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歴史意識としての「満州」-満州移民に関する 戦後言説の社会学的分析-

本年度は岐阜県の旧満洲開拓団に対する聞き取り調査、長野県泰阜村の大八浪開拓団団誌編纂事業への参加というフィールドワークと、満洲移民に関する文献調査によって、以下の三つの新たな知見を得た。(1)長野県泰阜村の引揚者援護事業長野県泰阜村が満洲分村移民を送出した責任を重く受け止め、引揚者援護と戦後開拓に積極的に取り組んだことを、新発見の泰阜村役場資料によって明らかにした。具体的には、引揚者援護では、引揚援護「愛の運動」に村を挙げて協力した。引揚者の県外開拓を分村移民と位置づけ、最大規摸の山梨県富士ケ嶺開拓団には援護会が結成され、物心両面にわたる積極的な援護が行われた。(2)戦後日本社会の「満洲移民の物語」戦後出版された満洲移民に関する小説・体験記等を収集し分析した結果、戦後日本社会の「満洲移民の物語」として「被害者の物語」「加害者の物語」「啓蒙者の物語」を析出した。「被害者の物語」は満洲移民を日本人のなかでも特に大きな犠牲を強いられた被害者として、擁護する物語である。「加害者の物語」は満洲移民を植民地支配の一翼を担った加害者として、糾弾する物語である。これらに対して、「啓蒙者の物語」はアジア・太平洋戦争を一部肯定する言説であり、戦後社会では満洲移民関係者のなかだけで通用する、モデル・ストーリーであった。(3)満洲移民をきっかけとした国際交流事業の展開岐阜県白川町は、1941年に黒川開拓団を送出した経緯から、その旧入植地である吉林省松原市との青少年交流事業を1990年代以降展開してきた。この国際交流事業は、黒川開拓団の拓友会の働きかけで始まった。現在は、満洲移民の歴史にとらわれない、新しい世代の日中交流という新たな枠組を模索されている。本年度は岐阜県黒川開拓団に対する聞き取り・訪中団同行というフィールドワークと、集団引揚者や中国残留日本人の体験記に対する文献調査により、以下の三つの問題について新たな知見を得た。1.満洲移民体験者の語りに関する先行研究の総括満洲体験者の語りを扱った先行研究を分析した結果、1990年代以降、入植から引揚げまでの史実の解明から、それら史実が戦後語られ綴られる過程の解明へと、その問題関心が移行したことを指摘した。さらにこれら新しい研究動向について、「語りの場」と「語りの形式」という二つの視角から整理し、前者においては戦後社会と引揚者の間の歴史認識の乖離が、後者においては語りの断片化が、それぞれ問題化されてきたことを明らかにした。2.地域社会における「満洲の記憶」の形成過程岐阜県黒川開拓団を事例に、1972年の日中国交正常化により旧入植地訪問が可能になった1980年代、満洲体験の語りの場・形式に劇的な変化が生じたことを明らかにした。国交正常化以前、満洲体験は開拓団関係者の「拓友会」の内部でひそかに語られるに過ぎなかった。だが80年代以降、訪中団が繰り返し派遣され、それが旧入植地との青少年交流事業に発展したことで、拓友会内部で抑圧されてきた記憶が語られ、地域社会において「ムラの歴史」として共有されたこと、また拓友会の活動が慰霊から顕彰、そして「満洲の記憶」の継承へと大きく様変わりしたことを明らかにした。3.中国残留日本人の「残留」パターンの類型化中国残留日本人の体験記や聞き書きを分析し、彼らが中国に取り残される契機である中国人家庭に入った経緯について、「遭難型」「困窮型」「就労型」の三つに類型化した。そしてこの本人の主体的意志が介在する可能性によって導かれた三類型が、残留日本人の満洲体験及び残留体験の語りを分析する際に、有効な分析概念となることを示した。本年度は岐阜県の旧満洲開拓団に対する聞き取り調査、長野県泰阜村の大八浪開拓団に関する村史編纂事業への参加というフィールドワークと満洲移民の引揚資料や体験記に関する文献調査によって、以下の三つの研究課題について新たな知見を得た。1満洲移民の敗戦状況の原因分析満洲移民の敗戦から引揚げまでの死亡率約30%が、一般在満日本人の死亡率7.5%に比べ遥かに高い原因を、満洲移民の入植に起因する問題と敗戦前後の日本政府の対応に起因する問題に分けて明らかにした。前者の問題では、土地収奪と現地労働力に依存した農業経営に加え、満拓等の植民地機関と戦前日本の満洲認識に基づく民族的優越感に支えられた、日本式の生活様式・価値観の貫徹が、敗戦後の開拓団の現地残留という選択肢を困難にさせたことを指摘した。後者の問題では、敗戦直前の関東軍・満洲国政府による最終防衛ライン設定と敗戦直後の日本政府による現地残留方針が与えた影響を分析した。2満洲移民関連団体の活動状況・意識調査岐阜県における拓友会活動状況調査と、現在活動中の団体におけるメンバーの活動に対する意識調査を実施した。その結果慰霊祭以外の活動を行なっている拓友会は2006年現在黒川分村遺族会となったこと、またその遺族会でも2005年の中日友好碑建立を一つの節目と捉えるメンバーが大勢を占め、今後その活動を慰霊祭のみに縮小していく傾向が強いことを明らかにした。3中国帰国者に対する地域社会の対応

岐阜県より正式に業務委託をうけた拓友協会が、「残留日本人」の現地調査・帰国促進運動・帰国後の生活指導等において大きな役割を果たしたことを把握しつつ、1988年以降の帰国者の急増に際し、「中国残留孤児」への説得活動等を通じ、その帰国を抑制する方針をとったことを指摘した。本年度は岐阜県の旧満洲開拓団に対する聞き取り調査、長野県泰阜村の大八浪開拓団団誌編纂事業への参加というフィールドワークと、満洲移民に関する文献調査によって、以下の三つの新たな知見を得た。(1)長野県泰阜村の引揚者援護事業長野県泰阜村が満洲分村移民を送出した責任を重く受け止め、引揚者援護と戦後開拓に積極的に取り組んだことを、新発見の泰阜村役場資料によって明らかにした。具体的には、引揚者援護では、引揚援護「愛の運動」に村を挙げて協力した。引揚者の県外開拓を分村移民と位置づけ、最大規摸の山梨県富士ケ嶺開拓団には援護会が結成され、物心両面にわたる積極的な援護が行われた。(2)戦後日本社会の「満洲移民の物語」戦後出版された満洲移民に関する小説・体験記等を収集し分析した結果、戦後日本社会の「満洲移民の物語」として「被害者の物語」「加害者の物語」「啓蒙者の物語」を析出した。「被害者の物語」は満洲移民を日本人のなかでも特に大きな犠牲を強いられた被害者として、擁護する物語である。「加害者の物語」は満洲移民を植民地支配の一翼を担った加害者として、糾弾する物語である。これらに対して、「啓蒙者の物語」はアジア・太平洋戦争を一部肯定する言説であり、戦後社会では満洲移民関係者のなかだけで通用する、モデル・ストーリーであった。(3)満洲移民をきっかけとした国際交流事業の展開岐阜県白川町は、1941年に黒川開拓団を送出した経緯から、その旧入植地である吉林省松原市との青少年交流事業を1990年代以降展開してきた。この国際交流事業は、黒川開拓団の拓友会の働きかけで始まった。現在は、満洲移民の歴史にとらわれない、新しい世代の日中交流という新たな枠組を模索されている。
非駆動関節を有する多入力多重柔軟振り子の運動と振動の非線形最適制御(非線形出力フィードバックとフィードフォワード補償入力の協調制御)

