hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多元知識情報の知的処理と統合化に関する総括的研究

昭和60年度の研究実績は以下のとおりである。(1)全体集会昭和60年7月5日、6日、北海道大学において全員による研究討論会を開催した。A,D班から9件、B,C班から9件の分担者が選ばれて、研究の現状報告を行った。また、北大戸田教授(文学部)から認知科学に関する研究の現状を構じてもらった。また、文部省武田学術調査官から、最近の特定研究採用の方針等について説明を受けた。全体で70名を越す出席者があり、きわめて盛会であった。昭和60年9月26日、27日、日本学術会議講堂において「知識情報処理シンポジウム」を開催し、本特定研究の研究成果の一部を外部に披露した。情報処理学会「知識工学と人工知能研究会」、「学術会議情報工学研究連絡委員会」との共催であったため、一般研究発表7件を含めた。また、5件の講演も行った、本特定研究に関しては、班長が各班の研究現状のとりまとめを行った。また、各班を代表して、4人の分担者が自分の分担課題の総合報告を行った。(2)総括班会議北大における全体研究集会の際(60年7月5日)、60年9月10日、61年1月17日、18日に開催した。最終回の会議で、61年度の総合活動計画を検討し、61年9月下旬に全体研究集会、62年3月に報告のための全体集会を開催することに決定した。(3)その他昭和60年度の研究実績は以下のとおりである。(3)その他
発癌における核内受容体機能の解析

乳癌、子宮内膜癌、卵巣癌などのホルモン依存性癌の治療薬として用いられている「選択的エストロゲン受容体モジュレーター(SERM)」は、組織特異的な転写制御能を発揮するがその分子機構は明らかではない。我々は、SERM依存的にエストロゲン受容体ERαに結合するタンパク質群の精製を試み、ブロモドメインを有するBRD4を同定した。BRD4はpositive transcription elongation factor b(P-TEFb)と共に転写伸長反応を促進する因子であることから、SERMによる転写制御は、転写伸長の促進/抑制による可能性が示唆された。本年度は下記の3点に焦点をあて、研究を進めた。1.核内受容体共役因子の同定:各種核内受容体と相互作用する核内因子複合体群の精製・同定した。特に、性ステロイドレセプター種[ERα、ERβ、アンドロゲン受容体(AR)]やビタミンD受容体(VDR)、PPARγ、HNF4等の核内受容体群に固有かつN末端に結合する転写共役因子複合体の検索・同定を、ホルモン依存癌由来の各種細胞株の核抽出液より試みた。第一に転写を促進する因子群の同定をin vitro転写系により判別する系を構築し、第二にクロマチン構造を制御する因子や、細胞周期を制御する因子の同定も成功した。2.ホルモン依存性癌におけるステロイド受容体転写共因子の機能:転写共役因子の機能異常もしくは量的な制御により、ホルモン依存性癌における性ステロイドホルモン応答性が変わる可能性が示唆されている。この点を明確にする目的で、転写共役因子のノックアウトマウスを作出した。近年、同研究室で見出した新たなERα転写共役因子であるp68、p72のノックアウトマウス表現型は細胞増殖能の著しい低下により胎生期のごく初期に致死となり、発生に非常に重要であることが判明した。今後、ホルモン依存性癌が現れる組織特異的なノックアウトマウスを作出することで、ホルモン依存性と転写共役因子の相互関係が明確にできるものと期待される。3.異変男性ホルモン受容体の発癌における機能:ARのホルモン結合領域(LBD)には、ホルモン非依存性の前立腺癌に高頻度に見出される点変異(877番目のスレオニンがアラニンに変異)が知られている。この変異によって内因性の他のステロイドホルモンや、抗アンドロゲン剤にも応答性を獲得するために、変異ARは異常に機能亢進を行うため、発癌あるいはホルモン非依存性癌への進行が仮定されている。そこで、このような点変異をマウスARに導入することで前立腺癌の増悪に繋がることを導いた。このマウスはホルモン依存性前立腺癌マウスのモデルマウスとなると期待される。1.核内受容体共役因子の同定昨年度より各種核内受容体と相互作用する核内因子複合体群の精製・同定を行っている。具体的には、性ステロイドレセプター種[ERα、ERβ、アンドロゲン受容体(AR)]やビタミンD受容体(VDR)、PPARγ、HNF4等の核内受容体群に固有かつN末端に結合する転写共役因子複合体の検索・同定を特にクロマチン構造を制御する因子や、細胞周期を制御する因子などの同定も試み、既知因子に混じって核内受容体の分解制御に関わる因子などを新規に同定した。2.性ホルモン受容体を共役する因子群の分子遺伝学的検索これまで受容体転写共役因子群を生化学的アプローチにより検索してきたが、癌化等の特別な環境や状態により活性化もしくは抑制化される因子群の同定は、難しいと考えられた。そこで、ショウジョウバエを用いた分子遺伝学的手法で共役因子群の同定を試みた。具体的には、まず各種性ホルモン受容体及び各種変異体を導入したハエラインを確立した。次に特定染色体部位が欠損したハエラインを掛け合わせ、受容体機能亢進あるいは抑制を観察することで候補因子を検索したいと考えている。3.異変弾性ホルモン受容体の発癌における機能ARのホルモン結合領域(LBD)には、ホルモン非依存性の前立腺癌に高頻度に見出される点変異(877番目のスレオニンがアラニンに変異)が知られている。このような点変異をマウスARに導入したマウスラインの確立に成功しており、前立腺癌の発症頻度を調べるとともに、各種癌マーカー遺伝子の発現パターンを解析した。同時に昨年度に引き続き、前立腺特異的AR欠損マウスを作出しようとしている。性ホルモン受容体に結合する転写共役因子複合体群の生化学的同定のため、繰り越し分の研究費を使い、動物細胞の大量培養を行なった。ほぼ毎週数十リットルの大量培養を行なったため、大量の子牛胎児血清を用い、消耗品費として研究費を使用した。乳がん細胞(MCF7)から、女性ホルモン受容体に結合する複合体群を精製し、新規複合体候補を複数同定することが出来た。

