hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工多座配位子を用いた金属錯体の空間配列および特異な動的機能のプログラミング

金属イオンの空間配列情報が精密にプログラムされた生体分子系および完全人工系多座配位子を用いた種々の機能性金属錯体を合成し、金属イオンの配列様式に基づく特異な物性や動的機能を開発した。その結果、人工DNAによる異種金属イオン配列、動的機能をもつナノカプセル、および分子ボールベアリングや分子クランク等の分子運動素子の構築に成功した。本研究は金属イオンの空間配列情報が精密にプログラムされた生体分子系および完全人工系多座配位子を開発し、金属錯体を自在に自己組織化させ、その配列様式に基づく特異な物性や動的機能を探ることを目的とした。本年度は以下の業績を挙げた。(1)入工DNAに2種類の金属配位子を導入し、その配列に対応するCu^<2+>とHg^<2+>のヘテロ配列化に成功した。UV吸収スペクトル、円二色スペクトル、ESI-TOF型質量分析によって構造を確認し、銅イオン上のスピン間相互作用をEPRによって明らかにした。(2)三つのMethionine側鎖をもつ大環状ヘキサペプチドは、サンドイッチ型の二量化によって、Ca^<2+>とAg^+を高選択的かつ定量的に捕捉・配列化することを見出した。(3)種々の単座座配位子を中心ベンゼン環の周囲に階層的に配列化したディスク状配位子を合成し、中心に最も近い第一世代配位子にAg^+を、中心から少し離れた第二世代配位子にHg^<2+>を配列化することに成功した。NMRおよびESI-TOF型質量分析によって、溶液内の構造を明らかにした。結晶構造については、現在検討中である。(4)ディスク状三座配位子およびAg^+を用いて、分子コンテナを構築できた。この分子コンテナは、配位子とAg^+の比を変えることによって、カプセル型とかご型の間を定量的に相互変換することができ、これらの変化に伴ってゲスト有機分子を可逆的に捕捉・放出される。本研究は、金属イオンの時空間配列を精密にプログラムする生体高分子系および完全人工系多座配位子を用いて、ナノメゾスコピックスケールの集積型金属錯体をデザイン・合成し、金属配列の制御および金属錯体の動的機能構築を行うことを目的とした。具体的には、生体高分子をモチーフとした、一次元同種・異種金属クラスターと中空構造をもつ積層型ナノチューブ、完全人工系多座配位子を用いる分子運動素子と分子カプセルの構築を行った。詳細は以下のとおりである。(1)DNAの水素結合型塩基対を金属錯体型塩基対に置換することにより、異種金属イオンを二重らせん軸上でプログラムする方法を確立し、さらに長鎖DNAの構築を目指して合成法の検討を行った。(2)大環状ペプチドを用いて、異種金属イオンの選択的捕捉を実現した。水素結合あるいは配位結合により積層するナノチューブの構築へ展開している。(3)2種類のディスク状3座および6座配位子配位子と3個の銀イオンからなる分子ボールベアリングの回転速度を、配位子環のサイズや各種官能基の導入により、広範囲に制御できた。また、金属イオンがリンクするダブル分子ボールベアリングの構築に成功した。同一分子内の2つのボールベアリングの回転運動は、リンク部分を通して同期していることが種々の実験から示唆された。(4)6個の遷移金属イオンと8枚の有機ディスク状配位子からなる、直径数nmサイズの球状分子カプセルを構築した。既に10種類以上の遷移金属イオンで同様の構造を得ることが成功し、特に水銀錯体が金属イオンと配位子の比率の変化に伴い、カプセル型とかご型錯体が定量的に相互変換することが明らかになった。本研究は、金属イオンの時空間配列を精密にプログラムする生体高分子系および完全人工系多座配位子を用いて、ナノからメゾスコピックスケールの集積型金属錯体をデザイン・合成し、金属配列の制御および金属錯体の動的機能構築を行うことを目的とした。具体的には、生体高分子をモチーフとした、一次元異種金属クラスター、完全人工系多座配位子を用いる分子運動素子と分子カプセルの構築を行った。(1)DNAの水素結合型塩基対を金属錯体型塩基対に置換することにより、水銀イオンと銅イオンの配列を二重らせん軸上でプログラムする方法を確立した。さらに長鎖DNAの合成効率を向上させるべく保護基の検討を行った。(2)2種類のディスク状3座および6座配位子配位子と3個の銀イオンからなる分子ボールベアリングをダブル分子ボールベアリングに展開した。その結果、二つの回転素子の運動は相互に同期していることが判明し、ローター・ギア・ローターの構築に成功した。分子ボールベアリングの回転運動を直進運動に変換する分子システムについても、その重要中間体の合成まで達成した。(3)6個の水銀と8枚の有機ディスク状配位子からなる、直径数mmサイズの球状分子カプセルを形成し、さらに水銀イオンと配位子の量比を制御することにより、かご型錯体と可逆に相互変換することが明らかとなった。この構造変換に伴い、蛍光スイッチングが起こることも新たに見出した。

(4)世代型ディスク状配位子を用いて、1価の銀イオンと2価の水銀イオンを同心円上に階層的に配列することに成功した。本研究は,金属イオンの時空間配列を精密にプログラムする生体高分子系および完全人工系多座配位子を用いて,ナノーメゾスコピックスケールの集積型金属錯体をデザイン,合成し,金属配列の制御および金属錯体の動的機能構築を行うことを目的とした。具体的には,生体高分子をモチーフとした,一次元同種,異種金属クラスターと中空構造をもつ積層型ナノチューブ,完全人工系多座配位子を用いる分子運動素子と分子カプセルの構築を行った。詳細は以下のとおりである。(1)DNAの水素結合型塩基対を金属錯体型塩基対に置換することにより,異種金属イオンを二重らせん軸上でプログラムする方法を確立した。今年度は,Fe(III)錯体を2-4個配列化する人工DNA三重鎖の構築に成功した。現在,詳細な構造解析を行っている。(2)人工ジペプチドを用いて,環状四核Ni(II)錯体を構築した。X線構造解析より,この四核錯体が一つのホールと二つの溝を形成し,水やアニオン分子を直線上に包摂配列することがわかった。結晶中では,ホールが水とアニオン分子のチャネルを形成している。(3)当研究室で開発した分子ボールベアリングを基本骨格とした,ローター,トランスミッター,ローラーの構築に成功した。同一分子内の2つのボールベアリングの回転運動は,リンク部分を通して同期していることが種々の実験から示唆された。(4)6個の遷移金属イオンと8枚の有機ディスク状配位子からなる,直径数nmサイズの球状分子カプセルを構築し,さらに内部空間を化学的に修飾する方法を確立した。
ｆMRIと認知実験によるアクティブラーニングの客観的な教育効果比較とモデル化

