hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
継続的運動負荷に対する心臓の順応とその維持による心保護効果獲得機構の解明

ドキソルビシン(DOX)は様々な悪性腫瘍に有効な抗腫瘍薬である一方で、重篤な心毒性が副作用として問題視されている。当部門では、DOX誘発性の左心室拡張にはTRPC3-Nox2の機能連関が重要であることを明らかにしてきた。TRPC3-Nox2の機能連関の亢進に伴う過剰な活性酸素種生成が様々な心臓に対するストレス負荷による機能低下の主要な原因と考えられた。これまでに、自発的運動がDOXの心毒性を軽減する効果があることが明らかにされていた。そこで、運動負荷によるTRPC3-Nox2の機能連関への影響および心臓におけるTRPC3-Nox2機能連関の生理的な意義の解明を行った。その結果、運動負荷は心臓におけるTRPC3及びNox2のタンパク質発現量を低下させることを明らかにした。また左心室における圧ー容量曲線の解析から、自発的運動群のマウスにおいて、心臓は非運動群のマウスに比べて、より柔軟になり、容量負荷に伴う駆出力の上昇も亢進していることを明らかにした。この結果と一致して、TRPC3の欠損マウスにおいても、野生型マウスに比べて、左心室の柔軟性の向上および心機能の亢進が確認できた。これまでの研究において、TRPC3-Nox2の機能連関は、心線維芽細胞の筋線維芽細胞への分化を誘導し、それにより心臓が硬化すると予測してきた。しかしながら以上の結果は、TRPC3-Nox2の機能連関は、生理的条件下においては、筋原性に心臓の柔軟性制御に関わる重要な役割を果たしていることを強く示唆した。多くの組織と同様に心臓においても、日常的な運動が、慢性心不全の予防および予後改善につながる。この運動による心保護効果には、急性的な効果と、より安定した遺伝子発現変化を伴う慢性的な効果があると考えられる。しかしながら慢性的な心保護効果獲得の機構は未解明である。本研究は、継続的な運動負荷による遺伝子発現の変動を網羅的に解析し、継続的運動負荷に心臓が順応していく過程を解明する。最近申請者は、心不全の増悪因子としてTRPC3チャネル依存的活性酸素(ROS)産生機構を明らかにした。より具体的な運動による心保護効果獲得の候補メカニズムとして、運動に誘導される内因性のTRPC3依存的ROS産生の阻害因子を探索する。以上から継続した運動による心保護効果を解明し、運動効果を模倣する薬剤開発の基盤確立を目指す。本年度は、マウスに自由運動を6週間負荷し、その後2週間の非運動期間を設けた後に、抗がん剤ドキソルビシンを投与し、それによる心萎縮や骨格筋萎縮について検討した。その結果、運動を継続的に6週間したマウスにおいては、心機能の改善が見られ、これまでの知見が裏付けられた。しかしながら、2週間の非運動期間を設けたマウスでは、ドキソルビシンによる効果が逆に増悪した。これらマウスにおいては、体脂肪率が非運動群のマウスに比べて低下しており、それがドキソルビシンの毒性を上昇させる結果となったと考えられた。また運動によりTRPC3のC末端と相互作用する因子の候補を同定した。本年度は、抗がん剤ドキソルビシン投与に誘発される筋萎縮に対して継続的な運動が与える影響を解析した。当初の予測とは異なり、継続運動負荷後に非運動期間を挟んだマウスにおいて、運動による筋萎縮抵抗性が減弱してしまった。この結果は、運動が単純に筋組織に対して頑健性を付与する訳ではなく、脂肪組織の低下等の様々な複合的要因が含まれることが示唆された。しかしながら運動負荷は確かにドキソルビシンよる筋毒性を低下させることが示された。一方、これまでに筋毒性発症の分子メカニズムの候補であるTRPC3-Nox2の機能連関について、その相互作用に必要となるTRPC3のC末端と相互作用する因子の同定を試み、一つの候補分子が得られた。

本年度の検討から、継続運動負荷と非運動期間の設定をより詳細に検討する必要があることが明らかになった。運動による複合効果を骨格筋に対する影響のみ抽出するため、マウスの給餌についての工夫が必要となると考えられる。自発運動負荷の負荷期間・休止期間をさらに詳細に検討し、ストレス誘発性心不全のリスク低下が観察できるタイムコースおよび飼育条件を決定する。本年度に同定した、運動負荷に伴いTRPC3のC末端との相互作用が増強する分子の生理的意義を次年度は解析する。候補分子はこれまでに、心不全時に発現が減少することがすでに報告されている。in vitro過剰発現系でのTRPC3との相互作用について確認するとともに、相互作用が両分子に与える影響を解析する。次に、ラット新生児心筋細胞を用いて、内在的な両者の相互作用を解析する。siRNAを用いたノックダウンにより候補分子の発現を抑制し、心筋細胞の表現型に与える影響を解析する。in vitroでの結果を基に、crispr/Cas9系によりノックアウトマウスあるいはTRPC3との相互作用が阻害される変異をノックインし、運動負荷やストレス暴露による心臓機能の変化を解析する。本年度の実験計画においては、その予算の多くを網羅的な遺伝子解析費用に充てることを想定していた。しかしながら、網羅的解析の遂行に当たっては、その高額な費用から、確実なモデルの完成を待つ必要があった。本年度の計画では、その運動期間の設定等が安定しなかったため、次年度初頭までのモデルの確立を待ち、解析に充てることに決定した。そのため次年度使用額が発生した。
SATB1・VEGF-CsiRNAとデコイベクターによる乳癌リンパ節転移阻止

