hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MR分子イメージングによる神経機能再生過程の画像化

1)血液脳関門を破綻させ頸動脈に動注するMn造影法(AIM-MRI)とMnの静注による全身投与によるMn造影法(MEMRI)を組み合わせることによって、海馬のCA層の神経細胞がAIM-MRI法のみに特異的に造影されることがわかった。2)MCAOモデルによる一過性脳虚血では、AIM-MRIを経時的に2週間後まで観察することから、虚血部位の周辺に長期にわたる造影が見られることを見いだした。この造影される組織はアポトーシスの状態を含んでいるものの、造影の本体はグリアの増生によるものである事を組織学的に確認した。3)心停止による短時間一過性脳虚血モデルを用いて、静脈投与でのMn造影法による海馬損傷と水迷路による行動解析を行い、損傷と回復過程の経過を観察した。急性期のCA1を中心とするアポトーシスの影響は組織標本では観察されたものの、Mn造影法では検出が困難であった。MRIの低い感度の問題を解消するために7T実験用MRIを用いて検討したが、CA1細胞層の損傷検出が極めて困難であった。さらには、これらの海馬損傷モデルでは水経路実験において、有意な差がみられず、従って機能回復の過程も観察することが出来なかった。虚血時間の長いモデルでの検討が必要と考えられた。4)脊髄損傷モデルでは椎弓切除を行い錘により作成したが、全身投与によるMn造影法で損傷された脊髄組織が造影されないことが確認された。5)ヒトの詳細な手指-手掌刺激のfMRIから、各指の皮質への投影は個々人で異なっていることを観察した。6)筋運動時拡散強調画像から、運動に伴う信号変化を確実に検出する事が可能となった。1)基礎実験は、ラット中大脳動脈閉塞による一過性脳虚血モデルに全身性ME-MRI (Manganese Enhanced MRI)を用いて、虚血病巣を中心にMn造影能を経時的に測定するとともに、脳梗塞病変の病理組織標本の結果と対比した。この結果、虚血10日頃にアポトーシスによる変化が虚血周囲に病理組織的に確かめられた。この部が、同時期にMn造影で造影されることが確認された。一方、その後2週間を過ぎると、虚血周囲には組織学的にグリア組織の浸潤が盛んになり、同部位は、Mn造影でさらに顕著に造影傾向を示した。この結果、一過性虚血後の経時的Mn造影から、Mnがアポトーシスの領域を造影可能であるとの結果を示唆したが、その後の追跡から、グリオーシスの造影にも強く係わっていることが示された。今後の大きな検討課題である。また、2)外傷性の脊髄モデルの試行では、全身投与によるMn造影剤の脊髄組織への移行を経時的に観察し、脊髄離断部分では造影されない結果を得た。3)4人の健常人の詳細な3次元MRIによる撮像を行い、一次運動野と一次感覚野付近の詳細な脳回地図を作成した。その上で、fMRIにより、手指の長軸および複数の手指にわたる短軸方向への感覚刺激による詳細な機能マッピングを行い、手指、手掌、手首のマップを脳回地図に重ね合わせて検討した。個人の脳機能マップでは、群間検定で得られるような、一定の位置に手指の感覚が完全に一致することはなかった。勿論、手指の順序で一定の位置に投影する傾向がみられたものの、個人差にばらつきがみられた。しかも、手指や手掌ではお互いに重なり合う傾向がみとめられ、孤立した感覚マップを描かなかった。これは、手指、手掌がお互いに重なる形で機能していることが反映されたと考えられた。

基礎実験は、ラットの一過性心停止による一過性脳虚血モテルを用い、MnCl2静脈投与によるME-MRI(Manganese Enhapced MRI)を用いて、海馬組織のMn造影能を経時的に検討し、さらには水迷路による機能評価を行い、最後に組織標本の検討を行った。歯状回およびCAI-からCA3の神経細胞のみ限定した造影能の急性期の低下を予想し、経時的に測定したが、結果的には、周囲脳とGA3を中心とした海馬の細胞群に有意な造影低下がみられなかった。一方、水迷路の結果では、一時的な機能障害が生じたが、一過性であり、有意な差としては検出できなかった。また、組織標本の結果から、急性期には、CA3中にapoptosisが生じており,その後、神経組織の脱落やgliosisの出現を認めた。結論として今回7T装置を用いたME-MRIの陰性造影の検出限界による結果と考えられた。一方、MCAOモデルによる慢性期のME-MRIをMn造影剤の経口投与で行い、脳梗塞周囲に亜急性期から慢性期に造影される結果が得られた。この方法では、脳梗塞coreの周囲に、gliosisが生じ、この部が経口造影剤によっても検出可能であることが初めて示された。一方カイニン酸によるけいれんモデル(局所脳組織損傷モデル)は、Mn投与によって、脳損傷が一定に出来なくなる結果が得られ、今後の検討課題となった。臨床研究では、fMRIで得られるfunctional connectivityの検討を行うこととし、安静時群と鍼灸刺激群で検討したが、定まった解析方法が確立していないので、現在解析ツールの検討を行っている。また、筋運動に伴う筋繊維のmotion imagingをIncoherent画像で行い、筋収縮の客観化を行い、筋運動における拡散強調画像の役割を論じた。
即時荷重インプラントオーバーデンチャーにおける微小動揺の予測とプロトコールの確立

下顎無歯顎において低侵襲かつ経済的な方法としてインプラントオーバーデンチャーが用いられている.また治療期間短縮のためにインプラント埋入後すぐに荷重を開始する即時荷重が行われているが,これらの明確な適応基準は定まっていない.即時荷重の成功のカギは,マイクロモーション(微小動揺)を許容範囲内にし,オッセオオインテグレーション(骨結合)の獲得が重要であるが,この微小動揺の大きさは解明されていない.本研究課題は,即時荷重インプラントの適用基準に関する科学的根拠を提供し,新たな治療指針を確立することを目的とする.具体的な目的は,IODにおける即時荷重インプラントにおいて埋入部位・咬合様式による初期固定性に及ぼす影響から,1微小動揺の大きさおよび影響する因子を解明すること,2微小動揺を評価基準とした力学シミュレーションを構築すること.この結果から,IODにおける即時荷重インプラントの適用基準,咬合様式の新たなプロトコールの作成につなげることである.現在までに,予備実験として,摘出したビーグル犬の脛骨のCTデータを取得し,有限要素モデルを作成し,脛骨への埋入の予備実験を行っている.またCBCTにてインプラントの詳細なデータおよびデンチャー(義歯)の画像データを含め,シミュレーションソフトを使用し有限要素モデルを作成し,インプラントの本数や荷重部位による違いなどの力学解析を行っている.今後は,有限要素モデルにてインプラントオーバーデンチャーの力学解析および,生体(イヌ脛骨)を用いてインプラント埋入後に動的過重装置を用いて微小動揺による骨結合への影響の解析を行う予定である.イヌ脛骨におけるインプラント埋入の方法や、ひずみゲージによる変位データの収集についての検討、調整など予備実験に予想以上の時間がかかっていること、また有限要素による複雑なモデルの形状の作成および調整などに時間がかかっており、進捗が遅れている。予備実験を出来る限り早急に終了させ、生体(イヌ脛骨)への実験を行っていく。予備実験により予想外の結果となった場合や十分な結果が出ない場合は、実験方法の見直しや模擬骨モデルを用いて同様の実験を行う。また有限要素解析についても、できるだけ正確なモデルを作成し、解析を進めていく。困難な場合は、モデルを簡素化して、同様の解析を行う。実験終了後は、データ解析し学会発表や論文作成を目指す。(理由)予備実験に遅れが生じたため、実験物等の購入ができていないため。(使用計画)実験動物、インプラントなどの実験備品や器具等の消耗品の購入に使用予定である。また、国内外の学会への参加費、成果発表のための旅費、論文投稿にかかわる費用等に計上する予定である。
コ-ポレイト・ガバナンスの実態と専門経営者の養成過程に関する国際比較研究

