hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子溶液の微小流動におけるレオロジー

これらのデータから溶質高分子の濃度分布の時間変化を得ることができた。(2)理論・数値シミュレーションにより蒸発速度に対する流れおよび拡散の相対的な速さが乾燥後の形状を決める主要な因子であることを明らかにした。また、基板上に複数の液滴がある場合には、気相における拡散場を介した干渉効果により、液滴の乾燥後形状に非対称性が生じることを示した。これは気相と液相のダイナミクスを連成させたシミュレーションによってはじめて明らかにされた結果である。以上の成果は、応用上重要な知見を与えるとともに、溶液の乾燥に関する新たな視点をもたらすものである。高分子溶液の微小流動におけるレオロジーに関する研究は、塗装・印刷技術、電子回路作成など多くの分野でその重要性が認識されているにもかかわらず、学問的研究はほとんど未開拓の状態である。本研究では、基板上の微小な領域における高分子溶液の流動現象に対して、まず現象を支配する物理を実験的に明らかにし、現象を記述するモデルの構築を行なってきた。本研究では、微小流動現象として、特に基板上の高分子溶液の溶媒蒸発に伴う流れに注目した。溶媒蒸発にともなうガラス化による弾性応力と拡散の結合、高分子の流れ、高分子と基板のすべり、表面膜の形成など、基礎的に重要な問題であるだけでなく、インクジェットプリンティング技術においても重要な現象である。H21年度は、以下のようなテーマを掲げて実験・理論研究を行なった。(1)マランゴニ効果を利用した高分子溶液液滴の乾燥後形状の制御高分子溶液からなる液滴を基板上で乾燥させると、乾燥後に高分子固形成分がリング状の残渣を形成する、いわゆるコーヒーステイン現象が起こる。乾燥後の膜厚不均一性は、インクジェット技術を用いた電子回路の作成における電気抵抗の不良に繋がるなど、多くの問題を引き起こすため、解決策が数多く検討されてきたが、依然として困難な点が多い。我々は、高分子溶液中に微量の界面活性剤を添加したところ、濃度マランゴニ効果を利用して液滴内部の流動状態をコントロールすることによって乾燥後にほぼ均一な厚みの膜を得ることに成功した。また、現象のモデル化を行なうことにより、現象を支配する因子を突き止めることに成功した。(2)再流動化による高分子溶液液滴の乾燥後形状の制御上記(1)とは異なるアプローチとして、我々は、乾燥後のコーヒーステイン状の膜を溶媒蒸気に晒した後、再び乾燥させる実験を行なった。その結果、溶媒の凝縮により、膜内部の再流動化を誘起して膜形状を変化させ、再乾燥後にほぼ均一な膜が得られることを発見した。また、再流動化がどのような現象であるかを突き止め、簡単な理論的考察から、実際にこの操作を実施する場合の最適な時間スケールを見積もることに成功した。以上の成果は、応用上重要な知見を与えるとともに高分子溶液の微小流動におけるレオロジー現象に関する新たな視点をもたらすものである。高分子溶液の微小流動に関する研究は、塗装、インクジェット印刷技術、電子デバイス作製などの多くの分野でその重要性が認識されている。
動的歯周組織診断装置を応用したインプラント術の診査に関する研究

我々は、約4年前より骨内インプラント(ITIボーンフィット^<【.encircledR.】>)を臨床に応用し、良好な経過を見ている。しかし、最も重要な条件と考えられるオッセオインテグレーションの獲得、維持に関して、問診や触診、打診、ポケット深度測定、X線診査等主観に依存した評価法が主に行われ、客観的な指標となる診査法に乏しい。本研究の目的は、歯の動揺度測定に用いられている動的歯周組織診断装置(ペリオテスト^<【.encircledR.】>)を応用し、インプラント術のフィクスチャー埋入から定期診査に至る各時期において測定を繰り返すことにより、オッセオインテグレーションの獲得、維持状態を客観的に評価することにある。欠損部の処置に関して、インプラント術と本測定を十分に理解した上で、希望する患者を被験者とした。術前に口腔内診査、オルソパントモならびにCT検査等により適応症の選択を行なった。動的歯周組織診断装置を用いて、フィクスチャー埋入術直後から定期的に動揺度測定を行ない、併せてデンタルX線撮影を実施した。上部構造体装着後はリコールし、可能な限り測定を継続した。1.今回観察したフィクスチャーは、中空スクリューとスクリュータイプであった。2.全てのフィクスチャーは、従来の診査法において問題は認められなかった。3.動的歯周組織診断装置による診査結果は、術後早期から観察期間中にわたって-5+3と小さい値であった。以上のことから、今回施行したインプラントはオッセオインテグレーションの獲得、維持に関して、満足する結果であったと推測された。症例数も少なく、また観察期間も短いが、本インプラントの中空スクリューとスクリュータイプは、フィクスチャー埋入術直後から良好な初期固定が得られ、有効な術式であると考えられるが、今後も本装置を応用し、維持状態を客観的に評価する必要があると思われる。
人類学的知の表現空間としてのプラネタリウム：日本列島のスカイロアの多様性

