hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊婦の葉酸摂取が後天的遺伝子修飾を介して小児喘息発症リスクに与える影響

北海道出生コホート研究の参加者1262人の妊娠初期の母体血清葉酸値は7.3 ng/ml(中央値)で、7歳喘息群と非喘息群で有意な差はなかった。血清葉酸値(連続値)または葉酸サプリメント摂取と7歳喘息リスクに関連はなかった。本研究では、妊娠中の葉酸摂取による生後の免疫への負の影響は認められなかった。全体で葉酸と喘息の関連が明確でなかったが、遺伝要因については、DNA抽出や唾液の採取を実施しており、今後さらに血清葉酸値の欠乏・低値・充足群に層別化して検討する。神経管閉鎖障害(二分脊椎など)リスク低減を目的に妊婦の葉酸摂取が国際的に推奨されている。しかし近年,妊婦の過剰な葉酸摂取による小児アレルギー発症リスク増加が示唆された。作用機序としてメチル基供与体である葉酸は後天的修飾(DNAメチル化)を促進することにより遺伝子発現を不活化し,胎児の免疫系発達を阻害する可能性が示唆された。本研究の目的は,妊婦の過剰な葉酸摂取が後天的遺伝修飾を介して,学童期の小児喘息発症リスクに与える影響を,環境-遺伝交互作用を含めて明らかにし,日本人のライフスタイルや遺伝的素因を踏まえた妊婦の葉酸摂取指針や,小児喘息の予防対策のために科学的エビデンスを提供し,遺伝的ハイリスク群に対する予防医学的対応策を明示することである。本研究は,出生前向きコホート「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」を利用し、平成25年12月までに7歳時の児2,894名からアレルギー調査票(ISAAC)を回収した。7歳時のアレルギー有病率は気管支喘息12.3%で、347名の喘息症例を得ることができた。7歳に達し、アレルギー疾患既往歴がない児の中から、児の出生年と性別でマッチングしたコントロール654名を抽出した。北海道スタディの参加登録者から既に採取・冷凍保存された臍帯血検体を使用して、7歳時の喘息ケースとコントロール合せて1001名のうち、450名の臍帯血からDNA抽出を行った。本研究は,出生前向きコホート「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」を利用し、平成27年2月までに7歳時の児3,900名からアレルギー調査票(ISAAC)を回収した。7歳時のアレルギー有病率は気管支喘息8.9%で、345名の喘息症例を得ることができた。7歳に達し、アレルギー疾患既往歴がない児の中から、児の出生年と性別でマッチングしたコントロール690名を抽出した。北海道スタディの参加登録者から既に採取・冷凍保存された臍帯血検体を使用して、7歳時の喘息ケースとコントロール合せて1035名の臍帯血からDNA抽出を行った。喘息の一遺伝子多型(SNPs)解析ターゲット(ORMDL3/GSDMB、IL13、CD-14、HLA-DPB1)を選び、96件のSNPs解析を行った。北海道大規模出生コホート研究に参加し、妊娠初期調査票、血清葉酸値、7歳の調査票が揃う1262人を対象に、妊娠初期の血清葉酸値および葉酸サプリメント摂取が7歳の喘息リスクに与える影響を検討した。妊娠初期の母体血清葉酸濃度を化学発光免疫測定法により測定した((株)SRL)。血清葉酸値は全体で7.3 ng/ml(中央値)で、7歳喘息群(n156)と非喘息群(n=1106)で有意な差はなかった。血清葉酸値が4 ng/ml未満の葉酸欠乏群は2.5%、4-5.9 ng/mlの低値群は20.8%、6 ng/ml以上の充足群は76.7 %であり、充足群が最も多かった。妊娠初期の血清葉酸値は、母の出産時年齢、妊娠初期の飲酒と喫煙、および葉酸サプリメント摂取と有意に関連した。7歳の児の喘息は児の性別、両親の喘息既往歴、7歳時の兄弟の有無と有意に関連した。妊娠初期の葉酸値(連続値)、欠乏・低値・充足の3群、または葉酸サプリメント摂取を曝露、7歳の喘息リスクをアウトカムにして、上記の母児の属性で調整したロジスティック回帰分析を実施した。妊娠初期葉酸値の低値群と充足群では、欠乏群と比較して7歳喘息リスクが低下する傾向が認められた(オッズ比、95%信頼区間:低値群=0.38、0.16-0.91、充足群=0.44、0.20-1.0)。しかし一方で、血清葉酸値(連続値)と葉酸サプリメント摂取と7歳喘息リスクに関連は認められなかった。

したがって、本研究では、諸外国の先行研究による「葉酸が生後の児の喘息リスクを増加させる」という、妊娠中の葉酸摂取による生後の免疫への負の影響は認められなかった。本研究では全体で葉酸と喘息の関連が明確でなかったが、遺伝要因については、対象集団からDNA抽出や唾液の採取を実施しており、今後さらに血清葉酸値の欠乏・低値・充足群に層別化して検討する。北海道出生コホート研究の参加者1262人の妊娠初期の母体血清葉酸値は7.3 ng/ml(中央値)で、7歳喘息群と非喘息群で有意な差はなかった。血清葉酸値(連続値)または葉酸サプリメント摂取と7歳喘息リスクに関連はなかった。本研究では、妊娠中の葉酸摂取による生後の免疫への負の影響は認められなかった。全体で葉酸と喘息の関連が明確でなかったが、遺伝要因については、DNA抽出や唾液の採取を実施しており、今後さらに血清葉酸値の欠乏・低値・充足群に層別化して検討する。当初の計画に沿って7歳時の児3,900名からアレルギー調査票(ISAAC)を回収した。7歳の喘息症例345例とコントロール690名から臍帯血中DNA抽出をした。喘息の一遺伝子多型(SNPs)の解析ターゲットの選出と準備に時間がかかり、96件のSNPs解析を行ったが、まだ途中である。唾液の収集方法と喘息質問票の作成に時間がかかったため、唾液はこれから集める見込みであり、当初の研究計画より進行がやや遅れた。環境疫学平成27年度は当初の研究計画に沿って、引き続いてコホート内症例対照研究を行う。平成27年2月時点までに得ることができた、喘息ケース345名、コントロール690名の全件について喘息SNPs解析を行う。平成27年9月までに7.5歳時の唾液を140名について回収し、ケースとコントロール合計140名の臍帯血と学童期の唾液を用いて後天的遺伝修飾(DNAメチル化)を解析する。既に測定された妊娠初期葉酸値と7歳小児喘息発症リスクを,先天的・後天的遺伝子変異と胎児期,乳幼児期,学童期に蓄積された環境要因の交互作用を合わせて解析する。当初の計画に沿って7歳時の児2,894名からアレルギー調査票(ISAAC)を回収した。7歳の喘息症例とコントロールを抽出した後、450名の臍帯血中DNA抽出をすることができた。本人の出産により平成25年8月から平成26年1月まで産前産後休暇ならびに育児休業を取得した。この期間は研究活動が休止となったため、平成25年度に得られた喘息ケースとコントロール合せて1001名のうち、551名のDNA抽出が行えず、当初の研究計画より進行がやや遅れた。「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」の7歳のアレルギー調査票(ISAAC)は、化学物質に対する次世代影響の解明を目的とする別の研究費で実施されたので、本研究費は使用されなかった。SNPs解析は進行中なので、平成26年度で支出した実験試薬購入費は予定より少なかった。平成26年度以降は当初の研究計画に沿って、コホート内症例対照研究を行う予定である。7歳の喘息有病率は12.3%として、平成26年度7月以降に症例対照研究に必要な3253名のアレルギー質問票が回収される予定である。したがって、平成26年7月以降に小児喘息症例400名,コントロールの800名の全件について臍帯血のDNA抽出を行い、小児喘息関連遺伝子の先天的遺伝子変異(SNPs:一塩基多型)の解析を行う。平成26年12月以降に7.5歳時の唾液を140名について回収し、ケースとコントロール合計140名の臍帯血と学童期の唾液を用いて後天的遺伝修飾(DNAメチル化)を解析する。既に測定された妊娠初期葉酸値と7歳小児
野生動物保全のためのゲノム・細胞バンクの構築と活用

