hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数の環境因子を反映した生痕相モデルの構築

生痕化石の群集組成(生痕相)を解析することで,地層形成時の堆積環境を復元でき,当時の海底生態系についての古生態情報を得ることができる.しかしながら,生痕化石から古生態・古環境情報を得るためには,まず現世生痕についての知見を得て,その意義を検証する必要がある.本申請課題では,現世海浜において生痕相と環境因子との関連性を調べ,地層中の生痕化石の古生態・古環境学的意義を検証した.具体的には,海洋において最も激しい環境変化を示す浅海域において,水深,堆積物の状態(粒度など),河川からの距離などにより,生痕相がどのように異なるかを明らかにした.2013年度には,茨城県の鹿島灘でのフィールド調査(潜水調査)を行い,現世生痕相を調べた.鹿島灘には海岸線に沿って約60 kmにわたって砂浜海岸が発達しており,この海浜システムの中では波浪条件,塩分,水温はほぼ同じである.その一方で,この海浜システムの中で南北で変化する環境因子も存在する(堆積物の粒径など).このことは,鹿島灘の南北で,異なる海底生態系が存在することを示唆している.したがって,鹿島灘は環境因子と生痕相との関連性を調べるに当たり最適な場所であるといえる.以上を踏まえ,鹿島灘において海岸線沖合約2 kmに伸びる測線を5本設け,現世生痕に関する調査をおこなった.約1 mの深さの堆積物コアを採取し,その内部構造(物理的堆積構造及び生痕)を観察した.また,海底に生息する大型の底生生物も採集し,生痕形成者を調べた.調査の結果,各測線間で生痕の発達度合いが異なることがわかった;北側ほど生物撹拌の程度は大きいことが判明した.さらには,アナジャコ類やブンブクウニ類といった生物が,開放性砂浜海岸の潮下帯において重要な生痕形成者であることがわかった.前年度(2013年度)には,茨城県鹿島灘における生痕相の分布を調べることを目的として,広域的なフィールド調査を実施した.その結果を踏まえて2014年度には,2013年夏季に茨城県鹿島灘で採取した海底堆積物および堆積物コアの各種解析を実施した.海底堆積物の総有機炭素量(TOC),総窒素量(TN),および炭素・窒素の安定同位体比(δ13Cおよびδ15N)を測定した.また,前年度に実施している粒度組成の結果も合わせて解釈し,鹿島灘内における底質環境の差異を考察した.その結果,鹿島灘では北側ほど細粒な堆積物が分布していることが分かった.また,鹿島灘の南北の両端はそれぞれ利根川および那珂川の影響を受けていることが判明した.これらの結果は,堆積物コア中に見られる生痕の発達度合いとも相関があることから,各種環境因子と生痕相の関係性を評価するうえで重要な知見を得ることができた.また,2014年度にも鹿島灘においてフィールド調査を実施し,大型底生生物の採集および海底堆積物の採取を実施した.これにより,2013年度および2014年度と2年分の野外観測データを得ることができ,調査海域における生痕形成者についての知見を蓄積することができた.得られた観測結果は2013年度および2014年度とほぼ同一であることから,この海域における大型底生生物の分布,および生痕相の分布は変動しておらず一定であることが分かった.今年度は岩手県船越湾の海底において生痕相についての野外調査をおこなった.この湾では,2011年3月の大津波により,海底から大型の底生生物が消滅したことが報告されている.そして,津波から1年半後の2012年以降は,底生生物が再加入していることが確認されている.再加入した底生生物の中には,重要な生物撹拌者であるオカメブンブクEchinocardium cordatumも含まれている(Seike et al., 2013).したがって,今現在のこの湾の海底堆積物を調べることで,海底面からどれくらいの深さまで生物攪拌が影響しているかを詳細に明らかにすることができる.海底から堆積物コア(最大長さ70 cm)を採取し,その試料をX線CT撮影および断面の観察をすることで,船越湾の生痕相の状態を調べた.その結果,船越湾では海底面から最大で深さ20 cmまでの範囲にオカメブンブクの活動の痕跡が明瞭に認められた.それより深い箇所ではオカメブンブクの生痕は観察されなかった.このことは,オカメブンブクが海底下20 cmの深さまで堆積物を撹拌していることを意味している.生物攪拌が海底面からどれくらいの深さまで影響しているかを,フィールドにおいて調べることは通常は困難であるが,本研究のようにイベント直後であれば正確にかつ定量的に解明できることが明らかとなった.三陸沿岸の他の海域においても本研究と同様の手法を用いることで,生物撹拌が影響する深度についての情報がさらに得られることが期待できる.生痕化石の群集組成(生痕相)を解析することで,地層形成時の堆積環境を復元でき,当時の海底生態系についての古生態情報を得ることができる.しかしながら,生痕化石から古生態・古環境情報を得るためには,まず現世生痕についての知見を得て,その意義を検証する必要がある.本申請課題では,現世海浜において生痕相と環境因子との関連性を調べ,地層中の生痕化石の古生態・古環境学的意義を検証した.

具体的には,海洋において最も激しい環境変化を示す浅海域において,水深,堆積物の状態(粒度など),河川からの距離などにより,生痕相がどのように異なるかを明らかにした.調査海域の海底堆積物および堆積物コアの各種解析が順調に進展しているため.古生物学,海洋生物学2013年度および2014年度にフィールド調査で得られた海底堆積物,堆積物コア,大型底生生物採集結果などの解析結果をまとめ,浅海環境における環境因子と生痕相の関係性を明らかにしていく.そして,浅海成の地質記録に見られる生痕化石についての古環境・古生態学的知見を得る.本研究課題を遂行するに当たり必要不可欠なコアサンプリングが成功し,生痕相解析・生物相解析等の作業が順調に進展しているため.コアサンプルに見られた生痕相と調査測点の環境因子を比較し,両者の関係性を詳細に明らかにしていく.また,これまでのフィールド調査では海水中の懸濁態有機物,堆積物,生痕形成者のサンプルをも採取している.今後は,その炭素・窒素の安定同位体比を測定する予定である.この作業により,それぞれの生痕形成者の摂餌生態(何を食べているか)を解明する.さらに生痕形成者の飼育実験も行い,実際にどのような行動を堆積物中でしているかを解明する.以上の項目を実施し,各生痕形成者の生態情報を得るとともに,対応する生痕化石についての古生態学的知見を得る.
含カルコゲン遷移金属錯体に光反応における分子磁性の動的挙動

