hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞質ゾル中のｍＲＮＡ分子挙動のその場観察

まず、細胞模擬環境における固定化モレキュラービーコンに対する標的ssDNAのハイブリダイゼーション速度の解析を行った。細胞質模擬緩衝液中に1 μMの標的ssDNAを添加し、シリコンウエハーに固定されたモレキュラービーコンの蛍光強度の経時変化を評価した。その結果、時間経過に伴い蛍光強度が上昇し、10分程度で最大蛍光強度に達した。モレキュラービーコンとssDNAの結合速度定数を計算した結果、7.1×103であった。分子クラウディングの効果を調べるために、20%のPEGを添加した溶液で同様の実験を行った結果、PEGを含まない場合より5分ほど速い応答が見られたが、その最大蛍光強度は低下した。20%PEGを含む場合の結合速度定数は1.7×104であり、PEGを含まない場合と比べて2倍以上の値となった。これらの結果から、分子クラウディング環境において、モレキュラービーコンと核酸分子のハイブリダイゼーションはより速く、二重鎖構造はより不安定化することが確認された。次に細胞質のmRNAのハイブリダイゼーションの速度解析を行った。モレキュラービーコン修飾ナノニードルをヒト子宮頸癌細胞HeLa細胞に対して細胞質に挿入し、共焦点蛍光観察によりナノニードル先端部から1 μmの領域の蛍光の経時変化を測定した。1個のHeLa細胞内にはhGAPDH mRNAが約2500分子存在することから、細胞内GAPDH mRNAの濃度を算出し、モレキュラービーコンとhGAPDH mRNA間の結合速度を求めた結果、8.1×104となった。この値は、細胞質模擬緩衝液での結果と比べて10倍以上、PEGを含む場合と比べても5倍である。GAPDH mRNAの長さがssDNAの100倍以上であること、細胞質内のGAPDH mRNA濃度が細胞質模擬実験で用いたssDNA濃度の250分の1に過ぎないことを考えると、この結果は核酸条件が細胞質の方がより不利であるにもかかわらずこのより速い拡散運動をしていることを示している。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞内の分子挙動を知ることは、生命活動そのもののダイナミクスを解明することに直結する。分子クラウンディングと呼ばれる細胞内環境は、細胞全体積の20%40%は様々な生体分子により占められており、緩衝液と全く異なるいくつかの特徴を示す。本研究では細胞内を分子挙動解析の場とし、ナノニードルの挿入によって無標識の標的mRNAを検出することで細胞内の核酸分子挙動を正しく解析することを目的とした。そこで、ssDNAを含まない細胞質模擬緩衝液に交換したところ、蛍光強度の変化は見られないことから、モレキュラービーコンに結合したssDNAは解離しないことが示された。分子クラウディングの効果を調べるために、20%のPEGを添加した溶液で同様の実験を行った結果、結合速度定数はPEGを含まない場合と比べて2倍以上の値となった。モレキュラービーコン修飾ナノニードルをヒト子宮頸癌細胞HeLa細胞に対して細胞質に挿入し、共焦点蛍光観察によりナノニードル先端部から1 μmの領域の蛍光の経時変化を評価した。モレキュラービーコンとhGAPDH mRNA間の結合速度を求めた結果、細胞質模擬緩衝液での結果と比べて10倍以上、PEGを含む場合と比べても5倍であり、より速い拡散運動をしていることが示された。

この値は、細胞質模擬緩衝液での結果と比べて10倍以上、PEGを含む場合と比べても5倍である。GAPDH mRNAの長さがssDNAの100倍以上であること、細胞質内のGAPDH mRNA濃度が細胞質模擬実験で用いたssDNA濃度の250分の1に過ぎないことを考えると、この結果は核酸条件が細胞質の方がより不利であるにもかかわらずこのより速い拡散運動をしていることを示している。本研究では、ナノニードル表面に固定されているモレキュラービーコンを用いて標的核酸分子を検出する実験系を用いており、化学的標識を行っていない自然状態の核酸分子がモレキュラービーコンに拡散して結合する速度を測定することが可能である。細胞模擬環境での核酸分子運動と細胞質内の核酸分子運動を比較してみた結果、予想通り細胞質内でより速い拡散運動をしていることが確認できた。細胞内のhGAPDH mRNAの長さが細胞模擬環境で標的核酸分子として用いたssDNAの100倍以上であること、また、細胞質内のhGAPDH mRNA濃度が細胞質模擬実験で用いたssDNA濃度の250分の1に過ぎないことを考えると、この結果は核酸条件が細胞質の方がより不利であるにもかかわらずこのより速い拡散運動をしていることを示している。このように、in vitroの試験からは推測し得ない結果が得られていることから、ナノニードルを用いたその場観察を行うことによって初めて得られる情報があることを示している。27年度が最終年度であるため、記入しない。核酸分子の挙動におけるリン酸エステルの影響を調べるために、リン酸基の酸素原子を硫黄原子に置換されたホスホロチオエートオリゴ(Sオリゴ)、主鎖をペプチドに置換したペプチド核酸(PNA)の人工核酸分子を合成する。上記の非天然核酸の2重鎖形成における結合特性は天然のそれと大きく異なるため、モレキュラービーコンの蛍光による結合解析、SPR解析を行い、初年度は緩衝液中での結合特性を十分に調査する。デキストラン、PEG等のクラウンディング剤を添加した緩衝液中で、結合解析を行う。また、モレキュラービーコンを下記に示す方法でシリコン基板上に固定する系としない系での結合解析を行う。細胞内への標的配列の導入と、モレキュラービーコンによる検出の両方にナノニードルを用いる。標的核酸分子の導入にはATPアプタマーを用いるが、いずれも末端ビオチン化を行うことで、ナノニードル表面への修飾を行う。アプタマー修飾ナノニードルに標的核酸分子を結合させ、HeLa細胞へ挿入する。導入後のHeLa細胞を回収し、PCR解析により細胞内へ導入される標的核酸分子数を明らかにする。標的核酸分子が導入された細胞にモレキュラービーコン修飾ナノニードルを細胞へ挿入する。共焦点蛍光顕微鏡を用いたタイムラプス撮影から得られる蛍光強度の経時変化から、結合解析を行う。3種類の核酸分子に対するモレキュラービーコンの応答を比較することで、天然型DNAのリン酸エステル骨格が分子挙動に与える効果を調べる。非天然核酸については、細胞内での非特異的な相互作用の影響を十分に考慮して解析を行う。試験した標的配列に顕著な差違が観察された場合には、DNA、Sオリゴ、PNAの誘電緩和スペクトル解析を行い、各分子種の形成するハイパーモバイル水について解析を行う。
プロジェクト重視の英語学習による小学校英語の4技能統合への実践

