hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素分子設計による抗ガン剤副作用軽減法の開発

活性酸素が癌化学療法に重要な役割を担うが、同時にこれが心筋障害や腎障害のごとく、正常組織に対する副作用となり、抗がん剤の使用量を制限する主要因子となっている。したがって、癌化学療法では、その殺腫瘍細胞作用を減弱することなく副作用を如何に阻止軽減するかが重要な課題となっている。我々は、活性酸素毒性を個体レベルで組織細胞特異的に制御する活性酸素代謝酵素誘導体を開発し、分子から個体のレベルで実験を行い、以下の研究実績を得た。1)遺伝子組み換えにより、ヒト細胞質型Superoxide Dismutase(SOD)を大量に発現する系を確立し、長時間血中を循環する病巣指向性SOD誘導体を開発した。さらに、遺伝子組み換えにより、SODのC-末側に塩基性アミノ酸に富むヘパリン結合性ハイブリッドSOD(HB-SOD)を発現させ、本酵素が血管内皮細胞に個体レベルで特異的に結合分布し、スーパーオキシドラジカルを有効に消去することを明らかにした。2)上記のSOD誘導体に加え、積極的に糸球体濾過されて腎近位尿細管に特異的に集積する腎指向性SOD誘導体(AH-SOD)を開発した。4)腹水肝癌細胞AH-130を腹腔内移植したラットにシスプラチンを投与し、その抗腫瘍作用と腎機能変化を解析した。解析の結果、シスプラチンがAH-SODの増殖を抑制すると同時に、その腎機能障害がAH-SODにより抑制されるうることが明らかになった。現在、その詳細な動力学的解析を行いつつある。5)肝実質細胞やKupffer細胞をはじめとする正常の肝構成細胞はガラクトースやマンノースに対する特異的レセプターを有するが、腹水肝癌細胞や転移癌細胞はこれらのレセプターを持たない。今後、腹水肝癌細胞の肝転移モデル動物を作製し、抗ガン剤の肝内局所投与による抗腫瘍作用と正常肝組織細胞障害を比較検討すると同時に、肝細胞及び類洞細網内皮系細胞指向性SODによる正常細胞保護作用を解析する。
放射線誘発発がん変異のゲノム・エピゲノムシグニチャーの解明

放射線被ばくによる健康影響として発がんがよく知られているが、放射線発がんの分子メカニズムの全貌は未だに未解明のままである。唯一、放射線起因の小児甲状腺がんでは、高頻度に見られるドライバー変異として、RET/PTC等の遺伝子融合型変異が報告されているが、これらの発がん変異が、放射線被ばくにより直接誘起されたものかどうかは実際のところ定かではなく、その検証なしには、放射線発がんの分子メカニズムの解明、ひいては、放射線発がんリスクのモデルの科学的妥当性の議論はかなわない。そこで本研究では、『放射線誘発の発がん変異は被ばく特有のゲノム・エピゲノムシグニチャーを留める』との仮説を証明することを立案した。
スギ長伐期施業体系確立のための生理生態学的研究

この研究は、わが国において、近い将来、80年以上の長伐期施業によるスギ優良大径材の生産が、現在よりもますます増加するであろうことを想定し、そのため、これまであまり明らかにされていなかったスギ高齢林分に関する生理生態学的諸特性を、種々の角度から明らかにしようとしたものである。調査・研究は、各研究分担者が勤務している本州北部から九州南部までの各地域において、スギ高齢林分(80年生以上)を対象にして、その林分構造、植生の推移、一次生産量、現存量、経年生長量、リターホール量、樹冠構造、樹冠量と生長との関係、寒冷地での凍裂の実態、葉の光合成量や呼吸量などについて行った。高知県魚梁瀬千本山保護林のスギ天然生林では、スギの胸高直径階別および樹高階別の本数分布は、ともにL型分布を示し、現在なお順調に生長を続けており、かつ、林内の植生は、サカキ、シキミ、ウラジロガシなどの耐陰性の大きい常緑広葉樹によって構成されていることが明らかになった。岩手大学滝沢演習林の87年生スギ林分の現存量は、幹が179.4、枝が24.5、葉が17.4ton/haで、幹材積は697.5m^3/haであった。また、高知県本川村奥南川国有林の80年生スギ林分では、幹が178.2、枝が17.6、葉が14.7ton/ha、幹材積は596.1m^3/haであった。一方、寒冷地におけるスギの凍裂は、60年生以上の林分で多く認められた。現在、伐期の多様化が論議され、長伐期化が指向されつつあるが、今後、長伐期施業林分が多くなるのにともない、凍裂の被害が顕在化するものと考えられる。これらのスギ老齢林分の樹冠構製について検討した結果、単木の樹冠の増加量が各林木の樹高生長に対応しており、樹高生長が樹冠の増加に重要な意味をもつことが明らかになった。このほか、葉の光合成量、呼吸量を樹冠の上層と下層に分けて測定した。これらの調査結果および考察は、調査報告書に詳しく印刷されている。本年度は、標記の研究課題に沿った研究を進めるため、各研究分担者が勤務している本州北部から九州南部までの各地域において、スギ高齢林分(80年生以上)を調査対象にして、それらの林分内にそれぞれ調査区を設定した。この研究は、わが国において、長伐期施業による優良大径材の生産が、今後近い将来に主流になることを想定し、そのための基礎的資料を提出すること、ならびにスギ高齢林分の生理生態学的諸特性の解明・把握に重点をおいたものである。そのため、スギ高齢林分の一次生産量、現存量、経年生長量などの調査、また、寒冷地域での樹幹の凍裂の実態などについての調査を実施中である。東北地方では、岩手大学附属滝沢演習林において、87年生スギ林に40×30mの調査区を設定し、受け口0.5m^2のリタ-トラップ20個を設け、リタ-量を調査中である。冬季のリタ-量調査のため、林床に4×4mのダイオネットを5カ所敷いた。