含硫黄遷移金属錯体(メタラジチオレン)の光反応における磁性の特異なな挙動を検討した。1)メタラジチオレン錯体のS,S-ジアルキル誘導体は光照射によって、室温、ベンゼン溶液中で100s以上の長寿命を持特異なラジカル種が生成する。その挙動を架橋型付加体について調べた。1,4-ブタンジイルを架橋部位とするニッケル錯体の光解離は3段階で進み、10s程度の寿命で再結合して元に戻るのと、さらに長寿命の遊離のジチオレンに解離する金属錯体ラジカルが存在することを結論した。同種の反応が、パラジウム、白金錯体においても起こる。中間に生成する金属錯体ラジカルの寿命は、Pd>Ni>Ptの順であり、パラジウムを中心金属とする錯体ラジカルの寿命は数十分に達する。架橋部位がノルボルナン-2,3-ジイルの場合には、光解離の効率が、1,4-ブタンジイルを架橋部位とする錯体の1,000倍程度に高まる。一方、ベンゼン溶液での光反応においてはESRでラジカル検出することが出来なかった。結晶状態で光解離を行った場合、ESRで金属錯体ラジカルが検出されることから、非常に短い寿命の金属錯体ラジカルを経由する多段階反応であると考えられる。2)ビス(ジチオラト)ニッケル錯体および1,4-ブタンジイル付加体が、光照射下で溶媒であるベンゼンに異常な核スピンの分極を誘起するというこれまで報告されたことの無い、異常な現象を見いだし、その機構を検討している。(東北大、安積教授、前田博士らとの協同研究)含硫黄遷移金属錯体(メタラジチオレン)の光反応における磁性の特異なな挙動を検討した。(東北大、安積教授、前田博士らとの協同研究)
肺がん治療標的としての上皮間葉系細胞転換 (EMT) 関連分子同定の研究

本研究の目的は肺がんの新規治療標的としての上皮間葉系細胞転換(EMT)関連分子の同定である。複数のEMT転写因子遺伝子が発見されているがそれらの中でどの転写因子が優位に作用しているかは十分に明らかとなっていなかった。我々は、4つのEMT転写因子(ZEB1, TWIST, SLUG, SIP1)の中でZEB1が最も優位性をもって肺がんのEMTに寄与していることを発見した。さらに、ZEB1のノックダウンが肺がん細胞の足場非依存性増殖を強く抑制することを発見した。また、悪性胸膜中皮腫の増殖においてもZEB1が重要な働きをしていることを示した。以上の研究成果はZEB1が肺がんおよび悪性胸膜中皮腫における有望な治療標的であることを示唆した。本研究の目的は、肺がんの新規治療標的となり得る上皮間葉系細胞転換(EMT)関連分子を同定することである。そのために、平成20年度は以下の成果を得た。(1)まず、肺がん細胞株を上皮系と間葉系に分類することが可能であるかどうかを検討した。【方法】肺がん細胞株と肺がん臨床検体における上皮性マーカーであるE-cadherinと間葉系マーカーであるvimentinの発現をRT-PCRにて定量化した。【結果】肺がん細胞はE-cadherinあるいはvimentinのいずれかを優位に発現しており、これらの遺伝子の発現状態により上皮系と間葉系に分類することが可能であった。(2)次に、肺がん細胞株における既知の重要なEMT誘導遺伝子の発現と上皮系または間葉系の性質との相関関係を検討した。【方法】肺がん細胞株における6つのEMT誘導遺伝子の発現を定量化し、E-cadherinとvimentinの発現との相関を検討した。【結果】幾つかのEMT誘導遺伝子は肺がん細胞株において強発現していた。また、間葉系の性質との相関関係も認められた。これらの結果は、肺がんにおけるEMTの存在を強く示唆した。更に、肺がんにおいて特に重要な治療標的としての可能性を持つEMT誘導遺伝子を特定した点において重要である。平成21年度はそれらの遺伝子の生物学的意義を不死化正常気管支上皮細胞株への遺伝子導入実験等によって更に研究する予定である。研究代表者は、これまでにE-cadherinとVimentin分子の発現パターンにより肺がん細胞株と臨床検体を上皮系と間葉系に分類することが可能であることを発見した。平成21年度は、さらに、既知の重要なEMT誘導遺伝子の肺がん細胞株における発現を定量的PCRにて測定し、それらの発現と上皮系または間葉系の性質との相関関係を検討した。結果は、幾つかのEMT誘導遺伝子は細胞の間葉系の性質と強い相関関係を示した。以上の結果は、それらのEMT誘導遺伝子が肺がん細胞の間葉系の性質の維持に寄与していることを示唆した。次に、間葉系の性質と最も強い相関関係を示したEMT誘導遺伝子の肺がんの悪性形質獲得への寄与を評価した。このEMT誘導遺伝子をRNA干渉によってノックダウンしたところ増殖抑制とアポトーシス誘導を示した。この結果は、このEMT誘導遺伝子が肺がんの治療標的となり得る事を示唆した。これらの結果を受けて、平成22年度は、この遺伝子を標的とした治療の臨床応用の可能性を検討するために、ベクターを用いた遺伝子ノックダウンによるヌードマウスに異種移植した肺がん細胞株の増殖抑制効果を検討する。【研究の目的】肺がんの新規治療標的となり得る上皮間葉系細胞転換(EMT)関連分子を同定する。【平成22年度の成果】肺がんのEMTの維持においてEMT誘導転写因子であるZEB1遺伝子が大きな役割を果たしていることを発見した。複数のEMT制御転写因子の中でZEB1遺伝子の発現が肺がんのEMT形質と最もよく相関した。また、RNA干渉を用いたZEB1遺伝子のノックダウンが肺がん細胞の足場非依存性増殖(軟寒天中でのコロニー形成)、足場依存性増殖(液体培養中でのコロニー形成)を強く抑制し、また、アポトーシス(切断型カスペース3の発現にて評価)が誘導されることを発見した。さらに、ZEB1遺伝子ノックダウンによる肺がん細胞の増殖抑制効果をインビボの実験にて評価した。ZEB1遺伝子を標的としたショートヘアピンRNA発現ベクターをZEB1高発現細胞株NCIH460に導入した。ZEB1遺伝子ノックダウン

