hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色素性乾皮症患者由来iPS細胞を用いた感音性難聴発症機構の解析と疾患モデルの開発

神経は外胚葉から分化したプラコードの一部が耳プラコードへ分化し、これが陥入して内耳前駆細胞を含む耳胞を形成し、この内耳前駆細胞の一部が内耳感覚上皮細胞もしくは聴神経へと分化する。我々は以前iPS細胞から内耳有毛細胞への分化誘導を行い内耳前駆細胞への分化誘導法も確立しているため、聴神経の分化誘導へ応用したいと考えているがそのままでは内耳前駆細胞への誘導効率が低く困難が予想された。そこで、他グループからの報告を参考に誘導法の検討を行い50-100倍ほど分化誘導効率を向上させることに成功した。同時に、昨年度検討したヒトiPS細胞からグルタミン作動性神経への分化誘導法を用いて誘導した神経幹細胞が、内耳組織との共培養後、機能的な神経へ分化するかどうか確認するため蝸牛と同様に有毛細胞を含む内耳組織である前庭組織との共培養を行い、電気生理学的解析と組織学的解析を行った。その結果、iPS細胞由来神経細胞はナトリウムチャネルを発現しており、自然発火を認めた。これらの事からヒトiPS細胞由来神経幹細胞が内耳組織との共培養系内で成熟神経へ分化することが示された。本研究を行うために、産業技術総合研究所からXPA患者由来iPS細胞を供与いただく必要があったが、想定外に時間を要し2015年の12月にようやく細胞を入手した。それに伴い研究計画が大幅に遅れたため、昨年度予定していた実験を引き続き行い、1「聴神経への分化誘導法の改良」と2「iPS細胞由来神経幹細胞とマウス内耳組織の共培養系の確認」とを行った。1では誘導前の前培養を検討することにより、細胞の状態をよくするとともにフィーダー細胞の混入を排除し、効率を上げることに成功した。さらに他グループからの報告を参考にBMP pathway, Wnt pathway, FGF pathwayなどの制御による条件検討を重ね内耳前駆細胞の分化誘導効率を大幅向上させることに成功した。この後聴神経への誘導条件の確立を目指す。この検討が終れば誘導法を疾患患者由来iPS細胞に適応して、患者細胞由来聴神経を用いた検討が可能になる。また、2ではiPS細胞由来神経幹細胞と内耳組織の共培養系において、神経幹細胞が神経マーカー及び成熟神経で見られるナトリウムチャネルを発現した成熟神経細胞へと分化可能であることが示唆され、電気生理学的な解析からも電位依存性Naチャネルを保持していることが示唆されている。このように分化誘導後の神経の解析手法の確立も終えることができた。2の検討条件をもとに今後、蝸牛組織と患者由来細胞から成るin vitroモデルの作製が可能になると考えている。後はin vivoモデルを用いた疾患発症条件の検討にかかる時間の問題であるため、来年度の進捗次第で研究期間の延長を検討するつもりである。平成29年度の研究計画は、過去の年度に引き続き1「ヒトiPS細胞から聴神経への分化誘導法の検討」を行った。さらにそれと並行して、前年度までの検討で確立されている分化誘導法による聴神経モデルを用いた2「聴神経変性モデルの作出」及び3「リバータントの作製」とを行い以下の結果を得た。1より高効率で高品質な聴神経の分化誘導法の確立を目指し検討を重ねた。昨年度誘導効率の向上に成功したので、再現実験を重ねて安定性の検討を行うとともに、本年度はこれらヒトiPS細胞由来内耳前駆細胞の品質の検討を行った。
重合メッシュ法による実務設計を目指した建築物と地盤の動的連成解析法

FEMベースの建築物と地盤の動的連成解析はメッシュ分割に多くの無駄が生じる問題点があるため,メッシュの不整合を許容するメッシュフリー解析法を用いた解決を図る.本研究では,メッシュフリー解析法の1つである重合メッシュ法を動的解析に拡張するため,三次元幾何学的処理を伴う高精度数値積分法を用いて高精度に質量マトリックスを計算する手法の構築と,実務設計を想定した建築物と地盤を結合する適切なモデリングのガイドラインの構築を目指す.FEMベースの建築物と地盤の動的連成解析はメッシュ分割に多くの無駄が生じる問題点があるため,メッシュの不整合を許容するメッシュフリー解析法を用いた解決を図る.本研究では,メッシュフリー解析法の1つである重合メッシュ法を動的解析に拡張するため,三次元幾何学的処理を伴う高精度数値積分法を用いて高精度に質量マトリックスを計算する手法の構築と,実務設計を想定した建築物と地盤を結合する適切なモデリングのガイドラインの構築を目指す.
非営利・協同組合組織の制度的枠組みと支援措置のあり方に関する国際比較

21世紀における社会経済の発展には、開かれた政府、効率的な企業と並んで、活力ある市民社会の確立が求められたおり、その中心的な担い手として非営利・協同組合組織に対する期待が高まっているが、その制度的枠組みの整備や支援措置は欧米諸国に比べて大きく立ち遅れている。そこで、本研究は「非営利・協同組合組織の制度的枠組みと支援措置のあり方に関する国際比較」というテーマで研究したものである。非営利・協同組織という言葉の使い方は、「協同組織」においては協同組合が意識されているが、「非営利」という表現は長い間一般的に使用される言葉ではなかった。他方、海外では非営利にあたる「nonprofit」や「not for profit」という用語が一般的に使用されており、その組織としてのNPO(Non Profit Organization)がわが国にも多く紹介されてきた。そこで我々は、わが国の「非営利・協同組合組織」の制度を検証し、あわせて海外の状況を検討することで、わが国における非営利・協同組合組織の今後の姿を考えてみようと思うに至った。海外の制度としては、ヨーロッパを中心とするが、文献による調査だけでなく現地調査を通じてその内容を確認することが重要であると考えた。本研究報告書の内容は、二部構成になっている。第一部は、「新たな環境のもとでの生協の法制度改革の論点」(中間報告)であり、ここでは主として我が国の制度を扱っている。本報告書の重要部分である。第二部は海外の非営利・協同組合組織制度の研究を扱っている。イギリスとイタリアの調査研究が中心であるが、当初の目標としてはドイツとEUも予定していた。その部分の研究成果は別の機会に報告されることになろう。法律は時代とともに変化するし、また変化しなければならない。明治時代から続いてきた法人制度は、新法の成立と同時に新しい一歩を踏み出した。法人制度を利用した、まさに市民社会の変容と確立が期待されるのである。以下のとおり定期的に研究会を開催し、研究を進めた。(1)2003年10月7日に第1回合同研究会を開催し、分担者らとフリートーキングを行い、それぞれの研究分担事項における問題点の提示及び諸外国の実情を確認し合った。(2)2003年11月14日、第2回研究会では、ドイツ・マールブルク大学のミュンクナー教授を招聘し、ドイツ及びヨーロッパにおけるNPO・協同組合の動向と問題点に関して議論を行なった。(3)2003年12月17日、第3回研究会では、日本の協同組合法と非営利組織法について、代表者関が報告し、法制度の全体説明と法律上の問題点を指摘した。(4)2004年1月23日、第4回研究会では、テンニースと団体法の基礎理論としての基本的メルクマールを、ゲマインシャフト的要素とゲゼルシャフト的要素に分けるテンニースの理論を中心に分析を行なった。また、非営利法人組織の課税理論と題して、中村芳昭氏(青山学院大学法学部教授)によるレクチャーを受けた。(5)2004年3月30日、第5回研究会では、田中夏子氏(都留文科大学教授)を招き、イタリアにおける社会的企業の実態について報告をしてもらった。これらの研究活動によって得られた成果を、本課題の中間報告として、「商法、農協法における機関の数と動向」(生協総研レポートNo.42、2004年3月)を公表した。本研究課題は、非営利・協同組合組織の制度的枠組み支援措置のあり方をめぐって、国内の動向と海外の動向とを比較研究することを目的としている。

