hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造変革期の我が国企業の財務行動に関する理論的・実証的研究

1.実態調査構造変革期における我が国企業の財務行動の実態把握を行うため,以下の実態調査を行った。(1)非金融業の全公開企業,2,800余社を対象にした,質問項目60以上におよぶ網羅的,か大規模なアンケート調査。(2)合計10余社(製造業の他,銀行,商社,証券取引所も含む)に及ぶインタビュー調査。2.実態調査の結果と分析上記の実態調査により,数多くの興味深い知見が得られたが,紙幅の関係で,財務理論に照らして,特に強調すべき結論だけを記すと以下のように要約できる。(1)資本コストや配当政策といった財務問題に対する我が国企業の経営者の意識は,通説的に主張されている通り,アメリカ流の財務理論の見地からは,理論的に説明のつけようのない極めて独特のものであること。(2)ただし,かかる一見不合理に見える我が国の状況も,株式の所有構造・保有動機の特殊性や資本市場における制度的な諸状況といった,企業経営や経済状況の日本的な特徴を前提に考えると,合理性を有していたとみなせること。(3)しかし,株主の意識の変化や経済の市場化といった最近の経済環境の変化は,上述の日本的特徴がなくなり,いわば,アメリカ流の財務理論が想定しているような状況になることを意味しており,こうした「構造変革期」たる今日においては,従来の我が国企業の財務行動や経営者の意識の特殊性は,明らかに不合理な状況になってきている。したがって,実務家は今こそ意識改革が必要であること。本年度は主として,来年度に行うアンケート調査の質問項目の設定のため,以下の予備的な研究を行った。1.構造変革下における企業経営の実態把握のためのインタビュー調査を行った。対象とした企業は,組立メーカー(トヨタ自動車工業),素材メーカー(東レ),下請けメーカー(トキコ),商社(カネマツ),金融機関(住友銀行)と多くの業種を網羅しているのみならず,独特の財務戦略を採用している非上場の大企業(YKK)をも含んでいる。2.文献研究による実態把握を行い,俗説的に構造変革期といわれる現在の日本企業の財務問題の課題として主張されている諸議論を渉猟し,1.によって得られた実状をも踏まえて,我々が行うアンケート調査において論点とされるべき諸問題を整理した。3.本研究のための基礎となる理論的な研究の渉猟とその整理を行った。これは,各研究分担者がそれぞれのテーマに関して,従来から行ってきた理論的な研究を発展し,本研究に応用させる形で行ってきた。そのため,これに関しては,若干の成果が,早くも,本年度中に雑誌論文や書物の形で上がっている。来年度の前半には,本年度の研究の成果をもとに,アンケート調査を実行し,その結果を分析,検討し,その成果を踏まえたさらなるインタビュー調査を行う予定である。そして後半には,得られた実証的な結果を検討し,実務に対する含意を引き出すことをも念頭に置いて,研究を深化,発展させ,それらの結果を再来年度中に書物にまとめるべく,論文の執筆を行っていく予定である。1.本年度は,昨年度の予備的な研究成果を踏まえ,構造変革期における我が国企業の財務行動を考察するため,以下の諸作業を行った。(1)非金融業の全公開企業,2,805社を対象にした,財務問題全般に関する網羅的なアンケート調査を行った。(2)昨年度に続いて,実態把握のためのインタビュー調査を行った。本年度は,一般の事業会社のみならず,証券取引所(東京証券取引所)やシンクタンク(野村総合研究所)をも調査対象にした。2.予定以上に大規模な調査を行ったため,十分な分析にはなお時間を要するが、現時点で暫定的に得ている結論を簡単に要約すると以下の通りになる。(1)資本コストや配当政策といった財務問題に対する我が国企業の経営者の意識は,通説的に主張されている通り,アメリカ流のテキストブックに基づいて理論的に説明のつけようのない,極めて独特なものであること。

(2)ただし,かかる一見不合理にみえる我が国の実態も,株式の所有構造・保有動機の特殊性や資本市場における制度的な諸状況といった,企業経営や経済状況の日本的な特徴を前提に考えると,合理性を有していたとみなせること。(3)しかし、株主の意識の変化や経済の市場化といった最近の経済環境の変化の実態は,上述の日本的特徴がなくなり,いわば,アメリカ流のテキストブックが想定しているような状況になること意味しており、こうした「構造変革期」たる今日においては,従来の我が国企業の財務行動や経営者の意識の特殊性は,明らかに不合理である状況になってきている。したがって,実務家は,今こそ意識改革が必要であること。
無機ナノ構造体の精密合成とその熱電変換特性

