hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オイルゲル化剤の開発と応用に関する研究

広範囲の溶媒・溶剤をゲル化できる双頭型アミノ酸誘導体のオイルゲル化剤を開発した。このゲル化剤はベンゼン環や長鎖メチレンセグメントを有さないため微生物分解性の「環境にやさしいゲル化剤」である。N-ベンジロキシカルボニル-L-アラニン誘導体とその関連化合物によるゲル化を詳細に調べフルペーパーとして報告した。低分子化合物によるゲル化は水素結合を原動力とする場合がほとんどであるが、疎水結合のみで物理ゲルを形成するL-ロイシン誘導体を見つけ国際誌に発表した。2_アミノ-2_フェニルエタノールを原料として新規なオイルゲル化剤を開発した。このゲル化剤は光学顕微鏡でも観察できる巨大ならせん状の会合体を形成することがわかった。この結果はTetrahedron Lettersに報告した。また、N-ベンジロキシカルボニル-L-イソロイシンのオクタデシルアミド誘導体をゲル化剤として使いゲル電解質を作製し、そのイオン伝導度を測定した。この研究成果はChemistry of Materialsに発表した。低分子オイルゲル化剤の形成するゲルの強度を向上させる方法として、汎用高分子を添加する手法をみつけ速報誌に報告した。ポリスチレンなどの高分子を10%添加するだけで、ゲル強度は格段に向上した。ゲルの機能材料への応用に汎用高分子の添加が有用であることを明らかとした。数10種類のアミノ酸の環状二量体化合物を合成しそのゲル化能について調べた。中性アミノ酸と酸性アミノ酸からなる環状二量体は極めて優れたゲル化剤であることを明らかとした。広範囲の溶媒・溶剤をゲル化できる双頭型アミノ酸誘導体のオイルゲル化剤を開発したこれまでにも優れたオイルゲル化剤を開発してきたが、今回のゲル化剤はベンゼン環や長鎖メチレンセグメントを有さないため微生物分解性の「環境に優しいゲル化剤」である。この双頭型アミノ酸誘導体のオイルゲル化剤については、Advanced Materialsに発表した。N-ベンジロキシカルボニル-L-アラニンの4-ヘキデカノイル-2-ニトロフェニルエステルとその関連化合物によるゲル化をフルペ-パ-としてJournal of Colloid and Interface Scienceに発表した。低分子化合物によるゲル化は水素結合を原動力とする場合がほとんどであるが、水素結合を使わず疎水相互作用のみで物理ゲルを形成するL-ロイシン誘導体をあらたに見つけColloid & Polymer Scienceに投稿した。現在、印刷中である。ノルフェドリン誘導体のオイルゲル化剤とタ-ピリジン誘導体のゲル化剤を開発した。これらの結果については、本科学研究費補助金の交付年度内に投稿する予定である。低分子化合物によるゲル化は水素結合を原動力とする場合がほとんどであるが、疎水結合のみで物理ゲルを形成するL-ロイシン誘導体を見つけ、Colloid & Polymer Scienceに発表した。2-アミノ-2-フェニルエタノールを原料として新規なオイルゲル化剤を開発した。この結果はTetrahedron Lettersに現在、印刷中である。この研究成果はChemistry of Materialsに現在、印刷中である。最近、L-リシン誘導体の極めて優れたゲル化能をもつ新規なゲル化剤を開発した。この結果は近々、国際誌に投稿する予定である。このゲル化剤はベンゼン環や長鎖メチレンセグメントを有さないため微生物分解性の「環境に優しいゲル化剤」である。2-アミノ-2-フェニルエタノールを原料して新規なオイルゲル化剤を開発した。

このゲル化剤は光学顕微鏡でも観察できる巨大ならせん状の会合体を形成することがわかった。この結果はTetrahedron Lettersに報告した。また、N-ベンジロキシカルボニル-L-イソロイシンのオクタデシルアミド誘導体をゲル化剤として使いゲル電解質を作製し、そのイオン伝導度を測定した。この研究成果はChemistry of Materialsに発表した。低分子オイルゲル化剤の形成するゲルの強度を向上させる方法として、汎用高分子を添加する手法をみつけ速報誌に報告した。ポリスチレンなどの高分子を10%添加するだけで、ゲル強度は格段に向上した。ゲルの機能材料への応用に汎用高分子の添加が有用であることを明らかとした。数10種類のアミノ酸の環状二量体化合物を合成しそのゲル化能について調べた。中性アミノ酸と酸性アミノ酸からなる環状二量体は極めて優れたゲル化剤であることを明らかとした。
構造的ゆらぎを伴うネットワークデータに対するクラスタリング手法の拡張と高度化

ネットワークデータは、個体間の情報を表現するという特徴ゆえに、構造的ゆらぎを避けることができず、データ本来の情報に基づいて解析が行われているとは言い難い。そこで本研究では、構造的ゆらぎを伴うネットワークデータマイニングの実現を目的とし、知識融合型クラスタリングの高度化、知識ベースの深化と体系化、大規模・不確実・不確定なネットワークデータに対するマイニングの実用化の3点に取り組む。これらの研究成果により、大規模データマイニングを促進する基盤の構築が期待される。
筋細胞における管状エンドソームの役割と組織特異的な形成機構の解明

本研究は、これまで未解明であった組織特異的なオルガネラの一種である管状エンドソームの生理的意義に迫る研究である。エピゲノム解析と細胞生物学の手法を組み合わせることで、管状エンドソームの組織特異的な遺伝子発現から分子機構までを包括的に理解することを目指す。筋細胞の分化過程における管状エンドソームの役割を理解することで、筋疾患の病態理解にも繋がり、筋疾患の診断・治療・予防などに大いに貢献するものと期待される。
敗血症病態における小胞体ストレスの役割の解明と治療法の開発