現在その中で、タンパクをユビキチン化する、ユビキチンE3リガーゼ活性を持つ複合体の構成因子群の同定を進めるとともに、エストロゲン依存性の癌細胞増殖での役割機能を解析している。また、ヒストンのメチル化・脱メチル化を行なう酵素複合体の存在も明らかにした。ヒストンのメチル化は、染色体の活性化状態を規定する最も重要なヒストンタンパクの修飾と考えられており、現在標的遺伝子群の活性化過程での役割を検討している。これら酵素候補因子については、既にcDNAクローニングに成功しており、強制発現やノックダウンをすることで、女性ホルモン依存性の細胞増殖に極めて重要であることを確認している。一方、男性ホルモン受容体に結合する新規複合体群を生化学的に同定したところ、RNAのスプライシングに関与する複合体群の同定に成功した。また、そのいくつかの候補因子は、精巣あるいは前立腺に特異的に発現していることを見出した。今後は、アンドロゲン依存性前立腺癌における機能について解析する予定である。ホルモン依存性腫瘍における性ホルモン受容体群の機能について解析を行っている。本年度では、変異男性ホルモン受容体の高次機能をアンドロゲン依存性前立腺癌モデルを用いて解析した。前立腺癌において頻回に見出される男性ホルモン受容体点変異(877番目のスレオニンがアラニンに変異)を導入したマウスラインを確立した。このマウスの前立腺癌増悪におけるこの変異体の役割を調べたところ、増悪に深く関与することが明らかになった。さらにこの点変異マウスラインと他の細胞成長因子シグナル因子遺伝子群変異マウスを掛け合わせることで、遺伝学的相互作用を検討した。その結果、Wnt5a変異マウスとかけ合わせた結果、前立腺癌の増悪が著しく減弱した。その前立腺癌部位での遺伝子発現パターンを調べたところ、癌抑制遺伝子の発現の低下や癌促進因子の発現の上昇を認めた。そこで前立腺癌患者の前立腺癌部位でのWnt5aの発現を調べたところ、Wnt5aの発現が亢進していることを見出した。一方、同じ前立腺組織の中でも正常部位では、Wnt5aの発現亢進は見出されなかった。また前立腺癌培養細胞系においても、Wnt5aは癌細胞増殖に対し促進的に作用した。Non-canonical Wntシグナルと協調的に作用することで、前立腺癌が増悪することを見出した性ホルモン依存性癌における核内性ホルモン受容体の機能を調べる目的で、性ホルモン受容体の主たる機能である転写制御の分子機構について、生化学的な解析を行なった。本年度では、女性ホルモン受容体(ER)を対象にし、この受容体に結合するいわゆる転写共役因子群を網羅的に解析した。女性ホルモンは、標的細胞の増殖を制御するため、本年度では細胞周期との関連を詳細に調べた。その結果、細胞周期分裂期(M期)において、女性ホルモンは細胞増殖を促す効果があることを確認した。そこで、このM期での乳がん細胞株(MCF7細胞)から、大量の核抽出液を調整し、相互作用因子を質量分析計にて網羅的に同定した。同時に、これら相互作用因子の機能について、生化学的な解析を行なった。その結果、ERはM期において、タンパクをユビキチン化する活性を有することを見出した。
乳幼児期から成人期に至る長期コホート研究による生活習慣病予防のエビデンス構築

本研究は、小児期のライフスタイルが生活習慣病の危険因子に及ぼす影響について、その実態を継続的に把握し、年代に応じた適切な保健指導方法等について検討するための基礎資料を得ることを目的とする。具体的には、茨城県が平成4年度に県内の3歳児を対象に開始し、平成23年度まで4回にわたり調査を実施した「茨城県小児期からの生活習慣病予防に関する研究」を、平成28年度まで追跡を延長し27歳時調査を実施する。平成元年度出生の県内の児について、これまで3歳時、6歳時、12歳時、22歳時に質問調査を行い、児やその親の生活習慣等について調査を行ってきたが、就職や婚姻、出産等を機に変化する20歳代後半の健康状態について検討した研究は少なく、この年代の生活習慣並びに健康状態を把握することは、今後の生活習慣病の予防政策を立案する上で欠かせない。平成29年度は、27歳時調査にかかる一連の調査を完了し、下記の成果が得られた。(1)27歳時質問調査の実施:平成4年度に3歳時質問票に回答し、かつ22歳時質問票を郵送した27歳3,493人のうち、平成29年7月末迄に490人から回答が得られた。さらに追跡率を上げるため、回答がなかった2,289人及び宛所不明で戻って来たが、過去のデータから12歳時住所が明らかとなった256人に対して、8月に再度調査への協力を依頼した。その結果、新たに409人から回答が得られた。したがって27歳時質問調査の回答者は899人(Web回答:551人、紙面回答:348人)である。(2)データセット作成:回答者の質問調査の結果並びに健診結果を元にデータ入力を行い、27歳時調査のデータセットの作成を完了した。(3)参加者の特性把握:27歳時調査参加者の生活習慣や健康状態の把握を進めている。今後、乳幼児期の生活習慣とその後の健康との関連についても横断的・縦断的に分析を行い、論文化を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、児童・生徒のライフスタイルが生活習慣病の危険因子にどのように影響を及ぼすかについて、その実態を継続的に把握するとともに、ライフステージに応じた適切な保健指導方法等について検討するための基礎資料を得ることを目的に、茨城県により平成4年度に県内の3歳児を対象に開始され、平成23年度まで4回にわたり調査を実施した「茨城県小児期からの生活習慣病予防に関する研究(Ibaraki Children's Cohort Study: IBACHIL)」を、平成28年度まで追跡を延長し児の27歳時の調査を実施する研究である。すなわち、平成元年度に出生した県内の児について、児の3歳時、6歳時、12歳時、22歳時に質問調査を行い、対象児やその親の生活習慣等について調査を行ってきた。しかしながら、就職や婚姻を機に大きく変化する20歳代後半の健康状態について検討した研究は少なく、20歳代後半の生活習慣・食習慣並びに健康状態を把握することは、今後の生活習慣病の予防政策を立案する上で欠かせない。そこで平成28年度においては、27歳時の生活習慣に関する質問調査を実施し、質問調査の結果並びに健診の結果を元に、データ入力とデータセットの作成を進めているところである。さらに並行して、22歳時までのデータを用いた分析を進めている。1)研究体制の構築と関係機関における倫理申請:平成28年度での27歳時生活習慣に関する質問調査の実施に向け、茨城県、県内の各市町村・保健所、茨城県総合健診協会への研究内容の説明を行うと同時に、研究実施に向けての強固な協力体制を構築した。また、研究実施主体である茨城県立健康プラザ、並びに、共同研究機関である大阪大学、獨協医科大学においても研究実施の承認を得た。2) 27歳時の生活習慣に関する質問票の作成:国内外のコホート研究との互換性をふまえ、質問項目の選定を行い、22歳時質問調査の項目に加え、27歳時の生活習慣や健康課題に即した質問票を作成した。また、健診を受診した対象者については、健診データの提供も依頼した。3)27歳時生活習慣に関する質問調査のWeb質問調査回答ページの作成:米国Vanderbilt大学が開発し、大阪大学がライセンス契約を締結したデータ集積管理システムである、REDCap(Research Electronic Data Capture)システムを用いて、Webによる質問調査回答ページを開発した。本システムは米国が開発したツールであり、研究実施時点では日本語対応されていなかったため、随所に日本語による説明を記載し、対象者の回答の妨げとならないよう努めた。4)27歳時生活習慣に関する質問調査の実施:平成4年度にIBACHIL研究の3歳時質問調査に回答し、かつ22歳時質問票を郵送した27歳について、市町村に所在の有無の確認を行った。県外に転出し12歳時点並びに22歳時点も宛所不明だった者及び死亡等を除いた3,493人に対して、研究への協力のお願い文書、並びに、Web質問調査への回答方法についての説明文書を送付し、27歳時生活習慣に関する質問調査への協力を依頼した。5)データセットの作成:実施した27歳時質問調査の結果、並びに、健診の結果を元に、データ入力とデータセットの作成を進めている。並行して、22歳時までのデータを用いた分析を進めた。

