hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
味覚障害に関与する組織レベルでの亜鉛欠乏の機能的評価法の開発

次に徳島大学病院耳鼻咽喉科・頭頸部外科の味覚外来を受診した味覚障害患者のうち、血中亜鉛値が異常低値を示したいわゆる亜鉛欠乏性味覚障害患者と、血中亜鉛値が正常範囲である特発性味覚障害患者につき、ACE活性比を測定した。いわゆる亜鉛欠乏性味覚障害患者の血中亜鉛濃度は55.7±5.8μg/dl(mean±S.D.)、ACE活性は14.5±4.0IU/lであり、ACE活性比は13.7±6.6%であった。特発性味覚障害患者の血中亜鉛濃度は77.6±8.4μg/dl(mean±S.D.)、ACE活性は14.5±3.3IU/lであり、ACE活性比は9.8±4.0%であった。以上の結果から、血中亜鉛値が異常低値を示したいわゆる亜鉛欠乏性味覚障害患者だけでなく、血中亜鉛値が正常範囲である特発性味覚障害患者も血中ACE活性比から評価したところ亜鉛欠乏と考えられた。血中亜鉛の大部分はアルブミンなどのタンパクに結合しており、遊離の亜鉛は少なく、組織レベルでの亜鉛の栄養状態を反映していない可能性がある。味覚異常患者は血中ACE活性比が低く、血中亜鉛濃度に関係なく、組織レベルで亜鉛が不足しており、味蕾のターンオーバーが障害され、味覚異常が発症しているものと考えられた。次年度の研究では、年齢別の健常人の血中ACE活性比を検討し、年齢をマッチさせた健常人群と味覚障害患者群でのACE活性比を比較する。また、味覚障害患者に亜鉛製剤を投与し、血中ACE活性比が低下するか、またその低下と味覚の改善度との相関を検討する。特発性亜鉛欠乏性味覚障害患者および年齢をマッチさせた健常成人に対して、管理栄養士による食物摂取頻度調査を行い、特発性亜鉛欠乏性味覚障害患者の亜鉛の摂取量の調査を行った。ここで言う特発性亜鉛欠乏性味覚障害とは、明らかな亜鉛欠乏を引き起こす原因がなく我々の開発した組織レベルでの亜鉛欠乏の機能評価法であるACE活性比が異常高値を示す味覚欠乏性味覚障害であり、従来の血清亜鉛値による診断では、血清亜鉛値が異常低値を示す「いわゆる亜鉛欠乏性味覚障害」と血清亜鉛値が正常範囲である「いわゆる特発性味覚障害」の両者を含む。その結果、特発性亜鉛欠乏性味覚障害患者の亜鉛摂取量は約4.6mg/1000kcal/日であり、厚生労働省が発表している第6次日本人の栄養所要量における亜鉛の1日経口必要量の約75%であった。しかし、年齢をマッチさせた健常成人でも亜鉛の摂取量は約4.5mg/1000kcal/日であり、第6次日本人の栄養所要量における亜鉛の1日経口必要量の約74%であった。20歳代、30歳代、40歳代の健常成人の亜鉛摂取量も4.2mg4.4mgであり、第6次日本人の栄養所要量における亜鉛の1日経口必要量の74%85%であった。すなわち我々の検討からは、特発性亜鉛欠乏性味覚障害患者の亜鉛の摂取量は健常成人との間に差を認めず、亜鉛摂取不足による亜鉛欠乏である可能性は否定的であった。以上の結果から、特発性亜鉛欠乏性味覚障害患者では、摂取した何らかの栄養素が亜鉛の吸収を阻害している可能性が考えられた。
プログラミング学習時の小学生の思考プロセスの解析とこれに基づく教育支援システム

初等教育向けのプログラミング教育の実証実験のため,会津若松市教育委員会を介して会津若松市立一箕小学校と連携し,今年度はプログラミング授業のカリキュラムづくりと授業を実施した.昨年度は,我々が直接子どもたちを指導したが,今年度は小学校の現場教員が授業を展開できる体制を整えた.カリキュラムづくりでは新学習指導要領で求められている一般教科にプログラミングを盛り込んだ実践ということに対応するため,算数・理科と関連させた内容を検討し,実施した.算数の単元としては点対称,約数・倍数の理解の深化のためのプログラミング教育を導入した.特に,約数・倍数のカリキュラムにおいては,算数の理解の深化とプログラミング的思考の育成とのバランスを考慮し,後者を重視した約数を列挙するアルゴリズムを考えさせる授業から,約数クイズプログラムのような算数にウェイトを置いたものまでいくつかのバリエーションを検討した.理科の単元としては電流がうみ出す力において,ロボットカーを使ったプログラミングの授業を展開し,制御に関する要素も組み入れながら実施した.一般的なロボットカー以外に,自動宅配をイメージしたドローンプログラミングを学ぶ授業も実施し,興味関心の向上を図っている.これらの授業ではすべて,プログラムの作成過程の履歴を取得し,理解度やつまずきとの関係性について分析中である.また,プログラミングは学習者間の理解度に差異が生じやすいため,協働学習の形式で学び合い・助け合いをすることが望ましい.このようなピア・ラーニングを実施するための最適なグルーピングを学習履歴から自動生成する手法の構築にも取り組んだ.また,反転学習のように自学自習時の学習履歴活用についても併せて取り組んだ.一般教科におけるプログラミング教育の適用は,一般教科の理解の深化とプログラミング的思考の育成とのバランスを考慮する必要があり,授業デザインにかなりの時間を要してしまっていることや,プログラミング教育の小学校での実施に向けて,小学校教員が実際に授業を実施するための事前指導にも時間がかかってしまった.また,2017年度の取り組みの経験を生かし,二つのバランスウェイトが異なるバリエーションを用意する方針を採用したことも影響している.現在まで得られている学習履歴データの分析を継続するとともに,実証実験として実施するプログラミング教育の対象を3・4年生の中学年にまで拡大して実施する.また,一般教科として理科にプログラミング教育を盛り込むために教育用ロボットを用いた実証実験も行う.また,学習履歴取得環境については,研究用の分析環境ということだけでなく,小学校の現場での実用に耐えられるものを目指し,児童がファイルの概念を意識せずに作成したプログラムを保存・共有する仕組みや,教員がこれらを管理できる機構を用意し,また学習履歴の分析結果を教員が容易に確認できるフレームワークを構築する.初等教育向けのプログラミング教育の実証実験のため,会津若松市教育委員会を介して会津若松市立一箕小学校と連携し,5年生を対象に学習履歴取得のためのプログラミング教育を4クラス各5回実施した.新学習指導要領で求められている一般教科にプログラミングを盛り込んだ実践ということに対応するため,算数と関連させたプログラミング教育の展開について検討した.なお,学習履歴を取得するためにビジュアルプログラミング言語Scratchベースの環境を用いて授業は行なった.検討した算数の単元としては,公倍数,単位量あたりの大きさ,図形の角,いろいろな四角形の面積,点対称である.公倍数はFizz Buzz問題とキャラクタ動作を連携させたプログラムで類似の事例も多い.同様に図形の角についても,キャラクタの動いた軌跡で図形描画させ,移動方向の回転角と図形の角の関連性を考えさせる典型的なものである.単位量あたりの大きさについては,広場の大きさとその中のキャラクタの数を指定することで,面積あたりあるいは一人あたりの量を自動計算するプログラムを作らせるものである.いろいろな四角形の面積は,多様な三角形タイルを回転や移動させ合体させる動きをプログラムで作成することにより,平行四辺形や台形などの四角形を生成させることにより面積の算出式との関係性を考えさせるものである.最後の点対称は6年生の算数の先取りとなるもので,多様な図形タイルの重心点を中心に回転させたとき,図形によって元の図形と重なるための回転角が異なることに気付かせる取り組みである.これらのプログラム教育実施時の小学生のプログラム作成過程の履歴を記録し,この分析を継続中である.また,算数の理解度への影響も調査するために単元小テストも実施した.一般教科におけるプログラミング教育の適用は,プログラミングの難易度と算数の難易度の両方のバランスを考慮する必要があり,予想以上に実証実験の適用単元の検討に時間を要してしまったことが一因である.ある程度まで組み上がったプログラムから学習を始めた場合には,プログラムの一部をブラックボックスとして取り組むことは可能であるが,プログラミングの自由度は低下し,創造力や表現力を磨く機会が減ってしまう.また,創意工夫し試行錯誤する機会も少なくなるため慎重に検討する必要がある.また,プログラミング授業の実施においても,小学校のICT環境に不十分な点も多いため,授業開始から実際のプログラム作成を始められるようになるまでのタイムラグも大きいなど,授業の進捗も遅れ気味であったことも要因である.初等教育向けのプログラミング教育の実証実験のため,会津若松市教育委員会を介して会津若松市立一箕小学校と連携し,今年度はプログラミング授業のカリキュラムづくりと授業を実施した.昨年度は,我々が直接子どもたちを指導したが,今年度は小学校の現場教員が授業を展開できる体制を整えた.カリキュラムづくりでは新学習指導要領で求められている一般教科にプログラミングを盛り込んだ実践ということに対応するため,算数・理科と関連させた内容を検討し,実施した.算数の単元としては点対称,約数・倍数の理解の深化のためのプログラミング教育を導入した.

