hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速走行体の地震時走行安定性向上技術に関する基礎研究

高速走行体の比較的簡単なモデルに基づく大規模地震時の動的挙動解析を行い,地震時走行安定性を向上させるシステム構築のための基礎研究を行った.1車体, 2台車, 4輪軸からなる1車両全体のモデリングを行い,走行安全性として,動的効果を取り込んだ転覆の危険性を用いた.走行安全性における地震の特性の影響,走行安定性の向上のための非線形支持構造の改良について検討を行った高速走行体の比較的簡単なモデルに基づく大規模地震時の動的挙動解析を行い,地震時走行安定性を向上させるシステム構築のための基礎研究を行った.1車体, 2台車, 4輪軸からなる1車両全体のモデリングを行い,走行安全性として,動的効果を取り込んだ転覆の危険性を用いた.走行安全性における地震の特性の影響,走行安定性の向上のための非線形支持構造の改良について検討を行った近年,世界的動向として,経済効率追求などのため,物資や人の輸送は高速化する傾向にあり,列車の速度も500km/hの超高速に突入しようとしている.一方,近年巨大地震の多発や,地球温暖化の影響により,地震外力や風荷重が巨大化しつつある.そのため,列車が脱線,転覆する危険性が増大しつつある.そのような危険を未然に防ぐためには高速走行体の地震を受ける時の動的な安定解析が不可欠である.これまでの研究では準静的な解析が多く,大規模な地震時の動的な応答に関するものはあまり見られない.本研究では高速走行体の比較的簡単なモデルに基づく大規模地震時の動的挙動解析を行い,地震時走行安定性を向上させるシステム構築のための基礎研究を行う.そこで,平成22年度は1車両全体のモデリングを行った.5自由度の車体が1つ,4自由度の台車が2つ,2自由度の輪軸が4つ,計21自由度の比較的簡単で精密な1車両モデルが得られた.これによりローリングに加え,ヨーイング,ピッチングの運動が明確になった.さらに,静的な効果だけでなく慣性力,地震力などの動的効果を取り込んだ転覆危険率を導入した.これにより,転覆に対する直線軌道,曲線軌道走行時の変化,地震加速度振幅の影響,走行速度の影響,地震波の卓越周期の影響,非線形支持構造の影響などを明確にすることが出来た.また,乗員の影響を調べるために,簡単な実験を行い,人間のパラメータを調べた.その結果に基づいて乗員の動的効果の車両挙動への影響を一部調べることが出来た.近年,世界的動向として,経済効率追求などのため,物資や人の輸送は高速化する傾向にあり,列車の速度も500km/hの超高速に突入しようとしている.一方,近年巨大地震の多発や,地球温暖化の影響により,地震外力や風荷重が巨大化しつつある.そのため,列車が脱線,転覆する危険性が増大しつつある.そのような危険を未然に防ぐためには高速走行体の地震を受ける時の動的な安定解析が不可欠である.これまでの研究では準静的な解析が多く,大規模な地震時の動的な応答に関するものはあまり見られない.本研究では高速走行体の比較的簡単なモデルに基づく大規模地震時の動的挙動解析を行い,地震時走行安定性を向上させるシステム構築のための基礎研究を行う.平成22年度は車体,台車,輪軸,乗客からなる1車両全体のモデリングを行った.それを受けて平成23年度は走行安全性における地震の影響について検討を行った.特に水平方向地震,鉛直方向地震の単独の影響,および水平動上下動連成作用の影響などを検討した.具体的には新潟県中越地震,兵庫県南部地震,東北地方太平洋沖地震などの特性の異なる様々な地震波を用いて,走行安定性における地震加速度振幅の影響,地震波の卓越周期の影響などを明確にすることが出来た.また,水平方向地震と鉛直方向地震の入力時刻をずらして両者の時間差の,走行時の安定性への影響を検討したところ,水平方向地震と鉛直方向地震の最大加速度の発生時間がほとんど重なると2つの地震が強調しあい,転覆の可能性をより大きくすることなどが明らかになった.近年,世界的動向として,経済効率追求などのため,物資や人の輸送は高速化する傾向にあり,列車の速度も500km/hの超高速に突入しようとしている.一方,近年巨大地震の多発や,地球温暖化の影響により,地震外力や風荷重が巨大化しつつある.そのため,列車が脱線,転覆する危険性が増大しつつある.そのような危険を未然に防ぐためには高速走行体の地震を受ける時の動的な安定解析が不可欠である.これまでの研究では準静的な解析が多く,大規模な地震時の動的な応答に関するものはあまり見られない.本研究では高速走行体の比較的簡単なモデルに基づく大規模地震時の動的挙動解析を行い,地震時走行安定性を向上させるシステム構築のための基礎研究を行った.平成22年度の1車両のモデリングと転倒評価,平成23年度の地震動の水平動上下動連成効果の影響の検討を受け,平成24年度は主に,転覆の危険性を減らすために非線形支持構造(動ストッパ)の改良について検討を行った.まず各動ストッパの転倒への影響の大きさについて検討した.その結果,車体台車間の左右動ストッパ,台車輪軸間の上下動ストッパの影響が大きいことが分かった.

次に従来のストッパでは変位ー復元力特性が折線近似で検討されていたが,今回簡単な1次関数,2次関数等で近似した動ストッパを検討し,新潟県中越地震,兵庫県南部地震,東北地方太平洋沖地震などの特性の異なる地震波を用いて,応答の挙動の差を調べた.その結果動ストッパの復元力特性をうまく選ぶと転覆危険性が減らせる可能性があることが分かった.また,転覆危険率の低減と動ストッパの変位の低減はトレードオフの関係になっており,適切な値を求める必要があることが分かった.「9.研究実績の概要」にも示したように,今年度の予定であった,走行安定性における地震加速度振幅の影響,地震波の卓越周期の影響,水平鉛直方向の連成作用の影響などを調べることができたため,おおむね計画通りに順調に進んでいるといえる.24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の研究によって高速走行体のモデリングが行えた.また,今年度の研究によって地震の影響について検討が行えた.これらを受け,よって来年度はこれまでの非線形支持構造に代わる高機能な非線形支持構造を開発し,より安全に車両の状態を維持するための基礎技術を構築する.これまで通り,研究代表者,研究分担者,補助の大学院生が密に連絡を取り合いながら多面的な検討を進めることで,研究が推進されると考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。
小選挙区制導入後の政党間競争と政党システムの変化

