hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
(Pt/Pd) ナノロッド、ナノワイア、多孔体ナノ構造の開発

本申請研究では、材料化学、超分子化学、界面科学の技術を駆使して、(Pt/Pd)材料を中心とした様々なナノ構造(ロッド、ワイア、多孔構造など)の開発を行う。特に、界面活性剤などのミセルやエマルジョンなどの構造を鋳型とし、白金やパラジウムなどの金属イオンの配位と還元、有機物の除去という過程を経ることにより、ナノロッド構造、ナノワイア、多孔性構造を構築する方法論を確立・実証することを目標とする。また、これらの構造を有機分子やバイオ素材に逆転写するというこれまでにはない研究テーマにも取り組んだ。例えば、イオン性界面活性剤であるCTABやSDSの棒状ミセルとH2PtC16が共存する条件化で還元反応を行い、白金のナノ粒子やナノロッド構造を得る手法を検討した。その結果、高表面積のフラワー状構造やオープンマウスカプセルなど、セレディピティー的な結果を得た。その一方で、不斉アミノ酸を含む界面活性剤共存下での金粒子作成などのチャレンジングなテーマについても検討を重ね、室温下で金粒子が融合し、一次元のナノ粒子がネットワーク上の二次元構造に転位するという今までにない知見が見出され、Gold Cold Fusionという新しい概念を論文発表するに至った。また、これらの構造を有機分子やバイオ素材に逆転写するというこれまでにはない研究テーマにも取り組む。初年度は、予備的な知見を総合的に得ることを目標とし、比較的小規模な実験を行った。その中でも、比較的見通しの明るい研究テーマについて、実験を進める。例えば、イオン性界面活性剤であるCTABやSDSの棒状ミセルとH_2PtCl_6が共存する条件化で還元反応を行い、白金のナノ粒子やナノロッド構造を得る手法を検討した。その一方で、不斉アミノ酸を含む界面活性剤共存下での金粒子作成などのチャレンジングなテーマについても検討を重ねつつある。研究機関がまだ充分ではなく、論文などの成果を出すにはいたっていないが、可能性の感じられる予備知見が得られつつある。特に後者においては、室温下で金粒子が融合し、一次元のナノ粒子がネットワーク上の二次元構造に転位するという今までにない知見が見出され、Gold Cold Fusionという新しい概念を論文発表するに至った。
GISと高解像度衛星データを用いた露天採掘場の景観重要度予測

(1)露天採掘場の現状における採掘範囲や形状情報をリアルタイムでデータ収集する方法として、地上型3次元レーザースキャナ(RIEGL社製LMS-Z420)とRTK-GPS受信機(GS5+)を用いて測量を行い、測量データをGISに必要なデータに直接変換することによって、現位置でリアルタイムに採掘場の形状を再現できるGPS/GISデータキャプチャシステムを構築した。(2)採掘跡地の可視領域を予測する場合、標高データに基づく地形の起伏によって可視・不可視を判別することが基本となる。しかし、地表上には樹木や構造物などの景観遮蔽物があり、これらによって採掘跡地が見えなくなる領域がある。そこで、景観遮蔽物の分布状況を把握する方法として、高解像度衛星ASTERの近赤外域バンドで取得される情報を利用して、構造物や針葉樹、広葉樹等の植生状況を把握し、それらの分布域を自動的に求めるシステムを開発した。高解像度衛星ASTERのデータを利用することによって、景観遮蔽物の抽出作業が、従来の方法に比べて、格段に効率化した。(3)(1)により得られた地形情報と(2)の高解像度衛星データにより得られる樹木や構造物等の景観遮蔽物の分布域と高さに関する情報をGIS(Arc View 8.1)に入力して、露天採掘場の可視領域を抽出するシステムを開発した。(4)景観評価を規定すると考えられる7種類の因子を説明変数とし、景観評価実験から求められる評定尺度の平均値を目的変数として重回帰分析を行った。その結果、視距離(x_1)、視線入射角(x_2)、中心見込角(x_3)の3因子が景観評価に及ぼす影響度が高い因子であることが明らかとなり、次式により景観評価予測値(y)を算出することが可能となった。また、この予測値とGISを用いて、対象地域の可視領域内での景観重要度予測が可能となった。露天採掘跡地の景観評価において最も基本的な事項は、採掘跡地がどこから見えどこから見えないか、すなわち可視・不可視領域を判別することである。そのため、現状における採掘場の可視領域を求める際には、現在の採掘範囲を正確にモデリングすることが第一条件となるが、露天採掘場の切羽は開発計画図通りに展開されていない場合が多く、また経時的に拡大していくため、現状把握が必要である。そこで、地上型3次元レーザースキャナ(RIEGL社製3-DスキャナLMS-Z420)を用いて採掘場の切羽および周辺の斜面地形を面的に計測・解析し、監視を行なう技術について、データ取得・解析・表示手法・影響要因項目等を検討した。その結果、最長測定範囲350m、最大角度範囲80°×330°、測定精度±25mmで採掘場の地形情報をリアルタイムで取得する計測システムを確立した。採掘跡地の可視領域を予測する場合、標高データに基づく地形の起伏によって可視・不可視を判別することが基本となる。そこで、景観遮蔽物を考慮した可視・不可視を判別する方法として、GISのコアソフトArc View 3.2とラスターデータ解析用の拡張モジュールであるSpatial Analyst 1.1を使用した。標高データは、国土地理院発行の「数値地図50mメッシュ(標高)」、地表上に存在する樹木や構造物などの分布状況を知る手段として、「数値地図25,000(地図画像)」とランドサット画像を利用した。景観評価を規定する要因としては、視点から採掘場までの距離(視距離)、採掘場を見上げる角度(仰角)および採掘場の見えの高さが重要である。

そこで、露天採掘場の景観評価において重要性が高い視距離、仰角、見えの高さの3因子を、GISのマップ演算機能を用いて解析することによって、景観重要度を予測する方法について検討した。その結果、GISを用いることで、採掘跡地の見えの大きさや仰角を分類して表示することが可能となった。また、見えの大きさと仰角を考慮することで、景観重要度予測式を導出することができ、GISを用いて対象地域の可視領域内での景観重要度予測が可能となった。(1)露天採掘場の現状における採掘範囲や形状情報をリアルタイムでデータ収集する方法として、地上型3次元レーザースキャナ(RIEGL社製LMS-Z420)とRTK-GPS受信機(GS5+)を用いて測量を行い、測量データをGISに必要なデータに直接変換することによって、現位置でリアルタイムに採掘場の形状を再現できるGPS/GISデータキャプチャシステムを構築した。(2)採掘跡地の可視領域を予測する場合、標高データに基づく地形の起伏によって可視・不可視を判別することが基本となる。しかし、地表上には樹木や構造物などの景観遮蔽物があり、これらによって採掘跡地が見えなくなる領域がある。そこで、景観遮蔽物の分布状況を把握する方法として、高解像度衛星ASTERの近赤外域バンドで取得される情報を利用して、構造物や針葉樹、広葉樹等の植生状況を把握し、それらの分布域を自動的に求めるシステムを開発した。(3)(1)により得られた地形情報と(2)の高解像度衛星データにより得られる樹木や構造物等の景観遮蔽物の分布域と高さに関する情報をGIS (Arc View 8.1)に入力して、露天採掘場の可視領域を抽出するシステムを開発した。(4)景観評価を規定すると考えられる7種類の因子を説明変数とし、景観評価実験から求められる評定尺度の平均値を目的変数として重回帰分析を行った。その結果、視距離(x_1)、視線入射角(x_2)、中心見込角(x_3)の3因子が景観評価に及ぼす影響度が高い因子であることが明らかとなり、次式により景観評価予測値(y)を算出することが可能となった。また、この予測値とGISを用いて、対象地域の可視領域内での景観重要度予測が可能となった。
形状記憶合金製人工耳小骨の実用化の為の実験的研究

