hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
融合フォスフォ/グライコ-プロテオミクスによるグリオーマ幹細胞の標的シグナル解析

その結果, GSCの核内複合体の特異的なo-GlcNAcylationとリン酸化,およびこれらのトリガーとしてGSC膜の糖蛋白質CSPGと糖鎖修飾責任酵素,その相互作用因子群が同定され,これらの相互制御がMAPK/PI3Kシグナル等の細胞内増殖/分化シグナルを調節し, GSCの維持と分化に関わっていることを示唆した.引き続き、1)gliomablastoma患者組織サンプルからのGSCの単離とがん幹細胞評価法による特性解析,GSC分化誘導モデルの確立と最適化2)GSC/GSC分化誘導腫瘍細胞を用いて, 2D-DIGE法, iTRAQ法およびDNAアレイ法による融合プロテオミクスを用いたGSCの維持/分化に関わる分子の網羅的同定3)リン酸化-糖鎖修飾分子解析システム(リン酸化特異的分子検出法/レクチンマイクロアレイ法/責任遺伝子qRCRアレイ法/融合型質量分析)を用いた融合フォスフォ/グライコ-プロテオミクス法の確立と,関わる分子群の網羅的同定・発現・機能プロファイリング,データ統合による特異的シグナルネットワークの抽出、新規同定分子,特にリン酸化分子,糖鎖関連分子,これらの責任酵素遺伝子群についてのsiRAN, 4)各種阻害剤等を用いた細胞生物学的/生化学的検討,同定分子の臨床応用への可能性の検討等を行う。腫瘍生化学
唱歌教育成立期における階名論に関する研究

本研究は、明治期における唱歌教育成立期において「階名」に関する理論がどのように生まれ、展開してきたかについて明らかにしようとするものである。すなわち、次のような仮説を実証しようとするものである。「階名は日本人にとって西洋音楽を理解する重要な道具であった。また日本音楽の特質を西洋音楽の理論から明らかにするための道具でもあった。その階名のそのような役割は現代においてもかわらない」本研究によって次のことが明らかになった。(1)該当する時代の、唱歌教科書、楽譜、理論書などの一次資料及びそれに関連する二次資料をさらに収集分析し、階名が西洋音楽を理解する重要な道具であり、また日本音楽を理解する道具でもあったことが明らかになった。西洋のドレミに代わるものとして、日本では「ヒフミ」が使われたこともあって、後に階名が「機能音高名」と捉えられる混乱があった。しかし、明治期に、瀧村小太郎、上原六四郎らの理論家、鈴木米次郎らの実践家が階名についてほぼ正確に理解し使用していたことも明らかになった。(2)日本音楽研究においては、必ずしも階名という概念が共通に理解されているわけではないことが明らかになったが、演奏家については、階名を日本音楽の理論を説明するための道具として活用している例があった。音楽教師の世界では、学習指導要領で「移動ド」が原則になってきたにもかかわらず、階名としてのドレミの活用が十分に行われていないことが明らかになった。学習指導要領の改訂で「階名」の定義が明らかになっているが、階名の使用については改善がみられていない。(3)階名の使用例を国内では琉球地方(現地調査)において、海外では韓国(現地調査)、タイ(文献調査)について調査したが、それぞれの伝統音楽の演奏や理解のために階名が用いられる例がみられた。本研究全体を通して、階名が西洋音楽を理解するための道具であると同時に、伝統音楽理解にとっても重要な道具であることがより明確になった。学校における階名の指導をどうすすめるかが今後の課題である。なお、本研究の成果は、研究代表者の博士論文「伊澤修二の音律論」(平成22年3月・お茶の水女子大学・博乙第277号)に反映されている(平成22年に公刊予定)。本研究は、明治期における唱歌教育成立期において「階名」に関する理論がどのように、生まれ展開してきたかについて明らかにしようとするものであった。その階名のそのような役割は現代においてもかわらない」本研究の仮説を実証するために、平成20年度は主として次のような研究を行った。1.該当する時代の、唱歌教科書、楽譜、理論書などの一次資料及びそれに関連する二次資料を収集分析した。その結果、階名が西洋音楽を理解する重要な道具であり、また日本音楽を理解する道具でもあったことが明らかになった。しかしながら、西洋のドレミに代わるものとして、日本では「ヒフミ」が使われたこともあって、後に階名が「機能音高名」と捉えられる混乱があった。2.日本音楽の研究者、演奏家、教師などに、階名の意味や使用状況についての聞き取り調査を行った。日本音楽研究においては、必ずしも階名という概念が共通に理解されているわけではなかった。演奏家については、階名を日本音楽の理論を説明するための道具として活用している例があったが、ほとんど活用していない例もあった。音楽教師の世界では、学習指導要領で「移動ド」を原則にしているにもかかわらず、階名としてのドレミの活用は今回調査した限りでは見受けられなかった。理論や一部の例では、階名が有効なものであることは明らかになっているが、現状では使われていないことが明らかになった。なお、研究成果を論文や学会発表などで好評するには至っていない。

音楽教師の世界では、学習指導要領で「移動ド」が原則になってきたにもかかわらず、階名としてのドレミの活用が十分に行われていないことが明らかになった。学習指導要領の改訂で「階名」の定義が明らかになっているが、階名の使用については改善がみられていない。(3)階名の使用例を国内では琉球地方(現地調査)において、海外では韓国(現地調査)、タイ(文献調査)について調査したが、それぞれの伝統音楽の演奏や理解のために階名が用いられる例がみられた。本研究全体を通して、階名が西洋音楽を理解するための道具であると同時に、伝統音楽理解にとっても重要な道具であることがより明確になった。学校における階名の指導をどうすすめるかが今後の課題である。なお、本研究の成果は、研究代表者の博士論文「伊澤修二の音律論」(平成22年3月・お茶の水女子大学・博乙第277号)に反映されている(平成22年に公刊予定)。
概念を用いた情報科学分野の論文検索

