hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ES細胞から膵β細胞への効率的な分化誘導法の確立

今回、私は様々な細胞株をスクリーニングして、ES細胞から膵前駆細胞を効率よく分化誘導できるM15細胞を見いだした。さらに、スクリーニングに使用した細胞株についてマイクロアレイ解析を行い、M15細胞のもつ分化促進能力の本体について解析を行った。解析の結果、膵臓分化に関して、アクチビン・FGF・レチノイン酸・接着因子の関与が示唆された。そこで、M15細胞と液性因子の添加を組み合わせることでES細胞から非常に効率よく膵前駆細胞を分化誘導できる方法が構築できた。本研究では、膵臓発生メカニズム解明のツールとしてES細胞から正常発生に沿った形で膵β細胞を効率よく分化誘導する方法の確立を目的としている。平成19年度においては、私は様々な検討を行い、ES細胞から膵前駆細胞(Pdx1陽性細胞)を効率よく分化誘導できる方法を開発した。ES細胞から膵β細胞を誘導する技術については、多くの報告がなされているが、膵β細胞に至るまでの分化制御機構について分子レベルでの解析は少ない。膵臓は内胚葉由来の臓器であり、膵β細胞(インスリン陽性細胞)は膵前駆細胞(Pdx1陽性細胞)・内分泌前駆細胞(Ngn3陽性細胞)を介して発生する。今回、私は様々な細胞株をスクリーニングして、中腎由来のM15細胞がES細胞から膵前駆細胞を効率よく分化誘導することを見いだした。そこで、M15細胞とこれらの液性因子の添加を組み合わせることでES細胞から非常に効率よく膵前駆細胞を分化誘導できる方法を確立できた。定量的な解析の結果、支持細胞のみの場合に得られる膵前駆細胞は約2%程度であったが、液性因子を添加することで約30%と飛躍的に増加した。得られた膵前駆細胞については、マウスへの移植実験を行い、膵臓を構成するすべての細胞へ分化可能であることがわかった。今回、開発した方法やそこから得られる膵前駆細胞を利用することで、膵臓分化機序のさらなる解明やインスリン産生を行う膵β細胞の再生医療への応用が期待される。この研究成果はStem Cells電子版に先行掲載された。平成19年度の研究において、私は様々な検討を行い、支持細胞を用いて、ES細胞から膵前駆細胞(Pdx1陽性細胞)を効率よく分化誘導できる方法を開発した。更に詳細な検討の結果、支持細胞のみの場合に得られる膵前駆細胞は約2%程度であったが、液性因子を添加することで約30%と飛躍的に増加した。得られた膵前駆細胞については、マウスへの移植実験を行い、膵臓を構成するすべての細胞へ分化可能であることがわかった(Shiraki, Stem Cells, 2008)。以上の結果をうけて、平成20年度はES細胞から内胚葉および膵前駆細胞分化に働く因子の解析および新規膵臓前駆細胞マーカー遺伝子の探索を行った。膵臓分化誘導研究の過程で、私は支持細胞と液性因子を組み合わせることで膵臓や肝臓といった内胚葉細胞のみならず、外胚葉および中胚葉も効率よく分化誘導できることを見いだした(Shiraki, Genes Cells, 2008 ; Shiraki, BBRC, 2009)。そこで、内胚葉および膵臓特異的な発現を示す遺伝子を探すためにマイクロアレイ解析を行った(Yoshida, DGD, 2009 ;白木未発表)。サンプルとしては、上記の方法で分化誘導した外胚葉・中胚葉および内胚葉細胞を用いた。解析の結果、初期内胚葉や膵前駆細胞特異的に発現する遺伝子を見いだしており、現在詳細な解析を行っている(白木、投稿準備中)。今回、見いだした新規膵臓マーカー遺伝子の詳細な解析を行うことにより、膵臓分化機序のさらなる解明やインスリン産生を行う膵β細胞の再生医療への応用が期待される。
アリストテレスの「エネルゲイア」概念の形而上学における現代的意義の研究(II)

1)現代の心の哲学において「エネルゲイア」概念が果たしうる役割とその関連性について再考し「魂の発見-いつ、誰が、そしていかにして」(岩波講座哲学5『心・脳の哲学』所収)として纏めた。2)2008年度の哲学会におけるシンポジウム「価値と実在」において、倫理学において論じられている価値の実在性について、通常、主観的であるとされる「善」がむしろ客観的であり、個人における善のあり方を制約するとされる「正」の方むしろ「契約論的な構成」である可能性を示唆した。さらに、20年度後半にはアリストテレスの『分析論後書』の翻訳を開始し、その荒訳を作成し、21年度を通じて検討した。本年度は,「アリストテレスの「エネルゲイア」概念の形而上学における現代的意義の研究(I)」として纏められた前期研究の確認と,アリストテレスの目的論の現代的意義の検討に向けての予備的研究を行った。目的論が問題となる場面の一つである「行為」についての倫理的判断(の客観性)が自然科學的な世界理解の中にどのように納まりうるのかという,近年の倫理学の分野での重要なトピックについて検討した。その一部は、われわれが行う倫理的判断において、「善」と「正」という概念の果たす役割が異なること,つまり,前者が人間だけでなく生物一般についても適用される概念であるのに対して,後者は極めて人間のあり方に関するものであるということに着自するならば,少なくとも「善」については「進化論的世界理解」を認めれば,客観的であるだけでなく,われわれの認識とは独立した「実在」する世界のあり方についての記述的判断であると考える余地のあること,しかし,「正」については,客観的であるとしても,われわれと独立した世界のあり方についての記述とすることは困難であり,その身分については,さらに入念な検討の必要があることを,哲学会におけるシンポジウム「価値と実在」の提題で論じた。また,同様の論点を,逆の角度から,今年度が最終年度であった21世紀COEの報告においで「正義」と「ケア」の関係についてオーソドックスな見解が主張する正義の優位性ではなく,少なくとも看護においては「正義」と「ケア」は「相補」的なものとして考えられる必要があると論じた。アリストテレスの「エネルゲイア」概念の行為・心の哲学、そして形而上学などにおける現代的な意義を検討する一連の継続研究の一部として、本課題は、形而上学、とりわけ目的論における意義を明らかにすること目指して開始した。本研究の第二年度である20年度は、昨年度までに行ったこれまでの研究の振り返り、とりわけ「心の哲学」における目的論の確認の上に、その成果を論文「魂の発見」にまとめるとともに、心の問題とわれわれの知識のあり方に関する問いとして展開することにした。知識のあり方についての問題と因果性、善の実在性についての問題は、アリストテレスにおける形相と質料の関係についての内的目的論をどのように理解するかという問題についてだけでなく、現代における物理学的世界理解と倫理の関係についての理解にとっても重要な意味を持っている。因果性について、また、メタ倫理については、幸いにして本助成金によって、新たに出版された包括的なアンソロジーを購入することができ、現代における問題を参照にしながら検討することができた。同時に、アリストテレスの『分析論後書』の翻訳を開始し、その荒訳を作成し、21年度を通じて検討することとした。今年度は、本研究の最終年度であったが、当初の研究計画の実行・完結を計るというよりは、2011年より新たに刊行される予定の『アリストテレス全集』(岩波書店)に所収されることになる『分析論後書』の翻訳を依頼されたことにともない、昨年度後半に引き続き、エネルゲイア論と間接的に関わることになるアリストテレスの知識論について、形而上学的背景を検討し、翻訳と注解、そして解説の作業を中心に行った。翻訳の「解説」として公刊する予定であるため、未だ公表しては居ないが、エネルゲイア論との関わりでの、アリストテレスの一つの注目すべき論点として、アリストテレスのいう「知識(エピステーメー)」、つまり「論証的な知識」が、エネルゲイアにあると位置づけられる「種」実体概念ではなく、むしろ可能態にあるとされる「類」を核として、構成されていることを確認したとは意義あることであると考えている。論証的な知識において、それについて論証が、すなわち、知識が成立するのは「種」である場合に限らず、むしろ一般には「類」について成立する。このためには、「類」が、いわば「自然種」をなしていることが不可欠である。そこで、アリストテレスにおけるいわゆる「知識論」の課題は、論証的な知識が成立することになる「類」を、むしろ結果である「それが論証される」ということを「手がかり」にして見いだすということにある。

