hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイパーメディア型データのための高速・高機能な記憶システムの研究開発

本研究では、ハイパーメディア型のデータを対象とした記憶システムの研究開発を行った。ハイパーメディア型データとは、個々のデータの間に相互の関連を示すリンクを網の目状に張り巡らせたものであり、World Wide Web(WWW)のHTML文書や電子図書館の図書データが代表的なものである。本研究では、研究代表者が提案しているHyNeSS(Hyper Network Storage System)を記憶システムの構造として採用し、年度の前半を使って、その実装を行った。年度の後半では、記憶システムの有効性を検証するために、HyNeSSの特徴を活かしたユーザインタフェースの研究を行った。HyNeSSは、ハイパーメディア型のデータを蓄積することを目的として設計した記憶システムであり、ハイパーメディアを意味データモデルと述語論理によって管理する点に特徴がある。すなわち、HyNeSSによって管理されるデータベースは、意味ネットワークのようなグラフ構造を持つと同時に、述語論理に基づくルールや探索条件を記述することができる。これにより、直観的に理解しやすいグラフ表現と、述語論理が持つ宣言的な記述形式を統合して利用することが可能である。そこで、年度の後半では、このようなHyNeSSの特徴を活かしたユーザインタフェースの研究開発を行った。このユーザインタフェースは、データベース探索のためのものであり、グラフ表現によって視覚的に検索条件を記述できるという特徴がある。これにより、対話的な操作の中で利用者の検索を支援することができるため、インターネットのような自律的に管理された複数のデータベースが存在する環境において特に有効であると考えられる。
複合したヘテロ官能基をもつ不斉配位子の開発と不斉触媒反応への応用

研究者はこれまでに、不斉遷移金属錯体を触媒とする不斉合成反応において、優れたジホスフィン配位子を開発し、主にロジウム錯体触媒を用い、高効率かつ高選択的な不斉水素化を実現してきた。一方、ジホスフィン配位子に比し、異なるヘテロ官能基をもつ配位子の開発はあまり行われておらず、その遷移金属触媒に及ぼす電子的、立体的な効果はあまり明らかにされていなかったので、リン原子とイオウ原子およびイオウ原子と窒素原子をもつ新規な配位子の合成を行った。まずヒドロキシプロリンを出発原料とし、1級と2級のアルコールの反応性の差を利用し、BPPM類縁のP,S官能基をそれぞれ1級と2級炭素および2級と1級炭素にもつ2種類の新規配位子と酒石酸を出発原料としC_2対称性のDIOP類縁の新規P,S配位子の合成を行った。また不斉合成法または誘導法によるS,N官能基をもつ数種類の不斉配位子の合成も行った。それらを用いるPd,Ni錯体による不斉アリル化、不斉クロスカップリング反応により、ヘテロ原子の触媒活性、選択性に及ぼす効果を検討中である。一方、これまでの不斉水素化で高い選択性が実現されていない単座配位の基質として、環状のイミンがあるが、研究者は、反応中間体の予測から、これまでのジホスフィン配位子の金属錯体に、ヨウ素やNヘテロ官能基をもつ化合物を助触媒として添加する方法によって空いている配位座に配位させ、特にBCPMやBINAPのIr錯体を用いイミドを触媒量添加する方法によって、高い選択性と触媒活性が実現できることを明らかにした。配位できるヘテロ原子化合物を添加することにより、6員環状イミンの触媒的不斉水素化で高い選択性をあげる一般的方法を初めて見いだすことができた。現在、この方法を利用し、各種天然光学活性カルカロイド類の合成に応用しつつある。
高齢在宅酸素療法者の阪神大震災における心的外傷体験について

1995年1月17日未明の阪神大震災は多くの家屋を破壊し、5000人以上の死傷者を出す大災害で、辛くも生き残った高齢者たちにとっても深い心的外傷体験をもたらすものであった。本研究は日常生活で生きていく上で、酸素機器(電気差し込み式)を必要としていた在宅酸素療法の60才以上の75名高齢者(震災半年後に大阪済生会呼吸器科医師団による聞き取り調査資料から)が、呼吸機器が使えない状況の混乱の中で何を感じ、どう生き延び、震災ショックがどう緩和されてきたのかを記録することにある。震災を原因とする身体及び精神的混乱の状態を震災直後、及び被災6ヶ月以上経過した時点での経時的変化について検討した。また同じく震災の被災者で、身体的には酸素機器を必要としない18名(1997年6月9月、了解の得られた阪神間の仮説住宅在住者を対象にしたアンケート調査資料から60才以上を抽出)の高齢者との比較検討も試みた。その結果以下のことが判明した。1.身体スコア:身体症状は本来地震と直結する要素で現れ、被災半年後には有為差をもっての回復がみられた。震災直後に訴えられた、食欲減退、不眠、頭痛などの症状も時間の経過とともに少なくなり、異常で極端な環境状況が変われば、時間とともに身体症状は緩和されることを示唆した。2.喪失感・獲得感:有為差をもっての回復には至らないが、100分率平均では、在宅酸素療法者の高齢者と酸素機器を必要としない高齢者もともに約10%の回復を示した。3.PTSD:多くの因子で有為差が生じた上、経時的に見ても各因子の対応検定では有為差をもっての回復がみられなかったことは、各背景因子の影響が持続し、影響をうけていることが考えられた。4.健常高齢者の場合:PTSDでは、震災直後では有為差が認められなかったが、半年後に晩発的に認められた。本研究は、一昨年の阪神大震災の混乱の中、高齢在宅酸素療法者及び高齢者がどのような状況に遭遇し、何を感じ、いかに生き抜こうとしてきたのかを記録することにある。被災半年後に実施された、大阪済生会病院呼吸器科医師団による震災被災在宅酸素療法患者の調査に参加の機会を持ち、本研究の対象者はその調査資料より年齢60才以上の者を抽出した。また比較群は平成8年6月9月において、阪神間在住の了承が得られた被災者にアンケートを配布、返送の有った中から60才以上の者を選出した。比較群のアンケート内容では酸素器具や病状の質問事項は省いており、また両者のアンケート時期が約1年の隔たりがあるため、比較群の質問時点を震災直後、1年前(実験群の調査時である被災半年後)、現在の3時点とした。結果、実験群75名比較群18名となり、そのアンケート結果をパソコンに取り込み、統計資料の作成並びにその検討を試みている段階である。1,アンケート内容は(1)被災者の背景因子:プロフィール、家族及び生活環境、被害状況、被災時の病態、被災後の経過、についてなど24項目について質問した。(2)身体症状スコア:身体症状の有無について兵庫県臨床心理士ホットラインのアンケート内容などを参考に被災直後、と調査時に分けて尋ね、その結果有りと返答結果の合計を身体症状スコアとして検討した。

