hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LPSによるスーパー抗原誘導アポトーシスの抑制

細菌性スーパー抗原(SEB)はTリンパ球の異常な活性化を誘導し、生体にとって有害である。生体はLPSを利用してスーパー抗原の毒性を緩和することを示した。また、スーパー抗原の作用にとって重要な補助シグナル分子、特に抗原提示細胞(単球)上のCD80分子について詳細な解析を行った。単球上のCD80分子はSEB刺激によりTリンパ球より産生されるインターフェロンγ(IFN-γ)の作用により誘導されるほかに、SEB処理により産生される可溶性Fas Lにより引き起こされるCD80へ-単球の選択的アポトーシスによりCD80^+単球が増加することが示された。また、IFN-γにより活性化されるNF-KBがCD80遺伝子の転写を促進すると同時に、NF-κBによる抗アポトーシス蛋白の合成を通してCD80^+単球にアポトーシス抵抗性を付与していることも明らかとなった。SEB刺激による単球のアポトーシスでは、Fas/Fas L経路の特徴であるcaspase-3,caspase-8の活性化が観察された。caspase阻害剤であるz-VAD-fmkの使用は、アポトーシスの抑制と同時に、CD80^-単球がアポトーシス死を逃れることから、結果としてCD80^+単球の割合が減少した。本研究を通して、SEB刺激は単球に相反する作用を加えることが明らかとなった。すなわち、IFN-γによる活性化NF-κBを介した抗アポトーシス作用と可溶性Fas Lの放出によるアポトーシス促進作用がSEB処理には含まれており、これらの作用はいずれも単球上のCD80分子を誘導、保持のために機能し、このことはスーパー抗原による異常なTリンパ球の活性化の有力な機構となっている。スーパー抗原であるstaphylococcal enterotoxin B(SEB)は、単球のアポトーシスを誘導し、内毒素リポ多糖(LPS)はこれを抑制する。SEBで誘導される単球のアポトーシスは抗CD95(Fas)抗体、抗CD95リガンド(CD95L)抗体で抑制されることから、SEBは主にFasの経路を介したアポトーシスを誘導することが示唆された。また、SEB刺激によるCD80^+単球の増加と関連してCD80^-単球の方がCD80^+単球よりもアポトーシスに高い感受性を示し、CD80^+単球が選択的に増加することが示された。一方、SEB刺激でT細胞からインターフェロン-γ(IFN-γ)が産生される。IFN-γは単独でCD80を単球に誘導する。IFN-γの作用は、抗CD119(IFN-γレセプターα鎖)抗体を用いたIFN-γレセプターのブロックによるCD80^+単球の減少により確かめられた。また、LPSはインターロイキン(IL)-10の作用を介してCD80の発現を抑制した。しかし、SEB刺激で誘導されるCD80^+単球は刺激後3時間から緩やかに増加すること、抗FasL抗体処理によるアポトーシス抑制によってCD80^+単球が減少することから、SEB処理によるCD80^+単球の増加は、SEB刺激に対する単球の複合的な反応の結果であることが示唆された。すなわち、SEB処理により、IFN-γが産生される以前にアポトーシスのシグナルが伝達され、その感受性の違いからCD80^+単球の選択的な増加が起こる。遅れて産生されるIFN-γの作用により、さらに二次的な増加が誘導される。一方、LPSはアポトーシスおよびIFN-γ産生の両方に抑制的に作用し、SEBにより誘導されるCD80^+単球の増加を抑制することが示唆された。

スーパー抗原であるstaphylococcal enterotoxinB(SEB)はFas/FasL経路を介して末梢血単球(CD80^-)にアポトーシスを誘導し、LPSはこれを抑制することを報告した。本年度は単球のアポトーシスに伴って、どの種のcaspaseが活性化され、アポトーシスを引き起こしているのかを中心にして研究を行った。一連のcaspase群はDNA断片化を促進する酵素であり、アポトーシスにはcaspaseの活性化は必須である。このために、SEB処理単球の細胞溶解液を準備し、それぞれのcaspaseの発色基質を加え、45分間室温での反応後、遊離されたpNAを測定した。その結果、SEB刺激によりcaspase-3, caspase-8, caspase-10の活性が上昇し、caspase-1, caspase-9の活性化は検出できなかった。このことは、これらのcaspase阻害剤を用いたアポトーシス抑制実験により確認された。これらの結果は、Fas/FasL経路を介したアポトーシスを示唆しており、先に報告したSEBによる単球のアポトーシスの解析結果とよく一致した。さらに、LPSによるアポトーシス抑制のメカニズムを解析するために、単球系細胞株であるTHP-1細胞を用いて実験を行った。その結果によると、LPSは転写因子の一つであるNK-_κBの活性化を促進し、抗アポトーシス蛋白を合成することでcaspase cascadeを阻害し、アポトーシスを抑制することが示唆された。以上の結果より、生体にとって有害である細菌由来のスーパー抗原によるTリンパ球の異常な活性化は、同様に有害菌体成分であるLPSによって緩和されることが明らかとなり、生体が恒常性を維持するための巧妙かつ重要な機構の一つと云える。
反徒に対する義務賦課と違反者の訴追―現代国際刑事裁判における理論的課題の一側面―

