hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水-岩石相互作用から中・下部地殻の変形場を探る

(1)ガス圧式高温高圧変形試験機に併設して用いる地殻流体状態方程式実験装置を試作し、各種性能テストを実施した。圧力容器内に設置したミニピストン・シリンダーにNaCl水溶液を封入し、それに外部ラインからCO_2を注入し、そのPVTを連続的に計測するシステムである。PとVは約1%の精度で測定できたが、Tの精度向上が今後の課題である。(2)高速データ収録システムを併設したガス圧式高温高圧変形試験機を用い、固着すべり実験をおこなった。その結果、すべり面が摩擦発熱によって部分溶融を開始した直後に摩擦係数が急激に増加し、すべりが一時的に停止、または最終的に停止することを発見した。(3)固体圧式三軸変形試験の軸変位駆動系と温度・圧力計測系を整備・一新した。これで、モホ面付近に相当する高温高圧条件での変形実験が可能となり、変形中の差応力も精密に決定することに成功した。沈み込みスラブの脱水によってもたらされたH_2O流体がスラブや下部地殻の流動・破壊に与える影響を調べるため、石英岩を用いた予備実験を開始した。(4)流体やメルトの分布形態を支配する固液2面角の温度・圧力・組成依存性を統計熱力学的に解析した。理論計算モデルの結果は2元金属系の実験データと調和的であり、また地殻下部における石英-水系の濡れ挙動を定性的に説明することができた。(5)これまで提案されたほぼ全てのH2O-NaCl-CO2系地殻流体の状態方程式について、FLASHアルゴリズムを用いて相平衡解析用プログラムを作成した。また、状態方程式から直接得られる状態関数の温度微分によりエンタルピーを求め、この温度変化に基づき各状態方程式の精度の検討を行った。(6)電解質溶液を満たしたガラスビーズ焼結体の電気インピーダンス測定を行い、内部構造との対応を調べた。その結果、電気伝導度は連結した液相によって支配され、誘電率は連結していない液相によって支配されることがわかった。2つの情報をあわせることにより、液相形態について詳細なモデルをつくることが可能である。本研究のH14年度計画の要点は、(1)東北大既設の油圧三軸変形試験機をガス圧式高温高圧変形試験機(200Mpa、800°C、流体流通式)に改造する、(2)不具合が生じていた静岡大既設の固体圧式高温高圧超低速変形試験機を改修する、および(3)変形試験機と併用するインピーダンスアナライザを新規購入するほか、試料アセンブリの設計、センサーの開発を行うことであった。(1)既設油圧三軸変形試験機のガス圧式変形試験機への改造について当初計画通りに設計・製作・高圧ガス保安協会の許認可を終了した。計測系に関しては自前で整備した。外部荷重用ロードセルと外部変位計を1kHzで収録できるようにした。圧力容器内部での軸荷重、すべり面の変位、固着すべりに伴う電極電位、摩擦起電力による誘導電位などを、LabVIEWを用いて、応答周波数500kHz、サンプリング周波数5MHz、4チャンネルで同期連続収録可能な高速計測システムを完成させた。固着すべりや圧電効果などのテスト実験を重ねた結果、極めて良好な結果を得た。(2)既設固体圧式変形試験機(MK65S)の改修について封圧用の歪ゲージと軸圧用を合わせて5チャンネル分の歪ゲージ新たに貼り替え、それぞれの圧力校正をした。

さらに、信号入力部として新たにLabVIEWシステムを導入した結果,力学・温度などのシグナルを同期連続収録することが可能となった。この改良を施した上で、高温高圧焼き鈍しのテスト実験を行い、1000°C、800MPaまでの温度圧力を発生させることに成功した。(3)ガス圧装置内部で変形試料の電気インピーダンスを測定するため、インピーダンスアナライザを新規購入し、試料アセンブリーを設計、予備実験を行い、中心電極を用いる際の問題点を明らかにした。変形実験後の試料の組織を定量観察するレーザー走査顕微鏡のバージョンアップを図った。(1)ガス圧変形試験機:設置予定の地学棟が平成15年5月から10月に改修工事されたため、11月に延期して試験機を設置した。設置後、試験機のキャリブレーションと試運転を行って当初の性能を確認した。同時にバージョンアップした高速計測システム(8チャンネル、サンプリング周波数5MHz)の正常作動を確認した。(2)地殻流体の状態方程式実験:高温・高圧下での地殻流体の状態方程式に関する信頼に足る実験データが、世界的にも決定的に不足している。そこで、H2O+NaCl+CO2系の状態方程式(P・V・T)の実験を行う必要があると判断し、ガス圧試験に付属する装置を設計・製作した。この装置はガス圧試験機圧力容器内部にセットするミニピストン・シリンダー系とシリンダーに間隙流体系を利用して加圧したCO2を送り込む系から成り立っている。Pは封圧と等しくなるように設計してあり、Vはピストンの移動を作動トランスでモニターして計測し、Tはリンダー直近に設置する2つの熱伝対で計測し、PVTを連続的に記録するシステムである。世界的にもほとんど行われていない難しい実験であるが、テスト運転をおこないつつある。(3)岩石-水系の誘電分散:この誘電率は岩石内の間隙水・付着水に決定的に依存するので、窒素雰囲気内で複素インピーダンスを測定する装置を整えた。(4)固体圧高温高圧試験機:昨年度末に取り付けた圧力計測用の圧力ゲージ(封圧用3機及び軸圧用2機)をLabVIEWによって計測するシステムを確立した。800-900°C・圧力5-10kbでの継続試運転に成功した。また、最高で1000°C・1.5GPaの試験にも成功した。現在,軸圧ピストン制御系の改修を進めている。すでにLabVIEWによるステップモーターの制御回路をほぼ完成させており、3月中に最終テストを開始する予定である.(1)ガス圧式高温高圧変形試験機に併設して用いる地殻流体状態方程式実験装置を試作し、各種性能テストを実施した。圧力容器内に設置したミニピストン・シリンダーにNaCl水溶液を封入し、それに外部ラインからCO_2を注入し、そのPVTを連続的に計測するシステムである。PとVは約1%の精度で測定できたが、Tの精度向上が今後の課題である。(2)高速データ収録システムを併設したガス圧式高温高圧変形試験機を用い、固着すべり実験をおこなった。その結果、すべり面が摩擦発熱によって部分溶融を開始した直後に摩擦係数が急激に増加し、すべりが一時的に停止、または最終的に停止することを発見した。(3)固体圧式三軸変形試験の軸変位駆動系と温度・圧力計測系を整備・一新した。
メカニカルストレスによる骨組織のリモデリングの分子機構

