hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
19世紀における科学と文化の発展史研究-日本および東アジアを中心に

現地調査としては、西周、津田真道のオランダにおける学習の模様についての史料関係の調査を行い、ライデン大学、ミュンヘン大学において史料調査を行った。研究発表、討議の内容については、国際日本文化研究センターの刊行物に逐次論文として発表の予定である。調査、収集した史料については、新たな研究費によって、可能な限り公刊することを目指している。1992年10月に実施した、芳賀、上垣外、三谷による、アメリカ合衆国、イギリス、フランス、イタリア、オーストリア、チェコスロバキアにおける調査と、現地の研究者との話し合いにより、19世紀後半、日本の開国以降、ヨーロッパ、アメリカに流出した文物の流れと同時に、留学生や芸術家による交流、与えた影響のアウトラインが、ある程度把握された。明治五年に欧米に派遣された岩倉使節団の事蹟と、ヨーロッパ文明の観察、評価の内容が、考察の中心をなすものである。さらに、ケンブリッジ大学教授マサイアス氏との打ち合わせにより、東アジア地域における交流と、東アジアと西欧との交流についての総合的な把握を目指して、次の三点を目標とする、中華人民共和国における実施調査を行った。1.福建省における琉球・中国の交渉史の研究、および福州船政局の研究2.広東省広州における中国の対西欧政策の変化と貿易、それに伴う文化交流の研究3.上海における日中文化人の交渉と、租界における日本語出版物にあらわれた日中文化交流の研究上記の研究は主として現地の研究者に対する聞き取り調査を行ったが、ユネスコの世界史プロジェクトという総括的な記述のための資料を得るという観点からは充分な成果を収めたと考えられる。
大脳皮質神経回路の普遍構造と発火活動のダイナミクスに関する研究

近年の生理学実験から,神経ネットワークの発火の相関が視覚刺激の情報統合や注意の切り替え等の高次機能に重要な役割を果たしている可能性が示されている.また,スパイクだけでなく閾値下の振る舞い,例えばup/down stateなどが何らかの機能的な役割を果たす可能性にも注目が集まっている.本年度は,以上のことを念頭に置き,発火相関の神経ネットワークにおける機能的役割とup/downstateの生成メカニズムに焦点を当て研究を進めた.最初に,同期発火の果たし得る機能的役割を数理モデルにより検証した.すなわち,STDP学習を行う神経ネットワークを考え,そこに複数の発火パターンを順番に刺激として与え学習をおこなった.このとき,結果として形成されたネットワークでは,初期条件に応じて提示したパターンのいずれかに収束した.(連想記憶的な特性)一方,一様同期入力を入れた場合,学習時に見せたパターンの順番に従い遷移が起こるSynchrony induced switching behaviorが見られた.これは力学的には,非同期的入力のときのアトラクター間にある学習時に獲得した弱い因果関係を反映した遷移のルートが,同期的入力を受けることで活性化したものと考えられる.さらに,同期入力のタイミングに応じて遷移先を複数のパターンにすることも可能である.これらの点に関して理論解析を行い,特殊な状況に限定されない広いパラメーラー領域で実現可能であることを示した.このことから,Synchrony induced switching behaviorは文脈依存で行動を学習する場合の神経基盤となり得るメカニズムであると考えている.更に最近線条体や大脳皮質に見られるup/down stateに関して,その機能的な意味に関して注目が集まっているが,その予備的段階として生成機構の研究を行った.特に線条体への大脳皮質と視床からの入力に関して,シナプス前性のAMPAレセプターがあることが報告されている.その役割に関して数理モデルを用いup stateの安定生成に寄与しているとの結果が得られつつある.これは一度up stateに入ったら,外部入力なしで一定期間安定にup stateを維持できることを意味し,情報のゲートとしての機能との関連性でも興味深い結果である.なお,これらの研究は統合脳の実験系研究者の他の班員との共同研究により始まっている事を付記したい.近年の生理学実験から,神経ネットワークの発火の相関が視覚刺激の情報統合や注意の切り替え等の高次機能に重要な役割を果たしている可能性が示されている.また,スパイクだけでなく閾値下の振る舞い,例えばup/down stateなどが何らかの機能的な役割を果たす可能性にも注目が集まっている.本年度は,以上のことを念頭に置き,発火相関の神経ネットワークにおける機能的役割とup/downstateの生成メカニズムに焦点を当て研究を進めた.最初に,同期発火の果たし得る機能的役割を数理モデルにより検証した.すなわち,STDP学習を行う神経ネットワークを考え,そこに複数の発火パターンを順番に刺激として与え学習をおこなった.このとき,結果として形成されたネットワークでは,初期条件に応じて提示したパターンのいずれかに収束した.(連想記憶的な特性)一方,一様同期入力を入れた場合,学習時に見せたパターンの順番に従い遷移が起こるSynchrony induced switching behaviorが見られた.これは力学的には,非同期的入力のときのアトラクター間にある学習時に獲得した弱い因果関係を反映した遷移のルートが,同期的入力を受けることで活性化したものと考えられる.さらに,同期入力のタイミングに応じて遷移先を複数のパターンにすることも可能である.これらの点に関して理論解析を行い,特殊な状況に限定されない広いパラメーラー領域で実現可能であることを示した.このことから,Synchrony induced switching behaviorは文脈依存で行動を学習する場合の神経基盤となり得るメカニズムであると考えている.更に最近線条体や大脳皮質に見られるup/down stateに関して,その機能的な意味に関して注目が集まっているが,その予備的段階として生成機構の研究を行った.特に線条体への大脳皮質と視床からの入力に関して,シナプス前性のAMPAレセプターがあることが報告されている.その役割に関して数理モデルを用いup stateの安定生成に寄与しているとの結果が得られつつある.これは一度up stateに入ったら,外部入力なしで一定期間安定にup stateを維持できることを意味し,情報のゲートとしての機能との関連性でも興味深い結果である.なお,これらの研究は統合脳の実験系研究者の他の班員との共同研究により始まっている事を付記したい.
廃棄物による地盤環境災害の防止技術に関する調査研究