本研究課題では、無機熱電材料におけるナノ構造化の寄与を検討すべく、無機ナノ構造体の精密合成とその特性評価を行った。Biナノワイヤは直径を10 nm以下までの微細化による、熱電性能の劇的向上が理論的に予測されている。本研究では、Biナノワイヤの直径を6-9 nmの範囲での制御に成功した。また、フォノンの選択的散乱を実現すべく、細孔が規則的に配列したメソポーラスNbドープTiO2を作製し、メソ細孔の付与による熱伝導率の大幅な低減を確認した。以上、ナノ構造と熱電特性の相関を解明する上での無機材料の精密合成が果たす役割を明確に示すことができた。本研究課題の目的は、熱電変換材料創製に資するナノ構造体の精密合成および特性評価によって、熱電変換材料におけるナノ構造化の性能向上効果を実証することである。本年度は、主にナノ構造体の合成に焦点を絞り、研究を推進した。1.筒状細孔を有するメソポーラスシリカを鋳型に用いたBiナノワイヤの合成Biナノワイヤは、その直径を10 nm以下まで微細化することで、熱電変換性能が劇的に向上することが理論的に予測されている。そのため、ナノ構造体の性能向上効果を実証するために適した物質だと考え、合成を試みた。従来、直径10 nm以下のBiナノワイヤの合成は達成されていなかったが、メソポーラスシリカを鋳型に、さらに我々が開発した疎水性溶媒および還元剤を用いた還元析出法を利用することで、直径10 nm以下のBiナノワイヤの合成を達成した。2.シリカコロイド結晶を鋳型に用いた規則性細孔を有する単結晶性メソポーラスNbドープTiO2の合成フォノンの選択的散乱を実現すべく、フォノンやキャリアを散乱する細孔/細孔壁界面が非常に規則的に配列した構造を有する、単結晶性メソポーラスNbドープTiO2の合成した。粒径約35 nmのシリカナノ粒子から成るシリカコロイド結晶を作製し、鋳型として用いることで、目的物質の合成を達成した。従来の規則性細孔を有するメソポーラスNbドープTiO2は、その骨格が多結晶性であったため、不規則に配列した結晶粒界がキャリアやフォノンを散乱し、フォノンの選択的散乱に向けたサイズ制御が困難であった。一方、今回合成に成功した単結晶性骨格と規則性細孔を併せ持つメソポーラスNbドープTiO2は、結晶粒界由来の散乱を排除できるため、細孔や細孔壁のサイズ制御により、フォノンの選択的散乱を実現可能だと考えている。本研究課題の目的は、熱電変換材料に資するナノ構造体の精密合成および特性評価によって、熱電変換材料におけるナノ構造化の性能向上効果を実証することである。本年度は、ナノ構造体の作製およびその熱電特性評価に焦点を絞り、研究を推進した。1.結晶性骨格を有するビスマスナノワイヤの合成と熱電特性の評価平成26年度の研究にて、熱電性能の向上が理論的に予測されている、直径10nm以下のビスマスナノワイヤの合成に成功した。そこで平成27年度は、直径と性能の相関を調査するために、平成26年度に確立した合成手法を用いて、直径10nm以下で精密な直径制御を試みた。鋳型として用いるメソポーラスシリカの細孔径を精密に制御することで、ビスマスナノワイヤの直径を6-9nmの範囲で精密に制御することに成功した。得られたビスマスナノワイヤの結晶性は低かったが、精密な直径制御に成功したことは、ナノサイズ化による熱電性能向上の効果を実証する上で、重要な成果である。2.規則性細孔配列を有するメソポーラスニオブドープチタニアの熱電特性の評価フォノンの選択的散乱の実現には、フォノンを散乱する細孔/細孔壁界面が規則的に配列した構造が有効であることが理論的に期待されている。平成27年度は、平成26年度に作製法を確立したメソポーラスチタニアの焼結条件の検討と熱電特性の調査を行った。焼結体を作製する際の温度や圧力を最適化することで、メソ細孔及びその規則性配列が焼結後も保持する条件を発見した。また、作製したメソポーラスチタニアの焼結体の熱伝導率は、無孔質チタニアの焼結体と比較して大幅に低減した。さらには熱伝導率の温度依存性が、無孔質チタニアとは異なっていた。これらのことは、規則的なメソ細孔が大幅な熱伝導率の低減に有用であることを示し、今後、高性能な熱電材料の作製に向けた設計指針となり得る重要な成果である。1.ビスマスナノワイヤの合成と熱電特性の評価平成26年度の研究にて、熱電変換物質における、ナノ構造化による性能向上効果を実証するのに極めて有望な、直径10nm以下のビスマスナノワイヤの合成手法を確立した。そこで昨年度は、直径と性能の相関を調査するために、確立した合成方法をふまえて、鋳型として用いるメソポーラスシリカの細孔径を精密に制御することで、ビスマスナノワイヤの直径制御を行った。得られたビスマスナノワイヤの結晶性は低いものの、6-9nmの範囲での直径の精密制御に成功した。そのため、今後はビスマスナノワイヤの合成条件を検討し、結晶性を向上させることで、ナノワイヤの直径と熱電特性の相関を厳密に実証できると考えている。また、既に放電プラズマ焼結による、試料の成型にも成功している。

このことから、ビスマスナノワイヤの結晶性向上が達成でき次第、熱電特性の評価に移行できるため、熱電特性の評価およびナノ構造化による性能向上効果の実証に向けて、順調に進行していると言える。2.規則性細孔配列を有するメソポーラスチタニアの熱電特性の評価昨年度は、規則性細孔配列を有するメソポーラスチタニアの焼結体を作製する際の温度や圧力条件を最適化することで、焼結後におけるメソ細孔及びその規則性配列の保持を達成した。さらに、作製したメソポーラスチタニアの焼結体の熱電特性の評価も行った。メソポーラスチタニアと無孔質チタニアの熱伝導率を比較したところ、メソ細孔の付与による熱伝導率の大幅な低減が確認された。また、熱伝導率の温度依存性は、フォノン伝熱由来のものとは異なる挙動を示した。これらのことは、メソポーラス構造が、熱電変換材料の高性能化に向け、有用な構造であることを示しつつある重要な結果である。従って、研究計画は概ね順調に進行していると言える。本研究課題の目的は、熱電変換材料に資するナノ構造体の精密合成および特性評価によって、熱電変換材料におけるナノ構造化の性能向上効果を実証することである。本年度は、熱電特性評価に向けたナノ構造体の電気伝導率増大に焦点を絞り、研究を推進した。1.結晶性骨格を有するビスマスナノワイヤの合成平成27年度の研究にて、結晶性は低いものの、ビスマスナノワイヤの直径を6-9nmの範囲で精密に制御することに成功した。そこで、平成28年度はナノサイズ化による量子閉じ込め効果を実証すべくビスマスナノワイヤの結晶化を行った。鋳型として用いるメソポーラスシリカの細孔を閉塞し、加熱することで、細孔内のビスマスを細孔外に溶出することを防ぎつつ、ナノワイヤ骨格の結晶化を試みた。細孔外部に溶出したビスマスがあるものの、一部でナノワイヤ形状を維持しつつ骨格の結晶化に成功した。当研究室はメソポーラスシリカの細孔を閉塞する手法を有しているため、結晶性ビスマスナノワイヤの作製に道筋をつけることができた。2.導電性メソポーラスドープチタニアの作製と熱電特性の評価平成27年度は、メソポーラスチタニアのメソ細孔の付与による熱伝導率の大幅な低減が確認された。しかし、チタニアは電気伝導率が低く、電気伝導率およびゼーベック係数の測定が困難であった。そこで平成28年度は、メソポーラスチタニアの骨格に異種元素をドープすることで電気伝導率の増大を試みた。2端子法による簡便な測定はではあるが、窒素をドープしたチタニアにて電気伝導率の増大を見出した。また、4種類の細孔が交互に積層したメソポーラスシリカ超格子の作製にも成功し、その超格子を鋳型に用いることで、様々な細孔径及び細孔配列を有するメソポーラスチタニアの作製が可能となり、メソ細孔と熱電特性の相関をより厳密に解明する道を開拓できた。本研究課題では、無機熱電材料におけるナノ構造化の寄与を検討すべく、無機ナノ構造体の精密合成とその特性評価を行った。Biナノワイヤは直径を10 nm以下までの微細化による、熱電性能の劇的向上が理論的に予測されている。本研究では、Biナノワイヤの直径を6-9 nmの範囲での制御に成功した。また、フォノンの選択的散乱を実現すべく、細孔が規則的に配列したメソポーラスNbドープTiO2を作製し、メソ細孔の付与による熱伝導率の大幅な低減を確認した。以上、ナノ構造と熱電特性の相関を解明する上での無機材料の精密合成が果たす役割を明確に示すことができた。
悪性髄膜腫に有効な化学療法確立を目指す基礎的研究