特に,約数・倍数のカリキュラムにおいては,算数の理解の深化とプログラミング的思考の育成とのバランスを考慮し,後者を重視した約数を列挙するアルゴリズムを考えさせる授業から,約数クイズプログラムのような算数にウェイトを置いたものまでいくつかのバリエーションを検討した.理科の単元としては電流がうみ出す力において,ロボットカーを使ったプログラミングの授業を展開し,制御に関する要素も組み入れながら実施した.一般的なロボットカー以外に,自動宅配をイメージしたドローンプログラミングを学ぶ授業も実施し,興味関心の向上を図っている.これらの授業ではすべて,プログラムの作成過程の履歴を取得し,理解度やつまずきとの関係性について分析中である.また,プログラミングは学習者間の理解度に差異が生じやすいため,協働学習の形式で学び合い・助け合いをすることが望ましい.このようなピア・ラーニングを実施するための最適なグルーピングを学習履歴から自動生成する手法の構築にも取り組んだ.また,反転学習のように自学自習時の学習履歴活用についても併せて取り組んだ.一般教科におけるプログラミング教育の適用は,一般教科の理解の深化とプログラミング的思考の育成とのバランスを考慮する必要があり,授業デザインにかなりの時間を要してしまっていることや,プログラミング教育の小学校での実施に向けて,小学校教員が実際に授業を実施するための事前指導にも時間がかかってしまった.また,2017年度の取り組みの経験を生かし,二つのバランスウェイトが異なるバリエーションを用意する方針を採用したことも影響している.現在まで得られている学習履歴データの分析を継続するとともに,実証実験として実施するプログラミング教育の対象を5年生の算数教育だけでなく6年生にも対象を拡大して実施する.また,一般教科として理科にプログラミング教育を盛り込むために教育用ロボットを用いた実証実験も行う.アーテック社のロボット教材では,Scratchベースのロボットを制御するプログラム作成環境がオープンソースとして公開されているため,まずはこれに手を加えて詳細な学習履歴が自動記録される環境を新たに構築することにも取り組む.
固有感覚に基づくより効果的な支台歯形成トレーニング法の確立に関する研究-視覚的コントロールが作業精度に及ぼす影響について-

水平位診療において,直視できない部位の処理を行うには,ミラーによる鏡視が必要となる。特に支台歯形成においては上顎臼歯部の遠心部においては直視での形成も困難である。そこで本研究では,さまざまな視野の条件での支台歯形成時の作業精度についてシミュレーションを行い,それを基にして臨床実習教育に取り入れていく方法について考えていくことにした。今回の研究では,直視,鏡視下における形成軸面の傾斜に対して切削器具の口腔内での設定について検討した。方法として,視野の条件を規定するため,CCDカメラによる視野の確保を行い,モニタ上の映像を見ながら形成を行った。モニタは液晶パネル付のハンディカメラのモニタ部を利用し,マネキン頭部に固定した。形成歯は左側上顎第一第臼歯とし,あらかじめ人工歯の咬頭を削り落とし歯軸に垂直な平滑面を形成しておく。そして,その中央部にマ-キングを行い,ダイヤモンドポイントの先端を合わせ,タービンヘッドの傾きを設定した後そのまま先端方向へ23mm形成させ,ダイヤモンドポイントの軸部の傾斜角度を近遠心および頬舌的に測定した。その結果,直視による形成軸は近遠心的および頬舌的に歯軸からの傾きは少なかったが,鏡視でのビュー1およびビュー2に相当する視野では近心に傾く傾向が見られた。
新制師範学校の制度的意義に関する実証的研究

