hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相互情報量に基づく自由独立性へのアプローチ

Matrixliberation processの研究をさらに進めた.まず,Matrix liberation processに対する上からの大偏差評価を時刻無限大で縮約原理を適用して得られる(時刻無限大で適用できることは昨年度までに確立していた)上からの大偏差評価に現れる速度関数が一意の極小点を持つこと,およびその極小点が自由独立化して得られるトレイス状態であることを証明した.この事実と我々がこれまで開発した軌道自由エントロピーの性質を踏まえると,同じ速度関数で下からの大偏差原理が成り立つことを暗示するという意味がある.それに留まらず,得られた速度関数自体が自由確率版相互情報量を与えることも示唆される.そこで,得られた速度関数の形を念頭に,確率過程の描像を捨て去り,純粋に作用素環的量(可測集合族に相当する量)だけを使って自由確率版相互情報量というべきものを定式化し,その基本性質の多くを正確に導出した.このようにして,Voiculescuによる自由確率版相互情報量と研究代表者らによる軌道自由エントロピーを統合する,所謂,unification problem解決に足りないものが何かをより明確化することができた.以上の研究に基づく講演を,京都大学でのランダム行列に関する国際研究集会,ハルビン工業大学でのセミナー,モントリオールの数学研究所での自由確率論に関するワークショップで講演発表を行った.以前に行った泉氏との共同研究で残していた問題に対する他者による重要な成果が現れたので,それを検討し少しのアイディアを得たが,これはまだ形にしていない.他方で,先行研究をした者の義務としてその成果の解説を北大などで行った.本研究課題を構想するきっかけとなった発見を整理して短い論文にして公表し投稿した.具体的には軌道自由エントロピーに対して期待された関係式が一般に成立しない現象を明らかにし,関連する問題を論じた.なお,本結果は最近公表された他者の仕事(の一部に)問題点があることを指摘する側面を持つ.既に,国際誌に掲載決定し同雑誌サイトで電子的に出版されている.本研究課題の成果第一弾として,matrix liberation processと私が呼ぶ行列値確率過程を導入し,その大偏差原理を論じた.具体的には大偏差原理の上からの評価を証明し,良い速度関数を導出した.系として,matrix liberation processが連続確率過程としてVoiculescuにより導入されたliberation processに確率1で収束することが従う.これはmatrixliberation processが軌道自由エントロピーと自由相互情報量を定めるliberation theoryを統合するのに適切なランダム行列モデルであることを示している.なお,軌道自由エントロピーとliberation theoryの統合は本研究課題の究極の目標である.速度関数の導出には所謂,Malliavin解析の技術を用いた.さらに,数理物理の問題に動機付けられて発展しているユニタリ群上のブラウン運動に対する行列サイズ無限大極限の収束定理の手法が重要な鍵となった.また,matrixliberation processは本質的に行列の非可換性が効いて来るので,状態空間及び速度関数の定式化には作用素環の枠組みが本質的である.以上の内容を30ページの論文にまとめarXivに公表した.引き続き下からの評価および得られた速度関数を軌道自由エントロピーに関連付ける研究を進めている.研究計画に沿った具体的な成果を得ているため行列値確率過程であるmatrixliberation processを自由確率論的情報量orbital freeentropyに結びつける部分の問題を考察した.matrixliberation processのノイズはユニタリ群上のBrown運動であるが,その時間無限大極限としてユニタリ群上の一様分布が現れることが知られている.これがorbital freeentropyの定義の材料なのである.我々の問題は大偏差原理なので,この収束が行列サイズ無限大極限に関して指数的なものであることを示すのが標準的な方針であろう.しかし,この方針は難しい.そこで,代わりに熱核の対数関数の行列サイズ無限大スケーリング極限の時間無限大漸近挙動の問題に変換して考察している.ここまでは昨年度までの研究ではっきりしていたことである.昨年度までは確率論的な手法でこの熱核の問題を攻略しようとしていたが,年度途中から幾何解析の手法を探ることにした.結果として,熱核の問題を予想通りに肯定的に解決した.ちょうど本研究課題第2のアウトプットである論文(Matrix liberation process, I; Large deviation upper bound and almost sure convergence)の査読が終わり校正する機会が年度終わりにあったので簡単に事実だけをアナウンスしておいた.これは更なる研究の一部として発表するつもりである.上述の更なる研究の展開の一部として,orbital free entropyを再考察し,結果としてorbital free entropyの定義に関する小さい結果を得ると共に,それに関する少なからずの問題がmatrix liberation processに対する大偏差原理に帰着することが明らかになった.熱核の問題が解決し着実に研究が進んでいるから.Matrixliberation processの研究をさらに進めた.まず,Matrix liberation processに対する上からの大偏差評価を時刻無限大で縮約原理を適用して得られる(時刻無限大で適用できることは昨年度までに確立していた)上からの大偏差評価に現れる速度関数が一意の極小点を持つこと,およびその極小点が自由独立化して得られるトレイス状態であることを証明した.この事実と我々がこれまで開発した軌道自由エントロピーの性質を踏まえると,同じ速度関数で下からの大偏差原理が成り立つことを暗示するという意味がある.それに留まらず,得られた速度関数自体が自由確率版相互情報量を与えることも示唆される.

そこで,得られた速度関数の形を念頭に,確率過程の描像を捨て去り,純粋に作用素環的量(可測集合族に相当する量)だけを使って自由確率版相互情報量というべきものを定式化し,その基本性質の多くを正確に導出した.このようにして,Voiculescuによる自由確率版相互情報量と研究代表者らによる軌道自由エントロピーを統合する,所謂,unification problem解決に足りないものが何かをより明確化することができた.以上の研究に基づく講演を,京都大学でのランダム行列に関する国際研究集会,ハルビン工業大学でのセミナー,モントリオールの数学研究所での自由確率論に関するワークショップで講演発表を行った.以前に行った泉氏との共同研究で残していた問題に対する他者による重要な成果が現れたので,それを検討し少しのアイディアを得たが,これはまだ形にしていない.他方で,先行研究をした者の義務としてその成果の解説を北大などで行った.順調に研究が進んでいる.ゆえに特別な方策は不要でこれまでの調子で着実に研究を行えば良い.行列値確率過程の研究の平行して行う予定であった研究にももう少し時間を割きたい.本挑戦的萌芽研究に引き続く本格的研究の種をもう少し増やしておきたい.本研究課題の申請時より減額されて配分された.そのため2年目3年目の研究推進計画を再検討して,初年度は倹約に勤めた.また,2年目3年目の研究推進を見越して倹約に勤めることが可能になったのは,ハウスドルフ研究所への出張に関して行き帰りの航空費以外全額を先方が負担してくれたことが大きかった.10月に異動があり予定して居た9月のパリ出張を取りやめた.他方で,本研究課題に密接に関わる一ヶ月の研究プログラムがモントリオールで予定されており,その滞在のために倹約したというのもある.よほど事情が変わらない限り,普通に研究を進め必要な出張を行うのにちょうど良い額になっている.ゆえに特別な計画は不要と考える.
膵臓がん患者のサバイバーシップ(生き抜く）支援のためのプログラム開発

