hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規ホールゲノムジェノタイピング（GWGS）に基づいた有毒アオコ変動機構の解明

また、開発したGWGS法により解析した結果、Microcystis属0824株は、解析に用いた10株とはホールゲノムベースの相同性が最大でも73.7%であった。同じ八郎湖単離株である0824株とN7株との相同性は、72.1%であり、湖内での遺伝子多様性も極めて高いことから、遺伝子比較により低温適応に関する遺伝子を探索するのは難しいことが予想された。秋田県八郎湖の有毒アオコ変動機構の解明を最終目的として,八郎湖より分離したMicrocystis属を新規ホールゲノムジェノタイピング(GWGS)法で分類し,その分類に基づいてMicrocystis属培養株の増殖特性を調査した。低温適応株であった0824株は特徴的な遺伝子構造を有しており,GWGSに供したMicrocystis属10株との相同性は最大73.7%であった。また,0824株はmcy遺伝子群が欠損したミクロシスチン非産生株,N7株は保有する産生株であることが明らかになった。平成28年度に引き続き、開発したホールゲノムジェノタイピングGWGS法により八郎湖より分離したMicrocysis属培養株のジェノタイピングを進め、具体的には下記の3つの研究を行う。1) Microcystis属培養株のホールゲノムジェノタイピング及び遺伝子特性解析:平成28年度及び平成29年度前半に分離したMicrocystis属培養株のホールゲノムジェノタイピングを行うとともに、得られたホールゲノムの遺伝子特性を解析する。具体的には、ホールゲノムにアノテーション付与を行い、NIES-843株などの基準株とアライメントを行って比較解析する。特にミクロシスチン合成酵素(mcy)遺伝子群の変異や欠損について着目し、3)と総合的に解析してミクロシスチン産生機構に資する。2)八郎湖の水質モニタリング及びMicrocystis属の分離培養:平成28年度に引き続き水質測定および試料採取を行う。また、Microcystis属の分離培養も継続して行い、残り15株の単藻化を目標とする。3) Microcystis属培養株の毒産生特性の解析:平成28年度に引き続きMicrocysis属八郎湖株に加えてミクロシスチン産生株NIES-843株を含むNIES株について500 mLフラスコによる培養試験により毒産生特性を解析する。Microcystis属培養株の毒産生特性の解析を行い、1)、2)の結果と総合的に解析し、八郎湖における有毒アオコの変動機構を明らかにする。微生物生態学ホールゲノムジェノタイピング(GWGS)を行うために、Microcystis属の全ゲノムシーケンスを行う必要がある。研究当初は2年間で16株のシーケンスを目標としていたが、MCC-NIESより取り寄せたMicrocysits属八郎湖株は、DNA抽出を目的とした培養で他の細菌のコンタミネーションが確認された。そのため、シーケンスに用いる株を減らしたために次年度使用額が生じた。【消耗品】MCE202 MultiNA(島津製作所)を使用するため、電気泳動用マイクロチップを購入する。また、PCR関連試薬(60千円/1000反応×2)や遺伝子クローニング試薬(600千円/キット×2)、ミクロシスチン標準品(30千円/本×3種類)なども必須である。【旅費】国内学会としてNGS現場の会(仙台)、日本水処理
通電時のコンクリート中イオン濃度変化の三次元数値解析手法と脱塩工法設計体系の確立

コンクリート構造物の電気化学的防食工法のひとつである脱塩工法について、実験と数値解析的なアプローチにより、脱塩工法の設計時に考慮すべき要因とそれが補修効果に及ぼす影響を定量的に検討した。そして、それらの知見を踏まえ、脱塩工法を適用前に実施される事前調査および設計時において考慮すべき事項を体系的に整理し、これらを網羅する設計フローを提案した。脱塩工法とは,電気化学的防食工法のひとつで,コンクリート内部の鋼材に,外部に仮設した陽極を通じて直流電流を流すことにより,コンクリート中に存在する塩化物イオンを電気的に除去もしくは低減させ,塩害による鋼材腐食を抑制することで構造物の耐久性を向上させる工法である.同工法は実構造物にも既に適用され,補修効果を有することが確認されているが,脱塩性状に及ぼす影響因子およびその影響程度は必ずしも明らかにはされてはおらず,従って,設計体系および定量的な補修効果の予測手法が十分に整備されてはいないのが現状である.本研究は上記の問題点の解決方法を提示するものであり,社会基盤の適切な維持管理技術を提供するものである.H20年度に実施した本研究の内容は,脱塩工法の予測手法の構築,脱塩工法の設計および予測手法の入力データとして必要となるコンクリートの電気化学的特性値およびその評価手法の選定,である.以下に,主要な成果を示す.1.予測手法の構築についてNernst- Planck式とLaplace方程式を連成させたコンクリート中のイオン移動の数理モデルを検討し, FEM汎用解析ソフトを使用した三次元数値解析的予測手法構築した.数理モデルの検証として,電位分布の形状をシミュレーションし,実験により得られた電位分布と比較することで,その妥当性を確認した.2.電気化学的特性値およびその評価手法の選定についてこれまでの研究成果,および本年度実施した実験的検討結果を踏まえ,補修効果を予測するための特性値として, (1)塩化物イオン量とその分布,(2)電気抵抗率,(3)かぶり厚さ, (4)鉄筋の配置(配筋状況)が重要であることが明らかとなった.また,断面修復材を脱塩工法と併用する場合には,断面修復材と母材コンクリートと電気抵抗率の比率と断面修復面積を明確にした上で補修設計する必要があることが明らかとなった.脱塩工法とは,電気化学的防食工法のひとつで,コンクリート内部の鋼材に,外部に仮設した陽極を通じて直流電流を流すことにより,コンクリート中に存在する塩化物イオンを電気的に除去もしくは低減させ,塩害による鋼材腐食を抑制することで構造物の耐久性を向上させる工法である.同工法は実構造物にも既に適用され,補修効果を有することが確認されているが,脱塩性状に及ぼす影響因子およびその影響程度は必ずしも明らかにはされてはおらず,従って,設計体系および定量的な補修効果の予測手法が十分に整備されてはいないのが現状である.本研究は上記の問題点の解決方法を提示するものであり,社会基盤の適切な維持管理技術を提供するものである.H21年度に実施した本研究の内容は,Nernst-Planck式とLaplace方程式を連成させた数理モデルを用いて,補修効果に関する予測手法を構築すること,および,この予測手法により得られる知見とこれまでの実験的研究で得られた知見を総括し,脱塩工法の設計体系を構築することである.本研究では,脱塩工法の補修効果に及ぼす諸要因の影響として,電流密度,コンクリート内部の塩化物イオン量およびその分布,コンクリートおよび断面修復材の電気抵抗率,部材中のコンクリートと断面修復材の比率,鉄筋の配置,などに着目して検討を行った.その結果,これらの諸要因が補修効果に及ぼす影響度を定量的に評価することができた.さらに,これらの知見を踏まえ,脱塩工法の事前調査および設計時において考慮すべき事項を体系的に整理した上で,これらを網羅する設計フローを提案した.
タウ蛋白質のタングル形成阻害剤の開発:認知症治療・予防薬開発のための基盤研究

