hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境刺激による気孔開度制御機構の解析

青色光に依存した気孔開口のキーエンザイムである気孔孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプのリン酸化を介した活性化や、気孔開度制御に関わる新たな因子の同定と機能解析を目的として、生理・生化学的解析、遺伝学的スクリーニングやケミカルスクリーニングを進めた。主な成果として、ケミカルスクリーニングにより、気孔孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプのリン酸化を介した活性化を特異的に阻害し、葉の萎れを抑制する新規化合物SCLsを同定し、Toh et al. 2018Plant Cell Physiologyとして発表し、新聞やNHKニュース等のメディアにも取り上げられた。さらに、これまで不明であった赤色光による気孔開口が気孔孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプのリン酸化を介した活性化により引き起こされることを明らかにし、さらに葉肉細胞から孔辺細胞への細胞間シグナル伝達が活性化に重要であることを明らかにした(Ando and Kinoshita. 2018 Plant Physiology)。また、気孔開口への日長条件の影響を調べ、シロイヌナズナの花成誘導を引き起こす長日条件において、短日条件よりも有意な気孔開口促進や気孔コンダクタンスの上昇が見られることを見出した。さらに、網羅的な遺伝子発現解析を行い、長日条件に応じて発現の誘導される遺伝子周辺のヒストン修飾を調べた結果、ヒストンメチル化が重要な役割を果たしていることを明らかにし、現在、投稿論文の改定を行なっている。さらに、地上部の光合成活性が、長距離シグナル伝達を介して、根における土壌からの養分吸収にも影響を与えていることを明らかにし、その分子機構の解明を進めている。これらの研究を通じて、植物の自律分散型環境応答統御システムの全容解明を目指していきたい。・気孔開度制御に関わる新奇因子の同定と機能解析:青色光に依存した気孔開口のキーエンザイムである気孔孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプのリン酸化を介した活性化や、気孔開度制御に関わる新たな因子の同定と機能解析を目的として、生理・生化学的解析、遺伝学的スクリーニングやケミカルスクリーニングを行い、主な成果として、気孔開口や葉の萎れを抑制する新規化合物SCLsの発見や、赤色光による葉肉細胞からの細胞間シグナル伝達を介した気孔開口の新規機構を発見し、論文として発表し、メディアにも多数取り上げられた。・環境刺激に応答した植物の環境記憶と生理応答の解明:環境記憶と気孔開度制御との関連性について解析を進め、シロイヌナズナの花成誘導を引き起こす長日条件において、短日条件よりも有意な気孔開口促進や気孔コンダクタンスの上昇が見られることを見出した。さらに、網羅的な遺伝子発現解析を行い、長日条件に応じて発現の誘導される遺伝子周辺のヒストン修飾を調べた結果、ヒストンメチル化が重要な役割を果たしていることを明らかにした。この結果は、気孔開度制御においても環境記憶が重要な役割を果たしていることを示唆する初めての結果と考えられ、現在、投稿論文の改定をおこなっている。・環境刺激に応答した長距離シグナルを介した気孔開度制御:長距離シグナルを介した気孔開度制御については、乾燥ストレス時のアブシシン酸以外の環境刺激については解析が行われていない。そこで、気孔開度制御への関与が示唆されている土壌の栄養状態(窒素やリン)や乾燥・塩ストレスがどのように気孔開度へ影響を与えるのか、松林班、福田班、高橋班と連携し、長距離シグナルとの関連性について解析した。また、さらに、地上部の光合成活性が、長距離シグナル伝達を介して、根における土壌からの養分吸収にも影響を与えていることを明らかにし、その分子機構の解明を進めている。平成30年度の研究により、気孔開度制御や花成制御における局所応答の分子機構のみならず、本領域の大きな目標である環境記憶システムや長距離シグナル伝達の関与を示す結果が得られてきた。今後は、研究支援センターの活用、さらに新たに加わる公募班を含め領域内連携研究をより積極的に進めていきたい。また、これらの研究で得られた知見に基づき、気孔開度を人為的に制御する技術を確立し、様々な環境条件下での光合成、生産量やストレス耐性等の試験を行い、農学や実用植物を利用した低炭素社会の発展に繋がる基盤を構築する。植物の環境応答のモデル細胞である気孔孔辺細胞を主な材料に、未解明の部分の多い植物の環境応答のシグナル伝達に関わる新奇因子とその作用機作、さらに、様々な環境刺激に応答した気孔孔辺細胞や茎長分裂組織におけるクロマチン修飾による環境記憶システムの解析を進め、気孔開度制御や花成制御における環境記憶の生理的意義を明らかにする。また、土壌の栄養状態や環境ストレスによる気孔開度制御の長距離シグナル伝達システムの解析を進め、これらの研究を通じて、植物の自律分散型環境応答統御システムの解明を目指す。1)「気孔開口の青色光シグナル伝達の解析」気孔開口の青色光シグナル伝達の解明を目的として、青色光による細胞膜H+-ATPaseのリン酸化に異常の見られる突然変異体のスクリーニングを進め、青色光による細胞膜H+-ATPaseのリン酸化応答に異常の見られる突然変異体5系統を単離した。さらに、青色光による細胞膜H+-ATPaseのリン酸化を阻害する化合物の同定や孔辺細胞の細胞膜H+-ATPaseの脱リン酸化に関与するホスファターゼの分子種の同定を進めた。2)「気孔孔辺細胞特異的に発現する遺伝子の探索と機能解析」孔辺細胞