乳癌の増殖と転移を促進するSATB1をsiRNAでノックダウンさせ、VEGF-Cの受容体であるVEGFR-3に対するデコイはVEGF-Cの機能低下(抗リンパ管新生)をもたらす。VEGFR-3デコイはマウス乳癌モデルのリンパ節転移を抑制した。しかし、乳癌の増殖と転移を促進するSATB1のsiRNAではその効果は観察されなかった。VEGFR-3デコイの持つ転移抑制活性は臨床的に意義の高い所見と考えられる。SATB1に対する異なった配列を標的とする4種類の21塩基の2重鎖siRNAを合成した。Negative siRNAcontrolはいかなるmRNAにも相補性を示さない21塩基の2重鎖siRNAで3'末端がCy5で標識されているものを用いた(Qiagen)。24-well plateを用いて、1 well当たり2 X10^5個のBJMC3879Luc2細胞(マウス乳癌細胞)を撒き、Negative siRNA(Cy5標識)あるいは4種類のSATB1 siRNAをそれぞれ25nMの濃度で遺伝子導入試薬HiPerFect(Qiagen)にてsiRNAを細胞に導入した。24時間後に細胞からRNAを抽出し、real-time RT-PCRにより、ノックダウン効率をGAPDHの相対値によるΔΔCT法により算出した。その結果、最大のノックダウン効率を示したSATB1配列は、Controlに比較して、80%抑制した。次に、その配列のsiRNAとNegative siRNAをpBAsi siRNA発現ベクターに組み込んだ(Takara Bio)。また、VEGFR-3のデコイ発現ベクターpBLAST2-mFLT-4(InvivoGen)を入手した。なお、VEGF-CのsiRNAは以前、ノックダウン配列を見出しているので、その配列を挿入した発現ベクターを用いた。これらの発現ベクターを大量精製した。本年度は乳癌モデルマウスに対して、これらのベクターを用いた遺伝子治療を行う計画である。目的:SATB1は乳癌転移の新規促進因子として報告された。また、リンパ節転移の促進因子であるVEGF-Cの受容体はVEGF受容体3(VEGFR3)である。可溶性VFGFR3(sVEGFR3)はVEGF-Cと結合し、本来の受容体であるVEGFR3への結合を阻止する。そこでこれらの機能を低下させる治療戦略で乳癌転移の抑制を試みた。方法および結果:BJMC3879Luc2乳癌細胞(ルシフェラーゼ遺伝子を組み込んである)をBALB/cマウス雌に移植し、週1回、腫瘍内にベクター(空ベクター,SATB1 SiRNA [psiSATB1]およびVEGFR3デコイ[psVEGFR3])を遺伝子導入し、実験終了の6週まで実施した。その結果、腫瘍体積では実験開始の2週より実験終了の6週までpsVEGFR3群で、対照群に比較して、有意な低下が観察された。psiSATB1群では対照群とほぼ同様の推移を示した。実験5週目に乳癌細胞に組み込んだルシフェラーゼによる発光を利用して生体イメージングを行った。その結果、対照群に比較して、psVEGFR3群では腫瘍の拡がりは明らかに少ない傾向にあった。しかし、psiSATB1群では対照群と同様の所見であった。引き続き、病理組織学的に全身諸臓器について、転移の有無を詳細に観察し、統計学的解析を行う。中間考察:転移のゲノムオーガナイザーとして新規に発見されたSATB1をsiRNA発現ベクターによりノックダウンしたが、今回の乳癌転移モデルでは転移抑制効果は観察されなかった。しかし、VEGF-Cの機能低下を試みたVEGFR-3のデコイ(psVEGFR3)では、腫瘍体積の有意な抑制とイメージングによる観察で転移は抑制されていると考えられ、病理組織学的解析を加えて最終評価を行う。方法および結果:BJMC3879Luc2乳癌細胞(ルシフェラーゼ遺伝子を組み込んである)をBALB/cマウス雌に移植し、週1回、腫瘍内にベクター(空ベクター,SATB1siRNA[psiSATB1]およびVEGFR3デコイ[psVEGFR3])を遺伝子導入し、実験終了の6週まで実施した。その結果、経時的な腫瘍体積はpsVEGFR3群で、実験開始の2週後より実験終了まで有意な抑制が観察された。実験終了時の発光によるバイオイメージング解析では、腫瘍の拡がりはこの群で抑制傾向が観察された。病理組織学的解析では、リンパ節転移および直径1mm以上の肺転移巣の個数は、psVEGFR3群で有意な抑制が示された。

リンパ管内皮のマーカーであるpodoplaninに対する免疫組織染色を施し、観察すると、腫瘍内リンパ管内に腫瘍細胞が浸潤している像が各群に散見された。これをマウス1匹当たりのリンパ管侵襲の数として解析すると、psVEGFR3群では有意な低下が観察された。新生血管内皮のマーカーであるCD31免疫組織染色を施し、腫瘍内の血管密度を解析した結果、各群間に差異は見られなかった。結論:高転移性マウス乳癌モデルにおいて、VEGF-Cと結合してその機能を喪失させるsVEGFR3デコイは、有意な転移抑制作用をもたらした。一方、乳癌の増殖と転移に関わると報告された新規のSATB1遺伝子に対するsiRNA発現ベクターには抗腫瘍効果は発揮されなかった。
藻類細胞の分離ゴルジ体を用いた小胞体から原形質膜への膜輸送に関する研究

小胞体からゴルジ体経由の原形質膜への膜輸送過程を解析するために、単細胞緑藻ミクラステリアスから小胞体、ゴルジ体、原形質膜をショ精密度勾配法と二層分配法を用いて高純度に単離する方法を確立し、更に、単離した小胞体、ゴルジ体、原形質膜を用い細胞外で膜輸送を行う系を確立した。これは、^3Hーロイシンを含む培養液で1時間培養した細胞から単離した^3Hーラベルの小胞体(または、^3Hーラベルのゴルジ体)をドナ-とし、ゴルジ体(または、原形質膜)を付着した1cm^2ニトロセルロ-ス膜をアクセプタ-として、ドナ-からアクセプタ-に移動するアイソト-プ量から膜輸送量を測定する方法である。この系を用いて、種々の条件下で膜輸送を行った結果、これらの膜輸送にはATPと細胞質が必須である事が判った。そして、この系を用いて更に膜輸送に及ぼす温度の影響について調べた。小胞体からゴルジ体への膜輸送、及びゴルジ体から原形質膜への膜輸送共に、16°C以下で著しく阻害された。この膜輸送はミクラステリアスの最適培養条件の23°CではATP依存性が大きいのに対し、16°CではATP依存性はほとんどみられなかったため、16°CでATPの働きが阻害された結果として、膜輸送が阻害された可能性が考えられた。そこで、どの段階が阻害されているかを知る手がかりを得るために、電子顕微鏡観察を行ったところ、16°Cでは小胞体とゴルジ体の間に小胞体由来の運搬小胞が23°Cと比較して多数蓄積していた。この事から、16°Cでは小胞体からの運搬小胞形成は阻害されないが、運搬小胞がゴルジ体に融合する過程が阻害されたため小胞体からゴルジ体への膜輸送が阻害されたと考えられた。
脳梗塞からの回復過程における神経回路機能再編と運動負荷および運動制限の役割解明