近年の廃棄物による地盤環境災害は深刻であり、その一方で建設資材として使用しうる良質土砂が枯渇の傾向にあることから、廃棄物を適正に処理処分し、できれば建設材料としてこれを積極的に使用して地盤環境を保全していくことが求められている。本研究では、各種廃棄物の科学的安定処理の効果と建設材料への適用性を検討することを目的とし、固化配合試験による安定処理効果の確認、廃棄物の化学的安定処理による地盤環境への影響の予測と評価、および廃棄物リサイクルシステムの構築における基本的考え方の提案とシナリオの確立を研究を行った。得られた研究成果をまとめると以下の通りである。1.建設汚泥の処理と有効利用固化処理と脱水処理による建設汚泥の有効利用システムを提案し、処理土が地盤材料として再利用できることを明らかにした。2.砕石粉の有効利用による環境創造固化材と廃棄物の乾燥混合物を布製袋に詰めて水浸固化させる袋詰め固化工法を提案し、この手法の適用例として、人口干潟構築への潜堤構造への適用性を明らかにして、廃棄物利用による環境創造の例を示した。3.有害廃棄物のハイブリッド固化処理有害廃棄物として廃油と一般廃棄物焼却飛灰を取り上げ、石炭灰や汚泥焼却灰など他の廃棄物とのハイブリッド固化の手法の提案と、反応特性の把握を行った。4.廃棄物による環境影響の予測と制御副産物をセメント等で安定処理して有効利用した場合のアルカリ溶出問題を取り上げ、その機構の解明と制御方法の提案を行った。5.廃棄物の処理・再利用システムの構築と地盤環境保全平成7年兵庫県南部地震による災害廃棄物の発生と処理状況の調査を行い、その成果に基づいて、常時の廃棄物有効利用システムの考え方を示した。また、酸性雨汚染など広く地盤環境問題について取り上げ、地盤環境保全のあり方について議論を行った。処分場不足、衛生問題、廃棄物地盤の不安定性等、近年の廃棄物による地盤環境災害の現状を鑑み、本研究では廃棄物の地盤工学分野への有効利用に関して実験的および解析的に検討を行った。当該年度の主な研究成果をとりまとめると以下の通りとなる。1.廃棄物を用いたより良い環境創造のための提案不織布材料で作成した袋に産業廃棄物である砕石粉と固化材を乾燥状態で充填し、これを水浸固化させる袋詰め固化の手法を提案、その適用性を評価した。この袋詰め固化砕石粉は、使用する固化材の反応特性、砕石粉の物理特性、不織布製袋の濾過特性、分離特性を活かしたものだが、特にその軽量性に着目し、様々の海底地盤条件での潜堤構築のケーススタディを実施した結果、その適用性が明らかとなり、海洋干潟造成のための養浜構造として本工法がより良い環境創造に貢献することが示された。2.廃棄物による環境影響の予測と防止近年増加しつつある流動床石炭灰は、組成的には石灰、石膏分を含有するなど地盤材料として十分に適用しうる特性を有するものの、施工時の粉塵発生が著しく、有効利用の妨げとなっているのが現状である。現在地盤改良固化材の分野で開発されている防塵処理の手法のうち、本研究では油脂を混合することによる流動床石炭灰の防塵処理の手法を取り上げ、その実用性を示した。また、数ケースの土質安定処理への適用実験を行って、防塵処理した石炭灰の地盤改良材料としての有効利用の可能性を明らかにした。当該年度の主な研究成果をとりまとめると以下の通りである。

1.残土の利用による環境影響とその制御建設業から排出される残土の量は膨大であり、その有効利用を促進するためには不良土のセメント等による改質が求められるが、本研究ではセメント改良土からのアルカリ溶出特性とその制御方法に関して検討を行った。安定処理土は通常pHが高く、環境への負荷が問題となると考えられる。本研究ではまず、カラム試験およびモデル試験により安定処理土からのアルカリ溶出特性を検討し、周辺土への影響とその緩衝機能を評価した。さらに、植生土壌の文献調査ならびに安定処理土を盛土構造物へ適用した場合のアルカリ溶出制御に関する評価を行い、設計のための考え方を示した。2.廃棄物の固化処理による有効利用前年度の研究成果に基づき、砕石粉、石炭灰、一般廃棄物焼却飛灰の固化処理に関して研究を行った。砕石粉については、袋詰め固化工法の現場実験を行い、海洋環境にて十分に適用可能であることを環境影響面、機能面の双方から明らかにした。また、石炭灰については油脂混合による防塵処理の方法を提案し、その有効性を示した。一般廃棄物焼却飛灰は有害重金属や塩分が処理の問題となるが、石炭灰とセメント系固化材による安定処理の手法を実験的に評価した。処分場不足、衛生問題、廃棄物地盤の不安定性等、近年の廃棄物による地盤環境災害は深刻であり、その一方で建設資材として使用しうる良質土砂が枯渇の傾向にあることから、廃棄物を適正に処理処分し、できれば建設材料としてこれを積極的に使用して地盤環境を保全していくことが求められている。本研究では、各種廃棄物の化学的安定処理の効果と建設材料への適用性を検討することを目的としており、固化配合試験による安定処理効果の確認、廃棄物の化学的安定処理による地盤環境への影響の予測と評価、および廃棄物リサイクルシステムの構築における基本的考え方の提案とシナリオの確立を研究内容とするものである。当該年度の研究成果をまとめると以下の通りである。1.廃棄物による環境影響の予測と制御廃棄物利用による環境影響の顕著な例として、セメント等で安定処理して材料からのアルカリ溶出問題が挙げられる。本研究では、アルカリ溶出機構を実験的に解明するとともに、その制御方法を解析的に提案し、残土や各種廃棄物の安定処理による適用性について環境影響の面から検討した。2.廃棄物の処理・再利用システムの構築廃棄物の有効利用を促進するための新しい技術として砕石粉の袋詰め工法を提案し、現場実験、解析などから環境創造のための適用例を示した。また、平成7年兵庫県南部地震による災害廃棄物の発生と処理状況の調査を行い、その成果に基づいて、常時の廃棄物有効利用システムの考え方を示した。
腎癌に対するIL-12アデノウィルスベクターを用いた遺伝子治療の効果

