hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素含有充填材料がプラークの性状に及ぼす影響

本研究では、フッ素含有材料がプラークの性状に及ぼす影響を検索する目的として、ヒト口腔内由来のプラークをグラスアイオノマーセメント上に定着・増殖させ、プラーク中のフッ素濃度およびpHを測定した。ヒト口腔内から分離・継代培養したStreptococcusを5% sucrose添加BHI培地に幡種し、インキュベータ-中で37°C,24時間プラークを培養・増殖させた。次に。注射用シリンジを用いて遠沈管底部に充填材料を一定量充填し、培地中に増殖・浮遊したプラークを遠心分離器を用いて、充填材料表面に定着させた。充填材料として、実験群ではグラスアイオノマーセメント(GI群)を、対照群ではフッ素を含有しないコンポジットレジン(CO群)を用いた。その後、5%sucrose添加PBS中で37°C,24時間プラークを増殖・成熟させた。所定時間経過後、遠心分離器にかけプラークと上清に分け、フッ素イオン電極を用いてプラーク中および上清のフッ素濃度さらにpHメーターを用いてpHの測定を行った。材料表面上に24時間で増殖したプラークの湿重量はGI群で0.55±0.08g,CO群で0.54±0.08gであり、有意差は認められなかった。フッ素濃度はGI群においてプラーク中が1.69±0.77ppm,上清中が2.87±0.31ppmであったのに対し、CO群においてはプラーク中、上清中とも検出限界以下であった。GI群において、プラーク中、上清中のフッ素濃度に有意差は認められなかった(p<0.05)。一方、pHはGI群ではプラークが5.82±0.15、上清が6.92±0.08、CO群ではプラーク5.90±0.50、上清6.37±0.28を示し、両群ともプラークのpHは上清に比較して有意に低い値を示した(p<0.05)が、両群間にはプラークのpH値に有意差は認められなかった。今回GI群において認められたプラーク中のフッ素が、どのような形で存在し、また細菌とどのように関わっているのか、今後検討が必要と思われる。次に。
がん治療用高エネルギー重粒子発生ECR-IPAC装置の原理実証研究

本研究では、既存のECRイオン源にイオン加速用ソレノイドコイルを追加し、さらに高エネルギー重粒子高感度分析システムを結合して、がん治療用高エネルギー重粒子発生ECR-IPAC装置の原理実証実験をおこなうことを考えた。そのためにはプラズマ・ビームシミュレーションによる設計と部品製作が必要になる。研究代表者による長年のECR重イオン源の研究で得られた、プラズマ中での電子とイオンの関係の知見を取り入れたプロトタイプ装置を検討し、横方向収束用多極磁場も考慮してシミュレーションをおこない、磁場配置を決定するとともに不足する磁場コイルを製作した。このとき、最初の多価イオン発生用ECRイオン源の取り出し側ミラー磁場を、GYRAC電子加速とイオン加速のPLEADE部を共存させる方法をとった。これは生成した多価イオンが低磁場を通りさらに強磁場に入射して、粒子のロスが無いように考えたからである。また、プロトタイプ装置として新しく必要な真空容器やビーム試験用架台を製作した。これらの各構成部品に、過去に開発した高い磁気剛性率をもつ分析磁石を用いた高感度ビーム検出器と飛行時間差検出(TOF)型検出器を備えた測定システムを組み合わせ、実験装置を完成させた。予定よりも設計作業に時間を要したことから、これまでに真空試験と磁場測定を完了し、現在はイオン源部におけるプラズマ生成実験の準備を進めている。今後は引き続き、引き出した重イオンビームのエネルギーや強度の測定、ECR-IPACの加速特性を実験的に解明する予定である。
有機分子半導体の量子ナノ構造薄膜の作製と光機能性

本研究では,有機分子半導体のナノメートルサイズの微結晶および薄膜を作製し、微結晶・薄膜の構造・形態と光学特性の相関を明らかにし、分子の組織化・集合化に伴う新しい光機能性を議論する。特にこれらのナノ構造における励起子のサイズ効果と次元性の研究から、分子→クラスター→微結晶→バルク結晶への電子構造の変化を連続的にかつ実験的に解明し、分子の高次組織化形態である有機分子半導体ナノ量子構造の新しい光機能性を探求した。石英基板上にオリゴチオフェン膜を成長させた場合、H会合体が形成される。特に分子構造を制御することにより、結晶薄膜の構造および光学特性を制御する試みを行った。チオフェン分子の間にバリア分子となるフェニル、メチルおよびビニル基を挿入し、分子の幾何学的構造および電子構造を制御した。吸収および発光スペクトルの偏光依存性やピコ秒発光減衰曲線は、挿入した分子(分子の幾何学的構造)に大きく依存することがわかった。直線状の分子は、結晶性の良い薄膜が得られたが、折れ曲がった構造の分子は、うまく配向せずに光学異方性を示さなかった。x線回折および電子顕微鏡による構造特性と光学特性の間には、良い相関関係があることがわかった。チオフェン骨格の新しい構造を持つオリゴマー薄膜は、有機分子半導体量子ヘテロ構造のモデル物質として役立ち、新しい光物性の研究の場を与えてくれる。薄い膜では、分子構造の異方性が結晶膜の性質にも反映されるが、ある程度厚くなるとマイクロクリスタルの結晶軸の配列が乱れて、光学異方性が膜厚に依存しなくなることもわかった。
ナノネット粘膜防御によるクローン病新規治療開発

