hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸素摂取量の限定要因に関する研究ー運動中の酸素不足についてー

本研究では,酸素摂取量に対する酸素不足の意義を明らかにするために,運動中の酸素不足がその直後の酸素摂取量に及ぼす影響について検討した。この課題を明らかにするために,大学男子中長距離競技者8名を対象にして,4分間走後の酸素負債量と6分間走中の酸素摂取量を,約6.5分でexhaustionになる同一速度のトレッドミル走を用いて測定した。その結果,4分間走後の酸素負債量と6分間走中の最高酸素摂取量との間には有意な相関関係は認められなかったが,中距離競技者は長距離競技者に比較して,4分間走後の酸素負債量が同じ場合には,6分間走中の最高酸素摂取量は低く,6分間走中の最高酸素摂取量が同じ場合には,4分間走後の酸素負債量は多い傾向が認められた。また,800m走と500m走の平均速度の比と,4分間走後の酸素負債量と6分間走中の最高酸素摂取量の比との間には有意な正の相関関係(r=0.804,P<0.05)が認められた。この結果は,相対的にみて中距離型の競技者は長距離型の競技者に比較して,同一水準の酸素摂取量を得るのに走行中の酸素不足量が多いことを意味するものである。酸素不足量が多くなると,筋内のpHの低下や水素イオンの貯留量の増大を招き,その結果として長時間にわたる運動の継続が不可能となる。しかし一方では,走行中の酸素不足の増大は,pHや酵素分圧の低下を招き,前者は換気の亢進,後者は肺や筋での酸素の拡散速度の増大をもたらす可能性がある。これらは,いずれも一過的であるかもしれないが,走行中の酸素摂取量の増大を引き起こす一つの要因になると考えられる。本研究では,このことを直接明らかにしていないが,今後,本研究の課題をさらに検討することによって,最大酸素摂取量の限定要因やスピード化している長距離競技のトレーニング法に対する有用な知見が得られると考えられる。
ソフトセラミックスの創出と機能評価

広範囲の応用が期待できる超弾性セラミックスの創出を目指し、本研究では、正方晶ジルコニア・ナノファイバー単結晶体を合成し、その成形体の力学的および生物学的特性を評価することを目的とした。本研究の遂行により、単斜晶ジルコニア・ナノファイバーを安定化イオンを含む樹脂あるいは無機塩に包埋して焼成することで、ナノファイバーの形態を変化させることなく結晶相を正方晶に変化させる手法を確立した。さらに、その成形体の力学的および生物学的特性を明らかとすることで、超弾性セラミックスの創出に向けて重要な知見を得ることができた。超弾性あるいは形状記憶効果は、結晶相の応力誘起相変態に起因する。ジルコニア単結晶体も超弾性や形状記憶効果を示すことが報告されており、応力によって正方晶から単斜晶に相変態する。その最大ひずみは理論上15%に達するが、現実のジルコニア系セラミックス(多結晶体)の最大ひずみは2%以下である。本研究では、広範囲の応用が期待できる超弾性セラミックスの創出を目指し、正方晶ジルコニア・ナノファイバー単結晶体からなるセラミック・ファブリックの合成とその力学的および生物学的特性の評価を行う。平成27年度においては、まず、水熱条件下におけるナノファイバー状単結晶育成法の条件を検討し、単斜晶ジルコニア・ナノファイバーを調製した。次に、調製した単斜晶ナノファイバーを安定化イオンであるイットリウム、セリウム、あるいは、カルシウムを含む塩と混合し、600°C1000°Cにおいて高温処理することで、単斜晶から正方晶への変換を試みた。この際の処理条件を検討し、各種塩の量および高温処理温度を最適化することで、原料となる単斜晶ナノファイバーの形態を維持したまま、正方晶へ結晶相を変換する条件を見出した。この際、後添加塩/ジルコニアの比率が大きく、また、処理温度が高い場合にジルコニアへのイオン導入量が増加することを明らかとした。さらに、同一形状の単斜晶ジルコニア・ナノファイバーおよび正方晶ジルコニア・ナノファイバーを用いて機械的試験を行った結果、曲げレジリエンスが増加し、靱性が向上することを見出した。以上のように、平成27年度の検討によって、水熱法による単斜晶ジルコニア・ナノファイバーの調製条件と後処理(結晶相安定化イオン存在下での焼成)による結晶相転換条件を明かとした。平成27年度の検討においては、水熱法による単斜晶ジルコニア・ナノファイバーの調製と後処理(結晶相安定化イオン存在下での焼成)による結晶相転換を目的とした。「9.研究実績の概要」に記載したように、使用する安定化イオンの種類、量、および、焼成温度の影響を検討することで目的を達成したため、「(2)おおむね順調」と自己評価した。平成28年度においては、まず、水熱処理法によって形状(繊維径および繊維長)の異なる単斜晶ナノファイバーを調製し、安定化イオンであるイットリウム含む塩と混合した後、前年度の検討によって最適化した処理条件下において正方晶へ結晶相を変換した。得られた各種のジルコニア・ナノファイバーの密度を変化させて成形して機械的試験を行った結果、本研究で行った条件では、長繊維のナノファイバーを高密度に充填することで曲げ強さが向上する傾向を示した。ここで、単斜晶ジルコニア・ナノファイバーと比較して正方晶ジルコニア・ナノファイバーでは最大ひずみおよびレジリエンスが向上した。また、ジルコニア・ナノファイバー成形体に歯科用レジンを複合化させ、歯科用レジンと細胞増殖挙動を比較した結果、有意な為害性の差は認められなかった。以上のように、平成28年度の検討によって、ジルコニア・ナノファイバーの形状および密度が機械的特性および細胞増殖挙動に与える影響を明らかとした。これまでの検討の結果得られた知見をもとに、正方晶ジルコニア・ナノファイバーの形態(繊維径、繊維長)を最適化する。作製した試料の機械的特性について検討するために、万能材料試験機を用いて、曲げ応力-ひずみ曲線から弾性率および永久変形量を定量化する。また、各処理後に得られたナノファイバーにおける各イオンの分布状態を定量化し、ナノファイバーの形態・密度・組成と力学的特性の関連性を見出して材料設計の指針とする。さらに、力学的特性を最適化した試料の表面特性を評価し、生物学的特性を評価する。以上の検討を通じて、超弾性を示す新規なソフトセラミックス材料の創出を目指す。

バイオマテリアルジルコニアの焼成に必要な高温電気炉が使用不可能となり、それに代わる高温電気炉を購入し、旅費および人件費を削減したため、当初計画との差額が若干発生した。次年度使用額分は、ジルコニア合成のための消耗品費として使用する。第4回日本バイオマテリアル学会中四国シンポジウム優秀発表賞(2016.2.26)
伝導・発光機能分離型発光トランジスタの開発