今回IL-12アデノウイルスベクターを用いた腎癌の治療というテーマで実験を行った。基礎実験としてIL-12アデノウイルスベクターを腎癌細胞株RENCAにリポフェクション法により導入した。導入効率はマーカーgeneであるlacZの発現をX-gal染色により調べた。またIL-12遺伝子の発現の有無はELISAキットにて測定した。In vitroにてIL-12アデノウイルスベクターの導入ならびにIL-12産生が確認できたため、次に動物実験を行った。IL-12アデノウイルスベクターをあらかじめRENCA細胞に移植して放射線処理を行い増殖能を抑えた上で、BAIB/cマウスの左腰背部に移植した。次に親細胞を右腰背部に移植して、その細胞の増殖が抑制されるか検討した。しかしながら、期待していた抗腫瘍効果が得られなかったため、新しいストラテジーとして、変異型ヘルペスウィルス(G207)を用いた研究を追加して行った。G207は、増殖細胞特異的に複製増殖するように遺伝子組み換えを行ったウィルスである。このG207を用いて腎細胞癌における感受性ならびに抗腫瘍効果を検討した。(方法)ヒト腎癌細胞株ACHN,A498を用いてG207に対する感受性を解析し、さらに腎癌細胞株におけるG207の複製増殖能を検討した。またヌードマウス皮下腫瘍モデルを作製後、G207を腫瘍内投与し、抗腫瘍効果を評価した。(結果)MOI 0.1にてACHN,A498とも1週間で生存細胞は0となった。細胞内でのウィルスの複製増殖の検討では時間とともに指数的にウィルスparticleの増加を認めた。皮下腫瘍モデルへの腫瘍内投与では有意に抗腫瘍効果を示した。(結語)G207はヒト腎癌細胞株に対しin vitroならびにin vivoにおいて有意な抗腫瘍効果を示し、今後の腎細胞癌の新たな治療法と成り得る可能性が示唆された。
不活性ガスが活性金属の疲労き裂伝播挙動に影響を与えるメカニズムの解明

一般に酸素など活性な気体を含む環境中での金属材料の疲労き裂伝播速度は、真空中と比較して、高いことが知られている。希ガスなど不活性な気体は、一般に鉄鋼材料などにおいて疲労き裂進展に影響を与えない、すなわち真空中での疲労き裂進展挙動と同じ挙動を示すと言われてきた。しかし申請者は、純Tiにおいて、希ガス中での疲労き裂進展速度が真空中の場合と比較して高いこと、破面形態が異なること、および希ガスがTiの繰返し塑性域内に侵入することを明らかにしている。これは従来の疲労き裂伝播に対する環境気体の吸着メカニズムでは説明できない。この原因としては、Tiが化学的活性の高い金属であること、あるいは、結晶構造がHCP構造であることなどが考えられた。BCC構造のβ-Ti合金およびHcP+BCC構造の(α+β)-Ti合金を用いた昨年度の研究から、この原因がTiの活性ではなく、HCP構造に関連していることが示唆された。そこで本研究では、希ガスのような非常に不活性な気体がHCP金属の疲労き裂伝播に影響を与えるという仮説に対して一般性を調べることを目的とし、活性の高いTi以外の合金を用いて、大気中、希ガス中および真空中で疲労き裂伝播試験を行った。その結果、FCC構造を持ち化学的活性の高い7075Al合金では、希ガス中および真空中での疲労き裂伝播速度には優位な差は見られなかった。しかし、HCP構造を持つ純Zrにおいては、希ガス中の疲労き裂伝播速度は、真空中の値よりも大きく、大気中の値とほぼ同じであった。以上のことから、真空中に比べて希ガス中で疲労き裂伝播速度が大きくなる原因は、化学的活性ではなく、HCP構造に関連していることが明らかとなった。この原因としては、Tiが化学的活性の高い金属であること、あるいは、結晶構造がHCP構造であることなどが考えられる。しかし、従来希ガスは真空環境の代用として使用されていることが多く、希ガス環境中での疲労挙動と真空環境中での疲労挙動を詳細に比較した研究はほとんどない。本研究では、希ガスが金属の疲労き裂伝播に影響を与えるメカニズムを明らかにすることを目的とし、異なった結晶構造を持つチタン合金を用いて、大気中、希ガス中および真空中で疲労き裂伝播試験を行った。その結果、BCC構造を持つβ-Ti合金では、希ガス中および真空中での疲労き裂伝播速度には優位な差は見られなかった。ところが、HCP構造とBCC構造の2相合金である(α+β)-Ti合金では、希ガス中の疲労き裂伝播速度は、大気中の伝播速度よりも低く、真空中の伝播速度よりも高い値であった。以前の研究で、HCP構造を持つα-Tiでは、希ガス中の疲労き裂伝播速度は、真空中の値よりも大きく、大気中の値とほぼ同じであった。以上のことから、真空中に比べて希ガス中で疲労き裂伝播速度が大きくなる原因は、Tiの持つ高い化学的活性が原因ではなく、結晶構造に関連していることが示唆された。
作用素環論における自己同型群及び群作用の研究

