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暑熱環境における効率的な脳冷却、体温調節方法の検討

高体温時には、顔面への送風で鼓膜温は食道温より有意に低い値を示した。しかし、額冷却、頸部冷却、コントロール施行では鼓膜温と食道温の差は認められなかった。実験でヒトの脳温を直接測定することは難しいが、鼓膜温は脳表面の温度を反映すると報告されている(Mariak, White, Lyson, & Lewko, 2003)。本研究の結果から、今回用いた温度刺激装置による額や頸部の冷却では脳を冷やす効果はないが、高体温時の顔面送風には脳冷却効果があることが示唆された。頭部全体に風を送り、蒸散性熱放散を促進することにより脳冷却効果が得られる可能性がある。偶蹄類やネコ科動物等、頸動脈網がある動物は高体温時に脳温を体幹部深部温より低く維持することができる(選択的脳冷却)。ヒトにおける選択的脳冷却の有無に関してはさまざまな議論があり30年来の論争となっているが、本実験の結果はヒトにおいて選択的脳冷却を起こすには、顔を冷やすという行動性の調節が必要であることを示唆するものである。H27年度は妊娠、出産のため主に論文の執筆を行った。また所属機関変更に伴い、研究2を行うことは難しく、研究2(fMRI実験)は行わないこととした。温度条件によって生じる快・不快感を「温熱的快適感」という。研究代表者はこれまでにヒトにおいて体表面の局所的な加温・冷却実験を行い、温熱的快適感には部位差があることを明らかにしている。例えば暑熱環境では顔や頚部の冷却で強い快適感が生じるが、腹部の冷却で生じる快適感は小さい。つまり頭部には温度上昇を予防するために都合いい温熱的快適感の特徴がある。この特徴は暑い時に顔を冷やす行為と結びつき、脳を熱による障害から守るために役立っているかもしれない。鼓膜温(接触型鼓膜体温計にて測定)は脳表面の温度変化を反映すると報告されている。本研究では鼓膜温(接触型鼓膜体温計にて測定)を脳温の指標とし、3種類の頭頸部冷却を行い脳温へ及ぼす影響について検証した。健康な成人男性8名を対象とし、同一被験者に対して正常体温および高体温時に4回の実験を行った(1扇風機で顔面に送風、2額を温度刺激装置で冷却、3頚部を温度刺激装置で冷却、4冷却無し:コントロール施行)。鼓膜温、食道温、皮膚温、発汗量、皮膚血流、血圧、心拍を測定した。正常体温時は、いずれの施行においても鼓膜温と食道温の差は認められなかった。本研究の結果から、高体温時の顔面送風には脳冷却効果があることが示唆された。偶蹄類やネコ科動物は高体温時に脳温を体幹部深部温より低く維持することができる(選択的脳冷却)。ヒトにおける選択的脳冷却の有無に関してはさまざまな議論があるが、本実験の結果はヒトにおいて選択的脳冷却を起こすには、顔を冷やすという行動が必要であることを示唆するものである。頭部における温熱的快適感の特徴は暑熱環境において顔を冷やす行動と関係し、脳を熱による障害から守るために役立つと考える。温熱的快適感には部位差がある。この温熱的快適感の特徴は、暑い時に頭頸部を冷やす行動と結びつき、脳温を低く保つ為に役立っているのではないかと考えた。実験でヒトの脳温を直接測定することは難しいが、鼓膜温は脳表面の温度を反映すると報告されている。本研究では鼓膜温を脳温の指標とし、正常体温、高体温時に頭頸部冷却を行い、脳温(鼓膜温)へ及ぼす影響について検証した。
磁気応答を利用した凝固・結晶成長工学の構築

磁場を積極的に利用した高次な組織制御手法の確立を目指した.開発したX線イメージングによるその場観察手法により,多くの金属合金で観察が可能になった.その場観察によりAl-In合金の規則組織形成の機構を明らかにした.また, Al合金で静磁場が対流を引き起こすことを明らかにした.さらに,斜方晶FeSi_2微粒子の3軸配向を実現し,磁場により常磁性TiO_2粒子の配列を向上できることを明らかにした.本研究では、物質の磁場に対する応答を積極的に利用し、凝固・結晶成長過程において従来のプロセスでは実現できなかった規則配列組織、結晶方位配向組織、均一微細分散組織など高次の材料組織・構造を実現するため、磁気科学と凝固・結晶成長工学を融合させた「磁気凝固・結晶成長工学」と呼ぶことができる新しい工学体系の構築を目指す。本研究の特徴には、(1)凝固・結晶成長過程の観察手法を開発し、現象の理解を行う、(2)実証的な観察に基づいて、凝固・結晶過程における磁気効果を解明する、(3)本研究で取り扱う「結晶」を原子から構成される一般的な結晶だけでなく、フォトニック結晶に代表されるような数10nmから数100nmの単一径の粒子が規則配列した結晶(以下、結晶あるいは粒子結晶)とすることである。物質の磁場に対する応答の視点から統一的に、高次の材料組織・構造の制御を目指す点においても新しい試みである。具体的な研究項目は磁場印加も含めて凝固過程のその場観察技術の開発ならびに粒子結晶成長の制御手法の開発磁気効果を利用した規則組織・均一分散組織形成結晶配向機構の実験、モデル化、シミュレーションの解明粒子結晶(2次元、3次元)の試作と評価である。磁場を積極的に利用した高次な組織制御手法の確立を目指した.開発したX線イメージングによるその場観察手法により,多くの金属合金で観察が可能になった.その場観察によりAl-In合金の規則組織形成の機構を明らかにした.また, Al合金で静磁場が対流を引き起こすことを明らかにした.さらに,斜方晶FeSi_2微粒子の3軸配向を実現し,磁場により常磁性TiO_2粒子の配列を向上できることを明らかにした.物質の磁化が相変態、組織形成に及ぼす影響は、材料が強磁性体を除きほとんど考慮されてこなかった。その理由に、一般的な常磁性体、反磁性体の磁化率を有する物質では、1T以下の磁場では静磁エネルギーが小さく、相変態、組織形成に作用しないためである。近年、数T以上の磁場を印加できる超伝導マグネットが普及し、容易に強磁場が印加でき、材料プロセスへの応用が注目されている。本研究では、主に凝固過程における磁場印加の効果を明らかにし、新たな組織制御の学理を確立することを目的としている。(1)磁場中凝固過程の観察技術の開発放射光を利用した金属合金の凝固過程の観察手法を目指して、観察装置を試作した。Sn合金の凝固過程観察に成功し、0.3Tの磁場でもデンドライトの成長に影響する可能性が示された。さらに、交流磁場印加装置の基本設計を行った。(2)結晶成長に及ぼす磁場の影響デンドライト成長において流動の影響はあまり考慮されてこなかったが、0.8T程度の磁場を印加した電磁浮遊法でFe合金の結晶成長速度を測定した結果、0.8T程度の磁場により流動が変化し、成長速度に影響していることが実験的に示された。(3)3軸配向組織形成FeSi2化合物をターゲットして、結晶磁気異方性エネルギーを利用した3軸配向組織、つまり擬単結晶の作製を試みた。時間変化する磁場を適切に印加すれば、FeSi2粒子は磁気異方性に従って3軸配向することが見いだされた。また、配向のメカニズムから印加すべき磁場の条件を明らかにした。(4)粒子結晶の作製流体中に分散した単分散TiO2粒子に10Tの磁場を印加し、粒子間に作用する磁気双極子相互作用が粒子配列に影響することを明らかにした。相変態、組織形成に及ぼす磁場の影響は、強磁性体や流体を除き、ほとんど考慮されてこなかった。昨年度に引き続き、Sn合金の凝固過程観察を行い、さらにAl合金の観察を試みた。0.4T程度の磁場でも、デンドライト成長や対流に影響することが明らかになった。(2)結晶成長に及ぼす磁場の影響デンドライト成長において、0.8T程度の磁場でも結晶成長速度が変化することを実験的に明らかにした。さらに、他の合金系、特に金属間化合物の成長に及ぼす磁場の影響を測定するための装置を開発した。(3) 3軸配向組織形成昨年度に引き続き、FeSi2化合物の結晶磁気異方性エネルギーを利用した3軸配向組織を行った。

