hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
省エネモータ開発のためのインバータ駆動時の実状態考慮磁界解析と実証実験

(1)鋳鉄材の応力下磁気特性の評価と圧縮応力測定用小型電磁気センサの検討ダクタイル鋳鉄(FCD450)などをモータのロータ部におけるヨーク材に使用する事を仮定し、圧縮応力下における電磁気特性の測定を実施した。その結果、磁気特性では圧縮応力が0150MPaでは透磁率が約65%低下することを確認した。また導電率に関しては、圧縮応力に関係なく7.59×10^6S/m一定である事が分かった。また小型電磁気センサと測定対象物である鋳鉄材との距離(リフトオフ)の影響を受けずに、非接触で鋳鉄材表層の圧縮応力を測定できる小型電磁気センサの開発に成功した。(2)リラクタンスネットワーク法を用いた静磁界非線形解析法の開発と高度化無方向性珪素鋼板や一般鋼材(SS400材)の初期磁化曲線を考慮したリラクタンスネットワーク法による静磁界非線形解析法の開発を行い、有限要素法の静磁界非線形解析との解析比較を行った。その結果、両者は最大で2%誤差以内で解析できた。さらに計算速度は、リラクタンスネットワーク法は有限要素法より約45%向上する結果が得られた。(3)磁気ひずみとモータ特性の関係の検討応力下の単板試料の面内方向、積層鋼板の面内方向及び厚さ方向の磁歪の測定を行った。その結果、積層試料の磁歪は単板に比べ増加し、積層鋼板の厚さ方向の磁歪は圧縮力により負の方向へ増加するという結果が得られた。(4)新しい最適化手法を用いたモータ有限要素法の磁界解析において、進化戦略のほか粒子群最適化手法が磁気回路の最適化に有用であることを示したほか、電磁力と製作コストの重みを選択できるような手法を考案した。(5)実機のモータ鉄損並びにモータ制御法の検討ブラシレスACモータとブラシレスDCモータのそれぞれにおいて、PWM制御ならびに120度通電制御を行い、それぞれ鉄損を削減できるようなモータ設計を明らかにした。また駆動条件によっては現在の高性能制御方式である正弦波PWM制御よりも120度通電方式の方が鉄損も少なくかつインバータ損失も少ないため高効率であることを示した。さらにPWM制御時の騒音、振動についても電磁界解析結果を用いて解析し、実機にてその現象を確認、振動を低減できる電流制御方式を提案し実機実験にて確認した。実機の状態での磁気特性を考慮して構築した三次元有限要素磁界・温度分布解析システムを用いて,実機モータのインバータ駆動時の磁界解析・熱解析を行うとともに,モータの鉄損や温度分布等の詳細な測定を行って,鉄損推定精度及び温度分布の解析精度が向上していることを破かめ,解析システムの実用化を図るために,以下の研究を行なった。(1)インバータ駆動時の波形に対応したひずみ波交番鉄損の推定法の開発高調波の大きさ、変調度を種々変えた場合の鉄損をリング鉄心を用いて測定し、実験結果をもとに、数%以内の精度で推定できる手法を開発した。その結果変調度を大きくすると鉄損が低減できることなどを明らかにした。(2)多数のマイナーループを有するヒステリシスのモデリング法の検討種々のPWM波形でのBとHの振る舞いを実測し、従来から研究されている古典的渦電流項、異常渦電流項にさらに新たな項を付加することにより、インバータ駆動時のBとHの精度良いモデリング法の検討を行った。(3)ひずんだ楕円回転磁束下の鉄損の精度良い推定法の開発測定した回転磁界下での軸比別の鉄損測定値を用いて、ひずんだ楕円回転磁界による鉄損Wを,磁束密度の基本波成分で作られる楕円回転磁界による鉄損WOと,高調波成分にょる交番鉄損Wnの和で表されると仮定して推定を行う方法の検討を行った。(4)異常渦電流損の推定法の検討い電磁鋼板の渦電流損は,通常の電磁気学で求められる損失とは大幅に異なり、磁壁の移動によって生じるいわゆる異常渦電流が多く流れる。この異常渦電流損は鉄損の半分以上を占める場合があるので、実験によりこの異常渦電流の振る舞いの検討を行った。(5)リラクタンスネットワーク法を用いた解析の高速化有限要素法は計算時間がかかるため,モータの制御にそのまま使うことはできない。そこで,リラクタンスネットワーク法をインバータ駆動時の解析に導入する方法の基礎的検討を行った。実機の状態での磁気特性を考慮して構築した三次元有限要素磁界・温度分布解析システムを用いて,実機モータのインバータ駆動時の磁界解析を行うとともに,モータの鉄損等の詳細な測定を行って,鉄損推定精度が向上していることを確かめ,解析システムの実用化を図るために,以下の研究を行なった。(1)インバータ駆動時の波形に対応したひずみ波交番鉄損の推定法の開発調波分析を行う方法.実効値磁束密度を用いる方法、マイナーループの数と位置を考慮した方法などの比較検討を行った。(2)ヒステリシス及び異方性のモデリング法の検討マイナーループまで考慮したヒステリシスのモデルが実測とさらによく合うようにヒステリシス損増加係数を導入する方法を提案した。さらに,磁気特性の異方性のモデリング法の検討を行い,Fixed Point法と組み合わせれば、従来のニュートン・ラフソン法よりも高速に解が得られることを示した。

