hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気的聴覚刺激とfunctional MRIを用いた後迷路機能客観的評価法の開発

電気的聴覚刺激による聴覚中枢賦活をfunctional MRI(fMRI)で評価する臨床検査法を樹立して、高度難聴者の後迷路機能評価,ひいては人工内耳の客観的適応検査法としての臨床応用を目指した。先ず,電気聴覚刺激装置として本邦で臨床使用可能な2機種のうち,MRI検査室内での蝸牛電気刺激検査に有利なメドエル社製遠隔操作型electroaudiometerの実用化を琉球大学病院にて達成した。さらに我が国で広く普及しているコクレア社製promontory stimulatorを用いた蝸牛電気刺激検査をMRI検査室での利用を可能とするために、長さ4mのカーボン電極を作成した。これにより刺激装置本体をMRI静磁場外に設置することが可能となり,fMRI検査への応用が達成された。脳賦活(刺激)形式はON-OFFパラダイム(OFF;電気刺激なし20秒、ON;電気刺激20秒)を用いて5回連続して行った。刺激閾値は検査直前に音感覚を得られる快適閾値の電流量を測定した後に快適レベルよりやや高い閾値で蝸牛電気刺激を行った。得られたデータは同時にSPMにても統計処理・画像化を行った。成人の両側高度難聴者の人工内耳術前検査として本研究に同意が得られた4例について、電気刺激下のMRI検査を行った。electroaudiometerを使用した2例、promontorystimulatorを使用した2例、計4症例について、MRI室内にて安全に蝸牛電気刺激が実施でき、fMRIにて被験者の一次聴覚野領域が賦活される所見が認められた。これらのことから、いずれの電気聴覚刺激装置を用いてもfMRIを用いた客観的後迷路機能の評価が可能であることが確認された。本研究が人工内耳の客観的適応検査法の基礎を築くものとして今後の臨床応用が期待される。本年度はMRI検査室への蝸牛電気刺激検査装置の導入に関して、蝸牛電気刺激の遠隔操作を可能とするElectroaudiometerの性能評価とMRI検査室内で使用可能なカーボン電極による通電効果についての2項目の検討を行った。(1)Promontory stimulatorとElectroaudiometerによる電気聴覚検査成績の検討、通常使用されている電気刺激装置としてのPromontory stimulatorはコクレア社製S/N100474を、一方、遠隔操作可能型電気刺激装置としてのElectroaudiometerはメドエル社製EAM-02を用いた。対象は言語習得後失聴者6例9耳である。刺激用電極は両者ともに鼓膜表面銀電極で最小可聴および不快を来たす電流量を求めた。結果、両電気刺激装置間で測定値に差は認めなかった。すなわち、Electroaudiometerによる遠隔操作で従来と同様の蝸牛電気刺激が可能であることが分かった。(2)銀ボール電極とカーボン電極による電気聴覚検査成績の検討銀ボール電極はメディカルシステム社製、蝸電図用径1mmを使用し、カーボン電極は日本光電社製、エックストランスロードの先端絶縁被覆を3mm剥がして使用した。いずれも電極糊で鼓膜輪部に固定した。対象は成人感音難聴2例である。電気刺激装置はコクレア社製Promontory stimulatorを使用した。両電極それぞれで最小可聴および不快を来たす電流量を求めた。結果、両電極間で測定値に有意な差は認められなかった。すなわち、MRI検査室内で使用可能なカーボン電極によって従来と同様の蝸牛電気刺激が可能であることが分かった。以上の検討によって、Electroaudiometerおよびカーボン電極の組み合わせによりMRI検査室内で従来行っていたと同様のレベルの蝸牛電気刺激が可能であることが分かった。

本年度は、昨年度までに行った研究結果をもとに、実際にMRI室においてメドエル社製EAM-02を用いて遠隔操作の元、蝸牛電気刺激を行い下記について検討した。(1)MRI室におけるメドエル社製Electroaudiometer (EAM-02)使用の検討MRI室における蝸牛電気刺激は遠隔操作可能なメドエル社製Electroaudiometer (EAM-02)を用いて行った。カーボン電極は日本光電社製エックストランスロード(長さ4m)を使用し、受信装置をMRI室静磁場領域外に設置した後、遠隔操作装置を用いて操作・刺激を行った。対象は3例3耳である。MRI撮影時も機器の操作に支障はなく、被験者は蝸牛電気刺激による音感覚を得ることができた。成人の両側高度難聴者2例2耳においてメドエル社製Electroaudiometer (EAM-02)を用いて蝸牛電気刺激を行い、functional MRIを撮影した。刺激はfunctional MRI撮影に先立ち最小可聴及び不快を来たす電流量を測定した上で快適レベルより少し大きめの電流量を用いて刺激した。その結果、横側頭回の一次聴覚野と思われる部位に反応を認めた。以上の結果より、本装置を用いることにより、MRI室においても従来と同様な蝸牛電気刺激が可能であること、また、蝸牛電気刺激による聴覚中枢賦活および後迷路機能評価をfunctional MRIをもちいて客観的に評価できることが分かった。昨年度までにMRI室において遠隔操作可能なメドエル社製Electroaudiometer(EAM-02)を用いた蝸牛電気刺激系の臨床使用の安全性を検討してきたが、本年度は本邦でもっとも普及しているコクレア社製promontory stimulatorをMRI室内で使用可能にするためのカーボン電極も併せて作成した。この装置を使用することにより、従来から蓄積された電気的聴覚検査と人工内耳成績との関連性が推定でき、臨床的価値がより高まると期待されるからである。脳賦活(刺激)形式はON-OFFパラダイム(OFF;電気刺激なし20秒、ON;電気刺激20秒)を用いて5回連続して行った。刺激閾値は検査直前に音感覚を得られる快適閾値の電流量を測定した後に快適レベルより少し高い閾値で蝸牛電気刺激を行った。得られたデータは同時にSPMにても統計処理・画像化を行った。成人の両側高度難聴者の人工内耳術前検査として本研究に同意が得られた4例について、電気刺激下のMRI検査を行った。メドエル社製刺激装置を使用した2例、コクレア社製刺激装置を使用した2例、計4症例について、MRI室内にて安全に蝸牛電気刺激が実施でき、fMRIにて被験者の一次聴覚野領域が賦活される所見が認められた。したがって、いずれの電気聴覚刺激装置を用いても、fMRIを用いた客観的後迷路機能の評価が可能であることが確認され、人工内耳の客観的適応検査としての将来的臨床応用の可能性が示された。
プルーデンス政策が銀行行動に与える影響：自己資本を巡る諸政策の実証分析