特異的に発現する遺伝子の網羅的な解析を行い、新規の候補遺伝子を同定するとともに、候補遺伝子の機能解析を進め、これまでに知られている遺伝子の中で最も孔辺細胞での発現特異性が高いと考えられる遺伝子を同定し、この遺伝子のノックアウトラインにおいて気孔開閉制御に異常が見られることを見出した。3)「気孔開度制御への環境記憶システムや長距離シグナル伝達の関与について」気孔開口への日長条件の影響を調べ、シロイヌナズナの花成誘導を引き起こす長日条件において、短日条件よりも有意な気孔開口促進や気孔コンダクタンスの上昇が見られた。また、気孔開度制御への長距離シグナル伝達の関与として、土壌の栄養状態の気孔開度への影響についても着手した。4)「茎長分裂組織におけるクロマチン修飾による環境記憶システムの解析」フロリゲンは長距離移動性の花成誘導因子であり、その正体はFTタンパク質である。ここで興味深いのが、連続的に増加するフロリゲンの合成量と二値的な応答を示す花成の関係である。そこで、イネの茎頂メリステムのフロリゲンについて解析を行い、イネの花成には34日分のフロリゲン合成が必要であり、この時メリステムにおいて特徴的な花成マーカー遺伝子の発現が起きることが分かった。局所応答に関する研究としては、青色光に依存した気孔開口のキーエンザイムである気孔孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプのリン酸化を介した活性化や、気孔開度制御に関わる新たな因子の同定と機能解析を目的として、生理・生化学的解析、遺伝学的スクリーニングやケミカルスクリーニングを進めた。ケミカルスクリーニングにより、特異的に青色光シグナル伝達を阻害する化合物を同定し、その新規の標的因子BHPを発見し、Hayashi et al. (2017)Scientific Reportsとして発表し、新聞等のメディアにも取り上げられた。さらに、孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプの脱リン酸化に関与するホスファターゼの分子種を同定した。環境記憶に関する研究としては、気孔開口への日長条件の影響を調べ、シロイヌナズナの花成誘導を引き起こす長日条件において、短日条件よりも有意な気孔開口促進や気孔コンダクタンスの上昇が見られることを見出した。さらに、網羅的な遺伝子発現解析を行い、長日条件に応じて発現の誘導される遺伝子周辺のヒストン修飾を調べた結果、ヒストンメチル化が重要な役割を果たしていることを明らかにした。この結果は、気孔開度制御においても環境記憶が重要な役割を果たしていることを示唆する初めての結果と考えられる。また、気孔開度制御への長距離シグナル伝達の関与として、土壌の栄養状態の気孔開度への影響についても着手し、窒素やリンが欠乏すると気孔開口が抑制され、さらに網羅的遺伝子発現解析の結果、リン欠乏に応答して、特異的に発現量の上昇する分泌型ペプチドを見出し、その遺伝子の機能解析に着手した。これらの研究を通じて、植物の自律分散型環境応答統御システムの全容解明を目指していきたい。・気孔開度制御に関わる新奇因子の同定と機能解析青色光に依存した気孔開口のキーエンザイムである気孔孔辺細胞の細胞膜プロトンポンプのリン酸化を介した活性化や、気孔開度制御に関わる新たな因子の同定と機能解析を目的として、生理・生化学的解析、遺伝学的スクリーニングやケミカルスクリーニングを行った。その結果、その新規の標的因子BHPを発見し、Hayashi et al. (2017)
福祉用具の継続的な利用が障害者のQOLに及ぼす影響に関する研究

本研究では、福祉用具の利用後の問題や満足度の実態について明らかにすることを目的とした。加えて、長期的利用を目指すための福祉用具に対する工夫という利用者側からの取り組みに着目し、福祉用具利用における工夫の取り組みとその関連要因について明らかにすることを目的とした。回答のあった身体障害者109名のうち、福祉用具を「利用している」と答えた95名を分析の対象とした。得られた結果は、以下の3点に集約できる。第一には、福祉用具を利用する前および利用した後のいずれにおいても、問題を抱えていた人が存在していたことである。第二には、福祉用具の満足度には、福祉用具の利用後の問題の有無が関連していたことである。第三には、福祉用具に対する工夫の取り組みには、本人による福祉用具の自己決定が関連していたことである。今後は、福祉用具に対する工夫という取り組みを手がかりとして、福祉用具の継続的な利用に影響を及ぼす要因について検討していくことが課題である。本研究では、これまでの福祉用具に関する研究の中でも、近年取り扱われるようになった福祉用具の利用後の実態に関する研究を概観し、福祉用具に関する研究の今後の方向性を考察することを目的とした。得られた結果は以下の3点に集約された。第一は、福祉用具の利用後の実態について明らかにされつつあることである。第二は、福祉用具に対する満足度に関する研究がすすめられつつあることである。これまで尺度開発を中心に信頼性・妥当性が検討されてきたが、実際に開発された尺度を用いて満足度を測るといった実証研究へと発展しつつあった。第三は、福祉用具を利用する過程での支援方法について検討されていたことである。福祉用具の利用に対する満足度は高い方がより望ましい。しかしながら、福祉用具に対する満足度を測定することがこうした研究の本来的な目的ではない。つまり、福祉用具の利用を含めたQOLの向上こそが最終目的となるべきであろう。であるならば、これらの研究はやがて統合され、利用者の生活を支援する福祉用具に対する利用者の視点からの評価が求められている。前年度までの研究成果より、本年度は福祉用具を利用している人へのインタビュー調査の中から福祉用具の活用状況とそれらが及ぼすQOLへの影響について詳細に明らかにすることとした。インタビュー調査では、福祉用具を利用している者の障害構造(障害分類、機能障害:障害部位・症候、障害程度)、原因となった傷病名(機能障害の直接的な原因となった傷病)、ケースの概要(性別、年齢、世帯構成、生活歴)、福祉用具の導入(福祉用具分類、使用目的、機種・使用環境調整)、福祉用具の効果、福祉用具を活用する上での課題について体系的に明らかにすることができた。特に、福祉用具の効果としては、日常生活活動動作(ADL)への肯定的な影響のみならず、仕事や日常生活における有用性などから、福祉用具の活用によって社会的関係性を維持できていることが明らかとなった。と同時に、福祉用具の利用によって、本人の生活意欲、生きがいなどといった精神面への波及的な効果も確認することができた。こうした研究成果は、単に福祉用具の有効性を確認しただけでなく、継続的に福祉用具を利活用することがQOLの向上につながることから、福祉用具の継続的な利用の必要性を示唆するものであった。今後は、福祉用具利用者がどのように福祉用具を継続的に利用しているのかなど、さらに詳細にデータを収集・整理する中から、よりよい福祉用具の利用のあり方について検討していくことが課題である。前年度までの研究成果より、福祉用具に対する工夫といった主体的な取り組みの実態を明らかにする中から、福祉用具の継続的な利用が地域に暮らす障害者のQOLに及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。調査の結果、福祉用具に対して問題があった人の方が福祉用具に何らかの工夫を加えていることが明らかとなった。さらに、福祉用具の種別ごとにみると、福祉用具に対する問題があったことに対して、福祉用具に何らかの工夫を加えているのは、車椅子などの移動用具を利用している人であることであった。加えて、福祉用具に対する工夫内容は、福祉用具の種類別にみると、特に移動用具において多様性がみられ、一つ一つの工夫は大きな変更ではないものの、自己の生活ニーズに応じた変更内容であるという実態が明らかとなった。このような工夫という行動特性の視点から分析したところ、日常の生活上で工夫を行なったり、日常生活上で便利な道具を利用することに対しては、個々人の社会関連性が大きく影響していることが明らかになった。一方で、福祉用具に対する工夫という行動に関しては、そうした社会関連性との相関関係は確認されなかった。

これらの結果は、似たような工夫するという取り組みの行動においても社会関連性やQOLとの関連は同様の傾向を示さないことを示唆している。同様の行動特性であっても、福祉用具の利用とは異なる背景要因があるのはなぜか、どのような要因があるのかなど、さらに詳細に明らかにしていくことがより質の高い福祉用具利用の促進に向けた今後の課題である。
低所得国における効率賃金仮説の検証:インドネシアの個票データに基づく分析

