hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピュータによる日本語古典文の解析

平安時代の仮名文の解析に関し、初年度はA1.構文木を持つ古文コーパスの作成、A2.コーパス参照ツールの試作、A3.文法規則の評価を計画した。この内A3.の評価を除いて実施した。次年度はB1.文法規則の確定とB2.その解析による評価を予定した。しかし文法規則はコーパスで確認しつつ繰返し試行すべきと判明した。そこで文法規則を外から与える解析機能の試作とコーパス参照ツールの高速化に変更した。以下、他の実施項目を含む全体の内容を記す。1.古典文コーパスの作成:作成コーパスの品質を上げるため係り受け関係などの設定基準を作成した。これに従い「伊勢物語」全文と「竹取物語」の約半数の文について構文木を持つコーパスを試作した。2.EDR日本語コーパス参照支援ツール:コーパスから指定部を取り出す関数群より成るプログラマ向け参照ツールと、その応用プログラムとして指定の文法的条件をコーパス内で照合しその出現頻度や出現状況を報告するツールを試作した。各々学会発表及び論文発表を行った。前者は全件探索のため低速であったので、単語の品詞と表記に対しコーパス上の出現位置を与える索引を作成し、それによって探索する高速化を実施し、品詞参照性能が2から10倍(出現頻度による)に向上した。これについて学会発表した。3.構文規則の変更可能な古文係り受け解析:品詞情報つき単語列を対象に、文節係り受け特性設定規則、2文節が係り受け関係を持つ条件、および、ある種の副詞の呼応規則から成る制約規則と、動詞の結合価パターンに基づく優先規則とを共に外部から与える係り受け解析を試作した。内蔵した同格構文・係り結び則については使用/不使用の指定を可能とした。ある文法規則のセットに対して適用して機能確認した。これに関して学会発表した。4.古語辞典による古典語の辞書情報推定:今後の解析処理の準備として、古典語の動詞の格フレーム情報及び古語の概念を古語辞典の記述より推定する方法を試作し実験した。これに関して二件を学会発表した。平安時代の物語文を対象にコンピュータによる文法的解析を既に実施していた。その評価と改良が本研究の目的である。まず、複数の物語文について文法情報を含むコーパス(品詞・係り受け情報を含む例文集)を作成し、それを対象とするコーパス関係ツールを試作し、これらを用いて既設定の文法規則の適用性・一般性の評価と文法的解析の改良を行なう。前半の本年度は、コーパス関係ツールの作成、それによる古文コーパスの作成と文法規則の評価を、次に示すようにほぼ計画通り実施した。1.古文コーパスの準備:まず、古典文のコーパスの作成基準を作成した。例えば、文法を理解する人間が考えても具体的な文の係り受け関係の設定には任意性・個人差がある得る。複数人が作成するコーパスの品質を上げるにはこれらを統一する作成基準が重要である。これに従い、コーパス形式変換ツールを用いて「伊勢物語」の全文と「竹取物語」の約半分(和歌を除く)についてEDR電子化辞書の形式に準したコーパスを試作した。2.文法規則の適用性と一般性の評価:コーパスの例文から順次指定した部分を取り出す関数群より成るプログラマ向けの参照ツールと、指定の文法的条件をコーパス内で照合しその出現頻度や出現状況を調査する対話型ツールとの試作を一応、完成させた。

特に前者を利用して、上記の古文コーパスを対象に既作成の文法規則の一般性を評価し改良する実験を継続的に実施中である。また、文節の係り受け特性のみでは妥当な係り受け解析をあいまい性なく実現することは困難であり、格文法解析などの援用を予定しているが、今回、その予備検討に着手した。すなわち、古語辞典に記載された古語動詞の現代語訳動詞に対する格フレーム情報を利用して古語動詞の格フレームを求める実験を開始した。平安時代の仮名文の解析に関し、本年度は文法規則の設定とその解析評価を行う予定であった。しかし、文法規則の設定はコーパスで確認しつつ繰返し試行すべきと判明した。そこで、文法規則を外から与える解析機能の試作、および、前年度までに試作したコーパス参照ツールの高速化を重点とした。以下、他の項目を含む実施項目全体の内容を記す。1.構文規則の変更可能な古文係り受け解析解析対象を品詞情報つき単語列の文とし、文節の係り受け特性の設定規則、2文節が係り受け関係を持つための係り受け特性上の条件、および、ある種の副詞の呼応規則から成る制約規則と、動詞の結合価パターンに基づく優先規則とを共に外部から与える。同格構文と係り結びの規則は内蔵したがこれらの使用/不使用の指定を可能とした。本機能を試作し古典文に適用して機能確認した。古典文解析への本格的な適用評価は今後の課題とする。2.EDR日本語コーパス参照支援ツールの高速化前に試作したコーパス参照支援ツールは全件探索のため応答性の問題があった。そこで高速化を目的として、単語の品詞と表記に関してコーパス上の出現位置を与える索引を作成し、それによって探索する機能をツールに追加した。EDRコーパスに適用した結果、索引語と例文番号リストが品詞用に約2.6MB、表記用に約6.5MBで実現され、品詞の参照性能が2倍から10倍程度(出現頻度による)に向上した。3.古典文コーパスの作成平安時代の歌物語3編(伊勢、大和、平中)と日記5編(土佐、蜻蛉、和泉式部、紫式部、、更級)の総索引の電子化文書版をもとに、品詞タグ付コーパスをEDRコーパスと同形式で作成する実験を行った。4.古語辞典による古典語の概念推定方法単語の概念辞書は文の構文解析にも重要だが古典語には存在しない。そこで、古語辞典の与える複数の現代語訳の概念情報を元に古典語の概念推定方法を提案し評価した。
日本における最終氷期と後氷期の古環境変遷に関する研究