知識がこうしたあり方をしているということは、アリストテレスにおいては、少なくとも、伝統的には対比的に考えられてきた、いわゆる「帰納」と「演繹」の関係もまたダイアレクティカルな関係にあることを示唆するものであり、このことは、現代的なコンテクストにおいても、それ自体としても検討するに値する課題として浮かび上がってきた。先に記した事情から、本年度の成果については公刊していないが、翻訳の暫定版については、連絡いただければ、配布する。(taka@1.chiba-u.ac.jp)
薬用植物への有用遺伝子導入に関する研究

植物の二次代謝に関わる植物由来の酵素遺伝子でhyoscyamineを重要な医薬品であるscopolamineに変換するH6H遺伝子及び微生物由来の酵素遺伝子で植物中に広く分布するferulic acidをvanillinに変換するHCHL遺伝子を各々の基質が存在する複数の薬用植物に導入した。外来遺伝子の発現に伴うアルカロイドやフェノール性化合物の生産に及ぼす影響を調査し、以下の点を明らかにした。1.外来H6H遺伝子ポジテイブのヅボイシア(Duboisia leichhardtii)19セルラインとヒヨス(Hyoscyamus albus)の8セルラインについて、ネガテイブなもの、形質転換していないものとの比較で解析を進めた。ヅボイシアに関してはネガテイブなものと比較して、ポジテイブなセルライン中に非常に高いscopolamine生産を示すものとco-suppressionと思われる極めて低いものとが得られた。高生産株についてはこれまで報告されている中で最高であり、バイオリアクターへの応用が期待される。これらの成果は6月フロリダの第10回国際植物組織培養・バイオテクノロジー学会で発表した。ヒヨスについては形質転換体全般に高いhyoscyamine生産量を示し、その中のH6Hの発現が高かった4セルラインにかなりのscopolamineの蓄積がみられた。エリシター処理した一部のセルラインには未知のアルカロイドの生産が確認され、導入遺伝子に伴った新たな代謝系の構築が見られた。未知物質については検討中である。2.HCHL遺伝子ポジテイブの木本のヅボイシア(D. leichhardtii)19セルラインと一年生草本のビート(Beta vulgaris)11セルラインを主として解析した。HCHL遺伝子は通常では遺伝子の発現が見られないこと、発現は種や生育ステージ、ストレスに依存することが判明した。遺伝子が発現すると植物組織がネクローシスをおこし始めること、ビートでは新たに4-hydroxybenzoic acidのglucose esterや配糖体、他にvanillic acidの配糖体とvanillylalcoholのglucose esterの生産が見られた。Vanillinそれ自体は検出できなかった。3.形質転換そのものや選抜が困難であったトウガラシ(Capcicum annuum)やハマボウフウ(Glehnialittoralis)についてはその原因の一つがAgrobacteriumの除菌に用いる抗生物質の影響によることを見出し、ペニシリン系の各種抗生物質を用いて構造と根の生長に及ぼす活性相を明らかにした。また、ハマボウフウについてはTL遺伝子が挿入されているものの、発現していないことが判明したので、この機構について今後も検討する予定である。
石灰化阻害活性を指標とした海洋付着生物防除化合物の探索と実用化