私は単射的因子環の自己同型群及び群作用の研究をおこなった。特に単射的因子環への従順群の作用の分類理論を研究した。戸松玲治氏との共同研究で、離散従順カッツ環の単射的因子環への作用を分類し、双対定理を経由することによって、コンパクト群の極小作用の単射的因子環への分類をおこなった。また離散従順群の単射的因子環への作用の分類のEvans-岸本のintertwining argumentを用いた統一的な証明を与えた。またこの議論を一般化することによって、部分因子環への離散従順群作用の分類定理や、外部的な離散従順群の作用の分類定理を証明した。作用素環論において、自己同型群や群作用の研究は中心的な話題の一つである。離散群の作用の解析は様々な進展があったが、連続群についてはまだ不明な部分が多い。特にコンパクト群の場合は離散群の作用の解析の手法が適用できると思われるので、コンパクト群の作用の分類を行う。昨年度までは、東京大学の戸松玲治氏との共同研究で因子環上のコンパクトカッツ環の作用の研究を行ってきたが、今年度も引き続き、戸松氏と因子環上のコンパクトカッツ環の作用に関連する研究を行った。まずIII型因子環上の自己準同型写像の解析的性質を研究した。特に内部的自己準同型で近似される自己準同型と、中心列上に自明に作用する自己準同型の特徴付けを行った。特徴付けには泉によって導入された、自己準同型に対するConnes-Takesaki moduleやモジュラー淮同型が用いられる。次にこの特徴付けに基づいて、単射的III型因子環上のユンパクトカッツ環の作用の分類の研究を行った。この特別な場合として、コンパクト群の作用の分類が得られる。特に解析的によい性質を仮定したときには、極小作用の一意性が導かれる。基本となるのは上述の結果と、II_1型因子環上の極小作用の一意性である。泉による、コンパクトリー群のIII型因子環への極小作用の研究の結果を合わせることにより、この定理の系として、単射的III_I型因子環上の連結単純コンパクトリー群の極小作用の一意性が導かれる。今年度は単射的III型因子環へのコンパクトカッツ環の極小作用の研究を昨年度にひきつづき行った。昨年の研究では、双対離散カッツ環の作用が漸近内部的でかっ中心的自由な場合の作用が一意的になることを示したのだが、III型因子環への作用の場合には、上の条件を満たさないような場合もある。そこで、その特殊な場合として離散カッツ環が中心的自明な場合にどのようになるか調べた。この場合は私と戸松氏の共同研究によって、泉によって導入されたモジュラー自己準同型によって、記述されることがわかっている。すると作用に付随して、カッツ環の2次コサイクルが自然に生じる。これは一般には可換フォンノイマン環に値をとるユニタリ元となる。そこでこのように生じるカッツ環の2次コサイクルを調べた。ワッサーマンによる先駆的研究の結果を少し改良することによって、まずスカラー値をとる2次コサイクルがある種の余可換性を満たす場合には、コサイクルから定義される双指標がコサイクルの同値類を決定することをまず示した。これは可換群について知られている結果の一般化とも言える。この結果を使うと上述した作用から自然に生じる(可換フォンノイマン環に値をとる)2次コサイクルはすべてスカラー値をとるものに同値であることが示される。この結果中心的に自明でかつ自由にIII型因子環に作用するカッツ環には強い制限がつき、コンパクト群の群環を少し変形したものしか許されないことがわかる。これは泉と幸崎による、同型なテンソル圏を表現空間としてもつカッツ環の特徴付けの研究の特殊な場合とも見なせる。本年度は単射的因子環への離散従順群とコンパクト群の作用の解析を中心に研究をした。まず離散従順群の作用の分類の新しい証明を発見した。これまでの分類理論の証明は因子環の種類によって場合わけされていたのだが、私はエヴァンズ-岸本による分類の議論を発展させることによって、簡明でかつ統一的な証明を完成した。系として2次コホモロジー消滅定理を今まで知られていた状況より一般的な状況で示すことに成功した。またこの議論はかなり汎用性が高く、同じような議論を用いて、部分因子環への群作用の分類や、単射的因子環の離散従順群の外部的自己同型群への単射準同型の分類にも成功した。前者についてはこれまでは技術的困難によって部分的な結果しか得られてなかったものであるが、かなりの場合に完全分類を与えた。後者の分類結果については片山-竹崎によってすでに知られていたものではあるが、この場合も証明は格段に簡明になった。

またコンパクト群の作用の研究においては、以前は不変量が自明な場合を扱ったが、今年度は、不変量が生じる場合を主に扱った。特に泉によって導入された、modular自己準同型が出てくる場合を扱った。このケースについては、モジュラー自己準同型が出てくる部分は、元の群の双対空間の一種の正規部分群に対応するようなものとなっており、その商群に相当する群作用の分類に帰着することができる。モジュラー自己準同型の解析的な性質や、前段で述べた手法を応用することによって単純連結コンパクトリー群の作用の分類を得た。本年度は単射的因子環への離散従順群、コンパクト群、実数群の作用の解析を中心に研究をした。コンパクト群の作用の研究においては、以前は不変量が自明な場合を扱ったが、今年度は、不変量が生じる場合を主に扱った。また作用の不変量についても考察し、モデルの構成を与えた。また有限群の双対の場合には連結コンパクト群と異なる状況が生じるが、この場合も具体的な例を構成した。このケースについてはモジュラー自己準同型が生じる部分について、群と違って正規性が一般には成立しないので、完全分類のための不変量の定式化に問題がある。実数群の作用については、超積フォンノイマン環に持ち上げたときの連続性が障害となって、部分的な結果しかでていないが、とりあえずロホリン性を仮定した場合のコサイクル共役性について研究した。Evans-岸本型の議論を一般化するという方針で研究し、その前提となる近似的内部自己同型の摂動によってしかるべき意味での近似の問題をまず研究し、単射的II_1型因子環については証明に成功した。
活性酸素と抗腫瘍剤の競合的抗腫瘍効果に関する研究

【目的】腫瘍細胞は活性酸素除去酵素の活性が低下しているため、好中球とマクロファージから産生れる活性酸素により傷害されることにより、活性酸素の抗腫瘍効果が明らかにされつつある。そこで、尿路性器腫瘍株を培養し、化学的に活性酸素を産生させ、細胞培養株の経時的生細胞数を測定した。また、同時に培養腫瘍株の活性酸素耐性の指標となるスーパーオキサイド・ジスムターゼ(以下、SODと略す)活性を亜硝酸法により測定した。【方法】腫瘍細胞株は、膀胱癌株:ATCC CRL-1473,CRL-1749,前立腺癌株:ATCC CRL-1435を使用した。培地内の腫瘍細胞を、トリプシン/EDTA液で処理しトリパンブルーを加え、血球計算板で生細胞数を連日測定した腫瘍細胞を継代し、増殖サイクルの定常期が1週間前後になったところで、ヒポキサンチン(以下、HXと略す)2mgとキサンチンオキシダーゼ(以下、XOと略す)lunitを添加し、化学反応として活性酸素を産生させ、24時間毎の生細胞数を計測し増殖曲線を作製した。また、添加により培地内の性状の変化を防ぐため、添加1時間後に増殖培地は交換した。【結果】HXおよびXOの添加を1回だけ施行した群では、添加しない群と増殖曲線に変化は見られなかった。添加を24間毎に行った群では、添加しない群と比べ生細胞数は80%であり、明らかに抑制を受けた。また、SOD量も測定したが、腫瘍細胞のSOD量は微量であった。以上より、活性酸素は膀胱癌、前立腺癌に対し抗腫瘍効果を持つ可能性があることが示唆された。今後は、抗腫瘍剤の存在下での生細胞数と、抗腫瘍剤および活性酸素存在下での生細胞数を比較することにより、競合的抗腫瘍効果を検討する予定である。
高齢患者における薬物療法ガイドラインを用いた安全な減薬システムの構築

