hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音素セグメンテーションユニットを用いる大語彙単語音声認識システム

(2)セグメンテーションにおける挿入エラーが殆ど起こらないセグメンテーションシステムと脱落エラーが殆ど起こらないシステムを並列に接続する形のマルチセグメンテーション方式のシステムによって単語認識率の向上を図った結果、1845語、4915語の場合、上位1位正解率は、従来のものに比べて、それぞれ、1ないし2%の改善がみられたが、上位3位の正解率では0.5ないし1.0%の改善しか得られなかた。現在、別の方法による改善を考えている。(3)各話者ごとに作成した音素レファレンスパターンのセットを基本セットとして、これを複数話者分用意し、声質や発声様式の似た話者の基本セットを混合したレファレンスを用いたシステムを構成することによって、1ないし2%の改善がみられた。また、声質や発声様式の基本セットを複数用いて、並列に音素ラベリングと単語マッチングを行う形の並列音素ラベリング方式によるシステムと構成することによって、従来のシステムに対し、1ないし2%の改善がみられた、さらに、混合形と並列形とを組み合わせることによって23%の改善があった。
有酸素運動実践者のバイオマーカーに基づく健康増進に適した運動レベルの研究

目的:某ウルトラマラソン大会(例年7月下旬に開催され、1日日にフルマラソン、2日目に登山(標高約1,100m)を含む90kmを走り、2日間で合計約130kmを踏破するレース)参加者を対象にして、有酸素運動実践者の健康度評価、レース中の心身のストレス度評価の研究を行った。対象と方法:2002年は202名、2003年は186名から、本研究に関するインフォームドコンセントを入手して、大会1ヶ月前に生活習慣・食生活調査票への自己記入を依頼した。大会当日スタート前、1日目のゴールおよび2日目の最終ゴールで身体計測、試料採取などを行った。2004年には名古屋および近郊在住者男25名に対象を絞り、NK細胞活性値、糖・脂質代謝マーカー(インスリン、レプチン、空腹時血糖など)について、大会中および大会後もフォローして時系列分析を行った。結果:対象者の生活習慣・食生活、身体計測値、ベースライン(スタート前)生体試料分析値は、一般住民より良好な値を示していた。酸化ストレスマーカー(8-OHdG、d-ROMなど)は一日目のゴールで上昇し、2日目のゴールでは低下した。逆に、抗酸化マーカー(尿酸、ビリルビンなど)および筋逸脱酵素(GOT、LDH、CPKなど)は、初日、2日目へと上昇した。考察:有酸素運動実践者は望ましいライフスタイル・身体計測値に加えて、ベースライン(スタート前)生体試料分析値も一般住民より良好な値を示しており、有酸素運動は健康増進・疾病予防に有益であることが示唆された。酸化ストレスマーカーは初日のゴールで上昇し、2日目のゴールでは低下したことから、抗酸化機構が活性化された。2002年および2003年7月下旬に開催された某ウルトラマラソン大会(1日目にフルマラソン、2日目に登山(標高約1,100m)を含む90kmを走り、2日間で合計約130kmを踏破する大会参加者を対象にして、有酸素運動実践者の健康度評価、熱中症予防、ストレス度評価の研究を実施している。2002年は202名(男161名、女41名)、2003年は186名(男154名、女32名)名から本研究に関するインフォームドコンセントを入手して、大会1ヶ月前に生活習慣・食生活調査票への自己記入を依頼した。なお、本研究は本学の倫理審査委員会の審査・承認を受けている。大会当日スタート前、1日目のゴール(中)および2日目の最終ゴール(後)で身体計測、試料採取、乳酸測定を行った。両ゴール地点で、レース中のサプリメントの摂取、飲酒、喫煙などの聞き取り調査を行った。なお、骨密度はいずれかの地点で測定した。対象者の生活習慣・食生活、身体計測値、生体試料分析値は、一般住民より良好な値を示しており、有酸素運動は健康増進・疾病予防に有益であることが示唆された。酸化ストレスマーカー(8-OHdG、d-ROMなど)は初日のゴールで上昇し、2日目のゴールでは低下した。抗酸化ストレスマーカーのうち、Mn-SODも同様に初日に上昇し、2日目は低下した。逆に、尿酸、ビリルビン、バイオピリンなどは初日、2日目と上昇した。逆に、ハプトグロビンは初日、2日目と低下した。筋逸脱酵素(GOT、LDH、CPKなど)も初日、2日目と上昇した。NK細胞活性値(%)は検査基準値より高かったが、月間走行距離との関係は明らかではなかった。現在、白血球成分を用いて、薬物代謝酵素系、糖・脂質代謝系、アルコール代謝酵素系、抗酸化機構などの遺伝子多型を調べている。