(3)回転磁束下の鉄損の精度良い測定法の開発回転磁界下の回転ヒステリシスと渦電流の振る舞いの詳細を実測により明らかにするために、1.8Tまでの高磁束密度で励磁が可能な回転磁束下鉄損測定用単板磁気試験器を製作し、精度良い測定が可能なことを示した。(4)インバータ駆動時のモータ損失の解析・実験インバータ駆動されるPMモータにおいて,家電等で用いられる120度通電方式と,高性能制御方法である180度正弦波PWM方式での駆動効率の比較を行った。対象モータは誘起電圧が正弦波のモータと矩形波のモータを2種類用意し,それぞれ120度通電方式とPWM方式で駆動した。結果として,誘起電圧が矩形波のモータに120度通電方式を用いた場合,モータ鉄損は特に高速度領域でPWM方式と同等となるが,インバータ効率がPWM方式よりも高いため,総合効率が正弦波モータにPWM制御を用いた場合よりも高くなることが分かった。本研究結果により騒音,振動が気にならない箇所であれば120度通電方式で駆動した方が省エネを実現できることが明らかになった。(5)リラクタンスネットワーク法を用いた解析の高速化非線形磁気特性を考慮に入れたリラクタンスネットワーク法による解析は、解析対象を単純化するため、二次元静磁場における閉磁路問題での検討を行った。リラクタンスネットワーク法では有限要素法のように多くのメッシュ分割を必要とせず、解析するモデル形状が極端に変化する部分のみ細かく要素分割するだけで良い。通常の有限要素解析で168分割必要なモデルに対し,リラクタンスネットワーク法では25分割で同程度の解析が可能になる事を確かめた。今後は、分割数を増やし、さらに実験との比較検討も行う予定である。実機の状態での磁気特性を考慮して、実機モータのインバータ駆動時の磁界解析を行うとともに,モータの鉄損等の詳細な測定を行って,鉄損推定精度が向上していることを確かめるために,以下の研究を行なった。(D異常渦電流損の推定法の検討詳細な実測結果をもとに、異常渦電流損を求める方法を改良するとともに、有限要素法に組み込んで実用可能な手怯の開発を行った。(2)インバータ駆動時の鉄損推定法の検討GPUに適した有限要素法の並列化ツールの開発や、直流偏磁条件下での交流磁気特性の測定並びにインバータの回路抵抗などがマイナーループの振る舞いに及ぼす影響を明らかにするとともに、表皮効果を考慮してインバータ駆動時の鉄損を推定する手法の提案を行った。(3)電磁鋼板を厚さ方向に圧縮した時の鉄損特性の検討モータ鉄心のボルト締めに対応して鉄心の積層方向に圧縮応力を印加すると鉄損が減少するという、新事実を明らかにした。(4)実機のモータ鉄損並びに高効率モータドライブ方法の検討家電等で用いられる120度通電方式と正弦波PWM方式それぞれに適したモータを設計し効率の実機比較を行った。その結果、インバータを含んだ効率では特に高速度領域において120度通電方式の方がシステム効率が高いことを示した。(5)リラクタンスネットワーク法を用いた解析の高速化無方向性珪素鋼板の初期磁化曲線を考慮に入れたリラクタンスネットワーク法による検討を行い、高速に解析が行えることを示した。(6)鋳鉄材における圧縮応力下における磁気特性の評価ダクタイル鋳鉄(FCD450)を対象として、モータのロータ部におけるヨーク材に使用する事を仮定し、遠心力に伴う圧縮応力下では透磁率が約65%低下することを示した。(1)鋳鉄材の応力下磁気特性の評価と圧縮応力測定用小型電磁気センサの検討
カルシウム活性化クロライドチャネルの局在と病態への関与

1)rCLCA1のsubcellularな局在解析免疫電顕、confocal laser顕微鏡を併用して解析を行った。前年度までにrCLCA1の局在を確定していた唾液腺導管細胞内で、rCLCA1抗体はapical membraneおよび細胞内endosomeに存在する分子を標識した。rCLCA1より主要な働きを行っていると推測されているCFTR分子について、同様の検討を行ったところ呼吸器系上皮で報告されているsubcellularな局在と同様に、apical membraneにのみCFTR分子は存在していた。クロライド・チャネルの機能に密接に関与していると仮説を立てたP2Xs、P2Ys受容体のうち、P2Y2受容体はこれらのクロライド・チャネル関連分子のうち、CFTR分子の局在と一部colocalizeすることが判明し、薬物投与によりP2Y2受容体の働きは塩素イオン再吸収と連動していることを解明し、論文報告を行ったた。2)正常および病理的状態の細胞・組織における細胞増殖能、アポトーシス活性、接着分子の解析StaurosporinによりDSL-6A細胞にアポトーシスを誘導させた場合に、細胞接着に関連する諸因子のうちintegrin β群の発現の増強がみられた。しかし細胞接着能は低下した。この時、細胞はTUNEL陽性率の上昇、Ki-67による細胞増殖能の低下を示しており、確実にアポトーシスの誘導は起こっていた。当初、アポトーシスの誘導により、integrin β群分子の発現低下が起こり、その結果細胞の接着能が低下すると仮説を立てていた。integrin βの発現については、仮説とは逆の結果を得たので、今後慎重に解析を進めたい。1)免疫電顕法による正常顎下腺のおけるrCLCA1のsubcellularな局在解析後包埋法による検討の結果、rCLCA1分子は光顕的な検討結果と同様に、唾液腺の導管ことに線条部導管に多く局在することが分かった。また、細胞膜表面のみならず、細胞質内の膜生構造物(小胞体、ゴルジ装置など)に広範囲に局在していた。これらの結果は、rCLCA1分子の機能が単にクロライド・チャネルとしての機能に留まらず、細胞内の物質代謝の様々な局面に関与している可能性が示唆された。2)薬物投与によるrCLCA1局在の変動解析β作動薬であるisoproterenolの連続投与による過形成状態の耳下腺や顎下腺に対して光顕的な免疫組織化学染色を行い、rCLCA1の局在を対照ラットと比較した。isoprotereno1投与群では、腺房細胞の過形成が生じ、相対的萎縮のみられた導管系では、rCLCA1の陽性像が著しく減弱した。rCLCA1に対して特異的に設計されたsiRNA投与2日後、rCLCA1タンパクの導管系における局在は、対照群と比較し著しく減弱した。このときの唾液のイオン組成にも有意な変動がみられ、導管系の膜表面に局在するrCLCA1分子はクロライド・イオンの再吸収に関与していることが強く示唆された。この成果を、下記のように専門誌に投稿・掲載された。3)癌細胞株におけるrCLCA1局在DSL6Aを始めとする複数の癌細胞株には、rCLCA1の蛋白レベルでの発現はみられなかった。遺伝子導入の技法により一時的な強制発現をいくつかの方法・条件で試みたが、これも奏功しなかった。rCLCA1遺伝子を含まないmock vectorの導入には成功したので、標的遺伝子は細胞内に導入されるが、遺伝子の発現を抑えられる何らかの状況が存在するものと考えられた。1)rCLCA1のsubcellularな局在解析免疫電顕,confocal laser顕微鏡を併用して解析を行った。前年度までにrCLCA1の局在を確定していた唾液腺導管細胞内で,rCLCA1抗体はapical membraneおよび細胞内endosomeに存在する分子を標識した。

rCLCA1より主要な働きを行っていると推測されているCFTR分子について,同様の検討を行ったところ呼吸器系上皮で報告されているsubcellularな局在と同様に,apical membraneにのみCFTR分子は存在していた。クロライド、チャネルの機能に密接に関与していると仮説を立てたP2Xs,P2Ys受容体のうち,P2Y2受容体はこれらのクロライド、チャネル関連分子のうち,CFTR分子の局在と一部colocalizeすることが判明し,薬物投与によりP2Y2受容体の働きは塩素イオン再吸収と連動していることを解明し,論文報告を行ったた。2)正常および病理的状態の細胞、組織における細胞増殖能,アポトーシス活性,接着分子の解析StaurosporinによりDSL-6A細胞にアポトーシスを誘導させた場合に,細胞接着に関連する諸因子のうちintegrin β群の発現の増強がみられた。しかし細胞接着能は低下した。この時,細胞はTUNEL陽性率の上昇,Ki-67による細胞増殖能の低下を示しており,確実にアポトーシスの誘導は起こっていた。当初,アポトーシスの誘導により,integrin β群分子の発現低下が起こり,その結果細胞の接着能が低下すると仮説を立てていた。integrin βの発現については,仮説とは逆の結果を得たので,今後慎重に解析を進めたい。
マルチモード表面波の非線形波形解析による3次元非弾性減衰構造への挑戦

