hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南極における第四系年代測定と氷床変遷史の解明

それらの成果の一部については、研究代表者の高田と共同研究者の前杢が、2005年10月に国立極地研究所で開催された南極地学シンポジウムや、2005年12月にサンフランシスコで開催されたアメリカ地球物理学会(AGU)などで速報的に報告した。また、昭和基地周辺の露岩から採取された石英試料についても、宇宙線照射年代の測定を行った。それらの暫定的な測定結果としては、炭素14年代やOSL年代と一見矛盾した値を示すものが一部に見られる結果となった。このため、次年度に向けて、サンプルの産状などを含めた、より詳細な検討を行う必要があることがわかった。これらの成果の一部については、共同研究者の横山と三浦が、2005年10月に国立極地研究所で開催された南極地学シンポジウムで速報的に報告した。以上の結果をふまえ最終年度は、残された未測定サンプルの年代測定値を具体的に求め、地形学的・層序学的な検討も併せた踏み込んだ解析を進め、最終的な報告書を作成する予定である。本研究では、東南極の沿岸部におけるin situ貝化石について、1個体(あるいは1 aliquotや1個体中の異なる部位)毎のESR年代測定を行い、加速器炭素14年代とのクロスチェックを試みた。さらには、氷食作用を被った岩盤やモレーンを構成する礫の宇宙線照射年代、海浜堆積物や氷河・融氷河流堆積物の光ルミネッセンス年代など、炭素14年代測定法以外の手法による新たな年代データの獲得も目指し、東南極沿岸部における第四系に関する年代観の再構築を目指した。そしてこれらのデータをもとに,第四紀後期における東南極氷床の変遷や,それが汎世界的な海水準変動に与えた影響などについて考察した.1固体毎に測定した貝化石のESR年代は、相対的に新しいAMS^<14>C年代やOSL年代などを示す試料にっいては、整合的な結果を示したが、相対的に古い年代を示すものの中には、やや年代値に開きのある試料も見られた。また、AMS^<14>C年代とOSL年代の比較についても、古い年代の試料で、やや相違のみられる試料があった。宇宙線照射年代測定の結果は、露岩域の年代のほとんどが、LGM以降の新しい年代値を示す結果となり、AMS^<14>C年代との関係性を議論するために、多くの問題を検討する必要性が示された。具体的には、試料岩石の風化速度の問題や、寒冷氷河底の侵食作用ゐ有無なども考慮した氷床変遷史の解明が必要であることが指摘できる。以上の結果として、LGMの氷床拡大像には依然として不明確さが残るものの、最終氷期前半の東南極氷床の拡大については、具体的な年代測定値から、その存在を指摘しうることが明らかとなった。
能動型学習を目指す英語多読指導に役立つアクティビティの開発と選定

本研究課題は、本研究チームの先行研究「複合的多読授業の研究:フィンランド式教育法に基づくアクティビティの開発」(基盤研究(C)平成24平成27年度)で得た教育的問いと課題に答えるべく、大学英語教育における能動型学習(主体的、対話による深い学び)を目指す英語多読アクティビティの開発と選定を目指している。昨今、英語力向上を目標に多読を導入する中等および高等教育機関が増加している。多読は長期的継続により英語力向上が期待されるが、母語での読書体験が乏しい学習者は自律的な読書の継続に困難を抱えることが多く、期待する効果を得る前に挫折しがちだ。そこで、本研究では通常「個」の活動である読書(黙読)に加え「協同」の学びの場である教室で、読書前、読書中、読書後に多様な読書アクティビティを体験し「読書コミュニティ」を創出する。その目標は読書の推進と英語コミュニケーション能力の向上であり、その達成に向け効果的なアクティビティの選定と検証を行う。平成28年度は、文献調査を基盤とした国内外で評価されている多読アクティビティの基礎調査を実施した。平成29年度は、文献調査から得られた教育効果の高いアクティビティと本研究チームで応用開発したアクティビティを予備調査として初級、中級、上級クラスで教授し量的、質的データを収集した。データを整理しつつ、一部データの分析結果を国際会議(国際多読教育学会、日本国際教養学会)で報告した。平行して英語教員、図書館員を対象にした記事、書籍、講演等により多読教育の普及にも努めた。平成30年度は、引き続きデータ収集の継続と整理を行い、その成果を論文、図書館員向け書籍への寄稿、書籍、教育雑誌の連載コラム寄稿等の形で発信している。さらなる研究成果公表のためのホームページ開設に向け、コンテンツとデザインの検討、業者の探索と選定を行った。本研究課題の交付申請書に示した計画よりやや遅れている。「研究実績の概要」に記したとおり、データ収集は順調に進行したが、データの分析と考察に基づく研究公表のためのホームページ開設が数か月遅れている。最終年度である令和元年度秋には開設を予定しており、この事業は遂行可能である。上述の平成30年度活動を引き継ぎ、以下の活動を推進する。1収集データの分析と学会発表および論文の執筆と出版、2英語教員が主たる読者向けの教育雑誌の連載コラム執筆と出版、3研究成果公表のホームページ用コンテンツの執筆(1から得た教育実践方法を基盤とする)、4研究成果公表ホームページ開設。本研究課題は、本研究チーム先行研究「複合的多読授業の研究:フィンランド式教育法に基づくアクティビティの開発」(基盤研究(C)平成24平成27年度)をさらに進めるべく、昨今、日本の初等教育から高等教育において重視される能動型学習(主体的、対話による深い学び)を目指す英語多読アクティビティの開発と選定を目的とする。英語力を高める教授法として導入が進む多読だが、黙読だけでは読者は読書への興味を持続し難い。教室という学びのコミュニティに多様なアクティビティを導入することで、読書継続の推進が期待されるほか、多読をコミュニケーション能力向上につなげることも可能となると考えられる。しかし、効果的な多読アクティビティの選定はほぼ未着手である。そのため、上記の先行研究で効果が認められたアクティビティに加えて、国内外の多読教育研究者が開発したアクティビティを実際に本研究メンバーが試行し、その効果を実証的に検証する(平成29年度実施予定)。この計画遂行のため、平成28年度は、世界的に認知度が高いDay & Bamford (2004)とJacobs & Farrell(2011)が掲載する218のアクティビティを1対人コミュニケーション(聞き手が存在する口頭コミュニケーション)の介在、2発問力の育成に焦点をあて、単なる知識を得て理解するだけでの問いかけだけでなく、より深い知的活動である「思考できる」発達段階に学習者が至ることが可能なアクティビティであるかを精査する文献調査を行った。その結果は日本国際教養学会、シンポジウム「図書館多読への招待」全国大会で報告した。さらに、最新の多読研究動向を探るために学会に参加した。また、1研究代表者および研究分担者、各々の教育現場で効果が期待される抽出アクティビティの予備実施、2実施方法とデータ収集方法の検討、3次年度に使用する調査用紙作成を行った。「研究実績の概要」に記したとおり、本研究課題の交付申請書に示した計画どおりに概ね進行している。本研究課題は、本研究チームの先行研究「複合的多読授業の研究:フィンランド式教育法に基づくアクティビティの開発」(基盤研究(C)平成24平成27年度)から見出した教育的問いと課題に応えるべく、大学の英語教育における能動型学習(主体的、対話による深い学び)を目指す英語多読アクティビティの開発と選定を目指している。昨今、英語力向上を目標として多読を導入する中等および高等教育機関が増加している。多読は長期的な継続によって英語力向上が期待される教授法であるが、母語での読書体験に乏しい生徒や学生にとって、自律的に読書を継続することは困難を伴うことが多く、期待する効果を得る前に挫折してしまう者も多い。そこで、本研究では通常「個」の活動である読書(黙読)に加え、「協同」の学びの場である教室で、読書前、読書中、読書後に多様な読書アクティビティを学習者に体験してもらうことで、読書継続の推進とコミュニケーション能力の向上を目指す。これらの目標達成のため、効果的アクティビィティの選定と、その検証を研究の柱としている。平成28年度は、文献調査を基盤とした国内外で評価されている多読アクティビィティの基礎調査を実施した。