有機半導体を活性層とした電界効果トランジスタでは,電子と正孔の同時注入による発光が見られる.有機半導体として単結晶を用いると高い電流密度が実現できることから,電流励起によるレーザー発振のための素子構造として期待されている.しかし,有機半導体では一般にキャリア易動度と発光効率がトレードオフの関係にあるため,一つの活性層材料で,これらを同時に高めることは困難である.本研究では,キャリア易動度の高い有機半導体単結晶と,発光効率の高い有機半導体単結晶を二層構造とし,伝導と発光の機能を分離することにより,この困難を乗り越える新しい素子構造の開発に成功した.本研究は高いキャリア易動度を持つ有機半導体単結晶と高発光量子収率の有機半導体単結晶の二層構造からなる新しい構造の有機発光電界効果トランジスタ(FET)を開発し、従来の有機発光FETより高い光量子束密度の実現を目的とする。有機発光FETは電流励起レーザー実現のための素子構造として期待されているが、そのために必要な易動度と発光量子収率を両立させる有機半導体材料を開発することは困難である。そこで、伝導と発光を別の材料に担わせることにより、この課題を克服する。電流励起レーザー実現のためのブレークスルーとなるだけでなく、有機半導体内でのキャリアや励起子のダイナミクスについて深い理解が得られると期待される。今年度は、キャリア輸送層及び発光層のそれぞれの材料探索を行った。キャリア輸送層としては、テトラセンおよびルブレンの単結晶が易動度が高く励起子の拡散長が長く、目的に適していることが電界効果トランジスタ特性の解析による易動度測定および光励起による拡散長測定から明らかになった。発光層の材料の開発では、物理気相輸送法でテトラセン分子と色素分子を同時に昇華・再結晶させることにより色素分子をテトラセン単結晶中に分散させることに成功した。色素を分散させたテトラセン単結晶の発光スペクトルは純粋なテトラセン単結晶から大きく変化しており、色素分子から高効率に発光が生じていることが分かった。色素分子の吸収スペクトルとテトラセンの発光スペクトルには大きな重なりがあり、テトラセンから色素分子への励起子移動と色素分子からの高効率発光が期待される。初年度の計画では、キャリア輸送層及び発光層の単結晶作製、キャリア輸送層の励起子拡散長の測定、発光層の発光効率の測定の3点を目標に掲げており、それらのすべてを達成することができたため。有機電界効果トランジスタ(FET)はゲート電圧の符号により正孔も電子も伝導する両極性特性を示すことが多い。このとき、ゲート-ソース電極間とゲート-ドレイン電極間の電圧の符号を逆にとると、有機半導体内に静電的にp-i-n接合を形成でき,正孔と電子の同時注入・伝導が可能になる。さらに、有機半導体の高い発光量子収率を反映して電子・正孔再結合による発光が見られる場合も多く、これを利用した有機発光FETの開発が行なわれている。特に、有機発光FETは有機ELと比べて電流密度が大きく、再結合領域を電極から離せることから電流励起有機半導体レーザーの実現が期待されている。研究代表者らも、そのために高い電界効果易動度と量子収率を両立させる有機発光FETの開発を行ってきた(Adv. Funct. Mater. 19, 1728 (2009); Appl. Phys. Lett. 97, 173301(2010); J. Mater. Chem. C 1, 4163 (2013);他)。しかし、一般に有機半導体ではキャリア易動度と発光量子収率はトレードオフの関係にあり、両方が必要な電流励起レーザーの実現にはブレークスルーが必要となる。そのため、国内外のグループにより新しい有機半導体材料の開発が行われているが、突破口は開かれていない。そこで、本研究ではキャリア輸送と発光を別々の有機半導体材料に担わせる機能分離型有機FETの開発を行った。その結果、二種類の有機半導体単結晶を貼り合わせた二層構造のトップコンタクトーボトムゲート型FET構造により,下層半導体を正孔・電子が伝導し,再結合後励起子が三重項状態で上層半導体に拡散し,そこでフュージョン後発光する機能分離型素子の開発に成功した.有機半導体を活性層とした電界効果トランジスタでは,電子と正孔の同時注入による発光が見られる.有機半導体として単結晶を用いると高い電流密度が実現できることから,電流励起によるレーザー発振のための素子構造として期待されている.しかし,有機半導体では一般にキャリア易動度と発光効率がトレードオフの関係にあるため,一つの活性層材料で,これらを同時に高めることは困難である.本研究では,キャリア易動度の高い有機半導体単結晶と,発光効率の高い有機半導体単結晶を二層構造とし,伝導と発光の機能を分離することにより,この困難を乗り越える新しい素子構造の開発に成功した.最終年度では、初年度に開発した有機半導体材料を用いて、実際に機能分離型有機単結晶発光電界効果トランジスタを作製し、その特性を評価する。また、想定通りに発光層から発光が起こった場合は、そのメカニズムが励起子移動によるものか、キャリア輸送層からの発効によるものかを明らかにする。有機エレクトロニクス他にも研究費が採択され、予定していた「旅費」及び「その他」を他の研究費から支出したため。研究をより効率的に進めるために、電気特性測定機器と周辺機器および光学部品を購入する。
低軌道環境における原子状酸素・紫外線誘起コンタミネーションの脱離・付着特性解析