本研究は、小児期のライフスタイルが生活習慣病の危険因子に及ぼす影響について、その実態を継続的に把握し、年代に応じた適切な保健指導方法等について検討するための基礎資料を得ることを目的とする。具体的には、茨城県が平成4年度に県内の3歳児を対象に開始し、平成23年度まで4回にわたり調査を実施した「茨城県小児期からの生活習慣病予防に関する研究」を、平成28年度まで追跡を延長し27歳時調査を実施する。平成元年度出生の県内の児について、これまで3歳時、6歳時、12歳時、22歳時に質問調査を行い、児やその親の生活習慣等について調査を行ってきたが、就職や婚姻、出産等を機に変化する20歳代後半の健康状態について検討した研究は少なく、この年代の生活習慣並びに健康状態を把握することは、今後の生活習慣病の予防政策を立案する上で欠かせない。平成29年度は、27歳時調査にかかる一連の調査を完了し、下記の成果が得られた。(1)27歳時質問調査の実施:平成4年度に3歳時質問票に回答し、かつ22歳時質問票を郵送した27歳3,493人のうち、平成29年7月末迄に490人から回答が得られた。さらに追跡率を上げるため、回答がなかった2,289人及び宛所不明で戻って来たが、過去のデータから12歳時住所が明らかとなった256人に対して、8月に再度調査への協力を依頼した。その結果、新たに409人から回答が得られた。したがって27歳時質問調査の回答者は899人(Web回答:551人、紙面回答:348人)である。(2)データセット作成:回答者の質問調査の結果並びに健診結果を元にデータ入力を行い、27歳時調査のデータセットの作成を完了した。(3)参加者の特性把握:27歳時調査参加者の生活習慣や健康状態の把握を進めている。今後、乳幼児期の生活習慣とその後の健康との関連についても横断的・縦断的に分析を行い、論文化を進める。1)データ入力:データ収集を継続すると共に、質問票回答者のデータ入力を進める。2)リマインドの実施:27歳時調査の質問票回収率を上げるため、リマインドを行う。現在までの質問票回答状況として、約600件が県外への転出等により宛所不明で返送されており、また、質問票の回答数は現在約450件である。しかしながら、これまでの紙の質問紙による調査の追跡率の推移(6歳:46%、12歳:52%,22歳:34%)から、今回の回答数は約900件(追跡率25%)が見込まれる。そこで、既に回答があった対象者と宛所不明の対象者を除き、研究のお願い文書、並びに紙の質問票、返信用封筒を送付し、調査への協力と質問票への回答を再度依頼する。3)データセットの作成:27歳時質問調査の最終対象者が確定後、データベースを構築し、過去(3歳、6歳、12歳、22歳)の生活習慣・食習慣と27歳時のそれらとの比較、また27歳時の健康状態(健診所見、自覚的健康度等)との関連の分析を行う。非回答による選択バイアスについては、これまでと同様、回答者と非回答者の過去の回答結果を比較することでバイアスの有無や程度を判断する。さらに、広く一般住民に成果を還元するため、報告書の作成にも着手する。4)3歳時質問調査の実施準備:国内外のコホート研究との互換性をふまえ、3歳時調査の質問項目の選定を行う。3歳時質問調査の質問票としては、睡眠時間や運動習慣等の生活習慣・おやつの摂取頻度や食塩摂取量、1日の摂取エネルギーを把握するため食事摂取量に関しても情報を収集する。
ゲランジェによる典礼言語の革新ー近代カトリックにおける祈りの構造転回ー

本研究は、革命後の混乱にあった19世紀半ばのフランスにおいてソレーム修道院を中心にベネディクト会を再建し、典礼を基盤としたキリスト教思想を構想・啓蒙し、そのための文献学的・歴史学的研究を推進させた修道司祭プロスペル・ゲランジェを対象とし、彼の典礼神学の内実と背景、および後世への影響を検討することで、近代カトリックの祈りの構造転換の様相を概観するものである。2019年度はゲランジェの典礼神学のエレメントを抽出・整理することが中心となるが、フランスおよびベルギーでの資料調査・資料収集も合わせて行う。
ストレス刺激が顎口腔系および中枢神経系に及ぼす影響