平成29年度は、前年度の基礎調査から得られた教育効果の高いアクティビティと本研究チームで応用開発したアクティビティを予備調査として初級、中級、上級クラスで教授し、多様な量的、質的データを収集した。データの分析、考察に向けて、これらデータを分析可能にするための整理を行いつつ、一部データの分析と考察を、国際会議(国際多読教育学会、日本国際教養学会)で報告した。また、大会予稿集への投稿、および『成蹊一般研究報告』で論文を発表をした。並行して国内の英語教員、図書館員を対象にした書籍の発行、講演によって多読教育の発展寄与にも努めた。「研究実績の概要」に記したとおり、本研究課題の交付申請書に示した計画通りに進展している。本研究課題は、本研究チームの先行研究「複合的多読授業の研究:フィンランド式教育法に基づくアクティビティの開発」(基盤研究(C)平成24平成27年度)で得た教育的問いと課題に答えるべく、大学英語教育における能動型学習(主体的、対話による深い学び)を目指す英語多読アクティビティの開発と選定を目指している。昨今、英語力向上を目標に多読を導入する中等および高等教育機関が増加している。多読は長期的継続により英語力向上が期待されるが、母語での読書体験が乏しい学習者は自律的な読書の継続に困難を抱えることが多く、期待する効果を得る前に挫折しがちだ。そこで、本研究では通常「個」の活動である読書(黙読)に加え「協同」の学びの場である教室で、読書前、読書中、読書後に多様な読書アクティビティを体験し「読書コミュニティ」を創出する。その目標は読書の推進と英語コミュニケーション能力の向上であり、その達成に向け効果的なアクティビティの選定と検証を行う。平成28年度は、文献調査を基盤とした国内外で評価されている多読アクティビティの基礎調査を実施した。平成29年度は、文献調査から得られた教育効果の高いアクティビティと本研究チームで応用開発したアクティビティを予備調査として初級、中級、上級クラスで教授し量的、質的データを収集した。データを整理しつつ、一部データの分析結果を国際会議(国際多読教育学会、日本国際教養学会)で報告した。平行して英語教員、図書館員を対象にした記事、書籍、講演等により多読教育の普及にも努めた。平成30年度は、引き続きデータ収集の継続と整理を行い、その成果を論文、図書館員向け書籍への寄稿、書籍、教育雑誌の連載コラム寄稿等の形で発信している。さらなる研究成果公表のためのホームページ開設に向け、コンテンツとデザインの検討、業者の探索と選定を行った。本研究課題の交付申請書に示した計画よりやや遅れている。「研究実績の概要」に記したとおり、データ収集は順調に進行したが、データの分析と考察に基づく研究公表のためのホームページ開設が数か月遅れている。最終年度である令和元年度秋には開設を予定しており、この事業は遂行可能である。
テオドール・W・アドルノの亡命期のメディア理論のアクチュアルな射程

本平成18年度は、アドルノの南カリフォルニア亡命期(1941-49)における複製技術メディアとの取り組みを、(1)社会研究所/アメリカ・ユダヤ委員会共同の研究プロジェクトの一環としての第二次大戦下の極右プロパガンダ装置としてのメディア(とりわけラジオ)の機能の究明、および(2)文化産業によるメディアをつうじての権威主義的パーソナリティの訓育のメカニズムの検証、という二つの側面から検証し、「啓蒙とプロパガンダの弁証法/1940年代の社会研究所のメディア・プロパガンダとの取り組みをめぐって」(『超域文化科学紀要』)、および、「イメージ・文字・救済/Th.W.アドルノの文化産業論再考」(『UTCP研究論集』)として発表した。加えて、本年度は、これまで学術振興会特別研究員としておこなってきた研究の成果を一つにまとめ、『アドルノ、複製技術へのまなざし/知覚のアクチュアリティ』というタイトルの単著(青弓社)として、平成19年7月刊行に刊行することを予定している。さらに、亡命期のアドルノのメディア論にまつわる研究の延長線上にある論考として、『啓蒙の弁証法』におけるアドルノのオデュッセウス論を「歓待」という主題系から読み解いた「Dialektik der Gastfreundschaft/Zur Adornos Deutung der Odysseus-Figur」(ドイツ語)を、日本独文学会蓼科文化ゼミナールで口頭発表した。今年度の研究は、1.1930年代から40年代にかけてのイギリス・アメリカ亡命期におけるアドルノの芸術美学とメディア論との内在的連関を解明する作業、2.第二次大戦時の社会研究所におけるアドルノのラジオ・プロパガンダ研究の思想的・時代的なコンテクストの検証、3.1950年代のアメリカ滞在期のアドルノが取り組んだテレビ分析における社会心理学的モティーフの考察、という三つの課題に重点的に取り組んだ。最初の課題の成果は、所属している21世紀COE「共生のための哲学センター(UTCP)」発行の研究論集に発表し、二番目の課題の成果は、「啓蒙とプロパガンダの弁証法:1940年代の社会研究所の大衆メディアとの実践的な取り組み」という表題の論文として、東京大学大学院超域文化研究科の研究論集に投稿した(査読中。2006年7月に発行予定)。さらに、三番目の課題の成果を、2006年3月8日に新潟大学五十嵐キャンパスで開催されたシンポジウム『表象とはなにか』(新潟大学超域研究機構・UTCP共催)において、「アウシュヴィッツのあとにテレビで表象することは野蛮か:テオドール・W・アドルノの1950年代の表象メディア批判における<図像化禁止>のモティーフをめぐって」という表題で口頭発表した。加えて、2004年にドイツ語で発表したアドルノの流行歌批判についての論考のポルトガル語訳版を、ブラジルのドイツ研究学術誌『forum deutsch』に発表した。加えて、本年度は、UTCP研究活動の一環として組織された研究会「政治と美学」の班長として計12回の若手研究者の研究発表会と、カリフォルニア大学のリピット水田暁教授を招いてUTCPワークショップ「Animal-Body- Cinesis:思考と動くもの」(2005年11月24日)の開催において主導的な役割を果たしたほか、UTCP主催の複数の国際シンポジウムの準備・運営にスタッフとして参加した。また、2006年3月に未来社より出版されるUTCP叢書にも翻訳スタッフとして関わった。
アジア民族の表在型口腔粘膜癌の発生に関する病理疫学的研究