本研究では、絶滅が危惧される野生動物の飼育や保全の現場で必要なゲノム情報を提供するため、試料、情報、活用の面から、DNA細胞データベースを、充実発展させることを目指した。京都大学野生動物研究センターでは哺乳類242種17717試料、鳥類332種9179試料のDNAを保存した。国立環境研究所では細胞2,311試料を保存した。ニシローランドゴリラ、ハンドウイルカ、アカウミガメなどの細胞からiPS化の条件検討を行った。これらの試料を活用して塩基列比較やマーカー開発を行い、集団の多様性や個体識別の情報が得られた。飼育施設との情報交換会を開催し、海外の野生動物研究施設とも共同研究を推進した。本研究では、バンクの活用性を高めるために、ゲノム情報量を増強し、フィールドとラボの連携によって、野生動物の保全に必要な情報の集積と発信を目指す。1)ゲノム・細胞データバンクを充実する。2)動物種ごとの多様性マーカーや機能遺伝子の解析を行い、3)飼育観察側の視点で、保全に必要なゲノム情報を充実させ、活用を目指す。1)データベースに関しては、野生動物研究センターでは、これまでにグレビーシマウマなど哺乳類207種14755個体、イヌワシなど鳥類175種8533個体のDNAを保存した。国立環境研究所では、絶滅危惧種13種99個体を受け入れ、試料(細胞、組織、DNA等)を凍結保存した。内訳は哺乳類2種12個体(ツシマヤマネコ8、ケナガネズミ4)、鳥類11種87個体(ヤンバルクイナ36、タンチョウ11、カンムリワシ10、その他の絶滅危惧鳥類30)である。さらにアカウミガメの培養細胞を元に遺伝子導入の条件検討を行った。この条件にもとづき人工多能性幹細胞の作成実験を進行する。2)ガボン共和国のダイカーなどで、次世代シーケンサーを用いてマーカー開発を行った。3)保全に必要なゲノム情報の観点から、ガボン共和国、ムカラバドゥドゥ国立公園に生息する類人猿、ゾウ、ダイカーなどの中大型哺乳類の糞から、DNAバーコードを用いて種同定を行なった。ゴリラについては遺伝構造の解析を行ない、論文として出版した。また、コンゴ民主共和国のゴリラとチンパンジーの糞試料から、遺伝的多様性などの解析を進めた。連携する動物園とデータベースに関する意見交換会を開催し、性判別の実験を共同で実施した。野生動物医学会の自由集会でデータベースおよびマーカー開発についての発表を行った。また海外研究拠点のガーナから招聘し、国立環境研究所で国際セミナーを開催した。1)ゲノム・細胞データバンクの充実:野生動物研究センターでは、これまでに哺乳類238種15626個体、鳥類184種8663個体のDNA試料を保存した。国立環境研究所では国内の絶滅危惧種20種139個体を受け入れ、凍結用チューブ1,826本の試料を凍結保存した。またネパールにおいてインドサイの試料採取を開始し、皮膚組織1個体分と血液2個体分の採取を行った。iPS細胞を樹立するための前段階としてアカウミガメの細胞へ効率よく遺伝子導入するための条件検討を行った。アカウミガメの細胞へレンチおよびレトロウィルスを用いて、感染時に一過性に37°Cで培養することで効率よく遺伝子導入できることが明らかになった。今後、山中4因子を発現する遺伝子カセットを導入する。2)マーカー解析:国内では幸島、屋久島のニホンザルや東北地方のイヌワシの血縁判定や血統登録を進めた。海外ではガボン共和国、ムカラバドゥドゥ国立公園で採取した哺乳類の糞をDNAバーコードを用いて種同定し、霊長類、偶蹄類、食肉目など19種の哺乳類が生息していることを明らかにした。哺乳類のDNAバーコードには、チトクロムbが最も適していることも明らかにした。また、野生チンパンジーの糞試料から、マイクロサテライトマーカーを用いた個体識別を行なった。3)ネットワーク形成:連携する動物園とデータベースに関する意見交換会を開催し、性判別の実験を共同で実施した。また海外研究拠点のガーナ大学から研究者を京都大学に招聘し、国際セミナーを実施した。さらに、ヨーロッパや米国から野生動物ゲノム解析ネットワークの中心となっている研究者を招聘して、国立環境研究所において国際セミナーを開催した。1)データベースに関しては、野生動物研究センターでは、これまでにレッサーパンダなど哺乳類207種16465個体、イヌワシなど鳥類175種8998個体のDNAを保存した。国立環境研究所では、国内に分布する絶滅危惧種15種126個体を受け入れ2,664本の試料を凍結保存した。うち保護増殖事業対象種は8種114個体、試料本数は2,559本であった。ネパールおよびシンガポールの現地施設でもインドサイやテングザルの試料の凍結保存を行った。細胞培養に関しては、ニシローランドゴリラ、ハンドウイルカ、アカウミガメの細胞を採取して初代培養を行い、iPS化を試みた。アカウミガメでは、初代培養細胞へ変異型CDK4, Cyclin D,テロメラーゼ酵素サブユニットを発現することで元の細胞の性質を保持したまま無限分裂を誘導できることを明らかにした。2)テングザル、アマミノクロウサギに関して、糞試料を用いて、性判別とマイクロサテライトの解析が効率的にできる実験系を整えた。野生個体の糞試料をもとに個体識別や血縁判定、遺伝構造の効率的な解析ができると期待される。さらに、野生チンパンジーの糞試料から群れの個体数推定を行なった結果を国際誌に掲載した。

