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絵本「ちびくろサンボ」の英米日における受容と評価の歴史に関する比較研究

平成15年度においては、日本の児童文学史における児童文学の理想像と本作品との関連について考察に取り組んだ。子どものために大人が書く児童文学の場合の文学らしさの概念がどのような形で形成され、その過程に本作品がどのように関わるのかを、日本の児童文学研究史を考慮することで、見極めようとした。また、その際、社会における文学表現と、教育、啓蒙、報道などとの関連について、あらためて考察を試みた。また、日本国内では歴史的社会的に黒人に対する人種差別の意識が希薄であると言えるが、その中で本作品はいかに受容されてきているかということに注目して研究行った。16年度は、2度にわたってロンドンとエディンバラの図書館で関連資料にあたった。また、今日英語圏に見られる多民族状況のなかで本作品の評価の変遷をそれぞれの地域における多文化社会の成熟という観点から改めて見直した。英国に関しては、第二次世界大戦後の移民史において、アフリカ系住民とインド系住民がどのように社会に受け入れられてきたかを検討し、本作品の評価の変遷との関連をさぐった。また、最近新しい版が出版されているアメリカ合衆国における本作品の評価史を再検討した。さらに、すでに論文として発表したものを含めて、全体としてポスト・コロニアリズムの観点から本作品の歴史的意味づけと今日作品として流通する上での評価をまとめて、名古屋大学大学院国際関係研究科に学位論文「隠れた教材としての『ちびくろサンボ』-英国、アメリカ合衆国、日本における受容と評価について」として提出した。17年度においては、2005年8月にダブリンで開催された国際児童文学学会の研究大会に参加し、海外の最新の研究成果と動向を知る機会を得た。また、博士学位論文には盛り込むことのできなかったいくつかの点について、新たな資料を収集することができた。とくにニューヨーク市立図書館における資料の収集では、これまでに日本では紹介されていない新たな資料を発掘することができた。本年度は、日本国内で出版された『ちびくろサンボ』の諸版の視覚資料を網羅的にデータベース化して、その上で、テキストと視覚表現に関する比較研究を行ってきた。データべース化することによってディテイルの比較が、より容易になりつつある。日本の児童文学史における児童文学の理想像と本作品との関連については、これまでにもたびたび論じられてきた。本年度においては、純粋に文学と呼ばれるときの、つまり特殊な読者を想定しない、逆に言えば普遍という概念で特定された洗練された読者を想定する大人の文学における文学の自己規定に対して、子どものために大人が書く児童文学の場合の文学らしさの概念がどのような形で形成され、その過程に本作品がどのように関わるのかを、日本の児童文学研究史を考慮することで、見極めようとした。具体的には、先行研究の中でも差別解放運動論の研究者による反差別運動の批判的研究の立場から『ちびくろサンボ』評価論争を論じている文献に対して、個人的には意図せずに差別にもとづいて生活してしまう植民地主義を検証するという形で、本作品を批判する論拠が可能であることを、評価/批判の言説の中から抽出することを試みている。歴史的社会的に黒人に対する人種差別の意識が希薄な日本国内での受容研究の一環として行っているが、アメリカ合衆国における反差別論争の歴史と関わっているため、アメリカ合衆国における人種間題の歴史および児童文学観の評価の問題も、あらためて研究が深まったと思われる。本年度においては、今日英語圏に見られる他民族状況のなかで、いかに各民族の自意識と国家としての同化という相反する要素が形成されてきたかに注目し、本作品の評価の変遷をそれぞれの地域における多文化社会の成熟という観点から改めて見直した。

原作が最初に出版された英国に関しては、第二次世界大戦後の移民史において、アフリカ系住民とインド系住民がどのように社会に受け入れられてきたかを検討し、本作品の評価の変遷との関連をさぐった。また、最近になってさらに新しい版が出版されているアメリカ合衆国における本作品の評価史を再検討し、最近の版がどのような評価を受けているかをふまえて、アフリカ系アメリカ人および、インド系アメリカ人にとっての自己認識との関連において、本作品がどのように位置づけられているのかを、歴史的な変遷とも関連づけて論じた。さらに、本作への影響が指摘されている19世紀に出版された先行する絵本や、当時の小説の挿絵などとの影響関係について、図像学的観点から比較検討した。その際、人種や西欧文化が描いたアフリカ、インドの表象については、多数の例証を追加ことができた。また、今年度はこれまでにすでに論文として発表したものを含めて、全体としてポスト・コロニアリズムの観点から本作品の歴史的意味づけと現代作品としての評価をまとめて、名古屋大学大学院国際関係研究科に学位論文として提出した。本年度においては、2005年8月にダブリンで開催されたInternational Research Society for Children's Literature(国際児童文学学会)の研究大会に参加し、日本および海外の最新の研究成果と動向を知る機会を得た。また、多くの研究者との交流から、今後の新たな研究計画を定めるための指針をえることができた。また、3月に提出した博士学位論文には盛り込むことのできなかったいくつかの点について、新たな資料を収集することができた。具体的には、昨年はしばらく絶版となっていた国内版、1953年岩波書店刊行『ちびくろ・さんぼ』(光吉夏弥訳、フランク・ドビアス絵)が、他の出版社から復刻再版されたことから、その経緯と国内での反響を調査した。その結果、当作品の挿絵画家Frank Dobiasについてほとんど知られていないことがわかり、あらためて研究に着手した。国内では公的機関には全くほかの資料は収集保存されておらず、1927年にアメリカ合衆国で出版された原作も、意欲的に資料を収集しているスコットランド国立図書館にも、ニューヨーク市立図書館にも保存されていない。同画家のほかの作品もあまり数は残っていない。本年度はその中からニューヨーク市立図書館の蔵書となっている数点に関して画像を収集しており、現在分析の途中である。結果は平成18年度中に発表する予定である。また、日本国内におけるこの作品の受容の変遷、とくに昨年の旧版の復刻に見られるような根強い人気は、一面で日本の特徴を表していると同時に、児童文学における評価と出版・流通の問題の重要性をあらためて示していると考えられる。海外の大会に参加した経験から、このような問題を国内だけでなく、国際的な場で問題提起する必要を感じており、来年度には国際的な場での研究成果の発表を果たす予定で準備中である。
妊娠期の睡眠障害への介入効果～自律神経指標を用いた検討