昭和18年に専門学校程度に昇格した新制師範学校が高等教育機関として確立していたことを、昇格段階に既存する高等教育機関の採用人事資料を使い、その履歴を比較分析する方法を用いて実証した。教員採用の基準としては中等教育機関以上における教歴によって職階を決めるという共通の特徴が見られた。高等教育機関卒業見込みの若手の教員に関しては、助教授に採用される所などは新制師範学校と同様な特徴が見られた。本研究の目的は、師範教育令改正(S18)により専門学校程度に昇格した新制師範学校が高等教育として確立していたこと採用人事資料を使って実証することである。その方法として、昇格過程で文部省に提出した新制師範学校教員の採用書類(履歴書2309名)と、本研究で新たに収集した、中等教員養成を担ってきた高等教育学校(専門学校)教員の履歴書を比較分析する手法を用いた。第一に、国立公文書館所蔵の第一次資料の収集を行った。代表的な資料「教官採用」で、旧制高等学校をはじめ、奈良女子高等師範学校等の履歴書(355人分)を収集し、マイクロフィッシュ化を行った。これらの資料群と、新制師範学校の採用時に提出された履歴書を比較分析することにより、専門学校と専門学校程度の相違が明らかになった。両者の人事を取り扱う機関は、高等教育学校が専門学務局および普通学務局に対して、新制師範学校は国民教育局という決定的な違いはあるが、教員採用の基準としては教歴によって職階を決めるという共通の特徴が見られた。さらに、採用までの経歴に関しては、中等教育の教諭を経た後に採用されるケースも多々見られた。また、同じ師範教育の系譜である女子高等師範学校人事に関しては、新制師範学校の教員と同様に師範学校卒業後高等師範学校、文理科大学を経て採用されているケースも多く、新制師範学校採用人事との差異が見られなかった。以上の分析により、新制師範学校の採用人事は、既存の高等教育機関と比較しても提出履歴書の内容に関して遜色なく、同質の特徴が見られることから、S18年に師範学校の高等教育機関における位置付けが確立されており、高等教育による教員養成の戦前・戦後の連続性を教員の人事の面から実証できたと考える。本研究は、国立公文書館で発見した、これまで誰も使用していない戦前における高等教育機関の採用人事資料を分析することによって、1943(昭和18)年の師範教育令改正に伴い専門学校程度に昇格した師範学校(以下、新制師範学校)が高等教育へ昇格したことの社会的な意義を実証するものである。その方法として、戦前の師範学校以外で教員養成を担っていた文部省直轄諸学校の採用人事に関する履歴書を収集することから始めた。そして、各高等教育機関における採用基準を明らかにするため、収集した履歴書のデータベース化を進めている。当該年度に実施した収集活動によって、官立の帝国大学・高等師範学校等の採用人事資料を入手し、すでに収集が完了した新制師範学校の履歴書等の採用人事に関する資料と横断的・総合的に比較分析する土台が固まってきていると言える。さらに、当時高等教育と認められていた私立専門学校の年史を収集し、次年度において資料調査を行う準備を整えている。近年、指導力不足教員の問題解消に関連して、アカデミズムを重視した教員養成が目指した教師像が見直されより実践的な教職課程への改革が検討されているが、これらの教師像は戦後教育改革期に開始されたという認識が教育学の研究者の認識として強い。しかし、発見した新資料群からアカデミズムを重視した教員養成はすでに戦前から実施されていたと読み取ることができ、本研究は、「高等教育機関による小学校教員養成の戦前・戦後の制度的連続性が存在した」という仮説を実証的に証明するものである。平成23年度は以下のように、高等教育機関に昇格した新制師範学校の教員と旧来からの高等教育機関教員の人事選考基準を比較研究するため、国立公文書館において、これまで誰も使用していない官立の帝国大学・高等師範学校等、戦前から高等教育を担いつつ教員養成を行っていた機関の人事選考資料の収集を実施し、収集した資料のデータベース化を進めるとともに、文献研究も行った。1.国立公文書館において資料収集の実施と整理:国立公文書館が所蔵する、文部省直轄諸学校官制に記載されている教員養成を担っていた高等教育機関の教員人事に関する資料を中心に収集した。具体的には「高等官進退」、「判任官進退」、「教員採用」を収集した。これらの資料から、文部省直轄諸学校に採用された教員一人ひとりの、採用時期・審査機関・経歴の詳細を網羅したデータベースを作成が進行中である。2.文献研究:1943(昭和18)年の師範教育令改正に伴う新制師範学校を取り巻く社会的な環境の変化に着目するべく、文献研究を進めている。昭和戦前期における公務員制度と給与制度に関しての文献を収集し、先行研究の少ない戦前の教員給与制度の実際を明らかにし、人事資料の給与など待遇面の比較分析を進め、高等教育機関としての師範学校像に関する裏付けにするべく準備している。

3.成果発表:高等教育機関としての師範学校像を明らかにする一環として、戦後学校教育機関として位置付く幼稚園教員養成に関しての発表を教育史学会において行った。新制師範学校での保育者養成において、これまで実習を位置づけていなかったことを改善し、女子師範学校生に対して保育実習を必修化し資質の向上を図るとともに、男子師範学校生に対しても就学前の子どもに関する学習を必修としたことの意義を発表した。平成24年度は、前年度の成果に基づき、国立公文書館等において収集した資料の分析を継続する。次に、師範学校が師範教育令の改正により専門学校程度に昇格した1943(昭和18)年前後の私立専門学校の人事に関する一次資料の収集を行い私立専門学校教員に関する人事選考の基準を明らかにする。さらに、専門学校令に伴う私立学校の高等教育機関として認可された基準にも着目する。それらをふまえて、新制師範学校及び文部省直轄諸学校の人事選考の基準との比較研究を行う。また、各高等教育機関の沿革史や教育雑誌等の教育ジャーナリズムなどの文献研究によって、国立公文書館で収集した資料の裏付けを行うとともに、戦前における公務員制度及び教員の給与体系においての新制師範学校の位置付けを行う予定である。以上のような横断的・総合的な分析により高等教育機関としての新制師範学校の実像を究明する。平成24年度は、上記今後の研究の推進方策にのっとり、前年度に引き続き国立公文書館で資料を収集する予定である。また、戦前から高等教育機関として認可されていた私立専門学校を前身に持つ私立大学に調査研究に行く予定も立てている。前年度に引き続き文献研究を行うため、大学沿革史などの年史や関係書籍も購入する予定である。これらの成果は、「教員養成を担う高等教育機関と新制師範学校の採用基準に関する比較研究」として日本教師教育学会で発表する予定である。さらに、研究のまとめを冊子にまとめることも考えている。よって、本年度の研究費助成金は、その旅費や書籍代及び印刷費に使用する計画である。
地球観測衛星データを用いた巨大災害のモニタリングと発生予知に関する研究

