hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
屋外利用可能な高速小型距離画像センサの構築と三次元環境モデリング応用

ロボットの眼として用いるために,多数の点を一度に投影できるレーザプロジェクタと高速なCCDカメラを組み合わせ,距離画像(明るさではなく距離で構成される画像)を一秒間に200枚と高速に取得できる小型センサを開発した.太陽光の下でも利用可能である.また,カラー画像の同時取得を可能にし,複数の画像をつなげることで環境の3次元マップを取得する手法も確立した.さらに,点ではなく多数の線を投影するプロジェクタを利用したセンサも開発した.ロボットの眼として用いるために,多数の点を一度に投影できるレーザプロジェクタと高速なCCDカメラを組み合わせ,距離画像(明るさではなく距離で構成される画像)を一秒間に200枚と高速に取得できる小型センサを開発した.太陽光の下でも利用可能である.また,カラー画像の同時取得を可能にし,複数の画像をつなげることで環境の3次元マップを取得する手法も確立した.さらに,点ではなく多数の線を投影するプロジェクタを利用したセンサも開発した.本研究では,これまでに我々が構築した小型距離画像センサを発展させ,200Hzの高速性や移動ロボット搭載可能な小型さは維持したまま,照度10万ルクスに達する屋外でも利用可能な高速距離画像センサを,レーザプロジェクタのレーザ波長・光学フィルタ,および信号処理の工夫により構築することを第一の目的としていた.この目的を,本年度ほぼ達成することができた.すなわち,晴天の屋外で,361点からなる距離画像を200Hzで計測可能なセンシングシステムを構築した.計測レンジは約2m程度である.レーザ波長に対応したバンドパスフィルタとローパスとを組み合わせることで太陽光の影響を極力除去しつつ,スポット像の位置の算出を工夫することで,高速かつロバストな計測を実現している.なお,構築するセンサとの比較を行う必要が生じたため,別の原理(Time of flight)を用いた市販センサを購入し,新たなレーザプロジェクタを購入する経費が不十分となったため,新規製作ではなく既に構築していたセンサを流用することで,レーザ波長が当初計画の830nmでなく785nmである以外はほぼ計画通りのスペックを実現した。さらに,本センサを用いて高速に環境の3次元モデルを構築する手法を確立することが第二の目的であったが,これに関しても一定の成果を得た.すなわち,小型距離画像センサシステムに高速カラーカメラを追加し,両カメラ間のキャリブレーションを行うことで,約40Hzのサンプリングレートで距離画像にカラー画像をテクスチャマッピングした画像をリアルタイム取得できるセンサシステムを構築した.構築したセンシングシステムは,その高速性と屋外での利用可能性から,移動ロボットの視覚として高い有用性を持つものであると考えている.本研究では,200Hzの高速性ならびに移動ロボット搭載可能な小型さを持ち屋外でも利用可能な高速距離画像センサを構築することが第一の目的であったが,これは既に昨年度実現済みである.そこで本年度は,昨年度に開始した,高速カラーカメラを付加することで,距離画像にカラー画像をテクスチャマッピングした画像をリアルタイム取得できるセンサシステムの構築に主に取り組み,研究を発展させた.これは,本研究の第二の目的である本センサを用いた環境の3次元モデルの構築を行っていく過程で,高速性とトレードオフの本センサの粗さが距離画像単体ではボトルネックとなりモデル化できる環境が限られるのに対し,カラー画像と距離画像とを組み合わせることで,モデル化手法が大きく改善できることが分かってきたためである.ます,センサシステムの構築では,プログラミングの工夫などによって,昨年度40Hzであったものを100Hzに高速化したカラー画像つき距離画像の取得を実現した.また,カラー画像と距離画像とを組み合わせた3次元モデル構築では,カラー画像がらSIFT特徴量を用いることで,センサの高速性を活かして探索範囲を限定しつつ連続取得されたカラー画像つき距離画像間のレジストレーションをICPを用いずに実現した.これにより,多くの凹凸があり複雑なオフィス環境,ならびに特徴がなく平坦であるがテクスチャはある環境のいずれにおいても,移動ロボットで取得される画像シーケンスから3次元モテル構築を実ることがでた.さらに,当初想定していなかった新しい研究に着手した.すなわち,これまでマルチスポットを用いていたものを,新たに購入したマルチスリットレーザプロジェクタを用いることで,二方向いずれも粗かった距離画像のうち一方向を密にすることができる移動ロボット用のセンサを構築し,移動ロボットの障害物回避などに大変有効な成果を得始めている.本研究では,高速・小型で屋外でも利用可能な高速距離画像センサを構築すること,ならびに本センサを用いて高速に環境の3次元モデルを構築する手法を確立することが目的であった.これまでにこれらの研究目的はほぼ達成できたため,本年度は手法の改良ならびに新たな研究への展開をはかった.具体的には,以下の2つの成果を得た.まず,カラー画像と距離画像とを組み合わせた3次元モデル構築手法の高速化を実現した.連続取得されたカラー画像つき距離画像間のレジストレーションを行うために,カラー画像から特徴点を抽出する必要があるが,これまで用いていたSIFT特徴量から,処理が軽いKLT(Kanade-Lucas-Tomasi)Trackerに変更した.また,2次元座標から3次元座標を求める時の処理などをGPU(Graphics Processing Unit)を用いた並列化により高速化した.

これらにより,一部の処理では50倍以上,センシングを含めたトータルのレジストレーション時間でも2倍以上の高速化を実現することに成功した.一例では,156フレームの画像からの3Dモデルの作成が552秒から215秒に短縮された.次に,新たな研究への展開として,マルチスリットレーザプロジェクタを用いたセンサを構築した.15本のスリット光を照射するプロジェクタとCCDカメラとを組み合わせ,約30fpsで4000点以上の点からなる距離画像を取得可能である.このセンサを用いて,以前提案した相対視差画像という画像を求めてRANSACを適用することで平面上の障害物をリアルタイムに検出することを実現し,ヒューマノイドロボットに搭載することで,高さ5mm程度の小さな障害物や,ケーブルのような細長い障害物を,歩行中に安定して検出し,回避できることを示した.
進行再発卵巣癌に対するがん休眠状態を目指したテーラード化学療法の基礎的臨床的研究

