hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レジリエンスの神経回路基盤：プロラクチン放出ペプチド神経回路の役割

トランスジェニック動物に、ヒトIL-2受容体αサブユニットに対するイムノトキシンを脳内局所投与する。これによりPrRP産生ニューロンを局所的に破壊する。イムノトキシン投与によるPrRP産生ニューロンの破壊の効果が確認できた。2PrRP受容体遺伝子欠損動物をCRISPR/Cas9システムを用いて独自に作製している。3PrRP受容体発現細胞レポーター動物を独自に作製している。すなわち、CRISPR/Cas9システムを用いて内在性PrRP受容体遺伝子制御下で蛍光タンパク質Venus遺伝子が発現する動物を開発している。4時間・空間的にPrRP受容体遺伝子を欠損できる動物をCRISPR/Cas9システムを用いて独自に作製している。レジリエンスとはストレスを負荷された状態から、正常な状態に戻ろうとする復元力や回復力を示す。このレジリエンスが不充分だとうつ病や心的外傷後ストレス障害といったストレス関連精神神経障害を発症するという概念がある。臨床的にはこの妥当性は認知されているが、その分子基盤は判っていない。申請者はレジリエンスを担う候補因子としてプロラクチン放出ペプチド(PrRP)を見出した。PrRPは脳の延髄孤束核、延髄腹外側部、視床下部背内側核の3カ所に限局して発現する神経ペプチドである。またPrRPの受容体としてGPR10が同定されている。脳内におけるGPR10発現領域はよく判っていない。申請者はこれまでに、1社会的敗北ストレス負荷により延髄孤束核、延髄腹外側部、視床下部背内側核の3カ所のPrRP産生ニューロンが活性化されること(未発表データ)、2PrRP遺伝子欠損マウスに慢性の社会的ストレスを負荷すると、うつ様行動の一つである同種マウスに対する社会的探索意欲の減弱が起こること(未発表データ)、3PrRP遺伝子欠損マウスは条件恐怖学習における恐怖記憶が増強すること(YoshidaらEndocrinoogy 2014)、4PrRPを視床下部背内側核に局所投与すると不安行動が減弱すること(未発表データ)を見出した。これらの結果はPrRPがストレス負荷状態からの回復を促進するレジリエンス亢進因子であることを示唆している。本研究ではPrRP/GPR10システムにはレジリエンス作用があるという仮説を検証する実験を行っている。1独自に作製したPrRP産生細胞レポーターラットとアデノ随伴ウイルス(AAV)を用いてPrRP産生ニューロンの軸索投射を明らかにする実験系の開発を行った。PrRPプロモーター制御下で緑色蛍光タンパク質を発現するBACトランスジェニックラットにおいて、蛍光タンパク質がPrRP産生細胞において特異的に発現することを確認した。AAV/Cre-DOGシステムを用いて、脳において緑色蛍光タンパク質依存的にCre活性が誘導される実験系を構築した。また、軸索に局在する赤色蛍光タンパク質を作成した。
韓国における家事・介護労働者の労働実態と組織化に関する研究

1990年代以降、グローバリゼーションが急速に進み、世界規模での激烈なメガコンペティションが展開された。グローバル企業間の競争に勝つために、労働の規制緩和政策が導入され、全世界的に非正規労働者が急激に増大した。一方、韓国ではこれと相俟って女性の労働力化や少子・高齢化が進んだ結果、これまで家庭に任されていたケアの社会化が促進され、ケアワーカーが大量に生じた。これらの圧倒的多数は、中高年・低学歴の女性非正規労働者によって占められている。本研究は、韓国のケアワーカーの中でも、家事労働者と介護・看病労働者に焦点を当て、ジェンダーの視点から労働実態や、生活実態、さらに労働者の組織化の方法を明らかにしようとするものである。2018年度は、文献資料やケアワーカー協同組合などのインタビュー調査に拠りながら韓国のケアワーカーの労働市場分析を行い、その労働実態や雇用関係の特殊性を明らかにした。すなわち、彼女たちの多くは、雇用労働者というよりは個々の家庭や患者家族と単独にケアサービスの請負契約を結ぶ独立請負業者としての性格が強く、労働法や社会保障制度の保護から排除された「特殊雇用労働者」であることがわかった。したがって、誰が使用者であるかはっきりせず労使関係を形成することもできないため、ケアワーカーの組織化は、労働組合より協同組合という方法が有効であることが浮かび上がった。他方、こうした非正規労働者や特殊雇用労働者の雇用・就労条件を決定づけるもっとも重要な要因の一つに政府の労働・社会政策が挙げられる。2018年度は、「労働尊重」を公約に掲げた文在寅政権の労働・社会・女性政策の分析を行い、労働市場の最周辺部に位置する女性非正規労働者の労働基本権の確立にどれだけ寄与したかを考察した。進行中の政策ではあるが、周辺部労働者の社会的包摂や格差社会の解消にそれほど効果を上げていないことが実証された。韓国のケアワーカーに関する政府統計のraw dataや調査報告書といった文献資料を十分に渉猟し、それらを詳細に分析したこと。同時に、ケアワーカー協同組合及び非正規女性労働者を組織する女性労働組合において、それぞれ2回延べ10時間にわたって、インタビュー調査を実施したこと。これらを通して、韓国のケアワーカーの就労実態や組織化の方法を浮き彫りにすることができ、その成果を学術論文にまとめ発表した。こうして、二つの方向性を持つ当初の研究計画の一方はほぼ達成できた。他方、もう一つの研究計画である文在寅政権の労働・社会・女性政策の考察は、現在進行中の政策であるため、そのつど、報道資料や政府報告書、統計資料の分析を行っている。また、文在寅政権の労働・社会・女性政策を立案、企画する複数のキーパーソンや、労働組合や市民運動の活動家に対するインタビュー調査の約束も取りつけ、2019年度の調査研究の段取りも整った。さらに、2019年度には、韓国の労働改革に直接かかわっている研究者や実務家、労働組合の活動家を日本に招請し、日韓比較の視点から両国の「働き方改革」に関する国際シンポジウムを開催する予定である。2018年度から、本研究の成果を社会に還元するべく、日韓双方と緊密に連絡を取りながら、シンポジウム開催の準備を着々と進めてきた。以上より、現在までの研究課題の進捗状況はおおむね順調に予定通り進んでいると言ってよい。2018年度の研究で得られた知見をもとに、2019年度の研究を鋭意推進していきたい。まず、文在寅政権の労働・社会・女性政策の分析と考察を行う。とくに、文在寅政権の労働改革の3本の柱である、最低賃金額の引き上げ、公共部門の非正規労働者の無期契約職転換、労働時間の短縮がどのように展開されたかを緻密に追い、その実態と問題点を把握する。さらに、それらの政策が非正規女性労働者、中でもケアワーカーの労働・雇用条件にどのような影響を与えたかを文献資料の渉猟と分析、及び政策立案と実行に影響を与えた政府関係者、研究者、実務家、労働・市民運動の活動家に対するインタビューを通じて見ていきたい。また、文在寅政権の労働改革を客観的に捉え、評価するために、韓国から政策立案に影響を与えた研究者や実務家、活動家を招請して、日韓比較の視点から両国の「働き方改革」に関する国際シンポジウムを開催する予定である。このシンポジウムを通して、これまでの研究成果を公表するとともに、日韓両国の「働き方改革」の実態と問題点を明らかにしたい。1990年代以降、グローバリゼーションが急速に進展したことによって、世界規模で激しいメガコンペティションが展開され、この競争に勝つため労働の規制緩和政策が大々的に取られた結果、非正規雇用が全世界的に増大した。一方、これとともに女性の労働力化や社会の少子・高齢化が顕著に進む韓国では、「ケアの社会化」が促進され、ケアサービス労働に従事するケアワーカーが多く生まれたが、これらのケアワーカーの圧倒的多数は女性非正規労働者によって占められている。本研究は、韓国のケアワーカーの中でも、家事労働者と介護労働者に焦点を当て、ジェンダーの視点からその労働実態や生活実態、さらに労働者の組織化の仕方を明らかにしようとするものである。ところで、韓国では、朴槿恵大統領の弾劾・罷免にともない、2017年5月に文在寅政権が発足した。そこで、本研究では、朴政権から文政権への政権移行にともない労働・社会・女性政策がどのように変わり、その結果、労働市場の構造がどのように変わったのか、あるいは変わりつつあるのかの分析から研究をスタートさせた。

