hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バドミントンにおける健常者と身体障がい者のコーチングに関する検討

2017年度末から2018年度において、主観的努力度(以下、努力度)と客観的達成度(シャトル速度や握力等。以下、達成度)の対応関係から、健常者選手と身体障がい者選手の共通性と相違点および異なる種別の身体障がい者間の対応性の特徴を検討した。健常者選手も障がい者選手もスマッシュのようなオープンスキルの要素の高い運動では当該の努力度よりも高い達成度(過剰出力)となる傾向がみられる点で共通していた。一方、サービスや握力のようにクローズドスキルの要素の高い運動では、健常者選手がスマッシュと同様の傾向を示したのに対し、障がい者選手は当該努力度よりも低い達成度を記録するケースも多数出現した。また上肢障がい、下肢障がい、車いすの三選手を比較すると、全体的な対応性は車いす選手が良好であったが、スマッシュについては上肢障がい、下肢障がい、車いすの順に当該努力度と達成度の誤差が小さかった。スマッシュの調整に下肢の踏ん張りが大きく影響していることが推測されたが、更なる検証を要する。本研究全体を通じて、・健常者選手(大学生)および障がい者選手(上肢障がい、立位・下肢障がい、車いす使用)とも、バドミントンのサービス、スマッシュおよび握力において努力度の変化に応じて達成度を比較的直線的な対応で増減できる(調整できる)点で共通していた。・ただし、健常者選手では当該努力度を上回る達成度を記録する(意図したよりも過剰な出力になる)傾向なのに対し、障がい者選手は当該努力度よりも低い達成度を記録するケースが多く認められるという相違点が確認できた。また、その多くがクローズドスキルの要素を多く含む運動で出現する特徴を確認した。・障がい者スポーツに関わる指導者の場合、人間関係などに関する「対他者の知識」習得への関心が高く、専門的な知識としては「スポーツ」についてよりも「障がい」についての知識の習得に関心が高かった。本研究ではバドミントンにおいて健常者と身体障がい者を対象としたコーチングを行う際の、共通性および相違点を明らかにすることを目的とする。研究初年度においては、まず研究代表者所属機関において倫理審査を受け、その承認を経た。そののち、身体障がい者バドミントンプレイヤーを対象として、バドミントンのサービスおよびスマッシュにおける主観的努力度(自分の感覚による力の入れ加減)と客観的達成度(主にシャトル速度)の対応関係に着目をし、バドミントンにおける身体障がい者プレイヤーと健常者プレイヤーとの間に存在する共通性および相違点を検討を開始した。対照試技として握力についても測定を行った。主な被験者は車いすバドミントンプレイヤー、上肢障がいバドミントンプレイヤー、下肢障がいバドミントンプレイヤーおよび、大学生バドミントンプレイヤーであった。実験についてはバドミントンのサービス、スマッシュおよび握力について主観的努力度60%から100%まで10%刻みで漸増させたのち、10%刻みで60%まで漸減させる延べ9試技を1シリーズとし、高速カメラを用いた三次元映像を得て、シャトル速度や動作についての解析を行った。バドミントンのサービス、スマッシュおよび握力ともに主観的努力度を増すとそれに伴ってシャトル速度が増大し、主観的努力度を低下させるとそれに伴ってシャトル速度が落ちた。握力も同様であり、いずれの障がいのプレイヤーともにほぼ同じ傾向であった。大学生プレイヤーについてもほぼ同じ傾向が認められている。試技の違いという点からは同じ主観的努力度間で比較をすると、サービスに比べてスマッシュのほうが相対的に高い客観的達成度となる傾向が認められ、これはクローズドスキルの要素とオープンスキルの要素のいずれが強い動作であるかが影響しているのではないかと推察された。初年度内に行う予定であった実験については、すべて予定通りに行うことができた。また身体障がい者プレイヤーから得られたデータに対する比較対照として、ほぼ同様の設定で行った研究代表者の先行研究を活用する予定であったが、年度中に比較対照のためのデータも得ることができ、その点では当初の計画以上の進捗であるともいえる。一方で、本研究の場合、得られた結果を被験者に対してどのタイミングでフィードバックするかが以後の実験結果にも多少の影響が生じるものと見込まれることから、特にフィードバックのタイミングについては慎重な検討を重ねてきたが、まだ検討し切れていないのが実情であり、その点では課題も残っている。また結果の「再現性」を検証するために同様の実験を反復して実施してきているが、実験間におけるプレイヤーの技術的な習熟度合い(技術が上がったり、下がったりする可能性がある)についても丁寧に検証を行い、その点を加味した考察が不可欠になると考えている。初年度に得られた結果をより正確に考察していくためにいくつかの課題が残っているが、全体として順調に進んでいると考えている。特に車いすプレイヤーの特性については、打つ動作を強めるとその反動で車いすが回転運動を起こすが、その様相に対するプレイヤーの自覚がやや希薄であるような聞き取り結果も得られている。車いすプレイヤーの特性については詳細を明らかにしていける手応えも得ており、その点で一定の成果を得られたと考えている。本研究ではバドミントンにおける健常者と身体障がい者の指導上の共通性および相違性を検討することを目的としている。方法としてはバドミントンの中でも主に打動作(スマッシュおよびサービス)における主観的努力度と客観的達成度の対応関係を検証することおよび、これまでに健常者と身体障がい者にバドミントンのコーチ経験のある人から聞き取りを行なうことである。主観的努力度と客観的達成度の対応関係については、プレイヤーの感覚として60%から100%までを10%刻みに打つ強さを変化させ、のちに60%まで10%ずつ弱めていくという流れで実施した。

