hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天然変性蛋白質による分子認識機構の統一的解明

天然変性蛋白質は、生理的条件下では特定の構造を持たず、標的蛋白質の認識・結合と同時にフォールディングする。高等生物が持つ蛋白質の多くが天然変性蛋白質であることから、それらの分子認識機構の決定因子を解明し、あらゆる天然変性蛋白質の分子認識機構を統一的に理解することが重要である。本研究により、1つの天然変性蛋白質内に誘導適合機構と構造選択機構という2つの仕組みが共存して標的分子を認識可能であるという画期的な成果が得られた。また、天然変性蛋白質の折りたたみやすさが標的分子認識機構の決定因子であることが示唆された。天然変性蛋白質は、生理的条件下では特定の構造を持たず、標的蛋白質の認識・結合と同時にフォールディング(構造形成)する。その仕組みとして、2つのモデルが提唱されている。一つは「誘導適合機構」であり、天然変性蛋白質が標的分子と結合した後に折りたたまれるというモデルである。もう一つは「構造選択機構」であり、天然変性蛋白質は単独ではひも状のままで揺らいでいるが、ある特定の構造に一時的に折りたたまれたときにのみ、標的分子と結合するというモデルである。これまでの研究から、天然変性蛋白質に応じて分子認識機構が異なることが示された。それゆえ、分子認識機構の決定因子を解明し、あらゆる天然変性蛋白質の分子認識機構を統一的に理解することが本研究の課題である。平成27年度は、次の成果を得た。天然変性蛋白質c-Mybが標的蛋白質KIXを認識する反応をNMRR2緩和分散法で測定したデータを詳細に再検討した結果、c-MybのN末端側は構造選択機構によってKIXと結合するのに対し、c-Mybの残り半分は誘導適合機構で結合することが明らかになった。つまり、1つの蛋白質内に2種類の仕組みが共存していた。また、2つの領域ではヘリックス構造への折りたたみやすさが異なっており、折りたたみやすさが分子認識機構を決定することが示唆された。面白いことに、生体内で合成されたらすぐに標的と結合して機能を発揮すべきc-Mybでは、ヘリックス構造に折りたたみやすい領域を持ち、構造選択機構で標的と結合しうるのに対し、リン酸化という修飾を受けた場合にのみ標的と結合すべき天然変性蛋白質pKIDでは、ヘリックス構造を形成しにくく、誘導適合機構によってKIXと結合する。したがって、天然変性蛋白質は、それぞれの機能に応じて折りたたみやすさが異なり、結合の仕組みも異なることが示唆された。本研究では更に、天然変性蛋白質Tat、c-Fos、Herstatinなどについての構造物性解析も行った。本研究では、分子認識機構の決定因子を3年間かけて解明することを目指していたが、1年目で既に、決定因子が二次構造(ヘリックス構造)への折りたたみやすさであることが示唆された。また、1つの蛋白質の中に2つの分子認識機構が共存しているという画期的な成果を得た。高等生物が持つ蛋白質の約3割が天然変性蛋白質であることから、それらの分子認識機構の決定因子を解明し、あらゆる天然変性蛋白質の分子認識機構を統一的に理解することが重要である。平成27年度までに、天然変性蛋白質の分子認識機構の決定因子を解明できたので、今後はメカニズムの統一的な理解に向けて、様々な天然変性蛋白質の分子認識機構を解明することが必要である。そこで、平成28年度はこの課題達成を目指して研究を進め、次の成果を得た。平成27年度には、天然変性蛋白質による分子認識機構の決定因子が二次構造への折りたたみやすさであることを解明した。これをさらに検証するために、天然変性蛋白質c-Mybの二次構造形成能を変化させた変異体を複数作製し、標的蛋白質KIXとの結合能の変化を解析した。その結果、二次構造の安定化が標的蛋白質との結合を強化することが示唆され、天然変性蛋白質の分子認識における二次構造の重要性を支持する結果が得られた。標的蛋白質KIXは、c-Mybの他にも様々な天然変性蛋白質と結合できる。そこで、KIXに結合する天然変性蛋白質であるHIV-1由来Tatと、転写因子c-Junについて、単独での立体構造物性、および、KIXとの結合に伴う立体構造変化を、二次元NMR法、X線溶液散乱法、円二色性分光法などによって詳細に調べた。その結果、どちらの天然変性蛋白質も、KIXとの結合に伴って二次構造を形成することが示唆された。さらに、天然変性蛋白質E1Aが標的蛋白質NCBDに結合する際の複雑な結合様式を、NMR滴定法によって詳細に解明することに成功した。また、天然変性蛋白質による標的結合を制御する手法の開発や、天然蛋白質の立体構造物性に関する理論的解析なども行った。本研究では、モデル天然変性蛋白質c-Mybへの変異解析等によって分子認識機構を詳細に解明することを目指す課題1と、様々な天然変性蛋白質の分子認識機構の解明を目指す課題2がある。研究実績の概要に記載した通り、どちらの課題についても順調に進展していると言える。そこで平成29年度は次の研究を行った。

これまでの研究から、天然変性蛋白質による分子認識機構の決定因子が二次構造への折りたたみやすさであることを明らかにしている。これを検証するために、前年度に引き続き、天然変性蛋白質c-Mybの構造安定性を変化させた複数の変異体を理論的に設計後、実際に作製し、標的蛋白質KIXとの結合能の変化を解析した。また、これまでに得られた知見に基づき、天然変性蛋白質による標的分子認識反応と、球状蛋白質におけるフォールディング反応を統一的に説明できるメカニズムを提唱した。標的蛋白質KIXに結合する天然変性蛋白質であるHIV-1由来Tatについて、15Nラベル体を作製し、生理的条件下(亜鉛結合状態、中性pH)における二次元NMRスペクトルの測定に成功した。また、天然変性蛋白質である転写因子c-Junが標的蛋白質KIXと結合したときの二次元および三次元NMRスペクトルを測定した。ピーク帰属を行い、c-Jun上のKIX結合部位を同定した。以上の他に、変性蛋白質の構造ダイナミクスの解析や、天然蛋白質の立体構造物性に関する理論的解析なども行った。天然変性蛋白質は、生理的条件下では特定の構造を持たず、標的蛋白質の認識・結合と同時にフォールディングする。高等生物が持つ蛋白質の多くが天然変性蛋白質であることから、それらの分子認識機構の決定因子を解明し、あらゆる天然変性蛋白質の分子認識機構を統一的に理解することが重要である。本研究により、1つの天然変性蛋白質内に誘導適合機構と構造選択機構という2つの仕組みが共存して標的分子を認識可能であるという画期的な成果が得られた。また、天然変性蛋白質の折りたたみやすさが標的分子認識機構の決定因子であることが示唆された。天然変性蛋白質による分子認識機構を統一的に理解するためには、多くの例を集め、一般にどの機構が多いのかを調べる必要がある。標的蛋白質KIXは、c-Mybの他に、10数種の天然変性蛋白質と結合できる。そこで、それらの様々な天然変性蛋白質によるKIX認識機構を解明し、一般的傾向を調査する。今後も引き続き、モデル天然変性蛋白質c-Mybへの変異解析(課題1)と、様々な天然変性蛋白質の分子認識機構の解析(課題2)を並行して進め、当初の研究目的の達成を目指す。生物物理学本研究には、c-Mybについての研究課題と、それ以外の天然変性蛋白質についての研究課題とがある。平成27年度は前者の課題に関して画期的な成果が得られたため、その課題に注力した。その分、後者の課題の研究の一部が次年度に持ち越しになったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額については、平成28年度に、c-Myb以外の天然変性蛋白質についての研究課題を遂行するために使用する予定である。主な使途は物品費である。
手続的デュー・プロセスに基づく行政調査法の希求