海洋付着生物の防除には、従来主にトリブチルスズやトリフェニルスズなどの有機スズ化合物が使用されてきたが、それらの化合物は、海洋生物に対する毒性効果、特に内分泌撹乱作用のために、使用制限や使用禁止になってきている。本研究では、多くの付着生物が石灰化をしながら大きくなることを考慮し、その石灰化を阻害する化合物を微生物の代謝産物の中から探索することを目的とした。直接の標的動物としてタテジマフジツボを選んだ。これまで、確実な証拠は得られていないが、石灰化過程には炭酸脱水酵素が深く関わっていることが推定されているので、具体的な探索方法としてこの炭酸脱水酵素の阻害剤を見い出すことを目標にした。まずスクリーニングおよび精製のための簡便なアッセイ法を開発した。この方法は、pHメーターさえあれば、10秒間で1つの試料の活性を測定できるという特徴をもつ。この方法を用いて、日本各地の土壌から分離した692株の放線菌および糸状菌の代謝産物中に炭酸脱水酵素阻害物質を検索したところ、横浜市の土壌から分離した一放線菌(Streptomyces eurocidicusと同定)の培養ろ液に阻害活性があることを見い出した。この活性物質を精製し、構造解析したところ、2-nitro-imidazoleであると同定した。本化合物は1x 10-5Mで酵素活性を完全に阻害した。次に、本化合物がタテジマフジツボの殻の石灰化を阻害するかどうかをキプリス幼生を用いて調べたところ、10ppm以上の濃度で阻害した。このことは殻の石灰化に炭酸脱水酵素が関与していることを示唆するものである。これらの化合物について、実際海の現場で付着生物に対する成育抑制効果を試したが、残念ながらいずれの化合物にも明確な効果を検出することはできなかった。海洋中の構造物や船底に付着する海産無脊椎動物を防除する数多くの試みがこれまでになされてきたが,未だに有機スズ化合物等に代わりうる有効な化合物は見い出されていない。我々は代表的付着生物であるフジツボを用いてこれまでとは視点を変え,付着防止ではなく,成長阻害によって防除するという考え方に基づいて,殻の形成に関与していると考えられる炭酸脱水酵素に対する阻害活性を指標にして阻害物質の検索を行った。まず,酵素活性を測定するための簡便なアッセイ系を構築した。すなわち,市販のウシの炭酸脱水酵素を用いてリン酸緩衝液中に重炭酸ナトリウム溶液を加えたときのpH変化を追跡する方法を確立した。この系を用いて既知の炭酸脱水酵素阻害剤が阻害活性を示すことを確かめた。つぎにタテジマフジツボを殻ごと乳鉢でつぶし,この遠心上清に炭酸脱水酵素の活性があることを確かめた。以後のスクリーニングは酵素液としてこの抽出上清を用いて行った。これまでに,土壌から分離されたカビ約300株,放線菌約100株の培養上清および一部については菌体のメタノール抽出物について酵素阻害活性を測定した。一次スクリーニングの結果,10株に阻害活性が認められた。それらについて同様の方法で二次クリーニングを行った結果,そのなかの1放線菌の培養上清に酵素阻害活性の再現性が認められた。この物質について予備的に精製した結果,本物質は水溶性が強く,HP-20,Sep-PakC18,陽イオン交換樹脂にはいずれも吸着されないが,陰イオン交換樹脂には吸着されることがわかった。これらの性質から,活性本体は低分子の酸性化合物と予想された。これまで,天然から炭酸脱水酵素阻害物質はほとんど得られていないことから本化合物の構造に興味がもたれる。現在さらに精製中である。

船底や魚網に付着する海洋生物を防除するためにこれまでに主に使用されてきた有機スズ化合物は,環境汚染の問題や内分泌撹乱物質の可能性があることなどから,日本では使用が制限されており,その代替化合物が切望されている。本研究は,そのような目的にかなう代替化合物を天然有機化合物に求め,代表的付着生物であるフジツボを選び,その殻の石灰化に関与していると考えられている炭酸脱水酵素に対する阻害活性を指標にしてスクリーニングを行った。まず,阻害活性の検定系を確立した。次に,土壌から分離したカビ約300株および放線菌100株について活性を調べた結果,放線菌の1菌株の培養上清に阻害活性を認めた。本活性物質は予備実験の結果から,水溶性の低分子酸性化合物と推定された。そこで,約3リットルの培養ろ液を出発にして,これをHP-20カラムにかけ,その非吸着画分をDowex-50陽イオン交換カラムにかけたところ,活性は非吸着区に回収された。これをDow-1カラムにかけたところ,活性は吸着され,0.5M酢酸で溶出された。これを凍結乾燥後,Sep-Pakにかけたところ,活性は非吸着区に回収された。現在,この活性画分についてゲルろ過およびジメチルアミノカラムを用いた高速液体クロマトグラフィーによる精製を検討している。予備実験の結果,後者には吸着され回収もよいので,一気に精製度が上がるのではないかと期待している。これまで,炭酸脱水酵素阻害剤は合成品しか報告がないことから,新規化合物の可能性が高いと考えている。一方,フジツボの炭酸脱水酵素の性質を調べており,精製のための予備実験をしているところである。海洋の付着生物防除化合物として長い間使用されてきた有機スズ化合物が内分泌撹乱物質としての作用を有することが明らかになって以来,その製造および使用が制限されているため,代替化合物の開発が急務となっている。本研究では,付着生物の代表としてフジツボを用い,その成長と密接にかかわっている石灰化反応(殻形成)に重要な役割を果たしていると考えられる炭酸脱水酵素を標的にしてその阻害剤を検索した。各地の土壌から分離した放線菌をふくむ約600株について培養上清と菌体抽出物をスクリーニングした結果,横浜市の土壌から分離した1放線菌の培養上清に活性を認めた。この培養上清を出発にして活性炭,イオン交換等によって精製を進めた結果,活性物質を無色の板状結晶として単離することができた。本化合物は1x10^<-5>M以上の濃度で酵素阻害活性を示した。本化合物は高分解能マススペクトルの結果から,分子量113,分子式C_3H_3N_3O_2であることがわかった。^1Hおよび^<13>C NMRスペクトル,UVスペクトルの解析から,本化合物は1953年,Maedaらによって単離構造決定された2-nitroimidazole(azomycin)と同一化合物であることが推定された。本化合物の標品のスペクトルとの比較から完全に同定された。本化合物をフジツボの幼生に与えたところ,10ppm以上において石灰化を阻害し,殻の形成に異常が認められた。しかし,付着に対してはまったく影響を与えなかった。そこで,本化合物を各種塗料とともに板に塗り付け,野外試験に供し,付着生物に対する効果を調べたところ,残念ながら対照に比べてまったく有効な活性は認められなかった。
超高速時間分解分光法を用いたイオン液体中における光解離反応過程の解明