ニホンイヌワシについて、野生個体と動物園飼育個体の試料を採取して、遺伝的多様性解析を行い、野生集団も飼育集団と同程度の多様性を保っていることを見いだした。3)連携する動物園とデータベースに関する検討会を開催し、4園(3年間で通算16園)から参加があった。性判別の実験を共同で実施した。また米国サンジエゴ動物園を訪問し、飼育施設と直結した研究体制や一般市民への成果報告会の様子を見学した。海外研究拠点のガーナから招聘し、野生の鳥類や齧歯類の共同研究を実施した。多数試料の保存と解析が実施できている。データベース検討会の効果で、国内飼育施設やとの相互連絡がさらに密になり、多数の試料が得られるようになった。多数の種でマーカー開発や多様性解析が進んだ。海外研究拠点や海外の先進施設との共同研究も進展した。したがって研究は順調に進展している。DNAデータベースについては、これまでに哺乳類242種17717試料、鳥類332種9179試料を保存した。またこれらの試料を活用して、イヌワシのゲノムシーケンス比較を行い、多数のSNPマーカーを得た。細胞データベースについては、国立環境研究所が進める絶滅危惧種の遺伝資源保存事業と連携し、絶滅危惧鳥類11種115個体、絶滅危惧哺乳類6種16個体、絶滅危惧魚類1種7個体、絶滅危惧爬虫類1種1個体より試料を採取し凍結保存を行った。凍結保存した試料数は合計で2,311本となった。内訳は絶滅危惧鳥類2,065本(培養細胞:671本、組織:1,394本)、絶滅危惧哺乳類214本(培養細胞:130本、組織:84本)、絶滅危惧魚類19本(組織:19本)絶滅危惧爬虫類13本(組織:13本)であった。また細胞については、変異型CDK4およびサイクリンDの発現によって、絶滅危惧スイギュウの一種であるローランドアノアの無限分裂細胞を作成した。またアカゲザルおよびカニクイザルにおいて薬剤誘導性の発現系を用いて無限分裂細胞を作成した。アカウミガメから同様に無限分裂細胞を作成し現在、論文投稿中である。興味深いことに変異型CDK4およびサイクリンDの発現系ではアフリカサバンナゾウの細胞では無限分裂を誘導できないことが明らかになり、生物の進化においてRb支配およびp53支配の2種の動物が存在することが示唆された。またタイマイ、アカウミガメから初代培養細胞を作成し、六価クロムの試験管内毒性検出系として利用できることを明らかにした。本研究では、絶滅が危惧される野生動物の飼育や保全の現場で必要なゲノム情報を提供するため、試料、情報、活用の面から、DNA細胞データベースを、充実発展させることを目指した。京都大学野生動物研究センターでは哺乳類242種17717試料、鳥類332種9179試料のDNAを保存した。国立環境研究所では細胞2,311試料を保存した。ニシローランドゴリラ、ハンドウイルカ、アカウミガメなどの細胞からiPS化の条件検討を行った。
求核性序列の制御を可能とするN,O-二官能性求核反応剤の開発と有機合成への応用

N-ベンジルヒドロキシルアミンとアセトンから得られるニトロンを、ベンゼン-水2相系溶媒中、分子内に2個の親電子中心を有する基質と反応させると、一つの親電子中心を酸素原子が、残りの親電子中心を窒素原子が攻撃して、イソキサゾリジン環が生成することを見いだした。この反応は水酸基とアミノ基を、その求核性をコントロールして順番に導入する新規合成反応として極めて有用である。その適用範囲と限界を検討した。天然のキラルテンプレートである酒石酸やマンニトール、さらには人工のキラルテンプレートから合成した9種類のα,β-不飽和エステルを基質として用いた。(4S,5S)-ビス(t-ブチルジメチルシロキシ)骨格をもつα,β-不飽和エステルの場合には、その鎖状構造の配座が固定されるため、ニトロンのオレフィンへの付加反応において、99%de以上のジアステレオ選択性が見られた。一方、ニトロンによる選択性は60-88%deであった。そこで、ニトロンの側の選択性の向上のため、同様の(4S,5S)-ビス(t-ブチルジメチルシロキシ)骨格を有するニトロンを合成し、反応を行った。その結果、ほぼ完全なジアステレオ選択性が得られることを見いだした。
電流注入型有機半導体マイクロレーザーの開発

電流注入型有機半導体レーザーの実現を目指して、結晶性有機半導体材料(チオフェン/フェニレン)コオリゴマー(TPCO)のダブルへテロ構造形成とそれによるEL特性向上を進める。単結晶的な有機積層膜を形成するために、無機半導体でも実績のあるスライドボート法を適用し、局所的にでも単結晶的なダブルへテロ積層構造形成可能な条件を探索する。結晶性積層膜形成条件をレーザー分光により測定・評価し、ダブルへテロ構造での光励起発振に成功した。また、注入型レーザーに必須なpn接合形成を有機半導体に対するドーピングにより行い、TPCO系有機半導体の蒸着膜での低抵抗化に成功した。室温での光学・伝導特性共に優れた性能を持つ有機半導体材料(チオフェン/フェニレン)コオリゴマー(TPCO)に微細加工を施し、少ないキャリア注入でレーザー発振が得られるような微小共振器と電流注入デバイス構造とを両立させる有機結晶薄膜作製技術と加工プロセスの開発を進めている。本年度は結晶性の良好なダブルへテロ構造を作製するための基盤となる薄膜結晶作製法として、スライディングボート機構を用いた液相エピタキシー装置の立ち上げに重点を置いて取り組んだ。しかしながら、液相エピ装置導入が年度後半で十分な立ち上げが出来ず、ルツボ先端部分からの液漏れが深刻で、年度内の解決は出来なかった。但し、ルツボ先端部分の加工法や構造自身の改善によりこの問題の解決に目処が付きつつ有り、単層での結晶膜形成が確認できた。今後、結晶膜の品質向上や多層化に向けて開発を続けていく予定である。電流パルス駆動の実験装置も一部別予算で高速電力増幅装置を入手し、立ち上げができつつある。現状1マイクロ秒程度のパルスでは効率的な電流駆動が出来るようになったが、それに耐えうる素子が作製できていない点等今後の課題である。素子自体の応答速度の向上や、検出系の分解能向上なども、2年目以降順次進めていく予定である。また、これらTPCO系有機結晶からなる各種光学特性やデバイス試作などを共同研究で進め、共振器設計やデバイスプロセスに反映すべく取り組んでいる。特に溶液からの結晶成長条件やそれによる共振器形成、及びその光学特性評価では、順調に成果が出ており、全体として進捗状況は良好である。但し、2層以上の結晶性積層膜を形成するという観点では、液相エピタキシー法が重要な位置を占めており、2年目以降、そこを重点的に注力していきたい。本年度は昨年度整備したスライディングボート装置を用いて結晶性薄膜での三層積層構造(ダブルへテロ構造)を作製した。その際、原料がスムーズに流れ出るように、かつ必要以上に漏れ出すことが無く、制御された成膜レートを実現するため、るつぼスリットを狭くする必要があり、特注のるつぼを一部本年度予算で追加発注した。その結果、3層積層で1ミクロン以下の成膜が可能になった。また、今まで蒸着膜などで積層化した場合には光励起発振する膜を作ることが困難であったが、今回、3層積層膜でも光励起発振を実現できた点で、大きな進展があった。現在その結果について投稿論文作成中である。残念ながら電流注入型素子としては、現状使えないことが明らかになった。原因は結晶膜中のピンホールやマイクロクラックなどの影響で電流リークが生じ、LED動作できないことであった。今後、リークの無い結晶性ダブルへテロ有機膜を形成し、そのLED動作を目指す。さらに、本年度備品で購入したデジタルオシロスコープと昨年度別予算で準備した高速電力増幅器を組み合わせ、このLEDの高速電気パルス特性の評価などを進め、電流注入性の向上を図る予定である。他にも、TPCO系のみならず、新規有機発光性材料での微小共振器作製や時間分解分光などの各種共同研究が進んでいる点など順調に成果が出ている。結晶性積層膜形成条件をレーザー分光により測定・評価した結果、単層膜に比べると多少発振閾値は大きくなるが、ダブルへテロ構造積層膜においても光励起発振する結晶性有機薄膜の作製に成功した。また、注入型レーザーに必須なpn接合形成を有機半導体に対するドーピングにより行い、TPCO系有機半導体の蒸着膜での低抵抗化に成功し、20倍程度のEL素子の電流値増大に成功した。