ニッケルとチタンの合金であるNi-Ti形状記憶合金を使ったアブミ骨プロステ-シスにつき、イヌキヌタ骨長脚に対する移植実験を行い、その組織適合性について検討を行った。さらに臨床への実用化のためテフロンにて完全に被覆した実験用フックを作成しその組織適合性も併せて検討した。使用した合金は東北金属社製で直径0.1mm、これを外径、0.81mm、0.90mm、1.10mmのステンレス針に巻きつけ、記憶熱処理を行い、約40°Cで記憶された形状に完全回復するようにした。合金を切断し移植実験用フックを作成し、さらにテフロンコーティングを行った。実験動物として成犬12頭(813kg)を用い、コーティング無しのものを7頭8耳、テフロンコーティングのものを5頭7耳に移植した。手術操作のみのコントロールは4頭4耳であった。手術後92198日にキヌタ骨を摘出した。その結果、連鎖の離断したもの、明らかな骨吸収を認めたもの、フックの外れていたものは認められなかった。光顕標本の観察により骨組織の変化は認められなかったが、骨周囲ではほとんどの移植耳でフックの周囲に肉芽を形成し皮膜が認められた。テフロンコーティングのものは形成された肉芽組織の皮膜が線維性組織に置換されフックが固定されている所見を認めた。コーティング無しのものはmyxomatousで脆弱な血管の増殖など比較的間質に富んだ幼若な肉芽組織を形成し、出血、血腫の認められる移植耳も認められた。これらの所見は移植期間の長いものほど著明となる傾向であり、フックの固定の弱さが示唆された。コーティング無しの形状記憶合金そのままのプロステ-シスは長期移植において問題があるが、テフロンコーティングを行ったものは組織適合性について問題はなく線維性組織によりしっかり固定され、その手術操作の簡便性から臨床応用に非常に有用である。
高分子複合抗腫瘍薬の殺細胞効果発現におけるGST-πの関与

高分子複合抗腫瘍薬の殺細胞効果発現におけるGST-πの関与についての検討を行い、本年度は以下の実験結果、成果を認めた。1)高分子複合体抗腫瘍薬の精製グルタチオン(GSH)とドキソルビシン(DXR)をグルタルアルデヒドを介して共有結合させ、高分子複合体(GSH-DXR)を生成した。さらにこれをDowex50カラムを用いて精製した。2)培養細胞の選定実験で用いる細胞は、GST-πの発現していないものとGST-πの発現しているものがそれぞれ必要とされる。予備実験の結果からGST-πの発現していないヒト肝癌細胞HepG2、発現しているヒト胃癌細胞HT29を選定し、10%ウシ胎児血清を含むDMEM及びRPMI1640で培養した。3)殺細胞効果の測定DXRおよびGSH-DXRを各細胞に96時間持続暴露し、MTT法にて生細胞数を測定した。HepG2、HT29のいずれも、DXRに比べGSH-DXRの殺細胞効果が強く認められたが、GST-πの発現していないHepG2がHT29に比べ有意に強く効果が認められた。したがってGST-πの発現が耐性に強く関与することが確認され、また単剤のDXRに比べGSH-DXRの抗腫瘍効果の増強が認められた。4)アポトーシス誘導能の検討高分子複合抗腫瘍薬の殺細胞効果発現におけるGST-πの関与についての検討を行い、本年度は以下の実験結果、成果を認めた。4)アポトーシス誘導能の検討
苦味消去作用を示す乳酸菌由来酵素の検索とその応用

平成17年度研究実施計画に従い、研究を進めた。先の研究においてLactobacillus属よりも高い苦味ペプチド(GPFPIIV)消去能を示すことが明らかとなったLactococcus属乳酸菌11菌種について、さらに詳しい検討を行った。各乳酸菌由来粗酵素抽出物(CFE)を調製し、苦味ペプチド消去能を測定したところ、全ての乳酸菌に69.0-98.7%の高い苦味ペプチド消去能が認められた。その消去能は菌体収量には比例しておらず、菌種によって潜在的苦味ペプチド消去能が異なることが判明した。続いて、菌体収量あたりの苦味ペプチド消去能(消去能/g)において高い値が認められた乳酸菌のうち、Lc.lactis ssp.lactis 527、Lc.lactis ssp. lactisIAM 1198、およびLc.lactis ssp.cremoris 317中に存在する苦味ペプチド消去関連酵素の局在性を調べた。各乳酸菌を細胞壁結合画分(F1)、細胞壁画分(F2)、細胞質画分(F3)、細胞膜画分(F4)の4画分に菌体分画し、苦味ペプチド消去能とタンパク質含量を測定したところ、3つの乳酸菌の全てにおいて、特にF4に高い消去能が認められることが明らかとなった。しかしながら、タンパク質あたりの苦味ペプチド消去能、すなわち比活性(消去能/mg protein)が最も高い値を示したのは、Lc.lactis ssp.lactis 527ではF3、Lc.lactis ssp.lactis IAM 1198ではF2、Lc.lactis ssp.cremoris 317ではF1であった。従って、苦味ペプチド消去関連酵素は菌種によって局在性が異なることが判明した。この結果は今後の苦味低減酵素精製のための知見として重要であり、さらに詳しく性質を調べることにより実際の乳製品製造、および食品製造への適用性の可否が明らかになると考えられた。1.新規苦味ペプチドの精製と同定実際の乳製品中に生成する新規苦味ペプチドの精製と同定を目的とし,まず,低温殺菌乳に食品中に一般的に存在するプロテアーゼ8種類を各々作用させた場合の苦味強度を調べたところ,パパインを作用させた試料に最も強い苦味が感じられることが判明した。そこで,パパイン消化物中に存在する苦味物質(苦味ペプチド)の精製,および特徴付けを行うこととした。現在,限外ろ過,ゲルろ過クロマトグラフィー,逆相HPLCなどの手法を用いて,精製を進めている段階である。2.苦味ペプチド消去作用を示す乳酸菌の選定平成16年度研究実施計画に従い,研究を進めた.1.苦味ペプチド消去作用を示す乳酸菌の選定乳製造に関連の深い乳酸菌(Lactococcus属11種,Lactobacillus属15種)の苦味ペプチド消去作用についてスクリーニングを行った.その結果,消去作用に強弱は認められたものの,26菌種全てが苦味ペプチド消去作用を有していることが明らかとなった.同時に,Lactobacillus属よりもLactococcus属が高い苦味ペプチド消去活性を示すことが判明した.2.苦味ペプチド消去作用とX-prolyl dipeptidyl aminopeptidase (PepXP)活性の関連についてPepXPはX-Pro-YのX-Pro,すなわちProを含むジペプチドを遊離することが可能であることから,苦味消去作用に重要な役割を果たし得る.そこで,上記の乳酸菌26種についてPepXP活性を測定し,苦味消去作用との関連について調べた.両指標の相関はLactobacillus属で0.566(n=15),Lactococcus属で0.498(n=11)となり,有意な相関は認められなかった.この結果は,各種乳酸菌中に存在する苦味ペプチド消去酵素がPepXPのみではないことを示していると考えられた.3.苦味消去酵素の局在性について平成17年度研究実施計画に従い、研究を進めた。