本研究の目的は、膵臓がん患者を対象にサバイバーシップ(がんになっても生き抜くため)のニーズに応じた支援プログラムを開発することである。2018年度の計画では、医療チームによる膵臓がん患者へのケアの現状を把握するために、医療者を対象とした実態調査を予定していた。しかし、国内外の文献を系統的にレビューをしたところ、膵臓がん患者ニーズ、米国およびわが国のがん診療拠点病院で導入されている膵臓がん患者へのケアプログラムの内容を把握することができたので、計画を見直し、2019年度に予定していた文献研究を併せて行った。その結果、膵臓がん患者のサバイバーシップを引き出すためには、個々のセルフケア能力を理解した上で支援することが有用だと推察された。しかし、膵臓がん患者のセルフケア能力を査定する指標がないことから、適用可能な指標の検討を重ねた。対象は、外来化学療法中の膵臓がん患者とした。その理由は、自宅での体調の管理、社会復帰の準備が課題とされ、セルフケア支援を必要としているためである。膵臓がん患者は、痛み、消化管閉塞、代謝機能障害により、がん悪液質やサルコペニアを呈する。現行の膵臓がん患者へのケアプログラムは、「食べられる物を食べられるだけ」という考え方が主流である。このような食の変化に対するストレス対処や情報提供に加え、我々は、1食べることへの意味づけと栄養状態改善・QOLとの関連、2がん悪液質やサルコペニアの予防という観点から、膵臓がん患者が食生活をセルフケアできるように支援することに意義があるのではないかと考えている。以上のことから、〈外来化学療法中の膵臓がん患者のセルフケア能力〉〈食生活のセルフケア支援〉〈栄養状態の改善〉〈QOL〉に概念を絞り込み、概念モデルを構築した。このモデルに基づいて、膵臓がん患者の食生活・栄養に関するセルフケアを推進するための実態調査の準備を進めている。2018年度と2019年度の計画を統合したことで、支援プログラムの骨子と評価指標の目処が立ち、最終的に計画が達成できると考える。2019年度は、膵臓がん患者の食と栄養に焦点を当て、外来化学療法中の膵臓がん患者のセルフケア能力と食生活のセルフケアの状況について実態調査し、必要とされる支援内容と支援計画を考案する。これらの内容や支援の提供方法について臨床の多職種チームと検討を重ねて、支援プログラムを完成させる。2020年度には、支援プログラムを実施し、その成果について検証する。2021年度には支援プログラムを修正した上でWebサイトに公開する。初年度は文献研究に変更し、国際学会発表に係る費用が次年度に繰り越しとなったため。
若年者の栄養摂取および体脂肪量と血清総コレステロールとの関連に関する研究

最近のわが国における循環器疾患の動向については、脳卒中による死亡が順調な低下傾向をしめし、かつては増加傾向をしめしていた虚血性心疾患も最近の年齢調整死亡率では横ばいか低下傾向にある。しかし、脳卒中において脳梗塞の相対的な増加を抑制し、虚血性心疾患の更なる減少をはかるには従来より進められている高血圧対策のみでは不十分であり、動脈硬化症や高コレステロール血症の予防対策が急務とされている。本研究の目的は、高血圧と比較してより若年期での発症が認められ、また、それが高い可能性で成人期まで移行していくと考えられている高コレステロール血症について、中学生を対象にスクリーニング調査を実施して栄養状態等の関連要因を検討することであった。秋田市近郊の中学校で実施している循環器検診の中で調査したデータを解析することにより、概ね以下のような研究成果を得た。発育段階にある中学生男女において、血圧と形態指標(身長、体重、BMI、上腕背部皮脂厚、肩胛骨下部皮脂厚、体脂肪率、脂肪重量、除脂肪重量)との間に有意な相関は認められるが、相関の程度は低いものであった。しかし、境界域高血圧や高血圧に分類される中学生においては、過体重や体脂肪率が高値をしめすという明らかな形態的特徴が認められた。血清総コレステロールについては、男子で高値を示す者の皮脂厚は厚く、体脂肪率は高いという形態的特徴が認められた。これらの形態的特徴は指導の参考になるものと考えられたが、発育段階での必然的な変化を含んだ形態指標を健康管理に適用することの難しさも想像された。また、同一の対象者を中学の2年生時から3年生時にかけて追跡調査すると、男子では血圧変化と肥満度変化の間に対応関係のあることが確認された。女子でも同様の傾向が伺えるものの、男子よりは不明瞭であった。本研究は、高血圧と比較するとより若年期での発症が認められ、また、それが高い可能性で成人期に移行してゆくと考えられている高コレステロ-ル血症について,中学生を対象にスクリ-ニング調査を行い、その発生頻度を明らかにするとともに、その関連要因として、栄養摂取、体型・体脂肪量、および、家族の検診成績との関連について検討することを目的とした。調査対象は秋田県内農村地区の中学生であるが、さらに卒業時より5年後にあたる20歳成人時においても追跡調査を行うこととした。平成3年度には、楯環器等の検診および体脂肪量の測定を、中学2年生81名、3年生90名、および、20歳成人については58名について実施し得た。さらに、中学2・3年生については栄養士による面接思い出し法による栄養調査を実施した。このような検診等により、受診者より得られた情報は、肥満度、皮脂厚、血圧(最大血圧、最小血圧)、血清総コレステロ-ル、血清蛋白、ヘモグロビン、肝機能(GOT、GPT、γーGTP)、および、体脂肪量%などである。これらの項目に加え、各人の栄養調査成績も得られるので、血清総コレステロ-ル値と各項目との関連については、今後検討をすすめてゆく予定である。さらに、今年度実施した調査結果より、肥満者の中でも特に著しい肥満者については、血圧や血清総コレステロ-ルとの関連の他、肝機能検査についても異常が認められ、この点についてもさらに検討が必要と考えられた。

