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ヒッタイト法律文書の歴史言語学的研究

>^*siiuat->siiuatt-/syiwat/。^*iの前での*dの破擦化は再帰小辞の先史にも観察される。アナトリア祖語の段階では、再帰小辞として^*-tiと^*-diの2つがあったが(後者は弱化規則によってつくられた)、両者ともヒッタイト語の先史になお存続していて、古期ヒッタイト語のma-a-ni-za "when-they-reflexive"とnu-uz-za "and-reflexive"は、破擦化と語末音脱落という音法則を受けているが、それぞれ^*-tiと^*-diを反映していると考えられる。また、ヒッタイト語の過去中動態に付与されている-tiという要素も、歴史的には^*sの後で破擦化を逃れた再帰小辞の^*-tiと関連づけられる。ヒッタイト語粘土板資料のなかでも言語学的観点からみてもっとも重要なヒッタイト法律文書には、u-e-mi-zi「彼は見つける」KBoVI2IV12、i-e-zi「彼は行う」KBoVI2I60というシングルのzを持つ形式が記録されている。これらの形式は、アナトリア祖語の段階で^*-diという語尾を持っていたと考えられる。この^*-diは、前ヒッタイト語の段階で、^*-tiという語尾が破擦化を蒙って^*-tsiになったのと同様に、やはり破擦化して^*-dsiになった。これと類似した破擦化がアナトリア祖語の段階にも生じたことが、今年度の研究によって明らかになった。ヒッタイト語sarazziia-「上の」、リュキア語hrzze/i(<^*-tio-)などの例から、印欧祖語の^*tがアナトリア祖語の時期に^*iの前で^*tsになったことは間違いがない。これと同様に、印欧祖語の^*dも^*iの前で^*dzになったと考えられる。この破擦化の根拠となるのは、ヒッタイト語のsiuna「神」<^*dieu-(cf.ギリシア語Ζευζ、サンスクリット語dyauh)という形式である。^*iの前で^*dからつくられた^*dzは語頭で閉鎖性を失い^*zになった後、一般的な語頭の無声化によって、さらに^*s-になった。同様の破擦化と閉鎖性の消失と語頭の無声化は、ヒッタイト語のsiuatt「日」<^*diuot-(cf.楔形文字ルウィ語^dtiwaz「太陽神」)にもみられ、この場合は前ヒッタイト語の時期に^*iの前で生じた。以上の分析から、印欧祖語の^*tと^*dはともに、アナトリア祖語の段階で^*iの前で破擦化を受け、また前ヒッタイト語の段階で^*iの前で破擦化を受けた点で、まったく並行的な変化を蒙ったと考えられる。ヒッタイト語粘土版資料のなかでも、言語学的観点からみてもっとも重要なヒッタイト法律文書に対して、体系的な歴史言語学的分析を施すことが本研究の目的であった。すでに昨年度までに、ヒッタイト語の先史において、^*tのみならず^*dも、^*iと^*yの前で破擦化が起こったことを明らかにした。本年度はヒッタイト語のsiuatt-"day"が印欧祖語の時期に示していた母音交替のタイプを明らかにすることによって、この名詞にみられる音韻・形態に関する3つの問題を歴史的に説明した。まず、この名詞の初頭のs-の来源の問題がある。つぎに、この名詞は古期ヒッタイト語のオリジナルの粘土板に4例みられるが、この4例のうち3例は語根に-i-が重複されている(si-i-ua-at-)。さらに、このsiuatt-と同源である楔形文字ルウィ語と象形文字ルウィ語の形式は、それぞれ母音間でシングルの-t-とロタシズムを受けた-r-によって特徴づけられている。
財産管理制度が関わる遺産の承継における情報をめぐる民事法的規律のあり方

委任や信託については、受任者・受託者が本人に対して情報提供義務を負う旨が定められているものの、信託委託者の相続人は、情報開示請求権等を相続によって承継しない場合があり、そのような場合に、必要な情報を入手することを可能にするためには、固有の情報開示請求権等が認められる必要がある。もっとも、わが国においては、それは広く認められているとはいえない状況にある。このことが、信託に関する遺留分減殺請求の規律について考察する際に、受託者説を採用することを積極的に基礎づける一要素となり得る。ドイツ民法典(BGB)における情報開示義務に関する豊富な明文規定の状況を調査した。また、信義則に基づいて、一般的な情報開示義務を基礎づける裁判例を分析し、情報秘匿利益としてあげられる、営業秘密、守秘義務、プライバシー、刑事訴追可能性それぞれについて、情報取得利益との具体的な衡量のあり方を調査・分析した。アメリカ法における遺言と遺言代替制度(生命保険:life insurance、年金口座pension accounts、多数当事者銀行預金口座:multiple-party bank account、撤回可能生前信託:revocable inter vivos trust、合有財産権:joint tenancyなど)について制度の概要、遺留分(選択的相続分:elective share)との関係、被相続人・権利者の死亡と権利承継者の実質的な権利承継のタイミング、情報開示をめぐる規律を調査・検討した。とりわけ、撤回可能信託が、委任者の死亡により撤回不可能となった場合に、受託者は、受益者や委託者の相続人に対して、信託条項の完全なコピイを提供しなければならないとするCalifornia Probate Code 16061.5について詳細に検討した。戦略的情報不開示による非効率を会費するために、自発的情報開示を前提とする特約による回避の対象としての任意規定(ペナルティー・デフォルト)という考え方について、調査した。研究成果の取りまとめを行い、研究会において口頭報告を行った。ドイツ法における遺言と遺産承継のための信託的譲渡の制度(先位・後位相続[Vor-und Nacherbshaft]、共同遺言[gemeinschaftoiches Testament]、相続契約[Erbvertrag]、先取りした相続[vorweggenommene Erbfolge])の実際の用いられ方を調査するとともに、これらの制度について、承継対象となる財産に対する被相続人の権限の大小(生前ないし死因処分の徹底度)と情報開示義務の有無とをリンクさせる議論、情報開示の費用負担をめぐる規律について検討を加えた。また、前年度に引き続いて、アメリカ法における遺言代替制度[wills substitutes](生命保険[life insurance]、年金口座[pension account]、多数当事者銀行預金口座[multiple-party bank account]、合有財産権[joint tenancy]、撤回可能生前信託[inter vivos revocable trust]など)について調査を行った。統一信託法典(UTC)、統一検認法典(UPC)において、対象財産が被相続人の責任財産から逸出するタイミングに関する規律や生存配偶者の選択的相続分[elective share]に関する規律に関して、遺言代替制度の対象財産がどのように扱われているかを検討した。これらの成果を取りまとめた口頭報告を、研究会において行った。当初の予定どおりに、調査検討を行い、中間的取りまとめの口頭報告も行うことができたたため。委任や信託については、財産管理人(受任者、受託者)が本人(委任者、委託者・受益者)に対して情報提供義務を負う旨が定められている者ノ(民法645条、信託法36条から39条)、本人の相続人が財産管理人に対して情報開示請求をすることができるのか否かは、必ずしも明らかではない。確かに、近時、最高裁は、契約上の地位の相続による承継という法的校正によって、預金者の共同相続人の一人による金融機関に対する預金の取引経過開示請求を認める判断を示したところである(最判平成21年1月22日)。しかしながら、この最判の規律を前提としてもなお、相続人ではない受贈者・受遺者がいる場合や、相続人であっても被相続人の地位を承継しない場合(遺言信託について、信託法147条参照)など、規律内容が明らかでない場面が残されている。信託委託者の相続人は、情報開示請求権等を相続によって承継しない場合があり、そのような場合に、必要な情報を入手することを可能にするためには、固有の情報開示請求権等が認められる必要があるが、わが国においては、それが広く認められているという状況にはない。このことが、信託に関する遺留分減殺請求の規律について考察する際に、受益者説ではなく受託者説を採用することを積極的に基礎づける一要素となり得る。当初の予定どおりに、調査検討を行い、中間的取りまとめの口頭報告も行うことができたため。ドイツ法とアメリカ法について、さらに研究を進めるとともに、研究の取りまとめを行う。民法研究成果の中間取りまとめを行うとともに、ドイツ法とアメリカ法について、さらに研究を進める。購入予定の洋書の出版が遅延し、購入することができなかったため。