妊婦の睡眠習慣の特徴としては,起床時刻が遅く,昼寝を毎日平均30分程度確保しているほか,テレビ視聴が長時間におよぶ妊婦では,ほぼテレビをつけっぱなしにしていることが想定された.スマートホンの使用も多く,毎日10時間以上使用している妊婦もあり,情報通信機器が過度に使用されている場合があることが示された.自律神経機能測定では,2割以上の妊婦で肉体的疲労度,精神的ストレスが高いことが明らかとなった.妊娠期にみられる睡眠障害に対しては,使用できる薬剤の制限から薬物的治療が困難な場合も多いが,非薬物的トリートメントにより,睡眠障害や妊娠期の合併症が改善できる可能性が示唆された.妊娠中には,不眠症,レストレスレッグス症候群,睡眠時無呼吸症候群などの睡眠障害をしばしば合併する.しかし,妊婦の診療において睡眠障害について問診されることは少なく,睡眠の問題を有しながらも,相談や治療につながらないケースも多い.妊婦の睡眠障害は,母体への身体的・精神的負荷となるが,胎児にも影響を与えうることから,治療が必要となる.さらに,妊娠期にはこれらの睡眠障害に対する薬物治療のオプションに乏しい現実がある.治療効果のエビデンスレベルは必ずしも高いとは言えず,客観的指標を用いた検討が求められている.不眠などの睡眠障害が遷延すると,交感神経シフトによる睡眠の質的低下の身体的コンディショニングが形成され,不眠が慢性化し,血圧などの身体面への影響も起こりやすくなる.出産後に児の睡眠覚醒リズムが形成されるまでの過程においては,母親は児の睡眠覚醒に合わせた生活となることから,睡眠は量的にも質的にもさらに低下する.このような妊娠期から出産後の育児期までの長期間にわたる母親の睡眠の問題に対しては,妊娠中にスクリーニングと医学的アプローチを開始することが合理的と考えられる.初年度の研究においては,妊婦に配布する睡眠問診票を作成し,睡眠障害をスクリーニングし,治療的介入を必要とする妊婦を有効に抽出する手法を確立するとともに,睡眠障害を有する妊婦における睡眠障害の程度を量的・質的に評価し,身体面への影響,特に自律神経指標についての生理的検討を行った.自律神経機能検査装置(TAS9 VIEW,YKC社製)にて安静時の脈拍測定を行うことで得られる各種自律神経パラメータの本研究における有用性についても検討した.自律神経パラメータの測定機材の入手については予定通りに実施できているが,睡眠障害の評価,胎児の状態の評価を行うための機材について,当初予定の機材では期待する成果が十分に得られない可能性が考慮されたため,機種の再検討を行った.このため,一部の睡眠評価の実施開始に遅れを生じているが,2年度目において必要な検討を行う準備はすでに整えており,研究計画に沿って今後の研究を実施する予定である.妊娠中には,不眠症,レストレスレッグス症候群,睡眠時無呼吸症候群などの睡眠障害をしばしば合併する.妊娠中の生理的な変化に加えて,妊娠に伴う生活上のストレスなども睡眠障害の原因となりうる.しかし,睡眠の問題を有していても,妊婦健診などにおいて睡眠について問診されることは少なく,睡眠の問題が相談や治療につながらないケースが多い.妊婦の睡眠障害は,母体への身体的・精神的負荷となるほか,胎児にも影響を与えうる.不眠などの睡眠障害が遷延すると,交感神経シフトによる睡眠の質的低下の身体的コンディショニングが形成され,不眠が慢性化し,血圧などの身体面への影響も起こりやすくなる.出産後に児の睡眠覚醒リズムが形成されるまでの過程においては,母親は児の睡眠覚醒にあわせた生活となることから,睡眠は量的にも質的にもさらに低下する.このような妊娠期から出産後の育児期までの長期間にわたる母親の睡眠の問題についてもスクリーニングを継続して行っている.初年度に睡眠障害をスクリーニングする方法として確立した睡眠問診票を用いて,妊婦健診を受診した妊婦を対象に,睡眠障害のスクリーニングを実施し,自律神経パラメータを継続的に測定している.今年度は約60例の測定を行っており,ストレス度,血管年齢についての測定を妊娠中に毎月実施し,経過を追跡した.睡眠問診票において,長時間のテレビ視聴や,午睡過多の妊婦が多いことも明らかとなった.また,同意が得られた妊婦については,出産後の母子の睡眠状態についての追跡を来年度継続して実施する.妊婦を対象とした,睡眠障害のスクリーニング調査,自律神経パラメータ測定をおおむね予定通りに実施している.引き続き来年度に測定を継続するとともに,一部同意が得られている妊婦における出産後の母子の睡眠評価を予定通り実施できる見通しである.妊娠中には,睡眠の問題をしばしば併存する.妊娠に伴う生理的な変化に加えて,妊娠に伴う生活上のストレスなども睡眠の問題の背景となる.しかし,睡眠の問題を有していても,妊婦健診などにおいて睡眠について問診されることは少なく,睡眠の問題の現状について把握されることも少ない.妊婦の睡眠の問題は,母体への身体的・精神的負荷となる.不眠や睡眠習慣の不良が遷延すると,交感神経シフトによる睡眠の質的低下の身体的コンディショニングが形成され,不眠が慢性化することも想定されている.

出産後に児の睡眠覚醒リズムが形成されるまでの過程においては,母親は児の睡眠覚醒にあわせた生活となることから,睡眠は量的にも質的にもされに低下することから,妊娠期の母親の睡眠の問題についての把握は重要である.初年度にスクリーニング方法として確立した睡眠問診表を用いて,妊婦健診を受診した妊婦を対象とした睡眠の問題を同定したところ,平均起床時刻は午前7時31分,午睡時間は一日平均35分で,就業していない妊婦が大半というバイアスはあるものの,睡眠習慣の特徴が示された.また,情報通信機器の使用時間は,テレビが一日平均4.8時間,スマートフォンが平均3.7時間であった.また自律神経パラメータは,妊娠期を通じてMSI(精神的ストレス度),PSI(身体的ストレス度)がともに高く,自律神経バランスは慢性ストレスもしくは疲労状態と判断され,妊娠期の慢性的な自律神経バランスの不良状態が示された.妊婦の睡眠習慣の特徴としては,起床時刻が遅く,昼寝を毎日平均30分程度確保しているほか,テレビ視聴が長時間におよぶ妊婦では,ほぼテレビをつけっぱなしにしていることが想定された.スマートホンの使用も多く,毎日10時間以上使用している妊婦もあり,情報通信機器が過度に使用されている場合があることが示された.自律神経機能測定では,2割以上の妊婦で肉体的疲労度,精神的ストレスが高いことが明らかとなった.妊娠期にみられる睡眠障害に対しては,使用できる薬剤の制限から薬物的治療が困難な場合も多いが,非薬物的トリートメントにより,睡眠障害や妊娠期の合併症が改善できる可能性が示唆された.初年度の検討を継続するとともに,症例の確保を進める.研究に同意が得られる妊婦が予定より少ないと想定される場合,あるいは継時的フォローにおいて脱落が生じるようであれば,対象者のリクルートについての対策も予定する.機材の運用については,すでに運用している自律神経機材の効率的運用をすすめ,必要に応じて機材の補完,検査人員の確保について考慮する.初年度,2年目の検討を継続するとともに,症例の確保に加え,得られた睡眠障害についてのデータの解析を進める.機材の台数により検査可能症例数が制限されるため,機材のさらなる効率的運用を進め,必要に応じて検査人員をさらに確保する.また,自律神経パラメータの継時的変化についての解析もあわせて進める.看護学主たる研究機材のうち,睡眠評価に関連する物品の購入の一部,ならびに研究に関連する旅費の支出を次年度に行うこととなったため.睡眠評価ならびに自律神経評価に関連する一部物品の購入,研究に関連する旅費の支出,研究論文の作成に関連する費用の支出の一部を次年度に行うこととなったため.次年度において,初年度に当初予定していた一部の必要な機材の購入,関連する物品の購入,打ち合わせ,学会発表の旅費を使用する計画である.次年度において,初年度に当初予定していた一部の必要な機材・物品の購入,打ち合わせ・学会発表の旅費,論文作成のために費用を使用する計画である.
心理臨床家の養成における「臨床実践指導」に関する開発的研究