具体的には、新政権の労働・社会・女性政策の立案・企画に強い影響力を及ぼす研究者、官僚にインタビューを行い、さらに、前政権と新政権の政策報告書や資料・労働統計を渉猟し、比較分析を行った。この結果、新自由主義的な傾向の強い前政権に対し、新政権は労働者保護、とくに女性や若年就労者の法や制度への社会的包摂を目指していることが明らかとなった。これに加え、韓国の女性労働NPOの活動家に対するインタビュー調査を、2017年9月に実施した。同時に、これらの労働NPOと政府系及び民間労働研究所が共同で行った調査研究の結果を入手し、インタビュー調査の結果と併せて詳細に分析している最中である。この作業を通じて、韓国の女性ケアワーカーの生活や労働及び組織化の実態を浮き彫りにすることができよう。韓国の政権が朴槿恵政権から文在寅政権へと突然変わったせいで、新政権の労働・社会・女性政策の分析と考察が必要になったが、むしろ、新自由主義的な前政権と、社会的格差を是正し福祉国家を目指す現政権との対照性が鮮やかになり、非常に興味深い調査及び分析結果が得られた。こうした政策転換によって、女性や若年就労者などの社会的脆弱階層の社会的包摂を目指す現政権の政策の方向性が明らかになった。一方、女性労働NPO団体へのインタビュー調査を通して、労働法や社会保障制度、労働組合の保護に包摂されにくい女性非正規労働者が大部分を占める女性ケアワーカーの実態が浮き彫りになった。とくに、女性労働NPO団体と政府系及び民間労働研究所が共同で行った調査報告書を入手できたため、これらの分析を通して、韓国の介護・家事労働者といった女性ケアワーカーの生活・労働実態を浮き彫りにすることが大いに期待できる。また、これらを通して得られる知見は、2018年度に実施予定の女性ケアワーカーに対するインタビュー調査や設問調査の質問設計を行うのに大きな助けとなるだろう。加えて、韓国における社会的企業や労働者協同組合との人間関係を構築することができたことで、それらが女性ケアワーカーをいかに組織化し、地域社会に包摂しようとしているかについての調査の段取りができた。したがって、現在までの研究課題の進捗状況は、おおむね順調に予定通り進んでいると言ってよい。1990年代以降、グローバリゼーションが急速に進み、世界規模での激烈なメガコンペティションが展開された。グローバル企業間の競争に勝つために、労働の規制緩和政策が導入され、全世界的に非正規労働者が急激に増大した。一方、韓国ではこれと相俟って女性の労働力化や少子・高齢化が進んだ結果、これまで家庭に任されていたケアの社会化が促進され、ケアワーカーが大量に生じた。これらの圧倒的多数は、中高年・低学歴の女性非正規労働者によって占められている。本研究は、韓国のケアワーカーの中でも、家事労働者と介護・看病労働者に焦点を当て、ジェンダーの視点から労働実態や、生活実態、さらに労働者の組織化の方法を明らかにしようとするものである。2018年度は、文献資料やケアワーカー協同組合などのインタビュー調査に拠りながら韓国のケアワーカーの労働市場分析を行い、その労働実態や雇用関係の特殊性を明らかにした。
高齢者福祉における自治体行政と公私関係の変容に関する社会学的研究