大学病院に入院中の患者のうち、高齢者の薬物療法ガイドラインで規定された「特に慎重な投与を要する薬剤」、すなわちpotentiallyinappropriate medicationを服用している患者を登録し、その処方薬剤の内容につき精査することができた。入院中に主治医が減薬しているかどうか、そのうちpotentially inappropriate medicationをどれだけ減薬しているかについても確認することができた。実際には、入院中に病棟薬剤師が調整する際には、potentially inappropriate medicationに限らず、患者が減薬を希望した薬剤や服薬管理困難な薬剤などがあった場合には、44.7%の患者において2剤以上の減薬が達成されていており、入院中の薬剤の見直しにより薬剤の整理が可能であることが示唆された。また、全国老人保健施設協会による老健入所者の薬剤数に関する解析をも行っているが、入所者の2.7%においてCYPを共有する薬剤の内服がみられており、薬剤相互作用による薬物有害事象のハイリスク者であると考えられた。本研究については、論文発表を行っている。老年病科入院患者についてのデータを現在解析中である。全国老人保健施設協会のデータについては、論文発表にいたった研究もあり、順調と考えられる。全国老人保健施設協会のデータについては、論文発表にいたった研究もあり、今後学会発表を行っていく予定である。大学病院に入院中の患者のうち、高齢者の薬物療法ガイドラインで規定された「特に慎重な投与を要する薬剤」、すなわちpotentially inappropriate medicationを服用している患者を登録し、その処方薬剤の内容につき精査することができた。実際には、入院中に病棟薬剤師が調整する際には、potentially inappropriate medicationに限らず、患者が減薬を希望した薬剤や服薬管理困難な薬剤などが調整されていることが明らかとなった。これについては、学会発表を終了し、論文作成中である。これらの有効性を調査すべく、現在患者を前向きに追跡準備中である。また、全国老人保健施設協会のデータについては、すでに薬物の内容について調査されたデータがあるため、その中で特に慎重な投与を要する薬剤につき精査中である。前向き研究については若干の遅れが出ているが、全国老人保健施設協会のデータについてはすでに取得済みであり、解析が予想より早く進んでいる。高齢入院患者の服薬指導を病棟薬剤師と共に行い、その患者の処方の変更と服薬状況や薬物有害事象の有無について、今後可能な限りフォローアップを行い、追跡調査を行う予定である。また、全国老人保健施設協会のデータについては、論文発表を行う。また、当初の予定にはなかったが、病棟薬剤師と共に高齢者において服薬アドヒアランスが重要であることを認識したため、薬袋や錠剤を使用した服薬アドヒアランスの調査を行う予定である。本研究に関連して行った初年度の学会発表が1件のみであったが、その旅費を他の研究費で賄うことができたため、初年度の旅費が無であった。約9万円ほどであり、次年度の国内学会旅費として使用を予定している。また、予定していた郵送調査が遅れており、そのための人件費や通信費を次年度に計上予定である。本研究に関連して行った本年度の学会発表が4件あったが、その旅費を主催者や他の研究者の研究費からの支出により賄うことができたため、旅費を計上することがなかった。データのまとめに関して人件費を計上していたが、こちらも研究者自身が行うことにより支出をすることがなかった。いずれも次年度の使用としたい。
光スピン励起を利用した磁性合金へのスピン注入

本研究では、円偏光を直接遷移型半導体GaAsに照射してGaAs中にスピン偏極電子を励起し、そのスピン偏極電子を磁性体に注入することで、磁性体によるスピンフィルター効果を検討することを目的としている。Fe超薄膜/GaAs、Fe超薄膜/MgO/GaAs、Fe_3O_4エピタキシャル接合試料を超高真空スパッタおよび反応性MBE法を用いて作製することに成功した。これらの試料に対して、GaAs基板面に垂直に磁場を印加し、波長800-850nmの円偏光をGaAs基板に照射し、その際、磁場方向と円偏光の進行方向とが平行、反平行の状態に対してそれぞれ、GaAsとFeの間を流れる光電流のヘリシティ依存性を計測した。その結果、いずれの試料に対しても、ヘリシティ依存光電流の明瞭な磁場依存性を観測することに成功した。次に、磁場印加下におけるヘリシティ依存光電流のバイアス電圧依存性の測定を行った。逆方向バイアスでは磁気円二色性によると考えられる信号が観測された一方で、Fe超薄膜/GaAs試料に対して、順方向バイアスでFe超薄膜によるスピンフィルター効果と考えられるヘリシティ依存光電流の特徴的な構造が観測された。しかしながら、スピン選択率は数%程度に留まり、MgOトンネル障壁層の挿入によるスピン選択率の顕著な増大は観測されなかった。この結果は、MgOトンネル障壁層の平坦性やリーク電流の存在によると推察される。また、Fe_3O_4/GaAs試料に対しても、ゼロバイアス近傍でFe_3O_4超薄膜によるスピンフィルター効果と考えられるヘリシティ依存光電流の特徴的な構造が観測された。以上の結果は磁性合金(金属)を用いることで、スピンフィルター効果により半導体中のスピンを検出することが可能であることを示唆している。更なるスピン検出効率の向上のためには、原子レベルで平坦な磁性薄膜の成膜技術の確立が必要であると考えられる。本研究で新たに波長可変レーザーを設置し、GaAs中にスピン偏極電子を励起する光学実験装置を構築した。直接遷移型半導体GaAs基板上に超高真空蒸着、電子線リソグラフィーを併用してFe細線/GaAs試料を作製し、本装置を用いてGaAsのバンドギャップエネルギーを持つ照射することで、GaAs中にスピン偏極電子を励起して、そのスピン偏極電子がFe細線に透過する際の光電流の磁化方向および円偏光度依存性を調査した。Fe細線の磁化状態が形状異方性により単磁区状態に制御されていることを確認するために、磁気力顕微鏡(MFM)観察を行った。その結果、細線幅0.7μmの多結晶Fe細線において、細線の終端部を除いてほぼ単磁区状態が実現していることが確認された。このようにして磁化状態を制御した試料を用いて、円偏光を照射し、FeとGaAs間に流れる光電流の磁化方向依存性を測定した。光電流に磁化方向の反転に伴う微小な変化が観測されたが、その変化は明瞭でなかった。そこで、スピン依存トンネル伝導を期待して、Fe/GaAs試料の界面にA10x酸化物層を挿入し、同様の測定を行った。また、光電流のスピン依存性の測定感度を向上させるために、磁化方向を一定にし、光弾性変調器を用いて照射光の円偏光方向を変化させる方法を併用した。その結果、照射光のエネルギーが1.42eVの時に光電流のバイアス依存性に円偏光度依存性が明瞭に計測された。