こころの問題が複雑化・深刻化している現代において、臨床心理士をはじめとする専門家、心理臨床家には、高度な専門性が求められている。心理臨床家の養成の難しさは、内面的な心と心の使い方、あるいは全人格に関わる生き方について、いわゆる教育指導が可能かという本質的な課題を提起する点にある。直接の人間関係による臨床実践をつうじて生成する学問、学問を基盤に臨床実践を行う心理臨床家、という学問と臨床実践の相互不可分な専門性の中で、従来の知識伝授型の教育過程とは異なる「臨床実践指導」の在り方に焦点を当てることになった。そこで、臨床心理士の養成と資格取得後の教育研修、ならびに臨床実践指導者の養成に関する教育訓練、教育研修の仕組みや在り方と、その指導内容や方法について検討がなされ、大学院附属心理教育相談室など臨床実践指導機関の役割や位置づけ、大学院教育カリキュラムにおける臨床実践指導の位置と在り方を討議する中、新しい臨床実践指導のパラダイム(従来の「講義-演習-実習」から「実習-演習-講義」への変換)が示された。これは、高度専門職業人として不可欠な倫理教育も含んでおり、臨床実践に根ざしたボトムアップ型の重要性が認識されることになった。このような技術だけではない臨床実践技能の質をどう担保し高めるかという点が、心理臨床家の養成において焦点であり、かつ臨床心理士有資格者にとっては生涯学習的なテーマである。本研究を通して、臨床実践指導の本質が問い直され、その特徴として、指導を受ける側と指導者側との双方向的な視点の重要性も明らかにされた。なお、京都大学大学院教育学研究科では、平成16年度から「臨床実践指導者養成コース」という独立した博士課程が設置され、「臨床実践指導学講座」が新設される運びとなっている。本研究の目的は、臨床心理士の養成と資格取得後の教育研修、ならびに臨床実践指導者の養成に関する教育訓練・教育研修の仕組みや在り方とその指導内容や方法について、その理念と研究課題の再検討を行うことである。そのための方法として、今年度は、まず、大学・学会等の組織と地域性に配慮した検討グループを構成し、2回にわたる合同会議を開催した(8月に京都にて、また12月に秋田にての開催)。これら2回の会議を通して、・臨床心理士の養成をめぐって各地域あるいは各教育機関がいかなる課題を抱えているのか、その現状確認ならびに課題確認。・また、今後どのような角度・立場からの研究協力者が必要とされるのかといった組織作りにおける課題。の検討を行った。また、これらの討議を踏まえて、各構成メンバーの本研究課題における位置づけおよび役割の明確化を行い、今後の研究の方向性の大枠作成を図った。なお、我々は既に、平成13年8月に開催された第1回合同会議の結果をまとめており、「京都大学大学院教育学研究科附属臨床教育実践研究センター紀要第5号(2002年3月31日発行)」に掲載予定である。臨床心理士の養成と資格取得後の教育研修、ならびに臨床実践指導者の養成に関する教育訓練・教育研修の仕組みや在り方とその指導内容や方法について、その理念と研究課題の再検討を本研究の目的としている。その中で、臨床心理士は、実際にクライエントに会うという実践中心から考えて、新しい臨床実践指導のパラダイム、従来の「講義-演習-実習」と「実習-演習-講義」への変換などが検討された。今年度は特に、倫理教育をどのように位置付けるか、どのように行うかについて、集中的に討議された。具体的には、カリキュラムの見直しの必要性や、倫理についても実践の中から具体的な例を出しつつ考えていくボトムアップ型の重要性などが示された。

また、附属実習施設の機能の再評価について、社会的機関としての基本整備事項、心理臨床家養成・指導者養成に関する教育訓練・研修期間としての基本整備事項、研究機関としての基本整備事項が検討され、臨床心理士の養成をめぐって、臨床心理士会、資格認定協会、学会の三団体が、固有の区分けのもとに、資格更新の内容をどのようにステップアップしていくのか、あるいは教育研修システムの見直しなどについて合同討議していく必要性が確認された。臨床心理士の養成と資格取得後の教育研修、ならびに臨床実践指導者の養成に関する教育訓練・教育研修の仕組みや在り方とその指導内容や方法について、その理念と研究課題の再検討を本研究の目的としている。今年度は、最終年度にあたり、これまでの研究成果から、改めて臨床実践の学である心理臨床に特有の臨床実践指導についてより踏み込んだ検討がなされた。具体的には、臨床実践指導者の立場からと臨床実践指導を受けた立場からの双方の視点を含んだ検討を行った。主な検討内容は、臨床心理士養成に関わる指定校に併設されている心理教育相談室の社会的機能や運営の整備の問題、臨床心理士の資格認定および更新の問題、そして、これらの問題を検討する基盤となる臨床実践指導の方法・成果の評価の問題などである。臨床実践指導の特異性とは、臨床心理士の専門技能が、知識や技術のみならず人間的な資質が問われる点にある。そのため、どのような指導を行っていくのか、または受けていくのかについては、指導者の立場と指導を受ける立場の双方が、この専門技能に対する感受性を豊かにしておく必要があることが話し合われた。専門家として来談者と心の問題に取り組んでいくこと自体、臨床実践指導の重みがあるが、臨床心理士の教育・研修に不可欠であるスーパーヴィジョンやケースカンファレンスなどが、高度な教養知と臨床知および職業倫理が培われる「場」あるいは「器」が大きな意味を持つことが確認された。「臨床実践指導」自体を研究することは、心理臨床実践においてだけではなく、臨床心理学という学問的基盤を問い直す取り組みに繋がるものとなった。
ゼオライト空洞中の銀カルコゲナイドマイクロクラスタ-のイオン構造と熱的安定性