(1)タウ蛋白質のPHF (paired helical filament)形成に重要なマイクロチュブリン結合ドメイン(MBD)を認識する抗体Tau2r3の作成に成功し、その可変領域であるFab2r3とMBDのVQIINKペプチドとの複合体の結晶化、データ測定、初期構造決定に成功した。(2)当研究室で見出した一連のタングル形成阻害分子とMBDとの相互作用を1H-NMRをはじめとする物理化学的手法で解析した。阻害分子がMBDの分子会合を阻害するための必要な構造要件として、芳香性の平面構造で芳香環上に極性基や極性原子を有していることを明らかにした。一方、タウのPHF形成に不可欠な構造要素としてR3リピート内の308番目のイソロイシンと310番目のチロシン残基とのC-H...π結合を明らかにした(1)タウ蛋白質のPHF (paired helical filament)形成に重要なマイクロチュブリン結合ドメイン(MBD)を認識する抗体Tau2r3の作成に成功し、その可変領域であるFab2r3とMBDのVQIINKペプチドとの複合体の結晶化、データ測定、初期構造決定に成功した。一方、タウのPHF形成に不可欠な構造要素としてR3リピート内の308番目のイソロイシンと310番目のチロシン残基とのC-H...π結合を明らかにした(1) PHF形成阻害分子シアニジン、フェノチアジンとタウMBDドメイン構造との相互作用解析各種食品成分のタウ蛋白質PHF形成阻害能をThS蛍光法および動的光散乱法で検索した結果、赤ワイン成分中のポリフェノールのシアニジンおよび関連の芳香族化合物であるフェノチアジンに顕著な抑制能を有することを明らかにした。ついで、これら化合物の構造活性相関より、芳香族性の平面構造が抑制発現に重要であること、それは、タウMBDの重合に伴う分子コンフォメーション変化の抑制に起因すること、それはタウMBDの第3番目の繰り返し構造に存在するタイロシン残基と阻害分子との相互作用によることを明らかにした。(2) MBDのR2、R3あるいはR2-R3リピート構造を認識する抗体の設計(1)の結果からも示唆されるように、MBD繰り返し構造の特定部位を認識する抗体はタウ蛋白質PHF形成抑制が期待できる。そこで、4回繰り返し構造全般あるいは部分的に認識する抗体の作成を試みたところ、2番目の繰り返し構造(R2)を認識する抗体の作成に成功した。その抗体はタウ蛋白質PHF形成阻害能を完全に抑制すること、それはMBD構造を安定化させ、重合に伴うコンフォメーション変化を起こさせないことに依っていることを明らかにした。ついで、その抗体(可変領域)とR2-R3リピート構造との複合体の結晶化に成功した。現在その構造をX-線により解析中である。(1)MBDのR2-R3リピート構造を認識する抗体の作成とその認識機構の解明4回繰り返し構造全般あるいは部分的に認識する抗体の作成を試み、2番目の繰り返し構造(R2)を認識する抗体の作成に成功した。空間群はC2,格子定数はa=177.95, b=70.42, c=41.75Å, β=93.92°で、分解能が2.3Åまでの22809の独立な反射データを収集した。分子置換法で立体構造を決定し、現在、信頼度因子が0.445までに構造の精密化を進めている。(2)PHF形成阻害分子チオニンとタウMBDドメインとの相互作用解析阻害分子チオニンがタウMBDドメインのどの領域に強く結合するかを明らかにするため、R1R4の各位繰り返し目領域のフラグメントを用い、NMP法により、相互作用様式を解析した。その結果、R3領域のN末端6残基、とくに310番目のチロシン残基とのスタッキング結合の形成が示唆された。現在、より強固な結合を示す化合物を検索している。(3)R3ドメイン内チロシン残基を選択特異的に就職する化合物の開発上記(2)の研究から、阻害剤が強固に結合するためには、R3のN末端領域がβ-ストランド構造を取ること、その構造形成には308番目のIle残期と310番目のTyr残基間との間でC-H...π結合の形成が重要であることを明らかにした。この知見はより効果的な阻害分子の設計に重要な知見であり、現在それに基づいた設計を試みている。MBDのR2-R3リピート構造を認識する抗体の作成とその認識機構の解明TauのR2-R3リピート構造を選択的に認識する抗体Tau2r3の単離精製に成功した。ついで、その抗原結合性フラグメント(Fab2r3)とR2-R3ペプチドの結合の確認をプル-ダウン法、表面ブラズモン法により確認し、その結合の雄心をなすVQIINKペプチドとの複合体の結晶化に成功した。

そして、硫黄原子の異常分散による位相決定に成功し、現在、全体構造の7割以上の構造を同定している。本年中に構造解析を完成させ、本目的であるタウ抗体のタウ認識機構を原子レベルで解明し、この情報を基に新規タウ重合阻害剤の開発に取り組む。PHF形成阻害分子チオニンとタウMBDドメインR2-R3構造との相互作用解析と、それに基づく阻害分子の開発と医薬品への展開(継続研究)^1H-NMR測定によるチオニンとR2-R3構造との相互作用の溶液構造解析および分子動力学計算および分光化学的手法によりチオニン-R2-R3リピート分子複合体の相互作用解析を行った。その結果、チオニンがR2-R3リピート分子の分子会合を阻害するために必要な構造特徴として、(1)芳香性の平面構造、(2)R2-R3リピートと水素結合や静電結合が形成できる極性原子を芳香環中または環に直接結合していることで、これにより、R2-R3リピート分子のβ-シート構造の形成を阻害できることを明らかにした。この知見に基づき、チオニンより強いPHF形成阻害能を示す天然分子ジュグロンおよびシコニンの発見に成功し、医薬への応用のための分子改良を試み、現在、鋭意研究を進めている。R3ドメイン内チロシン残基を選択特異的に修飾する化合物の開発(継続研究)今年度はPHF形成に不可欠な構造要素としてタウR3リピート内の308番目のイソロイシンと310番目のチロシン残基とのC-H...Π結合を、完全長のタウ分子とその一連の変換体を用いて明らかにした。一方、これまでに明らかにしてきたPHF形成反応を阻害する低分子化合物を用いて、そのC-H...Π結合を選択特異的にブロックするか否かについてNMRをはじめとする分光化学的奉手法により、検討を進めている。
生体電気信号の発生機構に関する総合的研究

