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東アジアにおける釈迦を表した絵画の種々相と思想的背景の研究

いうまでもなく釈迦は紀元前65世紀ごろインドに実在し、仏教の教えを最初に説いた入物である。仏教の教義や美術は、インドからさまざまなルートを通って日本に到達し、さまざまな分野で重要な役割を果たしてきた。この研究では、あらためて仏教美術における釈迦の表し方に注目し、特に絵画のなかに表された釈迦の姿(釈迦の図像)を見ていこうとするものである。釈迦の図像を見てみると、釈迦がどのような思想的背景に基づいて表されたのかが判明し、我々日本入にとって釈迦がどのような存在であったかがより具体的に明らかになると予想される。日本においては、釈迦の姿が表された絵画として、釈迦の姿を直接描いた釈迦像・釈迦三尊像の類、また釈迦の伝記を直接表した仏伝図(釈迦八相図)・涅槃図・浬槃変相図・仏伝涅槃図(八相涅槃図)などが挙げられる。こうした直接的主題は、釈迦という人物に対する関心と信仰の深さがよく現れているであろう。釈迦の姿はこうした直接的主題だけでなく、法華経や観無量寿経などの経説を表した絵画、密教や浄土教の教義に基づいた絵画、本地垂迹説による垂迹画などさまざまにある。これらの絵画においては、釈迦が、仏教の教義を説いていたり、極楽浄土を希求する男女を導いたり、六道で苦しむ人々を救済したり、密教修法の本尊であったり、主たる神々の本地であったりするなど、まさにわれわれ人間にとって最も身近な存在であり、阿弥陀や薬師など他の仏菩薩たちを超える最上のアドヴァイザーという姿がみえてくる。中国・朝鮮半島の美術作品に見られる釈迦の姿も、日本の状況を考えるときに有効であり、日本の作例との比較を通して東アジア全体における釈迦の表現のあり方や位置づけも同時に明らかになると思われる。しかしながら今回は調査・分析とも不十分であったので、今後の課題としたい。釈迦はもとはわれわれと同じ人間であり、他の仏菩薩とは大きく異なっている。釈迦の図像の研究は、当たり前のことでもあるが、われわれ人間にとっての釈迦の役割や位置づけを明らかにするためには不可欠であり、重要で意義深いテーマといえる。今後も継続して追求していきたい。平成16年度の研究において得られた新知見はだいたい次の通りである。1、日本(1)仏伝図→静岡・MOA美術館所蔵の釈迦八相図の調査を行い、仏伝涅槃図の左右辺を切断して表装を施した作品であることを確認した。この調査により、仏伝涅槃図における仏伝図の特色を明らかにすることが可能となり、発表を行う予定である。(2)涅槃図→京都・興聖寺所蔵涅槃図及び岡山・遍明院蔵涅槃変相図の調査を行い、興聖寺本が愛知・法海寺本、山口・周防国分寺本などと共通した定型表現の一つであることを確認した。これも発表を行う予定である。(3)その他→展示品の調査であるが、釈迦三尊像や春日曼茶羅・熊野曼茶羅、善光寺如来絵伝などにおける釈迦の表現を確認した。特に熊野曼茶羅においては思想的背景を見いだすことが課題となる。2、中国

(1)敦煌石窟→敦煌の莫高窟、安西の楡林窟・東千仏洞における壁画の調査をおこなった。特に莫高窟第112窟、東千仏洞第2・5・7窟涅槃図の調査が実現したことが大きな成果といえる。(2)単独彫像など→中国・薬王山石窟や東京国立博物館で行われた中国国宝展などにおいて、中国の単独彫像や舎利容器に表された仏伝表現を確認することができた。以上、中国の仏伝図と涅槃図については、中国国内での中央との図像的関連を明らかにし、次いで日本の仏伝図・涅槃図と比較研究することが重要であることを痛感した。資料が整い次第順次発表していく予定である。平成17年度の研究における実績は次の通りである。順次論文として発表していく予定である。1、日本(1)仏伝図としては、アメリカのメトロポリタン美術館に収蔵される仏伝図(絹本着色、5幅)を調査したことが最も大きな成果といえる。新出の仏伝図で、法華経絵あるいは天台宗との関連が伺われる貴重な資料である。(2)涅槃図としては、アメリカのメトロポリタン美術館収蔵本と、フリーア美術館収蔵本を調査したことが大きな成果といえる。この2点は同系統の図像で、特にフリーア美術館本に、かつて国華誌上に掲載されたもので、この系統の図像の典型的作例といえる。(3)その他の作例としては、密教の作例であるが、アメリカ・フリーア美術館蔵と岐阜・個人蔵の宝楼閣曼荼羅を調査したことである。宝楼閣曼荼羅は、釈迦を本尊とする曼荼羅で、密教における釈迦の位置付けがよくわかる作例である。2、中国(1)雲岡石窟の釈迦関係の作例を調査した。雲岡石窟第6窟には仏伝図が連続的に表されており、絵因果経との関係をみるうえで重要な作例ということがわかった。このほか、第11窟主室内の涅槃図、第12窟前室の降魔図・初転法輪図・毒龍調伏図、西端諸洞における仏伝図などを調査した。(2)山西省博物館にある涅槃変相碑を調査した。また、明代のものであるが山西省平遙にある双林寺には彩塑で造立された仏伝図があり、日本の法隆寺五重塔塔本塑像との関係が伺われた。(3)山西省大同市には晩唐・遼・金時代にさかのぼる古寺が多数あり、寺観壁画も多数ある。今回は、善化寺・上華厳寺・下華厳寺の寺観壁画の一部を見たが、さまざまな事情で詳細な調査は行っていない。メトロポリタン美術館には山西省の広勝下寺の壁画・釈迦変相図が展示されており、予期せぬ収穫であった。これら古寺の諸堂の本尊は、平安時代の堂塔のあり方を伺わせるものとして重要であり、応県の八角五重の木塔は、院政期に白河上皇が建立した法勝寺八角九重塔を連想させた。平成18年度の調査研究における実績は次の通りである。1、日本(1)仏伝図としては、和歌山県高野山の宝亀院に伝わる釈迦八相図(絹本着色、2幅)を調査したことが大きな成果といえる。他にない珍しい場面を含むもので、その解釈は今後の課題である。また、広島県三原市仏通寺に室町時代の釈迦八相図が伝わっていることが判明し、来年度調査を実施したい。(2)涅槃図としては、和歌山県高野山の遍照尊院本涅槃図、京都府・高台寺の仏伝涅槃図、滋賀県西明寺盆涅槃図、滋賀県上品寺本涅槃図、和歌山県神光寺本涅槃図、和歌山県長保寺本涅槃図、愛知県妙興寺本涅槃図、愛知県甚目寺本涅槃図など多くの作例を調査した。(3)その他については、滋賀県舎那院の三月経曼茶羅、滋賀県常楽寺の釈迦如来及び四天王像、滋賀県樹下神社の釈迦三尊十六善神像及び大般若経、和歌山県相賀八幡神社の釈迦三尊十六善神像を調査した。
扁桃体におけるシナプス可塑性の制御機構とその生理的意義