著しい精神的緊張をおこす心理的ストレス下では、噛みしめや歯ぎしりなどの咀嚼筋活動の亢進が無意識に起こることが経験的に知られており、精神・心理状態と咀嚼筋活動などの顎口腔機能との間には密接な関係が存在するようである。そこで、本研究では、ヒトにおいて、ストレス刺激が顎口腔機能にどのような影響を及ぼすのか、また、ストレス刺激はどのように中枢神経系で処理されているのかを明らかにすることを目的とした。ストレス刺激として、ランダムに配置された10個の類似した漢字の中から、特定の指定された漢字をチェックするというタスクを120分間課し、筋電図(左右側頭筋前部、左右咬筋、オトガイ下筋)、発汗量(左示指の指頭手掌面、前額部)、皮膚の血流(左示指の指頭手掌面)、咬筋の代謝測定(右側咬筋)、心電図について、記録を行った。また、タスク中に硬さの異なる口腔内装置を装着させて、計測パラメータの変化を観察した。タスクにより、側頭筋および咬筋の筋電積分値、咬筋における酸素飽和度(StO_2)、交感神経活動の指標であるLo/Hiは増大した。その増大は遅くともタスク開始後30-60分後には有意であり、その後は有意には変化しなかった。また、皮膚血流量および発汗量の積分値は有意に変化しなかった。軟らかい口腔内装置を装着すると、Lo/Hiおよび側頭筋の筋電積分値は有意に増大したが、硬い装置ではそのような変化が認められなかった。以上の結果から、歯根膜機械受容器を介した反射神経回路が、心理的ストレス下における咀嚼筋活動および交感神経活動に影響を及ぼすこと、また、その影響は咀嚼筋の種類によって異なることが示唆された。著しい精神的緊張をおこす心理的ストレス下では、噛みしめや歯ぎしりなどの咀嚼筋活動の亢進が無意識に起こることが経験的に知られている。また、最近、心理的ストレス下にある動物に噛みしめを行わせると、ストレスの軽減に役立つことを示唆する報告がなされている。このように、精神・心理状態と咀嚼筋活動などの顎口腔機能との間には密接な関係が存在するようである。ストレス刺激として、ランダムに配置された10個の類似した漢字の中から、特定の指定された漢字をチェックするという作業を120分間課した(漢字チェックタスク)。タスク中に、筋電図(左右側頭筋前部、左右咬筋、オトガイ下筋)、発汗量(左示指の指頭手掌面、前額部)、皮膚の血流(左示指の指頭手掌面)、咬筋の代謝測定(右側咬筋)、心電図について、記録を行った。咀嚼筋筋電図および心電図の記録には、既存の器材システム(ポリグラフ、シグナル・プロセッサーおよびパーソナル・コンピューター)を、発汗量、皮膚の血流、咬筋の代謝の測定には、今回申請購入した測定機器を用いた。漢字タスクにより、側頭筋および咬筋の活動量は増大した。その増大量はタスク開始からの経過時間によっては有意に変化しなかった。また、漢字タスクへの反応は、実験日によって、大きく変化しなかった。筋血流量の変化(自律神経の変化を示す他のパラメータと一致しての変化)は、筋電活動を伴う場合と、伴わない場合で、異なるパターンを示した。

また、皮膚血流量(手指)と、筋血流量が反対の動態を示した。著しい精神的緊張をおこす心理的ストレス下では、噛みしめや歯ぎしりなどの咀嚼筋活動の亢進が無意識に起こることが経験的に知られており、精神・心理状態と咀嚼筋活動などの顎口腔機能との間には密接な関係が存在するようである。そこで、本研究では、ヒトにおいて、ストレス刺激が顎口腔機能にどのような影響を及ぼすのか、また、ストレス刺激はどのように中枢神経系で処理されているのかを明らかにすることを目的とした。ストレス刺激として、ランダムに配置された10個の類似した漢字の中から、特定の指定された漢字をチェックするというタスクを120分間課し、筋電図(左右側頭筋前部、左右咬筋、オトガイ下筋)、発汗量(左示指の指頭手掌面、前額部)、皮膚の血流(左示指の指頭手掌面)、咬筋の代謝測定(右側咬筋)、心電図について、記録を行った。また、タスク中に硬さの異なる口腔内装置を装着させて、計測パラメータの変化を観察した。タスクにより、側頭筋および咬筋の筋電積分値、咬筋における酸素飽和度(StO_2)、交感神経活動の指標であるLo/Hiは増大した。その増大は遅くともタスク開始後30-60分後には有意であり、その後は有意には変化しなかった。また、皮膚血流量および発汗量の積分値は有意に変化しなかった。軟らかい口腔内装置を装着すると、Lo/Hiおよび側頭筋の筋電積分値は有意に増大したが、硬い装置ではそのような変化が認められなかった。以上の結果から、歯根膜機械受容器を介した反射神経回路が、心理的ストレス下における咀嚼筋活動および交感神経活動に影響を及ぼすこと、また、その影響は咀嚼筋の種類によって異なることが示唆された。
c-fos遺伝子転写制御のシグナル

各種の細胞刺激により誘導されるc-fos遺伝子は、最近他の遺伝子の転写を制御する転写因子であることが明らかにされた。本研究では、c-fos発現を修飾する条件を検索し、またc-fosの標的遺伝子を同定することにより、転写制御におけるc-fosの機能を明らかにすることを目的とした。1.c-fosの誘導は、多くの細胞株で普遍的に見られる現象であるが、本研究において、rasで形態転換したマウス骨芽細胞においては、いずれの誘導物資によってもc-fos誘導が低下していることが見出された。この誘導低下は、mRNAレベル、蛋白レベルで確認された。c-fos遺伝子の転写は遺伝子上流の特異配列により制御されるので、c-fos遺伝子上流の転写制御領域のDNA断片を用い、この結合蛋白の変化を検討した。その結果、rasで形質転換した細胞ではすべて、このDNAと結合する核蛋白が減少または質的変化を受けていることが示された。従って、転写制御領域に結合する因子がrasにより修飾され、結合活性が変化したことが誘導低下の原因と考えられた。2.c-fos遺伝子産物により転写制御される遺伝子を分離するため、マウス骨芽細胞をc-fos誘導物資TPAで4時間処理し、cDNAライブラリーを作製した。スクリーニングの結果、TPAにより誘導される8個の遺伝子がクローニングされ、塩基配列決定からこのうち3個はメタロチオネイン、1個はオステオポンチン、残り4個は未知の遺伝子であることが判明した。c-fos発現を人工的に制御できるプラスミッドを作製し、細胞に導入してc-fosの発現だけを上昇させて上の遺伝子発現の変化を検討したところ、分離した新規の遺伝子の一つ(OTS-8)の発現は、c-fos遺伝子産物により制御されることが示唆された。以上の結果から、増殖シグナルと転写制御の相関の一端が明らかとなった。
観測量を用いたモデル非依存なエキゾチックハドロンの内部構造の解明