ストレスにより細胞の恒常性が失われると、小胞体内腔に構造異常タンパク質が蓄積する。この状態を小胞体ストレスという。膵臓や副腎では、小胞体ストレスを処理するための関連蛋白質の発現が部位によって異なり、敗血症によって、発現の弱い部位で明らかな発現増加が認められた。生体では、敗血症が引き起こす小胞体ストレスに対し、関連蛋白質の発現が弱い部位で特に強く発現を促す事によって対応している可能性が示唆された。本研究は、敗血症での主要臓器における3種類の小胞体ストレスセンサータンパク質および小胞体内シャペロンBipの発現や活性を細胞レベルで明らかにし、加えてIRE1α、CHOPの2つのタンパク質が治療のターゲットとなり得るかを検討する事を目的としている。本年度は、まず盲腸結紮穿孔によるマウス敗血症モデルを作成し正常群とめ比較を行った。対象臓器としては、タンパク質合成が活発で小胞体ストレスとの関連が強いと思われる内分泌器官のうち、膵臓と副腎について検討した。膵臓では、正常マウスにおいて,3つの小胞体ストレスセンサー蛋白質であるIRE1α, PERK, ATF6や小胞体シャペロン蛋白であるBiPは,いずれも膵外分泌部よりも膵内分泌部に強く発現していた。また,小胞体ストレスで誘導されるアポトーシス誘導蛋白CHOPも膵内分泌部に強く発現していた。さらに,二重染色像ではPERKがグルカゴン分泌細胞に特に強く発現していることが観察された。一方,敗血症病態では,膵内分泌部に加えて,膵外分泌部におけるATF6, BiP, CHOPの発現が著明に増加した。形態学的評価では,膵内分泌部は敗血症による変化に乏しかったが,膵外分泌部では分泌顆粒が増加し,細胞質が著明に拡大する傾向が認められた。また副腎では、3つの小胞体ストレスセンサーたんぱく質IRE1α、PERK、ATF6とその活性化に関わる小胞体シャペロン蛋白質BiP、さらに小胞体ストレスによって誘導されるアポトーシス関連蛋白質CHOPはいずれも副腎髄質よりも副腎皮質において強く発現していた。敗血症では、これらの小胞体ストレス関連蛋白質の発現が、副腎髄質にて強く誘導された。またPERKの活性化を示すリン酸化が、ミネラルコルチコイドを主に産生する副腎皮質球状帯で、敗血症によって増加する傾向を認めた。これらの結果から、内分泌器官の中でも部位により小胞体ストレスの関与が異なり、また敗血症に対する反応も異なる事が示唆された。本研究は、敗血症での主要臓器における3種類の小胞体ストレスセンサータンパク質および小胞体内シャペロンBiPの発現や活性を細胞レベルで明らかにし、加えてIRE1α、CHOPの2つのタンパク質が治療のターゲットとなり得るかを検討する事を目的としている。本年度は、昨年度に引き続き、盲腸結紮穿孔によるマウス敗血症モデルを作成し正常群との比較を行った。本年度は主に副腎を対象臓器として検討を行った。免疫組織化学にて、副腎を3つの小胞体ストレスセンサーたんぱく質IRE1α、PERK、ATF6とその活性化に関わる小胞体シャペロン蛋白質BiP、さらに小胞体ストレスによって誘導されるアポトーシス関連蛋白質CHOPの抗体を用いて、それぞれ染色し発現を調べたところ、これらの小胞体ストレス関連蛋白質は、正常群ではいずれも副腎髄質よりも副腎皮質において強く発現していた。敗血症状態では、小胞体ストレス関連蛋白質の発現がいずれも副腎髄質にて強く誘導された。さらにPERKに関して、ウエスタンブロットにて検討したところ、敗血症病態では副腎でのPERK発現と、そのリン酸化蛋白質量が共に増加していることが確認された。これらの結果から、副腎では皮質において小胞体ストレス関連蛋白質が恒常的に強く発現しており、小胞体ストレス処理能力が高いことが示唆された。また、敗血症によって小胞体ストレス関連蛋白質の発現が増加すると共に、小胞体ストレス処理経路が活性化されることが明らかとなった。またこれらの反応は、副腎の中でも部位により異なる事が示された。
アモルファス酸化チタンの特異的な表面構造と水溶液中における光反応メカニズムの解明

これまで単結晶や多結晶のTiO_2に関しては、本多・藤嶋効果の発見から、非常に数多くの研究が行われてきた。一方、アモルファスTiO_2に関してはバルクに存在するダングリングボンドや構造欠陥などが、再結合中心として働いてしまうために不活性であると考えられ、その光電気化学特性について深く研究されることはなかった。しかし、表面構造化学の観点から見れば、必ずしもそうであるとは限らない。実際に申請者は作製条件を工夫することで、光水分解活性のあるアモルファスTiO_2の作製に成功している。本研究では、アモルファスと結晶との表面構造の違いが光触媒活性にどのような影響を与えるかについて明らかにすることを目的とする。本年度は、前年度に引き続き、水溶液中でのIn-situ測定および光触媒活性の測定を行った。まず始めに前年度に構築した光電気化学測定条件下でのIn-situ全反射赤外分光システムを利用したが、残念ながら明確な結論には至らなかった。一方、アモルファス表面に類似した構造として、原子レベルで表面構造が乱れた(表面ラフニング)TiO_2と、原子レベルで平坦化したTiO_2単結晶との光電気化学特性の比較も行った。その結果、酸性水溶液中において、ラフニング表面の方が原子レベル平坦面に比べ、酸素発生電位が0.2V以上負であることを見出し、より高活性であることを明らかにした。この際、フラットバンド電位の変化はあまり観測されず、このことは表面構造の違いが大きく光触媒活性に寄与していることを示唆している。また、このような光触媒活性の違いは塩基性水溶液中では観測されず、電解液のpHにより光酸素発生反応プロセスが異なっていることも明らかにした。以上のように、アモルファス構造に類似したラフニング表面においても光触媒活性の確かな向上が観測され、これまで考えられてきだような規定された表面よりも構造の乱れだ表面の方が光酸素発生反応に対して高活性であることを示した。本年度は、触媒活性、特に過電圧に注目し研究を進めた。アモルファスTiO_2を用いると上述したように、どうしてもバルク内での再結合が起こってしまい、表面構造のみの触媒活性への寄与を評価することが難しい。そこで、まずはTiO_2と同じルチル型結晶構造を持ち、現在最も高活性な酸素発生電極触媒の一つであるRuO_2について、アモルファス構造のものとルチル型構造のものを作製し、これらの水の電気分解による酸素発生触媒活性を比較、検討した。その結果、アモルファスRuO_2の方がルチル型RuO_2よりも水の電気分解反応に対する過電圧が小さく、高活性であることを見出した。次に、アモルファス表面での反応を評価するには、表面で生成される反応中間体を電気化学測定条件下で検出することが必要である。その検出方法として、もっとも有用な測定手法の1つにin-situ FTIRが挙げられる。そこで、この手法について世界的な権威であるGuelph大学のLipkowski教授のもとで、本測定法の習得、及びルチル型TiO_2電極のin-situ測定を行った。これにより、今後、本手法をアモルファスTiO_2に用いることで反応中間体を検出する見通しができたこととなる。本年度は、光酸素発生反応下でのIn-situ測定を中心に研究を進めた。申請者が所属する研究グループでは、これまでルチル型TiO_2微粒子を用いて水溶液中、紫外光照射条件下でのIn-situ内部多重反射赤外分光法により、光酸素発生反応表面吸着種の検出に成功している。そこでまずは、ルチル型と並んで重要なアナターゼ型TiO_2微粒子に対しても同様の測定を行い、ルチル型微粒子の結果と比較、検討を行った。その結果、アナターゼ微粒子においても類似の表面吸着種の検出に成功した。さらに、この吸着種は暗条件下でも消費され、ルチル型とアナターゼ型とで消費速度に違いがあることを見出した。一方、アモルファス微粒子では光生成キャリアの再結合が起こりやすく、上述の測定法での光生成吸着種の検出は難しい。

