hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ファインケミカルズを指向したフッ素化試薬及び有機フッ素化合物合成法の開発

1.含フッ素強酸による含フッ素官能基化反応: CF_3SO_3H,HF等の含フッ素強酸に塩基を共存させて求核性の向上した含フッ素アニオン種による位置選択的な芳香核置換反応を行い,芳香族トリフラートや芳香族フルオライドなどのファインケミカルズ合成中間体を容易に得ることを可能にした.2.セミコマーシャルスケール一段法・ジアゾ化-光脱ジアゾフッ素化反応装置の試作:芳香族アミノ化合物の一段法ジアゾ化-光脱ジアゾフッ素化反応を40モルスケールで行う装置を試作し,本反応による工業的規模でのフルオロ芳香族炭化水素合成への道を開拓した.3.フルオロアジン類からのアジリルエーテル合成:フルオロピリジン類がアルコキシやフェノキシイオンと効率よく反応してアジリルエーテルを収率よく与えることを見いだした.4.トリフルオロアセトアルデヒドとジエン類とのエンおよびジ-ルスアルダー反応:酸に敏感なトリフルオロアセトアルデヒドとジエン類が亜鉛系ルイス酸触媒を用いることによって,反応基質の重合や縮合反応を抑えてエンおよびジ-ルスアルダー反応を起こすことを見いだした.5.フッ素化試薬としてのシアヌルフルオライド:活性の低いアルケニルボロン酸誘導体の水酸基をシアヌルフルオライドを用いてフッ素置換することでα,β不飽和カルボニル化合物への1,4-付加反応反応を容易にし,γ,δ-不飽和ケトンを収率よく合成できることを見いだした.6.HF-塩基溶液を電解質とする有機化合物の電気化学的フッ素化反応: HF-塩基溶液中で脂肪族アルデヒドのフォルミル水素の選択的フッ素化やケトンのカルボニル炭素-炭素結合開裂フッ素化反応が電気化学的に起こることを見いだし,収率よく酸フルオライドやアルキルフッ素化合物を与えた.1.含フッ素強酸による含フッ素官能基化反応: CF_3SO_3H,HF等の含フッ素強酸に塩基を共存させて求核性の向上した含フッ素アニオン種による位置選択的な芳香核置換反応を行い,芳香族トリフラートや芳香族フルオライドなどのファインケミカルズ合成中間体を容易に得ることを可能にした.2.セミコマーシャルスケール一段法・ジアゾ化-光脱ジアゾフッ素化反応装置の試作:芳香族アミノ化合物の一段法ジアゾ化-光脱ジアゾフッ素化反応を40モルスケールで行う装置を試作し,本反応による工業的規模でのフルオロ芳香族炭化水素合成への道を開拓した.3.フルオロアジン類からのアジリルエーテル合成:フルオロピリジン類がアルコキシやフェノキシイオンと効率よく反応してアジリルエーテルを収率よく与えることを見いだした.4.トリフルオロアセトアルデヒドとジエン類とのエンおよびジ-ルスアルダー反応:酸に敏感なトリフルオロアセトアルデヒドとジエン類が亜鉛系ルイス酸触媒を用いることによって,反応基質の重合や縮合反応を抑えてエンおよびジ-ルスアルダー反応を起こすことを見いだした.5.フッ素化試薬としてのシアヌルフルオライド:活性の低いアルケニルボロン酸誘導体の水酸基をシアヌルフルオライドを用いてフッ素置換することでα,β不飽和カルボニル化合物への1,4-付加反応反応を容易にし,γ,δ-不飽和ケトンを収率よく合成できることを見いだした.6.HF-塩基溶液を電解質とする有機化合物の電気化学的フッ素化反応: HF-塩基溶液中で脂肪族アルデヒドのフォルミル水素の選択的フッ素化やケトンのカルボニル炭素-炭素結合開裂フッ素化反応が電気化学的に起こることを見いだし,収率よく酸フルオライドやアルキルフッ素化合物を与えた.平成4年度本試験研究費に基づく研究は以下の1-6の項目に関して行われ,それぞれの研究テーマ毎の研究進行状況は下記の通りである.1.ハロゲン化芳香族炭化水素のHF-塩基溶液によるハロゲン交換フッ素化反応:ハロゲン化複素環化合物は複素環内ヘテロ原子が反応条件下で強くプロトン化して活性化され,高収率でフルオロ体に転換した.2.含フッ素置換基を持つ芳香族炭化水素化合物合成:アリールジアゾニウム塩を含フッ素強酸HX中で脱ジアゾ化反応行うことにより含フッ素置換基Xをもつベンゼン類ArXを高収率で合成した.3.含フッ素アルコキシアジン類の合成とその反応:1.により高収率で得られるフルオロピリジンやフルオロピリミジンと含フッ素アルコールとの反応をDMSOやEt20を溶媒として行い,良好な収率で医農薬等の生理活性物質含フッ素アルコキシアジン類を合成し,その反応性を検討した.4.ルイス酸触媒によるトリフルオロアセトアルデヒドとジエンの反応:Diels-Alder反応生成物とEne反応生成物を種々ルイス酸触媒により与えるが,塩化亜鉛触媒では前者を,亜鉛トリフレートや塩化錫触媒では後者を選択的に好収率で与えることが見い出された.5.HF-アミン溶液を用いるオレフィン類の電解フッ素化反応:スチレンのHF-Et3N溶液中での電解フッ素化反応をアセトニトリル共存下で行った結果,ジフルオロ化合物の他にフッ素とアセトニトリルが付加した後加水分解されたフルオロアセトアミド体を良好な収率で得た.6.トリフルオロメチル基を持つα、β-不飽和ケトンとアルキニルボロン酸エステルとの反応:アルキニルボロン酸エステルは三フッ化ホウ素エーテル錯体存在下にトリフルオロメチル基を持つα、β-不飽和ケトンへ1、4-付加しトリフルオロメチル基を持つγ、δ-不飽和ケトンを選択的に与えることが分かった。平成5年度本試験研究の進行状況は以下の1-5の項目の通りである.

