hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
eラーニングにおける職業資格認定に関する研究

ウエブサーチ調査現時点で、これらの資格が世界的にどのような広がりを見せているのか。その種類と普及の度合い、普及に関係する仕組みについて明らかにすることを試みた。特に、ウェブの検索エンジンを用いた方法をもちいた。ITエンジニア業界調査日本国内で、特にITエンジニア業界において、どの程度eラーニングを通じた職業資格が流通し、どんな力をもってきているのか。ここでは、とくに派遣企業を中心に調査を行った。派遣は、顧客(IT人材を受入れる)企業と自己の登録社員とのマッチングを行い、この際IT資格をインターフェイスにしている。そのため、資格がどのような意味を持っているかについての優れた対象となる。どのIT資格が重要視されているのか、給与体系と資格の関係、業界全体での資格を巡る動向等にについて調査した。学習の形態調査資格取得にむけてどのような学習が必要になっているのかをさぐった。第一に、ウエブ上に広がるeラーニングコンテンツを調査する。第二に、もっともメジャーになっている学習の形態に着目しケーススタディとして調査する。とくに、IT資格のための学習コンテンツを作成している企業への聞き取り調査を行った。理論検討eラーニングそのもののほかに、高等教育の市場化の議論、能力と労働市場の議論など、本研究の関連する広い領域に渡り、理論的検討を行った。ここでは、資格の流通を超えて、IT資格を通じたIT人材と教育(その育成)というテーマが浮かび上がり、IT資格という明示的な指標が介在することで他の業界の人材育成とは異なった様相を呈している。(1)理論検討...eラーニングそのもののほかに、高等教育の市場化の議論、能力と労働市場の議論など、本研究は多くの関連する領域のなかで、新しい市場的な資格の持つ意味について検討した。ここで明らかになったことは、当初の想定していたよりも重層的な複雑なテーマであるということである。これを受けて、調査の企画の方向性について再考するとともに、より基礎的な作業に力点を置いた。とくにウエブサーチが重要な位置を占めることがわかってきたため、そのための備品整備を行った。(2)ウエブサーチ...検索エンジンを用いてeラーニングを通じて職業資格が世界的にどのような広がりをもっているか、その際どのような学習機会・ツールがあるのかについてのサーチを行った。サーチエンジンを動かすためのサーバー機能を有したコンピュータおよびデータ蓄積用のストレージ、スキャナ、インターネット接続キットなどを入手した。(3)ITエンジニア業界調査...新しい職業資格がどのような重要性を帯びてきているのか、とくに「オラクルマスター」「マイクロソフト認定技術者」に焦点づけて、基礎的な状況を把握した。聞き取り調査は次年度に実施する。(4)学習の形態調査...ウエブ上に広がるeラーニングコンテンツを調査するためのクローリング・エンジン「Web巻き」を整備し、データ収集を開始した。
デロネ-図を利用した数値的に安定な3次元要素自動分割

1.有限要素解析を行なっている現場の技術者を訪ねて,現状のシステムによる作業手順と問題点などを調査した.その結果,3次元物体のメッシュ生成作業には多くの手間がかかっていることがわかった.筆者らが提案している3次元ボロノイ図構成アルゴリズムを基に,その双対図形であるデロネ-図を利用した3次元要素自動分割アルゴリズムを構築した.3.そのアルゴリズムを計算機に実装し,さまざまな入力を使った計算機実験により,その振舞いを調べた.実験の結果,筆者らの提案している位相構造優先法に従って設計されたアルゴリズムには,退化している入力に対するデロネ-図の構成において,ボロノイ図では表面化しない問題点があることが明らかになった.これは,単なるアルゴリズムの設計ミスではなく,退化している3次元デロネ-図特有の難しさに起因していることが新たにわかってきた.この難しさは,理論的なアルゴリズム構築段階では発見できず,実際に計算機実験を行なうことによって初めて顕在化してきたものである.そこで,この問題点を克服するための対策を考案し,アルゴリズムに改良を加えた.この改良されたアルゴリズムを実装したところ,非常な悪条件になっている入力に対しても,安定した分割が得られることが確認された.5.位相構造優先法に従って設計されたデロネ-図構成アルゴリズムは,わずかな変更により,より一般化されたデロネ-図である制約つきデロネ-図の構築アルゴリズムに拡張できる.そこでは,数値的に非常に安定であるという位相優先のアルゴリズムの特長を積極的に利用している.さらに,そのアルゴリズムを計算機上に実装し,計算機実験によりその有効性を確認した.1.有限要素解析を行なっている現場の技術者を訪ねて,現状のシステムによる作業手順と問題点などを調査した.その結果,3次元物体のメッシュ生成作業には多くの手間がかかっていることがわかった.筆者らが提案している3次元ボロノイ図構成アルゴリズムを基に,その双対図形であるデロネ-図を利用した3次元要素自動分割アルゴリズムを構築した.3.そのアルゴリズムを計算機に実装し,さまざまな入力を使った計算機実験により,その振舞いを調べた.実験の結果,筆者らの提案している位相構造優先法に従って設計されたアルゴリズムには,退化している入力に対するデロネ-図の構成において,ボロノイ図では表面化しない問題点があることが明らかになった.これは,単なるアルゴリズムの設計ミスではなく,退化している3次元デロネ-図特有の難しさに起因していることが新たにわかってきた.この難しさは,理論的なアルゴリズム構築段階では発見できず,実際に計算機実験を行なうことによって初めて顕在化してきたものである.そこで,この問題点を克服するための対策を考案し,アルゴリズムに改良を加えた.この改良されたアルゴリズムを実装したところ,非常な悪条件になっている入力に対しても,安定した分割が得られることが確認された.5.位相構造優先法に従って設計されたデロネ-図構成アルゴリズムは,わずかな変更により,より一般化されたデロネ-図である制約つきデロネ-図の構築アルゴリズムに拡張できる.そこでは,数値的に非常に安定であるという位相優先のアルゴリズムの特長を積極的に利用している.さらに,そのアルゴリズムを計算機上に実装し,計算機実験によりその有効性を確認した.
レーザ気相診断によるプラズマ窒化プロセスの反応メカニズムの解明