肺がん細胞はコントロール(GFPを標的としたショートヘアピンRNA発現ベクター)に比べヌードマウス皮下での腫瘍形成能力が強く抑制された。これらの結果はZEB1遺伝子の肺がん治療標的としての有用性を強く示唆した。また、悪性胸膜中皮腫細胞においてもZEB1遺伝子ノックダウンが細胞増殖を抑制することを発見した。最後に、ZEB1遺伝子のノックダウン細胞を用いマイクロアレイ発現解析を行いZEB1遺伝子の発現によって影響をうける遺伝子群を特定した。
SCIDマウスにおけるヒト慢性関節リウマチの再現とT細胞受容体の解析

種々のstageの慢性関節リウマチ(RA)患者より膝関節液を採取し、比重遠心法でリンパ球系細胞の分離を行ったが、移入に必要な細胞数を得ることは非常に困難であった。分離に成功した症例の細胞をSCIDマウスの腹腔内および静脈内に移入し、経時的に眼窩動脈より採血しながら関節炎発症の有無を観察した。移入後12週間にわたり肉眼的に観察し、血清中のリウマチ因子抗体産生量をELISA法を用いて測定したが、コントロールと比較して有意な変化は認められなかった。更に同様な細胞移入を、RA患者から得た末梢血および骨髄血のリンパ球系細胞をドナーとして行ったが、現在までのところ関節炎発症等有意な変化は認めていない。今後も症例を増やして細胞移入を行っていく予定であるが、移入するリンパ球系細胞をT細胞に限定し、場合によっては移入に必要な細胞数を得るためにクローニングを行った後細胞移入を行い、RAモデルマウスの作成を行う。マウスに関節炎を誘導できた場合、移入したリンパ球系細胞について、T細胞受容体のレパトア-をPCR法にて解析し、関与について検討する予定。
相対運動知覚の機能と発達に関する心理物理学的および生理学的検討

本年度前期(2008年4月から同9月まで)は、ロンドン大学ユニバーシティカレッジ・心理学部のJanette Atkinson教授らの研究グループと共同研究を実施した。ロンドン大では主に、放射状の拡大・縮小運動を観察時の脳活動について、ヒト成人と乳児を対象とした脳波測定実験を行った。その結果、成人と乳児とでは、拡大・縮小運動の提示によって活動する大脳皮質領域が異なる可能性が示唆された。さらに成人と5ヶ月児とでは活動領域は異なるものの、拡大・縮小運動に対する大脳皮質の反応特性(拡大よりも縮小運動に対してより活発な脳活動を生じる)は類似していたのに対して、生後3ヶ月児では成人や5ヶ月児とは異なり、拡大・縮小運動に特徴的な脳活動は非常に弱く、また両運動間で有意な差も認められなかった。これらの結果から、放射運動処理に関連する神経機構が生後3から5ヶ月の間で大きく変化すること、さらに生後5ヶ月の時点においても放射運動知覚には成人とは異なった神経機構が関与している可能性が明らかとなった。これらの成果については2008年度日本基礎心理学会で発表を行い(優秀発表賞受賞)、また2009年5月に開催されるVision Sciences SocietyAnnualmeetingにおいて発表予定である。本年度後期(2008年10月から2009年3月まで)は、主にヒト成人を対象とした心理物理学的研究を実施し、放射状の拡大運動からの3次元知覚特性や、放射運動知覚と前庭情報の統合による自己運動知覚特性に関する研究を行った。前者の研究についてはすでに国際学術誌に投稿中であり、また後者については第17回人間工学会システム大会で発表を行い、現在国際紙への投稿を準備中である。また、京都大学霊長類研究所との共同研究として、ニホンザル乳児を対象とした行動実験を実施した。この研究はニホンザルにおける放射運動知覚の初期発達過程について検討したもので、現在までに必要なデータを収集し終わり、現在、国際紙への投稿原稿を準備中である。本年度は、国内ではヒト成人と乳児、およびサル乳児を対象とした行動実験を実施した。成人を対象とした実験では、放射状の拡大・縮小運動や、時計回り・反時計回りの回転運動、渦巻運動といった複数の相対運動パタンに対する感度がそれぞれ互いに異なることがわかった(研究業績9)。すなわち、放射運動は回転運動よりも検出されやすく、さらにそれら2種類の運動検出は渦巻運動の検出よりも容易に行われることが示された。また成人と同じく、発達初期の乳児もまた、異なった相対運動パタンに対して異なった感度傾向を持つことが明らかになった(研究業績1、5、7)。これまで、相対運動に対する感度は生後数ヶ月の間に急激に発達することが知られていたが、放射運動に対する感度は回転運動に対する感度よりも早く発達し、また同時期において放射運動感度は回転運動感度よりも有意に高いことが明らかになった。こうした結果は、成人と同様の相対運動知覚の基礎的な枠組みが生後数'ヶ月という発達の極めて初期の段階でも存在することを示唆する。また現在、ニホンザル乳児を対象とした比較発達実験を実施中であり(研究業績2)、同様の発達傾向がヒト以外の霊長類にも存在するか否かを検討する予定である。また上記の一連の行動実験によって得られた知見について生理心理学的観点からの検討を加えるために、1月から3月にかけてロンドン大学ユニバーシティカレッジにおいてヒト成人・乳児を対象とした脳活動測定実験を行った。成人、または乳児が拡大・縮小運動や回転運動刺激を観察中の脳波を測定、分析した。その結果、上記の行動実験で見出された、異なった運動パタンに対する感度の差異や発達傾向の違いなどが、それぞれの運動パタンの処理に特化した神経的基盤が異なることによって生じている可能性が示唆された。
他者の意見の引用を考慮したオピニオンマイニング

