hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
太陽からの電磁波放射を利用したピラミッド型融雪屋根の開発に関する実験研究

ローコスト化を目指して二重屋根にして行った平成10年度の融雪実験では、積雪層下部に毛管現象によって融雪水が2cm程度吸い上げられ、表面張力によって下面に水幕を作ってしまうため、気温が氷点下になると融雪水が再凍結し、障害を生じた。そこで、平成11年度の実験では、メッシュの断面形状を水平から垂直に変更して行ってみた。その結果、各メッシュ毎に雪がめり込み、10cm程度垂れ下がるようになり、雪表面積が大幅に増加することにより融雪スピードが早まることが確認された。しかしながら、垂れ下がった状態で気温が氷点下になるとやはりその先端部分が再凍結してしまうため、その解決が課題として残った。この研究は、「密閉した雪山と水槽内における融雪が驚くほど良かった。」ことから始まっているが、それは「積雪層内のパイプが障害となって積雪層に粗密が生ずるために空洞が発生し、雪粒子間の空隙に通気が生じることからその空洞の表面の雪が融雪し、次第に拡大して雪室を形成した。また、この雪室は外気と遮断されていたため、その内部の気温は0°Cよりも下がることはなく、逆にプラス気温時には温室効果が働き、再凍結が起きずに融雪が促進された。」ことが、この3年間の実験研究によって類推可能になった。このようなことから、「融雪水が再凍結するのを防止するために積雪で密閉される二重屋根とし、屋根雪の自重でその空洞部分にメッシュ毎に雪が自然に垂れ下がり、雪表面積を拡大させ、融雪を促進させる。」ことが効果的である。今回の最大の課題であった積雪層内部にもたらされる融雪エネルギーは、ゆっくりと伝わる外気ないし日射などによるもので、太陽からの電磁波放射の影響は小さいと考えられた。新潟県栃尾市原町において、平成10年12月にかけて、東西5.4m×南北5.4mの鉄筋コンクリート製の車庫の屋根を雪庇が生じないように金網(H:0.9m)で6等分し、それぞれから融雪水をホ-スでポリ容器に導き、計測できるようにした。その性状は、単管と塩ビパイプφ50を425mmグリッドの交点に垂直(H:1m)に立てた2区画、同じ長さ分を格子状に横に並べた2区画、鉄板敷き1区画、コンクリート面1区画とした。温度はそれぞれの表面並びに外気温などをサーモメーターによって記録した。この全体の温度分布については、サーモトレーサーによって日中3時間毎にパソコンに画像入力を行った。この他、車庫中央と隣接する庭において9時の積雪深を積雪深棒によって計測した。今冬は1月中旬から根雪となり、1月27日には積雪深が140cmを超え、金網を吊した単管が雪に埋没した。その様子を観察すると、下端(H:1m)に空隙が発生し、次第にそれが下方に発達して拡大し、数日後には屋根面まで到達した。これは金網を通じた外気温の伝導と放射の影響も予想されるが、単管下端の積雪密度が疎となり、外気から浸入する通気のため、融雪が促進されるものと見られた。因みに密閉した水槽では1本のロウソクが数分で消えるのに対し、3倍の気積を持つ雪洞では10本のロ-ソクの内、9本まで燃え尽き、途中では消えなかった。今年度の実験並びに資料収集の結果からは、「太陽からの長波などが積雪層を透過し、単管に当たって熱作用を起こすことによって融雪が進む」との仮説の裏付けは得られなかった。しかしながら、「安定した積雪層に対し、その上又は内部に積雪を阻止する物体があると、その下の雪密度が希薄となるため、そこから外気の通気が生じ、積雪層内部の融雪が進む」との新たな仮説が得られた。来年度はこの新たな仮説の確認をしながら研究を発展させたい。新潟県栃尾市原町において、平成11年1月から3月上旬にかけて、東西5.4m×南北5.4mの鉄筋コンクリート製の車庫の屋根を使って実験を行った。その準備として、屋根上約50cmの位置に単管パイプ足場を組み、プラスチック製の穴あきフェンスを水平に固定した。その内、北側中央部1/3には強化プラスチック製のネットを張った。そして、南側には大中小それぞれ6個のプラスチック製ウィンドポンプを均等に支柱に取り付けて配置し、四方から入って来る風によって回り、積雪層下部から上に向かって風が送れるようにした。また、車庫外周のパラペット部分には雪庇が生じないようにプラスチック製フェンスを1mの高さで張り巡らした。融雪水は6等分した屋根からホースでポリ容器に導いて計測し、温度は外気とプラスチック表面、湿度は濡れる場所を避けて単管内部においてサーモメーターによって記録した。この他、車庫屋根上と隣接する庭で9時の積雪深を積雪深棒によって目測し、その時の風向と風速についても微風速計を使って計測し、全体の積雪状況については写真撮影した。今冬は1月上旬から根雪となり、2月15日に地面の積雪深が105cmになったのが最高で、屋根上の積雪深は地面より5から10cm少ない程度で推移した。しかしながら、全層がザラメ雪化し融雪期に入るとその差は拡大し、3月2日には地上の積雪が50cm残っていたにもかかわらず、西側の屋根の上には雪が無くなった。

また、65日の計測期間内で、融雪水が1日に12リッター/m^2・日以上(積雪4メートル冬期の1日当たり平均期待値融雪水量)になった日が34日あり、半分以上となった。しかしながら、ウィンドポンプは思ったように回転せず、また、強化プラスチック製のネットf端には水が滞留して氷板ができてしまうなど、新たな問題点がクローズアップした。来年度この対策に目途を立て、改善を図って、実用化の道を開きたいと考えている。ローコスト化を目指して二重屋根にして行った平成10年度の融雪実験では、積雪層下部に毛管現象によって融雪水が2cm程度吸い上げられ、表面張力によって下面に水幕を作ってしまうため、気温が氷点下になると融雪水が再凍結し、障害を生じた。そこで、平成11年度の実験では、メッシュの断面形状を水平から垂直に変更して行ってみた。その結果、各メッシュ毎に雪がめり込み、10cm程度垂れ下がるようになり、雪表面積が大幅に増加することにより融雪スピードが早まることが確認された。しかしながら、垂れ下がった状態で気温が氷点下になるとやはりその先端部分が再凍結してしまうため、その解決が課題として残った。この研究は、「密閉した雪山と水槽内における融雪が驚くほど良かった。」ことから始まっているが、それは「積雪層内のパイプが障害となって積雪層に粗密が生ずるために空洞が発生し、雪粒子間の空隙に通気が生じることからその空洞の表面の雪が融雪し、次第に拡大して雪室を形成した。また、この雪室は外気と遮断されていたため、その内部の気温は0°Cよりも下がることはなく、逆にプラス気温時には温室効果が働き、再凍結が起きずに融雪が促進された。」ことが、この3年間の実験研究によって類推可能になった。このようなことから、「融雪水が再凍結するのを防止するために積雪で密閉される二重屋根とし、屋根雪の自重でその空洞部分にメッシュ毎に雪が自然に垂れ下がり、雪表面積を拡大させ、融雪を促進させる。」ことが効果的である。今回の最大の課題であった積雪層内部にもたらされる融雪エネルギーは、ゆっくりと伝わる外気ないし日射などによるもので、太陽からの電磁波放射の影響は小さいと考えられた。
産業調整とFTAの最適シークエンシング:アジアにおける地域統合の動学的CGE分析