近年情動系の分子生物学は活発に研究され始めているが、電気生理学的解析はかなり遅れているのが現状である。扁桃体におけるシナプス伝達の長期増強(LTP)は情動依存的学習に関与すると考えられているものの、その詳細な分子機序や生理的意義はほとんど分かっていない。我々はこれまで、海馬CA1領域におけるLTP誘導の分子機序とその生理的意義に着目し、関与する様々な機能分子群の解析に従事してきた。その過程で、LTPの大きさそのものよりもむしろ、LTPの誘導閾値の制御が学習行動に重要な役割を担うことが示唆された。そこで本研究では、条件刺激(CS)と無条件刺激(US)入力の連合部位である扁桃体外側核(LA)におけるLTPの分子機序を、特に誘導閾値の制御という観点から、NMDA受容体機能修飾を中心に検討することを目的とした。LAではCA1領域に比べてシナプス応答におけるNMDA/AMPA電流比が有意に高く、さらに、NMDA受容体シナプス応答のNR2Bサブユニットの貢献が高いことが示された。また、NMDA受容体応答の電流-電圧曲線特性にも両領域間に有意な差が認められた。さらにLAではCA1領域に比べてLTP誘導におけるNR2Bの貢献も有意に大きかった。NR2AとNR2Bはその構築するチャネルの減衰時定数が異なり、また細胞内側で結合する分子群も異なることから、このようなサブユニット構成の違いは、NMDA受容体下流シグナルや可塑性誘導閾値制御に大きく影響すると考えられる。今後はLAにおけるLTP誘導閾値の詳細な解析とともに、NMDA受容体の機能修飾によるLAシナプス応答やNMDA受容体応答への影響を、電気生理学的ならびに生化学的手法により検討して行くことにより、扁桃体シナプス可塑性の制御機構とその生理的意義を体系的に理解することを目指す。海馬において誘導されるシナプス伝達効率の長期増強(LTP)は、空間依存的学習行動の細胞レベルの基礎過程として広く受け入れられている一方、扁桃体においても近年LTPの誘導が活発に研究され始めている。扁桃体LTPは恐怖条件付けなどの情動依存的な学習行動に関与すると考えられているが、詳細な分子機序は未だ不明な点が多い。そこで本研究では扁桃体でも特に条件刺激(CS)と無条件刺激(US)入力の連合部位である外側核(LA)におけるLTP誘導の詳細な分子機序を、特に誘導閾値の制御に焦点をあてて検討した。特にLAでのNMDA電流はNR2Bサブユニットによる貢献が大きいことが報告されていることから、可塑性誘導閾値制御におけるNR2Bの役割を中心に解析を行った。本年度は昨年に引き続き、東京大学医科学研究所・癌細胞シグナル分野において作製されたNR2Bの1472番目のチロシン残基をフェニルアラニンに置換したノックインマウス(YFマウス)を用いて検討を行った。LAの主要神経細胞からホールセル・パッチクランプ法によりAMPA受容体およびNMDA受容体シナプス応答を記録した。NMDA/AMPA電流比にはYFマウスと野生型で変化は見られなかった。さらにAMPA受容体媒介性の微小シナプス電流の大きさにも変化が見られなかったことから、NMDA受容体によるシナプス応答の大きさには変化が無いと考えられた。一方、LAにおいて野生型ではシナプス後細胞の脱分極とシナプス入力のペアリング刺激により、50分以上持続するLTPが誘導されたが、YFマウスでは同じ刺激によりLTPはほとんど誘導されなかつた。以上の結果からNR2BのY1472チロシンリン酸化はNMDA受容体シナプス応答よりはむしろ、NR2B結合分子群との親和性を制御することで受容体下流のシグナル伝達系を制御している可能性が示唆された。一方海馬におけるLTPの誘導閾値には顕著な差は認められなかった。今後はLAにおけるNMDA電流の詳細な解析とその可塑性制御における役割を海馬CA1領域と比較しながら行うことにより、扁桃体における神経可塑性の制御機構とその生理的意義を体系的に理解することを目指す。

NR2AとNR2Bはその構築するチャネルの減衰時定数が異なり、また細胞内側で結合する分子群も異なることから、このようなサブユニット構成の違いは、NMDA受容体下流シグナルや可塑性誘導閾値制御に大きく影響すると考えられる。今後はLAにおけるLTP誘導閾値の詳細な解析とともに、NMDA受容体の機能修飾によるLAシナプス応答やNMDA受容体応答への影響を、電気生理学的ならびに生化学的手法により検討して行くことにより、扁桃体シナプス可塑性の制御機構とその生理的意義を体系的に理解することを目指す。
Bottromycin A2のコンビナトリアル合成と新規抗MRSA活性薬の創製

