hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
犬猫の可溶性CTLA-4検索と自己免疫疾患診断マーカーへの応用

その要因として犬の自己免疫疾患の診断自体が曖昧である点があげられ、多様な疾患を包括している可能性が考慮されることから、さらに症例を蓄積し検討を行う必要があるものと思われた。医学では可溶性CTLA-4は免疫調整作用を有しており、自己免疫疾患や臓器移植時の免疫調整に使用されている。犬の自己免疫疾患時において特異的な上昇はみられなかったが、本分子が存在することは実証されており、犬においても同様に治療薬としての可能性を示したものである。犬の可溶性CTLA-4の検索を行うため、犬PBMCから作成したcDNAを用いてRT-PCRを行った。その結果、膜貫通ドメインであるエクソン3が欠損したスプライシングバリアントが検出された。健常犬の血清を用いて免疫沈降およびウエスタンブロッティングを行ったところ、23kDa付近にバンドが検出され、これは塩基配列から予想されたバンド長と同一であった。次に、自己免疫疾患罹患犬における可溶性CTLA-4の発現を評価するためELISAキットを用いて血清中の可溶性CTLA-4の測定を行ったが、健常犬と比較し自己免疫疾患罹患犬における可溶性CTLA-4の有意な上昇は認められなかった。臨床サンプルを収集するとともに、まずはWestern blottingにより臨床例での発現を評価する必要がある。良好な結果が得られれば、ELISA等を用い、診断マーカーとしての有用性を多様な自己免疫疾患犬の血清を用い評価する予定である。臨床サンプルの収集については当大学の事情もありまだ十分量に達していない。28年度は他大学に協力を要請するなどし、より円滑に進める必要があるかもしれない。症例数が徐々に集まりつつあり、また他大学の動物診療施設にサンプル採取を依頼している。症例数が集まり次第、ELISAを行う予定であり、また可溶性CTLA-4を用いたin vitro試験を行う予定である。獣医内科学研究の進捗が比較的順調であったため、実験を繰り返し行う必要がなくなり不必要な支出を防ぐことができた。また、臨床サンプルの収集が十分量ではなく、当初予定していたELISA系への出費がなくなったため。サンプル採取が滞っており、ELISAをまだ実施していないため。翌年度はELISA系の確立など出費が多くかかるものと予想されるため、その分の補填として使用する。次年度での実施を検討。
「訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム」の実証と再構築に関する研究

本研究の目的は,"訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム"(本プログラム)の実践・効果検証を行い,再構築に向けての課題を検討することである.結果,2箇所の訪問看護ステーションで研修会を各12回実践し,研修会後の訪問看護師の感染管理に関する知識・技術の修得状況が上昇したことより,本プログラムは効果的であったと評価できた.また,各研修会後の学習項目毎の修得状況から,再構築に向けて6つの課題が考えられた.本研究の目的は,"訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム"(本プログラム)の実践・効果検証を行い,再構築に向けての課題を検討することである.結果,2箇所の訪問看護ステーションで研修会を各12回実践し,研修会後の訪問看護師の感染管理に関する知識・技術の修得状況が上昇したことより,本プログラムは効果的であったと評価できた.また,各研修会後の学習項目毎の修得状況から,再構築に向けて6つの課題が考えられた.平成19年度は、本研究の目的である「『訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム(本プログラム)』の実施と効果検証」の達成を目指し、本プログラム全12回のうち、2回分の研修会の事前調査(感染管理に関する知識・技術の修得状況、研修会への要望等)ならびに、研修会・事後調査(参加者の知識・技術の修得状況、研修会参加者によるテーマ,開催方法,学習目標・内容・方法に関する評価)を2箇所の訪問看護ステーション(石川県・岐阜県各1箇所)を対象に以下の概要で開催した。現在第1/2回研修会事前・事後調査の結果から、その効果を分析している段階であり、参加者の感染管理に関する知識・技術の修得状況は上昇し、研修会の開催方法等はほぼよい評価が得られていることが明かになってきている。平成20年度は、開催予定の第37回の研修会を2箇所の訪問看護ステーションで引き続き開催し、同様に研修会の効果検証を行っていく予定である。また、第1/2回研修会事前調査の結果は、第34回日本看護研究学会学術集会にて発表予定である。第1/2回研修会事前調査開催月日、参加者数:石川県内訪問看護ステーション11月12日(月)11名岐阜県内訪問看護ステーション12月6日(火)4名第1回研修会、事後調査テーマ:「感染管理に関する基礎的知識」開催月日、参加者数:石川県内訪問看護ステーション1月28日(月)9名岐阜県内訪問看護ステーション1月22日(火)5名第2回研修会、事後調査テーマ:「感染管理に関する基礎的技術」開催月日、参加者数:石川県内訪問看護ステーション3月28日(月)10名岐阜県内訪問看護ステーション3月11日(火)4名平成20年度は、本研究の目的である『訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム』の実施と効果検証を目指し、本プログラム全12回のうち、第48回研修会を2箇所の訪問看護ステーション(訪問看護師18名)を対象に開催した。各回のテーマは、第4回「各種居宅サービス業者との感染管理に関する連携・指導」、第5回「感染管理に関する療養者・家族への指導」、第6回「結核・インフルエンザ」、第7回「癖癬・MRSA」、第8回「膀胱留置カテーテル挿入・管理」である。それぞれの研修会では、研修会前に、参加予定の訪問看護師を対象に、テーマ毎の感染管理に関する知識・技術修得状況を問う事前調査、さらに研修会開催後に同知識・技術の修得状況を問う事後調査を行い、その結果から研修会の効果検証を行っている。結果、いずれの研修会においても修得度は上昇し、研修会の効果は認められているが、各回のテーマに関連した知識・技術毎に、効果の大きい項目、あまりみられなかった項目などの特徴があり、考察を深めている。本年度はこれらの研究の成果を、学会(日本看護研究学会、日本在宅ケア学会)と専門誌に公表した。平成21年度は、開催予定の第912回の研修会を2箇所の訪問看護ステーションで引き続き開催し、同様の方法にて研修会の効果検証を行うと同時に、『訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム』全体の評価を行い、プログラムの再構築を行い最終年度とする予定である。平成21年度は、本研究の目的である『訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム(以下、本プログラム)』の実施と効果検証、再構築を目指し、本プログラム全12回のうち、残っていた第912回研修会を2箇所の訪問看護ステーション(訪問看護師18名)を対象に開催した。各回のテーマは、第9回「中心静脈栄養管理」、第10回「CAPDの管理」、第11回「気道内吸引」、第12回「人工呼吸器管理」であった。それぞれの研修会では、研修会前に、参加予定の訪問看護師を対象に、テーマ毎の感染管理に関する知識・技術修得状況を問う事前調査、さらに研修会開催後に同知識・技術の修得状況を問う事後調査を行い、その結果から研修会の効果検証を行った。結果、いずれの研修会においても修得度は上昇し、研修会の効果は認められているが、各回のテーマに関連した知識・技術毎に、効果の大きい項目、あまりみられなかった項目などの特徴がみられた。各研修会の教育効果の検証結果とその特徴は、学会や専門誌に発表した。さらに、今年度は最終年であり、本プログラム全体の効果検証、ならびに再構築への課題を考察した。その結果、本プログラムの実践により、訪問看護師の感染管理の知識・技術を向上させることができたと評価できた。

