hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小中学生の英語コミュニケーション活動における文産出能力の発達プロセスの解明

(3)日本の小中学生の英語スピーキングにおける言語発達の評価方法を検討するために,構造の出現を習得とみなす処理可能性理論が予測する統語の発達段階と言語的複雑さとの関連性を調査した結果,前者の発達段階は,統語的複雑さと語彙的複雑さとにそれぞれ強い相関が認められた。平成29年度の実施計画に従って,日本の小中学生英語学習者の複数形の発達過程に関する研究成果を国際学会(JSLS 2017)で発表した。また,早期学習開始がスピーキング能力に長期的に与える影響を分析した。研究成果の出版はまだできていないが,平成30年度に実施予定である小中学生の言語発達の評価方法を検討するための準備として,処理可能性理論に基づいた発達段階と言語的複雑さとの関連性についての分析を平成29年度中に完了していることから,3年計画全体では順調に進んでいると考える。本研究の目的は,日本の小中学生が英語コミュニケーションの中で口頭産出する言語データを文法習得の観点から分析し,文産出能力の発達プロセスを解明することであった。平成29年度までにコーパス化した小中学生48名分の英語発話データ(総語数12,174)について,(1)統語構造の出現を習得基準として横断分析した結果,第二言語の発達段階の普遍性を予測する処理可能性理論(Pienemann, 1998)の発達予測に一致すること,(2)新たに提案されたプロミネンス仮説も支持するが,英語圏に暮らす日本語母語の子どもの統語発達の事例(Di Biase et al., 2015)に比べて産出する統語構造の多様性が少ないことが明らかになった。さらに,(3)英語発話における構造の出現を習得基準とする処理可能性理論の発達段階と統語的・語彙的複雑さとの関連性,及び(4)英語学習開始年齢とデータ収集時の年齢が統語発達と語彙発達に与える影響を調査した。平成30年度は、(3)の研究成果について国際学会PALAで、また、(4)については,EuroSLAで発表し,そこで得られた助言や提案をもとに,英語スピーキングにおける統語の発達(平均発話長・統語発達段階)と語彙の発達(動詞のタイプ数・語彙の多様性)に与える要因について,英語学習開始年齢,データ収集時の年齢,認知的能力(選択的注意力・ワーキングメモリ)を変数として,小学生24名と中学生24名を別グループに分けて再分析した。その結果,小学生グループでは,英語学習の開始年齢が統語発達と語彙発達に最も影響を与えるのに対し,中学生グループでは,統語発達には認知的な能力が最も影響を与え,一方,語彙発達にはデータ収集時の年齢が最も影響を与えることが明らかになった。平成29年度は,次の3つの実施計画に従って進める。(1)平成28年度に学会発表を行った研究成果を本にまとめて出版する。(2)日本の小中学生の複数形の発達に関する研究成果を国際学会で発表する。(3)文法習得と学習者要因(学習開始年齢・学習経験年数など)との関連性について調査をする。平成30年度は,次の実施計画に従って進める。(1)日本の小中学生の英語学習の早期開始がスピーキング能力に長期的に与える影響を調査した研究成果を,国際学会(EuroSLA 2018)にて発表する。(2)日本の小中学生の言語発達の評価方法に関して,文構造の処理可能性,言語的複雑さ,CEFR-Jの観点から検討する。
巨核球の分化機構――巨核球のトロンボポエチン受容体の局在と超微細形態

平成10年度から、ヒトc-MPL (TPO受容体)に対する抗体(mono-1)を使って、トロンボポエチン添加培養でのヒト巨核球のc-MPLの局在を免疫電顕による手法で検討した。免疫電顕の手法として、ABC法によるプレエンベッディング法と金コロイド法によるポストエンベッディング法の両方を比較検討したところ、局在を正確にとらえるためには、ポストエンベンディング法(金コロイドを用いた方)が適していた。しばらく、LR-white樹脂包埋法の習得や、抗体の精度の問題等をクリアする必要があった。抗ヒト成長ホルモン抗体を使用した結果では、多価抗体を一次抗体とし、二次抗体の代わりにマウス金コロイド標識蛋白(BBC社)を使用することで良好な結果を得るこできた。最終的にはこの方法でヒトMPLに対する多価抗体を使って追試したが、明確に所見は得られなかった。一方、ヒト及びラットの分離巨核球の培養細胞、ヒト及びラット及びマウスの骨髄巨核球細胞を、透過型電子顕微鏡を用いて、未熟から成熟への分化過程を最近の知見を踏まえて観察を続けたが、最終結論を出すために、研究を重ね検討していきたい。一昨年入手したヒトc-MPL(TPOの受容体)に対する抗体(mono-1)を使って、ヒト巨核球のc-Mplの局在を免疫電顕による手法で検討した。当初は、ヒト末梢血から得たCD34陽性細胞を、TPO添加で培養し巨核球が増加する11日目頃にこれを回収し、免疫電顕に供した。この結果は、preembeddingのABC法よりもpostembedding法の金コロイド法の方が、微量物質の局在は正確に判断できると分かり、それ以後は、もっぱらpostembedding金コロイド法を実施した。技術習得のために陽性コントロールとしてT-33株細胞、HEL株細胞、さらにはヒト末梢血から回収した血小板をLR-White樹脂包埋(硬化剤無添加)し、そのつど、巨核球に特異的なP2抗体及び上記のmono-1抗体を用いて、種々の工夫をくりかえして金コロイド法を実施した。技術的検討の結果は、以下のごとくである。1. p2抗体処理したHEL細胞の場合、細胞質の顆粒状物質および核膜周囲腔に金コロイド粒子が特異的に吸着した。血小板糖蛋白(GPIIblIIa)の局在を示すと判断される。2.血小板でも、アルファー顆粒にp2抗体陽性を示す金コロイドが特異的に吸着した。以上から、p2抗体を用いた金コロイド法は技術的に達成できたと思われる。3. mono-1抗体を用いて、HEL株細胞、血小板のpostembeddingの金コロイド法を行った結果は、現在までのところ施行回数が少なく、結論が出ていない。mono-1抗体に関しては種々の工夫が必要と思われるので、光学顕微鏡による免疫染色との同時比較から再検討すべきと考えている。4. LR-White樹脂包埋の技術に関しては、硬化剤を使用しないで、摂氏38度で1週間インキュベートしたところ、細胞形態保存は少し改善された。しかし、無酸素状態で処理することでさらに改善されると思われるので、現在この方法を検討中である。2年前にキリンビール社から入手したヒトc-MPL(トロンボポエチンの受容体)に対する抗体(mono-1)を使ってヒト巨核球のc-MPLの局在を免疫電顕の手法で検討した。1)昨年度に作成したLR-WHITE包理ブロック(ヒト末梢血から濃縮・分離したCD34陽性細胞をトロンボポエチン添加で培養して11日目に巨核球が発生する頃に回収してPLP固定後、LR-WHITE包埋し、免疫電顕に供した。)を使って、昨年度の続きを行い、P2抗体と金コロイド標識二次抗体の新ロットを購入して技術改良を重ねた。2)今年度、金コロイド法の技術的精度を確認するために、より安定した抗原物質である内分泌細胞顆粒には我々の手技で金コロイドがどの程度まで選択的に付着するかを検討した。材料として、ラット下垂体前葉の成長ホルモンに対するウサギ抗体(1、000倍希釈)とLR-WHITE包埋ブロックを入手、British Bio Cell社のProtein gold conjugate(10nm)を金コロイド標識として使用し、免疫染色手法を実行した。

