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非侵襲的脳機能画像法からみた顔と人名の連合学習機構に関する認知神経科学的研究

これまでの申請者の研究と他の先行研究の成果から,(1)顔と人名の連合学習には両側の側頭葉先端部(TP)が重要であり,それらの領域は人物の意味情報と人名の音韻情報あるいは顔の視覚情報との媒介系として機能すること,(2)これらの領域の活動は,顔と人名の連合学習の程度によって変化すること,が示された.本年度はこれら2つの要因を統制した実験を構築し,それぞれの要因がTPの活動にどのような影響を及ぼすかを,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて検証した.本研究は2つの実験から構成され,それぞれ異なる健常成人男性11名ずつが実験に参加した.被験者は,fMRIスキャン前に顔・人名・職業名の連合40セット(PS+:SetA&B),顔と人名の連合40セット(PS-:SetC&D)を学習した.そのうちSetAとCは2回繰り返して学習され(R2),一方SetBとDは7回繰り返して学習された(R7).したがって,記銘条件はそれぞれ20の刺激セットからなるPS+R2,PS+R7,PS-R2,PS-R7の4条件とされた.記銘後のfMRIスキャンでは,実験1では被験者は先に記銘した1つの顔と2つの名前が提示され,顔と正しく連合する名前を再認し,実験2では,先に記銘した1つの名前と2つの顔を提示され,名前と正しく連合する顔を再認した.その結果,実験1ではPS+R2で記銘された顔と人名の連合を再認している際に他の条件と比較して有意に左TPの活動が増加していることが示され,実験2ではPS+の2つの記銘条件で記銘された人名と顔の連合を再認している際に,他の2条件よりも有意に右TPの賦活が増加することが示された.この結果は,顔から人名を想起する際には左TPが,人名から顔を想起する際には右TPが媒介系として機能し,左右のTPの活動は顔と人名の連合学習の程度によって変化することを示唆している.本年度は,人名と顔の連合学習に関する神経基盤が,学習からの時間経過とともにどのような動的な変化を示すのかを,機能的磁気共鳴画像装置(以下fMRIとする)を用いて検討した.被験者は右利き健常成人とした.被験者は実験前に顔と人名の連合学習を行った.その直後にfMRI装置に入り,スキャン前に学習した顔と,学習した人名と学習していない人名が同時に提示され,どちらの人名が顔と正しく連合するかを再認している際の神経活動が計測された.また,2週間後に同様の検査を行い,最初の学習からの時間経過とともに神経活動がどのように変化するかを計測した.その結果,左側頭葉先端部は直後再認・2週間後再認のどちらでも有意な神経活動が観察されたが,右側頭葉先端部は直後再認のみ有意な神経活動が認められ,2週間後にはその活動が有意に低下することが示された.このことから,左側頭葉先端部は顔と人名の連合における親近性(Familiarity)に関係なく,すべての人名の想起に重要な役割を果たしており,一方右の側頭葉先端部は新しく学習したばかりの人名の想起には重要であるが,顔と人名の連合が固定化(Consolidation)された人名の想起には重要ではないことが示唆された.また,情動的にポジティブな表情が顔と人名の連合学習に対してどのような効果を示すかを検討した.結果表情は人名の想起の成績や反応時間には有意な効果を示さなかったが,情動的な表情を反映する領域として扁桃体と側頭極の活動が観察された.当該年度でも前年度と同様に、顔と人名の連合学習に関する神経基盤を非侵襲的脳機能画像法を用いて検証した。顔と人名の連合学習を行う場合に重要となるのは顔と人名という2つの記憶アイテム間の連合プロセスである。そこで本年度は最初に2つ以上の記憶項目間を連合して記銘した場合に単にひとつずつの記憶項目を記銘した場合と比較して後の記憶想起における成績が変化するか、そして記憶想起時の神経活動がどのように変化するかを、機能的磁気共鳴画像を用いて検証した。さらに、記憶記銘時の記憶項目間の連合を自ら作る場合と最初から連合関係を実験者によって与えられた場合とで、後の記憶想起の成績ならびに想起時の神経活動パターンが異なるのかを検証した。その結果、連合して記銘した記憶を後に想起する場合、単にひとつずつの記憶項目を記銘した場合と比較して後の想起成績が向上し、さらにその際に左海馬領域(海馬・海馬傍回)の神経活動が増加することが示された。また、自分で記銘時に連合関係を作って記銘した場合に実験者によって与えられた連合を記銘した場合と比較して、後の記憶想起の成績が向上し、その際の左右の海馬領域(右は海馬・左は海馬と海馬傍回)の神経活動が増加することが示された。これらのことは、記銘時の連合プロセスと自分で連合関係を作るプロセスによって記憶の定着が促進され、その結果として記憶の想起プロセスに関連する海馬領域の活動も変化することを示唆している。この成果はNeuroImage誌(IF=6.192)2005年3月号に発表された。また、人名の想起に関連する側頭葉先端部の役割について、これまでの申請者の研究成果も含めて文献的考察を行い、その成果を総説として月刊「言語」に発表した。

これまでの申請者の研究と他の先行研究の成果から,(1)顔と人名の連合学習には両側の側頭葉先端部(TP)が重要であり,それらの領域は人物の意味情報と人名の音韻情報あるいは顔の視覚情報との媒介系として機能すること,(2)これらの領域の活動は,顔と人名の連合学習の程度によって変化すること,が示された.本年度はこれら2つの要因を統制した実験を構築し,それぞれの要因がTPの活動にどのような影響を及ぼすかを,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて検証した.本研究は2つの実験から構成され,それぞれ異なる健常成人男性11名ずつが実験に参加した.被験者は,fMRIスキャン前に顔・人名・職業名の連合40セット(PS+:SetA&B),顔と人名の連合40セット(PS-:SetC&D)を学習した.そのうちSetAとCは2回繰り返して学習され(R2),一方SetBとDは7回繰り返して学習された(R7).したがって,記銘条件はそれぞれ20の刺激セットからなるPS+R2,PS+R7,PS-R2,PS-R7の4条件とされた.記銘後のfMRIスキャンでは,実験1では被験者は先に記銘した1つの顔と2つの名前が提示され,顔と正しく連合する名前を再認し,実験2では,先に記銘した1つの名前と2つの顔を提示され,名前と正しく連合する顔を再認した.その結果,実験1ではPS+R2で記銘された顔と人名の連合を再認している際に他の条件と比較して有意に左TPの活動が増加していることが示され,実験2ではPS+の2つの記銘条件で記銘された人名と顔の連合を再認している際に,他の2条件よりも有意に右TPの賦活が増加することが示された.この結果は,顔から人名を想起する際には左TPが,人名から顔を想起する際には右TPが媒介系として機能し,左右のTPの活動は顔と人名の連合学習の程度によって変化することを示唆している.
多文化教育における関係調整能力の育成に関するエスノグラフィー