1.立山火山の噴出物と氷河堆積物の分布と層序を調査し、次のような知見が得られた。(1)立山火山第2期の火砕流堆積物をおおって広範囲に氷河堆積物が分布し、立山カルデラ形成後に氷河が大きく前進していたことがわかった。第2期の火砕流の噴出時代は約10万年前とされているので、この氷河進出期はそれよりも新しい。(2)上記の氷河堆積物は、立山火山第3期の火砕流堆積物に直接おおわれ、さらにそれをおおっている。また、弥陀ケ原の泥流堆積物にはこの火砕流積物が大量に含まれている。このことから、第3期の火山活動期には立山火山に氷河が存在していたことが確実になった。第3期に火砕流堆積物の年代は約5万年前とされているので、氷河の進出期は10万年前から5万年前の間、すなわち最終氷期の前半であることが明らかである。(3)室堂平一帯には、上記のものより時代の新しい氷河堆積物が分布しており、その一部はさらに新しい溶岩や火山砕屑物におおわれている。新期溶岩流の時代は最終氷期末期とされているので、この氷期堆積物は最終氷期後半の氷河前進期のものである。上記、2回の氷河拡大の規模は、日本の他の山地と同様に、最終氷期前半の方が後半よりも大きかったことが明らかになった。2.東北地方と中部地方で湿原のボーリング調査を実施し、次のようなことがわかった。(1)奥羽山脈南部の矢ノ原湿原で、6mの乱されていないボーリングコアを採取した。コアには何枚かの広域テフラが認められ、花粉とともに目下分析中である。(2)伊豆半島先端部の蛇石大池湿原では、採取したボーリングコアにAT、K-Ah、Kgなどの示標テフラが認められ、最終氷期後半以降の連続したコアであることがわかった。予察的な花粉分析の結果では、伊豆半島における照葉樹林の成立は後氷期である。
癌関連網膜症に関与する網膜特異抗原遺伝子の生理機能に関する網羅的分子解析

癌関連網膜症の患者血清が認識する網膜特異抗原として単離されたPTBLP遺伝子を中心として神経細胞特異的RNA結合タンパク遺伝子が網膜神経細胞の発生分化過程においてどのような役割を担っているのかを解明するために、PTBLP遺伝子を欠失したマウスを用いて以下の研究を実施した。PTBLP(-/-)マウスは誕生後24時間以内に死亡するため、PTBLP(+/-)マウス同士を交配させ、E1618の胎仔を用い網膜器官培養を行い、網膜の発生分化が(-/-)では同腹の(+/+)や(+/-)に比べ未熟であることから、TBLP遺伝子が網膜の発生分化に関与していることが明らかとなった。本研究計画の目的は、PTBLP遺伝子を中心として神経細胞特異的RNA結合タンパク遺伝子が網膜神経細胞の発生分化過程においてどのような役割を担っているのかを解明することにある。また、これらの遺伝子に関する遺伝子改変マウス等を用いて網膜神経細胞の発生および神経回路網の構築・維持に関する詳細な分子機構を網羅的に解析する。本年度は以下の研究を行った。(1)PTBLP遺伝子のノックアウトマウスの胎仔から眼球を摘出し、網膜神経細胞の分化過程について組織形態学的な検討を行った。E1418の胎仔眼球を摘出・固定し、パラフィン切片を調整した。HE染色後、顕微鏡下にて観察した。ホモ体、ヘテロ体および野生体の網膜組織を比較したところ、胎仔期の網膜では大きな差異は認められなかった。現在はE15E18の胎仔から網膜を摘出し、約2週間の器官培養を行い、網膜細胞の分化過程について検討している。(2)PTBLPが相互作用する蛋白を同定するために酵母を用いたTwo-Hybrid法を行った。PTBLP遺伝子の発現が最も高くなるP1P10の正常マウスの網膜よりRNAを抽出し、two hybrid screeningに用いるcDNAライブラリーを作製した。一方、マウスPTBLP遺伝子の完全長cDNA断片をtwo hybrid法に使用するバイトベクターに挿入した。このPTBLP-バイトベクターとcDNAライブラリーDNAを酵母細胞に導入し、栄養要求性の違いやLacZ遺伝子の発現の有無によって、選択的に約200個のクローンを単離した。これらのクローンの塩基配列を決定し、そのなかで正常な蛋白翻訳領域を有する約10個のクローンについてさらに詳細な解析を行っている。(1)PTBLPノックアウトマウスにおける遺伝子発現の変動をDNAマイクロアレイ解析による網羅的分析を行った。PTBLPノックアウトマウス(+/-)同士を交配させE18.5の胎仔から網膜を摘出し、RNAを抽出した。同時に採取した胎仔の尻尾からDNAを調整し、PCRによって遺伝型を確定した。野生型(+/+)をコントール試料とし、ホモ接合体(-/-)の遺伝子発現の変動をDNAマイクロアレイ分析法によって検討した。DNAマイクロァレイはMouse Genome 430 2.0(Affymetrix社)を使用した。同腹の野生型に比べ、240倍ほど発現が増加した遺伝子は30個ほどあり、250倍ほど減少した遺伝子は60個ほどであった。現在は、これらの遺伝子にっいて、定量PCR法やin Situ Hybridization法を用いてより詳細な解析を行っている。昨年度同様に、Two-Hybrid法による検索を行い、DNAシークエンス解析から約400個の遺伝子を同定した。その中で、興味ある10個のクローンについて、タンパク相互作用の強さや作用部位の特定、納膜内での発現部位の検索等のより詳細な解析を行っている。(1)DNAマイクロアレイ法による網羅的解析PTBLPノックアウトマウスのE18胎仔網膜からRNAを抽出し、同腹の野性型(+/+)およびホモ体(-/-)の遺伝子発現の変動をDNAマイクロアレー法を用いて網羅的に解析した。68個の遺伝子が野性型に比べ発現が減少していた。また、増加した遺伝子は30個であった。

減少した68個の遺伝子の中で特に細胞の発生・分化に関連することが知られている遺伝子や遺伝性疾患に関連する遺伝子等の12個の遺伝子について、定量PGRやin situ hybridization法等を行い、PTBLP遺伝子欠損が網膜の発生・分化に与える影響について解析している。(2)マウス胎仔網膜の器官培養系の確立E1618のマウス胎仔眼から網膜を摘出し、セルロース膜上に注意深く広げ14日間培養し、網膜の三層構造が形成される培養系を確立した。また、この培養網膜において各種網膜細胞特異マーカータンパクの発現を免疫染色法を用いて確認した。現在、PTBLPノックアウトマウスのヘテロ体同士を交配させ、その胎仔網膜を用いて実験を行っている。本研究計画の目的は、癌関連網膜症の患者血清が認識する網膜特異抗原として単離されたPTBLP遺伝子を中心として神経細胞特異的RNA結合タンパク遺伝子が網膜神経細胞の発生分化過程においてどのような役割を担っているのかを解明することにある。また、これらの遺伝子に関する遺伝子改変マウス等を用いて網膜神経細胞の発生および神経回路網の構築・維持に関する詳細な分子機構を網羅的に解析する。本年度は以下の研究を行った。(1) PTBLPノックアウトマウス胎仔網膜の器官培養系を用いた発生分化過程の解析E1618のマウス胎仔眼から網膜を摘出し、セルロース膜上に注意深く広げ21日間培養し、網膜の三層構造が形成される培養系を確立した。次に、PTBLPノックアウトマウスのヘテロ体同士を交配させ、その胎仔網膜を用いて器官培養実験を行った。同腹の野性型(+/+)およびヘテロ体(+/-)とホモ体(-/-)で網膜の分化過程を形態学的に観察した。(-/-)の網膜の厚みは他の網膜に比べ20%ほど小さくなっていた。特に、内網状層の厚みが小さく神経節細胞層の細胞数が減少していた。また、電子顕微鏡で観察したところ視細胞外節の形成が(-/-)の網膜では脆弱であった。(2) PTBLPと相互作用するRNAおよびDNA結合タンパクの検索酵母Two-Hybrid法を用いた検索により、PTBLPとタンパク相互作用するRNAおよびDNA結合タンパク質の検索を行い、3個のRNA結合タンパクと16個のDNA結合タンパク質を見いだした。これらのタンパクについて網膜での発現部位およびPTBLPとの相互作用部位等の詳細な検討を行っている。
地域社会における資源交換と相互協力