本研究では、途上国において特徴的な賃金形態である現物賃金に着目し、効率賃金仮説の栄養モデルの妥当性を検証することを試みた。まず、理論分析を通じてモデルの新たな検証方法を提示し、それに基づいて分位点回帰と呼ばれる統計的手法による実証分析をおこなった。データには、インドネシアの中央統計局から利用許可を得た労働統計と中小企業統計のミクロデータを用いた。分析結果は、本研究が予測した通り、効率賃金仮説の栄養モデルの妥当性とモデルにおける現物賃金の重要性を裏付けるものとなっていた。平成19年度の研究計画は,(1)既存研究(理論および実証)のサーベイ,(2)分析に用いる統計データの収集,(3)理論的フレームワークの構築,を主要な内容としていた。このうち,既存研究のサーベイについては,4月から6月にかけて理論面を中心に,そして7月から8月にかけて実証面を中心に実施し,本研究で取り組むべき課題の把握をおこなった。統計データの収集に関しては,2007年の9月に,インドネシアのジャカルタで現地調査を実施した。そして,インドネシア中央統計庁において,分析に必要となる個票データの利用許可を得るための交渉をおこなった。その結果,一定の条件のもとでの利用許可が下りたので,必要な手続きをおこなった。同時に,その個票データの収集プロセスなどについてのヒアリング調査を実施し,統計データの性格の把握を試みた。また,公刊されている統計資料の収集もおこなった。理論的フレームワークの構築については,10月から11月にかけて取り組んだ。途上国では,食事供与という形での現物支給を伴う賃金形態が広く観察される。本研究では,その理由を理論的に考察し,この賃金形態が雇用者と労働者との間に発生する深刻な情報の非対称性を軽減させる役割を果たしていることを示し,そのことが効率賃金仮説の栄養モデルの理論構造と整合性を有していることを明らかにした。以上の研究の成果については,2007年11月に沖縄国際大学で開催された国際開発学会で研究発表をおこない,そこで得られたコメントをもとにして,加筆修正したものを論文としてまとめ,2008年3月に学術雑誌に公刊した。平成20年度の研究計画は、(1)実証分析のフレームワークの構築、(2)個票データを用いたQuantile Regressionによる統計的分析、(3)統計データや資料の収集、を主要な内容としていた。まず、先行研究とは異なる視点から実証分析のフレームワークの構築作業をおこなった。そしてそれを踏まえて、労働需要側である企業の費用および生産に関するデータ(個票データ)を用いて、Quamtile Regressionの手法による統計的分析をおこなった。一部、事前予想とは異なる結果が出たが、2008年11月22日に金沢大学で開催された日本応用経済学会で研究発表をおこなった際に、分科会の座長の指摘により、問題解決を図ることができた。なお、その研究発表については、コメンテーターからは当学会の発行する学術雑誌に投稿することを、そして座長からは英文にして公刊することを提案されるという評価を得ることができた。現在、それらの提案に応えるべく、論文を加筆修正中である。また、研究発表の際に得られたコメントで、労働供給側からの分析の必要性を指摘されたため、新たに入手した労働者家計データ(個票データ)を用いて、別のアプローチからも分析をおこなった。その結果、新たな知見が得られたため、その成果を2008年3月に学術雑誌に発表した。これらに加えて、統計的分析で得られた知見をより確かなものにするため、2009年2月に、海外フィールド調査(3ヶ所の農村で農家家計などへのヒアリング)を実施した。ヒアリング結果は、統計的分析の結果とも整合的であり、本研究の主張をサポートする証拠を得ることができた。本研究では、平成21年度に下記のような内容で研究を実施した。第一は、2009年6月6日に日本大学湘南キャンパスで実施された国際開発学会第10回春季大会における研究発表である。報告タイトルは「途上国における賃金形態の経済分析」で、インドネシア労働統計のミクロデータを数量的に分析し、本研究がテーマとしている「現物賃金」の実態と果たしている役割を明らかにした。その結果によれば、インドネシアでは市場賃金の水準を上回る賃金、すなわち効率賃金が現物支給を伴う形で支払われていることが確認されており、本研究の理論的予測を裏付けるファクトファインディングを得ることができたと判断される。なお、学会発表の際には、「十分に解明されていない現物賃金の役割について明らかにしていくことの重要性」を支持するコメントを得ることができた。第二は、分位点回帰(Quantile Regression)という日本ではあまり用いられていない計量経済学的手法によって、効率賃金仮説の栄養モデルの検証をおこなった。分析結果は、本研究が予測していた事実を確認するものとなっていた。

同時に、所得階層が高いほど現物賃金のインパクトが大きくなっていることを示したが、これは一般的に用いられる最小二乗法(OLS)では明らかにできなかった点である。本研究では、これまでにない分析モデルと新たな計量手法を導入することによって、この研究分野における新たな知見を得ることができたと考えられる。こうした研究成果を論文にまとめ、「分位点回帰による効率賃金仮説の検証」(2010年3月発行)として公刊した。
樹状細胞亜集団の多様性活性化機構の解明

樹状細胞の活性化様式は、刺激因子ばかりでなく、樹状細胞の亜集団にも依存している。Toll様受容体(TLR)からのシグナルは樹状細胞活性化にとって極めて重要であり、今回、TLR9シグナルによる、種々の樹状細胞亜集団の活性化機構を解析した。TLR9リガンドであるCpGDNAには、機能的、構造的に異なる2種類のタイプ(D型、K型)が存在する。マウス脾臓あるいは骨髄由来CD11c陽性樹状細胞をB220陽性集団とB220陰性集団とに分別して、これら2つのCpG DNAで刺激し、サイトカイン産生、およびCD40などの共刺激分子の発現を検討した。B220陽性樹状細胞は、D型CpG DNAに対してはインターフェロン(IFN)-α、K型CpG DNAに対してはIL-12を優位に産生した。どちらのCpG DNAに対しても、共刺激分子の発現増強は認められた。一方、B220陰性樹状細胞は、どちらのCpG DNAに対してもIL-12を産生し、共刺激分子の発現を増強したが、IFN-αの産生は認められなかった。これらの多様な作用はすべてTLR9あるいはMyD88のどちらかを欠損する樹状細胞において消失した。これらのことから、樹状細胞の中のB220陽性集団は、TLR9シグナルをリガンド依存性に異なるサイトカイン産生応答を示すことが明かとなった。
アジア蒸暑地域における地域性を考慮したグリーンビル環境性能評価手法

