hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリアミンによるRNA機能のモジュレーション

1.大腸菌においてポリアミンにより合成促進を受ける蛋白質として、オリゴペプチド輸送に関わるオリゴペプチド結合蛋白質、アデニル酸シクラーゼに次いで、RNAポリメラーゼσ^<38>因子を見出した。σ^<38>因子のポリアミンによる合成促進は、N末端から33番目の終止コドンUAGのread through促進によるものであった。このポリアミンによる促進は、UAG依存のsuppressor Gln-tRNA^<Gln>のリボソームへの結合がポリアミンにより促進を受けるためであった。また、suppressor Gln-tRNA^<Gln>の安定性もポリアミン存在下上昇することが明らかとなった。2.大腸菌でポリアミンにより翻訳レベルで合成促進を受ける蛋白質をポリアミンモジュロンと命名し、ポリアミンモジュロンの更なる同定とポリアミンモジュロンにより発現調節を受ける遺伝子の同定を試みた。ポリアミンモジュロンとして新たにFecI (σ^<18>)とDNA結合蛋白質Craを同定した。これらポリアミンモジュロンは、そのmRNA中に開始反応に重要なShine-Dargarno (SD)配列が存在しないか、弱いSD配列を持つという特徴を有していた。また、ポリアミンにより転写促進を受ける遺伝子として2742種のmRNAのうち309種を同定した。3.大腸菌では終結因子RF1のmRNAの26番目に終止コドンが存在し、+1 frameshiftによりRF2が合成される。このRF2合成に対するポリアミンの効果を検討したところ、ポリアミンは+1 frameshiftを促進しないことが明らかとなった。
認知症サポーターによる「身近なサポート」システム構築に向けたアクションリサーチ

認知症サポーター支援プログラム作成にあたり活動意欲を高めるためには、介護経験の含有、養成講座受講の自由意思の尊重、認知症についての知識理解、活動時間への配慮が必要である。また、介護者自身が困っていることを発信しやすい地域づくり、すでに介護を経験した人々が同様に介護の大変さやその経験を広く地域社会に伝えていくことが認知症者と介護者にとっての身近なサポートになることが示唆された。さらに、サポートシステム構築には、単に一方向のみではない形成と維持のスタイルがあり、それぞれのスタイルに寄った支援が必要である。初年度である平成26年度は、認知症サポーターが、地域で暮らす認知症の人・家族のニーズに則した「身近な手助け活動」ができることを目的に、認知症サポーターの活動実態について調査した。A市内における認知症ポーター養成講座修了者の活動意欲・活動有無・内容についての把握を行った。多くのケースが活動において何らかの活動意欲・理解を示してはいたが、実際の活動には至らないことが多く、その理由についての分析、認知症サポーター活動推進チームのメンバーと意見交換を重ねてきた。特に活動意欲があるにも関わらず、実際の支援に躊躇する場合があり、認知症サポーターが、経験・体験を重ねることによる解決策を探っている。また、養成講座修了者から、認知症サポーターの交流ができる場が望まれていることが明らかとなり、認知症サポーターのたまり場づくりについて、その運営・方法の検討に入っている。認知症サポーターのたまり場については2段階構想とし、一段階目は、認知症サポーター養成講座修了者に対する上級講座として、次段階目として認知症サポーター活動の実践を支援するプログラムとしている。一方で、家族の会の会員を中心にこれまでの介護経験についての調査を実施した。個別インタビュー調査を通じて認知症の人の介護で家族が困難だと感じること、手助けしてほしいことなどの分析を行っている。サポートシステム構築プロセスにおいては、アクションリサーチの手法をとり、認知症サポーターの創ろうとする意欲へ働きかけ、地域住民・保健医療福祉の専門家がアクションを起こすための要因・要素を探るために、計画(plan)、行動(act)、観察(observe)、リフレクション(reflect)、再計画(revised-plan)のステップを踏んでいく。認知症の人、介護者、認知症サポーター、保健医療チームのメンバー等すべての参加者にとってのエンパワメントを図る。活動意欲があるにも関わらず、実際の支援に躊躇する場合があり、認知症サポーターが経験・体験を重ねること、活動のための切っ掛け作りをすることなどの教育プログラムによる介入の必要性を明らかにした。また、養成講座修了者から、認知症サポーターの交流できる場が望まれていることが明らかとなり、認知症サポーターのたまり場づくりについて、その運営・方法・内容の検討を行った。個別インタビュー調査を通じて認知症の人の介護で家族が困難だと感じる事、手助けしてほしいことなどの分析を行った。平成27年度は、サポートシステム構築プロセスとして、アクションリサーチの手法をとり、認知症サポーターの創ろうとする意欲へ働きかけを行った。具体的には、認知症サポーター養成講座修了者に対する上級講座プログラム(教育プログラム)を開発した。認知症キャラバンメイトでの試行後、広く認知症サポーター養成講座修了者を対象として実施した。さらに、同時進行として、認知症サポーター活動の実地におけるプログラム(実践プログラム)を実施した。具体的には、定期的に開催される認知症カフェにおける認知症サポーター活動を支援する中、認知症サポーターの活動をエンパワーするために必要なことは何かを分析した。本研究の目的は、認知症サポーターが、地域で暮らす認知症の人・家族のニーズに則した「身近な手助け活動」ができるためのサポートシステム構築プロセスを明らかにし、構築に必要な要因を検討することである。目的の達成度は、やや遅れている。平成27年度は、目的の後半部分でもあるサポートシステム構築プロセスを明らかにし、構築に必要な要因を検討することであり、具体的には、1認知症サポーター養成における教育プログラム(上級プログラム)の検討・実施、評価をする。2認知症サポーターが、認知症の方とのコミュニケーションなどの支援方法について体験的に学ぶ実践プログラムの作成・実施・評価である。これらについて、認知症サポーター養成講座修了者に対する上級講座プログラム(教育プログラム)の実施が遅れたことによる、プログラム評価の遅れがその理由となっている。また、当初の平成26年度計画で未実施の部分であった、自治会・商店・交番・派出所との協力体制を作ることは、広く認知症サポーター養成講座受講者を対象とした取り組みに組み入れていくこととし、今後の計画でも引き続き視野に入れた分析を行っていくことに修正した。認知症サポーターが、地域で暮らす認知症の人・家族のニーズに則した「身近な手助け活動」ができるためのサポートシステム構築プロセスを明らかにし、構築に必要な要因を検討することを目的に研究を行った。認知症サポーターの実態調査からは、以下の現状が明らかとなった。活動意欲は活動の有無と関連があるため、活動意欲を高めることが必要である。活動意欲には、介護経験、養成講座受講の自由意思、認知症の知識理解、活動時間の確保などが関連しているためそれらへの働きかけが有効である。また、活動意欲が高くても活動していない認知症サポーターが多いという現状があり、活動できない理由としては、現実場面でのより具体的な関わり方が分からない、活動のためのきっかけがなかったなどが明らかとなった。