メカニカルストレスは骨代謝に必須の役割を果たしており、骨形成および骨吸収両者の制御因子である。しかし、メカニカルストレスが生化学的情報として受容される機構や、細胞内シグナル伝達およびそのアウトプットについての詳細は未だ不明な点が多い。我々はこれまでにメカニカルストレスにより、ASK1(a MAPKKK)/JNK経路を介してFn14が、ASK1/p38経路を介してMCP-3が発現誘導を受けていることを明らかにしてきた。今回さらに別のMAPKKKであるTAK1を介する経路が活性化されていることを見出した。阻害剤やsiRNAを用いた実験から、TAK1がメカニカルストレス負荷による細胞内へのCaイオン流入によりCaMKIIを介して活性化され、さらにその下流ではJNK、p38及びNF-kappaBの少なくとも3経路が活性化されることが明らかになった。また、活性化されたJNK、p38及びNF-kappaBが協調的に、サイトカインIL-6の発現誘導を促すことを見出した。さらに、メカニカルストレスにより、前述のFn14、MCP-3を含め様々な炎症関連遺伝子の発現誘導が引き起こされるが、これらの発現誘導にもTAK1経由が関与していることが明らかになりつつある。IL-6、Fn14及びMCP-3はいずれも破骨細胞の分化を誘導する作用を示すことが示唆されており、これらの結果から、ASK1と同様にTAK1が骨リモデリングの制御因子としての役割を担うことが示唆された。メカニカルストレスは骨代謝において重要な役割を果たしており、これまでにメカニカルストレスの減少による骨量減少が骨形成の抑制に起因することや,骨細胞・骨芽細胞がメカニカルストレスに対し反応性を持つことが報告されている。しかし、メカニカルストレスが生化学的情報として細胞に受容される機構や、細胞内シグナル伝達及び転写調節を介する応答反応についての詳細は未だ不明な点が多い。我々はMC3T3-E1前骨芽細胞と培養細胞伸展装置を用い、伸展刺激によるJNKおよびp38経路の活性化機構について検討した。その結果、伸展刺激によるMAPKKKファミリーのひとつapoptosis signal-regulating kinase 1(ASK1)の活性化が、JNKおよびp38経路の活性化をもたらすことがわかった。さらに、このASK1の活性化は活性酸素種の産生を介していることが示唆された。また、GeneChip解析およびsiRNAを用いたASK1のノックダウンの結果、ASKI-JNK経路を介してFGF-inducible 14(Fn14, TNFRsf12a)が、ASK1-p38経路によってmonocyte chemoattractant protein-3(MCP-3)が、それぞれ、発現誘導を受けていることがわかった。Fn14に対するリガンドであるTWEAKは大部分がマクロファージに由来し、MCP-3はそれら遊走系細胞を局所に集積するケモカインであることを踏まえ、現在これらの因子の発現誘導が骨代謝に与える影響について検討を行っている。
Statシグナル伝達系調節機構とStatの癌化における役割の解明

サイトカインなど細胞外因子シグナルによる増殖分化決定にJak-STAT伝達系が重要である。v-srcなどのオンコジーンもSTAT3を構成的に活性化することが知られており、STAT3の生理的役割に加え、癌化における役割も解明すべき問題である。本研究はSTAT3の活性化機序、生理的役割および癌化における役割を詳細に解明することを目的としている。細胞外因子シグナルを核に伝達するJak-STAT伝達系の調節機構、作用機序を解析し、以下の諸点を明らかにした。1.IL-6により増殖停止し分化するM1細胞において、CDKインヒビターp19^<INK4D>とStat3遺伝子そのものが、STAT3の作用を知る上で重要なSTAT3下流遺伝子群であることを明らかにした。特にStat3遺伝子についてはプロモーター解析を行い、Stat3遺伝子がSTAT3とCRE結合蛋白からなる複合体により活性化されることを明らかにした。この自己活性化ループがM1細胞でみられる持続的STAT3活性化機序のひとつと考えられた。2.STAT3C末727Sをリン酸化するキナーゼには、MAPキナーゼと阻害剤H7に感受性のあるキナーゼの二つがあること、特に後者H7-感受性キナーゼは、低濃度IL-6による生理作用に重要であると考えられた。このキナーゼ同定のための作業を継続している。3.NGFで前処理されたPC12細胞がIL-6(gp130)に応答して神経突起を伸ばす際には、Ras/MAPK伝達路が重要であり、STAT3活性はむしろ神経突起伸長には抑制的に作用すること、NGF前処理によりIL-6によるSTAT3チロシンリン酸化が抑制されることを示した(東京大学、福井、伊原との共同研究)。4.大阪大学、長田らとG-CSFによる好中球への分化にSTAT3が必須であることを示し、また大阪大学、米田らと、STATの核移行に関与する分子について明らかにした。
教育ディベートを用いた「法教育」の手法開発及び効果測定に関する研究