本研究は、東南アジア蒸暑地域の大規模都市建築を対象として,気候風土や建物使われ方,設計性能と竣工後性能の乖離など,建物環境性能指標に関するデータに基づいた実態の明確化を行うとともに,当該地域における指標の改善提案を行うことを目的とした研究である。本年度は、国内の研究チーム内での研究情報共有ならびに議論を行った。具体的には、空調設備設計・シミュレーションに関わる各都市の気象データに関する既存研究の文献調査、室内環境およびエネルギー性能の評価分析手法の検討、および各都市のグリーンビル関連制度に関する文献調査を行い、これに関する情報共有および議論を実施した。また、研究対象としているアジア主要都市(台北,香港,ハノイ,バンコク,シンガぽポール)におけるビル実態データの取得について,現地研究者ならびに官公庁との協力依頼・折衝を行った.本年度の進捗としては、東南アジア諸都市の屋外気象データの購入に向けた交渉を行い購入への目途をつけた。更に、データサーバーの購入を行い、研究遂行に最も重要となるコンテンツの整備を行った。また、研究分担者においては、各パラメータの分析手法の検討および制度に関する情報の整備を行うことで、データ購入後の分析の方針を検討した。今後は、建物内における人間の活動状況を室内発熱量等のデータによって定量化し,建物エネルギー消費量を基準化することを想定している。これに向け、各都市の気象データの取得および実地調査の遂行を進める。また,これらの取得データを既存のグリーンビル評価で求められているエネルギーシミュレーションに必要となる建物仕様のパラメータに基づいて分析することで,実測で検証するべき情報を整理し,実用性の高い竣工後性能検証手法を開発する予定である。本年度は、データサーバー等の分析機器の整備および各国の既存の気象データ等の購入に向けた議論などを進めてきた。また、各研究分担者においては、文献調査等を主に研究を遂行し、調査結果等の共有および議論に向けた国内出張が多くを占めた。当該年度の研究期間は、本研究費内定通知からおよそ半年であったことから次年度使用が生じた。次年度は、海外の有償気象データ等の購入などの予算執行が想定されており、これに充てる予定である。
「ゴルバチョフ改革のインパクト」及び「西欧におけるソ連・東欧研究の今後」

本研究の目的は二つある.(1)「ペレストロイカ」ですっかりお馴染みとなったゴルバチョフ政権の改革がどの位のスピードで,どのような分野で推進され,それがどのていど成功するか否か.国際政治において依然として大きな影響力をもち我が国の隣国でもあるソ連における「改革」の現状と行方を正確に理解することは,たんに政策科学の立場からでなく,学術的にきわめて興味あるテーマである.このテーマについての学術意見交流を,西ヨーロッパ,イスラエル,米国の学者と行なうこと, (2)併せて,同諸国におけるスラブ(ソ連・東欧研究)の今後を調査し,わが国におけるスラブ研究のあり方に〓するようにすること.1.「ゴルバチョフ改革のインパクト」学術意見交換した欧米のソ連研究者の中で,ごく一部の者を除いては,ソ連社会を改革せねばならないというゴルバチョフの意志に疑問をはさむ者はいなかった.しかし,同時に,ソ連書記長の真剣な覚悟と彼の意図が実現するか否かの問題を分けて考えるべきと説くのが大方の意見であった.総じて言えば,ゴルバチョフ改革が成功すると楽観的にみる者は,米デューク大のハフ教授らごく少数を除き,少数説である.改革の必要については一致しているものの,改革の進め方のスピードや規模にかんしては,書記長に抵抗する勢力が明らかに見てとれるという.ゴルバチョフ改革にたいする最大の反対が,改革によって恩恵を受ける最後のグループであるソ連一般大衆であるという点で,欧米の学者と日本の研究者間に見方の違いはない.とはいえ,ソ連はゴルバチョフが進めているような改革を行なう以外の道はなく,それは徐々にソ連社会を文明化し対外的にも開放してゆくだろうと見る.2.「西欧及び米国におけるソ連・東欧研究の今後」西欧では財政難のためにソ連・東欧研究が不活発となりつつあると感じた.とくにサッチャー政権下における財政合理化の影響は大きく英国の優れた研究者は米国へ移住しはじめている.他方,米国は,「ゴルバチョフ人気」と官民の梃子入れでソ連・東欧研究がリバイバルしつつある.米国では,研究者が若返るとともに,従来のスラブ系からアングロサクソンその他の非スラブ系への研究者が顔ぶれを変えつつある.米国へは,中国や韓国からの院生および研究者の急増が顕著である.欧米の別を問わず,日本人学者との共同プロジェクト推進に熱意が感じられた.本研究の目的は二つある.(1)「ペレストロイカ」ですっかりお馴染みとなったゴルバチョフ政権の改革がどの位のスピードで,どのような分野で推進され,それがどのていど成功するか否か.国際政治において依然として大きな影響力をもち我が国の隣国でもあるソ連における「改革」の現状と行方を正確に理解することは,たんに政策科学の立場からでなく,学術的にきわめて興味あるテーマである.このテーマについての学術意見交流を,西ヨーロッパ,イスラエル,米国の学者と行なうこと, (2)併せて,同諸国におけるスラブ(ソ連・東欧研究)の今後を調査し,わが国におけるスラブ研究のあり方に〓するようにすること.1.「ゴルバチョフ改革のインパクト」学術意見交換した欧米のソ連研究者の中で,ごく一部の者を除いては,ソ連社会を改革せねばならないというゴルバチョフの意志に疑問をはさむ者はいなかった.しかし,同時に,ソ連書記長の真剣な覚悟と彼の意図が実現するか否かの問題を分けて考えるべきと説くのが大方の意見であった.総じて言えば,ゴルバチョフ改革が成功すると楽観的にみる者は,米デューク大のハフ教授らごく少数を除き,少数説である.改革の必要については一致しているものの,改革の進め方のスピードや規模にかんしては,書記長に抵抗する勢力が明らかに見てとれるという.ゴルバチョフ改革にたいする最大の反対が,改革によって恩恵を受ける最後のグループであるソ連一般大衆であるという点で,欧米の学者と日本の研究者間に見方の違いはない.とはいえ,ソ連はゴルバチョフが進めているような改革を行なう以外の道はなく,それは徐々にソ連社会を文明化し対外的にも開放してゆくだろうと見る.2.「西欧及び米国におけるソ連・東欧研究の今後」西欧では財政難のためにソ連・東欧研究が不活発となりつつあると感じた.とくにサッチャー政権下における財政合理化の影響は大きく英国の優れた研究者は米国へ移住しはじめている.他方,米国は,「ゴルバチョフ人気」と官民の梃子入れでソ連・東欧研究がリバイバルしつつある.米国では,研究者が若返るとともに,従来のスラブ系からアングロサクソンその他の非スラブ系への研究者が顔ぶれを変えつつある.米国へは,中国や韓国からの院生および研究者の急増が顕著である.欧米の別を問わず,日本人学者との共同プロジェクト推進に熱意が感じられた.
三次元酸素濃度勾配培養による骨発生機序の再構築