そこで前年度に得たノウハウを元に、新たな光電気化学測定条件下でのIn-situ全反射赤外分光システムの構築を行った。この際、既存のセルでは測定が困難であったため、新たに専用のセルを自分で設計し、作製した。これにより、今後、申請者が見出した光水分解活性のあるアモルファスTiO_2電極表面での光酸素発生反応表面吸着種を検出する見通しが出来たこととなる。これまで単結晶や多結晶のTiO_2に関しては、本多・藤嶋効果の発見から、非常に数多くの研究が行われてきた。一方、アモルファスTiO_2に関してはバルクに存在するダングリングボンドや構造欠陥などが、再結合中心として働いてしまうために不活性であると考えられ、その光電気化学特性について深く研究されることはなかった。しかし、表面構造化学の観点から見れば、必ずしもそうであるとは限らない。実際に申請者は作製条件を工夫することで、光水分解活性のあるアモルファスTiO_2の作製に成功している。本研究では、アモルファスと結晶との表面構造の違いが光触媒活性にどのような影響を与えるかについて明らかにすることを目的とする。本年度は、前年度に引き続き、水溶液中でのIn-situ測定および光触媒活性の測定を行った。まず始めに前年度に構築した光電気化学測定条件下でのIn-situ全反射赤外分光システムを利用したが、残念ながら明確な結論には至らなかった。一方、アモルファス表面に類似した構造として、原子レベルで表面構造が乱れた(表面ラフニング)TiO_2と、原子レベルで平坦化したTiO_2単結晶との光電気化学特性の比較も行った。その結果、酸性水溶液中において、ラフニング表面の方が原子レベル平坦面に比べ、酸素発生電位が0.2V以上負であることを見出し、より高活性であることを明らかにした。この際、フラットバンド電位の変化はあまり観測されず、このことは表面構造の違いが大きく光触媒活性に寄与していることを示唆している。また、このような光触媒活性の違いは塩基性水溶液中では観測されず、電解液のpHにより光酸素発生反応プロセスが異なっていることも明らかにした。以上のように、アモルファス構造に類似したラフニング表面においても光触媒活性の確かな向上が観測され、これまで考えられてきだような規定された表面よりも構造の乱れだ表面の方が光酸素発生反応に対して高活性であることを示した。
省エネルギー創生に向けての潜熱エマルジョンスラリーの高密度蓄熱と高度利用法の開発

本研究は,「省エネルギー創生に向けての潜熱エマルジョンスラリーの高密度蓄熱と高度利用法の開発」を課題として,平成13年度平成14年度の両年度にわたって日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))を受けて行われた。本研究の目的は,新たな熱エネルギーシステム開発のキーテクノロジーである固液相変化熱利用潜熱蓄熱技術を展開する上での問題点の抽出とその解決方法を提案し,最終的に潜熱蓄熱材としてのエマルジョンの特定と高性能潜熱蓄熱槽に関する基礎情報の解析から,この種の潜熱蓄熱技術の学術的体系化と実用化に向けての資料の提供を行うことである.本研究では,始めに潜熱エマルジョンスラリーの選定及びその物性の評価を行い,各種物性値(粒子径,熱伝導率,比熱,潜熱,粘性など)に対する有用な関係式の誘導を行った.そして高温及び低温空気泡群を用いた直接熱交換による新型蓄熱槽の最適化に関する研究を行うため,疎水性薄膜フィルターによって,熱搬送媒体である無数の微細な高温空気泡群と潜熱エマルジョンスラリーとの直接熱交換による蓄熱実験を行い,微細気泡群による伝熱面積の増大とその流動に伴う攪拌効果を気泡群挙動の可視化実験,熱伝達量及び空気流動抵抗の測定結果より総合的に解明した.さらに,この種の潜熱蓄熱槽の最適設計に必要である潜熱蓄熱材の濃度と充填量,高温空気温度,空気流量及び空気湿度をパラメータとした蓄熱完了時間,蓄熱効率及び熱伝達に関する無次元整理式の誘導を行った.最後に,この種の潜熱蓄熱システムとしての総合評価を,既存の潜熱システムとの比較検討で行い,本研究で提案する蓄熱システムの優位性の確認が完了した.本研究は,「省エネルギー創生に向けての潜熱エマルジョンスラリーの高密度蓄熱と高度利用法の開発」を課題として,平成13年度平成14年度の両年度にわたって日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))を受けて行われた。本研究の目的は,新たな熱エネルギーシステム開発のキーテクノロジーである固液相変化熱利用潜熱蓄熱技術を展開する上での問題点の抽出とその解決方法を提案し,最終的に潜熱蓄熱材としてのエマルジョンの特定と高性能潜熱蓄熱槽に関する基礎情報の解析から,この種の潜熱蓄熱技術の学術的体系化と実用化に向けての資料の提供を行うことである.本研究では,始めに潜熱エマルジョンスラリーの選定及びその物性の評価を行い,各種物性値(粒子径,熱伝導率,比熱,潜熱,粘性など)に対する有用な関係式の誘導を行った.そして高温及び低温空気泡群を用いた直接熱交換による新型蓄熱槽の最適化に関する研究を行うため,疎水性薄膜フィルターによって,熱搬送媒体である無数の微細な高温空気泡群と潜熱エマルジョンスラリーとの直接熱交換による蓄熱実験を行い,微細気泡群による伝熱面積の増大とその流動に伴う攪拌効果を気泡群挙動の可視化実験,熱伝達量及び空気流動抵抗の測定結果より総合的に解明した.さらに,この種の潜熱蓄熱槽の最適設計に必要である潜熱蓄熱材の濃度と充填量,高温空気温度,空気流量及び空気湿度をパラメータとした蓄熱完了時間,蓄熱効率及び熱伝達に関する無次元整理式の誘導を行った.最後に,この種の潜熱蓄熱システムとしての総合評価を,既存の潜熱システムとの比較検討で行い,本研究で提案する蓄熱システムの優位性の確認が完了した.本年度は,(1)潜熱エマルジョンスラリーの選定及びその物性の評価,そして(2)高温及び低温空気泡群を用いた直接熱交換による新型蓄熱槽の最適化に関する研究を行った.第一の潜熱エマルジョンスラリーの物性評価に関して,暖房用潜熱蓄熱材には融点50°C,そして冷房用には融点5°Cのパラフィンを選定する.これらのパラフィン系潜熱蓄熱材を,粒径数μm程度に高速攪拌器によって水中で微細化し,予め水に添加した非イオン系界面活性剤の存在により,安定分散可能なエマルジョンスラリーを生成する.同潜熱蓄熱材が,水に安定に分散混合するように,その粒径の調整と界面活性剤の種類そしてその添加量を検討し,最適な蓄熱材条件を見出した.微細パラフィン粒子の融解及び凝固挙動は,赤外線顕微鏡画像装置にて計測し,それらの挙動から最適パラフィン径を選定した.得られた潜熱エマルジョンスラリーの熱伝導率を細線熱伝導率計にて,潜熱・比熱は熱分析システム,粘度は回転粘度計及びエマルジョンの粒径分布は倒立型顕微鏡にて測定した.得られた物性値に関する関係式を誘導し,データバンク化を図る.第二の直接接触熱交換による蓄熱法に関する研究では,潜熱エマルジョンスラリーを充填した蓄熱槽底部に設けた疎水性薄膜フィルター(気孔径5μm程度)を介して,熱搬送媒体である高温空気を空気圧縮機(設備備品)からの加圧により発生した無数の微細な空気泡群と潜熱エマルジョンスラリーとを直接熱交換させながら蓄熱を進行させた.その蓄熱特性の高効率化に重要である,微細気泡群による伝熱面積の増大とその流動に伴う攪拌効果を気泡群挙動の可視化実験,熱伝達量及び空気流動抵抗の測定結果より総合的に解明した.

