hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
c-Srcと脳機能障害:新規生体機能モニターマウスによる解析

平成23年度ではエタノールの正立反射行動への影響を解析し、SrcのSD変異及びSA変異によるその影響の変動を明らかにすることが目的であった。実績概要に示したように、正立反射行動消失時間の測定を再現性と信頼度を確保できるように予備的試行を繰り返して努力した結果、評価系として確立することが達成された。SD系及びSA系変異マウスにおいて、野生型、ヘテロ、ホモの3カ月齢オスマウスの準備には、時間と労力を要するが、昨年度中にSAにおいてはほぼ解析を終了し、SD変異においては、飼育設備のトラブルによる影響もあって、60%にとどまっている。しかし得られた限りの解析では、Srcのセリン75リン酸化がエタノールによる正立反射消失を制御している可能性が示されている。これらを総合してやや遅れているという自己評価にした。血中エタノール濃度の測定は、変異マウスが野生型と比べて正立反射消失に変動が明らかになった場合、アルコール代謝には変動が無いことを確認するためのものであり、現時点では測定準備のみを行った。1.正立反射消失(急性期のエタノール感受性)に及ぼすSDおよびSA変異の影響について充分な測定サンプル数に至るまで前年度に引き続き実施する。2.エタノール長期投与及び中断による影響の評価急性期のエタノール感受性にSD変異またはSA変異と野生型マウスの間に有意な差異があるかどうか判明したら、エタノールの長期投与後の離脱による効果の相異について各遺伝子型マウスを用いて明らかにする。即ち、マウスをIso法により5%エタノール/スキムミルク/シュクロース/水を投与し、所定の日数後(検討の必要があるが6日を基準とする)、エタノールを除いた食餌に戻す。その後、一定時間ごとに(最大48時間)エタノールの長期投与後の離脱による効果を示す身体上の兆候をRitzmann and Tabakoffの評価基準で観察する。3.脳NMDARサブユニット内のチロシンリン酸化:急性期のエタノール感受性に、SD変異またはSA変異と野生型マウスの間に有意な差異がみられた場合、脳NMDAR各サブユニット内のチロシンリン酸化の変動を明らかにする。iエタノール投与後、一定時間経過したマウスから摘出した脳よりホモジネートを調製し可溶化バッファーで可溶化後、NR2A及びNR2Bサブユニットに対する抗体で免疫沈降する。ii沈降物を抗ホスホチロシン抗体や、Srcによりリン酸化されると推定されるNMDARのリン酸化部位に対する抗リン酸化部位特異抗体でウエスタンブロッティングを行いNMDAR各サブユニットのチロシンリン酸化レベルの変動を解析する。また、離脱による効果が野生型マウスと各変異マウス間に差がみられた場合、エタノール離脱後一定時間経過したマウスから摘出した脳よりホモジネートを調製し可溶化バッファーで可溶化後、上記のようにしてNMDAR各サブユニットのチロシンリン酸化レベルの変動を解析する。超低温フリーザーを努力により低価格で購入できたため、次年度使用額(15,426円)が派生したが、これは試料保存用のプラスチックチューブに充てる。物品費は、薬品類、プラスチック器具、放射性同位元素、マウス飼育器具及び電気泳動転写装置に充てる。
高速重イオンの固体中における平衡電荷の理論的解析

物体中に高速重イオンが入射したとき、その媒質中の標的粒子との弾性,非弾性衝突を多数回くり返す。そのため、入射荷電粒子の電荷状態が変化し、非平衡状態から、平衡状態になってゆくものと思われる。電荷状態を決定するためには、各物理状態における原子過程を理解し、それらの断面積の大きさを沢めなければならない。そのために、入射イオンの電荷状態がq'からqへと変化し、さらにそれが【q!..】へと変化する原子過程を整理した。すなわち、電子損失,電子捕獲,オージェ過程,放射性電子捕獲,X線放射などの各原子過程の和として表わされる。このうち、まず電子損欠の過程を二つの方法を用いて理論構成を行なった。(1)半古典的方法。二体衝突近似法による電離断面積を出し、電子の速度分布はトーマス・フェルミの統計モデルに基いて求める。この方法により、従来なされたものを、さらに精度よく改良して【C^(q+)】+H,【Ne^(q+)】+H,【Ar^(q+)】+Hの場合を求めた。(2)量子論的方法。衝突前後の波動関数を波動方程式を解くことにより決定し、ボルン近似により電子損失断面積を決定する。現在【C^(5+)】+H(He)の場合について計算中であるが、この計算を一般的な場合に拡張するためには、各衝突前後の電子状態を知らなければならないため、計算時間と内容が長く、複雑になっている。今後この計算を「固体中に拡張し、一般的なものに発展させる必要がある。電子捕獲過程については、従来おこなわれているボル近似による取扱方法による理論があるのでこれを利用し、データを収集している。重イオンの電荷状態の実験と理論の両方から、これまでの結果のデータを収集し、整理をおこなった。これを今後評価してゆく予定である。電子損失断面積についてもデータの収集と整理をおこなった。これも今後利用しやすい形にスケーリングする必要がある物体中に高速重イオンが入射したとき、その媒質中の標的粒子との弾性,非弾性衝突を多数回くり返す。(1)半古典的方法。(2)量子論的方法。これも今後利用しやすい形にスケーリングする必要がある
比較水文学的方法による地域水文研究の総合化に関する研究