悪性髄膜腫は、有効な治療法が確立しておらずそのために予後が不良であり、悪性髄膜腫に対する治療法の確立が望まれている。以前我々は、マウスモデルを用いて、抗がん剤ゲムシタビンにより高悪性度髄膜腫を長期に制御できることを世界に先駆けて報告したが(Takeda et al. Oncotarget 2017)、その機序は不明であった。そこで本研究では、ゲムシタビン感受性に関わる分子Xおよび分子Yに注目し、高悪性度髄膜腫のゲムシタビン高感受性の機序の解明に挑んでいる。細胞株を用いた予備実験で、分子Xと分子Yは髄膜腫の悪性度(WHO grade)が上がるにつれその発現が上昇することを示していたが、今回新たに検討に加えた悪性髄膜腫細胞株IOMM-LEEにおいても分子Xと分子Yが高い発現を示すことを証明できた。更に、IOMM-LEEも以前検討していた悪性髄膜腫細胞株と同様にゲムシタビンに対して高い感受性を示すことが明らかになり、結果複数の細胞株で分子Xと分子Yの高発現とゲムシタビン高感受性の関連性を見いだすことができた。また、分子Xと分子Yのゲムシタビン感受性への寄与を検討するために、siRNAを用いてそれら分子をノックダウンした細胞で、ゲムシタビンに対する感受性がどの様に変化するのかを検討している。条件検討を重ねた末、それら分子のゲムシタビンの感受性への影響が徐々に明らかになりつつある。更に、ヒト髄膜腫病理検体を用いて、分子Xと分子Yの発現の検討を開始している。また、分子Xと分子Yのゲムシタビン感受性への寄与を検討するために、悪性髄膜種細胞株でsiRNAを用いて分子XまたはYをノックダウンし、ゲムシタビンに対する感受性がどの様に変化するのかを検討している。分子Xおよび分子Yのゲムシタビン感受性への寄与が徐々に明らかになりつつあるので、次年度では更に検討を行う。分子Xおよび分子Yの発現と髄膜腫の悪性度の関連について、ヒト病理検体の症例数を増やして、その関連性の検討を進める。それに加えて、分子Xおよび分子Yと腫瘍細胞の増殖性との関連性についても検討する。予定していた病理解析の一部が、共同研究者所属機関の倫理審査日程等の関係で年度をまたぐ形となってしまったため、次年度に実施することとなった。
環境依存的性決定の分子機構とその普遍性の解析

1.メダカ視床下部におけるコルチゾル誘導機構の解析コルチゾルは、高温等のストレスに応答して合成されるステロイドホルモンである。この合成の引き金は、視床下部からの副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRH)やアルギニン・バソトシン(AVT)の分泌であると考えられるが、詳細は不明である。そこで本年度は、CRH及びAVTのダブルノックアウトメダカを作製して表現型を解析した。その結果、このノックアウトメダカは雌雄ともに妊性をもつことが確認された。2.メダカ生殖腺におけるコルチゾルによる雄化誘導機構の解析コルチゾルによるXXメダカの雄化は、生殖腺体細胞において増殖因子GSDFの発現量が増加することにより引き起こされると考えられる。そこで本年度は、CRISPR/Cas9システムにより作製したGSDFノックアウトメダカをコルチゾル処理し、雄化するかどうかを調べた。その結果、このノックアウトのXXメダカは雄化しなかったことから、コルチゾルによる雄化にはGSDFの発現が重要であることが確認された。3.阻害剤等が及ぼすミツボシキュウセン及びウナギへの影響調査ミツボシキュウセンにおいては、今までの研究から生殖細胞を取り囲む支持細胞が生殖細胞の分化に重要な役割を果たしていることが明らかになっている。そこで本年度は、コルチゾルによる雄化過程を詳細に調べるため、精巣の生殖細胞の分化、発達にともなう支持細胞の微細構造学的観察を行った。一方、ウナギにおいては、コルチゾル合成阻害剤であるメチラポンを100または1000mg/kg餌料で投与して血中コルチゾル量を測定したところ、未投与個体と同様な数値であった。また、いずれの投与個体においても全て精巣に分化していたことから、メチラポンはウナギではコルチゾル合成を阻害しない可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.メダカ脳におけるコルチゾル誘導機構の解析コルチゾルは、高温等のストレスに応答して副腎(硬骨魚類では頭腎)で合成されるステロイドホルモンであり、この合成の引き金は、脳からの副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRH)やアルギニン・バソトシン(AVT)の分泌によると考えられる。そこで今年度は、ゲノム編集技術を利用してこれらのノックアウトメダカ系統を作製した。2.メダカ生殖腺におけるコルチゾル雄化誘導機構の解析通常水温飼育個体、高温飼育個体、コルチゾル処理個体等の生殖腺領域を用いて、次世代シークエンス解析を実施した。その結果、高温飼育個体及びコルチゾル処理個体両方で発現量が上昇する80遺伝子と減少する41遺伝子を同定した。3.阻害剤等が及ぼすミツボシキュウセン及びウナギへの影響調査性転換におけるコルチゾル-エストロゲン-精巣分化関連遺伝子(dmrt1, gsdf)の関係を調べることを目的に、ミツボシキュウセン雄個体にエストロゲン処理することで精巣から卵巣への転換(雌化)を誘導し、精巣分化・維持に関与するdmrt1の発現動態を免疫組織化学的に調べた。精巣においては、dmrt1は生殖腺体細胞(支持細胞)特異的に発現していた。最終的に、エストロゲン処理によって誘導された成熟卵巣組織ではdmrt1の発現が消失していたことから、エストロゲン処理によりdmrt1の発現が抑制されたと考えられた。一方、ウナギにおいては、シラスウナギに様々な期間エストロゲン投与(10mg/kg-餌料)を行い、全長15cmまでに投与をやめると雄になり、遅くとも15cm以降にエストロゲン処理を行うと雌になることが分かった。このことから、ウナギの性決定は全長15cm以降であることが初めて示唆された。シラスウナギからの100mg/kg-餌料のメチラポン投与では,全長30cmまで飼育しても雌個体は出現しなかった。ほぼ計画通りに研究が進展したため。今年度は、昨年度、ゲノム編集により作製したCRH及びAVTノックアウトメダカを用いてコルチゾル量を測定した。その結果、これらメダカは野生型メダカと同様に、高温処理によりコルチゾル量が上昇することが明らかとなった。2.メダカ生殖腺におけるコルチゾル雄化誘導機構の解析昨年度、次世代シークエンス解析により高温及びコルチゾル処理により発現誘導された数遺伝子に関して、ゲノム編集技術を利用してノックアウトメダカ系統を作製した。3.阻害剤等が及ぼすミツボシキュウセン及びウナギへの影響調査性転換におけるコルチゾル-エストロゲン-精巣分化関連遺伝子(dmrt1, gsdf)の関係を調べるため、今後の研究に必要となるGSDF抗体を作成してミツボシキュウセンの成熟精巣の免疫染色を行った。その結果、一部の精原細胞を取り囲むセルトリ細胞の細胞質に強い免疫陽性反応がみられた。一方、ウナギにおいては、シラスウナギを15cmまで育て、メチラポンを昨年度の10倍量の1000mg/kg-餌料で投与し、30cm以上までの成長を待ち生殖腺の性分化を調べたが、卵巣分化個体は現れなかった。ほぼ計画通りに研究が進展しているため。