特定研究「生体電気信号の発生機構」は、刺激情報の受容から電気信号の発生に至るまでの一連の過程を、分子のレベルで統一的に理解することを目標としている。本研究はこの特定研究の全計画を郊率よく推進させために組織された総括班であり、その目的は当該特定研究の初期の目標を、その所定の期間内に滞りなく達成させることである。この使命を全うするために、本総括班は以下の事業を行った。1.当該特定研究の全計画の進捗状況を把握し、その研究推進の円滑化を計るために、総括班全体会議2回、班長会議6回、及び幹事会5回を開いた。2.公開シンポジウム「生体電気信号の発生機構」を東京学士会館で開催し、各計画班の班長が中心になって成果の取りまとめの報告をした。3.動物生理学会と共催でシンポジウム「イオンチャンネルと細胞の情報変換」を開き、この特定研究の成果を他の分野の研研究者と討論した。4.Caチャンネルの攻略についてプロジェクト研究討論会を開き、ω-コノトキシンを利用した協同研究の成果について討論した。5.ワークショップ「新しい測定技術と新しい神経科学実験系の開発」、「生体内の情報伝達システム」を開き、この特定研究の成果を踏まえた今後の研究の発展の方向について討論した。6.班員間交流のために、合同班会議を開いた。7.消耗品費は主に(1)各種モノクローン抗体作製サービス、(2)新しいCaチャンネル阻害剤の開発と供給、(3)I【P_2】の開発と供給、(4)データ処理用のプログラムの開発と供給、のために使用された。8.研究成果報告集を発行し、特定研究3年間の成果の概要をまとめた。9.サーキュラーを平均月1回発行して、関連分野の最新の情報を提供し、かつ班員間の相互理解を計った。
乱流化した高レイノルズ数の音響流による熱輸送と混合過程の解明

音響流は、長い間、遅い(低レイノルズ数の)流れと考えられてきた。しかし、近年、超強力音波が先端技術で利用されるようになり、強い非線形効果による速い(高レイノルズ数の)音響流とその乱流に対して基礎的な理解を得ることは、工学的に重要な課題となってきている。決定論的方程式に支配される流体の不規則運動である「乱流」は、決定性と偶然性という矛盾した二側面をもつがゆえに、長い間にわたって流体力学のみならず基礎科学の重要な問題として位置づけられ、その結果多くの優れた成果を生み出してきた。しかしながら、音響流の乱流現象に関しては、ほとんど何も分かっていなかった。本研究では、乱流化した高レイノルズ数の音響流による熱輸送と物質混合の特性を明らかにすることを目的として、特異摂動法に基づく理論解析と大規模な数値シミュレーションを行ない、以下の結果を得た。(1)まず第一に、音響流を励起する原因となる大振幅非線形共鳴振動を解析し、初期の過渡振動に変調が存在すること、非線形効果が大きくなると衝撃波が発生し管内の温度が無視できないほど上昇することなどを明らかにした。(2)特異摂動展開を用いて、共鳴振動が衝撃波をともなう場合の音響流の解を求め、衝撃波が発生しない場合と比較して、流線が曲げられることを示した。(3)大規模な数値シミュレーションを実行し、高レイノルズ数の音響流において、渦の数が倍化する分岐が生じうることを明らかにした。(4)さらに多くのパラメータについて数値計算を行ない、2次元の長方形の共鳴管内の音響流の場合には、分岐後の流線分布が対称性を失うこと、および、共鳴管内の全域に循環する流れとなることを示した。以上の結果の中でも、とくに、(4)の結果は、高レイノルズ数の音響流が管内の熱輸送と物質混合に大きく寄与しうることを実証するものである。線形音響学の理論では,音波は流体粒子をその平衡位置のまわりに微小振動させるのみで,正味の質量輸送を導かない.しかしながら音波の振幅が大きい場合,非線形効果によって正味の質量流が誘起されることがある.これは音響流とよばれ,数学的には,各点における質量流束密度ベクトルの音波の周期にわたる時間平均として定義される.つまり,音波の振動を消去する粗視化によって得られる流れが音響流である.音響流は,長い間,遅い(低レイノルズ数の)流れと考えられてきたが,近年,超強力音波が先端技術で利用されるようになり,強い非線形効果による速い(高レイノルズ数の)音響流とその乱流の理解は,工学的にも重要な問題として注目されつつある.本研究は,数値解析によって,乱流化した音響流による熱輸送と物質混合の特性を明らかにすることを目的とする.平成12年度は,共鳴管内を循環する渦状の音響流の問題をとりあげ,精密で大規模な数値解析を行い,以下のことを明らかにした:(1)音響流が低レイノルズ数であれば,当然のこととして乱流化は起こらず,これによる熱輸送は非常に小さい.この結果は,Rayleighの理論に基づくRottの解析結果と定性的に一致する.(2)乱流化した高レイノルズ数の音響流による熱輸送は,著しく大きい.これには,管の壁面からの熱流によるものだけでなく,衝撃波の波面で生成される熱の寄与も含まれる.同時に,乱流化によって時間的・空間的に不規則となった流れ場は,密度分布の非一様化も導く.平成13年度は,上記の結果を詳細かつ定量的に整理し,現象に対して理論的な解釈を与える.音響流は、長い間、遅い(低レイノルズ数の)流れと考えられてきた。

しかし、近年、超強力音波が先端技術で利用されるようになり、強い非線形効果による速い(高レイノルズ数の)音響流とその乱流に対して基礎的な理解を得ることは、工学的に重要な課題となってきている。決定論的方程式に支配される流体の不規則運動である「乱流」は、決定性と偶然性という矛盾した二側面をもつがゆえに、長い間にわたって流体力学のみならず基礎科学の重要な問題として位置づけられ、その結果多くの優れた成果を生み出してきた。しかしながら、音響流の乱流現象に関しては、ほとんど何も分かっていなかった。本研究では、乱流化した高レイノルズ数の音響流による熱輸送と物質混合の特性を明らかにすることを目的として、特異摂動法に基づく理論解析と大規模な数値シミュレーションを行ない、以下の結果を得た。(1)まず第一に、音響流を励起する原因となる大振幅非線形共鳴振動を解析し、初期の過渡振動に変調が存在すること、非線形効果が大きくなると衝撃波が発生し管内の温度が無視できないほど上昇することなどを明らかにした。(2)特異摂動展開を用いて、共鳴振動が衝撃波をともなう場合の音響流の解を求め、衝撃波が発生しない場合と比較して、流線が曲げられることを示した。(3)大規模な数値シミュレーションを実行し、高レイノルズ数の音響流において、渦の数が倍化する分岐が生じうることを明らかにした。(4)さらに多くのパラメータについて数値計算を行ない、2次元の長方形の共鳴管内の音響流の場合には、分岐後の流線分布が対称性を失うこと、および、共鳴管内の全域に循環する流れとなることを示した。以上の結果の中でも、とくに、(4)の結果は、高レイノルズ数の音響流が管内の熱輸送と物質混合に大きく寄与しうることを実証するものである。
難治性血液腫瘍の中枢神経浸潤に対する新たな低侵襲性治療法の開発