本研究課題では、時事問題が与えられたとき、それに対する人々の意見を集約・分析し、わかりやすい形式でユーザに提示する手法を探究する。本年度は、他者の記事の引用を含むブログ記事の極性判定、すなわちブログ記事が時事問題に対して肯定的あるいは否定的意見を述べているかを判定する問題に取り組んだ。提案手法では、昨年度に研究した手法を用いて、まずブログ記事をブロガー自身が書いたテキストと他の記事から引用されたテキストに分割する。次に、ブロガーが書いたテキストの極性、引用されたテキストの極性、および引用関係をそれぞれ解析する。引用関係とは、ブロガーがどのような立場で他の記事を引用したかを表す関係であり、順接(引用した記事に賛成)、逆接(引用した記事に反対)、無関係のいずれかとする。これら3つの解析結果を総合的に判断する27種類のルールによって、ブログ記事全体の極性を決める。例えば、ブロガーのテキストの極性が中立、引用した記事の極性が肯定、引用関係が逆接のとき、ブログ記事全体の極性を否定と判定する。また、ブロガーのテキストの極性が肯定、引用した記事の極性が否定、引用関係が順接とき、ブロガーが書いたテキストの極性と引用したテキストの極性が矛盾しているので、タイブレークのルールを適用する。具体的には、ブロガーのテキストならびに引用されたテキストの極性を強さを比較し、強い方の極性をブログ記事全体の極性と決める。評価実験の結果、提案手法の極性判定の正解率はベースラインを5%程度上回ることを確認した。他のテキストの引用を含むブログ記事の極性判定については、テキストの極性判定の正解率の向上や引用関係を解析する手法の洗練など、いくつか改良・改善の余地は残されているが、引用を考慮することでブログ記事の極性判定の正解率を向上させることに成功している。したがって、概ね当初の計画通りに進んでいると言える。今後の課題として、ブロガーが書いたテキストの極性判定、および引用されたテキストの極性判定の正解率を向上させる。これまでの研究では、時事問題について意見を述べたテキストに極性を付与した訓練データが存在しなかったため、ホテルのレビュー文に極性を付与したデータを訓練データとして極性判定の分類器を学習していたが、訓練データとテストデータのテキストの種類が異なるため、正解率は十分に高いとは言えなかった。そのため、分野適応の手法を応用し、これまでに使用した大量のホテルのレビュー文のデータと、少量の時事問題のテキストに極性を付与したデータを組み合わせることで、極性判定の正解率を向上させる。また、順接、逆接、無関係などの引用関係を解析する技術については、現状ではキーワードのマッチングに基づく手法を用いていたが、機械学習に基づく手法など別の手法も探究する。次に、与えられた時事問題に対し、複数のテキスト間の引用・被引用関係を可視化した意見グラフを構築する。被引用テキストを中心に、それを引用した記事をその極性(賛成か反対か)とともに二次元空間上に配置し、時事問題に対する意見を俯瞰的に見ることができるグラフを作成する。本年度は、提案手法を構成する要素技術のうち、ブログ記事における他のテキストの引用箇所を同定する技術を研究した。まず、10個程度の時事問題に対し、それに対して意見を述べているブログ記事を収集した。記事を収集するブログサイトはYahoo!ブログとした。その際、キーワード検索で得られたブログ記事のうち、明らかに個人の意見が述べられていないものは除外した。次に、収集したブログ記事における他のテキストの引用箇所を人手で分析した。その結果、他のテキストの引用としては、他者のブログ記事よりも新聞などメディアの記事を引用することが多いことがわかった。また、引用したテキストに述べられている意見と反対の意見をブロガーが述べている事例も確認した。このような事例は、ブロガーの意見と反対の極性を示唆する単語が引用記事内に出現するため、ブログ記事の極性判定を誤りやすい事例であり、本研究課題で解決に取り組むべき主たる問題である。引用箇所の特徴として、「転載」「掲載」などの特定のキーワードが出現することや、フォントなどのスタイルが変更されていることなどが明らかになった。ブロク記事のHTMLファイルを構造解析した上で、上記の手がかりを特徴量として抽出するシステムを作成し、これをもとに引用箇所を自動検出するモデルを機械学習した。引用箇所を自動検出するモデルは、特徴量の変更や機械学習アルゴリズムの変更など、いくつか改良・改善の余地は残されているが、その基本的な設計は既に完了している。したがって、概ね当初の計画通りに進んでいるといえる。

例えば、ブロガーのテキストの極性が中立、引用した記事の極性が肯定、引用関係が逆接のとき、ブログ記事全体の極性を否定と判定する。また、ブロガーのテキストの極性が肯定、引用した記事の極性が否定、引用関係が順接とき、ブロガーが書いたテキストの極性と引用したテキストの極性が矛盾しているので、タイブレークのルールを適用する。具体的には、ブロガーのテキストならびに引用されたテキストの極性を強さを比較し、強い方の極性をブログ記事全体の極性と決める。評価実験の結果、提案手法の極性判定の正解率はベースラインを5%程度上回ることを確認した。他のテキストの引用を含むブログ記事の極性判定については、テキストの極性判定の正解率の向上や引用関係を解析する手法の洗練など、いくつか改良・改善の余地は残されているが、引用を考慮することでブログ記事の極性判定の正解率を向上させることに成功している。したがって、概ね当初の計画通りに進んでいると言える。引用箇所の自動検出については、昨年度までに作成したモデルを微調整し、検出精度を更に向上させる。その後、テキストの極性判定を行う手法を探究する。評価語辞書に掲載されている評価語、時事問題を表すキーワードの近傍もしくは係り受け関係にある単語、否定表現、意見の強さを表す副詞や強調表現などを手がかりとして、テキストの極性を判定する。さらに、ブログ記事が他のテキストを引用しているときは、引用箇所以外のテキストの極性、引用箇所の極性、引用の種類の3つも考慮して極性判定を行う。次に、与えられた時事問題に対し、複数のテキスト間の引用・被引用関係を可視化した意見グラフを構築する。被引用テキストを中心に、それを引用した記事をその極性(賛成か反対か)とともに二次元空間上に配置し、時事問題に対する意見を俯瞰的に見ることができるグラフを作成する。最後に、要素技術(引用箇所同定や極性判定)の評価や、意見グラフの有効性の主観的な評価を行い、提案手法の有効性を確認する。今後の課題として、ブロガーが書いたテキストの極性判定、および引用されたテキストの極性判定の正解率を向上させる。これまでの研究では、時事問題について意見を述べたテキストに極性を付与した訓練データが存在しなかったため、ホテルのレビュー文に極性を付与したデータを訓練データとして極性判定の分類器を学習していたが、訓練データとテストデータのテキストの種類が異なるため、正解率は十分に高いとは言えなかった。そのため、分野適応の手法を応用し、これまでに使用した大量のホテルのレビュー文のデータと、少量の時事問題のテキストに極性を付与したデータを組み合わせることで、極性判定の正解率を向上させる。また、順接、逆接、無関係などの引用関係を解析する技術については、現状ではキーワードのマッチングに基づく手法を用いていたが、機械学習に基づく手法など別の手法も探究する。
演算子形式による重力場の量子論の研究