初年度を国内の研究にあて、非営利・協同組合組織にっき、国内の法制度を中心に研究した。その成果は中間報告の形で発表済である。「新たな環境のもとでの生協の法制度改革の論点」(生協総研レポートNo42、2004年3月)研究二年目は、国内制度との比較を行うため、海外での調査研究を行い、そのための事前研究会と研究報告会を行った。(1)ドイツにおける協同組合の実態調査を行うと共に、ミュンスター大学で開催された国際協同組合学会に出席し、議論に参加した。加えて、非営利団体であるGemeinnutzigkeit(Non Profit)の研究機関である、ハンブルクのロースクールとベルリンの社会科学研究所(WZB)でヒヤリング調査した。(2)イギリスの非営利・協同組織の実態調査のため、CDA(協同組合支援の中間組織)とSEL(社会的企業支援の中間組織)においてヒヤリング調査をした。(3)イタリアのCGM(社会的協同組合支援の全国組織)と、実践の現場であるSol.Co.Brescia(地域事業連合)をヒヤリング調査すると共に、現場で活動する人達との意見交換を行った。(4)月例の研究会では、各自の分担部分の調査・研究報告を行った。また、研究会メンバー以外の学識者によるレクチャーを受け、研究会活動の一助とすることができた。
気管支喘息、ＣＯＰＤの病態における組織因子（ＴＦ）、第７因子（Ｆ７）の関与

2種類のマウス喘息モデルにおいて、気管支肺胞洗浄液(BALF)中、全肺組織において、組織因子(TF)、第VII因子の発現が亢進していることを確認した。更には、同モデルにおいて、TF-第VII因子阻害作用を有するFVIIaiを腹腔内投与したところ、BALF中の好酸球細胞数の減少、OVA特異的IgE抗体の低下、及び気道過敏性の改善を確認した。以上の結果は、FVIIaiの気管支喘息の新たな治療法の可能性を示唆するものと考えられた。遺伝子多型研究においては、症例(喘息)-対象研究において、凝固系カスケードに関連する種々の遺伝子(TF,F2R,CC16,CAT)に存在するのSNPsと気管支喘息との関連を見出した。種々の慢性炎症性疾患の局所における凝固系カスケードの亢進が報告されている。凝固系の亢進は、炎症の結果のみならずその病態にも関与することが報告されている。呼吸器系疾患においては、急性肺傷害(ALI/ARDS)において、BALF中の凝固系関連蛋白の上昇及び抗凝固因子投与による病態の改善が報告されている。本研究では、慢性気道炎症を特徴とする気管支喘息/ COPDに着目し、マウスモデルを用いた抗凝固因子製剤の効果、in vitroによる凝固関連分子の作用機序、および遺伝子多型研究を中心に、凝固系カスケードの亢進が両疾患の病態に及ぼす影響ついて検討する事を目的とする。凝固系関連分子の中でも、特に、凝固系カスケード亢進のinitiatorである組織因子(Tissue Factor)、第VII因子(FVII)及び、その受容体であるProtease activated receptor(PAR)に注目し、気管支喘息/ COPDとの関連を検討し、最終的には、これらの分子をターゲットとした、両疾患の新たな治療薬の探索を目的とする。これまで、マウス喘息モデルにおいて、気管支肺胞洗浄液(BALF)中、全肺組織において、組織因子(TF)、第VII因子の発現が亢進していることを確認した。更には、TF-第VII因子阻害作用を有するFVIIaiが、喘息の種々の病態に対する改善効果を確認した。特に、好酸球性気道炎症のみならず、気道粘液産生および気道過敏性の改善効果を認めることを見出した。また、BALF中の各種Th2サイトカイン産生の低下、血液中の特異的IgE抗体の減少効果も確認した。遺伝子多型研究においては、これまで、TF、FVII、PARに存在する遺伝子多型と気管支喘息、COPDとの関連についても検討を進め、現在まで、TF、PAR-1、PAR-2に存在する一塩基多型(SNP)と気管支喘息との関連を見出した。種々の慢性炎症性疾患の局所における凝固系カスケードの亢進、酸化ストレスの関与が報告されている。凝固系関連分子の中でも、特に、凝固系カスケード亢進のinitiatorである組織因(Tissue Factor)、第VII因子(FVII)及び、その受容体であるProtease activated receptor(PAR)に注目し、気管支喘息/COPDとの関連を検討し、最終的には、これらの分子をターゲットとした、両疾患の新たな治療薬の探索を目的とする。遺伝子多型研究においては、これまで、TF、FVII、PARなどの凝固系関連因子に加え、CAT、CC16などの酸化ストレス、気道炎症関連の遺伝子に存在する遺伝子多型と気管支喘息、COPDとの関連についても検討を進め、現在まで、TF、PAR-1、PAR-2、CC16、CATに存在する一塩基多型(SNP)と気管支喘息との関連を見出した。

