hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最新ダスト光学モデルに基づく微惑星形成理論の観測的検証

今年度に行った光学特性計算、およびそのモデル構築により、当初の予定では次年度に行う予定であったいくつかの研究が今年度に大きく進展した。一方で、モデルの構築に時間を要した結果、今年度に実行する予定であった円盤輻射輸送計算への着手が遅れた。今年度に引き続き、次年度も円盤輻射輸送計算を行っていく予定であるが、当初次年度に予定されていた研究が既にある程度進展していることを加味すると、研究はおおむね順調に進展していると思われる。本年度の具体的な研究目標はダストの物理的性質(大きさや内部構造)に応じた原始惑星系円盤の観測的性質を理論的に探ることである。そのために本年度では、昨年度に構築したダストの光学特性モデルを利用し、原始惑星系円盤の3次元輻射輸送計算を実行した。特に、近赤外線とミリ・サブミリ波の2種類の観測波長に着目し、それぞれでダストの大きさや内部構造が円盤の観測的性質に与える影響を調査した。各研究成果は次の通りである。1.近赤外線波長では、中心星の光を円盤表層のダストが散乱した円盤散乱光が観測できる。従来、サイズの大きな低密度ダストは赤い散乱光を示すことが予想されていた。しかし、本研究によって構築された従来よりも正確な光学特性モデルを用いることで、低密度ダストは青い散乱光を生み出すことを世界で初めて示した。一方で、サイズの大きな高密度ダストは赤い散乱光を生み出すため、散乱光の色の情報はダストの構造を観測的に区別する上で有用であることを指摘した。このように近赤外線波長での円盤散乱光の情報からダストの大きさや構造を判別する方法を確立した。本研究成果は査読付きの国際学術誌において論文を出版済みである。2.ミリ・サブミリ波における円盤の輻射輸送計算を行った。ダストの大きさや内部構造は光散乱過程に大きく影響する。そこで、ミリ波の散乱によって生じた偏波には、ダストの物理的性質の情報が含まれることが期待できる。そこで、本研究ではダストの内部構造がミリ波散乱偏波に与える影響を調べた。その結果、低密度ダストはその大きさに関わらず散乱効率が非常に悪いことが明らかになった。つまり、ALMA望遠鏡によって観測されているミリ波散乱偏波は比較的高密度なダストによって生じていることを示している。この結果は円盤赤道面においてダストが高密度化していることを示唆している。本研究成果については現在、論文を投稿準備中である。本年度ではダストの大きさや内部構造が原始惑星系円盤の観測的性質に与える影響を調べる予定であった。まず近赤外線波長における円盤の3次元輻射輸送計算を実行し、ダストの物理的性質と円盤の観測的性質を結びつけることに成功した。この研究成果はすでに論文を出版済みである。しかし、この近赤外線での円盤輻射輸送計算の実行に想定よりも多くの時間を費やした。その原因の一つに、今回扱ったダストが波長と比べて非常に大きく、数値的に扱いにくい光学特性が出現したことが挙げられる。そのため安定に数値計算を実行するために、いくつかの工夫が必要であった。こうして次に行う予定であったミリ・サブミリ波での輻射輸送計算の着手に若干の遅れが生じた。次に、ミリ・サブミリ波での円盤の輻射輸送計算を実行した。着手には若干遅れたものの、当初想定していたよりも非常にシンプルな結果が得られたことで大きく研究が進展した。
精神障害者の就労はリカバリーを促進するか－就労者への調査による縦断的研究－

平成30年度前半には、1回目(終了開始時)61人、2回目(終了開始6か月後)45人、3回目(終了開始1年後)35人分のデータ収集が全て終了した。その後の作業として、データの入力およびデータクリーニングを行い、データの分析を開始した。データの件数は想定した人数よりも少ないものとなった。その原因として考えられることとしては、就労を継続することができない人がいることに加え、調査開始から1年が経過してのアンケート協力となるため、初期の協力しようとする意識が低下し回答が得られなかった可能性も考えられる。しかしながら精神障害者の就労とリカバリーに関する実証研究はあまり見られず、また本研究が縦断的研究であることから、これまでにない貴重なデータが得られたと考えている。本研究の中心となる、就労して1年の間にリカバリーが促進されるかどうかについての解明には、始めにリカバリー評価尺度(RAS)の合計得点が向上しているかどうかについて分析を進めているところであるが、RASの下位項目別に分けての詳細な検定や職務満足度やサポート体制との関連などの分析など、多くの分析作業が必要であり、その後の成果のまとめ、学会発表、研究報告書の作成と配布等を年度内に完了させるのは困難と考え、1年間の研究期間延長が認められたところとなっている。平成30年度後半には、長年米国の精神障害者の就労に関する研究を行ってきた研究分担者が加わったことにより、幅広く英語圏の文献をレビューできるようになってきており、1年間の延長をすることと合わせて、より深い研究成果を得ることができると考えている。当初予定では、平成30年度で研究が終了する予定であったが、研究成果の発表や報告書作成など一連の作業を年度内に終了させることが困難な見込みとなってきたため、1年の研究延長し認められたところである。データ数が少ないことから、評価尺度の下位項目や職場要因との関連など細かい分析を行うことが必要と考えている。分析に時間はかかるがこれまでにはない研究の成果が得られるものと考えている。次年度については、国内および国際学会での口頭発表を行い、最終的には査読のある国内の学会誌と国際学術誌へ投稿することを予定している。また研究成果報告書を作成し研究協力者への配布なども終了させることとする。「精神障害者の就労はリカバリーを促進するかー就労者への調査による縦断的研究ー」と題する本研究は、平成27年度から30年度までの4年間の研究である。その初年度として平成27年度は、研究対象となる就労を開始する全国の精神障害者の方にどのような方法で調査協力依頼をするかをはじめの検討事項とし、並行して調査内容の検討を行った。研究デザインとしては当初の研究計画通り縦断的研究として、就労開始時、就労開始から6か月後、就労開始から12か月後の、計3回同一対象者にリカバリーに関する質問調査を依頼し、その変化を分析することとした。調査協力依頼については、本研究の就労の定義が雇用契約のある一般就労とするため、毎年新規就労者がいる可能性のある、障害者総合支援法に基づく「就労移行支援事業所」および障害者雇用促進法に基づく「障害者就業・生活支援センター」に調査協力依頼文書を郵送で送付することとした。送付した事業所の数は合わせて2,700か所以上となった。質問調査の内容については、主たる質問紙は「リカバリー評価尺度」と「一般性自己効力感」の2種類で、当初の計画通りとした。調査協力者の属性や新たに開始した就労の状況については、基本的属性に加え、学歴、職歴、病歴、現在の職場の状況等、リカバリーに影響を与える可能性のある項目を盛り込んだ。平成27年10月までに上記の作業を終え事業所に調査依頼を発送したところ、平成28年3月末までに、数十通のアンケート回答が返送されてきている。現在は、「今後調査対象者が出る可能性がある」と返信のあった事業所に、リマインドの連絡をすると同時に、1回目の回答があった協力者に第2回目の調査票発送の準備をしているところである。対象者への調査依頼の方法を、全国の就労移行支援事業所と障害者就業・生活支援センターに送付することにしたため、そのリストの作成や発送業務に予定以上の時間と労力をさくこととなった。郵送のための切手代や業務委託の費用は当初の予定を大きく上回ることとなったが、予定していた調査依頼文書発送時期までには間に合わせることができた。研究倫理については、研究応募時からこのことに配慮した研究デザインで進めることとしていたが、調査票、インフォームドコンセントに関する資料、研究参加同意書の案が出来上がった時点で、主任研究者の所属する東京福祉大学の研究倫理審査会に審査を申請し、承認を得ることができている。調査協力を全国の事業所に広げたことにより、100人を超える協力者がいることを期待していたが、数十人と予想よりもやや少ない数となっている。しかしながら、研究全体の進行としては、おおむね順調に進呈している。精神障害者で新たに一般就労をした人に対して、就労開始時、就労開始から6か月後、就労開始から1年後の合計3回にわたりリカバリー評価尺度等の調査票に記入してもらい、その点数の変化を分析する縦断研究である。初年度の平成27年度は、研究方法を確定し対象者のいる可能性のある就労支援事業所に研究協力依頼文書を発送した。