多角的貿易交渉が難航する中、アジア諸国は近年積極的に自由貿易協定(FTA)を締結してきた。本研究では、世界全体の自由貿易に到達するまで、どのようなFTAのシークエンシングがアジア諸国にとって有益であるかを検証した。主な結果として、(1)二国間FTAを推進していくよりも、より広域のFTAを推進してくことが望ましい、(2)東アジア地域包括的経済連携(RCEP)の交渉が遅れている中、日本はまずTPPに参加し、続いてEUとのFTA及びRCEPを比較的近い将来に実現することが望ましいことが示された。平成22年度は、11地域・26部門の動学的CGEモデルを構築し、20102030年の期間中、アジアにおける様々な自由貿易協定(FTA)のシークエンシングを想定し、その影響を評価した。暫定的結果として、(1)二国間FTAからASEAN+3FTAもしくはアジア太平洋自由貿易圏(FTAAP)に進展するケースでは、中国とASEAN諸国が比較的大きな産業調整を経験する、及び(2)初期段階からより開かれたFTAAPを形成することによって、アジア諸国の経済厚生が比較.的大きく上昇し、構造調整コストを比較的小さく抑えることができることが示された。これらの結果は、二国間FTAを推進していくよりも、より開かれた自由貿易圏を推進してくことが望ましいことを示唆している。2010年10月にソウルで開催された東アジア経済学会で、これらの結果を発表した。アジアにおける地域統合の影響を、ASEAN経済共同体(AEC)をケーススタディとして取り上げ、(a)関税撤廃、(b)貿易円滑化、(c)輸出対GDP比率の増加による生産性の上昇、(d)競争の促進による商業・運輸マージン率の減少の4つの要因に分け定量化した。AECについては、関税撤廃よりも、貿易円滑化及び競争の促進による商業・運輸マージン率の減少の経済厚生への影響が大きいことが実証された。平成23年度は、今年度構築したモデルを22地域・29部門に拡張し、TPP(環太平洋経済連携協定)をFTAシナリオ及びシークエンシングに追加する予定である。また、サービス産業の非関税障壁の調査を行い、従価税換算値をデータベースに組み込む予定である。平成23年度は、平成22年度に構築した11地域・26部門の動学的CGEモデルを22地域・29部門に拡張し、TPP(環太平洋経済連携協定)をFTAシークエンシングのシナリオに追加した。また、サービス産業の非関税障壁の調査を行い、8つのサービス業において従価税換算値をデータベースに組み込んだ。1)環太平洋経済連携協定(TPP)から日本・韓国・カナダ・メキシコを含めた拡大TPP、アジア太平洋自由貿易圏(FTAAP)へと進展するシナリオ、2)ASEAN+3FTAからASEAN+6FTA、FTAAPへと進展するシナリオ、及び3)2と同じシークエンシングの下、ASEAN+3FTAの発効が2013年から2017年に遅れるケースを想定し、その影響を評価した。域内貿易比率が低い二国間FTAと比較して、TPP、ASEAN+3、ASEAN+6、FTAAPなど相対的に高い域内貿易比率のFTAを中心にしたシークエンシングでは、アジア諸国の経済厚生が比較的大きく上昇するが、特にシナリオ2で経済厚生の上昇率が高い国が最も多いことが明ちかになった。シナリオ1は、アジア諸国の経済厚生の上昇率がシナリオ2と比較してやや低いが、東アジアFTAの設立が不確実の現状のなかで最も現実的なシナリオである。東アジアFTAの発効が遅れる場合(シナリオ3)では、メンバー国の経済厚生の上昇率が低下することが示された。産業調整度については、3つのシナリオの中で著しい違いは見られなかったが、早い時期に高い域内貿易比率のFTAに加盟することで構造調整コストを比較的小さく抑えることができることが示された。これらの結果は、東アジアFTAの交渉が始っていない中、現在交渉中のTPPに日本・韓国などが順次加盟し、FTAAPへと進展するシナリオが望ましいことを示唆している。平成24年度(最終年度)は、初年度に構築し、2年度に拡張した22地域・29部門の動学的CGEモデルを最新のデータにキャリブレートし、新たなシナリオを追加した。具体的には、1.日本を加えた12ヵ国による環太平洋経済連携協定(TPP)から韓国・タイ・インドネシア・フィリピンを含めた拡大TPP、アジア太平洋自由貿易圏(FTAAP)へと深化するシナリオ、2.ASEAN+3 FTAから東アジア地域包括的経済連携(RCEP)、FTAAPへと拡大するシナリオ、3.日EU経済連携協定及び環大西洋貿易投資パートナー協定(TTIP)からASEANとEU及びEUとインドのFTAへと進展するシナリオ、4.シナリオ1と2が同時進行するTwo-Trackシナリオ及び5.シナリオ13が同時進行するThree-Trackシナリオを比較した。

域内貿易比率が相対的に高い環太平洋地域、または東アジア地域を中心としたFTAシークエンシング(シナリオ1・2)は、EUを中心としたFTAシークエンシング(シナリオ3)と比較して、メンバー国の経済厚生が大きく上昇することが示された。シナリオ4ではシナリオ1とシナリオ2よりも相対的に経済厚生の上昇率が増加するが、シナリオ5とシナリオ4の間では大きな相違は示されなかった。また、通関手続の簡素化・迅速化による通関時間の短縮により、メンバー国の経済厚生がさらに向上することが明らかにされた。産業調整度については、シナリオ13の中で顕著な違いは見られなかったが、シナリオ45のように同時にいくつかのFTAを進行させることによって、構造調整コストを比較的小さく抑えることができることが示された。これらの研究成果は、グローバル経済分析に関する国際学会、東アジア経済学会、環太平洋経済学会等で発表され、Global Journal of Economics等に掲載された。平成22年度平成23年度の2年間で、「研究の目的」の約3分の2が達成されている。動学的CGEモデルの構築と拡張は順調に進んでおり、これまでに得られた結果は、今後の地域統合・FTA政策に比較的重要なインプリケーションを持つことが期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、平成22年度に構築し、平成23年度に拡張した22地域・29部門の動学的CGEモデルを最新のデータにより再構築する。製造業の非関税障壁の調査を行い、従価税換算値をデータベースに組み込む予定である。また、FTAが拡大-統合することにより、原産地規則(ROO)によって生じるコストが低下する影響をモデルに取り入れる予定である。最新のデータにより再構築したモデルによって得られた結果を取りまとめ、研究成果を国際学会で発表し、査読付きジャーナルに投稿する予定である。
WWW技術を利用した日本語教育のための自己教育支援環境の研究