2018年度は当初の計画にあった日本古代を対象としたプラネタリウム・プログラムを制作し実施した。具体的には今から5,000年前の星空を投影するプログラム「プラネタリムはタイムマシン」を制作し、日向市の市民イベントの一環として実施した。5000年前という時代は英国ではストーンヘンジ、エジプトではギザの大ピラミッド、中国では最古の夏王朝の宮殿などが作られ、日本・縄文時代後期の秋田県大湯の環状列石が作られた頃である。歳差運動によってこの時代には今の北極星は宇宙の回転の中心ではなく、ピラミッドや夏王朝ではどのように「北」を意識して作られているか、謎解きを行った。申請者が実写したストーンヘンジや環状列石の写真をドーム内に投影し、実査に考古学者が唱えているように当時の夏至の太陽が遺跡の延長上に昇る、あるいは沈む模様を再現した。次に今から約1,500年前の星空を投影した。この頃は邪馬台国、そして日向では西都原古墳などに見られる時代だが、吉野ケ里遺跡や西都原古墳群では、天文に基づく方位観があったことを推測する説を紹介しながら進める。申請者が西都原古墳で実写した円墳、鬼の岩窟屋古墳が当時の真北に併せて建造されているという仮説を紹介した。そのさい東海大学の北條芳隆教授が『古墳の方位と太陽』で唱えている北斗七星の運行から割り出した真北を基準にしているという仮説を紹介した。本研究は3年計画で人類学の成果をプラネタリウム・プログラムという形にして一般市民に提供し、同時に文化天文学ないし天文人類学のコンテンツを深める調査研究あるいは学会発表を行うということであった。とくに新たな取り組みとして(1)日本古代の事例、および(2)北海道アイヌの民族学、の二点を対象とした新たなプログラムを作ることを目標としていた。2018年は日向市で実施したプログラムで(1)の目的が達せられ、それを今後は改良しながら日本各地で類似のプログラムを開催できる見通しがたったので順調に研究は推移しているといえる。さらに2017年度本研究費を使って参加した国際天文考古学・文化天文学会XI大会(スペインのサンチャゴデコンポステーラ開催)で発表したアイヌの文化天文学関係の論文も英文雑誌に査読付きで掲載され、2019年度のコンテンツ作りが進展した。2019年度は計画通り、北海道にてアイヌ民族の星座観を中心としたプログラムの制作と北海道標津町におけるプラネタリウム投影を準備中である。そのために2019年6月は北海道東部地区にて考古学的遺跡および景観の調査や撮影に赴く予定である。このように2018年は9月を想定して九州の日向市からスタートするプログラム、2019年は9月の北海道東部の標津町からスタートするプログラムを実施することによって、南北に長い日本列島における天文現象が緯度によって異なる(例北海道では北斗七星が周極星になる)という天文学の基本を示しながら、アイヌ民族などの伝統的天文学を提示するという、サイエンスと文化学の融合した教育プログラムの作成をさらに進めていく。平成29年度は30年度および31年度に計画している人類学的プラネタリウムのコンテンツを獲得するための調査を2度行なった。(1)平成31年度に人類学的プラネタリウム・プログラム「アイヌの見た星空」(仮題)を北海道で市民向けに実施するために北海道東部にて調査を行った。近世アイヌ期の遺跡のある地区およびアイヌが聖地としてきた地区の景観を中心に調査を行い、デジタルカメラにて方位を確認しながら景観を撮影した。その結果、知床半島の麓で国後島が見える標津町を第一候補にすることとなった。(2)平成30年度にプラネタリウム・プログラム「プラネタリウムはタイムマシン」を実施する予定の宮崎県日向市において古墳や巨石(磐座)また大御神社を中心に遺跡の調査を行った。調査は科研で入手したGPS装置の航法センサー(長田電気開発)を使用した。さらに日向市民有志と企画について具体的に打ち合わせを行った。さらに実践としては:(3)勤務する大学において人類学的プラネタリウム・プログラム「星空人類学2017」を実施した。日本(名古屋)の星空からイヌイット、ポリネシア、インカそして沖縄の星空を巡りながら緯度による天体の見え方の違いと各民族がそれに対して作り上げた神話、暦、航海術などの上映を行った。この際使用したデジタルプラネタリウムを使用して平成30年と31年の企画を行うための基礎的な話し合いやプラネタリウム内で使用する景観映像の撮影方法などについて業者の専門家から助言を受けた。平成29年度は当初の計画どおり(1)日本古代を対象としたプラネタリウム・プログラムのコンテンツ調査のために日向、および(2)北海道、にて調査を実施できた。さらに29年度はプラネタリウム・プログラムの実施を勤務校で行っただけではなく30年度および31年度と向こう2年の実施のためのコンテンツ調査を行うことができた。また日向市では市民イベントの企画者と詳細な打ち合わせができた、また標津町では遺跡の見学ができたほか、教育委員会などの関係者と接することができ、実施に前向きの返事を頂くことができたのは予想以上の進展と考える。

歳差運動によってこの時代には今の北極星は宇宙の回転の中心ではなく、ピラミッドや夏王朝ではどのように「北」を意識して作られているか、謎解きを行った。申請者が実写したストーンヘンジや環状列石の写真をドーム内に投影し、実査に考古学者が唱えているように当時の夏至の太陽が遺跡の延長上に昇る、あるいは沈む模様を再現した。次に今から約1,500年前の星空を投影した。この頃は邪馬台国、そして日向では西都原古墳などに見られる時代だが、吉野ケ里遺跡や西都原古墳群では、天文に基づく方位観があったことを推測する説を紹介しながら進める。申請者が西都原古墳で実写した円墳、鬼の岩窟屋古墳が当時の真北に併せて建造されているという仮説を紹介した。そのさい東海大学の北條芳隆教授が『古墳の方位と太陽』で唱えている北斗七星の運行から割り出した真北を基準にしているという仮説を紹介した。本研究は3年計画で人類学の成果をプラネタリウム・プログラムという形にして一般市民に提供し、同時に文化天文学ないし天文人類学のコンテンツを深める調査研究あるいは学会発表を行うということであった。とくに新たな取り組みとして(1)日本古代の事例、および(2)北海道アイヌの民族学、の二点を対象とした新たなプログラムを作ることを目標としていた。2018年は日向市で実施したプログラムで(1)の目的が達せられ、それを今後は改良しながら日本各地で類似のプログラムを開催できる見通しがたったので順調に研究は推移しているといえる。さらに2017年度本研究費を使って参加した国際天文考古学・文化天文学会XI大会(スペインのサンチャゴデコンポステーラ開催)で発表したアイヌの文化天文学関係の論文も英文雑誌に査読付きで掲載され、2019年度のコンテンツ作りが進展した。平成30年度は、宮崎県日向市において9月28日から29日にかけて行われる「日向の國ものがたり」という市民イベントに協力する形で、9月29日に、さらに申請者が理事を務めるNPO法人「日本航海協会」の企画として9月30日にプラネタリウム・プログラム「プラネタリウムはタイムマシン:古代日向の星空」を行う。そのために6月には日向市や西都原市において古代遺跡の調査やプラネタリウム内で投影する景観撮影を行う。7月には平成31年度に北海道で計画している学術イベントの準備のため、北海道あるいは東北北部縄文時代遺跡におけるコンテンツ調査を行う予定である。2019年度は計画通り、北海道にてアイヌ民族の星座観を中心としたプログラムの制作と北海道標津町におけるプラネタリウム投影を準備中である。そのために2019年6月は北海道東部地区にて考古学的遺跡および景観の調査や撮影に赴く予定である。このように2018年は9月を想定して九州の日向市からスタートするプログラム、2019年は9月の北海道東部の標津町からスタートするプログラムを実施することによって、南北に長い日本列島における天文現象が緯度によって異なる(例北海道では北斗七星が周極星になる)という天文学の基本を示しながら、アイヌ民族などの伝統的天文学を提示するという、サイエンスと文化学の融合した教育プログラムの作成をさらに進めていく。
公共用語の地域差に関する社会言語学的総合研究