2002年および2003年7月下旬に開催された某ウルトラマラソン大会(1日目にフルマラソン、2日目に登山(標高約1,100m)を含む90kmを走り、2日間で合計約130kmを踏破するもの)参加者を対象にして、有酸素運動実践者の健康度評価、熱中症予防、ストレス度評価の研究を実施している。2002年は202名(男161名、女41名)、2003年は186名(男154名、女32名)名から本研究に関するインフォームドコンセントを入手して、大会1ヶ月前に生活習慣・食生活調査票への自己記入を依頼した。大会当日スタート前、1日目のゴールおよび2日目の最終ゴールで身体計測、試料採取、乳酸測定を行った。両ゴール地点で、レース中のサプリメントの摂取、飲酒、喫煙などの聞き取り調査を行った。対象者の生活習慣・食生活、身体計測値、生体試料分析値は、一般住民より良好な値を示しており、有酸素運動は健康増進・疾病予防に有益であることが示唆された。酸化ストレスマーカー(8-OHdG、d-ROMなど)は初日のゴールで上昇し、2日目のゴールでは低下した。抗酸化ストレスマーカーのうち、Mn-SODも同様に初日に上昇し、2日目に低下した。逆に、尿酸、ビリルビン、バイオピリンなどは初日、2日目と上昇した。ハプトグロビンは初日、2日目と低下した。筋逸脱酵素(GOT、LDH、CPKなど)も初日、2日目と上昇した。NK細胞活性値は月間走行距離100-200キロのランナーが高く、それ以上走行距離が多いと低下する傾向にあった。平成16年度には名古屋および近郊在住者男25名に対象を絞り、大会前の空腹時糖代謝マーカー(インスリン、レプチン、空腹時血糖など)に加えて、大会後もフォローして時系列分析を試みている。また、白血球成分を用いて、薬物代謝酵素系、糖・脂質代謝系、アルコール代謝酵素系、抗酸化機構などの遺伝子多型を調べている。2002年および2003年7月下旬に開催された某ウルトラマラソン大会(1日目にフルマラソン、2日目に登山(標高約1,100m)を含む90kmを走り、2日間で合計約130kmを踏破するもの)参加者を対象にして、有酸素運動実践者の健康度評価、熱中症予防、ストレス度評価の研究を実施した。2002年は202名(男161名、女41名)、2003年は186名(男154名、女32名)名から、本研究に関するインフォームドコンセントを入手して、大会1ヶ月前に生活習慣・食生活調査票への自己記入を依頼した。2004年は名古屋および近郊在住者男25名に対象を絞り、大会前の空腹時糖代謝マーカー(インスリン、レプチン、空腹時血糖など)に加えて、大会後もフォローして時系列分析を試みた。
鉄筋座屈の起因となるコンクリート部材内部ひび割れの発見と変形性能向上策の検討