1.HFを用いるハロゲン交換フッ素化反応によるフルオロ複素環芳香族の合成およびその反応:ハロゲン化複素環化合物のヘテロ原子が強くプロトン化してipso炭素が活性化され,HF中の塩基により求核性が高められたFイオンによって,SNAr的な機構で高収率で対応するフッ素化複素環芳香族化合物を与えた.また,得られたフッ素化複素環化合物のアルコールに対する反応性が他のハロ体よりも著しく高いことを明らかにした.2.含フッ素置換基を持つ芳香族炭化水素化合物合成:アリールジアゾニウム塩のフッ素化分解がHF-塩基溶液中で高収率・高選択的に行えることを明らかにし,特に従来困難視されていた極性置換基を持つ含フッ素置換ベンゼン類を高収率で合成することを可能にした.3.フロラールと不飽和化合物のルイス酸誘導型エン反応:酸に対して敏感なジエンや1,1-二置換オレフィン類とフロラールとのエン反応に対して亜鉛系ルイス酸が効果的であり,また,フロラールの反応におけるρ値が他のハロラール(Cl,Br)やCH3CHOの場合の1/2程度と言う特異性を示し,反応機構に違いがあることを示唆する結果を得た.4.HF-塩基溶液を用いる有機化合物の電解フッ素化反応:脂肪族アルデヒドのホルミル水素が選択的にフッ素置換されることを見いだした.一方,芳香族アルデヒドでは芳香核のフッ素化も併発した.5.アルケニルボロン酸のOH基のシアヌルフルオライド(CNF)によるフッ素化とα,β-不飽和ケトンへの1,4-付加反応:CNFが効果的にフッ素化試薬として作用し,フッ素化されたボロン酸が立体選択的にα,β-不飽和ケトンに1,4-付加して多官能基化されたケトン類を高収率で生成すること見いだした.1.芳香族アミノ化合物の一段法ジアゾ化-脱ジアゾ・フッ素化反応:HF-塩基溶液を用いる芳香族アミノ化合物の一段法ジアゾ化-脱ジアゾ・フッ素化反応によるフルオロ芳香族炭化水素合成において、芳香族アミノ基のジアゾ化反応段階がフルオロ芳香族炭化水素収率を決定する重要な反応であり、HF-塩基溶液の組成がこの段階を支配し、本反応における塩基の役割を解明した。特に、極性置換基をもつアニリン類の反応に対して溶媒としてのHF-塩基溶液の組成が重要な因子となることを明らかにし、脱ジアゾフッ素化段階では光照射が非常に有効であることを見いだした。2.一段法ジアゾ化-光脱ジアゾフッ素化反応セミコマーシャルスケール装置の試作:40モルの芳香族アミノ化合物の一段法ジアゾ化-光脱ジアゾフッ素化反応装置を試作し、工業的規模での本反応を用いるフルオロ芳香族炭化水素合成装置への道を開拓した。3.キノンジアザイド、トリアゼン、ジアリルハロニウム塩のフッ素化分解:キノンジアザイド、芳香族トリアゼン等の芳香族ジアゾニウム等価体ならびにジアリルハロニウム塩がHF-塩基中で熱あるいは光フッ素化分解することを明らかにした。4.トリフルオロアセトアルデヒドとジエン類とのエンおよびジ-ルスアルダー反応:酸に敏感なトリフルオロアセトアルデヒドとジエン類が亜鉛系ルイス酸触媒を用いることによって、反応基質の重合や縮合反応を抑えてエンおよびジ-ルスアルダー反応を起こすことを見いだした。5.フッ素化
胃癌に対する免疫チェックポイント分子阻害剤の適切かつ有効な応用

EBウイルス関連胃癌細胞株を用い、免疫チェックポイント分子PD-L1の発現を検討した。3つの細胞株でいずれも高発現しており、IFN-g投与によりさらに増強した。PD-L1が高発現した胃癌細胞株とPD-1が発現したT細胞株を共培養するとT細胞株は著明にgrowth arrestを起こした。また、抗PD-L1抗体の投与により、このgrowth arrestが部分的に解除されることを見出した。EBウイルス関連胃癌は免疫チェックポイント分子阻害剤が効きやすいのではないか、という臨床的な予測を実験的に証明できた。本成果はすでにGastric cancer誌に論文が受理された。また、PD-L1の過剰発現の機序についての検討を行った。文献的にPD-L1 3'UTRの異常が報告されている。さらに胃癌・肺癌において、PD-L1 3'UTRに存在するmiRNAの結合するseed lesionのSNPが報告されている。従って、我々はこの部位のsequenceを行った。EBウイルス胃癌細胞株では、いずれも3'UTRにSNPが認められた。これによりPD-L1の発現を抑制するmiRNAが結合できずに高発現している機序が考えられた。研究はこれまでのin vitroの検討から、臨床検体を用いたPD-L1の発現や実際に免疫チェックポイント阻害剤で治療されたEBウイルス関連胃癌患者の予後などに発展させていくために準備を進めている。臨床検体を用いる研究については、当施設の倫理審査委員会の審査を受けており、開始が可能な状態になっている。実際の臨床データと今年度明らかにした基礎データとの整合性を検証していく。研究課題を開始する以前に、EBウイルス関連胃癌細胞においては、PD-L1が高発現していることをフローサイトメーターで確認していた。それを発展する形で、IFN-gによる処理、T細胞株との共培養実験に発展させることができた。徐々に実際の臨床データとして、免疫チェックポイント阻害剤の効果がEBウイルス関連胃癌とMSI-Hの胃癌で効きやすいと報告され始めている。我々の結果はこれを裏付ける結果として大変重要である。免疫チェックポイント分子阻害剤は大変高価であり、今後、併用療法も検討されているので、効果の表れやすい胃癌を明らかにすることは非常に重要である。検討開始1年以内でGastric cancer誌に掲載されており、今後は我々の治療症例におけるEBウイルス関連胃癌の奏効率などにつなげていきたい。PDーL1の高発現は免疫チェックポイント阻害剤のresponderに認められる所見であるが、高発現する機序については十分に解明されていなかった。PD-L1 3'UTRの異常を報告した先行研究を参考にmiRNAのseed lesionにおけるSNP解析もすでに報告した。現存するEBウイルス関連胃癌細胞株3株ではすべて、このSNPが証明された。今後、臨床検体において、このSNPの重要性を検討することも可能である。胃癌に対する免疫チェックポイント分子阻害剤の適切かつ有効な応用を実現するため、今後は自験例での免疫チェックポイント阻害剤投与胃癌症例の経過を検討する。これまで化学療法の適応になる切除不能・再発胃癌におけるEBウイルス感染の検索はあまりなされていない。内視鏡的生検組織からのEBウイルス関連胃癌の診断にも取り組み、化学療法前にEBウイルス関連胃癌を診断するシステムを確立したい。免疫チェックポイント阻害剤同士やその他の抗がん剤との併用療法が検討されている。EBウイルス関連胃癌の発生機序にはDNAのメチル化が関与していることを過去に報告しており、脱メチル化剤との併用療法について検討を行いたい。我々の検討では、脱メチル化剤の投与によりがん抑制遺伝子の発現が回復するとともに、細胞障害性T細胞の標的になるような癌抗原の発現が上昇することを報告している。脱メチル化剤により、癌抗原がさらに発現すると浸潤リンパ球のさらなる増加を誘導し、抑制系の免疫チェックポイント分子、PD-1やPD-L1を抑えることでもっとも効果的なEBウイルス関連胃癌治療が提案できるかもしれないと考えている。

