hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内寄生細菌のゲノムにコードされる免疫抑制因子の探索

ファイトプラズマ(Candidatus Phytoplasma属細菌)は、植物の細胞内に寄生し、700種以上の植物に病気を引き起こす絶対寄生性細菌である。本研究は、ファイトプラズマのゲノムにコードされる遺伝子の中から、宿主をコントロールする因子を同定し、その作用機作を明らかにすることを目的とした。ゲノムにコードされる分泌タンパク質に焦点を当てスクリーニングを行った結果、花器官の異常を誘導する因子Phyl1を同定した。機能解析の結果、Phyl1は宿主のユビキチンプロテアソーム系を介してMADS-box転写因子群の分解を誘導することが示された。ファイトプラズマ(Phytoplasma属細菌)は、植物の細胞内に寄生する病原微生物であり、世界中で多くの作物栽培に被害を与えている。本研究は、ファイトプラズマのゲノムデータを活用することで、ゲノムにコードされる遺伝子の中から、宿主をコントロールする因子を同定し、その作用機作を明らかにすることを目的としている。ファイトプラズマは細胞内に寄生し、ペプチドグリカン等の細胞壁を持たないため、分泌されたタンパク質は宿主細胞質で直接的に機能する。そこで、宿主を制御する因子の候補として、分泌シグナルを持つタンパク質に注目した。ファイトプラズマは植物や昆虫に感染する際に、それぞれの宿主に合わせて自身の遺伝子発現を変化させることが示唆されている。昆虫内で働く因子は昆虫感染時に、植物内で働く因子は植物感染時に特異的に発現する可能性が考えられるため、この網羅的な遺伝子発現データも参考にして候補遺伝子を選抜した。タマネギ萎黄病ファイトプラズマ(Candidatus Phytoplasma asteris)のゲノムにコードされる分泌タンパク質を恒常的に発現するシロイヌナズナ形質転換体を網羅的に作出した結果、花器官の異常を誘導する因子Phyl1を同定した。植物の花器官分化はABCEクラスのMADS-box転写因子群(MTFs)の発現パターンにより決定される。酵母ツーハイブリッド法により解析したところ、PHYL1とクラスAおよびEのMTFs(AP1, SEP3)との相互作用が観察された。またAP1やSEP3により正に制御されるクラスBのMTFsの発現量もPHYL1発現時には減少していた。以上より、PHYL1はクラスAおよびEのMTFsを標的に結合・機能阻害することにより花器官の葉化を誘導すると考えられた。ファイトプラズマは植物の細胞内に寄生する病原微生物であり、世界中で多くの作物栽培に被害を与えている。本研究では、ファイトプラズマのゲノムデータを活用することで、ゲノムにコードされる遺伝子の中から、植物免疫など宿主をコントロールする因子を同定し、その作用機作を明らかにすることを目的とする。本研究では昨年度、タマネギ萎黄病ファイトプラズマ(Candidatus Phytoplasma asteris)のゲノムにコードされる分泌タンパク質を恒常的に発現するシロイヌナズナ形質転換体を網羅的に作出し、花器官の形成を制御する因子Phyl1を同定した。今年度は、前年度同定した宿主制御因子Phyl1の相互作用解析、および機能解析を行った。Phyl1は、シロイヌナズナの特定の花器官形成因子MTF (MADS-box transcription factors)に結合し機能阻害する。そこでPhyl1によるMTFsの機能阻害機構を調べるため、YFP融合MTFs(AP1, SEP3)を作出し、Nicotiana benthamiana葉にPhyl1と共発現させ、MTFsの細胞内所在や蓄積の様子を解析した。その結果、両MTFともにYFP蛍光が消失し蓄積量が低下したため、Phyl1存在下でMTFsは分解されると考えられた。次いで、MTFの分解機構を調べるため、植物が有するタンパク質分解機構との関連を調べたところ、ユビキチンプロテアソーム系阻害剤処理下でSEP3の分解が抑制された。さらに免疫沈降法を用いてYFP-SEP3を回収し抗ユビキチン抗体で検出した結果、Phyl1共発現時により強いシグナルが検出され、YFP-SEP3のユビキチン化が促進されていることが示唆された。以上より、PHYL1は宿主のユビキチンプロテアソーム系を介してMTFs分解を誘噂することが示された。本研究は、ファイトプラズマのゲノムにコードされる遺伝子の中から、宿主をコントロールする因子を同定し、その作用機作を明らかにすることを目的としている。平成26年度は、ファイトプラズマゲノムにコードされる分泌タンパク質を宿主内で過剰発現させ、宿主側の応答や表現型をモニターすることで、宿主を制御する因子をスクリーニングすることを目標としていたが、花器官の異常を誘導する因子Phyl1を同定することに成功しており、達成度は順調であるといえる。また、PHYL1とクラスAおよびEのMTFs(AP1, SEP3)と相互作用することを示す結果も得ており、宿主をコントロールする作用機作についても一部明らかにすることができた。

植物病理学前年度に引き続き宿主をコントロールする因子をスクリーニングするとともに、前年度同定した宿主制御因子Phyl1が、ファイトプラズマ感染宿主内において発現していることを、ウェスタンブロットや免疫組織学的解析により確認する。また、Phyl1による宿主制御の分子メカニズムを明らかにするために、宿主因子との相互作用に必要な領域の特定や、蛍光タンパク質再構成法(BiFC法)を用いて細胞内での相互作用を検証する。
福祉コミュニティとケイパビリティ拡大に関する比較研究-インドネシアと日本の事例-