平成14年度に引き続き、共同研究会を実施した(2003/9/21(鈴木健)、2004/1/24(矢野)、2/7(秋吉洋志・坂井満・鎌田))。それと並行して開催された九州大学における教育ディベートの授業実践(鎌田)において授業効果測定のための論理思考テストを行った他、専門教育における教育ディベート活用の可能性として模擬仲裁を教育にとりいれるための試行授業を行った(曽野)。また、研究会の成果の社会還元の意味も込め、小中高校の教師を主たる対象層としてディベートの入門セミナーを行った。得られた知見については、別途報告書の作成を予定しているが、以下、要約的に記す。(得られた知見詳細は報告書参照)・2002年度の活動によって得られた問題意識に基づいて研究を続けた結果、以下の知見が得られた。詳しくは報告書に記載しているが、要約すると以下の通り・「法学教育」と区別される「法教育」の目標は、「法に対する主体的積極的な認識・姿勢の涵養」や「法的に行動することの意義の体感」と考えられるが、教育ディベートにより獲得が期待される「論理的コミュニケーション能力」と「法的に行動する能力」は大きく重なっている。・「論理的コミュニケーション能力」は、(1)「批判的・論理的思考力」(2)「複眼的思考能力」(3)「政策形成・制度設計能力」(4)「非専門家に開かれた言説・議論」に分節化することができる。教育現場における教育ディベートが有する意義を論じるためには、「2単位等の授業」という枠組みを常に意識して、どのような能力の獲得が期待されるかを分析しなければならない。・分節化した上記(1)-(4)に即してみると、(1)については客観的な測定-方法論上議論があるが-が一定程度可能であるが,(2)及び(4)については、授業評価等の主観的達成感を指標とせざるを得ないと思われる。ただし、能力の性質上、主観的達成感自体に一定の意義がある。・2単位等の授業の枠組みで、ディベートの効果が最も期待できるのは、「複眼的思考能力」や「非専門家に開かれた言説」であろう。これらは「法教育」の目標とも通底する。・また、2002年度前期曽野/角松合同授業に関して、(1)の客観的分析も行なったが、現段階で、教育ディベートの授業による批判的・論理的思考力の向上という効果を確認することはできなかった。今後の継続的な調査・分析が必要である。平成14年度中に行った4回の共同研究会(2002/5/28(角松),9/8(飯田、山形),11/10(木佐、佐長),2003/3/29(予定)(池田)(括弧内は報告者名)および、外部講師による3回の特別講演会・研究会(2002/8/9(Loke Wing Fatt氏),12/16(西山芳喜教授),2003/2/20(桑原勇進助教授)(同上)、並行して行われた九州大学における教育ディベートの授業実践(曽野、角松、鎌田)とその総括、論理思考テストの実施によって、種々の知見が得られた。以下、要約的に記す。(1)「法教育」の目標は、専門法律家育成ではなく「市民生活を行っていくために必要な法的知識・法的思考能力などのいわゆるリーガル・リテラシーの習得」であるが、その「リーガル・リテラシー」の具体的内容が何か、社会生活の種々の局面に応じて具体的に検証されなければならない。本研究では、企業実務に必要なスキル(飯田報告、山形報告)・市民共有の知的基盤(山形報告)・主権者たる国民・住民に奉仕する公務員の必須素養(木佐報告)という観点から、「法教育」の社会的意義の解明に努めた。但しその際、現在の社会状況において、法教育や教育ディベートが養成目標とする「理詰めで考える」能力がそもそも社会で正当な評価を受けているのかという問題(木佐報告)に直面せざるをえなかった。(2)かかる「法教育」に教育ディベートがなしうる責献を検討するためには、教育ディベートの種々の要素およびその具体的実施方法に分けた検討が必要である。(a)まず、教育ディベートの有しうる意義として(ア)肯定--否定の対立形式そのものが持つ意義(イ)立論の論理的構成や証拠資料の吟味による批判的思考能力の訓練に加え、(ウ)当該論題に関する非=専門家を説得するために、わかりやすい言葉を使うこと、また具体的事例を多角的な専門的側面から検討する経験に基づく「知のインターフェイス」としての意義(山形報告)がある。(b)また、ひとくちに教育ディベートといっても、それが提供される局面が例えば2単位の授業なのか、部活動のような場であるかに応じて、期待されるべき成果は異なる。例えば「物事を両面から考える習慣」(上記(ア)に対応)といった成果は、授業に参加する程度でも得られると予想されるが、証拠資料の批判的吟味能力の向上(上記(イ)に対応)等は、部活動として経験するなど、ディベートにより強くコミットしなければ得られない成果であろう。(c)最後に、市民を対象とする法教育からは若干乖離するが、専門法曹の養成を使命とする法科大学院にとっても、教育ディベートが養成目標とする論理思考能力が前堤条件であることは、本研究のツールとしての論理思考テストに類似した「入学適性試験」のありかたに示されている。

ただし、このような試験で試される「論理思考能力」が、社会形成教育の目標たる民主主義社会の成員として必要な資質の育成(佐長報告)にどれだけ資するものであるかは、慎重に検討されなければならない。年度得られた上のような視角に基づく研究を継続し、論理思考テストの結果分析などにより、可能な限り実証的にアプローチすることが、平成15年度における作業課題となるであろう。平成14年度に引き続き、共同研究会を実施した(2003/9/21(鈴木健)、2004/1/24(矢野)、2/7(秋吉洋志・坂井満・鎌田))。それと並行して開催された九州大学における教育ディベートの授業実践(鎌田)において授業効果測定のための論理思考テストを行った他、専門教育における教育ディベート活用の可能性として模擬仲裁を教育にとりいれるための試行授業を行った(曽野)。また、研究会の成果の社会還元の意味も込め、小中高校の教師を主たる対象層としてディベートの入門セミナーを行った。得られた知見については、別途報告書の作成を予定しているが、以下、要約的に記す。(得られた知見詳細は報告書参照)・2002年度の活動によって得られた問題意識に基づいて研究を続けた結果、以下の知見が得られた。詳しくは報告書に記載しているが、要約すると以下の通り・「法学教育」と区別される「法教育」の目標は、「法に対する主体的積極的な認識・姿勢の涵養」や「法的に行動することの意義の体感」と考えられるが、教育ディベートにより獲得が期待される「論理的コミュニケーション能力」と「法的に行動する能力」は大きく重なっている。・「論理的コミュニケーション能力」は、(1)「批判的・論理的思考力」(2)「複眼的思考能力」(3)「政策形成・制度設計能力」(4)「非専門家に開かれた言説・議論」に分節化することができる。教育現場における教育ディベートが有する意義を論じるためには、「2単位等の授業」という枠組みを常に意識して、どのような能力の獲得が期待されるかを分析しなければならない。・分節化した上記(1)-(4)に即してみると、(1)については客観的な測定-方法論上議論があるが-が一定程度可能であるが,(2)及び(4)については、授業評価等の主観的達成感を指標とせざるを得ないと思われる。ただし、能力の性質上、主観的達成感自体に一定の意義がある。・2単位等の授業の枠組みで、ディベートの効果が最も期待できるのは、「複眼的思考能力」や「非専門家に開かれた言説」であろう。これらは「法教育」の目標とも通底する。・また、2002年度前期曽野/角松合同授業に関して、(1)の客観的分析も行なったが、現段階で、教育ディベートの授業による批判的・論理的思考力の向上という効果を確認することはできなかった。今後の継続的な調査・分析が必要である。
肝細胞癌におけるFas抗原の発現とFas抗原を介したアポトーシスの誘導

我々は肝細胞癌におけるアポトーシス発現のメカニズムとして、アポトーシス誘導蛋白であるFas抗原の関与について検討した。すなわち、当大学で切除された25例の肝細胞癌とその非癌部肝組織より凍結切片を作製し、肝細胞癌とその非癌部肝組織におけるFasの発現を免疫組織化学的に検討し、さらにcytotoxic T lymphocyte (CTL)の浸潤とFasの発現の関係を検討した。さらに免疫染色に用いた症例の癌部・非癌部よりパラフィン切片を作成しH. E染色を施し、顕微鏡下にapoptotic cellの出現数を計測した。その結果、非癌部ではすべての症例でFas抗原の発現を認めたのに対して(100%)、癌部ではFasの発現頻度が低く(77.8%)、かつその発現強度も弱いことが判明した。またFas抗原の局在は、非癌部では細胞表面と細胞質に陽性像を認める症例が多かったのに対し、癌部では細胞質のみに陽性像を示す症例が多かった(67%)。各症例における非癌部と癌部のFas抗原の発現を比較すると、癌部のおけるFas抗原の発現の減弱あるいは消失が59.3%に認められた。切除肝におけるCTL浸潤は、癌結節あるいは偽小葉や小葉の辺縁部に多く、またCTLの浸潤程度に比例してFas抗原、特に細胞表面のFas抗原の発現が増強する傾向を示した。肝細胞癌および非癌部におけるアポトーシスに関しては、Fas陽性例では癌部、非癌部ともに、その中心部よりも辺縁部でアポトーシスの出現が増加していた。また癌部でのアポトーシスの出現はFas陰性群に比べ陽性群で増加し、さらに細胞質陽性群よりも細胞表面陽性群で増加していた。今回の検討により、肝細胞癌におけるアポトーシスの出現にはFas抗原の発現、特に細胞表面でのFas抗原の発現の有無が関与している可能性が示された。またCTLの浸潤がFas抗原の発現やアポトーシスの出現を増強させる可能性も示唆された。
血液透過型レーザー内視鏡の開発を目的とした赤血球の光学的性質の研究