臨床検体を用いる研究については、当施設の倫理審査委員会の審査を受けており、開始が可能な状態になっている。実際の臨床データと今年度明らかにした基礎データとの整合性を検証していく。研究課題を開始する以前に、EBウイルス関連胃癌細胞においては、PD-L1が高発現していることをフローサイトメーターで確認していた。それを発展する形で、IFN-gによる処理、T細胞株との共培養実験に発展させることができた。徐々に実際の臨床データとして、免疫チェックポイント阻害剤の効果がEBウイルス関連胃癌とMSI-Hの胃癌で効きやすいと報告され始めている。我々の結果はこれを裏付ける結果として大変重要である。免疫チェックポイント分子阻害剤は大変高価であり、今後、併用療法も検討されているので、効果の表れやすい胃癌を明らかにすることは非常に重要である。検討開始1年以内でGastric cancer誌に掲載されており、今後は我々の治療症例におけるEBウイルス関連胃癌の奏効率などにつなげていきたい。PDーL1の高発現は免疫チェックポイント阻害剤のresponderに認められる所見であるが、高発現する機序については十分に解明されていなかった。PD-L1 3'UTRの異常を報告した先行研究を参考にmiRNAのseed lesionにおけるSNP解析もすでに報告した。現存するEBウイルス関連胃癌細胞株3株ではすべて、このSNPが証明された。今後、臨床検体において、このSNPの重要性を検討することも可能である。胃癌に対する免疫チェックポイント分子阻害剤の適切かつ有効な応用を実現するため、今後は自験例での免疫チェックポイント阻害剤投与胃癌症例の経過を検討する。これまで化学療法の適応になる切除不能・再発胃癌におけるEBウイルス感染の検索はあまりなされていない。内視鏡的生検組織からのEBウイルス関連胃癌の診断にも取り組み、化学療法前にEBウイルス関連胃癌を診断するシステムを確立したい。免疫チェックポイント阻害剤同士やその他の抗がん剤との併用療法が検討されている。EBウイルス関連胃癌の発生機序にはDNAのメチル化が関与していることを過去に報告しており、脱メチル化剤との併用療法について検討を行いたい。我々の検討では、脱メチル化剤の投与によりがん抑制遺伝子の発現が回復するとともに、細胞障害性T細胞の標的になるような癌抗原の発現が上昇することを報告している。脱メチル化剤により、癌抗原がさらに発現すると浸潤リンパ球のさらなる増加を誘導し、抑制系の免疫チェックポイント分子、PD-1やPD-L1を抑えることでもっとも効果的なEBウイルス関連胃癌治療が提案できるかもしれないと考えている。年度末に研究室の人員の移動などがあり、計画的な使用が出来なかったため。未使用額については、次年度の消耗品代として使用する予定である。
電位依存性カリウムチャネルの神経発生における役割

イオンチャネルは成熟した神経細胞のみに発現しているわけではなく、分化・成熟の過程で段階を追って発現する。近年、膜の興奮性が細胞分裂、細胞移動に関わっていることが報告されている。本研究では、マウス小脳顆粒細胞の発達段階に発現する電位依存性K^+電流が細胞分裂、細胞移動および形態変化に果たす役割について明らかにするために以下の実験をおこなった。前駆細胞に発現する遅延整流性K^+チャネルをTEAで阻害すると細胞分裂の抑制が見られた。特異的チャネル阻害剤Dendrotoxin-I、Margatoxin-I、Apamin、Charybdotoxin、Paxillineはいずれも膜電流と分裂を抑制せず、したがってKv1サブファミリーとBKは関与しないと考えられた。発現が確認されているKv3については特異的阻害剤がないため、ドミナントネガティブ変異体とantisense法による特異的阻害を試みたが成功しなかった。一方、最終分裂後に発現するA-type電流はKv4(Kv4.1、Kv4.2)により担われているが、これを培養顆粒細胞をもちいてドミナントネガティブ変異体により特異的に阻害したところ、細胞移動、樹状突起の伸展に対して影響せず、このチャネルは膜の興奮性の制御(活動電位の抑制)のみに関わっていると考えられた。Kv4のドミナントネガティブ変異体を導入したトランスジェニックマウスでも小脳の形成異常は見られなかったことから、この電流成分は細胞移動および形態変化に関与しないと考えられた。活動電位を担うイオンチャネルは成熟した神経細胞のみに発現しているわけではなく、分化・成熟の過程で段階を追って発現する。それに伴い、膜の電気的興奮性も変化する。本研究では、小脳顆粒細胞の前駆細胞段階から発現する遅延整流性カリウム電流が、前駆細胞の分裂の制御及び最終分裂の決定に関与するかということと、最終分裂後の細胞移動及び形態変化に果たす役割について明らかにすることを目的として実験をおこなった。生後2日目のマウスより調製した培養小脳顆粒細胞にマイトジェンの作用が知られているソニックヘッジホッグを添加することにより、前駆細胞の細胞分裂を維持する培養系を作製した。この培養系に対し、カリウムチャネル阻害剤であるTEAを添加したところ、細胞分裂が抑制された。この細胞分裂抑制はアポトーシスによる細胞死の誘発によるものではないことを確認した。この細胞に発現している遅延整流性カリウム電流を測定すると、電流量の約70%が抑制されていた。これらの結果から、遅延整流性カリウム電流が細胞分裂に必要であると考えられた。この現象に関与するカリウムチャネルを同定するために、チャネル阻害剤の効果を検討した。Dendrotoxin-I、Margatoxin、Charybdotoxin、Paxillineのいずれも前駆細胞のカリウム電流を阻害しなかったことから、Kv1.1、Kv1.2、Kv1.3、Ca-dependent K channel、は関与していないと考えられた。一方、Kv3.2については、抗体染色によりこの細胞で発現が確認されたが、電流成分への寄与の度合いについて確認する必要がある。現在、チャネル分子を同定してカリウム電流と細胞分裂の関連をより直接的に解析するために、Kv1、Kv2、Kv3のドミナントネガティブ変異体、及びantisense RNAを細胞に導入して検討をおこなっている。
マクシミリアン1世時代の神聖ローマ帝国・スイス盟約者団の外交関係