ゲージ場や重力場の量子論において物理的S行列のユニタリティに影響するBRS singlet pairが、共変ゲージの2次元量子重力において存在することを明らかにした。この成果は論文“A Simple Example of the BRS Singlet Pair"として、Progress of Theoretical Physics誌に掲載された。BRS singlet pairが存在するとユニタリティが破れる危険があるが、de Donderゲージの量子アインシュタイン重力では、理論がもつ高い対称性によって、ユニタリテイが保証されることを証明した。この成果は論文“Resolution of the BRS-Singlet-Pair Problem in Quantum Einstein Gravity"として、Nuclear Physics B誌に掲載予定である。共変ゲージと光錐ゲージの2次元量子重力において明らかにされた新しいタイプのアノマリーが、より単純なモデルでも同様に存在することを示した。この単純なモデルはアノマリーのない自由場理論に帰着できるものであるため、その相違について解析を行ない、超関数における結合則の破れとの関連を明らかにした。この成果は“Anomaly Problem in a Simple Model Analogous to the Lightcone-Gauge Two-Dimensional Quantum Gravity"(Preprint RIMS-1130)として現在投稿中である。
RNAポリメラーゼの活性化機構の分子論的解析

本研究は転写の活性化がRNAポリメラーゼαサブユニット間相互作用、プロモーターDNAとの相互作用の視点からどのように説明され,mRNA合成というRNAポリメラーゼの機構とどう結びつくかを明確にすることを目的とし、具体的には(1)大腸菌RNAポリメラーゼの各サブユニット、機能ドメインの溶液内構造を決める。(2)RNAポリメラーゼホロ酵素中でのサブユニット相互作用の様式を明らかにする。(3)RNAポリメラーゼサブユニットと転写活性化因子との相互作用様式を解明する。(4)活性化の分子論的解釈を行う、ということを行なってきた。その結果(1)ではαサブユニットのN末端側ドメインの溶液内構造決定が試みられ、2次構造はほぼ決まったところで結晶構造が発表されてしまったので中断した。σサブユニットのC末端1/4はDNA結合能を持つとされている部分の80残基の2次構造は決定したが、3次構造には至らなかった。そこで、高度好熱菌、Thermus thermophilus HB8をとりあげ、クローニング、αサブユニットの遺伝子の同定を行い、発現系を作り、αCTBの構造を決定し、E.coliのものと比較した。(2)に関してはαCTDオペレーターDNA、活性化因子の3者複合体のNMRスペクトルが解析され、αCTDは直接CRP、オペレーターDNAとは相互作用しないが、3者混合となった中で初めてDNAにくっつくようになることがわかった。(3)ではαCTDとUPエレメントDNAとの相互作用の様式に関してαCTDはUPエレメントDNAのAクラスター部分の狭い溝を認識して結合するモデルを提出した。これらのデータをもとにして活性化機構を論じた。(1)大腸菌RNAポリメラーゼのαサブユニットのC末端ドメイン(αCTD)とN末端ドメイン(αNTD)の間に非常に柔軟なリンカー部分が存在することが明らかとなった。(2)αCTDはAとTに富むUPエレメントと結合する。AAATTTという配列を含むDNAオリゴマーについて調べた結果、特異性は低いが、DNAの副溝側から結合している可能性が高いことがわかった。(3)αNTDはアミノ酸数235あり、会合しやすい。コール酵素の界面活性剤で可溶化し、αプロトンをD化した試料について、3次元NMRを測定することに成功し、主鎖のアミドプロトンの85%の帰属に成功した。2次構造を決めたところ、3本のαヘリックスと5本と6本のβ鎖から成る2枚のβシートから成ることがわかった。(4)σ70の領域4部分はプロモーター-35領域に結合する部分として知られている。84残基からなるC末端部位を発現し、陽イオン界面活性剤で可溶化してNMRによって2次構造を決定したところ、4本のαヘリックスからなり、予想されていたヘリックス-ターン-ヘリックスの存在も確認された。(5)高度好熱菌Thermus thermophilusHB8のαRNAポリメラーゼαサブユニットのC DNAを検索し、オペロンを同定した。前後にリボソームのサブユニットのgene4個を含んでおり、このことはE.coliなどと似ているが、プロモーターが完全には決まっていない。αサブユニット自身はアミノ酸数315と大腸菌のものと比べて16残基程短い。(6)1342残基より成るβサブユニット(151K)の限定分解を行ったところ、N末端5060K、C末端3545Kのフラグメントが得られ、α_2β複合体で限定分解すると、βサブユニットの750番目付近でαサブユニットと接触していることがわかった。研究実施計画に従って研究実績の概要を記す。(1)各サブユニットの構造:界面活性剤で可溶化したαNTDの構造は2次構造まで解析したところで、結晶構造が発表されたのでそれ以上の解析は止めた。

結晶構造と比べて、溶液の2次構造もほとんど同じだったが、一部β鎖の位置の違うものがあった。β ́サブユニットのトリプシンによる限定分解マッピングと他のサブユニットの複合体形成の実験から、N末端800955、C末端450600アミノ酸断片がα_2βと複合体を形成した。(2)αCTDと活性化因子との相互作用:αCTDとCRP(サイクリックAMP結合蛋白質)とは結合しないが、CRP結合部位を含むオペレータDNA存在下ではαCTD-と結合する。(3)高度好熱菌Thermus thermophilus αCTDの構造:前年度のクローニングに引き続き、溶液構造を決定した。大腸菌のそれと比較して大差ないが、大腸菌ではUP-elementに結合するサイトが決められているが、その部分は別種の残基になっており、DNAとの結合様式は違うようである。(4)αCTDとUPエレメントの相互作用:本年度最もすすんだ項目である。種々の長さの配列を持つUPエレメントフラグメントとの結合様式を調べたところ、AまたはT塩基に直接結合するのでなく、Aトラクトによって誘起される曲がった構造の狭い溝を識別して結合することがわかり、それにもとづいてモデルを提唱した。(5)柔軟なリンカーの役割:αCTDとαNTDの間に14残基からなるリンカー部分があるが、その役割を見るためにリンカーを短くしたもの、アミノ酸置換の実験が行われた。この長さは必須でしかもアミノ数の種類も何に変えても活性が落ちたので、リンカーの側鎖も何等かの働きを持っているに違いない。(6)プロモータDNAの構造:UPエレメント以外の解析は少し停滞した。しかし、それ以外にもσ70の機能マッピングなど予定以上に進行した。
うつ病の罹患経験によって増悪される脆弱性の脳病態の解明