しかしながら、タンパク質あたりの苦味ペプチド消去能、すなわち比活性(消去能/mg protein)が最も高い値を示したのは、Lc.lactis ssp.lactis 527ではF3、Lc.lactis ssp.lactis IAM 1198ではF2、Lc.lactis ssp.cremoris 317ではF1であった。従って、苦味ペプチド消去関連酵素は菌種によって局在性が異なることが判明した。この結果は今後の苦味低減酵素精製のための知見として重要であり、さらに詳しく性質を調べることにより実際の乳製品製造、および食品製造への適用性の可否が明らかになると考えられた。
核膜形成機構の解明

NSFは、小胞輸送において小胞とターゲット膜との融合に関与することが知られているが、我々はこのタンパク質が核膜にも存在していることを見い出した。本研究ではNSFが有糸分裂時の核膜の分解や形成に関与しているかどうかを調べた。NSFは、SNAPおよびSNAREと沈降係数20Sの複合体を形成してゴルジ膜に結合していることが知られている。NSFが多量に発現しているPC12細胞より核を単離して分析した結果、SNAPとSNAREも核膜に存在していることが判明した。ゴルジ膜に結合している20S複合体は、Mg^<2+>-ATPの添加によって分解しNSFは膜より遊離するが、核膜に結合しているNSFはMg^<2+>-ATPによって膜より遊離しなかった。しかしながら、有糸分裂前期になって核膜が分解する直前になると、核膜結合NSFもMg^<2+>-ATPによって膜から遊離するようになった。この結果は、NSFの核膜結合にはなんらかの調節機構が存在することを示唆している。NSFの核膜融合への関与を証明するために、SNAPのポリクローン抗体を作成してin vitroでの核膜融合反応を阻害するかどうかを調べた。その結果、抗SNAP抗体によって核膜の成長は著しく阻害され、この阻害はSNAPの添加によって解除された。核膜構造の維持にNSFが関与していることを確認するために抗NSFモノクローン抗体をCHO細胞へマイクロインジェクションした。すると、ゴルジ体の分解と核膜構造の変形が起こったが、他の膜系には有意な変化は認められなかった。
鼻粘膜におけるヒスタミンH3受容体の局在とその役割

鼻粘膜におけるヒスタミンH3受容体の局在を調べるために、まず、通年性アレルギー性鼻炎患者10名の下鼻甲介粘膜よりRNAを抽出し、RT-PCRを行ったが、ヒスタミンH3受容体のmRNAは検出できなかった。次に通年性アレルギー性鼻炎患者の下鼻甲介粘膜におけるヒスタミンH3受容体の蛋白の発現をAlpha Diagnostic社の抗体を用いて免疫組織化学により検討した。その結果、粘膜下腺の周囲に陽性のシグナルがみられた。RT-PCRの結果とあわせて考えると、ヒスタミンH3受容体は粘膜下腺細胞の基底膜側に存在するというよりは、粘膜下腺細胞に分布する神経の末端、すなわち、シナプス前に存在する可能性が高いと考えられる。以上よりヒスタミンH3受容体が粘液分泌の制御に関与している可能性が考えられ、F344ラット(雄、体重200-250g)にヒスタミンH_3受容体作動薬であるメチルヒスタミン(10mg/kg)、ヒスタミンH_3受容体拮抗薬であるチオペラミド(5mg/kg)を腹腔内投与し、1時間後に鼻中隔粘膜を採取、その後、ホルマリン固定パラフィン包埋切片を作製し、アルシャンブルー・PAS染色した。次に鼻中隔の粘膜下腺の粘液顆粒の占める面積についてSP-500画像分析装置を用いて測定した。対照群及びメチルヒスタミン投与群では、粘膜下腺において粘液顆粒の充満が認められた。チオペラミド投与群においては、脱顆粒の所見である細胞質内の空砲、腺管の拡大が著明に認められた。さらに、上記の方法にて各群で面積率を求め、比較検討した結果、チオペラミド投与群では、対照群に比し有意に低下を認めた。これよりヒスタミンH3受容体は粘膜下線からの粘液分泌に何らかの役割を演じているものと思われる。鼻粘膜におけるヒスタミンH3受容体mRNAの発現を調べるため、ヌクレオチド754-778を上流プライマー、1383-1406を下流プライマーとして、RT-PCRを行ったところ、650bp付近と400bp付近にバンドがえられ、過去の報告と照らし合わせて前者は652bp、後者は412bpの産物と推定された。前者のバンドの方が後者のバンドより発現量が多かったので、652bpのバンドをpCRIIプラスミドにクローニングし、鼻粘膜におけるヒスタミンH3受容体mRNAの局在を検討した。非アイソトープのdigoxigeninで標識したH3受容体cRNAプローブを作製し、鼻アレルギー患者の下鼻甲介粘膜の切片上でin situ hybridizationを行ったが、明らかなシグナルを検出することは困難であった。この原因として、鼻粘膜におけるヒスタミンH3受容体mRNAの発現量が少ないか、あるいはヒスタミンH3受容体は鼻粘膜に存在するものの、鼻粘膜では産生されていない可能性が示唆された。そこで、免疫組織学的にヒスタミンH3受容体タンパクの発現を検討した。Alpha Diagnostic社のウサギの抗ヒトH3受容体抗体を用いてアレルギー性鼻炎患者の下鼻甲介粘膜を用いた検討では、シグナルが間質にみられ、神経あるいは浸潤細胞がヒスタミンH3受容体を発現しているものと思われた。また、上皮にも弱いシグナルがみられた。