計画最終年度分には、大きく分けて3方向の研究を行った。1)作成したルーブリックを適用して、より効果的なAL型授業を設計-実践-評価するために、企業・地域の課題設定における「課題の真正性」、学生の課題への提案プロセスにおける「デザイン態度」、「拡張可能な合理性」の概念、を手がかりに考察を進めた。とりわけ、個人においてはリーダーシップ、そして授業と企業・地域との関わり方としてソーシャル・デザインに着目し、国内外の関連事例収集と実践を行った。2)教育効果測定の社会的な位置づけを検討した。採用活動における企業の評価項目と評価方法に関する質問紙調査を分析し、どのような能力が重視されるのか、またその能力をどのように測定しているのかを探索した。また、高校生に対する質問紙調査を実施し、能動的学修の周知度、経験の有無、期待などを調べた。3)fMRI装置を用いて、教育効果を脳活動として客観的に測定した。まず、教育効果を脳活動で捉える手法を探索するため、過去のfMRI実験のデータを再分析し、TOEICで測定される英語能力が、特定領域間の神経結合の強度として表現されることを発見した。これにより、教育効果を脳の活動部位の変化だけではなく、ネットワーク構造の変化、ネットワーク強度の変化として捉えるべきであることがわかった。ついで、能動的学修に近い実験場面として、正解を知らせない状態で能動的に探索する学修、あらかじめ正解を知らせた状態での学修と、正解と思えるものを学修したあとの学修(確認)で、学修時および解答時の脳活動を比較した。能動的な学修時には、意味処理に関わる脳領域や、内省的活動を示すネットワークの活動が強く見られることがわかった。このような神経ネットワークが強固になることは、自身の状態を内省して振り返ることにつながると考えられる。本研究の目的は、1)能動的学修(Active Learning、以下ALと略す)における教育効果をfMRIを用いた脳科学的測定と認知科学的な実験により客観的に測定すること、2)教育効果を予測する認知モデルを作成することである。H27年度は、まず1)既存のAL手法やALの理論的背景に関する情報収集をおこなった。様々な書籍や学術文献を概観すると、ALの定義が統一されていないことがわかった。知識の構成主義の立場に重きを置いたものと、学習者の能動的な活動による知識獲得という点に重きを置いたものがあり、両者では学習目標も学習効果も異なる。前者では集団内の地位や役割の変化を効果と見なし、学習効果はルーブリックなどによる行動や態度の評価が使われる場合が多い。後者では、知識の獲得や利用を学習効果と見なし、記憶や推論を用いたテストや文章作成などが評価に用いられる。次に、2)両者が相互排他的なものかどうかを探索的に検討した。知識・スキルの獲得を重視した既存の実習科目(心理学実験実習および低学年時演習)において、行動・態度に影響を与えうる事柄を、学習者が経験したかどうかを、社会人基礎力の枠組みで検討した。その結果、レポート作成や実験実施、プレゼンテーションなどの課題を通して、主体性や発信力に影響しうる経験をしたと、学習者が認知していることがわかった。この結果は、ALの種類や定義、さらには教育者側の意図に関わらず、学習者が多様な学びをしうることを示している。この成果は、H28年度の学会において発表予定である。次年度以降は、模擬的、実験的な授業を通して学習させ、その効果を測定する計画である。現在、授業の計画、準備が進行している。本研究の目的は、能動的学修の教育効果を客観的に測定し、教育効果を予測するモデルを作ることである。本年度は、実授業および授業実験を踏まえた教育効果測定方法の検討、モデルの試作、及び脳活動測定実験の準備を行った。まず、教育効果のモデルとして、教育方法や課題だけでなく、学修者自身あるいは学修者間の相互作用を考慮する必要があるか、実授業を用いて検討した。能動的学修を導入した授業を選択する学生は、選択しようとしない学生よりも、そのような授業で扱われる内容に高い価値を認め、自らの能力にも期待が高く、幾つかの行動特性が優れていることが示された。また、同一教材、同一内容を用いて能動的学修を行う場面を設定しても、学修者集団によって主観的に経験する内容が大きく異なることもわかった。これらの結果は、教育方法と教育効果の関係だけでなく、学修者自身の態度やスキル、さらには学修者自身の主観的な経験が、学修に大きく影響する可能性を示唆している。そこで、学修者自身による能動的な主観的経験に着目することとした。英語前置詞の学習を題材として、グループ学習の中で、各学修者の経験を統制した授業実験を企画し、実施した。説明を受容するだけの群(受容群)、前置詞の示す状況を能動的な行動によって示す群(行為群)、他者の行為を観察する群(観察群)を比較したが、有意な差が見られなかった。行為群の実験参加者が、学修時に能動的に行為をしたことは教授者からも他の学修者からも確認できていたが、その効果は見られなかった。当初、教育手法と教育効果の関係を検討し、認知的課題分析を経て、学修者の認知モデルを作成する予定であった。しかし、学修者自身の影響が非常に大きいことがわかった。

