hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サケの興奮嗅細胞分析と網羅的河川水有機化合物分析による母川刷込ニオイ分子の探索

遡河性サケ属魚類の母川回帰には,幼稚魚期の降河時に母川のニオイを記憶する「母川刷込」が重要である。そのニオイには母川水中のアミノ酸組成が関わることが報告されているが,他の有機化合物については不明である。本研究では,北海道南部八雲町の遊楽部川水系とそこに回帰・産卵するサケを研究対象とし,近接する母川と非母川から河川水を採集し,その中に含まれる有機化合物を網羅的に分析・比較することで新規の母川刷込ニオイ候補分子を探索し,そのニオイ分子に対するサケ回帰親魚の行動解析と実際にサケ親魚の嗅神経系のどの経路で情報伝達されるかを興奮神経細胞のイメージングにより示し,サケ母川刷込におけるニオイの想起に関わる神経回路と新たな母川刷込ニオイ分子を明らかにすることを目的としている。2年目の今年度は,春季と秋季に母川と非母川で採集した河川水サンプルを逆走カラム処理後,高分解能四重極飛行型液体クロマトグラフィー/質量分析計による有機化合物の網羅的分析を行った。その結果,春季と秋季の母川水に共通するピークが存在したが,既知分子は魚類のフェロモンとして知られる1分子のみが同定された。行動学的試験では,前年度同様に非母川に設置した生簀に母川から輸送したサケ雄親魚に対して,個体数・試験回数を増やして上流部から母川水を流した後の魚の反応を上部からビデオ撮影した。その結果,排精頻度が低い個体程,有意に特徴的な行動が認められた。一方,母川水と非母川水との反応の比較では,有意差は検出されなかったが,母川水に特徴的な行動を示すパラメーター平均値が高い傾向にあった。興奮神経細胞検出には,前年度の結果から蛍光デキストランによる手法を断念し,興奮神経細胞で発現する最初期遺伝子cfosに着目した。今年度は,定量PCRの検出系を確立し,組織剖出の際に必ず必要となる麻酔法と不動化法のcfos発現に与える影響を評価した。母川水に特徴的な有機化合物の網羅的分析では,類似した2河川を試験場所に選んだこともあり,スクリーニングされる分子種数が予想以上に少なく,由来が推定できる分子は1分子であったため。また,非母川にも存在し得るフェロモン様分子であったため。行動分析では,産卵場まで遡上した雄親魚を用いたことから,極力,遡上後間もない個体を選抜して用いたが,ほぼ全てが産卵行動に一度以上は参加した個体と推定された。そのため,母川水への反応(興味)が低い結果となったため。興奮神経細胞の検出には,昨年度の結果で,蛍光デキストランによる標識・検出は技術的には可能であるが使用する試薬の量とそのコストの関係から本研究助成では継続が困難であることが判明している。そのため,興奮神経細胞で発現する最初期遺伝子の1つcfos発現の検出に切り換えたため。有機化合物の網羅的分析では,次年度も継続して同じ分子がスクリニーングされるか確認し,サンプリング法と検出法の精度の向上を試みる。行動実験では、次年度は利用できる個体数は減少するが産卵場よりかなり下流域で採集された個体の使用に変更するつもりである。興奮神経細胞の検出には,興奮神経細胞で発現する最初期遺伝子の1つcfos発現を着目しサケでのクローニングや定量的発現解析法およびin situハイブリダイゼーション法による可視化を確立を進める予定である。その刷込まれるニオイには母川水中のアミノ酸組成が関わることについては研究が進んでいるが,実際に河川水中に含まれる他の有機化合物については不明である。本研究では,北海道南部八雲町を流れる遊楽部川水系とそこに回帰・産卵するサケ(シロザケ)を研究対象とし,近接する母川と非母川から河川水を採集し,その中に含まれる有機化合物を高分解能の液体クロマトグラフィーと質量分析装置により網羅的に分析・比較することで新規の母川刷込ニオイ候補分子を探索し,そのニオイ分子に対するサケ回帰親魚の行動解析と実際にサケ親魚の嗅神経系のどの経路で情報伝達されるかを興奮した嗅細胞および脳内神経細胞のイメージングにより示し,サケ母川刷込におけるニオイの想起に関わる神経回路と新たな母川刷込ニオイ分子を明らかにすることを目的としている。初年度の平成29年度は,同じサケ属魚類であるサクラマスを用いて,蛍光標識10 kDaデキストランとニオイ分子(L-セリン)またはフェロモン候補分子(タウロコール酸)の同時曝露によるニオイ受容体依存性エンドサイトーシスを利用した蛍光剤を興奮嗅細胞へ取込ませる標識法を確立した。両分子に特異的に反応する嗅細胞の蛍光化に成功したが,曝露する両分子の濃度は通常受容している濃度に比べ相当高濃度にする必要があった。興奮した神経細胞で発現する最初期遺伝子cfosについては,サケ嗅覚中枢でcDNAクローニングを行った。行動学的試験では,非母川に設置した生簀に母川から輸送したサケ親魚に対して,上流部から各種試験水を流した後の魚の反応を上部からビデオ撮影した。その結果,母川水に特徴的な行動が認められた。河川水中の有機化学物網羅的分析用の試験水を春季と秋季に母川および非母川で採集し凍結保存を行った。