内軟骨性骨化は骨形成過程の一つであり、軟骨により雛形が形成され骨に置き換わる発生過程である。我々はこれまでに酸素濃度が三次元培養した場合に細胞の生存や分化に大きな影響を与えるという知見を得ている。細胞分化において細胞周囲のマイクロスケール環境や成長因子などの濃度勾配が重要な役割を果たすと考えられている。しかしながら、気体分子である酸素の濃度を制御し、酸素濃度勾配を細胞に与えることは難しく、酸素濃度勾配の軟骨分化に与える影響について検討した研究は少ない。そこで本研究では新規三次元細胞培養法を提案し、これまでにない間葉系幹細胞から軟骨細胞分化と血管侵入という内軟骨性骨化を生体外で再現、再構築することを目指し、骨発生機序のモデル培養系を確立することを目的とする。三次元培養した幹細胞組織体の周囲に酸素濃度勾配を生じさせることができる培養デバイスを設計、作製し、生体を模倣した長軸方向に軟骨細胞の分化勾配のある三次元組織体を作製する。酸素濃度勾配は、培養デバイス中の培地に大気から供給される酸素量と細胞組織体により消費される酸素量のバランスにより生じる。作製した三次元組織体の軟骨分化について評価を行う。当該年度は昨年度に引き続き、マウス軟骨細胞株を培養モジュールに充填し、軟骨細胞分化誘導培地を使って培養を行った。培養には酸素濃度勾配を形成するための培養デバイスを作製した。培地はインシュリンやTGF-b3などの成長因子を含む軟骨細胞分化誘導培地を用い、3から4週間培養し、軟骨細胞分化を誘導した。軟骨細胞が培養でき、分化が誘導されることが確かめられ、さらなるデバイスの改良や培養条件の最適化を行う。研究代表者が東北大学から九州大学へ移動したため遅れが生じており、一年間の延長を申請し、受理された。培養デバイスの改良及び細胞培養条件の検討を詳細に行い酸素濃度についても検討する。細胞を回収し、種々の生化学的手法により分化条件の最適化を行う。また、細胞塊の組織切片を作製し、種々の染色法により軟骨分化の確認を行う。学会発表や論文投稿について検討する。研究代表者が東北大学から九州大学へ異動したため研究に遅れが生じた。異動先において実験環境の再セットアップのために使用する。
特異な電子状態を持つケイ素-ホウ素結合化合物の創製と物性

本年度の研究実績の概要を以下に示す。1)種々の1,3-ジアザ-2-シラ-4シクロペンテン(DASCP)ラジカルカチオン塩の単離と構造昨年度はDASCPの電子状態におけるケイ素の効果について検討した。本年度はその研究を発展させ、DASCPの窒素上に種々のアリール基を導入し、π共役系を拡張したDASCPの性質について検討した。電気化学的測定の結果、これらの化合物はいずれも0V付近という低い電位で酸化され、アリール基上の置換基による電子的効果が小さいことがわかった。銀塩を用いて一電子酸化反応を検討した結果、窒素上の置換基に3,5-di(tert-butyl)phenyl基を持つDASCPラジカルカチオン塩は暗青色結晶として単離することができた。中性状態およびラジカルカチオン状態のDASCPの結晶構造解析から、アリール基がDASCP環に対して大きくねじれていること、5員環窒素の非平面性などが低い置換基効果の理由であると推測された。2)剛直なσ炭素骨格の縮環した14族メタロールの合成と性質14族メタロール、特にシロールは固体状態で高い電子受容性と発光性をもつ特異な分子である。今回剛直で嵩高いσ骨格であるビシクロ[2.2.2]オクテン(BCO)骨格が縮環したシロール、ゲルモール、およびスタンノールを合成し、その性質について検討した。これらの化合物を対応する1,4-ジリチオブタジエンから合成し、無色結晶として単離することができた。理論計算および各種スペクトル測定の結果から、この系では剛直なBCO骨格とメタロール環のσ-π共役によってHOMOが上昇していることがわかった。さらにこのシロールのケイ光は溶液中では弱いが、固体状態ではケイ光量子収率は71-72%と顕著に大きくなることがわかった。アルキル基のみが置換したシロールでこのような特異な性質が観測されたのはこれが初めての例である。本年度は新規な環状共役シリルカチオンである2-シライミダゾリウムカチオンの性質の検討と合成研究を行った。この化合物は代表的なカチオン性芳香族ヘテロ環化合物の一つであるイミダゾリウムの2位をケイ素に置き換えた化合物であり、その性質は含ケイ素芳香族の観点から非常に興味深いがこれまで報告例はない。モデル化合物の理論計算を行った結果、最安定構造の2-シライミダゾリウムカチオンの5員環は平面であり不飽和ケイ素は平面3配位をとっていた。これら構造上の特徴と5員環のNICS値が負であったことから2-シライミダゾリウムカチオンは芳香族であると考えられる。次に2-シライミダゾリウムカチオンの性質を実験で明らかにするために、嵩高い置換基を導入し速度論的安定化を図ることで安定化された2-シライミダゾリウムカチオンの合成を検討した。窒素上にtertブチル基を持つジアミノシリレンに対してビス(トリメチルシリル)クロロメタンを作用させるとシリレンのC-Cl挿入反応が進行し、ケイ素上にビス(トリメチルシリル)メチル基を導入したクロロシラン(1)を得た。この化合物はシリルカチオンの有用な前駆体となる。このクロロシラン1の脱塩素イオン反応による2-シライミダゾリウムカチオンの発生を検討した。Ag(benzene)_3(C_6F_5)_4Bと1を作用させると1の酸化反応が進行し、金属銀と空気中で安定な1のラジカルカチオン塩を生じた。このラジカルカチオンの性質は現在調査中である。一方Et_3Si(benzene)(C_6F_5)_4Bの反応の場合は低温で定量的にカチオン性の化合物2を与えた。各種NMRスペクトルから2が目的の2-シライミダゾリウムカチオンと考えられるが、この化合物は室温で分解し複雑な混合物を与えた。現在低温で2の捕捉を試みている。1)新規な環状共役シリルカチオンである2-シライミダゾリウムカチオンの発生この化合物は代表的なカチオン性芳香族ヘテロ環化合物の一つであるイミダゾリウムの2位をケイ素に置き換えた化合物であり、その性質は含ケイ素芳香族の観点から非常に興味深いがこれまで報告例はなかった。そこで窒素およびケイ素上に嵩高いアルキル基を導入したクロロシランを2-シライミダゾリウムカチオンの前駆体として設計し、その塩素アニオン引き抜き反応で2-シライミダゾリウムカチオンの発生を検討した。塩素アニオン引き抜き剤としてトリエチルシリルカチオンを選択したところ、低温においてカチオン種の発生に成功した。発生したカチオン種は各種NMRスペクトルおよび理論計算から2-シライミダゾリウムカチオンであり、このものがイミダゾリウムに比べて弱いながらもある程度の芳香族性を持っていることを明らかにした。2)1,3-ジアザ-2-シラ-4シクロペンテン(DASCP)ラジカルカチオン塩の単離と構造1)の研究の途上、前駆体であるクロロシランに銀塩を作用させると塩素アニオン引き抜きではなく、一電子酸化反応が進行した。その結果、対応するカチオンラジカル塩を安定な化合物として得ることに成功した。これはDASCPラジカルカチオン塩の初めての単離例である。中性およびカチオンラジカル状態の結晶構造解析から、DASCPではケイ素と環外元素のσ*

