hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Dual Energy CTを使用した造影剤特定及び線量計算システムの構築

放射線治療における既存の治療計画装置ではCT画像において白から黒までの明暗だけで表現したグレースケールから密度のみを決定しこれを利用して線量計算を行ってきた。本研究ではDual Energy CT (Computed Tomography)を使用し造影剤の撮影から造影剤の密度、組成を解析し、この情報から画像上に存在する造影剤を特定する方法を作成し放射線治療計画における正確な線量計算が行えることを目指す。さらに造影剤濃度も特定することで正確に造影剤を割り当てることを目指した。本研究ではこれまでに2種類の造影剤抽出法(1kV-X線CT値と電子密度を組み合わせた造影剤抽出法2単色X線CT値を使用した造影剤抽出法)を検討した。1では造影剤濃度2mg/ml以上では抽出可能となった。2では造影剤濃度1mg/ml以上で抽出可能となり造影剤抽出システムとしては2の手法を最終的に採用した。造影剤抽出プログラムを使用した線量計算システムでは放射線線量計算コードであるEGSnrc/BEAMnrc及びParticle and Heavy Ion Transport code Systemを用いてモンテカルロ計算を使用したシステムとした。造影剤濃度1mg/mlにおいて造影剤を含む場合と含まれない場合の線量計算結果は線量差1%程度であり、造影剤抽出精度限界である1mg/ml以下での線量差は大きくなく、線量計算を行うための造影剤抽出精度としては充分であることを示した。本研究の現在までの成果はDual EnegyCT画像における造影剤の電子密度値、実効原子番号値との関係として論文掲載1本、造影剤抽出法に関して論文掲載1本及び査読中1本、さらに造影剤が含まれる場合の線量に関する検討として3本論文掲載されている。放射線治療では造影剤を使用する場合があり、造影剤が線量分布に及ぼす影響に関しては大きな線量誤差が生じる可能性があると報告されている。また、放射線診断では造影領域により病気の診断等を行う場合があり、造影領域を抽出できれば視覚評価など人による差がなく診断能の向上にもつながると考える。今回我々はDual energy CT(DECT)を使用し撮影画像より造影剤領域を抽出可能なプログラム及びこのプログラムを利用し正確な物質割り当てを行える線量計算システムの開発を行うため、今年度はDECTより撮影し得られた物質データ解析を中心に検討した。CT電子密度ファントムを撮影し得られた電子密度、実効原子番号、CT値の3つの情報を解析したが精度に関しては参照値と比較し5%以内で一致した。様々な濃度の造影剤を挿入した自作ファントムを撮影し、造影剤濃度に対する電子密度、実効原子番号、CT値は比例関係であった。CT値に対する電子密度の関係では造影剤と人体組織物質(骨等価、肺等価、組織等価)ともに比例関係であったがその傾きは異なる傾向を示した。実効原子番号とCT値の関係も同様であった。以上からCT値と電子密度、CT値と実効原子番号の関係性を使用することで造影剤領域を抽出可能であると考えている。以上より現在は造影剤領域を特定するプログラムの構築に取り組んでいる。抽出し画像を作成する処理までは完成したが精度の検証、最適な画像フィルタについて今後検討したいと考えている。今年度の研究計画として、Duel energy CTを使用し撮影した画像から得られた物質データ解析を中心に行う予定であった。解析はほぼ完了し次年度の計画である造影剤濃度マップの作成及び造影剤領域を抽出可能なプログラムの開発を既に行っている。電子密度、kilo-voltage(kV) Computed Tomograpy(CT)値の2つの情報を使用した造影剤のみ抽出するプログラムを構築した。さらに様々な造影剤濃度における電子密度、kV-CT値情報から造影剤濃度マップを作成し濃度も判定可能とした。これにより造影剤は2mg/ml以上で抽出可能となった。また、造影剤が低濃度においても高精度に抽出可能とするため、新たに単色X線CT画像を40keVから130keVまで再構成し単色X線CT値の測定を行った。この単色X線CT値を使用することで抽出精度は向上した。さらに造影剤抽出プログラムを使用した線量計算システムの構築を進めている。現在までに放射線線量計算コードであるEGSnrc/BEAMnrc及びParticle and Heavy Ion Transport code Systemを用いてモンテカルロ計算を行うための医療用加速器、X線撮影装置をモデリングした。このモデルは測定値と2%以内で一致した。造影剤を抽出するシステムについては電子密度、kV-CT値の画像情報を使用することで高精度に抽出可能となっている。今後は実効原子番号画像についても抽出システムに加えることを想定している。線量計算システムについては装置のモデリングは完了している。関連論文についても今年度出版されている。

1では造影剤濃度2mg/ml以上では抽出可能となった。2では造影剤濃度1mg/ml以上で抽出可能となり造影剤抽出システムとしては2の手法を最終的に採用した。造影剤抽出プログラムを使用した線量計算システムでは放射線線量計算コードであるEGSnrc/BEAMnrc及びParticle and Heavy Ion Transport code Systemを用いてモンテカルロ計算を使用したシステムとした。造影剤濃度1mg/mlにおいて造影剤を含む場合と含まれない場合の線量計算結果は線量差1%程度であり、造影剤抽出精度限界である1mg/ml以下での線量差は大きくなく、線量計算を行うための造影剤抽出精度としては充分であることを示した。本研究の現在までの成果はDual EnegyCT画像における造影剤の電子密度値、実効原子番号値との関係として論文掲載1本、造影剤抽出法に関して論文掲載1本及び査読中1本、さらに造影剤が含まれる場合の線量に関する検討として3本論文掲載されている。造影剤領域を抽出可能なプログラムの構築を行い、精度の検証に加え最適な画像フィルタや撮影条件についても検討する必要がある。また、線量計算システムの構築を行うため線量計算精度の高いモンテカルロ計算の精度検証及び計算をシステムに組みこむことが必要である。造影剤部分を抽出し物質割り当てを行い、線量計算システムの構築及び評価を行う。物質の割り当てを行った画像を線量計算装置に転送し線量計算をモンテカルロ計算で行う。対象はファントム画像及び臨床を想定し患者画像を使用し評価を行う。評価については既存の線量計算装置で計算した結果と比較も行う。この検討では造影剤部分の線量誤差、さらに臨床画像においては肉眼的腫瘍体積、臨床標的体積、計画的標的体積やリスク臓器となる脊髄や肺、肝臓の線量などを評価する。これらの結果から臨床的に及ぼす影響を考察し本法の有用性を検討する。今年度は国際学会参加費で他助成金等の支援もあり全額使用することがなく、さらに画像解析用コンピュータに関しても今年度は現在所有するコンピュータで解析が可能であったため購入せず、次年度のプログラム開発に合わせて購入することとした。今年度は国際学会参加費で他助成金等の支援もあり全額使用することがなく、さらに画像解析用コンピュータに関しても今年度は現在所有するコンピュータで解析が可能であったため購入せず、次年度の線量計算システム開発に合わせて購入することとした。次年度はプログラム開発に合わせて昨年度購入予定のコンピュータを購入する予定であり、さらに画像データ保存用のストレージも購入する予定である。旅費に関しては当初の計画では国際学会は1回の予定であったが、本研究の成果について国際学会で2回発表予定であるため次年度に必要であると考えている。
水田転換樹園地における暗渠の排水効果に関する研究