地域社会で行われている講集団の調査を実施するとともに、資源交換・相互協力に関する比較研究を行なった。講集団については、評判にもとづく交換相手の選択が非協力を抑制すること、資源獲得に不確実性がある状況下で、非協力者に対する一定の寛容性が生じることを明らかにした。比較研究としては、さまざまな民族の資源交換を比較するとともに、地域社会の祭礼集団について調査を実施し相互協力を促進する要因を検討した。研究目的は、人々が資源交換による相互協力を実現し、地域社会を発展させていくプロセスを解明することである。研究実績の概要は以下の通りである。1.地域社会で歴史的に培われてきた資源交換として、講集団(rotating savings and credit association)をとりあげた。講集団では、参加者たちが定期的に資源を出資してファンドをつくり、そのファンドを各参加者が順番に受領していく。講集団が活発な地域のひとつは沖縄であり、「模合」(モアイ、ムエー)と呼ばれている。模合の事例研究から以下の結果をえた。(1)講集団が自営業経営や危機事態への対処に活用されている。(2)フリーライダー問題を解決するために、講集団ではお互いを熟知する面識関係にもとづき参加者を選抜する。(3)ひるがえって、講集団を継続することが、面識関係の強化につながる。(4)これらの特徴が結びつくことにより、資源交換の内生的な維持・発展が可能になっている。2.講集団の特徴は、見知らぬ他者を加入させず、集団として資源交換を発展させることにある。世界各地の交換慣行に関する文献を収集し比較分析に着手した。現時点での分析の概要は以下のとおりである。(1)牧畜民など移動性の高い文化圏には、2者間で資源交換を行い、個人として交換を拡張している場合がある。(2)個人として交換を拡張していく場合にも、フリーライダー問題を解決する仕組みが存在する。(3)講集団のような集団による交換と、個人による拡張的な交換との違いの背景には、生態環境の差異があることが示唆された。3.沖縄以外の地域との比較を行うために、秩父地域での調査に着手した。地域社会の祭事における交換と協力が存在していることが明らかになった。研究目的は、地域社会の人々が資源交換による相互協力を実現し、人間関係を発展させていくプロセスを解明することである。1.地域社会の資源交換として、講集団をとりあげた。講集団のような資源交換にはフリーライダー問題がある。これまで、講集団では非協力者を排除することによりフリーライダー問題を解決し、相互協力を達成していることが指摘されてきた。今年度は、まず沖縄諸島の講集団の追跡調査を実施した。その結果、非協力者の排除に一定の寛容性がみられることが明らかになった。これをもとに非協力者の排除に寛容性が必要になるメカニズムを理論的に分析した。2.世界各地の資源交換について資料を収集し、以下の点を明らかにした。(1)移動性の高い牧畜民では2者間の資源交換が顕著になることがあるのに対して、移動性の低い農耕民では多数の人間を集団に組織した資源交換が顕著である。このことは講集団が農耕民と親和性が高いことを示す。(2)フリーライダー問題に対処するためのサンクションがあるが、そのサンクションに一定の寛容性がみられる。以上をもとに資源交換の多様性と共通性について比較研究を行った。3.地域社会の相互協力を実現する方法は講集団のほかにもある。昨年度から着手した秩父地域での調査と資料収集を継続し、地域社会の伝統的な祭礼集団を現代的に再編成することで、地域社会の人間関係を活性化しうるとの作業仮説を得た。研究実績の概要は以下の通りである1.地域社会の資源交換として沖縄の講集団に焦点をあて、社会調査を実施するとともに、フリーライダー問題(非協力者の発生)について理論的分析を行い、以下の点を明らかにした。第一に、非協力を抑制するために、評判にもとづく交換相手の選択(非協力者と交換を行わない)が行なわれている。第二に、資源獲得に不確実性がある状況下で、交換相手の選択を厳格に行なうと交換相手が減少してしまうため、非協力者に対する一定の寛容性が生じている。2.シミュレーションによる講集団の解析に着手した。現時点までの結果は以下のとおりである。評判にもとづく交換相手の選択等があれば、非協力者の発生をかなり抑制できるが、非協力者が完全に消滅するわけではない。このことは、非協力者の発生が一定度あったとしても講集団が存続できることを示唆している。このメカニズムに関する分析が必要であることが明らかになった。3.講集団以外の地域社会における相互協力について検討するために、秩父地方の祭礼集団について事例研究を行い、以下の点を指摘した。少子高齢化や住民の経歴・生活の多様化が進んでおり、このことが伝統の継承を困難にしている。
スピン・トラッピングの反応機構

