチパネルを利用し、タッチパネルに表示された撮影画像上のひび割れを指で抽出領域をおおまかになぞることにより、ひび割れを抽出する機能を開発した。なお、ひび割れ抽出の画像処理は、技術1により調整されたパラメータにより実施する。本研究の研究開始初年度である平成27年度は、当初に予定した研究実施計画の内容以上に研究を進展させた。本研究にて開発する変状図作成支援システムの主要技術となる【技術1】直観による画像処理パラメータ調整、および【技術2】指を利用したひび割れ抽出の基盤技術を確立するとともに、プロトタイプソフトを開発し、実画像また複数のユーザに対する本技術およびソフトの有効性に関する検証を実施した。このように、変状図作成支援システムの基盤技術の開発のみならず、これらを実装したプロトタイプソフトの開発および検証まで研究を進展させることができた。本研究の目的は、人間と計算機の協働を可能とした知的情報処理により、効率的かつ高精度に変状展開図を半自動的に作成する手法を確立し、コンクリート施設のための変状図作成支援システムを開発することである。【技術1】直観による画像処理パラメータ調整、【技術2】指を利用したひび割れ抽出、【技術3】撮影画像展開図および変状図Viewerの開発平成28年度は、平成27年度に行った技術1と2の改良、また、これらの統合を進めた。さらに、技術3に関する基礎研究を行った。技術1:平成27年度は、ひび割れ抽出のための画像処理パラメータ調整に、タッチパネルおよび対話型遺伝的アルゴリズムを利用し、システムが提示したサンプル画像を、ユーザは主観的に評価することで、撮影画像展開図の画質に適した、画像処理パラメータへ調整できる機能を開発した。これにより、ユーザは、画像処理に関する知識がなくともパラメータを直観的に調整できる。平成28年度は、新たに抽出点指示機能を開発し、パラメータ調整精度を向上させた。技術2:平成27年度は、タッチパネルに表示された撮影画像上のひび割れを、ユーザが指で抽出領域をおおまかになぞることにより、ひび割れを抽出する機能を開発した。平成28年度は、技術1と2を統合した、ひび割れ抽出画像処理ソフトを開発した。これにより、ひび割れ抽出のための画像処理パラメータ調整から抽出までの一連の作業がソフト上で連続操作でき、分割画像領域における、ひび割れ抽出作業の効率化を実現できた。技術1と2の拡張、技術3:技術1と2は、トンネル全体の撮影画像展開図を小領域に分割した分割画像領域ごとの画像処理を対象としているが、ここでは撮影画像展開図全体を一括して扱える技術に関する基礎研究を行った。本研究の2年度目である平成28年度は、平成27年度に研究を実施した【技術1】および【技術2】の基礎技術を洗練するとともに、両技術を統合したひび割れ抽出画像処理ソフトを開発した。これにより、ひび割れ抽出のための画像処理パラメータ調整から抽出までの一連の作業がソフト上で連続操作でき、分割画像領域における、ひび割れ抽出の高精度化また効率化を実現した。さらに、分割画像領域のみを考慮した画像処理ではなく、トンネル全体の撮影画像展開図における、ひび割れ抽出作業の効率化に必須とされる、技術1と2の拡張、技術3に関する基礎研究を行った。これらの研究・開発状況は、当初に予定した研究実施計画どおりに、進展している。

本研究の目的は、人間と計算機の協働を可能とした知的情報処理により、効率的かつ高精度に変状展開図を半自動的に作成する手法を確立し、コンクリート施設のための変状図作成支援システムを開発することである。なお、本研究で対象とする変状は、ひび割れである。この実現のため、次の主要技術の研究・開発・検証を行った。【技術1】直観による画像処理パラメータ調整、【技術2】指を利用したひび割れ抽出、【技術3】撮影画像展開図および変状図Viewerの開発平成29年度は、深層学習を利用したひび割れ領域の自動識別法を研究した。さらに、撮影画像展開図全体を表示できる機能を開発した。以下には、補助事業期間全体を通して得られた成果をまとめる。技術1:ひび割れ抽出のための画像処理パラメータ調整に、タッチパネルおよび対話型遺伝的アルゴリズムを利用し、システムが提示したサンプル画像を、ユーザは主観的に評価することで、撮影画像展開図の画質に適した、画像処理パラメータへ調整できる機能を開発した。これにより、ユーザは、画像処理の知識がなくともパラメータを直観的に調整できる。技術2:タッチパネルに表示された撮影画像上のひび割れを、ユーザが指で抽出領域をおおまかになぞることにより、ひび割れを抽出する機能を開発した。