実用的な新規抗生物質の創製を目的に、毒性が低く、薬剤耐性菌に対して強力な抗菌活性を有するボトロマイシンの効率的な合成法の確立と、構造活性相関研究に着手した。その結果、幅広い類縁体合成を見据えた収束的経路により、ボトロマイシン類縁体を合成できた。また、ボトロマイシンに含まれる異常アミノ酸の抗菌活性に与える影響を調査し、さらにボトロマイシンの三次元構造を明らかとするなど、今後の薬剤開発に大きな知見を得ることが出来た。本研究は、顕著な抗MRSA、VRE活性を有するBottoromycin A2(BTMA2)をリードとした実用的な新規抗生物質の創製を目的としている。上記課題を達成するため、BTMA2の効率的固相合成法の確立((1)触媒的不斉ugi反応によるBTMA2側鎖トリペプチドの立体選択的合成、(2)固相上アミジン化、(3)12員環マクロラクタム化)、およびそれを用いた(4)BTMA2の構造活性相関研究を計画した。申請者は、初年度に上記課題(1)に取り組み、BTMA2アナログの合成を視野に入れたUgi反応による種々の側鎖トリペプチドの合成に成功した。BTMA2に含まれるα-置換-α-チアゾリルイソシアニドの立体選択的合成は、α位の高い酸性度のため、ラセミ化が進行する等容易ではなかったが、種々条件検討を行った結果、立体選択的に調製することに成功した。このことより、これまで前例のない触媒的不斉Ugi反応への展開の足がかりができた。また、BTMA2類を合成する上で鍵となる固相上アミジン化反応も検討している。2-クロロトリチルレジンにバリンを担持し、Fmoc固相合成法により、順次プロリン、グリシン、チオアミド化したt-ロイシンを縮合し、アミジン化前駆体を7段階69%収率で合成することに成功した。続いて、側鎖トリペプチドとのアミジン化を検討した。本反応において、チオアミド化したt-ロイシンのN-保護基が重要であり、カーバメート系保護基の場合は、主に側鎖トリペプチドとウレアを形成して連結した生成物が得られた。そこで、Nの保護基にPhth、Ns基を用いたところ、固相上アミジン化が進行したと示唆される結果が得られた。アミジン体は固相からの切り出し条件において不安定であったため単離出来なかったと考え、現在、塩基性条件で固相から切り出せる固相担体を検討しており、世界初の固相上アミジン化の実現が目前と成っている。上記課題を達成するため、BTMA2の効率的固相合成法の確立(1触媒的不斉Ugi反応によるBTMA2側鎖トリペプチドの立体選択的合成、2固相上アミジン化、312員環マクロラクタム化)、およびそれを用いた4BTMA2の構造活性相関研究を計画した。申請者は、初年度に上記課題1に取り組み、BTMA2アナログの合成を視野に入れたUgi反応による種々の側鎖トリペプチドの合成に成功し、触媒的不斉Ugi反応の足がかりができた。さらに、Valに固相を担持し、Pro、Gly、チオアミド化したt-Leuを順次縮合し、12員環部に相当するテトラペプチドを合成している。本年度は、12員環部に相当するテトラペプチドと側鎖トリペプチドとのアミジン構築および12員環化によるBTM類の合成を検討した。まず、液層でのアミジン化反応を検討した。反応基質を含む様々な反応条件を精査した結果、チオアミド化したt-LeuのN-末端保護基が本反応に重要であることがわかった。すなわち、FmocをN-末端に有するテトラペプチドは、アセトニトリル中、Hg(OTf)2と2,6-lutidine存在下、側鎖トリペプチドと良好にアミジン化反応が進行することを見出した。Fmoc基が本反応に適していたことから、Fmoc固相合成への適用が期待される。続いて得られたアミジン体のC-末端、N-末端保護基をそれぞれ除去し、EDCIを用いた縮合条件に附すことにより、望む12員環化体が8%と低収率であるが得られ、Bottromycinと同様の骨格を有するアナログを合成することが出来た。アミジン化と12員環化反応において、より一層の検討が必要ではあるが、BTM類の固相合成の土台を築くことが出来た。本研究が遅れている最大の理由として、前例のない固相上アミジン化反応が挙げられる。本アミジン化反応は、側鎖トリペプチド由来の副生成物が多数確認され、単離精製が容易ではなかった。また、ペプチド化合物特有の難容性、NMRスペクトルの複雑さ、さらにはアミジン体の不安定性により、本反応の解析に当初の想定以上に時間を費やされている。24年度が最終年度であるため、記入しない。

触媒的不斉Ugi反応によるBTMA2側鎖トリペプチドの立体選択的合成を目的に、キラルホスホン酸を中心とした触媒の精査、溶媒、反応温度を検討し、高いエナンチオ選択性を実現する反応条件を探索する。また同様に、未達成であるα-チアゾリルイソシアニドの本反応への適用を検討する。未だ前例のない固相上アミジン化に向け、温和な条件下、アミジン体を切り出せる固相担体を精査する。最後に12員環マクロラクタム化を検討し、BTMA2の効率的固相合成を達成する。本手法を利用し、BTMA2の構造活性相関を解明することにより、新規抗生物質を創製する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
NL探索問題の探索アルゴリズム分析によるメモリ領域量の解明

本研究の初期に、アルゴリズムの最少使用メモリ領域量推定に利便性のある作業仮説「線形メモリ領域仮説」を提案した。この仮説の真偽に関連し、2018年度ではメモリ領域量が限定された計算モデル上でのアルゴリズムの振る舞いを理論的に追求した。そうした計算モデルの一つにオートマトンが有り、これまでに資源や動作を限定した様々な亜種が考案され研究されている。この計算モデル上でのアルゴリズムを分析・比較し幾つかの新たな発見をした。これらの研究成果は、4つの国際会議での口頭発表とヨーロッパの出版社による国際会議論文集で一般に公開されている。(1)入力パラメータに依存する「パラメタ付き決定問題」を考察し、内部状態がパラメタ値を基準とした多項式個に限定された非決定性オートマトンを、多項式個の内部状態を有し更に計算木の幅が制限された交代性オートマトンで模倣が可能な場合と、線形メモリ領域仮説が論理的に同値であることを証明した。これは、線形メモリ領域仮説とメモリを持たない計算モデルであるオートマトンとの相互関連を初めて具体的に示した例である。(2)上述の内部状態数が入力パラメータの多項式程度であるオートマトンの研究を、各種の相違なるオートマトンに拡張し、これらオートマトンが有する固有の性質を調べ、計算能力の相対的な比較を行った。(3)オートマトンを一般化した計算モデルに「トポロジカルオートマトン」が有る。これまでに幾つかの異なる定義が与えられ研究成果も得られているが、本研究が目標とするアルゴリズム分析の観点からは不十分であった。本研究ではトポロジカルオートマトンを再定義し、メモリ領域限定計算の能力の詳細な分析と、異なるトポロジーが齎す計算能力の比較を行った。線形メモリ領域仮説とオートマトンとの関連性の研究はこれまでにない新たな取り組みであり、本研究の成果は今後の研究の新たな指針となると期待できる。刻一刻と蓄積される膨大なデータを効率良く取り扱う技術の開発が、世界中で行われている。こうした状況を踏まえ、本研究では、入力データ量に対し遥かに少ないメモリ領域で計算処理が可能となる問題群を特定し、それら問題の解法に必要な最小メモリ使用領域を求める。研究計画初年度として有向グラフ経路探索(DSTCON)問題や2乗法標準形(2CNF)論理式充足可能性判定(2SAT)問題などのメモリ領域計算量に関して以下のような基礎的な成果を得た。計算問題の効率の評価には「計算量」と呼ぶ、アルゴリズムが消費する計算資源の量を一尺度として用いる。この研究では、使用メモリが半線形領域に抑えられる多項式時間アルゴリズムを用いて、特にNLと呼ばれる計算問題の一群を効率良く解くことを目標とする。このために、まず、計算問題の入力要素をパラメタ化する。前述のDSTCON問題ではグラフの頂点数または辺の総数がパラメタとなり、このパラメタを基準にしてメモリ領域量を測定する。2CNF論理式が充足可能であるか否かを判定するNL問題で、特に各変数がリテラルとして3回まで現れる2SAT3問題を基盤にし、線形領域仮説と呼ぶ新たな作業仮説を提唱した。2SAT3問題を多項式時間と線形領域を消費するアルゴリズムで解くことは可能であるが、メモリ領域量を更に圧縮することは難かしいと考えられてきた。これを基に、線形領域仮説は、パラメタ化した2SAT3問題のメモリ領域計算量が半線形ではない、と主張する。この作業仮説からは、半線形以下のメモリ領域計算では、例えば、パラメタ化したDSTCON問題は解けないことが導かれ、巨大データ処理に対し、極小メモリを有する計算機端末(携帯やタブレットなど)では半線形以上のメモリ領域が必要となることが分かった。以上述べた成果は現在2つの論文にまとめており、2017年度中に国際会議での発表を計画している。本研究はその第一歩を踏み出したばかりであり最終成果全体を見極めることは難しいが、線形領域仮説の提唱とその妥当性の議論は、ほぼ研究初年度の目標通りに進められた。ただ、妥当性の検証に関しては、その議論が不十分であり、他の分野(例えば、最適化問題など)への有効な応用が不可欠である。このことから、線形領域仮説が多くの研究者に受け入れられるか否かは、今後の研究成果に掛かっていると言える。近年世界中で膨大なデータの集積と大容量の通信が可能になると共に、スマートフォンのように手軽な携帯端末機器がデータ処理に用いられている。このような携帯端末は簡易性と引き換えに使用可能メモリ領域が小さく、大量のメモリを駆使して高速に膨大なデータ処理を行うスーパーコンピュータとは大きく異なる。このため、メモリ領域量の小さな計算方式を考案する必要性が高まっている。こうした機器でのアルゴリズムのメモリ効率の限界を調べるが本研究のテーマの一つである。具体的な例として、2CNF (和積標準形または連言標準形)の論理式が充足可能であるか否かを判定する問題(2SAT)や有効グラフの特定の2頂点間に経路があるか否かを判定する問題などを採り上げ、それらの解法アルゴリズムが必要とするメモリ領域量を調べた。これらの問題は一般にNL問題と呼ばれ、多くの場合において線形メモリ領域で解けることを示し、更に少ないメモリ領域で解くことが可能であるのか、という課題に取り組んだ。ただし、本研究では解法アルゴリズムの使用メモリ領域を計量する基準として、より現実的な視点から、総データサイズの代わりにデータの中の特定の要素のサイズを用いている。

