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上気道アレルギーにおけるプロスタグランジン代謝の解析と新規診断・治療法の開発

アレルギー性鼻炎や好酸球性副鼻腔炎はアレルギーが関与する代表的な上気道の炎症性疾患である。今回我々は、これらの疾患の病態にプロスタグランジン(PG)代謝が関与するのか検討した。その結果、アレルギー性鼻炎や好酸球性副鼻腔炎の病態には、PGD2やPG2がそれぞれ促進的および抑制的に働くことを明らかにした。従ってこれら上気道アレルギー疾患の新規治療法として、PGD2とその受容体を阻害する系、あるいはPGE2とその受容体を活性化する系の開発が有望であることが示唆された。(1)副鼻腔粘膜におけるサイトカイン・ケモカイン産生におよぼすPGD2およびPGE2のin vitro作用慢性副鼻腔炎患者の手術時に得られた鼻茸を酵素処理し、鼻茸細胞を単離した。鼻茸細胞をSEBにて刺激し、培養上清中のIL-5、IL-13、RANTESおよびeotaxinを測定した。鼻茸細胞はSEB刺激に対してIL-5、IL-13、RANTESの有意な産生を示した。これらの産生はCOX阻害薬による前処置によって有意に増強された。PGE2の添加はIL-5、IL-13、RANTES産生を濃度依存性に抑制したこと。以上の結果より、鼻茸細胞からの好酸球性炎症関連サイトカイン産生の誘導には、COXにより代謝が誘導されるPGE2が抑制的に作用する可能性が示唆された。(2)マウススギ花粉症モデルにおけるCRTH2の役割CRTH2ノックアウトマウスにおけるスギ花粉症の病態を野生型と比較検討した。野生型マウスでみられたくしゃみ回数、鼻かき回数、Cry j1特異的IgE産生、鼻粘膜内好酸球浸潤、頸部リンパ節細胞からのIL-4/IL-5産生は、CRTH2ノックアウトマウスで有意に抑制された。さらに野生型マウスをCRTH2アンタゴニストで処理すると、CRTE2ノックアウトマウスでみられた病態変化と同様な変化を認めた。以上の結果は、スギ花粉症においてCRTH2はPro-inflammatoryな作用を示すことを示唆している。(3)副鼻腔粘膜におけるTXA2、PGI2、PGF2・合成酵素発現の解析鼻茸におけるTXA2、PGI2、PGF2・合成酵素の発現を免疫染色にて検討し、さらにmRNA発現量をリアルタイムPCRにて定量し、臨床徴候(CTでの重症度、好酸球浸潤、喘息の有無など)との関連を解析した。これらの合成酵素は主に浸潤細胞や腺、血管内皮に発現していた。CTでの重症度、好酸球浸潤とこれらの合成酵素量は有意な相関を認めなかったが、喘息患者ではPGI2合成酵素量が有意に低下しており、PGI2代謝も好酸球性炎症に関与する可能性が示唆された。(1)副鼻腔粘膜におけるサイトカイン・ケモカイン産生におよぼすPGE2のin vitro作用手術時に得られた鼻茸を酵素処理し、鼻茸細胞(Dispersed nasal polyp cells:DNPC)を単離した。DNPCをSEBにて刺激する際、PGE2およびPGE2受容体であるEP1EP4に選択的なアゴニストを単独あるいは複合して添加し、サイトカイン産生の変化を検討した。PGE2の添加はDNPCのSEB刺激に対するIL-5、IL-13、RANTES産生を濃度依存的に有意に抑制した。EP2アゴニストの単独添加は全てのサイトカイン産生を有意に抑制した。以上より、慢性副鼻腔炎においてSEBは好酸球性炎症に関わるサイトカインの産生を誘導し、その産生にはPGE2がおもにEP2を介して抑制的に作用する可能性が示唆された。(2)副鼻腔粘膜におけるPGD2受容体の発現とその臨床的意義鼻茸と鉤状突起粘膜におけるDPおよびCRTH2のmRNAの分布と発現量を検討した。さらにIL-5、eotaxin、RANTES、PGD2合成酵素(PGDS)発現量との関係について検討した。DP mRNAは浸潤している炎症細胞のみならず上皮細胞などに広く発現しており、鼻茸において有意に発現が強かった。一方CRTH2 mRNAは主に炎症細胞や一部の腺細胞に発現しており、鼻茸において有意に発現が低下していた。DP mRNAとeotaxin、PGDSのmRNA発現量との間には有意な正の相関がみられ、逆にCRTH 2mRNAとIL-5、eotaxin、PGDSのmRNA発現量との間には有意な負の相関がみられた。以上よりDPとCRTH2の発現はPGDSや好酸球関連のサイトカインによって制御され、これら2つの受容体は、鼻茸形成などを含めた慢性副鼻腔炎の病態において異なった役割をしていることが示唆された。
微粒石炭灰の有効利用によるコンクリートの品質改善に関する研究