本研究の目的は、マクシミリアン1世時代に大国である神聖ローマ帝国からその支配下にあったスイス盟約者団が、如何にして「独立」路線を希求し、如何にして中世末期・近世初期という紛争期に再度併合されること無く生き残れたのか、また国王のような頂点に立つ存在を持たず、複数の都市による緩い連合体であったにも関わらず、如何にして一つの政治体として活動しえたのかを検討することにある。それに伴い不可欠となってくるのが、盟約者団全体の方針を決め、緩い連合体をまとめる役割を担っていた唯一の機関であるスイス盟約者団代表者会議と、そこに出席する各都市(邦)の代表である使節の分析である。前年度は盟約者団内部での関係性に焦点をあてていたが、今年度はそれに加え、比較史研究を可能にすることを念頭に視点を外に向けることも心がけた。1.史料分析スイス盟約者団の各10都市の個々の派遣使節のプロフィールを、対象年代のみならず、その前後数年を複数の史料を用いることで丹念に追っていった結果、各使節の政治的立場の背景、また都市内、盟約者団内、更に国外諸勢力とのネットワークを明らかにした。これらを前年度に解明した都市同士のネットワーク分析に加えることで、これまで特殊な存在として孤立しがちであったスイス史の西洋史における立ち位置を明確にし、広域ヨーロッパ的な視座を提供することができると自負している。2.二次文献読解昨年度の在外史料調査で入手した二次文献の分析も同時に行った。地域史研究だけあって、細かな情報が入手でき、上記の史料分析において大いに助けとなった。1,史料収集:チューリヒ、ルツェルン、ベルンの各州立文書館で行い、スイス盟約者団代表者会議の議事録の一次史料の他、何百通の外交使節書簡、邦の方針を定めたプロトコルを確認した。これらは全て手稿文書であり、字体を解読する必要や、インクや用紙の劣化があるため分析には尚時間を要するが、邦が会議の運営に多大の時間・費用を要していたことを示す重要な発見である。更に当時の紙の価格などを調べることで、会議の準備費の詳細な金額、ひいては邦の年間支出に占める割合をも示すことが可能となり、会議の重要性を数値からも示すことが出来ると考えている。また、2010年出版のシュヴァーベン戦争年代記の刊行史料を入手できた。2,二次文献収集:チューリヒ州立図書館において、日本には所蔵のない各邦の歴史に関する二次文献を多く収集した。これによってこれまで分からなかった邦内部の細かな状況を明らかにすることが可能となった。また、文書館員からの助言により、ベルン市参事会の行政運営に関する二次文献を入手することができた。3,研究成果発表:研究成果を発信するため、3回にわたって研究会・学会発表を行った。1回目は、修士論文成果を利用し発信したものである。2回目は、それに加え、夏期の史料調査期間中に助言を仰いだユッカーMichael Juckerの視点を参考に、会議で扱われた案件の中から特に紛争に関する案件と、各会議に出席した邦代表の構成に重点を絞り分析した。その結果、盟約者団内で軍事/外交の役割分担があったことを明らかにした。3回目の発表では、史料調査での結果を反映させ、邦代表のプロソポグラフィックな分析を更に推し進めた。これにより邦代表には、帝国議会や周辺諸国に長く派遣され、外部とコネクションを持っていた者が多く採用されており、軍事力のイメージが強い当時の盟約者団が外交面においても慎重な政策をとっていたことを明らかにした。報告者の今年度の研究計画の主眼は3点あり、博士論文作成をにらんだ学会発表を行うこと、修士論文を投稿論文として学会誌で発表すること、研究対象であるスイス盟約者団の各邦の内政に関して史料調査を行うことであった。1点目の研究発表は、2011年8月25日に行い目標を達成している。東北学院大学のオープン・リサーチ・センター「ヨーロピアン・グローバリゼーションと諸文化圏の変容に関する研究」プロジェクト第14回研究会大会における発表「中世末期スイスの代表者会議派遣使節」は、前年度で明らかにした各邦使節のプロソポグラフィー分析を史料・人物辞典を用いて更に詳細に行った。その結果、使節やその邦と諸外国とのつながりのみならず、使節と他の邦との関連性までもが明らかとなり、邦と邦とをつなぐネットワークの中継としての代表者会議の役割を提示した。2点目の投稿論文に関しては、前半期に提出するつもりであったのだが、昨年3月の震災の影響により残念ながら学会誌での発表には至っていない。原稿は完成しているので、校正を経て2012年4月中には投稿する予定である。投稿先は史学雑誌を予定している。3点目の史料調査に関しては、2011年11月7日から28日に3週間ドイツのフライブルクに滞在、フライブルク大学の歴史学図書館において実施した。こちらも夏期休暇中に訪れる予定だったのだが、震災の影響により11月にずれ込んだ。しかし都市年代記や都市史の文献を多く確認でき、大きな収穫のあった滞在だったと言える。また現地ではフライブルク大学のビルギット・シュトゥット教授の紹介で研究テーマを近くする若手研究者と交流をもつ事が出来た。2011年度の国外調査においても、今後の研究生活にも大きく利する期待以上の成果を得られたと自負している。

本研究の目的は、マクシミリアン1世時代に大国である神聖ローマ帝国からその支配下にあったスイス盟約者団が、如何にして「独立」路線を希求し、如何にして中世末期・近世初期という紛争期に再度併合されること無く生き残れたのか、また国王のような頂点に立つ存在を持たず、複数の都市による緩い連合体であったにも関わらず、如何にして一つの政治体として活動しえたのかを検討することにある。それに伴い不可欠となってくるのが、盟約者団全体の方針を決め、緩い連合体をまとめる役割を担っていた唯一の機関であるスイス盟約者団代表者会議と、そこに出席する各都市(邦)の代表である使節の分析である。前年度は盟約者団内部での関係性に焦点をあてていたが、今年度はそれに加え、比較史研究を可能にすることを念頭に視点を外に向けることも心がけた。1.史料分析スイス盟約者団の各10都市の個々の派遣使節のプロフィールを、対象年代のみならず、その前後数年を複数の史料を用いることで丹念に追っていった結果、各使節の政治的立場の背景、また都市内、盟約者団内、更に国外諸勢力とのネットワークを明らかにした。これらを前年度に解明した都市同士のネットワーク分析に加えることで、これまで特殊な存在として孤立しがちであったスイス史の西洋史における立ち位置を明確にし、広域ヨーロッパ的な視座を提供することができると自負している。2.二次文献読解昨年度の在外史料調査で入手した二次文献の分析も同時に行った。地域史研究だけあって、細かな情報が入手でき、上記の史料分析において大いに助けとなった。震災の影響により論文の投稿が予定より遅れているものの、史料調査や研究発表の内容は当初の予定よりも充実している。雑誌用論文は校正を経た上で速やかに投稿する。その後は海外での再度スイスでの調査に赴き、都市租税台帳と各共同体の外交使節の書簡、リストに対象をしぼり、年代を1490年から1510年までの20年間に拡大し史料を収集、分析する。それらを元に博士論文の作成に着手する。
柔構造を有する統合型並列システム・ソフトウェアの開発

