hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性労働と労働市場制度・所得分配に関する研究

日本の女性の労働をめぐる複数の論点について、理論的・実証的な視点から検証した。具体的には、(1)男女雇用機会均等法と女性の就業・男女間賃金格差の関係を検証した実証分析、(2)女性就業の地域差に関する理論分析および実証分析、(3)女性の就業と家計所得分配の関連に関する実証分析、(4)パート労働者の社会保険加入に関する実証分析、を行なった。第1に、男女雇用機会均等法が女性の就業にどのように影響を与えたかについて、1987年から2007年(5年刻み)のデータを用いて実証的に検証した(Yukiko Abe"The Equal Emplo yment Opportunity Law and labor forcebellavior of men and women in Japan."という論文にまとめられている)。主な結果は以下のとおりである。均等法以降に学校を卒業し労働市場に入職した世代(均等法世代)について、30歳代までの大卒女性の正規雇用就業は増えたものの、40歳代での正規雇用就業率(人口に占める正規雇用就業者の割合)は均等法施行以前に労働市場に入職した世代と大きくは変わらない。また、中卒・高卒・短大卒女性の正規雇用就業は、均等法以降に増加してはいない。配偶関係別にみると、均等松世代の正規雇用が増加しているという傾向は大卒女性についてもほとんどみられない。男女雇用機会均等法が最初に施行されてからすでに20年以上が経過しているが、この制度変更の長期的な影響を検証した実証研究はあまり存在しない。この研究は、1987年から2007年という長い期間の比較を学歴別に行っている点に特徴がある。第2に、1990年代における賃金上昇の地域差について考察し、それが地域別の就業率の変化とどのようにかかわっていたのかを、中卒および高卒の男女について実証的に検証した(Yukiko Abe and Keiko Tamada "Regional patterns of employment changes in Japan : Evidence from the1990s"という論文にまとめられている)。若年層の中卒については就業率が都市よりも地方でより大幅に低下していた。一方、壮年層については、就業率は都市部で上昇幅が低く、地方部で上昇幅が高かった。このように、年齢層にようて就業率の変化の方向が異なることを、この研究では"Age twist"と呼び、それと賃金変化とのかかわりを考察している。第2に,男女間賃金格差が、世代間でどのように推移してきたのかを、1975年から2005年にかけての賃金構造基本統計調査の公表集計データを用いて検証した論文を公刊した(Abe,"Equal Employment Opportunity Lawand the gender wage gap in Japan : A cohort analysis."Journal of Asian Economics, 2010)。そこでは、男女雇用機会均等法が施行されて以降、大卒(大学院卒を含む)女性の正規雇用就業が40歳以下の年齢層で増加したものの、同年代の大卒男性と比較した正規雇用者の男女間賃金格差は縮小していないこと、大卒以外の女性の正規雇用就業は増えていないものの同学歴・同年代の男性労働者と比較した男女間賃金格差は縮小していることなどを示した。第3に、東京都に居住する女性には正規雇用就業者が多いのに対し、埼玉県・千葉県・神奈川県に居住する女性にはパート雇用者がより多いという実証的事実を説明する理論モデルを構築し、論文にまとめた。
新規蛍光ポリマーの合成と表面エバネッセント光による単一分子機能イメージング

機能性高分子の中でも特にπ共役系高分子に着目し、このπ共役系主鎖1本の動的構造変化とこれに伴う光機能イメージングを目的として、近接場顕微鏡の一種である、表面エバネッセント波照明蛍光顕微鏡を独自に製作し、新規に合成したπ共役系棒状およびらせんポリマーの1分子発光の観測を有機溶媒中で行った。新たに分子設計及び合成し主鎖中にアントラセン骨格を有するπ共役系(アリーレンエチニレン)[Poly(AEPE)]をこの顕微鏡で観測したところ、Poly(AEPE)からの蛍光による輝点が幾つも観測された。これら輝点のうちのある一点についての発光強度の時間変化を追跡したところ、この発光は一定の強度を保っていたが、ある時点から、突然この強度は背景光のレベルにまで低下した。この結果は、ガラス基盤表面からのポリマー分子の脱着の過程を見ている可能性が高い。これがポリマー分子による過程でなければ、この様な1段階の発光強度低下にはならない(2分子なら2段階、3分子なら3段階で発光強度は低下する)。このことからポリマー1分子の直視が達成されたものと考察した。また、らせんπ共役系高分子のPoly(n-DecCPA)についても同様であった。Poly(AEPE)の1分子蛍光スペクトルの時間変化をしたところ、6つのスペクトルが得られた。それぞれ2秒間の積算を行なうことで順次得られ、これらは大きく以下の3つのタイプに分けることが出来た。(A)短波長側から長波長側へ次第に発光強度が低下している(B)発光波長極大が570nm付近にあらわれた(C)完全に光強度が背景光にまで低下したここで、スペクトルはPoly(AEPE)の膨大な数の分子を測定対象としている通常の溶液中での蛍光スペクトルの波形と良く一致した。このことか、先ず(A)はポリマー1分子が基盤ガラス表面上で強く吸着されている状態で、次いで(B)は比較的基盤とは弱く相互作用していて、ポリマー1分子が溶媒中でブラウン運動しているに近い状態、そして最後に(C)はポリマー1分子が基盤上から脱着した状態と考察した。ここで特筆すべきは、上記のポリマー1分子の構造変化に伴う発光スペクトル変化が秒のオーダーで生じたという事実である。
川崎病モデルマウスを用いた動脈炎発症・進展における遺伝子治療に関する研究