本年度は、巨大災害の衛星データによるモニタリング解析として、2005年3月20日発生の福岡県西方沖地震を対象に詳細な現地調査、及び衛星データによるモニタリング解析を行った。解析に用いた衛星データは、解像度が1.1kmと低いが、ほぼ毎日の観測データを取得することが可能なNOAAのAVHRRデータである。この他にも、中解像度衛星データや高解像度衛星データなども検索をしたが、地震前後で適当なデータはなかった。NOAA/AVHRRデータには、ch1ch5の5つのバンドのデータがあり、その中でも遠赤外、温度(10.511.5μm)における反射を捉えているch4のデータを、震源地、およびその周辺域において余震分布域からも外れているA、B地点で取得し、地震前後の変化を調べた。この結果、本震前後の期間において、どの地点においてもCCT値に大きな変化は見られなかった。また、震源がある玄界灘にはジェットフォイルが航行しており、博多と釜山を結ぶ国際航路のビートル(日本船籍、JR九州)、およびコピー(韓国船籍)、博多と壱岐を結ぶ国内航路のヴィーナス(九州郵船)である。これらジェットフォイルは航行中に海水温を測定しており、地震発生当日とその前後における海水温観測から、地震に関係して海水温に異常がなかったかを調べてみたが、どの観測結果にも顕著な温度変化は生じていなかった。今回の福岡県西方沖地震を対象とした、衛星データによるモニタリング解析においては、顕著な異常は見出せなかった。今回のように震源が海底にある場合、海流や海水の影響によって、海水面温度には変化が生じない可能性があると考えられる。勿論、熱異常が発生していないことも考えられるが、仮に熱異常が発生している場合においては、低解像度の衛星データでは捉えきれないことも考慮し、海域におけるモニタリングには高解像度衛星データを用いた解析が望まれる。1.はじめに本年度においては、本研究で使用する地球観測衛星データの特性を詳しく調べる基礎的研究、および実際に起こった巨大災害を地球観測衛星データを用いて解析する応用的研究を行った。2.基礎的研究災害の予知を行う場合、その精度が重要となってくる。そこで、LANDSAT/TMデータ(解像度30m)の判読可能領域を、大きさが既知である溜池を対象として調べた。この結果、最小判読可能領域は約50m×30m以上であることが分かり、地上の状況判別には、最低でも2画素以上の連続した近似値反射率エリアが存在する必要があることが分かった。3.応用的研究(1)太宰府市土石流災害2003年7月19日に発生した九州豪雨災害の一つ、福岡県太宰府市の土石流災害を巨大災害の一つと考え、研究対象とした。解析に用いたデータはTERRA/ASTERデータ(解像度15m)である。現在までに踏査による現地調査を行い、植物活性の変化を災害直前、およびその1年前の2つの地球観測衛星データから算出し、それを画像化した。今後は、植物活性の低下地域と土石流発生箇所、および山体の風化状況との関連性を調べ、土石流発生予知の可能性を調べていく予定である。(2)十勝沖地震2003年9月26日、北海道十勝沖で震度6、マグニチュード8.0の地震が起こった。この地震の前後で地表面温度、植物活性の異常変化を調べる。現在までに、NOAA/AVHRRデータ(解像度1.1km)を使用し、地震発生前から発生後までの8時期における地表面温度を算出し、それを画像化するともに、地表面温度差画像も作成した。この結果、地震発生2日前には、被害が大きかった地域において温度上昇が見られることが分かった。今後は温度上昇箇所と活断層位置との関連や、植物活性の変化についても調べていくつもりである。また、他の地球観測衛星データについても同様に解析を行っていく。本年度においては、引き続き、巨大災害の衛星データによるモニタリング解析を行った。対象とした巨大災害は2004年10月23日発生の新潟県中越地震とし、地表面温度と植物活性の経時変化を調べた。さらに、現地調査によって地震被害の特徴を調べた。解析に用いた衛星データは、NOAAのAVHRRデータ、およびTERRAのASTERデータである。NOAA/AVHRRデータでは地震が発生した前後約1ヶ月の震源地付近における地表面温度と植物活性の経年変化を、TERRA/ASTERデータでは主に春における植物活性の経年変化を調べた。この結果、NOAA/AVHRRデータ解析結果から、地震発生6日前(2004年10月17日)に、震度7を観測した川口町で温度上昇が見られ、地震発生後には地震発生前の温度に戻ったことが分かった。震源地付近全体での経年変化の特徴を見ていくと、2002年、2004年には周期的な温度の昇降が見られた。また、植物活性の経年変化を調べた結果、特徴的な変化を示す地点は見られなかったものの、震源地付近全体では地表面温度の変化同様、2002年、2004年に周期的な植物活性の変化が見られた。これは、この地域は断層の密集地帯であり、度々地震が発生していることから、地震エネルギーの蓄積と放出の繰り返しが、周期的な温度変化と植物活性の変化をもたらしているものと考えられる。TERRA/ASTERデータ解析結果からは、震源地付近、および地震の影響が軽微である地点において、植物活性の大きな変化は見られなかった。TERRA/ASTERデータによる地表面温度の変化は今後調べていくこととする。

現在、福岡県西方沖地震について現地調査を行っているほか、該当する衛星データを検索しており、今後は衛星データから植物活性、地表面温度、および海面温度やクロロフィル濃度の変化についても調べていく予定である。本年度は、巨大災害の衛星データによるモニタリング解析として、2005年3月20日発生の福岡県西方沖地震を対象に詳細な現地調査、及び衛星データによるモニタリング解析を行った。解析に用いた衛星データは、解像度が1.1kmと低いが、ほぼ毎日の観測データを取得することが可能なNOAAのAVHRRデータである。この他にも、中解像度衛星データや高解像度衛星データなども検索をしたが、地震前後で適当なデータはなかった。NOAA/AVHRRデータには、ch1ch5の5つのバンドのデータがあり、その中でも遠赤外、温度(10.511.5μm)における反射を捉えているch4のデータを、震源地、およびその周辺域において余震分布域からも外れているA、B地点で取得し、地震前後の変化を調べた。この結果、本震前後の期間において、どの地点においてもCCT値に大きな変化は見られなかった。また、震源がある玄界灘にはジェットフォイルが航行しており、博多と釜山を結ぶ国際航路のビートル(日本船籍、JR九州)、およびコピー(韓国船籍)、博多と壱岐を結ぶ国内航路のヴィーナス(九州郵船)である。これらジェットフォイルは航行中に海水温を測定しており、地震発生当日とその前後における海水温観測から、地震に関係して海水温に異常がなかったかを調べてみたが、どの観測結果にも顕著な温度変化は生じていなかった。今回の福岡県西方沖地震を対象とした、衛星データによるモニタリング解析においては、顕著な異常は見出せなかった。今回のように震源が海底にある場合、海流や海水の影響によって、海水面温度には変化が生じない可能性があると考えられる。勿論、熱異常が発生していないことも考えられるが、仮に熱異常が発生している場合においては、低解像度の衛星データでは捉えきれないことも考慮し、海域におけるモニタリングには高解像度衛星データを用いた解析が望まれる。
ホスホリパーゼＡ２分子群により制御される新しい脂質ネットワークの解析