わが国(新潟県、本学の病理検査台帳から)500例以上の口腔粘膜癌を抽出し、その中から、前癌病変としての異型上皮をともなう増殖が基本的に表在性に限局される扁平上皮癌46例を検鏡のうえ抽出した。それと同時に、韓国・中国・東南アジア地域のそれぞれの共同研究者に依頼し、各施設から460例の口腔粘膜癌症例が収集した。各国から生検および手術材料のHE染色標本について共同で再検討し、59例が同様の表在性癌に相当する症例として診断を確定した。また、これら症例について、年齢、性、住所、民族、初診時期、口腔診査、症状、経過、処置、予後、とくに歯科補綴処置について、疫学調査を施行した。その結果、従来異型上皮ないしは上皮内癌あるいは初期浸潤癌までを同一病変内に包含する表在性の扁平上皮癌の存在を確認することができた。それらの表在性癌は辺縁部にかならず特徴的な二相性異型上皮をともない、癌部は特徴的な棘細胞型、基底細胞型、疣贅型の三種の組織型に分類できる基本的には上皮内にとどまる扁平上皮癌であった。この病変は、日本人患者の場合、歯科治療歴との密接な関連があり、女性に多いことが特徴的であったが、対照的に東南アジアの患者は、歯科治療歴との関連はなく、噛みたばこ習慣を有し、男性に多いことが判明した。がん抑制遺伝子P53などの免疫組織化学的には、表在性癌と判断される病変内の異なる異型度の上皮内病変は、浸潤性は獲得していないものの、すでに機能的には癌とみなすべき病変であることが示唆された。したがって、口腔粘膜の表在性癌は他臓器とは異なり高分化で従来は診断困難でみのがされてきていることが示唆され、本研究によって口腔粘膜扁平上皮癌の病理組織学的診断基準を新たにする展望がえられた。マイクロディセクション法による遺伝子解析は現在進行中である。
IgEの生理学的役割の解析

我々は生理的なIgE(physiological IgE : p-IgE)には、アレルギー性疾患の悪化因子としてのみでなく、自然免疫を抑制する機能があると仮定し、検討を行った。その結果、雌雄によるp-IgEの差がアレルギー反応のみでなく、自然免疫反応の差にも影響を及ぼしていることを明らかにした。さらに、p-IgEと同等レベルのIgEを足蹠に移入することによりこの反応の再現性を確認し、培養肥満細胞を足蹠に移入する再構築実験においても同様の結果を得た。掻破行動がこれらの反応に及ぼす影響もあわせて検討し、掻破はIgE依存性のアレルギー反応を増強させることを明らかにした。2.IgEによる自然免疫の抑制はアレルギー反応へのシフトを誘導するか3.掻破はアレルギー反応の誘導のtriggerかを明らかにすることを目的として検討を行っている。平成20年度の本研究では、p-IgEが自然免疫反応を抑制することを様々な系統のマウスの雌雄を用いて検討するとともに、p-IgEと同レベルのIgEをマウスの足蹠に局注することにより検討を加えた。今回の検討で、1.C57BL/6, Balb/cの♀のp-IgEは、♂より有意に高く、TLR2-/-, IL-lR-/-でも♀のp-IgEは♂よりも有意差は見れらなかったものの高い傾向が確認された。一方、足蹠へのハプテン塗布により確認されるTLR2を介した自然免疫反応としての即時型反応(ITH)はp-IgEと逆相関の関係を示し、p-IgEには自然免疫を抑制する働きがあることが示唆された。2.1で明らかになったp-IgEの自然免疫抑制作用をp-IgEと同レベルのIgEを足蹠に局注後、ハプテンを塗布することにより明らかにしようと考えた。p-IgEと同レベルの低濃度のIgEの局注によってもハプテン塗布後のITHは有意に低く、その抑制効果が確認された。以上の結果は低濃度で生体に存在するp-gEにも自然免疫を抑制し生体のバランスを司っていることを明かにすることができた。我々は平成20年度22年度の本研究においてIgEの生理的な役割を明らかにするために、p-IgE (physiological IgE:生理的IgE)は自然免疫を調節するか(2) IgEによる自然免疫の抑制はアレルギー反応へのシフトを誘導するか(3)掻破はアレルギー反応の誘導のtriggerかにつき検討を行っている。平成21年度の本研究では、前年度の本研究で明らかにされた生理的レベルのIgEによる自然免疫抑制の機序を明かにするために、マウス骨髄から採取し作成した肥満細胞を用いた検討に加え、IgEによる抑制は抗原特異的な反応かについての検討を行った。具体的には、(1) C57BL/6(B6)マウス骨髄由来の肥満細胞を作成し、肥満細胞を欠損するW/Wvマウスの足蹠に移入後、ハプテンを塗布し即時型反応(ITH)を誘導する(この反応はTLR2を介した自然免疫としての反応であることを我々は既に明らかにしている)。この反応がIgEで前処理した肥満細胞を同様に移入することにより、抑制されるか否かにつき検討した。また、前処理するIgEを抗原特異的あるいは非特異的なものを用いることにより、抗原特異的か否かについても検討した.(2)抗原特異的IgEの検討に関しては、前年度に施行したマウス足蹠へのIgE局注による系を用い、様々なIgEを投与することにより確認した。これらの検討から、生理的レベルのIgEは自然免疫反応を抑制し、その抑制は抗原特異的ではないということが明らかになった。以上の結果は、生理的レベルのIgEは抗原特異的、非特異的に拘わらず、過剰な自然免疫を抑制し生体の恒常性を維持する機能があることが明らかに出来たと考えられ、従来の概念を改変させうるものと思われた。2.自然免疫およびアレルギー反応に及ぼす掻破の役割の2点に関する検討を行った。その結果、p-IgE値の高い雌は、自然免疫反応としての足蹠へのハプテン単回塗布での反応が弱い一方で、耳翼への繰り返しハプテン塗布によるIgE依存性の反応はより顕著であった。また、自然免疫反応を遺伝学的に欠損するTLR2-/-やNMU-/-ではIgE依存性のアレルギー反応は増強し血清IgE値も高値を示していた。さらに、作為的に掻破をブロックすることにより、IgE依存性の反応が著明に減弱することを明らかにした。以上の検討より、生理的に存在するP-IgEには自然免疫を抑制し過剰な反応から生体を防御する役割を有することを明らかにすることができたと考えている。
歯周病病態形成における新規抑制性共刺激分子VISTA関与の解明