地球内部の温度や水の存在を知る上で重要な3次元非弾性減衰構造の復元に向け,表面波の位相及び振幅の解析法の開発及び高密度観測網への応用を行い,さらに3次元異方的速度モデルの高精度化も行った.表面波振幅から得られた北米の予備的な減衰構造モデルから,ホットスポット火山や地溝帯での高減衰域や,安定地塊での低減衰域が明らかとなり,速度構造との大域的な相関も示された.さらに大陸域での新しい速度モデルから,高速で移動する豪州プレート直下で,強い水平流の影響と考えられる特異な鉛直異方性の存在が確認された.地球内部の温度や水の存在を知る上で重要な3次元非弾性減衰構造の復元に向け,表面波の位相及び振幅の解析法の開発及び高密度観測網への応用を行い,さらに3次元異方的速度モデルの高精度化も行った.表面波振幅から得られた北米の予備的な減衰構造モデルから,ホットスポット火山や地溝帯での高減衰域や,安定地塊での低減衰域が明らかとなり,速度構造との大域的な相関も示された.さらに大陸域での新しい速度モデルから,高速で移動する豪州プレート直下で,強い水平流の影響と考えられる特異な鉛直異方性の存在が確認された.本研究では,マルチモード表面波の非線形波形解析法に基づいて表面波の振幅異常に関する情報を抽出し,さらにこの情報と高分解能な3次元S波速度構造モデルを用いて,地球内部の3次元非弾性減衰構造を復元するための新手法の確立を目的としている.今年度は,地震波線のfocusing/defocusingによる振幅異常への影響を定量的に評価する上で必須となる3次元S波速度構造モデルの高精度化と,モード毎の振幅異常値を抽出するための新しい表面波波形インバージョン法の開発に着手した.まず,北米・豪州・日本列島及びその周辺域など,高密度広帯域地震観測網のデータが利用可能な地域における高分解能な3次元S波速度モデルの構築を進め,それらの結果の一部を,国際学術誌及び学会において発表した.これと同時に,振幅情報を効率的に抽出するための新しい非線形波形インバージョン法の開発も進めている.この新手法では,周波数に依存して変化するマルチモードの振幅異常を,極力少ない独立変数で表現できるよう,波線平均の1次元Qモデル(及び1次元S波速度モデル)をパラメータとし,摂動理論を応用して非線形波形フィッティングを行う.これまでのマルチモード位相速度の自動計測による結果から,複数の高次モードの波群が重なる周波数帯域において,位相速度の計測精度が落ちることが明らかとなってきた.これは基本モードの計測では問題にはならないが,複数の高次モードの振幅異常を計測する際には,位相速度の場合と同様の限界が生じることを示唆している.今後,複数モードが重なる条件下での振幅異常値の取り扱いや,その計測精度に関する定量的評価方法も含めて詳細に検討していく予定である.本研究では,表面波の振幅情報を基に,地域的スケールでの高分解能な上部マントル3次元非弾性減衰構造モデルを復元するための実用的手法の確立を目指している.今年度は,高密度な広帯域地震観測網の記録から振幅異常を効率的に抽出するための手法の開発とその応用を進めると同時に,3次元Q構造を復元する上で必須となるS波速度構造モデルの高精度化に関する研究も行った.まず,取り扱いの難しい振幅異常データを大量に収集するために,高密度観測網を利用した二点法に基づく振幅解析を行った.この手法は震源情報に依存せず,高密度アレイを用いることで観測点間の振幅異常値を十分な精度で大量に収集できる.そこで,特に良質な観測波形が大量に得られる北米大陸の高密度地震観測網(USArray)の5年分のデータに適用し,約10万波線の試験データを得ることができた.この大量の振幅異常データを用いて,周波数毎の減衰係数の空間分布に展開した.この予備的な減衰係数モデルでは,米国中西部より東側の安定大陸地域では低減衰域となる一方,米国西部の火山地域一帯では顕著な高減衰域となり,さらに,ホットスポット火山や地溝帯の直下の局所的な高減衰域もみられる.利用した個々の振幅異常の測定精度やサイト特性の補正等,今後更なる改善の余地はあるが,収集された大量の振幅異常データを用いることで,高分解能な3次元減衰モデルの復元に極めて有効であることが示された.さらに,振幅データからQ構造モデルを求める上で不可欠となる3次元速度構造の高精度化に関する研究も行った.特に,北米大陸及び豪州大陸における3次元異方的不均質構造モデルから,大陸リソスフェアの厚さや異方性分布との関係が明らかとなり,豪州大陸のリソスフェア直下の特異な偏向異方性の存在も見出された.これらの成果の一部は,国内及び国際学会において発表を行った.
シーズンオフ後のスポーツ選手の適切な減量プログラムに関する研究

本研究では、シーズンオフ後の再トレーニング期間に筋力トレーニングを実施している女子ソフトボール選手を対象にして、筆者たちがこれまで重量挙選手に実施してきた減量食と有酸素運動を組み合わせた35日間の減量プログラムを実施させた。その減量プログラムによる身体組成と運動諸機能への影響を検討することにより、重量挙選手以外のスポーツ選手にとっても減量プログラムが適用可能か否かを検討することを第一の目的とした。その結果、2.0g・kg^<-1>・day^<-1>の蛋白質摂取量に設定した減量食と有酸素運動を組み合わせた35日間の減量プログラムは、Fatを十分に減少し、LBWを維持しながら減量できることが明らかとなった。また、対照群の運動諸機能の変化と減量群の結果が一致し、この減量プログラムが運動諸機能にマイナスの影響をもたらさないことが明らかとなった。以上より、蛋白質摂取量が2.0g・kg^<-1>・day^<-1>の減量食と有酸素運動を組み合わせた減量プログラムは、シーズンオフ後の再トレーニング期間に筋力トレーニングを実施しているスポーツ選手に適用できることが確証された。次に、LBWを維持しながらFatだけを減少し、運動諸機能を向上させるための減量食における蛋白質摂取量を明らかにすることを第二の目的とし、蛋白質摂取量を1.5g・kg^<-1>・day^<-1>に設定して同様な手法を用いて第II実験を実施した。その結果、減量食と有酸素運動を組み合わせた35日間の減量プログラムを実施することにより、Fatを減少してLBWを維持しながら減量できることが明らかとなった。しかし、運動諸機能は向上できず、減量時に運動諸機能を向上させる蛋白質摂取量は明らかにならなかった。また、両実験の減量時に窒素出納が正出納になることが推察され、1.52.0g・kg^<-1>・day^<-1>の蛋白質摂取量は本研究の競技者の減量食として適切であることが示唆された。本研究の目的は、我々の先行研究で実施検討してきた高蛋白質減量食(体重1kg当たり2kgの蛋白質摂取量)による減量プログラムが、シーズンオフにトレーニングを一定期間中止し、体脂肪量が増えた後の再トレーニング期間に筋力トレーニングを実施しているスポーツ選手に適用可能か否かを明らかにすることであった。被検者は大学女子ソフトボール選手11名であり、シーズンオフ後に体脂肪量が増えた者6名を減量群とし、体脂肪量が変わらなかった者5名をコントロール群(体重維持群)とした。減量期間は35日間で1日当たりのエネルギーのマイナス分は500kcalとし、減量食の蛋白質摂取量は体重1kg当たり2gに設定した。コントロール群の蛋白質の摂取量は体重1kgたり1.5gとし、35日間体重を維持することを指示してご飯の摂取量を自由に調節させた。両群とも35日間の間はソフトボールの練習を週に6日、1日当たり約5時間程度実施していた。また、筋力トレーニングは週に3日、バーベルを用いた10種目のウェイトトレーニングを10RMの負荷で1セット実施した。測定項目は体重、身体組成、最大等尺性筋力、最大無酸素性パワー、最大酸素摂取量、血液・尿成分であり、測定はシーズン終了直前(シーズン中)とシーズンオフ1ヶ月後(減量前)と減量開始29日から35日目(減量後)の計3回実施した。その結果、減量群では、シーズン中の体重に比較してシーズンオフ1ケ月後では1.28kg加し、減量後では1.45kg少しその体重減少分に占める体脂肪量の割合は98.6%となり、除脂肪体重の減少はなかった。一方、コントロール群では、シーズン中の体重に比較して、シーズンオフ1ヶ月後では0.85kg減少し、35日間の体重維持後では+0.40kgと体重が維持されたが、体脂肪量は0.80kg減少し、除脂肪体重は1.21kg増加した。以上の結果より、体重1kg当たり2gの高蛋白質減量食は女子ソフトボール選手のシーズンオフで増えた体脂肪量を減少させ、十分に除脂肪体重を維持することができたことからこの減量プログラムは適用可能であることが明らかとなった。しかし、コントロール群のように除脂肪体重を増加させることはできなかったことから、さらに適切な減量プログラムの検討が必要であると考えられた。