しかし、脳卒中において脳梗塞の相対的増加を抑制し、虚血性心疾患の更なる減少をはかるには従来より進められている高血圧的策のみでは不十分であり、動脈硬化症や高コレステロール血症の予防対策が急務とされている。本研究の目的は、高血圧と比較してより若年期での発症が認められ、また、それが高い可能性で成人期まで移行していくと考えられている高コレステロール血症について、中学生を対象にスクリーニング調査を実施して栄養状態等の関連要因を検討することであった。秋田市近郊の中学校で実施している循環器検診の中で調査したデータを解析することにより、概ね以下のような研究成果を得た。発育段階にある中学生男女において、血圧と形態指標(身長、体重、BMI、上腕背部皮脂厚、肩甲骨下部皮脂厚、体脂肪率、脂肪重量、除脂肪重量)との間に有意な相関は認められるが、相関の程度は低いものであった。しかし、境界域高血圧や高血圧に分類される中学生においては、過体重や体脂肪率が高値をしめすという明らかな形態的特徴が認められた。血清総コレステロールについては、男子で高値をしめす者の皮脂厚は厚く、体脂肪率は高いという形態的特徴が認められた。これらの形態的特徴は指導の参考になるものと考えられたが、発育段階での必然的な変化を含んだ形態指標を健康管理に適用することの難しさも想像された。また、同一の対象者を中学の2年生時から3年生時にかけて追跡調査すると、男子では血圧変化と肥満度変化の間に対応関係のあることが確認された。女子でも同様の傾向が伺えるものの、男子よりは不明瞭であった。
電気化学反応を利用した反射・発光型デュアルモード表示素子の開発

本年度は申請した研究計画に基づき、本駆動方式デュアルモードディスプレイ(DMD)素子の基礎駆動機構の総括と、DMD素子の特性評価及び耐久性向上といった特性改善について検討を行った。検討には前年度の研究成果より得られた知見から、エレクトロクロミック(EC)材料としてポリエチレンジオキシチオフェン(PEDOT)を、電気化学発光(ECL)材料にルテニウム錯体(Ru(bpy)_3錯体)を用いた。PEDOT-Ru(bpy)_3錯体のDMD素子の駆動電圧は1.7Vと非常に低電圧から駆動開始が可能だが、素子の劣化が起こる電圧も低下しており、±3.0V以上の駆動電圧では5分と持たずに発光が起こらなくなった。昨年度本研究で新たに考案した電極電位測定法を用いて劣化原因を解析した結果、PEDOT-Ru(bpy)_3錯体のDMD素子では+方向で1.7V印加時に「PEDOTの酸化〓Ru(bpy)_3錯体の還元」の反応が起こり、-方向ではほぼ0V付近で「PEDOTの還元〓Ru(bpy)_3錯体の酸化」の反応が起きている事が確認できた。これにより駆動電圧±1.7VにてRu(bpy)_3錯体の酸化体、還元体の両方が生成されECLに至っている事を実証するとともに、PEDOT-Ru(bpy)_3錯体のDMD素子の印加電圧+側と-側で駆動電圧が非対称であり、-側の電圧印加時に過電圧となり電解液の分解電位に達している事が明らかとなった。これに対し印加電圧にバイアスをかけ±3Vから-2V/+4Vでの駆動とすることで、-側での過電圧の防止と+側での反応の増加を両立し、素子の反応電荷量バランスを維持しつつ電位負荷の偏りを抑制することに成功した。この結果PEDOT-Ru(bpy)_3錯体DMD素子の発光持続時間は、初期の±3Vでの5分未満に対し、バイアスを印加した+2V/-4V駆動時には約60分を達成し、10倍向上させることに成功した。これまでの研究成果より、DMD素子の基礎特性、基本的な設計指針や特性改善方法などを明らかとした。本研究で考案した素子駆動中の電極電位測定法は本DMD素子だけでなく他の一般的な電気化学素子にも応用可能な解析手法である。これによって特に今後ECL素子の駆動機構解析・特性改善が進めば、本研究の知見を基に速やかな高性能DMD素子への展開が期待できる。当初の研究計画の通り、EC材料とECL材料をDMD素子として組み合わせた際の基本的なDMD駆動機構の詳細を明らかとした。またこの検討の中で考案した電極電位測定法による素子特性解析は、本研究だけでなく他の電気化学素子にも応用可能な技術であり、論文化を準備中である。この測定方法を用いDMD素子の劣化原因を特定し、DMD素子の特性改善に成功した。本年度は申請した研究計画に基づき、様々なエレクトロクロミック(EC)材料と電気化学発光(ECL)材料を用いたデュアルモードディスプレイ(DMD)素子を作製し、DMD素子の特性評価及び駆動機構の詳細について検討を行った。ECL材料をRu(bpy)_3錯体とし、EC材料として無機系の酸化タングステン、プルシアンブルー、導電性高分子のPEDOT、有機系のヘプチルビオロゲン、フタル酸エステル誘導体を用いてDMD素子を作製した。各系で反射型・発光型のDMD表示が可能であり、本DMDモデルの材料選択性の広さを示唆する結果が得られた。ビオロゲンではRu(bpy)_3錯体の励起状態からビオロゲンへの電子移動による消光反応によって発光型表示が得られなかったが、この問題点はビオロゲンを片側の電極上に固定することで改善可能と考えられる。作製した各DMD素子の中ではPEDOTとRu(bpy)_3錯体を用いた系で良好な特性が得られたため、このDMD素子について駆動機構の詳細な検討を行った。PEDOT-Ru(bpy)_3錯体のDMD素子では交流ECL開始電圧が、Ru(bpy)_3錯体のECL素子の2.5Vに対して1.6Vに低下した。このDMD素子の駆動機構を解明するために、EC材料修飾電極とECL材料修飾電極に実際に印加されている電位を測定し、各電極上での反応を観察した。その結果、EC材料修飾電極上のPEDOTの酸化還元反応によって、交流1.6VでもECL材料修飾電極の電位はRu(bpy)_3錯体の酸化還元電位に達していることが確認できた。しかしながら素子特性の劣化が起こる電圧も低下しており、その際電極電位が電解液の分解電位にまで達していることも明らかとなった。現在はDMD素子の繰り返し耐久性及び発光特性を向上させるため、材料の量や電極形状がDMD素子特性に及ぼす影響について検討している。PEDOT-Ru(bpy)_