言い換えれば、教授者が能動的学修をする課題や機会を設けたかどうかだけではなく、そのような機会に、学修者が参加するかどうか、参加したとしても真に能動的に活動したかどうかが重要であることがわかった。学修者が真に能動的な認知的活動を行ったかどうかは観察できないため、学修者の主観的経験の代わりに、客観的に観察可能な行為経験を比較する授業実験を行った。しかし、有効性は確認されなかった。別の手法、あるいは別の授業内容を検討する必要がある。授業実験によって有効性が確認された課題を用いてfMRI実験を行う予定であったため、未だfMRI実験が実施できていない。本研究の目的は、能動的学修の教育効果を客観的に測定し、教育効果を予測するモデルを作ることである。前年までの研究により、教育方法だけでなく、学修者自身の態度やスキル、さらには学修者自身の主観的な経験が、学修効果に大きく影響する可能性が示された。そこで本年度は、この「主観的な経験」を客観的に捉える手法について検討した。まず、事後の「振り返り」に着目し、「良い振り返りのあり方」について検討した。PBL実施後の「振り返り」を評価するルーブリックを作成し、また、採用活動における企業の評価項目と評価方法に関して質問紙調査を実施し、どのような経験が重視されるのか、経験からどのような学びをすることが重視されるのか、どのような表現が「良い」と見なされるのかを探った。その後、PBL科目における学修者自身による「振り返り」の内容を精査し、「振り返り」に見られる役割意識や行動の変化について検討した。これにより、能動的な活動を事後に「振り返り」した内容から、学習者自身の主観的な経験を評価する可能性を示せたと考える。次に、体験中あるいは体験直後の主観的経験を客観的に捉えるため、学習時の脳活動と、その学習に対する自己評価の関係を検討することとした。この脳活動測定はfMRI装置を用いて行う予定であったが、予定していた施設においてfMRIの移管および改装工事の計画が生じた。そのため、実験の準備だけを行い、実施を1年間延期した。fMRI実験を予定していた施設において、設備の移管及び改装工事の計画があった。実験を実施できる期間や体制が不明瞭であったため、実験途中で中断せざるを得なくなる危険を避け、実験の実施を1年間延期することにした。計画最終年度分には、大きく分けて3方向の研究を行った。1)作成したルーブリックを適用して、より効果的なAL型授業を設計-実践-評価するために、企業・地域の課題設定における「課題の真正性」、学生の課題への提案プロセスにおける「デザイン態度」、「拡張可能な合理性」の概念、を手がかりに考察を進めた。とりわけ、個人においてはリーダーシップ、そして授業と企業・地域との関わり方としてソーシャル・デザインに着目し、国内外の関連事例収集と実践を行った。2)教育効果測定の社会的な位置づけを検討した。採用活動における企業の評価項目と評価方法に関する質問紙調査を分析し、どのような能力が重視されるのか、またその能力をどのように測定しているのかを探索した。また、高校生に対する質問紙調査を実施し、能動的学修の周知度、経験の有無、期待などを調べた。3)fMRI装置を用いて、教育効果を脳活動として客観的に測定した。まず、教育効果を脳活動で捉える手法を探索するため、過去のfMRI実験のデータを再分析し、TOEICで測定される英語能力が、特定領域間の神経結合の強度として表現されることを発見した。
樹木の転流バランスに関する研究

再生器官の炭素バランスが最終乾重とCO2交換量に関した既報のデータに基づいて20種の樹木について推定された。純呼吸量と乾重成長量との関係は負のy切片を持つ直線で近似された。この直線関係から、。乾重成長量と純転流量、純呼吸量と純転流量との関係が誘導された。純呼吸量のサイズ依存性から純呼吸量は最終乾重量が0.481gを超えると負から正の値に変化した。単位乾重量当たりの転流量は小サイズの再生器官(<0.481g)では、重量成長の再生器官自身の光合成による貢献のため、非常に低かった。乾重成長量/転流量比は双曲線式で近似された。乾重成長量/転流量比は純転流量が高い範囲では樹種に関係なく0.650となり一定値を示した。この直線関係から、。大学構内に植栽されているクスノキを材料とし、2000年7月から12月まで期間中、果実の生存曲線と果実のサイズ構成について測定した。果実の生存曲線の作成は結実後、68個体識別し、7月から10月までは月2回、11月から12月までは月1回の間隔で識別個体の落下消失、枯死を調べることによりおこなった。また、果実のサイズ構成は、シュートを数本採取し、シュートに付着した果実を50個体とり、その果実の直径、乾燥重量を測定することにより解析した。この測定は、結実後7月から10月までは月2回、11月から12月までは月1回の間隔で実施された。また、12月には果肉と種子のそれぞれの乾燥重量と種子の直径が測定された。果実の生存曲線から果実は結実後落下消失し、枯死による消失は少ないことがわかった。また、果実直径と乾重との間には単純相対成長が成立し、相対成長係数の変化がみとめられた。果実重の頻度分布は測定開始時にはL型を示したが、ある程度時間が経つと2山型を示した。平成12年度に引き続き、大学構内に植栽されているクスノキを材料とし、2001年6月から12月まで期間中、果実の生存曲線と果実の成長およびサイズ構成について測定した。試料木のサイズは、胸高周囲長が39.5cm、樹高が10.1mであった。果実の生存曲線の作成は結実後、50花序を識別し、6月から1月まで月2回の間隔で計16回、識別個体の落下消失、枯死を調べることにより行った。また、果実の成長およびサイズ構成は、シュートを数本採取し、シュートに付着した果実を50個体とり、その果実の直径、乾燥重量を測定することにより解析した。この測定は、結実後6月から1月までの期間中月2回の間隔で計16回実施された。果実重の頻度分布は全測定期間を通じて、正規分布型に近い型を示した。名古屋大学構内の落葉樹二次林内に成育するアラカシ稚幼樹の光合成特性について2002年7月から2003年1月までにかけて実験を行った。光-光合成曲線より、当年生、1年生、2年生葉の順で最大純光合成速度は低下し、光合成速度は葉令に伴い低下することが明らかとなった。また、当年生葉について、純光合成速度の日変化を、30秒間隔で、日の出から日没まで測定した結果、8月を除き、sunflecksの日変化と対応した変化を示した。8月の光合成の光反応の低下は、乾燥ストレスによるものと考えられた。純光合成速度pnと光合成有効放射量Iの日変化から得られた光-光合成曲線は下式で近似された。上式において、a, b, rは係数である。最大純光合成速度b/a-1は7月から8月にかけて低下し、その後1月まで増加する傾向にあった。日純光合成量と日光合成有効放射量は正の相関を示し、夏期に低い値を、冬期に高い値を示した。これは、林内の光環境が秋から冬にかけて明るくなることに起因した。
粒界工学による新しい高耐腐食材料の開発