前年度までの研究で、エキゾチックハドロンの内部構造をモデル非依存に決定するには、実験データの詳細な解析から状態近傍のエネルギー領域の散乱振幅を精密に決定する必要があることが明らかになった。そこで今年度は、二体散乱振幅を実験データからモデルによらずに決定する手法について研究した。本研究では、エキゾチックハドロンの候補であるLambda(1405)バリオンが現れるKbarN系に着目し、閾値近傍の散乱振幅をモデル非依存に決定する方法を研究した。閾値近傍のKbarN系の解析では、アイソスピン対称性の破れによるK^-pチャネルとK0barnチャネルの閾値エネルギーの差を取り入れることが重要である。そこで、K行列理論を拡張しアイソスピンの破れの効果を取り入れつつ、最も一般的な散乱振幅を用いた解析方法を構築した。既存のモデルを用いて生成したKbarnN散乱の擬似データの解析から、既存の実験データdで得られているKbarN散乱断面積とK^-p散乱長の測定精度をあげるのみではLambda(1405)の構造を特定するに十分な振幅の決定はできないことを示した。さらに散乱振幅の位相の情報やLambda(1405)の量子数とはことなるチャネルであるアイソスピン1のチャネル実験データが振幅の詳細な決定に重要になる可能性を示した。これらの研究成果を、国内・国際研究会および国際サマースクールにて発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。エキゾチックハドロンの内部構造を観測可能量から探る方法を構築するため、散乱振幅の解析的性質と内部構造との関係を研究した。特に、散乱振幅が消える点であるCDDのゼロと固有状態を表す散乱振幅の極との位置に着目しつつ、非相対論的場の理論によるチャネル結合散乱振幅の解析を行った。この場の理論による考察と、散乱振幅の位相についてのトポロジカルな議論から、他のチャネルに起源を持つ状態の極近傍にはCDDゼロが現れなければならないことが初めて示された。この内部構造と振幅との間の単純な関係が、散乱振幅から内部構造を特定するのに有用であることを示した。また、このような近接CDDゼロが存在する場合には、散乱振幅のBreit-Wigner型ピークに歪みが生じることを示し、実験データから直接構造を探る手がかりとなることを示した。実際にこの方法を、先行研究で得られているpiSigma-KbarN散乱振幅に適用し、エキゾチックハドロン候補の一つであるLambda(1405)バリオンの内部構造を特定した。この内容をまとめた論文は国際雑誌Phys. Rev. Dで出版された。また、本研究内容を各種の国際および国内研究会にて発表した。加えてフレーバーメソンと中性子二つの三体系における低エネルギー普遍性について、インド・韓国の研究者との国際的な共同研究を進めた。この研究から上記の三体系における束縛状態の可能性を考察した。この研究内容をまとめた論文は、現在査読中である。極とCDDゼロは実験データの詳細な解析から原理的に決められるため、昨年度に構築された近接CDDゼロの有無を用いた内部構造の判別方法は、モデル非依存な方法であるといえる。加えて、CDDゼロと構造との関係の導出は、一般的な散乱振幅の解析性を元に行われたため、高次の部分波や、閾値近傍以外の状態、さらにはハドロン系以外にも適用可能であり、広い適用範囲を持っている。上記の特徴から、この方法は今後の様々な構造の探求において適用が期待され、ハドロン構造の探求を大きく進展させる成果といえる。また本方法の適用によりLambda(1405)バリオンを構成する二つの極の起源を特定することができた。特にこれらのうち小さな質量を持つLow-mass極については、その極の位置が閾値近傍にないため、当初想定したハドロン複合性による内部構造の判別は難しかったが、本方法を構築・適用することでその起源を明らかにできたことは大きな成果といえる。これらの理由から、十分な進展があったと考える。

これらの研究成果を、国内・国際研究会および国際サマースクールにて発表した。来年度の計画としては以下二つを考えている。(1)今回考案した方法の有効性のさらなる検証を進める。具体的には、チャネル結合散乱振幅のチャネル間結合をZCLから徐々に入れていった際の固有状態の内部構造の変化の振る舞いを調べる。(2)新たに考案した方法と、弱束縛関係式による複合性の判定方法を用いて、エキゾチックハドロン候補の内部構造の判別を進める。具体的には、二つの方法の適用に必要な弾性散乱チャネルを実験データの解析方法について研究する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
農林漁業とその政策のパラダイム転換に関する総合的研究

平成8年度から10年度にかけて「農林漁業とその政策のパラダイム転換に関する総合的研究」に関する共同研究により、以下の重要なメカニズムを分析・解明できた。第1に、環境保全型農業・農村の発展を支援する政策として、(1)食料、(2)農業、(3)農村、(4)環境を連結した有機的システムづくりが重要であり、国の政策としては食料安全保障政策、環境保全型フードシステム政策が優先課題であり,自治体政策としては企画開発機能や多様な地域農業の担い手育成対策の強化など地域個性を引き出す食料・農業・農村政策へのパラダイム転換のメカニズムを解明している。第2に、地域視点から環境保全型農林漁業の発展を支援する農協・森林組合・漁協の組織・事業の改革に向けてのパラダイム転換のメカニズムを解明している。第3に、農業の担い手不足が深刻化する中で、家族農業経営の発展方策に関するパラダイム転換のメカニズムを解明している。第4に、山村の草原の多面的役割の評価と畜産農家の役割,農産物流通システムのパラダイム転換の論理と青果物卸売市場のパラダイム転換,水産加工業の立地とフードシステムのパラダイム転換のメカニズムを解明している。第5に、農業・農村に関する金融・財政のパラダイム転換、並びに中国農業・農村の現状と日本の開発援助のパラダイム転換の課題を解明している。本年度は、3年計画のうち第1年目であり、「農林漁業とその政策パラダイム転換」に関する理論的・実証的研究を進めてきた。その結果、従来の研究が農林漁業政策を推進する「公セクター」と農林漁業者等の「私的セクター」の相互規定関係で検討されてきたのに対して、ここでの農林漁業とその政策パラダイム転換にかんする研究では、農協・漁協・森林組合・生協などの「協同組合セクター」の独自の役割にも注目しつつ、1995年に30年ぶりに改訂されたICAの新協同組合原則の意義についてもあわせて考察した。実証研究面では、第1に、実態調査を通じて地域特性をもつ地域の農協・漁協・森林組合が先導した農林漁業の内発的自己革新のメカニズムとその政策パラダイム転換の方向の萌芽をケーススタディー的に掘り下げて解明することができた。また第2に、農水産物の卸売市場流通の激変とグローバル化に対応した地域個性を発揮した消費者(生活者)志向の加工・流通パラダイム転換のメカニズムをフードシステム視角からケーススタディー的に解明することができた。第3に、農業政策から農業・農村・食料政策へのパラダイム転換のメカニズムについて、地域経済の農工商複合化政策視角から財政金融政策との関連、地域農山漁村の再生方向、新しい基本法論議との関連でケーススタディ的に解明することができた。本年度は、3年計画のうち第2年目であり、「農林漁業とその政策パラダイム転換」に関して現地調査を中心に実証的研究を進めてきた。その結果、農林漁業政策を推進する「公セクター」のうち自治体農政と多様な農林漁業者等の「私的セクター」さらに、農協・漁協・森林組合・生協などの「協同組合セクター」の多面的な役割にも注目しつつ考察した。実証研究面では、第1に、実態調査を通じて地域特性をもつ地域の農協・漁協・森林組合が先導した農林漁業の内発的自己革新(とくに多様な担い手)の役割と自治体を中心とした政策パラダイム転換の方向の先進的な事例を掘り下げて解明することが出来た。また第2に、農水産物の卸売市場ならびに市場外流通の実態を消費者(生活者)志向の加工・流通パラダイム転換の視角から先進的事例を解明することができた。第3に、農業政策から農業・農村・食料政策へのパラダイム転換のメカニズムについて、地域経済の複合化政策視角からスーパーL資金など金融政策との関連、地域農山漁村の活性化の方向との関連で先進事例を解明することができた。平成10年度は「農林漁業とその政策のパラダイム転換に関する総合的研究」に関する共同研究により、以下の重要なメカニズムを分析・解明できた。