協力できる対象者がいる可能性があると回答のあった事業所に対して調査票を送付し、事業所を通じて調査対象者に協力依頼を行い、平成27年度末には第1回目の記入済調査票数十通の調査票を回収することができた。平成28年度については、引き続き第1回目の調査票回収と共に第2回目調査票の回収、年度の後半においては第3回目調査票の回収が進行中である。これと並行して調査協力事業所および調査協力者への謝礼の送付などを行っているところである。データ分析については、まだ3回の調査がそろっていないため縦断的な研究はできないが、就労開始時の初回調査データから、リカバリー評価と職務満足度の関連について分析を行い、東京で開催された第36回日本社会精神医学会において、「一般就労を開始した精神障害者のリカバリーと職務満足との関連性について」と題し、上司や同僚との良好な人間関係および職務満足とリカバリーに関連があることを報告した。今後については、第3回目の調査票が回収された時点で、就労を継続することがリカバリーに与える影響についての分析を開始する。調査協力依頼を全国の就労移行支援事業所および就業・生活支援センターと当初計画から拡大したため、100名を超える協力者がいることを期待したが平成28年度末で数十名と少なかった。しかし初回調査協力者はほとんどの人が第2回目調査票を返送、3回目の調査についても順調に回収が進んでいる。データの入力や分析もほぼ予定通りに進んでおり、平成29年3月には途中経過として日本社会精神学会年次大会で発表を行い、成果の一部を公表することができた。研究全体としては、概ね順調に進展している。平成29年度は新たに調査を依頼することはなく、すでに1回目の回答が終了している人の2回目、3回目の回答を記入した調査票の返送データの処理作業を行った。作業内容としては、データを確認し入力していくというデータ収集および入力作業と、併せて謝礼の送付などの事務的な作業も行った。3回目のデータ収集は完了していなかったため、1回目と2回目のデータを比較し、データ分析を実施した。またこの作業と並行して、学会への参加や研究者との情報交換などを継続的に行い、新しい精神障害者施策や職業リハビリテーション、リカバリーに関する情報収集や文献調査などを行った。研究成果の公表としては、平成28年度の日本社会精神医学会での学会発表に続き、今年も1回目、2回目までの回収したデータを分析し、経過報告として日本職業リハビリテーション学会第45回大会にて、「精神障害者のリカバリーに影響を与える要因ー就労者への継続調査からー」と題する演題発表を行った。当初予定した人数よりも回答者数は少なかったが、精神障害を持つ当事者が回答した量的研究はこれまで少ないため、大変貴重なデータを回収することができ、分析結果を公表することができた。平成30年3月に、合計3回の回答が全て回収されたため、今後はそのデータを整理し当初から予定していた、就労を継続することによりリカバリーは促進されているのかについて分析を進め、結果をまとめて考察していくこととする。調査対象者の総実数は当初の予想よりも少なかったが、1回目の調査に応じた人についてはほとんどの方から以後2回の回答を得ることができた。平成29年度内に調査データの収集が全て完了できたことは、おおむね順調な進展ということができる。
植物に対するホウ素の毒性－生育障害の発生機構と進化における役割

前年度に引き続き、過剰量のホウ素が植物の生育を阻害する仕組みの解明と、その毒性が進化に与える影響の評価を行った。ホウ素の毒性機構の解明については、前年度に遺伝子マッピングにより候補遺伝子領域を限定したホウ素過剰感受性シロイヌナズナ変異株の抑圧変異株に対して、原因遺伝子の確定を行った。具体的には候補領域内にあったNAC型転写因子に着目し、この遺伝子を欠損する変異株の取得を行った。もとのホウ素過剰感受性変異株との2重変異株を作成し、ホウ素過剰ストレス下における表現型を観察すると、抑圧変異株と同様にホウ素過剰ストレス感受性が抑圧されていることが確認された。このことから、このNAC型転写因子の欠損がホウ素過剰ストレス感受性を抑圧することが示された。また、前年度に活性酸素産種生酵素の一種を欠損した変異株がホウ素過剰ストレスに耐性を示すことを見出していたが、さらなる解析により、この変異株ではホウ素過剰ストレス下における酸化ストレスの蓄積が軽減していることを発見した。ホウ素毒性が進化に与える影響の評価については、栄養環境がゲノムの安定性に影響することで植物の進化の速度や方向性を変える可能性を引き続き検証した。これまでにシロイヌナズナの野生型、ホウ素過剰ストレス感受性変異株について通常区、ホウ素過剰区において栽培し、自殖による継代によって自然変異を8世代にわたり蓄積させた。最終世代の植物に対して、通常区、ホウ素過剰区それぞれについて追加で3個体のゲノム配列決定を行った。検出された変異をもとに自然変異発生率に栄養環境が与える影響の評価を行ったが、統計的に有意な差は見いだされなかった。しかしながら、最終世代の生育調査の結果、ホウ素過剰状条件で継代した群はホウ素過剰条件下における根の生育が良いことが明らかになった。これは、ホウ素過剰ストレスによる、世代を超えた耐性獲得機構の存在を示唆している。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、過剰量のホウ素が植物の生育を阻害する仕組みの解明と、その毒性が進化に与える影響の評価を行っている。ホウ素の毒性機構の解明については、ホウ素過剰ストレスに対する耐性を付与する遺伝子の同定を目的として、ホウ素過剰感受性シロイヌナズナ変異株に変異を導入して得られていた抑圧変異株の原因遺伝子の同定を行った。抑圧変異株2ラインについてエコタイプ間塩基多型を利用した遺伝子マッピングを行い、原因変異の候補領域をそれぞれ1番染色体上の2.6Mbpの領域、5番染色体の4.5 Mbpの領域に限定した。またトランスクリプトーム解析によってホウ素依存的発現を示す遺伝子を探索し、ホウ素過剰耐性への関与が予想された遺伝子についてノックアウト株を確立しホウ素過剰ストレス下における表現型の確認を行った。その結果、活性酸素産種生酵素の一種を欠損した変異株が野生型と比較してホウ素過剰ストレス下において根の生育がよいことを発見した。ホウ素毒性が進化に与える影響の評価については、過剰量のホウ素がDNAの損傷を引き起こすことに着目し、栄養環境がゲノムの安定性に影響することで植物の進化の速度や方向性を変える可能性を検証している。これまでにシロイヌナズナの野生型、ホウ素過剰ストレス感受性変異株についてそれぞれ約100個体を通常区、ホウ素過剰区において栽培し、自殖による継代によって自然変異を8世代にわたり蓄積させた。最終世代の植物に対して、通常区、ホウ素過剰区それぞれについて4個体のゲノム配列決定を行った。検出された変異をもとに自然変異発生率を試算したところ、変異導入箇所数の平均はホウ素過剰区が通常区の1.7倍となり、検査した個体群においてはホウ素過剰ストレスが自然変異の発生を促進する傾向が見られた。ホウ素過剰耐性を付与する遺伝子の同定については、原因遺伝子の確定には至ってはいないものの候補領域を限定した。次世代シーケンサによる変異情報の取得も完了しており、候補変異のリストを得ている。一部の候補遺伝子についてはノックダウン株の作成が進んでいる。ホウ素毒性が進化に与える影響の評価については野生型株では一部継代の遅れがあったものの、目標の世代に達した個体から順次次世代シーケンサによる配列決定を行っており、おおむね予定通り進行している。