本研究の目的は、高度情報処理のための柔構造を有する統合型システム・ソフトウェアを研究・開発し、高度並列処理を推進することにある。今年度においては、以下の成果が得られた。1).並列オペレーティング・システムKIプロトタイプの構築メッセージプールをベースにした並列オペレーテイング・システムKIを開発した。メッセージプールは、カーネル内タスクおよびシステムサーバー間の通信機構を提供するものであり本機構により、OS負荷の自然な分散が実現できる。メッセージプールは、マルチキャスト通信もサポートしている。KIをマルチプロセッサ・ワークステーションに実装して、その基本的な性能を評価した。その結果、KIが提供するマルチキャスト通信が有効であることを実証した。2).並列化コンパイラ・システムの研究大規模マルチプロセッサ・システムでは、データ分割・配置がシステム性能に致命的な影響を与える。そこで、データ分割、配置に関する研究を行った。具体的には、データ分割・配置のベースとなる中間表現形式DDG(Da+aPartitioning Graph)を提案しその上でのデータ分割アルゴリズムCDP2を考案した。また、従来は並列化が困難であった。線形依存ベクトルをもつループにおいて、ループ内並列化手法を開発した。さらに、現有の並列化コンパイラにおいて内部中間表現の統一、オブジェクト指向による書き換えなどの再構築を行い、見通しのよい構造にした。また、次世代並列化コンパイラに向けて、オブジェクト指向によるコンパイラ・システムの構成法を研究し、そのプロトタイプをマルチプロセッサ・システムに実装した。本年度においては、以下の成果が得られた。(1)メモリ管理アーキテクチャを考慮したスケジューリング方式の提案および評価:1つのプロセスに対して複数のプロセッサを1グループとして大域的に割当て、グループ内でのスケジューリングを局所的行なう2レベルのスケジューリング方式をすでに提案しているが、それにメモリ階層を考慮に入れた方式を提案した。本方式においては、コンパイラは、大域的に割当てを行なう際の割当てるプロセッサ数や、ハードウェア・アーキテクチャに依存した割当て方をOSに指示する。OSは、計算機の状況とコンパイラからの指示に基づき、メモリのキャッシングを考慮してスケジューリングを行なう。シミュレーションによって本方式の有効性を確かめた。(2)基本システム・ソフトウェアの開発:現在メッセージプールを用いて内部の処理をも並列に行なうOSの開発を行なっている。基本的な機能は完成しており、現在、処理効率を向上させるためのチューニングを行なっている。また、並列化コンパイラのために、データ分割グラフを用いて並列性を抽出するアルゴリズム等を開発した。(3)並列性と移植性を兼ね備えたユーザレベル・スレッド・ライブラリPPL(Parallel Pthread Library)の開発:開発する並列プログラミング・システムを実際に並列に動作させたり、多くのシステムに移植できるようにするためのユーザレベル・スレッド・ライブラリである。現在、SunIPX,OMRON LUNA88K,SGI CHALLENGEで稼働している。本年度は、本研究を遂行するための基礎的研究を主に行なったために、計画に挙げていた高度並列プログラミングシステムの開発や応用プログラムの開発までは至らなかったが、基礎的研究を通じてその実現性への足固めを行なうことができた。本研究の目的は,高度情報処理のための柔構造を有する統合型システム・ソフトウェアを研究・開発し,高度並列処理を推進することにある.今年度においては,以下の成果が得られた.(1)並列オペレーティング・システムK1プロトタイプの構築メッセージプールをベースにした並列オペレーティング・システムK1を開発した.メッセージプールは,カーネル内タスクおよびシステムサーバ間の通信機構を提供するものであり,本機構により,OS負荷の自然な分散が実現できる.メッセージプールは,マルチキャスト通信もサポートしている.K1をマルチプロセッサ・ワークステーションに実装して,その基本的な性能を評価した.その結果,K1が提供するマルチキャスト通信が有効であることを実証した.(2)並列化コンパイラ・システムの研究大規模マルチプロセッサ・システムでは,データ分割・配置がシステム性能に致命的な影響を与える.そこで,データ分割・配置に関する研究を行った.

具体的には,データ分割・配置のベースとなる中間表現形式DPG(Data Partitioning Graph)を提案し,その上でのデータ分割アルゴリズムDCP2を考案した.また,従来は並列化が困難であった,線形依存ベクトルをもつループにおいて,ループ内並列化手法を開発した.さらに,現有の並列化コンパイラにおいて,内部中間表現の統一,オブジェクト指向による書き換えなどの再構築を行い,見通しのよい構造にした.また,次世代並列化コンパイラに向けて,オブジェクト指向によるコンパイラ・システムの構成法を研究し,そのプロトタイプをマルチプロセッサ・システムに実装した.
小学校英語教育における教員養成のための統合的カリキュラムの開発

なぜ、小学校に英語教育が必要かということについては、国際社会に通用する高度な英語運用力を持つ人材を育成する必要性があげられる。現在の指導法の問題として実践的コミュニケーション能力が重視されてきたにも関わらず、実際は教師の意識、知識、技能を含む力量不足、受験中心主義に起因する従来の文法訳読式授業、教師からの一方的な授業等が多く、英語による対話や、ディスカッションなどを取り入れている授業はまだ少ないとの指摘がある。このような実態を踏まえて改善の方向を探るとなるとどうしても従来型の「中学からの英語教育」では限界があるという認識がある。そこで、小学校から発達年齢に応じた教材・教授法を提供し、子供達が英語の歌・英会話などによる体験を通して楽しく学びながら同時に英語運用力を身につけることができれば、上記の問題点は改善されるに違いないと考えられる。本研究では、内外の専門書あるいは研究報告書、児童英語・心理学等の専門家による知識の提供、さらには実地調査等を通じて、小学校英語教員養成のための統合的カリキュラム試案の具体化、改良、およびその実現をはかろうとした。具体的には、小学校での英語学習の概念、目的、目標を明確にするとともに、カリキュラムの基準、カリキュラム編成の基本、編成の仕方、年間指導計画等をまとめた。そして、今後小学校で教科として「英語」が導入された際、発達段階に応じた心理学的側面、国語などの他教科との関連も考慮にいれた統合的カリキュラム開発を目指した。小学校英語教育のための、特性を生かした教員養成のためのカリキュラムの開発を目指し、合わせて、小学校英語教育のための、教授法、教材研究などの検討も行なうことを目的とした。本年度(平成18年3月31日)は、以下の7項目を実施した。1、内外の専門書あるいは研究報告書、専門家による知識の提供により、目指す特徴ある教員養成のための統合的カリキュラムの構築をはかった。2、小学校英語学習の基本(必要性、目的、特徴、学習内容)について、文部科学省が提示するものと実際に行われている公立小学校での相違を実地調査することで、接点と改良点を検知した。3、小学校英語教師に求められる英語力については、国内の小学校・中学校教員へのアンケート調査を通じて得られた情報を十分に吟味した上で、総括的な評価・判断を行なった。4、カリキュラム内の基本的位置づけにあたる「教材」については、印刷教材、音声教材、映像教材、パソコン教材、教具、各種の資料を入手し、模擬実地訓練することで有用性について検討をはかった。5、指導法については、学年に応じた指導法が求められるので、EFL(英語を外国語とする学習者)を対象とした、内外の発達心理学関係の専門書、および専門家による知識の提供を得るとともに、第二言語習得理論についての研究も行なった。6、英語教育活動を実践している小学校を訪問し、授業参観や教員へのインタビューを通じて知見を得るとともに、実践に耐える形で研究に生かす。授業参観へはビデオカメラを持参し、授業内容をビデオ録画し、許可を得た上で、授業分析利用を行った。7、教員研修セミナー(小学校英語教育学会、日本児童英語教育学会等)、あるいはその他の各種の学会に参加することにより、小学校英語教師として求められる素養を習得するとともに、学会レベルでの最新情報を入手した。本年度(平成19年3月31日)は、以下の7項目を実施した。2、小学校英語学習の基本(必要性、目的、特徴、学習内容)について、文部科学省が提示するものと実際に行われている附属小学校・公立小学校での相違を実地調査することで、接点と改良点を検知した。