当該研究では,根元第1関節を非駆動関節とし第2,第3関節にアクチュエータを有する2入力3重柔軟振り子を制御対象として,2つのアクチュエータのトルク変化を最小にすることを評価関数とし,柔軟振り子の第2,第3関節および先端の加速度情報を用いた非線形出力フィードバック制御系とこれに協調して所定の時間に終端状態に持って行くための誤差学習を用いたフィードフォワード補償入力を設計した.また,導出した非線形運動方程式による数学モデルのモデリングの妥当性の検証のため,製作した実験モデルに対して実験モード解析を行うと同時に,パラメータ変動に対する制御系のロバスト性について実験的に検証した.まず,根元第1関節を非駆動関節とし第2,第3関節にアクチュエータを有する2入力3重柔軟振り子について,モデリングを行った.モデリングで得られた非線形運動方程式を状態方程式化し,これにニューラルネットワーク型非線形出力フィードバックによる制御系を構成し,コンピュータを用いた数値計算により変分法と誤差逆伝播法に基づく勾配関数を用いた最急降下法により制御系の最適化を行った.さらに,フィードバック制御系に協調して所定の時間に終端状態に持って行くための誤差学習によるフィードフォワード補償入力を設計した.数値シミュレーションを行い,当該制御手法の有効性を検証するとともに,これに基づき,実験モデルの設計・製作を行った.各関節の回転角度はロータリエンコーダによりアップダウンカウンタを介して検出し,各アームの弾性振動はひずみゲージ式加速度センサを用いて検出した.製作された実験モデルを実験モード解析することによりモデリングの妥当性を検証し,制御実験ではDSP(Digital Signal Processor)に数値計算によって設計された制御系を実装し,2入力3重柔軟振り子の運動と振動の非線形最適制御を実現した.さらに,制御対象にパラメータ変動を生じた場合について制御実験を行い,当該非線形フィードバック制御系がロバスト制御性能を保持することを実験的に検証した.当該研究では,根元第1関節を非駆動関節とし第2,第3関節にアクチュエータを有する2入力3重柔軟振り子を制御対象として,2つのアクチュエータのトルク変化を最小にすることを評価関数とし,柔軟振り子の第2,第3関節および先端の加速度情報を用いた非線形出力フィードバック制御系とこれに協調して所定の時間に終端状態に持って行くための誤差学習を用いたフィードフォワード補償入力を設計した.また,導出した非線形運動方程式による数学モデルのモデリングの妥当性の検証のため,製作した実験モデルに対して実験モード解析を行うと同時に,パラメータ変動に対する制御系のロバスト性について実験的に検証した.まず,根元第1関節を非駆動関節とし第2,第3関節にアクチュエータを有する2入力3重柔軟振り子について,モデリングを行った.モデリングで得られた非線形運動方程式を状態方程式化し,これにニューラルネットワーク型非線形出力フィードバックによる制御系を構成し,コンピュータを用いた数値計算により変分法と誤差逆伝播法に基づく勾配関数を用いた最急降下法により制御系の最適化を行った.さらに,フィードバック制御系に協調して所定の時間に終端状態に持って行くための誤差学習によるフィードフォワード補償入力を設計した.数値シミュレーションを行い,当該制御手法の有効性を検証するとともに,これに基づき,実験モデルの設計・製作を行った.各関節の回転角度はロータリエンコーダによりアップダウンカウンタを介して検出し,各アームの弾性振動はひずみゲージ式加速度センサを用いて検出した.製作された実験モデルを実験モード解析することによりモデリングの妥当性を検証し,制御実験ではDSP(Digital Signal Processor)に数値計算によって設計された制御系を実装し,2入力3重柔軟振り子の運動と振動の非線形最適制御を実現した.さらに,制御対象にパラメータ変動を生じた場合について制御実験を行い,当該非線形フィードバック制御系がロバスト制御性能を保持することを実験的に検証した.
保護物質生成の可否に基づく沿岸域における固化処理土の維持管理の要否判定手法の構築

本申請研究課題では,まず,保護物質の生成に及ぼす改良対象土の土質や曝露条件の影響を解明するため,母材の粒度や固化材量が異なる処理土の劣化挙動と保護物質生成状況との関係を考察し,簡易な保護物質の生成評価指標を導出する.さらに,様々な環境条件下においても保護物質が劣化抑制機能を発揮するかを検討するため,透水・乾湿繰返し環境下での劣化挙動と保護物質の効果を実験的に調べる.得られた結果を精査し,現場の環境条件や改良対象土の土質等の情報から“沿岸域において固化処理土が劣化するかどうか"を判定できる実務に耐えうるレベルの簡易なチャート表を作成する.本申請研究課題では,まず,保護物質の生成に及ぼす改良対象土の土質や曝露条件の影響を解明するため,母材の粒度や固化材量が異なる処理土の劣化挙動と保護物質生成状況との関係を考察し,簡易な保護物質の生成評価指標を導出する.さらに,様々な環境条件下においても保護物質が劣化抑制機能を発揮するかを検討するため,透水・乾湿繰返し環境下での劣化挙動と保護物質の効果を実験的に調べる.得られた結果を精査し,現場の環境条件や改良対象土の土質等の情報から“沿岸域において固化処理土が劣化するかどうか"を判定できる実務に耐えうるレベルの簡易なチャート表を作成する.
スマートプラズマ溶射システムによる超耐熱セラミックスコーティング