今後は実践力として認知症サポーターが活動するための力を得られるような支援が必要である。一方、インタビュー調査の結果から、認知症の人・家族のニーズについて、1認知症を発症したことへの困惑と介護を継続していくことへの先行きの不安、2自分の仕事や家庭生活を営みながら日々折り合いをつけている、3認知症の家族を介護していることを他者に理解してもらえると介護負担感が低下する、という3つのカテゴリーが抽出された。これらの認知症の人・家族のニーズと認知症サポーターの実態報告から、両者の統合のために当事者ニーズである不安感の軽減や感情理解のできる認知症サポーター育成が求められていることが分かった。認知症カフェ、認知症サポーター養成講座、認知症サポーター養成講座(上級編)、認知症サポーターのたまり場、これら4つの場の有機的な連携を基に、地域支援体制の要となる人を増やしていくことで、サポートシステムの構築が可能となる。認知症サポーター支援プログラム作成にあたり活動意欲を高めるためには、介護経験の含有、養成講座受講の自由意思の尊重、認知症についての知識理解、活動時間への配慮が必要である。また、介護者自身が困っていることを発信しやすい地域づくり、すでに介護を経験した人々が同様に介護の大変さやその経験を広く地域社会に伝えていくことが認知症者と介護者にとっての身近なサポートになることが示唆された。さらに、サポートシステム構築には、単に一方向のみではない形成と維持のスタイルがあり、それぞれのスタイルに寄った支援が必要である。本研究の目的は、認知症サポーターが、地域で暮らす認知症の人・家族のニーズに則した「身近な手助け活動」ができるためのサポートシステム構築プロセスを明らかにし、構築に必要な要因を検討することである。目的の達成度については、おおむね計画どおりに進行していると考える。骨子となる認知症サポーター養成講座修了者へのアプローチ、認知症の人・家族が求める支援内容についての調査が終了している。当初の平成26年度計画で自治会・商店・交番・派出所との協力体制を作ることについては、実態調査を優先した結果、未実施として一部が残っているが今後の計画で調整が可能であると考える。平成26年度の実態調査をベースに計画してきた、平成27年度の介入調査の結果分析を進めること、引き続きアクションリサーチとしての、1認知症サポーター養成における教育プログラム(上級プログラム)の検討・実施、評価、2認知症サポーターが、認知症の方とのコミュニケーションなどの支援方法について体験的に学ぶ実践プログラムの作成・実施・評価(plan、act、observe、reflect、revised-planのステップを踏んでいく)を繰り返していく。
皮膚線維芽細胞を用いた三塩基リピート病同定法の開発

ポリグルタミン病は,翻訳領域上CAGリピートの異常伸長により発症する疾患群である.今まで8疾患が知られているが,すべて遺伝性神経変性疾患である.近年も新しいポリグルタミン病としてSCA12などが報告されており,その数は毎年増加している.病的に伸長した三塩基リピートを同定する方法としては,国外よりRED法.国内よりDIRECT法などの方法が開発されているが,いずれもゲノムDNAを対象としており,そのリピート異常が翻訳領域にあり症状発症に寄与していることを証明することが困難である.ポリグルタミン病の特徴は表現促進現象であるが,既知の遺伝子異常を持たない脊髄小脳変性症(SCD)で明らかな表現促進現象を有する家系を我々は持っている.これらの発症者の皮膚線維芽細胞を用いてポリグルタミンを有するかどうか検討した.既知のポリグルタミン病6例(SCA1:2例,SCA3:2例,DRPLA 2例),孤発性神経疾患6例(SCD:3例,ALS:2例,AD:1例)および既知の遺伝子異常を認めない家族性SCD 2例を対象とした:十分な説明により患者の同意を文書にて得た後に,3mm径ディスポ・パンチを用いて局所麻酔下に上腕伸側の皮膚生検を行なった.なお,痴呆を合併している患者の場合には家族の同意も得た.DMEM培地を用いて初代培養を行い,継代を1回行った後に凍結保存した.解凍の後さらに1回継代を行って実験に用いた.チャンバースライドを用いて培養を行い,抗ポリグルタミン抗体である1C2抗体を用いて細胞免疫染色を行った.その結果,既知のポリグルタミン病症例群では核周囲の染色性がコントロールと異なっており,ポリグルタミン病のスクリーニングに使用できる可能性が示唆された.今回検討した家族性SCD 2例では,染色のパターンは正常型であった.今後さらに,ウエスタン解析などを行って皮膚線維芽細胞が発現しているポリグルタミン鎖を含む蛋白を同定できるかどうか検討を行っていく予定である.ポリグルタミン病は,翻訳領域上CAGリピートの異常伸長により発症する疾患群である.今まで8疾患が知られているが,すべて遺伝性神経変性疾患である.近年も新しいポリグルタミン病としてSCA12などが報告されており,その数は毎年増加している.病的に伸長した三塩基リピートを同定する方法としては,国外よりRED法.国内よりDIRECT法などの方法が開発されているが,いずれもゲノムDNAを対象としており,そのリピート異常が翻訳領域にあり症状発症に寄与していることを証明することが困難である.ポリグルタミン病の特徴は表現促進現象であるが,既知の遺伝子異常を持たない脊髄小脳変性症(SCD)で明らかな表現促進現象を有する家系を我々は持っている.これらの発症者の皮膚線維芽細胞を用いてポリグルタミンを有するかどうか検討した.既知のポリグルタミン病6例(SCA1:2例,SCA3:2例,DRPLA 2例),孤発性神経疾患6例(SCD:3例,ALS:2例,AD:1例)および既知の遺伝子異常を認めない家族性SCD 2例を対象とした:十分な説明により患者の同意を文書にて得た後に,3mm径ディスポ・パンチを用いて局所麻酔下に上腕伸側の皮膚生検を行なった.なお,痴呆を合併している患者の場合には家族の同意も得た.DMEM培地を用いて初代培養を行い,継代を1回行った後に凍結保存した.解凍の後さらに1回継代を行って実験に用いた.チャンバースライドを用いて培養を行い,抗ポリグルタミン抗体である1C2抗体を用いて細胞免疫染色を行った.その結果,既知のポリグルタミン病症例群では核周囲の染色性がコントロールと異なっており,ポリグルタミン病のスクリーニングに使用できる可能性が示唆された.今回検討した家族性SCD 2例では,染色のパターンは正常型であった.今後さらに,ウエスタン解析などを行って皮膚線維芽細胞が発現しているポリグルタミン鎖を含む蛋白を同定できるかどうか検討を行っていく予定である.神経変性疾患は特定の系統の神経細胞において細胞死が生じる疾患である.現在のところ,神経細胞死が生じる原因は明らかになっていない.近年,家族生神経変性疾患の、原因遺伝子が相次いで同定されている.その一部は原因遺伝子翻訳領域の三塩基リピート部分が異常に延長することにより,神経細胞死をきたし神経変性疾患を発症する為,三塩基リピート病といわれている.このポリグルタミン鎖を含む蛋白は多くの場合,神経,系統に限らず全身の臓器で発現している.最近,'異常に伸長したポリグルタミン鎖を認識する抗体が開発され商品化されている.異常に伸長したポリグレタミン鎖を有するかどうかのスクリーニングを皮膚線維芽細胞を用いて検討する方法を開発することを本研究の目的とした.患者の同意を得た後に皮膚生検を行った.DMEM溶液を用いて37°C培養器内で2週間培養を続け,その後,新しいフラスコに細胞を移し継代培養をした.細胞をスクレーパーにより回収しサンプルバッファとともにホジェネートした.SDS-PAGEにて電気泳動し、抗ポリグルタミン・モノクロナール抗体を一次抗体,蛍光抗マウスIgG抗体を二次抗体としてウエスタン・ブロッティングを行った.いくつかの遺伝子が同定されていない症例において特異的なバンドを認めた.