平成30年(2018年)度は、まず5,6年生の新共通教材(We Can!)の言語材料と学習内容を分析・研究した。特に、移行期のため既習事項として扱われている未習項目を洗い出し、指導方法を各学年の担任教師らと協議し、授業実践を通してさらなる改善を図った。また第一次調査として、We Can!の研究を基に学期毎にWe Can!のUnitを34組み合わせ、児童の興味・関心や学校行事、他教科の学びを生かした年間のプロジェクト重視の英語学習プランを作成し、その後各学年の担任教師らと検討し修正を加えた。平成30年度は、実践校の5,6年生の年間の授業数は70時間で、その内約3分の2は担任教師と研究代表者、あるいは担任教師とALTのTeam Teachingで、それ以外は担任教師が作成したプロジェクト重視の英語学習プランを実践した。よって、各学年で年間を通して3つのプロジェクト重視の英語学習を行い、プロジェクト毎に作成した「英語学習アンケート」「Can-Do自己評価アンケート」「アルファベットクイズ」、さらに児童と担任教師に自由記述アンケートを実施し、これらのデータの量的・質的分析を行った。研究代表者以外に同専門領域の2名の研究者(協力者)らにも、実践とこれらの収集したデータ分析結果の妥当性と信頼性の検証を依頼し、平成30年度の実践についての評価と平成31年(2019年)度実施について助言を得た。その結果、データ収集に関しては、さらに「聞くことクイズ(リスニングテスト)」「口頭発表評価(パフォーマンス評価)」を加えることとし、第2次調査(本調査)に向けた最終準備を行った。平成30年度の第一次調査では、当初予定していた1,2学期だけでなく、3学期も加えた学期毎のプロジェクト重視の英語学習プランを作成し、年間を通して担任教師らと協働で実践することができた。またその間、実践を検証するための3種類(「英語学習アンケート」「Can-Do自己評価アンケート」「アルファベットクイズ」)のデータをプロジェクト毎に収集し、量的分析を行ったほか、児童と担任教師から自由記述アンケートを収集し質的分析も行った。その後、同専門領域の研究者(協力者)らによる分析結果の妥当性と信頼性の検証を行った。その結果、同研究者らから平成30年度の評価に加え、さらに平成31年(2019年)度への助言を得て、実践したプランや分析方法に修正を加え、第二次調査(本調査)への準備を整えることができた。よって、平成30年度予定していた研究計画は、おおむね順調に進展していると考える。平成31年(2019年)度は、第二次調査(本調査)を実施する。第一次調査で検証し、修正した学期毎のプロジェクト重視の英語学習プランを担任教師らと協働で5,6年生に実施し、その間児童の4技能の変化や4技能への意欲や自信を調べるため、「英語学習アンケート」「Can-Do自己評価アンケート」「アルファベットクイズ」に加え、「聞くことクイズ(リスニングテスト)」や「口頭発表評価(パフォーマンス評価)」を実施する。さらに、第一次調査同様、児童と担任教師に自由記述アンケートを実施し、収集したこれらのデータは量的・質的に分析を行う。得られた結果を基に、移行期の共通教材We Can!を使用したプロジェクト重視の英語学習が4技能統合によるコミュニケーションの基礎育成にどのような影響を与えたかを考察し、その成果を学会等で発表する。また、本研究で得られた知見をワークショップや報告書等で還元する。

その結果、同研究者らから平成30年度の評価に加え、さらに平成31年(2019年)度への助言を得て、実践したプランや分析方法に修正を加え、第二次調査(本調査)への準備を整えることができた。よって、平成30年度予定していた研究計画は、おおむね順調に進展していると考える。平成31年(2019年)度は、第二次調査(本調査)を実施する。第一次調査で検証し、修正した学期毎のプロジェクト重視の英語学習プランを担任教師らと協働で5,6年生に実施し、その間児童の4技能の変化や4技能への意欲や自信を調べるため、「英語学習アンケート」「Can-Do自己評価アンケート」「アルファベットクイズ」に加え、「聞くことクイズ(リスニングテスト)」や「口頭発表評価(パフォーマンス評価)」を実施する。さらに、第一次調査同様、児童と担任教師に自由記述アンケートを実施し、収集したこれらのデータは量的・質的に分析を行う。得られた結果を基に、移行期の共通教材We Can!を使用したプロジェクト重視の英語学習が4技能統合によるコミュニケーションの基礎育成にどのような影響を与えたかを考察し、その成果を学会等で発表する。また、本研究で得られた知見をワークショップや報告書等で還元する。
子宮頸がん発生とHLA遺伝子多型に関する研究

1.子宮頸がん症例、一般コントロールからのリンパ球のsampling:症例登録施設9施設(筑波大および研究協力者施設;東北大、癌研、慶応大、千葉大、近畿大、佐賀大、琉球大、東大)において、新たに全体として子宮頸がんおよびコントロールからのリンパ球と子宮頸部擦過検体のsamplingを行い、病理標本とともに提出した。2.HLAクラスIおよびクラスIIアレルの決定:HLAはgenotypingでgroup-specific primersを用い、PCR産物をSSCPおよびRFLPで同定した。前癌病変であるCIN I/II 570例のHLAクラスIおよびIIアレルを同定したことに加えて、子宮頸がん279名とコントロール203名の解析が終了した。3.HPV型の同定:consensus primer-mediated L1-PCRでのPCR-RFLP法と積水メヂィカルのクリニチップで解析した。子宮頸癌266名とコントロール188名が対象であるが、後者の方法では全体で300検体が終了した。4月末には全検体で終了する見込みである。がんで88%、コントロールで26%の陽性率である。4.統計解析:子宮頸がんの症例対照研究について検査がほぼ終了しつつある。まず、HLAとHPVのデータから約200ペアで解析する。暫定的な解析で複数のアレルで有意差が出ているが、最終解析を待ちたい。2011年秋頃には投稿できる見込みである。5.中央病理診断;コントロールが得られなかったがん症例も含めて、HPV型と組織型について検討する予定である。暫定的には神経内分泌型においてHPV18型陽性が多いことが判明している。子宮頸がんとそのコントロールで症例対照研究を行うことにより、宿主が感染を排除できず、宿主をがんに至らしめたHPV型・変異体とHLAクラスIおよびIIの関連について検討する。症例対照研究(HLAアレル解析、HPV型同定、病理中央診断)について各施設倫理委員会承認を受け、登録も順調に進んでいる。現段階での成果は次のとおりである。結果1.症例登録施設9施設(筑波大および研究協力者施設;東北大、癌研、慶応大、千葉大、近畿大、佐賀大、琉球大、東大)において、子宮頸がん222名およびコントロール142名からのリンパ球のsamplingを行った。2.子宮頸がんで130例とコントロール130例のHLAクラスIIのアレルを同定し、比較した。HLAはgenotypingでgroup-specific primersを用い、PCR産物をSSCPおよびRFLPで同定した。子宮頸癌患者に少ないとされるDR13は、子宮頸癌6.2%、コントロール10.0%で少ない傾向は確認できる可能性が高い。3.子宮頸がん症例、コントロールにおいてもHPV型の同定を行っている。HPV型は、すべての子宮頸がん関連HPVを高感度で検出できるconsensus primer-mediated L1-PCRでのPCR-RFLP法を用いる。HPV検出、型同定は順調に進んでいる。4.病理中央診断を癌検体において進めており、HPV18陽性癌については腺癌、腺扁平上皮癌が多いことを立証しつつある。5.症例対照研究としての統計解析は、登録目標の300ペアが揃った段階で行う予定であるが、200ペアの段階でも中間解析する予定である。したがって、HLAクラスIIアレルの解析およびHPV型同定は検体の集積と並行して進めている。考察症例登録が順調に進み、平成22年度中には一定の成果が上げられる見通しが立った。
脈管外通液路の構造と機能