3錯体のDMD素子の駆動電圧は1.7Vと非常に低電圧から駆動開始が可能だが、素子の劣化が起こる電圧も低下しており、±3.0V以上の駆動電圧では5分と持たずに発光が起こらなくなった。昨年度本研究で新たに考案した電極電位測定法を用いて劣化原因を解析した結果、PEDOT-Ru(bpy)_3錯体のDMD素子では+方向で1.7V印加時に「PEDOTの酸化〓Ru(bpy)_3錯体の還元」の反応が起こり、-方向ではほぼ0V付近で「PEDOTの還元〓Ru(bpy)_3錯体の酸化」の反応が起きている事が確認できた。これにより駆動電圧±1.7VにてRu(bpy)_3錯体の酸化体、還元体の両方が生成されECLに至っている事を実証するとともに、PEDOT-Ru(bpy)_3錯体のDMD素子の印加電圧+側と-側で駆動電圧が非対称であり、-側の電圧印加時に過電圧となり電解液の分解電位に達している事が明らかとなった。これに対し印加電圧にバイアスをかけ±3Vから-2V/+4Vでの駆動とすることで、-側での過電圧の防止と+側での反応の増加を両立し、素子の反応電荷量バランスを維持しつつ電位負荷の偏りを抑制することに成功した。この結果PEDOT-Ru(bpy)_3錯体DMD素子の発光持続時間は、初期の±3Vでの5分未満に対し、バイアスを印加した+2V/-4V駆動時には約60分を達成し、10倍向上させることに成功した。これまでの研究成果より、DMD素子の基礎特性、基本的な設計指針や特性改善方法などを明らかとした。本研究で考案した素子駆動中の電極電位測定法は本DMD素子だけでなく他の一般的な電気化学素子にも応用可能な解析手法である。これによって特に今後ECL素子の駆動機構解析・特性改善が進めば、本研究の知見を基に速やかな高性能DMD素子への展開が期待できる。研究計画の通り、DMD素子の駆動機構の詳細についての検討が進行している。実際に駆動中の素子の電極電位を測定できるようになったことで、各電極上で起こる反応を効率的に考察できるようになった。ECL材料として導電性高分子の交流ECLも確認し、DMDへの展開を目指して検討を進めているが、不活性雰囲気下でないと発光が起こらないため、基礎特性の検討に時間がかかっている。当初の研究計画の通り、EC材料とECL材料をDMD素子として組み合わせた際の基本的なDMD駆動機構の詳細を明らかとした。またこの検討の中で考案した電極電位測定法による素子特性解析は、本研究だけでなく他の電気化学素子にも応用可能な技術であり、論文化を準備中である。この測定方法を用いDMD素子の劣化原因を特定し、DMD素子の特性改善に成功した。現在のDMD素子の改善点として、(1)発光表示における交流ECLの発光強度、(2)反射表示におけるコントラスト比、(3)素子の繰り返し耐久性が挙げられる。(1)については、Ru(bpy)_3錯体以外の様々なECL材料を用いたDMD素子を作製、各DMD素子の特性の比較し、引き続きDMD素子の駆動機構の詳細について検討を進める。また材料の濃度や電極形状、電圧の印加パターン(波形、Duty比など)がDMD素子特性に与える影響についても検討を行う。(2)の向上のために、可視域の吸収が少ないECL材料の選出、または無色透明な交流ECL系の実現を目指す。(3)の評価のために不活性雰囲気下での発光測定系を構築し、導電性高分子の交流ECL特性についても検討を行う。
遺伝子改変ラットを用いたPPARγのエネルギー代謝における機能的意義の解明

脂肪細胞の分化を制御する核内受容体転写因子であるぺルキシソーム増殖剤応答性受容体PPAR γはマウスとヒトではリガンド刺激による糖代謝変化が異なることが知られていた。我々はラットでPPAR γの機能を減弱させて対照と比較した。個体及び各インスリン作用臓器でのインスリン抵抗性が増大し、皮下脂肪および精巣周囲脂肪優位に白色脂肪細胞の大きさが増大かつ不均一化した。さらに高脂肪食負荷によって肝臓内脂肪蓄積も増加した。我々はラットにおいてPPARγが十分量存在することが正常な脂肪細胞数・形態維持、および糖代謝に必要であることを明らかにし、PPARγにおける研究において種差も重要であることを示した。ヒトやラットではPPARγのリガンドであるチアゾリジン誘導体投与による脂肪肝に対する作用には種差があり、ヒトはラットに近いことが示唆されており、PPARγのエネルギー代謝調節における臨床的意義を検討する上でラットモデルが有用である。本研究では最近我々がENU mutagenesisにより作製したDNA結合領域にC163F変異を有するPPARγ遺伝子変異ラットを用いてPPARγのエネルギー代謝調節における臨床的意義を検討している。まず、変異遺伝子の機能的解析とENUによる他の遺伝子変異への影響を無視できる程度まで減らすためにPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットと正常ラットとの交配を10世代まで行いcongenic系を確立した。PPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットラット同志の交配においてホモ変異ラットは胎生致死であった。細胞への変異PPARγ遺伝子強制発現を行うと、変異PPARγはPPARγ転写活性を全く有さず、ドミナントネガティブ活性も有さなかった。表現型の解析の結果通常食では16週まで体重、摂食量、脂肪由来ホルモンであるレプチンの血中濃度は野生型と同等であった。CTにて解析した総脂肪量、皮下脂肪組織量、腹腔内脂肪組織量および実測した精巣周囲脂肪組織は野生型より低下していた。肝臓重量は同等であったが、肝臓内中性脂肪含量が増加していた。脂肪細胞の大きさは皮下では同等であったが精巣周囲および腸間膜では増加を認め、部位により異なることがわかった。空腹時血糖値、インスリン値は同等であったがブドウ糖負荷試験において耐糖能はわずかに低下を認めた。脂肪食負荷による上記の表現型の比較を検討中である。本研究では、DNA結合領域にC163F変異を有するPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットを用いて、生体におけるPPARγの脂肪細胞分化およびエネルギー代謝調節における臨床的意義を検討している。この遺伝子変異の意義を明らかにするために、昨年度は変異遺伝子を細胞に強制発現させてルシフェラーゼリポーターアッセイを用いて機能低下を明らかにした。本年度はさらにChIPアッセイを行い、実際にリガンド投与下でPPARγがPPARγにより誘導されるLPL遺伝子、ADRP遺伝子のプロモーター領域に結合するか否かを検討し、変異PPARγは結合しないことを明らかにした。昨年度は雄性のPPARγ遺伝子変異ラットを用いて通常食飼育における表現型や代謝パラメータを解析したが、本年は脂肪食負荷を行い検討した。通常食では直接測定およびCTにて解析した脂肪重量は変異ラットにおいて低下を認めたが、高脂肪食負荷では野生型ラットと差を認めなかった。脂肪細胞の大きさを比較すると皮下、精巣周囲、腸管膜のいずれにおいても平均面積は増加したが、大きさの分布は拡大しており、不均一であった。また糖代謝においては、通常食においてみられた耐糖能低下がより明らかになった。ヒトにおいてはPPARγのリガンドである抗糖尿病薬として用いられているチアゾリジン誘導体の作用には性差があることが知られている。雌性のラットも用いて同様の解析を行ったが、雌雄差は認められなかった。また、寒冷刺激下の褐色脂肪細胞の検討を行ったが褐色脂肪量、UCP1遺伝子の発現量にも野生型との差は認められなかった。これらの違いがチアゾリジン誘導体により回復するか否か現在チアゾリジン投与による検討をすすめている。これまでの結果、ラットの生体において脂肪細胞分化、耐糖能の維持には正常PPARγの両アリルの存在が必要であることが示唆された。初年度に得られたPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットの結果をもとにさらに白色脂肪細胞、褐色脂肪細胞の解析、脂肪食負荷、チアゾリジン誘導体負荷実験および解析の段階に入っているため。本研究ではDNA結合領域にC163F変異を有するPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットを用いて、生体におけるPPARγの脂肪細胞分化およびエネルギー代謝調節における臨床的意義を検討した。

