hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎関節症好発年齢期における顎機能の経年的変化と発症の関係

【目的】顎関節症発症の寄与因子を探るために、臨床症状、自覚症状の追跡調査を行った。顎関節症症状発症を目的変数、各調査項目を説明変数とするロジスティック回帰分析により統計的に検討した。【方法】岩手医科大学歯学部学生341名(男性234名、女性107名、平均年齢20.5±2.2歳)の初年度調査を質問表(顎関節症の有無、既往、生活習慣、健康調査、口腔悪習癖、嗜好等)により行い、内317名の2.5年後調査を終了した。調査対象者の中で臨床所見の検査(欠損状態、咬合状態、歯列不正、開口量測定、側方運動時切歯移動量など)には308名が、心理テスト(CMI, SDS, MAS, Y-G, INV, TEG)には231名が、筋電図および圧痛検査には219名が、そして下顎運動検査には146名が同意の上で参加した。【結果】1.初年度に顎関節症状を認めた者は14名、2.5年後に新たに症状を訴えた者は18名であった。2.目的変数を「顎関節症といわれたことがある」とした場合、「頻繁にくいしばる」でオッズ比4.0(95%信頼区間1.114.7)であった。3.目的変数を「顎関節痛」とした場合、「顎関節雑音」でオッズ比4.9(95%信頼区間1.813.1)、右側方運動時切歯移動量でオッズ比0.7(95%信頼区間0.640.92)であった。4.心理テストを説明変数とした場合、有意なオッズ比を示した項目はなかった。5.2.5年以内に新たに顎関節症の症状を発症したグループは、発症しなかったグループと比較して、以下の特徴が認められた。(1)圧痛閾値測定結果からは非対称性指数が大きかった。(2)筋電図記録からは持続咬みしめ時に高周波数帯域が増加するパターンを示した。(3)下顎運動解析結果からは、側方運動時に切歯点、顆頭点ともに移動量が少なく、習慣性開閉口運動時に顆頭点移動量、前方移動量が有意に大きかった(p<.05;Dunnett)。4年計画の初年度にあたる本年度は、20歳代の健常者80名を対象に、問診票(顎関節症の有無、既往、生活習慣、健康調査、口腔悪習癖、嗜好等)による調査、口腔内所見(欠損状態、咬合状態、歯列不正、開口量測定等)、心理テスト(CMI,SDS,MAS,Y-G,INV,TEG,Life Events and Life Changes)、下顎運動測定、咀嚼筋筋電図検査、咬筋圧痛閾値測定を行った。本研究では5年間の自然経過を追う予定であるが、以前から収集していたデータを元に、追跡期間の中間となる2.5年経過時の59人のデータも本年度に収集できた。この59人の中で、初年度に顎関節症状を認めたものは5名、2.5年後に新たに顎関節症状を訴えた者が11名であった。

有病率が約20%と他の報告とほぼ同じ頻度であり、調査対象が一般集団を反映したものであるとみなして差し支えないことが示された。問診票の結果から、新たに顎関節症状が出現した者では、外傷の既往が関与していた傾向が窺えた。初年度および2.5年経過時の2回にわたり下顎運動測定を行った27名に対して、切歯点および左右顆頭点の移動量に関する経年的変化を比較すると、新たに顎関節症状を認めた5名は、2.5年後で顆頭移動量が有意に減少し、特に顎関節痛を訴えた1名は信頼区間から逸脱する値を示した。調査対象者数および経過年がまだ十分でないことから、現段階で確固たる結論を述べることはできないが、健常者の自然経過を追う前向き調査を行うための調査体制を確立し、分析方法に目処をつけることができたことが本年度の成果といえよう。次年度以降さらに調査を進め、本研究期間中に5年経過時のデータ収集を行う予定であり、収集データを分析結果から、顎関節症発症に関する寄与因子を検索し予防手段を講じる上での根拠となりうる結果を得られることが期待される。4年計画の第2年度にあたる平成13年度は、20歳代の健常者70名を対象に、質問表(顎関節症の有無、既往、生活習慣、健康調査、口腔悪習癖、嗜好等)による調査、口腔内所見(欠損状態、咬合状態、歯列不正、開口量測定等)、心理テスト(CMI, SDS, MAS, Y-G, INV, TEG, Life Events and Life Changes)、下顎運動測定、咀噛筋筋電図検査、咬筋圧痛閾値測定を行った。本研究では5年間の自然経過を追う予定であるが、以前から収集してきたデータを元に、追跡期間の中間となる2.5年経過時のデータも本年度に収集でき、本年度までで210人の結果を分析した。この210人の中で、初年度に顎関節症状を認めたものは20名、2.5年後に新たに顎関節症状を訴えた者が26名であった。発症者率が12.4%と他の報告とほぽ同じ頻度であり、調査対象が一般集団を反映したものであるとみなして差し支えないことが示された。質問表、臨床所見、心理テストに関してロジスティック回帰分析を行ったところ、質問表の結果からは新たに顎関節症状が出現した者では、顎関節雑音が関与していた傾向が窺えた。これらの結果を日本顎関節学会学術大会ならびに日本補綴歯科学会東北・北海道支部学術大会に於いて発表した。また、心理テスト結果からは神経症傾向ならびに情緒不安傾向が発症と関連が高いことが判明し、日本歯科心身医学会雑誌(16巻25-30、2001)に発表した。次年度以降さらに調査を進め、本研究期間中に5年経過時のデータ収集を行う予定であり、顎関節症発症に関する寄与因子を検索し予防手段を講じる上での根拠となりうる結果を得られることが期待される。本研究では顎関節症発症の寄与因子を探るために、5年間の自然経過を追う予定であるが、4年計画の第3年度にあたる平成14年度では、64名の5年経過後の調査を行った。調査内容は、質問表(顎関節症の有無、既往、生活習慣、健康調査、口腔悪習癖、嗜好等)による調査、口腔内所見(欠損状態、咬合状態、歯列不正、開口量測定等)、心理テスト(CMI, SDS, MAS, Y-G, INV, TEG, Life Events and Life Changes)、下顎運動測定、咀嚼筋筋電図検査、咬筋圧痛閾値測定である。この結果、昨年までの調査を含めると110名分の5年経過後のデータを蓄積できた。また、追跡期間の中間となる2.5年経過時のデータに関しても45名を対象に調査を行った。この結果本年度までで255人のデータが蓄積されたことになる。中で、初年度に顎関節症状を認めたものは8名、2.5年後に新たに顎関節症状を訴えた者が7名であった。発症者率が18.9%と他の報告とほぼ同じ頻度であり、調査対象が一般集団を反映したものであるとみなして差し支えないことが示された。下顎運動の解析結果から、以下のことが導き出された。(1)顎関節症状を発症した時点での運動距離は抑制され、顎機能状態を反映することが確認できた。(2)初年度のデータから症状発症をに対する予知性を認めなかった。
新パラダイム計算をねじふせる―多様な意味論的手法の合同・発展・応用