脳卒中は脳梗塞や脳出血などの脳血管傷害による疾患であり、言語障害、運動障害など多様な神経症状を伴う。これらの症状に対してリハビリテーションが行われるが、旧来のリハビリテーションアプローチは、脳卒中後の残存機能による代償手段の獲得が中心であり、いったん失われた機能は元に戻らないことを前提に行われていた。一方、最近のイメージング技術の発展に伴って、適切なリハビリテーションによって、脳神経回路が再編成されて、機能が回復することが示唆されている。しかし、その回復メカニズムは分かっていない。そこで、本研究では、脳梗塞モデル動物を用い、大脳皮質に生じた脳梗塞によって生じる神経回路再編成とそのメカニズムを解明すると共に、それに対する運動負荷および運動抑制の効果を検討して、リハビリテーションによる機能回復と脳神経回路機能再編成との連関を明らかにすることを目的としている。平成28年度にエンドセリンの脳内注入による脳梗塞モデル動物作成の最適化を行ったので、平成29年度は、脳梗塞モデルの特性を明らかにすることを目的に検討を行った。シリンダーテストでは、脳梗塞後1週間では障害対側前肢の使用率が有意に低下していたが、脳梗塞後3週間では使用率に有意な差は認められなかった。また、障害部位と反対側の大脳皮質運動野(M1)で神経興奮のマーカーであるc-Fos蛋白(c-Fos)が発現するか否か検討したが、コントロール群と脳梗塞群で、c-Fosの発現に有意差はみられなかった。これらのことから、脳梗塞後においても大脳皮質運動野の活動と前肢の機能に相関があることが示唆された。一方、脳梗塞の発生に心臓の機能も影響があることが示唆されたので、心臓を支配する心臓神経叢の活動制御機構についても解析を行い、ブラジキニンが不整脈に関与して脳梗塞の発生に影響を与えているのではないかと推察された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。これらの症状に対してリハビリテーションが行われるが、旧来のリハビリテーションアプローチは、脳卒中後の残存機能による代償手段の獲得が中心であり、いったん失われた機能は元に戻らないことを前庭に行われていた。一方、最近のイメージング技術の発展に伴って、適切なリハビリテーションによって、脳神経回路が再編成されて機能が回復することが示唆されている。そこで、平成27年度はモデル動物を安定して作成する方法、すなわちモデルの確立を目的として研究を遂行した。まず当初の計画通りローズベンガルを用いた方法で脳梗塞モデルラットの作成を試みたが、梗塞の大きさが安定しないことなどからこの方法を断念した。なお、脳梗塞が形成されている場合にはシリンダーテストを用いて運動機能試験を行えることがわかった。そこで、次に強力な血管収縮作用を有するエンドセリンを大脳皮質内に微量注入する方法に切り換えたところ、安定して脳梗塞が出来ることがわかり現在このモデルの特性を検討しているところである。研究計画では、平成27年度はローズベンガルを用いて大脳皮質に局所脳梗塞を安定して作成する方法を確立する予定であった。そこで、まずローズベンガル(10100 mg/kg)を腹腔内に投与して、右大脳皮質運動野に頭蓋骨上から緑色光を照射した。光照射から1週間後、シリンダーテストを用いて前肢機能試験を行い、光照射部位とは対側となる左前肢の使用率について右前肢の使用率と比較した。しかし、左前肢使用率のばらつきが大きく一定の傾向は認められなかった。シリンダーテスト後、TTC染色を行って脳梗塞領域を可視化したが、梗塞領域のサイズに統一性がなく、梗塞領域が全く無いものや梗塞領域が視床にまで達するものがあった。これは、ローズベンガルの脳内濃度が不明な点だけでなく、照射する光の強さや光の拡散が安定しなかったためではないかと考えられた。このため、ローズベンガルを腹腔に投与する方法では安定した脳梗塞を作成することが困難であると判断した。そこで、尾静脈からローズベンガルを投与し、同様な検討を行ったが、脳梗塞領域が大きすぎるなど、局所脳梗塞を作成するという当初の目的が達成できない可能性が示唆されたので、脳梗塞作成方法を変更することとした。強力な血管収縮作用を有するエンドセリンを右大脳皮質運動野に微量注入し、脳梗塞が安定して作成出来るか否か検討したところ、ローズベンガルの場合と比較して、より局所的に安定して脳梗塞ができることがわかった。今後はまずこのモデルの運動機能の評価法について検討を行うとともに、梗塞後の神経回路再編について検討を行いたいと考えている。脳卒中は脳梗塞や脳出血などの脳血管障害による疾患であり、言語障害、運動障害など多様な神経症状を伴う。

そこで、本研究では、脳梗塞モデル動物を用い、大脳皮質に生じた脳梗塞によって生じる神経回路再編成とそのメカニズムを解明すると共に、それに対する運動負荷および運動抑制の効果を検討して、リハビリテーションによる機能回復と脳神経回路機能再編成との連関を明らかにすることを目的としている。平成27年度に脳梗塞モデルとして、脳内、特に大脳皮質にエンドセリンを微量注入することにより、比較的安定して脳梗塞を作製できることが明らかになったので、平成28年度は脳梗塞モデルの特性を明らかにすることを目的に検討を行った。その結果、エンドセリン投与群では左右前肢使用率に有意な変化が認められた。これは、姿勢を維持するために脳梗塞の影響を受けていない前肢を多く使用したために、脳梗塞の影響を受けた前肢の使用率が低下した結果であると考えられた。また、エンドセリンの投与量と脳梗塞領域の関係、梗塞領域の面積と運動機能障害等との関連性の解明についても検討課題として研究を遂行し、興味深い結果が得られた。強力な血管収縮作用を有するエンドセリンを右大脳皮質運動野に微量注入し、脳梗塞が安定して作成出来るか否か検討したところ、平成27年度に行ったローズベンガルの場合と比較して、注入部位に限局して脳梗塞ができることがわかった。また、梗塞範囲も注入量にある程度依存していることが示唆された。なお、本研究では、エンドセリンを溶解させるために0.1%酢酸を使用したが、0.1%酢酸自体の注入では脳梗塞はできなかった。エンドセリンの微量注入により脳梗塞を確実に誘発できることがわかったので、エンドセリンにより脳梗塞を作製した後の運動機能について検討した。シリンダーテストを用いて前肢機能試験を行い、梗塞部位とは対側となる左前肢の使用率について右前肢の使用率と比較した。エンドセリン投与群で、左右前肢使用率に有意な変化が認められた。これは、姿勢を維持するために、脳梗塞の影響を受けていない前肢がシリンダーテストにおける壁面タッチの回数を多くしたことにより、脳梗塞の影響を受けていない前肢の使用率が低下したためと考えられた。一方、この運動機能の障害の程度については、個々の動物でばらつきが大きく一定の傾向はつかめなかった。このため、シリンダーテスト後にTTC染色を行って、脳梗塞領域を可視化したところ、脳梗塞の大きさではなく、脳梗塞が生じた部位と運動機能障害の程度が関連する傾向が示唆された。すなわち、障害面積に関係なく、運動野が障害されていれば運動機能に影響が及ぶことが確認された。以上より、エンドセリンを運動野M1に注入することにより血管収縮を起因とした局所的な脳梗塞を生じさせるとで、脳虚血の研究が可能なモデルとなっていることが確認され、今後の行動解析を用いた研究に利用できることがわかった。脳卒中は脳梗塞や脳出血などの脳血管傷害による疾患であり、言語障害、運動障害など多様な神経症状を伴う。これらの症状に対してリハビリテーションが行われるが、旧来のリハビリテーションアプローチは、脳卒中後の残存機能による代償手段の獲得が中心であり、いったん失われた機能は元に戻らないことを前提に行われていた。
法科大学院における教育連携のあり方に関する研究