本年度はさらに1褐色脂肪細胞の解析および寒冷刺激試験、2高脂肪食飼育におけるPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットのインスリン抵抗性の増大のメカニズム解析、3高脂肪食飼育におけるPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットの脂肪組織、肝臓、骨格筋におけるPPARγによって誘導される複数の遺伝子Fsp2、Adipoq、Cd36、Fabp4、Plin1発現の検討、4PPARγリガンドであるピオグリタゾン投与による表現型の検討などを行い、1褐色脂肪細胞に対するPPARγの転写活性能減弱の影響はほとんどないこと、2肝臓、脂肪細胞(皮下脂肪、精巣周囲脂肪、腸間膜)、骨格筋のどの部位においてもほぼ同様にIRS1とAktのリン酸化は低下しており、特定の部位ではなくすべてのインスリン作用臓器のインスリンシグナルが低下していること、3高脂肪食飼育によって対照ラットは脂肪組織のみにおいてこれらの遺伝子すべてが発現増加したが、PPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットでは発現増加が認められないこと、4ピオグリタゾン投与により、空腹時血糖値およびインスリン濃度は低下し、インスリン感受性が改善し、この改善は脂肪細胞数の増加、PPARγ機能回復および肝臓および骨格筋内中性脂肪含有量減少によることを明らかにした。これらの結果を昨年度までの実績に加えて論文化し発表をおこなった。脂肪細胞の分化を制御する核内受容体転写因子であるぺルキシソーム増殖剤応答性受容体PPAR γはマウスとヒトではリガンド刺激による糖代謝変化が異なることが知られていた。我々はラットでPPAR γの機能を減弱させて対照と比較した。個体及び各インスリン作用臓器でのインスリン抵抗性が増大し、皮下脂肪および精巣周囲脂肪優位に白色脂肪細胞の大きさが増大かつ不均一化した。さらに高脂肪食負荷によって肝臓内脂肪蓄積も増加した。我々はラットにおいてPPARγが十分量存在することが正常な脂肪細胞数・形態維持、および糖代謝に必要であることを明らかにし、PPARγにおける研究において種差も重要であることを示した。初年度の予定であったPPARγ遺伝子ヘテロ変異ラット解析系の確立と遺伝子機能の解析、表現型の解析、高脂肪食の負荷実験は終了し解析の段階に入っているため。PPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットの高脂肪食負荷における脂肪細胞の部位による違いを多角的に検討する。さらに論文執筆や学会発表を行い、研究成果を社会に発信する代謝PARγ遺伝子ヘテロ変異ラットから採取した胚線維芽細胞に脂肪細胞への分化誘導を行い、変異PPARγ遺伝子の脂肪細胞分化能をin vitroの系にて検討する。PPARγ遺伝子ヘテロ変異ラット解析系の維持、細胞実験など解析に使用したが少額が使用しきれなかったため。解析に用いた物品などを他のプロジェクトと共有できるものが多かったため。PPARγ遺伝子ヘテロ変異ラットのチアゾリジン投与実験および解析のために使用する。動物管理維持費および糖代謝に関する解析をさらに進展させる予定があり、各種血中パラメータの測定キットやタンパク発現を確認するための抗体購入、新たに立ち上げる初期培養系に要する物品一式に使用する予定である。
インカ帝国最後の都ビルカバンバの景観構造

本年度は、この研究の最終年であり、これまで現地調査で入手したデータを整理することに専念した。インカ帝国最後の都ビルカバンバ(エスピリトゥ・パンパ)は、スペイン軍の侵入によって遷都を余儀なくされたインカによって建設された。平成17・18年度に実施した測量によって、この都に存在する神殿・広場・居住地の分布状況が明らかになったが、それがどのような配置規則にもとづいているのかについては十分に検討してこなかった。そこで、これまで作成してきた平面図と立体図を再検討することによって、この都市の景観構造に組み込まれた情報の解読に努めた。その結果、ビルカバンバの主要建築物の一つである「太陽の神殿」について、興味深い事実が明らかになった。ビルカバンバの地図と周囲の景観を検討した結果、この神殿は、「中央広場」から「聖なる山(インカ王の妻と同一視される山)」を望んだ方向に存在することが判明した。さらに、旧都クスコの太陽神殿から見た、冬至の日没方向上にビルカバンバの太陽神殿が存在することも分かった。クスコの太陽神殿は、周囲に300ケ所以上の礼拝所を放射状に配した中心的な存在であったので、ビルカバンバでも太陽神殿が中心的な役割を果たした可能性が高い。太陽はインカ王の祖先に比定される存在であり、太陽の祭りは冬至に実施されたので、冬至の日没方向上に太陽神殿を建設することで、ビルカバンバに遷都したインカは新都の正統性を効果的に演出したと考えられる。このことは、インカ社会において文字は発明されなかったが、特定の情報を組み込んだ景観を形成することによって、情報が物質化されていたことを示す。この物質化によって、そこに組み込まれた情報は繰り返し参照することが可能となった。また、その情報は言語と対応していないため、多言語国家であったインカにおいて情報伝達の媒体として有効な存在として認知されていたと考えられる。ペルー共和国クスコ県ビルカバンバ遺跡(Espiritu Pampa)の景観構造を解明するために、現地で約2ヶ月間(2005年10月17日から12月11日)の調査を実施した。ビルカバンバは、16世紀にスペイン人に首都クスコが占領された後に、アンデス東斜面の森林地帯に建設されたインカ最後の都である。新都ビルカバンバに関するスペイン人の記録文書は存在するが、本格的な考古学的調査はこれまで行われてこなかった。今回の調査では、まず遺跡全体を踏査して遺跡の範囲を把握した上で、その内部に分布する建物の平面図と3次元図面を作成した。これらの図面を作成するために、トータルステーション(光波式測距測角儀)による測量を実施した。またこれらの図面を既存の地形図の中に組み込むために、GPS(Global Positioning System全地球測位システム)の測定値を利用した。遺跡踏査の結果、ビルカバンバは東西3キロ、南北1.5キロの範囲に広がり、そこに200以上の建築物が分布していることが確認できた。遺跡の付近には樹木が生えており、それによって建物の一部が崩れかけているが、遺跡の保存状態は比較的良好である。ペルー文化庁の許可を得て、樹木の一部を伐採した結果、ビルカバンバの都市プランが旧都クスコと類似していることが判明した。遺跡の中核地区には広場、基壇建築物、部屋状構造物が分布しており、クスコの儀礼活動の中心であった「太陽神殿」と非常によく似た建物もある。また付近には水路や階段状の農地があり、隣接する丘の上に展望台が確認できた。なお、平成17年度の調査では、ビルカバンバ全体の約8割の建物を測量して、遺跡の分布図(平面図と3次元図)を作成した。この作業は次年度以降も継続する予定である。ペルー共和国クスコ県ビルカバンバ(Espiritu Pampa)遺跡の景観構造を解明するために、現地で約1ヶ月半弱(2005年10月25日12月7日)の調査を実施した。ビルカバンバは、16世紀にスペイン人によって首都クスコが占領された後に、アンデス東斜面の森林地帯に建設されたインカ帝国最後の都である。昨年に引き続いて、都の内部に分布する建物の平面図と3次元図面を作成した。これらの図面を作成するために、トータル・ステーションによる測量を実施した。またこれらの図面を既存の地形図の中に位置づけるために、GPSの測定値を利用した。今回、新たに図面化した建物は約130点である。昨年の踏査では確認できなかった建築物を、多数見つけることができた。この2年間の現地調査で、ビルカバンバにおいて確認できた、全ての建物を図面化したことになる。総数は300以上である。新たに見つけた建物は、ほとんどが山の斜面に分布する円形と方形の構造物である。居住区の可能性が高い。こうした居住区の存在は、この地にやってきたスペイン人征服者が書き残した記録でも言及されている。インカ帝国最後の都ビルカバンバが、Espiritu Pampaと現在呼ばれている遺跡と一致することは、スペイン人征服者たちが残した文書資料の分析によって定説となっている。今回の測量作業によって、Espiritu Pampa遺跡の景観構造は、クスコと類似していることが再確認できた。その上、クスコの景観構造にもとついて、遷都が行われたことが判明した。これは予想外の成果である。

