hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳微小透析ならびに行動薬理学的手法による胎児期メチル水銀微量曝露の影響の検討

本研究では,メチル水銀への胎児期長期微量曝露が出生後の神経行動機能に及ぼす影響について,ヒトにおけるリスク評価の基盤となる情報をもたらすことを目的に,マウスを用いた実験を行なった.以下は本研究で得られた知見をヒトのリスク評価という観点から再整理した.1)オープンフィールド試験は,胎児期メチル水銀曝露の長期影響を一貫して検出することができ,放射状迷路・平均台試験より感度が高く,動物実験における影響の検出系として優れていると考えられた.今後,オープンフィールド行動への影響をさらに行動学的に解析し,あるいは神経化学的機序を検討することにより,そのhuman equivalentを検索することが望まれる.一方では,学習および運動機能についてさらに感度のよい試験法を検索していくことも必要であろう.2)海馬の細胞外グルタミン酸濃度を微小透析によって検討することにより,この系にメチル水銀の影響が認められ,その影響はin vitroで示唆されたようなグルタミン酸取込み機構の阻害と矛盾しなかった.投与量の小ささ,投与後の時間経過の長さを考えると,この系はメチル水銀の影響に敏感であると推測された.今後,この神経生理学的な影響を発達に沿って経時的に追跡すること,またこの影響がどのような行動機能の変化を導くのか検討することが必要である.無論,他の脳部位,他の神経伝達系についても比較可能な形での検討も有用である.3)胎児期メチル水銀毒性の発現機序として,酸化ストレス・甲状腺ホルモン環境の撹乱いずれについても関与が示唆された.酸化ストレスについてはグルタチオン代謝への影響を中心に,甲状腺ホルモンについては胎児脳組織でのホルモンレベルを中心に,投与量・観察時期を変えて検討するとともに,これらの要因が何を介して脳機能の障害と結びついていくのか,mechanisticな検討が必要である.本研究では,メチル水銀への胎児期長期微量曝露が出生後の神経行動機能に及ぼす影響について,ヒトにおけるリスク評価の基盤となる情報をもたらすことを目的に,マウスを用いた実験を行なった.以下は本研究で得られた知見をヒトのリスク評価という観点から再整理した.1)オープンフィールド試験は,胎児期メチル水銀曝露の長期影響を一貫して検出することができ,放射状迷路・平均台試験より感度が高く,動物実験における影響の検出系として優れていると考えられた.今後,オープンフィールド行動への影響をさらに行動学的に解析し,あるいは神経化学的機序を検討することにより,そのhuman equivalentを検索することが望まれる.一方では,学習および運動機能についてさらに感度のよい試験法を検索していくことも必要であろう.2)海馬の細胞外グルタミン酸濃度を微小透析によって検討することにより,この系にメチル水銀の影響が認められ,その影響はin vitroで示唆されたようなグルタミン酸取込み機構の阻害と矛盾しなかった.投与量の小ささ,投与後の時間経過の長さを考えると,この系はメチル水銀の影響に敏感であると推測された.今後,この神経生理学的な影響を発達に沿って経時的に追跡すること,またこの影響がどのような行動機能の変化を導くのか検討することが必要である.無論,他の脳部位,他の神経伝達系についても比較可能な形での検討も有用である.3)胎児期メチル水銀毒性の発現機序として,酸化ストレス・甲状腺ホルモン環境の撹乱いずれについても関与が示唆された.酸化ストレスについてはグルタチオン代謝への影響を中心に,甲状腺ホルモンについては胎児脳組織でのホルモンレベルを中心に,投与量・観察時期を変えて検討するとともに,これらの要因が何を介して脳機能の障害と結びついていくのか,mechanisticな検討が必要である.本年度は胎児期のメチル水銀曝露の投与量の決定および,伝達物質を指標とした神経化学的影響の検索を行なった.妊娠期中末期にメチル水銀を5段階(0.033mgHg/kg/day)の用量で10日間経口投与し,仔への影響を調べた.その結果,3mgHg/kg/day投与群(Hg3と略,以下同様)では子は出生後間もなく全て喰殺,Hgl群では出生4日目までに10%の仔が喰殺されたが,以降は正常に成育,Hg0.1および0.03群では,脳重量などを含めても離乳まで明らかな影響を認めなかった.以上より,長期微量曝露の影響を検索するための投与量としては,Hg0.3およびHg1群を選ぶことが妥当であると思われた.これらの投与群を対象として,線条体からの脳微小透析を実施中である.一方,神経学的影響の検索のための予備的検討として,妊娠中期にMeHg投与(総投与量として,5, 9mgHg/kg)した動物を離乳時に解剖し,脳内部位(大脳皮質・小脳・線条体別モノアミン代謝への影響を調べた.その結果,小脳においてノルエピネフリン(NE)含量の低下を認めたが,代謝産物との比では大きな変化は認められず,NEの低下は代謝回転の促進によるものではないことが示唆された.大脳でも有意ではないものの同様の傾向を認めた.ドバミン系の代謝ではいずれの部位でも変化を認めなかった.以上より,胎生期曝露におけるモノアミン系への影響には部位差があり,小脳・大脳への影響が強いことが示唆された.なお,バ-ジリン投与を用い,モノアミンの代謝回転をより直接的に評価する方条件検討を行なった.