この結果は、GaAs中に励起されたスピン偏極電子に対して磁区構造制御されたFe細線がスピンフィルターをして機能することを示唆している。さらに、詳細な検討を継続する予定である。本研究では、円偏光を直接遷移型半導体GaASに照射することで、GaAS中にスピン偏極電子を励起し、その上に成長したFe細線等の磁性合金にスピン偏極した電子を注入し、GaASと磁性合金との間のスピン依存伝導について調査することを目的としている。具体的には、線幅0.7μmのFe細線/Alox/GaAs接合試料を電子線リソグラフィーおよび超高真空成膜装置を用いて作製し、細線方向に磁場を印加することでFe細線の磁化を配向させた。この状態に対して、GaAs基板面に垂直に磁場を印加し、波長865nmの円偏光をGaAs基板に照射した。その際、磁場方向と円偏光の進行方向とが平行、反平行の状態に対してそれぞれ、GaAsとFeの間を流れる光電流のヘリシティ依存性を計測した。その結果、ヘリシティ依存光電流は温度の上昇とともに増加し、200K付近で特徴的な構造を示した。一方、通常の無偏光を照射したときの光電流は200K付近に特徴的なプラトーを示した。これらのヘリシティ依存光電流と光電流とから、GaAs中に励起したスピン偏極電子のFe細線によるスピン選択率を求めた結果、200K付近でスピン選択率が最大値を示すことが明らかとなった。光電流の特徴的な温度依存性から、この200Kにおけるスピン選択率の最大値はAlOx層を介したスピン依存トンネル伝導に起因したものと解釈され、スピン選択率を向上させるためにAlOx層が有効であることが示唆された。しかしながら、スピン選択率は2%程度であり、更なるスピン選択率の向上のためには、接合界面のより緻密な制御が必須であると考えられる。本研究では、円偏光を直接遷移型半導体GaAsに照射することでGaAs中にスピン偏極電子を励起し、その上に成長した磁性体にスピン偏極電子を注入し、GaAsと磁性体との間のスピン依存伝導について調査することを目的としている。Fe超薄膜/GaAs、Fe超薄膜/MgO/GaAsエピタキシャル接合試料を超高真空スパッタ装置を用いて作製することに成功した。これらの試料に対して、GaAs基板面に垂直に磁場を印加し、波長800-850nmの円偏光をGaAs基板に照射した。その結果、ヘリシティ依存光電流の明瞭な磁場依存性を観測することに成功した。次に、磁場印加下におけるヘリシティ依存光電流のバイアス電圧依存性の測定を行った。逆方向バイアスでは磁気円二色性によると考えられる信号が観測された一方で、順方向バイアスでFe超薄膜によるスピンフィルター効果と考えられるヘリシティ依存光電流の特徴的な構造が観測された。しかしながら、スピン選択率は数%程度に留まり、MgOトンネル障壁層の挿入によるスピン選択率の顕著な増大は観測されなかった。この結果は、MgOトンネル障壁層の平坦性やリーク電流の存在によると推察される。更なるスピン選択率の向上のためには、接合界面のより緻密な平坦化とそれにより実現されるスピン偏極電子伝導の制御が必須であると考えられる。
大気圧低温プラズマ処理を利用した再生医療における低侵襲性の組織無菌化に関する検討

本研究では、大気圧低温プラズマによる再生移植組織および宿主受容組織を無菌化できる技術開発のための基礎研究として、非侵襲的に短時間で組織を無菌化する新たな治療技術となり得るかを評価することを目的としている。そのために大気圧プラズマによって産生される活性種を液相中に一定濃度保ち十分な殺菌活性を示すこと、かつ短時間に活性が消失し残留活性を示さないことを検証し、ヒト前臨床試験までの有用性・安全性を評価をするものである。前年度までの結果から、大気圧低温プラズマ処理水の作成方法の確立および各種微生物に対する殺菌活性が示され、殺菌作用メカニズムの解明(活性種の同定)およびそれに基づく殺菌条件を決定し、移植片受容組織の感染モデルにおける殺菌評価試験から、軟組織モデルであるラット根管感染モデルとでの高い殺菌効果と、硬組織モデルとしてヒドロキシアパタイトディスクおよびデンディンペレットを使用した感染歯質モデル(Streptococcus mutans感染モデル)と、ヒト抜去歯のE. faecalisとCandida albicansおよCandida glabrata感染根管モデルを作成し、プラズマ照射またはプラズマ処理水での殺菌試験を行い、すべての系で検出限界以下に到達する高い殺菌効果が認められたが、プラズマ処理水の方がより短時間で高い効果を示した。そこで、移植片受容組織および移植細胞(単層細胞および移植シート)でのプラズマ処理水の安全性試験を行った。その結果、細胞および組織に対し、代謝活性の障害は認められず、高い安全性を有していることが示された。したがって、大気圧低温プラズマによる処理水は高い殺菌活性と生体組織安全性を併せ持つと結論された。本研究では、大気圧低温プラズマによる再生移植組織および宿主受容組織を無菌化できる技術開発のための基礎研究を目的とし、非侵襲的に短時間で組織を無菌化する新たな治療技術となり得るかを評価する。大気圧プラズマによって産生される活性種を液相中に一定濃度保ち十分な殺菌活性があること、かつ短時間に残留活性が消失することを評価し、ヒト前臨床試験までの有用性・安全性を評価する。本年度は以下の項目を検討した。(1)大気圧低温プラズマ処理水の作成、および各種微生物に対する殺菌活性の測定:1プラズマ処理水の作成パラメーターの検討と殺菌反応パラメーターを詳細に検討した。2感染の可能性のある菌種のMIC,MBC測定を、う蝕原因菌Streptococcus mutans、難治性感染根管関連菌Enterococcusfaecalis、口腔カンジダ症原因真菌Candida albicansで行った。(2)殺菌作用メカニズムの解明(活性種の同定)およびそれに基づく殺菌条件の決定:先行研究によりプラズマ照射により様々なラジカルが産生されることが示されおり、その活性種が直接・間接作用として殺菌効果があることも知られている。実際に産生されるラジカル種を測定した。A.あらかじめ純水をプラズマ処理し、一定濃度以上安定に存在する活性種を測定した。電子スピン共鳴法(ESR)で測定したところ、酸素ラジカルの存在が確認された。B. Aで判明した結果から酸素ラジカルの最適な殺菌条件について、詳細に検討した。1反応pHと保存pH:殺菌反応pHは4.8以下で劇的に活性が高くなり、保存pHは処理水そのままの2.5以下が適していた。2反応温度と保存温度:殺菌反応は室温37°Cが適しているが、保存は凍結が必須であった。3反応時間と保存時間:反応時間は10秒で十分であり、保存時間は温度依存性に低温である程長期安定であった。本年度予定していた(1)大気圧低温プラズマ処理水の作成、および各種微生物に対する殺菌活性の測定、と(2)殺菌作用メカニズムの解明(活性種の同定)およびそれに基づく殺菌条件の決定、について実行できたので、概ね順調と判断した。大気圧プラズマによって産生される活性種を液相中に一定濃度保ち十分な殺菌活性があること、かつ短時間に残留活性が消失することを評価し、ヒト前臨床試験までの有用性・安全性を評価を予定している。前年度の結果から、大気圧低温プラズマ処理水の作成方法の確立および各種微生物に対する殺菌活性が示され、殺菌作用メカニズムの解明(活性種の同定)およびそれに基づく殺菌条件の決定ができたので、本年度は以下のように、2つのタイプの移植片受容組織の感染モデルにおける殺菌評価試験を行った。軟組織モデル:ラット根管をリザーバーとして細菌(Enterococcus faecalis)を接種し感染モデルとした。プラズマ処理水で洗浄し、根管周囲組織の殺菌効果を検証したところ、検出限界以下に到達する高い殺菌効果が認められた。硬組織モデル:感染歯質モデルとして、ヒドロキシアパタイトディスクおよびデンディンペレットのStreptococcus mutans感染モデルと、ヒト抜去歯のE. faecalisとCandida albicansおよびCandida glabrata感染根管モデルを作成し、プラズマ照射またはプラズマ処理水での殺菌試験を行った。すべての系で、検出限界以下に到達する高い殺菌効果が認められた。本年度予定していた再生移植組織および宿主移植片受容組織の軟組織モデルと硬組織モデルを作成し、大気圧低温プラズマ照射および処理水の殺菌活性試験について実行できたので、概ね順調と判断した。