化学,生物学,医学などの分野で,短寿命ラジカルの捕捉・同定に重用されるようになったスピン・トラッピングーESR法を,より確立された物理化学的測定手段とするために,本研究によりスピン・トラッピング反応機構の速度論的な研究の端緒を開かんとした.まず,スピン・トラップ試薬を含む低級アルコールの水溶液にγ線を委託照射(京都大学理学部化学教室放射線化学研究室において実施)し,生じたスピン・アダクトラジカルのESRスペクトルを, 1080°Cで測定した. (温度を変えたESR測定には,本補助金により温度可変装置を購入した. )たとえば,メタノールラジカル(CH_2OHまたはCH_2O-)を2-メチルー2-ニトロソプロンパンやフェニルーN-t-ブチルニトロンなどのスピン・トラップ試薬に捕捉させた場合,昇温しても見かけの捕捉効率はあまり変化せず,ラジカル分子内の回転阻害や不整炭素原子の存在による顕著なESRスペクトルへの影響もみられなかった.そこで,アメリカ合衆国ノートルダム大学放射線研究所にてパルス電子線照射下の時間分解ESR測定装置を用いて,メタノールラジカルの捕捉反応を追ったところ,ニトロメタン(CH_2=NO_2-)をスピン・トラップ試薬としてマイクロ秒領域で,先駆体ラジカル(CH_2O^-)やスピン・アダクトラジカルの消長を直接に測定することができた.前者の減衰,後者の増加ともに二次反応にしたがい,反応速度定数は,それぞれ2.6×10^7および2.1×10^7(M^<-1>sec^<-1>)であることが明らかになった.現在は, γ線照射系で基礎的なデータを得たアルキルラジカル(・CH_2CO_2^-),・CH_3),還元性ラジカル(・CO_2^-, (CH_3)_2COH, (CH_3)_2・CO^-),シグマラジカル(・CONH_3, P-カルボキシフェニル)などにつき,電子線照射系で速度論的な測定を行っているところである.化学,生物学,医学などの分野で,短寿命ラジカルの捕捉・同定に重用されるようになったスピン・トラッピングーESR法を,より確立された物理化学的測定手段とするために,本研究によりスピン・トラッピング反応機構の速度論的な研究の端緒を開かんとした.まず,スピン・トラップ試薬を含む低級アルコールの水溶液にγ線を委託照射(京都大学理学部化学教室放射線化学研究室において実施)し,生じたスピン・アダクトラジカルのESRスペクトルを, 1080°Cで測定した. (温度を変えたESR測定には,本補助金により温度可変装置を購入した. )たとえば,メタノールラジカル(CH_2OHまたはCH_2O-)を2-メチルー2-ニトロソプロンパンやフェニルーN-t-ブチルニトロンなどのスピン・トラップ試薬に捕捉させた場合,昇温しても見かけの捕捉効率はあまり変化せず,ラジカル分子内の回転阻害や不整炭素原子の存在による顕著なESRスペクトルへの影響もみられなかった.そこで,アメリカ合衆国ノートルダム大学放射線研究所にてパルス電子線照射下の時間分解ESR測定装置を用いて,メタノールラジカルの捕捉反応を追ったところ,ニトロメタン(CH_2=NO_2-)をスピン・トラップ試薬としてマイクロ秒領域で,先駆体ラジカル(CH_2O^-)やスピン・アダクトラジカルの消長を直接に測定することができた.前者の減衰,後者の増加ともに二次反応にしたがい,反応速度定数は,それぞれ2.6×10^7および2.1×10^7(M^<-1>sec^<-1>)であることが明らかになった.現在は, γ線照射系で基礎的なデータを得たアルキルラジカル(・CH_2CO_2^-),・CH_3),還元性ラジカル(・CO_2^-, (CH_3)_2COH, (CH_3)_2・CO^-),シグマラジカル(・CONH_3, P-カルボキシフェニル)などにつき,電子線照射系で速度論的な測定を行っているところである.
間葉系幹細胞による移植片対宿主病の予防および治療法に関する基礎的研究

生後約8週のC57BL/6マウスの脛骨および大腿骨より骨髄細胞を採取し,前日に8.5Gy照射されたBALB/cマウスの尾静脈より2x10^7細胞を注入したところ移植片対宿主病(GVHD)を発症するも長期生存することを確認した。重症GVHDマウスモデルを作成するために、C57BL/6の脾細胞を各種細胞数に調整して、骨髄細胞と同時にBALB/cマウスに注入することにより種々の重篤度のGVHDを発症するモデルを確立した。間葉系幹細胞(MSCs)のGVHDに対する予防または治療的効果を検討するために、ドナーであるC57BL/6骨髄からMurine MesencultにてMSCsを樹立した.骨髄細胞を培養し、adherentcellの継代培養を続けることにより安定したMSCs培養系が確立された。樹立したMSCsの性質を細胞表面マーカーをフローサイトメーターにて検討したところCD45-,CD11b-,Sca1+,CD44+であり、また脂肪細胞、骨芽細胞に誘導され、MSCsであることを確認した。作製した種々の重篤度を示すGVHDモデルマウスに510x10^5MSCsを骨髄移植同日、骨髄移植翌日など細胞数、骨髄移植とのタイミングを種々変えて移植した。すべてのマウスは、移植後28日まで観察した。観察項目は(1)体重(2)臨床的GVHD症状スコア(3)死亡日(4)死亡した場合はGVHD主要臓器を採取し病理学的所見を観察した。さらに堀らが新たに見出したGVHDバイオマーカー候補であるCCL8の血漿濃度を定量した。CCL8血漿濃度定量に当たっては新たにマウスCCL8由来合成ペプチドを4種類作成しキャリアを結合後各3匹の家兎に免疫し、抗体化を免疫ペプチドに対する結合性で検討した。得られたポリクローナル抗体のすべての組み合わせを検討し、感度特異度がもっとも良好な組み合わせの抗体を用いてELISA(enzyme linked immunosorbent assy)を構築した。本ELISAの最小検出感度は約70pg/mLであった。このELISAにてGVHD発症マウスおよびシンジェネイク骨髄を移植したコントロールマウスでの血漿濃度を検討したところ骨髄移植後7,14,21,28日いずれの時点でもGVHDマウスモデルにおいてCCL8がコントロールマウスに比較して10倍以上検出された。しかし今回作成した重症GVHDマウスモデルでは、hyper-acute GVHDとなるため、MSCs投与のみではGVHDによる死亡率の減少、臨床症状の軽減、血漿CCL8濃度の低下などの明らかな効果は認められなかった。MSCs細胞数、投与時期、補助療法などをさらに検討する必要があることが示唆され、現在準備中である。