さらに,この種の潜熱蓄熱槽の最適設計に必要である潜熱蓄熱材の濃度と充填量,高温空気温度,空気流量及び空気湿度をパラメータとした蓄熱完了時間,蓄熱効率及び熱伝達に関する無次元整理式の誘導をも行った.本年度は,平成13年度で得られた「潜熱エマルジョンスラリーの選定及びその物性の評価結果」および「高温及び低温空気泡群を用いた直接熱交換による新型蓄熱槽の最適化に関する研究結果」をもとに,潜熱蓄熱槽にて蓄熱及び採熱を完了した潜熱エマルジョンスラリーの管内搬送に関する実験とその評価を行った.すなわち,ポンプによって,潜熱蓄熱槽から様々な配管直径を有する配管内に潜熱エマルジョンスラリーを流動させ,レーザー流速計(設備備品)や圧力差測定システム(設備備品)を用いて,その流量,蓄熱材濃度や蓄熱材温度を実験因子とした場合の配管内の速度分布および流動抵抗を測定することによって,その流動特性の解明を行った.さらに,潜熱蓄熱材の濃度を変えた場合の潜熱エマルジョンスラリーの熱エネルギー輸送密度と搬送動力に関する実験を行い,この種類の潜熱蓄熱システム設計に利用可能な実験整理式の誘導と最適な流動条件を見出した.さらに,本潜熱エマルジョンスラリーは,潜熱蓄熱材としてパラフィンと水の混合体であるために非ニュートン挙動を示すことから,得られた速度分布や圧力分布情報から,そのスラリーの流動に関するトムズ効果やシグマ効果による流動抵抗軽減に関する現象論的検討をも行った.最後に,潜熱エマルジョンスラリーを用いた空気泡群による直接熱交換型蓄熱と潜熱蓄熱材を管輸送した場合の潜熱蓄熱システムとしての総合評価を,既存の潜熱システムとの比較検討を行い,本研究で提案する蓄熱システムの優位性の確認が完了した.
EGFシグナル遮断薬の感受性を決定するSprouty-2転写物の意義

(16年度)肺癌を中心としたヒト癌細胞株におけるSprouty-2転写物の二つのタイプ、L-Spry2(long formでその発現はERK系に依存するタイプ)とS-Spry2(short formでその発現はERK系に依存しないタイプ)の発現量とEGF受容体チロシンキナーゼ阻害薬(イレッサ)に対する感受性についての相関性について検討したところ、L-Spry2のみを高発現する肺癌細胞が最も感受性が高く、S-Spry2のみを高発現するものではイレッサ抵抗性になることを見出した。イレッサ感受性決定因子としてのEGF受容体の活性型変異体の有無に加えて、新しいバイオマーカーとしてのSprouty-2転写物の意義について更に検討中。(17年度)イレッサ抵抗性癌細胞に対する新しい戦略として、EGF受容体以降の重要な二つのシグナル経路である、ERK-MAPキナーゼ(増殖シグナル)とPI3キナーゼ/Akt経路(生存シグナル)に注目し、それぞれの経路遮断剤と新規及び既存の抗癌剤とを併用した新しい癌化学療法の開発をめざして次のような検討を行った。1、ERK経路の選択的遮断剤であるMEK阻害剤と新規分子標的薬であるヒストン脱アセチル化酵素阻害剤との併用療法により、本経路の恒常的活性化を示す癌細胞に対して極めて効率の良い細胞死を誘導できることを見出した。また、本併用療法はイレッサ感受性によらず有効であった。2、PI3K/Akt経路の選択的遮断剤とドキソルビシンを併用することで、本経路の活性化を伴い、野生型p53をもつ癌細胞に対して極めて効率の良い細胞死を誘導できることを明らかにした。以上のような画期的な併用療法は、EGF受容体の活性化を伴う癌細胞に対して、イレッサとともに新しい癌分子標的治療法としての可能性を提示していると考えられた。2種類のSprouty-2転写物とそれらのEGFシグナルに及ぼす影響について肺癌を中心とした各種ヒト癌細胞株におけるSprouty-2転写物の二つのタイプ、L-Spry2(約4kbからなるlong formでその発現はERK系に依存するタイプ)とS-Spry-2(約2.5kbからなるshort formでその発現はERK系に依存しないタイプ)と発現量とEGF受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害薬(イレッサ)に対する感受性についての相関性について検討した。そもそも、Srouty-2はEGFRのnegative regulatorであるc-Cblに拮抗することが知られているが、S-Spry2の転写がERK経路に依存しないことから、イレッサによってもその発現が抑制されず、抵抗性の原因になるのではないかと考えられた。昨年、イレッサ感受性の決定因子としてEGFRの活性型変異体の有無があげられたが、本研究においても同様の結果が得られている。今後の新しいイレッサ感受性決定因子としてのSprouty-2の役割について更に解析をすすめる予定である。16年度研究実績において報告したように、本研究においてEGFシグナル遮断薬のひとつであるイレッサの感受性因子として、EGF受容体の活性型変異の有無に加えて、ERK経路のnegative feedback inhibitorであるSprouty2の転写物(S-Spry2)の関与を新たに見出した。一方、このようなイレッサ感受性因子の診断によっても予想できないイレッサ抵抗性が見出され、EGF受容体以降の重要な二つのシグナル経路である、ERK-MAPキナーゼ(増殖シグナル)とPI3キナーゼ/Akt経路(生存シグナル)に注目し、それぞれの経路遮断剤と新規及び既存の抗癌剤とを併用した新しい癌化学療法の開発をめざして次のような検討を行った。(17年度)

