hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅高齢者におけるうつ状態の危険因子に関する疫学的研究

1.抑うつ得点とうつ状態の分布:NILS-LSAの第1次、第2次、第3次調査における抑うつ得点平均値とうつ状態の有症率は以下のとおりであった。第1次(n=1020):抑うつ得点3.5±3.0点、有症率19.9%、第2次(n=1125):抑うつ得点3.4±2.9点、有症率20.2%、第3次(n=1171):抑うつ得点3.2±2.9点、有症率19.5%。過去の研究と比較し、今回の対象者は精神的健康状態が比較的良好と考えられた。2.うつ状態の有無と関連する要因(横断的研究):第1次調査のデータから、うつ状態の有無と関連した要因を横断的に検討した。ロジスティック回帰分析の結果、うつ状態と有意に関連する要因は、生活機能(低)、主観的健康感(不良)、転倒恐怖感(有)であり、カッコ内の場合にうつ状態を有する人の割合が高かった。3.うつ状態の有無と関連する要因(縦断的分析:第1次調査で調べた要因が、2年後のうつ状態とどのように関係するかを縦断的に検討した。第1次調査結果を説明変数、第2次調査のうつ状態を目的変数としたロジスティック回帰分析を行った結果、第1次調査でうつ状態を有していた人、主観的健康感が不良の人は、2年後にうつ状態を有する危険性が高かった。関連要因の分析では、主観的健康感とうつ状態の強い関連が示唆された。特に縦断的な分析の結果から、主観的な健康が不良であることは、将来のうつ状態の独立した危険要因となる可能性が示された。本研究では地域の在宅高齢者を対象に、うつ状態を含む心理学的要因、社会的要因、身体的要因を調査し、うつ状態と関連する要因を横断的に調べる。さらに同対象者について、2年後にうつ状態に関する調査を実施し、初回調査における各要因と数年後のうつ状態の関係について縦断的に分析し、うつ状態の危険因子を明らかにする。本年度は、地域高齢者のうつ状態とその関連要因に関する初回調査を実施した。長寿医療研究センター疫学研究部の実施する「老化に関する長期縦断疫学調査」の参加者(愛知県大府市、東浦町の40歳79歳の地域住民から性年齢別に層化無作為抽出された人で、調査への同意が得られた人)の中で60歳以上の人を対象に、自記式調査票による調査、調査員による面接調査・検査により下記(1)(5)を調べた。(1)身体的健康状態:体格、既往歴、治療中疾患、血液検査、日常生活動作(ADL)など、(2)運動機能:平衡機能、全身反応時間、各種筋力、歩行分析など、(3)心理学的要因:対人交流、性格、ライフイベントなど、(4)社会的要因:家族構成、経済状態、学歴など、(5)うつ状態:老人用に開発され広く使われている自記式抑うつスケールGeriatric Depression Scale(GDS)短縮版により、評価。現時点では2001年4月2002年1月の調査参加者におけるうつ状態に関するデータ集計が終了した。GDS全問に回答の得られたのは468名(男性234名、女性234名)であった。GDS得点の平均値は男性3.6点、女性3.8点で有意な性差はなかった。うつ状態の有症率(GDS得点が6点以上の人の割合)は、男性20.9%、女性23.9%、全員22.4%であり、約5人に1人がうつ状態と判定される結果であった。

この数値は過去の我が国の報告と比較するとやや低めであり、今回の対象者は精神的健康状態が比較的良好と考えられた。本研究では、地域の在宅高齢者を対象に、うつ状態を含む心理学的要因、社会的要因、身体的要因を調査し、うつ状態と関連する要因を横断的に調べる。さらに同対象者について、2年後にうつ状態に関する調査を実施し、初回調査における各要因と数年後のうつ状態の関係について縦断的に分析し、うつ状態の危険因子を明らかにする。本年度は、初回調査における抑うつ得点の分布を明らかにするとともに、他の要因との関連について横断的分析を開始した。長寿医療研究センター疫学研究部の実施する「老化に関する長期縦断疫学調査」の参加者(愛知県大府市、東浦町の40歳79歳の地域住民から性年齢別に層化無作為抽出された人で、調査への同意が得られた人)の中で60歳以上の人を対象に、自記式調査票による調査、調査員による面接調査・検査により下記(1)(5)を調べた。(1)身体的健康状態:体格、既往歴、治療中疾患、血液検査、日常生活動作(ADL)など、(2)運動機能:平衡機能、全身反応時間、各種筋力、歩行分析など、(3)心理学的要因:対人交流、性格、ライフイベントなど、(4)社会的要因:家族構成、経済状態、学歴など、(5)うつ状態:老人用に開発され広く使われている自記式抑うつスケールGeriatric Depression Scale (GDS)短縮版により評価。初回調査においてGDS全問に回答の得られたのは1019名(男性514名、女性505名)であった。抑うつ得点(GDS得点)の平均値は3.5点、性年代別では、60代男性3.2点、70代男性3.6点、60代女性3.4点、70代女性3.8点で、高齢層に得点の高い傾向があった。関連要因についての横断的分析を開始し、GDS得点と血糖との相関についての結果が出たが、両者には有意な相関はなかった(Pearsonの相関係数:-0.01)。性年代別の分析でも両者間に有意な関係はなかった。本年度は、昨年度実施舞できなかったうつ状態と心理的・社会的要因との関連に関する横断的分析をおこなった。長寿医療研究センター疫学研究部の実施する「老化に関する長期縦断疫学調査」、の参加者(愛知県大府市、東浦町の40歳79歳の地域住民から性年齢別に層化無作為抽出された人で、調査への同意が得られた人)の中で60歳以上の人を対象に、自記式調査票による調査、・調査員による面接調査・検査により下記(1)(5)を調べた。(1)身体的健康状態:体格、既往歴、治療中疾患、血液検査、日常生活動作(ADL)など、(2)運動機能:平衡機能、全身反応時間、各種筋力、歩行分析など、(3)心理学的要因:対人交流、性格、ライフイベントなど、(4)社会的要因:家族構成、経済状態、学歴など、(5)うつ状態:老人用に開発され広く使われている自記式抑うつスケールGeriatric Depression Scale (GDS)短縮版により評価し、6点以上をうつ状態有りとした。男女別にx^2検定を用いた単変量分析によりうつ状態の有無と有意な関連を示した要因を特定した。さらに、これらの項目を説明変数としたロジスティック回帰分析により各要因相互の影響を考慮した場合のうつ状態の関連要因を検討した。その結果、男性では、転倒恐怖感有り、ADL低い、主観的健康不良、同居家族なし、趣味なしの場合にうつ状態を有する人が有意に多かった(p<0.05)。女性では、主観的健康不良、同居家族なし、趣味なしの場合にうつ状態の人が多かった。
太古代における大陸/海洋地殻形成過程の研究

