hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規遺伝子編集技術を用いた子宮体癌自然発症モデルの作製と癌発症機序の解明

本研究は、ヒト子宮体癌で認められる遺伝子変異や増悪因子に着目し、Cre/loxPおよび新規in vivo遺伝子編集技術を用いたマウスの作製と解析から、悪性度の高い子宮体癌の発症要因を明らかにすることを目的とした。その結果、低濃度の生理的エストロゲンの長期暴露が癌細胞の子宮筋層への浸潤能を高めることを明らかにした。また新規にp53遺伝子改変マウスを作製したが子宮体癌は発症しなかったため、別の発癌ドライバーが必要であることが示唆された。今回実施したin vivo遺伝子編集技術では発癌ドライバーの同定には至らなかったが、今後改良することによって、発癌モデルの作製ができると考えている。本研究の目的は、新規遺伝子改変動物及び子宮in vivo遺伝子編集技術を利用して、悪性度の高い子宮体癌の発症要因を明らかにすることである。悪性度の高い子宮体癌の発症にはほとんどのヒト臨床検体で認められるp53遺伝子の変異に加えて、他の遺伝子変異により誘導される特定のシグナル伝達の亢進が必須であると予測している。そのため、本研究では、子宮上皮選択的にp53遺伝子に変異を有するマウスをCre-loxPシステムにより作製し、さらに子宮in vivo遺伝子編集技術を利用して、ヒト臨床検体の解析によって得られたシグナル伝達亢進を付加し、癌を自然発症するマウスモデルの確立を目指す。本年度は、子宮上皮選択的にp53遺伝子変異を有する新規遺伝子改変マウスの作製と当該マウスの雌性生殖器の組織学的解析を行った。p53遺伝子変異は、p53蛋白質の機能欠損と機能異常をそれぞれ想定し、エクソン除去によるp53遺伝子の欠損とミスセンス変異を有するp53遺伝子の発現をCre-loxPシステムにより誘導できるようにした。性成熟後の子宮上皮に限定したCre蛋白質の発現誘導には、ラクトトランスフェリンのプロモーター下でCreを発現するLtf-Creマウスを使用した。また、追加の遺伝子編集に必要なプラスミドベクターの構築及び子宮上皮に限定した追加の遺伝子編集を実施するためのエレクトロポレーション法の予備実験を行った。本年度中に予定していたマウスの作製とプラスミドベクターの構築が完了し、子宮in vivo遺伝子編集に向けたエレクトロポレーション法の予備実験を行うことができた。本研究の目的は、悪性度の高い子宮体癌の発症要因を、遺伝子改変動物を利用して明らかにすることである。まずはじめに、悪性度の高いヒト子宮体癌においてp53遺伝子の変異が高頻度に認められることから、本研究ではCre-loxPシステムにより、子宮上皮選択的にp53遺伝子を機能的に欠損したマウス及びミスセンス変異したp53遺伝子を持つマウスを作製した。しかしながら、これらのマウス子宮を経時的に解析した結果、加齢に伴う子宮上皮の嚢胞性変化しか認められなかったため、p53遺伝子の欠損あるいは変異だけでは子宮体癌は発症せず、別の発癌ドライバーが重要であることが示唆された。そこで次に、p53遺伝子変異に加え、発癌ドライバーと予測される活性型のPI3KとサイクリンEを子宮上皮で過剰発現させるために、トランスポゾンベクターシステムを用いて子宮上皮へ直接遺伝子を導入する系の構築を試みた。遺伝子導入は、リポフェクション法とエレクトロポレーション法の2つを用いたが、遺伝子の導入はみられたものの、いずれの手法でも長期の安定的な遺伝子発現は確認できなかった。培養細胞にトランスポゾンベクターシステムを用いて遺伝子導入をした場合は、非常に効率的な導入と長期的な遺伝子発現がみられたことから、in vivoでの遺伝子導入に関してはさらなる検証が必要である。次に、初期のヒト子宮体癌においてPten遺伝子変異が高頻度に認められ、さらにこのタイプの子宮体癌がエストロゲンによって進行することが示唆されていることから、既存の子宮体癌モデルである子宮特異的Pten遺伝子欠損マウスとエストロゲンの関係について解析を行った。その結果、卵巣除去後に生理的エストロゲン濃度のうち特に低濃度で長期暴露することによって、癌細胞の子宮筋層への浸潤能が高まることが明らかになり、エストロゲンが確かに子宮体癌進行の憎悪因子となり得ることを明らかにした。作製したマウス及びプラスミドベクターを用いてエレクトロポレーション法による子宮in vivo遺伝子編集を順次実施し、シグナル伝達亢進の付加により悪性度の高い癌細胞群が出現するかどうかを解析していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。実験動物学、生殖生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
光学プランクトン観測システムによる動物プランクトン生産力の定量評価