富山県富山市に位置する呉羽射水山ろく地区では、水田転換樹園地(梨園)の畑地灌漑が計画されている。北陸における畑地灌漑では、過湿にならないように土壌水分のコントロールが必要であり、当地区では畑地灌漑に先駆けて暗渠が施工されている。本研究では、集水面積1.1haの樹園地を対象に圃場内の土壌水分ポテンシャルと暗渠流出量の経時観測を行い、暗渠による排水効果を評価した。土壌水分ポテンシャルの1991年から1998年までの経時変化を調べてみると、湿潤状態だった圃場が暗渠施工初年度から乾燥状態になり、連続干天日数が長くなるときには、地面下60cm深であっても土壌の吸引ポテンシャルがPF2.6にまで達するという傾向が4,5年間続くことがわかった。暗渠施工後、それ以上の年月が経つと、60cm深ではPF2,3までと若干乾燥の度合いが低下したように見受けられる。しかしながら、20cm深、40cm深では、ほぼ降水パターンに対応する乾湿状態を示しており、暗渠の排水効果が継続しているものと評価した。ただ、土壌水分ポテンシャルを経年的に比較する場合には、それぞれの年の降雨パターンが異なることから、一概に定量評価を行うことが難しい。そこで、実際に、降水量の何割が暗渠で排水されるのかについて、比較的水収支の取りやすい洪水時を対象に流出率を計算し、暗渠による排水効果の評価を行ってみた。洪水については降水量25mm以上の期間を水収支の対象期間として選定した。暗渠からの排水量データには1991年から1998年の8年分を1時間単位で用い、降水量は圃場近傍で観測したデータを同じく1時間単位で用いた。ここで得られた出水事例は46例であった。単純に流出率だけを調べてみると、出水事例によって流出率が0.1-0.9に至るまで大きくバラツキを示す。原因としては、圃場の乾湿状態や降雨強度の違いが影響しているものと考えられる。そこで、流出率と初期流量(降雨直前暗渠排水量)との関係を求めてみた。初期流量を圃場の乾湿状態を表す1つの指標であるとすれば、乾燥状態では流出率が低く、湿潤状態では流出率が指数関数的に高くなる傾向を見いだせた。さらに、降雨強度の違いが流出率に与える影響についても調べてみたところ、初期流量をカテゴリー化すると降雨強度の増加に伴い流出率が増加するという傾向を見いだすことができた。以上の結果は、暗渠の排水効果が継続していることを示しているだけでなく、圃場よりも下流域における水利用を考えた場合、流出量の予測が可能であることも示唆している。湿田における排水改良を目的とした暗渠排水や汎用化水田における土壌水分コントロールを目的とした暗渠排水は一般的である。一方、水田転換樹園地における暗渠排水の実績は特定の地域に限られている。農産物の品質向上、農作業の効率を高めるためには水田転換樹園地における暗渠排水を施工することが急務な課題となっているが、水田転換樹園地において暗渠の排水効果を定量的に分析した研究例は少ないのが現状である。そこで、本研究では、水田転換畑における暗渠排水の効果を定量的に分析するために、土壌水分ポテンシャルの経時観測、暗渠排水量、降雨量の測定を行っている。これらのデータをもとに、水収支的な観点から暗渠の排水効果を評価することにしたいと考えている。これまでの研究で得られた知見を整理すると以下のようになる。(1)圃場内に土壌水分計を設置し、土層深20,40,60cmで土壌水分ポテンシャルを経時的に計測したところ、暗渠未施工圃場では、降雨日、干天日に関わらず、ほぼ飽和の状態で推移していたのに対し、暗渠施工圃場では負圧(乾燥)の状態で降雨パターンに応答する形で推移していた。これは、暗渠を施工することにより排水が促進され、湿害回避できることを示唆している。(2)暗渠施工初年度の圃場と暗渠施工後5年目の圃場で土壌水分ポテンシャルを比較したところ、60cm深の土壌水分ポテンシャルは施工後5年目で負圧(乾燥)領域での変動が初年度に比べ緩くなり排水効率の低下が見られたが、20cm深、40cm深ではこのような傾向は見られず、全体的には暗渠の排水効率は施工後5年目でも持続しているものと評価できる。(3)降水の何割が暗渠で排水されるのかという問題に対して、暗渠排水量の経時観測を行い、降水量30mm以上の洪水期間について降水量、暗渠流出量データを整理し流出率を算出したところ、流出率は0.20.9に至るまで広範囲にバラツキを示す結果となった。この原因として、降雨パターンの違いや圃場の植生による降雨遮断の影響、降雨直前の土壌乾湿状態の影響が考えられ、今後さらに流出率を規定する要因について検討を進めたい。しかし、流出率を季別のグループでとらえた場合に、そのグループの中で流出率の値は比較的似ている傾向を示していた。流出率は夏期では0.20.5と低い値なのに対して秋期や春期では0.70.9と高い値を示す傾向があった。今後の課題として、圃場の植生、降水量、暗渠流出量、土壌水分ポテンシャルの相互関係についてさらに詳しく分析し、暗渠の排水効果を総合的に評価したいと考えている。さらに土壌水分ポテンシャルと作物収量の関係についても調査したいと考えている。