次に鼻アレルギー患者と健常者におけるヒスタミンH3受容体mRNA発現量の差の検討のために、鼻アレルギー患者と健常者の下鼻甲介粘膜を採取し、半定量的RT-PCTによりヒスタミンH3受容体mRNA発現量の差を検討したが、下鼻甲介の擦過片からはヒスタミンH3受容体mRNAのバンドを殆ど確認することができず、少なくとも擦過で得られる組織中にはH3受容体mRNAの発現は多くないものと考えられた。鼻粘膜におけるヒスタミンH3受容体の局在を調べるために、まず、通年性アレルギー性鼻炎患者10名の下鼻甲介粘膜よりRNAを抽出し、RT-PCRを行ったが、ヒスタミンH3受容体のmRNAは検出できなかった。次に通年性アレルギー性鼻炎患者の下鼻甲介粘膜におけるヒスタミンH3受容体の蛋白の発現をAlpha Diagnostic社の抗体を用いて免疫組織化学により検討した。その結果、粘膜下腺の周囲に陽性のシグナルがみられた。RT-PCRの結果とあわせて考えると、ヒスタミンH3受容体は粘膜下腺細胞の基底膜側に存在するというよりは、粘膜下腺細胞に分布する神経の末端、すなわち、シナプス前に存在する可能性が高いと考えられる。ヒスタミンH3受容体の役割については粘液分泌の制御に関与している可能性があり、ラットを用いて、ヒスタミンH3作動薬およびヒスタミンH3拮抗薬を用いて粘膜下腺細胞の粘液物質をalcian blue-PAS染色にて検討した。まだ例数が少ないが、これまでのところではヒスタミンH3受容体が粘膜下腺細胞のムチン分泌に関与する明らかな確証は得られていない。また、ヒスタミンが鼻粘膜の透過性に及ぼす影響をin vivoにて検討した。ヒスタミンを正常な鼻粘膜に添加したところ10^<-2>M及び10^<-3>Mでは鼻粘膜の電位差に影響を及ぼさなかったが、10^<-1>Mでは電位差が有意に低下した。また、モルモットの鼻腔に5.4x10^<-1>Mのヒスタミンを還流したところhorseradish peroxidaseの透過性が明らかに亢進した。しかし、この作用はH1受容体を介するものであった。
エチレン系アイオノマーの溶融レオロジー特性に関する研究

ポリマー中に少量の金属成分を含むプラスチック材料(アイオノマー)の溶融レオロジー特性について研究を行った。この材料は一般にイオン結合の存在によって、もとのポリマーの特徴を保持しつつ、物性が向上することが知られている。一方、イオン結合は温度や流動に大きく影響し、溶融状態では特異的な性質を示すため、その挙動が明らかではなかった。そこで本研究では動的粘弾性や伸長粘度等の溶融特性を調べ、アイオノマーの成形加工性や接着性について検討した。1.レオロジー測定はじめにEMAAアイオノマーとEAAアイオノマーの溶融物性測定を行った。その結果、溶融粘度は金属成分の種類や量の違いによって大きく影響を受けることがわかった。活性化エネルギーはZnイオンに比べNaイオンを含むアイオノマーの方が小さくなった。これらの結果は各金属成分のイオン結合力や配位数の違いに原因があると考察した。また2種類の異なる金属成分を含むEMAAアイオノマーの溶融物性測定も行った。溶融粘度はブレンドした2種類の金属成分の種類に大きく関係していた。アルカリ金属成分を含むアイオノマーは遷移金属成分のみのアイオノマーにくらべ、溶融粘度は非常に小さくなる。少量のアルカリ金属成分を含むアイオノマーでも溶融粘度減少がみられた。以上の考察からアイオノマーの溶融物性は.、金属成分の種類や量、2種類の金属成分のブレンドによって制御できることが明らかになった。2.成形加工性評価溶融特性と接着性の相互関係を明らかにするための研究を行った。これにより伸長粘度特性が接着性に大きく関係しており、接着のメカニズムせ考える上で非常に重要な結果を得ることができた。エチレン系アイオノマーの溶融レオロジー特性の研究は、当研究室においてエチレンメタクリル酸共重合体をベースの材料を用いてこの10年間研究を展開してきた。エチレンアクリル酸共重合体をベースのものの研究報告はほとんどなく、昨年より、エチレンアクリル酸共重合体をベースのアイオノマーの研究を、まず、サンプルの熱安定性の確認を行ったあと、動的せん断粘度特性、その温度依存性の基礎特性の検討を行った。従来のエチレンメタクリル酸共重合体ベースのアイオノマーのレオロジーの特性とは異なる、興味ある現象が観測されている。エチレンアクリル酸共重合体は、それ自身で、エチレンメタクリル酸共重合体より熱安定性に不安定であることが明らかとなった。具体的には、エチレンメタクリル酸共重合体、およびそのアイオノマーは200度で粘度の経時変化が安定しているが、一方、エチレンアクリル酸はそれ自身で粘度がゆるやかに上昇する現象が見られた。これはカルボン酸の無水物の形成による架橋とアルファー水素引き抜きによる架橋とが考えられるが赤外分光分析よりカルボン酸の無水物の形成が確認できなかったことよりアルファー水素引き抜きによる架橋が進行したためと考察した。また、ナトリウムや亜鉛イオンを含むエチレンアクリル酸系のアイオノマーでは、エチレンアクリル酸共重合体の粘度上昇がおさえられていた。このことより金属クラスタによりアルファー水素引き抜きによる架橋反応をおさえられていることがわかった。動的せん断粘度特性の温度依存性よりエチレンアクリル酸共重合体ベースのアイオノマーの活性化エネルギーを算出したところ、同じ中和度では亜鉛アイオノマーの方が活性化エネルギーがナトリウムアイオノマーよりも低かった。この傾向は、エチレンメタクリル酸共重合体をベースのアイオノマーとまったく逆である。イオンクラスターの凝集の強さがベース材料の構造で変化していることが示唆され、今後、イオンクラスターの大きさの分析を進め統一的な解釈を確立したい考えである。また、従来の触媒系のポリエチレンやメタロセン触媒系ポリエチレンより、エチレン系アイオノマーの良好なホットタック特性のメカニズムの検討を、分子の拡散、拡散層の厚み、ホットタック強度が得られるまでの時間などの点より、包装フィルム加工メーカーの藤森工業(株)と共同で行っている。エチレン系アイオノマーの分子全体の緩和が、他の材料に比較して著しく長いにもかかわらず、ホットタック特性が良好な原因として、拡散層厚みが薄くてもイオン結合により充分なホットタック強度が得られるからであることがわかってきた。

以上の考察からアイオノマーの溶融物性は.、金属成分の種類や量、2種類の金属成分のブレンドによって制御できることが明らかになった。2.成形加工性評価溶融特性と接着性の相互関係を明らかにするための研究を行った。これにより伸長粘度特性が接着性に大きく関係しており、接着のメカニズムせ考える上で非常に重要な結果を得ることができた。
有機高原子価ビスマス化合物の異常化学擧動の検討