計算機の応用領域の多様化などに伴いその社会的重要性が急速に増しつつある(物理情報システムや量子計算などの)新パラダイム計算に対して,その数学的本質の理解が計算システムの品質向上に資するという確信のもと,計算機科学における意味論的諸手法を結集・合同してこの応用上の困難に立ち向かうと共に,この新たな応用に牽引される形で意味論研究の理論的発展を行うことを目指した.当初計画に挙げた獲得目標を(より幅広い形で)ほぼ達成すると共に,理論研究ならではの広範な展開,予想しなかったトピック間のつながりの発見に成功した.本研究の目標たる新パラダイム計算の研究のうち,特に獲得目標として挙げたハイブリッドシステムと量子プログラミングの研究について,ほぼ想定通りの成果を得た.まずハイブリッドシステムに関しては,目標としていたプロトタイプ自動検証器の実装に至り,その成果をシステム検証分野のトップ会議CAV2012で発表した.この成果は超準解析を用いたハイブリッドシステム検証ツールとして世界に先駆けるものであり,その後も更なる実効性向上のため多様なプログラム検証手法の導入に向けて研究を行なっている.(超準解析を用いているため,既存の離散的手法がそのまま移転できる)さらに,同じ方法論を用いてシグナル処理系のブロック線図(ハイブリッドシステム設計の現場で支配的)を検証する手法を提案し,プログラミング言語研究分野のトップ会議POPL2013で発表した.また,より産業界の興味に近いハイブリッドシステムのテストケース生成問題についても,(超準解析を用いないが)プログラム論理を利用して検索空間を大きく削減する手法を学生・いくつかの企業と共に研究し,いくつかの予備的な結果を得た.今後これらの結果の諭文発表を目指す.次に量子プログラミングについては,線形論理に基づいたproof netによる量子計算の表現について,学生・海外研究者と共に研究を行った.この研究は,来るべき量子抽象機械の設計に向けて多様な視点から検討を加えるために不可欠なものであり,現在成果の出版に向けて継続中である.さらに,より広い文脈の状態遷移システムについて,その仕様(特に安全性)を帰納的に記述するcoinductive predicateについて,圏諭的な一般化された枠組における定式化とその性質の研究を行った.得られた主結果はcoinductive predicateの意味のstepwiseな構成に関するものであり,理諭的興味とともに今後各種検証アルゴリズムの停止性証明への応用が期待される.この結果については現在諭文を投稿中である.本研究の目標たる新パラダイム計算の研究のうち,特に獲得目標として挙げた量子プログラミング言語とハイブリッドシステムの研究について,想定以上の成果を得た.まず量子プログラミング言語の研究においては,線形論理に基づいたproof netによる量子計算の表現について学生・海外研究者と共に研究を行い,論文2報がプログラミング言語研究分野のトップ会議ESOP 2014と理論計算機科学分野のトップ会議CSL-LICS 2014にそれぞれ採択された.さらに,これらの論文で用いた相互作用の幾何とよばれる手法の,状態遷移系の圏論的抽象化たる余代数を用いた一般化について学生・国内研究者と共に研究を行い,この論文もCSL-LICS 2014に採択された.特に後者の論文で樹立された一般論は,(量子計算的効果を含む)多様な計算効果に対して一挙に低レベル実装を与えるものであり,本研究の目標たる量子プログラミング言語処理系の実現に向けての大きな理論的前進である.またハイブリッドシステムに関しては,産業界の共同研究相手からもたらされたテストケース生成問題に対し,プログラム論理を利用して検索空間を大きく削減する手法を学生・国内研究者と共に研究し,論文がハイブリッドシステムに関する国際ワークショップHAS 2014に採択された.この成果については特許出願中である.さらに,より広い文脈での状態遷移システムとその余代数モデリングについて,仕様を記述するための様相論理のもつ圏論的構造について研究を行い,論文1報がプログラム意味論分野の国際会議MFPS 2013に採択され,また,論文もう1報が余代数の国際ワークショップCMCS2014に招待論文として採択された.これらの成果のさまざまな応用(特に量子計算・量子通信分野における応用)が今後期待される.本研究の目標たる新パラダイム計算の研究において,2つの獲得目標(ハイブリッドシステムの自動検証,量子計算のための抽象機械)およびこれらに通底する理論的基盤について,想定以上の成果を得た.ハイブリッドシステムの自動検証については,システム検証の自動化のための有力な手法である抽象解釈を超準解析によって拡張し,理論的枠組およびプロトタイプ実装を得た[Kido, Chaudhuri & Hasuo].この理論的成果(応用可能性はロングレンジで追求する)に加え,産業界のニーズに直結した物理情報システムのモデルベース開発に対する論理学的サポートについても,多様なロバスト値を表現できる時相論理の理論体系を構築し,これをもとにしたfalsificationツールを実装した[Akazaki & Hasuo].上記二つの成果については論文を準備中である.量子計算のための抽象機械については,トップ国際会議CSL-LICSにて発表された論文2報に加え,そのうちの一つに基づいたツールを実装した[Muroya, Kataoka, Hasuo & Hoshino](論文投稿済).このプロトタイプ実装は,量子プログラミングのみならず,データサイエンス等の応用が期待される確率的プログラミングに対しても有用なツールの基礎となることが期待される.さらに,これら意味論的研究に通底する理論的基盤について,余代数的模倣関係を量的システムに適用し線形計画法によるアルゴリズムを得た論文[Urabe & Hasuo, CONCUR'14]が,並列システム検証分野のトップ国際会議CONCUR 2014にて最優秀論文賞を受けた.