平成16年度における法科大学院の発足をはさんだ3年間の研究期間において、以下のような具体的な成果を得ることができた。1.まず、15年度において、16年4月の法科大学院発足に向け、九州大学との間で、発足後の法科大学院教育についての協力関係が成立し、両大学の間で、教育連携に関する協定を締結することができた。この中では、民事訴訟法や刑事訴訟法といった基幹的な科目はもちろん、法情報論や知的財産法などの展開先端科目についても、両大学の教員による教育面での協力が確認された。その後、同様な協定を熊本大学との間でも締結することができ、両大学間でも多くの科目で協力して教育していくことが確認された。16年度においては、同年4月に法科大学院が発足し、以上の協定に基づいて、民事訴訟法・刑事訴訟法・法情報論など未修者の1年次開講科目と既修者に対する科目で、実際の教育が行われた。教員の出講やテレビ会議システムを利用しての遠隔教育など、多彩な教育が行われた。そして、この実際の教育経験に基づいて、次年度以降の教育についての協議が行われ、15年度に締結された九州大学との間の教育連携に関する協定、熊本大学との間での同様の教育連携に関する協定を一つにまとめ、17年1月10日に3大学共通の協定を締結することができた。17年度においては、以上の協定に基づいて、3大学相互で協力した教育が行われている。実際に行われている教育連携の内容については、様式C-18に記載したとおりである2.以上のような教育連携を実質化するためには定期的な協議を欠かすことができず、3大学の間では、2ヶ月に一度くらいの割合で、教育面を中心とした協議会を開催し、定期的に意見交換を行っている。3.以上のような教育連携に加え、各地の法学教育の実際の視察も分担して行い、本学の教育方法の改善に資することができた。一方、本学の教育方法の取り組みについても、分担研究員により積極的に外部に向けて公表してきている。4.アメリカのロー・スクールについても、カリフォルニア大学バークレイ校、ウイスコンシン大学マジソン校、ニューヨーク大学、シカゴ大学について視察を行い、その成果は、様式C-18に掲載しているとおりである。3年計画の1年目として、協力して教育を行う大学の選定・協議と、具体的な教育連携のあり方を検討し、16年4月発足の法科大学院での教育に向けての準備作業を進めた。1.まず、近隣の国立大学として九州大学法学部・法学研究院との間で、法科大学院設立の折りには、相互に協力して教育面の充実をはかっていくことの可能性から協議を始めた。学問の細分化と専門化が進み、どの大学に置いてもあらゆる分野においてまんべんなく教育体制を維持することが困難になりつつあり、また法曹養成に特化した専門職大学院である法科大学院では実務教育が不可欠であるが、そのための教員が限られていることから、両大学の間で、緊密な協議が進み、民事訴訟法・刑事手続法などの基幹科目、知的財産法などの展開先端科目などをはじめ、多くの科目で協力して教育を進めることが合意できた。(1)民事手続法分野で開講される複数の科目のうち、双方の教官がもっとも得意とする分野で相手方大学の学生に教育を行う。

(2)刑事手続法分野では、九州大学の研究者教員と鹿児島大学の実務家教員(検察官経験が豊富な弁護士)が協力して、双方の大学の学生を集め、合宿型で演習教育を行う。(3)知的財産法分野でも、九州大学の特許法の専門家と鹿児島大学の商標法の専門家が協力して双方の学生に講義を行う。(4)この他、多くの分野で、それぞれが特色とする科目を他大学に出講することも合意され、二つの大学間で教育連携に関する協定書を締結することができた。その後、熊本大学との間でも同様な形で教育連携を行うことを協議し、具体的な協力についての協定書を締結するに至った。2.この教育連携と併行し、高速情報通信網を活用し、複数の大学を結んだ講義を開講する準備も進めた。Bフレッツに代表される光高速回線を利用し、双方向の講義を開講するため、技術面の整備やノウハウの蓄積、さらに利用する教材の開発を進めた。3.一方、教材開発の面では、研究分担者により、それぞれの専門領域でのシンポジウムや研究会に参加するなどして情報を収集し、また各研究者により、16年4月から開講される法科大学院の教材の準備が進められた。3年計画の2年目であり、昨年度締結した九州大学と熊本大学との間でのそれぞれの教育連携に関する協定に基づき、本年度発足した法科大学院において、実際に複数の大学の教員が協力しての教育が開始された。1.まず、九州大学法科大学院との間では、前期において法情報論の共同開講が行われた。鹿児島大学・九州大学の二つの法科大学院生に対して、両法科大学院を高速情報通信回線で結び、同時に同じ教材を用いた教育が行われ、また二つの法科大学院生を一つのグループとして構成し、具体的な問題の解決を行いながら法律家の持つ様々な技法の教育が行われた。刑事訴訟法においては、九州大学法科大学院の教員により、鹿児島大学法科大学院生に対して、直接出講しての講義に加え、高速情報通信回線を利用した講義が行われた。また同様に民事訴訟法分野においても、鹿児島大学法科大学院教員により九州大学法科大学院生に対する講義が行われた。本年度は、法科大学院発足1年目であり、連携教育科目も限られているが、来年度は2年目となり、九州大学法科大学院との間のみならず、熊本大学法科大学院との間でも相当数の科目が開講されることになっている。2.以上のような、実際の講義を行うために、鹿児島大学・九州大学・熊本大学の3大学の間で、定期的に協議会を開催し、講義科目のみならず、実際に開講する場合に問題となる講義日や講義時間の調整などが行われている。3.教育連携に関する協定は、上記3大学のうち、2大学ずつが締結していたが、今後、3大学で協力しての教育連携を進めるため、3大学間で一つの協定を結ぶための準備を進め、2005年1月10日に協定を締結することができた。4.以上の教育連携と併行し、高速情報通信網を活用し、来年度以降開講するための科目のための技術面の整備やノウハウの蓄積、さらに利用する教材の開発が進められた。5.一方、教材開発の面では、研究分担者により、それぞれの専門領域でのシンポジウムや研究会に参加するなどして情報を収集し、それを研究メンバー全員で共有するとともに各自が担当する科目での教材の準備が進められた。
公的部門の監査・政策評価における監査人の会計倫理についての国際比較研究

