hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植生が河川の流れや河道形状に及ぼす効果に関する基礎的研究

先ず、礫床河川の場合には側岸に植生が存在する場合の流速分布、剪断力分布を求め、この結果を用いて側岸部と河川中央部の接合点で限界掃流力となる条件から安定水深が得られた。更に、流路全体としての遅動量釣り合い式から安定川幅を求めた。その結果、植生の密度が大きくなると水深が増大し、川幅が減少するという予測式が得られ、これは実河川における測定値を適切に説明するものであった。砂床河川については、側岸部に沿って樹木がある場合に、運動量や浮遊砂の横断方向拡散係数を測定した。その値は従来河川中央付近で測定されていた値よりも約60%程度大きくなることが判明した。この値を用いて砂床河川の安定横断形状が求められた。又、このように拡散係数が大きくなる理由は、植生境界近傍で流速分布が変回点を持つために流体力学的不安定が起り、周期渦が発生するためであることが示された。不安定解析の結果得られた渦の発生周期は実測値を適切に説明するものであった。側岸部植生内の土砂の沈降について取り扱うために乱流中の粒子の沈降速度がスペクトル応答の手法を用いて研究され、一般的な川の流れの条件では土砂の沈降速度は静水中の値よりも若干小さくなるが実用的には静水中の値を用いても差しつかえがないことが示された。以上の結果を受けて、側岸部に植生帯がある場合について浮遊砂の濃度分布や土砂の堆積速度について理論的研究がなされ、実験によりその妥当性を確かめた。更に水制とその間に植生が存在する場合について浮遊砂の堆積実験が行なわれ、水制は堆積作用を更に促進する働きがあることが明らかとなった。直線礫床河川の側岸部に樹木が存在すると存在しない場合と比較して水深が大きく、川幅が減少することが知られている。本研究では水深平均流れの運動量方程式を特異摂動法を用いて解き、その結果、樹木が存在する場合には底面セン断力が側岸部で減少する為に水深が大きくなることを明らかにした。これによれば、樹木の密度が大きくなるにつれて側岸部の勾配は急になり、最終的には水中安息角に等しくなることが知られた。更に、流路全体としての運動量の釣り合い式を考慮することにより、安定川幅が流量、勾配、粒径並びに樹木の密度の関数として得られた。その結果、樹木の密度が大きくなればなる程、川幅は減少することが明らかとなり、又川幅が減少する度合は流量が大きい程顕著に現れることも示された。樹木の密度を表わすパラメ-タが方程式から明らかにされたが、このパラメ-タが実際の河川でとりうる値は摂動展開の収束範囲内にあることが示され、本理論が実河川に適用可能であることが示された。本研究は自然河川を対象としている為に、理論の適合性はアメリカ合衆国及び英国の河川で得られた野外測定値と比較することにより確かめられた。その結果によれば、米国において観測された値は側岸に樹木がある場合にはない場合に較べて、水深が約60%増加し、川幅が約55%減少することを示しているが、理論はこの差を非常によく説明することができ、本理論の妥当性が確かめられた。我国の河川は人工の手がはいっており、低水路の水深、川幅はそれぞれ安定水深、川幅よりも大きく、小さく設計されていることが知られた。今年度の成果は以下の3点である。1.乱流中の土砂の沈降速度について、統計手法を用いて解析解を求めその結果、同一の乱れ強度であっても乱れエネルギ-のスペクトル分布が高周波域に存在する程,粒子の平均沈降速度が小さくなることを明らかにした。

又,実際の河川では乱れによって沈降速度が減少する割合は高々10%であることを示した。2.植生や杭出し水制が存在するような場では流速分布に変曲点が存在し,このことにより流れが不安定となり、組織的な水平渦が発生することを理論的、実験的に示した。更に,この渦により、運動量や浮遊砂の水平混合率が非常に大きくなることを実験により示した。この増加量は植生がない場合に較べて約75%にも達した。以上より、河岸付近に植生がある場合には土砂沈降を飛躍的に増大させることを示している。又,礫床河川では河岸に植生がある場合には底面セン断力分布が変化し,このことにより,植生がない場合に較べて水深の増加,川幅の減少が起ることを理論的に示した。この結果は、従来から得られている野外測定の値を適切に説明するものであった。3.砂床河川については植生や杭出し水制がない場合の安定水深・安定川幅について浮遊砂と掃流砂の平衡条件を考慮することにより理論解を得た。その結果,安定水深は河川の縦断勾配及び河床砂の粒径の関数であり,川幅はこれらの他に流量の影響を受けることが明らかとなった。この理論は従来から得られている実験値,野外測定値を適切に説明するものであった。先ず、礫床河川の場合には側岸に植生が存在する場合の流速分布、剪断力分布を求め、この結果を用いて側岸部と河川中央部の接合点で限界掃流力となる条件から安定水深が得られた。更に、流路全体としての運動量釣り合い式が安定川幅を求めた。その結果、植生の密度が大きくなると水深が増大し、川幅が減少するという予測式が得られ、これは実河川における測定値を適切に説明するものであった。砂床河川については、側岸部に沿って樹木がある場合に、運動量や浮遊の横断方向拡散係数を測定した。その値は従来河川中央付近で測定されていた値よりも約60%程度大きくなることが判明した。この値を用いて砂床河川の安定横断形状が求められた。又、このように拡散係数が大きくなる理由は、植生境界近傍で流速分布が変曲点を持つために流体力学的不安定が起り、周期渦が発生するためであることが示された。不安定解析の結果得られた渦の発生周期は実測値を適切に説明するものであった。側岸部植生内の土砂の沈降について取り扱うために乱流中の粒子の沈降速度がスペクトル応答の手法を用いて研究され、一般的な川の流れの条件では土砂の沈降速度は静水中の値よりも若干小さくなるが実用的には静水中の値を用いても差しつかえがないことが示された。以上の結果を受けて、側岸部に植生帯がある場合について浮遊砂の濃度分布や土砂の堆積速度についての理論的研究がなされ、実験によりその妥当性を確かめた。更に水制とその間に植生が存在する場合についての浮遊砂の堆積実験が行なわれ、水制は堆積作用を更に促進する働きがあることが明らかとなった。
四肢/鰭の形成位置と形態の多様性を生み出すメカニズム