(3)喪失感・獲得感スコア:大阪府心の健康総合センターの資料より8項目(平和感・安心感、自分自身の存在感、他人への信頼感、将来への希望・期待、自分の能力、人生の主導権は自分が握っているという実感、家族・友人・隣人への信頼感、家や財産への価値観、)について震災直後と震災前で比べて検討した。(4)PTSDスコア:DSM-IVのPTSD診断基準を参考に、震災直後、調査時のそれぞれでその有無の検討を試みる。2,現時点では以下のことが示唆された。(1)被災者の背景因子について:自宅酸素の被験者の背景や状況と震度の強弱、建物被害の強弱、避難所経験の有無などと身体症状との関連について検討してみると、震災直後には比較項目間に有意差を認め、これらの背景因子は、被災直後の身体症状に強い影響を与えていたと考えられる。しかし被災半年後になると全ての被災者背景でスコアは低値を示した。1995年1月17日未明の阪神大震災は多くの家屋を破壊し、5000人以上の死傷者を出す大災害で、辛くも生き残った高齢者たちにとっても深い心的外傷体験をもたらすものであった。本研究は日常生活を生きていく上で、酸素機器(電気差し込み式)を必要としていた在宅酸素療法の60才以上の75名高齢者(震災半年後に大阪済生会呼吸器科医師団による聞き取り調査資料から)が、呼吸機器が使えない状況の混乱の中で何を感じ、どう生き延び、震災ショックがどう緩和されてきたのかを記録することにある。震災を原因とする身体及び精神的混乱の状態を震災直後、及び被災6ケ月以上経過した時点での経時的変化について検討した。また同じく震災の被災者で、身体的には酸素機器を必要としない18名(1997年6月9月、了解の得られた阪神間の仮設住宅在住者を対象にしたアンケート調査資料から60才以上を抽出)の高齢者との比較検討も試みた。その結果以下のことが判明した。1.身体スコア:身体症状は本来地震と直結する要素で現れ、被災半年後には有為差をもっての回復がみられた。震災直後に訴えられた、食欲減退、不眠、頭痛などの症状も時間の経過とともに少なくなり、異常で極端な環境状況が変われば、時間とともに身体症状は緩和されることを示唆した。2.喪失感・獲得感:有為差をもっての回復には至らないが、100分率平均では、在宅酸素療法者の高齢者と酸素機器を必要としない高齢者はともに約10%の回復を示した。3.PTSD:多くの因子で有為差が生じた上、経時的に見ても各因子の対応検定では有為差をもっての回復がみられなかったことは、各背景因子の影響が持続し、影響をうけていることが考えられた。4.健常高齢者の場合:PTSDでは、震災直後では有為差が認められなかったが、半年後に晩発的に認められた。
Β1インテグリンの接着性制御機構の解明

我々は炎症、アレルギーにおいて重要な役割を担っている肥満細胞に注目し、インテグリンによる接着がどのように調節されているか検討してきた。肥満細胞はVLA-5を発現しているがフィブロネクチン(FN)には接着できず.steel factor(SCF)の刺激や抗原による高親和性IgE受容体FcεRI架橋による刺激があって初めて速やかに接着できる。本研究により、肥満細胞上のVLA-5のFNに対する接着性は親和性と細胞表面局在によって調節されていること、特にFcεRIはFNに対する親和性の増大させるのに対して、PMA、SCFはVLA-5の細胞表面局在変化を主に介してFNに接着するようになることが明らかになった。さらにこ親和性の増大はΠ3キナーゼの特異的阻害剤により阻害され、活性化型Π3キナーゼの発現によりVLA-5の親和性が増加し、接着が誘導できたことより、Π3キナーゼによりVLA-5の親和性が調節されていることが明らかになった。このΠ3キナーゼによるVLA-5の親和性調節はそのシグナル伝達経路の下流にあると考えられているAkr、Rac、S6キナーゼではないことを遺伝子導入実験や阻害剤の実験により明らかにした。一方、PMAによってVLA-5の局在変化が誘導されることから、PKCよるVLA-5局在調節が考えられる。cRKCアイソタイプに属するPKCα,PKCβI,PKCβIIがSLFによって活性化され、cPKCの特異的活性化剤によりVLA-5による接着が誘導されることがわかった。これらのPKCアイソタイプがVLA-5の局在を調節していることが示唆された。インテグリンの接着性とリガンドに対する親和性及びインテグリンの細胞上での局在との関係肥満細胞は種々のサイトカインを産生し、免疫、アレルギー反応を調節している。肥満細胞はPMAやsteel factor(SLF)や、高親和性IgE受容体(FcεRI)刺激によってインテグリンVLA-5を介して速やかにフィブロネクチン(FN)に接着する。これらの刺激によるVLA-5のFNに対する親和性やVLA-5分子の細胞表面上での分布の変化を調べた。VLA-5の結合部位をもつFNの80kD断片を作製し、肥満細胞上のVLA-5の親和性を測定したところ、未刺激、SLF、PMA刺激では80kD断片の有意な結合は見られなかった。しかしFcεRI刺激では80kD断片の結合が増加し、親和性はおよそ30nMであった。肥満細胞上でのVLA-5の分布は免疫走査型電子顕微鏡法で調べた。未刺激の肥満細胞はmicrovilliに覆われ、VLA-5は細胞体表面に斑上に存在している。PMAやSLFの刺激によって、microvilliが消失しひだ状に変化するとともにVLA-5は細胞体表面およびひだ上にも認められた。これらのことよりPMA、SLF、FceRI刺激はともに肥満細胞のFNへの接着を誘導するが、これらの刺激によるVLA-5のFNに対する親和性の変化とVLA-5の分布には明瞭な違いがみられ、PMAとSLFはおもにVLA-5の局在変化をおこし、FcεRIはVLA-5の親和性を変化させていることが明らかになった。今後これらの変化を引き起こす細胞内分子群を明らかにしていく。肥満細胞はVLA-5を発現しているがフィブロネクチン(FN)には接着できず、steel factor(SCF)の刺激や抗原による高親和性IgE受容体FcεRI架橋による刺激があって初めて速やかに接着できる。

前年度の研究により、肥満細胞上のVLA-5のFNに対する接着性は親和性と細胞表面局在によって調節されていること、特にFcεRIはFNに対する親和性の増大させるのに対して、PMA、SCFはVLA-5の細胞表面局在変化を主に介してFNに接着するようになることが明らかになった。固相化されたFNへの接着における可溶化FNの影響を調べたところ、FcεRIによる接着誘導は可溶化FNによって濃度依存的に阻害されるのに対してPMA、SLFによる接着はほとんど影響なかった。この結果は親和性増大による接着が可溶化FNによって競合阻害されたと考えられる。この親和性の増大はPI3キナーゼの特異的阻害剤により阻害され、活性化型PI3キナーゼの発現によりVLA-5の親和性が増加し、接着が誘導できたことにより、PI3キナーゼによりVLA-5の親和性が調節されていることが明らかになった。このPI3キナーゼによるVLA-5の親和性調節はそのシグナル伝達経路の下流にあると考えられているAkt、Rac、S6キナーゼではないことを遺伝子導入実験や阻害剤の実験により明らかにした。一方、PMAによってVLA-5の局在変化が誘導されることから、PKCによるVLA-5局在調節が考えられる。cPKCアイソタイプに属するPKCα、PKCβI、PKCβIIがSLFによって活性化され、cPKCの特異的活性化剤によりVLA-5による接着が誘導されることがわかった。これらのPKCアイソタイプがVLA-5の局在を調節していることが示唆された。
うつ病治療の電撃痙攣処置による海馬セロトニン受容体機能亢進機構の電気生理学的解明