本研究では、神戸大学現有のレーザーデトネーション型原子状酸素発生装置を用いて、原子状酸素および真空紫外線による宇宙用熱制御材料からの分子コンタミネーション脱離・付着に関する現象を物理化学的側面から明らかにすることを目標とし、反応生成物の脱離および付着特性を温度制御型水晶振動子マイクロバランス等により高精度解析したものである。本研究の結果、(1)原子状酸素および真空紫外線を単独照射した場合には、ポリイミド、フッ素系ポリマーいずれにおいても質量は減少、すなわち分子コンタミネーションが発生すること、(2)フッ素系ポリマーでは原子状酸素と真空紫外線を同時照射した場合の分子コンタミネーション発生量は、それぞれの単独照射時の単純和となり相乗効果は観察されないこと、(3)フッ素系ポリマーでの分子コンタミネーション発生量は原子状酸素の平均衝突エネルギーの増加とともに指数関数的に増大すること、(4)ターゲットポリイミド材料の温度が100°Cでは原子状酸素照射による反応物脱離量が増大する事等が明らかになった。本研究は宇宙機表面の熱制御材として広範に使用されているポリイミドおよびFEPテフロンが低軌道宇宙環境要因である原子状酸素や紫外線によって劣化する場合に発生する反応生成物(分子コンタミネーション)の脱離・付着に関する現象を物理化学的側面から基礎研究を行い、実際の宇宙ミッションに直結したデータベースの構築を目指すものである。平成19年度は、主として実験装置の改良および新規装置の製作を行った。現状の原子状酸素ビームからバイプロダクツである極端紫外線を高精度に遮断する必要があり、そのために現有の高速紫外線チョッパーの改造を行った。現有モーターを米国グローブモーター社製の高速ACモーター(400 Hz)に変更し、それに応じてモーター取り付けジグ、冷却機構、円板の回転角度検出機構等の再構築を行いチョッパーの回転数を増大させることが可能となり、原子状酸素および紫外線のキャリブレーションを行うことで高精度な定量化に成功した。また、真空紫外線ソースとして172nm単一波長のエキシマ光を用いるが、IRD社製のフォトダイオードとシンチレーターにより定量分析を行った。また、ターゲット材料を設置するための温度制御式加熱炉およびターゲット材料からの反応生成物を捕獲するためにQCMを導入したコンタミネーション測定システムを新規に開発し、真空チャンバー内での動作確認を行った。来年度以降、この装置を使用して分子コンタミネーションの脱離・付着に関する分析を行っていく予定である。本研究では,宇宙環境下で宇宙機表面の熱制御材と原子状酸素や紫外線との反応により材料表面から脱離した低分子量フラグメント(分子コンタミネーション)が,隣接する衛星搭載光学部品表面に堆積することによってその性能を著しく低下させることが危惧されることから,SOLAR-Bにおける検証実験の経験を基にして、ミッションに直結したデータベースの構築のみならず、分子コンタミネーション脱離・付着に関する現象を物理化学的側面から基礎的研究を行おうとするものである。そのために、本申請では(1)反応生成物の脱離確率および(2)付着特性をTQCMにより高粘度解析しようとするものである。平成20年度には付着プロセスを高精度に解析するために,差動排気用の真空系としてターボ分子ポンプシステムを用いたシステムを設計し,現有のQCMおよおび熱制御式加熱炉を改良することで温度を可変しつつ,コンタミネーション付着測定を行った。その結果,Kapton-Hターゲット温度が25,100°Cのいずれの場合においてもKapton-Hからの原子状酸素との反応脱離物(付着物)が検出された。特に,100°Cの場合には付着物質膜厚が0.7nmとなり,反応生成物の付着特性がターゲット温度にも依存することが明らかになった。来年度にはこの現象の原因追求を目指し,脱離物の同定を行うとともに,最終年度であることから軌道実験データと本研究結果を総合的に判断し,各種軌道環境条件での分子コンタミネーションの脱離と付着特性を総合的に検証する予定である。宇宙環境下では宇宙機表面の熱制御材と原子状酸素や紫外線との反応により材料表面から脱離した低分子量フラグメント(分子コンタミネーション)が隣接する衛星搭載光学部品表面に堆積することによって、その性能を著しく低下させることが危惧されている。本研究では、太陽観測衛星「ひので」における検証実験の経験を基にして、ミッションに直結したデータベースの構築のみならず、分子コンタミネーション脱離・付着に関する現象を物理化学的側面から明らかにすることを目標とし、反応生成物の脱離および付着特性を温度制御型水晶振動子マイクロバランス等により高精度解析しようとするものである。

研究最終年度である平成21年度には、これまで用いてきたポリイミドに加えて、紫外線に敏感な材料であるフッ素系ポリマーに対する原子状酸素および真空紫外線(エキシマランプ、重水素ランプ)の影響を、分子コンタミネーション発生量という観点から検討した。本研究で実施した一連の実験結果より、(1)原子状酸素および真空紫外線を単独照射した場合には、いずれにおいてもフッ素系ポリマーの質量は減少する、すなわち分子コンタミネーションが発生すること、(2)原子状酸素と真空紫外線を同時照射した場合の分子コンタミネーション発生量は、それぞれの単独照射時の単純和となり相乗効果は観察されないこと、(3)分子コンタミネーション発生量は原子状酸素の平均衝突エネルギーの増加とともに指数関数的に増大すること等が明らかになった。これらの実験結果から、フッ素系ポリマーからの分子コンタミネーション発生には真空紫外線とともに、高エネルギー原子状酸素(>6eV)の衝突が重要な要因であることを明らかにした。
人工衛星データ活用のための東アジアの植生調査

東アジア地域の森林は,人為的や環境変化などにより年々減少していると言われている。本研究では,人工衛星によるリモートセンシングならびに現地調査により,植生の定量的評価を行った。また,東アジア各国の研究者と共同で現地調査と討論を行い,植生データ,分析技術,研究成果を共有した。1.衛星データによる森林の定量的評価方法を開発した。高分解能衛星IKONOSのデータから,森林資源である個々の樹冠を抽出し,GIS用データを作成した。さらに,立木密度の分布パターンを定量化する地球統計学的手法を開発した。また,広範囲のNOAA衛星の3年間のデータを使って,各場所の植生季節変動パターンを分類する手法を開発した。2.日本だけでなく韓国でも被害が拡大しているナラ枯れの現地調査を行った。中国東北部でブナ科植物の分布状況を調査し,ナラ枯れのリスクアセスメントを行うための基礎調査を行った。高分解能衛星データを使ったナラ枯れ被害の検出技術を開発した。3.韓国,中国および日本において各国研究者が一堂に会して議論を行い,各自の衛星データ解析技術及び研究成果を共有した。(1)2004年10月に韓国木甫において開催された東アジア生態学国際会議EAFESで,一つのセッションを企画し,発表を行った。(2)2005年7月に韓国ソウルにおいて開催された地球科学とリモートセンシング国際会議IGARSSで,一つのセッションを企画し,発表を行った。(3)2005年10月に中国北京において中国の研究協力者が運営した第9回物理的測定とリモートセンシング国際会議ISPMSRSで発表を行った。(4)2005年11月に韓国および中国の研究協力者を招へいし,金沢大学でリモートセンシングと森林に関する国際会議を開催した。中国の内モンゴル自治区では、近年、広大な草地の砂漠化が問題となってきている。また、北朝鮮では、伐採や乱開発により、森林の荒廃が深刻な問題である。いずれの問題においてもその対策には、まず定量的データが必要である.本研究では、1.東アジアの特定の地域において人工衛星によるリモートセンシングならびに現地調査を行う。2.植生の定量的観測を広域にわたり長期的に行えるシステムを構築する。を目的として、東アジアの研究者が共同で、現地調査と討論を行った。(I)日本における植生調査1.富山県有峰ダム湖周辺の植生調査を行った。2.樹種ごとに画像特徴量を算出した。3.ランドサット衛星データと標高データを使って、植生解析を行った。(II)中国における植生調査、研究打合せ1.内モンゴル自治区にて、草地の現地植生調査を行った。2.中国の研究分担者と、中国における森林および砂漠化の環境問題について討論した。3.ランドサット衛星データを購入し、植生解析法について検討した。(III)韓国における植生調査、研究打合せ1.韓国にて森林の現地植生調査を行った。2.韓国の研究分担者と、韓国における植生観測および環境問題について討論した。地球温暖化問題において、二酸化炭素の吸収源として森林が注目されている。森林が吸収あるいは固定する二酸化炭素の量はどのくらいか、健全な森林をつくるあるいは維持するにはどのような活動が必要かなどの多岐にわたる課題を解決する必要があり、より強力な森林管理システムの開発が求められている。その中で樹木が吸収する二酸化炭素の量の科学的な評価と森林の定量的評価が重要である。そこで、平成15年度は1.森林の二酸化炭素吸収量測定2.衛星画像による森林の定量的評価に関して調査および研究を行った。1.森林の二酸化炭素吸収量測定森林総合研究所東北支所を訪問し、安比二酸化炭素動態観測施設の見学および森林と二酸化炭素の吸収に関して討論した。