銀行の効率性を捉える3つの指標(銀行の従業員の平均年齢・取締役会メンバーの個人ネットワーク・超過準備預金保有行動)を用い、資本注入政策が銀行の効率性に与えた影響について実証的に検証を行った。結果、従業員の若返り、個人ネットワークの崩壊などの影響を示すことができた。銀行の効率性への影響という観点では、明確な結論は得られなかったものの、多面的である公的資金注入政策を評価するためのエビデンスを提供することができた。これら3つの研究成果に加え、Fintechの進展に伴う新しい決済手段(貨幣)の普及とそれによる貨幣間競争は、金融システムに負の影響を与える可能性を示した4つ目の研究成果も得た。様々なプルーデンス政策と銀行の効率性・健全性との関係を実証的に検証することが本研究の目的であり、平成26年度の研究計画は「先行研究のサーベイ」「データの収集・整理」「Preliminary Analysisの実施」であった。平成26年度は先行研究のサーベイに終始した。その中で実証方法の方向性がある程度見えてきたことが研究実績として挙げられる。当初、銀行の健全性の変化の検証の1つとしてハザードモデルを用いた分析を考えていたが、この分析方法を適用する為にはクリアしなければならない問題点(破綻イベントが少ないデータセットでどの様に破綻を定義するか)があった。しかし、時価総額の変化を代理変数とするアイディアを先行研究(Montgomery & Takahashi, 2015)から得た。また、効率性の検証に関しても、Karceski et al.(2005)などを踏まえイベントスタディーが本研究に適した手法であり、適用を検討することとした。尚、Preliminary Analysisとして纏めた論文を国際学会で発表したことも研究実績の1つである。本研究は「A、銀行の自己資本(資本構成)に関する先行研究のサーベイ」「B、資本注入政策が銀行の効率性・健全性に与えた影響を分析する実証研究」「C、Level Playing Fieldと銀行の効率性・健全性の関係について分析する実証研究」によって構成され、それぞれに関する論文の完成を目標としている。本年度の研究実績は4点ある。1点目は海外学術誌への論文(1点)の投稿である。資本注入政策が邦銀の効率性に与えた影響について分析した研究を年度末に投稿し、現在査読中である。上記「B」の研究に該当する。2点目は、国外の学会における論文報告(1点)である。この研究も、資本注入政策が邦銀の効率性に与えた影響について分析した研究であるが、現在投稿中の論文(研究実績1点目)から派生した別論文であり、同じく、上記「B」に該当する。3点目は、Level Playing Fieldに関する論文(1点)の完成である。「C」に該当する(ただし、実証研究ではない)。学術誌ではないが、(修正のうえ)論文集の1章として公刊される予定である。4点目は、世界中の銀行の財務データを収録したするデータベース(Bankscope)を購入し、データの整理・分析を始めた点である。「B」「C」に該当する。「B」に関する前述の研究実績1・2点目は国内のデータのみを用いた研究であるが、それを発展させるべく国際比較可能なデータを購入した。現在、データの抽出・整理を行っている。尚、研究の効率性の観点より、パソコン購入の予算をデータ購入に集約(パソコンはメモリ増設で対応)し、当初予定していた契約(3か月契約×3回[1年に1回])より長期間に亘る契約(2016年1年間のライセンス契約)とした。「A」に関しては、(当初予定していた)論文完成という形にはなっていないが、1年間を通じて良いサーベイが出来た。論文投稿1点は当初の予定より早く、そこから派生して異なる2点目の論文を書き、国外の学会で報告できたという点も当初の計画以上である。しかし、当初は資本注入政策が銀行の「効率性」・「健全性」に与えた影響を分析する予定であったが、後者(健全性)に関しては全く分析出来ておらず、国際比較も行えていない。「Level Playing Fieldに関する研究」に関しても、論文1点が(論文集の1章として)公刊予定であることは、当初の計画以上であるが、当初予定した「実証研究」ではなく、「現在の邦銀を取りまく規制(プルーデンス政策)に対して、サーベイに基づき考察した論文」という内容となっている。つまり、アウトプットの観点からは計画以上であるが、研究内容が当初予定していたものとは異なり、本研究が当初計画にて明らかにしようとしたリサーチ・クエッションには十分に答えているものでなはい。原因としては、前年度の大幅な遅れの影響が挙げられる。遅れは取り戻しつつはあるが、完全な軌道回復には至らなかった。本研究は「A:銀行の自己資本(資本構成)に関する先行研究のサーベイ」「B:資本注入政策が銀行の効率性・健全性に与えた影響を分析する実証研究」「C:Level Playing Fieldと銀行の効率性・健全性の関係について分析する実証研究」それぞれに関する論文の完成を目標としている。2点目は、海外学会における論文報告である。「B」に該当する本研究は、邦銀の取締役会に存在する学閥等の個人的ネットワークと資本注入政策、銀行のパフォーマンスの関係について分析を行った。学会報告時に受けたコメントに基づき、修正・改訂を行った(進行中)。本研究に関しては、年度末に共同研究者2名とオーストラリア国立大学で会し、集中的に共同研究を実施した。