本研究期間において、本研究の主要テーマの1つである“イギリスの専門経営者の養成過程"を明らかにするために、イギリス経営学研究の史的展開を、(1)19世紀中葉から第一次世界大戦前まで、(2)第一次世界大戦後から1960年代までの期間、(3)1970年代から現在までの期間の3つに区分し、考察を加えた。その史的展開において特筆すべき点は、以下の通りである。1)イギリス経営学研究を文献史的にみると、19世紀末期の科学的管理研究を除けば、20世紀初頭まで企業経営に関する文献はイギリスにはほとんど見受けられないこと。2)19世紀中葉のイギリスの企業経営者たちは、経験主義に固執し、科学教育を欠き、労働者を懐柔するために温情主義的施策や賃金基金説に基づく低賃金労働によって生産性を向上させようとしていたこと。3)温情主義的従業員福祉活動を展開するクエーカー企業家たちは、自らの管理活動や著作物を通じてイギリスの経営管理思想に多大な影響を与えたこと。4)イギリスでは、20世紀を迎えてもなお根強く個人主義的で競争的な「所有者資本主義」がはびこっていたこと。すなわち、イギリス独特のエリート教育の因習が、専門経営者の養成過程を阻害したこと。イギリス産業の管理概念や実践は第一次世界大戦の勃発によって、徹底的な改革を迫られたこと。第二次世界大戦以来、とりわけ奉仕、社会的責任、リーダーシップ、人間関係、利潤動機の否定といった概念が広く受け入れられてきたこと。平成7年度の研究では、とくにイギリスの軽工業の代表的な軸受メーカーであったグレーシャー金属株式会社(Glacier Metal Co. Ltd)を取り上げ、同社の経営ウィルフレッド・ブラウン卿(Sir Wilfred Brown)の経営行動を通して、企業統治(corporate governance)の実態と専門経営者の養成過程を考察した。企業統治の側面からは、利害関係の調整機能の効率性や権力の牽制機能の公正性を追究する過程において、一経営者への過度の権力集中が行われていた実態を明らかにした。また、専門経営者の養成過程という側面からは、1.ブラウンは自社の経営政策との自身の経営理念を具体化するために、自社の経営者学校、有限会社グレーシャー経営協会(Glacier Institute of Management;GIM)を設置したこと、2.その機関を通じて全経営者はもとより全従業員に、(これまで申請者が研究してきたグレーシャー計画なる同社のリストラ計画から生まれた)組織に関する広範囲の概念や手続きを理解させようとしたこと、そして3.経営者を養成するには、社会学・心理学・歴史学・経済学・法学・自然化学・教学から得られた諸知識である基礎知識と、統計や実験などの基礎技法、そして財務的・経済的な資料を理解するための会計知識を中心とした訓練が必要であることが分かった。ただし、同社の経営者教育と当時イギリスの経営者教育、さらにはわが国のそれとの類似点・相違点は整理できなかった。そこで次年度は、日英の専門経営者の養成過程の現状と課題、さらに経営者教育と企業倫理・社会的責任の関係を考察することにする。本年度、本研究の主要テーマである"イギリスの専門経営者の養成過程"を明らかにするために、(1)イギリスの経営管理概念の揺籃期あるいは生成期とも呼べる19世紀中葉から、とくにアメリカ経営管理概念の影響を受ける第一次世界大戦直前までの期間と、(2)それ以降の第二世界大戦までの戦間期とを取り上げ、その史的展開を考察した。その中で特筆すべき点は、以下の通りである。(1)イギリス経営学研究を文献史的にみると、19世紀末期の科学的管理研究を除けば、20世紀初頭まで企業経営に関する文献はイギリスにはほとんど見受けられないこと。(2)19世紀中葉のイギリスの企業経営者たちは、経験主義に固執し、科学教育を欠き、労働者を懐柔するために温情主義的施策や賃金基金説に基づく低賃金労働によって生産性を向上させようとしていたこと。

(3)温情主義的従業員福祉活動を展開するクエーカー企業家たちは、自らの管理活動や著作物を通じてイギリスの経営管理思想に多大な影響を与えたこと。(4)イギリスでは、20世紀を迎えてもなお根強く個人主義的で競争的な「所有者資本主義」がはびこっていたこと。すなわち、イギリス独特のエリート教育の因習が、専門経営者の養成過程を阻害したこと。(5)イギリス産業の管理概念や実践は第一次世界大戦の勃発によって、徹底的な改革を迫られたこと。(6)第二次世界大戦以来、とりわけ奉仕、社会的責任、リーダーシップ、人間関係、利潤動機の否定といった概念が広く受け入れられてきたこと。本研究期間において、本研究の主要テーマの1つである“イギリスの専門経営者の養成過程"を明らかにするために、イギリス経営学研究の史的展開を、(1)19世紀中葉から第一次世界大戦前まで、(2)第一次世界大戦後から1960年代までの期間、(3)1970年代から現在までの期間の3つに区分し、考察を加えた。その史的展開において特筆すべき点は、以下の通りである。1)イギリス経営学研究を文献史的にみると、19世紀末期の科学的管理研究を除けば、20世紀初頭まで企業経営に関する文献はイギリスにはほとんど見受けられないこと。2)19世紀中葉のイギリスの企業経営者たちは、経験主義に固執し、科学教育を欠き、労働者を懐柔するために温情主義的施策や賃金基金説に基づく低賃金労働によって生産性を向上させようとしていたこと。3)温情主義的従業員福祉活動を展開するクエーカー企業家たちは、自らの管理活動や著作物を通じてイギリスの経営管理思想に多大な影響を与えたこと。4)イギリスでは、20世紀を迎えてもなお根強く個人主義的で競争的な「所有者資本主義」がはびこっていたこと。5)イギリス産業の管理概念や実践は第一次世界大戦の勃発によって、徹底的な改革を迫られたこと。6)第二次世界大戦以来、とりわけ奉仕、社会的責任、リーダーシップ、人間関係、利潤動機の否定といった概念が広く受け入れられてきたこと。
近代中国ムスリムのクルアーン解釈――王靜齋『古蘭經譯解』の研究