本研究の主たる目的は、94年に導入された新しい選挙制度、とりわけ小選挙区制が日本における政党間競争に与える影響と、そこからうまれる圧力が政党システムの変容にどのように作用するかを分析することである。その際、小選挙区制を採用しているイギリスなどの状況や、日本と同じような選挙制度を採用したイタリアなど外国の事例も参考にした。本研究では、選挙区ごとの有効投票者数や候補者全員の得票数などを全てエクセル形式でデータベース化し、過去2回の総選挙における競争パターンの変化、選挙区特性、重複立候補制の影響などについて分析した。その結果、小選挙区制のもとでは2党制化圧力が働くというデュヴェルジェの法則は、選挙区レベルではそれなりに働いていた。実質的な競争が3党以上の政党によって行われた小選挙区は96年選挙でも全体の1割に満たず、2000年選挙になるとさらに数が少なくなった。多くの選挙区では、第3位以下の候補は、上位2者の戦いにはじき飛ばされてしまっている。しかし、それがストレートに自民党による1党優位体制の復活を意味するまでには至っていないことも同時に明らかとなった。そもそもマクロなレベルでみても自民党は前回総選挙と比べて支持を全く増やしていない。今回の制度改正で農村部の過剰代表はかなり改善されて、都市型、大都市型の選挙区の割合が中選挙区制時代よりもかなり大きくなった。接戦になった選挙区はこれら都市型、大都市型選挙区に多い。参議院選挙における独自のダイナミズムも考え合わせると、自民党による新しい1党優位性という方向性は、実際にはまだ表面的なものに過ぎない。しかも、近年における諸外国の経験を分析するなら、選挙制度が政党システムを規定する力に限界があることも明らかである。比例代表制がもつ多党制効果もある。こうした点を考え合わせると、日本の政党システムは少し不安定な多党制の時期を経過し、個々の政党や政治家というよりも、システムそのものに対する有権者の不信感も今後しばらく続くことになるだろう。今回の選挙制度改革は、確かに政党間競争に影響を与えはしたが、それは新制度に期待されていた2大政党化の方向というより、今のところ穏健だが不安定な多党制を導き出しているというのが本研究から得られた結論である。本研究の主たる目的は、比例代表制をともなった小選挙区制という選挙制度の導入が、日本における政党間の競争をどのように変え、また、そのことによって日本の政党システムがどのように変化しつつあるのかを分析することである。本研究の特色は、マクロな、全国規模でのサーベイリサーチなどによるのではなく、なるべく選挙区レベルでのミクロな分析を行い、地域レベルでの動向をいわば積み上げることを通じて全国的な変化を占おうとするところにある。これは、小選挙区制度が2大政党制を導くという大方の判断の根底にあるデュヴェルジェの法則が、実は個々の選挙区のレベルではそれなりの妥当性をもっているとしても、そのことが自動的に全国レベルでも妥当することにはならないのではないかという私なりの疑問によるものである。このデュヴェルジェの法則の妥当性を検証するために、本年度、一つには典型的な小選挙区制の国・イギリスに行って、ここ数回の総選挙データを収集した。

日本では通常、イギリスを、2大政党が教科書的に政権交代を繰り返す模範的な議院内閣制の国と捉える考え方が有力で、それが中選挙区制を廃して日本にも小選挙区制を取り入れる大きな根拠となった。しかし、近年のイギリスでは、第3党の自由民主党が台頭してきており、選挙区レベルでは3党三つどもえの競争が激化していることも多いということが収集した資料から明らかになった。イギリスに関する分析は来年度さらにすすめなければならないが、この発見は、日本における小選挙区制の2大政党化圧力を考える際にも大いに参考になるだろう。その日本については、過去2回の総選挙について、有権者総数、投票率、各侯補者の得票数といったデータを300選挙区ごとにすべて収集し、エクセル形式のファイルにまとめた。これによって、選挙区ごとの競争の度合いを指標化することが可能になった。今後、来年度にかけて、このデータを見ながら選挙区レベルでの政党間の競争状況を分析する作業を行い、それをふまえて全国的な傾向を明らかにすることによって、日本の政党システムがどのように変化しつつあるのかを占うことができるようになると考えられる。但し、選挙データ以外の個別選挙区に関する資料の収集は思うようにはかどっていない。来年度はこの点に関する遅れを取り戻したいと考えている。本研究の主たる目的は、比例代表制をともなった小選挙区制という選挙制度の導入が、日本における政党間の競争をどのように変え、また、そのことによって日本の政党システムがどのように変化しつつあるのかを分析することである。本研究の特色は、マクロな、全国規模でのサーベイリサーチなどによるのではなく、なるべく選挙区レベルでのミクロな分析を行い、地域レベルでの動向をいわば積み上げることを通じて全国的な変化を占おうとするところにある。これは、小選挙区制度が2大政党制を導くという大方の判断の根底にあるデュヴェルジェの法則が、実は個々の選挙区のレベルではそれなりの妥当性をもっているとしても、そのことが自動的に全国レベルでも妥当することにはならないのではないかという問題意識に基づいている。そこで、本研究においては、94年に法制化された小選挙区制比例代表併用制という新しい選挙制度のもとで行われた2つの総選挙について、有権者総数、投票率、各候補者の得票数といったデータを300選挙区ごとにすべて収集し、エクセル形式のファイルにまとめた。そして、選挙区ごとの競争の度合いや各党当選者の得票状況を分析し、この10年間の経験から日本の政党システムがどのような方向に向かっているのかを、アグリゲート・データの加工という手法を使って考察した。また、小選挙区制がもっといわれる2大政党化圧力について国際的な比較研究を通じてより精密に議論するために、日本とほぼ同時期に併用制(混合制)を採用したイタリア、小選挙区制を維持しているにもかかわらず多党制化の傾向を見せているカナダとイギリス(イギリスは3大政党化)、さらに、これまた日本と同時期に選挙制度を一新し、小選挙区制から小選挙区比例代表並立制へと制度を変えたニュージーランドの合計4カ国についても、それらの国の総選挙に表れた傾向を分析した。
哺乳類オートファジー制御シグナルの解明