本研究は,海外では入手困難且つ高額となる日本語教材を,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,日本語自己学習環境の開発を目指し,既に開発した日本語教材のWeb教材への移植作業と,教材の汎用化の研究開発を行うことを目的としている.(1)Macintosh専用のHyperCardを用いて作成したハイパードリル「初級日本語」をWeb教材化したのち、次のURL-http://www.tufs.ac.jp/ps/personal/lin/Scardに公開して留学生日本語センター内で実証的に評価し、Webブラウザーを通して学習に利用できること確認した一方、汎用性を持たせるためにはユーザーが練習の検索をしやすいよう、インタフェースに工夫を要することも判明した.発声ドリルの音質向上のため,声優による発声データの録音作業を実施し,教材内容の向上も行った.また、読解のための視覚言語要素の処理時間短縮化を日指した教材も開発した.(2)教材データの汎用化について検討した.情報教育ポータルサイトの枠組みを検討し,Webサイトとして満たすべき機能条件を,・学習情報の仕分け,・学習教材などのデータの共有,・学習者の情報提供の管理の3つに区分した.次に機能を実現する技術検討を行い,概念システム構成図を完成させた.本研究では,とくに学習教材データの共有部分に注目し,データを多言語化する時の問題点を調べた.具体的な実装については,(3)で述べる.(3)教育教材のJava/Servlet化の検討とパイロットシステムの開発を実施した.教育教材データの分析を行い,プレゼンテーション部分と学習コンテンツ部分の切り離しの可能性について検討した.一部の教材プログラムのJava化について,Servlet上に試験アプリケーションを実装し,サーバーサイドで実行される学習ソフトウェアの性能を検証した.Servletは,WebSphere(IBM社製)を利用したが,パソコン性能等の問題点から,Tomcat(フリーソフトウェア)に変更した,多言語教材データを蓄積することのできるデータベースにDB2を採用し,このデータベースに,小規模な教材データをUnicodeで蓄え,Webブラウザに表示するパイロットシステムを構築した.本研究は,海外では入手困難且つ高額となる日本語教材を,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,日本語自己学習環境の開発を目指し,既に開発した日本語教材のWeb教材への移植作業と,教材の汎用化の研究開発を行うことを目的としている.(1)Macintosh専用のHyperCardを用いて作成したハイパードリル「初級日本語」をWeb教材化したのち、次のURL-http://www.tufs.ac.jp/ps/personal/lin/Scardに公開して留学生日本語センター内で実証的に評価し、Webブラウザーを通して学習に利用できること確認した一方、汎用性を持たせるためにはユーザーが練習の検索をしやすいよう、インタフェースに工夫を要することも判明した.発声ドリルの音質向上のため,声優による発声データの録音作業を実施し,教材内容の向上も行った.また、読解のための視覚言語要素の処理時間短縮化を日指した教材も開発した.(2)教材データの汎用化について検討した.情報教育ポータルサイトの枠組みを検討し,Webサイトとして満たすべき機能条件を,・学習情報の仕分け,・学習教材などのデータの共有,・学習者の情報提供の管理の3つに区分した.次に機能を実現する技術検討を行い,概念システム構成図を完成させた.本研究では,とくに学習教材データの共有部分に注目し,データを多言語化する時の問題点を調べた.具体的な実装については,(3)で述べる.(3)教育教材のJava/Servlet化の検討とパイロットシステムの開発を実施した.教育教材データの分析を行い,プレゼンテーション部分と学習コンテンツ部分の切り離しの可能性について検討した.一部の教材プログラムのJava化について,Servlet上に試験アプリケーションを実装し,サーバーサイドで実行される学習ソフトウェアの性能を検証した.Servletは,WebSphere(IBM社製)を利用したが,パソコン性能等の問題点から,Tomcat(フリーソフトウェア)に変更した,多言語教材データを蓄積することのできるデータベースにDB2を採用し,このデータベースに,小規模な教材データをUnicodeで蓄え,Webブラウザに表示するパイロットシステムを構築した.本研究は,海外では入手困難且つ高額となる日本語教材を,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,日本語自己学習環境の開発を目指し,既に開発した日本語教材(Macintosh専用)のWeb教材への移植作業と,教材の汎用化の研究開発を行うことを目的としている.今年(平成13年)度:実証評価を分析してみると,成績下位者のレベルアップに有効であることがわかったが,いくつか問題も見つかった.通信回線の速度によっては,Webブラウザー上のソフトウェア・レスポンスが低下し,操作性に問題が生じたりすること,教材の汎用性を持たせるためにはWebブラウザーのユーザ・インタフェースに工夫を要することなどである.Web教材では,教材品質を向上させる目的で,発生ドリルの音質向上のため,声優による発声データの録音作業を実施し,教材内容の向上も行った.(2)教材データの汎用化について検討した.情報教育ポータルサイトの枠組みを検討し,Webサイトとして満たすべき機能条件を,・学習の仕分け,・学習教材などのデータの共有,・学習者の情報提供の管理の3つに区別した.次に機能を実現する技術検討を行い,概念システム図を完成させた.本研究では,とくに学習教材データの共有部分に注目し,データを多言語化するときの問題点を調べた.具体的な実装については,(3)で述べる.

(3)教育教材のJAVA/Servlet化の検討とパイロットシステムの開発を実施した.教育教材データの分析を行い,プレゼンテーション部分と学習コンテンツ部分の切り離しの可能性について検討した.一部の教材プログラムのJava化について,Servlet上に試験アプリケーションを実装し,サーバーサイドで実行される学習ソフトウェアの性能を検証した.Servletは,WebSphere(IBM社製)を利用したが,パソコン性能等の問題点から,Tomcat(フリーソフトウェア)に変更した.多言語教材データを蓄積することのできるデータベースにDB2を採用し,このデータベースに,小規模な教材データをUnicodeで蓄え,Webブラウザに表示するパオロットシステムを構築した.本研究は,海外では入手困難且つ高額となる日本語教材を,WWW技術を活用してインターネット上で利用可能にすることにより,日本語自己学習環境の開発を目指し,既に開発した日本語教材(Macintosh専用)のWeb教材への移植作業と,教材の汎用化の研究開発を行うことを目的とした.(1)東京外国語大学・留学生日本語教育センターにて開発した『初級日本語』『中級話し方教材』『中級聴解教材』『初中級読解教材』のWeb教材への移植作業・上記の教材をWeb化し、学習者がそれぞれのペースで何度でも繰り返し練習できるよう作業用コンピュータを用いて教材コンテンツをJavaべ一ス及びHTMLベースのアプリケーションとしてソフトウェア化した。また,高音質を学習者に提供するため声優による録音を行った。移植後,留学生日本語センター内で,PCのブラウザーより日本語教材が利用でき学習に利用できることを実証的に評価した。(2)汎用化の技術研究・Java/Servlet化:(1)で移植したアプリケーションプログラムの分析を行い,語学学習教材のプラットフォームを構築し、部の教材プログラムのJava化について,Servlet上に試験アプリケー,ションを実装し,サーバーサイドで実行される学習ソフトウェアの性能を検証した。
超高速光パルス誘起ナノ界面プラズマによる周期構造形成

