hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
唾液プロテオーム解析によるスギ花粉症舌下免疫療法の効果予測因子の同定と創薬展開

アレルゲン免疫療法は、臨床的寛解が期待できる根治的治療法である。一方、最近の報告では2年間の免疫療法では治療一年後の鼻粘膜誘発反応はプラセボと有意な差を示さない、すなわち長期寛解が誘導されなかった。このように臨床的寛解を得るには長期間の治療を要する。さらにアレルゲン免疫療法は全ての患者に有効ではない。これらを背景に、開始時に有効例あるいは無効例を予測する検討が進められている。今回の研究では、アレルゲンエキスが最初に接触する宿主因子が唾液であることから、我々は唾液を用いた効果予測法を探索した。その結果、舌下免疫療法による無症状となった、すなわち寛解が誘導された患者では、発症者と比べ治療前の唾液で誘発されるTHP-1細胞(単球系細胞株)からのIL-10産生量が有意に高かった。すなわち、治療前の唾液を用いて寛解例を予測しうる可能性が示唆された。唾液によるIL-10産生能については、純唾液ではその産生能が減弱すること、また0.2マイクロメートルでフィルター処理をしても産生能が減弱することから、唾液の不溶性成分、特に細菌叢(マイクロバイオーム)の関与がIL-10産生に関与することが示唆された。そこで我々は、唾液中のマイクロバイオームと舌下免疫療法の効果との関連を解析した。その結果、舌下免疫療法が著効した患者では、唾液中のBacteroidetes属細菌の組成率が有意に高いことが明らかとなった。以上の結果からは、唾液中のBacteroidetes属細菌がIL-10産生誘導能を有し、舌下免疫療法の有効性に関与することが示唆された。将来は、Bacteroidetes属細菌を用いた舌下免疫療法アジュバントの開発などが期待された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画通り、本年度は1唾液のプロテオーム解析によるスギ花粉症に対する舌下免疫療法の治療効果関連分子の同定、および2唾液による免疫寛容の誘導メカニズムの解明を行った。まず1に対して、前向きコホート研究として「唾液解析によるスギ花粉症舌下免疫療法の効果予測因子の同定に関する研究」として学内倫理委員会に研究計画を提出し、承認された。次いで同意の得られたスギ花粉症患者約100名より、舌下免疫療法開始時、2016年スギ花粉飛散前、およびスギ花粉飛散期に唾液を採取した。同時に日本アレルギー性鼻炎標準QOL調査票および花粉飛散期のアレルギー性鼻炎治療薬の使用状況を調査した。2に対しては、本年度は唾液によるヒト末梢血単球からのIL-10産生誘導作用について検討した。ヒトボランティアより唾液および末梢血単核細胞を採取し、磁気ビーズ法にて単球を分離した。単球を種々の濃度の唾液にて刺激し、培養上清中のIL-10量をELISAにて測定した。その結果、唾液の添加は濃度依存的にヒト単球からのIL-10の産生を増強した。一方、唾液中のIL-10濃度は測定感度以下であった。30μmフィルター通過成分ではIL-10産生増強作用は維持されるものの、0.2μm通過成分ではその作用は軽減された。以上の結果より、唾液は、唾液自身あるいは唾液に含まれる0.230μmまでの不溶成分の作用を介して単球系細胞からのIL-10産生を誘導し、口腔の免疫寛容を誘導・維持することで、口腔内炎症の制御や舌下免疫療法の効果発現に寄与することが示唆された。当初の研究会通りに、実験が遂行できている。特に前向きコホート研究については約100例の症例をリクルートすることができ、実験計画通りである。唾液の免疫寛容誘導作用については、唾液に含まれる0.230μmまでの不溶成分がIL-10産生誘導に関与することが判り、新規性の高い結果を得た。昨年度までの検討で、我々は唾液が抗原提示細胞のひとつである単球系細胞(末梢血単球、THP-1細胞)に働き、制御性サイトカインの代表であるIL-10の産生を誘導することを明らかにした。すなわち、唾液が舌下免疫療法の効果を修飾する可能性が示唆された。舌下免疫療法については、治療前に効果が予測できる検査法の開発が望まれる。そこで今回我々は、唾液を利用した舌下免疫療法の治療効果予測法の開発を試みた。舌下免疫療法を開始したスギ花粉症患者105名を対象とした。治療開始前、開始3ヶ月後、飛散時に唾液を採取した。THP-1細胞を唾液にて24時間刺激し、上清中のIL-10を測定した。花粉飛散ピーク期の症状薬物スコア(SMS)およびVisual analogue scale (VAS)を観察した。その結果、治療前唾液誘発IL-10量は治療3ヶ月後および飛散期唾液誘発IL-10量と有意な正の相関を示した。唾液誘発IL-10産生量とSMSあるいはVASとの間には有意な相関を認めなかった。しかしながら、SMSが1以下の患者、すなわちほぼ未発症の患者では、1以上の患者と比べ治療前唾液誘発IL-10量が有意に高かった。またVASが0すなわち無症状の患者では、発症者と比べ治療前唾液誘発IL-10量が有意に高かった。