第1に、環境保全型農業・農村の発展を支援する政策として、(1)食料、(2)農業、(3)農村、(4)環境を連結した有機的システムづくりが重要であり、国の政策としては食料安全保障政策、環境保全型フードシステム政策が優先課題であり、自治体政策としては企画開発機能や多様な地域農業の担い手育成対策の強化など地域個性を引き出す食料・農業・農村政策へのパラダイム転換のメカニズムを解明している。第2に、地域視点から環境保全型農林漁業の発展を支援する農協・森林組合・漁協の組織・事業の改革に向けてのパラダイム転換のメカニズムを解明している。第3に、農業の担い手不足が深刻化する中で、家族農業経営の発展方策に関するパラダイム転換のメカニズムを解明している。第4に、山村の草原の多面的役割の評価と畜産農家の役割,農産物流通システムのパラダイム転換の論理と青果物卸売市場のパラダイム転換,水産加工業の立地とフードシステムのパラダイム転換のメカニズムを解明している。第5に、農業・農村に関する金融・財政のパラダイム転換、並びに中国農業・農村の現状と日本の開発援助のパラダイム転換の課題を解明している。
地震時の人間行動に関する振動台上における実験的研究

関東大地震以来、地震時の行動の困難性をうたえる記述は多い。屋内よりの避難をはじめ、プラント制御室内の運転員の挙動など災害発生防止に関連することが多い。従来から断片に行って来た研究を総合しようとするのが本研究の目的である。日本海中部地震では地震発生時の行動が多くのビデオに撮られている。このような行動の困難性は一つには心理的な要因があることは明らかである。本研究では、その要素を除外し、力学的要素をなるべく明らかにすることに重点を置いた。CRTなどで表示し、それに対する回答をキィボードで打ち返すのが本実験の基本となっている。それに合せて、床上に腰を落した状態から起立する,立ち位置で歩行する,立った状態で小型電卓を操作するなどを併行して行った。加振方向は水平1方向および水平・垂直2方向であり、視野をさえぎった場合とそうでない場合について行った。歩行,立上りについては、実際の地震時の行動とは著るしく異った結果が得られ、鉄道車両の通行などからもわかるように通常の地震動のレベルではほとんど行動が阻害されないことが明らかとなった。CRT・キィボード操作については、第1に眼の振動による画面の認識の困難,拍2に上腕部の定位置へ持って行くことの困難さがある。4Hz程度にその共振があるとともに、0.40.5Grmsまでは上半身を自由に保てるかどうかにかゝわっていることが明らかとなった。ビデオ映像10カット、手記40例については概念的パターン化を行い、一部上述の実験の参考とした。今後とも継続的なデータ収集と分析が必要であると考えられる。とくに地盤・床などの波打ちが歩行を視覚的,感覚的にさまたげているようで、今回もそのような床を準備したが、その剛性と困難度および実験時の危険性が併立せず中止した。
近世日本における繊維機器のメカニズムの解明と復元

東京農工大学工学部附属繊維博物館は「江戸時代に起源をもつ繊維関係道具・機械類に関する総合調査研究」の研究課題で平成14・15年度に特定領域研究「江戸のモノづくり」の科学研究費補助金を受けた。平成16年度は引続き繊維機器のメカニズムの調査にあたった。特に平成14・15年度の研究において十分取り上げられなかった日本の手織機の系統的調査研究に着手した。研究経過:繊維博物館は日本各地の手織機の縮尺模型60点を所蔵している。これらは織物研究者重松成二氏(故人)が1980年代に日本各地を訪れてその地方の手織機を調査し、実測結果に基づいて15/100の縮尺で製作したものである。当時の手織機の現状を調査したところ、各地にある60台の手織機のうち52台は現在も以前と同じところで所蔵されており、そのうち16台は織ることが可能であるという回答を得た。織物業を廃業したところでも、モデル機は郷土博物館等に寄贈されて展示や体験学習に使われたり、保存会等で技術が伝承されていることが分かった。この調査を通じて得られた情報やモデル機を訪問調査した結果を発信するため平成16年3月「日本の手織機便り」を発行し、現在までに8号を作成・送付した。また模型の製作者は詳細な手描きの製図を残しており、これらを整理して新たにトレースを行った。平成17年7月に、手織機模型にも含まれている鳥取県・島根県の手織機が小金井市文化財センターに寄贈された。現在、模型と製図に基づき、小金井市教育委員会とともにこれらの手織機の修復を行っている。その結果は第65回繊維博物館特別展「いま甦る手織機の世界」において公開した。また手織りのような作業の記録においては、写真・ビデオでは十分に行うことができない。その解決法としてコンピュータグラフィックスによる再現を試み、結果を東京農工大学科学技術展2005において発表した。平成16年度は引き続き繊維機器のメカニズムの調査にあたった。繊維博物館は日本各地の手織機の縮尺模型60点を所蔵している。これらは織物研究者S氏(故人)が20年以上前に日本各地を訪れてその地方の手織機を調査し、実測結果に基づいて15/100の縮尺で製作したものである。今回はまず模型のモデルとなった手織機の現状を調査した。その結果、各地にある60台の手織機のうち52台は現在も以前と同じところで所蔵されており、そのうち16台は織ることができるという回答を得た。この調査を通じて得られた情報やモデル機を訪問調査した結果を発信するため平成16年3月「日本の手織機便り」を発行し、現在までに5号を作成・送付した。さらに博物館では製作者による詳細な調査記録と製作者の手書きの製図を入手したので、それらの製図をトレースして整理した。各地の郷土資料館等では繊維機械の専門家が不在のため、寄贈された手織機が分解された状態や、部品が不足したままで収蔵されている場合も多いが、今回の調査がこのような手織機の復元に役立つと考え、研究を進めているところである。