富山県富山市に位置する呉羽射水山ろく地区では、水田転換樹園地(梨園)の畑地灌漑が計画されている。北陸における畑地灌漑では、過湿にならないように土壌水分のコントロールが必要であり、当地区では畑地灌漑に先駆けて暗渠が施工されている。本研究では、集水面積1.1haの樹園地を対象に圃場内の土壌水分ポテンシャルと暗渠流出量の経時観測を行い、暗渠による排水効果を評価した。土壌水分ポテンシャルの1991年から1998年までの経時変化を調べてみると、湿潤状態だった圃場が暗渠施工初年度から乾燥状態になり、連続干天日数が長くなるときには、地面下60cm深であっても土壌の吸引ポテンシャルがPF2.6にまで達するという傾向が4,5年間続くことがわかった。暗渠施工後、それ以上の年月が経つと、60cm深ではPF2,3までと若干乾燥の度合いが低下したように見受けられる。しかしながら、20cm深、40cm深では、ほぼ降水パターンに対応する乾湿状態を示しており、暗渠の排水効果が継続しているものと評価した。ただ、土壌水分ポテンシャルを経年的に比較する場合には、それぞれの年の降雨パターンが異なることから、一概に定量評価を行うことが難しい。そこで、実際に、降水量の何割が暗渠で排水されるのかについて、比較的水収支の取りやすい洪水時を対象に流出率を計算し、暗渠による排水効果の評価を行ってみた。洪水については降水量25mm以上の期間を水収支の対象期間として選定した。暗渠からの排水量データには1991年から1998年の8年分を1時間単位で用い、降水量は圃場近傍で観測したデータを同じく1時間単位で用いた。ここで得られた出水事例は46例であった。単純に流出率だけを調べてみると、出水事例によって流出率が0.1-0.9に至るまで大きくバラツキを示す。原因としては、圃場の乾湿状態や降雨強度の違いが影響しているものと考えられる。そこで、流出率と初期流量(降雨直前暗渠排水量)との関係を求めてみた。初期流量を圃場の乾湿状態を表す1つの指標であるとすれば、乾燥状態では流出率が低く、湿潤状態では流出率が指数関数的に高くなる傾向を見いだせた。さらに、降雨強度の違いが流出率に与える影響についても調べてみたところ、初期流量をカテゴリー化すると降雨強度の増加に伴い流出率が増加するという傾向を見いだすことができた。以上の結果は、暗渠の排水効果が継続していることを示しているだけでなく、圃場よりも下流域における水利用を考えた場合、流出量の予測が可能であることも示唆している。
溶接欠陥から発生する脆性破壊の適切な予測手法の開発

溶接欠陥には様々な形状や大きさがあり,その位置も欠陥によって異なる.これらの違いにより欠陥先端に働く塑性拘束は変化し,その違いは脆性破壊の発生に影響を及ぼす.本研究はこれらの塑性拘束の違いを簡易なモデル試験片により再現し,塑性拘束が異なる試験片から発生する脆性破壊を定量的に評価した.また,これらの成果を柱梁接合部に適用し,シミュレーションにより危険性のある欠陥について示した.溶接欠陥には様々な形状や大きさがあり,その位置も欠陥によって異なる.これらの違いにより欠陥先端に働く塑性拘束は変化し,その違いは脆性破壊の発生に影響を及ぼす.本研究はこれらの塑性拘束の違いを簡易なモデル試験片により再現し,塑性拘束が異なる試験片から発生する脆性破壊を定量的に評価した.また,これらの成果を柱梁接合部に適用し,シミュレーションにより危険性のある欠陥について示した.本研究では,塑性拘束および延性亀裂進展が脆性破壊の発生に及ぼす影響を明らかにし,脆性破壊の発生を精度良く予測することを目的としている.そのため,本年度は,塑性拘束の度合いが脆性破壊の発生にどのような影響を及ぼすのかを調べるため,破壊靱性試験(深い切欠きの3点曲げ試験,浅い切欠きの3点曲げ試験,両端貫通切欠き付の引張試験)を行なった.その結果,破壊靱性は,深い切欠きの3点曲げ試験片が一番小さく,浅い切欠きの3点曲げ試験片と両端貫通切欠き付の引張試験片が同程度であることが分かった.その上で,有限要素解析により実験を再現し,各試験片の亀裂先端の応力状態を調べた.その結果,深い切欠きの3点曲げ試験片の塑性拘束が一番高く,浅い切欠きの3点曲げ試験片と両端貫通切欠き試験片が同程度であり,塑性拘束が高い場合,破壊靱性が小さくなり脆性破壊を生じやすいことが確認できた.これらの結果をT.L.Andersonらの手法を用いて,塑性拘束と破壊靱性の関係の定量化を試みた.その結果,T.L.Andersonらの手法により,塑性拘束が弱い浅い切欠きや両端貫通切欠きの試験片の破壊靭性を深い切欠きの試験片から推定することができた.当然バラツキはあるが,これは脆性破壊を精度良く予測できることを示唆するものである.また,今回行なった実験では,材料靭性は比較的低い状態であり,若干の延性亀裂の進展が見られた.そのため,破壊靱性のバラツキも生じていた.これらの延性亀裂進展量もマイクロスコープを用いて計測した.これの延性亀裂進展量と有限要素解析から求めた各試験片の破壊時のJ積分との関係も確認した.本研究では,塑性拘束および延性亀裂進展が脆性破壊の発生に及ぼす影響を明らかにし,脆性破壊の発生を精度良く予測することを目的としている.そのため,本年度は,塑性拘束の度合いが脆性破壊の発生にどのような影響を及ぼすのかを調べるため,破壊靱性が非常に低い材料の破壊靱性試験(深い切欠き・浅い切欠きの3点曲げ試験,両端貫通切欠き・中央貫通切欠き付きの引張試験)を行なった.その上で,有限要素解析により実験を再現し,各試験片の亀裂先端の応力状態を調べた.これらの結果をワイブル応力による手法とT. L. Andersonらが提案したTSM(Toughness Scaling Model)による手法を用いて,塑性拘束と破壊靱性の関係の定量化を試みた.その結果,これらの手法により,塑性拘束の違い破壊靭性に及ぼす影響をうまく評価することができた.これは,より信頼性のある脆性破壊の予測方法の確立につながると考えられる.しかし,曲げ試験と引張試験で試験片の板厚に比較的大きな差があったため,板厚をパラメータとした追加実験の必要性が生じた.また,これまで行なった実験では,材料靭性は比較的低い状態であったが,若干の延性亀裂の進展が見られた.これらの延性亀裂進展量もマイクロスコープを用いて計測し,延性亀裂の進展挙動の再現に必要となるR曲線(破壊の駆動力となるJ積分と延性亀裂進展量の関係)を作成した.さらに,Gurson modelを用いて,平面モデルの亀裂進展解析を試みた.この亀裂進展解析で実験を再現することにより,亀裂進展に伴う応力状態の変化を把握し,さらに,ワイブル応力やTSMによる手法に適用することで,より精度の高い脆性破壊発生の予測ができると考えられる.本研究では,塑性拘束および延性き裂進展が脆性破壊の発生に及ぼす影響を明らかにし,脆性破壊の発生を精度良く予測することを目的としている.これまでに,破壊靱性が非常に低い材料の破壊靱性試験(深い切欠き・浅い切欠きの3点曲げ試験,両端貫通切欠き・中央貫通切欠き付きの引張試験)を行なった.しかし,交付申請書に研究の目的で記載した「延性き裂が脆性破壊に及ぼす影響」を検討するには,これまでの材料よりも破壊靭性が大きいものでなくてはならない.そのため,昨年度よりも高い破壊靱性状態で,破壊靱性試験(深い切欠き・浅い切欠きの3点曲げ試験)を行なった.実験では,予定通り延性き裂がある程度(0. 53mm程度の幅で)進展した後,脆性破壊が発生した.これらの結果について,ワイブル応力による手法とT. L. Andersonらが提案したTSM(Toughness Scaling Model)による手法を用いて,塑性拘束と破壊靱性の関係の定量化を試みた.