また、注入型レーザーに必須なpn接合形成を有機半導体に対するドーピングにより行い、TPCO系有機半導体の蒸着膜での低抵抗化に成功した。有機半導体系におけるスライドボート法による結晶性積層膜でのダブルへテロ構造形成と、その光励起発振に成功したことはいずれも初めてのことなので、高い目標の割には実現できた点、非常に順調に研究が進展していると言える。但し、有機結晶性薄膜での低抵抗を実現するためのドーピングについては実現例もほとんど無く、現在有効な手法が明確にはなっていない。その点のめどをつける新たな開発や知見が今後必要になってくると思われる。有機半導体電流リークの無いダブルへテロ積層構造と結晶性薄膜の実現との両立を目指す必要が出てきた。有機ELにおいてピンホールの無い成膜は必須で有りそれを結晶性薄膜で実現することは非常に困難である。ここでは、TPCO系材料としての良好性を示すことが優先するので、局所的にでもリークの無い結晶性ダブルへテロ積層構造を試作する点を試みる。微小共振器形成との整合性は良い課題なので、局所的電極形成プロセスを工夫することでその実現を目指す予定である。装置導入までに少し時間がかかったが、ある意味市販されていない装置なので予想されていた範囲内である。同様の装置は産業技術用途としては購入可能であるが、III-V族無機半導体用のため、高温が必須で有り、値段も数千万円単位の装置である。これを有機半導体に適用する試作品として200万円程度で動作可能になった点、順調な仕上がりとも言える。別予算で支出した旅費や消耗品費分が差額として生じた。本年度に使用予定。概要でも記載したよう、液相エピタキシー装置を十分稼働する点が重要なので、その点に重点を置いて進めていきたい。本年度の装置改造や各種消耗品などに利用予定。液相エピ用のルツボ改善が必要であることがわかってきたが、その時期が年度末でタイミングを逸したため。改善後の値段が1個およそ20万円程度となることがわかった。そのため、次年度予算と合算して改善後のるつぼ購入に充てる予定である。
核内低分子RNAキャッピング酵素の構造と活性制御機構

ヒトU6snRNAキャッピング酵素のcDNAクローニング過程において我々はこの酵素と相似性をもつ蛋白質p110^<nrb>を単離した。このp110^<nrb>のcDNA配列はヒトゲノムプロジェクトにおいて見い出された未知の蛋白質と同一のものであった。また線虫においてもこの蛋白質の配列は一部保存されていた。詳細なモチーフ検索を行った結果、このp110^<nrb>は非常に酸性であり(pI5.28)、核移行シグナルおよびRNPモチーフを有していることが明らかとなりこの蛋白質のRNA結合活性が予測された。そこでノースウェスタン法によりRNA結合活性を検討したところこの蛋白質がRNAとの結合性を有していることが示された。またこの蛋白質の抗体を作成し細胞内分布を検討したところ、核質に均一に分布していることが示された。またヒトの各臓器における発現をノーザンプロッティング法により検討したところ検討した各臓器すべてにおいてほぼ同程度の発現が観察された。以上の結果より、本研究で見い出されたp110^<nrb>は各臓器に普遍的に存在するRNA結合蛋白質であり、進化の過程においても保存されていることから細胞の恒常性を保つうえで重要な機能を果たしていると考えられる。またこの蛋白質はヒトゲノムプロジェクトにおいて見い出された未知の蛋白質と同一のものであることからヒトゲノムプロジェクト後の発展に関しても有用な知見であると考えられる。真核生物において核内低分子RNA(snRNA)は全RNA量の約1%を占めその機能は生理的に非常に重要であり、pre-RNAあるいはpre-RNAのスプライシング反応に関与している。U6 snRNAのキャップ構造形成を司るキャッピング酵素はわれわれによりHeLa細胞より精製されており分子量約130kDaのタンパク質であること、さらにはこのキャッピング酵素が多種のRNAのキャップ構造に関与していることをが明らかにされている。またこのキャッピング酵素の部分アミノ離配列をGene Bankにおいて探索したところ、HUMORF5(ヒューマゲノムプロジェクトにおいて、見出されたタンパク質で、その生理機能は不明である)であることが明らかになった。また、prositeを用いて検索したところ、このタンパク質中に二つのRNA結合部位が存在することが示された。そこで基質RNAとして28S RNA,18S RNA,U4 snRNA,U6 snRNA,prolactin mRNAを用いてHUMORF5とのUVクロスリンキング実験を行ったところU6 snRNAとのみHUMORF5との複合体を形成した。さらにゲルシフトアッセイ法を用いてRNA結合活性を検討したところHUMORF5は用いたpoly A,poly U,およびpoly Cのうちpoly Cのみと選択的に複合体を形成した。以上の結果よりヒューマンゲノムプロジェクトにおいて見い出されたHUMORF5はその構造内にRNA結合モチーフを有し、さらにはUVクロスリンキング法およびゲルシフトアッセイ法によりこの蛋白質がRNA結合活性を有していることが明らかになった。特にU6 snRNAに選択的に結合したことならびにそのアミノ酸配列からこの蛋白質がMeppp構造の形成を司るキャッピング酵素であることが示唆された。
子宮体癌治療における黄体ホルモン製剤の作用機構解明に関する研究。