平成17年度平成19年度の3ヵ年にわたって下記(1)(7)の研究を実施した。(1)微粒石炭灰に関する文献的研究:内外の論文・報告・規格類等の文献調査を実施した。(2)微粒石炭灰に関する実態調査:全国の石炭灰の実態を調査し、FA I種が25%、II種が62%、III種が0%、IV種が25%で、II種の粉末度の平均は約3800cm2/g等を明らかにした。(3)微粒石炭灰を大量使用したコンクリートの強度性状の実験研究:大量使用の影響、強度発現性と型枠存置期間、過剰添加の3シリーズの実験を実施し、圧縮強度は置換率に伴い低下するが、15%置換では材齢91日では同W/Cの他のセメントと同等となり、強度補正Tと型枠の存置期間の算定図表を提案し、過剰混入による悪影響の程度を示した。(4)微粒石炭灰を大量使用したコンクリートの中性化の実験研究:3シリーズの研究を実施し、乾燥収縮の低減、中性化の増加、凍結融解抵抗性の低下等の現象を明らかにした。(5)微粒石炭灰によるコンクリートの品質改善効果に関する実験研究:粉末度の影響、単位水量と乾燥収縮に及ぼす影響、品質改善効果、打重ね部の付着性状の4シリーズの実験から、乾燥収縮の低減、打重ね部の付着性状の改善等の品質改善効果を明らかにした。(6)微粒石炭灰コンクリートの高温劣化に関する実験研究:20300°Cの長期高温加熱後の圧縮強度と静弾性係数の低下は他の4種類のセメントより少ないことを明らかにした。(7)微粒石炭灰によるアルカリシリカ反応抑制効果に関する実験研究:I種、II種、III種の抑制効果と、通常の反応性骨材ではII種の置換率15%で抑制効果があることを示した。1.フライアッシュ及び微粒石炭灰に関する文献調査昭和30年代から現在までのフライアッシュ(以下、FAと略記)及び微粒石炭灰の産出状況・品質及びFAの品質規格の変遷等について文献調査を行い、昭和40年代までのFAと昭和60年代以降で品質が変化し、現在のFA II種は平均的に粉末度が高くなり、強熱減量(未燃炭素量)は減少しているが、減水性が低下していることを明らかにした。本課題の予備実験として平成17年1月3月に、空気非連行のコンクリートについて実施した、単位水量の多い低品質細骨材を用いたコンクリートに対する高性能減水剤及びFA II種の単位水量と収縮低減効果に関する実験を継続し、単位水量及び乾燥収縮ともに低減することを明らかにし、その結果を速報として日本建築学会17年度大会に発表した。さらに、検討を行い、日本建築学会技術報告集に投稿し、採択された(18年6月掲載)前記の予備実験に引き続いて、単位水量の多い低品質細骨材を用いたAEコンクリートに対する高性能AE減水剤及びFA II種の単位水量と乾燥収縮低減効果に関する実験を平成17年78月に実施し、単位水量は大幅に低減するが乾燥収縮低減効果は、少ないことを明らかにし、その結果と前記の予備実験の結果と併用し日本コンクリート工学協会コンクリート工学年次論文報告集に投稿し、採択された(18年)4.フライアッシュによるASR抑制効果に関する文献調査及び実験既往の文献調査の結果、最近FA II種を用いたASR抑制効果に関する実験がほとんどないことから反応性骨材を2種類、FA II種を2種類用いた実験を行いASR抑制に必要なFAの置換率を明らかにし、その結果を17年度日本建築学会大会及びP.D.で報告した。

17年度に引き続いて、微粒石炭灰によるコンクリートの品質改善効果を明らかにするため砕砂と細目砂の混合砂を細骨材とした砕石コンクリートについて、JISフライアッシュII種を使用しFA置換率を0、15、25%とし、化学混和剤にAE減水剤および高性能減水剤を用いスランプ1224cmとしてFAによる減水効果と乾燥収縮低減効果は置換率が大きいほど大きくなるが圧縮強度が低下すること、FAと高性能AE減水剤の併用が最も減水効果が大きいが乾燥収縮低減効果はFAとAE減水剤の併用と同程度に過ぎないこと、FAと高性能減水剤を併用した空気非連行コンクリートが最も乾燥収縮低減効果が大きくなることなどを明らかにした。また、FAを大量使用したコンクリートに関する17年度の研究を集大成して日本建築学会構造系論文集に掲載するとともに、コンクリートの静弾性係数におよぼすFAの種類と置換率の影響について検討し、NewRC静弾性係数推定式の混和材係数k2の値はFAの種類によって異なること、野口の提案値1.1より小さく1.05であることを明らかにした。また、コンクリートの諸性質におよぼすFAの粉末度の影響に関する17年度の実験結果をまとめ、コンクリート工学年次論文集に発表した。さらに、FAコンクリートの欠点である中性化の増大に関して既往の報告に関する文献研究を行うとともに、屋外暴露したFAマスコンクリート部材の長期材齢のコア強度と中性化の試験と、その後の中性化促進試験から表層に中性化層がある場合は中性化の進行が√<t>よりも遅くなることを明らかにし、既往の屋外暴露の構造体・部材および供試体の圧縮強度と中性化速度の関係からFAコンクリートでも置換率20%程度まではJASS 5の耐久設計基準強度の標準値に対する割増は不要であることを明らかにした。平成1718年度に引続き,微粒石炭灰を使用したコンクリートの強度発現と中性化に及ぼす調合と養生の影響に関する実験を行い成果の一部を日本建築学会九州大会に発表すると共に,常温300°Cの長期高温加熱後の強度試験を実施した。更に,フライアッシュ15%置換のコンクリートと各種のセメントを用いたコンクリートの打重ね部の付着強度と中性化に関する実験を行い,成果の一部を日本建築学会構造系論文集に投稿・採択され,現在,2編の論文を投稿・査読中である。最後の実験研究として,フライアッシュの有効利用の阻害要因となっている昭和50年頃に発生したフラィアッシュの異常混入による欠陥生コン事件を再現して今後の再発防止に資するため,当時のフライアッシュのJIS規格の下限品質のフライアッシュを合成(現行FAIV種相当)して使用し,置換率を0%80%の範囲として,生コン工場が意図的に混入した場合と装置の故障などのため意図せずに混入した場合の2シリーズの実験を行い,スランプ,空気量および材齢91日までの標準養生,材齢28日までの低温水中・気中養生の圧縮強度ついて試験すると共に,粉末X線回折試験を実施し,成果の一部を本年の日本建築学会広島大会に投稿・発表予定である。さらに,フライアッシュコンクリートの強度発現性,型枠の存置期間,申性化,アルカリ骨材反応抑制効果などの一連の研究成果を日本建築学会の「フライアッシュを使用するコンクリートの調合設計・施工指針(案)」の改定(主査:嵩,幹事:阿部ほか)に反映させ,平成19年10月に第2版として発刊した。
内因性運動プログラム間の結合・解離とその中枢制御