研究の目的本研究は、仲立を分析するために、パブリック・スペースとメディアの概念、そして受容(reception)・議論(argumentation)・相互理解(inter-comprehension)の問題意識・枠組みを中心に、国内外のマネージャー、教員と日本語学習者から恒常的なニーズのある「関係と認識的・行動的構築の学習」に関して、関係調整能力育成の基礎資料となるエスノグラフィー的な資源の作成と、それをWeb形式で海外にも流通させる手段の開発を行う。研究活動と成果本研究では、平成13年度においては、一つの研究活動を終了した。平成12年の予備調査で得られたデータを、Web出版するための基本的な実験を開始した。研究代表者(ロラン)は、エスノグラフィーの枠組みを作成した。エスノグラフィーを実施しつつの状況です。平成13年での得られた成果を、エスノグラフィーの手法で記述・分析すると同時に教育機関に提供したことである。また、その「言語とインターアクションの両面」はロラン「アジア的視点から見る多民族組織での対人コミュニケーション-日本人とマレーシア人の発話とコミュニケーション実践のミクロ分析によるケースバイケース的アプローチ-」『高千穂論叢』、高千穂大学、36巻3号、pp.53-70にまとめ出版した。得られた知見(1)科学的教育において行ってきた社会・文化・コミュニケーション又はその近接テーマの多様な研究において概念的フレームワークを立てるための社会的アプローチが必要である。(2)社会的研究のフレームワークは、科学的教育の概念化、コミュニケーション・社会を用いる特徴及び理解が必要である。(3)科学的教育に社会とコミュニケーションを用いる事と用語や概念化の条件等を分析することが必要である。研究の目的本研究は、仲立を分析するために、公共圏(public space)とメディアの概念、そして受容(reception)・討論(argumentation)・相互理解(inter-comprehension)の問題意識・枠組みを中心に、国内外のマネージャー、教員と日本語学習者から恒常的なニーズのある「関係と認識的・行動的構築の学習」に関して、関係調整能力育成の基礎資料となるエスノグラフィー的な資源の作成と、それをWeb形式で海外にも流通させる手段の開発を行う。研究活動と成果本研究は、三つの研究活動からなり、平成12年度に、そのうちの二つを終了した。ひとつは、文部省科学研究費「日本語教育へのコミュニケーション能動的受容理論の導入に関する研究」(奨励研究A 90257808;平成910年度、研究代表者:ロラン・マリージョゼ)のデータに基づいて、日本語母語話者(マネージャー、教員)と日本語学習者の仲立を取り巻く問題について分析した「関係調整能力」のモデルの構築である。その成果、「コミュニケーションと言語:多民族的背景における日本企業のマネージメント」を2000年に『DARUMA』から出版した。もう一つは、「関係と認識的・行動的構築」の分析で得られた情報・知識を、国内外の日本語教育機関に提供したことである。その成果は、異文化教育学会における『A Multi-Disciplinary Approach to Language and Social Teaching forStudents of the Japanese Language:Start with the Self』(異文化教育学会第21回大会発表抄録、青山学院大学、p.100-101)大会ラウンドテーブルの実施である。さらに、そのコミュニケション学に関する情報・知識は、「コミュニケーション関連文献等情報一覧」(国立国語研究所研究報告書)にまとめ出版した。得られた知見(1)科学的日本語教育の推進には、コミュニケーション及び近接テーマの多様な研究において概念的フレームワークを立てるための社会学的アプローチが必要である。(2)受容研究のフレームワークには、科学的日本語教育の概念化、コミュニケーションを用いる特徴及び理解が必要である。(3)科学的日本語教育にはコミュニケーションの社会的使用と用語や概念化の条件等の分析が必要である。
骨粗鬆症モデルラットの実験的根尖病変の形成に関する研究

.本研究では、卵巣を摘出した骨粗鬆症モデルのラットに根尖病変を形成し、骨粗鬆症群と健常群とを病理組織学的に観察し、比較した。実験には、7週齢のSD系雌性ラットを用いた。実験群(骨粗鬆症群)では、卵巣摘出を施し、対照群(健常群)では、疑似手術を施した。処置後、2、4、8週後に両群の動物の下顎左側第一臼歯の歯髄を露出した。両群の動物は露髄2週後に採血し、屠殺して下顎骨を摘出した。採取した血液から、Ca、P、ALP活性の測定をした。摘出した左側下顎骨は、組織学的観察に供し、右側下顎骨は、骨中のCa、P量の定量に供した。血漿中のCa、P濃度は、実験期間を通じて対照群、実験群ともにほぼ同じ値を示した。しかし、ALP活性は、各実験期間において、対照群に比べて実験群では有意な増加が認められた。骨の単位あたりのCa量およびP量では、対照群に比べて実験群では有意に低下していた。一方、骨塩の量的バランスを示すCa/P比は、両群ともほぼ一定の値で、差は認められなかった。組織学的には、対照群の2、4、8週では、根部歯髄の上方1/2は壊死に陥り、下方1/2は強い炎症性細胞浸潤が見られた。根尖部歯根膜には軽度の炎症性細胞浸潤と根尖部歯槽骨の吸収が見られた。実験群の2週では、対照群に比べて歯髄ならびに歯根膜の炎症性変化には差は認められなかったが、根分岐部の骨髄腔が拡大し、骨が肉芽組織に置換し多孔性であった。実験群の4週では、根部歯髄の全体的に壊死に陥り、根尖部には一部膿瘍が見られた。根尖部歯根膜の炎症性細胞浸潤と根尖部歯槽骨の吸収は2週よりも強くなっており、骨髄膜の拡大も進行していた。また、実験群の8週では、実験群の4週と同様の炎症性変化を示したが、骨髄腔の拡大はさらに進行したいた。本実験の結果から、骨粗鬆症は、根尖病変の形成を進展させる可能性があることを推測された。
医用画像の3次元構造情報計測に基づく定量的評価に関する研究