さらに、技術1と2を統合した、ひび割れ抽出画像処理ソフトを開発した。これにより、ひび割れ抽出のための画像処理パラメータ調整から抽出までの一連の作業がソフト上で連続操作でき、分割画像領域における、ひび割れ抽出作業の効率化を実現できた。また、深層学習を利用した、ひび割れ領域の自動識別を可能とすることで抽出作業の効率化を実現した。技術3:一般的なブラウザ上で、撮影画像展開図全体を表示できる機能を開発した。将来、技術2と連携させることにより、撮影画像展開図全体から円滑に、ひび割れ抽出作業ができるソフト開発が可能となった。本研究では、既存トンネルなどのコンクリート施設点検における変状図作成作業の人間と計算機の知的協働による効率化を目的としコンクリート壁面をデジタルカメラもしくはビデオカメラで撮影した画像より、半自動的にひび割れを効率的かつ高精度に抽出する手法を提案した。具体的には、対話型遺伝的アルゴリズム(iGA:interactive Genetic Algorithm)による視覚的な画像処理パラメータ調整およびタッチパネルを用いた直観的なひび割れ抽出を可能とする機能を特徴とするソフトを開発した。平成28年度は、主に変状図全体を効率的に作成する手法の研究を行う。技術1および技術2の拡張:平成27年度に構築した技術1および技術2の基盤技術をもとに、さらに、機能の拡張および洗練を行う。平成27年度に開発した技術2によるひび割れ抽出作業は、トンネル全体の撮影画像展開図を小領域に分割して実施する必要がある。
器官発生を統御する3量体Gタンパク質シグナリングの解析

1.イネ3量体Gタンパク質αサブユニット(Gα)欠失変異体は、24-epiBLに対して低感受性を示す。d1とd61(ブラシノステロイド受容体BRI1変異体)の2重変異体を用いて、GαとBRI1の相互作用を検討した。その結果、2重変異体は、背丈や節間伸長タイプなど、多くの組織で、相加的な異常を示した。このことは、生活環の主要な局面では、BRI1に起因するBRシグナリングと3量体Gタンパク質シグナリングは、独立していることを示した。(Plant Cell Physiol. 50,161-172.2009)。2.部位特異的変異により作成した恒常的活性型Gα(QL)を導入した形質転換イネのBR応答を解析した。幼苗期の形質転換イネは、24-epiBLを加えない場合は、野生型と類似の表現型を示した。このことは、QL単独ではBR応答を誘起できないことを示した。一方、この形質転換イネに、24-epiBLを添加した場合、コレオプチルの伸長などが、野生型に比べて増大した。このことは、QLはBR応答を増強していることを示した。(a)の結果を合わせて考察すると、Gαは、BRI1に起因するBRシグナリングとは独立しているが、24-epiBLで誘起されるBR応答を増強していると考えた(Plant Signaling Behavior4, 34-36. 2009)。
がん遺伝子および関連遺伝子の染色体マッピング

1.癌遺伝子あるいは癌関連遺伝子のマッピング:v-fpsをプローブとしてヒトDNAより分離したeph遺伝子はレセプター型チロシンキナーゼをコードし、他のsrcファミリーがん遺伝子との相同性がないことから新たながん遺伝子であることがわかった。この遺伝子はラットの肝臓、肺臓、腎臓および精巣で発現しており、また、ヒトの癌では上皮性由来の癌で顕著な発現がみられ、なかでも肝癌、肺癌では過剰発現がみられた。これらのことより、eph遺伝子は上皮性細胞の増殖に関与した遺伝子ではないかと考えられる。この遺伝子は第7染色体上に位置しその座位は7q31→q36であることが分かった。また、リンホカイネンの一種であるIL5をin situ分子雑種法によりヒト5q23.3→q31.1に位置付けした。第5染色体上のこの部位にはIL3,IL4,CSF,EGR1などの遺伝子が存在し、これら細胞増殖関連遺伝子がクラスターをなしていることが分かった。この部位は種々の白血病の染色体異常の切断点でもあり、増殖関連遺伝子と白血病発生との関連性が示唆される。2.造血系腫瘍の染色体異常:CMLの変異型ph^1転座の形成機構について分析した。従来、第9染色体が含まないと考えられてい変異型ph^1は全て9qのab1がph^1へ転座しており、さらにab1はbcrと融合していた。すなわち、変異型は標準型より段階を経て複雑型へと移行したものと考えられた。AML-M5aおよび悪性貧血症において3q21、11p11上に新たなfragile siteをみいだした。また、AML-M4またはM5に特異的異常と思われるt(8;16)を見出した。3.固形腫瘍の染色体異常:胞巣横筋肉腫に特異的異常として、t(2;13)を、滑膜肉腫ではt(X;18)(p11;q11)を見出した。このX染色体転座においては正常Xが後期複製パターンを示したことより、転座Xが活性化しているものと思われた。