オートファジーは細胞質成分をリソソームへ輸送するシステムであり、ほとんどの長寿命タンパク質や一部のオルガネラはこの経路で分解される。動物細胞のオートファジーの生理的役割としては、飢餓時に誘導されて糖新生やエネルギー産生の材料となるアミノ酸の供給や基底レベルでの恒常的なタンパク質代謝による細胞内品質管理に寄与することが明らかになっている。しかし、オートファジーの制御機構についてはほとんど明らかにされていない。これまでに、TOR(栄養センサー)を介するシグナル伝達系がオートファジー制御に関与することが明らかになっている。また、細胞内アミノ酸濃度がオートファジー制御に関わる可能性が高いので、その主要センサーであるGCN2(アミノ酸センサー)も哺乳動物オートファジー制御に機能することが予想される。しかし、これらのセンサー分子のオートファジー制御に関する分子メカニズムについては十分に理解されているとは言い難い。さらに、オートファジー誘導シグナルがどのような分子機構でオートファジー関連因子に伝達されるかは全く分かっていない。申請者らは今回、エネルギーセンサーであるAMPK(AMP-activated protein kinase)が哺乳動物Atg(酵母オートファジー関連遺伝子)ホモログの一つと結合することを明らかにした。この事実はオートファジー研究が抱える最大のブラックボックスの一つであるオートファジー関連因子へのシグナル伝達機構の理解において重要な突破口になると考えられる。この分解システムは酵母から高等動植物に至るすべての真核生物に備わっており、日常的な新陳代謝のみならず、栄養飢餓応答として重要な役割を担っている。細胞質での大規模分解は細胞にとって非常に危険な作業である為、オートファジーの過程は厳密に制御されていると考えられる。飢餓がオートファジーの主要なトリガーとして働くことは事実であるがその詳細な分子メカニズムは不明である。個体においては、インスリンなどの内分泌系がオートファジー制御に関わっていることが分かっている。一方、個々の細胞においても、細胞内アミノ濃度がオートファジーを制御していると考えられる。栄養センサーとしてタンパク合成の制御に中心的な役割を果たしているTORがオートファジー制御においても重要な役割を果たすことが分かっている。今回われわれは、細胞内アミノ酸濃度以外にエネルギー状態(AMP/ATPの変化)がオートファジー制御に関わる可能性を想定し、エネルギーセンサーであるAMPK(AMP-activated protein kinase)のオートファジー制御における役割を解析した。その結果、細胞の血清・アミノ酸飢餓におけるオートファジーの誘導が、様々なAMPK活性化剤処理により制御されることを見いだした。また、超高感度プロテオミクス法によりAMPKやAtg(オートファジー関連遺伝子)に相互作用する分子を複数獲得している。これらの分子が、オートファジー制御にどのように機能しているかも解析を進めている。長期間の飢餓による過度のエネルギー欠乏状態において、AMPKはATP消費活動であるオートファジーを抑制するのに寄与している可能性が示唆された。実際、生体の長期の飢餓においてオートファジーが抑制される現象が観察される。このようなオートファジー抑制機構の存在は、哺乳動物独自の代謝機構の理解を促進するものであると考えられる。
炎症性低分子ＲＮＡが司る組織修復制御機構の解明と分子標的核酸医薬の開発

皮膚創傷治癒過程におけるmiR-223およびFoxo1機能解析を行った。miR-223 KOマウスは、過剰な好中球活性化による治癒遅延が認められた。興味深いことに、黄色ブドウ球菌感染miR-223 KOマウスは、コントロールと比較して、創傷治癒が促進した。したがってmiR-223欠損好中球は、黄色ブドウ球菌感染創においては有益であると示唆された。Foxo1ヘテロ欠損マウスは、ケラチノサイトの活性化、瘢痕形成および炎症反応減弱と相まって、創傷治癒が促進した。Foxo1アンチセンスオリゴは、創傷治癒促進効果を有することが示された。Foxo1は分子標的になり得ると考えられる。遺伝子発現制御は、転写→mRNA分解→翻訳→蛋白質分解の四段階で構成されている。中でもmicroRNA(miRNA)は、標的mRNAに作用してmRNA分解及び蛋白質翻訳抑制に関与する分子である。従って、転写因子による遺伝子発現誘導及びmiRNAによる翻訳制御の機能解析は、様々な分野において重要性を増している。本研究では、皮膚創傷治癒過程における、申請者が独自に見出した炎症関連miRNA及び老化・炎症等様々な生命恒常性に関与している転写因子群であるFoxOファミリーの機能解析を行った。炎症関連miRNAについては、遺伝子改変マウスを用いて解析を行う最終的な候補を4種類に絞ることが出来た。現在、これからmiRNAに関する遺伝子改変マウスの繁殖を行っている。FoxOファミリーについて調べた結果、FoxO1は、受傷後速やかに顕著な発現誘導が認められた。次に、FoxO1+/-マウスを用いて創傷治癒解析を行った結果、FoxO1+/-マウスは、野生型マウスに比べ、創傷部に集積するマクロファージ数の減少と相まって、有意に創傷治癒改善効果が認められた。さらに、皮膚創傷部位におけるFoxO1発現の人為的制御を目的として、FoxO1アンチセンスオリゴ(AS ODN)を作製し、創傷部特異的にFoxO1発現抑制を行った。その結果、FoxO1 AS ODN投与群では有意に治癒が促進した。以上の結果から、FoxO1は、炎症及び組織修復に関与していると考えられる。昨年度に引き続き、皮膚創傷治癒過程における炎症関連miRNA及びFoxoファミリーの機能解析を行った。炎症関連miRNA群については、遺伝子改変マウスを用いた解析を中心に行った。その結果、これらmiRNA群は、皮膚創傷治癒が遅延する病態下において必須であることが示唆された。今後は、これらmiRNA群がどのような遺伝子にどのようなタイミングで作用するか、詳細に解析を行う予定である。そして、治療への応用が期待された場合、核酸投与を中心に機能解析を行う。Foxoファミリーの機能解析については、前年度に引き続きin vivo及びin vitro解析並びにヒトサンプル用いた解析を中心に行った。その結果、Foxo1またはFoxo1発現誘導遺伝子は、創傷治癒に有効な生理活性物質の発現調節に関与していることが示唆された。さらに、Foxo1は、ケラチノサイトの遊走に関与していることが明らかとなった。Foxo1アンチセンスオリゴについては、通常の皮膚創傷のみならず、創傷治癒が遅延する病態にも応用可能であることが示唆された。今後は、詳細な解析を行うことにより、実用性を高めたいと考えている。また、ヒトケロイド・肥厚性瘢痕部位において、Foxo1の発現亢進が認められた。今後は、ヒトサンプルを用いた解析を詳細に行うことにより、人種間でのケロイド病態発症の差異の解明に取り組みたいと考えている。平成26年度は、炎症関連miRNA遺伝子欠損(KO)マウスを用いて、皮膚創傷治癒過程の表現型解析及び病理組織学的解析を中心に行った。その結果、miRNA KOマウスは、野生型(WT)マウスと比べて、皮膚創傷治癒(無菌性)が遅延した。さらに、発現細胞の同定を行った結果、好中球、マクロファージ及びリンパ球に発現が認められた。さらに、病態との関連を調べるためストレプトゾトシン(STZ)誘導型1型糖尿病モデル及びdbマウスとの交配による2型糖尿病モデルを作製、機能解析を行った。その結果、両モデルマウスは、コントロール糖尿病発症WTマウスに比べ顕著に創傷治癒が遅延した。従って炎症性miRNAは、糖尿病が原因で惹起される創傷治癒遅延に関与していると推察された。本研究では、皮膚創傷治癒過程の解析の為のイメージング解析の確立も主な目的である。現在、各種KOマウスとLysM-EGFPマウス(好中球及びマクロファージ特異的にEGFPが発現しているマウス)を交配し、miRNA KO/LysM-EGFPマウスを作製中である。また、採取した皮膚創傷部位を透明化し、深部観察を試みた。皮膚創部は薄い為、透明化は簡単に行えた。しかし、安定した免疫染色の結果を得ることが出来なかった。現在、染色法の改良に取り組んでいる。一方、IR-miRNA標的分子であるFoxo1の機能解明を行うため、Foxo1コンディショナルKOマウスを導入し、現在は繁殖中である(繁殖については、今のところ問題は無い)。