本研究は、多数のホスホリパーゼA_2分子群の生体内機能ならびにそれが制御する新しい脂質代謝ネットワークの解明を目指すものである。本年度は、(1)生殖における2種類のsPLA_2アイソザイムの新しい機能的ネットワーク、(2)iPLA_2γとミトコンドリア機能について、以下の研究成果を得た。(1)生殖における新しいsPLA_2ネットワーク(2)sPLA_2-Xと精子活性化:sPLA_2-Xは精子のアクロソームに分布し、尖体放出反応により分泌され、リゾホスファチジルコリンの産生を介して尖体放出反応を増幅する。sPLA_2-X欠損マウスではこの反応が起こらず、受精率が著しく低下し、部分的な雄性不妊の表現型を示す(J Clin Invest 120, 1415-1428, 2010)。iPLA_2γはミトコンドリアに局在し、カルジオリピンのリモデリングに関わる。欠損マウスは骨格筋ミトコンドリアの変性により成長遅延や筋力低下を生じる。また、欠損マウスでは筋組織におけるプロスタグランジンの代謝が一部低下する(J Lipid Res 51, 3003-3015, 2010)。本年度は、(1)sPLA2-Xの新しい機能、ならびに(2)マスト細胞と微小環境による新しい脂質メディエーター産生調節機構について、以下の研究成果を得た。(1)体毛形成:sPLA_2-Xは毛周期の増殖期に呼応して毛包外根鞘に発現し、体毛形成の制御に関わる。このため欠損マウスは体毛増殖に遅延が生じ、過剰発現マウスは完全に脱毛する。(2)消化:sPLA_2-Xは消化管粘膜細胞から内腔に分泌され、食餌リン脂質の消化に関わる。欠損マウスでは脂質の消化吸収が減少するため、体脂肪蓄積の減少を示す。(3)神経:sPLA_2-Xは末梢神経線維に分布し、神経突起伸長を促進する。このため欠損マウスでは末梢性疼痛応答が軽減し、逆に過剰発現マウスでは痛覚が増大する。マスト細胞にはcPLA_2αとiPLA_2βが発現しているが、このうち前者がマスト細胞のアラキドン酸遊離に必須であり、後者は関わらない。マスト細胞のcPLA_2αにより遊離されたアラキドン酸は局所環境の線維芽細胞に受け渡され、mPGES-1により抗アレルギー性のPGE_2に代謝される。(1) sPLA2-IIIは局所のPGD2を動員してマスト細胞成熟とアナフィラキシーを促進するAnaphylactic sPLA2であることを発表した(Nat Immunol. 2013)。更に新たに、マスト細胞成熟にはPGD2に加えてリゾリン脂質LPAが関わること、またsPLA2-III欠損によりマスト細胞に加えて好酸球と好塩基球にも異常が生じる一方で、接触性皮膚炎(Th1応答)、アトピー性皮膚炎(Th2応答)が増悪することを見出した。(3)樹状細胞に分布するsPLA2-IIDはDHA由来の抗炎症性脂質メディエーターを動員して接触性皮膚炎を収束するResolving sPLA2であることを発表し(J Exp Med. 2013)、加えて本酵素が乾癬(Th17応答)や肥満(脂肪組織の慢性炎症)等の他の免疫応答も普遍的に抑制することを見出した。(4) sPLA2-XがGastrointestinal sPLA2として潰瘍性大腸炎の保護に関わることを新たに見出した。(5) sPLA2-IIFが表皮角化細胞に特異的に発現しているEpidermal sPLA2であることを見出し、その皮膚における病態生理における役割ならびに責任脂質代謝産物を解明した。これについては現在投稿準備中である。(6)新規iPLA2であるPNPLA7はリゾホスファチジルコリンをグリセロホスホコリンに代謝するリゾホスホリパーゼとして機能することを見出した。欠損マウスはコリン欠乏症と酷似した脂肪肝・脂肪萎縮の表現型を示すことを明らかにし、現在投稿準備中である。(1)従来の研究で、sPLA2-Vが肥満に伴い脂肪組織に誘導され、欠損マウスではメタボリックシンドローム(肥満、糖尿病、インスリン抵抗性、動脈硬化)が増悪することを見出した。sPLA2-Vはリポタンパク質LDLのホスファチジルコリンを基質としてオレイン酸、リノール酸などの不飽和脂肪酸を遊離することが明らかとなった。(2)sPLA2-IIIは局所のPGD2経路を動員してマスト細胞の成熟及びアナフィラキシーに関わることを見出した。すなわち、sPLA2-III欠損マウスではマスト細胞が未成熟で活性化しにくく、同様の表現型がPGD2合成酵素L-PGDS、PGD2受容体DP1の各欠損マウスでも認められた。本研究で同定したsPLA2-III/L-PGDS/DP1経路を介したPGD2によるマスト細胞の成熟制御は、新しい脂質マシナリーの発見といえる。(3) sPLA2-IIDが接触性皮膚炎の収束に関わることを見出した。本酵素はリンパ節の樹状細胞に発現し、ホスファチジルエタノールアミンからDHAを遊離することで抗炎症精子質メディエーターの産生に関わることが明らかとなった。(4)これまでの研究で、sPLA2-IIFが表皮バリア機能に関わることを明らかとしてきた。

本年度はsPLA2-IIFと皮膚病態(炎症、癌)の関連について解析し、本酵素が表皮肥厚性疾患の進行に関わることを見出しつつある。(1)新規アイソザイムであるPNPLA7の欠損マウスは矮小化、早老、脂肪肝、脂肪萎縮、神経変性などの表現型を示すことを見出した。現在、このメカニズムについて、メタボローム解析を展開して解析中であるが、コリン代謝の異常に起因することを見出しつつある。(2)新たに作出したPNPLA1の欠損マウスが皮膚バリア破綻の表現型を示すことを見出した。(1) sPLA2-VとsPLA2-IIEは肥満の脂肪細胞に発現誘導され、全身の代謝状態を制御するMetabolic sPLA2であること、またsPLA2-VがTh2応答を誘導する唯一のTh2-prone sPLA2であることを論文発表した(Cell Metab 2014)。(2) sPLA2-III(Anaphylactic sPLA2)の新しい機能として、sPLA2-IIIの欠損により肥満や動脈硬化が改善する、大腸癌が改善する、接触性皮膚炎やアトピー性皮膚炎が増悪する等の表現型を見出した。(3) sPLA2-IID(Resolving sPLA2)の免疫抑制作用の普遍性を検証した結果、sPLA2-IID欠損マウスでは接触性皮膚炎(Th1応答)に加えて乾癬(Th17応答)や肥満(脂肪組織の慢性炎症)等が増悪すること、逆に過剰発現マウスでは抑制されることを確かめた。また、欠損マウスでは腫瘍免疫が賦活化されるため、皮膚癌が抑制されることを発見した。(4) sPLA2-Xがω3脂肪酸由来の抗炎症性脂質メディエーターを動員して潰瘍性大腸炎の保護に関わることを見出した。(5) sPLA2-IIF(Epidermal sPLA2)の欠損が乾癬や皮膚癌などの表皮肥厚疾患を改善すること、本酵素の責任脂質代謝産物がplasmalogen-LPEであることを発見し、現在投稿中である。(6)新規iPLA2であるPNPLA7はリゾホスファチジルコリンをグリセロホスホコリンに代謝するリゾホスホリパーゼであり、欠損マウスは下流のコリン・メチオニン代謝が乱れるため、脂肪肝・脂肪萎縮・早期老化の表現型を示すことを明らかにした。(7)皮膚特異的な新規iPLA2であるPNPLA1の欠損マウスが魚鱗癬を発症することを見出し、本酵素が皮膚セラミド代謝を制御することを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。脂質生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。細胞外と細胞内のPLA_2分子種について新しい機能をいくつか解明し、国際的学術誌に報告した。加えて、今後の発展につながる新しい表現型を複数のPLA_2遺伝子改変マウスに見出しており、これが成就されればPLA_2研究の新しいパラダイムの創成につながることは間違いないと確信している。多数のPLA2アイソザイムの欠損マウスの解析から、各酵素に特徴的な生理機能とその責任脂質代謝産物を捉えることに成功している。当該年度は、その成果の一部をNat Immunol(sPLA2-IIIとアナフィラキシー)、J Exp Med(sPLA2-IIDと免疫抑制)に発表し、プレス発表も行った。加えて、ごく最近Cell Metabに論文が採択された(sPLA2-V, IIEと肥満;次年度掲載)。
開放系における相転移とダイナミクスの調査による量子アニーリングの性能評価