博士論文の主題を反映した本年度の研究目的は、行為規範たる国際人道法と裁判規範たる国際刑事法の間で実体規範が乖離することによる罪刑法定主義違反の可能性が、国際刑事裁判においていかに把握されてきたか検討すること、またそれを通じて両法体系の関係に関する理解を再構成することであった。博士論文の作成は現在も継続中であり、下記のような対象の拡大を除けば、この目的に現在でも変更はない。研究実施計画の末尾に記載した通り、本年度はまず両法体系間の関係を直接扱った先行研究を調査し、また罪刑法定主義に関する単著レベルでの先行研究を調査した。その結果、本主題に関して先行研究で扱われている論点は、当初想定していたような、両法体系間における個人の義務に関する実体法の乖離という問題に限られてはおらず、各国際刑事法廷における適用法の問題や、新たな責任形態の創出といった問題にも及んでいることが判明した。こうした点を踏まえ、研究実施計画にて記述した手法を修正しつつ博士論文の構成案を新たに作成した上で、現在はそれに即して研究を遂行している段階である。具体的には、1国際法における罪刑法定主義概念の歴史的変遷を把握した上で、2近年の国際刑事裁判において本主題との関係で生じている上記の諸問題を同概念の定義に照らしつつ評価する予定である。1については、罪刑法定主義違反が特に問題視されたニュルンベルク・東京裁判当時の同概念の理解を現在調査中である。2は、近年の各国際刑事法廷(ICTY/R, ICC, SCSLなど)について(a)適用法の問題、(b)管轄権の問題、(c)行為規範たる国際人道法からの乖離の問題、(d)責任形態の拡大の問題をそれぞれ検討する形でなされる。このように多角的な視点から罪刑法定主義との関連で両法体系間の関係を論じた先行研究はほとんど存在せず、研究の完成時には両分野に対する一定の貢献を期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は修士論文の修正版の公表を念頭に研究を行った(公表は翌年度)。第一に、反徒集団に対する条約の拘束根拠論における最大の問題である、反徒集団の同意の欠如という点につき、慣習国際法の角度から検討した。特に、条約と異なり慣習法は国家でさえ同意なく拘束できるという前提のもと、慣習法化した条約規定は反徒集団も同意なく拘束できる、と論じる学説の前提部分を検証した。その結果、その前提は一般的見解に反しないと思われる一方、逆の立場をとる論者も存在することが判明した。第二に、各学説の登場時期と、関連し得る内戦の時期を比較し、学説と内戦での実行の相互関連を探求した。また20世紀以降の内戦の中で、反徒集団に対する条約の適用につきいかなる具体的実行が存在したか調査した。第三に、内戦を規律する初の条約規定である1949年ジュネーヴ諸条約共通第3条の成立以前から内戦を規律する制度として存在していた、交戦団体承認制度の検討を通じて、現代の拘束根拠論が、同制度といかに連続し、またそこから離脱しているのか整理した。すなわち、現代の拘束根拠論においては、適用される主な法源が同制度の時代の慣習法から条約へとシフトしたことにより、条約法の特質に鑑み同制度から一部離脱する学説が生じた一方、同制度の時代の慣習法の適用という事実を参照して、逆に条約規定の慣習法性に回帰して論じる学説も生じた。こうした中、国内法化説と直接義務説は、反徒集団を反徒個々人に解体して論じる点で同制度と最も異なる方向の議論であると考えられ、特に近年台頭中の直接義務説は、近時の国際刑事裁判の展開と軌を一にしている。本年度、交戦団体承認制度との関係で拘束根拠論の諸学説を検討したことで、学説間関係につき新たな視点を得た。拘束根拠論をこうした視点から整理した論考は少なく、一見分散した状態の本主題を歴史的視点から再整理したことに意義がある。まず、反徒集団に対する条約の拘束根拠につき、最大の問題である同意原則との関係を、理論的に検討し切れていない。本年度では慣習法の視角から一定の分析を試みたが、この視角からだけでも予想以上に膨大な研究量を必要とすることが判明した。本来は国際法における同意原則の性質や、その現代における重要性や比重といった点につき、より本格的な検討が必要なところである。もとより、この点を全面的に展開することにはやや限界があり、本主題と関連する範囲で、また本主題の特性、特に国際人道法の特性を踏まえつつ今後研究していく必要がある。次に、20世紀の内戦全般につき表面的に主な実行を概観することで、当主題において比較的重要と思われる内戦を特定することはできたものの、それぞれの内戦につき本格的な実行の調査を行う段階に至っていない。この点は次年度以降、必要であれば海外での調査も含め、より詳細に研究を行う予定である。また、重要な内戦、特にアルジェリア独立紛争に関わったことでICRC(国際赤十字委員会)の拘束根拠論に関する立場がどのように変化したのか、それが第二条約コメンタリーや第二追加議定書の起草にいかなる影響を及ぼしたのか、といった点の解明は、今年度に浮上した新たな課題である。こうした研究上の行き詰まりはあったものの、当初は予定していなかった、交戦団体承認制度との関係で論じる手法を新たに着想することができた。この手法を見出しそれに着手し始めた時期が比較的遅かったことが、結果的に予定より研究が遅れている原因である。

しかしながらこの手法は、それぞれに異なる国際法の根本的基礎理論に依拠する各学説の優劣を論じる、という当初予定していた手法よりも、より歴史的かつ統一的な視点から各学説を整理することに資する。その点で、この手法に沿って今後研究を行うことで、若干の遅れは取り戻すことができると考えている。本年度は、修士論文に加筆修正を行った論文を8月に『国家学会雑誌』に公表した。公表までの年度前半は、前年度に引き続き主に同論文の作成・推敲作業を行った。年度後半では、公表した論文の内容を踏まえ、それを一般化する方向で、「国際人道法と国際刑事法の関係」と題する博士論文の執筆に向けた作業を推進した。同公表論文で過去の交戦団体承認制度との距離を通じて、国際人道法の条約が反徒を拘束する根拠に関する諸学説の展開過程を追ったことを通じて、一見分散的な諸学説の展開過程における一定の流れを見出すことができ、その結果同年度の研究目的の一つであった、「戦争法/国際人道法における内戦/非国際武力紛争の扱いの変遷」を、反徒に対する拘束根拠の視点から一定程度解明できた。また博士論文の主題との関連では直接義務説が重要な意義を持つことが判明した。他方、年度後半の博士論文執筆準備においては、「国際人道法と国際刑事法の関係」という主題に関する先行研究を精査することから開始した。本年度の研究目的及び実施計画においては、主に「現代の国際人道法が、特に内戦の規律に関して90年代以降国際刑事法からいかなる影響を受けているか」という点の調査を行う予定であった。この点、先行研究の中でも刑事法の人道法への影響につき批判的に論じるものがあり、その限りで収穫を得た。しかし、この点のみの解明を目指すのではなく、まずは博士論文において同主題をいかに論じ得るか、先行研究を参考にしつつ全体的に構想することから開始した。その結果「今後の研究の推進方策」で後述するような構想を得るに至った。国際刑事裁判の判例法による国際人道法の発展を描写する先行研究が多かった中、本研究は、両法体系の接近に対し批判的な近年の少数の論者の見解を汲んだ上で、逆に両法体系の乖離がもたらす問題点を罪刑法定主義の観点から論じる点に希少価値があると思われる。研究の一点目の目的として設定していた、「戦争法/国際人道法における内戦/非国際武力紛争の扱いの変遷」については、公表論文の推敲の中で、昨年度よりも明確な形で把握することができた。しかし、その手法として想定していた、ジュネーヴ諸条約成立前後の一次資料や、その他の時期のICRC(国際赤十字委員会)の一次資料の海外での調査などについては、時間的制限もあり行うことができなかった。とはいえ、公表論文からはある程度主題がシフトする博士論文の執筆を第一目標として考えるとき、公表論文の中で十分な証明をできなかったこれらの点については、差し当たり後回しにしても差支えないと考え、研究の遅れと捉える必要はないと考えている。研究の二点目の目的であった「現代の国際人道法が、特に内戦の規律に関して90年代以降国際刑事法からいかなる影響を受けているか」という問題の調査については、1949年以前の交戦団体承認制度、その後80年代までの国際人道法の条約による内戦の規律と対比しつつ、国際刑事法と併存する90年代以降の国際人道法の特徴を明らかにする予定であった。その際、個人と集団という、両法体系が着目する主体の相違に留意する予定であった。
スマートグリッドの情報セキュリティシステム