最終世代の植物に対して、通常区、ホウ素過剰区それぞれについて追加で3個体のゲノム配列決定を行った。検出された変異をもとに自然変異発生率に栄養環境が与える影響の評価を行ったが、統計的に有意な差は見いだされなかった。しかしながら、最終世代の生育調査の結果、ホウ素過剰状条件で継代した群はホウ素過剰条件下における根の生育が良いことが明らかになった。これは、ホウ素過剰ストレスによる、世代を超えた耐性獲得機構の存在を示唆している。ホウ素の毒性機構の解明については、候補遺伝子のうち有望なものについて変異株の表現型確認を行う。並行して候補領域の更なる絞込みを行う。ホウ素毒性が進化に与える影響の評価については、より多くの自然変異蓄積系統個体を次世代シーケンサによるゲノムDNAの配列決定に供し、自然変異の蓄積を評価する。得られた変異情報に基づいて、ホウ素過剰ストレスが自然変異の蓄積頻度に影響を与えるかどうかを統計的に示す。合わせて自然変異のバイアスの解析を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ＡＥ信号と中性子回折の同時測定による岩石内き裂周辺の応力ひずみ評価

岩石材料の変形、き裂発生メカニズムを解析するために、中性子回折法を用いたひずみ測定を行いながら、AE信号を同時測定するシステムを開発した。一軸圧縮下にある岩石試料からの中性子回折パターンとAE信号を測定し、結晶鉱物中に蓄積したひずみ量が中性子回折より解析され、鉱物粒子の滑りや微小き裂の発生にともなって発生したとみられるAE信号を測定することに成功した。本研究の目的は、圧縮応力下にある岩石試料に対して、AE信号測定と中性子回折法を組み合わせることにより、岩石内部に変形やき裂が発生した時間や場所、メカニズムに関する情報とひずみに関する情報を同時に取得できるようにすることである。本手法を用いれば、結晶中に蓄積したひずみ量と、鉱物粒子の滑りなどの変形に関する情報も得られるようになり、岩石材料がマクロに変形するメカニズムを詳細に解析できる。また、従来のひずみ測定手法では不可能な岩石内部に発生したき裂や欠陥周りのひずみ分布を実験的に求めることが可能となる。平成24年度には、AE信号と中性子回折パターンの同時測定システムを立ち上げ、降伏応力近傍でAE信号を発生させることが知られている金属材料を用いたコミッショニングを行った。AE信号測定には1chAE信号測定装置を用いた。さらには、岩石材料の一軸圧縮試験を行いながらAE信号と中性子回折パターンの同時測定を行った。コミッショニングの結果、双晶にともない発生したAE信号とひずみに関する情報を取得できるようになった。岩石材料を用いた実験では、結晶中に蓄積した格子ひずみと鉱物の滑りや微小き裂の発生にともなって発生したとみられるAE信号を測定することができた。さらには、AE信号の周波数特性は岩種によって異なる傾向を示したため、異なる変形メカニズムにより岩石材料にはマクロにひずみが蓄積していると推測される。平成25年度には、4chAE測定システムを立ち上げ、AE発生源の位置標定を行いながら、様々な種類の岩石試料を用いて実験を行う予定であったが、中性子回折実験を行える研究施設が計画外停止したため、中性子回折実験は行わず、AE信号測定装置の高度化、コミッショニングなどを行い、今後の研究方針についての検討を行った。本研究は、圧縮応力下にある岩石試料に対して、AE計測によるき裂発生位置の標定と中性子回折法を用いたひずみ測定を組み合わせる事により、岩石内部に発生した微小き裂まわりのひずみ分布を行い、岩石中にひずみが蓄積するメカニズム、およびき裂発生進展メカニズムの解析を目的としている。平成24年度は、AE計測装置の仕様を検討し、中性子ビームを用いないオフラインでのAE計測の予備実験および、シングルチャンネルでのAE信号測定と中性子回折パターンの同時測定を行った。さらには、オフラインにてマルチチャンネルAE計測装置を用いて、AE発生源の位置標定を行えるようにしている。オフラインでの圧縮または引張り試験を行いながらのAE計測を行ったが、中性子実験施設特有の電気ノイズが検出されたため、このノイズの原因を追及するとともに、ノイズをカットするための対策を検討した。ノイズ信号源を特定することはできなかったが、ケーブルをシールドするなどのノイズカットのための種々の対策を施した。材料試験機などの機器の動作にともなうノイズが検出されないことも確認し、これらにより、強度試験下において、試料の変形、破断にともなうAE信号を検出することが可能になった。また中性子回折パターンとAE信号の同時計測の結果、中性子回折法により鉱物結晶内にひずみが蓄積する様子と、AE信号から岩石材料内で鉱物粒子の破壊もしくはすべりにともなうと考えられるAE信号波形が観測された。このことから、岩石材料の変形には、鉱物結晶内に蓄積するひずみと鉱物粒子の破壊、滑りが関与していることが示唆された。平成24年度中には、圧縮試験を行いながらのAE法と中性子回折を用いた同時測定手法の開発、およびAE信号解析からき裂発生位置を特定し、き裂周りのひずみ計測を中性子回折法を用いて行う事を計画していた。圧縮試験を行いながらAE測定と中性子回折測定を行うための測定システムを確立し、同時測定を行う事は可能になり、AE信号・中性子回折パターンを用いたひずみ解析を行うことが計画通り可能になった。AE信号解析からAE発生源を特定することができるようにはなっているが、中性子実験のためのマシンタイムを獲得することができなかったため、発生したき裂周りに中性子を照射して、ひずみ測定を行うまでには至らなかった。今後は、AE信号解析によりき裂発生部位を特定し、中性子回折を用いたき裂周辺のひずみ解析を行う予定である。中性子実験のためのマシンタイムは限られた時間であるため、まずはオフラインでの予備実験を進める予定である。そのために、オフラインにて岩石の圧縮試験を行いながらAE信号測定を行い、AE発生源の位置標定精度を高め、き裂発生部位を特定できるようにする。さらには、き裂部位に中性子を照射できるようにするための手順、技術を確立しておく。中性子実験施設のマシンタイムを獲得したら、岩石の圧縮試験を行いながら、AE信号測定・中性子回折パターンの同時測定を行い、き裂周りのひずみ分布を測定する。これにより岩石中にひずみが蓄積する様子、き裂が進展する様子を解析する。