中国先史時代の玉器制作技術

戦前に日本人が発掘し、いま京都大学文学部博物館に所蔵されている遼東半島の四平山積石墓(前2500年ごろ)の出土玉器のなかに、管状の工具で穿孔する方法(管鑚法)による製品が含まれている。管鑚法によると、穿孔後に円盤状の芯ができ、通常はそれが制作の場に廃棄されるため、この芯の出土によって逆に管鑚法の使用とその場が玉器の制作地であったことがわかる。幸い、四平山積石墓に隣接する同時期の文家屯遺跡でこの玉芯が採集され、九州大学文学部考古学研究室に寄託されており、それを詳細に観察することによって玉器の制作と消費に関する状況を把握することができた。このように廃棄された玉芯を探索し、遼東半島では郭家村遺跡や北溝遺跡でも出土していること、また、江南では浙江の良渚遺跡で長さが20cmほどの玉芯、江蘇呉江でも円盤状の玉芯が出土していることを確認した。さらに、良渚分化(前3000年ごろ)の玉〓の未製品で、管鑚法によって片側から半分だけ穿孔して廃棄したものを、大阪在住のある個人が所蔵しており、それを観察することにより、玉〓の製作技術を検討した。以上のような分析により、中国での最新情報を収集しつつ、管鑚法の起源とその広がりを検討したところ、遅くとも前3500年ごろまでに長江流域において管鑚法が出現していたこと、最初は石鉞などの石器の加工に用いられ、威信財として玉器が尊重されること軌を一にして玉器の製作にも使用されたことが推測されるにいたった。擦切り技法などそのほかの玉器製作技術についても、その起源と広がりを検討したが、なお継続して研究を進める必要を痛感した。
応答性動的錯体による協同的機能の多段階制御

本研究では、外部因子に応じて異なる自己集積体を形成させたり、異なる機能を発現させたりすることのできる応答性ホストを、動的錯体からなる配位空間を利用して構築することを目的とした。配位空間を「矩形配位空間」と「球状配位空間」に分け、ゲストや酸化還元による動的機能の制御を試みた。矩形配位空間として、テルピリジン白金(II)錯体部を平行に配置したクレフト型ホストを設計した。このホストは、構成要素となる3,3'-(1,3-フェニレン)ビスピリジンに2当量の[Pt(terpy)](BF_4)_2を錯形成させることにより合成した。ゲスト認識能について^1H NMRにより検討したところ、π平面が大きいナフトール誘導体が強くこのクレフトに認識されることがわかった。さらに結晶中のホストゲスト会合体の構造も明らかにすることができ、テルピリジン白金錯体部位とゲスト分子(2,6-ナフタレンジオール、レゾルシノール)がπ-πスタッキングして会合体となっていることがわかった。また、ゲストを添加すると溶液が黄色からオレンジ色に変化し、紫外可視吸収スペクトルでも、400-600nmにかけてのCT吸収が観測された。つまりゲストを取り込みにはCT相互作用も効果的に働いていることが示された。球状配位空間として、正八面体型の鉄-ビピリジン錯体部を構成要素とする擬クリプタンド型アニオンレセプターを設計・合成した。認識場となる空間を包み込むような形になるように三つの尿素部位を導入し、アニオンの効果的な包接にふさわしい構造とした。この系においては、認識場の近傍に位置する鉄-ビピリジン錯体部とゲストの静電相互作用の大きさをレドックスにより変化させることで、アニオン認識能の制御に成功した。
疲労認知に関わる「ミラーシステム」の研究