また、今後さらに効果的な教育プログラムに発展させるべく、再構築に向けて、研修会後も修得度が低かった項目の学習内容・方法の工夫など6つの課題が明らかになった。
積層化可能な一枚様態有機高分子型光触媒による可視光誘起水分解

一枚膜の表と裏で酸化還元を独立に行う"Artificial leaf"は、逆反応を抑制するのみならず、二室系セルに比べて設置形態や場所に自由な簡単な構造をもつ。本研究では、これまでに我々の進めてきた知見をもとに有機半導体による"Artifical organic leaves"の構築を目標とし、高分子膜として反応基質輸送の可能な高品質ブロックコポリマーを用いて、これにp型、n型有機半導体をこの順番に積層することに成功し、その特性を明らかにした。反応基質輸送の適切な温度や、酸化反応の温度依存性を明らかにした。この二つの特性がともに高い温度領域で光触媒を使用すべきであるという結論を得た。人工光合成の中でも、一枚膜の表と裏で酸化還元を独立に行う"Artificial leaf"は、逆反応を抑制するのみならず、二室系セルに比べて設置形態や場所に自由な簡単な構造をもつ。本研究では、これまでに我々の進めてきた高分子膜型有機光触媒の揮発物質の酸化分解に関する知見をもとに可視光誘起水分解を有機半導体により行う"Artifical organic leaves"の構築を目標としている。最終年度にあたる平成25年度は、高分子膜として水、プロトン、水酸化物イオンの輸送の可能なや高品質ブロックコポリマーを用いて、これにp型、n型有機半導体をこの順番に積層することに成功し、その特性を光電気化学的手法により明らかにした。またこの研究の中で、ブロックコポリマーの親水チャンネル内の反応基質輸送の適切な温度や、pn接合体からの正孔による酸化反応の温度依存性を明らかにし、この高分子膜型光触媒を高効率に作用させる温度が比較的高温にあることを明らかにした。この結果、特に後者はこれまでにほとんど意識せずに進めてきたが、高分子膜化することにより、この二つの特性がともに高い温度領域で光触媒反応を進めるべきであるという、特に重要な結論をえることができた。また、研究計画当初に一枚様態の特徴として、積層化させる"Artificial leaves"を意識していたが、これについても積層化した場合に光を適切に利用するための最適な吸光度、言い換えれば最適なpn接合体の厚みを実験的に検証し、「一方向型フローリアクター」の概念を提出することができた。これらを含めて、これまでの有機半導体の光触媒化について、そのメカニズムと現状をまとめた総説を日本語で発表したことは、研究者のみならず一般社会や学生に対しても研究紹介することができた。人工光合成の中でも、一枚膜の裏表で酸化、還元反応を別々におこなう"Artificial leaf"は、逆反応を抑制する上に設置形態・場所の自由な簡単な構造をもつ。本研究では、これまでの我々の有機半導体p-n接合体の気相中および水相中で用いた研究成果である、光電気化学系における酸素発生と水素発生、更に無バイアス下における高分子膜型有機光触媒による揮発性物質の酸化分解に関する知見をもとに、可視光誘起水分解を、有機半導体により行わせた、"Organic artificial leaves"の構築を目的としている。本年度は一枚様態高分子光触媒を主に調製を行った。高分子膜上に現有の蒸着装置により、有機半導体を積層させp-n接合体化させた。高分子膜は反応基質である水、プロトン、水酸化物イオンなどの反応基質輸送チャンネルを有することが好ましいので、高配向性親水部疎水部ブロックコポリマーや、市販されていて酸化還元反応の起こりにくいブロックコポリマーであるNafion膜を用いた。光電気化学的手法によりこれらの光誘起酸化反応について検討を行った。また、最近独自に開発した湿式合成のp-n接合体ナノ粒子が高活性光触媒となることを活用し、高分子膜との複合化も行った。フラーレンナノ粒子が選択的に疎水ドメインの表面に被覆されることを確認した。今後この光電気化学特性や、光触媒特性の検討に入る予定である。さらに、高配向性親水部疎水部ブロックコポリマーの親水部へ、選択的にアルミニウムフタロシアニンやフラーレンが導入できないか検討を行った。導入プロセスにおける溶媒の効果、浸漬時間の効果を検討し、表面形態、高分子形態についての考察を原子間力顕微鏡を用いてた結果によって明らかにしつつある。本研究では、これまでの我々の有機半導体p-n接合体の気相中および水相中で用いた研究成果である、光電気化学系における酸素発生と水素発生、更に無バイアス下における高分子膜型有機光触媒による揮発性物質の酸化分解に関する知見をもとに、可視光誘起水分解を、有機半導体により行わせるため、"Organic artificial leaves"の構築を目的としている。本年度は一枚様態化させた、一次元的な反応媒体の内部または表面に有機半導体を制御させて形成させることに成功しているため、概ね順調の進展と自己点検した。