参考試技として握力についても同様の実験を行なった。研究初年度に行なった実験を反復的に実施したことから、総合的な概要を示すこととする。スマッシュ、サービス、握力とも主観的努力度を高めると客観的達成度も高まる傾向は共通していたが、スマッシュの場合、すべての主観的努力度で客観的達成度が過剰であった(意図したよりも高い速度が記録された)のに対し、サービスの場合、主観的努力度100%での試技を行う以前の最大下での主観的努力度ではおよそプレイヤーが意図した強さで打ち分けられていたが、主観的努力度100%以後の最大下では主観的努力度90%で極端な出力不足(-12%)となったのち、主観的努力度60%から80%では10%以上の過剰出力が記録され、全体的に主観的努力度100%(全力)でのサービスを介すことによって、サービスの出力調節に混乱を生じていた様相が明らかとなった。コーチ経験のある人への聞き取りから得た示唆としては、競技者に対するコーチングの場合、健常者と身体障がい者の間の相違点は技術的なことよりも、戦術的なことに多いと感じており、その戸惑いに対して示唆を与えたのはコーチ自身が怪我をした時に考えたことなどであった。本研究を遂行するために必要と考え構想してきた自然科学的なアプローチとしての実験や、人文社会科学的アプローチとしての聞き取り調査等は比較的順調に実施できている。一方で実施した実験や調査の整理が遅れており、詳細な分析が滞っている現状がある。研究を正確に遂行するためにも、データの整理、分析およびその公表に向けて進めていく。当該年度では前年度までの本研究課題の成果について公表することを中心に据え、研究全体の総括を図ることを予定していた。この点についてはやや遅れていることを認めなければならないが、パラ・バドミントンプレイヤーに対するコーチングを検討する上での示唆の多いいくつかのデータを補完することができたと考えている。以下に2つの視点から概要を示すこととする。バドミントンのスマッシュについて主観的努力度(プレイヤーの感覚による力の入れ具合。以下、努力度とする)と客観的達成度(相対的なシャトル速度)の対応関係を検討した。努力度60%から100%まで10%刻みで漸増漸減させるパターンとランダムに打たせるパターンの2種類について検討した。いずれの場合も努力度の増減に従ってシャトル速度が増減することについては同様の傾向を示したが、漸増させた場合に努力度90%で全力とほぼ同等のシャトルスピードを記録するという特異的な反応を示したのに対して、ランダムの場合、努力度70%の時のシャトルスピードが努力度60%のそれを下回り、結果的に努力度70%と努力度80%の間の差が大きくなるという特徴がみられた。これらから力を漸増しながら調節する場合とランダムに調節する場合では調節するための主観的な基準(起算点とする感覚のようなもの)が異なっているのかもしれないとの仮説を導いた。
体温維持の不安定な実験動物スンクスにおける熱産生機構に関する研究

《目的》飼育室温度が4°Cなるとスンクスではすべて死亡する.7-8°Cでは死亡することはないが繁殖はストップする.またマウスと同じようにスンクスでも褐色脂肪の肥大化(高脂肪食で飼育)が起きれば耐寒性が増大する.また低温暴露時において,熱産生に関与する遺伝子Ucp-1,Dio2,Glut4を褐色脂肪で発現量の検討を行った.また特異的に発現するUcp-1の遺伝子に関してはクローニングを行って検討した.《方法》動物はスンクスKATラインの♂,低温暴露としては飼育ケージをメデイカルクーラー庫内にセットし,庫内の温度を7-8°Cに設定した.また,褐色脂肪の大きさや熱産生に関与する遺伝子について検討した.Ucp-1のクローニングは褐色脂肪組織からmRNAを抽出し,RT-PCRを行ってcDNAを他種哺乳類のものと比較検討した.《結果と考察》マウスと比較すると低温不耐性であるが,その原因の1つとして熱産生能の低下があり,また褐色脂肪組織に脂肪滴の減少あると考えられた.低温暴露または高脂肪食だけの単独処理では褐色脂肪組織内のUcp1やdio2のmRNAの上昇は見られなかった.両者を同時に処理すると耐寒性が増大した.このことからスンクスの低温不耐性の要因の1つは,通常の高タンパク質飼料では褐色脂肪の肥大化が起きないためと推定された.また,低温下で不動化あるいは死亡するのは,スンクスにみられる日内休眠状態による低体温にも1つの要因である可能性が推定された.すなわち日内休眠からさめて,体温上昇を引き起こす時に褐色脂肪組織の熱産生機構がうまく働かない場合におきるものと考えられる.Ucp-1の塩基配列はその機能部位において,通常の哺乳類がもっている配列と1塩基置換がみられ,これも熱産生の悪さに関与しているものと考えられた.《目的》飼育室温度が4°Cなるとスンクスではすべて死亡する.7-8°Cでは死亡することはないが繁殖はストップする.またマウスと同じようにスンクスでも褐色脂肪の肥大化(高脂肪食で飼育)が起きれば耐寒性が増大する.また低温暴露時において,熱産生に関与する遺伝子Ucp-1,Dio2,Glut4を褐色脂肪で発現量の検討を行った.また特異的に発現するUcp-1の遺伝子に関してはクローニングを行って検討した.《方法》動物はスンクスKATラインの♂,低温暴露としては飼育ケージをメデイカルクーラー庫内にセットし,庫内の温度を7-8°Cに設定した.また,褐色脂肪の大きさや熱産生に関与する遺伝子について検討した.Ucp-1のクローニングは褐色脂肪組織からmRNAを抽出し,RT-PCRを行ってcDNAを他種哺乳類のものと比較検討した.《結果と考察》マウスと比較すると低温不耐性であるが,その原因の1つとして熱産生能の低下があり,また褐色脂肪組織に脂肪滴の減少あると考えられた.低温暴露または高脂肪食だけの単独処理では褐色脂肪組織内のUcp1やdio2のmRNAの上昇は見られなかった.両者を同時に処理すると耐寒性が増大した.このことからスンクスの低温不耐性の要因の1つは,通常の高タンパク質飼料では褐色脂肪の肥大化が起きないためと推定された.また,低温下で不動化あるいは死亡するのは,スンクスにみられる日内休眠状態による低体温にも1つの要因である可能性が推定された.すなわち日内休眠からさめて,体温上昇を引き起こす時に褐色脂肪組織の熱産生機構がうまく働かない場合におきるものと考えられる.Ucp-1の塩基配列はその機能部位において,通常の哺乳類がもっている配列と1塩基置換がみられ,これも熱産生の悪さに関与しているものと考えられた.《目的》スンクスの野生集団は熱帯・亜熱帯に生息し,マウスに較べて低温に弱く,体温維持が不安定と推測される.この原因として摂取する餌の関与が考えられる.マウスでは蔗糖水を摂取させると褐色脂肪組織(BAT)の肥大化を誘導し,熱産生能力が増大することが報告されている.したがって,スンクスに対しても蔗糖水を摂取させた場合には,BATの肥大化を誘導し,耐寒性を改善できることが期待された.《方法》離乳直後からスンクスに対して蔗糖水を50日間摂取させ,BATや白色脂肪組織(WAT)など熱産生に関与すると思われる組織の形態学的変化を観察した.実験にはKAT系統のスンクス雄個体を用いた.雄個体が2匹以上生まれた同腹仔を選抜し,それぞれを18-21日齢で離乳させ,一方を水道水投与群,一方を0.33M蔗糖水投与群として50日間飼育した.各個体より,肝臓,腎臓,心臓,膵臓,WAT,BATを採取した.また,肝臓,心臓,WAT,BATは重量を測定し,肝臓,腎臓,膵臓,WAT,BATはブアン液中で固定し,HE染色により組織学的変化を観察した.《結果と考察》蔗糖水の投与は,スンクスにおいてもBATの肥大化を誘導した.D2やUpc-1のmRNAの増加も観察された.しかしながら,多飲,多尿,高血糖といった糖尿病様状態,さらには成長率の低下や脂肪肝が同時に観察された.