配向度は、異方性磁場の形状に依存し、磁化率に合わせた回転条件をモデルにより明確にした。さらに、擬単結晶の作製を試みた。(4)粒子結晶の作製重合反応中のポリマーに分散した単分散TiO2粒子の配列が磁場により向上すること。さらに、磁気双極子相互作用は粘性の高い流体中で顕在化していることを確認した。本研究では、磁場を利用した凝固・結晶成長過程の材料組織制御の学理を確立することを目指している。特に、磁化率が低く、従来は磁気効果がほとんど無視されてきた常磁性体、反磁性体の組織制御の確立を含めている。以下に各研究項目について本年度の研究成果をまとめる。(1)磁場中凝固過程の観察技術の開発昨年度に開発した放射光を利用した金属合金の磁場中凝固のその場観察装置を改良し、Sn合金ならびにAl-Cu合金を中心に観察を行った。Sn合金では0.4T程度の静磁場でも流動抑制効果が数10ミクロンスケールのデンドライト先端付近の物質輸送に影響していることが明らかになった。また、Al-Cu合金では、磁場の強さ、向きを変えた実験を実施し、磁気熱電効果により固液共存領域に対流が生じることを明らかにした。磁気熱電効果に関する初めての実証データと考えられる。また、定量的なモデルを構築した。次年度、熱電能データを獲得し、定量的な評価や他の合金系への適用を行うことである。また、開発した観察手法を種々の合金系に応用し、他の手法との組み合わせも試みた。(2)結晶成長に及ぼす磁場の影響デンドライト成長において、過冷領域において磁場印加が成長速度に大きく影響することをFe系合金で明らかにした。特に、0.8T程度の磁場印加により0Tに比べて成長速度が1/3から1/2になることを見いだし、流動の効果が無視できないことを明らかにした。(3) 3軸配向組織形成本年度は、磁場による3軸配向を展開して、FeSi_2微粒子から3軸が揃った単結晶(小傾角粒界のみから形成されるバルク体)を試みた。体積分率が増加するにつれて微粒子の配向度が低下し、3軸が揃ったバルク体の作製には至らなかった。配向度を向上させるための課題は回転磁場を印加時に生じる対流であり、溶液の粘性、回転運動の調整によりより配向度の高いバルク体の作製をH23に行う。最終年度である今年度はこれまでに生じた課題も含めて総括的に研究を進めた。各研究項目の実績は以下の通りである。(1)凝固過程の観察技術の開発当初の目標とした1600□まで(Sn、Al、Cu、Ni、Fe合金)の凝固ならびに磁場凝固のその場観察が可能になった。空間分解能が数ミクロンの場合は1fps程度の時間分解能、空間分解能が20ミクロンの場合は数100fpsの時間分解能を実現した。印加磁場は、0-0.45Tの範囲で可能になった。さらに、電磁力を想定した変形実験も可能になった。(2)磁場中凝固現象Sn合金では静磁場による流動抑制が支配的であり、Al-Cu合金では磁気熱電効果による対流励起が支配的であることを明らかにした。さらに、固相、液相の熱起電力の測定を行い、定量的解析に必要なデータを蓄積した。これらのデータを用いて、対流の励起に関するモデル化を行い、磁場と流動の定量的関係を検証した。今後、これらのモデルを用いて、他の合金系でも磁気熱電効果による流動の励起の有無を予測できると考えられ、磁場中凝固組織制御に有意義な結果が得られた。(3)磁気効果を利用した規則組織・均一分散組織形成
複文構成の歴史から見た逆接条件表現の推移に関する研究