水循環のあり方は地域の特性、すなわち地域性によって決まり、地域の人間社会と相互作用をし、場合によっては様々な問題を引き起こす。よって、水循環研究は地域を対象とした研究成果の蓄積が基本となるはずである。しかし、個々の研究は地域研究として普遍性を探求する科学研究ほどの評価を得ることは困難である。そこで、東アジアを中心とした地域研究を複数実施し、その成果を纏めるとともに、空間的フレームワークの中に位置づける仕組み、具体的には時系列衛星データによる画像閲覧システム、の構築を同時に行った。本研究の主要研究対象地域である中国においては、新彊(乾燥地域)、華北(半乾燥地域)、華南(湿潤地域)における調査を実施した。1)新彊:(1)新彊全域を対象として、近年の湿潤化傾向を湖の面積変化および河川流量の変化から説明し、近年の水資源量の変動を自然要因と人間要因の両側面から検討を行った(デリヌル・近藤,2006)。最近の10年ほどは水資源量が増えており、新彊の経済にとって好都合であるように見えるが、持続可能ではない水利用が行われている。(2)それが地下水であるが、トルファン盆地を対象として、水文調査を実施し、水循環のメカニズムについて検討を行った(カイサレほか、投稿中)。2)華北:(1)北京の載る扇状地を対象に地下水調査を実施し、水循環の実態を水質・同位体組成から検討を行った(カイサレ、李ほか、投稿中)。(2)北京・天津地区の水不足を補うために中国政府は南水北調プロジェクトを開始したが、水路の完成前の地下水の実態を明らかにするためにルートに沿って地下水調査を行い、水質分布を明らかにした(李ほか、投稿中)。3)華南:珠江デルタを対象として、河川調査および地下水調査を実施した。(1)東江(珠江を構成する主要河川の一つ)の流路に沿って河川水質・地下水水質の採水・分析を行い、流域スケールの水循環の実態に関する検討を行った。また、(2)広州の郊外の一地区を対象として水利用と水汚染の実態調査を行った。この結果は「水の豊富な地域における水不足問題」という新たな問題の実態解明に繋がった(魯ほか、投稿中)。比較水文学的研究では地域の水問題の実態を明らかにし、その結果を知識ベースとして積み上げる必要がある。ヨルダンの死海地下水盆を対象とした研究では、人間の水利用による死海の水位低下が、周辺地下水盆における貴重な淡水資源の喪失に繋がっていることを示した(アハマドほか、2006)。地域性の異なるアジアの諸地域における複数の水文研究の成果を,比較水文学的手法に基づき,総合化を試みている。そのために,平成19年度は,中国黒竜江省三江平原,中国河北省華北平原,インドネシア、ジャワ島、チリウン川流域および千葉県下総台地地域において水文調査を行った。特に,環境水の硝酸態窒素濃度に着自し、多地点の採水と分析を行った。その結果,下総台地地域では千葉県の調査結果に表れない多数の環境基準超過地点を見出し,硝酸プールとしての下総台地の実態を明らかにしつつある。三江平原では硝酸態窒素と総鉄,二価鉄の分析を行い,地下水流動系に対応する分布を得た。ジャワ島チリウン川流域ではこれまでに2回の採水を行い,硝酸態窒素汚染の実態が明らかにされつつある。華北平原では石家庄周辺の地下水について分析を進めており,硝酸態窒素汚染め実態が明らかにされつつある。また,ヨルダン,死海流域においてほ地理情報を用いた汚染に対する脆弱性マッピングを行った。以上のように,平成19年度は硝酸態窒素濃度を比較研究のキーとして用い,地域の汚染の実態を明らかにした。これらの地域は湿潤熱帯(チリウン川),温帯湿潤地域(下総台地),半乾燥地域(華北平原),亜寒帯地域(三江平原)に位置しており,気候帯の違い,また農地化「都市化に特徴のある地域であり,硝酸態窒素房染め実態の比較により,アジアのおける知誠・経験基盤の集積に役立つものと考えられる。衛星データ、地理情報解板については,上記の地域に加えて,中国新彊,内蒙古,バングラディシュ地域において地域固有の現象について解析を進めた。海外調査およびリモートセンシングによる解析によりアジア各地の地域研究を実施した。平成20年度の海外調査は中国内蒙古自治区の乾燥地域、中国華北平原の半乾燥地域(特に白洋淀の水文環境調査)、韓国洛東江流域の大陸河川の特性、を対象にして実施した。リモートセンシングによる環境解析は、ロシア・沿海州シホデアリン山脈の森林変化、中国・三江平原における土地利用変化、中国・白洋淀の水面積変化、韓国・洛東江流域の洪水脆弱性地図の作成、ベトナム・フエラグーンの湛水特性図の作成、バングラディシュ・ガンジス川河口の地形変化、について衛星画像解析、地理情報解析を実施し、それぞれ成果を得た。

また国内でも世界共通の課題として硝酸態窒素問題の調査に取り組んだ。同時にアジア全体を俯瞰する衛星画像データベースの構築を推進し、プロトタイプを完成させた。研究の目的である地域研究の成果の総合化であるが、空間的フレームワーク(ここでは衛星画像データベース)の中に個々の成果を位置づけるということで達成と考えたい。地域は多様性、個々の要素の関連性で成り立っており、地域を理解する普遍的な規範は存在しないからである。研究の過程で、水文環境変化とグローバル経済の関係を知ったことは大きな成果であった。大豆の輸入量を増やしているはずの中国における調査中に、政府が国内大豆農家から買い入れを拒むという情報を得たが、グローバル経済が地域の土地利用を支配し、水文環境に影響を及ぼすという事態は地域研究の総合化というよりも、個別の事例の集積、データベース化の重要性を認識させる結果となった。
インスリン受容体およびIGF-1受容体阻害後の膵β細胞、肝臓、脂肪組織の回復機構