ナトリウムイオンを含有するゼオライトを、25°Cの硝酸銀水溶液に3時間浸し、ナトリウムイオンを銀イオンに置換させ、110°Cで乾燥した。銀イオンの置換量を銀滴定により正確に決定した。この様に調整した銀型ゼオライトを、パイレックスガラス製の試験管に入れ、10^<-5>Torrの減圧下で、電気炉を用いて350°Cまで加熱し、完全脱水し、無水の銀型ゼオライトを調整した。ゼオライト中の銀と、丁度セレン化銀(Ag_2Se)の組成よりもわずかに多めのセレンを測りとり、純アルゴンガスで置換したグロ-ブボックス中で無水の銀型ゼオライトの入っている試験管に移し入れ、10^<-5>Torrの減圧下で封じた。電気炉で300°Cに保ち、一昼夜かけてセレンをゼオライト空洞中に吸蔵させた。吸蔵後、電気炉で230°Cに保ち、水素ガスで還元した。これらの操作で得られた試料は黒色であった。セレンを吸蔵した銀型ゼオライトを、グロ-ブボックス中で試験管から取出し、示差熱分析(DTA)測定用のアルミニウム容器に移し取り、クリンプした後、DTA測定装置にセットし、窒素ガス気流(40ml/min.)中で10°C/min.の速さで、500°Cまで昇温した。水素ガス還元した銀型ゼオライト試料のDTAの結果には、107°Cおよび140°Cに明瞭な吸熱変化が現れた。Ag_2Se粉末をメノウ乳鉢で粉砕して得られたDTAの結果には138°Cにだけ吸熱変化の起こることが見出された。このことは、水素ガス還元した銀型ゼオライトに出現した140°Cでの吸熱変化は、Ag_2Seに対応していることを示唆しており、本実験方法により、ゼオライト空洞中に、Ag_2Seマイクロクラスタ-が生成されたものと考えられる。また、ゼオライトに見られる107°Cの吸熱変化は、マイクロクラスタ-に固有のもののように思われる。高エネルギ-物理学研究所で行ったゼオライト空洞中のAg_2SeのセレンK-吸収端でのEXAFS測定から、吸熱変化の起こる140°Cを境に、EXAFSパタ-ンに明瞭な変化が起こるのが見出された。
大規模海岸構造物による海岸侵食の制御法とその適用

大規模海岸構造物による海岸侵食の機構から,その侵食制御法を展開し,適用性について検討したが,得られた成果は次のように要約される。1.大規模海岸構造物による海岸侵食は,(1)沿岸漂砂の阻止,(2)構造物による波浪の変形とそれによる海浜流の形成,(3)侵食対策工による反射波の発生による主要要因によって発生することと数値シミュレ-ションによって明確にした。ついで,その侵食制御の基本的条件を究明し,海岸の安定化を目的として安定海浜の形成理論に立脚した海岸侵食制御論として安定海浜工法を展開した。2.海浜変形予測のための数値モデルを波浪変形,海浜流および漂砂・海底地形変動の協同現象としての取扱いによる3ーDモデルを構築し,さらに漂砂の分級作用を導入した長期海浜変形モデルを構築した。3ーDモデルにおいては,砕波帯における混合拡散保数の導入を試みるとともに,それによって安定海浜の形成過程を究明するとともに,長期海浜変形モデルによっては大規模構造物による海浜変形の予測を試み,それらの適用性を明らかにした。数値シミュレ-ションにより安定海浜の形成に伴う海底地形の変化と海浜流の発生についても詳細に検討し,安定海浜工法の適用性に言及することができた。3.現地海岸への適用に当っては,大潟海岸に試験施工中のヘッドランド周辺の海底地形の変化を調べるとともに,その予測を試みた。さらに,河口デルタの形成,縮少過程を究明し,デルタ地形の縮少に伴う海岸侵食についても考察した。これらの成果を基にして,大規模海岸構造物による海岸侵食制御の方法論を展開し,安定海浜の形成による侵食制御を目的とする安定海浜工法を提案し,その適用性を見出すことができた。本年度の研究成果を分担課題ごとに要約すれば,次のようである。1)海岸侵食制御の方法論大規模海岸構造物の設置により、【○!1】沿岸漂砂の阻止、および【○!2】構造物による波浪とそれによる海浜流場の変化が起り、海岸侵食が発生する。これらの過程を数値シミュレ-ション、水理実験によって確かめ、海岸を安定化させる方法論を検討した。その結果、沿岸漂砂の存在の有無により、動的および静的に安定な海浜群を原理的に形成させることができることがわかり、海岸侵食制御の方法論を確立することができた。その具体的な工法は安定海浜工法といわれる。2)安定海浜の形成過程とその予測海浜変形の数値モデルとして、1D,2Dモデルの改良を行った。この場合、波浪の変形モデルとして緩勾配方程式を基本とするもの(土屋、山下)とソリトンを主要素とする方程式系(安田)とを用いた。さらに、前者による波浪変形モデルに海浜流、海浜変形(海底地形変化)との連立系としての3D海浜変形モデルを開発し、基本的な境界條件に対して本モデルの適用性を確かめた。3)海岸侵食制御法の適用性に関する実験1)で示した侵食制御の方法論に従って、沿岸漂砂の阻止、波浪・海浜流場の変化の2つの要因ごとの海岸侵食を具体的に発生せしめ、それらの制御法の具体的な工法の適用性を確かめた。ついで、両者が共存する場合の侵食制御についても検討し、実験的にそれらの適用性を確かめることができた。これらの実験結果のうち、波浪・海浜流物の変化については、2)で開発した数値モデルでその実態の究明とともに、モデルの適用性を検討することができた。なお、若干の改良の余地が残されているが、現地海岸への適用も可能であることが示された。また、1D,2D海浜変形モデルによって、汀線変化の実態を追算することができたが、漂砂量則中の係数などさらに検討すべき点が残された。本年度の研究成果を分担課題ごとに要約すれば、次のとおりである。1)海岸侵食制御法の適用性の実験および現地海岸への適用