このことは、Espiritu Pampa遺跡がビルカバンバであることを、遺跡の景観構造から傍証したことになる。本年度は、この研究の最終年であり、これまで現地調査で入手したデータを整理することに専念した。インカ帝国最後の都ビルカバンバ(エスピリトゥ・パンパ)は、スペイン軍の侵入によって遷都を余儀なくされたインカによって建設された。平成17・18年度に実施した測量によって、この都に存在する神殿・広場・居住地の分布状況が明らかになったが、それがどのような配置規則にもとづいているのかについては十分に検討してこなかった。そこで、これまで作成してきた平面図と立体図を再検討することによって、この都市の景観構造に組み込まれた情報の解読に努めた。その結果、ビルカバンバの主要建築物の一つである「太陽の神殿」について、興味深い事実が明らかになった。ビルカバンバの地図と周囲の景観を検討した結果、この神殿は、「中央広場」から「聖なる山(インカ王の妻と同一視される山)」を望んだ方向に存在することが判明した。さらに、旧都クスコの太陽神殿から見た、冬至の日没方向上にビルカバンバの太陽神殿が存在することも分かった。クスコの太陽神殿は、周囲に300ケ所以上の礼拝所を放射状に配した中心的な存在であったので、ビルカバンバでも太陽神殿が中心的な役割を果たした可能性が高い。太陽はインカ王の祖先に比定される存在であり、太陽の祭りは冬至に実施されたので、冬至の日没方向上に太陽神殿を建設することで、ビルカバンバに遷都したインカは新都の正統性を効果的に演出したと考えられる。このことは、インカ社会において文字は発明されなかったが、特定の情報を組み込んだ景観を形成することによって、情報が物質化されていたことを示す。この物質化によって、そこに組み込まれた情報は繰り返し参照することが可能となった。また、その情報は言語と対応していないため、多言語国家であったインカにおいて情報伝達の媒体として有効な存在として認知されていたと考えられる。
重陽子融合反応を利用した注入重陽子拡散の新しい測定法

低エネルギー(約100keV)の重陽子ビームを種々の物質に照射し、重陽子融合反応、D(d,p)T反応、からの反応陽子数および反応陽子のエネルギースペクトルを測定することによって、物質中での注入重陽子の拡散現象を調べる新しい方法を開発した。今回科研費の補助を受けこの方法の有用性を調べるために、新しく実験装置を設計製作し、それらを組み上げた。装置の特徴を示す。(1)真空槽:現有の筑波大学加速器センターのラムシフト型偏極イオン源からのビームを用いて実験を行うため装置の設置場所に制限があり、長さ50cm、幅25cm、深さ25cmの小型の真空箱を制作した。従来のテスト装置では、標的試料温度は、室温に限られていたが、できるだけOリングを使わずメタルガスケットを使用し、標的温度を液体窒素温度から400°C程度の温度まで保つ事が可能になるようにした。加熱装置の設置は、次年度に計画しており、当面は室温での実験を行う。また小型の真空ポンプを取り付け真空槽内を10^<-7>Torrの高真空に保つことができる。(2)検出器:反応陽子の検出器として、2種類の検出器を用意した。一つは、反応陽子数を効率よく検出するためにアニュラー型のプラスチックシンチレーター、もう一つは、エネルギーを分解能よく測定するためにシリコン半導体検出器を設置した。(3)偏向電磁石を設置することによってイオン源から直接入射してくる中性ビームを完全にカットできるようにした。2月にこれらの装置全体の部品が完成し、これらをビームラインに組み上げ、3月にビームトランスポートのテストを行った。続いて検出器のテストを行い注入重陽子拡散に関する系統的な実験を始める。装置の特徴を示す。
膠原病患者妊婦の危険因子としての抗カルジオピリン抗体の研究