(1)臨床画像;臨床画像については既に多数の症例についての脳動脈造影について画像の集収を行っている.また同一症例について超音波Doppler法を用いて両側頚動脈の血流速と血流量についての測定を行い比較を行っている.(2)高S/N比画像収集;(1)結果については可能な限り高いS/N比を得るために撮像管から直接Time Base Correcterを介して高速光動画Disk Recorderに画像Dataを記録している.(3)3次元再構成;アルゴリズム:正面,側面の2方言脳血管造影像をAーD Converterを介してミニコンピュータに入力し2次元画像処理を行った上で3次元画像を再構成し,その結果を使用し血流量,血流速を導出する.以下にプログラムの概要を述べる.i)2次元画像処理ii)三次元対応による3次元再構成法iii)3次元表示;3次元再構成した画像データーをワイヤー・フレーム表示を行なう.iv)血流速測定アルゴリズム;今日新たに開発した拡張した相関々数法を用いて各部位での血流速を測定する.v)(iv)の結果を(iii)の結果を用いて血管径,血管容積と血流速を用いることにより血流量の分布を導出する.(4)得られた血流速,血流量のデーターを超音波Doppler法を用いて求めた血流速は比較し,広い一致を見た.臨床画像の収集に関してはすでに何例かの興味ある症例についての脳動脈に関する高速動脈造影像をシネフィルムに収集している。また今回、脳動脈造影像を直接にビデオ・ディスクレコーダーに記録するための方式を開発した。この成果によりS/N比の良好な画像の収集に成功している。得られたビデオディスク上の画像をミニ・コンピューターに転送し3次元再構成のための前処理としての2次元画像処理プログラム並びに3次元再構成するためのプログラムの作成もほぼ終了している。また3次元再構成のためのプログラムとして人工知能を手法としたプログラムを開発中であり、これについては世界でも発表がなされておらず、本グループの研究成果の一つとして大きなものがあると予想される。次に血流測定のための拡張された相互相関法を新たに開発した。これは位置と時間と双方についての相互相関から血流の時間的変化位置的変化を求めることができる。この拡張された相互相関法に関しては近く投稿の予定である。また今年度の目標の1つとして(昭和62年度)脳血流の3次元表示を完成させる予定である。これは脳血管の各部位の血流を同時に3次元的に表示する予定である。またこれと平行してM,R,I,(Magnetic Res-onance Imaging)を使用して血流を測定するプログラムも作成中である。(1)臨床画像;臨床画像については既に多数の症例についての脳動脈造影について画像の集収を行っている.また同一症例について超音波Doppler法を用いて両側頚動脈の血流速と血流量についての測定を行い比較を行っている.(2)高S/N比画像収集;(1)結果については可能な限り高いS/N比を得るために撮像管から直接Time Base Correcterを介して高速光動画Disk Recorderに画像Dataを記録している.(3)3次元再構成;アルゴリズム:正面,側面の2方言脳血管造影像をAーD Converterを介してミニコンピュータに入力し2次元画像処理を行った上で3次元画像を再構成し,その結果を使用し血流量,血流速を導出する.以下にプログラムの概要を述べる.i)2次元画像処理ii)三次元対応による3次元再構成法iii)3次元表示;3次元再構成した画像データーをワイヤー・フレーム表示を行なう.iv)血流速測定アルゴリズム;今日新たに開発した拡張した相関々数法を用いて各部位での血流速を測定する.v)(iv)の結果を(iii)の結果を用いて血管径,血管容積と血流速を用いることにより血流量の分布を導出する.(4)得られた血流速,血流量のデーターを超音波Doppler法を用いて求めた血流速は比較し,広い一致を見た.
シグマ電子構造の設計理論:シグマ芳香族性?

σ電子構造設計理論の研究の一環として、さきに結合から結合へのσ電子の非局在化の二面体角依存性を研究した。本研究においてσ非局在化の結合角依存性について研究し、その角度ひずみに及ぼす効果について明らかにした。シクロプロパン(1)のひずみはその結合角から予想されるより小さいことが熱化学的なデ-タから知られている。これはσ芳香族性によるものであるという説が提案されている。本研究では1のひずみに関する異常は、ジェミナル結合間のσ電子非局在化によるものであることを、シクロブタン(2)とプロパン(3)との比較から明らかにした。また、シクロプロペン(4)のひずみが予想どおり高い原因についても同じ観点からシクロブテン(5)、プロペン(6)との比較より明らかにした。Abinitio分子軌道計算で求めた電子構造を解析して以下の結果を得た。(a)ジェミナル非局在化量は1においては異常に少ない。このことは1のCーC結合距離が2、3に比べて短いことと符合するが、芳香族性とは相入れない。(b)この非局在化は反結合的(C_GC_TS_<GT><0)である。この点はπ電子の非局在化と本質的に異なっており、非局在化にともなって結合間の反結合性が高まることを意味する。反結合性の電子非局在化量が少ないことが、1の角度ひずみを予想より和らげていると考えられる。(c)4においては、不飽和炭素結合の関与する反結合的非局在化量は5、6に比べて減少しない。これが結合角に相応したひずみを4が持っている原因と考えられる。2つの結合から成る系の拡張ヒュッケル計算結果は、1の非局在化量の小さいことが結合角に起因していることを強く示唆している。また、反結合性非局在化の原因は、同一原子上の混成軌道間の重なり積分は0であるのに相互作用しうるという、σ電子固有の性質にあることが示唆された。
連続型及び離散型力学系における相平面解析の新機軸

