hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カラ-RDSによる立体知覚解析ー色による眼球共役・輻輳運動の優位性ー

また、融像時の輻輳運動には、大きな視差に対してマクロな融像を助長する輻輳運動と、小さな視差の融像を助長する輻輳運動の2種類が確認された.(2)カラ-RDSにおいては、左右眼の背景色を同色として、タ-ゲット同士も同色で背景色と異色にした場合は白黒RDSと同じ反応の結果が得られた.また、左右眼の背景色とタ-ゲットの色を各種変化されて実験したが、色の組合わせで知覚が容易な場合と困難な場合とがある.現時点での中間的な結論として、色相の違いが多少の知覚過程に影響をおよぼすが、明度の違いが大きく影響しているように思える.従来,眼球輻輳運動は立体視要因の一つであると考えられてきたが,我々が2年前行った白黒RDSを対象とした実験から,この定説を覆すような実験結果を得た.今回,この実験をカラ-RDSにまで対象を広げ,色情報を考慮した立体知覚解析を行った.(1)今回の実験においては,最初に初期注視点を与えキャリブレ-ションを行った.そのため,この時点においてマクロな融像を助長する輻輳運動(保持運動)がすでに起こり,動的にRDSを呈示しても輻輳運動は見られなく,共同運動のみが現われた.注視点分布も全体的に小さい.(2)左右眼に背景とRDS部の明度を違えて呈示した場合は,左右画面の色相,輝度,コントラストが多少異なっていても,立体知覚は可能である.明度を等しくした場合は,ほとんど知覚することができなかった.(3)タ-ゲットが凸形状のRDSと凹形状のRDSでは,知覚できる時間は凸のRDSの方が早く知覚でき,学習効率も高い結果が得られた.(4)知覚後の注視点は,全てのRDS(白黒RDSも含め)においてタ-ゲットの境界付近に注視点を移し背景との確認がなされている.(5)動的に4枚の数字RDSを連続呈示し,その後に融像をリセットする初期注視点を挿入呈示したが,ある時間内では,この初期注視点は融像をリセットするのではなく,むしろ融像を持続させる結果となった.(6)(5)において,同一RDSの呈示回数が増すにつれて,注視点の分布範囲が小さくなっていく傾向にある.呈示される度に形状に対する学習が行われ,ミクロな対応点探索域に入り注視点が一定したものと思える.また,数字を知覚(認識)する上で,特に数字のどの部分を注目して観察しているのか一概には定まらなく,傾向としては一つ前に呈示されたRDSの注視点が,続くRDSの注視点に影響を与えており,できる限り注視点を動かさずに見ようとする傾向が観察された.
近代日本における医療職の専門職化と養成システム-医・歯・薬学系学校に関するフィールド調査を通して-

今年度の本初究の研究実績としては、(1)前年度から収集してきた史資料の解読、(2)各種の統計からデータベースの構築、(2)それらを踏まえた上での論文執筆、に主に取り組んだ。すなわち、医療職をとりまく諸集団の資料(前年度の『中外医事新報』と『医海時報』の2誌に加え、日本医師会の機関誌『医政』『日本医師会雑誌』)を収集・複写し、医師養成に関するイッシューを中心に解読を行なうと同時に、『文部省年報』『内務省衛生局年報』などの医療三職に関する様々な基礎資料からマクロなデータベースを構築、また各大学史などから医学系諸学校の教官個人の学歴・履歴・在任年数などを収集し、医療現場と教育機関との移動についてのデータベースを作成した。さらに、『杏林要覧』(明治44年)、『大日本紳士録』などをソーシャル・インデックスとして、医療職の社会階層としての形成過程についての基礎データを表計算ソフトに入力した。以上の作業を踏まえ、医療系人材のキャリア・パスと医療マーケット間の移動についての論考、明治期に形成された開業医集団を中核として大正期に登場した中産階級としての医師の分析、昭和戦前期の「臨時附属医専」を中心に近代化過程における軍医増産の社会史に関する論文を、それぞれ執筆(中)した。共通した分析視点としては、医療三職の養成システムと適正な「養成数」に関する政策、それらに対する政府(文部省・内務省衛生局=厚生省)・日医などの専門職団体・諸政党など様々な政治的アクターのイッシューに焦点を絞り、考察を進めた。今年度の本研究の研究実績としては、(1)基本的な史資料の収集と統計的作業に関わる部分、(2)その史資料の解読・統計結果の分析と文献講読、に主に取り組んだ。すなわち、まず、医療三職に関する様々な基礎的な資料からデータベースを作成し、その上でマクロな変動を分析した。具体的には『文部省年報』『内務省衛生局年報』などの各種の史資料を収集・複写したのち、明治期から昭和戦前期までの医・歯・薬学系の教育機関の変遷、卒業者数の増減、および試験合格者数の推移、などを表計算ソフトに入力してデータベースを構築した。また医学系諸学校の教官個人の学歴・履歴・在任年数などを各大学史などから収集し、データベースを作成するとともに、『医学博士録』(昭和16年度)をソーシャル・インデックスとして利用して、大正半ば以降に激増する「医学博士」取得者を社会学的に分析し、論文として発表した(「わが国における医学博士の社会学的分析」『学位研究』第7号、1998)。またこれらと並行して、医療職をとりまく諸集団の資料(『中外医事新報』と『医海時報』の2誌、医・歯・薬学系団体の雑誌類など)を収集・複写し解読を行なうと同時に、医療職に関する理論的な文献の収集と購読を進めたが、これらの作業では、医療三職の養成システムと適正な「養成数」に関する政策、それらに対する職業集団・政府・諸政党など様々な政治的アクターのイッシューに焦点を絞り、考察を進めてきた。
イスラーム神秘主義における神と人間に関する研究