研究成果の一つとして、2SATを制限した2SAT3問題を解く多項式時間アルゴリズムは、線形メモリ領域量が必要であるとする「線形メモリ領域仮説」を新たに提案し、この仮説を基に、新しい尺度である「弱線形領域還元性」を用いて、NL最適化問題やNL探索問題の領域計算量の限界を示した。また、この他にも論理的に同値となる決定問題を幾つか発見した。また、線形メモリ領域仮説が正しいと仮定した上で、制限されたナップサック問題や辞書検索問題を解くために必要となるメモリ領域量の下限を求めた。これらの研究成果は、2017年にヨーロッパで開催された理論計算機科学の国際会議で発表した。研究当初より計画していた「線形メモリ領域仮説」の提案ができた。また、この仮説に関して、NL問題の計算量を比較するために必要な「弱線形メモリ領域還元性」の概念を導入できた。この還元性に関しては、初期に予想した内容とは多少異なるが、概ね予想通りの研究結果が得られている。こうした研究成果は、計画通りに国際会議で発表することが出来た。本研究の初期に、アルゴリズムの最少使用メモリ領域量推定に利便性のある作業仮説「線形メモリ領域仮説」を提案した。この仮説の真偽に関連し、2018年度ではメモリ領域量が限定された計算モデル上でのアルゴリズムの振る舞いを理論的に追求した。そうした計算モデルの一つにオートマトンが有り、これまでに資源や動作を限定した様々な亜種が考案され研究されている。この計算モデル上でのアルゴリズムを分析・比較し幾つかの新たな発見をした。これらの研究成果は、4つの国際会議での口頭発表とヨーロッパの出版社による国際会議論文集で一般に公開されている。(1)入力パラメータに依存する「パラメタ付き決定問題」を考察し、内部状態がパラメタ値を基準とした多項式個に限定された非決定性オートマトンを、多項式個の内部状態を有し更に計算木の幅が制限された交代性オートマトンで模倣が可能な場合と、線形メモリ領域仮説が論理的に同値であることを証明した。これは、線形メモリ領域仮説とメモリを持たない計算モデルであるオートマトンとの相互関連を初めて具体的に示した例である。(2)上述の内部状態数が入力パラメータの多項式程度であるオートマトンの研究を、各種の相違なるオートマトンに拡張し、これらオートマトンが有する固有の性質を調べ、計算能力の相対的な比較を行った。(3)オートマトンを一般化した計算モデルに「トポロジカルオートマトン」が有る。これまでに幾つかの異なる定義が与えられ研究成果も得られているが、本研究が目標とするアルゴリズム分析の観点からは不十分であった。本研究ではトポロジカルオートマトンを再定義し、メモリ領域限定計算の能力の詳細な分析と、異なるトポロジーが齎す計算能力の比較を行った。線形メモリ領域仮説とオートマトンとの関連性の研究はこれまでにない新たな取り組みであり、本研究の成果は今後の研究の新たな指針となると期待できる。研究計画実施2年目となる2017年度では、初年度に得られた基盤研究の成果を基に、線形領域仮説の妥当性証明と他分野への応用を中心に研究を進める予定である。
冠微小循環に及ぼす虚血再潅流傷害の特性と麻酔薬の作用に関する研究

本年度は、リンゲル液中の酸素分圧とフリーラジカル発生との関連および局在部位の同定を行い、それに及ぼす揮発性麻酔薬の影響について検討した。昨年度は、揮発性麻酔薬であるセボフルランが高濃度酸素存在下において酸素由来フリーラジカルの生成を増強させることをニトログリセリン耐性モデルにおいて確認したが、今年度はスビントラップ剤であるDMPOを用い、酸素分圧の異なるKrebs Ringer液中における酸素由来フリーラジカル発生の同定を行った。その結果、セボフルランをリンゲル液中に投与しただけでは酸素濃度依存性のフリーラジカル産生は認められず、セボフルランによるラジカル産生増加は血管平滑筋細胞内で発現されていることが示唆された。2.NOラジカル(peroxinitrite)生成に対するセボフルランの影響peroxynitrite(ONOO)scavengerであるebselenを用いてセボフルランの血管作用を検討した結果、セボフルランはebselen類似のperoxynitriteによる血管作用の抑制を示した。この結果から、セボフルランのラジカルへの作用はNOラジカル増加ではなく酸素ラジカル増加であることが示唆された。3.以上の結果を統合的に解析し、揮発性麻酔薬であるセボフルランは、高濃度酸素存在下において血管平滑筋細胞内で酸素由来フリーラジカル生成を増強させ、血管平滑筋細胞内NO-sGC-cGMP系のdesensitizationが生じることが確認された。そのため虚血再潅流傷害に対する麻酔薬による保護作用(preconditioning)に関しては麻酔薬による差異を考慮する必要性がある。平成12年度研究計画の経過に関する報告1.心筋スライス標本の作成ペントバルビタール麻酔下にラットを開胸し、心拍動下に心臓を摘出し37°Cに加温した酸素含有Krebs Ringer液中に保存した。当研究施設のリブラトーム(ニューロサイエンス社製)を用いて100250μmのスライス標本を作成した。スライス標本をローラーポンプを用いた定速潅流系に設置し、血管および血管径の変化を光学顕微鏡を用いたビデオシステムを用いて観察した。画像処理ソフトを用いてコンピュータに画像を取り込んだが、血管径の測定・処理ソフトに不備があり、現在検討中である。当実験系では約12μm程度の細動脈の同定も可能であったため、標本に達する薬剤濃度の安定および血管径変化率の測定ソフトの改善が得られればデータ化できると考えている。2.麻酔薬の作用の検討血管径の解析を来年度に変更し、揮発性麻酔薬の特性について検討した。酸素由来フリーラジカルが関与した反応系でかつ冠動脈において重要であるニトログリセリン耐性モデル(10^<-5>M、30分間暴露)をラット摘出大動脈を用いて作成した。この実験系における各種揮発性麻酔薬(セボフルラン、イソフルラン各々1,2,3MAC)および各種のラジカルスカベンジャー(superoxide dismutase 150μM/L,lecithinized-SOD120μM/L,catalase 10^<-5>M,deferoxamine 10^<-5>M)を用いて検討した結果、セボフルランが血管平滑筋細胞内において酸素ラジカルを介した反応を増強することが示唆された。今回の結果は、現在ischemic preconditioningとともに注目されているanesthetic preconditioningの作用機序の解明にもつながるのではないかと期待している。
人体疲労予測への音響的信号の利用