川崎病との関与が指摘されているVEGFに機能に抑制的に働くsolubleFlt-1の遺伝子導入を行い、有効な遺伝子導入ができなかったものの、抗VEGF抗体投与により冠動脈病変の改善を認めており、導入効率を上げることで、solubleFlt-1遺伝子治療が新しい川崎病治療法になる可能性がある。1.川崎病(CAWS誘発動脈炎)モデルマウスの作成C57B6/L(5week)にCandida albicans菌体外多糖画分(以下CAWS)を4mg/day、5日間腹腔内に投与し川崎病モデルマウスを作成した。CAWS投与後5週目に病理組織学的評価を行い川崎病類似の汎動脈炎が惹起されていることを確認した。2.川崎病モデルマウスにおける血中VEGFおよびTNFα濃度測定川崎病は何らかの要因により惹起された筋型中小動脈の汎血管炎とされる。川崎病の治療目標は冠動脈病変を残さないことにあるが、大量ガンマグロブリン療法・ステロイド療法など既存の治療にもかかわらず依然として川際病罹患児の約10%に冠動脈病変を合併する。一方、血管内皮増殖性因子(VEGF)が川崎病冠動脈瘤合併の危険因子の一つとして報告され注目されている。VEGFにはいくつかのサブタイプがあることが知られているが、その一つであるVEGF-1の受容体として知られるFLT-1が川崎病急性期に血管内皮細胞で発現が増加するとの報告がある。Flt-1のsolubleformであるsFLT-1はVEGFのアンタゴニストとして作用する。そこで、sFlt-1 (可溶性VEGF-1受容体)の遺伝子導入によりVEGF機能を抑制することで川崎病冠動脈瘤の発症を予防できるかどうかを、川崎病モデルマウスを用いて病理学的に検討し、その結果をもとに川崎病性冠動脈病変の遺伝子治療を目指す。川崎病モデルマウスとしては、Candida albicansアルカリ抽出物質であるCAWSを用いた。まず、CAWSをマウスに腹腔投与し、マウス血漿中のVEGFおよびsFLT-1の経時的変化を測定した。両者ともにCAWS投与後に急上昇し、投与10日後には正常化した。準備実験として、C57/BL6マウスに、sFlt-1プラスミドの筋注もしくはsFlt-1遺伝子搭載センダイウイルスベクターを鼻腔内投与あるいは筋注したが、血漿中のsFlt-1の上昇は認められなった。
超音波力学療法（SDT)による口腔がんの腫瘍増殖抑制効果に関する基礎的研究

近年、口腔がん治療における超音波力学療法(STD)の進歩とその治療効果などの重要性が報告されている。本研究では、市販の超音波照射装置に独自のSDTシステムを加え、治療効果について基礎的検討を行うために新しいSDTシステムを構築した。その結果、ヒト口腔扁平上皮癌細胞皮下移植マウスに対する超音波単独療法の抗腫瘍効果が確認されたが、超音波感受性物質5-ALA前処理+超音波併用群の抗腫瘍効果についてはさらに検討する必要があると考えられた。2種類の口腔扁平上皮がん(以下OSCC)細胞株、ヒト低分化型扁平上皮がん細胞株SAS細胞およびUMSCC81B細胞を用いてIn vitro、vivoの両面から超音波増感剤として5-ALAを用いた超音波力学療法に関する基礎的検討を行った。SAS細胞5x105個を35 mm dishに播種し、種々の濃度の5-ALAを培地中に添加、超短波プローブ(UST-770、ITO超短波株式会社)を用いて種々の条件(w/cm2, duty(%), time (sec), MHz)で超音波照射を行った。その結果、5-ALAを用いた超音波力学療法は光線力学療法のように超音波照射により液体中で起こるとされる発光(ソノルミネッセンス)により発生する活性酸素種(ROS)に依存した現象である可能性が報告されているが、すべての腫瘍細胞で効果があるわけではなく、細胞の感受性により差がある可能性が示唆された。SAS細胞をヌードマウス皮下に接種し、作成した担がんマウスに対して、プローブを用いて種々の条件で超音波力学療法の予備的実験を行った。先ず超音波照射単独照射実験で副作用につき検討した。胸部領域に接種した背部皮下腫瘍では3w/cm2, 50duty(%), time (60-180sec), 3MHz条件下でマウスに突然死など致死的な副作用が複数匹に認められたため、マウスの背部皮下腫瘍は腹部領域に限定して作成した。これにより致死的な副作用の回避が可能となった。そこで5-ALAを生食水(0.3ml)に溶かして腹腔内に投与し、3時間後、腹部領域の背部皮下腫瘍に対して比較的弱い照射エネルギー条件下で超音波力学療法の腫瘍抑制効果を検討した。しかし、現在まで比較的弱い照射エネルギー条件下では有意な抗腫瘍効果は得られなかった。初年度である今年度はヒト口腔がん細胞株を用いてIn vitro及びin vivoの両面から超音波増感剤として5-ALAを用いた超音波力学療法に関するin vitro系での基礎的検討とマウスモデルを用いたin vivoでの予備的検討を行った。その結果、超音波力学療法はin vivo(生体内)では超音波の深部組織到達性を反映してか、予想に反しマウスのような小動物では腫瘍移植部位が適切でないと心臓のようなVital臓器に影響を及ぼし、致死的な副作用も起こりうることが判明し、照射の至適条件を確立することが重要であることが明らかとなった。また超音波力学療法の抗腫瘍効果は細胞腫に依存することが明らかとなった。近年、各種のがんに対し超音波と超音波感受性物質を組み合わせた超音波力学療法(Sonodynamic Therapy、SDT)が新規非侵襲的治療として注目されている。従来の光線力学療法(Photodynamic Therapy、PDT)に比べて超音波のため、光感受性物質による皮膚光線過敏症の副作用が軽度で、またPDT光源に比べ生体組織深部まで到達させることができるため、深部の腫瘍に対しても治療効果が期待できることが報告されている。本年度は5-ALAとSDTを組み合わせた治療法の口腔扁平上皮癌(OSCC)に対する抗腫瘍効果についてin vitro及びin vivoの両面から検討した。In vitroでヒトOSCC細胞株に対して培養皿下面に照射端子を密着させて1MHz/3W/duty50%のUS照射条件下で照射したところ時間依存的に殺細胞効果が認められ、60秒間照射ではほぼ100%の細胞死が認められたが、5-ALAの培養液への添加による有意な殺細胞効果の増強は認められなかった。またOSCC移植ヌードマウスモデルを用いたin vivoの腫瘍抑制実験では足底部皮下腫瘍に対して3MHz/3W/duty50%、10分間の照射条件では非照射群に比べ、腫瘍の縮小傾向が認められたが、5-ALA(照射前)投与による抗腫瘍効果の有意な増強は認められなかった。今回、超音波照射単独照射の抗腫瘍効果は確認し得たが、5-ALAによるSDTの増強に関しては明らかではなく、さらなる検討が必要と考えられた。これまでのPDT実験において5-ALAのヌードマウスなどの小動物に対する光線過敏症(皮膚湿疹、落屑などの局所並びに体重減少などの全身性の副作用)が治療実験上、大きな障壁となったという経験から、本年度は超音波照射単独と5-ALAを組み合わせたSDTとの比較をまず試みた。その結果、超音波単独照射のin vitro殺細胞効果とin vivo抗腫瘍効果を確認できたが、超音波を単独でヌードマウス背部移植腫瘍に照射した場合でも、実験中の急死例を認め、不整脈惹起などの心臓への影響が懸念される例を経験した。一方、予想に反し、5-ALAを組み合わせたSDT法ではこれまでのパイロット実験では超音波単独照射に比べて有意な抗腫瘍効果の増強は認められていない。以上の予備的実験結果から、超音波照射の抗腫瘍効果を最大限にし、副作用を最小限にするためには腫瘍の移植部位や5-ALAの濃度、超音波の照射条件のさらなる検討が必要と考えられた。