本実験を遂行するには、中性子実験施設に課題申請書を提出し、マシンタイムを獲得する必要がある。これまで世界最高性能をもつJ-PARC/BL19「匠」での実験を続けてきたが、「匠」へ課題申請するユーザーは多数おり、マシンタイムの確保は困難であると考えられる。そこで、J-PARCでの課題審査が通らなかった時には、海外での中性子実験も視野にいれる。加えて、これらの研究成果と、昨年度までの研究成果をまとめ、論文、学会等で公表する。該当なし
看護学実習中の医療事故回避に向けた教授活動自己評価尺度の開発－実習安全ＦＤの実現

本研究の目的は、実習中の医療事故回避に必要な看護学教員の教授活動を自己評価する尺度を開発することである。第1段階として、自由記述式の質問紙調査を実施し、実習中の医療事故を回避するために看護学教員が実施している対策と実践40種類8側面を明らかにした。第2段階として、第1段階の成果を基盤として、教員が看護学実習中の教授活動を自己評価する8下位尺度56項目から構成される測定用具『実習中の医療事故回避に向けた教授活動自己評価尺度』を作成した。今後の課題は、作成した自己評価尺度を用いて全国の看護学教員を対象とした調査を実施し、信頼性妥当性を検証し、実習安全FD展開モデルを開発することである。平成22年度は、主として次の活動を実施した。1.国内外の文献検討と測定用具開発に向けた基盤研究計画の立案・国内外の文献検討を実施し、看護学教員の学生による医療事故回避に向けた対策と実践を解明し、測定用具を開発するための基盤研究計画書を立案・作成した。2.看護学教員の学生による医療事故回避に向けた対策と実践を解明するための質問紙と特性調査紙の作成・作成した研究計画書に基づき先行研究「患者の安全保証に向けた看護師の対策と実践」を参考に看護学教員が実習中の医療事故回避に向けて実施している対策と実践を問うための自由記載式の質問紙、および回答した教員の背景を確認するための特性調査紙を作成した。3.作成した質問紙の内容的妥当性を検討するためのパイロットスタディの実施と本調査・作成した質問紙の内容的妥当性を検討するため看護教育学の専門家による検討を複数回実施した。・専門家による検討会議の結果に基づき、質問紙を修正し、札幌市立大学倫理委員会の承認を得て、便宜的に抽出した大学・短期大学・看護専門学校の教員約65名を対象にパイロットスタディを実施した。・パイロットスタディの結果に基づき、質問紙及び特性調査紙を修正し、無作為抽出した教員625名を対象に本調査を実施した。震災の影響により回収率が低下した(39.9%)ため、本調査のデータ収集を継続予定である。平成23年度は、次の研究目的の遂行に向け、平成22年度から引き続く活動を実施した。研究目的:自由記述式の質問紙調査を実施し、実習中の医療事故を回避するために看護学教員が実施している対策と実践を明らかにする。平成23年3月に624名の教員を対象に『実習中の医療事故防止に向けた対策と実践に関する質問紙』を用いて本調査を実施した。その結果、249名の回答が回収できた(回収率39.9%)。震災の影響が懸念されたため、5月13日から6月6日にかけて、大学40名、短期大学12名の教員計52名を対象に追加のデータ収集を実施した。その結果、26名から回答が返送されたため、パイロットスタディに協力した教員の回答も含め、計303名の回答を分析対象とし、基礎分析を実施した。基礎分析を3回反復した結果、回答内容は、2487記録単位に分割でき、266同一記録単位群を形成した。さらに、平成23年度3月までに3回の本分析を実施し、48カテゴリを形成した。しかし、測定用具開発の基盤としてのカテゴリの洗練が必要と判断し、平成24年度も本分析を継続することとなった。なお、これらの分析過程は、千葉大学大学院看護学研究科看護教育学教育研究分野研究推進コースにおいて7回公開し、内容分析に精通する共同研究者のスーパービジョンを受けると共に、内容分析の豊富な経験を持つ研究者間の検討を繰り返している。この分析結果は、研究の最終目的となる『実習中の医療事故回避に向けた教授活動自己評価尺度』開発の基盤となるため、カテゴリおよびカテゴリを形成する記録単位群の現実適合性を高めることが重要である。平成25年度は、次の研究目的の遂行に向け、平成24年度に引き続く活動および発展的な活動を実施した。研究目的:実習中の医療事故を回避するために教員が実施している対策と実践を明らかにし、実習中の医療事故防止に必要な教員の教授活動を自己評価する尺度を開発する。平成24年度に作成した測定用具第一案を検討した結果、項目の抽象度や尺度作成方法に課題があることが明らかとなった。そこで、再度文献検討を実施し測定用具開発方法の確定に向け、理論的枠組みを再構築した。その結果、当初、40カテゴリすべてを網羅することを優先しそれぞれに対応する項目を作成していたが、40カテゴリが示す8側面を中核にし、カテゴリを形成した記録単位を確認しながら、因子分析および項目分析による質問項目の削除の可能性を視野に入れ56項目を作成することとした。また、教員特性との関係探索を視野に入れた特性調査紙を作成した。