うつ病の罹患経験と関連する脳病態を明らかにするため,うつ病患者,およびうつ病寛解患者の認知課題実施時における脳活動をfMRIを用いて検討した。その結果,幸せ記憶や悲しみ記憶の想起時と,想起後の安静時において,うつ病患者は健常者に比べて,特異的な脳活動の賦活を示した。さらに,大うつ病エピソードを多く経験するほど,自己制御や感情生起に関連する脳領域クラスターにおいて,特異的な結合性が認められた。本年度は,うつ病の再発をもたらす脆弱性に関連した神経基盤の解明するため,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて,うつ病患者における幸せ気分と悲しみ気分喚起時における脳活動の検討を目的とした。具体的には,うつ病患者と健常者に対して,抑うつに関連する脳活動を惹起することが確認されている気分誘導課題を実施し,課題実施中の脳内の賦活部位と,脳領域間の機能的結合性の解析を行った。本研究で用いられた気分誘導課題は著者らのグループによって作成された課題であり,情動価を伴う記憶を想起させることで,特定の気分状態を効果的に誘導可能であることが実証されている(Yamamoto et al., BMC Psychiatry, 2017)。解析の結果,幸せ記憶や悲しみ記憶の想起時と,想起後の安静時において,うつ病患者は健常者に比べて,特異的な脳活動の賦活を示した。さらに,うつ病の発症回数が多いほど,幸せ記憶の想起困難や,幸せ気分の持続困難といった行動傾向が示された。そのため,これらの結果はうつ病に特異的な病態の神経基盤と密接に関連する可能性が示唆された。また,気分の変化をもたらす脳活動を検討するため,機能的結合性の時系列的変化に焦点をあてた解析に着手しており,予備的結果が得られている。これらの研究成果は,次年度に予定されている研究の円滑な遂行につながると考えられる。また,脆弱性の背景にある神経基盤に焦点を当てた介入方法を検討する上で,重要な基礎的知見を提起する可能性がある。現在までに研究実施体制が確立され,本研究課題の目的であったうつ病の脆弱性の神経基盤に関する検討が行われてきた。本年度は,昨年度の研究成果を発展させ,うつ病の罹患経験と関連する脳病態を明らかにするため,うつ病寛解患者の認知課題実施時における脳活動を,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて検討した。人工知能技術の一種であるベイズ共クラスタリング解析(Nonparametric Bayesian Co-clustering Ensembles)の結果,大うつ病エピソードを多く経験するほど,(a)DLPFCをはじめとした自己制御に関連する脳領域クラスターと,(b)扁桃体をはじめとした情動系に関連する脳領域クラスターにおいて,特異的な結合性が認められた。大うつ病エピソードの経験回数は,うつ病の再発率と密接に関連することから,この結果はうつ病再発をもたらす残遺的な脆弱性を示すものとしてとらえられる。加えて,寛解後においても患者の脳病態はさまざまであり,患者にあわせた個別的な介入方法の選択が重要であることを示唆している。以上のことから,本研究課題を遂行することによって,うつ病の罹患経験によって増悪される脆弱性の神経基盤に焦点を当てた介入方法について,重要な示唆が得られたと考えられる。本研究課題を完遂するため,必要に応じてデータの追加を行いながら,これまで得られたデータの網羅的解析を着実に遂行する。また,本研究課題で得られた研究成果を迅速に発表していくことを予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。臨床心理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
居住者の内発的な熱環境調整行動と快適性に関する研究

本研究では、自宅における居住者の室内温熱環境や内発的な熱環境調整行動と温熱快適感の許容限界との関係を明らかにすることを試みた。日頃の温熱環境、熱環境調整行動、温熱感覚の三者には深く関わりがあり、熱環境の調整を冷暖房の使用に依存している被験者と依存していない被験者で、快適とする許容限界温度に14°C程度の差があることが明らかになった。冷暖房を極度に使用せずに、快適と感じる温熱感覚が培われる生理的なメカニズムの解明と、個々人の温熱感を考慮した熱環境計画の重要性が示唆された。本研究では、冷暖房機器を過度に使用しない居住者と、冷暖房機器に熱環境調整を依存している居住者について、居住域における熱環境の実測を行なうとともに、居住者の温熱感・快適感に関する申告調査により、それぞれについて、居住者の日常で曝露されている熱環境と温熱感覚との対応関係や、内発的な熱環境調整行動によって、どれほど温熱快適感を得られているかを明らかにすることが目的である。本年度は、特に冬季において、大学生10名を被験者として、日常の住まい方に関して質問紙による事前調査を行なうとともに、自宅で最も長く過ごす室において熱物理量(空気温湿度・グローブ温度)の実測と、在室時における着衣量・活動量の調査を行なった。その結果、被験者が実測対象室に居る時間帯における室内空気温度の平均値は、1326°Cの範囲であり、平均値の比較では最大で10°C以上の差が見られた。在室時間帯における室内空気温度が低めの被験者が居たが、暖房を使わずに着衣量を大きくすることにより寒さを凌いでいる場合や、暖房の設定温度を高めにしているものの、室内空気温度が設定温度よりもかなり低めになる場合も見られ、建築躯体の断熱性が低い住宅で渦ごしているために、暖房機器の設定温度を高くせざるを得ない状況であることが明らかとなった。外気温度の高低によらず、事前調査で「寒がり」と申告した被験者は、在室時の室内空気温度が20°Cを越えていることが多く見られて、比較的高温の室内熱環境に曝露されていることが明らかとなった。当該の被験者には、前述の熱物理量の実測のほかに人工気候室において温熱感の申告調査を行なった。実験室の目標空気温度を実験開始時に22°Cとして、15分ごとに1°C低下させる実験を行なったところ、事前調査で「寒がり」だと申告していた被験者は、実験開始10分後には「やや寒い」と申告しており、居住域における日常の温熱環境と温熱感覚に対応関係があることが示唆された。本研究では、日頃の生活で冷暖房を過度に使用しない居住者と、冷暖房に依存している居住者について、自宅における熱環境の実測を行なうとともに、居住者の温熱感・快適感に関する被験者実験を実施して、日常で曝露されている熱環境と温熱感の対応関係や、内発的な熱環境調整行動によって、どれほど温熱快適感が得られているかを明らかにすることが目的である。本年度は、特に夏季において、大学生10名を被験者として日常の住まい方について質問紙による事前調査を行なうとともに、自宅において滞在時間が最も長い室の熱物理量の実測、在室時における着衣と活動の状態について調査を行なった。その結果、被験者が実測対象室に滞在している時間帯における室内空気温度の平均値は2631°Cの範囲であり、平均値を比較すると5°Cの差が見られた。室内空気温度の平均が30°Cを越えている被験者は、滞在時間帯に対する冷房を使用していた時間の割合(冷房使用時間率)が15%未満であるのに対して、室内空気温度の平均値が26°C程度の被験者は、在室時にはほとんど冷房を使用していた。被験者10名には、前述の熱物理量と着衣・活動の状態の記録のほかに、人工気候室を用いて温熱感の申告調査を実施した。室内の目標温度を実験開始時に26°Cとしておき、15分ごとに1°C上昇させる実験を行なったところ、冷房使用時間率が15%未満の被験者は、冷房使用時間率が80%以上の被験者に比べて、暑い側(「やや暑い」・「暑い」)の申告を得る温度が14°C程度高いことが明らかになった。以上のことから、冷房使用のない熱環境を受け入れられる温熱感が培われるメカニズムの解明していくことや、個々人の温熱感を考慮した熱環境計画の重要性が示唆された。
要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティ発達を促すケアの開発