1.生後4-6週齢のWistar系雄性ラットより作成した海馬スライスを用い、CAl野錐体細胞より細胞内記録を行った。内在性神経伝達物質であるセロトニン(5-HT)の投与によって誘発される5-HT_3受容体を介する自発性シナプス後電位頻度の増加(および付随した発火頻度の増加)反応はグルタミン酸受容体アンタゴニストのCNQX(10μM)によって減弱した。また同反応はCAl野へのグルタミン酸性興奮性入力線維であるシェーファー側枝を切断した海馬スライスにおいて減弱した。これらのことから5-HT_3受容体刺激によって増加するシナプス後電位は主にグルタミン酸によって引き起こされたものと考えられた。2.スライスパッチクランプ法による検討でも5-HTは電流(あるいは電位)固定条件下で自発性シナプス後電位(あるいは電流)を増加する作用を示した。5-HT_3受容体に選択的なアゴニストのmCPBG(10μM)によってもシナプス後電位頻度の増加が認められた。3.反復電撃痙攣ショック(ECS)処置を行ったラットについて5-HTによるシナプス後電位頻度増加作用を対照(ECS無処置)と比較検討した。ECS無処置ラットでは5-HT投与前の1分間当たりの自発性シナプス後電位頻度を100としたとき5-HTによる自発性シナプス後電位頻度増加は投与23分後に最大となり、その時の頻度は130±8(n=13)であった。一方、反復ECS処置を行ったラットより作成した海馬では5-HTによるシナプス後電位頻度の増加は216±22(n=13)であった。この結果は反復ECS処置により5-HT_3受容体を介した反応が海馬において増大していることを示している。以上のことから電撃痙攣処置療法のうつ病治療効果に5-HT_3受容体機能の亢進も関与していることが示唆された。生後4-6週齢のWistar系雄性ラットより作成した海馬スライスを用い、CAl野錐体細胞より細胞内記録を行った。1.内在性物質であるセロトニン(5-HT)を投与すると3種類の異なる反応が記録細胞に誘発された。(1)膜電位の過分極、(2)自発性シナプス後電位頻度の増加(および付随した発火頻度の増加)、(3)膜電位の脱分極、の3つの反応が投与後時間経過をおって観察された。2.膜電位の過分極反応は5-HT受容体サブタイプのうち5-HT_<1A>受容体を介することが知られており、5-HT(30μM)により7.4±0.6mV(n=4)の過分極が得られた。3.2番目に得られるシナプス後電位頻度の増加反応は5-HT_3受容体拮抗薬のLY278,584により拮抗された。また、5-HT_3受容体に選択的なアゴニストの2-Me-5VHTによっても同様の反応が誘発された。このことから5-HTによる自発性シナプス後電位頻度の増加反応は5-HT_3受容体を介していることが明らかとなった。4.反復電撃痙攣処置(ECS)を行ったラットについて5-HTの作用を比較検討した。5。5-HT投与に最初に観察される過分極反応がECS処置をしたラットの海馬CAl野錐体細胞において増大していた。5-HT(30μM)により誘発される過分極は10.0±0.8mV(n=4)で対照のラットよりも有意に大きかった。5-HT_<1A>受容体に選択的なアゴニストの8-OH-DPAT(30μM)による反応もECS処置ラットで7.3±1.3mV(n=3)と対照群の3.0±0.04(n=3)と比較し有意に増大していた。6.このことから電撃痙攣処置療法のうつ病治療効果に5-HT_<1A>受容体機能の亢進が関与していることが示唆された。

一方、反復ECS処置を行ったラットより作成した海馬では5-HTによるシナプス後電位頻度の増加は216±22(n=13)であった。この結果は反復ECS処置により5-HT_3受容体を介した反応が海馬において増大していることを示している。以上のことから電撃痙攣処置療法のうつ病治療効果に5-HT_3受容体機能の亢進も関与していることが示唆された。
関数プログラムの再帰構造の抽象化とプログラム融合変換に関する研究

構成的手法によるプログラム変換では,プログラムや型定義を数学的な対象として扱い,少数の強力な変換定理を用いてプログラムを効率のよいものに変換していく.本研究では,従来は十分な考察がなされていなかった相互再帰などの複雑な再帰構造を対象とし,その定式化・変換定理などの実用面における考察を行った.そのために,単純再帰の場合の(一引数の)通常の関手の拡張である二項関手(二引数の関手)を用いて相互再帰を定式化するアプローチをとり,次のような成果を得ることができた.・この拡張は「自然な」拡張になっているので,従来の単純な再帰の場合の融合変換定理が,同じ形の式を保ったまま成立することが示された.・単純な再帰関数のtuple(組)は,相互再帰の特殊な場合として捉えることが可能であることが判明した.したがって,同一のデータ構造を複数回辿るのを防ぐのに有効とされる「tupling」と呼ばれる技法(の一部)は,二項関手を用いた相互再帰の枠組の中に統合することが可能である.構成的手法によるプログラム変換では,プログラムや型定義を数学的な対象として扱い,少数の強力な変換定理を用いてプログラムを効率のよいものに変換していく.本研究では,従来は十分な考察がなされていなかった相互再帰などの複雑な再帰構造を対象とし,その定式化・変換定理などの実用面における考察を行った.そのために,単純再帰の場合の(一引数の)通常の関手の拡張である二項関手(二引数の関手)を用いて相互再帰を定式化するアプローチをとり,次のような成果を得ることができた.・この拡張は「自然な」拡張になっているので,従来の単純な再帰の場合の融合変換定理が,同じ形の式を保ったまま成立することが示された.・単純な再帰関数のtuple(組)は,相互再帰の特殊な場合として捉えることが可能であることが判明した.したがって,同一のデータ構造を複数回辿るのを防ぐのに有効とされる「tupling」と呼ばれる技法(の一部)は,二項関手を用いた相互再帰の枠組の中に統合することが可能である.
ヒトiPS細胞に由来する尿管芽オルガノイドの拡大培養法の開発