中枢神経系(CNS)へ浸潤した白血病やリンパ腫は、血液脳関門(BBB)を移行できる薬剤が限られていることもあり、予後不良である。BBBは、GLUT-1を介してvitaminC(VC)をCNS内に取り込み、高濃度に保持する機構が備わっている。申請者は高濃度のVCが、過酸化水素の発生とNF-κB制御による腫瘍選択的なapoptosis誘導と増殖制御効果を発揮すること、さらに、これらのVCの血液腫瘍に対する効果は、周囲の鉄を減じると増強することを確認した。本研究ではNF-κBが病態に関与している難治性腫瘍のCNS病変に対し、脳内を低鉄環境にした後のH-VC投与が低侵襲の治療戦略になるか検討する。
職業教育におけるデュアルシステムの需要と変容に関する国際比較研究

従来世界各国の職業教育は、「学校教育中心型」と「徒弟制型」に分類されてきた。これらのうち「学校教育中心型」には、アメリカ(総合制ハイ・スクール)やフランス(単独制の職業・技術学校)が含まれている。また後者の典型的なものは、徒弟制と定時制学校教育を結合したドイルのデュアルシステムがだとされてきた。しかし近年、ドイツではデュアルシステムを支える社会的基盤の脆弱化が指摘される一方で、従来「学校教育中心型」に分類されてきたアメリカやフランスでは、新たに現場実習を取り入れる動きが拡がってきた。また企業内教育中心型とされる日本でも、高校職業教育に「日本版デュアルシステム」導入の動きが拡がっている。こうした状況に鑑み、本研究では、ドイツ、オーストリア、アメリカ、フランス、ロシアを中心に職業教育におけるデュアルシステムの受容と変容に関する国際比較研究に取り組んだ。以下のような知見を得ることができた。1.従来デュアルシステム中心に職業教育・訓練を行っているとされてきた諸国で、その衰退の傾向が見られる。ドイツでは、高学歴化や製造業の衰退に伴いデュアルシステムを支える社会的・経済的基盤の脆弱化が進行している一方で、学校型職業教育も出現している。またオーストリアの場合には、学校型職業教育の比重が従来考えられていた以上に大きくなっている。2.一方従来学校教育中心型に分類されてきた諸国では、デュアルシステムに類似した現場自習を導入する動きが拡がっている。アメリカでは、従来の連携制教育に加えてジョブ・シャドーイングやインターンシップなどのWork-based-learningが導入され、フランスでも学校職業教育において現場実習を導入する雨後誤記が拡がっている。これらの諸国の事例は、運営や生徒の指導体制の点で、「日本版デュアルシステム」にも参考になろう。1.2005年7月に、ドイツのデュアル・システムの基本的な学習と具体的な研究計画についての検討を目的として、東京で研究会を開催した。2.同年10月に盛岡で研究会を開催し、フランスの学校における企業実習に関する報告(夏目達也)を基に、研究討議を行った。3.同年10月に本研究の成果を反映した形で、共同研究者の一人である佐々木英一が、『ドイツ・デュアルシステムの新展開-日本版デュアルシステムへの示唆』(法律文化社)を出版した。4.同年11月に、佐々木英一が、オーストリア・ウィーンのオーストリア連邦行政図書館にて、職業教育学校に関する統計・行政資料の収集を、また、同月スイス・チューリヒのチューリヒ大学図書館にて1990年代の職業教育・訓練改革関連資料の調査・収集を行った。5.2006年2月に長谷川雅康が、ロシアのモスクワ・エネルギー公社立の中等職業学校で実地調査を行い、同校の企業実習が、基本的に旧ソビエト時代の同種の実習のあり方を継承していることを確かめた。6.同年3月に鹿児島でロシアにおける実態調査の結果に関する報告を受け、研究討議を行った。7.同年3月に依田有弘が日立工業専修学校を訪問して資料の収集と聞き取り調査を行い、日本における熟練労働者養成の施設の一つである同校の教育についての知見を得た。8.同年3月に、依田有弘と夏目達也が、愛知県安城市の株式会社デンソーを訪問し、同社の企業内教育訓練施設の現状についての実地調査を行った。その結果、高度の技能労働者養成のための教育訓練制度を整備している企業が出ていることを把握することができた。9.同年3月に、横尾恒隆がアメリカ合衆国・ケンブリッジ市のハーバード大学図書館及び同ボストン市・ボストン大学図書館において、同国の技術・職業教育に関する統計・行政資料収集を行った。1.昨年度に引き続き、国立国会図書館、東京大学外国法文献センターにおいて、アメリカ等の学校教育への現場実習導入奨励に関する法令に関する資料の収集を行った。

2.2006年9月に研究代表者の横尾が、米国ミシガン州デトロイト周辺のハイ・スクールや地域職業センターの教員に対して連携制教育を中心とするwork-based-learningの実施状況についての聞き取り調査を行い、生徒が現場実習をする際の規則や成績評価のシステムが確立していることなどを明らかにすることができた。3.2006年9月に研究分担者の長谷川雅康ほかが、モスクワのカレッジ・モスエネルガを訪問した。同校では、現場実習におけるモスコエネルゴとの連携の仕方、同校の実験・実習用設備等の知見を得た。またモスクワのポリテフニーチェスキー・カレッジNo.8を訪問した。同校では、初等職業教育と中等職業教育の養成職種、教育課程、施設設備、実践課題などを把握した。4.2006年11月に研究分担者の夏目達也が、フランスの国立労働・職業指導研究所を訪問し、フランスの大学における就職支援方策、とくに企業連携の実態について資料収集を行った。また、パリ第4大学において、大学院教育の取り組み、大学院修了後の就職支援について事情を聴取した。5.07年3月に研究分担者の佐々木英一ほかが、オーストリア・ウィーンの工業専門学校、職業学校、ジーメンス社職業訓練施設を訪問し、聞き取り調査を行い、オーストリアの職業教育・訓練についての実情に関する知見を得ることができた。6.2007年3月にフランスのパリ第12大学を訪問し、同大学の学生に対する就職支援方策や、徒弟訓練コースについて事情を聴取するとともに、関係の資料を収集した。7.2006年12月16日、17日の両日、東京の学士会館で研究会を開催し、横尾恒隆がアメリカ調査の成果について、佐々木英一がドイツの職業教育法改正について、また依田有弘が国内調査の成果について報告し、質疑、討論を行った。また今後の研究の進め方について検討した。1.国内外の調査・依田有弘は、2008年2月に、英国ミルトン・ケーン市の業域別技能協議会を訪問し、イギリスの徒弟制の動向に関する聞き取り調査を行った。またシティ・アンド・ギルズ協会(ロンドン)等で資料収集を行った。・横尾恒隆は、東京大学、法政大学などでアメリカのハイ・スクールにおける現場実習に関する資料収集を行った。・夏目達也は、中国北京市の北京大学等で、学生の学習・就職支援に関する調査活動を行った。・長容川雅康は、国立国会図書館等でロシアの職業教育に関する資料収集を行った。2.研究会の開催・2007年5月に、追手門学院大学(大阪府茨木市)で、第1回研究会を行い、フランス、オーストリア、アメリカの職業教育動向に関する報告、討議を行った。・2007年8月に、鹿児島大学リエゾンオフィス(東京都港区)で第2回研究会を開催し、イギリス、日本の職業教育動向に関する報告、討議を行った。・2007年9月に、名古屋大学高等教育研究センター会議室で、第3回研究会を開催し、研究の総括を行うとともに、今後の研究計画について検討した。3.その他・3年間の研究成果を2008年3月末に、最終報告書の形でまとめた。
強相関電子系における金属絶縁体転移近傍での軌道自由度の影響