小腸内視鏡の登場と共に申請者らが一貫して「ヒト」小腸構造の制御機構の解明に努めてきた。健常人の基本データを構築することで、クローン病における炎症に影響しない発現差異を世界で初めて示しており、その一つとして抗菌物質HD6に着目した。クローン病では小腸全域にわたりHD6発現細胞が減少していることを発見し、HD6の減少が粘膜防御能に深刻な影響を与えることが示唆された。そこで、申請者らが独自に開発したヒト小腸上皮初代培養の技術とHD6プロモーター解析結果を融合させ、HD6発現を可視化することにより発現動態を詳細に解析することを可能とし、低分子化合物を用いてHD6発現誘導機構を明らかとすることで、クローン病の新しい治療としてHD6ナノネット形成を主眼とした粘膜防御増強治療の開発を目的とした。本研究において、小腸内視鏡検体を用いて、HD6の発現細胞がクローン病空腸において有意に低下していることを発見した。その一方でHD5の発現細胞に有意な差を認めなかったことから、HD6の発現制御に注目し、HD6のプロモーター解析を行った。その結果、HD5とは異なり、β-cateninのみならずAtoh1によりHD6転写活性が誘導され、さらにAtoh1の転写活性部位を同定し直接Atoh1がHD6プロモーターに結合することを証明した。HD5は抗菌活性を有しており、粘膜バリア機能に関わることから、これまで詳細な発現機構解析が報告されてきた。その一方で、HD6は抗菌活性を持たないと多数報告されたことから粘膜バリア能への寄与は低いと考えられたが、ネット形成によりHD5より細菌捕捉能が高いという報告がされている。本研究におけるHD6低下は細菌捕捉能低下によるバリアー能障害が示唆され、クローン病発症機序に大きく関与することが示唆された。そこで、申請者らが独自に開発したヒト小腸上皮初代培養の技術とHD6プロモーター解析結果を融合させ、HD6発現を可視化することにより発現動態を詳細に解析することを可能とし、低分子化合物を用いてHD6発現誘導機構を明らかとすることで、クローン病の新しい治療としてHD6ナノネット形成を主眼とした粘膜防御増強治療の開発を目的とする。今年度は小腸内視鏡検体を用いて、HD6の発現細胞がクローン病空腸において有意に低下していることを発見した。その一方で、HD6は抗菌活性を持たないと多数報告されたことから粘膜バリア能への寄与は低いと考えられ、また、HD5のプロモーター配列と高い相同性からHD5と同様の発現制御であると予想されたことから、詳細なHD6の発現制御解析はほとんど行われていない。内視鏡生検検体を用いてクローン病におけるHD6発現低下を明らかとし、HD6発現低下の分子メカニズムを同定しており、その成果を論文にて報告している。以上より、当初の予定通り概ね順調に遂行できている。

本研究におけるHD6低下は細菌捕捉能低下によるバリアー能障害が示唆され、クローン病発症機序に大きく関与することが示唆された。ヒト小腸オルガノイドは樹立済みであり、オルガノイドにおけるHD6発現及び、発現機構の解析を進める予定である。また、HD6の転写活性を可視化することで、HD6産生能を評価できるシステムを構築する。HD6プロモーター部位の下流にGFPを結合し、活性に応じて蛍光強度が増強するプラスミドを構築する。内視鏡生検検体を主に解析を行ったため、見込みよりも安価となったため。ヒト小腸オルガノイドの樹立及び継代培養を行っており、その培養維持に必要な試薬として使用予定である。
東アジア諸国の大都市圏における都市環境向上のためのコンパクト性評価

2018年度は予備段階として,以下の研究を遂行した.段階1.研究の構成及び手順の確立:まず本研究の計画調書の内容を基に,研究の構成及び研究手順を確立した.段階2.予備調査:(1)国内外の既往研究や行政資料・調査報告書等を収集し,文献調査を行う.(2)(1)の成果,研究代表者の既存研究成果を基に,わが国において地域特性や規模が異なる大都市圏を評価対象地域として選定し(東京,中部,京阪神),現地調査(行政関連部局等へのヒアリング調査など)を行い,参考資料・データを収集した.(3)さらに東アジア諸国の研究協力者と意見交換を行い,わが国の場合と同様に,東アジア諸国の大都市圏を評価対象地域として選定し(ソウル,北京,上海,台北),現地調査を行い,参考資料・データを収集した.段階3.評価の枠組み及び評価方法の開発:(1)研究代表者の既存研究成果を基盤とし,コンパクト性評価の枠組みを構築した.(2)(1)を基盤として,GISとリモートセンシング技術を中心とした情報システムを利用して,本研究独自の評価方法を開発し,これまでに作成した電子地図データを利用して評価方法の妥当性を検討した.この段階で問題点が生じた場合には,評価方法を十分に改善した.2018年度は予備段階として,段階1.研究の構成及び手順の確立,段階2.予備調査,段階3.評価の枠組み及び評価方法の開発を行った.段階1では,研究代表者の既存研究成果を基盤とし,関連分野の国内外の研究成果の文献調査を行い,本研究の研究計画の構想をより具体化することができた.そして,本研究を効率的に遂行するための研究の構成及び研究手順を確立することができた.段階2では,同じく研究代表者の既存研究成果を基盤とし,わが国の代表的な大都市圏である東京,中部,京阪神を国内での評価対象地域として選定することができた.また東アジア諸国の研究協力者と意見交換を行い,韓国ではソウル,中国では北京,上海,台湾では台北を東アジア諸国の評価対象地域として選定することができた.さらに研究代表者が近年あまり訪問していない中部,京阪神,台北では,現地調査行い,参考資料・データを収集した.段階3では,同じく研究代表者の既存研究成果を基盤とし,東アジア諸国の大都市圏を評価対象とする場合に適切なコンパクト性評価の枠組みを構築するとともに,本研究独自の評価方法を解決することができた,以上の進捗状況を考慮して,(2)おおむね順調に進展していると判断する.2019年度は評価段階(国内対象)として,わが国の3ヶ所の大都市圏(東京,中部,京阪神)を評価対象として,以下の研究を遂行する.段階1.電子地図ビッグデータのデータベースの構築:(1)本研究の解析・評価に必要な衛星画像地図データを新たに収集し,GISとリモートセンシング技術によりこれらを本研究で利用可能な電子地図データの形式に加工し,データベースを構築する.またこのデータベースに,2018年度の段階2の予備調査結果や収集したデータを付加・統合化することにより,データベースの充実を図る.(2)(1)で整備したデータベースを基に,各大都市圏において予備的な解析を行う.段階2.GISとリモートセンシング技術を利用したコンパクト性評価:(1)前段階の都市密度指標及び居住環境指標を用いて,各大都市圏全域における都市密度評価,居住環境評価を行う.(2)(1)の評価結果を基に,中心部からの距離帯ごとに100mメッシュ単位などの地区単位の詳細な空間スケールで,都市密度及び居住環境質の特性を把握する. (3)(1)と(2)の結果を基に,(2)と同様な空間スケールでコンパクト性評価を行い,評価結果を中心部からの距離帯ごとに整理する.段階3.評価結果の分析・考察:(1)前段階の各大都市圏における評価結果を比較・検討した上で,各大都市圏内で現地調査(行政関連部局等へのヒアリング調査やフィールドワーク),参考資料の収集をそれぞれ行って補足・確認し,各大都市圏間で差異が生じる原因(地域特性や規模,東アジア諸国の大都市圏については各国特有の政策や制度など)についても分析・考察する.(2)また本研究の評価結果と研究代表者の既存研究成果を踏まえて,わが国の各評価対象地域におけるコンパクト性の特性をそれぞれ把握する.段階4.評価結果のまとめ:年間の全体の研究成果について見直した上で,評価結果を取りまとめる.2018年度は予備段階として,以下の研究を遂行した.段階1.研究の構成及び手順の確立:まず本研究の計画調書の内容を基に,研究の構成及び研究手順を確立した.段階2.予備調査:(1)国内外の既往研究や行政資料・調査報告書等を収集し,文献調査を行う.(2)(1)の成果,研究代表者の既存研究成果を基に,わが国において地域特性や規模が異なる大都市圏を評価対象地域として選定し(東京,中部,京阪神),現地調査(行政関連部局等へのヒアリング調査など)を行い,参考資料・データを収集した.(3)さらに東アジア諸国の研究協力者と意見交換を行い,わが国の場合と同様に,東アジア諸国の大都市圏を評価対象地域として選定し(ソウル,北京,上海,台北),現地調査を行い,参考資料・データを収集した.段階3.評価の枠組み及び評価方法の開発:(1)研究代表者の既存研究成果を基盤とし,コンパクト性評価の枠組みを構築した.(2)(1)を基盤として,GISとリモートセンシング技術を中心とした情報システムを利用して,本研究独自の評価方法を開発し,これまでに作成した電子地図データを利用して評価方法の妥当性を検討した.