インスリン受容体・IGF-1受容体遮断薬OSI-906投与モデルを用い、インスリン抵抗性下および解除後の膵β細胞、肝臓、脂肪組織の可塑的変化の分子機構を解析した。OSI-906投与により、インスリン/IGF-1に非依存的な膵β細胞増殖、内臓脂肪の著明な萎縮、脂肪肝を認め、OSI-906投与中止後に対照群と同等となった。本モデルでは、脂肪萎縮糖尿病の治療薬として用いられるレプチンや経口糖尿病薬のDPP-4阻害薬の投与は、脂肪肝を改善し、経口糖尿病薬SGLT-2阻害薬の投与は耐糖能の改善および膵β細胞量の増大効果を認め、インスリン/IGF-1に非依存的な臓器特異的作用を有する可能性が示唆された。我々は、インスリン受容体・IGF-1受容体遮断薬であるOSI-906をマウスに7日間投与することで、急速に全身のインスリン抵抗性が惹起されるモデルを報告した(Endocrinology 2014)。OSI-906を7日間投与すると、膵β細胞の増殖能が亢進し、内臓脂肪の著明な萎縮および脂肪肝を認めたが、各組織変化はいずれも、休薬7日後には正常状態に戻ることを見出した。各組織の遺伝子発現解析の結果から、OSI-906投与により、膵β細胞では、インスリン抵抗性下における代償性増殖に重要とされているCyclinD2発現に変化はみられず、CyclinA2、CyclinB1、CylinB2、CyclinB2、CyclinE2、Foxm1の発現が上昇した。また、脂肪組織では、脂肪分解に関与するAtgl、Lpl発現の亢進、レプチン発現の低下を認め、肝臓では、脂肪酸トランスポーターであるCD36発現の亢進を認めた。上記の各臓器における遺伝子発現変化は、いずれもOSI-906投与中止後に対照群と同等となった。以上より、OSI-906投与モデルにおける膵β細胞の増殖機構は、インスリン/IGF-1に非依存的な経路が示唆された。また脂肪組織ではOSI-906投与により脂肪分解が亢進し、肝臓では脂肪酸取り込みが亢進していることが示唆された。また、このOSI-906投与モデルマウスに、脂肪萎縮糖尿病の治療薬として用いられているレプチンや経口糖尿病薬のDPP-4阻害薬およびSGLT-2阻害薬を投与した際の代謝・組織変化を解析した。前2者では、肝臓の脂肪化を改善し、後者では耐糖能の改善および膵β細胞量の増大効果を認め、いずれもインスリン/IGF1に非依存的な臓器特異的作用を有する可能性が示唆された。各種薬剤による膵島、脂肪、肝臓への影響の解析を加え、それらの効果とインスリン/IGF1シグナルとの関係についての知見が得られた。糖尿病モデルマウスへのOSI-906投与による検討も現在解析中であり、間もなく結果が得られる見込みである。インスリン受容体・IGF-1受容体遮断薬であるOSI-906投与モデルを用いて、インスリン抵抗性下および解除後の膵β細胞、肝臓、脂肪組織の可塑的変化の分子機構を解析した。OSI-906投与により、膵β細胞では、インスリン抵抗性下における代償性増殖に重要とされているCyclinD2発現に変化はみられず、CyclinA2、CyclinB1、CylinB2、CyclinE2、Foxm1の発現が上昇した。次に、このOSI-906投与モデルマウスに、脂肪萎縮糖尿病の治療薬として用いられているレプチンや経口糖尿病薬のDPP-4阻害薬およびSGLT-2阻害薬を投与した際の代謝・組織変化を解析した。前二者では、肝臓の脂肪化を改善し、後者では耐糖能の改善および膵β細胞量の増大効果を認め、いずれもインスリン/IGF1に非依存的な臓器特異的作用を有する可能性が示唆された。さらに、インスリン受容体基質であるIRS-2の欠損マウスおよび野生型マウスにOSI-906またはVehicleを7日間投与したところ、IRS-2欠損マウスにおいてもOSI-906投与によって野生型マウスと同等に、膵β細胞量および膵β細胞増殖は有意に増加した。以上より、OSI-906による膵β細胞増殖は、IRS-2非依存性の経路を介していることが示唆された。

本モデルでは、脂肪萎縮糖尿病の治療薬として用いられるレプチンや経口糖尿病薬のDPP-4阻害薬の投与は、脂肪肝を改善し、経口糖尿病薬SGLT-2阻害薬の投与は耐糖能の改善および膵β細胞量の増大効果を認め、インスリン/IGF-1に非依存的な臓器特異的作用を有する可能性が示唆された。研究計画の推進にあたり、大きな課題はないため、引き続き計画に基づき進めていく。H29年度は培養細胞を用いるなどして、本モデルにおける各臓器の回復過程における前駆細胞の関与、代謝の変化についての詳細を明らかにしていく。糖尿病
膜透過ペプチド経鼻併用投与による新規アルツハイマー病治療薬の脳内デリバリー

難治性中枢疾患であるアルツハイマー病の薬物治療を向上させるためには、病態の解明と中枢への薬物動態制御が重要な課題となる。本研究では、アルツハイマー病の病態に関わる新規治療候補薬物としてインスリンに着目し、膜透過性ペプチド(Cell-penetrating peptides: CPPs)を併用した経鼻投与法により効率的にインスリンを脳内へと送達し、その結果アルツハイマー病治療効果を増大させることを目的としている。初年度はまず、インスリン脳デリバリーにおける経鼻ルートの有用性を評価するために、インスリンをマウスに経鼻投与した後の血中および脳への移行性を比較した。さらに、代表的CPPであるpenetratinの併用により経鼻投与後のインスリン分布特性、特に脳移行効率が向上しうるかを検討した。これらの結果、インスリン静脈内投与時と比較して、経鼻投与により血中への吸収に対する脳へのインスリン移行比率が顕著に高まることを明らかにした。L体アミノ酸から構成されるL-penetratinを併用した場合には血中へのインスリンの吸収が顕著に促進されるのに対し、D-体アミノ酸から成るD-penetratinは血中吸収よりも脳へのインスリン移行を効果的に高めることを可能にした。このことより、中枢へのインスリンの送達を高めることを目的とした場合、L-penetratinよりもD-penetratinが有用であることが示唆された。さらに、インスリンおよびpenetratin経鼻投与後のマウス脳を細分化解析した結果、脳全体に効率的にインスリンを分布させることが可能であった。特に、D-penetratin経鼻併用投与によりアルツハイマー病の病態に関わる海馬へのインスリン移行が増大したことから、本疾病に対する薬物治療に貢献しうる有効な手法となる可能性が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高品質InAs薄膜を利用した高強度テラヘルツパルス光源の開発