興味深いことに、黄色ブドウ球菌感染miR-223 KOマウスは、コントロールと比較して、創傷治癒が促進した。したがってmiR-223欠損好中球は、黄色ブドウ球菌感染創においては有益であると示唆された。Foxo1ヘテロ欠損マウスは、ケラチノサイトの活性化、瘢痕形成および炎症反応減弱と相まって、創傷治癒が促進した。Foxo1アンチセンスオリゴは、創傷治癒促進効果を有することが示された。Foxo1は分子標的になり得ると考えられる。炎症関連miRNAKOマウスと他の種々の遺伝子改変マウスを交配させて、新たな病態モデルを確立することが出来た。また、これらマウスを用いた皮膚創傷治癒過程に利用可能なイメージング解析の確立も行うことが出来た。そして、in vitro及びin vivoイメージングの解析結果を統合することにより、確実な解析結果を得ることが出来ている。さらに、大学院生も加わり、研究は予想以上に進展した。以上の現状を考えて、「2おおむね順調に進展している」と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。創傷治癒平成27年度は、病態下における炎症性miRNAの機能解析を中心に行う予定である。特に治療法を見据えた応用を開発したいと考えている。具体的には、核酸医薬の開発、細胞移植による治療法の開発である。現在取り組んでいるイメージング解析法は、他分野へも応用可能である。従って、学会発表や研究者同士のコミュニティーを通じて情報交換を行い、利用していただけるように努力する。3種類の炎症関連miRNA遺伝子改変マウスの導入を無事終了した。現在は、順調に繁殖中である。中でも1種類の炎症関連miRNA遺伝子改変マウスは、共同研究者が独自作成したものであり、世界でも類をみない。また、本年度の計画予定であった分子生物学的手法を用いた機能解析及び顕微鏡構築も順調に進んでいる。以上の現状を鑑みて「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。3種類の炎症関連miRNA遺伝子改変マウスを用いた解析を、滞りなく行えている。さらに、上記マウスを用いた病態モデルの作成に成功し、病態下における解析にも取り組むことができている。特記すべき事は、炎症関連miRNAが他の生命現象に関与している事を示す結果が得られたことである。これは予想していない結果であったため、新たな研究の方向性を得ることが出来た。一方、昨年度から取り組んでいる顕微鏡構築も無事終了した。現在は、生細胞イメージング、深部観察イメージングの開発に取り組んでいる。以上の現状を考慮して「2おおむね順調に進展している」と判断した。本年度は、分子生物学的手法を中心とした研究を行った。一方、新規イメージング解析法確立のため、独自に顕微鏡構築を行った。今後は、分子生物学的手法とイメージング解析を組み合わせて、新たな実験手法の確立を推進する。
児童生徒の生きる力の育成を目指したストレスマネジメント実践に関する研究

本研究においては,児童生徒を対象として,認知的介入,行動的介入を基盤としたストレスマネジメント教育を実施し,その効果の検討を行うことを目的とした。小中学生を対象とした実践においては,主に社会的スキル訓練,および認知的再体制化の訓練を行い,概ね良好な介入効果が得られた。また,高校生を対象とした実践においては,年間を通して包括的なストレスマネジメントパッケージを用いた授業を実施した結果,概ね良好な介入効果が得られた。本研究では,児童生徒の生きる力の具体的な育成を目指す一環として,ストレスマネジメント教育を実践し,その効果測定を行うことを目的とした。特に本研究では,中学生,高校生を対象として,友人関係ストレッサーに対する認知の変容を通じて主観的学校不適応感を低減することを試みた。まず,中学生および高校生を対象として,認知的特徴および学校不適応感を最り上げ,その発達的な差異について検討した。首都圏近郊の公立中学校および高等学校に在籍する1,443名を対象として調査を行った結果,高校生においてはストレッサーに対する過度に高い影響性の評価,および過度に高いコントロール可能性の評価が,中学生においては過度に低いコントロール可能性の評価が,それぞれ主観的学校不適応感を高める傾向にあることが明らかにされた。特に,影響性の評価が低い高校生はニュートラルな認知の割合が高いことが示された。そこでこれらの結果を踏まえ,高校生203名を対象として,認知の多様性を促し,影響性の評価を低減することを目指した認知的介入の授業を実施し,その効果を検討した。その結果,介入前後でストレッサーに対するニュートラルな認知の案出が増加したこと,ニュートラルな認知が増加した群においては影響性の評価が低減したこと,介入前の時点で主観的学校不適応感が高かった群において介入後および6ヵ月後の主観的学校不適応感の低減が見られたことなどが明らかにされた。また,介入授業後に行われたアンケートにおいても,理解,興味,有効性ともに肯定的な評価が得られた。これらの結果は,認知的変容の促進が主観的な学校不適応感を軽減させたと考えることが可能である。ストレスマネジメント教育の特徴は,ストレッサ-によってもたらされる直接的なストレス反応の低減のみならず,ストレッサ-に対する耐性力を高めることを目指すところにある。これは,さまざまな避けがたいストレッサ-に直面しても,その環境にうまく適応できるという意味において,心理学的な立場からの「生きる力」の育成に具体的に寄与できると考えられる。そこで本研究においては,児童生徒を対象として,認知的介入,行動的介入を基盤としたストレスマネジメント教育を実施し,その効果の検討を行うことを目的とした。また,介入対象は,小学生,中学生,高校生,およびその教師とし,それぞれを対象とした基礎研究を踏まえ,介入的実践の効果検討を行うこととした。まず,小学生を対象とした実践においては,行動観察による集団アセスメントを踏まえた社会的スキル訓練を行い,概ね良好な介入効果が得られた。次に,中学生を対象とした実践においては,攻撃行動を対象として,自己の状態に適合したコーピングスキルの獲得を目指した認知的再体制化の訓練を行い,概ね良好な介入効果が得られた。また,高校生を対象とした実践においては,包括的なストレスマネジメントパッケージによる授業を,年間を通して実施し,授業の理解度,日常生活への実践の程度,実際に用いるコーピング変化などを検討した結果,概ね良好な介入効果が得られた。最後に,教師を対象とした実践においては,ストレスマネジメント教育のような心理的介入に関する教師の受容度をタイプ別に分けて研修による実践を行ったところ,その効果に差異が見られた。以上の結果を総合すると,認知行動的アプローチによるストレスマネジメント教育は,児童生徒の生きる力の育成に概ね良好な効果があるが,教師を含めた学校環境の要因の影響を受けやすいことが明らかにされた。今後は,それらの問題点を踏まえたプログラムの改善が必要である。
培養肺胞上皮細胞気管内注入による肺病変修復促進に関する分子生物学的検索