近代に活躍した著名な中国ムスリム学者、王静斎が著した、コーラン(クルアーン)の漢語注釈、『古蘭経訳解』の内容を、その典拠となったアラビア語・ペルシア語のコーラン注釈と比較しつつ検討し、とくに次の二つの点を明らかにした。第一に、当該漢語注釈書においてその中国ムスリム学者は、聖戦や、それによって防衛すべきウンマ(ムスリム共同体)についての教説を、近代の中国社会やイスラーム世界の歴史的諸状況に応じて、どのように表現したか。第二に、近代イスラーム世界でしばしば批判にさらされた、スーフィズム(イスラーム神秘主義)、とくに聖者崇拝をめぐる問題を、どのように語ったか。国際会議“Wild Spaces and Islamic Cosmopolitanism in Asia," National University of Singapore, January 14-15, 2015に提出したフルペーパー“Swaying between the Umma and China: the Survival Strategies of Hui Muslimsduring the Modern Period"において、近代中国ムスリムの代表的知識人、王靜齋の主著『古蘭經譯解』をめぐり、次のような成果を示した。第一に、『古蘭經譯解』の三つの版本(1926年ごろ完成の甲本、1937年から38年にかけて作成された乙本、1938年作成開始、1946年刊行の丙本)を、そのアラビア語・ペルシア語原典と比較しつつ、彼の「ウンマ」に関する観念を析出した。そして、王靜齋が、中国ナショナリズムへの配慮から、国民国家の枠を越えた全世界のムスリムを一つの共同体(ウンマ)と表明することを忌避していたことを明らかにした。第二に、『古蘭經譯解』の三つの版本から、彼の「イスラームの家」に関する言説の変遷を確認した。それにより、王靜齋が、1937年以来の抗日戦争を「防衛ジハード」とする言説に呼応して、中国を「イスラームの家」(ジハードで防衛すべき、ムスリムの領土)とみなした、と論じた。第三に、以上のような王靜齋によるクルアーン翻訳・注釈を、当時の中国ムスリムの言説空間に位置づけるべく、彼らの代表的な定期刊行物『月華』を分析した。結果、『月華』では、蒋介石の同化政策が顕著となる1939年7月以降、中国ムスリムはムスリム共同体(ウンマ)の一部であると示唆されるようになることが、判明した。かくして、王靜齋が、ムスリム共同体の存在を認めなかった点で際立つことを指摘した。日中戦争中に作成された王靜齋『古蘭經譯解』乙本・丙本では、中国ムスリムが「中華民族」の一員として抗日戦争に積極参加することを鼓舞するために、中国が「イスラームの家」とされ、抗日戦争が「防衛ジハード」と位置付けられた。いっぽうで、本来「防衛ジハード」によって守られるべき「イスラームの家」の領有者であるウンマ(国民国家の枠を超えたムスリム共同体)の存在が、中国ムスリムの「中華民族」への排他的帰属を危うくするものとして曖昧化された。前年度にある程度明らかにしておいたこの点を、今年度はより深く掘り下げた。まず、王靜齋が主宰した定期刊行物『伊光』にも、ウンマの曖昧化とパラレルな言説として、世界中のムスリムを「中華民族」に比肩するような一つの「民族」とみなすことへの反対意見を見出した。また、日中戦争以前に刊行された『古蘭經譯解』甲本では、ウンマが「民族」と訳されていたが、これが選択的・意識的な訳であったことを、先行するクルアーン漢訳、鐵錚『可蘭經』や姫覺彌『漢譯古蘭經』、およびその原典となった坂本健一の和訳やRodwellの英訳との比較から明らかにした。加えて、王靜齋のウンマ理解を相対化すべく、前近代中国ムスリムのウンマ観念についても調査した。具体的には、ウンマの存在を前提とする、イスラーム法学の「集団的義務」の観念が、彼らのあいだでどのように表現されたかを検討し、以下のようなひとまずの結論を得た。すなわち、前近代中国ムスリムがイスラームを「聖人」の「教」として表現する際、ウンマを担い手とする「集団的義務」は、個人の倫理規範に還元されて正当化された。それは、「集団的義務」の内在的論理を、「聖人」の「教」に照らして説明しえなかったからだろう。本年度は、王靜齋『古蘭經譯解』における家族関係についての記述の分析を行う予定であったが、前年度の知見の掘り下げ、精緻化に予想以上の時間を費やしてしまい、本来の計画遂行が大幅に遅れてしまった。近代中国のイスラーム改革派、イフワーン派の代表的人物で、20世紀前半に活躍した王静斎(1949年没)が、その漢語によるクルアーン注釈書『古蘭経訳解』において、スーフィズムに関する事柄を、どのように語っているか、を検討した。とくに、近代イスラーム世界においてしばしば批判にさらされた聖者崇拝の問題をめぐって、彼がどのような見解を表明しているかに注目し、その見解表明にあたって、彼が『古蘭経訳解』執筆のために参照したアラビア語・ペルシア語諸文献の記述をどのように取捨選択していたか、を考察した。

それにより、王静斎が、スーフィズムをめぐる中国ムスリムの伝統的解釈や近代イスラーム世界の思想潮流に、どのように反応していたかを探り、イフワーン派による中国イスラーム改革の実態の一端に迫った。結果、彼が、スーフィズムに親和的な解釈をほとんど採っていなかったこと、とくに聖者崇拝には激烈に反対していたこと、その批判の際には典拠として、20世紀になって中国に伝来したと思しき、サラフィー主義の先駆者アールースィー(1854年没)のクルアーン注釈『意味の霊魂(Ruh al-ma`ani)』(アラビア語)を利用していたことを、明らかにした。また、興味深いことに、20世紀以前から中国ムスリムのあいだに流布していた『明証の霊魂(Ruh al-bayan)』(アラビア語)や『高貴な贈り物(Mawahib-i `aliyya)』(ペルシア語)にみえる、聖者崇拝を必ずしも否定していないような言説を、王静斎が微妙に改変して、反聖者崇拝の権威的言説として援用していたことを、発見した。以上に加えて、イブン・アラビー(1240年没)のスーフィズム思想にもとづく来世論が、19世紀の著名な中国ムスリム学者、馬徳新(1874年没)に取り入れられている一方で、『古蘭経訳解』には継承されていないことを確認した。近代に活躍した著名な中国ムスリム学者、王静斎が著した、コーラン(クルアーン)の漢語注釈、『古蘭経訳解』の内容を、その典拠となったアラビア語・ペルシア語のコーラン注釈と比較しつつ検討し、とくに次の二つの点を明らかにした。第一に、当該漢語注釈書においてその中国ムスリム学者は、聖戦や、それによって防衛すべきウンマ(ムスリム共同体)についての教説を、近代の中国社会やイスラーム世界の歴史的諸状況に応じて、どのように表現したか。第二に、近代イスラーム世界でしばしば批判にさらされた、スーフィズム(イスラーム神秘主義)、とくに聖者崇拝をめぐる問題を、どのように語ったか。『古蘭經譯解』の「ウンマ」や「イスラームの家」といった、「聖戦」に関する言説が、近代中国の歴史的背景に応じて展開されていたことを明らかにし得たものの、そこに西南アジアのイスラーム改革思想がどのように絡んでいたかということを解明するまでには至らなかった。来年度は、ひとまず計画どおりに、3年目に予定していた課題に取り組む。すなわち王靜齋『古蘭經譯解』における聖者崇拝についての記述の検討を進める。時間に余裕があれば、本年度の課題である、家族関係についての記述の考察にも従事する。中国イスラーム史次年度は、王靜齋が『古蘭經譯解』で「家族関係(結婚、離婚、相続など)」に関するイスラーム法の規定をどのように解釈していたかを検討する。また、同書の「聖戦」に関する言説の背景、とくに西南アジアのイスラーム改革主義との関係についても、引き続き考察を加える。英文校正費用に充てるために使用せずにいたが、英文校正の必要性がなくなったため、次年度使用額が生じた。次年度に新たに発生することが予測される、英文校正費用に充てる予定である。
ドイツにおける大学教育学形成にかかわる大学理念論に関する研究