また、全立木の毎木調査も行った。凍裂被害については、全立木の27%に被害が認められた。このほか、岩手、山形、秋田県における凍裂に関する予備調査も行った。四国では、高知県本川村奥南川国有林の80年生スギ林で伐倒調査を行い、その林分の現存量と過去の生長経過を調査した。試料木についてそれらの葉、枝、幹の重量および幹材積と胸高直径との間の相対生長関係式を求め、これに毎木調査で得られた直径をあてはめ、個体ごとの葉、枝、幹の量を求め、これを集計して単位面積あたりの現存量を求めた。また、樹幹解析を行い、過去の生長過程についても調べた。本州中部でも凍裂の被害について調査した。九州南部でも上記とほぼ同じ調査を行ったが、80年生以上の林分が少なく6070年生の林分について調査した。現在、以上のデ-タをとりまとめ中であるが、来年度は、岩手大学附属演習林において、本格的な伐倒調査を全員で実施する予定である。この研究は,わが国において,近い将来,80年以上の長伐期施業によるスギ優良大径材の生産が,現在よりもますます増加するであろうことを想定し,そのため,これまであまり明らかにされていなかったスギ高齢林分に関する生理生態学的諸特性を種々の角度から明らかにしようとするものである。本年度は,岩手大学農学部附属滝沢演習林に,研究分担者全員が集まり,87年生スギ林分の伐倒調査を行った。スギの現存量は,幹が179.4,枝が24.5,葉が17.4ton/haであり,幹材積は697.5m^3/haであった。これらの値は,昨年,高知県本川村奥南川国有林での80年生スギ人工林の調査結果よりも,やや大きい値であったが,幹の現存量だけはほぼ同じ値を示した。このように材積に対して幹乾重が少さかったのは,供試木の半数が凍裂木であり,その含水率が高く,そのため比重が少さくなったと考えられた。一方,広葉樹の現存量は,幹が0.7,枝が1.0,葉が0.1ton/haであった。スギの成長経過の解析から,樹高27m前後,胸高直径40cm前後のところに成長分岐点があることが分った。すなわち,この林分では,林齢が40年生頃までは樹高ならびに肥大生長とも極めて盛んで,材積生長も現在でも衰えを示していないグル-プと,林齢が30年生頃から,樹高ならびに肥大生長とも次第に衰えをみせはじめ,材積生長が60年生以降で横ばい,または低下して行くグル-プのあることが明らかになった。これらについての詳細な結果は現在とりまとめ中である。このほか,各分担者が,それぞれの研究據点で標記研究課題に沿った各種の調査を行った。すなわち,東北地区では,リッタ-トラップの調査,四国地区では同化,呼吸量の測定,九州地区では樹冠の形態的な調査を行い,生理生態的な林分の生産構造と形態的な樹冠との関係解析ならびに施業への応用の可能性について検討した。来年度はさらに研究を深め,全体をとりまとめる予定である。本年度は、この研究の最終年度になるので、過去2年間の研究成果をふまえて、当初に計画した研究予定のうち、まだ行われていない研究を重点的に実施し、その後、3ヵ年にわたる研究成果についてのとりまとめを行った。本年度の研究成果の概要を以下に示す。まず、寒冷地における高齢スギの凍裂は、60年生以上の林分で多く認められた。すなわち、岩手大学滝沢演習林では、20林分中、凍裂の認められなかったのは1林分のみで、その他の林分は、ha当り凍裂木本数の最大値は59本を示し、凍裂木の出現本数率は、最大で29%であった。また、林齢が高くなるほど、凍裂木のha当り本数と出現本数率が増加する傾向を示した。一方、施業との関係をみると、最近に間伐が行われた林分の凍裂木の出現本数率は一般に低かったが、それでも、10%に近い林分も認められた。これらのことから、今後、長伐期施業林分が増加すると、凍裂の被害が顕在化するものと考えられた。
動的環境におけるレジリエントな提携構造形成アルゴリズムの開発

本研究課題は動的に変化する環境での提携形成アルゴリズムの開発を目的とし,主にマッチング理論に関する研究を行った.マッチング理論では,異なる2種類のグループ(男性/女性,学生/学校,研修医/病院)を如何に割り当てるかを考える提携形成問題の一種である.本研究課題の主な成果として,環境が変化した際に割当の再配置を求めるマッチングアルゴリズム(メカニズム)として,既存のアルゴリズムであるDeferred AcceptanceとTop Trading Cyclesをベースとしたものを開発した.動的に変化する環境での提携形成アルゴリズムに関して,平成27年度は主にマッチング理論に関する研究を行った.マッチング理論では,プレイヤー(参加者,エージェント)が男性/女性,学生/学校,医者/病院,労働者/企業などのように2種類の異なるグループに分かれ,それぞれを如何に割り当てるかを考察している.この問題は,作ることのできる提携が限定されている状況での提携形成と考えることができ,プレイヤーが学生/学校であれば学校選択制,研修医/病院であれば研修医マッチング制度などの,社会的に重要な問題・制度に適用可能な問題である.マッチング理論における動的な問題として,割当の再配置が考えられる.学生/学校のマッチングを例にすると,初期割当が存在し,学生の選好が変化した場合に,変化した選好に対応するように新たな割当を求めるアルゴリズムを考察した.このとき,得られた割当において,初期割当より悪くなっている学生がいてはいけない.また,学校には満たすべき上限・下限制約が存在し,その範囲で適切な割当を求める必要がある.この問題は,指定校として学生の選好とは無関係に初期割当が決まっている,日本の学校選択制にも適用が可能である.この問題に対して,既存のアルゴリズムであるDeferred AcceptanceおよびTop Trading Cyclesを拡張したアルゴリズムを開発し,提案アルゴリズムが上記の条件を満たすとともに,戦略的操作不可能性やある種の安定性を満たすことを示した.この成果は,人工知能に関するトップ国際会議である15th International Conference on Autonomous Agents and Multiagent Systemsにフル・ショートそれぞれ1本の論文が採択されている.提携形成を扱う協力ゲーム理論では,利得の譲渡が可能か不可能かで問題が大別される.当初は利得の譲渡が可能な,より一般の場合を考察する予定であったが,平成27年度は対象とする問題を限定し,利得の譲渡が不可能であり,より限定された問題であるマッチング理論に関する研究を行うことに変更した.当初の予定通りではないが,マッチング問題での動的な提携形成に関して,一定の成果を得た.動的に変化する環境での提携形成アルゴリズムに関して,平成28年度も平成27年度に引き続き,マッチング理論に関する研究を行った.マッチング理論では,プレイヤー(参加者,エージェント)が男性/女性,学生/学校,医者/病院,労働者/企業などのように2種類の異なるグループに分かれ,それぞれを如何に割り当てるかを考察している.この問題は,作ることのできる提携が限定されている状況での提携形成と考えることができ,プレイヤーが学生/学校であれば学校選択制,研修医/病院であれば研修医マッチング制度などの,社会的に重要な問題・制度に適用可能な問題である.マッチング理論における動的な問題として,割当の再配置が考えられる.学生/学校のマッチングを例にすると,初期割当が存在し,学生の選好が変化した場合に,変化した選好に対応するように新たな割当を求めるアルゴリズムを考察した.この問題に対して,既存のアルゴリズムであるDeferred AcceptanceおよびTop Trading Cyclesを拡張したアルゴリズムを開発し,提案アルゴリズムが上記の条件を満たすとともに,戦略的操作不可能性やある種の安定性を満たすことを示した.この成果は,国際会議15th International Conference on Autonomous Agents and Multiagent Systemsで発表し,国際論文誌Artificial Intelligenceに投稿中である.本研究課題は動的に変化する環境での提携形成アルゴリズムの開発を目的とし,主にマッチング理論に関する研究を行った.マッチング理論では,異なる2種類のグループ(男性/女性,学生/学校,研修医/病院)を如何に割り当てるかを考える提携形成問題の一種である.本研究課題の主な成果として,環境が変化した際に割当の再配置を求めるマッチングアルゴリズム(メカニズム)として,既存のアルゴリズムであるDeferred AcceptanceとTop Trading Cyclesをベースとしたものを開発した.まずは,マッチング理論以外の,利得が譲渡不可能な場合の協力ゲームにおける提携形成を考察する.このときには,ゲームの構造が比較的単純なものから順に,より一般的な問題に取り組む予定である.ゲーム理論
変形正規分布の線形結合歪度モデルによる異字体混合の低品質手書き文章認識の研究