次に、LBWを維持しながらFatだけを減少し、運動諸機能を向上させるための減量食における蛋白質摂取量を明らかにすることを第二の目的とし、蛋白質摂取量を1.5g・kg^<-1>・day^<-1>に設定して同様な手法を用いて第II実験を実施した。その結果、減量食と有酸素運動を組み合わせた35日間の減量プログラムを実施することにより、Fatを減少してLBWを維持しながら減量できることが明らかとなった。しかし、運動諸機能は向上できず、減量時に運動諸機能を向上させる蛋白質摂取量は明らかにならなかった。また、両実験の減量時に窒素出納が正出納になることが推察され、1.52.0g・kg^<-1>・day^<-1>の蛋白質摂取量は本研究の競技者の減量食として適切であることが示唆された。前回、シーズンオフに一定期間トレーニングを中止した後の再トレーニング期間に筋力トレーニングを実施している女子ソフトボール選手を対象に体重1kg当たり2gの高蛋白質減量食を35日間摂取させ、この減量プログラムの適用の可否を検討した。その結果、シーズンオフで増えた体脂肪量を減少させ、十分に除脂肪体重を維持することができたことから、この減量プログラムは適用可能であることを明らかにした。しかし、減量時の適切な蛋白質摂取量については不明であった。そこで本研究は、蛋白質の摂取量を体重1kg当たり1.5gとした減量食による減量の効果を明らかにして、減量時の適切な蛋白質摂取量を検討することを目的とした。シーズンオフ後に体脂肪量が増えた者5名を被検者とした。減量期間は35日間で1日当たりのエネルギーのマイナス分は500kcalとし、減量食の蛋白質摂取量は体重1kg当たり1.5gに設定した。この間ソフトボールの練習を週に6日、1日当たり約5時間程度実施していた。また、筋力トレーニングは週に3日、バーベルを用いた10種類のウェイトトレーニングを10RMの負荷で1セット実施した。測定項目は、体重、身体組成、最大等尺性筋力、最大無酸素性パワー、最大酸素摂取量、血液、尿成分であり、測定はシーズンオフ1ヶ月後(減量前)と減量後の2回実施した。その結果、減量後の体重は5名の平均値で減量前より0.55±0.67kg減少し、除脂肪体重は0.55±1.38kg増加したがいずれも有意な変化ではなかった。しかし、体脂肪量は1.07±0.22kg有意に減少した。また、尿中総窒素排泄量から見た窒素出納は2.5±1.7g正出納であった。一方、運動諸機能についてはどの測定項目も減量前と減量後との間に有意な差がなかった。以上の結果より、蛋白質摂取量が体重1kg当たり1.5gの減量食を用いた減量プログラムでは、除脂肪体重を減少させずに運動諸機能を減量前の水準を維持させながら体脂肪を減少できることが明らかとなった。
自然毒投与ラット体内の代謝プロファイリング解析