超音波力学療法(SDT)は、従来の光線力学療法(PDT)に比べて光感受性物質による皮膚光線過敏症などの副作用が軽度でPDT光源に比べ生体組織深部まで到達させることができるため、深部の腫瘍に対しても治療効果が期待できる。SDT単独治療及びSDTと5-ALAを組み合わせた新規治療法の口腔扁平上皮癌(OSCC)に対する抗腫瘍効果について検討したところ、1) In vitroでヒトOSCC細胞株に対してUS単独照射で時間依存的に殺細胞効果が認められたが、5-ALAの培養液への添加による有意な殺細胞効果の増強は認められなかった。2)OSCC移植ヌードマウスモデルを用いたin vivoの腫瘍抑制実験では皮下腫瘍に対して一定の照射条件では腫瘍縮小が認められたが、5-ALA(照射前)腹腔内(ip)投与による抗腫瘍効果の有意な増強は認められなかった。3)In vivoでSDT単独定点照射では、抗腫瘍効果を期待して強度を上げて照射すると、脊髄神経などの深部臓器にも麻痺(不全)などの副作用を及ぼしうることが明らかとなった。そこで、上記課題を克服するため、本超音波照射装置の照射面積を狭くし、腫瘍にピンポイントに高強度の照射を可能としつつ、副作用を防止するために遮蔽板及び5-ALAの局所投与法を開発考案し、単独照射及び5-ALAとの併用による抗腫瘍効果の増強と副作用の両者につき検討した。その結果、特定の材質が超音波を効果的に遮蔽でき、かつ低コストなプレートが作製可能であることが判明した。これらの材質を用いて作成した遮蔽プレートを用いて副作用につき検討した結果、従来の遮蔽板を用いない場合に比べて、脊髄など深部臓器に対する副作用の有為な軽減化を見出した。また5-ALAの腫瘍局所注射法は全身投与法に比べ明らかに光線過敏症などの副作用が少なく抗腫瘍効果について検討を行い得た。近年、口腔がん治療における超音波力学療法(STD)の進歩とその治療効果などの重要性が報告されている。本研究では、市販の超音波照射装置に独自のSDTシステムを加え、治療効果について基礎的検討を行うために新しいSDTシステムを構築した。その結果、ヒト口腔扁平上皮癌細胞皮下移植マウスに対する超音波単独療法の抗腫瘍効果が確認されたが、超音波感受性物質5-ALA前処理+超音波併用群の抗腫瘍効果についてはさらに検討する必要があると考えられた。上記のように、今回の結果からマウスモデルを用いたin vivoでの検討から細胞株の選定とその細胞での至適な照射条件を決めることが重要であることが示唆された。そこで、来年度以降は以下の手順で研究を進める。1培養細胞を用いた高感受性、低感受性の検討今回検討したヒトSAS細胞株はin vitroの検討で5-ALAを用いた超音波力学療法に対する感受性が低いことが判明した。そこで他の数種類のOSCC株を用いて少なくともin vitroでは高感受性を示す培養細胞株を同定する。2 in vivo(マウス皮下移植モデル)照射至適条件の検討上記in vitroで高感受性を示す培養細胞株を用いて、in vivoにおいて抗腫瘍効果が最大となる照射の至適条件を検討し、in vivo治療感受性を評価する。
氷-プロパンおよび水-プロパン反応によるガスハイドレートの生成挙動

天然ガスハイドレートの効率的な生成方法について明らかにすることを目的として,プロパンハイドレート(PH)の生成挙動について調査を行った.氷とプロパンを反応させると氷表面に非常に薄いPH層が形成する.実験によりPH層内部の未反応の氷を融解するとPH層が破壊されることでPHの生成量が増加すること,温度および圧力が高いほどPHの発生確率と成長速度が向上することを明らかにした.得られた知見は関連する幅広い分野への応用が可能である.天然ガスハイドレートの効率的な生成方法について明らかにすることを目的として,プロパンハイドレート(PH)の生成挙動について調査を行った.氷とプロパンを反応させると氷表面に非常に薄いPH層が形成する.実験によりPH層内部の未反応の氷を融解するとPH層が破壊されることでPHの生成量が増加すること,温度および圧力が高いほどPHの発生確率と成長速度が向上することを明らかにした.得られた知見は関連する幅広い分野への応用が可能である.本研究では,氷の表面にNGHが生成する様子をマイクロスコープで撮影し,その映像を用いて,NGH層が生成・成長する様子の観察と成長速度の測定を行った.実験では,ハイドレートが生成可能な圧力のガスで満たされた耐圧容器内に,透明の矩形容器を設置し,その矩形容器内に満たされた氷からNGHが生成し成長する様子を観察した.その結果,NGHは氷表面に生成した後,氷の表面方向に,ごく薄く,層状に成長していくが,厚さ方向には成長しないことを明らかにした.また,NGH層に覆われた内部の氷を融解すると,氷が水に相変化する際の体積収縮の影響により,NGH層に応力が生じ,NGH層が破壊されることを明らかにしたまた,NGHの成長速度は,ガスの圧力が高く,氷の温度が高いほど,早くなることを明らかにした.また,NGHを速やかに発生させるため,NGHの核生成現象についての検討を行った.実験では,様々な形状の氷もしくは水を設置した圧力容器に,高圧のガスを封入し,その氷および水からNGHが生成する確率を求めた.その結果,微細な氷粒子とガスを反応させることで速やかにNGHを生成することが可能であることを明らかにした.これらの検討により得られた知見により,様々な環境に応じたNGHの効果的な生成方法の決定が可能となった.また,これらの検討により,成長時のNGHの挙動の予測が可能となるため,さらに安定的かつ高精度な観察・測定を行うことが可能となった.本研究の目的は,高倍率のレンズを備えた顕微鏡を用いて氷板上に生成したプロパンハイドレート(以下PHとする)の微視的な観察を行い,天然ガスハイドレート(NGH)の生成方法の効率化のための知見を得ることである.実験では,密閉された観察容器内に氷を設置し,観察容器内をプロパンガスで満たすことにより,氷とプロパンガスを反応させPHを生成した.高倍率のレンズの焦点距離は短いため,観察容器として耐圧性能の高い大きな容器を用いることができない。そこで,ガスの圧力は1気圧とし,耐圧性能を下げることで観察容器の小型化を実現した.また,1気圧の条件下でPHを生成させるためには,観察部の内部を-30°C以下に保持する必要があるため,水冷器とペルチェ素子を組み合わせた冷却装置により観察部の冷却を行った.また,高倍率の観察では観察範囲が非常に狭くなるため,観察範囲の中でPHを発生させるためには,PHを能動的に発生させるための手法が必要となる.そこで,あらかじめ別の装置で生成しておいたPHの微細粒子を,観察氷面の上に設置することで氷面上でのPHの発生のきっかけとする方法と,観察氷面に傷をつけることでその位置からのPHの発生確率を高める方法を用いた.以上のような装置および手法を用い,PHの生成過程を100500倍の倍率で観察することが可能となった.観察の結果,氷表面にPHが生成することにより,光の透過量が減少すること,表面に亀裂のような傷が生じること,また,PHの発生場所近傍ではほぼ同時に複数の箇所からPHが生成し,そこを中心として円状に成長すること,発生から遠い場所では同じ方向から一様の速度で平面状にPHが成長することなどを明らかにした.
脳虚血による微小循環障害の解析とそれに基づく治療法の開発