本研究では、倫理について国際的に統一した基準が必要であること、特に公的部門においては、専門職による倫理基準以外に、監査基準等による標準化された基準があり得、これらの統一、国際的標準化が重要であること、国際的監査基準の重要性が確認された。海外カンファレンス等での研究報告も行われ、大きな成果を得ている。(1)本研究は、近年の監査に対する注目の高まりの中で、特に重視されている監査人の会計倫理の問題を検討するものであり、中でも公的部門の監査における監査人の会計倫理を検討する。(2)この部分についての研究は我が国ではたいへん少ない。ここでは、公的部門に広く公私中間形態の組織も含め、これを国際比較の観点から検討する(3)そこでは、いかなる倫理観が必要とされるのか、その涵養のための方法(教育方法)、制度化にあたって必要な点について分析、提言を行う。本年は研究の初年度であり、主として、公的部門の監査、政策評価および倫理問題についての必要資料の収集および予備調査の実施、実地調査の準備等を行った。これらについては、主として国内で開催された関連学会、および国際カンファレンス等において専門家の意見を聴取するとともに、個別のインタビュー、図書資料の収集と分析を通じて行った。上記資料収集については、主として日本国内部分におけるもの、すなわち国の諸機関、地方公共団体、独立行政法人等の公的部門の監査人にかかわるものについて行われている。これらの資料については、主に9月までにおいて行われたが、調査および意見聴取については、年度末まで継続的に適宜行っている。国際比較部分については、次年度以降が主となるが、本年においても、海外共同研究者のマーク・クリステンセン(オーストラリア)と主として通信で連絡を取り、今後の海外部分の研究についての打ち合わせを行っている。これは主として10月以降に行われた。以上を基に、2月および3月において本年度の研究成果のとりまとめと次年度以降の研究に向けた必要事項の検討・総括を行った。あわせて、ここまでの研究成果の報告に向けた準備も行っている。本年は研究の第2年度目であり、主として、公的部門の監査、政策評価および倫理問題についての必要資料の収集および海外における調査の実施を行った。上記資料収集については、まず4月に欧州で開催されたヨーロッパ会計学会に参加し、欧州地域の公監査および会計倫理研究の実態についての資料収集を行った。さらに、7月にはニュージーランドで開催されたFifth Asia Pacific Interdisciplinary Research in Accounting(APIRA)カンファレンスにも参加し、オーストラリアを含めたオセアニア地域の上記状況について調査および資料収集を行った。このカンファレンスにおいては、海外共同研究者のマーク・クリステンセン(オーストラリア)と研究打ち合わせをあわせて行っている。これらを通じ、特に会計倫理研究の我が国における不足部分についてとりまとめを行った。これらを踏まえて、ここまでの研究成果を、関連する分野についての研究を含めて4つの学会、カンファレンスにおいて研究報告を行った。また、これらに関連して論文執筆を行い、その一部はすでに昨年度中に刊行されている。研究報告については、9月から10月にかけて行った。また論文執筆についてはその後の11月から1月にかけて行っている。本年は研究の第3年度目であり、主として、国内部分に係る公的部門の監査、政策評価および倫理問題についての必要資料の収集および国内における調査の実施を行った。上記資料収集については、文献収集のほか、専門家への意見聴取を行うとともに、公会計関連の学会、および会計関連の学会においで主として公会計・公監査の研究報告会への参加および研究報告者への意見聴取を行っている。また、9月に開催された国際公会計学会大会においては、統一論題報告者・討論者として参加し、これまでの研究成果の一部を報告している。これらを踏まえて、本年は、ここまでの研究成果を、国債分野を含めて総合する作業にも入っている。これは、最終年度に向け、研究成果をまとめるにあたり、収集した資料等の整理、分類、補足すべき調査等のチェックを行うためのものである。本年度の後半、10月以降においては、主としてかかる整理作業を行っている。以上を基に、2月および3月において本年度の研究成果のとりまとめを行うとともに、次年度の早い段階に予定している海外カンファレンスにおける研究報告に向けた論文作成を行つた。本年は研究の最終度目であり、研究の総括のために、海外部分に係る公的部門の監査、政策評価および倫理問題についての追加研究・調査および海外カンファレンスにおける報告を行った。上記追加研究等については、文献のほか、専門家への意見聴取を行うとともに、公会計関連の学会、および会計関連の学会において主として公会計・公監査の研究報告会への参加および研究報告者への意見聴取を行っている。前年度に海外カンファレンスにおいて報告するための論文の準備を行っていたが、本年度初頭においてもこれを継続し、以下の3つの海外カンファレンスにおいて報告を行った。以上を基に、2月および3月において研究成果のとりまとめ、総括を行った。
形態の多様性を生み出す分子機構の解析

本研究では、形態の多様性を生み出す分子的基盤を明らかにすることを目的とし、本年度は、その最初の段階としてマウス胚のノードの形成機構の解析を行った。まず、ノードの形成に必須な転写因子Foxa2(HNF3β)に注目し、その遺伝子発現制御機構を明らかにするため、そのノード・脊索特異的エンハンサーを同定した。さらにニワトリとドワーフグーラミー(ゲノムサイズの小さい魚類の一種)とでFoxa2をクローニングし、それらについてもトランスジェニックマウスを作成することにより、マウスのノード・脊索で遺伝子発現を与えるエンハンサーを同定した。これら3種のノードエンハンサーの塩基配列の比較により、共通に存在する配列を同定し、その中で、CS3という新規の配列がエンハンサー活性に必須であることを見いだした。このことから、CS3に結合する未知の転写因子がノード・脊索の形成に中心的な働きをしていることが示唆された。そこでつぎに、CS3に結合する転写因子を同定するために、酵母one-hybrid法によりマウス胚cDNAライブラリーをスクリーニングし、2種類の転写因子がCS3に特異的に結合することを見いだした。そのうちの一方は、胚全体で広く発現しているが、それを転写活性化型に改変してゼブラフィッシュ胚で過剰発現させるとFoxa2の異所的な発現が誘導されることから、それがCS3活性化因子の良い候補と考えられた。よって、この広く発現している転写因子が、局所的に活性化されることによりFoxa2の発現を誘導しノードが形成されるという機構が考えられる。
人口変化が交通パターンに与える影響～日本とルーマニアの比較研究～

平成27年度にルーマニア第二の都市であるクルージュナポカにて,普段の通勤交通と公共交通施策の効果を把握することを目的に,住民1000名に電話による聞き取り調査を行っている.今年度は調査で得られたデータを分析した.データは,普段の通勤交通行動を尋ねたRP(Revealed Preference)データと,新たな運賃体系による交通行動の変容意向について尋ねたSP(Stated Preference)データがあり,RP/SPを同時に利用した手段選択モデルを構築した.推定結果から,クルージュナポカでも既往研究と同様に,高所得者,自動車保有者,公共交通へのアクセスが悪い人は自動車を利用しやすい傾向にあることが明らかとなった.また,独身者や世帯人数が少ないとあまり自動車を利用せず,年齢が高いと公共交通を利用しやすい傾向になることが分かった.通勤距離が短いと自動車に依存しにくいことも明らかとなった.これらのことから,自動車依存を促進させないためには,公共交通へのアクセスや乗り換え回数といったバスのサービスレベルを上げることや,TOD(Transit Oriented Development)による都市計画を行うなど都市内の人口分布を適切に管理することが必要であると考えられる.また,公共交通の料金施策の効果について,全ての路線が使用できる定期券や利用に応じてボーナスがもらえる施策は,自動車利用が9%,自転車,徒歩が3%程度減少し,公共交通利用を促進させる可能性があることが明らかとなった.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
腎癌に対する腎動脈閉塞下凍結療法の確立