本研究では、シリコンテクノロジーをはじめとする半導体製造技術においてキーテクノロジーとなっている酸窒化プロセスに応用されるプラズマプロセスにおいて、酸素原子、窒素原子などの各種反応活性種の振舞いを、真空紫外レーザ吸収分光法をはじめとする各種気相診断法を用いて、定量的に評価することに成功した。また、我々の研究室で開発に成功している小型簡便な原子状ラジカルセンサーを更に発展させ、準安定原子状ラジカルの計測システムの構築にも成功した。本研究では、シリコンテクノロジーにおいてキーテクノロジーとなっている酸窒化プロセスに用いられるプラズマプロセスにおいて、各種反応活性種の振舞いを、レーザー計測をはじめとする各種気相診断法を用いて、定量的に評価すると伴に、プロセスメカニズムの解明を行うことを目的とし、平成20年度においては下記の研究成果を得た。まず、プラズマ窒化プロセスの全工程であるシリコンのプラズマ酸化プロセスの高速化を実現するために、水素添加アルゴン/酸素表面波プラズマ内の活性種の振舞いについて各種気相診断法を用いて、定量計測を行った。基底・励起状態酸素原子、水素原子など原子状ラジカルは真空紫外レーザー吸収分光法、OHラジカルなどは紫外吸収分光法、荷電粒子を四重極質量分析法を用いて評価した結果、水素添加条件下においでも、励起状態酸素原子がシリコン酸化膜の成長に極めて重要な酸化種であることが判明した。さらに、水素ガスを添加することで、励起状態酸素原子の並進温度が上昇し、表面反応場に供給される酸化種の量が増えると伴に、水素原子が、その励起状態酸素原子の表面反応の上昇に大きく貢献していることが判明した。次に、ラジカル窒化プロセスに広く用いられるリモートプラズマから供給される窒素原子の定量的評価を、我々が独自開発に成功している大気圧マイクロホローカソード光源を用いた真空紫外吸収分光法を用いて行い、その振舞いを明らかにした。さらに、プロセスにおいて極めて重要である窒素分子の温度を、発光分光法を用いた計測により、明かにし、リモートプラズマから供給される活性種の振舞いを系統的に分析することに成功した。今後、実際に窒化プロセスを行い、形成された膜分析結果と気相計測の結果を解析するとともに、平成20年度から構築を進めているキャビティリングダウン吸収分光システムの結果を組み合わせ、窒化プロセスのメカニズムの解明を行う。本研究では、シリコンテクノロジーにおいてキーテクノロジーとなっている酸窒化プロセスに用いられるプラズマプロセスにおいて、各種反応活性種の振舞いを、レーザ計測をはじめとする各種気相診断法を用いて、定量的に評価すると伴に、準安定窒素ラジカルの密度計測のためのシステムを構築することを目的として、平成21年度においては下記の研究成果を得た。プラズマを用いた窒化プロセスにおいて、我々は窒素ラジカルに注目し、高密度に供給可能な窒化プロセス用窒素ラジカル源の開発に成功している。この窒素ラジカル源を用いて、窒化プロセスに用いられる水素・窒素混合プラズマにおける窒素ラジカルの振る舞いについて各種分光計測法を用いて系統的に調査した。まず、大気圧マイクロホローカソード光源(MHCL)を用いた真空紫外吸収分光法を用いて行いた原子状窒素ラジカルの絶対密度を評価した結果、水素プラズマ生成直後に窒素プラズマを生成することで、窒素ラジカル密度が一桁以上上昇することが明らかになった。これは水素プラズマ生成時に装置内壁に水素ラジカル等が吸着され、その後窒素プラズマを生成することで、通常窒素プラズマを定常的に生成する場合に比べ、窒素ラジカルが残留水素との相互に反応することで、壁での失活が抑制されたものと考えられる。さらに窒素ラジカル種において、エネルギーが高く反応に大きく寄与する可能性が高い準安定原子状窒素ラジカルの定量的な分析を可能とするため、上記MHCLを用いた吸収分光計測技術の構築を行った。窒化処理に応用可能なアルゴン・窒素混合大気圧プラズマを計測対象とし、構築した吸収分光技術を応用したところ、準安定窒素ラジカルの分光計測に成功し、初めて大気圧プラズマ中の準安定窒素ラジカルの振る舞いを明らかにすることができた。
非侵襲脳刺激法による運動学習の促進とその神経リハビリテーションへの応用

頭蓋の外に置いた電極から電気刺激を行う経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、安全にヒトの脳活動を制御する方法として、神経障害に伴う脳機能低下の回復への応用に期待が高まりつつある。本研究では、下肢運動機能に障害を持つ皮質下梗塞患者に対して、下肢筋力トレーニング中における損傷半球側の運動野へtDCSを実施し、下肢運動機能への促進効果を検討した。その結果、8名中7名の下肢筋力を促進することができた(Tanaka et al., 2011a)。また機能的磁気共鳴画像実験により、大脳皮質運動野へ直流刺激を与えると、刺激された大脳皮質に加えて皮質下の脳活動も上昇するという予備的な知見を得た。頭蓋の外に置いた電極から電気刺激を行う非侵襲脳刺激法は、安全にヒトの脳活動を制御する方法として、神経障害に伴う脳機能低下の回復などへの応用に期待が高まりつつある。特に経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、刺激の極性によって脳機能の「促進・増強」が可能である点で注目を浴びている。本研究では、運動学習による記憶形成のプロセスをtDCSにより増強させる「学習促進効果」に注目し、より長期的な運動機能の獲得を制御する方法を開発し、神経リハビリテーションへ応用することを目的とする。本年度は下肢運動機能に障害を持つ慢性期皮質下梗塞患者に対して、下肢筋力トレーニング中における損傷半球側の下肢一次運動野へtDCSを実施し、下肢運動機能への促進効果を検討した。その結果、8名中7名の下肢筋力を一時的に促進することができた。本研究成果は、歩行障害などを含む下肢運動機能に対してtDCSが治療的効果を持つ可能性を示唆する点において臨床的に意義が大きい。本研究成果の一部を2010年度の「日本臨床神経生理学会」において発表した。またリハビリテーション分野では一番インパクト・ファクターが高い国際学術専門誌Neurorehabilitation and Neural Repairに研究成果が受理された。なお本研究は疾患患者を対象としたtDCS研究として、国内では初の国際学術専門誌への報告となっている。今後はより効果的な刺激パラメータや歩行機能等への応用を視野に入れた検討を行う予定である。本研究では、運動学習による記憶形成のプロセスをtDCSにより増強させる「学習促進効果」に注目し、より長期的な運動機能の獲得を制御する方法を開発し、神経リハビリテーションへ応用することを目的とした。昨年度は下肢運動機能に障害を持つ慢性期皮質下梗塞患者に対して、下肢筋力トレーニング中における損傷半球側の下肢一次運動野へtDCSを実施し、下肢運動機能への促進効果を検討した。本年度は、刺激から一週間後も促進効果が持続するかを検討した。統計的な有意差には届かなかったものの、刺激から一週間後も促進効果が持続する傾向が認められた。このことは、tDCSがトレーニングにより形成される運動記憶の定着に促進効果を持うことを示唆している。今後被験者数を増やすことで、促進効果の有無を明らかにしていきたい。また機能的磁気共鳴画像装置(functional MRI)を用いた実験により、大脳皮質運動野へ直流刺激を与えると、刺激された大脳皮質に加えて皮質下の脳活動も上昇するという予備的な知見を得た。このことは、大脳皮質への直流刺激が解剖学的な結合を介して皮質下の神経活動にも影響を与えていることを示唆しており、tDCSの作用機序の理解に役立つ知見と考えられる。
再呼吸検証数式モデルを用いた乳児寝具環境の客観的評価の試み