本年度はインドネシアと日本で、地域社会(コミュニティ)における人びとのケイパビリティ拡大に関するフィールドウークを実施した。具体的には、前年度までのインドネシア調査を集約・補足するとともに、長野県での現地調査を行った。日本での昨年度までの準備的な調査に引き続いて、本調査を実施した。なお、本来、調査地を東御市に隣接する上田市に設定していたのだが、受け入れ研究者の助言および前年度の上田市における事前調査の結果を踏まえて、調査対象地域を東御市に再設定した。第一に、前年度のインドネシア・ボゴールにおける靴・サンダル製造業の零細自営業者に対する調査結果を整理し、その成果を2009年8月8日に韓国で開催された国際学会(ICAS)において報告した。経済危機また中国製の靴/サンダル類との競争、卸業者によって製品を買いたたかれる自営業者の現状、地域社会の衰退について明らかにすることができた。またこれまでの研究の成果を集約することで、『インドネシアの地域保健活動と「開発の時代」』として刊行した。さらに、インドネシア調査については、これまでの2年間の調査結果を踏まえて、不足する資料に関する補足調査を中心に行った。第二に、長野県東御市の福祉NPO法人「宅幼老所岩井屋」の福祉活動および、同法人が設置されている東御市田中地区での自営業者などに対するまちづくりに関する調査活動を行った。活動のキーパーソンに対して、ユニークな努力によって乗り越えた過程とともに、様々な取り組みや街の人びととの関わりによって利用者のケイパビリティを拡大する活動の現状、まちづくりの現状について、聞き取りを行った。(1)インドネシア、ジャカルタの郊外カンポン(中層から下層の人びとが居住する地域社会)を対象としての実態調査(2回)、(2)20年度の調査予定地域のプレ調査(1回)を中心に研究を実施した。具体的にはジャカルタ各地で一般的に組織されている、アリサン(頼母子講)およびプンカジアン(イスラム学習会)のような「コミュニティ」活動が、カンポンに生活する低所得者層の女性の「福祉」向上、「潜在能力」(ケイパビリティ)拡大にとって有する意義の解明をねらいとして、参加者に対するアンケート調査などを通じて活動の機能・実態を分析した(ただし、アンケート結果については現在論文として集約している最中であり、ここでの記述は暫定的な結果に基づく)。「コミュニティ」活動が持ちうる「福祉」機能の析出に重点を置きつつも、これまでほとんど明らかにされてこなかった、両活動への参加背景も視野に収めた。これらの活動に参加する女性は、いわゆる「専業主婦」、インフォーマル・セクター就労者とフォーマル・セクター就労者とに区分することができる。特にフォーマル・セクター就労者とその他の区別を行い、まず参加者全体を、次に後者(特に学校教師と助産師を選定)のみを対象として聞き取りを行った。アリサンについては、既に経済機能および親睦機能を持つことが指摘されており、本研究においても同様の結果を得た。しかし、参加者にとって「親睦」とは言葉以上の意味を持ち、貧富の格差が拡大しているといわれるジャカルタにおいてまさに彼女たちの日常・生存を支えるものであることが明らかになった。本研究はとりわけ(1)実態調査に基づく第一次資料を多用したミクロな社会学的見地からのアジア都市研究として、(2)アジア都市との比較を視野に入れた地域社会学として、そして(3)途上国における開発と「福祉」の問題をとり扱った研究として本研究は大きな意義と重要性をもつ。平成20年度は主に3つの作業をおこなってきた。第一に、昨年度に引き続き、ケイパビリティと福概念について整理することを目的として、A.センの著書、センに関連する文献、福祉関連文献を中心に文献を読みその理論を整理した。これをもとに、インドネシアおよび日本での調査のための調査票の作成を行った。第二に、昨年度実施したジャカルタ(東ジャカルタ市チブブール町)との比較を行うために、インドネシア(西ジャワ州ボゴールとジャカルタ特別区南ジャカルタ市)で、ケイパビリティ拡大とコミュニティの状況に関する実態調査を実施した。平成20年6月から10月の約4ヶ月間インドネシアに滞在し、ボゴール農業大学の協力を得て、関連資料収集と女性を主な対象として実態調査を行った。調査地をボゴールにし、さらに南ジャカルタ市をフィールドに加えた理由は、カウンターパートであるボゴール農業大学の教員の助言を受けてのことである。特にボゴール市郊外のタマンサリ郡での零細産業(靴・サンダル製造)に携わる女性に対する聞き取り調査に重点を置いた。調査票を用いた調査を実施したうえで、この結果を踏まえたうえで、特徴的な対象者を選び出し、彼女たちに対してより詳細な聞き取り調査を行った。また地域の概況に関する情報を収集するために、郡役場・町役場・町内会(RW)関係者に対しても聞き取りを行った。第三に、来年度の長野での本調査に向けての準備として11月、1月に長野県上田市の調査地に出向き、プレ調査を実施した。なお、本年度の業績に論文がないが、これは、現在投稿中の論文が査読の途中であるためであり、採用された際には来年度の業績に加えられる予定である。今年度の研究によって、これまで十分に知られてこなかったインドネシア(ボゴール市)のコミュニティと女性の福祉の状況の一端を明らかにすることができた。

なお、本来、調査地を東御市に隣接する上田市に設定していたのだが、受け入れ研究者の助言および前年度の上田市における事前調査の結果を踏まえて、調査対象地域を東御市に再設定した。第一に、前年度のインドネシア・ボゴールにおける靴・サンダル製造業の零細自営業者に対する調査結果を整理し、その成果を2009年8月8日に韓国で開催された国際学会(ICAS)において報告した。経済危機また中国製の靴/サンダル類との競争、卸業者によって製品を買いたたかれる自営業者の現状、地域社会の衰退について明らかにすることができた。またこれまでの研究の成果を集約することで、『インドネシアの地域保健活動と「開発の時代」』として刊行した。さらに、インドネシア調査については、これまでの2年間の調査結果を踏まえて、不足する資料に関する補足調査を中心に行った。第二に、長野県東御市の福祉NPO法人「宅幼老所岩井屋」の福祉活動および、同法人が設置されている東御市田中地区での自営業者などに対するまちづくりに関する調査活動を行った。活動のキーパーソンに対して、ユニークな努力によって乗り越えた過程とともに、様々な取り組みや街の人びととの関わりによって利用者のケイパビリティを拡大する活動の現状、まちづくりの現状について、聞き取りを行った。
関節軟骨細胞の分化制御機構の解明