本研究では疲労のミラーシステムの存在を示すとともに、疲労感の神経メカニズムを明らかにすることを目指した。異なるパラダイムを用いた複数の実験から、身体疲労感および精神的疲労感に後帯状回が関連していること明らかになった。我々のこれまでの報告と合わせて、本研究で得られた結果は疲労感のミラーシステムの存在を示唆する重要な成果である。これら成果は疲労への対処法の開発に大きく貢献するものと考えられる。本研究は複数のパラダイムを用いて疲労感に関連する脳部位を同定することで、疲労のミラーシステムの存在を示し、疲労感の神経メカニズムを明らかにすることを目指している。平成23年度は身体疲労における疲労感の神経基盤について検討を行った。インストラクション(暗示)によって被験者に疲労感を生じさせることができる可能性に着目し、疲労負荷課題を行った場合に障害となる慣れや意欲、そして脳活動測定時の体動・ノイズの問題を完全にのぞいた実験を考案した。疲労感に関連する脳活動を評価する目的で時間分解能に優れた脳磁図による脳活動の測定を行った。その結果、インストラクションにより疲労感が有意に増加すること、その際に後帯状回が活動していることが明らかになった。平成23年度から平成24年度にかけては、疲労感の神経メカニズムのなかでも、身体的疲労および精神的疲労の程度を評価する際に働く脳部位を明らかにする研究を行った。被験者に身体的疲労の程度を複数回評価してもらいその間の脳活動を脳磁図で測定した実験では、身体的疲労の評価に伴って後帯状回の活動が観察され、その活動強さは疲労の程度を適切に評価できた度合いと正の相関を示した。被験者に精神的疲労の程度を複数回評価してもらいその間の脳活動を脳磁図で測定した実験では、コントロールの条件に比べて精神的疲労の評価を行う条件で後帯状回の活動がより強く認められた。これらの結果は後帯状回が疲労感の神経メカニズムに深く関わっていることを示している。我々はこれまでに疲れた表情を見ることで後帯状回が活動することを報告してきたが、平成23年度および平成24年度に得られた結果は疲労感のミラーシステムの存在を示唆する重要な成果である。これらの研究により疲労認知の神経メカニズムが明らかになることで、疾患関連疲労を中心とした疲労への対処法の開発に大きく貢献できるものと考えられる。本年度は身体疲労における疲労感の神経基盤について検討を行った。インストラクション(暗示)によって被験者に疲労感を生じさせることができる可能性に着目し、疲労負荷課題を行った場合に障害となる慣れや意欲そして脳活動測定時の体動・ノイズの問題を完全にのぞいた実験を考案した。実験は2試験区クロスオーバー試験のデザインで行い、被験者には2回に渡って実験に参加して頂いた。片方の試験日には、"見ると握力が低下すると証明されている動画"であることを被験者に説明した後に約3分間のビデオクリップを見てもらい、その前後での疲労感の変化、握力の変化を測定した。また疲労感に関連する脳活動を評価する目的で時間分解能に優れた脳磁図による脳活動の測定を行った。インストラクション前後で安静閉眼状態での自発脳活動を測定し、インストラクション後にハンドグリップを実際に握っているかの様にイメージしてもらう課題を行い、課題中の脳活動を測定した。もう片方の試験日には"見ても握力が低下しないことが証明されている動画"を用いて同様の検討を行った。これらの結果、インストラクションにより疲労感が統計学的に有意に上昇したことが確認され、その際に後帯状回に脳活動が認められた。この結果は、後帯状回が疲労感の神経メカニズムに深く関わっていることを示しており、我々これまでの成果と合わせて、疲労感のミラーシステムの存在を示唆する重要な結果である。さらに疲労感の評価に関わる脳部位を明らかにする研究も開始しており、現在実験実施中・解析中である。これらの研究により疲労感の神経メカニズムが明らかになることで、疾患関連疲労を中心とした疲労への対処法の開発に大きく貢献できるものと考えられる。今年度の目標は身体疲労をテーマに、実際に疲労感を感じているときに働く脳部位を明らかにすることであった。今年度実施した研究は、今までに疲労感の神経基盤を明らかにする目的で行われた研究とは全く異なるパラダイムを用いたが、我々の今までの検討や既報と一致する結果を得ており、身体疲労における疲労感関連脳部位に関する重要な知見が得られたものと考えられる。H23年度に開始した身体疲労における疲労評価に関連する脳部位についての研究を押し進め、完了させる。同時に、H24年度の研究計画に従って、精神疲労における疲労感関連脳部位を明らかにする目的で、脳磁図を用いた新たな研究を開始する。

なかでも、H23年度の成果に基づいて、自分自身が疲労を感じる場合の神経メカニズムに重点をおいて、等価電流双極子法に加え、空間フィルター法やコヒーレンス解析などの最新の解析法を駆使して研究を進める予定である。これらの結果を統合し多方面から検討することで、疲労感の神経メカニズムの概要を明らかにするとともに、疲労した他人を見ることでこれらの脳部位が活動すること(疲労のミラーシステム)の意義を明らかにしていく。H23年度繰り越し分を、今年度中に終了できなかった現在進行中の脳磁図実験に当てる。H24年度から新たに開始する研究に関してはもともとの研究費使用計画に従って支出する予定であり、研究費使用計画に大きな変更は生じない。具体的には、被験者に対する謝金や解剖学的情報取得のためのMRI撮像の費用を中心に、解析用ソフトウェアの更新、データ記録媒体、試験関連書類の印刷費、通信費、論文投稿費、研究成果発表のための学会出張費などが必要である。