3点目は、拙稿『貨幣間競争下の銀行規制のあり方』の公刊である。Fintechの普及に伴う貨幣間競争の激化とその中での銀行規制のあり方について論じた。Level Playing Fieldの観点から規制の整備を進める必要性を論じており、上記「C」に該当する。「A」に関しては、論文刊行には至っていないが、1年間を通じてサーベイを実施した。「研究実績の概要」にも記したように、本研究課題では3つの異なるテーマの論文の刊行を目標としている。1点目の資本注入政策の効果に関する研究においては、1つの論文が海外学術誌にレフェリープロセスを経て年度内に掲載が決定し、予定通りに研究成果を得られた。本研究から派生した新しい論文が公刊に向けて進行中であることは当初の計画以上であると言える。2点目のLevel Playing Fieldに関する研究に関しては、1つの論文が公刊に至ったが、学術誌掲載ではない。また、当初予定した国際比較をした実証研究ではなく、サーベイに基づいて考察した論文となった。以上2点より、本研究に関しては、やや遅れた進捗状況と評価する。3点目の銀行の資本構成に関するサーベイ論文に関しては、サーベイは進めているものの、論文の形にはなっていない為、進捗状況は遅れていると評価する。以上より、全体として進捗状況は「やや遅れている」と評価した。補助事業期間の延長を頂いたこの1年間で、下記3点の研究成果を得た。本研究は「A:銀行の自己資本(資本構成)に関する先行研究のサーベイ」「B:資本注入政策が銀行の効率性・健全性に与えた影響を分析する実証研究」「C:Level Playing Fieldと銀行の効率性・健全性の関係について分析する実証研究」それぞれに関する論文の完成を目標としているが、本年度の研究成果はいずれも「B」に該当する研究成果である。銀行の効率性を捉える3つの指標(銀行の従業員の平均年齢・取締役会メンバーの個人ネットワーク・超過準備預金保有行動)を用い、資本注入政策が銀行の効率性に与えた影響について実証的に検証を行った。結果、従業員の若返り、個人ネットワークの崩壊などの影響を示すことができた。銀行の効率性への影響という観点では、明確な結論は得られなかったものの、多面的である公的資金注入政策を評価するためのエビデンスを提供することができた。これら3つの研究成果に加え、Fintechの進展に伴う新しい決済手段(貨幣)の普及とそれによる貨幣間競争は、金融システムに負の影響を与える可能性を示した4つ目の研究成果も得た。計画段階では予想されなかった他業務(学内業務、転職に伴う業務)が発生した為、年度の後半は殆ど研究に時間を割くことが出来なかった。当初計画に戻りつつあるので、当初計画通り最終年度を終えられるよう最善を尽くす。しかし、軌道回復を目的化せず、精緻な研究が遂行できるよう、補助事業期間延長も(柔軟に)検討しつつ、研究を進めたい。上記研究の遅延に伴い、補助事業期間を1年延長頂いた。この延長期間を有効活用し、遅れを取り戻し1つでも多くの研究成果を得られるよう努めたい。具体的には、まず手付かずの「銀行の資本構成に関するサーベイ論文」の執筆に取かかり、年度内に投稿・公刊を目指す。
肺気腫の疾病関連遺伝子の同定と遺伝子診断への応用

糖転移酵素遺伝子やTGF-β受容体を介した細胞内シグナル伝達系遺伝子,喫煙誘導による血管新生およびストレス関連遺伝子を候補遺伝子として,71名の肺気腫患者群と72名の健常者群間で,候補遺伝子多型の出現頻度を有意差検定する(相関解析研究)で,肺気腫の発症に関与する疾患感受性遺伝子の同定を試みた。21個の候補遺伝子に対して52個の一塩基多型を単変量解析した結果,肺気腫の疾患感受性遺伝子としてFUT6,Smad2,PlGHおよびMFT1を同定した。次に多変量解析を行い,FUT6,PlGHおよびMFT1の3つの遺伝子多型がお互いに独立して肺気腫発症の危険因子であった。今後,肺気腫発症を予測できるバイオマーカーに応用できるかもしれない。長崎大学医学部・歯学部附属病院およびその関連病院において,新たに肺気腫と診断された患者72名と年齢と性別をマッチングさせた健常者72名を対象に候補遺伝子アプローチ法による相関解析を行った。候補遺伝子として糖転移酵素のFUT1・FUT2・FUT3・FUT5・FUT6・FUT7の6つの遺伝子と転写因子であるSmad4とSmad7の2つの遺伝子,計8つの遺伝子多型を解析し,肺気腫患者群と健常者群間で多型の出現頻度の有意差検定を行った。FUT1に存在するSNPsの中から3つをtag SNPsとし, PCR-restriction fragmeht length polymorphism法で多型解析を行った。さらに3つのSNPsを組み合わせてhaplotypeおよびdiplotypeを構築した。そして, Hap 1 haplotypeの出現頻度は健常者群と比べて疾患群で有意に高かく(P=0.013, odds ratio=1.815),肺気腫感受性遺伝子の一つであることが示唆された。今後も疾患感受性遺伝子を同定し,有意差を認めた遺伝子多型を組み合わせて,感度・特異度およびオッズ比の高い遺伝子診断法を確立する予定である。長崎大学病院およびその関連病院において,新たに肺気腫と診断された患者71名と年齢と性別をマッチングさせた健常者72名を対象に候補遺伝子アプローチ法による相関解析を行った。候補遺伝子として血管内皮細胞増殖因子であるP1GF遺伝子,転写因子であるSmad2, HIF1α, MTF1, CEBPAの4つの遺伝子,抗酸化酵素であるSOD1, SOD2, SOD3, SRXN1の4つの遺伝子,および小胞体ストレス関連遺伝子であるCHOP遺伝子の計10個の多型解析を行い,肺気腫患者群と健常者群間で多型の出現頻度の有意差検定を行った。現在,有意差を認めた肺気腫感受性遺伝子の多型を組み合わせて,肺気腫の発症が予測でき,かつ高感度で,高特異度および高オッズ比を示す遺伝子診断法を同定している。
テーラーメイド医療への展開を視野に入れたマウス癌性腹膜炎モデルの開発

胃癌における癌幹細胞マーカーCD44発現と癌性腹膜炎をはじめとした臨床病理学的因子との検討臨床検体における検討にて癌幹細胞マーカーであるCD44およびCD133の発現が胃癌の癌性腹膜炎の発症との関連を検討した。免疫染色と臨床データによる検討の結果では、癌性腹膜炎の発症と積極的に関与するとの知見は得られなかった。しかし少なくともこれらのマーカーの発現が陽性である症例では生存率が悪い傾向があるため、癌の進展に何らかの役割が示唆された。「研究の目的」胃癌の腹膜播種の機序を理解するには、適切な動物モデルが必要と考えられる。そのため、我々は実際に手術にて切除された臨床検体より採取された臨床的癌細胞を用いて、これを免疫不全マウス腹腔内へと移植するマウス癌性腹膜炎モデル作成を行う予定である。このマウスモデルは臨床状態に近い癌性腹膜炎モデルとなる可能性があり、実際の症例の臨床経過および病理組織学的な所見との比較によって発症機序の解明に役立つ可能性ある。「研究実施計画」当初の予定では、今年度中に移植実験を開始する予定であったが、これまでの報告では、ヒト臨床癌細胞を用いた実験での生着率の低さが問題とされている。そのため、まず臨床検体ではなく、癌細胞株を用いたマウス腹膜炎モデル作成によって、手技の確立と安定化を図るべく、その準備を進めている。一方で、癌性腹膜炎の発症機序に深く関わっていると思われる分子の検索として、"癌幹細胞理論"にて着目されつつある細胞膜蛋白CD44による免疫染色実験を行った。現在結果を解析中であるが、CD44分子は胃漿膜浸潤部に強く染色される傾向を認めている。今後は、癌細胞株を用いた癌性腹膜炎モデルの手技の確立と、平行した臨床検体での実験を行う予定である。このマウスモデルは臨床状態に近い癌性腹膜炎モデルとなる可能性があり.実際の症例の臨床経過および病理組織学的な所見との比較によって発症機序の解明に役立つ可能性ある。「研究実施計画」当初の予定では、昨年度中に移植実験を開始する予定であったが、漿膜浸潤を伴うような適格症例が予想より少なく実験の開始が遅れることとなった。最終的には平成23年3月までに、漿膜浸潤を認める高度進行胃癌症例3症例4病変より、胃癌組織を摘出し、それぞれ5匹の免疫不全NOD-SCIDマワス胃壁内への同所性移埴実験を行うことができた。20匹のうち4匹を移植実験後にて失ったが、現在までmorbundとなったマウスはなく、食欲や活動度の変化などを観察しつつ、犠牲死のタイミングを考慮していうる状況である。一方で、近年、癌幹細胞が癌の転移や浸潤、抗癌剤抵抗性に関与しているという実験データが多く報告されている。我々は、胃癌の癌性臆膜炎においても癌幹細胞が深く関与していると考え、"癌幹細胞理論"にて癌幹細胞マーカーとして着目されつつある細胞膜蛋白CD44およびCD131による免疫染色実験を行った。現在結果を解析甲であるが、特にCD44分子は胃漿膜浸潤部に強く染色される傾向を認めている。今後は、今回の実験のまとめとして、同所性胃癌組織移植実験の生着率の検討、臨床検体を用いた癌幹細胞マーカー発現と予後との関係を評価し、報告する予定である。
熟練技能継承のための教育訓練数学的モデル構築とその実証的研究