高強度テラヘルツ発光素子を開発するため,従来バルク基板で発光強度が高いとされるInAs基板より放射強度が高いInAs薄膜を基準として,ヘテロ接合を利用することで,放射強度増大の検討を行なった.InAs薄膜の放射メカニズムはPhotoDember効果が主であると考えられている.その場合には,キャリアの拡散を増強することで放射強度の増大が達成されると考えた.InAsのような狭バンドギャップ半導体では,励起光から得る過剰エネルギーの多寡が初期の拡散速度を決めると考えられる.そこで,GaSb/InAsヘテロ接合を形成し,キャリアの励起をGaSb中で行い,ヘテロ接合の大きな伝導帯不連続を利用して,GaSbからInAsに電子が移動する際に,大きな過剰エネルギーを電子に与え,拡散速度の増強が起こることを期待した.(1) GaSb/InAs構造でGaSb層の厚さを変化させて放射強度の測定を行なった結果,強度はGaSb層の厚さが増えるに従い,単調に減少した.また,InAs薄膜を超える放射強度を得ることはできなかった.(2)放射強度が低い原因を考慮し,GaSb表面のピニング効果が重要であるとの結論に至り,InAs cap層を導入して,このピニング効果の解消を試みた.その結果,GaSb層の厚さが5 nmの試料では,InAs薄膜に比べて1.4倍の放射強度を実現することができ,本研究課題の目標を実現することができた.この結果は,ヘテロ接合を利用したキャリアの加速が有効であることを示している.InAs薄膜を利用したテラヘルツ放射素子の高強度化に向けた検討を行っている。この研究はパルスレーザ励起でテラヘルツ波を簡便に発生する放射素子の開発を目指し,InAs薄膜のフォトデンバー効果を利用した放射素子を形成する。光スイッチのような電極構造がなく,正確な光学位置合わせを必要としないため,取り扱いが簡便な素子が実現できる。これまでに,バルクInAs基板を超える強度が薄膜で得られることを示してきた。本研究では,さらに放射強度を高めるため,光励起後のキャリアの拡散電流を増強するため,GaSb/InAsへテロ構造を利用することで,GaSb中に励起されたキャリアをInAs中に注入することで,伝導帯エネルギー差を電子の加速に利用し,高エネルギー電子の注入を行って,放射テラヘルツの高強度化を検討した。分子線結晶成長法により,InAs放射層1 umの上にGaSb層を5-300 nm成長し,放射強度を測定した。GaSb層の厚さを薄くすると放射強度は増大したが,InAs層のみの構造より強度は低いという結果となった。その原因が,GaSb方面でのバンドのピニングの効果にあると考え,GaSb層(50 nm)の上にさらに1 nmのInAs層を成長した試料を作製し,放射強度を測定したところ,放射強度はInAs層のない構造に比べ,約2倍に増強した。この結果は,電子注入にヘテロ構造が及ぼす効果が大きいことを示しており,さらに表面のピニングレベルの制御が重要であることを示している。GaSb層を薄層化したInAs/GaSb/InAs構造で,さららなる高強度化が期待できる。当初の目的に沿い,光励起キャリアを高速化するためのGaSb/InAsへテロ構造の検討を行った。GaSb層の厚さを5-300 nmで変化させ,ヘテロ構造を作製し,電気的な評価を行い,結晶性を評価し,良好な試料が作製できていることを確認後,Tiサファイアレーザを励起光として,放射強度の測定を行った。GaSb層の厚さを薄くするとともに,放射強度は増大した。しかし,GaSb 5 nmの試料の放射強度がInAs薄膜のみの試料の強度にほぼ並んだところで,その強度には及ばず,その理由を検討した。放射強度を低下させる原因には,大別するとGaSb表面でのバンドピニングによる内部電界の効果と谷間散乱の効果が考えられる。そこで,前者の効果に注目し,内部電界を弱めるためにGaSb 50 nmの上にさらにInAsの薄膜を1 nm成長した試料を作製し,InAs層のないものと放射強度を比較した。その結果,表面にInAs層を設けた試料では,放射強度が約2倍に増加した。これは,GaSb/InAsヘテロ構造では,表面ピニングの効果が主となり放射強度が低下したこと示している。InAs薄膜を利用したテラヘルツ放射素子の高強度化に向けた検討を行っている。この研究はフェムト秒パルスレーザ励起でテラヘルツ波を簡便に発生する放射素子の開発を目指し,InAs薄膜のフォトデンバー効果を利用した高強度な放射素子の形成を目的としている。この効果を利用すると,光スイッチのように電圧を印加するための電極構造が不要で,正確な光学位置合わせを必要としないため,取り扱いが簡便な素子が実現できる。昨年度までに,従来の薄膜構造を超える放射強度を実現するために,GaSb/InAsヘテロ構造の利用を検討してきた。GaSb/InAsへテロ構造を利用することで,GaSb層(キャリア励起層)中に励起されたキャリアをInAs層(放射層)中に注入し,GaSbとInAsとの大きな伝導帯エネルギー差を電子の加速に利用して,高エネルギー電子の注入を行い,放射されるテラヘルツ波の高強度化を検討した。

しかし,GaSb表面でのフェルミレベルのピニングの効果により,励起された電子の拡散を抑制するような表面電界(エネルギーバンドの曲がり)が形成され,結果として,InAs層のみの構造より高い放射強度を得ることはできなかった。今年度は,その原因を取り除くため, GaSb層の上にさらに1 nmのInAs層を成長した試料でGaSb層の厚さを5 nmと薄くした試料を作製し,放射強度を測定したところ,放射強度はInAs層のない構造に比べ,約2倍に増強しただけでなく,InAs薄膜のみの構造に比べても1.4倍程度の放射強度を得ることができ,当初の目的を実現することができた。当初の目的に沿い,光励起キャリアを高速化するためのGaSb/InAsへテロ構造の検討を行った。GaSb層の厚さを5-300 nmで変化させ,放射強度の測定を行った結果として,放射強度は減少したが,その理由がGaSb表面でのピニングによるバンドの曲がりによる,電子の拡散の抑制であることが判明した。昨年度は,InAsキャップ層でその効果を抑制できる可能性が示されたため,GaSb層の厚さを薄くした試料を作製し,検討を進めた。今年度は,GaSbが5 nmと薄い試料を作製し,InAs層のないものと放射強度を比較した。その結果,表面にInAs層を設けたInAs/GaSb/InAs構造の試料では,GaSb/InAs構造の試料に比べて,GaSb層の厚さによらず,放射強度が約2倍に増加した。これによって,GaSb/InAsヘテロ構造では,表面ピニングの効果が主となり放射強度が低下したことが確認でき,さらにGaSbを5 nmとした試料では,InAs薄膜のみの試料の1.4倍の放射強度を得ることができ,本研究の当初の目的を実現することができた。高強度テラヘルツ発光素子を開発するため,従来バルク基板で発光強度が高いとされるInAs基板より放射強度が高いInAs薄膜を基準として,ヘテロ接合を利用することで,放射強度増大の検討を行なった.InAs薄膜の放射メカニズムはPhotoDember効果が主であると考えられている.その場合には,キャリアの拡散を増強することで放射強度の増大が達成されると考えた.InAsのような狭バンドギャップ半導体では,励起光から得る過剰エネルギーの多寡が初期の拡散速度を決めると考えられる.そこで,GaSb/InAsヘテロ接合を形成し,キャリアの励起をGaSb中で行い,ヘテロ接合の大きな伝導帯不連続を利用して,GaSbからInAsに電子が移動する際に,大きな過剰エネルギーを電子に与え,拡散速度の増強が起こることを期待した.(1) GaSb/InAs構造でGaSb層の厚さを変化させて放射強度の測定を行なった結果,強度はGaSb層の厚さが増えるに従い,単調に減少した.また,InAs薄膜を超える放射強度を得ることはできなかった.(2)放射強度が低い原因を考慮し,GaSb表面のピニング効果が重要であるとの結論に至り,InAs cap層を導入して,このピニング効果の解消を試みた.その結果,GaSb層の厚さが5 nmの試料では,InAs薄膜に比べて1.4倍の放射強度を実現することができ,本研究課題の目標を実現することができた.この結果は,ヘテロ接合を利用したキャリアの加速が有効であることを示している.上記の結果を踏まえ,29年度ではGaSb層を薄層化したInAs/GaSb/InAs構造で,さらなる高強度化が期待できるため,引き続き,InAs表面層を設けたGaSb/InAsヘテロ構造で放射強度増強の検討を進める。
インフォマティクスを利活用した『ペプチド‐高分子』ハイブリッド人工血管材料の創出