種々の慢性炎症性疾患の局所における凝固系カスケードの亢進が報告されている。凝固系の亢進は、炎症の結果のみならずその病態にも関与することが報告されている。呼吸器系疾患においては、急性肺傷害(ALI/ARDS)において、BALF中の凝固系関連蛋白の上昇及び抗凝固因子投与による病態の改善が報告されている。本研究では、慢性気道炎症を特徴とする気管支喘息/ COPDに着目し、マウスモデルを用いた抗凝固因子製剤の効果を中心に、凝固系カスケードの亢進が両疾患の病態に及ぼす影響ついて検討する事を目的とする。凝固系関連分子の中でも、特に、凝固系カスケード亢進のinitiatorである組織因子(Tissue Factor)、第VII因子(FVII)及び、その受容体であるProtease activated receptor(PAR)に注目し、気管支喘息/ COPDとの関連を検討し、最終的には、これらの分子をターゲットとした、両疾患の新たな治療薬の探索を目的とする。平成23年度は、マウス喘息モデルにおいて、気管支肺胞洗浄液(BALF)中、全肺組織において、組織因子(TF)、第VII因子の発現が亢進していることを確認した。更に、TF-第VII因子が気管支喘息の病態に及ぼす意義を検討するために、TF-第VII因子阻害作用を有するFVIIaiの効果を検討した。その結果、FVIIai投与により、BALF中好酸球数、粘液産生が改善し、また各種Th2サイトカイン濃度が低下することを確認した。平成24年度までに、マウス喘息モデルの各種検討は終了したが、COPDモデルの解析はまだ進んでいない。平成25年度には、COPDモデルに関する検討も進める必要がある。平成23年度までに、FVIIai投与により、気管支喘息病態の改善することを見出した。今後、その作用機序を明らかにするために、種々の研究を展開する。気管支喘息における検討は、今後in vitroの検討へと展開していく。遺伝子多型研究に関しては、今年度内に必要なSNPのタイピングは終了可能である。COPDマウスモデルにおいては、今年度の重要課題である。喘息モデルにおける検討は、平成24年度も引き続き検討をおこなう。特に、気道線維化を特徴とする慢性モデルにおけるFVIIaiの効果を明らかにする。遺伝子多型研究においては、Protease activated receptor (PAR-1)遺伝子(F2R)に存在する遺伝子多型と喘息との関連について検討を進める予定である。該当なし残額については、平成23年度に購入した消耗品(Anti Glutaredoxinl mouse、XAR-5フィルム、ポリエチレンチューブ)の支払いに使用する。
シグナル伝達ネットワークの力学系的特性とその進化の理解

次の2点を中心に研究を進めた。まず、これまでに提案した動的ロバストネスについては、その条件をパラメタのくりこみとして定式化し、上流での変化がシールドされる仕組みを明らかにした。これによりモデルの詳細によらない形での動的ロバストネスの表現をおこなった。またシグナル伝達系のいくつかのモデルで、この現象が一般に生じることを示した。それらをふまえて投稿していた論文の改訂をおこなった。この論文は現在PLoSComputationalBiology誌に、動的ロバストネスの第一段として出版された。次に、シグナル伝達系の刺激への応答に関してその緩和過程が、単純な指数関数でなく、途中でほぼ変化しないプラトー領域が生じることを昨年度までに見出していたが、そのメカニズムを力学系理論で明らかにした。これは力学系でのヌルクラインが漸近するために軌道がその近辺で動きにきくなる、ということで理解された。これにより反応系がどのような条件をみたせば、こうした遅い緩和が生じるかを明らかにした。一方で、シグナル伝達系は直列、並列な反応ネットワークをも含むので、これまでに調べた基本ネットワーク・モチーフを組み合わせたシミュレーションを進めて、段階的に緩和プラトーが生じる例を構築した。この仕組みを用いれば、遅いプロセスとして、長期の状態保持がつくられ、それは細胞の動的記憶過程とも関係するので、生物学的意義も議論した。以上、シグナル伝達ネットワークでの動的過程に関して、緩和過程自体のロバストネスと緩和プラトーという概念を提唱し、力学系解析により敷衍化を行い、今後の生物系への応用の基盤を与えた。28年度が最終年度であるため、記入しない。シグナル伝達系は外界の入力に対し敏感に、しかし安定した応答を示す。これまで、定常状態の安定性は盛んに調べられているが、応答の場合は、時間変化が、外部の影響に対して安定であることが重要である。それでは、シグナル伝達系はいかにして敏感かつ安定した動的応答を示すのだろうか。この理解のために、まず、酵素反応の基本であるミカエルメンテン方程式に立ち返り、シグナル伝達系の基本モデルとしてMAPKカスケードを採用し、我々がすでに展開している酵素競合律速のアイディアもふまえて解析した。これは外部刺激により下流でリン酸化過程が進行し、その活性化がカスケードとして伝わるというものである。微分方程式のシミュレーションの結果(1)外部刺激に対する応答として、途中でプラトーが生じること(2)その緩和過程、たとえば緩和時間が外部パラメタの変化に対してあまり変わらないという動的ロバストネスを示すことを発見した。そして、このメカニズムを線形安定性解析とヌルクラインの性質により明らかにした。以上はまず、1段のカスケードに対して示したものであるが、これを多段反応への拡張したものとしてHunag-Ferrelモデルを採用し、プラトーと動的ロバストネスがより明確にあらわれることを示した。単純なシグナル伝達系のモデル方程式のシミュレーションを行って、外部パラメタの変化に対して緩和時間コースがあまり変わらないという、「動的ロバストネス」を示すことを発見した。この動的ロバストネスの発生のための条件を明らかにした。上流情報を下流への漸化式として表し、それがパラメタの条件により上流の初期情報がシールド化されることで表現されること、それがモデルによらず一般的になりたつことを明らかにした。この結果を論文にまとめて、投稿した。また国際会議での発表も行った。計画通り、動的ロバストネスの概念を確立し、敷衍化し、論文投稿に至っている。まずはこの論文の出版に向けて、ロバストネス成立のための条件も明らかにした。国内、国際会議の発表を通して、他研究者からのフィードバックを得て研究を進展させている。11月末に来日、研究態勢を整え、まず日本での研究環境の設定を行い、Young氏はすぐに慣れて研究を開始した。

すぐに、Young氏がこれまですすめてきたシグナル伝達系のモデル方程式があるので、それをふまえてMAPKカスケードの微分方程式モデルのシミュレーションを行って、遅い緩和過程が現れるかを調べ始めた。準備を進めてきたこともあり、1ヶ月以内に遅い緩和の結果を得て、さらにそれをもとにして(1)緩和過程が、単純な指数関数でなく、途中にほぼ変化しないプラトー領域が生じること(2)次に、関連する外部パラメタ、たとえば反応レートをかえたときに、その外部パラメタの変化の広い領域に対して緩和時間があまり変わらないという、「動的ロバストネス」を示すことを発見した。特に、後者は、時間変化のロバストネスという新しい概念を導入したことになる。これにより、シグナル伝達ダイナミクスのロバストネスの理解という目標達成のための重要な基本概念を獲得したことになる。さらに、このメカニズムの力学系解析を行い、線形安定性によってその安定多様体、ヌルクラインの性質によって説明することに成功した。それにより、シグナル伝達ネットワークのモチーフにどのような構造があれば、上の2つの特性があらわれるかを明らかにした。以上は、1段階の伝達系でまず示したしたものであるが、これが多段階においてもなりたち、より複雑な応答のロバストネスを実現することを示した。これにより、上の基本モチーフの組み合わせで細胞内の動的マシンを構成する道をひらいた。現在、この結果を論文にまとめており、原稿はほぼ完成している。まもなく投稿予定である。動的ロバストネスについては、まず論文の改訂をおえて早期の出版をめざす。一方でシグナル伝達系の刺激への応答に関してその緩和過程が、単純な指数関数でなく、途中にほぼ変化しないプラトー領域が生じることを見出しているので、このメカニズムを明らかにしてその敷衍化を行う。この仕組みを用いれば、遅いプロセスとして、長期の状態保持がつくられるので、これは細胞の動的記憶過程とも関係する。これらの力学系理論を構築する。一方でシグナル伝達系はこれまでに調べた直列だけでなく並列な触媒反応ネットワークをも含む。以上で調べた基本ネットワーク・モチーフを並列にくみあわせた系のシミュレーションを進めて、その動的特性からシグナル伝達系のネットワーク構造の特性の意義を明らかにする。可能であればシグナル伝達系の特徴がいかに進化により形成されうるかを進化的安定性も含めて明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、単純なネットワークを用いて、ロバストな動的機能理解のための基本概念の一つを獲得した。しかし、シグナル伝達系は段階的かつ並列な触媒反応により行われている。それでは、なぜ、こうしたパラレルな反応ネットワークが敏感かつ安定した機能に必要なのだろうか。そこで、これまでに求めた基本ネットワーク・モチーフを直列、並列にくみあわせた反応系を扱い、それぞれでどのような動的特性があらわれるかを明らかにする。その上で、シグナル伝達系でしばしばみられる、多入力をいったん集積させてまた分配する構造がどのような意義を持つかを明らかにする。
１型糖尿病の組織特異的発症機序に関わる遺伝基盤の解明と発症予防・治療への応用