FGF10添加による背中AER形成が哺乳類でも起こるかどうかを調べる目的で行ったFGF10添加による哺乳類胚の背中へのAER誘導において、AERが誘導される領域の詳しい解析結果から、背中正中線上でAER形成可能領域は哺乳類では体節の1番目より候補であることを見出した。四肢位置を決めるメカニズムの多様性と相同性を解析するために、ガンギエイ胚を用いてmsx、Tbx5/4、shh遺伝子の発現解析を行い、魚類の体側部にもAERが存在する種がいることがわかった。これらのことは全ての脊椎動物が体側部と背中正中線上に四肢/鰭を形成する能力を持ち、個々の動物がそれぞれその能力の一部を使って、四肢/鰭の位置を決めている可能性に非常に示唆的である。さらにトラザメ胚におけるshh遺伝子の発現解析からサメの鰭形成においてもshhによる前後軸形成が行われている可能性を見出した。一方で、ニワトリ胚の胚操作を用いた実験から、肢芽形成の初期段階に前肢と後肢の間の領域であるわき腹部分に顕著な細胞死が起きていることを見出した。このことは、肢芽領域の決定において肢領域が増殖するだけでなく、それ以外の部分の細胞が大量に細胞死を起こすことによって間接的に四肢の位置を決めている可能性が考えられた。また、移植実験により、このような肢芽領域及びわき腹領域の発生運命付けは肢芽が形成されるよりもずっと以前にすでに行われている可能性を示すデータを得た。FGF10添加による背中AER形成が哺乳類でも起こるかどうかを調べる目的で、マウス胚の全胚培養技術を獲得し、実際にFGF10添加により哺乳類胚の背中にもAERを形成できることを示した(投稿準備中)。一方で、前肢・後肢の違いを生み出す機構を明らかにする目的で、さまざまな移植実験・組織培養実験を用い、tbx5/4遺伝子発現を指標にして解析を行った。その結果、前後肢identityの獲得は側板中胚葉の中で自立的に行われるのではなく、他の組織からの影響、とくに中軸組織からの誘導と抑制の作用が大きく影響していることを見出した(Saito et al.,2002)。さらに、詳しい移植実験とリアルタイムPCR機の導入による解析により、前後肢identity決定に関わる中軸組織が体節であることを示した(投稿準備中)。四肢位置を決めるメカニズムの多様性と相同性を解析するために、トラザメ胚からfgf8、msx遺伝子の部分配列をPCR単離し、発現解析を行った。その結果、トラザメ胚ではわき腹の部分に鰭状の構造は観察されないものの、高等脊椎動物(四足動物)では、四肢位置に限局して発現するmsx遺伝子がわき腹にも発現していることを見出した。さらに同属のガンギエイ胚を用いてmsx、Tbx5/4、shh遺伝子の部分配列を単離し、発現解析を行った。体側部に大きなひれを持つガンギエイ胚ではmsx遺伝子が体側部全体に発現していること、その発現とTbx5/4の発現が一致することなどを見出した(投稿準備中)。これらのことは、全ての脊椎動物が体側部と背中正中線上に四肢/鰭を形成する能力を持ち、個々の動物がそれぞれその能力の一部を使って、四肢/鰭の位置を決めている可能性に非常に示唆的である。
レクチン親和性によるウニ胚細胞核プロテオグリカンの分画と同定

ウニ胚は発生の進行に伴って〓胚初期に母型遺伝子の影響から脱して胚自身の遺伝子に依存した分化に切り換わる特徴をもつことに着目して,遺伝子活動の制御の機構を明らかにすることを目的とした.特にクロマチン成分としてのプロテオグリカンの変動が遺伝子発現の引金となるという観点がこの研究の主眼であった.得られた事実は以下の通りである.1.ウニ胚細胞をグリセリン処理することによって,高分子を細胞内に浸透させる技術を開発し,蛍光標識レクチンを細胞内に導入し得た.その結果細胞核は数種のレクチンに対して親和性を示し,核内に特異な糖をもったプロテオグリカンの存在が明らかとなった.2.単離したクロマチンを硝子器内で蛍光化レクチンと結合させ,レクチン親和性を蛍光分光法によって定量化し測定した.ウニ胚発生の進行につれて,クロマチンのレクチン親和性は次のように変動する.(1)ConA, RCA-120に対する親和性は〓胚期に急激に増大する.(2)TTA(カブトガニレクチン)に対する親和性は〓胚期に一過的に減少し,その後再び増大する.3.この結果ウニ胚クロマチン構成成分であるプロテオグリカンの〓胚期での著しい変貌を示しており,この変動,置換,修飾等を含む変貌が,遺伝子活動の制御と密接に関係していることを示唆する.4.プロテオグリカンを二次元電気泳動によって展開し,そのスポット毎のレクチン親和性を検する実験が現在進行中であり,変動するスポットに相当するプロテオグリカンを,直接にクロマチンと反応させて遺伝子発現をおこさせる実験も計画中である.ウニ胚は発生の進行に伴って〓胚初期に母型遺伝子の影響から脱して胚自身の遺伝子に依存した分化に切り換わる特徴をもつことに着目して,遺伝子活動の制御の機構を明らかにすることを目的とした.特にクロマチン成分としてのプロテオグリカンの変動が遺伝子発現の引金となるという観点がこの研究の主眼であった.得られた事実は以下の通りである.1.ウニ胚細胞をグリセリン処理することによって,高分子を細胞内に浸透させる技術を開発し,蛍光標識レクチンを細胞内に導入し得た.その結果細胞核は数種のレクチンに対して親和性を示し,核内に特異な糖をもったプロテオグリカンの存在が明らかとなった.2.単離したクロマチンを硝子器内で蛍光化レクチンと結合させ,レクチン親和性を蛍光分光法によって定量化し測定した.ウニ胚発生の進行につれて,クロマチンのレクチン親和性は次のように変動する.(1)ConA, RCA-120に対する親和性は〓胚期に急激に増大する.(2)TTA(カブトガニレクチン)に対する親和性は〓胚期に一過的に減少し,その後再び増大する.3.この結果ウニ胚クロマチン構成成分であるプロテオグリカンの〓胚期での著しい変貌を示しており,この変動,置換,修飾等を含む変貌が,遺伝子活動の制御と密接に関係していることを示唆する.4.プロテオグリカンを二次元電気泳動によって展開し,そのスポット毎のレクチン親和性を検する実験が現在進行中であり,変動するスポットに相当するプロテオグリカンを,直接にクロマチンと反応させて遺伝子発現をおこさせる実験も計画中である.
地理情報システム（GIS）による過疎地域の生活支援サービスの可視化