結果は良好であった。3)自家製のLR-WHITE包埋剤を新規に作成してラット下垂体前葉の成長ホルモンの金コロイド法を再度行った。結果は良好であった。モノクローナル抗体よりポリクローナル抗体の法が安定した結果がでると判断し、mono-1に代わるウサギ抗体を検討中である。今年度は昨年度の継続として、自家製のLR-WHITE包埋剤を新規作成し、ラット下垂体前葉の成長ホルモンの金コロイド法の追試を行い、再び良好な結果を得た。すなわち、前回と同様にポリクロナルの一次抗体の方がモノクロナルの一次抗体よりも金コロイド標識活性が安定している。ラットの他の内分泌臓器として、膵臓のランゲルハンス島のインスリン産生細胞、及び本研究の本来の目的であるトロンボポエチン受容体を持つ細胞として、骨髄巨核球を種々の特異的抗体を用いた免疫電顕を行うことを計画した。5匹のラットから、上にあげたそれぞれの検体を採取し、固定はグルタール固定とPLP固定の2種類の方法を用い、通常のアルコール系列での脱水包埋はエポン包埋とLR-WHITE包埋の2種類を用いた。この検体の検索は現在進行中である。一次抗体にはポリクロナル抗体、二次抗体にはプロテインAゴールド(粒子径10nm)を使う方針を決めることができた。分院から本院への異動に伴い、従来使ってきた培養室の使用状況が滞たため、予想に反して、培養実験を推進することができなかった。新年度から、本院病理部用に中央診療棟4階に新設される培養室が使用可能になった後、最近の巨核球関連文献を参考にして、新しい視点から巨核球培養を再度行うべく、計画を練り直したい。抗ヒトc-Mplポリクローナル抗体を一次抗体とし、金コロイド粒子の標識の蛋白を二次抗体の代わりに使って、従来の方法で免疫電顕を行ったが、トロンボポエチン受容体の局在を指摘できる所見は得られなかった。文献的には過去にはABC法の免疫電顕で、リンパ球の受容体を証明したという論文があり、細胞膜上に受容体の存在を示すかなり大きい範囲の陽性反応が認めている。しかし、本研究の金コロイド法では、そのような幅広い構造を想像させるような受容体があるといえる結果は得られなかった。つまり、文献でのABC法の結果は、かなり非特異的な吸着が加わっており、よく吟味しなくてはいけない。金コロイド法においても、受容体の存在を証明することは、難しいと思われる。免疫電顕の手技とは別に、通常の透過型電顕で、マウスやラット及びヒトの巨核球の未熟から成熟に至る微細形態の観察を継続し、結果を得た。
気象病発症メカニズムにおける気圧感受機構の解明ー動物実験と臨床実験の連携研究ー

天気依存性疼痛(天気痛)病態のメカニズムを明らかにする最終年度の研究成果は以下の通りである.臨床研究:2015年3月2018年6月に愛知医科大学学際的痛みセンターに外来受診した慢性痛患者のうち、天気の変化によって症状が影響する天気痛患者53名について,問診により、基本属性の聴取、および、痛みの程度をNRS、痛みによる生活機能障害をPDAS、不安・抑うつの症状をHADS、痛みの破局化傾向をPCSを用いて評価した。患者の内訳は,男性19名、女性34名であった。平均年齢は42.7±19歳(13歳82歳)で、当センターに受診するまでに受診した診療所数は平均4.6±3施設であった。痛みの程度としてNRSは平均4.7±2、PDASは17.3±12、HADSの不安は6.8±4、抑うつが6.8±4、PCSは30.9±10であった。天気痛患者のプロファイルを検討したところ、性別においては女性が多かった。また、痛みに加えて、不安・抑うつはそれほど高くないが,破局化思考が高い傾向にあった。動物実験:昨年と同様に,野性型の雌雄マウスに対し,40hPa分の低気圧暴露を行い,前庭神経核のc-fos免疫染色を行った.低気圧暴露を行うと,上前庭神経核におけるc-fos陽性細胞数が両性ともに有意に多いことを確認した.これは上前庭神経細胞の興奮を表し,この細胞群に入力している前庭に気圧を感知している場所が存在することを意味する.一方,他の神経亜核(外側,内側,下)細胞においては,低気圧非曝露群と有意な差は見られなかった.また,低気圧曝露中の行動量を解析したところ,曝露中に行動量が増えている兆候はないことから,前庭神経細胞の興奮は体位変化にともなう前庭系の興奮に起因するものではないことが分かった.以上から,上前庭神経核細胞に入力する三半規管に気圧感受メカニズムに関与する部分が存在することが明らかとなった.臨床実験天気悪化に伴う痛みの増強を示す被験者に対して、質問紙調査、前庭神経刺激検査、低気圧暴露時の痛みの変化(NRS)、自律神経系反応(HF、LF/HF)、及びAδ神経刺激閾値検査を行った。愛知医科大学痛みセンター受診中の9名の天気痛患者で実施し、うち6名に低気圧暴露時に痛みの増強現象が確認された。また,自律神経反応を確認したところ,健康者にくらべ交感神経活動がより高く反応する傾向が見られた.今後は被験者の数を増やし、取得した資料の解析を進めていく.動物実験野生型マウス数匹を1013hPaから40hPa分の低気圧環境に暴露し,前庭神経核ニューロン活動を神経細胞活動マーカーの変化で確認した.また対照群として回転台で1時間回転刺激を与えたマウスにおいても同様の確認を行った.前庭神経核細胞核において回転刺激後にいくつかの細胞が免染された.低気圧環境暴露後においてもいくつかの細胞が免染された.条件設定について概ね最良の方法を確立した.臨床実験においては,当初の計画通り概ね進んでいる.一方,動物実験においては当初の計画では,野生型マウスでの活性化細胞の定量的解析を終えて,病態動物における低気圧暴露による前庭神経細胞の活性化についても検討を行う計画であった.ところが,低気圧暴露の条件,暴露後に脳固定を行うタイミング,抗体の選別などの実験条件の確立に思った以上に時間がかかってしまった.臨床実験天気悪化に伴う痛みやめまいなどの不快な感覚を示す被験者に対して,日常体験する程度の低気圧曝露(1013 Paから40 hPa分減圧)を2日間にわけて繰り返し行った.計6名の被験者について,当日の服薬状況を調査し,疼痛悪化との相関性があるかを調査した.当日,抗めまい薬を服用してきた日には低気圧曝露による症状悪化の程度が,服薬していない日にくらべ明らかに減弱していた.また,新規のアルゴリズム(未公表)で内耳を電気刺激する効果についても3名で確認した.低気圧曝露すると,疼痛などの症状が質問票で悪化する事が確認でき,また心拍間隔変動でストレス変化が確認できた,また,内耳の電気刺激を組み合わせたことで,疼痛悪化が抑制できることも明らかとなった.さらに,低気圧曝露中に鼓膜温度の変化を確認したところ,気象病患者には特徴的な変化がみられる可能性が示唆された.動物実験野性型マウスを用いて,1時間の回転刺激を行い,新しいセットアップで前庭神経核細胞の免疫染色を行った.また,回転刺激を行わずに回転音だけ聞かせたマウスについても,対照群として免疫染色を行った.結果として,名古屋大学で得られた結果(回転刺激によって,前庭神経核にc-fosタンパク質陽性細胞を確認した)と同様の結果が愛知医大で再構築したセットでも再現できることを確認した.この結果を受けて,同じ染色条件で,1013 hPaから40 hPa分の低気圧曝露を行ったマウスについても,c-fos陽性細胞をを確認することができた.本年4月末で名古屋大学動物実験支援センターを退職し,愛知医科大学医学学際的痛みセンターに移籍した.それにともない,これまでのヒトを対象とする臨床実験,動物実験ともに,実験セットアップを同大学に移動した.