スマートプラズマ溶射システムによる超耐熱セラミックスコーティングの作製及びその諸特性の解明の研究を進めるとともに、最終年度として研究のとりまとめを行い、以下の結果を得た。1.ガストンネル型プラズマ溶射を用いて作製した高硬度ジルコニア・アルミナ(ZrO_2-Al_2O_3)複合皮膜の傾斜機能特性(硬度、気孔)などを詳しく調べた。この場合、特に、アルミナ混合比の皮膜硬度、気孔への影響について明らかにした。2.ジルコニア・アルミナ(ZrO_2-Al_2O_3)複合皮膜の耐食性は、厚い膜でアルミナ混合率が大きいほど高くなる。これは、皮膜の気孔率と密接な関係があることが判明した。つまり、緻密な組織が耐食性の向上をもたらす。3.ZrO_2-Al_2O_3複合皮膜の組織・構造と熱伝導特性の関係を明らかにするため、皮膜の熱伝導率を測定した結果、1-4W/m・Kとなり理論値と近い値を得た。これは、アルミナ混合比が増大すると熱伝導率が大きくなるという結果であり、アルミナ混合率の増大による気孔率の減少と対応している。4.超耐熱・熱遮蔽セラミック皮膜の膜構造として、熱遮蔽のために高気孔率、耐食性を上げるために緻密さが要求されるので、多層膜あるいは、傾斜組織が考えられるが、密着性向上のために傾斜組織が最適である。また、耐熱性の向上のため、高融点金属であるタングステン膜の複合化のための実験を行ない、酸化の生じない溶射条件を得た。5.以上により、ガストンネル型プラズマ溶射によるセラミックス複合皮膜の作製は、熱伝導特性、耐食性に優れた超耐熱セラミックスコーティングの作製法としてのスマートプラズマ溶射システムとなる。本年度は、ガストンネル型プラズマ溶射による超耐熱膜(熱遮蔽コーティングTBC)として、高硬度ジルコニア-アルミナ(ZrO_2-Al_2O_3)複合皮膜における以下の基本的特性を明らかにした。1.ジルコニア-アルミナ複合皮膜の気孔率分布を画像処理法により計測し、皮膜断面厚さ方向に傾斜性を持つことを明らかにした。その結果、硬度分布と反対の傾斜機能性を確認した。表面近くでは、高硬度、高密度であり、高温腐食環境での使用に対して優位性が期待される。2.ジルコニア-アルミナの混合率を変えて作製したZrO_2-Al_2O_3熱遮蔽複合膜(TBC)において、皮膜の高硬度化と同様、気孔率の低減化(5%以下)に対してアルミナの混合が効果的であることを明らかにした。これらの結果により、アルミナの最適混合率(20-30%)を決定し、熱遮蔽複合膜断面の組織・構造を検討した。3.多数回高速トラバースにより、高硬度・耐摩耗性に優れたZrO_2-Al_2O_3複合膜が作製できることを確認した。4.ガストンネル型プラズマジェットの高速度ビデオ撮影により、プラズマジェットの不安定性が明らかになり、プラズマ電源の不安定性(変動率5%以上)が重要な因子であることを確認した。5.これまでプラズマ熱プロセスの場合、時間的・空間的非均質性はあまり問題にされなかったが、スマートプラズマ溶射としてのガストンネル型プラズマ溶射にとって、今後高度プロセス(精密性・制御性)が欠かせないことを明らかにした。本年度は、昨年度に引き続き、ガストンネル型プラズマ溶射による超耐熱セラミックス膜(熱遮蔽コーティングTBC)として、高硬度ジルコニア-アルミナ(ZrO_2-Al_2O_3)複合皮膜を作製し、以下の基本的特性を明らかにした。1.スマートプラズマ溶射として、ガストンネル型プラズマ溶射の改良のため、プラズマジェットの高速度ビデオ撮影により、プラズマジェットの安定性、溶射中のセラミックス粒子の挙動を明らかにした。このとき、プラズマプロセスの精密性・制御性に対するプラズマ電源の安定性の効果が大きいことを確認した。2.ガストンネル型プラズマ溶射プロセスの解明のためアルゴンプラズマの温度を測定し、溶射トーチ出口付近で約8000Kであることを明らかにした。また高速度カメラを用いてZrO_2溶射粒子の速度がプラズマジェットの周辺で150m/s前後であることを確認した。この速度は、プラズマの出力の増加に伴い増加する。3.ガストンネル型プラズマ溶射により作製したZrO_2-Al_2O_3複合皮膜の膜は、ZrO_2-Al_2O_3複合皮膜断面においては、コーティング表面側が緻密・高硬度であり傾斜性をもつが、その表面近くののビッカース硬度はHν=1400程度である。このコーティング表面側組織の緻密化は、優れた耐摩耗性とともに耐食性の向上に寄与する。一方、気孔率は基板に近づくほど直線的に大きくなる傾斜性を持つ。複合皮膜中の気孔は、熱伝導を低減し、熱遮蔽コーティングTBCとして都合が良い。4.ZrO_2-Al_2O_3複合皮膜の皮膜表面について、アノード分極曲線の計測を行った。その結果、複合皮膜の腐食電位は、厚い膜のほうが高く、また、アルミナ混合率が大きいほうが高くなる。一方、複合皮膜の腐食電流密度は、皮膜の厚さが厚いほど小さくなり、アルミナ混合率が大きいほうが小さくなる結果が得られた。

1.ガストンネル型プラズマ溶射を用いて作製した高硬度ジルコニア・アルミナ(ZrO_2-Al_2O_3)複合皮膜の傾斜機能特性(硬度、気孔)などを詳しく調べた。この場合、特に、アルミナ混合比の皮膜硬度、気孔への影響について明らかにした。2.ジルコニア・アルミナ(ZrO_2-Al_2O_3)複合皮膜の耐食性は、厚い膜でアルミナ混合率が大きいほど高くなる。これは、皮膜の気孔率と密接な関係があることが判明した。つまり、緻密な組織が耐食性の向上をもたらす。3.ZrO_2-Al_2O_3複合皮膜の組織・構造と熱伝導特性の関係を明らかにするため、皮膜の熱伝導率を測定した結果、1-4W/m・Kとなり理論値と近い値を得た。これは、アルミナ混合比が増大すると熱伝導率が大きくなるという結果であり、アルミナ混合率の増大による気孔率の減少と対応している。4.超耐熱・熱遮蔽セラミック皮膜の膜構造として、熱遮蔽のために高気孔率、耐食性を上げるために緻密さが要求されるので、多層膜あるいは、傾斜組織が考えられるが、密着性向上のために傾斜組織が最適である。また、耐熱性の向上のため、高融点金属であるタングステン膜の複合化のための実験を行ない、酸化の生じない溶射条件を得た。5.以上により、ガストンネル型プラズマ溶射によるセラミックス複合皮膜の作製は、熱伝導特性、耐食性に優れた超耐熱セラミックスコーティングの作製法としてのスマートプラズマ溶射システムとなる。
犬の肝疾患における門脈圧亢進症に関する研究