T細胞上に発現している共刺激分子はT細胞受容体シグナルを正あるいは負に制御し、T細胞依存的な免疫応答を調整している。B7ファミリーに属するVISTAは抗腫瘍免疫応答や自己免疫応答などのT細胞依存的免疫応答を負に制御していることが報告されているもののVISTAの詳細な作用機序に関しては不明な点が多く残されている。本研究では、T細胞依存的ならびにT細胞非依存的な免疫応答が共に深く関与する歯周病病態誘導におけるVISTAの関与をマウス歯周病モデルを用いて明らかにすることを目的とした。VISTAはT細胞の他、抗原提示細胞上にも発現し、T細胞依存的な免疫応答を抑制的に制御している。代表的な抑制性共刺激分子であるPD-1やCTLA-4と大きく異なるVISTAの特徴として、抗原提示細胞上に抑制性の共刺激分子リガンドとして発現し、T細胞応答を抑制的に制御する機能とT細胞上に発現する抑制性の共刺激分子受容体として発現し、T細胞応答を抑制的に制御する2つの機能を持つことがあげられる。しかしながらVISTAのT細胞非依存的な免疫応答に関しては明らかになっていない。歯周病がT細胞依存的ならびに非依存的な免疫応答が共に深く関与していることから、平成30年度はT細胞非依存的な免疫応答を中心としてVISTAの機能解析を行った。T細胞非依存的な免疫応答と考えられる、マウスへのLPS腹腔内投与よって誘導される全身応答に対して、申請者が作製した抗VISTA阻害抗体(MIH63)の投与を行い、その効果を評価することによりVISTAのT細胞非依存的な免疫応答における役割を解析した。歯周組織では、口腔常在菌を含む病原性微生物や有害外来物質を含む様々な外来抗原の曝露から組織を護り、それらはT細胞依存的な獲得免疫システムとマクロファージや樹状細胞などによって惹起されるT細胞非依存的な自然免疫システムの両方によって担われている。このような複雑な免疫応答が病態誘導に深く関わると考えられる歯周病におけるVISTAの関与を明らかにするために、平成30年度はまずT細胞非依存的な自然免疫応答が関与する、マウスへのLPS腹腔内投与によって誘導される全身応答VISTAの関与の解析を行った。マウスへLPSを腹腔内投与する際に、申請者が作製した抗VISTA阻害抗体(MIH63)の投与を行うと、腹腔マクロファージからのTNFa産生が増強されるとともに、血清中のTNFaやAST、ALT等の肝逸脱酵素濃度が増加し、致死率が増加した。一方、マクロファージを除去したマウスではMIH63の投与による上記の作用が抑制された。これらからVISTAがT細胞依存的な免疫応答だけでなくT細胞非依存的な免疫応答も制御していることが明らかにとなった。歯周病病態誘導におけるVISTAの関与を明らかにするために、まず歯周組織におけるVISTA発現解析が重要と考えられる。すでに、マウス口腔関連所属リンパ節中のT細胞および樹状細胞が恒常的にVISTAを発現していることを確認しているが、口腔末梢組織におけるVISTA発現は不明である。マウス口腔内への歯周病原菌P.gingivalis (P.g)菌感染の後、組織中のVISTA発現細胞の解析を行い、VISTAシグナルが関与すると想定される細胞を同定する。P.g菌感染歯周炎モデルでは細菌由来病原体関連分子パターン(PAMP)認識によるT細胞非依存的な免疫応答だけでなくP. g菌由来抗原特異的であるT細胞依存的な免疫応答も含めた解析も行う。P.g感染による歯周炎モデルへの抗VISTA阻害抗体投与の影響を評価することによって歯周炎病態誘導におけるVISTAの機能解析を行っていく。歯肉炎症局所における炎症性サイトカイン発現量や顎骨の吸収量だとともに、歯肉組織および所属リンパ節における免疫細胞サブセット、抗炎症性サイトカイン発現の解析を行い、VISTAによる病態抑制機能を明らかにする方針である。T細胞に発現している多様な共刺激分子はT細胞抗原受容体を介したシグナルを正または負に修飾し、T細胞依存的な免疫応答を調整している。新規の抑制性共刺激分子であるVISTAが抗腫瘍免疫応答や自己免疫応答などのT細胞依存的な免疫応答を抑制的に制御していることが報告されている。一方、VISTAに結合する分子がいまだ不明である等、VISTAの詳細な作用機序は不明な点が多い。本研究では、T細胞依存的ならびにT細胞非依存的な免疫応答が共に深く関与する歯周病病態誘導におけるVISTAの関与を歯周病モデルを用いて明らかにすることを目的とした。VISTAはT細胞の他、樹状細胞やマクロファージなどの抗原提示細胞にも発現しており、T細胞依存的な免疫応答を抑制的に制御している。歯周病がT細胞依存的ならびに非依存的な免疫応答が共に深く関与していることをふまえ、平成29年度はT細胞非依存的な免疫応答に特化してVISTAの機能解析を行った。