太古代の造山帯の精密な地質調査をグリーンランドイスア地域(38億年前)と西オーストラリアピルバラ地域(クリーバビル:33億年前、マ-ブルバ-:35億年前、ノースポール:35億年前、ハマ-スレ-:25億年前)において行い、付加体地質学的手法から中央海嶺火山岩、ホットスポット火山岩、及び沈み込み帯火山深成岩を識別して採取した。それらの岩石の主成分元素、微量元素、希土類元素の分析を行い、各火成岩類の初生マグマ組成、形成温度、ソースマントルの組成、それぞれの推定を行った。その結果、以下のことが判明した。1.太古代中央海嶺でのマグマ形成過程は現在と基本的には同じであるが、マントルの温度が現在よりも約100°C程度高温であった為に、海洋地殻の厚さは現在の約2-3倍(約20km)であった。2.同じく太古代ホットスポットマグマは現在のアイスランドのそれよりも約400°C程度高温であった為に、コマチアイトなどの特殊な組成のマグマを生じた。3.ソースマントルの組成はホットスポットと中央海嶺では38億年前に既に分化し、異なっていた。4.太古代のマントルは現在に比べてより多くの地殻(玄部岩)成分を含んでいた。例えば、ソースマントルのかんらん石のMg値は現在の中央海嶺では89であるが太古代では85であった。5.太古代の大陸地殻形成過程は沈み込んだスラブの部分熔融によって進行した。この結論は希土類元素のパターンと濃度の研究からも支持されるが、その結果はまた顕生代の花崗岩の多くが若い海洋地殻の沈み込みによる部分熔融によって生成することを暗示している。(1)野外調査本年度はグリーンランドイスア地域にて野外調査を行い,1/5000地質図を作成し,約700個の試料を採取した。調査の結果,本地域はデュープレックス構造に特徴づけられる地質体であることが確認され,プリズム一個一個の同定がなされた。中央海嶺起源緑色岩,ホットスポット緑色岩,沈み込み帯緑色岩の区分が野外でなされた。野外地質学についての結果は,現在査読中である。また,西オーストラリアにも調査遠征して,約1ヶ月の調査を行いローボーン地域にて世界最古のオフィオライトの調査を行った結果,従来安定地塊中に貫入した層状貫入岩体とされてきた岩体がオフィオライトであることを実証した。その結果は,本年3月の合同学会にて講演の予定である。(2)化学分析現在までに調査を行って採取した岩石試料のうち,西オーストラリア地域の緑色岩約100個を,蛍光X線分析法にて全岩組成と幾つかの微量元素を,またICP-MSにて遷移金属元素を分析して,緑色岩の化学組成から太古代のマントル化学組成を推定した。太古代の海洋上部マントル現在のそれに比べて鉄に富み(Fo86),酸素のフュガシティーが高く,部分溶融の程度は大きい。中央海嶺玄武岩の起源マントルとホットスポット火山岩の起源マントル(深部マントル)との化学組成上の違いは,La/Sm,Zr/Ti,Zr/Y,K/Rb比が殆ど同じであることを考えて,殆どなかったことが推定される。35億年前のホットスポット火山岩から推定されるマントルのポテンシャル温度は約2000°Cに近かったと推定される。本年度はピラバラ地域を集中的に調査して以下の成果を得た。

35億年前の花崗岩-緑色岩地帯である、マ-ブルバ-、ノースポール、カ-メルリバー地域、同じく33億年前のロ-ボーン地域、2625億年前のハマ-スレ-(ビーズリ-リバー)地域の精査を行い、1:5,000の縮尺の地図を作成することができた。その結果、これら全ての地域においてデュープレックス構造の同定及び海岸プレート層序を確立することができた。その結果に基づき海洋プレート沈み込み方向も求めることができた。さらにこれらの太古代付加体に次々と貫入した花崗岩の岩体約20個から300個の岩石を採集した。既に採集済みの緑色岩のうち付加体地質学から中央海嶺玄武岩とみなされた岩石群を蛍光X線分析装置によって主成分、微量成分を系統的に分析して以下の結論を得た(丸山・海老原)。(1)玄武岩は現在の中央海嶺玄武岩に比べて系統的に鉄成分に富む。(2)初生的な玄武岩マグマと平衡にあったマントルのかんらん石のMg値は85(現在は90)であった。(3)マントルのポテンシャル温度は1,400°C(現在は1,280°C)であった。(4)従って海洋地殻の厚さは18kmであった(現在は7km)。同様な方法で35億年前のカ-メルリバー地域のホットスポット火山岩を研究して次の結論を得た。(5)マントルのポテンシャル温度は、最近の高橋の相図(未発表)に基づくと2,100°Cである(現在はアイスランドで1,480°C)(6)La/Sm,Nb/Zr,P/Zr比を現在の中央海嶺玄武岩と比較すると太古代中央海嶺玄武岩の場合と同様に太古代マントルが現在よりもずっとコンドライト的であったこと、及び35億年前には金属核の形成が完了していたことを示している。これらのデータに基づいて代表的な中央海嶺玄武岩を出発物質にして太古代花崗岩がスラブの熔融で生じうるかどうか、また生じたメルトを二次イオン質量分析計を用いて微量成分を分析して固相残存鉱物との間での元素分配を決定して微量成分組成から、もっと詳細な物理化学的条件を検討する実験を開始した。グリーンランドイスア地域の38-37億年前の中央海嶺玄武岩とホットスポット玄武岩の解析が終り、昨年度に終了した33億年前の中央海嶺玄武岩の解析と併せて結果を要約すると以下のようになる。38億年前の中央海嶺地域のマントルのポテンシャル温度は1425°C、33億年前では1400°Cであったと見積もられる。これらの温度は現在の地球では1300°Cであり、太古代では約100°C程度高温であったことがわかる。従って現在の約2-3倍の厚さの海洋地殻(約20km)が太古代に存在したはずである。太古代の海洋島火山岩には特徴的にコマチアイトが産するが、このマグマが分化すると高マグネシア安山岩に分化することが一般的であることが明らかになった。コマチアイトを含むホットスポットのマントルのポテンシャル温度は約1900°Cになり、現在のアイスランドのそれ(1530°C)よりもかなり高い。これらの火山岩から母マントルの組成を見積もると太古代の海洋マントルは現在のそれよりもかなり親鉄成分に富んでいることが判明した。カンラン石のMg値は現在で約89であるが、太古代では約85である。また大陸地殻成分にも富んでいる。大陸地殻はいわゆるTTG花崗岩であるが、マグマから直接緑廉石を火成鉱物として晶出させている点が顕生代のTTGとの顕著な違いである。希土類元素はLa/Ybが約50に達する典型的な太古代花崗岩も存在するが、その比が3-10程度のものも普通に存在し、しかも一つの累体深成岩体の中で50から3で変化している。分化指数に対するNaの変化は顕生代の花崗岩と際立った違いを示す。以上のことは従来の説であるスラブの部分熔融説を支持している。太古代の中央海嶺玄武岩を使った熔融実験によって花崗岩を再現する実験が今後の課題である。
微細表面テクスチャを有する低侵襲医療用工具の開発に関する研究