本研究は、肝疾患で肝性脳症や腹水など重要な病態に関与する門脈圧亢進症の診断および治療を最終目的としている。そこで3ヵ年にわたり、自然発症の肝疾患犬から門脈圧亢進症の発生状況について臨床的考察を行うとともに、門脈圧亢進症の病態、診断、治療について門脈圧評価法、生理活性物質などから検討した。抄録なし本研究は、肝疾患で肝性脳症や腹水など重要な病態に関与する門脈圧亢進症の診断および治療を最終目的としている。犬の門脈圧亢進症(PH)の臨床的考察を行う目的で、過去10年間に来院した肝疾患の犬のカルテでPHを併発する可能性のある肝疾患について調査した。その結果、慢性肝疾患と原発性門脈低形成(PHPV)が最も多く該当した。慢性肝疾患は以前から犬やヒトでPHを呈することが知られていたが、PHPVの犬でPHについて詳細に調査した報告はなかった。そこで、PHを伴うPHPVの犬13例を調査したところ、犬で比較的認められる疾患である先天性門脈シャント(CPSS)と臨床的に類似する点が多いことが明らかとなった。またPHでしばしば出現する後天性門脈体循環側副路(APSCs)が存在しなかった2例でも門脈圧の上昇が認められたことから、以前からPHの指標とされてきたAPSCsのみでPHは評価できないと推察された。さらに、犬の門脈圧亢進の状況をさらに詳細に把握するため,腹腔鏡で肝生検を実施する際に門脈圧(脾髄内圧: SPP)を同時に評価した。APSCsを伴う26例を対像とし、健常犬(6頭)とCPSS症例(20例)の脾髄内圧と比較検討した。その結果、APSCsを伴った症例のSPPは9.9±3.3mmHgであり健常犬とCPSS症例のSPPと比較して有意に上昇が認められた。この結果により、SPPの測定はPHを評価するのに有効であることが示された。現在、さらに低侵襲な門脈圧の評価方法として、画像診断(CT、超音波)による門脈(PV)/動脈(Ao)比の基礎検討を行っている。健常犬8頭のPV/Ao比は1.05±0。62であるのに対し慢性肝疾患では1.47±1.51と上昇する傾向が認められている。この結果は、侵襲性のない画像診断で門脈圧の評価を行うことができる可能性を秘めており、今後さらに症例数を増やし解析していく価値のあるデータと思われる。前年と同様に犬の門脈圧亢進症(PH)の臨床的考察を行うことで、PHは犬の慢性肝疾患(慢性肝炎・肝硬変:CH)と原発性門脈低形成(PHPV)で発生か最も多いことが明らかとなってきた。特にPHPVは、他の動物やヒトで認められない疾患であり、その病態は犬の先天性疾患である門脈体循環短絡(CPSS)と類似点が多く認められた。門脈/大動脈(PV/Ao)比が門脈圧(脾髄内圧)と相関することが研究結果で明らかとなり、その有効性が期待される。われわれは正確にPV/Ao比を評価するためにCTを採用して評価した。その結果、CPSSのPV/Ao比は0.29であるのに対し健常犬では1.07と有意に縮小していた。さらに、PHを伴ったCHのPV/Ao比は1.55と拡大していたが、PHを伴ったPHPVのPV/Ao比は0.27と縮小しており、PHPVのPHではCPSSと同様の傾向が認められることが明らかとなった。以上のことから、PHPVが肝内の門脈だけでなく肝外の門脈も低形成であることに起因していると推察された。そのため、犬のCHとPHPVのPHは病態大きくが異なることが明らかとなった。今後は超音波を用いて門脈血流量を測定することで血管抵抗を評価しさらに犬の肝疾患におけるPHの病態を評価することが可能と思われる。本研究期間に犬の門脈圧亢進症(PH)の臨床的考察の結果、肝性PHの発生が最も多いことが明らかとなり、その基礎疾患は慢性肝疾患(慢性肝炎・肝硬変:CH)と原発性門脈低形成(PHPV)が主体であった。また、肝前性PHを引き起こす門脈血栓症や肝後性PHを引き起こすBudd-Chiari-like syndromeの症例に対して、今まで報告のないCTなどを検査に用いることで犬における肝前性、肝後性PHの病態も把握することができた。前年度の研究において門脈/大動脈(PV/Ao)比が門脈圧と関与していることがCTで明らかとなったため、さらに、低侵襲な超音波で各種肝疾患のPV/Ao比について評価した。なお、その評価法は今まで犬で実施されてこなかった右肋間アプローチによるものであり、容易にPVとAoの直径を測定することができ臨床的に有用な手法であった。その結果、先天性門脈シャント(CPSS)やPHPVではCTと同様に健常犬と比較して有意にPV/Ao比が縮小していたが、CH群では健常犬と同程度のPV/Ao比であった。

そのため、CHでは重症度や進行度によってPHの程度が異なることが想定されるため、さらなる検討が必要と思われた。加えて、低侵襲なPHの評価法である肝静脈圧測定の基礎的検討の結果、ヒトと同様にカテーテルにてPRを分類することも可能であることが明らかとなったため、これらを組み合わせてPHを評価することでさらなる病態解明に繋がるものと考えられた。ヒトではエンドセリン-1(ET-1)がPHの症例で関与していることが明らかとなっている。そこで、犬のPH症例でET-1を測定したとことCH群およびPEPV群ともに上昇していることが明らかとなり、ET-1は犬のPHの病態と密接に関与している可能性が示唆された。抄録なし
ヒト前立腺組織中EMBPをモデルとした再燃前立腺癌発生機序に関する検討

未治療PC組織におけるEMBP,PCNA,Bcl-2はPCの脱分化および臨床病期の進行に伴い増加し、ARは逆に減少した。EMBPはPCNAおよびBcl-2と正の相関を示し、ARと負の相関を示した。再燃PC組織におけるEMBP,PCNAおよびBcl-2は未治療PC組織と比較し有意に増加したが、ARは有意に減少した。初回治療後3年未満に再燃した症例と3年以降に再燃した症例を比較すると、前者におけるEMBP,PCNAおよびBcl-2陽性率は有意に増加し、ARに関しては逆に減少していたが、2群間で有意差を認めなかった。さらに、EMBP/AR>1.5を有する症例における非再発率は1.5以下の症例に比較し有意に低下していた。前立腺癌組織におけるEMBPは癌組織の脱分化に伴いそのアンドロゲン依存性を消失し、EMBPは癌組織の増殖能ならびにアポトーシスと関連して変動する蛋白である可能性が示唆された。また、癌組織におけるEMBP陽性細胞とAR陽性細胞との比率は前立腺癌のもつ生物学的悪性度を知る上で有用な指標と考えられた。未治療前立腺癌症例46例と再燃前立腺癌症例14例を用いて、前立腺癌組織中のエストラマスチン結合蛋白(EMBP)、proliferating cell nuclaer antigen(PCNA)とnm23遺伝子産物を免疫組織化学的に評価しEMBPのもつ臨床的意義を検討した。46例の未治療前立腺癌のうち34例にはLH-RH analogueを、12例にはCisplatinを主体とする化学療法を行い投与前と投与後3カ月の時点における組織中EMBP、PCNAおよびnm23の発現率の変動、血清PSA値の変動ならびに治療に対する反応性を組織学的に評価した。前立腺癌組織におけるEMBP発現率は腫瘍のもつ組織学的異型度ならびに臨床病期の進行に伴い増加しており、さらに再燃癌でも増加していた。未治療癌ではEMBP発現率はPCNA発現率およびnm23遺伝子産物発現率と弱い正相関を認めた。LH-RH analogue投与症例ではEMBP発現率は治療後有意に減少したがPCNA発現率およびnm23遺伝子発現率に関してはその差は有意ではなかった。さらに治療前のEMBP発現率は血清PSA値の変動に相関したが、PCNA発現率およびnm23遺伝子産物発現率にはこの傾向を認めなかった。他方、治療前のEMBP発現率、PCNA発現率およびnm23遺伝子産物発現率とLH-RH analogue投与による組織学的変化との間には明らかな関連は認められなかった。化学療法投与症例ではEMBP発現率、PCNA発現率およびnm23遺伝子発現率は治療前後で有意な変化を認めなかった。一方、再燃癌におけるEMBP発現率は未治療癌と比較し有意に増加しており、PCNA発現率およびnm23遺伝子産物発現率に関しても同様であった。以上よりある種の前立腺癌ではEMBPはアンドロゲン依存性を有していると考えられるが、再燃癌でもEMBP発現が認められ、とくに再燃癌においてたEMBPは細胞増殖と関連していると考えられた。
断層像から合成された前立腺立体像の形態的解析