T細胞非依存的な疾患モデルであるLPS誘導性ショックマウスモデルでは、申請者が作製した抗VISTA阻害抗体(MIH63)の投与によってマクロファージからのTNFa産生が増強されるとともに、致死率が増加することを見出し、VISTAがT細胞依存的な免疫応答だけでなくT細胞非依存的な免疫応答も制御していることが明らかになった。歯周組織における免疫システムは、口腔常在菌を含む病原性微生物や有害外来物質を含む様々な外来抗原の曝露から組織を護り、それらはT細胞依存的な獲得免疫システムとマクロファージや樹状細胞などによって惹起されるT細胞非依存的な自然免疫システムの両方によって担われている。このような複雑な免疫応答が病態誘導に深く関わると考えられる歯周病におけるVISTAの関与を明らかにするために、平成29年度はまずT細胞非依存的な自然免疫応答が直接的に病態誘導するとされる、LPS誘導性ショックマウスモデルを用いてT細胞非依存的な免疫応答におけるVISTAの関与の解析を行った。マウスへLPSを腹腔内投与する際に、申請者が作製した抗VISTA阻害抗体(MIH63)の投与を行うと、マクロファージからのTNFa産生が増強されるとともに、血清中のTNFaやAST、ALTなどの肝逸脱酵素濃度が増加し、致死率が増加した。さらにマクロファージを除去したマウスでは抗VISTA阻害抗体の投与によるこのような影響は見られなかた。これらからVISTAがT細胞依存的な免疫応答だけでなくT細胞非依存的な免疫応答も制御していることが明らかにとなった。これらの結果は歯周病病態誘導におけるVISTAの関与を明らかにするという本研究の最終的な目標を達成する上で、特に歯周病病態誘導の重要な要素の1つである自然免疫応答のVISTAの関与を解析するにあたり、大きな足掛かりとなると考えられる。T細胞上に発現している共刺激分子はT細胞受容体シグナルを正あるいは負に制御し、T細胞依存的な免疫応答を調整している。B7ファミリーに属するVISTAは抗腫瘍免疫応答や自己免疫応答などのT細胞依存的免疫応答を負に制御していることが報告されているもののVISTAの詳細な作用機序に関しては不明な点が多く残されている。本研究では、T細胞依存的ならびにT細胞非依存的な免疫応答が共に深く関与する歯周病病態誘導におけるVISTAの関与をマウス歯周病モデルを用いて明らかにすることを目的とした。VISTAはT細胞の他、抗原提示細胞上にも発現し、T細胞依存的な免疫応答を抑制的に制御している。代表的な抑制性共刺激分子であるPD-1やCTLA-4と大きく異なるVISTAの特徴として、抗原提示細胞上に抑制性の共刺激分子リガンドとして発現し、T細胞応答を抑制的に制御する機能とT細胞上に発現する抑制性の共刺激分子受容体として発現し、T細胞応答を抑制的に制御する2つの機能を持つことがあげられる。しかしながらVISTAのT細胞非依存的な免疫応答に関しては明らかになっていない。歯周病がT細胞依存的ならびに非依存的な免疫応答が共に深く関与していることから、平成30年度はT細胞非依存的な免疫応答を中心としてVISTAの機能解析を行った。T細胞非依存的な免疫応答と考えられる、マウスへのLPS腹腔内投与よって誘導される全身応答に対して、申請者が作製した抗VISTA阻害抗体(MIH63)の投与を行い、その効果を評価することによりVISTAのT細胞非依存的な免疫応答における役割を解析した。
腎癌における遺伝子変異・遺伝子発現を基にした治療体系確立への基礎研究

転移性腎細胞癌の治療の中心の一つは血管新生阻害剤による癌細胞の栄養枯渇である。deprivationされるものに糖(glucose)がある。glucose deprivation抵抗性細胞株は、感受性細胞株と比較して優良なミトコンドリア機能と、carbon storeを有していることが分かった。さらに、ミトコンドリア機能に関連するreactive oxygen species (ROS)との関連について調べたところ、glucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較してROSの発現が低く、ROSの分解酵素のひとつSOD2高発現腎癌は、ROSが低下し、ミトコンドリアのcoupling efficiencyが高く、治療抵抗性を示す可能性が示唆された。次にVHLの標的遺伝子である、HIF-1遺伝子およびHIF-2遺伝子のsiRNAを用いてglucose deprivation時の細胞死について調べたところ、HIF-2およびそのnetworkがglucose deprivation耐性に関連していることが示した。最後に腎癌原発巣を次世代シーケンサーGenome analyzerを用いてdiscovery cohortとして、1腎摘後5年以上転移なく生存症例(n=27), 2腎摘、転移巣診断後4年以上生存症例(n=7), 3腎摘、転移診断後2年以内に死亡例(n=9),と3つのグループに分類しグローバルトランスクリプトーム解析を行ったところ、ARL4C高発現症例はハザード比167 (95%信頼区間4.71-1000, P<0.001)で独立した予後因子であった。次にvalidation cohortを用いて、腎癌原発巣を用いてARL4C発現を免疫組織染色法により調べたところ、ARL4C高発現症例は有意に予後不良であることが確認された(P<0.001)。血管新生阻害によりdeprivationを受けるものの重要な一つがglucoseである。glucose deprivation時のミトコンドリアoxidative phosphorylation活性をFlux analyzerを用いて比較検討したところ、glucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較して高いミトコンドリアoxidative phosphorylation活性を有しているなど、優良なミトコンドリア機能と、carbon storeを有しており、また豊富な糖、脂質および炭化水素を有していることがわかった。さらにreactive oxygen species (ROS)の分解酵素のひとつであるSOD2の高発現腎癌は予後不良であり、SOD2高発現腎癌では、ROSが低下し、ミトコンドリアのcoupling efficiencyが高く、治療抵抗性を示す可能性が示唆された。これらのことから細胞内の糖、脂質および炭化水素の貯蓄などの代謝系、およびミトコンドリアのROSなどが血管新生阻害剤の治療効果および耐性に関連していることが示唆された。一方で、実臨床においては、PD-1/PDL-1の免疫チェックポイントを標的とした分子標的治療が有効なことが示唆され、2016年ニボルマブ(オプジーボ)が臨床使用されようになり、腎癌分子標的治療のセカンド・ブレークスルーとともに腎癌の治療体系が大きく変化した。上記、基礎実験結果から実臨床へのいかなるフィードバックが行えるかを常に検討しつつ研究課題を進めていきたい。上記のように、in vitroの実験からいくつかの新しい知見を報告し、臨床サンプルでの研究も進めている。転移性腎細胞がんに対する治療はチロシンキナーゼ阻害剤を用いた、血管新生阻害が治療の中心であり、阻害されるもののひとつに糖がある。我々は腎がん細胞株を用いて、糖枯渇(glucose deprivation)時に対する感受性により、感受性株と抵抗性株があることを同定し、遺伝子発現、細胞機能の違いを研究している。腎細胞がんの多くは淡明細胞がん(clear cell cancer)であリ、責任遺伝子としてがん抑制遺伝子von Hippel-Lindau (VHL)遺伝子の変異が知られている。HIF-1およびHIF-2はVHL遺伝子の変異によりHIF-1およびHIF-2のユビキチン化が行われず、したがって不活化がされない。免疫染色にてHIF-1およびHIF-2の発現を調べたところ、deprivation耐性株はHIF-1およびHIF-2が核内での発現がみられ、deprivation感受性株ではHIF-1が発現していることが分かった。deprivation耐性にはHIF-2の核内移行の有無に関連することが示唆された。次に、HIF-1遺伝子およびHIF-2遺伝子のsiRNAを用いてglucose deprivation時の細胞死について調べたところ、HIF-2 siRNAを用いてHIF-2遺伝子発現が抑制されるとglucose deprivation抵抗性細胞株も細胞死が起こることがわかった。また、glucose deprivation時のHIFtranscription factornetwork pathwayの発現が抑制されていることがわかった。今回のin vitroでの解析ではHIF-2がglucose deprivation耐性に関連し、腎細胞がんにおいてHIF-2は、治療におけるbiomarkerであるとともに治療標的にもなりうることを報告した。我々は、これまでの研究においてglucose deprivation時に対する感受性により、感受性株と抵抗性株があることを同定し、遺伝子発現、細胞機能の違いを研究してきた。glucosedeprivation時のミトコンドリアoxidative phosphorylation活性をFlux analyzerを用いた研究において、glucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較して高いミトコンドリアoxidative phosphorylation活性を有していることを同定した。さらに、glucose deprivation時のglycolysisを調べ、glucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較して高いglycolysis capacityを持っていることを同定し、これらのことからglucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較して優良なミトコンドリア機能と、carbon storeを有していることを同定した。