その結果,延性き裂の影響を考慮した場合としない場合のいずれにおいても塑性拘束の違いが破壊靭性に及ぼす影響をうまく評価することができた.これらの成果を踏まえ,柱梁溶接接合部の数値シミュレーションに適応し,溶接欠陥の大きさや位置などを変数とし,それらの欠陥が脆性破壊の発生にどのような影響を及ぼすかについて調べ,どのような欠陥で脆性破壊の危険性があるのかを確認した.これらは,より信頼性のある脆性破壊の予測方法の確立につながると考えられる.
ストレンジB中間子混合測定の為の人工単結晶ダイヤモンドピクセル検出器の開発

ストレンジB中間子混合の測定に必要な位置分解能の実現には、衝突型加速器の衝突点から1cm以内でも長期使用可能な高耐放射線性検出器が必要である。本研究の目的は、このために、人工単結晶(CVDではない)ダイヤモンドを用いたピクセル型位置検出器の開発を行い、従来型検出器との比較を行うことにある。さらに、得られた結果をもとに次世代の衝突型加速器を想定したモンテカルロシミュレーションを行い、最適な崩壊点検出器のデザインを考察することにある。前年度に、2.5mm角の合成ダイヤモンド単結晶(住友電子工業伊丹製作所が製作)を用いSr90ベータ線源に対する応答を調べたところ、分極現象による計数率の低下が問題となった。対策として電極の改善が考えられたが、当該研究の期間内には無理と判断し、今年度はGEANTをもとにしたモンテカルロシミュレーションに的を絞った。KEK-Bファクトリーを例にとり、検出器をよりビームの近傍に設置したときの位置分解能を調べた。現行のデザイン(測定器の位置が、最も近いところで、ビームから約3cm)と比べ、半径を1/2(約1.5cm)にすると、崩壊点の位置分解能が20%ないし30%向上することが解った。又、更に小さい半径を実現するには、シンクロトロン光の遮断を加速器のデザインに立ち戻って考える必要があるという結論に達した。この改善ではストレンジB中間子混合をKEK-Bファクトリーで観測することは難しい。しかし研究を遂行する中で、私は、この改良が、直接的CPの破れを様々なB中間子崩壊モードで探索する際のバックグラウンド事象除去に本質的な役割を果たし得る事に気づいた。これは今後検討に値する課題となった。ストレンジB中間子混合(B^0_S、-B^^-^0_S混合)の大きさの測定に必要な位置分解能を実現するためには、衝突型加速器の衝突点から1cm以内でも長期使用可能な高耐放射線性検出器が必要である。さらに、得られた結果をもとに、次世代の衝突型加速器を想定したモンテカルロシミュレーションを行い、最適な崩壊点検出器のデザインを考察することにある。今年度は、2.5mm角の合成ダイヤモンド単結晶(住友電子工業伊丹製作所が製作)に、電極として、チタン、白金、金の3層構造を用い、Sr90ベータ線源に対する応答を調べた。その結果、シグナルを観測することが出来た。しかし、窒素濃度1ppm以下という高純度のダイヤモンドを用いたにもかかわらず、分極現象による計数率の低下が観測された。対策として、電極の改善が考えられる。並行して、GEANTをもとにしたモンテカルロシミュレーションによる崩壊点検出器デザインの研究を行った。KEK-Bファクトリーを例にとり、検出器を、よりビームの近傍に設置したときの位置分解能を調べた。その結果、現行のデザイン(測定器の位置が、最も近いところで、ビームから約3cm)と比べ、半径を半分(約1.5cm)にすると、崩壊点の位置分解能が、20ないし30%向上することが解った(値はB中間子の崩壊様式に依存する。ここで調べたのは、CP非保存を測るために重要と考えられているJ・/ψKsとD'D'である。
河川プルームの動態に関する研究