連続して撮影された超音波断層像をもとに,前立腺の完全な立体像を抽出した。前立腺は回転させて任意の角度からその形態を観察できるようにした。一症例に対し510枚の断層像の形を入力した。立体像の合成は無人で自動的に行なえるようシステムの改良を行った。以下に正常,肥大症,癌における形態的な特徴を延べる。まず正常前立腺では,表面平滑,左右対称でもちろん大きさの腫大はない。直腸面での特徴としては,直腸内バルーンの圧迫のため,バルーンのあたる部位に一致して,軽い湾曲を認めた。正常前立腺の重要所見である中心溝については触診におけるほど明瞭なものは描出されなかった。恥骨面では中央やや上方よりで最大径を示し,この部分でなめらかにもりあがり,前後の厚みが増加した。肥大症では,肥大の程度により大きさは種々であるが,共通した特徴を備えている。表面は平滑で,左右対称,直腸面では軽い凹面を形成する。正常に比し,バルーンの圧迫による変形は少なく,その分やや充実性でやや硬い印象をうけた。肥大症では前後,左右,上下いずれの方向にも増大があるが,左右に比し前後方向への腫大がめだち,球形にやや近づく印象をうけた。前立腺癌ではまず腫大と左右非対称が特徴的である。直腸面での特徴は表面の凹凸不整像である。正常や肥大症例で認めるバルーンによる圧迫もほとんど認められなかった。前立腺癌のホルモン療法下における縮少経過についても観察し,立体的な形態変化を考察した。進行癌ではまず表面の凹凸不整像が消失し,前立腺肥大に近い形態を示した。次いで正常前立腺の形態,さらに萎縮像を示すことも多い。この形態変化は抗男性ホルモン療法が,まず癌組織の縮少に効果があり,これにつづいて肥大腺腫の縮少に効果があることを示唆するものと考えられた。前立腺表面の形態の癌の浸潤度判定にも有効であると考えられた。
前立腺細胞特異的かつ強力な外来遺伝子発現法の開発とその前立腺癌遺伝子治療への応用

前立腺特異抗原(以下PSA)のプロモーター領域の解析を行い、5領域の5.3Kbが前立腺特異的なプロモーター活性を有することを、ヒト前立腺癌細胞で唯一アンドロゲン反応性を有するLNCaP細胞で証明した。しかし、そのプロモーター活性は弱いことから、人工的な転写活性化因子であるGAL4-VP16融合遺伝子を介在させたTwo Step Transcriptional Activation system0(以下TSTA)による発現増幅システムを導入した。その結果PSAを発現するLNCaP細胞のみで強い転写活性を認めた。さらに遺伝子治療への応用を目指し、Expanded-polyglutamine geneを発現させ、PSA特異的に細胞死を導くことができた。このTSTAシステムをアデノウイルスの系で発現させるため、リポーター遺伝子を発現する組み替えアデノウイルスを作成した。しかし、ベクター骨格が変化するにつれてGFPの発現が低下。アデノウイルスの系ではほとんど発現しないことが判明した。詳細な検討を行った結果、TSTAsystemの第一段階(プロモーターを含む)に問題があり、プラスミドでは成功したシステムが、ベクター骨格が変化するにつれて発現が低下することが分かった。一方、前立腺癌同所移植実験系を確立するための実験を平行して遂行した。まず、アンドロゲン反応性のLNCaP細胞にGFP遺伝子を導入し、GFPを恒常的に高発現し、しかも本来のアンドロゲン反応性やPSA産生能を保持するLNCaP-GFP細胞を樹立した。この細胞をSCIDマウスの前立腺に同所移植すると、従来の方法では最低12週間を要した肺転移の同定が蛍光顕微鏡下に4週で観察できた。この系を用いて、各種癌の進行・転移に関与するとされる、KAI-1やMRP-1を組み込んだアデノウィルスベクターや、アポトーシス誘導作用を有する三酸化ヒ素による転移抑制効果の検討を開始している。一方,前立腺癌同所移植実験系を確立するための実験を平行して遂行した。まず,アンドロゲン反応性のLNCaP細胞にGFP遺伝子をトランスフェクションし,GFPを恒常的に高発現し,しかも本来のアンドロゲン反応性やPSA産生能を保持するLNCaP-GFP細胞を樹立した。この細胞をSCIDマウスの前立腺に同所移植すると,従来の方法では最低12週間を要した肺転移の同定が蛍光顕微鏡下に4週で観察できた。この系により,上記で作成した前立腺癌特異的遺伝子治療用組み替えベクターの治療効果が短期間で再現性良く観察できると予想される。この転移系を用いて他の治療用ベクターの効果も解析可能である。また,転移巣形成の初期の分子機序の解明や,転移を抑制する効果のある薬剤のスクリーニングの系としても有望と思われ,今後検討を重ねる予定である。前立腺特異抗原(以下PSA)のプロモーター領域の解析を行い,5'領域の5.3Kbが前立腺特異的なプロモーター活性を有することを,LNCaP細胞で証明した。しかし,そのプロモーター活性は弱いことから,人工的な転写活性化因子であるGAL4-VP16融合遺伝子を介在させたTwo Step Transcriptional Activation system0(以下TSTA)による発現増幅システムを導入した。さらに遺伝子治療への応用を目指し,Expanded-polyglutamine geneを発現させ,PSA特異的に細胞死を導くことができた。このTSTAシステムをアデノウイルスの系で発現させるため,リポーター遺伝子を発現する組み替えアデノウイルスを作成した。アデノウイルスの系では殆ど発現しないことが判明した。詳細な検討を行った結果、TSTA systemの第一段階(プロモーターを含む)に問題があり、プラスミドでは成功したこのシステムが、ベクター骨格が変化するにつれて発現が低下することが分かった。

一方,前立腺癌同所移植実験系を確立するための実験を平行して遂行した。まず,アンドロゲン反応性のLNCaP細胞にGFP遺伝子をトランスフェクションし,GFPを恒常的に高発現し,しかも本来のアンドロゲン反応性やPSA産生能を保持するLNCaP-GFP細胞を樹立した。この細胞をSCIDマウスの前立腺に同所移植すると,従来の方法では最低12週間を要した肺転移の同定が蛍光顕微鏡下に4週で観察できた。
半導体黒リンを用いた赤外線デバイスの基礎的研究

