hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
工作機械用SRMのサーボ制御アルゴリズムの開発

その後,くみ上げたインバータとコンバータを利用し,制御系シミュレーションで評価したサーボ制御システムを実機に実装を行い実駆動における性能評価を行う。制御系システムの構成は,FPGAに実装し,演算能力や信号処理の高速化を実現させる。また,高速回転時においてもインバータ等の回路損失を低減できるよう素子を選別し回路系を構成する予定である。研究対象のモータの制御及び計測を同時に実現するシステムは、当初、制御装置と計測装置を独立したLabVIEWをベースとした実験装置を検討していたが、リアルタイムに制御並びに計測の同期性を実現するMATLABベースの制御計測装置を検討し購入する事とした。計測システム部分を補うことでモータ効率をリアルタイムに計測しかつ制御性の良いシステムの構築につながると考えた。そのため、初年度の予算では僅かに足りず計測用のデバイスが購入できずにいたため,前倒し請求を行った。またモータ駆動用のインバータの部品購入のため必要となり前倒し請求を行ったが,必要な部品の購入リストが当該年度内に完了できず予算を使用することができなかった。翌年度分の助成金と合わせインバータ等の部品の購入やケーブルなどの材料の購入に助成金を利用する。
マグマの粘性と弾性の測定

火山爆発の準備過程において、密度がマグマの上昇を左右する最も重要な物性である。本研究においては、玄武岩マグマについて、高温高圧下における粘性係数、密度と弾性率、そして構造を、SP8に設置された高圧装置をもちいて、高温高圧での放射光を用いたX線撮像法、X線吸収法、そしてX線回折法を駆使することによって明らかにした。具体的には(1)海洋底玄武岩(MORB)組成のマグマの粘性係数を約5GPaまで測定した。そして2-3GPaに粘性係数の最小が存在することを世界に先駆けて明らかにした。このような粘性係数の挙動は、高温高圧のもとでマグマの構造が変化することを示唆している。また、水2wt%を含む玄武岩マグマの粘性係数を5GPaまで測定し、含水条件ではマグマの粘性が大きく減少し、無水マグマに認められた粘性の最小が存在せず、圧力とともに粘性係数が増加することを示した。(2)放射光X線の吸収を測定することによる密度測定法を開発し、圧力1GPaおよび3GPa、高温の条件での玄武岩組成のガラスおよびマグマの密度の測定に成功した。X線吸収法によってマグマの密度を測定した最初の例である。さらに、(3)SP8設置のマルチアンビル高圧装置を用いて約1GPa及び3GPaの条件で、X線回折法によって、ガラスおよびマグマの構造の決定を試みた。まだ予備的な実験結果であるが、1GPaと3GPaのマグマの構造が異なることを見出した。1GPa高温のマグマに比較して、3GPaにおいてはSiまたはAlの局所構造が変化し、配位数の増加する傾向が認められた。この結果は、上記の密度と粘性の変化の様式と矛盾しない。上記のようなX線その場観察法とともに(4)含水マグマの密度をダイヤモンド結晶の浮沈法によって明らかにした。水2wt%を含む海洋底玄武岩マグマの密度を約17GPaまで測定し、マグマ中の水の部分モル体積を決定した。これによると、上部マントル最下部では、水2wt%程度を含むマグマは上部マントルの岩石よりも重くなり、ここに含水マグマが安定に存在する可能性がある。マグマの物性特に密度と粘性は、マグマの移動と噴出に最も重要な要素である。また、地球上のマグマは多少の差こそあれ水を含んでおり、水はこれらの物性に大きな影響を与えている。しかしながら、水の影響を解明するための研究は、低圧の限られた条件においてしか行われていない。本研究は上部マントルの深部までの圧力におけるマグマの密度と粘性を無水とともに含水の条件においても解明することを目的としている。マグマの密度測定には、東北大学で開発し確立したダイヤモンド浮沈法を用いた。ここでは、上部マントルにおける無水の玄武岩マグマの密度をこの方法により決定した。また、含水玄武岩マグマの密度測定は、同様のダイヤモンド浮沈法を用いて、含水量8%の玄武岩マグマについての測定を試みた。そして、その結果に基づいて、高温高圧下のマグマ中の水の部分モル体積の測定を推定した。マグマの粘性係数の測定については、放射光を用いたX線撮像落球法を用いて、無水の玄武岩マグマの粘性の測定を約5GPaまでの圧力条件で行った。その結果、このマグマの粘性は、約3GPaにおいて、最小値を持つことが明らかになった。含水マグマの粘性係数の測定についても、同様のX線撮像落球法を用いて試みた。予備実験によって、加圧の際のカプセルの変形とカプセルの隙間からの水の流出を避けるために、カプセルの材質などについても技術開発がさらに必要であることが判明し、この点の改良を行っている。

上記のようなX線その場観察法とともに(4)含水マグマの密度をダイヤモンド結晶の浮沈法によって明らかにした。水2wt%を含む海洋底玄武岩マグマの密度を約17GPaまで測定し、マグマ中の水の部分モル体積を決定した。これによると、上部マントル最下部では、水2wt%程度を含むマグマは上部マントルの岩石よりも重くなり、ここに含水マグマが安定に存在する可能性がある。
未熟児、新生児疾患における酸化的DNA損傷