(抄録なし)研究代表者らは、すでに2011年に、スマートグリッドに対するハッカーによる攻撃は大変危険であり、電力供給が不安定になるだけでなくシステム全体が停止させられる危険性があることを指摘したが、その上に立って、スマートグリッドのセキュリティに関して次のように研究を行った。第1に、以前に行ったアンケート調査のデータから、サイバー攻撃に対処するのに必要な機能用件を特定し、そのデータを記述統計学的方法により解析した結果、諸々の要件の中でプライバシーへの配慮が最も重要であることを明らかにした。そして、スマートグリッドのセキュリティを高める方法についても議論した。これらの結果はJournal of Wireless Moblle NetWorks, Ublquitous Computing, and Dependable Applicationsに掲載されている。第2に、スマートグリッドの情報セキュリティシステムにおける顧客要求を、16の要件に渡って各国でアンケートをとり、そのデータ解析を行った。すると上記16の消費者ニーズの各々に関して強い相関関係が見いだされた。その際,Walsham(1996)の情報セキュリティに関する論文に紹介されている方法を用いてアンケートデータから顧客ニーズの各国のランキングづけも行った。この結果はInternational Journal of Modern Engineering Researchに掲載されている。第3に、スマートグリッド技術を採用する主要な目的は国や地域によって異なることに着目し、その中での日本の状況について調査した。近年のアジアのエネルギーバランス対策を先導する立場で、日本は低炭素社会に向けて,化石燃料から再生可能エネルギーへの移行に積極的に取り組んでいる。その一環として,日本政府はスマートグリッド・パイロット・プロジェクトで,国内外でスマートグリッドの事業投資をしていくと宣言している。このように日本政府がグリーンエネルギーの取り組みに向けて採用している現在のコンセプトと戦略について分析した。その結果はInternational Journal of Computers, Information Technolog yand Engineeringに掲載されている。第4に、日本は環境先進国であり資源の再利用の技術や山林の緑地化についての高い伝統と技術を備えている点に注意を促し,スマートグリッド技術を含む環境問題改善において将来日本が他国をどのように牽引していくかを論じた。次に,Heinz K. Klein etat(1999)の手法でアメリカと日本のエネルギー関連の会社に関するデータを解析し,両国の比較を行った。さらに、現在の日本とアメリカの火力・原子力・水力発電所の状況を比較し,日本の石油依存率は低いことを示した。低炭素社会を目指す"Go Green Effort"プロジェクトについても調査した。本研究の内容International Journal of Advanced Science and Applicationsに論文として掲載されている。当初の計画は全て達成し,研究業績は4冊のジャーナルおよび他の出版物にて発表した。次年度に研究を計画していた16の消費者ニーズの各々に関する強い相関関係についても、予備調査に着手し順調に進展しているほか、当初の計画で予定していなかった、日本政府がグリーンエネルギーの取り組みに向けて採用している現在のコンセプトと戦略や低炭素社会を目指す"Go Green Effort"プロジェクトに関する調査についても成果を上げることができた。1)研究代表者らの共著論文APAL(2012)に特定したスマートグリッドにおけるセキュリティシステムがサイバー攻撃に対処するのに必要な機能要件の重要性について、Walsham(1996)の情報セキュリティに関する論文に紹介されている方法を用いてアンケートデータから各国のランキングづけを行う。次に,その機能要件と消費者必要条件を品質機能開発(QFD)においてバランスさせることを目標とする。2)今後、地熱・太陽熱・風力などの代替エネルギーを利用していく方向性にあって,スマートグリッドの導入が重要なステップであることを論説する。また将来に渡ってどのようにスマートグリッドインフラを導入する必要があるかなどその事業計画案を提案する。(抄録なし)
中小企業で働く若年男性労働者の食生活リテラシー向上のための健康管理ツールの開発

本研究の目的は、中小企業で働く若年男性労働者の食生活の実態や食生活リテラシーに影響する要因を明らかにし、効果的に食生活リテラシーを高め、食生活を改善していくための健康管理ツールを開発することである。本研究により、上述した健康管理ツールの開発を行うことができれば、中小企業の限られた予算および人員の中で、見落とされがちな若年男性労働者の食生活を中心とした健康管理を行うことができる汎用性の高いツールとなり、今後、中小企業で働く若年男性労働者の健康支援に寄与できる可能性がある。本年度は、まず若年男性労働者の食生活リテラシーに関する文献検討、若年男性労働者に対して保健指導を実施している保健師・管理栄養士からその現状について情報収集を行った。その後、中小企業で働く若年男性労働者の食生活リテラシーに影響する要因を明らかにするため、質的研究に精通している研究者のスーパーバイズを得ながら、基本属性シートおよびインタビューガイドの作成を行い、研究計画について倫理審査委員会の承認を得た。本調査の対象者および対象者数としては、中小企業で働く35歳未満の男性のうち、1015名程度とし、スノーボールサンプリングの方法により選出している。インタビュー内容は、1)食行動全般、2)食生活リテラシー、3)職場環境に関することを中心とし、インタビューガイドをもとに対象者が記載した基本属性シートを用いて半構造化面接を行っている。現在、6名の調査を終えており、次年度も継続して実施し、データの理論的飽和をもって終了とする。その後、中小企業で働く若年男性労働者の食生活リテラシーに影響する要因を抽出するためにデータのコーディングおよびカテゴリー化を行い、質的帰納的に分析する予定である。研究代表者が所属する研究機関を異動したことに伴い、研究開始までの時間を要したこと、研究計画に伴う倫理審査委員会からの回答に大幅な時間を要したため、インタビュー調査開始の時期および進捗がやや遅れている状況である。しかし、今後のインタビュー調査について対象者からの内諾は得ているため、早急に進めていく予定である。2019年度は、現在実施しているインタビュー調査の結果を明らかにする。さらにその結果をもとに中小企業で働く若年男性労働者の食生活リテラシーを高めるための効果的な健康管理ツールの内容を検討し、開発に向けた準備を進める。物品の購入を予定していたが、研究代表者が所属する研究機関を異動したことや研究の進捗状況などにより、研究機関や調達先との調整が必要となり、購入に至らなかった。また本年度実施したインタビュー調査のテープ起こしに掛かる費用について、全てのインタビューが終了した時点で支払いを行うため、2019年度に使用額を繰り越している。インタビュー調査の分析に向け、次年度必要となる備品を購入し、翌年度分と合わせて使用する。
量子力学に基づく新しい計算モデルの構築に向けて