海域に流入する河川プルームの拡がりは運動量流束,河川水と海水との密度差に起因する浮力流束と水面勾配に支配される。また海域での流動や密度構造,さらには河口近傍の地形形状が河川プルームの挙動に影響を及ぼすことから,本研究では自由水面を有した三次元密度流数値モデルの新たな構築を行った。特に着目した点は,従来経験的な判断に委ねられていた成層効果を定量的に評価するために、蓄積してきた三次元数値実験結果に基づいて渦散粘性・拡散係数に最適な成層化関数の導入を図ったことである。その結果,提案モデルが表層放流密度流の三次元的拡がりを十分な精度で予測できることが確認できた。提案モデルによる数値実験結果は,小さな密度フルード数の河川プルームを対象とした水理実験,明石川での現地観測,淀川洪水流の熱映像画像等と比較された。その結果,河口付近で観測される河川プルーム特有の一時加速現象や河川水塊の分岐現象,そとてリフト・オフ現象の物理機構が明らかになった。一方,河川水の拡がりがロスビー変形半径を越えると,浮力に加えて地球の回転効果が作用することになり,河川水に地衡流調節が働く。つまり,北半球では河川水の沖合い方向への拡がりは抑制されて,右手方向に偏向される。その結果,淀川洪水流はコースタル・ジェットを形成しながら,神戸沖を拡がり,また淡路島沿いに南下することが確認された。数値実験で得られた密度場は台風8210号の洪水時に人工衛星NOAAが撮影した熱映像画像とよく一到することが分かった。しかしながら,潮流のある場合には,潮流の流速と密度流としてのフロントの伝播速度の大小関係によって河川水の挙動は異なる。潮流が勝る場合には,河川水は潮流による移流効果により大阪湾全域に拡がった後では,密度流的な特性は薄れて潮流係に支配された拡がりを呈する。海域に流入する河川水の拡がりの動力学特性の解明を研究目的し、本年度は三次元密度流数値モデルの開発とその精度向上、ならびに数値模型の作成を行った。(1)三次元密度流数値モデルの開発:従来経験的な判断に委ねられていた成層効果の定量的な評価を行い、鉛直方向の渦動粘性係数・渦拡散係数の最適な成層関数を確定した。数値計算結果と既発表の水理実験結果との比較により、提唱モデルが表層密度噴流および表層プル-ムの拡がり特性を十分な精度で予測できることが確認された。また、三次元表層密度噴流の挙動に及ぼす放流条件の影響についても検討を行った。(2)河川プル-ムの拡がり機構の解明:浅水海域に流入する河川プル-ムの挙動を予測するために三次元数値モデルの適用を図り、明石川流出流の現地観測結果との比較を行った。流動場、密度場とリフト・オフ現象の比較から、提案モデルが明石川河川プル-ムの拡がり特性をうまく予測することが確認された。さらに、運動方程式の各項の寄与度を定量的に評価することによって動力学特性が明らかになった。(3)淀川洪水流出流への適用の試み:気象衛星NOAAが撮影した淀川洪水流出流は幅10kmで神戸沖を西進し、淡路島東岸に沿って南下するのが観察された。これは恒流分布から予測される「淀川河川水は泉南沖を南下する」挙動とは著しく異なる。ロスビ-変形半径を算出したところ、その長さスケ-ルは約10kmであることから、洪水流出流の振舞いには密度流に加えて、地球回転の影響があると予想できる。

また、潮流の影響も見逃せない。これらの考察から、次年度の研究の準備として、三者を同時に考慮でき、しかも大阪湾の地形も詳細に再現できる数値模型に製作を行い、予備実験を実施した。海域に流入する河川プルームの拡がりは運動量流束、河川水と海水との密度差に起因する浮力流束と水面勾配に支配される。また海域での流動や密度構造、さらには河口近傍の地形形状が河川プルームの挙動に影響を及ぼすことから、本研究では自由水面を有した三次元密度流数値モデルの新たな構築を行った。特に着目した点は、従来経験的な判断に委ねられていた成層効果を定量的に評価するために、蓄積してきた三次元数値実験結果に基づいて渦動粘性・拡散係数に最適な成層化関数の導入を図ったことである。その結果、提案モデルが表層放流密度流の三次元的拡がりを十分な精度で予測できることが確認できた。提案モデルによる数値実験結果は、小さな密度フルード数の河川プルームを対象とした水理実験、明石川での現地観測、淀川洪水流の熱映像画像等と比較された。その結果、河口付近で観測される河川プルーム特有の一時加速現象や河川水塊の分岐現象、そしてリフト・オフ現象の物理機構が明らかになった。一方、河川水の拡がりがロスビー変形半径を越えると、浮力に加えて地球の回転効果が作用することになり、河川水に地衡流調節が働く。つまり、北半球では河川水の沖合い方向への拡がりは抑制されて、右手方向に偏向される。その結果、淀川洪水流はコースタル・ジェットを形成しながら、神戸沖を拡がり、また淡路島沿いに南下することが確認された。数値実験で得られた密度場は台風8210号の洪水時に人工衛星NOAAが撮影した熱映像画像とよく一致することが分かった。しかしながら、潮流のある場合には、潮流の流速と密度流としてのフロントの伝播速度の大小関係によって河川水の挙動は異なる。潮流が勝る場合には、河川水は潮流による移流効果により大阪湾全域に拡がった後では、密度流的な特性は薄れて潮流系に支配された拡がりを呈する。
歯周組織治癒の判定基準について

歯周組織炎の治療法として、近年では人工骨の利用、骨誘導の応用、組織誘導再生法(GTR)の開発など、多方面にわたる進歩・発展がある。これら個々の治療法に対する評価はなされているものの、歯周組織の治癒を初期治療・歯周外科処置そしてメインテナンス期という一貫した流れの中で、どのうよに評価するかについては未だ検討がなされていない。そこで、歯周治療の治癒を何をもって判定するのか、治癒の終点をどこに設定するか、あるいは治癒不全なのか再発なのかを判定するに必要な基準を、診査法・各種指数・細菌叢の遷移そして患者の心理的動態の面から検討した。その結果は、以下の通りである。1.診査法の検討:歯周疾患患者の病態で、歯周ポケットと同様に極めて重要な診査項目である歯の動揺度診査法について検討した。測定方法(手用:ピンセット、器械:ペリオテスト^<(R)>、ペリオチェック^<(R)>)間には正の相関が見られた。三種の揺動度測定値と炎症症状のマーカーとした歯肉溝滲出液量(ペリオチェック^<(R)>値)との間には相関は見られなかったものの、歯槽骨骨量とは相関が見られた。細菌叢遷移の検討:歯周病関連細菌の検査法として、細菌の染色体DNAを抽出し、このDNAプローブを用いて、歯周病罹患患者の歯肉縁下プラーク細菌叢の検索が臨床サイド可能になった。若年性歯周炎患者でよくみられる。A. a.菌は、家族性垂直感染が考えられ、この菌を消失されるには徹底的な歯周治療が必要である患者の心理的動態が治癒判定に与える影響に関する検討:患者と歯科関係者(歯科学生、歯科衛生士、歯科医師)がそれぞれ考えている。“治癒"状態を知るために、理想的歯肉状態に関するアンケート調査を行い統計的検討を加えた。その結果、歯根露出に対する判定で、患者と歯科医師との間に大きな差が観られた。1、細菌叢の遷移の検討歯周病原性細菌であるP.gingivalis,Pr.intermedia,A.actiomycetemcomitansのDNAプローブを作製し、歯肉縁下細菌叢と臨床症状との関連、および血清IgG抗体価との関連を検索した結果、偏性嫌気性菌だけでなく、通性嫌気性菌との相互作用を調べる必要があること、および血清IgG抗体価との相関か判明した。矯正-保存境界の治癒判定の検討歯周治療および矯正治療前後の変化を観察すると、矯正治療が終了すると歯周炎組織の状態が改善でした。患者の心理的動態が治癒判定に与える影響を検討重度歯周疾患の患者の口腔内スライド写真を基に、コンピュータ画像処理で新たな歯周組織像を作製し、歯科学生にアンケートを行った結果、歯科学生の歯肉炎に対する判定状況が判明した。これら個々の治療法に対する評価はなされているものの、歯周組織の治癒を初期治療・歯周外科処理そしてメインテナンス期という一貫した流れの中で、どのように評価するかについては未だ検討がなされていない。そこで、歯周治療の治癒を何をもって判定するか、治癒の終点をどこに設定するか、あるいは治癒不全なのか再発なのかを判定するに必要な基準を、診査法・各種指数・細菌叢の遷移そして患者の心理的動態の面から検討した。平成7年度の結果は、以下の通りである。