1.局所脳虚血における微小循環障害進行過程の解析ラット中大脳動脈閉塞法あるいは砂ネズミ後交通動脈閉塞法による局所脳虚血モデルにおいて局所脳血流量を測定するとともに、蛍光標識血漿法により脳微小血管内の血漿潅流を観察した結果、局所血流量は血管閉塞直後から著明に低下するのにするのに対し、血漿潅流欠損はこれに大きく遅れて出現し、また虚血後数時間にわたり進行性に憎悪することが明かとなった。2.脳微小循環障害に対する治療法の検討上記のような進行性の微小血管内血漿潅流障害に対し、遺伝子組替え型ヒト組織性プラスミノ-ゲンアクチベ-タ-(rh-tPA)および遺伝子組替え型ヒト・ス-パ-オキサイドディスミュ-テイス(rh-SOD)を投与を試みた。その結果いずれの方法によっても微小循環障害の進行は有意に阻止されることがわかった。これは虚血部の微小血管では血小板や血管内皮細胞系の機能変化により血管内での血液凝固亢進が微小循環障害の進行に関与していること、またその一因として活性酸素種の発生が関与していることを示すものとして非常に重要な知見と思われる。本法は虚血性脳損傷治療法として臨床応用可能であると期待される。3.高血圧症ラットにおける微小循環系の検討脳卒中易発症性自然発症高血圧ラット(SHRSP)の微小血管長を計測した結果、大脳内のいくつかの部位で単位体積あたりの血管総長が減少していることが明かとかった。さらにこのようなラットにエラスタ-ゼを投与することにより、この変化が軽減することが示され、病態の解明ならびに治療への指針を得ることができた。1.血漿灌流および赤血球灌流障害の検討。砂ネズミ後交通動脈閉塞モデルにおいて、DTAFおよびTRITC二重標識血液をもちいて微小循環障害の経時的変化を観察した結果,海馬の微小血管血漿灌流率は虚血30分後から3時間にかけ徐々に低下するのに対し、赤血球灌流率は虚血30分後より低下することが明らかとなった。また虚血巣付近では赤血球の円柱集積がみられ、虚血急性期における赤血球循環障害の重要性が示された。2.血小板あるいは白血球灌流異常の検討。ラット中大脳動脈閉塞モデルにおいて標識血漿法にて微小循環を観察し、また同一切片において抗血小板抗体および抗白血球抗体を用いた酵素抗体法をおこない、虚血巣における両血球成分の動向を検討した結果、いずれも虚血巣に集積する傾向を認めた。しかしその特異性、検出感度についてはなお検討を要し、定量的評価をおこなうには至っていない。3.高血圧症ラットにおける微小循環の検討。脳卒中易発症性自然発症高血圧ラットの脳内各部位の灌流微小血管総長(TMVL,mm/mm^3)を定量し、その母系統である正常ラットのそれと比較した結果、脳内のほとんど全域にわたり前者でTMVLが低下し、とくに大脳基底核や海馬で高度に低下することが明らかとなった。大脳皮質では中等度の低下がみられた。このような結果は高血圧患者では単に大血管系の病変のみでなく、また微小血管系の形態学的変化のみでなく、微小血管系の灌流障害がもたらされていることを示唆しており、血管性痴呆などの病態解明のうえで大きな意義を持つものと考える。2.脳微小循環障害に対する治療法の検討

上記のような進行性の微小血管内血漿潅流障害に対し、遺伝子組替え型ヒト組織性プラスミノ-ゲンアクチベ-タ-(rhーtPA)および遺伝子組替え型ヒト・ス-パ-オキサイドディスミュ-テイス(rhーSOD)を投与を試みた。その結果いずれの方法によっても微小循環障害の進行は有意に阻止されることがわかった。これは虚血部の微小血管では血小板や血管内皮細胞系の機能変化により血管内での血液凝固亢進が微小循環障害の進行に関与していること、またその一因として活性酸素種の発生が関与していることを示すものとして非常に重要な知見と思われる。本法は虚血性脳損傷治療法として臨床応用可能であると期待される。3.高血圧症ラットにおける微小循環系の検討脳卒中易発症性自然発症高血圧ラット(SHRSP)の微小血管長を計測した結果、大脳内のいくつかの部位で単位体積あたりの血管総長が減少していることが明かとなった。さらにこのようなラットにエラスタ-ゼを投与することにより、この変化が軽減することが示され、病態の解明ならびに治療への指針を得ることができた。
ヒトデ卵成熟に関わるホルモン,生殖巣刺激物質(GSS)と1-メチルアデニンの研究