本研究は、人形実験システムと数学的解析により、再呼吸現象を定量的に評価しようという試みである。実験用人形モデルは蘇生練習用の乳児人形、動物実験用人工呼吸器、二酸化炭素の定量供給装置及び麻酔用のカプノメーターからなる。一回換気量と呼吸数からなる呼吸条件は乳児の成長に応じて5種類設定した。人形を仰向けにして人工呼吸器を起動し、呼気終末二酸化炭素濃度が5.0±0.1%になるよう二酸化炭素の流量を調整する。その後、解析したい寝具環境に人形を置き、吸気二酸化炭素濃度(FiCO_2)を経時的に測定した。各測定は6回以上行い、その中央値を代表値とした。本シミュレートによるFiCO_2の推移は寝具環境を問わず急速な上昇の後、緩やかな上昇を経てほぼ一定の値を保つ形となり、長くとも数分程度で定常状態に達した。なお、このFiCO_2値は実際の生態におけるCO_2緩衝能は考慮していない。しかし生態には酸素緩衝能はほとんどなく、しかも数学的処理によって経時的なFiO_2(t)をFiCO_2から求めることができる。そして二酸化炭素の蓄積と酸素の減少は互いに密接な関係にある。一般に、柔らかい寝具であれば二酸化炭素の拡散性は低くなる傾向にある。しかし外観だけですべてを判断することはできない。ある寝具の元での呼吸環境の評価にはわれわれのモデルのような客観的な指標が必須と考えられる。そしてその指標を用いて、ガス拡散性の悪い寝具に顔面部が覆われていた際には窒息の関与も考慮すべきであろう。うつ伏せ寝は乳幼児突然死症候群の主要なリスクファクターとしてよく知られており、この原因仮説の一つに再呼吸がある。本研究では、実験用人形モデルを用いて定常的な呼吸が再現できるシステムを構成し、寝具環境毎に生じる再呼吸現象の定量的評価を行うとともに、再呼吸現象を数学的に解析することを試みた。呼吸条件は乳児の成長に応じて5種類設定した。一方、再呼吸現象を数式で表現したところ、人形実験ではFiCo_2=C(1-e^<Dt>)という式に従うと予測された。ここでCはFiCO_2の最大値、DはFiCO_2の上昇速度を意味する。再呼吸が起きない場合はC=O、およびFiCO_2=0となる。本シミュレートによるFiCO_2の推移は寝具環境を問わず急速な上昇の後、緩やかな上昇を経てほぼ一定の値を保つ形となり、長くとも5分程度で定常状態に達した。その最大値は寝具環境・呼吸条件により様々であったが、同一の寝具環境・呼吸条件に限れば再現性が見られた。実験の結果と数式との比較において相関係数がそれほど高くない例も見られたが、検定を行った限りでは十分に式に従っているという結果が得られた。すなわち、本研究で観測されたFiCo_2の上昇は再呼吸現象によるものと考えられる。実測値を基にCとDの値を求めれば寝具環境相互間での再呼吸現象の程度を比較できる。すなわち、与えられた寝具環境での再呼吸現象を定量的に評価することが可能となった。

再呼吸を起こす環境下での二酸化炭素濃度の変化はCがFico2の最大値、DがFico2の上昇速度としてFiCO2=C(1-e^<D1>)という式に従うと予測され、人形実験システムではこの予測が成立することが前年度の報告に示されている。しかしながら、単純な二酸化炭素濃度の上昇のみでは死因を説明するのに根拠が弱いという欠点があった。そこで、この解析を一歩進め、酸素濃度の予測を試みたところ、FiO2=0.21・FiCO2/RQ=0.21-C(1-e^<D1>)/RQという式に従うと予測された。ここで、RQは呼吸商を意味する。この変換法をこれまでに行なったシミュレーション結果に適用したところ、グラフの形状としてはFico2の変動とFiO2の変動はほぼ上下を反転させたものであることが示された。二酸化炭素濃度の変動を基にした予測値であることから、FiO2の最小値は寝具環境・呼吸条0.8とした場合、FiCO2が12%に蓄積することはFiO2が6%に減少することに相当する。この変動は長くとも5分程度で定常状態に達すると予測されることを併せ考えると、極めて短時問で致死的な環境が形成されることが示唆される。これは一部の乳児突然死に見られる短時間での死亡をも説明し得るものである。もちろんこれはシミュレーレンの域を出ず、吸気酸素濃度の変動を実証するには動物実験が待たれるが、少なくとも再呼吸が致死的レベルの酸素濃度の低下をもたらし得る可能性が今回の試みによって示された。うつ伏せ寝は乳幼児突然死の重要な危険因子として知られており、この原因仮説の一つに、寝具のガス拡散性の悪さに基づく再呼吸説がある。本研究は人形実験システムと数学的解析により、再呼吸現象を定量的に評価しようという試みである。本年度は過去2年間の成果を基に26例の乳児突然死症例で、うつ伏せ寝あるいは寝具が顔面に被さっていたものについて、寝具環境の評価を行なった。発見状況を再現する形で人形と寝具を配置したところ、FiCO2が4.8%未満にとどまる比較的ガス拡散性が良好な寝具環境であった症例が4例、4.88.8%の症例が4例、8.810.4%が8例、10.412%が3例、機器の測定限界である12%を越えた症例が7例あった。また、いずれの測定でも56分以内にFiCO2は定常状態に達した。ちなみに上記のFiCO2値を昨年度の成果であるFiO2換算式に当てはめると、それぞれ15%を越える症例、1510%、108%、86%、6%以下、に対応する。このようにいくつかの症例ではガス拡散性の悪い寝具環境の中で死亡しており、再呼吸、即ち、窒息の関与が示唆された。また酸素濃度の換算値からは、短時間で死に至るほどの低酸素状態に陥る可能性も示唆された。もちろんこれらはシミュレーションの域を出ず、動物実験によって吸気酸素濃度の変動を実証することが待たれるが、少なくとも本システムにより再呼吸に関連する寝具環境を客観的に評価することができた。
癌特異的HLA結合性ペプチドによる抗腫瘍免疫応答の誘導