一枚様態高分子光触媒を調整する。高分子膜上に現有の蒸着装置により、有機半導体を積層させp-n接合体化させる。高分子膜は反応基質である水、プロトン、水酸化物イオンなどの反応基質輸送チャンネルを有することが好ましく、たとえば彌田研究室で開発された高配向性親水部疎水部ブロックコポリマーや、市販されているブロックコポリマーであるNafion膜を用いる。これまでの光電気化学的研究では水素発生においてはn型C60の表面に白金助触媒が必要なので、それも複合化させる。p型半導体にはコバルトフタロシアニンを用いることによって酸素発生が起こることを確認済みであるので、これらの有機半導体を用いる。最近開発した湿式合成のp-n接合体ナノ粒子は、高分子膜による反応基質の濃縮無しに光触媒活性を示すほど高活性なので、この方法をCoPc/C60ナノ粒子作製に応用した上で、高分子膜との複合化物も作製する。これらの高分子膜型デバイスの可視光応答水分解を検討する。犠牲剤を用いた水素発生、または酸素発生を調べて、バイアス系と速度論的な比較を行い、無バイアス系の触媒サイクルの成立性を検証する。それらの実験には、現有のガスクロマトグラフィー質量分析計、XPS装置、ラマン分光装置、電気化学測定装置一式等を駆使して進める。注目する点として、光照射時間依存性では誘導期が見られることがあるが、本系のような多電子酸化還元系では、そうした現象が予想され、一つの議論のポイントとなる。C60の高還元状態の吸収、この過渡的状態の同定のために近赤外分光光度計を用いる。n型半導体のキャリアである自由電子の発生も近赤外光の反射スペクトルの変化で確認するほか、活性酸素種である一重項酸素のリン光も検出できるので、多電子酸化もしくは多電子還元状態の分光学的同定と対応させて、複雑な機構論を多面的に考察する。次年度は、一枚様態化させた、一次元的な反応媒体の内部または表面に有機半導体のキャラクタリゼーションを進めると共に、これを用いた光触媒反応のモニターに進む。24年度は効率的に研究費の使用が出来たため、その分の費用を次年度の光照射実験における消耗品(光触媒反応解析のための光源、光フィルター、分析装置の消耗品)の費用を多くとることに充てる。
霊長類の脊椎微細血管構造に関する研究

4.55歳のカニクイザル(雄)を対象とした。これをネンブタール麻酔下にKCLを静注屠殺した後、腹部大動脈よりアクリル系合成樹脂(メルコックス【.encircledR.】)を注入し、腰椎を一塊として摘出した。15%NaOHで軽部組織を溶解後、EDTAにて脱灰を行い、血管鋳型を作成し、三次元的構造を実体顕微鏡および走査電子顕微鏡下に観察した。実体顕微鏡下における観察では、椎体終板における毛細血管叢は椎間板に対し平坦に広がっているのではなく、終板の前方部から側方部にかけて波打った形態を呈しており、この波は中央やや後方寄りの部位を中心にして、放射状に走っていた。この波の高さは、椎体辺縁部で高く、中心に行くに従って低くなり、次第に平坦に近くなっていた。走査電子顕微鏡下における観察では、この波打った形態を呈する毛細血管叢の最外層において、buscular budsと呼ばれる微細血管構造を見ることができた。この形態はループ状を呈しており、すでに報告されているウサギのbuscular budsと類似したものであった。この椎体終板における毛細血管叢の波状形態の三次元的観察は、ヒトではまだ報告されていないが、ヒト遺体の骨標本の観察で、幼児期約30歳の間に、特有な溝構造を呈することが報告されており、ヒトにおいても同様な波状形態を呈していることは十分に推測される。またこの形態は1.拡散による椎間板への栄養供給の増加、2.終板における血液貯留と荷重支持力、3.加令性変化などとの関連が推測され、脊椎構造上意義深い形態と考えられた。
マルテンサイト変態の結晶学および熱力学に及ぼす超高静水圧効果

短時間、長時間の時効を施したTiー51at%Ni非インバ-合金ならびにFeー29.9at%Ni,オ-スエイジしたFeー31.9Niー9.8Coー4.1Ti(at%)および異なる規則度を有するFeー24.0at%Pt(S0,S>0,S0.6,S0.8)インバ-合金のマルテンサイト変態に及ぼす静水圧効果を1.5GPaまでの静水圧下での電気抵抗測定ならびに光学顕微鏡観察により調べた。その結果、インバ-合金におけるマルテンサイト変態点の圧力依存性は、非インバ-合金の場合とは異なり、PatelとCohenにより導出された式による計算値と一致しないことが分かった。この不一致の原因はインバ-特性に関連する自発体積磁歪(ω_s)によることを推論し、PatelーCohenの式を基本にしているが自発体積磁歪を考慮した新しい変態点の圧力依存性を決める式を導出した。導出した式の妥当性を評価するために、FeーNiおよびFeーPt(S0.6,S0.8)合金のこの式に含まれる未測定な物理量、ω_sならびにマルテンサイト変態時の体積変化を静水圧下での磁化測定および低温x線回折により求め、既知な物理量(体積弾性率、Gibbsの自由エネルギ-)とともに導出した式に代入し、変態点の静水圧依存性を計算した。その結果、これら合金の計算値は実験値と良い一致を示した。このことから、自発体積磁歪による影響の推論ならびに提唱した式の妥当性が定量的に確認された。また、光学顕微鏡観察の結果、静水圧下で生成したFeーNi合金のマルテンサイトの組織は生成温度に関わらず熱誘起マルテンサイトのそれと同じであった。この結果は、以前に報告したFeーNiーCの合金についての結果と同じであった。これまでに、マルテンサイト変態時の体積変化が正でかつインバ-効果を示すFeーNi,FeーNiーCおよびFeーNiーCoーTi(形状記憶合金)合金ならびにそれがほぼ零となりかつインバ-効果を示すFeーNiーCo合金さらに変態時の体積変化は正であるがインバ-効果を示さないFeーNiーC合金を作製し、これら合金に生成するマルテンサイト変態を特徴づける諸物性(変態点、母相とマルテンサイト相の磁化、マルテンサイト変態時の体積変化等)を測定した。これら合金に超高圧を負荷し変態点の圧力依存性を求め、それらとPatelとCohenにより提唱された式で求めた変態点の圧力依存性と比較した。その結果、非インバ-合金の場合には実験値と計算値はほぼ一致したが、インバ-合金の場合にはそれらが著しく異なっていることが分かった。この結果は、変態点に及ぼす静水圧効果としてインバ-効果と関連する効果をも考慮すべきことを示唆している。我々は、この効果としてインバ-の特徴として良く知られている自発体積磁歪の圧力負荷による減少が、マルテンサイト変態時の体積変化の増加をもたらすことに依る効果であることを提唱した。この効果の正当性を定量評価するために、FeーNi合金の自発体積歪の圧力ならびに温度依存性を求め、この値をPatelとCohenにより提唱された式(修正を加えてより厳密にした)に入れて変態点の圧力依存性を求め、実験で得られたそれと比較した。その結果、計算値は実験値と測定圧力範囲でほぼ一致し提唱した効果の正当性が定量的に評価された(平成3年4月4日,日本金属学会春期大会で発表予定)。