1.メダカ視床下部におけるコルチゾル誘導機構の解析コルチゾルは、高温等のストレスに応答して合成されるステロイドホルモンである。この合成の引き金は、視床下部からの副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRH)やアルギニン・バソトシン(AVT)の分泌であると考えられるが、詳細は不明である。そこで本年度は、CRH及びAVTのダブルノックアウトメダカを作製して表現型を解析した。その結果、このノックアウトメダカは雌雄ともに妊性をもつことが確認された。2.メダカ生殖腺におけるコルチゾルによる雄化誘導機構の解析コルチゾルによるXXメダカの雄化は、生殖腺体細胞において増殖因子GSDFの発現量が増加することにより引き起こされると考えられる。そこで本年度は、CRISPR/Cas9システムにより作製したGSDFノックアウトメダカをコルチゾル処理し、雄化するかどうかを調べた。その結果、このノックアウトのXXメダカは雄化しなかったことから、コルチゾルによる雄化にはGSDFの発現が重要であることが確認された。3.阻害剤等が及ぼすミツボシキュウセン及びウナギへの影響調査ミツボシキュウセンにおいては、今までの研究から生殖細胞を取り囲む支持細胞が生殖細胞の分化に重要な役割を果たしていることが明らかになっている。そこで本年度は、コルチゾルによる雄化過程を詳細に調べるため、精巣の生殖細胞の分化、発達にともなう支持細胞の微細構造学的観察を行った。一方、ウナギにおいては、コルチゾル合成阻害剤であるメチラポンを100または1000mg/kg餌料で投与して血中コルチゾル量を測定したところ、未投与個体と同様な数値であった。また、いずれの投与個体においても全て精巣に分化していたことから、メチラポンはウナギではコルチゾル合成を阻害しない可能性が示唆された。メダカについては、今年度作製したCRHやAVTノックアウトメダカにおけるコルチゾル量を測定して、メダカ脳におけるコルチゾル誘導機構を明らかにする。また、今年度同定した高温飼育個体及びコルチゾル処理個体両方で発現量が上昇する遺伝子と減少する遺伝子について、ノックアウトメダカ系統を作製する。一方、ミツボシキュウセンの性転換において、dmrt1と並んでgsdfが精巣分化・精子形成に重要な役割を果たしていると報告されている。そこで、抗ミツボシキュウセンGsdf抗体を作製し、エストロゲン処理による雌化時におけるGsdfの発現動態を調べる。また、コルチゾル処理による卵巣から精巣への転換においてGsdfとDmrt1の発現動態を調べる。双方向の性転換を解析することにより、コルチゾル-エストロゲン-精巣分化関連遺伝子の相互関係を考察する。さらに、ウナギにおいては、シラスウナギから全長15cm前後まで通常飼育し、その後に昨年の10倍高濃度のメチラポンを投与し、形態的に性分化が明らかとなる30cmまで育てて雌の出現割合を調べる。また、サンプリング時の血中コルチゾル量を測定し、メチラポンの効果を検証する。メダカについては、すでに作製しているCRHやAVTノックアウトメダカに関して、詳細な表現型解析を行う。また、昨年度作製した高温及びコルチゾル処理により発現誘導される遺伝子のノックアウトメダカに関しても、詳細な表現型解析を実施する。
虫嫌いを緩和し多様な生きものとの共存・共生意識を育む保育実践プログラム開発

本研究は、幼児期における自然教育の意義を「多様な生きものとの共存・共生」という視点から探求するとともに、「園庭の自然との出会いを創出する保育」の実現にむけた保育実践プログラムと教材の開発を目的としている。特に、子どもが自然と出会うためのインタフェースとしての「保育者」に注目するとともに、自然と出会うための入り口かつ妨げともなる「虫」の存在に注目した。保育者の「虫嫌い」が時として子どもたちの自然とのふれあいを妨げる要因ともなっている。本研究は、保育者の虫嫌いを緩和し、虫を入り口として自然や生命の豊かさや多様性への関心と関わりを醸成する保育実践プログラムの開発を目指したい。
無秩序液晶相の構造解明と電界誘起無秩序-秩序転移を用いた表示媒体の開発