また,プログラム論理のモナドによる一般的定式化について国際ワークショップCMCS 2014にて招待講演を行い,同内容のジャーナル論文が採択された[Hasuo, Theor. Comp. Sci., to appear].獲得目標1(ハイブリッドシステムの自動検証)については,超準アプローチにおけるスケーラビリティの課題をCousot-Cousotの抽象解釈によって乗り越える試みについての論文が,抽象解釈とシステム検証に関する国際会議VMCAI 2016に採択された.また別に,産業界のモデルベース開発の現場における反例生成の重要性に鑑み,仕様記述言語(時相論理)に《平均化様相演算子》を導入して,確率的最適化による反例生成を効率化する研究について,論文がシステム検証分野のトップ国際会議CAV 2015に採択された.後者は特に優れた論文として,学術誌特集号への招待を受けた(現在査読中).獲得目標2(量子計算のための抽象機械)については,量子計算など(関数型計算における)一般の計算副作用について,GoI式の抽象機械を一挙に与える圏論的枠組みについて研究を継続した.前年度得られた枠組み[Hoshino, Muroya & Hasuo, CSL-LICS 2014]に《再帰》を導入し,上記GoI抽象機械と(自然な,Plotkin & Power式の)操作的意味論との間の関係性(妥当性adequacy)を示した成果は,プログラミング言語分野のトップ国際会議POPL 2016に採択された.さらに,上記獲得目標を含む具体的応用に通底する理論的基盤として,仕様記述のための不動点論理,特に最小不動点(活性)と最大不動点(安全性)が交替で現れる仕様の数学的基礎の研究に取り組んだ.この成果はプログラミング言語分野のトップ国際会議POPL 2016に採択された.このような交替性不動点論理式は,(様相μ計算で仕様が記述される)古典的なモデル検査においてはもちろん,近年では制御理論におけるrecurrenceやpersistenceなど,より広いヘテロジニアス・システムの品質保証の文脈で重要視されており,今後上記成果の幅広い応用について研究を進めていく計画である.計算機の応用領域の多様化などに伴いその社会的重要性が急速に増しつつある(物理情報システムや量子計算などの)
寄生性線虫と土壌微生物の化学生態学的解析

細胞性粘菌と線虫を同一のシャーレ上で培養すると、粘菌は線虫を忌避させることを定量的に示した。このような忌避行動を起こさせる原因は細胞性粘菌の子実体の分泌する化学物質であることを同様の実験から導きだした。この混合物は抗線虫薬開発の有用資源となる。植物を生育させその根のから2mm離れた地点に、細胞性粘菌が放出する疎水性物質をろ紙に吸着させたものおき、直後にそれぞれの植物から10mm離れた地点に線虫を播種し、48時間後に植物の根の染色を行い感染数の比較を行った。その結果、細胞性粘菌抽出物が近くにあった植物ではなかった植物に比べ有意に線虫の感染が減少していた。具体的内容:研究目的は我が国が寄生性キタネコブセンチュウに対する農薬の使用量が世界中で最も多いという現状に鑑み、環境保全の観点から減農薬センチュウ防体系の確立を視野に入れて、土壌微生物の持つ潜在的な能力を開発することにある。最終年度の本年度は細胞性粘菌の抽出物が寄生性キタネコブセンチュウを忌避させるのかを、これまでに開発したバイオアッセイ法を用いて検証した。細胞性粘菌の細胞抽出物作成は、これまでのポリケタイドの精製を行った際に用いた出発物質の作製法に準じておこなった。この細胞抽出物を用いて寄生性キタネコブセンチュウに対する忌避活性を調べた結果、良好な結果が得られた。そこで、実際に植物に対してキタネコブセンチュウの感染を阻止することができるかを検証するため、マメ科植物の近くに細胞抽出物を処理して寄生性キタネコブセンチュウの感染がどうなるかを調べた。その結果、キタネコブセンチュウの感染を優位に減少させることを明らかにした。なお、今後植物の根圏微生物に対する影響を観察することを視野にいれて、マメ科植物をまず研究の対象とした。今後は植物に対する影響を詳細に評価していきたい。意義・重要性:同じ土壌環境に生息している細胞性粘菌と植物寄生性キタネコブセンチュウの生物間コミュニケーションを利用して植物に対するキタネコブセンチュウの感染を有意に減少させることに成功した。以上の結果は今後、微生物由来の天然型化合物による新たなネコブセンチュウ防体系の確立に寄与するものである。具体的内容:研究目的は我が国が寄生性線虫に対する農薬の使用量が世界中で最も多いという現状に鑑み、環境保全の観点から減農薬線虫防体系の確立を視野に入れて、土壌微生物の持つ潜在的な能力を開発することにある。そのためにまず、非寄生性線虫ないしは寄生性線虫と細胞性粘菌を用いて、線虫に対する忌避・誘引活性を評価するバイオアッセイ系を確立した。確立したバイオアッセイ法により、細胞性粘菌は寄生性線虫に対して特異的な忌避活性を持っていることを明らかにした。さらにその忌避活性を細胞性粘菌から抽出することに成功した。従って、この忌避活性は細胞性粘菌から放出される化学物質によって担われていることを明らかにすることができた。意義・重要性:同じ土壌環境に生息しながら、これまで全く解析がなされていなかった寄生性線虫と細胞性粘菌の間でなされるコミュニケーションを解析するための第一歩として、コミュニケーションを数値化するバイオアッセイ法を開発した。つまり本アッセイ系を用いることによって誘引ないしは忌避あるいは無関係であることを数値化することができる溶になった。また、本バイオアッセイ法に基づいて細胞性粘菌から忌避活性を抽出できたことから、この忌避活性は細胞性粘菌が存在することによる物理的な阻害効果や水分・二酸化炭素などの一般的な条件の変動によるものではなく、細胞性粘菌が分泌する化学物質によるものであることが確認された。以上の結果は今後、微生物由来の天然型化合物による新たな線虫防体系の確立に寄与するものである。研究の目的は環境問題の解決・改善を視野にいれ、土壌微生物の持つ潜在的な能力を開発することにある。そのため細胞性粘菌の化学生態学的な解析を基礎として抗線虫活性のある有用物質を検索し、将来的には微生物農薬の開発へとつなげることを目的とした。これまでの研究によって、有用化合物を探し出すために必要なバイオアッセイ系を確立した。さらにこの活性が一般的物理的な障害によるものではなく、細胞性粘菌が放出する化学物質によって担われていることを証明した。以上の結果から、当該年度に目標としていた研究計画をほぼ予定通りすすめることができたと考えている。特に細胞性粘菌由来の抗線虫活性を抽出できたことは大きな成果であり、予想を上回る研究の進展であったため、次年度以降は化学物質の検索を中心に研究を推進したいと考えている。前述の通り、細胞性粘菌由来の抗線虫活性を抽出できたことは大きな成果であり、当初の予想を上回る研究の進展であった。