1.培養肺胞II型上皮細胞気管内投与による投与(培養)細胞の動態-これまでの研究成果から、(1)近交系ラット間の方が細胞生着率が良い(投与細胞の2030%)。(2)細胞外マトリックと培養細胞の相互作用が培養細胞機能保持に重要(Engelbreth-Holm-Swarm腫瘍細胞の細胞外マトリックスがよい)。(3)4-diamino-phenylindole(DAPI)やlipophilic dialkylcarbocyanines (Dil orDiD)を用いて,投与細胞と組織細胞の区別が可能であること、(4)細胞増殖因子であるKGFで、12時間培養細胞を刺激して気管内投与すると、両方の細胞に増殖反応がみられ、投与細胞の約30%が生着すること、(5)KGF投与後23日目に最大増殖能(BrdU取り込み最大)を示し、イオン輸送能もそれとよく相関することなどが明らかになった。2.呼吸不全動物肺での培養細胞気管内投与-エンドトキシン、ブレオマイシンや塩酸による肺障害ラットについて、KGF刺激培養肺胞II型上皮細胞を気管内投与し、その投与細胞の動態と肺病変の変化を検索した。障害肺に肺水腫様変化が強いために、投与細胞が肺胞レベルまで到達しにくく、生着率が悪い。そのため、障害後23日目に人工サーファクタントを投与してみた。少し生着率が高くなった。最適な投与方法や時期について検討し,57日目に投与すると効果大。3.KGFおよび人工サーファクタントの併用効果-上記障害ラット肺について、KGFと人工サーファクタントを同時に投与し、肺水腫液の吸収度を検索すると、吸収促進が示唆された。この方法を応用し研究を進めている。4.骨髄幹細胞からのlung stem cellsの分離と病変修復への応用-GFPラットに5-FUを投与し、骨髄を刺激し、骨髄細胞を採取。培養し血球成分を除いた骨髄幹細胞を静脈投与し、肺胞への生着度を検索。プレオマイシン肺傷害への生着度を比較検討し、傷害肺への生着が高いことがわかった。さらに、SP-A抗体による染色を行うと、血管から肺組織へ遊走した骨髄細胞の中に、SP-A抗体に染色される細胞があり、肺胞II型上皮細胞に分化していると考えられた。現在これらがKGFに反応するか検索中。反応する場合は、病変修復作用があるか検索を計画している。特に、培養細胞を気管内投与し、骨髄細胞を血管内投与することで、修復促進できるものと期待される。5.FGF-10およびFGF-18による障害抑制-FGF-10およびFGF-18が新たな肺胞II型上皮細胞増殖因子として作用するため、KGFとの相乗効果などについて検索するとともに、細胞増殖による障害抑制効果についても検索を進めている。

5.FGF-10およびFGF-18による障害抑制-FGF-10およびFGF-18が新たな肺胞II型上皮細胞増殖因子として作用するため、KGFとの相乗効果などについて検索するとともに、細胞増殖による障害抑制効果についても検索を進めている。
「関係促進スキル」を加えた新しい特別支援教育コーディネーター養成プログラムの開発

今年度は主に、1本研究が規定した標的スキル(応用行動分析についての知識、問題解決スキルならびに関係改善スキル)についての介入支援、2学外の専門家を招聘した研究会の実施、3学会における本プログラムに関する情報収集と打ち合わせを実施した。1については、平成30年度長期派遣研修教員5名と現職の特別支援教育コーディネーター1名を対象に実施した。具体的には、前期(47月)において講義・演習によるスキル形成を行い、主に後期(9月3月)において原籍校における実習とそれぞれの教員に対するビデオ一斉フィードバックや個別フィードバックを通して、スキルの実践的活用を試みた。また同時に、ペーパーテスト(ABA基礎知識理解到達度テスト:谷・大尾,2011)も実施し、理論と実践の往還についての知見も検証した。その結果、特に実践と(一斉、あるいは個別の)フィードバックを通して標的スキルが形成・活用される様子が確認された。ただし、昨年度と同様に、教員個人の既存の知識や実績がコンサルテーションのスタイルに影響し、知識では理解していても、標的スキルの活用に至らなかった事例も確認された。2については、上記教員に加え、平成29年度本研究に参画した長期研修教員や県内の教員にも参画してもらい、学外の専門家から研究の評価や今後のアドバイスなどを得た。また、平成29年度本研究に参加した教員に対しては、本研究の介入の維持について量的・質的側面からデータを収集し、その効果が維持されていることを確認した。3については、9月の特殊教育学会に参加し、平成29年度本研究に参加した長期研修教員の行動コンサルテーションの実践データを発表するとともに、これらに関係する現職教員や大学の専門家と本研究の知見について意見交換を行った。当該年度の長期研修教員に対しては、順調に研究を実施できた。しかし、教員の校種の偏りについては、今後も留意が必要である。今後は、平成31年度の長期研修教員に介入を行うとともに、平成30年度の長期研修教員に対して追跡調査を行い、介入効果の維持や課題の洗い出しを行う予定である。また可能であれば、現職教員にも研究協力を依頼し、校種の偏りなども可能な限り是正したい。今年度は、主に、1本研究が規定した標的スキル(応用行動分析についての知識、問題解決スキルならびに関係改善スキル)についての介入支援、2学外の専門家を招聘した研究会・事例検討会の実施、3学会における本プログラムに関する情報収集と打ち合わせを実施した。1については、平成29年度の長期派遣研修教員4名を対象に実施した。具体的には、前期(47月)において講義・演習によるスキル形成を行い、主に後期(9月から3月)において原籍校における実習とそれぞれの研修教員に対する個別のフィードバックを通してスキルの実践的活用を試みた。また同時に、ペーパーテスト(ABA基礎知識理解到達度テスト:谷・大尾,2011)も実施し、理論と実践の往還がどの程度可能になったかという点も検証した。その結果、こちらが想定した標的スキルが形成・活用される一方で、これまでの経験や実績からある程度スキルを既に有している場合や、知識としては理解していても、実践において発揮することに困難を有する場合があることも散見された。2については、上記長期研修制とともに、夏期休業中(8月)と冬期休業中(1月)に本学において実施し、学外の専門家から、研究についての評価や今後のアドバイスを得た。3については、9月に特殊教育学会に参加し、行動コンサルテーションにおける実践事例をポスター発表する中で、これらに関係する現職教員や大学の専門家と本研究の知見について意見交換を行った。当該年度の長期派遣教員に対しては、順調に研究を実施できた。ただし、長期派遣教員の校種については、派遣先の県の事情もあり、偏りが生じる可能性が予想される。