今後,さらに組織免疫染色などを行い.その蛋白の同定を行う予定である.皮膚線維芽細胞を用いてポリグルタミン病のスクリーニングおよび未知のポリグルタミン病め同定が可能であると考えられた.ポリグルタミン病は,翻訳領域上CAGリピートの異常伸長により発症する疾患群である.今まで8疾患が知られているが,すべて遺伝性神経変性疾患である.近年も新しいポリグルタミン病としてSCA12などが報告されており,その数は毎年増加している.病的に伸長した三塩基リピートを同定する方法としては,国外よりRED法.国内よりDIRECT法などの方法が開発されているが,いずれもゲノムDNAを対象としており,そのリピート異常が翻訳領域にあり症状発症に寄与していることを証明することが困難である.ポリグルタミン病の特徴は表現促進現象であるが,既知の遺伝子異常を持たない脊髄小脳変性症(SCD)で明らかな表現促進現象を有する家系を我々は持っている.これらの発症者の皮膚線維芽細胞を用いてポリグルタミンを有するかどうか検討した.既知のポリグルタミン病6例(SCA1:2例,SCA3:2例,DRPLA2例),孤発性神経疾患6例(SCD:3例,ALS:2例,AD:1例)および既知の遺伝子異常を認めない家族性SCD2例を対象とした.十分な説明により患者の同意を文書にて得た後に,3mm径ディスポ・パンチを用いて局所麻酔下に上腕伸側の皮膚生検を行なった.なお,痴呆を合併している患者の場合には家族の同意も得た.DMEM培地を用いて初代培養を行い,継代を1回行った後に凍結保存した.解凍の後さらに1回継代を行って実験に用いた.チャンバースライドを用いて培養を行い,抗ポリグルタミン抗体である1C2抗体を用いて細胞免疫染色を行った.その結果,既知のポリグルタミン病症例群では核周囲の染色性がコントロールと異なっており,ポリグルタミン病のスクリーニングに使用できる可能性が示唆された.今回検討した家族性SCD2例では,染色のパターンは正常型であった.今後さらに,ウエスタン解析などを行って皮膚線維芽細胞が発現しているポリグルタミン鎖を含む蛋白を同定できるかどうか検討を行っていく予定である.
プロテインホスファターゼ2Cによる癌細胞死の制御

癌細胞の特異な形質である無限増殖能を支える分子基盤の一つとして、細胞の生と死の制御システムの破綻が挙げられる。細胞の生存と死の制御には様々なシグナル伝達システムが関与しているが、その中でストレス応答プロテインキナーゼシグナル伝達路(SAPKシステム)は細胞のアポトーシス誘導のシステムとして主要な役割を担っている。我々は、SAPKシステムの破綻が細胞の癌化を引き起こすことに着目し、SAPKシステムの多様な制御機構の解明が細胞の癌化のメカニズムの理解につながるとの視点に立って、主にプロテインホスファターゼ2CファミリーによるSAPKシステムの制御機構についての研究を進めてきた。TNFαやH_2O_2によって誘導されるアポトーシスシグナルはSAPKシステムを構成するMKKKの一種であるASK1を介して下流に伝達されることが既に報告されている。本研究で我々は、PP2CδとPP2Cεが、それぞれ、ASK1の活性化および不活性化因子としての役割を担う事を見出した。しかも、無刺激状態ではPP2CεがASK1と会合し、脱リン酸化によりASK1を不活性な状態に維持するが、TNFα刺激によりPP2CεがASK1から解離し、これに代わってPP2Cδが会合することによりASK1が活性化されることを示す結果を得た。これらの結果は、PP2CεとPP2CδがSAPKシステムの時間的制御に関わることを示唆している。細胞の生存と死の制御には様々なシグナル伝達システムが関与しているが、その中でストレス応答プロテインキナーゼシグナル伝達路(SAPKシステム)およびintegrin-linked kinase(ILK)シグナル伝達路は、それぞれ、細胞のアポトーシス誘導及び生存促進のシステムとして主要な役割を担っている。これまでに、プロテインボスファターゼ2C(PP2C)ファミリーメンバーであるPP2CδがILKシグナル伝達路を負に制御することが報告されている。また、最近、我々はPP2CδがTNFαによるSAPKシステムの活性化をさらに促進する作用を持つことを見出した。今回、我々はPP2CδによるSAPKシステム活性化の機構について検討を行った。まず、HEK293細胞におけるTNFα依存性のAP1の活性化が、PP2Cδの強制発現によってさらに促進されることを見出した。TNFαによるJNKおよびp38の活性化は二峰性であり、遅延型の活性化が細胞のアポトーシスを誘導することが報告されている。また遅延型の活性化はMKKKであるASK1を介することが知られている。PP2Cδの強制発現はこの遅延型のJNKおよびp38の活性化のみをさらに促進した。そこで次に、PP2CδがASK1活性に与える影響について検討を行った。その結果、PP2CδはTNFα依存性にASK1と会合し、何らかのメカニズムで、ASK1の活性化に必要な自己リン酸化部位であるThr845のリン酸化を亢進させることを見出した。これらの結果は、PP2CδがSAPKシステムおよびILKシグナル伝達路を、それぞれ、正および負に制御し、結果として細胞のアポトーシスの亢進と増殖・生存の抑制を促す司令塔としての役割を果たす可能性を示唆している。
孤独感を低減させる社会的スキル訓練の効果に関する実験社会心理学的研究