以上の結果からは、治療前唾液のTHP-1細胞からのIL-10産生能を利用することで、舌下免疫療法の効果が予測できる可能性が示唆された。研究実績に示したとおり、計画通りに進展している。アレルゲン免疫療法は、臨床的寛解が期待できる根治的治療法である。一方、最近の報告では2年間の免疫療法では治療一年後の鼻粘膜誘発反応はプラセボと有意な差を示さない、すなわち長期寛解が誘導されなかった。このように臨床的寛解を得るには長期間の治療を要する。さらにアレルゲン免疫療法は全ての患者に有効ではない。これらを背景に、開始時に有効例あるいは無効例を予測する検討が進められている。今回の研究では、アレルゲンエキスが最初に接触する宿主因子が唾液であることから、我々は唾液を用いた効果予測法を探索した。その結果、舌下免疫療法による無症状となった、すなわち寛解が誘導された患者では、発症者と比べ治療前の唾液で誘発されるTHP-1細胞(単球系細胞株)からのIL-10産生量が有意に高かった。すなわち、治療前の唾液を用いて寛解例を予測しうる可能性が示唆された。唾液によるIL-10産生能については、純唾液ではその産生能が減弱すること、また0.2マイクロメートルでフィルター処理をしても産生能が減弱することから、唾液の不溶性成分、特に細菌叢(マイクロバイオーム)の関与がIL-10産生に関与することが示唆された。そこで我々は、唾液中のマイクロバイオームと舌下免疫療法の効果との関連を解析した。その結果、舌下免疫療法が著効した患者では、唾液中のBacteroidetes属細菌の組成率が有意に高いことが明らかとなった。以上の結果からは、唾液中のBacteroidetes属細菌がIL-10産生誘導能を有し、舌下免疫療法の有効性に関与することが示唆された。将来は、Bacteroidetes属細菌を用いた舌下免疫療法アジュバントの開発などが期待された。今後は、唾液のプロテオーム解析によるスギ花粉症に対する舌下免疫療法の治療効果関連分子の同定となる。2016年のスギ花粉症の効果判定を行い、治療前に比べ花粉飛散期の総括的状態の増悪が1以下で、かつアレルギー性鼻炎治療薬(抗ヒスタミン薬や鼻噴霧用ステロイド薬など)を用いることのなかった症例を著効例、花粉飛散期の総括的状態の増悪が1以下であるものの、アレルギー性鼻炎治療薬が必要であった症例を有効例、それ以外を無効例として対象を3群に割り付ける。まず著効群および無効群の唾液を抽出し、唾液プロテオーム解析を行う。蛍光ディファレンシャル二次元電気泳動法にて、著効群で選択的に発現するスポット、あるいは無効例で選択的に発現するスポットを抽出し、質量分析計を用いて治療効果関連分子を同定する。治療前の唾液を対象とした解析を中心的に行うが、同一症例の経時的な変化も観察する。本プロテオーム解析にて同定された治療効果関連分子のスギ花粉症における機能的解析も行う。すなわち、制御性サイトカイン/制御性T細胞の誘導活性の検討、2スギ花粉特異的サイトカイン産生制御活性の検討、好塩基球活性化修飾作用の検討、ヒト鼻粘膜上皮細胞/線維芽細胞に対する作用の検討、などである。1)舌下免疫療法2年目THP-1細胞からのIL-10産生との関連に関する検討:舌下免疫療法1年目と同様の検討を行う。花粉飛散ピーク時の症状薬物スコアあるいはVASスコアとのTHP-1細胞からのIL-
道徳教育における環境倫理の育成に関する研究

1.「生命に対する畏敬の念」に関する理論的研究「生命に対する畏敬の念」は、日本思想における伝統的な自然観、すなわち自然を人間とその活動を根底で支えている包括者として理解する考え方から生まれたものである。しかしそれはひとり日本にのみ固有な伝統ではなく、インド哲学や中国思想、さらにそれらの影響を受けつつ独自の文化を展開してきたアジアの様々な思想に共通した自然観である考えられる。本研究では、「生命に対する畏敬の念」をこのようなモンスーン=アジア地域に共通の自然観の一様相と捉え直し、よりグローバルな環境倫理の構築のための理論的研究を行った。2.諸外国の環境教育の比較研究本研究に必要な情報を収集するため、「アジア・太平洋地域における環境教育と教師教育に関するセミナー」(平成5年10月2011月5日、於:国立教育研究所)に参加した。これによりアジア・太平洋各国の環境教育への取り組みの現状と動向を把握するととにも、現行の環境教育カリキュラムの問題点の分析を行った。3.道徳教育における環境教育実践のための授業分析・教材開発道徳教育のなかで環境教育がどのように展開されているかを研究協力校を中心に実態調査した。その際、とくに「道徳の時間」と他の教科活動や特別活動との関連性に着目して授業ならびに全体計画等の分析を行うとともに、総合単元的な視点を取り入れた道徳教育の指導計画のモデルを作成した。また、生命や自然に関する今日的な問題を「道徳の時間」で扱うため、新しい読み物資料の開発を行った。
テロメア動態制御因子を標的としたがん分子治療薬の探索開発

本研究はテロメアを標的としたがん治療法の創製を目指す。主な成果として、グアニン4重鎖リガンドが神経膠腫幹細胞のDNA損傷と転写異常を誘導し、制がん効果を発揮することを見出した。テロメア伸長因子タンキラーゼの自己凝集が自身の機能を抑制することを見出した。テロメア関連因子WRNおよびPOT1が低発現のがん細胞は微小管標的薬に高感受性であることを見出した。これらの成果は新しいがん化学療法の開発に応用できると期待される。一般にがん細胞は、テロメアを再生し、染色体の末端を安定に維持することにより、無限の分裂能を示す。我々はこれまでに、テロメアの枯渇もしくは構造破綻が制がん効果をもたらすことを実証してきた。本研究では、テロメア制御因子の制がん分子標的としての妥当性と作用機構を検証しつつ、標的化薬剤を創製し、新たながん治療モデルを構築することを目指す。これまでに、テロメラーゼ阻害剤MST-312がDNAの2本鎖切断を誘導することを見出してきたが、今年度、この鎖切断はテロメラーゼ陽性のがん細胞ばかりでなく、テロメラーゼ陰性のALT (alternative lengthening of telomeres)タイプの不死化細胞でも生じることを見出した。興味深いことに、正常線維芽細胞ではMST-312を処理してもDNA鎖切断は観察されなかった。近年、テロメア伸長因子タンキラーゼの阻害は、Wnt/β-カテニンシグナルを遮断することや、BRCA1/2機能欠損との組み合わせで合成致死性をもたらすことが報告されており、新たながん分子標的として期待されている。我々は、酵母ハイスループット探索系で同定されたタンキラーゼ阻害物質フラボンが、がん細胞内でもタンキラーゼを阻害し、同蛋白質の核内凝集を誘導することを見出した。一方、テロメア維持に重要なWRNヘリカーゼを欠損したがん細胞では、テロメア保護蛋白質POTをsiRNAで枯渇させた際に、微小管重合阻害剤の感受性が高まることを見出した。野生型WRN遺伝子を導入し、同蛋白質の機能を復帰させた細胞株では、POT1枯渇による微小管標的薬剤への感受性化が減弱した。この現象については、分裂酵母で遺伝子破壊した実験系でも同様の所見を得ており、種を越えて保存された現象である可能性が示唆された。これらの成果は、新薬の開発応用および従来のがん化学療法の成績改善につながると期待される。本研究では、テロメア制御因子の制がん分子標的としての妥当性と作用機構を検証しつつ、標的化薬剤を創製・評価し、新たながん治療モデルを構築することを目指す。今年度は、(1)グアニン四重鎖(G-quadruplex)標的化合物でありテロメラーゼ阻害剤でもあるテロメスタチンの制がん効果および(2)テロメア伸長因子タンキラーゼの新たな機能と結合蛋白質に関する検討を進めた。まず、神経膠腫幹細胞(glioma stem cells)およびこれを分化させた非幹がん細胞の比較検討により、神経膠腫幹細胞がテロメスタチンに、より高い感受性を示すことを見出した。これと一致し、テロメスタチンは神経膠腫幹細胞においてDNA損傷フォーカスを誘導することが確認された。テロメスタチンはがん遺伝子c-Mybの発現も低下させ、制がん効果を発揮していることが示された。これは、c-Mybプロモータ部位のグアニン四重鎖構造がテロメスタチンの標的部位となっていることを示唆するものである。一方、siRNAによるタンキラーゼのノックダウンは、X線照射に対するがん細胞の感受性を上昇させることが明らかになった。質量分析により、タンキラーゼと複合体を形成する複数の蛋白質を同定することに成功した。これらの蛋白質には、DNA損傷応答に関連する因子が複数含まれていた。以上の結果から、タンキラーゼはこれらの因子との相互作用により、DNA損傷応答に関与する可能性が示唆された。これらの成果は、テロメアおよびタンキラーゼのがん治療標的としての妥当性をさらに支持するものであり、新薬の開発応用および従来のがん化学療法の成績改善につながると期待される。一般にがん細胞は、染色体末端テロメアを安定に維持することにより、無限の分裂能を示す。我々はこれまでに、テロメアの枯渇もしくは構造破綻が制がん効果を発揮することを示してきた。今年度は昨年度に引き続き、(1)グアニン四重鎖標的化合物でありテロメラーゼ阻害剤でもあるテロメスタチンの制がん効果および(2)テロメア伸長因子タンキラーゼの新たな機能と結合蛋白質に関する検討を進めた。