本研究では、「公共用語の地域差に関する社会言語学的総合研究」という新テーマに関して、徹底的にデータを集め、分析した。従来見落とされていた斬新なテーマとして、公共場面での意識的使用、談話としての方言差および気づかない方言や方言景観を取り上げた。地方議会会議録のデータベースを活用し、新しい研究技法を採用した。さらにインターネット上から情報を得て、世界の諸言語・方言の国際的相互普及も探求した。方言景観のデータを収集して分析した。以上のデータを分析し統合することにより、日本語および世界諸言語の地理的変異と文体的変異の関連を把握しえた。日本語方言学の主な関心は、古来の日常の方言使用だった。21世紀に入り、高年層も方言を保持することが少なくなり、従来型の方言調査では、地域差がカバーできない。本研究では、新鮮なテーマとして、気づかない方言や、談話としての方言差、および公共場面での方言使用を取り上げた。また新しい研究技法を採用した。公共的場面として地方議会会議録のデータベースを活用し、さらにインターネット上から情報を得た。以上のデータを分析することにより、言語変化の発生と伝播の過程が分かった。本研究では、「公共用語の地域差に関する社会言語学的総合研究」という新テーマに関して、データを集め、分析した。災害時の多言語表示の問題に関しても、「もっとやさしい日本語」を使って、多国籍の居住者に平等に支援することを考えて、「災害支援カード」を作成し、主な機関に配布し、インターネットで公開した。公的場面で使われる方言として、方言グッズの収集に努めた。今年度はデータ収集と分析を進めた。また研究会などで最新の成果を公開した。1.地方議会会議録が公開されたので、研究分担者木村泰知が構築中のデータベースを拡大し、一般人にも利用しやすくした。このデータベースを活用して、多様な言語現象の地域差を分析した。人称代名詞に着目したところ、俗語的または卑語的、方言的な用例がかなり多く出て、地方議会という公共場面では、多様な言語表現が飛び交っていることが分かった。またオノマトペの多用と多様性をとらええた。井上、木村、高丸が担当した。2.人々が意識していない「気づかない方言」を研究対象にし、文献およびインターネット調査により、地域差を確認した。ことにGoogle検索で、政府や自治体のような堅苦しいサイトと、ブログ利用者のように若者の俗語のとびかうサイトを比較して、公共用語の文体差・場面差を確認できた。教育用語や食品名などで各地の言い方の地域差が効率よく調査できた。井上および岸江、山下が担当した。3.方言の公共場面における意識的使用・方言景観については、現場で大量データを集積し、新たな方言差を分析した。以前からあった方言みやげ以外に、方言ネーミングが施設、商店、街路、行事、商品などに見られた。Google mapsの単語検索機能も活用し、全国的かつ国際的に地球規模でデータを収集した。

さらに多言語使用、アルファベット使用にも着眼点を広げて、江戸時代、明治時代以降の歴史的動向もとらえて、長いタイムスパンの中に現代語を位置づけた。Google street viewで、現地に行かなくても、方言看板などを集成できる。井上、田中、Longが担当した。4.この派生として、方言絵はがきの追加データを整理し、ほぼ全データをインターネットで公開した。また分析結果をインターネットで公開した。井上が担当した。本研究では、「公共用語の地域差に関する社会言語学的総合研究」という新テーマに関して、データを集め、分析する。従来見落とされていた斬新なテーマとして、公共場面での意識的使用、談話としての方言差および気づかない方言や方言景観を取り上げる。地方議会会議録のデータベースを活用し、新しい研究技法を採用する。さらにインターネット上から情報を得て、世界の諸言語・方言の国際的相互普及も探求する。日本語方言学の主な関心は、古来の日常の方言使用だった。21世紀に入り、高年層も方言を保持することが少なくなり、従来型の方言調査では、地域差をカバーできない。本研究では、新鮮なテーマとして、気づかない方言や、談話としての方言差、および公共場面での方言使用を取り上げる。また新しい研究技法を採用し、公共的場面として地方議会会議録のデータベースを活用し、さらにインターネット上から情報を得る。本研究では、「公共用語の地域差に関する社会言語学的総合研究」という新テーマに関して、徹底的にデータを集め、分析した。従来見落とされていた斬新なテーマとして、公共場面での意識的使用、談話としての方言差および気づかない方言や方言景観を取り上げた。地方議会会議録のデータベースを活用し、新しい研究技法を採用した。さらにインターネット上から情報を得て、世界の諸言語・方言の国際的相互普及も探求した。方言景観のデータを収集して分析した。以上のデータを分析し統合することにより、日本語および世界諸言語の地理的変異と文体的変異の関連を把握しえた。今年度はデータ収集と分析を進めた。また研究会などで最新の成果を公開した。1.地方議会会議録が公開されたので、研究分担者木村泰知が構築中のデータベースを拡大し、一般人にも利用しやすくした。このデータベースを活用して、多様な言語現象の地域差を分析した。ことに高丸のNgramによる文字列検索により、地方差が明瞭に取り出された。木村、高丸が担当した。2.人々が意識していない「気づかない方言」を研究対象にし、文献およびインターネット調査により、地域差を確認した。ことにGoogle検索で、政府や自治体のような堅苦しいサイトと、ブログ利用者のように若者の俗語のとびかうサイトを比較して、公共用語の文体差・場面差を確認できた。教育用語や食品名などで各地の言い方の地域差が効率よく調査できた。井上および岸江、山下が担当した。
電気刺激による肉質特性の変換とその生化学的機構