軌道とπ軌道間の相互作用が強く発現し、分子の構造およびラジカルカチオン状態の安定化に寄与している事が解った。また、この反応はDASCPに一般的であり、ケイ素および窒素上の置換基を変えたDASCPラジカルカチオン塩も単離できた。DASCPは一般に低い酸化電位を持つことから、ホール輸送材料などの機能性分子としての利用が期待できる。本年度の研究実績の概要を以下に示す。1)種々の1,3-ジアザ-2-シラ-4シクロペンテン(DASCP)ラジカルカチオン塩の単離と構造昨年度はDASCPの電子状態におけるケイ素の効果について検討した。本年度はその研究を発展させ、DASCPの窒素上に種々のアリール基を導入し、π共役系を拡張したDASCPの性質について検討した。電気化学的測定の結果、これらの化合物はいずれも0V付近という低い電位で酸化され、アリール基上の置換基による電子的効果が小さいことがわかった。銀塩を用いて一電子酸化反応を検討した結果、窒素上の置換基に3,5-di(tert-butyl)phenyl基を持つDASCPラジカルカチオン塩は暗青色結晶として単離することができた。中性状態およびラジカルカチオン状態のDASCPの結晶構造解析から、アリール基がDASCP環に対して大きくねじれていること、5員環窒素の非平面性などが低い置換基効果の理由であると推測された。2)剛直なσ炭素骨格の縮環した14族メタロールの合成と性質14族メタロール、特にシロールは固体状態で高い電子受容性と発光性をもつ特異な分子である。今回剛直で嵩高いσ骨格であるビシクロ[2.2.2]オクテン(BCO)骨格が縮環したシロール、ゲルモール、およびスタンノールを合成し、その性質について検討した。これらの化合物を対応する1,4-ジリチオブタジエンから合成し、無色結晶として単離することができた。理論計算および各種スペクトル測定の結果から、この系では剛直なBCO骨格とメタロール環のσ-π共役によってHOMOが上昇していることがわかった。さらにこのシロールのケイ光は溶液中では弱いが、固体状態ではケイ光量子収率は71-72%と顕著に大きくなることがわかった。アルキル基のみが置換したシロールでこのような特異な性質が観測されたのはこれが初めての例である。
Ｂ４免疫チェックポイントシステムを標的とする新規抗がん薬の開発を目指した研究

本研究は、がん治療における新規免疫チェックポイント阻害薬を開発することを目的としている。この目的を達成するために、既存の免疫チェックポイント阻害薬が標的とするPD-1免疫チェックポイントを標的とするのではなく、本研究では免疫抑制性受容体Leukocyte Immunoglobulin-like Receptor B4(B4)とそのリガンドB4L1で構成される『B4免疫チェックポイント』を標的とする。B4免疫チェックポイントを標的とする免疫チェックポイント阻害剤を開発することで、PD-L1/L2陰性のがん患者に対する治療の道が開けることを期待する。
一細胞酵素活性可視化システムを用いた異宿主で機能するメタン酸化生体触媒の創製

天然ガスの原料利用のためには、主成分のメタンからメタノールへの効率良い変換が重要である。メタンモノオキシゲナーゼ(MMO)は、化学触媒では困難なその反応を触媒するが、異宿主での活性発現に成功例がないため、変異体を用いた触媒機構の解析が困難である。本研究では、自然界にない配列と立体構造をもちながら、MMOの触媒原理を継承し、異宿主で機能するメタン酸化生体触媒(MOB)を創製する。本申請者が開発した一細胞活性可視化宿主『メタノールセンサー酵母』を用い、異宿主での可溶性と活性を高める人工・天然の配列の探索と、それらの断片化・再編成を繰り返し、高活性MOBを創製する。
高脂肪食摂取と精神的ストレスによる腸管再生機能障害の機序解明と治療への応用

従来の疫学的研究および動物モデルを用いた検討により、高脂肪食の摂取および精神的ストレスは、腸管再生機能を障害することにより炎症性腸疾患の増悪に関連している可能性が示唆されている。最近、我々は、ヒトiPS細胞由来腸管幹細胞へのTNF(高脂肪食摂取により脂肪細胞から過剰分泌される炎症性サイトカイン)刺激が炎症応答に重要な細胞内蛋白質複合体であるインフラマソームの活性化を促し、腸管上皮細胞への分化を低下させることを見出した。一方、核内受容体Liver X receptor (LXR)のアゴニスト投与がDSS誘発性腸炎マウスの腸管障害を改善させることが報告されている。そこで、今回、我々は、ヒトiPS細胞由来腸管幹細胞へのTNFおよびLPS(精神的ストレスによる腸内細菌叢の乱れにより増加が報告されている)刺激時にLXRアゴニストを前添加し、インフラマソーム活性化および腸管上皮細胞への分化に与える影響を検討した。TNFおよびLPSの刺激はヒト腸管幹細胞でのインフラマソーム活性化の指標であるcleaved caspase-1, IL-1beta, IL-18の発現を増加させた。一方、LXRアゴニストであるGW3965, AA70の前添加はTNFおよびLPSの刺激によるインフラマソーム活性化促進に有意な影響を与えなかった。また、TNFおよびLPSの刺激は腸管上皮細胞への特異的分化マーカーであるCDX2の発現を低下させたが、GW3965, AA70の前添加はこの発現低下を阻害した。さらに、GW3965, AA70のみの刺激でもCDX2発現を増加させた。以上の結果より、LXRアゴニストはヒト腸管幹細胞のインフラマソームに影響せずに腸管上皮細胞への分化を促進している可能性が示唆された。初年度は、上記の検討に加えて、C57BL/6マウスより単離した小腸組織を横断切離しディッシュ上で培養し腸管オルガノイドを作製した後、TNFおよびLPSの刺激やLXRアゴニストの前添加が、オルガノイドの形態変化、腸管クリプトの組織変化、腸管新生や腸管幹細胞数に与える影響を検討する予定であった。しかし、動物実験計画の学内倫理委員会での承認が遅れたため、現在、実験準備の段階である。H30年度中に動物実験倫理委員会で承認された後、C57BL/6マウスより腸管オルガノイドの作製を実施した。R1年度は産休および育休で1年間の研究中断を申請したが、再開後、オルガノイドを安定的に作製できることを確認した後、刺激実験による影響を早急に検討していく予定である。また、2年目に実施する予定の「DSS誘発性腸炎の腸管組織再生に与える高脂肪食摂取および制限の影響」に関しても、H30年度中にDSS誘発性腸炎モデル作製の準備を行った。こちらも再開後に安定的な作製を確認した後、マウスへの高脂肪食飼育を始める予定である。

R1年度は産休および育休で1年間の研究中断を申請したが、再開後、オルガノイドを安定的に作製できることを確認した後、刺激実験による影響を早急に検討していく予定である。また、2年目に実施する予定の「DSS誘発性腸炎の腸管組織再生に与える高脂肪食摂取および制限の影響」に関しても、H30年度中にDSS誘発性腸炎モデル作製の準備を行った。こちらも再開後に安定的な作製を確認した後、マウスへの高脂肪食飼育を始める予定である。(理由)H30年度は、学内の動物実験倫理委員会の承認が遅れたため、C57BL/6マウスからの腸管オルガノイド作製が十分に行えず、それらの培養や蛍光抗体染色、免疫組織染色に必要な試薬や消耗品類が未使用であった。(使用計画)産休および育休のため、R1年度は1年間研究を中断する。再開後、試薬・消耗品の調達と実験準備が終わり次第、オルガノイドの培養と刺激実験を行う予定である。また、H30年度中にDSS誘発性腸炎モデルの作製準備を行っており、再開後に、次年度予定である「DSS誘発性腸炎の腸管組織再生に与える高脂肪食摂取および制限の影響」に関する検討を計画通りに実施する予定である。このため、H30年度の残額と次年度の交付予定額を使用する予定である。
降水の洗浄作用が大気中ラドン族の放射平衡度に与える影響