大規模な構造物による海岸侵食の制を法として、安定海浜工法を適用した場合の海浜変形と安定海浜の形形成過程について実験的研究を行った。ヘッドランドの構造をいかに造るかが問題であるが、安定海浜の形成を確かめることができた。一方、現地海岸では現在試験施工が若干遅れているので、ヘッドランド周辺における海浜流と安定海浜の形成過程における海浜流および漂砂の変化を数値シミュレ-ションにより検討し、ヘッドランドの構造との関係を明らかにした。2)安定海浜群も形成予測昨年度構築した3D海浜変形予測モデルにより、安定海浜の形成過程に関する実験結果を解析し、漂砂量測を若干修正することにより、かなり現象を究明することができることを見出した。できれば、スケ-ル効果の現点から、3次元海浜変形の現地実験が要望された。一方、1Dおよび2D海浜変形モデルによる安定海浜の形成過程の予測を行ったが、砕波帯内における波浪の取扱いがさらに必要となったので、砕波帯内における波浪の変形モデルについて研究した。その結果、砕波帯における波浪の伝播に伴う海底摩擦、Reynolds応力を導入した波浪の変形モデルを構築した。また、1Dおよび2D海浜変形モデルにより、大規模海岸構造物による海岸侵食に対して、それが安定化できるための境界条暖の規模、配置について検討した。その結果、安定海浜群の配置に対しては、かなりの自由度があり、後地の利用と関係させて、海岸線の線形構造を定めるべきであることがわかった。最終年度として,本研究のとりまとめを次のように実施した。1)海浜変形予測モデルの検証(追加)3D海浜変形予測モデルの適用性をさらに検討するために,砂れんが形成されない条件において海浜変形の水理実験を行い,数値シミュレ-ション結果と比較し,また沿岸漂砂の阻止および構造物による波浪変形の両者による海浜変形の予測の場合に対しても実験的研究を追加して,3D海浜変形予測モデルの適用性を確かめた。2)安定海浜工法の適用性大潟海岸における安定海浜工法の適用に対しては,ヘッドランドの完成に伴う海浜変形を新規に購入したプロファイラ-によって測定し,その結果を3D海浜変形予測モデルによって追算して比較検討することにしたが,試験施工が遅れたので,その途中での海底地形の変化を実測した。一方,数値シミュレ-ションによって,ヘッドランドの設置によって安定海浜がどのように形成されるかを詳細に検討した。3)海岸侵食制御の方法論これらの研究を総合して,大規模海岸構造物による海浜変形機構とその予測から,その制御法として安定海浜の形成による方法を再検討した。とくに,ヘッドランドの設置位置が砕波帯内にある場合には,適当なサンドバイパス工法の併用を必要とすることから,その場合の方法論を3D海浜変形予測モデルの援用によって究明することができた。以上により、本研究において提案した海岸侵食制御の方法論を総括した。
鍼治療とツボ押しの組合せによるツボ刺激の降圧効果に関するランダム化比較試験

近年、鍼治療やツボ押しによる降圧効果が報告され、その機序に関するエビデンスも蓄積されつつあるが、鍼治療とツボ押しのどちらの方が有効か、また鍼治療とツボ押しの組合せはいずれか単独のツボ刺激よりも有効に働くのかは明らかにされておらず、これらの効果の相違を証明するためには無作為化比較試験が必要であると考えた。そこで本研究では地域住民を対象に、2×2 factorial designランダム化比較試験により、鍼治療とツボ押しならびにそれらの組合せによるツボ刺激の降圧効果の違いを明らかにすることを目的とする。
希土類窒化物を前駆体とした高機能触媒特性の発現

1)種々の希土類窒化物の調製法の検討希土類アミドの熱分解法によるYbN、EuNの調製については、イミドを経由して、それぞれ773Kおよび573Kにおいてほぼ定量的に希土類窒化物が生成することがわかった。またPrN、CeN、NdNなどの調製では、アンモニアガスによる希土類金属あるいは水素化物の窒化反応によっておこなった。これらの窒化物のうち、たとえばCe金属とアンモニアの反応によるCeNの調製は、ステンレス製反応管を用い523K、12hの条件でおこなった。反応の様子はCeに対して用いるアンモニア量によって著しく変化した。窒化反応はCe水素化物(CeH_x)の生成と競争的に進行し、アンモニア量が増えるにしたがって、水素化物の生成が顕著になった。ここで生成した水素化物については、さらにアンモニアと反応して窒化物に転化することがわかった。このことより希土類窒化物の効率的な調製法として、希土類水素化物を出発原料とする方法についても検討した。2)窒化物によるアンモニア吸蔵とその特性YbNやEuN窒化物に吸蔵されるアンモニアには少なくとも二つのタイプが存在し、一つは表面吸着の分子状アンモニアであるのに対して、もう一つは窒化物と反応してバルク中に分解した状態で存在することがTPDより示唆された。このことはXRDによっても確かめられた。さらに吸蔵アンモニアについては、赤外分光法より窒化物中に吸蔵されたアンモニアは分解し窒素はアジドとして存在することを示めす吸収が観測された。一方、水素については今のところ特定できていないが、軽アンモニアのほか重アンモニア(ND_3)を併用して検討したところアミドを生成している可能性が示唆された。イッテルビウムやユウロピウムなどの希土類アミドを熱分解して得られる希土類窒化物(YbN,EuN)をアンモニアで処理すると、表面形態や構造・組織の変化を伴いながら、ベンゼン水素化においてはシクロヘキセンへの高い選択的水素化能が発現するようになることを新たに見出した。そこで本研究では、次の三点について検討した。(1)熱分解の条件変化による窒化物形成の最適化(2)希土類窒化物のアンモニア処理による表面構造変化の特定と触媒活性発現の解明(3)ベンゼンの選択的水素化反応について、反応機構や速度論的に解明その結果、Yb,Euアミドを出発原料にして熱分解すると、それぞれ923K、723Kで立方晶のYbN,EuNが定量的に得られた。熱分解して得られたYbNに室温でアンモニアガスを接触させると、窒化物は直ちに多量のアンモニア吸蔵し、アンモニア吸蔵量は最大でNH_3/YbN=0.3に達することがわかった。アンモニアとの反応温度を297K,473K,573Kに上げるに従って、吸蔵量は減少する傾向を示した。また473K,573Kで反応後、温度を297Kに変えるとアンモニア吸蔵は増し297Kに相当する吸量にまで増加することがわかった。このことは、ここで見られるアンモニア吸蔵には吸着タイプのものがある程度含まれていることが示唆され、吸蔵アンモニアは少なくとも二つのタイプで窒化物中に存在すると思われる。触媒作用については、アンモニアを吸蔵することによってベンゼンの部分水素化反応に対する選択的な触媒作用が発現し、シクロヘキセンが高収率で得られることがわかった。
ミエリン変性疾患解明に向けたミエリンとニューロンの新たな相互関係の解明