研究成果の内容:本研究の目的は、行政調査(行政目的実現のための行政による私人からの情報習得活動)における手続保障、デュー・プロセスの実現に向けたルールの模索である。2017年度は、日米の個別法分野における調査の実態の研究を行い、博士論文執筆を計画していた。日本の個別法分野に関しては、食品関係事業者を訪問し、行政処分の前段階としての調査の実態を確認した。消費者行政一般にかかる行政調査の実態に関し、若干の知見をえることができた。これを手がかりに、さらにAIに代表される先端コンピュータ技術の進歩と行政法の関係について知見を深め、北京大学・東京大学共催のAIに関する研究報告会に出席し、英語でのプレゼンテーションを行った。2018年度は、AI研究の知見を活かし、行政調査におけるAIの実用化とその影響について、研究を深めた。具体的成果:早稲田法学に判例研究を掲載、北京大学・東京大学共催のAIに関する研究会でスピーチを行い、この内容をもとに、国際商事法務にAIと行政法に関して論考を投稿した。2019年度は、独禁法の審査手続にかかるガイドライン、弁護士会で進行している調査手続きと弁護士秘匿特権の到達点を概観し、あるべき制度設計についてまとめる。秘匿特権については、企業内弁護士協議会等の各種分野で検討が進められており、導入の必要性について議論が高まっている。反対の理由としては、真実発見を妨げるというものがあるが、ディスカバリー制度のない日本においてはそもそも真実発見が大きく立ち遅れている現状があるのではないか、との問題がある。米国の状況を調査し比較検討する必要がある。研究環境の整備に問題が発生したことが一因として大きい。研究内容に関しては、秘匿特権の問題は、民事訴訟法・刑事訴訟法における証拠の開示ルールの探求が必要であり、調査範囲が拡大したことがある。弁護士業務に関連して、弁護士会での行政調査に関する関心の高まりがある。これを取りまとめていくことによって研究速度を加速したい。2018年度は、AI研究の知見を活かし、行政調査におけるAIの実用化とその影響について、研究を深める予定である。AIに関しては、現状ではいまだ規制のありかたについての行政法からのアプローチはなされていない状態である。そこで、まず行政規制をAIに及ぼす前提で、その際の基準づくりなどの検討が考えられる。医療機器に関する分野では、プログラムそのものを医療機器として承認を与える仕組みを作り、運用に当たっての基準づくりの検討会が行われている。AIを実際の調査手続きに利用することの考察など、AIに関連づけながら考察したい。具体的成果:早稲田法学に判例研究を掲載、北京大学・東京大学共催のAIに関する研究会でスピーチを行い、この内容をもとに、国際商事法務にAIと行政法に関して論考を投稿中。食品安全関係法の弁護士会研究部を主宰し、判例研究、調査手続に関する社内弁護士との協議を行った。本研究は博士論文としてまとめることを目標としているところ、現在までに、すでに米国の各法分野(税法、食品関係法、その他)と行政調査一般論についての議論と重要判例を網羅してまとめたところである。日本の状況についても、理論状況についてまとめた。これから、各論について判例等を精査してまとめていく予定。また、AIと行政規制の関係についての考察を行ったことから、AIを利用する調査の可能性、AIに対する調査の可能性について、視野を広げることができた。

研究環境の整備に問題が発生したことが一因として大きい。研究内容に関しては、秘匿特権の問題は、民事訴訟法・刑事訴訟法における証拠の開示ルールの探求が必要であり、調査範囲が拡大したことがある。実務の実態を調査するとともに、米国の判例をまとめ充実させる。同時にAI技術の浸透による影響について、考察を深め、新しい行政調査の可能性を検討し、その予想される弊害と対応法につしても考察する。弁護士業務に関連して、弁護士会での行政調査に関する関心の高まりがある。これを取りまとめていくことによって研究速度を加速したい。本研究のために英語のプレゼンテーション原稿の精査を依頼した。謝礼が生じる予定だったが、依頼先が謝礼を辞退したため、研究費を利用することなく研究を実行することができた、調査分野に修正を要することが判明したこと、既存の資料の活用により賄うことができるため。
トランスジェニック蚊を用いたハマダラカーマラリア原虫の生物学的適応性の解明

我々はハマダラカAn.stephensiの唾液腺タンパクを同定し、この遺伝子の上流に存在するプロモーター領域をDsRed遺伝子上流に連結したMinos transformationplasmid vectorを作製し、An.stephensi卵にインジェクションした。確立したトランスジェニックハマダラカの唾液腺は、蛍光顕微鏡下(Texas red filter)で観察すると非常に強い赤色蛍光を放っていた。その部位はlateral lobeの末端部で、スポロゾイトが侵入すると予想されている部位と一致していた。本研究は、ハマダラカの唾液腺に外来異種タンパクを発現することに成功した初めての例であり、今後、マラリア原虫を媒介しないハマダラカの作製およびハマダラカ唾液腺および唾液におるマラリア原虫の生物学的寄生適応性を解明する非常に大きな手段となると期待される。マラリア原虫を伝搬しないトランスジェニックハマダラカの作製を目的とし、なまこの一種であるグミから単離されたレクチンCEL-III遺伝子を導入した。CEL-IIIは強い血液凝集・溶血活性をもつ分子であり、マラリア原虫がハマダラカ中腸内に入ってきたタイミングに合わせてCEL-IIIを中腸内に分泌できればマラリア感染赤血球が凝集・溶血を起こし、受精を完遂できず、ライフサイクルを断ち切ることができると期待される。そこで我々は、吸血誘導性のカルボキシペプチターゼプロモーター下にCEL-III遺伝子を導入したCEL-IIIトランスジェニックハマダラカを作製し、実験を行なった。CEL-IIIの血液凝集・溶血活性には種特異性があり、ヒト、ラット赤血球を溶血するが、マウス赤血球は溶血しない。それ故、P.berghei-ラット感染系を作製し、CEL-IIIトランスジェニックハマダラカに吸血させた。10日後に中腸を解剖して、オオシスト数をカウントし、コントロールハマダラカと比較した結果、オオシスト形成数が有意に低下し、伝搬阻止率が91%に達した。また、今までに報告されているマラリア非媒介トランスジェニックの効果はネズミマラリアに限定されており、実際のマラリアベクターコントロールには新たなトランスジェニック作製が必要と考えられていた。CBL-IIIトランスジェニックは、オオシスト伝搬阻止率も高く、さらにこの効果はすべてのヒトマラリア原虫株・種に有効であると予想され、CEL-IIIトランスジェニックはマラリアベクターコントロールとして大いに期待される。我々はハマダラカAn.stephensiの唾液腺タンパクを同定し、この遺伝子の上流に存在するプロモーター領域をDsRed遺伝子上流に連結したMinos transformation plasmid vectorを作製し、An.stephensi卵にインジェクションした。トランスジェニックハマダラカ(TG)の作製が成功して以来、マラリア非媒介蚊によるマラリアベクターコントロールの新しい戦略が注目を集めている。この方法を用いて、マラリア原虫のライフサイクルを断ち切るアイデアとし、2つの標的部位が考えられている。第一は、オオキネートの中腸細胞への侵入基底膜への到達オオシスト形成。第二は、オオシストから放出されたスポロゾイトの唾液腺への侵入である。現在報告されているTGはすべて前者のオオキネートオオシストの形成を阻害する方法である。すなわち中腸特異的に機能するプロモーターを用いて抗オオキネート分子を吸血時に中腸に分泌させる。後者の唾液腺への侵入阻害は、その有望性より多くの研究グループが試みているが成功には至っていない。