我々はこれまでに、神経膠腫幹細胞およびこれを分化させた非幹がん細胞の比較検討により、神経膠腫幹細胞がテロメスタチンにより高い感受性を示すことを報告してきた。今回、テロメスタチンによるDNA損傷フォーカスのうち、約4分の1がテロメア部位で生じ、残りはテロメア以外のゲノム領域で生じることが明らかとなった。これらのフォーカスの多くは転写依存的に生じた。この結果は、テロメスタチンが遺伝子発現にも直接的な影響を与えることを示唆するものであり、事実、我々は同剤ががん遺伝子c-Mybの発現を低下させ、制がん効果を発揮することを示している。一方、昨年我々が見出した、タンキラーゼ遺伝子のノックダウンによるX線感受性の増強効果は、siRNA耐性タンキラーゼ遺伝子の導入により消失することが確認できた。質量分析により同定したタンキラーゼ結合タンパク質の解析から、タンキラーゼはDNA損傷応答因子群と複合体を形成し、損傷修復に関与している可能性が示唆された。これらの成果は、テロメアおよびタンキラーゼのがん治療標的としての妥当性をさらに支持するものであり、新薬の開発応用および従来のがん化学療法の成績改善につながると期待される。がん幹細胞のモデル系として前立腺がんではなく神経膠腫を用いるなど、当初の計画と比べて軽微な変更点はあったが、がん幹細胞に対していっそう効果的なテロメア標的化合物を見出したこと、タンキラーゼの新たな機能とそれを説明しうる相互作用因子を見出した意義は大きい。24年度が最終年度であるため、記入しない。神経膠腫幹細胞に対するグアニン四重鎖標的化合物の選択的制がん効果については、その詳細な分子機構について検討したい。DNA損傷修復に対するタンキラーゼの機能的関与については、損傷修復因子複合体の核内フォーカス形成の有無や、フォーカス形成に対する各因子の相互依存性を調べるなど、より具体的なメカニズム解析に移行したい。タンキラーゼはポリ(ADP-リボシル)化酵素なので、治療応用という観点から同酵素阻害剤の影響も調べてみたい。
地球中心圧力の発生と地球内核の物質科学的研究

地球中心圧力365万気圧の超高圧力条件を実験的に再現し,この条件下で地球核構成物質である鉄系合金の結晶構造や物性を明らかにすることにより,地球の内核を物質科学的に解明することを目的とした.超高圧発生装置ダイヤモンドアンビルセルを用いた技術により,地球内部で最も深部にある内核の圧力条件330-365万気圧を達成できる圧力発生技術が開発され,地球中心核の構成物質である鉄,ニッケルおよび鉄系合金に関する密度・物性の測定が地球中心圧力まで可能となった.地球中心圧力365万気圧の超高圧力条件を実験的に再現し,この条件下で地球核構成物質である鉄系合金の結晶構造や物性を明らかにすることにより,地球の内核を物質科学的に解明することを目的とした.超高圧発生装置ダイヤモンドアンビルセルを用いた技術により,地球内部で最も深部にある内核の圧力条件330-365万気圧を達成できる圧力発生技術が開発され,地球中心核の構成物質である鉄,ニッケルおよび鉄系合金に関する密度・物性の測定が地球中心圧力まで可能となった.本年度は,地球中心部に相当する圧力条件365GPa(〓365万気圧)を実現するための超高圧力発生技術を開発し,その極端条件下における地球内核物質の圧縮特性を調べた.300GPa以上の圧力領域実現のため,超高圧力発生装置としてダイヤモンドアンビルセルを利用し,最適なダイヤモンドアンビルの品質およびその先端径の選定を行った.その結果,ダイヤモンドアンビルに超低蛍光ダイヤモンドを用い,その先端径を30ミクロンより小さくすることで,地球中心部に相当する365GPaまでの圧力発生が可能となった.また高輝度X線源である放射光施設SPring-8にて,ダイヤモンドアンビルセルを用いたその場X線回折実験を純鉄およびニッケルに関して実施し,地球中心圧力である365GPaまでのX線回折パターンを取得することに成功した.取得したX線回折パターンから圧力360GPaにおける純鉄およびニッケルのウィグナーザイツ半径を計算し比較した結果,その違いはおよそ05%であり,常圧における差2.3%に比べ非常に小さくなっており,鉄とニッケルの大きさはほぼ同じになっていることが明らかになった.また地球中心部の圧力領域まで密度データ取得できたことによって,地球内核条件における様々な組成の鉄ニッケル合金の密度を圧力の外挿なしに見積もることが可能となった.さらに鉄,ニッケルおよび圧力マーカーである白金に関して,高圧下でのX線回折線のブロードニングに基づいた一軸応力の解析を試みた結果,一軸応力およびその圧力依存性は,鉄,ニッケル,白金の順で大きくなることがわかった.地球中心部までの圧力発生技術の開発により,地球中心核を物質科学的に議論する上で,極めて意義のある地球中心核の構成物質に関する密度および物性を測定できた.本年度は, 300GPa(=300万気圧)以上の圧力を安定に発生させる技術を確立し,地球内核構成物質に関連する鉄系合金のその場X線観察を実施した.地球の内核を物質科学的に解明するためには,地球内核条件を再現することが極めて重要である.しかしながら, 300GPaを超える圧力を安定に発生することが技術的に難しく, 330GPa以上の圧力領域にある地球内核条件を定常的に再現することが困難であった.そこで300GPa以上の安定な圧力発生技術の研究を行った.高圧力発生は,ダイヤモンドアンビルセル超高圧発生装置を用い,蛍光が極めて低い高品質のダイヤモンドをダブルべべルド型の形状で先端径30ミクロンに加工したアンビルと組み合わせることにより, 300GPaを超える圧力を安定して発生することが可能となった.また地球内核構成物質に関連する鉄系合金としてGdFe_2の放射光メスバウアー分光測定を302GPaまで実施した.希土類元素の4f局在電子は圧力の影響を受け難く,特にGdFe_2ではGdの4f電子が担う磁気モーメントが磁気特性に強い影響を及ぼすため, 100GPa以上の圧力においても磁性が保持されることがわかっていたが,より高圧力下での磁気特性に関しては不明であった.今回の分光測定により, 200GPaという超高圧下で最終的に磁性が消失することが明らかになった.また150GPaを超える圧力下でのメスバウアー分光測定はこれまで報告されておらず,それを遥かに凌ぐ300GPa以上での測定に世界で初めて成功した. 300GPaを超える圧力発生の実験技術の確立および高圧メスバウアー分光測定の成功により,今後地球中心核の物質科学に関する様々な新しい知見が得られるものと確信する.
牛乳中の高機能タンパク質の組換えウイルス用いた新規のマダニ防圧法開発