光学的等方性液晶相であるブルー相の発現と分子構造の関係を調べ、ブルー相の温度幅拡大には従来必須と考えられていたねじり力の強さではなく、分子二軸性の大きさが重要であることを明らかにした。さらに、ブルー相のなかでもアモルファス状態であるブルー相III(BPIII)を用いた室温表示媒体を開発した。この材料を用いた表示素子は電界昇降時に透過率の差がなく、応答時間も1ms以下で、視野角が広く、良好なコントラストが得られた。1.ビナフチル誘導体のブルー相発現機構の解明ビナフチル誘導体が冷却時のみ幅広い温度範囲でブルー相を発現することを報告した(J.Mater.Chem.,2009,19,5759)。そのメカニズムを明らかにするために、誘導体を合成し、構造-物性相関を調べた。その結果、化合物のらせん誘起力の強弱ではなく、ビナフチル基の不斉軸およびビナフチル基のスペーサーを介して連結した2つの液晶形成基のねじれコンフォメーションがブルー相発現に関与していることがわかった。冷却時にはねじれコンフォメーションが保たれ、ブルー相が発現するが、スメクチック相に転移すると層構造の効率的パッキングのために2つの液晶形成基は平行配列を好む。そこから加熱するとブルー相発現に関与するねじれコンフォメーションを形成できず、キラルネマチック相となる。2.混合系によるブルー相の安定化上記の成果をもとにノンキラルビフェニル誘導体を設計・合成し、そこに光学活性なイソソルビド誘導体を添加したところ、キラルドーパントの濃度が13wt%ではアモルファスブルー相III(温度幅25K)を示し、その濃度が7wt%では格子構造を持つキュービックブルー相(温度幅35K)が発現した。さらに濃度10wt%ではBPIIIとキュービックブルー相を示した。次に、キラルドーパント濃度10wt%の混合物を用い、それぞれのブルー相における電気光学効果を調べた。本研究の対象であるアモルファスブルー相IIIにおいて電圧を徐々に大きくする場合と逆に小さくする場合とで同一電圧の透過率に差がなかった(ヒステリシスフリー)。一方、キュービックブルー相では大きなヒステリシスを生じた。ディスプレイとして用いる場合のアモルファスブルーIII相の優位性が確認できた。1.ビフェニル誘導体によるブルー相の安定化新規なビフェニル誘導体を設計・合成し、そこに強いねじり力を持つキラル化合物を加え、その相転移挙動を調べた。キラル化合物を10wt%混合した系の相転移挙動は、Iso 85.4°CBPIII 70.6°Ccubic BP47.3°CN*37.3°CSmX、となった。アモルファスBPIIIとキュービックBPの温度範囲がそれぞれ14.8Kと23.3Kとなった。単一の系で2つのBPがそれぞれ10K以上の温度範囲で発現した。このような系は今まで知られていなかった。そこで、これを用いて2つのBPの電気光学特性を比較した。その結果、我々が対象としているBPIIIは格子構造を持つcubic BPと比べて次のような優位性があることがわかった。(1)電界誘起による透過率にヒステリシスがない、(2)電界無印可時の透過率が低い、(3)しきい電界、飽和電界とも低い、(4)電界に対して安定。これらは、BPIIIが、ディスプレイを開発する上で、コントラストが良好で取り扱いが容易な材料であることを意味している。(J.Mater.Chem.,2011,21,19132)2.ヒステリシスがなく、室温で応答時間1ms以下の実用的なBPIII材料の開発添加することでブルー相の温度範囲を広げ、良好な光学特性を誘起するBP安定化材料を設計した。この化合物を汎用のネマチック液晶組成物に添加し、そこにキラル化合物を混合したBP材料を開発した。この材料は室温でBPIIIを発現し、電界誘起による透過率にヒステリシスが無く、応答時間が1ms以下であった。また、1ヶ月保存後もその電気光学特性に変化はなかった。実用材料を開発する上で有用な設計指針が得られた。(Appl.Phys.Express,2011,4,101701)ブルー相は光学的に等方な液晶相で配向処理が不要となることから、次世代ディスプレイとして注目されている。しかし、駆動電圧が高い、電圧ー透過率曲線においてヒステリシスを生ずる等、課題が残されている。本研究ではブルー相の中でもアモルファス秩序を持つBPIIIに着目して駆動電圧の低下(30V以下)を目指した。1.駆動電圧低下:シアノビフェニル系ネマチック液晶に種々の添加剤を加え、それぞれにキラル化合物を混合してブルー相とし、その電気光学効果を測定した。

その結果、2-fluoro-1-cyanophenyl 4-pentyloxybenzoateを添加した場合、BPIII(26°C)でしきい電界(透過率10%)が2.1V/ミクロン、飽和電界が3.3V/ミクロンとなり、ヒステリシスも生じなかった。駆動電圧の低下は、この化合物の添加により組成物の誘電異方性が大きくなったことによると考えられる。電極間距離を5ミクロンにすると飽和電圧は16.5Vとなり、実用レベルである。しかし、応答時間が秒単位と著しく遅くなった。2.棒状化合物によるブルー相発現:ブルー相を発現する化合物は棒状から離れた化合物が多く、ディスプレイ用材料としては粘性が高くなり、好ましくない。一方、ブルー相発現に分子二軸性が重要でることがわかった。その知見をもとに棒状化合物に末端が枝分かれしたアルキル鎖を導入した化合物を合成し、そこにキラル化合物(10wt%)を加えてブルー相安定化に及ぼす影響を調べた。ジフルオロターフェニル基およびシアノビフェニル基についていずれも分枝側鎖ではブルー相を発現したが、対応する直鎖ではブルー相を示さなかった。この手法は棒状化合物からなる液晶組成物を用いてブルー相を発現させることを可能にし、実用的ブルー相液晶材料の有用な設計指針となる、BP安定化材料を設計したことで、BP液晶材料作製に汎用ネマチック液晶が使用できるようになった。また、開発した材料が安定に駆動することが実証された。これらの結果は実用的な材料を開発する上で有用な指針となる。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.BPIII温度範囲の拡大BP安定化材料の開発を進めるとともに、ネマチック液晶組成物とBP安定化材料の組み合わせを検討する。2.駆動電圧の低下(材料)誘電異方性の大きなネマチック液晶組成物の使用、ねじり力の小さなキラル化合物によるBPIIIの発現(駆動)電極間距離の短いセル(Fringe-field switching,FFS)の検討24年度が最終年度であるため、記入しない。
ネコの腫瘍関連遺伝子erb-B3のクローニング

erb-B3は,乳癌関連遺伝子群の一つであるerb-B3ファミリーに含まれる遺伝子であり,レセプタータイプのチロシンキナーゼをコードしていることが知られている.erb-B3に関してヒトでは,erb-BcDNAの全長がクローニングされ,その生理的機能の解析が進んでいる.しかし,獣医学領域では,erb-B3を含むerb-Bファミリーの詳細な解析は充分行われているとはいえず,特に腫瘍発生率の増加が問題になっている伴侶動物においては未だ手つかずの状態である.そこで本研究は,伴侶動物の1例としてネコのerb-B3をクローニングし,その発現の意義について検討することを目的として研究を行った.そこで.ネコ乳癌細胞のcDNAライブラリーをスクリーニングする目的で,RT-PCR法によるネコerb-B3に対するcDNAプローブの作製を開始した.まず,RT-PCRのためのプライマーのデザインを検討する目的でerb-B3のホモロジー検索を行った.しかし,今までのところ,erb-B3はヒトのcDNAの全長の配列しか報告されていないため,動物種間で保存されている部分について情報を得ることはできなかった.そこで現在,erb-Bファミリーはチロシンキナーゼドメインに互いに相同性が高い部分を持つことが知られていることから,他のerb-Bファミリー間で保存されており,且つ既知の動物種で相同性の高い部分を検索し,RT-PCRのためのプライマーをデザインしている.また,RT-PCRによるプローブ以外にも,v-erb-Bのプローブを用いてスクリーニングを行うことも検討している.また,当研究室で樹立されたネコ乳癌細胞株のcDNAライブラリーの作製も現在開始している.erb-B3は,乳癌関連遺伝子群の一つであるerb-B3ファミリーに含まれる遺伝子であり,レセプタータイプのチロシンキナーゼをコードしていることが知られている.erb-B3に関してヒトでは,erb-BcDNAの全長がクローニングされ,その生理的機能の解析が進んでいる.しかし,獣医学領域では,erb-B3を含むerb-Bファミリーの詳細な解析は充分行われているとはいえず,特に腫瘍発生率の増加が問題になっている伴侶動物においては未だ手つかずの状態である.そこで本研究は,伴侶動物の1例としてネコのerb-B3をクローニングし,その発現の意義について検討することを目的として研究を行った.そこで.ネコ乳癌細胞のcDNAライブラリーをスクリーニングする目的で,RT-PCR法によるネコerb-B3に対するcDNAプローブの作製を開始した.まず,RT-PCRのためのプライマーのデザインを検討する目的でerb-B3のホモロジー検索を行った.しかし,今までのところ,erb-B3はヒトのcDNAの全長の配列しか報告されていないため,動物種間で保存されている部分について情報を得ることはできなかった.そこで現在,erb-Bファミリーはチロシンキナーゼドメインに互いに相同性が高い部分を持つことが知られていることから,他のerb-Bファミリー間で保存されており,且つ既知の動物種で相同性の高い部分を検索し,RT-PCRのためのプライマーをデザインしている.また,RT-PCRによるプローブ以外にも,v-erb-Bのプローブを用いてスクリーニングを行うことも検討している.また,当研究室で樹立されたネコ乳癌細胞株のcDNAライブラリーの作製も現在開始している.
膜小胞の新奇なトポロジー変換の分子機構解明とその応用としての細胞モデル構築