本研究は、従来の量子計算機とは異なった測定ベースの量子力学的計算モデルを提案して、その計算能力や計算効率について、旧来の計算モデルと比較しながら計算理論的に考察することを主題としている。とくに、深さ固定の多項式サイズ量子回路において、非有界なファンアウト・ゲートを加えると多項式時間での古典模倣ができなくなる場合があることを示した。また、無限次元状態空間における観測量の測定によって計算可能集合たちを表す新しい量子計算機について考察した。本研究は、無限次元の状態空間をもつ量子系に基づいた、従来の量子計算機とは異なる仕組みの量子力学的計算モデルを提案し、その計算能力や計算効率について、旧来の計算モデルと比較しながら計算理論的に考察することを主題としている。昨年度以来、様々な量子計算モデルに関する先行研究について国内外の先端研究者と情報交換し、新しい量子計算モデルの実現化に向けて障害となる問題点を洗い出し、新たなモデルの構築に向けての有効な方策について検討している。本年度、代表者の田中と分担者の山崎武は、NTTコミュニケーション科学基礎研究所の高橋康博博士との共同研究によって、以下のような考察と結果を得た。深さ固定の多項式サイズ量子回路において、一連の単一キュービット測定を許せば,古典計算による模倣は一般に多項式時間では困難だが,唯一の単一キュービット測定では古典計算による模倣も多項式時間でできることが知られている。しかし、後者に非有界なファンアウト・ゲートを加えた場合の古典模倣の困難さについては知られていなかった。そこで,我々はP=PPでないといった自然な仮定の下で、このような場合に古典模倣が多項式時間でできない量子回路があることを具体的に示した.また,分担者の只木は、ニュージーランドのオークランド大学のC. S. Caludeやウィーン工科大学のSvozilらと協力して,量子測定の結果がbi-immuneであることを、物理的実在に関する仮定から証明し、量子測定の困難さと不完全性定理との関係について新たな側面を明らかにした。以上により、新しい量子力学的計算モデルについての研究は順調に推進した。研究期間全体を通じて、様々な量子計算モデルに関する先行研究について国内外の研究者と情報交換し、新しい量子計算モデルの実現化に向けての問題点を洗い出し、新たなモデルの構築に向けての有効な方策について検討した。昨年度、代表者の田中と分担者の山崎武は、NTTコミュニケーション科学基礎研究所の高橋康博博士との共同研究によって、以下のような結果を得、本年度においてはそれを論文にまとめて国際会議および専門誌に発表した。しかし、後者に非有界なファンアウト・ゲートを加えた場合の古典模倣の困難さについては知られていない。以上、新しい量子力学的計算モデルについての研究は成功裏に完了した。とくに初年度においては、様々な量子計算モデルに関する先行研究について国内外の先端研究者と情報交換し、新しい量子計算モデルの実装化に向けて障害となる問題点を洗い出しながら、次年度の研究計画について検討した。代表者の田中と分担者の山崎武は、NTTコミュニケーション科学基礎研究所の高橋康博博士らとの打合せによって、測定ベースの量子計算モデルに関する最近の研究状況を調査するとともに、新たなモデル構築に対して有効な方策について意見を交換し、今後の研究計画について検討した。また、田中は、西安理工大学の劉晨光教授と留学生の彭寧寧と協力して、量子木の計算量に対してYaoの原理を拡張する際の問題点について考察した。分担者の只木は、ニュージーランドのオークランド大学のC. S. Caludeやウィーン工科大学のSvozilらと打合せして、量子測定の結果として生成される無限二進列の持つ性質について研究した。以上により、新しい量子力学的計算モデルの開発に向けての研究を推進するための下地が整備された。本研究は、従来の量子計算機とは異なる測定ベースの量子力学的計算モデルを提案し,その計算能力や計算効率について、旧来の計算モデルと比較しながら計算理論的に考察することを主題としている。

とくに本年度、代表者の田中と分担者の山崎武は、NTTの高橋康博との共同研究によって、深さ固定の多項式サイズ量子回路で、唯一の単一キュービット測定、非有界なファンアウト・ゲートをもつもので、古典計算で多項式時間の模倣ができないような具体的な回路を発見した。また、分担者の只木は、ニュージーランドのC. S. CaludeやウィーンのSvozilらと協力して,量子測定の結果がbi-immuneであることを、物理的実在に関する仮定から証明し、量子測定の困難さと不完全性定理との関係について新たな側面を明らかにした。以上のような具体的な成果が得られたので、研究は順調に推進した。本研究は、従来の量子計算機とは異なる仕組みの量子力学的計算モデルを提案することを目的とする。とくに初年度である本年度においては、国内外の先端研究者と先行研究について情報交換をし、新しいモデルの構築に向けての方策を検討することを主要な目標とし、それらはほぼ予定通りに実行された。今後新しい量子力学的計算モデルの実現に向けて、一層具体的な検討を進め,次年度中に一定の成果をまとめる。これまでの研究成果に基づき、さらに様々な量子力学的計算モデルについて検討する。とくに,平成25年度はすでに国際会議へ投稿中である論文について,改良とさらなる発展を予定している。これまでの研究準備に基づき、新しい量子力学的計算モデルの考案とその理論的課題を検討する。とくに、分担者の只木が新しい量子計算モデルについての計算理論的考察を行う。分担者の山崎は、量子計算量クラスの算術体系もしくは算術モデルによる特徴付けを与える。田中は研究の総括を行うとともに、さらに別の計算モデルの可能性を考え、次の研究発展につなげる。計算モデルの新しい提案・量子計算量の研究・算術的特徴付けを研究の三本柱とし、研究方法としてもこれらを有機的につなげることで、仮にどれからの研究に対して予測と違った結果が得られたり行き詰まったりした場合でも、他のアプローチの支援によって研究の継続をしやすくする。次年度の使用額は、当初計画していた量子計算の古典模倣にある種の仮定が必要であることが今年度に判明したため、その分析と研究発表を次年度に延期したことにより発生した未使用額で,平成25年度の研究経費として使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
日本海の流れと浮遊物質の移動予測に関する研究

本研究の目的は、風・潮汐・海流など複数の機動力で生じる能登半島付近の日本海の流れの機構を明らかにすることである。しかし、能登半島は日本海に面しているため、まず日本海全域の計算をおこなう必要性がある。よって、本年度は、日本海の流れを再現するために、次の手順で研究をおこなった。1.計算開始時の入力条件や結果の検証をおこなうために、日本海の各地点での潮汐や流れ、気象に関する資料を収集した。2.水平2次元数値計算モデルで日本海の潮汐と海流の再現を試みた。結果より、ある程度の再現性は確認できたが、3次元流れを2次元に近似するために、入力データを近似する必要性があり、計算に不確定な要素が多くなった。よって正確に流れの再現をおこなうためには、3次元の数値計算モデルを開発する必要性があることが分かった。3. 3次元の数値計算モデルの開発をおこなった。ところで、日本海は北緯32度から北緯52度まで変化し、高緯度と低緯度では単位経度当たりの長さが大きく変化し、海岸工学で主に使用される直交座標系のモデルは使用不可能である。よって、本研究では曲面座標系で記述された方程式を使用した。4.既存の観測データを用いて今回開発した3次元数値計算モデルの検証をおこない、モデルが正しく計算をおこなっていることを確認した。
受精時における卵の精子運動活性化・誘引機構の多様性と普遍性の解明