本研究では、イオン液体中でのイオン種の反応素過程を明らかにするために、トリヨウ化物イオン(I^-_3)の光解離反応を対象とした超高速過渡吸収測定を行った。本年度は前年度に報告した再結合反応や位相緩和ダイナミクスに加えて、振動エネルギー緩和、配向緩和といったダイナミクスを明らかにし、イオン液体中での緩和ダイナミクスに関して包括的な議論を行った。その結果、スペクトルの形状変化から見積もられる振動エネルギー緩和時間は23ピコ秒であり、通常の分子性液体と同程度かそれより遅い結果となった。これは、振動位相緩和過程が大きく促進されるのとは対照的である。同じ振動の緩和過程であるにも関わらず、このように異なる溶媒特異性を示す要因は個々のダイナミクスに寄与する摩擦の周波数依存性から説明づけられる。さらに、こうした周波数依存する摩擦に起因する現象は回転・並進運動の違いにおいても確認された。過渡吸収信号の異方性から得られた配向緩和時間は、並進拡散においては良い一致を示す流体力学的な予測より一桁近くも早くなっており、従来の分子性液体では見られない傾向が観測された。このように、ダイナミクスの時間スケールの違いによって受ける摩擦力の違いは、イオン液体自身の持つ特徴的な緩和に由来している。これまで、イオン液体に関しては溶媒ダイナミクス等の緩和の時間スケールが数十数百ピコ秒と従来の液体に比べて非常に遅いということが報告されてきた。今回、同一の分子を対象として様々なダイナミクスの測定を行ったことで、こうした溶媒の緩和が溶質の個々のダイナミクスにこれまでの液体とは違った形で溶媒効果をもたらすことが明らかとなった。今回得られた知見は他の有機分子の反応・緩和ダイナミクスにおいても拡張できるものと考えられるイオン液体中でのI_3^-やI^-といったヨウ素から成るイオンに関しては、電気化学との関連性からその分子的なダイナミクスが注目されている。本研究では、イオン液体中でのトリヨウ化物イオンの光反応を超高速の過渡吸収測定を用いて観測し、振動緩和や再結合反応といったダイナミクスがイオン液体中ではどのようにして起こっているのかを調べた。その結果、イオン液体中では解離生成物(I_2^-,I)がすべて、互いに接近したコンタクトペア([I_2^-...I])となって再結合が促進されていた。これは、イオン液体では強いかご効果が働くことで、解離生成物の散逸が妨げられているということである。一方、I^-を陰イオンに持つ[BMIm]Iでは、例外的に散逸したI_2^-が確認された。この結果は、解離後に生成したIと溶媒のI^-との間で付加的な反応(I+I^-→I_2^-)の存在を示している。さらに、これらの解離生成物の違いは、解離直後に観測されるI_2^-のコヒーレント振動にも影響を与え、イオン液体中ではこのような振動が全く観測されなかった。これはコンタクトペアを形成する、I_2^-とIとの間の相互作用の揺らぎに由来すると考えられる。一方、[BMIm]Iでは観測され、これは位相緩和の前にIとI^-の反応が起こることを意味している。その時間スケールから解離とほぼ同時に起こることがわかり、これは、I_3^-の基底状態を調べた結果、I_3^-とI^-が強く相互作用するため起こるかとがを明らかとなった。これらの結果は、電気化学で見られたI_3^-の特異的な拡散現象に、I_3^-とI^-の間で反応や相互作用が大きく寄与するということを強く示唆している。また、イオン液体のもたらす電荷の遮蔽効果が、通常であれば反発を伴う陰イオン間の相互作用を可能にしていることが明らかとなった。今回得られた知見は他の有機分子の反応・緩和ダイナミクスにおいても拡張できるものと考えられる
民話モティーフ・データベースの試作と物語構造の計量的分析手法の開発

1.スティス・トンプソンの民話モティーフ索引のうち、民話のモティーフ部分及びモティーフIDを計算機(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の大型計算機システムHITAC M-640/35)に入力し、民話モティーフ・データベースの基礎データとした。2.アンドレ・マルティネの言語の二重分節概念を援用して、モティーフ(主辞と述辞から構成される節)をモティーフ記号素とモティーフ意味素に分節するモデルを考案した。これは、モティーフ記号素への分節レベルにおいて、モティーフ=節を民話で語られる具体的な行為や事物(すなわちエティックな構成単位)に分節し、次いでモティーフ記号素をモティーフ意味素(意味特徴)に分節するものである。この結果、従来の民話分析で扱われてきたイ-ミックな構成単位はこのモティーフ意味素群の関係性全体において捉えることが可能となり、本モデルは、エティックな単位の分析による民話の変形論とイ-ミックな単位の分析による民話の形態論の双方を総合する方法の基礎モデルと言えよう。3.入力された基礎データをもとに、テニエールの行為項概念に基づいて、述辞となる「過程」を表す語(概ね動詞)及び行為項(実詞あるいは実詞等価物)、また行為項に付加される語を、頻度等を勘案して約1100語抽出し、これらをモティーフ記号素とした。4.上記の手続きを経て、構築される民話モティーフ・データベースの論理構造を決定し、現在は得られたモティーフ記号素をモティーフ意味素に分節する作業を継続中である。また、これと平行して試作されている、民話をレコード単位とするデータベースとの併用による物語構造の総合的分析方法の検討を行った。本年度は基礎データとなる民話モティーフの計算機への入力とデータベースの論理的構造(物語内容のコード化を含む)の検討を中心に以下の研究を行った。1.スティス・トンプソンの民話モティーフ索引(全6巻)の内、ほぼ2巻分のデータを計算機(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の大型計算機システムHITAC-640)に入力し、データベース構築のための基礎データとした。また、民話本体を格納するデータベースの設計も併せて行い、民話のいわゆる書誌的情報に関わるデータ項目(地域、使用言語、概要、ジャンル、既存モティーフ(トンプソン)の参照番号等々)を設定すると共に、データベースの定義や検索処理のテスト等の準備作業は終了している。今後はモティーフの入力作業を継続すると共に、最終的に独自のモティーフ・データベースを構築する予備段階として、入力されたデータの総語索引の作成及びモティーフ間の階層的な相互関係を分析するためのプログラムを開発する。2.民話分析の変遷を辿り、計量的な手法への発展の可能性を内包した分析方法について、それらを計算機上で応用する手段の検討を行った。特にモティーフの組み合わせによる民話の個別的な構造を計算機上で表現する手法については、言語学者テニエールの「行為項」モデルを参考に、モティーフの連鎖を木構造として捉え、それをリスト表現に変換して格納することとした。これによって、将来的には、検索されたモティーフがLISPシステムに渡されて分析されることも可能となり、現在、LISPにおける関数定義の作業も平行して行っている。1.スティス・トンプソンの民話モティーフ索引のうち、民話のモティーフ部分及びモティーフIDを計算機(東京外語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の大型計算機システムHITAC M-640/35)に入力し、民話モティーフ・データベースの基礎データとした。