小径腎癌における凍結療法の治療成績は比較的良好であるが、弱点としてheat-sinkeffectがある。腎門部など大きな血管近傍では血流により局所温度が上昇するために至適な凍結温度に至らず治療が不十分となりやすい。そこで、腎動脈を閉塞することでheat-sink effectを軽減できるのではないかと考えた。本研究では、動物実験を用いて、腎動脈閉塞下凍結療法の有効性及び安全性について検証した。その中で、種々の塞栓物質を用いた塞栓術による腎動脈閉塞法を比較し、より効果的で安全な方法を模索した。3匹の正常豚の腎臓(6腎)を用いて、以下の動脈塞栓術併用下での凍結療法の検討を行った。1塞栓なし、2リピオドール+ゼラチンスポンジによる動脈塞栓、3無水エタノールによる動脈塞栓を行い、腎実質の凍結療法を施行した。凍結療法中に距離別の温度測定を行い各動脈塞栓術併用下凍結療法における温度変化を検討した。また、一部は凍結療法後にMRIを撮影し画像的な壊死範囲の検討を行った。凍結療法後には腎臓を摘出し病理学的検討を行った。以上の結果から無水エタノール、リピオドール+ゼラチンスポンジ、塞栓なしの順で凍結範囲が広がることが判明した。また、無水エタノールに関しては凍結範囲以外の正常腎実質にも高度な壊死を認めた。さらに追加の動物実験を予定していたが豚コレラにより追加実験を行うことができなくなった。現在データを解析し論文作成中である。本研究では、動物実験を用いて、腎動脈閉塞下凍結療法の有効性及び安全性について検証する。その中で、種々の塞栓物質を用いた塞栓術やバルーン閉塞などの腎動脈閉塞法を比較し、より効果的で安全な方法を模索する。現在以下の基礎研究を進めつつある。I.適切な動脈閉塞法の検討:正常豚4頭を用いて下記の基礎実験を行う。1)腎動脈を種々の方法で閉塞した状態で腎門部腎実質の凍結療法を行う、2)凍結療法後の病理組織像及び凍結療法時の画像所見を比較検討する。動脈閉塞方法は以下の3方法とした。1Degradable Starch Microspheres(DSM)(スフェレックス)を用いた腎動脈塞栓、2ゼラチンスポンジ(スポンゼル)1mm角を用いた腎動脈塞栓、3バルーンカテーテルによる一時的腎動脈閉塞上記3方法を用いた動脈閉塞を2腎ずつ行い(計6腎)、残り2腎は動脈閉塞なしとする。1腎につき腎門部において頭尾側の2箇所に凍結療法を行う(計16箇所)。凍結療法の数時間後に腎臓を摘出し病理学的標本を作製する。病理学的検討として1凍結療法による壊死範囲、2大きな血管周囲の壊死の程度、3腎門部血管、腎盂の障害の程度、4凍結部位周囲の虚血性障害の程度と範囲について検討する。腎門部など大きな血管近傍では血流により局所温度が上昇するため至適な凍結温度に至らず治療が不十分となりやすい。I.適切な動脈閉塞法の検討:正常豚4頭を用いて下記の基礎研究を行う。動脈閉塞法は以下の3方法とした。1Degradable StarchMicrosphere (DSM)(スフェレックス)を用いた腎動脈閉塞、2ゼラチンスポンジ(スポンゼル)1mm角を用いた腎動脈閉塞、3バルーンカテーテルによる一時的腎動脈閉塞。上記3方法を用いた腎動脈閉塞を2腎ずつ行い(計6腎)、残り2腎は動脈閉塞なしとする。出産育児のため、研究を一時中断している小径腎癌における凍結療法の治療成績は比較的良好であるが、弱点としてheat-sink effect(注)がある。

その中で、種々の塞栓物質を用いた塞栓術やバルーン閉塞などの腎動脈閉塞法を比較し、より効果的で安全な方法を模索する。現在以下の基礎実験を進めつつある。I.適切な動脈閉塞法の検討:正常豚4頭を用いて下記の基礎実験を行う。1)腎動脈を種々の方法で閉塞した状態で腎門部腎実質の凍結療法を行う、2)凍結療法後の病理組織像、凍結療法時の画像所見及び温度変化を比較検討する。動脈閉塞法は以下の3方法とした。1リピオドールを用いた腎動脈閉塞、2ゼラチンスポンジ(スポンゼル)1mm角+リピオドールを用いた腎動脈閉塞、3バルーンカテーテルによる一時的腎動脈閉塞。上記3方法を用いた腎動脈閉塞を2腎ずつ行い(計6腎)、残り2腎は動脈閉塞なしとする。1腎につき腎門部において頭尾側の2箇所に凍結療法を行う(計16箇所)。凍結療法の数時間後に腎臓を摘出し病理学的標本を作製する。病理学的検討として1凍結療法による壊死範囲、2大きな血管周囲の壊死の程度、3腎門部血管、腎盂の障害の程度、4凍結部位周囲の虚血性障害の程度と範囲について検討する。出産育児のため、研究を一時中断していた。また、実験に用いる温度センサーの作成が予定より遅れたため、動物実験に至っていない。凍結療法は、本邦でも2011年に小径腎癌に対する治療法として保険収載されて以降、外科的切除が困難な腎癌を中心に普及してきている。小径腎癌における凍結療法の治療成績は比較的良好であるが、弱点としてheat-sinkeffectがある。腎門部など大きな血管近傍では血流により局所温度が上昇するために至適な凍結温度に至らず治療が不十分となりやすい。そこで、腎動脈を閉塞することでheat-sink effectを軽減できるのではないかと考えた。本研究では、動物実験を用いて、腎動脈閉塞下凍結療法の有効性及び安全性について検証する。豚の腎を用いて、2種類の塞栓物質による腎動脈塞栓術後に凍結療法を施行し、凍結療法中の温度解析及び凍結療法後の病理解析を施行した。これにより塞栓術の有無及び塞栓物質の種類によって凍結効果が異なることが示唆された。産休及び育休のため実験計画がやや遅延している小径腎癌における凍結療法の治療成績は比較的良好であるが、弱点としてheat-sinkeffectがある。本研究では、動物実験を用いて、腎動脈閉塞下凍結療法の有効性及び安全性について検証した。その中で、種々の塞栓物質を用いた塞栓術による腎動脈閉塞法を比較し、より効果的で安全な方法を模索した。3匹の正常豚の腎臓(6腎)を用いて、以下の動脈塞栓術併用下での凍結療法の検討を行った。1塞栓なし、2リピオドール+ゼラチンスポンジによる動脈塞栓、3無水エタノールによる動脈塞栓を行い、腎実質の凍結療法を施行した。凍結療法中に距離別の温度測定を行い各動脈塞栓術併用下凍結療法における温度変化を検討した。
昆虫類の陸上進出における生殖戦略：卵膜構造と受精システムの進化形態学的研究