我々が紙などに記すような通常の手書き文章は,字形のばらつきが大きく認識精度は低い.本研究では,このような低品質手書き文章を対象とし,識別関数の設計と認識後の後処理方式の検討を行った.独自に提案した歪度成分分析を用いて歪みの大きな特徴成分を抽出し,部分的正規分布の線形結合モデルの当てはめにより識別関数を設計し,最近棒探索アルゴリズムIMIで用いる部分空間を利用して現実的な計算時間でのアルゴリズム実装を実現した.更に,線形結合分布から文字の結合状況を確率的に推定し,自然言語処理を用いた認識後の後処理アルゴリズムを考案した.手書き文章を用いた認識実験では,84.5%の認識精度を実現することができた.申請者らは,これまでの研究成果により,幾つかの変形正規分布の線形結合により,低品質文字の母集団分布をより正確に推定できると考えている.今年度は,その妥当性を検証するために低品質手書き文字データを収集した.これらのデータを用いた実験により,変形正規分布は,3次の統計量である歪度を考慮したものであるが,他の高次統計量による推定精度向上の効果も検証し,提案すべき母集団分布推定法の枠組みを固めることができた.次に,提案する線形結合モデルのパラメータの決定法を検討した.本研究では,学習パタンから得られる標本分布について,高次キュムラントなどの様々な統計量を算出し,独立成分分析による線形結合モデルの構築法をまとめた.また,文字認識後の誤認識訂正につても検討を行った.ここでは,個別文字認識アルゴリズムとして,従来の多変量正規分布を仮定した既存アルゴリズムを用い,あらかじめ大量の文章を用意して,文章中の文字と文字,または単語と単語の繋がり具合を,ベイジアンネットワークを用いて表現する.そして,既存認識アルゴリズムによる手書き文章の認識結果に対して形態素解析・構文解析を行い,作成したベイジアンネットワークを用いて誤認識の可能性が高い文字を検出し,誤り訂正を行う.構文解析を適用して,単に文法誤りから誤認識箇所を検出・訂正する場合と比較することによって,ベイジアンネットワークを用いた誤認識訂正が若干有効であることが検証できた.尚,ここで用いたデータは,個別文字認識後の後処理(誤認識訂正)方式に関する検証なので,ある程度高精度に認識可能な手書き文字データであるETL9を試用した.最後に,考案したアルゴリズムを実装し,実際の手書き文章を用いて実験を行った.その結果得られた提案アルゴリズムの有効性および問題点を考察し,研究成果をまとめて学会発表を行った.前年度の研究成果では,幾つかの変形正規分布の線形結合により,低品質文字の母集団分布をより正確に推定し,低品質文字の認識精度を改善する方法を確立した.しかし用いる変形正規分布は歪度のみを考慮した分布であり,表現できる歪度の範囲にも制限がある.そこで他の高次統計量による推定精度向上の効果も検証したが,認識精度の改善はわずかであり,逆にパラメータ推定に必要な計算量だけが膨大になってしまった.そこで本年度の研究では,実際のデータを検証しながら,どのような線形結合モデルが認識精度改善に有効であるか調査した.その結果,正準化された特徴量成分のうち,歪度の大きな成分を検出し,分布の多峰性の有無を,独立成分分析を用いて検出し,得られた独立成分の重ね合わせによってより複雑な分布を推定できるアルゴリズムを実現した.しかし,実現したアルゴリズムの計算時間は非常に膨大であり,線形結合モデルの自動生成という観点からすると,計算時間の改善は必須の課題である.当初の研究計画では,そのような改善について平成27年度に着手する予定であったが,今年度の成果として,特徴空間に簡単な変数変換を施すことによって,認識精度を劣化させることなく,ある程度の計算時間削減を実現するところまでは検討できた.次に,線形結合モデルが自動生成できるという仮定のもとで,個々の文字が,どの字種のどの字形で記載されているかという確率的情報を加味し,ベイジアンネットワーク(BN)を用いた誤り訂正の仕組みについても検討した.当初の計画では,BNのノード数が非常に多いことを想定していたが,上記手法では独立成分の分離が非常に精度よく実現できているため,得られるBNは小規模な独立したネットワークの集合になることが多く,計算時間の削減について検討するまでもなく,目的とするネットワーク構築ができた.本研究の目的である識別関数の設計は,既に前年度までの研究で完了している.しかし,識別関数の計算で用いる歪度成分分析は膨大な計算時間を要するため,歪みが大きく現れる軸を経験的に絞り込む必要があった.また,歪みが大きい軸では多峰性の分布を示すこともあるため,部分的正規分布の線形結合モデルを独立成分分析により求める必要もあり,その計算にも膨大な時間がかかるという問題が残されていた.この問題を解決するため,今年度の研究では,歪度成分分析の対象軸の効果的な選択方法と,計算時間の削減方法について検討を行った.IMI(Inverted Multi Index)は,データを表現するベクトル空間を幾つかの部分空間に分割し,各部分空間におけるデータをクラスタリングすることで,最近傍探索を正確かつ高速に実現する手法の1つである.本研究では,IMIで用いる部分空間およびクラスタリング手法を応用し,上記の問題に対する解決を図った.歪度成分分析の対象軸の選択方式に関しては,従来は経験的・発見的に対象軸を決めていたが,提案手法では,全ての特徴軸を対象としてIMIで用いる部分空間をクラスタリングすることにより,歪度成分分析が必要な軸を適切に選択することが可能になった.