血管内皮細胞が少量の抗癌剤でも再現性良く障害されることに着目し、抗癌剤を少量頻回持続投与することで軽い副作用のままにがんを休眠状態に導こうというメトロノミック化学療法の有用性の検討を行った。ヒト卵巣がん由来の薬剤耐性腫瘍を用いた動物実験で、軽度の副作用にも関わらずがん休眠状態に導きやすいことが確認できた。臨床試験でも少数例ながら癌の進行を食い止めたと考えられる症例が得られ、治療中のQOLは良好であった。以上、基礎的にも臨床的にも今回のがん休眠化学療法の有効性が示唆された。近年FolkmanとKerbelにより抗癌剤の少量頻回投与による血管新生抑制効果を期待したMetronomic chemotherapyが提唱された。血管内皮細胞は少量の抗癌剤でも再現性良く障害されるため、軽度の副作用にもかかわらず薬剤耐性がんに対してもtumor dormancyを導きうる治療法である。今回我々は薬剤耐性卵巣がんにおけるその有効性を検証した。インフォームドコンセントのもと卵巣がん組織より樹立した薬剤感受性の親株(TS)と、それを担癌ヌードマウス内で繰り返しpaclitaxelに暴露させることにより樹立した薬剤耐性亜株(TR)をマウス皮下移植した。平均腫瘍径が10mmを越えた時点から13.7mg/kgのpaclitaxelを4日おきに7回腹腔内投与する少量分割投与群(A)または96mg/kgのpaclitaxelを第1日にのみ投与する高量単回投与群(B)の治療を行い、28日目以降まで腫瘍体積を測定した。マウス皮下にマトリゲルを注入後、両法による治療を行い、腹壁側からマトリゲル内に侵入してきた新生血管数を28日目に比較した。TS株ではA群よりB群の腫瘍増殖抑制効果が良好であったが、TR株ではむしろA群の方が腫瘍増大を抑制した。治療毒性としての体重減少はA群には認めないもののB群では顕著であった。B群よりA群においてマトリゲル内へ侵入する新生血管は有意に少なく、これがTR株腫瘍を同じdose intensityで治療したにも関わらず、A群で腫瘍の増殖が緩やかとなった一因と考えられた。現在、難治性の進行再発卵巣癌を対象に抗癌剤の少量頻回投与を念頭に置いたテーラード化学療法を臨床試験中であるが、tumor dormancyによる延命を目指した本療法の作用機転と低毒性を支持する実験結果が得られた。血管内皮細胞が少量の抗癌剤でも再現性良く障害されることに着目し、抗癌剤を少量頻回持続投与することで軽い副作用のままtumor dormancyに導こうというMetronomic chemotherapyの薬剤耐性卵巣癌に対する有効性を実験動物を用いて検証した。ヒト卵巣がんからpaclitaxel耐性株と感受性対照株を樹立し、これらを担癌させたマウスをpaclitaxel少量分割投与群と高量単回投与群で治療した。感受性対照株由来の腫瘍は、高量単回投与の方が少量分割投与より抗腫瘍効果を発揮した。一方、耐性腫瘍については少量分割投与の方が同じdose intensityにも関わらず腫瘍の増殖速度を緩やかとした。すなわち薬剤耐性腫瘍においてはMetronomic chemotherapyを模倣した少量分割投与の方が軽度の副作用にも関わらずがん休眠状態に導きやすいと考えられた。次にこのがん休眠療法の臨床効果を検証すべく、施設内倫理委員会で承認を得た臨床計画案に基づくインフォームドコンセントのもと、有効なエビデンスを持つ治療法がない進行再発を対象として、ドセタキセル・イリノテカン併用テーラード化学療法を行なった。前コースの副作用にもとづき薬剤量を個々の症例で増減した。現在までの21例に対してTTP(time to progression)は平均6.6ヶ月で、12カ月を越えるprolonged NCによる長期延命が4症例で得られた。主な有害事象としてはgrade3の好中球減少を2例に認めるのみで、塩酸イリノテカンを使用したにも関わらず下痢は軽度であった。本治療中のQOL評価としてEORTC QLQ-C30の質問表を応用し、同一患者が以前に受けた従来の高用量化学療法と比較したが、殆どの症例で本治療が前治療よりQOLが良好であった。昨年度および以上の本年度の研究結果から、基礎的にも臨床的にもMetronomic chemotherapyに基づくがん休眠化学療法の有効性が示唆された。
microRNA過剰発現ラットの作製とそれを用いた新しい不整脈発症機序の解明

本研究では個体レベルでmicroRNA(miR-30d)が心房細動の病態形成にどのように関わるかを解析する目的で、心筋特異的miR-30d過剰発現ラットを作製した。陽性個体が数匹得られたが、miR-30d陽性のオスはより脆弱で短命であるため継代及び系の樹立に時間を要することがわかった。このため、ラットの作製に並行して細胞内カルシウム過負荷病態モデルを作製し、病態心におけるmiR-30dの発現増加メカニズムの解析と病態形成過程における血漿中miR-30d発現量の定量を行った。その結果、miR-30d発現量は血漿中並びに心房筋において病態の悪化に伴い増加することがわかった。持続性心房細動患者260例(文書による同意を得ている)の中から、6070歳代の男性をピックアップし、さらに重度の心不全、糖尿病、ステロイド治療、透析、心筋炎、発作性心房細動の既往歴を持つ患者は除外して洞調律群(対照群)11例、慢性Af群9例を選出した。採集した右心耳からtotal RNAを抽出しmicroRNA発現プロファイルをマイクロアレイを用いて網羅的に解析したところ、慢性Af群(n=9)のすべての心房筋では、洞調律群(n=11)に比べ有意にmiR-30d発現が増加していた。さらに、検体数を増やして慢性Af群(n=14)の心房筋におけるmiR-30dの発現量をリアルタイムPCR法により確認したところ、洞調律群(n=19)に比べ176%増加しておりマイクロアレイと同様の結果が得られた。心筋に存在するイオンチャネルのうち、miR-30dがターゲットとするのは心房筋に豊富に存在するK+チャネル(Kir3.1/KCNJ3)とCa2+チャネル(Cav1.2/CACNA1C)である。このため、これらターゲット遺伝子についてmRNA、及びそのタンパク発現量を定量したところ、慢性Af群の心房筋ではK+チャネル、及びCa2+チャネルのmRNAとタンパク発現が有意に減少していた。次に、miR-30dの細胞での機能を解析するために、初代培養ラット心筋細胞にmiR-30dを過剰発現させたところ、導入したオリゴ(Pre-miRNA oligonucleotide)の濃度依存的にK+チャネルmRNA発現量は抑制された。一方、Anti-miR miRNA inhibitorを用いてノックダウンするとK+チャネルmRNA発現量は濃度依存的に増加した。さらに我々は、miR-30dは心臓特異的に発現するmicroRNAであること、また細胞内Ca2+濃度に依存して発現が上昇することを新たに見出した。我々が発見したmiR-30dとAfに関する研究報告はこれまでに無いため、本事業の結果からmiR-30dは心筋の電気的にリモデリング成因において重要な因子であると考えられる。本年度の事業により、miR-30dはAfの発症や維持に関与している可能性が示唆され、miR-30dの発現異常の解析は心筋の電気的リモデリングによるAf発症メカニズムの解明には欠かせないと考えられる。miR-30dの心筋細胞内における機能の解析は順調に進んでいるため、今後はmiR-30d過剰発現ラットを作製して生理的解析をする必要がある。我々はすでに同ラットを作製中であり、founderラットが誕生している。誕生したF0ラットのgenotypingの結果からmiR-30d陽性個体を数匹獲得している。我々は、ヒト持続性心房細動患者の心房筋で過剰発現するmicroRNA-30d(miR-30d)は細胞内カルシウム濃度に依存的な転写制御機構により発現が亢進すること、またmiR-30dは心房細動の持続に関わる因子であることを報告した。本事業の先駆けとなるこれらの研究成果をもとに、心筋特異的miR-30d過剰発現ラットの作製を行っている。現在陽性個体が数匹得られている。ラットの作製と並行して、miR-30dの生体内での作用を明らかにするために細胞内Ca2+過負荷病態モデルラットを作成し、病態心におけるmiR-30dの発現増加メカニズムを解析と、病態下における血漿30d発現量の定量を行った。浸透圧ポンプによるAng II、NAの持続投与群では、投与後1週間から収縮期血圧の有意な上昇が確認され、Ang IIとNAの投与量は有効濃度であることを確認した。解剖時の心体重量比はAng II群で有意に増加し肥大を呈していることが判明した。持続的にAng II,NAを負荷したラットの心房筋ではAng II群でのみmiR-30d発現量の有意な増加が認められた。また、Ang IIの急性投与では心房筋のmiR-30d発現量は増加傾向にあった。血漿では、Ang II投与により急性、持続投与ともにmiR-30d発現量は著しく増加させた。さらに、血漿中のmiR-30d発現量は心房筋の発現量と正の相関を示した。以上の結果から、我々が発見したヒト心房細動心筋で過剰発現するmiR-30dは、今後心房細動の発症予測や持続を反映するバイオマーカーとして有用となる可能性が示唆された。miR-30d過剰発現ラットの作製が当初の予定よりも難航しているため、同ラットを用いた心機能解析に時間を要している。しかし、ラットの作製と並行して一過性に細胞内カルシウム過負荷モデルを作製して解析したことで、miR-30dの生体内における作用の一部が解明できた。