急速に過疎化が進む中山間・離島地域における地域包括ケアシステム、その中核となる「生活支援サービス」について現地における社会調査を基に、「地理情報システム(以下GIS)」を用いてその情報を「可視化する」ことが本研究の目的である。生活支援サービスには、制度的な福祉サービスから、日常的な地域内での「見守り」、住民の「集いの場づくり」等、幅広いサービス・活動内容が含まれる。過疎化が進行する地域においてはそもそもの社会資源の少なさ、社会資源に対する地理的なアクセシテビリティの問題を含む地理的な特性により、その活動の展開、システム化が課題となっている。本研究は、中山間地域・離島を含む地域における現地調査(定量的・定性的)を基本とし、生活支援サービスの質・量の情報をGISにより可視化することで、現在、各市町村に配置が進められている、生活支援コーディネーター(地域支え合い推進員)らが地域アセスメントや、対象者(要援護者等の)と社会資源のコーディネートを行う際に有効な一つのツールを開発することまでを狙いとしている。以上の研究目的に基づき、研究初年度(2018年度)は、1主に高齢者が関連する地域活動、ふれあいサロン、介護予防活動の地理情報等の収集(岡山県X市:島嶼部を含む地域)を行った。次に、2障がい者支援に関連する生活支援サービスの地理情報の収集(岡山県Y市:中山間地域)を行った。以上により、今後GISにおいて生活支援サービスを可視化するための基本的な準備作業に取り組んだ。さらには、3先行研究レビューを実施し、近年多様化するGISソフトやその研究動向についての精査を行った。これにより、福祉専門職らによるGIS援用の可能性について探った。本研究の研究対象地域である岡山県は、平成30年7月豪雨災害の影響で多くの市町村が被害を受けた。その影響から本研究の進捗自体は遅れてはいるが、次年度以降に向けた研究の基礎データの収集・整理については進んでいる。研究計画初年度である2018年度においては、主に以下の研究成果が得られた。(1)地理情報システム(GIS)を用いた社会福祉に関する研究についてレビュー論文をまとめた。これにより、社会福祉隣接領域、特に保健医療、まちづくり、都市計画、災害対応・防災分野においてGISは頻繁に活用されていることが明らかになった。今後、社会福祉領域、特に地域福祉分野においての研究の可能性が示唆された。(2)地理情報システム(GIS)の様々な活用法と種類、特に地域福祉分野における汎用可能性について、ショートペーパー(英文)にまとめた。これにより、多種多様化しているGISソフトと、福祉専門職らが実務においてGISを用いることのメリットが明らかになった。(3)岡山県X市(島嶼部含む地域)において、地域に点在するふれあいサロン・介護予防活動等の住民の地域活動の地理情報を収集した。(4)岡山県Y市(中山間地域)において、障がい者の地域生活支援に関連する生活支援サービスの地理情報の収集を行った。以上により、本研究の社会的な有用性および、次年度に向けての研究方針が明確になった。研究計画2年目である本年度(2019年度)の研究計画は、具体的に次のようである。(1)研究初年度(昨年、2018年度)実施した、岡山県X市(島嶼部含む地域)における地域に点在するふれあいサロン・介護予防活動等の地域活動の地理情報、岡山県Y市(中山間地域)において収集した、障がい者支援分野の生活支援サービスについて、今後さらなる現地調査を継続する。理由として、現段階で得ているデータは地理的情報ならびに基礎的なサービス内容に限られているため、今後さらに詳細な現地調査(特に各サービスの機能や評価を含む質的な側面)を行う。(2)上記(1)の成果を基に、GISを用い、2地域の生活支援サービスの質・量の可視化作業を進める。特に岡山県Y市における研究成果については、日本社会福祉学会秋季大会(2019年9月)において研究報告を行う予定である。(3)フリーおよび廉価なGISソフトから、さらに高機能なGISソフトまでいくつか研究法を試行し、生活支援コーディネーターら、地域福祉実践を行う専門職らが活用可能な方法を探索する。これらの成果を基に、生活支援コーディネート機能おけるGISの応用という視点から、研究論文を執筆し発表を行う。

次に、2障がい者支援に関連する生活支援サービスの地理情報の収集(岡山県Y市:中山間地域)を行った。以上により、今後GISにおいて生活支援サービスを可視化するための基本的な準備作業に取り組んだ。さらには、3先行研究レビューを実施し、近年多様化するGISソフトやその研究動向についての精査を行った。これにより、福祉専門職らによるGIS援用の可能性について探った。本研究の研究対象地域である岡山県は、平成30年7月豪雨災害の影響で多くの市町村が被害を受けた。その影響から本研究の進捗自体は遅れてはいるが、次年度以降に向けた研究の基礎データの収集・整理については進んでいる。研究計画初年度である2018年度においては、主に以下の研究成果が得られた。(1)地理情報システム(GIS)を用いた社会福祉に関する研究についてレビュー論文をまとめた。これにより、社会福祉隣接領域、特に保健医療、まちづくり、都市計画、災害対応・防災分野においてGISは頻繁に活用されていることが明らかになった。今後、社会福祉領域、特に地域福祉分野においての研究の可能性が示唆された。(2)地理情報システム(GIS)の様々な活用法と種類、特に地域福祉分野における汎用可能性について、ショートペーパー(英文)にまとめた。これにより、多種多様化しているGISソフトと、福祉専門職らが実務においてGISを用いることのメリットが明らかになった。(3)岡山県X市(島嶼部含む地域)において、地域に点在するふれあいサロン・介護予防活動等の住民の地域活動の地理情報を収集した。(4)岡山県Y市(中山間地域)において、障がい者の地域生活支援に関連する生活支援サービスの地理情報の収集を行った。以上により、本研究の社会的な有用性および、次年度に向けての研究方針が明確になった。研究計画2年目である本年度(2019年度)の研究計画は、具体的に次のようである。(1)研究初年度(昨年、2018年度)実施した、岡山県X市(島嶼部含む地域)における地域に点在するふれあいサロン・介護予防活動等の地域活動の地理情報、岡山県Y市(中山間地域)において収集した、障がい者支援分野の生活支援サービスについて、今後さらなる現地調査を継続する。理由として、現段階で得ているデータは地理的情報ならびに基礎的なサービス内容に限られているため、今後さらに詳細な現地調査(特に各サービスの機能や評価を含む質的な側面)を行う。(2)上記(1)の成果を基に、GISを用い、2地域の生活支援サービスの質・量の可視化作業を進める。特に岡山県Y市における研究成果については、日本社会福祉学会秋季大会(2019年9月)において研究報告を行う予定である。(3)フリーおよび廉価なGISソフトから、さらに高機能なGISソフトまでいくつか研究法を試行し、生活支援コーディネーターら、地域福祉実践を行う専門職らが活用可能な方法を探索する。これらの成果を基に、生活支援コーディネート機能おけるGISの応用という視点から、研究論文を執筆し発表を行う。次年度使用額が生じた理由は、平成30年7月豪雨災害により、調査予定であった複数の市町村が被害に見舞われ、現地調査の時期について見直しを行ったためである。
胃がん関連線維芽細胞のエピジェネティック特性の解明