無麻酔除脳ネコの脳幹に微小電極を刺入し、中脳歩行誘発野(MLR)を機能的に同定した。MLRへの刺激強度とトレッドミルのベルトの速さを変えることにより、slow walkからgallopまで種々の歩容の歩行運動を誘発した。本年度はとくに、歩行運動中における呼吸リズムと歩行リズムを支配する神経振動子間の結合・解離現象を位相反応特性の観点から解折した。呼吸リズムは横隔膜の筋活動で、歩行リズムは後肢・腓腹筋の筋活動で評価した。呼吸および歩行リズムに対する外乱としては、後肢の甲の皮膚に刺激電極を装着し、呼吸および歩行の種々の位相で電気刺激を加えた。まず、安静時における皮膚電気刺激に基づく呼吸リズムの位相反応曲線を計測した。呼吸リズムの位相変位は刺激の呼吸位相に依存して変化し、呼気相では明確な位相進みが生じた。しかし、slow walk時においては、呼吸リズムの位相変位が刺激の呼吸位相にかかわらず大きく変動し、位相変位を刺激の呼吸位相の1変数関数としては表現できないことが推定された。そこで、同一呼吸位相による呼吸リズム位相変位の歩行位相依存性および同一歩行位相における呼吸リズムの位相反応曲線の計測を行った。その結果、歩行運動中における呼吸リズムの位相変位は、刺激の呼吸位相と歩行位相との2変数関数としての位相反応曲面として表現されることがわかった。一方、歩行リズムの位相変位は刺激の呼吸位相には依存せず、刺激の歩行位相の1変数関数として表現されることが明らかとなった。このようなリズムの違いによる位相反応特性の差異は、それらのリズムを支配している神経振動子間の結合様式の差異に基づくものと推定される。すなわち、歩行振動子と呼吸振動子間には結合が存在するがそれは一方向性結合であり、呼吸振動子が歩行振動子によって変調されているものと推定された。
高精度・複素型直交変復調器の設計技術

無線LAN、携帯電話を中心に、多値変調方式(QAM)が採用され、直交変復調器の変調精度(EVM)への要求が厳しくなり、1%以下が強く望まれる。本研究では、ローカル(LO)信号の位相誤差、ならびに振幅誤差の影響を、複素信号で表現した。直交変調器の場合には、本来欲しい正周波数成分の複素LO信号に加えて、不要な負周波数成分が発生する。したがって、複素型の直交変調器構成と複素フィルタを組み合わせることで、不要なRF変調信号成分を抑圧する構成を提案した。加えて、新たなLO位相誤差補正回路を提案し、1%以下のEVMを実限可能とした。本変調器は1.2V電源電圧にて8.2mWの低消費電力動作が可能である。最初に、アクティブ型直交ミキサの低電圧動作化(1.8V以下)の研究を実施した。さらに、パッシブ型ミキサの適用による低電圧化について低電圧・高周波動作化について本格的な検討を進めた。複素型直交変調器には2個の直交ミキサが使われる。アクティブ型の直交ミキサはローカル(LO)信号の位相誤差を補償する効果を持つことが、本提案の特長である。直交ミキサ1の出力IIと直交ミキサ2の出力QQは減算器により引き算され、同相RF出力を生成する。一方、直交ミキサ1の出力IQと直交ミキサ2の出力QIは加算器により加えられて、直交RF出力を生成する。これにより、複素型のRF変調信号が得られる。さらに、直交RF信号は、複素フィルタに入力されて、負周波数領域の不要なRF信号を抑圧して、高精度のRF変調信号を出力する。アクティブ型直交ミキサについては、2種類の折返し構成(折返しカスコードとカレントミラー手法)を提案することで、1.5Vの低電圧動作を可能とした。一方、パッシブ型直交変調器では、トランジスタによるスイッチで直交ミキサを構成した。さらに、2逓倍器と1/2分周器の組み合わせによる直交ローカル信号発生器を新たに考案した。位相補償効果は、元になる直交ローカル信号から2倍の周波数を発生させる新型2逓倍回路にて、アクティブ型直交ミキサと同様に行われる。電源電圧は従来型の1/2分周器を用いると1.8V動作であったが、新たに折返し型フリップフロップ構成を提案して、1.2Vまでの低電圧動作ならびに5GHzまでの高周波動作を可能とした。複素フィルタとして、RCポリフェーズ・フィルタを用いた構成を用いた場合、SSB(Single Sideband)変調のときに、RCのバラツキを考慮したときでも、不要サイドバンド抑圧比(SRR)で60dB以上を可能とした。変調精度(EVM)では1%以下の高精度が可能となる。初年度に、アクティブ型直交ミキサの低電圧動作化(1.8V以下)の研究を実施した。引き続き、パッシブ型ミキサの適用による低電圧化について低電圧・高周波動作化について検討を進めた。さらに、直交RF信号は、複素フィルタに入力されて、不要なRF信号を抑圧して、高精度のRF変調信号を出力する。アクティブ型直交ミキサについては、2種類の折返し構成を提案することで、1.5Vの低電圧動作を可能とした。電源電圧は従来型の1/2分周器を用いると1.8V動作であったが、新たに折返し型フリップフロップ構成を提案して、1.2Vまでの低電圧動作と8.2mWの省電力化を実現した。さらに、分周期を複数配置することで、500MHzから5.5GHzまでの広帯域動作を可能とした。複素フィルタとして、RCポリフェーズ・フィルタを用いた構成を用いた場合、RCのバラツキを考慮したときでも、不要サイドバンド抑圧比(SRR)で60dB以上を可能とした。さらに、ベースバンド入力部の直流オフセットを抑圧する手法で、LOリークを-43dBc以下まで低減できる見込みを得た。