1.糖タンパクホルモンレセプターファミリ-cDNAクローニング繁殖期のイトマキヒトデ卵巣から哺乳類のゴナドトロピン受容体など糖タンパクホルモンレセプターファミリーに属する膜7回貫通領域をもつ2種類のcDNAをクローニングした。またそのリガンドについて神経抽出物より部分精製し、GSSとは別のホルモンであることを明らかにした(Zool.Sci.,2000,17S:7;Zygote,2000,8:S54-S55)。一方、GSSについては、精製まで終了し、現在アミノ酸配列の解析中である。2.1-メチルアデニン(1-MeA)の生合成過程と活性調節単離した卵濾胞細胞に[^<14>C-methyl]メチオニンあるいは[U-^<14>C]アデニンまたは[U-^<14>C]アデノシンを取り込ませたトレーサー実験により、新たに2つの事実が得られた。すなわち、1-MeA生合成の直接のメチルドナーがS-アデノシルメチオニン(SAM)であったこと、およびアデニン骨格がATPに由来していたことである。また、無細胞系においてもATPとSAMを基質にしてサイクリックAMP濃度に依存して1-MeAが合成されることを見出した(Zygote,2000,8:S9-S11)。今後メチル化酵素について解析する予定である。3.1-メチルアデニン受容体10種類のN1置換アデニン類を化学的に合成し、ヒトデ卵成熟に対するアゴニストおよびアンタゴニストの作用を調べた。その結果、1-MeAレセプタータンパクに対する相互作用において、分子内の電荷ばかりでなく、N1置換基の立体的位置関係が重要であることを明らかにした(Zygote,2000,8:S9-S11)。2.1-メチルアデニンの生合成過程と活性調節:単離した卵濾胞細胞に[^<14>C-methyl]メチオニンあるいは[U-^<14>C]アデニンまたは[U-^<14>C]アデノシンを取り込ませたトレーサー実験により、新たに2つの事実が得られた。すなわち、1-MeA生合成の直接のメチルドナーがS-アデノシルメチオニン(SAM)であったこと(Mo1.Reprod.Develop.,1999、54 : 63-68)、およびアデニン骨格がATPに由来していたことである(Biochim.Biophys.Acta,1999,1428 : 13-20)。また、無細胞系においてもATPとSAMを基質にしてサイクリックAMP濃度に依存して1-MeAが合成されることが見出された(Zygote,2000,印刷中)。3.1-メチルアデニン受容体:12種類のN^1置換アデニン類を化学的に合成し、ヒトデ卵成熟に対するアゴニストおよびアンタゴニストの作用を調べた。その結果、1-MeAレセプタータンパクに対する相互作用において、分子内の電荷ばかりでなく、N^1置換基の立体的位置関係が重要であることが明らかにされた(帝京短期大学紀要1999,11:13-17)。1.糖タンパクホルモンレセプターファミリーcDNAクローニング:繁殖期のイトマキヒトデ卵巣から哺乳類のゴナドトロピン受容体など糖タンパクホルモンレセプターファミリーに属する膜7回貫通領域をもつ2種類のcDNAをクローニングした。またそのリガンドも神経抽出物より部分精製したがGSSとは異なっていた(Zool.Sci.,2000,17S:7;Zygote,2000,8:S54-S55)。2.1-メチルアデニン(1-MeA)の生合成過程と活性調節:単離した卵濾胞細胞に[^<14>C-methyl]

メチオニンあるいは[U-^<14>C]アデニンまたは[U-^<14>C]アデノシンを取り込ませたトレーサー実験により、新たに2つの事実が得られた。すなわち、1-MeA生合成の直接のメチルドナーがS-アデノシルメチオニン(SAM)であったこと、およびアデニン骨格がATPに由来していたことである。また、無細胞系においてもATPとSAMを基質にしてサイクリックAMP濃度に依存して1-MeAが合成されることが見出された(Zygote,2000,8:S9-S11)。3.1-メチルアデニン受容体:10種類のN1置換アデニン類を化学的に合成し、ヒトデ卵成熟に対するアゴニストおよびアンタゴニストの作用を調べた。その結果、1-MeAレセプタータンパクに対する相互作用において、分子内の電荷ばかりでなく、N1置換基の立体的位置関係が重要であることが明らかにされた(Zygote,2000,8:S9-S11)。一方、GSSについては、精製まで終了し、現在アミノ酸配列の解析中である。
衛星夜間光データを用いた土木構造物ストック量の推計

平成30年度は,前年度までに実施した土木構造物のストック量と衛星夜間光輝度との相関関係を踏まえ,推計モデルの構築を行った.全世界を対象とした拡張の際に,海外では日本ほど土木構造物のGISデータが整備,公開されていないことが懸念されていたことから30年度もデータ利用について確認を行ったが,平面形状のデータであったり,精度や価格に課題があった.例えば,地域によってはLiDARによる建物3D形状データが整備されていたが,非常に高額であった.そのため,以前より検討していた海外でのデータ利用は断念し,日本でのモデル構築と検証を行い,その計算式をそのまま海外に適用することとした.モデルの構築では,東京都市圏の1都4県(茨城県,千葉県,埼玉県,東京都,神奈川県)において,回帰分析により推計モデルの構築を行った.ストック量と輝度をそれぞれ線形・非線形とした推計により,どちらの変数も線形とした回帰による推計モデルが精度良く推計できることが明らかとなった.しかし,超高層ビル群のメッシュでは過小推計となり,湾岸部のコンビナート地域では工場操業による光源が過大推計の要因であることが示された.今後の課題として,建築物データ及び夜間光輝度データは他地域でも利用可能であり,空間特性を含めたさらなる検証が必要である.次に,誤差要因となった高層建物の密集地域や工場地域を区分した分析が求められる.なお,本研究課題で得られた研究成果については英語論文として投稿できるよう,英文校正等の準備を行っている.本研究課題では,人間活動と密接な関係がある衛星夜間光データを用いて,データ制約のある途上国を含めた全世界を対象に適用可能な,物質ストック量を推計する手法の開発を行うことを目的としている.平成28年度は,土木構造物として蓄積している物質ストック量の推計と,衛星夜間光データの収集と解析を行った.前者については,建築物,道路,鉄道,空港.港湾・漁港,ダムの6種の土木構造物を対象に,住宅地図データや国土数値情報のデータを入手して,構造種や面積に合わせた建設資材投入量を乗じることで,メッシュ単位での物質ストック量の推計を行った.後者については,NOAAのホームページより都市部においても飽和現象の発生しない「放射輝度更正データ」をダウンロードし,日本周辺地域を抽出する処理を行った.両者のデータを用いて衛生夜間光を非説明変数とする物質ストック量の推計式を算出することにより,衛星夜間光による物質ストック量推計式の開発と,地域的な誤差などの検証を行った.推計には,建築物の延床面積と,道路面積を用いた.その結果,過大推計の地域として成田国際空港があり,観測輝度に相当する建築物が存在しない空港の特徴が出た結果となった.一方,過少推計となる地域の傾向として,郊外の山間部に位置する集落などが挙げられる.今後,日本以外の海外を含めた他地域で適用と精度検証を行うことで,さらに精緻な構造物ストック推計モデルとなることが期待できる.当初計画に従い,平成28年度は構造物ストック量データベースの構築と,日本を対象とした推計式の開発を行うことができ,次年度以降の拡張・分析を行う素地ができている.本研究課題では,人間活動と密接な関係がある衛星夜間光データを用いて,データ収集・整備・精度に課題がある途上国を含めた全世界に適用可能な,物質ストック量を推計する手法の開発を行うことを目的としている.平成29年度は,平成28年度に整備した土木構造物の物質ストック量について,新たに更新された建築物と道路データを用いて,関東地方をケーススタディとしてストック量と衛星夜間光の輝度との関係性について検討を行った.その結果,輝度と建物延床面積とは強い相関関係が示され,間光が土木構造物量推計に有用であることが示された.しかし,その傾向から乖離した地域もいくつか見られた.丸の内地区は高層ビルが密集しているが,北側にある皇居地区の輝度が小さいことに起因して,全体の傾向よりも輝度に比べ建物延床面積が大きくなっている.また,東京湾岸地区では夜間操業する工場が多く立地しているため,輝度に比べて建物延床面積が小さくなっている.以上より,今後他地域へ拡張するとともに,周辺メッシュを含めた空間的な関係を考慮した精度検証が必要となる.また,海外の土木構造物に関するGISデータの入手可能性を含めた検討を行った.海外では日本ほど土木構造物のGISデータが整備されておらず,公開されていても精度に課題があるものが多くみられた.そのため,来年度以降も引き続きデータ利用を検討するが,GISデータが豊富にある日本でモデル開発を行い,そのまま国外に適用することを考えている.当初計画に従い,平成29年度は推計式の開発を行うことができ,拡張や分析が可能な素地ができている.平成30年度は,前年度までに実施した土木構造物のストック量と衛星夜間光輝度との相関関係を踏まえ,推計モデルの構築を行った.全世界を対象とした拡張の際に,海外では日本ほど土木構造物のGISデータが整備,公開されていないことが懸念されていたことから30年度もデータ利用について確認を行ったが,平面形状のデータであったり,精度や価格に課題があった.例えば,地域によってはLiDARによる建物3D形状データが整備されていたが,非常に高額であった.そのため,以前より検討していた海外でのデータ利用は断念し,日本でのモデル構築と検証を行い,その計算式をそのまま海外に適用することとした.モデルの構築では,東京都市圏の1都4県(茨城県,千葉県,埼玉県,東京都,神奈川県)において,回帰分析により推計モデルの構築を行った.