現在までのところ、ヒトiPS細胞から尿管芽への分化誘導方法は、申請者らを含めて2グループから報告されているが(Taguchi A., 2017; Mae S., 2018)、いずれも生体内の尿管芽で認められるような分枝形態形成がほとんど起こらない。そこで申請者は、尿管芽では常に内腔が存在しながら分枝が起こることに着目し、ヒトiPS細胞から内腔を有する尿管芽オルガノイドを作製する方法を確立し、分枝が起こらない問題点の解決に至っている。本研究では、その成果を発展させ、尿管芽オルガノイドの形成過程における詳細な分子メカニズムと尿管芽の幹細胞である先端細胞の特性の解明を行う。
上小脳動脈中心枝(穿通枝)の支配領域に関する研究--脳血管障害の診断・治療に関する臨床解剖学的検討--

わが国の死亡原因のなかで常に上位をしめてきた脳血管障害の中でWillis動脈輪後半部、特に上小脳動脈の病変は、脳梗塞・脳動脈瘤等の頻度は少ないものの多彩な症状を呈し診断が因難で重篤な症例も多く神経内科的にも脳神経外科的にも重要である。本研究では、従来より余り検討されていない上小脳動脈およびその近位部(脳底動脈から10mmまで部分)の中心枝について、その頻度、直径、親血管から分岐する部位、分布潅流領域、分布の特徴等について臨床解剖学的に検討した。中心枝は、穿通枝(perforating branch)と回旋枝(circumflex branch)に分類して検討した。1.上小脳動脈の近位部(脳底動脈から10mmまで部分)には平均1.8本の中心枝(穿通枝は1.3本、回旋枝は0.5本)が存在していた。2.中心枝の直径は平均0.26mm(穿通枝は0.21mm、回旋枝は0.39mm)であった。3.穿通枝は、上小脳動脈の後面から74.5%、下面から25.3%が分岐しており、回旋枝は上小脳動脈の下面から61.5%、後面から26.9%、上面から11.5%が分岐していた。4.脳底動脈から上小脳動脈中心枝までの距離を計測すると、穿通枝は上小脳動脈の近位部から分岐し、回旋枝は遠位部から分岐する傾向にあった。5.分布潅流領域は穿通枝は脚間窩、大脳脚などに分布し、回旋枝は四丘体、上小脳脚等を潅流した。また上小脳動脈本幹の潅流域に関して、脳血管撮影で確認された上小脳動脈閉塞症例の画像診断(CT検査)で描出された病巣よりその分布潅流領域を解剖学的に明らかにし、Clinical Neuroscienceに発表した。研究代表者らは、脳血管障害の診断・治療に重要な脳血管の解剖、特にWillis動脈輪前半部(内頸動脈・中大脳動脈)の血管および中心枝(穿通枝)について臨床解剖学的な見地から検討し報告してきた(米国フロリダ大学およびN.I.H.Grant10978ー03)。また昭和62,63年度科学研究、脳底動脈中心枝(穿通枝)の支配領域に関する研究で多くの知見を得て報告してきた。本研究ではWillis動脈輪後半部のなかで従来より余り検討されていない上小脳動脈の中心枝についてその頻度、直径、親血管から分岐する部位、分布灌流領域、分布の特徴等について臨床解剖学的に検討し報告する。1).上小脳動脈の近位部(脳底動脈から10mmまで部分)には平均1.8本の中心枝が存在しており、その内訳は穿通枝は1.3本、回旋枝は0.5本であった。2).中心枝の直径は0.26mm(穿通枝は0.21mm、回旋枝の直径0.39mm)であった。3).穿通枝は、上小脳動脈の後面から74.5%、下面から25.3%が分岐しており、回旋枝は上小脳動脈の下面から61.5%、後面から26.9%、上面から11.5%が分岐していた。4).脳底動脈から(上小脳動脈の)中心枝までの距離、穿通枝は上小脳動脈の近位部から分岐しており、回旋枝は遠位部から分岐する傾向にあった。5).分布

灌流領域は穿通枝は脚間窩、大脳脚などに分布し、回旋枝は四丘体、上小脳脚等を灌流した。この研究成果の一部は、“Intracranial Aneurysms and Arteriovenous Malfomations"に発表出版されている。今後の研究は脳血管撮影で確認された中心枝閉塞例と、MRI(磁気共鳴装置)検査などにり描出された病巣、すなわち分布灌流領域の相関について、多くの臨床例と解剖学的対比を行い、上小脳動脈の中心枝の分布灌流領域を詳細に検討する予定である。脳血管障害の中でWillis動脈輪後半部、特に上小脳動脈の病変は、脳梗塞・脳動脈瘤等の頻度は少ないものの神経内科的にも脳神経外科的にも重要な疾患である。本研究では、従来より余り検討されていない上小脳動脈およびその近位部(脳底動脈から10mmまで部分)の中心枝について、その頻度、直径、親血管から分岐する部位、分布灌流領域、分布の特徴等について臨床解剖学的に検討した。中心枝は、穿通枝(perforating branch)と回旋枝(circumflex branch)に分類して検討した。また、本年度は、上小脳動脈の近位部、および遠位部について臨床解剖学的に検討した。その概要は以下のようであった。1.上小脳動脈本幹の灌流域に関して脳血管撮影で確認された上小脳動脈閉塞症例の画像診断(CT検査)で描出された病巣より、その分布灌流領域を解剖学的に明らかにし、Clinical Neuroscience誌に発表した。2.上小脳動脈の近位部(脳底動脈から10mmまで部分)には平均1.8本の中心枝(穿通枝は1.3本、回旋枝は0.5本)が存在していた。3.中心枝の直径は、穿通枝は0.21mmであり、回旋枝は0.39mm(平均0.26mm)であった。4.穿通枝は、上小脳動脈の後面から74.5%、下面から25.3%が分岐しており、回旋枝は上小脳動脈の下面から61.5%、後面から26.9%、上面から11.5%が分岐していた。5.脳底動脈から上小脳動脈中心枝までの距離を計測すると、穿通枝は上小脳動脈の近位部から分岐し、回旋枝は遠位部から分岐する傾向にあった。6.分布灌流領域は穿通枝は脚間窩、大脳脚などに分布し、回旋枝は四丘体、上小脳脚等を灌流した。
地域社会の共在的記録に基づくコミュニケーションと記憶の活性化