近年,外科手術,特に脊椎外科手術の分野では,骨組織切除時の発熱による神経侵害,それによる後遺症麻痺が大きな問題となっている.これを解決するために冷却を目的とした生理食塩水の供給法に関する技術開発が様々に行われているが,手術視野が狭くなるなどの致命的ともいえる実用上の問題がある.そこで本研究ではこうした現状を打破するために,骨切除用の研削工具(通称,ダイヤモンドバー)に着目し,その工具表面に酸化チタンを極めて小さな凹凸になるようにコーティングすることで,骨切除時に発生する加工熱を抑制することに成功した.平成25年度は,骨組織切除時に発生する熱による神経侵害の要因を明らかにすることを目的に,研究活動を行った.具体的には,加工機械としてマシニングセンタを用い,切除用工具として市販の医療用工具ーダイヤモンドバー(小径のボールエンド型の軸つきダイヤモンドホイール)を使用し,牛大腿皮質骨切除時の切除点近傍の温度を評価した.そして冷却水として生理食塩水や純水などを用いて,その成分が及ぼす影響を詳細に検討した.その結果,骨の主たる構成成分であるヒドロキシアパタイトとコラーゲンが骨切除時の発熱に大きく影響を及ぼしていることがわかった.すなわち,それら成分と水分および水分中のイオンとが反応することにより,骨の切りくずが切除用工具の表面に強固に付着し,その結果,大きな発熱が生じた.このように,H25年度は骨組織切除における発熱に関する基本的な加工特性を明らかにすることができた.平成26年度は,骨組織切除時における熱の発生を大幅に抑制できる医療用研削工具ーダイヤモンドバーを開発することを目的に,研究活動を行った.昨年度の研究で,骨の主たる構成成分であるヒドロキシアパタイトとコラーゲンが骨切除時の発熱に大きく影響を及ぼしており,それら成分と冷却水分中のイオンとが反応することで,骨の切りくずが切除用工具の表面に強固に付着することが発熱の要因であることを明らかにした.そこで今年度は冷却水が切除用工具表面に到達することそのものを抑制するために,超撥水機能を発現する工具を新たに開発した.超撥水化処理の手法について様々に検討した結果,フッ素系樹脂をバインダに用いてPTFE微粒子を工具表面に被覆することで,骨切りくずの工具表面への付着をほぼ完全に防げることを見出し,その開発工具を用いることで骨切除時の発熱を抑制することに成功した.近年,外科手術の分野では,骨組織切除時の発熱による神経侵害および皮膚・筋膜切断時の該部位へのダメージ生成が大きな問題となっている.そこで本研究ではまず,発熱の要因を明らかにするために,骨切除用工具として市販の医療用工具,すなわちダイヤモンドバーと呼ばれる小径のボールエンド型の軸つきダイヤモンドホイールを用いて牛大腿皮質骨の切除実験を行った.ここで加工機械としては精密な位置決めを可能とするマシニングセンタを用い,切除中の加工抵抗を三分力動力計により,また切除点近傍の温度を熱電対により測定した.その結果,骨の主たる構成成分であるヒドロキシアパタイトとコラーゲンが発熱に大きく影響を及ぼすことがわかった.具体的には,それら成分と発熱抑制を目的に術部に供給される冷却水中の水分等とが反応することで骨の切りくずが切除用工具の表面に強固に付着し,こうした砥石目づまり状態となることで切除時に急激な発熱が生じることがわかった.そこで骨切除時に工具表面に水分が付着することを抑制するために,フッ素系樹脂をバインダに用いてポリテトラフルオロエチレン(Polytetrafluoroethylene, PTFE)微粒子を表面に被覆した工具を作製した.ここで,PTFE微粒子入りフッ素系樹脂を微細なテクスチャ状にして工具表面に塗布,固定することで,テクスチャ内に形成される空気層により,水分付着抑制の効果をさらに高めるようにした.その結果,骨切りくずの工具表面への付着をほぼ完全に防ぐことができ,骨切除時の発熱を抑制することに成功した.なお,繰り返し切除実験を行ったところ,数回の実験後には工具表面に固定したフッ素系の被覆層がほぼ消失した.今後は,その被覆層の耐摩耗性,耐剥離性を実用レベルに高めることを検討する.近年,外科手術,特に脊椎外科手術の分野では,骨組織切除時の発熱による神経侵害,それによる後遺症麻痺が大きな問題となっている.これを解決するために冷却を目的とした生理食塩水の供給法に関する技術開発が様々に行われているが,手術視野が狭くなるなどの致命的ともいえる実用上の問題がある.そこで本研究ではこうした現状を打破するために,骨切除用の研削工具(通称,ダイヤモンドバー)に着目し,その工具表面に酸化チタンを極めて小さな凹凸になるようにコーティングすることで,骨切除時に発生する加工熱を抑制することに成功した.今年度は前年度の研究成果をもとに,骨切除時の発熱を抑制できる医療用工具の提案および開発を目標にしていたが,実際にいくつかの新たな工具を試作し,そして発熱をほぼ抑制できる工具の開発に成功できたため,おおむね順調に進展できたと判断した.精密加工本研究課題である低侵襲医療用工具の開発において,骨切除時の発熱を抑制できる医療用工具を開発することはできたが,実際の術時を想定すると,供給できる冷却水の量が極めて少ない場合でも同様の効果を得ることができ,またこうした効果をより長い時間持続させる必要がある.そこで今後,様々な条件下における骨切除実験を実施し,新たな工具の設計および開発を行っていく.

新たに開発する医療用工具の仕様を明らかにすることをH25年度の目標にしていたが,その仕様については明らかにすることができ,さらにはH26年度の計画である実際の工具開発にもすでに着手している.本研究課題である低侵襲医療用工具の開発に向けて,H25年度の研究成果,すなわち発熱を抑制するために工具が発現すべき特性を考慮した工具の設計をまず行い,続いて実際に試作,開発を行っていく.
4次元多様体内の閉曲面とその写像類群の研究