関節軟骨で成長板軟骨に比して発現が大きい遺伝子を多数同定した。それらのうち、Fgf18は軟骨マトリクス分解酵素を阻害する作用を持つTimp1の発現を亢進させ、関節軟骨を保護する事を見出した。また、凍結切片からlaser microdissection(LMD)により関節軟骨の微小領域のサンプリングを行い、次世代シークエンサーを用いて遺伝子発現解析を行う一連の手法を確立した。関節軟骨は数層から成るが、この方法によって、各層毎の遺伝子発現の違いを調べた。初年度の研究の結果、以下の成果を得ることが出来た。(1)関節軟骨細胞の特異的マーカーの探索Adult ratの脛骨近位の関節軟骨細胞と成長板軟骨細胞、およびinfant ratの骨端軟骨浅層の軟骨細胞と深層の軟骨細胞の4種の軟骨細胞の培養を行ったのち、RNAを採取しマイクロアレイでそれぞれの遺伝子発現プロファイルを調べた。そして、関節軟骨で成長板軟骨に比して発現が亢進している遺伝子や、骨端軟骨浅層で深層に比して発現が亢進している遺伝子を多数同定した。それらについてreal-time RT-PCRで発現パターンの確認を行った。(2)ラットサンプルを用いたマーカー候補分子の発現解析(1)で、関節軟骨で成長板軟骨に比して、また、骨端軟骨浅層で深層に比して発現が亢進している遺伝子の一つとして、Fgf18を同定した。Fgf18は液性因子であり関節内投与による変形性関節症治療への応用が容易であると考え、Fgf18の機能解析を開始した。Adultratの脛骨近位の組織切片を用いた免疫染色により、Fgf18の関節軟骨に特異的な発現パターンを確認した。(3)マーカー分子の機能解析ヒトリコンビナントFgf18(rhFGF18)は、マウス関節軟骨細胞の増殖能と遊走能を亢進させた事から、Fgf18は関節軟骨の再生に寄与する因子である可能性が示された。また、マウス大腿骨頭の器官培養系でrhFGF18は硫酸化グリコサミノグリカンの溶出を抑制させ、また、Mmp活性を抑制した事から、Fgf18は関節軟骨の保護にも寄与する因子である可能性が示された。この軟骨保護作用は抗Timp1中和抗体で部分的に抑制された事から、少なくとも部分的にはTimp1を介している事が示唆された。平成24,25年度の研究成果の概要だが、まず、関節軟骨の遺伝子発現プロファイルの解析を行った。発生途上および成熟段階のラットの関節軟骨および成長板軟骨を採取、RNAを抽出し、マイクロアレイによる網羅的発現解析を行った。これにより、関節軟骨で成長版軟骨に比して高発現している遺伝子を多数同定した。これらの遺伝子については、real-time RT-PCRを行い、発現パターンを確認した。上記解析によって、発生途上および成熟段階の双方で、関節軟骨で成長板でよりも発現上昇している遺伝子として、Fgf18を同定した。免疫染色により、Fgf18がタンパクレベルでも、関節軟骨でより強く発現することを確認した。Fgf18の軟骨における機能としては、以前までにanabolismを亢進し軟骨再生を促進する作用が知られていた。今回我々はマウス大腿骨頭の器官培養を用いた検討により、ヒトリコンビナントFGF18(rhFGF18)投与によって、関節軟骨のcatabolismが抑制されることを新たに見出した。そして、器官培養および軟骨細胞培養を用いた実験により、rhFGF18投与によりTimp1の発現がmRNA,タンパク双方のレベルで発現亢進する事を発見し、さらに、Timp1に対する中和抗体によりFgf18のcatabolism抑制作用が抑えられることを見出した。以上の研究により、Fgf18は関節軟骨で高発現し、Timp1を介して関節軟骨のcatabolismを抑制する事で、関節軟骨の維持に寄与していることを見出した(J Biol Chem 289:10192-200,2014)。これまでの研究では関節軟骨と成長板軟骨の遺伝子発現の差を基点として、関節軟骨に特異的に発現する遺伝子を同定、機能解析を行ってきた。本年度はこの研究を更に発展させ、関節軟骨内の各層毎に異なる発現をする遺伝子を同定して機能を解析する方針での研究を進めた。関節軟骨は組織学的に数層に分かれており、特に最表層(superficial zone, SFZ)とそれより深い層では、構造・機能に大きな違いがある事が知られている。しかし、特にSFZは数10umしかない薄い組織であり、また、関節軟骨は硬組織であり微小領域からRNAをサンプリングする事は従来は困難であった。今回の研究で我々は、川本法により作製した関節軟骨の凍結切片から関節軟骨の各層をlaser microdissectin (LMD)により分離採取し、RNAを抽出増幅の上mRNA-seqを行い遺伝子発現を網羅的に解析し、さらにreal-time RT-PCRで発現パターンの確認を行う一連の実験手法を確立した。

これにより、SFZとより深い層でそれぞれ特異的に発現している遺伝子を多数同定した(Biomed Res 35:263,2014)。この成果を踏まえ、関節軟骨が複数の層に分化し、その構造が維持されるメカニズムについて研究を発展させている。また、今後の課題として、関節軟骨のうち特定の層にのみ発現し、かつ、全身の器官のうち関節軟骨のみに発現する遺伝子を同定し、関節軟骨各層で特異的に遺伝子発現を制御するCreマウスを作出し、関節代謝研究のさらなる発展に寄与したいと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、関節軟骨特異的に発現する遺伝子を多数同定する事が出来た。さらに、そのうちのFgf18については、関節軟骨の再生と保護の双方に関与している事を明らかにするなど、再生医療への応用への足掛かりとなる段階まで機能解析を進める事が出来た。研究計画に照らしても、おおむね順調に進展していると判断した。Fgf18による関節軟骨維持作用の発見に至ることができ、本研究の目的である関節軟骨の維持作用の解明にむけて、一歩前進する事ができた。研究実績の概要の(1)で得られた関節軟骨に特異的に発現する遺伝子について、Fgf18以外のものについても機能解析を進めていく。Fgf18以外にも関節軟骨の成熟・維持に作用している因子は多数存在すると考えられる。マイクロアレイで同定された他の遺伝子についても機能解析を進めていく。上記実験のため、試薬等を購入する計画である。本年度までの計画がおおむね順調に進んだため次年度に繰り越すことでも研究に支障がなかった。マイクロアレイで同定された他の遺伝子について機能解析を進めていくために必要となる試薬、機器の購入。
可視化したバイオマーカー指標を用いた喫煙妊産婦への禁煙支援介入効果の検証