水産学及び海洋学の両視点において重要な動物プランクトン群集サイズ組成に関して、1.日本近海における水平分布、2.北太平洋全域の水平分布、3.北太平洋全域における表層から深海における鉛直分布、4.チャクチ海における経年変動を明らかにした。動物プランクトン群集内におけるエネルギー転送効率として、大型カイアシ類Neocalanus属の優占する西部北太平洋亜寒帯域はボトムアップ的な生態系であることが明らかになった。鉛直的な物質輸送により、深海でも亜寒帯域と熱帯-亜熱帯域の群集構造が異なることが明らかになった。経年的にはチャクチ海にて近年動物プランクトンバイオマスが増加していることが明らかになった。H25年度は研究代表者の山口が北海道大学附属練習船おしょろ丸の実習航海に乗船し(H25.6.14-8.6)、ベーリング海および北極海における動物プランクトンデータを取得した。この航海の帰途には、米国シアトルのNOAA研究施設に関連研究者を訪問し、今後の研究打ち合わせを行った。2013年度日本プランクトン学会シンポジウム「イメージング技法によるプランクトン研究(H25.3.25)」では山口と研究分担者のDhugal J. Lindsay(JAMSTEC)がコンビーナーを務め、この発表原稿に基づく査読付きプロシーディングス原稿11報を日本プランクトン学会報61巻1号(2014.2)に編集・掲載することが出来た。本研究に基づく研究成果として、H25年度には査読付き論文4報、査読無し論文1報、口頭及びポスター発表を8件行った。これら研究成果うち、北太平洋高緯度海域をほとんどカバーする、西部から東部に設けた8本の南北トランセクトライン(東経144度30分-西経145度30分)において、北大の練習船が19812009年(29年間)の実習航海にて採集された全1396本のNORPACネット動物プランクトン試料を室内型OPCで測定し、動物プランクトン群集(出現個体数、バイオボリュームおよびNBSSの傾き)の空間変動パターン(南北および東西変動)を評価した研究が最も重要である。北太平洋動物プランクトン群集の南北および東西変動は顕著に認められ、南北変動は一義的には亜寒帯性種か亜熱帯性種かという群集差によっており、同じ亜寒帯性種の分布する2海域(亜寒帯域と移行領域)では、移行領域の高水温の環境が大型カイアシ類の発育を早めるため、バイオボリュームが高いことが分かった。東西変動は、鉄濃度の東西差に起因するボトムアップ的な要因が、西部において出現個体数やバイオボリュームが高いことをもたらしていると考えられた。本年度(平成24年度)は、野外における3つの航海:(1)北大おしょろ丸による北太平洋亜寒帯域、(2)JAMSTECみらいによる北極海、(3)オーストラリア観測船による南太平洋の航海に乗船し、サンプル採集とLOPCおよびVPRデータ取得を行った。LOPCは大型水槽を用いて、船上にて実際の動物プランクトンの計測を行い、キャリブレーションデータを取得した。キャリブレーションデータを用いて、優占分類群についてLOPCによるESD (等価粒径)サイズ-体長の関係式を求めた。VPRについても大型水槽を用いて、船上にて実際の動物プランクトンの計測を行い、キャリブレーションデータを取得した。VPRデータも前述のLOPCと同様に分類群毎にESD (等価粒径)サイズ-体長の関係式を求めることが出来、相関係数は0.9といずれの分類群でも正確なサイズ評価が出来るようになった。成果報告として、本年度は2報の学術論文発表と11件の学会発表を行った。このうち1報の学術論文では、身体が脆弱かつ透明なため、LOPCやVPR測定の困難な分類群(クラゲ類)について、北太平洋および北極海に及ぶ体サイズとバイオマスを明らかにした。もう1報の学術論文では、北海道近海の親潮域におけるマイクロネクトン甲殻類について、生活史と生産量を明らかにした。これはLOPCやVPRによる測定データから、該当分類群の生産量を推定する際に必要不可欠な知見である。年度末には、日本プランクトン学会シンポジウム「イメージング技法によるプランクトン研究」を開催した(平成25年3月25日,東京海洋大)。シンポジウムでは全部で12件の口頭発表と、機器展示があり、約100名の参加があった。このシンポジウムプロシーディングスは平成26年2月に「日本プランクトン学会報」にて出版される予定で、現在、編集作業を行っている。H26年度は、研究代表者の山口が北海道大学附属練習船おしょろ丸の実習航海に乗船し(H26.5.8-19、10.18-22)、西部北太平洋亜寒帯域における動物プランクトンデータを取得した。これらの航海では新しい試みとして、植物プランクトン現存量を分類群毎に異なる補助色素から評価する「多波長励起蛍光光度計」も導入した。多波長励起蛍光光度計は、光学式動物プランクトン定量において悪影響を及ぼす植物プランクトンを定量評価できる機器として有用であった。本研究に基づく研究成果として、H26年度には査読あり学術論文4報と、査読なし学術論文1報、口頭及びポスター発表を10件行った。これらの研究成果のうち、親潮域において2002年から2007年にかけて1-3ヶ月毎に採集された試料についてOPC解析を行い、親潮域における動物プランクトン群集のサイズ組成の「標準的な」季節変動パターンを明らかにした研究が最も重要である。

0-150 mおよび0-500 m間の時系列採集試料を解析することにより、水深によるサイズ組成の変化も評価し、主要カイアシ類6種について各発育段階毎にESDも求めた。主要カイアシ類の出現個体数のピークは初期発育段階の加入時期に一致しており、バイオマスのピークは主要個体群が後期発育段階に達した時期に一致していた。また、0-150 mのバイオマスの季節変動は主にカイアシ類Eucalanus bungiiとMetridia pacificaによって引き起こされているのに対して、150-500 mのバイオマスの季節変動はNeocalanus属3種によって引き起こされていることが明らかとなった。本研究によって親潮域における各サイズクラスの動物プランクトンについて標準的な出現個体数およびバイオマスの季節変化が明らかとなり、その季節変化をもたらす種も特定することができた。H27年度は、研究代表者の山口が北海道大学附属練習船おしょろ丸の実習航海に乗船し(H27.5.8-19, 9.23-30)、西部北太平洋亜寒帯における動物プランクトンデータを取得した。この航海では新しい試みとして、大型動物プランクトンやマイクロネクトン等を層別に定量採集が出来るMOHTの斜行曳きによる採集も行った。これらMOHTの試料解析は、同時期に山口が受け入れ研究者をしていた、JSPS外国人特別研究員(欧米短期)のJose M. Landeira Sanchez博士に、十脚類の解析を依頼した。本研究に基づく研究成果として、H27年度には査読有り学術論文7報と、口頭及びポスター発表を14件行った。これらの研究成果のうち、日本近海の北太平洋亜熱帯域から亜寒帯域、縁辺海としてオホーツク海、日本海および東シナ海にて、2011年6月8月にかけて、採集された動物プランクトン試料をOPCによる解析を行い、動物プランクトンのサイズ組成の空間変動を明らかにした研究が最も重要である。北太平洋の東経155度線では5月にも採集を行い、季節変動も評価した。各動物プランクトン試料の実測湿重量(X)とOPC測定によるバイオボリューム(Y)の間にはY=0.950Xの関係があり(p<0.0001)、両者の関係は1:1に極めて近かった。日本近海における動物プランクトンのサイズ組成は、北太平洋亜寒帯域移行領域において、ESDが2-3 mmの大型カイアシ類Neocalanus属が優占することが大きな特徴であるが、その優占期間は5月のある一時期と短く、13カ月後には彼らが深海に潜ることにより、NBSSの傾きが-1前後の、一般的な海洋生態系における動物プランクトンサイズ組成になることが明らかになった。H27年度は、当初予定していた野外での2航海に乗船・試料採集を行い、LOPCとVPRともに、各計測機器ごとに動物プランクトンの計測を行い、ESDと体長の関係式を得ることが出来た。これらの関係式は、撮影画像からバイオマスを推定する際に必要である。また各分類群の代謝量についても船上で飼育実験を行い、生産量と物質循環に係わる関係式を取得している。本年度の研究の進捗状況を示す指標として、本研究の関連研究テーマを行っている大学院生や、山口が受け入れ研究者を務める研究員による、各種学会での受賞が挙げられる。本年度は、日本プランクトン学会学生優秀発表賞を大学院生が(H27.9.4)、国立極地研究所よりGRENE
分子内エン反応による複素7員環化合物の立体選択的合成に関する研究