機械装置操作や自動車運転等における入眠予知による安全安心の確保等を目的として、人体から発せられる音響信号を収集し、その信号の特徴と入眠・疲労の間の関係を求めることを目的として実験測定を行った。結果として、従来入眠と相関があると考えられている臀部センサーの信号と同様の傾向を持つ音響信号が、人間の胸部に近い領域から得られることが判明し、入眠・疲労予測に使用出来る可能性が示された。人体の疲労予測と音響信号の間の関係を究明するため、まず測定信号の低周波数部分に着目した。これは、従来の知見で、脳波・脈波・心電図およびこれに類似するセンサ信号の低周波数部分の特徴と入眠予兆現象の関係が指摘されているためである。まず、信号処理系のシミュレートのため人体から得られる音響信号と類似すると考えられる、雑音環境下の音声信号を用いて低周波数部分の特徴強調法を検討した。ケプストラムベースの周波数変換法のリフタリング法を組み合わせた、スペクトルの選択平滑化法を提案し、着目すべき低周波数部分の信号特徴をほとんど失わないまま、着目に値しない高周波数部分の特徴変動を平滑化することが出来た。この方法を用いる信号強調で、雑音環境下の音声認識において、雑音の影響の少ない低周波数部分の特徴強調を成功させ、これによって認識システムの性能を向上させることが出来た。さらに音響信号がなく雑音だけの部分の特徴変動を抑えることが出来ることも、スペクトル包絡の時間変化図から示した。従来疲労検出実験に用いられている着座磐部圧電センサの出力信号にも本方法を適用し、疲労時のみスペクトルの局部変動が激しくなることを明確化させることが出来た。また、センサ信号強調のため、ケプストラムのケフレンシ領域において非線形の重み関数を提案し、処理される状況によっては信号強調に有効であることと、今後の疲労検出実験における信号処理に利用出来る可能性を示した。疲労検出用の音響的信号の利用については、補助金による設備備品を利用して肉伝導センサおよびフィルム型圧電センサを用いた人体内音響振動測定系を構成し、実測段階の予備的実験を行った。人体の疲労予測と音響信号の間の関係を究明するため、前年度に人体内音響振動計測系の構成を行ったが、本年度はセンサとしてコンデンサマイクロホンを改良した肉伝導マイクロホンを用い、静止時の人体の音響計測実験を行った。従来の知見で、脳波・脈波・心電図およびこれに類似するセンサ信号の低周波数部分の特徴と入眠予兆現象の関係が指摘されており、またこれと関連すると考えられ目着座時の圧電センサ信号の周波数特徴変化が入眠予兆と関連するという報告がなされているので、実験時は椅子着座部に取り付けた圧電センサ信号も同時測定し、音響信号と合わせて計測を行い、疲労度を判定することを試みた。信号処理系のシミュレートのため人体から得られる音響信号と類似すると考えられる、雑音環境下の音声信号を用いて低周波数部分の特徴強調法についてリフタリング次数の検討等方式改善法を検討し、実際に疲労予測計測で求められたセンサ信号解析に応用した。センサは、先行研究で指尖脈波信号の特徴が入眠状態に関連している可能性が強いというデータが出ているため、人間の音声の影響を抑え血流に関係する音響信号を得ようとするため、主に肩部にセンサを装着して計測を行った。圧電センサ信号および被験者の視察から求めた疲労状態と、音響センサ信号のケプストラム分析パラメータの時間変化を比較対照すると、被験者中2名で、疲労・入眠時に音響信号の周波数特徴の時間変動が顕著となる結果が得られ、音響的立場から疲労度を検出する手がかりが得られた。人体の疲労予測と音響信号の間の関係を究明するため、前年度に人体内音響振動計測系を構成し、予備的測定実験を行ったが、本年度は、静止時の人体の胸部と腹部の音響信号の同時計測実験を行った。従来の知見で、脳波・脈波・心電図およびこれに類似するセンサ信号の低周波数部分の特徴と入眠予兆現象の関係が指摘されており、前年度までの研究結果から、これと関連すると考えられる着座時の圧電センサ信号の周波数特徴変化が入眠予兆と関連し、また胸部音響信号の周波数特徴変化が着座部の圧電センサ信号と関連するのではないかと見られたことから、今年度は胸部音響の他に疲労に関連する特徴がないか調査するために。呼吸と関連する腹部音響信号を測定対象に加え、さらに測定時の周波数帯域を広げ、疲労度を判定することを試みた。信号処理系の処理法を精査するため、人体からの音響信号と類似すると考えられる、雑音環境下の音声信号を用いて低周波数部分の特徴強調法の改良を行い、パタン認識には、使用法によっては効果があることを確認し、実際に疲労予測計測で求められたセンサ信号解析に応用した。センサは、、外部雑音影響を抑え血流等体内音に関係する信号を得ようとするため、肩部と腹部にセンサをテープで装着して計測を行っている。

圧電センサ信号および被験者の視察から求めた疲労状態と、音響センサ信号のケプストラム分析パラメータの時間変化を比較対照すると、胸部音響測定実験では被験者中4名中3名で、疲労・入眠時に音響信号の周波数特徴の時間変動が顕著となる結果が得られ、音響的立場から疲労度を検出する手がかりが得られたが、3名による腹部・胸部同時測定実験では、胸部の音響特徴の方が着座部センサの新郷特徴変化との相関度が高いことがわかり、今後は胸部中心に音響特徴を探れば良いことが示唆された。
ニューギニアにおける「感情の調停」による共在への模索―未来志向の紛争研究に向けて