蔗糖水の投与はBATの肥大化を誘導したことから,耐寒性を改善できる可能性が示唆されたが,糖尿病様状態や脂肪肝も同時に観察され,特に多尿は飼育環境の悪化をもたらし,体温の喪失を招く恐れがある.従って今後,BATの肥大化を誘導するものの,糖尿病様状態を誘導しない蔗糖水の濃度を検討する必要があると考えられた.またカロリーの点では脂肪に転換することも考慮する必要がある.《目的》飼育室温度が4°Cなるとスンクスではすべて死亡する.7-8°Cでは死亡することはないが繁殖はストップする.またマウスと同じようにスンクスでも褐色脂肪の肥大化(蔗糖水投与での飼育)が起きれば耐寒性が増大する.スンクスにおいて障害を起こさないスクロース最適濃度をさぐった.また低温暴露時において,熱産生に関与する遺伝子Ucp-1,Dio2,Glut4を褐色脂肪で発現量の検討を行った.また特異的に発現するUcp-1の遺伝子に関してはクローニングを行って検討した.《方法》動物はスンクスKATラインの♂,低温暴露としては飼育ケージをメデイカルクーラー庫内にセットし,庫内の温度を7-8°Cに設定した.0.3%蔗糖水を長期に飲水させると糖尿病症状がでてくるので,それを発症しない0.1%の至適%を設定しこの条件において褐色脂肪の大きさや熱産生に関与する遺伝子について検討した.Ucp-1のクローニングは褐色脂肪組織からmRNAを抽出し,RT-PCRを行ってcDNAを他種哺乳類のものと比較検討した.《結果と考察》蔗糖水投与実験では0,1%濃度が糖尿病症状を示さず,褐色脂肪の肥大化がみられ,耐寒性が増大した.このことからスンクスの低温不耐性の要因の1つは通常の高タンパク質飼料では褐色脂肪の肥大化が起きないためと推定された.また,低温下で不動化あるいは死亡するのは,スンクスにみられる日内休眠状態による低体温にも1つの要因である可能性が推定された.すなわち日内休眠からさめて,体温上昇を引き起こす時に褐色脂肪組織の熱産生機構がうまく働かない場合におきるものと考えられる.Ucp-1は急激に,Dio2とGlut4は徐々に低温暴露において発現量が上昇した.Ucp-1の塩基配列はその機能部位において,通常の哺乳類がもっている配列と1塩基置換がみられ,これも熱産生の悪さに関与が考えられた.
歪量子細線を用いる多重極微共振器半導体レーザに関する研究

本研究は、通信用長波長半導体レーザの究極的低電流動作を実現することを目的として、活性媒質の高利得化の観点から歪量子細線の形成とレーザ特性の評価を行い、レーザ共振器の低損失極微構造化の観点から、新たに考案した多重極微共振器構造レーザの理論解析と試作を行い、以下に挙げる成果を得た。1)電子線リソグラフィーと2回の有機金属気相成長法によって、周期70nm、幅20-30nmの歪量子細線を活性層とするGaInAs/GaInAsP/InP歪量子細線レーザを試作し、そのしきい値電流、微分量子効率、および内部量子効率の温度特性測定を行い、同一ウェーハ上に作製した歪量子薄膜レーザの特性との比較を行った結果、温度200K以下では、両者の内部量子効率には大差は無く、歪量子細線レーザの方が低しきい値電流かつ高効率動作していることを明かにすると共に、温度上昇による歪量子細線レーザの急激な特性劣化が主に量子細線構造の界面での非発光成分の温度特性に起因していることを明らかにした。2)多重極微共振器構造レーザの静特性および変調時の光パルス時間遅れ(スキュー)の理論解析を行い、低電流動作のための共振器構造を明らかにすると共に、光インタコネクションに要求されるしきい値電流およびバイアス電流を満足させるための共振器構造の設計指針を明らかにした。3)GaInAs/GaInAsP/InP歪量子薄膜を活性層とする多重極微共振器構造レーザを、湿式化学エッチングによる極微溝形成により試作し、全面電極構造で178A/cm^2の低電流密度動作を実現した。4)多重極微共振器構造レーザに用いる高反射率端面を形成するための溝形成方位を明らかにすると共に、ドライエッチング法を併用することによる高アスペクト比の極微垂直溝(幅0.45μm)を形成することに成功した。本研究は、半導体レーザの極限的低しきい値電流・高効率動作化を目指して考案した極微多重共振器半導体レーザの設計の論理的基盤および作製法を確立すると共に、歪量子細線を活性層に導入することにより、量子細線が量子薄膜をしのぐ利得特性を有することを実験的に検証することを目的として行ったものであり、本年度は以下の実績を得た。(1)GaInAs半導体結晶をマスクとしてInP結晶を選択エッチングする方法において、形成される溝の形状の結晶方位依存性を明らかにすると共に、この方法を用いて幅約0.5μmの深い垂直溝(角度89度)を形成することに成功した。(2)上の極微垂直溝形成法を用いて半導体共振器素子長3.9μm、共振器素子間隔1.2μmのGaInAsP/InP極微多重共振器半導体レーザ(共振器素子数12)を試作し、室温連続動作下で230A/cm^2の低電流密度発振を達成した。(3)極微多重共振器半導体レーザの発振しきい値電流および微分量子効率の共振器素子長、および共振器素子間隔に対する依存性を理論解析し、極微多重共振器半導体レーザの設計指針を明らかにした。(4)薄い単層歪量子薄膜上にそれと発光遷移波長が一致するように、幅15-28nm、周期70nmの単層歪量子細線を形成した歪量子細線レーザを試作し、その発振基礎特性の温度依存性を測定した結果、温度193K以下では同一ウェーハ上に作製した量子薄膜レーザよりも低しきい値電流、および高い微分量子効率で動作していることが初めて明かとなった。

本研究は、通信用長波長半導体レーザの究極的低電流動作を実現することを目的として、活性媒質の高利得化の観点から歪量抗細線の形成とレーザ特性の評価を行い、レーザ共振器の低損失極微構造化の観点から、新たに考案した多重極微共振器構造レーザの理論解析と試作を行い、以下に挙げる成果を得た。1)電子線リソグラフィーと2回の有機金属気相成長法によって、周期70nm、幅20-30nmの歪量子細線を活性層とするGaInAs/GaInAsP/InP歪量子細線レーザを試作し、そのしきい値電流、微分量子効率、および内部量子効率の温度特性測定を行い、同一ウェーハ上に作製した歪量子薄膜レーザの特性との比較を行った結果、温度200K以下では、両者の内部量子効率には大差は無く、歪量子細線レーザの方が低しきい値電流かつ高効率動作していることを明らかにすると共に、温度上昇による歪量子細線レーザの急激な特性劣化が主に量子細線構造の界面での非発光成分の温度特性に起因していることを明らかにした。2)多重極微共振器構造レーザの静特性および変調時の光パルス時間遅れ(スキュー)の理論解析を行い、低電流動作のための共振器構造を明らかにすると共に、光インタコネクションに要求されるしきい値電流およびバイアス電流を満足させるための共振器構造の設計指針を明らかにした。3) GaInAs/GaInAsP/InP歪量子薄膜を活性層といる多重極微共振器構造レーザを、湿式化学エッチングによる極微溝形成により試作し、全面電極構造で178A/cm^2の低電流密度動作を実現した。4)多重極微共振器構造レーザに用いる高反射率端面を形成するための溝形成方位を明らかにすると共に、ドライエッチング法を併用することによる高アスペクト比の極微垂直溝(幅0.45μm)を形成することに成功した。
TiおよびTi-Alの溶融塩電解の物理化学的研究