これは、モティーフ記号素への分節レベルにおいて、モティーフ=節を民話で語られる具体的な行為や事物(すなわちエティックな構成単位)に分節し、次いでモティーフ記号素をモティーフ意味素(意味特徴)に分節するものである。この結果、従来の民話分析で扱われてきたイ-ミックな構成単位はこのモティーフ意味素群の関係性全体において捉えることが可能となり、本モデルは、エティックな単位の分析による民話の変形論とイ-ミックな単位の分析による民話の形態論の双方を総合する方法の基礎モデルと言えよう。3.入力された基礎データをもとに、テニエールの行為項概念に基づいて、述辞となる「過程」を表す語(概ね動詞)及び行為項(実詞あるいは実詞等価物)、また行為項に付加される語を、頻度等を勘案して約1100語抽出し、これらをモティーフ記号素とした。4.上記の手続きを経て、構築される民話モティーフ・データベースの理論構造を決定し、現在は得られたモティーフ記号素をモティーフ意味素に分節する作業を継続中である。また、これと平行して試作されている、民話をレコード単位とするデータベースとの併用による物語構造の総合的分析方法の検討を行った。
移動積分の系統的な制御による半導体量子ドット超格子の光物性探索

半導体量子ドット(QDs)を周期的に集積させた超格子(QDSLs)は、一つの光子から複数の励起子(電子ー正孔対)が生成する多励起子生成の高効率化や中間バンド形成が理論的に予想されており、太陽電池の理論限界を超える材料として注目を集めている。しかし、これらの光物性が発現するためには、近接するQDs間の移動積分の制御が重要な鍵となる。そこで本研究は、QDSLs中において近接するQDs間の移動積分を1有機配位子の設計という化学的手法と、2ダイヤモンドアンビルセルによる圧力印可という物理的手法を併用することで系統的に制御し、光物性との関連を明らかにする。
水素畜積グラファイトターゲットのパルスレーザーによるアブレーション

ITERや将来のDT核融合炉におけるプラズマ対向材の候補の1つとして有力視されている炭素材料(カーボン)には、多くのトリチウムが蓄積するため、安全性の観点から定期的に除去する必要がある。その方法の1つとして、パルスレーザーを用いたアブレーションによるトリチウム除去法が提案されている。我々は、トリチウム除去のためのレーザー照射条件の最適化を目的として、水素放電に曝されたトカマク装置JT-60のグラファイト製ダイバータ板に対して、266nmと1064nmの2つのレーザー波長を用いてアブレーション実験を行った。Nd : YAGレーザー(パルス幅20ps、繰り返し10Hz)の4倍高調波(4ω光、波長λ=266nm、エネルギーE_L<3mJ、強度I_L<9x10^<11>W/cm2)または基本波(ω光、λ=1064nm、E_L<35mJ、I_L<6x10^<12>W/cm2)を集光レンズによってグラファイトターゲットに対して垂直方向から入射し、広いレーザー強度領域にわたってアブレーション特性を計測した。ターゲットから放出されたイオンと脱離ガスの質量分布および可視発光スペクトルを、それぞれ飛行時間型質量分析器(TOFMS)と四重極質量分析器(QMS)および分校器によって計測した。実験の結果、Cのガス化が起こりC_2分子・C原子からの発光やC_n^+イオンの放出が支配的となる弱いアブレーションの閾値レーザー強度I_<ablation>は4ωとωでほぼ一致した。C原子の電離が起こりC^+,C^<2+>イオンからの発光やC^+イオンの放出が支配的となる強いアブレーション(電離)の閾値レーザー強度I_<ionize>は多光子電離が起きやすい4ωの方が小さくなった。QMSからのH_2信号強度を300ショットまで時間積分することによって求めたアブレーション体積中に含まれるH_2のレーザー照射による脱離率は,4ωの強いアブレーション領域で大きくなり、この領域がトリチウム除去に適していることが明らかとなった。その方法の1つである、パルスレーザーを用いたアブレーションによるトリチウム除去のためのレーザー照射条件の最適化を目的として、水素放電に曝されたトカマク装置JT-60のグラファイト製ダイバータ板を用いてアブレーション実験を行った。Nd: YAGレーザーの4倍高調波(波長266nm、パルス幅20ps、エネルギー<3mJ、強度I_L<9x10^<11>W/cm^2、繰り返し10Hz)を集光レンズを用いてグラファイトターゲットに対して0°または45°の方向から入射した。レーザースポット径とレーザーエネルギーを変えることによって、広いレーザー強度領域にわたってアブレーション特性を計測した。その結果、Cのガス化が起こるアブレーションの閾値以上のレーザー強度領域には、C_2分子・C原子からの発光やC_n^+イオンの放出が支配的な弱いアブレーション領域と、C原子の電離が起こりC^+, C^<2+>

イオンからの発光やC^+イオンの放出が支配的な強いアブレーション領域の2つの領域が存在する事が明らかになった。QMSからのH_2信号強度を300ショットまで時間積分することによって求めたアブレーション体積中に含まれるH_2のレーザー照射による脱離率は,強いアブレーション領域の方が大きく、この領域がトリチウム除去に適していることがわかった。ITERや将来のDT核融合炉におけるプラズマ対向材の候補の1つとして有力視されている炭素材料(カーボン)には、多くのトリチウムが蓄積するため、安全性の観点から定期的に除去する必要がある。その方法の1つである、パルスレーザーを用いたアブレーションによるトリチウム除去のためのレーザー照射条件の最適化を目的として、水素放電に曝されたトカマク装置JT-60のグラファイト製ダイバータ板に対して、266nmと1064nmの2つの波長のレーザーを用いてアブレーション実験を行った。Nd : YAGレーザー(パルス幅20ps、繰り返し10Hz)の4倍高調波(4ω光、波長λ=266nm、エネルギーE_L<3mJ、強度I_L<9x10^<11>W/cm^2)と基本波(ω光、λ=1064nm、E_L<35mJ、I_L<6x10^<12>W/cm2)を集光レンズを用いてグラファイトターゲットに対して0^0の方向から入射し、広いレーザー強度領域にわたってアブレーション特性を計測した。ターゲットから放出されたイオンと脱離ガスの質量分布および可視発光スペクトルを、それぞれ飛行時間型質量分析器(TOFMS)と四重極質量分析器(QMS)および分校器によって計測した。その結果、Cのガス化が起こりC_2分子・C原子からの発光やC_n^+イオンの放出が支配的となる弱いアブレーションの閾値レーザー強度I_<ablation>は4ωとωでほぼ一致した。C原子の電離が起こりC^+,C^<2+>イオンからの発光やC^+イオンの放出が支配的となる強いアブレーション(電離)の閾値レーザー強度I_<ionize>は多光子電離が起きやすい4ωの方が小さくなった。QMSからのH_2信号強度を300ショットまで時間積分することによって求めたアブレーション体積中に含まれるH_2のレーザー照射による脱離率は,4ωの強いアブレーション領域で大きくなり、この領域がトリチウム除去に適していることがわかった。
ネットワーク環境に応じた無線マルチホップ端末の自律制御・調整方式の研究