19世紀末から20世紀前半に展開されたドイツ大学教育学運動の時代は、日本からの留学生やドイツ人お雇い外国人講師を通して、フンボルト理念、人文主義的な教養、ゼミナール制度が紹介された。この時代には、ドイツでは、フンボルト理念は学問的伝統に根ざし理論上保障されるものと共通認識され、目本の近代大学制度のドイツモデルとは、この頃のドイツの大学論がもとになっている。しかし、ドイツ大学教育学運動については見過ごされた。ドイツ大学教育学運動では、フンボルト理念に基づく大学の伝統(学問による陶冶)が重視されるとともに、ドイツが指導的役割を果たした国際的な新教育運動と連動し、大学教育学運動家には新教育運動家も含まれていた。大学教育学運動家はその影響を摂取しながら、学習者を対象とする教育学や隣接諸科学(心理学、生理学、成人教育学)、学習者主体の教育方法(直観教授法)、学習者参加型の教育方法(演習、実習)、ベル・ランカスター法を大学教育改革の重要な要素とみなした。ここでは、フンボルトの指導理念(学生の自立的な学習法)を達成するために、学生の多様化に応じる「学生相談」や、学生が「学習の自由」を有効に活用するための大学生活ガイダンス(「教導学、Hodegetik」)が論じられた。このような視野での活動は、関心を持つ人に開かれた18世紀以降のアカデミー活動の方法と同様に展開され、世界最初の『大学教育学入門』の体系化と大学教育学講座の開設(1922年にグライフスヴァルト大学)という成果をもたらし、運動の組織化と制度化の戦略は、今日のドイツ大学教授法研究協会(AHD)に踏襲されている。『大学教育学入門』には、今日の生涯学習社会では大学教授法基礎理論の一つとなっている「アンドラゴジー」、ヘルバルト学派によって長く教育学の対象外とされた、成人教育学に既に着眼し体系化しようとした先駆性がある。またそのフンボルト理念の継承法は、学生の観点から学習改革や職業教育を大学教育の使命と定めた大学大綱法(1975年)以降の今日の国際的な「学習パラダイムへの転換」を指向するものである。フンボルト理念の日本での歴史的変容は、第一に「学問による陶冶」が学外の学生の自己学習(「読書による教養」)の形で結実し、第二にフンボルト理念が教員の「学問イデオロギー」として捉えられたことである。その為、教員は管理者の視野で大学教育改革を論じ、学生側の視点を欠落させやすい。国際的な「学習パラダイムへの転換」とその戦略としてのFDの意義づけは、日本では「研究重視の教員文化を教育重視型へ転換」に焦点化されている。後発国日本ではFDの導入が大学評価の文脈で始まり、教養教育改革や国際的な質保障、FD義務化を背景として、FDは急速に普及している。現在のFDは自己目的化する傾向にあり、国内外のFD調査研究やプログラム開発は中央のFD専門家支援機関を欠いたまま非効率に進められ、活動領域は収斂されず拡散し教員やFDスタッフを疲弊させる状況にある。このような問題状況への対策は、ドイツ大学教育学運動以降の展開を参考にするならば、国際的な「学習パラダイムへの転換」を国際通用性の原点として共通認識し、このもとで相互支援の国内外・学内外ネットワークづくりと、FD調査研究やプログラム開発に組織的に取り組むことであろう。

フンボルト理念の日本での歴史的変容は、第一に「学問による陶冶」が学外の学生の自己学習(「読書による教養」)の形で結実し、第二にフンボルト理念が教員の「学問イデオロギー」として捉えられたことである。その為、教員は管理者の視野で大学教育改革を論じ、学生側の視点を欠落させやすい。国際的な「学習パラダイムへの転換」とその戦略としてのFDの意義づけは、日本では「研究重視の教員文化を教育重視型へ転換」に焦点化されている。後発国日本ではFDの導入が大学評価の文脈で始まり、教養教育改革や国際的な質保障、FD義務化を背景として、FDは急速に普及している。現在のFDは自己目的化する傾向にあり、国内外のFD調査研究やプログラム開発は中央のFD専門家支援機関を欠いたまま非効率に進められ、活動領域は収斂されず拡散し教員やFDスタッフを疲弊させる状況にある。このような問題状況への対策は、ドイツ大学教育学運動以降の展開を参考にするならば、国際的な「学習パラダイムへの転換」を国際通用性の原点として共通認識し、このもとで相互支援の国内外・学内外ネットワークづくりと、FD調査研究やプログラム開発に組織的に取り組むことであろう。本研究は、ドイツにおける「今日の大学教授学(Hochschuldidaktik)の先駆」と歴史的に意義づけられている、「大学教育学(Hochschulpadagogik)」がどのように形成されたかについて、大学教育学運動の中でおこなわれた近代大学の理念に関する論議に注目して明らかにすることを課題としている。最終的なねらいは、大学教育学の体系化や組織化において果たした大学理念論の役割を明らかにし、それが現代のドイツ大学教授法にどのように継承されているか考察することを通して、日本の大学教員文化に対応したより効果的なFDカリキュラム理論の構築法や組織化について検討することにある。そのために今年度は、日本の高等教育研究における大学理念論と日独のFDに関する情報・資料を収集しながら、ドイツでの二度にわたる調査研究((1)平成16年9月28日10月7日、(2)平成17年3月1日3月9日)、第一次資料を主とした調査・収集ならびに先行研究者への面談、現在の大学教授法プログラムへの参加を中心に実施した。最新の研究動向は、大学教授法継続教育(日本ではFD)の義務化と資格化が進められる中で「大学教授法ブーム」が根づく状況を背景として、これまで大学教授法研究者が主に研究対象としてきた大学教育学運動について、大学史研究者も論及するようになってきていることである。大学史研究者H.H.Brandtは、学校と峻別する「大学の理念」「学習の自由」によって生じる転換教育問題への改善運動として大学教育学運動を位置づけている。今回面談した大学教授法研究者は、学生紛争時代以降大学教授法の体系化・組織化をめざして大学教育学運動を歴史的に研究しさらに広い観点から捉え直し、「大学の理念」が大学教育学運動を経て現在の大学教授法に継承されている教育理念(学びの共同体としての大学)を根拠づけるもの、学生・教授の自己管理教育力を重視する学習革命、構成主義的学習・教授理論に基づく大学教授法継続教育を支える基盤である、とみなしている。大学教授法継続教育は、学びの共同体を活性化するための大学教員のキャリア開発・それを支える大学経営(組織開発・学問研究開発)の視点を含めて領域やプログラムを展開するべきであると考えられるようになっている。1.研究目的
ポストメタロセン触媒によるパラフィン系燃料前駆体の精密合成法の開発