この施設では、ブナ林と大気との間の二酸化炭素の収支を測定するために、1999年9月から高さ30mの観測タワーに各種センサーを取り付け、乱流変動法による解析を行っている。森林における二酸化炭素の動態を高精度で把握し、吸収量の評価方法の確立が期待される。2.衛星画像による森林の定量的評価森林の定量的な評価では、面積だけでなく、樹木の大きさと種類を把握することが重要である。広域にわたる継続的な定量的評価のためには、高解像度衛星データの活用が不可欠である。そこで、樹冠の識別が可能な地上解像度1mのIKONOS衛星画像を使用した。日本の多くの森林では樹木同士が密接して、その境界が入り組んでいるため、空間的な画像特徴量に基づき、樹冠検出および樹種判別を行う手法を開発した。地球温暖化問題の解決のために、森林の二酸化炭素の吸収や固定源としての役割は重要であるが、森林の定盤的評価法はまだ確立されていない。また、東アジアでは人為的活動や環境変化などの理由により森林が年々減少していると言われているが、その定量的な解析は十分に行われていない。そこで、平成16年度は1.衛星画像および航空写真による森林の定量的評価法の開発2.東アジアの特定地域の現地植生調査と共同研究者との討論を行った。1.衛星画像および航空写真による森林の定量的評価法の開発高分解能衛星IKONOSによる地上分解能1メートルの森林画像データを使い、密集した樹冠の形状抽出と樹冠ごとの樹種判別を行う画像処理手法を開発した。ナラ枯れ発生地域の複数時期の航空写真と地理情報を使い、時間的空間的にナラ枯れの推移を解析した。2.東アジアの現地植生調査と研究打合せ中国の東北から東部の地域においてモンゴリナラの現地調査を行い、ナラ枯れのリスクアセスメントを行うための基礎資料を収集した。東アジア生態学国際会議(EAFES、2004年10月韓国木甫)において「植生変化のモニタリングのためのリモートセンシング利用」に関するセッションのオーガナイズと研究発表を行った.また、韓国および中国の共同研究者と各国の森林の現状とリモートセンシング技術について討論し、今後の研究協力について打合せを行った.東アジア地域の森林は、人為的や環境変化などにより年々減少していると言われている。本研究では、人工衛星によるリモートセンシングならびに現地調査により、植生の定量的評価を行った。また、東アジア各国の研究者と共同で現地調査と討論を行い、植生データ、分析技術、研究成果を共有した。1.衛星データによる森林の定量的評価方法を開発した。高分解能衛星IKONOSのデータから、森林資源である個々の樹冠を抽出し、GIS用データを作成した。さらに、立木密度の分布パターンを定量化する地球統計学的手法を開発した。また、広範囲のNOAA/AVHRRデータ3年分を使って、各場所の植生季節変動パターンを分類する手法を開発した。2.日本だけでなく韓国でも被害が拡大しているナラ枯れの現地調査を行った。高分解能衛星データを使ったナラ枯れ被害の検出技術を開発した。
新規ハフニウム－ジアミド錯体の創成と触媒的ｓｐ３　Ｃ－Ｈ結合官能基化反応への応用