本研究の目的は、逆接条件の歴史を順接条件も含めた複文構成史全体の中に位置づけることであった。主な成果は次の2点である。(1)逆接条件史の変化は、構造面において順接条件史と一体的に説明される部分と、それぞれ固有の説明が可能な部分とがある。(2)接続辞は、近世後期以降、接続詞的用法・終助詞的用法など複文構成上の位置づけを大きく変える用法を派生し、多用される。それらは上方・大阪語、江戸・東京語のそれぞれの表現指向性に基づいた特徴的傾向を示す。本研究は、複文構成の方法について、大きくは逆接の意味関係を構成する条件節に着目し、各接続辞による用法体系の推移を明らかにした上で、構文史との関係、中央語対地域語の関係などから変化の説明を試みるものである。本年度は、逆接条件の分析に先立って、複文構成史の問題のうちでも特に順接条件について、これまでの先行研究においては必ずしも説明が充足していないと思われる課題について、以下の(1)(3)の観点から調査分析、考察等を行った。これにより今後の逆接条件の分析に供していく知見が得られた。また、逆接条件については、基礎データを得るべく文献中の使用例の入力作業に着手している(以下の(4))。(1)ナラ条件文が認識的条件文として成立する経緯や事情を調査し、整合的に説明した。その検討を通じて、順接条件表現史というものが、時制表現史・準体法史といった文法史に広く連関する中で説明されるものであることが明らかとなった。(2)近世後期以降近代にかけて起きた順接条件表現の変化を説明するには、書きことば性・規範言語性といった「位相」面からの分析が必要不可欠であることを論じた。(3)近世期上方語と江戸語の間において、条件形を用いた当為表現や接続詞的表現に使用傾向差が認められる。その違いは両地域の表現指向差によって生まれるものであることを、否定疑問文の用法差を分析し、その知見との関連性の中で説明できることを考察した。(4)中古和文の逆接トモの調査を行った。このうち、(2)(3)についてはそれぞれ口頭発表も合せて行うことにより、方言や文法史研究の立場からの検証を仰いでいる。(1)(3)については、論文集への投稿を通して公にする予定であり、現在執筆中である。本研究は、複文構成の方法に関して、特に逆接の意味関係を構成する条件節に着目し、各接続辞による用法体系の推移を明らかにした上で、構文史との関係、中央語対地域語の関係などから変化の説明を試みるものである。本年度の取り組みは次の15であった。1.中古・中世・近世・近代の各資料を対象として、逆接条件に関与する表現のデータ入力を行った。近代資料については順接条件も対象としている。2.近代以降の順接条件表現の歴史においては、書きことば・規範意識に支配を受ける位相における言語活動が変化を牽引する領域があることを明らかにした。当課題については口頭発表を行い、また論文として公刊した。3.近代落語の録音資料について、文字化作業を進め、他の研究者も利用できるよう電子化資料を作成した。作成したデータは複数の研究者に提供し、論文集を刊行することによって協同的に研究を推進する企画を進めている。4.近世期の上方語と江戸語とでは、それぞれの言語文化として表現指向に差があり、その相違を背景とすることによって、複文構成法においても異なった側面を示す。当観点からの歴史記述の試みを口頭発表し、論文化した。5.自然主義の作家たち(による言文一致体)に批判的な幸田露伴の言語活動を分析することによって、露伴の文章観、また言文一致体のありようを多角的に明らかにした。なお25は、いずれも当該の課題の解明に止まらず、広く日本語史研究の問題解決に向かう成果を含むものであったと考えている。順接条件については、当初の目標を超える成果が得られている。逆接条件については、順接条件の分析において当初の想定以上に展開が広がった分、計画案に対しては調査の進捗という点でやや遅れを生じている。ただし、複文構成史の解明という、より根源的な目標に対しては、当初、十分に自覚的でなかった論点からの研究を進めることができることになり、全体としては順調に進展しているといってよい状況にある。本年度の取り組みは次の14であった。1.近世・近代の各資料(浄瑠璃・噺本・洒落本・滑稽本/小説。落語)を対象として、逆接条件に関与する表現のデータ入力を行った。付与すべきアノテーションについて再検討し、これまでに入力を済ませているデータ分についても遡って付与しなおす作業を行った。2.接続助詞について、順接・逆接を含めた用法の全体像について総括的な取りまとめを行った。この作業は、これまで先学によって明らかにされてきた研究成果と本研究課題で得た知見を突き合わせ、わかりやすい形で取りまとめることを目的とするものであった。その成果については、「品詞別学校文法講座」で公にしている。3.近代落語の録音資料を文字化したデータを広く配布し、複数の研究者と協同で文法史研究を行った。

現在、その成果については論文集にまとめる企画を進めており、次年度中には公刊される予定である。4.接続辞を構成要素とする接続詞の用法を、近代大阪語と東京語とで比較し、両地域それぞれの言語文化として表現指向の観点から分析を行った。その内容については口頭発表を行い、様々な立場の研究者による検討を受けた。同内容は、さらに次年度の日本語文法学会でパネルディスカッション企画を念頭に置いた共同研究へと展開しつつある。接続辞を含む表現の使用状況に対して、地域に根差した表現指向性という観点から広く説明可能であるという、当初の目標を超える成果が得られている。それにより、過去に行った順接の意味関係を構成する条件節も含めた従属節全体の捉え直しも可能となり、複文構成方法の新たな説明原理としての強度を高めるため、その観点からの分析を優先的に行う必要が生じている。研究の重心をその点に置かざるを得ない分、逆接条件という観点に限定すると、計画案に対しては調査の進捗という点でやや遅れを生じている。また、逆接条件史としての記述的研究についても、当初の計画の範囲を超えた分析が効果的であることも次第に明らかになってきている。ただし、複文構成史の解明という、より根源的な目標に対しては、当初、十分に自覚的でなかった論点からの研究へと展開が広がってきていることにより、全体としては順調に進展しているといってよい状況にある。本研究課題は日本語の複文構成の方法が歴史的にどのように変わったのかを大きく逆接条件史記述を軸に検討することを目的とするものであった。本年度の成果は次の4点である。1.資料整備について。近代落語の日本語資料史上の位置づけを整理するとともに、音声文字化資料に基づくとどのような研究が可能かについて具体的な提案を行った。2.条件節の質的変化について。順接仮定条件節では、主節末よりもやや遅れる形で変化が顕在化し、とりわけ大きな画期が近世後期にあることが明らかとなった。逆接条件史についても検討を進めており、順接・逆接を合わせた複文構成全体史についての正確な把握・分析は、今後、継続的に行っていく予定である。3.近世以降近代日本語における逆接確定辞を含む接続詞及び終助詞的用法(周辺部の用法)変化について。これらにおいては、接続助詞の本来的用法(主要部の用法)に比べて地域的な特徴を反映した形での変化が起こりやすい。特に東西両言語の周辺部の変化から、上方・大阪語には[共有指向性/説明・打診型]、江戸・東京語には[一方向性/主張・提示型]の表現指向性がそれぞれ見出せることを明らかにした。4.近代中央語(東京語)における書き言葉の変遷について。明治20年代以降の小説においては、表面的な文体形式について見れば雅文体から言文一致体へと移行するのであるが、文章の受容法から見るとこの時代は音読の文章から黙読の文章へと移行するのであり、それが言語形式に現れる語法・文体の移行と関連付けられることを明らかにした。本研究の目的は、逆接条件の歴史を順接条件も含めた複文構成史全体の中に位置づけることであった。主な成果は次の2点である。(1)逆接条件史の変化は、構造面において順接条件史と一体的に説明される部分と、それぞれ固有の説明が可能な部分とがある。(2)接続辞は、近世後期以降、接続詞的用法・終助詞的用法など複文構成上の位置づけを大きく変える用法を派生し、多用される。
簡易一体型電場変調吸収・発光測定装置の作製と光機能材料研究への応用