カナバン病は中枢神経の白質変性症の一つであり,原因遺伝子aspartoacylase (Aspa)の変異により引き起こされる.カナバン病モデルとして期待されているAspaノックアウト(AspaKO)ラットを用いて,中枢神経のシンプルな白質である視神経に着目し,病態解明を行った.4, 8, 12週齢のAspaKOラットのホモ型および対照ラット(野生型)の視神経を採材し,組織学的評価および透過型電子顕微鏡観察を行った.また,視神経のパラフィン切片に対して各種グリア細胞に対する免疫組織化学染色(PDGFRα, Olig2, GFAP)を行った.またPLP, MBPなどのミエリン関連蛋白やGFAP, AQP4に対するRT-PCRを行い,ミエリン関連蛋白に対するウエスタンブロッティング(WB)を行った.4週齢のAspaKOラットで空胞形成が,透過型電子顕微鏡ではミエリンの水腫状変化がみられ,ミエリン形成障害が示唆された.4週齢のAspaKOラットでは野生型対照ラットと比べ,PDGFRα(オリゴデンドロサイト前駆細胞マーカー)陽性細胞数が有意に増加し, 8週齢では減少傾向にあった.Olig2(オリゴデンドロサイトマーカー)陽性細胞数も同様の所見が観察された.また, 4, 8週齢でGFAP(アストロサイトマーカー)の染色性の低下がみられた. RT-PCRでは, 8週齢のAspaKOラットでMBP(ミエリン塩基性蛋白質)とGFAPのmRNA発現が有意に減少し, WBでは4週齢のAspaKOラットでMBP蛋白の有意な減少, 4, 8週齢でGFAP蛋白の有意な減少がみられた.以上より, AspaKOラットの視神経では,ヒトのカナバン病と同様に空胞病変とミエリンの水腫状変化が認められ,アストロサイト機能障害,オリゴデンドロサイトの分化異常が示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【背景】本研究は,dmyラットおよびTRMラットの病態を比較検討することにより,ミエリン崩壊のメカニズムの詳細を解明することを目的とした.【結果・考察】1dmyラットでは脊髄腹索を中心にミエリンの崩壊が観察され,TRMラットでは脊髄白質において腫大した軸索が認められた.2TRMラットでは対照ラットと比較して、NF-Hの染色性に大きな違いは認められなかったが,dmyラットの脊髄腹索,側索ではNF-Hが凝集している軸索が認められた.これらのことから,両ミュータントラットで軸索の機能障害がおこっていることが示唆された.3TRMラットでは対照ラットと比較して,GLUT1の染色性に大きな変化は認められなかったが,dmyラットの脊髄腹索,側索では腫大したオリゴデンドロサイトでGLUT1の発現上昇が認められた.4dmyラットの脳脊髄液では物質Aおよび物質Bの有意な減少が認められ,TRMラットでは物質Aおよび物質Bの有意な増加が認められた.これらの結果から,両ミュータントラットで細胞内のエネルギー産生異常に関連するオリゴデンドロサイトの機能的な変化が起こっていることが示唆された.4TRMラットでは対照ラットと比較してOlig2およびNkx2.2の染色性に差は認められなかったが,7,8週齢のdmyラットの脊髄腹索においてNkx2.2強陽性OPCが有意に減少した.5dmyラットでは対照ラットと比較して,オリゴデンドロサイトのPLP mRNAの発現が減弱しており,TRMラットではPLP陽性の突起の伸長が悪く,未熟な形態をしたオリゴデンドロサイトが多数認められた.以上より,両ミュータントラットではオリゴデンドロサイトの分化・成熟・機能異常が生じていることが示された.予定していたdmyラットとTRMラットの解析は,新たに生化学的な解析も追加して,おおむね順調に進展している.dmyラットはミトコンドリアのマグネシウムチャネルであるMRS2遺伝子の変異により発症する.マイクロアレイ解析によって,dmyラットの病変進展時に伴ってTribbles homolog 3 (Trib3)が発現上昇することを見いだした.さらにリアルタイムPCR法,免疫組織化学およびウエスタンブロッティング法によって,Tribおよびその蛋白TRB3はdmyラットにおいて顕著な発現上昇を示すが,他のミエリンミュータントであるmvラットおよびVFラットでは発現変動を示さないことを明らかにし,Trib3は病変が顕著となるよりも初期に発現上昇すること,主に神経細胞とオリゴデンドロサイトにおいて発現することを明らかにした.以上の結果より,dmyラットは酸化ストレスや小胞体ストレスを受けており,それらのストレスによりTrib3の発現が上昇した可能性が示唆された.これらの成果をPLoSOne誌に発表した.VFラットの原因遺伝子Dopey1の機能を明らかにする目的で,全身諸臓器におけるDopey1の発現をRT-PCR法にて検討した.Dopey1発現は中枢神経系に加えて,幾つかの実質臓器においても発現しており,その役割が注目された.現在,免疫組織化学およびin situ hibridization法を用いて発現細胞を同定し,その役割を解析している.dmyラットの病変進展時に伴ってTribbles homolog 3 (Trib3)が発現上昇することを見いだし,これらの成果をまとめ,PLoS One誌に発表することができた.TRMラットについては,詳細な電顕観察を着手している.VFラットの原因遺伝子と相互作用する因子を同定する目的で,免疫沈降法の予備検討も行っており,おおむね順調に進展している.Dopey

1欠損によるミエリン変性モデルVFラットの詳細な病態解析およびDOPEY1蛋白の機能解析を行った.1VFラットの病態解析: 10週齢のVFホモ型発症ラット3匹,野生型対照ラット6匹を4%パラホルムアルデヒドで浸漬固定後,パラフィン包埋し,組織切片を作製した.作製した切片に対してオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)マーカーPdgfrα(血小板由来成長因子受容体)mRNAに対するin situ hybridizationを行い,Pdgfrα陽性細胞数をカウントした.2DOPEY1蛋白の機能解析:野生型対照ラットの脳ライセートから,共免疫沈降法によりDOPEY1蛋白複合体を精製した. SDS化したDOPEY1蛋白複合体に対してWestern blot法と銀染色を行った.銀染色で検出されたバンドを細切してLC/MS解析を行い,DOPEY1蛋白と相互作用する蛋白の同定を行った.同定された蛋白に対する逆共免疫沈降法を行った.その結果,1脊髄Pdgfrα陽性OPC数は,野生型対照ラットと比較してVFホモ型発症ラットで,増加傾向にあった.2DOPEY1蛋白と複合体を形成している蛋白としてFibromodulinやADP-ribosylation factor-like protein 2 (ARL2)を候補蛋白として実験を進めたが,DOPEY1蛋白との結合性を証明することができなかった.カナバン病モデルAspaノックアウトラットの病態解析を行った.ホモ型の大脳,小脳,脊髄といった中枢神経系の広範囲で空胞形成が認められた.ホモ型ラットでは脊髄全体のミクログリアと脊髄灰白質のアストロサイトの活性化がみられ,脊髄全体で未熟オリゴデンドロサイトの増加および成熟オリゴデンドロサイトの減少も認められた.透過型電子顕微鏡では,脊髄の白質および灰白質の軸索内でミトコンドリアの腫大や増数,軸索の水腫,ミエリンの離解が認められた.白質の水腫状となった軸索内に,電子密度の高い糸くず状およびドーナツ状の異常な構造物も散見された.自然発症カナバン病モデルであるTRMラットの解析に加えて,Aspaノックアウトラットの病態解析に着手し,興味深い結果を得ている.また,VFラットの原因遺伝子Dopey1と相互作用する因子の同定のために,免疫沈降法を進めており,おおむね順調に進展している.カナバン病は中枢神経の白質変性症の一つであり,原因遺伝子aspartoacylase (Aspa)の変異により引き起こされる.カナバン病モデルとして期待されているAspaノックアウト(AspaKO)ラットを用いて,中枢神経のシンプルな白質である視神経に着目し,病態解明を行った.4, 8, 12週齢のAspaKOラットのホモ型および対照ラット(野生型)の視神経を採材し,組織学的評価および透過型電子顕微鏡観察を行った.また,視神経のパラフィン切片に対して各種グリア細胞に対する免疫組織化学染色(PDGFRα, Olig2, GFAP)を行った.
超高圧電力系統における事故時復旧操作のエキスパ-トシステム化