さらに、本モデルラットにおいて血漿中のmiR-30dを初めて検出することができたため、miR-30dが今後心房細動などの細胞内カルシウム過負荷を生じる病態の発症や持続を反映するバイオマーカーとして有用となる可能性を新たに見出すことができた。よって、おおむね順調に進展していると言える。我々は、個体レベルでmiR-30dが心房細動の病態形成にどのように関わるかを解析する目的で、miR-30d過剰発現ラットを作製した。当初は陽性個体が数匹得られ順調に繁殖が進んでいたが、特に、miR-30d陽性のオスはより脆弱で短命であるため継代及び系の樹立が困難であることがわかった。このため、我々は申請書にも記載したとおり同ラットの作製時に構築した心筋特異的miR-30d過剰発現プラスミドを大量培養・精製して、正常ラットの頚静脈から注入しex vivoで心電図記録を行い不整脈の発生頻度を評価した。miR-30d過剰発現プラスミドを投与した群では投与前後で心電図波形やパラメータに変化はなく不整脈の発生は認められなかった。このため我々はAngiotensin II(Ang II)を浸透圧ポンプで慢性投与し細胞内過負荷病態モデルラットを作製し、同プラスミドを投与することで治療効果があるか否か検討したところmiR-30dは障害を受けた心筋に対する保護作用を示すことが判明した。一方、miR-30d過剰発現ラットの作製が当初の予定よりも難航したため、本年度は細胞機能評価系をより強化するための実験系を新たに取り入れた。心房細動発症のメカニズムの一端を解明するために、miR-30dが病態心筋のミトコンドリア機能に対してどのような作用を示すかについて国際共同研究先のDREXEL大学において新たに開発された初代培養細胞を用いた評価系により心房細動による酸化ストレスが心房筋ミトコンドリア機能障害を引き起こすメカニズムの解明を試みた。心筋の生理学的硬度を模したポリアクリルアミドゲル上で培養した心筋細胞は、酸化ストレスによる心筋ミトコンドリア障害をより正確にとらえることができた。以上の結果より、miR-30dは心筋細胞障害時に発現が亢進することで心筋保護作用を示す新たな分子である可能性が示唆された。本研究では個体レベルでmicroRNA(miR-30d)が心房細動の病態形成にどのように関わるかを解析する目的で、心筋特異的miR-30d過剰発現ラットを作製した。陽性個体が数匹得られたが、miR-30d陽性のオスはより脆弱で短命であるため継代及び系の樹立に時間を要することがわかった。このため、ラットの作製に並行して細胞内カルシウム過負荷病態モデルを作製し、病態心におけるmiR-30dの発現増加メカニズムの解析と病態形成過程における血漿中miR-30d発現量の定量を行った。その結果、miR-30d発現量は血漿中並びに心房筋において病態の悪化に伴い増加することがわかった。miR-30dの機能を個体レベルで解析するために、引き続きmiR-30d過剰発現ラットの作製を進める。それと並行して、慢性Afで異常発現するmiR-30dが心筋細胞の電気活動にどのような影響を及ぼすかを明らかにするために、miR-30dを過剰発現あるいはノックダウンした心筋細胞の電気的性質の変化をパッチクランプ法により解析する。
In vivo イメージングシステムを用いた膵癌実験モデルおよびその応用