本年度は,前年度に決定した投与プロトコル(0,0.3,1.0mgHg/kg/dayを胎生期817日の連日投与)に従って胎生期メチル水銀への微量長期曝露マウスを作成し,複数の行動機能への曝露の影響を比較するとともに、微小透析による神経伝達機能への影響を評価することを目的とした.行動試験については,まず,成熟後長期間を経てからの影響を把握するため,前年度作成した胎児期曝露マウスが約10ヶ月齢に達した時点でオープンフィールド,放射状迷路試験を実施した.その結果,オープンフィールドでは移動区画数・脱糞数などの指標に曝露の影響が認められた.放射状迷路試験では曝露の影響は明らかではなかったが,長期飼育マウスは曝露/非曝露にかかわらず著しい過体重の状態にあることが,絶食を必要とするこの試験では撹乱要因になるものと思われた.これらの点を踏まえ,胎生期曝露マウスを再び作成,過体重に至らない,2カ月齢程度での行動試験を実施した.実施に先立ち,新たに試験項目として加えたビームバランス試験(平衡感覚ー運動機能試験)の条件を決定した.オープンフィールド試験の結果,曝露群で移動区画減少が大きい傾向が再現された.したがってオープンフィールドは長期微量曝露の影響を一貫して検出することが可能であった.放射状迷路・ブームバランス試験は現在実施中である.一方,線条体微小透析については,前年度確立したマウス線条体での細胞外ドパミン放出に,胎生期メチル水銀毒性の修飾因子として知られるセレンが及ぼす影響を検討して報告した.現在,胎生期水銀曝露がこのドパミン放出にもたらす影響,およびin vitroでの知見があるグルタミン酸放出への影響をあわせて測定中である.最終年度は、影響の認めれた伝達系に薬理学的操作を加えることにより,行動影響との関連を明らかにすることを目指す.本年度は,前年度に引き続き,胎生期メチル水銀への微量長期曝露(0,0.3,1.0mgHg/kg/dayを胎生期817日の連日投与)マウスを作成し,複数の行動機能への曝露の影響を比較するとともに,微小透析による神経伝達機能への影響を評価することを目的とした.行動試験については,前年度条件検討した胎児期曝露マウスが45週齢に達した時点でビームバランス試験(平衡感覚ー運動機能試験)を,8週齢で放射状迷路試験を実施した.その結果,両試験ともメチル水銀による顕著な影響を認めなかった.すでに確立したマウスでの微小透析を海馬に応用し,胎生期曝露動物の成熟後(約10カ月齢)におけるグルタミン酸の細胞外濃度および高カリウム脱分極刺激への反応を検討した.その結果,グルタミン酸の無刺激時細胞外濃度には差がなく,脱分極刺激に対しては,対照群で5/8が,メチル水銀曝露群で5/6がそれぞれ無刺激時に対し20%以上のグルタミン酸濃度の上昇を示し,残りの個体は反応しなかった.これは脱分極刺激に対するグルタミン酸濃度の反応として知られていることと一致していた.群平均値として見ると,脱分極刺激におけるグルタミン酸濃度の上昇率は,メチル水銀曝露群でより高い傾向にあった.メチル水銀の効果としては有意ではなかったものの,培養グリア細胞で急性影響として報告されているグルタミン酸取り込みの阻害が,この減少にも寄与している可能性があると考えられた.投与量の小さいこと,投与から長い期間を経てこの結果を得たことを考えると,海馬グルタミン酸系伝達への影響はさらなる解析に値するものと思われた.
アカマツ林における菌根菌の多様性と材線虫病抵抗性の関係の解明

筑波山周辺のアカマツ林16ヶ所に調査区を設け、出現する菌根菌および腐生菌の子実体の種と発生日時、発生本数を2週間に1回の頻度で調査した。その結果、マツ枯れの発生によってアカマツの本数が減少した林分においては、菌根性の子実体の種数および本数の減少していることが明らかにされた。一方、アカマツの枯死が見られても、コナラなどの菌根性樹種が多い林分においては、マツ枯れによる菌根菌の種多様性の減少が押さえられることが明らかにされ、アカマツとコナラとを共に宿主とする菌根菌の存在により、林分の菌根菌の多様性が高められていることが明らかにされた。菌根菌の多様性がマツ枯れ抵抗性に寄与するかどうかについては、被害進行係数あるいは被害率と、前年の菌根菌発生主数あるいは本数との関係を解析することによって検討したが、マツ枯れ抵抗性に寄与しているとする証拠は得られなかった。マツ枯れの被害進行係数および被害率に最も寄与していたのは、その年までの薬剤空中散布の有無であった。一方、マツ枯れが最も激しかった林分において生残していたアカマツの根において、菌根形成率は健全なマツ林と変わらず高い値であったが、マツ枯れ林分の菌根は古い菌根とみられる褐色のものが多くを占めていたことから、生残マツにおいても潜在感染あるいは不適な土壌条件によって、新たな根端の成長が阻害されていたことが示唆された。菌根菌の接種試験に供するため、水耕によりマツ苗の根を無菌根化することを試みたが、常時水面下にある根においても、新たな菌根菌の感染とハルティッヒネットの形成が見られることが明らかにされた。しかし、菌鞘は形成されなかった。従来、水耕条件においては外生菌根が消失するとの報告が見られたが、菌鞘はみられなくとも、菌根菌の感染,定着は起こっていることがあることが示された。筑波山周辺の17ヶ所のアカマツ林に、20m×30mの方形区を設け、マツの生育状態、材線虫病による枯死率、植生、土壌条件および菌根性、腐生性キノコの発生消長を調査した。その結果、各調査地の菌根菌の種数と、生残するマツおよび菌根性の他樹種(コナラなど)との胸高断面積合計との間には、有意な相関が見られた。すなわち、菌根性キノコの多様性には、宿主樹種の現存量が大きな影響を与えていることが明らかにされた。すなわち、材線虫病被害によってマツの現存量が減少すると、菌根性キノコの多様性は大きな影響を受けること、しかし、コナラなど菌根性の他樹種が存在する林分では、菌根菌の多様性が高く保たれることが明らかにされた。さらに、菌根性キノコの出現が多い林分において材線虫病に対する抵抗性が高いという傾向がみられるかどうかを検証するために、1999年および2000年の秋時点のマツの生残率をロジスティック曲線に当てはめ、2000年夏の「被害進行係数」を求めた。この被害進行係数を林分の「枯損しやすさ」の指標とみなし、これと菌根菌の種数との関係を調べたところ、全く相関は見られなかった。この結果からは、菌根菌の多様性が材線虫病抵抗性に寄与している可能性は高くないといえる。また各調査地の菌根性キノコの種組成をTWINSPANによって分類した結果、アカマツのみを宿主としアカマツの生残木の現存量の高い調査地のみに出現する種群、アカマツとコナラなど菌根性樹種の両者を宿主としていると見られ菌根性樹種全体の現存量の高い調査地にみられる種群、腐生性が高いとみられる種群などに類別することができた。今後、調査を継続するとともに地下部の菌根の形態およびDNAによって菌根自体の多様性を明らかにし、きのこの多様性との対応を検討する必要がある。

菌根菌の接種試験に供するため、水耕によりマツ苗の根を無菌根化することを試みたが、常時水面下にある根においても、新たな菌根菌の感染とハルティッヒネットの形成が見られることが明らかにされた。しかし、菌鞘は形成されなかった。従来、水耕条件においては外生菌根が消失するとの報告が見られたが、菌鞘はみられなくとも、菌根菌の感染,定着は起こっていることがあることが示された。
大気海洋間ガス交換過程解析用窒素/酸素/アルゴン比精密測定装置の開発