強相関電子系で実現する金属-絶縁体転移(金属-非金属転移)の例として、金属的な基底状態を持つ重い電子系における磁性イオン希釈効果を念頭においた研究を行った。金属的な基底状態を持つ重い電子系では、重い電子系の研究の初期の段階から、磁性イオン希釈実験(磁性イオンを非磁性イオンで置換する実験)が行なわれ、一不純物近藤系と関連した多体効果などが調べられていた。本研究では、特に、磁性イオン希釈系に対する電気抵抗の温度変化を調べる実験に注目し、その実験結果を理論的に再現することを目的とした。周期的Andersonモデルをベースにした磁性イオン希釈系の理論モデルに対して、電気抵抗の他、状態密度や電子比熱などを計算し、それらの非磁性イオン濃度依存性を調べた。具体的には、動的平均場理論の枠組における逐次摂動理論とコヒーレント・ポテンシャル近似を合わせた自己無撞着なスキームを開発し、それを用いてGreen関数を計算した。その結果、非磁性イオンのない場合には、降温とともに温度の2乗に比例して減少する、典型的なFermi液体としての金属状態を示す電気抵抗の温度依存性を得た。非磁性イオン置換が進むにつれて残留抵抗が増大し、磁性イオン濃度の薄い極限では、通常の一不純物近藤効果に見られる対数的な電気抵抗の増大が確認された。このような変化は、電気抵抗の実験結果と定性的に一致する。本研究により、強相関効果が、重い電子系と一不純物近藤系のそれぞれに影響を与える様子が明らかにされた。また、磁性イオン濃度が高い場合に実現する、金属的な重い電子系に対応する電子状態から、磁性イオン濃度が低い場合に実現する、一不純物近藤系に対応する電子状態までを、一つの枠組で統一的に解析することに成功した。研究の第一段階として、複数のバンドを持つ強相関電子系の理論的なモデルにおける金属絶縁体転移近傍の電子状態を調べることを目的とした。特に、重い電子系を念頭に置き、周期的Andersonモデルを用いて研究を行った。周期的Andersonモデルで記述される系において、最も単純な機構によって現れる絶縁相は、f電子と伝導電子との混成に起因するギャップを持つ混成ギャップ絶縁相である。これは、近藤絶縁体(半導体)と呼ばれる重い電子系物質群の理論モデルとなり得る。本年度は、この混成ギャップ絶縁体に対してキャリアドープを行うことによって生じる金属状態の研究を行った。周期的Andersonモデルの混成ギャップ絶縁相と同等の状態は、格子点当たりの伝導電子数が1となる場合の近藤格子モデルでも記述される。しかし、たとえば、一次元の近藤格子モデルで記述される絶縁相は、fスピンと伝導電子スピンの局所的な一重項状態であると考えられており、キャリアドープした場合の金属状態では、一重項から三重項へのスピン励起エネルギーとは別の新たなエネルギースケールが現れることが指摘されていた。本研究では、周期的Andersonモデルで記述される混成ギャップ絶縁相にキャリアドープした場合に現れる金属状態において、特徴的なエネルギースケールがどのように表されるかを調べた。具体的には、自己エネルギーの波数依存性を無視する近似(局所近似)の下で、f電子間Coulomb相互作用に関する自己無撞着二次摂動理論により、Green関数を決定し、一電子状態密度、磁化率、電荷感受率などを計算して、それらの温度変化、及び、電子数密度依存性を求めた。その結果、キャリアドープにより、一見、新たに現れたように見えたエネルギースケールが、実は、混成ギャップと同様に繰り込まれていくことがわかり、系の特徴的エネルギースケールは一つであることが確認された。
高温超伝導薄膜の表面弾性波

本研究実績の中味は次の2つの重要な仕事にわけることができる。I.圧電基板上での高温超伝導薄膜の作製自作のPbTiO_3/Mg0基板とLiNbO_3及びLiTaO_3単結晶基板を用いRFスパッタリング法で作製した。PbTiO_3膜上へはBi系超伝導膜を他にはY系超伝導膜を成長させた。蒸着後、電気炉で熱処理したBi系膜は2212相による零抵抗を示した。InSiTu熱処理によるY系薄膜は良質な常伝導,超伝導特性を示さなかったが銀添加ターゲットを用い薄膜中に銀を拡散させてやると明暸な超伝導相転移を示した。II.高温超伝導薄膜中の弾性表面波測定超伝導Y-Ba-Cu-O/LiNbO_3,LitaO_3及びBi-(Pb)-Sr-Ca-Cu-O/PbtiO_3/MgOの両端に基本周波数100MHzを想定したくし型電極をフォトリソグラフィを用いて蒸着し、弾性表面波の送受を行った。198MHzの周波数についてBi系超伝導薄膜/PbTiO_3/MgOの組合わせで室温から低温(10K)まで弾性表面波吸収係数の温度変化をくわしく測定した。超伝導転移温度近傍での著しい吸収係数の変化は見られず従来のBCS超伝導体とのちがいが鮮明になった。酸化物高温超伝導がBCS的発現機構かどうかを検証するにはもっと高い周波数が必要であり現在、電気-音響変換効率の高い単結晶圧電基板LiNBO_3及びLiTaO_3を使ってより高精度の実験を遂行中である。
表現論的方法に基づくランダムウォークの研究

1.表現のテンソル積の分解、粒子の拡散、カードシャッフリング等の具体的な現象を、状態空間の持つ固有の代数的構造によって引き起こされるランダムウォークとして定式化し、表現論的方法を用いてその性質を研究した。主たる研究事項は、これらのランダムウォークの平衡状態とそのような状態への収束の仕方である。群の作用の他、ハイパーグループ、アソシエーションスキーム、ホップ代数等の代数的構造を考慮して、多様な運動をできるだけ統一的に把握できるよう努めた。2.状態空間の上部構造としての多元環の積(から決まる構造定数)によって推移確率を定め、この推移確率を与える多元環の元のベキ乗にまつわる種々の性質でもってランダムウォークの挙動を記述するというのが、基本的な問題設定である。以下、2つの具体的な対象について述べる。(1)単純リー環の有限次元既約表現のテンソル積の分解における重複度を数えることによって、ウェイト束(とワイル領域との共通部分)の上のランダムウォークが生じる。これは、非可喚なホップ代数に付随する量子ランダムウォークの1つの例を与えることがわかった。また、表現論的な量を用いて推移確率を明示する式を得た。(2)ジョンソンスキームを用いた粒子の拡散モデルを拡張し、粒子の重ね合わせの状態を導入することによって、ジョンソンスキームのq-アナログ(あるいはグラスマン多様体)上のランダムウォークが生じる。これらを一般のアソシエーションスキームを用いて定式化し、より広いクラスのモデルに対して、拡散の臨界時刻を求められることがわかった。この作業は現在進行中である。
単一細胞内セカンドメッセンジャー代謝動態のリアルタイム計測