今後は、平成30年度の長期派遣教員に介入を行うともに、平成29年度の長期派遣教員に対して追跡調査を行い、介入効果の維持や課題の洗い出しを行う予定である。今後は、平成31年度の長期研修教員に介入を行うとともに、平成30年度の長期研修教員に対して追跡調査を行い、介入効果の維持や課題の洗い出しを行う予定である。また可能であれば、現職教員にも研究協力を依頼し、校種の偏りなども可能な限り是正したい。平成29年度は、大学の既存の物や長期派遣教員の自前で教材や書籍、あるいはデータ記録媒体などを準備したため、物品費に余剰が生じた。平成30年度からは、平成29年度の長期研修派遣教員の原籍校への追跡調査や学会発表なども追加される予定なので、物品費や旅費の増大が予想される。そのため、平成30年度は平成29年度からの繰り越しをこれらに充当して使用する。平成30年度は、大学の既存物品や初年度に購入した物品などを活用したため、物品費に余剰が生じた。平成31年度は、前年度の長期研修教員の追跡調査や学会発表なども予定されており、旅費の増大が予想される。そのため、平成30年度の繰り越しをこれらに充当する。
アルツハイマー病マルチオミックスデータベースの構築

これまでアルツハイマー病(AD)患者死後脳で測定された様々なオミックスデータ(一塩基多型(SNP)、コピー数多型(CNV)、mRNA量、マイクロRNA量など)が解析され報告されてきているが、単一のデータセットに由来する解析結果には、少サンプル数の問題や多くの仮説検定を行うことに起因する偽陽性が生じており、異なるサンプル集団では再現性が取れないことがしばしばある。この問題を解決する手段の一つとして、公共データベース(DB)に蓄積されてきた利用可能なデータセットを再解析し、各データセットで算出された統計量を統合するメタアナリシスを行うことが有効である。本研究では公共DBに蓄積されたADに関連する様々なオミックスデータを整備し統合DBを構築する。さらにメタアナリシスツールを開発するとともに、AD患者死後脳データを用いデータドリブンに分子パスウェイを推定しDBに格納する。平成30年度は前年度に準備した104データセット、計13,540サンプルの公共データの中から各データセットの概要を手作業で調べ、本データベースへの登録に相応しい67データセット、計10,227サンプルをフィルタリングした。ダウンロードした発現量などの数値データは研究デザインに沿った統計手法により健常者とAD患者の比較解析を行っており、現在進行中である。また解析したデータを検索、表示できるウェブページADMIX(Alzheimer's Disease Multi-omICS database) (http://www.alzdb.org/admix/gene_submit.html)データベースを作成し、解析が完了したデータを準備格納している。*URLやウェブページのレイアウトは今後変更される可能性がある。来年度はさらに解析および開発を進めDBの公開や論文化を進めていく予定である。当初の予定通りデータの解析やデータベースの構築が進んでいる。解析した一部データについてはウェブサイトでの公開も完了し、検索システムや可視化機能についても現在問題なく進んでいるため、計画はおおむね順調に進展している。引き続きデータの再解析を進め算出した統計量をDBサーバーへ格納する。またすべての統計量を算出後、メタアナリシスを行い、得られた統計量もDBサーバーへ格納する。メタアナリシスではデータセットごとに算出されたβ値やp値をFisher法(1925)やStouffer法(1949)により統合することでデータセットを通した各分子の疾患への寄与を評価する。さらにWebサーバー上で各遺伝子やSNPの数値情報を可視化するツールを用意する。平成29年度はADに関する公共データの整備およびDBサーバーへの格納を行った。公共データの整備についてはデータを再解析するためのワークステーションを購入し解析環境を整備した。またデータ再解析パイプラインとしてRNA-seqの解析パイプラインを整備するとともに、主にマイクロアレイデータの解析を行う統計解析ソフトウェアのライセンスを購入し解析が行えるように準備した。DBサーバーへの格納についてはDB管理システムを整備するとともに公開用のWebサーバーの準備も進めた。また来年度以降に行う予定であるデータ解析についても一部の遺伝子発現データセットについては共変量(性別、APOE4アリル数など)を加えた二項ロジスティック回帰分析を行い各遺伝子に関する統計量を算出した。またcis-eQTL解析についても異なるデータセットにおいてすでに総計7億2,000万のeQTLについて統計量を算出した。当初の予定通り公共データの整備を行い、データ再解析パイプラインの構築ができている。また公開DBの準備も進んでいる。来年度以降に行う予定であるデータの再解析においても一部のデータに関しては共変量を加味した二項ロジスティック回帰分析を行い各遺伝子に関する統計量を算出ができている。cis-eQTL解析に関してもeQTL統計量を算出するなど、計画はおおむね順調に進展している。