平成10年度は,平成9年度の研究成果を踏まえて,重み係数の最適化,および検索エンジンをより高速なものに変更することを行った.また,概念辞書に存在しない学術用語への対応策の検討も行った.概念辞書に存在しない学術用語については,その出現の頻度,出現する論文に含まれる概念などをもとにして,統計的手法を用いて学術用語が持つ概念を推定することが考えられる.これに似たアプローチとしては,米国イリノイ州立大学などでも行われている.しかし,このような方法で推定した概念を,既存の概念辞書が基礎としている概念体系に当てはめることが難しい.高い精度で推定する方法を研究することが今後の課題となった.学術論文からの概念の抽出結果についての評価も行った.その結果はおおむね良好なものであり,本研究で提案した概念抽出法は有効なものであることを確認できた.また,作成した概念検索プロトタイプシステムは,ユーザインタフェースの点で難があるものの,本研究で提案する手法により現実的な概念検索を実現できることが分かった.平成10年度は,平成9年度の研究成果を踏まえて,重み係数の最適化,および検索エンジンをより高速なものに変更することを行った.また,概念辞書に存在しない学術用語への対応策の検討も行った.概念辞書に存在しない学術用語については,その出現の頻度,出現する論文に含まれる概念などをもとにして,統計的手法を用いて学術用語が持つ概念を推定することが考えられる.これに似たアプローチとしては,米国イリノイ州立大学などでも行われている.しかし,このような方法で推定した概念を,既存の概念辞書が基礎としている概念体系に当てはめることが難しい.高い精度で推定する方法を研究することが今後の課題となった.学術論文からの概念の抽出結果についての評価も行った.その結果はおおむね良好なものであり,本研究で提案した概念抽出法は有効なものであることを確認できた.また,作成した概念検索プロトタイプシステムは,ユーザインタフェースの点で難があるものの,本研究で提案する手法により現実的な概念検索を実現できることが分かった.研究目的を達成するため,本年度は日本語科学技術文献からの概念の抽出と日本語キーワードからの概念抽出を行った.また,抽出された概念を用いた検索方法の基礎的な検討も合わせて行った.日本語科学技術文献からの概念の抽出については,本学で開発された日本語形態素解析システム「茶筅」を用いて単語の区切りの発見を行い,名詞のみを抽出した.なお,日本語文献としては本学附属電子図書館が保有するデータを利用した.このデータは光学的文字認識装置を用いて画像から認識されたものであり,認識誤りを含む不完全なものである.抽出した名詞について,電子化辞書の中の概念辞書を用いて単語の概念を抽出し,さらに抽出した概念の上位概念も同時に調べた.これより概念空間を構成する.概念空間は単語ごとに生成するのではなく,各単語が持つ概念空間を統合して概念空間の絞り込みを行う.また,単語の出現頻度を調べ,概念空間の絞り込みに用いる.以上に述べたような手法を実際に実装し,実験を行った.データとして電子情報通信学会論文誌D-IIの78巻7号を用いた.情報科学分野の素養がある被験者に対して,システムが抽出した論文の概念が妥当かどうかのアンケートを実施したところ,平均で10.6点の評価が得られた.(満点は15点)論文ごとに評価が大きく異なったが,電子化辞書に適切な概念が収録されていない単語を含む論文の評価が特に低かった.また,形態素解析システムの不的確な連接規則により,適切な単語抽出が行われなかった論文の評価が低かった.キーワードからの概念抽出も行い,概念どうしで論文検索を行う実験も行った.この実験については,データの収集が終了したところであり,次年度にはその評価を行う予定である.また,英語文献についても同様の手法を適用し,その有効性を確認することも今後の予定である.平成10年度は,平成9年度の研究成果を踏まえて,重み係数の最適化,および検索エンジンをより高速なものに変更することを行った.また,概念辞書に存在しない学術用語への対応策の検討も行った.概念辞書に存在しない学術用語については,その出現の頻度,出現する論文に含まれる概念などをもとにして,統計的手法を用いて学術用語が持つ概念を推定することが考えられる.これに似たアプローチとしては,米国イリノイ州立大学などでも行われている.しかし,このような方法で推定した概念を,既存の概念辞書が基礎としている概念体系に当てはめることが難しい.高い精度で推定する方法を研究することが今後の課題となった.学術論文からの概念の抽出結果についての評価も行った.その結果はおおむね良好なものであり,本研究で提案した概念抽出法は有効なものであることを確認できた.また,作成した概念検索プロトタイプシステムは,ユーザインタフェースの点で難があるものの,本研究で提案する手法により現実的な概念検索を実現できることが分かった.
言語・コミュニケーションにおける場の理論の発展～近代社会の問題解決を目指して

本研究では、主客非分離、自他非分離の場の理論に基づき、言語及び非言語コミュニケーションが場の影響を深く受けていること、日本語は、場の影響が大きく場内在的な言語であり、英語は場の影響が小さく場外在的な言語であり、それが日英翻訳を困難にしていることが明らかとなった。また日本語のコミュニケーションでは、複雑系における自己組織化現象が多く起きていること、当初場の影響を強く受けて活格、能格であった言語が場の影響が小さくなるに連れて対格言語化したこと、異文化コミュニケーションを行う上で、それぞれ文化が持っている場の違いがコミュニケーションの障害となっていることなどの点もある程度分かってきた。場の言語・コミュニケーション研究会を月1回のペースで開催した。日本語と欧米の言語とを比較すると、場に内在的な言語と場に外在的な言語という区分けが可能であり、日本語と欧米語との基本的な違いは、場の内部で構成される言語と場の外部で構成される言語との差異として位置付けることができる。これを明確にするため、関連研究の検討作業を行ってきた。その内容は「場の言語・コミュニケーション学構築への一考察:英語教育と日本語教育への貢献」(井出・櫻井分担者5月第6回)、「日本人の問いかけ発話に見られる役割の認識と「場」ー日英語の対照を通して」(植野貴志子6月第7回)、「場の言語学からみる「の」名詞化節ー主要部内在関係と補文を中心にー」(城野大輔9月第8回)、「計量的医療談話分析(RIAS)の批判的検討相互行為的談話分析による考察」(植田栄子10月第9回)、「日本語の深層ー<話者のイマ・ココ>を生きることば」(熊倉千之12月第10回)、「場の作用の研究方法について」(河野連携協力者1月第11回)、「心の事象の開示と受取:日英語会話比較研究からの一考察」野村佑子2月第12回)、「場の理論に基づく他称詞の分析ー親族の事例よりー」(小森由里3月第13回)である。これらの報告から、日本語と英語の差異は、場の理論に基づき解明できる見通しが得られた。日本語は、あいまいで、主語がはっきりせず、非論理的で主観的な言語だと、否定的ニュアンスで語られてきたが、実は、日本語は場の内部に密着した言語であり、非言語的なコミュニケーションと相まって臨場感のある豊かな表現を可能にする言語であり、あいまいな主観的な言語ではないこと、非論理的でもないことがさらに明らかになってきた。そこから日本語と英語の相互変換時の注意点も明らかにする見通しを立てることができた。2015年度は、その点についても具体的に明らかにしていきたいと思う。平成27年度は、場の言語・コミュニケーション研究会例会を合計8回開催し、新たな研究者の発表に基づき、場の言語との関係を検討した。第14回例会(04.18)発表者奥川育子先生テーマ「物語談話における談話展開と視点」第15回例会(06.13)発表者小森由里先生テーマ「場の理論からみる他称詞の運用ー親族の事例よりー」第16回例会(09.08)(1)大塚、岡テーマ「場の観点から認知を捉えるー主観的把握と客観的把握再考」(2)櫻井テーマ「語りの「場」のコミュニケーションにみられる文化とは」。第17回例会(10.18)発表者成岡恵子先生テーマ「日英語の絵本における語り手の視点についての一考察」第18回例会(11.15)発表者多々良直弘先生テーマ「スポーツ実況中継における言語行動の日英比較;実況中継により創られるフットボール・ストーリー」第19回例会(12.20)発表者重光由加先生テーマ「会話に対する意識とその会話への表出:日・英男性初対面の談話を分析して」第20回例会(01.30)発表者平田真知子先生テーマ「時を表す表現の日英比較:英語の過去形と助動詞「た」」第21回例会(02.27)早野薫先生テーマ「会話分析のこれまでとこれから」会話分析は、自然会話データを分析することによってインタラクションの中で社会的な秩序がどのように保たれ、維持されているのかをミクロの視点で明らかにしようとする。第16回のテーマ(1)については、認知言語学会において発表し、テーマ(2)については、異文化コミュニケーション学会で発表した。平成27年度は、場の言語の視点から、多様な言語現象をどのように説明することができるのかに焦点を当てて、多くの観点から言語研究者を研究会例会に講師としてお招きし、研究内容をお伺いするとともに、その研究について、場の視点から議論、考察を全員で行った。その結果、言語の日英比較を行うと、それぞれの母語話者が意識しているか否かにかかわらず、一定の特徴を有することが明らかになってきた。その大きな一つの特徴は、日本語は、場に内在的な表現が多用されるのに対し、英語では、場に内在的な表現があまりされないという違いである。これは、従来は、日本語は主観的に事態を把握するのに対し、英語は客観的に事態を把握するという形で理解されてきたものである。