本研究では、アルキルイットリウム-ジアミド錯体と置換ピリジンとの反応により、脱水素型C-H/C-Hホモカップリングが進行し、置換2,2'-ビピリジンにより架橋された新規イットリウム二核錯体が得られることを見出した。本反応メカニズムを解明すべく更なる検討を行った結果、ピリジンを基質として用いた際に、C-C結合生成における反応中間体であると考えられるピリジニル架橋イットリウム二核錯体が得られることを見出した。一方、反応溶媒や基質の調整により、3員環イットラサイクルや5員環イットラサイクルが単核錯体として得られることを見出した。本反応系は脱水素型C-H/C-Hホモカップリングのこれまでにない新しい機構を提唱するものであり、触媒反応への応用が期待される。また、アルキルイットリウム錯体だけでなく、イットリウムアミド錯体もピリジン類のC-H結合切断に活性を有することが発見された。この知見をもとに、引き続くピリジルイットリウム種のイミンへの付加反応が進行すればイットリウムアミド種が再生し、触媒反応の達成が可能となると着想した。実際に検討を行ったところ、低収率ながら目的の反応が進行することを見出した。種々条件検討の結果、市販のランタノイドトリアミド触媒存在下、二級アミンを添加することで極めて高収率でさまざまなヘテロアリール環のC-H結合が触媒的にイミンへと付加することを見出した。本反応を用いることにより、アミノメチル基を有する種々のヘテロアリール化合物が簡便に合成可能であり、生理活性物質や配位子への応用が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では新規前周期遷移金属-ジアミド錯体触媒の創製とその触媒的sp3 C-H結合官能基化反応への応用を目的とし、検討を行った。まず、カチオン性4族金属錯体と等電子構造を有する3族金属-ジアミド錯体の合成を行った。既に当研究室で知見を得ているアルキルイットリウム-ジアミド錯体を用いたプロパルギル位sp3 C-H結合メタル化を、新たなC-C結合生成反応へと利用することを企図し、引き続く求電子剤との反応を試みた。その結果、C=O結合やC=N結合への求核的付加反応が進行することを見出した。更なる反応性の向上、基質適用範囲の拡大、触媒反応への展開を目的とし、より簡便かつ多様性指向型のジアミド錯体合成法として、トリアルキルイットリウム錯体とジアミンとの反応によりアルキルイットリウム-ジアミド錯体を合成した。得られた錯体のC-H結合活性化能を検討したところ、種々の含窒素芳香族化合物のsp2及びsp3 C-H結合を切断可能であることが明らかとなった。また、置換ピリジンとの反応では、脱水素型C-H/C-Hホモカップリングが進行し、生成物により架橋された新規イットリウム二核錯体が得られることを見出した。また、アルミニウム二核錯体を用いたC-H結合活性化反応について検討を行った結果、架橋配位子によりC-H結合活性化能が異なるという新たな知見を得ることができた。具体的には、窒素架橋アルミニウム二核錯体を用いるとカルバゾールやジフェニルアミンのC-H結合メタル化が進行するのに対し、酸素架橋アルミニウム二核錯体はC-H結合メタル化に活性を示さなかった。この知見は、C-H結合活性化を志向した新たな遷移金属錯体の合成設計をする上で、極めて重要であると考えている。本研究成果はEur. J. Inorg. Chem誌に掲載された。本研究では新規前周期遷移金属-ジアミド錯体触媒の創製とその触媒的sp3C-H結合官能基化反応への応用を目的とし、検討を行った。前年度、カチオン性4族金属錯体と等電子構造を有する3族金属-ジアミド錯体が種々のC-H結合活性化能を有することを見出した。特に置換ピリジンとの反応では、脱水素型C-H/C-Hホモカップリングが進行し、生成物である置換2,2'-ビピリジンにより架橋された、新規イットリウム二核錯体が得られることを見出した。本反応メカニズムを解明すべく、更なる検討を行った結果、ピリジンを基質として用いた際に、C-C結合生成における反応中間体であると考えられるピリジニル架橋イットリウム二核錯体が得られることを見出した。この知見から、脱水素型ホモカップリング反応では、ピリジン環の2-位のC-H結合が切断され、3員環メタラサイクルが生成した後に、二量化反応により二核錯体が生成していると推察した。一方、ベンゾ[h]キノリンを作用させると、10-位C-H結合が切断された5員環イットラサイクルが単核錯体として得られることを見出した。アルキルイットリウム-ジアミド錯体と2-フェニルピリジンとの反応においても、反応初期段階に同様の5員環メタラサイクルが生成していることがNMR解析により示唆されている。現在、これらのC-H結合切断の位置選択性と、反応生成物との関係について検討を行っている。また、本反応で得られたイットリウム二核錯体は2,2'-ビピリジンの脱離を伴い、還元剤として作用することが期待された。実際に、四塩化炭素やアゾベンゼンとの反応では還元反応が進行し、2,2-ビピリジンが生成することを確認した。

アゾベンゼンとの反応では、還元されたアゾベンゼンにより架橋されたイットリウム二核錯体が生成することも見出している。本研究では、アルキルイットリウム-ジアミド錯体と置換ピリジンとの反応により、脱水素型C-H/C-Hホモカップリングが進行し、置換2,2'-ビピリジンにより架橋された新規イットリウム二核錯体が得られることを見出した。本反応メカニズムを解明すべく更なる検討を行った結果、ピリジンを基質として用いた際に、C-C結合生成における反応中間体であると考えられるピリジニル架橋イットリウム二核錯体が得られることを見出した。一方、反応溶媒や基質の調整により、3員環イットラサイクルや5員環イットラサイクルが単核錯体として得られることを見出した。本反応系は脱水素型C-H/C-Hホモカップリングのこれまでにない新しい機構を提唱するものであり、触媒反応への応用が期待される。また、アルキルイットリウム錯体だけでなく、イットリウムアミド錯体もピリジン類のC-H結合切断に活性を有することが発見された。この知見をもとに、引き続くピリジルイットリウム種のイミンへの付加反応が進行すればイットリウムアミド種が再生し、触媒反応の達成が可能となると着想した。実際に検討を行ったところ、低収率ながら目的の反応が進行することを見出した。種々条件検討の結果、市販のランタノイドトリアミド触媒存在下、二級アミンを添加することで極めて高収率でさまざまなヘテロアリール環のC-H結合が触媒的にイミンへと付加することを見出した。本反応を用いることにより、アミノメチル基を有する種々のヘテロアリール化合物が簡便に合成可能であり、生理活性物質や配位子への応用が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的である新規カチオン性ハフニウム-ジアミド錯体の簡便な合成法の確立には至っていないが、同様の電子構造を有する3族金属-ジアミド錯体の合成とその反応性について、極めて重要な知見を得た。更に、アルミニウム二核錯体のC-H結合活性化研究で得られた知見は、新たな錯体・配位子設計の指針を与え、一層高活性な触媒系の開発が期待される。イットリウム-ジアミド錯体を用いたピリジン類のC-H結合活性化を経る二量化反応において、反応機構に関する新たな知見を得ることができた。更に本反応生成物であるビピリジン架橋イットリウム二核錯体の還元能を調査した結果、種々の還元反応が進行することを見出した。合成したジアミド錯体のC-H結合活性化能の基質適用範囲を引き続き検討するとともに、C-C結合生成反応、触媒的官能基化反応へと展開する。更に、本研究と同時期に行った、アルミニウム二核錯体のC-H結合メタル化に関する研究で得られた知見を基にした新たな配位子設計により、新規前周期遷移金属二核錯体の合成とそのC-H結合官能基化反応への応用を検討する。また、ピリジン誘導体の二量化反応における反応機構解析を詳細に行う予定である
絡み目の橋分解の研究

絡み目の橋分解について、特にHempel距離を中心とした研究を行った。また、絡み目の橋分解と密接に関係した3次元多様体のヘガード分解のHempel距離についても研究を行った。その結果、次の様な成果を挙げた。1.研究代表者の小林、分担者の張は奈良女子大学の井戸絢子と3次元多様体のヘガード分解のHempel距離に関する共同研究を行い、与えられた自然数刀と8に対して種数8の曲面上の曲線複体内の長さnの測地線を構成し、その応用として、種数gのヘガード分解でHempel距離が丁度刀であるものが存在することを証明した。この結果について共著論文「Heegaard splittings of distance exactly n」にまとめている。
希土類-鉄系パノスコピック組織体の創製とGHz帯域対応電磁波吸収能の高度発現