1.ラット乳癌の作成.SD系雌ラット60匹にDMBAを経口投与し乳癌を作製した。2.ラット乳癌の組織所見.ラットに発生した乳癌は高分化型管状腺癌など7種に分類された。粘液染色ではPASよりもAlcian blueの方が陽性率が高かった。3.ラット乳癌のエストロゲンレセプタ-(ER)、プロゲステロンセレプタ-(PR)の検索.49検体中ERは43検体(87.8%)、PRは34検体(69.4%)で陽性であった。4.ラット乳癌のヌ-ドマウスへの移植.ラット乳癌を38匹のヌ-ドマウス背部皮下に移植した。生着したのはER、PRが陰性の1腫瘍のみで、陽性腫瘍は移植されなかった。従って、ER、PR陽性腫瘍は移植不能か極めて移植率が低いと考えられた。5.ラット乳癌の自家移植.ラット乳癌を摘出し、同一ラット或いは同系ラットの皮下に移植した。移植片は速やかに退縮、吸収され移植は成立しなかった。6.ラット乳癌の組織培養.35回に亘ってラット乳癌の初代培養を行った。上皮性細胞と繊維芽細胞が増殖し、上皮性細胞のクロ-ニングはできなかった。初代培養時に旺盛な増殖を示した細胞も、経代培養すると増殖が著しく低下し、細胞株は樹立されなかった。7.ヌ-ドマウス移植腫瘍のMPA感受性.唯一移植が成立したヌ-ドマウス腫瘍でMPAの抗腫瘍作用の検討したが、作用は認められなかった。しかしながら、移植腫瘍がER、PR陰性であったため、本来ホルモン感受性を持つ腫瘍がヌ-ドマウス移植時に感受性を失ったのか、もともと腫瘍自体が感受性を持たなかったのかの判定はできなかった。8.In vitroでのMPA添加実験.初代培養時に安定した増殖を示した細胞を用い、in vitroでのMPA感受性を検討したが、対照との間に差は認められなかった。これはMPAが無効であったというよりも細胞増殖が悪く判定ができないためであった。ヒト子宮体癌細胞株Ishikawa株に対する各種黄体ホルモン製剤の抗腫瘍作用を検討し、in vitroにおける黄体ホルモンの作用は単なるステロイドホルモンの細胞毒性である可能性が示唆された。これに対し、in vitroにおいてヒト子宮体癌細胞が低濃度のMPAにより、強く増殖抑制を受けたとの報告もある。この様に黄体ホルモンの作用機序は現在のままの実験系を用いている限り解明されない。この理由はヒト腫瘍を用いた実験系では、腫瘍ごとにその性格が大きく異なるため一定の効果が導かれないためである。この問題を解決するためには、より均一な再現性ある実験系を開発する必要がある。DMBA誘発ラット乳癌はER、PRを保有すること、そしてMPAによってその増加が抑制される事が知られている。そこで、SD系雌ラットにDMBAを投与し乳癌を作成し、その乳癌のin vitro培養系およびヌ-ドマウス移植系での黄体ホルモン製剤の作用を検討することにした。5週齢、SD系雌ラットにDMBA 20mg/bodyを経口投与すると、約4-6ヶ月を経て乳癌が発生する。過去4回の発癌実験を行った。第1回目はラットに腫瘍はできたもののヌ-ドマウスへの移植が成立しなかった。

第2回目では移植は成立したが原腫瘍のER、PRが陰性であったため、MPAは全く無効であった。3回目ではDMBAが失活していたためかラットに腫瘍が発生しなかった。現在4回目の発癌実験をおこなっており、20匹のラットから乳癌が発生し、この腫瘍がER、PRを有する事を確認した。また。ヌ-ドマウスへの移植に成功し、更にin vitro培養系でのラット乳癌細胞の増殖に成功している。DMBA誘発ラット乳癌は作成できたが、この腫瘍をヌ-ドマウスに移植したところ、結局生着しなかった。また、in vitroでのラット乳癌細胞の長期継代培養はことごとく失敗した。これは培地中にラット乳癌が必要とするgrowthfactorが欠けているためと考えられた。しかしながら、現在、1株が約半年間に亘って増殖を続けている。また、この腫瘍細胞の短期培養は可能であり、初代培養細胞を用いて、黄体ホルモンの抗腫瘍作用を検討することが可能であった。この細胞に関してはin vitroで培養し、MPAが抗腫瘍作用を示すことを確認した。ヒト正常子宮内膜の培養を行い、同じく、in vitroにおいてMPAが増殖抑制作用を持つことを検討した。また、正常子宮内膜細胞を腺細胞と間質細胞の分けて培養し、両者間でのホルモン感受性の差を検討した。子宮体癌細胞Ishikawa株の旋回培養を行い、Spheroidを作成した。この細胞集塊をcoreとして、周囲に正常子宮内膜の間質細胞を付着させ、腺癌細胞と間質細胞からなる細胞集塊を作成している。これに対するMPAの作用を検討する予定である。1.本研究を総括した。A.ラット乳癌の作成.SD系雌ラット60匹にDMBAを経口投与し乳癌を作製した。B.ラット乳癌の組織所見.ラットに発生した乳癌は高分化型管状腺癌など7種に分類された。粘液染色ではPASよりもAlcian blueの方が陽性率が高かった。C.ラット乳癌のエストロゲンレセプタ-(ER)、プロゲステロンレセプタ-(PR)の検索.49検体中ERは43検体(87.8%)、PRは34検体(69.4%)で陽性であった。D.ラット乳癌のヌ-ドマウスへの移植.ラット乳癌を38匹のヌ-ドマウス背部皮下に移植した。生着したのはER、PRが陰性の1腫瘍のみで、陽性腫瘍は移植されなかった。従って、ER、PR陽性腫瘍は移植不能か極めて移植率が低いと考えられた。E.ラット乳癌の自家移植.ラット乳癌を摘出し、同一ラット或いは同系ラットの皮下に移植した。移植片は速やかに退縮、吸収され移植は成立しなかった。F.ラット乳癌の組織培養.35回に亘ってラット乳癌の初代培養を行った。上皮性細胞と繊維芽細胞が増殖し、上皮性細胞のクロ-ニングはできなかった。初代培養時に旺盛な増殖を示した細胞も、経代培養すると増殖が著しく低下し、細胞株は樹立されなかった。G.ヌ-ドマウス移植腫瘍のMPA感受性.唯一移植が成立したヌ-ドマウス腫瘍でMPAの抗腫瘍作用を検討したが、作用は認められなかった。しかしながら、移植腫瘍がER、PR陰性であったため、本来ホルモン感受性を持つ腫瘍がヌ-ドマウス移植時に感受性を失ったのか、もともと腫瘍自体が感受性を持たなかったのかの判定はできなかった。H.In vitroでのMPA添加実験.初代培養時に安定した増殖を示した細胞を用い、in vitroでのMPA感受性を検討したが、対照との間に差は認められなかった。
放射線被曝による継世代発がん

「放射線被曝による継世代発がん」に関して、ヒトにおいては、馬淵班員が広島・長崎の被爆者のF_1集団72,000人の調査を行った。1946-89年の死亡者中で白血病63症例、リンパ腫22症例を発見したので、詳しい診断を確認の上、授精前被曝との相関が調査できるようになった。基礎研究では、渡辺班員がC3H雄マウスに^<252>Cf中性子放射線照射することにより、ヘパトーマが非照射F_1(3%)の14倍の頻度で発生していることを発見し、野村実験を異なった系統マウスと原爆類似放射能で確認した。野村は、LTマウスにX線(3.6Gy)を照射することによりF_1に10倍の頻度で白血病が誘発されることを発見した。ICRマウスでは見られなかったことである。加藤班員は、これらF_1での発がんに関与した遺伝子のマッピングのため、TemplateDNAの多量、短時間処理法を確立した。佐々木班員はヒトにおける父親由来の突然変異としてRb遺伝子を調べ、Rb腫瘍細胞では80%の症例に+1g異常が観察されるが、9例中8例までが母親由来の1gが過剰になっていることが分かった。新しい発見であり、今後大きな問題になるだろう。藤堂班員は、紫外線によるDNA損傷のうち、がんや突然変異と深く関与してると思われる6-4産物を特異的に修復する酸素を初めて発見した。国内外で大きな反響を呼び、新聞誌上でも大きく報道された。英国核施設従業員(父親)の授精前被曝によりF_1にリンパ性白血病が相対リスク9.0(P=0.047)の高さで発生しているとの報告が1993年3月6日にあった(BMJ)。この報告は、Gardner論文と同じく野村のマウス実験と一致しており、より一層、ヒト疫学、マウスを用いた基礎研究が必要となる。また、内部被曝や低線量率長期被曝の精原細胞および卵細胞におよぼす影響がクローズアップされるようなった。
コグニティブUWB無線による高度交通安全・環境観測ネットワークの研究