海洋表層では、生物活動と気体交換により、海水に溶けている気体の窒素・酸素・アルゴン比が変化する。そこで、これら3気体の濃度を高精度かつ正確に測定し、上記2過程を解析することを試みた。測定は、ワシントン大学では質量分析法を用いているが、比較的費用がかからず、絶対値の測定ができるガスクロマトグラフ法によることにした。正確さは、標準気体ボンベをいかにつくるかにある。これは、紀本電子工業の紀本岳志が太陽東洋酸素株式会社の協力を得てつくった。ワシントン大学との相互検定で確認した。高精度を得ることについては、この標準気体をキャリアーガスにして、試料との差を読むことを試みたが、これは失敗した。そこで、試料と交互に測定する方法で、溶存気体の測定値の解析には十分な精度が得られた。そこで、このガスクロマトグラフを船に積み込み、ニスキン採水器(ロゼット型)で得た海水を、空気に触れぬよう、気泡を出さぬよう注意しながら、速やかにシリンジに移し、測定まで低温で貯蔵したが、1日以内に全試料の測定を完了した。すべての試料を2回ずつ測り、二十数点での鉛直分布を得ることに成功した。得られた結果を解析したところ、酸素は、滴定で得たものとほぼ同じであったが、表層百メートル、特に50メートル以浅で窒素の過飽和が観測され、その程度がアルゴンより大きかった。この値をもとに気泡の溶入量を求め、その時空間的分布を解折した。本研究は、海面における大気海洋間の気体交換の機構と表層水中での生物地球化学的過程について重要な情報を提供する表層海水の窒素/酸素/アルゴン比を正確にかつ簡便に測定できる機器を開発することを目的とし、その目的に沿って研究が進められた。研究内容は大きく二つに分かれ、一つは、過飽和で溶けている可能性のある海水から、気体を失うことなく採取できるサンプラーの開発であり、もう一つは、得られた試料についての測定である。本年度は、主に後者の検討と応用を行った。質量分析法では気体の存在比の測定しかできないので、絶対値の測定も可能なガスクロマトグラフ法によることにした。最初、カラム充填剤を工夫することにより、標準空気をキャリアーガスとして用いることができないか検討したが、失敗した。次に、海水中の気体を気化させ、そのままガスクロマトグラフに導入することを考えたが、現在は精度の面でまだ不十分である。それで、いったんトラップに捕集してから導入することとした。確立した測定法は、以下のようである。海水100mlをバイヤル瓶に分取し、飽和塩化第2水銀溶液を滴下し、測定まで0°Cで保存するが24時間以内に測定操作にかかる。Heガス圧を利用して、2.5mlのサンプルループに取り、Heで脱気管に移し、さらに脱気し、除湿、二酸化炭素の除去を行い、液体窒素で冷やしたモレキュラーシーブ5Aに捕集する。その後、100°Cで1分間温め、モレキュラーシーブ5Aを詰めたキャピラリーチューブで分離し、TCD-GCで3元素を同時に検出した。

そこで、このガスクロマトグラフを船に積み込み、ニスキン採水器(ロゼット型)で得た海水を、空気に触れぬよう、気泡を出さぬよう注意しながら、速やかにシリンジに移し、測定まで低温で貯蔵したが、1日以内に全試料の測定を完了した。すべての試料を2回ずつ測り、二十数点での鉛直分布を得ることに成功した。得られた結果を解析したところ、酸素は、滴定で得たものとほぼ同じであったが、表層百メートル、特に50メートル以浅で窒素の過飽和が観測され、その程度がアルゴンより大きかった。この値をもとに気泡の溶入量を求め、その時空間的分布を解析した。
一般情報教育におけるネットワーク・セキュリティ演習カリキュラムの開発と効果測定

本研究は大学における一般情報教育のネットワーク・セキュリティ分野について、能動的学修を促す効果的な演習カリキュラムの開発を目的とする。ネットワークについてロールプレイ演習・パケットキャプチャ演習、セキュリティについてサイバー攻撃演習・ケーススタディ演習を開発し、効果測定を行う。開発したカリキュラムが当該知識分野の理解と技能の習得に高い効果を示すことが明らかにできれば、一般情報教育の効果的な教授法の確立への貢献を通じて、日本国内で文理問わず広く実施される一般情報教育の発展に寄与すると期待される。
希土類イオンと核酸の錯体形成メカニズムの解明

生体系の共有結合の生成や切断に対して触媒機能を有する核酸,いわゆるリボザイムはエイズや癌などの遺伝子を切断する新しいタイプの“核酸薬剤"としても注目を集めている。しかしながら,そのリボザイム機能の重要性にもかかわらず、リボザイムの構造及び反応機構の詳細は未だ解明されておらず、リボザイムの高機能化も成功していない。その原因は、1)リボザイムがRNAであるためヌクレアーゼなどに対して非常に不安定であることと2)リボザイムの切断効率がよくないことの二点にあると考えられる。そこで、本年度は、1)については、ヌクレアーゼ耐性に勝るDNAをリボザイムに導入する目的で、RNA/DNAハイブリッドの安定性を予測する最近接塩基対パラメータの開発を試みた。その結果、16種類の最近接塩基対全てのパラメータを決定することに成功した。RNA/DNAハイブリッドの安定性を、6%以内の誤差精度で予測することが可能となった。2)のリボザイムの切断効率の改善に関しては、イオンの役割分担の可能性を検討するため、25μMPb^<2+>と同濃度の種々の2価イオンや3価イオンを共存させて、pH7.5,25°Cの条件下で切断反応を行なった。その結果、25μMPb^<2+>と同濃度の金属イオンを添加しても、切断部位は一箇所に保持されることが示された。また、希土類イオンのNd^<3+>を添加した場合、切断活性が著しく増大した。しかも、切断箇所は一箇所のみであり、位置特異的な切断が保持されていた。この切断活性は、25μMPb^<2+>単独の場合の約6倍、50μMPb^<2+>の場合と比較しても約3倍であった。Nd^<3+>単独では切断活性は認められなかったことから、この切断効率の増大は、Nd^<3+>とPb^<2+>イオンの協同的触媒作用によるものと考察できた。
情報システムとセキュリティ