そこで今後は活性物質の探索を進めるため生化学的な解析を中心として研究をすすめたいと考えている。また、齊藤研究室には既に細胞性粘菌で、いくつかの二次代謝産物の生合成経路に欠陥のある遺伝子破壊株がある。これらの株を用いて、確立した方法に従って活性抽出を行い、もし抽出画分に活性がみられなければ、破壊した遺伝子の産物が抗線虫活性を担うものと考えられる。これらの方法を併用して活性物質とその生合成経路の解明に向けた研究を進める。Goto研究室ではバイオアッセイ系をさらに改良し、多検体を同時に、かつ短時間にアッセイできるようなシステムの確立にむけた研究を行う。平成23年度は細胞性粘菌が示す寄生性線虫にたいする忌避活性を抽出することに成功したので、この活性は細胞性粘菌が分泌する化学物質によるものであることが明らかになった。そこで平成24年度はこの活性を担う物質の同定を中心に解析をすすめる。前年度に引き続き細胞性粘菌に関する研究は上智大学齊藤研究室で行い、線虫に関する研究は北海道大学Goto研究室で行う。そのためマテリアルを上智大学で準備して、北海道大学へ移動して活性測定実験を行う必要がある。従って、昨年度に引き続き本年度も研究旅費を中心として研究費を使用したい。さらに本年度は生化学的解析や分子生物学的解析をいっそう推進するため、これらに関わる消耗品を購入する予定である。また,平成23年度未使用額については,平成23年度に購入した試薬の支払に使用する。
棘皮動物はなぜ「５」放射相称なのか：ヒトデを用いた至近要因の解明

棘皮動物は左右相称の祖先から五放射相称の体制を獲得した。進化過程を通し棘皮動物はなぜ他でもなく五放射相称の体制を獲得したのだろうか。本研究ではヒトデにおける五放射の発生機構を明らかにし、その獲得プロセスの分子基盤の解明を目指す。ヒトデは変態期に入ると幼生体内に五放射相称の成体原基を形成する。これまでに成体原基のパターン形成への関与が示唆される候補因子を幾つか絞り込んだ。そこで、今後はゲノム編集技術の導入等により以上の因子の五放射形成への関与を検証する。
ロボット制御のための最適制御多点境界値問題の実時間解法に関する研究

福祉・介護や家庭など、人間の普段の生活の中でロボットが活躍するためには、ロボットが外部環境を実時間で認識できるとともに、時々刻々変化する外部環境に適合した安全な動作が求められる。このようなロボットの制御問題は、非線形ダイナミクスに支配される制御対象に対し、複数の目標位置・姿勢・速度をそれぞれ指定された時刻に達成する最適制御多点境界値問題として定式化される。本研究では、非線形システムの最適制御多点境界値問題の実時間解法を開発し、その解法を垂直多関節型マニピュレータの高機能動作制御に適用して、その有効性を確認した本研究の目的は非線形システムの最適制御多点境界値問題の解法を開発し、得られる最適解が時々刻々変化する外部環境に適合するように、予測制御の手法と融合させた最適解の実時間解法をも開発することである。具体的な課題として、課題(a)線形システムに対する最適制御多点境界値問題の実時間解法、課題(b)最適制御多点境界値問題と予測制御の融合、課題(c)非線形ロボットに対する最適制御多点境界値問題の実時間解法と予測制御との融合、課題(d)実ロボット制御への適用と評価、を設定している。平成27年度は主に課題(a),(b)を実施した。課題(a)では、始時刻と終時刻の状態変数拘束を持つ有限時間区間の2次形式評価関数最適制御問題の最適解が、直接解法として、関数空間の線形写像および随伴写像を用いて、容易に得られることを利用し、2階の線形常微分方程式で表現された制御対象に対する最適制御多点境界値問題の最適解の直接解法を導出し、最適解の存在性・唯一性と制御対象のシステム論的性質、評価関数、状態変数の拘束条件などとの関係を理論的に考察した。また、直接解法と反復解法の長所と短所も検討した。課題(b)では、始時刻、終時刻や中間時刻が時々刻々変化する最適制御多点境界値問題を解決すべく、課題(a)の解と予測制御の融合を検討した。その際、予測制御の利点をさらに活かす目的で、状態変数と制御入力に関する線形不等式制約のある最適制御多点境界値問題へ拡張も検討し、卓球ロボットを題材として、数値シミュレーションによって、その有効性を確認した。なお、次年度の実ロボット制御への実用化に対する準備として、7軸アームロボット(PA10)の手首部分に6軸力センサーを導入した。研究計画にほぼ沿った実施と成果が得られている。本研究の目的は非線形システムの最適制御多点境界値問題の解法を開発し、得られる最適解が時々刻々変化する外部環境に適合するように、予測制御の手法と融合させた最適解の実時間解法をあわせて開発することである。具体的な課題としては、課題(a)線形システムに対する最適制御多点境界値問題の実時間解法の開発、課題(b)線形システムに対する最適制御多点境界値問題と予測制御との融合、課題(c)非線形ロボットに対する最適制御多点境界値問題の実時間解法の開発と予測制御との融合、課題(d)実ロボット制御への適用と評価、を設定している。平成27年度は主に課題(a),(b)を実施し、その研究成果に基づいて、平成28年度は主に課題(c),(d)を実施した。課題(c)では、非線形ロボット(6自由度あるいは7自由度の垂直多関節型マニピュレータ)に対しての最適制御多点境界値問題の実時間解法の開発と予測制御との融合を試みた。平成27年度に得られた線形システムに対する研究成果と知見に基づき、開発した実時間解法は、非線形ロボットの動特性モデルを現時刻の時空間近傍で線形化、逐次二次計画法を利用した、反復解法となっている。課題(d)では、多指ハンド付き双腕アームロボット(6自由度垂直多関節型マニピュレータ×2、3本指ハンド×2、各指は3自由度)による折り紙(山折り)の実現、卓球ロボット(7自由度垂直多関節型マニピュレータ)によるラリーやサーブの実現を試みた。なお、前者では、手首に装着した6軸力覚センサ、各指先端に装着した6軸力センサから得られる力・モーメント情報を、後者では視覚センサ(カメラレートは900fpさるいは150fps)によるボール位置情報など、各種のセンサ情報をフィードバック制御に利用した。本研究の目的は非線形システムの最適制御多点境界値問題の解法を開発し、得られた最適解が時々刻々変化する外部環境に適合するように、予測制御の手法と融合させた最適解の実時間解法をあわせて開発することである。平成27年度は主に課題(a),(b)を、平成28年度は主に課題(c),(d)を実施し、その成果に基づき、平成29年度は主に課題(c),(d)をさらに深く追求した。