自端末の周囲の状況から動作アプリケーションに適したネットワーク構造を構築するために必要な情報を取得するために,Bluetoothの通信技術を利用する。Bluetoothの同期確立機能により周囲の機器・端末を自動的に認識し,それらの端末(ノード)の情報を特定のノード(BS)に集約する。ここで収集するノード情報は,BSまでのマルチホップ中継数と空間位置情報である。従来,Bluetoothを用いたスキャッタネットでのパケット配信の際,ブリッジになったノードのピコネットの切り換えにより,性能低下が生ずる問題がある。この問題に対し,スキャタネットを用いずにピコネットだけでネットワークを構成するMultihop Bluetooth Network (MBNET)を提案した。MBNETでは,各ノードにBluetoothデバイスを2つ装備すること,ピコネットに接続可能なノード数を制限することにより,通信状況に応じたネットワークの構成,通信速度制御が可能である.このMBNETにおいて,BSに集約された他のノードの情報を基に,任意のノードからBSへの,共通の中継ノードを持たない通信経路を最低限2つ有するようなトポロジ構築アルゴリズムを提案した。どのノードにおいても独立な通信経路を2つ持つことを優先したアルゴリズム,BSへの平均中継ノード数を少なく抑えるアルゴリズムを提案し,計算機シミュレーションによる性能評価を行った。一方,提案するアルゴリズムの実装のため,本年度購入した開発用ソフトウェアによる開発環境を整備した。さらに,本年度購入した移動携帯端末(PDA)と無線通信デバイス(Bluetooth)を用いて基本性能評価用実験システムの整備を開始し,各機器の動作確認を行った。
ML系多相型言語SML#の実用化技術に関する基礎研究

ML系多相型言語SML#の実用化技術に関する基礎研究を行い、(1)汎用の低レベル言語用コード生成方式の構築およびLLVM向けのバックエンドの開発、(2)並行GC方式とアルゴリズムの構築およびマルチコアにスケールする並行GCシステムの開発と実装、(3)部分動的レコードを用いたJSONデータ操作方式の開発と実装、(4)産業界と連携した実用ERPシステムの開発、等の成果をあげ、これら成果をSML#コンパイラに実装し、世界に向けて継続的にリリースした。また、これら成果を含むSML#コンパイラの系統的なテスト環境を構築し、コンパイラの堅牢性を高めた。本研究の目的を達成する上での具体的な目標は以下の通りである.(1)効率よいコード生成システム.不要なクロージャ生成を抑止し,効率良いコードを生成可能にする最適化方式の開発,および,汎用のコード生成システムであるLLVMバックエンドの開発する.(2)コンパイラの高速化技術.関数型言語で書かれたコンパイラの特性の分析を通じて,コンパイル時間の大幅な短縮を実現する技術を開発する.(3)実行時コード分析.コード位置情報を抽象化し,コンパイラが行う各中間言語の変換過程を,意味と型ばかりでなく,抽象的なコード位置情報をも保存する変換として洗練することによって,実行コード分析の枠組みを構築する.(4)ソースコード分析と可視化.ソースコード間の依存関係を表現する方式を構築し,大規模システムのソース構造の可視化ツール等の基礎なるソースコード分析の枠組みを構築する.これら課題の中で,平成25年度は主に,最も困難と思われた(1)LLVMバックエンドの実現,および,本研究を推進する上でも有用な(4)ソースコード可視化にとりくみ,(1)に関しては,LLVMバックエンドの意味論調査やSML#への接続可能性分析を完全に完了し,さらにそれらを基礎にLLVMバックエンドと整合性ある関数呼び出しに関する型主導コンパイル方式を構築し,それらを取り入れたSML#コンパイラのLLVMバックエンドの試作を成功させた.また(4)に関しては,コンパイラの行う名前解析処理のトレースを取ることによって全ての名前の定義と参照関係を同定し,それら定義・参照関係を基礎としたソースファイルの依存関係の可視化の枠組み,および,変数の依存関係をエディタから可視化する枠組みを構築し,さらに,ツール試作に成功し,想定した以上の進展を見た.項目(2)および(3)に関しては,予備的な調査をおこなった.本研究の目的を達成する上での具体的な目標は以下の通りである.(1)効率よいコード生成システム.不要なクロージャ生成を抑止し,効率良いコードを生成可能にする最適化方式の開発,および,汎用のコード生成システムであるLLVMバックエンドの開発する.(2)コンパイラの高速化技術.関数型言語で書かれたコンパイラの特性の分析を通じて,コンパイル時間の大幅な短縮を実現する技術を開発する.(3)実行時コード分析.コード位置情報を抽象化し,コンパイラが行う各中間言語の変換過程を,意味と型ばかりでなく,抽象的なコード位置情報をも保存する変換として洗練することによって,実行コード分析の枠組みを構築する.(4)ソースコード分析と可視化.ソースコード間の依存関係を表現する方式を構築し,大規模システムのソース構造の可視化ツール等の基礎なるソースコード分析の枠組みを構築する.これら課題の中で,平成26年度は主に,(1)に関しては,昨年度の成果を受け継ぎ,LLVMバックエンドを完成させSML#2.0.0版として世界にリリースすると共に,LLVMの汎用のコード生成システムの機能を活かせば種々のアーキテクチャに対応可能との洞察を実証すべく,あらに64ビットアーキテクチャ向けのバックエンドの試作に取り組み,コンパイラをコンパイルし実際に動作す64ビットシステムの試作に成功した.また,(2),(3)コンパイラの外部関数の並列実行に関する性能評価,さらに,(4)ソースコード可視化ツールを完成させることに成功した.特に(1), (4)の項目は,当初の予定以上の進展を見た.本研究の目的を達成する上での具体的な目標は以下の通りである.(1)効率よいコード生成システム.効率良いコードを生成可能にする方式の開発および汎用のコード生成システムであるLLVMバックエンドの開発する.(2)コンパイラの高速化技術.関数型言語で書かれたコンパイラの特性の分析を通じて,コンパイル時間の大幅な短縮を実現する技術を開発する.(3)実行時コード分析.コンパイラが行う各中間言語の変換過程を,意味と型ばかりでなく,位置情報をも保存する変換として洗練することによって,実行コード分析の枠組みを構築する.(4)ソースコード分析と可視化.ソースコード間の依存関係を表現する方式を構築し,大規模システムのソースコード分析の枠組みを構築する.(5)高信頼WEBフレームワーク.ML系高信頼言語でWEBアプリケーションを効率よく開発するためのフレームワークの型理論と実装技術を構築する.この最後の項目は,本研究の成果の社会展開を意図し,昨年度からあらたに追加したものである.これら課題の中で,平成27年度は主に,(1)に関しては,LLVMバックエンドの完成度をさらに高め,LLVMの汎用のコード生成システムの機能を活かし64ビットアーキテクチャ向けのバックエンドを完成させた.さらに新たに,並行ゴミ集め(GC)を完成させ,マルチコア上のネイティブスレッドサポートを実現するコンパイラを完成させSML#3.0.0版としてリリースした.また,(2),(3),(4)に関しては,昨年に引き続き,外部関数の並列実行に関する性能評価やコード可視化ツールに関する研究を行った.