2018年度は以下に述べる2つの研究を行った.1. 2017年度に続いて環境と相互作用した平均場的なスピン系のダイナミクスを計算した.2017年度では,横磁場スパイクHamiltonian(縦磁場と特定の縦磁化でのエネルギー障壁からなるコスト関数および量子ゆらぎである横磁場の和で表される)の量子アニーリングに対し,ボソン環境と相互作用したときのダイナミクスを古典運動方程式から計算し,アニーリング時間の増大に対してアニーリング後の縦磁化が急激に小さくなることで量子アニーリングの成功が見込めなくなることを示した.これに対し2018年度は,微小に量子効果を取り入れた準古典運動方程式を扱った.これは古典運動方程式に量子的揺動散逸関係を満たす時間依存ランダム磁場項を加えたものとなっている.準古典運動方程式を用い,アニーリング後の縦磁化の平均値が急激に変化するアニーリング時間に対して縦磁化の分散が最も大きくなることがわかった.また,分散が温度の増加に対して増えることも確かめられた.2.フラストレートした梯子型横磁場Ising模型の量子相転移を解析した.この模型の量子アニーリングは1次相転移が原因で系のサイズに関して指数発散する計算時間を持つことが,先行研究の数値対角化で明らかにされた.このような非平均場的な系は孤立系に対しても解析的に未解明な点が多く,1次相転移が起こるメカニズムをより深く理解するとともに,一様な横磁場以外の量子ゆらぎを用いることで1次相転移の回避が可能になるのかを調べることが必要となる.本研究ではその第一歩として,フラストレートした梯子型横磁場Ising模型の相転移を実空間くりこみ群に変分法を組み合わせた方法で解析した.その結果,先行研究の数値対角化の結果と近い相転移点の値と1次相転移を示唆するスケーリング指数の値が得られた.第1の研究では,環境との相互作用下にある量子アニーリングのダイナミクスにおいて物理量の期待値だけでなく量子効果によるゆらぎを準古典的に計算することができた.この準古典的な方法は,環境が量子アニーリングに及ぼす影響の評価という重要で難しい問題を解析する1つの手法となっている.第2の研究では,フラストレートした梯子型横磁場Ising模型という非平均場的な系の1次相転移を解析することができた.この模型の1次相転移は,フラストレーションが大きい極限でマッピングされる1次元量子ダイマー模型が持つ2つのトポロジカルセクター間での転移であることが知られている.このようにトポロジカルな性質を持つ1次相転移は,通常の実空間くりこみ群法で解析することができないが,くりこみの過程において変分状態からなる射影演算子を用いることで解析が可能になることを明らかにした.さらにこの方法により,一様な横磁場以外の量子ゆらぎが量子アニーリングの障害となっている1次相転移を除けるのかを調べる目処が立ちつつある.まず,フラストレートした梯子型Ising模型に対して,一様な横磁場以外の相互作用(横方向の反強磁性相互作用など)が加わったときの相転移を解析し,1次相転移を回避できるのかを調べる.また,別の模型として2つの平均場的な部分系が相互作用した準平均場的な系の相転移を解析する.先行研究ではこの模型の数値対角化によるエネルギーギャップの計算がなされ,横磁場以外に横方向の反強磁性相互作用を加えることで量子アニーリングの効率が指数的に上がることが示された.本研究では解析的に相図およびギャップの計算を行い,横方向の反強磁性相互作用が相転移の性質や量子アニーリングの効率を変化させるメカニズムを明らかにする.その上で量子ダイナミクスの計算も行い,相転移と量子アニーリングの効率の関連を確かめる.これらの解析の後,以上の模型がボソン環境と相互作用したときの相転移やダイナミクスを計算することを目指す.平成29年度は,ボソン環境と相互作用したスピン系の時間発展を熱力学極限で得られる古典運動方程式を用いて調べることにより,量子アニーリングに散逸が及ぼす影響を評価した.量子アニーリングではIsing Hamiltonianの目的関数に横磁場をかけて減らすことで,目的関数の基底状態を求める.実際の量子アニーリングマシンには環境との相互作用から生じるノイズが存在するため,散逸が量子アニーリングに及ぼす影響を調べることは重要である.この目的を達成するため,本研究ではボソン環境と相互作用したスピン系の時間発展を扱った.具体的なスピン系としては主に横磁場中のスパイクHamiltonianを考えた.スパイクHamiltonianは縦磁場項と特定の縦磁化でのスパイク形エネルギー障壁項から成る.散逸がない場合,スパイク問題(スパイクHamiltonianの基底状態を求める問題)は非断熱量子アニーリングを用いて効率的に解くことができ,アニーリング時間の調整に対して効率が左右されづらいことが先行研究で明らかにされている.本研究ではボソン環境と相互作用した横磁場スパイクHamiltonianに対し,ボソン自由度を消去して熱力学極限で得られる古典運動方程式の解を数値計算した.その結果,散逸下ではアニーリング時間の増大に対してアニーリング後の縦磁化が急激に小さくなり,量子アニーリングの成功が見込めなくなるという,散逸がない場合と対照的な結果が得られた.これから散逸下ではアニーリング時間を短くした方が量子アニーリングが成功しやすいことも示唆される.同様の傾向は障壁がプラトー形や平行四辺形の場合にも見られた.