本研究の目的は、孤独感の高い人達に社会的スキルを獲得させる訓練を行い、この訓練が孤独感の低減に効果を持つかどうかを実験社会心理学の観点から検討することであった。この目的のために、第1研究では、女子大生480人にUCLA孤独感尺度を実施し、高得点者18名を被験者とした。被験者は、「自己表現」や「会話維持」などの社会的スキル訓練を受ける実験群と、訓練を受けない統制群に振り分けられた。その結果、実験群は統制群に比べて社会的スキルの行動レベル(特に「自分の立場の守り方」)でも、社会的スキルについての自己評定でも有意に向上し、孤独感が有意に低減していた。第2研究として、訓練効果の持続性を確かめるために、6ヶ月後のフォローアップ・データを取った。その結果、孤独感に対する訓練効果は持続していたが、統制群の孤独感にも自然減少が認められ、実験群と統制群の間に有意差は認められなかった。孤独感に付随すると思われる認知測度として、対人不安、自尊心、セルフ・エフィカシ-の程度を測定したが、これらの測度は、訓練前、後、フォローアップ時と、ほとんど変化を示さなかった。このような結果から、孤独感の低減をめざした社会的スキル訓練を行うには、どのような行動を訓練対象とすべきなのかについて、基礎的、実証的データを得る必要性を痛感した。そこで第3研究として、改訂版レンズモデルの枠組みを用いて、孤独感の高い人の対人場面での言語的・非言語的行動をビデオにとって分析した。その結果、孤独感の高い人が示す「相手に対する質問の少なさ」と「不機嫌な表情」が、孤独感の記号化と解読に特に寄与していたことが判明した。社会的スキル訓練を実施する際には、これらの行動を訓練対象とすべきことが示唆された。本研究の目的は、孤独感の高い人達に社会的スキル訓練を行い、孤独感を低減させることができるかどうか実験社会心理学の観点から検討することである。この目的のために、社会的スキル訓練を実施する実験群と、訓練をするように見せかけるが訓練は行わない統制群を設定し、両群の比較を通じて訓練効果を査定した。具体的には以下のように行った。1.女子大学生480人にUCLA孤独感尺度を実施し、高得点者より順に訓練実験への参加を要請した。22名が参加を希望したが最終的には18名(孤独感得点m=53.89,SD=5.40)が残った。2.社会的スキル訓練用のビデオテープを作成した。モデルが、訓練で取り上げる個々のスキルを演じ、これを録画し、編集した。3.訓練実験への参加を承諾した被験者を実験群と統制群に9名づつランダムに配置した。4.実験群の被験者を、個別に実験室に10回呼び、「人の話の聞き方スキル」、「自己表現スキル」「会話維持スキル」などについての訓練を実施した。5.統制群の被験者には、社会的スキル訓練とは関連のない課題を、実験群の被験者と同じ場所で同じ訓練者が同じ時間行わせた。6.従属変数として、(1)自尊心尺度、セルフ・エフィカシ-尺度等の自己評定尺度、(2)訓練後に、2回目のUCLA孤独感尺度、自尊心尺度などを実施した、(3)訓練最終日に、刺激場面を呈示し、どう振る舞うかロールプレイをさせ、その様子を録画した。そのテープを第三者に評定させた。従属変数に関して、実験群と統制群の比較を訓練の前後で行ったところ、実験群においてのみ有意な孤独感の低減が認められた。

本研究の目的は、孤独感の高い人達に社会的スキルを獲得させる訓練を行い、この訓練が孤独感低減の効果を持つかどうかを実験社会心理学の観点から検討することである。昨年度、実際の社会的スキル訓練を実施する実験群と、訓練をするように見せかけるが訓練は行わない統制群を設定し、両群の孤独感を比較検討した本年度は、訓練効果の持続性を確かめるために、フォローアップ・データを取った。訓練から約半年後、実験参加者に、再度、UCLA孤独感尺度、自尊心尺度、セルフ・エフィカシ-尺度に回答を求めた。また、社会的スキル訓練の効果を測定する尺度を構成し、それへの回答も求めた。その結果、孤独感に対する訓練効果は持続していたが、統制群の孤独感にも自然減少が認められ、実験群と統制群の間に有意差は認められなかった。自尊心、セルフ・エフィカシ-は、訓練前、後、フォローアップ時と、ほとんど変化しなかった。また、訓練効果尺度の結果は、会話スキルの中でも「誉め方」に訓練効果があったことを示していた。このような結果から、孤独感の低減をめざした社会的スキル訓練を行うには、どのような行動を訓練対象とすべきなのかについて、基礎的、実証的データを得る必要性を痛感した。そこで、改訂版レンズモデル(Gifford,1994)の枠組みを用いて、孤独感の高い人の対人場面での言語的・非言語的行動をビデオにとって分析した。その結果、孤独感の高い人が示す「相手に対する質問の少なさ」と「不機嫌な表情」が、孤独感の記号化と解読に特に寄与していた。社会的スキル訓練を実施する際には、これらの行動を訓練対象とすべきことが示唆された。
AAVベクターおよびiPS細胞による副腎皮質過形成症の遺伝子治療の開発

本研究目的は先天性副腎皮質過形成において遺伝子治療モデルを開発することである。これまでの研究機関において疾患モデルマウスにおいて有効性を確認できたため、今研究期間においてはヒト副腎皮質過形成症患者の線維芽細胞から疾患iPS細胞を樹立してステロイド合成細胞へ分化させ、それにAAVベクターを用いた欠損酵素の遺伝子導入で酵素活性が獲得できるか否かを確認するための実験を下記の概要で計画する。1.ヒト副腎皮質過形成症患者由来のiPS細胞の作成2.iPS細胞のステロイド産生細胞への分化誘導3.AAVベクターを用いた遺伝子導入4.遺伝子導入後のiPS細胞における酵素活性獲得の評価本研究目的は先天性副腎皮質過形成において遺伝子治療モデルを開発することである。1.ヒト副腎皮質過形成症患者由来のiPS細胞の作成2.iPS細胞のステロイド産生細胞への分化誘導3.AAVベクターを用いた遺伝子導入4.遺伝子導入後のiPS細胞における酵素活性獲得の評価
霊廟建築における荘厳手法の総合的比較研究