(目的)新生児高ビリルビン血症に対する光線療法は非常に有効な治療法であり広く世界で用いられている。臨床的には安全とされているが、in vitroでのDNA障害やフリーラジカル障害の関与などの報告もある。8-hydroxy-2'-deoxygua nosine(8-OHdG)は酸化的DNA障害のマーカーとして知られ、GC/MS法、HPLC法、ELISA法などにて測定可能である。光線療法中のDNA酸化障害の有無を調べる目的で新生児の尿中8-OHdGを測定し検討した。(方法)新生児高ビリルビン血症にて光線療法を施行した11名(光線群)および光線療法が不要であった12名(対照群)を対象とした。光線療法前後に血液、尿を採取し、酸化生成物である8-OHdGならびに抗酸化物質であるビタミンCおよび尿酸を測定した。尿中8-OHdGはELISA法にて、血漿中ビタミンCおよび尿酸はHPLC法にてそれぞれ測定した。また光線療法前の23名を母乳栄養児と人工栄養児の2群に分けて、尿中8-OHdGの相違について検討した。(結果)在胎週数、出生時体重は両群間において差を認めなかった。光線療法施行前のへマトクリット値および血清ビリルビン値は光線群において有意な高値を示した。光線療法前後において血漿中ビタミンC、尿酸ならびに尿中8-OHdGに変化は認められなかった。母乳栄養児の8-OHdGは母乳栄養児の8-OHdGに比し有意な高値を示した。また母乳ならびに人工乳中の8-OHdGを測定した結果では、例数が少ないが人工乳が母乳に比べて多くの8-OHdGを含んでいた。(考察)光線療法施行後において酸化生成物の増加ならびに抗酸化物質の減少は認められず、光線療法は安全であることが確認できた。また今回の研究において8-OHdGの代謝について新しい知見を得た。過去の報告では8-hydroxyguanineは腸管吸収されるが、8-OHdGは吸収されないとの推測がなされている。本研究において8-OHdGを多く含む人工乳を摂取した児において尿中8-OHdGの排泄が増加していたことは8-OHdGが腸管で吸収され尿中に排泄されたことを示しており、新生児と成人での腸管吸収には相違があることが予想される。また尿中8-OHdGの検討を行う際にはミルクおよび食事の影響を十分に考慮する必要があると思われる。(はじめに)新生児の高ビリルビン血症に対する光線療法は非常に有効な治療であり広く世界で用いられている。副作用は少なく臨床的には安全とされているが、光酸化障害には注意が必要である。光と光増感物質との反応はフリーラジカルを生成し、in vitroではDNA酸化障害を引き起こすとの報告がみられる。DNAの酸化障害の程度は酸化を受けた塩基を測定することにより知ることができる。今回、光線療法によってDNAの酸化が起こっているか否かを知る目的で、新生児黄疸患児の尿中8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)を光線療法前後において測定し検討した。(対象と方法)対象は新生児高ビリルビン血症23名で、うち光線療法施行群が11名および非施行群が12名であった。光線療法開始前および開始後24時間の時点で採尿した。非施行群においても24時間間隔で2回採尿を行なった。8-OHdGの測定はモノクロナール抗体を用いたELISAキットにて行なった。(結果および考察)在胎週数、出生時体重および日齢は両群間に差はなかった。8-OHdGは光線療法施行群では前25.9±13.0(μg/g creatinine)、後30.5±20.4、非施行群では前18.3±10.9、後20.1±15.1であった。各群の間に有意差は認められず、光線療法中の8-OHdGの増加は認められなかった。しかしDNAの酸化のマーカーは8-OHdGだけでなく、8-hydroxyadenine,FAPy-guanine,FAPy-adenine,5-hydroxyuracilなど数多く存在する。今後はこれらのマーカーをGC/MSを用いて測定しDNA酸化障害の有無を検討する予定である。またDNAからの酸化塩基の分析が本当の意味での酸化的DNA障害の判定であり、これについても測定予定である。

(結果)在胎週数、出生時体重は両群間において差を認めなかった。光線療法施行前のへマトクリット値および血清ビリルビン値は光線群において有意な高値を示した。光線療法前後において血漿中ビタミンC、尿酸ならびに尿中8-OHdGに変化は認められなかった。母乳栄養児の8-OHdGは母乳栄養児の8-OHdGに比し有意な高値を示した。また母乳ならびに人工乳中の8-OHdGを測定した結果では、例数が少ないが人工乳が母乳に比べて多くの8-OHdGを含んでいた。(考察)光線療法施行後において酸化生成物の増加ならびに抗酸化物質の減少は認められず、光線療法は安全であることが確認できた。また今回の研究において8-OHdGの代謝について新しい知見を得た。過去の報告では8-hydroxyguanineは腸管吸収されるが、8-OHdGは吸収されないとの推測がなされている。本研究において8-OHdGを多く含む人工乳を摂取した児において尿中8-OHdGの排泄が増加していたことは8-OHdGが腸管で吸収され尿中に排泄されたことを示しており、新生児と成人での腸管吸収には相違があることが予想される。また尿中8-OHdGの検討を行う際にはミルクおよび食事の影響を十分に考慮する必要があると思われる。
保育者の「実践の質保証」とアイデンティティ形成に関する長期縦断研究

子どもの社会的発達を援助することは、保育者の重要な役割の1つである。保育者には、専門的知識・技能の修得に加えて、保育者自身の自我の成長発達を促すための養成と支援が不可欠と言える。これにより、保育実践の質が保証される。そこで本研究では、養成期から初任期を経て、中堅期に至る長期縦断的調査により、まず、保育者固有のアイデンティティの形成過程を検討した。次に、アイデンティティ形成と領域「人間関係」に係る効力感など他の要因との関連を検討した。さらに、これらを踏まえ、保育者のアイデンティティ形成を志向した支援の在り方等を提案することを目指した。養成あるいは初任期にあたる青年後期は,アイデンティティ形成という発達上の課題に直面する時期でもある。筆者は、子どもの社会的発達を支え援助していくこれからの保育者には、専門的知識・技能の修得のみならず、保育者自身の自我の成長発達を志向した養成とその後の支援が不可欠と考える。これによる実践の質保証が叶うと考える。そこで本研究では次の3点を主な目的とした。1養成期から初任期にかけての縦断的調査により保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合のプロセスを明らかにする。2アイデンティティ形成と領域「人間関係」に係る効力感など他の要因との関連を明らかにする。3保育者のアイデンティティ形成と再統合を志向した、養成から初任期、中堅期に至る支援モデルを提案する。本研究は、2002年から実施された保育者志望学生に対する大規模な調査データを有効活用し、長期縦断的な研究を推進するものである。本研究の目的に即して本年度は、1保育者志望学生のアイデンティティ形成等に関する継続的調査を開始した。収集済みの養成校卒業期のデータについては、さらに整理・分析を進めた。2アイデンティティ形成との関連が示唆されている、領域「人間関係」の保育者効力感について、新たに免許状更新講習を利用した支援プログラムを試行し、その結果を報告した。3研究レビュー等を目的として国内外の文献を公的機関等において収集した。これらと並行して、国内の研究者から指導助言を受けることができた。研究成果の一部は、関連学会誌へ投稿し公表を進めている。これにより実践の質保証が叶うと考える。本研究の目的に即して本年度は、1保育者志望学生のアイデンティティ形成等に関する縦断的調査を継続実施した。2アイデンティティ形成との関連が示唆されている、領域「人間関係」の保育者効力感について、免許状更新講習を利用した支援プログラムを継続的に試行し、その結果を整理した。これらと並行して、最終年度に向けた準備を進めた。また国内の研究者から指導助言を受けることができた。研究成果の一部は、主に関連学会誌等への投稿による公表を進めている。養成あるいは初任期にあたる青年後期は、アイデンティティ形成という発達上の課題に直面する時期でもある。(1)養成期から初任期にかけての縦断的調査により保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合のプロセスを明らかにする。(2)アイデンティティ形成と領域「人間関係」に係る効力感など他の要因との関連を明らかにする。(3)保育者のアイデンティティ形成と再統合を志向した、養成から初任期、中堅期に至る支援モデルを提案する。本研究の目的に即して本年度は、(1)保育者志望学生のアイデンティティ形成等に関する継続的調査の準備を完了した。収集済みの養成校卒業期のデータについては、本年度、重点的に整理・分析を進めた。