ミルクタンパク質(high-potential milk protein: HMP)がマダニの発育・増殖に及ぼす可能性があると考えるに至り、マダニ吸血後のマダニ体内に含まれるHMPのラクトフェリンの検出を行ったが、宿主血液由来のラクトフェリンの存在が確認できなかった。そこで、ラクトフェリンと同じ性質を持つ宿主血液由来のトランスフェリンの検出を試みたところ、トランスフェリンは中腸から卵巣に到達することが確認された。これらの結果より、トランスフェリンは卵巣内の卵母細胞に鉄を供給する役割を果たしている可能性が示唆された。マダニはヒト以外の動物では第1位に、またヒトでは蚊に次いで第2位に重要な疾病媒介節足動物であり、マダニとマダニ媒介性疾病によって世界の畜産が蒙っている経済的被害額は毎年70億米ドルの巨額にのぼる。加えて、地球温暖化や国際交易増大によるマダニ媒介他の新興・再興感染症の出現は、先進国と途上国に共通する新たな大問題となっている。DDTが発明された1950年代以降、マダニとその媒介疾病の防圧はもっぱら各種の化学物質を殺ダニ剤として用いることによって行われてきた。しかし、近年、化学的殺ダニ剤に対する抵抗性マダニの出現、残留殺ダニ剤による環境・食物連鎖の汚染などの問題が深刻化している。このため、現行のマダニ対策は抜本的な見直しを迫られており、化学的殺ダニ剤に代わりうる安全性・有効性・経済性に優れた新たなマダニ防除技術の開発が、今や世界的に急務となっている。このような社会的ならびに学術的背景に、本研究は病原体の感染に対する防御機能を持つミルクタンパク質(high-potential milk protein : HMP)に着目し、HMPの有する鉄キレート作用やヘム結合能がマダニの生存の基本であるヘムとヘムから生じる鉄の代謝に、直接的に重大な影響を及ぼすとともに、HMPはマダニの中腸で分解されることにより、その産生物によって間接的に、しかも大きな影響をマダニの発育・増殖に及ぼす可能性があると考えるに至った。すなわち、ウイルスベクターを用いて、経皮的にマダニ体内にHMPを投与することによって(バキュロウイルスベクター)、マダニの吸血・産卵を阻害できる可能性が高い。したがって、本研究は、(イ)ウイルスベクターの構築、(ロ)in vivoでのHMP発現、(ハ)HMPの効果、(ニ)HMPの鉄とヘムの関与について展開される。平成22年度においては、組換えHMPバキュロウイルスを作製し、その性状解析を行った。現在これらを用いて殺マダニ活性メカニズムの解明を行っている最中である。平成23年度においては、マダニ吸血後のマダニ体内に含まれるHMPの一つであるラクトフェリンの検出を行ったが、ラクトフェリンの存在が確認されなかった。そこで、ラクトフェリンと同じファミリーであるトランスフェリンの検出を試みたところ、マダニ体内でトランスフェリンが分解されない状態で長期間に渡って保持されている可能性が示唆された。また、トランスフェリンは中腸からヘモリンフへ移行し、卵巣に到達することも確認された。

今後はマダニ体内でのトランスフェリンに結合している鉄の存在意義やフェリチンとの関連性について研究を推進していく予定である。本研究は病原体の感染に対する防御機能を持つミルクタンパク質(high-potential milk protein: HMP)に着目し、HMPの有する鉄キレート作用やヘム結合能がマダニの生存の基本であるヘムとヘムから生じる鉄の代謝に、大きな影響をマダニの発育・増殖に及ぼす可能性があると考えるに至った。すなわち、バキュロウイルスベクターを用いて、経皮的にマダニ体内にHMPを投与することによって、マダニの吸血・産卵を阻害できる可能性が高い。当初はマダニ吸血後のマダニ体内に含まれるHMPのラクトフェリンの検出を行ったが、ラクトフェリンの存在が確認できなかった。そこで、ラクトフェリンと同じ鉄結合性タンパク質であるトランスフェリンの検出を試みたところ、トランスフェリンは中腸から血体腔へ移行し、卵巣に到達することが確認された。これらの結果より、トランスフェリンは卵巣内の卵母細胞に鉄を供給する役割を果たしている可能性が示唆された(投稿準備中)。マダニは病原微生物を媒介する吸血性の外部寄生虫であり、マダニ体内は吸血する際に血液に含まれる大量の鉄分子に暴露されることが予想される。鉄分子はマダニの生命恒常維持において不可欠であるが、時には鉄分子の過剰摂取はマダニにとって有毒になることも考えられる。しかし、マダニ体内における鉄代謝のメカニズムについては完全に明らかになっていない。そこで、我々はフタトゲチマダニを用いて鉄代謝を制御することが予想される分泌型フェリンチン2を新規に同定し、すでに同定されている細胞内型フェリチン1とそれらの特性について比較し、フェリチンの鉄代謝における役割について検討を行った。その結果、鉄結合性タンパク質であるマダニ由来フェリチンも鉄輸送に重要な分子であることを見出した(J. Exp. Biol. In press)。HMPとヘモグロビン由来の鉄や血中に含まれる鉄との関連性について証明が困難であったが、HMPと同様な鉄結合能や抗酸化機能を持つトランスフェリンとフェリチンに着目したところ、マダニ生存において、これらの分子が鉄運搬や抗酸化機能に重要な役割を果たしている実験結果が得られた。このため、当初の研究目的であるマダニ体内における血液消化によって生じるヘモグロビン由来の鉄がどのような運命をたどるのか今後の研究展開が期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で殺ダニ効果を期待するHMPは、in vitro、in viroレベルで、抗原虫・抗ウイルスがあることも報告されていることから、節足動物であるマダニに対しても有効性が十分に期待出来る。可能性は極めて低いが、万が一、HMPに十分な殺ダニ効果が期待出来なかった場合には、バイオ殺ダニ剤・ダニワクチンの開発は不可能となる。しかし、この場合においても、HMPと同様な生理活性があるトランスフェリンやフェリチンを用いて、ヘム合成能を欠くマダニがヘム;ヘムから生じる鉄をどのように利・活用しているのか、有用な情報を様々な角度から提供しうる先駆的・独創的なものであることには変わりはない。従って、得られた研究成果の学術的価値は、重大であり、研究成果を学術誌等で国内外に発信することは、いささかの障害もないといえる。
内在化に伴うレトロウイルスの適応と不活化