本変調器は1.2V電源電圧にて8.2mWの低消費電力動作が可能である。最初に、アクティブ型直交ミキサの低電圧動作化(1.8V以下)の研究を実施した。さらに、パッシブ型ミキサの適用による低電圧化についても、計画を前倒して検討を進めた。複素型直交変調器には2個のアクティブ型の直交ミキサが使われる。この直交ミキサはローカル(LO)信号の位相誤差を補償する効果を持つことが、本提案の特長である。直交ミキサ1の出力IIと直交ミキサ2の出力QQは減算器により引き算され、同相RF出力を生成する。一方、直交ミキサ1の出力IQと直交ミキサ2の出力QIは加算器により加えられて、直交RF出力を生成する。これにより、複素型のRF変調信号が得られる。さらに、直交RF信号は、複素フィルタに入力されて、負周波数領域の不要なRF信号を抑圧して、高精度のRF変調信号を出力する。アクティブ型直交ミキサについては、折返しカスコード手法を適用することで、1.5Vの低電圧動作を可能とした。位相誤差補償メカニズムは従来手法と同様である。複素フィルタとして、理想的なRCポリフェーズ・フィルタを用いた構成により、従来の変調器として比較して、SSB (Single Sideband)変調のときに、不要サイドバンド抑圧比が100dB以上、改善できることを明らかにした。一方、パッシブ型変調器では、トランジスタによるスイッチで直交ミキサを構成した。さらに、2逓倍器と1/2分周器の組み合わせによる直交ローカル信号発生器を新たに考案した。位相補償効果は、元になる直交ローカル信号から2倍の周波数を発生させる新型2逓倍回路にて、アクティブ型直交ミキサと同様に行われる。1/2分周器の電源電圧の制限から、まだ1.8V動作であるが、RCポリフェーズ・フィルタを用いた構成により、従来の変調器として比較して、SSB変調のときに、不要サイドバンド抑圧比が100dB以上、改善できることを同様に明らかにした。アクティブ型直交変調器で1.5V以下の電源電圧で15mW以下の消費電力、パッシブ型直交変調器では1.2V以下の電源電圧で9mW以下の消費電力を実現できる見通しが得られた。H24年度の当初計画においては、パッシブ型直交変調器の低電圧・低消費電力動作化とLC型複素フィルタの検討を計画していた。パッシブ型直交変調器については十分な検討が実行できたので100%以上の達成度と言えるが、LC型複素フィルタについては検討が不十分であり、総合的には90%程度の達成率である。アクティブ型およびパッシブ型直交変調器、いずれの構成においても、1.8V以下の電源電圧で、15mW以下の消費電力を実現できる見通しが得られたが、パッシブ型で用いた1/2分周器の低電圧動作化が新たな課題であることが明らかになった。しかし、H23年度の当初計画においては、アクティブ型直交変調器の低電圧・低消費電力化のみを計画していたが、パッシブ型直交変調器の検討も前倒して、実行できたので100%以上の達成度と言える。パッシブ型直交変調器の基本検討に十分な時間を費やしてきたので、テストチップの試作までは進まず、研究費に繰越し額が生じた。最終年度となるH25年度では、パッシブ型直交変調器について、さらなる低電圧・低消費電力を進めるとともに、当初予定通り、雑音発生の少ないLC型複素フィルタの検討を行う。以上の検討結果を踏まえて、直交変調器としてのテストチップの試作も進める。
多文化共生を目指した幼小連携多文化音楽学習アプローチの開発

本研究では,多文化音楽教育を先駆的に行っている米国及びオーストラリアに着目し,音楽カリキュラムや現地の様々な事例を分析・検討することによって,その学習内容及びアプローチ方法を明らかにした。その結果,米国における全米コア音楽標準(2014)では,"多文化"という視点が直接的に明記されることがなくなった点や,メタ的に音楽を評価し,音楽をその目的や文脈から捉えることを重視している点が明らかになった。また,オーストラリアでの実践分析,及びカリキュラム分析の結果,音楽的な理解を伴った音楽経験を一貫して思考している点や,人間性のレベルにおいての音楽的能力の育成を目指している点が明らかとなった。本研究の最終目的は、幼児期からの文化的アイデンティティの育成を目的とした多文化音楽学習アプローチを開発することである。研究の全体構想における本年度の目的は、(1)先駆的に多文化音楽教育を行っている米国のナショナルスタンダードの分析・及び特徴の考察、(2)幼小連携による実践を行っている諸外国の様々な事例を分析・検討することである。まず、研究対象としている米国では、21世紀型スキルに対応する新たな標準として、2014年に全米芸術教育標準から全米コア音楽標準へと改訂された。本研究では、前標準との比較を行いながら、全米コア音楽標準の構成の特徴を明らかにした。これまでと大きく異なる点は、前標準が技能や知識を中心に構成されていたのに対して、全米コア音楽標準では、継続的な理解力と自立した音楽活動を重視した幅広い音楽リテラシーの獲得を中心として構成されていることである。また、多文化的な視点が直接的に明記されることはなくなり、活動標準の個々の内容に文化や歴史に関する内容が適宜記載されることとなった。今回の改訂によってその構成は大幅に変化を遂げ、これまでの行動や活動を重視するスタンダードではなく、思考や認知のプロセスに着目し、音楽をその目的や文脈から捉えることを重視するようになったことが今回改訂された全米コア音楽標準の構成の特徴といえる。次に、幼小連携の視点から音楽学習を行っている諸外国の実践分析として、2015年9月12日から18日にオーストラリアのブリスベンを訪れ、Bulimba State Schoolでの実践分析を行った。その結果、学習アプローチの特徴として、1無意識的な音楽の学びから意識的な音楽の学び、及び表現へと発展していること、2音楽表現を通して自己肯定感や他者受容感を育成しようとしていること、3音楽的な理解を伴った音楽経験を一貫して志向していること、が明らかとなった。本研究では、事前研究と調査研究の両側面から研究を行っている。事前研究として、多文化教育を先駆的に行っている米国のナショナルスタンダードに着目し、2014年に改訂された最新版の全米コア音楽標準の分析を進めている。また調査研究として、幼小連携による実践を行っているオーストラリアのBulimba State Schoolの実践を視察し、その実践分析を行った。上記の区分を選択した理由として、米国のナショナルスタンダードの改訂にともない、スタンダードの分析を優先的に行う必要があったことから、音楽教育教材の分析には未だ至っていないことが挙げられる。したがって、今後は更なるスタンダードの分析、及び特徴の考察とともに、指導計画の分析も行っていく予定である。本研究の最終目的は,幼児期からの文化的アイデンティティの育成を目的とした多文化音楽学習アプローチを開発することである。研究の全体構想における本研究の目的は,(1)先駆的に多文化音楽教育を行っている諸外国における多文化音楽教育論を分析し,(2)現地の様々な事例を分析・検討することによって,その学習内容およびアプローチ方法を明らかにすることである。まず,研究対象としている米国では,全米芸術教育標準(1994)の策定から約20年が経過するなかで,批判的思考や問題解決,コミュニケーション,協同,創造性,情報リテラシー,社会性,異文化理解能力などの21世紀型スキルに対応する標準の策定が進められてきた。その新たな標準として2014年6月に改訂されたのが「全米コア音楽標準」である。この標準では,これまで明記されていた“多文化"という視点が直接的に明記されることがなくなったことに伴い,本研究では,最新の標準の分析・検討を進め,その特徴を明らかにした。その結果,これまでの行動や活動を重視するスタンダードから,思考や認知のプロセスに着目し,メタ的に音楽を評価し,音楽をその目的や文脈から捉えることを重視するものに変更されていることが明らかとなった。次に,幼小連携の視点から多文化的な音楽学習を行っている諸外国の分析として,オーストラリアのBulimba State Schoolを視察し,実践分析,及びカリキュラム分析を行った。その結果,Bulimba State Schoolの音楽カリキュラムの特徴として,(1)基本的には音楽リテラシーを中心としたカリキュラム構成になっていること,(2)音楽的な理解を伴った音楽経験を一貫して志向していること,(3)人間性のレベルにおいての音楽的能力の育成を行なっていること,の3点を明らかにした。