生後6-8週のC57BL/6マウスの脛骨および大腿骨より,骨髄細胞をflush out法より得た後,前日に8.5Gy照射されたBALB/cマウスの尾静脈より2x10^7細胞を注入しGVHD発症も長期生存する1ことを確認.さらに至適重症GVHDマウスモデル作成のためC57BL/6の脾細胞を各種細胞数に調整し,骨髄細胞と同時にBALB/cマウスに注入し,現在至適細胞数を検討中である.C57BL/6マウスの骨髄細胞をMurine Mesencultにて培養し,adherent cellの継代培養を行い,expansionしたadherent cellが,CD45-,CD11b-であり,脂肪細胞,骨芽細胞に分化誘導されることを確認.間葉系幹細胞としての機能解析として,T-cell proliferationの抑制とサイトカイン産生に関して検討.しかし,移植に必要な十分量の間葉系幹細胞がまだ得られていないため,至適時期,至適細胞数の検討は次年度に行う予定である.生後6-8週のC57BL/6マウスの脛骨および大腿骨より、骨髄細胞をflush out法より得た後、前日に8.5Gy照射されたBALB/cマウスの尾静脈より2x10^7細胞を注入したところ移植片対宿主病(GVHD)を発症するも長期生存することを確認した。重症GVHDマウスモデルを作成するために、C57BL/6の脾細胞を各種細胞数に調整して、骨髄細胞と同時にBALB/cマウスに注入することにより至適脾細胞数を検討し1x10^7細胞と設定した。C57BL/6マウスの骨髄細胞をMurine Mesencultにて培養し、adherent cellの継代培養を行い、expansionしたadherent cellの表面マーカーを検討したところCD45-, CD11b-, Scal+, CD44+であり、また脂肪細胞、骨芽細胞に分化誘導され、間葉系幹細胞(MSCs)であることを確認した。この至適重症GVHDマウスモデルにおける、MSCsによるGVHD抑制に関する検討では、MSCs投与による生存率および臨床症状の改善度のみならず、客観的指標としてGVHDバイオマーカーと考えられる血清中のCCL8による検討を加えることにした。現在欧米で行われている臨床試験と同様に、day0の骨髄移植日にMSCsを同時投与したマウスでは早期死亡が多くGVHD抑制効果は認められなかった。しかし今回作成した重症GVHDモデルは、hyper-acute GVHDと同様の病態となるため、MSCs投与のみでは改善しなかった可能性が考えられる。当初、MSCsによる治療効果を生存率の改善をひとつの指標として検討することにしていたため重症GVHDモデルを作成したが、GVHDモデルとしては不適当であった可能性があり、現在GVHDマウスモデルの再検討を行っている。また間葉系幹細胞の至適投与時期、至適投与細胞数、および残存腫瘍に対しての影響に関しては、今後さらに検討を加え発表する予定である。
移植片対宿主病による肝幹細胞傷害の有無と肝組織再生に与える影響についての検討

移植片対宿主病(Graft-versus-Host disease; GVHD)は同種造血幹細胞移植後の重大な合併症の1つである。GVHDの治療は免疫抑制療法が主体だが、それは同時に病原体やがん細胞に対する免疫反応をも減弱させるため、感染症や白血病などの再発を増加させる可能性が懸念されている。近年、GVHDにより腸管や皮膚の組織幹細胞が傷害されることが明らかになり、組織幹細胞を保護することで臓器の恒常性を保ち、GVHDを改善させる報告がなされた。本研究では肝臓の組織幹細胞がGVHDによりどのような動態を示すかを検証し、肝GVHDにおける新たな治療標的となるか否かについて検討する。
痴呆性老人の食事摂取を困難にさせる要因の分析と,アセスメントツール作成の試み

痴呆性老人の摂食困難要因を分析し,それをもとにアセスメントツールを作成することを目的に研究を行った。平成10年度は,平成9年度に作成した痴呆性老人の摂食困難アセスメント表(第1案)を用いてプレテストを実施し,研究協力者である臨床看護婦2名との討論及びスーパーバイザーによるアドバイスを踏まえ,本アセスメント表に改良を加えた。その上で,痴呆性老人8名(中等度痴呆2名,高度痴呆4名,最高度痴呆2名)に本アセスメント表を適用し,妥当性について検討した結果,以下の知見を得た。1.痴呆性老人の摂食困難アセスメント表は,「摂食困難内容」とそれを増強させる要因である「基本属性」「痴呆修飾要因(食環境,姿勢など)」「身体的要因」「援助要因」によって構成された。2.「摂食困難内容」として最終的には36項目が抽出され,このうち24項目(66.7%)はLeopoldら(1983)の摂食・嚥下過程5段階分類でいう先行期に認められた。また,この24項目の摂食困難内容は,特に「痴呆修飾要因」である食環境や姿勢と深く関連していることが,介入前後の比較分析の結果より明らかになった。3.痴呆の重症度別の摂食困難の特徴として,中等度にはなく高度及び最高度に共通した内容として「摂食を自ら開始できない」が,最高度にはなく中等度及び高度に共通した内容として「器を並べ替える」が,最高度のみに認められたものとして「むせ」「口中に食物をためたまま嚥下しない」が挙げられた。さらに最高度痴呆では,最適な介入を試みても中等度に比して自動的な摂食を持続できないなどの特徴が見られた。4.本アセスメント表を用いて見い出された介入を実施した結果,全対象者に自動的な摂食の回復を認めたことから,本アセスメント表の妥当性が検証された。しかしながら,アセスメント項目が多いことなど臨床における実用性という点において更なる改善を要する。研究フィールドとして協力が得られたN老人病院(療養型病床群,18病棟945床)は,MDS(Minimum Data Set,高齢者アセスメント表)を用いて3か月ごとにアセスメントを反復実施している。そこで本年度は,1997年9月時点のMDSデータおよび各病棟婦長からの聞き取り調査をもとに研究対象者69事例を抽出した。その際,以下の5つの選定条件を設けた。1.アルツハイマー型痴呆または脳血管性痴呆の診断を受けていること,2.食事に何からの援助を必要とすること,3.年齢は65歳以上であること,4.1時間程度の坐位保持が可能であること,5.上肢に機能障害がないこと。この対象者の摂食場面を中心に参与観察し,内容分析した結果,以下の知見を得た。1.痴呆性老人の摂食困難事項として,21項目が抽出された。これらの事項は,(1)自力摂食に向けた援助の際に生じるもの,(2)スプーンによる摂食介助(spoon-feeding)の際に生じるもの,(3)摂食援助の方法に依拠せず生ずるもの,に3分類された。2.摂食困難に影響を及ぼす要因を,次のように暫定的に整理した。1つは,痴呆による認知障害や注意力の障害を増悪する要因であり,食事姿勢,食物形態,食事環境,援助者の介入方法などである。もう1つは,食欲に影響を及ぼす身体的要因であり,嗅覚や味覚の低下,活動状況,排泄状況,薬物などの要因である。上述の知見をもとに,痴呆性老人の摂食困難のアセスメント表(第一案)を作成した。今後は,このアセスメント表の妥当性について検討するとともに,摂食困難事項とそれに対する影響要因や自力・援助摂食回数測定にもとづく摂食リズムとの関係性,摂食困難のパターン分類,摂食困難の数量的評価尺度の作成を予定している。

3.痴呆の重症度別の摂食困難の特徴として,中等度にはなく高度及び最高度に共通した内容として「摂食を自ら開始できない」が,最高度にはなく中等度及び高度に共通した内容として「器を並べ替える」が,最高度のみに認められたものとして「むせ」「口中に食物をためたまま嚥下しない」が挙げられた。さらに最高度痴呆では,最適な介入を試みても中等度に比して自動的な摂食を持続できないなどの特徴が見られた。4.本アセスメント表を用いて見い出された介入を実施した結果,全対象者に自動的な摂食の回復を認めたことから,本アセスメント表の妥当性が検証された。しかしながら,アセスメント項目が多いことなど臨床における実用性という点において更なる改善を要する。
シフトレジスタ機能付超高速光メモリ構成法の研究