1型糖尿病は、膵臓でのインスリン分泌細胞(β細胞)に対して組織特異的自己免疫反応が生じ発症する。β細胞のみが破壊されるメカニズムを解明し治療に応用する目的で、1型糖尿病の候補遺伝子群と複数の臓器特異的自己免疫疾患(β細胞:1型糖尿病、甲状腺:バセドウ病・橋本病、毛包:円形脱毛症)との関連解析を行ない、膵島に対する組織特異的自己免疫反応に関連を示す遺伝因子を解明した。ヒトにおいて関連が示されたMafA遺伝子をノックアウトした1型糖尿病モデルマウスを作出したところ、1型糖尿病発症が著明に抑制され、Mafa遺伝子は1型糖尿病の発症機序に関わる重要な遺伝子であることがin vivoにて確認された。ヒトMAFA遺伝子多型と1型糖尿病との関連解析について、国内3施設(長崎大学、埼玉医科大学、埼玉社会保険病院)および米国コロラド大学George Eisenbarth教授との多施設共同研究を行ない、日本人において有意な関連を確認した(オッズ比0.48、95%CI:0.31-0.76,p=0.001)。また他の臓器特異的自己免疫疾患(バセドウ病、橋本病、円形脱毛症)との関連解析の結果、ヒトMAFA遺伝子は1型糖尿病にのみ関連を示し他の自己免疫疾患と関連を示さなかった。このことからMAFAは膵島自己免疫に特異的な疾患感受性を有する可能性が示された。またMafaが1型糖尿病発症に果たす役割をin vivoで解析する目的で、MafaノックアウトNODマウスを樹立した。N5世代において、1型糖尿病疾患感受性(Idd)領域近傍のマイクロサテライトマーカーが全てNOD型であることを確認し累積糖尿病発症率を比較すると、ノックアウト型(KO)の発症率(5.6%)はヘテロ型(HT)(60.0%,p=0.0004, rog-lank test)および野生型(WT)(95.6%,p<0.0001)に比し有意に低頻度であり、HTはWTに比し有意に低頻度であった(60.0% vs. 95.6%, p=0.0004)。この結果は、膵島および胸腺に発現するMafa遺伝子の欠損が、1型糖尿病発症に関与していることを示しており興味深い結果と言える。膵島炎の評価をH-E染色で、また浸潤免疫細胞の分画を免疫組織学的染色にて評価するために8週齢マウスにおける膵組織を採取保存をおこなった。また上記ノックアウトマウスの表現型解析と並行して、胸腺特異的Mafa過剰発現モデルマウスを樹立する目的で、Aire遺伝子プロモーター下にMafaのcDNAを発現するベクターを構築、トランスジェニックマウスの樹立をおこなっている。1型糖尿病発症におけるMafa遺伝子が果たす役割をin vivoで解明する目的で、MafaノックアウトNODマウスを樹立後、ホモ接合体、ヘテロ接合体、野生型マウスにおける自然発症糖尿病累積発症率を検討したところ、雌性マウスにおいて野生型マウスよりもヘテロ接合体の糖尿病発症率が抑制され(95.6% vs 60.0%, p=0.0004, log-rank test)、ヘテロ接合体よりもホモ接合体の糖尿病発症率が有意に抑制された(60.0% vs 5.6%, p=0.004)。雄性マウスは糖尿病発症率が低いため、有意差には至らなかったが同様の傾向を認めた。しかし8週齢における膵島炎スコアについては、ホモ接合体(Grade 1-5が占める比率:20.3%)とヘテロ接合体(21.9%)が野生型マウス(9.2%)よりも高値を示し、膵島に浸潤するリンパ球のうちFoxp3陽性細胞(制御性Tリンパ球)が占める比率は、野生型マウス(3.5%)に比し、ヘテロ接合体(7.4%, p=0.01)およびホモ接合体(10.0%,p=0.004)が有意に高値であった。また並行して、胸腺特異的Mafa過剰発現モデルマウスを樹立する目的で、Aire遺伝子プロモーター下にMafaのcDNAを発現するトランスジーンを構築し、C57BL/6マウスを背景遺伝子にもつFounderマウスを作出した。トランスジーンのサザンブロットを行なった結果、それぞれ1コピー(015系統)、2コピー(114系統)のトランスジーンを有する2系統の樹立を確認し、それぞれのFounderマウスをスピードコンジェニック法によりNODマウスに戻し交配を開始した。またヒトにおける関連解析では、1型糖尿病、バセドウ病、円形脱毛症のそれぞれに疾患感受性を有するHLA遺伝子(DR, DQ, A, B, C遺伝子)について解析し報告した。