4、カリキュラム内の基本的位置づけにあたる「教材」については、印刷教材、音声教材、映像教材、パソコン教材、教具、各種の資料を入手し、模擬実地訓練することで有用性について検討をはかった。5、指導法については、学年に応じた指導法が求められるので、EFL(英語を外国語とする学習者)を対象とした、内外の発達心理学関係の専門書、および専門家による知識の提供を得るとともに、第二言語習得理論についての研究も行なった。6、英語教育活動を実践している小学校を訪問し、授業参観や教員へのインタビューを通じて知見を得るとともに、実践に耐える形で研究に生かす。授業参観へはビデオカメラを持参し、授業内容をビデオ録画し、許可を得た上で、授業分析利用を行った。7、英語教育活動を実践している小学校のアフタースクールクラブでのボランティア活動を通じて,中高学年のアルファベットの読み書き指導のためのカリキュラムを試作し実践した。毎回の活動内容を記録に取り,前後テストをもとに,有効性の検証を行った.8、教員研修セミナー(小学校英語教育学会、日本児童英語教育学会等)、あるいはその他の各種の学会に参加することにより、小学校英語教師として求められる素養を習得するとともに、学会レベルでの最新情報を入手した。小学校英語教育のための、特性を生かした教員養成のためのカリキュラムの開発を目指し、合わせて、小学校英語教育のための、教授法、教材研究などの検討も行なうことを目的として、研究を進めてきた。平成19年度は、最終年度にあたり、まとめの年度であるので、以下の8項目を実施した。1)過去2年間の実績をもとに、目指す特徴ある教員養成のための統合的カリキュラムの構築を行った。2)小学校英語学習の基本(必要性、目的、特徴、学習内容)について、文部科学省が提示するものと実際に行われている公立小学校での相違を実地調査し、まとめ、カリキュラム中の指導案に組み込んだ。3)小学校英語教師に求められる英語力については、国内の小学校・中学校教員へのアンケート調査を通じて得られた情報を十分に吟味した上で、総括的な評価・判断を行ないまとめ、カリキュラムの中に英語運用能力を高める科目の開設を検討した。4)カリキュラム内の基本的位置づけにあたる「教材」については、印刷教材、音声教材、映像教材、パソコン教材、教具、各種の資料を入手し、模擬実地訓練することで有用性について検討し、教員研修において紹介した。5)指導法については、第二言語習得理論にもとづき学年に応じた指導法を、教員研修において紹介した。6)英語教育活動を実践している小学校を訪問し、授業内容をビデオ録画し、授業分析を行い、カリキュラムの中に組み込んだ。7)英語教育活動を実践している小学校のアフタースクールクラブでのボランティア活動を通じて,中高学年の英語のフォニックス・文字指導の有用性を検証し、カリキュラムの中に組み込んだ。8)小学生のための音声学習を中心としたeラーニング教材を導入し、附属小学校にて試用し、中長期的な使用の検討を行った。
日本における文化人類学教育の再検討 ―新たな社会的ニーズのなかで―

この報告書は、平成1314年度において、科学研究費補助金基盤研究(B)(1)の交付を受けて行った「日本における文化人類学教育の再検討-新たな社会的ニーズのなかで」の研究成果報告書である。報告書は三部からなる。第I部「日本における文化人類学教育の現状と課題」は、平成13年度の研究成果である。過去40年間の東京大学文化人類学研究室の卒業論文の動向、教科書の分析、4つの大学(東京大学、大阪大学、慶應義塾大学、京都文教大学)の教育実践の事例分析、研究職の状況、国立民族学博物館の改組問題などの検討をとおして今日の日本における文化人類学教育の現状と課題が分析され、結語では将来への展望が述べられている。第II部と第III部は、平成14年度の研究成果である。第II部では、平成14年度の重点研究テーマとして検討された「文化人類学の古典的研究と現代的課題をつなぐ」にかかわる報告5篇が収められている。第III部「人類学的知識の再生産とその未来-第101回アメリカ人類学会における分科会"The Reproduction of Anthropological Knowledge and the East Asian Future"から」では、米国ニューオリンズで開かれたアメリカ人類学会年次会(平成14年11月)の分科会に本研究プロジェクトの成果として提出された英文の論文3篇と関連論文1篇が収められている。以上、全体として、この報告書は、今日の世界の文化人類学の研究動向をにらみつつ、激動する現代という時代に対応した日本における文化人類学教育のヴァージョン・アップを図ることを提言している。今年度は、7月7日の研究会において、桑山が文化人類学関係の教科書を、中村が東京大学文化人類学コースに提出された学位論文を取り上げて、近年の文化人類学の動向の変化を明らかにした。10月27日の研究会では、今日の日本の文化人類学教育をめぐって、山下、春日、鈴木が、それぞれ東京大学、大阪大学、慶応大学を例に、教育・研究組織、カリキュラム、学位諭文の傾向、卒業・修了後の進路などについて報告し、その実態を明らかにした。2002年1月12日の研究会では、波平が教官公募の分析を行い、田村が国立民族学博物飴の改組問題を検討して、今日における文化人類学の社会的ニーズを明らかにした。2月23日の研究会では、今年度の成果の確認と来年度に向けての課題を検討した。また、今日のグローバル化の時代においては、日本の文化人類学教育も諸外国の事例を参考にして検討される必要があるため、山下、桑山、イーズは11月末12月初のワシントンでのアメリカ人類学会第100回年次大会で情報収集を行い、2002年3月には山下がアメリカ合衆国(カリフォルニア大学バークレー校、ロサンジェルス校)において、船曳が連合王国(ロンドン大学、ケンブリッジ大学、オックスフォード大学)において、田中がオーストラリア(シドニー大学、オーストラリア国立大学、メルボルン大学)において、文化人類学教育に関する情報収集活動を行う予定である。尚、11月9日にシドニー・ミンツ(ジョンズ・ホプキンス大学名誉教授)、2002年1月12日および2月23日に日野舜也(京都文教大学)、2月23日に大森康宏(国立民族学博物館)を講師として招き、文化人類学教育に関する彼らの知見を聴取した。以上の活動を通し、内外の今日の文化人類学教育の実態を明らかにし得たことが、今年度の研究成果である。今年度は、研究の2年目で、6回の研究打ち合わせ会をもった。第1回研究会(2002年5月11日)では、14年度の研究計画を確定し、新たに加わった大森が文化人類学における視聴覚教育の役割に関する発表を行った。第2回研究会(6月2日)は、金沢大学での日本民族学会研究大会・分科会「文化人類学の未来」と合流して、山下の司会のもとに、桑山、船曳、日野、波平、田村が研究成果を発表した。