平成27年度は平成26年度から継続して海外渡航制度を利用し、米国University of Pennsylvaniaにおいて、内在性レトロウイルスと自己免疫疾患に関する研究を行った。いくつかの自己免疫疾患は、内在性レトロウイルスに由来する細胞質DNA、すなわち自己由来DNAが細胞質に存在するDNAセンサー分子によってが認識され、I型インターフェロン反応を引き起こすことに起因すると考えられている。しかしながら、それらセンサー分子に関する詳細は明らかになっていない。本研究ではセンサー分子の同定、それらによるインターフェロン反応発生のメカニズムを明らかにすることとした。平成26年度までに、マウスのマクロファージ細胞株NR9456においてsiRNAによるセンサーのスクリーニングを行ったところ、Trex1とAim2が免疫応答の抑制に必要なことが明らかとなった。今年度はさらに解析を進め、Aim2様受容体の一つであるIFI205が免疫応答の活性化に必要なことを見出した。これらは初代培養マクロファージにおいても同様の結果であった。共免疫沈降法やProximity Ligation Assayなどを用いて分子間の相互作用を調べたところ、Aim2とIFI205が結合すること、両分子は当該免疫応答を調節する分子であるStingに結合すること、両分子のStingへの結合は拮抗し合うことを見出した。DNAプルダウンアッセイなどを行った結果、Aim2とIFI205はともにマクロファージ細胞質内に局在し、細胞質DNAにすることも明らかにした。以上の結果より、マウスにおける内在性レトロウイルス由来DNAに起因する自己免疫応答は、Aim2(抑制作用)とIFI205(活性作用)の2つのセンサー分子によって調整されていることが考えられた。これらの分子のホモログはヒトに存在するため、同様のメカニズムが考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。内在レトロウイルス(ERV)とは、祖先の生殖細胞に感染した外来性レトロウイルスが、遺伝によって伝播されるようになったウイルスのことで、宿主ゲノムの一部として存在している。多くのERVは変異や欠失によって機能を失っているが、一部のものは保存され、宿主の生理機能を担うことが知られている。哺乳類のゲノムの約10%はERVで占められており、ERVが生物の進化に与えてきた影響は非常に大きい。しかし、多くのERVの役割や内在化機構に関する詳細は未解明である。本研究課題は、外来性レトロウイルスが宿主ゲノムに取り込まれ、内在性レトロウイルスとなる過程で生じるウイルスの変化とその分子機構を調べるものである。本年度は、研究計画書に記載した内容のうち、『ウシ内在性レトロウイルス(BERV)-K2エンベロープ糖タンパク質(Env)の開裂不全メカニズム』の研究について、間接蛍光抗体法やイムノブロット法などを用いて詳細を解析した。その結果、BERV-K2 Envは小胞体からゴルジ体へ輸送されなくなったため、正常なプロセシングを受けることができず、機能不全になっていることが明らかとなった。さらに、BERV-K2 Envと非常に相同性が高くウシ生体内で機能を有するBERV-K1 Env (Fematrin-1)との比較により、その機能不全はBERV-K2 EnvのSUドメインにおける26個のアミノ酸に起因することが示唆された。このアミノ酸はBERV-K2が内在化する過程で生じた変異であると考えられる。本結果は、レトロウイルスの内在化に伴う変化の解明のみならず、関連するレトロウイルスのEnvのプロセシング機構を解明する上で、有意義な知見であると考えられる。本研究成果をまとめた論文は、米国ウイルス学専門誌であるJournal of Virologyへ採録されることが決定している。平成26年度からは、海外渡航制度を利用して、米国ペンシルベニア大学のSusan Rossの研究室で、内在性レトロウイルスに関する研究を開始した。当初の申請書に記載したウシ内在性レトロウイルスやコアラレトロウイルスに関する研究は、サンプルの運搬が困難なこと、Susan Rossのグラント内容に合致しないことなどから、平成26年度は研究を進めていない。しかし、平成25年度までに進めていた、ウシ内在性レトロウイルスのエンベロープ成熟過程に関する研究の一部をまとめた論文は平成26年6月にJournal of Virologyに掲載された。内在性レトロトランスポゾンやミトコンドリアに由来する細胞質内DNAは宿主細胞にとって不要なものであり、すみやかに排除される必要がある。その役割を担う主な分子がTREX1という3'→5'DNAエキソヌクレアーゼである。TREX1など細胞質内DNAの消化機能に異常がある場合、それらDNAが細胞質内に蓄積し、結果としてDNAを認識する細胞質センサー分子が下流のシグナル伝達経路を活性化し、過剰なインターフェロン反応や炎症反応などを引き起こし、自己免疫疾患様の症状を呈する場合がある。しかしながら、この現象の原因となる内在性レトロウイルスや細胞質DNAセンサーは特定されていない。そこで、その内在性レトロウイルスと細胞質DNAセンサーを同定することを目的として、実験を開始した。siRNAを用いたスクリーニングをマウスのマクロファージで行った結果、Absent in Melanoma 2(Aim2)が内在性レトロトランスポゾンを介したType-I IFNシグナルを抑制することが示唆された。また、このType-I IFNシグナルはStingという分子を介した経路依存的に活性化することが明らかとなった。