ニオイ受容体依存性エンドサイトーシスによる興奮嗅細胞の蛍光可視化については、小型のサクラマスでは成功しているが、高濃度のニオイ分子の曝露が必要であるという問題点が生じ、実際に母川に戻ったサケ親魚での実施が行えていない。また、興奮神経細胞を検出するためのcfos遺伝子発現については、qPCRによる測定は可能になったがin situハイブリダイゼーションによる局在性の可視化までには至っていないため。遡河性サケ属魚類の母川回帰には,幼稚魚期の降河時に母川のニオイを記憶する「母川刷込」が重要である。そのニオイには母川水中のアミノ酸組成が関わることが報告されているが,他の有機化合物については不明である。本研究では,北海道南部八雲町の遊楽部川水系とそこに回帰・産卵するサケを研究対象とし,近接する母川と非母川から河川水を採集し,その中に含まれる有機化合物を網羅的に分析・比較することで新規の母川刷込ニオイ候補分子を探索し,そのニオイ分子に対するサケ回帰親魚の行動解析と実際にサケ親魚の嗅神経系のどの経路で情報伝達されるかを興奮神経細胞のイメージングにより示し,サケ母川刷込におけるニオイの想起に関わる神経回路と新たな母川刷込ニオイ分子を明らかにすることを目的としている。2年目の今年度は,春季と秋季に母川と非母川で採集した河川水サンプルを逆走カラム処理後,高分解能四重極飛行型液体クロマトグラフィー/質量分析計による有機化合物の網羅的分析を行った。その結果,春季と秋季の母川水に共通するピークが存在したが,既知分子は魚類のフェロモンとして知られる1分子のみが同定された。行動学的試験では,前年度同様に非母川に設置した生簀に母川から輸送したサケ雄親魚に対して,個体数・試験回数を増やして上流部から母川水を流した後の魚の反応を上部からビデオ撮影した。その結果,排精頻度が低い個体程,有意に特徴的な行動が認められた。一方,母川水と非母川水との反応の比較では,有意差は検出されなかったが,母川水に特徴的な行動を示すパラメーター平均値が高い傾向にあった。興奮神経細胞検出には,前年度の結果から蛍光デキストランによる手法を断念し,興奮神経細胞で発現する最初期遺伝子cfosに着目した。今年度は,定量PCRの検出系を確立し,組織剖出の際に必ず必要となる麻酔法と不動化法のcfos発現に与える影響を評価した。母川水に特徴的な有機化合物の網羅的分析では,類似した2河川を試験場所に選んだこともあり,スクリーニングされる分子種数が予想以上に少なく,由来が推定できる分子は1分子であったため。また,非母川にも存在し得るフェロモン様分子であったため。行動分析では,産卵場まで遡上した雄親魚を用いたことから,極力,遡上後間もない個体を選抜して用いたが,ほぼ全てが産卵行動に一度以上は参加した個体と推定された。そのため,母川水への反応(興味)が低い結果となったため。興奮神経細胞の検出には,昨年度の結果で,蛍光デキストランによる標識・検出は技術的には可能であるが使用する試薬の量とそのコストの関係から本研究助成では継続が困難であることが判明している。そのため,興奮神経細胞で発現する最初期遺伝子の1つcfos発現の検出に切り換えたため。興奮細胞の検出には、末梢(鼻)ではニオイ受容体依存性エンドサイトーシスによる蛍光可視化、中枢(脳)では最初期遺伝子cfos遺伝子の検出を想定していたが、初年度の結果より、末梢および中枢ともに後者の手法に絞った方が良いと判断できたことから次年度以降はcfos発現検出に重点を置く予定である。河川水分析のサンプルが揃ったことから、予定通り有機化合物を高分解能の液体クロマトグラフィーと質量分析装置により網羅的に分析・比較したい。
文の語用的機能と統語論:日本語の主文現象からの提言

言語理論の問い(a)「人間言語の体系(普遍文法)とはどういうものか」に日本語に特徴的に表出する主文現象の考察から迫り、(b)「日本語とはどういう言語か」の問いも合わせて追求した。(a)の問いに対し、「統語と語用の接点(CP領域)の構造と機能」を明らかにし、(b)については、言語間のヴァリエーションを可能にし、日本語の特質を説明する統語操作の語用的機能との関わりに関する仮説を提示し検証した。本研究は、文の命題的意味と構造を中心課題としてきたこれまでの統語理論では捉え切れなかった「語用機能と統語構造との関係」に関わる現象を、特に、そうした現象が豊富でかつ特徴的に現れる日本語を重点的に考察することで明らかにする。それにより、日本語の統語現象を基盤にして統語理論の発展に寄与することを目指す。特に、主文現象に焦点をあてることにより、「命題」を越えた発話者の役割、モダリティや情報・談話構造などが、統語構造、および統語操作に如何に反映されているかを、体系的に構造の上から明らかにできると考え、これまで「命題」現象の考察を基盤に構築されてきた言語理論を、談話や情報構造をも取り込む統語理論へと改変、発展させる道筋を示し、それを国内だけでなく海外に向けても発信し、日本における統語理論研究を新たな段階へと導くことを目指している。上記目標に鑑み、平成19年度には、日本語のモダリティが明示される文末表現の統語的振る舞いを集中的に考察し、特に、モダリティと主語の人称との「呼応・一致」と関わると分析できる現象(命令文、依頼文、感嘆文、勧誘文、など)から文の機能を司るCPシステムの精緻化を進めた。これにより、主語と述部の一致は、印欧語などでは命題(IP)レベルで見られるが、日本語では、その上位の機能範疇であるCPで起こるとの分析を提示した。具体的な研究活動として、昨年度は、学内での研究会「科研サロン」を定期的に開催し、また、関連する研究を遂行している研究者を国内外から招聘し都内で3回(計4日間)のワークショップを開催した。これらでの、発表論文や報告は、神田外語大学・言語科学研究センターの紀要や科研の(中間)報告書として編纂している。これらは、平成20・21年度に継続される研究活動の土台となり、他言語との関わりも含めて発展させることが期待できる。本研究の目的は、これまでの統語理論では捉え切れなかった「語用機能と統語構造との関係」に関わる現象を、特に、そうした現象が豊富でかっ特徴的に現れる日本語を重点的に考察し、そうすることで、日本語の統語現象を統語理論の観点から再構築し、同時に、統語理論の発展に寄与することである。特に、統語構造が、談話・情報構造・語用的意味にどのような役割を果たすのかを、「話し手」「聞き手」の存在が不可欠である、主文現象に焦点をあてることにより明らかにし、これまで日本語学分野では、意味中心に留まって考察を統語構造との関係で捉え直すことで、日本語学の記述研究に一石を投じ、理論言語学的には、日本語から言語構造一般、特に、ヨーロッパで研究が進展してきているカートグラフィ研究の観点を取入れ、その専門家である遠藤喜雄氏を分担者に加え、進展させた。上記目標に鑑み、平成20年度には、統語構造上最上部のCPの構造と機能が、語用・情報構造の基盤として機能するという想定の下に、19年度の「命令文、1人称の省略現象」などで得られた知見をさらに発展させ、その領域に関わるモダリティ現象、現象文の統語的性質などを考察した。そうした成果は、国内外の学会で発表すると同時に、7月に国内外の研究者を招聘し、ワークショップを開催し、日本語研究と理論研究(統語と意味、音韻現象)の融合を図った。それらの論文は論文集として、21年度中には発刊が可能となるよう、とりまとめており、本助成期間中に成果として刊行予定である。本研究の目的は、文の語用機能と統語構造の関係を、そうした現象が豊富でかつ特徴的に現れる日本語を重点的に考察することで、日本語の統語構造を精緻化し、かつ、それを可能にする統語理論の方向性を探ることにある。本研究の最終年度である本年度は、成果を取りまとめ広く公表することを目指し、統語構造が、談話・情報構造・語用的意味にどのような役割を果たすのかを、(i)主文のモダリティ語尾と主語の関係(長谷川)、(ii)主文の「発話の力」と文の構造の関係(長谷川)、(iii)終助詞の振る舞い(遠藤)から考察し、文のCP領域における主要部と指定部の関係について具体的な提案を行った。その知見を、国内外からの研究者を集めての研究会((a) 2009年6月の日本言語学会での公開シンポジウムにて、Luigi Rizzi氏、井上和子氏を交えて発表・討論;