具体的に実施した内容は以下の通りである。課題(c)に関しては、非線形システムに対する最適制御多点境界値問題の解のシステム論的な性質として、解の存在性・唯一性、与えられた多点境界値と最適制御評価関数との関係を考察した。また、課題(d)に関しては、センサの改善、評価関数と多点境界値の設定の改善を通して、双腕多指ハンドロボットの高機能作業、卓球ロボットのサーブ・ラリーの実現でのロバストな制御性能の達成を試みた。これらの実施から、当初予定していた研究目的はおおむね達成されたが、新たに劣駆動系の課題が顕著化した。すなわち、ロボット自体の自由度は多くても、ロボットと道具が接触する点数が道具の自由度より小さい、ロボットが扱う対象物の自由度がロボットの自由度より多い、ラケットによって制御できるボール速度ベクトル(6次元:並進と回転)の次元は高々5次元など、非線形システムの最適制御多点境界値問題の本質的な課題の一つして、制御可能な自由度が制御したい対象の自由度より少ないことであることが判明した。この顕著化した問題の解決は今後の課題としたい。福祉・介護や家庭など、人間の普段の生活の中でロボットが活躍するためには、ロボットが外部環境を実時間で認識できるとともに、時々刻々変化する外部環境に適合した安全な動作が求められる。このようなロボットの制御問題は、非線形ダイナミクスに支配される制御対象に対し、複数の目標位置・姿勢・速度をそれぞれ指定された時刻に達成する最適制御多点境界値問題として定式化される。本研究では、非線形システムの最適制御多点境界値問題の実時間解法を開発し、その解法を垂直多関節型マニピュレータの高機能動作制御に適用して、その有効性を確認した課題(c),(d)を実施していく予定である。課題(c)では、非線形ロボットに対して、平成27年度に実施した課題(a),(b)で得られた理論的成果、最適解の実時間解法、予測制御との融合を発展させる。具体的には、最適制御多点境界値問題の実時間解法としては反復法を用いることになるが、ロボットの動特性(たとえば、ハミルトン系、受動性)を巧みに利用することで、高効率な反復解法を提案したいと考えている。また、他の方法として、予測制御との融合を前提として、現時刻での時空間に関する線形化を積極的に用い、課題(a),(b)で得られた知見を活かした実時間解法も考える。なお、解の存在性・唯一性と非線形ロボットのシステム論的特性や最適評価関数との関係も理論的に考察する予定である。課題(d)では、課題(c)で得られた成果を多指ハンド付き双腕アームロボットや卓球ロボットに適用し、研究成果の評価を行う。特に、卓球ロボットでは、各種ボール(高速と低速、バックスピンとトップスピンなど)を打ち返す際、相手コートの狙った位置に打ち返すためのラケット制御を実施する予定である。なお、研究場所の主体が名古屋大学から愛知工業大学に移動したため、数値シミュレーション環境強化のためのデスクトップコンピュータを準備する。また、ロボットに関する実験装置は名古屋大学で行う予定である。課題(c),(d)をさらに深く掘り下げていく予定である。課題(c)では、非線形システムに対する最適制御多点境界値問題の解のシステム論的な性質を明らかにしたいと考えている。
発達障害特性と二次的な情緒・行動問題の媒介メカニズムに関する大規模縦断研究

対人社会性の問題や多動・不注意などの発達障害的な認知・行動特性により社会生活上の困難さを持つ人々は一般母集団に広く分布している。発達障害児者は、抑うつ・不安、不登校、自傷行為、非行、触法行為などの二次的な情緒・行動上の問題を高い頻度で経験することが知られている。しかし、これまでの研究では、1一般児に見られる発達障害特性の連続的な個人差が情緒・行動問題にどう影響するのか、2交絡要因による疑似相関を調整した上で、個々の特性が情緒・行動問題にどの程度の影響を示すのか、3発達障害特性がどのような心理社会的メカニズムを媒介して情緒・行動問題につながるのか、といった重要な問題が解決されていない。本研究では、乳幼児から中学生までの約1万名を対象とした5年間の大規模コホート(縦断)調査によって、個人ー環境の動的な相互作用の観点から、発達障害特性と二次的な情緒・行動問題の因果的連鎖の解明を目指す。今年度は当初の計画通り、乳幼児健診、保育所・幼稚園、小学校、中学校にて調査を実施した。乳幼児健診では、1歳半検診、3歳児検診において、それぞれ約800名が調査に参加した。保育所・幼稚園では、保育士による評定と保護者による評定のいずれも約1200名のデータが得られた。小学校・中学校では、本人による評定、教師による評定、保護者による評定のいずれも約8千人の有効回答が得られた。全体では約1万人のデータを収集することができた。当初の計画通りに調査を実施し、データを収集することができたため。次年度以降も縦断的に調査を実施し、多様な変数の継時的変化の様相や変数間の双方向的な因果関係を検証する。
高機能をもつ光制御型強磁性体の創製