1990年代の高齢者保健福祉サービスの計画的な整備と、介護保険制度の実施が、高齢者福祉における自治体行政と福祉ミックスに与えた影響について実証的に解明することを目的として、自治体の事例調査、住民組織・NPOの調査、及び自治体単位の統計データの分析を行った。自治体事例調査の結果、介護保険制度後のサービス供給体制における自治体行政の役割や福祉ミックスの状況が、社会経済的・政治的要因、財政状況に加えて、公私関係の歴史的展開、医療機関の整備状況や医療関係者の介護サービスへの認識、介護サービスの多元化と市場化に関する首長と担当職員の認識などの要因に規定されることが明らかになった。また、社会福祉事業主体の自由化の動向や、「保健・医療・福祉複合体」の事業展開、自治体の労使関係や公設民営施設のあり方などにも着目することが必要であることが明らかになり、これらのテーマに焦点をしぼった分析を行った。住民組織・NPOに関する調査の主要な知見としては、第一に、福祉NPOによる指定事業者または基準該当事業者としての介護保険への対応が予測に反して低調であること、第二に、事業者として積極的にサービス提供に取り組むNPO法人と,生活支援・介護予防事業の中で住民へのきめこまかい援助活動に取り組む福祉NPOとに二分化してきていることをあげることができる。また、NPOに関しては、団体の設立背景,ミッション,構成員の性格,地域性などを考慮したきめこまかな分析が必要であることも明らかになった。本研究は、1990年代における高齢者福祉サービスの計画的な整備と、2000年4月からの介護保険制度の実施によって、高齢者福祉における自治体行政の役割と公私関係(福祉ミックス)にどのような変化が生じたのかを、実証的に解明することを目的として実施された。本年度は、第一に、研究の理論枠組の検討を行うとともに、既存の統計データを用いて、自治体を類型化する方法を検討した。研究の理論枠組に関しては、(1)非営利組織の多様化や、社会福祉法人の位置づけの特殊性を考慮し、福祉ミックス論を日本の状況に応じて修正する必要があること、(2)疑似市場論は、介護保険の制度設計の特質を考慮した上で分析に適用すべきであること、(3)参加志向型と市場志向型、利用者補助型とサービス購入型という多元的サービス供給の類型が有効であることなどが明らかになった。自治体の類型化に関しては、介護保険制度実施前のサービス利用状況の指標に基づいて類型化を行ったが、介護保険のサービス利用実績の指標との関連の分析は、次年度の課題となった。第二に、首都圏と関西圏の20の自治体に関して高齢者福祉と介護保険に係わる基本的な文書と統計資料を収集するとともに、自治体担当者へのヒアリング調査を実施した。このうち5団体については、社会福祉協議会、医療・社会福祉機関へのヒアリング調査もあわせて実施し、特に90年代後半における介護サービスの供給体制と、介護保険制度実施に伴うその変化との関連に重点をおいて、資料の分析を行った。その結果、(1)在宅介護支援センターを中核としたケアマネジメントとサービス調整の体制の整備状況、(2)自治体の計画機能の強化への取り組みの状況、(3)法人施設と行政のこれまでの関わり方、(4)介護サービスの基盤整備の進捗状況等の要因が介護サービス供給体制の変化のあり方を規定していることが明らかになった。1990年代における高齢者保健福祉サービスの計画的な整備と、2000年度からの介護保険制度の実施が、高齢者福祉における自治体行政のあり方と福祉ミックスに与えた影響について実証的に解明することを目的として、自治体の事例調査、住民組織・NPOの調査、および自治体単位のマクロ統計データの分析を行った。自治体事例調査は、20の自治体に関して実施し、うち5団体については、サービス供給組織、住民組織・NPOに対して集中的なヒアリング調査を実施した。得られた知見は多岐にわたるが、介護保険制度後のサービス供給体制における自治体行政の役割、福祉ミックスの状況については、社会経済的・政治的要因、財政状況に加えて、公私関係の歴史的展開、医療機関の整備状況や医療関係者の介護サービスへの認識、介護サービスの多元化と市場化に関する首長と担当職員の認識などの要因に規定されることが明らかになった。

住民組織・NPOの調査についても様々な知見が得られたが、介護保険の影響に関しては、福祉NPOの指定事業者または基準該当サービス提供事業者としての介護保険への対応は、予測に反して低調であること、及び、事業者として介護保険サービスを提供していくNPO法人と,生活支援・介護予防事業の中で住民のニーズにあったきめこまかいサービスを提供していく福祉NPOとに二分化してきていることが明らかになった。NPOに関しては、その実態は多様であって、その団体の設立背景,ミッション,構成員の性格,地域性などを考慮したきめこまかな分析が必要であることが明らかになった。自治体単位のマクロ統計データの分析については、介護保険実施前の状況の分析にとどまったが、施設サービスの水準の高低と在宅サービスの水準の高低を基準とした類型化が可能であることが明らかになった。
歴史史料・考古資料活用による次世代作物資源の多様性構築に向けた学際的研究

本研究は、東アジア食文化で重要な位置を占め、日本と中国の農書など歴史史料に記載が多いアブラナ科作物を研究材料とする。アブラナ科作物は全世界各地で栽培され、東アジアの米主食文化圏では中心的副食で、近年ではこれら品種の保存を通じ、遺伝的多様性の重要度への認識が高まっている。本研究では、公刊の歴史史料の記述や図像、地方文書等の在地史料から、品種・栽培技術・栽培環境に関する情報を収集し、過去の品種の形態的特徴や栽培方法を人文学的側面から把握する。また、現品種にどの形質が受け継がれ、どの形質が選抜の過程で失われたかという問題や、現存品種間の交雑、遺伝解析、各作物が持つゲノムが環境、肥培管理から受ける要因を、比較ゲノム等の手法により、農学的・植物学的な理解を行う。最終的に文理融合による解釈から、アブラナ科作物品種の歴史的変化を踏まえた将来の農資源の在り方、多様性を理解することを目的としている。2018年度は採択内示が7月末であったことから、年度後半より活動を開始した。まずは、研究代表者と分担者による意見交換を行い、研究計画案の策定を実施して、その上で史料調査活動と各品種の試験栽培とその遺伝子解析から開始することとした。解析作業は、オンラインよりB.napusを始めとするアブラナ科作物のゲノム配列情報を探索・取得し、系統間のゲノム情報比較解析などに着手し、取得した情報に対するマイニングを効率化するためにデータベース化を進めている。また史料調査は、京都近辺の近世史料を対象として、まずは所蔵調査から着手して内容把握へと進んでいる。最終的には2019年2月に研究班関係者が参加して研究会議を開催し、本科研の活動方針や計画に関する議論、また目標の再確認と史料調査の成果、さらには関連の科研で得られた知見とも併せた成果物をとりまとめ、2019年度に一般向けの教養書として刊行する予定となった。採択が年度途中であったことから、国内調査がほとんど実施できていないが、史料調査や研究方針・目標等の議論について鋭意進めている。その議論の延長上で、関連科研での知見とも併せていくつかの成果をとりまとめ、一般向けの教養書として刊行する準備を行っている。2019年度は、前述の成果物の刊行を年度前半期に行い、さらには国内調査および海外調査(アジア方面を想定)を行いつつ、国内調査で入手した遺伝子サンプルに関する分析と古文書調査を継続させ、年度末には成果報告会議を開催して、研究期間前半の成果の評価と、後半期の活動に向けた議論等を行う計画である。採択が年度途中であったことや、研究計画の議論等に入念な時間をかけたこともあり、結果として国内外の調査の一部を次年度以降の実施とせざるを得なかったため、次年度使用額が生じている。
磁気刺激による誘発反応の研究