次に、ミトコンドリア機能に関連するreactive oxygen species (ROS)との関連についての研究において、MitoSOXRedを用いてflow cytometryでミトコンドリアのROSを測定し、glucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較してROSが低いことを同定し、これらの結果を報告してきた。転移性腎細胞癌の治療の中心の一つは血管新生阻害剤による癌細胞の栄養枯渇である。deprivationされるものに糖(glucose)がある。glucose deprivation抵抗性細胞株は、感受性細胞株と比較して優良なミトコンドリア機能と、carbon storeを有していることが分かった。さらに、ミトコンドリア機能に関連するreactive oxygen species (ROS)との関連について調べたところ、glucose deprivation抵抗性細胞株は感受性細胞株と比較してROSの発現が低く、ROSの分解酵素のひとつSOD2高発現腎癌は、ROSが低下し、ミトコンドリアのcoupling efficiencyが高く、治療抵抗性を示す可能性が示唆された。次にVHLの標的遺伝子である、HIF-1遺伝子およびHIF-2遺伝子のsiRNAを用いてglucose deprivation時の細胞死について調べたところ、HIF-2およびそのnetworkがglucose deprivation耐性に関連していることが示した。最後に腎癌原発巣を次世代シーケンサーGenome analyzerを用いてdiscovery cohortとして、1腎摘後5年以上転移なく生存症例(n=27), 2腎摘、転移巣診断後4年以上生存症例(n=7), 3腎摘、転移診断後2年以内に死亡例(n=9),と3つのグループに分類しグローバルトランスクリプトーム解析を行ったところ、ARL4C高発現症例はハザード比167 (95%信頼区間4.71-1000, P<0.001)で独立した予後因子であった。次にvalidation cohortを用いて、腎癌原発巣を用いてARL4C発現を免疫組織染色法により調べたところ、ARL4C高発現症例は有意に予後不良であることが確認された(P<0.001)。
molecular LEGOによる概日リズム遺伝子ネットワークの再構成

人工的キメラ遺伝子群から構成される遺伝子ネットワークをショウジョウバエの培養細胞で再構成し、概日振動の発振メカニズムの基本特性に関して研究を行った。ポジティブおよびネガティブなフィードバックループから構成される緩和形振動型の遺伝子ネットワークにより比較的安定な4-6時間程度の短周期振動が生み出されることがわかった。そこで、ネットワーク構成因子の各種機能ドメインに突然変異を導入して、パラメータの変化が振動の安定性や周期にどのように影響するかを調べた。mRNAの崩壊効率については、作製したキ・メラ遺伝子の3'末端に鉄反応配列を組み込み、計測培地内に添加する鉄イオンの濃度を変化させて実験を行った。その結果、mRNAの崩壊が早いほど、振輻が大きく安定な振動が得られることがわかった。タンパク質の安定性に関しては、マウスのオルニチンデカルボキシラーゼ遺伝子由来のPEST配列とその変異体をsitedirected mutagenesis法を用いて作製した。半減期の計測を行ったところ、2時問と16時間の変異体がえられたので、これを用いて遺伝子ネットワークの再構成を行った。しかし、周期の安定性、振幅、周期には両者の間で明瞭な差はみられなかった。ただし、ポジティブおよびネガティブループを構成する因子の半減期が近いときに、より周期が安定である傾向が見られた。ネガティブ因子の核移行効率に関しては、ネガティブ因子として用いたGal80に結合して阻害効果を示すGal3を槽成的に発現させ、阻害効果に必須のガラクトース濃度を変えて調べた。Gal3による阻害が大きいとき、即ち、ネガティブ因子の核移行効率が悪いときには周期が延びる傾向があったが、概日周期まで延長することはできなかった。再構成された短周期振動は2025°Cの範囲では温度補償性を示すことを示唆するデータが得られたが、メカニズムの詳細に関しては明らかにできなかった。本年度は、まずmolecular LEGOで使用する各種の機能ドメインのクローニングを行った。続いて、それらを1つのvectorに順次クローニングすることによって、キメラ遺伝子を作製した。さらに、キメラ遺伝子の各ドメインに突然変異を導入することにより、転写活性、mRNAの安定性、タンパク質の崩壊速度などが変化したvariantを創出した。続いて、それらのキメラ遺伝子を各種の組み合わせで培養細胞に導入することで、人工的な遺伝子ネットワークを再構成した。これらの遺伝子ネットワークの発現モニターのために本年度購入した発光記録装置『ATTOクロノス』を用いた。まず最初に、単純な自己ネガティブフィードバックループ構造を再構成した。人為的に再構成したネットワークでも自己フィードバックが起きている結果が示されたが、振動の振幅や安定性は非常に低かった。各種パラメータを変化させたvariantを試したが、目立った改善はみられなかった。そこで、ネットワーク構造を改変し、正のフィードバックループを1つ加えて緩和振動型の遺伝子ネットワークを組み直したところ、非常に安定な振動が得られた。振動の周期は約2時間から6時間で、およそ96時間に渡って振動し続けた。これは、真核生物を使った遺伝子ネットワーク再構成系では始めての結果である。また集団レベルで振動が存続する(位相の同調性が高い)こと、非常に長期間振動が安定なこともこれまでの原核生物での実験とは異なっている。各種パラメータを変化させたvariantを調べると、抑制系ループを構成するmRNAの崩壊が早いほど振幅が大きくなる一方、タンパク質の崩壊速度が早いほど周期は長くなる傾向が得られた。次年度は、さらに長い周期、安定な振動、概日リズムに見られる周期の温度補償性を生じるためのネットワークデザインやパラメータ設定を探索する実験を行う予定である。昨年度の成果として、ポジティブおよびネガティブなフィードバックループから構成される緩和形振動型の遺伝子ネットワークにより4-6時間程度の短周期振動が生み出されることがわかった。