本研究は要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティ発達を促すケアの開発を目的とした。介護施設の高齢女性への面接調査によって、要介護高齢女性の「世話する」世界の存在を明らかにし、次に、ハイデガーの解釈学的現象学を理論的前提として、要介護高齢女性の語りを継続的に聞き、要介護高齢女性の「気遣い」の世界を明らかにした。その気遣いの世界は祖父母的ジェネラティヴィティの根底をなすものに連なるものであることが明らかとなった。看護者が要介護高齢者の語りを継続的に聞き、気遣いの世界があらわにされる過程は、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティに貢献し得る介入方法であることが示唆された。本研究は、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティ発達を促すケアの開発を目的としている。初年度は、介護施設に入所の高齢者への面接調査によって、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティの様相を明らかにした。ジェネラテイヴィティのなかでも、特に「世話する・世話される」関係に着目した。要介護高齢者は、一方的に世話されるのみならず、自ら周囲に関心を持ち、何らかの形で要介護高齢者のほうが「世話する」世界も確かに存在していた。ほぼ全介助を受ける高齢者であっても、限られた身体状況や環境のなかで、他者と交流し、メッセージを伝えることが可能であった。要介護高齢者の語りは、直接的なジェネラティヴィティの開示というより、その語りのなかで、過去、現在、未来を行き来し、自らを固有の存在として実感し、それが周囲への関心や次世代への関心(ジェネラティヴィティ)に結びつくのではないかと考えられた。そこで、本年度はハイデガーの「存在と時間」における解釈学的現象学について、「語り」や「時間性」の概念等の理解を深め、それを看護実践に結びつけていくという方向をめざして、「語りと看護実践」研究会を発足させた。メンバーは教育研究者と現場の看護師で構成され、現象学の専門家の講義と実践現場からの話題提供、討議を行なった。同時に、要介護高齢者の「語り」を聴くことがそのままケアに結びつくことが可能か、という課題をもって、研究施設の開拓を試みた。研究者が特別養護老人ホームを定期的に訪問し、複数の入所者にかかわり、「語り」を聴くという介入研究の糸口を探った。次年度に介入研究を開始する予定にしている。この研究は、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティ発達を促すケアの開発にあるが、まず今年度は、介護施設入所者への面接調査を通して、祖父母的ジェネラティヴィティの様相を明らかにした。調査期間は、2012年9月12月とし、7796歳の高齢女性6名に対して、1時間程度の面接を各3回ずつ行なった。面接方法としては、エピソードインタビューの形をとり、これまでの人生のなかの「世話する・世話される」ことについてナラティヴ的に語ったものと、「世話」について意味論的にイメージや感じを語ったものを聴取した。分析は、解釈学的現象学の分析方法に基づき、逐語録をナラティヴテキストに再構成し直した。データを読み取り、全体との関連をみて、構造的記述を行ない、解釈からテーマを導き出した。分析にあたっては、現象学の専門家に研究協力を依頼し、スーパーバイズを受けて、最終分析とした。要介護高齢女性の「世話する・世話される」世界として、【幼少時から育まれた関係性への有効な手段としての能動的おしゃべり】、【自然の恵みを媒体とした人との親密な結びつき】、【先祖から受け継がれた人としてのあり方の終生実践】、【相手から与えられることばによって湧き上がる自らのケアする力】、【世話された体験を源とする子への関心の継続】等のテーマが明らかとなった。エリクソンは、人間は一生「世話する・世話される」関係性のなかで自我発達を遂げるというが、要介護高齢女性の「世話する・世話される」世界は、過去の生き方を強く反映しており、介護を受け、世話されながらも、人を「世話する」世界も、それぞれの在り方で確かに存在していた。この調査結果は、要介護女性の祖父母的ジェネラティヴィテイの発達の可能性を具体的に示しており、次の介入研究の手がかりをつかむことができた。本研究は、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティ発達を促すケアの開発を目的とした。初年度は、介護施設に入所の高齢者への面接調査によって、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティの様相を示し、要介護高齢者の「世話する」世界の存在を明らかにした。次年度は、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティに働きかけるケアを探るために、ハイデガーの解釈学的現象学を理論的前提に置いたケアのあり方を追究した。その一つの方法として、教育研究者と看護実践者が集う「語りと看護実践」研究会を発足させた。