本研究は、細胞の接着・増殖をコントロール(細胞選択性)する、人工血管に適した材料を効率的に開発する。医療材料表面で表したい細胞選択性は、土台である高分子材料と機能性分子(ペプチド)の組合せによる総合的な効果で決まると考えられる。しかし、高分子材料やペプチドは種類や配合比だけでも無数に考えられ、総当たりで設計していては非効率である。本研究では、高分子材料とペプチドの物性値計測をし、情報処理解析技術を用いることで、目的のハイブリッド人工血管材料を効率的に創出することを目標とする。H30年度の目標として、『1.細胞選択的ペプチド配列の網羅的スクリーニングとルール化』と『2.合成・生体高分子材料へのペプチド修飾方法の確立と物性値の計測とルール化』の2点を挙げていた。1つ目のスクリーニングに関しては、ガラススライド上にペプチド配列が合成されたペプチドマイクロアレイ(PEPperCHIP)での細胞選択的接着ペプチドスクリーニングの遂行を試みたが、細胞アッセイ系には適しておらず、従来のペプチドアレイにて新規細胞選択的ペプチドの探索の開始をした。血管構造を構築する細胞だけに限らず、血管組織構築に必要な抗炎症作用を持つペプチドの探索にも着手を試みた。2つ目のペプチド修飾方法の確立に関しては、主にチロシンを使用した修飾方法、脱水縮合反応の2点にトライした。特にチロシンを使用した修飾に関しては血管を構築する細胞において効果が見られた。基盤材料には、PCL、PTFE、PDMSなどの素材を利用して評価した。さらにペプチド修飾に加え、ペプチドと基板材料の間のリンカーの検証、N末端のアセチル化の検討など、詳細に検証を行った。その結果、10種類程度の抗炎症ペプチドの取得に成功した。その結果、アセチル化の効果が細胞接着に強く影響していることが判明した。更に、細胞選択的ペプチドと高分子材料のハイブリッド材料のプレ検証として、歯科治療用材料の作製、vivo検証も行い、その有効性の検証も行った。この検証は、『ペプチド-高分子』ハイブリッド人工血管材料を作製する上での参考になると考えている。H31年度の目標として、『『ペプチド-高分子』ハイブリッド人工血管材料のin vitro試験』を遂行する予定である。基板材料には、PCL、PTFE、CMCを用い、さらにその物性(表面接触角、レオロジーなど)の物性値測定を予定している。また、ペプチド修飾法に関しては、H30年度に行った内容に加え、プラズマ処理による表面改変も視野に入れて研究を遂行する予定である。

1つ目のスクリーニングに関しては、ガラススライド上にペプチド配列が合成されたペプチドマイクロアレイ(PEPperCHIP)での細胞選択的接着ペプチドスクリーニングの遂行を試みたが、細胞アッセイ系には適しておらず、従来のペプチドアレイにて新規細胞選択的ペプチドの探索の開始をした。血管構造を構築する細胞だけに限らず、血管組織構築に必要な抗炎症作用を持つペプチドの探索にも着手を試みた。その結果、10種類程度の抗炎症ペプチドの取得に成功した。2つ目のペプチド修飾方法の確立に関しては、主にチロシンを使用した修飾方法、脱水縮合反応の2点にトライした。特にチロシンを使用した修飾に関しては血管を構築する細胞において効果が見られた。基盤材料には、PCL、PTFE、PDMSなどの素材を利用して評価した。さらにペプチド修飾に加え、ペプチドと基板材料の間のリンカーの検証、N末端のアセチル化の検討など、詳細に検証を行った。その結果、アセチル化の効果が細胞接着に強く影響していることが判明した。更に、細胞選択的ペプチドと高分子材料のハイブリッド材料のプレ検証として、歯科治療用材料の作製、vivo検証も行い、その有効性の検証も行った。この検証は、『ペプチド-高分子』ハイブリッド人工血管材料を作製する上での参考になると考えている。H31年度の目標として、『『ペプチド-高分子』ハイブリッド人工血管材料のin vitro試験』を遂行する予定である。基板材料には、PCL、PTFE、CMCを用い、さらにその物性(表面接触角、レオロジーなど)の物性値測定を予定している。また、ペプチド修飾法に関しては、H30年度に行った内容に加え、プラズマ処理による表面改変も視野に入れて研究を遂行する予定である。
ジェンダー視角からの日本の雇用システムの理論構築