オーステナイト系材料は高温使用中に粒界腐食が問題となるが、材料中に低エネルギー粒界を効果的に導入することによって、粒界腐食し難い材料を作り出せる可能生があり、粒界工学とこの手法を呼ぶ。低エネルギー粒界の導入方法として、焼鈍双晶の利用が考えられる。そこで本研究では、オーステナイト系ステンレス鋼と高Ni合金をレーザ照射などによる表面加工熱処理法を用いて、材料中に低エネルギー粒界を数多く分散させることによって粒界構造分布を制御した材料を作製し、その耐食性と組織評価を行い、粒界工学による高耐腐食性材料の開発を目的とする。昨年度までの研究から、オーステナイト系ステンレス鋼の化学組成に応じて適切な加工熱処理条件を選択することによって、耐粒界腐食性に優れた粒界構造分布制御材料が作製できることが明らかになった。しかし、この加工熱処理条件は材料に予ひずみを与える点と熱処理時間が長い点に改善が求められる。そこで、本年度は、SUS304オーステナイト系ステンレス鋼に対して、レーザー表面照射によって加工熱処理を付与することによって粒界性格分布の変化の可能性を調査した。実験は、YAGレーザーの出力、走行速度、焦点位置を変化させて材料表面に照射し、表面領域の粒界性格分布をFE-SEM-EBSDによる結晶方位像観察(OIM)を行い、低エネルギー粒界密度および粒界性格分布を評価した。その結果、レーザー表面照射により低エネルギー粒界密度の高い表面領域を形成できる可能性が示された。さらに、レーザー表面照射後に熱処理を行うことにより、粒界性格分布を改善できる可能性も示された。粒界腐食試験現の結果も優れた耐粒界腐食性を示した。オーステナイト系材料は高温使用中に粒界腐食が問題となるが、材料中に低エネルギー粒界を効果的に導入することによって、粒界腐食し難い材料を作り出せる可能性があり、粒界工学とこの手法を呼ぶ。本年度は、SUS304型オーステナイト系ステンレス鋼をベースにして、粒界析出元素である炭素と、粒界偏析元素である硫黄と燐の量を変化させて、合金組成の異なるオーステナイト系ステンレス鋼を溶製し、通常の熱処理により母材を作製した後、粒界構造分布制御の最適化のための加工熱処理条件におよぼす化学組成の影響を調べた。その結果、化学組成の変化に応じて最適化制御のための加工熱処理条件は変化し、炭素量が最も大きな影響をもつことがわかった。すなわち、最適化加工熱処理条件は、炭素量が多いほど予加工量が増加し、温度が上昇した。硫黄や燐などの粒界偏析元素は粒界構造分布の最適化を多少困難にするものの、最適化された材料は粒界偏析元素濃度にかかわらず優れた耐粒界腐食性を示した。以上の結果から、オーステナイト系ステンレス鋼の化学組成に応じて適切な加工熱処理条件を選択することによって、耐粒界腐食性に優れた粒界構造分布制御材料が作製できることが明らかになった。
新しい分子生物学の知見を取り入れた集団遺伝学の研究

集団遺伝子研究班は,理論・実験の両面にわたり以下のような成果をあげることができた.(1)理論集団遺伝学的研究:分子進化速度については,最近になってヒトのように一世代が長いものはネズミ類のように世代が短いものに比べ,年あたりの進化速度が少し遅いことを示すデータが出てきた.これは世代の長さが大きいもの程,中立突然変異率が小さくなる傾向を持つと仮定して説明される.この説明の妥当性を検討するための進化速度を求める統計的方法を考察した.遺伝子系図学については,種分化の時に極端に小さくなる集団の大きさを考慮して教理的解析を行うことができた.多種遺伝子族の進化については免疫グロブリンやチトクロームP450のような多様な機能を持つ多重遺伝子の起源について,集団遺伝学によるモデルを作り解析した.(2)実験集団遺伝学的研究:キイロショウジュウバエを用いて, Gpdh遺伝子座を対象としてヌクレオチドレベルにおける遺伝子の多型と進化を追求している.種内にこの遺伝子座の重複多型があることがわかり,この異変の起源と適応的意義を探るために,その全遺伝子の構造を決定し,ヌクレオチド置換を調査した.また,キイロショウジョウバエにおいて,生存に有利であったと推定される遺伝的変異を探索している.Adh遺伝子の3'下流域にトランスポゾン様因子を持つ逆位染色体の頻度が中立説で期待されるよりかなり高く,生存に有利であった可能性が考えられる.ミトコンドリアDNAを用いて,キイロショウジョウバエの種内,近緑種間の変異を,ヌクレオチドレベルで定量し,進化速度を詳細に検討して,中立説の予測を検証している.また,核DNAにくらべると,進化速度が速いので,これを用いてヒトの集団や,サルの系統関係を解析中である.集団遺伝子研究班は,理論・実験の両面にわたり以下のような成果をあげることができた.(1)理論集団遺伝学的研究:分子進化速度については,最近になってヒトのように一世代が長いものはネズミ類のように世代が短いものに比べ,年あたりの進化速度が少し遅いことを示すデータが出てきた.これは世代の長さが大きいもの程,中立突然変異率が小さくなる傾向を持つと仮定して説明される.この説明の妥当性を検討するための進化速度を求める統計的方法を考察した.遺伝子系図学については,種分化の時に極端に小さくなる集団の大きさを考慮して教理的解析を行うことができた.多種遺伝子族の進化については免疫グロブリンやチトクロームP450のような多様な機能を持つ多重遺伝子の起源について,集団遺伝学によるモデルを作り解析した.(2)実験集団遺伝学的研究:キイロショウジュウバエを用いて, Gpdh遺伝子座を対象としてヌクレオチドレベルにおける遺伝子の多型と進化を追求している.種内にこの遺伝子座の重複多型があることがわかり,この異変の起源と適応的意義を探るために,その全遺伝子の構造を決定し,ヌクレオチド置換を調査した.また,キイロショウジョウバエにおいて,生存に有利であったと推定される遺伝的変異を探索している.Adh遺伝子の3'下流域にトランスポゾン様因子を持つ逆位染色体の頻度が中立説で期待されるよりかなり高く,生存に有利であった可能性が考えられる.ミトコンドリアDNAを用いて,キイロショウジョウバエの種内,近緑種間の変異を,ヌクレオチドレベルで定量し,進化速度を詳細に検討して,中立説の予測を検証している.また,核DNAにくらべると,進化速度が速いので,これを用いてヒトの集団や,サルの系統関係を解析中である.
高精度シェル要素による宇宙柔軟構造物の動的解析

本研究では,まず面内回転自由度を有する膜要素の開発を行なった。従来のAllmanタイプの要素は,一定応力状態を表すパッチテストを通過しないことを理論的に明らかにし,その問題点を解決すべく新たな膜要素を開発した。そこでは,面内回転自由度を新たなパラメ-タとし,バブル関数を放入することにより精度の向上を計っている。これらの成果はInt.Conf.on Engrg.Sci.にて論文発表し,さらにInt.J.Compt.Mech.に論文を投稿した。次に,新たな積分スキ-ムについて考察した。これまで,動的問題は空間方向に差分法がが使用されることが多く,衡撃問題のような応力や歪に不連続が生じる場合には特別な手法を併用しない限り適切な解が得られないことが知られている。ここでは,これらの欠点を時間方向にも有限要素法を用いることにより修正し,さらに従来のHamiltonの原理を拡張して,運動方程式の他に初期値がEulerの方程式として導かれる拡張されたHamiltonの原理を導いた。これらの成果は,土木学会構造工学論文集に登載された。なお,この積分スキ-ムの精度に関する理論的検討は現在も引続き行なわれている。構造物の幾何学的非線形解析においては,様々な定式化が提案されており,中でも剛体変位を除去したFloating Frame Method(FFM)は有力な手法として知られている。一方,この手法においては,必ずしも幾何剛性行列が対称とはならず,これに関しては古くから議論されている。本研究では,エネルギ-原理より出発することにより,FFMを用いた場合でも常に対称の幾何剛性行列が得られる手法を開発し,幾何学的非線形問題に適用した。これらの成果は,構造工学における数値解析法シンポジウム論文集に登載された他,現在,海外の雑誌に論文を投稿している。
補体C1qファミリー分子による海馬CA3シナプス形成と成熟の分子機構解明