ポスト「ハーグ条約」下の越境的な家族問題への国際社会学的研究

国際結婚の破綻に伴う子どもの連れ去り問題とは、グローバル家族におけるジェンダー構造の問題でもある(伊藤&足立, 2008)。国際的な子どもの連れ去りについての先行研究では、連れ去りを実施するのは圧倒的に女性であるということが明らかとなっている(Edleson, et.al, 2010)。日本政府もこれを重要視、政府は、将来のハーグ条約に基づく子どもの返還要請に対しては、帰国した母子に対するDVの事実を強く酌量すると言及した。申請者はこれまでにも、国際結婚という特殊な移住条件に由来する移民女性が経験する現地での社会的な格差を検証し、こうした問題が生じる要因を示唆してきた。このグローバルなな家族の問題の根底に潜むジェンダー格差への視点は、家族や子どもの「人権」という問題の一般化・普遍化への視点からこぼれ落ちることが多く、社会で広く顕在化できない状況がある。そこで本研究課題では、「ハーグ条約」の加盟などにより、国境を越えて編成された「グローバル家族」(Beck & Beck, 2014)に発生する婚姻関係の破綻後の子どもの連れ去り問題に対する国際的な「解決」メカニズムが構築される一方、この問題の構造的な要因、国際結婚にという移住形式に由来する、現地での移民女性と社会格差が未解決のままである状況を、現地での調査から明らかにする。日本(人)をめぐるハーグ条約問題を具体的事例とし、移住女性の現地の社会資源の不足により、家庭内の問題が悪化する経緯、その支援のための現地の日系コミュイティによる現状把握と支援状況を、研究協力者と連携し現地での比較調査にて明らかにする。研究計画初年度である本年度は以下の研究調査を実施した。始めに、研究内容に関連する国内外の先行研究についての資料を収集した。本年度収集した文献は、日本国内における家族法や婚姻・離婚などの制度に関する研究文献である。また、家族問題に付随して、家庭内のジェンダーに関連する文献、とりわけ養育、離婚後の共同養育に関連する現在の様々な問題について事例を取り上げて検証している研究に関する文献を取得するなどした。海外では、各国の家族支援制度についてなどの文献を収集した。国内調査では、国内で離婚後の共同親権の実施に取り組んでいる団体を訪問し、団体の企画するイベントに参加するなどして参与観察を実施した。また、団体が発行するパンフレットや機関誌などを取得した。また、団体主催者などに聞き取りを実施し、これまでの活動の実績や、これからの活動方針などについての情報を取得した。その上で、こうした国内の団体が、ハーグ条約に由来する、親による国際的な子どもの連れ去りに対してどのように認識しているのか、そして条約に対する期待及び、自身が抱える同様の問題と、こうした国際的な家族の問題をどのように関連づけているかについて具体的な聞き取りを実施することができた。こうした調査は、次年度も継続して実施する。その他にも、国内研究協力者を訪問し、情報提供などを得た。海外調査については、オーストラリアを訪問し、現地で家族紛争の支援にあたっているNGOなどを訪問し、その取り組みの概要とこうした問題を解決するためのガイドラインなどについての聞き取りを実施した。その上で、これらの団体が発行している各種のパンフレットなども取得した。また、ハーグ条約に関連する両親による国際的な子どもの連れ去りに関する対応についても聞き取りを実施した。初年度の研究計画では、研究のための国内外の基礎文献の収集や、理論整理を実施すること、及び国内での比較調査の実施、日本国内での研究協力者との打合せを計画した。さらに、海外調査地の一つであるオーストラリアでの研究協力者への打合せや、日本人協力者への聞き取り、そして現地での関連施設への調査などを予定していた。こうした当初の計画については、おおむね全ての研究調査を実施することができたため、今回の評価とした。研究年度二年目にあたる本年度は、前年度に実施した資料収集や現地調査計画などをもとに、具体的な調査活動を実施した。