自然毒が生体に与える影響、毒性、作用機序を明らかにすることを目的として、ラット体内の代謝プロファイリング解析に取り組んだ。当初目的とした、メタボロミクス解析とiTRAQタンパク質発現・相対定量解析の連結評価法確立には至っていないが、自然毒投与ラットに対して、GC-MS/MS、LC-QTOF-MSを用いた分析を行い、毒性作用機序が不明な自然毒の代謝プロファイリング解析を行うための基礎データの蓄積がなされた。本年度は、自然毒代謝研究に着手するに先立ち、血漿中自然毒自体の検出法の検討を行った。56種類の自然毒の血漿からの抽出を、5種類(アセトニトリル除タンパク、メタノール除タンパク、メタノール、アセトニトリル混合除タンパク、QuEChERS法、Captiva ND Lipids)の方法で比較し、メタノール、アセトニトリル混合液を用いての除タンパク法が最も回収率が良好である事を確認した。また、植物由来自然毒であるピクロトキシンのLC-Q-TOF-MSを用いた分析法を検討した。ピクロトキシンはピクロチン、ピクロトキシニンからなる自然毒であり、そのフラグメンテーションを精密質量で測定することにより、代謝物を同定する有力な手法とすることができると推測された。本法を用いることで、他の自然毒の代謝解析の足掛かりになると考えられる。ヤドクガエル由来のバトラコトキシンはフグ毒であるテトロドトキシンと並ぶ猛毒であるが、その毒性発現についての知見は決して多くはなく、本研究の対象毒物とする事は重要であると考えられる。バトラコトキシンの代謝プロファイリング解析に向け、GC-MS-MSを用いた血漿中代謝物分析の予備実験、LC-Q-TOF-MSを用いた臓器内酵素タンパクの比較定量の予備実験を行い、その測定条件を検討した。また、ラットを用いた動物実験の予備実験も行い、毒物投与量、投与方法、サンプリング時間などの検討を行った。以上の結果を受けて、次年度からの解析を進めたい。ラット体内自然毒代謝解析の条件検討に終始してしまい、論文作成に至る結果までは得られていない。本年の検討条件を元に、次年度からの研究計画を進めていきたい。バトラコトキシンの代謝プロファイリング解析に向け、まず、LC-MS-MSを用いたバトラコトキシンのラット血漿中濃度測定法を検討し、確立した。致死量投与後の血漿中バトラコトキシンを定量することが可能となり、その結果を論文として報告した。しかし、低濃度投与時には測定が困難であり、バトラコトキシン投与時の代謝プロファイリング解明の必要性が一層強く示唆された。さらに、新規に導入されたGC-MS/MSを用いた血漿中代謝物分析を行った。致死量のバトラコトキシン投与後の血漿中代謝物の生成と、低濃度投与後の血漿中代謝物の経時変化について解析を行った。部分最小二乗判別分析などの多変量解析を行い、いくつかのバイオマーカー候補代謝物が提示された。それらの候補代謝物の代謝系での役割から、バトラコトキシンの毒性発現機序について考察を進めている。また、実験時に同時に採取した肝臓、腎臓から代謝物を抽出し、測定する手法を検討している。今後、LC-Q-TOF-MSを用いた臓器内酵素タンパクの比較定量実験を行い、さらに臓器内代謝物測定も行うことで、毒物の代謝経路、臓器への影響、毒性発現機序の解明など、バトラコトキシン投与時の代謝プロファイリング解明へ向けて、より詳細な解析を進めたい。LC-QTOF-MSの運用上の問題により酵素タンパク測定が行えなかったが、所属講座にGC-MS/MSが導入され、代謝物測定に関してはデータの蓄積が進んでいる。今後LC-Q-TOF-MSを用いた臓器内酵素タンパクの比較定量実験を行うことで、より詳細な解析が進められると期待している。ヤドクガエル由来のバトラコトキシンの代謝プロファイリング解析に向け、GC-MS/MSを用いた血漿中代謝物分析を行った。主成分分析、部分最小二乗判別分析などの多変量解析を行い、いくつかのバイオマーカー候補代謝物が提示された。その知見を論文報告するための準備を進めている。また、実験時に同時に採取した肝臓、腎臓から代謝物を抽出し、測定する手法を検討しており、今後研究を進展させ、LC-Q-TOF-MSを用いた臓器内酵素タンパクと、GC-MS/MSを用いた臓器中代謝物分析の比較定量実験を行っていく予定である。さらに、標品の存在しない血漿中代謝物のLC-Q-TOF-MSを用いた分析方法についても検討し、自然毒に先んじてネオニコチノイド系農薬アセタミプリドを用いて投与実験を行った。カニュレーション手術を施したラット血漿中のアセタミプリド代謝物を、投与15分後から96時間後までの連続的に分析し、代謝プロファイリング経時的解析を行った。LC-Q-TOF-MSの精密質量を用いた優れた定性能力によって、標品が存在しない代謝物の経時的な増減が明らかとなった。

自然毒は標準品の入手が困難であり、代謝物は更に入手し辛い状況であるが、今後この手法を自然毒に応用して、様々な自然毒の代謝経路、臓器への影響、毒性発現機序の解明など、自然毒投与時の代謝プロファイリング解明へ向けて、より詳細な解析を進めていきたい。自然毒が生体に与える影響、毒性、作用機序を明らかにすることを目的として、ラット体内の代謝プロファイリング解析に取り組んだ。当初目的とした、メタボロミクス解析とiTRAQタンパク質発現・相対定量解析の連結評価法確立には至っていないが、自然毒投与ラットに対して、GC-MS/MS、LC-QTOF-MSを用いた分析を行い、毒性作用機序が不明な自然毒の代謝プロファイリング解析を行うための基礎データの蓄積がなされた。ラット体内自然毒代謝解析の分析条件に関する予備実験は進められた。また、所属講座にGC-MS-MSの導入が決定したので、予備実験で得られた条件などを用いて、新しい装置を用いた研究を遂行していく予定である。バトラコトキシン投与ラットは血漿採取時にあわせて肝臓、腎臓も採取している。LC-Q-TOF-MSを用いた臓器内酵素タンパクの比較定量実験を行い、さらにGC-MS/MSを用いた臓器内代謝物測定も行うことで、バトラコトキシン投与ラットの代謝プロファイリングのより詳細な解析を進めたい。法医学本年度の実験が計画通りに進行せず、高価な試薬を用いる実験を次年度に実施するよう計画変更したため。LC-QTOF-MS装置の運用状況の関係で、酵素タンパク測定が計画通りに行えなかった。酵素タンパク測定のiTRAQ試薬は高価で、その実験に備えて予算を計上していたため、使用額にその差額が生じた。本年度の予備実験を元に次年度に当該試薬を用いた実験を実施する。平成29年度となりLC-QTOF-MS装置が正常に運用できる状況となったため、今後、昨年度実施できなかったiTRAQ試薬を用いた酵素タンパク測定を行う予定である。
AAVベクターによる抗腫瘍血管療法と新規アデノ-AAVハイブリッドベクターの開発

1)血管新生抑制因子NK4およびsFlt発現アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを構築して抗腫瘍活性を検討した。ヒト卵巣がん細胞HRAまたはRMG1に遺伝子導入し、発現細胞株(HRA/Nk4およびRMG/sFlt)を樹立し、培養上清中へのNK4とsFltの分泌を確認した。In vitroにて、HRA/NK4の遊走は対照に比べて著明に抑制され、またRMG/sFltが分泌するsFltが血管内皮増殖因子(VEGF)の作用に拮抗した。ヌードマウスへの腹腔接種実験では、HRA対照群では著明な腹水貯留に伴い15日目までに全例が死亡したのに対し、HRA/NK4接種群では腹水貯留は抑制され、生存期間が有意に延長した。接種8日後の腹膜播種腫瘍数も、HRA/NK4(30±13)が対照(114±35)より有意に少なかった。一方、RMG対照群が著明な血性腹水貯留を伴い平均55日で死亡したのに対し、RMG/sFl接種群では腹水貯留抑制と生存延長(平均70日)が認められた。腹腔内接種5週後の腹水貯留は、対照群平均1.66mlに対し、RMG/sFlt接種群は平均0.1mlと著明に減少していた。2)アデノウイルスとのハイブリッドを応用したAAVプレパッケージング細胞開発に着手した。プレパッケージング細胞安定化のためにはRep蛋白質発現の人為的制御が必要であり、この目的でRepの局在を制御する系と可逆的アンチセンス発現による制御系を検討したが、いずれによっても誘導的AAVベクター産生が可能だった。ただし、プレパッケージング細胞の継代につれてAAV産生が低下したため、より厳格なRep制御を目指して検討中である。また、腫瘍細胞特異的かつ高効率な自殺遺伝子導入を目的として腫瘍内AAV複製システムの開発にも着手した。アデノウィルスE1遺伝子(特異性を得るためE1B55kを欠失)搭載AAVベクター・AAV蛋白質発現カセット搭載アデノウイルスベクターを併用して、数種のp53欠損脳腫瘍株においてAAVベクターを特異的に複製させ得た。
実用化に向けたエキノコックス終宿主粘膜免疫ワクチンの改良と再感染防御機能解析