研究期間中には複素環周辺部でのエン反応によるアゼピン環形成を検討してきた。カルボニルやイミンとともに炭素-炭素2重結合をエノフィルとするオレフィンエン反応によるアゼピン環合成や、反応の場を複素環アルデヒドから鎖状のβー(アルケニルアミノ)アクロレイン体へと拡張することを計画した。隣接位にアルケニルアミノ基を有する複素環ビニル化合物の熱反応ではビニル部を4π、アルケニル部を2πとするヘテロDiels-Alder反応と競合することがわかった。本エン反応には酸による触媒効果はなく、むしろ酸によって反応様式がエン反応から(ヘテロ)Diels-Alder反応や環化反応へと変化することがわかった。一方、鎖状のβ-(アルケニルアミノ)アクロレイン体でのカルボニル、イミンおよびオレフィンエン反応も可能であり、単環性のアゼピン体の立体選択的な合成が行えることを明らかにした。しかし、基質によっては熱的に必ずしも安定ではなかったり、イミン生成が困難な場合もあった。鎖状系のアクロレイン誘導体の熱反応での反応性はα-位の置換基(Z)によってかなり異なり、Zがシアノ基よりメトキシカルボニル基のほうが高い反応性を示したがその理由については現在のところ推定の域を超えず今後の検討にゆだねることとなった。反応経路についての更なる情報を得るために、アルケニルアミノ部にキラリティを有するようなアクロレイン誘導体のエン反応においてキラリティはほとんど100%アゼピン環に転送されており、反応がほとんど協奏的に近い経路で進行していることを確認した。隣接位にアルケニルアミノ基を有する複素環アルデヒドやそのイミンは無触媒下熱異性化を起こし複素環が縮合したアゼピン体を与えることを報告してきた。本アゼピン環形成反応はアルデヒドカルボニルやイミンをエノフィルとするTypeIII型分子内エン反応と分類することができる。今回、酸触媒下での同様な反応を検討したところ、プロトンおよびルイス酸はアゼピン環形成を促進せず別な反応経路を提供することが明らかとなった。すなわち、N-フェニルイミンの反応ではN-フェニルイミン部を4π(ジエン)、アルケニル部を2π(エン)とするイミンDiels-Alder反応が進行した。また、エノフィル部の拡張としてビニル誘導体のエン反応を検討した。対応するアルデヒドから合成される2-モノ置換あるいは2,2-ジ置換ビニル誘導体の熱反応ではこれまでと同様なエン反応とビニル部をジエン、アルケニル部をエンとするヘテロDiels-Alder反応が競合した。後者は逆電子要請型のDiels-Alder反応であり、ビニル部に電子吸引性置換基が付いたりアルケニル部に電子供与性基が付くとヘテロDiels-Alder反応が優先した。反応様式の変化は分子軌道法計算から得られるフロンティア軌道間のエネルギー差をもちいて説明できた。鎖状系のβ-アルケニルアミノアクロレインおよびそのイミンあるいはビニル誘導体の熱反応を検討した。カルボニルエン反応はエン部が活性化された基質においてのみ進行したが、イミンおよびビニル誘導体の熱反応は立体選択的に4,5-シスの単環性アゼピン体を高収率で与えた。イミンおよびオレフィンエン反応は広い一般性を有しており本系でのエン反応がアゼピン環合成の有力な手段となりうることが示唆された。隣接位にアルケニルアミノ基を有する複素環アルデヒドやそのイミンが熱的に異性化を起こし複素環が縮合したアゼピン環を立体選択的に与えることからこの研究はスタートした。本アゼピン環形成反応はアルデヒドカルボニルやイミンをエノフィルとするTypeIII型の分子内エン反応に分類できることや、反応はアリル水素をカルボニル酸素やイミン窒素原子が引き抜いて(1,6-水素移動)生成する共役アゾメチンイリド中間体の1,7-電子環状反応から成っていることを明らかにしてきた。

研究期間中に、カルポニルやイミンとともに炭素-炭素2重結合をエノフィルとするオレフィンエン反応によるアゼピン環合成や、反応の場を複素環アルデヒドから鎖状のβ- (アルケニルアミノ)アクロレイン体へと拡張することを計画した。複素環周辺部でのオレフィンエン反応はヘテロDiels-Alder反応と競合することがわかった。本エン反応には酸による触媒効果はなく、むしろ酸によって反応様式がエン反応から(ヘテロ)Diels-Alder反応や環化反応へと変化することがわかった。一方、鎖状のβ-(アルケニルアミノ)アクロレイン体でのカルボニル、イミンおよびオレフィンエン反応も可能であり、単環性のアゼピン体の立体選択的な合成が行えることを明らかにした。鎖状系のアクロレイン誘導体の反応性はα一位の置換基(Z)によってかなり異なり、Zがシアノ基よりメトキシカルボニル基のほうが高い反応性を示したがその理由については現在のところ推定の域を超えず今後の検討にゆだねることとなった。反応経路についての更なる情報を得るために、アルケニルアミノ部にキラリティを有するようなアクロレイン誘導体のエン反応においてキラリティはほとんど100%アゼピン環に転送されており、反応がほとんど協奏的に近い経路で進行していることを確認した。
数学的活動を実現する課題学習教材の開発およびその成果の公開と普及活動

1.研究の目的数学的活動を実現するために有効なICTの利活用方法,また,アクティブ・ラーニングに対応した教材の開発とその授業実践を行い,その評価方法の検証をするとともに数学的活動を実現する課題学習教材として集約をすすめる。ICTを利活用した数学学習教材の開発推進と数学の授業におけるICTの利用促進と普及を図るために,授業実践事例を含むICT活用(高校数学向け)ハンドブックを作成する。2.研究の内容教育用ICT関連機器・技術発表展示会や授業事例研究会へ参加し, ICTの授業活用についての情報を収集した。京都大学溝上慎一先生のアクティブ・ラーニング(AL)講演会に参加し, AL型授業における数学的活動の仕方を学んだ。SSH数学教員研究会(筑波大学附属駒場高校)では,各推進校におけるSSH事業研究報告と会場校および研究会参加者との意見交換をおこなった。校内での現職教育(書画カメラの利用)では, ICTの利用の仕方についての講師を務め,授業におけるICT機器利用とICT技術を利用した授業の促進に協力した。日数教全国(岐阜)大会(8月4日),日数教秋期(弘前)大会(10月29・30日),数学教育学会春季例会(首都大学東京, 3月27日)で研究成果を発表した。研究代表者としてICTの利用方法・学習支援ソフトと数学教材作成用ツールの紹介とその操作方法, ICTを取り入れた学習指導案とその授業実践事例をまとめたICT利用ハンドブックを作成した。3.研究の成果昨年度北海道大会で発表した「数学的活動を生かす学習教材の作成とその指導」によって,日本数学教育学会より全国大会優秀研究賞を授賞した。これまで継続してきた研究が評価されたものであり,深く感謝をしている。エキスパート教員(鳥取)研修(12月8日)と木更津高専アクティブ・ラーニング講習会(1月27日)では,実践授業の講師をさせていただいた。先生方のご協力により, ICT活用ハンドブック(高校数学向け)を作成することができた。このICT活用ハンドブックは,ご協力いただいた先生方の同意を得て数学教育実践報告HP(http://heisei29.webcrow.jp)にアップロードしてあり,現在,自由に閲覧ができるようになっている。
シンプレクティック多様体および接触多様体内の部分多様体の研究