ハムスター膵癌細胞PGHAM-1にAdeno-Associated Vectorによってルシフェラーゼ遺伝子を導入し(PGHAM-1-Luc)、同種膵癌移植短期モデルへの応用を試みた。ルシフェリン投与とIVIS Imaging Systemにより、in vivoでリアルタイムに動物を開腹・屠殺することなく腫瘍の経時的観察が可能で、転移・浸潤の機構解明とともに治療実験などにも応用可能と考えられたが、継代による活性の低下など解決すべき問題が明らかとなった。ハムスター膵癌細胞にルシフェラーゼを導入した細胞(PGHAM-1-Luc)の再作成およびin vitro特性の検討PGHAM-1細胞にAdeno-Associated Vectorにてルシフェラーゼ遺伝子を導入したPGHAM-1-Luc細胞は長期継代により生物学的特性が変化し、多様性を示すことが明らかとなった。そのため、厳密なクローニングが必要とされ、PGHAM-1-Luc-1からPGHAM-1-Luc-5の5つのサブクローンがえられた。この5つの細胞をIVIS Imaging System(IVIS100System,Xenogen社製)を用いて、in vitroでリアルタイムに生体反応を観察したところ、PGHAM-1-Luc-1が一番強い蛍光を発することが明らかとなり、今後の実験ではPGHAM-1-Luc-1を使用することを確認した。しかし、同細胞の継代培養を続けるうちに約30代を過ぎた頃から、緩徐にルシフェラーゼ活性の低下が見られ、今後のin vivoの実験には適さないことが判明した。そのため、あらためて、PGHAM-1細胞に新たなAdeno-Associated Vectorを使用してルシフェラーゼ遺伝子を導入し、5つのルシフェラーゼ陽性のPGHAM-1細胞を再作成した。これらの細胞のin vitroにおける経時的変化を観察するとともに、in vivoにおける最適な細胞の検討を行なっている。今回、得られたルシフェラーゼ陽性細胞は以前のものより全体に活性が高く、今後のin vivoの実験結果が期待される。予後不良の膵癌に対する有効な新規治療法の開発を目的として、血管新生抑制作用とともに癌細胞特異的にアポトーシスを誘導するMelanoma Differentiation Associated Gene-7/Interleukin-24(MDA-7/IL-24)による新規遺伝子治療の有効性をIn vivoイメージングシステムを用いた実験膵癌モデルによって検討した。【方法】(1)実験膵癌モデルの作製(n=30):ルシフェラーゼ発現膵癌細胞をハムスターに移植し膵癌転移モデル動物の作製を行う。雌雄差、投与細胞数、癌細胞移植経路につき検討し、有効なモデルを確立する。(2)遺伝子治療による抗腫瘍効果の検討(n=20):MDA-7/IL24発現AAVベクターを実験モデルに投与し、腫瘍抑制効果、転移抑制効果をIn vivo imagingsystem(IVIS)にて経時的に検討する(ROI値の変動)とともに、生存期間、血管新生抑制効果、アポトーシスの誘導等を検討する。【結果】(1)膵癌転移モデル動物の作製:検討の結果、4週齢雄ハムスターに対し4×10^7個/0.1mlで癌細胞を投与する膵内移植モデルの本実験の基本モデルと決定した。(2)抗腫瘍効果の検討:処置群では、治療ベクター投与後にコントロール群に比べ有意なROI値の低下はみられなかった。しかし、同時に測定された血中IL-24値も両群ともベクター投与後に有意な上昇を認めなかった。処置群とコントロール群の間に生存期間の有意差はみられなかった。【考察および今後の方針】原因は今回使用した治療ベクターでは十分なIL-24を発現できず、その結果、抗腫瘍効果が発揮されなかったと考えられる。今後は、IL-24高発現のベクターを作製し治療実験を施行するとともに、より感度の良いルシフェラーゼ発現膵癌細胞株の作成に努める予定である。【目的】膵癌の特性を解明し新たな治療法を開発するためには、IVISを用いた優れたイメージング実験モデルの実用化が不可欠である。当科で樹立したハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1)にルシフェラーゼ遺伝子を導入した細胞株(PGHAM-1/Luc)を樹立し、本モデルにおいて様々な治療実験や機序解明研究を行う。【実施計画】1.新規ルシフェラーゼ発現ハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1/Luc))の樹立、2.ハムスターin vivo移植モデルの作製と生物学性特性の解明、3.PGHAM-1/Luc細胞に対する各種抗癌剤・分子標的薬剤の増殖・浸潤・造腫瘍能に対する効果の検討4.in vivo移植モデルにおける各種抗癌剤の抗腫瘍効果の検討。【研究成果】1.レンチウイルスにて新たにルシフェラーゼ遺伝子をハムスター膵癌細胞株(PGHAM-1)に導入し、導入効率の高いルシフェラーゼ発現膵癌細胞株(PGHAM-1/Luc)の樹立に成功した。2.PGIiAM-1/Luc細胞をハムスターの膵脾葉・脾内・腹腔内に移植し、in vivo移植モデルを作製しIVISにて経時的に観察した。

膵脾葉への癌生着率は75%で、移植1週後よりIVISにて確認され、移植3週頃より肝転移巣が確認された(50%)。脾内移植では移植後脾内に発光がみられ、10日目頃より肝転移が確認された。腹腔内移植では2週後から播種が観察され、1か月以内に全例が癌死した。3.Gemcitabine,TS-1による増殖・浸潤能に対する効果を検討し、さらに効果を得るに十分な至摘濃度をそれぞれ決定した。4.現在、in vivo移植モデルにおけるGemcitabineやTS-1の腫瘍抑制効果、転移抑制効果などを検討中である。
倒産手続における目的物の変動した債権の効力貫徹に関する研究

本研究においては、担保目的物が担保権設定後に変動した場合に倒産手続においていかなる効力が認められるのか、代替可能物の担保化の要件・効果につきフランス法を検討した。その結果、当事者意思による代替可能性の付与を認めることで取引の安全が害されること、金銭の担保化が倒産手続内で有する効力についてはフランスでも明らかとはなっていないこと、フランスでは基本的には裁判所の監督下での当事者による質権実行により担保目的物が変容するが倒産手続ではそれは停止されることが、明らかとなった。平成26年度は、質権目的物の変動における質権の効力に関する研究、ならびに、先取特権における物上代位目的債権に関する研究を中心に研究を行った。前者については、2006年のフランス担保法改正によって代替可能物の質入についての明文規定が置かれたことに着目した。そこでは、まず、代替可能物概念が問題となった判例・裁判例を分析することを通じて、代替可能性が担保権設定当事者の合意によっても生み出されうること、それによって第三者の取引の安全が危機にさらされること、さらには類似の概念として理解される物的代位との相違点を明らかにした。こうした代替可能物概念を前提として、わが国では十分に紹介されてこなかった代替可能物の質入ならびに所有権留保について、質権目的物の占有移転の有無と関連づけて分析することを通じて条文内容を明らかにした。こうした作業を通じ、わが国において譲渡担保立法を行う際に留意すべき点が明らかになり、また、集合物が物権の客体となしうるかについて改めて検討すべきことが明らかになったものと言える。後者については、請負代金債権への先取特権に基づく物上代位に関する最高裁判決の判例評釈において、この問題のリーディングケースとされる大審院判決は従来言われてきたような物上代位全面否定説を明らかにしたものと見るべきではなく、物上代位を一定要件の下で肯定すべき旨を認めていたことを明らかにし、従来からの見解の転換を迫った。また、請負代金債権と転売代金債権とを同視するための要件を分析し従来からの学説との対応関係を明らかにすることで学説整理の基礎付けをはかった。本年度は質権の目的物に変動が生じた場合の質権の効果について検討することを通じて、設定者倒産時の担保権の処遇に関する検討を行った。第1に、フランスにおける動産質権の実行手続についての分析を行った。わが国では担保権実行手続は担保目的物の変容として理解されることが少なくが、フランス・ドイツにおいては担保権実行手続が物的代位の一種として理解されることに鑑み、動産質権実行手続を担保目的物変容の重要な一局面と位置付けて検討を加えたものである。動産質権実行方法としては民事執行手続によるほかに質権者への質物の帰属命令による方法が、フランスでは認められる。特徴的なのは民事執行手続においても競売が実施されるとは限らず、任意売却も許されることである。質権者への質物帰属も認められることにもかんがみると、フランスにおいては、総じて、裁判所の監督下にありながらも質権者が主体となって質権を実行することが目指されていることが明らかとなった。もっとも、こうした方法が設定者の倒産手続開始後においても認められるわけではなく、商法の規定によって執行手続は中断・禁止され、裁判上の清算手続に入った場合に限り質権者への質物帰属が認められる。このように再生型の倒産手続下では動産質権実行による目的物変容は停止されることとなる。第2に、遺言による質権設定が許されるのか、許されるとして質権設定後かつ遺言の効力発生前に目的物に変動が生じた場合は質権の効力はどうなるのかを検討した。その結果、質権設定は要物契約であるという伝統的通説には疑問があり質権設定契約自体の効力が認められるべきこと、単独行為である遺言の場合であってもこれと同様であること、そして目的物の変動については民法999条・1001条が適用されるべきことを主張した。フランスにおける権利質、特に金銭の担保化において質権の一般論がいかなる変化を見せるのかを検討する基礎作業となるべき、動産質権の実行方法に関する検討を行っており、比較すべき対象についてはすでに検討がなされたものと言える。また、集合物に限定されないが遺言によって質権を設定した後にその目的物に変動が生じた場合についての検討を加え、民法999条・1001条といった物上代位規定がここにおいて利用可能であることを示すことで、担保目的物の変動論と物上代位論との類似性は示されている。最終年度である平成28年度の研究成果は以下の通りである。第1に、権利質に関する検討を通じて、わが国において債権質と権利譲渡担保は実質的相違がほとんどないものの弁済期統制以前の直接取立権の可否という点に相違があること、普通預金債権の質入れにおいては普通預金口座自体を担保の目的と解するのが妥当であるとの結論が得られ、権利に質権を設定する場合の効果を明らかにすることで実務上の取扱いの安定に資することとなる。第2に、フランスにおける金銭の担保化について、フランスでは通貨の担保化と預金の担保化とに分けて議論がなされていること、目的物の特定性・所有権の所在に着目して質権設定との性質決定の可否が論じられていること倒産時の効力については明確ではないことが明らかとなり、わが国においても金銭上の担保権設定に当たり書面を作成すること、流質による担保権実行を可能とする立法も検討に値すること、倒産手続内で金銭の担保化の効力のみを強化する必要性はないことが示唆された。