また選択される軸は,部分空間数を適切に定めると従来の15軸の半数程度に抑えることができるため,計算時間の削減に対しても効果が高いことが分かった.更に,部分的正規分布の線形結合モデルの計算では,クラスタ毎にあてはめる部分的正規分布の線形結合によって分布を推定することができるため,独立成分分析の計算時間を大幅に削減することが可能であり,結果として計算時間の大幅な削減を実現することができた.前年度までの成果および今年度の成果を踏襲し,我々が普段書き記すような品質の手書き文字に対して実験を行ったところ,84.5%の認識精度を実現することができた.我々が紙などに記すような通常の手書き文章は,字形のばらつきが大きく認識精度は低い.本研究では,このような低品質手書き文章を対象とし,識別関数の設計と認識後の後処理方式の検討を行った.独自に提案した歪度成分分析を用いて歪みの大きな特徴成分を抽出し,部分的正規分布の線形結合モデルの当てはめにより識別関数を設計し,最近棒探索アルゴリズムIMIで用いる部分空間を利用して現実的な計算時間でのアルゴリズム実装を実現した.更に,線形結合分布から文字の結合状況を確率的に推定し,自然言語処理を用いた認識後の後処理アルゴリズムを考案した.手書き文章を用いた認識実験では,84.5%の認識精度を実現することができた.昨年度は,幾つかの変形正規分布の線形結合により低品質文字の母集団分布をより正確に推定できることを検証し,第一版のアルゴリズムを策定した.今年度はその研究成果を受けて,実際にどのような高次に統計量を考慮して,どのような分布の重ね合わせによって母集団分布を推定するのが妥当であるかを,検証データを用いて調査し,具体的に重ね合わせに用いる分布を独立成分分析によって求める方法を固めることができた.本年度は,提案アルゴリズムの最終的な形をまとめるところまでが目標である.まとめた提案アルゴリズムの問題点の検証および改善は27年度に行う計画であるが,そのうち計算時間に関する問題点については,一つの解決策を検討するところまで研究が進んでいる.また,ベイジアンネットワーク構築に関しても予想されていた問題点をうまく回避することができた.以上の状況から総じて,現在までの達成度はほぼ予定通りと判断することができる.パタン認識工学前年度までに計画している研究課題については研究が完了しており,認識アルゴリズムもほぼ固まっている.研究計画によると,平成27年度は提案アルゴリズムの問題点を,認識実験により洗い出し,それらを解決して改善を図ることが目標となっている.
岩盤亀裂ネットワークにおける放射性核種移動現象の解析

初年度において、岩石空隙に浸潤する樹脂により初成割れ目を確定した後、試料をスライスして断面に現れた樹脂を含む亀裂像を撮影することにより、岩石試料中の亀裂の分布測定を行った。また、得られた断面像をコンピュータにより再構成して、3次元像を得る手法を開発した。これに基づき、ネットワーク内部における物質移動をランダムウォークによってシミュレーションした。2年度(最終年度)においては、これらの手法の確立と、得られた知見を基に、本研究で開発された手法の実際の放射性廃棄物処分安全評価への適用について考察を行った。その結果、本計画開始当初、想定されていたように、処分場建設による乱れのない岩盤、いわゆるファーフィールドにおける放射性核種の移行に対して、本手法を適用するよりも、むしろ、処分場近傍の岩盤に対して適用するほうがより効果的であり、安全評価上も、より有意義であることが判明した。すなわち、(1)亀裂ネットワークを再構成し、そこにおける放射性核種移行を解析するためには、ある程度限定された領域において十分な量の情報を得ることが必要であるが、そのような情報を取得できる可能性のあるのは、処分場建設に伴い掘削される空洞とその周辺領域である。(2)最近の、人工バリアに対する詳細な性能評価の結果によれば、人工バリアを適切に設計することにより、人工バリアから漏出する放射性核種に対しても、高々数10メートルの岩盤を天然バリアとしてその周囲に見込んでおけば、十分低い毒性に低減できる。(3)そして、そのような領域は、まさしく(1)で考えられたような人工バリア周辺の領域である。本研究により得られた手法と上記のような知見に基づき、亀裂ネットワークモデルを用いた詳細な人工バリア周辺領域の性能評価によって、高レベル放射性廃棄物処分システムの安全評価に大きな進歩をもたらすものと期待される。1.岩石試科中の亀裂を抽出するため、蛍光剤を添加した樹脂(メチルメタアクリレートを10cm立方の岩石試料に浸潤させた。樹脂は亀裂に侵入し団結する。次に岩石試料を切断機により切断し、石英ライトガイドを装備した紫外線光源を用いて断面に局部的な照射をした。亀裂に侵入した樹脂には蛍光剤が含まれているため、紫外線照射により亀裂のみが発光する。この発光像を画像処理し、亀裂情報を抽出した。この方法により、断面を取るときに加わる2次亀裂には樹脂が入っていないため発光しないことからもともと存在する亀裂のみを抽出することができた。得られた亀裂情報からワークステーションを用いて計算機上に3次元ネットワークを再構築するためのソフトウェアを開発した。2.切断に先立ち、同一試料に対して試料の一端からトレーサー溶液を流し、破過曲線を測定した。3.3次元ネットワーク構築のソフトウェアはまだまだ改良の余地があり、6年度の重要な目標と考えられる。前年度において、岩石試料中の亀裂の分布の測定および、コンピュータによる再構成に関して、基本的技術を確立したのを受けて、今年度においては、それらの手法を実際の放射性廃棄物地層処分安全評価にどのように応用できるかについて、検討を加えた。その結果、本計画開始当初、想定されていたように、廃棄物処分地点から十分離れ、処分場建設による環境の乱れのない岩盤における放射性核種の移行に対して、本手法を適用するよりも、むしろ、処分場近傍の岩盤に対して適用するほうがより効果的であり、安全評価上でもより有意義であることが判明した。すなわち、(1)亀裂ネットワークを再構成し、そこにおける放射性核種移行を解析するためには、ある程度限定された領域における亀裂分布の情報が必要であるが、そのような情報を測定できる可能性のあるのは、処分場建設に伴い掘削される空洞とその周辺領域である。

(2)最近の、人工バリアに対する詳細な性能評価の結果によれば、人工バリアを適切に設計することにより、人工バリアから漏出する放射性核種に対しても、高々数10メートルの岩盤を天然バリアとしてその周囲に見込んでおけば、十分低い毒性に低減することができる。(3)そして、そのような領域は、まさしく(1)で考えられたような人工バリア周辺の領域である。本研究により得られた手法と上記のような知見に基づき、今後、亀裂ネットワークモデルを用いた詳細な人工バリア周辺領域の性能評価が望まれ、また、これにより、高レベル放射性廃棄物処分場の安全評価に大きな進歩をもたらすものと期待される。
歯科用スパッタシステムの歯科領域への応用-硬質レジンの密着力について-

今日の医療分野において使用される材料は、加工性の容易さや精度ばかりを追及するのではなく、生体適合性をも考慮して行かなければならない。しかし現在の歯科医療においては、保険制度の制約により使用できる材料においても制約を受けているのが現状である。そこで本研究は、日常の保険診療に用いられる金属(12%金銀パラジウム)にチタン金属をスパッタコーティングを施し、金属の表面改質を行い、より生体適合性の良い金属へと改質を行った。またチタンコーティングを施した12%金銀パラジウムに対して光硬化型レジンを用いて、歯冠補綴装置(硬質レジン前装冠)に応用を試みた。硬質レジン築成試料の金属は、歯科用12%金銀パラジウム合金を5X30mmの金属試料を鋳造法により作成し、硬質レジンとの機械的歓合力のファクターを極力除去するため鏡面研磨を施した。そして、スパッタデポジション法により出力200W,500Wでチタンおよび窒化チタンをコーティングした。築成用レジンには、松風社製ソリデックスを用いメーカー指示により5X5mm規格のサイズに築製を行った。(1)窒化チタンをコーティングしたときの色調は金色に示したが、その色調はスパッタ時の出力と窒素ガス量に影響される様であった。(2)硬質レジンの密着力に関しては、12%金銀パラジウムでは約15kg、Tiコーティング金属で約1318kg、TiNコーティング金属で2036kgであった。以上のことから窒化チタンにおいては、硬質レジンとの密着力が大きく向上する事がわかった。これからは、これらの接着機構を解明し臨床への応用を検討していきたい。
複数観測情報の統合による人物行動計測と応用