腹腔内に注入した墨汁が横隔膜のリンパ管に吸収されることは100年前よりすでに判っていた。1956年、木原は細網線維鍍銀法を使って、横隔膜腹側の中皮下結合組織内に篩状斑Macula cribriformisを見出し、これが脈管外通液路の一つであるとした。この篩状斑は透過電子顕微鏡(TEM)観察や通常の走査電子顕微鏡(SEM)観察では捉え難いことから、その微細構造や立体構築は全くなぞであった。今回、我々は成熟ニホンザル、ラット、マウスにおける横隔膜の篩状斑の立体構築および篩状斑とstomataや中皮下毛細リンパ管との位置的関係を化学的消化法を応用したSEMとTEMで調べた。1)篩状斑は横隔膜腹側の中皮直下に見られ、サルやラットでは筋肉部と腱中心に、マウスでは筋肉部に集中している。篩状斑の形は類円形や紡錘形のものが多い。その大きさは直径20300μmであり、大型のものは約200300個、小型は510個の小孔(315μm)を持つ。篩状斑は直径100120nm膠原細線維の束がまず骨格を作り、更にその細線維側のまわりを80nmの膠原細線維が輪状に束ね、不動の構築を形成している。2)横隔膜腹側は一層の中皮細胞から縁取られ、半球状に膨留した中皮細胞間のみに類円形stomataが存在する。stomataをもつ小型中皮細胞群の直下に篩状斑が位置している。又、篩状斑がある領域の下位を毛細リンパ管が走っている。このように、腹腔-stomataをもつ中皮-篩状斑-毛細リンパ管という一連の系が横隔膜に存在する。3)篩状斑の小孔内にマクロファージや赤血球がしばしば見られる。腹腔内に注入されたラテックスは横隔膜腹側の中皮細胞間のstomataから入り、篩状斑の小孔を通って中皮下毛細リンパ管に吸収される。横隔膜の篩状斑は腹腔からの液成分、粒状物質および細胞成分の通過を許し、脈管外通液路として機能していることが示唆される。木原(1956)は血管やリンパ管の他に第IIIの通液路が結合組織内にあることを提唱し、これを脈管外通液路と名付けた。これをさらに前リンパ管通液路、旁細静脈通液路、旁リンパ管通液路の3つに分類している。今回、我々は前リンパ管通液路の形態と機能に研究の焦点を絞った。材料としてサル、ラツト、マウスの横隔膜を用い、木原が用いた細網線維を特異的の染めるBielschowsky鍍銀法を試みた。横隔膜の腹膜下結合組織に篩状の特異的な構造、いわゆる木原ら見出した篩状斑を再確認した。

横隔膜の透過電子顕微鏡による観察において、横隔膜の腹腔側は単層扁平な中皮細胞によつて縁取られ、中皮細胞間にはしばしば小口stomataが見られた。中皮下の結合組織内には内腔の広い毛細リンパ管が存在していた。腹膜中皮と毛細リンパ管の間には膠原細線維があり、所々それを欠いている部分があつた。鍍銀法で見られた篩状斑は透過電顕的検索では明らかにされなかつた。固定した横隔膜を4N NaOH処理(60°C,10分)することにより腹膜中皮が部分的に剥離し、中皮下の結合組織が走査電顕で三次元的に観察された。横隔膜腹膜下結合組織には直径510mumの小孔が多数存在していた。さらに組織を2N NaOH、室温5日間浸漬すると、全ての細胞成分が消化され、線維成分だけが残存した。中皮下結合組織中の小孔は膠原細線維によつて骨組みされ、20250個の小孔が一つの集団を作り、鍍銀法で見られた篩状斑と一致した。現在腹腔内にカーボンやラッテクスを注文し、篩状斑内の取り込みを経時的に調べている。木原(1956)は細網線維鍍銀法を使って、ヒト横隔膜腹側の中皮下結合組織内に特異的な篩状構造を見出し、これを篩状斑Maculacribriformisと名付けた。また、腹腔内に注入されたカーボンは横隔膜腹側の中皮細胞間に見られる小口stomataを通って中皮下の毛細リンパ管の一つである前リンパ管通液路であると仮定した。篩状斑の構築は超薄切片の透過電子顕微鏡観察(TEM)や通常の走査電子顕微鏡(SEM)観察では捉えがたい事から、長い間解明されていない。今回、我々は成熟ニホンザル、ラット、マウスにおける横隔膜の篩状斑の立体構築および篩状斑とstomataや中皮下毛細リンパ管との位置的関係をSEMとTEMで調べた。1)篩状斑は横隔膜腹側の中皮直下に見られ、胸側には存在しない。篩状斑はサルやラットでは筋内部と腱中心に多数見られるが、マウスでは筋肉部に集中している。篩状斑の形はサルでは類円形、ラットやマウスでは紡錘形のものが多く、多形体のものも時々見られる。篩状斑の大きさはまちまちで直径20300μmであり、サルでは大型のものが多く、マウスでは小型である。篩状斑は直径315μの小孔を有し、大型のものは約200300個、小型のものは510個の小孔を持つ。篩状斑は直径100120nmの膠原細線維の束がまず骨格を作り、さらにその細線維側のまわりを80nmの膠原細線維が輪状に束ね、不動の構築を形成している。2)横隔膜腹側は一層の中皮細胞から縁取られ、二種類の細胞が同定できる。一つは大型で自由面が比較的平坦であり、他は小型で腹腔面が半球状に膨留している。小型の中皮細胞間のみに類円形stomataが存在する。stomataをもつ小型中皮細胞群の直下に篩状斑が位置している。又、篩状斑がある領域の下位を毛細リンパ管が走っている。このように、腹腔-stomataを持つ中皮-篩状斑-毛細リンパ管という一連の系が横隔膜に存在する。3)篩状斑の小孔内にマクロファージや赤血球がしばしば見られる。腹腔内に注入されたラテックスは横隔膜腹側の中皮細胞間のstomataから入り、篩状斑の小孔を通って中皮下毛細リンパ管に吸収される。横隔膜の篩状斑は腹腔からの液成分、粒状物質および細胞成分の通過を許し、木原のいう前リンパ管通液路として機能していることが示唆される。
ジ置換アミノ酸を利用した新規ペプチドフォールドマーの設計と合成