(b) 2009年9月に都内で「命題を超えて」と題するワークショップを研究協力者の宮川繁氏、富岡聡氏、〓原和生氏、奥聡氏、佐野まさき氏を交え開催)にて広く公表し、それらは、昨年度までの成果と共に、論文11編からなる研究論文集『統語論の新展開と日本語研究:命題を超えて』(長谷川信子(編・著))として編纂した。これは年度内に入稿が完了しており、2010年秋に開拓社から刊行予定である。本研究の実質的な大きな成果である。その他の成果も紀要別冊として公刊予定である。さらに、本研究の成果を海外においても公表するために、代表者の長谷川は、2009年11月にHarvard/MITのセミナーにて招待講演、2010年3月にPhiladelphiaでのアジア研究学会(AAS)年次大会のパネルにて発表を行った。
神経移植によって視覚経路を再構築したラットでの光覚閾の測定-脳波覚醒反応を用いて-

【目的】:成熟哺乳動物において、切断した視神経に自家移植した末梢神経は網膜神経節細胞の軸索再生を促し、その主要な標的である上丘において機能的シナプスを再形成する。今回、この末梢神経移植動物における光覚閾につき行動的覚醒反応を用いて調べた。【方法】:Long-Evans種のラットを用い、切断後の網膜神経節細胞軸索と上丘および視蓋前域とを末梢神経移植手術により架橋した。術後6-7カ月でスクリュー電極を感覚運動野、視覚野および前頭洞に植え込み、1週間の回復期間をおいて脳波記録を開始した。動物をテスト箱に入れて安静放置し、徐波睡眠時に光刺激を提示した。動物の行動をビデオカメラで監視、録画して行動的覚醒反応を記録した。光刺激はテスト箱上60cmに位置するハロゲンランプ(500W)で、第1試行での持続は20msとし、覚醒反応が生じなかった場合には、3分以上の間隔をおき、持続を40ms長くして第2試行を行った。以上の操作を覚醒反応が生ずるまで、あるいは持続が780msになるまで続けた。光刺激のテスト後、音刺激(白色雑音、背景雑音レベル上20dB)を用い同様のテストを実施した。【結果】:正常動物では8回のテスト中4回で光刺激による行動的覚醒反応が生じた。両側視神経切断後のテストでは光刺激に対する覚醒反応は消失した(3回のテスト中0回)が、音刺激によっては明瞭な覚醒反応が認められた(3回のテスト中3回)。移植動物では6回のテスト中3回で正常動物と同様の覚醒反応が認められた。光刺激の持続時間で測定した覚醒反応の閾値は移植群では393±333msと正常群の230±157msに比べ有意に高かった。【結論】:以上の結果は脳波の脱同期反応を指標とした昨年度の結果を支持し、末梢神経移植動物において、再形成された網膜-上丘路は視覚情報を伝達するが光覚閾は移植動物で高いことを示している。【目的】:成熟哺乳動物において、眼窩内で切断した視神経に自家移植した末梢神経は網膜神経節細胞の軸索再生促し、その主要な標的である上丘において機能的シナプスを再形成する。今回、この末梢神経移植動物における視覚の機能回復について脳波覚醒反応を用いて調べた。【方法】:生後8-9週齢の成熟ラット(Long-Evans)の一側視神経を麻酔下に眼窩内で切断し、坐骨神経を縫合した。1-8週後、再び麻酔下に移植神経の遠位端を上丘および視蓋前域に架橋するとともに、他側視神経を切断した。さらに5-8カ月後、再度麻酔下に脳波記録用の慢性電極を感覚運動野および視覚野皮質に植え込んだ。1週間の回復期間の後、動物の徐波睡眠期に、持続の異なる(20-740msec)光刺激を呈示し、刺激後10sec間の脳波変化を調べた。【結果】:正常動物では8例の全てで光刺激によって脱同期反応が生じたが、両側視神経切断後には脱同期反応は消失した。末梢神経移植動物においては6例中5例で光刺激による脱同期反応が生じたが脱同期反応の閾値は600msと、正常動物の152msに対し有意に高かった。【考察】:上丘が関与する行動の1つとして、動物の睡眠時に呈示した光刺激に対する皮質脳波の脱同期反応が知られている。上丘の損傷によってこの皮質脳波の脱同期反応は消失するが、皮質視覚野の損傷によっては影響されない。末梢神経移植動物においては視覚入力が、ラットの視覚中枢である上丘へ到達する経路は移植片を介する経路のみなので、これら移植動物で光刺激に対する脱同期反応が得られたことは、視覚情報が移植片を介して視覚中枢へと伝達されたことを示している。

光刺激の持続時間で測定した覚醒反応の閾値は移植群では393±333msと正常群の230±157msに比べ有意に高かった。【結論】:以上の結果は脳波の脱同期反応を指標とした昨年度の結果を支持し、末梢神経移植動物において、再形成された網膜-上丘路は視覚情報を伝達するが光覚閾は移植動物で高いことを示している。
付加,構造侵食,および高圧変成岩上昇をもたらす,沈み込み帯での固体物質循環