今年度は,複素Euclide空間C^m内のハミルトン極小(H-極小)ラグランジュ部分多様体の新しい族を構成することを主な目的とした.そのために, Harvey-Lawsonにより特殊ラグランジュ部分多様体の構成手段として用いられた接束内の法束による構成方法を拡張することを試みた.まず法束の外在的性質を調べるために,法束の部分多様体論を, Harvey-Lawsonの結果の自然な一般化のもとで展開し,実空間形や複素空間形の場合に拡張した.この考察をもとに,等径部分多様体と呼ばれるEuclide空間R^m内の部分多様体のクラスにおいて,法束がH-極小になるものを完全に分類した.等径部分多様体は, s-表現(対称空間の線形イソトロピー表現)の主軌道や球面内のOT-FKM型等径超曲面と呼ばれる非等質部分多様体などからなるクラスであるが,球面内の等径超曲面における主要な結果や, s-表現の軌道を記述する制限ルート系などの技術を用いて,主結果として次を示した: NをR^m内のfullかつ既約な等径部分多様体とする.このとき, νNがTR^m邑内でH-極小ラグランジュ部分多様体になるための必要十分条件は, Nがあるコンパクト単純Lie群Gの随伴表現による主軌道になることである.この系として,コンパクト半単純Lie群GのLie環g内を通るGの随伴表現の主軌道にのような軌道は複素旗多様体またはC-spaceと呼ばれるものである)の法束はTg内で非コンパクト完備なHー極小ラグランジュ部分多様体の族を与えることが従う.今回得た例をより詳しく調べて行くことにより, C^m内の特殊ラグランジュ部分多様体とH-極小ラグランジュ部分多様体の定性的な理解につなげたい.これまで、複素Euclide空間C^m内の非コンパクト完備なハミルトン極小ラグランジュ部分多様体の例はほとんど知られていない状態であった. C^mにおいては非コンパクトな部分多様体は自然な対象であり,今回多くの具体例を構成することに成功した,この具体例をより詳細に調べて行くことにより,特殊ラグランジュ部分多様体とH-極小ラグランジュ部分多様体の差や,ハミルトン安定性,ハミルトン体積最小性に関する新しい事実が発見されることが大いに期待される.1今年度得た多くの具体例のハミルトン安定性やMaslov類などの性質を計算することで,複素Euclide空間C^m内のハミルトン極小ラグランジュ部分多様体の定性的な理解につなげることができると考えている.また,今回得た具体例は部分多様体が余等質性1以上を持つ例になっている.等質ラグランジュ部分多様体の分類は本研究においても重要な問題の一つであり, C^m内の非コンパクト等質H-極小ラグランジュ部分多様体の存在問題を考えることは基本的である.2ハミルトン安定性に関しては,上述の例の他,「複素射影空間内の埋め込まれた極小ラグランジュ部分多様体はH-安定化?」というOhやOhnitaの予想を考える上でも,複素射影空間内の等質極小ラグランジュ部分多様体を調べることが最も基本的な問題になると考えている.3ハミルトン体積最小化問題に関して,これまでの研究結果を参照すると,「正のRicci曲率を持つKahle-Einstein多様体内の実形はH-体積最小性を持つ」というOhの予想を考えることが優先的である.より具体的にはKahler C-spaceの実形のH-安定性(第一固有値の評価)を考察することから始めたい.Stiefel多様体は佐々木-EinStein多様体の一つの重要な例である.例えば5次元のStiefel多様体はS^2×S^3と同一視され,この上には複数の異なる佐々木-Einstein構造が入ることが知られている.また,Stiefel多様体は向き付けられた2平面Grassmann多様体上の主S^1束であり,Grassmann多様体内のLagrange部分多様体とも深く関係している.例えば球面内の超曲面のガウス写像は,2平面Grassmann多様体内へのLagrangeはめ込みを与えるが,これはStiefel多様体へのLegendre埋め込みを与えているとも考えられる.このような背景をもとに,今年度は,標準的な佐々木-Einstein構造を持つStiefel多様体内のLegendre部分多様体に対し,その最も基本的で重要な外在的性質(極小性)を調べた.Stiefel多様体は自然に球面上の単位接束と同一視され,Legendre写像は超曲面の単位法束を与えていると思える.一方,Stiefel多様体上の標準的計量は,単位接束に標準的に導入される佐々木計量と呼ばれる計量のD-相似変形により得られるものと同じである.また,D-相似変形のもとで,Legendre部分多様体の極小性は保たれる.そこで,この観察をもとに,これを「佐々木計量を持つ単位接東内の単位法束の極小性」として見直し,一般的な議論を展開した.今年度の主な成果は次に挙げるものである.(1)佐々木計量を入れた接東内の法束に対する平均曲率形式を導出した.(2)実空間形の場合に,導出した平均曲率形式を用いて,法束の極小性が底空間の部分多様体がaustere性と同値であることを示した.(3)球面の単位接束にこの平均曲率形式を応用し,単位接束が極小になる新しい例を与えた.

これは同時に,2平面Grassmann多様体への極小なガウス写像の新しい例を与えたことになる.(4)複素空間形の場合に,実空間形と同様の考察をした。この場合は,実空間形よりも複雑になり,法束の極小性に対する一般的な結論は得られていないが,複素部分多様体,全測地的部分多様体,一定の主曲率を持つaustere部分多様体が極小な法束を持つこと,austereであるが極小な法束を持たない例があることなどの,いくつかの部分的な結果を得た.今年度は,複素Euclide空間C^m内のハミルトン極小(H-極小)ラグランジュ部分多様体の新しい族を構成することを主な目的とした.そのために, Harvey-Lawsonにより特殊ラグランジュ部分多様体の構成手段として用いられた接束内の法束による構成方法を拡張することを試みた.まず法束の外在的性質を調べるために,法束の部分多様体論を, Harvey-Lawsonの結果の自然な一般化のもとで展開し,実空間形や複素空間形の場合に拡張した.この考察をもとに,等径部分多様体と呼ばれるEuclide空間R^m内の部分多様体のクラスにおいて,法束がH-極小になるものを完全に分類した.等径部分多様体は, s-表現(対称空間の線形イソトロピー表現)の主軌道や球面内のOT-FKM型等径超曲面と呼ばれる非等質部分多様体などからなるクラスであるが,球面内の等径超曲面における主要な結果や, s-表現の軌道を記述する制限ルート系などの技術を用いて,主結果として次を示した: NをR^m内のfullかつ既約な等径部分多様体とする.このとき, νNがTR^m邑内でH-極小ラグランジュ部分多様体になるための必要十分条件は, Nがあるコンパクト単純Lie群Gの随伴表現による主軌道になることである.この系として,コンパクト半単純Lie群GのLie環g内を通るGの随伴表現の主軌道にのような軌道は複素旗多様体またはC-spaceと呼ばれるものである)の法束はTg内で非コンパクト完備なHー極小ラグランジュ部分多様体の族を与えることが従う.今回得た例をより詳しく調べて行くことにより, C^m内の特殊ラグランジュ部分多様体とH-極小ラグランジュ部分多様体の定性的な理解につなげたい.2平面Grasmann多様体へのガウス写像または,Stiefel多様体へのLegnendre写像を単位法束の極小性として見直すことは当初の計画の想定外のアイディアであったが,結果的に既存のいくつかの結果を含む形で,統一的な議論を展開できることが分かった.一方,当初の計画では,Stiefel多様体内の極小Legendre部分多様体のindexなどを調べる予定であったが,この計算においてはまだ結果を得ていない.しかし,後者の研究において,具体例を考察するにあたり必要と判断した対称空間論,超曲面論および表現論の諸分野の勉強を進めることができた.
頚動脈モニタリングによる血管性痴呆の予防