1)ヒトにおける関連解析では、MAFA Gly346Cys多型の1型糖尿病疾患感受性との関連を確認する目的で、多施設共同研究による大規模2次パネルを収集した。1型糖尿病患者532例、健常対照者346例を用いた関連解析では、オッズ比0.58、95%信頼限界0.36-0.94、p値0.03と有意な関連を認めた。さらに、MAFAと同様に胸腺におけるインスリン発現量を介して1型糖尿病の疾患感受性に関与するインスリン遺伝子多型(IDDM2)の疾患感受性アリルを有する患者において強い関連を示すことが確認された(オッズ比0.50、95%信頼限界0.31-0.80、p値0.005)。1次パネル(1型糖尿病患者139例、健常対照者263例)とのメタ解析の結果、オッズ比0.51、95%信頼限界0.33-0.78、p値0.002と有意な関連が示された。さらに米コロラド大学George Eisenbarth教授からサンプル供与(1型糖尿病患者228例、健常対照者223例)を受け解析したところ、欧米白人においての明かな関連は認められなかった(オッズ比1.14、95%信頼限界0.66-1.99)(12th International Conference on the Immunology of Diabetes, Victoria, Canada, 2012にて発表予定)。2)Mafaノックアウトマウスについては、1型糖尿病モデルであるNODマウスへの戻し交配が終了しMafaノックアウトNODマウスの作出に成功した。現在、累積糖尿病自然発症率の観察実験をおこなっている。3)MafaトランスジェニックNODマウス作出については、Aireプロモーター下のMafaのcDNAを過剰発現するためのトランスジーンの作成を行なっている。ヒトMAFA遺伝子多型の多施設共同研究は終了し、その結果は2013年の12th International Conference on the Immunology of Diabetes Society(Victoria, Canada)にて発表した。また他の臓器特異的自己免疫疾患(バセドウ病、橋本病、円形脱毛症)との関連解析の比較によりヒトMAFA遺伝子多型が1型糖尿病とのみ関連を示し、膵島特異的自己免疫疾患の発症に関わる遺伝子であることを2013年の4th Scientific Meeting of the Asian Association for the Study of Diabetes(Kyoto, Japan)のシンポジウムにて報告しており、ヒトにおける解析については3カ年の計画を現段階で全て達成している。一方マウスを用いての解析は、ノックアウトマウスとトランスジェニックマウスの系を同時進行している。MafaノックアウトNODマウスの樹立は目的通り終了し、既に累積糖尿病発症率の解析も終了しており興味深い結果が得られている。またMafaの胸腺特異的トランスジェニックマウスの樹立に関してはトランスジーンの構築が終了し、そのマイクロインジェクションの結果、トランスジェニックマウスのFounderおよびF1マウスの出産が確認されており、総合的には当初の計画以上に進展していると評価している。1)ヒトにおける関連解析では、当初の目標である二次パネルの結果を既に得ており十分な結果を得ている。さらに一次パネルとのmeta解析、人種間比較の為の欧米白人における検討も終えており想定されていた結果以上の進展が認められている。2)Mafaノックアウトマウスの戻し交配について時間と労力のかかる研究であるにも関わらず背景遺伝子のIdd領域のNOD化に成功しており、初年度の結果としては十分といえる。
技能の変化とその特質についての基礎的研究

〔目的および経緯〕当研究は、我国の生産現場性の急速な省力化、自動化のなかでの技能の変化を鑑み、自動化の困難な人間固有の高度な作業技能の特質を明らかにすることを目的とした。初年度には、文献的調査と生産現場視察を行ない、ビ-ル生産工場での最終検ビン作業に焦点を絞り込み、予備実験を行なった。次年度には、初年度の成果に基づいて、検ビン作業時の眼球運動を記録・解析した。具体的には、NACIV型で測定し、ビデオレコ-ダ-で記録、解析した。〔主な結果〕調査と視察の結果、最終工程に行われる検ビン作業は、幾種もの微妙な傷や不純物をほとんど見逃すともなく高速に行なうというきめて高度な技能が要求されるものであり、それゆえに、当面自動化が困難で、同時に作業者の精神的疲労はきわめて大きいVIGILANCE TASKであることが明らかになった。このような高度な技能を支えている作業者の資格情報獲得・処理機構は、以下の特質を持っていることが眼球運動実験から明らかになった。1.検ビン作業時の平均注視時間は約175msecというきめて短いものであり、読書時や通常の視覚探索課題での注視時間の約半分という、一般の作業時からは想像されないような高速の視覚走査が行われていることが明らかになった。人間の眼球運動能力の限界での作業が行われているのである。2.このような超高速視覚検査(探索)を可能としている重要な処理機構として、下記の二点を考えなければならない。その一つは、高度な検査技能を獲得した作業者は技能未獲得者よりもずっと広い有効視野を形成、保持していることである。すなわち、きわめて微妙な不良の微候を処理しうる広い有効視野の働きである。いま一点は、運動する微妙なキズを周辺視野で高感度に捉えていることである。故に、3.ポイントは有効視野での微妙な検出機構(PATTERN MATCHING)と、それをさらに支えるの運動成分対象(A FACILITATORY MOTION FACTOR)と言える。ここに得られた結果は、基礎研究上では、人間の高度な視覚技能の解明の糸口を与えたものであると同時に、応用的側面としては、検査作業時の疲労の解明に示唆を与え、また、このような検査作業の自動化にも示唆を与えた貴重なものである。当研究の目的は以下の二点にある。(1)様々な製造工程における最近の技能の変化の実態を調査して明らかにすることである。そこでは特に、ロボット化することの困難な技能形態を明らかにする。この結果に引き続き、(2)ロボット化することの困難な人間固有の高度な作業技能の特質を解析し、さらにそこで見出される視覚運動協応機構を実験的に明らかにすることである。このために、平成元年度には、いくつかの事業所での自動化の困難な作業についての予備調査を行ってきた。この調査から当研究の目的に最も適した作業として、検ビン作業に焦点を当てた。これはあるビ-ル工場での最終工程で行われている検査作業であるが、一見外部から観察するときわめて単純、単調と見られる作業であるが、その作業の実態はきわめて高度なものである。

それは、1分間に250ー300本の瓶がライン上を流れてくる。キズ等の不良率は0.01ー3%という低頻度でかつ不良状態は7ー9種にのぼるのであるが、不良品の検出ミスは0.02ー3%という高結果を示すものであることが分かった。また、このように高度の技能が必要とされる故に、作業者の精神的疲労はきわめて大きく、作業現場では20分交代制を導入していることも分かった。この、実態調査に引き続き、ビ-ル工場の検ビン作業中に眼球運動を測定するための呼び実験を実施した。具体的には、NAC V型で測定し、ビデオレコ-ダ-にデ-タを蓄積した。現在、得られたデ-タの解析中であるが、デ-タの視察から、読書時や通常の実験室での視覚探索課題では示されない高速の視覚走査が行われていることが示唆されている。人間の視覚情報処理能力の限界での作業が行われていることが想定されるのであるが、今後には、その実態と情報処理機構を明らかにしていく。本年度の研究目的は自動化の困難な人間固有の高度な作業技能の特質を明らかにすることであった。具体的には前年度に得られた成果に基づいて、自動化の困難なビ-ル工場での検ビン作業での作業者の眼球運動を測定解析した。最終工程に行われる検ビン作業はきめて高度なものであり、それゆえに、作業者の精神的疲労はきわめて大きいものである。眼球運動は、NAC VI型で測定し、ビデオレコ-ダ-にデ-タを記録・解析した。主な結果は、以下のとうりである。1.検ビン作業時の平均注視時間は、約175msecである。読書時や通常の実験室での視覚探索課題での注視時間は250msecー350msecであり、上記の値はこれらの約1/2である。すなわち、一般の作業時からは想像されないような高速の視覚走査が行われていることが示めされた。人間の視覚情報処理能力の限界での作業が行われていることが想定される。2.上記の超高速視覚検査(探索)を可能としている機構には、下記の二点が示唆された。その一つは、有効視野の働きである。この理由は、検ビン作業時の眼球運動解析は作業者が全ての瓶を隅なく注視しているのではないことを示した。すなわち、きわめて微妙な不良の徴候を処理しうる有効視野の働きである。いま一点は、運動する微妙なキズを周辺視野で高感度に捉えていることである。これは、被験者の内観報告から示唆された。ここに得られた結果は、基礎研究上では、人間の高度な視覚技能の解明の糸口を与えたものであると同時に、応用問題としては、検査作業時の疲労の解明に示唆を与え、また、このような検査作業の自動化にも示唆を与えた貴重なものである。
Topological Transitions in Spin Transport in Nanostructures