と殺後の家畜の枝肉を早期に冷却することによって食肉の品質劣化を防ぐいわゆるコールドチェーンは流通上のメリットとして一応は定着したが、一方においては急速に冷却されることによって食肉の熟成に関与する様々な酵素系が抑制され、例えばATPの分解が遅れるために死後硬直の最中に食肉を流通させるところから肉が"かたい"とか"うまみに欠けている"とかの評価を受ける様になって来た。本研究ではと殺後の家畜に低電圧電気刺激を行って種々の酵素系を活性化させ、いわゆる熟成を人為的にコントロールしようというものである。昭和61年度においては羊を供試動物とし、直接電圧で3.23.8Vの低電圧で30秒、60秒、90秒、180秒の電気刺激を行って生化学的変化を調べることで肉質変換の機構を明らかにした。昭和62年度においては同様のことを3.23.8V、13.8Hzで30秒、60秒、90秒、電気刺激を加えたホルスタイン肥育牛について生化学変化的変化を調べることで肉質変換の機構を明らかにした。昭和63年度においては最終まとめの年にあたるため研究もれの事項をホルスタイン肥育牛とホルスタイン経産牛をつかって精査し、特に電気刺激によって変換する肉質のうちタンパク質画分、ペプチド画分、アミノ産画分の変化について明らかにした。この3年間の研究成果によって、低電圧電気刺激によって起こる生化学的変化は、食肉色調の鮮明化、肉の軟化、トロポニンTの早期消失、3万、3.2万、3.3万ダルトンバンの出現による食肉の熟成などがみられ、肉質の変換が起こることを明らかにし、低電圧電気刺激は60秒間の刺激時間が最適であることを証明した。屠殺後の家畜の枝肉を可及的に早く冷却することによって食肉の品質劣化を防ぐいわゆるコールドチェーンは、流通上の大きなメリットとして定着したが、一方においては急速に冷却されることによって食肉の熟成に関与する様々な酵素系が抑制され、例えばATPの分解が遅れるために死後硬直の最中に食肉を流通させるところから肉が〃かたい〃とか、充分に熟成されていないために〃うまみ〃に次けるなどと評価されるようになってから久しい。本研究では、屠殺後の家畜に低電圧電気刺激を行って種々の酵素系を活性化させ、いわゆる熟成を人為的にコントロルしようというものである。昭和61年度においては6頭の羊を供試動物とし、放血屠殺直後の屠体に直接電圧で3。23。8Vで30秒、60秒、90秒、180秒と電気刺激を行い、その後の生化学的変化を精査することによって肉質の変換の機構を明らかにした。電気刺激の時間を長くする程グリコリシスによるPHの低下やATPの消失が早くなり、その結果としてあらわれる筋肉の物性変化は、電気刺激時間が長い方が粘着性や弾力性が高くなる傾向を示した。この粘着性や弾力性の変化が、サルコメアの崩壊の程度と関係があるかどうかは、顕微鏡的観察の結果から明確な解答を引き出すことが出来なかった。しかし、30秒あるいは60秒刺激では電気泳動的に鮮明でなかった30,000ダルトンのバンドの生成が90秒あるいは180秒刺激では鮮明になった。このことは、食肉の熟成を促進するという意味において特徴的である。筋肉の色調変化はハンターの表色系によって表わした。刺激時間を長くするとL値が高くなるが、180秒という長い刺激は逆に低くなった。これらの基礎実験結果をもとにしてホルスタイン肥育牛に対する電気刺激効果に発展させたい。

先に羊を用いた実験において,電気刺激の時間を長くする程グリコリシスによるpHの低下やATPの消失が早くなることを確かめその結果として,電気刺激の時間を長くした方が,粘着性や弾力性が高くなる傾向があることを示した.同様のことはホルスタイン肥育牛に対して,と体に通電状態で3.23.8V, 13.8Hzで30秒, 60秒, 90秒電気刺激を加えた時にもみられ,色調のうち特にL値は60秒あるいは90秒刺激区では,対照区は勿論, 30秒刺激区と比べても有意に高い値を示した.しかしながら, 14日間経過すると刺激区との差異が明確でなくなった.一方,硬さの尺度として測定したせん断値では胸最長筋および中殿筋は共に軟化効果が認められ,特に60秒刺激区は顕著に軟化が進んだ.ATPの残存量はと殺後の剥皮時で6.89μmol/gであったのに対し,電気刺激区は,いずれも1021%程度の残存量であった.ソーセージパテイの粘着性は,電気刺激時間を長くするほど粘着性が増加する傾向を示したが,筋節の長さには差異がみられないところから小片化による粘着性の増加ではない.ボイルドソーセージの弾力性は,ソーセージパテイの粘着性と同様,電気刺激時間を長くすると弾力性も増加する傾向を示した.しかし60秒刺激90秒刺激との間には有異な差異は認めれなかった.この様にボイルによる肉タンパク質の加熱変性はソーセージパテイにおける粘着性ほど刺激時間との関係が明確ではなかった.この様に低電圧による電気刺激は筋肉のあらゆる生化学的機能を賦活し,肉質変換に作用しているものと思われる.電気刺激によるタンパク質上の顕著な差異はトロポニンTの早期の分解と30,000ダルトンバンドの出現で,熟成の促進技術としても注目される.16頭のホルスタイン肥育牛および経産牛を用いて、40V、13.8Hzの低電圧電気刺激を行い食肉の熱成中の肉タンパク質の変化と軟らかさについて検討した。筋原線維タンパク質のSDS-PAGEパターンを図に転写してみると熟成の進行と共に現れる3万ダルトンの泳動バンドは、対照区では5日目に現れたが、電気刺激30秒では3日目にみられ、一方においてトロポニンTバンドは14日目に減少したのに対し、30秒電気刺激では5日目に減少している。更に2.8,3.2および3.3万ダルトンの新たなバンドが5日目から見られた。電気刺激60秒では3万ダルトンのバンドの出現とトロポニンTの減少は更に早く現われて電気刺激の効果が顕著にみられた。電気刺激90秒では家畜を屠殺した直後から3万、3.3万、2.8万ダルトンのバンドが現われた。高速液体クロマトグラフィーによる筋漿タンパク質の分析の結果、電気刺激を行ったものではRT-58,70および77などのタンパク質画分に明らかな変化が認められ、対照区との差が判っきりと現れた。高速液体クロマトグラフィーでは、高分子画分では観察できない低分子のペプチドおよびアミノ酸画分の挙動について知ることが出来る。電気刺激を行うとペプチド画分であるRT-93が減少し、アミノ酸画分であるRT-97およびRT-103が出現しペプチドの低分子化が認められる。一方、食肉の軟化を示すせん断値は、屠殺後7日目で対照区が16.3lbであるのに対し、60秒電気刺激および90秒電気刺激区は12.5および11.8lbで有意に軟化が認められた。以上のことか30秒電気刺激はさほど顕著ではないが、60秒および90秒電気刺激はタンパク質の分解が早期にあらわれトロポニンTの崩壊と3万ダルトンのバンドの出現という形であらわれた。また同時に低分子画分のペプチドとアミノ酸が蓄積しているのが認められた。
ストローマ細胞表面分子を利用した造血幹細胞の三次元体外増幅法の開発