いくつかの自己免疫疾患は、内在性レトロウイルスに由来する細胞質DNA、すなわち自己由来DNAが細胞質に存在するDNAセンサー分子によってが認識され、I型インターフェロン反応を引き起こすことに起因すると考えられている。しかしながら、それらセンサー分子に関する詳細は明らかになっていない。本研究ではセンサー分子の同定、それらによるインターフェロン反応発生のメカニズムを明らかにすることとした。平成26年度までに、マウスのマクロファージ細胞株NR9456においてsiRNAによるセンサーのスクリーニングを行ったところ、Trex1とAim2が免疫応答の抑制に必要なことが明らかとなった。今年度はさらに解析を進め、Aim2様受容体の一つであるIFI205が免疫応答の活性化に必要なことを見出した。これらは初代培養マクロファージにおいても同様の結果であった。共免疫沈降法やProximity Ligation Assayなどを用いて分子間の相互作用を調べたところ、Aim2とIFI205が結合すること、両分子は当該免疫応答を調節する分子であるStingに結合すること、両分子のStingへの結合は拮抗し合うことを見出した。DNAプルダウンアッセイなどを行った結果、Aim2とIFI205はともにマクロファージ細胞質内に局在し、細胞質DNAにすることも明らかにした。以上の結果より、マウスにおける内在性レトロウイルス由来DNAに起因する自己免疫応答は、Aim2(抑制作用)とIFI205(活性作用)の2つのセンサー分子によって調整されていることが考えられた。これらの分子のホモログはヒトに存在するため、同様のメカニズムが考えられる。当初とは研究計画が変わってしまったが、今年度の目標の一つであった表現型を得ることができたため、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、AIM2によるType-I IFN抑制のメカニズムを、PCRアレイや免疫沈降法など用いて明らかにする。また、Type-I IFN反応を誘導する内在性レトロエレメントの種類を明らかにする。本年度は、当初に計画していた研究小課題のうち、『ウシ内在性レトロウイルス(BERV)-K2 Envの開裂不全メカニズム』の研究内容を論文にまとめることができた。また、他の小課題についても計画に近い進捗状況であるため、当初の計画以上に進展していると考えられる。他の小課題については引き続き解析を行い、論文にまとめるためのデータを集積していく予定である。また、今年度からはペンシルバニア大学のSusan Ross教授のご協力のもと、レトロウイルスの進化におけるAPOBEC3タンパク質の影響の解析も行っていく。
レトロウイルスの複製に関与する宿主因子の解析

精製したレトロウイルスに基質を加えると、非常に効率が悪く、ゲノムRNAをテンプレイトとしてDNAが産生される(ERTassay、endogenouse reverse transcription assay)。こ,の系へcDNA産生を上昇させることが判明している宿主因子topoisomerase Iとその機能的ミュータントを加えtopoisomerase Iと関連分子のHIV-1逆転写における役割を解析した。その結果、1,宿主因子であるTopoisomeraselを逆転写アッセイ系へ加えるとcDNAの作成を上昇させた。2,Topoisomeraselのミュータントを使い同様にアッセイした結果、酵素のヌクレアーゼ機能だけを失った変異体は依然として逆転写効率を上昇させたが、ライゲース活性を失った変異体は逆転写への影響を失っていた。3,上記の活性はATPによって特異的に上昇することが判明した。以上の結果を総合するとtopoisomeraselは逆転写においてRNAグノムに対しライゲースとしてはたらき、逆転写を活性化していることが示唆された。またこのライゲース活性はATPの結合によってさらに活性化される。よって結論として次のことが言える。1,逆転写がATP,topoisomeraselの宿主因子によって制御されていることから、宿主細胞または生態の病態によってウイルスの複製が大きく左右される可能性が示された。2,ライゲース活性が必須であることから、この活性が発揮されるとき、RNAゲノムの乗り換え等により、逆転写酵素自体による変異発生に加え、広い領域に渡る変異が生ずることが予想された。レトロウイルス複製過程の詳細な解析のために、宿主因子に焦点を絞り解析した。主に用いた実験系はウイルスへ基質を加え、ゲノムRNAのDNAへの逆転写を直接アッセイする系(endogenous reverse transcription assay,ERT)である。HIV-1へ対する異種細胞を用いた実験から、トロピズム決定における宿主topoisomerase Iの重要性が示唆された。この酵素以外にRNA heicase等を介し逆転写へ関与することが予想されるATP等ヌクレオチドをERTへ添加し、サザンブロットによって産生されたcDNAをアッセイし逆転写効率を調べた。またTopoisomerase Iのモノクロナール抗体を作成し、、スーパーコイルDNAへ対するリラクセイション活性及び上記ERT活性に対する影響を調べた。その結果ATP及びその非加水分解性のアナログATP-γSによって、濃度依存的に精製HIV-1ウイルスの逆転写効率が上昇することが判明した。またTopoisomerase Iの活性を抑制するモノクロナール抗体は上記ERTにおいてもcDNA合成を抑制した。Endogenous RTアッセイの結果より、ATPへ結合する因子によって逆転写効率が著名に上昇することが判明した。この系においてtopoisomerase Iの作用を抑制するモノクロナール抗体の一部は同時にERTの効率も抑えたことから、ATPの標的はウイルス中に含まれるtopoisomerase Iであることが強く示唆された。ATPによってHIV-1の逆転写が調節されていることが判明したが、この分子機構はウイルスへ取り込まれている宿主因子topoisomerase IとATPとの結合によりゲノムRNAの2次構造が解除されることによると考えられた。
DNA二重らせん鎖の配向固定化傾斜機能フィルム

本研究は、DNAー脂質複合体を用いてDNA二重らせん鎖を一方向に配向固定化した傾斜構造をもつフィルムを作製し、DNAらせん鎖に沿った電子移動により傾斜機能を実現することを目的として行い、以下の成果を得た。1)サケ精子由来のDNA(分子量200万以上)を超音波照射により分子量10万くらいの長さに切断し、DNA中のリン酸アニオンと等モルのカチオン性脂質を加えて、DNA-脂質複合体ポリイオンコンプレックスの沈澱として得た。2)これをクロロホルムなどの有機溶媒に溶解して、円偏光ニ色性CDスペクトルや500MHz-NMRスペクトルから有機溶媒中でも二重らせん構造を形成していることを確認した。3)これをガラス板上にキャストしてフィルムを得た。このフィルムは水に不溶で自立性であったので、基板からはがして一方向に延伸した。X線回折の結果、延伸したフィルムの中ではDNA鎖は延伸方向に配向していることがわかった。フィルムを臭化エチジウム水溶液につけるとフィルムが赤色に染まり、臭化エチジウムがインターカレートすることがわかった。
大分地域の日本脳炎ウイルス流行株の遺伝子変異