電子の角運動量などの理論上スピンを含む量子力学について研究を行った。スピン干渉計における幾何学的効果を計算し、外部磁場を用いてスピン位相の幾何学的寄与をオン/オフできることを示した。「オンとオフ」の間の移行は、実験で直接識別できる有効な幾何学的位相と呼ばれる新しい量を含むことが判明した。実験者達と共に例えば互いに反強磁性的になる二層金属ワイヤーにおいて、磁壁可動性が大幅に向上していることすらも明らかにした。その影響は異等方的に結合した非断熱駆動に起因すると見出された。このメカニズムは効果的磁壁デバイスの設計にも利用できる。これらの結果は微分幾何学にも関係することから学際的ともいえる。
身近な資源の有効利用、リンゴ葉の生物活性物質を探索し、創薬基盤を確立する

リンゴ葉はリンゴの栽培過程で、果実の生育を促すために大量に摘み取られ、廃棄される。そこで、葉の有効利用を考え、葉から成分を探索し、葉のメターノル抽出物から10種の成分を単離、同定した。得られた成分のいくつかはウシ副腎細胞からのコルチゾルやカテコールアミンなどのストレスホルモン分泌を強く抑制した。さらに葉のMeOH抽出物をマウスに投与しておくと、ストレスによって惹起される病態が抑制された。これらの結果は通常は廃棄されてしまうリンゴ葉を有効利用できる可能性を示している。本研究の目的は身近にあり、手軽にしかも大量に入手可能なリンゴ葉からの生物活性成分を探索し、疾病治療および疾病予防のための創薬シーズを見つけることである。これまでに葉のメタノール抽出画分をHP-20、順相シリカゲル及び逆相シリカゲルクロマトグラフィーなどを用いて精製し、ジヒドロカルコン配糖体である“フロリジン"を単離した。フロリジンは既知物質であり、副腎皮質刺激ホルモンによる副腎皮質細胞からのコルチゾル分泌やアセチルコリン(ACh)による副腎髄質細胞からのカテコールアミン分泌に影響しなかった。しかし、フロリジンの加水分解体のアグリコンであるフロレチンは両ホルモンの分泌を強く抑制した。フロレチンのカテコールアミン分泌抑制はフロレチンがAChによるニコチン性ACh受容体を介する細胞内へのNa+流入をブロックし、細胞膜の脱分極を阻害した結果であった。さらにAChと非競合的にニコチン受容体を拮抗していることも明らかにした。一方、フロレチンのコルチゾル分泌抑制はフロレチンがコルチゾル合成過程のコレステロールからプネグネノロンへの変換を阻害した結果であった。副腎から分泌されたカテコールアミンとコルチゾルは普段、体の恒常性維持に働いている。ストレスが体に負荷されるとこれらホルモンが大量に分泌され、ストレスに対抗する。そのためストレスホルモンとも呼ばれる。しかしストレスホルモンが過剰に分泌されると、各組織の障害を招き、病気の発症へとつながる。今回、リンゴ葉から得られ、誘導されたフロレチンがストレスホルモンの分泌を抑制したことはこの成分が抗ストレス活性を有している可能性を示している。平成26年度においては、フロリジンが単離された(前年度)葉抽出物のHP-20カラムクロマトグラフィー70%メタノール画分から新規生理活性物質の分離をさらにこころみた。その結果、シリカゲルカラム並びに逆相ODSカラムクロマトグラフィーを繰り返しおこなうことで、イカリシドC2やC3、ケンフェリン並びにケルセチンを単離した。イカリシドC2とC3はリンゴ葉から初めて単離された成分である。イカリシドC3はAChによる副腎髄質細胞からのカテコールアミン(CA)分泌を比較的強く抑制したが、電位依存性Ca2+チャネルを活性化するhigh K+刺激によるCA分泌には影響しなかった。これはイカリシドC3がニコチン性ACh受容体に拮抗してCA分泌を抑えていると考えられる。一方、イカリシドC3はACTHによる副腎皮質細胞のコルチゾル産生には影響しなかった。イカリシドC2やケンフェリンは収量が微量であった。そのためケンフェリンのアグリコンであるケンフェロールのホルモン分泌における生物活性を検討した。ケンフェロールはACTHによるコルチゾル産生並びにAChによるCA分泌を強く抑えた。副腎から分泌されたCAとコルチゾルは普段、体の恒常性維持に働いているホルモンである。今回、リンゴ葉から得られたイカリシドC3やケンフェロールがストレスホルモンの分泌を抑制したことは、これら成分及びリンゴ葉が抗ストレス活性を有している可能性を示している。平成26、27年度においては、リンゴ葉メタノール(MeOH)抽出物のHP-20カラムクロマトグラフィー70%MeOH溶出画分からフロレチン、イカリシドC2やC3、ケンフェリン並びにケルセチンを単離、同定し、生物活性を検討した。そこで、今年度においては、HP-20カラムクロマトグラフィー50%MeOH溶出画分から新規生理活性物質の分離をこころみた。その結果、各種カラムクロマトグラフィーを繰り返しおこなうことで、シエボルジン、トリロバチン、オウレオシジングリコシド、ロセオシド並びにボミフォリオールの単離と同定に成功した。シエボルジンはアセチルコリン(ACh)によるウシ副腎髄質細胞からのカテコールアミン(CA)分泌を比較的強く抑制したが、これに比べ電位依存性Ca2+チャネルを活性化するhigh K+刺激によるCA分泌に対する抑制効果は弱かった。これはシエボルジンがニコチン性ACh受容体に拮抗してCA分泌を抑えていることを示している。しかしその他の成分はAChによるCA分泌には影響しなかった。