白血病などの重篤な血液疾患に応用することを目的として、生体外の三次元培養系で造血幹細胞を増幅する方法を検討した。この時、造血幹細胞の増幅を支持する機能を持つストローマ細胞に固定処理を行い、固定した細胞上で造血系細胞を培養することで、これらの処理が造血系細胞の増幅におよぼす影響について検討した。その結果、グルタールアルデヒドや有機溶媒で固定することにより、未分化な造血系細胞を効率的に増幅できることがわかった。本研究では、生体外において造血系細胞を効率的に増幅できる培養系を確立することを目的として、固定処理や凍結保存処理を施したストローマ細胞と造血系細胞との三次元培養実験を行った。この際、ストローマ細胞の処理方法が各種造血系細胞の増幅効率に及ぼす影響について検討した。実験では、ストローマ細胞であるDAS 104-8細胞株を三次元培養担体(polyvinyl formal樹脂多孔質体)に播種して1週間培養したのち、担体上の細胞に固定処理や三次元凍結保存処理を施した。これらの担体を解凍、あるいは洗浄し、マウス胎仔肝臓細胞を担体に播種して2週間培養することによって、胎仔肝臓細胞中の造血系細胞を増幅した。まず固定処理に関して、固定後の三次元培養担体の洗浄条件を決定したのち、ホルムアルデヒド架橋処理したストローマ細胞を用いて胎仔肝臓細胞中の造血系細胞の増幅を試みた。その結果、培養前後での造血前駆細胞(c-kit陽性細胞)の増幅率は0.1倍、造血前駆・幹細胞(CD34陽性細胞)は0.3倍と全く増幅されず、むしろ細胞数は減少した。それに対して、グルタールアルデヒド架橋処理したストローマ細胞を用いた場合にはそれぞれ5倍と2.5倍に増幅され、これらの値は三次元凍結保存処理を施した場合とほぼ同等であった。以上の結果から、固定にはグルタールアルデヒド処理が適していることが明らかになった。さらに、固定処理したストローマ細胞は死滅しているにもかかわらず未分化な造血系細胞を増幅できたことから、簡便かつ安全な造血幹細胞の増幅方法を確立できる可能性が示された。本研究では、生体外において造血系細胞を効率的に増幅できる培養系を確立することを目的として、固定処理や凍結保存処理したストローマ細胞と造血系細胞との三次元培養実験を行った。実験では、ストローマ細胞(DAS104-8細胞株)を三次元培養担体(polyvinyl foma1樹脂多孔質体)に播種して27日間培養したのち、担体上のストローマ細胞を固定処理、または三次元凍結保存処理した。その後、処理された細胞を含む担体にマウス胎仔肝臓細胞を播種して2週間培養することによって、胎仔肝臓細胞中の造血系細胞を増幅した。本年度は、固定剤に有機溶媒(メタノール、アセトン)を用いてストローマ細胞を固定処理した。これちの細胞を用いて胎仔肝臓細胞中の造血系細胞の増幅を試みたところ、胎仔肝臓細胞中の造血前駆細胞(c-kit陽性細胞)や造血前駆・幹細胞(CD34陽性細胞)は、メタノール固定では67倍、またアセトン固定では1218倍に増幅された。これらの値は、対照である三次元凍結保存処理した細胞を用いた場合と同等以上であり、前年度に実施したグルタールアルデヒド固定処理の場合(35倍)よりも高かった。以上の結果から、固定処理したストローマ細胞を用いることで、死滅したストローマ細胞の表面分子を利用して造血系細胞を増幅できることが明らかになった。また、固定法としては、アルデヒドと有機溶媒のいずれを用いた場合にも造血系細胞を増幅できるものの、アセトンを用いた場合に最も高い増幅率が得られた。今後は、固定方法の安全性も含めて評価することで、簡便な造血幹細胞の増幅方法を確立できると考えられた。
高粘度の液と粉体の相互作用を考慮したDEMシミュレーション

本研究は,高粘度の液で濡れた粉体の数値計算モデルの開発,および,それを用いた粉体挙動の解明を目的とするものである.高粘度の液で濡れた粉体の挙動を正確に予測するためには,精度の高い潤滑力モデルが必要不可欠である.本研究ではこれまでに,相対運動している2粒子間液架橋内部の圧力分布を理論的に導き出し,それにより生じる潤滑力をモデル化することに成功した.さらに,得られたモデルと直接数値計算(DNS)の結果とを比較することによりその妥当性の確認を行った.その結果,両者は非常に良く一致することを確認した.次に,高粘度の液で濡れた粉体流れを効率よく計算するために,高速積分スキームの開発に取り組んだ.この方法では,2体問題の半理論的な解より粒子に働く力を予測し,その力積の和を粒子に陽的に与えることで,数値計算で生じる不安定性を低減するものである.その結果,従来手法では安定に計算を行うことのできない大きな時間刻みを用いて,精度の良い計算を行うことに成功した.これにより,計算コストの低減が可能となった.加えて,計算のさらなる効率化のために,粒子剛性低減手法の適用を試みた.これは,本来の粒子剛性より小さな値を計算に用いることで,安定な時間刻みを大きくする手法である.このとき,潤滑力を適切にスケーリングする必要がある.本研究では,無次元化された粒子の運動方程式を考えることで,潤滑力のスケーリング則を導出し,その有効性について議論した.この粒子剛性低減手法は,潤滑力のみならず,粒子に働く様々な付着力に対しても有効な手法であり,幅広い分野のアプリケーションに対して大きなインパクトを与えるものである.本研究で最も重要となるのは粒子に働く潤滑力モデルを開発することである.これまでに,計画通り潤滑力モデルの導出に成功しており,また,その妥当性についても評価することができた.このモデル検証については当初の計画よりも早く成果を得ることができた.また,計算の効率化の点では高速積分スキームを含むいくつかの手法を検討しており,一定の結果を得ることができた.これらのことより,本研究は順調に進展していると言える.今後は,提案された潤滑力モデルを用いて,実際に粒子流のシミュレーションを行う予定である.また,その結果を実験または文献の結果と比較することで,提案モデルの妥当性についてより詳細な検討を行う.また,粒子表面粗さのパラメータ決定方法についての検討し,より現実に近い条件でのシミュレーションを行う.数値計算の効率化については,開発された粒子剛性低減手法の適用範囲についてより詳細に調べ,よりロバストな手法へと改良する予定である.これが可能となれば,現在は実質的にシミュレーションが不可能であるような系の計算をすることが可能になると考えられる.本研究は,高粘度の液で濡れた粉体の数値計算モデルの開発,および,それを用いた粉体挙動の解明を目的とするものである.高粘度の液で濡れた粉体の挙動を正確に予測するためには,精度の高い潤滑力モデルが必要不可欠である.本研究ではこれまでに,相対運動している2粒子間液架橋内部の圧力分布を理論的に導き出し,それにより生じる潤滑力をモデル化することに成功した.さらに,得られたモデルと直接数値計算(DNS)の結果とを比較することによりその妥当性の確認を行った.その結果,両者は非常に良く一致することを確認した.次に,高粘度の液で濡れた粉体流れを効率よく計算するために,高速積分スキームの開発に取り組んだ.この方法では,2体問題の半理論的な解より粒子に働く力を予測し,その力積の和を粒子に陽的に与えることで,数値計算で生じる不安定性を低減するものである.その結果,従来手法では安定に計算を行うことのできない大きな時間刻みを用いて,精度の良い計算を行うことに成功した.これにより,計算コストの低減が可能となった.加えて,計算のさらなる効率化のために,粒子剛性低減手法の適用を試みた.これは,本来の粒子剛性より小さな値を計算に用いることで,安定な時間刻みを大きくする手法である.このとき,潤滑力を適切にスケーリングする必要がある.本研究では,無次元化された粒子の運動方程式を考えることで,潤滑力のスケーリング則を導出し,その有効性について議論した.この粒子剛性低減手法は,潤滑力のみならず,粒子に働く様々な付着力に対しても有効な手法であり,幅広い分野のアプリケーションに対して大きなインパクトを与えるものである.本研究で最も重要となるのは粒子に働く潤滑力モデルを開発することである.これまでに,計画通り潤滑力モデルの導出に成功しており,また,その妥当性についても評価することができた.このモデル検証については当初の計画よりも早く成果を得ることができた.また,計算の効率化の点では高速積分スキームを含むいくつかの手法を検討しており,一定の結果を得ることができた.これらのことより,本研究は順調に進展していると言える.