光学顕微鏡観察の結果、静水圧下で生成するマルテンサイトの組織は生成温度に依らず熱誘起マルテンサイトのそれと同じであるが、一軸応力下で生成するマルテンサイトのそれとは異なっていた。現在、その原因を明らかにするために電子顕微鏡等(購入した低温ホ-ルダを使用)で詳細な組織観察を行なっている。また、非鉄形状記憶合金マルテンサイト変態に及ぼす静水圧効果に着手し始めた段階である。本年度の研究計画として挙げた時効したTiーNiおよびFeーNiーCoーTi形状記憶合金ならびに異なる規則度を有するFeーPt合金におけるマルテンサイト変態に及ぼす静水圧効果について詳細に調べた。以下に得られた結果を示す。(1)2種類の時効(短時間、長時間)を施したTiー5lat%Ni合金における熱弾性型マルテンサイト変態の変態点の圧力依存性を静水圧下での電気抵抗測定により調べた。その結果、時効したTiーNi合金に生成するB2【double arrow】R変態点の圧力依存性は、短、長時間時効材とも変化が認められなかったが、相次いで起こるR【double arrow】B19'変態点は短時間時効材では圧力負荷と共に上昇したが、長時間時効材では変化がなかった。(3)異なる規則度を有するFeー24.0at%Pt合金(S0,S>0,S0.6,S0.8)における非熱弾性型マルテンサイト(S0,S>0)および熱弾性型マルテンサイト(S0.6,S0.8)変態の変態点の圧力依存性を調べた。その結果、S0.8の試料におけるγ【double arrow】α'変態点の圧力依存性は、他の規則度の場合とは異なり(圧力負荷と共に変態点が減少する)、変態点は0.25GPaの負荷までは上昇し、それ以上の負荷では減少した。(4)得られたTiーNiおよびFeーPt(S0.6,S0.8)合金の変態点の圧力依存性に対して、前年度の研究で提唱した式を用いて熱力学的な解析を行った。その際に必要な自発体積磁歪の温度ならびに圧力依存性を静水圧下での磁化測定により求めた。解析の結果、これら合金の変態点の圧力依存性の計算値はいずれも実験値と良い一致を示し提唱した式の妥当性がさらに確かめられた。
線形予測を利用した実環境雑音除去法に関する研究

雑音が重畳する音声に対する雑音除去法として,雑音再合成方式が提案されている.雑音再合成方式は,白色化フィルタと雑音再合成フィルタの2つの部位から成る雑音除去システムであり,広帯域雑音の除去に有効であることが報告されている.しかしながら,本方式が原理的に狭帯域雑音に対応できないことから,実環境雑音に対してどの程度有効であるのかは明らかにされていない.そこで本研究では,雑音再合成方式の実環境雑音に対する除去性能を評価し,いかなる環境雑音に対しても有効に動作するように改良を加えることを目的としている.初年度では,様々な実環境雑音に雑音再合成法を適用した結果,狭帯域の雑音成分が除去されずに残留することを明らかにした.さらに,線形予測器の一種である,適応線スペクトル強調器(ALE)を利用することで,このような狭帯域雑音の除去が可能であることを実験的に示した,そして昨年度では,ALEの雑音除去性能に関して理論的に考察し,さらに雑音再合成法との融合について検討した.ALEに関する理論的考察から,ALEの係数収束値と,結果として得られる周波数特性を明らかにした.さらに,雑音再合成法とALEとの融合に関する検討では,雑音再合成法の後段にALEを縦続接続しなければ,狭帯域雑音の除去性能が劣化することを示した.本年度では,雑音再合成方式とALEを融合した,実環境雑音除去方式をDSK6713(Digital Signal Processor Starter Kit)に実装し,リアルタイム処理の実現可能性について検討した.結果から,提案法に用いる3つのフィルタ次数がそれぞれ128である場合,1/10000秒以内で一回の処理が可能であることを示した.これにより,電話で用いられる8kHzサンプリングにおいて,本雑音除去方式が実時間動作可能であることが明らかとなった.雑音が重畳する音声に対する雑音除去法として,雑音再合成方式が提案されている.雑音再合成方式は,白色化フィルタと雑音再合成フィルタの2つの部位から成る雑音除去システムであり,広帯域雑音の除去に有効であることが報告されている.しかしながら本方式が原理的に狭帯域雑音に対応できないことから,実環境雑音に対してどの程度有効であるのかは明らかにされていない.そこで本研究では,雑音再合成方式の実環境雑音に対する除去性能を評価し,いかなる環境雑音に対しても有効に動作するように改良を加えることを目的としている.本年度は,まず,様々な環境に録音機器を持ち込み,種々の実環境雑音を収集した.次に,実環境雑音を付加した音声に対して,従来の雑音再合成方式を適用し,雑音除去シミュレーションを行った.そして,得られた音声信号をフーリエ解析し,残留している雑音の特性を評価した結果,主たる残留雑音が狭帯域信号であることを明らかにした.これらの狭帯域雑音は,ファンやモータなどの回転体がその音源であると考えられる.そこで,狭帯域雑音が比較的長時間にわたり,定常的に存在していると仮定し,狭帯域雑音に対して適応線スペクトル強調器(ALE)を適用した.ALEは,過去の信号を用いて現在の信号を線形予測するフィルタである.長時間存在する狭帯域雑音をALEに入力すると,狭帯域雑音だけが予測可能な信号となるので,これを入力信号から減算することで雑音除去効果が得られる.結果から,定常的に存在する狭帯域雑音に対しては,かなりの除去効果を得ることができた.次年度以降は,雑音再合成方式と,ALEを融合し,広帯域雑音および狭帯域雑音のどちらにも対応できる雑音除去方式を構築する予定である.雑音が重畳する音声に対する雑音除去法として,雑音再合成方式が提案されている.雑音再合成方式は,白色化フィルタと雑音再合成フィルタの2つの部位から成る雑音除去システムであり,広帯域雑音の除去に有効であることが報告されている.しかしながら,本方式が原理的に狭帯域雑音に対応できないことから,実環境雑音に対してどの程度有効であるのかは明らかにされていない.そこで本研究では,雑音再合成方式の実環境雑音に対する除去性能を評価し,いかなる環境雑音に対しても有効に動作するように改良を加えることを目的としている.まず,昨年度では,様々な実環境雑音に雑音再合成法を適用した結果,狭帯域の雑音成分が除去されずに残留することを明らかにした.さらに,線形予測器の一種である,適応線スペクトル強調器(ALE)を利用することで,このような狭帯域雑音の除去が可能であることを実験的に示した.そして本年度では,ALEの雑音除去性能に関して理論的に考察し,さらに雑音再合成法との融合について検討した.ALEに関する理論的考察から,ALEの係数収束値と,結果として得られる周波数特性を明らかにした.さらに,この解析結果から,ALEの適応アルゴリズムには,従来のLMSアルゴリズムよりもリーキーLMSアルゴリズムを用いた方が,所望の雑音除去特性が得られることを明らかにした.また,雑音再合成法とALEとの融合に関する検討では,雑音再合成法の後段にALEを縦続接続しなければ,狭帯域雑音の除去性能が劣化することを示した.次年度以降は,雑音再合成方式とALEを融合した,実環境雑音除去方式をDSP(Digital Signal Processor)に実装し,リアルタイム処理の実現可能性にういて検討する予定である.雑音が重畳する音声に対する雑音除去法として,雑音再合成方式が提案されている.