ストレスが体に負荷されるとこれらホルモンが大量に分泌され、ストレスに対抗する。しかしストレスが強く、長期間に渡るとストレスホルモンが過剰に分泌され、各組織の障害を招き、病気の発症へとつながる。今回、リンゴ葉から得られたイカリシドC3やケンフェロールがストレスホルモンの分泌を抑制したことは、これら成分及びリンゴ葉が抗ストレス活性を有していと考えられる。リンゴ葉はリンゴの栽培過程で、果実の生育を促すために大量に摘み取られ、廃棄される。そこで、葉の有効利用を考え、葉から成分を探索し、葉のメターノル抽出物から10種の成分を単離、同定した。得られた成分のいくつかはウシ副腎細胞からのコルチゾルやカテコールアミンなどのストレスホルモン分泌を強く抑制した。さらに葉のMeOH抽出物をマウスに投与しておくと、ストレスによって惹起される病態が抑制された。これらの結果は通常は廃棄されてしまうリンゴ葉を有効利用できる可能性を示している。今回、リンゴ葉より抽出、分離され構造が明らかとなったイカリシドC2やイカリシドC3はリンゴ葉では初めて単離された化合物であり、それらの生物活性についての報告はほとんど見あたらない。その中でイカリシドC3がカテコールアミン分泌抑制活性を示すことを明らかにしたことは、学術的価値が非常に高い。しかしイカリシドC2とC3の収量が低く、カテコールアミン分泌抑制活性の詳細なメカニズムまで検討することができなかったが、ここまでの研究成果を第130回日本薬学会関東部会(2014年7月、東京)、生体機能と創薬シンポジウム2014(2014年8月、東大阪)並びに第88回日本薬理学会年会(2015年3月、名古屋)で発表した。また論文を現在引き続き作成中で、完成後学術誌に投稿する予定である。一方、リンゴ葉成分の抗ストレス作用をin vivoで検討するため、ストレス病態モデルマウスを作成するための準備を始めたところである。このように、研究は計画よりも僅かに遅れているものの着実、順調に進行しており、さらなる成果が期待される。内分泌・神経薬理学これまでにリンゴ葉メタノール抽出物のHP-20カラムクロマトグラフィー70%メタノール画分からフロリジンやイカリシドC3など多くの化合物を単離、構造決定し、それらが副腎ホルモン分泌抑制活性を示すことを明らかにしてきた。今年度は、HP-20カラムクロマトグラフィー50%メタノール画分へリンゴ葉成分の成分探索研究を移し、検討を続ける。HP-20カラム50%メタノール画分からは70%メタノール画分とは極性の異なる有用性の高い生物活性を有する新規化合物が得られるものと期待される。一方、「現在までの達成度」に記載したように、ストレス病態モデルマウスの作成をおこない、寒冷拘束により胃潰瘍が発症することを確立した。このストレス病態モデルマウスにリンゴ葉メタノール抽出成分を投与し、ストレスによって発症する疾病をリンゴ葉成分が防御できるのかin vivo系で明らかにする。
傷害声帯の修復過程における上皮間葉移行の役割

CK5-Creトランスジェニックマウスを用いて以下の点を明らかにする(ア)正常声帯における上皮間葉転換:発生・成長期、および成体(イ)傷害声帯における上皮間葉転換:創傷治癒過程の急性期および慢性期さらにマウス声帯の組織片培養を行うと、粘膜固有層を構成する線維芽細胞のみが培養できることが知られている(Thibeault SL, 2008)。この組織片培養細胞から、セルソーターで蛍光細胞を選択的に抽出すれば、上皮由来の線維芽細胞を選択的に抽出/培養することが可能である。上皮由来の線維芽細胞とそれ以外の線維芽細胞の違いをqRT-PCRにて遺伝子レベルで解析し比較する。
全部床義歯装着患者の機能評価

全部床義歯患者の片側かみしめでの咬合力と全部床義歯の機能的評価因子(義歯の維持安定性,顎堤形状,咬合バランス,咀嚼能力さらに義歯に対する患者の総合的な満足度など)との関連性について検討し,以下結果が得られた.1.患者の性別,年齢,義歯の装着期間と咬合力との間には有意な相関は認められなかった.2.上顎全部床義歯の維持力および上下顎全部床義歯の安定性がともに良好な症例ほど,大きな安定した咬合力発揮する傾向が認められた.上下いずれか一方でも極端に維持安定性が悪い症例では,咬合力は有意に低く,上下顎義歯の安定性が咬合力の大きさを左右する因子であることが示唆された.3.中心咬合位での咬合力およびその左右バランスは,咀嚼機能や満足度との有意な相関はなかったが,片側かみしめでの咬合力が大きいほど咀嚼能力や患者の主観的満足度は高い傾向が認められた.4.上下顎顎堤吸収度と咬合力の間には有意な相関は認められなかった.顎堤形状の良否に関わらず,粘膜が薄く,顎堤部の疼痛閾値の低い症例や初期の調整回数または再製回数の多い症例では,有意に咬合力は低かった.5.以上の結果より,片側かみしめ咬合力の計測は,臨床で簡単に計測できるうえ,上下全部床義歯患者の義歯の維持安定性,咀嚼能力および患者自身の義歯を使用する巧みさを評価する上で有効な診査法であると考えられる.九州歯科大学付属病院補綴科において上下全部床義歯を製作・装着し,3ヶ月以上経過した患者で,本研究に対して同意の得られた上下全部無歯顎患者を被験者(7名)とした.各被験者に対して計測項目に従った計測を行った.現在までに得られたデータをもとに,咬合力と全部床義歯の機能的評価因子(義歯の維持安定性,顎堤形状,咬合バランス,咀嚼能力さらに義歯に対する患者の総合的な満足度など)との関連性について検討し,以下の傾向が認められた.1.患者の性別,年齢,義歯の装着期間と咬合力の間に相関性は認められなかった.2.ほとんどの症例では,上顎全部床義歯の維持力および上下顎全部床義歯の安定性が良好であるほど,大きな咬合力を示す傾向が認められたが,逆の症例も認められた.3.左右臼歯部の咬合力値が大きい症例ほど,空口時(中心咬合位)での咬合力は高かったが,左右の咬合力バランスの良否と咬合力の間に相関性は認められなかった.習慣性咀嚼側の咬合力は,比較的大きい傾向があった.4.上下顎顎堤吸収度と咬合力の間に相関性は認められなかった.顎堤形状の左右差の明らかな症例では,それに呼応して咬合力の左右差が認められた.5.ほとんどの症例で咬合力が大きいほど咀嚼能力は高い傾向が認めらたが,逆の症例も認められた.6.上下顎義歯についての患者の主観的満足度が高い症例ほど,咬合力は大きい傾向が認められた.7.咬合力や咀嚼能力は,総じて患者自身の義歯を使用する巧みさを反映していると思われる.今後さらに症例数を増やし,次年度では各因子の相互関係について詳細に検討していく予定である.全部床義歯患者の片側かみしめでの咬合力と全部床義歯の機能的評価因子(義歯の維持安定性,顎堤形状,咬合バランス,咀嚼能力さらに義歯に対する患者の総合的な満足度など)との関連性について検討し,以下結果が得られた.1.患者の性別,年齢,義歯の装着期間と咬合力との間には有意な相関は認められなかった.2.上顎全部床義歯の維持力および上下顎全部床義歯の安定性がともに良好な症例ほど,大きな安定した咬合力発揮する傾向が認められた.上下いずれか一方でも極端に維持安定性が悪い症例では,咬合力は有意に低く,上下顎義歯の安定性が咬合力の大きさを左右する因子であることが示唆された.3.中心咬合位での咬合力およびその左右バランスは,咀嚼機能や満足度との有意な相関はなかったが,片側かみしめでの咬合力が大きいほど咀嚼能力や患者の主観的満足度は高い傾向が認められた.4.上下顎顎堤吸収度と咬合力の間には有意な相関は認められなかった.顎堤形状の良否に関わらず,粘膜が薄く,顎堤部の疼痛閾値の低い症例や初期の調整回数または再製回数の多い症例では,有意に咬合力は低かった.5.以上の結果より,片側かみしめ咬合力の計測は,臨床で簡単に計測できるうえ,上下全部床義歯患者の義歯の維持安定性,咀嚼能力および患者自身の義歯を使用する巧みさを評価する上で有効な診査法であると考えられる.
神奈川県地方都市における行政・市民・大学の協働関係の形成・成長と今後の課題