本研究ではがん間質の主要細胞成分であるがん関連線維芽細胞(CAF)のエピジェネティック特性とそのがん進展における意義の解明を行った。胃がん手術検体のがん部及び非がん部より各々CAFおよびnon-CAFを初代培養し、安定で細胞分化に重要な抑制性ヒストン修飾であるH3K27me3に着目してゲノム網羅的解析を行った。CAFは明瞭に異なるH3K27me3パターンを示し、H3K27me3標的遺伝子は腫瘍促進に関連する分泌因子を多く含んでいた。その中でCAF由来の治療標的となり得るWNT5Aを同定した。CAFにおいてエピジェネティック変化がその生物学的特性を規定していることを示唆された。胃がん切除検体50検体のがん部、非がん部から、静置培養法によりそれぞれCAF、NCAFの樹立を試み、最終的に46組のCAF、NCAFの樹立に成功した。樹立した12組のCAF及びNCAFに対してクロマチン免疫沈降法とCpG Island microarrayを用いてゲノム網羅的ヒストン修飾解析(ChIP-on-chip)を行った。クラスタリング解析では、CAFとNCAFは異なるプロファイルを有し、CAFではNCAFと比べて多くのH3K27me3の変化が、増加・減少共に認められること、その程度は患者間で多様性を示すことを明らかにした。CAFでH3K27me3が減少した領域を含み発現上昇(2倍以上)した遺伝子群の中には、WNT関連蛋白、BMPファミリー、成長因子、サイトカインや分泌蛋白などが多く含まれており、その中で最も高頻度(9/12組)にCAFでH3K27me3により制御され発現上昇している遺伝子としてWNT5Aを同定した。胃がんにおいてそのオートクライン作用が報告されていたWNT5Aであったが、胃がん細胞株、NCAFと比べ、CAFのConditioned mediaから多く分泌されており、CAFによるパラクライン作用の重要性が示唆された。エピジェネティック制御解析ついては、ヒストン脱メチル化酵素阻害薬として最近固形がんにおける有用性の報告が相次いだGSK-J1のプロドラッグであるGSK-J4に着目して現在条件検討を行っている。1)CAF/NCAFの樹立:胃がん切除検体50検体のがん部、非がん部から、静置培養法によりそれぞれCAF、NCAFの樹立を試み、最終的に46組のCAF、NCAFの樹立に成功した。2)H3K27me3制御遺伝子の解析:i.ヒストン修飾解析(H3K27me3):12組のCAF及びNCAFに対してクロマチン免疫沈降法とCpG Island microarrayを用いてゲノム網羅的ヒストン修飾解析(ChIP-on-chip)を行った。クラスタリング解析では、CAFとNCAFは異なるプロファイルを有した。またCAFではNCAFと比べて多くのH3K27me3の変化が、増加・減少共に認められ、またその程度は患者間で多様性を示した。ii. H3K27me3制御遺伝子の同定:CAFでH3K27me3が減少した領域を含み発現上昇(2倍以上)した遺伝子群の中には、WNT関連蛋白、BMPファミリー、成長因子、サイトカインや分泌蛋白などが多く含まれていた。その中で最も高頻度(9/12組)にCAFでH3K27me3により制御され発現上昇している遺伝子としてWNT5Aを同定した。iii.組織検体における発現異常の確認:WNT5Aに関して検討した抗体の中で機能するものがなかった。3)エピジェネティック制御解析:ヒストン脱メチル化酵素阻害薬として最近固形がんにおける有用性の報告が相次いだGSK-J1のプロドラッグであるGSK-J4に着目して現在プロトコールの条件検討を行っている。がん間質の主要細胞成分であるがん関連線維芽細胞(CAF)はがんの進展に寄与するとともにがん微小環境を形成している。CAFにおける腫瘍促進性はvitroでも比較的安定に維持されるが、そのメカニズムについては不明である。そこで、私はCAFのエピジェネティック特性およびそのがん進展における意義を解明することを目的とした。胃がん手術検体のがん部及び非がん部より各々CAFおよびnon-CAF(NCAF)を計44組初代培養した。樹立したCAFは免疫蛍光染色によりCytokeratin陰性、CD31陰性、Vimentin陽性、aSMA陽性であり、またがん遺伝子パネルを用いた遺伝子変異解析でがん組織において10%以上の頻度で認められた遺伝子変異はCAFにおいて認められないことを確認した。またCAF培養上清はNCAFと比べ腫瘍増殖および遊走能を促進した。これら12組のCAFおよびNCAFを用い、エピジェネティック変化の内、安定で細胞分化に重要な抑制性ヒストン修飾であるH3K27me3に着目しゲノム網羅的解析を行った。クラスタリング解析・PCAにおいてCAFは明瞭に異なるH3K27me3パターンを示した。そのH3K27me3の低下に伴って発現上昇する標的遺伝子には細胞運動、細胞間伝達に関連し、様々な増殖因子・サイトカインや血管増生因子等の分泌因子が含まれていた。その中でほぼ全てのCAFでNCAFと比べH3K27me3の低下と高発現を示す遺伝子としてWNT5Aを同定した。WNT5Aの高発現はCAFの培養上清及びFFPEサンプルの紡錘形間質細胞においても確認され、CAFの培養上清による細胞増殖促進効果はWNT5Aのアンタゴニストにより抑制された。

本研究はCAFにおいてエピジェネティック変化がその生物学的特性を規定していることを示唆するとともにCAF由来の治療標的を同定した。本研究ではがん間質の主要細胞成分であるがん関連線維芽細胞(CAF)のエピジェネティック特性とそのがん進展における意義の解明を行った。胃がん手術検体のがん部及び非がん部より各々CAFおよびnon-CAFを初代培養し、安定で細胞分化に重要な抑制性ヒストン修飾であるH3K27me3に着目してゲノム網羅的解析を行った。CAFは明瞭に異なるH3K27me3パターンを示し、H3K27me3標的遺伝子は腫瘍促進に関連する分泌因子を多く含んでいた。その中でCAF由来の治療標的となり得るWNT5Aを同定した。CAFにおいてエピジェネティック変化がその生物学的特性を規定していることを示唆された。H28年度において困難であった組織検体における発現異常の確認については、引き続き検討を進めるが、間質由来の分泌性蛋白の場合、免疫組織染色での評価が困難なことがある。そこで代替案として、RNAscopeの活用、またBulkがん組織検体での発現解析を進める。エピジェネティック変化の可塑性についてはNCAFへのEZH2 inhibitor処理によりCAFの標的遺伝子の発現上昇が起こるか試みる。H29年度は、がん進展・微小環境形成における機能解析を進める。CAFおよびNCAFのConditioned mediaを用いた機能解析:CAFおよびNCAFのConditioned mediumを作成し、がん細胞株を用いて増殖能(WST-8 assay)、浸潤能・遊走能といったがん進展機能に与える影響について解析する。また候補遺伝子の阻害剤による抑制によりその影響を打ち消すことができるかを解析する。血管新生促進機能解析:一部候補遺伝子は血管新生への影響が予測される。その場合、HUVEC(ヒト臍帯静脈内皮細胞)を用い、上記に記載したCAFおよびNCAFのconditioned mediaにより血管内皮細胞の増殖能、浸潤能・遊走能そして微小血管形成能について解析する。エピジェネティクス
放射性廃棄物処分に関する地質情報の集約と研究の組織化