大分地域で流行している日本脳炎(日脳)ウイルスの遺伝子変異を解析するため,19802009年の30年間に大分地域で流行した35株の日脳ウイルスのエンベロープ遺伝子の塩基配列を決定した.その結果,日脳ウイルスは1990年代中頃に遺伝子型III型からI型へ入れ替り今日に至っている.III型,I型共に自然環境下での遺伝子変異の選択圧はほぼ同じであり,III型からI型へ入れ替った現象は大分地域の自然環境がI型に有利に働いたことではないと思われるコガタアカイエカばかりでなく,アカイエカも日脳ウイルスに感受性を示した.大分地域で流行している日本脳炎(日脳)ウイルスの遺伝子変異を解析するため,19802009年の30年間に大分地域で流行した35株の日脳ウイルスのエンベロープ遺伝子の塩基配列を決定した.その結果,日脳ウイルスは1990年代中頃に遺伝子型III型からI型へ入れ替り今日に至っている.III型,I型共に自然環境下での遺伝子変異の選択圧はほぼ同じであり,III型からI型へ入れ替った現象は大分地域の自然環境がI型に有利に働いたことではないと思われるコガタアカイエカばかりでなく,アカイエカも日脳ウイルスに感受性を示した.2007年度は6月22日から9月28日までの期間、2週間毎にと畜場で豚血液を採取し、血清200検体とバフィコート分画(主に白血球)96検体を得た。血清を蚊由来の培養細胞(C6/36)に接種し、ウイルスの分離を行った。その結果、8月10日および8月24日に大分県の東部に位置する異なる2地域で飼育されていた豚の血清から2株の日本脳炎ウイルス(OT83P2007、OT127P2007)が分離された。また、この2検体を含め4検体のバフィコート分画から日本脳炎ウイルス特異遺伝子がnested PCR法で検出された。この2株のウイルス感染細胞培養上清からRNAを抽出し,エンベロープ蛋白遺伝子の全塩基配列を決定した。この2株間の塩基配列を比較したところ、4ケ所塩基置換認められ、アミノ酸で1ケ所の変異が推定された。2006年度は4株,2005年度は1株のウイルスが分離されており,これら5株についてもエンベロープ遺伝子の全塩基配列を決定した。その他の大分分離株およびGenBankに登録されている日本国内分離株、東南アジア分離株を加えたエンベロープ遺伝子による分子系統樹を作成した。大分株OT212P2006を基準として比較すると、他の大分株3株(OT127P2007,0T83P2007,0T75P2005),2004年の香川分離株、1986年の中国雲南株(YNB861986)とは塩基配列で12ケ所の変異に留まり、アミノ酸配列では大分株1株(OT83P2007)に1ケ所の変異があるのみで,他とは同じアミノ酸配列となり,100%の確率で同じ系統(clade)に入ることが判明した。また2005年、2003年の中国上海株とも共通祖先株から分岐していることが明らかとなった。2008年度は6月26日から12月13日までの期間,2週間毎にと畜場に搬入された大分県内で飼育されたブタの血清およびバフィコート(主に白血球分画)各225検体を採取した.血清は培養細胞(Vero)に接種しウイルス分離を行った.その結果7月24目に採取した血清から6株,7月31日に採取した血清から1株,合計7株の日本脳炎ウイルスを分離した.この7株について,ウイルス感染細胞培養上清からRNAを抽出し,エンベロープ遺伝子全体(1500塩基)の塩基配列を決定した.その結果7株中6株は全て同じ塩基配列であったが,1株は138番目の塩基が,T(他の6株はC)であった.推定されるアミノ酸は共にイソロイシンであり,アミノ酸に変異はないものと思われた.エンベロープ遺伝子をもとにしたベイズ法による日本脳炎ウイルスの分子系統樹を作成し過去の大分株および国内外のウイルス株と比較した.2008年の大分分離株は1995年以降の遺伝子型であるI型に分類された.さらにI型の中でも2007年の大分株と同じクレード(クレード1)に属することが判った.2005年,2006年は異なるクレードに属するウイルスが分離されたが,2008年は同一地区内で分離された7株であったためか,同じウイルス株による流行株と思われた.2008年は2007年流行株が引き続いて流行し,外部から持込まれた株ではないと思われた.バフィコートからのウイルス遺伝子の検出については,RT-PCRおよびnestedPCR法による検索を進めている.現在まで21検体について検索をおこなった.ウイルスが分離された6検体からのバフィコート分画からウイルス遺伝子が検出されている.

2009年度は6月26日9月28日の期間,10日間毎にと畜場に搬入された大分県内で飼育されたブタの血液200検体(20検体/回)を採取した.血清を分離した後,Vero細胞に接種し,2株の日本脳炎ウイルスを分離した.この2株のウイルスの遺伝子RNAを精製し,エンベロープ遺伝子全体の塩基配列を決定した.これまでに1980年2009年の30年間に大分で分離された日本脳炎ウイルス30株のエンベロープ遺伝子の塩基配列を決定した.この塩基配列の情報と既にジーンバンクに登録されている日本及び東南アジアで分離された代表的な日本脳炎ウイルス30株の塩基配列,アウトグループとしてマレーバレー脳炎ウイルスの塩基配列を加え分子系統樹を作成した.その結果,大分株は19801989年の株は全て遺伝子型GIII型に属し,19952009年の株は全て遺伝子型GI型に属した.1989年以前の流行株(GIII型)は更に3つのグループ(#13),1995年以降の流行株(遺伝子型GI)は更に4つのグループ(#47)に分類できた.2009年分離株のうち1株は,20052009年の分離株と同じグループ(#7)に属することが明らかとなった.この#7グループのウイルス(7株)は他のGI大分株には見られない部位(12ケ所)に共通の塩基置換が認められ,同一系統のウイルスであることが判明した.このことは#7グループのウイルスは2005年以降大分地域に土着して毎年流行していることを示唆している.更にこの#7グループには2005年に中国の上海で分離された株が属することが系統樹解析から判明した.#7グループの大分株は2005年の上海株と共通の祖先を持つことが推測された.即ち,この共通の祖先ウイルスが上海と大分地域に伝播してきた,あるいは2005年頃,上海地域から大分地域に伝播してきたことが推測された.
世紀転換期東アジア国際政治と日本1895年‐1910年～韓国併合を中心に～