平成29年度において、申請者は自らの研究課題に基づいて、国内外で調査研究を行い、研究業績を論文や口頭発表で行った。研究発表に関しては、ムハンマド・アブドゥフのスーフィー観を取り上げ、近代エジプトの知を再編成する過程のなかで、彼が神秘思想をいかに眼差していたのかを捉えた。そこでは、彼が神秘思想それ自体を否定したのではなく、粗野で理性にそぐわないと彼がみなしたスーフィーたちの振る舞いを改革することを試みていたことが明らかになった。エジプトでの写本収集においては、国立エジプト図書館とアズハル大学図書館を中心に調査を行った。調査においては、イブン・アラビー学派の思想家の一人であるダーウード・カイサリーのアラビア語写本を閲覧・複写するとともに、彼が論じた神と人間の関係性についての分析した。申請者の研究成果の大半は、英語によって広く世界に向けて問う意図でなされたものである。研究成果の発表を通して、海外の研究者との情報交換とともに、研究の継続と着実な進展を企図した将来的な共同研究に関する研究打ち合わせもまた行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度における主な研究成果は、国内外における諸学会での研究発表を通して行なわれた。「『イスラーム神秘主義』概念の成立過程」においては、現在のイスラーム神秘思想研究において用いられている「イスラーム神秘主義」という枠組みが、イスラーム教の内部と外部のあいだでいかに構成されてきたのかを、ラテン語、ドイツ語、フランス語などの欧米諸言語の文献から考察した。「イスラームにおける聖者ーイブン・アラビーの完全人間論からー」では、他のパネリストたちとともに聖者という視点から発表を行なった。同研究発表では、イスラーム神秘思想家として知られているイブン・アラビーの聖者観を、完全人間という視点から考察した。ドイツで行なわれた“The Meaning of Adam in Ibn 'Arabi's Theory of the Oneness of Existence"では、イブン・アラビーの思想である存在一性論の議論を、最初に創造された人間であるアダムを通して考察を行なった。ユダヤ教やキリスト教と同様に、イスラーム教においても、アダムは「神の似姿」を通して創造されたと理解されている。本発表では、イブン・アラビーはこの神の似姿をもつアダムの創造を通して、人間が神的諸要素に密接に関わっていることに注目したことを指摘するとともに、アダムがその他の預言者たちを論じるうえで、比較対象として用いられてきたことを明らかにした。「存在一性論における神名ーイブン・アラビーとカーシャーニーの議論を中心に」では、神名が存在流出というかたちで顕れることを、カーシャーニーの議論を通して枠づけながら考察した。また平成28年1月より、米国のイェール大学に客員研究員として滞在しながら調査することで、さらなる研究の展開を図っている。申請者の研究における主な分析対象であるアラビア語文献については、世界有数の蔵書量を誇る米国のイェール大学に滞在することで(平成28年6月まで)、国内で生じる資料の閲覧の限界という問題を克服するとともに、現地での調査研究を通して最新の研究成果を取り込むことが可能となっている。また、日本では入手が困難な欧米言語の諸文献へのアクセスが容易となっており、欧米を中心とした言説研究を行なっている。イスラーム思想研究は、文献の精読と分析に時間を要するのに加えて、先行研究を読み解く作業が求められる。論文の作成は、前年度で行なった研究発表を議論の骨子としながら論文を提出しているところである。そのため、研究の進捗状況に遅れはないが、複数の論文の出版が平成28年度に持ち越される予定である。また、研究課題の項目の一つである聖者論に関する研究としては、昨年度より聖者研究会を立ち上げ、日本宗教学会でのパネルを皮切りに共同研究を行なっている。研究の打ち合わせについても、平成27年12月28日に申請者の受入機関である東京大学東洋文化研究所において行なうことによって28年度に開催予定のシンポジウムや研究会の予定を確認した。1年目に滞在予定であったハーバード大学については受入れが正式に決定している(平成28年4月6日時点)。調査研究のための滞在先については、イェール大学ではゲアハルト・ベーヴェリング教授(宗教学専攻)が受入れ研究者となっている。イスラーム神秘思想研究の世界的権威であり、日本のイスラーム研究者のあいだでも最もよく知られた研究者の一人である。これまでイスラーム研究を牽引してきた同教授との研究相談を重ねることで、世界レベルでイスラーム研究を行なううえで不可欠となる様々なアドバイスを得ることができている。こうした研究成果を論文のなかに取り込むかたちで研究を進めている。平成28年度において、海外の研究機関を主な研究活動の場として、イェール大学(アメリカ4ー6月)、ハーバード大学(アメリカ8ー1月)、ウスキュダル大学(トルコ2月)に滞在した。それらの海外機関での研究成果に基づいて、海外での国際学会をはじめとしながら、英語での研究発表を精力的に行った。さらに、掲載予定を含む3本の論文を通して広く研究成果を世に問うている。まず、「『タジャッリー』概念とその存在一性論的展開」では、イスラーム思想において展開された存在の流出論に関する議論を、イスラーム教において最も有名な思想家の一人であるイブン・アラビーの前後の議論を思想史的に扱うかたちで考察した。論文中では、イブン・アラビー以前のスーフィーの思想では見られない議論の枠組みが、存在一性論のなかで見られることを指摘した。においては、“Ontological Emanation in Ibn Arabi's School"というかたちで英語発表を行なった。

イブン・アラビーの霊的権威論に関して、“Ibn Arabi on the Perfect Man (al-insan al-kamil)as Spiritual Authority: Caliph, Imam, and Saint"として論文を投稿した。イスラーム教における権威の具体的名称としての「カリフ」、「イマーム」、そして「聖者」という諸概念と、イブン・アラビーの完全人間論との関係性について論じている。これらの諸概念は、神の地上における代理者としての霊的権威論であると同時に、イブン・アラビーの完全人間論に収斂されていく議論でもある。また海外での研究発表を行なうことで、日本の研究レベルを海外に広く発信するとともに、シンポジウム「イスラーム世界を生きる聖者たち」(3月19日東京大学)を実施するなど国内に還元することに努めた。海外の研究機関(イェール大学、ハーバード大学、ウスキュダル大学)に滞在し、日本では入手が難しい二次文献を借り出しながら研究を遂行することが可能であった。そのため、研究の進捗状況は国内の研究機関に滞在しているときよりも、様々な知見を得ながら研究を進捗させることが可能となった。また海外での研究発表数を増やしたり、諸学会に参加することによって海外の研究者とのネットワークにも入ることができ、今後の研究を推進するうえで有用なツールを手に入れる事ができた。平成29年度において、申請者は自らの研究課題に基づいて、国内外で調査研究を行い、研究業績を論文や口頭発表で行った。研究発表に関しては、ムハンマド・アブドゥフのスーフィー観を取り上げ、近代エジプトの知を再編成する過程のなかで、彼が神秘思想をいかに眼差していたのかを捉えた。そこでは、彼が神秘思想それ自体を否定したのではなく、粗野で理性にそぐわないと彼がみなしたスーフィーたちの振る舞いを改革することを試みていたことが明らかになった。エジプトでの写本収集においては、国立エジプト図書館とアズハル大学図書館を中心に調査を行った。調査においては、イブン・アラビー学派の思想家の一人であるダーウード・カイサリーのアラビア語写本を閲覧・複写するとともに、彼が論じた神と人間の関係性についての分析した。申請者の研究成果の大半は、英語によって広く世界に向けて問う意図でなされたものである。研究成果の発表を通して、海外の研究者との情報交換とともに、研究の継続と着実な進展を企図した将来的な共同研究に関する研究打ち合わせもまた行った。平成27年10月以降、トルコやヨーロッパで頻繁に起きているテロに加えて、エジプトをはじめとする中東地域における治安が不安定となっており、調査研究が困難な状況となっている。今後予定しているトルコでの写本調査については、現地への渡航時期を可能な限り検討するが、英国や米国の各大学に所蔵されているアラビア語写本を用いる予定である。
ｉＰＳ細胞由来再生Ｔ細胞とがん特異抗原レセプター遺伝子導入による免疫療法の開発