第3に、倒産手続内における不法行為に基づく損害賠償請求権の実効性確保の手段としては種々のものが考えられるが、直接請求権構成と先取特権構成が立法論的には優れていることが明らかとなった。研究期間全体を通じては、金銭を含めた代替可能物の質入に関する立法を行ったフランス法を中心に、代替可能物担保化の要件(特に設定方法)・効果(特に実行方法ならびに倒産手続内での効力)を明らかにすることで、わが国において譲渡担保・質権など代替可能物担保化についての立法をする際の基礎資料を提供した。また、倒産手続において不法行為に基づく損害賠償請求権という金銭債権が優先的に回収できるようにするための手法を検討することを通じ、自賠法16条・保険法22条といった個別規定を統一的に把握すべきことを萌芽的ではあるが示唆した。本研究においては、担保目的物が担保権設定後に変動した場合に倒産手続においていかなる効力が認められるのか、代替可能物の担保化の要件・効果につきフランス法を検討した。その結果、当事者意思による代替可能性の付与を認めることで取引の安全が害されること、金銭の担保化が倒産手続内で有する効力についてはフランスでも明らかとはなっていないこと、フランスでは基本的には裁判所の監督下での当事者による質権実行により担保目的物が変容するが倒産手続ではそれは停止されることが、明らかとなった。フランスの目的物変動型担保、具体的には質権ならびに所有権留保に関する論文1本と、わが国における先取特権の物上代位性に関する判例評釈1本が公刊された。また、いまだ公刊論文とはなっていないものの、権利質も含めた質権に関する総合的な分析、ならびに、注文者倒産時の請負契約の帰趨を含んだ債権法改正に関する研究を行っており、平成27年度以降に公刊される予定である。第1に、フランスにおける権利質の実行方法について動産質の場合と比較しながら検討を加える。特に金銭については不特定物の最たるものであることから担保目的物であることの立証の点で特定動産質と大きく異なるものと考えられる。第2に、倒産手続における不法行為債権の処遇について目的物流動型の担保の場合と比較しながら検討することを通じて、現段階での倒産手続内での担保権とその他の権利との処遇の差異を明らかにする。その際、保険法22条に見られるような法定担保権を付与される権利の特質を明らかにし、担保を付与する明文規定がなくても倒産手続内で優先的な扱いをすることができないかを検討する。民法研究計画の通り、権利質について特に債権譲渡との区分に留意しながら検討していく。わが国では債権譲渡担保と債権質とは当事者意思によって決まるとされしかもこの区分の基準は必ずしも明確ではない。フランスでは債権の担保化はダイイ法によって認められたものの、それと2006年担保法改正による質権規定の整備との関係は明らかではないことから、この点の検討を進める必要がある。また、倒産時における契約関係ならびに担保権の帰趨について、引き続き請負契約において注文者が倒産した場合を素材として、債権法改正における議論と結びつけながら、注文者の破産・民事再生・会社更生について検討する。新規の書籍出版状況が確定的なものではないこと、洋書については為替レートによって価格が変動することが理由であるが、次年度使用額はごく少額にとどまっている。ごく少額なので、申請時の計画通りに、平成27年度の書籍代の一部として計上すれば足りるものと考えられる。
酸化亜鉛ユージノールセメントの象牙質透過性に関する研究