生命保険業において雇用保障が成績に依存する大量の女性営業職と長期雇用で年功賃金型の総合職男性、賃金カーブがフラットに近い一般職女性と無期雇用の非正規女性がいかに同一企業内で併存し機能しているのかその雇用ルールを検討した。つまり雇用ルールが異なるものをどのように同一の企業、同一の雇用システムで機能しうるのかを実証研究した。異なる雇用ルールが機能するには、ジェンダーは決定的に重要なファクターであるが、ジェンダーに付与される意味付けは多義的である。本研究では、システムの形成過程及び均衡点、そこからの変容についてジェンダーの意味付けがどのように行われているのかをそれぞれ検討する必要性を明らかにした。本研究の目的は従来の日本の雇用システム研究の対象とされてこなかった女性、非正規、専門職の労働者について雇用ルールを解明する実証研究を行い、それらの労働者を含めて理論化することである。今年度は昨年度から実施している日韓生命保険会社の営業職員について引き続き聞き取り調査を進め、結果の一部を国際学会や国際ワークショップ、投稿論文としてまとめた。日本の伝統的生命保険会社における営業職員は、「正社員」と呼ばれるものの、日本の雇用システムにおけるいわゆる正社員とは大きく異なる。採用システムは新卒中心ではなく中途採用中心で、リクルートシステムも女性営業職員たちのネットワークを活用している。中途採用にもかかわらず、職業経験は問われず、人柄や外見が重視される。雇用保障は成績に依存しており、実質的には保障されないに等しい。教育・育成制度も、総合職と比べると非常に短く、十分とはいえない育成システムの中で査定が行われ、成績がクリアできないものは離職せざるを得ない労働条件となっている。報酬制度も育成期間は保障給割合が高くなる会社も近年ではあるが、基本的には一定期間を過ぎたら固定給は少額となり、歩合給部分のウェートがより高くなる。営業職員の報酬格差は大きく全体的には収入分布は下位層に偏っている。社会保険加入は出来るものの、税制上の扱いは個人事業主となる。こうした特徴は、正社員という以前に、雇用ではなく個人事業主の性格も併せ持つものである。日韓での比較および内勤正社員との比較からは、労働そのものの性格や内容がその労働の社会的価値を決めるのではなく、労働を遂行する人が女性なのか男性なのか、また、女性がする労働についての社会的意味づけが、彼女らの労働の地位や「生活保障されるべき労働者」の範疇を決めているといえる。引き続き、「雇用」の性格がいかにジェンダー化されて構築されるのかを検討し理論化につなげる。本研究の目的は従来の日本の雇用システム研究の対象とされて来なかった女性、非正規、専門職の労働者について雇用ルールを解明する実証研究を行い、それらの労働者を含めて理論化することである。今年度の研究では、「女性正社員」の雇用ルール解明に向けた研究を行った。まず、女性労働をめぐる社会規制が、男女雇用機会均等法成立以降、どのように展開され、なぜ「雇用の多様化」という名のもと、特に90年代以降、雇用の非正規化が女性に偏って進み、女性全体にとっては労働条件の低下という「雇用劣化」につながったのかの検討を試みた。男女雇用機会均等法以降の労働政策は、性別役割分業と密接に結びついた雇用管理区分における男女間の偏りを生み出し、そのことによる労働条件格差が「合理性」のあるものとして正当化するように機能してきたといえる。さらに、従来のコース別雇用管理制度下の正社員の多様性と現在注目される「多様な正社員」は、職種や勤務地限定とするなど外形的な雇用管理区分の特徴は類似しているが、目指すべき理念的な形態から考えると、その雇用期間を「短期」とするか「中長期」とするのかに差があることが明らかとなった。そのため、「多様な正社員」施策で中・長期勤続を想定した能力開発や配置、昇進、昇格ルールを検討するとすれば、キャリア展開を含めれば従来の一般職女性よりも処遇が高くなるような人事施策となる余地もある。しかし、キャリア形成に上限があり勤務地が限定されている多くの女性正社員の採用廃止や労働条件切り下げを伴って、「多様な正社員」の雇用管理区分が生まれる可能性も否定できないといえる。実証研究としては、生命保険業界の営業職員体制の聞き取り調査を進めた。日本の営業職員は、雇用関係を持ち社会保険に加入する一方、能率給の度合いが高く雇用保障もされていない。来年度も引き続き他の正社員体制といかに共存する仕組みがあるのかを検討する。本研究の目的は、従来の日本の雇用システム研究の対象とされてこなかった女性、非正規、専門職の労働者について雇用ルールを解明する実証研究を行い、それらの労働者を含めて日本の雇用システムの理論化を行うことである。今年度は引き続き生命保険会社の営業職員についての聞き取り調査を日本とドイツで行い、成果の一部を国際学会および論文としてまとめた。雇用と自営2つの性格を持つ日本の生命保険の営業職員を事例に、雇用とは何か、ジェンダーとの関わりについて理論的考察を試みた。生命保険営業は会社による指導・管理はあるものの、特に顧客との人間関係を構築する際、販売も顧客管理も営業職員の個人の資質に依存する部分が大きい。こうした営業職員の個性に依存した営業は、会社にとって仕事のやり方を管理・監督できない部分が大きいことを意味する。会社のコントロールできないリスクやコストを軽減・回避するには、歩合給や成績に依存した雇用保障など営業職員自身がリスクを負担する「自営」的性格を残すことが効率的といえる。

顧客の多様性、その多様な顧客の多様なニーズを前提とした場合、どのようなタイプの営業職員が生命保険営業として成功するのかは、実際にやってみないと分からないというものであった。そこで大量の労働者を採用し雇用することが、成功する人の比率を高めることにつながり、成績次第で雇用を保障せず営業成績が悪い者の離職を促すといった大量離職も会社にとってはむしろ効率的である。特定の学歴や経験を必要とせず、大量の労働力を採用コストをかけずに供給出来る人材プールは女性(主婦)であり、安定的な雇用や主たる家計維持者としての生活賃金が保障されない働き方を大量に引き受けることが出来たのも女性(主婦)であった。日本の生命保険会社の営業方法においては、自営と雇用の両側面を持つ大量の女性販売職員を用いることが効率的な仕組みとして構築されてきたといえる。生命保険の営業職を事例に、営業という仕事を分類・評価する上で、ジェンダーがいかに作用しているのかを検討した。先行研究では販売は定型的、営業は非定型的で販売よりも高度なスキルを要求されるとし、生命保険の営業は販売類似的で定型的なスキルの低い仕事として捉えられてきた。これは内部労働市場の中で長期勤続しながら異動・ローテーションなどで仕事を経験しOJTを中心に形成される技能がもっとも高度であるという前提に規定されている。この分析概念では生命保険営業において重要とされる人間関係構築のスキルや能力を捉えることは難しい。ジェンダー中立的な仕事の評価や職業分類を再考する必要がある。その他、安倍政権が推し進めている「女性の活躍推進」の考え方を概観し、その中心的な政策として成立した「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律(以下、女性活躍推進法)」が女性労働に与えるインパクトを検討した。長い間、日本企業では男女間での勤続年数や昇進、雇用形態の分布に偏りがあり、その結果として賃金をはじめとした労働条件格差が生じ、先進諸国と比較してもそれらの格差が大きいことが指摘されてきた。女性活躍推進法は、そうした企業行動を自主的取り組みによって変えていくためのインセンティブを与える政策だといえる。「2020年に指導的地位に占める女性の割合30%」といった目標設定が組織をいかに変えるのかを生命保険業を事例に検討した。その結果、1全体としては、正社員総合職、一般職の採用削減による非正規化が進んだ後、非正規の正社員化が生じていた。それぞれの雇用区分の仕事内容は高度化した一方処遇は変わらない。2「女性職」の再生産的側面と組織原理の変更の両側面が生じていることが明らかとなった。生命保険業において雇用保障が成績に依存する大量の女性営業職と長期雇用で年功賃金型の総合職男性、賃金カーブがフラットに近い一般職女性と無期雇用の非正規女性がいかに同一企業内で併存し機能しているのかその雇用ルールを検討した。つまり雇用ルールが異なるものをどのように同一の企業、同一の雇用システムで機能しうるのかを実証研究した。異なる雇用ルールが機能するには、ジェンダーは決定的に重要なファクターであるが、ジェンダーに付与される意味付けは多義的である。本研究では、システムの形成過程及び均衡点、そこからの変容についてジェンダーの意味付けがどのように行われているのかをそれぞれ検討する必要性を明らかにした。
モダニズム文学の言語についての総合的研究