イヌの抗多包条虫ワクチンの開発は将来的に飼いイヌからヒトへ、あるいは終宿主動物の感染率を長期的に下げる有力な手段になる可能性がある。一方、イヌに感染と駆虫を繰返すと部分的な感染抵抗性を示すという報告があり、再感染によって誘導される虫体排除機序を解明することはワクチン開発を行う上で重要であると考えられる。本研究ではイヌに多包条虫を繰返し実験感染させ、従来の糞便検査に加え、分子生物的な解析を行うことにより主要な虫体排除機序の一端を明らかにした。また、繰り返し感染により感染抵抗性を獲得したイヌの虫体排除能は短期的に消失せず、イヌの抗多包条虫ワクチン開発の可能性を裏付けた。先に、報告者らはコレラ毒素を粘膜アジュバントに用い、エキノコックス幼虫から見出した巨大糖タンパク抗原と共に粘膜免疫を施すと、人為的に終宿主の成虫の寄生を抑制できることを示した。一方で、イヌに繰り返し実験感染を行うと、糞便中に排出される虫卵数が減少するという興味深い知見が経験的に得られていた。本研究は、そのメカニズムを明らかにすることで、前述した粘膜ワクチン効果を増強させ、より効果的で、長期間効果が維持される実用的なワクチンの開発を目指すことにある。ビーグル犬に、コトンラットを用いて増殖させたエキノコックス幼虫シストを約3g(50万原頭節)経口投与した。35日後、剖検またはプラジカンテルを投与し駆虫を行った。少なくとも1週間の間隔を空け、同様の操作を行い、単回5回繰り返し実験感染と駆虫を繰り返した。2日おきに糞便の採取および下痢・粘液の排出などを観察した。ビーグル(メス、8ヶ月齢)2頭に単回感染させた場合、35日目に小腸に寄生する虫体数はそれぞれ184,575匹および62,275匹であった。同様にビーグル(メス、3ヶ月齢)2頭を用いて3回繰り返し連続感染をさせた場合、それぞれ1,005匹および10,800匹であった。さらに、5回繰り返し連続感染させたイヌ(ビーグル、メス、3ヶ月齢)の場合、それぞれ65匹および415匹であった。一方、4回繰り返し連続感染を行った後、半年間通常飼育したイヌ(ビーグル、メス、3ヶ月齢)2頭では、1,530匹および0匹であった。このように、イヌに繰り返し連続的に感染をさせた場合、寄生する虫体数が減少することが明らかになった。また、4回感染させた後、6ヶ月間通常飼育したイヌのエキノコックスの寄生数は、単回感染のそれより著しく低く、これは、イヌの感染防御が一時的である場合と、長期間に渡って働いている可能性を示唆した。イヌに繰り返し実験的感染を行うと、糞便中に排出される虫卵数が減少するという興味深い知見が経験的に得られている。我々はそのメカニズムを明らかにすることで、長期間効果が維持される実用的なワクチンの開発を目指している。ビーグル犬7頭に5回感染と駆虫を繰り返した場合、最終感染の35日目の小腸に寄生する虫体数の平均は706匹であった。そのうち4回繰り返し連続感染を行い、駆虫後約半年間通常飼育したイヌ5頭の虫体数の平均は988匹であった。同様にイヌ2頭を用いて3回繰り返し連続感染をさせた場合、それぞれ1,005匹および10,800匹であった。一方、単回感染させたビーグル犬6頭に感染していた虫体数の平均は122,936匹であった。このように、繰り返し感染を行った犬の虫体数は、単回感染のそれらと比べ著しく減少することが明らかになった。また4回連続感染させ、駆虫後、約半年間の間隔をあけたイヌにおいても、虫体数は初回コントロールに比べ著しく少なく、長期的に防御効果を発揮するワクチン開発の可能性を示した。Copro-ELISAにおいて糞便内抗原はイヌが感染を繰り返すたびに減少し、それに伴い排出虫卵数も著しく減少することが明らかになった。糞便中に排出される鉤の数を計測した結果、単回感染させたイヌよりも繰り返し感染させたイヌの糞便に数倍多い鉤が検出された。その排出のタイミングの特徴として、繰り返し感染させたイヌでは、感染後7日までに多数の鉤が排出されることが明らかになった。このことは、cpro-ELISAの数値とも矛盾がなく、虫体の主要な排出が、比較的感染の初期段階に行われていることが示唆された。今後、小腸の病理組織解析、感染初期のマイクロアレイ等を用いて、さらに再感染防御のメカニズムの検討を進める予定である。イヌの抗エキノコックスワクチンの開発は将来的に飼いイヌからヒトへ、あるいは終宿主動物の感染率を長期的に下げる有力な手段になる可能性がある。一方、イヌに感染と駆虫を繰り返した場合、部分的な感染抵抗性を示すという報告があり、再感染時に起こる虫体排除機序を解明することはワクチン開発を行う上で重要である。本研究では野外散布に耐える安価で効果的な経口粘膜アジュバントが発見できず、ワクチンの実用化には至らなかった。しかしながら、イヌに多包条虫を繰り返し感染させた場合に起きる虫体排除についての機序の一端を解明し、今後のワクチン開発に重要な知見を見出した。感染と駆虫を繰り返したイヌの虫体数は、初感染コントロールのそれに比べ,91%以上の減少を示した。