1.診査法の検討:歯周疾患患者の病態で、歯周ポケットと同様に極めて重要な診査項目である歯の動揺度診査法について検討した。三種の動揺度測定装置(手用:ピンセット、器械:ペリオテスト^R、ペリオチェック^R)と炎症症状のマーカーとした歯周溝滲出液量(ペリオチェック^R値)との間には相関は見られなかったものの、歯槽骨骨量とは正の相関が見られた。2.細菌叢遷移の検討:若年性歯周炎患者でよくみられるA.a.菌は、家族性垂直感染が考えられ、この菌を消失させるには徹底的な歯周治療が必要である。3.患者の心理的動態が治癒判定に与える影響に関する検討:患者と歯科関係者(歯科学生、歯科衛生士、歯科医師)がそれぞれ考えている“治癒"状態を知るために、理想的歯肉状態に関するアンケート調査を行い統計的検討を加えた。その結果、歯根露出に対する判定で、患者と歯科医師との間に大きな差が観られた。
微小領域熱分析の基礎と高分子の結晶成長・ガラス転移への応用

結晶形態の観察、成長速度、非晶相における分子運動ダイナミクスの測定、計算機シミュレーションより、構造形成過程・ガラス転移について考察した。原子間力顕微鏡(AFM)、白金抵抗型走査熱顕微鏡を用いて、アイソタクチックポリスチレン単結晶、球晶の形態を観察し、微小領域熱分析法により、局所的なガラス転移点、融点の測定を行った。得られたデータの物理的解釈や実験手法の応用についての研究を進めた。アイソタクチックポリスチレンの薄膜にっいては電子顕微鏡観察(EM)、原子間力顕微鏡により結晶化条件と成長速度、結晶形態との関係を調べた。EM、AFMより結晶成長速度の過冷却度依存性は薄膜の厚さに逆比例する値で記述されること、結晶化温度の低下共に拡散が支配的なるような結晶形態をとることを明らかにし、その変化は結晶周囲の薄膜の厚さ勾配によって引き起こされる不安定性であることを示した。結晶化のカイネティクスを支配する因子の1つである主緩和、ガラス転移と高分子薄膜の膜厚との関係を非晶質ポリスチレンについて誘電緩和により測定し、α過程の緩和率が膜厚の低下とともに増加すること、ガラス転移点、Vogel温度が分子量依存性を持つことを見出した。また、主緩和温度がポリ酢酸ビニルの場合は膜厚の減少とともにゆっくり減少すること、ポリメチルメタクリレートの場合はある臨界の厚さから急激に減少することを見いだした。以下の高分子について、結晶形態の観察、成長速度、非晶相における分子運動ダイナミクスの測定より、構造形成過程・ガラス転移について考察した。1.アイソタクチックポリスチレンについては電子顕微鏡観察(EM)、原子間力顕微鏡(AFM)により結晶化条件と成長速度、結晶形態との関係を調べた。薄膜からの結晶化ではEM、AFMより結晶成長速度は薄膜の厚さに逆比例することを示し、膜厚の減少と共に、拡散が支配的なるような結晶形態をとることおよびその結晶化温度依存性を明らかにした。原子間力顕微鏡を応用した白金抵抗型走査熱顕微鏡を用いて、アイソタクチックポリスチレン単結晶、球晶の形態を観察し、微小領域熱分析法により、局所的なガラス転移点、融点の測定を行った。得られたデータの物理的解釈や実験手法の応用についての研究が進行中である。結晶化のカイネティクスを支配する因子の1つである主緩和、ガラス転移と膜厚との関係を非晶質ポリスチレンについて誘電緩和により測定し、誘電損失の周波数依存性により、膜厚の低下とともにプロファイルがブロードになるのがわかった。これに対して等温条件下でのα過程の緩和時間は膜厚194μmから33nmではほとんど差は見られなかったが、14nmでは緩和時間の減少が観測された。これらの結果より、ガラス転移温度が低下するのはα過程の緩和時間の分布が広くなることに対応して生じでいることが示された。2.アイソタクチックポリプロピレンについて、ガラスからのスメタチック相形成におけるX線散乱実時間測定、熱測定により、一定温度でのスメクチック相形成では一定構造の相が形成されること、スメクチック相形成と共にガラス転移温度が上昇することを明らかにした。
活性酸素による心筋細胞の障害とその防御に関する薬理学的研究

本研究は、虚血・再潅流によって、まず心筋に活性酸素が生じ、この活性酸素からフリーラジカルが生じ、フリーラジカルは細胞膜のリン脂質を過酸化し、このためphospholipaseA_2の活性が増し、これによって細胞膜のリン脂質からLPCを生じ、このLPCが組織障害をおこすという仮説が正しいか否かを確かめるために行った。実験結果を総合すると次のようになる.1.潅流心臓において、過酸化水素は虚血による変化によく似た変化をおこし、心筋細胞の脂質を過酸化する。過酸化水素による虚血様心臓変化と脂質過変化は、ildocaineによって抑制される。Lidocaineはradical scavenger作用がありこの作用が過酸化水素による変化を抑制したものと考えられる。2.分離心筋細胞において、過酸化水素は細胞の形態を変化させ、遊離脂肪酸の蓄積をおこす。過酸化水素の作用は、lidocaineでは抑制出来なかったが、d-propranololとK-7259がした。Lidocaineのradical scavenger作用は弱いので、細胞レベルでは発揮出来なかったものと思われる。d-PropranololとK-7259はradical scavenger作用、もしくはcytoprotective effectによって過酸化水素による障害を抑制したのであろう。3.潅流心臓において、LPCは虚血同様の作用をあらわした。このLPCの作用は、lidocaineでは抑制出来なかったが、d-propranolol,dilazep,K-7259によって抑制された。4.分離心筋細胞において、LPCは細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させ、形態変化をおこした。LPCによるこれらの変化は、dilazepとd-propra-nololによって抑制された。5.分離心筋細胞において、LPCは細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させ、細胞の形態変化をおこした。LPCによるこれらの変化は、l-およびd-propranolol,l-およびd-penbutololなど、脂溶性の高いβ-遮断薬によって抑制された。βAAやMSAは関係してなかった。6.分離心筋細胞において、LPCはnon-selectivecation currentを増加させた。LPCによる細胞内^<2+>濃度上昇作用の一部はこれによって説明がつく。以上のことから、我々の仮説は一部証明出来たと思われる。しかし、問題はまだある。分離心筋細胞において過酸化水素作用は、なぜlidocaineでは抑制出来なかったのか不明である。また、LPCがどのようなメカニズムで遊離脂肪酸を蓄積したのかが分からない。虚血・再潅流によって生じたLPCが膜のリン脂肪を分離して新たなLPCをつくると考えられ、LPCは虚血・再潅流障害における中心的な役割を担う悪玉物質で、しかも新たなLPCを作り出すという悪循環をしていることが分かる。なぜ、d-propranololやK-7259がLPCの作用を抑制するのかを解明することが、今後の最大の問題である。