血液を通して画像を得るためには、μmのサイズの散乱体(赤血球など)による光の散乱をいかに抑えるかという問題を解決しなければならない。そのために、●血液の吸光度の波長依存性●血液の散乱断面積の波長依存性を検討した。血液吸光度の波長特性について測定を行い、600nm1400nmの間で血液吸光度が低くなることを確かめた。このことより血液(ヘモグロビン)に吸収されにくい800nmのレーザー光を用いて静脈瘤の血管内レーザー治療を行った。800nmでは血液の損傷凝固といった作用が強く、血管壁に穴が開いてしまうために観察用の波長としては不適切である可能性が示唆された。その後さらに検討を加えて、1320nmのヤグレーザーによる血管内治療のための実験をおこなった。この波長では血液の吸収される割合が低く、800nmで見られた血液の凝固が起こりにくいことが示唆された。このことから近赤外領域の波長による画像化の可能性について実験を行った。また血管の経皮的画像化の可能性を探るために、各種蛍光物質(ICG、インジゴカルミンパテントブルーなど)の吸光度曲線を測定してその特性を明らかにした。最も良く臨床使用されるICGでは、800nm付近で最も吸収され、励起光は1100nm付近で観察されるが、このことより静脈内に注入したICGに800nmの光を経皮的に当て散乱光をフィルターで除去することにより経皮的な静脈の観察を行うことが可能となった。単一赤血球の光散乱強度の高分解能測定について、血液の散乱断面積の測定を、狭線幅のレーザー光を光源としてもちい、生理食塩水中でトラップした単一赤血球について近赤外領域(700-1500nm)における赤血球の光学的性質を0.001cm^<-1>の波長精度で測定した。数値計算を実験条件(生理食塩水中の酸素濃度、赤血球のサイズ)と測定結果をパラメータとして行った。血液の基本的データの採取目的にまずヒト新鮮血を用いて220-2600nmの範囲で吸光度測定を行った。純水でも同様に測定を行い、比較検討を行った。その吸光度曲線から可視-近赤外の領域では580-600nmと1300-1400nmの区間において急速に吸光度の変化する領域があることが確認できた。そこで上記の範囲での散乱度変化を検討するため、この領域の波長を用いて、血液(特に赤血球)の散乱について積分球を用いて求めた。血液の条件によっても吸光度、散乱は変化することが予想されるため、人工肺とローラーポンプを用いて血液循環回路の作製して実験を行った。健康人より採取した静脈血を遠心分離し血漿と分離して血球成分を取り出した。生理食塩水で希釈してヘマトクリットを5-50%になるように調整を行し血液循環回路を満たした後、この回路の一部にキュベットを組み込み吸光度と散乱について測定した。吸光度はヘマトクリットの上昇と共に減少した。また散乱は500nmでピーク値を取った後に次第に減少傾向を示した。さらに赤血球自体の散乱パターンを求めるため、レーザートラップ法を用いて、赤血球をトラップした。レーザートラップ法を用いることにより、赤血球は常に90度回転し縦軸に一致した安定した状態でトラップされた。それ以外の角度では赤血球の状態は極めて不安定であった。赤血球をマニピュレーターを用いて操作し、レーザー光を当て散乱を観測している。本年度は血管壁の観察や心臓壁を画像化するために、蛍光物質を用いた造影効果について基礎的な検討を行った。まずインジゴカルミン、パテントブルー、インドシアニングリーン(ICG)など生体によく使用される薬剤を用いて吸光度を求めた。これらの吸光度曲線から生体内で最も透過が高くなる波長(800-1000nm)に最大の吸光度と励起光を示したICGを増感剤として用いた。ICGによる励起光の血夜透過性をみるため、顕微鏡にフィルタと赤外カメラを組み込んで、外部からレーザー光を当てる装置を作成した。この実験装置を用いてイヌ血液を用いて血液の透過性実験を行った。血液の下方にICGを置き上方から血液サンプルを通過するように800nmのレーザー光を当てた。血液の厚さを1mm毎に増加させてICGの励起光を観察したが、4mm以上の厚さでは励起光の観察が困難となった。ICGにより増強すれば血管壁の近接像は画像化の可能性があるものと考えられた。また生体外より生体内を観察することは極めて有用な方法である。まず生体での透過深度を見るためにラット下腿筋層内の各層にICG(1mg/ml)を注入した。800nmの波長のレーザー光を経皮的に下腿に当てICGを励起させ15分後より2時間後まで経時的に励起光の観察を行った。5mmの深度までは連続波、フェムト秒レーザーともにICGの励起光の観察は可能であった。10mmの下腿筋層深部の注入したICGでは励起光を画像化することはできず、この深さでの生体通過は困難であると考えられた。今後血液、生体ともに透過性を高めるために更なる工夫が必要と思われた。

さらに赤血球自体の散乱パターンを求めるため、レーザートラップ法を用いて、赤血球をトラップし、マニピュレーターを用いて操作する装置を作成し、レーザー光による散乱パターンの観察実験を行った。血液を通して画像を得るためには、μmのサイズの散乱体(赤血球など)による光の散乱をいかに抑えるかという問題を解決しなければならない。そのために、●血液の吸光度の波長依存性●血液の散乱断面積の波長依存性を検討した。血液吸光度の波長特性について測定を行い、600nm1400nmの間で血液吸光度が低くなることを確かめた。このことより血液(ヘモグロビン)に吸収されにくい800nmのレーザー光を用いて静脈瘤の血管内レーザー治療を行った。800nmでは血液の損傷凝固といった作用が強く、血管壁に穴が開いてしまうために観察用の波長としては不適切である可能性が示唆された。その後さらに検討を加えて、1320nmのヤグレーザーによる血管内治療のための実験をおこなった。この波長では血液の吸収される割合が低く、800nmで見られた血液の凝固が起こりにくいことが示唆された。このことから近赤外領域の波長による画像化の可能性について実験を行った。また血管の経皮的画像化の可能性を探るために、各種蛍光物質(ICG、インジゴカルミンパテントブルーなど)の吸光度曲線を測定してその特性を明らかにした。最も良く臨床使用されるICGでは、800nm付近で最も吸収され、励起光は1100nm付近で観察されるが、このことより静脈内に注入したICGに800nmの光を経皮的に当て散乱光をフィルターで除去することにより経皮的な静脈の観察を行うことが可能となった。単一赤血球の光散乱強度の高分解能測定について、血液の散乱断面積の測定を、狭線幅のレーザー光を光源としてもちい、生理食塩水中でトラップした単一赤血球について近赤外領域(700-1500nm)における赤血球の光学的性質を0.001cm^<-1>の波長精度で測定した。数値計算を実験条件(生理食塩水中の酸素濃度、赤血球のサイズ)と測定結果をパラメータとして行った。
加齢に伴う認知、バランス評価が動的バランス制御能力に及ぼす影響について