有向閉曲面上の周期的写像の共役類の組み合わせ的なデータを用いた完全な記述が,Jakob Nielsenによって得られている.一方,有向閉曲面上の任意の向きを保つ写像のイソトピー類がDehn twistの積として記述されることが,Max Dehnによって示されている.いずれも古典的な結果であるにもかかわらず,周期的写像に対し,組み合わせ的なデータに対するDehn twistの積による具体的な表示とそれを求める方法は,超楕円的な周期的写像に対する石坂瑞穂氏(早稲田大学)による結果以外に知られていない.本研究では,平面曲線の特異点のMilnor束のモノドロミー,特に,A'Campoによるdivideの理論に帰着させることによりDehn twistによる表示を得る方法を開発し,その方法を基に,周期的写像の或る無限の系列について,Dehn twistによる表示を得た.なお,この方法は,全ての周期的写像に適用できるわけではなく,現在,更なる改良を進めるべく研究中である.4次元多様体内に埋め込まれた閉曲面上の写像類群について以下の研究を行った.1.4次元多様体内のflexibleな曲面4次元多様体内に埋め込まれた種数1以上の閉曲面について,その上の可微分同相写像が4次元多様体上の可微分同相写像で恒等写像とアイソトピックなもので拡張できるときに,その曲面をflexibleな曲面と呼ぶ.4次元球面内にflexibleな曲面が存在しないことが知られているが,一方,複素射影平面上にはflexibleな曲面が存在している.東京学芸大学の安原晃氏との共同研究により,flexibleな曲面が存在するために4次元多様体が満たすべき十分条件,単連結な4次元多様体内に埋め込まれた任意の曲面をflexibleな物へ改変する局所的な変形を求めた.4次元多様体内への埋め込まれた3次元ハンドル体の境界を,4次元多様体への自明な閉曲面の埋め込みという.4次元球面内の自明に埋め込まれた閉曲面について,その曲面上の写像類で4次元球面全体に拡張するもののなす写像類群の部分群は曲面上のeven spin構造を保つ部分群であることが以前示された.今年度は,非特異平面3次曲線が定める複素射影平面内の2次元トーラスと4次元球面内の自明に埋め込まれた閉曲面との連結和について,同様の写像類群の部分群が曲面上のodd spin構造を保つ部分群となっていることを示した.今年度は,閉曲面上の周期的写像とLefschetz fiber空間について以下の研究を行った.向き付けられた閉曲面上の周期的写像の共役類は組み合わせ的なデータを用いて完全に記述される.そこで,GAPを用いて,種数15までのリストを作ったところ,この範囲で種数に応じて単調増大でないこと,種数が3の倍数の時に大きく増大することなどが観察された.向き付けられた閉曲面上の向きを保つ同相写像はright hand Dehn twistの積で表されることが知られていることから,周期的写像を表すデータを基に周期的写像をright hand Dehn twistの積として表す方法について,石坂瑞穂氏(早稲田大学)と共同研究を行った.その結果,向き付けられた閉曲面の種数が4以下の場合については,ほとんど全ての周期的写像のright hand Dehn twistによる表示を得る事が出来た.ここでは,代数幾何学的な考察から得られるright hand Dehn twistの本数の評価内にあるLickorish generatorの積の内からホモロジー群への作用が周期的なのものを探し出し,実際に周期的である事を逆井卓也氏(東大数理)の開発したTeruaki for Mathematicaを用いて確認するという方法,周期的写像を表すデータによって決まる多角形分割へのDehn twistの作用を調べるという方法を用いた.周期的写像をright hand Dehn twistとして表すことから,right hand Dehn twistの間の関係式が得られ,それを用いてLefschetz fiber空間を構成できる.このようにして構成された空間の指数を,遠藤久顕氏(大阪大)や永見誠二氏(摂南大非常勤)の開発した方法を用いて計算したところ,上の方法により非正則なものが構成できることが分かった.有向閉曲面上の周期的写像の共役類の組み合わせ的なデータを用いた完全な記述が,Jakob Nielsenによって得られている.一方,有向閉曲面上の任意の向きを保つ写像のイソトピー類がDehn twistの積として記述されることが,Max Dehnによって示されている.いずれも古典的な結果であるにもかかわらず,周期的写像に対し,組み合わせ的なデータに対するDehn twistの積による具体的な表示とそれを求める方法は,超楕円的な周期的写像に対する石坂瑞穂氏(早稲田大学)による結果以外に知られていない.本研究では,平面曲線の特異点のMilnor束のモノドロミー,特に,A'Campoによるdivideの理論に帰着させることによりDehn twistによる表示を得る方法を開発し,その方法を基に,周期的写像の或る無限の系列について,Dehn twistによる表示を得た.なお,この方法は,全ての周期的写像に適用できるわけではなく,現在,更なる改良を進めるべく研究中である.
大動脈解離における血管平滑筋STAT3の保護的役割の解明