ヒューマンロボットインタラクションなどへの応用を想定し,広範な観測領域における,ユーザの注目方向を含む複数人物追跡システムを開発した.本手法では,全方位カメラとレーザ測域センサを組合せた複合センサ系を用い,広い観測領域で人物の位置と見えを捉える.そして,身体の向きや顔向きの推定を含めた,頑健かつ安定な複数人物の検出と追跡を行う.また,人物相互の遮蔽などにより,人物の追跡が中断,再開された場合でも,誰がどう移動したかを対応づけ,観測領域全体を通して,高精度に人物の行動計測を行う.開発したシステムはミュージアムガイドロボットやロボット車椅子に応用し,有効性を確認した.本研究では,広範囲での追跡と詳細な振舞いの計測を両立した人物行動計測システムを開発する.全方位カメラとレーザ測域センサを組合せた複合センサ系を用い,複数のセンサ同士の位置関係を自己校正可能とすることで,広い観測領域で人物の位置と見えを捉える.そして,全方位カメラの解像度の低さをレーザ測域センサの情報で補うことで,身体の向きや顔向きを含めた複数人物の追跡を行う.成果はロボットシステムに応用する.昨年度,広範囲での複数人物の追跡システムとして開発したセンサポールシステムをロボットシステムに応用した.センサポールによって20m四方の観測領域内の複数人物の追跡が可能であるため,その人物追跡情報をミュージアムガイドロボットに応用した.開発したミュージアムガイドロボットは複数の観客を引き連れてガイドツアーを行うことができる.このとき,ガイドツアーに参加している複数の観客の動きを常に把握し,ツアーについてこない参加者がいれば,「どうかしましたか?」などと声をかけて円滑にツアーを遂行する.実験では, 3つの展示物の説明をするロボットガイドツアーを行い,3人の参加者をうまくガイドすることができた.また,この実験時にツアーの途中で参加者が増減することがあった.このことから,複数の人物の追跡結果からグループを判別する手法の着想を得た.現在は,これまでの研究成果をさらに発展させるべく,複数の人物相互の距離や移動速度の差,進行方向,身体の向きなどを特徴量として,複数の人物が同じグループに属するかどうかを学習データに基づいて識別する手法を開発している.今後,これらの認識結果を用いて,より高度なグループコミュニケーションの解明を進め,グループ進路の高精度な推定や,異なる複数のグループ間インタラクションなどについて検討し,ロボットシステムに応用したいと考えている.ヒューマンロボットインタラクションなどへの応用を想定し,広範な観測領域における,ユーザの注目方向を含む複数人物追跡システムを開発した.本手法では,全方位カメラとレーザ測域センサを組合せた複合センサ系を用い,広い観測領域で人物の位置と見えを捉える.そして,身体の向きや顔向きの推定を含めた,頑健かつ安定な複数人物の検出と追跡を行う.また,人物相互の遮蔽などにより,人物の追跡が中断,再開された場合でも,誰がどう移動したかを対応づけ,観測領域全体を通して,高精度に人物の行動計測を行う.開発したシステムはミュージアムガイドロボットやロボット車椅子に応用し,有効性を確認した.本研究では,広範囲での追跡と詳細な振舞いの計測を両立した人物行動計測システムを開発する.全方位カメラとレーザ測域センサを組合せた複合センサ系を用い,複数のセンサ同士の位置関係を自己校正可能とすることで,広い観測領域で人物の位置と見えを捉える.そして,全方位カメラの解像度の低さをレーザ測域センサの情報で補うことで,身体の向きや顔向きを含めた複数人物の追跡を行う.成果はロボットシステムに応用する.本年度は,広範囲での複数人物の追跡システムとして,センサポールシステムを開発した.センサポールとは,150cm程度の高さの自立するポールに2つのレーザ測域センサを床面から15cm,120cmの高さに設置したものである.このセンサポールを室内に複数配置することで,およそ20m四方の観測領域内の複数人物の追跡を行うことを可能とした.上方に設置したレーザ測域センサは人物の上体(肩付近)を計測し,下方に設置したレーザ測域センサは人物の足首付近を計測する.人物の肩付近をレーザ測域センサで水平に計測すると,その輪郭が,楕円形の一部のような形状で計測できる.そこで,人物の上体の輪郭を楕円形でモデル化し,センサと人物の位置関係に基づいて観測可能な輪郭部分を導出し,実際の計測データと比較することで,人物の位置と身体の向きの追跡を行う.GPUを用いた並列計算を行うことで高速かつ頑健な複数人物追跡を実現した.また,全方位カメラを併用した人物同定,及び顔向き追跡手法を開発した.レーザ測域センサの上方に全方位カメラを設置し,人物位置から全方位カメラ画像中の人物領域を特定し,領域中の見えの情報から人物を同定する.人物の見えは,身体の向きに紐付けた色ヒストグラムを用い,顔向きの追跡は,顔向き毎に構築したHaar-like特徴によるAdaBoost識別器を適用することで追跡した.広範囲での追跡と詳細な振舞いの計測を両立した人物行動計測システムの実現へ向け,本年度は,「レーザ測域センサによる広範囲での複数人物の追跡システム」と「全方位カメラを併用した人物同定及び顔向き追跡手法」を開発した.「レーザ測域センサによる広範囲での複数人物の追跡システム」により,20m四方の広範囲で複数人物の位置,身体の向き,両足首位置の追跡が可能となった.さらに「全方位カメラを併用した人物同定及び顔向き追跡手法」により,服装などを手掛かりとした人物同定と,顔向きの追跡も可能となった.センサポールは,無線LANにてデータ通信を行うため,センサ設置場所には電源さえあれば良く,事前の校正もほとんど不要であるため,設置自由度が高い.また,追跡の枠組みにはパーティクルフィルタを用いているが,パーティクルフィルタでは処理時間が追跡性能を大きく左右する.