常微分方程式(連続型)及び差分方程式(離散型)の解の漸近的挙動を定性的に考究するとともに,それらを関数微分方程式(即ち,時間遅れを考慮する微分方程式)や楕円型方程式の研究に応用した。一例を挙げるならば,変数係数をもつ線形方程式や準線形微分方程式を対象に,解の振動性や零解の大域的漸近安定性について,数多くの先行研究を大きく改良できた。その秘訣は,これらの方程式と同値な方程式系に対して相平面解析を駆使したことにある。また,この相平面解析法は3次元方程式系に対しても有効であることを示した。・非自励な半分線形微分方程式の解の漸近挙動について研究した。特に,零解が大域的漸近安定であるという仮定の下で,各解がどのように零に収束するのかに焦点を当て論じた。また,零解が大域的漸近安定になるための十分条件を与えた。・1次元p-ラプラシアンをもつリエナール型方程式系が少なくとも1つの極限閉軌道をもつための十分条件を与えた。結果を得るために,ポアンカレーベンディクソンの定理とともに相平面解析を用いた。また,この方程式系の零解が不安定になるための十分条件やすべての解が有界になるための十分条件も求めた。・減衰項をもつ半分線形微分方程式の零解が大域的漸近安定になるための十分条件を与えた。また,零解が大域吸収的になるための十分条件も求めた。半分線形微分方程式はその特殊な場合として,線形微分方程式を含む。得られた結果は線形微分方程式の場合に限っても,新しいものである。・2つの係数をもつ半分線形微分方程式を扱い,それら係数によって描かれる曲線の位置によって,すべての解が振動するか否かを判定する条件を与えた。得られた結果は係数に関する積分条件で表現しないことが従来の研究と大きく異なる点である。・周期係数をもつ半分線形微分方程式のすべての解が振動しないための十分条件を与えた。結果はリッカチ手法を用いて証明した。また,周期係数をもつ線形微分方程式のすべての解が振動するための十分条件も与えた。これらの結果は線形微分方程式に対して知られていた従来の事実を拡張するものである。・零に収束する係数をもつ非線形微分方程式のすべての解が振動しないための判定基準を与えた。その基準によって係数の収束速度と非線形項の増大率との関係が明確になった。また,この結果はエムデン-ファラー方程式に関して既に報告されていた数多くの非振動定理を拡張した。・2×2変数行列を用いて表現される線形微分方程式系の零解が大域的漸近安定になるための十分条件を与えた。ここで,行列の各成分は正であるとは限らない。この行列を対角成分と歪対角成分に分け,歪対角成分がこの線形微分方程式系の零解の大域的漸近安定性に及ぼす影響について議論した。・周期係数をもつ半分線形微分方式のすべての解が振動しないための十分条件を与えた。・零に収束する係数をもつ非線形分方程式のすべての解が振動しないための判定基準を与えた。・関数行列を用いて表現される2次元線形微分方程式系の零解が漸近安定になるための十分条件を与えた。この行列を対角成分と歪対角成分に分け,歪対角成分がこの線形微分方程式系の零解の漸近安定性に及ぼす影響について議論した。・時間に伴って変化する係数をもつ3次元線形微分方程式系の零解が一様安定かつ漸近安定になるための十分条件を与えた。また,その拡張として,ハミルトン系を内包する非線形微分方程式系の零解の一様安定性と漸近安定性について議論を進めた。・関数行列を用いて2次元線形微分方程式を表現したとき,その歪対角成分が周期関数である場合を考え,零解が漸近安定になるための十分条件を与えた。歪対角成分とともに対角成分も周期関数である場合は,フロッケ理論と計算機による数値解析によって,零解が漸近安定であるかどうかを判定できることがよく知られている。しかし,歪対角成分だけが周期関数であっても,フロッケ理論を用いることはできない。
人口減少下の大都市近郊における農的資源の評価

人口減少下における大都市郊外の農業経営および民間主体による農的マネジメントが社会,経済,環境のサステイナビリティに与える影響について総合的かつ動態的に評価する。
事象の頻度の変化が表現可能な形式言語に基づく医療データ検索技術

本研究は,元々は2015年度2017年度の3年間で実施することが計画されていた.実際,本研究の主な目標である,手術や薬剤投与などのイベントあるいは事象の発生頻度の変化を形式的に表現可能な言語と,その言語に基づいて指定された時系列データを抽出する時系列データのデータベースシステムに関しては,2017年度までの研究活動によって,そのプロトタイプの開発は概ね完了していた.しかしながら,プロトタイプシステムの実用性の評価と本研究の一連の成果発表を,十分な時間をかけて,さらには,科研費の予算を用いて実施することを希望していたため,研究期間を1年延長することとした.2018年度では,まず,第31回回路とシステムワークショップにおいて,本研究成果,特に,頻度言語とその基盤論理である頻度論理に関する研究成果を報告した.報告に際して,頻度言語および頻度言語に基づく問合せ言語を実装した時系列データのデータベースシステム(のプロトタイプシステム)の有用性を評価するために,実際の医療現場におけるナースコールの発生回数に関する時系列データを用いた評価実験を行った.2018年度の後半では,頻度論理の意味論である時空間区間階層モデルの拡張を行った.より正確に述べると,時空間区間階層モデルをラベルに持つ有限木に基づく意味論の拡張を行った.この意味論の拡張によって,頻度論理の表現力が大幅に強化された.例えば,ナースコールデータを分析する場合,従来の頻度論理ならば,各患者のスケジュールに関する時空間階層上の構造が共通していることが条件として必要だったが,この拡張された頻度論理ならば,各患者に対して個別に時空間区間階層モデルを構築することが出来るようになるため,スケジュールに関する時空間階層上の構造が異なる患者の集まりに対しても事象の発生頻度の変化を表現することが出来るようになった.本研究の主目的は、時間の経過に伴う事象の変化を詳細に記述することが可能な形式的論理(以下、頻度論理)を構築し、その論理をベースとした医療データベース検索システムを開発することである。初年度である平成27年度の主な目標は頻度論理を構築することである。そのためには、事象の頻度が増加、減少あるいは継続していることを表すためのオペレータの定義、頻度オペレータをベースとした論理式(以下、頻度命題)の整合的な定義、さらには、頻度命題に対する解釈の定義が必要である。そこで、統計学におけるt検定に注目し、事象の対象の集合族{Si}および時間の区間(つまり、期間)による列{Tj}に対して,期間Tjおよび対象集合Siにおける、ある事象Pの発生数と、その後の期間TkおよびSiにおけるPの発生数をそれぞれ比較し、その差が有意でないことをt検定における帰無仮説とすることによって、事象発生数の増加・継続・減少を表現し、原子的な頻度命題とその解釈を定義した。さらに、上記の事象発生数の増加・継続・減少を表す頻度オペレータを再帰的に適用して得られる一般の頻度命題に対する意味論を構築するために、線形時相論理におけるクリプキ構造を拡張して、粒度の異なる期間の列による階層モデル(以下、期間階層モデル)を構築した。この期間階層モデルは、例えば、1分の長さを持った期間の列、1時間の長さを持った期間の列、...というように、長さの異なる期間列を重ねることによって構築されている。この期間階層モデルによって、例えば、「ある入院期間において、手術前の期間に比べて、手術後の期間の方が、1日当たりのナースコール数が増加する、という現象が、過去5年間において毎年増加している」というような、複雑な事象の頻度の変化を表すことが可能な命題と、その解釈を整合的に定義することが出来るようになった。初年度の主目標である頻度論理の構築については、t検定の枠組みを利用することによって、プロトタイプとなる頻度論理を構築することが出来た。ただし、今回構築した頻度論理が十分な表現力を備えているかどうかや、医療データ分析の観点から見て実用性を十分に満たしているかどうか等の検証を行う必要がある。そこで、大学病院が所有する実際のナースコールの履歴データに注目し、頻度論理を用いてナースコールデータの分析を行うことによって、頻度論理の実用性を評価することの準備を進めているところである。また、本研究の関連研究として、時系列解析に注目し、過程の定常性やエルゴード性が、頻度論理においてどのように定義され得るのか?等の研究も行っているところである。また、最近では、ナースコールデータ等の医療データベース上のデータの分析だけでなく、ネットワーク機器に蓄積されるログデータの分析にも、頻度論理が役に立ち得ることに注目している。特に、無線デバイスとアクセスポイントとの間でやり取りされるデータに注目し、無線デバイスの位置の割り出しや、ネットワークセキュリティ上の問題発見に関係のある命題の形式化の研究を行っている。その研究の一環として、無線LAN上のパケットを受信および解析するためのソフトウェア(Savvius社製Omnipeek professional)を購入し、そのソフトウェアを用いてパケットの分析を行っているところである。以上により、研究の進捗状況は、概ね順調に進展していると考えられる。本研究の主目的は、時間の経過に伴う事象の変化を詳細に記述することが可能な形式的論理体系(以下、頻度論理)を構築し、その論理体系をベースとしたデータベース検索システムを開発することである。平成28年度の主な目標は、初年度において構築した頻度論理をベースにしたデータベース検索システムを開発することであるが、このシステム開発に関する取り組みについては、「現在までの進捗状況」の欄にて改めて説明する。一方、このシステムを開発するための準備として、平成28年度の前半においては、病院内のナースコールに関する履歴データから、入院患者の入院プロセスに基づいてナースコール数の時系列的な変化を分析するためのシステムに関する研究を行った。