この段階で問題点が生じた場合には,評価方法を十分に改善した.2018年度は予備段階として,段階1.研究の構成及び手順の確立,段階2.予備調査,段階3.評価の枠組み及び評価方法の開発を行った.段階1では,研究代表者の既存研究成果を基盤とし,関連分野の国内外の研究成果の文献調査を行い,本研究の研究計画の構想をより具体化することができた.そして,本研究を効率的に遂行するための研究の構成及び研究手順を確立することができた.段階2では,同じく研究代表者の既存研究成果を基盤とし,わが国の代表的な大都市圏である東京,中部,京阪神を国内での評価対象地域として選定することができた.また東アジア諸国の研究協力者と意見交換を行い,韓国ではソウル,中国では北京,上海,台湾では台北を東アジア諸国の評価対象地域として選定することができた.さらに研究代表者が近年あまり訪問していない中部,京阪神,台北では,現地調査行い,参考資料・データを収集した.段階3では,同じく研究代表者の既存研究成果を基盤とし,東アジア諸国の大都市圏を評価対象とする場合に適切なコンパクト性評価の枠組みを構築するとともに,本研究独自の評価方法を解決することができた,以上の進捗状況を考慮して,(2)おおむね順調に進展していると判断する.2019年度は評価段階(国内対象)として,わが国の3ヶ所の大都市圏(東京,中部,京阪神)を評価対象として,以下の研究を遂行する.段階1.電子地図ビッグデータのデータベースの構築:(1)本研究の解析・評価に必要な衛星画像地図データを新たに収集し,GISとリモートセンシング技術によりこれらを本研究で利用可能な電子地図データの形式に加工し,データベースを構築する.またこのデータベースに,2018年度の段階2の予備調査結果や収集したデータを付加・統合化することにより,データベースの充実を図る.(2)(1)で整備したデータベースを基に,各大都市圏において予備的な解析を行う.段階2.GISとリモートセンシング技術を利用したコンパクト性評価:(1)前段階の都市密度指標及び居住環境指標を用いて,各大都市圏全域における都市密度評価,居住環境評価を行う.(2)(1)の評価結果を基に,中心部からの距離帯ごとに100mメッシュ単位などの地区単位の詳細な空間スケールで,都市密度及び居住環境質の特性を把握する. (3)(1)と(2)の結果を基に,(2)と同様な空間スケールでコンパクト性評価を行い,評価結果を中心部からの距離帯ごとに整理する.段階3.評価結果の分析・考察:(1)前段階の各大都市圏における評価結果を比較・検討した上で,各大都市圏内で現地調査(行政関連部局等へのヒアリング調査やフィールドワーク),参考資料の収集をそれぞれ行って補足・確認し,各大都市圏間で差異が生じる原因(地域特性や規模,東アジア諸国の大都市圏については各国特有の政策や制度など)についても分析・考察する.(2)また本研究の評価結果と研究代表者の既存研究成果を踏まえて,わが国の各評価対象地域におけるコンパクト性の特性をそれぞれ把握する.段階4.評価結果のまとめ:年間の全体の研究成果について見直した上で,評価結果を取りまとめる.
リボフラビン励起UVA架橋法による根面う蝕予防・治療法の開発

本研究は、UVA活性リボフラビンを応用することにより、象牙質コラーゲンにおける架橋形成の確認、および耐酸性の向上が認められるかを検索した。ウェスタンブロッティングにおいて、処理後粉砕群および粉砕後処理群はコントロール群と比較し、ブロードなバンドが示す位置が高分子量側に変位していることがわかった。これにより、UVA活性リボフラビン処理が象牙質コラーゲンへの架橋を形成することが確認された。また、μCT画像においては、UVA活性リボフラビン処理により、通常と比較して脱灰が抑制されうることが示された。これらより、象牙質う蝕を想定した場合、耐酸性が向上することでう蝕の進行抑制につながることが示唆された。歯の象牙質の強度には、ハイドロキシアパタイトに代表される無機成分のみならず、有機成分のコラーゲンの性質が深く関わっていると考えられる。実際、象牙質と性質の近似している骨でも、コラーゲンの老化が骨折のリスクを上げることが知られている。本研究では、象牙質コラーゲンの架橋形成を促進することで、象牙質の強化を図ることを目的としている。コラーゲン分子間架橋材として、アルデヒド属は最も一般的ではあるが細胞毒性が懸念されてきた。それに代わる方法として、本研究では生体親和性の高いビタミンBの一種であるリボフラビンを採用し、その強化効果を詳細に検討した。すなわち、リボフラビン励起UVA架橋処理を施した象牙質のコラーゲン分子間架橋形成量と機械的強度の相関を、高速クロマトグラフィーおよび顕微ラマン分光分析による架橋定量と、曲げ試験および引張り試験より分析した。臨床応用可能なリボフラビン励起UVA架橋の最適処理条件として、0.1%リボフラビン水溶液にヒト象牙質試料を浸漬し365nmUVAを1600mW/cm^2にて10分照射したところ、曲げ強さは最大2倍に増加し、破壊靭性も1.4倍に増加することがわかり、リボフラビン紫外線処理で象牙質が脆くなることなく強化できることが証明された。続いて、高速クロマトグラフィーにてリボフラビン励起UVA架橋処理により分子間架橋が形成されていることを確認すると同時に、顕微ラマン分光分析にてプロリンおよびハイドロキシプロリンの関わる架橋形成がなされたことが示された。リボフラビン励起UVA架橋の最適処理条件として、0.1%リボフラビン水溶液にヒト象牙質試料を浸漬し365nmUVAを1600mW/cm^2にて10分照射したところ、曲げ強さは最大2倍に増加し、破壊靭性も1.4倍に増加することがわかり、リボフラビン紫外線処理で象牙質が脆くなることなく強化できる条件を確定した。続いて、高速クロマトグラフィーにてリボフラビン励起UVA架橋処理により分子間架橋が形成されていることを確認すると同時に、顕微ラマン分光分析にてプロリンおよびハイドロキシプロリンの関わる架橋形成がなされるといった、架橋形成による強化メカニズムを明らかにしたことより、当初の実験計画どおりに進行している。本研究課題では、UVA活性リボフラビンを応用し、SDS-PAGE分析およびウェスタンブロッティングを用いて象牙質コラーゲンにおける架橋形成の確認、およびμCTを用いて耐酸性の向上が認められるかを検索した。ヒト抜去大臼歯の歯冠中央部より、厚さ1.0 mmの円盤試料を採取した。リボフラビン溶液は、リボフラビン-5'-モノホスファートナトリウムを蒸留水に溶解させて0.1%溶液を作製した。UVA照射は、LED紫外線照射装置を用いて、波長365 nm、出力1600 mW、照射時間10分の条件で行った。SDS-PAGE分析においては、円盤試料を、コントロール群、処理後粉砕群、粉砕後処理群に分類し、UVA活性リボフラビンによる処理および粉砕を行った。粉末化した象牙質試料を1M HClにて分解し、SDS-PAGE分析、および抗コラーゲンI抗体を使用してのウェスタンブロッティングを行った。その結果、処理後粉砕群および粉砕後処理群はコントロール群と比較し、ブロードなバンドが示す位置が高分子量側に変位していることがわかり、UVA活性リボフラビン処理が象牙質コラーゲンの架橋を形成することが確認された。次に、μCTによる耐酸性の評価においては、円盤試料を500μmの厚さに切断し、象牙細管の走行と垂直になる面を脱灰面と設定した。試料をコントロール群、実験群に分類し、試験前にμCTを撮影した。その後UVA活性リボフラビン処理を脱灰面に施したのち、脱灰面以外をスティッキーワックスにて被覆した。脱灰溶液中に3日間浸漬後、μCT撮影に供し、それぞれの群において脱灰前後でのミネラル密度の変化を比較検討した。その結果、UVA活性リボフラビン処理により、通常と比較して脱灰が抑制されうることが示された。以上より、象牙質う蝕を想定した場合、耐酸性が向上することでう蝕の進行抑制につながることが示唆された。