本システムでは,仮説の評価にGPUを用いた並列計算を行うことで,処理の高速化を実現し,従来は難しかった20人程度の人物の頑健かつ高精度な追跡を可能としている.このように,人物行動計測システムの基盤が整いつつため,今後は,人物相互の遮蔽の考慮し,観測領域内での人物の継続的な追跡を可能とする手法を開発し,開発した人物追跡システムを,ミュージアムガイドツアーを行うロボットや自律移動車椅子などのロボットシステムに応用し,有用性を確認する予定である.人物行動計測システムの基盤が整いつつあるため,今後は,人物相互の遮蔽を考慮し,観測領域内での人物の継続的な追跡を可能とする手法を開発する.また,開発した人物追跡システムを,ミュージアムガイドツアーを行うロボットや自律移動車椅子などのロボットシステムに応用し,有用性を確認する.人物の継続的な追跡のためには,遮蔽前後の人物の対応付けが必要である.これまで,服装などの見えに基づいた同定に関しては一定の成果が出ているため,今後は,レーザ測域センサで得られるレーザの反射強度情報に基づいた材質情報,及び追跡軌跡の一貫性を合わせて考慮することで,遮蔽前後の人物の対応付けを行う.身体の向きに関連付けた見えや材質の類似性と,実際の移動速度からの移動時間予測により,より正確な対応付けができると考えている.また,センサ系を移動ロボットに搭載し統合利用するためには,センサ相互位置の自己校正を可能とする必要がある.そこで,センサに赤外線プロジェクタを新たに取り付け,一方のセンサから床面や天井などに赤外線パターンを投影し,他方のセンサの全方位カメラでそれを観察することで,センサ同士の相対位置を復元する.赤外線パターン投影の原理は,秘映プロジェクタとして提案されているが,本研究では,その原理をセンサ同士の位置関係の校正に応用する.こうすることで,センサとセンサの間に人が居るなどして,一方のセンサから他方のセンサが直接観察できない場合でも,お互いの位置関係を復元できると考えている.該当なし
体色の多様化が生む脳遺伝子の発現変化と性行動不適合性の解析

本研究では、環境適応が引き金となって新たな生殖的隔離が生じるという種分化機構のモデルケースとしてショウジョウバエの体色と行動の両方に関与するドーパミン生合成系の遺伝子群の種内発現変異を研究材料とし、新たなシス制御領域の存在やの体色と行動の両方に影響を与える遺伝的な変異の存在が明らかとなった。また、新たな実験デザインによるゲノムワイドなトランスクリプトーム解析を行い、遺伝子発現制御に関わるゲノム因子の間の様々な相関関係が浮き彫りになった。本研究では、ショウジョウバエの体色と行動の両方に関与するドーパミン生合成系の遺伝子群をモデルケースとして、環境適応の副次的な影響として起こる性行動の不適合性により新規生殖隔離が生じる分子機構を解明することを目的とする。また、より広範な視点からゲノムワイドなトランスクリプトームの遺伝子ネットワークにおける「ゲノム・遺伝子相関」の全体像を把握し、その重要性について定量的な議論を展開することを目標としている。H23年度は、ショウジョウバエの性行動を制御するドーパミン生合成系脳遺伝子を解明するため、性行動をビデオ撮影するための高速ビデオカメラを設置し、予備的な動画撮影を行った。また、定量PCR装置を購入しドーパミン生合成系の遺伝子についてプライマーのテストを行った。今後は、性行動の微細な行動要素の種内変異、定量PCRによる種内変異の解析を行う。また、性行動の不適合性を生む多面発現遺伝子のゲノム進化過程の解明するため、上記により明らかになった性行動を制御する脳遺伝子について、発現制御領域のDNA塩基配列を決定し、その配列情報の解析を行う計画である。次世代シークエンサーを用いたシス制御領域の転写制御の「ゲノム・遺伝子相関」解析については、対立遺伝子を区別したトランスクリプトーム定量データを得るために、18系統の雌雄から頭部と体のRNAを抽出し、Illumina HiSeq2000によるRNAseqデータを取得した。今後は、このデータについてシス制御領域による組織間発現制御の相関解析を行い、「ゲノム・遺伝子相関」が、遺伝子発現ネットワークを介してどのように集団内ゲノムの不適合性を引き起こしているかについて明らかにしていく計画である。H25年度は、前年度12月に雇用した博士研究員が中心となって進めた、ドーパミン生合成系の遺伝子について定量PCR及びFluidigmと454 GS Juniorによる種内発現変異の定量を行うための実験についてデータを出し、解析を一先ず終えることができた。また、多面発現遺伝子のゲノム進化過程を解明するため、上記の遺伝子について、転写因子の結合サイトの予測など、バイオインフォマティックスによる発現制御領域の解析も進めることができ、論文執筆の準備を進めている。また、性行動の微細要素と遺伝子発現変異との関係を調べるため、高速ビデオカメラによる動画撮影を行い、交尾直前の画像の解析を行った。次世代シークエンサーを用いたシス制御領域の転写制御の「ゲノム・遺伝子相関」解析については、対立遺伝子を区別したトランスクリプトーム定量データを自然集団由来の18系統の成虫雌雄について、頭部と体のRNAseqデータを取得してきた。H25年度は、このデータについてシス制御領域による組織間発現制御の相関解析を行い、「ゲノム・遺伝子相関」が、遺伝子発現ネットワークを介してどのように集団内ゲノムの不適合性を引き起こしているかについて、雌雄に偏った発現をしている遺伝子に着目して解析した。この解析結果については現在論文投稿準備を進めている。本研究では、ショウジョウバエの体色と行動の両方に関与するドーパミン生合成系の遺伝子群をモデルケースとして、環境適応の副次的な影響として起こる性行動の不適合性により新規生殖的隔離が生じる分子機構を解明することを目的とする。H26年度は、本プロジェクトにより雇用している博士研究員が中心となって進めた、ドーパミン生合成系の遺伝子について定量PCR及びFluidigmと454 GS Juniorによる種内発現変異の定量を行い、解析を一通り終えることができた。また多面発現遺伝子のゲノム進化過程を解明するため、上記の遺伝子についてバイオインフォマティックス発現制御領域の集団遺伝学的解析も行った。この解析により、自然集団内の複雑なシス制御領域の分子多型の状態が浮き彫りとなり、その解析結果については、論文を執筆し投稿中である。また、性行動と遺伝子発現変異との関係を調べるため、体色の異なる系統間の求愛・交尾行動についてビデオカメラによる動画撮影を行い、解析を進めている。次世代シークエンサー(HiSeq2000)を用いたゲノムワイドなシス制御領域の転写制御の「ゲノム・遺伝子相関」解析については、対立遺伝子を区別したRNAseqによるトランスクリプトーム定量データを自然集団由来の18系統の成虫雌雄について取得できている。H26年度は、このデータを用いて雌雄に偏った発現をしている遺伝子に着目したシス制御領域の組織間発現制御の相関解析を行い、論文としてまとめ投稿した。現在再投稿準備中である。更に、シスとトランスの相互作用を定量化するためのサンプルの準備を終えており、来年度にデータ取得できる見込みである。