本研究の目的は,開発してきたレーザー誘起ナノ周期構造生成の物理モデルを検証し,同過程を制御する手法を開発することである。そのため,fsレーザー照射で任意の固体表面に過渡的に表面プラズモン・ポラリトン(SPP)を励起でき,その近接場によってナノ周期の界面プラズマが生成することを実証すると共に、ナノ周期分布がアブレーション痕として記録されるための条件を解明する。当該年度には,fsレーザーパルスを用いたポンプ・プローブ計測法を開発し,主にシリコン(Si)を標的として周期ナノ構造のダイナミクスと緩和過程を調べた。まず,水中のSi表面に周期ナノ構造が生成される詳細な実験条件明らかにし,構築モデルを用いた物理過程で描写できることを示した。同結果を基に,ポンプ・プローブ法により,水及び大気中のSi表面の時間分解反射率測定を行った。結果を用いて,表面での自由電子密度の緩和過程を制御するための手法を研究した。その結果,以下が明らかになった。すなわち,低フルーエンスでの多重パルス照射では,結晶Si(c-Si)表面の構造転移によってアモルファスSi(a-Si)への転移が徐々に進行する。a-Si密度の増大によって入射レーザーパルスは主にa-Si層で吸収されるようになり,a-Si層中で急速に電子密度が増大する。その結果,水とa-Siの界面,及びa-Siとc-Si層の界面でSPPが励起され,2種類の周期間隔でアブレーションが生じる。微細な周期ナノ構造(150mm)が形成されるためには,c-Siからa-Siへの構造転移が非熱的に誘起され,さらに自由電子密度の急速な増大と緩和が進展する間,a-Siの融解温度以下に表面温度が維持されていることが必須である。上記物理過程を制御する手法の開発に成功した。大気中でDLCおよびGaNの表面にほぼ完全なナノ格子を加工できることを実証し,ナノプロセッシングへの展望を拓いた。本研究の目的は,fsレーザーを照射することによって任意の誘電体と半導体の表面に過渡的に表面プラズモン・ポラリトン(SPP)を励起でき,それに伴う近接場によってナノ周期の界面プラズマが生成することを実証し,独自に開発してきたレーザー誘起ナノ周期構造生成の物理モデルを検証すること,及びSPPによる電荷のナノ周期分布がアブレーション痕として記録されるための条件を突き止めることである。当該年度には,主に半導体(Si,GaAs,GaN,InP,InAs)及び誘電体(DLC)を標的として,異なる照射環境下でアブレーション実験とその計測を行い,開発モデルを適用して取得データの解析を行った。その結果,比較的融点の大きなSi,GaAs,及びGaNについては,アブレーション敷居値以下のフルーエンスFでレーザー波長の約1/51/4,及び1/2の大小2種類のナノ周期構造が生成されることを発見し,その形成条件を明らかにした。特に水中のSiとGaAsについて,照射パルス数N,及びFの関数として表面構造の成長過程を追跡し,以下のナノ周期構造形成過程を初めて解明した。十分に小さいFでfsレーザーパルスをSi表面に多重照射すると,表面に微細な凹凸がランダムに形成される。この凹凸で入射光が散乱・回折され,最初に比較的大きな周期d_L400nmの構造が形成される。構造端では強い近接場が発生し、ほぼ同時に微細なナノ周期構造d_S140nmの形成が始まる。二次的な現象が伴わなければ,一定のFではNの増加と共にd_Sの周期で表面が覆われるようになる。一方,Fが大きい場合には近接場の増大と共に熱的な融解が生じてd_Sが減少・消失してd_Lだけが記録される。すなわち、波長の約1/51/4に達する微細ナノ構造d_Sは,F<F_<th>かつ熱的融解を誘起しないFの領域でのみ形成される。開発モデルを用いてSPP励起によるナノ周期構造の間隔を計算した。その結果,観測した微細なナノ周d_SはSPP励起による近接場の周期間隔と一致し,同モデルが半導体へ適用できることを実証した。

その結果,水とa-Siの界面,及びa-Siとc-Si層の界面でSPPが励起され,2種類の周期間隔でアブレーションが生じる。微細な周期ナノ構造(150mm)が形成されるためには,c-Siからa-Siへの構造転移が非熱的に誘起され,さらに自由電子密度の急速な増大と緩和が進展する間,a-Siの融解温度以下に表面温度が維持されていることが必須である。上記物理過程を制御する手法の開発に成功した。大気中でDLCおよびGaNの表面にほぼ完全なナノ格子を加工できることを実証し,ナノプロセッシングへの展望を拓いた。
Th2環境が表皮角化細胞産生カリクレインの発現および皮膚バリアに与える影響