本研究では、第一に複数の車両による高度安全運転システムおよび車両ディーラをハブとするリアルタイム車両監視・整備ネットワークなどの高度交通安全ネットワーク、第二に、その発展として車両を遠隔センサープローブとした地球観測・保全ネットワークの構築に必要な要素技術として、コグニティブ無線・ネットワーク、UWB無線を中心として研究を行った。これにより、従来の高度交通システム(ITS)では達成し得なかった車両と事業者のネットワーク化による高度の交通安全と地球環境の観測・保全を実現するネットワークの構築を行った。本研究では、第一に複数の車両による高度安全運転システムおよび車両ディーラーをハブとするリアルタイム車両監視・整備ネットワークなどの高度交通安全ネットワーク、第二に、その発展として車両を遠隔センサプローブとした地球境観測・保全ネットワークの構築に必要な素技術として、コグニティブ無線・ネットワーク、UWB無線を中心として研究を行った。具体的に本年度は、1.車両内・車両間ネットワークにおいて国際標準化団体における動向、アプリケーションとの整合性についてのサーベイを行うと同時に、想定されるシステム要求(消費電力・帯域・伝送速度・パケット誤り率等)を明確にし、それらの指針に従ったシステムおよび伝搬路モデル(特に、従来の統計処理による静的伝搬量モデルを超えて高速移動による動的伝搬モデル)の確立を行った。2.車両間の相対距離・位置の高精度測距・測位UWB方式の考案、性能解析:屋内無線PANやセンサーネットワークにおけるUWB方式によるTOA,DTOAによる測距・測位方式を車両伝搬モデルにより評価し、車両間のシャドウイングや相対位置の動的変動などの車両特有な環境に適した方式に改良や新規考案を行った.特に、提案システムを搭載しない車両や人・物に対してはUWBレーダ機能だけで機能し、搭載車とはUWB通信により高度な測位通信を実現する方式(マルチホップ・メッシュネットなど)を考案し性能解析を行うた。3.車両および歩行者などの対象物の速度・移動方向などの運動をリアルタイムで解析し車群全体の相対マップを構成するコグニティブ協調通信測距ネットワークの考案をした。4.車両を構成するエンジン、ミッション、ブレーキなどの制御モジュール毎に動作状況、消耗状況などをモニタリング、遠隔保守する車内コグニティブLANと各モジュールのSoftware Reconfigurable機能を構成するアーキテクチャやAPIなどを考案し、実現性を検証した。本研究では、第一に複数の車両による高度安全運転システムおよび車両ディーラーをハブとするリアルタイム車両監視・整備ネットワークなどの高度交通安全ネットワーク、第二に、その発展として車両を遠隔センサプローブとした地球環境観測・保全ネットワークの構築に必要な要素技術としての、コグニティブ無線・ネットワーク、UWB無線を中心として研究を行った。具体的に本年度は1.車両周辺のすべての対象物の区別、形状、運動状況に関する情報を車群で共有し、環境マップとして視覚化し、対象物の運動予測とそれに基づく車両協調制御による衝突回避などの高度安全運転システムの統合的最適化の導出、車両間の測距・測位UWBレーダの検討を行った。2.多くの歩行者が所有する携帯電話やPCなどに搭載するUWB無線技術で標準化された無線PAN(IEEE802.15.4a)および、標準化が進んでいるUWB無緑BAN(Bodv Area Network ; IEEE802.15.6)と、車載UWB通信測距システムが情報交換し、歩行者(健常者、障害者、高齢者他)と車両やその他の障害物を区別して保護する高度歩行者保護ネットワークの基本構成を検討した。3.車両保守・整備ネットワークの実現性を検証するために基本実験プラットホームを構築し、必要な計算量、通信情報量などの解析とそのリアルタイム実現のためのハードウェア・ソフトウェア量の解析を行った。4.車車間通信におけるアーキテクチャ、動的ルーティング、プロトコル、トラフィック制御などの要素技術や基礎理論を研究し、その技術的な問題点抽出や有効性の検証を行った。具体的に本年度は、(1)車両間の相対距離・位置を10cm以下の精度で測距・測位するUWB方式の考案として、NLOS環境下での推定精度を向上したTODA位置推定方式の一検討を行った。(2)車載レーダシステム用信号処理技術に関する研究として通信測距とレーダを同時に実現するDS-UWB信号構成の特性解析、DS-UWBレーダ搭載車における自動車速制御の車群特性に関する一検討を行った。(3)コグニティブUWB車群高度安全運転ネットワークとリアルタイム車両点検・保守ネットワークの統合化の概念設計の検討として、UWBアドホックネットワークにおける与干渉を考慮した経路選択に関する一検討、複数制御機器の協調動作のためのダイバーシチ利得による高信頼無線制御に関する研究を行った。

(4)歩行者が携帯電話・無線PAN・BANなどと車両間協調コグニティブ通信測距ネットワークのリンクによる高度歩行者保護ネットワークの基本検討として車両、歩行者の位置推定と情報通信を同時に行うためのパケット構成の研究、車両および歩行者などの対象物の速度・移動方向などの運動をリアルタイムで解析し車群全体の相対マップを構成するコグニティブ協調通信測距ネットワークに関する一検討を行った。(4)各種提案ネットワークを連携して集団的衝突回避・保守整備を効率的に実現するプラットホームを構築し、実現に必要なUWB無線、コグニティブ無線・ネットワーク技術などのコア技術を評価し最適化を行った。
ガングリオシド合成酵素遺伝子の操作による可塑性の機構解析