ストック量と輝度をそれぞれ線形・非線形とした推計により,どちらの変数も線形とした回帰による推計モデルが精度良く推計できることが明らかとなった.しかし,超高層ビル群のメッシュでは過小推計となり,湾岸部のコンビナート地域では工場操業による光源が過大推計の要因であることが示された.今後の課題として,建築物データ及び夜間光輝度データは他地域でも利用可能であり,空間特性を含めたさらなる検証が必要である.次に,誤差要因となった高層建物の密集地域や工場地域を区分した分析が求められる.なお,本研究課題で得られた研究成果については英語論文として投稿できるよう,英文校正等の準備を行っている.平成29年度以降は,28年度に日本で構築した推計式を他の国へ適用することにより,手法の有効性について検証を行う.他国では建築物の構造などが異なり,日本ほどGISデータを得られない可能性が高いことを考慮し,アメリカやヨーロッパ諸国などの先進国を中心にデータ収集を行う.それにより,本研究課題で構築する手法の有効性を検証する.平成30年度は,海外の土木構造物GISデータの入手可能性について再度検討を行い,情報収集を行いつつも,当初より日本ほどGISデータが得られない可能性は考えられていた.そのため,平成30年度の前半には日本のモデルを海外で適用することにより推計を行うことで,定量評価を行うことを優先する.
トランスジェニックゼブラフィシュを使った運動の視覚制御機構の解析

これまでに私は、網膜神経核細胞と視蓋深層の神経細胞で主に発現するbrn3a遺伝子のプロモーター制御下で、Cre-loxPとGal4VP16-UASシステムを組み合わせ、効率的に単一視蓋神経細胞を標識する実験系を確立した。この実験系を用いて、視蓋における神経細胞の細胞体の位置と、後脳における軸索の最終投射先をマップしたところ、2次元的分布を示す投射パターンが存在することを示した。本年度は、さらに統計学的解析を行ったところ、後脳分節r2とr6へ投射する神経細胞の分布が、視蓋前後軸に沿って有意に異なることを明らかにした。視蓋後部領域を設定し、後部と非後部の各領域間でr2へ投射する神経細胞の出現頻度を比較したところ、後部視蓋領域で有意に高いことが示された。次に、r2へ投射する神経細胞の出現頻度がどのような分子機構に依存しているのかを解明するため、ephrinB2に着目した。昨年度の報告により、単一神経細胞標識系を用いてゼブラフィッシュephrinB2遺伝子を外来性に発現させると、後脳r2分節へ投射する神経細胞が有意に増加することを示した。視蓋各領域でr2へ投射する神経細胞の出現頻度は、非後部領域で野生型後部領域と同程度に増加しており、野生型で見られた視蓋領域間の差が消失していた。このことは、ephrinB2遺伝子が後脳r2分節へ投射する神経細胞の出現頻度に関与することを示唆した。ephrinBリガンドとEph受容体は、リガンドと受容体の相方向性にシグナルを伝達することが知られている。本年度は、ephrinB2の機能が逆行性シグナル伝達を介して行われているかを調べるため、同様の手法でドミナントーネガティブ型ephrinB2を過剰に発現させたところ、r2へ投射する神経細胞の出現頻度が有意に減少し、野生型非後部領域と同程度になることが示された。以上の結果は、ephrinB2が視蓋から後脳分節r2への投射する神経細胞の出現頻度決定に関与し、その機能は逆行性シグナル伝達を介して行われていることを示している。網膜神経核細胞と視蓋深層の神経細胞でGFPを発現するBrn3a-hsp70:GFP系統を用いて、私は、視蓋から延髄へ投射する視蓋延髄路が後脳で分節ごとに背側へ枝分かれし、運動中枢である網様体脊髄路神経細胞の腹側樹状突起とシナプスと思われる数多くの接触点をもつことを見出した。そこで、発生過程においてどのように発達するのかを調べたところ、視蓋延髄路は受精後約40時間から伸長し始め、約50時間までには網様体脊髄路神経の一つであるMauthner細胞に到達し、受精後約60時間で背側へ分枝し始め、約70時間までには発達した分枝が観察された。次に、GFPを発現する神経細胞が視覚運動変換においてどのような役割を果たしているのか、免疫組織化学的手法により調べた。GFPを発現しているほとんどの神経細胞が、抗GAD65/67抗体と抗ChAT抗体による染色で陰性であり、抗Glutamate抗体で陽性であった。この結果から、Brn3a-hsp70:GFP系統は、対側視蓋へ興奮性に入力する視神経と、視蓋から同側性に下行し網様体脊髄路神経へ興奮性に投射する視蓋延髄路で主にGFPを発現しており、視覚刺激に向かっていく定位行動に関わる神経回路が可視化されていることが明らかとなった。さらに、視蓋がどのように網様体脊髄路神経へ運動指令を送っているのかを知るため、視蓋から後脳への投射パターンを調べた。そのために、Brn3aプロモーター下で効率的に単一視蓋神経細胞を標識する実験系を確立し、各神経細胞の視蓋における細胞体の位置と軸索の投射先との関係をマップしたところ、新たな投射パターンが存在することが明らかとなった。この結果は、視蓋深層から後脳への投射が、網膜視蓋投射とは全く異なるパターンをもっており、視蓋表層から深層間で行われる、視覚入力から運動出力への情報コード様式の変化を示唆していると考える。昨年度は、網膜神経核細胞と視蓋深層の神経細胞で主にGFPを発現するBrn3aプロモーターを用いて、効率的に単一視蓋神経細胞を標識する実験系を確立した。この実験系を用いて、各神経細胞の視蓋における細胞体の位置と、後脳における軸索の投射先の関係をマップしたところ、2次元的にコードされた新たな投射パターンが存在することを明らかにした。本年度は、新たに見出された視蓋深層から後脳各分節への投射パターンが、どのような分子機構によって形成されているのかについて解析を行った。まず、これまで詳細に解析されている網膜視蓋投射の分子機構に着目した。網膜視蓋投射においては、ephrin/Ephリガンド・受容体ファミリー分子群が網膜と視蓋に勾配をもって発現しており、トポグラフィックな投射パターン形成に重要な役割を果たしていることが知られている。特に、ephrinBとそのEph受容体は、リガンドと受容体の相方向性にシグナルを伝達する。ゼブラフィッシュにおいては、ephrinB2遺伝子が視蓋後部に局在して発現しており、この発現部位と視蓋から後脳r2分節への投射部位が非常に類似していることから、ephrinB2遺伝子が、視蓋から後脳r2分節への投射に何らかの役割を果たしているのではないかとの仮説を持った。