我々はTh2サイトカインであるIL-4とIL-13が培養正常表皮角化細胞におけるカリクレイン7の発現および機能を増強することを見出した。アトピー性皮膚炎患者の血清中のIL-4とカリクレイン7の濃度をELISAで測定し相関関係についてスピアマンの順位相関係数を用いて検証したところ、両者は有意に相関していた。これらの結果からアトピー性皮膚炎においてTh2サイトカインがカリクレイン7の発現を誘導し、表皮バリア機能に影響を与えていることが示唆される。1)Th2サイトカインがカリクレイン7を誘導する機構の解析培養正常表皮角化細胞をIL-4とIL-13で刺激した後、カリクレイン7の誘導のパターンを経時的に(0、0.5、1、3、6、12、24、48、72、96時間後にサンプルを回収)リアルタイムPCRとELISAを用いて解析した。リアルタイムPCRによるmRNAレベルの解析では48時間後に最も強い発現誘導がみられた。ELISAによるタンパクレベルの解析では時間依存性に培養上清中のカリクレイン7の発現量が増加していた。2)特異的基質を用いたプロテアーゼアッセイ正常表皮角化細胞をIL-4とIL-13で刺激した後、培養上清を回収。Th2サイトカインによるカリクレイン7の発現の増加に一致してキモトリプシン様セリンプロテアーゼ活性の増加がみられるかを特異的基質(Suc-Ala-Ala-Phe-AMC、Bachem社)を用いたプロテアーゼアッセイ(EnzChek Protease Assay Kits、Molecular Probe社)によって検証した。IL-4またはIL-13で刺激後の培養上清では有意にキモトリプシン様セリンプロテアーゼ活性が増加していた。この結果はリアルタイムPCRやELISAの結果に一致する所見であり、Th2サイトカインがアトピー性皮膚炎などの病変部でカリクレイン7の誘導を介して表皮のプロテアーゼ活性を変化させている可能性を示唆する。我々は平成22年度までの研究によってTh2サイトカインが培養正常表皮角化細胞におけるカリクレイン7の発現および機能を増強することを見出した。今回我々はTh2サイトカインが他の組織カリクレインの発現に与える影響についてもリアルタイムPCR法にて検証した。角化細胞が産生するカリクレイン5・8の発現量はTh2サイトカインによって変化していなかった。培養角化細胞においてカリクレイン14のmRNAは検出感度以下であった。次に実際のアトピー性皮膚炎病変部でカリクレイン7の過剰発現を確認するため,我々はパラフィン包埋組織切片を用いて免疫染色とリアルタイムPCRを施行した。その結果,正常皮膚に比してアトピー性皮膚炎病変部でカリクレイン7の発現が増強されていることを蛋白およびmRNAレベルで証明した。さらにアトピー性皮膚炎におけるTh2サイトカインとカリクレイン7の相関関係を解析した。アトピー性皮膚炎患者の血清中のIL-4とカリクレイン7の濃度をELISAで測定し相関関係についてスピアマンの順位相関係数を用いて検証したところ,両者は有意に相関していた。これらの結果からアトピー性皮膚炎においてTh2サイトカインがカリクレイン7の発現を誘導し,表皮バリア機能に影響を与えていることが示唆される。
相変化を伴う気体・液体ならびに超臨界流体の数値解法

本年度は三次元での超臨界水と常温水の相変化を伴う流動問題の数値計算を行える計算コードを開発し,超臨界水熱合成の管路内の超臨界流体の三次元流動の特徴を明らかにした.近年,超臨界水を用いた連続水熱合成反応によって酸化金属ナノ粒子を生成する方法が提案されており,超臨界水と常温水溶液の混合が非常に重要であるものの,その詳細な解析は行われていない.また化学反応および粒子生成による管路内部の腐食および粗大粒子による閉塞などの問題が起こることが知られており,反応器内部流動や反応,粒子生成の解明が急務となっている.昨年度までに臨界点近傍の熱物性値変化を正確に考慮した数値解析手法を提案し,二次元解析によって超臨界水熱合成反応における化学反応および古典各生成理論とモーメント法に基づく粒子生成モデルを用いた数値計算を行なった.本年度は上記の計算手法を三次元計算に拡張し,参照テーブルとPROPATHを用いた熱物性値計算手法を用いて実用的な計算時間で三次元計算が可能であることを示した.また,混合部以降において常温水は主流の影響を受け,前後壁方向に広がる三次元的な分布をもち,超臨界水熱合成反応において三次元解析が必要となることを示した.また二次元計算の計算結果との比較において逆流の様子が異なることも確認した.正確な粒子生成の評価には三次元流動解析が必要不可欠であり,今後の粒子生成の正確な評価に本数値解法は大きく寄与することが予想される.臨界点近傍では密度が大きく変化することが知られている.この密度変化を利用した自然対流を用いた超臨界水の熱交換器の数値計算を行った.様々な温度条件および圧力条件による実験との比較を行い,本数値解法で実験結果との定性的な一致を得ることができた,管路内の温度は条件等によって大きく異なるため,それぞれの条件に合わせた数値計算が必要となり,今度の本数値解法によって熱交換器設計援用が期待される.超臨界流体と液体,超臨界流体と気体の相変化問題の計算を行い,臨界点近傍における熱物性値変化の影響を明らかにした.また,いくつかの実験値と比較を行うことで,数値計算手法の妥当性を確認した.液体と超臨界流体の混合において,密度のみならず定圧比熱や粘性係数などの熱物性値の変化を考慮することが可能な本数値解法を用い,密度一定と仮定した場合と比較したところ,双方には大きな違いが生じることを確認した.また,定圧比熱や粘性係数の変化も,温度分布,速度分布に影響を与えることを示した.連続水熱合成法などでは管路内の流動現象の正確なシミュレーションが必要となるために熱物性値の影響は非常な重要な知見と言える,さらに,密度変化による浮力の影響によって,超臨界流体と液体の混合では逆流などの複雑な流れ場が形成されることを確認した.この逆流は連続水熱合成法における反応器閉塞の原因の1つと考えられる.実験による超臨界水と常温水との混合の可視化結果の提供を受け,数値計算との比較を行った.渦の発生や混合の様子などが定性的に一致し,流動場が十分に妥当な解を得られることを確認した.また,垂直円管内強制対流の熱伝達率を実験値と比較し,よい一致を得た.本数値解法で用いている九州大学が開発した熱物性値計算プログラムパッケージPROPATHの計算負荷軽減のために,計算の高速化と正確さを両立した,ALT(Accurate Look-up Table)を提案した.この方法では,テーブル参照とPROPATHを併用することで計算の高速化を可能としている.ALTを用いることで,上記のT字管内混合問題において,約4倍程度の高速化に成功した.また,同時にベクトル化率も大幅に改善可能であることを確認した.超臨界水と常温水の相変化を伴う流動問題の数値計算を行い,臨界点近傍の流動の特異流動を明らかにした.昨年度までに超臨界水と常温水は臨界点近傍の急激な熱物性値変化によって副管への逆流などの通常とは異なる流動となることを明らかにした.本年度はこれまでに実施した臨界点近傍の熱物性値の変化を考慮した数値解法に反応モデルおよびモーメント法に基づく粒子生成モデルを導入し,連続水熱合成反応法における酸化金属塩微粒子の生成シミュレーションを行った。実際の実験条件を模擬した計算を行い,微粒子は主管内部の超臨界水と常温水溶液の境界面で生成および成長が見られることを示した.また,計算によって得られた粒子径は実験における粒子径とおおよそ一致した.連続水熱合成法では反応器の閉塞および腐食が大きな問題となっているものの,その原因は明らかになっていない.臨界点近傍の密度変化に伴う副管への逆流が生じる場合には副管内で大きな温度変化がある領域および渦が形成され,副管内での粒子の生成および成長が支配的になった.この結果から管路の閉塞は副管での粒子の成長が原因の一つであることが示唆された.今後は様々な条件における混合が粒子形成にどのように影響を与えるかを実験と比較する予定である.臨界点近傍では密度が大きく変化することが知られている.この密度変化を利用した駆動部のない閉ループ型の超臨界水の熱交換器の数値計算を行い,液体から超臨界水の密度変化を伴う自然対流が計算可能であることを示した.本年度は三次元での超臨界水と常温水の相変化を伴う流動問題の数値計算を行える計算コードを開発し,超臨界水熱合成の管路内の超臨界流体の三次元流動の特徴を明らかにした.