ヒト卵胞液中にある精子活性化物質のHPLC等での精製を鋭意進めたが、その構造決定には至らなかった。ヒト精液の射出時におけるsemenogelin/Zn結合体の精子運動活性化および雌性生殖道での役割についての研究を学術論文として国際誌Human Reproductionに投稿した。イモリ精子活性化物質の精製・分子構造の決定、精子活性化における細胞内情報伝達の検討を行い、さらにイモリ由来物質が国内での研究ではサンショウウオ、イタリアとの共同研究でコモリガエルの精子活性化を誘起するという興味深い知見を得た。また、免疫組織学的手法でこれら3種の精子活性化物質が類似性を持つことも明らかにした。米国との共同研究ではイモリ精子運動活性化の細胞内情報伝達機構にCa^<2+>イオンが重要な役割を果たすことを明らかにした。ホヤ類における精子活性化・走化性機構:近縁種間での種特異性について、属間では完全な特異性があるが、種間では属によって差異はあるが、まったく特異性がないか、弱い特異性があること、活性化と走化性では同属間では特異性の有無があるという興味深い知見を得た。また、Phallusia mamillataに加え、Ascidia属スジキレボヤの精子活性化・走化性物質の精製が分子構造決定寸前まで急速に進んだ。ナマコでは前年度明らかにしたjelly層由来の強力な精子活性化物質の精製を進め、タンパク性の小分子物質であることを明らかとした。ヒトデでは二酸化炭素/炭酸水素ナトリウムの平衡により細胞内pHを制御しているZn結合酵素carbonic anhydraseが精子運動開始機構を調節していることを明らかにした。褐藻類における遊走子(精子)活性化・走化性について褐藻類で細胞内情報伝達機構の概略についてビデオ顕微鏡、精子運動解析ソフト、BohBohを用いて検討を行ったが、初期的な知見を得るにとどまった。1)ヒト精子の精子活性化・走化性機構:ヒト卵胞液中に精子活性化能力がある事を確認したが、精子誘引能力については従来の定説の再検討を要する事を明らかにした.次に卵胞液からHPLC等で精子活性化物質の粗精製に成功した.射出ヒト精液における精嚢腺由来タンパク質semenogelinと前立腺由来の鉛(Zn)のsemenogelin-Zn結合体の精子運動活性化への関与についての研究が進展し、現在学術論文を作成中である.2)両生類精子運動活性化機構:イモリ精子活性化物質の精製・分子構造の決定、精子活性における細胞内情報伝達の研究を行い、またサンショウウオ、体外受精を行う無尾両生類アフリカツメガエルでも同様の検討を行った。3)ホヤ類における精子活性化・走化性機構:近縁種間での種特異性:2種のPhallusia属ホヤ(地中海産Phallusia. mammilata,日本産P.nigra)の精子活性化・走化性物質について、P.Mammilataで、粗精製画分に活性がある事を確認した。更にHPLC法で精製を進め、現在フランスの共同研究者にサンプルを送り活性を検定中である.新たにAscidia属のスジキレボヤ卵にも安定した強い精子活性化走化性物質がある事を見つけ、その粗精製画分に活性がある事を確認し、HPLCによる精製を試み、有効画分を得た.現在、その分子構造について質量分析法等を用いて検討中である.更に壁性ホヤ目についても検討を行った.脊椎動物無脊椎動物の境界にいる最も原始的な脊椎動物ヌタウナギ精子運動機構、最上位の無脊椎動物、頭索類ナメクジウオにおける精子運動及び形態について調べ、その成果を論文として投稿中である.

棘皮動物ヒトデの精子運動開始についても研究を開始した.4)褐藻類における遊走子(精子)活性化・走化性機構:褐藻類ハネモ遊走子の運動性についての研究を開始した.ヒト卵胞液中にある精子活性化物質のHPLC等での精製を鋭意進めたが、その構造決定には至らなかった。ヒト精液の射出時におけるsemenogelin/Zn結合体の精子運動活性化および雌性生殖道での役割についての研究を学術論文として国際誌Human Reproductionに発表した。イモリ精子活性化物質の精製・分子構造の決定、精子活性化における細胞内情報伝達の検討を行い、さらにイモリ由来物質が国内での研究ではサンショウウオ、イタリアとの共同研究でコモリガエルの精子活性化を誘起するという興味深い知見を得た。また、免疫組織学的手法でこれら3種の精子活性化物質が類似性を持つことも明らかにした。米国との共同研究ではイモリ精子運動活性化の細胞内情報伝達機構にCa2+イオンが重要な役割を果たすことを明らかにした。ホヤ類における精子活性化・走化性機構:近縁種間での種特異性について、属間では完全な特異性があるが、種間では属によって差異はあるが、まったく特異性がないか、弱い特異性があること、活性化と走化性では同属間では特異性の有無があるという興味深い知見を得た。また、Phallusia mamillataに加え、Ascidia属スジキレボヤの精子活性化・走化性物質の精製が分子構造決定寸前まで急速に進んだ。ナマコでは前年度明らかにしたjelly層由来の強力な精子活性化物質の精製を進め、タンパク性の小分子物質であることを明らかとした。ヒトデでは二酸化炭素/炭酸水素ナトリウムの平衡により細胞内pHを制御しているZn結合酵素carbonic anhydraseが精子運動開始機構を調節していることを明らかにした。褐藻類における遊走子(精子)活性化・走化性について褐藻類で細胞内情報伝達機構の概略についてビデオ顕微鏡、精子運動解析ソフト、BohBohを用いて検討を行ったが、初期的な知見を得るにとどまった。
細胞移植治療に最適化された骨再生治療用骨芽細胞培養技術の開発