そこで、本年度は、ネットワーク構成因子のmRNAおよびタンパク質の安定性(崩壊速度)、ネガティブ因子とポジティブ因子それぞれをコードするplasmidの細胞への導入比率、ネガティブ因子の核移行および転写抑制率に関して変異体を作製して調べた。mRNAの崩壊効率については、作製したキメラ遺伝子の3'末端に鉄反応配列を組み込み、計測培地内に添加する鉄イオンの濃度を変化させて実験を行った。その結果、mRNAの崩壊が早いほど、振幅が大きく安定な振動が得られることがわかった。タンパク質の安定性に関しては、マウスのオルニチンデカルボキシラーゼ遺伝子由来のPEST配列とその変異体をsitedirected mutagenesis法を用いて作製した。半減期の計測を行ったところ、2時間と16時間の変異体がえられていたので、これを用いて遺伝子ネットワークの再構成を行った。しかし、周期の安定性、振幅、周期には両者の問で明瞭な差はみられなかった。ただし、ポジティブおよびネガティブループを構成する因子の半減期が近いときに、より周期が安定である傾向が見られた。ネガティブ因子の核移行効率に関しては、ネガティブ因子として用いたGal80に結合して阻害効果を示すGal3を構成的に発現させ、阻害効果に必須のガラクトース濃度を変えて調べた。Gal3による阻害が大きいとき、即ち、ネガティブ因子の核移行効率が悪いときには周期が延びる傾向があったが、概日周期まで延長することはできなかった。
亜熱帯モ-ド水の変動とその気候変動における役割の研究

本課題名で3年間行った研究は大別して3つの項目に分けることができる。以下各項目毎に成果の概要を記す。1.既存の海洋資料に対する解析日本海洋情報センタ-,東京都水試犬島分場,小笠原水産センタ-の所有する関連海域の資料を収集し,亜熱帯モ-ド水を対象とし多方面からの解析を行った。その結果,亜熱帯モ-ド水は冬季の対流混合により黒潮続流域で形成されること,季節の進行とともに黒潮再循環系により日本南方に移動することが分かった。この再循環系は,黒潮の蛇行,非蛇行によってその構造を大きく変えることも分かった。即ち,蛇行時は再循環系は蛇行の峰を挾み東西に2つ出来るが,非蛇行時は東西に長い1つの循環となる。従って,蛇行時には亜熱帯モ-ド水は日本南方への侵入がない。137^゚E断面資料からも確認された。2.黒潮のXBTモニタリングと観測船による亜熱帯モ-ド水の観測研究初年度以来,小笠原海運(株)所属の「おがさわら丸」を用いて原則として2カ月に1度のXBTモニタリングを行った。全部で15回に及ぶ。また,淡青丸・白鳳丸・望星丸などの研究観測船を利用し,本州南方海域の混合層や亜熱帯モ-ド水の分布の観測を行った。合計6回に及ぶ。これらの我々自身による観測資料においても,1項に述べた既存資料の解析で得た描像を支持する結果を得た。また,この資料に黒潮の蛇行の峰から表層の暖水が南方にバ-ストしている現象が観測された。NOAA衛星熱赤外画像とともに解析した。3.XBT水深算出式の再検討2項に述ベた黒潮モニタリングの精度を高める為,XBT水深算出式をこの間蓄積してきたCTDーXBT比較実験資料を用いて再検討した。その結果,メ-カ堤出の式は落下速度が過小評価である事を示した。全部で15回に及ぶ。合計6回に及ぶ。今年は初年度であることをふまえ、東京と小笠原を結ぶ定期航路船によるXBTモニタリングの準備、資料の収集とその予備解析を行った。主な研究実績は以下の通りである。1.XBT(投棄式水深水温計)による黒潮のモニタリング「おがさわら丸」(小笠原海運株式会社)による観測を行うため、XBTコンバータろ記録装置を購入し、1988年8月の航海で試験を実施した。装置、解析プログラム等全て順調であり、2カ月に1度モニタリングを行うこととし、11月、1989年2月、3月に実施した。このモニタリングの結果は、速報として国内20の機関に送付している。このモニタリングから現在明らかになったこのことは、東京と小笠原の間は表層水温構造とその変動から、黒潮流軸までの沿岸域、黒潮強流帯域、反流域、亜熱帯前線域に分けられることがわった。また、亜熱帯モード水は、3029°Nを中心とする反流域を東から西へと日本南方域へと流入することもわかった。2.小笠原水産センター「興洋」の水温資料の解析父島にある小笠原水産センターの「興洋」による水温資料を、1973年の観測開始以来現在までの分を計算機入力し、解析を行った。その結果、1に記したように小笠原近海は亜熱帯前線の南に位置していること、亜熱帯モード水はこの海域では形成されないことがわかった。