本課題は、オラリティを中心とする共在性の在り方の変容に伴う社会問題と、地域住民の共在感覚を産み出す映像コンテンツの記録・保存を一つの枠組みの中で捉え、問題解決の糸口を探るものである。この課題に向け、今年度は、共想法の方法論の検討や準備研究を進めた。具体的には以下の通りである。共想法:今回の目的に合わせて共想法を改良するために、本科研のメンバー4名で従来の共想法を試験的に体験した上で、テーマや方法について検討を重ねた。その上で、分担者の大武が関わる2つの介護予防施設にて、高齢者を対象に、検討したテーマ(「50年後の人に伝えたいくらし」)で共想法を実践的に実施し、手続きやテーマ設定の見直しを行った。また健常高齢者を対象とする会話による認知機能訓練に関するランダム化対照群つき比較試験を実施した。映像ソース:生活や文化を伝える映像として川崎市の市政ニュース映画を一つの対象とすることとし、その整備を進めた。これについては、分担者の春木が、神奈川県図書館協会90周年記念式典・講演会にて講演を行うことによって、地域社会に研究成果を還元すると同時に、地域との連携体制を深めた。研究:高齢者の認知機能訓練の効果を実証的に検証するために予定している3つの手法のうち、テキスト修辞ユニット分析、パラ言語情報分析についての準備研究を進めた。テキスト修辞ユニット分析については、今後、本研究で扱うことになるインタビューや懇談会データを分析するために必要となる方法論の検討を行った。また、パラ言語情報分析では、相手との関係性に応じた声の高さの変動に関する基礎的分析を進めた。予定通り、共想法の検討、映像データの整備、分析手法の検討を進めた。申請時に協力体制の内諾を得ていた川崎市市民文化局の担当が異動となったことから、早急に後任担当との連携をはかる必要がある。また共想法のテーマについても、当事者からのフィードバックを得てできるだけ早く改良し、共想法に基づく座談会とその収録を実施する。テスト収録した座談の転記を人手作業で行う予定だったが、2018年度は自動認識までとした。詳細な分析をするために、2019年度に人手による修正作業を実施する。
脳腫瘍幹細胞におけるCD109の機能解析と新規治療法の開発

本研究は、脳腫瘍マウスモデルを用いて癌関連タンパク質CD109の機能解析を行うと共に、抗CD109抗体を作製し、CD109を標的とした治療開発を行うことを目的としている。我々はこれまでに、CD109は神経膠腫・膠芽腫の悪性化に関わること、脳腫瘍幹細胞は分化した細胞に比べCD109が高発現していること、膠芽腫の治療抵抗性に関わる可能性があることを示しており、治療標的としてCD109が有望な候補であると考えている。当該年度に実施した研究で、CD109が癌関連線維芽細胞に発現するタンパク質と結合するという結果をin vitroの実験において得ることができた。また、抗CD109抗体に関しては、CD109との結合活性が高く、特異性の高い抗体が複数得られた。今後は、腫瘍幹細胞と癌関連線維芽細胞におけるCD109の役割を明確にするため、脳腫瘍マウスモデルにおける相互の局在や分布等を詳細に検索していく予定である。特にCD109は、TGF-betaとの関連がこれまでの研究で指摘されており、癌関連線維芽細胞の線維化過程におけるTGF-betaシグナルとの関わりにも注目し検討したい。また、抗CD109抗体については、候補として得られた抗CD109抗体の中和活性やADCC活性の有無など、更にはin vivoにて抗腫瘍効果があるかどうかを検討していく予定である。更に、最近ではCD109が放射線治療によって発現が増強することが示されているため、放射線治療を行った後に抗CD109抗体を投与することで治療効果の増強が現れるかも検討する。CD109の機能解析に関しては、当初はマウス由来の脳腫瘍組織から結合タンパク質を検出する予定であったが、脳腫瘍組織での免疫沈降法が不調に終わったため、細胞株を用いて結合タンパク質の検出を試みることとなった。その結果、癌関連線維芽細胞のタンパク質に注目することで、新しい結合タンパク質を見つけることができた。抗CD109抗体については、複数の候補抗体を得ることができており、概ね順調に進んでいると判断する。CD109と癌関連線維芽細胞の相互関係を明確にするため、相互の局在を免疫組織化学染色にて観察し、またCD109欠損マウス等でも確認する。抗CD109抗体については、中和活性やADCC活性を調べた後、脳腫瘍マウスモデルに投与することで抗腫瘍効果を検索する。研究遂行において、一部想定以上に時間を要したため。また、当初の予定では、学会での研究発表のための旅費を計上していたが、個人的な事情により発表の機会を作ることができなかったため。
日本ノルウェー共同海底地震観測によるアイスランド・プラトーの精密地下構造調査(予備調査)

本研究では, 1988年に予定されている「本調査」を主な調査として,いまだナゾである大西洋中央海嶺の北部にあるプレート・テクトニクス研究の空白の部分について,すでに多くの研究の実積のある日本の海底地震計を使って,日本とノルウェーの共同研究として,精密な地下構造の探査と高感度の自然地震観測を行う.1987年に行われた「予備調査」では,この研究の一環として,プレートの境界として,日本のそれとは対照的な「受動的な境界」の精密な地下構造探査を,世界で初めて,フィヨルドの底に海底地震計を並べて人工地震を行うという研究手法によって行った.この一連の研究によって,海底から大陸にかけての地殻と上部マントルの『精密な地下構造』が初めて明らかになることと,微小地震の活動を調べることによって,この付近の『プレートの現在の動きを知る』ことができ,地球科学上,大きな貢献をすることが期待される.なお,海底地震計の設置と人工地震には,ノルウェーの大学の観測船が使われる.実験は海底地震計の場所を変えて二回繰り返され,合計2万4千本もの地震記録を得ることができた.解析には約半年を要するが,記録の質は,もっとも遠い観測点でも良好なので,これらの記録を解析することによって,同地域でいままでに得られたうちでも,もっとも精密な地殻構造が得られるものと期待されている.また,次年度以下の本調査の実施についても,明るい見通しを得ることができた.本調査に使うノルウェーの観測船と,人工地震のための機材をテストするとともに,共同研究者であるノルウェーの地球物理学者と共同して,本調査で行う全体の地殻構造調査のいわば「東の端」である調査を,ノルウェーの大西洋岸で予備調査として行った.具体的には,ノルウェーの大西洋岸から直角に内陸に開けている,同国最長のフィヨルドであるソグネフィヨルド(長さ200km)の中で,ベルゲン大学の観測船『ホーコンモスビー』(490トン)をつかって,日本から運んだ海底地震計6台を設置し,ベルゲン大学の所有する大型エアガンで人工地震を行って,ノルウェー大西洋岸の地殻構造を求めるための一連の実験を行った.ノルウェーの大西洋岸は,「受動的なプレート境界」として地球物理学では重要であるにもかかわらず,フィヨルドが縦横に走るほか,山岳地帯に阻まれて,通常の地震探査が行いにくかった.このため,海底地震計とエアガンをフィヨルドの中で使うというのは,いままでだれも行っていなかった,地下構造を調べるための効果ある手法なのである.本研究では, 1988年に予定されている「本調査」を主な調査として,いまだナゾである大西洋中央海嶺の北部にあるプレート・テクトニクス研究の空白の部分について,すでに多くの研究の実積のある日本の海底地震計を使って,日本とノルウェーの共同研究として,精密な地下構造の探査と高感度の自然地震観測を行う.1987年に行われた「予備調査」では,この研究の一環として,プレートの境界として,日本のそれとは対照的な「受動的な境界」の精密な地下構造探査を,世界で初めて,フィヨルドの底に海底地震計を並べて人工地震を行うという研究手法によって行った.この一連の研究によって,海底から大陸にかけての地殻と上部マントルの『精密な地下構造』が初めて明らかになることと,微小地震の活動を調べることによって,この付近の『プレートの現在の動きを知る』ことができ,地球科学上,大きな貢献をすることが期待される.なお,海底地震計の設置と人工地震には,ノルウェーの大学の観測船が使われる.実験は海底地震計の場所を変えて二回繰り返され,合計2万4千本もの地震記録を得ることができた.解析には約半年を要するが,記録の質は,もっとも遠い観測点でも良好なので,これらの記録を解析することによって,同地域でいままでに得られたうちでも,もっとも精密な地殻構造が得られるものと期待されている.また,次年度以下の本調査の実施についても,明るい見通しを得ることができた.本調査に使うノルウェーの観測船と,人工地震のための機材をテストするとともに,共同研究者であるノルウェーの地球物理学者と共同して,本調査で行う全体の地殻構造調査のいわば「東の端」である調査を,ノルウェーの大西洋岸で予備調査として行った.具体的には,ノルウェーの大西洋岸から直角に内陸に開けている,同国最長のフィヨルドであるソグネフィヨルド(長さ200km)の中で,ベルゲン大学の観測船『ホーコンモスビー』(490トン)をつかって,日本から運んだ海底地震計6台を設置し,ベルゲン大学の所有する大型エアガンで人工地震を行って,ノルウェー大西洋岸の地殻構造を求めるための一連の実験を行った.ノルウェーの大西洋岸は,「受動的なプレート境界」として地球物理学では重要であるにもかかわらず,フィヨルドが縦横に走るほか,山岳地帯に阻まれて,通常の地震探査が行いにくかった.このため,海底地震計とエアガンをフィヨルドの中で使うというのは,いままでだれも行っていなかった,地下構造を調べるための効果ある手法なのである.
親水性高分子モノマーを用いた組織包埋剤の開発