光反応ダイナミクスへの電場効果、光機能物性との関係を調べるには、光化学や分子分光学を専門とする研究者だけではなくその他の基礎化学者や光機能材料を研究対象とする応用化学者にも容易に使用できる汎用にしてシステム化された吸収・発光の電場スペクトル計測装置の開発が重要である。本研究では、これまで実験室レベルで別個に開発してきた電場変調光吸収測定装置と電場変調発光測定装置を改良し、一体化させた簡易型の「吸収・発光電場スペクトル計測装置」の開発を進めてきた。コンピューター制御により初心者にも容易に測定可能であり、しかも測定された電場スペクトルの自動解析により、光励起に伴う電気双極子モーメントや分子分極率の変化が容易に求まるようにすることや、電場発光スペクトルから、励起分子および励起分子間錯体の電気的諸量を求めることが可能なように研究・開発を進めてきた。また光化学反応への電場効果、さらには光導電性発現の効率や電界発光の効率を発光収率の電場効果より求められるようにプログラムの開発を進めてきた。結局、市販の蛍光光度計をベースとして、一体型の電場吸収・電場発光スペクトル測定装置を完成することができた。完成された本装置の性能をチェックすると共に、分子間および分子内光誘起電子移動反応に対する電場効果を調べる実験を行ない光導電性との関係を調べた。具体的には、フェナントレンやピレンとフタルイミドといった芳香族分子である電子供与体と電子受容体をメチレン鎖で連結させた系あるいは両者の混合分散系における蛍光の電場効果を調べ、電子移動反応、逆電子移動反応、電荷再結合反応および光キャリアー生成に対する電場効果を明らかにした。電場変調分光法を適用した一体型電場吸収・発光スペクトル測定装置の製作を行なった。本装置は、1)励起光源とその分光装置、2)試料部、3)電場吸収スペクトル測定部、4)電場発光スペクトル測定部、5)コンピューター制御自動計測装置部、から成っており、市販の蛍光光度計をベースとしてこれらの製作を進め、装置の原型を製作した。分光器により分光された光は半透明電極の間に設置された試料に照射され、透過光は光電子増倍感で検出できるようにした。また試料から照射方向と直角方向に発する発光は分光された後、異なる光電子増倍管により検出できるようにした。試料の両端の電極間にファンクションジェネレータからの信号を増幅された一定周波数の交流電場を印加し、同じ周波数、その2倍あるいは3倍の周波数に同期された透過光強度および発光強度の電場による変化をロックインアンプを用いて測定できるようにした。透過光強度および発光強度に対する電場による変化量の比を求め、励起波長および観測波長の関数としてプロットすることにより、電場吸収スペクトルおよび電場蛍光スペクトルを得ることが可能となった。本装置の原形ができた段階で、実際に試料を用いて特性評価試験を行った。これは、申請者らがこれまでに行ってきた芳香族分子の電場吸収スペクトルやカルバゾールとテレフタル酸ジメチルからなる光誘起電子移動反応系でのエキサイプレックス蛍光の電場効果を測定することにより行い、装置の感度の限界や使用できる波長領域などの特性について評価試験を行った。市販の蛍光光度計をベースとして制作してきた一体型電場吸収・発光スペクトル測定装置を完成させた。製作された装置の特徴として次の点を挙げることができる。1、本装置一台を用いることにより、電場吸収スペクトル、電場発光スペクトル、電場発光励起スペクトルを測定することが可能である。2、電場吸収スペクトルと電場発光励起スペクトルを同時に測定することも可能である。また、吸収強度が非常に小さく、電場吸収スペクトル測定ができない場合でも、電場発光励起スペクトルで代用することが可能となる。3、入射光強度および発光強度の電場による変化量が10-4程度あれば充分精度よく測定することが可能である。

入射光強度あるいは発光強度が大きくなるにつれて、検出感度も大きくなる。4、電場スペクトルの測定により、光励起および脱励起に伴う電気的特性の変化を定量的に求めることができる。また発光収率の電場による変化を測定することにより、光ダイナミクスが電場によりどの程度影響を受けるかを知ることが可能となった。完成された本装置を用いて、分子間および分子内光誘起電子移動反応に対する電場効果を調べる実験を行なうと共に、光導電性との関係を調べた。例えば、芳香族分子であるピレンやフェナントレンとジメチルアニリンやフタルイミドをメチレン鎖で連結させた系あるいは両者の分散系にオイテ蛍光の電場効果を調べ、電子移動反応、逆電子移動反応、電荷再結合反応あるいは光キャリアー生成に対する電場効果を明らかにした。
ベロットの風景画の景観ネットワークを元に修復されたヨーロッパ諸都市の土地利用調査

ヴェネツィア派の風景画家ベロットが18世紀ヨーロッパ各国の首都を描いた絵画は,都市のコンテキストを表現した.また描いた絵画と実景の比較により求めた画角,仰角,距離景などの定量指標は,今日の景観デザインに有効な示唆を与えている.さらに3次元画像で再現と,実景,絵画の3者を詳細に比較すると,ほぼ完全に一致し,それ故にベロットの絵画は,修復のテキストに活用されたのである.本研究課題は、ベルナルド・ベロットが描いた風景絵画を基にして修復・保全してきた都市にしぼり、その視点場の現地調査を行い、ベロットの絵画と実景との比較、絵画の典型的構図、絵画が街づくりに如何なる面で寄与したのか、どのようなプロセスで絵を元に修復が可能になったのか、その傾向を、明らかにすることである。調査対象の都市は、ヴェネツィア、ドレスデン、ピルナ、ウィーン、ワルシャワなどで、それぞれ独自の都市計画的手法が展開されているが、絵画を通して修復を行っていることは共通しており、その中に共通の傾向を探ることも長期的な課題と考えている。ヴェネツィア派の風景画家ベロットが18世紀ヨーロッパ各国の首都を描いた絵画は,都市のコンテキストを表現した.また描いた絵画と実景の比較により求めた画角,仰角,距離景などの定量指標は,今日の景観デザインに有効な示唆を与えている.さらに3次元画像で再現と,実景,絵画の3者を詳細に比較すると,ほぼ完全に一致し,それ故にベロットの絵画は,修復のテキストに活用されたのである.ベロットが描いた絵画を元に修復している都市、ドイツのドレスデン等の都市の実態調査を行った。各都市の歴地地区(約20ha)の土地・建物利用、道路の利用状況調査、それに建物のファサード、高さ、屋根形状の計測調査、そして、行政担当者(都市計画関係、文化財関係)と修復を担当している建築史研究者に、ヒアリング調査を行った。今年度はピルナの報告を行う。1.土地、建物利用調査では、商業と住居の併用住宅が60%以上を占めていること、また商業用との業種では、文化用品、趣味嗜好品などの小売業が最も多く、ついで衣料品小売業、飲食品店である。2.市街地の街並みは、19世紀以降の建築様式も混在しているが、主としてゴシック、ルネッサンス、バロックを中心にした様式であり、それに従ってほぼ80%の修復が完了している。ただ、建物が古いために居住環境との調整、また経済的な活性化との調整が困難になっていること、つまり若い夫婦は郊外へ移住し、歴史地区のすぐ外側にはスーパーの計画が進行中とのこと、歴史地区での空洞化の可能性があることがわかり、地方都市の抱える問題がここドイツでも存在している。3.景観デザインの課題としては、視点場という考え方を確立することとその整備が不十分であること、重要なランドマークであるゾンネンシュタイン要塞の修復が遅れていること、歴史地区を対岸から見る場合の視点場の整備が遅れていること、さらには修復を推進する行政の体制の強化などがあげられる。4.歴史地区を3次元CGで再現することを試みており、マクロなモデルとして再現しているが、建物ファサードなど詳細な再現は次年度の課題としている。ワルシャワ、北イタリア、ドイツ・ドレスデン、ピルナ等で、景観・建物・土地に関する調査を行った。1.ピルナ市で、「ピルナの景観デザインの方向」の提案を行った。行政は、提案の趣旨を施策に反映させたいとの意向を示すと同時に、景観資源から観光資源化への期待が強いことがわかったし、次年度には、CGによるピルナ市街地の再現をプレゼンテーションすることにした。2.ピルナ市では、景観条例の制定が必要であるという理由から、ピルナ市と地理的に近い先進市のマイセンの景観条例を収集し、屋根、ファサード、屋外広告物などでの規制内容を明らかにした。屋根の傾斜が45度以上、ファサード面でのガラス面は2/3以下とすること、壁面の材料は伝統的な漆喰、広告はファサードの2/3以下等の規制があることがわかった。3.ベロットが描いたワルシャワ市街地の絵画の構図では、4つのタイプの構図があること、第2次大戦で壊滅状況から復興する際には、18世紀の市街地を描いたベロットの絵画を元に修復が行われたこと、そのことが世界遺産に登録されるに至ったことを明らかにした。4.ベロットが描いた北イタリアの絵画では、ワルシャワを描いた構図とは別の2タイプは見出された。また、添景が描かれた空間の機能が、人物の衣装から国際交流の広場、あるいは儀式中心の広場であること、船舶での活動の様子から河川の砂堀をやっていること、城壁の修繕工事の様子などから工事の手順などを解読できることを、明らかにした。ベルナルド・ベロットが関係した国・都市を訪問し、情報収集と土地・建物の計測調査を実施した。1.ベロットの構図に決定的に影響を与えた叔父のカナレットの構図の原理を検討、カナレットは一見リアルに描いているが、実は複数の視点場から描いて合成して1枚の絵画にまとめたことを明らかにした。2.ドイツ・ピルナ市の歴史地区を3DCGで再現するための土地・建物の計測調査は、ほぼ終了し、ピルナ市長より、次年度のCG画像を提示することに期待感が寄せられた。3.ピルナ市、ワルシャワ市の市街地は第2次世界大戦で破壊され、その修復にベロットの絵画が活用されており、その理由と修復状況を行政、NP0などへ聞き取り調査した。(1)ピルナ市では、戦前からベロットの絵画の模写が一般店舗に飾られており、市民はベロットを熟知していた。