これらより、象牙質う蝕を想定した場合、耐酸性が向上することでう蝕の進行抑制につながることが示唆された。コラーゲン架橋による歯の象牙質の強化の一環として、耐酸性の獲得について、pH4.5-5.0に調整した脱灰溶液を用いて、脱灰の程度をマイクロCT撮影にて検討する。耐酸性獲得については、ナノインデンテーションにても評価する。医歯薬学本年度は、リボフラビン濃度および作用時間の条件設定について集中的に実験を実施した。そこでは、現有設備及び資材にて実験を遂行することが可能であり、クロマトグラフィーのカラムに代表される消耗品なども現有設備を使用することで完了することがてきたため。次年度は、リボフラビン紫外線の強化効果について、耐酸性に注目して研究を続行する。それにより、リボフラビン紫外線処理による根面う蝕予防の効果について評価する予定である。研究成果は、海外での学会発表や若狭湾エネルギーセンターでの試料測定などにも旅費を支出する予定である。
真核細胞における遺伝子発現ノイズの抑制メカニズムの解明

真核細胞におけるmRNAとその翻訳産物を同時に1分子レベルで可視化するために、顕微鏡開発と細胞株の樹立を行った。安定して、蛋白質を1分子レベルで可視化できるレポーター遺伝子を出芽酵母とヒト培養細胞で選定し細胞株を樹立した。出芽酵母では、自家蛍光の強いので、細胞膜に安定的に局在化する遺伝子の蛋白質発現を解析した。ヒト培養細胞では、微小管に局在化するレポーター遺伝子を用いた。ともに1分子感度での蛋白質の可視化に成功した。ヒト培養細胞では蛋白質に加えてmRNAの1分子感度での可視化についても試みた。本研究は主に以下の3つの項目を中心に進めている。(1)3次元1分子感度顕微鏡の開発研究実施計画の通り、顕微鏡開発の専門家である谷口氏と協力し、生細胞内の蛍光蛋白質を一分子感度で観察できる高感度蛍光顕微鏡開発を行った。これを用いることにより、1細胞内における蛍光タンパク質の総数をカウントすることが原理上可能となる。まだ安定性とそれぞれの試料への最適化等に改善の余地があるが概ね開発は完了している。(2)出芽酵母を用いた微量タンパク質発現の検出系と細胞種の構築当初の研究実施計画の通り、出芽酵母における一分子感度のタンパク質発現とmRNAの観察を目的に細胞を構築した。しかし、当初の予想を上回る出芽酵母特有の自家蛍光によって、発現した全ての蛍光蛋白質を検出することが難しいという問題が生じた。(3)ヒト培養細胞を用いた一分子タンパク質発現の検出系と細胞種の構築出芽酵母と比較して自家蛍光物質が少ないヒト培養細胞を用いることに方針転換した。まず、自家蛍光が少ない細胞内領域を決定し、その部分に局在化する1分子レベルで検出できる蛍光蛋白質レポーター遺伝子を開発した。さらに1分子感度の有無の検討用細胞種として、非誘導時のバックグラウンドが非常に低く薬剤依存的に誘導できる遺伝子発現カセットを組み込んだ細胞種を構築した。現在、このレポーター遺伝子の下流にmRNAを検出するための配列を加え、mRNAとタンパク質の1分子感度同時観察を目標に進めている。本研究は主に以下の項目を中心に進めている。1) 3次元1分子感度顕微鏡の開発研究実施計画の通り、顕微鏡開発の専門家である谷口氏と協力し、生細胞内の蛍光蛋白質を1分子感度で観察できる高感度蛍光顕微鏡の開発を行った。ヒト由来培養細胞や出芽酵母等のそれぞれの試料への最適化等を行った。構造体に結合した状態の標的蛋白質の定量はすでに可能である。2)出芽酵母を用いた1分子感度での蛋白質発現の検出系と細胞種の構築出芽酵母は、強い自家蛍光を持ち、特に液胞部分の自家蛍光が強い。そこで、定量性の高いレポーター遺伝子として、細胞膜に局在しブラウン運動しない遺伝子に蛍光蛋白質を融合したものを用いた。これをGAL1遺伝子座に挿入した細胞株を作製し、ガラクトース誘導により遺伝子発現の1分子感度経時測定を行った。その結果、個々の蛋白質の輝点をはっきりと観察でき、高い自家蛍光の影響を最小限に抑えることに成功した。続いて、非常に弱いガラクトース誘導を行い、1個のmRNAから生じる蛋白質発現を観察した。GAL1野生型と人工的な3'UTRに由来する蛋白質発現バーストの違いを観察することに成功した。3)ヒト培養細胞を用いた1分子感度での蛋白質の検出を行うためのレポーター遺伝子を持つ細胞株の樹立ヒト培養細胞でも出芽酵母と同様に定量性の高いレポーター遺伝子として蛍光蛋白質を融合した微小管結合蛋白質を用いた。この遺伝子に蛍光蛋白質を融合し、薬剤誘導型プロモーターを上流にもつカセットを細胞に導入し、安定細胞株を樹立した。非常に弱く発現誘導し、1分子感度の顕微鏡で観察したところ、1分子の輝点をはっきりと確認することができた。現在さらにSpinach配列を用いた新しいRNAの1分子可視化を試みている。遺伝子発現(理由)当初は、出芽酵母を用いて行う予定だったが、技術的な問題からヒト細胞を用いる必要がでたため、再度遺伝子発現カセットや検証用細胞の構築が必要になった。技術的に出芽酵母よりも安定株取得に時間がかかるため、多少の遅れが生じている。出芽酵母の強みであるライブラリーを用いることができないため、ヒト培養細胞を用いた実験では網羅的な検証は非常に難しい。一方で、次世代シーケンサーにより、それぞれの遺伝子の発現プロファイルが分かってきているので、代表的な遺伝子数種類に絞って検証を行う予定である。当初の計画では、出芽酵母の培養、変異体作成を行う予定だったが、研究の主体ををヒト培養細胞に移行したため、ヒト培養細胞の継代や、DNAコンストラクトをさらに作成する必要が生じたため。また、開発した顕微鏡に最適化した観察用シャーレのコーティングを検討するため。多数の細胞株を作成し維持していく上で、培地、ディッシュ、プラスチック機器、トランスフェクション試薬等の購入が必要です。