TiおよびTi-Alの溶融塩電解に関する種々の物理化学的研究を行い,以下の成果を得た.1.溶融塩化物中でのTiの電解採取法に関する研究溶融塩化物中でのTiの電解採取法に関して種々の研究を行い,より効率的なTi溶融塩電解法を開発する上で有益な知見を多く得ることができた.(1)Ti金属の電解析出電解条件等が電析Ti金属の性状や純度,および電解電流効率に及ぼす影響を詳細に検討し,良好なTi金属の電析が行える条件を明らかにした.また,溶融塩化物浴中に微量のフッ化物を添加することにより浴中のTiイオンの存在状態が変化することを明らかにし,フッ化物添加量と電析するTi金属の性状や純度の関係も明らかにした.(2)H_2酸化反応の検討炭素材料を用いることにより,溶融塩化物中でH_2ガスの電解酸化反応が起こり得ることを明らかにした.H_2ガスの電解酸化が起こる電解電位から判断して,従来のCl_2ガス発生反応を利用する場合に比べて,かなりのエネルギー削減が可能であることを示した.また,H_2酸化速度や反応生成物についても検討した.(3)電極上でのTiCl_4の部分還元反応の検討電解浴中へTiイオンを安定的に供給するため,電極上でのTiCl_4の部分還元反応についても検討し,電解条件等が部分還元速度や還元生成物に及ぼす影響を明らかにした.2.溶融硼フッ化物中でのTi硼化物の電解コーティング法の研究溶融硼フッ化物中でのTiイオンの還元挙動を詳しく検討し,特定の条件下でTiB_2が電析することを明らかにした.さらに,電解条件等がTiB_2電析物に及ぼす影響を詳しく検討し,緻密かつ平滑で,密着性のよいTiB_2皮膜を電析させることのできる条件を明らかにした.TiおよびTi-Alの溶融塩電解に関する種々の物理化学的研究を行い,以下の成果を得た.1.溶融塩化物中でのTiの電解採取法に関する研究溶融塩化物中でのTiの電解採取法に関して種々の研究を行い,より効率的なTi溶融塩電解法を開発する上で有益な知見を多く得ることができた.(1)Ti金属の電解析出電解条件等が電析Ti金属の性状や純度,および電解電流効率に及ぼす影響を詳細に検討し,良好なTi金属の電析が行える条件を明らかにした.また,溶融塩化物浴中に微量のフッ化物を添加することにより浴中のTiイオンの存在状態が変化することを明らかにし,フッ化物添加量と電析するTi金属の性状や純度の関係も明らかにした.(2)H_2酸化反応の検討炭素材料を用いることにより,溶融塩化物中でH_2ガスの電解酸化反応が起こり得ることを明らかにした.H_2ガスの電解酸化が起こる電解電位から判断して,従来のCl_2ガス発生反応を利用する場合に比べて,かなりのエネルギー削減が可能であることを示した.また,H_2酸化速度や反応生成物についても検討した.(3)電極上でのTiCl_4の部分還元反応の検討電解浴中へTiイオンを安定的に供給するため,電極上でのTiCl_4の部分還元反応についても検討し,電解条件等が部分還元速度や還元生成物に及ぼす影響を明らかにした.2.溶融硼フッ化物中でのTi硼化物の電解コーティング法の研究溶融硼フッ化物中でのTiイオンの還元挙動を詳しく検討し,特定の条件下でTiB_2が電析することを明らかにした.さらに,電解条件等がTiB_2電析物に及ぼす影響を詳しく検討し,緻密かつ平滑で,密着性のよいTiB_2皮膜を電析させることのできる条件を明らかにした.Tiの溶融塩電解を行うためには,溶融塩中のTiイオンがTiとして電析する還元反応と対となる酸化反応の検討が必要である.本年度は前者のTiの還元反応について検討した.研究では,すでに保有してたグローブボックス中で,TiCl_2を含む溶融NaCl-KClを用いて,どのような条件で効率的なTiの電析が行えるかを検討した.その結果,電析電極電位,浴中のTiイオン濃度,温度等の条件により,Ti電析物の形状や電流効率が大きく変化することを確認した.現在のところ,最も望まれる平滑なTi電析物を効率よく得るまでには至っておらず,樹枝状電析物を得るにとどまっているが,比較的良好な電析物を高い電流密度,電流効率で得るための条件を明らかにした.また,電解に伴う精製効果についても明らかにした.これらの成果は平成6年11月に開催された(社)電気化学協会溶融塩委員会主催の溶融塩化学討論会において口頭発表した.本研究では平成7年度以降,溶融塩中へのTi塩化物連続供給法の研究,ガスを用いた酸化反応の研究を行う予定である.これら研究では容器材料の制約,ガス供給装置の必要性のため,現有の装置では研究の実施が不可能であり,特殊な装置のため市販されていない.本年度は必要な機器類を本経費で購入し,その組み立て・試作を行った.Tiの溶融塩電解における,溶融塩中Tiイオンの金属Tiへの還元反応の検討のため,本年度は,添加剤として弗化物を少量添加した場合のTi電析物性状について検討した.その結果,弗化物の添加により電析物の形状が大きく変化し,特に電析物が全く得られなくなる弗化物濃度範囲が存在することを明らかにした.