5回感染させた群は、半年間の間隔をあけても初感染コントロールに比べ、99%以上の虫体数の減少を示し、抗エキノコックスワクチン開発の可能性を裏付けた。糞便中の排出鉤数は感染初期に大量に排出される場合が多く、また、下痢や粘液の排出も同時に観察されたことから、繰り返し感染させたイヌの虫体排除が感染初期(27日目)に起きていることが示唆された。この結果に基づき、感染初期の再感染イヌの小腸組織の病理学的観察および網羅的遺伝子発現解析を行うと、再感染6日目の小腸組織内において、組織修復機能が亢進し、組織のターンオーバーが強く行われていることが示唆された。一方、炎症関連遺伝子の上昇があまり観察されなかったことから、6日目には既に炎症のピークが過ぎ、組織修復が強く始まっている可能性も考えられた。いずれにせよ著しい虫体排除には虫体が幼弱である感染初期により早く、炎症に由来する強い下痢・組織脱落(粘液)が引き起こされることが重要であると考えられた。イヌの抗多包条虫ワクチンの開発は将来的に飼いイヌからヒトへ、あるいは終宿主動物の感染率を長期的に下げる有力な手段になる可能性がある。一方、イヌに感染と駆虫を繰返すと部分的な感染抵抗性を示すという報告があり、再感染によって誘導される虫体排除機序を解明することはワクチン開発を行う上で重要であると考えられる。本研究ではイヌに多包条虫を繰返し実験感染させ、従来の糞便検査に加え、分子生物的な解析を行うことにより主要な虫体排除機序の一端を明らかにした。また、繰り返し感染により感染抵抗性を獲得したイヌの虫体排除能は短期的に消失せず、イヌの抗多包条虫ワクチン開発の可能性を裏付けた。本研究の目的は、イヌにエキノコックスの感染と駆虫繰り返し行った場合に起こる再感染防御のメカニズムを解明することで、終宿主ワクチン開発に重要な遺伝子発現等の情報を得ることにある。前年度までに、2頭のイヌを用いて繰り返し感染と駆虫を4回行い、半年間通常飼育後、さらに5回目の感染を行った。今年度は、さらに2頭のイヌを用いて同様な実験を行った。その結果、半年後においても感染防御が生じることを確認し、この現象が一時的な非特異反応ではなく、比較的長期間維持される特異的な防御反応であることを示した。その実験の中で、イヌでの虫体の排除が、感染後約1週間の間に大部分が進み、その後も継続していることを明らかにした。このことは、虫体排除に関わる現象が感染初期に生じていることを示唆し、この現象の全容解明に道筋をつけたことから、今年度の目標をおおむね達成したと考える。生化学、分子生物学平成25および26年度の実験結果から、イヌに繰り返し連続的に感染と駆虫を繰り返した場合、寄生する虫体数が著しく減少し、さらにその防御効果は、半年間維持されることが明らかになった。さらに糞便内抗原の排出パターン分析や、排除された鉤(虫体の一部)を計測することで、大分部の虫体排除が感染初期に起こることが明らかになった。これらのことは、研究計画を作成した時点では想定していなかった知見である。研究計画作成段階では平成26年度までに、イヌの感染後35日目の腸管を用いて遺伝子発現解析を実施する予定であったが、研究が進むにつれて、感染後67日目に組織を採取したほうが、より具体的なデータが得られると判断した。従って、H27年度には、もう一度イヌの繰り返し感染を実施し、感染初期の組織の採材を実施する。それらの材料を用いて、小腸の病理組織解析、マイクロアレイ等の遺伝子発現解析を実施し、さらに再感染防御機構の分子レベルでのメカニズムの検討を進める予定である。
日本人、中国人の卵巣癌における抗がん剤耐性およびがんの個性診断cDNAチップの開発

われわれは東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター中村祐輔教授らとの共同研究で、卵巣がん手術検体の正常組織、がん組織を用い、9121種類の遺伝子のcDNAマイクロアレイ解析を行い、がん組織において55種の発現増強遺伝子、48種の発現減弱遺伝子を検出した。さらに漿液性卵巣がんおよび粘液性卵巣がんにおいて116種の遺伝子発現の変化を見いだした。(Ono et al.,Identification by cDNA Microarray of Genes Involved in OvarianCarcinogenesis.Cancer Res.2000 60:5007-5011,2000)。またわれわれはシスプラチン感受性、耐性細胞株および卵巣がん化学療法剤耐性患者、感受性患者を選別し、555種類の遺伝子についてcDNAマクロアレイ解析を行い、68種の遺伝子発現の変化を新たに見いだした。しかしながらcDNAアレイにおいては細胞株の発現変化の比較の容易さ、再現性といった点より、手術検体を用いる場合はさらなる改善策が必要であることがわかった。手術検体に必要な改善点は保存状態、組織中のheterogeneietyの問題、正常卵巣組織といってもその成分はほとんど間質であり上皮性卵巣がんの真のコントロールは正常卵巣上皮である点などである。現在われわれはRNA laterを用いた保存法、またLaser Capture Microdissection(LCM)を用いる方法で検討中である。化学療法が比較的効果のある卵巣がんは化学療法剤の感受性が治療前に判定できれば、患者のQOLに貢献できる。今後われわれは日本人、中国人の卵巣がんの化学療法剤感受性、耐性の診断、悪性度の診断、早期診断、予後の把握、個人に適した治療法の選択に寄与できる遺伝子、EST(expressed sequence tags)をさらに数を増やしcDNAアレイ解析により明らかにし、卵巣がんの個性診断オリジナルのcDNAチップまたはフィルターを開発する予定である。
ヒト指の感覚受容器を模倣したセンサ素子を持つ柔軟ロボット指先の開発と触感覚の実現

人間の指先の触感覚は皮膚の中の機械受容器が皮膚の変形を検知することで実現されている。人間の指先触感覚の実現を目指して、人間の皮膚を模擬した柔軟被覆と爪を持ち、機械受容器の特性を模擬したセンサ素子を埋め込んだロボット指先を開発した。実験を通して、開発したロボット指先のセンサ素子は機械受容器の機能を模擬でき、その触感覚機能としてStick-Slip振動を用いた滑り検出機能を実現できることを確認した。本研究では、ヒトの触感覚に関係する4種類の感覚受容器の感覚受容器の特性を模擬したセンサ素子と柔軟被覆を持つロボット指先に埋め込み、時間的な応力変化として柔軟被覆の振動を計測することで、この柔軟ロボット指先に触感覚機能を実現する。平成20年度は、ロボット指先の柔軟被覆部の振動を効果的に計測するための条件を調査した。まず、爪や骨格におけるセンサ素子の配置について調査した。柔軟被覆を持つロボット指内部の3箇所にPVDFゲージを埋め込み、指先表面で起こる振動を計測した。実験では、指表面の複数箇所にプローブによる押しつけ操作を行い,その際に生じる応力変化として指先に振動を加えた。実験の結果、埋め込んだ3箇所全てにおいて振動を計測できることがわかった。これにより、小数のPVDFゲージを柔軟被覆に埋め込むことで、指表面全体の振動を計測できるとの見通しを得た。また、爪に歪みゲージを貼り付けて同様の実験を行った結果、指表面の複数箇所の振動を爪に貼り付けた歪みゲージで計測できることがわかった。これにより、爪に歪みゲージを装着することで、指表面全体の振動を計測できるとの見通しを得た。次に、柔軟被覆の形状・構造設計について調査を行った。人間の指先は、硬く伸縮に富む皮膚と、柔らかい皮下組織の複数層で構成されている。そこで、単層の柔軟被覆を持つロボット指先と、異なる硬度を持つ柔軟被覆が重ねられた二層の柔軟被覆を持つロボット指先を製作し、その比較を行った。比較の結果、複層の柔軟被覆を持つロボット指先の方がよく振動を計測できた。また、開発した指先を用いて指先なぞり操作の予備実験を行い、Stick-Slip振動の計測を通して滑りを検出するための条件を調査するための準備を整えた。人間の指先は硬い爪と骨格,および柔軟な皮膚で構成されており,作業内容に合わせて指先の各部位を使い分けることで器用な操作を実現している.また,人間の手の器用さは繊細な触感覚にも支えられている.解剖学的なアプローチから,指先内部には皮膚の変形に応答して発火する触覚受容器(メルケル細胞,ルフィニ終末,マイスナー小体,パチニ小体)が多数存在しており,物体の表面特性や接触状態などの多様な触情報が,この触覚受容器の働きにより得られているとされている.しかし,触覚受容器の出力が具体的にどのように処理されて触情報が得られているかは明らかではない.本研究では,人間の指先が発揮する器用さをロボット指先で実現することを目指し,人間の指先の構造と,触覚受容器の機能を模擬したセンサ素子を持つロボット指先型触覚センサを開発した.開発したロボット指先は,柔軟被覆と爪および内殻から構成されており,指先内部に触覚受容器を模したセンサ素子が埋め込まれている.センサ素子は触覚受容器の応答特性に近い特性を持つと期待できる歪みゲージとPVDFフィルムを用い,PFVDフィルムは内殻に,歪みゲージは爪裏に配置した.実験を通して指先表面の変形刺激を指先内の各部位に埋め込んだセンサ素子で計測できること,および,PVDFフィルムと歪みゲージの特性はそれぞれ触覚受容器に対応することを確認した.さらに,開発したロボット指先で実現可能な触感覚機能として,Stick-Slip振動を用いた滑り検出機能をセンサ素子の出力を用いて実現できることを確認した.開発したロボット指先を用いることで,多関節多指ロボットハンドの作業能力を向上できる.
メディア表現におけるコミュニケーション・デザインの実践と思想の研究