受動・能動喫煙妊婦に関する臨床研究「母体の能動・受動喫煙によるコチニンおよび酸化脂質の探索試験の被験者9名の母体血、臍帯血中の精密酸化脂質を探索するために、妊娠期、産褥期、1カ月健診の母体血をHDLの抗酸化能であるHII(HDL inflammatory index)の測定を実施した。HIIは酸化リン脂質の一種であるOx-PAPCにHDLを加えて、その酸化の程度をジクロロフルオレセインで検出する。抗酸化能が良いHDLほどHIIは低い数値を示す。維持透析患者においてHII≧1の群の生命予後は不良との報告もある。今回分析した22検体(溶血例を除く)の平均HIIは0.794±0.429であり、喫煙群の14検体の平均HIIは0.886±0.511(最大2.44、最小0.47)、禁煙群の8検体の平均HIIは0.634±0.138(最大0.84、最小0.39)であり喫煙者のHIIが高い傾向を示したが有意差はなかった(P=0.102)。HII≧1に該当した4検体はすべて喫煙者であった。HII≧1に該当した3名の喫煙状況との関連では、妊娠期と産褥期にHII≧1の者は、ブリンクマン指数520と高く、妊娠30週で禁煙し、妊娠34週で早産となった事例である。一カ月健診でHII≧1の2事例は、血中コチニン、尿中コチニンともに検出され、ブリンクマン指数225と70であった。ブリンクマン指数70であっても、家庭では夫と母親が喫煙者であり、能動喫煙のみならず受動喫煙の影響も考えられるため、さらに分析を進めたい。喫煙3事例の喫煙開始年齢はは13歳が1事例、15歳が2事例と低い。社会的ハイリスクでもある特定妊婦や児童虐待などの背景には、若年妊婦、望まない妊娠、貧困等がある。妊婦の支援は妊娠してからでは遅く、小学校、中学校での禁煙や飲酒を含めた健康な生活支援教育が重要である。妊娠を契機に禁煙した事例と喫煙を継続した事例の喫煙状況・ストレス状況・喫煙に至った過程・禁煙を決断した思い、喫煙を継続する思いに関する調査の対象となる喫煙妊婦は、社会的ハイリスク・若年妊婦などの特定妊婦である場合が少なくない。したがって、臨床との連携調整が大切である。助産師外来や外来の妊産婦指導を担当する助産師の協力を得て、現在研究計画書を作成している段階である。妊娠を契機に禁煙した事例と喫煙を継続した事例の喫煙状況・ストレス状況・喫煙に至った過程・禁煙を決断した思い、喫煙を継続する思いに関する調査の研究計画書を作成し平成31年度に実施予定である。その際、喫煙状況と喫煙妊婦のバイオマーカーとなる尿中コチニン検査を実施する。妊娠中に限らず、禁煙は「禁煙しよう」とする本人の強固な意志が重要とされる。妊娠を契機に禁煙した妊産婦と喫煙妊産婦の「禁煙を決断した思い」「喫煙を継続する思い」「ストレス状況」「喫煙に至った過程」などの主観的情報を収集するとともに「喫煙禁煙状況・周囲の喫煙状況」、喫煙に関連する「呼気中CO濃度・コチニン濃度測定」など妊産婦の置かれた状況を明らかにするために臨床研究計画書を作成し実施施設との調整を行い実施する予定である。ただし、妊婦は喫煙していることに対して触れられたくない思いが強く喫煙妊婦の協力が得られにくい状況があり、実施施設との連携調整が課題である。特定妊婦等の介入には課題が多いため、助産師が行う禁煙支援介入プログラムの作成について検討チームを編成予定である。受動・能動喫煙妊婦に関する臨床研究「母体の能動・受動喫煙によるコチニンおよび酸化脂質の探索試験」の被験者9名の母体血、臍帯血中の精密酸化脂質を探索するために、妊娠期、産褥期、1カ月健診の母体血、臍帯血を質量分析装置やキャピラリー等速電気泳動法により、精密酸化脂質(HDL-C、apoA-I Levels、HDL subfraction)を分析中である。分析結果をもとに、母体血・尿・臍帯血のコチニン濃度と呼気中CO濃度、分娩状況、喫煙本数や喫煙してからの経過時間などの状況と精密酸化脂質の変動との関連を検討する予定である。喫煙によって体内に吸収されたニコチンの約70%80%はコチニンへと代謝される。ニコチンの代謝能には個人差や人種差が大きく、遺伝的要因が大きいと指摘されている。本調査においても、症例によっては、喫煙からの経過時間が同程度であってもコチニン濃度には個人差があり、個人の代謝時間の差などの影響も考えられる。臍帯血中のコチニンが検出された喫煙者の2例は、喫煙7.110時間後の分娩であった。さらに、喫煙後22時間、36時間が経過していた産褥1日目の母体の血中コチニンも検出された。また、胎児の成長に及ぼす影響としては、新生児の生下時体重に関する分析を行い、双胎を含む新生児11名中低出生体重児が7名であった。SGA(small for gestational age)4名、LGA(light for gestational age)

1名で、双胎児4名中2名がSGAで、禁煙者の児の体重SDスコアは-0.66±1.42、喫煙者の児の体重SDスコアは、-0.92±1.34であった。平成28年度に計画した母体の能動・受動喫煙によるコチニンおよび酸化脂質の探索試験の被験者9名の母体血、臍帯血中の精密酸化脂質分析について、質量分析装置やキャピラリー等速電気泳動法の分析準備に時間を要したため、現在HDL機能の一つであるコレステロール引き抜き能の測定中である。今後、酸化脂質測定の結果を喫煙状況との関連、コチニン濃度との関連、分娩状況との関連での解析予定である。受動・能動喫煙妊婦に関する臨床研究「母体の能動・受動喫煙によるコチニンおよび酸化脂質の探索試験の被験者9名の母体血、臍帯血中の精密酸化脂質を探索するために、妊娠期、産褥期、1カ月健診の母体血、臍帯血をHDL機能の一つであるコレステロール引き抜き能の測定を実施した。現在、解析結果を再検証予定であり、コチニン濃度と呼気中CO濃度、分娩状況、喫煙本数や喫煙してからの経過時間などの状況と精密酸化脂質の変動との関連を検討する予定である。母体の能動・受動喫煙によるコチニンおよび酸化脂質の探索試験の被験者9名の喫煙開始年齢は、17.4±4.55歳(13歳28歳)であり、10代から喫煙を開始している。また、喫煙者全員の夫が喫煙者であり、家庭でも同室内で喫煙しており能動・受動喫煙の両方の暴露にさらされていることから、パートナーを含めた調整も必要と考えられる事例である。したがって、喫煙を継続する妊産婦は、社会的ハイリスクである場合が多く調査協力には臨床との連携が不可欠である。したがって、妊娠を契機に禁煙した事例と喫煙を継続した事例の喫煙状況・ストレス状況・喫煙に至った過程・禁煙を決断した思い、喫煙を継続する思いに関する調査を実施するために実施可能施設の調整を行い、臨床研究実施可能な計画書作成の準備調整の段階である。また、大学内で行っている母親学級、祖父母学級に参加している対象への研究協力も含めて計画書を作成し、学内の倫理審査の承認を得る予定である。平成29年度に予定していた妊娠を契機に禁煙した事例と喫煙を継続した事例の喫煙状況・ストレス状況・喫煙に至った過程・禁煙を決断した思い、喫煙を継続する思いに関する調査の対象となる喫煙妊婦は、社会的ハイリスク・若年妊婦などの特定妊婦である場合が少なくない。したがって、臨床との連携調整が大切であり、特定妊婦を診療する医師との連携外来スタッフとの調整など研究を行うフィールドの理解と協力を求めるための調整に時間を要しているため進行が遅れている。受動・能動喫煙妊婦に関する臨床研究「母体の能動・受動喫煙によるコチニンおよび酸化脂質の探索試験の被験者9名の母体血、臍帯血中の精密酸化脂質を探索するために、妊娠期、産褥期、1カ月健診の母体血をHDLの抗酸化能であるHII(HDL inflammatory index)の測定を実施した。HIIは酸化リン脂質の一種であるOx-PAPCにHDLを加えて、その酸化の程度をジクロロフルオレセインで検出する。抗酸化能が良いHDLほどHIIは低い数値を示す。維持透析患者においてHII≧1の群の生命予後は不良との報告もある。今回分析した22検体(溶血例を除く)の平均HIIは0.794±0.429であり、喫煙群の14検体の平均HIIは0.886±0.511(最大2.44、最小0.47)、禁煙群の8検体の平均HIIは0.634±0.138(最大0.84、最小0.39)であり喫煙者のHIIが高い傾向を示したが有意差はなかった(P=0.102)。HII≧1に該当した4検体はすべて喫煙者であった。
マラリア制圧に不可欠なグルコース・6ーリン酸脱水素酵素異常症の分子異常の同定