本年度は、ジ置換アミノ酸の合成とそれらを用いてペプチドを合成し、そのペプチドの二次構造を解析することで、ペプチドフォールダマーとして利用に関する可能性を調べることを中心に研究をおこなった。まず、(ー)ーメントールから得られる(ー)ーメントンを出発原料としたジ置換アミノ酸の立体選択的な合成では、ブヘラーベルクス法またはストレッカー法により、ジアステレオ選択的に2種のジアステレオマーをそれぞれ短い工程数で得ることに成功した。これらのジ置換アミノ酸をLーロイシンやLーアラニン、Dーアラニンをはじめとした種々のLーαーアミノ酸をカップリングさせることで、様々なヘテロペプチドを合成することができた。ジアステレオマーの種類によっては、これらのカップリング反応の反応性が大きく異なるという現象も見られた。単結晶が得れた化合物に関しては、X線結晶構造解析をおこなった。その結果、得られた化合物の多くは3^10ヘリックス構造を形成していることがわかった。また、糖を導入したアミノ酸の合成に関しても研究を行い、グリコシル化によってLーセリンやLートレオニンの側鎖の酸素上に効率的かつ立体選択的に糖を導入することができた。側鎖上にフッ素を導入したジ置換アミノ酸の合成では、効率的な合成を目指して、不斉補助基の導入や不斉トリフルオロメチル化などを検討した。現在のところ、不斉触媒反応で高い立体選択性を導き出すことに成功している。当初の計画書に記載した内容に従い各項目に関しての研究を行った。ペプチドの配列を変えることで、二次構造へ与える影響を調べるとともに、ペプチドフォールダマーとしての機能性を評価することを中心に研究を推進させていく。その際、糖を導入したアミノ酸やフッ素を導入したアミノ酸についても、ペプチドへの組み込みを検討し、新しいペプチドフォールダマーを創製する。研究の途中で派生した研究もあり次年度にその詳細について検討する必要が生じたため。当初計画と合わせて、次年度にその成果をまとめる。
介護支援専門員の質的向上の方策等に関する調査研究

本調査研究は、介護保険下における居宅部門の介護支援専門員(=ケアマネジャー)の業務実態、特にケアマネジメント業務の実施状況を把握し、ケアの質の維持・向上を推進するために介護支援専門員の質的向上、スキルアップへの方策等の開発を探索することを目的に、介護支援専門員の日常業務について一ヶ月間にわたる業務量調査(タイムスタディ)(37ケース)を実施した。ケアマネジメントのプロセスに沿って業務をコード化し、どのような業務を、誰を対象に、どのような方法で、何分行ったかを毎日記録し、業務時間数を算出するものである。その結果、(1)勤務形態でみると、51%の介護支援専門員が他の仕事との兼務であったが、一ヶ月間の総時間数の平均は全体で約191時間37分、最大値は約332時間34分、最小値は約108時間であった。常勤兼務の平均は約211時間で、担当件数(全体平均54.3件)には大きな差はないが、休日日数は常勤専従の2/3であり、業務量(時間数)は明らかに常勤兼務の方が多い。(2)業務の内容別にみると、課題分析、ケアプランの作成、モニタリング等のケアマネジメントの中心的業務において、常勤専従より常勤兼務の方が時間数が多い。またケアマネジメント以外の「その他の業務」は専従・兼務を問わず全業務の約3割と非常に多くなっているが、常勤兼務は約37%を占め、更に割合が多くなっている。(3)全体的にサービス担当者会議が開催されていない、等の主な知見を得た。また、英国のケアマネジャーの教育・研修では、(1)人々の権利や義務・多様性をpromoteするシステムや構造の開発、維持、評価、(2)個人に最善の成果をもたらすようなサービスの管理・運営、(3)財政資源の活用の管理・運営、(4)チームと個人のパーフォーマンスの管理・運営が、登録マネジャーの資格取得に必須の単位となっている。今後は、タイムスタディの結果を更に詳細に質的に分析し、英国の事情を参考にわが国の介護支援専門員の教育・研修のプログラム開発を進めるとともに、担当件数の削減をはじめとする労働環境の整備も併せて検討することとする。介護保険下における居宅部門の介護支援専門員(=ケアマネジャー)の業務実態(ケアマネジメント業務)を把握するために、前年度に引き続き神奈川県内の介護支援専門員を対象に「介護支援専門員のケアマネジメント業務に関する調査」の質問紙調査を実施した(有効回答247票)。今回の調査対象者の保有資格は、介護福祉士40%、看護師・保健師34%、社会福祉士5.3%、ホームハルパー4.5%、等となっており、前年度実施の同様の調査とは異なる分布であった。しかし、ケアマネジメント業務内容については前年度とほぼ似た状況を示している。すなわち、本来のケアマネジメント機能をよく理解した上でのケアマネジメント業務というよりは、ケアプランを作成しサービス・コーディネートに終始している実態が更に明らかになった。また、サービス担当者会議を含めて他職種の連携についての困難な状況や利用できるサービスの不足、担当件数の多さ、時間の不足、兼務の仕事との両立をはじめとする介護支援専門員がおかれている業務遂行上、身分待遇及び就労状況の困難な実態が示されていた。