霊廟建築における荘厳手法の様相を究明するために、各地に点在する霊廟建築を対象として、構造・意匠面ならびに装飾技法面から調査研究を行った。調査研究で得た結果の分析、考察は、近世建築に盛んに用いられた荘厳手法である彫刻、金工、木地色付けの3技法の視点から主として行い、蟇股彫刻の主題の把握とその配置計画論、地紋彫の意味・役割論、金工技法から見た飾金具論、江戸期における木地色付け技法論、霊廟建築と木地色付けとの相関論などの研究論考に取り纏めた。「研究の目的」全国各地に所在する近世に建設された霊廟建築は、各地の装飾的な近世寺社建築の建設に多大な影響を及ぼしたと考えられる。ところが、霊廟建築に関する既往研究は、幕府が直接関与した主要建築などに限定されており、全国各地の霊廟建築を対象とした研究、さらにはその装飾意匠面からの専門的研究は遅れている。そこで、全国各地の霊廟建築を対象として、その構造・意匠面ならびに装飾技法面からの調査研究を行い、近世における装飾建築の荘厳に関わる設計理論・手法を明らかにして、当時の建築文化の実像を究明することが本研究の目的である。「本年度の研究実施内容」文化庁編集等の指定文化財建造物目録、既往論文等により霊廟建築を抽出し、その建築情報のデータ化を行った。この作業は次年度も引き続き実施する。一方、福島県相馬市ならびに名古屋市所在の計8棟の霊廟建築について現地調査を実施した。調査では改造箇所の確認、ならびに現在見られる建物意匠が建立当初のものであるか否かについての詳細観察を実施し、各建築の建立当初の建築意匠の内容を把握した。歴史的建築遺構の実像把握は、以上の調査手法により初めて可能となる。次年度以降もこの点を重視し、各地に残る霊廟建築の建立当初の姿を的確に把握する。このほか、研究対象建築の意匠的特質や建築技法を究明するための基礎資料とするため、各時代、各種建築の意匠に関する写真等の資料を一部収集し、その画像データを作成した。そこで、全国各地の霊廟建築を対象とした構造・意匠面ならびに装飾技法面からの建築調査などを行い、霊廟建築における荘厳に関わる設計理論・手法を明らかにすることが本研究の目的である。「本年度の研究実施内容」本研究では指定文化財建造物目録、既往研究等により全国の霊廟建築の所在を確認して、順次現地調査を行うとともに、関連する文献調査を実施している。まず、現地調査として宮城県所在の仙台東照宮、陽徳院霊屋、円通院霊屋、愛知県所在の源敬公廟、鳥取県所在の樗谿神社(旧鳥取東照宮)など4件の霊廟、計12棟の建築調査を実施し、構造、意匠に関する建築情報を把握した。一方、近世の文献調査から当時普及し、現在では忘れ去られていると考えられるいくつかの塗装仕様を把握しつつあり、その実体を確認するため、日光東照宮、善光寺(長野)、歓喜院聖天堂(埼玉)など計7棟の建築の現地調査を実施するとともに、飾金具の事例調査として、名古屋市および前田育徳会所蔵の金具調査を実施した。また、日光建築の造営文書の一部データ化を実施した。本研究は、各地の霊廟建築を対象とした構造・意匠・装飾技法面の建築調査・研究から、霊廟建築の荘厳に関わる設計理論・手法を明らかにし、当時の建築文化の実像を究明することを目的としている。調査研究は4年計画で進めており、本年度はその3年度目にあたる。実施に当たり、指定文化財建造物目録、既往研究等により全国の霊廟建築の所在を確認して、順次現地調査を行うとともに、関連する文献調査を行っている。本年度実施した現地調査は、埼玉県川越市所在の仙波東照宮、東京都台東区所在の上野東照宮、和歌山県高野町所在の徳川家霊台など計4件の霊廟建築で、各物件とも本殿、幣殿、拝殿、唐門ほかについて、建築構造形式、彫刻、飾金具、塗装などの各分野を本研究参加者で分担して調査し、それぞれの技術情報等を収集した。以上の調査を行う中で、一つの問題が明らかとなった。各建築が文化財修理等により過去に複数回の修理を受け、建築当初の姿の実体を把握することが困難になりつつある点である。そのため、観察時は調査対象物の成立年代差の判定を可能の限り行う点に注意した。修理報告書の刊行があるものについては、これも参照しつつ調査していることは言うまでもない。

これまでの調査研究により、複合社殿形式(権現造り)と分棟型社殿形式との形式差の間にどのような建築上の荘厳手法差が存在するかなど、現在調査結果を分析・整理しているところである。一方、昨年度までの文献調査等から、荘厳手法の中心をなす塗装技法について、今日への技術伝承が途絶えていると考えられる技法の存在を把握しつつある。これらの技法の普及度合いを知るために、上記現地調査中において在来塗装の状況観察に注意した。この中で、油性塗料の存在については、文献で確認した長野県所在の善光寺本堂のほか、同技法の採用の可能性が考えられたやはり善光寺の三門などの現地調査を実施し、文献と実際との照合を試みた。三門塗装片に関してはこの材料分析を実施した結果、黒漆塗である可能性が指摘できた。次年度は本研究の最終年度に当たる。全国各地に所在する江戸幕府や諸藩などにより建設された霊廟建築は、各地の装飾的な寺社建築の建設に多大な影響を及ぼしたと考えられる。しかし、霊廟建築に関する建築(史)学的な既往研究は、日光東照宮など、幕府が直接関与した主要建築に限定されている場合が多く、この種の建築の特質である荘厳内容に関する専門的な研究も遅れている。そこで、本研究では、全国各地の霊廟建築を対象として、その構造・意匠面ならびに装飾技法面からの調査研究を実施し、近世における装飾建築の荘厳に関わる設計理論・手法の究明を行うとともに、当時の建築文化の実像を把握することを目的として研究を平成17年度から継続している。研究遂行に当たり、建築情報を収集整理した上で、彫刻意匠、塗装、飾金具などの内容を建築形式と関連付けて把握する点に注意した現地調査を実施するとともに、江戸幕府関係ほかの史料収集とその内容の分析を行った。調査対象建築の中には、霊廟建築以外のものもある。自明のとおり、近世における霊廟建築は多種多彩の建築要素、技術要素から成立しており、その内容は建物ごとに開きがある。このため、時間に制約がある現地調査では観察範囲を限定せざるを得なかった。今年度は研究の最終年度に当たり、これまで実施してきた調査成果を総合するための作業などを行い、研究成果を報告書に取りまとめた。この成果報告書の内容は霊廟建築の造営形態に注目した変遷論、蟇股彫刻の題材とその配置との関係論、技法面から見た飾金具論、木彫技法のひとつである地紋彫の意味・役割論、江戸期における木地色付け技法論、霊廟建築と木地色付け手法の相関論で構成した。本研究の成果は霊廟建築のみならず、歴史的な建築の実体を把握する一研究手法を示すものでもあり、この研究意義は大きい。
沈み込み帯における深部低周波地震活動の全容解明