本年度は、IP3センサーとIP4センサーによる細胞内IP3、IP4動態の同時計測を目的とした。I.化学修飾により作製したIP3センサーとIP4センサーによる同時計測ダンシル基を用いて作製したIP3センサーとフルオレセインを用いて作製したIP4センサーの励起波長は、それぞれ380nmと480nmである。IP3センサーとIP4センサーをHeLa細胞に同時に取り込ませて、細胞にヒスタミン刺激を加え、励起波長を380nmと480nmにスイッチングし、発光を520nmで観測することによりIP3センサーとIP4センサーの発光を単一細胞で計測した。同時測定の結果から、ヒスタミン刺激によりIP3とIP4は同期した細胞内濃度変化を示すことがわかった。細胞内ではアゴニスト刺激に応じて一過的にカルシウム濃度が上昇し、この上昇に応答してIP3・IP4濃度変化が起こるとともに、細胞膜上でPIP3が産生されることが示唆されている。カルシウムとPIP3,IP3,IP4の動態と細胞内においてカルシウム濃度が周期的に変動する「オシレーション」の相関を明らかにするため、カルシウムオシレーションとPIP3、動態との相関を解明するため、細胞内カルシウム濃度をfluo3で測定し、カルシウムイオンとIP3、カルシウムイオンとIP4の動態を同時測定した。これにより、『単一細胞内で複数のセカンドメッセンジャーを同時測定する方法』を確立した。III.cpGFPを融合したGRP1-PHドメインを用いた細胞内で発現可能なIP4センサーの構築前年度計画と同様に、スプリットPHドメインをcpGFPに挿入する方法でIP4センサーの構築及び蛍光評価を行った。PHドメインとcpGFP間のリンカー長を変化させることによりIP4結合に伴う蛍光強度が変化したが、リンカー長と蛍光強度の間には相関性はなかった。細胞内シグナル伝達を担う特定のイノシトールポリリン酸類の細胞内濃度変化を蛍光により計測するバイオセンサーを構築し、単一細胞において以下の研究を行うことを目的とする。(1)細胞内での発現が可能なバイオセンサーによりイノシトールポリリン酸類濃度変化を計測(2)種類の異なるイノシトールポリリン酸濃度変化を単一細胞内で同時計測平成22年度は、イノシトールリン酸類に対するリセプターとしてPHドメインを用い、以下の2つの方法で細胞内IP_4およびIP_5センサーを構築した。(1) cpGFPを融合したGRP1-PHドメインの設計:IP_4との特異的な結合に依存して構造がわずかながら変化することがX線結晶構造解析から明らかになっているGRP1-PHドメインを用いてスプリットPHドメインを作製した。タンパク質分子設計支援ソフトを用いて、タンパク質構造情報に基づきcpGFPのPHドメインへの融合可能な位置及びIP_4の結合により構造変化する領域を評価し、PHドメインの構造変化の大きなループ部位でPHドメインを分割(スプリットPHドメイン)した。融合する位置及びリンカー長を変え、cpGFPを挿入することにより、スプリットPHドメインに蛍光タンパク質を融合させIP_4の結合に従って蛍光が変化する、細胞内で発現可能なセンサーを構築した。(2) in vitroにおけるGRP1-PH-IP_4センサーの蛍光特性評価cpGFPを融合したスプリットPHドメインの大腸菌発現系の確立リガンド結合部位を様々に変異させたGRP1-PHドメインを発現させた大腸菌破砕液を用いて、GRP1-PHドメインのIP_4に対する蛍光挙動および、IP_3、IP_5、IP_6に対する選択性を評価した。これにより、IP_4およびIP_5の濃度変化に応答する蛍光センサーを得た。
東南アジア諸国における消化管がんの宿主・環境要因の研究

東南アジア諸国において、胃がんおよび大腸がんに注目した国際エコロジカル研究を行ったが、特に、インドネシア6地区で胃がん罹患率が低いのは、ピロリ菌感染率が低いことによると考えられた。コンケンでの胃がん症例対照研究では、野菜・果物摂取が予防要因であった。大腸がん症例対照研究では、家族歴、肉の摂取がリスク要因であり、メチレンテトラヒドロ葉酸還元酵素遺伝子多型と飲酒、肉の摂取との間に交互作用が観察された。東南アジア諸国(ベトナム、タイ、インドネシアなど)において、国際エコロジカル研究、症例対照研究を実施している。一般住民などを対象にした国際エコロジカル研究では、生活習慣調査および食物摂取頻度調査を行ない、口腔粘膜、呼気、血液、尿および便を収集している。口腔粘膜は脂肪酸組成を調べ、呼気はヘリコバクターピロリ(Hp)尿素呼気試験、血漿成分はHP IgG抗体、ペプシノゲンI(pgI)、ペプシノゲンII(pgII)とその比、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質などの分析、白血球層は各種の遺伝子多型を解析する。起床後第2尿を用いてNaClおよびカリウム1日排泄量を推定、便は突然変異原性分析、腸内菌叢のPCR分析を行なっている。さらに、胃がん・大腸がん症例と病院対照群における症例対照研究を行なっている。まず、宿主要因および生活習慣要因について調べ、血漿を用いてHp IgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質分析などを行なう。白血球層を用いて薬物代謝酵素、アルデヒド脱水素酵素、脂質代謝酵素などの遺伝子多型を解析し宿主要因の関与を調べる。現在、当該がんの症例群、対照群を収集している。2003年1月にタイのコンケン、2004年1月にベトナムのハノイ、2005年3月にベトナムのホーチミン市近郊(クチ)において、国際エコロジカル研究を実施した。3地区でのHp感染率はわが国と同程度か高かった。逆に、ペプシノゲンテスト陽性率は低かった。3地区で胃がん罹患率が低いのは、医療ないし胃がんの診断のレベル、がん登録の精度に加えて、Hp DNAの差異およびHpの病原性に加えて、宿主の遺伝子多型が関連していよう。2003年10月にインドネシアのジョグジャカルタ、2005年1月にインドネシアのセマラン、2006年2月にインドネシアのバリにおいて、国際エコロジカル研究を実施した。3地区ではいずれもHp感染率は非常に低率であった。ここで胃がん罹患率が低いのは、Hp感染率が低いことで説明できよう。東南アジア諸国において、消化管がん(胃がん、大腸がん)に関する疫学研究を実施し、当該がんの予防とコントロールに資する。国際エコロジカル研究では、一般住民を対象にして生活習慣調査および食生活調査を行ない、口腔粘膜を用いて脂肪酸組成を調べ、呼気はヘリコバクターピロリ(Hp)尿素呼気試験、血漿成分はHp IgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質などの分析、白血球層を用いたHLA、薬物代謝酵素、アルデヒド脱水素酵素、脂質代謝酵素など遺伝子多型を解析している。起床後第2尿を用いてナトリウムおよびカリウム1日排泄量を推定、便は突然変異原性分析、腸内菌叢のPCR分析を行なう。2003年にタイのコンケン、2004年にベトナムのハノイ、2005年にホーチミン市近郊において、国際エコロジカル研究を実施した。3地区のHp感染率はわが国より高いが、ペプシノゲンテスト陽性率は低かった。この地区で胃がん罹患率が低いのは、胃がんの診断のレベル、がん登録の精度に加えて、宿主のHLA・各種遺伝子多型とHp DNA・Hp病原性の差異が関連していよう。一方、2003年にはインドネシアのジョグジャカルタ、2005年にセマラン、2006年にバリ、2007年にマタラムで国際エコロジカル研究を実施した。いずれの地区でも胃がんが非常に少ないが、それはHp感染率が低いことで説明できよう。さらに、胃がん・大腸がんに関する症例対照研究を実施している。生活習慣調査および食生活調査、血漿を用いてHp IgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質分析、白血球層を用いてHLA、各種の遺伝子多型を解析し、宿主要因の関与を明らかにする。現在、ハノイで胃がん215例、大腸がん172例、コンケンで胃がん101例、大腸がん253例、ジョグジャカルタで大腸がん113例とそれぞれの対照群を収集している。