(2)アイデンティティ形成との関連が示唆されている、領域「人間関係」の保育者効力感について、支援プログラムを試行した結果を報告した。(3)研究レビュー等を目的として国内外の文献を公的機関等において収集した。これらと並行して、国内の研究者から指導助言を受けることができた。研究成果の一部は、関連学会誌へ投稿し公表を進めている。養成期あるいは初任期にあたる青年後期は、アイデンティティ形成という発達上の課題に直面する時期でもある。子どもの社会的発達を支え援助していくこれからの保育者には、専門的知識・技能の修得のみならず、保育者自身の自我の成長発達を志向した養成とその後の支援が不可欠と言える。これにより実践の質保証が叶うと考える。そこで本研究では次の3点を主な目的とした。(1)養成期から初任期、中堅期に至る縦断的調査により保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合のプロセスを明らかにする。(2)アイデンティティ形成と領域「人間関係」に係る効力感など他の要因との関連を明らかにする。(3)保育者のアイデンティティ形成と再統合を志向した支援モデルを提案する。本研究は、2002年から実施された保育者志望学生に対する大規模な調査データを有効活用し、長期縦断的な研究を推進するものである。本研究の目的に即して最終年度にあたる本年度は、(1)保育者志望学生のアイデンティティ形成等に関する継続的調査を完了した。収集済みのデータ入力と結合作業を進めた。(2)中堅保育者におけるアイデンティティと保育職への意識の相違などを、テキストマイニングソフトを用いた分析などから明らかにし報告した。(3)研究レビュや総括を目的として国内外の文献を公的機関等において収集した。研究成果の一部は、関連学会誌等へ投稿を進めている。さらに、これまでの研究成果をまとめ、研究成果報告書を作成した。幼児教育学、発達心理学本研究は、2002年から実施された保育者志望学生に対する大規模な調査データを有効活用し、長期縦断的な研究を中心に推進するものである。本年度は、保育者志望学生のアイデンティティ形成等に関する継続的調査を開始した。研究代表者の異動等のため、実施時期が遅れているが想定の範囲内であり、最終年度まで計画的に進め、完了できる見通しが立っている。収集済みの養成校卒業期のデータについては、さらに整理・分析を進めることができた。成果のいくつかは投稿に至っている。以上の理由から区分を「(2)おおむね順調に進展している」とした。本研究は、2002年から実施された保育者志望学生に対する大規模な調査データを有効活用し、長期縦断的な研究を中心に推進するものである。本年度は、保育者志望学生のアイデンティティ形成等に関する縦断的調査を継続した。
心筋膜受容体に対する自己免疫機序による心筋症の発症・進展:自己抗体吸着療法の開発

1.選択的抗β1受容体抗体吸着体を用いた自己抗体吸着実験β1受容体の第2細胞外ループに対する自己抗体の選択的吸着体を用い、選択的抗β1受容体抗体吸着療法の有効性を検討した。8ヶ月間β1ペプチド免疫にて作成した実験的自己免疫性心筋症家兎を用い、一回の選択的自己抗体吸着療法を実施した。その結果、一回の120分間の体外循環による吸着で抗β1抗体は約40%吸着された。吸着による抗体価の低下は約一週間持続した。吸着3ヶ月後には抗体価は非吸着群と差はなかったが、有意な心肥大の退縮と心内径の縮少と心機能の回復をみた。この結果は抗心筋膜受容体抗体吸着療法が拡張型心筋症の治療法として有用であることを示唆した。2.自己免疫機序による心筋障害の発症メカニズムの解明:免疫家兎血清の初代培養ラット心筋細胞に対する細胞障害作用β1受容体に対する自己免疫機序による心筋障害の発症メカニズムを解明する目的で、β1ペプチドで免疫された家兎血清の初代培養ラット心筋細胞に対する細胞障害作用を検討した。培養ラット新生児心筋細胞培養液中に免疫家兎血清を2日毎に添加することにより初期には心筋細胞拍動数増加が見られたが、数日後には逆に減少した。血清添加後数日後には光顕にて培養細胞質に多数の液胞が、電顕にて同様の2重膜や内部に細胞構造体を含んだ液胞が多数認められた。また、Oil Red-0染色にてこれらの培養心筋細胞質に多数の脂肪滴がみられた。一方、培養細胞数は免疫家兎血清添加数白後には減少し、かつ、死細胞の割合が増加した。この変化は、精製された抗β1抗体やイソプロテレノールでは誘発されなかった。以上の成績は抗β1抗体による細胞障害はオートファジィーによる可能性が高いこと、および、抗体自体が直接心筋細胞にはたらくためでないことが明らかとなった。非選択的IgG吸着実験抗心筋膜受容体を非選択的に吸着する目的で、IgG吸着体を用いて、β1ペプチド、M2ペプチドで免疫された家兎に対する吸着実験を行った。その結果、家兎血清中の抗β1受容体抗体、抗M2受容体抗体価は共に有意な低下をみた。また、吸着体、吸着装置、吸着実験共に安全性には問題はなかった。自己抗体に対する選択的吸着体の開発合成β1ペプチドにて免疫された家兎血清からアフィニテイ精製したIgGとβ1受容体第2細胞外ループに一致する種々の長さの合成ペプチドとの親和性をBIAcoreを用いて検討した。この結果を参考にして、材質・孔サイズの異なる3つの担体に等モルのβ1受容体の第2細胞外ループに一致する合成ペプチドを固定した吸着体を合成し、その吸着体:抗β1受容体抗体陽性患者血清=1:6の条件で吸着実験を行った。その結果、材質がセルロースで、孔のサイズが5x10daltons以下の担体で吸着効率は約70%前後であった。また、γ線による滅菌操作でもその効率は影響を受けなかった。抗β心筋膜受容体抗体吸着療法の開発我々が開発した上記の選択的吸着体を用い、抗β1抗体に対する吸着療法を検討した。8ヶ月間β1ペプチド免疫にて作成した実験的自己免疫性心筋症家兎を用い、選択的自己抗体吸着実験を施行した。その結果、一回の120分間の体外循環による吸着で抗β1抗体は約50%吸着された。吸着3ヶ月後には有意な心肥大の退縮と心内腔の縮小