カイニン酸型グルタミン酸受容体(KAR)が、海馬歯状回顆粒細胞の軸索(苔状線維:MF)とCA3細胞間のシナプス後部に局在化する機構は不明であったが、シナプス前部MFから放出されるC1ql2およびC1ql3が、シナプスを越えてシナプス後部細胞に発現するKARと直接結合することによって、局在化を制御する機構を明らかとした。C1ql2およびC1ql3を二重欠損させたマウスではMF-CA3シナプス後部でKARが消失し、てんかん誘発モデルでの異常分枝シナプスにもKARが集積しなかった。このようにC1ql2/3はシナプス後部へのKARの組み込みと機能を制御することで適切な神経ネットワーク活動を作り上げる。申請者は、高度に保存されたgC1qドメインを持つC1q/TNFファミリーに属するCbln1が、シナプス前部にてNeurexin、シナプス後部にてδ2グルタミン酸受容体(GluD2)という2つの受容体に同時に結合する、全く新しいタイプのサンドウィッチ型シナプスオーガナイザーであることを明らかとしてきた。さらに、我々のグループは同じC1q/TNFalphaファミリーに属する新たな分泌タンパク質C1q様分子(C1q-like: C1qL)がそれぞれ非常に特徴のある領域に限局して発現しており、Cblnファミリーとは同じ脳領域であっても相補的な部位のシナプスに局在することを見出した。申請者は、この発現パターンと両者の構造の類似性から、C1qLサブファミリーのシナプスオーガナイザーとしての作用に着目し、特にC1qL2及びC1qL3が合成、分泌される海馬歯状回苔状線維ーCA3シナプスシナプスでの機能を探索する目的で、C1qL2、C1qL3遺伝子欠損マウスを作製した。本年度は申請者はこのマウスの解析からC1qL2及びC1qL3の受容体を同定できた。さらにこの受容体の欠損マウス作成し、このマウスでは分泌性シナプスタンパク質であるC1qL2及びC1qL3のシナプスでの安定化が著しく低下していた。このことはこの受容体がvivoにおいてもC1qL2及びC1qL3をシナプスにつなぎとめる受容体として機能することを強く示唆している。このように、小脳におけるCbln1のみならず、同じファミリー分子であるC1qLにおいても、受容体-C1q/TNFファミリー複合体が、海馬シナプスに形成されることを新たに発見することができた。申請者らはC1q/TNFaファミリーに属するCbln1が、小脳顆粒細胞ープルキンエ細胞シナプス形成と維持に必須であること、同じくこのファミリーのC1ql1分子が登上線維ープルキンエ細胞シナプスの強化と維持に必須であることを明らかとした。C1ql1に類縁するC1qL2およびC1ql3は、海馬歯状回顆粒細胞で合成され、苔状線維から分泌されて苔状線維ーCA3錐体細胞シナプスに限定して存在する。C1qL2, 3による海馬苔状線維(MF)ーCA3錐体細胞シナプス(MF-CA3シナプス)の形成・分化および維持機構を明らかにする目的で、両遺伝子を欠損したダブルノックアウトマウス(C1ql23DKO)を作製した。このマウスのMF-CA3シナプスでは、MF軸索末端の数は変わらず、またシナプス後部マーカーであるPSD95の数や大きさも変わらなかったことから、Cbln1やC1ql1とは異なり、C1qL2, 3はMF-CA3シナプス形成そのものに関わる分子ではないことが示唆された。MF-CA3シナプスはグルタミン酸受容体のうちカイニン酸型グルタミン酸受容体が特異的に集積することが知られるシナプスである。このためC1ql23DKOの海馬においてカイニン酸受容体を観察したところ、MF-CA3シナプスに局在するカイニン酸受容体が激減し、またカイニン酸受容体によるシナプス応答もほぼなくなった。またHEK293細胞を用いた細胞における結合実験やBiacore解析の結果から、C1ql2およびC1ql3はカイニン酸受容体のGluK2サブユニットとGluK4サブユニットに特異的に直接結合することが明らかとなった。以上のことからシナプス前部の苔状線維が分泌するC1ql2とC1ql3が、シナプスを超えてシナプス後部のCA3錐体細胞に存在するカイニン酸受容体に直接働きかけて集積させる、という全く新しい機構が発見された。C1ql3は海馬歯状回顆粒細胞のみならず、線条体に投射する大脳皮質細胞にも発現している。C1ql23DKOでは線条体のカイニン酸型グルタミン酸受容体のシナプス局在もが減少していることが分かった。このようにシナプス前部の軸索末端が分泌するC1ql2とC1ql3が、シナプスを超えてシナプス後部細胞のカイニン酸受容体に直接働きかけ集積させる機構は、MF-CA3シナプスに特化しておらず、普遍的な機構であることが明らかとなった。また、正常なシナプス構築のみならず、病態時に形成される異常シナプスにおいても機能することが分かった。側頭葉てんかん患者やそのモデル動物では、苔状線維が異常に伸び、通常は観察されないrecurrentシナプスが歯状回顆粒細胞自身の上に作られる。