今後は,提案された潤滑力モデルを用いて,実際に粒子流のシミュレーションを行う予定である.また,その結果を実験または文献の結果と比較することで,提案モデルの妥当性についてより詳細な検討を行う.また,粒子表面粗さのパラメータ決定方法についての検討し,より現実に近い条件でのシミュレーションを行う.数値計算の効率化については,開発された粒子剛性低減手法の適用範囲についてより詳細に調べ,よりロバストな手法へと改良する予定である.これが可能となれば,現在は実質的にシミュレーションが不可能であるような系の計算をすることが可能になると考えられる.共同研究先との打ち合わせのための旅費を計上していたが,電話会議で置き換えたため不要となった.持ち越した予算は,研究を促進するための研究員人件費,また,本研究で得られた結果を学会にて発表する際の旅費として使用する予定である.
子宮体癌の独立した予後不良因子である11q23欠失領域における癌抑制遺伝子の同定

本研究者はこれまでにCGH(comparative genomic hybridization)法を用いて100例の子宮内膜癌における染色体異常領域を解析した。この結果、8番、9番、11番、X染色体上の遺伝子コピー数変化と種々の病理学的パラメーター(筋層浸潤の程度、付属器病変、腹水中悪性細胞出現、リンパ節転移など)に相関を認めた。すなわち、これらのコピー数変化は、がん細胞の浸潤・転移などの悪性度を予測させる因子になりうることが示唆された。また多変量解析をおこなったところ、手術進行期とならんで11番染色体(11q23)の遺伝子コピー数減少が、生命予後に強く影響することが明らかとなった。一方で組織分化度は独立した予後因子ではなかったことから、この11q23の遺伝子コピー数変化は組織分化度よりもはるかに予後予測に有用であることが明らかとなった。またこの11q23の遺伝子コピー数変化と染色体不安定性の問に有意な相関も認めた。この結果、8番、9番、11番、X染色体上の遺伝子コピー数変化と種々の病理学的バラメーター(筋層浸潤の程度、付属器病変、腹水中悪性細胞出現、リンパ節転移など)に相関を認めた。またこの11q23の遺伝子コピー数変化と染色体不安定性の間に有意な相関も認めた。
昆虫神経分泌細胞群の同期的・協調的活動の生理学的解析

カイコガの性フェロモン生合成活性化神経ペプチド(PBAN)を分泌する神経分泌細胞とインスリン様ホルモン(ボンビキシン)を分泌する神経分泌細胞の発火活動を数日間にわたって記録し、そのパターンを解析した。PBAN分泌細胞のスパイク様の活動電位は単独の細胞が発するスパイクではなく、30ミリ秒以内に同期して発火する複数細胞のスパイクが重畳した複合電位であった。片側5個の分泌細胞は同期的発火に同じ確率で参加するのではなく、参加確率が90%の細胞から40%の細胞まであり、PBAN分泌神経細胞群はヘテロな集団であることが分かった。また、温度を変えた実験やギャップ結合阻害剤を用いた実験から、脳の中枢のトリガー信号によって片側の2個以上の細胞に発火が同時に開始され、細胞間カップリングよって細胞群全体に発火活動が広がることが示唆された。各ボンビキシン分泌細胞は活動周期が数十分のウルトラディアンオシレーターであるが、各細胞間には明らかなスパイク同期が見られ、ボンビキシン分泌細胞群は互い作用を及ぼし合う、"weakly coupled multi-oscillator system"を形成していることが分った。この実験的に求めたボンビキシン分泌細胞の活動パターンとボンビキシン血中濃度の減少曲線を用いて、ボンビキシンの血中濃度を推定したところ、分泌細胞の活動に伴いボンビキシンの血中濃度もかなりのゆらいでいることが分った。多くのホルモンでその血中濃度がゆらいでいることが知られているが、ボンビキシン濃度のゆらぎは標的器官のボンビキシン受容体の脱感作が抑制されてボンビキシンが効果的に働くのに役だっていると考えられた。中枢神経系のいろいろな領域において、比較的少数のニューロンが集まってモジュール構造を作る。その中でも電気的カップリングによって組織化されたものは最もシンプルなタイプで、しばしば同期的活動が観察される。カイコガの食道下神経節ある5対の神経分泌細胞(PBAN分泌細胞)群は同期的発火を繰り返すが、本研究ではこの細胞群を対象にして同期的発火パターンの解析を行い、自発活動時の特定細胞の発火確率、発火順位および上位中枢からの信号による駆動・調節機構を調べた。PBAN分泌細胞群は脳にある活性化機構(上位中枢)から駆動信号を受け、その信号によっていくつの細胞に発火が開始され、それが広がっていくと考えられる。麻酔あるいは低温にして、上位中枢からの駆動信号を減じた時に、同期発火パターンがどのように変わるか調べた。無麻酔の正常状態下では、片側5個の神経細胞群は全細胞が同期的発火に参加している場合が最も多いパターンを示すが、発火頻度が無麻酔時の1/10以下になるように炭酸ガス麻酔をすると、ちょうど5個の細胞が参加する同期的発火が除かれたような分布パターンになった。室温を26°Cから15°Cに下げて発火頻度を減じた時も同様なパターンになる例が多数観察された。麻酔薬で、ギャップ結合の阻害剤として知られているハロセン麻酔下では、1、2個の細胞のみが発火する場合が大多数を占めていた。以上の結果から(1)上位中枢からの信号は5個の細胞のうち、1-2個の細胞の発火をトリガーする、(2)1個の細胞に発火が開始されると周りの3個までの細胞に(ギャップ結合よって)発火が広がる、(3)2個以上の細胞に発火がトリガーされなければ全細胞へ発火は広がらないことが示唆された。カイコガの脳にはインスリン様ペプチドホルモン(ボンビキシン)を分泌する4対の神経分泌細胞の発火活動パターンを解析した。各ボンビキシン分泌細胞は活動周期が数十分のウルトラディアンオシレーターであるが、周期が異るため明確なリズム同期などは見られない。