介護支援サービスの各過程では各保有資格による特徴が示され、介護支援専門員のサービスの質的向上、一定の質の維持・向上を図る上では現在の現任研修のような全員一律の研修内容ではなく、しっかりとしたスーパービジョンの下での実践的内容の、各々が個別に自身の不足を補うべく研修を選択し、段階的にレベルアップが可能な研修システムを開発する必要性を裏付ける結果といえる。そこで、今後の教育・研修システム開発の参考のために、先達である英国のケアマネジャーの業務や教育・研修の実態について、現地に赴き、Bathのケアマネジャー(=ソーシャルワーカー)と大学教員にヒヤリングを行った。2000年のCare Standard法の制定以来、ソーシャル・ケア従事者の規制が行われ新体制(登録制)に切り替えられつつある最中で、教育や研修の一定の課程を修得したものの登録制となり、まず2003年4月にソーシャルワーカーの登録が始まるところであった。現任者の再登録、登録更新にも一定の研修が必要とされ、登録取り消しもある厳しい規制であり、研修が要件として位置づけられている。本来ケアマネジメントはソーシャルワーカーが行うものとされ、その研修はアセスメントをはじめ、しっかりしたスーパービジョンの下での実践的な研修で、その基盤となるvalueや倫理が重視されていた。次年度は更に具体的なシラバスやカリキュラムの内容の比較を含めて検討する。介護支援専門員の質的向上を図る方策の開発をめざして、居宅部門の介護支援専門員(=ケアマネジャー)の業務実態を把握するために、昨年度に引き続き神奈川県内の介護支援専門員を対象に「ケアマネジメント業務に関する調査」(質問紙調査)を実施すると共に、今年度は業務量調査(=タイムスタディ調査)実施した。質問紙調査は13年度以降継続的に毎年実施しており今回の調査結果を見ると、徐々に変化がみられるものの特に大きな変化はみられない。制度開始後3年が経過し、15年4月には介護報酬の一部見直しをはじめとする改正が行われ、介護保険制度によるサービス実施が定着しつつあり、その中で介護支援専門員の成長、サービスの質の向上も望まれるところである。しかし実態としてはケアマネジメント業務全体を通して各個人差が大きく、総体的にはソーシャルワーク機能も併せもつケアマネジメント業務というよりは、サービス・コーディネートに留まるとみられる実態が示されている。そのような業務実態について日常業務の具体的な業務内容、業務量を把握することでより質的に検討するために、業務量調査=タイムスタディ調査を実施した。この調査については、馬場らによる平成1213年度基盤研究(C)(2)(12610224)において実施した業務時間調査の結果を踏まえて、非営利特定法人神奈川県介護支援専門員協会調査委員会と共同で調査方法の検討及び調査票の開発を行った。調査時期は平成15年10月11月の一ヶ月間、その内容と方法は介護支援専門員自身がその業務について、(1)どの利用者について、(2)誰と(対象)、(3)どのような方法で、(4)どのような業務(内容)を、(5)どのくらい(時間数)行ったか等を毎日記録したものである。業務内容については、ケアマネジメントのプロセスにしたがって、各業務をその対象、方法別にコード化した。
電気化学的な手法による電荷移動型集積体薄膜の創製と磁気機能制御

金属錯体や有機ラジカルを基盤とした分子磁性が始まり約40年経つが、舞台はバルク(結晶や粉末)が中心で、薄膜はあまり例がない。これは対象の分子磁性体に適した薄膜構築法が未開拓であり、系統的な合成が困難だったためである。バルクと比べて薄膜は1サイズ制御可能で2透明性を有し3外場による物性変調が容易という複数の利点を持つので、機能発現へと展開できる。対象物質は電子ドナー(D)とアクセプター(A)が共有結合的に連結した多孔性磁石(D/AーMOF)であり、電荷/スピン/格子を協奏的に制御可能な化合物群である。D/AーMOFの薄膜構築法を確立し、電気化学的手法による高速な磁気機能制御を達成する。
糖尿病性腎症発症機転における低分子量G蛋白質Rhoの意義の解明

(目的)平成15度はストレプトゾトシン(STZ)糖尿病ラットを用い、Rhoキナーゼの選択的阻害剤、塩酸ファスジル投与して尿蛋白排泄量に及ぼす影響を検討した。(方法)SD雄性ラットに,STZ55mg/kgを腹腔内投与して糖尿病を作成した。ラットを健常対照群(C群、n=6)、糖尿病群(D群、n=5)、ファスジル10mg/kgを連日経口投与したファスジル糖尿病群(FSD群、n=6)およびフルバスタチン5mg/kgを経口投与したスタチン糖尿病群(FLD群、n=6)の4群に分別した。1ヶ月後、血圧を測定、採尿採血し、クレアチニンクリアランス(Ccr)ならびに尿中アルブミンを測定した。(結論)腎障害が、血圧とは無関係にファスジルならびにスタチンの投与で抑制されたことから、腎症の発症進展にRho、Rhoキナーゼ系の亢進が関与していることが示唆された。以上平成15年度研究実績を報告する。(結果)1.培養メサンギウム細胞におけるPDGF刺激によるMAPKの発現PGDF-BBは、培養メサンギウム細胞においてMAPKを活性化し、Cerivastatinは、これを抑制した。FTI277は、PDGF-BBのMAPK活性化に影響を与えなかったのに対し、GGTI286およびRho Kinase Inhibitor(Y-27632)は、これを抑制した.2.培養メサンギウム細胞におけるPDGF刺激によるTGF-βmRNAの発現PGDF-BBは、培養メサンギウム細胞においてTGFβmRNAの発現を促進し、Cerivastatinは、これを抑制した。FTI277は、PDGF-BBのTGF-βの発現に影響を与えなかったのに対し、GGTI286およびRho Kinase Inhibitor(Y-27632)は、これを抑制した.(結論)PDGF刺激によるメサンギウム細胞のMAPK活性化及びTGF-βの発現には、Geranylgeranyl化を主たる脂質修飾をする低分子量G蛋白質が介在し、Rhoキナーゼがそのエフェクターとして関与している可能性が示唆された.以上平成14年度研究実績を報告する.(目的)平成15度はストレプトゾトシン(STZ)糖尿病ラットを用い、Rhoキナーゼの選択的阻害剤、塩酸ファスジル投与して尿蛋白排泄量に及ぼす影響を検討した。
7T400mm級超高磁場MRIによる画像計測技術の開発と医学的評価