しかし、これは主観か客観かの問題ではなく、表現形式の問題であって、場というものを導入し、場内在的、場外在的という区分を用いれば、より的確にこの事態を表現することができることが明らかになってきた。ここからはまだ実証されてはいないものの、言語類型論にも橋渡しをする契機が得られたと考えられる。また、本年度の研究は多岐にわたっているが、その中で、日英比較が多く取り上げられ、次第にその違いが明らかになってきたことが研究成果として確認することができる。このような言語表現の日英比較を行うことにより、日本語を母語とする者が英語を学習するに際し、どのような点に注意をする必要があるのか、また、反対に、英語ないし英語に近い言語を母語とする者が日本語を学習するに際して、どのような点に留意する必要があるのかについても、明らかにすることが可能であることが分かってきた。これを応用していけば、その違いを意識しながら意図的に言語学習が可能になることが期待できる。平成28年度においては、5月に山口征孝神戸市大学准教授を招き、「場の理論と複雑系科学の接点を探る:英米の語用論を中心に」というタイトルで発表していただいた。そこでは場の理論の「共創」と複雑系科学の「自己組織化」が相補的であり、整合性をもつことが示された。8月に三輪敬之早稲田大学教授を招き、「場を耕す共創のアート手合わせ表現を手がかりに」を発表。そこでは「手合わせ」という非言語的なコミュニケーションを用いることで、身体的な同期現象が引き起こされ、言語的接触が困難な自閉症者との間で、身体を通したコミュニケーションが創発し、自己組織化されていくプロセスが示された。これらを踏まえて、2017年1月には、文化人類学者である菅原和孝京都大学名誉教授を招いて「場に生成する身体ー会話・語り・身ぶり」と題する講演を実施していただき、引き続き「ことば・身体・場:競争社会から共創社会へ」というタイトルで、上記菅原・三輪両教授と本研究会メンバー大塚、岡の4名が登壇し、議論を行った。その研究成果を「言葉・身体・場」という小冊子にまとめ、関係者に配布した。また、平成26年度から28年度にかけて何人もの研究者に発表していただいた内容を、更に場の理論の視点から統合するべく、場の言語・コミュニケーションに関する書籍を発刊することが決まり、原稿もほぼ集まり査読中である。これらの一連の研究から、言語は、具体的な「場」において、身体と密接にかかわりながら、相補的な仕方で、コミュニケーションを形成しており、身体において言語と非言語とが不可分に結びついてコミュニケーションを可能にしていることが明らかになってきた。また同時に、日本語が場内在的であり、英語が場外在的であることがいろいろな実例によって示され、日英の言語比較を行う場合、この場に対する位置付けの違いが重要であることが明らかになってきた。本研究では、主客非分離、自他非分離の場の理論に基づき、言語及び非言語コミュニケーションが場の影響を深く受けていること、日本語は、場の影響が大きく場内在的な言語であり、英語は場の影響が小さく場外在的な言語であり、それが日英翻訳を困難にしていることが明らかとなった。また日本語のコミュニケーションでは、複雑系における自己組織化現象が多く起きていること、当初場の影響を強く受けて活格、能格であった言語が場の影響が小さくなるに連れて対格言語化したこと、異文化コミュニケーションを行う上で、それぞれ文化が持っている場の違いがコミュニケーションの障害となっていることなどの点もある程度分かってきた。
組合せ凸関数理論の構築と組合せ最適化問題に対する非線形計画アプローチの研究