破壊された市街地を戦前に返すことは最初から議論にならず、どの時代で修復するかが市民に委ねられ、市民はベロットの時代で修復することを決定した。歴史地区の90%は修復が終わり、今後は観光政策を重視したいという考えであった。(2)ワルシャワでは、戦前に戻すのはブルジョア的として政府は同意せず、1700年代のベロットの絵画に戻すことを市民の意思として決定、ベロットを街づくりの基礎とした。4.ウィーン、ミュンヘンを描いた絵画について検討した。(1)ミュンヘンの宮殿の絵画分析では、CGを適用することによって1点透視画法で描かれたこと、(2)ウィーンの宮殿の絵画では、添景に描かれている人物の表情や服装などから、風景画よりも肖像画の役割を持たせたことなどを明らかにした。1、ベロットが描いた絵画は、数量化III類分析の結果5つの典型構図に分類できた。(1)シンボリックな建築物の景観、(2)道路と街並みのパースペクティブな景観、(3)河川と街並みのパースペクティブな景観、(4)街の全貌を見渡す景観、(5)宮殿と庭園の景観である。その際、河川景槻を上流と下流から描く、宮殿景観を正面と背後から描くなど、相互に関連づけて描いた。ベロットは、視点場と視対象を関連づけ都市空間像のコンテキストを提示したことが分かった。2、ベロットによって描かれた諸都市の絵画は、戦災の復興・修復のテキストに用いられた。歴史の連続性、記憶の連続性を担保すべきであり、その際に、戦争直前の街並みよりも18世紀のベロットの絵画に描かれた街並みを手本とすべきだとして、修復を進めた。特にワルシャワ市(あるいはピルナ市)の歴史地区では、当時の建物が客観的に把握できるベロットの絵画が活用され、世界遺産に登録された。3.ピルナ市の歴史地区の街並みを3DCGで再現し、ピルナ市役所に提供した。視点を自由に変えることによって、ピルナの新しい側面が見られ、インフォメーション・オフィスで展示され観光まちづくりに寄与しており、今後はシルエットの保全に活用することが期待されている。またワルシャワの市政研究所でも歴史地区が3DCGで作成され、ウィーンのシュロスホーフ宮殿でも3DCGで再現作業が進行、従って私どもが作成したピルナ市の歴史地区3DCGの、相互の情報交換が緊急に必要になってきている。4.比較のために日本の歴史地区(宿場町)の景観資源と観光化への動向を調査した。街並み保全では自動車交通への対応、街並みだけではなく地元の諸資源との関連を強めること、が観光化の手がかりとなることが分かり、海外都市の観光化への示唆がえられた。
CD40Lを用いた神経芽腫の転移抑制

われわれはこれまでマウス神経芽腫(1300,TBJ)との融合細胞がCTLを誘導しin vivoにおいて腫瘍の増殖を阻止いうることを証明した。CD40LはDCの活性化においても必須であることから、1.in vivoにおける腫瘍細胞のCD40Lの発現はnaiveのDCを活性化させがん免疫を獲得しうる。2.ex vivoにおいて、CD40L発現腫瘍株とDCとの融合細胞は非発現株に比べ抗原提示能が高まると推測しマウス神経芽腫TBJにmCD40L遺伝子導入株を作成しin vivoにおける腫瘍増殖速度を観察した。retrovirus vector(MND-mCD40L)を用い、TBJに遺伝子導入を行った。限界希釈後FACSにて解析したところstable transfectantが3株得られた。そのなかで最も発現の高かったクローン(TBJ-mCD40L)を以後の実験に用いた。TBJ親株(TBJ-wt),TBJ-neo(MOCK),TBJ-mCD40Lを6週齢のA/Jマウス皮下にそれぞれ1×106個皮下注し経時的に腫瘍計を測定した。TBJ-wt,TBJ-neoは移植後7日目から皮下腫瘍が出現し、移植後30日前後でマウスはほぼ前例死亡したがTBJ-mCD40Lは40%に皮下腫瘍が出現し移植後48日前後で死亡した。同様に6週齢のSCIDマウス皮下に腫瘍株を移植したところTBJ-wt,TBJ-neoのみではなくTBJ-mCD40Lにおいても移植後7日目から皮下腫瘍が出現し、移植後30日前後でマウスはほぼ前例死亡した。以上のことからCD40Lは神経芽腫における遺伝子治療の有効なtoolになると思われた。
NDTと統計的手法の融合によるコンクリート部材の性能評価と劣化予測の高精度定量化