1.p形黒リンの光導電特性(1)光導電のスペクトル応答黒リンの光導電スペクトルを0.3eVの基礎吸収端まで観測することに初めて成功した。その結果、黒リンが可視から4.1μmの近赤外にわたる広い波長域で良好な光感度を有することを明らかにした。また、基礎吸収端付近での応答を解析することにより、直接許容遷移であることを実験的に示し、バンドギャップの温度依存性に対する実験式を得た。(2)光導電の時間応答半導体レ-ザによるパルス励起によって、黒リンの光導電の時間応答を調べ、その温度及び電界依存性を検討した。その結果、減衰時間が低温では一定であるが室温付近では短くなること、また高電界でも短くなり、1x10^<-7>sに達することが分かった。この値は、黒リンが10MHz以上の高周波動作に応答可能であることを示す。2.表面反転層の検討黒リンの低温での磁気抵抗効果とホ-ル効果のデ-タを解析することにより、バルクの正孔伝導に対して、表面二次元層における電子伝導の存在を見いだした。この表面反転層と光導電との関連については今後の課題である。3.ビスマスフラックス法による各種黒リン結晶の作成同方法で針状結晶とともに新たに黒リン多結晶薄膜を作成することができた。膜面の一方は平滑で、他方は粒径が数μmの微結晶からなる粒状構造をもつ。黒リン薄膜は実用的見地から注目されるが、電気的光学的特性は現状では単結晶に劣っており、今後の改善が必要である。n形黒リン結晶の作成にはまだ成功していない。1.新たに開発した。全閉管型ビスマスフラックス法で黒リン単結晶の作成を行った。この方法では、同一閉管内で高純度リンを白リンに変換し、引き続いて黒リン結晶を育成する。そのため、反応性の高い白リンから安全にかつ高純度のままで黒リン結晶を得ることができる。Teのド-ピングにはまだ成功しておらず、今後の検討が必要である。2.黒リンの低温での磁気抵抗効果を調べた。非輻射再結合にともなう磁気抵抗の量子振動の観測には成功していないが、二次元アンダ-ソン局在による負の磁気抵抗効果を新たに見い出した。今後、表面二次元層の存在と光導電特性との関連を検討することは重要である。3.黒リンの光導電を可視域から波長2μmまでの範囲で調べ、広範囲の波長域(500nm2μm)で光導電に対する良好な光感度をはじめて観測した。また、光強度に対する線形応答や、光導電が光吸収の偏光特性に対応して黒リン結晶面に対する偏光に選択的に応答することを見い出した。今後、新しく購入した赤外分光器を用いて、基礎吸収端(4μm)までの長波長域での光導電を調べる予定である。4.半導体レ-ザ(890nm)によるパルス励起によって黒リンの光導電の時間応答を調べ、-150°Cで減衰時間が0.5μsと赤外線検出器としては比較的高速の時間応答特性を得た。今後、時間応答の温度依存性を調べ、光導電機構の解明に供したい。
発達支援運動プログラム開発による広汎性発達障害児への早期支援介入システムの構築

「運動が苦手な子の教室」(以降『教室』)に参加している発達障害児は、運動能力が向上すると共に、発達障害の特徴により一般社会では得難い、社会性を発達させる「集団行動」「セルフコントロール」「仲間関係」「コミュニケーションスキル」を十分に経験する事により、その社会性発達が促進されていた。発達障害児がその十分な経験を得られたのは、本研究により『教室』スタッフが発達障害児に接する際に、発達障害児の心身の状況に合わせた対応を行っているという事が明らかになった。平成25年度は運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査するために、「運動が苦手な子の教室」に通う発達障害児の保護者8名に対し、無記名自記式票でアンケートを実施、教室参加による児の変化、保護者自身の運動プログラムに対する認識等を調査した。その結果、「運動が苦手な子の教室」に通う子どもには「からだを動かすことが好き」になり、「順番が待てる」など集団生活適応へのスキル発達の効果が確認された。また「自信がつき明るくなった」など児の精神面での変化は保護者の安心感につながり、保護者と児の関係への好影響が確認された。また、児を通じてほかの保護者や地域社会とのつながりを得難く、孤立しがちな発達障害児の保護者にとり、楽しくしている子どもを見られる満足感だけでなく、親同士の情報交換の場、気持ちを共有する場となり、運動教室が保護者支援の役割も担っていることが明らかとなった。同じく発達障害児の保護者2名に対し、半構成的面接を行ない、得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、以下の事が明らかとなった。1.社会適応性に問題があるとされている発達障害児が健常児童と運動教室で一緒に粗動を行う事により、(1)他者との接触(未知の出会い、協働)に慣れる、(2)自ら身体を動かす事に慣れる効果がある。2.発達障害児の保護者は健常児童の保護者に比べ、通常の生活において児童を通じて他の保護者とのつながりを得難く、孤立しがちである。運動教室に参加する事により、同じ境遇にある保護者との出会いや連携が得られる効果がある。平成25年度に引き続き、平成26年度も運動プログラム実施前後での子どもたちの変化を調査するために、「運動が苦手な子の教室」に通う発達障害児の保護者2名に対し、半構成的面接を行い、得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、発達障害児に対する粗大運動プログラムを行なう運動教室の効果として次のことが明らかとなった。(1)社会適応性に問題があるとされ、粗大運動系の活動で混乱を生じやすいとされている発達障害児が、運動教室で健常児童と共に運動を行う事は、他者との接触改善や、自ら身体を動かす事に慣れる効果がある。(2)これらの効果が発達障害児の自信につながり、自己肯定感の強化などの二次的効果が期待できる。(3)運動教室に通い続けることは、専門的知識や経験のある支援者による継続的な成長発達の見守りとなり、発達障害児とその家族にとり、安心できる居場所が確保されるなどの効用がある。以上の調査内容を検討、結果分析を実施、その成果を第73回日本公衆衛生学会総会で発表を行った。しかしその先に計画していた、発達障害児の集団生活への適応を促すために開催されている、国内外の運動教室や施設の見学、そしてそこで使われている運動プログラムの特徴把握、運動指導者や子どもたちに直接関わる補助者が抱く、教室実施における彼等の意識調査等が、研究分担者のスケジュール調整が不調に終わり、実施出来なかった。従いその成果を用いて、発達支援教育の体育教育専門家、小児看護専門家、公衆衛生看護専門家により作成を計画していた、発達支援運動プログラムの試案も、完成していない。本研究では「運動が苦手な子の教室」で行われている運動プログラムを検討し、どの要素がどのような子どもに対して集団生活への適応を促しているのかを抽出、その要素をもとに発達障害児の集団生活への適応を促す発達支援運動プログラムの開発とその効果の検証を目的としている。平成25年度および26年度の研究では「運動が苦手な子の教室」に参加している発達障害児の保護者を対象としてアンケート調査、インタビュー調査を行った結果、教室に参加している発達障害児には集団生活へ適応する際に重要となる社会性改善の効果が確認されている。そこで、平成27年度は「発達支援運動プログラムの試案」を作成するために、「運動が苦手な子の教室」で行われている運動プログラムのどの要素が発達障害児の集団生活への適応を促す社会性改善に効果があるのかを調査し、その結果を用いて新たなプログラムを考案、その効果を確認中である。運動プログラムの効果要素の抽出は、「運動が苦手な子の教室」に参加している発達障害児及びスタッフの活動状況をビデオで撮影し、「運動が苦手な子の教室」のあとの教室の振り返りの際、スタッフに対してインタビューを実施した。スタッフと子ども、及び子ども同士の「関わり」を中心にその映像の解析を繰り返すと共に、映像解析でまとめた、発達障害児の社会性改善につながると考えられる場面を共同研究者で共有し、そこから抽出した改善効果要素を教室の運動プログラムに反映し、その結果を同様のビデオ撮影とインタビューにより確認している。又、「運動が苦手な子の教室」に通う発達障害児の保護者に対し、教室参加による児の変化、保護者自身の運動プログラムに対する認識等のインタビュー、アンケート調査も継続した。