本研究では、平面性の高いアリールなどを[OSSO]型ビスフェノールに導入した新規配位子の開発とそれらのジルコニウム錯体を調製し、これらの錯体を前触媒とする1-ヘキセンのオリゴマー化反応から効率的な1-ヘキセンの二量体および三量体が生成する触媒システムの確立を目的としている。平成30年度では、前年度に確立した1-ヘキセンダイマーの選択性が高かった、オルト位に2,6-ジメチルフェニル基、パラ位にメチル基を導入した錯体1をプロトタイプとした新規配位子設計とオリゴマー化の検討を実施した。すなわち、オルト位に嵩高いアリール基である3,5-ジ-tert-ブチルフェニル基を導入した[OSSO]型ビスフェノール2とそのジベンジルジルコニウム錯体3の合成に成功した。錯体3を前触媒とする1-ヘキセンのオリゴマー化反応は、助触媒として錯体に対して100-300当量の乾燥修飾メチルアルミノキサン(dMMAO)を用い、0.0056 mol%の極めて少ない触媒量で反応が効果的に進行した(反応条件:無溶媒下、25 °C、1時間)。結果として、完璧な1,2-位置選択性で対応するビニリデン末端のオリゴマーを98%以上の割合で与えた。この反応の触媒回転頻度(TOF)は6,450 h-1であり、昨年度見出した錯体1と比べて2倍程度高い値を示したが、二量体および三量体の生成割合はそれぞれ34-48%および22-29%であり、二量体を91%の生成割合で与えた錯体1とは大きく異なり、三量体の生成割合が向上していた。一方、オルト位にカルバゾリル基を導入した[OSSO]型ビスフェノール4とそのジベンジルジルコニウム錯体5についても合成を行い、同条件下での1-ヘキセンオリゴマー化反応を行った。この触媒系においても、二量体生成割合は最大で62%であり、TOFも2,000 h-1程度であった。昨年度、高活性かつ高選択的(二量体生成割合の高い)を同時に発現した錯体触媒を見出したが、本年度開発した2種類の触媒系では昨年度を凌ぐ触媒性能を得ることができなかった。本研究の最大の目的は、現在積極的に推進されているバイオマス由来のバイオエナジー事業との差別化や優位性の発現であり、昨年度開発した錯体1を超える高い二量体生成割合を達成することのできる、配位子や触媒の再設計を最終年度に実施したい。加えて、これまでに合成した錯体触媒を用いたエチレンからの直接的1-ヘキセンダイマー合成にも挑戦し、バイオエチレンの使用で合成が達成できるカーボンニュートラルな代替ジェット燃料前駆体の製造への道を開拓する。これまでの研究成果において、開発した触媒系は完璧なビニリデン選択性を示したが、配位子内のフェノキシド部位のオルト位置換基のサイズや電気的性質を変えることにより、触媒回転頻度や二量体選択性に大きな差異が生じることがわかった。平成31年度(令和元年度)では、新たな配位設計として、トリフルオロメチル基やハロゲンなどの電子吸引性基を2,6-ジメチルフェニル基のメチル基の代わりに導入し、電子吸引性基の効果による中心金属のルイス酸性度の向上を図り、触媒性能のさらなる発現を目指していく。合成した新規配位子とジルコニウム前駆体錯体(ZrCl4、Zr(CH2Ph)4)との反応から、一連のジルコニウム錯体を合成し、これらを前触媒とした1-ヘキセンのオリゴマー反応とこれまでの成果の系統的な比較を行う。さらに、これまでに得た1-ヘキセンの精密オリゴマー化反応の成果を活用し、本研究の実用化を検証することを目的に、エチレンを出発モノマーとした燃料前駆体の直接合成法の開発を試行する。これまでに合成した4種類のジルコニウム錯体を駆使し、反応条件のスクリーニングから効率的に1-ヘキセンを与えるエチレンの三量化反応の確立を目指す。特に、反応条件においては、エチレンの圧力や反応温度が三量化反応およびその後のオリゴマー化反応に大きく関係すると推測されるため、これらを詳細に調査することで最適条件を明確にしていく。1-ヘキセンの位置選択的オリゴマー化反応から得られる5-メチレンウンデカン(二量体)や5-メチレン-7-ブチルトリデカン(三量体)は、ジェット燃料やディーゼル燃料の前駆体化合物となることが知られている。本研究では、一連のアリール置換型配位子を導入したジルコニウム錯体を前触媒とする1-ヘキセンのオリゴマー化反応を検討し、燃料前駆体として有用な1-ヘキセンの二量体および三量体のみが生成する触媒システムの確立を目的としている。平成29年度では、配位子のフェノキシド部位のオルト位とパラ位にフェニル基を導入した錯体1とオルト位に2,6-ジメチルフェニル基、パラ位にメチル基を導入した錯体2を前触媒とする1-ヘキセンのオリゴマー化反応を検討した。前触媒として0.0056 mol%の錯体1または2と助触媒として錯体に対して100-300当量の乾燥修飾メチルアルミノキサン(dMMAO)を用い、1-ヘキセンのオリゴマー化反応をトルエン中または無溶媒下、25 °Cで1時間行った。