高齢化の進んだ国々では、老年期痴呆の一次予防、二次予防、三次予防は最大の保健課題のひとつである。本研究ではアルツハイマー病AD、脳血管性痴呆VDを中心に危険要因を評価し、それを応用した「脳活性化療法」による予防をめぐる主な問題点を考察した。AD、VDを対照者と比較した結果以下のような特徴がみとめられた。3)VDは高血圧、糖尿病など、脳梗塞と共通の既往疾患と相関するが、ADではこれを認めない。4)ADは頭部外傷と関連がある。以上の結果から私どもはデイケアでの予防対策プログラムを考案し、それに基づく介入を5年間実施し、以下の結果を得た。2)AD、VDとも周辺症状の改善がある程度みとめられた。しかし、中核症状の改善はVDのみでみとめられ、ADではみとめられなかった。3)VDでは生命予後の延長がみとめられた。4)予防に有効な要因として病院での介入、家庭での活性化と家族の支援が機能した。本研究では、血管性痴呆に至る脳病変がある程度おきたと考えられる老年者、に従来の薬剤だけでなく種々の面から多重的に介入し、脳萎縮の程度と、痴呆スケ-ルへの影響を評価しつつ追跡調査し、介入が痴呆予防に効果があったかどうかの評価を試みる。本年度、札幌市の愛全病院(特別許可老人病院、680床)で、つぎの仕組みでこの研究を開始したA対象患者:札幌市在住、6574歳、家族の支援があり、他の重篤疾患がなく、ADLがほぼ自立し、さらにつぎの条件を満たすもの、100名を予定1)CT像にかるいが有意の変化があり、血管性痴呆に移行する可能性がある。2)痴呆スケ-ル(GBS式、長谷川式、精研式など)で、値のかるい低下をみる。B介入の内容:従来の投薬を続行する他1)黄連解毒湯など、漢方薬の使用2)グル-プ心理療法(愛全病院で開発した方式による高次大脳機能訓練)3)血圧・脳循環管理4)在宅ケア(散歩、家事、日記など)C分析の方針:目的変量は定量化CTと痴呆スケ-ル、説明変量は定量化された介入内容とし、比例ハザ-ドモデルなどによる多変量解析を行なう。D本年度の進展状況:ABCとも試行段階の問題が残っているが、すでに20名以上の患者でBを行い、知見を記録している。今後、関係者が実施しやすく、かつ患者、家族に受け入れられやすい方式を試行錯誤で確立してゆく予定である。[目的]軽度の血管性痴呆を検出し、多重的に介入して重症化を阻止できるかどうかを評価する。[材料と方法]札幌市内の特例許可老人病院の外来でCT、SPECT、脳波などで確認されたビンスワンガ-病または多発梗塞性痴呆患者、7079歳を100名程度選択し、投薬を加え高次機能に対するリハビリテ-ション(脳活性化訓練)を行なう。その記録に基づいて種々の要因が知的機能の尺度などのパラメ-タにどのように影響するかを評価する。[結果と考察]これまで30例程度で記録ができ、患者本人の通院を得て、介入を行ないつつある。その資料は一定の様式で入力しているが、本年度はまだ解析に至っていない。痴呆予防は21世紀最大の保健問題であり、1次予防に加え、地域における情神保健、および病院における2次予防(早期発見・早期治療)の枠組みを作らなければならない。本研究は後者に対応するものである。[材料と方法]札幌市内の特別許可老人病院の外来でCT、SPECT、脳波などで確認されたビンスワンガー病または多発梗塞性痴呆患者、7079歳を100名程度選択し、1)発症の要因を明かにし、2)SPECTなど、検査の痴呆予知力を評価し、3)投薬に加え高次機能に対するリハビリテーション(脳活性化訓練)を行なった。その記録に基づいて種々の要因が知的機能の尺度などのパラメータにどのように影響するかを評価した。これまでの80回程度で記録ができ、患者本人の通院を得て、介入を行ないつつある。その資料は一定様式で入力した。[結果と考察]

3)は長期的課題でまだ結論を得ていない。血管性痴呆とアルツハイマー病各60例を各2名の対照例と比較し、135項目を摂取しその危険要因を分析した。アルツハイマー病では(1)精神社会的不活発、(2)体動不活発、(3)頭部外傷、(4)歯牙喪失、(5)字症と相関した。血管性痴呆(1)-(3)は共存し、ほかに高血圧、検診不受診と相関した。(1)-(3)は痴呆化の非特異的要因と考えられた。CT上、かるい例萎縮をもつ老年者の知的スケール(MMSなど)はSPECT上の血管低下と相関し、かるい知的低下の予後判定にSPECTが有用であった。痴呆予防は21世紀最大の保健問題であり、1次予防、地域における精神保健に加え、病院における2次予防(早期発見・早期治療)の枠組みを作らなければならない。本研究は後者に対応するものである。
先行刺激抑制効果におよぼす先行刺激の感覚モダリティおよび注意の影響