国際エコロジカル研究では、一般住民を対象にして生活習慣調査および食生活調査を行ない、口腔粘膜を用いて脂肪酸組成を調べ、呼気はヘリコバクターピロリ(Hp)尿素呼気試験、血漿成分はHp IgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質などの分析、白血球層を用いたHLA、アルデヒド脱水素酵素、脂質代謝酵素など各種遣伝子多型を解析し、起床後第2尿を用いてナトリウムおよびカリウム1日排泄量の推定を行なっている(徳留、鈴木)。これまでベトナムのハノイおよびホーチミン市近郊およびタイのコンケンにおいて、国際エコロジカル研究を実施したが、3地区のHp感染率はわが国より高いが、ペプシノゲンテスト陽性率は低かった。この地区で胃がん罹患率が低いのは、胃がん診断のレベル、がん登録の精度に加えて、宿主HLA・各種遺伝子多型とHp DNA・Hp病原性の差異などが関連していよう。一方、インドネシアのジョグジャカルタ、セマラン、デンパサール、マタラムでも国際エコロジカル研究を実施した。いずれの地区でもHp感染率が非常に低く、ペプシノゲンテスト陽性率は低いので、胃がん罹患率が低率であると考えられる。さらに、胃がん・大腸がんに関する症例対照研究を実施している。生活習慣調査および食生活調査、血漿を用いてHp IgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質分析、白血球層を用いてHLA、各種の遺伝子多型を解析し、宿主要因の関与を明らかにする。うち、コンケンで胃がん101例、大腸がん253例の症例対照研究は、集計・解析中である。ハノイの胃がんと大腸がん症例対照研究、ジョグジャカルタの大腸がんの症例対照研究の対象者の収集は継続する。東南アジア諸国において、消化管がん(胃がん、大腸がん)に関する疫学研究を実施し、当該がんの予防とコントロールに資する。この地区で胃がん罹患率が低いのは、胃がん診断のレベル、がん登録の精度に加えて、宿主HLA・各種遣伝子多型とHP DNA・Hp病原性の差異などが関連していよう。いずれの地区でもHp感染率が非常に低く、ペプシノゲンテスト陽性率は低いので、胃がん罹患率が低率であると考えられた。なお、メダンでは、予想に反して、Hp感染率が高かったので、環境要因、宿主要因を究明を試みている。生活習慣調査および食生活調査、血漿を用いてHpIgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質分析、白血球層を用いてHLA、各種の遺伝子多型を解析し、宿主要因の関与を明らかにする。ハノイの胃がんと大腸がん症例対照研究、ジョグジャカルタの大腸がんの症例対照研究の対象者の収集を終え、解析に入る。胃がんおよび大腸がんの予防・コントロールに資するために、東南アジア諸国において、国際エコロジカル研究および症例対照研究を実施した。
胸骨圧迫技術における効率的かつ効果的な要件の検証

心肺蘇生法のガイドラインでは、胸骨圧迫の交替時間を約2分と提言している。胸骨圧迫の質と術者の身体特性は関連が認められているが、胸骨圧迫の交替時間の決定になにも考慮されていない。本研究は、心肺蘇生における胸骨圧迫の質と、術者の体重と疲労について関連を検討した。その結果、体重の軽い術者は、適切な圧迫の質を保つことができず徐々に低下し、さらには全身性および局所性の疲労が大きいことが明らかとなった。したがって、体重の軽い術者が胸骨圧迫を実施する際には、質の高い心肺蘇生法の実施を提供するために、約1分毎に交替することを提案する。看護学教育における心肺蘇生の教育・実践の質の向上および心肺蘇生法のガイドライン改善を目指し、心肺蘇生法の中で最も重要な胸骨圧迫技術に着目した。本研究は、胸骨圧迫技術を実施したときの術者の生体負担・胸骨圧迫の質・作業効率等を総合的に評価し、様々な状況に対応する最も効率的かつ効果的な胸骨圧迫技術の要件を提案することを目的とした。中でも、術者の身体特性に焦点を当て、術者の体重が胸骨圧迫に与える影響について検討した。研究参加者は、心肺蘇生法の訓練を行っている看護師18名とした。群の統制は、日本人の平均体重をもとに、18名を軽い群(L群:9名)と重い群(H群:9名)に分けた。実験は、閉眼安静5分、胸骨圧迫連続実施5分、リカバリー5分の計15分で構成した。指標は、心拍数、酸素摂取量、表面筋電図、胸骨圧迫の深さ、主観的運動強度とした。結果として、L群はH群より、胸骨圧迫時およびリカバリーにおいて、心拍数、酸素摂取量、主観的運動強度が有意に高く、表面筋電図では体幹および大腿部の筋群を多く使うが、胸骨圧迫の深さは時間経過とともに劇的に浅くなった。一方で、H群は、胸骨圧迫の適切な深さを5分間にわたりほぼ維持することができた。胸骨圧迫は、傷病者の胸壁に対して、真上から垂直に体重を乗せ、力をかけることがポイントであるが、L群の胸骨圧迫は、体重が軽いために、体幹や大腿部の筋力を活用することで、全身性の疲労が大きくなったものと推察された。現行のガイドラインでは、胸骨圧迫は約2分毎で交替するとしている。本研究の結果から、L群は約1分で圧迫の深さが浅くなり、かつ疲労が大きくなったことから、体重が軽い術者が胸骨圧迫を実施する際は、約1分で交替することを提案する。本研究は、看護学教育における心肺蘇生の教育・実践の質の向上および心肺蘇生法のガイドライン改善を目指し、心肺蘇生法の中で最も重要な胸骨圧迫技術に着目する。本研究の目的は、様々な状況に対応する最も効率的かつ効果的な胸骨圧迫技術の要件を提案することである。平成24年度は、胸骨圧迫実施時の術者の生体負担と胸骨圧迫の正確性に関して、術者の身体特性や姿勢の違いとの関係性を検証した。研究参加者は、救命やICU、循環器病棟で勤務している看護師とした。実験条件として、1胸骨圧迫の実施を床とベッドで実施した時の比較、2胸骨圧迫の質と術者の性差との関係、3胸骨圧迫の質と術者の体重との関係の3条件の比較検討を行った。条件1は、胸骨圧迫を床に膝をつき行う標準的な方法と、ベッド上に膝をつき行う方法の比較を行った。条件2および条件3は、条件1をさらに男女もしくは体重別に分けて比較を行った。体重別とは、日本人の平均体重を基準とし、基準値より重い群と軽い群として比較した。結果から、術者の体重は、胸骨圧迫時の生体負担及び正確性に大きな影響を与えていることが明らかとなった。平均体重より軽い群は、重い群より胸骨圧迫時の生体負担が大きく、正確性が低いことが明確に示された。心肺蘇生に関するガイドラインは、疲労に伴う胸骨圧迫の質の低下を防ぐために、約2分毎の交代を提言しているが、軽い群は胸骨圧迫開始1分で有意な正確率の低下を示した。したがって、胸骨圧迫の交替基準は、術者の体重を考慮する必要がある。当初は、24年度の予定は実験プロトコルの確立としていたが、24年度に本実験を実施することができたため。今後は、バイオメカニカル的手法を用いた胸骨圧迫動作の解析を行うことで、効率的かつ効果的な要件の提案につながると考えている。生体アンプの修繕が必要となる。また、論文投稿および学会発表にかかる費用に使用する
超大国を目指す中国のグローバル教育戦略の検討：小学校英語教育に関する日中比較研究