唯一最大のボトルネックは、唾液腺特異的に機能するプロモーターが同定されていないことである。すでにハマダラカにおいてもtranscriptomeが発表され、多くの唾液腺タンパクの遺伝子配列および発現部位が明らかとなっているが唾液腺プロモーターの同定には至っていない。今回我々は独自に発見した唾液腺タンパクの発現プロファイルを調べ、その発現量、吸血誘導性等々のデータに基づき強力な唾液腺プロモーターの存在を仮定して、唾液腺プロモーター領域をハマダラカゲノムDNAよりクローニングした。マーカーとしてDsRed遺伝子をその唾液腺プロモーター下に挿入したTGの作製を行った。その結果、TG成虫メスの唾液腺は蛍光顕微鏡下で観察するとdistal-lateral lobe特異的に非常に強い赤色蛍光が検出された。蚊の唾液腺に外来遺伝子を発現するこ老に成功した初めての報告であり、この実験成果を用いた今後の唾液腺-マラリア原虫の相互作用およびマラリア原虫を伝播しないハマダラカの作製等々についての可能性を示した。マラリア原虫は、ハマダラカに吸血されると受精を始めるが、この受精にはハマダラカ中腸内の環境が適しており、他の蚊ではマラリア原虫は分化・増殖することはできない。本研究はハマダラカ中腸内の環境を変えることにより、マラリア原虫を伝搬しないトランスジェニックハマダラカの作製を目指す研究である。トランスジェニックハマダラカに導入した分子は、なまこの一種であるグミから単離されたレクチンCEL-IIIである。CEL-IIIは強い血液凝集・溶血活性をもつ分子であり、マラリア原虫がハマダラカ中腸内に入ってきたタイミングに合わせてCEL-IIIを中腸内に分泌できればマラリア感染赤血球が凝集・溶血を起こし、受精を完遂できず、ライフサイクルを断ち切ることができると期待される。そこで我々は、吸血誘導性のカルボキシペプチターゼプロモーター下にCEL-III遺伝子を導入したCEL-IIIトランスジェニックハマダラカを作製し、実験を行なった。CEL-IIIの血液凝集・溶血活性には種特異性があり、ヒト、ラット赤血球を溶血するが、マウス赤血球は溶血しない。それ故、P.berghei-ラット感染系を作製し、CEL-IIIトランスジェニックハマダラカに吸血させた。10日後に中腸を解剖して、オオシスト数をカウントし、コントロールハマダラカと比較した結果、オオシスト形成数が有意に低下し、伝搬阻止率が91%に達した。また、今までに報告されているマラリア非媒介トランスジェニックの効果はネズミマラリアに限定されており、実際のマラリアベクターコントロールには新たなトランスジェニック作製が必要と考えられていた。CEL-IIIトランスジェニックは、オオシスト伝搬阻止率も高く、さらにこの効果はすべてのヒトマラリア原虫株・種に有効であると予想され、CEL-IIIトランスジェニックはマラリアベクターコントロールとして大いに期待される。
電子メールのための暗号化通信用圧縮アルゴリズムの開発

本研究の目的は,暗号化通信プロトコルTLS(Transport Layer Security)上で電子メール送信プロトコルを用いるための効率的な圧縮アルゴリズムを開発することである.昨年度は,電子メール送信プロトコルSMTP(Simple Mail Transfer Protocol)をTLS上で用いるSMTP over TLSを対象とし,SMTPに特化した圧縮方式の開発した.この方式では,SMTPで送信されるデータを一律に圧縮するのではなく,テキストエンコードされた部分とそうでない部分に分割し,エンコードされた部分を元のデータにデコードする他,既に圧縮されている部分は圧縮せずにそのまま伝送し,それ以外の部分のみを圧縮するという特徴を持つ.研究最終年度の今年度は,提案方式の性能評価実験を昨年度の結果から更に充実させるとともに,その研究成果を論文としてまとめ,研究発表の項で示した国際会議ICOIN2006にて発表を行った.しかし,この提案方式には通信を傍受している第三者に通信内容を推測する手がかりを与える可能性があるという問題がある.すなわち,本方式により圧縮された部分は送信されるデータサイズが小さくなり,そうでない部分はデータのサイズは元のままである.その結果,データサイズが小さい部分についてはテキストなどのデータが,そうでない部分は画像などのデータが送付されたことを第三者に知られてしまう.このことは,通信データを圧縮するプロトコル全般に生じる問題であると考えられる.そこで,論文の発表時において,この問題を解決するための改良案を提示している.現在この方式が実用的な速度で提供可能であるかどうかを検討している段階である.(1)DEFLATEをTLSに適用することの有効性の確認まず,TLSに汎用圧縮アルゴリズムDEFLATEを実装し,これをSMTP over TLS上で用いたときの圧縮率とそのファイル転送速度を測定した.その結果,テキストファイルや文書ファイルを伝送したときの圧縮率が10%30%になり,平均転送速度が最大で数倍になることが分かった.これにより,SMTP上において圧縮アルゴリズムが有効に働くことを確認した.(2)SMTPに特化した圧縮方式の開発(1)の方式では次の2つの問題がある.まず,画像ファイルなどの圧縮済みファイルを送信すると,TLSでこの部分を再圧縮することとなり,処理時間が無駄になる.また,SMTPではバイナリファイルはテキストにエンコードして送信する必要があるが,TLSではそのような制約はなく,また,テキスト化は圧縮率に悪影響を及ぼす恐れがある.この問題を解決するため,SMTPで送信されるデータをテキストにエンコードされた部分とそうでない部分に分割し,エンコードされた部分を元のデータにデコードする他,既に圧縮されている部分は圧縮せずにそのまま伝送し,それ以外の部分のみを圧縮するという,SMTPに特化した圧縮方式を開発した.また,3種類の電子メールを用いた伝送実験を行った結果,(1)の場合よりも圧縮率が最大で約2倍になり,この場合の平均転送速度も約2倍になることが分かった.本研究の目的は,暗号化通信プロトコルTLS(Transport Layer Security)上で電子メール送信プロトコルを用いるための効率的な圧縮アルゴリズムを開発することである.昨年度は,電子メール送信プロトコルSMTP(Simple Mail Transfer Protocol)をTLS上で用いるSMTP over TLSを対象とし,SMTPに特化した圧縮方式の開発した.この方式では,SMTPで送信されるデータを一律に圧縮するのではなく,テキストエンコードされた部分とそうでない部分に分割し,エンコードされた部分を元のデータにデコードする他,既に圧縮されている部分は圧縮せずにそのまま伝送し,それ以外の部分のみを圧縮するという特徴を持つ.研究最終年度の今年度は,提案方式の性能評価実験を昨年度の結果から更に充実させるとともに,その研究成果を論文としてまとめ,研究発表の項で示した国際会議ICOIN2006にて発表を行った.しかし,この提案方式には通信を傍受している第三者に通信内容を推測する手がかりを与える可能性があるという問題がある.すなわち,本方式により圧縮された部分は送信されるデータサイズが小さくなり,そうでない部分はデータのサイズは元のままである.その結果,データサイズが小さい部分についてはテキストなどのデータが,そうでない部分は画像などのデータが送付されたことを第三者に知られてしまう.このことは,通信データを圧縮するプロトコル全般に生じる問題であると考えられる.そこで,論文の発表時において,この問題を解決するための改良案を提示している.現在この方式が実用的な速度で提供可能であるかどうかを検討している段階である.
痛覚に関わるアクロメリン酸受容体探索プローブの創製