本研究では、大気圧低温プラズマによる再生移植組織および宿主受容組織を無菌化できる技術開発のための基礎研究として、非侵襲的に短時間で組織を無菌化する新たな治療技術となり得るかを評価することを目的としている。そのために大気圧プラズマによって産生される活性種を液相中に一定濃度保ち十分な殺菌活性を示すこと、かつ短時間に活性が消失し残留活性を示さないことを検証し、ヒト前臨床試験までの有用性・安全性を評価をするものである。前年度までの結果から、大気圧低温プラズマ処理水の作成方法の確立および各種微生物に対する殺菌活性が示され、殺菌作用メカニズムの解明(活性種の同定)およびそれに基づく殺菌条件を決定し、移植片受容組織の感染モデルにおける殺菌評価試験から、軟組織モデルであるラット根管感染モデルとでの高い殺菌効果と、硬組織モデルとしてヒドロキシアパタイトディスクおよびデンディンペレットを使用した感染歯質モデル(Streptococcus mutans感染モデル)と、ヒト抜去歯のE. faecalisとCandida albicansおよびCandida glabrata感染根管モデルを作成し、プラズマ照射またはプラズマ処理水での殺菌試験を行い、すべての系で検出限界以下に到達する高い殺菌効果が認められた。そこで、移植片受容組織および移植細胞(単層細胞および移植シート)、移植組織でのプラズマ照射およびプラズマ処理水の安全性試験実施のための評価系の作成を行った。細胞レベルでの評価系は、凝集塊の形成が生細胞数の計測による評価に障害となったため、代謝活性の検出方法に切り替え評価が安定した。プラズマ装置の予期せぬ不調が生じたため、一定条件下での装置稼働に支障をきたし、計画の遅延が生じた。また、細胞を使用した実験では、生細胞の算定を既存の顕微鏡下にて目視下の手作業で行ったため計測に時間がかかり、さらに凝集塊を形成した細胞は目視ではカウントできないため、誤差や経過時間の影響が無視できないレベルとなったため、その解決方法の検討に時間を要した。前年度までの結果から、大気圧低温プラズマ処理水の作成方法の確立および各種微生物に対する殺菌活性が示され、殺菌作用メカニズムの解明(活性種の同定)およびそれに基づく殺菌条件を決定し、移植片受容組織の感染モデルにおける殺菌評価試験から、軟組織モデルであるラット根管感染モデルとでの高い殺菌効果と、硬組織モデルとしてヒドロキシアパタイトディスクおよびデンディンペレットを使用した感染歯質モデル(Streptococcus mutans感染モデル)と、ヒト抜去歯のE. faecalisとCandida albicans
学力達成度を表す記述文と受験者の誤答を利用した学力診断のための試験問題作成

本研究の目的は,学力達成度を表す記述文と多くの受験者に見られる誤答の特徴を対応づけて試験問題を作成し,学力診断のための試験問題が満たすべき条件について知見を得ることである。研究1では,新学習指導要領を基に学力達成度を表す記述文を作成し,これに1対1対応する記述式問題の解答から受験者に見られる誤答の特徴を把握する。研究2では,学力達成度を表す記述文に1対1対応する多肢選択式問題を高校生に実施し,学力達成度を表す記述文と誤答の特徴を対応づける。研究3では,学力達成度を表す記述文に1対1対応する多肢選択式問題において,受験者の学習のつまずきを捉えるのに適した誤答選択肢の組み合わせについて検討する。
高齢者世帯を意識した美味しさと簡便さを目指す電子レンジ炊飯・調理に関する基礎研究