研究目的この研究の目的とするところは課題名にあるように、放射性廃棄物の地層処分という問題に収斂し得る地質科学諸分野のこれまでの知見を集約するとともに、今後明らかにすべき課題を設定することにある。すなわち、(1)地層処分の対象地を特定するとしないにかかわらず、天然バリアとしての地盤の安定性の評価や、物質の運搬者としての地下水の特性など、この問題にかかわる重要事項に関して、現段階で普遍的に言及できる点は何処までなのか。(2)地質科学の個々の分野でこれまでに追究され、蓄積されてきた知見をこの問題に集約させた場所、何処までこれに応えられるか。また不足している点は何か。(3)数千年から数万年にわたる超長期間の安全性の保証をどのような根拠に依って示すことができるか。を検討し、今後の研究のうえで追求すべき問題を明示することにある。課題設定と成果上記の主旨を踏まえて、研究課題を大きく、「日本列島のテクトニクスと地層処分地点評価」、「地層処分場と岩盤評価」、「岩石・水・元素相互作用と地下水流動系」の3つに設定し、各々に関して深い識見を有する研究者にご協力をいただき、関連した研究情報の集約と検討を進めた。本研究成果は以下のようにまとめられている。(1)関係文献・資料のデータベース化(2)討論会での話題提供者による問題点の指摘(3)研究分担者による問題点の指摘と、今後の研究の取り組み方についての意見3.提言さらに今後総合研究A、あるいは重点領域研究につなげる際、重点的に取り上げるべき課題、研究の方向について以下のように提言した。(1)地層処分の対象として想定される岩盤の安定性に関する研究-それにかかわる地殻変動の規模・頻度の予測岩盤の強度劣化および変質など(2)物質の運搬者としての地下水の超長時間での水循環機構に関する研究-地下環境への浸入機構、広域流動機構と流動量、超深層部での地下水の存在状態など(3)ミクロ・マクロケースでの岩石・岩盤の質的変化に与える要因としての地下水の地球化学的・地球物理学的研究-地下水の水質進化、地下水と岩盤との間の物質移動、遅延効果など研究目的この研究の目的とするところは課題名にあるように、放射性廃棄物の地層処分という問題に収斂し得る地質科学諸分野のこれまでの知見を集約するとともに、今後明らかにすべき課題を設定することにある。(1)地層処分の対象として想定される岩盤の安定性に関する研究-それにかかわる地殻変動の規模・頻度の予測岩盤の強度劣化および変質など(2)物質の運搬者としての地下水の超長時間での水循環機構に関する研究-地下環境への浸入機構、広域流動機構と流動量、超深層部での地下水の存在状態など(3)ミクロ・マクロケースでの岩石・岩盤の質的変化に与える要因としての地下水の地球化学的・地球物理学的研究-地下水の水質進化、地下水と岩盤との間の物質移動、遅延効果など
喉頭がんのために喉頭全摘出術を受けた患者の日常生活上の困難体験とその対処法

本研究の目的は,喉頭がんのために喉頭全摘出術を受けた患者が,日常生活においてどのような困難体験をしているのか,またその困難体験に対してどのように対処しながら術後の生活を再構築しようとしているのかについて明らかにすることである。対象者16名に半構成面接を行い,分析を行った結果,患者は,失声のみでなく,術後のQOLを低下させる要因を多く抱えて生活していた。これらの結果を踏まえた術後の状態がイメージできるような情報提供の必要性,退院後の継続的な援助の必要性が示唆された。研究の全体構想は,喉頭がんのために喉頭全摘出術を受けた患者が,喉頭全摘出術に伴い,日常生活においてどのような困難体験をしているのか,その困難体験に対してどのように対処しながら術後の生活を再構築しようとしているかについて明らかにし,今後喉頭がんのために喉頭全摘出術を受け,術後の症状に伴い日常生活に困難を抱えた患者への具体的,実践的な看護援助への示唆を得ることである。術後6ヵ月から1年が経過し,自宅で生活をしている対象患者9名に,インタビューガイドに基づいた半構成面接を行い,Krippendorff,Kの内容分析の手法で,個別分析,全体分析を行った。患者は全て男性で,平均年齢66.6歳,平均術後経過年数9.2ヶ月であった。分析の結果,12のカテゴリーと32サブカテゴリーが抽出され,喉頭がんのために喉頭全摘出をうけた患者の困難体験として,【声失に伴う意思疎通困難】【代用音声獲得への期待と獲得の断念】【術前のように暮せないもどかしさ】【頻回の痰の流出が日常生活にもたらす影響】【手術がもたらす排便機能への影響】【気管孔造設に伴う入浴への影響】【気管孔からの異物混入の恐怖】【社会からの孤立化】【予想をはるかに超えて苦痛と化した摂食行動】【手術操作による臭覚の喪失】【長期間持続する術後症状がもたらす日常生活への影響】【患者を支える社会システムが充実していないことへの不満】が明らかとなった。今後,面接調査を進め症例数を増やすどともに,これらの困難体験に対する患者の対処法についても分析を進めていく。研究目的は,喉頭がんのために喉頭全摘出術を受けた患者が,喉頭全摘出術を行い,日常生活においてどのような困難体験をしているのか,またその困難体験に対してどのように対処しながら術後の生活を再構築しようとしているのかについて明らかにし,今後喉頭がんのために喉頭全摘出術を受ける患者への具体的,実践的な看護援助への示唆を得ることである。術後6ヶ月以上経過し,自宅で生活をしている対象者16名にインタビューガイドに基づいた半構成面接を行い,Krippendorff, Kの内容分析の手法で,分析を行った。その結果,喉頭摘出術を受けた患者の日常生活上の困難体験は,【失声に伴う意思疎通困難】【代用音声獲得を期待するが,自分の思う通りに訓練が進まないことに不満を持つ】【予想をはるかに超えて苦痛と化した摂取行動】【社会からの孤立化】【緊張を伴う入浴】【頻回の痰の流出がもたらす日常生活への弊害】【永久気管孔がもたらす排便困難】【気管孔への異物混入の恐怖】【永久気管孔造設に伴う臭覚の消失】【手術前のように暮らせないもどかしさ】【患者を支える社会システムが充実していないことへの不満】【長期間持続する術後症状がもたらす日常生活上の不快感】【がん再発の恐怖とともに暮らす】の13の大表題に集約された。また,これらの困難体験への対処方法として,≪コミュニケーション手段の工夫≫,≪調理方法,食事内容の工夫≫,≪嚥下方法の工夫≫,≪洗髪時の工夫≫などの表題が明らかになった。患者は喉頭摘出に伴う失声のみでなく,術後のQOLを低下させる要因を多く抱えて生活していた。これらの結果を踏まえ術後の状態がイメージできるような情報提供の必要性,退院後の継続的な援助の必要性が示唆された。
統合的内分泌アプローチによるペアボンド維持行動の至近的機構の解明