平成24年3月30日に取得した特許(第4956839号)を基礎にして、親水性高分子モノマーとして、N-vinyl-2-pyrolidone(NVP)を用い、親水性の調節、重合速度の調節のために重合阻止剤と架橋剤を加えることにより、適度な強度の包埋剤を作製した。適度な硬度を得るため硬化剤を加え、さらに切片が水没するのを避けるためにアクリル系包埋剤を加えて、光顕・電顕において免疫組織化学に使用できる親水性包埋剤を開発した。親水性の高分子化合物で、生体内の水分と置換し、細胞内化学物質と反応して硬化する高分子化合物を選択し、光学顕微鏡と透過型電子顕微鏡における免疫組織化学に使用できる包埋剤を作製する。主要な方法の原理は、我々が平成16年に特許申請した方法を基礎とするものである。光学顕微鏡のための包埋剤の作製22年度要約すると、親水性高分子モノマーとして、N-vinyl-2-pyrolidone(NVP)を用い、親水性の調節、重合速度の調節のために、重合阻止剤のN,N'-Di-sec-butyl-p-phenylenediamine(DBP)と架橋剤(硬化剤)のN,N'-Methylenebis(acrylamide)(MBA)を加えることにより、適度な強度の包埋剤とする。親水性高分子のNVPは組織細胞の中に浸して水と置換される。同時に細胞内のラジカルにより重合反応が徐々に進行する。NVPが組織細胞内に均等に浸透した後に重合するようにDBPとMBAを加える。包埋剤として切片を切る時に必要な硬度を得るため2,2'-Azobis(isobutyronitrile)(QCU-1)を硬化剤として0.035%程度加えて硬化させる。その比率を詳細に検討し最終決定する。サンプル組織としてラットの膵臓、耳下腺などを用いた。採取した組織片を、a)4%パラフォルムアルデヒドで固定し、アルコールで脱水後上記混合液に浸透して包埋する、b)比較のためLR Whiteに包埋した。1μm切片を作製して、抗インスリン、抗グルカゴン、抗ソマトスタチン等の抗体で免疫染色を行ってLR White包埋切片と比較した。結果は、反応強度、コンタミンなど全てにおいてLR Whiteと比較して同等以上であった。問題点として切片が水没しやすい事があり、今後の課題となった。主要な方法の原理は、我々が平成24年3月30日に取得した特許(第4956839号)を基礎とするものである。光学顕微鏡のための包埋剤の作成(22年度)において一応の成果を得たが、切片が水没しやすい欠点が残った。23年度は水没しやすい欠点の補正と透過型電子顕微鏡のための包埋剤の作成を行った。親水性高分子モノマーとして、N-vinyl-2-pyrolidone (NVP)を用い、親水性の調節、重合速度の調節のために重合阻止剤と架橋剤を加えることにより、適度な強度の包埋剤を作製した。適度な硬度を得るため硬化剤を加え、さらに切片が水没するのを避けるためにアクリル系包埋剤を加えた。それらの比率を詳細に検討したが、まだ最終決定にまでは至っていない。採取した組織片をa4%パラフォルムアルデヒドで固定し、アルコールで脱水後上記混合液に浸透して包埋した。b比較のためLR Whiteに包埋した。光顕のために1μm切片を、電顕のために10nmの超薄切片を作製して、抗インスリン、抗グルカゴン等の抗体で免疫染色を行ってLR White包埋切片と比較した。結果は、光顕、電顕のために同じ包埋剤が使用でき、切片の水没は無くなり、水面上で伸展した。LR Whiteと比較してコンタミン等においては同等に、抗体の2倍希釈度で1から2段階以上良好であり、電子ビームに対しても耐えることが出来た。この薬剤処方については特許出願準備中である。
イギリスにおけるニュー・レフトとスポーツ史研究の潮流II