まず、現在主流のフラットテーブル型の電子レンジ解析モデルを作成した。モデルにおいては、発熱性を決める誘電物性に温度依存性があるため、食品内部の伝熱計算も電磁波解析と同時に行っている。作成した電子レンジモデルを用いて煮魚調理を想定した解析を行った。モデル系として、塩水中に魚が入っているモデルを作成して計算したところ、その温度履歴および温度分布は実測値と良好に一致した。また、加熱とともに起こる魚のタンパク質変性をモデルに組み込み、タンパク質変性分布を予測することが可能となった。一方、炊飯過程の解析においても、(水と米の混合)および(空気と米の混合)における加熱解析手法を確立した。現在の日本においては高齢者の世帯が増え、少人数で食べることも多いことから、一人や二人分でも美味しくかつ簡便に調理することが望まれている。このような背景の下、電子レンジは炊飯や調理にも利用さるようになってきている。しかし、従来の調理と比較して、加熱のメカニズムが全く異なるため、必ずしも美味しく調理できない。そこで、本研究では、加熱メカニズムを明確にするため、フラットテーブル型の電子レンジ解析モデルを作成し、電子レンジ調理の例として煮魚を想定した解析を行った。現在主流のフラットテーブル型の電子レンジはプレートの下に回転アンテナが存在し、これが回転することにより庫内の電界強度の均一化を図っている。まず、アンテナの回転を組み込んだ電磁波解析モデルを作成した。この回転には、ターンテーブルの回転に用いたスライドインターフェース法を用いた。また、発熱性を決める誘電物性は温度依存性があるため、食品内部の温度計算も同時に行い、電磁波解析と熱移動解析を連成して行った。模擬食品(マッシュポテト)を電子レンジ加熱した時の食品内温度分布は実測値と良好に一致し、本解析モデルが有効であることを示した。モデル系として、塩水中に魚が入っているモデルを作成した。加熱時の塩水の対流の影響を見かけ上熱伝導率が大きくなるとして計算したところ、その温度履歴および温度分布は実測値と良好に一致した。また、加熱とともにタンパク質変性が起こる。ここでは、DSC-Dynamic法により試料として用いた鮭のタンパク質の変性速度定数を求めた。得られた変性速度定数および温度履歴をもとに、タンパク質変性分布を予測することが可能となった。このような背景の下、電子レンジは炊飯や調理にも利用されるようになってきている。しかし、従来の調理と比較して加熱のメカニズムが全く異なるため、必ずしも美味しく調理できない。そこで、本研究では、加熱メカニズムを明確にするため、フラットテーブル型の電子レンジ解析モデルを作成するとともに、解析に必要な食品素材の誘電物性を測定した。炊飯過程においては水の減少とともに、その状態は(水と米の混合)、(空気と米の混合)に変化し、その状態によって誘電物性は大きく変化する。そこで、まず(水と米の混合)および米の誘電物性を測定した。その結果、(水と米の混合)の値は水と米自体の誘電物性を用いて、対数混合則から予測可能なことを示した。炊飯過程の前半部分として、この誘電物性を用いて、(水ー米混合)の加熱の解析を行った。同時に(水ー米混合)の加熱実験を行い、温度分布を測定したところ、解析結果と良好に一致し、(水ー米混合)誘電物性の妥当性が確認できた。また、電子レンジ魚調理の解析に必要な魚の誘電物性を測定した。凍結した食材を使用することも多いため、測定温度帯をマイナスの温度帯を含めた。また、実際の食材では個体差や季節変動があるため、解析結果と比較するための模擬食品(メチルセルロース)についても誘電物性を測定した。解凍過程を含めた場合、解凍時に融解潜熱の計算と誘電物性および熱物性が大きく変化することを考慮する必要がある。昨年度開発した、フラットテーブル型の電子レンジ解析モデルにこれらの因子を考慮してモデルの改良を行った。改良したモデルを用いて、加熱時の温度分布を予測計算したところ、その傾向は実測値と良好に一致した。現在、高齢者世帯が増え、少人数で食べることも多いことから、一人や二人分でも美味しくかつ簡便に調理することが望まれている。しかし、従来の調理と比較して加熱のメカニズムが全く異なるため、必ずしも美味しく調理できていない。そこで、本研究では、加熱メカニズムを明確にするため、解析に必要な食品素材の誘電物性を測定するとともに電子レンジ解析モデルを作成し、解析手法の確立を行った。平成27年度においては、(空気と米の混合)について検討を行った。プローブ接触型の誘電率測定装置を用いて(空気と米の混合)の誘電率を測定したが、再現性のある値は得られなかった。空気と米では誘電特性に大きな差があるため、プローブに接触している米の割合によってその値が大きく異なることが理由として考えられた。(空気と米の混合)体としての誘電率測定は困難であったため、空気と米を独立した物体として取り扱うモデルを作成し、電子レンジ加熱特性について検討を行った。フラットテーブル型の電子レンジ解析モデルにおいて食材部分を細かく分割した要素を作成し、実際のご飯の空隙率に相当するように、要素にランダムに空気と米の物性を与えた。

改良したモデルを用いて、ご飯加熱時の温度分布を予測計算したところ、その傾向は実測値と良好に一致した。以上から、炊飯過程を解析する上で重要な、(水と米の混合)および(空気と米の混合)における解析手法が確立できたと言える。まず、現在主流のフラットテーブル型の電子レンジ解析モデルを作成した。モデルにおいては、発熱性を決める誘電物性に温度依存性があるため、食品内部の伝熱計算も電磁波解析と同時に行っている。作成した電子レンジモデルを用いて煮魚調理を想定した解析を行った。モデル系として、塩水中に魚が入っているモデルを作成して計算したところ、その温度履歴および温度分布は実測値と良好に一致した。また、加熱とともに起こる魚のタンパク質変性をモデルに組み込み、タンパク質変性分布を予測することが可能となった。一方、炊飯過程の解析においても、(水と米の混合)および(空気と米の混合)における加熱解析手法を確立した。フラット型電子レンジを用いた魚調理の解析については、魚のタンパク質変性速度定数を算出するとともに、調理過程の解析を行い、既に国際誌(Journal of Food Engineering)」に掲載されている。また、電子レンジ炊飯調理に関しては、解析に必要な(水ー米混合)系の誘電物性を推算する方法を考案するとともに、(水ー米混合)系での電子レンジ解析を行い、国内学会(日本熱物性シンポジウム)で発表を行っている。食品工学おおむね研究計画どおりに研究が進行しており、27年度は、電子レンジ炊飯および電子レンジ魚・肉類調理の研究を推進する。具体的な検討課題は次のとおりである。1.炊飯過程の誘電特性の予測: 26年度に(米ー水混合)系の誘電物性について検討した。27年度は引き続き(米ー空気混合)系での誘電物性を検討する。2.電子レンジ炊飯過程のモデル化:炊飯過程において水がお米に吸水されると同時に水分の蒸発が起こる。この水分変化について、電子レンジ解析モデルに組み入れる。3.電子レンジ魚・肉類調理過程のモデル化:食品と発熱皿、肉と魚など、複数の素材が電子レンジ庫内に存在する場合を想定した解析モデルを作成すると同時に実験を行い、その妥当性について検証する。フラット型電子レンジの解析については、国内の学会で発表するとともに、既に国際誌に掲載されている。なお、国内の学会(日本食品工学会)の発表においては、優秀発表賞を受賞した。また、煮魚調理に関する研究成果は国際会議および国内学会で発表するとともに、国際誌に掲載予定であり、順調に成果が得られている。電子レンジの解析は、電磁界解析ソフト(PHOTO-Wave jω)を用いて行っている。このソフトはバージョンアップ・保守費として年間約35万円必要とし、この分を次年度使用額とした。おおむね研究計画どおりに研究が進行しており、26年度は、電子レンジ炊飯の解析を中心に研究を推進する。1.炊飯過程の誘電特性の測定2.電子レンジ炊飯過程のモデル化3.電子レンジ炊飯実験による解析モデルの検証