本年度は,組合せ凸関数の理論を構築するとともに,様々な組合せ最適化問題に対して非線形計画アプローチを用いた効率的なアルゴリズムを提案することを目指した.1.組合せ凸関数の理論において中心的な役割を果たすのがM凸関数という概念であるが,組合せ凸関数理論に基づく効率的な解法の基礎として,M凸関数最小化に対する高速算法の構築が必須となる.本年度はM凸関数最小化およびその特殊ケースに対する高速算法を提案し,下記の論文にまとめた.2.これまで組合せ凸関数の概念は主に整数格子点上で定義された関数を対象としていたが,組合せ最適化問題の中には実変数に関する問題が少なくない.この事実を踏まえて,組合せ凸関数の概念を実数空間上の関数へと拡張し,その関数に関する様々な性質を導いた.この結果は下記の論文にまとめられている.3.組合せ凸関数の理論を利用して一般の組合せ最適化問題を解くためには,その問題の部分的な構造からM凸性,L凸性のような良い構造を見出すことが必要である.本年度は,最小費用流問題という,組合せ最適化においては基本的な問題からM凸性,L凸性が生じることがわかり,下記の論文にまとめた.本年度は,組合せ凸関数理論を構築すること,及びその理論に基づいた,組み合わせ最適化問題に対する非線形計画アプローチの提案を目指し,以下のような研究を行った.1.凸関数に関する既存の研究に対する調査を行い,凸関数の概念に対する理解を深めるとともに,組合せ最適化の観点から見て組合せ凸性として満たすべき性質を探った.また,凸関数を一般化した概念である準凸関数と言う概念が提案されていることを踏まえ,組合せ的な準凸性はどのような性質であるべきか,ということについても様々な研究者と議論を行った.この研究結果の一部については論文にまとめられている.2.組合せ最適化において効率的に解ける問題と解きにくい問題を数多く調べ,効率的に解ける問題に現れる構造について把握するとともに,凸性との関連を調べた.近年,組合せ最適化問題を非線形計画問題として再定式化し,非線形計画で用いられているアプローチを用いて解く,という試みが数多くなされているが,これらの研究について本年度は重点的に調査を行った.その結果,理論的には興味深い結果が得られているものの,実用的には乗り越えなければならない問題点が今だ数多く存在することが分かった.3.国内外の学会,研究会に参加し,他の研究者の活動を調査した.これにより,本研究の目的の達成に有用なアイディアを多く得ることが出来た.特に,ドイツ出張の際のBorndolfer氏との議論により,組合せ最適化問題への非線形計画アプローチが有効であると思われる問題群に関する情報を得ると共に,また,このアプローチに関する有用なアイディアを得ることができた.本年度は,組合せ凸関数の理論を構築するとともに,様々な組合せ最適化問題に対して非線形計画アプローチを用いた効率的なアルゴリズムを提案することを目指した.1.組合せ凸関数の理論において中心的な役割を果たすのがM凸関数という概念であるが,組合せ凸関数理論に基づく効率的な解法の基礎として,M凸関数最小化に対する高速算法の構築が必須となる.本年度はM凸関数最小化およびその特殊ケースに対する高速算法を提案し,下記の論文にまとめた.2.これまで組合せ凸関数の概念は主に整数格子点上で定義された関数を対象としていたが,組合せ最適化問題の中には実変数に関する問題が少なくない.この事実を踏まえて,組合せ凸関数の概念を実数空間上の関数へと拡張し,その関数に関する様々な性質を導いた.この結果は下記の論文にまとめられている.3.組合せ凸関数の理論を利用して一般の組合せ最適化問題を解くためには,その問題の部分的な構造からM凸性,L凸性のような良い構造を見出すことが必要である.本年度は,最小費用流問題という,組合せ最適化においては基本的な問題からM凸性,L凸性が生じることがわかり,下記の論文にまとめた.
縮小社会における公法システムの学際的研究―ケア・包摂・協同体

日本は本格的な人口減少社会に突入していき、人口・経済・空間、3つの局面における縮小が課題となる。このような「縮小社会」の到来は、個別法分野における政策課題を超えて、公法学のいわば「本丸」への挑戦を投げかけているのではないか。本研究は縮小社会と公法学の基本原理という上記の課題に対して、公法学・各個別法・社会科学・人文学それぞれ第一線の研究者からなる学際的研究組織によって取り組んだ。各年度毎の重点キーワード(「ケア」「包摂」「協同体」)を設定し、シンポジウム・共同研究会を開催して成果を上げた。初年度である2015年度は「ケア」をキーワードにして研究を進めた。採択後直ちに、福祉国家の発祥地であり、またその再編が課題になっているイギリスに分担者3名(小玉、進藤、長谷川)を派遣して実地調査を行った。共同研究会2回・公開研究会1回を開催した。第1回共同研究会(7/5)では各自の問題意識を確認し、また、上記実地調査の報告を受けて今後の研究課題を議論した。第2回共同研究会(12/20)では、縮小社会における公法学の課題について分担者佐々木および代表者角松がそれぞれ憲法学、行政法学の立場から報告を行った。また、同研究会にあわせて研究協力者であるVanoverbeke教授(KUルーヴェン)、兪教授(全北大学)を招聘し、今後の研究計画を議論するし、また、Vanoverbeke教授は、司法の市民参加と多文化主義に関する報告を行った。公開研究会(3/22)では、講師岡野八代氏(同志社大学)及び分担者西村による「ケアの倫理」に関する報告を受けて議論した。また、ニューヨーク大学Katrina Wyman教授を招聘して行ったワークショップ「ユーバー時代のタクシー規制」(2016年1月8日)を科研費基盤研究A「市場に対する経済的・社会的規制の手法に関する法律学的・経済学的研究」(課題番号24243011)と共催した。イギリス調査報告および共同研究会・公開研究会を経て、共通の問題意識の醸成に成功し、成果を産出しつつある。今年度は「包摂」を研究キーワードとして研究活動を展開した。後記のKUルーヴェンにおける国際シンポジウムの開催に加えて、全体研究会を2回開催した。2016年10月9日には第1回研究会を開催し(東北大学東京分室)、研究協力者兪珍式教授(韓国・全北大学校)を招聘し「韓国における私人への収用権の付与と公共性」という報告を受けて議論した。2016年12月23日には第2回研究会を開催し(上智大学)、後記国際シンポジウム報告予定者から予備報告を行い、研究分担者間で議論した。また、縮小社会において重要な問題になっている公共空間マネジメントに関して、研究分担者藤川久昭教授が公園廃止をめぐる紛争について報告した。予定していた国際シンポジウムの開催なども含めて、順調に研究計画を遂行し、研究分担者間の共通の問題意識の下に研究を進めている。研究会を3回、国際シンポジウムを1回開催した。2017年9月8日には上智大学において本年度第1回研究会を開催し、牧佐智代氏(新潟大学)「消費者信用市場の失敗ー消費者の認知バイアスと業者の商品設計」山本則子氏(東京大学)「ケアの実践と知」という報告を受けて議論した。同年10月9日には同じく上智大学で第2回研究会を開催し、研究取りまとめに向けて議論した。2年目は「包摂」を研究キーワードとし、KUルーヴェンにおける国際シンポジウムとその準備が研究活動の中心になる。2017年度は、「協同体」を研究キーワードとして研究を進める。全北大学校(韓国)における国際シンポジウム開催を予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。行政法29年度が最終年度であるため、記入しない。
ニケイ酸リチウムガラスに対する高機能表面改質の効果に関する基礎的研究