グルコース-6ーリン酸脱水素酵素(G6PD)異常症は変異酵素によっはプリマキンなどの酸化作用を有する薬剤の服用後に溶血発作を来すため、マラリア制圧上重要な問題となっている。そこで、今年度は新しいG6PD異常症のスクリーニング法を開発した。先ず、DEAE-Sephadex、基質G6P、補酵素NADP、MTT、PMSを含む酵素反応チューブを作製する。これに全血5μlを加え、よく混和後、室温に静置する。G6PD活性が正常である場合は2040分後にDEAE-Sephadex層がブルーの色調を帯びてくるが、活性が正常の10%以下である場合は全く色調の変化が見られない。本法は手技が簡単で、多数検体の処理が可能で、特殊な装置が全く不要で、数十分でG6PD異常症の診断が可能である。従って、フィールドでマラリア治療薬投与の可否を日を改めずに決定することが可能となった。次いで、マラリアの流行地域であるパプアニューギニアにおけるG6PD異常症の分子異常を同定した。パプアニューギニアの295名(男性120、女性175、総数470アリル)の遺伝子DNAを抽出し、部分イントロン配列を含む全翻訳領域をPCR法にて増幅したのち、nonRI-SSCP法にて遺伝子変異のスクリーニングを行った。異常なSSCPパターンを示す部位は蛍光ヌクレオチドを用いる直接シークエンス法にて塩基配列を決定した。遺伝子解析の結果、(1)110T→C(37Met→Thr)変異1アリル、(2)IVS-2 37A A→G変異アリル、(3)243 C→T(81 Arg→Arg)変異2アリル、(4)1360 C→T(454 Arg→Cys)変異1アリル、(5)IVS-1117G→A変異4アリルの5種類の単一塩基置換を同定した。1360 C→T変異は東南アジアメラネシアに広く分布する古い起源の変異酵素(G6PD Maewo)で、パプアニューギニアにも存在することが予想されたが、他は新しい変異である。
パルス放電型反応促進機構を用いたグリーンプロペラントロケットの研究

前年度までに大気中で作動を確認したエレクトロスプレー噴射装置は、真空中で液体の漏れがあったため、バルブを導入して真空中での液体漏れを抑制した。キャピラリは直径10マイクロメートル、30マイクロメートル、100マイクロメートルの3種類を採用した。次に計画のとおりパルス放電型反応機構の設計・製作に着手した。電極形状は電磁加速型と電熱加速型の2種類とし、エレクトロスプレーの挿入方向は複数設定できるようにして、それぞれの場合による作動特性の違いがあるかを検討することとした。エタノールを使った真空中での放電反応機構の評価試験(主放電発生の確認、主放電波形の取得、発生力積の測定)の結果、直径100マイクロメートルのキャピラリの場合、主放電が自発的・間欠的に誘起されて放電制御ができなかった。キャピラリからの駅的供給が過多だったためと考えられる。次に直径30マイクロメートルのキャピラリの場合、連続噴霧による電極間放電は起きなかった。ただし、キャピラリに電圧を印加せずに先端に液滴を留めた状態にした後、電圧印加させて液滴を飛ばすと主放電が発生した。また直径10マイクロメートルのキャピラリの場合、任意の条件で放電の発生は困難であった。液滴の供給量が過少だったためと考えられる。直径30マイクロメートルのキャピラリにおいて、主放電により発生した力積を振り子式ターゲットで測定した。電磁加速型の場合、エレクトロスプレーのみの力積が平均21マイクロNsだったのに対し、主放電の発生によって力積は平均47マイクロNsまで上昇した。また電熱加速型においても、エレクトロスプレーのみの力積が平均126マイクロNsだったのに対し、主放電の発生によって平均144マイクロNsまで上昇した。これらの結果から、反応機構の主放電が力積向上に寄与していると考えられる。真空中での送液システムの構築に計画以上の時間を要したため。またエレクトロスプレーのキャピラリからの液滴噴出による主放電の発生条件を明らかにするために複数の電極形状とエレクトロスプレー設置方向の組合せ試験を行い時間を費やしたため。および、制御が困難な自発的・完結的放電による電子機器の故障も頻発したため。力積測定系を改修し、計測機器の故障を抑制できるよう進める。また、放電反応機構の電極形状等やエレクトロスプレーとの配置を厳選し、真空中にてグリーンプロペラントの送液と放電反応機構へのエレクトロスプレー噴射を行い、主放電の誘起とそれに伴い発生する力積の測定を試みる。その結果から、パルス放電によるグリーンプロペラントの反応促進について評価する。当初の研究計画を基に、大気中にてエレクトロスプレー微細噴射実験を実施した。実験装置には市販のシリンジとキャピラリを用いて、キャピラリ先端から6 mm先の対向接地電極への噴射を試みた。この際、ステッピングモータを使ってシリンジポンプを製作し、液体をキャピラリ先端へ供給した。最初に、純水を使って大気中における連続噴射の作動確認実験を行った。その結果、キャピラリ先端と対向電極間の印加電圧3.6 kVのとき、約200 μs間隔で噴射と思われる電圧(電流)上昇を確認した。またこの噴射間隔は液体供給量や印加電圧で変化することも確認した。次に30 %過酸化水素による連続噴射実験では、純水と同様の噴射特性が得られた。次に大気中における、パルス電圧印加による噴射実験も実施した。高電圧のパルス印加制御にはMOSFETを用いた。純水における試験の結果、印加電圧3.2 kVのとき、印加時間300 μs以上では噴射したが、200 μs以下では噴射しないことを確認した。当初想定していたスラスタのパルス放電は数10 μs程度であり、現在の噴射可能な最短時間300 μsと10倍程度の差がある状態は好ましくないと考えられるため、印加時間がより短い場合でも噴射可能な条件を検討したり、放電時間を延ばす検討を継続している。また真空中での噴射実験は簡易的な作動確認はできた。今後の詳細なデータ測定に向けて、真空チャンバの整備と、バルブを含んだ液体推進剤供給制御システムの構築、パルス放電型反応機構の電源系および電流波形測定系の改修を進行させている。大気中でのパルス電圧印加による噴射実験の結果、200 μs以下での噴射が確認できなかったため、引き続き大気中での噴射実験を継続し、パルス噴射可能時間を短くできるか検討しているため。