本年度は、1)イシノミ目における卵殻の透過性の解明、2)シミ目における受精様式の解明、3)コムシ目の受精様式の解明を目指し、研究を行った。1)昨年度までの観察から、イシノミ目では受精時に精子が卵殻を通り抜けることが示唆されたため、卵殻の透過性を検証するためにヤマトイシノミを用いて人工授精実験を行った。結果として、現時点では人工授精の成功には至らず卵殻の透過性の解明はできなかった。一方で、これまでの産卵中メスの切片観察において、産下中の卵の卵殻が、受精嚢の開口部付近では一時的に薄くなっている状態がしばしば確認された。卵が狭い生殖管を通過する際に、柔らかい卵殻が伸展しているものと考えられるが、この厚さの変化が卵殻の透過性と関係する可能性が示唆される。2)マダラシミを材料として用いて、産卵中のメス腹部の連続準薄切片観察による受精様式の解明を試みた。産卵中のメスの凍結固定の難しさゆえに、ごく少数しか観察できておらず、産下中の卵内から今のところ雄性前核は見つかっていない。一方で、シミ目においても、イシノミ目と同様の卵殻の柔軟性が確認できた。マダラシミの卵には、前極付近に存在するスリット状の卵門から精子が侵入すると考えられているが、その実態はまだわかっていない。そのため、イシノミ目のような柔らかい卵殻が、シミ目の受精様式と関連があるのかは今後の検証課題である。3)昨年度までにヤマトハサミコムシの産卵中の卵巣内から発見された精子様構造についてTEM観察を試みた。しかし、ヤマトハサミコムシを個別飼育したものの辞退までにメスが産卵せず、観察の実施までには至らなかった。本研究課題によって、六脚類の初期の受精様式の変遷について重要な知見がいくつか得られている。これらの成果の一部は、現在論文として発表準備を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。昆虫類の陸上進出において、近縁の水生甲殻類ではみられない卵殻が保護膜として重要な役割を果たしたと考えられる。また、有翅昆虫類において、精子の侵入孔である卵門の獲得によって、「精子侵入の障壁」という卵殻の負の側面が解消されたことが、繁殖様式の多様化や卵殻の構造的・機能的な多様化につながったと考えられる。本研究の目的は、昆虫類の陸上進出・多様化を支えた新規形質である卵殻・卵門の起源、およびその分泌・形成に関与する濾胞上皮の機能的分化・進化的変遷を解明することにある。本年度は、知見が極めて少ない無翅昆虫類における受精様式の実態を明らかにすべく、ヤマトイシノミおよびマダラシミを材料に、SEM観察および卵門マーカーとして有用であることが期待されるクマシーブリリアントブルー(CBB)染色を用いた卵の外部形態観察、および産卵中のメス腹部の連続切片観察に主に取り組んできた。その成果として、ヤマトイシノミの卵には、卵門のような細孔が一切見られず、特定のCBB陽性領域は見られなかった一方で、マダラシミでは卵門とみられるCBB陽性のスリット状構造が確認された。また、連続切片観察によって、ヤマトイシノミの受精嚢が1層の上皮組織からなる嚢状構造として第8腹節の生殖孔付近に2対存在することを明らかにした。真正昆虫類の最原始系統であるイシノミ目の受精嚢は、その他の真正昆虫類よりも、原始的な六脚類である内顎類に近い形態的特徴を示しており、六脚類内における受精嚢の相同性、受精様式の進化的変遷を考察する上で重要な形質状態を保持していることから、その詳細をさらに検討する必要がある。当初は卵巣内での精子の位置を特定するために蛍光色素の利用を予定していたが、実際に観察を試みたところ、イシノミ目の卵巣および卵に含まれる多量の卵黄が極めて強い自家蛍光を発するために、蛍光顕微鏡観察では微細な精子の位置を特定することが不可能であることが判明した。しかし、別のアプローチとして産卵中のメスの連続切片観察に切り替えることで、結果としてイシノミ目の受精嚢形態に関する系統学的に重要な知見を得た。また、卵構造および卵門構造に関しても、SEM観察およびCBB観察などから、イシノミ目の卵が特定の卵門領域をもたないことがほぼ確定的になった一方で、シミの卵門についてはSEM、CBB染色、F-アクチン観察などの観察を重ねることで、その形態と位置をほぼ明らかにするなどの成果も得られている。また現在は、実際に卵内に精子が侵入する過程を観察すべく、さらにメス腹部の連続切片観察を進めている。受精様式を明らかにする上で最も大きな障害となるのが、入手の際長時間に渡ってメスの行動を観察し続けなくてはならない産卵前後の卵の入手である。しかし、この問題についても、福島大学構内でヤマトイシノミの多産地を発見し、飼育下において産卵行動を始める時間帯なども絞り込めつつあるため、次年度の展開につなげることのできる一定の成果が得られている。本年度は、1)イシノミ目の卵膜の微細構造および産下前後の変化の解明、2)イシノミ目の受精様式の解明、3)コムシ目の受精様式の解明を目指し、研究を行った。1)ヤマトイシノミの卵膜の透過型電子顕微鏡観察を行い、産下前後の比較検討を行った。