調査内容については、日本国内の調査協力団体(東京・大分)での定期的な参与観察の実施を行った。また、国外においては主としてオーストラリアにおいて、調査対象となる機関を訪問し、資料収集などを実施した。成果出版物については、学内の紀要論文において研究成果の一部をとりあげた論文を二本出版した。いずれの論文も所属機関リポジトリにて公開予定である。一本目は日本国内の研究成果及び、オーストラリアでの現地調査に基づく考察について論じた。二本目ではこうした現地調査と、前年度の先行研究を踏まえた上で、本研究から構想される理論的な考察について中間的な位置づけとなる論文を執筆した。その他、研究成果の一部に関しては、研究協力を苛する団体の要請によってその一部を公開レクチャーの場において報告を実施した。本年度は、現地での直接的かつ継続的な調査を実施し、前年度の先行文献において獲得した情報とデータを下にした新たな事例データの収集を実施することが出来た。その点において、当初予定していた研究計画通はおおむね進展していると考えている。また、研究成果の公開についても、研究途上であるが、その内容等について国際学会や学内の紀要などで口頭報告、及び論文執筆というカタチで発表をすることが出来た。これについては、当初の研究計画より若干進展していると評価できる。本年度は研究計画の三年目に当たる。本年度も、昨年同様に、国内における研究協力団体への定期的な参与観察を実施した。実施先は、首都圏および北部九州である。調査回数は、平成29年4月から8月まで、延べ3回にわたる。その他にも、8月には中部地方にて、研究協力者への長時間への個別聞き取り調査などを実施した。

また、研究協力者の依頼をうけて、本研究課題の成果に基づく情報提供を実施し、成果の還元に努めるなどした。また、本年度の具体的な研究成果として、本年度は国際学術誌にて査読付きの研究論文を英文にて出版した。内容については、本研究課題以前に実施していた研究内容、及び本研究での問題設定を、今後の検討課題も含めて考察した内容となっている。しかしながら、平成29年度については同年9月より米国にて在外研究のために一年間在籍することになったため、年度の後半については当初予定していた最終年度としての成果の公開にはいたらなかった。しかしながら、当初平成29年度までを予定していた研究計画を一年間延長することが認められたため、在外研究期間中に本研究に関わる文献資料や先行研究の収集を集中的に実施した。また、現地で開催される学術会議やカンファレンス(米国アジア学会年次大会等)などに出席し、本研究に関連する研究報告などの知見を得ることができた。また、所属先であるミシガン大学にて、関連する涼気の研究者などと交流をすることにより、本研究についての新しい視点や先行研究などの紹介を得ることができた。現在までの進捗状況については、おおむね研究計画通りに進行している。現地での資料収集や、研究協力先の団体とも定期的な調査活動を継続して実施することができている。また、先に述べたように本年度はかねてより予定していた、国際学会誌への査読論文の掲載を実現させることもできたため、現時点での研究成果については特別な支障を来すような事態には至っていない。ただし、本研究申請後に、平成29年度9月から一年間の派遣予定で、米国での在外研究が認められたため、この期間中に予定していた現地調査や成果公開については、当初の計画を多少変更せざるを得ない状況となっている。しかしながら、研究活動の延長そのものが平成30年度末まで認められているため、延長期間を利用することで引き続き予定していた計画に沿うような研究調査活動を実施する予定である。国際結婚の破綻に伴う子どもの連れ去り問題とは、グローバル家族におけるジェンダー構造の問題でもある(伊藤&足立, 2008)。国際的な子どもの連れ去りについての先行研究では、連れ去りを実施するのは圧倒的に女性であるということが明らかとなっている(Edleson, et.al, 2010)。日本政府もこれを重要視、政府は、将来のハーグ条約に基づく子どもの返還要請に対しては、帰国した母子に対するDVの事実を強く酌量すると言及した。申請者はこれまでにも、国際結婚という特殊な移住条件に由来する移民女性が経験する現地での社会的な格差を検証し、こうした問題が生じる要因を示唆してきた。このグローバルなな家族の問題の根底に潜むジェンダー格差への視点は、家族や子どもの「人権」という問題の一般化・普遍化への視点からこぼれ落ちることが多く、社会で広く顕在化できない状況がある。