ならびに心機能の回復をみた。この結果は、抗心筋膜受容体抗体吸着療法が拡張型心筋症の治療法として有用であることを示唆した。1)抗心筋膜受容体吸着療法の開発抗心筋膜受容体抗体を非選択的に吸着する目的で、IgG吸着体を用いて、β1ペプチド、M2ペプチドで免疫された家兎に対する吸着実験を行った。その結果、抗β1抗体、抗M2抗体共に有意な低下をみた。今回、β1受容体の第2細胞外ループに対する自己抗体の選択的吸着体を開発し、選択的抗β1抗体吸着療法の有効性を検討した。8ヶ月β1ペプチド免疫にて作成した実験的自己免疫性心筋症家兎を用い、一回の選択的自己抗体吸着療法を実施した。その結果、一回の120分間の体外循環による吸着で抗β1抗体は約40%吸着された。吸着3ヶ月後には有意な心肥大の退縮と心内径の縮少と心機能の回復をみた。この結果は抗心筋膜受容体抗体吸着療法が拡張型心筋症の治療法として有用であることを示唆した。2)自己免疫機序による心筋障害の発症メカニズムの解明-免疫家兎血清の初代培養ラット心筋細胞に対する細胞障害作用-β1受容体に対する自己免疫機序による心筋障害の発症メカニズムを解明する目的で、β1ペプチドで免疫された家兎血清の初代培養ラット心筋細胞に対する細胞障害作用を検討した。培養ラット新生児心筋細胞培養液中に免疫家兎血清を2日毎に添加することにより初期には心筋細胞拍動数増加が見られたが、数日後には逆に減少した。血清添加後数日後には光顕にて培養細胞質に多数の液胞が、電顕にて同様の2重膜や内部に細胞構造体を含んだ液胞が多数認められた。また、Oil Red-O染色にてこれらの培養心筋細胞質に多数の脂肪滴がみられた。一方、培養細胞数は免疫家兎血清添加数日後には減少し、かつ、死細胞の割合が増加した。この変化は、精製された抗β1抗体やイソプロテレノールでは誘発されなかった。以上の成績は抗β1抗体による細胞障害はオートファジィーによる可能性が高いこと、および、抗体自体が直接心筋細胞にはたらくためでないことが明らかとなった。
シンクロトロン放射光を使ったテラヘルツ顕微分光法の開発

本研究は,新奇の固体物質中のキャリアダイナミクスや物性の起源であるフェルミ準位近傍の電子状態を調べる方法として,テラヘルツ領域の顕微分光法の開発を行った。その際,通常実験室で使われている光源では輝度が低いために,顕微分光は不可能である。そこで本研究では,光源に分子科学研究所・極端紫外光実験施設のシンクロトロン放射光(UVSOR)を用いたことが特徴である。実際には,UVSORに設置されている赤外ビームラインに反射型赤外顕微鏡を取り付け,テラヘルツ領域での光強度分布と空間分解能を調べた。その結果,200cm^<-1>以上の波数領域で強度が観測され,空間分解能は70μm程度であることがわかった。また通常実験室で用いられている黒体光源(グローバー灯)との比較を行ったところ,測定された200600cm^<-1>の領域で,放射光のほうが約200倍程度強いことがわかた。この結果は,光源の輝度を反映しており,テラヘルツ領域で放射光の優位性が確認できた。つまり放射光は,通常言われているx線や真空紫外領域ばかりでなく,テラヘルツ領域でも顕微分光など高輝度性が必要な場合には有効であることがわかった。本研究を行うことによって,テラヘルツ顕微鏡という新しい測定手法の可能性が引き出せたと考えられる。また,回折効果によって200cm^<-1>以下の強度が抑制されていることなどが確認できた。この問題は,実際に放射光源の性能に合わせたテラヘルツ顕微鏡を開発していく上で重要な情報であり,今後の開発の指針が得られた。
巨大磁気モーメント窒化鉄ナノマグネットの創製

窒化鉄(Fe_<16>N_2)を主相としたマグネットの創製を最終目的として、直接合成方式および間接合成方式により窒化鉄磁性粒子の合成技術の検討を行った。直接合成方式では、鉄カルボニルをアンモニアガス存在下で熱分解させるプロセスを検討した。その結果、平均粒径約10nmのFe_3N相からなるナノ粒子、および部分的ではあるがFe_4N相からなるナノ粒子を生成させることに成功した。間接合成方式では、酸化鉄(Fe_2O_3)粒子を原料粒子として用い、水素ガスで還元を行った後、アンモニアガス中で窒化するプロセスを検討した。その結果、Fe_<16>N_2相が生成する条件を見出すことができた。巨大磁気モーメントを有する窒化鉄(Fe_<16>N_2)を主相としたナノマグネットの創製を最終目的として、本年度より液相あるいは気相より窒化鉄粒子を直接的に合成する直接合成方式、および、原材料となる前駆粒子を作製後、固相-気相反応によって粒子を窒化する間接合成方式により窒化鉄ナノマグネットの合成技術の検討を開始した。直接合成方式では、主として前駆体である鉄カルボニルをアンモニアガス存在下で熱分解させるプロセスを試みた。分解温度・時間およびアンモニアガス供給方法などのプロセスパラメータを系統的に変化させ、合成したナノマグネットに対し電子顕微鏡を用いた構造評価ならびに磁気特性評価を詳細に検討した結果、部分的ではあるが平均粒径約10nmのFe_3N相からなるナノマグネットを溶液中に分散させた状態で生成させることに成功した。一方、間接合成方式では、粒径1020nmのマグネタイト(Fe_3O_4)粒子を前駆粒子として用い、水素ガスで還元を行った後、アンモニアガスに曝し反応温度と反応時間を系統的に変化させ窒化過程を検討した。その結果、粒径50nm程度の単相Fe_3NおよびFe_4N相を得る条件を見出した。さらに含有窒素量を低減して目的とするFe_<16>N_2相を得るべく、現在低温長時間窒化処理を試みている。いずれの方式においても、窒素量制御ならびに単相化方法の確立が今後の課題である。巨大磁気モーメントを有する窒化鉄(Fe_<16>N_2)を主相としたナノマグネットの創製を最終目的として、液相あるいは気相より窒化鉄粒子を直接的に合成する直接合成方式、および、原材料となる前駆粒子を作製後、固相-気相反応によって粒子を窒化する間接合成方式により窒化鉄ナノマグネットの合成技術の検討を行った。直接合成方式では、前駆体である鉄カルボニルをアンモニアガス存在下で熱分解させるプロセスを検討した。分解温度・時間およびアンモニアガス供給方法などのプロセスパラメータを系統的に変化させ、電子顕微鏡を用いた構造評価ならびに磁気特性評価を詳細に検討した結果、平均粒径約10nmのFe_3N相からなるナノ粒子、および部分的ではあるがFe_4N相からなるナノ粒子を生成させることに成功した。またFeおよびNを含む有機金属錯体を前駆体とし、これを熱分解することによる直接合成方法も試み、生成した超微粒子の評価手法の検討を現在行っている。一方、間接合成方式では、種々の粒径および粒子形態を有する酸化鉄(Fe_2O_3)粒子を原料粒子として用い、水素ガスで還元を行った後、引き続きアンモニアガスに曝し反応温度と反応時間を系統的に変化させ窒化過程を検討した。現在はFe_<16>N_2相の生成率の向上ならび飽和磁化、磁気異方性等の磁気特性評価に注力している。いずれの方式においても、単相化方法の確立が課題となっており、今後はこの解決に重点的に取り組んでいく予定である。
ムラサキツユクサを用いた環境変異原のin situモニタリングの基礎研究