本研究では、南海トラフ巨大地震の震源域深部の遷移領域において発生している通常の地震と異なる深部低周波地震の活動を網羅的に調べることで、長期的、且つ、検出限界に迫る低周波地震のカタログを新たに構築した。その結果、既往研究では捉えるのが困難であった低周波地震の時空間発展の特性を高精度に把握することに成功した。例えば、短期的スロースリップ中に低周波地震活動の高速度な移動現象が複数回起きていることを明瞭に示した。また、高速度移動現象が拡散様式に従って発展している点や、ゆっくり滑り様式の空間変化に関する新たな知見も得られた。南海トラフ巨大地震の震源域深部の遷移領域においては、通常の地震と異なる深部低周波微動や深部低周波地震(以下、低周波地震)が発生していることが知られている。本研究では、気象庁一元化処理震源リストに記載されている東海・紀伊半島・四国地域の低周波地震の波形をテンプレート波形として用いて、相互相関処理法による波形パターン検索を実施することで、低周波地震活動の長期間、且つ、検出限界に迫る新たなカタログを構築する。既往の研究では、数分間にわたるエンベロープ波形を最小単位として用いており、低周波地震活動のより詳細な時空間発展の理解までは迫れていない。本研究で構築した新たな低周波地震カタログを系統的に分析することで、プレート境界面上におけるゆっくり滑りの高分解能な検出をおこなうことを目的とする。今年度は計画通り、東海・紀伊半島・四国地域の低周波地震の震源域近傍の観測点(約140点分)で収録された過去約10年分の連続波形記録を収集した。高感度・広帯域、且つ、低ノイズレベルの性質を有する基盤地震観測網Hi-netのデータを収集し、外付けのハードディスクドライブに複写した。また、相互相関処理法(Matched Filter法)の計算コードの高速化も行った。四国西部地域で繰り返し発生する低周波地震のクラスター活動に着目し、約6年分の連続波形記録を用いて複数の計算機による並列計算を試行した。その結果、使用したテンプレート地震の個数に対して、約30倍の低周波地震活動の検出に成功した。このカタログを分析すると、これまでの研究では確認されていない低周波地震の移動パターンを複数見出した。本研究では、気象庁一元化処理震源リストに記載されている東海・紀伊半島・四国地域の深部低周波地震の波形をテンプレート波形として用いて、相互相関処理法に基づく波形パターン検索を実施することで、低周波地震活動の長期間、且つ、検出限界に迫る新たなカタログを構築し、深部低周波地震の詳細な時空間発展の様子を捉えることを目的とする。今年度は計画通り、東海・紀伊半島・四国地域の低周波地震の震源域近傍の観測点(約140点分)で収録された過去約10年分の連続波形記録の統合処理をおこなった。また、四国西部地域の深部低周波地震の解析を進めたところ、時速50-100 kmで高速度移動する深部低周波地震が拡散様式にしたがって移動することを新たに見出した。この高速移動現象は何度も繰り返し検出されており、全ての活動を重ねて平均的な拡散係数を推定することに成功した。さらに、高速移動現象の長さスケールは約10 kmであり、同時にバックフロント側の拡散的な移動も捉えられた。拡散係数は解析期間内では大きな変動を示さないものの、規模の大きな低周波地震活動時に、拡散係数が若干増加する傾向がある。さらに、頻度は少ないものの、主要な震源移動方向とは逆方向に低周波地震が高速度で移動する逆移動現象も捉えられた。これらの拡散様式に従った低周波地震の移動現象は、プレート境界面上の応力集中の拡散や、流体と滑りの同時拡散モデルによって解釈できる。また、規模の大きな低周波地震活動群の開始前の挙動に注目すると、前駆的な低周波地震の増加が見られる場合があり、主要な滑りの発生前に前駆的な滑りが発生していると考えられる。連続波形記録の作成は概ね計画通りに進んだがデータ解析にやや遅れが見られる。今年度は、昨年度に作成した深部低周波地震の震源域近傍の観測点で収録された2004年4月から2015年8月までの約11年半分の連続波形記録に対して、Matched Filter法を適用することで東海・紀伊半島・四国地域における深部低周波地震の検出を実施した。解析対象領域をお互いが重なるように10個の領域に分け、それぞれの領域に含まれる定常観測点(Hi-net)の連続波形データを解析に使用した。気象庁一元化処理震源カタログから、信号対雑音比の高い低周波地震を基準地震として選択した。Matched Filter法を適用することで、新たに約50万個の深部低周波地震の検出に成功した。構築した検出限界に迫る新たな低周波地震カタログを分析した結果、多様な時間スケール・空間スケールにおいて低周波地震の移動現象が起きていることが明らかになった。代表的なものとしては、移動速度が1日約10 kmで移動距離約50 kmにわたる短期的スロースリップに伴うモードが挙げられる。さらに、時速約100 kmで移動距離約10 kmにわたる高速移動現象が、深部低周波地震発生域の帯に沿って複数の領域で頻繁に起きていることが新たに発見された。この高速度移動に伴う低周波地震活動域のフロントが、拡散様式にしたがって拡大することが確かめられた。