ただし、キャピラリに電圧を印加せずに先端に液滴を留めた状態にした後、電圧印加させて液滴を飛ばすと主放電が発生した。また直径10マイクロメートルのキャピラリの場合、任意の条件で放電の発生は困難であった。液滴の供給量が過少だったためと考えられる。直径30マイクロメートルのキャピラリにおいて、主放電により発生した力積を振り子式ターゲットで測定した。電磁加速型の場合、エレクトロスプレーのみの力積が平均21マイクロNsだったのに対し、主放電の発生によって力積は平均47マイクロNsまで上昇した。また電熱加速型においても、エレクトロスプレーのみの力積が平均126マイクロNsだったのに対し、主放電の発生によって平均144マイクロNsまで上昇した。これらの結果から、反応機構の主放電が力積向上に寄与していると考えられる。真空中での送液システムの構築に計画以上の時間を要したため。またエレクトロスプレーのキャピラリからの液滴噴出による主放電の発生条件を明らかにするために複数の電極形状とエレクトロスプレー設置方向の組合せ試験を行い時間を費やしたため。および、制御が困難な自発的・完結的放電による電子機器の故障も頻発したため。・パルス電圧印加実験において、数10 μs程度の噴射が可能かを検証する。・真空環境下での液体推進剤供給制御システムを完成させ、真空下でのグリーンプロペラントのエレクトロスプレー噴射実験を行う。・エレクトロスプレーを内蔵したパルス放電型反応機構を製作し、真空中作動実験を行う。・パルス放電を用いたグリーンプロペラントロケットを設計・製作、作動実験する。力積測定系を改修し、計測機器の故障を抑制できるよう進める。また、放電反応機構の電極形状等やエレクトロスプレーとの配置を厳選し、真空中にてグリーンプロペラントの送液と放電反応機構へのエレクトロスプレー噴射を行い、主放電の誘起とそれに伴い発生する力積の測定を試みる。その結果から、パルス放電によるグリーンプロペラントの反応促進について評価する。次年度使用額が生じた理由は、当初計画からの遅れにより、パルス放電型反応機構の設計・製作と真空中試験の環境構築が進められなかったからである。この遅れた分は次年度に実施予定であり、当初の計画どおり反応機構の設計・製作や真空実験のための実験環境整備に使用する計画である。当初計画からの遅れにより、研究成果発表が十分に行えなかったため。また、年度後半に実験計測系および真空装置の改修が必要になり、当該年度末までに間に合わなかったため。この実験計測系および真空装置の改修は次年度に実施して、実験環境の整備による研究促進に充てる計画である。
ヒト個体におけるインフルエンザウイルスの変異を観察する

検体中のウイルスとMDCK細胞を用いて分離したウイルスではviral populationが異なる可能性があったが、今回の実験では検体中のウイルス、初代分離ウイルス、2代分離ウイルスにpopulationに変化はみられなかった。これは、HA1領域に関してのみシークエンスした結果であり、インフルエンザウイルス全てに当てはまるものではないと思われる。しかしながら、今回の目的はインフルエンザウイルスの抗原変異のメカニズムをみるための試験であり、HA1領域でのpopulationの変化をみるためには、分離ウイルスを用いても大きな支障がないものと結論づけた。10人の感染初期と後期のウイルスのpopulationには変化はみられず、major populationは同じ塩基配列を示した。特にこのことは患者年齢に依存しなかった。一般的に、ウイルスを比較的長期間排泄する症例は、乳幼児に多く、年長児ほど少ない。乳幼児は過去の感染がほとんどないため獲得免疫がなく、そのため免疫学圧力を加えることが少ないので、ウイルスの排泄期間は長いが、ウイルスの変異は起こらないと考えられる。しかしながら4歳以上児のように過去に感染を受けた考えられる症例でも同様にウイルスのpopulationに変化はみられなかった。このことは4-5日の排泄期間ではインフルエンザウイルスのHA1領域は変異しないことを示している。おもしろいことに、これらの患時を経時的に比べた場合は、たとえ同じシーズン中であっても、major populationの塩基配列は全て異なっていた。同じ生活区域で経時的にみた場合は、インフルエンザウイルスの遺伝子変異は明確に観察された。特にHA1の抗原変異部位では明らかに規則性をもって変異していた。以上の結果は、通常のインフルエンザウイルス感染個体においては、4-5日の臨床経過中にインフルエンザウイルスのpopulationに変化はみられないことを示している。1.抗原性が類似したインフルエンザウイルスに再感染する時のウイルスと宿主側の条件についての検討過去6年間インフルエンザはA型、B型とも抗原性の変異の少ないウイルスが流行している。われわれは、1998年の12月から4インフルエンザシーズンに渡り、大阪府内の1小児科でインフルエンザ確定診断のためにウイルス分離を行い、1000症例以上についてインフルエンザウイルスを分離した。その症例の中で同一血清型のインフルエンザウイルスに再感染した例を17症例みつけた。その内訳は、A香港型が7症例、Aソ連型が3症例、B型が7症例であった。同一患者から分離されたfirst infectionとreinfection時の2つのインフルエンザウイルスのHA1遺伝子を比較したところ、比較的よく似ていたが、まったく同一の配列は示すものはなく、それぞれはその時の流行株と類似した遺伝子配列であった。対血清が得られた14人のうち13人では、first infection後あるいはreinfection直前の抗体上昇がみられなかった。これらのことは、抗原性が類似したインフルエンザウイルスの再感染は、頻度は多くないが起こりえること、そして、その要件としては、ウイルスの抗原性の変異というよりはむしろ免疫反応が弱いということが重要な要因であることを示唆した。2.経日的にウイルス分離できた患者症例における分離ウイルスの性状解析2001/2002インフルエンザシーズンにおいて、4人の患者から経日的にMDCK細胞を用いてインフルエンザウイルスを分離・保存した。各ウイルスのHA遺伝子のHA1部分についてRT-PCRを行い、そのPCR産物をクローニングした。各ウイルスについて最大96クローンについて塩基配列を決定した。現在各ウイルスにおけるポピュレーションを調べるためにその塩基配列を解析中である。1.抗原性が類似したインフルエンザウイルスに再感染する時のウイルスと宿主側の条件インフルエンザA型、B型とも抗原性の変異の少ないウイルスが流行している4インフルエンザシーズンにおいて、1000症例以上からインフルエンザウイルスを分離した。その中で同一血清型のインフルエンザウイルスに再感染した17症例をみつけた。同一患者から分離された2つのインフルエンザウイルスのHA1遺伝子を比較したところ、比較的よく似ていたが、まったく同一の配列は示すものはなかった。

対血清が得られた14人のうち13人では、抗体上昇がみられなかった。これらのことは、抗原性が類似したインフルエンザウイルスの再感染は、頻度は多くないが起こりえること、そして、そのような再感染が起こるにはウイルスの抗原性の変異というよりはむしろ免疫反応が弱いということが重要であると推察した。2.経日的にウイルス分離できた患者症例における分離ウイルスのsub-populationの変化2001/02インフルエンザシーズン、4人の患者から経日的にAH3型インフルエンザウイルスを分離した。各ウイルスのHA1部分についてRT-PCRを行い、そのPCR産物をクローニングし、塩基配列を決定し、インフルエンザウイルスのsub-populationの変化をみようとした。しかしながら、これらの4症例ではsub-populationの変化は観察されなかった。この理由としては4症例全てが1歳未満であり抗体圧力が小さいためと思われた。また、ウイルス分離によってウイルスが選択的に増殖した可能性がある。しかし、ウイルス分離用検体から直接PCR産物を得ることはできなかった。そこで2002/03および2003/04シーズンに経日的にAH3型インフルエンザウイルスが分離できた5症例(各6、4、4、2、4歳)について同様の解析を開始した。我々はウイルスの変異をviral populationの変化でみようとした。そのため、同一患児の感染初期と後期のウイルスについてRT-PCRを行い、その産物をクローニングして塩基配列を決定し、ウイルスのpopulationとその変化を観察した。2001-02、02-03、03-04年シーズンにおいてインフルエンザ様疾患の患者から経日的に鼻汁を採取した。鼻汁はMDCK細胞に接種して、ウイルス分離した。ウイルスRNAを抽出し、HA遺伝子のHA1領域のほぼ全域についてRT-PCRを行った。PCR産物はクローニングし、1つの分離株について45クローン以上をシークエンスした。疫学情報:.患者1(3ヶ月)と2(3歳)は姉弟で検体は2月2日と5日に採取した。
イムノバイオティクスの抗炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構とその応用戦略