さらに、多種類のプラスミドコンストラクトの作成のための、PCR用試薬、制限酵素、シークエンス反応試薬、アガロース、大腸菌コンピテントセル、オリゴ等の購入が必要です。また、観察用シャーレのコーティングを検討するために数種類のコーティング試薬の購入が必要です。
標識型マイクロデータロガーの開発研究

平成4年、5年において完成したマイクロデータロガーを用いて、海鳥類、魚類からデータを得て、データロガーの基本性能に問題ないことを確認した。平成6年度においては基本ロガーをもとにさらにセンサーの開発を行った。従来の水深、水温センサーに加え、心拍計、塩分計、遊泳速度計用センサーの開発を行ない、それぞれ完成した。現場実験は、ウミウ、サケ、ヒラメ、ネズミイルカに装着し、従来全く解明されていない水中の微細な行動の長期の時系列データを得ることに成功した。ウミウについては北海道天売島、南大洋マックォ-リ-島において実施、潜水行動と捕食生態について多くのことを解明した(投稿中)。また、ヒラメについても日本海で実験を行ない、ヒラメの生理的限界と遊泳行動についての新しい知見を得た。イルカについては北海道で実験を行ない、イルカは潜水時に潜水深度をあらかじめ決めていること、また休睡眠なしに長時間連続して潜水行動をくり返すこと等が明らかになった。サケについては三陸湾口域で実験を行ない、初めて魚類遊泳水深、環境水温、環境水の塩分濃まで微細に測定した。サケは水面にいる時間が多く、河川に遡河する早い段階から低塩分水に暴露される傾向があることが判明した。開発した他のセンサーについては現在野外実験を準備中であるが、現在のロガーの基本性能から判断して問題なく実用に利用し得る状態にあると言える。野外実験で得られた結果、開発したマイクロデータロガーについては現在論文を準備、あるいは投稿中である。魚類,海鳥,海獣類のように水中で行動する動物の生態研究は,直接観察ができないため困難であった.このため動物の行動,生理,生態を直接測定するためのマイクロデータロガーの開発を行なった.魚類等の小型の水性動物に装着するためにはデータロガーはなるべく小型であることが望ましい.本研究においては,データロガーの小型化を主眼に,メモリーの大容量化,さらにマルチチャンネル化の達成を目的に開発を行なうこととした.初年度は試作モデルの作製,同時に動物への装着方法の検討をテーマに研究を行ない,以下の成果を得た.1)マイクロデータロガーのプロトタイプの試作メモリー媒体として近年普及しつつあるEEPROMの使用,特に4メガフラシュメモリーを使用することによりメモリーの大容量化を果たし,基板へのCPU,その他の実装方法改善により小型化とマルチチャンネル化を達成した.しかし,当初予定していた専用ICを使用することは困難であった.プログラム上の問題,実装技術上の問題等を解決し,最終的に径19mm,長さ68mm,重量35g,0.5メガバイト(25600データ収録),1256秒サンプリングレートのデータロガーを試作した.またセンサーとして温度,水深,光,速度を搭載したモデルを製作した.2)動物への装着実験ダミー試作モデルにより装着及び現場実験を実施した。ペンギンについては胃内容温測定による捕食量データ,魚についてはヒラメへの装着の実験を行ない予想されたとおりの結果を得て,今後の本機の使用に問題がないことがほぼ確認された.平成5年度においては4年度に試作したプロトタイプの標識型マイクロデータロガーを用いて、潜水性海鳥であるウミウとサケの現場実験を実施する計画であった。ウミウについては予定どうり実験を行い4羽の鳥から遊泳水深、水温の情報を連続的に得ることに成功した。サケについては、装着方法の検討が不十分なため魚種をヒラメに変更して実験を実施した。ヒラメにおいても遊泳水深と水温情報を連続的に得ることに成功した。これは自然状態の魚から得られた長期連続記録としては世界的にも始めてのものである。また、得られた高分解能データ(20cm水深も記録)は微細な行動の解析に供することが可能であった。回収方法についてはウミウの場合は、帰巣性があるためロガーの回収は容易であった。ヒラメの場合は9尾に装着放流し2尾が再捕され、ロガーが回収された。