本研究の目的は、パプアニューギニアの紛争後社会における人々の共在への模索と未来への投企を「感情の調停」という独自の視点から考察し、新たな理論モデルとして提示することにある。20世紀末以降、人類学における紛争研究は増加の一途をたどってきたが、紛争後社会の和平構築プロセスについて、感情という視点から捉えた研究は稀少である。本研究の意義は、この閉塞状況をまずは個別的・民族誌レベルで打開し、さらにそれを近年の未来・希望研究へと接続することで、新たな一般理論を構築し、そこから他地域への応用可能性を示す点にある。以上の目的を達成するため、紛争後社会論と感情の人類学、時間の人類学、希望の人類学についての理論研究、およびパプアニューギニアでの実地調査、ならびにそれを踏まえたこれまでに収集した調査データの分析を進めた。その結果、本研究課題が対象とするパプアニューギニアの紛争をめぐる国家レベルのマクロな動向と、地域レベルのミクロな動向を密接に関連づけ、それとの関係において、対象社会における紛争処理と和平構築プロセスを、感情と新たな関係性や制度の生成・創発という視点から捉えなおすことを試みた。その成果は、査読論文「紛争の「重み」、感情の仲裁」『文化人類学』82巻4号(2018年)として発表した。また、その成果の一部を最新研究動向として一般公開し、加えて本研究課題のさらなる発展の基礎理論となる成果を論文や共著により公表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
認知言語学・用法基盤モデルの観点からの第一と第二言語習得に関する実証的研究

本研究は、言語構造構築のプロセスとメカニズムの解明を目指し、課題を設定している。本研究ではL1およびL2の子ども、およびL2の大人について、「スロット付きスキーマ合成仮説(以下、CSS仮説)」(橋本2011)の妥当性を検討する。平成30年度は、平成29年度に取り組むべき課題に関する研究を行いつつ、平成30年度に行う予定であった研究を進めた。課題および小課題ごとに研究の進捗状況を次に述べる。課題1. L2児の研究ー文法カテゴリーの習得プロセスの解明と、CSS仮説(橋本2008、2011)の妥当性の検討。CSS仮説(橋本2008、2011)に関する研究について、L1幼児データと比較し、研究内容を深めた。述語形、複雑な文、複文がどのように習得されていくのかについて、研究ごとの結果を統合し、著書を出版した。課題2. L1児の研究ー文法カテゴリーごとの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008)の妥当性の検討。L1幼児のデータを再分析し文法習得の研究を進めた。結果はL2児と比較するための対照データとした。課題3. L2大人の研究ー文法カテゴリーごとの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008、2011)の妥当性の検討。L2児、L1児、L2大人の3者の違いを追究し、著書にまとめた。2019年に出版する予定である。課題4. L2児の言語獲得に必要な環境。これまでの研究成果に基づいて講演を行った。日本語教師に向けて研修会も行い社会貢献した。さらに認知言語学の理論を実践で生かせるようなタスクを考案し、国内および海外においてタスクを試みた。タスクの効果について学会において発表した。また、さまざまなタスクをまとめ教材開発を進めた。本研究は、「スロット付きスキーマ合成仮説(以下、CSS仮説)」(橋本2011)の妥当性を検討する段階に当たる。平成28年度は、課題1と課題4に取り組む予定であった。課題1-1)L2児の研究-これまでに明らかになっていない文法カテゴリーにおける習得プロセスを明らかにし、CSS仮説の妥当性を検討する。この課題については、他のカテゴリーではないが、別の項目に焦点を当てて研究を進めた。助詞「に」「で」の習得に関する研究を論文にまとめ、学会論文集において発表した。さらに述語形の習得についても研究を行い論文にまとめた。著書において発表する予定である。課題1-2)文構造の複雑化に伴う習得の段階性を明らかにする。この課題については、これまでに発表したいくつかの研究成果を統合した。課題1-3)類型論的に異なる言語を母語とする学習者のプロセスについて追究する。この課題については、今後進める予定である。課題4)L2児の言語獲得には、どのような環境が必要なのか、どのような教授法や教材が必要なのかを具体的に示す。この課題については、L2児に対する教授法について著書を出版した。加えて、教員や研究者向けの講演や講義を複数回行った。小学校においてL2児を教育する教員に必要な能力は何かについて、国際大会で発表した。その他、課題遂行の基盤となる研究と延長線上に位置づけられる研究を進めた。用法基盤モデルの誕生の背景と特徴をまとめ、筆者の研究の位置づけと意義を論文において示した。これは課題1、2に関連する。さらにCSS仮説を援用し、L2児の書き言葉の研究も行った。作文における理由表現の誤用とその原因を言語発達の観点から追究し、フォーラムで発表した。複雑な言語構造の構築について追究するためには、これまでの研究知見をまずはまとめることが重要であると考え、平成28年度は、橋本(2011)以降の複数の研究成果を統合することに時間を費やした。本研究は、言語構造構築のプロセスとメカニズムの解明を目指し課題を設定している。本研究は、橋本(2011)で提案した「スロット付きスキーマ合成仮説(以下、CSS仮説)」の妥当性を検討する。平成29年度は、平成28年度に取り組むべきであった課題に関する研究をさらに進めつつ、平成29年度に行う予定であった研究を進めた。課題1. L2児の研究ー文法カテゴリーの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008、2011)の妥当性の検討。CSS仮説(橋本2008、2011)に関する研究について、L1幼児データと比較するなどして深めた。述語形、複雑な文、複文がどのように習得されていくのかについて、研究結果を統合し、著書(橋本2018予定)を完成させた。また、バイリンガルの理論やCSS仮説について、一般読者向けの著書を執筆した。課題2. L1児の研究ー文法カテゴリーごとの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008)の妥当性の解明。L1幼児のデータを再分析し、文法習得の研究を進めた。課題3. L2成人の研究ー文法カテゴリーごとの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008、2011)の妥当性の検討。理由表現に焦点を当ててコーパスを分析した。L2児、L1児、L2成人の違いを追究した。課題