本研究の最終目標では最大4つの大きな技術要素を融合させることで、これまでの免疫輸注療法で障壁となっていた課題を相補的に解決する次世代型がん免疫療法を実用化することである。4つの技術要素は具体的には1iPS細胞に由来する品質の安定した再生T細胞分化誘導技術、2がんワクチン研究で既に有用性の示されている有望ながん標的抗原Glypican-3(GPC3)、3免疫細胞に抗原特異性を付与するTCR/CAR遺伝子導入、4細胞移植時の免疫拒絶を回避するためにiPS細胞研究所においてバンキングが進行中のHLAホモドナー由来iPS細胞ストックである。最終年度は1, 2年度目に得た14の成果をもとに最終的に非臨床試験へ進む最終製品の試験デザインを行い、試験の発注をするところまで進捗した。具体的にはこの3年間で、非臨床試験や臨床試験に向けた実際の製品である「がん特異的抗原レセプター遺伝子導入による免疫療法」に使用する細胞を作製するに必要な分化誘導法、拡大培養法のプロトコールの確定と、抗原ターゲットとレセプターの選定、非臨床試験実施における担癌マウスモデルの試験計画の確定を行うことができた。また、分化誘導の際に用いる新規バイオマーカーの探索を2年度目に行い、複数の分子を同定し、最終年度には特許出願を行うことができた。(PCT/JP2018/016864)プロジェクトの進行に伴い、全く新しいT細胞の評価モデル系の構築や、分化誘導に用いる重要なサイトカインに対して、糖鎖修飾の違いを解析して、分化効率を上げるサイトカインを合成するプロジェクトにも進展があった。これらの新しいアイデアからさらに高品質なiPS細胞由来T細胞の作製できる可能性がある。今後、現在進行中の担癌マウスを用いたin vivo非臨床試験の結果により、安全性と有効性を証明することができれば、臨床応用へ大きく近づくと考えています。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1年度目はこれら4つの技術を組み合わせるためにそれぞれの要素において必要なマテリアルの作製や検討実験を実施した。1再生T細胞分化誘導技術の効率化、安定化(i)フィーダー細胞を用いない再生T細胞技術の培養・分化誘導プロトコールの開発(ii)新規分化指標マーカーの探索3遺伝子編集、ウィルスベクターによるiPS細胞への遺伝子導入に使用するマテリアルの作製4研究に使用するHLAホモストックプロジェクトのiPS細胞株の選定(i)iPS細胞研究所から提供を受けた複数の評価用のHLAホモドナーiPS細胞を現状の最適化プロトコールにおいて、iPS細胞からT細胞前駆細胞まで分化誘導を実施し、増殖効率、分化効率の安定性を評価検討し、一株に絞った。(ii)(i)の分化誘導実験において、iPS細胞の維持培養の時点で増殖能力に差が生じるクローンがあったため、それらを2つのグループに分けてRNA-seqデータを取得し、細胞内遺伝子発現プロファイルのデータを取得した。今年度は目標とする細胞を作成するための予備実験や検討が多かったが、14の各要素において確実に進捗があり、総じて順調に進展している。具体的には1再生T細胞分化誘導技術の効率化、安定化に関して研究チームとして、T細胞由来iPS細胞から誘導した血液前駆細胞からT細胞前駆細胞を誘導する過程でフィーダーフリー化を達成した。また、血液前駆細胞表面上の分化指標マーカーの探索をLegend screeningによって行い、これまでに複数の候補分子を得ることができた。2Glypican-3特異的T細胞受容体(TCR)クローンの選定に関して、共同研究先の国立がんセンターの協力により、腫瘍に効果を示すことが期待されるGPC3特異的T細胞受容体(TCR)の配列情報を複数取得した。3遺伝子編集、ウィルスベクターによるiPS細胞への遺伝子導入に使用するマテリアルの作製に関して、1年度目においては使用するベクターの構築を行い、その配列情報を決定した。4研究に使用するHLAホモストックプロジェクトのiPS細胞株の選定に関して、iPS細胞研究所から提供を受けた複数の評価用のHLAホモドナーiPS細胞を現状の最適化プロトコールにおいて、iPS細胞からT細胞前駆細胞まで分化誘導を実施し、増殖効率、分化効率の安定性を評価検討し、一株に絞った。以上のような進捗状況からおおむね順調に進展していると判断する。

今年度は1年度目に引き続きこれら4つの技術を組み合わせるためにそれぞれの要素において必要なマテリアルの作製や検討実験を実施した。新しい検討も始め、本年度は特に以下12について進捗をみせた。1再生T細胞分化誘導技術の効率化、安定化(i)フィーダー細胞を用いない再生T細胞技術の培養・分化誘導プロトコールの開発(ii)iPS細胞株クローンによる分化効率の違いの原因解明(iii)分化誘導に際して使用するサイトカインの糖鎖修飾の違いによる影響の解析2遺伝子編集、ウィルスベクターによるiPS細胞への遺伝子導入に使用するマテリアルの作製1再生T細胞分化誘導技術の効率化、安定化本研究課題において開発を目指す次世代型がん免疫療法の根幹となる基盤技術である再生T細胞技術の効率化、安定化を目指して所属研究室、共同研究において協力して以下の検討を行った。(i)本年度はT細胞前駆細胞から機能的な傷害性T細胞を成熟・拡大培養する過程においてフィーダーフリー化を目指して共同研究チームで研究を進めた。(ii)使用するiPS細胞株によりT細胞分化効率にバラ付きが大きいため、その違いの原因を明らかにするべく新しい研究プロジェクトを開始した。(iii)iPS細胞からT細胞へ再分化を誘導する過程において多種のサイトカインを使用するが、そのうち製造メイカーによって分化効率に大きな影響を与えやすい1つに関して、質量分析と糖鎖解析を実施しその原因となる要素の特定を試みた。2遺伝子編集、ウィルスベクターによるiPS細胞への遺伝子導入に使用するマテリアルの作製に関しては、CRISPE/Cas9systemによるTCR遺伝子導入を行い、2のGPC-3を標的とするTCRが導入されたiPS細胞株の取得を目指して進めた。今年度は4で選定したiPS細胞株を用いて、コントロールベクターによる遺伝子編集可否の確認実験、導入条件の検討を開始し、導入時の発現強度を向上させるためのコドン最適化を施した配列を決定、実際のベクター合成を行った。それらを用いて実際に遺伝子導入を試み、目的遺伝子が挿入されたKnock-in細胞集団の作成を行った。その細胞集団より得られた50クローンをPCRによるKnock-inの確認から挿入が期待される10クローンに絞るところまで達成しており、12ともにほぼ予定通りの進捗であった。本研究の最終目標では最大4つの大きな技術要素を融合させることで、これまでの免疫輸注療法で障壁となっていた課題を相補的に解決する次世代型がん免疫療法を実用化することである。4つの技術要素は具体的には1iPS細胞に由来する品質の安定した再生T細胞分化誘導技術、2がんワクチン研究で既に有用性の示されている有望ながん標的抗原Glypican-3(GPC3)、3免疫細胞に抗原特異性を付与するTCR/CAR遺伝子導入、4細胞移植時の免疫拒絶を回避するためにiPS細胞研究所においてバンキングが進行中のHLAホモドナー由来iPS細胞ストックである。
環境クロミズム機能を有する色素の合成とその応用