審美性とミニマルインターベンション(MI)の両立を目的として、現在、射出成型用ガラスセラミックス(ニケイ酸リチウムガラス)が歯科治療に応用されている。歯冠修復・補綴装置の厚さが薄くなるほどセメントとの一体化が重要視され、その寿命は表面処理法に依存する。そこで、申請者は、ニケイ酸リチウムガラスに対するレジンセメントの最適な接着法を検討すべく以下の研究をおこなった。当該年度は、ニケイ酸リチウムガラスに対して、従来型・ユニバーサル型シラン処理剤、シリカコーティング(ロカテック法)による各種表面処理法に加え、レジンコーティング法によるレジンセメントとの初期強度を測定した。表面処理効果をさら比較検討するため、被着体としてCAD/CAM用ハイブリッドレジンを追加し、同様の測定を行った。また、微細構造の表面解析も行った。ニケイ酸リチウムガラスでは、シラン処理の違いによる有意差は認められず、ユニバーサル型シラン処理剤は、酸性モノマーとシラン処理剤を同一液内に含有しているが、安定した表面処理が可能であることが推察された。また、シリカコーティングとレジンコーティングを併用した群は接着強さが最も高かった。さらに、シリカコーティング後の表面構造のSEM観察では、同処理後の床用レジンのXPSサーベイスペクトルのSi結合エネルギー位において上昇を認め、AFMで見られた特徴的な泡沫状形態(フルクタル構造)と同様の泡沫状の粒子が確認された。これらの結果から、ニケイ酸リチウムガラスでは、トリボケミカルシリカコーティングにより形成された泡沫状構造がレジンコーティングのぬれ性を向上させ、接着強さを有意に向上させたと推察された。CAD/CAM用ハイブリッドレジンでは、シラン処理剤単独では効果が認められないが、レジンコーティング法により有意に接着強さが向上することが示唆された。当該年度は、ニケイ酸リチウムガラスに対して、レジンコーティング法を含む各種表面処理法によるレジンセメントとの初期強度を測定し、さらに、電子顕微鏡を用いて微細構造の表面解析を行うのが主目的であった。ニケイ酸リチウムガラス対する従来型・ユニバーサル型シラン処理剤、シリカコーティング、レジンコーティングによる各種表面処理法がレジンセメントとの接着強さに及ぼす影響を、初期強度と表面解析(SEM・AFM観察)の結果から比較・検討し、初期強度において有効な表面処理法が確認できたため、概ね順調に進展していると考えられる。当該年度は、ニケイ酸リチウムガラス対する従来型・ユニバーサル型シラン処理剤、シリカコーティング、レジンコーティングによる各種表面処理法がレジンセメントとの接着強さに及ぼす影響を、初期強度により比較・検討したが、2019年度以降は、口腔内環境を模したサーマル試験を行い、接着耐久性についても比較検討し、初期強度も合わせたデータの解析および評価を行っていく予定である。当該年度は、ニ

ケイ酸リチウムガラス対する従来型・ユニバーサル型シラン処理剤、シリカコーティング、レジンコーティングによる各種表面処理法がレジンセメントとの接着強さに及ぼす影響を、初期強度により比較・検討したが、2019年度以降は、口腔内環境を模したサーマル試験を行い、接着耐久性についても比較検討し、初期強度も合わせたデータの解析および評価を行っていく予定である。(次年度使用額が生じた理由)当該年度に計画していた物品を購入せずに施行が可能であったこと、また、学会開催時期が年度前半で予定していた学会発表に使用しなかったため、使用予定金額と実際の使用金額に差額が生じた。(次年度の研究費の使用計画)当該年度に購入を行わなかった消耗品の購入や学会発表を中心に繰越金は使用する予定である。また、次年度経費に関しては、当初の予定通り、接着耐久性を検討するサーマル試験に必要な物品を購入し、測定を遂行する予定である。また、研究成果を関連学会にて発表予定である。
ショウジョウバエPCNA遺伝子発現に必要な因子の同定と解析

(i)URE配列の中のDNA-蛋白質複合体形成に必要な領域をさらに詳細に決定し、この結果をもとにURE配列全体及び特定の領域をカバーする各種の配列に結合する因子のcDNAを、酵母one-hybrid systemを用いて探索した。5種類の配列、2種類のライブラリーを使って探索したが、最終的な候補は得られずに終わった。URE結合因子はone-hybrid systemでは検出できないタイプの因子であると考えられるため、ゲルシフト活性を指標にして培養細胞からこれを単離する計画である。今回の一連の実験により、URE結合因子とは異なった、PCNA遺伝子発現に重要な働きをしている新たな因子を同定した(投稿準備中)。(ii)アンチセンスDREF遺伝子配列の強制発現を行なった。熱ショックプロモーター、PCNA遺伝子プロモーター、唾腺染色体特異的なプロモーターからの発現では、弱い致死作用がみられる傾向があったが、正常発生する個体も多く、アンチセンス配列のコピー数を増やしても明確な効果が出ているとはいえなかった。そこでアンチセンス配列の発現時期と場所をさらに限定し、その影響を感度良く検出するために、眼の成虫原基特異的にアンチセンス配列発現を起こしてみたところ、個体差なく成虫での個眼の並びに異常が認められた。したがって、正常な眼の分化発達においてDREF遺伝子が必要とされることがわかった。(iii)DREF遺伝子が存在する第2染色体30F領域に、Pエレメントの一種であるP{lacW}が挿入したハエを複数系統入手した。これらの系統をもとに、P{lacW}を再び転移させて眼の色の濃さからその転移を確認する実験系をつくった。DREF遺伝子のP{lacW}挿入変異体や、欠失変異体を得ることを目的として、DREF遺伝子やその近傍に新たに挿入したPエレメントを得るためのPCRを用いた探索を行なっている。
メタロチオネインなど制御可能な生体要因の量的質的調節による各種制癌剤の副作用軽減