偏光双安定面発光半導体レーザ(VCSEL)を用い、極めて小さな光入力エネルギーで動作可能な全光型フリップ・フロップ、および光バッファメモリ構成法の研究を行い、以下の成果を得た。1.全光型フリップ・フロップ動作光バッファメモリの動作条件を明らかにすることを主な目的として、波長0.98μm帯偏光双安定面発光半導体レーザを用いて、全光型フリップ・フロップ動作の光入力エネルギーの低減を検討した。正方形のメサ構造をもつVCSELは、作製上から生ずる非対称性をもち、偏光が直交する2つの発振モードの波長は数GHz異なるのが一般的である。セット光とリセット光の波長をそれぞれ個別に最適化することにより、0.20.3fJ程度の小さな光入力エネルギーでフリップ・フロップ動作を実現した。2.光バッファメモリ偏光双安定性をもつ面発光半導体レーザアレイを用いて、光パケット交換用の全光型バッファメモリが実現できること、二次元アレイ面発光半導体レーザを用いて、記録情報を二次元アレイ内で一括転送し記録できる、シフトレジスタ機能をもたせることが可能なことがわかった。このシフトレジスタ機能の追加により光バッファメモリの構成が簡単になり大容量化できることから、フォトニックネットワークの発展に大きな寄与ができるものと考えている。GaAs/InGaAs系材料を用いてメサ構造面発光半導体レーザの二次元アレイを作製し、メサの大きさを5μm角にすることにより偏光双安定を実現した。又、光入力によるフリップ・フロップ動作を実現した。又、シフトレジスタ機能付バッファメモリの具体的な構成法を検討し、実証実験を行うことができる測定系の準備を終えた。偏光双安定面発光半導体レーザを用いた全光型フリップ・フロップ動作の実験的検証、および光バッファメモリ構成法の研究を行い、以下の成果を得た。1.全光型フリップ・フロップ動作光バッファメモリの動作条件を明らかにすることを主な目的として、波長0.98μm帯偏光双安定面発光半導体レーザを用いて、全光型フリップ・フロップ動作を1Gbit/sで実現した。弱いトリガ光により面発光半導体レーザの発振偏光をスイッチングでき、光入出力において約10dBの光学利得を得た。GaAs/InGaAs系材料を用いてメサ構造面発光半導体レーザ二次元アレイを作製し、室温で連続動作(CW動作)を実現するとともに、メサの大きさを5μm角にすることにより単一横モード発振を実現し、メサ形状を変えることにより発振偏光が制御できることを示した。これらの結果により、平成16年度はシフトレジスタ機能付バッファメモリのより具体的な構成法が検討できるようになった。
蛍光RNA分子を用いて遺伝子水平転移を検出・解析する新規実験手法の開発

藻類を摂食するウミウシの中には、個体や卵の中で、藻類のmRNA配列に由来するcDNAが見いだされる場合がある。しかし、この特異な遺伝子水平転移の機構は分かっていない。一方、最近、蛍光発色団に結合するアプタマー配列を用いてRNA分子を蛍光標識する手法が開発された。本研究では、このRNA標識技術を用いて、藻類のRNA配列が捕食者中でどのように挙動するのかを検出する新規実験手法の開発にチャレンジした。研究期間の大半は、植物体中でのRNA蛍光標識法の開発に費やしたが、得られた蛍光強度は水平転移を検出するには不充分だった。現在引き続き、RNAの蛍光強度を高めるための検討を進めている。申請者らは,海藻を餌とするウミウシで,海藻のmRNA群に由来するcDNA群が,極端に低い頻度ながら,ウミウシの卵塊中に移動・出現するという新規な「遺伝情報の水平転移」を発見した。本研究の目的は,このような遺伝子配列の生物種間水平移動をリアルタイムで検出・解析するための新しい核酸蛍光標識実験系を開発することである。この研究の特色は、GFPなどのような蛍光タンパク質をレポーターとして利用するのではなく、核酸配列そのものを直接蛍光分子によって標識し、それによって生体中での核酸の挙動や移動を直接検出しようと企図していることである。具体的には、2011年に米国コーネル大学のJeffery博士らによって報告された「蛍光を発する機能性RNA分子(Paige et al. 2011)」の基盤技術を応用し,被食者(海藻・植物)の細胞内で蛍光RNA分子を産生させ,その核酸配列がどのようなプロセスを経て捕食者(ウミウシ・草食性動物)の体内組織や卵塊中に移動・出現するのかを、蛍光を利用して検出・追跡・解析できる実験手法の開発を目指している。初年度は、まず、RNA分子の蛍光標識の基礎技術から検討を始めた。その結果、Paigeらによって報告された蛍光RNA配列(spinachと命名されている)のコア部分の87塩基部分を化学合成して、in vitroおよび大腸菌体内での蛍光強度を検討した。しかし、得られた蛍光強度が当初予想ほど高くはなかったため、改良型の蛍光RNA配列(spianchII)を用いてRNAの構造やvivoでの安定性の影響等を検討したところ、菌体内での蛍光を検出・観察することに成功した。そこで、これらの配列を植物の系で利用するための各種コンストラクトやベクターの作成を進めており、それらが整い次第、植物・海藻での条件検討を進める予定である。本研究の目的は、蛍光発色団DFHBIを結合するRNAアプタマー配列の技術を応用し、藻類に蛍光を発するRNA分子を産生させ、その配列が捕食者であるウミウシの細胞や生殖系列になどに水平転移するプロセスを、蛍光標識によって追跡・観察する実験手法を開発することである。これまで、この蛍光RNA配列(米国のjaffrey博士らによって発明され、spinachと命名された)の機能が植物・藻類の系で試された例はなかった為、本研究の最大の挑戦・難所は、この蛍光RNA分子技術の有用性を植物・藻類の系で検討し、実用化することだった。初年度はまず、RNA分子の配列デザインと蛍光標識の基礎技術から検討を始め、in vitro系および大腸菌の系で、それぞれRNA分子由来の蛍光を検出することに成功した。次いで、それらの知見を基礎として、植物実験用に改変した各種のキメラ遺伝子/ベクターを設計・作成し、藻類よりは安定形質転換体の作成が容易なシロイヌナズナでまず実験を進めた。具体的には、形質転換T3世代で各種導入遺伝子のホモ接合体植物を実験に供した。その結果、RNAを大量発現させた場合でも、検出できる蛍光強度は非常に弱く、植物・藻類の葉緑体や細胞壁が発する自家蛍光に遠く及ばなかった。そこで、根からプロトプラストを作製し、葉緑体や細胞壁のない植物細胞中での蛍光の性質を解析したが、やはり、得られる蛍光強度は非常に低いことが分かった。このため、現在のままの要素技術では、遺伝子の水平転移の場合のように存在量の少ないRNA分子を蛍光検出するのは適していないことが明らかになり、現時点では、ポジティブな研究成果を発信するには至っていない。このため、(1)植物体の中での蛍光強度を飛躍的に高める方法、(2)現状のような弱い蛍光強度でもそれなりに利用できる生物学的実験・検出系、の二点について、引き続き検討を進めている。ゲノム進化生物学本研究で用いるRNAの蛍光標識法は、米国コーネル大学のJeffery博士らによって報告された「蛍光を発する機能性RNA分子(Paige et al. 2011)」の基盤技術を利用している。