1、ERK経路の選択的遮断剤であるMEK阻害剤と新規分子標的薬であるヒストン脱アセチル化酵素阻害剤との併用療法により、本経路の恒常的活性化を示す癌細胞に対して極めて効率の良い細胞死を誘導できることを見出した。また、本併用療法はイレッサ感受性によらず有効であった。2、PI3K/Akt経路の選択的遮断剤とドキソルビシンを併用することで、本経路の活性化を伴い、野生型p53をもつ癌細胞に対して極めて効率の良い細胞死を誘導できることを明らかにした。以上のような画期的併用療法は、EGF受容体の活性化を伴う癌細胞に対して、イレッサとともに新しい癌分子標的治療法としての可能性を提示していると考えられた。
ダイベンゾパラダイオキシン類とその生物変換物質の生物活性

ダイベンゾパラダイオキシン(Dと略記)フエノキサチイン(OSDと略記、Dの一方の酸素が硫黄)、チアンスレン(SSDと略記、Dの両酸素の硫黄)骨格を有する中性、酸性、塩基性物質について、それらの生物活性をin vitroならびにin vivoのレベルで検索した。【1】発癌プロモーターのTPAによるE-Bウィルス早期抗原発現を指標とする発癌プロモーション実験において、種々の中性D誘導体がいずれも発癌プロモーション抑制活性を示すことを見出した。特に2,7-ジクロロ-Dは強い活性を示し、TPAの500倍のモル比で80%以上の抑制を示す。しかも32ナノモルでもリンパ芽細胞に対する毒性は認められない。【2】酸性のD誘導体、D-1,6及び2,7-ジカルボン酸、及びそれらのメチルエステル、2,7-ジスルホン酸、2,7-ジメチル-3,8-ジスルボン酸、1,6-ジメトキシ-3,8-ジカルボン酸、及びそのメチルエステルも顕著な抗発癌促進活性を示す。D自身は殆ど活性を示さないが、1,6-ならびに2,7-ジメチル-D、1,6-ジメトキシ-3,8-ジメチル-D、1,6-ジメトキシ-D-3,8-ジアルデヒド、2,7-ジメチル-3,8-ジニトローD、塩基性の2,7-ジメチル-3,8-ジアミノ、1,6-ジメトキシ-3,8-ジエチルアミノ-Dも抗発癌促進活性をもつ。これらのうちで特に活性の顕著なのは、D-2,7-ジカルボン酸メチルエステルであり、TPAに対して100倍のモル比で発癌促進を80%以上抑制する。【3】アオツヅラフジのアルカロイドtrilobine、isotrilobineはTPAに対して100倍のモル比で発癌促進を夫々60%、及び50%抑制する。この際、リンパ芽細胞の生存率は夫々40%、60%である。【4】SSDやOSDは、TPAに対し1000倍のモル比で発癌促進を完全に抑制する。両者ともこの濃度では、リンパ芽細胞に対して毒性を示さない。ダイベンゾパラダイオキシン(Dと略記)骨格を有する中性ならびに塩基性物質について、それらの生物活性をinvitroならびにin vivoのレベルで検索した。1)ダイオキシン(2,3,7,8-テトラクロロ-D)は発癌プロモーターのTPAによるEpstein-Barrウィルス(EBV)早期抗原発現を指標とする発癌プロモーション実験において、高濃度(TPAに対し1000倍のモル比)で発癌プロモーションを抑制する。この場合、Raji細胞に対する細胞毒性は殆ど認められない。2,3,7,8,-テトラブロモ-Dもほぼ同様の活性を示す。発癌プロモーターを加えずに、D誘導体自身の発癌プロモーション活性をみた場合、ダイオキシンは50ng/mlの濃度でRaji細胞に対して発癌プロモーションを起こさないが、2,3,7,8-テトラプロモ-Dは5ng/mlで約3%の発癌プロモーションを示す。2)ダイオキシンをさらにクロル化すると1,2,3,4,6,7,8,9-オクタクロロ-Dが得られ、また同様にオクタブロモ体も得られる。両オクタハロゲン化体はTPAに対して約1000倍のモル比でRaji細胞の発癌プロモーションを約80-90%抑制する。

ダイオキシンならびに2,3,7,8-テモラブロモ-Dと、それぞれのオクタハロゲン化体が共存する場合、発癌プロモーション抑制活性の増強がみられる。いずれの場合もRaji細胞に対する細胞毒性は認められない。3)1,6-ジブロモ,2,7-ジブロモ-,2,7-ジクロロ-DはTPAに対して1000倍のモル比で顕著な発癌プロモーションの抑制を示し、Raji細胞に対する毒性を示さない。4)D骨格を有するツヅラフジ科植物アオツヅラフジのアルカロイドtrilobine,isotrilobineはTPAに対して500倍のモル比で、発癌プロモーションを完全に抑制する。ダイベンゾパラダイオキシン(Dと略記)フエノキサチイン(OSDと略記、Dの一方の酸素が硫黄)、チアンスレン(SSDと略記、Dの両酸素が硫黄)骨格を有する中性、酸性、塩基性物質について、それらの生物活性をin vitroならびにin vivoのレベルで検索した。【1】発癌プロモーターのTPAによるE-Bウィルス早期抗原発現を指標とする発癌プロモーション実験において、種々の中性D誘導体がいずれも発癌プロモーション抑制活性を示すことを見出した。特に2,7-ジクロロ-Dは強い活性を示し、TPAの500倍のモル比で80%以上の抑制を示す。しかも32ナノモルでもリンパ芽細胞に対する毒性は認められない。【2】酸性のD誘導体、D-1,6及び2,7-ジカルボン酸、及びそれらのメチルエステル、2,7-ジスルホン酸、2,7-ジメチル-3,8-ジスルボン酸、1,6-ジメトキシ-3,8-ジカルボン酸、及びそのメチルエステルも顕著な抗発癌促進活性を示す。D自身は殆ど活性を示さないが、1,6-ならびに2,7-ジメチル-D、1,6-ジメトキシ-3,8-ジメチル-D、1,6-ジメトキシ-D-3,8-ジアルデヒド、2,7-ジメチル-3,8-ジニトローD、塩基性の2,7-ジメチル-3,8-ジアミノ、1,6-ジメトキシ-3,8-ジエチルアミノ-Dも抗発癌促進活性をもつ。これらのうちで特に活性の顕著なのは、D-2,7-ジカルボン酸メチルエステルであり、TPAに対して100倍のモル比で発癌促進を80%以上抑制する。【3】アオツヅラフジのアルカロイドtrilobine、isotrilobineはTPAに対して100倍のモル比で発癌促進を夫々60%、及び50%抑制する。この際、リンパ芽細胞の生存率は夫々40%、60%である。【4】SSDやOSDは、TPAに対し1000倍のモル比で発癌促進を完全に抑制する。両者ともこの濃度では、リンパ芽細胞に対して毒性を示さない。
ナラティヴ・アプローチによる高齢者の不随意的・協同構成的回想の探索的研究