相手方研究者の都合により、予定していた海外出張を行うことができなかったことと、購入する予定の洋書の出版が遅延し、購入することができなかったため。購入予定の洋書が、出版され次第購入する。相手方研究者の都合がつき次第、海外出張を行うとともに、購入予定の洋書は、出版され次第購入する。
自己会合型触媒と不斉C-H酸化への挑戦

本研究では、人工酵素によるC-H結合の選択的酸化を目指し、活性種の周りの空間を柔軟に構築するためにキラルイオン対の利用を計画した。錯体の安定性及び触媒活性が報告されているN5配位子との鉄やマンガン錯体を検討したが、キラルイオンの解離が遅いためか、触媒活性は著しく低下した。一方、N4型配位子にしたところ、中程度の収率ながらC-H酸化が進行することを確認した。また、触媒金属中心に基質を配位させる目的でカルボキシル基を有するアルカンを基質として適応したところ、反応はベンジル位選択的に進行し、有用性の高いラクトンを比較的良好な収率で得た。更に、中程度ながらエナンチオ選択性が誘起されることを見出した。本研究では、過酸化水素を酸化剤とする不斉C-H酸化法の開発を計画した。近年、環境調和的な物質合成を実現するために、C-H酸素官能基化は注目されている。酵素が高エナンチオ選択的に酸化する一方、人工触媒によるC-H結合の不斉酸化は極めて困難である。それは、活性種のまわりに適切な不斉環境を構築するのが、触媒の設計上、難しいためであった。そこで、活性種のまわりに不斉空間を柔軟に構築するためにキラルイオン対の利用に着目した。研究計画に従い、酸化触媒の本体とキラル共役塩基は文献既知のものを選択し、数種類を比較的短期間で合成した。また、金属中心とのイオン対形成も、銀塩と金属塩化物とのメタセシス反応により容易に行った。合成したイオン対型錯体を用いて、過酸化水素によるC-H酸化反応を検討した。錯体の安定性および触媒活性について優れていることが報告されているFe-N5錯体を検討したが、イオン対形成により鉄錯体の触媒活性が大きく低下した。更に、メチレンの酸化においてはアルコールとケトンの生成比が低かったことより、本系ではラジカル反応が進行しやすいという知見も得られた。N5配位子として、dpaqおよびdpa-bpyを検討した。また、鉄の酸化状態に応じて1:1から1:3錯体を検討した。いずれも錯体の形成はESI質量分析により確認できたが、満足いく酸化活性は見られなかった。そこで、条件を再度検討したところ、配位子をN4型に、金属部位をMnに、更に酸化剤をTBHPにしたところ、中程度の収率であるが、C-H酸化が進行することが明らかとなった。更に、オレフィンのエポキシ化においてMnの対イオンとしてキラル酸を添加したところ、添加した酸の影響により立体性選択性が大きく影響されることが示唆された。現在、得られた成果をもとに反応効率の改善を図るべく、条件の検討を行っている。近年、環境調和的な物質合成を実現するために、C-H官能基化が注目されている。そこで本研究では、酸化活性種のまわりに不斉空間を柔軟に構築するためにキラルイオン対の利用に着目した。研究計画に従い、酸化触媒の本体とキラル共役塩基は文献既知のものを選択し、数種類を合成した。平成26年度は、錯体の安定性および触媒活性について優れていることが報告されている鉄-N5錯体を検討したが、イオン対形成により鉄錯体の触媒活性が大きく低下すること、酸化反応はラジカル反応であることを明らかとした。一方、27年度はイオン対型Mn錯体も合成し様々な酸化反応を調査したが、キラルイオンの解離が遅いためか、触媒活性の著しい低下が見られた。そこで、平成27年度は、配位子をN4型に、金属部位をマンガンにしたところ、中程度の収率であるが、C-H酸化が進行することを確認した。また、様々なキラル酸の添加を検討したところ、添加した酸の影響により反応性および立体性選択性が大きく影響されることが分かった。すなわち、C-H酸化の進行において、触媒の陰イオンが反応経路に影響を与えることが示唆された。そこで、触媒金属中心に基質を配位させることで反応効率を改善する目的でカルボキシル基を有するアルカンを基質として適応したところ、反応はベンジル位選択的に進行し、対応するラクトン体を比較的良好な収率で得た。更に、中程度ながらエナンチオ選択性も誘起されることを見出した。この結果を改善すべく、安価な原料から合成可能な新規なN4配位子をデザインし、合成法を確立した。現在、酸化反応を検討している。