さらに、この研究成果を国際会議BioMedPub 2016において発表した。この研究内容は当会議において高く評価され、BioMedPub 2016におけるベストペーパーアワードを受賞した。また、入院患者の入院プロセスに基づくナースコール数の時系列的な変化の分析システムに関しては、医療情報学会におけるランチョンセミナーでの発表など、国内においても高い評価が得られている。また、時経列的な変化を分析することの応用として、ネットワーク上のパケットや、無線デバイスと無線LANルータ(アクセスポイント)との間のビーコンに関するデータの変化にも注目しており、これらのデータを分析して、ネットワークのセキュリティの強化や無線デバイス(のユーザ)の位置情報の推定に応用する研究も行った。これらの研究の初期段階の取り組みとして、企業との共同研究を通じて、病院内のナースコールシステム上のパケット分析を行ったり、ビーコン情報を効率的に収集するためのネットワークシステムの再整備を行ったりした。また、院内ネットワークシステムの構築に関する発表を国際会議や国内のセミナー等を通じて行った。「研究実績の概要」でも述べた通り、平成28年度の主な目標は、初年度において構築した頻度論理をベースにして、時間の経過に伴う事象の変化が表現可能なデータベースの問合せ言語を伴うデータベース検索システムを開発することである。より詳しくは、データベース上のデータを抽出して、頻度論理のモデルである区間階層モデルを抽出されたデータから構築するシステムと、頻度論理によって表現される命題(頻度命題)を成り立たせる区間階層モデル上の時系列データを検索および抽出するシステムを開発することである。まず、データベース上のデータから区間階層モデルを構築するシステムのプロトタイプの開発を行った。開発言語としてJavaを用いた。開発当初はモデルを構築するための時間が非常に長くなることを懸念していたが、現時点では、1000床の病院のナースコールの1年分程度の履歴データであれば、数分間でモデルの構築が出来ている状態である。現在は、頻度命題を成り立たせる区間階層モデル上の時系列データを検索するシステムのプロトタイプを開発中である。このシステムの開発に際して、Javaおよび自然言語処理システムのantlr4を用いた。プロトタイプの開発は未だ完了していないが、最も懸念していた、統計的推定をベースにして頻度命題の真偽値を求める機能の開発の目処が立ったため、近日中に検索システムの開発も完了できる見込みである。さらに、システムの開発と並行して、従来の言語では表現することが出来ず、かつ、頻度論理によって表現が可能になった、曖昧な時間的変化に関する命題の形式化の研究も行っており、最近は、事象の曖昧な継続状態など興味深いメタ命題も得られている。以上により、今年度の研究の進捗状況も、概ね順調に進展していると考えられる。
イオン能動輸送機構の構造的解明

本研究の目的はP型イオンポンプによる能動輸送のメカニズムを構造面から理解しようとするものであった。計画立案時には、結晶が小さく、電子顕微鏡による解析しか不可能であったが、X線結晶解析に適用しうる三次元結晶の作製に成功したため、将来の発展を考え、部位特異的変異体の構造解析のための準備に重点を置くことにした。そのため、アデノウイルスによる発現系を用いてカルシウムATPaseの大量生産に成功している、米国メリーランド大学イネシ教授との共同研究を中心に据えた。カルシウムATPaseは分子量11万の膜蛋白質であるため、同教授グループしか構造解析に必要な量の産生に成功しているグループはないからである。この目的のために、代表者が一度渡米、イネシ教授側が3度来日して、研究の打ち合わせを行った。特に問題となったのは、培養細胞からの抽出精製方法である。イネシ教授側の最初の来日時に、代表者が結晶化の為に改良してきた精製法を収得して貰い、培養細胞系に適用した。その結果、従来の色素カラムによる精製方法では、純度の点で不十分であることが判明したため、改良を検討している。また、カルシウム存在下の構造に関し高分解能でのX線結晶解析がほぼ終了したため、その結果をイネシ教授側が行ってきた、カルシウム結合に関与した部位特異的変異体を用いた実験結果の解釈に利用することが出来た。これらの実験は相補的であり、大変有意義な成果をもたらした。この結果は共同の論文として、現在投稿中である。また、この過程で、共同で総説を書くことが出来た(印刷中)。能動輸送機構の構造的解明のために、筋小胞体カルシウムATPaseの構造研究を続けている。現在、個々のアミノ酸を解像できることを十分期待できる三次元結晶が得られており、X線・電子線を用いた研究が進行している。本国際学術研究の目標とするところは、今後の進展を見据え、アミノ酸残基レベルで構造と機能の相関を調べることである。自然な状態の構造が高分解能で解けてしまえば、部位特異的変異を導入したものの構造は、分子置換法が使えるため、ずっと易しくなり、飛躍的発展を期待できる。しかし、X線結晶解析に必要とされる量の変異蛋白質を大量に得るためには、これ迄とは比較にならないほど変異蛋白質を大量に発現できる系が必要であり、また精製の技術も必要である。本研究では、そこで米国メリーランド大学のInesi教授と協カし、筋小胞体カルシウムATPaseの変異蛋白質の結晶を得ることを実際的課題としている。そのため、9月に代表者が渡米し、今後の方針について協議したあと、2月にInesi教授側2名が来日し、代表者側が三次元結晶作製の為に開発してきた精製技術を学んだ。Inesi教授の研究室では既に大量生産のためにアデノウィルスを用いた系の開発に成功しており筋小胞体の2/3程度という驚異的発現効率を実現できている。現在、変異蛋白質の精製標品を得るための実験に取り組んでいる。このように、本研究は順調に進行しており、次年度には変異蛋白質の結晶化に取り組める見通しである。本研究の目的は、P型イオンポンプでは最も構造研究が進んでいる筋小胞体カルシウムATPaseに関し、米国グループと国際共同研究を進め、能動輸送のメカニズムを構造面から理解しようとするものであった。X線結晶解析に適用しうる三次元結晶の作製に成功したため、本研究では将来の発展として、部位特異的変異体の利用を考えることに重点を置くことにした。この目的のためイネシ教授が2度来日し、培養細胞からの抽出精製方法を検討した。この結果、これ迄に用いてきた色素カラムによる精製方法では、純度の点で不十分であることが判明したため、改良を検討している。