光応答性分子を利用した光制御できる磁性体の創製を行った。初めに、磁性体への光応答性分子の相互作用に注目し、実験的、理論的アプローチの両方からその基礎物理化学について明らかにした。一方、その知見をふまえて材料創製にフィードバックすることにより、室温強磁性にて巨大保磁力をもち、かつ異方性を示す高性能光スイッチング磁性材料の創製に成功した。光照射により磁性、金属のスピン状態の可逆なスイッチングが可能な固体物質の開発が盛んである。そのための新たな設計指針の一つとして、これまで「分子集合体を利用した光磁性制御」を提示し、いくつかの光スイッチング可能なシステムを創製してきた。2004年には、酸化鉄磁性体ナノ微粒子の表面をアゾ化合物で修飾することによって、室温にてその磁性を可逆に光スイッチングすることに成功した。これは、室温にて磁性の光制御に成功しているものの、ナノサイズの微粒子は超常磁性であり、強磁性での光スイッチングが求められていた。そこで本研究では、強磁性体の磁化を光制御するための新しいシステムとして、FePtナノ微粒子をアゾベンゼンなどのフォトクロミック分子にて表面修飾を行うことにより、その目的を達成することを目指し、実際に光磁性制御に成功した。特に、その磁性制御のメカニズムとして、磁性体界面における磁性発現や、修飾分子との相互作用について詳細に検討した。表面鉄原子、白金原子に直接配位するフォトクロミック分子を設計した場合の磁性制御の比較検討、また、メスバウアー分光などによる光照射前後の電子状態の直接観測などにより、表面光応答性分子は表面鉄原子の電子状態に影響を及ぼしていることが明らかとなった。「高機能をもつ光制御型強磁性体の創製」として、界面光制御に着目した新しい光磁性制御システムである「金表面に発現する強磁性を利用した室温磁性材料化」に着目した。具体的に、チオール末端をもつアゾ化合物を設計、合成し、金ナノ粒子の表面に修飾を行ったところ、粒径5nmの粒子では反磁性を示すが、粒径1.7nmの粒子では表面の露出度が大きいため室温強磁性を示した。さらにこのアゾベンゼン修飾金ナノ粒子は、室温強磁性にてその磁性を光制御することに成功した。これは全く新しい光磁性制御の考え方を提供するが、このメカニズムを理解することが、「界面磁性の光制御」という新しい概念を一般化することにつながり、大きな展開が期待される。そこで、ここではこのようなAu-S強磁性のシステムにおける、さまざまな物性の基礎評価を行った。例えば、磁性の起源を直接確かめるためにXMCD(X線磁気円二色性)による測定を行い、Auの5dバンドに生成するホールが磁性の起源であることを突き止めた。さらにケルビンプローブ測定によりAuの仕事関数を直接測定することができ、光照射に伴う変化も観測することに成功した。さらに、「磁場アシスト交互積層法」を利用したFePtナノ粒子-アゾベンゼン高分子の交互積層膜を作製することにより、巨大保磁力をもち垂直磁気異方性も兼ね備えた室温光応答強磁性システムを構築することにも成功した。本研究では、光応答性分子を利用した光制御できる磁性体の創製を行った。初めに、磁性体への光応答性分子の相互作用に注目し、実験と計算などの理論的アプローチの両方から、その基礎物理化学について明らかにし、詳細に理解することを目的とした。その一方で、その知見をふまえて、材料創製にフィードバックすることにより、最も高性能を示す光スイッチング磁性材料を創製することを目標とした。初めに、チオール基を有するフォトクロミック配位子によって被覆した金ナノ粒子と金薄膜を作製し、その光磁気効果を測定した。その結果、作製した材料は室温強磁性を示し、可逆な磁性の光制御に成功した。この材料について、放射光を利用した物性測定ならびに界面エネルギーの詳細な考察を行い、その磁性が界面電子移動によるホールの生成に起因することを明らかにした。さらに、「外部磁場アシストによる交互積層法」という新戦略により、巨大垂直磁気異方性及び光応答性を有するFePtナノ粒子集積膜の創製を実現し、現時点での最高性能の光スイッチング磁性材料の創製に成功した。外部磁場印加条件下における交互積層法により、水溶性FePtナノ粒子とフォトクロミック分子であるアゾベンゼン高分子電解質の交互積層膜を作製したところ、out-of-plane方向の磁化曲線はin-plane方向と比較し格段に大きな角型履歴曲線を示し、極めて垂直磁気異方性の高い集積膜の生成が示された。
ネクロプトーシス誘導を介したT細胞依存性自己炎症病態機構の解明

自己炎症性疾患の原因因子の一つであるユビキチンリガーゼ複合体LUBACを、マウスの制御性T細胞(Treg)で特異的に機能低下させると、自己炎症様(ネクロプトーシス様細胞死の亢進や自然免疫細胞の大量浸潤)の皮膚炎を発症することを見出しており、T細胞を主因とする自己炎症性疾患が存在する可能性が強く示唆された。独自に樹立した皮膚炎モデルマウスを利用して、「獲得免疫異常を背景とした細胞死起因性の自己炎症」という新たな炎症病態機序を提唱する。本年度は、T細胞依存的な自己炎症誘導機構の存在を確定させるため、マウス個体レベルでの検証を行った。LUBACの構成因子SHARPINをTreg特異的に欠損させたマウスと、既知のネクロプトーシス誘発因子であるTNFa、又はネクロプトーシス実行因子であるRipk3を全身で欠損したマウスを交配した。皮膚炎のスコアリングを数ヶ月にわたり実施し、これら遺伝子の欠損により明らかな皮膚炎の改善が認められた。TNFa欠損による細胞死の抑制、炎症の改善は顕著であり、T細胞依存的な炎症誘導にはTNFaが重要なエフェクター因子として機能していることが示唆された。実際に、Treg特異的なSHARPIN欠損マウスの皮膚病巣部のリンパ球でTNFaの発現が亢進していた。さらに、皮膚の遺伝子発現解析を用いて、TNFa以外のデスリガンドFasLやTRAILの関与について検討したが、TNFa及びTNFa受容体の発現レベルの亢進が顕著であり、これらが細胞死誘導の主因であると考えられた。Ripk3欠損マウスとの交配による皮膚炎の改善は部分的であり、アポトーシスを含む他のプログラム細胞死も同時に誘導されていると考えられた。研究結果から、T細胞機能の異常亢進がTNFaを介して異なるタイプの細胞死を惹起することや、細胞死に起因した個体レベルでの炎症誘導を可能とすることを強く示唆している。本年度計画していたTreg特異的SHARPIN欠損マウスにおける自己炎症様皮膚炎の主要因子の同定については、個体レベルで詳細に検証出来た。TNFaが炎症の増悪因子としてだけではなく、誘導因子として働くことを示唆する研究成果は今後の自己免疫関連疾患の病理機構の解明に有益なものとなるはずである。これまで実験代表者によって検証されたT細胞による新規自己炎症機構が、自己免疫環境においては普遍的に誘導されうるものなのか、自己免疫病において、細胞死に起因する自己炎症の側面がどれだけあるか、従来のマウス自己免疫疾患モデルを導入し、検証する。既にコンディショナルTNFaノックアウトマウスを導入しており、T細胞依存的にTNFaを欠損させたマウスを作成し、実験的自己免疫疾患を発症させることで、その答えを明らかにしていく。

既にコンディショナルTNFaノックアウトマウスを導入しており、T細胞依存的にTNFaを欠損させたマウスを作成し、実験的自己免疫疾患を発症させることで、その答えを明らかにしていく。解析予定のマウスの交配が遅れたため、当初予定した解析の一部に使用する助成金を次年度に移行する必要があった。
脊髄損傷に対する神経栄養因子産生細胞移植