交付申請書記載の通り、最終年度は20世紀イギリス・スポーツ史研究の動向整理を行った。具体的には、編集も手がけた『今、奏でよう身体のシンフォニー』所収論文における「体育・スポーツ史の地平を考える-今、何が問われているのか」を執筆し、本研究の成果の一端を示した(平成18年度内校了、2007年5月出版予定)。特に「英国におけるスポーツ史研究の動向と日本」として、イギリス史家、マイク・ハギンズによるここ20年間のスポーツ研究史の概観を全訳した。また、国際学会では"The Body and Japanese Fascism as an Asian thought of Kurakichi Hirata"として、日本における軍隊体育の問題を世界史に位置づける研究発表を行い(8月、リュブリャーナ、スロベニア)、これをイギリスにおける政治文化と日本との比較史研究としてまとめ、21世紀的視点を踏まえて急進主義的思考から「マルチチュード概念」までを投じ、考察を加えた(2006年10月刊行の論文集、山本徳郎・杉山重利監修、阿部生雄・山田理恵・榊原浩晃編著『多様な身体への目覚め-身体訓練の歴史に学ぶ-』所収論文「「生きるからだ」再考-「同意の文化」を超えて、今への提言」)。また、スロベニア大会での研究発表については、H.アイヒベルクに、International journal of Eastern Sports & Physical Educationへの投稿を促され、考察を深め、"The Body and Grass-roots Fascism during World War II:`the topos' of the Emperor ina personal-body-mechanismin Japan."として公表し、同上の国際ジャーナルに掲載された。その他の学会発表の機会においても、ニュー・レフト以来の20世紀英国スポーツ史研究の動向整理を行っている。詳細は、11.の通りである。本年度は、計画書記載の通り、19世紀のスポーツと急進主義の関係の総括を行い、新たに得られた成果・知見については、(1)「ブリーズ・エーカーと急進主義『ボクシアーナ』」として、学会発表を行った。既に国内で公表の邦語論文の英訳についても検討していたが、これについても、新たな視点を加えた上で、次年度7月初旬にシドニーで開催予定の第20回CISH国際歴史学会(ニューサウスウェールズ大学)のセクション25Sport, Politics and Businessにおけるパネリストとして報告することを決定した。発表内容は、(2)"A Political Analysis of the Historical Development of Sports Writing in Britainfrom the Early Radicals to theNew Left"。である。以下にこの2つの論文の概略を記しておく。(1)ブリーズ・エーカーと急進主義イギリス19世紀のスポーツ・ジャーナリスト、ピアス・イーガンに与えた思想を検証する上で、急進主義の与えた影響を、彼の伯父、ジョン(通称ブリー)・イーガンとアイリッシュ急進主義との関係から読み解いた。アイルランド、ダブリンの墓地、ブリーズ・エーカーの名称を巡る問題にひとつの鍵があり、ジョン・イーガンの名にちなむことを実証し、急進主義とスポーツの関係を補足した。(2)2005年7月開催予定、CISH(国際歴史学会)発表予定論文元イギリスウォーリック大学社会史研究所、De Montfort大学国際スポーツ史文化研究所(ICSHC)教授、トニー・メイソン氏と連絡をとりつつ、19世紀のスポーツと急進主義の関係を総括し、20世紀の政治文化的意味の創出と関連づけた。英国19世紀初頭のスポーツについて言及した20世紀の研究者の多くは、19世紀の急進主義研究を手がける者が多く、後に彼らは文化研究と社会主義の接合理念から労働運動や社会史研究をてがける学術集団を派生させた。特に歴史領域にかかわったE.P.トムソンの著作は、社会史研究の中でもレジャーやスポーツへ視点を与えることの重要性を説き、トムソンの影響下、R.W.マーカムソンが民衆スポーツについて力作を展開した他、彼がトムソン指導下で論文をてがけた英国ウォーリック大学社会史研究所では、トムソンの後任として着任のトニー・メイソンがレジャー史を超え、より具体的にスポーツ史という分野そのものの開拓に貢献、英国スポーツ史学会の発足にも影響を及ぼした。昨今までにメイソンの果たした功績は、学術刊行物The Sports Historianにも記載され、R.ホルトらがその執筆を担当した。メイソンは新左翼とは一線を画す新しい時代の研究者であるが、彼流のスポーツ史研究の土壌がトムソン以後の社会史研究の伝統とかかわりを持ったことは否定できない。またウィリアム・コベットのスポーツ熱についてG.D.H.コールといった20世紀の新左翼が言及していることも、本研究の主張を裏づけるケーススタディに相当している。本論文は、トニー・メイソンとじかに連絡をとりつつ完成させた。また、

国際学会では"The Body and Japanese Fascism as an Asian thought of Kurakichi Hirata"として、日本における軍隊体育の問題を世界史に位置づける研究発表を行い(8月、リュブリャーナ、スロベニア)、これをイギリスにおける政治文化と日本との比較史研究としてまとめ、21世紀的視点を踏まえて急進主義的思考から「マルチチュード概念」までを投じ、考察を加えた(2006年10月刊行の論文集、山本徳郎・杉山重利監修、阿部生雄・山田理恵・榊原浩晃編著『多様な身体への目覚め-身体訓練の歴史に学ぶ-』所収論文「「生きるからだ」再考-「同意の文化」を超えて、今への提言」)。また、スロベニア大会での研究発表については、H.アイヒベルクに、International journal of Eastern Sports & Physical Educationへの投稿を促され、考察を深め、"The Body and Grass-roots Fascism during World War II:`the topos' of the Emperor ina personal-body-mechanismin Japan."として公表し、同上の国際ジャーナルに掲載された。その他の学会発表の機会においても、ニュー・レフト以来の20世紀英国スポーツ史研究の動向整理を行っている。詳細は、11.の通りである。
睡眠覚醒と摂食行動の制御に関わるオレキシン神経の電気生理学的解析

オレキシン神経細胞特異的に緑色蛍光タンパク質(EGFP)を発現する遺伝子改変マウス(orexin/EGFP mice)を用いてオレキシン神経細胞のスライスパッチクランプを行い様々な既知の神経伝達物質に対するオレキシン神経細胞の反応性を調べた。その結果ノルアドレナリンがオレキシン神経細胞を強く過分極させ抑制する事が明らかとなった。受容体選択的作動薬(UK14304)および拮抗薬(Idazoxan)を用いた解析から、この反応はアルファ2受容体を介するものであることを明らかにした。さらに、下流でGタンパク質共役型内向き整流性カリウムチャネル(GIRK)が活性化していることを見いだした。またノルアドレナリンだけでなく、アドレナリンやドーパミンなどのモノアミンでも同様にアルファ2受容体を介してオレキシン神経細胞を抑制することが分かった。一方シナプス電流の解析から、カテコールアミンはオレキシン神経細胞への直接作用だけでなく、介在神経の活動を修飾することが明らかとなった。カテコールアミンはオレキシン神経細胞に入力するGABA作動性介在神経の活動を促進し、一方Glutamate作動性介在神経細胞の活動を抑制するによってもオレキシン神経細胞を抑制した。このようにカテコールアミン作動性神経は複雑な様式でオレキシン神経細胞の活動調節を行うことを同定し、睡眠覚醒に関わる神経回路の一部とその機能を明らかにした。セロトニン神経は縫線核を起始核として、脳全体に投射しており睡〓で醒調節に深く関わっていることが知られているため、オレキシン神経細胞に対するセロトニンの作用について検討した。オレキシン神経細胞はセロトニンによって過分極し、その活動が抑制された。また、受容体選択的作動薬、拮抗薬を用いたよ析から過分極には5-HT_<1A>受容体が関与している事を同定し、また免疫染色法によってセロトニン神経がオレキシン神経細胞近傍に軸索を投射していること、および、オレキシン神経細胞に5-HT_<1A>受容体が発現していることを確認した。また、過分極にはGタンパク質共役型内向き整流カリウムチャネル(GIRK)の活性化が関与していることを同定した。また、オレキシン神経細胞が脱落した遺伝子改変動物を用いてセロトニン神経によるオレキシン神経細胞抑制の生理的意義について検討した。暗期〓前の5-HT_<1A>受容体拮抗薬の脳室内投与によって、野生型マウスの暗期後期の行動量は増加するが、オレキシン神経欠損マウスの行動量は変化しなかったことから、セロトニン神経からの抑制性入力がオレキシン神経細胞活動の抑制に重さな役割を持っている事が明らかになった。
縮小経済のもとでの中小企業と企業家活動