更に、中程度ながらエナンチオ選択性が誘起されることを見出した。研究計画に記載したイオン対型酸化金属触媒の合成は、計画通りに進行した。また、合成した触媒の機能評価も計画通りに実施した。合成した錯体には期待した酸化活性が見られなかったが、種々条件を検討した結果、オレフィンのエポキシ化においてイオン対型錯体が立体制御に影響を与えるという結果を得た。これはTBHPを用いており、当初予定した過酸化水素を用いる酸化ではない。しかしながら、触媒の陰イオンが反応経路に影響を与えたという点、更には同触媒にてC-H酸化も進行しえるという点が確認された。選択性向上が必要であるが、初年度の目的はかなり達成されたと考えている。有機化学平成26年度の成果により、オレフィンのエポキシ化においてMn-N4錯体とキラル酸が協調的に作用し、不均質な空間な中で立体選択性をコントロールし得ることが見出された。本年度は、様々なキラル酸の添加効果を検討し、新たなイオン対型酸化触媒の創製を目指す。また、N4配位子の電子的および立体的チューニングにより酸化触媒の活性向上を図る。一方、これまでにMn錯体では、メチレンのC-H酸化が中程度の収率で進行することを見出している。そこで、C-H酸化にもイオン対型酸化触媒を適用し、イオン対により形成される不斉空間が水酸化反応の立体選択性に及ぼす影響を調査する。キラル酸の構造を変化させることで立体選択性の向上を目指す。また、メチレンの過剰酸化によりケトンが生成するため、非対称化を伴うケト基導入を検討し、キラルケトンの新規合成の基盤を整える。エバポレーター、ダイアフラムポンプ、スターラーの購入を予定していたが、学内の他研究室室から一部を譲渡されたため、物品費の使用金額が大きく低下した。また、錯体構造解析を外部にて行う予定であったが、頻度が小さく、そのため研究成果打ち合わせ旅費もあまり使っていない。研究の進展に伴い、錯体合成の試薬代および不斉収率を測定するためのキラルカラム、前処理カラムなどの消耗品の購入が必要なため、物品比は昨年と同様の金額が必要である。また、研究成果打ち合わせ、研究発表の回数も増えることが予想される。従って、次年度使用金額は適切に使用される。
動原体タンパク質ブリンキンによる分裂期チェックポイント因子の局在化と機能制御機構

姉妹染色分体の均等な分配には、分裂期チェックポイント因子(Bub1,BubR1)が動原体に局在し機能することが必須である。我々は動原体タンパク質ブリンキンのBub1,BubR1結合最小領域の同定に成功し、このドメインが機能的に重要であることを示した。またブリンキンの動原体局在に必須なhMis12複合体因子hMis14とHeterochromatin Protein-1(HP1)の直接結合を発見し、この結合が双方の局在化を介してインナーセントロメアと動原体の構造形成に機能することを示した。ブリンキンとBubl双方の結合最小領域を同定することは、ブリンキンとBublの結合制御を分子レベルで理解するためには必須である。ケンブリッジ大学Victor Bolanos-Garsia博士によってscBublのアミノ末端の結晶構造が解析され、その結果からhuman Bublのアミノ末端にも保存されたTPR motifが3つ存在することが推測された。従って新規に同定されたhBub1のTPR motifに変異を導入し、yeast 2-hybrid法を用いてブリンキンとhBub1の相互作用を検討したところ、hBub1のアミノ末端にある3つのTPR motifがブリンキンとの相互作用に必要であることが分かった。この結果はStructure誌2009年1月号105-16項に公表した。またその他のチェックポイントタンパク質であるMad1、Mad2と直接相互作用するキネトコアタンパク質を探索する目的で、FLAG-GFP-Mad1を安定に発現するHeLa細胞株を樹立した。内在性のMad1に比べ過剰量のFLAG-GFP-Mad1が発現するためにM期で同調することができなかったものの、キネトコア局在を追跡することに成功し、Mad1のキネトコア局在がブリンキンに依存することを見いだした。これらの結果は、ブリンキンがBub1,BubR1のみならず、その他の主要なチェックポイント関連タンパク質の動原体局在化に機能することを強く示唆した。細胞分裂期における姉妹染色分体の均等な分配には、分裂期(M期)チェックポイントと呼ばれる監視機構が必須である。M期チェックポイント因子(Bub1,BubRl)は動原体に局在することで十分に機能を発現するため、これらの動原体局在化機構を分子レベルで解明することが、染色体均等分配の理解には必須である。またこれらの知識は人工的にM期チェックポイントの活性化を操作し医療に応用するための基礎を提供しうる。我々はBub1,BubR1と直接結合する動原体タンパク質ブリンキンを同定したが、両者の結合様式をより詳細に理解するために、実施計画に基づいて両者の結合最小領域の同定に成功した。さらに共同研究をすすめ、それらの部分断片の精製、結晶化にも成功した。X線構造解析の結果からは両者の結合制御に必須なドメインの存在が示唆されている。またブリンキンの局在制御を理解する目的で、動原体局在に必須なブリンキンの部分断片とhMis12複合体因子hMis14/DC8/hNsl1との直接結合を同定した。hMis14はブリンキン以外にも、動原体タンパク質hMis13、Heterochromatin Protein-1(HP1)と異なるドメインで結合した。hMis14とHP1の直接結合は双方の安定な局在に必要であり、ブリンキンの安定な動原体局在にも必要だった(この内容はJCB誌に報告した)。これらの結果は、インナーセントロメアに局在するHP1が染色体分配に必要となる説明を可能にし、インナーセントロメア構造形成が動原体構造形成、およびM期チェックポイントにも関与しうるという新たな概念を提供した。
イネ科植物における冠水応答メカニズムの究明とその分子育種への応用

コムギ、オオムギ、ダイズなど主要作物の多くは、耐湿性、冠水抵抗性が低いために、異常気象による洪水時には、甚大な被害が出てしまう。このため、耐湿性の低い作物に耐性を付与し、耐湿性の高い作物を作出することは非常に重要である。イネは湿地にて生育できる、耐湿性、冠水抵抗性の高い植物である。したがって、イネと耐湿性の低い作物とを比較することで耐性、適応性の機構を明らかにし、その機構を耐湿性の低い作物へ応用することが可能になれば、農業上の大きな発展となる。そこで、この目的のために本研究ではイネ、トウモロコシの幼植物体と、イネの冠水発芽時に特徴的な器官である子葉鞘の伸長について、ミトコンドリア型アルデヒド脱水素酵素(ALDH2)に着目して、研究を行った。トウモロコシのALDH2(RF2AとRF2B)は冠水により減少し、冠水解除後にも大きな変化は見られなかった。また、ALDH活性も冠水により減少し、冠水解除後には冠水前の水準に戻るにとどまった。ALDHが基質とするアセトアルデヒドは、イネでは冠水解除後4時間で減少し始めるが、トウモロコシでは冠水解除後、増加の傾向が見られた。機能的なRF2Aを欠いたトウモロコシは、冠水と冠水解除により野生型の植物体と比較して重度の傷害を受けた。これらのことから、植物の耐湿性、冠水抵抗性には、ALDH2によるアセトアルデヒドの、速やかで効率的な無毒化が重要である可能性が示唆された。イネの種子が冠水状態に置かれると、発芽に適した温度であれば子葉鞘が伸長する。冠水状態の子葉鞘においては2種類のALDH2のうち、ALDH2aの蓄積のみが見られた。ALDHの阻害剤であるジスルフィラム、シアナマイド、クロラルハイドレートのそれぞれの水溶液にてイネの種子を冠水し発芽させたところ、三種類の物質の間で影響を及ぼす濃度に違いがあったものの、いずれにおいても水中での子葉鞘の伸長が抑制された。主要作物の多くは、耐湿性、冠水抵抗性が低く、異常気象による洪水時には、甚大な被害が出てしまうため、耐湿性の低い作物に耐性を付与することは農業上、非常に重要である。イネは、主要作物としては珍く、耐湿性、冠水抵抗性の高い作物であるため、イネの持つこの耐性のメカニズムを明らかにし、耐性の低い作物への応用に供するため、イネの冠水時の発芽において特徴的である、子葉鞘の伸長に着目し解析を行っている。この子葉鞘から全mRNAを抽出し、ミトコンドリア型のアルデヒド脱水素酵素(ALDH2)をコードする2コピーの遺伝子、ALDH2a、ALDH2bについてノーザン解析を行ったところ、冠水状態の子葉鞘においてはALDH2aのmRNAの蓄積のみが見られた。現在、更なる解析を行うべく、ALDH2aの発現を促進、または抑制するようなイネ形質転換体を作成中である。そこで、この目的のために本研究ではイネ、トウモロコシの幼植物体と、イネの冠水発芽時に特徴的な器官である子葉鞘の伸長について、ミトコンドリア型アルデヒド脱水素酵素(ALDH2)に着目して、研究を行っている。現在は、機能的なRF2Aを欠いたトウモロコシを用いて、詳細な解析を行っている。