また,電析物純度にも弗化物添加量が大きな影響を与えることを確認した.これらの成果は平成7年9月に開催された(社)電気化学協会秋季大会において口頭発表した.一方,金属Ti電析反応の対となる酸化反応に関しては,本研究では水素ガスの酸化反応の利用を試みる.本年度はこの目的のため,溶融塩中での水素ガスの酸化反応について検討を加えた.その結果,溶融塩中で水素ガスが酸化されて水素イオンとなる反応が起こり得ることを確認した.そして,反応の起こる電位条件等を特定し,この反応の利用によって,Ti電解採取法のエネルギー節減が可能であることを明らかにした.一方,Ti硼化物の電解コーティングについては,溶融NaF-NaBF_4-Na_2TiF_6浴中でTiイオンの電極反応を詳しく検討するとともに,電解によりNiおよびFe板上へのTiB_2のコーティングが可能であることを明らかにした.そして,良好な皮膜を得るための電解条件を特定した.これらの成果を電気化学協会誌に発表するとともに,平成7年12月に開催された日米金属学会合同大会において発表した.Tiの溶融塩電解採取法に関する種々の研究を行った.本研究の特色の1つである陽極反応へのH_2ガスの酸化反応の利用については,昨年度までに溶融LiCl-KCl中の炭素陽極上でH_2ガスの酸化反応がおこることを明らかにした.しかし,その電解電流は非常に小さく,実際の電解への適用を考える上では,電解電流を増加させることが必要不可欠であった.このため本年度は,H_2ガスの酸化電流の増加を目指した研究を行い,電極構造や材質を改善することにより,昨年度までの約5倍のH_2ガスの酸化電流を流すことができるようになった.この結果は,平成9年8月にドイツで行われる国際溶融塩学会で発表する予定である.溶融塩浴にTiイオンを供給するためのTiCl_4ガスの電極部分還元反応については,過去に詳しい報告がなく,基礎的な点から研究を行った.その結果,溶融LiCl-KCl中の炭素電極上でTiCl_4ガスが部分還元され,低価数のTiイオンが溶融塩中に供給されることを確認した.また,電解条件等について詳しく検討し,生成するTiイオンの価数を制御する方法を明らかにするとともに,電解条件や電極構造による,電解電流すなわち部分還元速度への影響も検討し,部分還元速度が大きくなる条件を明らかにした.Ti金属の電析に関する研究についても,電解条件等が電析物性状に及ぼす影響を中心に検討を行い,平成8年5月にアメリカで行われた国際溶融塩学会で,これまでの結果を発表した.
ゲノム刷り込み機構解明の二方向アプローチ

ゲノム刷り込みは、一対の対立遺伝子のうち一方の親由来の遺伝子のみが発現する現象で、ヒト11p15.5領域の刷り込み破綻はBeckwith-Wiedemann症候群(BWS)や各種腫瘍と関連する。本研究では刷り込み調節の分子機構を解明するため以下の研究を行った。1.BWSにおける遺伝子異常を網羅的に解析した結果、本邦例では、H19-DMRの高メチル化が有意に低く、また染色体構造異常と原因不明が多い傾向にあることがわかった。このことから、BWS発症に関わるエピジェネティックあるいはジェネティックな異常の起こりやすさが人種間によって異なることが示唆された。2.刷り込み調節領域DMR-LIT1をプロモーターにもつnon-coding RNA LIT1は刷り込み遺伝子の発現調節に関わっている可能性がある。LIT1は父性発現する遺伝子であるため、父性11番染色体を1本保持する雑種細胞を用いて、遺伝子改変により0.2kb,1.1kb,6.6kbの短いLIT1転写物を産生する3種類の細胞(truncation細胞)を作製した。truncation細胞では、刷り込み遺伝子KvLQT1の発現がコントロールに比べ最大30倍に増加していた。non-coding RNA LIT1が刷り込み遺伝子KvLQT1の発現を調節していることが示唆された。3.新たな刷り込み制御因子を同定するため、刷り込み破綻を薬剤耐性でスクリーニングできる細胞の作製を試みた。刷り込み遺伝子Kip2の下流にIRES-neoカセットを挿入した組み換えベクターを構築し、エレクトロポレーションによりマウスES細胞へ導入した。組み換えクローンは得られなかったため、組み換えベクターの構造を改変して、さらにスクリーニングを進めている。組み換えクローンを単離したのちKip2-Neoノックインマウスを作製し、胎仔線維芽細胞を得る予定である。ゲノム刷り込みは、一対の対立遺伝子のうち一方の親由来の遺伝子のみが発現する現象である。ヒト11p15.5領域の刷り込み破綻はBeckwith-Wiedemann症候群(BWS)や各種腫瘍と関連する。本研究では刷り込み調節の分子機構を解明するため以下の研究を行い、また、BWSとの関連について解析した。1.ICRをプロモーターにもつnon-coding RNA LIT1はDNAメチル化やピストン修飾などの刷り込みマークの決定や刷り込み遺伝子の発現調節に関わっている可能性がある。LIT1の機能解析のため、3種類のtruncateしたLIT1転写物を産生する細胞を作製した。この細胞を用いて、次年度には、刷り込みの調節およびDNAメチル化・ヒストン修飾への影響について解析を進める予定である。2.BWSにおける遺伝子異常を網羅的に解析した結果、本邦のBWS症例ではH19-DMRの高メチル化が有意に低く、また染色体構造異常と原因不明が多い傾向にあることがわかった。11p15.5に存在するKIP2/LIT1刷り込みドメインの調節機構を解明するため以下の研究を行った。1.刷り込み調節領域DMR-LIT1をプロモーターにもつnon-coding RNA LIT1はDNAメチル化やヒストン修飾などの刷り込みマークの決定や刷り込み遺伝子の発現調節に関わっている可能性がある。

LIT1は父性発現する遺伝子であるため、父性11番染色体を1本保持する雑種細胞を用いて、LIT1遺伝子を改変した。LIT1転写物は本来10kbを越すが、遺伝子改変により0.2kb、1.1kb、6.6kbの短いLIT1転写物を産生する3種類の細胞(truncation細胞)を作製した。LIT1転写物が短くなくなっていることをRT-PCRで確認したのち、周辺の母性発現刷り込み遺伝子KvLQT1の発現量を定量PCRで解析した。truncation細胞では、コントロールに比べ最大100倍発現量が増加していた。non-codingRNALIT1が刷り込み遺伝子KvLQT1の発現を調節していることが示唆された。2.新たな刷り込み制御因子を同定するため、刷り込み破綻を薬剤耐性でスクリーニングできる細胞の作製を試みた。刷り込み遺伝子Kip2の下流にIRESにつないだneo遺伝子を挿入した組み換えベクターを構築し、マウスES細胞ヘエレクトロポレーションにより導入した。96クローンをPCRによりスクリーニングしたが、組み換えクローンは得られなかった。現在、さらにスクリーニングを進めているところである。組み換えクローンを単離したのちKip2-Neoノックインマウスを作製し、胎仔線維芽細胞を得る予定である。
堆積物記録と水理実験に基づく津波堆積物形成メカニズムの解明