力学的特性測定技術の精密化と自動化によるリポソームを用いた脂質膜の特性解析。新しく開発したダブルビームのレーザーツイーザーシステムによって、リポソーム内部の張力によってリポソームはまずレモン型に変型し、次いで管状の突起が楕円球上に非連続的に形成される。突出時に最大力が必要であり、その後の伸長時に必要な力が減少することを、我々は理論的に予測していた。ピコニュートン虫力発生の自動化と測定精度の向上により、この現象の基本特性を解明した。予備的な結果によれば膜突起の伸長・短縮にかかわらず形態維持に必要な力は一定であるという意外な結果が得られ、その詳細な測定によってこのメカニズムを解明した。さらに、膜突起消失時に一過的に物理的力が発生し、その後は徐々に減衰するデータが得られた。この結果は膜の履歴現象と形態維持に常時力が必要なことを示していると考えられるので、その詳しい解析を行った。細胞モデルの高度化。アクチンと共に、フィラミン、a-アクチニン/ファッシンの各蛋白質を封じ込めたリポソームを作成し、その形態の安定性や変形、膜の力学的特性の変化を測定することによって、細胞骨格ネットワーク構築の基本メカニズムを探索した。細胞モデルの高度化。(1)トポロジー変換における脂質組成と界面活性剤の相関解析。フリップフロップ能の高い中性脂質の場合には、界面活性剤によって外側層から脂質分子が除かれても、内側層から脂質分子が持続的に供給されて、膜小胞は持続的縮小するケースが大多数を占めた。比較的速く脂質が失われる場合には、水透過による体積減少が遅れ、表面積当たりの脂質分子密度が減り、閾値となる密度を下回ると膜の穿孔が生じ、膜の激しい揺動が起こることを明らかにした。この揺動は、脂質がおおよそ4%失われたときに起こった。脂質が均等に失われると仮定すると、疎水相互作用を破綻させるのに要する平均伸張距離は、おおよそ0.1Åと見積もられる。一方、正電荷を持つ脂質膜に正電荷を持つ界面活性剤を働かせた場合には表裏反転が生じるケースが多かった。内側層からフリップフロップによって外側層へ脂質分子が供給されない場合には、内側層の脂質密度が相対的に高くなり、その結果曲げエネルギーが上昇して表裏反転する考えられる。この場合の剪断を生じさせるのに必要な脂質間平均伸張距離は2Åであった。この値は、持続的縮小の場合に比べると大きい。従って、二分子層膜の片方の層が正常なら、膜小胞は外層の多少の損傷を補える可能性を示唆している。このように、脂質分子の疎水結合が破綻をきたす距離を見積もることができた。(2)トポロジー変換に伴うリポソームの形態変化の高速計測とその理論的解析。持続的縮小過程におけるリポソームの激しい周期的揺動は極めて興味深い新現象である。その過程の高速撮像ビデオデターを計測し、球面フーリエ解析を行った。膜の周期的揺動は、瞬間的穿孔に伴う体積の減少と、引き続く過剰膜表面のブラウン運動によって説明できることが解った。リポソームの連続的縮小機構の解析連続的縮小とは、界面活性剤による可溶化の過程で、リポソームが球状を維持しながら、膜に張力がかかった状態(緊張期)と膜が激しく揺動する状態(揺動期)とを交互に繰り返す現象である。今回ビーズをリポソーム内に封入し、連続的縮小を引き起こした時のビーズの挙動を観察した。リポソームと高張液を混合させると、その形態は球状から管状へと変化した。この時、封入したビーズはリポソーム内から決して出ることはなかった。浸透圧では、水は流出するが、ビーズは流出しなかった。非イオン性界面活性剤のTritonX-100をリポソームに作用させた場合、ビーズは必ず揺動期に放出された。また、ほぼ一カ所から放出された。つまり、連続的縮小時において内部の水を流出させる際に、リポソームは一過的にビーズが通過できる程の大きな孔を形成しているといえるメリチンの膜作用機構の解析膜融合を引き起こすペプチドとして、ミツバチ毒のメリチンがある。リポソームにメリチン溶液をT型灌流装置を用いて混合させ、メリチンの膜への作用を暗視野顕微鏡で直接観察した。

その結果、リン脂質組成がPC : PG=1:1(モル比)からなるリポソームでは、予想された膜融合に加え、融合が起こる前に膜の輝度が上昇しながらリポソーム自体は縮小する現象(非連続的縮小)が観察された。一方、脂質組成がPCのみからなるリポソームでは、閉じたリポソームから開いたシート状の脂質二分子膜へのトポロジー変換現象を見出した。ペプチドとリポソームの共沈実験によってメリチンの膜への結合量を調べた。その結果、PCリポソームとPC-PGリポソームに対するメリチンの結合能(解離定数Kd、結合比n)はほぼ同じであった。膜作用は、脂質組成に依存しており、膜中でのメリチンの会合状態が脂質組成などによって違っていることが示唆された。(1)力学的特性測定技術の精密化と自動化によるリポソームを用いた脂質膜の特性解析。新しく開発したダブルビームのレーザーツイーザーシステムによって、リポソーム内部の張力によってリポソームはまずレモン型に変型し、次いで管状の突起が楕円球上に非連続的に形成される。突出時に最大力が必要であり、その後の伸長時に必要な力が減少することを、我々は理論的に予測していた。ピコニュートン張力発生の自動化と測定精度の向上により、この現象の基本特性を解明した。予備的な結果によれば膜突起の伸長・短縮にかかわらず形態維持に必要な力は一定であるという意外な結果が得られ、その詳細な測定によってこのメカニズムを解明した。さらに、膜突起消失時に一過的に物理的力が発生し、その後は徐々に減衰するデータが得られた。この結果は膜の履歴現象と形態維持に常時力が必要なことを示していると考えられるので、その詳しい解析を行った。(2)細胞モデルの高度化。アクチンと共に、フィラミン、a-アクチニン、ファッシンの各蛋白質を封じ込めたリポソームを作成し、その形態の安定性や変形、膜の力学的特性の変化を測定することによって、細胞骨格ネットワーク構築の基本メカニズムを探索した。
個体発生における副腎皮質と生殖腺の分化と組織形成の分子機構