近年,超臨界水を用いた連続水熱合成反応によって酸化金属ナノ粒子を生成する方法が提案されており,超臨界水と常温水溶液の混合が非常に重要であるものの,その詳細な解析は行われていない.また化学反応および粒子生成による管路内部の腐食および粗大粒子による閉塞などの問題が起こることが知られており,反応器内部流動や反応,粒子生成の解明が急務となっている.昨年度までに臨界点近傍の熱物性値変化を正確に考慮した数値解析手法を提案し,二次元解析によって超臨界水熱合成反応における化学反応および古典各生成理論とモーメント法に基づく粒子生成モデルを用いた数値計算を行なった.本年度は上記の計算手法を三次元計算に拡張し,参照テーブルとPROPATHを用いた熱物性値計算手法を用いて実用的な計算時間で三次元計算が可能であることを示した.また,混合部以降において常温水は主流の影響を受け,前後壁方向に広がる三次元的な分布をもち,超臨界水熱合成反応において三次元解析が必要となることを示した.また二次元計算の計算結果との比較において逆流の様子が異なることも確認した.正確な粒子生成の評価には三次元流動解析が必要不可欠であり,今後の粒子生成の正確な評価に本数値解法は大きく寄与することが予想される.臨界点近傍では密度が大きく変化することが知られている.この密度変化を利用した自然対流を用いた超臨界水の熱交換器の数値計算を行った.様々な温度条件および圧力条件による実験との比較を行い,本数値解法で実験結果との定性的な一致を得ることができた,管路内の温度は条件等によって大きく異なるため,それぞれの条件に合わせた数値計算が必要となり,今度の本数値解法によって熱交換器設計援用が期待される.
連続モデルを用いた遺伝子間相互作用ネットワーク同定システムの構築

遺伝的アルゴリズムを基本とする従来の最適化手法では、各世代の個体を1つの集団と捉えていたが、この方法では世代を重ねるごとに局所解に陥ってしまい評価値の上昇が抑えられる傾向にあった。そこで本研究では、1)島モデル遺伝的アルゴリズムを導入する、2)各サンプリングポイントの実験データの値にあわせようとする値評価に、タイムコースの形をあわせようとする形評価を加えた評価関数を導入する、の2点を検討した。その結果、島モデルGAを導入することで、目標精度の個体を得る確率(ヒット率)を上昇させることができた。島数が多い場合は、個体の多様性が保たれていて、最適化の大域探索が行われ、島数が少ない場合は、収束が速いが局所探索になるため、局所解に陥りやすいことが明らかになった。適切な島数を設定することで、単一集団よりも確実に目標精度の個体を見つけることができる。上記の2)については、サンプリング点での値評価と形評価を重み付き評価関数で表し、その値で評価した。その結果、目標精度を高くするほど、形評価の重みをあげることで、速く確実に目標精度の解を得ることができた。また、タイムコースにどの程度のノイズが含まれても推定可能なのか、サンプリングポイントの数が少ない場合の推定をどのように行なうかなどの検討をした結果、サンプリングポイントの少ない[-20%,+20%]の誤差を含むデータに対し、スプライン補間により仮想的にデータポイントを増やすことで、ネットワークの構造推定が可能なシステムを開発した。
パーキンソン症候群の病態におけるchromogranin Bに関する研究

パーキンソン病を含めたパーキンソン症候群(PS)は,原因不明な進行性の神経変性疾患であり,未だに有効な治療法はない.PSでは,臨床的に鑑別診断が困難な場合が少なく,PS各疾患の臨床症状や予後,薬物への反応性などその相違は明らかではなく,詳細な研究の推進が待たれている.申請者らは脳脊髄液を用いた網羅的な質量分析にてPSのひとつである進行性核上性麻痺に特異的な診断マーカー候補としてchromogranin B由来ペプチドを得ている.本研究では,詳細な臨床情報の整った多数例のPS症例における候補分子を測定,あるいは,分子生物学的な手法を用いた解析を行い,PSにおける早期診断,病態解明,さらには,治療戦略を開発することを目的としている. PSP疾患特異的な候補分子であるbCHGB_6255について分子生物学的な手法を用いて,アミノ酸配列の決定,関連分子の同定,Western blotting法などによる定量化を確立し,臨床症状や健常対象検体との比較によって,PSの病態の探索を進める計画であり,bCHGB_6255に含まれる14アミノ酸からなるペプチドを合成し,ウサギに免疫することによって得られたポリクローナル抗体,あるいは,別の2種類の抗体を用いた解析を進めたが,抗原検出が不安定であり解析は困難であった.bCHGB_6255のアミノ酸配列を決定することを目指し,de novo解析,HPLCによる単離を試みている.並行して詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集を進めている.申請者が参画している進行性核上性麻痺(PSP)/大脳皮質基底核変性症(CBD)などの臨床情報,画像,生体試料,遺伝子試料を収集する多施設共同前向き研究であるJALPAC(Japanese Longitudinal Biomarker Study in PSP and CBD)研究では44施設が参加し,271例(PSP149例,CBS/CBD61例,その他51例,コントロール10例)の生体試料を収集した.本研究に関して,目的の分子であるbCHGB_6255を抗原として作成した抗体を含め3種類の抗体を用いて解析したが,不安定であり,定量化に適した検出を得ることは出来なかった.bCHGB_6255のアミノ酸配列を決定することを目的にde novo解析,HPLCによる分離,LC-MS/MSによる解析を試みている.当初予定よりbCHGB_6255の定量化の確立に時間を要しているが,多数例での解析を行うための詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集は順調に進んでいる.bCHGB_6255のアミノ酸配列を決定するためにde novo解析,HPLCによる分離,LC-MS/MSによる解析を進める.アミノ酸配列が決定出来ればペプチド合成によって標準試料を作成し,HPLCによる定量化を確立する.多数例での解析を進めると主に関連分子の探索,さらには,病理組織を対象とした免疫染色への応用を進めて行く計画である.また,更に多数例のPS症例の臨床情報,生体試料の収集を継続し,多数例での解析を目指す.パーキンソン病を含めたパーキンソン症候群(PS)は,原因不明な進行性の神経変性疾患であり,未だに有効な治療法はない.PSでは,臨床的に鑑別診断が困難な場合が少なく,PS各疾患の臨床症状や予後,薬物への反応性などその相違は明らかではなく,詳細な研究の推進が待たれている.申請者らは脳脊髄液を用いた網羅的な質量分析にてPSのひとつである進行性核上性麻痺に特異的な診断マーカー候補としてchromogranin B由来ペプチドを得ている.本研究では,詳細な臨床情報の整った多数例のPS症例における候補分子を測定,あるいは,分子生物学的な手法を用いた解析を行い,PSにおける早期診断,病態解明,さらには,治療戦略の開発することを目的としている.PSP疾患特異的な候補分子であるbCHGB_6255について分子生物学的な手法を用いて,アミノ酸配列の決定,関連分子の同定,Western blotting法などによる定量化を確立し,臨床症状や健常対象検体との比較によって,PSの病態の探索を進める計画であり,本年度はbCHGB_6255に含まれる14アミノ酸からなるペプチドを合成し,ウサギに免疫することによってポリクローナル抗体を作成し,抗体の解析を進めた.並行して詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集を進めている.申請者が参画している進行性核上性麻痺(PSP)/大脳皮質基底核変性症(CBD)などの臨床情報,画像,生体試料,遺伝子試料を収集する多施設共同前向き研究であるJALPAC(Japanese Longitudinal Biomarker Study in PSP and CBD)研究では41施設が参加し,177例(PSP102例,CBS/CBD39例,その他30例,コントロール6例)の生体試料を収集した.本研究に関して,順調に抗体は作成され,抗体の機能解析を進めている.同時に多数例での解析を行うための詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集は順調に進んでいる.パーキンソン病を含めたパーキンソン症候群(PS)は,原因不明な進行性の神経変性疾患であり,未だに有効な治療法はない.PSでは,臨床的に鑑別診断が困難な場合が少なく,PS各疾患の臨床症状や予後,薬物への反応性などその相違は明らかではなく,詳細な研究の推進が待たれている.申請者らは脳脊髄液を用いた網羅的な質量分析にてPSのひとつである進行性核上性麻痺に特異的な診断マーカー候補としてchromogranin B由来ペプチドを得ている.