また、LPCがどのようなメカニズムで遊離脂肪酸を蓄積したのかが分からない。虚血・再潅流によって生じたLPCが膜のリン脂肪を分離して新たなLPCをつくると考えられ、LPCは虚血・再潅流障害における中心的な役割を担う悪玉物質で、しかも新たなLPCを作り出すという悪循環をしていることが分かる。なぜ、d-propranololやK-7259がLPCの作用を抑制するのかを解明することが、今後の最大の問題である。本実験の目的は活性酸素が心筋細胞の脂質過酸化をおこし、心機能を障害するのか否か、また、Naチャネルの遮断薬であるリドカインが活性酸素による心筋の障害を軽減するか否かを知ることである。実験にはランゲンドルフ式に潅流し、ペーシングによって拍動数を一定にしたラットの心臓を用いた。心臓の潅流液中に活性酸素の一つである過酸化水素(600 uM)を投与すると、心室内の収縮期圧は低下し、拡張期圧は上昇した。さらに過酸化水素投与によって、心筋組織のATPならびにCrP含量は低下し、脂質過酸化の指標であるマロンジアルデヒド(MDA)の組織内含量は増加した。過酸化水素によるこれらの変化はすべてリドカイン(50-200 uM)の投与によって著明に減少した。また、心筋外面に光プローブを装着して、フェリルミオグロビン(Ferry-Mb)のレベルを測定したところ、過酸化水素によってFerry-Mbのレベルが増加し、リドカインは過酸化水素によって増加するFerry-Mbのレベルの上昇に何らの影響をも与えなかった。また、試験管内実験によって、リドカインは過酸化水素そのものに作用して、過酸化水素濃度の低下をおこすことはなかった。さらに、実験に用いたリドカインの濃度では、正常心臓の機能には障害を与えなかった。以上の実験結果から、過酸化水素の心筋に対する障害作用は、リドカインによって著明に軽減されることが分かった。過酸化水素は、生体組織内に存在する鉄イオンによってヒドロキシラジカルを発生し、このヒドロキシラジカルが心筋細胞膜のNaチャネルを活性化することによって心筋膜の脂質過酸化をおこし、このため心筋に障害を与えることが推測された。また、リドカインの作用は過酸化水素またはヒドロキシラジカルに直接作用するのではなく、おそらくはヒドロキシラジカルによる心筋細胞膜の脂質過酸化を抑制することであると思われる。リゾリン脂質は虚血心筋に蓄積し、心筋細胞に障害を与えていると考えられている。その障害の原因はリゾリン脂質がNa^+チャネルの不活性化過程を抑制するため、[Na^+]_<in>が増加し、Na^+-Ca^<2+>交換系が作動して、[Ca^<2+>]_<in>が増加するためと考えられる。リゾリン脂質のこのような作用を抑制する薬物は虚血・再潅流障害を抑制するのでないかという考えのもとに本研究を行った。まず、リゾリン脂質と同様にNa^+チャネルの不活性化を抑制するveratridineに対する薬物の影響を調べた。
ポピュラー音楽による「東ドイツ」アイデンティティの形成