これは、結晶の改善にもつながることと考えられる。また、カルシウム存在下の構造に関し高分解能でのX線結晶解析がほぼ終了したため、その結果をイネシ教授側が行ってきた、カルシウム結合に関与した部位特異的変異体を用いた実験結果の解釈に利用することが出来た。これらの実験は相補的であり、大変有意義な成果をもたらした。すなわち二つあるカルシウムの結合部位は膜面に対しほぼ同じ高さにあるが、結合は協同的であり、しかも2つの結合部位の性格は大きく異なっていることが、変異体の解析から判明したからである。この結果は共同の論文として、現在投稿中である。
周産期喪失後の危機的状況を夫婦で歩み新たな家族をつくる物語

本研究は周産期に子どもを亡くした夫婦を支援するツールの作成を目的に実施した。方法は、31名の父親と母親に対するインタビューである。夫婦のあり方は様々だが、家族の外部にも自分のサポートを得ること、悲しみに伴うお互いの一般的な感情の変化を予期できること、家族の中で子どもの存在がオープンであることが、家族の再構成に重要な影響を及ぼしていることは共通した語りであった。家族の語りにもとづき、「夫婦」と「夫婦を支えたいと願う両親」を対象とした二つのリーフレットを作成した。本研究は、周産期喪失後の夫婦の支援の一助として、当事者である体験者の声を物語として構成することを目的に開始した。当事者である夫婦、ケア提供者、社会一般の人々が夫婦の物語にアクセスできるようにすることで、その体験理解を深めると同時に、ケア提供者に対しては支援のヒントを小冊子にまとめることを目指している。前年度は、文献検討、及び国内の看護師・助産師が臨床において家族にどのようにケアを提供しているかをヒアリングすることを通して、母親に対するケアには一通りの知識が浸透しつつある一方で、子どもの父親である男性や夫婦の単位でのケアを実践できていない状況や、退院後の家族に対する支援の難しさが明らかとなった。そこで今年度は、実際に家族や夫婦へのケアを、退院後も継続して提供している臨床家の意見をヒアリングした。そのために、アメリカで開催されているRTSトレーニングに参加し、看護師/助産師の他に、ソーシャルワーカーや心理士、チャプレンといった他職種の人と交流をもった。交流を通して、病院を退院後の家族の支援体制について情報の提供や、病院で家族へのケアに使用しているグッズや配布物等の資料の提供を受けた。また、トレーニングでの学びから、ケアの実践において、ケア提供者が理論的な裏付けをきちんともっていることの重要性を再認識した。その一つとして、喪失後に医療者が提供するケアは、子どもの喪失のストーリーを家族がつくっていく支援をするのだという考えを裏付けるGuided Participationの理論が、本研究を遂行していくうえで柱となると考えた。以上の活動を通して、物語を構成した後、ケア提供者に夫婦への支援のヒントを小冊子にまとめていく方向性に今年度は具体的な示唆を得た。これによりインタビューガイドを作成し、パイロットスタディとしてプレインタビューを行った。現在インタビューガイドの修正中である。本研究は、周産期の喪失を経験した夫婦が、子どもを亡くした後の危機的状況に対処していくうえで役立つ支援を提供することを目的に行っている。研究初年度(平成23年度)は、文献検討及び国内の看護師・助産師にヒアリングを実施した。平成24年度は、両親を主体にしたケアが日本より進んでいるアメリカの有識者から専門的知識の提供を受け、ケアにおける概念枠組みを固めた。平成25年度は、1)体験者である父親、そして母親双方にパイロットスタディーとしてインタビューを実施、分析を行った。また、2)ケア提供者である看護師の、難しいと感じるケアについて分析した。結果、以下のことが分かった。1)1男性である父親は、夫婦の間でも社会においても、一般的に社会が男性に期待する役割をとろうと喪失直後からしばらく頑張る傾向にある。そして、女性である母親よりも遅れて悲しみや辛さが増してくる場合がある。2夫婦で悲しみ方の違いを認め合うまでのプロセスにおいて、第三者の存在は大きい。3夫婦は、自分の両親との関係性に親子ならではの難しさを感じる場合がある。2)看護師は、ケアとして何をすればよいのか知識はあっても、自分の関わりに自信がなく、両親のニーズを引き出しながらのケア提供に難しさを感じている。そして、亡くなった子どもの祖父母や同胞など、家族のダイナミクスの中で両親が悩んでいても、対応しきれず、必要とされる時に適切に介入することが難しい。以上の結果を踏まえて、夫婦だけではなく、夫婦とその家族に向けた情報提供が必要と考え、それぞれの対象に向けた冊子の開発を行う。本研究は、周産期喪失後の家族の危機的な状況における夫婦の歩みを、夫婦の語りから家族の物語として構成し、記述することを目的に行う。これにより、当事者夫婦、夫婦を取り巻く社会の人、医療者が、夫婦の物語にアプローチすることができるようにすること、及び、夫婦に対する医療者の支援のあり方を検討することを目指している。本年度は、下記のように研究をすすめた。1.文献検討を行った結果、母親である女性だけをケアの対象とするのではなく、家族を対象にケアをすることが勧められてきている一方で、グリーフのプロセスの中で夫婦の間にどのような相互作用があり、どのようなサポート/介入が望まれるのかは、国内・海外共にその根拠が十分に示されていないことが分かった。2.国内におけるケアの実態を知るために、ケアを実践している医療者よりヒアリングを行った。その結果、男性のグリーフに意識的に目を向けてケアを行っている医療者は極めて少なく、夫婦の間で男性は女性のサポート役割を担うものとして捉えられている傾向が強かった。