本研究では、平成57年度にわたり、ムラサキツユクサの雄蕊毛を用いて、(1)アルキル化剤の変異原性とX線との相乗効果、(2)除草剤として使われているマレイン酸ヒドラジドの変異原性とX線との相互作用、(3)大気汚染物質の変異原性、(4)自然突然変異頻度の変動などを調査するとともに、(5)新しい実験材料システムの開発についての研究も行ってきた。(1)に関する研究では、エチルメタンスルホン酸(EMS)、メチルメタンスルホン酸(MMS)、硫酸ジメチル(DMS)、N-エチル-N-ニトロソ尿素(ENU)、N-メチル-N-ニトロソ尿素(MNU)について調査し、それぞれの変異原性を確かめるとともに、EMS、MMS、DMSとMNUがX線と明らかな相乗効果を示すことを確かめた。(2)については、プロミュータジェンであるマレイン酸ヒドラジド(MH)がムラサキツユクサの細胞内で活性化されて変異原となること、MHがX線と相乗的にも相殺的にも働くこと、MHの活性化にはペルオキシダーゼが関与しており、X線がこの活性化を抑制すると相殺効果が、抑制しなければ相乗効果が現れることを明らかにした。(3)の研究では、ガス曝露装置を用いて、窒素酸化物を窒素中で処理したり、空気/窒素混合気体中で処理したりしたが、安定した結果は得られなかった。オゾン処理については、オゾン発生装置を完成し、現在実験中である。(4)については、安定株でも、温度条件によって自然突然変異頻度がある程度変動することを確かめた。また、(5)についても、培養液循環環境制御栽培装置で栽培したBNL4430株の根付き植物を実験材料とするのが最も有効であることを確かめた。培養液循環栽培装置で大量育成したムラサキツユクサBNL4430株(青/ピンクのヘテロ株)の若い花序つきshootsを実験材料として用い、若い花序を比較的低濃度範囲のMMS、EMS、DMS、MNUなどアルキル化剤で処理し、雄蘂毛に現れたピンク色体細胞突然変異セクターを検出して、これらアルキル化剤のそれぞれに対するDose-Response曲線をまず確立した。また、これらアルキル化剤とX線との間の相乗効果の有無を調査し、MMS、EMSだけでなく、DMSもX線と明白な相乗効果を示すことを確認した。明白な相乗効果は、MMSとEMSとの間でも見られたが、MNUはX線と相乗効果を示さなかった。農薬に使用されているマレイン酸ヒドラジド(MH)の変異原性についても調査し、そのDose-Response曲線を確立した。MHの場合は、X線との相乗効果が現在までのところ見られていない。X線単独の効果と、個々のアルキル化剤単独の効果は、他のさまざまな環境変異原の変異原性を評価する標準となるため、いずれも極めて大きい標本サイズを用いてDose-Response曲線を確立した。また、確認された相乗効果も、今後の調査結果の評価に重要な参考資料となる。現在、気体状及び噴霧状の変異原処理のための暴露チェンバーを用いて、大気汚染物質(窒素酸化物、硫黄酸化物など)による処理を行い、これらの変異原性の程度を調査中である。われわれの環境中に存在するさまざまな変異原については、環境中や試料中の濃度測定など、物理的あるいは化学的方法によるモニタリングが行われている場合があっても、実際の生物学的影響を検出する方法つまり現場での(in situ)生物学的とくに遺伝学的モニタリングは、その手法すら十分確立されていないのが現状である。

加えて、動物保護の立場から、変異原性のテストを可能なかぎり高等真核生物である高等植物を用いて行う方向が国際的にうち出されており、その意味からも植物系テスターの確立は、緊急のニーズとなっている。平成6年度の本研究では、花色について遺伝子型がヘテロ(青/ピンク)であるBNL4430株(アルキル化剤に高感受性)の若い花序つきshootsを培養液循環栽培装置内で大量に育成し、これを主な実験材料とした。まず、各種変異原の効果の比較対象とするアルキル化剤については、前年度のMMS、EMSに次いで、同じくmonofunctionalなアルキル化剤であるDMS(dimethyl sulfate)とMNU(N-methyl-N-nitrosourea)の効果についても調査を行い、DMSがMMSと類似した強い変異原性を示すが、そのX線との相乗効果の現われ方は、むしろEMSと類似していること、また、MNUとX線間には相乗効果が見られないことがわかった。次に、除草剤などとして広範に用いられており、プロミュータジェンであることが判明しているMH(maleichydrazide)についても調査を行い、突然変異誘発に関するdose-response曲線を確立するとともに、MHがX線と相乗的にも相殺的にも働くことを確かめた。ガス暴露装置を用いて処理する大気汚染物質の変異原性の調査については、現在、dose-response曲線を確立する実験を実施中であり、次年度の早い時期には確立できる見込みである。われわれの環境中に存在するさまざまな変異原については、環境中や試料中の濃度測定など、物理的あるいは化学的方法によるモニタリングが行われている場合があっても、実際の生物学的影響を検出する方法つまり現場での(in situ)生物学的とくに遺伝学的モニタリングは、その手法すら十分確立されていないのが現状である。平成7年度の本研究では、花色について遺伝子型がヘテロ(青/ピンク)であるBNL4430株(アルキル化剤に高感受性)の若い花序つきshootsを培養液循環栽培装置内で大量に育成し、これを主な実験材料とした。前年度にX線と相乗的にも相殺的にも働くことを確かめた、除草剤として広範に用いられているプロミュータジェンのMH(maleic hydrazide)については、その植物細胞内での活性化がペルオキシダーゼによるものであることをつきとめ、X線と相乗的にも相殺的にも働く機構を明らかにした。ガス暴露装置を用いて処理する大気汚染物質の変異原性の調査については、NO_2のO_2との反応を考慮し、N_2中でNO_2処理を行ったが、N_2中に置いた対照区でも突然変異頻度がある程度上昇し、目的とした低レベルでの実験は困難であった。空気中でのNO_2処理もNO_2の濃度によってNO_2/O_2比が変わり、一定した結果は得られなかった。現在、より容易と考えられるO_3処理をO_3発生装置を制作して実施中である。
Ｒａｆｆａｅｌｅａ属菌の病原性発現機構の解明