HLAクラスII(DR,DQ,DP)分子は、抗原提示細胞が取り込んだ抗原を、蛋白分解酵素により分解して出来たペプチドを結合して細胞表面に発現し、これをCD4^+T細胞に提示して活性化する。活性化CD4^+T細胞は、IL-2をはじめとする種々のサイトカインを分泌し、CD8^+細胞傷害性T細胞、抗体産生B細胞およびマクロファージの増殖、分化あるいは活性化を誘導する。外部より取り込んだ抗原由来のペプチドを結合しないHLA分子は、その細胞が産生する蛋白に由来するペプチドを結合している。したがって癌化にともない癌関連遺伝子に生じたミスセンス異変に由来するアミノ酸残基の置換を有するペプチドが、HLAクラスII陽性の癌細胞表面あるいは癌細胞を取り込んだ抗原提示細胞の表面に発現し、CD4^+T細胞により癌特異的非自己ペプチドとして認識され免疫応答を誘導する可能性が十分に考えられる。さらにp53の突然変異の中には、蛋白の構造を大きく変化させ蛋白分解酵素の切断部位が露出し、癌細胞では正常細胞には見られないp53ペプチドが出現する可能性がある。本研究は、このようなp21Rasあるいはp53に由来する癌特異的ペプチドが、HLAクラスII分子により提示されCD4^+T細胞に抗腫瘍免疫応答を誘導できるか否かを解析することを目的として行った。その結果、以下のような成果を得た。1)癌細胞に発現されることが報告されている1アミノ酸置換をもたらすようなミスセンス変異を含む、p21Rasおよびp53に由来する18種類のペプチドの中より、特定のHLA-DR分子に結合するもの12種類を同定した。2)胃癌患者の脾細胞より、p21Rasの第320アミノ酸残基に対応するペプチドで第12アミノ酸残基のGly(G)がVal(V)に変異したペプチドG12V,G12A,G13DあるいはG12Sに特異的に反応するCD4^+αβT細胞クローンを樹立した。3)健康者の末梢血リンパ球より、正常なp53第186205アミノ酸残基に反応するT細胞クローンを樹立した。今後、これらのT細胞クローンが変異Rasあるいはp53蛋白、さらにこれらを発現する腫瘍細胞を標的として免疫応答を示すか否か検討する予定である。
雇用環境の変化が家族形成に与える影響に関する実証研究

テーマ2「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、労働市場における学歴間賃金格差やジェンダー間の賃金格差、労働市場参入障壁が結婚行動を通じて家計間の階層選別に与える影響について日本だけではなく韓国、中国、台湾の東アジア4ヵ国・地域のデータを用いて実証的に比較検証を行った結果を基に論文を作成のうえ日本人口学会で報告し、学術誌に投稿中である。なお、分析の結果、各国・地域に共通して男性の大卒賃金プレミアムが高いほど家計の階層選別の程度を有意に高める効果を持つこと、日本、韓国、台湾において既婚女性のフルタイム就業率が高いほど結婚を通じた階層選別の程度を緩和する傾向が確認された。テーマ3「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、わが国の近年の家計所得の変動あるいは家計間の所得格差の変化の要因として、既婚女性の労働供給量と学歴同類婚割合の変化を取り上げ、平方変動係数とFFL分解という2種類の要因分解手法を用いた分析を行った結果を基に論文を作成し、学術誌に投稿中である。なお、分析の結果、家計所得格差の要因として徐々に妻所得および夫と妻の所得の相関関係の影響が無視出来ない程度まで大きくなっていること、妻の高学歴化、労働供給の増加は家計所得の増加に対してプラスの効果を持っているが所得分位の高い妻ほど教育年数の効果が大きい一方、学歴同類婚割合の効果はどの所得分位においてもごくわずかであることが確認された。またテーマ2の派生的な研究である配偶者選択に至るきっかけとなる学校、職場、友人の紹介などの様々な出会い方が女性の配偶者選択にどのような機能を持っているのかについて実証的に検証した論文「日本における配偶者選択における出会い方の機能に関する実証分析」が2018年6月発行の『国民経済雑誌』第217巻第6号に掲載された。テーマ1の「男性の低所得層の所得格差が女性の婚姻確率に与える影響の検証」については、就業構造基本調査の匿名データを用いてtwo-sided search modelを背景とした推計式により、若年層に広がる非正規就業が男女の結婚行動に与える影響を実証的に検証した論文「日本における若年層の雇用環境の悪化と結婚行動に関する実証分析」を生活経済学会関西支部の研究大会で報告するとともに、査読を経て、平成28年3月発行の学術誌『生活経済研究』第43巻に掲載された。また、総務省より就業構造基本調査の個票データの二次利用の提供を受け、目下、下位層の所得格差が結婚行動に与える影響に関する実証分析に利用するデータの整備を行っている。また、テーマ2の「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、厚生労働省国立社会保障・人口問題研究所が実施する出生動向基本調査の個票データの二次利用の提供を受け、労働市場における学歴、就業形態における賃金格差、ジェンダー間の賃金格差、労働市場参入障壁が結婚行動を通じて家計間の階層選別に与える影響について実証分析を行った。さらに、テーマ3の「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、若年層の家計間所得格差の推移とその要因を学歴同類婚等の組み合わせによる影響や妻の労働所得による影響に分解し定量的に計測したうえで、女性の学歴間及び就業形態間の出産ペナルティによる影響等を実証的に検証するため、官庁統計の個票データの二次利用申請の事前手続きを行っている。テーマ1の「男性の低所得層の所得格差が女性の婚姻確率に与える影響の検証」については、理論モデルの構築と実証分析に用いる官庁統計(個票)の二次利用の提供を受けることが出来た。また、代替的なデータとして就業構造基本調査の匿名データを用いて行った非正規就業率の影響に関する実証分析の結果をまとめた論文を所属する生活経済学会(関西支部)で報告するとともに、査読を経て学術誌『生活経済研究』に掲載された。テーマ2の「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、27年度の計画で掲げていた理論モデルの構築と実証分析に用いる出生動向基本調査(個票)の二次利用の提供を受けることが出来た。また、そのデータを用いて理論モデルに即した実証分析を行った。テーマ3の「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、28年度の計画で掲げていた実証分析に用いる官庁統計の個票データの二次利用申請の事前審査手続きに前倒しで着手している。また、テーマ2「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、厚生労働省国立社会保障・人口問題研究所より二次利用の提供を受けている出生動向基本調査の個票データを用いて労働市場における学歴間や就業形態間における賃金格差、ジェンダー間の賃金格差、労働市場参入障壁が結婚行動を通じて家計間の階層選別に与える影響を実証分析した論文「労働市場における格差と結婚を通じた階層選別ー日本における実証分析ー」を生活経済学会関西部会で報告するとともに、査読を経て、平成29年3月発行の学術誌『生活経済学研究』第45巻に掲載された。さらに、テーマ3「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、若年層の家計間所得格差の推移とその要因を学歴同類婚等の組み合わせによる影響や妻の労働所得による影響に分解し定量的に計測すべく、先行研究の計測手法を類型化したうえで参照することと並行して、官庁統計の個票データの追加の二次利用申請の事前手続きを行っている。テーマ1