また,臨床実験に関する倫理委員会の承認,動物実験に関する倫理委員会の承認に関する手続きと,新しい実験室の整備とセットアップの構築に予想以上に時間がかかり,本年度5月12月までの間,全く実験が行えない状況となった.天気依存性疼痛(天気痛)病態のメカニズムを明らかにする本年度の研究成果は以下の通りである.臨床実験:天気悪化に伴う気圧変化で,痛みなどの症状を示す天気痛被験者において,内耳の血流障害が病態誘導の原因の一つであるかを検討した.まず天気悪化で片頭痛の症状がスタートする患者に対し,簡易型鼓膜温測定装置を使って,日常の左右鼓膜温を任意に測定をしてもらった.日常の鼓膜温に有意な変化は見られなかったが,天気悪化に伴い片頭痛がスタートするタイミングで,左右の鼓膜温に明らかな差が出現した.この差は通常23時間以上持続し,頭痛等の症状が消失するタイミングで消失した.そこで,実験的な低気圧暴露が鼓膜温を変化させるかを調べた.天気痛に罹患する4名の被験者に対して,低気圧暴露刺激(1013 Paから40 hPa分の減圧)を与えた.鼓膜温を連続測定できるセンサーを鼓膜近傍に留置し連続的に測定した.対象健常人では,低気圧暴露中に鼓膜温に変化は見られなかったが,天気痛被験者4名では左右の鼓膜温は上昇し,0.62.5°C程度の左右差が出現した.復圧するとこれらの変化は消失した.以上から,天気痛患者においては,気圧変化によって左右の内耳ないしは脳内血流に差が出現し,それが疼痛出現の引き金になっている可能性が示唆された.動物実験:野性型マウス(オス9匹,メス9匹)に対し,1013 hPaから973 hPaへの低気圧暴露を行い,前庭神経核細胞のc-fos免疫染色を行った.また,低気圧暴露を行わずに静置したマウスについても対照群としてc-fos免疫染色を行った.結果として,低気圧暴露群で,前庭神経核(一部の亜核)におけるc-fos陽性細胞数が両性ともに有意に多いことを確認した.以上から,前庭神経核細胞の一部が低気圧暴露時に興奮していることが明らかとなり,気圧感受システムが前庭に存在するものと考えられる.平成28年4月末で名古屋大学動物実験支援センターを退職し,愛知医科大学に移籍した.それにともない,それまでのヒトを対象とする臨床実験,動物実験ともに,実験セットアップを同大学に移動した.ところが,臨床実験に関する倫理委員会の承認,動物実験に関する倫理委員会の承認に関する手続きと,新しい実験室の整備とセットアップの構築に予想以上に時間がかかり,実験が再開できたのは,平成28年12月となった.そこで,約1年間の遅れを取り戻すため,実験補助員を2名を別のソースで雇用し,実験を急ピッチで行ってきた.努力の甲斐があり,この間で,動物実験では気圧変化を感受する機構が前庭に存在することをおおよそ証明することができた.また臨床実験でも,天気依存性の慢性疼痛患者の内耳あるいは脳血管系の反応特異性を見出すことになった.天気依存性疼痛(天気痛)病態のメカニズムを明らかにする最終年度の研究成果は以下の通りである.臨床研究:2015年3月2018年6月に愛知医科大学学際的痛みセンターに外来受診した慢性痛患者のうち、天気の変化によって症状が影響する天気痛患者53名について,問診により、基本属性の聴取、および、痛みの程度をNRS、痛みによる生活機能障害をPDAS、不安・抑うつの症状をHADS、痛みの破局化傾向をPCSを用いて評価した。患者の内訳は,男性19名、女性34名であった。平均年齢は42.7±19歳(13歳82歳)で、当センターに受診するまでに受診した診療所数は平均4.6±3施設であった。
Siのアルカリ異方性エッチングを利用した超精密赤外デバイスの作製と評価

赤外線カメラやガスセンシング装置等の普及に伴い、それらに内蔵する赤外デバイスの小型化・高性能化・低価格化が強く望まれている。現行の微細構造を有する赤外デバイスは、特殊な基板材料を使用し、半導体プロセスを用いて加工するため、高価であることが課題であった。本研究では、この課題を解決すべく、二光束干渉露光法とSiのアルカリ異方性エッチング、金属の斜め蒸着法を併用したプロセス技術により、Siと金属の微細(サブ波長)周期構造で構成する赤外デバイス(ワイヤグリッド偏光子やカラーフィルタなど)を製作する。
耕作放棄地を利用した緬羊生産体系の確立に関する研究