本研究では障壁が1つ存在するという単純な場合を調べたが,実用的に解きたい最適化問題の目的関数には多くの障壁が存在するため,散逸下の量子アニーリングで基底状態を求めることはより困難であると示唆される.本年度は環境と相互作用したスピン系の古典運動方程式を用い,スパイク問題などを例にとって散逸が量子アニーリングに及ぼす影響を明らかにした.また,この影響がどのような機構で生じるのかを明らかにすることができた.さらに,次年度では準古典的にとりいれた量子ゆらぎが本年度の研究結果にどのような補正を与えるのかを調べるという目処が立ちつつある.2018年度は以下に述べる2つの研究を行った.1. 2017年度に続いて環境と相互作用した平均場的なスピン系のダイナミクスを計算した.2017年度では,横磁場スパイクHamiltonian(縦磁場と特定の縦磁化でのエネルギー障壁からなるコスト関数および量子ゆらぎである横磁場の和で表される)の量子アニーリングに対し,ボソン環境と相互作用したときのダイナミクスを古典運動方程式から計算し,アニーリング時間の増大に対してアニーリング後の縦磁化が急激に小さくなることで量子アニーリングの成功が見込めなくなることを示した.これに対し2018年度は,微小に量子効果を取り入れた準古典運動方程式を扱った.これは古典運動方程式に量子的揺動散逸関係を満たす時間依存ランダム磁場項を加えたものとなっている.準古典運動方程式を用い,アニーリング後の縦磁化の平均値が急激に変化するアニーリング時間に対して縦磁化の分散が最も大きくなることがわかった.また,分散が温度の増加に対して増えることも確かめられた.2.フラストレートした梯子型横磁場Ising模型の量子相転移を解析した.この模型の量子アニーリングは1次相転移が原因で系のサイズに関して指数発散する計算時間を持つことが,先行研究の数値対角化で明らかにされた.このような非平均場的な系は孤立系に対しても解析的に未解明な点が多く,1次相転移が起こるメカニズムをより深く理解するとともに,一様な横磁場以外の量子ゆらぎを用いることで1次相転移の回避が可能になるのかを調べることが必要となる.本研究ではその第一歩として,フラストレートした梯子型横磁場Ising模型の相転移を実空間くりこみ群に変分法を組み合わせた方法で解析した.その結果,先行研究の数値対角化の結果と近い相転移点の値と1次相転移を示唆するスケーリング指数の値が得られた.第1の研究では,環境との相互作用下にある量子アニーリングのダイナミクスにおいて物理量の期待値だけでなく量子効果によるゆらぎを準古典的に計算することができた.この準古典的な方法は,環境が量子アニーリングに及ぼす影響の評価という重要で難しい問題を解析する1つの手法となっている.第2の研究では,フラストレートした梯子型横磁場Ising模型という非平均場的な系の1次相転移を解析することができた.この模型の1次相転移は,フラストレーションが大きい極限でマッピングされる1次元量子ダイマー模型が持つ2つのトポロジカルセクター間での転移であることが知られている.このようにトポロジカルな性質を持つ1次相転移は,通常の実空間くりこみ群法で解析することができないが,くりこみの過程において変分状態からなる射影演算子を用いることで解析が可能になることを明らかにした.
高血圧自然発症ラットにおける大腿骨頭壊死の発生原因に関する研究

高血圧自然発症ラット(SHR)にみられる大腿骨頭壊死の原因究明の一かんとして、骨頭に作用するストレスの程度と壊死発生との関連を検索した。6週齢のSHRおよび対照として京都ウイスタ-ラット(WKY)を用いた。ラットの大腿骨頭に作用する荷重量を変化させるため以下の処置を加えた。A群:WKY無処置,B群:SHR無処置,C群:SHR坐骨神経切断,D群:SHR坐骨神経および大腿神経切断,E群:一側後肢下腿切断。各群を15週まで飼育後屠殺,骨頭壊死,骨端核骨化遅延および骨頭下成長軟骨帯異常の発生頻度を各群で比較した。骨頭壊死の発生頻度はA群20骨頭中15%,B群20骨頭中60%,C群16骨頭中25%,D群20骨頭中0%,E群の切断側10骨頭中0%,E群の非切断側10骨頭中40%となり,SHRでは骨頭に作用するストレスが減少していくにつれて壊死発生頻度は低下していた。骨化遅延や成長軟骨異常の発生頻度も壊死のそれと全く同様であった。以上のことはSHRにおける大腿骨頭壊死は、骨頭外側への、しかも通常のactivity程度のストレスで発生することを示しており,この部における軟骨組織の異常の存在が示唆された。それで、この軟骨組織の異常を明らかにするために骨頭壊死発生前の幼若SHRにおける大腿骨近位成長軟骨帯および関節軟骨の形態学的変化を検索した。生後5,6,7,8,9週目の大腿骨頭の前額面脱灰薄切切片に対し、組織学的、免疫組織化学的検索を行ないまた、成長軟骨細胞を電顕的に調べた。関節軟骨では対照群に比して特に染色性の異常はみられず、またプロテオグリカンの局在にも差はみられなかった。しかし成長軟骨細胞には壊死発生前より変性を示す所見がみられた。以上より軟骨組織の中でも特に成長軟骨帯に異常のあることが推測され、今後この方面への研究が必要となるであろう。6週齢の雄SHRおよび対照としてウイスタ-京都ラット(WKY)を用いた。A群:WKY無処置,10匹。B群:SHR無処置,10匹。C群:SHR坐骨神経切断,8匹。D群:SHR坐骨神経および大腿神経切断,10匹。E群:一側後肢下腿切断,10匹。そして大腿骨頭壊死、骨頭骨端核の骨化遅延および骨頭下成長軟骨帯の異常の発生頻度を比較した。骨頭壊死の発生頻度はA群20骨頭中15%,B群は20骨頭中60%,C群16骨頭中25%,D群20骨頭中0%,E群の切断側10骨頭中0%,同群の非切断側10骨頭中40%。骨化遅延の出現頻度はA群0%,B群25%,C群12.5%,D群0%,E群の切断側0%,非切断側10%。成長軟骨帯では不連続性と軟骨細胞の結節状増生に注目した。

前者の出現頻度はA群15%,B群85%,C群69%,D群30%,E群の切断側30%,非切断側90%。後者では,A群15%,B群100%,C群50%,D群30%,E群の切断側30%,非切断側80%であった。またこれら成長軟骨板の異常は外側部に高頻度にみとめられた。以上より雄SHRにおける大腿骨頭壊死は、骨頭外側部へのストレスにより軟骨組織の障害をきたし、骨端核へ至る血管の閉塞を生ずる結果発生することが示唆された。このことはヒトペルテス病の原因にもつながりうると思われる。高血圧自然発症ラット(SHR)にみられる大腿骨菅壊死の原因究明の一かんとして、骨頭に作用するストレスの程度と壊死発生との関連を検索した。6週齢の雄SHRおよび対照として京都ウイスタ-ラット(WKY)を用いた。ラットの大腿骨頭に作用する荷重量を変化させるため以下の処置を加えた。A群:WKY無処置,B群:SHR無処置,C群:SHR坐骨済経切断,D群:SHR坐骨神経および大腿神経切断,E群:一側後肢下腿切断。各群を15週まで飼育後屠殺,骨頭壊死,骨端核骨化遅延および骨頭下成長軟骨帯異常の発生頻度を各群で比較した。骨頭壊死の発生頻度はA群50骨頭中15%,B群20骨頭中60%,C群16骨頭中25%,D群20骨頭中0%,E群の切断側10骨頭中0%,E群の非切断側10骨頭中40%となり,SHRでは骨頭に作用するストレスが減少していくにつれて壊死発生頻度は低下していた。骨化遅延や成長軟骨異常の発生頻度も壊死のそれと全く同様であった。以上のことはSHRにおける大腿骨頭壊死は,骨頭外側への,しかも通常のactivity程度のストレスで発生することを示しており,この部における軟骨組織の異常の存在が示唆された。それで,この軟骨組織の異常を明らかにするために骨頭壊死発生前の幼若SHRにおける大腿骨近位成長軟骨帯および関節軟骨の形態学的変化を検索した。生後5,6,7,8,9週目の大腿骨頭の前額面脱灰薄切切片に対し,組織学的,免疫組織化学的検索を行いまた,成長軟骨細胞を電顕的に調べた。関節軟骨では対照群に比して特に染色性の異常はみられず,またプロテオグリカンの局在にも差はみられなかった。しかし成長軟骨細胞には壊死発生前より変性を示す所見がみられた。以上より軟骨組織の中でも特に成長軟骨帯に異常のあることが推測され,今後この方面への研究が必要となるであろう。
石灰安定処理土の凍上抑制機構に関する研究