本研究では,塩害環境下にあるRC部材を対象として,統計的手法に基づいて曲げ耐力に関する劣化曲線を導出する方法(【統計的手法による劣化予測】)を検討した上で,【NDT-FEMによる耐力推定手法】の高度化も併せて行い,両手法を組み合わせた劣化曲線の逐次更新手法(【劣化曲線の逐次更新手法】)の開発を行った。その結果,本研究で開発した手法により,コンクリート部材の構造性能や劣化予測を高精度で定量的に評価できることが明らかとなった。本年度は,(1)塩害を受けたコンクリート部材に対して非破壊試験(NDT)を行い,この結果をインプットデータとする構造解析(FEM)手法により,任意の時点における部材の耐力を推定する手法についての検討を行なうとともに,(2)統計的手法を援用することにより将来の部材の耐力を定量的に予測する手法についての検討を試みた。以下に得られた成果の概略を示す。(1) NDTとFEMを融合したコンクリート部材耐力の推定手法電食試験によりRCはり供試体に腐食ひび割れを生じさせた部材の曲げ耐力を推定する手法として,目視によるひび割れ幅の最大値の測定結果から終局強度理論に基づく計算により曲げ耐力を推定する手法(手法I),ひび割れ部ではひび割れ幅の測定を,ひび割れ部以外では分極抵抗法を実施し,各非破壊試験結果に基づきFEM解析により曲げ耐力を推定する手法(手法II)をそれぞれ適用した。その結果,いずれの手法においても,曲げ耐力をおおむね推定できるものの,NDTとFEMを融合した手法IIの方が,より高い確度で推定できることを明らかにした。(2)部材耐力の予測手法部材耐力の予測を行なうために使用するフラジリティカーブの統計量の問題点を整理・改善し,建設後30年が経過した桟橋(RCスラブ)が設置されている環境条件に対応した劣化曲線の導出ならびに30年後の耐力の推定(予測)を行なった。導出結果の確からしさを検証するため,桟橋から切り出したRCスラブにおいて曲げ耐力を載荷試験により実測した既往の研究データとの比較も行なった。その結果,劣化曲線から求めた30年後の耐力は,実際の曲げ耐力とおおむね一致することが明らかとなった。本年度は,1.塩害を受けたコンクリート部材を模擬した供試体に対して非破壊試験(NDT)を行い,この結果を入力データとした構造解析(FEM)により,NDT実施時点の供試体の耐力を推定する手法の高度化を行うとともに,2.飛沫帯に設置された実際のコンクリート部材を対象に,統計的手法により将来の部材耐力を予測する手法およびその妥当性の検証を行った。以下に得られた成果の概要をそれぞれ示す。1. NDTとFEMを併用したコンクリート部材耐力の推定手法の高度化電食試験によりかぶりコンクリート表面に腐食ひび割れを生じさせたRCはり供試体を対象に,「手法I:クラックスケールで測定したひび割れ幅の最大値から鉄筋径を推定後,終局強度理論から曲げ耐力を推定」と「手法II:ひび割れ箇所ではその測定,ひび割れの無い箇所では分極抵抗法による計測を実施し,それぞれの結果から鉄筋径を推定し,それらの結果を入力データとしたFEMにより曲げ耐力を推定」をそれぞれ適用した。その結果,いずれの手法においても曲げ耐力を概ね推定できるものの,手法Iよりも手法IIで推定した曲げ耐力の方が,載荷試験で実測した曲げ耐力に近い値となった。したがって,曲げ耐力を適確に推定するためには,手法IIのように,鉄筋腐食の不均一性を考慮することが重要である。2.統計的手法によるコンクリート部材耐力の予測手法とその妥当性の検証飛沫帯にあるRCスラブを対象として,部材諸元および部材の設置環境条件と,既往の研究や実構造物の調査結果に基づき設定した確率分布およびその統計量から,モンテカルロ法により供用年数と曲げ耐力との関係(劣化曲線)を解析的に導出した。さらに,対象とした部材において載荷試験を行い曲げ耐力を実測した既往の研究成果を用いて,導出した劣化曲線の妥当性についての検証も併せて行った。その結果,本手法により推定した曲げ耐力は,実測値と比較的良い一致を示すことが明らかとなった。本年度は、飛沫帯に設置された実際のコンクリート部材を対象に、以下に示す(1)(3)の検討を行った。また、これらの結果に基づいて(4)の検討も併せて行った。(1)統計的手法によるコンクリート部材耐力の予測手法の有効性の検証昨年度提案した塩害環境下にあるRC部材の曲げ耐力の劣化予測手法の有効性ならびに汎用性を検証するため、環境条件および部材諸元の異なる複数の桟橋に対して本手法を適用した。その結果、いずれの桟橋においても、本手法により推定した曲げ耐力は、桟橋から切り出したRC部材を対象に載荷により把握した実際の曲げ耐力と比較的良い一致を示した。(2)鉄筋腐食発生時刻および鉄筋腐食によるひび割れ発生時刻の推定手法の開発

上記(1)の予測手法を応用して、鉄筋腐食および鉄筋腐食ひび割れの発生時刻を推定する方法を示した。(3)維持管理上の重要な調査項目を抽出する方法の構築上記(2)により推定した鉄筋腐食および鉄筋腐食ひび割れの発生時刻から潜伏期および進展期を算出し、RC部材の各種劣化因子の変動が曲げ耐力の予測に与える影響についての感度分析を期間ごとに行った。その結果、潜伏期の初期段階ではコンクリートかぶり部分の塩化物イオン濃度の調査が、潜伏期後期から進展期ではこの調査に加えて鉄筋腐食速度の調査も重要であることを明らかにした。(4)統計的手法によるコンクリート部材の劣化予測手法の高度化上記(1)の劣化予測手法を高度化して、RC部材のはく離やはく落する時期を予測するための方法論を構築した。
FMO法による相互作用解析情報を用いたファーマコフォアモデリングの提案

本申請課題である「FMO法による相互作用解析情報を用いたファーマコフォアモデリングの提案」では、標的タンパク質に結合する際の化合物の立体障害や、化合物の活性向上のために重要なタンパク質との新たな相互作用の獲得は一切考慮しない従来のファーマコフォアモデリングの改善を行うため、タンパク質と化合物の相互作用エネルギーを定量的に予測するフラグメント分子軌道(FMO)法を用いたファーマコフォアモデリングを提案することを目的としている。本研究の初年度では、インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼのサブユニットの一つであるエンドヌクレアーゼとその阻害剤間の相互作用解析を量子化学的手法であるFMO法、及び古典力学的手法である分子動力学(MD)シミュレーションを用いて解析を行った。この標的タンパク質には、変異が入ることによりウイルスが薬剤耐性を獲得するアミノ酸残基が存在する。そのため、アミノ酸残基の変異によるタンパク質、阻害剤間の相互作用様式の変化、及び標的タンパク質への結合に重要な相互作用の特定は、薬剤耐性を回避するための阻害剤の改善に有用な情報となり得る。現在までにタンパク質と阻害剤間の相互作用解析が終了し、標的タンパク質への結合に重要な相互作用の特定、及びアミノ酸残基の変異によるタンパク質阻、害剤間の相互作用様式の変化の予測を進めており、今後はアミノ酸残基の変異による結合自由エネルギー変化の予測なども加えて、薬剤耐性を回避する構造最適化のためのファーマコフォアモデリングを進めていく。インフルエンザウイルスA(pH1N1)のキャップ依存性エンドヌクレアーゼ(CEN)と、その阻害剤であるbaloxaviracid (BXA)の複合体構造に対して、FMO法、及びMDシミュレーションによる相互作用解析を実施し、標的タンパク質への結合に重要な相互作用の特定、及びアミノ酸残基の変異によるタンパク質、阻害剤間の相互作用様式の変化の予測を行った。その結果、阻害剤に存在する三箇所の芳香族特性、3箇所の水素結合受容体特性、及び1箇所の水素結合供与体特性が結合に重要であると予測され、薬剤耐性の原因となるアミノ酸残基の変異箇所と阻害剤がCH-pi相互作用を形成することが示唆された。また、変異が入ることにより、形成していたCH-pi相互作用が消失することも相互作用解析によって予測され、インフルエンザウイルスの薬剤耐性はCH-pi相互作用の消失によって引き起こされることが結果より示唆された。FMO法を組み合わせることによって、従来のモデリング方法、及び相互作用解析方法では十分に考慮できない量子化学的相互作用についてもファーマコフォアモデルに取り入れること可能であることを確認すると共に、これらの相互作用解析結果、及び薬剤耐性を回避する構造最適化のためのファーマコフォアモデルを公開予定である。FMO法は計算に使用した構造中でのタンパク質と化合物間の相互作用エネルギーを定量的に評価することは可能ではあるが、コンピューター上で構造最適化を行った化合物の標的タンパク質への親和性の変化を評価するためには結合自由エネルギーの評価も行わなければならない。現在、薬剤耐性ウイルスと阻害剤間の相互作用解析は終了しているが、薬剤耐性を回避する構造最適化のためのファーマコフォアをモデリングするためには、変異するアミノ酸残基との相互作用を避けた化合物類が持つ特徴の抽出、及びそれらの化合物類の標的タンパク質への結合自由エネルギーを求めなければならない。よって、次年度はFMO法による相互作用解析に加えてMM-GBSA、PBSA法などによる結合自由エネルギーの予測手法を取り入れ、標的タンパク質への結合に有利な相互作用、及び阻害剤の特徴の抽出を検討する。