東ドイツのポピュラー音楽は、英米や日本をふくむ資本主義国とおなじく、若者文化とふかく結びついていたが、その誕生と変遷には東ドイツ特有の社会・文化的コンテクストがある。本研究の目的は、ジャズやロックを「敵国文化」として規制していた東ドイツが、70年代に国家公認の「東ドイツの」ポピュラー音楽をつくりあげた過程と、そこで生じた「ポピュラー音楽」の文化政策における価値転換の実態を、資料調査とインタビュー調査により明らかにすることにある。本年度は、8月9月の約1ヶ月間、ベルリンで文化政策とディスコに関連する資料調査を実施した。また、これまでの成果を学術論文として公開し、学会や研究会で発表した。本研究の主な成果は以下の3点にある。第一に、社会主義に「抵抗したロック」として解釈されてきた東ドイツのポピュラー音楽を、3つの潮流に分類し、ドイツの音楽文化史に位置づけたことである。第二に、東ドイツでポピュラー音楽が誕生した過程には「ドイツ特有の音楽観」と70年代の文化政策が主導した「娯楽芸術Unterhaltungskunst」戦略がかかわっていることを示した。例えば、「ポピュラー音楽」は「娯楽」でなく、東ドイツ独自のジャンル「娯楽芸術」に分類され、社会主義イデオロギーに反しない東ドイツの正統な文化となったのである。こうした結果として、現在の「東ドイツ」アイデンティティを形成するようなポピュラー音楽が誕生した。第三に、東ドイツの特殊性にフォーカスし、全体主義国家の音楽文化の隠された実態を明らかにしてきた従来研究を、東ドイツのポピュラー音楽が媒介する「アイデンティティ」の問題に着目し、再統一後のドイツへと接続する音楽文化として再考した点にある。これらを統合して、本研究では東ドイツのポピュラー音楽を現在のドイツ音楽文化との結節点として解釈し、検討する新たな視座を開拓した。本研究は、東ドイツ時代に誕生したポピュラー音楽のひとつ、ロックに焦点を当て、音楽によるアイデンティティ形成の過程を文化政策と音楽史の観点から考察することを目的としている。今年度は、東ドイツロックのミュージシャンとして活躍するディルク・ツェルナー(Dirk Zoellner)を中心に、インタビュー調査を予定していたが、産前・産後休暇と育児休業のためドイツ渡航を延期した。その代わりに、今後のインタビュー調査に向けて、東ドイツで活躍したミュージシャンと、再統一後のドイツでも活躍する東ドイツ出身のミュージシャン、また東ドイツロックから影響を受けた再統一後のドイツで活躍するミュージシャンの3つのタイプのミュージシャンについて、雑誌と音源から情報を集め、インタビュー調査の対象者の選定をおこなった。また、東ドイツの文化政策と映画に関する二次文献を整理することができた。今年度は、次年度のインタビュー調査に向けた下準備と、その土台となる文献整理を行うことができた。今年度の成果は、これまで東ドイツ研究の枠組でのみ論じられてきたポピュラー音楽をドイツの文化潮流に位置づけ直し、インタビュー調査による「東ドイツ」アイデンティティの変遷の分析の下準備を行ったことである。東ドイツのロックがいまのドイツで「オストロック」として受容されていることは、東ドイツ研究を戦後ドイツ史の連続性から再考する必要があることを示唆している。本研究は、戦後ドイツから東ドイツ、さらに現在の再統一ドイツの「連関」に焦点を当てることで、音楽によるアイデンティティの形成のみならず、東ドイツの音楽文化のアクチュアリティを探ることを目指している。今年度は10月より産前休暇に入ったため、夏休みに予定していたドイツでのインタビューを実施することができなかったが、東ドイツの文化政策と映画に関する二次文献を整理し、綿密に読み解くことができた。育児休業中であったため、研究を進めることはできなかった。しかし過去の研究成果を土台として議論を展開させ、論文を執筆した。育児休業中のため研究に専念することができなかった。当該年度は、東ドイツのポピュラー音楽に関する「保存」、「普及」、「教育」に焦点を絞り、2月下旬から3月中旬にかけて約1ヶ月間、ベルリン及びクレペリンでインタビュー調査と資料調査を実施した。インタビュー調査は、クレペリンにある東ドイツロック博物館(Ostrockmuseum)、東ドイツ時代にポピュラー音楽専門のミュージシャンを養成していたフリードリヒスハイン・クロイツベルク音楽学校でおこなった。資料調査は、ベルリンの教育史研究図書館(BBF:Bibliothek fuer Bildungsgeschichtliche Forschung)、ベルリン州立文書館、フンボルト大学図書館、フリードリヒスハイン・クロイツベルク音楽学校資料室で実施し、東ドイツ独自の芸術ジャンル「娯楽芸術」に関する資料、東ドイツの音楽教育の歴史研究に関する資料、さらにポピュラー音楽教育の指導要領に関連する一次資料を収集することができた。当該年度の成果は、論文「東ドイツが〈創った〉ポピュラー文化ー若者、デーファ(東ドイツ映画)を観に行く」として書籍『地域主権の国ドイツの文化政策人格の自由な発展と地方創生のために』(美学出版、2017年9月)に掲載された。さらに、第29回日本ポピュラー音楽学会年次大会(2017年12月2ー3日於関西大学)で「ポピュラー音楽の制度化ー冷戦期から2000年代までの『教育される』ドイツ・ポップスの成り立ちー」について発表した。また、シンポジウム「芸術家の肖像ー文化的記憶・評伝・映画」(2018年2月20日於神戸大学)では、「ドイツポピュラー音楽と文化的記憶ー亡命ユダヤ人作曲家の映画音楽からポップアカデミーによる国家介入型ポップスへー」について講演し、本研究を文化的記憶という文脈から検討するよい機会になった。当該年度は、ベルリン及びクレペリンでのインタビュー調査と資料調査、および現地と日本における学術交流によって十分な成果を挙げることができた。東ドイツのポピュラー音楽に関する制度化と音楽教育について2件の口頭発表をおこない、ポピュラー文化としての東ドイツ映画とその音楽に関して論文1本を執筆した。

東ドイツロック博物館の学芸員とフリードリヒスハイン・クロイツベルク音楽学校校長へのインタビューが実現したため、当初予定していたミュージシャンへのインタビューは延期した。音楽学校の実態を把握した後のほうが、効果的なインタビューが実施できると判断したからである。東ドイツのポピュラー音楽は、英米や日本をふくむ資本主義国とおなじく、若者文化とふかく結びついていたが、その誕生と変遷には東ドイツ特有の社会・文化的コンテクストがある。本研究の目的は、ジャズやロックを「敵国文化」として規制していた東ドイツが、70年代に国家公認の「東ドイツの」ポピュラー音楽をつくりあげた過程と、そこで生じた「ポピュラー音楽」の文化政策における価値転換の実態を、資料調査とインタビュー調査により明らかにすることにある。本年度は、8月9月の約1ヶ月間、ベルリンで文化政策とディスコに関連する資料調査を実施した。また、これまでの成果を学術論文として公開し、学会や研究会で発表した。本研究の主な成果は以下の3点にある。第一に、社会主義に「抵抗したロック」として解釈されてきた東ドイツのポピュラー音楽を、3つの潮流に分類し、ドイツの音楽文化史に位置づけたことである。第二に、東ドイツでポピュラー音楽が誕生した過程には「ドイツ特有の音楽観」と70年代の文化政策が主導した「娯楽芸術Unterhaltungskunst」戦略がかかわっていることを示した。例えば、「ポピュラー音楽」は「娯楽」でなく、東ドイツ独自のジャンル「娯楽芸術」に分類され、社会主義イデオロギーに反しない東ドイツの正統な文化となったのである。こうした結果として、現在の「東ドイツ」アイデンティティを形成するようなポピュラー音楽が誕生した。第三に、東ドイツの特殊性にフォーカスし、全体主義国家の音楽文化の隠された実態を明らかにしてきた従来研究を、東ドイツのポピュラー音楽が媒介する「アイデンティティ」の問題に着目し、再統一後のドイツへと接続する音楽文化として再考した点にある。これらを統合して、本研究では東ドイツのポピュラー音楽を現在のドイツ音楽文化との結節点として解釈し、検討する新たな視座を開拓した。今年度11月までは育児休業のため研究活動を再開できないが、12月から予定していた研究内容について研究を進める。具体的には、雑誌とラジオ番組の分析から若者たちの音楽に対する意見と政治的な意見の推移を考察する。まず、東ドイツの党の広報雑誌と大衆向け雑誌を中心に、聴衆と批評家の東ドイツのポピュラー音楽に対する見解を整理・分析する。次に、ラジオ番組のなかで若者たちの意見がどのように反映されていた、あるいはされていなかったかを聴取者の手紙から分析する。