電気刺激誘発によるIa-α単シナプス脊髄反射回路の変動性の実験方法を検討した。方法はヒラメ筋H反射に連続刺激で条件H反射の変動性を調べるものであった。H反射の誘発刺激強度を最大M波の20%に設定し、80140ms間隔で連続刺激を送り、1回日に誘発されたH反射(対照)と2回日の誘発H反射(条件)を比較した。次に2回目の刺激強度をH反射の閾値レベルまで下げ、対照H反射および異なる条件H反射の変動性を比較した。異なる刺激強度による連続H反射方法は、これまでの仮説である2回日のH反射の抑制がla神経伝達物質の枯渇に加え、Ia線維から分枝回路による抑制の働きを検討することができた。7月4日から8日までBruges, Belgiumで開催されたヨーロッパスポーツ科学会議に出席し、高齢者の運動に関した生理学的、身体機能的あるいは神経学的効果の最新情報を収集した。高齢者の運動効果に関したシンポジウムでは、運動課題における安全性と計画性の重要性に対して、プログラム参加の意欲性や継続性の問題が指摘された。またトレッドミルで前のめりを誘発する研究発表で脊髄反射および筋電図の反応を若年者と比較していた。しかし身体機能改善の仕組みの追究に至っていなかった。本申請者のこれまでの研究成果から高齢者は若年者に比べ、直立位において下肢の末梢筋電図の働きが違い、特に腓腹筋だけでなくヒラメ筋の活動代償があった。さらに若年者は直立位においてH反射および条件H反射の変動性を低下させるのに対し高齢者は増加させた。この仕組みについて、異なる姿勢および荷重の変化を加え、条件H反射の変動性を比較したところ、若年者に比べ高齢者は高位中枢神経の活動で特に前庭系脊髄路の入力低下が大きいのではないかと仮説した。その一方で高齢者と若年者間の視覚情報の有無による条件H反射の変動性は有意差が見られなかった。
心筋再生と線維化抑制の新たなメカニズム：細胞老化に着目した解析

本研究の目的は、ゼブラフィッシュの成体心臓をモデルに、心筋再生と線維化抑制の新規メカニズムを明らかにすることであった。本研究では、特に細胞老化に着目し研究を行った。セブラフィッシュの心臓において、凍結損傷後、SA-βgalやp15INK4bなどの複数の細胞老化のマーカーの発現が、創傷部位におい誘導されることが分かった。また、薬剤処理実験により、細胞老化と関連する代謝経路が、凍結損傷後の創傷治癒、再生過程に関与する可能性が示唆された。本研究によって、ゼブラフィッシュの心臓再生過程において細胞老化が関与することが示唆された。ゼブラフィッシュの成体心臓は、哺乳類とは異なり、損傷を受けても元通りに再生することが知られている。本研究は、細胞老化現象に着目しその再生における役割を明らかにすることを目的にしている。予備実験において細胞老化マーカーSA-bgalの発現が凍結損傷後、損傷部位で特異的に認められることを確認した。再生過程における老化細胞の役割を調べるために、そのような細胞を特異的に除去するシステムを構築する必要があると考えた。本年度では、細胞老化に関与すること知られているp15INK4bのプロモーターあるいはp15INK4b遺伝子座を含むBACクローンを用いて、レポーター遺伝子EGFPを発現するトランスジェニックラインの作成を試みた。p15INK4b mRNAの発現をin situハイブリダイゼーション方で調べた際には、凍結損傷部位において特異的な発現を示していたが、作成したトランスジェニックフィッシュ(F1世代)の成体心臓に凍結損傷を与えても、そのようなレポーターの発現を確認することはきなかった。当初計画では、さらに細胞老化に関与する遺伝子発現の網羅的解析を行う予定であったが、その前に、創傷治癒および再生に見られる細胞老化に関わるメカニズムの候補を絞り込むこととした。平成25年度においては、細胞老化に関与する代謝に着目し、心臓の損傷治癒及び再生に関与するかどうかの評価を試みた。本年度は、解糖系代謝とミトコンドリア代謝の切り替えポイントにあるピルビン酸デヒドロゲナーゼ複合体の活性を調節するピルビン酸デヒドロゲナーゼキナーゼの阻害剤による処理を行った。現在、どの心臓構造が影響を受けているか、どの細胞が増えているか減っているかなど、詳細な検証を行っている。ゼブラフィッシュの心臓をモデルに、細胞老化が心臓再生に関わるかどうかを検討した。ゼブラフィッシュの心臓に凍結損傷を負わせ、損傷後の心臓の切片を作成し、ヘマトキシリン・エオジン染色やアザン染色、AFOG染色などの組織学的手法により創傷治癒過程を調べた。その結果、創傷後5日目より創傷部位に血餅が形成されはじめ、10日目には、創傷部位に顕著なコラーゲンの蓄積が検出された。また、20日目から30日目には、傷口を覆う血餅組織は小さくなり、傷口は新しい筋肉細胞によって覆われ始める様子が観察された。同時に、コラーゲンの蓄積する領域も小さくなっているようであった。続いて、凍結損傷後の創傷治癒および再生過程において、細胞老化が起こるかどうかを、酸性βガラクトシダーゼ活性を調べることにより調べた。その結果、凍結損傷1日後から損傷部位全体で広く、酸性βガラクトシダーゼのシグナルが検出され、その後、少なくとも14日後においても、創傷部位において広くシグナルが検出された。酸性βガラクトシダーゼは、創傷部位に加えて、心臓の表面全体でも検出されたことから、心外膜においても酸性βガラクトシダーゼの活性が上がっているものと思われる。さらに細胞老化マーカーであるp16INK4aのゼブラフィッシュの相同遺伝子であるp15の発現を検討したところ、酸性ベータガラクトシダーゼ同様、創傷部位において発現が認められた。また、老化細胞によって活発に分泌されることが報告されているPai-1遺伝子の発現も、同様に創傷部位において認められた。以上より、ゼブラフィッシュの心臓再生過程において細胞老化が関与することが示唆された。分子発生生物学当初計画では、老化細胞を特異的に標識するトランスジェニックラインを作成し、老化細胞の除去システムを構築する予定であったが、用いた遺伝子プロモーターあるいはBACクローンでは、特異的に老化細胞を標識することはできなかった。したがって、現時点では、老化細胞を特異的に除去するシステムを構築することは難しいと判断し、計画を一部変更することとした。細胞老化に着目した網羅的遺伝子発現解析を行う計画であったが、その前に細胞老化及び再生に影響を与える候補をより絞り込む方針とし、特に細胞代謝に関与するシグナル経路の影響をまず検証することとした。計画の変更があり当初予定よりやや遅れているが、再生に影響を与えるようなシグナル候補を絞ることができた点において、当初の目的に向かって進んでいると考えている。ゼブラフィッシュの心臓再生のメカニズムを解糖系代謝とミトコンドリア代謝に着目し検討をすすめる。