前年度までの研究で,津波による土砂移動量は粒径の違いを大きく反映していることが明らかになっている.そのため,数値モデルを混合粒径砂に適用できるよう改良する必要がある.ところが,従来の掃流砂量式および交換砂量式は,混合砂を用いて算定されていることから誤差が大きいという問題がある.そこで本年度は,単一粒径砂を用いて,津波を対象とした掃流砂量式および交換砂量式を水理実験によって精度良く求めることを目的とした.この実験を行うために,新たに実験管路を作成した.実験砂は,単一粒径砂に近づけるため,106150μmと212250μmの2種類にふるいわけした.実験の結果,掃流砂量式の係数が従来の21では過大評価になっており,同係数を8とするべきであることがわかった.そして,改良された掃流砂量式を用いると,前年度までに行った水理実験結果を良好に再現できることが明らかになった.一方,交換砂量式の係数は変更する必要がないことがわかった.次に,本研究で推定した掃流砂量式を用いて,1960年チリ津波による気仙沼湾での海底地形変動を計算した.その際,現地で実測された土砂粒径53μmを使用すると,土砂の浸食・堆積パターンを良好に再現できるとことがわかった.また,実際は約200μmと53μmに代表される二粒径からなる混合砂であるため,これら2つの土砂粒径を仮定した計算も行った.この結果では,やはり土砂の浸食・堆積パターンは良好に再現できることがわかった.本研究では,津波堆積物が形成される過程や分布傾向を定量的に評価するため,津波による堆積物の侵食,沖合方向への運搬,および津波堆積物形成過程を水理実験により再現することを主目的とする.本年度は,斜面を設置した1次元水路(全長15m)を本実験用に新たに開発し,津波による堆積物の侵食,沖合方向への運搬,堆積過程の定量的評価を行った.土砂移動数値モデルを用いた過去の研究では,引き波時の土砂移動量が過小評価になることが報告されている.これは,実験に用いる砂は混合粒径であるのに対し,数値モデルでは単一粒径を用いているため,細粒砂が選択的に侵食されるという効果がモデルでは評価できていないためではないかと考えられる.そのため,本実験では単一粒径を用いて,押し波による堆積物侵食・堆積実験,引き波による堆積物侵食・堆積実験,および押し波と引き波による堆積物侵食・堆積実験の三種類を行い,粒径の違いによる堆積物の挙動の変化を調べた.実験では,水槽底面の一定区間に砂を敷いて移動床とし,そこに津波を想定した孤立波を入射させた.そして,津波が最大遡上点に達した時に格子状のトラップ装置を用いて20cm間隔で砂を回収し,乾燥重量を計測することで押し波による侵食・堆積量の推定を行った.また,孤立波(1波)が完全に排水した後に斜面に残っている砂を残存砂とした.砂の粒径は,106212,212300,300400,400500,500600μmの5段階に篩い分けし,実験を行った.その結果,粗粒砂の場合は層流形態での移動が卓越するのに対し,細粒砂を用いた場合は浮遊形態での移動が卓越することが明らかになった.さらに,同じ層流力では細粒砂の方が流動しやすく,特に引き波発生時に選択的に侵食される様子が観察された.このような細粒砂の挙動が,数値モデルにおける過小評価の原因になっていると考えられる.本研究では,津波堆積物が形成される過程や分布傾向を定量的に評価するため,津波による堆積物の侵食,沖合方向への運搬,および津波堆積物形成過程を水理・数値実験により再現することを主目的としている.そして,これまでの津波堆積物の現地調査や試料の分析結果と本研究計画による水理実験の結果を,津波伝播および津波による堆積物の侵食量・堆積量に関する数値モデルに制約条件として与え,津波による堆積物の運搬・堆積に至るまでの一連の過程を,数値モデルを用いて定量的に復元する.これにより,海底や陸上での津波堆積物形成メカニズムを明らかにする.本年度は,昨年度行った砂の粒径に着目した水理実験結果を,土砂移動数値モデルを用いて再現できるか調べた.数値解析には,高橋ら(1999)の移動砂層を掃流砂層と浮遊砂層に分けたモデルを用い,底面からの巻上げおよび両層の砂の交換は,水理実験によって定められた掃流砂量式,交換砂量式を用いた.解析の結果,数値モデルにおいて初期条件として水路底面に砂を敷き詰めた場合,ほぼ全ての砂が斜面上方へ運搬されてしまい,実験結果と異なる結果が得られた.一方,実験とは異なるが,初期条件として貯水タンク内に砂を均一に撹拌したと仮定すると,実験結果と特徴が類似する結果となり,数値モデル自体には問題が無いことが確認できた.こうした結果から,津波を想定した掃流砂量式および交換砂量式の精度に問題があると考えられる.また,砂の粒径変化に伴い移動量が系統的に変化する計算結果が得られた.実際の海岸の砂は混合砂であることから,各粒径に対応した掃流砂量式および交換砂量式を新たに提案し,混合砂を対象とした土砂移動モデルを構築する必要がある.前年度までの研究で,津波による土砂移動量は粒径の違いを大きく反映していることが明らかになっている.

そのため,数値モデルを混合粒径砂に適用できるよう改良する必要がある.ところが,従来の掃流砂量式および交換砂量式は,混合砂を用いて算定されていることから誤差が大きいという問題がある.そこで本年度は,単一粒径砂を用いて,津波を対象とした掃流砂量式および交換砂量式を水理実験によって精度良く求めることを目的とした.この実験を行うために,新たに実験管路を作成した.実験砂は,単一粒径砂に近づけるため,106150μmと212250μmの2種類にふるいわけした.実験の結果,掃流砂量式の係数が従来の21では過大評価になっており,同係数を8とするべきであることがわかった.そして,改良された掃流砂量式を用いると,前年度までに行った水理実験結果を良好に再現できることが明らかになった.一方,交換砂量式の係数は変更する必要がないことがわかった.次に,本研究で推定した掃流砂量式を用いて,1960年チリ津波による気仙沼湾での海底地形変動を計算した.その際,現地で実測された土砂粒径53μmを使用すると,土砂の浸食・堆積パターンを良好に再現できるとことがわかった.また,実際は約200μmと53μmに代表される二粒径からなる混合砂であるため,これら2つの土砂粒径を仮定した計算も行った.この結果では,やはり土砂の浸食・堆積パターンは良好に再現できることがわかった.
Lie群の表現と等質空間上の調和解析