口腔領域の骨欠損部の再建は歯の保存や機能回復において重要である。それ故に様々な細胞を用いた骨再生治療が開発されている。申請者は増殖能力が高く骨形成能力を有する未熟な骨芽細胞に着目し解析した。近年細胞外の環境として固さに注目した培養環境が細胞の分化に影響を与えていることが報告されている。しかしながら再生療法に適した骨芽細胞の増殖、分化に最適な細胞環境の報告は未だない。そこで細胞治療に適した骨芽細胞を培養に最適化した細胞培養環境を探索し、より細胞移植治療に有用な細胞移植治療を現実的にすることを目的とし研究を進めている。そのため骨膜の固さに調整したアクリルアミドゲルと細胞外マトリックスの組み合わせを用いて骨芽細胞に最適と思われる細胞外の環境の再現を試みた。その結果予想と反しゲル上で培養した骨芽細胞では通常の培養皿で培養したと比較し、骨芽細胞分化マーカー遺伝子のの明らかな上昇は見られなかった。そこで紫外線や特定の波長の光線に反応する光感受性物質をゲルの硬化の起点に用いることができるGelmaと呼ばれるコラーゲンゲルを用いた3次元培養を行った。その結果、骨芽細胞分化マーカー遺伝子である、オステオカルシンや、ボーンシアロプロテイン遺伝子の発現の上昇がみられたが、アリザリンレッド染色による切開化物の形成はみられなかった。これらの結果から骨芽細胞に最適な培養条件として、3次元での培養が適しており、その際のゲルの硬さや細胞の密度などさらに条件を変更し、細胞移植治療に最適化された骨芽細胞の培養環境が必要である。その結果、再生治療を必要とする中高年齢層から採取が可能な技術を確立した。近年、細胞外の環境として固さに注目した培養環境が細胞の分化に影響を与えていることが報告されている。そこで細胞移植治療に用いる骨芽細胞に最適化した細胞培養環境をゲルを用いた細胞外の固さの再現を行いその上で培養し細胞の分化、増殖速度の調整をおこなった。この培養方法を用いた骨芽細胞培養の報告は未だないため、歯槽骨骨芽細胞は皮質骨の骨表面に細胞が存在することから、申請者は骨膜の固さに調整したアクリルアミドゲルとその表面を細胞外マトリックスによるコーティングを施すことにより骨芽細胞に最適と思われる細胞外の環境の再現を試みた。ゲル上のでの細胞は形態を変化させた。申請者は骨形成能力を有する細胞の評価の指標となる分子候補としてNEBLを特定することを見いだしている。NEBLは細胞骨格の重要な因子であるActinと結合する分子として報告されており、これらの結果から通常の培養皿と固さの異なるアクリルアミドゲルの上での培養により細胞骨格に何らかの影響が出ていることが予想される。今後は骨関連遺伝子、未分化細胞のマーカー遺伝子の解析を進める予定である。ゲル上での細胞培養は可能で在るが、一度に培養できる細胞数が少ない事、また長期培養を行うと細胞がゲルから剥離するため解析に遅れが出ている。その結果、骨芽細胞分化マーカー遺伝子である、オステオカルシンや、ボーンシアロプロテイン遺伝子の発現の上昇がみられた。当初、細胞治療に適した骨芽細胞を培養に最適化した細胞培養環境を探索し、より細胞移植治療に有用な細胞移植治療を現実的にすることを目的とし研究を進め、骨膜の固さに調整したアクリルアミドゲルと細胞外マトリックスの組み合わせを用いて骨芽細胞に最適と思われる細胞外の環境の再現を試みたが、ゲルの表面にコーティングした細胞外マトリックスタンパクが細胞からRNAを抽出するのを阻害し、解析が遅延した。またその後問題を解決し、RNAを解析したところ予想と反しゲル上で培養した骨芽細胞では通常の培養皿で培養したと比較し、骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発言は低かった。

そこでGelmaと呼ばれるコラーゲンゲルを用いた3次元培養に変更し研究を進めている。口腔領域の骨欠損部の再建は歯の保存や機能回復において重要である。それ故に様々な細胞を用いた骨再生治療が開発されている。申請者は増殖能力が高く骨形成能力を有する未熟な骨芽細胞に着目し解析した。近年細胞外の環境として固さに注目した培養環境が細胞の分化に影響を与えていることが報告されている。しかしながら再生療法に適した骨芽細胞の増殖、分化に最適な細胞環境の報告は未だない。そこで細胞治療に適した骨芽細胞を培養に最適化した細胞培養環境を探索し、より細胞移植治療に有用な細胞移植治療を現実的にすることを目的とし研究を進めている。そのため骨膜の固さに調整したアクリルアミドゲルと細胞外マトリックスの組み合わせを用いて骨芽細胞に最適と思われる細胞外の環境の再現を試みた。その結果予想と反しゲル上で培養した骨芽細胞では通常の培養皿で培養したと比較し、骨芽細胞分化マーカー遺伝子のの明らかな上昇は見られなかった。そこで紫外線や特定の波長の光線に反応する光感受性物質をゲルの硬化の起点に用いることができるGelmaと呼ばれるコラーゲンゲルを用いた3次元培養を行った。その結果、骨芽細胞分化マーカー遺伝子である、オステオカルシンや、ボーンシアロプロテイン遺伝子の発現の上昇がみられたが、アリザリンレッド染色による切開化物の形成はみられなかった。これらの結果から骨芽細胞に最適な培養条件として、3次元での培養が適しており、その際のゲルの硬さや細胞の密度などさらに条件を変更し、細胞移植治療に最適化された骨芽細胞の培養環境が必要である。ゲルの上での培養には限界があるため、ゲルの種類を変更し、ゲル内での3次元培養に変更する。ゲルの中でもGelatin methacryloyl (GelMA)は作製が容易で生体安全性が高く、広く研究が行われている(Paul A et al.J Mater Chem B Mater Bio Med 2016;28:3544-3554)。ゲルの固さの調整もかのうであることからこのGelmaをもちいて引き続き研究を継続する。当初の研究方法であったアクリルアミドゲルと細胞外マトリックスの組み合わせから紫外線や特定の波長の光線に反応する光感受性物質をゲルの硬化の起点に用いることができるGelmaと呼ばれるコラーゲンゲルを用いた3次元培養を行った結果、骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現の上昇がみられた。これらの結果から骨芽細胞に最適な培養条件として、3次元での培養が適していることが判明した。そのためゲルの硬さの調整や培養時の細胞の密度などさらに条件を変更し、細胞移植治療に最適化された骨芽細胞の培養環境をすすめる。研究計画上で一部(実験材料の種類を変更したため)に遅延が出ているため使用していない研究費が発生した。当初、細胞治療に適した骨芽細胞を培養に最適化した細胞培養環境を探索し、より細胞移植治療に有用な細胞移植治療を現実的にすることを目的とし研究を進め、骨膜の固さに調整したアクリルアミドゲルと細胞外マトリックスの組み合わせを用いて骨芽細胞に最適と思われる細胞外の環境の再現を試みたが、ゲルの表面にコーティングした細胞外マトリックスタンパクが細胞からRNAを抽出するのを阻害し、解析が遅延した。
トランスポゾンを用いたニワトリ胚細胞の半永久的遺伝子操作