まず、これら代謝経路の各種酵素に対する阻害剤によって、細胞老化がどのように影響を受けるかどうか、またどの細胞種あるいは創傷治癒や再生過程においてどの段階がどのように影響を受けるかを詳細に検討する。同時に、メタボローム解析によって、創傷治癒、再生過程における代謝変化を記載するとともに、上記代謝阻害剤によって本当にそれらの代謝経路が阻害されているかどうかを検討する。また、心臓特異的な遺伝子発現システムの構築を急ぎ、時期特異的、細胞特異的に代謝と心臓再生の関係を明らかにする予定である。当初の研究計画を変更する必要があり、当初予定では網羅的解析を優先する予定であったが、解析候補を絞り込むための実験を行うほうがより良いと考えた。そのため、特に、平成25年度に計画を予定していた網羅的遺伝子発現解析を先延ばしにすこととした。平成26年度において当初予定に類する遺伝子発現解析を実施し予算を使用完了する予定である。また、当初研究目標を達成するために、新しいトランスジェニック系統の作成と維持のための消耗品費用への使用を予定している。
ＢＰＳＤを有する認知症高齢者の「つながり感」の測定道具の開発と実践への活用

つながり感があると判断できる行動を分析した結果、【状況に即した行動】【状況に即した会話】【会話の疎通性】【笑顔】【自身への体の接触】の大カテゴリに分類された。【自身への体の接触】はつながり感が薄れることに対する不安からの自己接触行動と考えられる。しかし、本研究では【自身への体への接触】は自身とのつながりを保ち、不安の軽減にむすびついていると考えられた。つながり感がないと判断できる行動は【状況に即さない行動】【状況に即さない発言】【疎通性のない会話】【不快感を表す表情】【暴力行為】【シャドーイング】の大カテゴリに分類された。これは佐藤の作成した、BPSD分類の一部に一致した。本研究は2年間で行い,その過程をフェーズ15に分けて行う.先行研究で明らかにした研究結果をもとに,「つながり感」があると判断できる反応,ないと判断できる反応から参加観察のためのチェックリストを作成した.チェックリストは老人看護や認知症ケアに精通する研究者からスーパーバイズを受けながら行った.また,対象者のケアを行っている医療スタッフにも意見を聞きながら行った.以前に行ったデータ分析を再度見直し,データが不足していると考えられたため,データ収集と分析を行い,チェックリストの洗練化を行った.また,認知症に関する研究論文や著書,学術集会などに参加し,最近の動向について情報を得た.本年度は継続してデータ収集を行い,データ収集と分析を並行して行いチェックリストを作成した.スーパーバイズを受けながら,評価と修正を繰り返し,信頼性を向上した.現在,産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴い平成24年5月11日から平成25年9月30日まで中断している.本研究は過程をフェーズ15に分けて行う。先行研究で明らかにした研究結果をもとに、「つながり感」があると判断できる反応、ないと判断できる反応から参加観察のためのチェックリストを作成した。チェックリストは老人看護学や認知症ケアに精通する研究者からスーパーバイズを受けながら行った。また、対象者のケアを行っている医療スタッフにも意見を聞きながら作成した。以前に行ったデータ分析を再度見直し、データが不足していると考えられたため、データ収集と分析を追加して行い、チェックリストの洗練化を行った。チェックリストを使用してデータ収集を行い、スーパーバイズを受けながら、評価と修正を繰り返し、信頼性を向上した。チェックリストと認認知症の程度およびBPSDの程度との関連を分析するために、文献検討からMMSE(Mini Mental State examination)とNPI-NH(Neurospychiatric Inventory Nursing Home Version)を用いて検査を行い、分析することとした。認知症に関する研究論文や著書、学術集会などに参加し、最近の動向について情報を得た。産前産後休暇および育児休暇の取得により中断していたが、平成25年度の11月から研究を再開している。研究者の所属が変更したため、新たに所属先の倫理審査委員会の承認を受け、研究を再開している。また、異動に伴いフィールドを変更する必要があったため、新たな研究実施施設に依頼と研究概要の説明を行い、研究を受け入れの承諾を得た。本研究では,BPSDが出現時と非出現時を比較し,BPSDの程度と「つながり感」の関連を調査する.さらに,いつ・誰と・何と・どこで・どのような「つながり感」を感じているかを明らかにし,評価項目を作成して調査を行い,評価と修正を行う.現行,既存の高齢者医療介護福祉サービスで「つながり感」を持てるサービスが行われているかを調査し,さらに「つながり感」の持てる看護介入と高齢者医療・介護・福祉サービスの提案を行う.本研究は2年間で行い,その過程をフェーズ15に分けて行う.本年はフェーズ12を行った.まず,先行研究で明らかにした研究結果をもとに,「つながり感」があると判断できる反応,ないと判断できる反応から参加観察のためのチェックリストを作成した.チェックリストは老人看護や認知症ケアに精通する研究者からスーパーバイズを受けながら行った.また,対象者のケアを行っている医療スタッフにも意見を聞きながら行った.以前に行ったデータ分析を再度見直し,データが不足していると考えられたため,データ収集と分析を行い,チェックリストの洗練化を行った.また,認知症に関する研究論文や著書,学術集会などに参加し,最近の動向について情報を得た.本研究ではBPSD評価尺度を信頼性と妥当性や,心理症状と行動症状を合わせて検討している点から,日本語版Behave-ADを使用している.しかし, BPSDの評価尺度に関しては,体系と特性にはばらつきがあるといわれているため,引き続き本研究に用いる評価尺度として検討している.認知症高齢者のつながり感があると判断できる行動、ないと判断できる行動の参加観察を行った。