このシナプスにカイニン酸受容体が動員されることが神経ネットワーク活動の異常を引き起こし、てんかんを発症させやすくすると考えられるが、C1ql23DKOではrecurrentシナプスは歯状回顆粒細胞上に形成されるものの、このカイニン酸受容体の集積が起こらず、てんかん発作が起こりにくいことも分かった。正常時のシナプス形成において、当初の予測よりも普遍的に機能しうることを明らかにした点、また病態時のシナプス形成にも関与することが明らかにできた点において、計画以上の進展があったと考えている。申請者らは補体タンパク質であるC1q、腫瘍壊死因子TNFaなどを含むC1q/TNFaファミリーに属するCbln1が、シナプス前部受容体NRX、シナプス後部のデルタ型グルタミン酸受容体と同時に結合し、三者複合体を形成することによって、シナプス前部後部の分化を引き起こすことを見出した。この研究を他のファミリー分子に発展させる目的で、C1q様分子C1qL2及びC1qL3が合成、分泌される海馬歯状回苔状線維とCA3錐体細胞とのあいだの苔状線維ーCA3シナプス形成機構に注目した。カイニン酸型グルタミン酸受容体(カイニン酸受容体)神経ネットワークの活動を時間的あるいは空間的に統合する機能をもち、C1qL2及びC1qL3が分泌される海馬歯状回苔状線維ーCA3シナプス後部に限局して局在する。申請者はC1ql2およびC1ql3はカイニン酸受容体のサブユニットであるGluK2およびGluK4の細胞外領域と直接に結合すること、C1ql2とC1ql3のダブルノックアウトマウスの苔状線維とCA3錐体細胞とのあいだシナプス後部においてはカイニン酸受容体が消失することを見出した。また、側頭葉てんかんにおいては、異常に分枝した苔状線維が顆粒細胞とシナプスを形成し、このシナプスにカイニン酸受容体が集積することによりてんかんが発症しやすくなると考えられている。C1ql2 C1ql3ダブルノックアウトマウスにてんかんを誘発する刺激をあたえると、苔状線維に異常な分枝は形成されたものの、そのシナプス後部にはカイニン酸受容体は集積せず、てんかん発作の発症が抑えられた。このように、正常なシナプス形成時のみならず病態時においても、シナプス前部の苔状線維から放出される分泌性タンパク質C1ql2およびC1ql3が,シナプスをこえてカイニン酸受容体のシナプス後部への局在を決定することを明らかとした。カイニン酸型グルタミン酸受容体(KAR)が、海馬歯状回顆粒細胞の軸索(苔状線維:MF)とCA3細胞間のシナプス後部に局在化する機構は不明であったが、シナプス前部MFから放出されるC1ql2およびC1ql3が、シナプスを越えてシナプス後部細胞に発現するKARと直接結合することによって、局在化を制御する機構を明らかとした。C1ql2およびC1ql3を二重欠損させたマウスではMF-CA3シナプス後部でKARが消失し、てんかん誘発モデルでの異常分枝シナプスにもKARが集積しなかった。このようにC1ql2/3はシナプス後部へのKARの組み込みと機能を制御することで適切な神経ネットワーク活動を作り上げる。C1qL2及びC1qL3の遺伝子欠損マウスを作製し、本年度はこのマウスの解析からC1qL2及びC1qL3の受容体を同定できた。さらにこの受容体の欠損マウスを作製した。この欠損マウスでは分泌性シナプスタンパク質であるC1qL2及びC1qL3のシナプスでの安定化が著しく低下していた。このことはこの受容体がC1qL2及びC1qL3をシナプスにつなぎとめる受容体であることを強く示唆している。これまで複数の受容体候補を得ていたが、vivoでのC1qLと受容体の相互作用を示すことができた点で、期待以上の成果を得られたと考えている。
古典・量子相関をもつ系での微分幾何に基づいたベイズ予測理論の研究

時系列解析で良く使われるARモデルで優調和事前分布の便利なパラメータ表示を与えて理論的な結果だけでなく数値計算での有効性も示した。また、ARMAモデルでは微分幾何を用いてアルファ平行事前分布がジェフリーズ事前分布以外に存在しないことを証明した。波動関数の統計モデルで無情報事前分布を定義しミニマックス定理を証明した。波動関数の最適な推定方法を示し、具体例で最尤推定に基いた従来の方法よりも一様に推定精度があがることを示した。本研究の目的は、従来の統計的推定を予測という視点からとらえなおして、時系列解析から量子系まで、よりよい予測分布を構成する普遍的な理論の構築を目指すことである。(1)時系列解析における研究時系列データの統計モデルであるp次のAR過程で、なんらかの正当性に基いた無情報事前分布はモデルの複雑さのため提案されていない。一方で空間統計などでもAR過程は利用されつつある。ARモデルの場合には筆者がすでに発見している優調和事前分布を利用することで漸近的には精度よい予測ができる。本研究では、さらに、応用上の観点から有限の長さの時系列データで実際に理論がどの程度有効か詳細に調べる。また、より広い統計モデルであるARMAモデルの場合について、優調和事前分布が存在するかどうか、微分幾何学的な量に注目して明らかにしていく。このような性質は統計モデル多様体の幾何学的な性質で決まるため、一般の時系列モデルでの優調和事前分布の存在の簡便な判定条件を微分幾何学の言葉で与え、具体的な構成方法の提案を試みる。(2)量子系におけるベイズ予測量子系の場合にはベイズ予測の手法自体がまだ整備されていない。そのため、個別の量子統計モデルで、よりよい予測を与える手法を与え一般論を構築する。古典系でのジェフリーズ事前分布に基づく量子ベイズ予測の性能について理論的に検討し、ジェフリーズ事前分布より望ましい事前分布が存在するための必要十分条件を導出する。H20年度の研究は、4年間に渡る研究の初年度のため、全体の方向性も確認しつつ研究をすすめた。1. AR過程の優調和事前分布に基づいたベイズ予測の手法については、3次以上のAR過程での数値実験を行った。ただし、研究計画で指摘したように、棄却法のような単純な方法では非常に効率が悪く、偏相関によるパラメータ表示を利用して行うことが極めて有効であることが示された。最新の計算機を準備して数値実験を行ってみたところ、10程度のデータでは、2次のAR過程と同様の結果が確認できた。一方、偏相関係数をパラメータにとると解析的にも扱いやすくなることが示された。特に優調和事前分布は簡便な形になる。これまでは、AR過程の無情報事前分布として一様分布以外にreference事前分布が提案されていたが数値的に求めるため扱いづらい。我々の提案する優調和事前分布はベイズ統計の観点からも非常に意義深い発見である。なお、微分幾何では、元のARパラメータではなく、偏相関係数を利用することは多様体に対して異なる座標系を用いることに相当する。2.量子系のベイズ予測では、古典的な予測理論の拡張を念頭において進めた。許容性に関しては3モード以上のガウス状態族であればジェフリーズ事前分布に基づいた予測は許容的でないことが示された。つまり、一様にリスクを小さくするような性能のよい予測密度作用素が存在する。また、ミニマックス性については、純粋状態のモデルの場合に検出確率に注目することで古典ベイズ予測の結果を拡張できることが示された。これらの応用的な意義、とくにエンタングルメント(量子相関)との関係など、物理的意味付けを物理系の研究者と議論していくことが今後の課題である。H21年度の研究も大きく分けて時系列解析および量子系でのベイズ予測の問題について取り組んだ。1.AR過程の優調和事前分布に基づいたベイズ予測の手法については当初は多変量時系列のケースについて調べる予定だったが、解析的に計算しようとすると非常に煩雑になりアイディアは素朴でも技術的に難しいことが判明した。昨年度の結果から偏自己相関係数を座標系(PAC座標系)にとりなおすことで、幾何学的な量が見通し良く計算できることが示されており、本年度はPAC座標系を用いてさらに研究をすすめた。2次のAR過程(AR(2)過程)については、優調和事前分布を求めるための微分不等式が平易な形になるため、すでに見つかっているものよりも広いクラスの優調和事前分布が見つかった。また、3次以上のAR過程でもPAC座標系を用いることで、同様に計算しやすくなることが予想され、今後はこの方向で調べて行く予定である。多変量時系列、ベクトル型AR過程を取り扱う際にもこのようにうまい座標系、計算手法を見つける必要がある。なお、ARMA過程は低い次数の場合に試行錯誤的に探している状態だが優調和事前分布が見つかっていない。