本研究においては,日米両グループで新たに見出されたステロイドホルモン産生組織の発生と分化を制御していると思われる因子であるZOGとPbx-1の役割を中心に,各遺伝子の構造と発現制御領域の解析,ステロイド産生活性を持つ培養細胞におけるこれらの遺伝子の発現とステロイド産生活性との関連を明らかにし副腎皮質と生殖腺の発生と分化の分子機構を解明することを目的とした。まずラットの胎生期におけるZOGの発現は副腎・生殖腺共通原基の細胞集団で既に見られ,その発現細胞は妊娠の進行と共に次第に副腎皮質の被膜付近の細胞層,つまり球状層に限局することを明らかにした(Molecular Steroidogenesis,p.197-200,2000)。次にZOG遺伝子のプロモーター領域を解析しこの遺伝子の特異的な発現を制御する転写因子を探索したところ,転写開始点より上流-50bp付近のEgr/GC-boxに結合するSp1/Egr以外の未知の転写活性化因子が重要であることを示唆するデータを得た(Molecular Steroidogenesis,p.209-212,2000)。また未分化な副腎皮質の培養細胞株H295R細胞のステロイド産生酵素遺伝子の発現調節に細胞増殖因子EGFとFGFが重要であることを明らかにした(Molecular Steroidogenesis,p.277-278,2000)。以上の共同研究においては転写因子ベクターの作成と培養細胞株の樹立をアメリカ側で主に行い,ステロイド産生活性の測定と免疫組織化学的研究を主に日本側で行った。まずラットの胎生期におけるZOGの発現は副腎・生殖腺共通原基の細胞集団で既に見られ,その発現細胞は妊娠の進行と共に次第に副腎皮質の被膜付近の細胞層,つまり球状層に限局することを明らかにした(Endocr.Rcs.,24,515-520,1998,Endocrinol,139,3316-3328,1998)。このことはステロイド産生組織が発生する過程でZOGが特異的な役割を果たしていることを示唆するものである。次にZOG遺伝子のプロモーター領域を解析し,この遺伝子の特異的な発現を制御する転写因子を探索したところ,ZOGの発現はSF-1(Ad4BP),DAX-1,WTlなどの転写制御因子によって複雑に調節されることを見出し(第71回日本生化学会大会において発表),現在その詳細な解析に全力を挙げている。また副腎皮質のステロイド産生酵素であるCYP11BlとCYP11B2を大腸菌において発現させ,これらの酵素のステロイド産生活性を支える構造を明らかにした(Eur.J.Biochem.,258,869-878,1998)。本研究においては,日米両グループで新たに見出されたステロイドホルモン産生組織の発生と分化を制御していると思われる因子であるZOGとPbx-1の役割を中心に、各遺伝子の構造と発現制御領域の解析、ステロイド産生活性を持つ培養細胞におけるこれらの遺伝子の発現とステロイド産生活性との関連を明らかにし副腎皮質と生殖腺の発生と分化の分子機構を解明することを目的とした。まずラットの胎生期におけるZOGの発現は副腎・生殖腺共通原基の細胞集団で既に見られ、その発現細胞は妊娠の進行と共に次第に副腎皮質の被膜付近の細胞層、つまり球状層に限局することを明らかにした(Molecular Steroidogenesis,p.197-200,2000)。

次にZOG遺伝子のブロモータ-領域を解析しこの遺伝子の特異的な発現を制御する転写因子を探索したところ、転写開始点より上流-50bp付近のEgr/GC-boxに結合するSP1/Egr以外の未知の転写活性化因子が重要であることを示唆するデータを得た(Molecular Steroidogenesis,p.209-212,2000)。また未分化な副腎皮質の培養細胞株H295R細胞のステロイド産生酵素遺伝子の発現調節に細胞増殖因子EGFとFGFが重要であることを明らかにした(Molecular Steroidogenesis,p.277-278,2000)。以上の共同研究においては転写因子ベクターの作成と培養細胞株の樹立をアメリカ側で主に行い、ステロイド産生活性の測定と免疫組織化学的研究を主に日本側で行った。
棘下筋のトレーニング効果に関する研究：動作特性と介入による影響の検証