酸化亜鉛ユージノール練和物(ZOE)から遊離したユージノールが,水酸化カルシウム・蒸留水混和物を通過し,象牙質を経由して歯髄組織に到達するか否かについて検討した。1) ^3H-ユージノール(放射能濃度:100μCi/ml)と酸化亜鉛を練和した^3H-ZOE(混液比=4.0)をチューブに填塞し,水酸化カルシウム・蒸留水混和物,あるいは水酸化カルシウム水酸化カルシウム・グリセロール混和物を2mm重層し,ZOEと反対側の水酸化カルシウム面を半透膜で被包後,生理的食塩水に浸漬し,経時的に溶液中の^3H-ユージノール量を測定した。その結果,^3H-ZOEから水酸化カルシウム・蒸留水混和物を通過して遊離するユージノール量は.実験開始後3時間でグリセロール混和物に比べ約5倍高かった。2)ヒト抜去歯を窩洞形成後,横切断により髄腔を開放した。窩洞面に,1)の結果を反映して,よりユージノール透過性の高い水酸化カルシウム・蒸留水混和物を2mm填塞後,さらに^3H-ZOEを重層した。処置歯を生理的食塩水に浸漬し,歯髄側の^3H-ユージノール量を,窩洞面に^3H-ZOEのみを填塞した場合と比較し,経時的に測定した。その結果,^3H-ZOEから水酸化カルシウム・蒸留水混和物で裏層した象牙質を通過し,歯髄側へ遊離するユージノールは実験開始後2時間より観察され,実験開始後27時間で最大値447cpMを示した後,ほぼ平衡に達した。各時間において歯髄腔に遊離したユージノール量は,^3H-ZOEのみを填塞した場合に比べ有意に減少した。以上の結果から,歯髄鎮痛消炎療法を行う際,水酸化カルシウム・蒸留水混和物を窩底に応用し,さらに酸化亜鉛ユージノールセメントを重層することで,歯髄組織に流入する遊離ユージノール量の調節が可能となった。また,歯髄組織に流入するユージノール量の抑制は,歯髄為害性の減弱に有用であることが強く示唆された。酸化亜鉛ユ-ジノール練和物(ZOE)から遊離したユ-ジノールが、水酸化カルシウムペースト層を透過し、さらに象牙質を経て歯髄組織に達しうるか否かについて検討する目的で、ZOEから水酸化カルシウムペーストへのユ-ジノールの遊離を調べた。^3Hで標識したユ-ジノールを用い、酸化亜鉛^3Hユ-ジノール練和物を粉液比4.0で調製した。練和物を内径6.0mm、長さ20mmのシリコンチューブに10mm填入した。その後、水酸化カルシウムにグリセロールあるいは精製水を粉液比1.25で混和したペーストをチューブの反対側より10mm填入した(1群2本)。両端より各練和物を填入後、経時的にチューブを2mm間隔で横切断した各硬化練和物中の^3H放射能量は、可溶化剤で処理した後、液体シンチレーションカウンターで測定し、評価を行った。水酸化カルシウム+グルセロール群では、填入後1時間ですでにZOEとの境界から2mmまでの水酸化カルシウム層に34cpmの放射能が認められ、水酸化カルシウム+精製水群では702cpmの放射能が認められた。さらに、グルセロール群では填入後3時間で水酸化カルシウム2-4mmへのユ-ジノールの移行が認められ(1326cpm)、その後48時間まで経時的に放射能の移行が認められたが、4-6mmへの移行は全く認められなかった。精製水群では2-4mmの水酸化カルシウム層でグリセロール群よりも約2倍の放射能が測定され、さらに6時間では6-8mmにまでユ-ジノールの移行が認められた。以上の結果からユ-ジノールはグリセロール、精製水のいずれで調製した水酸化カルシウムペーストであっても、4mm層厚までは透過することがわかった。今後はこの方法、条件を参考に詳細な物理・生物モデル実験を行う予定である。

その結果,^3H-ZOEから水酸化カルシウム・蒸留水混和物で裏層した象牙質を通過し,歯髄側へ遊離するユージノールは実験開始後2時間より観察され,実験開始後27時間で最大値447cpMを示した後,ほぼ平衡に達した。各時間において歯髄腔に遊離したユージノール量は,^3H-ZOEのみを填塞した場合に比べ有意に減少した。以上の結果から,歯髄鎮痛消炎療法を行う際,水酸化カルシウム・蒸留水混和物を窩底に応用し,さらに酸化亜鉛ユージノールセメントを重層することで,歯髄組織に流入する遊離ユージノール量の調節が可能となった。また,歯髄組織に流入するユージノール量の抑制は,歯髄為害性の減弱に有用であることが強く示唆された。
薬物依存成立課程における脳内内在性不安誘発物質(DBI)の増強機序の解析

本研究では、薬物依存成立とdiazepam binding inhibitor(DBI)生合成調節機構との関連性、およびDBIが内在性不安誘発物質であることをふまえて、退薬後の情緒障害との関連性についてより明確な見解を得ることを目的として、薬物依存ならびにその禁断モデル動物、および心理的ストレス負荷動物を用いて、アルコール依存成立過程ならびにアルコール退薬症候発現時に認められるDBI mRNA発現量の増加が、慢性アルコール摂取に伴う精神症状の変化に関与しているか否かについて検討した。その結果、15分間の心理的ストレス負荷直後および1時間後におけるマウス大脳皮質内DBI mRNA発現量は、非心理的ストレス負荷群に比して何ら変化も認められなかったが、心理的ストレス負荷3時間後よりDBI mRNA発現量の有意な増加が認められ、この増加は心理的ストレス負荷後2日目まで経時的増加を示した。また、この心理的ストレス負荷2日後において認められたDBI mRNA発現量の最大値は、これ以降急速な減少は認めらず、非心理的ストレス負荷群のレベルにまで完全に低下するのに約7日間を要した。さらに、この増加はアルコール依存動物で得られた成績と同様に、中枢型ベンゾジアゼピン受容体作用薬(flunitrazepam)の前処置により完全に抑制された。したがって、DBIが内在性不安誘発物質であると考えられていること、および今回得られた成績とから判断して、アルコール依存形成過程ならびに離脱症候発現時に認められる精神症状の変化にDBIの脳内変化が関与している可能性は極めて高いものと考えられ、未だ統一見解の得られていない薬物依存症の病態解明とその治療方針に有用な基礎データが得られたものと考える。
光安定剤HALSの作用機構に関する研究