また、変異が入ることにより、形成していたCH-pi相互作用が消失することも相互作用解析によって予測され、インフルエンザウイルスの薬剤耐性はCH-pi相互作用の消失によって引き起こされることが結果より示唆された。FMO法を組み合わせることによって、従来のモデリング方法、及び相互作用解析方法では十分に考慮できない量子化学的相互作用についてもファーマコフォアモデルに取り入れること可能であることを確認すると共に、これらの相互作用解析結果、及び薬剤耐性を回避する構造最適化のためのファーマコフォアモデルを公開予定である。FMO法は計算に使用した構造中でのタンパク質と化合物間の相互作用エネルギーを定量的に評価することは可能ではあるが、コンピューター上で構造最適化を行った化合物の標的タンパク質への親和性の変化を評価するためには結合自由エネルギーの評価も行わなければならない。現在、薬剤耐性ウイルスと阻害剤間の相互作用解析は終了しているが、薬剤耐性を回避する構造最適化のためのファーマコフォアをモデリングするためには、変異するアミノ酸残基との相互作用を避けた化合物類が持つ特徴の抽出、及びそれらの化合物類の標的タンパク質への結合自由エネルギーを求めなければならない。よって、次年度はFMO法による相互作用解析に加えてMM-GBSA、PBSA法などによる結合自由エネルギーの予測手法を取り入れ、標的タンパク質への結合に有利な相互作用、及び阻害剤の特徴の抽出を検討する。購入を予定していたシミュレーション用のマシーンの発注が遅れたため、翌年度以降に発注を行い、翌年度分の予算は当初の予定通り大規模シミュレーションのためのスパコン使用料、及び国内外の学会への出張費として使用する。
プラズマ挙動数値解析システムの基礎アルゴリズムの開発

(1)新開発の高精度数値計算法「HIDM」により高周波電磁場の動重力ポテンシァルを用いる開放端磁場中での端損失抑制、プラズマ密度ビルドアップの過程(ビルドアップ対する動重力ポテンシァルの閾値の存在、閾値以下での不安定性の発生)を明らかにした。さらに電子加熱、あるいはイオン加熱によりプラズマ内の静電ポテンシァルを制御できることを「HIDM」を用いた数値計算で示した。(2)高周波電場を印加した磁場中シートプラズマの挙動を「HIDM」を用いて数値解析し、印加高周波電場は、振動数がプラズマの固有モードと非共鳴のときはプラズマ内で強く遮蔽され、共鳴するときはプラズマ内に集中することを確認した。(3)プラズマのデバイ遮蔽によりシース構造が存在するため、従来の数値計算手法では極めて困難な問題の一つである。高電圧を印加して行うプラズマ輸送過程の定量的解析を「HIDM」で実行した。(4)円形断面導波管中における電磁波伝播の過渡現象を「HIDM」で数値解析し、導体表面における電磁波の反射、および円柱座標系における中心軸(γ=0)上の微分方程式の特異性の正確な処理の可能なことを確認した。(5)軽イオンビームによる球状微小標的圧縮のシミュレーションを「HIDM」で行い、非線形熱伝導係数に起因する熱衝撃の形成、および中心部の圧縮過程を再現した。「HIDM」は偏微分方程式に対する数値解析法として、従来の手法に比べ格段に優れた性能をもつことを実証し、プラズマ挙動解析のアルゴリズムとして機能できることを広く確認した。高速化を実現し「HIDM」の実用性を一層高めるため、高階微分を含む偏微分方程式を、変数の数を増やすことなく数値解析できる新しいアルゴリズムを考案しプログラムを作成した。ただし、このプログラムは期待ほどには高速では無かったことが明らかとなった。
ナチス期ドイツにおける「語り」の研究：ナチ党古参党員の自伝的手記の検討から