高齢期において,生涯発達心理学的・臨床心理学的機能が想定される回想の不随意的・協同構成的性質について,回想を自伝的記憶についての「語り・物語(ナラティヴ)」と捉えるナラティヴ・アプローチによって探索した。その結果,不随意的回想の個人差,生起する機序が明らかとなった。また,夫婦間の協同構成的回想の類型やパターンが提起され,互いに回想内容の正当性を主張し,齟齬を調整する相互作用が見受けられた。面接法により高齢者のライフヒストリーを聴取するなかで,調査者による質問やそれに対する調査対象者の応答とは明示的には関連せずに,不随意に生じた回想を収集した。その結果,調査対象者自身も予測,意図せざる回想が発生していた。この結果からは,面接調査という人為的な手続きによって生じた意図的な回想が,無意図的に不随意な回想を引き起こしている可能性が示唆された。次に,面接場面を離れた日常生活場面における不随意な回想を,調査対象者に日誌に記録してもらって収集した。その結果,不随意な回想が生じやすい場面や,その回想の内容の傾向が明らかとなった。回想の記録頻度は,特に面接調査後の1週間は,他の時期に比べて高かった。それらの回想時の状況は,通い慣れた道を歩いたり,庭の草取りをしているときなど,日常のルーティン活動中が多い。そして,面接調査後の一週間,回想の対象となった時期は,幼児期から成人期に至る長期間であった。こうした傾向は面接調査からの時間経過とともに薄らぎ,回想の記録頻度は低くなり,回想の対象となった時期は回想している現在に近づいていった。以上の結果から,面接調査が面接調査中に引き起こす不随意的な回想,面接調査の施行後の不随意的な回想の性質について,探索された。今後,こうした性質の一般化可能性を探るべく,より多くの調査対象者から回想を収集する必要があり,本報告時現在,鋭意その収集に努めている。なお,本研究の暫定的結果からは,面接調査が調査対象者に与える事後的影響についてもうかがい知ることができた。本研究の直接的な主題である日常生活上の不随意的回想とは異なるが,面接の目的が調査にあるにせよ,あるいは臨床にあるにせよ,面接は否応なしに日常生活に影響を与える。こうした面接法が与え得る日常生活上の影響についても,本研究の結果は示唆に富む。昨年度に単一事例から探索した不随意的回想の実態の一般化可能性を探るべく,本年度では一般市民向けカウンセリング講座の受講者に協力を募り,40代60代の28名から協力を得て,個別面接法によって回想を収集した(第1回面接調査)。質問項目は調査対象者に共通するボランティア経験を中心とし,それと関連するライフヒストリーも併せて聴取した。その結果,一部の調査対象者は,面接中の語りを契機に,不随意的な回想が生じていたことを報告していた。そして,個別面接法後に,日誌法による不随意的回想の収集の協力を募り,22名から協力を得て,約1週間後の第2回面接調査時に日誌を回収した。日誌の記録期間は連続する1週間とし,記録数は各日3個を上限とした。日誌の記録項目は,大別して「思い出した時の状況」と「思い出した出来事」とした。前者には,その日時,場所,行為,回想のきっかけ,回想中やその後の気分が含まれる。後者には,その出来事の時期と内容が含まれる。第2回面接調査では,日誌の記録内容を口頭で補足してもらったほか,第1回面接調査の事後的影響などを尋ねた。日誌法の結果のうち,回想頻度については,記録期間内の1週間の毎日に3個ずつ回想を記録した者もいれば,日によってはまったく回想を記録していない者もいるなど,個人差が大きかった。また,回想内容の記録量の個人差も大きい。さらには,個人差のみならず,個人内,すなわち調査対象者が置かれている生活状況による回想の変動も大きいことが示された。たとえば,調査対象者が調査時に,対人関係上の悩みや人生設計上の転機に臨んでいると,それがいわばライフ・テーマとして回想の頻度や内容に影響していた。次年度では,この暫定的な分析結果について,定量的・定性的な分析を加え,より詳細で確実な結果を得る見込みである。今年度の研究実績は,従来,未解明であった中年期から高齢期にある人々の日常的な回想の実態を示すものである。本年度は前年度に日誌法によって収集した不随意な回想のデータを定量的に分析し,さらにまた,協同的な回想のデータを収集した。まず,前者の不随意な回想については,高齢期にある調査対象者の一週間における回想の平均総件数は15.7件であり,321件にわたった。回想の総件数や回想した出来事の年代分布に基づき,調査対象者の回想を類型化した。出来事の年代分布の特徴は,調査対象者別に,総件数に占める各年代の件数の割合から捉えた。

この割合の平均値を見ると,調査対象者全体では近年の出来事に次いで若年時の出来事の回想が多くを占めていた。しかし,類型別に見ると,近年の出来事を回想しやすい人と,若年時の出来事を回想しやすい人,まんべんなくさまざまな年代の出来事を回想する人など,調査対象者ごとに特徴的な傾向があった。したがって,調査対象者全体では,従来知られている新近性効果とレミニセンス・バンプと同様の特徴が見られたと言える。しかし,これら回想した出来事の年代の特徴は,個人内の差のみならず,個人間や状況の差に由来する可能性が示唆された。ただし,日誌法という課題要求の負荷や開示抵抗など,結果の解釈にあたっては,将来的課題を残している。次に,後者の協同的な回想のデータは,一組の60代の高齢者夫婦に対して,集中的な夫婦間の協同回想を促すことで収集した。まず,夫婦双方にそれぞれライフライン(人生の経路を図示)を作成してもらい,ライフコース上の転機について説明を求めた。そして,互いの説明が契機となって生起した回想を述べてもらった。最後に,結婚や長子出生,退職などの標準的なライフイベントについて,協同で回想してもらった。その結果からは,高齢期にある夫婦間の日常的な回想の特徴が抽出された。すなわち,配偶者の想起に触発された想起,配偶者の想起の修正,配偶者の想起の承認,配偶者間の齟齬の解決などである。年度の間で実施内容に入り組みはみられるものの,3年間の研究期間全体でみれば,目的の過半を達成しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究結果に鑑みて,次年度では,海外動向調査を実施する。また,本年度までは,研究課題のうちでも,「不随意的」回想に焦点を当ててきたが,次年度は,やはり課題に掲げている「協同的」回想に焦点を当てる予定である。そのため,次年度末までには,本研究課題の計画全体が遂行される見通しである。
適応戦略および社会構造の数理的研究