この技術は、蛍光基質であるDFHBI (3,5-difluoro-4-hydroxybenzylidene imidazolinone)が適当なRNAループに包摂されたときにのみ蛍光を発する性質を利用しており、蛍光強度は、同分子の蛍光能と、包摂するRNAループの配列・構造や安定性等によって決定される。また、植物の系でこの技術の適用可能性が検討された例はまだない。さらに、この技術を遺伝子の水平転移の研究に広く応用するには、生細胞中におけるDFHBI-RNAの発する蛍光を生物系研究室に備えられている一般的な蛍光顕微鏡で検出出来ることが望ましい。そこで、本研究では同分子の発する蛍光強度の基礎的な検討から研究を始めたが、筆者らの研究室ではなかなか思った様な蛍光強度がえられなかった。そこで、Jeffery博士らのオリジナルなコンストラクトを入手するなどして、実験・検出条件の再検討を進め、ようやく細菌細胞内での蛍光を検出出来る基盤条件が整った。このため、当初予定していた植物用の蛍光ベクターの設計や作成がやや遅れ、それがそのまま初年度の研究進捗の遅れにつながった。次年度は、以下の諸項目について実験的な検討を進め、「蛍光RNA分子」を用いた「遺伝子水平転移の解析手法」についての基礎的技術を確立する。(1)ハネモ・植物用の蛍光RNA発現コンストラクトの作成と検討:初年度に引き続き、高等植物および海藻のハネモの核で転写されるように設計された発蛍光RNA配列のコンストラクト群を作成する。次いで、得られたコンストラクト群をパーティクルガンを用いて高等植物とハネモにそれぞれ導入し、発色団化合物DFHBIを投与して「DFHBI-RNA蛍光分子」によるvivoでの蛍光を蛍光顕微鏡で観察する。必要に応じて、細胞抽出液の蛍光強度の測定などを行い、各コンストラクトRNAの発蛍光効率等を検討し、植物・藻類における発蛍光効率の高いRNAコンストラクトと実験条件を選び出す。(2)植物・ハネモの安定形質転換体の作成:上記で検討した発蛍光RNA配列の遺伝子をシロイヌナズナに形質転換し、形質転換植物を作成する。海藻類ではこれまで安定形質転換体の作成は殆ど報告されていないが、筆者の研究室では、現在、ハネモの安定形質転換法の開発を進めており、この技術に目途がつけば、ハネモについても蛍光RNAを発現する安定形質転換体を作成する。(3)植物体およびハネモ藻体中での蛍光RNAの動態解析:トランジェント発現系および安定形質転換体を用いて蛍光RNAの動態解析を進める。(4)蛍光RNAを用いた遺伝情報の初発的水平転移の検出実験:蛍光RNAを発現しているハネモをウミウシの一種であるコノハミドリガイに餌として与え、ウミウシ体内で蛍光RNA分子の動態の観察を試みる。さらにこれらのウミウシを産卵させて、卵塊や幼生での蛍光シグナルの検出を試みる。植物や藻類でその効果を検討するRNA蛍光標識コンストラクト群について、作成やクローニングを完了できなかったものがある。それらを用いた実験に必要な経費については、基金化して次年度に持ち越し、次年度に本来の研究の完遂のために使用することにした。蛍光標識用のコンストラクトや合成遺伝子の作成費用、それらの遺伝子の発現を調べるための諸費用、さらにはそれらの蛍光標識配列の異種生物間の移動の解析、またそれらの実験に用いる生物(ウミウシなど)の採集・飼育費用に充当する。
都市化と地球環境問題:地球温暖化政策における都市の役割と責任に関する研究

昨年度は日本の工業都市、サービス都市の比較を行ったが、本年度は都市間の関係を分析した。特に都市間の経済依存と発生環境負荷の時点間変化を、複数の地域産業連関表を組み合わせて計測し、要因分解を行った。対象地域は、東京、北京、日本のその他地域の2都市、1地域であり、比較する時点は92年及び97年、90年及び95年である。本研究によって以下のことが明らかになった。1.各地域間の直接輸出は過去5年間で約24倍の成長を遂げていた。但し、東京から北京への輸出が相対的に大きな成長だった。また、輸出総額では、その他日本から北京向けの輸出が2時点とも最大規模であった。この傾向は誘発生産額でも同様であった。2.過去5年間、輸出に伴う内包エネルギー量や排出CO_2量は微増傾向にあったが、輸出額・誘発生産額での比率に比べると若干低めであった。すなわち、対象3地域間の全てにおいて全体のエネルギー効率がわずかに改善している可能性が示唆された。だが、北京と東京での環境負荷比率では輸出比率以上の格差が残っており、両地域間での環境負荷の不均衡は維持されていた。3.5年間の誘発生産額の変化を要因分解すると、3地域とも主に輸出自体の増加が大きな寄与となっていることが確認され、電機、商業など比較的限られた産業に高い誘発要因が集中していることが分かった。4.他方、誘発CO_2排出量変化の要因分解では、北京の繊維、化学、電力などでのCO_2原単位の悪化が、日本側では東京での運輸、電機、商業や、その他日本での電力、繊維などの輸出増加が、CO_2排出量増大に強く寄与していた。総じて、集計量で発生環境負荷の時点間変化を捉えると、エネルギー効率は若干改善していると言えるが、個別産業では原単位の悪化と輸出の増加によって3地域における環境負荷を増大させているという構造が指摘できる。これが北京、東京、その他日本の依存状況である。京都議定書の第1約束期間を目前に控え、地方自治体においても地球温暖化対策の策定・実施が求められている。本研究は通常用いられる領域原則にもとづく二酸化炭素排出量をもとに各都市が削減目標を設定することが適切であるかどうかを検討するために、東アジアのさまざまな経済発展レベル、産業構造の都市を対象に、産業連関分析によるエネルギー消費、二酸化炭素排出構造分析を行うものである。初年度である2005年度は、以下の3つを行った。(1)工業都市(北九州市)とサービス都市(福岡市)を取り上げて、直接CO2排出量と間接CO2排出量、責任CO2排出量を算定して比較した。また、(2)北京市と東京都の貿易量を推計して、両者がそれぞれの都市において誘発する経済効果とCO2排出効果の比較を行った。(3)直接、間接のCO2排出構造の時間変化を分析するために、北京市において産業連関表を用いた要因分解分析を行った。以上より、(1)一般に、工業都市では直接CO2排出量は大きいが、間接CO2排出量や責任CO2排出量などを考慮すると、サービス都市のほうが大きい場合があることが分かった。(2)東京は北京にとって需要者としての性格が強いのに対し、他地域日本は北京にとって供給者としての性格が強い。従って、北京は東京向け輸出によってより大きな誘発効果をもたらしているということが分かった。また、誘発された生産額に伴って発生したエネルギー消費と排出量は、日本側よりも北京のほうがより深刻で規模が大きいことが分かった。(3)北京市の排出量変化は1992年から1997年までは最終需要の中で投資・輸出が増加することによるものであるのに対し、1997年から2002年までの間ではサービス業に対する内需の増大によるものが大きいことが分かった。