複素環芳香族化学の研究の途上我々が見い出した, 2-(p-またはo-ヒドロキシスチルバゾリル)ベンゾ[a]キノリジニウム塩およびその誘導体は,ベタイン型においてこれまでにはほとんど類例のない顕著なソルバトクロミズム性を示し,種々の利用が期待される.本研究はこれら色素の特性を生かし機能性色素としての有効性を開発するために,色素の合成および物性の両面から研究することを目的とした.えられた研究成果を1)色素の合成と2)ソルバトクロミズム性の解析と応用とに分けて報告する.1)2-メチルベンゾ[a]キノリジニウム塩の合成ならびに,各種芳香族アルデヒドとの縮合反応を反応速度論的に検討し,色素合成条件の基礎的検討を行った.2)ベタイン型色素のソルバトクロミズムをTaft式により整理し,その固有吸収波数,極性相互作用感度係数,水素相互作用感度係数を明らかにし,これらと化学構造との関係を量子化学を用いて検討した.すなわち, Taft式における吸収波数項を色素の固有の吸収波数として,化学構造との関連をあきらかにした.また,双極子・双極子相互作用仮定により極性相互作用感度係数と化学構造との関連性を示した.さらに,全原子価電子分子軌道理論による水素結合系の計算結果を用いて水素相互作用感度係数と化学構造との関係を解明した.特異的な疎水場が期待できるシクロデキストリン包接系におけるベタイン型色素の挙動は若干複雑であるので,この系におけるソルバトクロミズムを主要分析法,非線形最小自乗法により解析し,包接系の成分数,生成定数,吸収スぺクトル等を明らかにした.さらに,各種介面活性剤の分子集合系への可溶化についても検討した.有機溶媒中における水の添加効果から選択溶媒和モデルを用いて有機溶媒中における水の構造を考察した.複素環芳香族化学の研究の途上我々が見い出した, 2-(p-またはo-ヒドロキシスチルバゾリル)ベンゾ[a]キノリジニウム塩およびその誘導体は,ベタイン型においてこれまでにはほとんど類例のない顕著なソルバトクロミズム性を示し,種々の利用が期待される.本研究はこれら色素の特性を生かし機能性色素としての有効性を開発するために,色素の合成および物性の両面から研究することを目的とした.えられた研究成果を1)色素の合成と2)ソルバトクロミズム性の解析と応用とに分けて報告する.1)2-メチルベンゾ[a]キノリジニウム塩の合成ならびに,各種芳香族アルデヒドとの縮合反応を反応速度論的に検討し,色素合成条件の基礎的検討を行った.2)ベタイン型色素のソルバトクロミズムをTaft式により整理し,その固有吸収波数,極性相互作用感度係数,水素相互作用感度係数を明らかにし,これらと化学構造との関係を量子化学を用いて検討した.すなわち, Taft式における吸収波数項を色素の固有の吸収波数として,化学構造との関連をあきらかにした.また,双極子・双極子相互作用仮定により極性相互作用感度係数と化学構造との関連性を示した.さらに,全原子価電子分子軌道理論による水素結合系の計算結果を用いて水素相互作用感度係数と化学構造との関係を解明した.特異的な疎水場が期待できるシクロデキストリン包接系におけるベタイン型色素の挙動は若干複雑であるので,この系におけるソルバトクロミズムを主要分析法,非線形最小自乗法により解析し,包接系の成分数,生成定数,吸収スぺクトル等を明らかにした.さらに,各種介面活性剤の分子集合系への可溶化についても検討した.有機溶媒中における水の添加効果から選択溶媒和モデルを用いて有機溶媒中における水の構造を考察した.媒体の性質や外界よりの刺激に応答して変色する色素は、いわゆる機能性色素として現在注目を集めている重要な色素材料である。このような色素と適当な媒体を選べば、外界の状況に応答して変色する、いるゆる環境クロミズム機能を有する色素系システムを組立ることができる。我々が発見した、2-(p-またはo-ヒドロキシスチルバゾリル)ベンゾ〔a〕キノリジニウムの解離型を基本骨格とするアゾニア芳香族ベタイン型色素は媒体の極性や水素結合性に応じてこれまでに類例のない大きなソルバトクロミズム性を示し、種々の利用が期待されている。本研究はこれらの色素の特長を生かし、表示ならびに記憶材料の開発に応えうる新規色素系の開発を行うことを目的としている。60年度においては、溶媒の極性に対応したアゾニア芳香族型ベタインの吸収スペクトル変化を基礎的に解明することに主眼を置き次の研究成果を得た。1)アゾニアベタイン型色素としては、4-ヒドロキシ-、2-ヒドロキシ-、2-ヒドロキシ-6-置換スチリル、2-ヒドロキシ-1-ナフチルビニルベンゾ〔a〕キノリジニウムおよびベンゾ〔c〕キノリジニウムを用意し、プロトン性および非プロトン性極性溶媒中での吸収スペクトル変化をTaftの式により整理した。この結果、これらの色素は溶媒の極性、水素結合性の低い場合には充分に近赤外領域に吸収をもつことが可能であることが分った。また溶媒の極性のみならず水素結合供与能に対して大きな感応を有することが明らかとなった。2)非プロトン性溶媒に水を添加すると著しく極大吸収波長が短波長側に移動する。さらに水を添加すればジグモイド型に変化する。これらの変化を選択

溶媒和のモデルにより解析し、溶媒のまわりの水の構造が途中で変化することを結論した。他の混合溶媒和についても選択溶媒和モデルがよく適合しうることを示し、機能設計に基礎的資料をえた。我々が複素環化学および色素化学の研究途上発見した、2-(p-またはo-ヒドロキシスチリルバゾリル)ベンゾ[a]キノリジニウム塩およびその誘導体は、ベタイン型において媒体の極性や水素結合性に応じて、これまでに類例のすくない大きなソルバトクロミズム性を示した。本研究は、近年表示材料,記録・記憶材料として種々の機能を有する色素の要求の高まりから、我々の見出した色素のこれら機能性色素としての有効性を研究することを目的としている。研究成果を色素合成と物性に分けて報告する。1.色素合成条件の確立まず、重要な中間体である2-メチルベンゾ[a]キノリジニウム塩(I)の合成の改良・確立を行った。4-メチルピリジンから四級化-オレフィン化-光閉環の3階程の各段階の収率向上に留意し、安定した合成条件を確立に努めた結果、全収率40%に高めることができた。次に、Iと各種芳香族アルデヒドとの縮合反応において、溶媒・温度・塩基・時間等の反応条件を速度論的解析結果から検討し、色素を好収率でかつ良好な純度で得ることができた。2.ベタイン型色素のスペクトル物性種々の溶媒中における吸収スペクトルをTaftらが提案したLSER(線型溶媒和関係式)により整理し、ベタイン型色素が特に溶媒の水素結合供与能に対して感度が大きいことを示し、これを色素の電子構造の面から理論的考察を行った。また色素周辺の水の特異挙動が溶媒和層における水分子の集合状態に起因することを明らかにし、極性溶媒中における微量の水が大きなソルバトクロミズム性を与える原因を解明した。これらのことから、当色素を水の関与するソルバトクロミズム性に利用する際の要件を示した。極性溶媒中における色素のpKa,シクロデキストリンとの相互作用等について検討した。
放射線誘発消化管障害におけるToll様受容体9シグナルの動態解析と病態への関与