この仮説を検証するため、昨年度確立した単一神経細胞標識系を応用し、Brn3aプロモーター下でゼブラフィッシュephrinB2遺伝子を外来性に発現させることにより、視蓋から後脳各分節への投射パターンがどのように変化するのかを検証した。その結果、ほとんどの投射パターンに変化は見られなかったが、後脳r2分節へ投射する神経細胞が有意に増加していることが明らかとなった。このことは、視蓋におけるephrinB2遺伝子が後脳r2分節への投射に特異的に関わっていることを示唆している。これまでに私は、網膜神経核細胞と視蓋深層の神経細胞で主に発現するbrn3a遺伝子のプロモーター制御下で、Cre-loxPとGal4VP16-UASシステムを組み合わせ、効率的に単一視蓋神経細胞を標識する実験系を確立した。この実験系を用いて、視蓋における神経細胞の細胞体の位置と、後脳における軸索の最終投射先をマップしたところ、2次元的分布を示す投射パターンが存在することを示した。本年度は、さらに統計学的解析を行ったところ、後脳分節r2とr6へ投射する神経細胞の分布が、視蓋前後軸に沿って有意に異なることを明らかにした。視蓋後部領域を設定し、後部と非後部の各領域間でr2へ投射する神経細胞の出現頻度を比較したところ、後部視蓋領域で有意に高いことが示された。次に、r2へ投射する神経細胞の出現頻度がどのような分子機構に依存しているのかを解明するため、ephrinB2に着目した。昨年度の報告により、単一神経細胞標識系を用いてゼブラフィッシュephrinB2遺伝子を外来性に発現させると、後脳r2分節へ投射する神経細胞が有意に増加することを示した。視蓋各領域でr2へ投射する神経細胞の出現頻度は、非後部領域で野生型後部領域と同程度に増加しており、野生型で見られた視蓋領域間の差が消失していた。このことは、ephrinB2遺伝子が後脳r2分節へ投射する神経細胞の出現頻度に関与することを示唆した。ephrinBリガンドとEph受容体は、リガンドと受容体の相方向性にシグナルを伝達することが知られている。本年度は、ephrinB2の機能が逆行性シグナル伝達を介して行われているかを調べるため、同様の手法でドミナントーネガティブ型ephrinB2を過剰に発現させたところ、r2へ投射する神経細胞の出現頻度が有意に減少し、野生型非後部領域と同程度になることが示された。以上の結果は、ephrinB2が視蓋から後脳分節r2への投射する神経細胞の出現頻度決定に関与し、その機能は逆行性シグナル伝達を介して行われていることを示している。
蒸暑地の住居での半屋外空間が持つ社会的持続性と環境的持続性を両立させる仕組の解明