D=G/KをC^nにおける既約有界対称領域でHarish-Chandra埋め込みとして実現されていて、Gは単連結とする.D上の正則函数の全体をH(D)、C^n上の複素多項式の全体をPとすると、複素数λに対しGのH(D)上の表現T_λが定まる.P^λ=span{T_λ(g)P;gεG}とおくと、Gの表現(T_λ,P^λ)は一般には既約であるが、λが特別な整数または半整数のときは可約になり、その表現の組成列分解とそれらの商表現がユニタリ化可能かどうかが知られている.この研究ではこの商表現がユニタリ化可能な場合に、そのG不変内積とintertwining operatorの関係について考察し、Dがtube typeのときに次の結果を得た.1.既約なtopquotient表現は正則函数上に誘導されるある表現と同値になるが、その間のintertwining operatorがDの一般化された行列式Δを用いた微分作用素で与えられる.2.商表現のG不変内積は1におけるintertwining operatorとD上の具体的な測度による積分で表される.3.DのrankをrとするとDの境界はr個のG軌道に分かれるが、表現のparameterが特別な整数または半整数のときは、商表現のG不変内積はintertwining operatorとG軌道上のG quasi-invariant測度による境界軌道上の積分を用いても表される.有界対称領域Dがtube typeでない場合には、本質的に異なった現象が現れ、新たな方法が必要となり今後の課題である.なおこれらの研究成果は論文として準備中である.D=G/KをC^nにおける既約有界対称領域でHarish-Chandra埋め込みとして実現されていて、Gは単連結とする.D上の正則函数の全体をH(D)、C^n上の複素多項式の全体をPとすると、複素数λに対しGのH(D)上の表現T_λが定まる.P^λ=span{T_λ(g)P;gεG}とおくと、Gの表現(T_λ,P^λ)は一般には既約であるが、λが特別な整数または半整数のときは可約になり、その表現の組成列分解とそれらの商表現がユニタリ化可能かどうかが知られている.この研究ではこの商表現がユニタリ化可能な場合に、そのG不変内積とintertwining operatorの関係について考察し、Dがtube typeのときに次の結果を得た.1.既約なtopquotient表現は正則函数上に誘導されるある表現と同値になるが、その間のintertwining operatorがDの一般化された行列式Δを用いた微分作用素で与えられる.2.商表現のG不変内積は1におけるintertwining operatorとD上の具体的な測度による積分で表される.3.DのrankをrとするとDの境界はr個のG軌道に分かれるが、表現のparameterが特別な整数または半整数のときは、商表現のG不変内積はintertwining operatorとG軌道上のG quasi-invariant測度による境界軌道上の積分を用いても表される.有界対称領域Dがtube typeでない場合には、本質的に異なった現象が現れ、新たな方法が必要となり今後の課題である.なおこれらの研究成果は論文として準備中である.
高分子系臨界混合物のスピノーダル分解の動力学

ポリジメチルシロキサン(PDMS,Mn〓Mw=80×【10^3】)-炭酸ジエチル(DEC)臨界混合物の上限臨界共溶点(Tc=34.4°C,Wc=12.1wt.%)とペンタエチレングリコールドデシルエーテル(【C_(12)】【E_5】)-水(W)臨界混合物の下限臨界共溶点(Tc=31.89°C,Wc=1.20wt.%)近傍でスピノーダル分解過程を調べ、次に要約される知見を得た。1.非イオン性界面活性剤水溶液の臨界混合物は、疎水基の長さが増すにつれて、臨界点近くの流体,臨界共溶点近くの混合液体,秩序・無秩序転移点近くの合金などの物理的体系から背離するようになる。2.PDMS-DEC臨界混合物を圧力ジャンプ〔(〓Tc/〓P)wc=-8.85×【10^(-3)】度1気圧〕によりTc-T5mkにもたらすと、t【<!】60秒においては波数k=2.5×【10^3】〔濃度ゆらぎの波長へ(=2π/k)25.9μm〕で散乱光強度【I】(【R_1】t)が【I】(【R_1】t)【t^(1.5)】で増大し、60秒【<!】t【<!】130秒においてはk=1.6×【10^3】で【I】(【k_1】t)【t^(2.5)】によって散乱光強度が増大する。中期過程130秒【<!】t【<!】300秒におけるΛ(t)の時間依存は、Λ(t)【t^(0.3)】によって表わされる。後期過程300秒【<!】t【<!】1000秒における小粒子の平均の大きさR(t)をR(t)k【(t)^(-1)】で評価すると、R(t)の時間依存はR(t)【t^(0.7)】によって表わされる。3.【C_(12)】【E_5】-W臨界混合物を圧力ジャンプ〔(〓Tc/〓p)Wc=11.2×【10^(-3)】度/気圧〕によってT-Tc1mkにもたらすと、t【<!】50秒においてはk=2.1×【10^3】(Λ29.1μm)で散乱光強度が【I】(R,t)【t^(2.3)】で増大し、50秒【<!】t【<!】100秒においてはk=1.5×【10^3】で【I】(k,t)【t^(3.4)】で増大する。後期過程150秒【<!】t【<!】500秒における小粒子の平均の大きさR(t)の時間依存は、R(t)【t^(0.8)】によって表わされる。3.【C_(12)】

【E_5】-W臨界混合物を圧力ジャンプ〔(〓Tc/〓p)Wc=11.2×【10^(-3)】度/気圧〕によってT-Tc1mkにもたらすと、t【<!】50秒においてはk=2.1×【10^3】(Λ29.1μm)で散乱光強度が【I】(R,t)【t^(2.3)】で増大し、50秒【<!】t【<!】100秒においてはk=1.5×【10^3】で【I】(k,t)【t^(3.4)】で増大する。後期過程150秒【<!】t【<!】500秒における小粒子の平均の大きさR(t)の時間依存は、R(t)【t^(0.8)】によって表わされる。
高精度X線ミラー作製のためのナノ精度表面形状転写法の開発

本研究では、高精度に平滑化された表面を転写により実現することを目的とし、具体的には、ナノメートルの表面粗さが要求されるX線ミラーの転写による作製を目指した。本プロセスは電鋳法をベースとしており、昨年度準備した電析実験装置を用いた基礎的検討を実施した。・電極層形成条件の検討電極層形成におけるバインダー層のCrの量を全反射蛍光X線分析により定量的に調査を実施し、Cr量を精密に調整することで、良好な剥離条件を見出した。・金属析出条件の検討良好な平滑転写表面の実現を目的に、Ni金属析出条件と電極層形成条件の精密な探索を実施した。金属析出条件の詳細な調査をするためにピコアンメーターとエレクトロメーターによる精密電流、電圧、測定を実施した。その結果、標準電極基準による電圧を決定することが可能となった。その結果、マスター表面と同等の転写表面を得る事に成功し、さらにEEMにより平滑化された表面の転写を実施し、1μmx1μm四方において、RMS0.1nmレベルの平滑表面を得ることを確認した。・各種マスター表面を用いた転写表面の粗さ評価マスター基板として、Siウエハーと石英ガラスを用いた。Siの場合は、Niシリサイド層が形成されており、時間経過とともに剥離することが困難であることがわかった。その結果、マスターとしては、石英ガラス表面を洗濯した。マスターを2回使用しても、マスター表面の粗さは変わらず、2回目の転写表面に関しても、良好な表面粗さを確認した。本研究では、高精度に平滑化された表面を転写により実現することを目的とし、具体的には、ナノメートルの表面粗さが要求されるX線ミラーの転写による作製を目指している。本プロセスは電鋳法をベースとしており、今年度、電析実験装置を準備とそれを用いた基礎的検討を実施した。表面粗さをナノメートルレベルで転写するためには、電析において良好な金属析出を行う必要がある。電鋳で用いられている金属はNiである。Ni析出において、溶液pHや温度、電流密度を制御することで、内部応力が容易にコントロールできるとされ最も一般的に用いられている。しかしながら、通常の1A/cm2オーダーの電析条件では、金属析出内部に気泡発生によるピットや内部欠陥の影響のため、多大な内部応力が発生し、それが転写表面に影響する。本研究では、良質な金属析出を実現するために、低電流電析条件での検討を行った。具体的に、様々な電流密度において、実験を実施し、転写表面の評価を実施した。その結果、転写表面において、Siウエハと同等の0.1nm(RMS)オーダーの表面粗さを数10mm領域における位相シフト干渉顕微鏡による評価とAFMによる評価で確認した。本結果から、X線の反射率に十分な表面粗さを実現し、来年度のX線ミラーの作製につながると期待できる。
財閥本社の機能と子会社の企業行動