平成21年度は、20年度までに行った実践研究を論文化し、そこから生まれた課題にそって新たな実践を実施した。また、歴史思想研究をさらに進めた。以下に成果をまとめる。○実践研究写真と文章を組み合わせて地域について語り合うワークショップ、「あいうえお画文」について査読論文としてまとめた(「「あいうえお画文」ワークショップ-地域における協働的物語りの創出をめぐる実践的メディア研究」『社会情報学研究』)。「あいうえお画文」という遊びの形式は、ワークショップにおける協働活動にとって有効的であったが、そうした活動をどのようにしてより広く地域社会と結びつけていくかに課題が残った。その課題を受けて、「とやまフォト川柳」プロジェクトを実施した。これは、ワークショップだけでなく、富山県のローカル放送局やNPO、大学や高校と連携し、テレビ放送だけでなくウェブサイトや携帯電話を用いたクロスメディア型の試みで、富山県のイメージを写真と川柳で表し、合評しあうという実践である。「あいうえお画文」に比べ、地域社会との連携の幅を広げることができた。○歴史思想研究戦後日本のサークル運動、および民衆思想史研究についての考察を行った。サークル運動は、現代における市民のメディア表現を歴史文化的、思想的に位置づけるための対象であり、既に行ってきた民芸運動とともに歴史的事例として位置づけられる。政治意識の強い社会運動的サークルではなく、青年学級から派生した農村サークルを取り上げることによって、サークルでの活動と地域社会との関係性を浮き彫りにすることができた。民衆思想史研究は、その研究者と研究対象との関係性に着目し、そこに未来社会に対するデザインの思考があったとして、実践研究と歴史思想研究を結びつける枠組みとして活用したいと考えている。平成20年度はワークショップなどの実践研究を進め、博士論文を執筆するために必要な実践活動および分析のためのデータを取得することができた。筆者が平成20年度に主な企画、運営、評価分析者として実施したワークショップは、以下の通りである。今後、これらのワークショップで得たデータ分析を個別に進めつつ、実践研究全体の枠組みを構築し、歴史文化・思想史研究の基盤の中に位置づけていく。(1)「『文京あいうえお画文(がぶん)』ワークショップ」文京シビックセンター(東京都文京区)、2009年3月7日、9日(2)「『豊橋あいうえお画文(がぶん)』ワークショップ」豊橋市こども未来館(愛知県豊橋市)、2009年1月31日(1)では文京区、(2)では豊橋市と共同。それぞれ16名、8名、(3)には218名の参加者を迎えた。これらのワークショップでは、地域のさまざまな人が集い、互いに学び合いながら交流できるコミュニケーションの場をデザインすることを目指した。これらの実践から、本研究の問題とする活動がたこつぼ化し、停滞する「市民メディア」、を新たなコミュニケーション回路へ広げるために、メディア表現にこれまであまり関心のなかった人々を含む多様な参加者を獲得する仕組みとして「遊び」の要素が有効であることがわかった。また、これらのワークショップの分析をもとに行った主要な論文および発表は、以下の通りである。・鳥海希世子他「表現を編みあげる文化的プログラム」人工知能学会第22回大会、勤労者福祉会館、旭川、2008年6月本研究では、社会との連携を基盤に、継続的なメディア表現について実践を重ねていく点が重要であると考えている。平成21年度は、これまで共同した地域(豊橋、文京区等)との連携を継続しつつ、執筆を中心に進めていく予定である。
肝障害発現時における生体下の肝臓内反応と肝臓を構成する細胞群の役割に関する研究-生体顕微鏡的研究を中心に-

実験1 ; C57BL/6マウスを用い、総胆管結紮により、黄疸肝障害モデルを作製し、その障害時における微小循環障害の程度を生体顕微鏡にて検討した。黄疸による障害肝において、全身循環は不変であるのにもかかわらず、肝類洞血流は正常肝に比し有意に低下し、白血球は肝小静脈に接着していた。さらに、黄疸肝においてKupffer細胞の機能が亢進していることが確認され、それにより白血球は類洞内皮に有意に接着し、類洞血流障害の一因となっている事が示唆された。エンドトキシンを黄疸マウスに静脈内投与すると正常マウスに比して、致死率は上昇し、感受性が亢進していることが認められた。閉塞性黄疸患者に術後合併症が多いことの機序の一つと考えられた。実験2 ;ラットにて、総胆管結紮切離後2週間の閉塞性黄疸モデルのOJ群を作成し、更に70%肝切除を行なったsham+Hx群とOJ+Hx群を作成した。免疫染色ではOJ+Hx群において、肝細胞にCINCの発現亢進を認めた。初代培養細胞においては、IL-1βで刺激した肝細胞からのCINCの産生は著明に上昇し、LPS刺激後のKupffer細胞からのIL-1βの産生は、OJ群でsham群に比し有意に上昇した。また、OJ群とOJ+Hx群では門脈血中のエンドトキシン値が上昇したの対して、sham群とsham+Hx群では検出されなかった。一方、ICAM-1の免疫染色では、sham群、OJ群ともに肝切除後において発現が亢進したが、好中球上の接着分子をFACScanを用いた検討では、OJ+Hx群でのみCD11b/CD18の発現が亢進した。これらの結果より、閉塞性黄疸肝切除後では、門脈血中エンドトキシンにより活性化されたKupffer細胞から放出された炎症性サイトカイン、特にIL-1βが肝細胞に作用し、肝内のCINCの産生を誘導している。更に、好中球上のCDllb/CD18の発現亢進が、好中球と類洞内皮細胞との接着に関与している事が示唆された。実験1;C57BL/6マウスを用い、総胆管結紮により、黄疸肝障害モデルを作製し、その障害時における微小循環障害の程度を生体顕微鏡にて検討した。黄疸による障害肝において、肝類洞血流は正常肝に比し低下していた。黄疸肝において白血球は類洞内皮に接着し、類洞血流障害の一因となっていることが確認された。実験2;Wistarラットを用い,総肝管結紮により、黄疸肝障害モデルを作製した。