研究成果は、大きく分けて二つある。第一に、韓国併合期の日英関係である。日英同盟に関する研究は少なからずあるが、これまで両国の対韓政策を検討したものは、ほとんどなかった。本研究では、同盟関係にある日英両国が韓国保護国過程では対韓政策に齟齬があり、併合期は協調関係にあったことを明らかにした。第二に、同時期における日本のメディアによる外国認識である。日本と戦争をしたロシアの同盟国フランスや支配しつつあった韓国、また義和団戦争期の中国(清国)といった外国の捉え方を明らかにした。本研究の目的は、韓国併合を中心として、19世紀末から20世紀初頭における東アジア国際政治と日本との関係を実証的に分析することである。この時期の日本は、日清戦争、日露戦争に勝利し、イギリスと同盟を結び、台湾、韓国を植民地にするなど、国際的地位を大きく向上させた。そのため、これまで多くの研究成果が積み重ねられてきたが、韓国併合過程を国際関係史の観点から捉える研究は少なかった。また、日本が重視した韓国の問題をイギリスがどのように見ていたのかに関する研究も乏しい。さらに、国際的地位を向上させていく当時の日本が外国をどのように認識していたかに関する研究も多くはなかった。そこで本研究では、韓国併合を国際関係史の視点で分析すること、特に日英同盟と韓国との関係を検討すること、また、当時の日本の政策決定者やメディア、知識人の外国認識を分析することを主眼としている。今年度は、これまで研究してきた成果をいくつかの論文にまとめることができた。最大の成果は、韓国併合過程で重要な1907年のハーグ密使事件と第三次日韓協約を日本の新聞がどのように捉えていたかを論文として発表したことである。他にも、日清戦争後に日本の新聞が大国として存在感を増しつつあったアメリカをいかに捉えていたのか、日本の敵国だったロシアの同盟国フランスを日本の新聞がどのように認識していたのかについても論文をまとめることができた。この1年の研究成果は、メディアの外国認識に集中しているが、重要な史料の翻刻が相次いだので、国際関係史では史料の読解に集中した。この時期の日本は、日清戦争、義和団戦争、日露戦争に勝利し、イギリスと同盟を結び、台湾、韓国を植民地にするなど、国際的地位を大きく向上させた。今年度は、実証的な論文を出すことはできなかったが、研究動向をいくつか発表し、史料調査も行なうことができた。最大の成果は、夏季休暇中にオランダのデン・ハーグを訪れ、国立公文書館でハーグ密使事件中の現地新聞や外交文書の史料調査を実施できたことである。オランダでの史料調査は3回目だが、以前は見逃していた史料も多数発見することができ、研究の進展のために大いに有益であった。また、国内の史料調査や復刻された史料集の読解も引き続き進めることができた。刊行した研究成果としては、書評2本と研究動向がある。外交史、メディア史、思想史などバランスよく紹介することができた。今年度は、1年目にできなかったヨーロッパでの史料調査を実施できたのが大きな収穫である。オランダのデン・ハーグにある国立公文書館で、1907年に起きたハーグ密使事件の動向がわかる『万国平和会議報』(同年の第二回万国平和会議開催中に現地でイギリス人ジャーナリストのウィリアム・ステッドが発行していたフランス語の新聞)や外交文書の史料調査を行なった。これらの史料は一部、以前発表した論文で使用したことはあるが、網羅的に使用した研究はないので、非常に有益な調査であった。また、『アーネスト・サトウ日記』や『朝日新聞社史』(特に資料編)など、重要な史料集を入手し、読解を進めることもできた。日清戦争時から1910年ごろまでの『東京朝日新聞』を中心とする日本のメディアの外国認識は、史料読解は行なっているが、今年度は論文を発表することができなかった。研究成果としては、研究動向である「2014年の歴史学界ー回顧と展望ー日本近現代六外交(第一次大戦)」(『史学雑誌』第124編第5号、2015年5月)、「書評大谷正『日清戦争ー近代日本初の対外戦争の実像』」(『メディア史研究』第38号、2015年9月)、「雑誌メディア研究の現状と課題竹内洋・佐藤卓己・稲垣恭子編『日本の論壇雑誌ー教養メディアの盛衰』(創元社、2014年)を題材にして」(関西外国語大学『研究論集』第103号、2016年3月)を刊行した。本研究の目的は、韓国併合を中心として、日清戦争後の19世紀末から第一次世界大戦前の20世紀初頭における東アジア国際政治と日本との関係を実証的に分析することである。

この時期の日本は、日清戦争、義和団戦争、日露戦争に勝利し、イギリスと同盟を結び、台湾、韓国を植民地にするなど、国際的地位を大きく向上させた。だが、日本が重視した韓国の問題を同盟国イギリスがどのように見ていたのかに関する研究は乏しい。さらに、国際的地位を向上させていく当時の日本が外国をどのように認識していたのかに関する研究も多くはなかった。そこで本研究では、韓国併合を国際関係史の視点で分析すること、特に日英同盟と韓国との関係を検討すること、また、当時の日本の政策決定者やメディア、知識人の外国認識を分析することを主眼としている。今年度も、残念ながら、実証的な論文を発表することができなかった。しかし、日本マス・コミュニケーション学会春季研究発表会や大阪歴史学会近代史部会例会などで学会報告を何度か行ない、多くの参加者の方々から意見をいただき、論文発表につなげることができた。また、さまざまな学会や研究会で知見を深めることができただけでなく、史料館やさまざまな大学図書館での史料調査も実施できた。来年度は、すでに『歴史学研究』や『歴史評論』などで何本か論文を刊行することが決まっているが、さらに研究成果を公にできるように引き続き努めたい。史料調査は実施できたが、外国での史資料収集ができなかったため、やや予定より遅れている。また、今年度は研究成果を発表することもできなかった。ただし、日露戦争時の旅順攻略戦を率いたことで有名な乃木希典や、その妻である乃木静子に関しては何度か学会報告を行ない、来年度早々には論文が刊行されるなど、研究が停滞しているわけではない。義和団戦争時や日露戦争後の外国認識に関しても、すでに史料調査を行ない、論文を執筆中である。今年度は、日露戦争期のメディアに関する研究が進展し、いくつかの研究成果を発表することができた。まず「戦争とメディア」に関する特集で、日露戦争前史にあたる義和団戦争期における日本の新聞メディアの反応を「義和団戦争と新聞報道ー『二六新報』を中心にー」(『歴史評論』第811号、2017年11月)に発表することができた。また、日露戦争については、日露戦争を叙述した戦記文学の傑作『此一戦』の著者にして、後に「反戦大佐」として知られることになる水野広徳について、『近代日本メディア人物誌ージャーナリスト編』(ミネルヴァ書房、2018年1月)所収の論稿「水野広徳ー兵は凶器なり」で、その生涯を描いた。さらに、日露戦争時の軍人で旅順攻略戦を指揮したことで知られる乃木希典の妻・静子について、出版メディアを史料として用い、その神格化と忘却過程を分析した「『軍神の妻』の神格化と忘却ー乃木静子とメディアー」(『歴史学研究』第959号、2017年7月)を発表した。研究期間全体を通じて振り返ってみると、後半期は外交史の研究が計画通りにいかなかったものの、メディア史の研究は学会誌などに定期的に成果を発表することができたのは収穫であった。日英同盟の重要さは誰もが認めているが、日露戦争期における日英の対韓政策については、これまであまり注目されてこなかった。しかし、この間の日英の協調と対立を明らかにしたことは、日韓関係史だけでなく、同盟史研究の観点からも意義深いと考えられる。また、当該期における日本のメディアによる韓国・アメリカ・フランスといった外国に対する認識や国際認識を検討したことは、国際的地位が向上していく中で、日本がどのように世界を捉えていたかを明らかにした意義があると思われる。研究成果は、大きく分けて二つある。第一に、韓国併合期の日英関係である。
南スラヴ語史研究－半世俗的テクストの分析を通して－

本研究は、南スラヴ語の歴史的変化を、従来あまり体系的に扱われてこなかった説話的性格のテクストを資料に実証的に分析するものである。同時にこれらのテクストを含む文集を研究対象として、文集の構成の変化がテクストの言語変化とどう関与しているかを考察する。また東方教会圏スラヴ域すなわちブルガリアやセルビア、あるいはロシアなど関連スラヴ地域の写本と、西方教会圏スラヴ域に含まれるクロアチアに流布した写本を比較して、文化的背景が写本の言語や内容にどのような影響を与えているかを考察する。研究対象とする写本は順次電子化して蓄積し、多くの研究者に提供できる環境を作り、この分野の発展に貢献する。