本研究は技能訓練の訓練指導員が取得し得る膨大かつ様々なデータを検証し、熟練技能を継承する上で必要なパラメータを特定して訓練モデルを作成するものである。これまでの訓練成果の評価は訓練指導員の主観によるところが大きく、熟練技能の継承において標準モデルの作成は急務の課題となっている。しかし、教育や訓練の成果は暗黙知の伝承であり、その成果が見えにくく技能訓練において有用な数理モデルは存在しない。そこで、我々は熟練技能者の競技大会である技能五輪国際大会の結果を熟練技能の習得度、教育訓練の成果として捉え、技能五輪国際大会の訓練で得られる様々なデータを分析することで、教育訓練と訓練成果の関係を数理モデルとして標準化する。平成30年度は技能五輪全国大会「情報ネットワーク施工」職種の競技委員として技能五輪全国大会に参加し、熟練技能の習得度の指標となる課題の作成および採点に携わっており、平成31年度も継続していく予定である。また、企業における選手の教育現場を視察するとともに、関連の会議や研究会に出席することで熟練技能の継承に関わる様々なデータを収集した。さらに、今年度ロシアで実施される第45回技能五輪国際大会に出場する日本代表選手とその所属企業に大会期間中同行し、技能五輪国際大会で熟練技能の継承に必要な訓練データを収集することになっている。訓練モデルの数理モデル化については、金融工学の投資モデルをもとにモデル化しており、現在最適化ソフトを用いて計算しているところである。今後有用な結果が得られれば順次公表していく予定である。訓練計画では、今年度は熟練技能の継承に影響を及ぼす訓練データを収集することとしており、当初の予定通り様々なデータを収集することができた。具体的には熟練技能者の大会である技能五輪全国大会「情報ネットワーク施工」職種の競技委員として大会に参加し、課題の作成および採点に携わるこで、本研究では教育訓練の成果として捉える大会結果のデータを取得することができた。さらに、出場選手が所属する企業の訓練現場で訓練内容を視察する機会を得て、教育訓練と訓練成果のデータを収集した。今年度ロシアで実施される第45回技能五輪国際大会では、情報ネットワーク施工職種の日本代表選手が所属する企業に同行する内諾をとっており、熟練技能の成果として訓練データを収集することとしている。今後の研究計画については、当初の研究計画通りこれまで得られたデータをもとに訓練モデルの数理モデル化を行う。モデル化については、当初、研究代表者が研究していたJohansenの生産関数と呼ばれる最適化問題の解として定義される関数を用いてモデル化する予定であったが、収集したデータの性質にあわせて柔軟にモデル化を進めていきたいと考えている。現在では、データを分析する過程で選手の教育訓練と技能習得度の関係を投資モデルで表せると仮定し、最適化ソフトを用いて計算している。訓練計画の数理モデル化を行った後、第58回技能五輪全国大会(平成32年10月実施)に出場する選手を対象に実証研究を行う予定である。

現在では、データを分析する過程で選手の教育訓練と技能習得度の関係を投資モデルで表せると仮定し、最適化ソフトを用いて計算している。訓練計画の数理モデル化を行った後、第58回技能五輪全国大会(平成32年10月実施)に出場する選手を対象に実証研究を行う予定である。今年度についてはデータの収集に予算をあまり使わず実施するができた。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画については、学会等の研究成果を広める活動を当初の計画より増やす予定である。
磁気援用加工法と電解還元水の複合による精密・清浄表面の創製法に関する研究