雑音再合成方式は,白色化フィルタと雑音再合成フィルタの2つの部位から成る雑音除去システムであり,広帯域雑音の除去に有効であることが報告されている.しかしながら,本方式が原理的に狭帯域雑音に対応できないことから,実環境雑音に対してどの程度有効であるのかは明らかにされていない.そこで本研究では,雑音再合成方式の実環境雑音に対する除去性能を評価し,いかなる環境雑音に対しても有効に動作するように改良を加えることを目的としている.初年度では,様々な実環境雑音に雑音再合成法を適用した結果,狭帯域の雑音成分が除去されずに残留することを明らかにした.さらに,線形予測器の一種である,適応線スペクトル強調器(ALE)を利用することで,このような狭帯域雑音の除去が可能であることを実験的に示した,そして昨年度では,ALEの雑音除去性能に関して理論的に考察し,さらに雑音再合成法との融合について検討した.ALEに関する理論的考察から,ALEの係数収束値と,結果として得られる周波数特性を明らかにした.さらに,雑音再合成法とALEとの融合に関する検討では,雑音再合成法の後段にALEを縦続接続しなければ,狭帯域雑音の除去性能が劣化することを示した.本年度では,雑音再合成方式とALEを融合した,実環境雑音除去方式をDSK6713(Digital Signal Processor Starter Kit)に実装し,リアルタイム処理の実現可能性について検討した.結果から,提案法に用いる3つのフィルタ次数がそれぞれ128である場合,1/10000秒以内で一回の処理が可能であることを示した.これにより,電話で用いられる8kHzサンプリングにおいて,本雑音除去方式が実時間動作可能であることが明らかとなった.
地域レベルでの地理空間情報流通のための実証実験

地理空間情報の適切な流通のために,情報通信技術を活用した持続可能かつ安定的な実運用の枠組みの構築を目的として,産官学が参画可能なポータルサイト,GISサーバ,Webアプリケーションからなる地理空間情報流通システムを構築し,これを用いて福岡県域にて実証実験を行った。その結果,地理空間情報流通のための5つの問題点を明らかにし,その解決策として1地理空間情報の利活用のコンサルティングサービス,2データ変換サービス,3メタデータのデータカタログ化サービス,4Webアプリケーションによるデータ公開サービス,5ユーザニーズに応じたアプリの開発・提供サービスを提供が重要であることを明らかにした。昨年度構築したWIKIを利用したWeb登録システムを利用して運用していたが,地理空間情報の公開の権限,セキュリィティ上の問題,データベースとの連携などの点で問題点が明らかとなったため,今回,新しいポータルサイトをNetCommonsを活用して構築した。また,WebGISとして利用しているArcGISサーバがバージョンアップしたことから,新しい仕組みを構築した。本システムでは,利用者を3つのカテゴリー(一般使用,自治体内部使用,自治体内部高度利用)に分け,それぞれの利用者がそれぞれの権限で地理空間情報を利用できる環境を再構築した。さらに,構築したプラットフォームについて,2つの自治体に試験運用をしてもらい,その使い勝手等の実証実験を行い,課題の抽出を行った。また,これら2つの自治体に対してはデータ利活用のための技術的指導を行い,各種アプリケーションの開発を行った。さらに,広く流通実証実験への参加者を募るため,福岡県内の自治体を対象としたシステムの説明会を開催し,流通実証実験への参画を募集した。現在は,各自治体内での参加への調整を行っており,次年度以降,流通実証実験を拡大する予定である。今年度は,まず,「地理空間情報流通のための実証実験を行うための体制づくり」として,地理空間情報の取り扱いやその利用方法について検討し,利用規約の作成を行った。さらに,地理空間情報の収集,メタデータの作成,情報の流通を行うためのプラットフォームの構築を行った。プラットフォームの基本構成は,利用者と直接やりとりをするインタフェース部と地理空間情報を登録・蓄積するデータベース部の2つで構成することとした。インタフェース部では、利用者のシステム環境に依存しないようインターネットブラウザ上で動作するWIKIを利用したWeb登録システムを構築した。これにより、利用者はインターネット環境さえあれば登録されたユーザIDとパスワードにより,システムを利用することが可能となる。データベース部は,流通する地理空間情報そのものを格納しており,インタフェース部を通して,閲覧,ダウンロードが可能な仕組みを構築した。また,最近では,スマートフォンなどを活用したデータの利用も増加していることから,利用者を3つのカテゴリーに分け,それぞれの利用者がそれぞれの権限で地理空間情報を利用できる環境を構築した。さらに,構築したプラットフォームについて,複数の自治体に実際に活用してもらい,その使い勝手等の実証実験を行い,課題の抽出を行った。その結果,現状レベルでの活用は十分であるが,地理空間情報の公開の権限,セキュリィティなどの点で幾つか問題があることが明らかとなった。地理空間情報活用推進基本法の制定にともない,地理空間情報である道路,河川,防災等に関わる様々な国土情報あるいは公共施設等の情報が国・地方自治体等からHPや情報公開を通じて徐々に提供されるようになってきているものの,データ入手の迅速化,容易性,コストの低減,品質向上など様々な問題が残されており,なかなか地理空間情報のスムーズな流通には至っていない。そこで,本研究では,地理空間情報の適切な流通のために,情報通信技術を活用した持続可能かつ安定的な実運用の枠組みの構築を目的として,実証実験を通して,流通のための問題点を明らかにし,その解決策を得るために,産官学が連携した地理空間情報流通の仕組みを構築することを目的とする。具体的には,昨年度構築したGISポータルを用いて,福岡県を対象とした地理空間情報実証実験を行い,地理空間情報の流通のための仕組みを構築することができた。空間情報科学システムの安定した運用が可能となり,今後は,自治体の流通実証実験への参加を募る段階である。また,自治体に特有のアプリケーションをSilverlightを用いて開発し,これらを提供することで,GISプログラムを保有しない自治体においてもWebアプリケーションを通して使用できる環境を提供することができた。使用するGISのシステムのバージョンアップにより,予定していたシステムよりさらに高度なシステムの構築を検討できた。そのため,システムの構築に重点をおいた研究を行った。今後は,流通実証実験に参画する自治体数の拡大を図り,実施する流通実証実験に対するデータ利用者向けのアンケートを実施する。これは,実証実験システムの運用によるデータ利用者にとって効果(メリット)が得られたかを確認するとともに,今後の流通システムの運用の仕組み,問題点を探るために実施する。アンケートにあたっては,回答者の回答しやすさを考慮して,多くの設問の回答を選択式として一部に自由記述式の回答を含む形式で作成する。また,アンケートからだけでは推定できない問題点については,実証実験の期間中に実験参加者と打ち合わせ,会議を行い,問題点の抽出を図る。