さらに、亜表層の亜熱帯モード水は、年々変動の他に大きな数年周期の経年変動を持っていることが分かった。3.海上気象資料の解析亜熱帯モード水の形成に及ぼす大気の変動、逆に大気に対する亜熱帯モード水の役割を調べるため、北太平洋上の風の応用場の解析、海面フラックスのデータセットの作成を行った。本格的解析は次年度行う。初年度に続き今年度は以下に挙げる各項目について研究を進めた。1.XBTによる黒潮のモニタリング小笠原海運(株)所属の「おがさわら丸」によるXBT観測を2ヵ月に1度の割合で行った。年度末までに前年度と合せ9回に及ぶ。また、6月と11月には、研究船を用いた観測も行った(淡青丸、望星丸)。これらの資料と他機関の資料を解析し、1989年冬季は混合層の発達が悪かったこと、非蛇行流路を黒潮がとっていたため、亜熱帯モ-ド水の日本南方への流入が顕著であることがわかった。2.日本海洋デ-タセンタ-(JODC)提供の各層観測資料の解析標記資料をふたつの観点から解析した。ひとつは黒潮の蛇行・非蛇行に伴う亜熱帯モ-ド水の分布と移動で、双方の期間でモ-ド水の性質や分布・移動が全く異なることがわかった。これは黒潮の蛇行・非蛇行に伴う黒潮反流、広く黒潮循環系の相違による。すなわち黒潮の蛇行時には、黒潮続流で形成された亜熱帯モ-ド水は、日本南方への侵入を阻止される。ふたつ目は、黒潮そのものが運ぶ水塊の経年変動を明らかにする試みである。このため、水温躍層の深さを用いた座標系を新たに導入した。今年度は、1に述べた断面に適用し、その有効性を確かめた。3.旧海軍水路部の広域一斉観測資料の解析旧海軍水路部は、19381942年にかけて西部北太平洋を対象として、多数船による一斉観測を行った。これまでこの資料に対する詳細な解析例はない。今年度は1940年夏季の資料を解析した。その結果、当時黒潮は蛇行していたため、伊豆海嶺の東西では亜熱帯モ-ド水の水温が2°C以上異なること、続流域のモ-ド水は現在のモ-ド水に比しても1°C程度低いことがわかった。本研究の最終年度となる今年度は以下に挙げる各項目について研究を進め,さらに本研究のまとめを行い,成果報告書を作成した.1.黒潮のXBTモニタリングと観測船による亜熱帯モ-ド水の観測小笠原海運(株)所属の「おがさわら丸」によるXBT観測を2カ月に1度の割合で行った.年度末までに6回行うことができた.また,今年度も研究観測船淡青丸(KTー90ー5)と白鳳丸(KHー91ー1)の航海に参加し,本州南方の混合層と亜熱帯モ-ド水の分布の観測を行った.これまでの資料も合せ伊豆海嶺上の黒潮域の水温構造の季節変化を考察した所,冬季続流域で形成された亜熱帯モ-ド水が,季節の進行とともにこの断面に侵入していることが確認された.2.XBT水深算出式の再検討上記1項に述べたXBTの水深は,プロ-ブの海面着水からの経過時間で評価される.メ-カが提出している算出式が妥当であるか再検討を行った.これまで蓄積されたXBTーCTD比較実験資料の検討から,XBTメ-カの提出している算出式は落下速度を過小評価していることを再確認した.また,比較資料毎に算出式は系統的にばらつくことが分かった.しかし,この原因究明までには至らなかった.3.黒潮からの暖水のバ-スト現象に対する事例解析研究初年度に行った研究船資料に,黒潮の南方の表層に暖水が見られた.この期間に人工衛星NOAA熱赤外画像を集め観察した所,黒潮の蛇行の峰の部分から黒潮表層水が南西に突出したものであることが分かった.
低濃度フッ化物の腎機能への影響に関する研究(加齢に伴う腎機能低下との相互影響)

研究総括体内に吸収されたフッ物はそのほとんどが腎臓から排泄されるため、高濃度のフッ素暴露のみならず長期にわたる低濃度のフッ素暴露でも腎障害をきたすことが動物試験により確認された。健常者では尿中フッ素量は生体へのフッ素の負荷量をよく反映し、一般環境からの摂取やフッ化物作業者における暴露の指標として広く用いられている。地域住民を対象とした検診結果および動物試験に、より尿中へのフッ素の排泄は腎でのクリアランスに依存しており、もし腎機能の低下がある場合、例えば慢性腎炎や腎不全の患者のみならず健康な個体でも中高齢化とともにフッ素の排泄障害と体内への蓄積が示唆されることが確認された。腎フッ素クリアランス値はクレアチニンクリアランス値に比べて40歳台までは比較的穏やかな減少傾向にとどまるが50歳台以降では急激な低下を認めた。さらに動物を用いたフッ化ナトリウム負荷試験ではフッ素クリアランスが低下し血中フッ素濃度が高く維持されること成績を得た。体内に吸収されたフッ素はその大半が24時間以内に排泄されるが、この排泄率は腎機能の低下とともに減少し、もし腎フッ素クリアランス値が20%低下すればフッ素の24時間における排泄率も20%減少することが確認された。わが国でも増加しつつある腎透析患者では血中フッ素濃度が高く維持され、アルミニウムなどの他の元素とともに骨や脳の病変とのかかわりから問題とされてきた。最近では透析液の脱イオン化などによりこれらの疑問は解消されたとする報告がみられる。しかし本研究の成績より、現在一般に使用されている透析膜自体の性格などから血中フッ素は十分に除去しえず、これらの問題は解消されたとする根拠が得られなかった。近年、わが国の産業界では作業者の中高齢化が急速に進みつつある。このような状況においてフッ物などの有害物を長期にわたって取り扱う作業者が今後さらに増加することが予想される。したがってこれら作業者の健康管理の基準はそれぞれの作業環境において個々の作業者の加齢による腎機能の低下などの生理的状態を考慮した上で評価することが強く望まれる。フッ化物取扱い作業者では、生体に対して様々な影響が報告されている。体内に取り込まれたフッ素(F)は、ほとんどが腎臓から排泄されるため、腎毒性に関する報告も多い。本研究では、フッ化物暴露の腎への影響について、近年、近位尿細管障害の指標として注目されているα-glutathion-S-transferase(GST)を中心に、creatinine(Cr)やN-acetyl-β-D-glucosaminidase(NAG)などの腎機能障害指標や、尿中フッ素排泄との関係を検索した。8週齢のWistar系SPF雄性ラットにフッ化ナトリウム(NaF、Fとして0.135mg/g)を経口投与した。その後2週間にわたり代謝ケージにて24時間尿を採取するとともに、各項目の分析を行った。尿中GSTはELISA法、尿中NAGはMCP-NAG法、尿中クレアチニンはJaffe法、尿中F量はイオン電極法にて分析した。統計的検定の有意水準はP<0.05とした。F投与後2日間にわたり顕著な尿量の増加がみられたが、その後徐々に投与前値に戻った。尿中F量は投与後1日目は急激な増加を示すが5日後には前値に近い値にまで戻った。尿中NAGは投与後1日目に急速な増加を認めたが、2日目以降前値とほぼ同じ値を推移した。