1.戦前のパリで出版された前衛芸術誌transitionの研究を中心にモダニズム文学における言語の問題を考察する計画であったが今年度はそのための不可欠の前提であるモダニズム(あるいはアヴァンギャルド)とは何かというテーマに関する理論を学ぶことに重点を置いた。その結果近年の大きな論議の的であるポストモダニズムの問題圏をそれが通底する様がより鮮明になり、特にサミュエル・ベケットがモダニズムとポストモダニズムの関係を考える上で有益であるとの認識を新たにした。現在この問題を言語というテーマに即して考察している所である。2.transition誌とその周辺をめぐる研究書を読むことによりこの雑誌の全体像を把握するための予備的作業を進めた。3.計画通りパーソナル・コンピュータを購入し、インターネットを通じての検索.海外研究者との情報交換を容易にすることができた。まだ不慣れであるが今後活用してゆきたい。4.今年度は西欧のモダニズム運動に対応する我が国の前衛芸術運動についても調査する糸口を見出すことができた。とりわけ小説家横光利一について集中的に文献を読んだ。副産物ではあるがいずれこの方面でも研究成果を発表したい。
ヒトパピローマウイルス感染による炎症・がん化の動物モデルとがん化の阻止

HPV16 E6,E7, c-MYC,活性型RASの4因子をヒト正常子宮頸部角化細胞(HCK)に導入すると高率にiCSCが出現しがん原性を獲得することを観察していた。次いでtetOff制御系にてこれら4因子を発現誘導するHCK細胞を樹立した。この細胞をヌードマウス皮下に移植するとドキシサイクリン(DOX)非投与群でのみ1-2ヶ月で腫瘍を形成した。腫瘍形成後にDOXを投与すると腫瘍は急速に退縮した。形成された腫瘍は扁平上皮がん組織像を示し、退縮後の遺残組織からは角化を伴う重層扁平上皮組織像が認められた。腫瘍が退縮したマウスからDOXを除去すると、再度腫瘍を形成した。組織学的には、CIN様の構築を示す領域と浸潤性扁平上皮がんを示す領域が認められた。その後、活性型RASの活性を4-OHTにて制御できるよう変異ER-LBDとの融合遺伝子に置き換えたレンチウイルスベクターやMYC遺伝子発現を可視化できるようGFPとの融合遺伝子に置き換えたレンチウイルスベクターを構築した。さらにMYCに薬剤により制御可能なデグロンを融合したレンチウイルスベクターも作製し、HPV16 E6,E7, c-MYC,活性型RASの発現または活性を独立に制御することによりin vitroの多段階発がんモデルを完成させる準備を完了した。一方、de novo子宮頸がん発がんモデルの作出の計画はEcotropic MLVのEnvによりパッケージングしたレンチウイルスの調製を進め、ヌードマウス皮内にtetOffレンチウイルスとHPV16 E6,E7, c-MYC,活性型RASの4因子をTRE制御下に発現するレンチウイルスを共接種したが腫瘍形成には至っていない。ウイルス感染効率の評価と共に、単一レンチウイルスベクターによるテトラサイクリン誘導系(tetOff)レンチウイルスベクターを開発し接種実験の準備を完了した。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト正常角化細胞を用いたin vitro多段階発がんモデルの解析を先行した。E6,E7,c-MYC,活性型RASの4因子をヒト正常子宮頸部角化細胞(HCK)に導入すると高率にiCSCが出現しがん原性を獲得することを観察していた。この時、MYC導入の有無により足場非依存性増殖や造腫瘍性が著しく更新することからMYCががん幹細胞性の誘導と維持に重要であると考えた。しかし、E6,E7,活性型RASの3因子の導入によって得られた細胞も200個移植すると腫瘍を形成した。この際、活性型RASの導入によりMYCのリン酸化と安定化がもたらされていることが確認された。そこで、この細胞にMYCのドミナントネガティブ体として働くOmoMYCをテトラサイクリン誘導系にて発現誘導すると、造腫瘍性が著しく低下することが確認された。また、MYCに対するsiRNAテトラサイクリン誘導系にて発現誘導した時も同様に造腫瘍性低下が観察された。次いでE6,E7,活性型RASの3因子の導入によって得られた細胞にテトラサイクリン誘導系にてMYCを発現誘導する細胞を樹立した。MYCの発現誘導により造腫瘍性の増加を期待したが、結果はどちらも腫瘍を形成し有意差は得られなかった。MYCの高発現はiCSCの形成、維持に重要であるが、一定レベルの閾値を超えれば十分である可能性が示唆された。OmoMYCまたはsiRNAによってMYCの活性をその閾値以下にすることによってがん幹細胞性を失わせることができることが示唆される。また、同様の実験を舌角化細胞を用いても確認することができた。一方、de novo子宮頸がん発がんモデルの作出の計画は遅れているが、安全なウイルスベクターの調製に成功したため2年次に重点的に実験を進める。

一方、de novo子宮頸がん発がんモデルの作出の計画はEcotropic MLVのEnvによりパッケージングしたレンチウイルスの調製を進め、ヌードマウス皮内にtetOffレンチウイルスとHPV16 E6,E7, c-MYC,活性型RASの4因子をTRE制御下に発現するレンチウイルスを共接種したが腫瘍形成には至っていない。ウイルス感染効率の評価と共に、単一レンチウイルスベクターによるテトラサイクリン誘導系(tetOff)レンチウイルスベクターを開発し接種実験の準備を完了した。24年度が最終年度であるため、記入しない。2つの主要テーマの内、in vitro多段階発がんモデルは順調に進展しているものの、新規の取り組みであるde novo発がん動物モデルの作出は、トランスジェニックマウスモデルで定評のあるK14プロモータによる発現を試みたが、レンチウイルスベクターに導入した場合には、その特異性が予想外に低く、角化細胞での発現は低く逆に線維芽細胞でも発現することが分かった。in vitro多段階発がんモデルは順調に進展しているので、iCSCを標的とするMYC以外の分子標的の同定を進める。de novo発がん動物モデルの作出はにおいては、上皮特異的なプロモータの選択も進めるが、並行してCMVプロモータやテトラサイクリン誘導系プロモータで実験を先行させることにした。
調理操作による食品の腸管における生体防御能の変動