「男性の低所得層の所得格差が女性の婚姻確率に与える影響の検証」については、二次利用の提供を受けた就業構造基本調査の個票を用いて実証分析を行うとともに、推計結果の頑健性および代替的な仮説の説明力の検証についても行い、研究計画年次よりも早期に神戸大学のディスカッションペーパーとして公表出来た。テーマ2「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、二次利用の提供を受けた出生動向基本調査の個票を用いて実証分析を行い結果をまとめた論文を生活経済学会関西部会で報告するとともに、査読を経て、研究計画年次よりも早期に平成29年3月発行の学術誌『生活経済学研究』第45巻に掲載された。テーマ3「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、先行研究の分析手法を参照のうえ類型化した。一方で、我が国では1980年代から男女の高学歴化や女性の社会進出が進展していることから、それらの年代も含めてより長期的な変化による影響を検証する方が有益な結果が得られることから、当初想定していた官庁統計とは別の官庁統計の個票データが必要であると判断したため二次利用の事前審査手続きに入っている。テーマ2「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、日本を対象に検証した労働市場における学歴間賃金格差やジェンダー間の賃金格差、労働市場参入障壁が結婚行動を通じて家計間の階層選別に与える影響について日本だけではなく韓国、中国、台湾といった東アジア諸国・地域を対象に比較分析すべくデータの入手に着手した。テーマ3「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、官庁統計の個票データの二次利用が認められたが、同類婚の増減といった家族構成の変化と既婚女性の就業行動の変化などの要因を検証できる分析を行う必要があるためその手法について検討を行った。また、夫婦の労働時間等が未就学児を持つ男性の家事育児時間に与える影響について実証的に分析した論文「ワークライフバランス時代における男性の家事育児時間の規定要因等に関する実証分析」が査読を経て、平成30年3月発行の『生活経済学研究』第47巻に掲載された。テーマ1「男性の低所得層の所得格差が女性の婚姻率に与える影響の検証」については、研究計画年次通り査読を経て2017年12月に学術誌Journal of the Japanese and International Economiesの46巻に掲載された。テーマ2「労働市場における格差が結婚を通じた家計間の階層選別に与える影響の検証」については、日本を対象に検証した学術誌に掲載された論文に引き続き、日本に加え韓国、中国、台湾といった東アジア諸国・地域を対象とした分析を行うべく使用するデータの入手に着手した。テーマ3「既婚女性の就業パターンの変化が家計間所得格差に与える影響の検証」については、官庁統計の個票データの二次利用が認められデータセットの整備に着手した。また、より家計間所得格差の要因として同類婚の増減といった家族構成の変化と既婚女性の就業行動の変化についてより的確に把握できる分析手法について検討を行った。
電子スピン共鳴計測による皮膚角層の階層的複合構造の画像評価