新しい地域の創造主体としてのNPOが大きな注目を集めている。NPOの意義とは、市民社会の統治する公共空間の拡大にあり、市民の力による住みよい個性的な地域社会の創造にある。そうした健全な市民社会の発展にNPOが貢献していくためには、NPOをはじめとする多様な市民社会組織の活動をサポートするNPO・大学・地方政府のパートナーシップの構築が求められ、また市民相互の信頼、協力と対等なパートナーシップを生み出す新しい公共空間のデザインが必要とさている。このような問題意識をもとに、神奈川県地方都市で活動するNPOおよび地方政府職員にアンケート調査を実施し、地域社会発展の可能性についての考察をした。アンケート結果の分析からは、以下の知見が得られた。すなわち、豊かな市民社会を実現する新しい公共空間のデザインこそ今後の地域発展の鍵であり、NPO・大学・地方政府のパートナーシップの構築に向けて「柔らかなインターメディアリとしての政策プラットホーム」の創設が求められる。新しい地域発展のグランドデザインを提示するく<都市政策形成のための社会装置>として、また地域における社会的信頼と協力を促進する<ソーシャル・キャピタル醸成のための社会装置>として、新しい公共空間としての政策プラットホームの適切な設計が求められる。そのことが、NPO・大学・地方政府の対等で協力的なパートナーシップを生み出し、NPOをはじめとする多様な市民社会組織の活動を活発化させ、21世紀の新しい地域発展にふさわしい豊かな地域活力を拓くことになる。わが国は従来の人口増加社会から人口減少社会へ、工業社会から知識社会へと急速に移行しているが、市民社会ゐ統治する公共空間を拡大し、持続可能で個性豊かな地域の創造に向けて市民社会を主体とした新しい地域発展のパラダイムを構築するNPO・大学・地方政府それぞれの意欲的な取組みが期待されている。平成15年度は、神奈川県地方都市における自治体とNPOのあり方の変化、自治体とNPO、大学との協働関係についての現状把握を行うことを目的とした。6回開催された研究会においては、相模原市、伊勢原市、平塚市、秦野市の市民活動推進に携わる自治体関係者を交え、市民社会、都市環境、都市文化、地域経済などの多方面についての現状報告がなされた。この研究会を中心とした平成15年度の研究によって、(1)東京大都市圏に属するとはいえ、神奈川県湘南地域の地方都市のNPO活動は、まだまだ揺籃期にあること、(2)そのため新しい地域の創造主体としてのNPOの成長には大学と自治体の補完機能が重要であること、(3)とりわけNPOと既存の地域組織や企業及び自治体との仲介役、知識・技術面での補完役として大学の果たすべき役割が大きいこと、(4)大学のもつ資源(知的財産としての研究者、ボランティア資源としての学生、交流装置としての施設等)をいかした3者の協働関係の形成が今後の知織・情報社会における地域発展の重要なポイントになること、(5)そうした3者の協働関係の形成には、共有された規範、信頼、ネットワーク作りで形づくられるいわゆるソーシャル・キャピタルの形成、蓄積が必要とされること、(6)そのためには3者の持続的な交流の機会と場としての何らかの政策プラットフォームの構築が求められることということが新たな知見として考えられる。加えて、平成15年度の研究では、平成16年度実施予定のNPO団体を対象とし、(1)NPOの活動内容、(2)NPOと地域、(3)NPOと企業、(4)NPOと大学、(5)NPOと自治体という項目につき、具体的なアンケート調査の質問項目作成に着手した。今日、身近な都市を舞台として、福祉、教育、防犯、環境、経済、まちづくり、国際協力などさまざまな分野において、NPOなど市民相互の連携・協力により新たな地域形成を目指す市民活動が活発になっている。

今後、神奈川県湘南・県央地域における生活充足感の高い暮らしや新たな地域発展を実現していく上で、NPOなど市民活動団体が重要な役割を果たすことが期待され、特にその継続的活動の環境整備としてNPO・企業・大学・自治体の協働関係の構築が求められている。平成16年度は、このような問題意識のもと、神奈川県地方都市における自治体とNPOのあり方の変化、自治体とNPO、大学との協働関係についての現状把握を行うためにNPO団体に対しアンケートによる意識調査をおこなった。相模原市、平塚市、伊勢原市、秦野市のNPO(市民活動団体)計250団体を調査対象とし、特に、(1)NPOの実態、(2)NPOと地域との関係、(3)NPOと企業との関係、(4)NPOと大学との関係、(5)NPOと自治体との関係、(6)NPO・企業・大学・自治体の関係、(7)NPO・企業・大学・自治体の関係についての現状評価、将来の方向性についての調査をおこなった。現段階では、アンケート集計を終え、今後は、集計データの分析が平成17年度の研究課題である。また、今回NPOを対象とし調査をおこなったが、同時に、自治体を対象に、(1)NPOの活動内容、(2)NPOと地域、(3)NPOと大学、(4)NPOと自治体といった項目につき、具体的なアンケート調査をすることで、NPOと自治体との協働関係や今後の方向性について、両者の現状認識や意識の違いについて、より総合的に理解できるという結論に達した。そのため、平成17年に自治体を対象としたアンケート調査のための質問項目作成に着手した。今日、身近な都市を舞台として、福祉、教育、防犯、環境、経済、まちづくり、国際協力などさまざまな分野において、NPOなど市民相互の連携・協力により新たな地域形成を目指す市民活動が活発になっている。平成17年度は、平成16年度、NPOを対象として実施したアンケートとほぼ同等の調査を相模原市、平塚市、伊勢原市の職員約250名を対象に実施した。特に、(1)NPOの実態、(2)NPOと地域との関係、(3)NPOと企業との関係、(4)NPOと大学との関係、(5)NPOと自治体との関係、(6)NPO・企業・大学・自治体の関係、(7)NPO・企業・大学・自治体の関係についての現状評価、将来の方向性についての調査をおこなった。アンケート集計を終え、集計データの分析を行い、NPOと自治体との協働関係や今後の方向性について、両者の現状認識や意識の違いについての知見を得ると同時に、このような双方へのアンケート調査比較により、神奈川県地方都市の市民活動のあり方について、より総合的に理解できるという結論に達した。また、NPOと企業のデータについては、企業の社会貢献の観点から、横山恵子助教授の研究協力を得た。尚、分析結果の詳細は、著書として公表している。