今回の基盤研究では我々が開発した7Tesla/400mm級の超高磁場MRIシステムによって、超高磁場MRIでの計測技術開発と医学的評価を行うことを目的とした。7T級超高磁場MRの医学評価の標的は、マイクロイメージングと多核種計測にあり、特に従来の臨床用装置では不可能であった酸素-17のスペクトル計測法の開発評価とともに、炭素-13に関しては3Tesla装置での臨床評価を加えて、7Tesla装置での実験的な画像計測の実用化のめどを立てることができ今後の超高磁場MRIの臨床医学研究への橋渡しができた。我々放医研と神戸製鋼所との研究協力によって昨年度までに開発したサルまでの大型動物の計測が可能な自己シールド型でかつヘリュウムガスの蒸発を0にした、この大きさのマグネットでは世界初の性能を達成した。この7Tesla/400mm/SSマグネットを、BrukerのMRIコンソールと結合することによって、7Tesla級の動物実験専用超高磁場MRI装置(内径400mm)を導入設置し、マグネット部分と測定系の結合試験を年度前半で終了した。多核種多次元MRS/MRIの計測基礎評価のための、超高磁場までを考慮した高周波回路(アンテナ系)の新しいPAAC(Patch Antenna Alay Coil)アンテナの開発およびこれまでに開発を行ってきたTEM(Transverse Electro Magnetic)コイル、バードケージ型コイルの改良と、高周波特性の7Tesla磁場中での実測評価を行った。7Tesla-MRI装置のセットアップは本年度で完成し、複数の種類のアンテナ開発とその試験的性能確認を行ったことにより本研究の今年度の目標は終了した。さらに、システムの画像および多核種MRS計測のための調整を開始した。また、今年度末には小形動物用の勾配コイルを導入する予定である。まとめa.システムの完成昨年度行ったマグネットと勾配コイルをシステムと結合することに成功した成果を受けて、9月末までに送信側4ch受信側4chのMR計測システム装置を本体に結合し、すべてのチャンネルでの基本的操作の確認を行い、本研究で使用する7Tesla/400mm級の多核種多次元MRI計測システムを完成した。b.システムおよびコンソールの調整イメージングに関して、炭素、フッ素、酸素などの多核種スペクトルからの画像化を行うための条件設定を行い、各核種でのMR画像の作成に成功した。この7Tesla/400mm/SSマグネットを、BrukerのMRIコンソール(広帯域送受信各4チャンネル)と結合することによって、7Tesla級の動物実験専用超高磁場MRI装置(内径400mm)と測定系の結合試験を17年度前半で終了。18年度は^<13>C、^<17>O、^<19>Fなどの多核種MRS/MRIの計測を行うための装置のチューニングとその性能確認、超高磁場までを考慮した高周波回路(アンテナ系)の新しいPAAC (Patch Antenna Alay Coil)アンテナの動作評価およびこれまでに開発を行ってきたTEM (Transverse Electro Magnetic)コイルとの比較検討、高周波特性の7Tesla磁場中での実測評価を行った。7Tesla-MRI装置のセットアップは平成18年度でおおよそ終了し、複数の種類の開発したアンテナの試験的性能確認を行ったことにより本研究の今年度の目標は終了した。さらに、システムの画像および多核種MRS計測のための調整も終了した。また、18年度導入した小形動物用の勾配コイルの調整性能確認もおこなった。マグネットと勾配コイルをシステムと結合し、平成17年度末までに送信側4ch受信側4chのMR計測システム装置を本体に結合し、平成18年度ですべてのチャンネルでの基本的操作の確認を行い、さらに^<13>C、^<17>O、^<19>Fなどの本研究で使用する7Tesla/400mm級の多核種MRS/MRI計測システムの調整を終了した。昨年度までに我々放医研と神戸製鋼所との研究協力によって開発したサルまでの大型動物の計測が可能な自己シールド型でかつヘリュウムガスの蒸発を0にした7Tesla/400mm/SSマグネットを、BrukerのMRIコンソールと結合することによって、7Tesla級の動物実験専用超高磁場MRI装置(内径400mm)と測定系の結合試験を17年度前半で終了。18年度は昨年度報告の通り13C、17O、19Fなどの多核種MRS/MRIの計測を行うための装置のチューニングとその性能確認,超高磁場までを考慮した高周波回路(アンテナ系)の新しいPMCアンテナの動作評価および開発研究を行い、従来型の高磁場計測用のTEMコイルとの比較検討、高周波特性の7Tesla磁場中での実測評価を行った。

今年度はさらに実機を使った実験的検討として、1.5Tと3T臨床用装置を用いて、多核種MRスペクトル、多次元スペクトルおよびマイクロイメージングなど各要素技術の7Tへの応用に向けた開発研究を引き続き行った。超高磁場環境での動物実験による新しい診断技術の開発研究にも取り組みを開始した。また、送信受信を分離した2chフェイズドアレイコイルの開発により、平面内空間分解能で75micron以下で実用的な感度を達成した。その上、PMCコイルの改良開発研究にも取り組み、アンテナのコンピュータシミュレーションなどを行った。昨年度までに、独法成果活用事業として我々放医研と神戸製鋼所との研究協力によって開発したサルまでの大型動物の計測が可能な自己シールド型でゼロボイルオフ型7Tesla/400mm/SSマグネットを、BrukerのMRIコンソールと結合することによって、7Tesla級の動物実験専用超高磁場MRI装置(内径400mm)と測定系の結合試験を17年度前半で終了。18年度は昨年度報告の通^<13>C、^<17>O、^<19>Fなどの多核種MRS/MRIの計測を行うための装置のチューニングとその性能確認、超高磁場までを考慮した高周波回路(アンテナ系)の新しいPAACアンテナの動作評価および開発研究を行い、従来型の高磁場計測用のTEMコイルとの比較検討、高周波特性の7Tesla磁場中での実測評価を行った。さらに19年度からは実機を使った実験的検討として、大型臨床用装置も用いて、多核種MRスペクトル、多次元スペクトルおよびマイクロイメージングなど各要素技術の7Tへの応用に向けた開発研究を引き続き行った。送信受信を分離した2chフェイズドアレイコイルの開発により、平面内空間分解能で75μm以下で実用的な感度を達成した。最終年度として、PAACコイルの改良開発研究をさらに展開させ、RFコイルのコンピュータシミュレーションを継続するとともにさらに、次の研究への発展研究として、先に基本設計を行ったPAACコイルを基本形として超高磁場環境で有効かつ安全に計測するためのRFプローブの基礎的検討を国際的レベルで行った。
地方出身者の都市定着に関する実証的研究