ビスマスは金属と非金属との接点に位置するニクトゲン元素として非金属性が乏しいため,これから導かれる有機金属化合物は他のニクトゲン元素の場合には見られない特殊な擧動を示すことが多く,特に官能基選択の高い反応を穏やかな条件で行ないやすいという大きな特徴をもつている。今年度はビスマスイリドとビスマスイミンの化学性に焦点を絞つて,反応の選択性な反応擧動の多重性を検討した。ビスマスイリドについてはジメドンから誘導された安定型イリドのX線結晶構造解析に初めて成功し,ビスマスー炭素イリド結合が二重結合ではなく,極性単結合に近い性格をもつことや,ビスマス原子とカルボニル基の酸素原子との間の弱い相互作用がイリドの安定排に寄与しているらしいことを確認した。また一連の準安定型イリドや不安定型イリドについても,その反応性を検討した。ビスマスイミンについては古い文献の追試を行なってその内容の訂正を行なうとともに,安定型ビスマスイミンの物理化学的性質や反応性を体系的に調べてその化学性を初めて明らかにすることに成功した。とくにナイトレノイド等価体としての可能性を期待して各種の捕捉実験を行なつたが,予想した生成物は得られず,その実証には失敗した。現在,かさ高いアルキル基による立体保護や,ビスマス原子をヘテロ環構成要素として組み込むことによる安定化を利用した,空気中でも安定なジビスムチン,ヒドロビスチン,アルキルビスムチンなどの合成の試み,およびビスマス原子の大きな原子量と有機ビスマス化合物の無毒性に着目した血管造影剤としての展開を目指した水溶性有機ビスマス化合物の合成の試みなどを始めており,その展開について有望な感触を得ている。
前線帯の振る舞いからみた日本の気候変動に関する研究

長期間(19482009年)の日本周辺域の前線帯データセットを作成する手法を検討した。さらに、その手法で作った前線帯データをもとにして、日本付近の前線帯の季節進行、年々変動、長期傾向の特徴を明らかにした。その結果、1) 1990年代以降は7月から8月中旬の前線頻度が高い状態であること、2)エルニーニョ現象時の日本の冷夏と暖冬が前線帯の振る舞いで説明できること、3)夏の晴天率の年々変動は前線頻度の影響を強く受けていること、などが明らかとなった。本研究は、前線帯(天気図上で前線が現れやすい帯状の領域)の振る舞いに注目して日本周辺域の気候変動の実態を明らかにすることを目指すものである。平成22年度はこれを実現するために、まずは客観解析データから前線帯データを作成するための客観的手法の開発・検討をおこなった。客観解析データにはNCEP/NCARの再解析値を用いた。これは1948年以降のデータが整備されているため、他の再解析値に比べてより長期間の前線帯データの作成を可能とする。客観的手法によって前線位置を特定する手法は先行研究において考案されているが、前線の有無の判別をおこなう際に、温度変数に何を用いるか、Thermal Front Parameter(温度変数の傾度の変化量を表す)の閾値をどのように設定するか、などが課題であった。本研究では過去29年間の気象庁地上天気図から読み取って得た、日本付近の前線の位置情報との比較によってこれらのパラメーターを定めた。結果として、過去62年間にわたる、6時間ごとの日本付近における前線位置のデータベースを整備することができた。さらに、このデータを使って日本付近における前線帯の時空間的特徴を調べたところ、日本の気候の長期傾向やエルニーニョ/ラニーニャ現象時における日本付近の天候の季節推移を、前線帯の振る舞いにより明らかにすることができた。これらの成果は紀要論文や学会において報告した。本年度は、前線帯の振る舞いの調査から明らかになった特徴的な時期と変化に注目し、その要因を大気循環場との対応から明らかにすること、および日本各地の天候への影響を詳細に明らかにすることを目指す。平成22年度はこれを実現するために、まずは客観解析データから前線帯データを作成するための客観的手法の開発・検討をおこない、1948年以降の前線帯データの整備をおこなった。そして、この前線帯データを用いることにより、日本の前線分布型の季節別出現率の長期傾向やエルニーニョ/ラニーニャ現象時における日本付近の天候の季節推移を調査し、例えば近年の夏期(7/208/13)における日本付近での前線頻度の増加傾向や、エルニーニョ(ラニーニャ現象)時の冷夏(暑夏)から暖冬(寒冬)への変化が前線帯の季節進行により説明できることなどを明らかにすることができた。平成23年度は、前線帯の振る舞いが日本の天候へ及ぼす影響についての調査をおこなった。具体的には、前線頻度分布の年々変動が大きく、その天候への影響が大きな夏期(7/208/18)の天候に注目した調査と、梅雨期(6,7月)および秋雨期(9,10月)の前線活動に関する調査をおこなった。まず夏期に関する調査では、日本の150地点の気象官署を夏の晴天率(平均雲量8.5以下、降水1mm以下の日の出現率)をもとに10地域に分け、各地域の晴天率と前線頻度との年々値における関係から、各地の晴天率に関わる前線活動域を調査した。結果、本州の多くの地域の晴天率がその地域の200400kmほど南の前線頻度と深く関わっていること、北海道や南日本地域ではそれらの関係が弱いことなどが明らかとなった。また、梅雨期と秋雨期に関する調査では、両者で同じような位置に前線が存在する事例を抽出し、その際の降水域の広がりがどのような気圧配置(前線上の低気圧の中心位置や台風の位置などをもとに分類したもの)で実現しているのかを調査し、前線帯と降水域の関係において、前線位置に加えて考慮すべき条件を明らかにした。本年度の成果により、前線帯の変動から日本の各地の天候や降水量の変動を翻訳する際に重要な情報を示すことができたと言える。
妊婦のマイナートラブルを解消するインナーユニットエクササイズの確立