また、最尤推定量によるPlug-inタイプの予測密度はバイアス補正をしない場合にはさほど性能が良くないことが知られている。本研究で3次のAR過程でスペクトル密度の推定の数値実験を行って、Plug-inタイプに比べて、ジェフリーズ事前分布や優調和事前分布に基づくベイズスペクトル密度の方が性能が優れていることが確認できた。2.量子系のベイズ予測の問題については無情報事前分布を構成する方法を中心に調べた。ある種の対称性をもつ有限個の純粋状態からなる統計モデルの場合であれば無情報事前分布は一様分布になることが示された。これらは、非直交なベクトル状態を含むので通常の古典的なベイズ統計学では出てこないケースである。また、量子系特有の現象として、このような無情報事前分布は一意には定まらず無数に出てくることも判明した。したがって数値最適化で求めようとしても解が収束しない。望ましい事前分布をどのように設定するか、数値的に求める際に解が一意に定まるなどもして引き続き調べていく。本研究では発生するデータが独立性の成り立たない統計モデルにしたがう場合について、よりよい予測分布を与える方法についてベイズ法および微分幾何学的性質に注目して取り組んでいる。本年度の具体的な研究項目は大きく以下の二つに分かれる。1.時系列モデルAR過程のスペクトル密度のベイズ予測について、当初は数値実験を中心として事前分布の比較を行う予定だったが、要求水準が高いため数値実験を手伝ってもらう学生がなかなか見つからなかった。そのため水準を下げて、かなり簡単なレベルから手伝ってもらっている。そのため、まだ、十分に数値実験はできておらず、23年度に持ち越している。そこで、解析的に計算できるところおよび文献調査を中心に研究を進めた。最尤推定量のplug-inスペクトル密度に関しては、Hartiganによる最尤推定型事前分布を発見した。その結果を利用することで点推定量に基くplug-inスペクトル密度のクラスの中で許容的かどうかが、微分幾何学的な言葉で記述されることが示された。AR過程、MA過程では許容的であり、一般のARMA過程では非許容的であることが微分幾何学的な量の計算によって示された。2.量子統計モデル量子系のベイズ予測の問題については無情報事前分布を構成する方法を中心に調べた。Nature(Alice)が有限個の波動関数の組からひとつを選んで送信し、Player(Bob)は単純な装置で検出するというゲームを考えることにより無情報事前分布が構成できることを示した。これらの波動関数の組が対称性をもたなくても離散有限個であれば事前分布を構成できる。通常の量子系における無情報事前分布は、確率密度関数を密度作用素(行列)に置き換えた形式的な拡張に基いて考察されており、背後にある思想は古典確率論と同様である。一方で私の提案したものは古典的対応物をもたない純粋に量子論的な無情報事前分布の構成方法である。また、上のゲームの枠組みは実際に量子光学系で簡単に実現できる。さらに、素粒子実験における検出装置の原理的な性能限界を考える上でも、上の方法が応用できることが期待される。
現地調査で収録した映像資料のデジタル処理と情報共有ネットワークの構築

過去の海外調査で収録した100本以上のビデオ映像をデジタル化し、HDDに収納して、プログラム名を付け、見たい箇所をすぐに検索して提示できるシステムを構築した。プログラムは200以上に及び、バザールでの商取引の比較映像(新彊、トルコ、エジプト)では、手を握って交渉し、合意に達すると離すという、イスラーム世界特有のバイアという手続きを即座に、、見比べることができるようになった。また、バザールの商店構成が年とともに変化する情況を比較したり、市壁が新たに改修される様子を、新旧の比較対象が行えるようにプログラムした。12月9日の九州史学会は、各研究者から趣旨説明、個別報告が行われた。各種の映像資料の提示は、大きな反響を呼び、「今日、ここから新しい映像歴史学が誕生した」との印象を与えるものであった。この成果を生かし、さらに映像の集積と分析を行い、映像資料を歴史史料として定着させる努力を続ける所存である。成果の全容は、報告書『現地調査で収録したビデオ映像のデジタル化と情報共有ネットワークの構築』として刊行した。2回の研究会(2005年7月27日於:九州大学、2006年1月27日於:東京外国語大学)を開催し、3年間の研究の基本方針を決定し、初年度の計画遂行を軌道に乗せた。具体的な研究実績は、以下の通り:○調査ビデオ映像のデジタル化にあたっての、基本フォーマットを決定した。フォーマットは、DVDレコーダの規格ではSPモード、研究者相互の交換に使うメディアはDVD-RAMによることとした。○マスター・データHDDに調査ビデオからプログラムを220項目入力した(160GB相当)。○このプログラムをHDDに書き込んだDVDレコーダを各研究分担者に配当し、それぞれが映像を任意に取り出し、研究・検討した上、DVD-Rに焼きこんでプレゼンテーションにも活用できるシステムを開発した。○プログラムの項目ごとにタイトルを決定し、これを入力した文字データファイルを作って、データベース化にむけての枠組みを設定した。○HDDに収納した映像をプロジェクタで投影してプレゼンテーションを行った(2回の研究会および9月23日に行われた国際ワークショップ「内陸圏海域圏交流ネットワークとイスラム」(於九州大学)にて)。これには、国際的な反響を得た。○DLPによる映像投射のためのアップコンバート、アップスケーリング技術を開発した(RGBコンバータを使用)。○コンピュータによるデジタル化と、記憶容量の500GB化にむけての基礎作業を行った。○外付けHDD(250GB+250GB)に映像情報を記録し、高速情報交換を可能にするよう努めた。○各研究協力者の所有する映像情報のデジタル化を開始した○研究代表者、研究協力者以外の研究者からも映像情報の提供を受け、その一部をデジタル化した。○研究の成果を公表するホームページを立ち上げ、広く情報を公開することとした(九州大学文学部イスラム文明史学研究室から「科学研究費による調査・研究」に入る)次年度の海外調査についての打ち合わせも行い、順調に計画は進展している。海外調査、研究会を行う一方、映像のデジル化をさらに推進し、あわせて処理能力の向上にも努めた。具体的な成果は、以下の通り。○トルコ(清水)、ウズベキスタン、タジキスタン(小松)で調査を行い、最新の映像を収録した。一例を挙げれば、トルコのカイセリ市では、伝統的な商業施設が改修され、旧態をとどめないほどの変化があった。このため約10年周期で記録している映像は、歴史的にも貴重な史料となった。撮影本数は、総計22本に及ぶ。○映像機器のハイビジョン化。ハイビジョンカメラを導入し、これによりカイセリ、コンヤ、アフヨン等(清水)ヤルカンド(堀)、ベルリンのトルコ人地区(林)の撮影も行った。○商業施設の比較研究。各研究者の収録した映像をもとに、バザール、チャルシュといった商業施設の比較を行うため、研究会を実施した(東京、福岡)。○デジタル処理ワークショップの開催。研究会とともに、デジタル化、保存、アーカイブ作成についての技術的な側面を検討した。○映像処理機器のハイビジョン化。カメラとともに、記録を保存するHDD、レコーダもハイビジョン対応のものとし、ざらに容量を増大させた。本研究計画では、当初1TB級の映像処理を目指すと公約したが、すでに処理能力は5TBに達している。○既存の映像資料のデジタル化。