2018年度は、当初の研究計画にもとづき、やや近代化の進んだ集落でありハノイ市に隣接するBac Ninh省Phu Luu村にて調査を行なった。これは前年度に調査を行なった、ハノイ市Duong Lam村が伝統性を色濃く残すに対して近代化の影響を比較検討するためである。調査内容は両調査地とも同様で、それぞれ6件ずつの家屋を調査対象としている。調査項目は、居住者のプロフィールを把握するインタビュー、配置図を含めた家屋平面の実測、1日を通じての居住者の生活行動の観察、生活行動の場における温熱環境の計測などである。調査によって得られたデータは一部、分析の終わっていない部分もあるが、これまでのところ以下の点が判明している。Phu Luu村でも軒下などの半屋外空間での生活行動が行われており、敷地内でも温熱環境的に優れている場所を居住者が選択して行動している可能性が高いことがわかった。ただし、Duong Lam村に比べて半屋外空間での行動が前行動に占める割合は低くなっており、この理由が生活スタイルの近代化による影響なのか、あるいは、半屋外空間の面積が縮小しているなど家屋の物理的な要因の影響なのか、より詳しい検討が必要であると考えている。伝統的な形態の家屋が少なくなっていることや、開口部により気密性の高い建具を使用しているなど、屋内と半屋外空間の物理的関係性も変化していることが確認できた。また、高齢者のみの居住世帯もPhu Luu村には見られ、世帯構成の変化が生活行動に及ぼす影響も考慮に入れた上で、両調査地で得られたデータの比較を行う必要があることが判明している。これらの実績を踏まえた上で、2019年度には再度、Duong Lam村で同様の調査を行い、これまでの仮説の検証を行なっていきたい。上記のように、現地調査を含め研究計画は順調に進行している。ただ、生活行動の観察・採集や家屋の実測に当初予想より時間がかかることが2017年度の現地調査により分かり、2018年度から研究組織を1名増員(新潟大学・棒田恵)し、より確実に現地調査を行う体制を整えた。4年間の研究期間の初めの2年間で伝統性の強い集落と近代化の影響の大きい集落それぞれで調査を行い、比較するデータを得ることができたことで、研究の目的に向けて大きな進展を得ることができた。今後はより調査事例を増やし、研究の精度を高めることを心がけたい。また、複数分野の研究者が参加する研究を進めていく中で、調査対象地の住居が持つ様々な面に気づかされることが出てきており、本研究の目的のみならず、より発展的に研究を展開していくことも視野に入れて研究を進めていく行く予定である。当初の研究計画どおり研究は進んでおり、研究計画を変更する必要性は感じられない。2019年度、2020年度はそれぞれ再度、伝統性の強く残る集落と近代化の進む集落でこれまでと同内容の調査を行い、当初立てた仮説の検証と精緻化に努めたい。それにより、蒸暑地の家屋が伝統的に備える半屋外空間のどのような具体的な形態とそこで行われる具体的な生活行動がどのように関連しているかを明らかにし、さらには最終的な目標である環境的持続性と社会的持続性の両立している状況を明快に説明できることを目指す。また、現地共同研究者との関係は良好であるが、調査データの解釈や研究成果の発表についてより緊密な関係を築いて行きたい。本年度は研究開始年度であり、研究組織内での合意形成と調査方法の確認を慎重に行いながら研究を進め、概ね申請時の研究計画書にのっとった研究を行うことができたと考えている。十分な調査準備をした上で、平成29年9月にはベトナム・ハノイ郊外のDuong Lam村において現地調査を行い、計6件の民家の生活行動調査と環境調査を行った。その結果、「環境的にも良い場所でコミュニケーションを伴った生活行動が行われている」という仮説にある程度の説得性があるデータが得られた。また、調査民家の断面形態および敷地内の家屋配置が室内に比較的温度の低い外気を導入・循環させているのではないかという見込みも得ることができた。ただし、まだ分析を十分に行っていないデータもあり、急ぎこれらのデータの分析を進め、上記仮説をさらに検証することに努めたい。平成30年3月には、現地調査地の研究協力者Nguyen Trong An氏に本年度調査結果の概要を報告し、その方向性について同意を得ることができた、2年後に行う予定の再度の調査にも同意を得ることができた。ただし、集落保存という本研究とは直接関係ない点について協力を求めれ、本研究組織では満足に対応できない課題も出てきた。同時期に、現地研究協力者のDo Thi Thu Van氏とともに来年度に調査を行う候補地3か所の視察を行い、いずれの候補地でも研究目的にかなうことを確認するとともに、当初の研究計画で調査を予定していたハノイ郊外のPhuu Luu村を調査候補地の筆頭に選定した。来年度夏の調査に向けて、連絡を取り合いながら調査準備を進めることとした。また、本年度9月の調査概要を同氏に報告し、その内容について概ね同意を得るとともに、今後の研究協力を続けていくこととした。以上の調査実績をもとにいくつかの課題を解決しつつ、来年度以降の研究を着実に進めて行くこととしたい。[研究実績の概要]でも触れたように、現地調査を含め、研究計画は順調に進行している。

今年度に現地調査を行ったDuong Lam村は伝統的要素を強く残す場所であり、調査結果は来年度以降に調査を行う予定であるPhuu Luu村と比較する際の基準となる。Phuu Luu村は建て替えが進み、農業以外の職業に就いている居住者も多くいると予測され、伝統的な家屋と生活スタイルが強く反映していると考えられるDuogn Lamでのデータを確実に得られた意義は大きい。現地共同研究者と今年度の研究結果や今後の調査方針について概ね同意を得られたことは、現地協力者の尽力なしには調査を行いづらいベトナムでの研究を進める上で重要なことだと考えている。以上に加え、これまでの予備調査の結果を2018年3月にベトナム・ホーチミン市で行われた国際学会で発表を行った。また、現地調査でのデータ採集やその後のデータ分析には当初の予想よりも人手がかかることも分かり、研究組織に新たな研究者を加える必要も考慮しなくてならないことが分かり、適当な研究者がいる場合は増員することも構わないという合意を現研究組織内で行った。2018年度は、当初の研究計画にもとづき、やや近代化の進んだ集落でありハノイ市に隣接するBac Ninh省Phu Luu村にて調査を行なった。これは前年度に調査を行なった、ハノイ市Duong Lam村が伝統性を色濃く残すに対して近代化の影響を比較検討するためである。調査内容は両調査地とも同様で、それぞれ6件ずつの家屋を調査対象としている。調査項目は、居住者のプロフィールを把握するインタビュー、配置図を含めた家屋平面の実測、1日を通じての居住者の生活行動の観察、生活行動の場における温熱環境の計測などである。調査によって得られたデータは一部、分析の終わっていない部分もあるが、これまでのところ以下の点が判明している。Phu Luu村でも軒下などの半屋外空間での生活行動が行われており、敷地内でも温熱環境的に優れている場所を居住者が選択して行動している可能性が高いことがわかった。ただし、Duong Lam村に比べて半屋外空間での行動が前行動に占める割合は低くなっており、この理由が生活スタイルの近代化による影響なのか、あるいは、半屋外空間の面積が縮小しているなど家屋の物理的な要因の影響なのか、より詳しい検討が必要であると考えている。伝統的な形態の家屋が少なくなっていることや、開口部により気密性の高い建具を使用しているなど、屋内と半屋外空間の物理的関係性も変化していることが確認できた。また、高齢者のみの居住世帯もPhu Luu村には見られ、世帯構成の変化が生活行動に及ぼす影響も考慮に入れた上で、両調査地で得られたデータの比較を行う必要があることが判明している。これらの実績を踏まえた上で、2019年度には再度、Duong Lam村で同様の調査を行い、これまでの仮説の検証を行なっていきたい。上記のように、現地調査を含め研究計画は順調に進行している。ただ、生活行動の観察・採集や家屋の実測に当初予想より時間がかかることが2017年度の現地調査により分かり、2018年度から研究組織を1名増員(新潟大学・棒田恵)し、より確実に現地調査を行う体制を整えた。4年間の研究期間の初めの2年間で伝統性の強い集落と近代化の影響の大きい集落それぞれで調査を行い、比較するデータを得ることができたことで、研究の目的に向けて大きな進展を得ることができた。今後はより調査事例を増やし、研究の精度を高めることを心がけたい。