正常人10名に対して、経頭蓋的磁気刺激を行い刺激前、中、後の背景脳波と視覚誘発反応の変化を分析した。その結果、刺激前および刺激後400msec以降においては背景脳波の各周波数帯域のパワースペクトルムや頭皮上の電位分布に変化を認めなかった。刺激前後のパターン反転刺激視覚誘発反応に有意差を認めなかった。経頭蓋的磁気刺激を白色家兎に対して最大強度(100%,1.9T)で一日100回刺激で総量5000回以上の慢性実験を行った。その結果、心理物理学的あるいは神経学的な異常を認めなかった。また刺激終了後、還流固定を行い病理組織学的に中枢神経系、視神経、網膜を検討した。その結果、後頭葉視中枢皮質および皮質下視路、視床、海馬、基底核、小脳、脳幹、視神経、網膜などに正常コントロールと比較して有意な形態学的変化を認めなかった。よって中期的には本刺激法は臨床的に安全な方法と考えられた。引き続き長期的な安全性の検討を行う。正常被検者10例の前頭前野area8に対して衝動性眼球運動開始前に経頭蓋的磁気刺激を最大強度(100%,1.9T)で行った結果、開始前100msecで刺激した際において衝動性眼球運動の発現が有意に抑制された。area8は衝動性眼球運動のプログラミングを行っているものと考えられた。滑動性眼球運動中に後頭領域を経頭蓋的に最大強度(100%,1.9T)にて磁気刺激を行ったが、滑動性眼球運動に変化を認めなかった。運動領野と感覚領野において皮質の磁気刺激に対する閾値が異なるものと考えられた。正常被検者10例に対して第7頚椎付近で最大強度(100%,1.9T)の磁気刺激を行い、その前後の瞳孔反応を電子瞳孔計にて計測した。頚部交感神経磁気刺激後1.5±0.49秒で瞳孔面積は最大となった。瞳孔面積は14.0±4.5%拡大し、散瞳持続時間は3.08±1.84秒であった。後頚部磁気刺激は毛様脊髄中枢を初めとする頚部交感神経が刺激され、それにより散瞳が引き起こされたものと考えられた。われわれは磁気刺激法の安全性をヒトおよび白色家兎において電気生理学的ならびに形態学的に検討した。正常成人10名および白色家兎10羽に対して八の字コイルを用いてTCMを行い誘発筋電図および刺激前、同中、同後の背景脳波と視覚誘発反応の変化を分析した。刺激部位はC4(運動領)、02(視覚領)近傍と肘部正中神経とした。誘発筋電図は左母指球筋に表面電極を双極誘導で設置し、得られた信号を10回加算平均処理した。脳波およびパターン反転視覚誘発反応分析はSignal processor 7T18 (NEC)で行った。白色家兎は合計1000回以上刺激後に組織学的に検討した。その結果、1.誘発筋電図を肘部正中神経刺激、TSC(C4近傍)により母指球筋の誘発筋電図が記録可能であった。

2.誘発筋電図の閾値はそれぞれ50V、75V(コイル電圧)であった。3.正中神経刺激では筋収縮と電撃的な感覚(無痛覚)を誘発したが、運動領刺激ではこれらを認めなかった。4.軽い頭痛が残存する事があった以外、心理物理学的な異常反応を認めなかった。5.母指球筋筋電図はTSCの指標となった。6.刺激中および刺激後約400msec以内は背景脳波および視覚誘発反応の分析が困難であった。7.TSC前後において背景脳波の各周波数帯域のパワースペクトルムに変化を認めなかった。8.TSC前後において背景脳波の各周波数帯域の頭皮上分布に変化を認めなかった。9.TSC(02近傍)前後のパターン反転視覚誘発反応に有意差を認めなかった。10.白色家兎をコイル電圧1300V,100回刺激した際、背景脳波は有意に徐波化した。11.白色家兎1300V,1000回刺激では現在までに明らかな組織学的変化を見いだせなかった。今回われわれはヒトにおける背景脳波とパターン反転視覚誘発反応の各周波数帯域のパワースペクトルムと二次元脳電図において著変を認めなかった。よってTSCは限定量(コイル電圧600Vを200回程度、検査時間約2時間)であれば短期的には安全であると考えられる。経頭蓋的磁気刺激を白色家兎に対して最大強度(100%,1.9T)で一日100回刺激で総量5000回以上の慢性実験を行った。その結果、心理物理学的あるいは神経学的な異常を認めなかった。また刺激終了後、還流固定を行い病理組織学的に中枢神経系、視神経、網膜を検討した。その結果、後頭葉視中枢皮質および皮質下視路、視床、海馬、基底核、小脳、脳幹、視神経、網膜などに正常コントロールと比較して有意な形態学的変化を認めなかった。よって中期的には本刺激法は臨床的に安全な方法と考えられた。引き続き長期的な安全性の検討を行う。正常被検者10例の前頭前野area8に対して衝動性眼球運動開始前に経頭蓋的磁気刺激を最大強度(100%,1.9T)で行った結果、開始前100msecで刺激した際において衝動性眼球運動の発現が有意に抑制された。area8は衝動性眼球運動のプログラミングを行っているものと考えられた。正常被検者10名に対して滑動性眼球運動中に後頭領域を経頭蓋的に最大強度(100%,1.9T)にて磁気刺激を行ったが、滑動性眼球運動に変化を認めなかった。運動領野と感覚領野において皮質の磁気刺激に対する閾値が異なるものと考えられた。正常被検者10例に対して第7頸椎付近で最大強度(100%,1.9T)の磁気刺激を行い、その前後の瞳孔反応を電子瞳孔計にて計測した。頸部交感神経磁気刺激後1.5±0.49秒で瞳孔面積は最大となった。瞳孔面積は14.0±4.5%拡大し、散瞳維持時間は3.08±1.84秒であった。後頸部磁気刺激は毛様脊髄中枢を初めとする頸部交感神経が刺激され、それにより散瞳が引き起こされたものと考えられた。
活性型ビタミンD3外用製剤のマイボーム腺機能不全（MGD）治療への応用