また、その必要性が分かっても、具体的にどのように介入していけるのか戸惑っている医療者が多かった。これは、研究者が周産期に子どもを亡くした両親のためのセルフヘルプ・グループで出会う夫婦のケアニーズが充足されていないことを示唆している。3.方法論に関しては、現在検討中である。夫婦一緒にインタビューを行うことが実現可能であり、妥当であるのか等、検証を交えて具体的な検討をするには本年度至らなかった。しかし、先述のセルフヘルプ・グループにおいてフィールドワークをしながら、インタビュー内容の検討を現在行っている。以上、本年度は、本研究の遂行が夫婦に対するサポート/介入を喚起・具体化する、意義あるものであることを改めて確認した。今後は方法論の検討と共に、インタビューガイド作成に早急に着手していく予定である。本研究では、周産期の喪失を経験した夫婦が家族の中で体験していることを聞きとり、危機的な状況にある夫婦・家族を対象にリーフレットを作成した。リーフレットの作成にあたっては、海外の家族向けリーフレットやガイドライン、家族(夫婦)を対象にしたケアの提供が進んでいるアメリカの臨床家や研究者の意見、実際にケアの提供を受けた体験者の声も参考にしつつ、31名の日本人の父親と母親にインタビューを実施した。その結果、供養の慣習や家制度など、日本の文化ならではの家族の中での苦悩があり、海外との違いが鮮明になった。作成した「流産・死産・新生児死亡で赤ちゃんを泣くされたご両親へ」と、「流産・死産・新生児死亡で赤ちゃんを亡くされたご両親に寄り添う祖父母の方へ」の2つのリーフレットは、1医療者から入院中に両親に配布してもらう、2セルフヘルプグループで配布してもらう等により、情報提供による支援のツールとして今後活用の予定である。助産学今年度は、本研究事業とは別に海外で数か月の研修の機会を頂いた。そのため、インタビューガイドを作成し、パイロットスタディを行うことはできたが、インタビューの開始には至ることができなかった。成果物をまとめるにあたり、看護師・助産師には冊子よりも映像の方が、ケアにおける態度、そのエッセンスをつかみやすいと考え、最終的な方法の再検討をした。そのために時間を要し、データ収集が大幅に遅れた。本年度計画よりも進行が遅れている理由は、方法論の検討が十分にできなかったためである。その要因として、予定していた会合を本年度もつことができず、夫婦を単位としてケアを実際に行っている臨床家(看護師・助産師及びカウンセラー等)と交流・意見交換をすることができなかったことや、分析方法の検討のために意見をもらう予定であった外部アドバイザーと、日程の調整ができなかったこと等があげられる。また、フィールドにおいて夫婦に出会う機会が少なかった。よって方法論全体の検討が今年度は十分にできず、インタビューガイドの作成にも至らなかった。早急にインタビューガイドの修正を行い、インタビューを実施する。インタビューの実施と並行して分析を行う。当初夫婦へのインタビューから物語を構成してまとめることと、夫婦の支援のヒントをまとめることの二つを、本研究では目指していた。
コンクリート表層部における乾燥収縮応力緩和メカニズム

鋼管の周囲にコンクリートを打設し,コンクリートの乾燥収縮を拘束することによりひび割れを発生させる実験を行い,以下の知見を得た.1.高強度コンクリートと普通コンクリートでは,乾燥収縮ひび割れの発生状況が異なることが観察された.すなわち,高強度コンクリートでは,少数の貫通ひび割れが離散的に発生するのに対し,普通コンクリートでは,幅が小さく貫通しないひび割れが,多数分散しながら発生する.2.高強度コンクリートでは,ひび割れ発生後,鋼管のひずみが0に戻らない場合があることが確認された.これは,乾燥を開始した材例9日以前にコンクリートが収縮していたことを示し,セメントの水和に関連した自己収縮であると考えられる.実験結果は,自己収縮が拘束されることにより,コンクリートに応力が導入されることを示しており,ひび割れの発生を評価する際には,乾燥収縮だけでなく,自己収縮を考慮する必要がある.しかしながら,自己収縮が拘束された場合,リラクセーションによる応力緩和も並行して生じると考えられるので,自己収縮応力の予測には,今後さらなる検討が必要であろう.3.普通コンクリートでは分散ひび割れにより乾燥収縮応力が徐々に緩和されること,高強度コンクリートではこのような応力緩和が見られず急速に巨視的ひび割れが形成されることが,鋼管のひずみの測定結果より明らかとなった.これらは,乾燥収縮ひび割れの発生をモデル化する際には,きわめて重要な現象であると思われる.鋼管の周囲にコンクリートを打設し,コンクリートの乾燥収縮を拘束することによりひび割れを発生させる実験を行い,以下の知見を得た.1.高強度コンクリートと普通コンクリートでは,乾燥収縮ひび割れの発生状況が異なることが観察された.すなわち,高強度コンクリートでは,少数の貫通ひび割れが離散的に発生するのに対し,普通コンクリートでは,幅が小さく貫通しないひび割れが,多数分散しながら発生する.2.高強度コンクリートでは,ひび割れ発生後,鋼管のひずみが0に戻らない場合があることが確認された.これは,乾燥を開始した材例9日以前にコンクリートが収縮していたことを示し,セメントの水和に関連した自己収縮であると考えられる.実験結果は,自己収縮が拘束されることにより,コンクリートに応力が導入されることを示しており,ひび割れの発生を評価する際には,乾燥収縮だけでなく,自己収縮を考慮する必要がある.しかしながら,自己収縮が拘束された場合,リラクセーションによる応力緩和も並行して生じると考えられるので,自己収縮応力の予測には,今後さらなる検討が必要であろう.3.普通コンクリートでは分散ひび割れにより乾燥収縮応力が徐々に緩和されること,高強度コンクリートではこのような応力緩和が見られず急速に巨視的ひび割れが形成されることが,鋼管のひずみの測定結果より明らかとなった.これらは,乾燥収縮ひび割れの発生をモデル化する際には,きわめて重要な現象であると思われる.
視細胞の細胞死を伴う慢性型ぶどう膜炎に対する治療戦略