大動脈解離は、大動脈壁の内膜中膜複合組織の中断と中膜層の破断によって生じる。大動脈解離は、進行性の組織破壊により、重篤な組織虚血、心タンポナーデ、大動脈弁機能不全、大動脈破裂を引き起こす致命的な疾患である。近年の研究により、大動脈解離病態におけるJAK/STAT経路を含む炎症応答の重要性が明らかになった。しかし、どのようにJAK/STAT経路が、大動脈解離における進行性の組織破壊に関与しているかはまだ十分明らかにされていない。本研究は、平滑筋細胞におけるJAK/STAT経路の役割に着目し、炎症応答が、大動脈解離の進展や病態に関連する組織破壊にどのように関与しているかを解明することを目的とした。ヒト大動脈解離組織の免疫組織化学染色により、中膜の平滑筋細胞におけるSTAT3の活性化が示された。βアミノプロピオニトリルとアンギオテンシンII投与により解離を発症するマウス大動脈解離モデルでも平滑筋細胞でSTAT3が活性化していた。我々は、JAK/STAT経路の抑制因子であるSOCS3遺伝子を平滑筋特異的にノックアウトし、JAK/STAT系の感受性を高めたマウスを作成した(smSocs3-KO)。smSocs3-KOマウスでは、野生型と比較して発症する大動脈解離がより軽症であった。smSocs3-KOマウスの大動脈では、発症前の炎症応答の軽度の活性化、線維芽細胞の増加、膠原線維の蓄積、大動脈壁強度の増強が認められた。解離抵抗性は、大動脈壁の強化によるものと考えられた。急性期の炎症応答は、大動脈解離において組織破壊を促進するとされている。しかし、平滑筋細胞における炎症応答は、大動脈破壊を抑制し、大動脈を保護することが示唆された。大動脈解離は致命的な疾患であるが、病態は解明されておらず、手術以外の内科的治療や病態を評価するバイオマーカーもない。解離組織ではIL-6が高発現し、その下流のSTAT3が血管平滑筋細胞およびマクロファージで活性化しているが役割は不明である。コラーゲン架橋酵素阻害薬とアンジオテンシンIIの2週間投与で解離が発症・進行するモデルを開発し、平滑筋特異的なSTAT3応答抑制マウス(smStat3KO)及びSTAT3応答亢進マウス(smSocs3KO)を用いてモデルを作成し研究を進めてきたが、平滑筋STAT3応答亢進マウスでは、外膜の細胞増殖、コラーゲン線維および強度が増加し、解離が抑制された。逆にSTAT3抑制マウスでは解離が促進された。マクロファージ特異的なSTAT3応答亢進マウスでは、炎症促進性のM1分化が誘導され解離が促進されることを発見した。以上から、平滑筋細胞STAT3活性化は破壊阻止、マクロファージSTAT3活性化は破壊促進という相反する機能を担うことが明らかになり、平滑筋STAT3による外膜強化・大動脈保護機構を解明することで大動脈解離発症後の組織破壊を阻止できる可能性に着目した。解離における外膜強化を1STAT3活性化、2外膜細胞増殖、3ECM形成促進に分けて解明し、解離進行阻止療法の開発に挑戦し、これらに基づく病態モニタリング法を検証することを本研究の目的とした。まずは包括的なネットワーク解析を行い、これまでに得た知見と考え合わせることで、平滑筋Stat3活性化は持続する軽度の炎症により組織強度を向上させ、解離刺激への耐性を獲得していると考えられた。そのためsmSocs3KOマウスの大動脈では解離刺激に対する初期応答は強く抑制され、解離への進展が抑制されているという、外膜強化・大動脈保護機構を解明するにあたってさらに深みをますことのできる知見を得ることができた。マウス解離モデルにおいて、発症に先立って起こる1221遺伝子の発現変化に基づき、トランスクリプトーム解析データからベイジアンネットワーク理論による発現制御ネットワークを同定した。ネットワーク解析から、細胞増殖、炎症関連、細胞遊走、筋細胞分化、低酸素応答に関わる遺伝子群が密接に関連して制御される発現制御クラスターを形成していることが明らかになった。更に発現制御クラスター同士が相互に関連することを見出した。解離刺激は初期には細胞周期関連の発現クラスターを活性化させ、次いで炎症関連発現制御クラスターの活性化と細胞遊走、筋細胞分化に関わるクラスターの抑制を引き起こした。平滑筋STAT3応答亢進マウスでは、解離刺激前から炎症関連クラスターの発現がわずかに亢進していた。解離刺激後には平滑筋STAT3応答亢進マウスは野生型と比較して、より強い炎症関連クラスターの活性化を認めた。興味深いことに、smSocs3KOでは刺激後の早期応答である細胞増殖応答は強く抑制されていた。これらのネットワーク解析から、smSocs3KOでは無刺激でも軽度の炎症応答が持続している一方で、解離刺激後の早期応答である増殖応答は強く抑制されていることが示された。これまでに申請者が得た知見と考え合わせると、平滑筋Stat3活性化は持続する軽度の炎症により組織強度が向上しており、解離刺激への耐性を獲得していると考えられた。そのため、smSocs3KOマウスの大動脈では解離刺激に対する初期応答は強く抑制されており、解離への進展が抑制されていることが示唆された。平滑筋STAT

3活性化は破壊阻止に働くというこれまでの知見を補強する結果であり、解離発症後の組織破壊を阻止できる可能性にさらに近づく知見を得たことで、進行阻止療法の開発、これらに基づく病態モニタリング法の検証という本研究の目的の達成に向けて更なる解明が必要である。大動脈解離は致命的な疾患であり、その病態は解明されておらず、手術以外の治療や病態を評価するバイオマーカーもない。解離組織では、IL-6が高発現し、その下流のSTAT3が血管平滑筋細胞及びマクロファージで活性化しているが、その役割は不明である。コラーゲン架橋酵素阻害薬とアンジオテンシンIIの2週間投与で解離が発症・進行するマウスモデルを開発し、平滑筋特異的なSTAT3応答抑制マウス(smStat3KO)及びSTAT3応答亢進マウス(smSocs3KO)を用いてモデルを作成し研究を進めてきた。平滑筋STAT3応答亢進マウスでは、外膜の細胞増殖、コラーゲン線維及び強度が増加し、解離が抑制された。マクロファージ特異的なSTAT3応答亢進マウスでは、炎症促進性のM1分化が誘導され解離が促進されることを発見した。以上から、平滑筋細胞STAT3破壊阻止、マクロファージSTAT3活性化は破壊促進という相反する機能を担うことが明らかとなり、平滑筋STAT3による外膜強化・大動脈保護機構を解明することで大動脈解離発症後の組織破壊を阻止できる可能性に着目した。解離における外膜強化を1STAT3活性化2外膜細胞増殖3細胞外マトリックス(ECM)形成促進に分けて解明し、解離進行阻止両方の開発に挑戦することで病態モニタリング法を検証することを目的とした。まずは包括的なネットワーク解析でこれまで得た知見と考え合わせ、平滑筋Stat3活性化が持続する軽度炎症で組織強度を向上させ、解離刺激への耐性を獲得していると考えた。タンパク定量評価でも平滑筋Stat3活性化は、強い炎症応答を惹起し、初期応答を抑制した。smSocs3KOマウスの大動脈では解離刺激に対する初期応答が強く抑制され、解離進展が抑制されているという、外膜強化・大動脈保護機構を解明するにあたりさらに深みをますことのできる知見を得ることができた。マウス解離モデルで発症に先立って起こる1221遺伝子の発現変化に基づき、トランスクリプトーム解析データからベイジアンネットワーク理論による発現制御ネットワークを同定した。ネットワーク解析から、細胞増殖、炎症関連、細胞遊走、筋細胞分化、低酸素応答に関わる遺伝子群が密接に関連して制御される発現制御クラスターを形成していることが明らかとなり、更に発現制御クラスター同士が相互に関連することを見出した。解離刺激は、初期に細胞周期関連の発現クラスターを活性化させ、次いで炎症関連発現クラスターの活性化と細胞遊走、筋細胞分化に関わるクラスターの制御を引き起こした。平滑筋STAT3応答亢進マウスでは、解離刺激前から炎症関連クラスターの発現がわずかに亢進し、解離刺激後には、野生型と比較してより強い炎症関連クラスターが活性化し、刺激後の早期応答である細胞増殖応答は強く抑制された。以上から、smSocs3KOでは無刺激でも軽度の炎症応答が持続している一方で、解離刺激後の早期応答である増殖応答は強く抑制されていることが示された。
高機能性金属ポルフィリンの合成とこれを用いる光水素発生反応