(1)マウスに放射線誘発食道炎あるいは腸炎を誘発し放射線消化管障害疾患モデルを作成する。本疾患モデルを用いて、放射線誘発食道炎および腸炎におけるTLR7およびTLR9とその下流シグナルやI型インターフェロンの発現動態の解析と放射線消化管障害におけるTLR7およびTLR9シグナルの意義の解明を試みる。(2)放射線治療を受けている患者さんから、臨床研究の同意を得て消化管組織サンプルの採取を行いTLR7およびTLR9シグナルの発現動態が本障害モデルマウスと同様の動態を呈しているかどうかを検討する。
ヘビとコウモリの赤外線情報処理機構の比較

赤外線情報を利用しているヘビの場合は、ピットと呼ばれる一対又は複数対の赤外線受容器官が存在し、これからの情報は三叉神経節内では局在は示さないが、延髄に入った段階になると、赤外線感覚(温覚)に関与する温線維(Aδ線維)のみが他の触角や痛覚等の線維から独立して三叉神経外側下行路(dlv)を形成し、その知覚核:三叉神経外側下行路核(DLV)に終末する事が知られている。また、この核には迷走神経からの入力線維が関与していることがKishida et al.1983,1984により明らかになっている。吸血コウモリにおいても行動学的研究から赤外線情報を利用していることが証明されており、ピットと呼ばれる部位も存在する。ここを支配する三叉神経から電気生理学的に特異的な熱受容線維が記録されている。1984年にkishida et al.により、吸血コウモリとその他のコウモリの三叉神経感覚核との比較からヘビのように赤外線感覚受容に関与していると推測される吸血コウモリの“外側下行路核(DLV)"の存在を、通常の染色標本から細胞構築学的に推測している。吸血コウモリ(Desmodus rotundus)の赤外線受容器:ピットを神経支配する三叉神経第一枝眼神経(V_1)、第二枝上顎神経(V_2)およびピットを支配しない三叉神経第三枝下顎神経(V_3)の主要な枝の基部からHRPを取込ませ、それぞれの枝に含まれる知覚一次ニュ-ロンの中枢性投射線維を越神経節性に標識して明らかにした。吸血コウモリの場合はピットを支配している枝のみならず、ピットを支配していない枝の三叉神経の知覚線維のいずれの投射領域内にもヘビのdlvやDLVに相当する線維束や細胞集団は認められなかった。つまり、吸血コウモリの赤外線感覚受容に関与していると推測される(“DLV")は三叉神経の一次知覚線維と直接の関係はないことが明らかになり、吸血コウモリの赤外線感覚情報処理のための構造はヘビの場合と基本的な違いを持っているという結論を持つに至った。それゆえ、現在までに得られた吸血コウモリの脳・神経に関するデ-タ-からは赤外線感覚に関与する線維あるいは細胞集団を形態学的に識別し得ず、三叉神経脊髄路及びその核内に、他の触覚や痛覚等に関与している線維・細胞と一緒に混在しているとしか言えない。さらに、我々は1984年の論文で“DLV"と迷走神経との関係が密接であろうと推測したが、今回、迷走神経本幹(頚動脈分岐部の高さ)からもHRPを取込ませ、迷走神経一次投射線維とDLVとは直接の関係がないことを明らかにした。3年目(最終年度)においても、ベネズエラ共和国から生きた吸血コウモリを日本に持出すための許可を得ることができなかったので、当然日本で生きた吸血コウモリを使用して実験に供す事はできないので、今回、最終年度は招へい者に潅流固定してもらった脳を日本に持込んでもらい、それで研究を行なうことしかできないので、当初の研究計画どうりに、免疫組織化学的に検索を行ない、ベネズエラの研究者に神経科学解析方法の一つである免疫組織化学的アプロ-チの技術を伝授する事となった。三叉神経系において、いくつかの神経ペプタイドが分布していることが知られているが、今回、三叉神経系だけでなく、脊髄後角系にも広く分布しているサブスタンスPの分布を検索し、技術を修得してもらった。脳幹部及び脊髄に免疫染色をほどこした。脳幹の三叉神経感覚核、脊髄の三叉神経脊髄路核を中心に観察した。ラット、マウス等の研究と比較して、特に異なった結果、赤外線情報処理を行なっていることを推測させるような特別な部位は認められなかった。吸血コウモリにおけるサブスタンスPの分布は、基本的にはラット、マウスと差はなかった。吸血コウモリ(Desmodus rotundus)の赤外線受容器:ピットを神経支配する三叉神経第一枝眼神経(V_1)、第二枝上顎神経(V_2)およびピットを支配しない三叉神経第三枝下顎神経(V_3)の主要な枝の基部からHRPを取込ませ、それぞれの枝に含まれる知覚一次

ニュ-ロンの中枢性投射線維を越神経節性に標識して明らかにした。吸血コウモリの場合はピットを支配している枝のみならず、ピットを支配していない枝の三叉神経の知覚線維のいずれの投射領域内にもヘビのdlvやDLVに相当する線維束や細胞集団は認められなかった。つまり、吸血コウモリの赤外線感覚受容に関与していると推測される(“DLV")は三叉神経の一次知覚線維と直接の関係はないことが明らかになり、吸血コウモリの赤外線感覚情報処理のための構造はヘビの場合と基本的な違いを持っているという結論を持つに至った。それゆえ、現在までに得られた吸血コウモリの脳・神経に関するデ-タ-からは赤外線感覚に関与する線維あるいは細胞集団を形態学的に識別し得ず、三叉神経脊髄路及びその核内に、他の触覚や痛覚等に関与している線維・細胞と一緒に混在しているとしか言えない。さらに、我々は1984年の論文で“DLV"と迷走神経との関係が密接であろうと推測したが、今回、迷走神経本幹(頚動脈分岐部の高さ)からもHRPを取込ませ、迷走神経一次投射線維とDLVとは直接の関係がないことを明らかにした。3年目(最終年度)においても、ベネズエラ共和国から生きた吸血コウモリを日本に持出すための許可を得ることができなかったので、当然日本で生きた吸血コウモリを使用して実験に供す事はできないので、今回、最終年度は招へい者に潅流固定してもらった脳を日本に持込んでもらい、それで研究を行なうことしかできないので、当初の研究計画どうりに、免疫組織化学的に検索を行ない、ベネズエラの研究者に神経科学解析方法の一つである免疫組織化学的アプロ-チの技術を伝授する事となった。三叉神経系において、いくつかの神経ペプタイドが分布していることが知られているが、今回、三叉神経系だけでなく、脊髄後角系にも広く分布しているサブスタンスPの分布を検索し、技術を修得してもらった。脳幹部及び脊髄に免疫染色をほどこした。脳幹の三叉神経感覚核、脊髄の三叉神経脊髄路核を中心に観察した。ラット、マウス等の研究と比較して、特に異なった結果、赤外線情報処理を行なっていることを推測させるような特別な部位は認められなかった。吸血コウモリにおけるサブスタンスPの分布は、基本的にはラット、マウスと差はなかった。
地方環境研究所の強みを活かした科学リテラシー教育モデルの構築と全国展開への挑戦