ぶどう膜炎は炎症性疾患であり、多数の免疫学的な検討がこれまでになされてきた。しかし過去の報告は獲得免疫系であるT細胞応答に焦点をあてたものが多く、自然免疫系細胞である網膜内マイクログリアやマクロファージに着目した報告は少ない。しかしながら健常網膜内においてT細胞は存在しえないことから網膜内の局所炎症発生のトリガーとなるのは網膜在住マクロファージであるマイクログリアではないかと我々は考えている。今研究において我々はCx3cr1およびCcr2に蛍光物質を遺伝的に導入したCx3cr1GFP/GFPマウスとCcr2RFP/RFPマウスを配合し作成したCx3cr1GFP/+Ccr2RFP/+マウスにInterphotoreceptor retinoid-binding protein (IRBP)を結核死菌が含まれたComplete Freund's Adjuvant (CFA)および百日咳菌毒素と免疫し実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(Experimental autoimmune uveoretinitis; EAU)を発症させた。先行実験においてはマイクログリアおよびマクロファージはCx3cr1およびCcr2を用いて識別が可能であった(Kohno H, Okano K et.al. J Neuroinflammation. 2015;12:188.)。また活性化したマイクログリアはその活性化の過程においてCcr2を発現した。EAUにおいてもCx3cr1陽性の樹枝状マイクログリアおよびCcr2陽性マクロファージの網膜内侵入を認めた。現在時系列に沿ったEAUにおけるマイクログリアおよびマクロファージの所見を検討している最中である。先行実験においてはマイクログリアおよびマクロファージはCx3cr1およびCcr2を用いて識別が可能であった。現在Cx3cr1GFP/+Ccr2RFP/+マウスを繁殖させ実験に耐えうるだけの匹数をそろえている過程である。現在動物モデルを作成中であり本研究課題の実施期間に終了できる予定である。H26年度は当該研究費以外の研究費より研究資金を使用した。H27年度にリアルタイムPCR装置を当該課題研究費より購入予定である。
アレイ導波路格子を用いた超高速光信号処理技術

100フェムト秒程度の短い光パルス自体はモードロックレーザー等で発振できるが、超高速の光信号を電気的に処理することは電気信号の帯域の制限から困難である。そこで、周波数スペクトルを任意の形に変調することで時間領域の処理を行う時空間変換の手法に着目し、特に小型でありながら非常に大きな遅延時間を持つアレイ導波路格子を導入する時空間変換システムを提案した。昨年度は本信号処理方式とその応用に関する基礎理論の検討を進めるとともに、実験系の構築ならびに実験条件最適化のための基礎検討を行った。また超短光パルス(列)の振幅と位相を同時に高感度、高精度に求めるために、受光素子の二光子吸収現象を利用することに着目して検討を進めた。本年度は昨年度の研究成果を踏まえ、シリコンイメージセンサによる二光子吸収特性について引き続き検討を進めた。更に、信号光路の反射鏡に微小な傾きを与えたMichelson干渉計と二光子吸収特性を示すシリコンイメージセンサにより、可動部なしで短光パルスの自己相関波形の計測が可能な実験系を構築した。構築したシステムで短光パルスの自己相関波形計測実験を行い、本手法の有効性について基本原理を確認した。今期は特に本信号処理方式とその応用に関する基礎理論の検討を進めるとともに、実験系の構築ならびに実験条件最適化のための基礎検討を行った。その結果、時空間変換によって扱える信号特性とアレイ導波路格子の素子特性との関係を定量的に解析した。この結果をもとに、光ファイバ伝送システムにおける分散補償への適用性を明らかにし、特に三次分散の補償に効果的となることがわかった。その結果CCDイメージセンサが二光子吸収特性を有し、非線形な画像を形成することができることを初めて発見した。現在これを利用したパルス波形計測実験系の設計と構築を進めている。また超短光パルス(列)の振幅と位相を同時に高感度、高精度に求めるために、'受光素子の二光子吸収現象を利用することに着目して検討を進めた。構築したシスチムで短光パルスの自己相関波形計測実験を行い、本手法の有効性について基本原理を確認した。
歯のフルオロ化光化学反応に及ぼすフッ素イオンの同時作用濃度

エナメル質に紫外域のエキシマレーザー光照射を行い、同時に種々濃度のフッ化物溶液を作用させて、光化学反応によるエナメル質のF^-取り込み効果を検討した。抜去大臼歯の表層から200μmほど研磨除去して、通法により表面仕上げを行いエナメル質片を作製した。それぞれ、F^-とレーザー光照射(同時作用群)、F^-作用(塗布群)、レーザー光照射(照射群)および対照群の4群とした。エキシマレーザー(KrF,248nm)の照射条件は70mJ/cm^2で5005,000shotsとした。フッ化物溶液としてNaFとMFP(モノフルオロフォスフェート)水溶液を用い、それぞれのF濃度は0.14.0%とした。実験に供試したエナメル質片は、SEM像およびXPSによる表層形態の観察と耐酸性試験で解析し、以下のような所見が得られた。1.NaF溶液(同時作用群)のSEM像からは、24%NaF溶液作用群に光化学反応の生成物と考えられる堆積物の沈着が観察された。2.NaF溶液(同時作用群)、NaF溶液(塗布群)、レーザー光照射の(照射群)、対照群の耐酸性をNaF溶液の作用濃度で比較したところ、4%NaF溶液を除く全てで有意差(4群/one-way ANOVA)が認められ、同時作用群の耐酸性が抑制率で3651%改善された。3.MFP溶液(同時作用群)の耐酸性の程度は、対照群のCa溶出量と比べて、全ての濃度で有意差(2群/t-test)が認められた。1.7%と3.4%MFPの耐酸性は同時作用群で4142%改善された。4.1%NaF溶液(同時作用群)を70mJ/cm^2、5005,000shotsの照射線量で比較し、3,000shotsで最も高い耐酸性付与が認められた。歯エナメル質のフルオロ化を促進する目的で,エナメル質へのF-作用時に紫外域レーザー光照射を同時に行って,光化学反応によるF-の取り込み促進を検討している。エキシマレーザー(KrF,248nm)を用い,その照射エネルギーは70mJ/cm^2とし,フッ化物の種々作用濃度からエナメル質のF-取り込み効果を解析した。抜去大臼歯面表層の200μmを研磨除去したエナメル質片を1歯から4片作製し,それぞれF-とレーザー光照射(同時作用群),F-作用(塗布群),レーザー光射群(照射群)および対照群の4群とした。KrF(248nm)レーザー光の照射条件は,70mJ/cm^2で5005000shots,フッ化物溶液(NaF)のF-濃度は0.1,0.22,0.5,1.0,2.0,3.0および4.0%とした。実験エナメル質片は1M-KOHで24時間の洗浄を行ってから,SEM像およびXPSによる表層形態の観察と乳酸緩衝液による耐酸性試験に供試した。耐酸性は実験エナメル質片に0.1M-乳酸緩衝液(pH4.0,2μl)を含ませたセルロース・アセテート膜を1分間貼り付け,溶出するCa量をICPで分析して行った。レーザー光照射による光化学反応の誘起が,エナメル質表層のSEM像およびXPSの解析から示唆された。