マウス髄腔内投与により強いアロディニア誘発作用を示すアクロメリン酸の分子プローブ化に向けて,構造を単純化するためピロリジン環部4位のピリドンカルボン酸置換基をフェニルチオ基に置換した新規類縁体(PSPAと命名)を設計した。化合物の合成は,まず,4-ヒドロキシプロリンを出発物質とし,Baldwinらの手法に改良を加えた合成系路により3位にカルボキシメチル基を持つ4-ヒドロキシプロリン中間体を調製した。続いて,この中間体どトリブチルポスフィンを用いたジフェニルジスルフィドとの光延型カップリング反応により,4位にフェニルチオ基を導入した。最後に,塩酸中加熱することにより脱保護し,目的とするPSPAを得た。この化合物をマウス髄腔内に投与しアロディニア誘発活性を調べたところ,アロディニア誘発作用は全く認められなかった。しかし,PSPAをアクロメリン酸と同時にマウス髄腔内に投与したところ,アクロメリン酸により誘発されるアロディニアが抑制されることがわかった。この作用は用量依存的であり,アクロメリン酸と等量の用量においてほぼ50%の阻害率であった。以上の結果から,PSPAはアクロメリン酸が作用する受容体に対して競合的なアンタゴニストとして働いているものと推察された。さらに,マウスのL5脊髄神経結紮による神経因性疼痛モデルを作製し,PSPAを投与してvon Frey法によりアロディニア反応を検証した。その結果,PSPAは用量依存的に抗アロディニア作用を示すことがわかった。一方,PSPAは侵害性の痛みや炎症性の痛みに対しては鎮痛作用を示さなかった。すなわち,PSPAはアロディニアに特異的に作用を示す薬剤であることが明らかとなった。また,慢性化した神経因性疼痛では脊髄神経での神経一酸化窒素合成酵素の活性化が起こっているが,PSPAの投与によりこれが抑制されていることから,PSPAの抗アロディニア作用はグルタミン酸-一酸化窒素の経路をブロックしているものと推察された。天然キノコ毒のアクロメリン酸の構造を単純化したフェノキシプロリン型類縁体POPAのアロディニア誘発活性における4位の立体化学の影響を検討するため,RからSにした立体異性体を設計した。POPAの合成中間体である4-ヒドロキシプロリン誘導体から,芳香族カルボン酸を用いた光延カップリング-加溶媒分解により立体化学を反転させて調整したアルコール体と4-ヒドロキシ安息香酸メチルを光延カップリングさせ,4S型POPA類縁体を合成した。この化合物をマウス髄腔内に投与し,アロディニア誘発活性を検証したところ,全くアロディニアを誘発しないことが判明した。しかしながら,この化合物をアクロメリン酸と同時にマウス髄腔内に投与したところ,アクロメリン酸によるアロディニア誘発作用が濃度依存的に抑制されることがわかった。すなわち,当該化合物は,アクロメリン酸やPOPAとの結合によりアロディニア作用を誘発する受容体のアンタゴニストとして働いている可能性が考えられる。このアロディニア誘発抑制作用における化合物の構造活性相関を明らかにするため,種々の置換基を持つ類縁体を設計し,前記の手法および芳香族求核置換反応を用いる合成ルートにより合成した。得られた化合物の,アクロメリン酸によるアロディニア誘発作用の抑制活性を検討した結果,ベンゼン環上にカルボキシ基を持つ化合物は極めて強い抑制作用を示すが,無置換の化合物や,アロディニア誘発で強い作用を示した官能基を持つ化合物はほとんど活性がないことがわかった。一方,アロディニァ誘発に関わる受容体を捕獲・同定するため,POPAを基にしたnon-RI型2官能性光親和性標識プローブを設計し,その合成に成功した。さらに,生体における受容体発現部位を探索するためのプローブとして,放射ラベル化合物を設計し,そのコールド体を合成した。合成した化合物が強い活性を示すことを確認したため,標識体の合成を検討している。

その結果,PSPAは用量依存的に抗アロディニア作用を示すことがわかった。一方,PSPAは侵害性の痛みや炎症性の痛みに対しては鎮痛作用を示さなかった。すなわち,PSPAはアロディニアに特異的に作用を示す薬剤であることが明らかとなった。また,慢性化した神経因性疼痛では脊髄神経での神経一酸化窒素合成酵素の活性化が起こっているが,PSPAの投与によりこれが抑制されていることから,PSPAの抗アロディニア作用はグルタミン酸-一酸化窒素の経路をブロックしているものと推察された。
路上犯罪発生の抑止を目的とした街角施設の防犯資源としての活用の可能性に関する研究