これまでの研究により、地環研環境教育を全国展開させるには、様々な教育場面に応じた、選択性のある効果測定の手法を確立することが今後の鍵になると考え、最終年度は以下の研究に取り組んだ。まず、基本的な効果測定法である受講者アンケートについて、昨年度の試用実験結果を踏まえて改良を進めた。改良版では環境問題に関する情報探索行動を尋ねる項目も新たに設け、茨城県の地環研が行う環境教育に際して使用した。昨年度の群馬県における試用実験の結果と同様に、科学的素養に対する自己効力感は、教育後に向上する傾向が見られた。情報探索行動に関する項目では、情報源としてインターネットを利用する人数が教育後に増え、その参照先はSNSや掲示板よりも公的機関のサイトを当たる人数が増加したことが示された。発生メカニズムが複雑な環境問題の一端を、科学的に理解するために求められる情報探索スキルが、受講者に備わることが地環研環境教育の学習効果であり、それにより科学に対する自己効力感も向上するものと考えられた。地環研環境教育を全国的に広めていくには、学校教育現場への浸透を図ることも重要である。そこで、より汎用性の高い学習効果の評価手法の確立を目指し、本研究では学習者の発話記録に着目して、テキストマイニングを応用した評価方法も検討し、その評価指標を開発した。さらに、生涯学習としての普及も図るために、社会人向けのサイエンスカフェを開催し、マインドマップを利用した学習効果の評価手法も検討した。カフェの前後で比較すると、カフェ後には、受け手の知識や認識を表すマインドマップの大きな枝(例えば、地球温暖化に関する「適応」など)が増えている事例が多く、また知識同士の関連性を示すキーワードの出現も見られた。すなわちカフェ後のマインドマップはより複雑化し、環境問題を多面的な視点で捉えるという素養が向上したことが示唆された。環境問題は時として風評被害に発展することがある。そのため、この問題を科学的データなどから冷静かつ客観的に捉えるための資質(科学リテラシー)を養う教育が求められている。本研究は、自然体験や感性教育などの導入教育が主体にとどまる現状の環境教育を、高次の学齢にも相応した科学リテラシー教育へと深化させることを目指すものである。地域の環境問題に科学的アプローチで取り組んでいる全国の地方環境研究所(以下、地環研という)に焦点をあて、これらの機関が環境問題に関する科学リテラシー教育の新たな教育リソースとなるかを検証する。初年度はまず地環研の現状把握をするために、全国67の機関に対してアンケート調査を行った。これにより環境教育の実施状況(利用者、教育内容等)や環境教育を推進するための組織的な体制(担当者の有無、行政計画の有無等)、課題等を把握した。回答は66機関から得られ(回収率99%)、このうち47機関が環境教育を実施していると回答した。ただし、実施していないと回答したものの、その他の回答内容から実質的に環境教育を行っていると見なせた機関が4つあったため、計51機関、じつに8割弱が環境教育を行っていたことがわかった。その教育内容をみると、国内で広く行われている自然体験や生物観察のテーマが地環研では少ないのに対し、他ではほとんど扱われていない大気汚染のテーマが多く、また、少数ながらもリスクコミュニケーションや放射線に関するテーマがある点が特徴的であった。これらの特徴的な教育テーマは、科学的データを扱うものと考えられる。環境教育の利用者数が多かった3つの地環研に対して、さらにインタビュー調査を行ったところ、高い利用実績は組織的な体制の充実に裏付けられていることが確認できた。他方、環境教育を実施していない地環研が共通の課題として挙げたものには、人員と予算の確保があった。当初の研究計画に沿って、全国規模のアンケート調査と個別のインタビュー調査を実施し、地方環境研究所の環境教育に関する実態把握とデータベースの作成ができたため。また、得られた研究成果の一端を日本環境教育学会の大会で発表することができ、これに対して研究奨励賞(競争倍率13%)を受賞したため。今年度は以下4点について研究を進めた。(1)地環研環境教育の教育内容、方法などを類型化したデータベースを作成し、全国の自治体の行政機関が行っている環境教育との比較解析を行った。これにより環境データを体験的に扱う学習が地環研の特徴であることを明確にした。文献レビューから環境問題への対応力を高めるには、知識やスキルなどのリテラシーに加えて、それらを積極的に活用しようとする態度が重要である知見を得た。これは地環研が備えるべき教育理論の重点になる。この知見は(2)の研究にもつなげた。(2)日本人は科学リテラシーが高い一方で、それを活用しようとする態度が低い点が問題視されている。そこで、PISA調査の科学リテラシーの項目を取り入れたアンケート様式を開発して、高校生の環境教育に際して試行したところ、日本の平均値を上回る評価結果が出た。発生メカニズムが複雑な環境問題を、様々な科学データから理解した経験が科学への積極的な態度を養ったのだろう。(3)環境教育受講者の日記をテキストマイニング分析し、教育効果を段階的に捉える試みをしたところ、学習プログラムの拡充に伴い学習効果も増進されたことが確認できた。これとは別に、環境教育の経済的価値を評価する手法を検討するため、地方自治体が運営する昆虫館の環境教育をコンジョイント分析した。その結果、昆虫館の運営経費を大幅に上回る評価となった。この手法は地環研環境教育にも応用可能であることが確認された。