H30年度の研究スケジュールとしては、妊婦における安全かつ効果的な理学療法的アプローチを確立するため、課題I:インナーユニットのエクササイズ方法、課題II:マイナートラブルを抱える妊婦へインナーユニットのエクササイズを実施した身体変化、課題III:妊娠中の介入の有無による産後までの影響について追跡調査を実施する事を計画していた。研究実績としては、妊婦への腹横筋のエクササイズ効果として第59回日本母性衛生学会にて「妊婦への超音波診断装置による視覚的フィードバックを用いた腹横筋エクササイズの腰痛改善効果」(共同研究)「腰痛を呈する妊婦へのタオルストレッチポールを用いた腹横筋エクササイズを実施した腰痛改善効果」(主研究)という題目でポスター発表を行った。また同学会にて骨盤底筋群のエクササイズ効果として「当院で実施している妊娠期理学療法の介入有無における分娩時の会陰部への影響」(共同研究)という題目でポスター発表を行った。妊婦への経時的な追跡調査としては、シングルケーススタディとして、「腰痛を呈する妊婦へ理学療法を実施した際の介入前後と産後1ヶ月までの経時的な身体機能変化」という題目で第6回日本運動器理学療法学会学術大会にてポスター発表を行った。理由進捗状況がやや遅れている理由としては、妊娠期の計測については妊婦健診等で少しでも早産リスクなどが見受けられた場合に計測が中止される事、また計測日前により妊婦が体調不良となってしまった場合、計測だけでなく妊婦健診自体も実施できないケースもある事が挙げられる。加えて、出産直後また産後1ヶ月の計測については出産でのトラブル、産後の母体や胎児のトラブル等々が発生する事も多く、研究計画通りの計測回数で継時的に実施できたケースが予定よりも大幅に少なくなっている事が挙げられる。本研究については、妊婦(胎児)の安全面を今後も同様に医師を含め、配慮しつつ進める予定である。本研究課題の今後(2019年度)の推進方策については、横隔膜のエクササイズ方法を立案し、立案した横隔膜エクササイズを実際に腰痛・尿失禁を呈する妊婦女性へ実施した結果、どのような影響を及ぼすか否かを比較検討していく予定である。研究計画の変更点としては、計測中の体位変換によるお腹の張りを訴える妊婦が多く、腹臥位に近い体位で計測を予定していた多裂筋測定については困難な状況であると判断した。今後の計測では、インナーユニットの評価としては腹横筋、骨盤底筋群、横隔膜の3筋で実施する方向に変更し継続していく予定である。H29年度の研究スケジュールとしては、インナーユニットの1つである腹横筋に着目したエクササイズの立案すること、そして立案したエクササイズをマイナートラブルを抱える妊娠女性に実施し、産後1ヶ月まで経時的に追跡調査を実施することを計画していた。腹横筋エクササイズとしては、実際に超音波診断装置により腹横筋を描出し、視覚的フィードバックを使用して腹横筋の単独収縮を促す方法、またストレッチポール上に背臥位姿勢で保持する状態を保つという方法の2つを妊娠女性へ実施した。いずれも先行研究により、超音波診断装置による腹横筋の描出方法(布施陽子,文京学院大学保健医療技術学部紀要;2010;3:7-12)、ストレッチポール上背臥位による腹横筋エクササイズ効果(布施陽子,理学療法科学;2012;27(1):77-80)として立証できた方法を妊娠女性へ応用して実施した。妊娠女性のマイナートラブルについて、研究計画としては腰背部痛、骨盤帯痛(仙腸関節痛、恥骨部痛)、尿失禁の4群としていたが、痛みの部位について明確に群分けすることが困難な状況であったため腰背部痛・骨盤帯痛をまとめて腰痛群とし、腰痛群・尿失禁群の2群間で介入検討することとした。研究実績としては、妊娠女性の腰痛群に対し腹横筋エクササイズを実施した際に、介入前後で腰痛(痛みスケールVAS)、腹横筋の収縮効率(超音波診断装置により最終呼気での腹横筋厚)、頸管長(産婦人科医による経膣超音波診断装置)により比較検討した。結果としては、腹横筋エクササイズ2方法ともに、介入後で腰痛軽減、腹横筋厚の増大を認め(p<0.01)、頸管長は介入前後で変化を生じなかった。現在、母性衛生学会へ申請中である。なお、腰痛群の産後1ヶ月までの追跡調査、尿失禁群については被験者数がまとまった状況で報告する予定である。進捗状況がやや遅れている理由としては、計測機器として使用している超音波診断装置の購入手続きに時間を要し、実際に本研究課題が開始可能となった時期が2018年1月からとなったためである。研究開始以降は、妊娠期(産前)の計測は概ね順調に実施できている。一方で、産後の計測については、出産日が不明確な事、出産時に何か予期せぬトラブル(新生児の状況含め)が生じる場合がある事などにより予定通りに計測が進行しない事態も発生しており、遅れの理由と考えられる。産後の計測については当初予定していた計画よりもやや遅れる可能性が高い。本研究については、妊娠期(産前)の介入がその後の妊娠期間(産前)だけでなく、産後の生活までに渡り、どのような身体的影響を及ぼすか否かについて検討することを目的としている。そのため、今後の産後の計測についても継続していく予定であるが、被験者である女性の状況に加え、出生した子どもの状態についても常に配慮しつつ計測を進めていく予定である。H30年度の研究スケジュールとしては、妊婦における安全かつ効果的な理学療法的アプローチを確立するため、課題I:インナーユニットのエクササイズ方法、課題II:マイナートラブルを抱える妊婦へインナーユニットのエクササイズを実施した身体変化、課題

III:妊娠中の介入の有無による産後までの影響について追跡調査を実施する事を計画していた。研究実績としては、妊婦への腹横筋のエクササイズ効果として第59回日本母性衛生学会にて「妊婦への超音波診断装置による視覚的フィードバックを用いた腹横筋エクササイズの腰痛改善効果」(共同研究)「腰痛を呈する妊婦へのタオルストレッチポールを用いた腹横筋エクササイズを実施した腰痛改善効果」(主研究)という題目でポスター発表を行った。また同学会にて骨盤底筋群のエクササイズ効果として「当院で実施している妊娠期理学療法の介入有無における分娩時の会陰部への影響」(共同研究)という題目でポスター発表を行った。妊婦への経時的な追跡調査としては、シングルケーススタディとして、「腰痛を呈する妊婦へ理学療法を実施した際の介入前後と産後1ヶ月までの経時的な身体機能変化」という題目で第6回日本運動器理学療法学会学術大会にてポスター発表を行った。理由進捗状況がやや遅れている理由としては、妊娠期の計測については妊婦健診等で少しでも早産リスクなどが見受けられた場合に計測が中止される事、また計測日前により妊婦が体調不良となってしまった場合、計測だけでなく妊婦健診自体も実施できないケースもある事が挙げられる。加えて、出産直後また産後1ヶ月の計測については出産でのトラブル、産後の母体や胎児のトラブル等々が発生する事も多く、研究計画通りの計測回数で継時的に実施できたケースが予定よりも大幅に少なくなっている事が挙げられる。本研究については、妊婦(胎児)の安全面を今後も同様に医師を含め、配慮しつつ進める予定である。本研究課題の今後(H30年度)の推進方策については、骨盤底筋群のエクササイズ方法の立案し、立案した骨盤底筋群エクササイズを実際に腰痛・尿失禁を呈する妊娠女性へ実施した結果、どのような影響を及ぼすか否かを比較検討していく予定である。研究計画の変更点としては、妊娠女性のマイナートラブルについて、計画当初は腰背部痛、骨盤帯痛(仙腸関節痛、恥骨部痛)、尿失禁の4群としていたが、痛みの部位について明確に群分けすることが困難な状況であったため腰背部痛・骨盤帯痛をまとめて腰痛群とし、腰痛群・尿失禁群の2群間で介入検討することとした。また、尿失禁のみを呈している妊娠女性の被験者数が少ないため、インナーユニットのエクササイズとして、腹横筋・骨盤底筋群のエクササイズを中心に実施していく予定である。本研究課題の今後(2019年度)の推進方策については、横隔膜のエクササイズ方法を立案し、立案した横隔膜エクササイズを実際に腰痛・尿失禁を呈する妊婦女性へ実施した結果、どのような影響を及ぼすか否かを比較検討していく予定である。研究計画の変更点としては、計測中の体位変換によるお腹の張りを訴える妊婦が多く、腹臥位に近い体位で計測を予定していた多裂筋測定については困難な状況であると判断した。今後の計測では、インナーユニットの評価としては腹横筋、骨盤底筋群、横隔膜の3筋で実施する方向に変更し継続していく予定である。H29年度の使用額は全てが超音波診断装置における額となっている。今後の使用計画としては、被験者への謝礼金としてクオカードの購入、また本研究発表のための学会参加費、論文投稿費として主に使用する予定である。
閉経後女性の内臓脂肪蓄積機構の解明―メタボローム解析による創薬に向けた基礎的研究