目的:急性脊髄損傷における組織内での誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の経時的変化と存在部位をRT-PCRと免疫染色で検討した上で損傷時のapoptosisとの関連を調べる。結果:免疫染色でiNOS陽性細胞は損傷後6時間には出現し周辺部の血管周囲から灰白質にかけて散在。iNOS陽性細胞とTUNEL陽性細胞は近傍に存在。iNOS、TUNELとも陽性細胞数は損傷後1224時間でピークに達し3日以降減少。iNOS陽性細胞はED-2陽性細胞と重なった。RT-PCRでは損傷部で1224時間でiNOS mRNAは上昇。L-NAME投与ラットではTUNEL陽性細胞数は約6割に減少。考察:iNOS陽性細胞は血管周囲にもみられED-2に染まったことからmacrophageであると考えられた。iNOS陽性細胞及びTUNEL陽性細胞の出現が経時的にも空間的にも平行しており又L-NAME投与によりTUNEL陽性細胞が減少したことからiNOS由来のNOがapoptosisに関与していることが推察された。今年度は、ラット脊髄損傷での経時的な神経栄養因子Nerve Growth Factor(NGF)の発現状況の検討した。200gWister系ラットを使い、第8胸椎高位で椎弓切除し重錘圧迫法にて脊髄損傷を作製した。損傷後12、24時間、2、4、6、8、10、12、14日目に損傷部の頭尾側でのmRNAを定量した。NGFmRNAは、脊髄損傷部、その頭側および尾側いずれにおいても漸増した。損傷後1週以降が有意に上昇した。また損傷部、頭側、尾側の各々の部位での経時的変化様式は特に差をみとめなかった。空胞の形成を初めとした病理変化は、損傷後1ヶ月で発生したが有意な相関関係を認めなかった。脊髄損傷後の変化をBDNF,NT-3について蛋白レベルで評価すべくEIAで計測したが、脊髄の部位により蛋白の回収率が異なり断念した。脊髄損傷の過程で、酸化ストレスの他に神経栄養因子が欠乏するためにapoptosisが起きるとの報告があり、neuronのapotosisに関連するiNOS陽性細胞を免疫染色およびTUNEL法を用い局在を検討した。脊髄損傷後12時間以降に灰白質を中心にiNOS陽性細胞の出現をみた。1から3日でピークに達する傾向にあった。3日以降にmicrocystが出現した。TUNEL陽性細胞は6時間以降に出現した。今後、神経栄養因子とapotosisの関係も明らかにしていきたい。また神経栄養因子産生カプセルの脊髄損傷部への移植については、遺伝子操作を加える実験であるため倫理委員会に申請中である。カプセル以外にウイルスベクターによる投与も検討している。
高等学校生徒に対する「和紙づくり」を題材とした伝統文化学習の実践とその学習効果

奈良県吉野町は、1940年代から70年代に林業・林産業で隆盛を馳せた地域であるが、安価な外国材の輸入、林業就業者の高齢化等の理由による林業の衰退に伴い、人口は減少し活性化が望まれる状況にある。一方、県立Y高等学校は吉野町にあり、森林科学科を有する県内唯一の高校として存在してきたが、地域の衰退と連動し、近年定員に遠く及ばない状態が続いている。そこで、森林科学科の生徒に、地元地域の特産物である「手漉き和紙」を題材に伝統文化学習を実践し、アンケート調査及び生徒が描いた吉野地域に関する概念地図を分析し、吉野地域の伝統や文化に対する知識量と知識の広がりや深さを調査することで、伝統文化学習の指導を受けた生徒がもつ吉野地域に対する意識の変化について、体験学習理論に基づいて検討を加えた。さらに、高校生の意識を高めることで吉野町の活性化に影響を及ぼすことを期待した。その結果、生徒の和紙に関する知識量は、授業後に有意に増加した。また、授業後に「割り箸」等の吉野町の林産物及び林産物加工品の歴史と現状を意識する生徒が有意に増加した。これは、生徒の多くが自ら和紙を作製したことと、和紙に関連する学習で、吉野町をより身近に意識したためと考えられた。また、「事前学習→体験→分析→学習の深化」の行程は、生徒の学習とその関連意識の知識化に効果的であったと考えられた。さらに、生徒の中には地元地域行政や地域の小・中学生と協働して吉野町の活性化を図っていこうとする意欲や姿勢が生まれた生徒も現れ、吉野川の水質環境調査を地元の小学生と協働したり、吉野川左岸の景観保全のため、種々の草花を地元小学生と協働で植え付ける等の新しい取組が生まれ、地元活性化への下準備が整いつつある結果が創出された。
ボツリヌスC・Dモザイク神経毒素の持つ特異構造の解析と診断法の開発