(4)環境教育とESD教育を大学で推進するために、文献レビューやヒアリング調査等から日本の現状と方策について省察した。環境教育を市民教育、人権教育、防災教育などのESDの視点で捉えれば、広範な専攻分野を有する大学であっても、各分野のテーマに合った学習ができる可能性を示した。このESDの視点を取り入れた地環研環境教育の教育理論の作成を進めた。今年度の計画に沿って、地環研環境教育のデータベースを作成するとともに、文献レビューから地環研環境教育として重視すべき教育理論(科学への態度の醸成、ESDなど)を抽出することができたため。また、文献レビューで得た知見を基に、新規アンケート様式の開発と試行試験につなげることができた。さらに、これとは別に環境教育の評価手法として、テキストマイニング分析やコンジョイント分析についても検討を行った。これまでの研究により、地環研環境教育を全国展開させるには、様々な教育場面に応じた、選択性のある効果測定の手法を確立することが今後の鍵になると考え、最終年度は以下の研究に取り組んだ。まず、基本的な効果測定法である受講者アンケートについて、昨年度の試用実験結果を踏まえて改良を進めた。改良版では環境問題に関する情報探索行動を尋ねる項目も新たに設け、茨城県の地環研が行う環境教育に際して使用した。昨年度の群馬県における試用実験の結果と同様に、科学的素養に対する自己効力感は、教育後に向上する傾向が見られた。情報探索行動に関する項目では、情報源としてインターネットを利用する人数が教育後に増え、その参照先はSNSや掲示板よりも公的機関のサイトを当たる人数が増加したことが示された。発生メカニズムが複雑な環境問題の一端を、科学的に理解するために求められる情報探索スキルが、受講者に備わることが地環研環境教育の学習効果であり、それにより科学に対する自己効力感も向上するものと考えられた。地環研環境教育を全国的に広めていくには、学校教育現場への浸透を図ることも重要である。そこで、より汎用性の高い学習効果の評価手法の確立を目指し、本研究では学習者の発話記録に着目して、テキストマイニングを応用した評価方法も検討し、その評価指標を開発した。さらに、生涯学習としての普及も図るために、社会人向けのサイエンスカフェを開催し、マインドマップを利用した学習効果の評価手法も検討した。カフェの前後で比較すると、カフェ後には、受け手の知識や認識を表すマインドマップの大きな枝(例えば、地球温暖化に関する「適応」など)が増えている事例が多く、また知識同士の関連性を示すキーワードの出現も見られた。すなわちカフェ後のマインドマップはより複雑化し、環境問題を多面的な視点で捉えるという素養が向上したことが示唆された。前年度に把握した各地環研の環境教育の実施状況から、科学リテラシー教育として先進的な取り組みを抽出して詳細な事例解析を行い、併せて網羅的な文献調査も同時に行って科学リテラシー教育の教育理論を分析する。また、環境教育の普及にとって重要な教育効果の評価方法については、従来法である選択式のアンケート手法に加えて、教育学の分野では比較的新しいテキストマイニング分析を新たに加える。
甲状腺癌の増殖と転移における細胞外マトリックス・プロテオグリカンと成長因子の役割

プロテオグリカンの組成変化によりFGF-2の生物活性が調節されているという仮説を証明するため、我々はFGF-2に結合したヘパランサルフェイトを検出する単純で感度の高い方法を開発し、甲状腺乳頭癌と正常甲状腺組織内のへパランサルフェイトを解析した。甲状腺抽出物をQセファロース陰イオン交換カラムに添加し10mMリン酸緩衝液で洗った後1μgのFGF-2をカラムに添加した。その後カラムを0.3-1.5MNaCl濃度勾配液で溶出した。溶出液をフラクション毎にニトロセルロース膜にブロッティングした。ヘパランサルフェイトとFGF-2の免疫活性は膜を特異的抗体とインキュベートし発色させバンドの濃淡を測定し定量した。正常甲状腺組織では、ヘパランサルフェイトの免疫活性のピークはNaCl0.7-0.9M濃度で溶出されるフラクションに認められた。ヘパランサルフェイト活性のフラクションはFGF-2活性も認められFGF-2とへパランサルフェイトが結合体を作っていると考えられた。甲状腺乳頭癌では、ヘパランサルフェイトは様々な溶出パターンを示し、NaCl0.7Mの1つのピークしか認めないものや甲状腺正常組織のパターンに類似するものが認められた。しかし、FGF-2の免疫活性は0.7MのNaClで溶出されたフラクションにしか認めなかった。以上の結果より、甲状腺乳頭癌ではFGF-2結合へパランサルフェイトの組成変化により一部のサブポピュレーションが喪失しており、そのために細胞外マトリックス内でFGF-2生物活性が増加している可能性が考えられた。FGF-2は甲状腺を含む生体内のすべての組織に存在する細胞増殖因子である。正常成人では細胞外マトリックス内に貯蔵されて細胞増殖作用は示さず、損傷治癒の過程で作用すると考えられている。一部の腫瘍や糖尿病などでは血中に増加していることが示されている。血液中に流れ出すFGF-2は甲状腺のマトリックスの変化を示し、それが癌の転移にも深く関係していると考えられる。一方、手術による組織損傷は癌の転移のモデルにもなると考えられるため、今回、甲状腺手術がFGF-2に与える影響を検討した。まず、甲状腺手術を施行された患者の血清FGF-2を経時的に測定し血中濃度を測定した。対象は平成11年4月から9月まで手術が施行された12例(バセドー病9例、腺腫様甲状腺2例、乳頭癌1例)であった。術前、術中、術後(1-32日後)までの採血サンプルにつきFGF-2をR&Dsystems(Minneapolis,USA)のELISA法にて測定した。甲状腺疾患の種類による血中FGF-2の値に一定の傾向は認められなかった。FGF-2は術前5.66±1.57、術中1.01±0.82、後4.79±0.95pg/mlで、術中は、術前、術後に比し有意に低値であった。術後2-5日後に上昇傾向がみとめられたが、術前値と比して有意差は認められなかった。FGF-2が豊富な甲状腺の手術操作およびその後の損傷治癒過程では血中FGF-2の有意の変化は認めなかった。一方、血中FGF-2が術中低下したという報告はなく麻酔の影響かどうかをふくめ現在検討中である。
ブタ飼育環境におけるプロファージを中心とした薬剤耐性菌出現機構の解明

近年、抗生物質が効かない薬剤耐性菌に対し、国際的に意識が高まっている。養豚分野でも抗菌薬の使用量が多く、薬剤耐性菌が多数分離されている。薬剤耐性菌は、薬剤耐性遺伝子を他の菌に伝播する。そのため、薬剤耐性遺伝子の水平伝播を詳細に理解することは、重要であると考えられる。薬剤耐性遺伝子の伝播機構の一つとして、膜小胞という構造物を介した伝播が考えられている。この伝播様式では、プロファージと呼ばれる細菌に感染するウイルスが関与することが示唆されているが、詳細は分かっていない。本研究では、豚レンサ球菌をモデルに、プロファージを中心とした薬剤耐性菌出現機構の解明を行う。
蛋白質2次元結晶の分光学的解析