4. L2児の言語獲得に必要な環境。認知言語学の理論を実践に生かすことの効果について、研究発表、および講演を行った。教材開発に向けて、研究発表を行うとともに、教育現場でも試みた。また、海外におけるL2の子どもに対する教育現場を視察した。具体的には、ベトナムの中学校における授業を視察し、教師及び学生にアンケート調査を行った。これまでの研究成果を本にまとめる作業に多くの時間を費やしたため、他の文法項目の調査については遅れている。しかし、質的には、研究の内容を深めているため、「おおむね順調」と考える。本研究は、言語構造構築のプロセスとメカニズムの解明を目指し、課題を設定している。本研究ではL1およびL2の子ども、およびL2の大人について、「スロット付きスキーマ合成仮説(以下、CSS仮説)」(橋本2011)の妥当性を検討する。平成30年度は、平成29年度に取り組むべき課題に関する研究を行いつつ、平成30年度に行う予定であった研究を進めた。課題および小課題ごとに研究の進捗状況を次に述べる。課題1. L2児の研究ー文法カテゴリーの習得プロセスの解明と、CSS仮説(橋本2008、2011)の妥当性の検討。CSS仮説(橋本2008、2011)に関する研究について、L1幼児データと比較し、研究内容を深めた。述語形、複雑な文、複文がどのように習得されていくのかについて、研究ごとの結果を統合し、著書を出版した。課題2. L1児の研究ー文法カテゴリーごとの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008)の妥当性の検討。L1幼児のデータを再分析し文法習得の研究を進めた。結果はL2児と比較するための対照データとした。課題3. L2大人の研究ー文法カテゴリーごとの習得プロセスの解明とCSS仮説(橋本2008、2011)の妥当性の検討。L2児、L1児、L2大人の3者の違いを追究し、著書にまとめた。2019年に出版する予定である。課題4. L2児の言語獲得に必要な環境。これまでの研究成果に基づいて講演を行った。日本語教師に向けて研修会も行い社会貢献した。さらに認知言語学の理論を実践で生かせるようなタスクを考案し、国内および海外においてタスクを試みた。タスクの効果について学会において発表した。また、さまざまなタスクをまとめ教材開発を進めた。橋本(2011)以降の複数の研究知見を統合した学術書を出版する予定である。まずはこれを完成させることに力を注ぎたい。これは課題1に関する研究である。さらに、平成28年度に追究することのできなかった小課題1-3についても研究を進め、L2児の言語構造構築プロセスについて追究を進める。課題2、課題3についても研究を進め、L1児、L2児、L2成人の共通性と差異を明らかにする予定である。これら言語習得のプロセスとメカニズムに関する研究において明らかになったことを教育現場で生かせるように学会や講演会などで発表し、発信していくつもりである。
１７－１８世紀イギリス東インド会社における会計報告実務の形成に関する研究

本研究では、イギリス東インド会社の財務報告実務に関する研究を進めてきた。とりわけ、17世紀後半期における資本評価とよばれる財産有高報告の目的、その作成方法を明らかにしてきた。そのために、入手した史料を考察し、その研究成果を論文としてまとめている。17世紀前半時における財務報告の作成に際しての不正疑惑をめぐる監査人の役割という観点からも論文を執筆した。なお、18世紀の同社の財務報告については現在も考察中である。本年度は、研究計画の2年目に当たり、昨年度より実施してきた研究の基礎的作業(史料収集、先行研究のレビュー)を行うとともに、資料の入手、大英図書館での資料やリファレンスの調査、及び入手した資料の考察も進めた。基礎的作業としては、昨年度に引き続き、会計報告や財務報告に関する海外の論文、日本の文献を取り上げて、論点整理などを行うことで、研究の方向性をクリアーにすることができた。さらに、実際に確認の必要がある資料もあったことから、夏季休暇を利用して渡英し現地の大英図書館に赴いた。現地ではおよそ1週間ほど滞在して資料の複写やリファレンスの確認を行った。入手した資料に基づいて考察も進めた。17世紀後半の会社資本評価(1664、1671、1678、1685年)を対象として、その概要、作成方法などについて整理を行った。東インド会社では、1664年の組織的な複式簿記が導入されて以降、4回の資本評価が実施されており、そのうち元帳の締切とともに1671年に第2回目と1678年に第3回目の資本評価が実施されている。それゆえ、第2回、第3回目などは複式簿記の記録との関係が問われるところであった。そこで、本年度では資本評価の記載内容を概観しながら資本評価と元帳勘定記録との関係も検討してきた。その結果、第3回目の資本評価の実施に際しては、元帳の締切に伴い資本評価が実施されることが議事録からも読み取ることができるように、その関係が明確ではあったものの、部分的には誘導されていることがうかがえるものの、必ずしもすべての項目が帳簿記録から誘導されたものではなかったことが明らかとなった。もちろん、これらの研究成果を日本を代表する会計史の専門家が集う神戸大学会計史研究会において研究報告を行い、多数の研究者から得た知見をもとに、報告の内容をブラッシュアップさせることもできた。本研究の目的は、現存するイギリス東インド会社の会計報告書、会計帳簿に加え、会社に関連する経済的、社会的環境も検討することで、定期的な会計報告実務の形成に影響を及ぼした要因、同社の会計報告実務の形成過程における会計報告の意義の変容、会計報告書の報告書のひな型の変遷や作成方法などを明らかにすることであった。そこで、本研究では必要な史料(会計報告書、会計帳簿等)を、ロンドンの大英図書館へ複写依頼を行い、入手した。会計報告書や会計帳簿の入手後は、本社議事録なども含めて考察した。会計報告書について主に会計帳簿との関係の観点から考察を進め、その結果として、17世紀後半期に実施された資本評価(特に第2回目以降)は、必ずしも会計帳簿、特に元帳の勘定残高から誘導されて作成されたものはないことがうかがえた。つまり、資本評価の作成に際して今日的な誘導法のような作成方法が用いられたわけではないと考えられる。各担当者の記録や商館地の記録などの原始記録に基づいて、元帳や資本評価が作成されたことが想定されるのであり、元帳や資本評価は2次的産物と考えられる。したがって、必ずしも「元帳の勘定残高→資本評価」というような誘導法的な手続きがとられたわけではないことが明らかとなってきた。こうした一連の成果については、論文投稿中及び投稿予定である。あわせて、18世紀の会計報告書に関しては、引き続き検討を行い、18世紀の会計報告に関する研究成果を今後発表していくつもりである。なお、こうした一連の財務報告の考察の中で、財務報告をめぐる監査人に関する検討も行った。これは、財産有高報告を行う上で、経営陣による不正の疑惑が持ち上がった際における、監査人の役割についても考察を行った。これについても、専門雑誌において既に論文としてパブリッシュされている。世界最古の株式会社の一つでもあるイギリス東インド会社では、1610年頃に財産有高の報告が行われ、約1世紀以上も経た1730年代頃から、定期的な会計報告実務が徐々に形成されていく様相がうかがえる。17世紀前半における同社の会計報告は必ずしも定期的に実施されたわけではなく、数年から十数年という間隔で実施されるにすぎなかったのである。その内容もまた、簡単な財産有高が掲載されただけであった。それが、18世紀前半頃から次第に定期的な会計報告が行われ始め、今日的な貸借対照表等に近似したものが作成されるようになる。