本研究の目的は,磁気援用加工技術をベースとした新たな精密・清浄表面創製法の確立である.そのために,磁気粒子ブラシの物理的除去作用と電解還元水の化学的作用との相乗効果による基本的な加工特性と加工メカニズムを検討した.具体的には,電解還元水スラリーを用いた磁気援用加工法について,金属加工液ベースの研磨材スラリーによる従来法との比較を行った.その結果,加工特性(加工能率の安定性,仕上げ面の加工条痕の微細化),および表面改質特性(圧縮残留応力の増大効果,粗面化)の有用性を示した.更に,各種加工対象物への適用,洗浄レス・環境配慮型表面加工法,および部分的表面改質に関する技術展開の可能性も示した.本研究は,磁気援用加工法の物理的除去作用と電解還元水の化学的作用とを複合させた精密・清浄表面の創製法を提案するものである.磁気援用加工法は,複雑形状部品の表面やパイプ内面の仕上げへ適用できる.また,仕上げ面には圧縮残留応力が発生し,表面改質の効果がある.電解還元水は,十分な洗浄性能を有し,環境負荷が少なく,低コストという利点があり,精密機器の表面洗浄へ適用できる.本年度の成果をまとめると,次のとおりである.1.「電解還元水スラリーによる磁気研磨」と「金属加工液スラリーによる磁気研磨」との比較:(1)除去割合はほぼ一定で加工が進展するが,電解還元水スラリーによる磁気研磨の方が除去能率はわずかに低下する傾向にある.この事象は,スラリー中の油脂分の有無に起因するものと考えられる.(2)両者ともに到達表面粗さは同程度である(初期面粗さ:0.1μmRa ,到達面粗さ:0.02μmRa).(3)電解還元水スラリーの場合,砥粒濃度の影響が少ない傾向にある.2.「電解還元水スラリー砥粒濃度が除去量・仕上げ面性状に及ぼす影響」:(1)砥粒濃度が低い場合,本実験条件における固有の到達表面粗さ(0.02μmRa)に向上するまで若干の時間差はあるが,最終的には砥粒濃度が高い場合と同様の表面粗さに向上する.(2)電解還元水スラリーによる磁気研磨では,砥粒による除去加工と,強磁性材粒子によるバニシ作用とが混在して加工が進行し,バニシ作用による表面の押しならし効果によって,仕上げ面が創製されていると考えられる.本研究は,磁気援用加工法の物理的除去作用と電解還元水の化学的作用とを複合させた精密・清浄表面の創製法を提案するものである.磁気援用加工法は,複雑形状部品の表面やパイプ内面の仕上げへ適用できる.また,仕上げ面には圧縮残留応力が発生し,表面改質の効果がある.電解還元水は,十分な洗浄性能を有し,環境負荷が少なく,低コストという利点があり,精密機器の表面洗浄へ適用できる.本年度は,H26年度の実験結果(除去能力,仕上げ面性状)に対して,詳細な検証実験と加工メカニズムの解明を行った.また,表面圧縮残留応力の発生メカニズムを考察した.本年度の成果をまとめると,次のとおりである.1.除去能率と仕上げ面について:(1)従来法と比較して,除去能率に対する砥粒濃度の影響が小さい.この特性は,除去能率を管理する上で有用である.(2)砥粒濃度が0.1wt%のように低い条件において,従来法よりも除去能率が高くなる.(3)仕上げ面は,従来法よりも均一で細かい研磨条痕となる.また,砥粒濃度が0.1wt%のように低い条件においても,1.0wt%,5.0wt%と同程度の仕上げ面が得られた.(4)上記(1)(2)は,電解還元水スラリーが負のゼータ電位を有し,砥粒の分散性が従来法の金属加工液スラリーよりも高いことに起因している.2.表面残留応力について:(1)従来法よりも圧縮方向に大きくなる.これは,砥粒による微小切削作用と,粒子ブラシによるバニシ作用の両者が混在したためである.このことは,表面粗さの向上と同時に,圧縮残留応力を付与する加工技術として応用が可能である.(2)粒子ブラシと電解還元水のみ(砥粒濃度0wt%)で加工した場合,加工面は粗面化し,比較的大きな圧縮残留応力が付与された.これは粒子ブラシによるバニシ作用に起因している.この技術は,粗面化と同時に,圧縮残留応力を付与する技術として応用が可能である.H26年度は,本研究が提案する電解還元水スラリーと磁気援用加工法との複合精密研磨法について,研磨能率や仕上げ面粗さに関する基本的特性を把握することができた.具体的には,(1)除去量,(2)表面粗さ,(3)表面観察によって,従来法(金属加工液スラリーを用いた場合)との比較を行った.以上の検討結果から,電解還元水スラリーはスラリー供給式磁気研磨への適用可能であることを検証した.H27年度は,H26年度の実験結果(除去能力,仕上げ面性状)に対して,詳細な検証実験と加工メカニズムを明らかにすることができた.更に,表面への圧縮残留応力発生のメカニズムを考察し,本加工法の工業的な有用性を明らかにすることができた.これらの研究成果は,学術論文としてまとめ,現在(H28年4月時点)査読中である.本研究は,磁気援用加工法の物理的除去作用と電解還元水の化学的作用とを複合させた精密・清浄表面の創製法を提案するものである.

これまでに,1従来法と比較して除去能率に対する砥粒濃度の影響が小さい.2従来法よりも均一で細かい研磨条痕の仕上げ面となる.3低砥粒濃度においても,従来法の砥粒濃度と同等の仕上げ面が得られる.4加工面には圧縮残留応力が発生する.といった特性を明らかにしてきた.本年度は,H26,H27年度の実験結果(除去能力,仕上げ面性状,表面残留応力)に対する詳細な検証実験を行い,加工メカニズムを考察した.そして,新しい表面創製法のひとつとして,「圧縮残留応力付与と表面仕上げ技術」および,「圧縮残留応力付与と粗面化技術」を提案した.本年度の成果をまとめると次のとおりである.1スラリー溶液の種類:電解還元水を用いた方が,金属加工液と比較して圧縮残留応力の増加量が大きくなる.この事象は,油成分の有無,すなわち潤滑性が関係していると考えられ,電解還元水では油成分を介さずに粒子ブラシと加工面との接触するため,バニシ作用が大きく表れたものと推察される.2電解還元水スラリーの砥粒濃度の影響:砥粒濃度0wt%の場合,圧縮残留応力の増加量は大きくなる.この事象は,バニシ作用による押しならしが中心に行われたためと考えられる.一方,砥粒濃度5wt%の場合は圧縮残留応力の増加量は小さくなる.これは,粒子ブラシ(強磁性材粒子)によるバニシ作用と同時に砥粒による微小切削が混在し,バニシ作用では残留応力が付与され,微小切削では残留応力面を除去しながら表面粗さを改善するという現象が繰り返されていると推察される.3強磁性材粒子径の影響:粒子ブラシを構成する強磁性粒子径の増加に伴い,圧縮残留応力の増加量は大きくなる.これは強磁性材粒子1個あたりのバニシ作用が増大するためと考えられる.本研究の目的は,磁気援用加工技術をベースとした新たな精密・清浄表面創製法の確立である.そのために,磁気粒子ブラシの物理的除去作用と電解還元水の化学的作用との相乗効果による基本的な加工特性と加工メカニズムを検討した.具体的には,電解還元水スラリーを用いた磁気援用加工法について,金属加工液ベースの研磨材スラリーによる従来法との比較を行った.その結果,加工特性(加工能率の安定性,仕上げ面の加工条痕の微細化),および表面改質特性(圧縮残留応力の増大効果,粗面化)の有用性を示した.更に,各種加工対象物への適用,洗浄レス・環境配慮型表面加工法,および部分的表面改質に関する技術展開の可能性も示した.本研究が提案する電解還元水スラリーと磁気援用加工法との複合精密研磨法について,研磨能率や仕上げ面粗さに関する基本的特性を把握することができた.具体的には,(1)除去量,(2)表面粗さ,(3)表面観察によって,従来法(金属加工液スラリーを用いた場合)との比較を行った.以上の検討結果から,電解還元水スラリーはスラリー供給式磁気研磨への適用可能であることを検証した.電解還元水スラリーと磁気援用加工法との複合精密研磨法の有効性を確認し,加工メカニズムを明らかにしてきた.更に,多様な被加工物への対応を可能とするため,今後は以下の内容について,従来法(金属加工液スラリーを用いた磁気援用加工法)との比較検討を行い,加工メカニズムを解明する.(1)各種試料(ステンレス鋼,炭素鋼,Al合金,Cu合金)に対する加工特性の解明(2)マスキングによる露出面を選択的に表面改質する技術の開発(3)加工後の表面の元素分析を行い,加工面の清浄度を評価生産加工学電解還元水スラリーと磁気援用加工法との複合精密研磨法の有効性を確認したが,今後は以下の内容について検討する予定である.
中枢異常を伴う筋疾患の原因となる酵素群の構造機能解析