本研究は、耕作放棄地を利用して、緬羊による除草効果とそれに伴う景観保全だけでなく、子緬羊や羊肉の販売を見据えた生産体系の確立を目指し、耕作放棄地を農地として再生し、食糧自給率の向上も期待できる技術の開発を目的とした。具体的には、放牧経験の有る個体を群れに加えることで放棄地への馴化が早まることや、活動的な品種を混飼することで群れ全体の摂食行動が活発になること、また放牧に伴って近隣農地への野生動物の出没が減少して農作物被害の軽減につながることなどを明らかにした。羊肉の加工適正の検討も行ったが、それらを行っている事業者に子羊を販売するなど、省力的な生産体制を選択することも方策のひとつと考えられた。本研究は、耕作放棄地を利用した緬羊の放牧について、過去に試験的に取り組んできた基礎的知見を踏まえ、緬羊による除草効果とそれに伴う景観保全だけでなく、子羊や羊肉の販売を見据えた生産体系の確立を目指し、耕作放棄地を農地として再生し、食糧自給率の向上も期待できる技術の開発を目的とする。研究開始前および直後に、後述のような複数の予期せぬ事態が発生し、結果として、研究計画とは異なる形で現地での放牧が開始されてしまった。また、秋の交配時期の直前に、サフォーク種(以下S種)の種雄が死亡するという不測の事態も発生し、繁殖も計画通りには実施できなかった。それらに伴い、上記の目的は基本的に変わらないものの、初年度に実施できた内容は当初計画とはやや異なり、1放牧経験の有無による放棄地への順化の違い、2緬羊放牧による周辺への野生動物の出没状況の変化、であった。1では、放牧経験のない羊は順化に時間を要するが、経験のある羊と一緒に放牧することによりその時間が短縮された。採食状況には、経験による差は見られなかった。2では、放牧前に比べて放牧開始後にはイノシシ等の出現が減少し、現れても侵入することなく短時間で視界から消えていった。また、隣接する2区画の一方に緬羊を放牧した場合には、放牧しなかった区画にのみ野生動物の出現が見られた。このほか、試験的に子羊を肥育素畜として販売する一方で、不妊であった成羊を肉として販売し、計21頭を出荷して、今後の販路の確保の見通しをある程度まで立てることができた。なお、平成26年度には、引き続き放牧に伴う野生動物の出没状況の変化を調査するとともに、放牧地の草生状態の変化を調査しつつ、行動の品種間比較と補助飼料の検討を行う。加えて放牧時における有害昆虫の発生状況調査も行う予定である。平成25年度の実施状況報告書に書いたとおり、初年度には現地飼育担当獣医師の逝去や種雄羊の死亡など、予期せぬ事態が重なって、予定していた実験計画は修正せざるを得なかった。平成26年度においては、修正後の計画に基づいて、1サフォーク種(以下S種)単独群と、S種とポールドーセット種(以下PD種)との混飼群の行動の比較調査、2防虫耳標による有害昆虫の防除効果の検討、および3放牧に伴う野生動物の出没状況の調査を行った。1では、S種のみの群に比べ、S種とPD種の混飼群では、食草時間が長く、立位休息時間が短いなど、各行動の発現割合に有意差(P<0.001)が認められた。なお、この結果は2015年3月に学会発表を行った(項目13に記載)。2では、ウシではすでに効果が報告されているぺルメトリン製剤入り耳標の装着により、非装着群に比べてサシバエ等の飛来・付着が有意に減少し、身震い等の行動も減少した。3では、初年度に比べて野生動物の出現が極端に少なく、緬羊放牧による野生動物の忌避効果が持続していたと考えられた。また、成羊2頭と子羊23頭を販売することができ、徐々に販路の確保ができつつある。なお、羊肉の加工品の試作とその品質の検討については依頼予定先の都合により、最終年度の課題として残された。本研究は、耕作放棄地を利用した緬羊の放牧について、緬羊による除草効果とそれに伴う景観保全だけでなく、子緬羊や羊肉の販売を見据えた緬羊生産体系の確立を目指し、耕作放棄地を農地として再生し、食糧自給率の向上も期待できる技術の開発を目的とした。具体的には、耕作放棄地への導入以前における放牧経験の有無や品種による行動の違い、放牧に伴う野生動物の出没状況の変化、防虫耳標による有害昆虫の防除効果、および加工羊肉の品種間比較等を検討した。その結果、放牧経験の有る個体を群れに加えることで放棄地への馴化が早まることや、サフォーク種の群れに、より活動的な品種(本実験ではポールドーセット種)を混飼することで群れ全体の摂食行動が活発になること、また放牧に伴って近隣農地への野生動物の出没が減少して農作物被害の軽減につながることなどを明らかにした。

さらに、イヤータグ型の殺虫剤を装着することで、有害昆虫の飛来が減少し、尾振りや身震いなどの身繕い行動が少なくなるほか、トラップで捕らえられる昆虫数も減少した。加えて、羊肉の加工適正の検討も行ったが、サフォーク種と、サフォーク種とポールドーセット種のF1との差は明確ではなく、肉あるいは加工品の生産まで行わなくても、それらを行っている事業者に子羊を販売するなど、比較的省力的な生産体制を選択することも望ましい方策のひとつと考えられた。本研究は、耕作放棄地を利用して、緬羊による除草効果とそれに伴う景観保全だけでなく、子緬羊や羊肉の販売を見据えた生産体系の確立を目指し、耕作放棄地を農地として再生し、食糧自給率の向上も期待できる技術の開発を目的とした。具体的には、放牧経験の有る個体を群れに加えることで放棄地への馴化が早まることや、活動的な品種を混飼することで群れ全体の摂食行動が活発になること、また放牧に伴って近隣農地への野生動物の出没が減少して農作物被害の軽減につながることなどを明らかにした。羊肉の加工適正の検討も行ったが、それらを行っている事業者に子羊を販売するなど、省力的な生産体制を選択することも方策のひとつと考えられた。平成25年度の実施状況報告書に書いたとおり、本研究開始直前にPD種において分娩トラブルによる淘汰個体が複数発生し、また現地の主導的な研究協力者の急逝などの不測の事態によって、初年度の計画を見直さざるを得なくなった。またそれに伴って、平成26年度の計画も当初計画とはやや異なるものとならざるを得なかった。したがって、全体の研究目的は変わらないものの、これまでの成果は当初の予定よりやや遅れている。応用動物行動学平成26年度は、前述の通り年度当初の計画がほぼ達成できたが、今年度も、1S種単独群と、S種とPD種との混飼群の行動の比較調査を継続するとともに、これまでできなかった2補助飼料給与時の飼槽の大きさや配置の検討、およびこれも課題として残された3羊肉加工品の試作と品質の検討について、今秋にS種とS×PD種の両方のハムを試作し、加工適性や製品の官能検査を行う予定である。加えて、子羊および廃羊の生体販売の継続と、種雄候補羊の販売を行うとともに、羊肉の販路を開発し、中山間地域の耕作放棄地を利用した緬羊生産体系のモデルの確立を目指す。研究開始前(平成25年14月)の分娩時にポールドーセット種(以下PD種)に膣脱や死産等のトラブルが多発し、淘汰せざるを得ない個体が複数発生し、本種の頭数が予定より大幅に下回った。さらに、研究遂行の計画を打ち合わせてきた、研究協力者である信州豊丘めん羊飼育協議会(以下、協議会)の中心人物の獣医師が、研究開始直後(平成25年5月)に亡くなるという想定外の事態が起こり、結果として、研究計画とは異なる形で現地での放牧が開始されてしまった。また、秋の交配時期の直前に、サフォーク種の種雄が死亡するという不測の事態も発生し、急遽、当歳雄を導入したものの、繁殖も計画通りには実施できなかった。これらのことから、全体の研究目的は基本的に変わらないものの、初年度の実施計画は修正せざるを得ない状況になった。前述のとおり、26年度に予定していた羊肉加工ができなかったので、それに係る消耗品を購入しなかった。前述のように、PD種は頭数が減少したが、協議会ではトラブルが多いPD種は増頭せずにS種中心の飼育体系にしたいとの意向がある。したがって、S種と少頭数のPD種との混成群を対象に、両種の行動の違いと品種間の干渉等について調査し、草生状態の変化を絡めて、補助飼料の適切な給与法についても調査する。なお、調査地域は寒冷のため放牧は5月上旬以降にせざるを得ず、したがって、子羊を離乳後に母子を別々に放牧する。また、当初計画にはなかった有害昆虫の発生に関し、2牧区の一方の個体に耳標型の防虫剤を装着し、他方には空の耳標を装着して、有害昆虫の付着状況を比較する。
生涯学習構座修了生の社会活動-ソーシャルリソースとしての高齢者-