不均化反応による準マイクロ波帯域対応、ナノコンポジット化によるマイクロ波・ミリ波帯対応の遠方界電磁波吸収体の開発と、エアロゾルデポジション(AD)法による近傍界対応の厚膜作製を行った。その結果、窒素中熱処理後大気酸化により作製されたFe微粒子粉末、Cu添加Y-Fe-B系ナノコンポジット粉末は遠方界対応電磁波吸収体材料となること、AD法の近傍界対応厚膜作製法として可能性、などが判明した。目的:近年モバイル通信機器においては遠方からの妨害電磁波を防ぐ遠方界電磁波吸収体と筐体内部において内部干渉などを引き起こす電磁ノイズの影響を防ぐ近傍界対応電磁波吸収体の開発が急務とされている。本研究では遠方界電磁波吸収体では希土類磁石化合物のナノコンポジット化、近傍界電磁波吸収体ではエアロゾルデポジション(AD)法を用いたFe/希土類酸化物複合膜・積層膜の可能性を検討した。実験方法:遠方界対応の電磁波吸収体ではY_2Fe_<14>BとFe_3B相からなる急冷薄帯を作製し、熱処理後樹脂複合体を作製してネットワークアナライザーにて電磁波吸収特性を測定した。一方、近傍界電磁波吸収体では積層膜を作製するため、エアロゾルチャンバーを強磁性粉用、絶縁粉用の2つを用意し、デポジションチャンバー内にもそれぞれ独立したノズルを設け成膜した。基板のスキャン速度、回転速度、ガス種、ガス流量による噴射速度を制御することによって積層膜における各層の厚さを変化させた。得られた膜の磁気特性、電気抵抗、高周波得性を測定し、組織を観察し、積層化による高周波特性向上の可能性について検討した。結果:得られた結果をまとめると以下のようになる。遠方界電磁波吸収体:(1) Cu添加により結晶粒微細化が進みリコイル率が大きくなる。(2)リコイル率と共鳴周波数シフトの相関は、結晶粒径と共鳴周波数シフトの相関であり、結晶粒径制御が共鳴周波数シフトを得るために重要である。(3)ナノコンポジットは共鳴周波数ならびに整合周波数を制御する方法として有功である。近傍界電磁波吸収体:(1)搬送ガスにN_2ガスを用いることで膜厚が均一になり、層構造を有する厚膜が成膜できた。(2) As-depo.状態の積層膜で飽和磁気分極Js=0.71.1Tなる値を示した。(3)熱処理によって透磁率が上昇し、共鳴周波数frが低周波側にシフトした。磁性材料
分析的昇温溶解分別法によるバイオコポリエステルの組成分布の解析

(1)本研究の目的は、生分解性ポリマーとして注目されている微生物が産生する立体規則性の脂肪族ポリエステル、ポリ(3-ヒドロキシブチレート-co-3-ヒドロキシバリレート)〔P(3HB-co-3HV)〕、を分析的昇温溶解分別法(分析的TREF)により分別し、その組成分布を微量の試料で解析することができるようにすることである。(2)組成の異なるP(3HB-co-3HV)の市販品5サンプルを、溶媒にアセトニトリル、単体はガラスビーズとし、分取スケールのガラスカラムを用いて、80°Cから-25°Cまでの温度変化で分取TREFにより分別し、分別区分の組成と分子量を測定し累積組成分布を構築した。(3)分析的TREF装置を作製し、これを用いて上述のサンプルのいくつかを、アセトニトリルを溶媒として冷却速度を変化させて、分析的TREFによるプロファイルを測定した。今回用いたサンプルでは、冷却速度は1.5°C/hr以下が望ましいことを明らかにした。(4)上述の分取TREFによりいくつかの区分を、先の条件で分析的TREF測定を行い、溶出温度-組成較正曲線を作成した。これは、バルクの融点-組成関係と比べて約90°C低温でほぼ平行な二次曲線で近似することができることが分かった。(5)この較正曲線を用いて、各試料の分析的TREFの溶出プロファイルを組成分布曲線に変換し、分取TREFの結果と比較したところ、定量的一致とは言えないけれど、ある程度の対応関係が見られることが明らかになった。結論として、分析的TREFは、この試料に対して、定性的な組成分布測定法としては有効であると考えられる。1.本研究の目的は、生分解性ポリマーとして注目されている微生物が産生する立体規則性の脂肪族ポリエステル、ポリ(3-ヒドロキシブチレート-co-3-ヒドロキシバリレート)[P(3HB-co-3HV)]、などを分析的昇温溶解分別法(分析的TREF)により分別し、その組成分布を微量の試料で解析することが出来るようにすることである。2.0°Cから100°Cの間で温度変化のプログラムが可能な分析的TREF装置を製作した。試料として、3HV含率5wt%と12wt%の2種のP(3HB-co-3HV)、溶媒にアセトニトリルを用い、結晶析出のための降温速度と溶解のための昇温速度プログラムを検討した。続いて、適切と考えられる条件下でエバポレイト光散乱検出器によるクロマトグラム様プロファイルを得た。その結果は、多量の主成分のピークから長く裾を引き、さらにより低温部に離れた小ピークを持つもの(5wt%)と、主成分ピークから長く引いた裾の端で小ピークがあるもの(12wt%)で、いずれも幅広い温度範囲のプロファイルを示し、別に決定した分取昇温溶解分別によりこれら試料を分別し、その区分の組成を実測した結果より得られた組成分布と一定的な一致を示した。しかし、同一試料における両方法の結果の対応は良かったが、2つの試料の比較においては、分析的TREFの溶出温度範囲の幅が前者の試料の方が後者の試料よりもかなり広いことと、実測の組成分布の幅が両試料で同程度であることとは良い一致とはいえない。これは、後者の試料では分子量分布と組成分布の相互関連のため、特に融点の低い成分を含んでいることによるものと考えられる。すなわち、分取TREFの結果より前者の試料の高3HV含率の分別区分はその分子量が10^4程度以下と非常に低いのに対し、後者の試料ではどの組成の区分も10^5程度以上の分子量であった。

この結果は、分子量と組成分布の相関の強い試料では、分析的TREFにより定量的に意味のある結果を得るのは困難であることを示している。3.一方、上述の試料を含むいくつかの組成の異なる試料を分取TREFにより分別しその区分の組成を測定し、次年度の研究に用いる試料を用意することが出来た。(1)本研究の目的は、生分解性ポリマーとして注目されている微生物が産生する立体規則性の脂肪族ポリエステル、ポリ(3-ヒドロキシブチレート-co-3-ヒドロキシバリレート)〔P(3HB-co-3HV)〕、などを分析的昇温溶解分別法(分析的TREF)により分別し、その組成分布を微量の試料で解析することができるようにすることである。(2)組成の異なるP(3HB-co-3HV)の市販品5サンプルを、溶媒にアセトニトリル、単体はガラスビーズとし、分取スケールのガラスカラムを用いて、80°Cから-25°Cまでの温度変化で分取TREFにより分別し、分別区分の組成と分子量を測定し累積組成分布を構築した。(3)分析的TREF装置(昨年度作製)を-25°Cまで降温できるよう改良した。これを用いて、上述のサンプルのいくつかを、アセトニトリルを溶媒として冷却速度を変化させて、分析的TREFによるプロファイルを測定した。今回用いたサンプルでは、1.5°C/hr以下が望ましいことを明らかにした。(4)上述の分取TREFによりいくつかの区分を、先の条件で分析的TREF測定を行い、溶出温度-組成較正曲線を作成した。これは、バルクの融点-組成関係と比べて約90°C低温でほぼ平行な二次曲線で近似することができることが分かった。(5)この較正曲線を用いて、溶出プロファイルを組成分布曲線に変換し、分取TREFの結果と比較したところ、定量的一致とは言えないけれど、ある程度の対応関係が見られることを明らかにした。
多様な植生モザイクにおける糞粒法によるノウサギの生息密度推定法の精度評価