ヒンダート・アミン系光安定剤(HALS)は近年プラスチックの光安定剤として最も多量に使用されるようになった。しかしその作用機構については多くの問題点が起こされていて判然していない。本研究においては、昨年度の成果としてHALSがフェノール系抗酸化剤の再生に、すなわちキノンからフェノールの生成に還元される反応の詳細を検討し、さらに生成したフェノールの単離をみて、HALSの作用機構を明確にする。1)キノンからフェノールの生成:HALSの作用によるキノンからフェノールの生成には、光の関与が重要であり、時に自動酸化を促進するはずのハイドロパーオキサイドがフェノールの生成反応に有利に働くことが発見できた。2)フェノールの同定・単離・HALSとキキンの相互作用によるフェノールの生成を、電気化学的手法により確認した。またこの時、フェノールの生成に対するハイドロパーオキサイドや光照射の影響も考察した。さらにHALSとキノンの存在する自動酸化の反応系から、プルシアンブルー試験によりフェノールの存在を確認し、また分離した画分にフェノールが含まれることをFTIRによって同定した。3)作用機構:以上の結果から、以下のようなHALSの作用機構が推定される抗酸化剤のフェノールに由来するキノンは光に対して敏感であり、光によって励起されて分解し、プラスチックを劣化させる。しかしこの時HALSが存在すると、光を吸収したキノンはフェノールに還元され、再び抗酸化剤として機能することができる。要するに、HALSは一時的に光安定剤となり有害に励起されたキノンを有用なフェノールに転換する作用をすると結論できる。近年ヒンダード・アミン系光安定剤(HALS)がプラスチック類の光安定剤として最も多量に使用されるようになったにも拘ず,その作用機構については多くの問題が残されている.本研究はHALSの真の作用機構を明らかにする目的で,先ずHALSの作用状態を明確化することから研究を開始した.1.HALSとフェノールの相互作用:HALSの従来提案されている作用機構(ラジカル〓提作用,ハイドロバーオキサイド分解作用,消光作用)について検討したが, HALSの優れた効果を説明するのに不十分であった.しかしHALSとフェノールが共存すると,例えば前者が後者の数モル%存在すると,フェノールがあたかも1.5倍存在したかのような酸化防止効果を示すことがわかった.このことはHALSが検討した濃度範囲において殆んど酸化防止能を有さないことを考えると全く驚くべきことであり,この事実からHALSの機能がフェノールの酸化防止作用によって生じたキノンからのフェノールの再生にあるという全く新しい仮説を立てた.2.HALSとキノンの相互作用:HALSとキノンはそれぞれ単独で酸化防止能を殆んど示さないが,両者の共存が劇的な酸化防止能を示すという新しい事実を発見した.キノンの効果は,キノン核の置換基が電子吸引性ほど著しく,光〓〓〓濃度範囲のハイドロパーオキサイドがHALSとキノンの相互作用を促進すること,すなわち酸化防止能の発現を高めることがわかった.3.HALSの作用機構の推定:HALSとキノンの相互作用による酸化防止能の発現は,キノンからのフェノールの再生という仮説を指示するものである.しかし本年度においては,キノンから再生したフェノールの単離とその同定に至らなかった.これに関する詳細な検討およびフェノール再生に対する最適条件の確立などを行ない, HALSの作用機構を来年度に明らかにしたい.ヒンダード・アミン系光安定剤(HALS)は近年プラスチックの光安定剤として最も多量に使用されるようになった。しかしその作用機構については多くの問題点が残されていて判然としていない。本研究においては、昨年度の成果としてHALSがフェノール系抗酸化剤の再生に、すなわちキノンからフェノールの生成に関与していることを一部明らかにした。本年度はキノンがフェノールに還元される反応の詳細を検討し、さらに生成したフェノールの単離を試みて、HALSの作用機構を明確にする。

1)キノンからフェノールの生成:HALSの作用によるキノンからフェノールの生成には、光の関与が重要であり、時に自動酸化を促進するはずのハイドロパーオキサイドがフェノールの生成反応に有利に働くことが発現できた。2)フェノールの同定・単離:HALSとキノンの相互作用によるフェノールの生成を、電気化学的手法により確認した。またこの時、フェノールの生成に対するハイドロパーオキサイドや光照射の影響も考察した。さらにHALSとキノンの存在する自動酸化の反応系から、プルシアンブルー試験によりフェノールの存在を確認し、また分離した通分にフェノールが含まれることをFTIRによって同定した。3)作用機構:以上の結果から、以下のようなHALSの作用機構が推定できる。HALSは直接光安定化には寄与しない。一般にHALSと共に使用される抗酸化剤のフェノールに由来するキノンは光に対して敏感であり、光によって励起されて分解し、プラスチックを劣化させる。しかしこの時HALSが存在すると、光を吸収したキノンはフェノールに還元され、再び抗酸化剤として機能することができる。要するに、HALSは一時的に光安定剤となる有害に励起されたキノンを有用なフェノールに転換する作用をすると結論できる。
食用果実成分の多岐に亘る生理機能性の解明

食用果実の有する機能解明を目的に,トマト,クロマメノキ,タイ産ナス,コショウボク,ならびにセイヨウニンジンボクの各果実の成分研究を行い,20種の新規化合物を含む98種の化合物を分離し,それらの化学構造を決定した.また,それらの果実のエキスならびに成分について抗酸化活性試験,癌細胞増殖抑制活性試験,抗痛風活性試験ならびに抗炎症活性試験を行い,活性を示すエキスならびに成分を見出した.食用果実の有する機能解明を目的に,トマト,クロマメノキ,タイ産ナス,コショウボク,ならびにセイヨウニンジンボクの各果実の成分研究を行い,20種の新規化合物を含む98種の化合物を分離し,それらの化学構造を決定した.また,それらの果実のエキスならびに成分について抗酸化活性試験,癌細胞増殖抑制活性試験,抗痛風活性試験ならびに抗炎症活性試験を行い,活性を示すエキスならびに成分を見出した.近年、食生活の変化に伴って、通風や糖尿病、高血圧等の生活習慣病、アレルギーならびにがん等の疾患が増加してきているが、本研究はそれらの疾患の予防や病態の軽減作用を有する食用果実成分の探索を目的としている。本年度は、クロマメノキ(Vaccinium uliginosum L.)、ピンクペッパー(Schinus molle L.)、タイ産ナス(Solanum melongena L.)およびセイヨウニンジンボク(Vitex agnus-castus L.)の各果実について研究を行い、下記の成果を得た。1)クロマメノキのメタノールエキスから各種クロマトグラフィーを用いて5種の既知化合物とともに2種の新規ポリフェノールを単離し、それらの化学構造をNMRデータをはじめとする機器分析データを用いて決定した。また、これらの化合物はいずれもロダン鉄法による抗酸化試験で、α-tocopherolと同程度あるいはそれ以上の強い活性を示した。2)ピックペッパーからは1種の新規セスキテルペノイドと2種のトリテルペノイドを含む18種の化合物分離し、それらの化学構造を明らかにした。3)タイ産ナスからは5種の既知ステロイド配糖体を分離し、それらの化学構造を明らかにした。ナス果実からステロイド配糖体が分離されたのは、本研究がはじめてと考えられる。また、これらの化合物のうち3種は骨髄性白血病細胞株(HL-60)の増殖抑制活性を有することを明らかにしている。4)セイヨウニンジンボクから7種の新規ジテルペノイドと1種の新規セスキテルペノイドを含む20種の化合物を得、それらの化学構造を明らかにした。近年、食生活の変化に伴って、通風や糖尿病、高血圧等の生活習慣病、アレルギーならびにがん等の疾患が増加してきているが、本研究はそれらの疾患の予防や病態の軽減作用を有する食用果実成分の探索を目的としている。本年度は、ミニトマト(Lycopersicon esculentum var. cerasiforme (DUNAL) ALEF.)、セイヨウニンジンボク(Vitex agnus-castus L.)、およびピンクペッパー(Schinus molle L.)の各果実について研究を行い、下記の成果を得た。1、ミニトマト成熟果実のメタノールエキスを各種カラムクロマトグラフィーならびにHPLCを用いて分離・精製して、9種の化合物を得た。また、それらの化学構造をNMRおよびMSをはじめとする機器分析および酸加水分解により明らかにした。これらの化合物は、6種の芳香族化合物と3種のステロイド配糖体に大別され、さらに、各1種の芳香族配糖体とステロイド配糖体は新規化合物であった。2、セイヨウニンジンボクの果実をヘキサン、アセトンならびにメタノールで順次抽出した。これらのエキスのうちヘキサンエキスから、2種の新規化合物を含む6種のジテルペノイドを得、それらの化学構造を明らかにした。また、上記メタノールエキスが、ヒト白血病由来細胞株(HL-60)に対して濃度依存的に増殖抑制活性を有する可能性が示唆された。さらに、本エキスは、DPPHラジカル消去活性試験で強い活性を示した。3、ピンクペッパーの果実から得た化合物について、ロダン鉄法ならびにDPPHラジカル消去活性試験を行い、1種にα-tocopherolよりも強い活性を見出した。1.'モモタロウファイト'の果実のエキスを各種クロマトグラフィーを用いて分離・精製して、9種の化合物を得た。また、それらの化学構造を機器分析(NMR,MS等)および酸加水分解により明らかにした。それらは、3種のステロイド配糖体、4種の芳香族化合物ならびに各1種のイオノン配糖体と新規ヘミモノテルペン配糖体に分類された。2.'コモモ'の果実から3種の新規化合物を含む9種の芳香族配糖体と1種のステロイド配糖体を単離、構造決定した。3.'モモタロウファイト'から得た3種の化合物にDPPHラジカル消去活性を見出した。4.'モモタロウファイト'および'コモモ'の両エキスにについて、ヒト白血病細胞株(HL-60)、ヒト乳癌細胞株(MCF-7)、ヒト大腸癌細胞株(Caco-2)およびヒト肝臓癌細胞株(HepG2)の増殖抑制活性試験を行い、'モモタロウファイト'のエキスに弱いながらも活性を見出した。5.'モモタロウファイト'と'コモモ'のエキスにキサンチンオキシダーゼならびにヒアルロニダーゼ阻害活性試験を行い、'コモモ'のエキスに弱いながらも両活性を見出した。6.セイヨウニンジンボク果実から、1種の新規ジテルペノイド配糖体を含む6種の化合物を得、それらの化学構造を明らかにした。また、エキスレベルでの抗酸化活性を評価した。
c-Fos遺伝子を活性化する新規コアクチベーターの解析