本研究で明らかになったことを以下に示す。(1)保護者による安全対策に対する評価、犯罪不安箇所の傾向、街路の特徴および安全対策と犯罪不安箇所の関係性(2)路上犯罪発生状況と犯罪不安箇所の関係性(3)街路に面する建物の用途および街路からの建物内部の見通しと犯罪不安箇所の関係性(4)中心市街地における公共交通機関の利用圏域と地域施設分布の実態と日常生活の外出に不便を感じている高齢者と子育て世代の外出行動の関係(5)過疎地における日常生活の外出行動からみた地域施設の安心まちづくりとしての可能性1.建物の用途と犯罪不安箇所の関係性からの分析:平成24年度の成果をふまえて、通学路に面する建物の用途や街路からの建物内部の見通しの程度を調査し、通学路に面する建物が通学児童の保護者に与える犯罪不安への影響を調査した。調査対象地区は、大阪府下の二つの公立小学校校区である。調査結果は以下のとおりである。(1)地域施設が密集している箇所では犯罪不安を感じていない傾向がみられる。(2)両小学校区の通学路に面する建物の用途は、住宅・マンションが最も多く、次いで駐車場・空き地、物販施設である。(3)建物用途別にみた分布と犯罪不安箇所については、住宅・マンションが密集する入り組んだ街路上に犯罪不安を感じる傾向がみられるが、区画整理された街路上では、住宅マンションが密集する場所でも犯罪不安が指摘されていない。(4)公園は犯罪不安が集中する傾向がみられるが、周囲からの見通しがよい公園は、犯罪不安箇所として指摘されていない。(5)通学路に面する建物のうち、建物内部の見通しがよい地域施設は、保護者の犯罪不安を緩和させる要素であると推察できる。また、建物内部の見通しが悪い住宅やマンションは、保護者に犯罪不安を感じさせる要因となっているが、街路の幅員や直線距離など街路の見通しのよさが、犯罪不安を緩和させる可能性がある。2.過疎地における高齢者の外出行動調査:高齢化率が高い過疎地である三重県津市美杉町の住民を対象に、日常利用施設、利用する理由、利用交通手段等のアンケート調査を実施し、近い将来に日常生活が困難になると予測されること、移動手段や生活支援サービスを充実させる必要があることを示した。3.生活施設の立地と街路の連続性監視性からみた街頭犯罪を誘発する空間的要因の分析:生活施設の立地と街頭犯罪発生地点の関連性を考慮し、より効果的な防犯対策実現のための犯罪発生地点予測手法につながる基礎的資料を得た。1.小学校区における通学児童の交通面の不安と交通安全対策の効果に関する保護者の意識調査を行った。具体的には、大阪府守口市立の小学校2校の児童の保護者を対象に、通学路におけるハード面の対策と、付き添い登校や見守り活動などのソフト面の対策による安心の度合いを尋ねるアンケート調査を実施し、通学路における交通安全対策のニーズを明らかにした。2.小学校区における通学児童への犯罪不安と防犯対策の効果に関する保護者の意識調査を行った。具体的には、1と同じ小学校を対象に、学校、警察、教育委員会等の関係機関が進める防犯カメラや注意喚起の看板の設置等のハード面の対策と、付き添い登校や見守り活動などのソフト面の防犯対策、自然監視性に寄与する店舗や住宅による犯罪抑制効果などの、通学路における防犯対策の有効性に対する評価と、校区内で犯罪発生の不安を感じる場所を調査し、安全で安心な通学路環境を整備するための基礎的資料を得た。3.中心市街地における地域施設の分布と外出行動からみた買い物環境の評価を試みた。具体的には、中心市街地である大阪市旭区太子橋地区を対象に、地域施設の分布、公共交通機関、買い物支援サービスの実態調査、高齢者・障がい者・子育て世代などの買い物行動を調査し、大都市の中心市街地においても、買い物が困難な人が生まれる社会的背景や環境条件を、地域施設の分布実態調査および高齢者・子育て世代の外出行動調査により明らかにした。4.その他、犯罪不安箇所と地域施設の分布、買い物しやすい環境と防犯環境の関係性の一端を明らかにした。1.平成24年度に実施した調査結果の詳細分析:将来の日本が抱えることになる問題にすでに直面している過疎地の一つである三重県津市美杉町を対象に、高齢者の外出行動の実態を調査した結果を詳細に分析し、超高齢社会における高齢者の自主的生活を支援する制度や地域コミュニティのありかたを考察し、都市部での買い物弱者支援策を提案する手がかりを得た。2.平成26年度に実施した調査結果:コンビニが地域の買い物支援、犯罪の抑制、犯罪不安の低減などの役割を担う安全資源となっていることに着目し、大阪市内四区(中央区、平野区、旭区、此花区)のコンビニの分布を調査し、コンビニ店舗を中心に半径400mと300mの円を描き、その重なりを視覚化して、調査地区の特性との関係を考察した。結果を以下に示す。1住宅地域では広範囲コンビニの各店舗が各住宅の買い物距離内に立地している2中央区はオフィス街であるため、夜間人口よりも多い昼間人口に比例してコンビニが密集分布している3集客の多い駅周辺にコンビニが集中している4コンビニが相対的に少ない場所には、人通りが少ない、商圏口人口が少ないなどの共通点見出される5400m圏外にも府営住宅、市営住宅が数多くあり、その部分に買い物弱者生まれている可能性がある3.平成2426年度の研究成果の発表:研究成果の中核部分を日本建築学会論文集に投稿し、2015年2月号、同5月号に掲載された。4.研究成果のとりまとめ:3年間の研究成果をとりまとめた。