鳥類や家畜のボツリヌス症由来菌の産生する「C・Dモザイク」毒素の特徴について、毒性と抗原性状を典型的なC型およびD型神経毒素と比較することにより明らかにした。特に最近、本邦で散発的に発生している牛ボツリヌス症由来菌について疫学的解析を行うとともに毒素の免疫学的手法を用いた迅速な特異検出方法の確立を試みた。ボツリヌスC型、D型毒素とC・Dモザイク毒素の性状を比較した。牛ボツリヌス症に由来するD/Cモザイク毒素は最も高い致死活性を持っていた。C、D、C/DおよびD/Cの各神経毒素遺伝子の塩基配列から、4種類のプライマーセットを調製し、それぞれの神経毒素産生菌を区別する方法を確立した。毒素のC末端領域(H_c)のリコンビナント蛋白を調製し、受容体に対する結合活性を確認後、受容体認識部位の特定を行うために種々の変異体を作製しだ。C型H_cではA型およびB型にも存在する3種のアミノ酸残基とC型に特異なアミノ酸残基が受容体であるガングリォセドGT1bへの結合に関与していることを明らかにした。D型毒素はリン脂質であるフォスファチジルエタノールァミン(PE)に特異的に結合する。D型でPEに対して親和性が異なる2種のH_cから種々のキメラ体、あるいはC型とD型のキメラ体を調製し、それらのPEに対する結合活性および親和性を詳細に調べた。その結果、PEへの結合に関与するH_c領域はC型のガグリオシド認識部位より上流にあり、親和性決定づける部位に2つのリジン残基が関与していることを明らかにした。この結果は低親和性のD型H_cの上述の部位に相当する部分をリジンに置換することで高親和性に変化することで確認できた。これらの成績は、ボツリヌヌ神経毒素が型間で異なる膜構成成分を受容体として利用し、多様な分子相互関係を構築しながら作用を発現していることを示唆している。C型およびD型毒素と受容体の結合様式を明らかにするために、受容体をリポソームに組み込んだ状態でセンサーチップに固定化し、受容体含有リポソームと重鎖C末端領域(Hc)の相互作用を表面プラズモン共鳴で解析した。C型HcはガングリオシドGTlb含有リポソームに特異的に結合し、その結合様式は1:1であった。またD型Hcはフォスファチジルエタノールアミンと特異的に結合し、その結合様式はC型とは異なり、2つの結合部位が存在することが予想された。牛ボツリヌス症由来菌が産生するD/Cモザイク神経毒素(BoNT/DC)を精製した。BoNT/DCの比活性は、他の型と比較して最も高かった。BoNT/DCのポリクローナル(pAb)およびモノクローナル抗体(mAb)を得た。pAbはIgG分画からBoNT/DC、BoNT/CおよびBoNT/D結合カラムでアフィニティー精製を行った。精製pAbはblottingにより、BoNT/DCのHcのみに反応し、BoNT/DCには特有の抗原決定基がHcに存在することが明らかになった。Sandwich ELISA法を確立する目的で、固相化抗体とビオチン標識抗体の組み合わせを検討し3,000LD_<50>/mlのBoNT/DCを検出できた。これら抗体を用いたイムノクロマトキットのプロトタイプを作製し、BoNT/DCおよび精製L毒素の検出感度を調べた。最も検出感度が高い抗体の組み合わせで100LD_<50>/mlのBoNT/DCを検出できたが、L毒素の検出感度は1,000LD_<50>/mlであった。イムノクロマトキットでSandwich ELISA法よりも簡便な操作でBoNT/DCを検出することができた。本研究で得られた成果はこれまで未知であったC型、D型およびBoNT/DCの性状を明らかにし、現在も全国で散発しているボツリヌス症感染牛の摘発の一助のなることが期待される。
DNAフィンガープリント法によるミュータンス連鎖球菌の家族内伝播の解明

小児口腔内ミュータンスレンサ球菌の家族内伝播に関する研究について以下の検討を行なった。(1)一人当たりのmutansstr.菌株の保有数の解明9家族35名より採取したミュータンスレンサ球菌,計700株についてその相同性をDNAフィンガープリント法を用いて鑑別したところ,一人当たりが所有する株の種類は1株から3株であり,このうち2株を有するものが35名中17名と最多数を占めた。(2)母親からの伝播が優位であるという説の分子生物学的証明17名の子供のうち母親の持つ株と同じパターンを示す株を持つものは14名いた。このうち母親と同じ株のみ持つものは3名,母親と同じ株と父親と同じ株のみをあわせ持つものは5名,母親も父親も持たない株をも持つものは7名いた。残りの3名については父親の持つ株と同じ株を保有していた。これらのことより,子供の保有する菌株は家族,特に母親から伝播する可能性が高いことが示唆された。(3)子供に伝播するmutansstr.の生化学的特異性(歯面付着能、不溶性グルカン合成能、酸産生能)不溶性グルカン合成量は,一家族を除いて,家族内伝播したと考えられる株の値が家族内伝播していない株の1.10倍から2.47倍と高かった。また,不溶性グルカン量の全グルカン量に占める割合も,伝播していない株が18.488.7%であるのに対して,79.190.5%という高い数値を示す傾向にあった。さらに,菌のぬれやすさの指標となる接触角は,全菌株の値が1020゚であるのに対して,家族内伝播した12株は全て14゚以下と小さい値を示した。安定期の菌液のpHについては全菌株が5.4726.040の間にあり,特に相関性は観られなかった。以上の結果より,同菌の伝播および定着には不溶性グルカン合成能や接触角などの付着因子が深く関わっていることが示唆された。mutans Streptococciの採取はこれまで5家族20人分を行い,その中のDNAフィンガープリントを行ったうち,複数のmutans Streptococciを持つ被験者が多くいる家族を特に調べてみた。その理由は,一株しか持たない構成員の多い家族では,mutans Streptococciの伝播経路が解明しにくいことが考えられるからである。その結果,子供の持っているmutans Streptococci株の少なくとも一株は,母親の持つmutans Streptococci株のDNAパターンと一致しており,父親の持っているmutans Streptococciとは一致していない例が多かった。また,当初一人当り30株のmutans Streptococciを調べる予定であったが,20株を確保できれば,十分DNA分析可能であることがわかった。また,複数株を検出した家族において,伝播の優位となる因子として歯面への付着能を調べているが現在のところ,特徴的な知見は得られていない。以上のように,mutans Streptococciの伝播は,母親から経由する可能性が高いことが示唆されるが,例数が少ないため,今後さらに,N数を増やしていく必要がある。DNAフィンガープリントをより多数で能率的に行うために,パルスフィールド電気泳動を試みているが,泳動時間や緩衝液の条件設定を予備実験中であり,この点の問題解決を現在検討している。

現時点では従来のサブマリン型電気泳動法との併用でDNA分析を行っている。mutans Streptococciの菌株採取に関しては現在問題なく,さらに被験者を増やす予定である。9家族35名より採取したミュータンスレンサ球菌,計700株についてその相同性を鑑別したところ,一人当たりが所有する株の種類は1株から3株であり,このうち2株を有するものが35名中17名と最多数を占めた。17名の子供のうち母親の持つ株と同じパターンを示す株を持つものは14名いた。このうち母親と同じ株のみ持つものは3名,母親と同じ株と父親と同じ株のみをあわせ持つものは5名,母親も父親も持たない株を持つものは7名いた。残りの3名については父親の持つ株と同じ株を保有していた。これらのことより,子供の保有する菌株は家族,特に母親から伝播する可能性が高いことが示唆された。不溶性グルカン合成量は,一家族を除いて,家族内伝播したと考えられる株の値が家族内伝播していない株の1.10倍から2.47倍と高かった。また,不溶性グルカン量の全グルカン量に占める割合も,伝播していない株が18.488.7%であるのに対して,79.190.5%という高い数値を示す傾向にあった。さらに,菌のぬれやすさの指標となる接触角は,全菌株の値が1020°であるのに対して,家族内伝播した12株は全て14°以下と小さい値を示した。安定期の菌液のpHについては全菌株が5.4726.040の間にあり,特に相関性は観られなかった。以上の結果より,同菌の伝播および定着には不溶性グルカン合成能や接触角などの付着因子が深く関わっていることが示唆された。