1.神居古潭帯新冠地域に分布する付加体について野外調査を実施し,岩石薄片の観察,放散虫化石抽出,および変形構造の解析から,層序や変形履歴を解析した.その結果,当該地域の付加体は,(1)前期白亜紀中頃に海洋プレートの左斜め沈み込みに伴い表層部で剥ぎ取り付加によって形成され,(2)形成後約2000万年かかって沈み込み帯深部約15kmまで搬入されて低温高圧変成作用を受けたことが明らかになった.これらの過程は,浅部物質がプレート沈み込みによって深部に引き込まれる構造侵食を示すと考えられる.2.前弧海盆の層序と放散虫化石年代の検討を行った.上記の構造侵食や高圧変成岩の上昇イベントと同時期に,神居古潭帯のみならずより海溝寄りの地域にも不整合が形成されたことが明らかになった.不整合直上に海底土石流地すべり堆積物が普遍的に産することや,変成岩上昇域で浅く海溝寄りで深い堆積相を示すことから,当時の前弧海盆が一時的に海側に急傾斜化した様子が復元された.3.上記の成果を統合し,高圧変成岩上昇時における前弧域での固体物質循環モデルを構築した.すなわち,構造侵食による内弧側への物質移動,沈み込み帯深部から浅部への上向き物質移動,および表層の急傾斜化と斜面崩壊による海溝側への物質移動からなる,コーナー流が復元される.当時沈み込んだ海洋プレートは堆積物に乏しく海山等の起伏に富んでいたことから,このコーナー流は,プレート上面の摩擦が増大したために生じた誘導流と考えられる.以上の成果については,一部は論文や学会発表で公表したほか,学会巡検を開催し多くの研究者の意見や教示を受け,現在も論文を執筆中である.日高山脈西麓部の春別川新冠川流域に分布する白亜紀付加体(神居古潭帯,イドンナップ帯)とその被覆層(前弧海盆堆積物)である蝦夷累層群について野外調査を行い,構造層序の詳細を明らかにした.とくに,層序が確立されていなかった当地域の蝦夷累層群について集中的にマッピングを行うとともに放散虫年代を検討し,新たな岩相・年代層序区分を構築し,地質図をほぼ完成させた.また,海洋プレート(海山)起源と上盤プレート(オフィオライト)起源の二種類の緑色岩を野外で識別しながらマッピングを行った.その結果,前期白亜紀後葉(Albian)には,近年発見された神居古潭帯と蝦夷累層群の間の不整合のほかに,イドンナップ帯西縁部にも非整合があることが発見された.また,岩相や産出化石に基づいて,不整合直上層準の堆積環境は西で浅く東で深いことや広域的に海底土石流/地すべり堆積物が挟まれることが明らかとなり,高圧変成岩の上昇に伴って前弧斜面が急傾斜となり,斜面が不安定化したことが推定された.また,前弧海盆の東端部では付加体上にオフィオライト起源の厚い緑色岩体を介して蝦夷累層群が堆積するのに対し,神居古潭帯では上昇した高圧変成付加体を蝦夷累層群が直接不整合に覆うか,非常に薄いオフィオライト起源緑色岩を介在する構造層序が明らかとなった.このため,元来付加体の上位を覆っていたオフィオライトが薄化・欠損したことが高圧変成岩の上昇に関わった可能性が高くなった.1.神居古潭帯の新冠地域に分布する付加体について野外調査を実施し,層序や変形構造を記載するとともに地質図と断面図を作成した.また,採取した試料の鏡下観察を行い,変成鉱物を記載した.その結果当地域の付加ユニットは,(a)低度の低温高圧型変成作用を被った,(b)海洋プレート層序の上部の珪質泥岩と砂泥質岩のみが断層で繰り返す覆瓦構造をとる,(c)未半固結時に層平行圧縮を受け,主要な変成作用以降に横臥褶曲を形成した,(d)上記覆瓦ユニットはほぼ水平な形で緑色岩卓越ユニットの間にナップとして挟まれる,等が明らかになった.これらの結果から当ユニットは,剥ぎ取り付加体として浅部で形成された後に構造侵食により沈み込み帯深部へ搬入され,低温高圧変成作用を受けて上昇したと考えられる.このため,構造侵食された物質は沈み込み帯深部で再付加することや,コーナー流型の個体物質移動が推定されること,および沈み込み帯での固体物質移動に構造侵食が重要な役割を担っていることが示される.2.平成17年度に野外調査を行った前弧海盆堆積物(蝦夷累層群)について,不整合直上の堆積物から放散虫化石を抽出し,神居古潭帯の変成岩が上昇した年代をより正確に把握した.3.本研究によって明らかにされた日高山脈西麓部の地質構造をまとめ,論文として公表したほか,別途論文を執筆している(平成19年5月投稿予定).4.本研究で記載した付加体の構成岩相や地質構造をまとめ,単行本に分担執筆した(印刷中).1.神居古潭帯新冠地域に分布する付加体について野外調査を実施し,岩石薄片の観察,放散虫化石抽出,および変形構造の解析から,層序や変形履歴を解析した.その結果,当該地域の付加体は,(1)前期白亜紀中頃に海洋プレートの左斜め沈み込みに伴い表層部で剥ぎ取り付加によって形成され,(2)形成後

約2000万年かかって沈み込み帯深部約15kmまで搬入されて低温高圧変成作用を受けたことが明らかになった.これらの過程は,浅部物質がプレート沈み込みによって深部に引き込まれる構造侵食を示すと考えられる.2.前弧海盆の層序と放散虫化石年代の検討を行った.上記の構造侵食や高圧変成岩の上昇イベントと同時期に,神居古潭帯のみならずより海溝寄りの地域にも不整合が形成されたことが明らかになった.不整合直上に海底土石流地すべり堆積物が普遍的に産することや,変成岩上昇域で浅く海溝寄りで深い堆積相を示すことから,当時の前弧海盆が一時的に海側に急傾斜化した様子が復元された.3.上記の成果を統合し,高圧変成岩上昇時における前弧域での固体物質循環モデルを構築した.すなわち,構造侵食による内弧側への物質移動,沈み込み帯深部から浅部への上向き物質移動,および表層の急傾斜化と斜面崩壊による海溝側への物質移動からなる,コーナー流が復元される.当時沈み込んだ海洋プレートは堆積物に乏しく海山等の起伏に富んでいたことから,このコーナー流は,プレート上面の摩擦が増大したために生じた誘導流と考えられる.以上の成果については,一部は論文や学会発表で公表したほか,学会巡検を開催し多くの研究者の意見や教示を受け,現在も論文を執筆中である.
戦後日本の左派社会運動―継続する帝国経験と朝鮮戦争・ベトナム戦争―

本研究では、11950年代前半/朝鮮戦争下での抵抗の経験と、21970年前後/ベトナム戦争下での反戦運動の経験を、国際海港都市・神戸の運動経験の聞き取り作業・史料発掘により具体的に跡づけた。そのうえで、朝鮮戦争下での抵抗を担った人々が、60年安保闘争を経て若い世代の担い手を育成し、そのような若い世代により1965年の北爆開始後にベトナム反戦運動がはじめられ、さらに次の世代の人々がベトナム反戦運動・地域の課題に向き合っていくさまを明らかにした。本研究は、地域における運動経験の世代間継承のさまを明らかにし、従来、党派や組織の歴史として細分化されてきた社会運動史研究に新たな方法論を提示した。2013年度は、1965年2月の米軍による北爆開始に抗議する市民・学生が集った「ベトナムに平和を!神戸行動委員会」の思想と運動について、具体的な調査を行った。調査の概要は次の通りである。1複数の当事者からの複数回の聞き取り調査の実施、2映画「ベトナム平和へのたたかい」(1966年)上映会および当事者による座談会の開催、3調査に基づく研究成果の発信(学会報告・論文執筆)。これと並行して、敗戦から1950年代にかけての神戸で展開された労働者によるサークル詩運動について、1各地に埋もれたサークル詩誌の発掘と、2サークル詩運動を担った当事者からの聞き取り調査を進めた。2013年度の調査・研究により得られた成果は次の通りである。1「ベトナムに平和を!神戸行動委員会」の成立過程とその具体的活動をはじめて跡づけたこと、21950年代に神戸で取り組まれたサークル詩運動をはじめとする文化運動の経験が「ベトナムに平和を!神戸行動委員会」成立の前提となったことを史料に即して示したこと。本年度は,峠三吉主宰のサークル詩誌『われらの詩』復刻版刊行のため,解題執筆者に協力して復刻版刊行に向けた資料調査を行った。本復刻版は,2014年6月に三人社より刊行される予定である。また,『われらの詩』についての調査をすすめる過程で同時に調査をすすめていた朝鮮戦争期広島での反米反戦運動についての論文「〈まいおちるビラ〉と〈腐るビラ〉ー朝鮮戦争勃発直後の反戦平和運動と峠三吉・井上光晴」を執筆し,本論文は日本社会文学会『社会文学』第38号に掲載される予定である。本論文は,これまで占領下の被爆地広島でなされた反原爆アピールとして神話化されてきた朝鮮戦争勃発直後の反米反戦運動の経験を,同時代の左派社会運動一般のなかに位置づけ直すことを意図して執筆したものであり,今後の平和運動・文化運動研究の方向性に一石を投じたものと考えている。このような研究成果に加えて,1960年代後半から1970年代前半に神戸で取り組まれたベトナム反戦運動について,資料収集・当事者からの聞き取りを行った。その成果は,日本思想史学会で「地域ベ平連とアジアー「ベ平連こうべ」の事例を中心として」と題する研究報告を行うとともに(2012年10月28日,愛媛大学),論文「神戸におけるベトナム反戦運動の経験:1965年1978年」(神戸大学メディア文化研究センター『メディア文化研究』第1号,2013年3月)として発表した。ベトナム反戦運動といえば小田実らの「神楽坂ベ平連」の活動がつねに想起されるなか,小田らとはちがうかたちでの運動を展開した「ベ平連こうべ」の活動を明らかにしたこれらの研究成果は,近年事例発掘がすすむ地域ベ平連研究に資するものとなった。最終年度においては、朝鮮戦争下での文化運動の経験が、1960年代半ばからのベトナム反戦運動の思想的・人的結集の前提となったことを、資料の発掘や多くの当事者からの聞き取りにより跡づけた論文「朝鮮戦争・ベトナム戦争と文化/政治ー戦後神戸の運動経験に即して」を『同時代史研究』第7号に発表した。さらに、朝鮮戦争下での文化運動を担った人びとの多くが、1930年代の神戸で反ファシズム人民戦線運動を担っていたことに着目し、社会思想史学会第39回大会で「人民戦線運動の経験とその戦後への遺産ー文化運動を中心に」と題する報告を行った。本報告を取りかかりとして、「抵抗」と「転向」の二項対立を超えた、社会運動史研究の貫戦史的把握を試みていきたいと考えている。また、戦後神戸の文化運動の中枢にあった詩人・直原弘道氏より研究代表者が譲り受けた、敗戦から1950年代末までの神戸で出された貴重なサークル詩誌の数々を、2015年4月24日より開催中の神戸文学館での特別展示