本基盤研究においては、情報システムのセキュリティにかかる諸問題を、法的・技術的側面を中心として総合的・学際的に検討し、解明した。本人確認のあり方、文書・情報の真実性・同一性の確認などにかかるセキュリティ確保の技術を社会システムの中で実用化する手法、刑事罰などの法的手法によるその保証のあり方について、検討を加えた。電子決済を始めとしてあらゆる人的関係がネットワーク上に載ってしまうマルチメディア社会において、私人間の契約などの法的行為に、従来の、対面的な意思の交換による契約、内面の意思を従事することを前提とする法理論はそのままでは適用し得ないことから、それに代わる法理論はどうあるべきかについて試論的な検討を行った。さらに、経済的な取引に留まらず、ネットワーク上に展開される人的関係を円滑にするための情報通信倫理のあり方について検討を行った。また情報システムのセキュリティに関わる各論的として、プライバシー保護法制について国際的な比較法制も含めて解明がなされた。光ディスクなどによる証跡を残す形での情報保存法式の研究がなされ、プライバシー保護・セキュリティ確保体制を取るための監査体制が如何にあるべきかなどが検討された。震災などの危機的状況における情報の安全性の問題、個別の情報・文書ののみならず、システム全体が危機的な状況に陥った場合のセキュリティ確保方策など、危機管理と情報システムの問題が検討された。「情報資産の保護研究会」を開催し、「情報倫理」「プライバシー保護」「防災システム」などについて、論議し、研究を深めた。利用がますます広まっているインターネットが抱えているところの、セキュリティ上の問題点の研究を行い、併せて東海銀行事件・江戸川区のデータ漏洩事件などについても現行制度の欠陥(情報のコピーそれ自体はコンピュータ犯罪を可罰的にした刑法の新規定でも処罰できないなど)を示すものとして事例研究を行った。銃砲・火薬などの物としての危険物については、その製造・販売・所持自体を規制する法的仕組みができあがっているが、無線周波数(電波)の利用等においては、盗聴用無線機の製造・販売・所持それ自体は規制の対象となっていないことを諸外国制度との比較で研究し、また、盗聴用無線機を用いて自宅で盗聴行為・業務用無線妨害行為を行うことへの規制の困難性と可能性について検討を行った。映像国際放送に関する法改正による外国からの衛星による映像の流入、けいはんなタウンなどでのフルサービスネットワークの実験が行われている中で、コンテンツの内容的品質の確保を既存の放送法、通信法がいずれも担保出来ないこと、それをチェックする仕組みをどう作るかについての検討を行った。阪神・淡路大震災に際しての通信ネットワークのセキュリティ、関係機関間の防災無線等を用いての連絡体制の欠陥、放送・通信媒体を用いての安否確認システム・生活関連情報の提供システムなどについて検討を行った。「情報資産の保護研究会」「犯罪とセキュリティ研究会」「環境情報監査研究会」など、セキュリティ・マネジメント学会内で開催されている研究会に、研究代表者・分担者が積極的に参加し、討議し、研究を深めた。電子情報通信学会において、情報通信倫理のあり方についてワーキンググループが開かれたのを受けて、これに研究代表者が参加したのを始めとして、情報通信倫理についての研究を深めるとともに、雑誌等において提言を行った。電子媒体を用いて文書が作成され、流通する場合などにおける、その証拠能力の研究を、情報システムにおける監査証跡という技術的側面と、証拠法則という法的側面の両面から研究して、研究業績を挙げた。環境情報システムについて、環境管理基準の標準化という監査システムの方面と環境情報法という法制の方面の両面からの研究、分析を深め、研究分担者がそれらについての研究業績を挙げつつある。研究代表者は、内閣に設置された「高度情報通信社会推進本部制度見直し作業部会」の委員として、行政の情報化(法定帳簿の電子化、申請の電子化など)について提言のための準備作業を行っており、本研究の成果をこの作業において生かしている。研究代表者は、1995年9月に「行政とマルチメディアの法理論」と題する著作を出版し、この著作はそれまで論じられていない、しかし論じられることが極めて必要な分野についての始めての著作であるとして、それなりの評価を受けている。

本人確認のあり方、文書・情報の真実性・同一性の確認などにかかるセキュリティ確保の技術を社会システムの中で実用化する手法、刑事罰などの法的手法によるその保証のあり方について、検討を加えた。電子決済を始めとしてあらゆる人的関係がネットワーク上に載ってしまうマルチメディア社会において、私人間の契約などの法的行為に、従来の、対面的な意思の交換による契約、内面の意思を従事することを前提とする法理論はそのままでは適用し得ないことから、それに代わる法理論はどうあるべきかについて試論的な検討を行った。さらに、経済的な取引に留まらず、ネットワーク上に展開される人的関係を円滑にするための情報通信倫理のあり方について検討を行った。また情報システムのセキュリティにかかわる各論的として、プライバシー保護法制について国際的な比較法制も含めて解明がなされた。光ディスクなどによる証跡を残す形での情報保存法式の研究がなされ、プライバシー保護・セキュリティ確保体制を取るための監査体制が如何にあるべきかなどが検討された。震災などの危機的状況における情報の安全性の問題、個別の情報・文書ののみならず、システム全体が危機的な状況に陥った場合のセキュリティ確保方策など、危機管理と情報システムの問題が検討された。
脳活動計測による音空間認知の学習メカニズムの解明

建築環境分野において、“環境への適応"や“認知における学習"という時変的な要素をヒトのモデルに取り入れることは、重要な課題である。この課題に対するアプローチとして、本研究では聴覚空間認知における学習のメカニズムを実証的に解明することを目的とし、fMRI(機能的磁気共鳴画像)を用いた脳活動計測を行った。すなわち、聴覚空間認知の一局面として音源定位(音源の方向を特定する行為)に着目し、頭部伝達関数を用いて構築した音響VR空間内で音源定位タスクを遂行する状態で、脳画像を撮像した。研究期間の二年度目にあたる本年度(平成20年度)は初年度に検討した実験条件のもとで、音源探索のタスク遂行および技能獲得(学習)時の脳血流量の変化をfMRIを用いて計測し、タスク遂行のための技能獲得に関与する神経回路の変化を調べた。以下、具体的内容を示す。(1)予備実験による実験方法の決定:fMRI撮像環境下での技能の向上の速さやそれに伴う脳活動の変化を調べ、実験方法としては、MRI装置外での訓練を挟んで学習前後の脳活動の差を検証する実験を行うこととした。(2)脳活動計測本実験:統計解析に必要な数の被験者(16名)に対して実験(脳活動計測)を行い、fMRIデータを得た。(3)実験データの解析と解釈:fMRIデータの解析を行った結果、左の中側頭回(BA21:通称聴覚連合野)と左右の前頭弁蓋下部(BA44:左側は通称ブローカ野)において、学習前後の脳活動に統計的に有意な減少が観測された。この結果の考察から、聴覚情報による空間認知の学習に関与する脳活動及び学習に伴うその変化を示した。建築環境分野において、"環境への適応"や"認知における学習"という時変的な要素をヒトのモデルに取り入れることは、重要な課題である。この課題に対するアプローチとして、本研究では聴覚による空間認知における学習のメカニズムを実証的に解明することを目的とし、fMRI(機能的磁気共鳴画像)を用いた脳活動計測を行う。聴覚による空間認知の一局面として、音源定位(音源の方向を特定する行為)に着目し、頭部伝達関数を用いて構築した音響VR空間内で音源定位を行うタスクを遂行する状態で、脳画像を撮像する。初年度にあたる本年度は、刺激呈示条件及び脳活動計測条件を決定するために以下の検討を行った。(1)音刺激提示条件の把握:MRI撮像時に発生する断続的な騒音条件、ヘッドホンの音響出力及び遮音性能を計測し、MRI装置内における聴取条件を調べた。(2)タスク内容の検討:(1)で把握した騒音条件でも音源定位タスクが遂行できるように、音源の周波数特性、音量の可変範囲の適正条件を検討した。また、MRI装置下で被験者が操作可能な限られたボタン操作のみでタスクを遂行するための視聴覚呈示システム及びタスク内容を検討した。(3)学習過程に関する予備実験と実験計画の立案:MRI装置外で予備実験を行い、多くの被験者が数十分程度の実験時間で学習を完了できる実験条件の設定や手続きを検討し、実験計画を立案した。(4)脳活動の予備計測:4名の被験者に対して脳活動の予備計測を行い、視聴覚呈示システムの動作性能や被験者の学習過程、脳活動解析結果などの面から実験計画の妥当性を検証した。
慢性疲労の観測と判定方法に関する研究