本研究は、高齢者向け生涯講座の修了生のその後を追跡し、生涯学習講座修了後の社会活動と、修了者自身の生き甲斐やQOLなどとの関連を把握することを目的とするものである。調査は、M県内にある高齢者(60歳以上)向けの生涯学習講座をフィールドとした。この講座では、修了後、同窓会組織だけでなく、修了生の自発的なサークル活動に対して場所・人的資源の提供など支援を積極的に行っている。19年度の主な結果は以下の通りであった。(1)講座修了後の社会活動への参加は高く、(2)昨年度と同様、社会活動の積極的な者ほど、生を甲斐感や生活満足感が高い傾向にある、(3)高齢者が主催・参加できる社会活動が高齢者の意欲に反していまだ限られており、今後の活動のあり方が課題の一つとして浮かび上がってきている、(4)高齢者が主催する社会活動へ参加した子どもや若者たちは、概ねその活動内容を評価しており、また高齢者に対する良い印象を持つ傾向にあった。これまでの研究をまとめると、高齢者自身は、これまでの経験を生かして社会との接点を持ちたい、社会の資源でありたいという気持ちを持っている。社会活動の時間・場所の提供をすることで、高齢者は積極的に次世代への働きかけを行い、また自分のQOLを高める傾向にある。そして、この活動は下の世代の高齢者観も変化させるきっかけとなっているようである。今後、日本は高齢者が増加し、高齢化社会へと向かいつつある。多くの高齢者を資源としていかに活用できるかが、今後の課題といえよう。本研究は、高齢者向けの生涯学習講座の修了生のその後を追跡し、生涯学習講座終了後の社会活動と、修了生自身の生きがいやQOLなどとその関連を把握しようとすることを目的とするものである。調査は、M県内にある高齢者(60歳以上)向け生涯学習講座をフィールドとした。この講座では、終了後、同窓会組織だけでなく、修了生の自発的なサークル活動に対して場所・人的資源の提供などの支援を行っている。この講座の修了生40名を対象とし、生涯学習活動への満足度や感想、終了後の生活や社会活動、生きがいや生活満足感などについて調査を行った。本年度の調査の主な結果は以下の通りである。(1)参加した生涯学習講座への満足度が高く、その中で友人関係を築けた者ほど終了後の同窓会組織やサークル活動に積極的に参加する傾向にある。講座の学びをその後に生かせるか否かは、講座への適応感が大きく影響していると考えられる。(2)終了後の自主サークルで人気がありかつ活発に活動が行われているものは、この地域の特徴である七夕祭りに参加するための七夕作成と、お祭りの参加・企画、幼稚園・小学校での地域文化伝承活動(昔の遊びの実演や民話の語りなど)である。特に、お互いに、もしくは子どもたちに何かを「教える」活動は常に人気があり、参加者の人数も多い。これは、人生を生きてきた誇りの高さと、次世代に何かを伝えたいという気持ちの表れととることができるであろう。このような活動への参加によって、実際に対人関係や生きがいなどがどのように変化しているのかは、今後の調査の課題である。本研究は、高齢者向け生涯学習講座の修了生のその後を追跡し、生涯学習講座終了後の社会活動と、修了生自身の生き甲斐やQOLなどとの関連を把握しようとすることを目的とするものである。18年度の主な結果は次の通りである。(1)修了生が行っている社会活動のなかには、幼稚園や小学校での活動があるが、そこでの子どもとのかかわりは、彼らの世代間伝承への欲求を満たしており、また「子どもから元気をもらっている」という言葉に象徴されるように精神的健康へのよい影響もあるようである。さらに、実際に人前での活動をすることにより、集団としての連帯感が高まり、失敗時にはお互いに支え合いをするなどサークル内での人間関係への肯定的な影響もあるようである。教育機関からの評価も概ね好評であり社会的資源としても十分成り立っているようである。(2)サークル内での人間関係をみると、元気がよく活動的な女性が中心的な役割を担っており、それを男性がサポートしている場合が多い。その一方で、企業型のリーダーシップを取りたがる男性にはフォロワーが出てこず、結局サークル活動に来なくなることがしばしばである。これは地域社会における男女共同参画を考えて行く場合に非常に示唆的な現象のように思われる。(1)講座修了後の社会活動への参加は高く、(2)昨年度と同様、社会活動の積極的な者ほど、生を甲斐感や生活満足感が高い傾向にある、

(3)高齢者が主催・参加できる社会活動が高齢者の意欲に反していまだ限られており、今後の活動のあり方が課題の一つとして浮かび上がってきている、(4)高齢者が主催する社会活動へ参加した子どもや若者たちは、概ねその活動内容を評価しており、また高齢者に対する良い印象を持つ傾向にあった。これまでの研究をまとめると、高齢者自身は、これまでの経験を生かして社会との接点を持ちたい、社会の資源でありたいという気持ちを持っている。社会活動の時間・場所の提供をすることで、高齢者は積極的に次世代への働きかけを行い、また自分のQOLを高める傾向にある。そして、この活動は下の世代の高齢者観も変化させるきっかけとなっているようである。今後、日本は高齢者が増加し、高齢化社会へと向かいつつある。多くの高齢者を資源としていかに活用できるかが、今後の課題といえよう。
異質性を考慮した因果効果の推定法の開発とその応用

本研究の研究目的はルービン因果モデルの枠組みを拡張し、店舗と消費者、病院と患者、クラスと生徒のような階層性のあるクラスターデータにおける因果効果の異質性や、同一個人でも何らかの要因により介入効果が異なる個人レベルの効果の異質性について統一的なモデル表現を行い、既存手法で生じるバイアスを回避する効率的な推定法を開発することを目的としている。昨年度は当初研究計画での理論研究のうち特にpotential outcome間の同時分布の識別条件とその推定方法についての研究を中心的に実施した。この同時分布が識別可能な場合には異質性の指標であるquantile treatmenteffectなど様々な因果効果の量が識別可能となるため、非常に重要である。ここでの研究によってこれまで識別できなかった量の識別と推定が可能になることがわかり、応用にも非常に有用な基礎的理論研究が得られたと考えている。その結果についてはarXivにディスカッションペーパーとして2編掲載し、それぞれ著名学術誌に投稿中である。加えて、偏りのあるデータの特殊形態であるbiasd sampling、および回帰不連続デザインにおいて新しい推定法の導出を行った。昨年度得られた理論的知見は非常に一般的であり、以後の研究期間でのさまざまな研究の発展を与えるすぐれた理論的知見であるため。直接には研究計画の(1)クラスターあるいは個別ごとの介入の最適化についての研究であったが、これが(3)適応的デザインでの解析への応用に直接有用であり、また(5)母集団情報やマクロデータ、代表性のあるデータを利用した補正、にも直接関連するものである。従って予定を変更して今年度はこれらの理論研究に注力して成果を挙げる予定である。昨年度の非常に強力な理論的知見をもとに、研究計画の(1)クラスターあるいは個別ごとの介入の最適化についての研究や、(3)適応的デザインでの解析への応用に直接有用であり、また(5)母集団情報やマクロデータ、代表性のあるデータを利用した補正についての理論研究に注力して成果を挙げる予定である。これに関連して昨年実施しなかったシミュレーション研究を大規模に実施する。また、応用研究としてレセプトデータ、教育データとマーケティングデータについては(1)と(3)の分野について研究を実施する。今年度は理論的な研究の成果を海外学会での発表および海外著名誌に論文投稿を行い、応用研究についてはまずは国内学会を中心に発表したあと、国内外の査読雑誌に投稿する予定である。特に理論的な研究成果は昨年度は論文投稿を中心としたため、今年は海外学会でも発表予定である。
多変量経済時系列における偏因果性測度の推定と検定