また手織りのような作業の記録においては、写真・ビデオでは十分に行うことができない。その解決法としてコンピュータグラフィックスによる再現を試み、結果を東京農工大学科学技術展2005において発表した。
閉じ込めの最適化に関与するプラズマの空間構造

プラズマの空間構造に着目し、プラズマ閉じ込めの最適化に必要な基盤の充実をはかることを目的としており、外部導体系閉じ込めに重点を置き、現在までの成果に新たな知見を加えるとともに、小型装置の機動性を活用し、電場制御、周辺プラズマの基礎的研究、それらの計測手法の確立を行った。さらに、スフェロマク、FRC、RFP配位についても、閉じ込めの最適化に必要なデータの補充を行った。1.大型装置のデータを整理・評価し、さらに輸送現象、平衡・安定性、粒子ドリフト軌導などの理論的研究を行い、閉じ込めの最適化の吟味を行った。その結果、ヘリカル磁場配位について、MHDベータ限界、粒子損失領域などを明らかにするとともに、ヘリカル閉じ込めにおいても、異常輸送の解明が重要な課題であることを指摘した。2.ダイバータ板に電位を印加し、これを変えることによって、径方向の電位構造を制御できることを示した。また、周辺領域にエルゴデック層を形成し、その性度を詳細に測定し、この領域で粒子拡散が増加することを明らかにするとともに、低電子温度で高密度の境界プラズマを実現できることを示した。3.リチウムビームによる周辺プラズマの測定をヘリオトロンEに適用し、密度およびその揺動の径方向分布に関する有用なデータを提供することができた。また、バリウム中性ビームとレーザ誘起蛍光法との組合による電場計測については、80μAのバリウムビームを生成し、この計測法の基盤を確かにした。4.スフェロマク、FRC、RFPについては、磁束増巾、自己組織化に関連する揺動、電子密度の空間分布、不安定の抑制などについて、有用なデータを得た。また、FRC配位をイオンビームで実現する新しい提案がなされ、予備実験が開始された。
ゲノム損傷応答修復機構におけるクロマチン制御因子の役割

様々なDNA損傷に対して、細胞はチェックポイント機構の活性化よる細胞周期の停止、DNA修復機構の活性化などの一連のDNA損傷応答機構を正確に働かせることにより、染色体の安定性を保つ。真核生物のDNAはクロマチン構造を形成しており、DNA損傷応答機構にとって損傷部位のクロマチン構造変換は、修復因子やチェックポイント因子がDNAにアクセスするために必要と考えられている。しかしながら損傷後のクロマチンの構造変換と修復やチェックポイント因子の連携ついては未だ不明な点が多い。今回、クロマチン形成に関与するヒストンシャペロンの一つ、ASF1のDNA損傷応答機構に果たす役割を明らかにすることを目的として以下の研究を行った。当初既に作成済みのASF1 conditional DT40変異株を用いて損傷修復解析を行っていたが本変異株は致死性を示すため結果の解釈は困難であった。そこで内在性ASF1遺伝子の両アレルに種々の点変異をノックインで導入したASF1機能低下変異株の作成を試み、ヒストン結合能の低下したある種の点変異株においてASF1機能低下変異株を得ることができた。この点変異によりDNA合成能の低下、S期の遅延が起こり生育速度は低下するが、生存可能であった。本変異株を用いてDNA損傷応答、組み換え能等を検討したところ、X線によるG2,S期チェックポイントや相同組換え能の影響はほとんど認められないものの、ある種の損傷剤(エトポシド)に対する感受性は顕著に増加した。現在この原因について検討している。ヒストンの生合成はDNA複製と連動して厳密に調節されており、新規合成ヒストンの複製フォーク上への供給抑制や過剰なヒストンの蓄積は細胞に重篤な影響を及ぼす。すべての真核生物において、新規合成ヒストンH4のN末端5番と12番目のLysは高度にアセチル化されていることから、本アセチル化の新規ヌクレオソーム形成やヒストン代謝に及ぼす影響が示唆されているがその詳細は明らかでない。以前、我々histone acetyltransferase-1(Hatl)が新規ヒストンH4アセチル化の責任酵素であることをHAT1欠損ニワトリDT40細胞を作製して明らかにした。本欠損変異株は生育速度に若干の減少が認められるが、DNA複製能及び複製鎖上のヌクレオソーム形成反応には顕著な影響はない。一方でCPT, MMSなどの複製阻害剤に対する感受性が増加することから、Hatlを介するヒストン代謝機構の複製停止における損傷修復・応答への関与を示唆している。今年度、我々はタグ付きHatl発現細胞の細胞質画分からHatlと共免疫沈降する因子を調べところ、HatlのsubunitであるRbAp48以外に、ヒストンH3/H4、さらにH3/H4シャペロンとして知られるAsflが共沈することがわかった。DT40とHATI欠損細胞の細胞質画分をショ糖密度勾配遠心法で分画して、各因子の分布を調べたところ、HATI欠損細胞ではH3-H4を含む画分(140kD)が低分子側にシフトし(70kD)、同様の変化がAsflにも認められた。タグ付きのAsf1複合体をDT40とHAT1欠損細胞から部分精製し、ショ糖密度勾配遠心分画したところ同様の結果が得られた。以上の結果は、Hat1もしくはH4のLys-5, 12のアセチル化が安定したH3-H4複合体形成に寄与し、H3-H4複合体の一部はHatlとAsflが担っていることを示唆している。
カーボンフットプリント・コミュニケーションツールの開発とその効果の考察