これらの測定用具を複数回看護教育学を専攻する研究者会議に提示するとともに共同研究者との打ち合わせ会議を実施し、項目の洗練をはかった。質問項目が必要な教授活動を過不足なく網羅し、かつ医療事故防止に向けた教授活動8側面を反映しているかという点から指摘を受け、数度の修正が必要となったが、予備調査に向けた測定用具を完成した。今後の課題は、全国調査による信頼性・妥当性の統計学的検証である。なお、尺度の基盤として明らかにした「実習中の医療事故防止に向けた教員の対策と実践」を日本看護教育学学会学術集会にて発表し、参加者から、カテゴリの現実適合性についての肯定的な意見を得た。平成24年度は、次の研究目的の遂行に向け、平成23年度より引き続く活動および、発展的な活動を実施した。研究目的:実習中の医療事故を回避するために教員が実施している対策と実践を明らかにし、実習中の医療事故防止に必要な教員の教授活動を自己評価する尺度を開発する。平成23年3月から6月に郵送法により看護学教員を対象に実施した質問紙調査に返送のあった313名の回答のうち、有効回答305部について、平成23年度に引き続き、カテゴリ化を実施した。しかし、スーパービジョンおよび専門家会議を繰り返した結果、カテゴリの精度に課題があることが明らかとなった。そのため、再度カテゴリ化を実施し、この再カテゴリ化の結果である63カテゴリを我が国の看護学教員が医療事故防止に向けて示す対策と実践の解明に向けたfirst stepの分析結果として、Sigma Theta Tau International第24回国際学会に投稿し、採用された。しかし、測定用具開発の基盤として、カテゴリ数が多すぎる、カテゴリ名が具体的すぎるため、さらに統合できる可能性があるなどの課題が確認できた。そのため、さらにカテゴリを分析し、考察した結果、最終的に40カテゴリが形成され、医療事故防止に向けた教員の対策と実践に8側面の特徴があることが明らかとなった。加えて、これらの分析過程と同時に測定用具開発の理論的枠組みの構築を実施し、40カテゴリおよび8側面の特徴に基づく、測定用具の第1案を作成した。これらの過程を通して、最終的な成果である実習中の医療事故防止に向けた教員の教授活動自己評価尺度の開発基盤が整った。平成23年度に予定していた本調査を22年度に実施できたため、追加のデータ収集期間をふまえても分析に十分な時間をかけることができた。また、当初の目標とした分析結果(カテゴリ)の産出は達成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、1測定用具の理論的枠組み・測定用具の案を作成し、2専門家会議とパイロットスタディを実施することを目標とした。1および、2の専門家による検討会議は達成できたが、測定用具は、まだ第1案であり、今後、共同研究者との検討および、専門家会議によるさらなる洗練が必要であると判断している。パイロットスタディが実施できなかったため、やや遅れている部分もあるが、理論的枠組みおよび測定用具はほぼ完成しており、本年度中に、最終目標である本調査、パイロットスタディを確実に実施できる期間を十分に(約5ヶ月間)確保しているため、全体の進捗状況としては、概ね順調であると判断した。カテゴリの洗練と同時に測定用具開発の理論枠組みの構築、測定用具案の作成を行うことにより、ほぼ当初の計画通り進捗できる見込みである。
格子に基づく最悪時/平均時の関係を持つ電子署名および認証方式の構成

研究計画に基づき格子を利用した認証方式および署名方式を構成した。また、これまでに得られた知見を元に、認証方式の構成、既存の暗号方式の改良、新しい暗号方式の提案を行った。これらは、量子計算機であっても困難であると考えられている問題に基づいており、高い安全性を期待できる方式である。各研究の具体的内容は以下である。1.昨年度構成した格子問題に基づく認証用プロトコルの応用を行った。NTRUと呼ばれる多項式を用いた暗号方式がある。これと、先の認証用プロトコルの類似点を用いて、NTRUに適したゼロ知識証明プロトコルを提案した。また、NTRU暗号の困難性に安全性の根拠をおく認証方式を提案した。今までNTRUに基づいた認証方式は無かった。2.昨年度に引き続き、イデアル格子に基づく暗号方式の研究を行った。電子署名、認証方式に引き続き、公開鍵暗号方式、IDベース暗号方式を構成し、その安全性を証明した。これにより既存の格子暗号の鍵サイズや計算効率を上げることができる。3.代理人再暗号化と呼ばれる暗号方式がある。代理人は変換鍵を所持している場合、暗号文の中身を知ることなく、ある受信者用の暗号文を別の受信者用の暗号文に変換できる。2005年に提案されたRegev暗号に着目し、新たなアルゴリズムを加えることで、代理人再暗号化方式を構成した。既存の代理人再暗号化方式は全て離散対数問題と呼ばれる数論的な問題に基づいている。よって、今回,初めて組合わせ系の問題に基づいて代理人再暗号化方式を構成したことになる。前年度に引き続き研究計画に基づき格子を利用した認証方式を構成した。加えて、これまでに得られた知見を元に、新しく認証方式の構成、既存の暗号方式の改良、新しい暗号方式の提案を行った。1.昨年度、格子問題およびその部分問題に基づいて認証プロトコルを構成した。この認証プロトコルの研究を続行し、新しい応用として同問題に基づくリング認証方式を構成した。昨年度の研究結果と纏めて、ASIACRYPT 2008で発表を行った。2.1で用いたアイデアを用いて、既存方式であるNTRU暗号用のゼロ知識証明プロトコルを2つ提案した。また、プロトコルの1つを用いてNTRU暗号に基づく認証方式を構成した。3.1,2の研究を元に既存方式であるNTRU暗号の改良を行い、ほぼ線形時間で暗号化・復号が可能な暗号方式NFALSEを提案した。NTRUと同等の安全性を持つと期待される。4.昨年度研究を行った格子に基づく署名方式の鍵生成部を利用して効率がよく安全性が高い暗号方式を提案した。
顔面神経-舌下神経クロスリンク型神経移植術における神経回路再構築の機序を探る