ALDHの阻害剤であるジスルフィラム、シアナマイド、クロラルハイドレートのそれぞれの水溶液にてイネの種子を冠水し発芽させたところ、三種類の物質の間で影響を及ぼす濃度に違いがあったものの、いずれにおいても水中での子葉鞘の伸長が抑制された。現在、更なる解析を行うべく、ALDH2aの発現を促進、または抑制するようなイネ形質転換体を作成中である。コムギ、オオムギ、ダイズなど主要作物の多くは、耐湿性、冠水抵抗性が低いために、異常気象による洪水時には、甚大な被害が出てしまう。このため、耐湿性の低い作物に耐性を付与し、耐湿性の高い作物を作出することは非常に重要である。イネは湿地にて生育できる、耐湿性、冠水抵抗性の高い植物である。したがって、イネと耐湿性の低い作物とを比較することで耐性、適応性の機構を明らかにし、その機構を耐湿性の低い作物へ応用することが可能になれば、農業上の大きな発展となる。そこで、この目的のために本研究ではイネ、トウモロコシの幼植物体と、イネの冠水発芽時に特徴的な器官である子葉鞘の伸長について、ミトコンドリア型アルデヒド脱水素酵素(ALDH2)に着目して、研究を行った。トウモロコシのALDH2(RF2AとRF2B)は冠水により減少し、冠水解除後にも大きな変化は見られなかった。また、ALDH活性も冠水により減少し、冠水解除後には冠水前の水準に戻るにとどまった。ALDHが基質とするアセトアルデヒドは、イネでは冠水解除後4時間で減少し始めるが、トウモロコシでは冠水解除後、増加の傾向が見られた。機能的なRF2Aを欠いたトウモロコシは、冠水と冠水解除により野生型の植物体と比較して重度の傷害を受けた。これらのことから、植物の耐湿性、冠水抵抗性には、ALDH2によるアセトアルデヒドの、速やかで効率的な無毒化が重要である可能性が示唆された。イネの種子が冠水状態に置かれると、発芽に適した温度であれば子葉鞘が伸長する。冠水状態の子葉鞘においては2種類のALDH2のうち、ALDH2aの蓄積のみが見られた。
カベオリン－１に着目したＨＥＲ２標的治療薬の細胞内動態の解明

ヒト上皮増殖因子受容体ー2(HER2)を標的とする抗体医薬であるトラスツズマブ(Tras)はHER2陽性がん細胞に対する優れた治療薬である。本抗体は、低分子抗がん剤の薬剤輸送システムのためにも利用され、Tras結合低分子化合物(Tras-SM)およびTras提示イムノリポソーム(Tras-IL)が開発されている。本研究では、患者個人に最適なこれらのHER2標的治療薬の選択システムを構築することを目的とした。そして、Tras単体の細胞内移行促進因子である、カベオリン-1(Cav1)の発現に着目し、これらの剤型の細胞内動態の解析および治療効果の検討を行った。HER2陽性のSK-BR-3細胞とCav1を安定発現させたSK-BR-3/Cav1細胞を用い、異なる剤型のリソソーム移行量と抗がん活性を評価した。SK-BR-3細胞およびSK-BR-3/Cav1細胞に対して、Tras-SMはCav1依存的な細胞内移行量および抗がん活性を示した。一方で、Tras-ILは、どちらの細胞に対しても効率的に細胞内へ移行し、同等の抗がん活性を示した。これらの結果から、Tras-ILはHER2標的治療薬として有用な剤型であると結論付けた。また、タキサン系抗がん剤を効率的かつ多量に封入するリポソーム調製法を開発し、ドセタキセル封入リポソーム表面にHER2特異的ペプチドを提示するHER2標的リポソームを調製した。このHER2標的リポソームは、HER2陽性がん細胞選択的に優れた治療効果を発揮した。さらに、がん幹細胞における上皮ー間葉間の転換に注目し、この転換を生細胞で観測するためのレポーターシステムを構築した。本レポーターシステムを用いることによって、がん幹細胞を含む個々のHER2陽性がん細胞でのTrasの細胞内動態を解析できることが期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。HER2は、種々の腫瘍において、しばしば過剰発現する受容体型チロシンキナーゼである。HER2を標的とする抗体治療薬としてトラスツズマブ(Tras)が用いられる。また、Trasを用いた低分子抗がん剤の薬剤輸送システムが開発されている。この剤型として、Tras結合低分子化合物(Tras-SM)およびTras提示イムノリポソーム(Tras-IL)が開発されている。本研究では、患者個人に最適なHER2標的治療薬の選択システムを構築することを目的とした。HER2陽性のSK-BR-3細胞とCav1を安定発現させたSK-BR-3/Cav1細胞を用い、異なる剤型のリソソーム移行量と抗がん活性を評価し、以下の結果を得た。・TrasはCav1発現によってリソソームへの移行が促進される。一方で、Tras-ILはCav1発現にかかわらずリソソームへ効率的に移行する。・Tras-SMにおける抗がん剤の細胞毒性はCav1発現に依存する。一方で、Tras-ILにおけるそれはCav1発現に依存しない。・Tras-ILは様々なエンドサイトーシス経路によって、Trasの細胞内移行を促進する。これらの結果から、Tras-ILは、低分子抗がん剤のドラッグデリバリーシステムのためのすぐれた剤型であると結論づけた。本研究結果をもとに、タキサン系抗がん剤を多量に封入するHER2標的リポソーム製剤の開発を目指した。リポソーム内水相へ薬剤溶解性の優れる溶媒を封入させることによって、従来の5-10倍程度の薬剤量をリポソームに封入した。そして、タキサン封入リポソーム表面にHER2特異的ペプチドを結合させ、HER2発現がん細胞を標的とする新規HER2標的治療薬の開発に成功した。本研究では、HER2陽性がん患者のための、HER2標的治療薬の選択システムの構築を目指した。トラスツズマブ(Tras)の細胞内移行促進因子であるカベオリンー1(Cav1)の発現に着目し、トラスツズマブ(Tras)を用いた2つの異なる剤型(Tras-SMおよびTras-IL)の細胞内動態を明らかにした。さらに、抗がん剤の細胞毒性試験において、Tras-SMはCav1発現に依存し抗がん活性を示したのに対して、Tras-ILはCav1発現に依存せず効果的な抗がん活性を示すことを明らかにした。これらの結果から、Tras-ILは低分子抗がん剤のドラッグデリバリーシステムのための有用な剤型であると結論付けた。また、タキサン系抗がん剤を高担持率で封入するリポソーム表面にHER2を標的とするペプチドを提示させた新規HER2標的治療薬の開発にも成功した。以上のことから本研究課題は期待通り進展した。