2018年度は2017年度に「野球経験者」において行った肩回旋運動の投球動作に与える影響を「全日本大学選手権上位入賞チームの現役選手」に適用して行った。野球投手・野手の投球動作における棘下筋筋活動レベル等の肩回旋運動の実施による一過性の影響:20名の現役野球投手・野手を用い、1kgの錘による肩関節外旋および外旋運動15回×2セットを実施し、その直後に全力での投球を行った。肩関節外旋運動を事前に実施した場合、実施しなかった場合と比べて投球動作中の棘下筋の筋活動の平均値は投手においてのみ有意に変化した(-11%)。最大値は投手、野手ともに有意な変化は見られなかった。最大外旋角度は投手においてのみ有意な増大が見られた。また、棘下筋筋活動の出現は多くの選手で二峰性を示したが、投手の多くが一峰目に、野手の多くが二峰目にピーク値が観察された。野球野手の投球動作における棘下筋筋活動レベルの肩回旋運動の実施による長期効果の検証:10名の現役野球野手を用い、1kgの錘による肩関節外旋運動15回×2セットを週6回×3週間実施し、運動介入期間前後に全力での投球を行った。肩関節外旋・内線運動の介入によって、介入期間前と比べて投球動作中の棘下筋の筋活動は最大値、平均値ともに有意な変化は見られなかった。棘下筋筋活動のピーク値出現時間は有意に前のタイミングへと移行した(肩関節最大外旋時刻+0.10秒→+0.03秒)。棘下筋の二峰性の筋活動のうち、二峰目から一峰目に多くの選手が移行していた。棘下筋の活動の様子としては投手的な活動に近づいたといえるかもしれない。野球経験者における結果と異なり、現役野球選手においては、肩関節外旋運動による棘下筋の筋活動の変化は小さいものであった。現役の選手における筋活動パターンはある程度完成されたものであり、運動介入による影響を受けにくいのかもしれない。(1)肩関節動作のバランス要素の大きい種目(ダンベルベンチプレス:DP)と中程度の種目(バーベルベンチプレス)、小さい種目(マシンベンチプレス:MP)における棘下筋の筋活動レベルの大小を評価する。の実験を終え、本年の日本体力医学会大会にて口頭発表の予定である。バランスの安定と関節回転軸の安定は別のもの」であることから、バランス要素の有無はローテータカフの筋活動に大きく影響しないとの仮説を立てていたが、その仮説を検証する結果が得られた。棘下筋における筋活動レベルの比較では、バランス要素の大きいエクササイズ種目であっても小さいエクササイズ種目であっても、活動レベルに差は見られなかった。なお、3つの種目の比較は各種目の8RMで行ったが、動作の主動筋である大胸筋、三角筋の筋活動レベルにおいても試技間の差は見られなかった。(2)野球投手のローテータカフ筋量の観察の実験を終え、本年のヨーロッパスポーツ科学会年次大会に演題登録および採択済みである。日本体力医学会大会にて口頭発表の予定である。投球動作を繰り返し行っている投手のローテータカフの棘下筋の横断面積は一般の運動していない若年男性と有意差はなく、左右差も見られなかった。この理由は定かではないが、投球においては、トレーニングを行っていない状態での棘下筋のサイズが動作実行のための必要な機能をすでに有している、十分条件を満たしている可能性がある。なお、同時に測定した柔道選手の棘下筋の筋厚は一般成人の1.5倍程度と非常に大きく発達していた。本研究計画はH28年度:(1)肩関節動作のバランス要素の大きい種目(ダンベルベンチプレス:DP)と小さい種目(マシンベンチプレス:MP)における棘下筋の筋活動レベルの大小を評価する。H29年度:(2)肩関節外旋作用の強い種目(アップライトローイング:UR)のトレーニング実施の長期運動介入を行い、棘下筋等の筋肥大・筋力増強効果を検証する。H30年度:(3)野球投手のローテータカフ筋量の観察、および投球動作における棘下筋筋活動レベルの評価。を行う予定としていた。昨年度実施予定の(1)は計画通り遂行し、H30年度予定の研究の一部を野球部投手の分析機会を得られたため、予定を先んじて実施することができた。若干予定よりも進んでいる状態であり、研究はほぼ計画通りに進行している。順調な進度であるといえる。以下の2つの実験を実施し研究結果を得ることができた。本研究結果は次年度において学会発表および論文作成を行う。野球投手の投球動作における棘下筋筋活動レベルの肩回旋運動の実施による一過性の影響:8名の野球経験者を用い、1kgの錘による肩関節外旋運動15回×2セットを実施し、その直後に全力での投球を行った。肩関節外旋運動を事前に実施した場合、実施しなかった場合と比べて投球動作中の棘下筋の筋活動がピーク時前後0.4秒間の平均では有意な増大(+23%)、最大値ではやや増加傾向(+17%)を示した。大胸筋、広背筋の筋活動レベルおよび球速に差は見られなかった。野球投手の投球動作における棘下筋筋活動レベルの肩回旋運動の実施による長期効果の検証:8名の野球経験者を用い、1kgの錘による肩関節外旋運動15回×2セットを週5回×2週間実施し、運動介入期間前後に全力での投球を行った。

肩関節外旋・内線運動の介入によって、介入期間前と比べて投球動作中の棘下筋の筋活動がピーク時前後0.4秒間の平均では有意な増大(+139%)、最大値ではやや増加傾向(+137%)を示した。大胸筋、広背筋の筋活動レベルおよび球速に差は見られなかった。また、棘下筋の筋厚に変化は見られなかった。肩関節外旋運動の実施は一過性および持続性に投球動作時の棘下筋の筋活動を高める様子が観察された。肩関節の安定性の向上に役立つ可能性が示唆された。ただし、肩関節動作筋の筋活動レベルに変化はなく、球速にも変化は見られなかった。パフォーマンスアップに直接的な影響は見られないようである。H28,29年度ともに、被験者のリクルートおよび運動介入、測定が順調に進み、研究計画は順調に進捗している。H28年度は予定通りの内容である研究1「肩関節不安定動作種目と安定動作種目の棘下筋の筋活動レベルの比較」を遂行し、H29年度にその結果を学会にて発表を行った。また、被験者リクルートが野球投手において行えた都合から研究3「野球投手のローテータカフ筋量および投球動作における棘下筋筋活動レベルの評価」の前半部分を行い、その結果を学会にて発表した。この研究において「野球投手の投球肢側の棘下筋は特に他競技および反対側と比べて発達していない」という結果が得られたため、主な着目点を棘下筋の筋量変化から筋機能に変更し、研究デザインに若干の修正を加えてH29年度の研究に修正を加えた。その概要は「研究実績の概要」に示した通りである。研究を順次遂行していくなかで、その結果を鑑みてそれ以降の研究計画に修正を加える予定であったので、この変更は想定内であり、研究の進行に問題はない。引き続き棘下筋の筋機能に着目してH30年度にはさらなる実験を進めていく。その概要は「今後の研究の推進方策」に記す通りである。2018年度は2017年度に「野球経験者」において行った肩回旋運動の投球動作に与える影響を「全日本大学選手権上位入賞チームの現役選手」に適用して行った。野球投手・野手の投球動作における棘下筋筋活動レベル等の肩回旋運動の実施による一過性の影響:20名の現役野球投手・野手を用い、1kgの錘による肩関節外旋および外旋運動15回×2セットを実施し、その直後に全力での投球を行った。肩関節外旋運動を事前に実施した場合、実施しなかった場合と比べて投球動作中の棘下筋の筋活動の平均値は投手においてのみ有意に変化した(-11%)。最大値は投手、野手ともに有意な変化は見られなかった。最大外旋角度は投手においてのみ有意な増大が見られた。また、棘下筋筋活動の出現は多くの選手で二峰性を示したが、投手の多くが一峰目に、野手の多くが二峰目にピーク値が観察された。野球野手の投球動作における棘下筋筋活動レベルの肩回旋運動の実施による長期効果の検証:10名の現役野球野手を用い、1kgの錘による肩関節外旋運動15回×2セットを週6回×3週間実施し、運動介入期間前後に全力での投球を行った。肩関節外旋・内線運動の介入によって、介入期間前と比べて投球動作中の棘下筋の筋活動は最大値、平均値ともに有意な変化は見られなかった。棘下筋筋活動のピーク値出現時間は有意に前のタイミングへと移行した(肩関節最大外旋時刻+0.10秒→+0.03秒)。棘下筋の二峰性の筋活動のうち、二峰目から一峰目に多くの選手が移行していた。棘下筋の活動の様子としては投手的な活動に近づいたといえるかもしれない。