魚類等の場合には普通標識の回収率を考慮して実験を行なう必要があるが、23割の回収率が期待できる場合は高密度データ標識として十分利用可能である。この場合の、ロガーのコストを下げる必要がある。低価格化の検討を開始した。これらの実験から、試作したマイクロデータロガーは十分な標識として機能を有すること、高密度マイクロデータロガーを標識として利用することが十分可能であること、得られるデータの質が極めて高いこと、等が確認された。本年度の他のもう一つの計画は、生理センサーの開発である。体深部温度、心拍の連続記録の収録のための基礎研究を行った。その結果、心拍については波形の収録でなく、ピーク値の計数を行うことで収録する方法を取ることとしてアナログ基板の設計を行った。生理センサーの開発はほぼ予定どうりに進んだ。以上から、本年度の計画は順調に進み、来年度への明るい見通しを得ることが出来た。平成4年、5年において完成したマイクロデータロガーを用いて、海鳥類、魚類からデータを得て、データロガーの基本性能に問題ないことを確認した。平成6年度においては基本ロガーをもとにさらにセンサーの開発を行った。従来の水深、水温センサーに加え、心拍計、塩分計、遊泳速度計用センサーの開発を行ない、それぞれ完成した。現場実験は、ウミウ、サケ、ヒラメ、ネズミイルカに装着し、従来全く解明されていない水中の微細な行動の長期の時系列データを得ることに成功した。ウミウについては北海道天売島、南大洋マックォ-リ-島において実施、潜水行動と捕食生態について多くのことを解明した(投稿中)。また、ヒラメについても日本海で実験を行ない、ヒラメの生理的限界と遊泳行動についての新しい知見を得た。イルカについては北海道で実験を行ない、イルカは潜水時に潜水深度をあらかじめ決めていること、また休睡眠なしに長時間連続して潜水行動をくり返すこと等が明らかになった。サケについては三陸湾口域で実験を行ない、初めて魚類遊泳水深、環境水温、環境水の塩分濃まで微細に測定した。サケは水面にいる時間が多く、河川に遡河する早い段階から低塩分水に暴露される傾向があることが判明した。開発した他のセンサーについては現在野外実験を準備中であるが、現在のロガーの基本性能から判断して問題なく実用に利用し得る状態にあると言える。野外実験で得られた結果、開発したマイクロデータロガーについては現在論文を準備、あるいは投稿中である。
短期大学生の「居場所環境」形成プロセスとキャリア・アイデンティティに関する研究

本研究は、研究1として、短大入学時の「居場所環境」形成プロセスの検討、研究2として、「居場所環境」形成に影響を及ぼす規定要因(個人特性・大学における学生支援・課外活動)の探索的検討、研究3として、「居場所環境」形成がアイデンティティ,キャリア選択に及ぼす影響の検討の3つを目的とした。調査対象は、短期大学生、調査方法は、縦断調査とインタビュー調査によりデータを収集し、その結果を考察した。平成20年度は、研究1として、短大入学時からの「居場所環境」形成プロセスの検討を行うために、インタビュー調査を実施した。対象は、2年生8名、時期は2月3月、内容は主に大学に入学後にできた新しい「居場所」について、その形成プロセスを半構造化面接により聴取した。M-GTAの手法を用いて分析中である。その結果をもとに平成21年度2月3月に追加のインタビュー調査を実施し、「居場所」の形成プロセスのモデルを構築する予定である。ついで研究2として、「居場所環境」形成に影響を及ぼす規定要因(個人特性・短大の学生支援プログラム)の探索的検討を行うために、短大生175名に対し、1回目の質問紙調査を行った。内容は、大学における課外活動の参加有無と満足度、性格傾向尺度、大学生活不安尺度、個人の「居場所環境」、大学における居場所の心理的機能尺度である。その結果、大学の課外活動の中で、大学における「居場所」の心理的機能(「自由」「精神的安定」「自己肯定感」「被受容感」の4つの下位尺度)と関連が認められた。「1年次最初の1泊2日の学外オリエンテーション」の満足度が高いと4つのすべての下位尺度が有意に高く、「委員会活動」の満足度が高いと「自由」「精神的安定」「自己肯定感」が高く、「サークル活動」の満足度が高いと「自己肯定感」が高いことが示された。最後に研究3として、「居場所環境」形成がアイデンティティ,キャリア・アイデンティティ確立に及ぼす影響の検討を行うために、短大生175名に対し、1回目の質問紙調査を実施した。内容は、自我同一性尺度、職業レディネス尺度、時間的展望尺度、個人の「居場所環境」、大学における居場所の心理的機能尺度である。研究3は、縦断的検討を目的としているため、平成21年度6月に同じ調査協力者に対し、同様の質問紙調査を実施する予定である。平成21年度は、研究1(短大入学時の「居場所環境」形成プロセスの検討)、研究2(「居場所環境」形成に影響を及ぼす規定要因(個人特性・学生支援プログラム)の探索的検討)、研究3(「居場所環境」形成がアイデンティティ,キャリア選択に及ぼす影響の検討)として、前年とに引き続き2回目の縦断的質問紙調査を短期大学生に行い、随時分析を行った。研究1では、質問紙調査とともに面接調査を行った結果をもとに、現在入学時からの「居場所」形成プロセスを分析している。研究2では、短大における「居場所」の心理的機能に影響を及ぼす規定要因として、サークル活動が見出された。特に短大における「居場所」の心理的機能のうち「被受容感・精神的安定」高群において、サークル活動の満足度が1回目・2回目調査時ともに高い学生が有意に多く、1回目は高く2回目が低かった、つまり満足度が下がってしまった学生が有意に少ないという結果が得られた。研究3では、短期大学における「居場所」の心理的機能とアイデンティティとの関連が見出された。特に短大における「居場所」の心的機能うち「被受容感・精神的安定」と「自己肯定感」が、1回目・2回目ともに高い群と1回目が低く2回目が高かった群は、その他の群(1・2回とも低かった群と下がった群)よりアイデンティティの下位尺度が有意に高いという結果が得られた。本研究は、環境移行期における「居場所」形成プロセスを大学に焦点を当てて分析したことにより、大学における学生支援に示唆を与え得るものと考える。また、短期大学が「居場所」として機能することで、青年期のアイデンティティなど自己の発達を促すことが明らかとなったことから、短期大学が人格形成の面でも貢献しうること、そのためには学業面だけでなく他の活動が有効である可能性を指摘できたと考える。今後は、調査対象者、面接者を増やし、データを積み重ねることで、「居場所」の形成プロセスのモデルを構築するとともに、短期大学における学生支援に対し「居場所」という視点からのアプローチを提言していきたい。
集団意思決定における提携影響力の比較と評価