平成30年度は前年度に準備した104データセット、計13,540サンプルの公共データの中から各データセットの概要を手作業で調べ、本データベースへの登録に相応しい67データセット、計10,227サンプルをフィルタリングした。ダウンロードした発現量などの数値データは研究デザインに沿った統計手法により健常者とAD患者の比較解析を行っており、現在進行中である。また解析したデータを検索、表示できるウェブページADMIX(Alzheimer's Disease Multi-omICS database) (http://www.alzdb.org/admix/gene_submit.html)データベースを作成し、解析が完了したデータを準備格納している。*URLやウェブページのレイアウトは今後変更される可能性がある。来年度はさらに解析および開発を進めDBの公開や論文化を進めていく予定である。当初の予定通りデータの解析やデータベースの構築が進んでいる。解析した一部データについてはウェブサイトでの公開も完了し、検索システムや可視化機能についても現在問題なく進んでいるため、計画はおおむね順調に進展している。データの再解析を進め算出した統計量をDBサーバーへ格納する。また各データセットで算出した統計量を統合し解析するメタアナリシスツールの開発を行う。メタアナリシスではデータセットごとに算出されたβ値やp値をFisher法(1925)やStouffer法(1949)により統合することでデータセットを通した各分子の疾患への寄与を評価する。さらに遺伝子の周辺のメチル化量や相補的に結合し得るマイクロRNAなどのメタ統計量を総合しスコアリングする。これにより複数のオミックス情報を考慮した遺伝子を探索できるようにする。さらにWebサーバー上で各遺伝子やSNPの数値情報を可視化するツールを用意する。DNAメチル化データや発現データに関しては遺伝子名をクエリとして、データセットごとに1健常者群とAD患者群別、2死亡時年齢別、3病理学的ステージ別にDNAメチル量や発現量のプロット図を表示できるようにする。引き続きデータの再解析を進め算出した統計量をDBサーバーへ格納する。またすべての統計量を算出後、メタアナリシスを行い、得られた統計量もDBサーバーへ格納する。次年度はデータの可視化やメタアナリシスを行うツールを開発する予定である。そのためツール開発に必要となる環境整備に充当する。またその国内外の学会において情報収集や成果発表をする予定である。
B型肝炎ウイルスの増殖能を規定する要因：ポリメラーゼ蛋白アミノ酸変異の意義

核酸アナログ中止後に血清HBV-DNAの上昇が速やかな症例は,HBVポリメラーゼterminal protein domainのaa15-17がDDEで,酸性アミノ酸が連続しているが,遅い症例では何れかが中性アミノ酸に置換していた。そこで,aa15-17の配列が異なるHBV株を選択し,Huh7細胞に導入し,上清中HBV-DNA濃度を測定することで,同部位が増殖速度を規定していることを証明した。同部位の配列はB型慢性肝疾患の病態評価に有用で,その測定法としてサイクリング・プローブ法に注目した。先ず,HCVのNS5A-Y93H変異を判定する方法を確立し,これをHBVに応用することを検討している。核酸アナログ投与中止後に血清HBV-DNAの増加が速かった症例のHBV株は,何れもポリメラーゼ領域のterminal protein domain(TPD)のaa15-17がDDEで酸性アミノ酸が連続していた。しかし,遅かった症例では何れかが中性アミノ酸に変異したHBV株が見られた。治療中止後に血清HBD-DNA量が4.0 Log copies/mL以上になるまでの期間が4週未満(A群),412週(B群),12週以降(C群)であったHBV株から,genotypeがBjで,TPDのaa15-17のアミノ酸配列は異なるが,同一塩基から転写されるコア領域のアミノ酸配列は共通しているものを選択して,Huh7細胞に導入し,培養上清のHBV-DNA濃度を測定した。C群のHBV株のみがTPDのaa15-17のアミノ酸に酸性から中性への置換が見られ,培養6時間後のHBV-DNA濃度はC群に比してB群は5倍,A群は10倍高値であった。以上より,TPDのaa15-17のアミノ酸配列は生体内のみならずin vitroでもその増殖速度を規定していることが明らかになった。なお,増殖速度が遅いことが知られているgenotype AeのHBV株は,同領域のアミノ酸配列がほぼ全例でDDGであることが,自験例での検討およびデータベースの解析から判明した。従って,genotype BjないしCのHBV株であっても,同領域の塩基配列がgenotype Aeと同様に変異すると,増殖速度が低下する可能性がある。現在,その検証のために,同領域の塩基を組替えて,アミノ酸を置換した場合の増殖速度への影響を検討中である。in vivoで核酸アナログ投与中止後に血清HBV-RNAの増加が速かった症例のHBV株は、何れもポリメラーゼ領域Terminal protein domain (TPD)のaa15-17がDDEで酸性アミノ酸が連続してる一方、遅かった症例では何れかが中性アミノ酸に変異していた。このことはHuh7細胞を利用したin vitroの系においても再現性が見られた。そこで、ウイルス遺伝子の組み換え実験の承認のもとに、ポリメラーゼ領域TPD aa15-17がDDEのHBV株の何れかを中性アミノ酸へ変異させたクローンではウイルス増殖速度が遅くなるか否か、ないしは中性アミノ酸を酸性アミノ酸へ変異させたクローンでウイルス増殖速度が速くなるか否かに関して、Huh7細胞のみならず、HepG2細胞においても検討を開始している。核酸アナログ投与中止後の血清HBV-DNA量増加速度が速い症例では,HBV株のポリメラーゼ領域terminal protein domain(TPD)のaa15-17がDDEで,酸性アミノ酸が連続していた。一方,遅い症例のHBV株は何れかが中性アミノ酸に変異ていた。この上昇速度で3群に分類し,genotypeがBj株のaa15-17のアミノ酸配列は異なるが,同一塩基から転写されるコア領域の配列が共通しているものを選択して,Huh7細胞に導入し,培養上清のHBV-DNA濃度を測定した。培養6時間後のHBV-DNA濃度は,生体内で増殖速度の速い群では,中間群と比すと5倍,遅い群とは10倍高値であった。このことを検証するために,各群の患者から単離したHBV株に単塩基変異を加えて,塩基配列が他の群のHBV株と同様にした場合の,増殖速度の喧嘩を検討中である。また,増殖速度が遅いことが知られているgenotype AeのHBV株は,同領域のアミノ酸配列がほぼ全例でDDGであることが,自験例での検討およびデータベースの解析から判明した。以上より,TPDのaa15-17のアミノ酸配列は,HBV感染症の病態を考慮する際に重要な情報であり,臨床検査に供する価値があると考えられた。この領域は塩基の変異が多彩であるが,direct sequencing以外で塩基配列を確定する方法として,cycling-probe法に注目した。HBVにこの方法を導入する予備検討として,同様に塩基の変異が多いHCVのHS5A蛋白に注目し,DAA治療の効果を規定するNS5A-Y93H変異株を定量する方法を開発した。この検討で得られた知見を基に,HBVのポリメラーゼTPDのアミノ酸配列を確定する方法を検討中である。