平成18年度の研究では、経済時系列相互間の因果関係について従来の研究よりも正確な定量的特徴づけを行うことを目的として、第三の時系列が存在し、それが問題となる二系列と相互依存関係にある場合の偏因果性諸測度(partial causal measures)について、時系列モデルの特定化、一方向偏因果測度の推定・検定法の研究ならびに計算アルゴリズムの開発、実データへの応用といった諸問題に取り組んだ。偏因果測度の測定の基礎となる共和分ARMAモデルについて、Whittle尤度にもとつく推定・検定法を採用し、その推定・検定をすることとしたが、尤度最大化の数値法では、従来あまり注意がはらわれなかった、共和分の根条件を満たすように、単位根の数と単位円の外にある固有方程式の解の数を制御して尤度関数を最大にするプログラムの開発をおこない、実用的な計算法を設計することができた。通常の因果測度と異なり、偏因果測度の推定・検定においては、ARMAモデルであっても観測データから直接ARMA係数を推定できず、スペクトル密度関数の正則分解が必要となる。平成18年度研究では、この正則分解を数値計算として実行するアルゴリズムを本研究者はロザノフの理論を数値的に実行できる形に改良した。この方法により、識別された共和分ARMAモデルから一方向偏因果測度、相互性測度を数値的に測定することが可能となった。第三系列が存在する場合の時系列間のフィードバック関係については、これまでにも第三系列の効果を除去するさまざまな方法が提案されてきている。しかしこれらはいずれも、フィードバック関係をゆがめる弱点がある。本研究の成果と特徴は、第三系列が対象となる二系列へ及ぼす一方向効果のみを除去する方法について、実際の非定常経済時系列にたいして適用できる、推定・検定の数:値法を導出することができたことにある。平成17年度の研究では、経済ファンダメンタルズ時系列相互間の一方向因果性の構造について従来の研究よりも正確に特徴づけを行うため、本研究者がまえに導入した偏因果性諸測度(partial causal measures)について、時系列モデル識別、一方向偏因果測度の推定・検定法の研究ならびに計算アルゴリズムの開発、実データへの応用といった諸問題を研究調査した。第3系列が存在する場合の二系列間の因果関係をいかに定義するかについて、第3系列による一方向効果を除去した後での二系列間の因果性であるとした本研究者によって提案された偏因果測度の規定にもとづく統計的推測理論と応用を体系的に展開した。具体的には本研究では、共和分ARMAモデルなど、一定の母数型非定常時系列モデルにもとづいて偏因果測度を統計的に解析するため、Whittle型尤度関数に基礎をおいた、推定・検定法を採用しているが、通常の因果測度とは異なり、偏因果測度の推定においては、ARMAスペクトル密度関数の正則分解が必要となる。このスペクトル正則分解を数値計算として実行するアルゴリズムを本研究者はロザノフの理論を数値的に実行できる形に改良した。この方法により、識別されたモデルから一方向偏因果測度、相互性測度を数値的に測定することが可能となった。さらに平成17年度の研究では、関連分野の最新の文献やデータ収集を行うとともに、研究者との意見交換を行い、有益な情報を得ることができた。プログラム開発、モンテカルロ法などのコンピュータ・シュミレーションおよびマクロ経済時系列への実際の適用のため、主たる計算は、東北大学情報シナジーセンターのスーパーコンピュータSX-4/128H4を使用した。

平成18年度の研究では、経済時系列相互間の因果関係について従来の研究よりも正確な定量的特徴づけを行うことを目的として、第三の時系列が存在し、それが問題となる二系列と相互依存関係にある場合の偏因果性諸測度(partial causal measures)について、時系列モデルの特定化、一方向偏因果測度の推定・検定法の研究ならびに計算アルゴリズムの開発、実データへの応用といった諸問題に取り組んだ。偏因果測度の測定の基礎となる共和分ARMAモデルについて、Whittle尤度にもとつく推定・検定法を採用し、その推定・検定をすることとしたが、尤度最大化の数値法では、従来あまり注意がはらわれなかった、共和分の根条件を満たすように、単位根の数と単位円の外にある固有方程式の解の数を制御して尤度関数を最大にするプログラムの開発をおこない、実用的な計算法を設計することができた。通常の因果測度と異なり、偏因果測度の推定・検定においては、ARMAモデルであっても観測データから直接ARMA係数を推定できず、スペクトル密度関数の正則分解が必要となる。平成18年度研究では、この正則分解を数値計算として実行するアルゴリズムを本研究者はロザノフの理論を数値的に実行できる形に改良した。この方法により、識別された共和分ARMAモデルから一方向偏因果測度、相互性測度を数値的に測定することが可能となった。第三系列が存在する場合の時系列間のフィードバック関係については、これまでにも第三系列の効果を除去するさまざまな方法が提案されてきている。しかしこれらはいずれも、フィードバック関係をゆがめる弱点がある。本研究の成果と特徴は、第三系列が対象となる二系列へ及ぼす一方向効果のみを除去する方法について、実際の非定常経済時系列にたいして適用できる、推定・検定の数値法を導出することができたことにある。
高頻度の感覚刺激による下肢皮膚反射の可塑的変化とその応用