本研究では、超高圧電力系統に停電事故が発生した場合の復旧操作を支援するエキスパ-トシステムの開発を行った。以下に成果をまとめる。1。電力会社の超高圧系統給電操作細則を分析し、電気所が全停電と自断の各々について復旧操作の基本となるル-ルを抽出した。そしてこれらのル-ルに基づいてエキスパ-トシステムの知識ベ-スを構築した。これにより、常時の系統の運用形態に沿った復旧操作が可能となり、その復旧手順は実際の系統復旧操作に近いものとなった。また、細則の自断の場合のル-ルを新たにシステムに組み込んだため、系統全停電だけでなく、さまざまな部分停電にも対応でき、初期電源の種々のパタ-ンや、故障機器がある場合でも対応する事が可能になった。2。細則中の給電指令を整理、分類した。これに優先順位を定めることにより、給電指令の自動選択を可能にした。この自動選択は機能としては非常に限られたものであるに関らず、人間が考えるのとはほぼ同様な選択を行うことができる。機能が単事であるため、系統設備の変更などに伴う給電指令の追加、削除などの変更が容易である。事故状態によって優先順位が変化するような優先順位をはっきりと定めることができないタイプの給電指令については、復旧方針決定モ-ドにおいて操作員が復旧過程の各時点で優先順位を決定することができる。また、操作員の給電指令選択の支援を行うだけでなく、給電指令の変更、復旧方針の選択など、操作員の思考も柔軟に取り入れることができる。3。細則の復旧操作だけでは復旧できない停電範囲を、細則の復旧の流れにできるだけ沿うような給電指令による復旧操作を追加することで復旧可能にした。この方法での成功は、本システムの今後の更なる機能拡張へ向けての有用な指針を与えるものと考える。今後の課題として、潮流状態のチェック、過電圧の抑制等の機能追加を行う予定である。1。2。3。
多変数のゼータ関数の数論的性質の研究

本研究では、ゼータ関数という、整数論の研究において非常に重要な関数の性質について研究することを目的とした。とくに本研究課題においては、多変数のゼータ関数について、主にその解析的側面からの研究を行った。主な結果としては、Wittenの仕事をベースに定義されたWittenゼータ関数の多変数化したもの、また荒川恒男氏および金子昌信氏によって定義されたArakawa-Kanekoゼータ関数とよばれるものについて、その数論的な性質を考察し、それまで知られていなかった性質などについて成果を得た。研究発表欄にある通り、多変数のWittenゼータ関数に関して、連携研究者の松本耕二氏、小森靖氏との共同研究に関して、3本の論文が出版された。一つ目はこれまで執筆してきた多変数のWittenゼータ関数に関する一連の論文の5番目にあたるもので、とくに例外型Lie代数に付随するゼータ関数を扱っている。これまで他の研究者によって予想されていた特殊値の表示を明示的に与えるなど、大きな成果を含んでいる。2つ目は本来の半単純Lie代数に付随するものとしてWittenゼータ関数が定義されていたが、それをLie群に付随するゼータ関数に拡張したことが重要な点である。実際、Weyl群の作用を精密に考察することで、これまで得られていなかった、Wittenゼータ関数の特殊値に関する表示も得られ、この分野の発展に貢献した。3つ目はこれらの一般化と見られる、超平面配置に付随するゼータ関数も定義し、その特殊値も計算することができた。これらはそれまでの3人の共同研究に継続的な研究結果と見られるものである。さらにEuler-Zagier型の2重ゼータ関数に関する平均値定理に関する松本氏との共著論文も出版された。この結果は、Riemannゼータ関数の平均値定理の二重化と見られるもので、これまでこの方面の研究はほとんどなされていなかった。本研究を皮切りに、最近、この分野の研究者達によって、多重化や一般化がなされて、大きな発展が期待されている。計画していた、多変数のWittenゼータ関数に関する研究については、研究論文も出版されて、順調に進展している。また連携研究者の古庄英和氏を含めたp進多重L関数に関する論文:に関しても、2015年度に,数学の専門誌Selecta Math.にacceptされた。こちらの研究も順調に進んでいる。本年度は研究計画で述べた多変数のp進多重L関数に関する論文(連携研究者の古庄英和氏、小森靖氏、松本耕二氏との共著論文)が出版された。この研究の関連として、いわゆるp進多重ポリログ、p進多重Lポリログの負の整数点での値と、多変数のp進多重L関数の値の関係に関する研究を継続している。またEuler型の複素多重ゼータ関数の特異点解消に関する論文(連携研究者の古庄英和氏、小森靖氏、松本耕二氏との共著論文)も出版された。この研究は、これまでに荒川恒男氏と金子昌信氏によって定義されたArakawa-Kanekoゼータ関数との関連が興味深く、特に負の整数点での関係が明示的に得られることを目標に研究を続けている。実際、その観点からの派生的な研究の一つとして、小森氏との共同研究で、二次の一般線形群に付随する荒川-金子型ゼータ関数の構築に成功して、論文として公表し、既に日本数学会の欧文紀要(J. Math. Soc. Japan)への掲載が決定した。この結果は、既知の結果をかなり幅広く含むものとして評価できるものであると考えられる。また昨年度からの継続として、金子昌信氏とのポリベルヌーイ数の研究において、その補間関数としての新たなゼータ関数を構成し、その性質から、いわゆるポリベルヌーイ数のduality公式を一般化することができた。これについても既にNagoya J. Math.に掲載が決定しており、この分野の研究の基礎的な部分の発展事項として評価されている。その関連として、金子氏および櫻井ふみ氏との共同研究で、ポリベルヌーイ多項式に関するduality公式も証明することができ、その論文のJ. Theor. NombresBordeauxへの掲載が決定した。またH. Bachmann氏との多重Eisenstein級数の研究についても論文を発表することができた。研究実績の項でも述べたように、以下の3本の論文の掲載が決定した:これらの結果を鑑み、当初の研究計画が順調に進展していると考えられる。最終年度に得られた研究成果としては、多変数Witten型ゼータ関数の解析的な理論に関する成果、荒川-金子ゼータ関数に関する継続的な研究成果、さらに関連として、多重Eisenstein級数の満たす関係式の導出、古典的なテータ関数の変換公式を用いた、双曲線関数を含む多重級数の関係式の導出などがあげられる。まず、多変数Witten型ゼータ関数については、ランクの低いルート系に関するものについての特異点解消について、望ましい結果が得られて、連携研究者の古庄氏、小森氏、松本氏との共著論文として発表したものが数理研講究録別冊から出版される。さらには、小森氏、松本氏との共同研究で、ポアンカレ多項式を用いた非自明な関数関係式の導出に成功し、例えばこれまで得られていなかったA_3型ルート系に付随するゼータ関数の特殊値の導出に成功した。この結果は専門誌に投稿中である。