本研究は、家畜由来の腸管上皮細胞株や樹状細胞を用い、イムノバイオティクスの腸管における認識と抗炎症性機構について詳細解明を進めた。その結果、ブタ由来樹状細胞におけるイムノバイオティクスの高認識性と取り込みが評価できた。また、ブタ腸管上皮細胞において認められた抗炎症機能性について、イムノバイオティクスによる誘導される共通の細胞内制御因子が見出さられた。さらに、イムノバイオティクスの抗炎症機能性について、インビボにおいて検証することができた。本研究成果により、イムノバイオティクスによる炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構の発展的解明が飛躍的に進むものと期待される。人畜共通の炎症性腸疾患は、罹患率と治療用薬剤投与の急増により、甚大な経済的損失と健康危害を導き社会的大問題となっている。我々は、食経験豊富な腸管免疫活性型乳酸菌「イムノバイオティクス」の抗炎症能力を見出し、世界に先駆けて腸管バイエル板モデル培養系を構築した。本研究では、イムノバイオティクスによる家畜の健全育成とヒトの健康生活の飛躍的向上を目指し、構築したモデル培養系の発展的利用により、イムノバイオティクスによる抗炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構を解明する。本年度は、以下の項目について検討し、幾つかの成果が得られた。1.腸管および分化誘導樹状細胞の炎症免疫応答機能の解析腸管免疫担当細胞の中でも、樹状細胞は抗原提示と共に炎症制御に関わることが知られている。そこで、次年度以降の研究で、樹状細胞を腸管上皮細胞との共培養系に応用することを目的とし、ブタ腸管における樹状細胞の解析と、末梢血単核球からの樹状細胞の分化誘導を行った。1)ブタ腸管バイエル板における樹状細胞サブセットの解析成熟ブタ回腸バイエル板より抗原提示細胞を分離し、各種細胞表面抗原を指標にフローサイトメトリーで樹状細胞サブセットの詳細解析を行ったところ、3種のサブセットが見出された。2)ブタ末梢血単核球からの樹状細胞サブセットの誘導ブタ末梢血から免疫担当細胞を調製後、サイトカイン刺激により樹状細胞を分化誘導することができた。腸管樹状細胞との比較解析から、今後の試験研究に有用な細胞として位置づけられた。樹状細胞に対するイムノバイオティクスの効果について一部解析を開始することができた。本年度は、前年度の研究成果を基礎として以下の項目について検討し、幾つかの成果が得られた。<腸管および分化誘導樹状細胞のイムノバイオティクスに対する免疫応答機能の比較解析>前年度の研究で、末梢血単核球から樹状細胞の分化誘導を行い、腸管パイエル板由来樹状細胞サブセットとの比較解析を行った。本年度は、機構解明に有用な樹状細胞を得るため、イムノバイオティクスに対する樹状細胞の免疫応答を解析し、以下の項目について新たな知見が得られた。1)イムノバイオティクス刺激による樹状細胞における細胞表面抗原および自然免疫受容体の発現:CD172a+CD11R1+樹状細胞においてイムノバイオティクス刺激により、MHC class II、CD80/86、TLR2およびTLR4の発現変化からDay0、Day3、Day5の細胞で腸管パイエル板細胞と同傾向の免疫応答が認められた。2)イムノバイオティクス刺激による樹状細胞におけるサイトカイン発現:CD172a+CD11R1+樹状細胞においてイムノバイオティクス刺激により、Day3、Day5の細胞で腸管パイエル板細胞と同傾向のサイトカイン発現増強が認められた。以上の結果から、腸管パイエル板樹状細胞の代替として末梢血由来の分化誘導Day3、Day5の未成熟樹状細胞がイムノバイオティック評価系に利用可能であり、イムノバイオティクスの腸管分子免疫調節機構の解明が進むものと期待された。【研究の背景と目的】人畜共通の炎症性腸疾患は、罹患率と治療用薬剤投与の急増により、甚大な経済的損失と健康危害を導き社会的大問題となっている。我々は、食経験豊富な腸管免疫活性型乳酸菌「イムノバイオティクス」の抗炎症能力を見出し、世界に先駆けて腸管パイエル板モデル培養系を構築した。本年度は、これまでの研究成果を基礎としてさらに研究を進め、以下の成果が得られた。【研究成果】前年度までの研究で、末梢血単核球から樹状細胞の分化誘導を行い、腸管パイエル板由来樹状細胞サブセットとの比較解析を行うことができた。本年度は、機構解明に有用な樹状細胞における、イムノバイオティクス認識と取り込みに着目した発展的評価を行い、以下の新たな知見が得られた。1)イムノバイオティクスの樹状細胞による認識性: TLR2高認識性イムノバイオティクスは腸管由来および血液由来の樹状細胞に対して共に高い付着性を示し、樹状細胞がTLR2を介してイムノバイオティクスを認識することが示唆された。2)イムノバイオティクスの樹状細胞による取り込み