以上の対応により,地理空間情報流通市場を醸成するための方策を探る。今年度は,主として流通実験のための体制作りを行い,福岡県内の各自治体,民間に参画の依頼を行う。また,流通実験の参画を通して,データの収集,メタデータの作成に重点をおいた研究を行う予定である。該当なし
魚類で発見された新規心室性ナトリウム利尿ペプチド:哺乳類でその存在と機能を探る

ナトリウム利尿ペプチド(natriuretic peptide, NP)は、哺乳類において血液量や血圧の調節に重要な役割を果たすホルモンファミリーである。NPは、哺乳類では、大きく分けて心房性NP(atrial NP, ANP)、脳型NP(brain NP, BNP)、C型NP(C-type NP, CNP)の3種類が同定されている。いっぽう、魚類では、それら3種に加えてもう1種類、心室性NP(ventricular NP, VNP)が存在する。また、近年、硬骨魚類のメダカでリガンドが不明なオーファン受容体(OlGC8)が同定されたが、その構造はNP受容体と高い相同性をもっていた。私は、哺乳類に未同定のNPやその受容体が存在するのではないかと考えた。そこで、OlGC8が陸上脊椎動物にも存在するか明らかにするため、ツメガエルの主要組織を用いてRT-PCRをおこなった。その結果、ツメガエルの腎臓からOlGC8 cDNAをクローン化することに成功した。その配列をデータベースで検索したところ、ニワトリ、さらには脊椎動物の祖先であるホヤにもOlGC8遺伝子が存在することがわかった。これらの配列をもとに、新たにOlGC8の縮重PCRプライマーを設計し、ラットの主要組織からOlGC8 cDNAの同定を試みた。しかし、ラットではOlGC8は同定されなかった。データマイニングにより、哺乳類では、OlGC8遺伝子はヒトやイヌで相同な配列が検索されたものの、おそらく偽遺伝子化したものであった。OlGC8遺伝子が哺乳類で機能しなくなった理由はわからない。ただ、OlGC8遺伝子は、脊椎動物が誕生する以前から存在し、魚類や陸上脊椎動物にも広く受け継がれていることから、哺乳類を除く脊椎動物では何らかの重要な役割を担っていることが示唆された。ナトリウム利尿ペプチド(NP)は、哺乳類において血液量や血圧の調節に重要な役割を果たすホルモンファミリーである。心室性NP(ventricular NP, VNP)は、魚類より同定されたNPのサブタイプのひとつである。VNPが哺乳類の冠状動脈を顕著に弛緩させることから、VNPが哺乳類に存在する可能性を考えた。現在までに、ヒトをはじめ哺乳類のゲノムやESTなどのデータベースでVNP様遺伝子を検出することはできなかった。しかしながら、VNPが存在していたとしても、その配列が哺乳類で特殊な変異をおこしていた場合、データベースで検出されない可能性は残されている。現在、魚類で同定されたNP受容体を用いて逆薬理学的手法による、VNPを含めた哺乳類の新規NPの探索を検討中である。VNPの探索と平行し、成長ホルモンの分泌や食欲を増進させるホルモンであるグレリンを、原始的な脊椎動物である軟骨魚類のサメより同定した。サメのグレリンには、これまでに同定されている哺乳類や軟骨魚類のグレリンで保存されていた構造とは異なる配列を含んでいた。それにもかかわらず、サメのグレリンはラットのグレリン受容体を活性化する。この情報は、グレリンの作用に必要な本質的な構造を知るうえで、薬理学的にも重要となる可能性を示す。また、現在、リガンドが不明なオーファン受容体を用いて、逆薬理学的手法(細胞内Caアッセイ、cAMPアッセイ)により、ラットの組織抽出物からリガンドの探索をおこなっている。
地域外居住者による”通い型”空間管理とその協働的・交流的活動への展開

本年度は神流町における100件超におよぶ集落ヒアリング調査、南牧村全村における空家管理者アンケート調査を実施した。神流町のヒアリング調査では、昨年度の南牧村ヒアリング調査との比較分析を行い、同じ群馬県西毛地域で似たような立地条件においても、空き家管理に関して、神流町の空家管理が粗放化していることを明らかにした。南牧村は移住者が多く、伝統的景観が残存するが神流町では一般的な景観、資源のため結果として空家管理の粗放化が起きていることが推察された。さらに、南牧村におけるアンケート調査では、固定資産税を村外から収めている方を対象に、空き家管理者・空家責任者が大きな部分を占めると考え、400件あまりの悉皆調査を役場の協力のもと行った。個人情報の観点から、調査対象者の住所、名前が外部に漏れないように、宛名の貼り付けは村役場にお願いすることにした。分析の結果、空き家管理者は多様な帰省行動をとっていて、特に山登り、川遊び、山菜採り、釣りなど個人的な余暇活動を行っていた。また同時に集落の社会活動への参加状況も明らかにした。全体として、管理者の半分が余暇活動を楽しみ、積極的な地域社会の参加は1割程度であったが、今後の地域社会の持続に大きな意味を持つことが評価できた。またギリシャにおけるEUによる農村振興プロジェクトの事例調査を行い、生物多様性を軸とする過疎対策、観光振興が行われている実態を明らかにした。次年度は最終年度であり、通い型管理の持続に向け、移住者による新規の取り組み、空き家管理者の帰省行動を引き続き、ヒアリング調査およびアンケート調査で明らかにしていきたい。空家管理と余暇行動、地域社会参加の関係性について、定量的、定性的に明らかにできたことは、交流人口、関係人口の地域社会持続において有意な結論であると言える。ただし、新しい社会システムの構築のための知見および学術論文の執筆は最終年度に行う必要がありおおむね想定内の進捗である。今後の研究の推進方策については、通い型管理の持続に向け、移住者による新規の取り組み、空き家管理者の帰省行動を引き続き、ヒアリング調査およびアンケート調査で明らかにしていきたい。さらに、学術誌への投稿を目指したい。研究の遂行上の課題としては、アンケート以外に空家管理者をまとまった数でヒアリングしたいと考えるが、その方策については関係自治体と協議しながら進めることとしたい。2017年度総括として調査では、群馬県南牧村の3集落において空き家の管理者(所有者)の属性、墓参り、空き家管理、耕作の状況を聞き取り、合わせて、在住世帯への属性、耕作状況を聞き取った。その結果、1.全体の空き家率は62%であるが、耕作する68世帯のうちで、空き家管理世帯は13世帯(空き家世帯の約1割)であり、3集落の耕作世帯の約2割を空き家管理世帯が担っていることが明らかになり、通い耕作が農地の維持に一定の役割を果たすことを明らかにした。2.同時に、年数が経つと、「耕作+空き家管理+墓参り」(5年以内多い)が「空き家管理+墓参り」(5ー10年多い)、「墓参り」、「帰省しない」(両方とも10年超で多い)へと縮小していくことが分かり、10年以内の空き家の活用が重要である。同時に空き家の約1/4は月1回の帰省が見られる。5件は10年超経過しても月1回以上帰省し注目される。3.空き家の管理状況と空き家管理者居住地の距離に相関は見られなかったが、遠方の別荘利用者よりも集落内、村内での知人・親戚による管理が多く見られ、近隣地域での相続ではない譲渡、売却を促進することが求められる。4.空き家管理者のうち、8事例では週末ごとに帰省すると答え、「荷物整理」だけでなく、「耕作」、「避暑」、「地域住民とのお茶のみ、飲み会」、「散歩」、「空き家でのんびりする」などの多様な行動が見られ、こうした空き家管理者のネットワーク化、地域社会参画が地域社会、地域空間の維持に資するものと考える。通い型管理について南牧村の事例調査において一定の知見を示すことができたため。