本研究課題の昨年度に引き続き、京都市と兵庫県尼崎市とを対象として調査を行なった。とりわけ当該年度については、既存の研究においてとりあげられている地域について、比較の観点も加える意味で、現地を訪問して文献を中心とする調査を行なった。その対象地域は金沢市と東京都太田区であり、前者は金箔などの伝統工芸従事者を対象として主に京都の事例と比較対照をもくろみ、後者は大量の地方出身労働者を擁する大企業労働者群を通して尼崎市の事例との比較を試みたものであった。それに伴ない他方において、既存調査資料の検討を試みた。そのために、主に各地の商工会議所の行なった中小企業に対する諸調査類を検討することを第一段階の作業とした。日本商工会議所、京都府労働問題調査室の資料室において資料整理を行ない、さらに同志社大学人文研に所蔵している西陣織関係の資料、次いでそれに関連する西陣織工の出身地たる富山県利賀村役場の資料の検討を行なった。具体的な調査の対象としては、京都府庁から紹介された京都陶磁器労働組合に所属する従業者について、主にその家族と労働の観点を中心として、聞取り調査を行なった。聞取り調査の中心課題は、伝統産業労働者(職人層)の生活にみられる家族と労働のありかたがいかに変化しているか、さらには世代的な継承がいかなる状態にあるのか、またそれに伴なって地域との間にどのような関連を有するのか、についての諸点であった。結果として知り得たのは、いわゆる「職人層」の分解という現象は、従来の通説とは違って、やや堅固な、そして家族結合の面でも強く存続していることであった。この点が、京都に於ける固有の事情なのか、また伝統的な都市の固有性なのか、あるいは産業構造の条件に拠るのか、については次の調査の課題である。調査は、現在遂行中であり、とくに質問紙調査の結果については作業中であって、次年度中には成果を公表したいと考えている。本研究は、当該研究代表者(山本)が、従来より進めてきた都市における労働者家族において見られる戦後期の変化についての実態調査の継続と展用を目的とするため、前年からのフィ-ルドでの調査を実施した。第1の調査は、京都市における伝統的な工芸諸業での従業者およびその家族構成についての間取り調査である。とくに零細事業者においては、家族結合と職業・労働での結びつきの強さが顕著に見られた。本年度の研究段階では、そうした探索的作業にとどまり、そうした家族結合の特質を支える構造的条件あるいは地域的な規定性についての究明は、次年度の調査課題となった。文献的調査では、既存の研究を蓄積している東京都太田区の事例、さらに、北海道での調査を展開している北海道大学社会学研究室、教育学部等を訪問し、資料収集を行なった。なお、他には京都への労働者の給源でもあった北陸地方(富山県利賀村)へ聞取り調査を行なった。第2の調査は、兵庫県尼崎市における離島出身労働者(甑島)の継続的調査である。そのため、現地の甑島、長崎県の事例、熊本県の事例についての実態の調査に及んだ。今回の段階では、組織的な調査ではなく、研究者(山本)の単独のインタヴュ-調査が主であり、より詳細な調査は次年度の課題となった。今回の調査段階では、とくに尼崎の工業労働者に見られるように、都市に移住した際の同郷人どうしの連帯の強さが強く見られる。労働の結びつきのみならず、生活上の結びつきとして、種々の契機でもって結合している。そうした結合の都市社会内部でもつ意味については、今後、労働民俗学的な形でより深く追究する必要があると考えられる。
選択ドープヘテロ接合を用いた超高速CCDの試作

1.有機金属気相成長法における成長中断の影響の解明ドーピングあるいは組成分布の急峻性を得るために行う成長中断が界面の性質に及ぼす影響を検討した。その結果成長中断面を大気にさらした場合には、成長中断を行った界面において連続したエネルギスペクトルをもつ深い準位がDLTS法により検出された。また、この深い準位は、界面において原子の配列に乱れが生じ、それによって局在準位が生じるとする「表面乱れモデル」によって理解できることを示した。2. AlGaAs中のDXセンタAlGaAs中のDXセンタは、熱的活性化エネルギと光学的活性化エネルギが大きく異なり、また電子の捕獲に大きな活性化エネルギがみられる極めて特異な深い準位である。このDXセンタのため、AlGaAsを用いた選択ドープヘテロ接合のAlGaAs側のキャリア濃度は大きな温度依存性を示し、素子の温度特性を不安定なものにする。本研究では現在までの実験結果を整理することにより、DXセンタの位置がAlGaAsの混成軌道エネルギと平行にラインアップすることを見出し、このことよりDXセンタが不純物とホストの結晶とがつくる反結合軌道によるものであるという新しいモデルを提出した。3.ヘテロ接合界面の電子の生成過程CCDで重要となる界面電子の生成過程をCCDを用いて評価測定した。その結果、AlGaAs上に形成したショットキ接合の逆方向電流のうち発生・再結合およびトンネル電流が界面電子の生成率を決定していることが明らかにされた。4.選択ドープヘテロ接合CCDの試作と動作試験自己整合プロセスを用いて電極のサブミクロン化を計ったCCD製作プロセスを開発しCCDを実際に製作した。また製作したCCDにおいて三相駆動によって電荷転送動作を167KHzまで確認し、プロセスの妥当性を確認した。
中国の労働移動と労働市場に関する調査研究--中国経済はルイスの転換点を超えたか

(1)2008年に珠江デルタの9市で出稼ぎ者2500人、09年に上海市で出稼ぎ者と地元住民1500人ずつを抽出して、就業、賃金、暮らし等に関するアンケート調査を実施し、一次データを開発した。人口センサス、農業センサスなどの集計資料を整理し、本研究用のデータベースも構築した。(2)中国における労働需給の社会経済環境が大きく変化し、無制限的労働供給が困難となりつつあることは間違いない。しかし、それはルイス流の転換点理論だけで説明できるものではない。労働供給の源泉である農村、労働力を供給する主体である農家人口、雇用・賃金・社会保障に関する基本政策で起きた地殻変動が労働市場に与えたインパクトも十分に考慮されなければならない。(3)都市農村間の二重構造、大都市内の二重労働市場に戸籍の壁が低くなり、個人の能力・努力の持つ意味が重要となりつつある。諸制度の欠陥の是正がさらに進められれば、農業余剰労働力の有効利用は可能となり、経済成長に対する労働制約も緩和されよう。中国経済における労働力の需給関係について、人口センサス、農業センサスなどから得られた集計データを用いて実証的に分析した。その成果の一部は『東亜』,『中国ー社会と文化』などで公表した。それによると、2004年頃から叫ばれている労働力の供給不足、あるいは、中国経済がすでにルイスの転換点を超えてしまった、といった議論は十分な根拠を持っておらず、2008年末まで一部の都市で見られる農民工(農村からの出稼ぎ労働者)の不足や賃上げは主として制度改革などから影響を受けたものであると指摘することができる。世界経済の景気後退で忽ち2000万人以上の農民工が仕事を失い、大卒者の就職難が社会問題と化していることもデータ解析からの結論を支持している。中国経済における労働力の需給関係をミクロ的に見るために、農民工を数多く輩出した中部地域(安徽省、江西省)で農家労働力の利用状況調査、そして、農民工をもっとも多く吸収している広東省珠江デルタで農民工の就業・生活実態調査、をそれぞれ実施し、大量の一次データを収集することができた。また、中部地域の農村地帯、沿海部の企業などを視察し、農家、農民工、企業経営者、行政などに対するヒアリング調査も行った。一連の現地調査から得た印象は、集計データの分析から得られた知見を補完する意味できわめて重要であった。これらの調査から得られた個票データなどを整理、分析し、その成果を学会報告などで公表していく予定である。(1)中国・国家統計局発行の人口センサス、就業統計年鑑等を利用して、労働市場における需給構造の地殻変動を分析し、その成果を2009年度中国経済学会全国大会で報告した。報告内容をまとめた論文は後に『東亜』で公表した。(2)2007年に、珠江デルタで実施した農民工調査、安徽省・江西省で実施した農家調査の個票データを解析し、その成果を幾つかの論文にまとめて学内外の学術誌に公表した。(3)2009年10月に、上海社会科学院との共同で、上海市で働く農民工および上海戸籍住民(1500人ずつ)を対象としたアンケート調査を実施し、彼らの就業、賃金、暮らしおよび将来展望に関する豊富な一次データを開発した。データの解析は進行中であるが、研究成果の一部は2010年度中国経済学会全国大会で発表する予定である。(4)安徽省、江西省での農家調査を継続し、農家の人口や労働利用に関して600世帯の個票データを収集した。このように、大量の一次データの収集、蓄積によって、当初の研究計画は予定通りに実行されつつある。労働力の供給制約が厳しくなる中、都市労働市場がどのように変化していくのか、中国経済はルイスの転換点に差し掛かっているか、といった本研究の基本課題について、最終年度の一年間で中間の成果をまとめる。(1)珠江データ、上海市で働く出稼ぎ労働者を対象としたアンケート調査のマイクロ・データを解析し、大都市労働市場の構造変化とそのメカニズムを実証的に分析した。その成果を学術論文にまとめて発表している。(2)江西省など中部農村で農家調査を継続し、農家人口および農村労働力の利用状況に関する基礎データを蓄積している。こうした一次データ、および、農業センサスの集計データを用いて、農家の人口変動と農村労働力の構造転換を明らかにしつつある。(3)『中国農民工の調査研究--