同部位の配列はB型慢性肝疾患の病態評価に有用で,その測定法としてサイクリング・プローブ法に注目した。先ず,HCVのNS5A-Y93H変異を判定する方法を確立し,これをHBVに応用することを検討している。やや煩雑なin vitroの実験系でありその再現性に関して確認中である。消化器内科学HBV株のポリメラーゼ領域TPDaa15-17のgenotypeの判定における臨床的な意義を確定し、その臨床応用を目指す。in vitro研究は順調に進み,ウイルス遺伝子の組み換え実験の承認が得られ次第,次のステップの検討を行う予定である。物品の購入後の節約に成功したため、差額が生じた。HBV株のポリメラーゼ領域YPDに関して,塩基を組替えてアミノ酸を置換することで,aa15-17の配列の意義を確定する。実験の消耗品として利用する予定である。予定通り研究は進んでおり、当初の計画どおり次年度の研究を実施する必要がある。そのために経費が必要である。当初の予定通り消耗費として利用する。培養細胞株:200千円、オリコヌクレオチド合成200千円、標識試薬:200千円PCR試薬:300千円、培養器具:100千円、培養試薬:200千円
社会文化的アプローチによる国際教育協力の学習環境デザイン

本研究の目的は,途上国の学校教育において日本の教育経験を生かした学習環境をデザインする際の留意点を明らかにすることである.具体的には,フィリピン,バングラデシュ,ミャンマー,中国,カンボジア,ベトナム,パレスチナ等の基礎教育を対象とし,ICT教育や思考力育成等の日本の教育経験を対象国の基礎教育の文脈にどのように取り入れられるか,その整合性と具体的方略を,対象国の研究者と協働で取り組み,明らかにしていく.平成30年度は,フィリピンの小学校を対象とし,現地の教育環境に適したICT教育モデルを構築,提案するとともに,その普及のためのワークショップを実施した.加えて,カンボジア,ベトナム,パレスチナでのフィールド調査に向けたベースライン調査を行い,平成31年度からの本格的な調査に向けた準備を進めた.なお,当初バングラデシュでのフィールド調査を予定していたが,現地の治安悪化に伴い渡航および調査が制限される可能性が高まり,ベトナムでの調査を追加することとなった.さらに,日本の教育経験を途上国に持ち込む際に問題となる社会文化的要因について,フィリピン,ミャンマー,カンボジアの研究者を日本に招聘し,議論する機会を設けた.招聘した各研究者は,日本の大学院で学位取得した者や,日本の研究者と協働し現地の教育改善に向けた取り組みに従事した経験を持つ者である.議論より得られたデータは,平成31年度の論文化に向けて分析され,知見としてまとめられる予定である.そして,得られた知見は各国の実践および調査結果を統合的に考察する際の枠組みとする.平成29年度は,中国およびミャンマーを対象とした調査をほぼ終えている.平成30年度は,平成29年度に引き続きフィリピンでの実践と調査が行われた.具体的には,フィリピン・東ダバオ州にある小学校を対象としたICT教育普及のための取り組みである.限られた教育環境の中で教師が主体的に教育改善に取り組むためのリソースとしてICTを提案し,BYOD(Bring Your Own Device)の考え方を紹介するとともに,外部支援者による積極的な実践への関与を通して教師の発達と新しいICT活用方法の開発を試み,調査に向けた準備が進んでいる.さらに,より汎用的な知見へと拡張することを企図し,調査対象国を拡大するためのベースライン調査に取り組んだ.ベトナム,カンボジア,パレスチナでの調査を行うために,現地でのベースライン調査および現地関係者との協力関係構築が進められている.ベトナムでは,ハノイ近辺のバクザン州においてJICAの教員研修(Lesson Studyの普及)の効果に関するインタビュー調査を行った.カンボジアでは,シェムリアップ州の教員養成大学の教員4名に対してLesson Studyに関するインタビューを実施しデータを得た.パレスチナでは,理数科教育の改善が進められており,そこで実施された教員研修を受講した教師の授業実践を対象とした調査を行う計画が進んでいる.論文化に向けた取り組みについても同時並行で進行中である.ミャンマーにおけるLesson Studyの投稿論文を執筆中である.さらに,フィリピン,ミャンマー,カンボジアの研究者との日本の教育経験を現地の文脈に持ち込む際に生じる摩擦を整理し知見としてまとめた論文を現在執筆中である.以上のように,調査と論文化が進展しており,「おおむね順調に進展している」とした.平成31年度は,フィリピン,ベトナム,カンボジア,パレスチナ、モンゴルでの実践と調査を行う.フィリピンでは,分担者の山本が平成30年度に引き続きフィリピン東ダバオ州にある小学校を対象とした実践と調査を行う.昨年度までに行ったBYODに基づく現地教師の主体的な教育改善に向けた取り組みのプロセスを記録するとともに,教師に対するアンケートおよびインタビュー調査を行い,そのプロセスにおける困難やそれを乗り越える要因について明らかにする.ベトナムでは時任が中心となり,ハノイ師範大学と連携し,日本の教員養成の知見がハノイの教員養成課程でどのように活用できるのかを議論し,知見としてまとめる.カンボジアでは今野が中心となり,シェムリアップ州の教員養成大学教員に対するLesson Studyに関するインタビューを継続し,教員養成課程における活用の可能性を知見としてまとめる.さらに,パレスチナでは,理数科教育改善のためのプロジェクトを岸が現地にてフィールド調査する.加えて,収集した授業映像を研究分担者が分析し,その課題と可能性について整理するとともに改善に向けた提案をまとめる.中国,モンゴルでは,大学院生との研究交流会を開き,学術交流の可能性を探る.調査と同時に,論文化に向けた執筆作業を進める.各国で得られたデータは,各担当の分担者および代表者が分析,論文化を行う.加えて,各国を対象としたデータを統合的に考察するために,平成30年度に実施したフィリピン,ミャンマー,カンボジアの各研究協力者との議論をまとめた結果を枠組みとし,途上国の学校教育において日本の教育経験を生かした学習環境をデザインする際の,より汎用的かつ実用的な留意点の導出に取り組む.本研究の目的は,途上国の学校教育において日本の教育経験を生かした学習環境をデザインする際の留意点を明らかにすることである.具体的には,フィリピン,バングラデシュ,ミャンマー,中国,カンボジア,ベトナム,パレスチナ等の基礎教育を対象とし,ICT教育や思考力育成等の日本の教育経験を対象国の基礎教育の文脈にどのように取り入れられるか,その整合性と具体的方略を,対象国の研究者と協働で取り組み,明らかにしていく.平成30年度は,フィリピンの小学校を対象とし,現地の教育環境に適したICT教育モデルを構築,提案するとともに,その普及のためのワークショップを実施した.加えて,カンボジア,ベトナム,パレスチナでのフィールド調査に向けたベースライン調査を行い,平成31年度からの本格的な調査に向けた準備を進めた.なお,当初バングラデシュでのフィールド調査を予定していたが,現地の治安悪化に伴い渡航および調査が制限される可能性が高まり,ベトナムでの調査を追加することとなった.