顔面神経麻痺への外科的治療の一つとして、クロスリンク手術が挙げられる。われわれは本手術での軸索挙動を解析する為に体細胞がGFP標識された実験動物を利用し、拒絶反応を起こさせずに非標識のグラフトを移植するモデルの作成を目標に置いた。このため、神経グラフトの脱細胞化の評価、比較を行った。ラットより採取された坐骨神経を高張塩溶液法、界面活性剤法、凍結融解法によりそれぞれ脱細胞化を行った。これらを組織学的に評価した所、モデル動物において口径1mm程度の神経グラフトを要するクロスリンク手術では、高張塩溶液法による脱細胞化神経は免疫学的および強度的に適していると考えられた顔面神経麻痺への外科的治療の一つとして、クロスリンク手術が挙げられる。これらを組織学的に評価した所、モデル動物において口径1mm程度の神経グラフトを要するクロスリンク手術では、高張塩溶液法による脱細胞化神経は免疫学的および強度的に適していると考えられた顔面麻痺に対する動的再建術は、神経科学的考察の基、様々な手術術式の変遷を辿ってきた。近年ではcross-link型神経移植法が開発され、その臨床的効果を認め始めている。本術式は顔面神経麻痺のみならず四肢の神経再建にも応用可能であり、極めて有用な再建方法であると考えるが、一方で、術後の神経ネットワーク形成およびその意義について未だ解明されておらず、その臨床学的可能性は広がりを見せない。われわれは前課題研究において本術式の神経ネットワーク形成を解明すべく神経トレーサー法により、軸索の誘導などを明らかとした。再構築された神経ネットワークの意義について更に解明を行うため、本研究課題を行っている。これまでに我々は皮膚・血管・比較的太い神経に対して細胞毒性のない物質を用いることで脱細胞化できることを発見してきた。この方法により得られた神経を坐骨神経に移植したところ、運動神経の回復が認められた。本研究結果を応用し、免疫応答を小さくしたものをGFPラットに移植することで再生してきた軸索を蛍光で観察できると考えた。まず、wistar系ラットより伏在神経を採取した。これを1M NaCl溶液で24時間震盪を加えた。次に7日間、PBSで洗浄を行った。これをHE染色したところ、脱細胞化されていることが確認された。次に本方法により得られた脱細胞化神経をGFPラットの顔面神経-舌下神経にcross-linkさせる形で移植を行った。現在、移植後の神経の拒絶反応および軸索の伸展について解析を行うべく、ラットの管理を行っている。顔面麻痺に対する動的再建術は、神経科学的考察の基、様々な手術術式の変遷を辿ってきた。本年度はcross-linkに用いるグラフトの脱細胞化について検討を行った。(1)高張塩溶液、(2)凍結融解、(3)界面活性剤を用いてそれぞれラットの末梢神経に対して脱細胞化を試みた。HE染色ではいずれの組織も核の消失が認められ脱細胞化が行われていた。ウェスタンブロッティング法での予備実験では、いずれの系においてもMHC-classIの減少を認めたがその減少は(1)(2)(3)の順で大きくなった。末梢神経に作成したギャップへの移植実験(端々縫合)では、いずれにおいても軸索の伸展が認められたが、実際にcross-linkでは端側縫合であるため、シュワン細胞有無により軸索誘導に影響すると考えられる。予備実験として回転培養系でシュワン細胞の定着も認められている。次年度はこれら脱細胞化組織を用いたcross-link実験と、これら脱細胞化組織へのシュワン細胞の播種後の移植実験を計画している。基礎研究:脱細胞化神経を用いたクロスリンクモデルの作成を試みた。ラットより大腿神経を採取した。これを高張塩溶液に24時間、震盪下に浸漬し、その後6日間、PBS中で震盪した。これを採取し組織化学的に評価を行った。HE染色ではエオジンに染色される核は認められなかった。次に、凍結融解法および界面活性剤法により脱細胞化も行った。これらに対してHE染色を行った所、界面活性剤法では脱細胞化は認められたが凍結融解法では核の遺残が多く認められた。

さらにこれらサンプルをそれぞれラットに移植した後に採取し、組織学的に評価を行った所、高張塩溶液による脱細胞化を行った例および界面活性剤法により脱細胞化を行った例では炎症細胞の浸潤無く、軸索の伸展を認めたが、凍結融解法により脱細胞化を行った例では炎症細胞の著明な浸潤を認め、また、移植組織の融解を認めた。さらに抗原の遺残について検討を行った所、界面活性剤法では抗原が除去出来ていたが、残る2つの方法では遺残が認められた。これらより、少なくとも高張塩溶液による脱細胞化法では多くの細胞成分は除去できるが、一定の遺残を認める事、またその遺残の程度は凍結融解法よりも少なく、また、高張塩溶液による遺残量では免疫反応を生じにくい事が示された。今後、さらに長期での脱細胞化組織の抗原性や維持、軸索伸展の効率について検討を行う必要がある。臨床研究:頭頸部腫瘍切除後にループ型神経移植による顔面神経即時再建術を施行した連続する10症例を検討対象とし、以下の項目について調査した:年齢、性別、原疾患、既往症・基礎疾患、力源神経、再建分枝、放射線治療の有無、化学療法の有無、術前麻痺スコア(40点法)、術後麻痺スコア(40点法)、術後経過観察期間(月)。今回の検討では術後病的共同運動をスコア化していないが、多くの症例で病的共同運動が生じるものの軽度であるという印象を得た。cross-linkに用いるための移植神経の準備として種々の脱細胞化法を実験系として確立し、シュワン細胞の導入も確立しつつ有る。以上よりおおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。種々の脱細胞化法で得られた末梢神経グラフトを用いてcross-link実験(端側)を行う。また、脱細胞化されたグラフトにシュワン細胞を定着させ、これを用いてcross-link実験を行い、シュワン細胞の重要性も探る。
学習支援システムにおける学習者の負担と最適な学習時間、休憩時間の提案