質的分析を行った結果、つながり感があると判断できる行動は【状況に即した行動】【状況に即した会話】【会話の疎通性】【笑顔】【自身への体の接触】の大カテゴリに分類された。【自身への体の接触】はつながり感が薄れることに対する不安からの自己接触行動と考えられているが、本調査では【自身への体への接触】は自身とのつながりを保ち、不安の軽減にむすびついていると考えられた。つながり感がないと判断できる行動は【状況に即さない行動】【状況に即さない発言】【疎通性のない会話】【不快感を表す表情】【暴力行為】【シャドーイング】の大カテゴリに分類された。これは佐藤の作成した、BPSD分類の一部に一致したが、すべてのBPSDの症状がつながり感には関係していなかった。つながり感のある行動とない行動を順序尺度とし、作成した尺度とBPSDの重症度と介護負担との関係を観察するため日本語版NPI-NH試験用紙を使用した。つながり感のある行動とない行動が対義語を示す語については反転項目とした。下位尺度を設け、合計点数が37点とし、得点が高いほどつながり感があると判断された。比較した結果、BPSDの重症度(NPI-NH)はつながり感の尺度には関係性は見られなかった。本研究では病院または施設入所中の認知症患者を対象としており、内服によるBPSDへの影響を避けられなかったこと、調査対象となる患者が少なかったこと、NPI-NHを調査者が行ったことが要因と考えられた。老人看護学現在,概ね研究計画通りに進行している.先行研究で明らかにした研究結果をもとに,「つながり感」があると判断できる反応,ないと判断できる反応から参加観察のためのチェックリストを作成した.チェックリストは老人看護や認知症ケアに精通する研究者からスーパーバイズを受けながら行った.また,対象者のケアを行っている医療スタッフにも意見を聞きながら行った.以前に行ったデータ分析を再度見直し,データが不足していると考えられたため,データ収集と分析を行い,チェックリストの洗練化を行った.また,認知症に関する研究論文や著書,学術集会などに参加し,最近の動向について情報を得た.本年度は継続してデータ収集を行い,データ収集と分析を並行して行いチェックリストを作成した.スーパーバイズを受けながら,評価と修正を繰り返し,信頼性を向上した.現在,産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い平成24年5月11日から平成25年9月30日まで中断している.本研究は平成23年から2年計画で行う予定であったが、研究者の産前産後休暇および育児休暇の取得のため、平成26年度が最終年度となる。1年目に計画していたフェーズ1とフェーズ2はおおむね計画通りに進行している。「つながり感」のチェックリストを作成し、データ収集を行っている。平成25年度、研究者の所属が変更したため、所属先の倫理審査委員会の承認を受ける必要があった。
術後の上部気道障害の機能形態学的および呼吸生理学的診断法の確立

顎口腔を中心とする手術では,術後の上部気道狭窄や閉塞の頻度は際だって高く,さらに術後も全身麻酔薬の呼吸抑制作用の持続の影響も相加するため,上部気道障害を含めた呼吸障害の病態は極めて複雑である。その発生原因や発生機序の究明は,臨床的に極めて重要であるにもかかわらず,手術前後のCTや側方セファロ写真の比較分析で行った断片的研究しか見あたらず,今だ不明な点が多い。本研究は術後の上部気道障害を含めた閉塞性呼吸障害のダイナミックに変化する病態をX線テレビと超音波画像診断装置による機能形態学的解析手法と呼吸関連筋の筋電図や換気生理学的検査手法とを合わせてリアルタイムで包括的に分析・診断し,その原因と発生機序を解明することを目的としている。1.低濃度の全身麻酔薬が三叉神経を介する反射機構に及ぼす影響全身麻酔薬(低濃度)のケタミン、ミダゾラム、プロポフォールが三叉神経を介する反射機構jaw openingの一つであるExteroceptive Suppresslon(ES1 and ES2)へ及ぼす影響について検討した。すべての全身麻酔薬で脳幹部における三叉神経を介する反射機構には影響をおよぼさず,ケタミン,ミダゾラムは多数のシナプスを介すると予想される上位中枢を介する反射機構にも影響は認めなかった。しかし,プロポフォールにおいては上位中枢を介する反射機構の抑制が認められた。本研究成果は,全身麻酔薬が顎口腔機能を中心とする上部気道障害の解明に大きな手がかりとなる。2.全身麻酔薬の呼吸機能低下が嚥下機能に及ぼす影響全身麻酔薬による呼吸機能低下が術後の全身麻酔覚醒直後に認められることが多く,呼吸機能低下は誤嚥の誘発に繋がることが示唆された。本研究では,ウサギを使った実験モデルから呼吸抑制によって生理的な呼吸筋の動きが抑制され,気道内圧の低下と咽頭から食道への圧勾配が減少することが判明した。上記課題研究に対し、これまで健常者を対象に呼吸器および上部気道の機能的形態におよぼす軽度呼吸抑制の影響について検討をおこなった。Cアーム型X線テレビカメラ装置を用い、仰臥位での上部気道画像の規格化と頤舌骨筋および呼吸筋活動電位の導出をおこなった。上部気道X線写真は、呼吸抑制による基準点のズレが起きない位置をX線照射方向として規格化をおこない得られた画像をデジタル信号へ変換して保存し、画像解析ソフトを用いて上部気道のトレースをおこなう。一方、表面電極を用いた呼吸筋の導出では呼吸関連筋群及び腹直筋周囲のノイズの影響を大きく受け、軽度の呼吸抑制を識別することが困難であることから、針電極による筋電図導出を行っている。超音波画像装置を用いて、外肋間筋と横隔膜の起始部の正確な位置と筋幅を計測した後針電極を刺入して筋活動電位の導出を行っている。このように上部気道と筋電図の規格的条件を確立し、軽度呼吸抑制が起きている状態での上気道の形態および生理機能の同時測定下を0.07mg/kgミダゾラムによる静脈鎮静法下で誘発させる。上部気道のデジタル処理したX線写真から、動的形態変化を画像解析ソフトを用いてトレースした画像から面積及び、基準点の変位を計測し、また呼吸抑制による頤舌骨筋を含めた筋活動電位と呼吸機能の変化を筋電図の積分値と周波数解析をおこなうことによって呼吸抑制に伴う上部気道の動的および形態変化の関連について検討する。