トリ胚を用いたエレクトロポレーション法は、さまざまな遺伝子を目的とする組織に導入する方法として極めて有効である。しかしながら、従来のエレクトロポレーション法の問題として、導入された遺伝子の発現が23日間しか維持されないことであった。これは導入された遺伝子が核内染色体に組み込まれないために、細胞の増殖に伴って遺伝子コピー数が減少し、やがては消失してしまうことが原因と考えられていた。我々はこれまでに、これらの問題を克服するために、小型魚類で用いられているTol2トランスポゾン法をトリ胚エレクトロポレーション法に応用し、導入遺伝子をトリゲノム内に安定的に組み込むことに成功している。今年度はさらにこの方法を改良し、我々が最近トリ胚で確立したTet-on法とを組み合わせ、ゲノム上に安定的に組み込まれた外来遺伝子の発現時期を人工的にコントロールできる手法を確立した。準備したplasmidは以下の通り:1)目的とする遺伝子(たとえばEGFP)をTRE(Tetracycline-responsive element)によってドライブさせ、さらにこれらの発現カセットをTol2vectorに組み込んだplasmid。2)rtTA-M2(Dox依存的にTREに結合して転写を活性化させる因子をコードする)を組み込んだTol2vector。3)Tol2vector上の遺伝子カセットがゲノムに組み込まれるために必要なトランスポゼースを発現させるCAGGS-TP。これら3種のplasmidを、エレクトロポレーション法を用いてトリ胚内に共同入し、さらに3日後にDoxを注入すると、EGFPの発現が開始された。これらの新規の方法を用いると、これまで不可能であった胚発生の後期過程におこる器官形成における遺伝子の機能の解析が可能となる。発生中の個体内で、ある時期の、ある限定された組織でのみ遺伝子操作を行うという方法論は、細胞分化、組織形成、そして器官の成り立ちの分子機構を探る上で極めて有効である。20世紀末、胚操作が容易なトリ胚内に外来遺伝子を導入すべく、エレクトロポレーション法が開発された。この方法を用いることによって、さまざまな遺伝子DNAを時期組織特異的に発現させることが可能となり、発生機構の理解が飛躍的に進歩した。しかしながら、従来の方法論では、導入したDNA plasmidはゲノムに組み込まれることはなく、導入後2-3日で消失するという大きな問題があった。そこで本研究では、他の系で用いられているトランスポゾンを利用し、エレクトロポレーション法で導入するplasmidをトリゲノムに安定的に組み込むという方法論を確立することを目的とした。ゼブラフィッシュで効率よく働くTb12-トランスポゾン配列をEG増FP遺伝子の両端に連結させ、トランスポゼースと共にトリ胚に導入した(Tol2-トランスポゾンは遺伝学研究所の川上浩一博士より供与)。結果、遺伝子導入後6日経過した時点でも、EGFPは安定に発現し続けていた。導入遺伝子が実際にゲノム内に安定に組み込まれることは、培養細胞を用いた導入実験とその後のゲノミックサザンプロッティングにより明らかになった。本研究で確立された方法論を用いることによって、これまで解析が困難であった、比較的後期の器官形成を制御する分子メカニズムに迫ることができる。
ニホンザルの未成熟個体の採食行動習得と社会関係構築に関する生態学的研究

本研究は、人間以外の霊長類の味覚や食物に対する好みがいつ、どのようにして形成されるかを解明するために、鹿児島県屋久島に生息する野生ニホンザル群の幼児個体を対象に食物選択や採食技術の習得課程を観察し、食物の栄養分析を通してその適応的意義を検討することを目的とした。平成19年度は、前年度に引き続き2群のニホンザルの母子8組を対象として観察を行い、離乳期の幼児(7-12ケ月齢)と離乳を終えた幼児(1.5-2歳)とで食物選択や採食行動を比較した。その結果、2つの年齢カテゴリーの幼児はいずれも積極的に他者の採食行動を観察(Intensive obsevational behavior)していることが判明した。幼児はこの観察学習によって、それぞれの食物の場所や質に関する情報を得ていると考えられる。また、離乳期の幼児のほうが離乳を終えた幼児よりもこの行動の頻度が高く、年齢が高くなると母親ではなく年上の幼児に向けられるようになる。この傾向はニホンザルの母系社会と優劣の階層構造を反映しており、学習の経路と方法に社会構造による制約がかかっていることを示唆している。現在、幼児が選択した食物の栄養分析を終え、母親の選択した食物と比較しているが、二次化合物を多く含む照葉樹の葉や、捕獲に知識や技術の必要な昆虫類の採食において幼児がよく観察学習をしていることが判明している。幼児が観察学習を行うという本研究の発見はニホンザルでは初めてであり、今後他の霊長類種の採食行動や学習行動と広範に比較してその適応的な意義を検討するつもりである。本研究は、ニホンザルの未成熟個体が成長過程でどのように自然の食物を認知し、それを採食する技術を誰からどのように習得するかをフィールドワークによる直接観察と食物の栄養分析によって調査することを目的としている。本年度はまず京都市の嵐山で分担者がニホンザルの調査法を習得して予備観察を行った後、屋久島に研究代表者と分担者を派遣し、自然状態で遊動しているニホンザルの2集団で採食行動を観察した。母親と子どものペア10組を選び、個体追跡法によって採食品目、採食時間、採食方法などを記録した。その結果、離乳したニホンザルの子どもは、まず母親の行動を見て食物を選択するが、しだいに母親とは違う食物を口にするようになることが明らかになった。これは、秋から冬にかけて食物が柔らかい果実から固い葉や種子に移行するためであり、幼児が母親よりも同世代の幼児の採食行動により興味を示して食物を選ぶためである。これまで、類人猿と異なり、ニホンザルには観察学習による新しい技術の獲得は不可能と考えられてきたが、本研究の結果はニホンザルの幼児が母親ではなく同年齢や少し年上の子どもから採食技術を観察学習によって習得していることを示唆している。現在、幼児や母親が採食した食物を現地で収集し、栄養分析を行いつつある。おそらく、母親の好む食物と幼児が好む食物とでは栄養や形状が異なりていると考えられる。今後さらに観察事例を増やし、栄養分析を完成させて比較検討していけば、ニホンザルの幼児の採食技術の習得過程とその必要性を明らかにできると考えている。昨年度の屋久島における自然群の観察によって、離乳したニホンザルの子どもが母親や年上の子どもの採食行動を観察学習していることが示唆された。そこで本年度はその習得過程をさらに詳細に調べるために、昨年度と同じ2群の野生ニホンザル群で母親と子どものペア10組を選び、個体追跡法によって採食品目、採食時間、採食方法などを記録した。その結果、離乳したばかりの子どもは母親以外の子どもの採食行動を熱心にのぞき込み、観察直後にその行動を繰り返すことが明らかになった。一方、1歳を過ぎた子どもは母親の採食行動だけを近接して観察する。この違いが生じる原因として、1)離乳直後の子どもはまだ母親の食べる固い繊維質の食物はうまく消化できず、年齢の近い年上の子どもが食べている消化しやすい食物を習得する必要がある、2)1歳を過ぎると母親以外の年長個体から採食中の近接を許容されなくなる、といったことが考えられる。最もよく観察学習されるのは果実と昆虫であり、離乳直後に冬を迎える屋久島ではこれらの採食技術を習得することが子どもの生存条件を上げていると推測することができる。今後は、観察学習された食物の栄養分析を通じて、離乳期の子どもの栄養条件や採食戦略に学習が果たす役割を明らかにしていく所存である。