昨年度の研究により,日本を除く東・東南アジアにはブナ科樹木の萎凋病原菌Raffaelea quercivoraに近縁な未記載種が存在することが示唆された.そこで,その未記載種を含む東・東南アジア産のR. quercivora類縁菌6菌株の病原性を評価することを目的とし,ミズナラ苗木に対する接種試験を行った.人工気象室内にて,各菌株をミズナラ苗木に多点あるいは1点接種し,多点接種では接種1ヵ月後までの枯死率を,1点接種では接種2週間後に通水が停止した非通水域の大きさを評価した.さらに,両接種で接種菌株の再分離試験を行った.また,これら菌株の病原力と比較するため,国内のブナ科樹木の萎凋病被害地で採取したR. quercivora 1菌株を同様に接種試験に供試した.その結果,各菌株を接種した苗木の43-100%で接種菌が再分離された.そのため,供試した外国産菌株はいずれもミズナラに定着可能であることが示唆された.R. quercivora接種区における枯死率は対照区に比べ,有意に高かったが,外国産菌株と対照区間には有意差は認められなかった.また,外国産1菌株とR. quercivora接種区における非通水域は,対照区よりも有意に大きく,その大きさは両菌株接種区で同程度であった.以上のことから,今回供試した外国産菌株はミズナラに対する病原性を有していない,あるいは有しているとしてもR. quercivoraの病原力と同程度であることが示唆された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。Raffaelea quercivora接種後に形成される材変色幅の比較から,本菌株間で病原力に差異があると示唆された.また,本菌の接種試験から,材内における本菌の菌糸伸長とともに材変色は拡大すると示唆されている.しかし,本菌の病原力に関わる因子や実際の被害地における本菌の病原力は十分に評価されていない.そこで,本研究では被害地におけるRaffaelea quercivoraの病原力と,材内における菌糸伸長に着目し,その病原力の差異に関わる因子を明らかにすることを目的とした.国内の14都府県,13樹種由来の40菌株をコナラ成木の樹幹部に接種し,材変色幅から病原力の評価を行い,病原力の異なる菌株を選抜した.選抜された菌株を生きたミズナラ苗木の枝と,防御反応を抑制するためにγ線照射を行ったミズナラ苗木の枝に接種を行った.生きた枝への接種では材変色幅を,両接種で材内における菌糸伸長量を測定した.コナラ成木への接種において,菌株の採取地域や樹種などの由来による材変色幅の違いは認められなかった.そのため,被害地には病原力の異なる本菌が存在すると考えられた.また,材変色幅は菌株間で連続的に変移し,病原力は菌株間で連続的に異なると考えられた.そこで,その幅を最大から最小まで連続的にカバーする9菌株を選抜した.9菌株による材変色幅は,コナラとミズナラでの接種間で有意な正の相関が認められた.また,生きたミズナラ枝での材変色幅と菌糸伸長量,およびγ線照射したミズナラ枝での菌糸伸長量の3者間では,いずれにおいても有意な正の相関が認められた.これらのことから,本菌株間の病原力の違いには,材内での伸長能力の違いが大きく関与すると考えられた.十分に被害材や伝搬甲虫の採取ができなかったが,予備的なものを含め,おおむね順調に接種試験を行えている.ブナ科樹木の萎凋病原菌Raffaelea quercivora以外のRaffaelea属菌の病原性について検討するため,まずはアジア地域における本属菌のインベントリー調査により採取されたRaffaelea様菌類の分類学的検討を行った.近年,R. quercivoraを含むR. sulphurea complexは分子系統上,他の広義Raffaelea属菌とは異なり,広義Leptographium属菌内に位置することが示されている.そこで,R. quercivoraも含め,東・東南アジアで採取されたRaffaelea様菌類の系統的・分類的位置を明らかにすることを目的とした.そのため,日本を含む5ヵ国で採取された44菌株のrDNA(ITS2-LSU)と3つのタンパク質コード領域(β-Tub,CAL,TEF-1α)の部分塩基配列に基づき,系統解析を行った.結果,いずれの菌株もR. sulphurea complexの既知種を含む単系統となり,広義Leptographium属菌に含まれた.また,供試菌株のみで単一クレードを構成するもの,既知種も含め採取国が異なり広域に分布することが明らかになったものがあった.以上のことから,すべての供試菌株はR. sulphurea complexに属し,他の広義Raffaelea属菌とは異なりLeptographium属菌内に位置することが支持された.さらに,供試菌株の中には未記載種が含まれることが示唆され,東・東南アジアにはR. sulphurea complexに含まれる多様な系統が広く分布することが明らかとなった.

本属菌を包括するような解析が十分にできていないが,国内の被害における病原菌の病原力やその被害発生との関連に関する試験はほぼ終え,関連細菌の検出を終えている.昨年度の研究により,日本を除く東・東南アジアにはブナ科樹木の萎凋病原菌Raffaelea quercivoraに近縁な未記載種が存在することが示唆された.そこで,その未記載種を含む東・東南アジア産のR. quercivora類縁菌6菌株の病原性を評価することを目的とし,ミズナラ苗木に対する接種試験を行った.人工気象室内にて,各菌株をミズナラ苗木に多点あるいは1点接種し,多点接種では接種1ヵ月後までの枯死率を,1点接種では接種2週間後に通水が停止した非通水域の大きさを評価した.さらに,両接種で接種菌株の再分離試験を行った.また,これら菌株の病原力と比較するため,国内のブナ科樹木の萎凋病被害地で採取したR. quercivora 1菌株を同様に接種試験に供試した.その結果,各菌株を接種した苗木の43-100%で接種菌が再分離された.そのため,供試した外国産菌株はいずれもミズナラに定着可能であることが示唆された.R. quercivora接種区における枯死率は対照区に比べ,有意に高かったが,外国産菌株と対照区間には有意差は認められなかった.また,外国産1菌株とR. quercivora接種区における非通水域は,対照区よりも有意に大きく,その大きさは両菌株接種区で同程度であった.以上のことから,今回供試した外国産菌株はミズナラに対する病原性を有していない,あるいは有しているとしてもR. quercivoraの病原力と同程度であることが示唆された.おおむね順調に進んでおり,病原菌の生理特性や関連微生物の検出を行っていくとともに,投稿論文の作成を進めていく.国内の病原菌以外を用いた試験を進める.また,本研究課題の最終年度であることを踏まえ,成果報告に努める.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
抗悪性腫瘍剤の散剤調剤における危険性と適正な取り扱い方法の検討

我々が行ってきた着色乳糖を用いた検討では、散剤の計量調剤により環境や調剤者への飛散が認められており、抗悪性腫瘍剤の散剤調剤時には調剤者が曝露する危険性が高いことが示唆された。本研究では、抗悪性腫瘍薬の計量調剤による散剤の飛散を定量的に評価するために、実際に臨床で使用されているメトトレキサートの錠剤粉砕物を用いて計量調剤を行い、調剤者の手袋および調剤環境へのメトトレキサートの飛散状況を調査した。手袋および調剤環境からのメトトレキサートの回収は0.03M水酸化ナトリウムと日本薬局方ガーゼを用いて行った。回収液中のメトトレキサートの測定には、Fluorescence Polarization Immunoassay(FPIA)法(TDxFLX analyzer,アボット)を用いた。まず、調剤環境および手袋からのメトトレキサートの回収率について検討を行った結果、手袋および調剤台に予め付着(1および5μg)させたメトトレキサートはそれぞれ95%以上(n=3,C.V.<5%)回収することが可能であった。次に、臨床における処方をもとに、メトトレキサートの錠剤(2.5mg)を用いた計量調剤(6錠を全粉砕後、乳糖を加えて全量0.8g)を行い飛散状況の検討を行った。その結果、調剤者が着用していた手袋からは15.4μgのメトトレキサートが検出され、調剤環境には調剤者から見て天秤の右側の調剤台に左側に比べて6.5倍(26ng/cm^2対4ng/cm^2)の飛散が認められた。調剤者から見て右側に飛散が多く認められたのは、調剤者が右利きであったため左手にメトトレキサートが入った容器を持ち、右手のスパーテルで計量の操作を行ったことが原因と考えられた。また、秤量に用いた天秤の表面からも14.5μgのメトトレキサートが検出された。以上のことから、抗悪性腫瘍薬の散剤を計量することによって調剤者や調剤環境に飛散していることが明らかとなり、飛散量は秤量の方法や調剤者の操作により異なることが示唆されたことから、抗悪性腫瘍薬の散剤の計量調剤時には抗悪性腫瘍薬の注射剤を混合調製する時と同様に十分な曝露防止対策が必要であると考えられた。
精原幹細胞の増殖条件の探索