またギリシャにおけるEUによる農村振興プロジェクトの事例調査を行い、生物多様性を軸とする過疎対策、観光振興が行われている実態を明らかにした。次年度は最終年度であり、通い型管理の持続に向け、移住者による新規の取り組み、空き家管理者の帰省行動を引き続き、ヒアリング調査およびアンケート調査で明らかにしていきたい。空家管理と余暇行動、地域社会参加の関係性について、定量的、定性的に明らかにできたことは、交流人口、関係人口の地域社会持続において有意な結論であると言える。ただし、新しい社会システムの構築のための知見および学術論文の執筆は最終年度に行う必要がありおおむね想定内の進捗である。秩父地域、前年度と同様の群馬県西毛地域において知見の一般化をはかり、南牧村等では、郵送アンケート調査をはかり、空き家管理者の滞在行動を詳細に分析する。今後の研究の推進方策については、通い型管理の持続に向け、移住者による新規の取り組み、空き家管理者の帰省行動を引き続き、ヒアリング調査およびアンケート調査で明らかにしていきたい。さらに、学術誌への投稿を目指したい。研究の遂行上の課題としては、アンケート以外に空家管理者をまとまった数でヒアリングしたいと考えるが、その方策については関係自治体と協議しながら進めることとしたい。アンケート調査が2018年度においてややサンプルが少なく、2019年度においてこれを補足するため、次年度へ繰り越すこととした。
乳児喘息発症におけるロイコトリエンと自然免疫とのクロストーク、発症予防への応用

乳児喘息の早期診断・治療、そして発症予防のためには乳児喘息の病態を解明することが重要であると考え,感染と乳児喘息の発症との関連を明らかにすることをin vivo,in vitroの系両方を用い計画した.まず,この研究期間中に,1)ウイルス感染による炎症において,重要な役割を果たすサイトカインIL-18が,ヒト好塩基球KU812細胞におけるロイコトリエン産生を増強することを示し,ウイルス感染とアレルギー炎症の関連を証明し,報告した.2)これまでは学童期以降の異型肺炎の原因と考えられていたChlamydiapneumoniae感染が乳児喘息発症に関連していることを,患児血清中の抗体価を用いて検討し確認し,報告した.さらに異型肺炎の原因菌であるマイコプラズマやクラミジア感染により乳児喘息が発症する可能性を示唆する論文を報告した。3)また実験進行中であるが,感染刺激に反応するTLRを介した刺激に対して,喘息患児は,その反応(TLRレセプターを介したシグナルや,他のTLRレセプターのmRNA発現)が正常コントロールと異なる点があることを見出し、報告中である。乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明をさらに計画中であるが,気管支喘息発症における病原体に対する反応不良(いわゆる微細な免疫不全とでもいった方がよいか?)を検討・研究継続中である.乳児喘息の早期診断・治療、そして発症予防のためには乳児喘息の病態を解明することが重要であると考え,感染と乳児喘息の発症との関連を明らかにすることをin vivo,in vitroの系両方を用い計画した.まず,この研究期間中に,1)ウイルス感染による炎症において,重要な役割を果たすサイトカインIL-18が,ヒト好塩基球KU812細胞におけるロイコトリエン産生を増強することを示し,ウイルス感染とアレルギー炎症の関連を証明し,報告した.2)これまでは学童期以降の異型肺炎の原因と考えられていたChlamydiapneumoniae感染が乳児喘息発症に関連していることを,患児血清中の抗体価を用いて検討し確認し,報告した.さらに異型肺炎の原因菌であるマイコプラズマやクラミジア感染により乳児喘息が発症する可能性を示唆する論文を報告した。乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明をさらに計画中であるが,気管支喘息発症における病原体に対する反応不良(いわゆる微細な免疫不全とでもいった方がよいか?)を検討・研究継続中である.乳児喘息発症におけるロイコトリエンと自然免疫とのクロストークを解明するため,そして端息の早期診断・治療、そして発症予防のためには乳児喘息の病態を解明することが重要であると考え,感染と乳児喘息の発症との関連を明らかにすることをin vivo, in vitroの系両方を用い計画した.まず,この研究期間中に,1)ウイルス感染による炎症において,重要な役割を果たすサイトカインIL-18が,ヒト好塩基球KU812細胞におけるロイコトリエン産生を増強することを示し,ウイルス感染とアレルギー炎症の関連を証明し,報告した.2)これまでは学童期以降の異型肺炎の原因と考えられていたChlamydiapneumoniae感染が乳児喘息発症に関連していることを,患児血清中の抗体価を用いて検討し確認し,報告した(論文提出中).3)また実験進行中であるが,ウイルス感染などの刺激に反応するTLR3を介した刺激に対して,喘息患児は,その反応(TLRレセプターを介したシグナルや,他のTLRレセプターのmRNA発現)が正常コントロールと異なる点があることを見出しており,現在確認中である.乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明をさらに計画中であるが,気管支喘息発症におけるTLRレセプターの作用を検討することを計画している。前述のように,各種病原体は各種のTLRを介して、感染に対するレスポンスを引き起こすが,その刺激のバランスの変化がアレルギー炎症細胞の活性化に関連していると予測される.正常健康児と気管支喘息患児のTLR刺激前・刺激後におけるアレルギー炎症パラメーターの差異を解析する。また乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明を計画中であり,これについても研究を開始する予定である.乳児喘息の早期診断・治療、そして発症予防のためには乳児喘息の病態を解明することが重要であると考え,感染と乳児喘息の発症との関連を明らかにすることをin vivo, in vitroの系両方を用い計画した.まず,この研究期間中に,1)ウイルス感染による炎症において,重要な役割を果たすサイトカインIL-18が,ヒト好塩基球KU812細胞におけるロイコトリエン産生を増強することを示し,ウイルス感染とアレルギー炎症の関連を証明し,報告した.2)これまでは学童期以降の異型肺炎の原因と考えられていたChlamydiapneumoniae感染が乳児喘息発症に関連していることを,患児血清中の抗体価を用いて検討し確認し,報告した.さらに異型肺炎の原因菌であるマイコプラズマやクラミジア感染により乳児喘息が発症する可能性を示唆する論文をまとめた。