降水は、その洗浄作用により大気中のラドン娘核種を大量に地表面へ運んで来るため、降水時には地表近くの環境ガンマ線強度が一時的に増大し、環境ガンマ線モニタリングの重大な妨害因子となる。しかし、大気中のラドン娘核種に対する降水の洗浄作用に関する実験的研究はまだ少ないのが現状である。本研究では、大気中のラドン娘核種に対する降水の洗浄作用に関する知見を求める事を目的とした。そのため、既存の大気中ラドン娘核種濃度及び降水中ラドン娘核種濃度の連続測定装置に加えて、新たに大気中のラドン濃度の連続測定装置(名大・工、池辺研で開発されたものと同型)を製作し、降水が見込まれる時期を選んで、同時同場所での測定を適宜行なった。さらに、これらの測定結果から、降水時を含めて期間中の大気中のラドン族濃度やラドンとその娘核種の放射平衡度などの変化を調べ、降水量などの各種気象要素との関係について検討を加えた。現在までに得られた測定結果では、屋外大気中のラドンとその娘核種の放射平衡度は、日本付近が西高東低の冬型気圧配置の下で福井では北西の季節風が強い期間は、他の期間と比べて若干低い傾向を示した。しかし、放射平衡度の時間変化はかなり激しく、降水時とそれ以外の期間の放射平衡度の違いはあまり明瞭ではない。屋外大気中のラドン族濃度は低く標準誤差が相対的に大きいことから、さらにデータを蓄積しながら、統計的な処理を行ない、解析を継続している。なお、本研究の成果は、第30回理工学における同位元素研究発表会において、「屋外大気中のラドンとその娘核種の放射平衡度」と題して発表する予定である。
子どもの社会的適応を促す-幼児の反応的・能動的制御としつけ方略のダイナミック過程

本研究の目的は,幼児の自己制御(意識的に行動や注意を制御する能動的制御と自動的に刺激に反応する反応的制御)としつけ方略などの親の養育態度が就学前の子どもの社会的適応にどのような影響を及ぼすのか,養育者を調査対象とした2年間の縦断研究を通して明らかにすることであった。子どもの自己制御や外在化問題行動は時間的に安定しており,外在化問題を呈する傾向のある子どもに対しては,体罰や脅し,感情的なしつけにつながりやすい可能性が示された。子どもの自己制御は,しつけ方略や対児感情を媒介にして,その後の子どもの社会的適応に影響を及ぼす可能性が示唆された。就学前の幼児を対象に,気質を基盤とした自己制御を反応的制御(報酬/罰への敏感性)と能動的制御(注意制御,抑制的制御)に分け,それら制御と養育者のしつけ方略,子どもの社会適応(問題行動,向社会的行動)との関連について縦断研究を通して明らかにすることが,本研究の目的である。平成22年度は,質問紙調査に向けて,使用する尺度の選定や作成を行った。質問紙作成後に,幼稚園および保育園にて縦断研究への調査協力依頼を行い,調査する方法や結果の取り扱い等について説明した。同意を得た園に通う子どもの保護者に対しても同様に,調査説明と個人情報,結果に関する取り扱いについて文書で説明し,参加協力を得られた保護者に対して質問紙調査を行った。平成23年2月までに実施した質問紙調査については,データを入力し,統計解析を行った。一時点での結果ではあるが,自己制御としつけ方略,子どもの問題行動(内在化,外在化問題)や向社会的行動との間に予想された結果が見出された。具体的には,反応的制御(報酬への敏感性)の高さと,厳しいしつけ(愛情の除去,体罰によるしつけなど)と外在化問題との関連,誘導的しつけと向社会的行動との関連がみられた。質問紙調査と並行して,今後の縦断研究実施に向け,より的確な計画を立てるために,文献研究を行った。社会適応の中でも道徳の発達に焦点を当てて,子どもの気質,しつけ方略との関連について,先行研究を調べ,今後の展望についてまとめ,研究紀要に発表した。平成23年度も,さらに対象者の人数を増やし,調査結果をまとめ,公表するとともに,縦断研究実施に向け準備をしていく。本研究の主たる目的は,就学前の幼児を対象に,気質を基盤とした子どもの自己制御と養育者のしつけ方略及び子どもの社会適応との関連について,縦断研究を通して明らかにすることである。研究目的を達成するにあたって,平成23年度の研究実践計画の主な二つの柱は,1.平成24年度に実施予定の第2回目の質問紙調査(追跡調査)において、より多くのデータを収集するために調査協力者を募ること,2.平成22年度に実施した調査結果について公表すること,であった。1の調査計画については,新たに調査協力に同意を得た養育者150名より質問紙を回収した。今年度の調査では育児に関するサポート認知の項目を新たに加えた。これは,平成22年度の調査結果よりサポート認知がしつけ方略に及ぼす影響を明らかにし,第2回目の調査の充実を図るためである。2の研究結果公表に関しては,日本心理臨床学会にてポスター発表を行った。発表内容の一つは,しつけ方略尺度を作成したため,その尺度の信頼性の検証結果である。具体的には,しつけ方略尺度50項目について,因子分析(主因子法,プロマックス回転)を行い,「誘導的・援助的しつけ」,「体罰・脅しによるしつけ」,「感情的/愛情の除去によるしつけ」,「一貫性のないしつけ」,「物的報酬/罰によるしつけ」,「過干渉・強制的しつけ」の6つの下位因子に分けられ,十分な内的整合性が得られた。二つには,子どもの能動的制御機能の高さが反応的制御の衝動性や、過度の抑制やしつけ方略と子どもの行動に及ぼす影響に関する結果である。具体的には,反応的制御/報酬への感受性と物的報酬および誘導的しつけとの間に有意な正の関連,反応的制御/罰への感受性と物的報酬との間に有意な正の関連,誘導的しつけと向社会的行動との間に正の関連がみられ,養育者は子どもの行動特徴にあったしつけ方略を用い,また援助的なしつけ方略は子どもの適応的な行動を導くことが示唆された。本研究では,さまざまな観点から論じられている気質的な自己制御を反応的制御と能動的制御に分け,それら制御と親の養育態度,就学前の子どもの社会適応や親の子どもに対する感情との関連を縦断研究を通して明らかにすることであった。平成24年度は,本研究の目的を達成する年度にあたっていた。一回目質問