マイボーム腺機能不全(MGD)はドライアイの主因であり、患者数が多いにもかかわらず有効な治療法が確立されていない。我々は、活性型ビタミンD3がMGDの治療薬になるかどうかを研究の目的とした。動物実験において、活性型ビタミンD3の眼瞼塗布治療が眼球や眼周囲組織、全身臓器における副作用を起こさないこと、MGD動物モデルでMGDの改善を誘導することが明らかとなった。また、臨床応用を行い、MGD患者におけるMGDの病変の改善をきたすことを証明した。活性型ビタミンD3はMGDの治療法となりうることが明らかとなった。マイボーム腺開口部を電気焼灼したマイボーム腺機能不全(MGD)マウスモデルを作成し,活性型ビタミンD3のMGDに対する治療効果を検討した。MGDモデルマウスを活性型ビタミンD3塗布群と基剤塗布群の2群に分け,その治療効果を臨床所見と病理組織学的検討とで比較した。MGDモデルマウスでは,対照群と比較して,結膜の充血が顕著で,マイボーム腺が脱落していた。MGDモデルマウスに対する活性型ビタミンD3塗布試験を行うと,基剤塗布群では臨床所見および病理組織学的所見の変化は見られなかったが,活性型ビタミンD3塗布群では充血などの臨床所見が改善し,脱落したマイボーム腺が回復,マイボーム腺面積が,処置後2週および4週にわたり,有意に増加していた。また,角膜に対して活性型ビタミンD3は影響を与えなかった。対照群では,導管内の空砲形成が顕著であったが,活性型ビタミンD3塗布群では,導管内の空砲形成が軽度であり,活性型ビタミンD3塗布がMGD状態を改善しているものと考えられた。本研究から,活性型ビタミンD3はMGDの治療薬になりうる可能性が示唆された。初年度で、マイボーム腺機能不全マウスモデルを作成し、活性型ビタミンD3のマイボーム腺機能不全に対する治療効果を検討し、有効性を確認し、平成27年度では論文作成および投稿を行ったが、複数の指摘を受けた。このため、指摘に沿って、追加実験を行った。正常マウスに対する活性型ビタミンD3の安全性の検討を追試し、角膜上皮障害を生じないことを確認した。有効性の検討では、再試を行い、再現性を確認した。また道管内脂質量を脂肪染色で確認し、活性型ビタミンD3塗布例の方が保持されていることを確認した。マイボーム腺機能不全マウスモデルにおいて、活性型ビタミンD3の2週間塗布により、マイボーム腺機能が保持される可能性が示唆された。(初年度の追加基礎実験が必要となったため施行したが、完了した。臨床試験は遅れている。)予定した動物実験は完了した。論文再投稿に向けての追加実験も終了した。治療効果および安全性が確認でき、臨床応用が可能であると考えている。マイボーム腺機能不全(MGD)は、患者数が多いにもかかわらず、有効な治療法が確立されていない疾患である。活性型ビタミンD3のMGDに対する有効性を証明するため、MGDモデルマウスにおける安全性・有効性の検討と、MGD患者に対する活性型ビタミンD3の治療効果を検討した。MGDモデルマウスにおいて、活性型ビタミンD3眼軟膏の塗布による眼表面および眼内への副反応的異常を認めなかった。MGDをきたしたマイボーム腺に活性型ビタミンD3を塗布すると、拡大したマイボーム腺の導管管腔の縮小を認めた。MGD患者に活性型ビタミンD3眼軟膏を塗布すると、閉塞したマイボーム腺の開放やマイボーム腺面積の拡大、涙液安定性の向上、マイボーム腺分泌物の性質改善などの効果が得られた。活性型ビタミンD3眼軟膏塗布による副反応は観察されなかった。MGDに対する効果的な治療法が確立されていない現在、活性型ビタミンD3がMGDの治療薬となる可能性が示された。予定していた動物実験は完了している。治療効果および安全性が確認でき,臨床応用を行うことが可能ではないかと考えている。基礎実験での結果をもとに、活性型ビタミンD3を用いた健常者およびマイボーム腺機能不全患者に対する治療の臨床研究を行う。健常者においては、少数の若い世代の男性を対象に、活性型ビタミンD3塗布による角結膜、眼瞼皮膚、マイボーム腺開口部周囲の安全性を観察し、自覚症状の有無も確認する。マイボーム腺機能不全患者においてはその有用性を自覚症状の改善度、涙液パラメータの比較などを用いてビタミンD3塗布の有用性を検討する予定である。眼科学今年度の基礎実験の結果をもとに,当該研究機関である慶応義塾大学医学部附属病院において活性型ビタミンD3を用いたMGDに対する治療の臨床研究を行う。動物を用いた研究が当初予定より進まなかったため、動物購入費及び飼育費用の予算を執行しなかったため。

基礎研究が順調に進行し,予備費として考えていた予算の執行を行わずに研究を終了することができたため。前年度進まなかった研究を進めるため、研究予定を再考し、すでに遂行中である。次年度の臨床研究費用として繰り越す予定としている。
鋼構造柱梁溶接接合部の脆化領域の材質劣化に関する実験

1995年の兵庫県南部地震では、鋼構造物の柱梁溶接接合部の破断現象が多く見られた。それらの中でも破断部位が溶接線に沿ってその近傍の母材側にある場合が多かった。筆者等はこのような破断の原因が溶接ボンド部からやや離れたいわゆる脆化領域の靭性(シャルピ値)劣化にあると考え、従来鋼および新しい建築構造用鋼材を用いて溶接継手部の一部を再現した試験体を製作し、実験によってこれを確かめることを試みた。本研究に関する実験は大きく次の2つに分けられる。(1)鋼板継手の溶接脆化領域の強度・靭性に関する引張り実験(1)梁フランジーダイアフラム溶接継手部(2)柱ーダイアフラムー柱溶接継手部(2)柱梁接合部の溶接脆化領域の強度・靭性に関する曲げ実験(1)梁フランジーダイアフラム溶接継手部実験変数は溶接部のパス間温度、入熱量、並びにルート間隔で、鋼種は梁フランジにSS400鋼を、柱スキンプレートにSTKR400鋼を、ダイアフラムにSS400鋼とSN400Bを用いている。実験結果をまとめると以下のようになる。(1)上記(1)の鋼鈑継手の実験では、脆化領域の靭性劣化が母材破断を生じさせるような現象は見られず、このようにモデル化された引張り実験により筆者等が目論んだ現象を再現できなかった。(2)上記(2)の曲げ実験では、5体の試験体はスカラップ底位置からフランジ外面に亀裂が貫通し、3体の試験体がスカラップ底より内側の位置からフランジ外面に亀裂が貫通した。この3試験体のうち1体の破断位置は溶接部近傍の脆化領域と考えられ、その溶接条件はパス間温度が約440°Cで人熱量が約29Kj/cmであった。鋼構造物の柱梁溶接接合部の地震時の破断が溶接線に沿って母材側で生じている場合が多い。この破断は溶接部の脆化領域の靱性(シャルピ値)劣化が要因とも考えられる。そこで、このような現象を溶接継手部の一部を再現した十字継手試験体を用いて、引張り実験を行い確かめる。溶接十字継手の試験体はダイアフラム(板厚25mm)にSS400材或いはSN400B材を、梁フランジ(板厚19mm)にSS400材或いはSN400B材を、柱スキンプレート(板厚19mm)にSTKR400材をそれぞれ用いて製作した。試験体は大きく次の3つのタイプに分けられる。1.ダイアフラムに梁フランジと上下の柱スキンプレートの一部が完全溶け込み溶接され、梁フランジとダイアフラムを引張るタイプ2.梁フランジ無しで、ダイアフラムに上下の柱スキンプレートの一部が完全溶け込み溶接され、上下のスキンプレートを引張るタイプ3.ダイアフラムに梁フランジと上下の柱スキンプレートの一部が完全溶け込み溶接され、上下のスキンプレートを引張るタイプ各タイプの溶接条件は共通で、入熱が(30±10)Kjと(70±10)Kjの2種類、パス間温度の上限が300°Cと500°Cの2種類としている。ダイアフラムと梁フランジの完全溶け込み溶接のルート間隔は7mmと14mmの2種類を採用している。また、引張り試験体と同一の製作条件で製作した試験体の溶接金属部、ボンド部、および熱影響部からシャルピ衝撃試験片を製作し、溶接部およびその近傍の靱性を調べる。