均一系による光水素発生反応では、電子供与体ー光増感剤ー電子伝達体ー触媒より成る4成分系がおもに用いられている。すでに4成分系において、水溶性のポルフィリンが光増感剤として優れていること、電子伝達体としてはメチルビオロ-ゲンなどの各種ビピリジニウム塩が使用できること、酵素ヒドロゲナ-ゼが触媒として優れていることを明らかにしてきた。本研究では、電子移動過程を効率よく行うために、光増感剤であるポルフィリンと電子伝達体であるビオロ-ゲンが結合した一連の化合物を合成し、光水素発生反応を検討した。その結果、水素発生速度に、特異なメチレン鎖長依存性が認められたので、ビオロ-ゲン結合型ポルフィリンの構造と機能との関係を詳しく検討するために、一連の新規化合物を合成した。これらの構造と性質を主に^1HーNMRにより調べた。また、新規ビオロ-ゲン結合型ポルフィリンの分子内電子移動反応を試みた。^1HーNMRスペクトルから、溶媒中におけるビオロ-ゲン結合型ポルフィリンのコンフォ-メ-ションはメチレン鎖長に依存せず、メチレン鎖長が短くなるほどビオロ-ゲンとポルフィリンとの空間的距離は短くなり、ビオロ-ゲンとポルフィリンとの間には強い電子的相互作用がないことがわかった。メチレン鎖長が短くなるほどビオロ-ゲンによりポルフィリンの蛍光が効率よく消光され、溶媒をアセトニトリルとした場合、蛍光の減衰は2成分となった。長寿命成分の蛍光寿命はビオロ-ゲンの結合していないポルフィリンとほぼ同一であり、これは分子内電子移動反応によるものではなく、短寿命成分が分子内電子移動反応に基づくものであることがわかった。分子内電子移動速度定数はメチレン鎖長が短くなるほど大きくなる傾向を示した。均一系による光水素発生反応では、電子供与体-光増感剤-電子伝達体-媒体よりなる4成分系がおもに用いられている。本研究者らは、すでに4成分系において、水溶性のポルフィリンが光増感剤として優れていること、電子伝達体としてはメチルビオロ-ゲンなどの各種ビピリジニウム塩が使用できること、酵素ヒドロゲナ-ゼが触媒として優れていることを明らかにしてきた。昨年度までの研究では、電子移動過程を効率よく行うために、光増感剤であるポルフィリンと電子伝達系であるビオロ-ゲンが結合した一連の化合物を合成し、光水素発生反応を検討した。その結果、水素発生速度に、特異なメチレン鎖長依存性が認められた。本年度は、ビオロ-ゲン結合型ポルフィリンの構造と機能との関係を詳しく検討するために、一連の新規化合物を合成した。これらの構造と性質を主に'H-NMRによりしらべた。'H-NMRスペクトルから、溶媒中におけるビオロ-ゲン結合型ポルフィリンのコンフォ-メ-ションはメチレン鎖長にあまり依存せず、メチレン鎖長が短くなるほどビオロ-ゲンとポルフィリンとの空間的距離は短くなり、ビオロ-ゲンとポルフィリンとの間には、強い電子的相互作用がないことがわかった。メチレン鎖長が短くなるほどビオロ-ゲンによりポルフィリンの蛍光が効率よく消光され、溶媒をアセトニトリルとした場合、蛍光の減衰は2成分であった。長寿命成分の蛍光寿命はビオロ-ゲンの結合していないポルフィリンとほぼ同一であり、これは分子内電子移動反応によるものではなく、短寿命成分が、分子内電子移動反応に基づくものであることがわかった。分子内電子移動速度定数はメチレン鎖長が短かくなるほど大きくなる傾向を示した。

均一系による光水素発生反応では、電子供与体ー光増感剤ー電子伝達体ー触媒より成る4成分系がおもに用いられている。すでに4成分系において、水溶性のボルフィリンが光増感剤として優れていること、電子伝達体としてはメチルビオロ-ゲンなどの各種ビピリジウム塩が使用できること、酵素ヒドロゲナ-ゼが触媒として優れていることを明らかにしてきた。本研究では、電子移動過程を効率よく行うために、光増感剤であるポルフィリンと電子伝達体であるビオロ-ゲンが結合した一連の化合物を合成し、光水素発生反応を検討した。その結果、水素発生速度に、特異なメチレン鎖長依存性が認められたので、ビオロ-ゲン結合型ボルフィリンの構造と機能との関係を詳しく検討するために、一連の新規化合物を合成した。これらの構造と性質を主に^1HーNMRにより調べた。また、新規ビオロ-ゲン結合型ポルフィリンの分子内電子移動反応を試みた。^1HーNMRスペクトルから、溶媒中におけるビオロ-ゲン結合型ポルフィリンのコンフォ-メ-ションはメチレン鎖長に依存せず、メチレン鎖長が短くなるほどビオロ-ゲンとポルフィリンとの空間的距離は短くなり、ビオロ-ゲンとポルフィリンとの間には強い電子的相互作用がないことがわかった。メチレン鎖長が短くなるほどビオロ-ゲンによりボルフィリンの蛍光が効率よく消光され、溶媒をアセトニトリルとした場合、蛍光の減衰は2成分となった。長寿命成分の蛍光寿命はビオロ-ゲンの結合していないポルフィリンとほぼ同一であり、これは分子内電子移動反応によるものではなく、短寿命成分が分子内電子移動反応に基づくものであることがわかった。分子内電子移動速度定数はメチレン鎖長が短くなるほど大きくなる傾向を示した。
「喪の作業」としてのジャンケレヴィッチの郷愁論