当該疾患の原因遺伝子産物群の機能解析を行い、PomT1,T2については付加糖鎖が酵素活性に必須であること、複合体の形成のメカニズムがヒトと酵母では異なるがゼブラフィッシュでは同様であること、を明らかにした。また、構造解析に向けたタンパク試料の大量発現系と精製を試み、PomGnT1については無細胞系で可溶化画分として発現させることに成功した。fukutinとFKRPについては大腸菌を宿主とした系で沈殿画分から変性再生により可溶化に成功した。ジストログリカンの糖鎖修飾異常による筋ジストロフィーの原因遺伝子産物の構造機能解析を行っている。POMGnT1については、昆虫培養細胞を用いた発現系を複数構築した。そのうち、細胞内発現系のコンストラクトでは発現に成功したが、沈殿画分であった。これを回収し、変性剤を用いて可溶化した後、アルギニン存在下で透析することによって再び沈殿させることなく再生を行うことができた。正しく再生ができているかを確認するために、酵素活性の測定を行ったが残念ながら活性は確認されなかった。他のコンストラクトおよび細胞外発現系についてもその構築を行い、タンパク質の高発現条件の検討を行っている。POMT1とPOMT2については、GFP融合タンパク質として大腸菌での発現を検討したが、ヒト由来のものについては発現が確認できなかった。そこで他の生物種由来のものについて発現系の構築を開始した。また、他の蛋白質との相同性を新たに見いだしたループ5領域について、MY STIC融合蛋白質の形でその領域の発現に成功した。POMT1とPOMT2の構造に関する情報を得る目的で、二次構造等の予測を行ったところ、それぞれ7回、9回膜貫通型のモデルが示され、またN型糖鎖修飾を受けるアミノ酸配列を複数有していることがわかった。そこで、POMT1とPOMT2を培養細胞を用いて発現させ、N型糖鎖修飾される部位を特定した結果、予測した二次構造モデルは支持され、POMT1とPOMT2ともにN末端を細胞質側、C末端を内腔側とする膜配向性が明らかとなった。さらに、N型糖鎖が酵素活性に必要なことを明らかにした。POMGnT1については、昆虫培養細胞を用いた細胞内発現系では発現はするが沈殿画分であった。そこで、細胞外分泌系での発現実験を行ったが、ほとんどのもので発現は見られず、見られたものの発現量も極めて少量であり結晶化に供するには不十分であった。現在、これらコンストラクトが大腸菌で発現するかどうかのチェックを行っている。POMT1あるいはPOMT2のAsnを1ヶ所置換しても、POMT活性には影響しなかった。しかし、POMT1かPOMT2のどちらか一方のAsnを全て置換することでN結合型糖鎖を欠失させたところ、POMT活性は完全に消失した。また、糖鎖を欠失したPOMT1-POMT2複合体は不溶性になることが明らかとなった。同様に、型糖鎖修飾の阻害剤であるツニカマイシンで処理した細胞に発現させたPOMT1とPOMT2も不溶性となりPOMT活性は消失した。以上の結果から、POMT1とPOMT2の型糖鎖はPOMT活性に必要であることが明らかとなり、構造解析を進める上で大変有用な情報となった。ゼブラフィッシュは、遺伝子操作が簡易である、繁殖しやすい、表現型を解析しやすい、だけでなく、タンパク質の大量生産のためのホスト動物のひとつとしても期待されている。そこで、ゼブラフィッシュの哺乳類O-Man転移酵素オルソログと考えられる、zPOMT1、zPOMT2の生化学的性質を解析した。POMT活性にはzPOMT1とzPOMT2を共発現する必要があった。哺乳類のPOMTと同様のメカニズムがあることが明らかとなり、複合体形成による活性発現機構が種を越えて保存されていた。今後ゼブラフィッシュによるzPOMT1とzPOMT2の発現は、機能膜タンパク質の構造解析に向けた有力な大量発現系であると考えられる。ジストログリカンの糖鎖修飾異常による筋ジストロフィーの原因遺伝子産物の構造機能解析を行った。POMGnT1については、昆虫培養細胞の発現系では発現はするがごく少量であるか沈殿画分であり、結晶化サンプルとしては適さなかった。そこで、大腸菌の発現系を用いたところ、沈殿としてではあるが一定量の発現が観察された。これを用いて結晶化スクリーニングを行ったが現在のところ結晶を得るには至っていない。小麦胚芽を用いた無細胞発現系では可溶画分で発現が観察され、今後のスケールアップにより結晶化実験を行える目処をつけることができた。PomT1,T2については単独での発現を試みたが結晶化に適したサンプルを得ることができず、昆虫培養細胞を用いた共発現のためのコンストラクトの構築を行った。

fukutin, FKRPについては大腸菌の発現系で得た大量の沈殿発現産物を変性再生して可溶化し、結晶化スクリーニングを行った。結晶は得られていないが、変性再生による精製法を見出すことができたので、より広範囲の結晶化条件の探索を行うことで立体構造解析に向けた結晶の作成に路を開くことができた。POMT1, T2の活性発現における複合体形成能の影響をそれぞれの変異体を用いて調べたところ、酵母ScPmt1とヒトPOMT1のlooplが酵素活性に必要であるが、複合体形成のメカニズムはヒトと酵母で異なっており、そうした相違が基質特異性などに影響を及ぼしている可能性が示唆された。一方、ゼブラフィッシュzPOMT1とzPOMT2については哺乳類のPOMTと同様で、複合体形成による活性発現機構が種を越えて保存されていた。zPOHT1ノックダウン体では心膜の浮腫や尾部の形成異常、zPOMT2ノックダウン体では心膜の浮腫や尾部の形成異常、眼の色素異常が見られ、いずれにおいてもα-ジストログリカンのO-Man型糖鎖の著しい減少が確認された。
ニューラルネットワークを用いた単語の内部表現の検討