また、離乳期の幼児のほうが離乳を終えた幼児よりもこの行動の頻度が高く、年齢が高くなると母親ではなく年上の幼児に向けられるようになる。この傾向はニホンザルの母系社会と優劣の階層構造を反映しており、学習の経路と方法に社会構造による制約がかかっていることを示唆している。現在、幼児が選択した食物の栄養分析を終え、母親の選択した食物と比較しているが、二次化合物を多く含む照葉樹の葉や、捕獲に知識や技術の必要な昆虫類の採食において幼児がよく観察学習をしていることが判明している。幼児が観察学習を行うという本研究の発見はニホンザルでは初めてであり、今後他の霊長類種の採食行動や学習行動と広範に比較してその適応的な意義を検討するつもりである。
オスマン朝における近代化とその社会経済的変容－ルメリ鉄道を中心に

2009年度は以下の通り研究活動を行った。2009年5月1617日広島市立大学で開催された日本中東学会第25回年次大会にて「19世紀オスマン帝国における近代化と西欧化-ルメリ鉄道を事例として」のタイトルで研究報告を行った。この報告では、19世紀末にオスマン帝国が外国資本を基にバルカン地域に建設した複合鉄道路線であるルメリ鉄道が、オスマン帝国の政治、経済面での近代化過程における重要な要素であったことをオスマン・トルコ語文書史料の分析によって明らかにした。その資本調達の特徴として、「くじ付き債権」の発行、それに関して鉄道建設請負の仲介者ヒルシュとオスマン政府との確執とその後の裁判の過程についても一次史料に基づいて具体的に示した。また、鉄道建設が非西洋国であったオスマン帝国にとって「近代化」=「西欧化」であったのかについて一考を加え、当該国の「近代化」とはどのようなものであったのかについて論じたことで、従来の近代オスマン史観に新たな視点を提供しえたと考える。図書「総図解よくわかる世界史」では、オスマン帝国史の部分の執筆を担当した。概論、本文9項目の他、コラム4本からなるオスマン帝国史の一般的なわかりやすい解説を試みると同時に、従来の世界史解説書の類における「オスマン帝国対ヨーロッパ」という単純な二項対立的視点ではなく、一次史料に基づいた新しい研究成果を反映させた。この点は、一般的な世界史解説書の中では新たな試みである。2008年度は、以下の通り研究活動を行った。この報告では、19世紀の非西洋国であるオスマン帝国における鉄道建設の資本調達が他の非西洋諸国とどのように異なっていたかをオスマン・トルコ語文書史料を基に明らかにした。今回、初めて公開する史料に基づいた結果でもあり、鉄道建設によるオスマン帝国の近代化の意義を問う上で新たな視点を提供できたと考える。(2)昨年度末に立教大学にて行われた、アンカラ大学言語歴史地理学部準教授のヒュリヤー・タシュ氏の報告を翻訳。これは、2009年度「史苑」第1号にて掲載の予定である。日本で行われたトルコ人の専門研究者によるオスマン史の報告を邦文にて紹介することは、今後オスマン史及びトルコ史の研究を目指す学生らの一助にもなりうると考える。(3)2009年79月にはイスタンブルの総理府古文書館にて、オスマン・トルコ語史料の読解と収集を行った。この取り組みにより、研究作業を更に進展させ、論文作成にも前進したと考える。
新しい糖鎖接合法を用いるオリゴ糖類の立体選択的合成法の開発

チオホルムイミデート脱離基を有する糖供与体と同様な活性部位(-O-C(=NR1)-SR2)を有する6-ニトロ-2-ベンゾチアゾエート糖供与体を設計、合成し、ジクロロメタン中触媒量のトリフルオロメタンスルホン酸存在下グルコシル化反応を試みたところ、高いβ-選択性をもって対応する2糖を収率よく与えることを明らかにした。また同じベンゾチアゾール基を脱離基として持つマンノース糖供与体を用い、新しいβ-選択的マンノシル化反応を開発した。ムチン型糖鎖の一種であるFlαは胃癌細胞などの癌細胞表面に特異的に分布していることが知られており、生体における機能を解明する上でもこの純粋な標品の迅速な供給が早まれている。今回、ワンポット連続的グリコシル化反応を鍵反応とするFlαの合成について検討した。すなわち、2位にアジド基を有するチオグリコシドとセリン誘導体をトルエン溶媒中TrOTf-NISの存在下反応させてグリコシル化を行い、糖アミノ酸複合物を立体選択的に合成した。引き続いてフッ化糖、チオグリコシド、および糖供与体の3成分を用いて触媒量のTrB(C6F5)4またはTfOHを用いるワンポット連続的グリコシル化反応を試みたところ、高収率かっ高立体選択的にFlαの保護体を一挙に構築することに成功した。更に脱保護して目的化合物を良好な収率で合成することができた。グリコシルホスホニウム塩を中間体とする穏和な条件下で進行するα-選択的グリコシル化反応を開発した。このホスホニウム塩はグリコシルホスフィナイト糖にヨードメタンを作用させるか、或いはブロモ糖にホスフィンオキサイドを作用させると効率良く調製され、これに引き続き糖受容体を作用させると非常に高い選択性を持ってα-グリコシドを好収率で得ることができた。ワンポット連続的グリコシル化反応は一つの反応容器内で複数のグリコシド結合を連続的に形成させて糖鎖を合成する方法であり、糖鎖ライブラリーの構築や糖鎖の自動合成装置の開発に有効なものとして近年注目を集めている。最近我々の研究グループも触媒量のトリチル塩あるいはプロトン酸を用いる2種類のワンポット連続的グリコシル化法を確立している。本年度は、このワンポットグリコシル化反応を鍵反応とする種々の天然型糖鎖の効率的合成法の確立を目指し、以下の二つの研究を行った。(1)ワンポット連続的グリコシル化反応によるムチン型糖鎖F1α抗原の効率的全合成ムチン型糖鎖の一種であるF1αは胃癌細胞などの癌細胞表面に特異的に分布していることが知られており、生体における機能を解明する上でも純粋な標品の迅速な供給が望まれている。そこでワンポット連続的グリコシル化反応によって効率的にこれを合成することを計画した。検討の結果、チオグリコシドとセリン誘導体との立体選択的グリコシル化反応によって得られる糖受容体と、別途合成したガラクトース誘導体およびチオグリコシドの3成分を用いるワンポットグリコシル化反応によってF1αの保護体が高収率かつ高立体選択的に得られることを見出した。(2)ワンポット連続的グリコシル化反応によるファイトアレキシンエリシター活性を有する枝分かれ型7糖の合成ファイトアレキシンエリシター活性を有する枝分かれ型糖鎖はその特異な構造から有機合成化学者の注目を集め、これまで多くの研究グループがそれらの合成研究を報告している。ここでは枝分かれ構造を有する7糖を標的化合物とし、その簡便な合成に関して詳細に検討を行った。その結果、単糖ユニットからわずか2回のワンポット連続的グリコシル化反応によって目的化合物の合成を達成することができた。