紙調査協力者で,かつ二回目の調査にも協力同意を得た調査協力者に,第二回質問紙調査を実施し,縦断調査データを収集した。また,調査協力者に対して二回目の質問紙調査の結果を郵送にて送付した。縦断調査の結果,気質的な自己制御である反応的制御と能動的制御,親の養育態度,子どもの問題行動や向社会的行動は,いずれも時間的な関連が認められ,気質の中でも,能動的自己制御の相関係数が高く,時間的な安定性が認められた。また,子どもの問題行動の中でも,特に外在化問題の安定性は高く,外在化問題を呈する傾向のある子どもに対しては,体罰や脅し,感情的なしつけにつながりやすい可能性が示唆された。親の子どもに対する否定的感情がその後の養育態度や子どもの問題行動へとつながるということはなかったが,子どもに対する否定的感情は続く傾向が認められた。平成23年度の研究実践計画通りに調査及び結果公表を行うことができた。そのため,平成24年度には第二回調査を実施し,縦断研究を通した研究目的を達成することができると考えるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,本研究の目的を達成する年度にあたる。まず,一回目の質問紙調査に協力いただき,二回目の調査にも協力同意を得た被調査者に,第二回質問紙を郵送し,縦断調査データを収集する。その後,データ入力,統計解析を行い,本研究の主たる目的である,子どもの特性と親のしつけ方略の相互作用過程と子どもの問題行動及び向社会的行動との関連を検討する。また,第1回目調査において,まだ公表していない結果については,9月の学会で公表する。縦断研究結果(1回目調査と2回目調査を合わせた)は3月の学会で公表し,第二回目質問紙調査に協力していただいた協力者に結果をフィードバックする。
中世における知識観と学者の精神性

本計画の2年目で最終年度に当る平成2年度は13世紀から15世紀までの学者の自己理解と知識観の変遷との関係が研究課題となった。この研究テ-マを計画通りに時代区分に従って3つの分野に分けて研究が進められた。1.13世紀の知識観は、大学とくに神学部と哲学部において形成されたものなので、パリ大学とオックスフォ-ド大学における学問論が主題となり、2.14・15世紀に関して、フランス・ドイツ・イギリスにおける「古き道」と「新しき道」という2通りの学問理解が研究され、3.14世紀後半15世紀は、イタリアの人文主義にみられる学問観が研究課題となった。1.に関して、13世紀大学において展開された知識観の内、3つの基本形態が区別できるようになった。(1)12世紀サン=ヴィクトル派の学問観を継承・発展させた旧フランシスコ会学派とくにボナヴェントゥラに代表される神学的学問観では、諸学問を神学の下で統一しようとする伝統的知識観、(2)ボエティウスを通して媒介されたアリストテレスの哲学的学問論を受け継いだドミニコ会とくにトマス・アクィナスによって代表される認識論的知識観、(3)オックスフォ-ドにおける、アラブ哲学とアウグスティヌス主義の光論を基盤とし、中期フランシスコ会学派とくにロジャ-・ベ-コンによって代表される数学的・実用主義的な知識観。2.に関して、14・15世紀ヨ-ロッパ北方において、(1)いわゆる「古き道」のアルベルトゥス学派、トマス学派、スコトゥス学派における体系的で思弁的な学問観、(2)「新しき道」を自称した形式論理的・唯名論的・経験論的な学問観、(3)とくにフランスにおいて登場した自然学・経済学・歴史学などの新学問によって特徴づけられた知識観。3.に関して、14・15世紀イタリアにおける学問を生活・文芸・人間形成と結びつけて考察する初期ルネサンスの知識観を研究し、その社会的背景と学者の精神性との連関性を明確にとらえることができた。本研究は西洋中世における学者の自己理解・精神性と当時の学問観・諸学問の仕方との関係を解明することを目的とするが、本年度は12世紀末までの発展が研究テ-マであった。中世の学問観は学問論や諸学問の区分論という体系的な形で行なわれ、教父たちによって伝承されてきた古代の学問観を出発点に展開されてきたことが、まず明らかにされた。その上で1.古代末期のキリスト教世界における学問観が研究され、そこで異なった三つの形態が区別された。すなわち、(1)中世に多大な影響を及ぼしたアウグスティヌスの学問論とキリスト教的学問理念、(2)アリストテレスから着想を得たボエティウスの認識論的学問論、(3)セビリヤのイシドルスによって中世前期へと媒介されたストア学派の学問論である。2.9世紀のカロリング・ルネッサンスにおける学問の復興が研究され、その政治的社会的背景と宗教的意義づけが検討された後、二人の代表的な学者の学問観と彼らの精神性との関係を明確化することができた。すなわち、(1)ラバ-ヌス・マウルスによってアウグスティヌス的学習理念に基づいた神学中心の学問観が聖職者養成という当時の文化にとって最も重要な実践的課題のもとに構成され、又(2)ヨハンネス・スコトゥス・エリウゲナによって新プラトン主義的な学問体系が、純粋に理論的・形而上学的関心のもとに形成されていた。

10世紀・11世紀の前半における学問の停滞が克服された後、3.11世紀末・12世紀に学問論が二つの異なった流れで展開されるようになった。(1)修道院文化において技術的な諸学問がサン・ヴィクトル派のフ-ゴ-により初めて認められ、実践的な学問に重点を置く学問論が登場したのに対し、(2)アラブ学問のもとでドミニクス・グンディサリ-ヌスによるアリストテレスの自然学を取り入れた科学的論的学問観が詳細に展開され、それが本研究の二年目のテ-マとなる盛期スコラ学の学問論の道を開くこととなった。本研究の特に重大な成果は、中世各時代の学問活動を統制した多様な諸学問論を発見し、その思想史的連関を把握することによって、中世の学問の特徴と基本構造を示すことができたところにある。1、古代末期から伝承されてきたものとしては、a)アウグスティヌスによる聖書解釈を中心とした神学的学問論。b)セビリャのイシドルスを通して知られていたストア学派の学問区分。c)ボエティウスを通して伝えられたアリストテレス的学問の構造論。2、カロリング・ルネサンスのラバヌス・マウルスがアウグスティヌスのモデルに基づいて企画した、聖職者養成を目的とした実践的・神学的学問理解。3、同時代のスコトゥス・エリウゲナによる新プラトン主義的な存在論を基盤とした理論哲学的学識観。4、12世紀初頭においてドイツのルペトウスの人文学的・実学的聖書解釈に見られる修道院神学的学問観。アラブ人の科学・哲学の影響を表すドミニクス・グンディッサリヌスによる世俗的諸学問の包括的な理論。6、12世紀ルネサンスのサン・ヴィクトル学派のフ-ゴ-による諸技術を学問と初めて認めた学問観。7、ユダヤ的思想系統を学知的形態に高めたモ-ゼス・マイモニデスの学問理解。8、13世紀において、アウグスティヌス主義と修道院文化の思想を根源としたボナヴェントゥラのフランシスコ会的学問観。9、同時代にトマス・アクィナスによって新たにされ、ドミニコ会に導入されたアリストテレスの学問論。10、同時代のイギリス精神風土を示すロジャ-・ベ-コンの経験論的・数学的・実用的普遍学の理念。11、14世紀においてドゥンス・スコトゥスによる盛期スコラ学的学問理念の変遷とウィリアム・オッカムにおける伝統的学識理念の破壊と学問の唯名論的新展開。12、14世紀市民社会において発展してきたフロアサ-ルの歴史観によって代表される新学問の登場。それらの学問観に基づいて中世の知識観の変遷が理解可能となる。