単語が脳内においてどのように表現されているのかを探るために、ニューラルネットワークを用いたモデルの構築と、心理実験によるデータの収集を並行して行った。現在のところ、視覚的な単語認知過程のモデルとしては、Mozer (1991)のBLIRNETがもっとも現実的かつ包括的なものである。しかし、単語の内部表現がどのように生成されるのかという問題は、このモデルでは十分に解明されていない。そこで、学習による内部表現の獲得が可能なより一般的なモデルを構築することを目標に、ニューラルネットワークによるシミュレーションを行った。まず、BLIRNETのふるまいについて検討するために、これと同等なニューラルネットワークを作成し、シミュレーションを行った。その結果、学習によって内部表現を獲得するためには、予想よりはるかに多い回数の学習が必要であることが判明した。現在、学習回数を減らすために、ネットワークの改良を試みている。これと並行して、日本語における単語認知過程の特性に関するデータを得るために、心理実験を行った。日本語の文章においては、漢字とひらがなという複数の文字体系が混在している。このような特徴が単語認知を行うシステムの特性にどのように反映されているのかを探るために、漢字とひらがなを混在させた場合と、ひらがなのみの場合との間で、1文字のひらがなの認知に違いが生じるかどうかを検討した。その結果、漢字とひらがなを混在させた場合の方が、ひらがなのみの場合よりも正答率が有意に良くなることが分かった。ただし、漢字とひらがなが混在する場合の優位性が、語彙に関する知識によるものなのか、それとも漢字とひらがなの形態の差によるものなのか、この実験の結果だけから確定することはできない。現在、これを確定するための実験を計画中である。
静電相互作用を利用したモノリグノール重合の制御

p-クマロイル基などの電子吸引性の置換基でアシル化されたリグニンにはβ-O-4構造という特定の構造が非常に多い。本研究は、モノリグノールにアシル基を導入し、モノリグノールラジカルの電荷密度を変えることにより,モノリグノールの脱水素重合の制御を行うことを計画した。電子吸引性のpークマロイル基の導入されたシナピルアルコールを合成し、酸化銀による酸化カップリングを行ったところ、β-O-4構造をもつ2量体の生成を確認した。収率や反応のメカニズムなど詳細についてはさらに検討を要する。ケナフやサイザル麻などの非木材繊維リグニンは、γ位がアシル化された構造が多いこと、β-Oー4構造の割合が非常に高いことが知られている。本研究ではシナピルアルコールなどのモノリグノールのγ位への電子吸引性の置換基の導入や、反応溶媒の種類の変更などを通して、モノリグノールラジカルの電荷密度を変えることにより、ラジカル同士の静電相互作用(クーロン反発)を抑制し、モノリグノールの酸化カップリングの部位を制御することを目的としている。ケナフやサイザル麻などの非木材繊維リグニンのγ位に存在することが確認されているアセチル基やpーヒドロキシベンゾイル基、pークマロイル基などの電子吸引性の高いアシル基を有するモノリグノールを用い、計算科学ソフトを用いた電荷密度の測定や、西洋わさびペルオキシダーゼ(HRP)や塩化鉄などを実際に用いた酸化カップリング反応を解析することを計画している。これらを通してラジカル同士の静電相互作用がリグニンの化学構造決定に関わる因子であるかどうかを明らかにし,一般的なフェノール類の重合制御による機能性ポリマーやポリフェノール類の選択的合成へと展開するための基盤技術の確立を目指している。今年度はシナピルγ-アセテートのHRPによる酸化カップリングを主に検討した。その結果、塩化鉄を用いた場合には、シナピルアルコールよりもシナピルγ-アセテートのほうがよりβーOー4構造を形成しやすいという結果が得られたが、HRPを用いた場合はいずれの場合もβーOー4構造を持つ化合物の生成は確認できなかった。一方、溶媒の種類やモノリグノールの供給速度を変えることにより、β-β構造をもつ2量体の生成が確認できた。HRPを用いた場合と塩化鉄を用いた場合との結果の違いに関してはさらに検討が必要である。当初、計算科学ソフトによる計算を先に行うことを計画していたが、それに変えてHRPによるシナピルγーアセテートの反応と反応生成物の解析を先に行ない、一定の結果を得ている。リグニンは、木材の主要成分の一つであり、モノマー単位が様々な単位間結合でつながった非常に複雑な構造をしている。ケナフなどの非木材繊維リグニンは、木材リグニンと異なり、アセチル基やpークマロイル基などによりγ位がアシル化された構造が多く存在しており、木材リグニンと比べてβーOー4構造の割合が約90%と非常に高いことが知られている。リグニンの部分構造であるβーOー4構造は、難分解性のリグニンの部分構造の中でも比較的反応性が高く、パルプ化の際の脱リグニン反応や、バイオマスリファイナリーにおけるリグニンの低分子化による有用ケミカルの生産などにおいて、カギとなる重要な構造である。本研究では、モノリグノールのγ位にアセチル基やpークマロイル基などの電子吸引性のアシル基を導入して、モノリグノールラジカル同士の静電相互作用を抑制することにより、モノリグノールの重合反応を制御することを目的としている。本研究の進展により非木材繊維リグニンのβーOー4構造量が非常に多い理由の解明にもつながると考えられる。本年度は、まずシナピルアルコールーγーpークマレートの合成を行い、さらに、その酸化カップリング反応を検討した。シナピルアルコールーγーpークマレートは、シナピン酸およびpークマル酸を出発物質として、それぞれアセチル化後、合計6段の反応で合成した。シナピルアルコールγーpークマレートにはシナピルアルコール部分とpークマレート部分の両方に酸化反応の起点となるフェノール性の水酸基が存在している。酸化銀を用いたシナピルアルコールγーpークマレートの酸化カップリング反応では、反応生成物のHSQC NMR測定により、pークマレート部分ではなく主にシナピルアルコール部分で反応していること、βーOー4構造を持つオリゴマーが生成していることが示唆された。シナピルγーアセテートに加え、p-クマロイル基を持つシナピルアルコールの合成を行う。さらにその脱水素重合を行い、反応生成物の解析、さらに計算科学ソフトによる電荷密度等の解析を行う。木質バイオマス化学今年度中に機器の購入などで予算額の99%以上使用した。次年度使用額は1万円以下であり、全体への影響はほとんどない。物品費として必要な試薬類や器具類の購入に用いる。
シロウミウシ属の配偶頻度から見た同時的雄雌同体の進化条件