ヨウジウオ科魚類イシヨウジでは、日の出直後の数分間だけペアの近接性が認められ、挨拶行動と呼ばれるペア内行動を通じてペアボンドが維持される。本研究では、ペアボンド維持における挨拶行動と内分泌動態の関係性を検証するため、挨拶行動後の経過時間に応じて脳と血漿を採取し、脳全体をライブラリとする遺伝子発現解析と血漿のホルモン定量分析を行なった。RNA-Seqにより1個体当たり平均5500万リードが得られ、発現量解析を進めている。血漿中のコルチゾールと11ーケトテストステロンの濃度は、挨拶行動直後に最も高くなり、その後緩やかに低下した。また、挨拶行動阻害の24時間後にコルチゾール濃度の上昇が認められた。本申請課題では、一夫一妻のヨウジウオ科魚類イシヨウジにおいてペアボンド維持に重要な役割を果たす挨拶行動を人為的に阻害した際に現れる脳ー脳下垂体ー生殖腺軸全体の内分泌動態を、遺伝子発現定量解析とホルモン定量解析により追跡し、配偶システムの異なる近縁種と比較することで、ペアボンド維持に働く内分泌機構の解明を目指す。本年度はは、イシヨウジの配偶者認知機構を検証する水槽実験を行なうことで、注目すべきペアボンド維持の神経内分泌機構のしぼり込みをおこなうとともに、本実験における最適実験環境の設定に取り組んだ。また、本種との比較をおこなうヨウジウオとオクヨウジについて、水槽飼育実験と分子マーカーを用いた親子判定により配偶システムを明らかにした。ヨウジウオ科魚類ヨウジウオ陸奥湾個体群の配偶システムを、新規開発したマイクロサテライトマーカーを用いた親子判定により調査した。その結果、雄の育児嚢には平均5個体の雌の産んだ卵があり、複数の雄の育児嚢から同じ雌の産んだ卵が見つかったことから、配偶システムは乱婚であると推定された。ヨウジウオ科魚類オクヨウジの配偶システムを水槽実験により検証した。雌はおよそ5日間隔で異なる雄と配偶したが、雄の卵保護期間は雌の産卵間隔よりかなり長く、同時に保護できる卵塊は1つに限られるため、配偶システムは一妻多夫と推定された。イシヨウジの配偶者認知機構を検証する実験をおこなった。当初は映像刺激を用いた実験系を試行したが、反応が見られなかったため、水槽を3室に間仕切りし、実物の配偶者と配偶者ではない異性を提示したところ、視覚のみで配偶者認識が可能である事が明らかになった。当初は28年度中に実施する予定であった挨拶行動阻害実験を29年度に行うことにした。これは、本実験に先立っておこなった配偶者認知機構を検証する実験開始が、実験方法や飼育環境の再検討に想定外に時間を要したため、遅れたことに起因する。29年度中には当初計画どおりに全ての実験を完了する予定である。ヨウジウオ科魚類イシヨウジでは、ペアは日の出直後の数分間だけ近接性が認められ、挨拶行動と呼ばれるペア内行動を通じてペアボンドが維持されると考えられている。本研究課題ではペアボンド維持における挨拶行動の機能を脳ー脳下垂体ー生殖腺軸全体の内分泌動態との関係から検証した。本年度は水槽実験により挨拶行動後の経過時間に応じた脳と血漿のサンプリングを行い、脳全体をライブラリとした遺伝子発現解析と血漿をサンプルとしたホルモン定量分析(11ーケトテストステロンとコルチゾール)を実施した。挨拶行動の直前、直後、挨拶行動後10時間に加え、挨拶行動阻害後10時間と24時間のタイミングで採取した雌雄を分析に供した。HiSeq4000(イルミナ社)を用いたシーケンス(2x150bp)により、1個体当たり平均5500万リードが得られ、デノボアセンブリにより得られたリファレンス配列へのマッピングとアノテーション、発現量解析を現在進めている。血漿中のコルチゾール濃度は挨拶行動直後に最も高くなり、その後緩やかに低下した。挨拶行動阻害後10時間ではコルチゾール濃度は低かったが、阻害後24時間では上昇していた。11-ケトテストステロンの濃度は挨拶行動直後に最も高くなり、次いで挨拶行動直前が高かった。挨拶行動阻害による影響は見られなかった。一夫一妻のイシヨウジと比較するため、ヨウジウオとオクヨウジの2種について配偶システムを水槽実験と分子マーカーによる親子判定により調査した。国内4地域のヨウジウオ個体群間で配偶システムの変異が見られ、高緯度の個体群ほど乱婚の程度が高いことが明らかになった。雌雄の繁殖速度の比較からオクヨウジの潜在的な配偶システムを調査したところ、雌の繁殖速度は雄に比べて2倍早く、雄は1匹の雌の産んだ卵塊のみ保護可能なため、一妻多夫型の配偶システムを持つと推測された。29年度はイシヨウジの挨拶行動阻害実験を行ない分析試料を得る。

その試料を用いてRNA-Seqを行ない、ペアボンドの維持と崩壊の過程で発現量に変化の見られた遺伝子を明らかにする。またホルモン定量分析により3種の血中ホルモンについてペアボンド維持に関わる内分泌機構を調査する。加えて、同様の実験を乱婚のヨウジウオでも行い、分析用の試料を得る。進化生態学当該年度中に実施予定であった実験用試料採取のための出張1回分が平成29年度にずれ込んだため残額が生じた。実験試料採取のための出張を平成29年度中におこなう。
ボルデテラ属細菌のエフェクターBopNによる IL-10産生誘導機構の解析