8時間夜勤と12時間夜勤を行っている中規模病院の病棟看護職員37名を対象として、「休日-日勤-夜勤-休日-日勤」の1勤務サイクルにおいて、夜勤において生じた疲労状態がその後の勤務明け日や休日などでの中での睡眠を含め対処により回復があるのか否かを検討した。この調査では、睡眠の質の悪化や睡眠時間の短縮がある場合には、睡眠時の尿中17-KS-Sの低下と、睡眠時と午前中の尿中17-KS-S/17-OHCSも低下するという報告者らの既知見を用いた。得られた結果は、夜勤途中の休憩時間の確保、とりわけ仮眠の挿入が慢性的な疲労を生じさせないためには必要となると判断された。8時間3交代制の場合には、日勤に引き続く深夜勤の心身影響は大きかった。連続深夜勤では、長時間の昼間睡眠をとることで夜勤2日目に備えていたが、2日目の夜勤における心身への影響も大きかった。また、長時間夜勤制を採用する場合には、十分な仮眠時間の挿入が必要となることも判明した。12時間夜勤の場合には、夜勤中の仮眠時間が60分以上となるか、「夜勤明け日から休日」にかけての睡眠時間率が42、43%程度となると1勤務サイクル内での疲労を残さずに次の勤務に入ることが可能となると推定された。逆に、夜勤中に仮眠をとらずに勤務し、その後の「夜勤明け日から休日」の経過で睡眠時間率を4042%程度にしか割くことができない場合には、疲労回復がされないまま次の勤務サイクルに入ることが推定された。未就学児をもった看護職員で夜勤中に仮眠がない状態では、その後、2連続休日をとった場合でも睡眠時間率が休日1日目で47%と2日目で35%程度では睡眠不足となって現れていた。未就学児をもった看護職員で夜勤明け日に引き続き連続休日が必要となり、家庭での睡眠時間の確保にも留意が必要という結果であった。民間の大規模総合病(院病床数:1,150、床診療科目:19、外来患者数:3,000人/口、入院患者数:1,100人/口、職員数:1,800人、いずれも概数)を対象に、その組織形態・管理方式・計算機システム等、、病院内の情報の流れを中心に資料を収集分析した。臨床医療現場における事故防止については、対象がそれぞれ個性をもった人間であり、医師・看護婦をはじめ個々人の資質や努力に負うところが圧倒的に多く、非常に複雑多様である。装置産業のように、「人は誰でもエラーを起こす」を前提に人間を自動化で置き換えることも、医療現場に関しては不可能に近い。また、規格の統一と標準化をもとにし、効率化と信頼性の向上を目指す手法の適用にも限界がある。さらに、実際の業務遂行に関しては、医師や看護婦の技能に依存する面が強く、学校教育における知識偏重・実習過程の問題まで関連し、病院内で解決できる範囲を超える部分も多い。法的規制、保健医療あり方など社会のシステム全体が、病院での医療事故防止を支援していかなければない背景状況が見いだされた。当該病院では、約30年前から計算機システムの導入が開始され、独自のシステム開発が行われ多くのサブシステム(薬品オーダなど)が稼働している。現在、その主要なサブシステムについて、その構造・機能等の記述が終了した。病院全体の情報システムとしての連携性の検討あるいは看護業務の遂行過程との整合性などの検討が今後の課題である。

8時間夜勤と12時間夜勤を行っている中規模病院の病棟看護職員37名を対象として、「休日-日勤-夜勤-休日-日勤」の1勤務サイクルにおいて、夜勤において生じた疲労状態がその後の勤務明け日や休日などでの中での睡眠を含め対処により回復があるのか否かを検討した。この調査では、睡眠の質の悪化や睡眠時間の短縮がある場合には、睡眠時の尿中17-KS-Sの低下と、睡眠時と午前中の尿中17-KS-S/17-OHCSも低下するという報告者らの既知見を用いた。得られた結果は、夜勤途中の休憩時間の確保、とりわけ仮眠の挿入が慢性的な疲労を生じさせないためには必要となると判断された。8時間3交代制の場合には、日勤に引き続く深夜勤の心身影響は大きかった。連続深夜勤では、長時間の昼間睡眠をとることで夜勤2日目に備えていたが、2日目の夜勤における心身への影響も大きかった。また、長時間夜勤制を採用する場合には、十分な仮眠時間の挿入が必要となることも判明した。12時間夜勤の場合には、夜勤中の仮眠時間が60分以上となるか、「夜勤明け日から休日」にかけての睡眠時間率が42、43%程度となると1勤務サイクル内での疲労を残さずに次の勤務に入ることが可能となると推定された。逆に、夜勤中に仮眠をとらずに勤務し、その後の「夜勤明け日から休日」の経過で睡眠時間率を4042%程度にしか割くことができない場合には、疲労回復がされないまま次の勤務サイクルに入ることが推定された。未就学児をもった看護職員で夜勤中に仮眠がない状態では、その後、2連続休日をとった場合でも睡眠時間率が休日1日目で47%と2日目で35%程度では睡眠不足となって現れていた。未就学児をもった看護職員で夜勤明け日に引き続き連続休日が必要となり、家庭での睡眠時間の確保にも留意が必要という結果であった。
ビデオ画像の三次元的動的表情解析による顔面運動障害の診断・治療支援システムの開発