宮城県石巻市を中心に「東日本大震災後の喪の作業の過程に見られる死者と生者の関係性の変容」に関するフィールドワークを継続した。前年度の分析を掘り下げ、本年度は具体的にある新しい問いを立てるに至った。具体的な研究成果は、日本現象学・社会科学会第35回大会において、「町があるとはどういう状態なのかー震災経験が伝える死を出発点にして」と題して報告した。以下は報告の概要である。1調査内容の説明、2震災経験が伝える死の報告である。死について話ができないこと、東日本大震災はその事実をはっきりと私たちに認識させた出来事であった。死について語ることを阻んでいるのは、誰かとの関係の断絶でもある。関係の断絶は第二人称の死によって語られることが多いが、震災を経験した当事者にとって第二人称は、通常ならば第三人称の死の範囲に含まれる者にまで拡がっている可能性がある。ここまでが前年度の分析成果である。以上の死の人称性の問題を踏まえ、本年度は震災当時の様子を地政学的な観点から把握するよう努めた。そこで浮上してきたテーマが3「死」と「町」というテーマの接続で、そのために立てた問いが「町があるとはどういう状態なのか」であった。以上に至るまで、哲学的分析方法の構築に向けては、他者をめぐる人文学研究会ワークショップ、日本宗教学会第77回学術大会において報告を重ねた。フィールドワークの成果に関しては、第37回日本医学哲学・倫理学会大会、The 8th International Conference: Applied Ethics and Comparative Thought in East Asia(以下略して、AECTEA)において報告を重ねた。AECTEAの報告内容に関しては、『Journal of Innovative Ethics』のSpecial Issueに論文として掲載された。研究プログラムの達成度は、おおむね順調に進展している。テーマ(1)当事者の視点に立った研究者による震災学:平成29年8月からおこなっている宮城県石巻市を中心にしたフィールドワークを本年度も継続し、新しい問いを立て、その分析成果を報告することができた(日本医学哲学・倫理学会、日本現象学・社会科学会、AECTEA、日仏哲学会)。テーマ(2)ジャンケレヴィッチの郷愁論における信仰の問題:平成31年2月3日から28日の期間は、エルサレム(イスラエル)でジョエル・アンセルと今後の研究について打ち合わせをおこなうと同時に、ジャンケレヴィッチの信仰論に関連する情報収集をおこなった。具体的には、AECTEAにおいて報告した「On the Question of the Dead or “Ghosts": To Meditate for Disaster Victims」を中心に、今後の研究の方向性・遂行方法について議論を交わした。検討した内容は主に2点あった。1つ目は同じ問題として語られやすい「死」と「死者」の違いをジャンケレヴィッチと田辺の哲学を通して明確にしていく点であり(詳細は日本宗教学会で発表)、2つ目は死者の哲学または東日本大震災後の幽霊現象の問題を軸に、フィールドワークの成果を分析していく点であった(詳細は他者をめぐる人文学研究会で発表)。ジャンケレヴィッチの信仰論に関連する情報に関しては、International Conference Back to Redemption: Rosenzweig's “Star"1919-2019 (2月1720日、The Van Leer Jerusalem Institute)の聴講を通して収集した。とりわけジャンケレヴィッチの周辺にいる哲学者であるレヴィナスやブーバーとの関連から人称性の問題を展開している報告者を選んで聴講した。来年度は「喪の作業」としてのジャンケレヴィッチの郷愁論の構築をおこなう。理論編:本年度の研究成果によって理解を進めた死者論の観点からジャンケレヴィッチの郷愁論を再検討するため、ジャンケレヴィッチの他者論が扱う問題整理を行う。とりわけ主観主義と他者論の信仰の問題、宗教哲学における私と他者の距離の問題の整理に取り掛かる。イスラエルでの研究:本年度にイスラエルでおこなった議論のテーマは、AECTEAにおいて報告した「On the Question of the Dead or “Ghosts": To Meditate for Disaster Victims」であった。課題として指摘を受けたのは以下の点であった。A.人災と天災の違い、B.人称的な視点から見た「死」と「死者」の違い、C.二人称の死の重要性をさらに強調させて三人称との差異の曖昧さについて議論を展開させる点であった。理論編で挙げた「喪の作業としてのジャンケレヴィッチの郷愁論」の構築に向けて、来年度もイスラエルを訪問し、とりわけ上記に挙げた問題を中心にジョエル・アンセルとの議論を継続させる予定である。実践編:前年度から継続している宮城県石巻市でのフィールドワークは、方法論として「当事者の生活に馴染むこと」を用いている。地政学的とも言える方法論を通して、震災を経験した者の視点から見た死の人称性の揺れを分析している。本年度は、霊性の震災学と哲学の死者論の共通点として「幽霊現象」を取り上げ、分析を開始した。その他注目したのは、「町があるとはどういう状態なのか」という問いであった。来年度は以上の二つの問題を掘り下げ、とりわけ「彼らが失くした生活、日常生活自体が人間にとっていかなるものなのか」という根本問題を重点的に分析していき、理論編とイスラエルでの研究成果を含めて、3年間のフィールドワークの集大成をまとめていく予定である。宮城県石巻市を中心にして、「東日本大震災後の喪の作業の過程に見られる死者と生者の関係性の変容」に関するフィールドワークを行った。

今年度のフィールドワークの成果は、「『どのように死と関わったか』という視点から見た2011年3月11日ー『住む』ことを通して」と題して、第67回倫理創成研究会「哲学・倫理学とフィールドワークを考える」において報告した。発表では、これまでのフィールドワークの経緯、またその過程において生じた研究課題の変化(近親者の死に焦点をあてることへの疑問、死の語れなさ・死の分からなさ自体が問題となる点、死者論とケアの問題の学問的関係に関する疑問)を、「生物学的な死と個人として出会う死」、「関係性の死(死の人称性、二人称の死と三人称の死)」といったテーマを設定して報告した。本発表の成果は、実際に現地に長期滞在をして、継続して現地の人々と交流を重ねた上で、東日本大震災当時の状況、また震災当時とその後の問題に対して哲学の知見が貢献しうる策を提案した点にある。加えて宗教哲学会第10回学術大会の研究発表部会では、「誰の死が問題なのかージャンケレヴィッチの『死』における人称性の問題」と題した研究発表を行った。発表の課題は『死』の議論に見られる人称性の揺れを検討することであり、ジャンケレヴィッチの著作である『徳論』における人称性の問題との接続を試みることであった。本発表の成果は自身のフィールドワークの成果を分析していく上で用いる哲学的方法の基盤となるものであり、死生学の分野において言及されているジャンケレヴィッチの死の人称性に関する言及がもつ射程を拡げていくことに貢献するものでもある。なお『徳論』における人称性の問題に関する分析は、「他を存在させることージャンケレヴィッチの道徳形而上学ー」と題して、『倫理学研究』第47号に掲載された。研究プログラムの達成度は「おおむね順調に進展している」と判断する。というのも、当初の計画の通り、以下の三点について計画していた研究を遂行したからである。テーマ(1)当事者の視点に立った研究者による震災学:平成29年8月から平成30年3月の期間、宮城県石巻市を中心にして、長期滞在する形でフィールドワークを行い、その成果を発表することができた(倫理創成研究会)。テーマ(2)ジャンケレヴィッチの郷愁論における信仰の問題:平成30年1月31日から2月25日の期間(エルサレム)、ジャンケレヴィッチの郷愁論における信仰の問題に関連する情報収集を行った。関連する情報は具体的に以下の周辺的知識である。1ユダヤ人とパレスチナ人(パレスチナ問題)について、イスラエル出身者あるいは現地在住者から現状に関する情報を得ながら、各立場の意見を聞いた。2エルサレムに住むユダヤ人同士の問題について、イスラエル出身者からエルサレムにおけるユダヤ人同士の差別に関して説明を受けた。テーマ
造血器腫瘍における生物学的予後因子の検討