皮膚角層の電子スピン共鳴(ESR)-スピンプローブ測定法により、経皮吸収剤(テルペン)による浸透効果を解析した。α-ターピネオールを添付した角層では信号強度が約3倍増した。疾患皮膚の尋常性乾癬では、コントロールとは全く異なるスペクトルが得られ角層構造の異常が示唆された。また、新規な皮膚用表面の検出器の開発を行い、測定感度は落ちるが、試料の水分やサイズにとらわれず表面部分の測定が可能であると示唆された。さらに、ESRイメージングの画像処理法としてのデータ処理を試みた。従来のホール素子を使うESR(電子スピン共鳴)の磁場制御では、磁場勾配をかけた時、正しい磁場を示さない。このために、電流検出型磁場制御を製造元である日本電子の協力のもとに、電流検出型磁場制御による磁場制御を行った。その結果、磁場勾配をかけた状態でも影響を受けずに設定磁場で試料を測定することが可能になった。次に、円筒状に4点ある標準試料のファントム(模擬試料)を作製した。ファントムの標準試料としては、DPPH(2,2-Di(4-tert-octylpheny)-1-picrylhydrazyl))(4点、約1mm間隔と約2mm間隔)を用いた。はじめに、磁場勾配のない場合では、得られたESRスペクトルはシングルピークであった。次に、磁場勾配(9mT/cm)をかけた時は、4点の標準試料の信号に由来するピークを観測をすることができた。狭いピーク間が約1.0mm、やや広いピーク間が約2.0mm離れている場合の模擬試料を分離することができた。信号は4つに分かれたので、全体として、個々の信号強度は弱くなった。また、これまでに研究開発したESRの手法を用いて、ヒト前腕内側部角層脂質の測定を行った。ESRに合わせて、TEWL(水分蒸散量)の測定も行い皮膚角層の構造状態を検討した。ESR測定とスペクトルシミュレーションの解析から構造性の指標であるオーダーパラメータ(S_0)を算出した。その結果、S_0の値は、二回目剥離で多少上昇する傾向にあった。スペクトル上で流動性成分の高いピークが、減少したことによると考えられた。また、TEWLの値も二回目剥離では、上昇する傾向にあった。TEWL値の上昇は、ESRの流動性成分の減少によるものと一致した。今年度は、皮膚角層細胞間脂質の測定法の具体的な応用例として、経皮吸収剤によるスピンプローブの角層への浸透効果を最新のシミュレーション法で定量的に解析した。スピンプローブは、市販の一鎖脂肪酸である5-DSA(5-doxylstearic acid)及びコレステロール誘導体のプローブ(CHL)を使用した。ヘアレスマウス(8週齢、Male)の背部皮膚の角層を、ガラス板上にシアノアクリレートで剥離・採取した。EPR測定で得られたスペクトルをシミュレーションした。マウス皮膚角層(1回目剥離)のEPRスペクトルでシミュレーションによって得られた5-DSAのオーダーパラメーター(S_0)は、0.25のオーダーであった。さらに、剥離回数を増やして得られた角層脂質のプローブのS_0は上昇するものの、深さ方向に対する秩序性の大きな依存性は見られなかった。しかし、テルペンを添付後のEPR信号強度が増し、5-DSAプローブの浸透増加性を示唆した。これら結果は、ヒト角層脂質の深さ浸透性への応用に有効であると思われた。また、皮膚角層実験と並行して新規な検出器の開発を行った。化石の歯用に開発されたピンホール共振器を新たな皮膚計測用共振器に改良した。皮膚用共振器は、測定試料を挿入するタイプとは異なるオープン検出方式を採用した。オープン検出は、共振器の微小孔から出る9GHzのマイクロ波を試料に照射し、試料中のプローブがマイクロ波を吸収している状態に磁場変調をかけて検出する。オープン検出であり従来型より測定対象の水分やサイズにとらわれず試料表面部分の測定が可能になった。この研究成果は、昨年、特許として出願した。今年度は、皮膚角層脂質の応用測定と模擬試料を用いたESRイメージングの画像処理法を中心に行った。皮膚角層脂質の応用測定として、尋常性乾癬の角層を市販の一鎖型脂肪酸であるスピンプローブの5-DSA(5-doxylstearic acid)で測定した。得られたESRスペクトルは、最新のシミュレーション法で定量解析した。その結果、コントロールとは全くことなる値が得られ角層構造の異常が示唆された。この測定と並行して模擬試料を用いたイメージング測定と表面測定用共振器の開発および画像化のデータ処理を試みた。模擬試料にはDPPH(2,2-Diphenyl-1-picrylhydrazyl)を使用した。市販の画像処理ソフトで観測データを2次元(スペクトル-空間)画像にすることができた。これは、学術論文としてアクセプトになっている。また、新規な皮膚用表面の検出器の開発を行った。

検出用の共振器モードはTE111とした。皮膚用共振器は、測定試料を挿入するタイプとは異なるオープン検出方式とした。試作の皮膚用共振器と市販の共振器を改良したTE011モードとで感度の比較を行った。比較は、TEMPOL(4-hydroxy-2,2,6,6-tretramethylpiperidin-1-oxyl)の1mM濃度の水溶液を用いた。その結果、試作の検出器の感度はTE011モード型より0.3程度低かった。皮膚用共振器の特徴は、ピンホールからのマイクロ波の漏れを利用する検出法であり従来型より測定感度は落ちるが、試料の水分やサイズにとらわれず表面部分の測定が可能である。
複数絵図情報の統合による集落の環境民俗建築学的研究

本研究の目的は、人々の生活・生業と集落環境との関係について、集落復原図を用いて多角的な視点で考察を行い、民俗学における新しい環境民俗建築学的方法論の確立と普及、今後の研究発展のための基礎資料の作成を行うことである。今年度は、『Lake Biwa: Interactions betweenNature and People』に「The traditional baths used in houses in Shiga Prefecture」というタイトルで論文を執筆した。本論文は、滋賀県の民家における伝統的な桶風呂利用について執筆したものである。昨年度に引き続き桶風呂の製作工程について調査した。滋賀県は、琵琶湖を中心に、大きく湖北、湖東、湖南、湖西の4つの地域に分かれ、それぞれ特色のある文化を育んできたが、主に湖北から湖東、湖南地域にかけて、少しの湯と浴槽内にこもらせた蒸気で入浴する半蒸半温浴の風呂があった。地域によって様々な桶風呂を使っていたが、桶風呂の製作工程を明らかにした。景観の中でも民家における生活の情景はどのようなものだったかについて復元的な研究を行い、滋賀県彦根市肥田町の鹿島家などを研究対象に、聞き取り調査と民家実測調査を行い、民家における水利用施設、肥料生産施設について復元的考察を行った。今後の研究の方向性の明確化のため、現在収集している資料を中心に、間取り図の資料の特徴について取りまとめを行う準備作業を行った。『Lake Biwa: Interactions betweenNature and People』に「The traditional baths used in houses in Shiga Prefecture」というタイトルで論文を執筆したが、病欠もあり、今後の研究の方向性の明確化のため、現在収集している資料を中心に、間取り図の資料の特徴について取りまとめを行うことができなかった。今年度は、今後の研究の方向性の明確化のため、現在収集している資料を中心に、間取り図の資料の特徴について取りまとめを行う。第一に、間取り図の概要の把握を目的に、間取り図に書関する基本情報の抽出を行う。第二に、近代軍事・徴税制度成立過程の把握を目的に、近代軍事・徴税制度の成立に関する既往の研究を整理し、間取り図の成立に関する記述の確認を行う。第三に、間取り図に関する法令・古文書の収集を目的に、国・県・市町村・大字から出された間取り図の作成に関わる法令の規則書・指導書・雛形といった古文書の収集を行う。今年度は、集落内の建物の間取りを描いた間取り図を用いて、滋賀県湖東の集落と民家の復原研究を行った。測量図である都市計画図をベースマップとして、間取り図、地籍図、字切り図から、民家、水路、道などの情報を重ね、明治時代前期の集落復原図を作製した。この集落復原図を用いて、間取りを統計的に分析するだけでなく、集落空間と民家との関係について、多角的な考察を試みた。また、復原は絵図資料の分析に止まらず、集落や民家についての現状調査を実施し、絵図資料に描かれた情報の補完を試みた。今年度は、滋賀県湖東の民家でよくみられる水家(ミズヤ)と呼ばれる水利用施設について、東近江市能登川町を事例に、能登川村間取り図(明治19年作製)を用いて復原的研究を行った。また、間取り図の記述をもとに、集落復原図を作製し集落内を流れる水路と水家との関係を考察するだけでなく、現存する民家に残された水家の実測調査もすすめ、間取り図の記述と比較検討を行った。調査の結果、能登川の水家は井戸または水路から取水しており、排水は水路に流されることが分かった。また、能登川の水路は表通りと平行して直線的に配置され、水家は水路に沿って分布していることが分かった。敷地割については、集落の中央を通る朝鮮人街道に沿って短冊型をしており、「宿的」な要素が強いことが分かった。なお、本研究成果は、「間取り図および間取り図簿を用いた集落の復原的研究-滋賀県湖東の集落と民家を事例として-」という題目の博士論文に組み入れ、滋賀県立大学大学院に対して、2011年3月に提出した。今年度は、日本民具学会と日本民俗学会の2つの学会で研究成果を発表した。日本民具学会では「桶風呂の製作工程」というタイトルで講演した。地域によって様々桶風呂を使っていたが、本講演では、桶風呂の製作工程を明らかにした。日本民俗学会第63回年会では「桶風呂のある農家の復元的研究」というタイトルで講演した。この講演は景観の中でも民家における生活の情景はどのようなものだったかについて復元的な研究を行ったもので、滋賀県彦根市肥田町の鹿島家などを研究対象に、聞き取り調査と民家実測調査を行い、民家における水利用施設、肥料生産施設について復元的考察を行った。また、琵琶湖博物館ギャラリー展示「民具を科学する明治の絵図と現代の実測図から見た近江の民具」を開催し、その中で滋賀県で使われた桶風呂を例に、日本の半蒸半温浴の入浴文化の一例を紹介するとともに桶風呂の作り方を解説した。これらの内容を図録で紹介した。