いずれの触媒系も完璧な1,2-位置選択性で反応が進行し、99%以上の割合で対応するビニリデン末端のオリゴマーを与えた。特に、錯体1を用いた場合の触媒回転頻度(TOF)は最高で11,100 h-1に達し、これまでに報告されているジルコノセン系触媒と比べて40倍程度高い値を示した。また、錯体1における二量体の生成割合は最高で80%であったが、より嵩高いアリール基を有する錯体2を用いた同反応では、TOFが3,530 h-1まで低下したものの、二量体の生成割合は最高で91%に達した。研究当初、以下の数値目標(1実用化を視野に入れた5,000 h-1以上の高い触媒回転頻度の発現、299%以上の完璧なビニリデン選択性の達成、3二量体、三量体のみの生成を目指した重合度の制御)を掲げたが、幸運なことに今回実施した錯体1および2は、これらの数値目標をおおむね達成した。しかしながら、現在積極的に推進されているバイオマス由来のバイオエナジー事業との差別化や優位性の発現を求め、本研究で見出した触媒系の実用化ステージへの探索を精査しなければならないと思われる。特に、錯体2では非常に高い二量体生成割合(91%)を達成したことから、ジェット燃料前駆体の代替合成法として期待できるため、次年度以降の目標として実用化を視野に入れた触媒活性の発現を目指し、配位子や触媒の再設計を検討する。本研究では、平面性の高いアリールなどを[OSSO]型ビスフェノールに導入した新規配位子の開発とそれらのジルコニウム錯体を調製し、これらの錯体を前触媒とする1-ヘキセンのオリゴマー化反応から効率的な1-ヘキセンの二量体および三量体が生成する触媒システムの確立を目的としている。平成30年度では、前年度に確立した1-ヘキセンダイマーの選択性が高かった、オルト位に2,6-ジメチルフェニル基、パラ位にメチル基を導入した錯体1をプロトタイプとした新規配位子設計とオリゴマー化の検討を実施した。すなわち、オルト位に嵩高いアリール基である3,5-ジ-tert-ブチルフェニル基を導入した[OSSO]型ビスフェノール2とそのジベンジルジルコニウム錯体3の合成に成功した。錯体3を前触媒とする1-ヘキセンのオリゴマー化反応は、助触媒として錯体に対して100-300当量の乾燥修飾メチルアルミノキサン(dMMAO)を用い、0.0056 mol%の極めて少ない触媒量で反応が効果的に進行した(反応条件:無溶媒下、25 °C、1時間)。結果として、完璧な1,2-位置選択性で対応するビニリデン末端のオリゴマーを98%以上の割合で与えた。この反応の触媒回転頻度(TOF)は6,450 h-1であり、昨年度見出した錯体1と比べて2倍程度高い値を示したが、二量体および三量体の生成割合はそれぞれ34-48%および22-29%であり、二量体を91%の生成割合で与えた錯体1とは大きく異なり、三量体の生成割合が向上していた。一方、オルト位にカルバゾリル基を導入した[OSSO]型ビスフェノール4とそのジベンジルジルコニウム錯体5についても合成を行い、同条件下での1-ヘキセンオリゴマー化反応を行った。この触媒系においても、二量体生成割合は最大で62%であり、TOFも2,000 h-1程度であった。昨年度、高活性かつ高選択的(二量体生成割合の高い)を同時に発現した錯体触媒を見出したが、本年度開発した2種類の触媒系では昨年度を凌ぐ触媒性能を得ることができなかった。本研究の最大の目的は、現在積極的に推進されているバイオマス由来のバイオエナジー事業との差別化や優位性の発現であり、昨年度開発した錯体1を超える高い二量体生成割合を達成することのできる、配位子や触媒の再設計を最終年度に実施したい。加えて、これまでに合成した錯体触媒を用いたエチレンからの直接的1-ヘキセンダイマー合成にも挑戦し、バイオエチレンの使用で合成が達成できるカーボンニュートラルな代替ジェット
ファインセラミックス粉体の水熱腐食挙動

本研究では、構造用ファインセラミッスの高温高圧水下での腐食・防食のための基礎的知見を得ることを目的として、代表的な非酸化物、酸化物系セラミックスの高純度粉体を用いた高温高圧水中での腐食反応速度の測定により、腐食反応機構の解明を行い、基礎的データの整備充実と腐食、防食に関わる学問的体系化のための基礎的指針を提示することをも企図した。1.構造用ファインセラミッス粉体の高温高圧水腐食試験オートクレーブを用いてセラミックスの高純度粉体の高温高圧の純水(120300°C、平衡水蒸気圧)中での高温高圧水腐食試験を行い、重量変化、腐食液の化学分析、腐食生成物の同定等の腐食反応の系統的評価を行った。2.構造用ファインセラミッス粉体の高温高圧水腐食における腐食反応と腐食反応機構及び総括非酸化物系のh-BNでは、腐食反応速度は直線則に従い表面化学反応律速の板状モデルにより表され、腐食層を形成しない腐食反応が進行し、腐食反応で生成するホウ酸の水和が律速過程であることが判明した。酸化物系の高純度粉体であるムライトでは、腐食反応速度は放物線則に従い生成層内拡散律速のJanderモデルにより表され、ベーマイトの腐食層を形成する腐食反応が進行し、腐食反応生成物層中の水の拡散が律速過程であることが判明した。以上のファインセラミッス粉体の高温高圧水腐食における腐食反応とその反応機構の解明により、腐食・防食のための基礎的知見を提供できた。さらに、ムライトにおいては二成分系であることより、ムライトの化学組成が腐食反応速度に大きく影響することが判明し、ムライトセラミックスの耐食性向上のための材料設計上有用な指針をも提示することができた。
ヒトメタロチオネインの立体構造と生体防御機能との相関に関する研究

メタロチオネインの構造と生体防御機能との相関について検証するため、タンパク質工学手法を用いてヒトメタロチオネインのアミノ酸置換を行い、タンパク質の主体構造を変換することにより重金属結合能、放射線耐性機能、活性酸素によるDNA損傷に対する防御機能及びフリーラジカルとの反応性に及ぼす影響を調べる目的で、下記の研究を行った。1)まず大腸菌による野生型および変異型ヒトメタロチオネインタンパク質の生産方法と精製方法を確立した。2)以前当研究室でデザインした2量体および4量体メタロチオネインタンパク質を精製し、ZnおよびCd結合量がモノマータンパク質の2倍および4倍となることを確認した。3)重金属親和性を評価するために、pHタイター法を導入した。4)11種類の変異タンパク質を構築し、インテイン融合タンパク質として高発現させた。幾つかの変異MTは重金属結合量が減少したが、結合量が1原子増えたものが得られた。5)重金属結合量が増えた変位タンパク質について金属との解離度などを詳細に分析した。6)ホモロジー分子モデルおよび関連する有機金属錯体の構造から置換可能なアミノ酸残基を検索し、11番目のアスパラギン酸と28番目のセリンが侯補として予測できた。7)これらアミノ酸をシステインに置換し、大腸菌により生産し、金属結合量を調べたところ、変位型ヒトメタロチオネインは、カドミウムおよび亜鉛を1原子多く結合することが確認された。この様に、初めて重金属結合能を増加する天然メタロチオネインが構築できた。8)毒素金属の中でもヒ素とメタロチオネインが結合できることを証明した。分光光学法、ICP-AES法およびMALDI-TOF-MSにより、ヒトメタロチオネイン1分子あたり6原子以上のヒ素と結合できることを初めて明らかにした。9)DNAとの相互作用を調べるため、野生型および変異型メタロチオネインとプラスミドDNAとの結合を分析した結果、変異型と野生型では泳動距離に差があり、環状プラスミドDNAの量も多かった。以上の研究により、初めて金属結合能を増加した天然メタロチオネインの作成に成功したこと、メタロチオネインは細胞内で種々の重金属(カドミウム、亜鉛、銅、ヒ素)と結合して解毒作用をするのみならず、核内においては金属と結合した形状でDNAと結合して、DNA結合タンパク質の機能をしていることが示唆された。1)大腸菌による野生型および変異型ヒトメタロチオネインタンパク質の生産精製方法の確立大腸菌での異種遺伝子の発現生産系をさらに改良し、大腸菌によるSH基高含有重金属結合タンパク質の生産系を開発する研究を行った。遺伝子発現効率を上げるためにプロモーターや発現制御遺伝子を置換し、その下流に以前全合成したメタロチオネイン遺伝子およびアミノ酸置換した変異型メタロチオネイン遺伝子を連結し、遺伝子増幅によるタンパク質の生産効果を試験した。