平成27年度中に報告書を作成する予定である。1年間の補助事業期間延長承認を得て、残っていたデータ分析と各調査の結果の関連付けを平成27年度に行うとともに、研究成果を研究報告書としてとりまとめる期間とした。以下に研究実績の概要を示す。1.過疎地における買い物行動調査の分析と査読付き論文としての投稿平成25年度に、過疎地において増加している買い物弱者の地域施設による日常生活支援策を検討するための第一歩として、過疎地に暮らす住民の買い物行動および日常的に利用する施設への外出行動の実態と、その立地状況の関係を明らかにするため、三重県津市美杉町において地域施設分布の実態調査とアンケート実施した。平成26年度に調査データを分析し、日本建築学会大会近畿支部での口頭発表を経て日本建築学会計画系論文集(査読付)に投稿し、平成27年度に掲載された。2.研究成果のとりまとめ本研究は、人口減少社会、少子高齢社会に対応するまちづくりと防犯まちづくりの共通性・関連性を見出し、両者の相互補完や相乗効果により、安全・安心なまちづくりを実現するための基礎資料を整備することを目的として取り組んだものである。研究成果を本編113ページ(他に資料編など)の報告書としてとりまとめた。報告書の章構成は、第1章序論、第2章防犯面における安全対策の効果と犯罪不安箇所に関する分析、第3章路上犯罪発生状況と犯罪不安箇所の関係性、第4章街路に面する建物の用途および街路からの建物内部の見通しと犯罪不安箇所の関係性、第5章日常生活の外出行動からみた地域施設の安心まちづくりとしての可能性ー中心市街地を対象としてー、第6章日常生活の外出行動からみた地域施設の安心まちづくりとしての可能性ー過疎地を対象としてーである。本研究で明らかになったことを以下に示す。(1)保護者による安全対策に対する評価、犯罪不安箇所の傾向、街路の特徴および安全対策と犯罪不安箇所の関係性(2)路上犯罪発生状況と犯罪不安箇所の関係性(3)街路に面する建物の用途および街路からの建物内部の見通しと犯罪不安箇所の関係性(4)中心市街地における公共交通機関の利用圏域と地域施設分布の実態と日常生活の外出に不便を感じている高齢者と子育て世代の外出行動の関係(5)過疎地における日常生活の外出行動からみた地域施設の安心まちづくりとしての可能性交付申請に記載の研究目的は、本格的な少子高齢社会を迎えるなかで、高齢者の生活利便性や市街地の自然監視性の低下が問題となっていることをふまえ、街路に対する自然監視性、夜間の照明、緊急対応機能などを備えた小規模店舗等を防犯資源としてまちづくりの中に位置付け、高齢者の生活利便性と自然監視性の向上が両立する新たな施設混在型のまちづくりの可能性を包括的に実証し、「歩いて暮らせる+安全・安心な」まちづくりの手法を提案することであった。3年間の研究では、大阪市旭区、大阪府守口市、三重県津市美杉町の3か所の調査フィールドを確保することができたため、都市部と過疎地の買物行動の比較調査、通学路の不安感とその要因などについて、非常に精度の高い調査が可能になり、貴重な研究成果が得られた。また、これらの研究成果をまとめた6本の査読付論文が日本建築学会論文集や地域施設計画研究に掲載された。
腸幹細胞動員における神経系シグナルの関与の検討：幹細胞分化可視化マウスを用いて

VIP陽性神経細胞が、小腸上皮幹細胞近辺の間葉系細胞直下に存在している事、さらに、小腸上皮幹細胞のニッチ細胞であるパネート細胞がVIPの受容体(VPAC1R)を持つ事が、免疫組織学的解析で明らかになった。小腸クリプトのゲル内3次元培養系にVIPを加えたところ、オルガノイドの形成が濃度依存性に抑制された。VPAC1R欠損マウスでは小腸上皮が肥厚するとの報告がある事から、VIPはパネート細胞を介して、小腸上皮幹細胞の増殖・分化を抑制的に制御している機能的抑制因子であると考えられる。1.神経伝達物質VIPによる小腸オルガノイド形成抑制作用の検討:前年度の研究において、神経伝達物質であるVIP(血管作動性腸管ペプチド)が小腸クリプトゲル内培養系におけるオルガイド形成を抑制することが判明した。VIP添加によりオルガノイド構成細胞の分化系譜に変化がおこるかをオルガノイド切片の免疫染色により検討した。VIP添加によりオルガノイド総数は減少するが、オルガノイド内のパネート細胞や杯細胞数には変化がなく、分化系譜には直接影響がないと思われた。従って、VIPは腸上皮幹細胞(IESC)に作用し、その増殖を抑制していると考えられる。また、タモキシフェン(Tx)投与により個々のIESCとその子孫細胞を蛍光で標識できるLgr5-rainbowマウス(腸幹細胞分化可視化モデルマウス)の小腸クリプト培養系にVIPを添加し、蛍光を発する細胞(Lgr5由来細胞)の増殖を蛍光顕微鏡で経時的に観察した。VIP添加によりLgr5陽性IESCやその子孫細胞の増殖に遅延が見られたが、現在さらに詳しく検討している。さらに、小腸切片を抗VIPタンパク抗体で免疫染色したところ、IESCが多く存在するクリプト底部の腸上皮細胞層を取り囲む線維芽細胞直下にVIP陽性神経細胞が認められ、生体においてもVIPがIESCの増殖・分化を制御している可能性が示唆された。2.小腸の細胞回転に対する神経シグナルの影響:Lgr5-rainbowマウスにTx投与後経時的に採取して凍結切片を作成し、神経細胞のマーカー(β-III tubulinやS-100)に対する抗体で染色した。細胞回転の早い(いずれかの蛍光を発するIESCとその子孫細胞が多い)クリプトと遅いクリプトにおける神経細胞数の差異を連続切片で組織学的に検討しているが、まだ結論は出ていない。1.小腸組織内での神経伝達物質とその受容体の組織学的解析マウス小腸切片の免疫組織染色結果から、神経伝達物質であるVasoactive intestinal peptide (VIP、血管作動性腸管ペプチド)陽性神経細胞が、小腸上皮幹細胞近傍あるいは小腸上皮幹細胞近辺の筋上皮細胞の直下に存在していることが明らかになった。また、VIPの受容体(VPAC1)を持つのは小腸上皮幹細胞ではなく、パネート細胞であることも判明した。小腸から分離したクリプトや、クリプト培養によって得られた小腸オルガノイドの免疫組織染色結果からもパネート細胞がVPAC1を持つことが確認された。パネート細胞は、小腸上皮幹細胞のニッチ細胞としての機能を持っていることから、小腸内の神経細胞は、VIPを分泌し、パネート細胞を介して小腸上皮細胞の増殖や分化を制御している可能性が考えられる。2.小腸腺腫マウスでの粘膜固有層内神経系の組織学的解析家族性大腸腺腫症のモデルマウスであるApc Minマウス(Apc遺伝子のヘテロノックアウトマウス)では、大腸ではなく小腸に腺腫が多発する。腺腫部位の粘膜固有層内でVIP受容体(VPAC1)陽性の神経細胞集団が散見された。神経系の異常が腺腫形成やその腫大に関わっている可能性が示唆された。1.小腸上皮幹細胞および粘膜固有層内間葉系細胞と神経線維との連携の組織学的検討腸上皮幹細胞のマーカーとしてLgr5分子が知られているが、この分子を検出できる高感度の抗体はまだ得られていない。腸上皮幹細胞はクリプト底部に存在し、パネート細胞に接着した状態で存在する。したがって、パネート細胞を検出すれば、腸上皮幹細胞の位置を間接的ではあるが推定できる。神経細胞のマーカー(β-III tubulinやS-100)とパネート細胞のマーカー(lysozyme)とでマウス小腸パラフィン切片と凍結切片を二重染色して蛍光顕微鏡で観察したところ、クリプト直下の間葉系細胞近傍に神経叢が形成されている像が散見された。この結果は、神経線維が小腸上皮幹細胞に直接接触せずに間葉系細胞を介して、或は神経伝達物質を介して、上皮細胞の分化や成熟を制御している可能性を示唆している。