上海市・珠江デルタにおける農民工の就業・賃金・暮らし』(晃洋書房1を上梓した。過去10年間で集めた膨大なマイクロ・データを整理、分析し、農民工の就業、賃金、暮らしの実態を浮き彫りにしている。これらの実証分析を通じて、農民工と戸籍住民による新型二重構造の変容を解明している。一連の大規模なアンケート調査から得た一次データと、人口センサス、農業センサス等から得た二次データを駆使し、中国経済における労働需給の変化をダイナミックに捉えることができた。大都市、沿海部で起こっている人手不足の現象は、現存制度の欠陥に起因した部分が大きく、中国経済がすでにルイスの転換点を超えたとの見方は正しいとはいえないと結論付けた。本研究の成果から、中国経済における構造調整の方向性や、日本企業の対中ビジネス戦略を考える上で重要な政策的インプリケーションが得られている。
ショウジョウバエ嗅覚レセプター遺伝子群の分子進化・集団遺伝学的研究

本研究は、脊椎動物と比較して単純な嗅覚系をもち、遺伝学的および行動学的解析に優れた材料であるショウジョウバエを用いて嗅覚レセプター遺伝子のクローニングを行い、嗅覚レセプター遺伝子ファミリーの全体像、さらにその進化過程を明らかにすることを目的とした。PCR法を用いたショウジョウバエの嗅覚レセプター様遺伝子のクローニングを進めると同時に、脊椎動物の嗅覚レセプター遺伝子の起源を探るために、硬骨魚類であるメダカ(Oryzias latipes)の嗅覚レセプター遺伝子のクローニングも行った。その結果、PCR法により、メダカゲノムDNAから嗅覚レセプター遺伝子のクローニングに成功した。これら4つの遺伝子(mfOR1、mfOR2、mfOR3、およびmfOR4)から推定されるレセプタータンパクは典型的な7回膜貫通ドメイン構造をもち、既知の魚類の嗅覚レセプターと最も高い相同性を示した。これらはアミノ酸レベルで互いに1991%の相同性を示し、3つのサブファミリーに分けられた。メダカ嗅覚レセプター遺伝子の連鎖関係を解析した結果、mfOR3とmfOR4は第20メダカ連鎖群に属し、既知のシンテニ-を表していた。また、mfOR1とmfOR2は、既知の嗅覚レセプター遺伝子の中では最も古いタイプを示し、魚類も含めて既知のレセプターとアミノ酸レベルで2030%の相同性しか見られなかった。これらのメダカ嗅覚レセプターを既知の嗅覚レセプター分子群に加え、分子系統樹を作成したところ、陸上タイプのレセプターは一つの独立グループとしてさらに水生タイプから離れるようになった。1.今年度研究実績概要(1)ショウジョウバエ核DNAとヒト核DNAを鋳型として、PCR法を用いてOR遺伝子の一部をクローニングした。これらのクローンをプローブとして、ショウジョウバエのジェノミックサザン解析およびジェノミックライブラリーのスクリーニングを行った。(2)ラットで報告されたフェロモンレセプターおよび線虫で報告されたジアセチルレセプターのホモログがショウジョウバエゲノム中にも存在するかどうかを確かめるために、これらをプローブとして、ショウジョウバエのジェノミックサザン解析を行った。(3)OR遺伝子の集団遺伝学的解析の参考とするために、Rh3遺伝子(ショウジョウバエのオプシン遺伝子の一つで、7回膜貫通型レセプターをコードする)の配列を用いて、感覚系に関与するレセプター遺伝子の集団遺伝学的解析方法を探ることにした。キイロショウジョウバエおよびその近縁種からRh3遺伝子を、クローニングし、シークエンスした。2.今後の研究展開(1)ラットやヒトでは複数のOR遺伝子がクローニングされているが、これらの間で保存されているのはモチーフ様の短い配列に過ぎないため、このような保存領域にプライマーを設定し、PCR法によるOR遺伝子のクローニングを行う。様々な大きさのPCR産物が得られる可能性が高いので、OR遺伝子クローンをプローブに用いて、PCR産物をスクリーニングする。(2)ショウジョウバエ(無脊椎動物)で、Gタンパク共役型レセプター以外の分子によって匂い刺激を受容している可能性を検討する。味覚系も嗅覚系と同様に多様な味物質を受容するシステムであり、様々なイオンチャンネルやレセプターが関与していることが報告されているので、参考にする。

その結果、PCR法により、メダカゲノムDNAから嗅覚レセプター遺伝子のクローニングに成功した。これら4つの遺伝子(mfOR1、mfOR2、mfOR3およびmfOR4)から推定されるレセプタータンパクは典型的な7回膜貫通ドメイン構造をもち、既知の魚類の嗅覚レセプターと最も高い相同性を示した。これらはアミノ酸レベルで互いに1991%の相同性を示し、3つのサブファミリーに分けられた。メダカ嗅覚レセプター遺伝子の連鎖関係を解析した結果、mfOR3とmfOR4は第20メダカ連鎖群に属し、既知のシンテニ-を表していた。また、mfOR1とmfOR2は、既知の嗅覚レセプター遺伝子の中では最も古いタイプを示し、魚類も含めて既知のレセプターとアミノ酸レベルで2030%の相同性しか見られなかった。これらのメダカ嗅覚レセプターを既知の嗅覚レセプター分子群に加え、分子系統樹を作成したところ、陸上タイプのレセプターは一つの独立グループとしてさらに水生タイプから離れるようになった。