本研究は、政権獲得後、称揚・優遇もされ批判もされる存在であったナチ党古参党員の心性を、主にナチ体制初期における彼らの自伝的手記から把握することを目的とする。本年度前半は、アメリカの社会学者Abelが1934年に収集した古参党員の自伝的手記から本特別研究員が抽出した論点をさらに整理しつつ、ナチ党員の闘争史としての手記の入手を試みた。しかし必要なマイクロリールの個別購入が叶わず、別の国内所蔵所から複写入手したもので代用した。そうしたところ、Abel収集の手記に一層注目する必要が生じた。というのもこの手記の執筆対象者はより広い意味での「古参党員」に設定されていることが浮き彫りになり、「古参であること」を巡る党員たちの複雑な態度が、この手記群においてより鮮明になると至ったからである。そのため、改めて「古参闘士」という概念自体を検討した。7月末から8月初頭にドイツ・ベルリンで、未公刊史料及び国内未収蔵文献を入手した。さらには、党内での党籍案件に関わる総統代理事務局文書、及びナチ体制下の省庁官報等を国内で調査した。その結果「古参闘士」規定の流動性が把握でき、また、「古参闘士」概念は、個々の党員によって依拠され、領有される性質の、いわば柔軟な概念であるという着想を得た。この論点については本年度9月の学会大会において研究発表を行った。本年後半では、以上の点を念頭に置きつつ自伝的手記を総合的に整理した。「古参(闘士)であること」は厳密な意味での古参闘士ではない者によっても意識される参照点であったといえる。この点を中心とした検討結果は次年度日本西洋史学会大会で発表することが決定済みである。さらに3月には再度ベルリンにおいて補足的に必要史料を入手した。本年度調査・研究により、自伝的手記の「語り」の分析を中心として、総合的にナチ党「古参闘士」を検討する博士論文完成への準備が整えられたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はナチ党古参党員の主に第二次大戦前ドイツ下での心性を把握することを目的とする。ナチ党の権力獲得後、古参党員は重用されたが無批判な優遇にも慎重さが要されたいわばアンビバレントな存在であった。本研究は、自伝的手記を素材として用い、過去を想起する仕方を足がかりとしてその心性に迫り、古参党員のありようを考察するための一寄与とするものである。本年度4月2月にかけ、研究指導委託制度に基づきベルリン自由大学にて研究滞在をした。この間、本研究で核となる史料"Abel文書"の読込みを進めた。これは、ナチ党加入の経緯や動機、その後の活動の経験を中心とし、家族・教育状況、大戦の経験、戦後の事件や思想に対する見解等記述することが求められた懸賞企画により、1934年アメリカの社会学者Abelによって収集された古参党員の自伝的な手記である。この史料群を過去の事件や見解が単純に反映されたものと捉えず、手記を書く現在における、書くという行為、手記の行論それ自体や、自己及びナチ党の歴史に対する意味付与、回顧された要素を纏め上げ、構成される仕方等に留意した。その結果、古参党員の自己顕示的・弁明的な態度や、党及び体制の"正しい"方向性に改めて支持を表明する姿勢、あるいはヒトラーや体制下ドイツに対する確信を新たにし、また、書くことによってその思考を整理する姿が浮かび上がった。さらにアメリカはフーバー研究所でAbelの日記等の史料調査、及び手記執筆者の個人関係史料を得るため連邦文書館で史料収集を行った。本研究は当該期のナチ党を捉える論点を提示し、ひいては広い意味での当時の歴史認識の一端を浮き彫りにする意義を有するが、本年度の研究により、テクストのみに終始しない多面的な考察を見据えた準備が進められた。なお本年度、論文一本の翻訳者として携わった書籍が刊行された。現代ドイツと日本の状況に関する問題意識を深めた。

この論点については本年度9月の学会大会において研究発表を行った。本年後半では、以上の点を念頭に置きつつ自伝的手記を総合的に整理した。「古参(闘士)であること」は厳密な意味での古参闘士ではない者によっても意識される参照点であったといえる。この点を中心とした検討結果は次年度日本西洋史学会大会で発表することが決定済みである。さらに3月には再度ベルリンにおいて補足的に必要史料を入手した。本年度調査・研究により、自伝的手記の「語り」の分析を中心として、総合的にナチ党「古参闘士」を検討する博士論文完成への準備が整えられたといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初より本年度は、核となる史料の読解とその他資料の収集に充てられるとしていたものの、予定以上に(特に手書きの)自伝的手記の読解に時間を要し、その他に収集した資料の読み込みがやや遅れた。ただ、次年度に深めていく論点は、自伝的手記から概ね抽出されたと捉えられるので、区分としては2にやや近い3とできる。今後の課題としては本年度得られた研究成果をより洗練させ、論文として、あるいは研究会や学会等の場で形にしていくことである。併せて、もう一つの核となる史料群(個人の"闘争史"としての手記)の考察を進める。そこで明らかとなると想定される史料の必要を補うため、夏期中に、ドイツ連邦文書館をはじめとして史料調査を行う。さらに、第二次大戦前、あるいは20世紀前半のドイツにおいて自伝(的な手記)を書くことの意味や実情といった論点をはじめとした知見を得て、本研究を多面的に豊かにするために研究文献を読み込む。
排卵中枢キスペプチンニューロンを制御する上位ネットワークの解明

本研究の目的は、ラットを用い排卵中枢である前腹側室周囲核(AVPV)に局在するキスペプチンニューロンの活動を上位で制御する神経メカニズムを明らかにすることである。キスペプチンによる性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)分泌促進効果はさまざまな動物種で報告されているが、キスペプチンニューロンをさらに上位で制御する神経ネットワークは不明である。今年度は、昨年度に引き続きオスラット由来の嗅覚刺激によりメスラットの排卵中枢キスペプチンニューロンが活性化し,黄体形成ホルモン(LH)の分泌が亢進するか検討すること、および、それに加えてオスラットにもAVPVにキスペプチンニューロンが発現することに着目し、オスラットのAVPVのキスペプチンニューロンの制御メカニズムとその生理的意義の解明を目指した。メスラットにオスの床敷を曝露すると、メスラットの活性化AVPVのキスペプチンニューロン数が増加し、LHサージが増強されることが明らかとなった。また、オスラットにおいても、メスラットとの同居刺激によりAVPVのキスペプチンニューロンのKiss1遺伝子発現が増加すること、さらにメスとの同居直後から血中LH濃度が増加することが明らかとなった。以上のことより、メスラットではオス由来の嗅覚刺激が、オスラットではメスとの同居による刺激が、キスペプチンニューロンを上位で制御し、LH分泌を亢進することを明らかにした。本研究で得られた成果をまとめ、現在Journal ofneuroendocrinology誌に投稿中である。本研究により明らかとなったAVPVキスペプチンニューロンの上位制御メカニズムの解明は、家畜の繁殖技術を向上するための解決策への応用が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、ラットを用い排卵中枢である前腹側室周囲核(AVPV)に局在するキスペプチンニューロンの活動を直接制御する新規神経伝達物質を明らかにすることである。キスペプチンによる性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)分泌促進効果は様々な動物種で検証されてきたが、キスペプチンニューロンを制御するさらに上位の神経ネットワークは不明である。本研究は、キスペプチンニューロンの制御因子を明らかにできる点で学術的にも極めて重要で意義のある研究である。今年度は,「オスラット由来のフェロモンなどの化学物質によりAVPVキスペプチンニューロンが活性化し,黄体形成ホルモン(LH)の分泌が亢進するか検討すること」および「キスペプチンニューロンに発現するGタンパク共役型受容体(GPCR)遺伝子発現を解析し、キスペプチンニューロンをさらに上位で制御する求心性神経伝達物質あるいは神経ペプチドを同定すること」の2点について検討した。雌ラットに雄の床敷を曝露すると,雌ラットのAVPVのキスペプチンニューロンの発現増加,およびLHサージの増強が確認された。この結果から,雌ラットの嗅覚刺激によりAVPVキスペプチンニューロンの発現上昇を介し,LHサージが増強されることが明らかとなった。また,雄ラットにおいても,雌ラットとの交尾によりAVPVのキスペプチンニューロンが上昇し,一過性のLH分泌が起こることが明らかとなった。この他,排卵中枢キスペプチンニューロンに発現するキスペプチンニューロンに発現する2種類のGタンパク共役型受容体のノックアウトラットの作出,および経シナプストレーサーであるWGAを発現するトランスジェニックラットの作出も順調に進行している。本研究により,排卵中枢キスペプチンニューロンをさらに上位で制御するメカニズムの解明は,排卵障害の解明や予防法,治療法の開発への応用が期待される。