1.動物実験:シスプラチン(CDDP)やアドリアマイシン(ADR)についてその毒性軽減法を検討し,メタロチオネイン(MT)合成誘導剤である次硝酸ビスマス(BSN)がこれらの制癌剤の抗腫瘍性を損なうことなく副作用のみを効率よく軽減することを明らかにしてきた.昭和62年度の研究では, MT合成誘導剤の投与によって代謝拮抗剤である5ーフルオロウラシルの致死毒性及び骨髄毒性,さらにアルキル化剤であるサイクロフォスファミドのマウスに対する毒性,並びに放射線の致死作用が軽減されることが明らかとなった.また, ADRによる副作用の標的臓器,心臓での脂質の過酸化がMT合成誘導剤の前投与によって抑制された.このとき心臓中では,生体内過酸化防御効果が期待される他の生体内因子(スパーオキサイドディスムターゼ,カタラーゼ,およびグルタチオンペルオキシダーゼの活性ならびにグルタチオン濃度)には変化が認められず, MT濃度のみが増加し,しかも脂質過酸化の抑制程度と有意な相関が認められた.この事からADRの毒性軽減にはMTが重要な役割を果している可能性が強く示唆された.2.培養細胞を用いた研究:100μMCd添加培地中で継代することにより得たCd耐性細胞株(Hela^r_<100>:MT濃度はCd感受性細胞の約180倍)は,検討した作用機構の異なる5種類の制癌剤のうちビンブラスチンを除く4種の制癌剤(CDDP,ADR,メルファラン,ペプロマイシン)に対して,それぞれ感受性細胞の2,2,1.5,3倍の耐性(IC_<50>値)を示した.この耐性株においては感受性株に比較して制癌剤の取り込み量の減少は観察されず,また, MT以外のフリーラジカル除去因子の活性,量においても変動は認められなかった.以上の結果は,制癌剤の細胞毒性軽減に於てMTが重要な役割を果している可能性を示している.1.動物実験:シスプラチン(CDDP)やアドリアマイシン(ADR)についてその毒性軽減法を検討し,メタロチオネイン(MT)合成誘導剤である次硝酸ビスマス(BSN)がこれらの制癌剤の抗腫瘍性を損なうことなく副作用のみを効率よく軽減することを明らかにしてきた.昭和62年度の研究では, MT合成誘導剤の投与によって代謝拮抗剤である5ーフルオロウラシルの致死毒性及び骨髄毒性,さらにアルキル化剤であるサイクロフォスファミドのマウスに対する毒性,並びに放射線の致死作用が軽減されることが明らかとなった.また, ADRによる副作用の標的臓器,心臓での脂質の過酸化がMT合成誘導剤の前投与によって抑制された.このとき心臓中では,生体内過酸化防御効果が期待される他の生体内因子(スパーオキサイドディスムターゼ,カタラーゼ,およびグルタチオンペルオキシダーゼの活性ならびにグルタチオン濃度)には変化が認められず, MT濃度のみが増加し,しかも脂質過酸化の抑制程度と有意な相関が認められた.この事からADRの毒性軽減にはMTが重要な役割を果している可能性が強く示唆された.2.培養細胞を用いた研究:100μMCd添加培地中で継代することにより得たCd耐性細胞株(Hela^r_<100>:MT濃度はCd感受性細胞の約180倍)は,検討した作用機構の異なる5種類の制癌剤のうちビンブラスチンを除く4種の制癌剤(CDDP,ADR,メルファラン,ペプロマイシン)に対して,それぞれ感受性細胞の2,2,1.5,3倍の耐性(IC_<50>値)を示した.この耐性株においては感受性株に比較して制癌剤の取り込み量の減少は観察されず,また, MT以外のフリーラジカル除去因子の活性,量においても変動は認められなかった.以上の結果は,制癌剤の細胞毒性軽減に於てMTが重要な役割を果している可能性を示している.
セマンティックWebのための多言語処理

本研究課題では、1.Webディレクトリを利用した言語資源の構築と利用、2.セマンティックWebデータの格納方式と検索方法、3.高精度情報推薦のためのスコアリングと判別手法、4.リンク構造を有する構造化文書の解析方法の副研究課題を通して、セマンティックウェブのための多言語情報処理に関して研究を行った。まず、1.に関して、Webディレクトリを利用してある言語のオントロジーを別の言語に翻訳することにより、二つの言語を対象としたオントロジーを構築する手法を提案した。また、Webディレクトリを言語資源として用いることを提案し、これを利用した言語横断情報検索システムの構築を行った。これらのシステムの実証実験を行い、Webディレクトリを言語資源として利用することが多言語アクセスシステムに有効であることを示した。2.に関して、二項間の関係を表現する分を基本単位とするRDFを、関係データベースを利用して格納し、検索するためのアーキテクチャの提案を行った。RDFはコンテンツの意味を表現する簡潔な枠組であり、セマンティックウェブを実現するための必須要素である。具体的にはRDFデータを部分グラフに分割し、スキーマを含むグラフには、継承関係が分かるようインタバルナンバリングを利用し、インスタンスを含むグラフには経路問合せに対応するため、経路に基づく格納方式を利用した。これにより、経路式の長さに非依存な問合せ性能を得ることを可能とした。3.に関しては、言語間に依存しないコンテキストに応じて、情報を推薦するための枠組を提案した。具体的には、コンテキストを多次元空間で表現し、Support Vector Machineを利用してコンテキストに応じた情報を判別することで対応した。これにより、従来の方式よりも高い精度でコンテキストに応じた情報推薦を実現した。4.に関しては、Web情報を中心に、Webページやブログのリンク関係の解析により、構造化文書の高次情報の抽出する方法を提案した。Webページに関しては、高精度情報検索のために必要な部分Webグラフの範囲に関して詳細な解析を行った。また、ブログではアジテータと呼ばれるオピニオンリーダをブログ中から発見するためのグラフ解析ならびに情報空間モデルの提案を行った。これにより、構造化文書から言語に依存しない高次情報が抽出可能であることを示した。本年度の研究目標は、複数言語オントロジーの自動生成、セマンティックWeb情報への索引付け、ならびにそれらを利用した多言語を対象とする言語横断情報検索システム実現のための基礎的研究である。多言語を対象とする言語横断情報検索のための言語資源をWebから自動的に獲得するために、Yahooに代表される複数の言語版のあるWebディレクトリを利用し、その各カテゴリに登録されているWebページ中から対訳関係にある単語を自動的に抽出する方式を提案した。これにより、異なる意味を持つ単語に対して検索語の訳語曖昧性を解消でき、言語横断情報検索システムにおける検索精度が高まることを明らかにした。また、この技術を応用して、日英の2言語オントロジーを自動的に生成する方式を提案した。これにより、他の言語で書かれたWebディレクトリを利用することで、多言語オントロジーの自動生成の可能性が示された。一方、セマンティックWeb情報への索引付けでは、RDFと呼ばれるXML形式で記述されるセマンティックWebの1つのレイヤーに着目して、RDF内の情報を高速に検索するためのインデキシング方式を提案した。RDFは、主語、述語、目的語からかる3つ組で記述され、これらが全体として有向グラフ構造を構成する。

この有向グラフを複数の文字列として捉え、接尾辞配列を利用することにより、任意の主語と述語の関係を高速に検索するための索引を提案した。この索引により、従来提案されていた方式よりも非常に高速に検索可能であることが明らかとなった。さらに、XML形式で記述されるRDFデータの更新に対処するため、relative region coordinateと呼ぶデータの相対位置情報を利用したXML木の効率的な維持管理方法を提案し、その有効性を示した。最近では英語以外の言語によるWWWページ数が全体の半数を超えている。我々の目標は、この多彩な情報資源に対して、ある特定の言語、例えば日本語で質問をし、様々な言語からなるホームページをまとめて(言語横断的に)検索可能とすることである。とくに本研究では、セマンティックWebを活用し、言語横断に必要な対訳辞書、コーパスなどの言語資源をこれまでよりもはるかに容易に自動作成可能として、真の言語横断情報検索システムの実現を目指す。本年度は、言語横断情報検索のための言語資源をWebから自動的に獲得するために、Yahooに代表される複数の言語版のあるWebディレクトリを利用し、その各カテゴリに登録されているWebページ中から対訳関係にある単語を自動的に抽出する方式を検討した。具体的には、複数の言語版のWebディレクトリの精密な対応付けを行い、言語横断情報検索の精度の改善を行う方式を提案し、実験した。このWebディレクトリの対応関係を利用し、対応関係にある文章群から統計的手法を用いて、言語間の概念関係のオントロジをより正確に自動生成する手法を明らかにし、日英の二言語に適用した。また、Webディレクトリのカテゴリを部分文書とみなして、部分文書間の関係から精度の良い情報検索を行う手法を応用して、まず、日英の二言語に関して階層型オントロジを自動的に生成する手法を検討した。こうした成果により得られた多言語オントロジを、RDFのようなセマンティックWebの規格に適合させ、これらのデータを関係データベースに効率よく格納し、さらにそこから効率よく検索可能とする方式について検討し評価した。本年度は、Yahooに代表される複数の言語版のあるWebディレクトリを利用し、その各カテゴリに登録されているWebページ中から対訳関係にある単語を自動的に抽出し、検索語を補間する方式を実装し評価した。一般に対訳関係は一対一ではなく、一対多となる。一対多の関係の場合、一つの検索語に対してどの程度まで対訳語を補間すれば検索効率が向上するかという問題に関して、対訳語数による切捨法、対訳語の単語重みによる切捨法を提案し、それぞれの比較検討を行なった。その結果、対訳語数が2の場合に最も検索精度が向上することが分かったが、3以上の場合に急激に精度が落ちる問題点も明らかになった。
クラスCβ-ラクタマーゼによる抗生物質不活化機構に関する研究