その結果、a)卵膜は、電子密度が高く厚い卵黄膜と電子密度が低い5層の卵殻で構成されること、b)卵黄膜の厚さ・電子密度には産下時の変化がみられない一方、産下後の卵殻の各層は明瞭に厚くなることが明らかとなった。2)ヤマトイシノミ・ヒトツモンイシノミの産卵中個体の連続準薄切片観察を行った。その結果、一部の産下中の卵内からは雄性前核が確認され、受精嚢から放出された精子が受精嚢管を通過する像を得ることにも成功した。さらに、産卵前の徘徊行動を示すメスの卵巣から摘出した卵殻形成済みの成熟卵母細胞の連続準薄切片観察を行ったところ、卵内から雄性前核は見つからなかった。これらの結果は、産下前の卵巣内ではなく産下直前の生殖管内で受精が起きていることを示している。3)ヤマトハサミコムシの産卵中個体の連続準薄切片観察を行った結果、卵巣内から多数の精子とみられる繊維状構造が卵の周囲に確認された。この結果は、コムシ目における受精が、産下直前の卵巣内で起きていることを示している。イシノミ目・コムシ目の卵ではこれまでに精子の侵入孔が確認されていないが、受精のタイミングですでに卵殻は完成していることから、精子が卵殻を通過して受精が起きているものと考えられる。こうした受精様式は、姉妹群である甲殻類をはじめとした他の節足動物にも共通してみられることから、昆虫類における祖先形質状態と考えられる。困難が予想されたイシノミ目の受精様式の解明については、ヤマトイシノミ・ヒトツモンイシノミの産卵中個体の連続準薄切片観察から、その様式を特定するに至る像を得ることに成功している。また、コムシ目の受精様式についても、同様のアプローチを行った結果一定の成果が無事に得られている。長い間謎に包まれていた両群の受精様式は、昆虫類の受精様式の初期進化を議論する上で重要なものであり、その解明は本研究の特筆すべき成果といえる。また、受精様式については一定の成果が得られたため、次の段階として濾胞上皮の形態的特殊化に着手することができる。本年度は、1)イシノミ目における卵殻の透過性の解明、2)シミ目における受精様式の解明、3)コムシ目の受精様式の解明を目指し、研究を行った。1)昨年度までの観察から、イシノミ目では受精時に精子が卵殻を通り抜けることが示唆されたため、卵殻の透過性を検証するためにヤマトイシノミを用いて人工授精実験を行った。結果として、現時点では人工授精の成功には至らず卵殻の透過性の解明はできなかった。一方で、これまでの産卵中メスの切片観察において、産下中の卵の卵殻が、受精嚢の開口部付近では一時的に薄くなっている状態がしばしば確認された。卵が狭い生殖管を通過する際に、柔らかい卵殻が伸展しているものと考えられるが、この厚さの変化が卵殻の透過性と関係する可能性が示唆される。2)マダラシミを材料として用いて、産卵中のメス腹部の連続準薄切片観察による受精様式の解明を試みた。産卵中のメスの凍結固定の難しさゆえに、ごく少数しか観察できておらず、産下中の卵内から今のところ雄性前核は見つかっていない。一方で、シミ目においても、イシノミ目と同様の卵殻の柔軟性が確認できた。マダラシミの卵には、前極付近に存在するスリット状の卵門から精子が侵入すると考えられているが、その実態はまだわかっていない。そのため、イシノミ目のような柔らかい卵殻が、シミ目の受精様式と関連があるのかは今後の検証課題である。3)昨年度までにヤマトハサミコムシの産卵中の卵巣内から発見された精子様構造についてTEM観察を試みた。しかし、ヤマトハサミコムシを個別飼育したものの辞退までにメスが産卵せず、観察の実施までには至らなかった。
化石底生動物群中の残存種と生息環境

本研究の結果、日本海側の4-3Maの軟体動物化石群は、大きく2つのタイプに分類されることが明らかになった。1つは長野県の荻久保層、城下層、富山県の三田層下部などの内湾性群集である。この群集は寒流系種が卓越し、寒流系種をほとんど含まず、中新世型の残存種を多く含むといった特徴をもつ。2つ目は秋田県の天徳寺層、新潟県の鍬江層、富山県の三田層上部の外洋性軟体動物化石群である。この化石群中には多くの暖流系種が含まれ、中新世型の残存種はほとんど含まない。上記の地層が堆積した4-3Maは、それまで閉ざされていた対馬海峡付近が開き、暖流の流入があった時期と考えられるが、直接暖流の影響を受けた外洋域で中新世型の浅海性種の絶滅が生じた。このため、天徳寺層、鍬江層、三田層上部の軟体動物群中には中新世型の残存種がほとんど認められない。一方、特に信越地域には北に開いた内湾が存在し、このため、これらの地域の軟体動物群集中には暖流系種が少なく、残存種が生き残った。本研究により、上部浅海域では内湾域が外洋域に比べ、環境変動を受けにくく、生態的な避難所となりうることが判明した。研究計画に沿い、これまで詳細な検討がなかった日本海側における鮮新世の軟体動物群について検討した。今年度は特に秋田県の天徳寺層、富山県の三田層の層序を詳細に検討し、各層の年代を明らかにした。また、各層から定量的な軟体動物群を採集し、解析を行なった。秋田県協和町の天徳寺層は石灰質ナンノプランクトン化石により、ほぼ4-2Maに堆積した事が明かとなった。31産地より175種の軟体動物化石が採集、識別され、70種が種まで同定された。23種もの暖流系種を含み、大桑・万願寺動物群の特徴種も多く含むことが明かとなった。また、自生的な産状を示す群集は、下部浅海域に生息する寒冷な種によって占められ、外洋性暖流系種の多くは他生的産状を示す。さらに、多くの暖流系種を産出するのと対称的に中新世からの残存種はわずかに1種しか見られない。富山県婦中町から八尾町にかけての三田層は絶対年代により、5.2-3.4Maに堆積した事が明かとなった。10産地より軟体動物化石を採集し、三田層下部からは57種、上部からは70種を識別した。三田層下部産軟体動物群中には内湾性の上部浅海域の群集が認められ、上部からは下部浅海域の群集が認められた。下部の群集中には長野県の下部鮮新統萩久保層(4-3Ma)の軟体動物群との共通種が多く見られ、中新世からの残存種も認められる反面、暖流系は含まれない。一方、上部の群集は中新世からの残存種は認められず、多くの暖流系種を含む。両層産軟体動物群化石とこれまで研究してきた長野県の萩久保層の軟体動物群中の残存種と古環境の関係についての結果を総合すると、内湾性の寒冷な群集中に中新世の残存種が見られ、外洋性の暖流系種を含む群集中には残存種がほとんど認められないことが明かとなった。今年度は富山県の三田層から昨年度に引き続き軟体動物化石を採集した。また、新たに新潟県鍬江層から軟体動物群を採集し、解析を行なった。富山県婦中町から八尾町にかけての鮮新統三田層からは、すでに咋年度70種を識別した。

一方、上部の群集は中新世からの残存種は認められず、多くの暖流系種を含むことを確認した。新発田市周辺の鮮新統鍬江層の1産地より72種の貝化石を採集した。また、この産地直下の1試料よりNN16下部から中部(3.66-2.78Ma)に相当する石灰質ナンノ化石が得られた。採集された貝化石群中には大桑・万願寺動物群に特徴的な絶滅種が含まれている。また、長野県北部の鮮新統′′柵層′′より報告されているGlycymeris minochiensis (Yokoyama)も採集された。本貝化石群中には上部下部浅海域に生息する16種の寒流系種とともに、個体数は少ないが、10種の上部浅海性暖流系種が含まれる。昨年度検討した秋田県の天徳寺層からは本化石群同様、多くの上部浅海性暖流系種が認められている。しかし、共通種は少なく、Astralium,Mammilaの2属が共通しているにすぎない。一方、ほぼ同時期に堆積した長野県北部の荻久保層産貝化石群とはGlycymeris minochiensisや大桑・万願寺動物群の特徴種が共通している。しかし、鍬江層産化石群中には中新世型の残存種は見いだされないことが明かとなった。