更に、プレートの傾斜方向の低周波地震の活動様式の平均的な特徴を調べたところ、深さ約30 kmよりも浅いところでは、間欠的で相対的に規模の大きな滑りを起こすのに対して、深部側ではより連続的で規模の小さな滑りを繰り返す傾向があることが示された。また、規模別頻度分布の傾きであるb値の深さ依存性を調べたところ、間欠的な滑り様式の特徴が強い浅部側の方が、深部側に比べてb値が大きくなる傾向が見られた。本研究では、南海トラフ巨大地震の震源域深部の遷移領域において発生している通常の地震と異なる深部低周波地震の活動を網羅的に調べることで、長期的、且つ、検出限界に迫る低周波地震のカタログを新たに構築した。その結果、既往研究では捉えるのが困難であった低周波地震の時空間発展の特性を高精度に把握することに成功した。例えば、短期的スロースリップ中に低周波地震活動の高速度な移動現象が複数回起きていることを明瞭に示した。また、高速度移動現象が拡散様式に従って発展している点や、ゆっくり滑り様式の空間変化に関する新たな知見も得られた。連続波形記録の収集と解析コードの高速化について、概ね計画通りに進んだ。東海、紀伊半島東部、紀伊半島西部、四国東部の4つの領域において深部低周波地震の検出を進める。波形の相互相関処理により相似イベントのグループ化を行い、Matched Filter法を適用する。そして、南海トラフ沿いの深部低周波地震のカタログを新たに構築し、深部低周波地震の発生メカニズムの解明を目指す。地震学東海、紀伊半島東部、紀伊半島西部、四国東部、四国西部の5つの領域において低周波地震の活動が見られる。これらの低周波地震の中には、お互いに波形が相似なイベントが存在しており、相似イベントをグループ化することで使用するテンプレート地震の個数を減らし、Matched Filter法の計算時間の効率化が図られる。そのために、各領域に含まれる低周波地震のP波・S波を含む波形全体に対して相互相関係数を計算し、イベントの相似性を評価する。同時に、P波とS波窓の相互相関処理により抽出された相対走時差データを用いて、テンプレート地震の震源再決定を遂行する。そして、相対震源距離が短く、且つ、相関係数値が高いペアーがある場合は、それらを1つのファミリーとして定義し、それらの波形を重合したものをテンプレート地震の波形として以降の解析に用いる。また、四国西部・東部の領域におけるテンプレート地震のファミリーを用いて、過去約10年分の連続波形記録に対してMatched Filter法を適用し、当該地域の低周波地震のカタログを新たに構築する。
統計多様体上のチェビシェフ作用素

本研究は,統計多様体上のチェビシェフベクトル場,およびチェビシェフ作用素の持つ幾何学的性質を解明することを目標とする.また,統計学など関連する数理科学分野への応用なども研究の目的とする.上記研究目標に対し,ミシガン大学のJun Zhang氏との研究討論をはじめ,数理科学分野の研究者との研究交流や情報収集を行いながら研究を遂行した.今年度は,特に統計多様体上の等積構造と,それに関連した統計多様体の一般化についての結果が得られた.統計多様体が等積構造を持てば,チェビシェフベクトル場はその等積構造から与えられることは知られている.また適当な条件下で,チェビシェフベクトル場に付随するチェビシェフ形式が閉形式であれば統計多様体は等積構造を持つこともわかる.等積構造には双対性があることが知られているが,この双対性を一般化すると統計構造,および双対接続の一般化に関する結果が得られる.この幾何学の基本的な内容は,ミシガン大学,および北海道大学の幾何学セミナーなどで口頭発表している.また,新しい結果は国際会議プロシーディングスに掲載予定である.等積構造等に関する基本的な内容は,Jun Zhang氏との共著論文で解説を与えている.統計多様体の一般化は統計多様体の共役双対構造とも関連があると考えており,今後も研究を継続する予定である.本研究の目的は,統計多様体上のチェビシェフベクトル場,およびチェビシェフ作用素の持つ幾何学的性質を解明することである.また,統計学など関連する数理科学分野への応用なども研究の目的とする.その中で平成16年度は,特に統計多様体上の共役双対構造に絞り,その幾何学とチェビシェフ作用素,およびアファイン極小曲面論との関連の解明を目標とした.現時点においては論文などで発表する成果は得られていないが,アファイン微分幾何学や極小曲面論の専門家らと情報交換等を行ないながら研究を遂行している.なお,付随する研究目標である統計学への応用に関しては,研究の進展も見られる.具体的には,統計的推論の漸近理論において,最尤推定量とベイズ推定量の推定の良さを比較する問題を考えた.相対エントロピーリスクを推定量の良さの基準とした場合に,ベイス推定量が最尤推定量に優る場合の条件式は知られていたが,この条件式をチェビシェフ作用素を始めとする幾何学量での書換えを行なった.現時点では厳密な結果は得られていないが,推定する統計モデルがアファイン極小曲面と同じ幾何学構造を持っている場合には,ベイズ推定量が最尤推定量に勝るという見込みが得られている.本研究は,統計多様体上のチェビシェフベクトル場,およびチェビシェフ作用素の持つ幾何学的性質を解明することを目標とする.また,統計学など関連する数理科学分野への応用なども研究の目的とする.特に平成17年度は昨年度に引き続き,統計多様体上の共役双対構造の幾何学を解明,共役双対構造とチェビシェフ作用素,およびアファイン極小曲面論との関連の解明をめざした.さらに,ベイズ統計学を始めとする数理科学の諸分野への応用も考えた.上記研究目標に対し,北海道大学の古畑仁氏との研究討論をはじめ,数理科学分野の研究者との研究交流や情報収集を行いながら研究を遂行した.今年度は,特に統計学との関連解明についての進展が見られた.チェビシェフベクトル場は最尤推定におけるバイアス補正項に相当することがわかっていたが,バイアス補正最尤推定量の共分散行列から定まるリーマン幾何学的な2次形式は,多様体の次元やピック不偏量などの幾何学量で表わせることを示した.この結果は「2005年度福岡大学微分幾何学研究集会」において,口頭発表している.なお,本研究の基礎的な理論部分は他の研究分野からも注目されつつあり,国際研究会「2^<nd> International Symposium on Information Geometry and Its Applications」を始め,複数の研究集会において研究の途中成果を報告している.統計多様体上の共役双対構造については,今年度は発表に至るほどの成果は得られていないが,等積構造を持つが共役双対構造を持たない確率分布族が発見されており,今後の研究の発展を見込んでいる.本研究は,統計多様体上のチェビシェフベクトル場,およびチェビシェフ作用素の持つ幾何学的性質を解明することを目標とする.また,統計学など関連する数理科学分野への応用なども研究の目的とする.上記研究目標に対し,ミシガン大学のJun Zhang氏との研究討論をはじめ,数理科学分野の研究者との研究交流や情報収集を行いながら研究を遂行した.今年度は,特に統計多様体上の等積構造と,それに関連した統計多様体の一般化についての結果が得られた.統計多様体が等積構造を持てば,チェビシェフベクトル場はその等積構造から与えられることは知られている.また適当な条件下で,チェビシェフベクトル場に付随するチェビシェフ形式が閉形式であれば統計多様体は等積構造を持つこともわかる.等積構造には双対性があることが知られているが,この双対性を一般化すると統計構造,および双対接続の一般化に関する結果が得られる.この幾何学の基本的な内容は,ミシガン大学,および北海道大学の幾何学セミナーなどで口頭発表している.また,新しい結果は国際会議プロシーディングスに掲載予定である.等積構造等に関する基本的な内容は,Jun Zhang氏との共著論文で解説を与えている.統計多様体の一般化は統計多様体の共役双対構造とも関連があると考えており,今後も研究を継続する予定である.
成熟マウスの骨格筋へのアデノウイルスベクター高効率導入法