平成27年度の目標としていた「発達支援運動プログラムの試案」を作成し、それを実際に「運動が苦手な子の教室」に導入する事は出来たが、運動プログラムによる社会性改善効果要素の調査の為に、「運動が苦手な子の教室」に参加している発達障害児、及びスタッフの活動状況をビデオで撮影する調整に手間取り、開始が10月と出遅れた事、及びその映像解析でまとめた、発達障害児の社会性改善につながると考えられる場面を共同研究者で共有し、そこから抽出した改善効果要素を教室の運動プログラムに反映する事が遅くなった為、その試案の効果確認が完了せず、広汎性発達障害児の集団生活への対応を目指す発達支援運動プログラムの完成版とそのガイドブックの作成、及び発達支援センターや保育園、幼稚園において発達支援運動プログラムをスタートさせて、早期介入システムの基礎を構築するには到らなかった。本研究では、発達障害児の集団生活への適応を促す発達支援運動プログラムの開発とその効果の検証を目的とした。平成25年度および26年度の研究では、「運動が苦手な子の教室」(以降『教室』)に参加している発達障害児の保護者を対象としてアンケート調査、インタビュー調査を行った結果、『教室』に参加している発達障害児には集団生活へ適応する際に重要となる社会性改善の効果が確認された。そこで、平成27年度は「発達支援運動プログラムの試案」を作成するために、『教室』で行われている運動プログラムのどの要素が発達障害児の集団生活への適応を促す社会性改善に効果があるのかを調査し、その結果を用いて新たなプログラムを考案する計画で作業を進めたが、運動プログラムの効果要素の調査の為に、『教室』に参加している発達障害児、及びスタッフの活動状況をビデオで撮影する調整に手間取り、発達障害児の社会性改善につながると考えられる場面の映像解析で抽出した改善効果要素を、教室の運動プログラムに反映する事が遅くなった為、平成28年度に延長して、集団で粗大運動プログラムを行う『教室』に通う発達障害児の社会性発達促進要素は何かを、保護者の視点から明らかにすることを目的として継続した。結果、『教室』は一般社会より簡便で易しいルールが適用され、スタッフによる的確なサポート、児の小さな成功への賞賛、評価等による発達障害児が参加し易い環境であり、仲間と楽しみながら粗大運動を継続的に実施出来ていた。発達障害児は『教室』に参加する事により、一般社会生活では経験し難い社会性に繋がる「集団行動」「セルフコントロール」「仲間関係」「コミュニケーションスキル」を繰り返し体験し、結果として社会性発達を促進させている事が分かり、新たなプログラムの要素となる事が示唆された。「運動が苦手な子の教室」(以降『教室』)に参加している発達障害児は、運動能力が向上すると共に、発達障害の特徴により一般社会では得難い、社会性を発達させる「集団行動」「セルフコントロール」「仲間関係」「コミュニケーションスキル」を十分に経験する事により、その社会性発達が促進されていた。発達障害児がその十分な経験を得られたのは、本研究により『教室』スタッフが発達障害児に接する際に、発達障害児の心身の状況に合わせた対応を行っているという事が明らかになった。平成26年度の目標としていた、「発達支援運動プログラムの試案」の作成が滞っている。
高感度糖鎖解析システムを用いた新たな子宮頸癌診断・治療バイオマーカーの開発

子宮頸癌は世界的に発生頻度の高いがんであるが細胞診などの検診以外に有効な発見のツールはない。診断、治療に有効なバイオマーカーの開発が必要とされている。手術などで採取された16人の子宮頸部のホルマリン固定パラフィン包埋組織を用いてがん部と非がん部をレクチンマイクロアレイによって比較解析した。結果はマイクロアレイの45種類のうち、Hippeastrum hybrid lectin(HHL)が特徴的に存在していた。組織のレクチン染色においてもがんにHHLが存在していることが明らかになった。子宮頸癌の診断のマーカーまたは治療のターゲットになり得るか糖鎖解析などをすすめ、今後も検討を継続する。子宮頸部扁平上皮癌(SCC)と正常上皮のホルマリン固定パラフィン包埋(Formalin fixed-paraffin enbedded: FFPE)組織を用いてレクチンマイクロアレイ解析を行った。SCCではACG、HLLなどのレクチンとの結合糖タンパク質が初めて見いだされた。そこで今後、ACG、HLLと結合する糖タンパク質の解析を行う予定である。また、レクチン染色を用いて、SCC,正常上皮に加えて、前癌病変であるcervical intraepithelial neoplasia(CIN)においてレクチン解析を行っている。その結果によって発がん高リスク群が鑑別可能かを検討する。病変採取のためにレーザーマイクロダイセクション(LMD)をCINにおいて行っていく予定があるが、採取組織量が微小であるため、解析が困難である。症例数を増加させるか、または解析の感度を上げる方法を模索している。同時に、細胞診液状検体(LBC)で採取した子宮頸部細胞において、FFPE組織と同様にLBC細胞でもレクチン解析が可能かを検討している。細胞診検体は臨床で最も簡便に採取可能な材料の一つであり、子宮頸がん検診のスクリーニングでも一般に浸透している検査方法であるため、同検体で発がんリスクが検索できるようになることは臨床的に意義のあることである。現在FFPE組織とLBC細胞のレクチン染色の条件設定を検討している。細胞の固定方法、時間等、標本作成について条件設定を検討中である。ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)された子宮頸部正常扁平上皮、子宮頸部扁平上皮癌(各20例)でのレクチンマイクロアレイを施行した。正常に比較して扁平上皮癌に優位に高発現しているレクチンを4種類同定し、レクチン染色でその局在を確認した。しかしながらFFPE組織では検出されないレクチンの存在の可能性があることから、現在、細胞診検体、生検体での再検も検討している。既に得られたFFPE組織での結果はすでに論文投稿中である。さらに、現在候補となっているレクチンは引き続き糖鎖解析なども予定している。FFPE組織の子宮頸部正常上皮と扁平上皮癌との比較解析によって、高発現レクチンを前年度までに同定し、扁平上皮癌に特異的な高発現レクチンの候補を上げることが可能だった。候補レクチンは4種同定されており、診断マーカーとして最適なレクチンの選出を行った。現在臨床検体(細胞診検体、生組織)での前向きの検証を行っているが、実臨床の細胞診検体では正常扁平上皮、腫瘍細胞、頸管粘液、血液などが混在している状態であったり、個体間でののばらつきなどがあるため解析結果の解釈に工夫を要している。要検討事項が具体的になってきたため、サンプル調整など今後も再検討する必要がある。加えて個体差のバラツキを解消するために臨床細胞診検体においては臨床経過とも比較し、同一症例内での継時的な追跡によって(術前、術後での比較解析等)比較解析などを行い解析を進めている。また、マイクロダイセクションで回収した前癌病変のFFPE組織と正常扁平上皮、扁平上皮癌との比較解析の準備を進めているが、臨床検体の生検材料は想定よりも微量であり解析が困難となっている。前癌病変の組織採取量を増量する取り組みやターゲットを絞り込んだレクチン解析も検討している。加えて、子宮頸がんの発がんの原因とされるHPV感染、HPV遺伝子の組み込み状態との相互関係も考えられるためHPV組み込み状態の解析も並行して行なっている。現在はまずFFPE組織での子宮頸部正常上皮と扁平上皮癌との比較解析までの結果で論文を作成し、投稿中である。これまでに発表されていなかった子宮頸部扁平上皮癌における高発現レクチンを同定と局在の確認ができたため。婦人科腫瘍学現在、子宮頸部扁平上皮癌における高発現レクチンを同定することができたため、今後は細胞診検体、生検体での前向きの検証も検討している。また、前がん病変である子宮頸部上皮内病変(CIN)での検討も加えて発がん過程の責任因子を検討していく。