しかし、各細胞間には偶然以上の確率でスパイク同期が見られ、4対のボンビキシン分泌細胞群は弱い相互作用によって組織化された「多振動体」(weakly coupled multioscillator system)を形成していることが分った。したがって、各細胞の活動は自由振動ではなく、協調的振動(concerted oscillation)になる。各細胞の活動リズムの自己相関および相互相関から以下のことが示唆された。(1)カップリングの強さはみな同じではなく、1個の細胞は反対側のおよそ2個から3個の細胞と比較的強くカップリングしている。(2)カップリングが比較的強い細胞間の平均周期はほぼ同じである。(3)たくさんの細胞とカップリングし、相関係数も大きい細胞の周期は長く、周期の安定性が悪い。(4)カップリングする相手細胞が少なく、相関係数も低い細胞の周期は比較的安定している。脊椎動物のいろいろなホルモンの分泌にはウルトラディンリズムのゆらぎが見られるが、ボンビキシン分泌細胞系はウルトラディアンリズムの発生・調節機構を解析する上で良いモデルになると考えられる。
系外惑星系の主星重元素比依存性

太陽系外の惑星(系外惑星)の発見数は750個以上、ケプラー衛星望遠鏡による候補天体も2300個以上となり、惑星および惑星系の性質についての統計的議論が始まっている。本研究では主星の組成(重元素比)によって惑星系がどう変わるのかを調べた。惑星軌道進化のN体シミュレーションおよび惑星の衝突流体シミュレーションを行う一方で、その結果を組み合わせたモンテカルロ計算を行なった。重元素比が高い主星のまわりでは重元素が多いので、巨大ガス惑星が複数形成され、軌道不安定をおこして、軌道離心率が跳ね上げられることがわかった。また、視線速度法サーベイ観測を推進する一方で、アマチュアや学生を巻き込んだトランジット・フォローアップ観測ネットワークを組織し、理論・観測の両面から追及した。太陽系外の惑星(系外惑星)の発見数は500個を越え、惑星の軌道や内部構造といった性質についての統計的議論が始まっている。本研究では主星の組成(重元素比)によって惑星系がどう変わるのかを解明することを目的とする。特に着目するのはホット・ジュピターと呼ばれる軌道半径が小さな、ガス惑星の組成(固体成分の比率)である。この問題は系外惑星の多様性とその起源という問題にとって本質的である。惑星軌道進化のN体シミュレーションおよび惑星の衝突流体シミュレーションを徹底的に行う一方で、視線速度法サーベイ観測+トランジット・フォローアップ観測とトランジット・サーベイ+視線速度法フォローアップの両方を推進し、理論・観測の両面から追及する。1)惑星形成の理論モデルの発展この数年の観測精度の向上によって、系外の地球型惑星も発見されるようになったことを受けて、われわれが咋年度までに開発した惑星形成モンテカルロ・コードを用いて、巨大ガス惑星の形成に加えて地球型惑星、特に地球質量の数倍から10数倍のスーパーアースの形成のシミュレーションを行った。惑星同士の重力散乱のN体シミュレーションをもとにして、共鳴への捕獲や、地球型惑星同士の近接相互作用や衝突もシミュレーションすることに成功し、地球型惑星の軌道離心率の分布も予測可能になった。結果として、観測が示している、非共鳴の複数の短周期スーパーアース系の分布、その存在確率を再現することができた。これらの観測データとの比較のもとに、理論モデルをさらに制約した。このことにより、まだ観測限界以下の海を持つハビタブル惑星の分布の理論予測の精度が高まった。2)すばるN2Kプログラムとトランジット・フォローアップの推進すばるN2Kプロジェクト(佐藤PI,井田Co-Iの日米合同の視線速度観測プロジェクト)の観測自体はほぼ終結したので、ホット・ジュピター候補のトランジット(食)観測のフォローアップをアマチュアネットワークおよび東工大での観測により進めた。一方で、視線速度観測のデータの解析方法の再検討を徹底的に行い、既存データからの惑星軌道決定の精度を著しく向上させた。今後、この改良した方法を適用して、惑星軌道決定を進めていく。1)惑星形成の理論モデルのさらなる発展ケプラー宇宙望遠鏡などによって、系外の地球型惑星も大量に発見されるようになったことを受けて、われわれが昨年度までに開発してきた惑星形成モンテカルロ・コードを用いて、巨大ガス惑星の形成および軌道進化による影響も加えて、地球型惑星の形成および軌道安定性に関するシミュレーションを行った。惑星同士の重力散乱のN体シミュレーションをもとにしたモデルを組み合わせることに寄って、巨大ガス惑星や地球型惑星の軌道離心率の分布も予測可能になった。また、直接撮像によって発見が続く、中心星から離れた巨大ガス惑星の説明もできるようになった。これらの観測データとの比較のもとに、理論モデルをさらに較正し、モデルの精度を上げた。このことにより、ケプラー宇宙望遠鏡が発見しはじめている海を持ち、生命を宿す可能性がある、ハビタブルな地球型惑星の分布の理論予測の精度が高まった。2)新たな「すばる」系外惑星探査プログラムとトランジット・フォローアップの推進これまで系外惑星がほとんど発見されていない、A型星、B型星に対して、視線速度法でホット・ジュピターを探査する新しい方法を開発し、すばる望遠鏡での観測の提案を行い、試験観測を始めた。また、その観測によって得られるであろうはずの惑星候補に対する、小口径望遠鏡による、トランジット(食)観測のフォローアップのアマチュアネットワークの整備を改めて行った。1)惑星形成の理論モデルの発展Kepler衛星による観測などによって大量の系外地球型惑星が発見されるようになった一方で、ドップラー法やトランジット法に加えて、直接撮像によって巨大ガス惑星の軌道分布の統計的性質が明らかになってきた。われわれが昨年度までに開発した惑星形成モンテカルロ・コードに、N体シミュレーションの結果をもとにして、巨大ガス惑星同士の近接相互作用の効果を入れて惑星形成のシミュレーションを行い、巨大ガス惑星の軌道分布の再現を行った。