1、作製したGM2/GD2合成酵素遺伝子ノックアウトマウスの脳神経系の異常につき解析を進めた。(1)まず、おおまかな観察では行動の異常を認めなかったが、ステップダウンテストやロータロッドテストなどにおいて顕著な低下を認め、記憶・学習機能の障害が示唆された。(2)また、神経伝達速度を比較検討するため、somatosensory evoked potentialを測定したところ、アキレン腱刺激の頭頂部までの伝達において明らかな遅延が認められ、シナプスにおける刺激伝達に何らかの障害があることが示唆された。2、ラット褐色細胞腫P-C12に2種のガングリオシド合成酵素遺伝子を各々導入したトランスフェクタントを用いて、糖鎖発現の変化と神経細胞増殖と分化の機構を検討した。(1)細胞形態では、neo耐性遺伝子のみを導入したコントロール株は親株と同様に円形楕円形であったが、GM2/GD2合成酵素遺伝子導入細胞はやや角張った形態を示した。一方、GD3合成酵素遺伝子の導入株は形態学的にはほとんど変化を認めなかった。(2)増殖速度および神経成長因子(NGF)による神経突起伸長反応の変化を検討では、GM2/GD2合成酵素遺伝子導入細胞はコントロール株よりも35倍速い増殖を示し、NGFに対する反応においては、より強い突起伸長反応を示した。GD3合成酵素遺伝子の導入株はコントロールの約810倍の増殖を示し,NGF刺激に対して突起の伸長反応が全く見られなかった。このGD3合成酵素遺伝子の導入株では、NGF刺激時の受容体Trkはコントロールと異なり無刺激でもリン酸化を認めたが、NGFによる上昇を認めなかった。以上より、複合型ガングリオシド糖鎖の変化が、神経機能や細胞内の増殖・分化関連遺伝子に大きな変化をもたらすこと、また、Trkなどのシグナル伝達に関わる諸分子が、糖鎖によって制御されていることが示された。今後、ガングリオシドと機能的および物理的に関連する細胞分子の同定と相互作用につき検討を進める。
熱放射のコヒーレンス測定による温度計測法の開発

放射温度計測は非接触・高速・高感度な温度計測が可能である反面,対象物体の放射率の情報が別途必要である.そこで,このような別のパラメーターを必要としない非接触温度計測技術の実現を目的とし,熱放射の空間コヒーレンス測定に基づく温度計測法の研究を実施する.温度と空間コヒーレンスの関係を導き,温度決定のための標準となる放射源を開発し,計測システムを構築する.本研究の計測技術が実現できれば,新規デバイスの開発や,加工中の温度計測など,放射率を知りえない物体の非接触温度計測が可能になる.放射温度計測は非接触・高速・高感度な温度計測が可能である反面,対象物体の放射率の情報が別途必要である.そこで,このような別のパラメーターを必要としない非接触温度計測技術の実現を目的とし,熱放射の空間コヒーレンス測定に基づく温度計測法の研究を実施する.温度と空間コヒーレンスの関係を導き,温度決定のための標準となる放射源を開発し,計測システムを構築する.本研究の計測技術が実現できれば,新規デバイスの開発や,加工中の温度計測など,放射率を知りえない物体の非接触温度計測が可能になる.
ポスト・コンフリクト社会における就業機会の創出

本年度は東欧の高成長グループの筆頭であるポーランドとの比較の上で、クロアチアとボスニアの経済停滞の原因を考察した。ポーランドは大胆な市場開放政策を断行し、外国資本の直接投資を積極的に受け入れて経済成長のエンジンとしてきた。EU加盟によって国境はなくなり、関税や労働法制など様々な障壁がなくなった。ポーランドでは教育水準と労働意欲の高い労働者が多数存在し、その一方で賃金水準は西欧諸国の数分の一の水準であった。そのため西欧市場向けの輸出生産拠点として脚光を浴びた。同国では新規の工場の開設が相次ぎ、製造業の生産と輸出が大きく拡大した。日本の製造業は安価な労働力を求めて中国や東南アジア諸国に進出したが、欧州の企業は陸続きのEU域内に安価で優秀な労働力の供給源を見出し、好立地の輸出拠点を形成できた。クロアチアも2013年にEUに加盟した。しかし、外国の直接投資は進まなかった。その理由は投資環境に魅力が乏しいことである。法人税が高く、土地の取得に規制が大きいこと、官僚主義的手続きが多く新規ビジネスの許認可に時間がかかる。ボスニアに至っては、改革が遅れEUの加盟候補にもなっていない。二つの国家的単位に分かれ、クロアチア以上に法制度と行政機構が複雑である。そのため新規ビジネスの許認可にいっそうの時間がかかる。欧州諸国全体でみると、クロアチアやボスニアは労働力の供給国になっている。両国では近年失業者の数が減少している。これは国内の雇用が増えたためではなく、移民が増えたためである。失業問題の緩和は西欧の労働市場の需要増によって行われている。しかし、国内では働き手が増えない一方で年金受給者は年々増加している。社会保障費の雇用者負担は給与の三分の一に達し、企業経営の大きな障害である。働き手の数を増やし保険料収入を増大させる一方で給付水準を増やさないような社会保障制度の改革が必要になっている。クロアチアは労働力の国外流出に悩むポスト・コンフリクト国の1つである。その背景に就業機会の不足がある。本年度はその原因を分析した。主に3つの要因がある。第1に市場経済への移行期に社会主義時代の過剰雇用が整理・放出されたことがある。しかしさらに2つの特殊要因が作用した。一つは内戦による経済混乱である。建物や生産設備を破壊され、倒産した企業も多かった。もう一つは社会有企業の民営化の影響である。その場合にしばしば起こった問題は、新しい所有者が企業経営の意思と能力をもっていなかったことである。彼らは陰で企業資産を巧妙に着服し、経営に行き詰まると企業を倒産させた。その結果、大量の雇用機会が失われた。第2に長期の経済停滞である。私的部門の発展が遅れ、市場経済への移行後に大きく減少した雇用機会はほとんど回復していない。第3にクロアチアでは市場経済への移行後も公的部門の雇用が4割を超える。しかし、そこでの新規採用は大半が政党とその関係者の影響力に基づく縁故採用になっている。このような状況は縁故をもたない者の就職をいっそう困難にしている。以上のことから、この国の就業機会不足の最大の要因は私的部門の弱さである。就業機会を増やすためには私的部門を発展させる必要がある。他方、公的部門では公平な従業員の採用を保証するような制度の導入が必要である。しかし、国内の就業機会の不足を背景に労働力の国外流出が起こっている。とくに高学歴の若者の移民が増えている。その理由はこの国の近い将来に人々が希望を失っていることがある。これは政治不信と置き換えてもよい。政治指導者の約束に反し、経済状態はいっこうに改善しなかった。とくに2009年から2014年の長期の景気後退局面では雇用機会はさらに減少し、生活水準も低下した。移民は国民が国内での職業及び人生設計に希望や可能性を見いだせなくなった結果である。本研究ではユーゴスラヴィアの各地域を対象に5つの課題を設定した。第1にこの20年間に起きた大量の雇用喪失の原因の究明である。第2に雇用創出が困難な原因の分析である。政府はどのような雇用促進政策をとってきたのか。この地域のビジネス環境はどうなのか、何が投資の呼び込みや新規開業を阻んでいるのかを分析する。その上で投資の呼び込みや起業を促進するにはどのような障害を除去し、促進策をとるべきなのかを明らかにすることである。第3に政党雇用の実態・背景と是正策の解明である。この地域には極度の就職難とは真逆の現象がある。政府機関や公営企業などの公的セクターで一部の人びとが縁故採用によって容易に就職していることである。これは現地で「政党雇用」と呼ばれる現象である。その実態、背景的要因、是正のための課題を明らかにする。第4に就業促進策と経済成長戦略である。EU諸国や日本など他国の成功例に学びながら、就業率を改善するためにどのような雇用促進策をとることができるか。この地域の資源を活かした産業(観光業や農業)を発展させるためにどのような経済成長戦略を立案し、地域振興と就業機会の創出を実現できるのかを検討する。第5に健全な政治経済社会へ移行するための改革課題の究明である。就職難の原因と効果的な打開策が出てこない原因を探っていくと政治の質の問題にぶち当たる。