その結果、化学合成した2量体および4量体遺伝子は大腸菌で大量発現した。2)変異メタロチオネインの重金属結合能の解析上記で得られた2量体および4量体タンパク質を精製し、原子吸光光度系により重金属結合量を測定した。2量体および4量体はそれぞれモノマーの2倍、4倍のZnやCdを結合するとの結果を得た。3)三次構造モデルの構築と重金属特異的結合能を有するタンパク質の開発コンピューターグラフィックによりアミノ酸置換メタロチオネイン、および2量体、4量体の立体構造を解析し、重金属特異的結合能を解析する研究を行った。メタロチオネインの構造と生体防御機能との相関について検証するため、タンパク質工学手法を用いてヒトメタロチオネインのアミノ酸置換を行い、タンパク質の主体構造を変換することにより重金属結合能、放射線耐性機能、活性酸素によるDNA損傷に対する防御機能及びフリーラジカルとの反応性に及ぼす影響を調べる目的で、下記の研究を行った。1)変異メタロチオネインの重金属結合能の解析平成11年度に確立した大腸菌による野生型および変異型ヒトメタロチオネインタンパク質の生産精製方法を用いて、目的タンパク質を精製し、原子吸光光度計により重金属結合量を測定した。また重金属親和性を評価するために、pHタイター法を導入した。現在、11種類の変異タンパク質をインテイン融合タンパク質として高発現させ、精製の後、変異タンパク質のみを回収した。11種類の多くは野生型メタロチオネインと比較して、重金属結合量や親和性に違いがなかったが、幾種かは結合量が7から8原子となったもの、あるいは5以下に減少したものや親和性に違いが生じたものなどが得られた。2)三次構造モデルの構築と重金属特異的結合能を有するタンパク質の開発コンピューターグラフィックによりアミノ酸置換メタロチオネイン、および2量体、4量体の立体構造を解析し、重金属特異的結合能を解析する研究を行った。1)三次元構造モデルの構築と重金属特異的結合能を有するタンパク質の開発すでに構築したホモロジー分子モデルおよび関連する有機金属錯体の構造データを検討し、既存のメタロチオネインと重金属が配位するのと同じ様に、きちんと4配位で結合する新規な金属結合位置の導入を目的として、置換できるアミノ酸残基を探索した。その結果、11番目のアスパラギン酸と28番目のセリンをシステインに置換した変異型メタロチオネインが提案できた。2)変異メタロチオネインの重金属結合能の解析部位特異的変異導入法を用いてアミノ酸の置換を行い、変異導入後はDNA塩基配列を決定して変異を確認した。そのタンパク質を用いてカドミウムと亜鉛を取り込ませ、解析サンプルに用いた。
マウスＥＳ細胞による破骨細胞支持細胞の同定と生体内での検証

本年度はまず、昨年度に引き続きマウスES細胞の骨芽細胞分化誘導系を用いて、破骨細胞分化・成熟を制御する新規細胞集団の分化誘導系の確立を検討した。先行研究において確立した骨芽細胞分化プロトコールをさらに改良することで、従来の方法で取得可能であった、骨格系前駆細胞、前骨芽細胞、骨芽細胞前駆細胞、および成熟骨芽細胞に加えて、新たに骨細胞への分化誘導が可能になった。骨細胞への分化誘導は、RT-qPCR法を用いた骨細胞分化マーカーの発現、フローサイトメトリーによるマーカータンパク質発現、および骨基質の石灰化を染めるvon Kossa染色により確認した。破骨細胞分化誘導因子であるReceptor activator of nuclear factor kappa-Βligand (RANKL)の発現は、成熟骨芽細胞および骨細胞において顕著に上昇することが認められた。RANKL発現時期のマウスES細胞由来骨芽細胞・骨細胞を単離後、マウス骨髄由来血球細胞との共培養を7日間行ったところ、成熟破骨細胞の指標である酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ(Tartrateresistant acid phosphatase; TRAP)陽性細胞が確認された。以上より、本培養プロトコールを用いることで、破骨細胞分化・成熟を制御する機能的な骨芽細胞・骨細胞集団を誘導することが確認できた。各細胞分化段階におけるマイクロアレイ解析に先立ち、マウス頭蓋骨から採取したin vivo骨芽細胞をpositive controlとしたトランスクリプトーム解析を行った。その結果、in vivo骨芽細胞において、RANKLが高発現することが確認された。本解析に必要な骨細胞分化誘導系の確立に時間を要したため。当初の計画通り、マウスES細胞由来骨芽細胞・骨細胞において、Ranklの発現開始時期、RANKL発現ピークの時期、および骨細胞期の細胞集団を単離し、トランスクリプトーム解析を行う。これにより破骨細胞分化・成熟の制御因子を同定し、その検証実験を行う。本研究は、マウスES細胞の骨芽細胞分化誘導系を用いた新規破骨細胞分化調節細胞集団の同定を行い、新たな破骨細胞分化・成熟の制御メカニズムの解明し、さらには、破骨細胞の分化を調節する新たな因子やメカニズムを探索することにより、最終的には破骨細胞指示細胞を軸にした骨リモデリングを生体内で調節することが可能かを検証することを目的としている。初年度である平成29年度は、マウスES細胞の骨芽細胞分化誘導系を用いた破骨細胞分化・成熟を制御する新規細胞集団の同定を計画し進めることとした。申請者らが開発したマウスES細胞の骨芽細胞分化誘導系において骨芽細胞期及び成熟骨芽細胞期は厳密には、骨格系前駆細胞期、前骨芽細胞期、骨芽細胞前駆細胞期、成熟骨芽細胞期に細分化される。この分化系の細胞がそれぞれ持つ特性の解析するため、定量的PCR法による遺伝子発現解析をおこなった。さらに、細胞免疫染色、フローサイトメトリーにて発現タンパクの定量を行った。現在、石灰化を確認する染色(von Kossa染色)にて骨基質の石灰化も同様に評価をおこなっているが、いずれの解析も、回数を重ねて再現性の高いデータであることの確認を行う必要がある。一方、次年度に行う予定である網羅的遺伝子解析による破骨細胞分化・成熟を制御する新規細胞集団の同定とin vitroにおける効果検証の予備実験として、M-CSF/RANKL処理により、骨髄細胞から破骨細胞を誘導し、破骨細胞形成と骨吸収活性は、TRAP染色と象牙片上の吸収窩の面積により各々評価し、遺伝子とタンパク質の発現は、RT-PCRとWestern blotting analysisで各々検討を重ねている。平成29年度の研究実施計画については概ね順調に進んでいる。本年度は申請者らが開発したマウスES細胞の骨芽細胞分化誘導系により、破骨細胞のカップリングファクターに関する知見を得られる可能性が見込まれるため。