本研究は、立位時及び歩行時の足底に対する高頻度かつ持続的な電気刺激(HFES)が下肢筋群に与える効果について調べた。立位時では、足底部に対するHFESは前脛骨筋の抑制性皮膚反射効果を約30分間減弱させた。歩行時の立脚ー遊脚移行期に、足底前方内側部(f-M)刺激は足関節屈筋に促通を生じさせ、遊脚ー立脚移行期における踵部(HL)刺激は抑制を引き起こした。立脚ー遊脚移行期にF-MもしくはHL部に10分間HFESを与えたところ、歩行周期は約20分間延長もしくは短縮した。これらの知見は、特定の歩行周期に特定の足底部に対するHFESを与えることにより、歩行周期を可塑的に修飾できる事を示唆する。足底部の異なる部位に対する電気刺激は下肢の広範な筋群に特異的な反射性筋活動を引き起こすことが知られている。本研究課題の目標は、様々な運動課題時における持続的な高頻度感覚刺激が足底皮膚反射の可塑的変化に及ぼす部位特異性を解明することにある。本研究成果を応用して、発育発達期の児童・生徒や高齢者に対する歩行改善に応用したり、歩行障害を有する人たちへのリハビリテーショントレーニングに活用したりする可能性が考えられる。平成25年度の研究目標は、足底皮膚反射の可塑的な修飾を引き起こす部位特異性を解明することであった。神経学的疾患のない健康な成人男性10名を被験者として、足底部に対する高頻度電気刺激前後の皮膚反射動態を立位状態で検討した。皮膚反射を導出するため、足部の前方内側部および踵部に対して電気刺激を与えた。この際、刺激強度は感覚閾値の22.5倍、5発刺激(300Hz)であった。また、皮膚反射に可塑的変化を生じさせるために、刺激頻度11.5倍、刺激頻度300Hzで約10分間電気刺激を同一部位に与えた。筋電図は、ヒラメ筋、前脛骨筋、内側腓腹筋、大腿二頭筋、大腿四頭筋から表面誘導により導出し、生体アンプにて増幅した。電気刺激は、コンピュータ制御可能なパルス発生器とアイソレータを介して行った。足部の前方内側部および踵部足底部に対する電気刺激により、前脛骨筋ではそれぞれ促通および抑制性の皮膚反射効果が出現した。これらの皮膚反射の振幅は高頻度の皮膚感覚刺激を与えた後、有意に減少し、その効果は30分程度継続した。この高頻度電気刺激効果は足部の前方内側部および踵部の両者に観察され、部位特性は認められなかった。次年度は、これらの効果が、歩行運動時にどの様な動態を示すか検討する予定である。平成26年度の研究目標は、異なる足底部位に対する電気刺激によって誘発される前脛骨筋の皮膚反射が、歩行運動の周期に応じてどの様に修飾されるかを解明することであった。被験者は、神経学的疾患のない健康な成人15名であり、倫理委員会の承認を得るとともに、被験者に事前に実験の目的と方法を十分に説明し、実験参加の同意を得た。筋電図は、右側前脛骨筋から双極表面誘導法により導出し、生体アンプにて1000倍に増幅した。被験者は、トレッドミル上で4Km/hの速度で歩行運動行うように教示された。歩行運動中、足底前方内側部(f-M)、足底前方外側部(f-L)、踵部(HL)の3領域に対して1.5ー3秒のランダムな時間間隔で電気刺激を行った(感覚閾値の2ー2.5倍、5発刺激,300Hz)。各被験者は、1刺激部位を1課題として、3回の歩行実験を行った。実験終了後、自作のプログラムにて、1歩行周期を16分割し、それぞれの周期で得られた刺激を全て加算平均し、各歩行周期にける反射筋電図を算出し分析した。結果として、f-Mおよびf-L刺激時において得られてた皮膚反射には、遊脚相で前脛骨筋に促通が観察され、f-M刺激時の促通効果がf-Lに比して大きかった。一方、これとは逆に、HL刺激では遊脚相で抑制が観察され、とくに遊脚相後半で非常に強い抑制効果が観察された。これらの研究結果から、足底部の低域値皮膚感覚受容器由来の皮膚反射は、強い刺激部位依存性と歩行周期依存性を示すことが明らかになった。各足底皮膚反射の動態は、それぞれ足底の異なる部位に外乱が加えられた際、円滑な歩行運動を継続するための機能的な意義を有すると考えられた。平成26年度の研究により、歩行運動時において足底部前方内側部(f-M)もしくは踵部(HL)を低強度電気刺激すると、遊脚相で前脛骨筋に、それぞれ促通と促通が観察された。これらの結果は、足底部の低域値皮膚感覚受容器由来の皮膚反射は、強い刺激部位依存性と歩行周期依存性を持つことを示唆する。また、各皮膚反射の動態は、足底の異なる部位に外乱が加えられた際に、円滑な歩行運動を継続するための機能的な意義を有すると考えられた。平成27年度の研究目標は、平成26年度に得られた結果を土台として、歩行運動時における足底部位特異的な下肢筋群の皮膚反射の可塑的変化を解明することであった。被験者は神経学的疾患のない健康な成人男性10名であった。

実験は倫理委員会の承認を得るとともに、被験者に事前に実験の目的と方法を十分に説明し、実験参加の同意を得た後に実験を行った。被験者に対し、歩行課題前後にf-MもしくはHLに対して、1歩行周期における、立脚相、立脚ー遊脚移行期もしくは遊脚ー立脚移行期に1歩行期に1回、低強度(感覚閾値の1.8-2.5倍)の高頻度電気刺激(300Hz)を200ms間与えた。この刺激歩行の時間は10分間であり、前後に刺激を与えないコントロール歩行を行った。その結果、立脚ー遊脚移行期にHLに高頻度刺激を与えた場合、歩行周期が有意に短縮したが、f-M刺激ではこの効果は見られなかった。加えて、遊脚ー立脚移行期にf-Mに高頻度刺激を与えた場合、一歩行周期の有意な延長が見られたが、HL刺激ではこの効果は見られなかった。それぞれの効果は刺激終了後20分程度継続した。一方、立脚相ではf-MおよびHLに高頻度刺激を与えても、歩行周期に有意な変化は観察されなかった。これらの結果は、歩行周期の特定区間に、足底部の測定領域に高頻度刺激を与えることにより、歩行周期が可塑的に修飾を受けることを示唆する。本研究は、立位時及び歩行時の足底に対する高頻度かつ持続的な電気刺激(HFES)が下肢筋群に与える効果について調べた。立位時では、足底部に対するHFESは前脛骨筋の抑制性皮膚反射効果を約30分間減弱させた。歩行時の立脚ー遊脚移行期に、足底前方内側部(f-M)刺激は足関節屈筋に促通を生じさせ、遊脚ー立脚移行期における踵部(HL)刺激は抑制を引き起こした。立脚ー遊脚移行期にF-MもしくはHL部に10分間HFESを与えたところ、歩行周期は約20分間延長もしくは短縮した。これらの知見は、特定の歩行周期に特定の足底部に対するHFESを与えることにより、歩行周期を可塑的に修飾できる事を示唆する。平成26年度は、「研究実績の概要」に記載した足底各部位の独立した電気刺激による皮膚反射の修飾動態に関する研究成果に加え、脛骨神経刺激を組み合わせる自県を行った。その結果、遊脚相前半では、主に足底前方の皮膚感覚情報が前脛骨筋に促通性の皮膚反射を誘発し、一方遊脚相後半では踵部の情報が選択的に取り込まれて、前脛骨筋に抑制性の皮膚反射を引き起こしていることが明らかになった。運動生理学平成27年度は、平成25年及び26年度の研究成果を踏まえ、歩行運動時の異なる周期に異なる足底領域に高頻度の電気刺激を加えることにより、足底部位特異的な皮膚反射による歩行運動の可塑的変化が引き起こすことが可能か否かについて解明することである。本年度は、異なる足底部位に対する高頻電気刺激が皮膚反射の動態に与える影響について検討した。その結果、足底前方内側部、ならびに踵部に対する電気刺激は、前脛骨筋に対して、それぞれ促通及び抑制効果をもたらすという、我々の先行研究結果を追認した。さらに300Hzの高頻度電気刺激を与えることにより、部位特性は見られないが、皮膚反射が可塑的に30分程度減少するという結果が得られた。これらの知見は、先行研究では報告されていないことから、本研究課題で初めて明らかになった神経系の特性と考えられる。本年度の研究目標がほぼ順調に達成されたことから、平成26年度は計画通り、高頻度電気刺激によって引き起こされる皮膚反射の可塑的変化が動的な歩行運動時にどの様な動態を示すか検討する予定である。また、刺激部位特性についても同様に検討を進めて行く。
幼児言語の音韻論的分析-幼児の音位転倒と調音容易性の関連-