「神戸・サークル誌の時代」で展示している。本展示は、地域の運動経験の発掘としてメディアの関心を集め、『神戸新聞』でも埋もれたサークル詩誌の提供を呼びかけている(2015年4月25日付朝刊)。展示期間中に開催予定のシンポジウム「海港都市神戸のサークル誌ー人・街・文学」では、戦後神戸のヤミ市形成に詳しい村上しほり氏(人とと防災未来センター)とともに、敗戦から朝鮮戦争を経て高度成長にさしかかるまでの神戸の街の変容を踏まえて、サークル誌に残された無名の労働者の表現がもつ意味をさぐっていく。社会運動史本研究課題の第二年度となる2013年度は、神戸周辺をはじめ全国各地に暮らす「ベトナムに平和を!神戸行動委員会」を担った人々からの聞き取りを精力的に行い、多くの知見を得ることができたうえ、当事者が大切に保管されてきた史料の提供も受けたことで、想定以上に調査が進捗し、学会発表・論文執筆にまでに研究を進めることができた。第二年度に実行予定であった神戸におけるベトナム反戦運動関係者の方々からの聞き取りがスムーズに行え,さらに関係者の方々のご支援により,より多くの方々からの聞き取りをさせていただくことができた。広島の研究についても,本研究課題をすすめる基本的前提となる『われらの詩』の復刻版刊行に目処がついたため,次年度以降はこれを材料として,「われらの詩の会」の同人それぞれの活動について検討を進めることになろう。1950年代から70年代までを見通す神戸の地域の運動経験を跡づけるために、引き続き聞き取りと史料調査を行い、2013年度に得た知見および収集した史料とあわせて分析を行う。その際、とくに着目するのが、2013年度から調査をはじめたサークル詩運動の経験である。1950年代のサークル詩運動の担い手がいかに自らの経験を生かしつつベトナム反戦運動に関わっていったのかを見通すことは、日本社会の変動と社会運動の経験を切り結ぼうとする本研究課題にとって最も重要な作業となる。第二年度においては、今年度に聞き取りに応じてくださった方々のご紹介により、より多くの当事者の方々から聞き取りをすすめるとともに、散逸してしまっている関係資料の収集につとめていく。神戸におけるベトナム反戦運動についての研究をすすめていくうえでは,とくに文学者の運動への関わりが重要な前提となってくるため,文学運動という視点からの整理を試みていく。複写費用が予定より少額となったため。次年度の報告書作成のために使用する。該当なし
原爆の熱中性子および速中性子線量同時評価法の開発研究

放射線が人体に与える影響の評価は、広島および長崎の原爆被爆者の放射線障害の調査によっている。しかしながら、現在に至るまで中性子線の人体に対する評価は、原爆による被爆中性子線量の評価が困難なため未だに信頼度は十分ではない。このことは原子炉および加速器施設のように中性子が放射線防護の対策上主要な線源となる場合には大きな問題である。原爆による中性子のエネルギースペクトルについては、実験的には熱中性子捕獲反応生成核種を用いて評価されているのみである。しかし爆心から遠方に離れるにつれ、実際上は速中性子による影響が大きくなるため速中性子線量の評価が不可欠である。このような観点から、広島で現在も採取可能な試料で、かつその試料中の測定可能核種として、^<63>CU(n, p)^<63>Ni反応により銅中に生成される^<63>Ni(半減期:100年)に注目して実験を行っている。この実験の過程で銅試料中に、不純物として含まれているニッケルに着目すると、熱中性子捕獲反応^<58>Ni(n,γ)^<59>Niにより生成する^<59>Ni(半減期:7.5万年)の測定により、同一試料で速中性子反応生成核種と熱中性子捕獲反応生成核種の両者を定量することが可能となり、原爆による中性子線量評価に対し新しい方法を提供できることがわかった。^<59>Niはβ線のみの放出核種で半減期が長く、測定が難しいため、これまで全く注目されていなかった核種である。本研究では、まず被爆銅試料中からニッケルを化学的な分離・抽出法を確立した。この^<63>Niと^<59>Niを含むニッケル試料について、現在、入射粒子特性X線を利用した加速器質量分析法による測定のための技術開発を含め実験が進行中である。また、これと並行して液体シンチレーション法による測定をいくつかの放射性核種の標準溶液を用いて行っており、β線スペクトル上での同時測定についても検討を進めている。従来の液体シンチレーション法による^<63>Niの測定では、広島原爆ドーム、広島大学、山陰合同銀行から採取された銅板、雨樋、避雷針について明確に^<63>Niのβ線スペクトルを観測することに成功し、この結果は、計算による原爆中性子線量評価値(DS02)と実験誤差の範囲内で一致した。このような観点から、広島で現在も採取可能な試料で、かつその試料中の測定可能核種として、^<63>Cu(n,p)^<63>Ni反応により銅中に生成される^<63>Ni(半減期:100年)に注目して実験を行った。その実験の過程で銅試料中に、不純物としてニッケルが数10ppm含まれていることがわかった。このニッケルに注目すると熱中性子捕獲反応^<58>Ni(n,γ)^<59>Niにより生成する^<59>Ni(半減期:7.5万年)の測定により、同一試料で速中性子生成核種と熱中性子生成核種の両者を定量することが可能となり、原爆による中性子線量評価に対し新しい方法を提供できることがわかった。^<59>Niはβ線のみの放出核種で半減期が長く、測定が非常に難しいため、これまで全く注目されていなかった核種である。本研究では被爆銅試料中から化学分離により抽出・精製して得られた^<59>Niと^<63>Niを含むニッケル試料について、加速器質量分析法により測定し、その結果から中性子線量評価を行う。従来の測定結果との比較ばかりでなく、計算による原爆中性子線量評価値(DS02)との比較検討も行い、この評価法の有効性について検討する。現在、広島原爆ドームから採取された銅試料についてニッケルの化学分離を行っており、高化学収率での抽出のため分離法の改良を加えている。分離後ただちに測定に入る予定である。この実験の過程で銅試料中に、不純物として含まれているニッケルに着目すると、熱中性子捕獲反応^<58>Ni(n,γ)