その結果、離心率の分布は説明できることがわかり、軌道長半径の部分は説明することができず、何か重要なプロセスが抜けている可能性がつよいことがわかった。2)すばるN2Kプログラムのフォローアップの推進短周期のホット・ジュピターに特化した、系外惑星探査プロジェクトのすばるN2Kプロジェクト(佐藤PI,井田Co-Iの日米合同の視線速度観測プロジェクト)は終結したが、そのデータから長周期の巨大ガス惑星の兆候が得られたので、視線速度観測のデータの解析方法の再検討を徹底的に行い、既存データからの惑星軌道決定の精度を著しく向上させ、さらに国立天文台岡山観測所の188cm望遠鏡を使って継続的に追加データを取得し、長周期の巨大ガス惑星を発見した。一方で、ホット・ジュピターのトランジット(食)観測のフォローアップをアマチュアネットワークおよび東工大での観測により進めた。1)惑星形成の理論モデルの発展Kepler衛星による観測などによって大量の系外地球型惑星が発見されるようになった一方で、ドップラー法やトランジット法に加えて、直接撮像によって巨大ガス惑星の軌道分布の統計的性質が明らかになってきた。われわれが昨年度までに開発した惑星形成モンテカルロ・コードに、N体シミュレーションの結果をもとにして、巨大ガス惑星同士の近接相互作用の効果を入れて惑星形成のシミュレーションを行い、巨大ガス惑星の軌道分布の再現を行った。その結果、標準的なコア集積モデルにのもとでも、30AU以遠の縁に近い軌道の巨大ガス惑星が数%の惑星系で形成されることがわかった。2)すばるN2Kプログラムのフォローアップの推進短周期のホット・ジュピターに特化した、系外惑星探査プロジェクトのすばるN2Kプロジェクト(佐藤PI,井田Co-Iの日米合同の視線速度観測プロジェクト)は終結したが、そのデータから長周期の巨大ガス惑星の兆候が得られたので、視線速度観測のデータの解析方法の再検討を徹底的に行い、既存データからの惑星軌道決定の精度を著しく向上させ、さらに国立天文台岡山観測所の188cm望遠鏡を使って継続的に追加データを取得し、長周期の巨大ガス惑星を数個発見し、軌道決定に向けて追加データを取得中である。一方で、ホット・ジュピターのトランジット(食)観測のフォローアップおよび新たにA型星のホット・ジュピターのサーベイをアマチュアネットワークおよび東工大での観測により進めた。
世界石油産業の構造転換と国際石油企業の事業展開ー1980年代初頭以降を対象として

本課題研究は,今日もまた世界の石油産業界を主導する1社であるエクソン社(現エクソンモービル社)の1970年代初頭以降,21世紀の最初の数年間までの事業活動,経営組織の改革,モービル社の買収(エクソンモービル社の形成)などについて解明した。当初予定した検討対象時期を1970年代初頭までさかのぼり,同社の活動を通じて明らかになった限りで,今日の世界の石油産業の形成過程の一端を探った。さらに,エクソンモービル社の最新社史(2013年刊行)を取り上げ,そこに含まれた重要な問題点を指摘した。本研究は,国際石油企業の経営史研究,のみならず広く大企業史の研究に新たな知見を加えた。平成27年度の課題は,1980年代初頭以降のエクソン社(現エクソンモービル社)による原油と天然ガスの獲得活動の解明である。その主な要点は以下の通りである。第1に,エクソン社は,1970年代半ば以降,ヴェネズエラで現地政府によって国有化された油田,原油生産施設等から産出される原油を,1980年代半ば頃までであるが,特別な割引価格で買い取ることが可能となったことである。また,1980年に一切の利権を失ったサウジ・アラビアでは,これ以降も継続的に原油を買い取る事が出来,これは,今日においても基本的に大きな変化はない。第2に,アラスカ,北海が,1980年代初頭以降,エクソン社の有力な原油(後者については天然ガスを含む)の生産拠点に転じたことである。前者のアラスカでは,プルドー・ベイの油層への水などの圧入(2次回収あるいは3次回収)によって,同油田の可採埋蔵量が,2000年には約100億バレルから130億バレルに増加したこと,1987年に,アラスカ油田の沖合にある北極海(ボーフォート海)に所在する油田(可採埋蔵量3億5000万バレル)から原油の生産が開始されたこと,これらが特筆される。第3に,1990年代初頭頃から着手された,大水深海域(deep-water)と呼ばれる,水深300メートルを超える海洋(深海部)での探鉱活動である。これがアメリカのメキシコ湾では,90年代後半に生産に結実し,同じく西アフリカ(アンゴラ,赤道ギニア,ナイジェリアなど)の沖合でも90年代後半には大油田の発見に至ったことである。資料の収集面で大きな進展があったことが重要である。エクソン社(現エクソンモービル社)の株主向け年次報告書をはじめ,各種の公表資料が得られたこと,アメリカ連邦政府の内務省の各種報告書を,同省の担当官のご厚意により,多数入手できたこと,などがあげられる。さらに,日本国内に所在する技術専門会社などから,油・ガス田の探鉱方法などについての技術的な指導を得られたことが,資料の理解・分析を容易にする一因でもあった。以上の理由により,本年度の課題の遂行は,ほぼ順調に進展したと言える。平成28年度の課題は,1980年代初頭以降のエクソン社による本国アメリカ,および諸外国での石油製品の生産と販売,およびこれに基づく市場支配体制の解明であった。但し,28年度は,この課題対象時期に先立つ1970年代,特に「第1次石油危機」(1973年)以降から考察を始めた。なお,外国についてはイギリスに検討対象を限定した。第1に,1970年代初頭時点でのアメリカおよびイギリスにおけるエクソン社の最大販売品目は重油であったが,70年代末までには自動車用ガソリンが最大となった。ガソリン,ディーゼル油などの軽質製品が市場の主要部分を構成したのである。第2に,エクソン社の製品販売体制に見られた大きな変化・特徴は,既存の流通支配体制を再編成したことであった。同社は,同社のガソリンなどを販売した系列の給油所のうち,販売量の相対的に低位な店舗については,これとの取引関係を打ち切った。アメリカでは,1973年にエクソン社の商標(ブランド)を掲げた給油所は2万7665店存在したが,83年には2万119店へ減少した。同様にイギリスでも,1970年末に擁した8106店の給油所は,1979年1月初頭には5725店となった。これに加えて,エクソン社は,アメリカでは採算面の乏しい市場(州・地域)からの撤退を図った。同社は,1970年にほぼ全国を網羅する47州で製品を販売したが,80年には活動州は44州となり,85年には37州となったのである。第3に,エクソン社は,他方では,外部の流通業者,製品卸売業者の活用を図った。特にアメリカでは,これらはジョバーと呼ばれる業者である。ジョバーは,エクソン社からガソリンなどを購入し,これらをエクソン社のブランドをつけて,各地の給油所等に販売する役割を果たした。エクソン社は,販売量の少ない給油所,自らは撤退した州や地域での販売を,これらジョバーに委ねたのである。アメリカ連邦議会の公聴会記録,イギリスの国立公文書館所蔵資料の入手,およびこれらの分析に大きな進展が見られた。特に,イギリスの公文書館資料には,1980年代初頭までの,エクソン社,および同社の競合企業であるロイアル・ダッチ・シェル社,BP社の,イギリス国内での製品販売の実態,製品流通機構の再編についての詳細な記述が見られた。