1、治療・手術支援システムの改良とシステム実験:(1)鏡利用の3次元撮影装置・頭部固定装置の検証や表情撮影法の改良を行い、また被験者への撮影表情指導のビデオ作成を進めた。(2)現行の日本語表示より全英語表示へのシステム表示法の改良を進め、より普遍性の高い部位別ウインドウ設定法を検討した。(3)開発した3次元表情運動解析のアルゴリズムのシステム実装を検討し、移動量測定のキャリブレーション機能の検証を進めた。(4)撮影時の体動による測定誤差対策として、解析ソフトでの体動移動量の処理法を検討した。(5)3台のビデオカメラによる3次元撮影装置を製作し、健常者での試用と患者での臨床応用を進め、その3次元表情運動解析のアルゴリズムの検討を進めた。2、治療・手術支援システムの臨床応用と評価:顔面神経麻痺の保存療法や再建手術、顔面神経麻痺による病的共同運動・拘縮や顔面痙攣に対するボツリヌストキシン治療を対象として、治療や手術前後に各種表情運動のビデオ撮影を3次元撮影装置(頭部固定装置あるいは3台のビデオカメラ利用)も利用して行った。これらのビデオ撮影データをシステムにより表情運動解析し、解析結果の臨床的意味付け及びこれに基づいた手術・治療計画の検討や治療評価を行った。また、顔面運動障害の患者アンケートによる自覚症状の改善度、機能的検討(兎眼、食事のもれ・言語の口唇機能)、柳原法やHB法による評価、などと解析結果を比較・検討し、開発したシステムの有効性につき検討した。筋移植や神経再建例では筋電図(誘発電位や干渉波形)検査を行い、筋電図検査による表情運動評価と比較・検討した。3、研究成果の発表、システムの普及:本研究の内容や開発したシステムの詳細、また顔面表情運動障害への応用の詳細につき、学会発表や論文作成を行い、また内容紹介のWeb siteのホームページの改訂を進めた。顔面表情運動障害の診断・治療支援システム開発のための臨床応用データ取得数が研究計画で予定した人数に達せず、充分なデータ解析ができなかった。また、小人数の所属診療科の私以外の専門医が産休や育児のために不在となり、診療活動に当てる私の時間割合が大きくなり、研究にさける時間が減少したことなどで、研究遂行が遅延した。治療・手術支援システムの改良とシステム実験、治療・手術支援システムの臨床応用と評価については前年度にやり残した課題を進め、特に3台のビデオカメラによる3次元撮影装置についての再現性の高い撮影方法につき詳細に検討する。また臨床データ取得数を増やしさらに解析を進める。また本研究や開発したシステムの詳細や顔面表情運動障害への応用の詳細などについての学会発表や論文での研究発表も継続し、また研究の進行に応じて研究成果公表のホームページ更新を行なう予定である。3、研究成果の発表、システムの普及:本研究の内容や開発したシステムの詳細、また顔面表情運動障害への応用の詳細につき、国際、国内学会での発表や論文発表を行った。また主研究連携者の異動による研究体制の変更があり、かつ小人数の所属診療科の私以外の専門医が産休のために不在となり、診療活動に当てる私の時間割合が大きくなり、研究にさける時間が減少したことなどで、研究遂行が遅延した。

(5)3台のビデオカメラによる3次元撮影装置を製作し、健常者での試用と患者での臨床応用を進め、その3次元表情運動解析のアルゴリズムの検討を進めた。2、治療・手術支援システムの臨床応用と評価:顔面神経麻痺の保存療法や再建手術、顔面神経麻痺による病的共同運動・拘縮や顔面痙攣に対するボツリヌストキシン治療を対象として、治療や手術前後に各種表情運動のビデオ撮影を3次元撮影装置(頭部固定装置あるいは3台のビデオカメラ利用)も利用して行った。これらのビデオ撮影データをシステムにより表情運動解析し、解析結果の臨床的意味付け及びこれに基づいた手術・治療計画の検討や治療評価を行った。また、顔面運動障害の患者アンケートによる自覚症状の改善度、機能的検討(兎眼、食事のもれ・言語の口唇機能)、柳原法やHB法による評価、などと解析結果を比較・検討し、開発したシステムの有効性につき検討した。筋移植や神経再建例では筋電図(誘発電位や干渉波形)検査を行い、筋電図検査による表情運動評価と比較・検討した。3、研究成果の発表、システムの普及:本研究の内容や開発したシステムの詳細、また顔面表情運動障害への応用の詳細につき、学会発表や論文作成を行い、また内容紹介のWeb siteのホームページの改訂を進めた。顔面表情運動障害の診断・治療支援システム開発のための臨床応用データ取得数が研究計画で予定した人数に達せず、充分なデータ解析ができなかった。また、小人数の所属診療科の私以外の専門医が産休や育児のために不在となり、診療活動に当てる私の時間割合が大きくなり、研究にさける時間が減少したことなどで、研究遂行が遅延した。治療・手術支援システムの改良とシステム実験、治療・手術支援システムの臨床応用と評価については前年度にやり残した課題を進め、特に3台のビデオカメラによる3次元撮影装置についての再現性の高い撮影方法につき詳細に検討する。また臨床データ取得数を増やしさらに解析を進める。また本研究や開発したシステムの詳細や顔面表情運動障害への応用の詳細などについての学会発表や論文での研究発表も継続し、また研究の進行に応じて研究成果公表のホームページ更新を行なう予定である。(理由)本研究は平成26年度から平成28年度までの3年間の科研費で行なってきた研究課題「ビデオ画像の三次元的動的解析による顔面表情運動障害の診断・治療支援システムの開発」の研究内容の継続である。平成28年度までの科研費は1年間の延長を行なったため残額が約133万円あり、平成29年度分の研究費は主にその残額分から使用した。
ニホンミツバチにおける蜂球形成時の高温制御に関わる分子機構の解明

ニホンミツバチは天敵であるスズメバチを熱殺蜂球を形成することで蒸し殺す。申請者は、熱殺蜂球時の高温制御にかかわる分子メカニズムの解明を目指し、研究を行っている。これまでの研究では、RNA-seqによる網羅的な遺伝子発現量解析を行い、高温感知にかかわる可能性がある候補遺伝子が検出された。研究期間には、まずRNAiによる候補遺伝子のノックダウンを試みる。RNAiが成功したら、遺伝子ノックダウンミツバチを用いて蜂球形成実験を行い、候補遺伝子の蜂球中における機能を明らかにする。
犬の気質に関する行動遺伝学的研究