百日咳を引き起こす百日咳菌の病原因子の1つであるBopNは、宿主のILー10産生を亢進させて免疫応答を抑制するが、IL-10産生が誘導される機構の詳細は未だ不明であるため、本研究ではその解析を目的とした。培養細胞を用いた解析より、BopNの核内移行にはBopNの61-120アミノ酸領域とimportin-beta1が結合する必要があり、この領域を欠失するとIL-10の転写、NF-kappaBの局在変化、ERKのリン酸化などを誘導できなかった。これよりBopNの宿主IL-10産生誘導にはBopNの核内移行が必須で、核内移行によって感染時に生体の免疫応答を抑制状態へ移行させると考えられた。百日咳菌は主に乳幼児に劇症型の呼吸器感染症である百日咳を引き起こす起因菌で、WHOの報告によると現在でも全世界で年間30万人の乳幼児が死亡している。百日咳菌のエフェクターの1つであるであるBopNは宿主のILー10産生を亢進させて免疫応答を抑制する。抗炎症性サイトカインであるIL-10は、多くの感染症において宿主の過剰な炎症反応を抑制して症状の劇症化を防ぐが、細菌感染時にIL-10産生が誘導される機構の詳細は未だ不明である。またBopNが宿主のIL-10産生を誘導するには自身の61-120アミノ酸領域でimportin β1と結合して核内侵入を果たすことが必須であり、この領域を欠失するとIL-10の転写を促進できないことがわかっている。百日咳菌が宿主側因子をどのようにコントロールしてIL-10産生を誘導しているかを明らかにするため、平成25年度はBopNが核内移行する分子機序とBopNが関与するシグナル伝達経路に焦点を当てた解析をおこなった。培養細胞株を用いた実験の結果、61-120アミノ酸領域を欠失したBopNは、BopNによる宿主細胞内のNF-kB p50とNF-kB p60の局在変化を誘導できなかった。さらに、61-120アミノ酸領域BopNは、BopNによるERKのリン酸化も誘導できなかったが、p38のリン酸化には影響を与えることはなかった。BopNの宿主IL-10産生を誘導するにはBopNの核内移行が必須であるが、p38のリン酸化のようにBopNの核内移行とは直接関係がない現象もあることが明らかとなった。百日咳菌のエフェクターの1つであるBopNは宿主のILー10産生を亢進させて免疫応答を抑制する。本研究は百日咳菌が宿主側因子をどのように制御してIL-10産生を誘導するかを明らかにするため解析をおこなった。培養細胞株内でアミノ酸領域を一部欠失したBopNを発現させたところ、BopNがIL-10産生を誘導するには自身の61-120アミノ酸領域でimportin beta1と結合して核内侵入を果たすことが必須であり、この領域を欠失するとIL-10の転写を促進できなかった。さらに、61-120アミノ酸領域を欠失したBopNは、BopNによる宿主細胞内のNF-kappaB p50とNF-kappaB p65の局在変化を誘導できなかった。61-120アミノ酸領域BopNはBopNによるERKのリン酸化も誘導できなかったが、p38のリン酸化には影響を与えることはなかった。さらに気管支敗血症菌に感染したマウスの肺を解析したところ、野生株および他病原因子の欠失株では肺気管支上皮細胞上に菌体が存在していたが、BopN欠失株に感染したマウスではその存在が一切確認されなかった。また、Bop欠失株に感染したマウスの肺には著しい好酸球の浸潤が生じており、血清中からIL-5およびIgEも検出された。これよりBopNの宿主IL-10産生を誘導するにはBopNの核内移行が必須であり、核内移行によって感染時に生体の免疫応答を強く抑制状態へ移行させるものと考えられた。感染免疫平成25年度は、BopNが宿主細胞のIL-10産生亢進を誘導するメカニズムをin vitroを主として解析する計画であった。

具体的には、1) BopNが核内移行する分子機序の解析、2) BopNが関与するシグナル伝達経路の解析の2つの計画である。本年度の研究結果としては、61-120アミノ酸領域を欠失したBopNが、本来BopNが誘導できる宿主細胞内のNF-kappaB p50とNF-kappaB p65の局在変化を誘導できなかったことや、ERKのリン酸化を誘導できなかったこと、さらにp38のリン酸化には影響を与えないことを見出した。このようにBopNが関与するタンパク質のリン酸化に対する解析の結果が出たこと、さらにBopNがNF-kappaBに与える影響について解析をおこない、その結果としてBopNの宿主IL-10産生を誘導するにはBopNの核内移行が必須であるが、p38のリン酸化のようにBopNの核内移行とは直接関係がない現象もあることが明らかとなった。これら結果から、本研究における平成25年度の計画のうち主たるについては達成したものと考えている。しかし、BopNと結合能を有するタンパク質の同定や、BopN自体の立体構造解析、またBopNが制御するMAPKのリン酸化およびキナーゼ活性の網羅的解析については準備段階であり現段階では結果が得られていないことから、本年度の自己点検による評価をやや遅れているものと判断した。平成26年度は、in vitroにおいてBopNが関与するシグナル伝達経路の解析を行うとともに、百日咳菌のモデル菌株としてマウスに感染可能な気管支敗血症菌を使用してin vivoのマウスを用いた解析をおこなう予定である。具体的には、これまでにin vitroで解明した機序と同様の機序でin vivoのIL-10産生が行われているかを明らかにするために、マウスを用いた解析の焦点を、1)マウス肺細胞を用いた解析、2)感染マウスの解析、の2点に分ける予定である。肺細胞の解析では、マウスの肺から分離した樹状細胞およびマクロファージに野生株およびBopN欠損株を感染させ、細胞内のBopNや当該importin、NF-&#61547;appaBの局在やMAPKなど細胞内シグナル伝達分子の発現を免疫蛍光染色およびウェスタンブロット法にて明らかにする。同時に細胞内および細胞上清中のIL-10量はRT-PCR法およびELISA法にて測定する。また感染マウスの解析では、野生菌株およびBopN欠損株に感染したマウス肺の凍結切片を用いて肺細胞と同様の免疫蛍光染色を行う。同時に感染マウス肺組織からtotal RNAを精製し、IL-10とともに関連するシグナル伝達分子の転写量の変化をRT-PCR法にて測定し、BopNによる影響も評価する。また平成25年度の計画としていた残りの研究であるBopNと結合能を有するタンパク質の同定、BopN自体の立体構造解析、またBopNが制御するMAPKのリン酸化およびキナーゼ活性の網羅的解析については、平成26年度末に本研究計画を完遂するために、in vivoの実験および平成26年度に実行予定であるin vitroの解析と平行して研究をおこなう予定としている。
ゼブラフィッシュ嗅覚行動を司る神経回路メカニズムの分子遺伝学的解明