本研究では、ショウジョウバエの体色と行動の両方に関与するドーパミン生合成系の遺伝子群をモデルケースとして、環境適応の副次的な影響として起こる性行動の不適合性により新規生殖的隔離が生じる分子機構を解明することを目的とする。また、より広範な視点からゲノムワイドなトランスクリプトームの遺伝子ネットワークにおける「ゲノム・遺伝子相関」の全体像を把握し、その重要性について定量的な議論を展開することを目標としている。H27年度は、本プロジェクトにより雇用している博士研究員が中心となって進めてきた、ドーパミン生合成系の遺伝子についてのFluidigmと454 GS Juniorによる種内遺伝子発現変異の定量データがそろった。このデータを用いて多面発現遺伝子のゲノム進化過程を解明するため、上記の遺伝子についてシス発現制御領域の集団遺伝学的解析を行った。この解析により、自然集団内の複雑なシス制御領域の分子多型の状態が浮き彫りとなり、その解析結果について論文を発表することができた。また、シス発現制御領域内の遺伝的変異の中で、脳での発現にも寄与するものを見つけ、この変異を持つ系統の行動について、日周活動性などの解析を進めた。次世代シークエンサー(HiSeq2000)を用いたゲノムワイドなシス制御領域の転写制御の「ゲノム・遺伝子相関」解析については、対立遺伝子を区別したRNAseqによるトランスクリプトーム定量データを自然集団由来の18系統の成虫雌雄について、取得できている。H27年度は、このデータからシス制御の効果とトランス制御の効果を分けてそれぞれがどのような要素と相関関係があるかについて再解析を行い、現在再投稿のための準備を行っている。更に、シスとトランスの相互作用を定量化するためのRNAseqデータを取得し、解析を進めた。本研究では、環境適応が引き金となって新たな生殖的隔離が生じるという種分化機構のモデルケースとしてショウジョウバエの体色と行動の両方に関与するドーパミン生合成系の遺伝子群の種内発現変異を研究材料とし、新たなシス制御領域の存在やの体色と行動の両方に影響を与える遺伝的な変異の存在が明らかとなった。また、新たな実験デザインによるゲノムワイドなトランスクリプトーム解析を行い、遺伝子発現制御に関わるゲノム因子の間の様々な相関関係が浮き彫りになった。本研究では、ショウジョウバエの体色と行動の両方に関与するドーパミン生合成系の遺伝子群をモデルケースとして、環境適応の副次的な影響として起こる性行動の不適合性により新規生殖隔離が生じる分子機構を解明することを目的とする。
非行少年における薬物乱用のリスクファクター研究

犯罪白書等によると、近年薬物乱用者の数は増加しつつある。本研究はそうした新たな事態を踏まえ、国立、県立の児童自立支援施設(旧教護院)に入所中の非行少年・少女を、乱用薬物の実態を考慮して類型化し、性差の影響を考慮しつつ、15年度は少年の交友関係が乱用促進に与える影響について焦点を絞って調査を行った。具体的には、国立・県立児童自立支援施設の入所者のうち総数87人に悉皆的に半構造化面接を行い、薬物乱用の既往を含めた多面的な非行歴、家族背景、生育歴など基本的な属性と、薬物によって惹起する精神科的・心理的症状、交友関係にあった者での薬物乱用の動態を網羅的に把握し、その相関が男女において、どのように異なっているかも併せて検討した。その結果、「日ごろの交友関係で薬物を乱用しない取りきめがあった」者26.4%、「自分自身が乱用していて周囲から止めるよう忠告を受けた」者43.7%になる。また交友関係の中で薬物乱用の恋人がいる者35.7%、交友関係に薬物乱用者がいる者74.7%であった。また暴走族メンバーの友人がいる者は73.6%、暴力団関係者の知り合いがいる者は18%にのぼる。そしてこの様なハイリスクの交友関係が薬物乱用を促進する過程について、分析を進めた。(重複を含めて)有機溶剤乱用44%、ガスパン乱用5.8%、覚せい剤乱用2.9%などであった。交友関係の状況は、いずれかの薬物の異性友人での乱用率は20.6%、恋人ではない友人での乱用率は60.8%、暴力団関係者で交友があった者の11.8%、暴走族メンバーで知り合いがいた場合の乱用率は32.4%にのぼっていた。(まとめ)児童自立支援施設の入所者はおおむね15歳未満の非行早発群と位置づけられるが、本調査によりその交友背景についても、友人や暴力団関係者、暴走族関係者など複数のハイリスク要因を抱えていることが判り、また逆に「友人からの忠告」「友人への忠告」など、薬物を中止するような方向での働きかけも確認された。とりわけ女子の未成年者(女子非行少年)における覚醒剤乱用が著しく増加しつつある。本研究はそうした新たな事態を踏まえ、国立、県立の児童自立支援施設(旧教護院)に入所中の非行少年・少女を、乱用薬物の実態を考慮して類型化し、性差の影響を考慮しつつ、13年度はリスクファクターを推定するための予備調査の期間として位置づけた。具体的には、国立・県立教護院の入所者のうち総数131人に悉皆的に半構造化面接を行い、薬物乱用の既往を含めた多面的な非行歴、家族背景、生育歴など基本的な属性と、薬物によって惹起する精神科的・心理的症状を網羅的に把握し、その相関が男女において、どのように異なっているかも併せて検討した。その結果(重複を含めて)ラッカーシンナー乱用者37人、トルエン乱用者52人、ボンド19人、マリファナ21人、覚醒剤27人、ブタンガス87人などであった。