【研究目的】1中国での小学校英語教育の導入と超大国化政策との連動、2中国の少数民族地域、農村部における小学校英語教育の課題、3日本の小学校英語教育の未来像、以上の解明にある。【調査地点(2018年度)】(1)中国の小学校(農村部:雲南省、都市部:上海)、(2)韓国:京畿道の小学校、(3)東京都荒川区・小中学校、(4)インドネシア・ジャカルタの大学及び小学校【研究成果】(1)中国における英語教育の進展は中国人の海外進出を促進し、超大国化を支える基盤となっている(インドネシアといった東南アジアにおいても中国の進出は顕著)。(2)中国都市部で父母の英語教育熱はで高く、児童は学校教育以外の英語補習教育にも積極的に参加している。小学校での英語教育のレベルは高いものがあるが、補習教育の影響という要素も見逃せない。(3)中国におけるイマージョン式の英語教育の研究成果が、中国少数民族地域で第2言語教育としての漢語学習に応用されており、効果を上げている。(4)韓国の「革新学校」では、児童の個別のレベルに応じた多様な英語学習が展開されている。また、英語村などの取り組みもある。(5)荒川区で実施している小中学校ワールドスクールに参加した生徒・学生の追跡調査から、宿泊型の英語教育が学習意欲の向上にプラスの役割を果たしていることが検証された。また日本では荒川区での宿泊型研修にように公立学校においても楽しく学べる英語教育が実施されており、その点は高く評価すべきである。【研究成果の公表】(1)海外研究協力者を招へいしての国際シンポジウムの開催(早稲田大学)。(2)早稲田大学教育総合研究所とのコラボによる講演会の開催(「東アジア地域における小学校英語教育」院生、英語教育関係者向け、中国・韓国・日本の小学校英語教育)。(3)論文、書籍(『東アジア地域における小学校英語教育』、学文社、2019年)の出版。(1)海外調査1小林敦子、原田哲男、花井みわの3名は、北京、雲南省を訪問。北京師範大学で、研究交流・打ち合わせを実施。また雲南省において、小中学校訪問及び調査を実施した。内容は小中学校での英語教育の参与観察、学校長及び英語担当教員へのインタビュー(カリキュラム、インターネットを利用しての教育指導、教員研修の実態)、小・中学校での教員・父母対象の講演(小林敦子)。2上海での小学校における英語授業の参与観察及び英語科担当教員へのインタビュー。3海外研究協力者の李恩珠は、韓国京畿道の小学校での英語教育調査、4インドネシア調査。東南アジアにおける中国の一帯一路政策の影響と文化交流に関する調査(言語教育・国際交流、大学、小学校)(2)東京都荒川区での小中学校における英語教育調査。1宿泊型英語研修(「小学校ワールドスクール」、2018年8月)での参与観察、生徒・教員・担当スタッフへのインタビュー調査。2小・中学校での英語教育の授業見学(東京都荒川区)、本年は、科研の3年目にあたり、研究成果の発表という上でも、重点的に取り組んだ。(1)中国からゲストスピーカー(広東外語外貿大学康葉欽准教授)を招へいして、早稲田大学で総括的な国際シンポジウムを開催した(11月)。同シンポジウムには、ロンドン大学・北京師範大学・イリノイ大学の教員や院生も参加しており、活発な議論が展開された。(2)アジア教育学会とのコラボにより、同学会の研究大会で海外共同研究者である康葉欽が記念講演を行った(11月)。(3)早稲田大学教育総合研究所の公開シンポジウムで、本科研グループが研究成果を発表した(12月開催。コーディネーター及び基調報告:小林敦子、パネリスト:原田哲男、東仁美、李恩珠)。講演内容が早稲田教育ブックレットとして出版された(『東アジアの小学校英語教育』教育総合研究所、学文社、2019年3月)。本研究は、2016年度から18年度に亘って当初は3カ年計画で実施されてきた。一方、2019年11月に、マカオで小学校英語教育の国際シンポジウム(担当事務局:広東外語外貿大学。主な内容:イマージョン式英語教育)が開催される予定であり、研究代表者は講演者として招へいされている。同国際シンポは、中国国内外(中国、カナダ)の小学校英語教育関係者を招へいして実施されるものであり、本科研の研究成果発表の場として、好適と考えることができる。そのため、本科研は2019年度まで延長を申請し、承認された。2019年度の主要な研究計画としては、マカオで開催される上記のシンポジウムで研究発表をすることがある。同シンポジウムに参加することで、あわせて中国、日本、カナダとの小学校英語教育の比較研究に関する国際的なネットワークの形成も意図している。さらに、アメリカにおいて宿泊型の英語教育に関する調査も計画している。このように科研研究3年間の成果の土台に、2019年度の研究を実施していく。将来においても、本科研で築いたネットワークを活用しながら、国内外での調査及び他機関との研究交流を継続の予定である。【研究目的】1中国での小学校英語教育の導入が超大国化政策とどのように連動して進められているのか、2中国の少数民族地域、農村部における小学校英語教育の課題、3中国の隣国である日本の小学校英語教育はどうあるべきか、以上を解明することにある。【研究方法】1.2016年度調査(参与観察、インタビュー、アンケート調査)、(1)中国都市部:1)北京(2校)、2)西安(4校)、3)広州(2校、1幼稚園)