上記課題に対し、これまで健常者を対象に呼吸抑制時の上気道と呼吸器の影響について、Cアーム型X線テレビカメラ装置を用いた上部気道画像の規格化と頤舌骨筋および呼吸筋活動電位の導出をおこなった。上部気道X線写真は、呼吸抑制による基準点のズレが生じない位置をX線照射方向として規格化を行い得られた画像をデジタル信号へ変換して保存し、画像変換ソフトを用いて上部気道のトレースを行っている。一方、表面電極を用いた呼吸筋の導出では呼吸関連筋群および腹直筋周囲のノイズの影響を受け、軽度の呼吸抑制を識別することが困難であることから、針電極による筋電図導出を行っている。これまで確立した条件下にプロポフォール0.7mg/kgの静脈鎮静法下で軽度呼吸抑制を誘発させ、呼吸抑制時の上気道の形態および活動電位の変化を検討している。さらに、上気道の呼吸抑制時の形態が類似の傾向を示す睡眠時無呼吸症候群に対し新たな診断への応用を考えプロポフォールの鎮静下に認められる舌根沈下による無呼吸時の上部気道X線画像と頤舌骨筋および呼吸筋活動電位の測定が、これまで診断基準とされている脳波・オトガイ筋電図・眼電図(この3種類で睡眠Stageを判断)、心電図(夜間におこる不整脈の有無)、脚部運動(レストレスレッグ症候群などを検知)、動脈血酸素飽和度(酸素状態の把握)、胸・腹部呼吸、口・鼻呼吸(呼吸障害を判断)、マイクロフォン(いびきの検出)、体位などの電極を取り付け、プロポフォオール鎮静下でどのように関係しているか検討している。顎口腔を中心とする手術のでは,術後の上部気道狭窄や閉塞の頻度は際だって高く,さらに術後も全身麻酔薬の呼吸抑制作用の持続の影響も相加するため,上部気道障害を含めた呼吸障害の病態は極めて複雑である。その発生原因や発生機序の究明は,臨床的に極めて重要であるにもかかわらず,手術前後のCTや側方セファロ写真の比較分析で行った断片的研究しか見あたらず,今だ不明な点が多い。本研究は術後の上部気道障害を含めた閉塞性呼吸障害のダイナミックに変化する病態をX線テレビと超音波画像診断装置による機能形態学的解析手法と呼吸関連筋の筋電図や換気生理学的検査手法とを合わせてリアルタイムで包括的に分析・診断し,その原因と発生機序を解明することを目的としている。1.低濃度の全身麻酔薬が三叉神経を介する反射機構に及ぼす影響全身麻酔薬(低濃度)のケタミン、ミダゾラム、プロポフォールが三叉神経を介する反射機構jawopeningの一つであるExteroceptive Suppression(ES1 and ES2)へ及ぼす影響について検討した。すべての全身麻酔薬で脳幹部における三叉神経を介する反射機構には影響をおよぼさず,ケタミン,ミダゾラムは多数のシナプスを介すると予想される上位中枢を介する反射機構にも影響は認めなかった。しかし,プロポフォールにおいては上位中枢を介する反射機構の抑制が認められた。本研究成果は,全身麻酔薬が顎口腔機能を中心とする上部気道障害の解明に大きな手がかりとなる。2.全身麻酔薬の呼吸機能低下が嚥下機能に及ぼす影響全身麻酔薬による呼吸機能低下が術後の全身麻酔覚醒直後に認められることが多く,呼吸機能低下は誤嚥の誘発に繋がることが示唆された。本研究では,ウサギを使った実験モデルから呼吸抑制によって生理的な呼吸筋の動きが抑制され,気道内圧の低下と咽頭から食道への圧勾配が減少することが判明した。
日独における「教養」(Bildung) 概念の比較思想史研究

平成30年度の研究成果を、まず第1に「ロマンチックラブからみたフンボルトの恋愛結婚と教養理念」(教育哲学会『教育哲学研究』第118号、2018 P.93-108)にまとめた。これは各号1人に依頼された「エッセイ」であるが、論文としての体裁を含んだ価値あるものである。次に大関達也(兵庫教育大学)とともに、「教育学における他者論の問題」(坂越正樹監修、丸山恭司・山名淳編『教育的関係の解釈学』東信堂2019年、P.97-112所収)を執筆した。筆者は「陶冶論から見た他者の問題」を扱い、(1)教育と陶冶(2)フンボルトの陶冶論(3)フンボルト陶冶論における「他者」(4)「陶冶」概念の修正と「他者」について論じた。本研究は、日独における「教養」(Bildung)概念の比較思想史研究を通じて、18世紀末におけるBildung概念の成立・展開とその特質、並びに20世紀10ー20年代日本の「大正教養主義」における「教養」概念の成立・展開とその特質を明らかにするとともに、両者の異同を明らかにすることを目的としている。したがって、これら2つの研究成果は前者、18世紀末におけるBildung概念の成立・展開とその特質の解明を目的とした研究に寄与するものである。自我(個人)と世界の相互作用の中にBildungの本質を見るフンボルトの理論の解釈は多様であるが、シュレジンガーの『ヴィルヘルム・フォン・フンボルトのBildung論における疎遠なものや他者なるもの』などドイツで収集したテキスト等に依拠して、「他者論」的視点からBildung概念の特質を解明した点で新規な研究成果を提供できたと言える。後者については、1930年代昭和初期の三木清の教養論を含め日本における教養論の成立にドイツBildung論がいかなる影響を与えたか、収集した資料を幅広く読解中である。前年度において、平成30年度の課題としてまず第1に、平成29年度より着手した第1の研究課題を継続することによって「陶冶論から見た他者の問題」として研究成果にまとめるという課題を挙げていた。大関達也(兵庫教育大学)とともに、「教育学における他者論の問題」(坂越正樹監修、丸山恭司・山名淳編『教育的関係の解釈学』東信堂2019年、P.97-112所収)を執筆し、その一部として、筆者は「陶冶論から見た他者の問題」を扱い、(1)教育と陶冶(2)フンボルトの陶冶論(3)フンボルト陶冶論における「他者」(4)「陶冶」概念の修正と「他者」について論じた。シュレジンガーの『ヴィルヘルム・フォン・フンボルトのBildung論における疎遠なものや他者なるもの』などドイツで収集したテキスト等に依拠して、「他者論」的視点からBildung概念の特質を解明した点で新規な研究成果を提供できたと言える。第2の課題は、「日本の『大正教養主義』における『教養』概念の特質を明らかにすること」であり、それにかかる基礎的な文献の収集と読解であった。第1の課題に比して、まだ研究成果としては現れてはいないが、次年度の研究成果の発表のために研究を進めていることは間違いない。現在1930年代の三木清の教養論を読むことから彼の1910年代の教養理解が,その後大きく変容していることが明らかになった。したがって1930年代も含めて日本における教養概念の成立と展開について、研究成果をまとめている途上にある。平成31(令和元)年11月30日12月1日開催の中国四国教育学会(松山大学)にて発表する予定である。平成31(令和元)年度は、最終年度としてまとめの年に当たる。第1の課題については、継続して研究を進め、教育思想史学会の学会誌に投稿する。第2の課題については、11月の中国四国教育学会で発表し、研究成果にまとめる。また9月下旬或いは10月下旬に渡独し、ドイツ教育学会関連学会、またはフライブルク教育大学で「日本の教養概念の成立と展開」を軸に、講演する予定である。それらを通して、本研究課題である「日独における『教養』(Bildung)概念の比較思想史研究」を推進し、両概念の異同や影響関係について明らかにしていく。本研究は、日独における「教養」(Bildung)概念の比較思想史研究を通じて、18世紀末におけるBildung概念の成立・展開とその特質、並びに20世紀10ー20年代日本の「大正教養主義」における「教養」概念の成立・展開とその特質を明らかにするとともに、両者の異同を明らかにすることを目的とする。平成29年度では、まず第1の課題である「18世紀末に成立したBildung概念の特質を明らかにすること」に取り組んだ。中心となるのは、フンボルトのBildung理念の特質を解明することである。フンボルトのBildungに関わる主要著作「国家機能限界論」(1792)等の初期作品を取り上げ、フンボルトの陶冶理論を体系的に解明していった。その際、ベナー教授、コラー教授などの二次文献を参照しながら、とりわけ自我(個人)と世界の相互作用にBildungの本質を見ていった。そのために必要な文献購入や原書資料調査を国立ベルリン図書館等で実施した。ベナー教授やコラー教授にはその後日本で開催された教育哲学会等で面識を得、研究へのアドバイスをもらうことができ、今後の研究を進める上で大きな手掛かりを得た。