小腸上皮細胞や粘膜固有層内間葉系細胞におけるアドレナリン受容体やアセチルコリン受容体の発現についても蛍光顕微鏡で検討したが、特異的に染まる細胞は検出できなかった。2.小腸オルガノイド形成過程における神経伝達物質の影響マウス小腸クリプトのゲル内培養系に神経伝達物質(VIPやSubstance P)を加えて培養し、小腸オルガノイドの形成に対するそれらの物質の影響を解析したところ、VIPでは濃度依存的に小腸オルガノイド形成が抑制され、0.1nM添加でオルガノイド数は無添加群の半分以下になった。一方、Substance Pでは、オルガノイド形成に対する抑制や刺激作用は見られなかった。この結果は、VIPが腸上皮幹細胞の分化・成熟を制御している可能性を示唆しており、今後さらに詳しく検討する。平成24年度の交付申請書に記載した研究目標は、(1)神経伝達物質VIPの小腸オルガノイド形成抑制作用機序を検討することと、(2)小腸粘膜固有層内の神経線維量や神経ペプチド受容体の発現量と小腸の細胞回転との間に相関性があるか検討することであった。これらを詳しく解析するための実験を行い、その結果、(1) VIPは腸上皮幹細胞に作用し、その増殖を抑制している可能性があること、さらに生体においてもVIPが腸上皮幹細胞の増殖・分化を制御している可能性があることも明らかにした。(2)に関しては、さらに詳しく解析を進めている。したがって、平成24年度の研究目標をおおむね達成したと考えられ、また、これらの結果から次年度の研究の方向性が導きだされた。平成23年度の交付申請書に記載した研究目標は、(1)神経線維と小腸上皮幹細胞との間に物理的接触があるか組織学的に検討することと、(2)小腸クリプト培養系でのオルガノイド形成が神経伝達物質により影響を受けるか解析することであった。これらの研究テーマを詳しく検討するための実験を行い、その結果、(1)クリプト直下の間葉系細胞近傍に神経叢が形成されていること、(2)神経伝達物質であるVIPにより小腸クリプト培養系でのオルガノイド形成が抑制されることを明らかにした。これらの結果から、間葉系細胞近傍の神経線維が神経伝達物質を分泌することにより上皮細胞の分化や成熟を制御している可能性が示唆された。したがって、平成23年度の研究目標をほぼ達成したと考えられ、また、これらの結果から次年度の研究の方向性が導きだされた。1.小腸上皮幹細胞の分化・成熟に対する神経シグナルの影響タモキシフェン処理腸幹細胞分化可視化モデルマウスに神経遮断薬を投与してシグナルを阻害する、あるいは、ノルアドレナリン、アセチルコリン、ニコチン、神経ペプチド等を投与し、小腸切片を作成する。蛍光顕微鏡で、クリプト内の蛍光標識細胞数、分化方向、あるいはそれらの経時的変化を観察し、小腸上皮幹細胞の分化・成熟に対する神経シグナルの影響を解析する。投与方法についても腸間膜静脈注入法、経口投与、末梢静脈投与法を試み、有効な方法を探る。また、ニコチンパッチ法にて経皮投与も行う。2.小腸腺腫マウスでの粘膜固有層内神経細胞の組織学的解析と小腸クリプト培養系での神経伝達物質の影響の解析家族性大腸腺腫症のモデルマウスであるApc Minマウス(Apc遺伝子のヘテロノックアウトマウス)では、大腸ではなく小腸に腺腫が多発するが、腺腫部位の粘膜固有層内における神経細胞については殆ど解析されていない。腺腫部位の神経細胞を抗体で染色して正常部位の神経細胞と比較し、組織学的に異常がないか検討する。
古記録における天気ならびに植物季節的記述を用いた気候復元手法の確立

気象観測が始まる前に書かれた多くの古い日記を調査し,その中の開花や紅葉に関する記録を調査した。その結果から花見が行われた日をヤマザクラの満開日,観楓があった日をカエデ類の紅葉日として,前者から3月,後者から10月の平均気温の919世紀にわたる変化を推定した。京都の3月平均気温は10世紀前半で現在より暖かかったこと,太陽活動が不活発な4つの時代には気温が現在より3°C程度低下したこと,京都の10月の気温も3月とほぼ同様な推移を示したこと,京都と江戸におけ3月平均気温の推移同士には互いに遅れ・進みが認められず,上記の傾向は日本全体で見られた可能性が高いことが明らかになった。本研究では,平成24年度において,過去に京都や江戸において書かれた古記録に残された開花,結実(成熟),紅葉といった植物季節現象に関する記録のさらなる調査・整理・解析を通し,19世紀以前の長期にわたる気温推移の復元を行った。京都における春季のヤマザクラの満開日による9世紀以降の3月平均気温推移の復元を行った結果については,本年度に投稿論文として出版・公開された。太陽活動が活発であった10世紀における温暖な時代や,太陽活動極小期に対応する寒冷な時代の影響が,明瞭に現れたことについて,一般に研究成果を公表した。一方,京都の史料からカエデ類の紅葉日のデータをさらに収集・精査し,それによる10月の気温推移の復元も試みた。紅葉日から気温への読替方法の構築後,調査されたデータによる気温の復元を試みた結果,1415世紀の気温の低下傾向や,17世紀以降の全般的に低い気温推移などを復元できた。全般的にサクラによる3月平均気温のものと類似していた。また気温復元値の年々推移には3月より10月の方が全般的に10年程度,先行して変化する傾向が見られた。平成24年度では,春の江戸におけるヤマザクラの満開日データについてもさらに調査を進め,1636年1905年の期間について合計207年分のデータを収集した。これによる江戸の3月平均気温は,太陽活動のマウンダー極小期にあたる17世紀後半とドルトン極小期にあたる19世紀初頭に大きく低下した。これらは京都の3月平均気温の復元推移共通する特徴であり,春季の気温が太陽活動の盛衰と同期して変化した地域が大きく広がっていることが確かめられた。このほかの植物季節現象についても調査,解析を行った。たとえば京都では,初夏に開花するカキツバタの満開日データを文献史料から調査しそれを解析することで,35月の気温推移の復元が可能になることがわかった。平成25年度においては,過去に京都や江戸において書かれた古記録に残された開花,結実(成熟),紅葉といった植物季節現象に関する記録に関するこれまでの調査・解析に基づいた,19世紀以前における気温推移の復元結果に関する取りまとめを行った。京都における春季のヤマザクラの満開日による9世紀以降の3月平均気温推移の復元結果については,本年度においても投稿論文により発表された。太陽活動に応じた影響が春季気温の復元推移に明瞭に現れたこと,また近年の京都の気温に対する都市温暖化の影響を可能な限り排除した復元気温が,太陽周期との間で引き続いて密接な相関を保っていることについて,投稿論文により一般へ成果発表した。京都の史料から収集されたカエデ類の紅葉日による10月の気温推移の復元結果についても,平成25年度中に投稿論文による成果発表をすることができた。調査された紅葉の盛りを示すデータによる気温の復元結果については0.30.4°Cの過小評価の可能性が全般に残るものの,1415世紀の気温の低下傾向や,17世紀以降の全般的に低い気温推移などを復元できた。また,気温復元値の年々推移には3月より10月の方が全般的に718年,先行した変化が見られた。これは,海洋の影響で発生する太陽活動の推移に対する気候応答の遅れが,春季より秋季の気温の場合の方が小さい可能性があることを示唆するものであった。平成25年度では,春の江戸における3月平均気温の復元結果をまとめ,海外の学術雑誌に投稿しており,現在,審査中である。このほか,本課題でこれまでにあきらかとなってきた研究結果について,成果報告書(詳細版)として冊子(総頁数266ページ)に取りまとめ,農業気象学関係者,歴史気候関係者,宇宙気候学(または天文物理学)関係者など,本研究に関連する専門領域の研究者などに配布を始めている。本研究では,平成23年度において,主として過去1200年間に京都において書かれた古記録に残された開花,紅葉などの植物季節現象の記録に関するデータの充実と,これによる長期的な気温推移の復元を行った。