さらに、これまでの民具研究の成果をまとめ、滋賀県立大学から博士号を取得した。本研究の目的は、人々の生活・生業と集落環境との関係について、集落復原図を用いて多角的な視点で考察を行い、民俗学における新しい環境民俗建築学的方法論の確立と普及、今後の研究発展のための基礎資料の作成を行うことである。今年度は、『Lake Biwa: Interactions betweenNature and People』に「The traditional baths used in houses in Shiga Prefecture」というタイトルで論文を執筆した。本論文は、滋賀県の民家における伝統的な桶風呂利用について執筆したものである。昨年度に引き続き桶風呂の製作工程について調査した。滋賀県は、琵琶湖を中心に、大きく湖北、湖東、湖南、湖西の4つの地域に分かれ、それぞれ特色のある文化を育んできたが、主に湖北から湖東、湖南地域にかけて、少しの湯と浴槽内にこもらせた蒸気で入浴する半蒸半温浴の風呂があった。地域によって様々な桶風呂を使っていたが、桶風呂の製作工程を明らかにした。景観の中でも民家における生活の情景はどのようなものだったかについて復元的な研究を行い、滋賀県彦根市肥田町の鹿島家などを研究対象に、聞き取り調査と民家実測調査を行い、民家における水利用施設、肥料生産施設について復元的考察を行った。今後の研究の方向性の明確化のため、現在収集している資料を中心に、間取り図の資料の特徴について取りまとめを行う準備作業を行った。日本民具学会で「桶風呂の製作工程」、日本民俗学会第63回年会で「桶風呂のある農家の復元的研究」というタイトルで講演したため。『Lake Biwa: Interactions betweenNature and People』に「The traditional baths used in houses in Shiga Prefecture」というタイトルで論文を執筆したが、病欠もあり、今後の研究の方向性の明確化のため、現在収集している資料を中心に、間取り図の資料の特徴について取りまとめを行うことができなかった。今年度は、今後の研究の方向性の明確化のため、現在収集している資料を中心に、間取り図の資料の特徴について取りまとめを行う。第一に、間取り図の概要の把握を目的に、間取り図に書関する基本情報の抽出を行う。第二に、近代軍事・徴税制度成立過程の把握を目的に、近代軍事・徴税制度の成立に関する既往の研究を整理し、間取り図の成立に関する記述の確認を行う。第三に、間取り図に関する法令・古文書の収集を目的に、国・県・市町村・大字から出された間取り図の作成に関わる法令た規則書・指導書・雛形といった古文書の収集を行う。
イスラーム国家の王権と正統性－－近世帝国を視座として