本研究は、1890年代から1940年代半ばまでの財閥資本の成立・展開・解体過程対象として、その財閥本社の機能を歴史的な変化に注目しつつ検討し、本社部門が傘下の有力企業の行動にどのような形で関与したか、どのような影響を与えたかを分析することを目的とするものである。このような観点から、当初は、研究の前提条件を整えるために一次資料の発掘に重点をおいて研究を進めたが、例えば平成3年度の資料収集の中心課題としていた住友関係の資料については、残念ながら公開に関する制約が厳しいことが判明するなど、予定した資料の収集については十分な成果を挙げられなかった。そのため既存の資料群や研究報告等を利用しながら、上述の研究視角を生かした論考を順次とりまとめる作業を進めることになり、まず、明治の後半期を対象として、この時期の財閥が産業構造の変化にどのように対応しながら、その事業を多角化していったのか、その際にどのような組織上の問題に直面したのか、傘下の事業部門は、構造変化にどのような対応をみせたのかを主題として、「多角的事業部門の定着とコンツェルン組織の整備」と題する論文を執筆した。また、すでに収集されている資料の中から、具体的なケースとして明治後半期の古河財閥の多角化計画についての小論文(研究成果の3)、および、財閥の解体過程に関する研究史の整理と論点の提示を目的とした研究ノート(研究成果の4)を発表した。その後、戦時から財閥解体にかけての財閥資本の動向を分析した研究論文(「資本蓄積3財閥と独占資本」研究成果の5近刊予定)を作成したほか、これまでの研究のとりまとめの第一歩として、「財閥と内部資本市場」(研究成果の2)を発表した。この最後の論文は、財閥本社が内部資本市場の有利性を生かしつつ、独自の蓄積基盤を自らの金融資産の操作を通して獲得していったことを明らかにしたものである。平成3年度の資料収集の中心課題としていた住友関係の資料については,残念ながら公開に関する制約が厳しく,十分な成果をあげられないことが判明したため,この点についての資料の収集は断念せざるを得ないことになった。そのため,やゝ角度を代えて,財閥の本社機能と子会社の企業行動を明らかにするという課題に沿って,財閥とは少し異なる組織をもっていた電力会社を中心とする企業グル-プについて,若干の資料収集を本年度実施した。名古屋に出張したのがそれで,現在中部電力が所蔵している東邦電力関係の資料を主として調査した。収集された資料等は,アルバイタ-の協力を得て随時整理し,パ-ソナルコンピュ-タを用いたデ-タベ-スの作成を始めている。研究成果としては,明治の後半期に時期を限っているが,この時期の財閥が産業構造の変化にどのように対応しながら事業を多角化していったのか,その際にどのような組織上の問題に直面したのか,傘下の子会社は,この構造変化にどのような対応をみせたのかをテ-マとして,「多角的事業部門の定着とコンツェルン組織の整備」と題する論文を執筆した。この論文は,橋本寿朗氏と共同で編集した著書『日本経済の発展と企業集団』に収録され,すでに刊行されている。また,明治後半期の古河財閥の多角化計画を論じた未定稿「古河市兵衛の発電所・精銅事業計画」を執筆,引き続き,戦時体制期から財閥解体にかけての時期についての分析を開始し,小論文を準備中である。本年度は前年度に引き続いて資料の収集に重点をおいて研究を進める予定であったが,収集対象として考えていた住友関係,安田関係の資料については十分な成果が見込めないことがはっきりしていったため,本年度中途で断念することとし,これに代えて電力会社を中心とする企業グループの代表的な存在として東邦電力関係を対象に調査を本格化することにした。

東邦電力に関しては、すでに平成3年度の研究中に所在をある程度確認してあったものであるが,名古屋市立公文書館や中部電力などの協力でかなりの成果をあげたと考えている。一方,財閥関係の資料収集が予定通りすすめられなかったのは,企業資料の公開が進展しないという一般的事情に基づくものであり,従って資料の面では短期的に改善を見込めないため,すでに収集されている資料のなかから,いくつかの論点に絞って分析し,小論文を作成することにした。具体的には,古河市兵衛による事業多角化の主要な柱となった日光への進出計画の経過を分析した論文を作成発表した。さらに,従前から参加している共同研究の一端を担うこともあわせて,第2次大戦中から戦後改革期の財閥本社の機能を分析した論考を作成した。発表刊行は本年中の予定。また,所属部局に付属する産業経済研究施設主催のコンファランス(平成5年1月29日31日)に参加し,「財閥と内部資本市場」というテーマで報告し,討議に参加した。この論文も本社機能を積極的に分析に対象としたものである。平成5年度の研究計画の中心は、関連する分野の研究者との意見の交換の機会をはかりながら、段階的に具体的な分析に入り、全体の研究をとりまとめていくことであった。そのために具体的には、子社会の企業行動という視角から銀行部門と本社の関係や商事部門と本社の関係などの検討を予定し、すでに完成した論文を再構成し、新しい論考を加えて、財閥史の研究についての報告をまとめることを計画していた。そのため、本年度は研究成果をまとめるため必要な資料などの整理をさらに進めるとともに、これまで執筆してきたいくつかの論文を再検討し、統一的な視点から再構成するため財閥等に関心をもつ研究者との討議や非公式な研究会などを含めて積極的に研究発表等を行うよう努めた。その成果の一つは、前年度末に草稿をまとめていた「財閥と内部資本市場」と題する論文を、東京大学経済学部日本産業経済研究施設主催のコンファランスの討議を踏まえて完成したことで、この論文は、これまでの財閥本社論が、専ら子会社の統括という点に問題を絞り込んでいたのに対して、本社を中心に形成される内部資本市場が、一方で子会社に相対的に有利な資金調達を可能にすると同時に、本社は機関投資家としてこの内部資本市場の有利性を生かしつつ、独自の蓄積基盤を自らの金融資産の操作を通して獲得していったことを明らかにしたものである。