今後も引き続き、ナショナルスタンダードや指導計画等の理念的側面、及び現地調査等の実践的側面の両側面から研究を行う。まず、米国のスタンダードが改訂されたことに伴い、多文化的視点からさらにスタンダード及び授業計画の分析を行うことによって、先駆的に多文化音楽教育を行ってきた米国の音楽教育の動向を明らかにする。また、多文化共生を目的として保育実践を行っているオーストラリアや、幼小連携の視点から保育を行っているフィンランドの幼稚園を訪問・見学し、現地調査を行う。これらの目的は、保育環境及び保育内容の調査、また多文化音楽教育の最新の動向の調査を行うことである。以上を踏まえ、本研究の成果を日本音楽教育学会等にて発表し、幼児期からの体系的な多文化音楽学習アプローチについて検討を重ねる。音楽教育次年度使用額が生じた理由として、研究対象国である米国のナショナルスタンダードの改訂に伴い、米国における現地調査及びワークショップへの参加ではなく、新スタンダードの分析・検討を優先的に行う必要があったことが挙げられる。引き続き、新スタンダードの分析、及び授業計画等の音楽教育教材の分析を進めると同時に、次年度は、多文化的な視点から実践を行っている諸外国の現地調査を平行して行う。また、米国以外の諸外国の教科書、授業計画等の収集を行い、理念的側面からの分析も進めていく。
忌避行動における腹側海馬－側坐核回路の機能解明

本申請課題では、生理的条件下の忌避行動およびストレス負荷時の忌避行動における腹側海馬の役割を明らかにすることである。初年度の研究目的は、生理的条件下の忌避行動における腹側海馬の役割の解明を目的とした。まず最初に、忌避行動中の腹側海馬の活動観察を行った。忌避行動の評価系には忌避オペラント課題を用いた。この課題は、嫌悪刺激回避とレバー押しを動機付けしたオペラント課題である。忌避行動オペラント課題中の活動観察は、ファイバーフォトメトリー法による集団カルシウム計測系を用いた。海馬特異的にカルシウム蛍光プローブを発現する遺伝子改変マウスを用い、このマウスの腹側海馬に光ファイバーを留置することで、腹側海馬からの活動計測を行った。その結果、レバーを押している間、腹側海馬の活動抑制が持続することが分かった。この結果を「Nature Neuroscience」誌に発表した。次に、課題中に腹側海馬から側坐核へ投射する神経細胞の観察を行った。マウスの腹側海馬にカルシウム蛍光プローブ配列を持つアデノ随伴ウイルスベクターを注入した。これにより、腹側海馬の細胞体およびその軸索にカルシウム蛍光プローブが発現する。このマウスの側坐核に光ファイバーを留置することで、腹側海馬から側坐核へ投射する神経軸索末端のカルシウム活動を捉えることができる。これを利用して、忌避オペラント課題時に腹側海馬から側坐核へ投射する神経活動の観察を行った。本研究では、忌避行動の評価として嫌悪刺激回避とレバー押しを動機付けしたオペラント課題を用いた。レバー押しはマウスが生得的に行う行動ではないため、目の前にレバーがあってもまず押すことはない。そこで、嫌悪刺激回避とレバー押しを動機付けするために2つの訓練課題を経て学習させた。まず、餌報酬で動機付けして、レバー押しを学習させる。このとき、レバーの提示と同時に警告音が鳴り、レバー押しと同時に警告音が消失する手続きにする(訓練課題1)。その後、レバー押しの提示なしに、警告音の後に10秒間の電気ショックを与える(訓練課題2)。これにより、レバーと警告音を同時に提示したときに、マウスは訓練課題1でレバー押しと警告音の消失が同期することを想起し、電気ショックを回避するためにレバーを押すようになる。この課題の完成により、忌避行動の評価を行うことができるようになった。さらに、ファイバーフォトメトリー法によるカルシウム観察と組み合わせることで、忌避行動における腹側海馬の活動パターンを明らかにすることができた。行動課題とファイバーフォトメトリーによるカルシウム活動計測系が確立できたので、初年度に引き続き、忌避行動オペラント課題中に腹側海馬ー側坐核回路活動の観察を推進していく。次に、慢性ストレス負荷による忌避行動変容と腹側海馬ー側坐核回路の活動異常の関係を明らかにする実験に取り組む。具体的には、オペラント行動の学習後に、ストレスホルモンであるコルチコステロンを飼育時の飲み水に混ぜて4週間慢性投与する。これにより、忌避行動がどのように変化するか、これに伴い腹側海馬ー側坐核回路の活動がどのように変化するか観察する予定である。

この課題の完成により、忌避行動の評価を行うことができるようになった。さらに、ファイバーフォトメトリー法によるカルシウム観察と組み合わせることで、忌避行動における腹側海馬の活動パターンを明らかにすることができた。行動課題とファイバーフォトメトリーによるカルシウム活動計測系が確立できたので、初年度に引き続き、忌避行動オペラント課題中に腹側海馬ー側坐核回路活動の観察を推進していく。次に、慢性ストレス負荷による忌避行動変容と腹側海馬ー側坐核回路の活動異常の関係を明らかにする実験に取り組む。具体的には、オペラント行動の学習後に、ストレスホルモンであるコルチコステロンを飼育時の飲み水に混ぜて4週間慢性投与する。これにより、忌避行動がどのように変化するか、これに伴い腹側海馬ー側坐核回路の活動がどのように変化するか観察する予定である。
微生物のD-アミノ酸アミド加水分解酵素の機能解析と光学活性アミノ酸合成への応用