閉経後の内臓脂肪で11beta-HSD1の発現が増加することが明らかになり、ヒトでもエストロゲンは11beta-HSD1の発現を抑制すると考えられた。BMIの増加に伴い脂肪組織内のaromatase発現は増加するが、生理活性の低いE1が優位になるため、局所内のグルココルチコイド活性化を抑制できない可能性が想定された。皮下脂肪では閉経前後で脂肪酸の代謝に差は認められなかったが、閉経群の内臓脂肪で、脂肪酸の代謝産物が有経群に比較して高濃度に存在することが、メタボローム解析で初めて明らかとなった。閉経後の内臓脂肪では、脂肪酸代謝に変化がおきていることが示唆された。メタボリック症候群(Mets)は,内臓脂肪の慢性炎症が発症基盤であると考えられておあり,脂肪組織内に蓄積するパルミチン酸(C16:0)が,炎症惹起物質の一つであると報告されている.閉経後に増加する内臓脂肪において,有経時と比較して代謝機能に差があるのか否かについて,低分子代謝産物を網羅的に同定・定量するメタボローム解析を行った.方法倫理委員会の承認後,手術患者39名(有経16名,閉経23名)から書面にて同意を得た上で,内臓脂肪である大網および皮下脂肪を摘出した.脂肪はそれぞれcapillaryelectrophoresis time-of-flight mass spectrometryで解析した.成績1)皮下脂肪では両群に差がなかったが,閉経群の内臓脂肪で,飽和脂肪酸の代謝産物であるヘプタン酸(C7:0),オクタン酸(C8:0),ペラルゴン酸(C9:0)の濃度が有経群に比較して有意に(p<0.05)高値であった.結論皮下脂肪では閉経前後で脂肪酸の代謝に差は認められなかった.閉経群の内臓脂肪で,脂肪酸の代謝産物が有経群に比較して高濃度に存在することが,メタボローム解析で初めて明らかとなった.特に偶数鎖脂肪酸のみならず,奇数鎖脂肪酸も増加することが明らかになった.閉経後の内臓脂肪では,脂肪酸代謝に変化がおき,これがMets発症に関与する可能性が示唆された.今後は奇数鎖脂肪酸代謝産物の上流に位置する,ペンタデカン酸がパルミチン酸同様に炎症を惹起するか否か確認する.目的:メタボリック症候群は、内臓脂肪の慢性炎症が発症基盤であると考えられており、脂肪組織内に蓄積するパルミチン酸(C16:0)が、炎症惹起物質の一つであると報告されている。閉経後に増加する内臓脂肪において、有経時と比較して代謝機能に差があるのか否かについて、低分子代謝産物を網羅的に同定・定量するメタボローム解析を行った。方法:1)倫理委員会の承認後、手術患者39名(有経16名、閉経23名)から書面にて同意を得た上で、内臓脂肪である大網および皮下脂肪を摘出した。脂肪はそれぞれcapillaryelectrophoresis time-of-flight mass spectrometryで解析した。2) THP-1(ヒト単球性白血病細胞株)をマクロファージに分化させた後、飽和脂肪酸(パルミチン酸、ペンタデカン酸(C15:0))200μMを添加し8時間培養後、IL-6, IL-8 mRNAの発現をreal-time PCR法で測定した。成績:1)皮下脂肪では両群に差がなかったが、閉経群の内臓脂肪で、飽和脂肪酸の代謝産物であるヘプタン酸(C7:0)、オクタン酸(C8:0)、ペラルゴン酸(C9:0)の濃度が有経群に比較して有意に(p<0.05)高値であった。2)長鎖飽和脂肪酸であるペンタデカン酸及びパルミチン酸は、マクロファージにおけるIL-6, IL-8 mRNAの発現を有意に(p<0.05)増加させた。結論:皮下脂肪では閉経前後で脂肪酸の代謝に差は認められなかった。閉経群の内臓脂肪で、脂肪酸の代謝産物が有経群に比較して高濃度に存在することが、メタボローム解析で初めて明らかとなった。閉経後の内臓脂肪では、脂肪酸代謝に変化がおき、これがメタボリック症候群発症に関与する可能性が示唆された。目的:脂肪組織内のグルココルチコイド活性化が、metabolic syndromeの中核をなす病態の一つとして注目されている。ラットではエストロゲンが、不活性型のcortisone (IC)を活性型のcortisol (AC)に変換する11β-hydroxysteroid dehydrogenase (HSD)1の発現を抑制する。本研究では、閉経後に増加する内臓脂肪において、有経時に比較し11β-HSD1の発現およびAC合成が亢進しているか否かを検討した。

方法:倫理委員会の承認後、手術患者41名(有経16名、閉経25名)から書面にて同意を得た上で、内臓脂肪である大網および皮下脂肪を摘出しRNAを抽出した。1)11β-HSD1、aromatase、17β-HSD1/2の各mRNA発現をreal-time PCR法で測定した。2)脂肪組織中のAC、IC、エストロゲン(E1、E2)濃度を測定した。結果:1)有経群に比較し閉経群の内臓脂肪で11β-HSD1の発現が有意に(p<0.05)高値であった。2)有経群に比較し閉経群の内臓脂肪でAC/IC比が有意に(p<0.05)高値であった。また、閉経後の内臓脂肪でE1/E2比がBMIに相関して有意に(p<0.05)増加した。考察:閉経後の内臓脂肪で11β-HSD1の発現が増加することが明らかになり、ヒトでもエストロゲンは11β-HSD1の発現を抑制すると考えられた。BMIの増加に伴い脂肪組織内のaromatase発現は増加するが、生理活性の低いE1が優位になるため、局所内のグルココルチコイド活性化を抑制できない可能性が想定された。順調に結果が出ているため.現在まで、有経群に比較し閉経群の内臓脂肪で11β-HSD1の発現が有意に高値であること、また、有経群に比較し閉経群の内臓脂肪で活性型コルチゾール/不活性型コルチゾール比が有意に高値であったことを明らかにした。さらに閉経後の内臓脂肪でE1/E2比がBMIに相関して有意に増加したことも明らかにすることができ、現在までの研究は順調に進んでいる。今後は奇数鎖脂肪酸代謝産物の上流に位置する,ペンタデカン酸がパルミチン酸同様に炎症を惹起するか否か確認する.有経および閉経後女性内臓脂肪におけるメタボローム解析を行う予定である。1)脂肪組織を用いてキャピラリー電気泳動質量分析装置(capillary electrophoresis mass spectrometry, CE-MS)によるメタボローム解析を行う。CE-MSは、従来行われてきたメタボローム解析法と比べ、イオン性低分子化合物の網羅的解析に優れている。メタボローム解析および専用の解析ソフトを用いて得られる全代謝経路マップ(アミノ酸代謝、プリン代謝、ペントースリン酸回路、尿素回路、ピリミジン代謝、ポリアミン代謝、解糖系、TCA回路)を有経女性の内臓脂肪と比較することで、閉経後の脂肪組織における特異的な代謝経路が推定される。今後は奇数鎖脂肪酸代謝産物の上流に位置する,ペンタデカン酸がパルミチン酸同様に炎症を惹起するか否か確認するため,THP-1(ヒト単球性白血病細胞株)をマクロファージに分化させた後,飽和脂肪酸(パルミチン酸、ペンタデカン酸(C15:0))200μMを添加し8時間培養後,IL-6, IL-8 mRNAの発現をreal-time PCR法で測定する.次年度は脂肪組織のメタボローム解析に研究費を使用する予定である。
アジア・アフリカにおけるナショナリズムの比較-近現代史研究の視点から-