SLEを中心とした膠原病患者血清中に認められる抗カルジオリピン抗体と胎児予後の関係につき、患者血清とSLEモデルマウス由来モノクロ-ナルを用いた研究から以下の点を明らかにした。1)fetal lossを経験したSLE患者の60%にIgGクラス抗カルジオリビン抗体を認めた。しかし生産群では19%にしか認められなかった。2)IgMクラスの抗カルジオリピン抗体は、生産群の38%、流産群の40%にみられ、両群間に有意差はなかった。また、LAは生産群の12%、流産群の33%に認められ、流産群に高い傾向があったが、有意差はなかった。3)BFPーSTSは生産群の14%、流産群の10%に認められ、両群間に有意差はみられなかった。以上のことから、SLE患者のfetal lossを予知する因子としては、IgGクラスの抗カルジオピン抗体の測定がもっとも有用と考えられた。4)SLEモデルマウス由来のモノクロ-ナル抗カルドオピリン抗体を妊娠マウスに投与すると高頻度に流産を誘発し、そのようなマウスの胎盤には梗塞像が認められた。抗カルジオリピン抗体(ACL)の妊娠に対する影響について、臨床研究、基礎的研究の両面から検討している。臨床研究としては、ACLの妊娠に対する影響をSLE患者、習慣性流産患者で検討した。ACL陽性SLE妊娠患者の35%に流死産が観察され、また習慣性流産患者の10%にACLが陽性であった。国内の研究機関に対してはACLの標準血清を供給して、酵素抗体法による測定法の標準化に努めた。さらにACL高値で子宮内胎児死亡を繰り返す患者にステロイド剤を投与して抗体価を低下させることで、生産を得ることに成功した。基礎的研究としては、in vitroの実験においてはACLの解析をモノクロ-ナル抗カルジオリピン抗体の作製により進展することができた。作製した18株のモノクロ-ナル抗体の中で13株はDNAと反応し、また10株は抗核抗体活性が認められた。さらに3株はル-プス・アンチコアグラントとして作用することが示され、ACLとル-プス・アンチコアグラントの一部は同一の抗体であることが示された。現在これを妊娠したBALB/Cマウスに投与して流死産がおこるか否かを観察しており、胎盤における梗塞について病理学的検討を行う。またモノクロ-ナル抗カルジオリピン抗体のうちの3株は血管内皮細胞およびヘパリンとも反応した。このことからACLは内皮細胞上のヘパリン様物質に結合してその抗凝固活性を阻害することで血栓形成を惹起する可能性が示された。さらにこれらを産生するハイブリド-マのgene-sequenceの検索を行って、もちいられているV gene familyにつきそのhomologyなどについての検討を行うところである。全身性エリテマトーデス(SLE)は、多臓器にわたる障害と多採な自己抗体の出現を特徴とする代表的な自己免疫疾患である。罹患患者の9割以上が若い女性であり、その臨床状も多岐にわたる。SLE患者が妊娠した場合、自然流産や子宮内胎児死亡(以下fetal loss)が多いことが知られている。最近、このようなSLE患者のfetal lossとLAや抗カルジオリピン抗体などの抗リン脂質抗体との関連が注目されはじめている。研究者らは、本研究においてはSLE患者の胎児子予後を判定する上でIgGクラス抗カルジオリピン抗体の測定がもっとも有用であることを明らかにした。習慣流産歴を有する、抗カルジオリピン抗体陽性のSLE患者に対する適切な治療法はいまだ確立されていない。研究者らは、流産を繰り返す症例に対し、副腎皮質ホルモンを投与し、抗カルジオリピン抗体(主としてIgGクラス)をモニタ-しながら、妊娠を許可した。妊娠が確認された時点から、副腎皮質ホルモンを40mg/day,ヘパリンの特続点滴を行い,IgGクラス抗カルジオリピン抗体価が再上昇しないことを確認しながら、副腎皮質ホルモンを減量した。この様な治療により習慣流産を予防することができ、生児を得られた症例もあった。しかし本研究期間中では、症例の蓄積が少なく、今後更に検討しなければならない課題が多い。
面内配向六方晶系薄膜の創製および横波モード共振子型分子間相互作用センサへの応用

[センサ用材料の合成と圧電性能]ZnOと同じ六方晶系ウルツ型構造を有するAlN膜は耐薬品性に優れているためセンサ用材料に適している。本研究ではイオンビームスパッタ法を用いることで、初めて面内配向AlN膜の合成に成功した。さらに得られた薄膜と比較するために、AlN単結晶のセンサ感度関連物理定数をBrillouin散乱法により測定した。これによりAlN単結晶のバルク横波に関する電気⇔機械変換効率(k_<15>定数)を逆解析なしに決定した。AlN単結晶のk_<15>は0.10でZnOのk_<15>=0.26に比べて小さいことが明らかになった。電気⇔機械結合系センサでは、感度の点においてZnOの方が有利であることがわかった。作製されたAlN膜のk_<15>を測定した結果k_<15>=0.03で、AlN単結晶の約30%程度であった。[センサ安定性関連物理定数の測定]横波モード単結晶板共振子を作製し、AlN単結晶の横波に関する温度係数(TCF)を決定した。AlN単結晶のTCFは-20ppm/°CでZnOの-35ppm/°Cに比べて小さいことが明らかになった。センサの温度安定性の点ではAlNの方が有利であることがわかった。[センサ材料(ZnO膜)の量産化に関する研究]面内配向ZnO膜の量産化に向けて従来使用していたの3インチ円形陰極ではなく、10インチの矩形陰極を搭載した大型成膜装置を設計し、成膜を行った。この結果、4インチ基板の大部分の領域において同一ウエハ上でc軸が面内に一方向に配向させることに成功した。さらに簡便に面内配向ZnO膜を合成する手法について研究を行い、陽極に直流バイアス電圧を-200V印加することで、大幅な装置の変更なしに面内配向ZnO膜の配向性を改善することができた。これにより面内配向ZnO膜形成のメカニズムの一端が明らかになり、今後さらなる量産化技術の進展が期待できる。イオンビームを照射しながら多結晶膜を成長させた場合、ビームのエネルギーや照射角度により配向方向を三次元的に制御できることが知られている。特にこの技術は、配向制御が重要なYBCO/YSZなどの超伝導膜の分野において成功を収めてきた。しかし圧電膜の分野では、このような技術による配向制御はほとんど行われていない。多結晶膜は、原子が密に詰まった面が基板面と平行になるように優先配向する性質がある。これに対して、イオンビームを照射しながら膜を成長させた場合、ビームに対して原子が密に詰まった面を向いた結晶粒は、イオンの衝突による損傷を受けて成長が阻害される。逆に原子が詰まっていない面を持つ結晶粒ではイオンの衝突よる損傷を受けにくいため、優先的に成長することが知られている。例えば面心立方格子構造の膜は通常、原子が密な(111)面の優先配向を持つのに対して、イオン照射下では原子が疎な(110)面の優先配向に変化する。この考えに基づくと、ZnOやAlNなどのウルツ鉱型構造では、(0001)面に最密面を持つため薄膜化するとc軸が基板に対して垂直になるように成長するが、イオン照射下では原子の密度が薄い[10-10]や[11-20]方向の優先配向を持つことが予想される。このことから著者らは、ZnO成膜中にイオンを照射すると、最密な(0001)面結晶粒の成長は抑制され、(10-10)や(11-20)面の優先配向が引き起こされると考えた。そこで、Znを蒸着しながら0-1 keVの酸素イオンビームを照射し、ZnO膜を作製した。この結果から、成膜時のイオンビームのエネルギーおよび照射量によりZnO膜の配向を制御できることが示され、ZnOやAlN膜、その他の圧電膜についても金属膜やYSZ膜と同様に、ビームの照射角度を調整することにより、優先配向を三次元的に制御できる可能性がある。

AlN単結晶のTCFは-20ppm/°CでZnOの-35ppm/°Cに比べて小さいことが明らかになった。センサの温度安定性の点ではAlNの方が有利であることがわかった。[センサ材料(ZnO膜)の量産化に関する研究]面内配向ZnO膜の量産化に向けて従来使用していたの3インチ円形陰極ではなく、10インチの矩形陰極を搭載した大型成膜装置を設計し、成膜を行った。この結果、4インチ基板の大部分の領域において同一ウエハ上でc軸が面内に一方向に配向させることに成功した。さらに簡便に面内配向ZnO膜を合成する手法について研究を行い、陽極に直流バイアス電圧を-200V印加することで、大幅な装置の変更なしに面内配向ZnO膜の配向性を改善することができた。これにより面内配向ZnO膜形成のメカニズムの一端が明らかになり、今後さらなる量産化技術の進展が期待できる。
パース記号理論の文献的・情報統計力学的研究