今年度は、二つの国際研究集会を開催し、これまでの研究の成果を国際的に位置づけることに専心した。2018年12月15日16日にアジア・アフリカ言語文化研究所で開催された“Kingship, Ideology, Discourse: Legitimation of Islamicate Dynasties"には、海外から5名、国内から4名の研究者が報告し、イスラーム諸王朝の正統性ついて、有意義な議論を行った。海外からの招聘者はいずれも第一線の研究者で、Melvin-Koushki氏はオカルト・サイエンスと王権の関係について論じたが、きわめて斬新かつ難解な研究を手際よくまとめており、今後の日本の諸研究に大きな刺激を与えるものとなった。2019年3月9日10日には、“The Classification of Indic knowledge at the Mughal court: the A'in-i Akbari"を、フランスを本拠地とする国際的なプロジェクトPerso-Indicaとの共催で同じくアジア・アフリカ言語文化研究所で開催した。イスラーム期のインドに関して我が国で行われた史上最大の国際研究会議であり、海外の研究者が8名、国内から6名が報告(そのうち4名が本科研の関係者)であった。近世のムガル帝国の王権とかかわるさまざまな問題が議論され、他地域との比較を含めて、大きな成果があった。国内では、2018年10月14日に、日本オリエント学会年次大会(於:京都大学)の企画セッション「イスラーム王朝の正統性ー古典的枠組みを越えてー」を組織した。アッバース朝、マグリブ・アンダルス、ポスト・モンゴル期のペルシア語文化圏について、最新の研究成果を踏まえつつ、今後の研究の方向性について、熱い議論をかわした。立ち見が出るほどの聴衆が押し寄せた。大きなイベントであった二つの国際研究集会を昨年度無事に終え、参加者からの評判もすこぶるよかった。日本オリエント学会大会の企画セッションも、多くの参加者に恵まれ、このプロジェクトの大きな存在感を示すことができた。内容面では、プロジェクトの最初から注目していた近世帝国に加え、アッバース朝ともセルジューク朝とも無縁であったマグリブ・アンダルスの例や、カリフなきあとの神聖王権、ムスリムからだけではなく、非ムスリムからみたイスラーム王朝の正統性など、多くの新たな視点を得ることができた。こうして得られた最新の知見やこれまでになかった視点をいかしながら、イスラーム王朝の正統性についての研究成果を日本の学界に提供できると考えるため。最終年度は研究のとりまとめを主眼とする。これまでに収集した資料・データ、行ったシンポジウム・研究会の成果を踏まえ、論文の執筆にあたる。和文論文集は、他分野の研究者にもわかりやすいように注意する。そのなかで、イスラームの王権のありかたについて、最新の諸研究を踏まえた書物を作るべく努力する。オランダBrill社から刊行されているJournal of Persianate Studiesの特集で論文数本を掲載すべく、英文論文を完成させる。また、東京で総括シンポジウム「イスラーム国家論再考」を開催する。サハラ以南アフリカや東南アジアをも視野に入れて、より大きな文脈においてイスラームとかかわる王権について、議論を行うとともに、これまでの研究成果をまとめて提示する。海外からの招聘は、ムガル朝におけるサンスクリット文献を専門とするAudrey Truschke (Rutgers University)、ペルシア語写本史料について造詣の深いMohammad Reza Ghiyasiyan (Kashan University)を招聘し、国際ワークショップを開催する。資料収集および学会発表のため、トルコ、イラン、インド、中国に1名ずつ研究者を派遣する。・ウェッブページやメーリングリストなど、プロジェクト推進のための基盤整備を行った。また、関連する資料の収集に努めた。・本年度の中心課題である称号に関する研究に取り組んだ。7月12日(日)にアジア・アフリカ言語文化研究所の共同利用・共同研究課題「近世イスラーム国家と周辺世界」と共催で第一回研究会を開催した。特に髙松報告はオスマン朝君主の呼称と称号に関するものでであった。分担者・連携研究者間で意見の交換を行うともに、方針を確認した。・12月13日(日)に九州史学会イスラム文明部会と共催で、シンポジウム「イスラームの王権と正統性ー中世から近代へ」を開催した。イラク、イラン、インド、オスマン帝国における王権と正統性の問題が扱われ、全国から多くの参加者があった。・イスタンブルで開催されたAssociation for the Study of the Persianate Societiesの大会には2名、サンクトペテルスブルクで開催されたヨーロッパ・イラン学会の大会には1名の報告者を派遣し、成果のレビューを受けた。海外の資料調査にエジプト2名、トルコ1名、イラン1名、ドイツ2名を派遣した。環境の整備、研究者の招聘、国際ワークショップの開催、国内シンポジウムの開催が予定通り、進んでいるため。ただし、研究者の派遣については、もう研究協力者一名を3月にトルコに派遣する予定であったが、テロ事件で取りやめざるをえなかった。このようなことは今後も続く可能性があるので、現地の情勢に十分留意したい。7月16日にシンポジウム「イスラームの王権をみる視角」を関西学院大学で開催した。アッバース朝、デリー・サルタナト、サファヴィー朝、オスマン朝について、研究分担者を主に4名の報告があり、さまざまな角度からイスラームの王権を研究する意義について、議論が行われた。8月には1名、連携研究者を資料調査のためイランに派遣した。1月10日・11日にアジア・アフリカ言語文化研究所で行われた第9回オスマン文書セミナーを共催した。マズバタとマフザルという二つの文書形式について、実例を踏まえながら、解説・講読した。

3月中旬に開催予定であったAssociation for the Study of the Persianate Societiesの大会に二つのパネルを出すべく、準備をしていたが、アメリカ新大統領の政策により、大会がキャンセルになったため、イラン、トルコにおいて資料調査を行った。2015年度、2016年度とも、Azfar Moin, Hakan Karateke, Judith Pfeiffer, Evrim Binbasと各分野で著名な研究者を招聘し、若手研究者の報告も含めた国際ワークショップを開催して、この分野の研究水準を押し上げるとともに、若手研究者の研究スキルの向上に寄与し、日本の研究水準に対する理解を広めているため。年一度のシンポジウムには、研究分担者、連携研究者が報告して活発な議論が行われるとともに、中堅・若手研究者や大学院生など多くの研究者が参加し、さながらイスラーム史最大のイベントであるかのような活況を呈しているため。オスマン文書セミナーを共催し、この分野の若手研究者や大学院生のスキルアップに貢献するとともに、オスマン朝の王権の性格を考察する上で、不可欠な材料を提供しているため。なお、残念ながら2017年3月、イラン、シーラーズの学会にパネルを出す計画は、学会の中止により頓挫したが、代替の大会が2018年3月にグルジア、トビリシで開催されるため、そこにパネルを出す予定である。・本年度は、系譜関係を検討課題に加えた。いくかの王朝は、出自と血統を保証する系譜が存在したが、この系譜が、王権の正統性とどのようなかかわりがあったかを考察した。具体的には、預言者やチンギス・ハーンの血統や、先行する王朝の血筋などがイスラーム国家というイデオロギーと複雑な形で結びついていることが明らかとなった。・上海外国語大学の程トウ氏を招聘し、イルハン朝からサファヴィー朝にかけての正統性についての研究会を開催した。氏は中国語でこの問題についての単著《“正統概念とイランのシーア派》があり、その内容を把握し、議論できたことは意義深かった。・この分野で幅広い知識を持つ大家のBert Fragner氏(在ウィーン)を招聘し、セミナー「ナショナル/コロニアルな記憶としての食ーイランとインド」、若手研究者を中心とした国際ワークショップInternational Workshop From theMongols to the post-Safavids、東洋文庫での講演会を開催した。特に若手研究者のワークショップは、氏の的確なコメントを受けて、それぞれの研究の今後の飛躍が期待できる内容であった。