現象学の専門家の講義による現象学の理解と実践現場からの話題提供による討議を重ねた。同時に、要介護高齢者の「語り」を聴くことがそのままケアに結びつくことが可能か、という課題をもち、研究者が特別養護老人ホームを定期的に訪問し、複数の高齢者の「語り」を聴くという介入研究の糸口を探った。最終年度では、ハイデガーの解釈学的現象学を基盤とした、特別養護老人ホームの要介護高齢者を対象とした調査研究を行ない、専門分野の学会交流集会において、「要介護高齢者の『気遣い』に着目した介入研究の可能性を探る」というテーマで発表を行なった。要介護高齢者の「語り」を継続的に聴く、という介入方法を紹介し、要介護高齢者の祖父母的ジェネラティヴィティの根底を成すものとしての「気遣い」の世界を示し、参加者との意見交換を行なった。研究成果を、「要介護高齢者の『気遣い』に着目した研究ー介護施設入所者の祖父母的ジェネラティヴィティの根底を成すもの」(仮題)として学会誌に発表予定である。主な研究成果としては、要介護高齢者の「語り」を導き出すことそのものがケアにつながり、看護者がその「語り」を導き出すための「技」を発展させていくことが要介護高齢者の生の豊かさを高め拡げていくことが示唆されたことである。老年看護学初年度に要介護高齢者の「祖父母的ジェネラティヴィティ」の様相を明らかにし、本年度は介入研究に入る予定であったが、介入方法について考えていくために、ハイデガーの解釈学的現象学についての正確な理解が必要となった。専門家を交えた学習等に時間がかかり、介入研究の計画を立てるまでには至らなかった。この分野の介入研究に関する先行研究も少なく、実際に研究施設を選択して、ある一定期間介入するとなると、さまざまな点で、より慎重さが求められる。研究施設の選択に時間をかけ、現場のケア担当者とかかわりをもちながら、より良い研究成果が得られることをめざして、研究計画に至るまでに多くの時間を費やしたことは、一つの意味があったと思われる。今年度は、面接調査によって、施設入所者の祖父母的ジェネラティヴィティの様相を明らかにし、それを学会発表する予定であったが、年度内の学会発表までに至らなかった。これは、研究施設での事前準備及び倫理委員会承認等に時間がかかり、面接調査開始の時期が遅れたことに起因している。しかし、介入研究の前段階としての基礎データとして活用できる研究成果(祖父母的ジェネラティヴィティの様相が明らかとなった)によって、次年度の介入研究計画に進むことが可能となった。介入の手法として、現象学的アプローチを導入する予定にしているが、今回の研究の分析の時点から、現象学の専門家に研究協力を得たことから、次年度も協力体制を組んで研究を行うことができる準備を整えることはできたと考えている。次年度の介入研究に当たっては、研究施設のスタッフと十分に連携して、研究参加者の安全を含めた倫理的配慮に努める、研究成果が、研究参加者の生活に何らかのプラスの効果があることをめざす。質的帰納的研究となるため、得たデータは、複数の研究者の協力を得て、結果の妥当性、信頼性の確保に努める。研究成果が、研究施設のケアの改善に結びつく糸口となるように、研究者は、研究期間中の職員との交流を積極的に図り、互いの意思疎通が円滑にいくように努める。今年度の研究成果を、次年度6月、関連学会に発表し、その後、同学会に論文投稿の予定である。
幼児期における映像理解-映像による時制の表現法-

本研究は、年少者(幼児)の映像(特にテレビ番組)のストーリー理解を調査・分析し、特に、理解を促進するためには、どのような「映像による時制の表現」が必要なのかを解明することを目的とした。(1)アニメーションによる理解度調査年少者を対象に、映像による時制表現を読み取る能力について調査するためにアニメーション作成ソフトを用いて、アニメ作品「イルカのクルート」(約7分間)を制作し、これを研究素材とした。今回は、「回想場面」の有り無し2種類の作品を用いて、幼稚園児(調査時点の年齢は6歳)31名、小学1年生45名、小学3年生136名(合計212名)をそれぞれ2つのグループに分けて、その内容の理解度等について試聴調査した。設定した質問内容の範囲では、幼稚園児56%、小学1年生82%、小学3年生93%以上の子どもはストーリー理解ができていたが、「回想場面」という映像技法の理解に及ぼす効果については確認できなかった。その理由としては、映像技法を用いる場面が適切でなかったか、ストーリー構成が単純過ぎたためと考えられる。したがって、番組の構成方法(または映像の時制表現)を一部変更して、さらに調査を行なう必要があろう。(2)アニメ制作の実践とその効果授業のなかでアニメ制作を実践した小学3年生に対して、前項と同様な試聴調査を実施したところ、そのアニメ制作実践の経験がアニメに対する関心や試聴態度に影響を及ぼしていることが明確に示された。今後は、学校教育の中に、映像に関する内容を取り入れていく必要性がより高まることは明らかである。このような状況のなかで、アニメ制作の実践とその効果が確かめられたことは、意義があった。1.動画の理解度調査用アニメーション番組制作については、シナリオ作成と併行して、基礎材料となるアニメーションの制作に取り掛かっており、原型がほぼ完成した。本年度は、研究の準備段階であるため、使用機器やアニメーション番組制作用ソフトウェアの整備、シナリオの検討にかなりの時間を費やしたが、次年度は、幼児を対象に、制作した番組を基にして「時間の流れ」を読み取る能力について調査する。2.「静止画像を用いた理解度調査」のための創作の絵本データベース化に関しては、提示方法の相違による「理解度」の差を調査を、次年度に「動画の理解度調査」と併せて実施する予定である。創作絵本のデータベース化に関しては、画像取り込み方法等に非効率的な面があり、引き続き、データベース化を進めていきたい。3.無声映画時代のアニメーション作品の調査を通して、時制の表し方に法則性のある表現法が使われていることや、大学生を対象にして「年少時におけるテレビ理解について」調査したところでは、映像と音声の使用方法の違い(分離したり・統合したり)によっては、テレビ理解を混乱させるという結果が明確に表れた。このことからも、単に映像のみで時制を表現するのではなく、音声の効果的な活用によって、理解促進につながるということが言える。(6年10月:教育工学会などで発表)4.コンピュータによるビデオデータの取り扱いに関する規格の統合化と、対応ソフトウェアの開発などが急速に進展しつつあるという現状があり、将来的展望を考慮した映像番組(資料)とする必要もあろう。本研究は、年少者(幼児)の映像(特にテレビ番組)のストーリー理解を調査・分析し、特に、理解を促進するためには、どのような「映像による時制の表現」が必要なのかを解明することを目的としている。1.アニメーションによる理解度調査:年少者を対象に、映像による時制表現を読み取る能力について調査するためにアニメーション作成ソフトを用いて、アニメ作品「イルカのクルート」(約7分間)を制作し、これを研究素材とした。番組は、映像・ストーリーの構成方法、映像技法の使用方法別などを変ることにより、数種類の作品を構成できる。

今回は、「回想場面」有無の2種類の作品を用いて、幼稚園児(調査時点の年齢は6歳)31名、小学1年生45名、小学3年生136名をそれぞれ2つのグループに分けて、その内容の理解度等について試聴調査した。今回使用した作品のストーリーについては、幼稚園児56%、小学1年生82%、小学3年生93%以上の子どもが理解したようだが、「回想場面」という映像技法の効果については確認できなかった。その理由としては、映像技法を用いる場面が適切でなかったか、ストーリー構成が単純過ぎたためと考えられる。したがって、番組の構成方法(または映像の時制表現)を一部変更して、次年度に再度調査を行ないたい。2.アニメ制作の実践とその効果:授業のなかで、アニメ制作を実践した小学3年生に対して、同様な試聴調査を実施したところ、そのアニメ制作実践の経験がアニメに対する関心や試聴態度に影響を及ぼしていることが明確に示された。今後は、学校教育の中に、映像に関する基礎教育を取り入れていく必要が高まるであろう状況の中での実践とその効果が確かめられたことは、意義があった。