実験結果は、入熱条件、パス間温度、および溶接部のルート間隔が破断位置と破面の状況に与える影響についてまとめられ、またそれらの関係が溶接部各位置のシャルピ値とどの様な関係に有るかを明らかにする。実験は現在進行中で、年度内には終了する予定である。鋼構造物の柱梁溶接接合部の地震時の破断が溶接線に沿って母材側で生じている場合が多い。この破断は溶接部の脆化領域の靭性(シャルピ値)劣化が要因とも考えられる。今年度は、このような現象を柱梁溶接接合部を再現した十字型試験体を用いて、曲げ実験を行い確かめた。柱梁溶接接合部の試験体は、梁にSS400鋼のH-250x100x19x12の断面材、柱にSTKR400鋼の□-250x250xl2の断面材、ダイアフラムにSS400鋼或いはSN400B鋼のPL-300x300x25のプレートを用いて製作した。なお、柱と梁の接合部にはスカラップを設けている。梁フランジとダイアフラムとの完全溶け込み溶接の溶接条件は次のように分類される。1.パス間温度の上限が300°Cで、入熱が(30±10)Kj/cmと(70±10)Kj/cmの2種類2.パス間温度の上限が500°Cで、入熱が(30±10)Kj/cmと(70±10)Kj/cmの2種類試験体は中央に長さ45cmの柱を有し、その左右に長さ102.5cmの梁を有する十字型をした全長230cmのものである。試験体総数は8体である。載荷は梁の両端をピンとローラで支持し、柱の頂部に一方向に単調集中荷重を加えるものである。実験結果は入熱およびパス間温度の溶接条件が梁フランジ溶接接合部の破断位置と破面の状況に与える影響について纏められ、またそれらの条件が破断耐力と変形性能にどの様な相違を示すかを明らかにする。実験は終了し、現在実験データを整理すると同時に結果の検討を行い、纏めを行っている段階である。
蛍光性シクロデキストリンを用いる分子認識センサー

シクロデキストリン(CD)は環状オリゴ糖で空孔を有しており、その空孔内にゲスト分子を包接することができる。本研究では、CDを蛍光性のナフトール単位で修飾したホスト化合物を2種類(1、2)合成し、様々なゲスト分子を検出するセンサーを構築する試みを行なった。6-アミノ化β-CDと6-ヒドロキシ-1-ナフトエ酸との反応で1を、6-アミノ化β-CDと3-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸との反応で2を合成した。ナフトールは、350nm近辺の通常蛍光以外に、励起状態でヒドロキシ基が解離した化学種からの蛍光を420nm近辺に示すことが報告されている。1と2の蛍光スペクトルを測定したところ、通常蛍光の強度は弱いがヒドロキシ基が解離した化学種からの強い蛍光が1では500nmに、2では485nmに観察された。これらの蛍光強度は、ゲスト添加によって1では増大するが2では減少した。この蛍光変化は、ゲスト包接によりナフトール単位がCDの空孔内から空孔外に追い出されることに伴うナフトール周辺の環境変化によるものと考えられる。なお、ゲスト化合物としては、飲料水の汚染に関係するものを選んだ。すなわち、かび臭物質であるジェオスミン、2-メチルイソボルネオール、塩素化合物としてジクロロメタン、1,2-ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素を用いた。ゲスト濃度一定の条件での蛍光変化を感度パラメータとすると、その値はジクロロメタン<1,2-ジクロロエタン<クロロホルム<四塩化炭素<ジェオスミン<2-メチルイソボルネオールの順であった。これらの結果は、1および2が極めて優れたセンサー機能を有することを示している。
地下構造と熱水流動の数値実験に基づく水蒸気爆発の物理過程の解明

水蒸気爆発は国内外で数多く発生し、2014年の御嶽山の噴火のように、人命を奪う災害になるにも拘らず、その発生機構は未だにわかっていない。一般に、マグマ噴火に比べ規模が小さく、前駆的な物理・化学現象が微小なためである。浅部熱水系で発生した小規模な水蒸気爆発は、現状では予測が難しく、噴火を事前に予測できる観測項目が提唱されていない。そこで、2015年に小規模な水蒸気爆発が発生した箱根大涌谷の熱水系の構造を明らかにするため、3次元比抵抗構造調査を行なった。箱根大涌谷は、噴火に付随した地震や地盤変動などが観測されており、3次元比抵抗構造と比較することにより、水蒸気爆発に必要な構造を検出できる可能性が高い。箱根大涌谷を中心に4月と6月の二度にわけて、AMT観測点29点を設置し、電場と磁場を測定した。ノイズの大きな観測点もあったが、5Hz以上では比較的良好なデータを得ることができた。推定された大涌谷の比抵抗構造から、大涌谷を中心とした逆U字型の低比抵抗帯が広がっていることが明らかになった。これは、地下浅部に発達したキャップ構造だと解釈された。キャップ構造とは、透水性の低い熱水変質鉱物からなる低比抵抗の層(キャップロック)と、その下部で温度圧力が高められたガス溜りを指す。水蒸気爆発を繰り返し行なってきた立山地獄谷の比抵抗構造では、類似したキャップ構造の存在が明らかとなっており、水蒸気爆発発生のキーとなる構造だと示唆される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。立山(弥陀ヶ原)火山は飛騨山脈に位置する活火山で、現在は地獄谷と呼ばれる場所で活発な噴気・温泉活動が行われている。地獄谷の直下には水蒸気爆発の発生場である火山体浅部熱水系が発達していることが期待される。火山ガスは、深いマグマ溜まりから地表に達するまでの移動速度が速いため、その成分比は火山活動の変化をいち早く反映する。従って、火山活動をモニタリングする上で重要な観測項目の1つであると考えるが、立山地獄谷の火山ガスに関する学術的報告は、水谷ほか(2000)を最後に行われていない。そこで、立山地獄谷の熱水系の構造をより良く理解し、現在の火山活動を評価するために、温泉水に加えて火山ガスの採取を2016年9月に行った。分析の結果、地獄谷の中でも活発な噴気活動をしている場所でHClを含む火山ガスが採取された。水谷ほか(2000)で分析された火山ガスよりもHCl濃度の大きなガスも見つかった。また、3He/4Heは高い値を示し、大半のHeはマグマ起源であることがわかった。温泉水との関係では、Cl/SO4が小さな値を示す温泉水(SO4-type)は、その周辺で採取された火山ガスのSO2/H2Sが小さく、H2S主体の火山ガスにより形成されたと考えられ、δ34SSO4の値も低かった。一方で、HClを含む火山ガスのSO2/H2Sは大きく、周囲では活発な地熱兆候を観察することができる。その周辺で採取された温泉水のイオン濃度は大きな値を示し、水の同位体比は地獄谷の中で最も高い値を示した。温泉水成分の経年変化をみると、いくつかの温泉水はCl/SO4の時間変化が大きいことがわかった。これは、浅部に存在する気液二相の流体の温度や気相の割合の変化を反映していると考えられ、キャップロック直下の熱水系の状態を推定する指標になりうる。火山ガスの調査分析は全てデータを揃えることができ、また良好なデータをとることができた。温泉水の結果を含め、キャップ構造直下の変化をとらえることができ、火山活動の評価に使用できる。立山地獄谷の熱水系構造を得ることが出来たので、今後は数値計算に早く手を付けたい。