第3回研究会(7月6日)では、「文化人類学の古典的研究と現代的課題をつなぐ試み1」として、大塚が部族を、田中が妖術と邪術を例に発表した。第4回研究会(10月26日)では、米国ニューオリンズでのアメリカ人類学会に向けて、山下、イーズ、桑山、竹沢が論文を発表した。第5回研究会(12月14日)では、「文化人類学の古典的研究と現代的課題をつなぐ試み2」として、白石が子供を、中村が自らの授業実践を例に発表した。第6回研究会(2月1日)では、研究成果報告書と研究成果の刊行について全員で討議した。研究打ち合わせ会以外にも、7月21日に京都大学客員教授として来日中だったヤン・ファン・ブレーメン(ライデン大学日本研究センター)を招いて講演会を開いた。また、米国ニューオリンズでの第101回アメリカ人類学会年次会(11月20-24日)では、イーズの司会のもとに分科会"The Reproduction of Anthropological Knowledge and the East Asian Future"をもち、山下、桑山、竹沢が研究成果を発表した。さらに、桑山は2003年3月に韓国で資料収集を行った。以上の研究活動を通し、今日の日本の文化人類学教育の問題点を明らかにし、今後の取るべき方向性を明らかにすることができた。今年度は最終年であるため、その研究成果を報告書にまとめた。
アストロサイト特異的遺伝子操作マウスの作製と脳機能解析

本研究は、脳のアストロサイト特異的かつ時期特異的遺伝子操作マウスを作成し、NMDA型グルタミン酸受容体の内在性リガンドと考えられているアストロサイト由来D-セリンによる神経伝達調節と脳機能における役割を、個体レベルで検証することを目的としている。この目的のために、アストロサイト特異的に発現しD-セリンの合成を担うセリンラセミ化酵素(SR)遺伝子を脳部位特異的かつ時期特異的に欠損させたマウスの作製を行った。まず、マウスSRゲノム遺伝子を含むバクテリア人工染色体(BAC)ベクターをバイオリソースより入手し、大腸菌内での相同遺伝子組換え法を改良、確立することにより、SRのタンパク質コード開始メチオニンに合わせ、薬剤投与により活性誘導が可能な遺伝子組換え酵素CrePR遺伝子を挿入した標的遺伝子組換えベクター(SRCP)を作製した。また、同じBACを用いて、SRの酵素機能に必須の領域をコードする第3エクソンの上流と下流のイントロン中にCrePRの認識配列であるloxPを導入し、かつ遺伝子欠損をモニターするためにloxP間の欠損により蛍光蛋白質EGFPを発現するようにした標的遺伝子組換えベクター(SRL)を構築した。これらのベクターをC57BL/6マウス系統由来ES細胞に導入し、標的遺伝子組換え細胞を取得し、次いでES細胞由来のキメラマウスを得た。SRCP系統では生殖系列伝達を確認しマウス系統が完成した。今後両系統のマウスを確立し、掛け合わせることにより、SRの脳機能における役割を分子生物学的、生理学的および行動学的観点から解析する予定である。この目的のために、アストロサイト特異的に発現しD-セリンの合成を担うセリンラセミ化酵素(SR)遺伝子を脳部位特異的かつ時期特異的に欠損させたマウスを作製し、脳機能を分子生物学的、生理学的および行動学的観点から解析する。本年度は、マウスSRゲノム遺伝子を含むバクテリア人工染色体(BAC)ベクターをバイオリソースより入手し、大腸菌内での相同遺伝子組換え法により、SRのタンパク質コード開始メチオニンに合わせ、薬剤投与により活性誘導が可能な遺伝子組換え酵素CrePR遺伝子を挿入した標的遺伝子組換えベクターを作製した。また、同じBACを用いて、SRの酵素機能に必須の領域をコードする第3エクソンの上流と下流のイントロン中にCrePRの認識配列であるloxPを導入し、かつ遺伝子欠損をモニターするためにloxP間の欠損により蛍光蛋白質EGFPを発現するようにした標的遺伝子組換えベクターを構築した。現在、C57BL/6マウス系統由来ES細胞にこれらのベクターを導入し、標的遺伝子組換え細胞の取得をすすめている。組換えES細胞が得られ次第キメラマウスを作成しマウス系統を確立する予定である。
外来種ミツバチとその随伴性寄生種がニホンミツバチに与える影響に関する研究