同一犬種内における気質の個体差の遺伝的背景を探る目的で,使役犬として多用されるラブラドールレトリバー種に着目し,日本の盲導犬候補個体およびオーストラリア探知犬候補個体で気質評価アンケート結果と行動実験結果について,研究代表者らが同定した気質関連遺伝子の多型との関係を解析した。その結果,盲導犬候補個体ではその適性に関わる“注意散漫"気質が,探知犬候補個体ではその適性に関わる“訓練時のタオル棒執着心"気質がHTR1B(5-hydroxytryptamine receptor 1B:セロトニン1B)遺伝子上の一塩基多型と関連する傾向が明らかとなった。本年度は,財団法人日本盲導犬協会の協力のもとで実験を行い,下記のような成果を得た。まず,盲導犬適性に関わる気質を同定するために,訓練士によるラブラドールレトリーバー候補個体の気質評価を行った。気質に関する22項日からなるアンケート評価を訓練開始3ヶ月後に実施し,担当訓練士1名から5段階評価の回答を得た。回答率の高い19項目を用いた因子分析により,"注意散漫""感受性""従順さ"という内的整合性の高い3因子が安定して抽出された。因子ポイントと適性の関連を調べたところ,盲導犬合格群の方が"注意散漫"が有意に低く,"従順さ"が有意に高く,いずれも再現性が礁認された。また,"注意散漫"ポイントを基準とした適性予測では,予測的中率は80.3%に達することが示された。続いて訓練開始1ヶ月目および2ヶ月目に行動実験を行うことで,アンケート評価よりも早い時期に気質を客観的に評価しうるかを検討した。犬舎における平常時心拍数や行動変化,興奮刺激提示(リードを持って犬舎に入る)時の心拍数や行動反応について解析したところ,平常時心拍数が盲導犬適性と一貫した関連を示し,"注意散漫"と弱い正の相関を示す傾向があった。また,伏せ時間および起立時間は盲導犬適性と有意に関連し,いずれも"注意散漫"および"従順さ"と弱い相関を示していた。一方,リード入室による10秒後のΔ心拍数は"従順さ"と中程度の負の相関を示していた。以上より,平常状態を反映する犬舎における心拍数や行動反応は盲導犬適性の客観的指標となり,興奮刺激に対するΔ心拍数は"従順さ"の指標となる可能性が示された。本年度は,3つの研究計画を並行して実施し,以下のような成果を得た。1)前科研費により一昨年入手したオーストラリア探知犬繁殖プロクラム第2群の血液および個体データを第1群に加えて解析し,探知犬においては,9および12ヶ月齢における執着心,9ヶ月齢における独占欲,12カ月齢における草むら探索意欲,412ヶ月齢におけるタオル棒執着心といった気質が合否と関連することが明らかとなった。また,執着心,自立探索,タオル棒執着心パラメーターとすることで,現行よりも高い合否予測率を示す予測式を作成できることが示唆された。遺伝子解析については第1群のみを終了し,その結果をもとに第2群の解析をスタートした。2)財団法人日本盲導犬協会の協力のもとで,盲導犬早期適性予測を目指してパピーウォーカーに対するアンケートタ実施し,その結果を平成21年度に明らかとなった盲導犬適性と関わる"注意散漫"という気質スコアと比較した。その結果,アンケート項目における「訪問者に対する興奮」,「見知らぬ人に対する興奮」,「散歩中の犬に対する興奮」が弱い相関を示し,うち後二者は盲導犬の合否と関連することが明らかとなった。3)一般のペットを対象として,興奮性や執着心といった気質と関連すると考えられる「常同障害(尾追い行動)をテーマに取り上げ,イベントと動物病院を通じてアンケート調査を行い,両群で共通するリスク要因の抽出を試みた。その結果,シバイヌであること,興奮しやすいこと,ペットシヨップで購入すること,が常同障害のリスク要因であることが示唆された。本年度は,前年度より継続して3つの研究計画を並行して実施し,以下のような成果を得た。1)オーストラリア探知犬の研究:第2群の遺伝子解析をスタートしたものの,震災の影響もあって未解析の部分もあるが,論文作成を開始した。遺伝子解析は現在も継続している。2)日本盲導犬協会における研究:平成21年度に明らかとなった盲導犬適性と関わる"注意散漫"という気質スコアをより客観的に評価するため,本気質と関連する生理学的指標や行動学的指標を探索することとした。具体的には,訓練開始1ヶ月目と2ヶ月目に心拍計を装着しながら行動実験を実施した。その結果,"注意散漫"の低い群では,実験者が入室した際に「実験者を注視する」行動が有意に多く,実験者入出後2.5分間における△心拍数が大きいまま推移した。これらの結果より,盲導犬として適格と考えられる"

注意散漫"スコアの低い個体は,本行動実験の際に入室してくる実験者に対しても集中していることが示唆されたが,今後追試をして実験結果を確認する予定である。3)「常同障害(尾追い行動)」の研究:昨年度よりスタートさせた研究が,EUの主催するLUPAプロジェクトの一環として採択され,ゲノムワイドの解析が可能となったことから,4-5月と11-12月の2回に渡って一般動物病院に依頼し,柴犬の採血とアンケートを実施し,症例群・対照群各150頭分のサンプルを収集した。血液サンプルは,DNAを抽出してベルギーへと輸送し,現在解析中である。また,アンケート結果より,尾追い行動と"好奇心","接触過敏性","小動物に対する反応性","音や動きに対する反応性"といった気質が関連すること,尾追い行動は"飼い主に対する攻撃性"とも関連が認められるがその際には気質が交絡因子として関与していることが示唆された。前年度より継続して3つの研究計画を並行して実施し,以下のような成果を得た。日本盲導犬協会における研究:盲導犬適性をより早期に予測する目的で,生後5ヶ月齢にて候補個体飼育ボランティアであるパピーウォーカーに対して“注意散漫"を評価するアンケート調査を実施したところ,盲導犬適性と関わる“注意散漫"という気質スコアとアンケート主成分(興奮性と新奇探求性)が有意に相関することが明らかとなった。また,候補個体がパピーウォーカーに渡される前の8週齢時点において実施した“注意散漫"を評価しうる行動実験結果を解析したところ, “注意散漫"という気質スコアと個体持ち上げテストの静止時間が有意に関連することが示された。以上の結果より,“注意散漫"という気質は若齢期より維持されているとともに,若齢期にも予測可能であることが示唆された。「常同障害(尾追い行動)」の研究:昨年度よりスタートさせた研究が,EUの主催するLUPAプロジェクトの一環として採択されゲノムワイドの解析を実施したところ,第4染色体上の一塩基多型が常同障害と有意に関連することが明らかとなったものの,その後の追試実験では有意な関連が認められなかった。現在その原因について追跡調査を行っている。現時点までは基本的に順調に進展しているが,オーストラリア税関探知犬繁殖育成部門およびビクトリア州盲導犬協会における担当者が交代したために連絡がつきにくくなっており,今後の大規模応用研究に支障のでる恐れが生じた。そのため,下記に記述した理由も加えて今後は大規模応用研究を中止し,オーストラリア関連の研究については,これまでの成果をもって論文を作成することとした。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題により明らかとなった盲導犬の"注意散漫"気質について,関連する遺伝子多型を探索するために本研究経費により12頭のゲノムワイド解析を試みたが,例数が十分ではないために,明らかな結果を得ることができなかった。サンプルは既に揃っているものの,本研究経費のみでこれ以上のゲノムワイド解析をすることは不可能であるため,科学研究費補助金における研究計画最終年度前年度の応募を行った。ゲノムワイド解析結果を待たずに海外との共同研究を継続することは危険であるため,本研究課題では,大規模応用研究を中止し,候補遺伝子解析を使った研究を継続する予定である。
二次元層状物質の基板としての六方窒化ホウ素(h-BN)の評価