我々の最終目的はDuchenne型筋ジストロフィー(DMD)の根治治療にある。アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の欠点の1つとして、成熟筋細胞に感染が難しことがある。我々はアデノウイルスベクターをヘルパー細胞に感染させ、その細胞を直接筋注することにより、成熟筋細胞への感染可能とした。そこで、その感染が可能となった原因を検索した。平成12年度はアデノウイルスベクター(AdBeckerdy)をヘルパー細胞(293細胞)に感染させ、その希釈上精を用いてマウス由来のマイオチューブを培養し、その細胞にAdlacZ(lacZ遺伝子発現ベクター)を50MOIで感染させたが、その感染を確認できなかった。そこで、平成13年度はCytoPathic Effect (CPE)の関与が重要であると仮説を立てた。AdLacZを25MOIでヘルパー細胞である293細胞に感染させ、CPEを起こす前後のその細胞をそれぞれSCIDマウスの骨格筋に筋注した。CPE後の細胞を筋注する際には、ヘルパー細胞のCPE後の培養液も同時に筋注している。注射5日後、マウスより注射した骨格筋を採りだし、ONPG法でlacZの活性を比較検討した。その結果、CPEを示す前の細胞を筋注した方が有意の差を持って、高い活性を示した。平成14年度はCPE後、成熟筋細胞へ感染しやすくするファクターが放出されるかどうか検討した。AdlacZを25MOIで293細胞に感染させ、CPEを示した後、その培養したメディウムとAdluc(ルシフェレース発現ベクター)を混ぜて、成熟マウスの骨格筋へ筋注した。その結果、ルシフェレース活性をその骨格筋に認めた。結論として、この現象にはCPEが起こること自体とその後基底膜を壊す何らかの因子が放出することの両方が強く関わっていることが考えられた。(Kimura, S.et al., High efficiency gene transfer to skeletalmuscle inadult mouse for Duchenne muscular dystrophy using adenovirus helner cells I Gene Med revise)我々の最終目的はDuchenne型筋ジストロフィー(DMD)の根治治療にある。(Kimura, S.et al., High efficiency gene transfer to skeletalmuscle inadult mouse for Duchenne muscular dystrophy using adenovirus helner cells I Gene Med revise)我々の最終目的はDuchenne型筋ジストロフィーを治すことにある。我々はアデノウイルスベクターをヘルパー細胞に感染させ、その細胞を直接筋注することにより、成熟筋細胞へ感染を可能とした。その原因はそのヘルパー細胞より、何らかの感染しやすくするファクターが出ているのではないかと考えた。今年度はin vitroでの実験を主に行なった。方法;1、マウスの骨格筋よりマイオブラストを分離した。10%FCSを含むDMEMの培養液を2%FCSに変更することによりマイオブラストをマイオチューブに分化させた。2、ジストロフィン遺伝子を含むアデノウイスルベクター(AdBecker-dy)を25MOIでヘルパー細胞(293細胞)に感染させた。感染後、CytoPathic Effect(CPE)を示す2日後、その上精を0、1、10、20、50、100倍希釈した培地を先程分化させたマイオチューブの培地と入れ替え1日培養した。3、その後、lacZ遺伝子を含むアデノウイルスベクター(AdlacZ)を50MOIで感染させた。4、翌日、lacZ染色を施行した。結果;いずれの希釈系列もマイオチューブにlacZ陽性を認めなかった。。

考察;感染したヘルパー細胞が何らかの感染させやすくするファクターを放出しているのであれば、AdlacZをマイオチューブに感染させることができると考えた。しかし、マイオチューブにはAdlacZを感染させることができなかった。よって、293細胞より細胞外へ感染させやすくするファクター放出すると言う仮説はこの実験より否定される。そこで、細胞と細胞の接着が非常に重要であると考えられる。今後、なぜ我々の方法で成熟筋細胞に感染できたか検討するため、in vivoで実験を進める予定である。我々の最終目的はDuchenne型筋ジストロフィー(DMD)を根治治療にある。アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の欠点の1つとして、成熟筋細胞に感染が難しいことがある。我々はアデノウイルスベクターをヘルパー細胞に感染させ、その細胞を直接筋注することにより、成熟筋細胞への感染を可能とした。その原因はヘルパー細胞より、何らかの感染しやすくするファクターが出ているのではないかと考えた。昨年度はin vitroでの実験を行ったが、そのファクターを証明することは出来なかった。我々はこの現象にはCytoPathic Effect(CPE)の関与があると仮説を立て、本年度はin vivoでの実験を行った。lacZ遺伝子を発現させることの出来るアデノウイルス(AdLacZ)を25MOIでヘルパー細胞である293細胞に感染させ、CPEを起こす前後のその細胞をそれぞれSCIDマウスの骨格筋に筋注した。CPE後の細胞を筋注する際には、ヘルパー細胞がCPE後に放出しているAdlacZと、我々が考えてい成熟筋細胞へ可能とするファクターを培養液に放出している可能性があるため、その培養液も同時に筋注している。注射5日後、マウスより注射した骨格筋を採りだし、ONPG法でlacZの活性を比較検討した。その結果、CPEを示す前の細胞を筋注した方が有意の差を持って、高い活性を示した。このことは成熟筋細胞に感染させるにはCPEが関与していることを示唆している。また、感染したヘルパー細胞と筋細胞が接着していることが、成熟筋細胞への感染に重要であることも同時に示唆している。アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の欠点の1つとして、成熟筋細胞に感染が難しことがある。我々はアデノウイルスベクターをヘルパー細胞(293細胞)に感染させ、その細胞を直接筋注することにより、成熟筋細胞への感染を可能とした。その原因はヘルパー細胞より何らかの感染しやすくするファクターが出ているのではないかと考えた。平成12年度はin vitroでの実験を行ったが、そのファクターを証明することは出来なかった。平成13年度より、我々はこの現象にはCytoPathic Effect (CPE)の関与があると仮説を立て、実験を進めている。