水蒸気爆発を繰り返し行なってきた立山地獄谷の比抵抗構造では、類似したキャップ構造の存在が明らかとなっており、水蒸気爆発発生のキーとなる構造だと示唆される。本年度は水蒸気爆発を2015年に発生した箱根大涌谷でAMT観測調査が予定され、立山地獄谷との比較研究を行う。観測点は28点予定しており、比抵抗構造の3次元解析を行う。実際に水蒸気爆発が発生した箱根大涌谷の熱水系構造は、今回の電磁気調査が初めてであり、貴重なデータになるはずだ。数値計算はソフトを整えることが出来たため、今後は実際に計算をまわしていく方針である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高温高圧その場熱測定によるマントル鉱物の融解に関する研究

水酸化マグネシウム(Mg(OH)2)の圧力-体積-温度の状態方程式を前年度に報告したが、本年度はそれを用いて水酸化マグネシウムの平衡分解曲線を計算した。さらにマルチアンビルを用いた高温高圧実験を行うことで、水酸化マグネシウムの高温状態を反映している組織を観察した。その結果、水酸化マグネシウムが4万気圧以下ではフルイッドと酸化マグネシウムに脱水分解し、10万気圧以上の圧力下では水酸化マグネシウムは不一致溶融し酸化マグネシウムとMgO成分に富んだ液体へと分解することを解明した。このことは国際学会で発表し、国際学術誌に掲載予定である。融解の熱量測定結果から融体の熱力学的性質を求めるためには、融解する前の固体の熱力学的性質を知る必要がある。これまでは体積の温度圧力変化から高温高圧条件での熱力学的性質を推測するよりなかったが、鉱物に対するX線ラマン散乱を用いた新しいエンタルピー推定法を行うため、前年度末より準備していた実験を行った。フランスでの議論・実験準備を経て、SPring-8にて放射光を行った。定量的解析を行うことこそできないが、ケイ酸塩鉱物に対して適応できる可能性を示す重要なデータを得ることができたので本研究を終了する。本研究補助金は、日本-フランス間の旅費と放射光実験および研究室での実験に必要な消耗品の購入に用いた。高圧下での示唆熱分析(DTA)法を用いた定量的熱測定法の確立のため、Mg(OH)_2ブルーサイトの脱水反応熱を基準の熱量として高圧DTAセルの校正を行い、3回の測定結果から1.19×10^-3 J/K・secという値を得た。次に銅の融解反応を同システムにより測定し、融解反応熱を評価した。その結果、融解熱として0.81kJ/molという値を得た。この値は、1気圧の熱力学的パラメータの外挿から得られる値12.9kJ/molに比べ、一桁ほど小さい値となった。これは、使用した高圧セル中の熱電対の配置に問題があり、DTAピーク感度が試料の熱拡散率に強く依存することによるものだと思われる。そのため、高圧DTAセルを次の点で改良した。1.熱電対の測温点をヒーター部分と試料もしくは基準物質との間に配するようにする。2.試料温度を測る熱電対と基準物質の温度を測る熱電対とを熱的に隔離されたような環境に配する。一番目の工夫により物質に依存しない熱の流れ込みを測定できるようになり、二番目の改良により、系の温度制御にも使われる基準物質の温度が試料に起こる相転移の影響を受けないようにした。現在はこの新しく設計された高圧DTAセルを用いて実験を行っている。また、Mg(OH)_2ブルーサイトの状態方程式を更なるX線その場観察実験を行うことでより精密に決定した。得られた温度圧力体積の関係から高圧下での熱膨張係数を計算することができ、これを解析することでブルーサイト中に存在する水素原子の挙動の変化が結晶格子に与える影響について議論した。これは現在論文にして雑誌に投稿中である。昨年度の報告書に記した高圧下での熱膨張測定結果からMg(OH)_2ブルーサイトにおける水素原子の挙動の変化が結晶格子に与える影響について議論した論文は国際誌に受理され出版された。また同じく前年度の報告書中にある、Mg(OH)_2ブルーサイトの脱水反応熱を基準の熱量として用いた高圧下での示差熱分析(DTA)法を用いた定量的熱測定法の確立について新たに論文を執筆し、国内誌に投稿、受理された。前年度に問題となった高圧セル中の熱電対を配置する場所や発熱ヒーターとサンプルの大きさなどの影響を理解するために、有限要素法を用いた熱伝導解析プログラムを使用することで、高圧セルの材料や寸法、温度測定位置と実際の試料温度の見積もりなどが可能となった。この模擬計算の結果、大阪大学既存の装置を用いた定量実験はこのままでは難しいと判断し、大阪大学ではこれまでのセルサイズを踏襲した半定量的熱測定を行うこととし、定量的熱測定は岡山大学付属固体地球研究センターの1500トンプレスを用いて行うこととした。この際に高圧セル全体を加熱するヒーターとは別に試料部だけを加熱するヒーターを別に組み込み測定を行う新しい方法の開発を行っている。また半定量的熱測定では、小さなセルの持つ問題点を克服するためにアンビル近くでの発熱量を増やすようなヒーターを設計し、感度の上昇を狙ったセルを用いた実験を行っている。これらの実験の試料としては、従来まで行ってきたブルーサイトを用いると共に、低融点珪酸塩であるアルバイトを合成し現在実験を行っている。