進化生態学、社会生物学は包括適応度と進化的安定戦略(ESS)の概念を土台として展開されてきた。しかし、これらの概念をもとに生物種に固定した形質、行動様式を定量的に求める從来の理論では、靜的な評価関数を最大にすることに通常終始して、動的な過程は捨象されることが多かった。このため種個体の適応戦略論は所与の社会構造の下で論ぜられ、個体の形質が社会構造に動的に与える影響が適応戦略に及ぼす効果は余り追求されていなかった。本班ではこのような動的過程を重視する研究を進めると共に、ESSを求める從来の手法をより広汎な興味ある問題に応用する研究を並行して行なった。研究会としては、「捕食と寄生、攻撃と扶助の理論」(札幌、9月)、「環境の非一様性と生物の多様性」(九重、11月)、「総括と今後の方針(京都、2月)を開いた。各分担者の具体的研究成果は本特定研究総括班報告書に取りまとめられるが、それらの概要は下記の通りである。1.社会構造の諸問題(1)なわばりの形成過程と形成パターンの関係(2)攻撃・扶助本能、利他的行動進化の条件と社会構造の関係(3)多種競争系の空間構造の時間発展と遷移のモデル(4)捕食者一被捕食者系における空間構造の時間発展(5)企業集団の技術レベルの時間発展のレプリコンモデルによる解析。2.適応戦略の諸問題(1)繁殖戦略と摂動戦略のESS的研究と実験捕食系による研究(2)遺伝システムの適応戦略として最適突然変異率、組み換え率、性の数などの理論的研究(3)生存力ポリジーンの受ける多様化選択の実態のキイロショウジョウバエ集団の集団遺伝学的解析による研究(4)ショウジョウバエの移動力の移動瓶による研究などである。
小学校外国語活動におけるプログラミング教育を導入したCLIL授業実践

今年度は、プログラミング教育を導入したCLIL授業のための資料収集と教材研究、先行研究の調査を行い、その成果として、国内での口頭発表2回、国外での口頭発表1回を行った。具体的には、以下3点について検討し、それぞれの成果については口頭発表を行った。2文部科学省が提示した新教材に「三人称」が含まれていることから、効果的な動詞(の変化)の学習についてプログラミング教材を用いながら学習するCLIL授業の進め方について検討した。PCなどを用いず)紙媒体でのプログラミング学習の導入を英語で行う指導方法について検討した。この研究成果として、小学校英語教育学会において口頭発表を行った。(「小学校英語教育におけるプログラミング教育を導入したCLIL型学習の可能性ー時制への気づきを促すためにー(2018.7.長崎))3プログラミング教育において先駆的な教育を行っている国外の状況調査を行った。また、国内の状況との比較を行い、今後どのようにプログラミング教育を取り入れたCLIL授業が展開できるか考察した。この研究成果として、国際学会ICEM 2018において口頭発表を行った。("Computational Literacy and Media in the Japanese Classroom"(2018.8.エストニア))プログラミング教育を導入したCLIL型授業の実践研究に取り組むための、資料収集、先行研究調査を進めた。これらの研究成果として、国内学会、国際学会での口頭発表(国内2件、国際1件)として、その成果を発表した。また、今後実施する実践研究において使用する教材、評価手法の検討にも着手している。引き続き、先行研究、及び海外の動向調査を行うとともに、今年度口頭発表を行った研究内容についての論文を執筆、研究雑誌等に投稿する。さらに、実践研究にむけた教材開発と授業計画、内容の精査を行う。今後研究実践校との連絡、打ち合わせ等を進める。今年度は、研究を進める中で、当初購入を予定していたプログラミング学習用教材、機器(iPad等)の購入を次年度に回すことにしたため、予定額を下回る支出となった。これらの機器等については、次年度購入予定である。また、これらの機器を使った実践研究において講師、及びアルバイトの雇用が必要になるため、人件費・謝金等についても次年度支出する。
日本美術館建築の内部空間におけるデザインと思想の形成過程

本研究はまず、前川國男や磯崎新らの美術館建築についての資料収集および情報整理を中心に着手し、とりわけ谷口吉郎の美術館建築論の特性を明らかにした。谷口の美術館建築では、「日本の美術」や「日本の近代美術」の概念形成に積極的に関わり、能の理論を援用しながら展示空間を設計させ、日本独自の展開を見せていた。これは、日本の美術史学と美術館学や展示学の形態論的交差の重要な事例であり、現代の美術館建築を分析する重要な視座を提出するものである。日本の戦後美術館建築における設計論について、本研究では建築家の前川國男や磯崎新らを中心に検討しその形態的変遷を明らかにすることを目的としている。その中で、東京国立近代美術館や東京国立博物館の東洋館など、国立の重要な美術館や博物館を設計した谷口吉郎の設計論を詳細に検討し、谷口が、日本の近代美術という概念形成とともに、あるいはその形成過程に深く関わりながら美術館建築設計を行っていたことを明らかにした。つまり、谷口は日本美学と美術館建築を結びつけながら設計を試みて完成させており、いわば西洋建築史的観点から美術館建築の設計を行ってきた前川や磯崎らとは対照的とまで言えるほどの設計論を谷口は考えていたということである。ここに、美術館建築の日本的特徴の一つを認めることができ、その研究成果の一部を大阪大学大学院文学研究科芸術学・芸術史講座の紀要『フィロカリア』に論文として投稿し掲載された。また本研究は、50年代60年代における日本の「近代美術」とは何か、という概念形成に関する問題を重要な研究課題解明の鍵として捉えており、日本の近代美術と近代建築との関係を新たに考察する軸を提出することができると考えられる。これは美術館が視覚的な装置であるということに起因し、住宅建築や他の公共建築とは別に切り離して考察する必要があると考えられ、むしろ劇場建築史や舞台設計論などを包括した視覚装置の歴史として新たなジャンルが構築される展望があると言える。概要視覚芸術のための展示装置である美術館が、もはや視覚文化のみならず、あらゆる表現文化を収集、展示するような美術館の概念の拡張化が進む中、本研究は、20世紀後半以降の日本の美術館建築が、その概念変遷に大きく影響関係を示していることを明らかとしてきた。本研究の目的は、日本における美術館建築史の全体像を提示することとし、さらに、美術館内部の展示空間設計の変遷が、従来の美術史学と展示学の形態論的交差の中で進んできていることを提示することとした。その為にまず、前川國男の美術館建築と磯崎新の美術館建築についての資料収集情報整理を中心に研究を行った。そしてそれらを踏まえた上で、谷口吉郎の美術館建築論の特性を明らかにすることとなった。(研究論文「日本の美術館建築における劇的空間是非論ー谷口吉郎の東京国立近代美術館設計論を中心にー」『フィロカリア』2014年3月第31号所収)本論文では、谷口が、他の建築家と同様に西洋建築や西洋の美術館の影響下にありながらも、「日本の美術」、「日本の近代美術」の概念形成に積極的に関わり、能舞台や能の役者理論を援用しながら展示空間を設計させた、日本独自の展開を見せていたことを提示し、その劇的空間論の及ぼした日本の美術館建築への影響関係を考察した。また、建築家が建築という枠を超えたインスタレーション的建築を展開し始めた60年代以降の西欧圏の作例などを比較軸とし、建築家と同時代のモダン・アートとの接近性を明らかにした。美学・芸術学日本における美術館建築の特有性を明らかにする一歩を得られたことは、今年度の大きな成果である。従っておおむね順調に進展していると言える。また、その研究成果の一部を計画書通りの紀要に投稿し発表することができた。しかし、1980年代以降を中心とした日本の美術館建築における美学的思想の変遷やより大きな結節点、転換点などの抽出は未だ行えておらず、引き続き課題としたい。26年度は、前川と磯崎の形態論的分析に基づいた内部空間の配置と外観との相互影響の考察を進めたい。また、その際、決して西洋建築史的観点のみの影響関係が述べられるのではなく、日本の美学思想、日本の近代美術という概念形成とどのような関係をもちながら変遷しているのかということを重点的に考察する。この考察が十分に行われることで、現代の日本美術館建築にまで問題を敷衍することができ、その特殊性の根拠を提示することができると考えている。研究のための旅費を十分に申請することができなかったため。夏期休暇の際に予定しているアメリカへの調査旅費に当てることで計画通りの研究を進め、予算もそれに当てられることになる。
システミックリスクの下での金融リスク管理と公的資金配分に関する研究