(5) WEBアプリケーションにとって必須の機能である外部とのデータ交換に関しては,JSONデータをML系関数型言語から型安全かつ高水準に扱う機能の型理論とコンパイル方式を開発することに成功した.上項目に記載のとおり,並行GCおよびマルチコア上のネイティブスレッドサポートを含む64ビットアーキテクチャ向けのLLVMバックエンドおよび実行時処理系を完成させ,SML#3.0.0版をリリースできた.ML系高信頼言語におけるオブジェクトを動かさない並行GCは,世界的にも新規性の高い機能であり,それらを装備した実用的なコンパイラをリリースできた成果は,特筆すべきものと考える.さらに,昨年度から新たに開始したWEBアプリケーションフレームワークの研究開発のおいても,JSONデータの扱いに関する世界的にも新規性ある方式を確立できた.これらは当初期待した成果を超えるものであり,全体として,想定以上の進捗を達成していると言える.本研究の目的を達成する上での具体的な目標は以下の通りである.(1)効率よいコード生成システム.効率良いコードを生成可能にする方式の開発および汎用のコード生成システムであるLLVMバックエンドの開発する.(2)コンパイラの高速化技術.関数型言語で書かれたコンパイラの特性の分析を通じて,コンパイル時間の大幅な短縮を実現する技術を開発する.(3)実行時コード分析.コンパイラが行う各中間言語の変換過程を,意味と型ばかりでなく,位置情報をも保存する変換として洗練することによって,実行コード分析の枠組みを構築する.(4)ソースコード分析と可視化.ソースコード間の依存関係を表現する方式を構築し,大規模システムのソースコード分析の枠組みを構築する.(5)高信頼WEBフレームワーク.ML系高信頼言語でWEBアプリケーションを効率よく開発するためのフレームワークの型理論と実装技術を構築する.この最後の項目は,成果の社会展開を意図し,H26年度からあらたに追加したものである.平成28年度の主な成果は以下の通りである.(1)に関しては,並行ゴミ集め(GC)の理論アルゴリズムを改良し研究を完成させそれら結果を関数型言語に関するトップコンファレンスICFPにて発表した.また,(2),(3),(4)に関しては,昨年に引き続き,外部関数の並列実行に関する性能評価,コード可視化ツールの実用化に向けての研究を行った.さらに,(5)に関しては,WEBアプリケーションにとって必須の機能である外部とのデータ交換に関して,JSONデータを型安全かつ高水準に扱うための型理論とコンパイル方式を完成させ,オブジェクト指向プログラミング分野のトップコンファレンスECOOPにて発表した.さらに,WEBフレームワーク実現の基礎として,自然結合を言語で直接実現するための理論と実装技術の構築に成功した.上項目に記載のとおり,並行GCの研究を完成させ関数型言語のトップコンファレンスICFPでの発表を実現できた.
消化器癌肝転移に対する癌免疫療法における樹状細胞の活性化に関する基礎的研究

(1)活性化樹状細胞の培養・機能測定:C57BL6マウスの下肢骨髄細胞を抽出しGM-CSF及びIL-4投与可に7日間培養増殖させ、免疫賦活剤OK-432(中外製薬)を2時間作用させ活性化樹状細胞を作製した。活性化樹状細胞はマウス1匹あたり1x10e7 cells程度採取可能であった。FACS解析によると活性化樹状細胞(CD11c陽性細胞)の表面抗原(CD40,CD80,CD86)は非活性化樹状細胞に比較して著名にup-regulateされた。これらの表面抗原は樹状細胞の活性化の指標として一般的である。また細胞内サイトカイン(IL-12)染色やELISAの結果、活性化樹状細胞は培養上清内に5-10ng/ml/lx10e6 cellsのIL-12を分泌していることが分かった。(2)マウス肝転移モデル:C57BL6マウス由来の大腸癌株MC38を培養し、採取。マウス1匹あたり1x10e6 cellsを、C57BL6マウス全身麻酔下で開腹し腸間膜静脈から静脈内注入した。2週間後に開腹したところ肝内に多発転移巣が確認された。現在、他臓器(肺、脳など)への転移の有無、適切な接種細胞数、治療開始までの期間を比較検討中である。またC57BL6マウス由来膵癌株Panc06は、培養増殖させしスイトックした。(3)組織学的検討:採取した肝臓の一部を凍結保存もしくはホルマリン固定し,パラフィン包埋処理しHE染色を行った。腫瘍周囲に免疫担当細胞と思われる細胞を認めるが現在免疫組織染色の準備中である。これらの解析に蛍光顕微鏡用CCD及び画像解析システムが必要でありこれらを購入予定である。
高エネルギーレーザーフラックス光学