3)また実験進行中であるが,感染刺激に反応するTLRを介した刺激に対して,喘息患児は,その反応(TLRレセプターを介したシグナルや,他のTLRレセプターのmRNA発現)が正常コントロールと異なる点があることを見出し、報告中である乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明をさらに計画中であるが,気管支喘息発症におけるTLRレセプターの作用を検討することを計画している。乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明を研究継続中である.乳児喘息の早期診断・治療、そして発症予防のためには乳児喘息の病態を解明することが重要であると考え、感染と乳児喘息の発症との関連を明らかにすることをin vivo、in vitroの系両方を用い計画した。まず、この研究期間中に、1)ウイルス感染による炎症において、重要な役割を果たすサイトカインIL-18が、ヒト好塩基球KU812細胞におけるロイコトリエン産生を増強することを示し、ウイルス感染とアレルギー炎症の関連を証明し、報告した。2)これまでは学童期以降の異型肺炎の原因と考えられていたChlamydiapneumoniae感染が乳児喘息発症に関連していることを、患児血清中の抗体価を用いて検討し確認し、報告した。さらに異型肺炎の原因菌であるマイコプラズマやクラミジア感染により乳児喘息が発症する可能性を示唆する論文を報告した。3)また実験進行中であるが、感染刺激に反応するTLRを介した刺激に対して、喘息患児は、その反応(TLRレセプターを介したシグナルや、他のTLRレセプターのmRNA発現)が正常コントロールと異なる点があることを見出し、報告中である。乳児喘息における自然免疫とLT産生・アレルギー炎症の接点の解明をさらに計画中であるが、気管支喘息発症における病原体に対する反応不良(いわゆる微細な免疫不全とでもいった方がよいか?)を検討・研究継続中である。
検索が高速なデータ圧縮法とその高信頼化

本研究は圧縮ファイルを伸長することなく高速に検索してコンピュータウィルスの検索等を効率化する手法に関するものである。PPM圧縮法に圧縮の過程で生成される文脈情報をヘッダとして付加し、それを検索することにより高速に圧縮データの検索を行う。また、そのヘッダ情報を用いた誤り回復手法も提案した。本手法は静的PPMに対するものである。元データに一定間隔で特別な記号を挿入してから圧縮する。圧縮データをブロックに分割し、そのパリティを生成する。伸長時には挿入した特別な記号の出現間隔で誤りブロックを特定しパリティで誤りを回復する。今年度はますマルコフ過程に基づくテーダ圧縮法であるPPM符号の検索を高速化する手法について検討した。PPM符号では圧縮の過程で以前出現した文字列を文脈として保存し,文脈ごとの次記号の出現頻度の統計を取ることによって符号化効率を高めている。本提案手法ではその文脈情報を符号化して圧縮データの先頭にヘッダ情報として付加する手法を提案した。これにより,ヘッダ情報の検索のみで本文の圧縮データを伸張することなく高速に検索する手法が実現できた。本研究の成果は現在論文誌に投稿中である。また,圧縮データの高信頼化手法として,研究代表者らがたに提案したLZ77符号とLZ78符号の両方の特徴を持つ新たな符号に対する高信頼化手法を提案した。本圧縮法では符号語中の各部分の重要度が互いに異なり誤りの生じた場合の影響の大きさも異なる。そこで,重要な部分すなわち誤った場合に影響の大きな部分を取り出して多重化および同期記号を付加する手法を提案した。これにより誤りが生じた場合でも重要部分は正しく復号でき誤りの影響を最小限度にとどめることができる。本手法は学術論文にまとめ,2007年12月にメルボルゾ(オーストラリア)で開催された環太平洋ディペンダブルコンピューティング国際会議(2007Pacific Rim International Symposium on Dependable Computing)にて発表した。論文誌への投稿も準備中である。さらに,本手法をネットワーク上で円滑に使用するための高信頼化(チェックポイン卜)手法や排他制御手法,およびシステムの信頼性評価手法についても研究を行った。本年度は、まず平成19年度に開発した手法を学術論文にまとめて学会誌(電子情報通信学会誌英文誌)に投稿し掲載された。本手法はPPM圧縮法の過程で生成される文脈の木をあらかじめヘッダとして圧縮データに付加し、検索時にはこのヘッダを検索することによりデータの伸長を行わずに高速に検索が行える手法である。さらに,この付加情報を利用して圧縮データに対して生じた誤りを回復する手法を開発した。本手法ではStaticPPM法を利用している。StaticPPM圧縮法は下データを1回走査して頻度表を作成し固定した頻度表で全体を圧縮する手法であり、圧縮効率が高いだけでなく、検索や誤り訂正手法と親和性が高い。本手法では圧縮データをブロックに分割する。ブロック間でビットごとの和(排他的論理和)を求めてそれを検査情報として圧縮データに付加する。伸長の過程でヘッダに格納された文脈木と矛盾する文脈が得られたらそのブロックに誤りが含まれていると考えて、検査情報をもちいてそのブロックの情報を回復する。本手法については現在論文に取りまとめ中のため外部発表はまだないが平成21年度中に行う予定である。本研究の対象は文書データであるが、画像データへ将来拡張することを考えて無歪画像圧縮法を開発した。本手法では従来単純にエントロピー符号化されていた予測誤差をPPMを用いて周囲との相関を考えた圧縮法に変更することによって圧縮効率を向上させている。また、本手法を並列計算機に実装したシステムを開発することを考慮して、並列計算機内の効率的な通信方式:やシステムの信頼性評価手法の検討も行った。