化学療法剤に対する反応性が良好な悪性リンパ腫は、一定の割合で治癒を期待できるようになってきたが、すべてが治癒するとは限らない。再発のリスクが高い患者を統計学的手法により見極め、先進的治療を行なう層別化が重要である。国際予後指標(IPI)などの臨床的予後因子がこれまでに用いられてきたが、これは何らかの生物学的予後因子を反映した代替因子(Surrogate factor)であると考えられており、真の予後因子であるの生物学的予後因子を見いだすことは理にかなったものである。本研究では、未分化大細胞型リンパ腫・急性骨髄性白血病(AML M2,M3)で既に予後因子となることが見いだされている分子マーカーCD56がB細胞性リンパ腫においても予後因子となるか、およびその発現意義に関して検討することを目的とした。びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫およびバーキットリンパ腫症例で、CD56の発現を検索し7例の陽性例を見いだした。興味深いことに全例CD10が陽性であり、濾胞中心細胞由来であることが示唆された。CD56陽性例では、BCL2,BCL6,c-Myc,API2,MALT1といった遺伝子異常は認められなかった。臨床的特徴としては、CD56陽性例は巨大腫瘤を作る傾向があったが、全身播種はせず、予後は特に不良とは言えなかった。多変量解析では、IPIの構成要素である年齢、病期、全身状態(performance status)、血清LDH値、節外病変数の5つは独立した予後因子として抽出されたが、生物学的予後因子としては、既に予後予測因子とされているCD5も含め有意な因子は見いだされなかった。本研究で見出されたCD10陽性CD56陽性の一群は、濾胞性リンパ腫とは関係なく、一部はバーキットリンパ腫と重複する可能性があるが、その位置づけに関しては今後の検討課題である。CD56は他のリンパ腫や白血病では予後予測因子になることが指摘されているが、B細胞性リンパ腫ではそうでなく、universalな予後予測因子とは言えなかった。B細胞リンパ腫の予後を決定している生物学的予後因子は、未知の因子の同定も含め、今後の検討課題であると考えられる。
近世尾張藩の享保改革における木曽政策に関する調査・研究

本研究は、尾張藩の享保改革の意義を同藩の所領である木曽政策を通して明らかにすることにあり、そのために木曾政策の実態と木曽の状況に関する調査・研究に精力を注いだ。近世史を学ぶ三人の研究協力者とともに現地調査を含めて広範な史料採訪を行い、最終的なまとめを行った。尾張藩の享保期の木曽政策は、材木の枯渇によって材木採取地としての重要性が減少したことが基底にあり、藩による検地と年貢の増加は、木曽を濃尾地域並みに扱う方針を示すものであった。また村役人の手当てや木曽代官山村氏の収奪物の廃止などは、山村氏の木曽における特権剥奪のためでもあった。幕臣でもある山村氏の特権を剥奪しようとしたのは、幕府の木曽返還要求への拒絶の意志表示であって、それは18世紀初頭からの幕府と尾張藩との確執の表れであった。このように木曽政策は、18世紀初頭から前半にかけての幕府と尾張藩との緊張関係に対応するという側面を持っていたが、他方では木曽地域社会の変化への対処でもあった。薙畑(焼畑)などの開発や、白木稼ぎ地域の形成などに見られる商品経済の展開や街道での諸稼ぎの増加などを背景にした住民生活の変化や多様化が進んだことが、旧来からの村役人の特権否定など村社会の変質をもたらした。また採材システムの分業化・専業化によって、従来の地域社会に依存した採材方式は時代遅れとなった。こうしたことが山村氏の権限削除のもうひとつの要因となった。こうした尾張藩の木曽政策の基調は、木曽だけの特殊なものではなく、尾張藩全体の享保期の藩政に共通するものであったと考えられるのであるが、その点については今後に残された新たな課題である。尾張藩領の木曽は、木曽代官の山村氏が幕臣でもあったように、当初は「御直領同事」と意識され尾張藩と幕府との共同統治という意識があったようである。しかし年々膨大な材木採取によって有用樹が減少して、寛文・元禄期に留木(禁木)・留山(入山禁止)措置が採られていき、享保期に尽山対策は徹底化された。しかしこの時の諸政策は山林政策だけでなく村方から代官の在り方にまで及んでおり、木曽の享保改革と呼ぶにふさわしい。本研究は従来の林業政策を軸に享保改革を見るのではなく、住民の林業や宿への関わりや村落の変化など地域社会の在り方や、木曽代官山村氏と尾張藩、幕府の関係の変化などから、この享保改革を再検討することにした。山村氏にとっての享保の改革は、正保の火災、天保の処罰事件と併せて「三保の難」と回顧されたほどの危機的大事件であった。山村氏の木曽での領主的性格や代官としての権限が縮小され、尾張藩の直支配が強められたのであった。これは、(1)山村氏が独自に薪・葺板などの上納物や労働力を徴発することが困難になるような宿・村の変化、(2)木材の減少や、採材における山村氏への依存度の低下、(3)木曽山の尾張藩の直轄化=御直領同事を否定するために、幕臣でもある山村氏の排除の必要性によるものということが出来る。とくに(3)は、元禄頃からの将軍権力の強化とそれに反発する尾張藩との確執を背景とする木曽の上知問題への尾張藩の対応として重視したが、これに対する幕府の動向については次年度の課題である。尾張藩の直轄化を強める政策は、木曽を尾濃平野の所領並みに扱うという方向性を持っていた。

それは木曽が尽山化によって採材地という性格を失いつつある反面、木曽の地域内に運輸業・農業・採材業・木製品生産地域などが形成され、木曽地域内が複雑多様化して尾濃地域並みと藩の目に映った地域も出現したからであった。しかし住民が農業のための薙畑や木製品の原木である白木を採取するための山利用を著しく制限されたために、尾濃並みという政策は、地域住民の暮らしや地域社会にさまざまな歪や影響を与えたのである。その点については、次年度にさらに実態解明する予定である。本研究は、尾張藩の享保改革の意義を同藩の所領である木曽政策を通して明らかにすることにあり、そのために木曾政策の実態と木曽の状況に関する調査・研究に精力を注いだ。近世史を学ぶ三人の研究補助者とともに現地調査を含めて広範な史料採訪を行い、最終的なまとめを行った。尾張藩の享保期の木曽政策は、材木の枯渇によって木曽の材木採取地としての重要性が減少したことが基底にあり、藩による検地と年貢の増加は、木曽を濃尾地域並みに扱う方針の最たるものであった。村役人の手当てや木曽代官山村氏の収奪物の廃止などもその一つであるが、しかし同時にそれは山村氏の木曽における特権剥奪のためでもあった。それが藩の木曽政策のもうひとつの目的であった。幕臣でもある山村氏の特権を剥奪して藩の直轄支配を強化しようとしたのは、幕府の木曽返還要求を拒絶したことと表裏一体であって、それは幕府と尾張藩との確執であった。このように木曽政策は、18世紀初頭から前半にかけての幕府と尾張藩との緊張関係に規定されたものであったが、他方では木曽地域社会の変化への対応でもあった.薙畑(焼畑)などの農地開発や、白木稼ぎ地域の特定化などの商品経済や街道での諸稼ぎの展開などを背景にした住民の自立化が進んだことが、旧来からの村役人の特権否定を惹起させるなど村社会を変質させた。また採材システムの分業化・専業化によって、従来の地域社会システムに依存した採材方式は不必要となり、そのことが山村氏の権限削除のもうひとつの要因であった。こうした尾張藩の木曽政策の基調は、木曽だけの特殊なものではなく、尾張藩全体の享保期の藩政に共通するものであったと考えられるのであるが、その点については今後の課題である。