ノウサギは、若い造林地の植栽木を食害する害獣として防除の対象とされる一方、伐採や下刈りなど、生息環境を改変する森林管理の影響を受けて生活している。近年の林業の低迷を背景に人工林伐採後の再造林不実行、省力のための植栽密度と下刈り面積割合の低減、強度間伐による針広混交林への誘導など、結果としてパッチ状に草本類の増加をもたらす森林の取り扱いが増えている。こうした森林管理がノウサギの活動に及ぼす影響を評価し、予測することは、これからの森林管理上、大切な要素になると考えられる。本研究は、多様なパッチからなる植生モザイクでのノウサギの生息密度推定に、従来の糞粒法を適用した場合の推定精度を評価することを目的として行った。高知大学嶺北フィールド西団地の小面積皆伐地(0.15ha)に2m×2mの方形プロットを5ケ所設定し9月から3月の間、2週間から1カ月毎に、プロット内の糞粒数を計測後プロットからの除去を繰り返し、糞粒数から生息密度推定値を算出した。また、同じ期間に各プロットに死角が出来ないよう赤外線自動撮影カメラを設置し、プロット内に侵入したノウサギを撮影し写り込み回数を記録した。調査日毎の平均生息密度は、調査開始当初の9月から12月では、0.00頭/haから3.05頭/haと低い水準で推移し、1月には0.18頭/ha、2月5.01頭/ha、3月7.37頭/haと増加した。同期間の写り込み回数は、9月から11月までは生息密度の推移と同様に0回から5回の低水準で推移し、12月以降は11回から16回と増加した。画像からは個体の特定までには至らなかったが、ノウサギの活動の有無、頻度は確認できた。生息密度の推定値と同期間の撮影回数の間には有意な正の相関が認められ(r^2=0.71、p<0.01)、多様なパッチからなる植生モザイクにおいても従来の糞粒法による生息密度推定法によって算出された生息密度推定値によりノウサギの大まかな活動の把握が可能であることが明らかとなった。
メタボリックシンドロームにおけるmiR-342の機能解析

C57BL6マウスを高脂肪高蔗糖(HFHS)食群と通常食群に分け、内臓脂肪組織、肝臓、血清からtotal RNAを精製し、small RNAライブラリーを作製し、RNAシークエンシングを用いて約800万リードの解析を行った。その結果miR-342はHFHS食によって脂肪組織で9.4倍、肝臓で1.5倍とその発現が上昇することが判明した。mir-342のノックアウトマウスを作成することにより、肥満における代謝・脂質代謝・発癌に及ぼす影響を検討した。UC Davis Mouse Biology ProgramのMMRRC (Mutant Mouse Regional Resorce Centers)よりSanger MirKO ES cell line Mir342を入手して9匹のキメラマウスを得た。さらにキメラマウスとC57BL/6マウスを交配させることによって、germ line transmissionを確認し、miR-342-/-を樹立した。これらのマウスをHFHS食で飼育し、体重、脂肪重量、糖負荷テスト、インスリン負荷テスト、脂質プロファイルなどを検討した。体重はmiR-342-/-、miR-342+/-ともにmiR-342+/+と比較し有意差をもって低下していた。インスリン負荷テストではmiR-342-/-、miR-342+/-ともにmiR-342+/+と比較してインスリン感受性の改善が認められた。さらに糖負荷テストでは、miR-342-/-、miR-342+/-ともにmiR-342+/+と比較して血糖値が低下していたが、インスリン濃度には有意差を認めなかった。すなわちHFHS食飼育下ではmiR-342-/-は野生型と比較して、体重の減少、脂肪組織重量の減少、インスリン抵抗性の改善を認めた。miR-342は2型糖尿病・肥満症の新たな治療ターゲットとなると考えられる。C57BL6マウスを高脂肪高蔗糖食群と通常食群に分け、内臓脂肪組織、肝臓、血清からtotal RNAを精製し、small RNAライブラリーを作製し、RNAシークエンシングを用いて約800万リードの解析を行った。その結果miR-342は高脂肪高蔗糖食によって脂肪組織で9.4倍、肝臓で1.5倍とその発現が上昇することが判明した。mir-342のノックアウトマウスを作成することにより、肥満における代謝・脂質代謝・発癌に及ぼす影響を検討することとした。平成29年度はこれらのマウスを高脂肪高蔗糖(HFHS)食で飼育し、体重、脂肪重量、糖負荷テスト、インスリン負荷テスト、脂質プロファイルなどを検討した。すなわちHFHS食飼育下ではmiR-342-/-は野生型と比較して、体重の減少、脂肪組織重量の減少、糖代謝の改善を認めた。miR-342ノックアウトマウスにおける糖代謝の改善を確認できた。

miR-342は2型糖尿病・肥満症の新たな治療ターゲットとなると考えられる。miR-342のターゲット遺伝子の探索を行う。miR-342は12番染色体上に存在する。そのターゲット遺伝子群についてはmiRBase Sanger Intitute miRNA databasesなどのデータベースで検索可能であるが、想定されるターゲット遺伝子群は数多く存在するため、そのターゲットを検証する必要がある。一つのmiRNAは多くの遺伝子の発現をfine tuningしているという報告もあれば、一つのmiRNAがある単一の遺伝子発現を制御しているsingle miRNA-mRNA interactionの報告もある。miR-342-/-およびmiR-342+/+の通常餌飼育群、HFHS飼育群の計4群のmRNAの発現プロファイリング(DNAアレイ)を施行してターゲット遺伝子の確認を行う。3'UTRのシークエンスにmiR-342のシード配列が存在する遺伝子群のなかからmiR-342の欠損によって発現が上昇する遺伝子を同定する。そのターゲット遺伝子が同定された場合mir-342発現レンチウイルスベクター、LNA microRNA MimicあるいはAntagomirを用いて、マウス培養3T3L1脂肪細胞やマウス培養血管内皮細胞で過剰発現あるいはノックダウン実験を行いそのターゲット遺伝子を確認する。さらにメタボリックシンドローム・糖尿病患者における血中miR-342濃度の検討を行う。メタボリックシンドローム患者、2型糖尿病患者、健診受診者の血清にCel-miR-39を外因性コントロールとしてスパイクインし、さらにmicroRNAをQIAamp Circulating Nucleic Acid Kitを用いて精製する。さらに定量PCR法によって(TapMan MicroRNA Assays)を用いて血清中のmiR-342を定量する。これによって肥満度、高血糖によってどのように血清中のmiR-342濃度が変化するのかを検討する。これらのデータは将来のRNA創薬の展開のなかで重要な基礎データとなる。
英米アイルランドの現代詩劇・演劇における古典ギリシア劇・神話の現代化の総合的研究