本研究ではパースの記号理論の文献研究を行ない、記号過程のマルチエージェント・モデルをつくった。指示対象と記号母体を表すエージェントを定義し、後者には指示対象と他の記号母体に対する視野を設定した。記号母体エージェントはランダムに動き回り、視野に指示対象がある場合にシアンかマゼンタに色を変える。色を変えた時点で、どちらの色も指示対象の存在を示すインデックス記号となる。さらに視野に他の記号母体があった場合に、その色に変化する。これによってその色はシンボル記号ともなる。インデックス記号は色の出現確率に比例してその数が一定になるが、シンボル記号は出現確率とは無関係にどちらかの色に収束する現象が見られた。24年度は前年度の文献研究を継続した結果、1904年頃にパースによって書かれたと思われる草稿(いわゆる)KAINASTOICHEIAの重要性を発見した。この文献を中心にして、パースの記号論としての論理学の基礎について研究を行った。その結果、社会法則的な存在であるシンボル記号も、その現実的な表れにおいては、個別性や対象との類似性という、パースのカテゴリーでいえば下位の存在性格を持たねばならないという重大な事実の発見に至った。この事実はシンボル創発現象のモデル・シミュレーションにとって大きな障害となる可能性がある。しかしながら、このような事態は一般的なモデル・シミュレーションの中で、特別に注意を受けないで取り入れられている可能性もあるので、本年度は、モデル・シミュレーション・ソフトであるartisoc 3.0を購入して、人工社会の構築に関する基礎研究も行った。しかしながら、上記のシンボル双発現象のシミュレーションにおける障害がどの程度現実の問題を引き起こすかに関してはまだ知見が得られていない。また本年度は、以上のような本質的な問題を議論するために合衆国に出張して、パース研究者と会合し、一定の知見を得るとともに、マサチューセッツ州において、日本では得られない草稿類に関して文献的研究を行い、またパースが1900年以後生活の中心としたペンシルヴェニア州ミルフォードの周辺の実地調査を行った。これは、その後の研究で明らかになった、この時代のパースの生活状況を調査するためにぜひ必要になったものである。パースの伝記にも多少の言及があるが、パースは非常に貧窮していて、それを挽回するためにいくつかの事業計画をもっていた。この現地調査はそれを確認するためのものである。しかし9月に帰国後、病を得て入院し、以降24年度末までほとんど本研究に関する活動を休止せざるを得なかった。平成23年度には、1900年以降の記号理論に関するパース文献を研究した。平成24年度には文献研究を継続しつつ、合衆国の研究者と交流した。それによってマルチエージェント・シミュレーションによる記号理論研究に関する情報をえた。帰国後病を得て研究継続が不可能になったので、補助事業期間延長を申請し承認された。平成25年度には、マルチエージェント・シミュレーション・システムをつかって、パースのセミオシス(記号過程)をシミュレーションする基礎的モデルをつくった。そこではパースの記号分類に基づいた3種類の記号のうち、2種類の記号を区別することができた。一つは、指示対象と直接的な(因果的な)関係をもつインデックス記号であり、もうひとつはその存在及び指示関係が社会的な創発現象であると考えられるシンボル記号である。その結果、インデックス記号のみの場合は、記号としての性質を持った記号母体数は一定の範囲に落ち着き、その平均値はおよそ初期条件に比例することがわかった。記号母体のシンボル化を許した場合、極めて興味深い現象が起こることを発見した。第一に、時間の経過と共に、初期条件には関係なく、すべての記号母体が同一の記号的性質を持つようになった。第二に、実験では記号的性質として2種類を用意し、その2種類の生起を様々な確率で実験したにも係わらず、インデックス記号の場合のように、その初期条件の確率に比例することは決して無く、ランダムにどちらかの記号的性質に落ち着いてしまったことである。これは、シンボル記号が社会的存在として、その記号的性質が恣意的に決まることを表しているのではないかと考えられる。現在、T.L.ShortのPeirce's Theory of Signs等を参考にしながら、1900年以降のパース手稿の研究を続けているが、パースのfinal interpretant(目的解釈項)を含む記号理論は極めて断片的で、全体像を再構成することは非常に困難であることが判明しつつある。しかし、本研究の最も重要な論点である「シンボル記号」の創発現象の解明には、パースの擬似的な目的論、すなわち統計力学的な世界像を背景にしての記号理論の解明が絶対的な前提となるので、それを省略することはできない。2年間という時間的制限もあるので、現在ある程度明確になっている部分を基礎として、シミュレーション的研究に移行する準備をしている。その第一歩として、人工社会モデルによる創発現象シミュレーションを行なう。そこで、まずはワークステーションを購入し、短時間で複雑なシミュレーションが可能な環境の整備を始めた。

ソフトウェアとしては、artisoc 3.0を購入する予定である。パースによれば、音声言語や文字言語といったシンボル記号は、単なる音声や紙の上のインクの染みといった物理的存在を超えて「シンボル記号」となるためには、社会における多数のエージェントによる(無意識の)承認を必要とする。この点で「シンボル記号」の存在性格は、貨幣と非常によく似ている。つまり、あるパターンを印刷した紙が、一万円という「貨幣」であるためには、一万円という価値の存在と、あるパターンを印刷した紙とそれとの関係そのものを、ある一定の社会のほぼ全員の構成員が無意識のうちに承認することが必要であるが、「シンボル記号」もそれが指し示す抽象的な存在と、それとの関係そのものが無意識の社会的な承認によって成り立っているのである。そこで本研究では、これを手がかりとして、貨幣創発現象の人工社会的シミュレーションを参考にする予定である。23年度の文献研究が進捗しなかった上に、本年度はやっと少し進展の方向を見出した時に、病を得て入院し、それ以後の研究を休止したことによる。C.S.パースの記号理論を、彼の偶然主義的な形而上学を背景にして情報統計力学的な観点から見直すことが一つの目的であるが、その「偶然主義的形而上学」の解明に非常に手間取っていることが、研究が遅れていることの主な理由である。文献研究とシミュレーションによる研究を継続するとともに、近接分野の研究者と一緒に共同研究を開始し、パース記号論のロボティックスにおける正確な理解に貢献したい。C.S.パースの偶然主義的形而上学の解明は、ある程度のところで切り上げなければならない。並行的に人工社会モデルによるシミュレーション的研究を開始して、「シンボル記号」の創発現象をモデリングによって研究する。体調不良により,研究計画に遅れが生じたため残額が生じたが,引き続き,国内研究者との研究交流に使用する。人工社会シミュレーションのためのソフトウエアの購入国内研究者との交流国外研究者との交流