そして、Tras単体の細胞内移行促進因子である、カベオリン-1(Cav1)の発現に着目し、これらの剤型の細胞内動態の解析および治療効果の検討を行った。HER2陽性のSK-BR-3細胞とCav1を安定発現させたSK-BR-3/Cav1細胞を用い、異なる剤型のリソソーム移行量と抗がん活性を評価した。SK-BR-3細胞およびSK-BR-3/Cav1細胞に対して、Tras-SMはCav1依存的な細胞内移行量および抗がん活性を示した。一方で、Tras-ILは、どちらの細胞に対しても効率的に細胞内へ移行し、同等の抗がん活性を示した。これらの結果から、Tras-ILはHER2標的治療薬として有用な剤型であると結論付けた。また、タキサン系抗がん剤を効率的かつ多量に封入するリポソーム調製法を開発し、ドセタキセル封入リポソーム表面にHER2特異的ペプチドを提示するHER2標的リポソームを調製した。このHER2標的リポソームは、HER2陽性がん細胞選択的に優れた治療効果を発揮した。さらに、がん幹細胞における上皮ー間葉間の転換に注目し、この転換を生細胞で観測するためのレポーターシステムを構築した。本レポーターシステムを用いることによって、がん幹細胞を含む個々のHER2陽性がん細胞でのTrasの細胞内動態を解析できることが期待される。本年度の結果の再現性を確認し、論文投稿により研究成果の発表を行う。また、近年、がん治療の標的として注目されている、がん幹細胞にも焦点を当てて、研究を実施する。がん幹細胞にも特性の異なる細胞群が存在することが報告されている。HER2を発現するこれらの異なる特性をもつがん幹細胞群に対して、Cav1の発現にも着目しつつ、本年度、確立したアッセイ系をもとに、HER2標的治療薬の細胞内動態および治療効果について検討する。そして、HER2標的治療薬の選択システムの構築を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
光により形態変化するファイバー

昨年度において,ポリメチルメタクリレートを高分子骨格とするアントラセン高分子ファイバーを作製し,紫外光照射に対する巨視的形状変化およびスペクトル変化について検討を行った。本年度は加工性と力学特性の向上を目指した。まず,主鎖型,および側鎖型のアントラセンポリエステルを合成し,ファイバーの変形挙動を評価した。いずれの材料においても光照射によってファイバーは屈曲し,アントラセン高分子の光運動は高分子骨格の構造に関係なく誘起できることがわかった。また,側鎖型アントラセンにおいては鎖長の短いジオールを用いることにより,ガラス転移温度が上昇し,運動性が低下した。続いて,液晶性の導入による力学特性の向上の詳細について検討するため,液晶部位と光応答部位が独立した高分子(P1)と,アントラセン部位にも液晶性を示す材料を用いた高分子(P2)よりファイバーを作製し,光運動性に対するアントラセン部位の液晶性の影響を検討した。その結果,P2において応答が低下することがわかった。また,光反応によって有機溶媒に不溶となったファイバーを,液晶相-等方相相転移温度まで加熱したところ,P1,P2ともに繊維軸方向に大きな収縮が誘起された。しかしこの変形は不可逆的であり,相転移に伴う可逆的な収縮を示す架橋液晶高分子とは異なるメカニズムで動作していることが示唆された。ポリメチルメタクリレートを高分子骨格とするアントラセン高分子ファイバーを作製し,光応答性について検討した。波長365nmの紫外光を照射するとファイバーは光源方向に向かって屈曲し,照射を中断しても屈曲した形状を保持することがわかった。また,種々の温度において同様の実験を行ったところ,温度が上昇するに伴ってファイバーは同じ露光量でも大きく屈曲した。そこで,変形量の小さい低温においてファイバーに紫外光を照射したのち,ファイバーを加熱したところ,ファイバーは紫外光を照射した部分のみが屈曲した。これにより,加熱時におけるファイバーの形状に自在に制御できることがわかった。光による変形を熱機械分析および動的粘弾性計測を用いて詳細に分析した。その結果,ファイバーの変形はすばやい変形とゆっくりとした変形の二種類の変形から構成されていることがわかった。また,速い変形については原子間力顕微鏡観察により変形を直接測定できた。続いて,側鎖にアルキル基を導入することにより柔軟性を向上させ,光変形におけるガラス転移温度の影響を検討した。いずれの材料においても速い変形と遅い変形が確認された。また,アルキル基の含有量が増大するにつれて速い応答は大きくなり,遅い応答が小さくなることが明らかとなった昨年度において,ポリメチルメタクリレートを高分子骨格とするアントラセン高分子ファイバーを作製し,紫外光照射に対する巨視的形状変化およびスペクトル変化について検討を行った。
前射影多元環の導来圏の構造解析