130種の食品と日用品について,コープさっぽろと共同してカーボンフットプリント(CFP)を計算した。CFPの狙いとその数値を,食品の栄養表示と連係して消費者に伝えるしくみを作った。(1)CFPの計算の手作業を軽減するようにCFP計算システムを改良した。(2)食品栄養表示とCFPを一緒に表示した包装材を作成した。(3)企業秘密等で住所を明らかにできない場合でも、住所の精度を調整して輸送距離を推定する手法を考案した。この新しいCFPを伝える取組を実施する前と取組実施11ヶ月後に,札幌市内でCFPの認知度を調べた。その認知度調査結果を比較し、我々の取組が認知度の向上に貢献していることを立証した。約140種の食品について,コープさっぽろと共同してカーボンフットプリント(CFP)を計算した。その計算過程で,CFPの自動計算システムを改良した。CFP自動計算システムは,CO2原単位データベースおよびGoogleマップと自動通信し,CFPの計算に必要なデータを自動取得できるようになっている。今年度の改良では,さらに,このCFP自動計算システムは,食品メーカ担当者が曖昧にデータを入力した場合でも,CFP自動計算システムとの対話を通じてデータを適切に修正できるようにした。この140種の食品のCFPデータを使って,CFPのコミュニケーションツールを開発した。これまでは,CFPのデータは37種と限られていたため,消費者へのアピールに課題があった。CFPコミュニケーションツールで使える食品が140種になることで,CFPを通してCO2排出量,地球温暖化について消費者の意識を把握できるようになった。1つの事業体(ここではコープさっぽろと永野研究室)がCFPを140種の食品について計算したのは,2014年4月23日現在日本の中で最大である。日本でCFP制度を運用しているCFPコミュニケーションプログラムが2014年4月23日においてCFPを認証した製品は839品であり,その中で食品は143品である。140種の食品について,CFPを計算したことにより,CFPを使った食品製造工程の解析が,より一般性をもって可能になった。CFPの狙いとCFPの具体的な数値を,食品の栄養表示と連係して消費者に伝えるしくみを作った。行った取組は以下である。この改良したCFP計算システムにより多数の商品を短時間で計算できるようになり,店舗内で多数のCFP付き商品を並べることが可能になった。CFP計算の初心者である学生でも1つの商品を約20分で計算できるようになった。(2)コープさっぽろのプライベートブランド「なるほど商品」を中心にして130種の食品と日用品についてCFPを計算した。(3)コープさっぽろのプライベートブランド「なるほど商品」では,食品栄養表示とCFPを一緒に表示した包装材を作成した。包装材のデザインを単純にして,CFPと栄養表示に目が行きやすいようにした。(4)食品栄養表示とCFPをまとめた小冊子の製作し配布した。この新しいCFPを伝える取組を実施する前の2014年9月27日に,札幌市内の展示会(食べるたいせつフェスティバル)でCFPの認知度を調べた。来場した消費者82人に尋ねたところ,67人がCFPを知らなかった。CFPの数値の基準を計算する手法として,ウェブ上のデータを自動採取して,CFPの大まかな数値を求める手法を開発している。データマイニングと機械学習を組み合わせて,CFPに係わるデータを採取する計画である。CFPの厳密な値を求められないが,CFPの値の分布を求めて,当該製品のCFPの値の意味を消費者に提示するようにする。イギリスのマンチェスター大学Azapagic教授の研究室に博士課程の院生を派遣し,イギリスにおけるCFPの現状を調査させた。また,データマイニングと機械学習によるCFPの計算方法について議論させた。(5)企業秘密等で住所を明らかにできない場合でも、住所の精度を調整して輸送距離を推定する計算方法を考案した。この新しいCFPを伝える取組を実施する前の2015年8月22日に,札幌市内の展示会(食べるたいせつフェスティバル)でCFPの認知度を調べた。

また、2015年10月31日に室蘭市内での展示会でも同様な認知度調査を行った。2014年の同じ展示会での認知度調査結果を比較し、我々の取組が認知度の向上に貢献していることを立証した。130種の食品と日用品について,コープさっぽろと共同してカーボンフットプリント(CFP)を計算した。CFPの狙いとその数値を,食品の栄養表示と連係して消費者に伝えるしくみを作った。(1)CFPの計算の手作業を軽減するようにCFP計算システムを改良した。(2)食品栄養表示とCFPを一緒に表示した包装材を作成した。(3)企業秘密等で住所を明らかにできない場合でも、住所の精度を調整して輸送距離を推定する手法を考案した。この新しいCFPを伝える取組を実施する前と取組実施11ヶ月後に,札幌市内でCFPの認知度を調べた。その認知度調査結果を比較し、我々の取組が認知度の向上に貢献していることを立証した。温室効果ガスの削減を消費者に,CFPを使って考えてもらうために,食品の栄養表示とCFPを組み合わせる手法に取り組んだ。この取組では,CFP計算システムの改良,商品の包装デザインの改良,パンフレットの製作などを,具体的に実現している。開発したCFP計算システムを使うと,初心者の学生でも1つの商品を約20分で,CFPを計算できるようになった。CFPを消費者が身近に確認できるように,携帯端末でCFPを表示するシステムを開発した。このように,CFPに係わる計算機システムの開発,消費者への取組の実施を,着実に行っているので,達成度は,おおむね順調と評価した。課題は,成果を論文にまとめる作業が滞っている点である。環境情報評価学消費者におけるCFPの認知度を調査する。2014年9月に札幌の展示会で調査した。2014年度に,食品の栄養表示とCFPを組み合わせて消費者に訴える取組を実施した。2015年8月に同じ展示会において,同じ手法でCFPの認知度を調べ,2014年の取組の効果を検証する。室蘭においても,同じ手法でCFPの認知度を調査する。CFPの値の意味を示す手法として,CFPに関するウェブ上のデータを自動採取して,CFPの大まかな数値を求める手法を開発する。これを実現するためのデータマイニング手法を開発し,システム化する。さらに,CFPの分布と当該商品のCFP値を消費者に提示して,その反応を調査する。CFPを携帯端末に表示して,CFPを身近に確認できるシステムの消費者の評価を調べる。これらの成果を論文にまとめる。CFPの自動計算ソフトとコミュニケーションツールを完成した。また,それを使って約140種の食品についてCFPを計算した。CFPの自動計算システムでは,CO2原単位データベースおよびGoogleマップと自動通信し,CFPの計算に必要なデータを自動取得できるようにした。コミュニケーションツールでは,CFPを計算した食品のデータを携帯情報端末を使って消費者に見えるようにした。1つの事業体がCFPを140種の製品について計算したのは,日本で最大である。CFPの認知度調査に,人手を使ってアンケート調査を実施する計画であった。