^<59>Niにより生成する^<59>Ni(半減期:7.5万年)の測定により、同一試料で速中性子反応生成核種と熱中性子捕獲反応生成核種の両者を定量することが可能となり、原爆による中性子線量評価に対し新しい方法を提供できることがわかった。^<59>Niはβ線のみの放出核種で半減期が長く、測定が難しいため、これまで全く注目されていなかった核種である。本研究では、まず被爆銅試料中からニッケルを化学的な分離・抽出法を確立した。この^<63>Niと^<59>Niを含むニッケル試料について、現在、入射粒子特性X線を利用した加速器質量分析法による測定のための技術開発を含め実験が進行中である。また、これと並行して液体シンチレーション法による測定をいくつかの放射性核種の標準溶液を用いて行っており、β線スペクトル上での同時測定についても検討を進めている。従来の液体シンチレーション法による^<63>Niの測定では、広島原爆ドーム、広島大学、山陰合同銀行から採取された銅板、雨樋、避雷針について明確に^<63>Niのβ線スペクトルを観測することに成功し、この結果は、計算による原爆中性子線量評価値(DS02)と実験誤差の範囲内で一致した。
In vivo ESR Oximetryにおける新しい酸素感受性プローブ

(2)酸素濃度変化に伴うESR linewidth校正曲線:AM-CTPおよびHM-CTPでは、酸素濃度0,5,10,21%において、それぞれ980,1020,1060,1150mGaussの線幅LW、PM-CTPでは、250,260,270,295mGaussと酸素濃度に比例した線幅が測定された。(3)in vivoでの信号強度の経時的変化:C57BL/6マウスを用いて、経腹腔内投与および経静脈内投与で、イソフルレン吸入麻酔下大脳皮質で信号強度の安定性、測定可能時間をループギャップ型L-band ESRで計測、薬物動態的解析を行った。3種のニトロオキサイド化合物は腹腔内静脈内とも急性毒性は低く、0.2M(エタノールで溶解後投与前にPBSで希釈)投与で、信号強度変化は、静脈投与では2-3分後、信号強度は最大となりt1/2が19±5分、腹腔内投与では、5-6分後信号強度は最大になりt1/2が32±9分であった。信号強度の比は、AM-CTP:PM-CTP:HM-CTP=1:0.86:0.28であった。マウス大脳細胞組織へのnitroxideの移行率を確認するために、投与後、5分後に循環血液を経大動脈ですべてPBSで洗い流し前後で信号強度の減少比率を測定した。AM-CTPでは35±8%でPM-CTPでは45±11%であった。今回の研究の結果、ニトロオキサイド系化合物の特性が明らかになり、in vivo ESR Oximetryの有効なプローブであることが確認された。特に虚血性脳疾患における脳組織での病態生理学的な酸素分圧変化や分有のモニタリングにきわめて有用な技術であり、脳虚血部での損傷の程度と酸素分圧の状況、フリーラジカルの分布、酸素分圧マッピングなどこれらのプローブを使用することでイメージとして捕らえることが可能になるものと思われる。
自然界及び実験室におけるパルス放電現象の解明

超臨界流体は優れた化学反応炉として注目されている。特に超臨界二酸化炭素は、環境にやさしい媒体として受け入れられており、その諸特性に関する研究は活発化している。最近では、超臨界二酸化炭素のユニークな特徴として、臨界点近傍における絶縁破壊電圧の劇的な低下が示されている。このような超臨界流体中での放電に関する研究はまだ始まったばかりであり、その物理特性の把握は今後の超臨界流体の応用研究へ拡がりを与える可能性がある。今年度は、超臨界二酸化炭素中における直流電圧に対する絶縁破壊特性に関する研究を行った。先ず、現有の超臨界二酸化炭素生成装置内へ組み込み可能とする針対平板放電電極を設計・製作した。電極の製作後は、正・負両極性の直流電圧を針電極へ印加し、その絶縁破壊特性を調べた。なお、得られた絶縁破壊特性は、超臨界二酸化炭素中での二酸化炭素のクラスタリング等の影響を考慮し、二酸化炭素圧力のみならず二酸化炭素分子密度をその考察へ取り入れた。また、超臨界二酸化炭素中放電プラズマの産業応用を目的とし、様々な物質(例えばオレイン酸など)の分子変換炉形成の可能性を探った。1.スズターゲットを用いたリソグラフィ用EUV光源キセノンキャピラリー放電光源は次世代リソグラフィ用EUV光源として開発されてきた。しかし、現在光源の生成するin-band(2%)は、2pEUV放射で変換効率(CE)1%未満である。スズターゲットを用いることは、13.5nmの波長で高い変換効率のため重要な可能性を持っていることが分かっている。キセノンは背景ガスとして用い、実験によりスズターゲットがCEの改良でEUV放射に寄与したことを示した。2.水中大容量パルス放電により生成される衝撃波の研究衝撃波は、水中の電線爆発に伴う高密度パルス放電プラズマチャネルの生成により発生させることが出来る。過去50年間の研究では、電気エネルギーから衝撃波エネルギーへの変換は、比較的に低効率であった。従って、我々の研究では、FUJI圧力フィルムを使用することで水中パルス放電により生成された衝撃波の測定と分析をおこなう。電気的パラメータと電極構成は、衝撃波のエネルギー変換効率が最大になるように構成した。3.CO_2超臨界における直流プラズマ放電の生成近年、化学反応のための環境面で許容できる溶剤として超臨界(特にCO_2超臨界)に対する興味が増えてきている。SCFの特徴としては、CO_2超臨界状態の,臨界点付近の高圧状態と比べて絶縁破壊電圧が劇的に下がる、ということが挙げられる。これは、超臨界状態における広域なクラスタが原因だと考えられる。
自己折りたたみ特性を持つ感温性多層ゲルの開発－２Dから３Dへ