微弱な刺激を、強音に先行付加提示すると、強音に対する瞬目反射の振幅は抑制する。この現象を先行刺激抑制効果と呼ぶ。本研究では先行刺激として左手示指背側部に与えられる振動刺激(触覚S_1)および1000Hzなし1030Hzの純音(聴覚S_1)を用い、当該現象におよぼす先行刺激の感覚モダリティの影響、ならびに先行刺激に対する被験者の選択的注意の効果を検討した。本年度研究費によって構築したパソコンを用いた実験システムでは、触覚S_1、聴覚S_1、ならびに反射誘発刺激(S_2)を、自由度高く提示できる。S_2は持続時間は40ms、立ち上がり・立ち下がり時間は0ms、強度は110dBとし、仰臥位の被験者の両耳にスピ-カを介して提示した。聴覚S1の持続時間は40ms、立ち上がり・立ち下がり時間は4ms、強度は75dBとした。触覚S_1は、左手示指に装着した圧電スピ-カを介して提示される200Hzの矩型振動で、閾値+20dBあった。また、S_1とS_2との先行時間は66、160、316、ならびに1140msの4種であった。測定した反応は、左右眼論筋筋電図積分値ならびに垂直EOG及びFz、Cz、Pzからの脳波であった。第一実験では、先行刺激抑制効果に及ぼす選択的注意の効果を、S_1に対してキ-押し課題を付加する条件と、なんら課題を付加しない条件を比較することによって検討した。被験者は20名の大学生であった。その結果、触覚S_1でも聴覚S_1と同様制効果が確認でき、またS_1に対して右手キ-押し反応を要求すると、感覚モダリティに関係なく抑制効果は強調された。第二実験では、被銘者20名を用いて、S_1の出現頻度が当該効果に及ぼす影響を、脳波事象関連電位(ERP)を副指標として検討した。その結果、1/10の確率で糸示されるS1の抑制効果がより顕著であること、ならびにS1に対するP3成分がより大きなことが確かめられた。
海馬シナプス伝達長期増強の誘発と維持におけるプロテインキナーゼの役割

海馬CAIシナプス伝達長期増強(LTP)はシナプス前部の脱分極,シナプス後部でのNMDA受容体の活性化,プロテインキナーゼの活性化反応と連続的に進行して,最終的に長期のシナプスにおける可塑的変化を引き起こす。これまでにLTPにおいてCaMキナーゼIIが恒常的に活性化されること,シナプス前部,後部におけるCaMキナーゼIIの標的分子のいくつかを同定した。本研究ではプロテインホスファターゼ2A(PP-2A)がLTPにおけるCaMキナーゼIIの標的分子であることを明らかにした。すなわち,海馬LTPにおいてPP-2Aの活性が低下していること,それに伴ってPP-2Aの55kDaの調節サブユニットが燐酸化されることが解った。精製したPP-2Aを用いて調べると,CaMキナーゼIIによって燐酸化され,それに伴って活性が低下した。PP-2AのCaMキナーゼIIによる活性調節は海馬LTPの維持過程に関与すると考えられる。CaMキナーゼIIに加えて,海馬LTPでは増殖因子活性化キナーゼ(MAPキナーゼ)が活性化されることが知られている。今回,培養海馬神経細胞を用いて,NMDA受容体刺激後のMAPキナーゼの活性化機構とその細胞内基質としてMARCKSを同定した。また,海馬LTPにおいても燐酸化反応が亢進していた。従来,MARCKSはプロテインキナーゼCの良好な基質として知られており,アクチンとの相互作用によって神経突起形成に関与している。このことから,MAPキナーゼは細胞骨格関連蛋白質MARCKSを燐酸化することによって,LTPにおけるシナプスの再構成に関与していると考えられる。
我国古典籍の書写系譜(初期刊本の底本となった古鈔本の調査)に関する綜合的研究

本研究は、本来長年月にわたる調査が必要な研究であり、当該2年間の範囲での成果は、その基礎台帳となる部分を確実に固めるものでなければならない。第一に必要な基礎作業は、室町期以前に成立した作品で、江戸に入ってから版本として刊行された本についての刊行年表の作成である。これについては慶長明歴が完成し、万治元禄も略年表が作成された。第二の作業は、第一の年表を支えるための資料で、国文学研究資料館所蔵のマイクロフィルムと紙焼写真の刊行年時順一覧である。慶長元禄37,000点の一覧を作成した。第三の作業は、古今和歌集、無名抄など作品別の異種刊年の伝本書目作成である。第二作業の一覧と、「国書総目録」「古典籍総合目録」を編成替えをした台帳に、各研究分担者が原本と照合した所見等を加えた。第四の作業は、第三作業の作品別台帳に書写系譜に関する資料と知見とを加える作業である。写本の伝本研究が進んでいない作品が多いため困難を極め、全作品の割合からすれば僅かな量にとどまったが、具体的な研究方法のサンプルをして、勅撰和歌集の千載和歌集・八代集・二十一代集を採りあげて論文とし、今後の全体の研究の方向づけをした。全体としては、ほぼ予定通りに進捗している。即ち、本研究は全体計画が百年がかりの、その基礎台帳を作成するという性格の研究であるが、第一年度は更にその基本部分作成のために全精力を注ぐ必要があり、分担者が個々に分担部分の調査の拡充に努めている段階である。従って、個々の分担部分の難易度を調整しないままでの総括になるが、第一の目標に掲げた、近世初期に刊行された古典籍(室町以前の成立作品)の伝本書目作成については、寛文7年まで(最終目標は元禄末)の分の基礎台帳が作成された。既刊の個別作品毎の伝本研究の研究書・論文の収集・整理、また、文献資料部所蔵の書誌調査カードの抽出整理については、作品毎にムラがあるが、前者については7割方、後者はやや遅れて6割の達成度である。しかし、いずれも当館・当部内の資料で処理可能であり、第二年度で補充して行く心算である(館外での調査を優先させていることに主たる原因があり、補充は次年度でも因難ではない)。原本所蔵者を訪ねての出張調査は、閲覧拒否の個所も若干あるが、今年度分については、岩国徴古館を初め各地所蔵者分を調査・収集した。本研究については、予想通り原本で確認しなければならない作業が多い。そのために最低必要限の資料として詞花集・建保名所三百首など写本・版本数点を購入した。また、今回の調査のあらゆる分野に関わる資料として、東北大学図書館狩野文庫本のマイクロ化が実現した折でもあり、その語学、文学部門111リールを購入した。来年度調査に入る前の準備段階で活用する次第である。1.前年度に引き続き、慶長-元禄の古典籍についての刊行年表を充実させた。仏書など国文学周辺まで拡大したので、前例を見ない年表を作成することができた。2.1とは別に国文学研究資料館所蔵の紙焼写真とマイクロフィルムの刊行年表一覧(37,000点)を作成した。3.古今和歌集、無名抄など作品別の異種刊年の伝本書目を作成した。2と国書総目録、古典籍総合目録を編成替えして吸収した。以上、1、2、3は初期刊本研究のための基礎的整理作業であり、特に3は原版本との照合など困難を極めたが、まずまずの成果をあげることができた。4.書写系譜に関しては、写本の伝本研究が進んでいないため、3よりも更に困難な作業が多かったが、千載和歌集、八代集、二十一代集について、研究方法のサンプリングとして論をまとめた。
発生・再生過程における網膜神経細胞の機能分化と層構築の生理学的・分子生物学的研究