六方窒化ホウ素(h-BN)は絶縁体の二次元層状物質であり、表面が原子レベルで平坦、ダングリングボンドが無いなど、グラフェンや遷移金属ダイカルコゲナイド(TMD)などの原子層物質に対する究極の基板として使われている。しかし我々のこれまでの研究で、h-BN結晶中には炭素濃度の高い不純物ドメイン領域が存在し、劈開して薄層化してもドメインが残り、しかもそのドメイン領域は光学顕微鏡や原子間力顕微鏡などの一般的な手法では判別できないことが明らかになった。つまり世界中で作製されているファンデルワールスヘテロ構造では、知らず知らずのうちにドメイン上に二次元層状物質を載せてしまっている可能性がある。本研究ではこのドメインが上に乗せた二次元層状物質の特性に影響を与えるかどうかを明らかにする。具体的にはドメインをまたぐようにグラフェンおよびWS2をh-BN上に載せ、グラフェンの電気伝導特性とWS2の発光特性を調べることを目的とした。h-BNの不純物ドメインが上部に積層された原子層物質の電気伝導特性および光学特性に与える影響を明らかにすることを試みた。具体的には、不純物ドメイン(h-BN)をまたぐようにグラフェンを転写して電気伝導特性を評価した。この実験においては不純物ドメイン領域はUV光を照射した際のh-BNからのPL発光スペクトルによって判別する。バックゲート電圧を印加して縦抵抗測定を行い、キャリア移動度を評価した。不純物ドメイン上のグラフェンでは基板由来の外因的なキャリア散乱が生じてキャリア移動度が大幅に減少すると期待される。実験的には、両極性電界効果による抵抗ピークの半値幅増大、ディラック点のずれ、ゲート掃引のヒステリシスとして観測した。
平均赤血球容積・γ-GTP・質問紙法による飲酒量指標確立のための検討

健康日本21はエタノール量20g(1合)以下の飲酒を勧め,同140g/週以下は脳梗塞の発症頻度を低下させる。少量飲酒は健康にプラスに働くことが疫学的研究から認められている。合併症などなく病的でない飲酒者を対象に飲酒指導を適切に実施することを目的として,平均赤血球容積(以下MCV)、γ-GTPカットオフ値を用いた適正飲酒量の基準値設定を検討した。当施設受診者のうち胃切除を受けた者,血清鉄が基準値未満,B型肝炎抗原陽性,C型肝炎抗体陽性の者を除外した。またMCV上昇要因であるビタミンB_<12>,葉酸の関与を検討した。(1)対象者の年齢(2)1週間のエタノール量(3)1週間の飲酒日数(4)飲酒年数。以上の項目を質問紙法により調査した。さらに対象者を1週間のエタノール量により5群に分けた。(男性)1群:非飲酒群,2群:150g未満,3群:150以上-300g未満,4群:300以上-450g未満,5群:450g以上。女性は男性に比較して飲酒量が少量かつ,短期間で肝障害が出現するため,次の5群に分けた。(女性)1群:非飲酒群,2群:50g未満,3群:50以上-100g未満,4群:100以上150g未満,5群:150g以上。MCVとビタミンB_<12>,葉酸の関与は認めなかった。男女ともにエタノール量の増加に伴いMCVは増加した。男性のγ-GTPはエタノール量増加に伴い増加した。男性の適正飲酒(150g)に見合うMCV92fL/L、γ-GTP40IU/L、女性のそれ(50g)はMCV90fL/L、γ-GTP17IU/Lであった。適正飲酒量に対するMCV,γ-GTPのカットオフ値を用いることにより,合併症などなく病的でない飲酒者への飲酒指導に有効と考えられた。なおビタミンB_<12>,葉酸の採血および,健診データの使用については,疫学研究に関する倫理指針に基づいて研究内容を説明し承諾の上行った。過剰な飲酒は肝障害,その他高血圧,痛風,脳出血などの危険因子である。生活習慣病の予防・改善を目指した「健康日本21」では,'アルコールについては多量飲酒者(1日に3合を超える飲酒)の減少や節度ある適度な飲酒(1日に1合程度の飲酒)の知識普及を目標としている。エタノール量が140g/週以下は脳梗塞の発症頻度を低下させるという報告もあり,少量の飲酒は健康にプラスに働くことが疫学的研究からも広く認められている。本研究は合併などなく病的でない飲酒者に対して飲酒指導を適切に行うことを目的にする。その飲酒量の基準値をMCV(平均赤血球容積),γ-GTPを用いて設定する。さらに,その基準値が脳梗塞の発生予防に寄与するかを明らかにする。本年度は,当健康医学センターの人間ドック受診者のうち胃切除を受けた者,血清鉄が基準値(男性60-165,女性40-145μg/dl)

未満,B型肝炎抗原陽性,C型肝炎抗体陽性の者を除外した者を対象にした。MCVを上昇させる要因にはビタミンB_<12>,葉酸があり,これらの要因も考慮しなければならないため,本年度はさらに約200名のビタミンB_<12>,葉酸の採血を予備研究として行った。なおビタミンB_<12>,葉酸の採血は,疫学研究に関する倫理指針に基づいて健診者本人に研究内容を説明し文書にて承諾の上行った。対象者を1週間の飲酒量(=エタノール量)により5群に分けた。(男性)1群:非飲酒群,2群:150g未満,3群:150以上-300g未満,4群:300以上-450g未満,5群:450g以上。(女性)1群:非飲酒群,2群:50g未満,3群:50以上-100g未満,4群:100以上-150g未満,5群:150g以上。一般健診者においてビタミンB_<12>,葉酸,及び質問紙表の飲酒要因がHCVに対して,いかに関与するかについて検討中である。エタノール量140g/週以下は脳梗塞の発症頻度を低下させるなど、少量の飲酒は健康にプラスに働くことが疫学的研究からも広く認められている。合併症などなく病的でない飲酒者を対象にして,適正飲酒量に対する指標としての平均赤血球容積(以下MCV)、γ-GTPカットオフ値を検討した。当施設受診者のうち胃切除を受けた者,血清鉄が基準値未満,B型肝炎抗原陽性,C型肝炎抗体陽性の者を除外した。またMCVの上昇要因にはビタミンB_<12>,葉酸がある。ビタミンB_<12>,葉酸のMCVへの関与を検討したが、関与は認めなかった。(1)対象者の年齢(2)1週間のエタノール量(3)1週間の飲酒日数(4)飲酒年数。以上の項目を質問紙法により調査した。さらに対象者を1週間の飲酒量(=エタノール量)により5群に分けた。女性は男性に比較して飲酒量が少量かつ,短期間で肝障害が引き起こされるため,次の5群に分けた。男女ともにエタノール量の増加に伴いMCVは増加した。男性のγ-GTPはエタノール量増加に伴い増加したが、女性はその傾向がみられなかった。以上からMCVは男女ともに飲酒量の指標になり、γ-GTPは男性の飲酒量指標になることが明らかになった。男性の適正飲酒量(150g)に見合うMCV92fL(感度60.5%)、γ-GTP40IU/L(同62.9%)、女性のそれ(50g)はMCV90fL(同64.1%)、γ-GTP17IU/L(61.7%)であった。なおビタミンB_<12>,葉酸の採血および,健診データの使用については,疫学研究に関する倫理指針に基づいて研究内容を説明し承諾の上行った。