チリメンウミウシ(研究開始時はサラサウミウシと誤同定)の30卵塊から得たベリジャー幼生について、DNAフィンガープリント法によって父親の数を推定したところ、2?4であった。また、受精嚢および交尾嚢中に蓄えられている精子が複数個体に由来することが分かった。これらの結果は、同時雌雄同体であるウミウシの配偶機会がこれまで考えられていたように少なくはないことや、性選択が強くはたらいていることを示している。植物を対象として同時雌雄同体が進化する条件を示したKakehashi & Haradaの数理モデルについては、本助成金の申請後、交付に至るまでの間に既に検討を行い、断続的な繁殖期を持つ植物に限らず、連続的に繁殖する動物においても同様に適用できることを確認し、2009年度の日本動物行動学会ラウンドテーブルなどで発表した。サラサウミウシが毎回の交尾後にペニスを自切し、1日以内に「次のペニス」を準備できる仕組み(形態的特徴)については、2009年度に研究協力者の関澤彩眞(大阪市立大大学院)が解明していたが、同属でやはりペニスを自切する種(シラナミイロウミウシなど)としない種(コールマンウミウシなど)の形態的な違いについては未解明であった。そこで、これらの種及び、近縁の黄色ウミウシ属でペニスを自切するモンジャウミウシについて、生殖器の構造を詳細に調べたところ、自切する種はサラサウミウシとよくにた構造を持ち、自切しないの構造はまったく異なっている(ペニス部分が短い)ことがわかり、国内外の学会でこの結果を発表した。サラサウミウシにおいて開発していたマイクロサテライトマーカーについては、多型を持つ7つのプライマーを得たが、このうち多型が多く、ピークが明瞭に出る2つのプライマーを用いて、3卵塊の父性判定を先行的に実施してみたところ、3卵塊ともすべて2個体(以上)の父親が存在していた(野外において2回以上交尾してから産卵した)ことが判明したが、これは当初の予測とよく一致している。また、人為的に交尾させた最終交尾個体の父性への貢献は平均よりもかなり低く、先に交尾した個体が有利であることを示唆していた。これは一般にウミウシが精子を受け取るために2つの嚢(交尾嚢と受精嚢)を持つことに関係しているのではないかと考えられた。野外で採集したサラサウミウシを隔離飼育して産卵させ、産まれた卵塊の一部を取り出して胚発生を進め、孵化直前に固定した後、PCRでDNAを増幅して、フィンガープリント法によって父親候補となる個体の(最少)数を推定した。約30卵塊、各30幼生について実施したところ、一部では父親数が24ときれいに推定できたが、一部ではうまく推定できなかった。これは実験的な操作が不安定なための失敗であり、さらに習熟を重ねて測定し直すことで回収した全卵塊についての推定が可能となると考えている。また、交尾時に自切されるペニスの外側に付着していた精子塊がだれのものかを、やはりDNAフィンガープリント法によって推定したところ、交尾個体自身でも交尾相手個体でもなく、以前に交尾を行った個体が交尾相手の精子貯蔵器官(受精嚢または交尾嚢)内に残した精子であると判明した。これによって、サラサウミウシは逆棘のついたペニスを用いて、先行交尾個体の精子を掻き出していると実証された。トンボなどの昆虫はペニス付属器官を用いて精子を掻き出していることが知られているが、ペニスそのものを掻き出しに使っている動物は例がなく、これが最初の発見である。さらに、掻き出した精子が他個体由来であることを、DNAを用いて実証した研究も他には例がない。本年度の研究では、精子が交尾嚢、受精嚢のどちらに貯蔵されていたかを判定することはできなかったので、来年度以降に実験的な操作を行って推定する予定である。本年度は課題の最終年度となっていたが、この課題の当初の目標であるフィンガープリント法による各々の幼生の父親候補の推定において、一部の幼生で一部のマーカーがうまく機能しない問題があった。そこで、技術的に何か欠点があると考えて操作を工夫したが、依然として解決しなかった。今後新たなマーカーを開発するか設計し直すべきだろうと考えている。これに代わる実験として、1日(または2日)ごとに3回連続で相手を替えて交尾させた個体を最終交尾後1時間以内、12時間、24時間、36時間、48時間、72時間で固定して、受精嚢および交尾嚢中に蓄えられている精子塊を回収し、どの交尾相手に由来するものかをDNAフィンガープリント法によって解析した。この結果、12、24、36時間後に固定した個体でどの嚢からも最終個体由来の精子が検出できない例が認められた。これは、この交尾相手から得た精子を蓄えることなく消化したと推測され、隠蔽的配偶者(精子)選択を行っている可能性があった。一方、受け取った精子の(嚢間の)移送や吸収には数十時間を要すると予想していたことから固定時間を長くとっていたが、実際には交尾後約1時間で固定した3個体において既に両嚢から最終交尾個体の精子が検出された。このため、精子を最初に受け取る嚢を特定することができなかった。

しかし、受精嚢はどの個体も精子がぎっしり詰まっていたが、交尾嚢内の精子量には個体ごとのばらつきがあったことや、各嚢から検出された対立遺伝子の数から推定すると、受精嚢内には3個体以上に由来する精子があったのに対し、交尾嚢内の精子は1-3個体に由来すると、これまで予想されていたのとは異なり、受精嚢に入った精子だけが貯蔵されて、余分な精子はそこから交尾嚢に送られて消化されるのではないかと予想される。来年度は交尾修了後数分以内に固定してみる予定である。マイクロサテライトを用いてのDNAフィンガープリント法による父子判定の結果が安定せず、一部に解析不能なものが生じている。論文化に必要な解析数を確保するには実験例数を当初の計画よりも増やす必要があるが、研究資金的にこれ以上の実験を行えないため研究の進行にやや遅れが生じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の技術的向上により実験効率の悪さは解消されるかもしれないが、ウミウシ類を対象とした先行研究はほとんどないので、文献から改善策を知ることは難しい。むしろ、実践的に試行錯誤で解決する方が早いと思われるので、次回の助成申請で充分な研究資金を確保するとともに、実験を行ってくれる研究補助者を雇用して速度を速めたい。なお、これまでに得られた結果は当初の推定通りとなっていて、研究計画自体には何の問題もなく、同時的雌雄同体動物の配偶頻度は決して低くないことが立証できると考えている。