D-アミノ酸は医薬品,農薬,食品添加物等の合成中間体として有用な光学活性化合物である。酵素法によるD-アミノ酸及びその誘導体の新たな合成法の開発を目的として,自然界よりD-立体選択的アミノ酸アミド加水分解酵素(D-アミノ酸アミダーゼ)生産微生物の探索を行ってきた。そこから得られたBrevibacterium iodinum由来のD-アミノ酸アミダーゼはリジン,メチオニン,グルタミン,フェニルアラニン等の様々なアミノ酸のアミドのD-体のみを厳密に認識して加水分解する新規なアミダーゼである。さらに,精製したD-アミノ酸アミダーゼの部分アミノ酸配列の情報をもとに,本酵素をコードする遺伝子をクローニングし,大腸菌での発現系を構築している。本研究ではB.iodinum由来のD-アミノ酸アミダーゼを産業的に有用なD-アミノ酸の合成触媒として応用することを目的とした。今年度は,前年度に引き続き,D-アミノ酸アミダーゼとアミノ酸アミドラセマーゼを用いたラセミ体アミノ酸アミドのダイナミックな光学分割を検討した。また,D-アミノ酸アミダーゼとアミノ酸アミドラセマーゼにランダム変異を導入し,ダイナミックな光学分割にかなう性質(安定性や基質特異性)を持った変異酵素を取得した。さらに,変異遺伝子の塩基配列を決定して,変異部位を同定し,その部位に対してその他のアミノ酸にランダム変異を導入する,いわゆるサチュレーション変異を施し,酵素の性質がさらに向上した変異酵素を取得し,D-アミノ酸合成への応用を検討した。酵素法によるD-アミノ酸及びその誘導体の新たな合成法の開発を目的として、自然界よりD-立体選択的アミノ酸アミド加水分解酵素(D-アミノ酸アミダーゼ)生産微生物の探索を行ってきた。そこから得られたBrevibacterium iodinumのD-アミノ酸アミダーゼはリジン、メチオニン、グルタミン、フェニルアラニン等の様々なアミノ酸のアミドのD-体のみを厳密に認識して加水分解する新規なアミダーゼであることを明らかにしている。Brevibacteriumiodinumより精製したD-アミノ酸アミダーゼの部分アミノ酸配列の情報をもとに、本酵素をコードする遺伝子をクローニングし、大腸菌での発現系を構築した。目的とするD-アミノ酸アミダーゼを発現した組換え体の培養条件を種々検討し、酵素活性を最大にするような条件を見出した。高活性菌体から本酵素を単一に精製し、酵素化学的な諸性質を元株より精製したD-アミノ酸アミダーゼと比較検討した。高活性組換え大腸菌菌体あるいは精製酵素をアミノ酸アミドラセマーゼと用いることにより、ラセミ体アミノ酸アミドのダイナミックな光学分割によるD-アミノ酸の合成を検討した。
ヒトES細胞の肝細胞分化誘導とそのバイオ人工肝臓システムへの応用

肝臓は人体の中で最大の実質臓器であり、その機能は糖質、蛋白質、脂肪の代謝を始めビリルビン代謝、薬物代謝、血液凝固因子の生成など多岐にわたり、未知な機能を含めると肝臓の機能は数百にものぼり、生体において非常に重要な役割を果たしている。長期に及ぶ慢性肝臓疾患はいうまでもなく、例えそれが一時的なものであれ、重篤な肝臓疾患は患者の生命にとって極めて危険である。よって、生きた細胞のエネルギーを利用したハイブリッド式バイオ人工肝臓補助装置を開発することは重要な医学的課題である。そこで、当該治療用の細胞ソースを新たに開発するため、ES細胞に注目し、その肝細胞への分化誘導法の開発を行った。ヒト胚性幹細胞(ES細胞)から機能的な肝細胞を分化誘導し、バイオ人工肝臓システムへの応用に関する基礎的研究を施行し、以下の成果を得た。1ヒトES細胞の肝細胞分化の促進我々がこれまで作成してきた3種類のヒト肝臓細胞株(ヒト肝星細胞株TWNT-1(寄託番号BP-7843)、ヒト肝類洞内皮細胞株TMNK-1(寄託番号BP-7340)、ヒト胆管細胞株MMNK-1(寄託番号BP-8126))の馴化培地を使用することで、ヒトES細胞の肝細胞分化マーカーの発現が増強した。2肝擬似基底膜を使用したヒトES細胞の肝細胞への分化誘導肝擬似基底膜を使用して、ヒトES細胞の肝細胞への分化誘導を促進することを計画した。我々が独自に作成した不死化ヒト肝細胞株が肝臓に豊富に存在するラミニン10を産生していることを見いだした。3ヒトES細胞の肝細胞分化に関わる遺伝子の解析4機能的なES-Hep細胞の培養環境の創作ポリアミノウレタンで表面加工したhigh density poly-ethylene素材の細胞接着性スーパーシートを作成した。胚性幹細胞(ES細胞)から機能的な肝細胞(ES-Hep細胞と以下、略す)を分化誘導し、バイオ人工肝臓システムへの応用に関する基礎的研究を施行することを本研究の目的とした。上記分化誘導法にて、未分化マーカーであるOct3/4、Nanogの発現は減少し、Albumin、CF VII、ASGR1の発現の上昇が認められた。特に、ASGPRの発現が認められることから蛋白発現が認められれば、ASGR1陽性細胞のみを選択的に回収することができる。今後のES-Hep細胞研究に大いに有効なデータを得た。
人間の知覚に基づく物体のモデル化と画像生成