石灰安定処理土の凍上抑制効果に与える影響因子を明確にするため土中の水分特定に着目し,各種の改良条件でpF試験,透水試験および凍上試験を行った。安定処理土は添加率や養生日数の延長により凍上量が減少し,特に養生日数の影響が顕著であった。日数と凍上性に密接な関係がみられることは,時間経過に伴う複数の反応のうち長期反応であるポゾラン反応が凍上抑制と密接に関係している。しかし,一般に考えられている安定処理土の凍上抑制原理の一つである透水性の低下は比較的短期間で一定値に収束し,養生日数と一義的な関係にある凍上抑制効果との関連性は低いことが確認された。また,本研究では凍結面への水分移動力の評価として土中水分のエネルギー状態をpF試験の結果から考察した。その曲線形状などから間隙の種類や構造を評価できる水分分布曲線を求めることにより,養生による安定処理土の間隙構造(サクション)の変化を明確にすることができた。凍上性を示した未改良土は高pF領域の水分量が多く,高いサクション力を有していた。これに対し,安定処理土は日数の延長に伴い高pF領域の水分量が減少し,低pF領域の水分が増加する傾向にあることが判った。すなわち,安定処理の凍上抑制の発現機構としては透水性の低下ではなく,凍結面への水分供給力(サクション)の低下によるものが大きいことが明確にされた。
看護学士課程における島嶼看護学教育の効果と課題に関する研究

本研究の目的は、島嶼環境を活かし「島嶼から学ぶ」島嶼看護学教育の看護学士課程への導入促進に資することであった。島嶼看護学教育の効果は、学生、教員、地域の専門職において"島嶼での理解の深まり""島嶼看護の魅力と理解""学習力・教育力の向上""看護実践力・地域力への貢献"があった。課題は、"島嶼での学びの意義"を多くの大学が挙げていた。その解決に向け島嶼看護学教育内容を体系化する必要性が提言された。本研究の目的は、島嶼の持つ課題に関する研究ではなく、狭小生・孤立性・隔絶性から来る生活の視点が学びやすいことや、看護職者の多機能や協働連携を学ぶことのできる教育環境を活かし、「島嶼から学ぶ」島嶼看護学教育の看護学士課程への導入促進に資することである。平成21年度の研究計画は、(1)全国看護系大学における島嶼看護学教育の現状把握のための書面調査を行うこと、(2)その中で、特徴ある島嶼看護学教育実施大学を選定し、訪問面接調査の準備を行うことであった。(1)看護系大学に入会している大学181校(平成21年3月31日現在)に対し、郵送法で書面調査を行った結果、159校(回収率87.8%)から回答があった。そのうち、37校はへき地や離島の看護に関する教育を行っていた。その内容は、複数回答で「看護学の科目立て又は科目の一部として教育している」(23校)、「看護実習や演習、卒業研究などで一部の学生を離島で指導している」(17校)、「教養科目、入学時オリエンテーション、クラブ活動、学生委員会活動などで離島・へき地で学習する機会がある」(21校)であった。(2)特徴ある島嶼看護学教育実施大学を中心に16校(旭川医科大学、札幌医科大学、島根大学、鳥取大学、和歌山大学、三重県立看護大学、畿央大学、広島大学、広島国際大学、広島文化学園大学、長崎大学、長崎県立大学、鹿児島大学、沖縄県立看護大学、琉球大学、名桜大学)を選定し、訪問面接調査内容を検討した。その内容は、教育のきっかけ、カリキュラム位置づけまでのプロセス、科目の教育目的・目標・内容・方法、評価、担当教員の専門分野、指導体制、教育費の負担軽減、地域の協力状況、教育上の課題、学生の反応、離島・へき地への就職状況、科目に関連する研究論文、へき地・島嶼看護教育の展望などについて訪問面接することになった。本研究の目的は、「島嶼から学ぶ」島嶼看護学教育の学士課程への導入促進に資することである。全国の書面調査の結果に基づき、島嶼看護学教育に特徴ある大学13校に訪問面接調査を実施した。平成22年度の研究計画は、特徴ある島嶼看護学教育実施大学の教育実践把握及び島嶼看護学教育の教育方法のタイプ別分類であった。1.半構造化した調査票を用いて面接調査を実施した。1)島嶼看護学開始の理由は<教育理念に沿う><島嶼で働く看護職の人材育成>、<島嶼の地域特性の理解>、<島嶼の有利性を活かした効果的な教育><教員の思い><島嶼看護学の体系化>等であった。2)教育目的・目標は、<看護への導入>、<対象理解の視点>、<効果的な支援方法>、<学びの統合>、<地域看護の教育内容>等であった。3)教育方法は、設置主体と教育理念により科目の位置づけに影響し、多様な取組がなされていた。「学生の主体的学び」のために教育方法の工夫が工夫さ流ていた。4)効果:(1)学生は、<主体的に参加し、学習に満足できる>、<住民を理解し、住民の強さに気づく>、<看護職者としての素質が身につく>等、(2)教員は、<自己の看護が現場で磨かれる>、<大学の使命を意識する>等、(3)現場の看護職は、<大学との協働で看護実践を向上できる>等であった。4)課題は、<経済、時間、マンパワー確保〉、<科目の位置づけの強化>、<島嶼看護学の確立>等であった。2.教育方法のタイプ別分類:(1)島嶼地域を特化し手学ぶ科目と科目の一部を島嶼で学ぶ科目、(2)看護学生のみの学びと他の学科の学生との共同の学び、(3)一般教養・専門基礎としての学びと看護専門としての学びなどのタイプに分類された。GPや行政支援により島嶼看護学教育は推進されていた。本研究の目的は、「島嶼から学ぶ」島嶼看護学教育の学士課程への導入促進に資することであった。平成21年度は全国の看護系大学への書面調査、平成22年度は島嶼看護学教育に特徴ある大学への訪問面接調査、調査結果に基づき専門家会議を開催した。平成23年度は、島嶼看護学教育の影響・効果と課題で看護学士課程における島嶼看護学教育への提言をまとめた。