精原幹細胞の培養実験新生児マウス(DBA/2,ICR系統)の精巣細胞をFeeder cell(MEF)の上で、4種類の成長因子(EGF,FGF,LIF,GDNF)とともに培養することで、生殖幹細胞(GS細胞)が樹立されたとの報告が2003年4月に発表された。我々はこの発表の追試を行い、その成果を確認した。さらにその後の検討で、新生児マウスのみならず十分に成長したマウスの精巣からも精原幹細胞の細胞株が樹立できることを確認し、報告した。GS細胞は不妊マウスに移植すると精子形成を生じるが、腫瘍形成等の異常細胞増殖は生じない。一度移植した精巣から再度GS細胞を樹立しなおすことも可能であった。このことから、GS細胞と精原幹細胞は実質的に同一か、もしくは容易に変換可能であることが示された。精原細胞移植により不妊宿主マウスを妊孕化する実験精原細胞移植後に宿主マウスを効率良く妊孕化するために、幼若マウス(1015日齢)の精巣に放射線照射し、精原細胞移植を行った。放射線照射は内在性生殖細胞を除去しドナー細胞用のニッチを作る目的で行い、その線量の調節は12Gy前後が適当であると結論した。放射線照射の13日後に精原細胞移植を行い、2ヵ月後より雌マウスと交配実験をおこなった。宿主マウスの妊孕化した場合、高率(約70%)にドナー細胞由来の産仔が得られることが確認された。さらにGS細胞を用いると宿主マウスを高率(約80%)に妊孕化させることが可能であった。妊孕化するための重要因子は宿主の齢、移植する精原幹細胞の濃度、などであることが確認された。精原幹細胞の培養実験マウス新生児の精巣細胞をFeedercell(MEF)の上で、4種類の成長因子(EGF, FGF, LIF, GDNF)とともに培養することで、生殖幹細胞(GS細胞)が樹立されたとの報告が2003年4月に発表された。この発表の追試に取り掛かり、さらに培養条件の検討を行った。その結果、feeder細胞はMEF以外でも培養可能であること、成長因子としてはGDNFが最も有効であることなどを確認した。GS細胞はdoublingtimeは34日であり、これまで、20継代以上でもその増殖能は変わらない。また、マウス精巣に移植すると精子形成を生じ、雌マウスとの自然交配で産児を得ることも確認された。放射線照射は内在性生殖細胞を除去する目的で行うが、その線量の調節は12Gy前後が適当であると結論した。これまでのところ、妊孕能を獲得したマウスでは高率(50%以上)にドナー細胞由来の産仔が得られることが確認された。精原幹細胞の培養実験新生児マウス(DBA/2,ICR系統)の精巣細胞をFeeder cell(MEF)の上で、4種類の成長因子(EGF, FGF, LIF, GDNF)とともに培養することで、生殖幹細胞(GS細胞)が樹立されたとの報告が2003年4月に発表された。

さらにその後の検討で、新生児マウスのみならず十分に成長したマウスの精巣からも精原幹細胞の細胞株が樹立できることを確認し、報告した。GS細胞は不妊マウスに移植すると精子形成を生じるが、腫瘍形成等の異常細胞増殖は生じない。一度移植した精巣から再度GS細胞を樹立しなおすことも可能であった。このことから、GS細胞と精原幹細胞は実質的に同一か、もしくは容易に変換可能であることが示された。精原細胞移植により不妊宿主マウスを妊孕化する実験精原細胞移植後に宿主マウスを効率良く妊孕化するために、幼若マウス(1015日齢)の精巣に放射線照射し、精原細胞移植を行った。放射線照射は内在性生殖細胞を除去する目的で行うが、その線量の調節は12Gy前後が適当であると結論した。放射線照射の13日後に精原細胞移植を行い、2ヵ月後より雌マウスと交配実験をおこなった。これまでのところ、妊孕能を獲得したマウスでは高率(50%以上)にドナー細胞由来の産仔が得られることが確認された。さらにGS細胞を用いると宿主マウスを高率に妊孕化することが可能であった。妊孕化するための重要因子は宿主の齢、移植する精原幹細胞の濃度、などであることが確認された。
インナーモスト・アジアにおける陶瓷貿易の構造