本研究では,汎用のデジタルカメラを用いた観察に基づき実在物体のモデルを自動構築する技術を開発を進めた.人間の目はシーンの分光分布を通して物体色を知覚し,シーンの分光分布は,光源の分光特性と物体の分光反射率により決定される.本研究では,異なる分光分布を持つ光源を照射しモノクロカメラを用いて物体の明るさを観察することで物体の分光反射率を推定する手法を開発した.本研究では,汎用のデジタルカメラを用いた観察に基づき実在物体のモデルを自動構築する技術を開発を進めた.人間の目はシーンの分光分布を通して物体色を知覚し,シーンの分光分布は,光源の分光特性と物体の分光反射率により決定される.本研究では,異なる分光分布を持つ光源を照射しモノクロカメラを用いて物体の明るさを観察することで物体の分光反射率を推定する手法を開発した.CGにより現実感の高い映像コンテンツを生成するためには対象シーンに存在する物体に関する精密なモデル(形状および反射特性)を要する.本研究では,汎用のデジタルカメラを用いた観察に基づき実在物体のモデルを自動構築する技術を開発を進めている.平成21年度は,人間の知覚特性に関する先行研究を調査し,現実世界において私たちが「材質」を感じるために観察が必要なモデルのスケール(色や輝度に関する分解能と範囲)について調査した.また,実在物体自体が持つ色の分解能に関する統計量を調査し,この統計量に基づき物体色を正確にモデル化する手法を開発した.近年,照明のスペクトル分布を変化させることで物体の分光反射率(各波長に対する反射率であり,物体色を決定する)を推定する手法が提案されてきている.しかしながら,分光反射率の推定精度を高めるために,どのような分光パターンを持つ光源を何セット準備すれば良いのかということは,十分に検討されてこなかった.本研究では,一般的な物体の分光反射率の統計量に基づき物体の分光反射率推定に必要な波長のサンプリング間隔を明らかにし,サンプリング理論に基づき物体の分光反射率を推定する手法を提案した.さらに,提案する波長多重光源の利用により各波長に対応する画像を安定に獲得できることを示した.本研究で提案する波長多重光源下において,モノクロカメラを用いて実在シーンの明るさを観察することにより,高い精度で実物体の分光反射率特性を推定できることを確認した.CGにより現実感の高い映像コンテンツを生成するためには対象シーンに存在する物体に関する精密なモデル(形状および反射特性)を要する.本研究では,汎用のデジタルカメラを用いた観察に基づき実在物体のモデルを自動構築する技術を開発を進めている.平成22年度は,光源のスペクトルを変化させて物体の分光反射率を推定する手法を提案した.従来研究は,どのような分光パターンを持つ光源が分光反射率の推定に効果的であるかということを十分に示してこなかった.これに対し本研究では,一般的な分光反射率の統計量に基づき物体の分光反射率を推定するために適した光源の分光分布について明らかにした.また,カメラの分光感度との関係も考慮し,そのような光源を構築するための実装上の工夫を発表した.本論文で提案する48の分光分布を持つ光源下において,モノクロカメラを用いてシーンの明るさを観察することにより,比較的小数枚の画像を用いて安定に精度高く物体表面の分光反射特性を推定できることを確認した.また,均一な反射特性で構成されない物体の混合画素から,ここの反射成分の割合を推定する技術への拡張を進めた.本研究で用いた光源装置は,照射する光源の分光分布を高速に変化させることができるため,ビデオレートで高速に分光反射率を獲得する技術へと拡張させることも可能である.さらに,提案する各光源の分光分布は,可視領域をカバーするような広帯域を持つため,その光源下で撮像される画像も明るく,ノイズの影響を受けにくいという利点を持つ.
補体系による外因系血液凝固の活性化と制御に関する研究

補体系は、抗体とともに異物排除にあたる血液酵素系であるが、血液凝固系とも深くかかわっていることが近年明らかになってきた。その接点の一つ補体制御因子の(4bpである。本因子はC4bに統合して補体系の活性化を制御する働きをするほかに、外因系の凝固因子であるプロティンSと結合する活性がある。プロティンSはプロティンCの補助因子として、外因系凝固を制御するが、C4bpに結合するとこの活性が失くなるため、血液凝固が亢進することになる。昭和63年度に、我々はヒト培養肝臓細胞を用いてC4bの生合成の調節機構を検討し、C4bpの生合成がインタ-ロイキン6などの炎症性サイトカインによって亢進することを明らかにした。これは、C4bpは炎症の際に生合成が亢進する急性相蛋白質に属することを示唆した。平成元年度は、実際に急性炎症のさいにC4bpの生合成が亢進しているのか、またプロティンSの生合成も同様に亢進するのかについて検討した。その結果、急性肺炎ではC4bp濃度が正常時の約2倍に増加し、治癒につれて正常値に戻ることが分った。また、プロティンSも急性肺炎で増加するが、この増加したプロティンSはC4bpプロティンS複合体として血中で存在することを初めて明らかにした。この増加したプロティンSはすべて不活性型複合体であることは、急性肺炎では凝固亢進傾向にあるという臨床所見とも符号する結果である。その他、白血球表面の補体レセプタ-のCR3は凝固因子(第X因子)のレセプタ-としても働くことが最近明らかにされた。我々は、白血球のCR3の動態を解析し、フォルミルペプチドやC5aのような走化性因子による刺激でCR3の発現数が約2倍上昇することを見出した。さらに、ヒト血中にはC4bpと抗原性の類似した分子量6万の未知の蛋白質の存在することを見出し、その機能に関する研究を進めつつある。
非述語的多相型付けを用いたプログラム融合変換

ヒープに割り当てられたデータ構造の書き換えを含むプログラムの変換方法についての研究を行った。このようなプログラムはポインタの操作を直接的に扱わなければならないが、ポインタ操作を含むプログラムの変換はそうでないものの変換よりも格段に難しく、その変換手法については系統的なものはあまり知られていなかった。本年度の研究では、形式的技法の分野で研究されてきているプログラムの詳細化の手法を、ポインタやヒープに関する性質を記述するための論理体系のひとつであるSeparationLogicで拡張した。これによって、プログラム中のポインタ操作がすべて、Separation Logicにおける中核的な2種類の論理演算と対応するふたつの一般化されたポインタ操作の組み合わせで表せることが明らかとなった。これら二つの操作に関する変換規則を整備して適用することにより、ポインタ操作を含むプログラムの系統的な変換手法への糸口を見出した。またこの内容を定理証明系の上で実装し、これを用いて正しさの保証されたポインタ操作を含むプログラムの変換を行うことができることを示した。これらの結果は、いくつかの国内の研究集会で発表され、また2008年7月にフランスで開催される国際会議Mathematics of Program Construction(MPC'08)でも発表予定である。また、勝股審也氏との共同研究による、モノイド準同型を用いた代数的手法に基づいた累積変数を持つ関数プログラムの融合変換手法についての共著論文が著名雑誌Journal of Functional Programmingに近日掲載されることが決定した。この論文は2006年に国際会議ICFP'06において発表したものを拡張しまとめたものである。非述語的多相型付けを許した体系におけるプログラム融合変換の有効性について検討した。これまで融合変換が不可能だった、再帰的計算の途中結果を消費しながら計算を行う再帰プログラムのうちいくつかの例はこれによって融合可能となるが、非述語的多相型付けという条件が厳しいため、融合変換のプログラム例の収集や、非述語的多相型付けを可能にするような原始プログラムの有効な変形手法について満足できるものには未だ至っていない。先行研究である、累積変数付きの関数の融合変換に関してより深い理解が必要と考え、これについて現在共著論文を執筆中であり、これを近日投稿予定である。この共同研究を含め、非述語的多相型付けのみにこだわるのではなく、他の融合変換手法でより条件の緩やかな手法を援用して問題を解決することについても検討中である。また関連研究として、型主導のプログラム変換において、型をより一般的な命題とみなしたとき、最近注目を集めているSeparation logicを用いてメモリに関する破壊的操作を許すようなプログラムの変換が可能ではないかと考えた。特に、メモリに関する破壊的操作を許すような逐次プログラムから、並列プログラムへの自動変換に有効ではないかと考え、手始めとしてデータ並列プログラムに関するSeparation logicを用いたプログラム論理を与え、これの概要を国際研究集会SPACE'06で発表した。この内容を正式にまとめたものが7月に開催予定の国際会議International Conference on Algebraic Methodology and Software Technology, AMAST'06において受理され、発表予定である。累積変数を持つ関数プログラムの融合変換手法について、勝股審也氏と共同研究を行った。累積変数がある場合の融合変換については、研究代表者による先行研究等があるが、その融合変換アルゴリズムは何段階かの込み入った手続きを経なければならなければならない。このため、変換手続きの正しさを示すのにはかなりデリケートな議論が必要となり、結果的にこの融合アルゴリズムを一般化しより広範囲に適用するのはとても困難な状況にあった。共同研究において、累積変数つき関数プログラムの合成をある種のモノイド準同型上の計算とみなすことができ、これによって先行研究で提案された融合変換手法を著しく明解に記述することが可能になり、また他のいくつかの融合変換手法もこの枠組の中で自然に説明できることが明らかになった。この研究は高い評価を受け、関数型プログラミング言語研究に於けるもっとも著明な国際会議であるICFP'06において採択された。現在、同研究内容を拡張しまとめた結果を共著論文として国際有力雑誌に投稿中である。累積変数つき関数のプログラム融合変換手法について重要な知見が得られたことで、再帰的計算の途中結果を消費しながら計算を行う再帰プログラムの融合変換についても研究が加速できると考えている。また上記研究と並行して昨年度行っていた、Separation logicを用いたデータ並列プログラムのためのプログラム論理に関する研究を完成させ、国際会議AMAST'06において発表した。この研究で提案したデータ並列計算のためのプログラム論理は、メモリに関する破壊的操作を許すような逐次プログラムから、並列プログラムへのプログラム変換のための理論的基礎を築くものである。