そこで、本研究では、現存する会計報告書、会計帳簿に加え、政府、議会史料などに基づき経済的、社会的環境も検討することで、定期的な会計報告実務の形成に影響を及ぼした要因、同社の会計報告実務の形成過程における会計報告の意義の変容、を明らかにすることなどを主たる目的としていた。研究実施の初年度である平成23年度では、研究テーマの基礎的作業が中心課題となった。基礎的作業として必要となる史料収集、関連文献の購入、文献レビュー及び史料の考察に焦点を置いた。そのため、まずは東インド会社の会計帳簿、議事録など関係史料の多くを所蔵する大英図書館へと複写依頼を行った。17-19世紀の会計報告書が数十種類ほどが所蔵されていることも確認できた。会計帳簿は、元帳、普通仕訳帳を中心に1664-1874年までのものが連続して現存しているため、このうち、検討すべき会計報告書と会計帳簿についてはある程度特定して、大英図書館のHPからオンラインでCD-Rへの複写注文を行い、史料収集に努めた。あわせて、17-18世紀ヨーロッパにおける会計報告の史的研究や当時の株式会社などにおける簿記会計の役割等に関する先行研究のレビューを行うことで、論点の洗い出しも行うとともに、史料の考察も行った。研究計画の2年度目にあたる当該年度では、昨年度に引き続き予定していた、会計報告の歴史などに関する論文、書籍などの先行研究のレビュー、研究計画に関係する東インド会社の会計報告等に関連する資料の入手、および入手した資料の考察が主な課題となっていた。この計画に従い、海外と国内の先行研究のレビューならびに資料の考察を進めることができた。特に、17世紀から18世紀を中心とした東インド会社の会計報告資料に関しては、その多くを大英図書館へと複写依頼を出し、CD-Rへと複写してもらい、収集することができたと考えている。また、資料入手ができないものや、実際に確認の必要がある資料もあったことから、夏季休暇を利用して渡英し現地の大英図書館に赴いた。現地ではおよそ1週間ほど滞在した。大英図書館では資料の閲覧が可能なリーディングルームを利用して資料の調査を行った。これにより、日本にいては確認できなかった資料の検討や不明であった資料のリファレンスもある程度明確にすることができた。これも当初の予定通り実施することができた。一連の資料収集、資料の調査などにより、予定していた17世紀、18世紀の会計報告に関連する資料の検討を始め、それらの特徴として形式、作成方法を考察した。その研究成果の一部を会計史の専門家が集まる神戸大学会計史研究会で報告した。そこでは、多くの研究者からの知見を得ることができた。次年度はこれらの成果に加えて、資料の考察を進めることで、研究計画の目的を達成することができると思われる。以上のように、先行研究のレビュー、資料の入手、現地での資料調査、資料の考察、および成果の発信という観点から、現在のところ当初の研究計画に照らしあわせると、予定に沿って進められていると考えている。本研究では、現存する会計報告書、会計帳簿に加え、政府、議会史料などに基づき経済的、社会的環境も検討することで、(1)定期的な会計報告実務の形成に影響を及ぼした要因、(2)同社の会計報告実務の形成過程における会計報告の意義の変容、を明らかにすることを主たる目的とする。
鶏における一酸化窒素及びペプチド含有細胞の関連とその腸管支配機構

REMAK腸神経には酵素組織化学的にNADPHd陽性線維はあるが、その陽性細胞は殆ど見られない。哺乳類では腸管の神経叢にNO合成酵素の存在が示されている。一方NADPHdの酵素組織化学的反応は、NOSの免疫反応とほぼ同じものを検出するとされている。そこでこのNADPHdの組織化学的反応を利用して、鶏の腸管の神経支配機構を解明するために、(1)REMAK腸神経と腸管壁の筋層間並びに粘膜下両神経叢におけるNADPHd陽性細胞とその線維及び各種ペプチド免疫陽性細胞とその分布を観察し、(2)トレーサーとしてコレラトキシンBサブユニツトを腸管壁に注入し、REMAK腸神経において標識された細胞の分布様式を明らかにした。NADPHd陽性線維は小腸輪走筋層内層では完全な輪状構造を示したが、その外層及び大腸の輪走筋層では不連続な輪状構造を示した。NADPHd陽性細胞は小腸・大腸共に腸管壁の両神経叢で少数認められたに過ぎない。しかも大腸の筋層間神経叢には、多くの神経ペプチド抗体に免疫陽性を示す細胞は全く認められず、大腸の筋層間神経叢にどのような神経節細胞が局在するのかは不明のままである。小腸・大腸共にその粘膜下神経叢にはVIP,SP,GAL,SOM四種のペプチド陽性神経節細胞が存在し、小腸の筋層間神経叢にはSP,GAL,SOM三種類の細胞の局在が判明した。トレーサーにより標識された約3500の腸神経大腸部の神経節細胞のうち、40%は直腸の吻側部に、24%が直腸の尾側部に、17%は回腸に、そして10%が盲腸に上行性投射をしていた。二重標識法で見るとCTbとmENK含有細胞はCTb標識細胞の1/3に相当し、直腸尾側部に分布していた。残る2/3はTH含有神経節細胞であった。
PISA型読解力を育成するカリキュラム作成に関する研究

1児童が主体的に取り組む算数的活動を生かした指導をした。作業や体験などの外的な算数的活動を通して,内的な算数的活動を誘発し,知識・技能の意味理解を図った。数量や図形についての豊かな感覚を育成し,数量や図形を身の回りから見出すなど,学習した知識や技能を生活に活用させた。根拠を明確にして筋道立てて考える数学的な思考力を育成したり,言葉や数,式,図,表,グラフなど相互の関連を理解し,それらを用いて説明したりするなど,考えを表現し伝え合う力を育成した。2算数的活動を通して,思考力・表現力を育成した。(1)生活などに活用する。(2)論理的に考え判断する。(3)自己の考えを評価し改善する。(4)自己の考えを表現・解釈する。3表現力を生かして,思考力・表現力を育成するとともに,コミュニケーション能力を高めた。低学年は具体物の操作,中学年は図や表,高学年は既習事項の活用を根拠に自己の考えを説明させた。他者の意見に対して,根拠をもとに同意や異論で反応させた。4学習の基盤となる,数量や図形についての基礎的・基本的な知識・技能を確実に習得させた。算数的活動を通して実感的な意味・理解をさせ,ていねいなくり返し指導や学年間等で反復するスパイラルな指導を行った。5数学的な表現をさせるために,次の学習場面で指導し、ねらいに沿った成果を得た。1年生は一・十の位,加法・減法・加減混合の式,具体物の操作や○図。2年生は百・千の位,乗法・を使った式,テープ図,簡単な事柄を表す表,簡単な事柄を○で表すグラフ。3年生は千万までの位,除法の式,線分図,1次元の表,棒グラフ。4年生は億・兆の位,1/10までの小数・分数,概数,加減乗除混合の式,液量図,2次元の表,折れ線グラフ。5年生は1/1000までの小数,計算のきまり,数直線図や関係図,円グラフや棒グラフ。6年生は約数・倍数・最大公約数・最小公倍数,面積図。