本年度も、8ミリビデオなどの保存困難なものを東京外国語大学教育情報支援室等の協力も得て、総計約45本をデジタル化した。○本研究プロジェクト以外の研究者の所有する映像をデジタル化して供与するとともに、HDDに収録して、デジタルアーカイブ作成に努めた○情報共有の進展。処理済みの映像情報フルセットをお茶の水女子大学に寄贈するなど、研究者への利便供与にも努めた。○成果の公表。11月に九州大学で行われたCOE統括ワークショップにて、本年度撮影のキャラバンサライ、ハン(旅行支援・商業複合施設)のハイビジョン映像を公開し、好評を得た。以上のように、今年度は、海外調査を中心にして、計画は大きく前進した。次年度は、さらに映像のデジタル化を進めるとともに、成果をシンポジウムの形で公表する予定である。本年度の成果は、以下の通り。1.映像処理能力の増強。2.成果の公表1については、ハードディスクを2.4テラバイト分増設し、総記憶容量を6テラバイト以上とした。また、この間に収集した総計30本もの現地調査ハイビジョンテープの映像を処理するため、近日中にブルー・レイ・デオスクレコーダの導入を予定している。これによって、25ギガバイト程度の映像記録が簡単に受け渡し、再生が可能となった。今年度も、HDDへの入力は順調に進み、各研究分担者も、一人当たり30程度のプログラムを集積した。また、これらのファイルから、DVDを作成に、成果公表の準備を行った。ビデオカメラによる映像記録ばかりでなく、対象によっては静止画の収集にも努め、ファイルを作成した。これらは、HDD、SDカード、USBメモリなどの形で保存し、公開に備えた。2.成果の公表は、最終年度の最大の課題であった。歴史学会の部会としては、わが国でははじめて、映像資料による特別企画を、12月9日・九州史学会・イスラム文明学部会(於:九州大学)で開催した。そのため、7月に東京にて研究会を行い、研究代表者・分担者ごとの発表テーマ、全体の統一テーマを決定した。テーマは「映像資料から歴史を読む」とした。以後、各研究者は、アナログテープ、DV、ハイビジョン、LPEG、MPEG等の企画の異なる静止画まで、一括処理して提示するシステムの構築を行った。12月9日の九州史学会は、各研究者から趣旨説明、個別報告が行われた。各種の映像資料の提示は、大きな反響を呼び、「今日、ここから新しい映像歴史学が誕生した」との印象を与えるものであった。この成果を生かし、さらに映像の集積と分析を行い、映像資料を歴史史料として定着させる努力を続ける所存である。成果の全容は、報告書『現地調査で収録したビデオ映像のデジタル化と情報共有ネットワークの構築』として刊行した。
現代メディアの日常生活に占める位置とその構成についてのクロス文化研究

近年急速に映像メディアの文化、インターネットをはじめとする現代メディアの文化が、世界的な規模で共有されつつある。その状況は急速に変化しているが、個別の文化の具体的なありようや展開、人びとの日常生活に及ぼす影響については十分に明らかではない。本研究では、現代メディアが日常生活に占める位置とそれがどのような形で諸個人の日常生活に現れてくるのかという観点から、現代メディア文化のさまざまな諸相についてクロス・カルチュラルな研究を試みた。平成9年度は、世界規模で共有されつつある現代文化のグローバリゼーションの成立過程について考察した。特に受け手の意味構造と社会全体の変容とに着目した。平成10年度の研究は、その継続研究に当たる。西洋的な脈絡との比較で考える観点と、アジア・アフリカ諸国との比較から考える観点の2つを併用して行われた。その考察の結果、「現代メディアの文化」と呼ばれるものには、インターネットや携帯電話のように「無国籍文化」としてとらえられるものと、マンガやアニメ、コンピュータ・ゲームのように特に「〈日本〉文化」と関連づけられて語られるものとがあることが明らかになった。クロス・カルチャー、グローバリゼーションという視点から見た現代メディアの文化は、それぞれの国々の日常生活のレベルで個別に生きられるものであると同時に、国際的な文化商品の輸出入・翻訳という観点から考察されるべきであるとの結論に達した。現代メディアの文化は、世界的な規模で共有化されつつある。その状況は急速に変化しているが、個別の文化の具体的なありようや展開、日常生活に及ぼす影響については十分に明らかにされてはいない。本研究は、メディアが日常生活に占める位置とそれがどのような形で各個人の生活に現れてくるのかという観点から、現代メディアの文化のさまざまな諸相について研究を試みるものである。平成9年度は、世界規模で共有されつつあるひとつの文化、グローバル・カルチャーの表現形式の歴史について、受け手の意味構造と社会全体の変容との関連でとらえ、社会史的に考察した。さらに、それぞれの時代、社会のなかで、支配的な文化とは別の形をとる新しい文化の担い手たちが出現してきたポイントをとらえ、それぞれの文化が生み出してきた主体について考察を加えた。本年度の研究手順は以下の通りである。(1)分析方法に関する文献資料の収集おもに「カルチュラル・スタディズ」、「メディア研究」における国内外の最新の文献資料を継続して集めた。(2)分析方法・枠組みの検討次に、それらの文献をもとに分析方法や枠組みの検討をおこなった。分析の焦点は、文化をどのように分析していくかという基礎的なものと、グローバル・カルチャー、ならびに属域的な文化、それらに現代メディアがどのようにかかわるのか、メディアと日常生活との関係をどのようにとらえていくかといった発展的なものの二つであった。