私の研究対象は多元環の表現論であり,与えられた多元環に対しその加群圏を理解する事が基本的な目的となる.有限次元多元環は箙(クイバー)と関係式によってあらわす事が出来る.そして箙のみから定まる,関係式のない多元環は道多元環とよばれもっとも基本的なクラスである.これは大域次元が1以下の多元環に他ならずホモロジー代数の観点からも正当化され,70年代から現在に至るまで非常に多くの研究がなされてきた.近年になりこの道多元環上の剰余で閉じた部分圏とその箙から定まるコクセター群の元との間に一対一対応がある事が発見された.この結果は非常によく知られた概念に対して,根本的な繋がりを与えた驚くべき発見となった.そしてその理論の背景には本質的に前射影多元環が用いられていた.道多元環はその定義から箙の向きに依存して,異なる向きを持つ箙の道多元環はそれぞれ非同型となるが,これらを統一的(向きによらず)に扱う事を可能にしたものが前射影多元環である.こうして道多元環と前射影多元環の理論と,純組み合わせ的な対象であるコクセター群との間に非自明な関係性がある事が明らかになった.今年度の成果として前射影多元環の理論を発展させる事でそうした関係性をより詳細に調べた.より具体的には,上記にあげたように道多元環上の剰余閉な部分圏とその箙から定まるコクセター群との間に一対一対応があるが,表現論的視点から非常に重要な対象はねじれ類(剰余および拡大に閉じている圏)である.するとそのねじれ類に対応する元が組み合わせ論の言葉でどのようなものになるかは自然な問題となる.これに関して予想が与えられていたが,共同研究者の協力のもとこの問題の答えを与えるとともにこの予想を示す事に成功した.私の研究対象は多元環の表現論であり,与えられた多元環に対しその加群圏を理解する事が基本的な目的となる.有限次元多元環は箙(クイバー)と関係式によってあらわす事が出来る.そして箙のみから定まる,関係式のない多元環は道多元環とよばれもっとも基本的なクラスである.これは大域次元が1以下の多元環に他ならずホモロジー代数の観点からも正当化され,70年代から現在に至るまで非常に多くの研究がなされてきた.近年になりこの道多元環上の剰余で閉じた部分圏とその箙から定まるコクセター群の元との間に一対一対応がある事が発見された.この結果は非常によく知られた概念に対して,根本的な繋がりを与えた驚くべき発見となった.そしてその理論の背景には本質的に前射影多元環が用いられていた.道多元環はその定義から箙の向きに依存して,異なる向きを持つ箙の道多元環はそれぞれ非同型となるが,これらを統一的(向きによらず)に扱う事を可能にしたものが前射影多元環である.こうして道多元環と前射影多元環の理論と,純組み合わせ的な対象であるコクセター群との間に非自明な関係性がある事が明らかになった.今年度の成果として前射影多元環の理論を発展させる事でそうした関係性をより詳細に調べた.より具体的には,上記にあげたように道多元環上の剰余閉な部分圏とその箙から定まるコクセター群との間に一対一対応があるが,表現論的視点から非常に重要な対象はねじれ類(剰余および拡大に閉じている圏)である.するとそのねじれ類に対応する元が組み合わせ論の言葉でどのようなものになるかは自然な問題となる.これに関して予想が与えられていたが,共同研究者の協力のもとこの問題の答えを与えるとともにこの予想を示す事に成功した.
サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンの消化管内における機能の解明

サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンの消化管内での分解や吸収過程における機能について調べた結果、プロテオグリカンはヒトの消化酵素によってコアタンパク質が分解され、オリゴ糖化する可能性が示された。また、グルコースを一時的に抱え込み、糖の吸収が緩慢になる可能性が示唆された。サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンに腸炎モデル動物に対する抗炎症作用が報告され、近年増加傾向にある難治性の炎症性腸疾患を緩和する機能性食品新素材として可能性が期待されている。難消化性成分のコンドロイチン硫酸を糖鎖にもつプロテオグリカンの消化管に及ぼす影響を、食物繊維様作用から解明することは新たな知見であり、腸疾患のみならず各種疾病予防につながると考えられる。そこで本研究では、サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンの消化管内での分解・代謝について、難消化性成分含有量を測定するとともに、疑似消化による分解産物について検討した。プロテオグリカンの難消化性成分含有量は、Prosky法に代表される酵素・重量法と、ヒトの消化管内を模した疑似消化反応改変法を用い、各種酵素加水分解後の残渣重量を測定した。酵素・重量法と疑似消化反応改変法ともに酵素消化後に重量が1015%減少し、これはタンパク質分解による低分子化と推測された。また、疑似消化に用いた各酵素反応における上清と消化後の糖量およびタンパク質含有量に大きな変化はなく、各上清をSepharose CL-4Bゲル濾過クロマトグラフィーに供して分子量分布を測定した。その結果、ペプシン分解反応でタンパク質が分解されている傾向がみられ、その後のパンクレアチン分解反応でタンパク質の低分子化、それに伴う遊離糖鎖の生成が確認された。これより、プロテオグリカンはヒトの消化酵素によってコアタンパク質が分解され、オリゴ糖化する可能性が示された。今後、これらの分解産物の詳細構造を解析するとともに、機能特性について検討していく。サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンに腸炎モデル動物に対する抗炎症作用が報告され、近年増加している難治性の炎症性腸疾患を緩和する機能性食品素材としてその可能性が期待されている。炎症性腸疾患は腸内細菌が関与するともいわれ、腸内細菌は食物繊維との関わりが深い。そこで本研究では、サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンの消化管内での分解代謝、吸収に関わる食物繊維としての新たな機能および作用を解明することを目的とした。疑似消化反応改変法を用い、各種酵素加水分解後の分解物を調べた結果、プロテオグリカンは消化酵素によってコア蛋白質が分解され、オリゴ糖化する可能性が示された。次に、プロテオグリカンの食品機能性のin vitro評価として、保水力およびグルコース(Glc)の拡散速度に与える影響を調べた。保水力試験では、人工胃液(pH1.8)および人工腸液(pH6.9)にプロテオグリカンを混合し、恒温膨潤させた後に保水率を算出したが、本試験では有意な結果は得られなかった。一方、1% Glc溶液にプロテオグリカン(1、2.5、5%)を加え均一な溶液とし、蒸留水あるいは人工腸液に対して透析、透析外液のGlc濃度を経時的に測定した結果、プロテオグリカンは濃度依存的にGlcの拡散速度を抑制する傾向が明らかとなった。人工腸液中の5%プロテオグリカン溶液で特に効果が高く、プロテオグリカンがGlcを一時的に抱え込み、糖質の吸収が緩慢になる可能性が示唆された。
新・降圧物質アドレノメデュリンに関する実験モデルを用いた病態生理学的研究