ポリビニルアルコールで強化したポリアクリル酸のDBU塩ゲルフィルムをn-プロピルアミン(NNA)、そしてNNAとN,N-ジメチルプロピルアミンの混合物二段階でアミド化すると、感温性の異なる二層から成るコアーシェル型ゲルフィルムが得られた。これを掘削して溝を入れたゲルフィルムは三層部分と二層部分から成る。フィルムはそれぞれの層の膨潤率の違いにより二層部分で屈曲ー伸長した。掘削したゲルフィルムを最適に設計すれば、水温の変化に伴い平板と正四面体などの立体間の変形を繰り返すことができた。10 cm角、間隔1mmの2枚のガラス板中でアクリル酸と架橋モノマー:メチレンビスアクリルアミドの水溶液を重合し、その後DBUで中和することにより、DAA板を作成した。これを切断することにより、適当な形状のDAA板の作成が可能であった。生成するポリ(Nーアルキルアクリルアミド)(PNAA)ゲルの機械的安定性を向上させるため、さらにポリビニルアルコールとグルタルアルデヒドの架橋で強化した相互侵入型分子網目構造(IPN)を持つDAA(IPN-DAA)も作成した。DAA板と1段目のn-プロピルアミン(NPA)との反応を途中で止めることにより、シェル層のPNAA Iと未反応のDAAからなるコアーシェル型ゲル板を合成した(第1段目の反応)。次にこのゲルを第2段目のNPAと3-(N,N-ジメチルアミノ)プロピルアミン(DMPA)の混合物を反応させる2段階のアミド化により、感温性の異なるPNAA IとPNAA IIをそれぞれシェル層とコア層に持つ三層(コアーシェル型)ゲル板を合成した。1段目の反応時間を変えることにより、PNAA IとPNAA IIの膜厚比を自由に調整できることを明らかにした。長さ25 mm、幅5 mm、厚み0.88 mmのコアーシェル型ゲル板を合成し、この中央を1 mm幅で適当な深さの溝を掘削したテストピースを作成した。コアーシェル型ゲルは対称なので水中で膨潤しても形状が大きく変化しないが、掘削部分は非対称となり、各層の膨潤率の違いから屈曲する。このテストピースの各温度での屈曲特性を測定した。その結果、PNAA I、PNAA IIの感温特性および溝の深さ等により、テストピースの各水温での屈曲角度が大きく変化した。これらに対するゲルの屈曲角度の依存性を明らかにした。測定された屈曲角度は再現性があり、温度スイングにより繰り返し屈曲ー伸長が可能であることを示した。生成したポリ(Nーアルキルアクリルアミド)(PNAA)ゲルの機械的安定性を向上させるために、ポリビニルアクリルアルコールとグルタルアルデヒドで強化した相互侵入型分子網目構造(IPN)を持つポリアクリル酸ゲルのDBU塩(IPN-DAA)板を作成した。IPN-DAA板と1段目のn-プロピルアミン(NNA)との反応を途中でとめ、シェル層のPNAA Iと未反応のIPN-DAAからなるコアーシェル型ゲル板を合成した(第1段目の反応)。次にこのゲルを第2段目のNNAとN,N-ジメチルプロピルアミン(DMPA)の混合物を反応させる2段階のアミド化によりシェル層にPNAA I、コア層にPNAA IIゲルからなるPNAA IーPNAA IIーPNAA Iからなる三層(コアーシェル)板を合成した。さらに、1段目の反応時間を変えることにより、PNAA IとPNAA IIの膜厚比を自由に調整できることを明らかにした。H25年度はこれを掘削することにより非対称部分(屈曲部分)を導入することを検討したH26年度はIPN-DAAゲル板を作成し、このゲル板の中央部分をポリイミドテープでマスキングし、一段目のアミド化を局所的に抑制することにより非対称な屈曲部分(他の部分とPNAA IとPNAA IIの厚みが異なる)を含むコアーシェル型ゲルテストピースを合成した。対称な部分は膨潤しても大きく形状を変化しないが、マスキング部分は非対称となり、各層の膨潤率の違いから掘削法の場合と同様に屈曲した。その結果、PNAA I、PNAA IIの感温特性およびマスキングテープの幅等により、テストピースの各水温での屈曲角度が大きく変化した。ゲルの屈曲に対するこれらの依存性を明らかにした。また、屈曲角度は再現性があり、温度変化により繰り返し屈曲ー伸長が可能であることを示した。H25,26年度は、ポリビニルアクリルアルコールとグルタルアルデヒドで強化した相互侵入型分子網目構造(IPN)を持つポリアクリル酸ゲルのDBU塩(IPN-DAA)ゲル板を二段階のアミド化により合成した感温性のポリ(Nーアルキルアクリルアミド)(PNAA)IゲルとPNAA IIゲルから成るコアーシェル型ゲルを合成した。このゲル板を掘削すること(掘削法)により、あるいはIPN-DAAゲル板の中央部分(屈曲部分)をポリイミドテープでマスキングし一段目のアミド化を局所的に抑制する(マスキング法)ことにより非対称な屈曲部分(他の部分よりPNAA IとPNAA IIの厚みが異なる)を含むコアーシェル型多層ゲルのテストピースを作成した。掘削法およびマスキング法で作成したテストピースは、いずれも水温変化により繰り返し屈曲ー伸長が可能であることを示した。H27年度は、前年度まで得られたデータを基に掘削法およびマスキング法により屈曲部位を有する正四面体形成用の多層ゲルを作成した。

H26年度のマスキング法では屈曲部分の精度が悪く大きく屈曲ー伸長しなかったので、一段目のアミド化の際屈曲部以外をマスキングして屈曲部分のみ非対称二層構造を作成し、屈曲部分以外はPNAA IIの一層から成る多層ゲルを合成するなどマスキング法の改良を試みた。しかしながら、水温の変化に合わせ屈曲するが、正確な立体を形成するまでには至らなかった。一方、掘削法においてはスライス盤で精度よく掘削できるため、得られたゲル板が水温により可逆的に正四面体(2Dから3D)に変形した。すなわち、非対称な屈曲部位を有する多面体を形成可能な多層ゲル板を開発するのに成功した。ポリビニルアルコールで強化したポリアクリル酸のDBU塩ゲルフィルムをn-プロピルアミン(NNA)、そしてNNAとN,N-ジメチルプロピルアミンの混合物二段階でアミド化すると、感温性の異なる二層から成るコアーシェル型ゲルフィルムが得られた。これを掘削して溝を入れたゲルフィルムは三層部分と二層部分から成る。フィルムはそれぞれの層の膨潤率の違いにより二層部分で屈曲ー伸長した。掘削したゲルフィルムを最適に設計すれば、水温の変化に伴い平板と正四面体などの立体間の変形を繰り返すことができた。ポリアクリル酸ゲルのDBU塩(DAA)をポリビニルアクリルアルコールとグルタルアルデヒドで強化した相互侵入型分子網目構造(IPN)を持つIPN-DAAを用いることにより、IPN-DAA、IPN-PNNA、およびIPN- PNAA I-PNAAIIのコアーシェル型ゲルは比較的容易に合成できた。しかもこれらの方法で合成した非対称二層ゲルは、温度スイングによる繰り返し変形を検討することができた。したがって、26、27年度に予定していた掘削およびマスキング法により作成した非対称二層ゲルのテストピースの屈曲性の検討をH25、26年度中にかなり行うことができた。本年度は、最終目標である平面の板から温度変化による多面体形成(2Dから3Dへ)を優先的に研究する。化学溝を掘削して屈曲部を導入する方法(合成法1)およびマスキングにより屈曲部を導入する方法(合成法2)は、かなり確立できたので、H27年度は、ゲルが変形する際の大きな応力によりゲルが徐々に破壊されることが予想される。溝を掘削(合成法1)およびマスキング(合成法2)により屈曲部を導入したテストピースが温度スイングによるゲルの屈曲ー伸張の変形を繰り返した際のゲルの安定性、耐久性を明らかにする。また、屈曲部の合成法として、合成法1および合成法2どちらが本目的に適しているか明らかにしたい。上記の検討で得られるテストピースのデータを基に平面の板から温度変化による多面体形成(2Dから3Dへ)を検討する。まずは四面体形成用の多層ゲルを作成する。さらにここで得られたデータを拡張し、正六面体、正八面体などの正多面体を作成する予定である。さらに、得られた多面体を形成できる非対称な屈曲部位を有する多層ゲル板の感温・屈曲特性を評価する。また、問題点を抽出し屈曲部分の作成法にフィードバックし、改善に努める予定である。昨年度本研究の追加として、得られた非対称二層ゲルが屈曲する際、どれくらいの力でどれくらいの仕事ができる検討することを提案したが、本年度は実際の実験によりこれを測定したいと考えている。
SUMO-1ホモログ出芽酵母SMT3の機能解析