本研究では,詳細な臨床情報の整った多数例のPS症例における候補分子を測定,あるいは,分子生物学的な手法を用いた解析を行い,PSにおける早期診断,病態解明,さらには,治療戦略を開発することを目的としている.PSP疾患特異的な候補分子であるbCHGB_6255について分子生物学的な手法を用いて,アミノ酸配列の決定,関連分子の同定,Western blotting法などによる定量化を確立し,臨床症状や健常対象検体との比較によって,PSの病態の探索を進める計画であり,本年度はbCHGB_6255に含まれる14アミノ酸からなるペプチドを合成し,ウサギに免疫することによってポリクローナル抗体を作成し,抗体の解析を進めたが,抗原検出が不安定であり,定量化までには至っていない.新たに2種類の抗体を用いた解析を進めている.並行して詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集を進めている.申請者が参画している進行性核上性麻痺(PSP)/大脳皮質基底核変性症(CBD)などの臨床情報,画像,生体試料,遺伝子試料を収集する多施設共同前向き研究であるJALPAC(Japanese Longitudinal Biomarker Study in PSP and CBD)研究では41施設が参加し,217例(PSP117例,CBS/CBD48例,その他45例,コントロール7例)の生体試料を収集した.本研究に関して,目的の分子であるbCHGB_6255に対する抗体を作成したが,不安定であり.当初予定より解析に時間を要している.新たに他の2種類の抗体を用いた解析を継続している.多数例での解析を行うための詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集は順調に進んでいる.パーキンソン病を含めたパーキンソン症候群(PS)は,原因不明な進行性の神経変性疾患であり,未だに有効な治療法はない.PSでは,臨床的に鑑別診断が困難な場合が少なく,PS各疾患の臨床症状や予後,薬物への反応性などその相違は明らかではなく,詳細な研究の推進が待たれている.申請者らは脳脊髄液を用いた網羅的な質量分析にてPSのひとつである進行性核上性麻痺に特異的な診断マーカー候補としてchromogranin B由来ペプチドを得ている.本研究では,詳細な臨床情報の整った多数例のPS症例における候補分子を測定,あるいは,分子生物学的な手法を用いた解析を行い,PSにおける早期診断,病態解明,さらには,治療戦略を開発することを目的としている. PSP疾患特異的な候補分子であるbCHGB_6255について分子生物学的な手法を用いて,アミノ酸配列の決定,関連分子の同定,Western blotting法などによる定量化を確立し,臨床症状や健常対象検体との比較によって,PSの病態の探索を進める計画であり,bCHGB_6255に含まれる14アミノ酸からなるペプチドを合成し,ウサギに免疫することによって得られたポリクローナル抗体,あるいは,別の2種類の抗体を用いた解析を進めたが,抗原検出が不安定であり解析は困難であった.bCHGB_6255のアミノ酸配列を決定することを目指し,de novo解析,HPLCによる単離を試みている.並行して詳細な臨床情報が揃った生体試料の収集を進めている.申請者が参画している進行性核上性麻痺(PSP)/大脳皮質基底
レクチン様天然物Pradimicinによる糖認識機構の解析