アジア・アフリカのナショナリズムを比較史の立場から考察し、西欧ナショナリズムと異なる側面をもつことが明らかにされた。それは帝国主義支配からの独立、選挙制・民主主義の導入・定着などを実現させたものでもあり、その性格は正負両面から検討さるべきだという方向が確認された。また帝国主義諸国など存続する国際関係のなかで成立するものとして上記ナショナリズムを考察する方が説明できる部分が大きいことが合意された。さらに上記ナショナリズムが具現化される方法(例えば非暴力に着目するなかから、21世紀を展望する環境論などの萌芽や、国家を超える文明論的共存関係も展望できることが認識された。(I)平成18年度は、本研究発足第一年度であるため、(A)本科研をどのように遂行していくかの方法論、(B)どのような形で成果を出すか、の2点にしぼり、議論・研究会を行った。第1回「ナショナリズムの比較」研究会(2006年9月30日於:東大教養学部)では、1.本科研の方針(何を主要な問題として議論するか、それぞれの地域のナショナリズムの何を比較すべきか等)2.成果報告の形式3.自分の研究の現状の報告4.本科研で各自が行うことの見通し、(5)本年および次年度以降の研究会等の見通しと予定(6)予算について議論した。第2回「ナショナリズムの比較」研究会(2007年2月3日於:東京大学教養学部)では、三谷博「日本のナショナリズム」、長崎暢子「南アジアのナショナリズムの特徴」を発表者として、討論を行った。(II)本研究メンバーは、日本(三谷博)、中国・東アジア(並木頼寿)、南アジア(長崎暢子)、中東(酒井啓子)、西アジア・アフリカ(栗田禎子)、政治理論(清水耕介)の諸地域およびディシプリンの、すでに実績をもつ、専門研究者である。そのため、上記研究会に基づき、それぞれが随時、手稿を作製してメイルによる発送、意見の交換を行い、ならびに、随時、個別に討論のための機会をもち、比較の土台をつくることを決めた。(III)上記研究会に基づき、(A)第一年度であるため、必要史料の収集に努力した。(B)現地調査を行うことを決め、初年度は本科研がその費用の一部を負担して、南アジアに長崎暢子(インド)、三谷博(中国)が現地調査を行った。また本科研の費用ではないが、三谷博(韓国)をはじめ、それぞれが現地調査を実行した。(IV)その結果、諸地域のナショナリズムの特徴をある程度、相互に掌握することができ、比較、理論の土台(国家の性格、ナショナリズムの行動パターン、民主主義との関係、等)が作られ、円滑に研究は進められた。19年度の課題は、ナショナリズムの研究方法の再検討、研究方法共有のための研究の整理、分担者による研究会開催、史資料収集のための海外実地調査、学会発表など報告書または、論文(英文)の作成準備である。(1)国内研究会の開催(国内旅費を必要とする)とそこでの作業2007年4月28日龍谷大学において、酒井啓子「イラクにおけるナショナリズム」、小泉順子(京都大学)「タイにおけるナショナリズム」、ディスカッサント三谷博により、研究会を行った。また、第2回は7月7日東京大学教養学部において、清水耕介「ナショナリズムとフーコーの権力過剰概念について」、栗田「スーダンにおけるナショナリズムをめぐって」による研究会を行った。(2)実地調査(外国旅費を必要とする)および海外共同研究者との連絡本年度は、長崎:インド(グジャラート)、清水:アメリカ(サンフランシスコ)、三谷:アメリカなどにおいて、当該資料館を訪問、資料(含むマイクロフィルム)の購入、現地での聞き取り調査を行い、海外協力者とのより緊密な意見交換および連絡をおこなった。(3)学会報告およびセミナーの開催(国内旅費を必要とする)2007年11月15日19日インドニューデリーとコルカタにおいて長崎暢子による日印友好年の記念講演会とセミナー「二人のボース」をはじめ、各メンバーによるアジア経済学会などの学会発表、および報告をおこなった。(4)報告書、および論文の作成準備を行った。本年度の研究活動は、プロジェクトの最終年度に当たるため、18年度、19年度の研究方法の再検討、それを踏まえての研究方法の共有のための研究整理、論点整理、さらに不足していた史資料収集・購入を行った。さらにまた、長崎暢子による大英博物館(India Office)、インド・Gujarat Vidya Pit(グジャラート州立大図書館)などにおける史資料調査、三谷博によるハーバード大学における研究、清水耕介による北欧デンマークにおける調査、研究、栗田禎子によるスーダンの調査などを踏まえて、国内外の史資料の最終的購入と整理を行い、報告書のための論文執筆を中心的課題とした意見交換などの活動を行った。

すなわち、執筆過程における研究会、メイルによる原稿交換、内容の討論・意見交換、セミナー開催などを通じて、初期の目的通りの最終原稿が下記のように、ほぼ出来上がったといえる。これを出来るだけ早く刊行する予定である。「アジア・アフリカにおけるナショナリズムの比較-近・現代史の視点から(仮題)」目次1.長崎暢子・三谷博:序論:アジア・アフリカにおけるナショナリズムをどう捉えるか2.三谷博:ナショナリズムの生成と相対化-日本とアジアの比較によるモデル造型3.酒井啓子:中東におけるトランス・ナショナルな政治・社会運動4.栗田禎子:スーダン解放人民運動-北部における活動を中心として5.長崎暢子:コロニアルからポストコロニアルヘ:インド・ナショナリズムの変貌6.清水耕介:自由主義、民主主義、ナショナリズム:現代におけるナショナリズムと危機の20年の比較研究