当初計画に従い、1.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-量子化学計算による検討、2.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-分子動力学計算による検証、3.まとめを行った。1.については、前年度までに求めた反応機構における反応のポイントとなる安定構造、遷移状態構造について密度汎関数法計算を行い、より正確な活性化エネルギーを求めた。クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解反応における素反応は(1)アシル酵素四面中間体の生成反応、(2)アシル酵素中間体の生成反応、(3)アシル酵素中間体の加水分解反応の3つであるが、密度汎関数法計算の結果、活性化エネルギーはそれぞれ31.1kcal/mol、4.8kcal/mol、30.5kcal/molであった。すなわち、この反応は生体内で起こり得る反応である。2.については、前年度に明らかにしたアシル化反応時の安定構造(反応開始構造、アシル酵素四面中間体、アシル酵素中間体)を酵素活性部位に組み込み、それらの構造を出発点として分子動力学計算を行った。その結果、組み込んだ構造が実際の酵素中で再現された。いずれの構造においてもSer64- Lys67- Tyr150-基質カルボキシル基- Lys315- (Wat)- Glu272の水素結合(相互作用)系が保たれており、これが反応を安定に進める要因であると考えられる。3.これまでの研究結果をまとめると、クラスCβ-ラクタマーゼによる抗生物質不活化機構は、(1)アシル化、脱アシル化の二段階反応であること、(2)Ser64、Lys67、Tyr150の三残基とそれらを支える水素結合系が必要であることがわかった。当初計画に従い、1.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-分子力場計算による検討、2.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-量子化学計算による検討を行った。1については、クラスCβ-ラクタマーゼが被加水分解基質(セファクロル)を活性中心に取り込み、アシル酵素中間体を形成した状態を分子力場計算により求めた。脱アシル化に関与する水分子(Wat)はTyr150により水素結合で保持され、基質カルボニル炭素とも相互作用していた。また、Ser64-Lys67-Tyr150-Lys315-Wat-Glu272の水素結合ネットワークが形成されていた。さらに、Ala318、Ser64は基質カルボニル酸素を保持(オキシアニオンホール)していた。これらの残基は反応に重要な役割を果たしていると考えられる。2については、1で得られた結果を基にモデル反応系を構築し、量子化学計算によりアシル酵素中間体の加水分解(脱アシル化)機構を求めた。脱アシル化反応メカニズムは二つの素反応から構成されることがわかった。すなわち、(1)四面体中間体生成反応、(2)水酸化された基質の脱離反応である。初期構造においては、Tyr150側鎖は負に帯電している。この負電荷により水分子からプロトンを引き抜き、残るOH^-が基質カルボニル炭素に結合し、アシル酵素四面体中間体を形成する。次いでLys67からSer64にプロトンが移動し、基質と酵素が解離する。Tyr150側鎖水酸基はアシル酵素複合体構造において非プロトン化状態で安定し、Lys67及びLys315と水素結合することで安定に保持されていた。通常Tyr側鎖は中性であるが、二つの正電荷(Lys残基)と相互作用することにより負に帯電した状熊で存在できるのである。以上のことから、クラスCβ-ラクタマーゼではクラスAβ-ラクタマーゼにおけるGlu166のような酸性残基の代わりにTyr150がgeneral baseとして働いているのではないかと考えられる。当初計画に従い、1.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-量子化学計算による検討、2.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-分子動力学計算による検証を行った。1.については、前年度と同様、被加水分解基質としてセファクロルを考慮した。この基質を活性中心に取り込んで分子動力学計算を行い、得られた結果を基にモデル反応系を構築し、量子化学計算によりアシル化(アシル酵素四面中間体の生成反応およびアシル酵素中間体の生成反応)機構を求めた。初期構造において、脱アシル化反応開始時には負に帯電していたTyr150側鎖および正に帯電していたLys67側鎖は共に中性であった。このLys67側鎖がSer64側鎖水酸基からプロトンを引き抜き、残った0^-がラクタム環のカルボニル炭素と結合し、アシル酵素四面中間体が生じる。次いで,Tyr150側鎖からプロトンがラクタム環のN原子に移動するとラクタム環のC-N結合が解裂し、アシル酵素中間体となる。このときTyr150側鎖は負に帯電しており、前年度に報告した脱アシル化反応機構につながる。以上のことから、クラスCβ-ラクタマーゼによる基質アシル化反応はLys67およびTyr150の共同作業により進行すると考えられる。2.については、前年度に明らかにした脱アシル化反応時の安定構造(反応開始構造、四面中間体構造、反応終了構造)を酵素活性部位に組み込み、それらの構造を出発点として分子動力学計等を行った。