蛋白質の2次元結晶の作成は結晶化の固難な蛋白質や膜蛋白質の構造解析に必要な、将来性の非常に高い手法である。我々は免疫系蛋白質(抗体,主要組織適合性抗原,T細胞レセプターなど)の構造と機能の解析に対して本手法を利用することを試みた。ところで、高等動物での自己と非自己の識別を行なっているのが免疫系のシステムである。抗体(免疫グロブリン)は非自己の成分である抗原だけを認識するが、T細胞レセプターは非自己成分(抗原)と自己成分(主要組織適合性抗原)を同時に認識する。免疫細胞そのものを用いた蛍光ストップトフローの実験から、T細胞レセプターの抗原認識においては、T細胞レセプター,外来の抗原および主要組織適合性抗原の三者が動的平衡にあることを明らかにした。しかし、細胞そのものを用いている限り、細胞膜上でのこれら認識に関与する蛋白質の構造と機能の研究には限界がある。そのために、細胞膜に類似した機能性膜を考案した。シリコン化合物(カバーグラスや半導体素子)上の脂質平面膜である。この膜は免疫反応での分子認識の場としても利用できるし、蛋白質の2次元結晶を作るのにも利用できる。免疫グロブリンや自己成分のマーカー蛋白質(主要組織適合性抗原)をシリコン基盤上の脂質平面膜に組み入れ、いくつかの免疫反応の機能をもたせることに成功した。ゆえに、このように再構成した免疫系の蛋白質を分光学的手法で検出し、二次元膜上での免疫系蛋白質の構造情報を得ることを可能にした。同時に、膜蛋白質は支持体上の脂質平面膜中を球形のリポソーム膜中と変わらない速度で横方向に拡散できることが分かった。今後の目標はT細胞レセプターをこのような二次元膜に再構成することと、これらの蛋白質の構造情報を分光学的手法を中心に追究することである。
快適な衣環境をおくるための消臭・抗菌機能染色布の開発に関する研究

近年,多種類の抗菌・防臭製品が開発されているが,用途,消臭速度,持続性など改良の余地もある.本研究では,衣料に適した消臭機能を持つ染色布の調製と,その消臭機構について検討を行った.また,再利用の道がなく,焼却処分されている羽毛,絹,羊毛などの廃棄物についても,この消臭機能化法を適用し,消臭・抗菌材料として再生を図ることを検討した.銅塩と数種の含銅直接染料(C.I.Direct Black 112他),または酸性媒染染料(C.I.Acid Mordant Yellow 3他)で綿布または羊毛布と羽毛を先媒染,染色,後媒染し(重ね媒染),臭い物質として選んだエチルメルカブタンに対する消臭効果を調べた.どの染色布も銅による媒染を重ねることにより,消臭効果は大きくなった.重ね媒染綿布は含銅量が重ね媒染羊毛布の10%にもかかわらず高い消臭効果を示した.銅が繊維表面に吸着しているためであると考えられる.形態の異なる綿メリヤスと脱脂綿について,重ね媒染した場合の含銅量はほぼ同じであったが,消臭能はメリヤスが大きかった.メリヤスでは先媒染で結合した銅が多く,脱脂綿では染色と後媒染で結合した銅が多く,消臭効果は必ずしも含銅量とは相関せず,銅の結合様式の違いにより異なることがわかった.一方,羽毛については,表面積が市販活性炭の1/1000にもかかわらず,重ね媒染すると消臭速度は活性炭と同程度で,半減時間は510分であった.これは銅の羽毛の細孔への高い吸着によるものと考えられる.インバースガスクロマトグラフ(IGC)法を用いた消臭機構の解明に先立ち,IGC法で重ね媒染綿布の吸湿性を検討した.吸着等温線は低相対圧領域で逆シグモイド型を示し,低温度では未処理布に比べて媒染布の吸着量がわずかに増加した.これらより,今回調製した重ね媒染布の消臭機能は十分期待できることがわかった.近年,多種類の抗菌・防臭製品が開発されているが,用途,消臭速度,持続性など改良の余地もある.本研究では,衣料に適した消臭機能を持つ染色布の調製と,その消臭機構について検討を行った.また,再利用の道がなく,焼却処分されている羽毛,絹,羊毛などの廃棄物についても,この消臭機能化法を適用し,消臭・抗菌材料として再生を図ることを検討した.銅塩と数種の含銅直接染料(C.I.Direct Black 112他),または酸性媒染染料(C.I.Acid Mordant Yellow 3他)で綿布または羊毛布と羽毛を先媒染,染色,後媒染し(重ね媒染),臭い物質として選んだエチルメルカブタンに対する消臭効果を調べた.どの染色布も銅による媒染を重ねることにより,消臭効果は大きくなった.重ね媒染綿布は含銅量が重ね媒染羊毛布の10%にもかかわらず高い消臭効果を示した.銅が繊維表面に吸着しているためであると考えられる.形態の異なる綿メリヤスと脱脂綿について,重ね媒染した場合の含銅量はほぼ同じであったが,消臭能はメリヤスが大きかった.メリヤスでは先媒染で結合した銅が多く,脱脂綿では染色と後媒染で結合した銅が多く,消臭効果は必ずしも含銅量とは相関せず,銅の結合様式の違いにより異なることがわかった.一方,羽毛については,表面積が市販活性炭の1/1000にもかかわらず,重ね媒染すると消臭速度は活性炭と同程度で,半減時間は510分であった.これは銅の羽毛の細孔への高い吸着によるものと考えられる.インバースガスクロマトグラフ(IGC)法を用いた消臭機構の解明に先立ち,IGC法で重ね媒染綿布の吸湿性を検討した.吸着等温線は低相対圧領域で逆シグモイド型を示し,低温度では未処理布に比べて媒染布の吸着量がわずかに増加した.これらより,今回調製した重ね媒染布の消臭機能は十分期待できることがわかった.本研究では高い消臭,抗菌機能を持ち,さまざまな色を持つ羊毛および綿染色布の検討と,焼却処分されている羽毛,絹,羊毛などの廃棄物を消臭・抗菌材料として再生するための検討を行った.綿布,羊毛布,輸入ダウンに約20%含まれる損傷羽毛を金属塩(銅他)で先媒染後,数種の含金属直接染料(C.I.Direct Black 112他),またはアゾ系酸性染料(C.I.Acid Mordant Yellow 3他)で染色し,再び金属塩で後媒染して,染色物を得た.導入した金属量は原子吸光法で定量した.試料を2Lのテドラーバッグに入れ,検知管法で臭いモデルとして用いたエチルメルカプタン,アンモニア,酢酸などの残存率を求めた.綿染色布に対する抗菌検査は(財)日本化学繊維検査協会に依頼した.エチルメルカプタンに対する綿布,羊毛布の消臭効果は,染色布<(先媒染+染色)布<(先媒染+染色+後媒染)布と,銅による媒染を重ねると増大した.綿媒染布は羊毛媒染布に比較し,含銅量が約1/10であるにも係らず,半減時間が最大40分と高い消臭効果を示した.綿媒染布の場合,表面近傍に銅が染着しているものと考えられる.