総じて、集計量で発生環境負荷の時点間変化を捉えると、エネルギー効率は若干改善していると言えるが、個別産業では原単位の悪化と輸出の増加によって3地域における環境負荷を増大させているという構造が指摘できる。これが北京、東京、その他日本の依存状況である。
戦前日本の結核に関する歴史疫学研究―罹患情報に基づく蔓延状況の再現―

本研究計画の目的は、戦前の日本で結核がどの程度蔓延していたのかを、死亡ではなく罹患情報によって疫学的に再現することにある。そのために、軍隊胸膜炎問題(肺結核)および各種結核研究機関の研究成果から罹患データを抽出し、地域差、男女比、年齢階層に着目している。戦後の結核実態調査の結果や、結核菌の分子進化研究の結果とも比較・検証することで、20世紀初頭から現代にいたる長期的な結核の疫学史を構築し、そのなかで結核の最蔓延期がいつであったのかの特定を目指している。今年度は、当初の計画通り、戦前日本の結核感染情報の収集・整理および各研究機関で実施された結核研究情報の収集・整理を、長崎、東京、福岡、静岡の各地において継続した。収集することができた文献については、記述内容および統計情報に関する歴史学的検討を行った。また、本研究が対象とする戦前の結核との比較を想定して、日本軍の脚気症に関する専門家を招へいし、研究打ち合わせおよび資料調査を実施した。その結果、軍隊における特定の疾患を対象とした調査会の組織運営や軍医研究者の研究活動、大学や研究所との関係など、本研究を進める上で有益な知見を得ることができた。これまでの研究実施により得られた知見のうち、青年層の成人男性に着目した結核罹患状況については、研究会での口頭発表を行った。また、結核の歴史との比較の目的から、戦前日本の海港検疫および陸軍による占領地でのコレラ対策についての論文を執筆した。昨年度に収集した『軍医団雑誌』(1900-1943年)および『軍胸』(1921-1929年)は、戦前日本の結核および軍隊胸膜炎を疫学的に研究する上で、もっとも重要な史料である。今年度は、両者の内容を詳細に検討し、近年の結核をめぐる歴史研究も踏まえ、科研課題「20世紀日本の長期療養型疾患の歴史」(代表:鈴木晃仁)主催の研究会において、「結核の歴史をめぐる近年の研究動向:軍隊胸膜炎問題にみる戦前日本の結核」を口頭発表した。同報告では、結核のみならず、ハンセン病、精神疾患などを対象とする研究者と有益な情報交換を行うことができた。戦前に設置されていた結核研究機関について、昨年度に整理した組織に関する基礎的な情報を基に、各機関の図書および逐次刊行物の調査および収集を継続した。今年度は、結核の歴史との比較の目的から、TOMO ICHIKAWA, "Japanese Occupation and Public Health in Qingdao:The Case of the Cholera Epidemic in 1919"Acta Historica Leopoldina(69), pp.235-242, 2018.および市川智生「ドイツから見た明治日本の感染症制御」『歴博』(209) 11-14頁、2018年7月を執筆した。前者は、明治期日本の海港検疫を感染症制御の手法としてとらえ、従来指摘されてきたような外交上の問題という側面以上に、医療水準の際が検疫成功の決め手になっていたことを論じた。後者は、第一次世界大戦後に日本が軍政を展開した青島で発生したコレラ流行をとりあげ、現地社会への介入が防疫の争点となっていたことを指摘した。最終年度は、これまでに収集した『軍医団雑誌』および『軍胸』などから得られた戦前日本の結核罹患情報の整理および結核研究機関での文献資料の調査を継続する。その上で、戦後の事例と比較を行う。その材料としては、結核実態調査の報告書に掲載された各種統計情報、都道府県統計書に掲載された結核に関する情報を用いる計画である。本研究により得られた戦前日本の結核罹患情報、結核研究機関の研究動向、戦後の事例とのすりあわせについては、日本医史学会や社会経済史学会などの医学史、社会経済史領域の学会で口頭報告を行い、それぞれの領域の研究者との議論を通して知見を深める予定である。また、日本公衆衛生学会や日本結核病学会などの医学領域の学会で研究発表も検討する。以上の口頭報告の結果を踏まえ、研究論文を執筆する予定である。今年度は、戦前日本を対象とした結核の感染状況の歴史的検討のため、文献調査を中心に基礎的な作業を実施した。また学会での発表を通してその成果を発表した。概要は以下の通りである。第一に、医学・微生物学領域および歴史学・科学史領域における研究動向の把握を行った。方法として、『結核』、『公衆衛生』、『社会経済史学』、Social history of medicineをはじめとする学術雑誌および本研究課題に関する学術書籍から、関連文献の選択・内容把握を行った。第二に、戦前日本の結核についての基本史料となる『軍医団雑誌』(1900-1943年)および『軍胸』(1921-1929年)に掲載された情報の確認・収集を行った。前者については、目次および結核関係記事の閲覧・複製を完了した。後者は全巻を唯一所蔵する京都府立医科大学図書館の許可を得て、閲覧・複製作業を行うことができた。この結果、本研究課題についての基礎的文献の収集作業を完了した。第三に、戦前に日本で設置された結核研究機関については、設置年、目的、研究スタッフ、研究成果などの基礎的な情報の確認・整理を実施した。また、各機関の刊行物の発行状況を調査し、可能なものについては、古書店から購入を行った。特に重要と思われる雑誌記事については、個別に複製の取り寄せを行った。