今回の調査では、「学校ストレス尺度」と「攻撃性尺度」を同時に実施したが、薬物使用の有無での有意差は、解釈度を含めて認めていない。(まとめ)児童自立支援施設の入所者について、各種属性の比較を行い性差(男女差)でいくつかの相違を認めたが、薬物の使用パターンでは有意差を認めなかった。以上の中間集計を踏まえて平成14年度においては、採用する心理テストについて薬物使用との関連が深い刺激希求性尺度など、より特異度の高いテストバッテリーに調査票を修正して本格調査を継続する。犯罪白書等によると、近年薬物乱用者の数は増加しつつある。本研究はそうした新たな事態を踏まえ、国立、県立の児童自立支援施設(旧教護院)に入所中の非行少年・少女を、乱用薬物の実態を考慮して類型化し、性差の影響を考慮しつつ、14年度は、薬物乱用少年の社会環境に焦点を絞って調査を行った。具体的には、国立・県立教護院の入所者のうち総数34人に悉皆的に半構造化面接を行い、薬物乱用の既往を含めた多面的な非行歴、家族背景、生育歴など基本的な属性と、薬物によって惹起する精神科的・心理的症状、交友関係にあった者での薬物乱用の動態を網羅的に把握し、その相関が男女において、どのように異なっているかも併せて検討した。その結果、その結果(重複を含めて)有機溶剤乱用44%、ガスパン乱用5.8%、覚せい剤乱用2.9%などであった。交友関係の状況は、いずれかの薬物の異性友人での乱用率は20.6%、恋人ではない友人での乱用率は60.8%、暴力団関係者で交友がある者の11.8%、暴走族メンバーで知り合いがいた場合の乱用率は32.4%にのぼっていた。(まとめ)児童自立支援施設の入所者はおおむね15歳未満の非行早発群と位置づけられるが、本調査によりその交友背景についても、友人や暴力団関係者、暴走族関係者など複数のハイリスク要因を抱えていることが判り、また逆に「友人からの忠告」「友人への忠告」など、薬物を中止するような方向での働きかけも確認された。以上の中間集計を踏まえて平成15年度においては、採用する心理テストについて薬物使用との関連が深い刺激希求性尺度など、より特異度の高いテストバッテリーに調査票を修正して本格調査を継続する。本研究はそうした新たな事態を踏まえ、国立、県立の児童自立支援施設(旧教護院)に入所中の非行少年・少女を、乱用薬物の実態を考慮して類型化し、性差の影響を考慮しつつ、15年度は少年の交友関係が乱用促進に与える影響について焦点を絞って調査を行った。具体的には、国立・県立児童自立支援施設の入所者のうち総数87人に悉皆的に半構造化面接を行い、薬物乱用の既往を含めた多面的な非行歴、家族背景、生育歴など基本的な属性と、薬物によって惹起する精神科的・心理的症状、交友関係にあった者での薬物乱用の動態を網羅的に把握し、その相関が男女において、どのように異なっているかも併せて検討した。その結果、「日ごろの交友関係で薬物を乱用しない取りきめがあった」者26.4%、「自分自身が乱用していて周囲から止めるよう忠告を受けた」者43.7%になる。また交友関係の中で薬物乱用の恋人がいる者35.7%、交友関係に薬物乱用者がいる者74.7%であった。また暴走族メンバーの友人がいる者は73.6%、暴力団関係者の知り合いがいる者は18%にのぼる。そしてこの様なハイリスクの交友関係が薬物乱用を促進する過程について、分析を進めた。(重複を含めて)有機溶剤乱用44%、ガスパン乱用5.8%、覚せい剤乱用2.9%などであった。交友関係の状況は、いずれかの薬物の異性友人での乱用率は20.6%、恋人ではない友人での乱用率は60.8%、暴力団関係者で交友があっ者の11.8%、暴走族メンバーで知り合いがいた場合の乱用率は32.4%にのぼっていた。
地域における介護システムを応用した歯科保健医療サービスの構築に関する研究

全国の訪問看護ステーション(以下:訪看)3800か所を対象に、歯科医療機関との連携を調査した。回収率は22%であった。約60%の施設で口腔状況把握・口腔ケアともに行っておらず、歯科専門職との連携が希薄であることが示唆された。さらに、全国の郡市区歯科医師会を対象に、在宅高齢者関連施設との連携等に関する調査した。回収率は80%であった。連携先は、地域包括支援センター(以下:地域包括)が53%、介護老人保健施設(以下:老健)41%、訪看19%であった。また、地域包括は連絡協議会を設けての連携傾向にあったが、老健と訪看は個別対応の率が高く、個別対応は歯科医師会が中心となって調整していた。今年度は、初めに、昨年度アンケート調査にご協力いただいた訪問看護ステーションへ、学会等での報告の概要を、本研究費で送付させていただいた。次いで、在宅における歯科保健サービスについて調整機能等を有する行政サイドの認識や状況を調査した。当初、特定の地域から行うことも計画したが、平成25年4月初めに、厚生労働科学研究補助金(地域医療基盤開発推進研究事業)の給付を受けられることになり、その研究補助金で、全国の自治体調査をすることになった。最初に、自治体への調査を行った。調査は2群に分け行った。1保健所を設置する市、特別区を対象とした調査(93自治体)に関しては、直接、アンケート用紙を送付して行った。回収77件であった。2保健所の管轄する市町村を対象とした調査では、都道府県歯科保健主管部局へ、アンケート用紙を送付し、各自治体に関するデータの集約・記載を依頼した。回収は43都道府県分であった。そして、歯科保健医療サービスの実際の提供者である全国の地区歯科医師会(766件)へのアンケートを、今年度給付された本研究費を用いて実施した。日本歯科医師会の了承を得ることや質問項目の策定に際し、全国自治体のアンケート結果がある程度読めるまで時間がかかり、年度末の実施となった。そのために、現在、データの解析中である。また、マニュアルについては、訪問看護ステーション用の口腔状況の把握の手引きはある程度策定されていることが確認できたことと、医科歯科連携をどのように構築していくかが重要であることが明確になったことから、内容について再度初めから検討を開始し、ある程度の方向性までは見いだせた。口腔領域は、日常の生活の中で機能を実感できる特性を有している。その比較的理解や認識しやすい特徴を応用し、「訪問看護ステーション」利用者の口腔保健向上のために、全国の訪問看護ステーション3000か所を対象に、歯科関連事業等の実施状況および歯科医療機関等との連携についてのアンケート調査を行った。回収率は21.6%と低かったが、東日本は比べ西日本が高い傾向にあった。データの解析から、口腔状態の把握は約90%で歯科医師が、口腔ケアは約70%で歯科衛生士が行っていた。しかし、60%弱で口腔状況の把握・口腔ケアともに行っておらず、これらは歯科専門職との連携が希薄であることが示唆され、歯科関係機関と具体的な連携方法を提示することの必要性が見出された。自治体では関係法令の変更により、平成24年度末までに地域保健医療計画等の改正を行うこととなり、調査協力の得られる状況にないことから、一部の区市で聞き取り調査で行った。この結果、訪問看護ステーションに対して口腔ケア対策・支援は、他の研修会で触れる程度の自治体から、口腔ケアの連絡協議会を持つ自治体まで差があった。先進実践地域の検討は、東京都多摩府中保健所と北海道庁からの訪問看護ステーションの情報提供を受けて行った。1口腔ケア等について比較的よく認識し、歯科関係者との連携が出来ている訪問看護ステーションの状況を、聞き取り調査で行った。同一市内にあり、同一法人が運営している訪問看護ステーション間の比較を、歯科関係機関との連携や人的な状況、実施事項について、検討を加えた。ここで抽出された因子は、地区歯科医師会との連携体制であった。2東京都内の訪問看護ステーションでの連携状況から、特に口腔保健支援推進要因を中心にデータの解析を行い、連携に向けての方略を検討した。その結果、口腔ケアに対するキーパーソンの存在の有無が因子として考えられた。歯科医療は「生活の医療」であり、高齢者のQOLには大きな影響がある。しかし、在宅高齢者への歯科保健医療サービスの提供状況についても十分なデータがない。地域包括ケアを念頭に置き、地域における高齢者歯科保健医療システムの構築について検討した。在宅高齢者の健康状況については、「訪問看護ステーション(以下:訪看)」が大きな役割を持っている。