学習内容をモデル化し,計算,読む,照合の課題を提示できる実験用の学習支援システムを構築した。そして,学習中の生体情報の計測と主観的評価を実施し,学習中の学習者の負担を分析した。その結果,心拍のパワースペクトル解析より,課題開始30分程度で負担が大きくなることなどを示した。また,学習支援システムを用いて30分間連続で学習(課題遂行)した場合には, 10分間以上の休憩を取ることで,学習者の負担や疲労感を抑えられる効果があることを明らかにした。平成25年度は、1長時間の学習を行った際の生体情報を測定する、2測定した生体信号は、パワースペクトル解析を主に実施して、時間変化を詳細に検討し、学習時の生体に与える負担を抽出する、3研究成果の公表、を行う計画であった。1実験を2回実施し、課題作業時の学習者の生体情報を測定した。実験Aでは、課題を連続で行わせた場合の生体情報を測定し、生体情報の経時変化を分析するとともに、精神活動や負担の測定の有効性を検討した。実験Bでは、実験Aの結果(生体情報の経時変化)を踏まえ、課題作業中に休憩を取った場合の生体情報を測定した。実験Aと実験Bともに、質問用紙法(アンケート調査)も併せて実施した。2実験Aでは、学習をモデル化した課題として、計算課題、読む課題、照合課題の3種類を行わせた。3種類の課題を各20分間、合計60分間連続で行わせた。その際の学習者の生体情報(脳波、心電図(心拍))を測定し、時間変化を詳細に分析した。その結果、(a)課題作業中60分間の各時間帯の脳波(β波)では、課題の内容が変わるとβ波が一旦減衰するが、徐々にβ波が増加する、(b)心拍のパワースペクトル解析(LF/HF)では、開始後30分程度で負担が大きくなることなどが確認でき、精神活動や負担を捉えられる可能性を示した。実験Bでは、実験Aの結果(開始後30分程度で負担が大きくなる)を受けて、計算課題を30分、休憩10分、再び計算課題を30分、休憩10分の合計80分間の実験を行った。その際の学習者の生体情報(脳波、心電図(心拍))を測定し、分析した。その結果、課題作業30分後に、10分間の休憩を取ると後半は心拍の変化が小さくなることなどが確認でき、負担を抑えられることを示した。3研究成果の公表では、研究成果の一部を日本教育工学会第29回全国大会(秋田大学)において、発表した。本研究の目的は、学習者の生体情報(筋電図、心電図など)を計測し、学習支援システムによる長時間の学習が、生体に与える影響(負担)を明らかにするとともに、生体情報の経時変化から算出した適切な学習時間とそれに必要な休憩時間を提案することである。平成24年度は、1.学習支援システムの構築、2.生体情報の処理に関する検討、3.研究成果の公表、を行う計画であった。1.「学習支援システムの構築」学習内容をモデル化し、計算課題、読む課題、照合課題を提示できるとともに、学習条件を自由に設定できる実験用システムを構築した。2.「生体情報の処理に関する検討」実験を2回実施し、課題作業時の学習者の生体情報(筋電図、心電図)を測定した。第1実験では、50分間連続で計算課題を行わせ、実験方法や学習時間、生体情報の分析方法の課題や問題点を洗い出した。第1実験の結果を踏まえ、第2実験を計画し実施した。第2実験では、60分間連続で計算課題、読む課題、照合課題の3種類を提示し、課題作業時の学習者の生体情報(筋電図、心電図)を測定した。その結果、心電図(心拍のRーR間隔)データの分析では、ウェーブレット変換によるパワースペクトル解析で短時間の周波数やパワーの変化を分析することが有効であることが確認できた。しかし、筋電図データの分析では、短時間の周波数やパワーを分析することよりも、1分間隔程度の周波数やパワーを見ることで、学習者に与える影響(負担)の経時変化を捉えられる可能性を明らかにした。3.「研究成果の公表」研究成果の一部を日本教育工学会第28回全国大会(長崎大学)において、発表した。平成26年度は、1学習支援システムによる学習の適切な学習時間およびそれに必要な休憩時間の提案、2研究の成果は、学会の全国大会等で発表するとともに、国際会議に論文を投稿し発表、3一般市民に対しては、Webサイトを通して研究成果を公表、を行う計画であった。1昨年度に実施した実験では、学習をモデル化した課題として、計算課題、読む課題、照合課題の3種類を行わせた。その結果、心拍のパワースペクトル解析(LF/HF)では、開始後30分程度で負担が大きくなることを示した。

そのため、学習(課題遂行)開始してから30分程度で休憩を取る必要があると推察された。そこで平成26年度は、学習支援システムを想定した課題遂行中の生体情報(心拍)の測定と、質問用紙法による主観的評価を実施し、途中で休憩(5分間、10分間、15分間)を入れた場合の効果について実験を通して検討した。その結果、課題遂行中(計算課題)の生体情報(心拍)と主観的評価の結果より、30分間連続で課題遂行した場合には、10分間以上の休憩を取ることで、学習者の負担や疲労感を抑えられる効果があることを示した。適切な学習時間は30分程度、それに必要な休憩時間は10分以上であることを明らかとした。3一般市民に対しては、山形大学人文学部本多研究室のWebサイト上に、研究成果の概要を公表した。情報科学(ヒューマンインタフェース)平成25年度の研究計画で掲げた1長時間の学習を行った際の生体情報を測定する、2測定した生体信号は、パワースペクトル解析を主に実施して、時間変化を詳細に検討、3研究成果の公表の3課題は、おおむね順調に進んでいる。平成24年度では、学習者の生体情報として、筋電図、心電図の2つを測定し、生体情報の変化を検討したが、平成25年度では、心電図に加えて、脳波を測定し経時変化を分析した。研究成果の公表では、学会の全国大会で発表した。平成24年度の研究計画で掲げた1学習支援システムの構築、2生体情報の処理に関する検討、3研究成果の公表の3課題は、おおむね順調に進んでいる。学習支援システムの構築では、学習内容をモデル化し、計算課題、読む課題、照合課題を提示できるとともに、学習条件を自由に設定できる実験用システムを設計・作成した。生体情報の処理に関する検討では、2回実験を実施し、学習者の生体情報(筋電図、心電図)を測定するとともに、生体情報の分析手法を検討した。なお、研究計画で挙げている脳波については、平成25年度に実施する予定である。(1)学習支援システムの設計上の課題と適切な学習時間、休憩時間の提案学習支援システムによる学習の適切な学習時間およびそれに必要な休憩時間の提案を行う。適切な学習時間および休憩時間をさらに検討するために追加の実験を行う。生体情報の時間的変化を詳細に検討する計画であり、学習時間の経過と生体負担との関係も明らかとしたい。(2)研究成果の公表研究の成果は、学会の全国大会等で発表するとともに、国際会議に論文を投稿し発表する。また、一般市民に対しては、Webサイトを通して研究成果を公表する。平成24年度に学習内容をモデル化し、計算課題、読む課題、照合課題を提示できるとともに、学習条件を自由に設定できる学習支援システム(実験用)を構築した。この学習支援システムにより、学習を行った際の生体情報を測定する。実験の方法としては、各学習条件を変化させた場合の筋電図、心電図および脳波の測定を行う。また、従来からの評価方法である質問用紙法(アンケート調査)も併せて実施する。測定した生体信号は、パワースペクトル解析を主に実施して、時間変化を詳細に検討し、学習時の生体に与える負担を抽出する。計測した筋電図、心電図および脳波について、どの生理指標が学習支援システム(学習者の生体負担)の評価に適しているかを比較検討する。必要に応じて、追加の実験を行う。実施した学習支援システムによる学習時の各生理指標の測定結果と考察についての研究成果を、学会の全国大会等で発表する。
前立腺癌におけるTip60のアンドロゲン依存性および放射線感受性への関与