本研究は次の二つの目標のもとで行われた。一つは心理言語学的にみて興味深い幼児の言い誤りの発話例をデータベース化するための形式を整えること。もう一つは幼児発話にみられる「カダラ(←体)」のような音位転倒が生じるメカニズムの解明に迫るということであった。前者については大嶋百合子マギル大学(カナダ)教授らとともにJCHATと呼ばれる心理言語学データベースの整備を行い、その成果は今春マニュアルの形でマギル大学から出版される。また、来年度は著作(共同執筆)の形で出版される予定であり、ほぼ目標は達成されたといえる。後者については、音位転倒を言語学的に分析した結果、隣接する、同じ母音を持つ音節間で生じるという、環境的な要因は明らかになったが、交換される音そのものの性質に関するアプローチは難しいことが判明した。そこで、九州工大の村田忠男教授の研究室にあるSound ScopeII(高性能音声分析装置)を利用して、幼児にとって言いにくかった二音の連続を成人が調音する際にどんな特徴が現れるかの実験音声学的アプローチを試みた。その結果、二音連続において、調音に長い時間のかかる音が短い音にとって代わられることが確認された。例えば、「カダラ」では「だら」の「だ」の方が「らだ」の「ら」より、同じリズムで発話しようとしても継続時間が短いことになる。このように、二音にまたがる調音容易性の計測はこれまで行われたことがなく、音韻論においては音節内の子音配列に関する階層性の課題、心理言語学においては発話モデルの音韻部門の解明に関する課題に興味深い示唆が得られるものと期待される。その成果の一部は、6年度は日本認知科学会と研究紀要に発表された。また、7年度は日本言語学会口頭発表(投稿中)、機関誌『言語研究』への投稿(準備中)等で公にされる予定である。
ナラティヴ・アプローチによる中堅看護師のキャリア形成プログラムの開発

本研究の目的は、ナラティヴ・アプローチを基盤とした中堅看護師のキャリア形成プログラムの開発に取り組み、その成果を明らかにすることである。プログラムに参加した中堅看護師たちは、日常の看護実践を振り返ることで、自己の看護実践を重視し自己肯定感をもって未来を志向していた。そして、自己の将来像が立ち現われるとき、誰のものでもない“私"のキャリア形成が始まっていた。本プログラムは、実践的で具体的な内容である可能性が示唆された。本研究は、中堅看護師(現場の実務リーダーを担い、管理職に従事していない看護師)のキャリア形成プログラムの開発を行う介入研究であり、次の2点を目的とする。1.ナラティヴ・アプローチによる中堅看護師のキャリア形成の具体的な内容と指針を明らかにする。2.ナラティヴ・アプローチによる中堅看護師のキャリア形成プログラムの成果と限界を明らかにする。ここでいう中堅看護師のキャリア形成の指針は、“私の看護実践"に意味が生まれそれを重視することと、“私らしい看護実践像"の言語化により主体感覚を持って未来を志向することである。これらの目的を達成するために、平成25年度は、まず、第2段階【フィールドにおけるプログラムの実施と分析】のうち、対象者の個々のデータを質的に分析を行った。分析する際には、研究者と対象者の相互作用をデータに含みながら、1関係性2文脈3生成された意味4変化プロセスに着目した。第2段階の分析結果をもとに、第3段階【プログラムの公表と応用可能性の検証】を行った。A県看護協会、A県にあるB病院と協働し、B病院において出張シンポジウムを開催した。シンポジウムには50名ほどが参加した。研究者や登壇者が、各臨床現場に出向くことで聴講者を現場から切り離さず、体験型でナラティヴ・アプローチの知見を公表することに大いに貢献できた。平成26年度は、引き続き第3段階(別の臨床現場で出張シンポジウム)と第4段階を実施する予定である。これらの目的を達成するために、平成24年度は、まず第1段階【キャリア形成プログラムの枠組みの検討】を実施した。本研究の前段階の試行的介入研究にあたる「ナラティヴアプローチによる中堅看護師への教育的支援に関する研究」(平成2223年度研究活動スタート支援、課題番号22890235、代表者紙野雪香)で得た成果をもとに枠組みを作成した。前段階研究で考案したプログラムの目的・目標および評価方法について、キャリア形成の要素をより明確になるよう修正した。内容は、<ステップ1>ナラティヴに関する理論的背景を知る、<ステップ2>“私の実践"とナラティヴ・アプローチの接点について考える、<ステップ3>“私の実践"を活写することへの挑戦、<ステップ4>“私の実践"を伝えるということについて考える、とした。第1段階の検討結果から作成したプログラムをもとに、第2段階【フィールドにおけるプログラムの実施と分析】に着手した。A病院において中堅看護師を対象とした施設内研修という位置づけで本プログラムの参加者を募り、5名の看護師が参加した。月に1回・全10回のプログラムを実施した。平成25年度は、引き続き第2段階(内容の分析)と第3段階を実施する予定である。本研究では、次代を担う中堅看護師(現場の実務リーダーを担い、管理職に従事していない看護師)のキャリア形成プログラムの開発を行う介入研究であり、次の2点を目的とする。これらの目的を達成するために、平成26年度は、25年度に引き続き、第3段階【プログラムの公表と応用可能性の検証】として、出張シンポジウム1件と関連学会での発表2件を行った。出張シンポジウムは、A県看護協会と協働し、本研究者やシンポジウム登壇者がA県に出向くことで、A県の看護師40名を生活の場から切り離さず、体験型で本研究の成果を公表することに大いに貢献できた。学会発表では、ナラティヴ・アプローチの知見を公表する方法としての出張シンポジウムの成果について発表を行った。開発されたプログラムは、少グループでの1年間のキャリア形成プログラム(3時間/回/月)であり、主な内容は、1ナラティヴ・アプローチの理論的背景を深める、2自己の看護実践とナラティヴ・アプローチの接点について考える、3自己の看護実践の活写、4自己の看護実践を伝えることを再考する、であった。本プログラムの参加者には明らかな変容が起きていた。“私の看護実践"に意味が生まれそれを重視すること、“私らしい看護実践像"の言語化により肯定的自己意識をもって未来を志向することである。これらの変容は、プログラムの特徴である、自由に語り合う場(Anderson.H&Goolishian.H.,1992)の設定、ナラティヴ的思考モード(Bruner J.,1986)による私の経験世界の記述によって起こっていた。