アドレノメデュリン(AM)に関する病態生理学的研究についての平成6-8年度の研究実績は以下の通りです。1)組織中や血中のラットAMを測定するために、高感度のラジオイムノアッセイ測定系を確立した。この測定系を用いてラットにおけるAMの生体内分布を調べた結果、副腎、肺、心房で比較的高濃度のAMが検出され、また下垂体や甲状腺においてAM免疫活性が初めて示された。血漿中にも、AMは3-4fmol/mlの濃度で存在した。2)高血圧症との関連を調べる目的で、高血圧自然発症ラット(SHR)を用いて検討を行った。SHRでは、副腎や心房等において対照ラットと比較して有意に組織内AM濃度は上昇しており、ノーザンブロット解析でのこれらの組織におけるAMの遺伝子発現もSHRでは対照群より明らかに亢進していた。食塩感受性高血圧モデルのDahl食塩感受性ラットでは、高食塩群で低食塩群と比較して、AM濃度は、左心室、右心室で増加を認めた。また血漿AM濃度は高食塩群で有意に増加し、増加率は約30%であった。AMの遺伝子発現も高食塩群の左心室、右心室で増加していた。以上よりAMは強力な血管拡張作用を介して高血圧に対するカウンター調節機構に関与している可能性が示唆された。3)AM前駆体内に存在する新降圧物質proadorenomedullin N-terminal 20peptide(PAMP)についても、ラジオイムノアッセイ測定系を確立し、存在様式を検討した。さらに高血圧症との関連を調べるため、SHRを用いて検討を行った。PAMPは、主に副腎と心房に5fmol/mg前後の濃度で存在した。血漿中より、約3.8fmol/mlの濃度で、ほぼAMと同等のレベルの免疫活性が測定された。SHRでは対照群と比較し心房と心室の組織内PAMP免疫活性濃度の有意な上昇を認め、高血圧症等の病態生理にAMと共に関与している事が示唆された。血小板内cAMP増加活性や血圧降下作用をもつ、新しい生理活性物質・アドレノメデュリン(AM)に関する病態生理学的研究についての平成6年度の研究実績は以下の通りです。1)実際に組織中や血中のラットAMを測定するために、合成ペプチドおよびAMのC末端領域を認識する抗ラットAM抗体を準備して、ラジオイムノアッセイ測定系のシステムを確立した。2)この測定系を用いて正常ラットにおけるAMの各組織中や血液中の濃度を測定した結果、副腎、肺、心房で10-20 fmol/mg wet tissueと比較的高濃度のAMが検出され、また下垂体や甲状腺の組織において低濃度ながらAM免疫活性が存在することが初めて示された。血漿中にもAMは3-4 fmol/mlの濃度で存在した。一方、副腎や心房などのAMが存在する代表的な組織について、逆相高速液体クロマトグラフィやゲル濾過にかけて分子型について検討を行った結果、各組織中のAM免疫活性の溶出位置は合成AM標品と完全に一致することを確認できた。3)高血圧症との関連を調べる目的で、高血圧自然発症ラット(SHR)を実験モデルにWKYラットを対照として上記で確立したラットAMのラジオイムノアッセイ系を駆使して副腎をはじめ各組織中あるいは血漿中のAMを測定し比較検討を行った。さらにSHR、WKYの各組織よりメッセンジャーRNAを抽出し、既にクローニングされたラットAMcDNAをプローベにノーザンブロット解析を行い、自然発症高血圧におけるAM遺伝子の発現の変化を調べた。

その結果、SHRでは副腎や心房等において対照ラットと比較して有意に組織内AM濃度は上昇しており、また組織におけるAMの遺伝子発現もSHRでは対照群より明らかに亢進していることが判明し、これらの結果よりAMが高血圧症に対する生体の防御機構に関与していることが示唆された。平成7年度の研究実績は以下の通りです。1)Monocrotaline投与による肺高血圧症誘発ラットを作成し,右心肥大の変化も含めた肺高血圧の病態下での肺,心臓等の組織におけるアドレノメデュリン(AM)遺伝子発現やAM免疫活性濃度の変化を明らかにし,AMの肺循環機構との関連を調べた。その結果,Monocrotaline投与ラットの右心室の組織内AM濃度及び血漿中のAM濃度はコントロールと比較して有意の上昇を認め,AM遺伝子発現は右心室で亢進しており,右心室におけるAMの産生亢進が明らかとなった。すなわち,血管抵抗減少作用をもつAMが,肺高血圧及びそれに伴う右心負荷に対して防御的に働いている事が示唆され,AMは体循環だけでなく肺循環調節機構にも関与している事を示すデータが得られた。2)AMの遺伝子解析により発見されたAM前駆体内に存在する新降圧物質proadorenomedullin N-terminal 20peptide(PAMP)についても,ラジオイムノアッセイ測定系を用いて正常ラットにおけるPAMPの各組織中や血液中の濃度を測定し,組織抽出液を高速液体クロマトグラフィにかけてPAMPの存在様式を検討した。さらに高血圧症との関連を調べるため,SHRにおける各組織内及び血漿中のPAMPを測定しWKYラットを対照に比較検討を行った。その結果,PAMPは,主に副腎と心房に5fmol/mg wetweight前後の濃度で存在した。血漿中より,約3.8fmol/mlの濃度で,ほぼAMと同等のレベルの免疫活性が測定された。副腎,心房組織及び血漿におけるHPLC解析では遺伝子解析より予想され合成されたPAMP標品に一致した部位にPAMP免疫活性のピークを認めた。SHRでた対照群と比較し心房と心室の組織内PAMP免疫活性濃度の有意な上昇を認めた。以上より,PAMPは遺伝子解析より予想された分子型で確かに生体内で生合成され存在していることが証明され,さらに高血圧症等の病態生理にAMと共に関与している事が示唆された。平成8年度の研究はDahl食塩感受性ラットを用いてアドレノメデュリンに関する病態生理学的検討を行った。Dahl食塩感受性ラットは,やはり遺伝的に高血圧を発症するラットであり,普通食でも血圧が徐々に上昇するが,高濃度の食塩を負荷するとさらに急激に血圧が上昇する。5週齢のDahl食塩感受性ラットを食餌中の食塩濃度で0.3%の低食塩群と8%の高食塩群に分けることにより血圧上昇の程度を変化させ,両群間で組織および血漿におけるアドレノメデュリン濃度と組織におけるアドレノメデュリンの発現を比較した。えさを分けて3週間後には両群間で血圧上昇と左心室肥大の程度に有意差を認めたが,高食塩群では低食塩群と比較して,アドレノメデュリン濃度は左心房,右心房で減少し,左心室,右心室で増加を認めた。また血漿アドレノメデュリン濃度は高食塩群で有意に増加し,増加率は約30%であった.
高効率太陽電池用狭バンドギャップ・アモルファス半導体の高品質成膜法

本年度は太陽光スペクトラムの長波長帯に感度のある、最も狭いバンドギャップである水素化アモルファス・ゲルマニウム(a-Ge:H)の高品質成膜法について研究した。考案したヘリカル・アンテナ励起ECRプラズマCVD反応炉でゲルマン・ガスを分解し、一方、エヴァンソン型キャビティによりマイクロ波で水素ラジカルを発生させ、これを反応炉内の基板近くに注入した。成膜表面に照射させる水素ラジカル量を変化させて、以下に述べるように高光電感度のa-Ge:H膜を得るための最適条件を求めた。(1)水素ラジカルの注入がECR反応炉内のプラズマに全く影響を及ぼさないことを静電analyserで確認し、水素ラジカル量と水素イオン量の独立した制御を可能にした。またゲルマン流量の増加は、イオン・エネルギ-分布を低エネルギ-側に移動させ、照射イオン量と電子温度の抵下をさせた。(2)ゲルマン流量が少ない場合、a-Ge:H成長表面の水素ラジカル照射量にたいして、光電感度(20倍at AMI100)やフォトルミネッセンス(c-Geの1.6倍at77K)の最適値が存在し、そのとき膜の緻密さを表すUrbach tail energyも25mevと著しく小さかった。しかし、水素ラジカル照射量をさらに増加すると膜質は劣化した。(3)最適条件ではGeH_2結合と成膜速度が最低であることから、膜の高品質化は水素ラジカルによる水素エッチングが働いていることが分かった。(4)ゲルマン流量が多いと水素ラジカル照射による膜質改善は顕著でなくなり、最適条件も見られなかった。(1)の高ゲルマン流量でイオン照射が低下することから、a-Ge:Hの高品質成膜には適度のイオン照射が不可欠であることが結論された。
マウス腎細胞癌に対するIL-12遺伝子発現アデノウイルスの抗腫瘍効果の検討