1)前立腺癌におけるRIZ1遺伝子のDNAメチル化解析前立腺癌、腎癌組織における免疫組織化学的検討により正常組織に比較して染色性の低下を認める分子群が同定され、癌組織における発現低下が示唆された。その発現低下のメカニズムを解明するため、各々の遺伝子について、メチル化特異的PCRを用いてDNAメチル化の解析を行った。その結果Rb蛋白の結合蛋白の一つをコードするRetinoblastoma-interacting zincfinger gene(RIZ1)について、前立腺癌組織の42.6%においてDNAのメチル化が認められた。RIZ1におけるDNAメチル化の検出率はGleason score7以上の群では53.3%と、Gleason score6以下の群での23.5%に比較して高率であった。また、前立腺癌細胞株のうちPC3において、DNAメチル化による-RIZ1の発現消失と、脱メチル化剤添加による発現回復が確認された。これらの結果より、DNAメチル化によるRIZ1の発現低下が前立腺癌の発生や増殖に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。2)アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株の樹立アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCapをアンドロゲン除去下で長期間培養することにより、アンドロゲン非依存性増殖能を獲得した細胞株を樹立し、カソデックスの添加によっても増殖速度の低下が見られないことを確認した。現在このアンドロゲン非依存性LNCapの増殖特性についてさらに解析を準めている。1)泌尿器癌におけるKu70、アンドロゲンレセプター、Tip60の免疫組織化学的検討手術により摘除された前立腺癌組織において、アンドロゲンレセプター(AR)、およびその共役因子であるTip60、Ku70について免疫組織化学染色を行った。Tip60、Ku70については、膀胱、腎、精巣など、他の泌尿器科臓器についてもその正常粗織および癌組織について免疫組織化学染色を行った。その結果、Ku70抗体による免疫組織化学染色において、ほとんどの正常腎組織の腎尿細管上皮および腎皮質腺腫では核にKu70の発現が認められたが、腎癌ではほとんどの細胞において発現がみられなかった。そこでDNA修復機構のうち非相同末端結合においてKu70との相互作用を有することが知られているKu86、DNAPKcsについても正常腎組織および腎癌組織に対し免疫組織化学検討を行った。その結果、Ku70と同様、正常腎組織の尿細管上皮および腎皮質腺腫ではKu86、DNAPKcsの発現が認められたが、腎癌では多くの細胞で発現が消失していた。MRE11、NBS1など、相同組み換えによるDNA修復機構に関与する蛋白群についても免疫組織化学的検討を行ったが同様の傾向はみられなかった。腎癌の発生において、非相同末端結合を介したDNA修復機構の破綻が関与している可能性が示唆された。2)アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株の樹立アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCapをアンドロゲン除去下で長期間培養することにより、アンドロゲン非依存性増殖能を獲得した細胞株を樹立した。現在その増殖特性についてMTTアッセイにより解析中である。
せん断パネルダンパー付鉄骨建物の統合化耐震性能評価に関する研究

分散型システムとインターネットを用いて解析・実験装置を複数統合化した耐震性能評価法を確立した.統合化解析用のNETSHEARというせん断パネルダンパーの複合非線形詳細解析プログラムを新規に作成した.せん断パネルダンパーを建物内に設置した制振建物全体の地震時挙動を調べて耐震性能評価を行った.また,せん断パネルダンパーの2方向加力時の性能を実験的に明らかにし,その設計式についても整備を行った.分散型システムとインターネットを用いて解析・実験装置を複数統合化した耐震性能評価法を確立した.統合化解析用のNETSHEARというせん断パネルダンパーの複合非線形詳細解析プログラムを新規に作成した.せん断パネルダンパーを建物内に設置した制振建物全体の地震時挙動を調べて耐震性能評価を行った.また,せん断パネルダンパーの2方向加力時の性能を実験的に明らかにし,その設計式についても整備を行った.「分散型実験システムを用いた統合化評価法」は,世界中各地に点在する実験設備を効果的に利用して、実大規模の建物や構造物の弾塑性振動実験を、大型振動台実験と比較して,安価に実施することのできる方法である。1.統合評価環境の整備統合化実験とは、インターネットを介して、大規模有限要素法解析と実験装置を結合して建物全体の挙動をシュミュレーションする実験である。本研究は、大きな2軸曲げを受けるせん断パネルダンパーの特性を調べるため、これを間柱に取り付けた試験体を作成して加力試験を行う。大規模有限要素解析プログラムでは、ADINA、MARCという汎用有限要素プログラムを動かすワークステーション(SUN FIRE V210, HP Station 8700)を4台4ライセンスに、ワークステーションをGiga Ethernetで密結合し、非線形挙動の激しい柱の局部座屈挙動解析に充て、システムを構築した。2.通信・データ交換技術のプログラミング統合化実験・解析では、遠隔地にある研究機関のワークステーション、実験装置とのデータ交換をインターネットを介して行う必要がある。通信の簡便性と汎用性を重視し、UNIXで標準装備されいるTCPIPを利用する方法を開発した.3.せん断パネルダンパー単体の多軸応力下における耐力評価これまでに実施した実大せん断ダンパー単体の繰り返し載荷試験に加えて、パネル面内方向に対して45度傾いた方向に載荷試験を行った。「分散型実験システムを用いた統合化評価法」は,世界中各地に点在する実験設備を効果的に利用して、実大規模の建物や構造物の弾塑性振動実験を、大型振動台実験と比較して,安価に実施することのできる方法である。本年度は,上述の統合化解析のための準備を行った.1.せん断パネルダンパー単体の多軸応力下における耐力評価これまでに実施したせん断ダンパー単体の繰り返し載荷試験に加えて、パネル面内方向に対して45度傾いた方向に載荷試験を行い,その塑性変形性能を確認した.2.せん断パネルダンパーの単体の設計式の構築パネル面内方向に対して0度の標準載荷の疲労実験,漸増繰り返し試験を行って,提案する,塑性変形性能を表示するための設計式の妥当性を示した.3.統合化解析用建物の構造設定せん断パネルダンパーを用いた,鉄骨造多層建物の構造設計を行い,梁,柱,および,ダンパーの形状を決定した.実際の地震応答は,載荷角度が45度の場合が起こるが,このときのパネルダンパーの剛性は約半分程度と現行の設計法では見落としている現象があることを明らかにした.「分散型実験システムを用いた統合化評価法」は,世界中各地に点在する実験設備を効果的に利用して、実大規模の建物や構造物の弾塑性振動実験を、大型振動台実験と比較して,安価に実施することのできる方法である。本年度は,上述の解析準備と統合化解析を行った.1.せん断パネルダンパーの単体の設計式の構築パネル面内方向に対して0度の標準載荷の疲労実験,漸増繰り返し試験を行って,提案する,塑性変形性能を表示するための設計式の妥当性を示した.2.統合化解析用建物の構造設定せん断パネルダンパーを用いた,鉄骨造多層建物の構造設計を行い,梁,柱,および,ダンパーの形状を決定した.実際の地震応答では加力状態が曲げとせん断の状態となり,反曲点位置がキーポイントなることを指摘して,現行の設計法では見落としている点があることを明らかにし,新たな設計法を提案した.3. 2層1スパンの設計例題を対象として,NETSEHARというせん断パネルダンパーの繰り返し載荷時の弾塑性挙動が追跡できる詳細解析と,フレーム解析とをインターネットを介して統合化して弾塑性解析を行い.載荷中にはダンパーの反曲点位置が変動することを実証し,提案した設計法が有用であることを示した.