本研究では、縮小経済のもとでの中小企業と企業家活動の現状および行方について幅広く検討を進めた。主要な結果として、まずマクロの経済・金融ショックと倒産の関係などを実証的に計測することに成功した。さらに、企業の景況や設備投資、いわゆる大学発ベンチャーなどについて新たな知見を得た。全体として、厳しさを増す現下での中小企業行動の有り様および諸政策との関連性や課題について解明が進んだといえる。日本は、急速に進行する高齢化を伴う人口減少社会にほぼ突入し、近時の金融危機を発端とする経済・金融の落ち込みは当初の楽観的な予想を大きく上回る規模で進行している。このような社会経済環境のなかで、本研究では、中小企業と企業家活動の現状および行方について幅広く検討を進めた。具体的には、人口、経済規模・構造、景況、雇用、開廃業、倒産などの動向および相互の連関について定量的に研究を行うため、今年度は、まず官庁、関係各機関等から基礎的なデータ群、および日本経済、中小企業・企業家活動関連政策等についての基礎資料を広範に収集し整理を進めた。関連する先行研究・文献についても、学術論文、書籍、公表資料等を幅広く調査し収集を進めた。そのうえで、とくに、今年度は経済活動および景況と中小企業、企業家活動および倒産の関係について分析を進めた。企業倒産に関しては、金融政策およびマクロ経済等のショックが経済に与える影響の方向性およびその程度について計測する研究を進めた。その結果を日本経済学会および複数のコンファランス等で報告し、また専門学術論文として公表した。景況については、主要な景況感調査の調査結果をもとに、企業規模別の景況および現下の景況の落ち込みについて検討を行い、その1次的な結果を金融経済誌にて報告した。いずれの分析についても、引き続き、国際的な学術分野への直接の貢献も意識しつつさらに検討を進める予定である。日本は、急速に進行する高齢化を伴う人口減少社会にほぼ突入した。そのような中で本研究では、縮小経済のもとでの中小企業と企業家活動の現状および行方について幅広く検討を進めた。具体的には、まず、人口、経済規模・構造、景況、雇用、開廃業・倒産などの動向および相互の連関について実証的に研究を行うための諸データ、および日本経済、中小企業・企業家活動関連の基礎資料を広範に収集し整理、分析を進めた。コーポレート・ファイナンスなどいくつかの専門的な分野については、専門家へのヒヤリングを実施した。関連する学会、研究会、セミナー等の機会も活用し、情報の入手および交流を図った。そのうえで、とくに、今年度はマクロの経済活動と新規開業の中長期的な関係についての実証分析を行った。具体的には、法務省統計による法人設立登記件数と国税統計による会社数から法人の開業率を求め、これとマクロ経済の関係を検証するVARモデルの推定とインパルス応答関数の計測を行った。分析の結果、開業率はマクロ経済変動のショックに対して、またマクロ経済変動も開業率のショックに対して正に反応することなどが示された。インパクトの大きさもともに理解可能な規模であった。とくに、前者の反応はショックからの減衰の程度が相対的に緩やかで、より長い期間にわたり影響が持続することが示唆された。また、直近の世界金融危機の影響も大きく、企業の設備投資など景気の回復は鈍い。このような中で本研究では、中小企業と企業家活動の現状および行方について幅広く検討を進めた。これまで収集、整理してきた膨大な経済データや基礎資料、予備的分析の結果を起点として研究を深め、また関連分野の専門家との議論等を通じて分析の改善を行った。主要な結果としては、まず、マクロの経済・金融環境と企業倒産に関する研究を進めた。具体的には、金融政策やマクロ経済のショックが企業倒産割合に与えるインパクトの大きさなどを実証的に計測した。その成果は査読付論文として日本経済の専門学術雑誌に受理された。また、企業の設備投資行動についても研究を深め、新しく非上場企業の企業別データを用いた設備投資モデルの推定などを行った。その成果は応用計量経済学分野の最新のハンドブックの中で刊行された。さらに、世界金融危機を明確に踏まえた景況研究、具体的には景況感の背後にある企業の景況判断とその決定要因について実証研究を行った。加えて、企業家活動のひとつの有力な源泉として期待されてきた大学発ベンチャーについて、その現状と課題を検証する研究成果などをまとめた。全体として、マクロとミクロの両面から、厳しさを増す現下での企業行動の有り様および諸政策との関連性や課題について解明が進んだといえる。
地滑りの要因となる融雪過程の数値実験

日本海側の地滑りの大部分は融雪期に発生していて、その回数はその年の最大積雪深と相関があると言われている。本研究では、日本海側のような気候条件下で、どの程度の融雪水が発生するかを気象要素をパラメターとして扱ったモデルを作成し検討した。モデルは外部パラメターとして、気象要素(気温,湿度,風速,太陽高度角,雲量)及び地形パラメターとして、傾斜方位、標高を含めた。融雪期初期(3月1日)の積雪水量を与え、地滑り発生期頻度の高い新潟県の平均的な年の気象要素を入力して様々な状況下での日融雪量の計算を行なった。1)傾斜方位によって融雪量が異なるが、4月1日に傾斜35°の南向斜面と北向斜面の日融雪量は、それぞれ、3.5と2.2cmWであり、前者が60%多い。5月1日に積雪が残っている場合にはそれぞれ、8.9と7.1cmWであり、絶対値は大きくなるが、相対的比率は小さくなる。2)3月1日の積雪水量と、融雪最終日の日融雪量の間には比例関係があるが、斜面による違いは余りない。3月1日に100,150,200cmWであった場合、融雪最終日の融雪水量は、4.45.1cmW,6.26.7cmW,7.57.8cmWである。融雪最終期の融雪量には、斜面の方位の影響よりも、どれだけ遅くまで積雪が残っているか、すなわち融雪期初期の積雪水量に強く依存する。本モデルの検証用データとして、昨年5月6月にかけて立山山域、本年3月以降、中央アルプスの斜面地において長期気象観測及び積雪観測を実施し、後者は現在も継続中である。現在、両者についてのデータ整理を行なった後、これをもとに検証を行なう予定である。