中性ガスを媒質として、安定に屈折率の空間変調を作り、96%という高い回折効率の光学素子を開発することに成功した。この素子は、大気圧の酸素とオゾンから成り立っており、その耐エネルギー力は1.7kJ/cm2と従来の固体素子の数百倍を持つものであることが分かった。この素子の鍵は、密度揺動を如何に生成させるかであるが、ここでは、オゾンによる共鳴吸収とそれに引き続き起きる再結合過程、さらに、この局在した温度揺動を初期条件として、エントロピー波が効率よく生成されることが分かった。さらには、この波は、非線形発展をし、数周期まではきれいな振動をするが、その後ダンプすることまで実験的に明らかになった。高フラックス制御の重要な要素であるオゾンアシストガス回折光学素子について、その屈折率生成方法については、未だ解明できていない部分があった。その理解は、現在、実験的に最高回折効率が90%を超えているにもかかわらず、同一条件でのばらつきが±10%程度あり、これを解決できる可能性がある。このため、密度変調の生成過程の物理をより詳細に調べることが必要となった。その結果、密度変動生成に新しい波の過程が使われていることが分かり、これを米国のR. M. More博士と議論した。議論の結果、この密度変調は気体力学としてもエントロピー波と音波の重ね合わせになることが分かり、興味ある事象であることが分かった。そこで、流体シミュレーションと理論解予測を明らかにし、実験としてもその理論モデルを検証するための詳細な光学計測系を準備し、測定することにした。主には、振動周波数とダンピングである。また、高出力レーザー実験のために、2J、Nd:YAGレーザーシステムを構築し、高フラックス実験の準備も行った。このシステムでは、回折光学系との光軸調整を精度よく行うため、数Hz程度の繰り返しを保ちつつ、2Jの出力が可能なように設計、増幅部への光学系設置を行った。これらは、3回の国際会議発表、4回の国内会議発表として成果報告を行っている。詳細な密度変調形成を調べるためには、紫外レーザーがオゾン分子に吸収されてから、酸素の密度変調が生成する過程を、2色のプローブ光源を開発し、さらに、空気中の酸素の影響を除外するために、装置全体を二酸化炭素でパージするなどの手法をとり、密度変調形成過程を調べた。その結果、オゾンは紫外線を吸収後、即座に基底状態のオゾン分子に戻るとともに、酸素分子との衝突で、単一な空間周波数に近い温度変調の搖動を与え、その後、エントロピー波と音波が共存した波が発生することが分かった。興味深いのは、このうちのエントロピー波の部分は数周期で突然減衰し始めることも観測できた。これらを受けて、これまで、局所的な密度変調をレーザー吸収が引き起こし、それが全体として回折格子形状をしていると考えていたが、すべての部分の変調は、系の固有振動数で決まる波の重ね合わせであるということが分かった。このことにより、より精度の高い周期構造を初期に作れば、より単一な波を励起でき、高効率の回折光学系につながることが考えられた。オゾンを含む中性ガス中に、大きな粗密波を生成できることが分かってきたが、それを利用した回折格子の回折効率は、ショットごとのばらつきが20%程度あり、また、空間的な回折効率分布もあることが分かっていた。これを解決するために、書き込みレーザーのコヒーレンスを改善し、さらに、空間的に周期構造を持たせるための書き込みレーザー干渉計内の光学素子の面精度を改善したものを使用した。その結果、これまで100mJ程度のエネルギーで達成していた回折効率が、50mJ程度のエネルギーでできるようになり、また、回折効率のばらつきも、10%以下に低減させることに成功した。最大回折効率は96%にもなり、さらに、この残りの非回折光波、もとの被回折光に含まれている、位相がずれているノイズ光が主成分であることも明らかになった。これらから、この高フラックス光学素子は、実際のレーザーシステムや、高強度レーザーを利用したレーザー加工やアブレーションシステムの最終段に用いることができ、大きなインパクトを持つことを実験的に実証することができた。一方、新しい応用を目指し、曲率を持った回折光学系の実験も行った。ここでは、書き込みレーザーの干渉計ないに、デフォーマブルミラーを導入し、片側の波面を変形させることで干渉縞の形状を変化させ、回折波の位相面を制御する手法をとった。この場合、正確には、斜めから回折光学系に入射した波面に適した縞構造を生成する必要があるが、まずは原理実証として、単純な球面波形状で行った。その結果、確かに平行に入射した被回折光も回折波で集光的な光となることが実証できた。

現在、もっとも重要な高回折効率を安定に実現する手法について、書き込み光である248nm光学系の面精度を改善するとともに、新たに干渉によらない周期構造をもったエネルギー分布付与方法を開発している。これができれば、安定な回折光学実験を実現し、最初の論文化を行う。これとは別に、気体力学研究としても興味ある結果が出てきたので、そのパラメータ依存性、理論との比較を行い、論文にまとめていく。レーザー工学
プリオン蛋白質による血液脳関門制御の分子機構

アルツハイマー病の原因物質の一つとして考えられているamyloid-β(Aβ)の脳外排出機構における正常型プリオン蛋白(PrPC)の役割について検討を行った。脳血管内皮細胞(MBEC4 cell)のPrPCと他のAβ輸送分子(低密度リポタンパク質受容体関連タンパク質1、P-糖蛋白)の発現・機能を調節し、細胞へのAβ取り込みを解析した。他のAβ輸送分子の調節はAβ細胞内取り込みに影響したが、PrPCの調節はAβ細胞内取り込み影響しなかった。(1)初代培養脳血管内皮細胞(pMBECs)、MBEC4、bEND3、bEND5 cellsにおけるAβ細胞内取り込み能とLRP1、P-gpのトランスポーターの発現量について比較検討した。MBEC4 cellsはAβの細胞内取り込み能が最も高く、LRP1の発現も非常に多かった。pMBECsはbEND3,bEND5 cellsよりAβ細胞内取り込み能が高かったが、MBEC4 cellsよりは低かった。また、pMBECsはPrPとP-糖蛋白質の発現が多かった。(2)Aβ細胞内取り込み能が高かったMBEC4とpMBECsにsiRNAを導入し、PrPのknock-downを行った。MBEC4とpMBECsの両方でPrPのknock-down効果が認められた。また、MBEC4 cellではLRP1を標的としたsiRNAでLRP1のknock-down効果が認められた。(3)LRP1をknock-downしたMBEC4 cellsでAβの細胞内取り込み量の低下が認められた。現在、PrPをknock-downした細胞でのAβの細胞内取り込み能を検討中である。以上のことから、MBEC4 cellにおいてLRP1とP-gpはAβ輸送分子として機能していることが明らかとなった。しかし、本研究ではPrP^cはAβの輸送に関与しないことが示唆された。他の報告ではAβとPrPcが結合することが報告されているため、PrP^c過剰発現MBEC4 cellでの解析を含め、より詳細な解析が必要である。