政党雇用の背景的要因を調べていく場合もそうである。そこには移行期の国家に特有の構造的な問題が潜んでいる。たとえば政治腐敗であり、民主主義の機能不全である。これを明らかにし、健全な政治経済社会に移行するための改革課題を明示する。以上の点について、本年度はクロアチアについて資料収集を行い、実態を明らかにした。ボスニア・ヘルツェゴヴィナでは内戦後の20年間、極度の就職難が続いている。労働力人口の半数は失業者である。若者の失業率は60%を超える。内戦後の就業人口は内戦前に比べて4割も減少した。大量の雇用喪失はユーゴスラヴィア連邦解体と内戦の影響によって生じた。統一的な国内市場を失った企業の多くは倒産した。内戦時に破壊・略奪され営業を停止した企業も多い。さらに内戦時には民族的理由による従業員の解雇も多くの失業者を生み出した。しかしその後の失業問題には内戦後の要因がある。第1に難民の帰還が進み、失業者が増加したことである。第2にリーマン・ショック以降の欧州経済の不況の影響を受けて企業倒産が増加したことである。第3に企業民営化の否定的な影響である。民営化後の企業倒産によって少なくとも数万人規模の失業者が発生した。他方、就業機会の不足は昔からの悪しき慣行を助長している。それは縁故採用である。就業機会の不足の故に縁故就職に頼る者が増えるが、そのために縁故を持たない者はますます就職が困難になる。本年度はボスニア連邦の基礎自治体を訪問し、住民が就職難にどのように対応しているのかを調べた。住民の対応は民族的に分かれる。この地域で政治的マイノリティのセルビア人はセルビア人共和国への移住を選んだ者が大半である。そのため、ボスニア連邦では内戦後にセルビア人の人口が激減した。ボシュニャク人とクロアチア人も基礎自治体のレベルで政治的マイノリティの場合にはマジョリティの地域へ移住する者は多い。しかし、セルビア人との違いは、元の居住地に住宅を残して移住する者も多いことである。彼らは国内外の就業地から週末に自宅に戻る者も多いし、少なくとも1年に数回は自宅に戻っている。このため流動的な人口が多い。流動人口を含めた人口実態は、定住人口を調べた2013年人口センサスの結果と食い違いがある。このことは重要な発見である。本研究ではユーゴスラヴィアの各地域を対象に5つの課題を設定した。第1にこの20年間に起きた大量の雇用喪失の原因の究明である。第2に雇用創出が困難な原因の分析である。政府はどのような雇用促進政策をとってきたのか。この地域のビジネス環境はどうなのか、何が投資の呼び込みや新規開業を阻んでいるのかを分析する。その上で投資の呼び込みや起業を促進するにはどのような障害を除去し、促進策をとるべきなのかを明らかにすることである。第3に政党雇用の実態・背景と是正策の解明である。この地域には極度の就職難とは真逆の現象がある。政府機関や公営企業などの公的セクターで一部の人びとが縁故採用によって容易に就職していることである。これは現地で「政党雇用」と呼ばれる現象である。その実態、背景的要因、是正のための課題を明らかにする。
天然抗酸化物質のスクリーニングのためのアッセイ系の構築

スクリーニングのためのアッセイ系として求められるものは簡便・迅速・高感度のアッセイ系である。このため初年度はマイクロプレートリーダーを用いたβ-カロテン・リノール酸によるHigh-Throughput Screening(HTS)を構築し、乳カゼインの酵素消化物中の抗酸化ペプチドの探索を行いI-N-N,I-K-H-Q,A-R-H-P-H-P,F-Q-S-Qのペプチドを単離した。本年度は大豆の酵素消化物中の抗酸化ペプチドとしてH-M.Chenらがチオシアン鉄法で見いだした抗酸化ペプチドL-L-P-H-Hをリードとした各種ペプチドライブラリーを用いて活性を比較したところ活性の有無については相関があったが、活性の強さについては一致しなかった。チオシアン鉄法ではアミノ酸配列と活性の強さには相関がなかった。しかし、本HTSではP-H-H,H-H-Pのアミノ酸配列を含むペプチドに強い抗酸化活性を見いだした。そこで、抗酸化活性の最小単位はトリペプチドとしてCys残基を除く19種のアミノ酸残基の組み合わせによる6859種のトリペプチドをコンビナトリアルケミストリーの手法を用い固相合成を行いHTSを行った。その結果N-末端がArg,Leu,Proそして第二残基がHis,Trpのいずれかの場合顕著な抗酸化活性が認められた。二次ライブラリーとしてフリーの108種のトリペプチドを合成し、HTSを行いLHW,LWW,PHY,PWW,RHW,RHYおよびRWWが強い抗酸化能を示した。本測定法は抗酸化物質の探索に使用する試料が微量であり、反応機構はすでに確立されており、安定な条件が設定しやすいこと、一度に96の試料が処理できること、測定時間は試薬調整を含め1時間と迅速である点でスクリーニングに有用な方法である。合成抗酸化物質の代替えとしての天然抗酸化物質の開発研究が盛んに行われている。しかし、スクリーニングに用いられる抗酸化性の評価法は煩雑、長時間が必要とされる。そこで簡便、迅速、安価な抗酸化性の評価法の改良を行い、実サンプルへの応用を試みた。β-カロチン・リノール酸系による抗酸化性の評価β-カロチン溶液(1mg/mlクロロホルム)、リノール酸溶液(0.1g/mlクロロホルム)、ツイーン40溶液(0.2g/mlクロロホルム)を作成し、密栓をし、使用時までフリーザ-に保管した。それぞれの溶液150μl、100μl、300μlを100ml三角フラスコ中で混合し窒素気流でクロロホルムを完全に揮発させ、次に30mlの純水に溶解し、リノール酸-β-カロチン溶液を作成した。さらに0.2Mリン酸緩衝液(pH7.0)2.7mlを加え、静かに撹拌後、マイクロプレートリーダーの10μlの被検液を添加したウエルに200μlづつ加え、50°Cの恒温槽に移し、5分および50分におけるO.D.492nmの減少を測定した。BHTを標準液とし、被検液と比較することにより、相対的な抗酸化活性を測定した。乳タンパク質加水分解物より抗酸化ペプチドの単離乳タンパク質加水分解物(MIPRODAN 901)1gを5mlの0.1%TFA溶液に溶解し、試料とした。逆相カラム(TSK ODS80TM)を用いて精製を3回繰り返し、活性ペプチドを単離した。これらの活性ペプチドのアミノ酸配列はlle-Asn-Asn,lle-Lys-His-Gln,Ala-Arg-His-Pro-His-Pro,Phe-Gln-Ser-Glnでこれらのアミノ酸配列はウシカゼインのアミノ酸配列中に見いだされた。