システミックリスクの基礎研究を進め,クレジットデフォルトスワップを銀行が保有する場合について,既存研究の拡張を行った.その結果,単純な負債のネットワークでは,コンプリートリンクは金融を安定させると言われていたCDSのネットワークでは,逆にシステミックリスクを顕在化させることを示した.また,より単純な2企業間でのネットワーク問題については,連立型線形相補性問題に帰着することを示し,求解が不動点問題に帰着することを導いた.さらには,その不動点問題は,ある条件のもとで解が存在することを示し.また,そのアルゴリズムを提案した.A.1(基礎研究)西出・鈴木・八木は,基礎研究として,システミックリスクが顕在化した際の利得関数を導出する研究を進めた.鈴木が国内学会,国内招待講演,国際学会において発表した.石井は,この研究の基礎となるネットワークアルゴリズムの研究を進めた.A.2(金融ネットワークを考慮した利得モデルと信用リスクモデルの統合)八木・鈴木が,2企業間で証券を持ち合う場合の利得関数について研究を進めた.国内学会3件,国際学会5件の発表を行った.B.1(システミックリスクを考慮したポートフォリオ選択問題)A.2の研究で得られた計算方法に関する知見の応用を施,八木,鈴木で検討した.B.2(システミックリスクを考慮した金融リスク管理モデルの提案)A.1およびA.2で得られたモデルの拡張について,検討を進めた.C(システミックリスクの下での公的資金配分に関する研究)既存研究を連続時間あるいは離散時間モデルへと拡張するための準備を行った.A.1(基礎研究)中心的なモデルを完成させて,学会発表を行っている.順調に進んでいる.A.2(金融ネットワークを考慮した利得モデルと信用リスクモデルの統合)予定通り,モデル化を行い,国内学会3件,国際学会5件の発表を行った.順調に進んでいる.B.1(システミックリスクを考慮したポートフォリオ選択問題)A.2の成果をポートフォリオ問題へと拡張する段階で,やや難しい問題に直面している.やや遅れていると言える.B.2(システミックリスクを考慮した金融リスク管理モデルの提案)A.1およびA.2で得られたモデルの拡張について,検討を進めた結果,見通しは良いものの,成果物に至っていない.やや遅れていると言える.C(システミックリスクの下での公的資金配分に関する研究)既存研究を連続時間あるいは離散時間モデルへと拡張するための準備を行った.作業はやや遅れているものの,計画の見通しは良い.金融ネットワーク問題において未解決であった証券の売り持ち,代表例としてクレジットデフォルトスワップを銀行が保有する場合について,既存研究の拡張を行った.その結果,単純な負債のネットワークでは,コンプリートリンクは金融を安定させると言われていたが,CDSのネットワークでは,逆にシステミックリスクを顕在化させることを示した.また,CDSにおいては,発行(参照)のネットワークと保有のネットワークではリスクの顕在化現象が大きくことなることがわかった.国際会議で発表するとともに,暫定版をSSRNにアップロード済みである.また,より単純な2企業間でのネットワーク問題について,一つはクレジットリスクの計測に関する研究,もう一つは,2企業間に債務再交渉の可能性を考えた場合のリスク計測モデルを提唱した.2企業が負債を持ち合う場合,デフォルトの閾値が相互に影響しあうことを数値的に示した.その際,新たな数値計算方法を開発しており,問題の定式化およびアルゴリズムを示した.アルゴリズムの収束条件について,精査しており,2017年度中に投稿予定である.このアルゴリズムの理論的基礎が固まることにより,様々な応用が可能となる.例えば,企業のM&Aにおいて,競争相手がいるような買収の実施では,途中,図らずとも,株式のネットワークができる.このことによる株価への影響や,さらには最適戦略への影響,関連会社への子会社の売却などについて分析が可能となる.A.1基礎研究についは,順調に進んでいる.また,A.2金融ネットワークを考慮した利得モデルと信用リスクモデルの統合についても,基礎研究において示したモデルを動学化する検討を行い,アルゴリズムをおおよそ完成させている.一方で,B.1システミックリスクを考慮したポートフォリオ選択問題,および,B.2システミックリスクを考慮した金融リスク管理モデルの提案については,A.1およびA.2に多くのエフォートをさいたため,やや遅れている.金融ネットワーク問題において未解決であった証券の売り持ち,代表例としてクレジットデフォルトスワップを銀行が保有する場合について,既存研究の拡張を行った.その結果,単純な負債のネットワークでは,コンプリートリンクは金融を安定させると言われていたCDSのネットワークでは,逆にシステミックリスクを顕在化させることを示した.国際会議で発表するとともに,SSRNにアップロード済みである.また,より単純な2企業間でのネットワーク問題については,連立型線形相補性問題に帰着することを示し,求解が不動点問題に帰着することを導いた.さらには,その不動点問題は,ある条件のもとで解が存在することを示し.また,そのアルゴリズムを提案した.企業間で証券の持合,すなわち,内部にネットワーク構造があると,同時デフォルトが発生しうることを示したことが最大の成果である.この同時倒産は,逐次倒産として定義される.逐次倒産の確率を数値的に分析することで,ネットワークの連結がより強い場合,またデフォルトコストが大きい場合に,より逐次倒産確率が上がることを示した.北海道大学ディスカッションペーパーに所収し,投稿準備中である.また,銀行間の合併問題について分析を進め,既存モデルの拡張を行い,合併までのダイナミクスを均衡モデルとの関連から分析し,ダイナミックモデルと均衡モデルとの同等性を示した.