セイヨウミツバチの帰化による在来種ニホンミツバチの影響を調査した。野外での観察実験と人工授精法による種間交雑実験を行ったところ、交雑女王蜂は繁殖様式を雌性単為生殖へと変化していた。両種が生息している地域では、ニホンミツバチの遺伝的多様度は低かった。これらの結果から、ニホンミツバチは種間交雑により単為生殖を行うようになり、遺伝的多様性の低下の原因となっている可能性が示唆された。日本に生息するミツバチ類には、在来種であるニホンミツバチのほかに戦後に農業用の生物資材として導入されたセイヨウミツバチが生息している。近縁のマルハナバチでは外来種のセイヨウオオマルハナバチと在来種のオオマルハナバチおよびクロマルハナバチとの間で種間交雑が起きるため、在来種の減少要因の一つとなっていることが示されている。しかしながら現在までマルハナバチと同じように導入されたセイヨウミツバチは、在来種のニホンミツバチの繁殖構造や遺伝的多様性にどのような影響を与えているのか不明であった。そこで申請者は、セイヨウミツバチの帰化による影響を明らかにするために在来種であるニホンミツバチについてDNAマーカーによる遺伝構造の解析を行った。マーカーとして、ニホンミツバチからマイクロサテライトDNAマーカーの作成を行い、12種類の多型マーカーの作成に成功した。そこでこれらのマーカーを利用して解析したところ、両種が生息している地域は、ニホンミツバチの遺伝的多様度が極めて低いことを明らかにした。またセイヨウミツバチとニホンミツバチの間で種間交雑が起きていることを野外観察実験及び分子生態学的手法により示した。さらに人工授精法による種間交雑実験により、産卵を誘導させる実験を行ったところ、一部の女王蜂が繁殖様式を雌性単為生殖へと変化させていることをマイクロサテライトDNA解析により明らかにした。これらの結果から、ニホンミツバチはセイヨウミツバチとの種間交雑により雌性単為生殖を行うようになり、その結果として遺伝的多様性の低下の原因となっている可能性が示唆された。日本には在来種のニホンミツバチと養蜂品種で外来種であるセイヨウミツバチの2種のミツバチが生息している。セイヨウミツバチは毎年海外から輸入している割合が高く、近年の輸送手段の発達によりセイヨウミツバチに随伴して病原性微生物が国内に侵入するリスクが高まっている。またセイヨウミツバチ自体が在来のニホンミツバチに繁殖干渉を起こし、影響を及ぼしている可能性があるため、野外および室内実験によりその検証を行った。人工授精法を用いてセイヨウミツバチとニホンミツバチの女王蜂にそれぞれ異種の精子を受精させたところ、雌個体が多く産出された。そここれらの個体の形態およびDNA解析をしたところ、雑種個体ではなく雌性単為生殖であることが示された。野外で採集した群を使ってマイクロサテライトDNA解析をしたところ、外来種セイヨウミツバチとの種間交雑が高頻度で起きていることが明らかになったが、雑種は産出されていなかった。しかし交雑個体の女王蜂の繁殖様式は、通常の有性生殖から雌性単為生殖へと変化することがはじめて示された。さらにミトコンドリアDNAを用いて日本各地のニホンミツバチ集団の遺伝構造を解析したところ、遺伝的多様度が極端に低いことが明らかになり、単為生殖による影響が今回はじめて示唆された。セイヨウミツバチが感染・寄生する病原性微生物の8種(アメリカフソ病、ヨーロッパフソ病、チョーク病、ノゼマ病、アカリンダニ症、まひ病、DVW、)についてPCR診断法により各地のニホンミツバチ野生集団を解析したところ、チョーク病、ノゼマ病、アカリンダニ症、DVWの4種が検出されたが、海外の系統でなかったことから現在のところ水平感染は起きていないことが示された。
硬X線観測用ガス蛍光ドリフトチェンバ-の開発

ガス蛍光ドリフチェンバ-は大面積で高いエネルギ-と位置分解能を持った硬X線用検出器として使用する事が可能である。そこで10cmの深さのチェンバ-にキセノンを5気圧で充填すると、期待する検出効率は60keVで約93%また100keVで約46%となる。このチェンバ-に入射した硬X線は一様な電場(500V/cm)のかかった長さ10cmドリフト領域でキセノンとの相互作用により電子群を生じ、この電子群は入射面に投影した発生点を維持しながらドリフト領域を移動し、蛍光ギャップ領域(7kV/cm)にはいりここで約170nmを中心とする強い紫外線を発光する。この蛍光を32個のシリコンPIN型フォトダイオ-ドで直接検出する、そして各々から信号を用いて硬X線の入射位置を知る。これら32個のフォトダイオ-ドの個々の性能を測定するために、本年度購入したホトンアンプ(c2719)を組み込んだフォトダイオ-ドのゲイン計測用装置を作った。フォトダイオ-ドからの信号を増幅するプレアンプはチェンバ-の外側に設置した、32個の内不足の10個については10チャンネル前置増幅器(527)を購入して充当した。これら32個の信号を処理するために、シェ-パ-アンプ(すでに保有している16chに本年度購入した16chシェ-パ-アンプ(NO16)を加えて)で波形整形を行いコンピュ-タ-に取り込みデ-タ処理を行なえるようにした。フォトダイオ-ドを使用する前に石英ガラスとフォトマルとを組み合わせて60keVでのエネルギ-分解能を求めた、このシステムによると期待する値は約8%で計測値は(13±5)%を得た。気球観測用として設計されているために長時間安定である事が必要で、これはチェンバ-内ガスの純化度によるのでまず60°Cでベ-キングを行った、1日後には60keVのピ-クがほぼ半分になり以降は10%/dの割合で減少している事が分かった。90°Cで充分なベ-キング時間を与える事で長時間安定に検出器の稼働が可能になった。
カロテノイドの生体内への吸収及び抗酸化機能に関する研究

【目的】近年、β-カロテン(β-Car)はプロビタミンAとしてだけでなく、生体内でラジカル捕捉作用を持つ食品中抗酸化性成分であることが明となってきた。また、肺ガンをはじめとする各種ガンに対し強い防御効力のあること、各種成人病の予防や治療に優れた効果を示すことが疫学的にも証明されつつあり注目されている。そこで我々は、代謝過程で発生するラジカルにより膵臓Langerhans島β細胞のDNA鎖が損傷を受け、β細胞が崩壊し実験的糖尿病を発症させることが知られているストレプトゾトシン(STZ)を用いて糖尿病ラットを作成し、糖代謝調節と過酸化脂質の生成に及ぼすβ-Car投与の影響を検討した。【方法】6週令のSD系雄ラットを20%カゼイン飼料で2週間予備飼育した後、対照群、STZ投与群、(STZ+β-Car)投与群に大別した。STZ投与量は50mg/kg体重とし、β-Carは10mgをSTZ投与の2日前、同時、2日後に各1回、それぞれ腹腔内投与した。そして、試験期間中の各群の体重増加量並びに尿糖排泄量を比較した。また、STZ投与より10日後に全動物を屠殺し、血糖値と血清及び肝臓のTBA反応陽性物質(TBARS)量を測定した。【結果】体重に関しては、STZ群で体重低下が観察されたが、β-Carを2日後に投与した群では体重低下の抑制が認められた。また、血糖値及び尿糖排泄量もSTZ群に比較して上昇が抑制される傾向が観察された。更に、TBARS量は血清、肝臓ともに上昇が抑制され、STZ群との間に有意な差が認められた。しかし、STZ投与の2日前あるいは同時にβ-Carを投与した場合には、血清及び肝臓のTBARS量【目的】近年、β-カロテン(β-Car)はプロビタミンAとしてだけでなく、生体内でラジカル捕捉作用を持つ食品中抗酸化性成分であることが明となってきた。しかし、STZ投与の2日前あるいは同時にβ-Carを投与した場合には、血清及び肝臓のTBARS量