本研究は"網膜の発生・再生過程における網膜神経細胞の機能分化と層構築の生理学的・分子生物学的研究"という課題のもとに将来の重点領域研究として申請することを念頭に置き計画されたものである。平成5年8月に岡崎国立研究機構・生理学研究所において「網膜神経回路の機能分化と視神経再生の生理学的・分子生物学的研究」というテーマで研究会を企画した(代表者:斉藤建彦)。本研究会には生理学、発生生物学、生物物理学、形態学、工学、眼科学、心理学などの幅広い分野から90名を越える研究者の参加があり、3日間に渡り活発な討論が行われた。研究会中に第一回目の総合(B)班会議を開き、研究会の総括を行った結果、網膜・視神経の発生・再生の研究分野の早急な研究体制作りの必要を全班員が認識し、筑波大学の斉藤建彦を代表者として、平成7年度発足の重点領域研究を申請することを確認した。これを受けて、第二回目の班会議を平成6年12月に筑波大学生物科学系で行い、申請題名を「高次光感覚組織の再生機構と機能発現」とし、福田淳(大阪大学医学部・教授)、徳永史生(大阪大学理学部・教授)と斉藤建彦の3人が中心となって申請書の原案作りに着手することを確認した。平成6年1月に第三回の班会議を筑波大学下田臨海実験センターで3日間行った。この間、上記3人の活発な意見交換と、班員からの書面による意見を参考にして申請書の原案を作成した。平成6年2月に大阪大学医学部で第四回目の総合(B)班会議を行い、最終的に「高次光感覚組織の再生機構と機能発現」という題名のもとに、平成7年度発足重点領域申請書を完成させ、文部省学術国際局研究助成課に提出した。
アダプター欠損マウスを用いた薬物の消化管吸収機構と疾患発症のインビボ解析

本年度は、薬物の消化管吸収に働くin vivoで重要な新規輸送機構の解明を目的として、in vitroおよびin vivo実験でトランスポーターの機能・発現調節因子であることを示唆してきたアダプタータンパク質PDZK1に着目した。これまでに申請者はpdzk1遺伝子欠損マウス(pdzk1^<-/->)を用いた検討により、PDZK1は小腸刷子縁膜上に発現する複数のトランスポーター(PEPT1,OCTN2)の発現およびトランスポーター基質となる薬物の消化管吸収を制御することをin vivoで明らかとした。本年度はさらに有機アニオントランスポーターOATP1Aについて更に検討した。OATP1Aも小腸刷子緑膜でPDZK1と相互作用することを免疫沈降法により明らかとした。また、pdzk1^<-/->の小腸において、OATP1A1の小腸刷子縁膜での発現は減少し、OATP1A1の典型的基質であるestron-3-sulfate(E3S)の小腸組織への取り込みが減少した。OATP1A1は小腸だけでなく肝臓の類洞膜側にも発現しており、PDZK1によって制御される。したがって、E3Sを十二指腸投与後の循環血漿中濃度推移は野生型マウス(wild-type)とpdzk1^<-/->間に差は見られなかった。しかし、E3S十二指腸投与後の門脈血中の濃度はwild-typeに比べ、pdzk1^<-/->で有意に低く、循環血-門脈血濃度の差から求められるE3Sの消化管吸収率もpdzk1^<-/->で顕著に低かった。よって、PDZK1はOATP1A1の小腸での発現およびその機能を制御することが明らかとなった。近年、市販されている医薬品の中でOATPsによって認識される薬物が報告されていることから、pdzk1^<-/->を用いることで、薬物の消化管吸収メカニズムの解明につながることが示唆された。以上、本研究は順調に進行している。
小離島で島内在宅介護看取りを可能にする要因の研究

本研究は、島内在宅介護看取りという新しい概念に立脚した小離島の地域包括ケアシステム構築の有用性の検討を目的としている。小離島の要介護高齢者や介護者が負う島内介護の負担や、要介護高齢者が島外移動することで生じる重荷を回避できる島内介護戦略を検討するものである。最終年度は、介護保険と認知症ケアの政策の違いと背景を学ぶためドイツの視察研修に参加し、前年実施した渡嘉敷村と南大東村の調査結果の解析および北大東村での調査と解析を行った。その結果、小離島で島内在宅介護看取りを可能にする要因として、高齢者に急性増悪をもたらす疾患がない、高齢者と介護者の信頼関係が強く共に島内で暮らす意志が固い、島内外の家族からの介護支援や代行が得られる、高齢者と介護者は病態が急変しても島内で対処する覚悟を持っている等が明らかになった。また、3小離島自治体の地域包括ケアに係る関係者のシステム構築の経験を解析すると、関係者は要介護高齢者が本島移動する現状の中で、島内の介護体制を整備するジレンマを抱えつつ多種類の事業を運営し、島内在宅介護看取りを推進したい情熱に反し介護看護サービス不足の現実認識もあり、システム構築目標が定まってないことによる連携体制の弱さが大きな課題となっていた。我が国の政策検討者は最近、「地域包括ケアはシステムではなくネットワークであり、後期高齢者人口が急増する都市部に焦点をあてたものであった。」との発言を行っている。地域包括ケアシステム構築は全都道府県、全市町村の重点課題と認識され実行されてきているが停滞気味である。このような政策の齟齬から、小離島においてもシステム構築目標がつかめず、人材が乏しい中での連携構築の課題など、その有用性への疑問が示唆された。高齢化と人口減少が急伸する都市周辺や過疎離島地域に焦点をあてたシステム構築への政策提言と実現の方向性を早急に示す必要があると考える。本研究は、介護施設のない小離島において島内在宅介護看取りという新しい概念に立脚した地域包括ケアシステムの構築が可能であるか、検討することを目的としている。小離島に住む高齢者およびその介護者らが、島外移動で背負う諸々の負担を回避できるような島内介護戦略を策定するものである。対象地域は、沖縄県内小離島自治体の中で高齢者介護施設を持たない渡嘉敷村(人口:715人)、北大東村(人口:554人)、南大東村(人口:1、2785人)の3村である。初年度は、渡嘉敷村において調査を実施した。村役場の村長および介護保険担当者、社会福祉協議会の研究同意を得て、数度の事前調整ののち、調査渡航を3度実施した。その際に島に滞在し面接調査が実施できたのは、行政・医療・福祉関係者が13名、サービス利用者が4名、介護看取り経験をした介護者3名の合計19名(延20名)であった。面接内容は逐語録に起こし、M-GTAによる継続的比較分析を実施している。渡嘉敷村には社会福祉協議会が運営する高齢者生活福祉センターがあり、デイサービスやホームヘルプサービス、ショートステイ・生活支援ハウス等を利用して、要介護高齢者が島内で生活できる環境があった。看護師資格を有するケアマネジャーや生活指導員がおり、長期的に生活支援ハウスで介護できる体制や在宅看取りをサポートする診療所医師もおり、本島の介護施設から島の福祉センターに移動し療養する高齢者もいた。このような介護体制における担当者や利用者、介護経験者の実際の経験プロセスを分析する中で、地域包括ケアシステム構築への示唆を得たい。小離島高齢者の要介護期の暮らし意向に関する昨年の研究で、有施設群の高齢者は壮年期より有意に島外志向が高い結果であったが、それは10年前も同様であり、小離島の介護環境整備に新たな視座を与えている。初年度は研究実施に向けて、本学研究倫理審査委員会に審査書類を作成して提出し、承認を得た後に渡嘉敷村との数度の事前調整を経て、計画していた調査を実施した。合計20事例の面接調査ができ、調査内容は逐語録に起こしており、質的分析に取り掛かる予定である。今後の解析では、1)医療保健介護関係者から聞き取った内容を、要介護高齢者に対する在宅サービスの提供状況、それらを利用する住民の反応や希望、さらに行政の地域包括ケア構想と住民から出された課題を踏まえて質的解析をおこなう。2)最近10年間に看取った介護者には、介護の経過や家族生活の変化を聞き取っており、小離島で介護を担う介護者の体験のプロセスを質的に分析する。3)今後、医療介護の一体的提供体制構築に向けた渡嘉敷村の体制および行政区や地域共同体への期待、親族や家族の課題について、得られた逐語録の分析により結果を踏まえ考察を進める。渡嘉敷村において島内在宅介護看取りを実現するための行政の高齢者施策推進にむけた戦略検討のための調査内容はデータ化されており順調に進展している。これまでに進めてきた離島高齢者の介護に関する研究成果を踏まえた考察等を充実させて学会発表や論文作成に取り組む予定である。小離島では広域整備される介護サービスは海に隔絶され利用できず、民間事業所の開業はないため社会資源の整備状況に改善すべき格差がある。本研究は、介護施設のない小離島において島内在宅介護看取りという新しい概念に立脚した地域包括ケアシステムの構築が可能であるか、検討することを目的とする。