本研究の目的である「集団意思決定における提携影響力の比較と評価に関する理論構築および応用研究の発展」の達成のために設定した(1)から(7)の研究目標のうち、本年度は(2)および(3)の項目に取り組み、主な成果として、以下の2点が得られた。第一に、項目(2)に関して、CPIの公理的特徴付けを行った。既に導入済みであった10の公理に加え、新たに1つの公理を導入し、blockability index、vjabilityindexおよびblockability viability indexについて、これらの公理のうちのいくつかを満たす唯一のCPIであることを示す証明を完成させた。CPIの公理的特徴付け完成させたことは、項目(4)の方法選択指針の確立にもつながる成果である。第二に、項目(3)に関して、relationとCPIの相互関係を明らかにした。具体的には、desirability relationを用いた比較により等しい力をもつ1主体提携はblockability indexの値が常に等しくなることを証明した。相互関係の解明は、個別の方法ごとに性質が調べられてきた本分のの研究に新たな視点を与える本研究独自の成果であり、方法選択指針の確立にもつながる成果である。上記2点の主たる成果に加え、項目(1)に関する研究を進めた。blockability viability indexには、blocking losing coalitionと呼ばれる提携のクラスに対して、すべて値1を割り当てるという性質がある。つまり、このクラスの提携が多い意思決定状況に対しては、blockability viability indexの有効性が低下してしまう。そこで、このクラスを差別化する新たなCPIの構築を模索した。具体的には、desirability relationの考え方を応用し、「どのくらいの提携を取り込めば勝利提携となれるか」という基準に基づいたCPIの可能性を検討した。この新たなCPIをthe blockabilityviability indexと組み合わせて用いれば、有効な提携評価を行えるシンプルゲームの幅が広がることが期待できる。(抄録なし)本研究の目的である「集団意思決定における提携影響力の比較と評価に関する理論構築および応用研究の発展」の達成のため設定した(1)から(7)の研究目標のうち、本年度は(2)および(3)の項目に取り組み、以下の3点の成果が得られた。第一に、項目(2)に関して、CPIの公理的特徴付けを進めた。各CPIについて、いくつかの公理を満たす唯一のCPIであることを示すことができるかどうかの検討を進め、証明の筋道に目処をつけることができた。CPIの公理的特徴付けの進展は、項目(4)の方法選択指針の確立にもつながる成果である。第二に、項目(3)に関して、relation間の整合性を明らかにした。具体的には、シンプルゲームがproperであるかにより場合を分け、desirability、blockabilityおよびviabilityのそれぞれのrelationのペアについて、不整合があるかないかについての証明を行った。第三に、項目(3)に関して、relationとCPIの間の包含関係を明らかにした。blockability indexおよびviability indexによって提携全体の集合上に定まる大小関係は、それぞれ、blockability relationおよびviability relationを包含することを証明した。相互関係の解明は、個別の方法ごとの性質が調べられてきた既存研究に新たな視点を与える本研究独自の成果であり、選択指針の確立にもつながる。上記3点の主たる成果に加え、項目(4)および(7)に関し、受入研究室の研究課題である実験経済学および制度設計工学について、研究室ゼミおよび書籍等による当該分野の基礎事項の修得に取り組んだ。また、実験経済学については、受入研究室が実施した経済実験に実験者側として参加し、段取りやソフトウェアの操作方法について学んだ。制度設計工学については、ゲーム理論の枠組みを、現実的な制度設計、具体的には、国債の暴落を防ぐために中央銀行による国債購入や金融当局による空売り規制をどのように実施すればよいか、に応用する研究を行い、その成果をリサーチペーパーとしてまとめた。この新たなCPIをthe blockability

viability indexと組み合わせて用いれば、有効な提携評価を行えるシンプルゲームの幅が広がることが期待できる。本年度得られた成果は、研究計画段階での予想された研究成果の一部が高い水準で得られたものであり、次年度以降の発展につながる成果であることから、研究1年度目の達成度としては、おおむね順調に進展していると判断する。まずは、研究目標の(2)に関して、CPIの公理的特徴付けの証明を完成させ、それを論文にまとめ、学術雑誌に投稿する。つぎに、(3)に関して、CPI間の相互関係の解明を進める。具体的には、blockability index、viability indexおよびblockability viability indexの間の整合性について調べる。また、研究目標の(4)に関して、経済実験の計画を立て、準備を進める。(7)に関して、提携比較・評価理論を制度設計に応用する研究を進める。(抄録なし)
酵素発生活性を保持した光化学系II複合体の結晶化とX線構造解析

光化学系II複合体は複合体は光エネルギーを利用し、水分解、酸素発生という生物にとって重要な反応を触媒している。この酸素発生のメカニズムを明らかにするためには、立体構造の解明は不可欠である。そこでこの複合体の結晶化とX線回折実験を行った。昨年度は、イネの葉より精製した光化学系II標品をハンギングドロップ蒸気拡散法により結晶化を行ったところ最大0.5mm×0.5mm×0.2mmの六角板状結晶が得られた。しかしこの結晶は、c軸に垂直な方向に繊維回折パターンがあり、また不規則ならせん構造をもっており、構造解析をすすめるには非常に困難であった。またこの結晶のSDS-PAGEを行ったところ、精製標品でみられた多数のサブユニットがみられず、プロテアーゼにより分解されていた。まず最初は結晶成長後に分解がおこっていると考え、結晶が得られると直ちに液体窒素中に保存し分解の抑制を試みた。低温下でのX線回折実験は、X線損傷を防ぐにも有効であり、同一の結晶で完全なデータを収集できる。抗凍結剤条件の検索を行ったところ30%グリセロール存在下で結晶の瞬間凍結に成功した。しかしながら回折実験の結果、5Aの回折点が確認されたが、室温での測定と同様に分解に由来すると思われる繊維回折と不規則ならせん構造が確認された。このことから複合体の分解は結晶成長後に起こっているのではなく精製後、少しずつ分解が始まっていると考えられる。そこでプロテアーゼインヒビターを加えた結晶化条件の検索を行った。精製標品に種々のプロテアーゼインヒビターを加え分解抑制の効果を検討したところ、5mM EDTA、2mM N-エチルマレイミド、3%ベンズアミジンが有効であった。このうちベンズアミジンを加えた標品から0.2mm×0.1mm×0.1mmの結晶が得られた。現在この結晶のX線回折実験を行っている。光化学系II複合体は複合体は光エネルギーを利用し、水分解、酸素発生という重要な反応を触媒している。この複合体の立体構造をX線結晶構造解析により明らかにするため結晶化を行った。イネの葉より精製した光化学系II標品を、界面活性剤にドデシルマルトシド(DM)とn-ヘプチルチオグルコシド(HTG)、沈殿剤にPEG4000を用いたハンギングドロップ蒸気拡散法により結晶化を行った。温度は18°Cから4°Cで行ったが、温度を下げると大きな結晶が得られた。4°Cで1ヶ月静置したもので最大0.5mm*0.5mm*0.2mmの六角板状結晶と3*0.1*0.1mmの針状結晶が得られた。X線回折実験を放射光施設で行ったところ、5Åまでの回折点が確認された。2種の結晶とも格子定数はa=b=95Å,c=1150Åであり、結晶の外形のみ異なることがわかった。そこでさらに他の結晶化条件を検討した。まず結晶化における界面活性剤の種類を変えてみたところ、デシルマルトシド(DCM)や、Deoxy Biochap,CYMAL3,Zwittergent 3-12を用いても結晶が得られることがわかった。このうちDCMにより得られた結晶は0.2*0.2*0.05mmの六角板状のものと針状のものがあり、DMにより得られた結晶とよく似ている。これらの結晶の性質をX線回折実験により検討中である。またDMを用いて得られた結晶のSDS-PAGEを行ったところ、精製標品でみられた多数のサブユニットがみられず、プロテアーゼにより分解されていた。5mM EDTA、2mM N-エチルマレイミド、3%ベンズアミジンを加えると4°Cで一ヶ月は安定であったので、これらプロテアーゼインヒビターを加えた結晶化条件の検索も行っている。