中央アジア地域と旧南宋領域との陶瓷器の移動の実態を究明することを目的にした。調査地をモンゴルの首都であったカラコルム遺跡とし,かつてロシア科学アカデミーが発掘した陶瓷器を再調査し,全資料の実測図の作成,写真撮影を行い,英文サマリーを添付した報告書として公刊することによって,研究資料として活用できる成果をあげた。さらに元時代の景徳鎮窯産の青花瓷を東南アジアの遺跡出土品にも調査を広げた。本研究は,元代を中心としたInnermost Asiaにおける陶瓷交易の構造を明らかにし,この広大な地域におけるモノの流通の実態を追跡し,新しく歴史像を構築することを目的としている。これらの地域から,中国陶瓷を主として,ペルシア陶瓷などが組み合わされて発見されていることは,すでによく知られた事実である。しかし,それらは断片的な資料として存在しているのが現状である。これを是正し,正確な考古学的情報として集成し,内外の研究者に公表することによって,東西交易史像を再構成することが本研究の目的である。本研究は,次の3本の柱からなっている。(1)第1は,モンゴル共和国出土陶瓷に焦点をあて,とりわけカラコルム遺跡出土陶瓷資料の調査である。くわえてサーザンホトなど周辺遺跡出土品を調査し,比較研討する。(2)第2は,内モンゴル自治区・中国東北部・ロシア沿海州地域出土の貿易陶瓷について,生産窯が不明のところが多く,この課題を含めて,統一性をもった考古資料として再調査し,資料の集成をはかり,公表する。(3)第3は,広大な交易範囲を示しているモンゴル帝国内において,その中核とみられるインナーモスト・アジアを,貿易陶瓷の流通をキーワードにして,日本・北東アジア・東南アジア・西アジアなど他地域と,比較研討し,ユーラシアにおけるインナーモスト・アジアの位置付けを明らかにする。モンゴルの古都カラコルムは,第2代カーンであるオゴデイによって13世紀中葉に建設され,中都・大都の建設以前は首都として機能し,大元ウルスにおける政治・経済の中心地でもあった。しかし,1380年代に明軍の侵入によって,壊滅的に破壊され,すべてが灰燼に帰した。この遺跡の調査は,1948-49年にロシア科学アカデミーによって行われ,わが国も1990年代にユネスコとの共同事業により,遺跡の保全に貢献したが,その後,ドイツ・ボン大学が調査をしている。ロシア科学アカデミーによる発掘調査によって出土した陶瓷器は,同機関から報告書として刊行され(1960年),遺物は,モンゴル国立歴史博物館,モンゴル国立考古学研究所などに保管されている。しかし,この報告書の陶瓷器に関する記載は不十分であり,遺漏が多く,モンゴルの研究者は再整理を要望する声が強かったので,18年度に,専修大学文学部アジア考古学チームと同博物館(館長Ochir.A氏)の共同調査の形で実施した。博物館が保管している全てのカラコルム出土陶瓷器,約250件について,実測・撮影・調書の作成を実施した。その結果,景徳鎮窯・竜泉窯・磁州彭城窯などから陶瓷器が運ばれているが,時代的には14世紀前半から中葉に限定され,しかも,補修孔をもつ陶瓷器がかなりみられた。すなわち,従来説明されているように,陶瓷器が創建時から常時大量にこの地に運搬されていたのではなく,限定された期間に,陶磁器が断続的に運ばれ,補修して大切に使用されていたことが判明した。19年度以降も,他機関保管の陶瓷器について調査を継続する。平成19年度において,以下の研究を実施した。1.1948年に,ロシア科学アカデミーのキセリヨフ教授によって発掘され,現在モンゴル国立考古研究所保管のカラコルム遺跡出土陶甕器の実測・撮影・調書の作成を,8月に9日間,4名で実施した。あわせて,同研究所所員に対して,陶甕器調査の方法を指導し,将来自力で調査が出来るように養成指導を行った。2.18年度に,モンゴル国立歴史民族博物館保管の同上遺跡出土陶甕器について調査を実施したので,報告書Ceramics Discovered at the Kharhorum Site I (カラコルム遺跡出土陶甕器調査報告書1,64ページ,日本文に英文サマリーを添付)を7月に刊行した。3.中国東北部および内モンゴル地域の陶甕器研究の最新情報を得る目的で,吉林大学辺彊考古研究中心彰善国教授を招請し,福岡・徳島におけるわが国の研究状況を視察し,東京において専門研究者による研究会を実施した。4.研究代表者は,7月に9日間にわたり,同上地域の遼代から元代の墳墓出土陶甕器,内モンゴル地域の白甕窯跡,包頭における河津遺跡出土品について,撮影および調書の作成を行った。5.江上波夫氏が収集し,現在東京大学東洋文化研究所および横浜ユーラシア文化館に保管されている内モンゴル・オロンスム遺跡出土陶甕器について実測・撮影・調書の作成を行った。

6.中央アジア地域出土の元代陶甕器の年代を探るために,国内の同時代遺跡(奈良・福岡他)とフィリピン・サンタアナ遺跡出土陶盗器(フィリピン国立博物館保管)の調査を行った。1.研究の内容:20年度においては,前年度に実施したモンゴル・カラコルム遺跡出土陶瓷器について,図面および写真の整理を行い,調査報告書『カラコルム遺跡出土陶瓷調査報告書II』(110頁)を刊行した。19年度に公刊した『同I(モンゴル国立歴史博物館保管品)』に続き,モンゴル考古研究所保管の陶瓷であり,この2冊によって,キセリョフ等のロシア科学アカデミーが1948年に発掘調査したこの遺跡出土陶瓷器の全貌が理解できるようになった。英文サマリー付した。2.研究の成果:その結果,出土陶瓷器の年代観からみると,カラコルムに土城が築かれた1260年代から,明軍の攻撃によって破壊された1380年代の,約120年間のうち,旧南宋の領域で生産され,この草原の都市に運ばれた陶瓷は,14世紀前半の,約50年間の短い期間に限定されており,その前後の陶瓷は確認できない。都市の存続期間と,物資の流通との間には齟齬があること,陶瓷調査によって活発な交易が行われた期間を限定することが出来た。3.研究の意義と重要性:カラコルム遺跡出土陶瓷器については,内外の研究者から強い関心がもたれていたが,今回の専修大学を中心とする調査によって,全ての資料が考古学的に活用できるような形で公開できた意義は,今後の陶瓷研究およびモンゴル研究に資するところが大きい。この仕事に対してモンゴル研究者が,私ども陶瓷専門研究者を初めて受け入れ,共同研究が実現し,不十分ながらもモンゴル側に若手研究者を育成でき,将来のモンゴル考古学の発展に寄与することができたと確信している。1.研究の目的と課題:インナーモスト・アジアにおける中国陶瓷を調査し,14-15世紀における陶瓷交易の実態を,実証的に理解することが,本研究の目的である。21年度は,研究の最終年度にあたるので,研究の欠落している部分に焦点をあてた。すなわち,インナーモスト・アジアを包括的かつ広域的に理解するために,東南アジア地域から出土する元代青花瓷の実態を調査し,両地域の相似性と異相性を比較研究することを課題とした。2.研究の内容:東南アジア地域の出土陶瓷器は,考古学的資料としては欠陥をもっているものが多い。そこで第1に実施したのはフィリピン出土品のなかで,考古学的な組み合わせとして信頼性がおける資料を選別し,ルソン島のPangil遺跡出土品を析出した。元青花瓷とその他の中国陶瓷器の組み合わせが,モンゴル・カラコルム遺跡と比較でき,両者の相似性と異相性を解明する糸口を見出した。第2に,インドネシアのTorwian遺跡から発見され,シンガポール国立大学アジア研究室に保管されている陶瓷器破片,約8.000片について0同大学と共同研究を実施した。この遺跡は,マジャパヒト王朝の首都であり,当該時期の東南アジア最大の遺跡であるが,出土陶瓷器についての研究が立ち遅れていた。今回,破片の全てを借用し,整理をおこない,報告書を刊行した。3.研究の意義と重要性:インナーモスト・アジアの陶瓷貿易を理解するために,中国はもとより,少なくとも北東アジア・日本・古琉球および東南アジアの状況を,考古学的な資料として,研究者に広く活用できる環境を創り出すことをおこなった。アジア地域の複雑な構造を陶瓷器の交易研究だけで理解するようなことは不可能であるが,その第1歩として,資料集を刊行して,研究者が活用できる土俵を創出した点に本研究の意義があると考えている。