Pradimicin(PRM)は, Ca^<2+>イオン存在下D-マンノース(Man)と特異的に結合する天然抗生物質群である.本研究では,「固相中での分子相互作用解析」という全く新しい解析戦略のもと, PRMとManとの複合体の固体NMR解析を行なった.その結果, PRMがCa^<2+>イオンを介してManと結合していることを明らかにするとともに, PRMにおけるMan結合部位を初めて特定することに成功した.Pradimicin(PRM)は, Ca^<2+>イオン存在下D-マンノース(Man)と特異的に結合する天然抗生物質群である.本研究では,「固相中での分子相互作用解析」という全く新しい解析戦略のもと, PRMとManとの複合体の固体NMR解析を行なった.その結果, PRMがCa^<2+>イオンを介してManと結合していることを明らかにするとともに, PRMにおけるMan結合部位を初めて特定することに成功した.Pradimicin A(PRM-A)は,Ca^<2+>イオン存在下D-マンノシド(Man)と特異的に結合する抗生物質である.PRM-Aとその類縁体は,糖を認識する唯一の非ペプチド性天然物であることから,そのMan認識機構に興味が持たれている.しかしながら,PRM-Aが高い凝集性を示すために,その解析研究はほとんど進んでいなかった.本研究では,構造解析に不利なPRM-Aの凝集性を逆に利用するという新しい切り口を設定し,固相中でPRM-AとManとの相互作用解析を試みることとした.Ca^<2+>イオンのサロゲートとして^<113>Cd^<2+>イオンを用いてPRM-A/Man凝集体を調製し,その固体^<113>Cd-NMR解析を行なった結果,PRM-AがCa^<2+>イオンを介してManと結合していることを強く示唆する知見を初めて得るに至った.さらに,PRM-A産生菌の生合成反応を利用してPRM-Aを^<13>C標識し,その凝集体の固体二次元Dipolar Assisted Rotational Resonance(DARR)解析を行なった結果,PRM-AにおけるMan結合部位を初めて特定することができた.以上の研究成果は,固体NMRでレセプター内のリガンド結合部位を特定した極めて稀な例であるとともに,「非ペプチド性天然物による糖の認識」の全容を解明するための糸口となるものである.Pradimicin A(PRM-A)は,放線菌由来の抗生物質であり,Ca^<2+>存在下でD-マンノース(Man)を認識する.現在のところ,PRM-Aとその誘導体は,「Man認識能を有する唯一の低分子化合物群」であることから,PRM-A類のMan認識機構の解明は学術的に極めて重要なトピックとなっている.しかしながら,PRM-AがCa^<2+>およびManと複数の複合体を形成すること,かつPRM-Aは凝集性を有することから,溶液NMR解析やX線結晶構造解析など一般的な相互作用解析法を適用することができず,PRM-AとManの相互作用研究は全く進展していなかった.本研究では,機器分析には不利とされている「凝集」という現象を逆に利用することにより,「固相中」でPRM-AとManとの相互作用を解析するという全く新しい解析戦略を実践した.具体的には,PRM-Aの凝集性を利用して,単一のPRM-A/Ca^<2+>/Man複合体を固体サンプルとして取り出し,その構造を固体NMRで解析するというものである.本解析戦略によって,PRM-Aとその人工誘導体であるBMY-28864がCa^<2+>を介してManと結合していることを明らかにするとともに,Man結合部位を特定することに初めて成功した.さらに,PRM-AのMan認識機構が,超分子化学の研究領域において開発が進められている人工糖レセプターの設計コンセプトと一致していることを見いだした.本研究によって得られた成果は,PRM-A類のMan認識機構を完全解明する上でのブレークスルーとなるとともに,人工Manレセプターを設計する上で重要な基盤を与えることが期待される.
ロシア帝政期南東コーカサスにおける法制度と裁判機構

本年度は、前年度にアゼルバイジャン、ジョージア、ロシアにて行った資料収集の結果獲得した文書類を利用して、裁判制度の中でも婚姻事件に関する研究を行った。利用した文書の種類としては、裁判所間の連絡文書、訴状、判決書の写し、婚姻届の写しなどが挙げられる。その結果は、論文「ロシア帝政期南東コーカサスにおけるシャリーア法廷の「仲裁」」としてまとめ、5月に脱稿した。現在出版準備中の論集に収録される予定である。8月25日から9月16日にかけては、アゼルバイジャン共和国に出張を行い、特に9月2日から14日にかけて、アゼルバイジャン国立歴史文書館における資料調査を行った。多くの文書類を目睹し、データを獲得したが、その大半が「教区簿冊」と呼ばれる類の文書である。これはロシア帝政期に作成されていた一種の戸籍であり、住民の結婚や離婚についても詳細に記録されている。また、バクー市内の複数の書店をめぐって最新の研究書などを入手したほか、現地研究者と面会し、情報を交換した。帰国後に収集した文書の記録を整理・分析し、住民たちの結婚・離婚の具体的な様態を明らかにした。その結果は、3月23日・24日に開催された日本中央アジア学会年次大会にて、「ロシア帝政期南東コーカサスの村落における家族の姿」という題で口頭発表した。また、その内容に基づいた論文「ロシア帝政期南東コーカサスにおける村落住民の生涯」を執筆し、『龍大論集』誌に投稿した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。採択が決定して以降、まずはロシア帝政期南東コーカサスにおける結婚と離婚に関する法制度と法運用についての研究を行った。これは、既に所有していた史料のみで行いうるものであり、以前から進めていた研究でもある。その成果は、11月3日に京都大学において開催された東洋史研究会大会において、口頭で発表した。発表題目は、「ロシア帝政期南東コーカサスにおける結婚と離婚」である。次に、2月14日から3月18日にかけて、ジョージアとロシア連邦における資料調査を行った。まず、ジョージアの首都トビリシの中央文書館において、10日間の予備的な調査を行った。その結果、ジョージアにおける史料の保管数は、当初の想定よりもかなり少ないことが判明した。おそらく、南東コーカサスに関連する史料の多くが、いずれかの時点でアゼルバイジャン共和国に移管されたためと思われる。その中で、19世紀の法制度に関する3点の重要な文書史料を閲覧し、その複写を入手した。その後、ロシア連邦のサンクトペテルブルク市とモスクワ市において、それぞれ10日間の資料調査を行った。サンクトペテルブルクでは、主にロシア国立歴史文書館を利用し、ロシア帝国による南東コーカサス統治に関する文書史料を数多く閲覧し、計62点のデジタルデータを入手した。モスクワではロシア公共歴史図書館を主に利用し、20世紀初頭に出版された刊行史料を閲覧、必要箇所のデジタルデータを入手した。また、いずれの都市においても多くの新刊書店、古書店をめぐり、研究テーマに関連する多くの書籍を入手した。帰国後は、入手した文書史料の整理を行った。予定していた研究計画は、ほぼ全て遂行することができた。唯一、近代中央ユーラシア比較法制度史研究会への参加が果たされなかったが、これは諸事情により研究会自体が開催されなかったためである。文書史料に関しては、事前に予定していた重要史料は全て閲覧・入手したほか、当初の予定よりも数多くの史料にアクセスすることができた。おおよそ当初の予定通りに研究を進めていく。まず、8月から9月にかけて、アゼルバイジャン共和国、ジョージア、トルコ共和国における資料調査を行う。アゼルバイジャン共和国においては、バクー市の国立文書館、科学アカデミー附属写本研究所における資料収集を行う。ジョージアにおいては、前年度の予備調査の結果、関連資料が想定よりも多くないことが判明したので、短期間の調査となる。具体的には、トビリシ市の中央文書館において、ロシア帝国カフカース総督府関連の文書史料を収集することとなる。

トルコ共和国においては、イスタンブル市の書店における刊行史料、研究書の収集を主に行うこととなる。同様の書店における資料収集は、バクー市とトビリシ市においても行う。研究成果は、年度中のいずれかの学会・研究会において口頭での発表を行う。現在のところ、日本中央アジア学界での発表を予定している。昨年度に東洋史研究会大会で発表した研究成果に関しては、論文の形にまとめ直し、『東洋史研究』誌に投稿する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。