平成30年度は、平成29年に引き続いて、細胞免疫染色、フローサイトメトリーにて発現タンパクの定量も行うとともに、石灰化を確認する染色(von Kossa染色)にて骨基質の石灰化も同様に評価を行っていく予定である。さらに、各骨芽細胞分化段階に対してマイクロアレイ解析により遺伝子変化を網羅的に検索を行う。当初の計画通り、マウスES細胞由来骨芽細胞・骨細胞において、Ranklの発現開始時期、RANKL発現ピークの時期、および骨細胞期の細胞集団を単離し、トランスクリプトーム解析を行う。これにより破骨細胞分化・成熟の制御因子を同定し、その検証実験を行う。実験動物(マウス)の購入および抗体、試薬等の研究用試薬・消耗品の購入、学術集会への情報収集のための参加等に使用する予定である。消耗品費の中で、抗体の金額が多いが、本研究では少なくとも15種類以上の抗体を必要とし抗体1種類の単価を平均5万円と想定している。研究室ではすでに多くの試薬を保有しているが、在庫を使用してしまった時には、市販品を購入せざるを得ない。また、本研究では分子生物学的実験も多く、そのための試薬代も想定している。本解析に必要な骨細胞分化誘導系の確立に時間を要したため,計画が遅れたために次年度使用額が生じた。これにより破骨細胞分化・成熟の制御因子を同定し、その検証実験を行うための費用とする。
正期産母子に対するカンガルーケアの分娩直後から 24 時間の新生児の心拍変動の変化

出生から生後24時間の新生児10例の心拍変動の変化の検討および出生直後の正期産母子にカンガルーケアを実施した群(18例)と実施しない群(17例)の心拍変動の変化を比較検討した。交感神経活動は出生直後から24時間にかけて大きく変動する一方、副交感神経活動はほぼ一定で変動が少なく経過するケースが多く観察された。カンガルーケアにより副交感神経活動が亢進するパターンが観察されたが、分娩経過の差異によりカンガルーケアに伴う自律神経活動への影響が異なっていたことが明らかとなった。1.正期産母子に対するカンガルーケア(以下、KC)の分娩直後から子宮外生活に適応していく過程の移行期とされる24時間の新生児の心拍変動の変化を経時的にとらえ、その自律神機能の変化について、KCを実施しない児をコントロールとして比較検討する【研究方法の検討】文献調査により決定した。【対象】施設Aにおいて、正期産で経腟分娩を行う者のうち、当該施設のKC実施基準を満たしKCを実施した新生児をKC群およびKCを実施しない新生児をコントロール群として心拍変動の測定を実施した。KCは98%以上の母親が希望しており、施設Aにおいて、コントロール群のデータ収集を実施することは困難であると考え、KCを取り入れていない施設Bにおいてデータ収集を実施した。なお、研究実施に際し、新生児の代諾者として母親に承諾を得た。【方法】分娩に立ち会い、出生直後の新生児に対して、非侵襲性測定機である心拍メモリー計アクティブトレーサーAC-301A(今回購入)を用いて心拍変動測定を実施し、解析システムMemcalc(今回購入)により自律神経機能の解析を行った。また、自律神経機能に影響を及ぼすと考えられる新生児の呼吸数・体温・心拍数・血中酸素飽和度の測定に加えて新生児の観察をビデオ撮影により継続的に実施した。さらに、対象者の背景についてカルテより情報を得た。観察環境因子として温度、湿度、騒音、照度について測定を行った。【結果】KC群19例、コントロール群8例のデータを得た。得たデータを子宮外生活への適応過程における心拍変動および自律神経機能に影響を及ぼす因子の分析を進めている。また、データ数が予定数に満たないため22年度もデータ収集を進めていく予定である。1.正期産母子に対するカンガルーケア(以下、KC)の分娩直後から子宮外生活に適応していく過程の移行期とされる24時間の新生児の心拍変動の変化を経時的にとらえ、その自律神経機能の変化について、KCを実施しない児をコントロールとして比較検討する【対象】平成21年度に引き続き、施設Aにおいて、正期産で経腟分娩を行う者のうち、当該施設のKC実施基準を満たしKCを実施した新生児をKC群、施設Bにおいて正期産で経腟分娩を行いKCを実施しない新生児をコントロール群として心拍変動の測定を実施した。【方法】分娩に立ち会い、出生直後の新生児に対して、非侵襲性測定機である心拍メモリー計アクティブトレーサーAC-301A(21年度購入)を用いて心拍変動測定を実施し、解析システムMemcalc(同様)により自律神経機能の解析を行った。新生児の行動指標について、心拍変動データ収集中にビデオ撮影を実施した。2.自律神経機能に影響を及ぼすと考えられる生理的指標、児の行動指標ならびに分娩状況との関連性を検討する。【方法】得られたデータ(KC群19例、コントロール群18例)について、表記の分析を実施し、子宮外生活への適応過程における心拍変動の周波数特性を生後24時間における変化を解析した。また、ビデオ撮影にて収集した新生児の行動指標のデータについて、熟知しているものでビデオ解析を進め、関連要因や傾向を分析した。その他、分娩状況及び観察環境因子について、KC群とコントロール群で比較検討を実施した。次年度においては、最終段階として、得られた結果について、まとめていく予定である。1.正期産母子に対するカンガルーケア(以下、KC)の分娩直後から24時間の新生児の心拍変動の変化を経時的にとらえ、その自律神経機能の変化について、KCを実施しない児をコントロール群として比較検討した。【対象】平成21年度24年度にかけて、施設Aにおいて、正期産で経腟分娩を行う者のうち、当該施設のKC実施基準を満たしKCを実施した新生児をKC群、施設Bにおいて正期産で経腟分娩を行いKCを実施しない新生児をコントロール群として心拍変動の測定を実施した。【方法】

分娩に立ち会い、出生直後の新生児に対して、非侵襲性測定機である心拍メモリー計アクティブトレーサーAC-301A (21年度購入)を用いて心拍変動測定を実施し、解析システムMemcalc(同様)により自律神経機能の解析を行った。新生児の行動指標について、心拍変動データ収集中にビデオ撮影を実施した。観察環境因子として温度、湿度、騒音、照度について測定を行った。2.自律神経機能に影響を及ぼすと考えられる生理的指標、児の行動指標ならびに分娩状況との関連性を検討した。【方法】得られたデータ(KC群19例、コントロール群18例)のうち有効データについて、表記の分析を実施し、生後24時間における変化を解析した。また、ビデオ撮影にて収集した新生児の行動指標のデータについて、熟知しているものでビデオ解析を進め、関連要因や傾向を分析した。その他、分娩状況及び観察環境因子について、KC群とコントロール群で比較検討を実施した。3.報告書の作成・公表得られた結果について、報告書を作成した。新生児の心拍変動のデータの先行報告が少ないため、分析については、慎重に行ったため時間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。