すべてのタンパクを大腸菌発現系より精製しさらに効率のよいin vitro系を開発したところ、Smt3のポリ化が検出された。そこでポリ化サイトの同定を試みた。Smt3のN末に3つ存在するコンセンサスサイト(K11,K15,K19)の3つのリジン残基を同時にアルギニン残基に変換したものを作製し大腸菌発現系によって精製した。この精製蛋白質を用いて反応を行なうとSmt3のポリ化がおこらなくなった。さらにK11,K15,K19それぞれの単独変異体を作ったところK15Rの変異では(K11R, K15R, K19R)同様、ポリ化がおこらなくなっていた。よって、主に15番目のリジン残基を介してポリ化が行なわれていることがわかった。Ull1のホモログであるNfi1はin vivoでの基質がわからないため、E3として証明できていなかったが、大腸菌より精製したタンパクを用いてin vitroでの活性を調べてみた。基質としてはUll1の基質であるCdc3を用いた。Cdc3のSmt3化はNfi1の量に依存して促進され、Ull1同様に、Nfi1もE3活性を有していることが明らかとなった。またNfi1やUbc9自身もSmt3によって修飾されていることがわかった。Ull1の制御機構のひとつとして局在の制御が考えられる。Ull1はM期になるとバッドネックに局在しセプチンをSmt3化する。このバッドネック局在はUll1のC末端440a.aを削ることによって失われ、核に蓄積した。それと同時にCdc3のSmt3化もみられなくなった。しかし、このC末端を削ったUll1(ΔC440)を大腸菌で発現させるとin vitro系でCdc3のSmt3化を促進した。よって新規のin vivoでのUll1の制御を解析できる変異体の同定に至った。
Inflammatory単球サブセットの動脈硬化との関連生

昨年度に引き続き、ヒト末梢血単球サブセットと冠動脈イベントの関連性の検討を行った。今回、安定狭心症が疑われ冠動脈造影検査が施行された合計271名を対象とした。結果的に有意狭窄を認めず薬物療法での経過観察となった136名を薬物療法群とした。冠動脈造影検査時に単球サブセットの測定を施行した。平均追跡期間は1416日であり、CD14陽性CD16陽性単球の割合は、冠動脈イベントを発症した群で有意な上昇を認めたが、初回冠動脈造影時に冠血行再建の方針となった群とは有意差を認めなかった。CD14陽性CD16陽性単球の上昇が、将来的な冠動脈イベントとの関連が示唆された。また初回冠動脈造影時に血行再建を回避可能であっても、CD14陽性CD16陽性単球が高値の患者群においては将来イベントを発症することが判明した。炎症性サイトカインに関しては、IL10、フラクタルカインについては有意差を認めなかったが、TNF-αもCD14陽性CD16陽性単球同様に上昇を認めており、関連性が考えられた、次に、冠血行再建を選択された患者群において、将来的に再度血行再建を行った群と行わなかった群の比較を行ったが、こちらは単球サブセットに有意な差は検討されなかった。初回冠造影検査時に治療が必要な患者群では、既に高リスク群であると考えられ薬物療法を含めた厳重な管理が行われており、そのため有意差がみられなかったのではないかと考える。しかしながら、冠動脈インターベンションを施行した群と比較し、冠動脈バイパス群では、CD14陽性CD16陽性単球が有意に高値であり、冠動脈疾患の発症進展には少なからず関連していると考えられた。当初予定していた、単球、マクロファージのサブセットの関連性が証明されず、現時点では単球サブセットと冠動脈イベントの関連性や、炎症性サイトカインについて検討を行っている。近年、冠動脈疾患と単球と関連が報告されているサイトカインが複数報告されており、現在それらと単球との関連性について研究を行うべく準備を行っている。本研究において、炎症性サイトカインと単球との関連が認められているが、悪性疾患と冠動脈疾患の関連性も注目されており、それに関しても検討を行う予定としている。以前の我々の研究結果から、末梢血におけるpro-inflammatory monocyteの上昇が冠動脈プラーク形成に関連しているのではないかと示唆されていた。本年度の研究方針として、実際にpro-inflammatory monocyteの上昇が将来的な冠動脈イベントの発生に関与するかの調査を行った。対象は、冠動脈造影検査を施行され、結果として冠動脈インターベンションや冠動脈バイパス術の治療対象とならなかった、中等度の冠動脈病変を有する安定狭心症が疑われた125名の患者とした。平均追跡期間は1416日であり、16名において冠動脈イベントを認めた。内訳は安定狭心症が10名、急性心筋梗塞が4名、不安定狭心症が2名であった。治療としては13名で経皮冠動脈拡張術、2名で冠動脈バイパス術、1名で薬物療法の強化を施行した。pro-inflammatory monocyteの割合は、冠動脈イベントを発症した群で有意な上昇を認めた(20.8 ±6.1 % vs 15.2 ±6.1 %, P < 0.01)。Pro-inflammatory monocyteの上昇が、将来的な冠動脈イベントとの関連が示唆される結果を得た。ヒト単球サブセットとマクロファージサブセットの関連性については、現在研究協力者より採血を行い、CD14抗体、CD16抗体を使用しフローサイトメトリーにて、まずはpro-inflammatoryとinflammatoryの2群にソーティングを行っている。その後、それぞれの単球サブセットについて、マクロファージ細胞への分化誘導を行い、サイトカインの発現、抗原の有無について検討を行っているが、現在進行中であり有意な結果は得られていない状況である。当初予定していたマイクロOCTの当施設への導入が遅れている。そのため、まずはヒトにおける関連性について検討を行っている。