このことから複合体の分解は結晶成長後に起こっているのではなく精製後、少しずつ分解が始まっていると考えられる。そこでプロテアーゼインヒビターを加えた結晶化条件の検索を行った。精製標品に種々のプロテアーゼインヒビターを加え分解抑制の効果を検討したところ、5mM EDTA、2mM N-エチルマレイミド、3%ベンズアミジンが有効であった。このうちベンズアミジンを加えた標品から0.2mm×0.1mm×0.1mmの結晶が得られた。現在この結晶のX線回折実験を行っている。
ウシ白血病ウイルスによる前白血病状態の誘発と予防に関する基礎的研究

前白血病状態を解明すべく,持続性リンパ球増多症(以下PL)を実験的に作出せしめ,その病理像についてウイルス学的,免疫病理学的,電子顕微鏡学的ならびに病理組識学的に検討した。成績は次の通り要約される。実験方法:ドナ-牛は,2Xでウシ白血病ウイルス(BLV)抗体陽性,リンパ球数13,300個/μlのPL牛を用いた。実験には78ヶ月令の3頭の子牛(A,B,C)にそれぞれ10^<10.3>,10^9,10^<9.6>個のリンパ球を静脈内に接種した(II代実験)。さらにAをドナ-(BLV抗体陽性,リンパ球数14,868個/μl)として3頭の子牛(a,b,c)にそれぞれ10^<9.1>,10^<9.1>および10^<8.8>個のリンパ球を静脈内接種した(III代実験)。なおIV代実験として,PLを示しているaをドナ-として2頭の子牛に接種し観察中である。これら実験牛は経時的に血液性状,ウイルス抗体価および病理解剖による組織変化を検討した。実験成績:(1)接種後58ヶ月で,II代実験例3頭中2頭,III代実験3頭中3頭,IV代実験の2頭にPLが誘発された。(2)全例共通的に末梢リンパ球は,12週目よりTリンパ球(CD_4,CD_8)は減少し,それに反して,1gG陽性のBリンパ球が増加し,明らかなT/Bリンパ球比の逆転現象が認められた。(3)それらPL牛の末梢リンパ球は24時間短期培養後の電子顕微鏡観察で多数のウイルス粒子が認められた。また抗BLV血清による蛍光抗体法では細胞質内にBLV抗原が検出された。(4)69ヶ月目に病理解剖されたPL牛3頭のリンパ節リンパ濾胞は大型化し,その構成細胞には異形性が指摘された。それら異形性細胞は,時折抗腫瘍関連血清(CEBLー2)を用いた免疫組織化学で陽性を示した。結論:ウシ白血病ウイルス感染持続性リンパ球増多症は前白血病状態と見做される。即ち,持続性リンパ球増多症牛の体内には既に腫瘍化の始動が行われていると解される。ウシ白血病の発癌機序の解明には持続性リンパ球増多症のより発展的研究が重要な鍵となると思われる。ウシ白血病はウシ白血病ウイルス(BLV)感染に起因する腫瘍性疾患である。しかし,発癌はBLV感染牛の1%に過ぎず,その発癌の発生機序に多くの疑問が残されている。発症(白血病化)に至る過程で,一時的な持続性リンパ球増多症(Persistent lymphocytosis:PL)が出現するが,その本態に関しては未だ充分に解明されていない。本研究は前白血病状態として,PLを実験的に誘発し,その本態を細胞病理学的,免疫学的ならびにウイルス学的に解析し,さらに生体内における初期病態を明らかにすることを目的としている。

平成2年度においては,ウシ白血病診断液(北里抗原)を用いた寒天ゲル内免疫沈降法(ID)と血液検査でBLV感染PL牛(2頭Nos.1&2)を摘発し,それらウシをdonorとして5頭の子牛(BLV抗体陰性の68ケ月齢;AE)に感染実験を行った。donor牛はいずれもX4のBLV抗体価を有し,リンパ球数は12,000で明らかなPLを来していた。免疫学的にそれらリンパ球はBリンパ球の特性を示した。donor No.1の未梢リンパ球を2頭(A&B)に各々9.2×10^8,10^<9.6>,No.2のものを各々3頭(CE)に12.6×10^9,6.3×10^8,10^<9.1>ケを静脈内に接種し,BLV抗体価およびリンパ球の動態の経過を観察した。その結果,実験子牛はいずれも表に示す通り5ケ月の観察でBLV抗体価の上昇とPLに発展した。この時点では未だ抗腫瘍関連抗原血清による陽性所見(腫瘍化)を得るに至っていないが,次年度に検討を続行し,初期腫瘍化(血液リンパ球の判断から)時点での体内における病態解析を行う必要がある。ウシ白血病の初期病態を明らかにする目的で,持続性リンパ球増多症(PL)の実験的作出を試み,その病態を免疫病理学的に検討した。実験方法および成績(表1&2):ウシ白血病ウイルス(BLV)感染リンパ球増多を示したDonor牛の未梢血リンパ球を8頭の子牛に静脈内接種した。312ヶ月後に7頭にPLが誘発された。それら症例の未梢リンパ球は,24時間短期培養の電顕的観察で多数のウイルス粒子が観察された。よたそれら細胞は抗BLV血清を用いた蛍光抗体法で陽性を示した。なお,PLに先立ち接種728日目より全例共通的にTリンパ球(CD_4,CD_8)は減少し,1gG陽性のBリンパ球が増加した(T/Bリンパ球比の逆転現象).180730日後に剖検されたPL牛の3例には,肉眼的に明らかな腫瘍性変化は認められなかったが,組織学的に芽球化リンパ球を満した大型化リンパ濾胞の増生像が認められた。それら増生性のリンパ濾胞に,時折腫瘍関連抗原(CEBL-2)陽性の細胞が見出され,また抗BLV血清でBLV抗原が検出された。結論:PLリンパ球を大量投与することにより,PLが3代連続で誘発された。リンパ球の増数に先立ち明らかなT・Bリンパ球比の逆転が認められ,Bリンパ球の持続性増多が特徴的であった。以上の成績に加えて行わなれた病理形態学的所見とともに,リンパ濾胞はBLVの増殖の場で,ウシ白血病の初期腫瘍化巣であることが強く推意された。