現在は微小検体でのレクチンマイクロアレイ解析を行っているが、微量に存在するレクチンは解析が困難なものがある。そのため条件設定など検討している。レクチン染色では、FFPE組織とLBC細胞では固定方法が異なるため染色の条件設定を新たに行う必要がある。現在その最適な条件を検討している。細胞診検体、生検体での前向きの検証を行っており、継続実験が進行中であるため。検討症例数を増加させる、または解析の感度を改善する方法を検討している。解析の感度を上げる方法として、新鮮組織または新鮮細胞での検討を可能にするために、倫理委員会に申請し、承認を得た。FFPE組織、LBC検体とともに解析を進め、結果を集積し評価していく。細胞診検体、生検体でのレクチンマイクロアレイ、および糖鎖解析のための試薬等消耗品に使用する予定である。共有機器の使用、共有試薬の使用により、予算を使用せずに実験が施行可能だった。実験機器のうち、組織、細胞の評価(病理学的評価)に必要な顕微鏡の老朽化が目立つものがみられるため次年度に購入予定としている。
有機半導体の強誘電特性の探索と解明

エレクトロニクス応用が行われている有機半導体材料の中には,永久双極子を有する分子が少なくない.本研究では,それらの分子が強誘電的な性質を示すかどうかを探索した.有機EL材料を中心に探索したところ,分極反転を生じるいわゆる強誘電性を示すものは見つからなかったが, Alq_3やTPBiなどの有機EL材料群において,分子の永久双極子が配向することにより焦電体的な性質が現れることを見いだした.さらに,配向分極により界面に固定電荷が生じていること,および,それらの界面電荷はキャリアをブロックし,有機EL素子の特性を左右していることを見いだした.また,併せて有機デバイスの電子構造を評価するため, "絶縁体に対応できる"光電子収量分光測定法を開発した.エレクトロニクス応用が行われている有機半導体材料の中には,永久双極子を有する分子が少なくない.本研究では,それらの分子が強誘電的な性質を示すかどうかを探索した.有機EL材料を中心に探索したところ,分極反転を生じるいわゆる強誘電性を示すものは見つからなかったが, Alq_3やTPBiなどの有機EL材料群において,分子の永久双極子が配向することにより焦電体的な性質が現れることを見いだした.さらに,配向分極により界面に固定電荷が生じていること,および,それらの界面電荷はキャリアをブロックし,有機EL素子の特性を左右していることを見いだした.また,併せて有機デバイスの電子構造を評価するため, "絶縁体に対応できる"光電子収量分光測定法を開発した.永久双極子を持つ分子を用いた有機半導体素子では、素子に電圧が印加されたときに配向分極を生じる可能性が考えられる。これを検証することを目的に、典型的な有機電界発光(EL)材料の単層素子の変位電流測定を行った。正孔輸送材料としてTPD層、電子輸送性材料としてAIq3層の測定を行った。室温では、それぞれ正孔注入と電子注入による充放電流のみが観測され、配向分極による電流やヒシテリシスを示す分極は観測できなかった。材料のガラス転移点近傍まで温度をあげると、分子が開店しやすくなるため、配向分極性がたかまることが期待される。そこで、昇温状態で測定を行ったところ、キャリア注入の低電圧化とキャリアとラップ効果の低減が観測されたものの、配向分極電流は観測されなかった。一方、遮光状態で蒸着膜を作成し、ケルビン法による表面電位測定を行ったところ、両物質と巨大表面電位を現象を観測した。これらの結果は、永久双極子が配列した膜構造が生じているものの、バイアス電圧による分極反転は生じていないことを示唆している。一方、有機双安定素子材料のAIDCNの単層素子においては、ヒシテリシスを示す分極が観測された。現在、分極反転が生じているかどうかを検討している。上記実験では、印加する交流電界の周波数を高くすることや温度を下げることできなかった。より詳細に電気特性を解析するため、装置改造を行い、1kHzまで測定できるようにし、また冷却器による冷却も可能となった。現在、それらの条件を変えながら再測定を行っている。有機EL素子材料としてしられるAlq3をはじめとする幾つかの物質では,(i)暗所で真空蒸着により製膜すると分子が持つ永久双極子が配列して巨大な表面電位を持つ膜が形成される,(ii)膜を光照射するとこの表面電位が減衰する,といった興味深い性質が知られている。「このような永久双極子の配列効果が実際の素子構造において生じるのか?」「素子特性に影響を及ぼすのか?」を探索するために,代表的な有機EL素子である陽極/NPD/A1q3/陰極型素子の変位電流測定を行った。この素子では,NPD/A1q3界面に界面電荷が存在し,素子特性を左右することが知られているが,その電荷の起源は不明であった。本研究において,暗所下,光照射下で素子を作り分けて,変位電流測定を行った結果,素子を作成する際の室内照明程度の弱い可視光照射によって,素子の界面電荷が半減すると共に,正孔トラップ密度が増加することを見出した。以上の結果は,界面電荷の起源がA1q3の永久双極子の配向分極による分極電荷であることが強く示唆するものである。また,極性材料を利用した有機エレクトロニクスにおいては作成時の光環境に留意する必要があるという教訓を示すものでもある。現在,分光学的手法を用いて分子の配向秩序の直接観測を進めている。有機EL素子材料としてしられるAlq3をはじめとする幾つかの物質では、(i)暗所で真空蒸着により製膜すると分子が持つ永久双極子が配列して巨大な表面電位を持つ膜が形成される、(ii)膜を光照射するとこの表面電位が減衰する、といった興味深い性質が知られている。「このような永久双極子の配列効果が実際の素子構造において生じるのか?」「素子特性に影響を及ぼすのか?」を探索するのが本研究の目的である。前年度までに代表的な有機EL素子である陽極/NPD/Alq3/陰極型素子の変位電流測定を行い、NPD/Alq3界面に存在することが報告されていた界面電荷の起源がAlq3の永久双極子の配向分極による分極電荷であることが強く示唆する結果を得ていた。本年度は、Alq3と同様に巨大表面電位現象を示すことが知られているTPBi分子に着目し、同様の実験を行った結果、Alq3と同様には以降分極による界面電荷の発生が生じていることや、さらにAlq3とTPBiを組み合わせた素子においてはそれぞれの配向分極の差に相当する界面電荷が生じることを見出した。