マウス腎細胞癌細胞株であるRencaに対するベクターのトランスフェクションを検討すべく、in vitroにおけるアデノウイルスの細胞毒性の評価と、IL-12産生量の定量を現在行っている。一般に腎細胞癌の腫瘍細胞株においては、CAR receptor発現が乏しく、アデノウイルスの感染、遺伝子導入は比較的困難とされている。しかしながら現在われわれが検討に用いているRencaの検討においては、アデノウイルスベクターのトランスフェクションが認められている。また同ベクターによる細胞毒性(toxicity)に関しては、100MOI前後のlevelにおいては、明らかなtoxicityを認めていない。同時に培養液も回収しており、遺伝子導入後24時間、48時間の各時点におけるIL-12サイトカインの産生量を、ELISA法を用いて定量解析している。上記検討による至適MOIの結果を踏まえて、IL-12遺伝子発現アデノウィルス、コントロールHBSS、コントロールである?-gal発現アデノウイルスを、顕微鏡下で腫瘍内に直接注入するpreclinicalstudyへ移行したいと考えている。またこれと平行して、preclinical studyに用いるanimal modelの確立も進めている。具体的にはRenca細胞皮下接種腫瘍モデルの腫瘍発育速度を検討しており、一定したtumor growth controlの確立、確認を行なっている.今後,さらなる抗腫瘍免疫を含めた解析を含めたkinetic analysisを進めていきたい.マウス腎細胞癌細胞株であるRencaに対するベクターのトランスフェクションを検討すべく、in vitroにおけるアデノウイルスの細胞毒性の評価と、IL-12産生量の定量を現在行っている。上記検討による至適MOIの結果を踏まえて、IL-12遺伝子発現アデノウイルス、コントロールHBSS、コントロールであるβ-gal発現アデノウイルスを、顕微鏡下で腫瘍内に直接注入するpreclinicalstudyへ移行したいと考えている。具体的にはRenca細胞皮下接種腫瘍モデルの腫瘍発育速度を検討しており、一定したtumor growth controlの確立、確認を行なった後、次の段階は進めていく予定である。上記検討による至適MOIの結果を踏まえて、IL-12遺伝子発現アデノウイルス、コントロールHBSS、コントロールである?-gal発現アデノウイルスを、顕微鏡下で腫瘍内に直接注入するpreclinicalstudyへ移行したいと考えている。またこれと平行して、prechnical studyに用いるanimal modelの確立も進めている。具体的にはRenca細胞皮下接種腫瘍モデルの腫瘍発育速康を検討しており、一定したtumor growth controlの確立、確認を行なっている。今後,さらなる抗腫瘍免疫を含めた解析を含めたkinetic analysisを進めていきたい。
虚弱高齢者の体力・運動能力・筋量の実態と生活要因との関連

平成17年6月、持続可能な介護保険法制度の構築を目指し、介護保険改正案が国会を通過した。その柱の一つが軽度要介護者の身体機能低下を防ぐ新予防給付の創設である。健康寿命の延長や医療費・介護保険料軽減のためには、元気な者がいつまでも元気にいるのが最も望ましいが、虚弱高齢者、特に介護保険の適用までに至らない介護予備群や介護度の低い者への対応、すなわち介護予防が急務となっている。特にこのような高齢者の介護予防では、日常生活機能維持に欠かせない体力・運動能力の低下を最小限に抑えることが最優先課題である。しかし、わが国においては、虚弱高齢者の体力・運動能力の実態やその回復・維持に注目した研究はあまりなされていないのが現状である。そのため我々は、虚弱高齢者の体力・運動能力の実態と生活要因との関連を明らかにし、このような虚弱高齢者に適用できる介護予防を目的とした日常生活に取り入れやすい運動プログラム作成のための研究を企画した。研究の初年度(昨年)は、施設のデイサービス利用者(要支援、要介護1程度、一部要介護3・4を含む70名)を対象として、体格(身長、体重、BMI)、体力(上肢筋力、下肢筋パワー、柔軟性、敏捷性、持久性)、筋量、重心動揺の測定を実施し、このような指標の要介護高齢者の特徴を明らかにした。最終年度にあたる本年度は、初年度結果に基づき、先ず、施設のデイサービスメニューの一つとして、スタッフが運動を提供・実施出来るようになるにはどのような支援が必要かについて検討し、次にスタッフによる運動プログラムを介入し、6ヶ月後の利用者の体力・生活様式の変化について測定・調査を行なった。今年度結果からは、ディ利用者の体力や筋量は維持され、介護度の悪化は少なく、運動を楽しみにしている者が増えていたが、自宅での運動はやりたいがやっていない実態も明らかになった。2000年に施行された介護保険法では、2003年に保険料(65歳以上基準月額)の見直しが行われたが、全国平均では13.1%のアップとなった。一方、介護保険受給者は、要介護1が最も多く、次が要介護2、これに要支援を加えると受給者の約6割は介護度の低い区分に該当する。健康寿命の延長や医療費・介護保険料軽減のためには、元気な者がいつまでも元気にいる事が最も望ましいが、虚弱高齢者、特に介護保険の適用までに至らない介護予備群や介護度の低い者への対応、すなわち介護予防が急務となっている。特にこのような高齢者の介護予防では、体力・運動能力(身体の動き)低下を最小限に抑えることが最優先課題である。このような背景の基、本研究では、虚弱高齢者の体力・運動能力の実態と生活要因との関連を明らかにすることを目的として、要支援、要介護1程度の介護度の低い虚弱高齢者を対象にした測定・調査を企画した。研究の初年度にあたる本年度は、高齢者福祉施設のデイサービス利用者(要支援、要介護1程度、一部要介護3および要介護4を含む70名)を対象として、体格(身長、体重、BMI)、体力(上肢筋力、下肢筋パワー、柔軟性、敏捷性、持久性)、筋量(BI法)、重心動揺の測定を実施し、このような指標の要介護高齢者の特徴を明らかにできた。また、生活行動面の調査より、デイサービス利用者の活動量はかなり低いレベルにあることが示された。