テロや戦争、災害や貧困、環境汚染といった現代の我々が世界で抱える問題を過去一世紀にわたって現代アイルランド、アメリカ、イギリスの詩人、劇作家、アーティストがどのように取り組み、それぞれの作品を通してどんな知と癒しを提供してきたかを考えるうえで、とくに古典ギリシア劇・神話に人間の知の原点を求めて作られたものに焦点を絞り、具体的にどのように古典が翻訳・翻案・脚色されてきたのか、その社会的役割や美学的意義を考察した。今年度は研究者各自が、古典ギリシア劇や神話の現代化という本研究に関わる研究資料や文献を収集し、データベース化した。また、個々に学会発表や雑誌論文執筆等を通して古典の現代化の意味を追究した。Terry Eagletonがその著書Sweet Violenceにおいて、過去の悲劇理論が悲劇に内在する残酷な暴力や肉体的苦痛の記述を研究課題にしてこなかったと述べているように、21世紀に入って非人間的な暴力や肉体的苦痛に焦点を当てた文学批評書や思想・哲学書がつぎつぎに出版され、古典悲劇と現代文学の近さが以前にも増して強調されてきている。他方、劇作術や詩作術においても、脱リアリズムの傾向から、儀式性の強い神話的な枠組みをもつ作品が書かれるようになり、古典悲劇の再生とも言えるような様式性を備えた作品が注目されている。古典と現代の詩劇を比較検討する本プロジェクトの重要性はますます高まっていると言える。その実践例として、2009年6月、本プロジェクトでは、海外共同研究者として本研究に貢献してくださっている南カリフォルニア大学演劇学部教授で劇作家のVelina HasuHouston氏を迎え、沖縄戦および沖縄の米軍基地の問題に焦点を当てた『アンティゴネー』翻案劇の構想についてお話いただいた。さらに2010年2月には、現代を照らす古典世界の理解を深めるために、日本の神話学の第一人者、吉田敦彦氏に、『ピロクテテス』を中心にその神話的背景およびソボクレスの劇作術、教育劇としての効果について講演をしていただいた。それぞれ、講師の方々とともに意見交換を行なうことを通して、本プロジェクト研究者相互の共通する基盤と方法論を確認することができた。今年度は、7月17日に本プロジェクト・メンバーの伊達が、12.月15日には佐藤が、研究成果の中間発表を行なった。伊達はW.B.Yeats、Ezra Poundなど20世紀前半のモダニズム詩人による言語と身体を統合する創作実践が、現在のモダンおよびコンテンポラリー・ダンスにおける身体表現とどのような関係を持ちうるかについて、表現者の主体のあり方が視聴者とどのように公共性/共同性を構成するかという、ギリシア劇に重なる参照枠から調査研究を行なった。佐藤は夏の現地調査の結果を踏まえ、北アイルランドのミューラル(プロテスタント・カトリック、各コミュニティに見られる政治的メッセージを持った壁絵)が発信する政治的メッセージが、今日南北アイルランドで盛んに上演されているギリシア劇の翻案作品と対応関係があることから、その成果を論文と著書の形で出版した。著書では、2006年以来、北アイルランド政府が主導する「コミュニティ塗り替え計画」の一環であるミューラルの描き換えの現状報告と考察を含めた。11月24日には、エウリピデスの『トロイアの女たち』を演出した文学座の演出家、松本祐子氏を招き、今日、日本でこの作品を上演する意義と新しい解釈の必要性について講演してもらった。堀は古代ギリシア時代からつづく植民の歴史と悲劇が今日の作家によって批判対象として再構築されるさまをベケット作品のなかに見た(口頭発表)ほか、フルブライト研究員として12月末から3ヶ月間、カリフォルニア大学サンディエゴ校のマリアン・マクドナルド教授のもとでこのプロジェクトのテーマの研究を進め、今日のギリシア劇の翻訳・翻案状況について調査・資料収集を行なった。外岡はニューヨークという演劇都市における都市再開発に対して、古代ギリシア以来、演劇が構成する市民権/市民性(citizenship)について、研究の成果を共著の形でまとめた(近刊)。今年度は本研究の最終年ということもあり、プロジェクトメンバー各自が成果発表に向けて力を注ぎ、主たる会議は2回に留めた。2011年11月8日に行なった1回目の会議には、ギリシア神話を題材にしたバロック・オペラの専門家で俳優・ソプラノ歌手・演出家としてパリで活躍するマチルド・エチエンヌ氏を迎え、「ギリシア、ルネッサンス、バロック時代の演技」という題目で講演をしていただき、バロック時代の演技表現の掘り起こしをとおして古典の美学的意義を考察する機会を得た。この講演には学内外の学生・院生から専門家まで50名を超える聴衆が集まり、講演後には活発な質疑応答が展開された。2回目の会議は2012年2月9日に行ない、堀と外岡がそれぞれの研究成果を発表した。本研究ではギリシア劇・神話の現代化を主として英米アイルランドの現代詩劇・演劇などの舞台作品や脚本の研究に絞り、その政治的・社会的・文化的意味や美学的意義を探ることを目的としてきた。一方でギリシア神話は、サブ・カルチャーにおいても、アニメやゲームなどにキャラクターやプロットが自由かつ表層的に流用されることで、ネットワーク・メディアを通じて国際的な流通を見せてもいる。

その現状を前に、神話の現代化とはどこまで自由な表現が可能か、何を規準として作品の評価を行なうのか、その許容範囲をめぐって「翻案」という問題を扱うことのむずかしさが浮上する。とはいえ、洋の東西を問わず、多様な文化のなかにギリシア神話が浸透し、文化を豊かにしていることはたしかである。古典神話が現代の文化や社会を考えるうえで重要な役割を果たしている現代において、そうした多様性をふまえたうえで古典の現代化の諸相を学問的に分析するという本研究の意義をあらためて確認した。