嗅覚系は物体から発せられる匂い分子を受容し、その情報を鼻から脳へと伝え、匂いのイメージを脳内に表現・創造・記憶あるいは快・不快の感情を誘起して、様々な行動を発現する神経システムである。私たちは多様な実験手法を統合的に利用可能なモデル脊椎動物としてのゼブラフィッシュの利点を最大限に活かし、好きな匂いへの誘引・嫌いな匂いからの逃避・フェロモンを介した性行動など嗅覚行動の基礎となる神経回路メカニズム解明へ向けて、様々な視点からの解析を行っている。平成24年度は特に、性フェロモンによって誘起される性行動の神経回路メカニズムの解析を行った。排卵時の雌魚から分泌されるプロスタグランジンF2a(PGF2a)は雄魚を誘引する性フェロモンとして知られている。まず、PGF2aで刺激した魚の嗅上皮切片において140種類の嗅覚受容体遺伝子プローブと神経活動のマーカーである最初期遺伝子c-Fosプローブによる二重蛍光in situハイブリダイゼーションを行い、PGF2aで活性化された嗅細胞に発現する1種類の嗅覚受容体OR#1-1を同定した。このOR#1-1受容体をCOS7細胞に強制発現させて、各種フェロモン及び匂い分子投与によるcAMP産生を解析したところ、PGF2a投与によってのみcAMPの上昇が観察された。以上の結果からOR#1-1はPGF2aに対して特異的なフェロモン受容体であることが明らかとなった。次に性フェロモンPGF2aが駆動させるフェロモン神経回路を解析するために、GCaMP発現トランスジェニックゼブラフィッシュの脳における神経活動イメージング及びリン酸化Erkを神経活動のマーカーとした免疫組織化学解析を行った。その結果、嗅上皮へのPGF2a刺激によって、嗅球の腹内側部の特定の糸球体vmG、終脳の2つの神経核、さらには視床下部の1つの神経核が活性化されることを見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。私たちは多様な実験手法を統合的に利用可能なモデル脊椎動物としてのゼブラフィッシュの利点を最大限に活かし、好きな匂いへの誘引・嫌いな匂いからの逃避・フェロモンを介した性行動など嗅覚行動の基礎となる神経回路メカニズム解明へ向けて、以下の項目について解析を行った。(1)発生工学的手法を駆使した二次嗅覚神経回路の包括的可視化解析(2)匂い入力から行動出力へと至る嗅覚神経回路の機能素子の解明(2-A)好きな匂いによって引き起こされる嗅覚誘引行動(2-B)警報フェロモンによって引き起こされる嗅覚忌避行動(2-C)性フェロモンによって引き起こされる性行動平成23年度は特に、ゼブラフィッシュ嗅球出力ニューロン(僧帽細胞)の遺伝学的単一細胞蛍光標識法をimage registrationシステムと組み合わせることによる二次嗅覚神経回路の包括的解析を中心に行った。その結果、終脳の背側後部(Dp)はすべての僧帽細胞から入力を受け、それらの軸索投射領域はDp内で密にオーバーラップしていることがわかった。この結果からゼブラフィッシュ終脳Dp領域は、哺乳類の梨状皮質(piriform cortex)に相当し、匂いの識別や記憶に機能する可能性が示唆された。一方、終脳の腹側前部(Vv)、右手綱核、視床下部などは、特定の糸球体から匂い情報を受け取る僧帽細胞から入力を受けていることが明らかとなった。すなわち、これらの高次嗅覚中枢領域は、特定の匂いやフェロモン刺激によって引き起こされる先天的な嗅覚反応を司る可能性が示唆された。次に性フェロモンPGF2aが駆動させるフェロモン神経回路を解析するために、GCaMP発現トランスジェニックゼブラ

フィッシュの脳における神経活動イメージング及びリン酸化Erkを神経活動のマーカーとした免疫組織化学解析を行った。その結果、嗅上皮へのPGF2a刺激によって、嗅球の腹内側部の特定の糸球体vmG、終脳の2つの神経核、さらには視床下部の1つの神経核が活性化されることを見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。ゼブラフィッシュ嗅球における糸球体クラスターごとに、二次嗅覚ニューロン(n=7/cluster)の投射パターンを単一細胞可視化解析するのが当初の予定であった。現在までに解析に十分なサンプル数が得られ、それらのトレーシング、3次元構築、image registrationによる画像の平均化、さらには統計学的解析へと研究は順調に進展している。平成23年度はおもに遺伝学的手法を駆使した神経解剖学的解析を行い、ゼブラフィッシュ嗅球の単一ニューロン蛍光可視化に成功し、二次嗅覚神経回路の機能構築原理に迫ることができた。今後はこの結果を神経活動イメージングや行動学的解析と組み合わせた統合的な研究を予定している。本研究により嗅覚神経系における機能的神経回路構築の分子基盤が解明でき、さらに最終的な匂いのイメージ形成・記憶形成・情動誘起・行動発現へと至るための高次嗅覚中枢での匂い情報コーディング様式についての新たな概念を提唱できると期待する。
フランスの自伝文学と法廷文化

18世紀フランスの法廷書類(「訴訟趣意書」)を一次資料とすることで、スキャンダル・ジャーナリズムとの関係から、ジャン=ジャック・ルソーにおける自伝的言説の成立過程およびその文体的特徴を明らかにすることを目的としている。初年次はフランスのパリ国立図書館において、次年次はスイスのヌシャテル市立図書館において、それぞれ『名高くも面白おかしい訴訟事件』と『我が肖像』の読解を行い、「公論」と自伝的言説の関係を分析した。18世紀フランスの啓蒙思想家であるジャン=ジャック・ルソーは、西欧において初めて自伝作品を書いたと言われている。それが『告白』である。ただ、『告白』を執筆する以前にも、ルソーは、自分の人生を構成する一つ一つのエピソードを論理的著作においても語っている。申請者は、これらのエピソードを「自伝素」(autobiographeme)と命名した。例えば、『山からの手紙』という作品は、自伝作品ではなくて論争の書である。しかし、そこでは、ルソーがヴェネチア滞在中に占い師に出会ったときのエピソードが語られている。このエピソードは、後の自伝作品『告白』を構成する一つの自伝素である。申請者の2009年度の目標は、ルソーの非自伝的諸作品の中に断片的に配置されたこれらの自伝素を網羅的に嫡出することであった。この嫡出作業によって、ヨーロッパで最初の自伝作品である『告白』が生まれたのは宿敵ヴォルテールによる中傷を反駁するためであるという通説を覆すことができるのではないか。具体的には以下のルソー作品を一次資料とした。-『学問芸術論』およびその論争過程において書かれた反駁文-『エミール』(Emile,1760)上記の作品のなかでも、『山からの手紙』にはとりわけ注目している。そこでは、ルソーの人柄や生き方が、論争の内容(ジュネーヴ共和国の主権)と同じぐらいに問題にされているからである。ジュネーヴ共和国の政治論争に介入したルソーが、どのように「自伝素」を活用したのかをできるだけ早く論文にまとめたい。18世紀フランスの法廷書類である「訴訟趣意書」(memoire judiciaire)を一次資料とすることで、スキャンダル・ジャーナリズムとの関係から、ジャン=ジャック・ルソー(Jean-Jacques Rousseau 1712-1778)の『告白』(Confessions, 1782, 1789)に代表される「自己を語るエクリチュール」(ecriture desoi)が啓蒙の時代において成立した過程を検証することを試みた。自己の過去について語るという行為を見直すための足がかりとして、現段階では、ルソーのデビュー作『学問芸術論』(Discours sur lessciences etles arts, 1750)をめぐる論争の際に書かれた書簡形式の反駁文「グリムへの手紙」(1751年)や「スタニスラス王への手紙」(1752)といった初期作品を重点的に分析している。いわゆる「自伝作品」である『告白』が書かれるだいぶ前から、理論的著作や論争文において、すでに自伝的ディスクールが配置されていた点に着目している。ジャンルを問わず、ルソーの各作品には、ルソーの人生を構成する一つ一つのエピソードがルソー自身によって語られている。これらのエピソードを「自伝素」(autobiographeme)と命名した。例えば、『山からの手紙』という作品は自伝作品ではなくて論争の書である。ルソーの非自伝的諸作品の中に断片的に配置されたこれらの自伝素を可能な限り網羅的に嫡出した。この嫡出作業によって、ヨーロッパで最初の自伝作品である『告白』が生まれたのは宿敵ヴォルテールによる中傷を反駁するためであるという通説を覆すことができるであろう。