解析:パイエル板または末梢血由来の樹状細胞を蛍光ラベルしたToll様受容体(TLR)2高認識性イムノバイオティクスで刺激し、フローサイトメトリーおよびレーザー顕微鏡により解析したところ、イムノバオティクスの認識性並びに細胞内部への取り込みを評価することができた。以上の結果から、ブタ樹状細胞による認識性と取り込み指標をイムノバイオティクスの評価基準として導入することができ、抗炎症性評価系と合わせることでより詳細な抗炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構の発展的解明につながるものと期待される。【研究の背景と目的】人畜共通の炎症性腸疾患は、罹患率と治療用薬剤投与の急増により、甚大な経済的損失と健康危害を導き社会的大問題となっている。我々は、食経験豊富な腸管免疫活性型乳酸菌「イムノバイオティクス」の抗炎症能力を見出し、世界に先駆けて腸管パイエル板モデル培養系を構築した。本研究では、イムノバイオティクスによる家畜の健全育成とヒトの健康生活の飛躍的向上を目指し、構築したモデル培養系の発展的利用により、イムノバイオティクスによる抗炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構を解明する。本年度は、昨年度までの研究成果を基礎として、さらに以下の成果が得られた。【研究成果】本年度は、樹状細胞における取り込み機能と腸管上皮細胞を介する免疫機能発現の詳細についてインビトロにおいてさらに追究し、イムノバイオティクスの発展的評価を行うことができた。また、抗炎症性イムノバイオティクスのインビボ検証を行い、イムノバイオティクスの有用性について評価した。具体的には、1.イムノバイオティクスの樹状細胞による取り込み能の検証:透過型電子顕微鏡により、TLR2高認識性イムノバイオティクスのブタ樹状細胞における極めて高い取り込みが確認された。2.イムノバイティクスの樹状細胞における免疫調節機能:ブタ腸管パイエル板由来および末梢血単核球由来の樹状細胞において、炎症誘導に関わるサイトカインの発現調節が認められた。3.インビボにおける抗炎症機構の実証評価:抗炎症性イムノバイオティクスのインビボ検証により、ブタにおける経口投与により、インビボ評価指標による抗炎症性が確認された。以上の結果から、イムノバイオティクスの免疫調節機構の全容解明に向け、ブタ樹状細胞による認識性と取り込み指標を抗炎症性評価系と合わせることでより詳細な抗炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構の発展的解明が飛躍的に進むものと期待される。本研究は、家畜由来の腸管上皮細胞株や樹状細胞を用い、イムノバイオティクスの腸管における認識と抗炎症性機構について詳細解明を進めた。その結果、ブタ由来樹状細胞におけるイムノバイオティクスの高認識性と取り込みが評価できた。また、ブタ腸管上皮細胞において認められた抗炎症機能性について、イムノバイオティクスによる誘導される共通の細胞内制御因子が見出さられた。さらに、イムノバイオティクスの抗炎症機能性について、インビボにおいて検証することができた。本研究成果により、イムノバイオティクスによる炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構の発展的解明が飛躍的に進むものと期待される。イムノバイオティクスのブタ樹状細胞による認識ならびに取り込みについて評価することができ、これまでに構築している抗炎症評価系と融合させることにより、抗炎症性腸管細胞イントラネットの分子制御機構の発展的解明が可能と大いに期待される。
精神医療をめぐる法律問題に関する比較法的研究

1.アメリカおよびカナダの文献を収集して,精神医療の場面におけるインフォームド・コンセントに関わる問題を,同意能力を中心に検討した。また,その研究に基づいて,わが国の精神医療におけるインフォームド・コンセントのあるべき姿について,理論的考察と実際的提言を行った。この中では,同意能力の問題の他に,同意の任意性,同意・説明要件の免除事由,精神病院への入院に関する同意,治療に対する同意,などを取り上げ,最後の治療に対する同意の検討において,精神病患者,特に精神病院入院患者の治療拒否の問題や,薬の隠しのませの問題を扱った。2.アメリカおよびわが国の判決を中心に,精神医療にかかわる医療従事者・医療機関の民事責任の間題を検討した。(1)精神障害者による第三者に対する加害行為に関する責任を,アメリカにおいて非入院患者の加害行為に関して医療従事者の第三者保護義務を確立したタラソフ判決とそれ以降の裁判所の動きを検討した。タラソフ判決以降の動きに関しては,披害者の特定性ないし患者の攻撃意思の具体性の要否などについての裁判所の判断の多様性,および医療従事者・医療機関の責任の限定のための法律制定の動きなどを,具体的内容を添えて指摘した。(2)精神病忠者の自殺・自傷行為に対する医療従事者・医療機関の責住の問題を検討した。これに関しては,裁判所が適用する実体的理論における考慮要素(自殺・自傷行為の予測の困難性,開放医療と自殺・自傷行為の予防の関係など)の日米における共通性とともに,陪審制など制度上の違いの反映を指摘した。1.アメリカおよびカナダの文献を収集して,同意能力の問題を検討した。同意能力の基準に関しては,これまで,(1)患者による決定の有無,(2)説明の理解の有無,(3)意思決定過程の合理性,(4)決定の内容の合理性,が提示されてきたが,近年のアメリカの文献で,(5)現実認識における妄想の不存在を基準に挙げる見解が提示されていることが注目された。また,アメリカ,カナダを中心に,法律における同意能力の定義を調査したが,研究者の理論的究明に比して,なお素朴なものが少なくなかった。2.医師は,自らの治療方針に従う決定を下す者については同意能力を緩やかに定め,拒む決定を下す者については厳しく定める傾向がある。また,決定のもたらす結果が重大であればあるほど同意能力を厳しく定める傾向もある。これらは常識的に理解しやすいものであるが,アメリカの理論的研究は,これらを,決定者に,非常識なあるいはある程度非合理な決定を下す自由を保障するというインフォームド・コンセントの法理の基礎にある自己決定権の考えに矛盾するとして非難している。この点について私は,決定が病的な場合と非病的な信念に基づく場合との区別によって,自律権と矛盾しない同意能力の基準を立てることの可能性を追求している。3.精神病患者,特に精神病院入院患者の治療拒否,特に抗精神病薬の服薬拒否の問題についてアメリカの判決を検討した。多くの判決に共通するところは,抗精神病薬の強制的服用が許されるのは,(1)投薬が患者や他の入院患者に対する急迫した危険を防止するために必要である場合か,(2)裁判所において,(1)患者の同意能力が欠如していることと,(2)投薬が治療上必要最小限のものであることまたは患者に能力があれば患者が投薬に同意していたであろうことが証明される場合,に限られるということであった。1.平成6年度は,精神医療にかかわる病院・医師の民事責任の問題を検討した。焦点を定めたのは,自殺など患者の自傷行為に対する責任,タラソフ以降の(通院)患者の第三者に対する加害行為に対する責任,退院または外泊させた患者が第三者に加えた損害に対する責任の3つの問題についてのアメリカ法の動向である。2.患者の自傷行為については,その予想とそれが予想された場合に取られた対応措置の適切さが責任の成否を左右する。予想の困難性については,裁判所は概して,これを認める傾向にある。

強制入院が自殺を防止するための唯一の手段である場合,大部分の裁判所は強制入院措置がなされなかった場合に責任の成立を肯定するが,反対の判断を下す裁判所も出始めており,今後,注目する必要がある。3.通院患者による第三者に対する加害行為に対する責任については,被害者の特定性に関しては,その要件を維持する判決,緩和する判決と区々であるが,他方,危害の具体的内容が判明していることや患者に対する現実のコントロールが可能であることを責任成立の要件とする判決も見られた。このように,判例法上の要件は州によって多様であり,また全般的に,責任の成立や義務の内容を限定する傾向が見られるが,責任成立の可能性については概ね全米的に肯定されている。さらに,今日では,医師の義務を明確化するために,20ほどの州で責任が成立する場合を限定し,あわせて責任を免れるために取るべき行動を明示する法律が制定されている。4.退院後の患者の加害行為に対する責任の成否は,個々の事件における退院判断の適切さや,被害者の特定性,退院と加害の時間的関係等に左右されるが,多くの裁判所は,特定の被害者に対する具体的危険の予想可能性などを要求しておらず,タラソフ判決の責任とは逆に,医師・病院の責任が拡大される傾向にある。