前年度に引き続き、ILF2/ILF3の転写活性について研究を進めた。ILF2/ILF3は二本鎖RNAに結合し、ウイルス感染に対する防御機構への関与が想定され。ILF3とPKRの結合を詳細に検討すると、ILF3は非リン酸化型PKRとは強く結合するが、リン酸化型PKRとは全く結合しないことが示された。また、昨年報告したILF3とSRF、Elk-1、ATF1、CREBとの結合も二本鎖RNAによって弱まることが分かった。この結合様式の変化はdsRNA結合能を欠損したILF変異体では見られなくなり、二本鎖1田Aの結合が結合変化と直接関係していることが分かった。これらより、二本鎖RNAがc-fosの転写を制御する際には、PKRとILF3およびSRF、Elk-1、ATF1、CREBとILF3の結合様式が大きく変化し、こららに複合体にダイナミックな変化を引き起こしていることが示唆された。さらに、試験管内では二本鎖RNAがc-fosの転写を低下させることより、c-fosのRNAとILFとの結合がc-fosRNAによる転写のネガティブフィードバックに関与している可能性が考えられた。また、ILFはPRMT1、PRMT2、PRMT5などとも結合することが示された。PRMTはタンパク質のアルギニン残基をメチル化するが、近年ピストンのアルギニン残基をメチル化が転写活性化に関与していることが報告されている。このことより、ILFはピストンのメチル化を介してc-fosの転写活性化に関与していることが予想される。今後は、以上の仮説を細胞レベルでも検証する予定である。まず、ヒトcDNAよりILF2/ILF3のcDNAを単離し、バキュロウイルス系にて組換え体タンパク質を発現精製した。ゲル濾過の結果、」ILF2、ILF3はそれぞれhomodimerを形成し、ILF2/ILF3はheterotetramerを形成していることが明らかになった。この複合体には転写活性はほとんど認められなかったので、FLAGタグの付いたILF2/ILF3を恒常的に発現するHeLa細胞株を樹立し、この細胞株よりILF2/ILF3複合体を精製した。この複合体は幾つか他のペプチドを含んであり、in vitro転写系で転写コアクチベーターの活性を示した。また、ILF2およびILF3に対する抗体を作成しアフィニティー精製を行い、ILF2とILF3を特異的に検出する抗体を得た。この抗体にて分画したHeLa細胞中のILF2/ILF3を検出すると、細胞の状態によりILF2/ILF3の分画に変化が認められた。ILF2/ILF3は細胞増殖の状態によっておそらく修飾やサブユニット構造が変化していることが明らかとなり、ILF2/ILF3とc-fos転写との関係が強く示唆された。ILF2/ILF3とSRF、ElK-1、ATF1、CREBとの相互作用を調べると、4種類全ての転写因子との結合が強く認められたが、特筆すべきはSRFやATF1との相互作用はSRFやATF1のリン酸化により変化する点が明らかになったことである。また、ILF2/ILF3はその中でTBP、TAF2、TAF3、TAF6およびTAF8と相互作用した。以上のことよりILF2/ILF3は細胞増殖によって制御されるコアクチベーターであり、アクチベーターや基本転写装置と相互作用しc-fos等の転写を活性化することが明らかになった。

ILF3とPKRの結合を詳細に検討すると、ILF3は非リン酸化型PKRとは強く結合するが、リン酸化型PKRとは全く結合しないことが示された。また、昨年報告したILF3とSRF、Elk-1、ATF1、CREBとの結合も二本鎖RNAによって弱まることが分かった。この結合様式の変化はdsRNA結合能を欠損したILF変異体では見られなくなり、二本鎖RNAの結合が結合変化と直接関係していることが分かった。これらより、二本鎖RNAがc-fosの転写を制御する際には、PKRとILF3およびSRF、Elk-1、ATF1、CREBとILF3の結合様式が大きく変化し、こららに複合体にダイナミックな変化を引き起こしていることが示唆された。さらに、試験管内では二本鎖RNAがc-fosの転写を低下させることより、c-fosのRNAとILFとの結合がc-fosRNAによる転写のネガティブフィードバックに関与している可能性が考えられた。また、ILFはPRMT1、PRMT2、PRMT5などとも結合することが示された。PRMTはタンパク質のアルギニン残基をメチル化するが、近年ヒストンのアルギニン残基をメチル化が転写活性化に関与していることが報告されている。このことより、ILFはヒストンのメチル化を介してc-fosの転写活性化に関与していることが予想される。今後は、以上の仮説を細胞レベルでも検証する予定である。