腸管上皮細胞は、タイトジャンクションによって互いに密着しており、生体機能の恒常性維持をはかっている。しかし、強い酸化ストレスによって腸管上皮細胞が著しいダメージを受ける可能性がある。そこで、本研究では、腸管上皮細胞の損傷レベル評価法として経上皮膜電気抵抗値(TER)測定によるタイトジャンクションの密着度を用いて、終濃度2.5mMH_20_2添加によって小腸上皮細胞モデルであるCaco-2細胞が受ける酸化ストレスを野菜が防御しうるかを検討した。その結果、アスパラガス、赤シソ、カボチャ、トマトの水抽出液は、H_2O_2によるTERの低下をH_2O_2無添加のレベルまで抑制することができた。しかし、この効果は、野菜に人工消化処理すると、トマト以外の全ての野菜において消失し、野菜の酸化ストレス防御能は摂食後に低下すると考えられた。また、野菜に加熱調理を加え人工消化処理液を調製し実験に供したところ、アスパラガス、紫アスパラガス、トマトにおいては、TER低下抑制効果が認められた。これは、アスパラガス、紫アスパラガスにおいて、加熱調理が野菜中の酵素を失活させ、消化中のTER低下抑制物質の消失を防いだと考えられる。また、このTER低下抑制物質の茄で加熱時における茄で水への流出はほとんどないことも示唆された。ゆえに、H_2O_2によるTER低下抑制効果を期待して摂食する場合には加熱調理が有効であると考えられる。また、各試料液のTER低下抑制効果は、DPPHラジカル消去活性や各試料液中の粗ポリフェノール量と明確な相関が認められなかった。小腸上皮細胞における野菜の生体防御能は、調理過程、消化過程を加味した試料調製を行い、生体に近い実験系を用いて検討する必要がある。本研究課題では、食品の腸管における酸化ストレス防御能をとりあげ、食品とその食品に施した調理操作が、腸管上皮細胞における酸化ストレスにどのような影響を及ぼすかを検討することを目的としている。本年度は、まず、酸化ストレスによる腸管上皮細胞の損傷レベルの評価方法を決定した。これまでに、酸化ストレスによる腸管上皮細胞の機能変化にっいて、Caco-2細胞(腸管上皮細胞モデル)にH_2O_2(酸化ストレス)を与えると細胞内酸化レベルの上昇、NOの放出、iNOSの発現、細胞間結合の弛緩が認められることが報告されている。そこで本研究室にて、その再現性を検討したところ、経上皮膜電気抵抗(TER)測定による細胞間結合の弛緩が最も顕著に検出できた。そこで、本研究では、酸化ストレスの指標として、TERを用いることとした。次に、ニガウリを用いて、ペプシン-パンクレアチン/胆汁による人工消化処理液を調製し、酸化ストレス防御能に及ぼす影響について検討した。その結果、ニガウリ試料存在下で培養したCaco-2細胞では、H_2O_2添加によるTER低下が抑制された。また、この効果はニガウリを茹で加熱すると低下し、レンジ加熱すると増強された。そこで、ニガウリ試料存在下で培養後の細胞内グルタチオン量、グルタチオンSトランスフェラーゼ活性、カタラーゼ活性を測定した。しかし、いずれもニガウリ試料添加による顕著な変化は認められなかった。さらに、ニガウリ試料による酸化ストレスによるTER低下抑制効果は、酸化ストレスによる直接的な効果ではなく、H_2O_2添加などの物理的操作に対する防御効果であった可能性が示唆された。昨年度に引き続き、腸管上皮細胞モデルであるCaco-2細胞を用いて、酸化ストレスとして過酸化水素を添加し、野菜の酸化ストレス防御能について検討した。酸化ストレスによる細胞の損傷程度の指標として、経上皮膜電気抵抗(TER)の経時的測定により細胞間密着結合の健全性を調べた。

また、細胞膜の健全性を乳酸脱水素酵素(LDH)活性と刷子縁膜上のマルターゼ活性によって、さらに、細胞内の酸化還元状態を制御する総グルタチオン量を測定した。まず、昨年度、TERの測定時に、実験操作によってTERが変動することが明らかになったため、この影響を排除できる実験操作法を検討した。また、細胞の損傷程度の指標として期待していた刷子縁膜上のマルターゼ活性については、グルコーストランスポーターの影響が大きく、しかもトランスポーター自身が酸化ストレスの影響を受けるため、酸化ストレス時の細胞膜の健全性を適切に測定できないことが明らかとなった。その後、各種市販野菜(ゴボウ・カボチャ・アスパラガス・ピーマン・ブロッコリー・ナス・ホウレンソウ)について、水抽出液を調製し、過酸化水素と同時に細胞に添加し、細胞損傷程度を測定した。その結果、生のピーマン、ブロッコリー、アスパラガスには酸化ストレス防御機能が認められた。アスパラガスのその効果は茹で加熱、レンジ加熱を施しても維持された。また、生のカボチャは、細胞間密着結合の弛緩を抑制できなかったが、茹で加熱、レンジ加熱を施すと抑制能が生じ、他の指標における酸化ストレス防御能についても上昇した。このように、野菜の酸化ストレス防御能は加熱調理により変化することが明らかになった。腸管上皮細胞モデルであるCaco-2細胞に、酸化ストレスとして過酸化水素を添加し、経上皮膜電気抵抗(TER)を指標に、野菜の酸化ストレス防御能について検討した。今年度は、TERの追跡時間を240分まで延長し、昨年検討したアスパラガス、カボチャ、ゴボウについて、水抽出液に加え、ペプシン-パンクレアチン/胆汁にて処理した人工消化処理液を調製し、同様に酸化ストレス防御能を測定した。また、アスパラガス、シソ、キャベツ、玉ねぎ等の野菜には、アントシアン色素の豊富な品種があることから、これらの野菜についても、同様に、水抽出液、人工消化処理液を調製し、酸化ストレス防御能を測定した。さらに、これらの結果と試料中の粗ポリフェノール量ならびにDPPHラジカル消去活性との相関についても検討した。その結果、生のアスパラガス、玉ねぎ、青シソ、赤シソ、カボチャ、ゴボウの水抽出液には、酸化ストレス防御能が認められた。しかし、アントシアン含量の高い紫アスパラガスについては、酸化ストレス防御能は無かった。このことから、ポリフェノール量の多少では、酸化ストレス防御能は判別できないことがわかった。また、人工消化処理した試料では、酸化ストレス防御能が無かった。すなわち、酸化ストレス防御能が消化過程で消失すると考えられた。しかし、多くの野菜は、生のままだけでなく加熱調理を施して食する。そこで、各野菜に茹で加熱、レンジ加熱した後に、人工消化処理液を調製して同様に実験を行った。その結果、加熱調理したアスパラガス、紫アスパラガス、レッドキャベツでは、酸化ストレス防御能が認められた。このことから、酸化ストレス防御能は調理によって変調すると言える。また、これらの野菜のDPPHラジカル消去活性と比較したところ相関が認められず、実際の体内における効果については個々に検討する必要があることがわかった。