小離島に住む高齢者や介護者らが、島外移動で背負う諸々の負担を回避できるような島内介護戦略を策定するものである。対象地域は、沖縄県内小離島自治体の中で介護施設を持たない渡嘉敷村、南大東村、北大東村である。調査対象者は、高齢者に関わる行政・医療・福祉関係者、サービスを利用する高齢者、介護看取り経験者である。半構造化面接による逐語録データを修正版グラウンド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて継続的比較分析を行う。初年度は、渡嘉敷村において調査を実施し、本年度は南大東村において、行政・医療・福祉関係者が7名、サービス利用者が3名、介護看取り経験者3名、現在介護中の者8名の述べ21名であった。村には社会福祉協議会が運営する高齢者生活福祉センターがあり、デイサービスとホームヘルプサービスは提供されていたが、ショートステイは人材不足により機能しておらず、地域包括支援センターは6年前定年退職後に県外から移住した看護師によって運営され高齢者が集っていた。村民の8割以上が島に住み続けたいと思い、最期を島で迎えたい人が5割を占めるが、入所施設がなく医療や介護サービスが限られており、65歳以上要介護高齢者44名中19名は島外の病院や施設で暮らしている。村では最期までできる限り島で過ごし、障害の有無にかかわらず乳児から高齢者まで一緒にケアできるような共生ホームの創設にむけて動き出していた。今後、逐語録データの解析により、地域包括ケアシステム構築への示唆を得たい。初年度は所属大学研究倫理審査委員会の承認を得た後に、渡嘉敷村との事前調整を経て計画していた調査を実施した。初年度調査した渡嘉敷村の看取り介護者と一昨年調査した粟国村介護者計15名の逐語録データをM-GTAを用いて質的分析を行い、「介護施設のある小離島において高齢者を介護し看取る経験プロセス」の演題で本年度学術集会報告を行う。29年度の南大東村での調査で得られた、1)行政・医療・福祉関係者の逐語録データから地域包括ケアシステムの課題をとらえ、すでにサービスを整えている渡嘉敷村との比較から今後の施策への示唆を得る。2)介護サービス利用者のサービスに対する反応や期待等を抽出し、渡嘉敷村と南大東村との比較から方向性を検討する。3)最近10年間に看取った介護者3名を含めた中重度の介護を要する高齢者を現在介護する者8名の逐語録データから介護施設のない小離島での介護経験プロセスを解析する。4)今後、医療介護の一体的提供体制構築に向けた南大東村の体制および地域への期待、親族や家族の課題について逐語録データを分析し、その結果を踏まえ考察を進める。初年度の渡嘉敷村と29年度の南大東村では、介護施設はない点で共通するが、前者は生活支援ハウスを長期入所が可能な介護施設に改変し、専門職者を整え島で看取る体制を構築していた。南大東村における介護施策の異なる状況がサービス利用者や介護者の逐語録データに反映されているか解析し、小離島における島内在宅介護看取りに関する考察を深め学会発表や論文作成に取り組む予定である。本研究は、島内在宅介護看取りという新しい概念に立脚した小離島の地域包括ケアシステム構築の有用性の検討を目的としている。小離島の要介護高齢者や介護者が負う島内介護の負担や、要介護高齢者が島外移動することで生じる重荷を回避できる島内介護戦略を検討するものである。最終年度は、介護保険と認知症ケアの政策の違いと背景を学ぶためドイツの視察研修に参加し、前年実施した渡嘉敷村と南大東村の調査結果の解析および北大東村での調査と解析を行った。
励起錯体における分子間および分子内相互作用

励起状態における分子間および分子内相互作用によって生成する励起錯体の化学的特性を明らかにし、新しい高選択的光化学反応を開発することを目的として研究を行い、以下の知見を得た。1.キラルな2,2'-ジメチル-1,1'-ビアントリルS-(+)-1およびR-(-)-1の蛍光はシクロヘキサン中2-メチル-N-フェニルピロリジン2およびN,N-ジメチルアニリン3によって速やかに消光され、キラルな消光剤(+)-2,(-)-2を用いると、その消光速度に差異が認められた。また、いずれの場合も1の蛍光の長波長側にエキシプレックスに由来する発光が観測された。これらのエキシプレックス蛍光はキラルな(+)-および(-)-ケイ皮酸メンチルエステルによって消光され、その消光速度に差異が認められることから、三分子励起錯体(トリプレックス)の化学的特性を明らかにした。2.9,10-ジシアノアントラセン(DCA)または1,4-ジシアノナフタレン(DCN)を光増感剤とする1,1-ジフェニルプロペンおよび1,2-ジヒドロ-4-フェニルナフタレンへのメタノールの光付加および1,1-ジフェニル-ω-ヒドロキシアルケンの分子内光付加の反応性は溶媒の極性、添加物などの影響を強く受けることを明らかにした。また、キラルな1,4-ジシアノナフタレン誘導体を光増感剤として用いると、エナンチオ選択的に光付加反応が進行すること、およびDCNを光増感剤としてキラルな芳香族アルケンへのメタノールの光付加反応を行うと、高いジアステレオ選択的付加が起こることを明らかにした。