春季のヤマザクラの満開日(花見などの記録に基づく)からは,3月の気温推移の復元を行った。既往の研究では特に西暦1200年以前のデータが少なく,気温推移を復元できなかった期間が残っていた。今回の史料調査を通して,新たに得られたヤマザクラの満開日データ,そしてフジやヤマブキなど他の植物の満開日データによるサクラの推定満開日などをあわせ,8012011年の期間で合計823年分のデータを得るに至った。このデータに基づきあらためて気温の復元を行ったところ,西暦890年代から現在にわたる連続的な春季の気温推移が初めて明らかとなった。西暦1200年以前の気温推移については,10世紀の春季気温は全般に現在より高いと見られたこと,11世紀の前半に気温が下降するなど911世紀の気温はかなり大きく変動していたこと,などが新たに分かった。また,西暦1300年以降については,主要な4つの太陽活動の極小期にそれぞれ対応する寒冷な時代が,すべて数十年単位の遅れを以って現れることが明らかとなった。一方,京都で書かれた古記録による紅葉に関する記録に基づく,10月の気温推移の復元も試みた。本研究では史料調査により得られたこうしたデータをカエデ属植物の紅葉日と見なした。史料調査の結果,西暦1300年以降を中心に約500年分のデータを収集するに至った。近代のデータを使った紅葉日から気温への読替方法の構築後,それ以前の気候復元を試みた。10月の気温の復元推移は,1415世紀にかけての冷涼化の傾向や,19世紀前半の低温期の存在などを示した。平成25年度までの研究成果を,平成26年度では一般向けに公開することに注力した。本研究で収集した植物季節データについて,一般向けにwebでの公開を始めた。また,研究者向けならびに一般向けを想定して作成した冊子体の研究成果報告書(詳細版)の配布を行った。この冊子には,解析結果に関する詳細な記述のほかに,研究の根幹となった植物季節データ(満開日,紅葉日など)を与えた古記録・古日記類での大量の具体的記述について,年別に集成したリストも掲載されている。この冊子体の報告書を国内(一部は国外)の,研究成果が関連するさまざまな専門領域の研究者に送付するとともに,国立国会図書館やすべての都道府県立図書館(改築中の一部を除く)への献本を完了した。平成25年度に,江戸における3月平均気温の復元結果を論文として取りまとめ,国際学術誌(International Journal of Biometeorology誌)に投稿していたが,これについては,平成26年5月19日に受理され,6月5日にオンライン公開されるに至った。この論文審査の過程における追加の相互相関分析により,京都と江戸の春季の気温推移同士に相互の遅れ・進みは全く認められず,正確に同期していることが定量的に確かめられた。本課題に関係する学会発表については1件行った。これは平成25年度に発表予定でありながら,病欠により発表を断念した内容を多く含んだものであった。他に,京都におけるフジ,ヤマブキ,カキツバタの満開日,イワナシ,ヤマモモの成熟日に関するデータについてもオンラインで公開している。農業気象学ヤマザクラの満開日による春季(3月)の気温復元については順調に進み,西暦890年以降の気温の推移を連続的に明らかにしたなど,新たな知見も得られ,その結果については平成24年度に学術誌に掲載された。カエデ属植物の紅葉日による秋季の気温復元については,解析に利用できるデータを用いて14世紀以降の推移を復元した結果を論文に取りまとめ中である。
Fritillari属植物の成分研究と薬理作用の研究

中国で現在市販され,去痰,鎮咳,鎮静の目的で処方されている貝母は,数十種に及び,基源植物は百種を超えるとされている.しかし夫々の基源植物は植物学的に形態を著しく異にし,薬理作用も異なることが指摘されてはきたが,含有成分の差或は性格な薬理作用の差について殆ど研究されてはいない.本研究においては,最も代表的中国産貝母について,成分の差とこれに伴う薬理作用の差を明らかにし,適正な貝母の処方の指針を確立する目的で研究を行った.以上の5α-cevanine albialoidには環血管拡張作用,鎮痛作用,強心性作用,血小板凝集阻制作用,局所麻酔作用等が顕著に認められ,呼吸器系,狭心症等の疾患治療薬として可能なことが示唆された.中国で現在市販され,去痰,鎮咳,鎮静の目的で処方されている貝母は,数十種に及び,基源植物は百種を超えるとされている.しかし夫々の基源植物は植物学的に形態を著しく異にし,薬理作用も異なることが指摘されてはきたが,含有成分の差或は性格な薬理作用の差について殆ど研究されてはいない.本研究においては,最も代表的中国産貝母について,成分の差とこれに伴う薬理作用の差を明らかにし,適正な貝母の処方の指針を確立する目的で研究を行った.以上の5α-cevanine albialoidには環血管拡張作用,鎮痛作用,強心性作用,血小板凝集阻制作用,局所麻酔作用等が顕著に認められ,呼吸器系,狭心症等の疾患治療薬として可能なことが示唆された.前年度に引き継ぎ、中国産貝母の薬効成分の分離同定、産地ならびに基源植物を異にする貝母群の有効成分の定量と品質評価基準を確立する目的で、アルカロイドの高速液体クロマトによる定量法を検討した。2.Fritillaria alkaloidのHPLCによる定量:Fritillaria alkaloidの如くUV吸収を示さない化合物のHPLCによる定量例は殆んどない。これらのalkaloidのHPLCによる定量を行う目的で35-dichlorobenzol carbamateに誘導し、定量法を確立した。同法を用いると粗alkaloidのcarbamoyl化は定量的であって、中国産貝母7種について検討した結果、貝母の種類により、成分の相同相違を明確に示した。貝母成分研究の進展上、極めて有力且つ重要な手法が解立された。明年度は、本定量法を応用し、南京薬科大学徐教授より提供申し出のある湖北貝母(F.hupehensis)、鄂北貝母(F.ebeienais)紫花鄂北貝母(F.ebeiensis)伊貝母(F.pallidiflora)、ならびに平貝母(F.usriensis)について成分研究ならびに、薬理研究を行い、各種貝母の成分と薬能との相互関係を明確にし、貝母の品質評価の基準を確立する予定である。