またこの内容を定理証明系の上で実装し、これを用いて正しさの保証されたポインタ操作を含むプログラムの変換を行うことができることを示した。これらの結果は、いくつかの国内の研究集会で発表され、また2008年7月にフランスで開催される国際会議Mathematics of Program Construction(MPC'08)でも発表予定である。また、勝股審也氏との共同研究による、モノイド準同型を用いた代数的手法に基づいた累積変数を持つ関数プログラムの融合変換手法についての共著論文が著名雑誌Journal of Functional Programmingに近日掲載されることが決定した。この論文は2006年に国際会議ICFP'06において発表したものを拡張しまとめたものである。
BHK細胞へ発現させたL型Caチャネルの機能調節(2):燐酸化反応とprotein targeting

1.これまで用いてきた心筋骨格筋混成のCaチャネル発現系(BHKC12)に加え、心筋由来のα1とβ2サブユニットを持つCaチャネルの新しい発現系をBHK細胞に作成した。この新しい系においてもCaチャネルの発現密度は高く、数週間の継代後も単一チャネル電流が容易に記録された。そのコンダクタンスはサブレベルの存在も含めて心室筋細胞やBHKC12のL型Caチャネルと同様であった。一方forskolinや8Br-cAMPの投与によりPKAを介したチャネル機能の調節を調べると、約60%の例でチャネル開口の増強が認められた。2.多くの興奮性細胞でCaチャネルは脱分極に伴ってチャネル活性が増強する(prepulse facilitation)。この機序として神経細胞ではG蛋白の投与があげられ、骨格筋等では燐酸化の関与が示されているが、心筋での増強機序には不明な点が多い。我々はモルモット心室筋および上記BHK細胞に発現させた心筋型のCaチャネルを用いてプレパルスによる増強効果とチャネル燐酸化の関連を単一電流レベルで検討した。テストパルスに先行して持続時間50-400msec、+100mVへの脱分極パルスを与えると、長いチャネル開口を伴うmode2開口が誘発され、その発現頻度はプレパルスの持続とともに増大した。そこでPKA刺激によるbasalのチャネル開口確率(NPo)の変化とmode2開口への移行及び復帰のkineticsとの関係を検討した。Native及び再構成Caチャネルのいずれにおいても、8Br-cAMPやイソプロテレノールがNPoを増大してもfacilitationの状態への移行及び復帰のkineticsには変化は見られず、心筋L型Caチャネルのプレパルスによる増強効果は燐酸化反応とは独立のチャネル状態の変化が関与することが示唆された。
記憶障害の分子メカニズム:培養海馬・大脳皮質神経細胞間のシナプス形成・維持機構

異常発芽研究のため培養中枢ニュ-ロン間形成・維持の定量的解析法の開発と確立1<電顕による培養大脳皮質ニュ-ロン間に形成されたシナプスの観察の計測.>___ー培養開始後7日の大脳皮質ニュ-ロン系はすでに報告したように、多数のニュ-ロンが同期した細胞内Ca^<2+>濃度の変動を示した。この系を固定包埋し、電顕で観察すると、シナプス構造が多数認められ、1サンプル当りの観察視野数を多くして平均値をとることにより、定量化することができた。2<ATPおよびATPγSの長期添加の影響.>___ー培養開始時からATP(10160μM)を長期添加して7日目にニュ-ロン内Ca^<2+>変動の頻度を指標にした機能アッセイを行い、その後同じサンプルを電顕用に固定した。無添加sister cultureの対照に比し、ATP添加のcultureではCa^<2+>変動の平均振動数および単位面積あたりの形成シナプス数とも増加の傾向を示した。この結果はectoーprotein kinaseの阻害剤と考えられるKー252bがこの系でのシナプス形成を抑制したことから考えられる「細胞内ATPによる細胞表面たん白質のリン酸化がシナプス形成の促進に重要である」という仮説を支持している。なおニュ-ロン内Ca^<2+>変動の同期を指標としたアッセイと、電顕観察による形成されたシナプスの実数の測定値との間に見られる正の相関(r=0.90)はより一般にも見られ、機能アッセイ系によりシナプス形成の解析が簡便に行えることが明らかになった。この系により培養系におけるシナプス形成・維持の分子メカニズムについて広範な情報が得られ、脳内シナプス結合の可能性ばかりでなく、アルツハイマ-病など脳の老化関連神経疾患の治療法や予防法の開発にも役立つことが期待できる。