荒川-金子ゼータ関数に関する結果については、既に出版が決まっている2本の論文をもとに、金子昌信氏との共同研究が継続しており、関数としての双対性をもとにした新たな多重ゼータ値の間の関係式への応用が得られ、現在金子氏とともに、共著論文としてまとめている。多重Eisenstein級数の満たす関係式については、年度内にH. Bachmann氏との共著論文が出版された。現在の継続的に研究を続けている。さらに古典的なテータ関数の変換公式を用いた、双曲線関数を含む級数の関係式として、1970年代にB. Berndt氏によって得られている結果の一般化が得られ、既に専門誌への掲載が決定している。その二重化類似も得られ、その結果についても専門誌への掲載が決定している。これらの結果はさらなる発展が期待できるため、今後も研究を継続していく。本研究では、ゼータ関数という、整数論の研究において非常に重要な関数の性質について研究することを目的とした。とくに本研究課題においては、多変数のゼータ関数について、主にその解析的側面からの研究を行った。主な結果としては、Wittenの仕事をベースに定義されたWittenゼータ関数の多変数化したもの、また荒川恒男氏および金子昌信氏によって定義されたArakawa-Kanekoゼータ関数とよばれるものについて、その数論的な性質を考察し、それまで知られていなかった性質などについて成果を得た。研究実績の項目で述べた研究の継続に加えて、九州大学の金子昌信氏との共同研究も進んでおり、2015年度に1本の論文をarXivに発表した:また2016年度に入ってすぐに下記の論文をarXivに発表した:また小森氏と取り組んでいるGL_2(C)に付随する荒川-金子ゼータ関数およびポリベルヌーイ多項式に関する研究も継続的に行っていく。本課題の最終年度である29年度に向けて、現在取り組んでいるものをさらに進展させたいと考えている。一つには、小森氏、松本氏と取り組んでいる多変数のWitten型ゼータ関数の関数関係式について、取り一層の研究を深めていきたい。現在新たな視点からの研究に取り組んでおり、いくつかの非自明な結果を得ている。これらを精査して、一般論を構築し、29年度に論文として発表することを目標としている。またp進多重ゼータ関数およびポリベルヌーイ数に関連して行っている共同研究に関しても継続的に取り組んでいく。代数学本来、使用予定だったフランスへの研究出張旅費について、他の費用による補助をうけることができたため、その分を次年度に繰り越す28年度3月にフランス・Lille第一大学で開催された日仏二国間共同研究集会`French- Japanese Zeta Functions'に、参加・講演の予定であったが、校務の都合で急に出席できないことになったため、その分の繰越額が発生した。次年度、新たにフランスへの研究出張を予定しているため、旅費の一部として充当する予定である。29年度5月6月に、ドイツ・マックスプランク数学研究所に滞在し、同研究所滞在中の研究者との共同研究を予定している。この繰越額をその旅費・滞在費として使用する。既に招聘も確定しており、そのための具体的な手続きに入っている。
癌患者の各種免疫調整剤(BRMS)に対する感受性スクリーニングに関する研究

各種免疫賦活剤は従来から副作用のない抗癌剤として多用されてきた。しかし、その効果に対しては疑問視する報告もみられる。抗菌剤に使用にあたっては感受性試験が通常おこなわれる。免疫療法剤においても感受性試験、すなわち、使用対象の患者の免疫状態を考慮した至適投与法、量の検討が必要である。今回、すでにおこなわれた比較試験をもとにいかなる免疫パラメータが治療前の患者の免疫能を評価するために有用かを検討し、これらの妥当性を確認するため癌免疫外科研究会の協力を得てprospective studyを企画した。結果1)従来から有用な免疫パラメータと考えられているリンパ球数、リンパ球幼弱化絶対数、皮内反応、栄養指数等は術前値のみの多寡で評価は困難で薬剤使用中の推移で評価する必要がある。2)投与前の免疫パラメータとしてはLNTに対するHLA class1(All.B7CW3)が有効な指標と考えられた。3)患者末梢血全血アッセイ法によるサイトカイン産生能からTh_1Th_2バランス評価の検討からは免疫療法剤の添加培養によりTh_2からTh_1に変動するものだけでなく約1/3の症例においてはTh_1からTh_2に変化するものもみられた。以上のような結果より、免疫賦活剤の使用にあたっても画一的な使用は避けるべきであり、患者の免疫状態をサイトカイン産生量などから評価し、responderを選別し、使用中の免疫能の変動の有無を評価し、適正な使用をおこなうべきと考えられた。本研究において確定的な免疫パラメータは選定不能であったが、HLA class1、末梢血のサイトカイン産生能などがresponder選別のため有用な候補と考えられた。今年度はBRM_sのうちOK-432を用いたtrialの解析をおこない以下の結論が得られた。(1)組織学的解析の結果:腫瘍内侵潤リンパ球の高度なものが予後良好でかつこれらの症例においては第2群以上のリンパ節転移が抑制され、転移率が対照群に比し510%低下し、転移度が著明に減少していた。BRM_sの術前腫瘍内投与の意義はリンパ節再発の予防にあると考えられた。(2)免疫パラメ-タ解析の結果:術前のリンパ球数が多く、かつ、皮内反応高値例において予後の改善が見られる傾向にあった。皮内反応では投与前後における変動重要でSuPS皮内反応で陽転例、陽性不変例、陰性不変例、陰転例の順に予後が良好であった。(3)HLA class Iの検討結果:対象例のうち2年以上生存例においてHLA class Iを検討してみた結果、SuPS反応陽性例はA_2、Bw_<51>保有例に多く、前後で陽転化するものはA_<11>保有例に多かった。また、組織学的所見と対比すると予後良好であった。OK-432局注群のリンパ球浸潤高度群ではA_<11>保有率が有意に高率であった。2.responderと考えられた対象患者のリンパ球機能検査(1)各種BRM_s添加培養上清サイトカインの測定およびリンパ球細胞障害活性の測定の結果:現在、胃癌症例を中心に検討中であるがγ-INF産生能とNK活性の間に相関がみられたがTNF産生能の間には相関が得られていない。いずれも検討症例が少数でありHLA typeとこれらcytokine産生能、細胞障害活性の検討は来年度に症例を増やし検討していく。今年度の研究の主眼はBRM投与症例における至適パラメ-タの検索およびそれらの臨床応用への検討にあった。投与症例の検討は関係機関の協力を得て全国レベルでおこなった。1.BRM投与における至適パラメ-タの検討研究者らの属す癌免疫外科研究会宿主要因検討委員会のアンケ