いずれの構造においてもSer64-Lys67-Tyr150-Lys315-(Wat)-Glu272の水素結合(相互作用)系が保たれており、これが反応を安定に進める要因であると考えられる。当初計画に従い、1.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-量子化学計算による検討、2.クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解機構-分子動力学計算による検証、3.まとめを行った。1.については、前年度までに求めた反応機構における反応のポイントとなる安定構造、遷移状態構造について密度汎関数法計算を行い、より正確な活性化エネルギーを求めた。クラスCβ-ラクタマーゼによる基質加水分解反応における素反応は(1)アシル酵素四面中間体の生成反応、(2)アシル酵素中間体の生成反応、(3)アシル酵素中間体の加水分解反応の3つであるが、密度汎関数法計算の結果、活性化エネルギーはそれぞれ31.1kcal/mol、4.8kcal/mol、30.5kcal/molであった。すなわち、この反応は生体内で起こり得る反応である。2.については、前年度に明らかにしたアシル化反応時の安定構造(反応開始構造、アシル酵素四面中間体、アシル酵素中間体)を酵素活性部位に組み込み、それらの構造を出発点として分子動力学計算を行った。その結果、組み込んだ構造が実際の酵素中で再現された。いずれの構造においてもSer64- Lys67- Tyr150-基質カルボキシル基- Lys315- (Wat)- Glu272の水素結合(相互作用)系が保たれており、これが反応を安定に進める要因であると考えられる。3.これまでの研究結果をまとめると、クラスCβ-ラクタマーゼによる抗生物質不活化機構は、(1)アシル化、脱アシル化の二段階反応であること、(2)Ser64、Lys67、Tyr150の三残基とそれらを支える水素結合系が必要であることがわかった。
温度応答性ゲル微粒子を用いた懸濁液とマクロゲルの力学特性の解明と機能性の創出

本研究では、温度応答性ゲル微粒子懸濁液の力学物性の解明と、優れた力学物性と高い応答速度が両立する機能性ゲルの創成を目的とした研究を行う。懸濁液の力学物性の解明には、力学試験と蛍光ラベリングしたゲル微粒子を顕微鏡観察する手法を用いる。機能性ゲルの創出は、マクロなゲルにゲル微粒子を高充填する手法を確立し、微小変形、大変形を組み合わせた力学試験を用いる。
音声ピッチの聴覚帰還制御特性の吃音・非吃音による違いとそれに関わる脳機構

自己の発話は聴覚によってモニターされ、その周波数(F0)や構音等に運動指令からの誤差があれば実時間に聴覚から脳内の発話中枢に帰還されて修正される。本研究では単純発声時の音声のF0の聴覚帰還制御特性を正確に求める方法を開発し、インパルス応答として表現した上で、潜時150ms付近の最大利得が音声の基本周波数に依存して変化すること、吃音者のほとんどでは非吃音者と比較して高音発声での利得上昇が小さいことが判明した。機能的MRIで調べたところ、この音声F0帰還制御の主な脳内関連部位は、右中側頭回、左右運動野、左下前頭回、右島であった。音声の基本周波数(F0)は目標との誤差を実時間に帰還することで制御されている。聴覚帰還を遅延(DAF)すると非吃音者では発声が不安定になって人工吃が生じ、吃音者では逆に吃が減少する。本研究では、F0の制御特性を定量的に解析することで聴覚帰還制御の特性を求め、それに対応する生理的神経基盤(脳活動)の詳細を非吃音者と吃音者について明らかにすることを目的とする。音声の聴覚帰還に微細な周波数変調を加えて音声の周波数制御の伝達特性を測定する方法(TAF)により、発声の音高を話声位を含めて4段階に変化させて特性を見た所、潜時200ms以内にF0の変動を調節するピークが認められ、発声時のF0が高いと調節量が大きかった。しかし地声発声と裏声発声の差は認められなかった。吃音者では高いF0でも低いFOと同程度に調節量がとどまる傾向が見られた。非吃音者6名を対象として機能的MRIを用い、TAF下の神経活動計測を行った。周波数変調をかけない対照条件(NAF)における脳活動と比較すると、TAF条件においては右島後部・左右上側頭回(聴覚野)・左下前頭回・左中心前回(一次運動野)などの活動が、有意に高いことが示された。先行研究の結果と併せると、F0の聴覚帰還制御には、聴覚野と島の両領域が主として関わっていると考えられる。非吃音者10名、吃音者8名を対象に、DAFとNAF(遅延なし)の条件下で機能的MRIの計測を行った。NAF条件における両被験者群共通の活動部位として、左右の聴覚野・運動野が認められた。群間に相違の認められた活動部位は補足運動野であり、吃音群においては活動が低かった。DAF条件においては両群とも右上側頭回後方、左上・中側頭回に活動が認められた。各群に固有の活動領域としては、非吃音群において縁上回とブローカ野、吃音群において補足運動野、運動野、左島前部が認められた。音声の聴覚帰還に微細な周波数変調を加えて音声の周波数制御の伝達特性を測定する方法(TAF)により、周波数の変調強度を変化させて特性を見ると、ある値以上に変調を強くしても応答があまり大きくならない現象が観察され、線形性が認められる範囲がかなり狭いことが示唆された。機能的MRIによってTAF下の神経活動計測を行う実験で、被験者を追加して解析した。周波数変調をかけない対照条件(NAF)における脳活動と比較して、TAF条件において左右側頭葉(聴覚野)・右島後部などの活動が見られ、前年度の結果とほぼ同じであっいたが、男性被験者がまだ少数ではあるが、左側頭葉の活動が高くないなど、男女差が認められた。非吃音者と吃音者を対象に、DAFとNAF(遅延なし)の条件下の機能的MRIの結果を詳しく解析した。NAF条件における吃音者群は右下前頭回の活動が高かったが、非吃音群においてはこの部位はDAF条件の方が活動で高かった。両群とも、右の上・中側頭回の活動はDAFの方がNAF条件より高いが、上側頭回の活動は、いずれの条件でも非吃音者群の方が高かった。これらより、右下前頭回と上側頭回が非流暢発話に重要であることが示唆された。

1.音声の聴覚帰還制御特性の計測:持続母音の発声中に、ステップ状の周波数変調を挿入した合成音声を聴覚帰還し、発声の基本周波数(FO)の変化応答を計測し、結果を主成分分析にかけた。課題として、音声を無視するものと、音声の周波数変化に注意するものを実施した。これにより、周波数制御には注意が関与しない速い応答成分と、注意が関与する比較的遅い応答があることがわかった。速い成分はその波形から、前年度までにM系列のFO変調によって検出した補償方向のインパルス応答に相当すると考えられた。遅い応答の内の1成分は、注意課題によって、聴覚帰還の周波数変化に追随する方向に変化した。先行研究ではこれらの成分を解析的に分離したものはなく、被験者の応答が補償方向であったり追随方向であったり、一定した結果になっていなかった。本研究ではこれを分析的に説明することができる結果であり、音声の実時間聴覚帰還制御機構の解明を大きく前進させるものである。2.機能的MRI(fMRI)による脳機能計測:単語発声時の脳機能計測をfMRIで行い、非吃音者では単語の親密度・非単語に対応して異なる部位の活性化を認めた。しかし吃音者では単語の種類にかかわらず、非吃音者の非単語の発話に相当する活動のみが見られ、母語の単語の発話に関わる脳部位(特にブローカ野)に機能的異常があり、それが有意には賦活しないことが示された。この結果は、吃音者の発話機構の病態を分析的に明らかにし、その非流暢の理由をよく説明する。