これまでは体積の温度圧力変化から高温高圧条件での熱力学的性質を推測するよりなかったが、鉱物に対するX線ラマン散乱を用いた新しいエンタルピー推定法を行うため、前年度末より準備していた実験を行った。フランスでの議論・実験準備を経て、SPring-8にて放射光を行った。定量的解析を行うことこそできないが、ケイ酸塩鉱物に対して適応できる可能性を示す重要なデータを得ることができたので本研究を終了する。本研究補助金は、日本-フランス間の旅費と放射光実験および研究室での実験に必要な消耗品の購入に用いた。
血液細胞高精度遺伝子発現解析を用いた膵臓癌分子マーカーの探索

膵臓癌の有用バイオマーカーを開発するために、膵臓癌罹患者血液細胞を用いて、発癌による血液細胞の遺伝子発現状態の変化を調べた。患者17名と健常者4名の高精度大規模遺伝子発現解析(8919種類のmRNA型転写産物の量測定)を行った結果、罹患者群と健常者群では発現パターンが異なった。群間差の大きい転写産物を絞り込んで評価することで、今後、症例と対照の高精度な弁別ができる可能性が示唆された。目標症例数10名を目指して重粒子線治療適応膵がん罹患者への研究協力依頼をおこない、12名の協力罹患者を得て血液検体を確保した。また対照として健常人4名からも血液検体の提供を受けた。検体から血漿画分と白血球画分を調製し、それぞれからRNAを分取した。予想外の事態として白血球画分RNAの発現解析用測定機が故障し長期間稼働困難となった。そのため、血漿から調製したmiRNA画分のマイクロアレイ法による発現解析を優先実施した。この解析から、膵がん罹患者の中にmiRNA発現パターンの異なる2群が見出された。うち1群では健常人対照と比べて高発現傾向を示すmiRNA群が見出された。もうひとつの群では、健常人対照と大きな差が見出されなかった。罹患数の大きな難治性がんである膵臓癌の局所制御および早期発見に役立つ高精度バイオマーカーを開発するために、最終年度に膵癌罹患者17名と健常者4名の白血球画分からRNAを調製し、放医研が特許保有する測定技術により高精度な大規模遺伝子発現解析を実施した。計画の目標症例数は10名であるが、治療経過や服薬状況などにより最終的に解析対象外となる被験者が生じうるので、余裕を持たせるため上記症例数を解析した。8919種類のmRNA型転写産物の量測定をcDNA-AFLP変法にておこなった。各検体の発現パターンを距離法にて系統評価した結果、罹患者群と健常者群は別個のクラスタを形成した。特に群間差の大きい100転写産物に着目することで、両群の高精度な弁別が可能と考えられた。当該手法で得られた結果は、前年度に実施した血漿由来miRNA解析による罹患群検出能力よりも遙かに高感度であった。前年度の解析は膵癌細胞そのものから放出される特異的miRNAの捕捉によるバイオマーカーを期待したものであり、本年度の解析は膵癌という疾患組織が血液細胞へ及ぼす遺伝子発現変化の検出によるバイオマーカー開発を期待するものである。両解析を通して得られた結果からは、膵癌高感度バイオマーカーの開発研究を、罹患者血液細胞を対象として発展させることの重要性が判明した。今後は将来のスクリーニングへの応用を目指して、更なる症例集積と上述の100転写産物の絞り込みを行いたい。膵がん罹患者の当所目標検体数を確保した。これらの検体を使用して血漿エキソソーム由来miRNAの発現解析を実施し、膵がん罹患者に複数のmiRNA発現パターンがあることを見出した。いっぽう本研究実施に必須の測定機に予想外の故障が発生し、白血球由来RNAの発現解析に遅れを生じている。予防医学2015年度には重粒子治療後の血液検体が得られるので、健常人と罹患者との比較解析に加えて、同一罹患者の治療前と治療後の比較解析が実施可能となる見込みである。いっぽう、故障していた測定機の修理が完了したので白血球RNAの発現解析を進めることで、がん側(miRNA)と宿主側(白血球RNA)の重層トランスクリプトーム解析による多面的バイオマーカー探索をおこなう。また、治療経過や服薬状況などにより最終的に本研究の解析から外れる検体が生じうるので、2015年度も引き続き研究協力罹患者のリクルートを実施する。本研究実施に必須の測定機に予想外の故障が発生し、白血球由来RNAの発現解析に遅れを生じているため、それに関わる消耗品の購入時期が遅れたことによる。次年度に予定している白血球由来RNAの発現解析に関わる消耗品の購入に使用する。
治療抵抗性・再発卵巣癌における代謝解析とそれを応用した予後予測・治療戦略の構築

メタボローム解析の開発により近年発展してきた代謝の観点と、同様に近年急速に発展しているディープラーニング等の解析技術を組み合わせることで、プラチナ感受性・抵抗性の予測モデルを構築する。代謝活性というのはある代謝酵素の発現の高い低いだけでは本来決められるものではなく、細胞内全体の各種経路のバランスが大切である。こうした解析にはニューラルネットワークやディープラーニングは極めて相性がよく、患者それぞれに適した治療戦略を構築できるようになるものと考えられる。得られた結果を元に、代謝に着目したオンコパネルの開発や、新しい診断システムの開発(PET/CT等)、創薬に取り組みたいと考えている。
移植片対宿主病ラットの口腔粘膜病変に関する研究

I.形態観察移植片対宿主病(GVHD)誘導後、1、3、5、7日目および発症時(10日14日目)のF1ラットより得られた舌粘膜の粘膜固有層内に存在する樹状細胞のin vivoでの存在様式および形態学的変化を、随時免疫電顕的手法を加えながら電顕的に観察検討した。1、3、5日目では対称群と同様に、樹状細胞は粘膜固有層の血管周囲に散在しており、形態学的にも目立った変化は認められなかった。誘導後7日目になると樹状細胞は血管周囲から上皮下に集簇するようになり、また形態学的にも大型化し、またリソソームをはじめ種々の細胞内小器官の発達が認められるようになった。II.表現型の分析発症時のF1ラットより得られた舌粘膜を用いて、抗MHC class II(OX-6)と接着分子に対する種々の抗体(抗ICAM-1、抗LFA-1α、抗LFA-1β、抗Mac-1、抗VLA-4、抗VLA-6、抗CD44)などのモノクローナル抗体による免疫組織学的2重染色を行い樹状細胞の表現型を調べた。その結果病変初期に粘膜固有層に増加する樹状細胞はICAM-1、LFA-1α、LFA-1β、Mac-1、CD44陽性であることが判明した。III.機能分析電顕観察により樹状細胞内のBirbeck顆粒の存在、数などについて検討したがBirbeck顆粒は確認できなかった。また細胞質内のリソソームは誘導後7日目より明らかな増加が認められた。