鉄筋コンクリート部材の耐震性に密接な関係がある鉄筋座屈を対象に、新たな座屈発生のメカニズムの提示と提示したメカニズムに基づく座屈防止法の検討を行った。座屈発生メカニズムについては、繰返し荷重を受ける場合、損傷が外部に表面化していない段階においても,内部では軸方向鉄筋近傍から水平方向へ進展するひび割れが存在することを実験ならびに数値解析により明らかにした。また,この内部ひび割れが鉄筋座屈と密接に関係するという仮説を立て、内部ひび割れ進展を抑制する繰返し載荷実験を行い、内部ひび割れ進展の抑制により座屈発生を遅らせることができ、スターラップを用いなくても変形性能が向上することを示した。27年度は、以下の2つの項目に関する研究を行った。それぞれの項目に対する研究実績は以下の通りである。1.繰返し荷重下で鉄筋から進展する内部ひび割れの存在を実験による証明曲げ破壊型のはり供試体を用いて繰り返し載荷実験を行い、等曲げ区間の内部ひび割れ進展挙動を検討した。内部ひび割れ進展挙動については、ひび割れ誘発ノッチを入れた供試体で、曲げひび割れ位置をコントロールし、ひび割れ位置およびそれ以外の場所での内部ひび割れの確認を行った。その結果、内部ひび割れは曲げひび割れが発生した鉄筋周辺から水平方向に進展することを確認した。また、モルタルやコンクリートを用いた複数の供試体の実験を行い、いずれの供試体でも同様の挙動であり、目視だけでなく蛍光塗料入りの樹脂注入でのひび割れの可視化の結果も踏まえ、目的としたひび割れの存在を実験的に証明できたと考えられる。また、変形量や繰返し回数を変えた実験を行い、どの時点でひび割れが発生するかの確認を行い、鉄筋降伏後比較的早い時期にひび割れが発生することを確認した。さらに、ひび割れ発生要因を調べ、コンクリートと鉄筋の剛性や繰り返し挙動の違いから、ひび割れ位置で局所的に降伏した鉄筋が、繰返し荷重下で塑性変形が残留することが主な要因であるという確証を得た。2.剛体バネモデルを用いたメゾスケール解析による内部ひび割れの再現当初は、剛体バネモデルを用い、鉄筋を節までモデル化したメゾスケール解析を予定していたが、モデル化の自由度や計算量が膨大であることから、比較的モデル化がしやすい3次元FEM解析を用いることにした。鉄筋も3次元モデル化したFEM解析から実験同様にひび割れ位置で鉄筋から水平ひび割れの発生が認められる結果を得、解析的にも内部ひび割れの発生を確認した。27年度の計画で予定していた、「繰返し荷重下で鉄筋から進展する内部ひび割れの存在を実験」は目的通りの実験を実施し、当初予定していた、従来の知見にない内部の水平ひび割れを発見するという目的を達した。「剛体バネモデルを用いたメゾスケール解析による内部ひび割れの再現」については、剛体バネモデルによるモデル化の自由度や計算量が膨大であることから、比較的モデル化がしやすい3次元FEM解析に用いる手法を変更した。当初の予定を変更したが、FEM解析から実験同様にひび割れ位置で鉄筋から水平ひび割れの発生が認められる結果を得たので、解析的に内部ひび割れの存在を証明するという目的は達した。予定していた目的は達成できたが、解析手法の変更を行ったことから、「概ね順調に進展している」と判断した。平成27年度の検討で明らかになった、繰返し荷重下でひび割れ断面近傍で鉄筋位置から発生する水平ひび割れの存在に基づき、28年度は水平ひび割れの進展を抑制して周囲のコンクリートの拘束力を高める方法(鉄筋側面に金網を配置)の妥当性を検討した。本方法は、従来のスラーラップによる離散的な拘束で鉄筋座屈を防止するのではなく、全く新しい座屈防止概念の可能性を検討するものである。まず28年度の具体的実績としては、1等曲げ区間にスターラップが配置されていない供試体、2等曲げ区間にスターラップを配置したもの供試体、3等曲げ区間に軸方向鉄筋の両側面に金網を配置した供試体(スターラップは配置しない)、の繰り返し載荷実験を行った。また、荷重変位関係だけでなく、実験後供試体を切断し、配置した金網の内部ひび割れ進展抑制効果も確認した。その結果、スターラップを配置しなくても、内部ひび割れの進展を拘束することで、座屈が抑制され、スターラップを用いなくてもスターラップを用いた以上に変形性能が向上する結果を得た。また、鉄筋までも3次元でモデル化するフル3次元有限要素法による解析的検討も行った。2年間の研究の総括として、以下の成果を得た。1従来認識されていなかった鉄筋近傍から水平方向に進展する内部ひび割れの存在の確認とその発生メカニズムを明らかにした。2内部ひび割れが鉄筋周辺の拘束力を低下させ鉄筋を座屈させやすくとなるというメカニズムの仮定に基づきRC部材の繰返し載荷実験を行い、内部の水平ひび割れの進展を制御すれば、スターラップを用いなくても鉄筋の座屈抑制が可能であり、スターラップを配置する以上に変形性能を向上させることができる。3RC部材の変形性能向上のための全く新しい補強概念の確認と提示に成功した。

当初予定通り進んでいるので、予定していた研究実施計画を推進する予定である。内部ひび割れについては、その発生進展が鉄筋座屈と密接に関係していると予想しているので、その進展を抑えることで、座屈発生を抑え靱性向上が図れるかを実験的に検証する。ひび割れ進展を抑える方法としては鉄筋周辺に金網を配置する方法を考えているが、その他実用的な方法も検討する。解析的手法としては、3次元FEMを用いることとする。従来は鉄筋まで3次元でモデル化した解析はほとんどされていないが、次世代技術となり得ると考えられるコンクリート構造物のフル3次元モデル化の有効性について当初の目的を超えて検討する。また、数値解析から実験ではできない条件設定を行い、内部ひび割れの発生・進展メカニズムを数値解析的に明らかにする。コンクリート構造学予算管理上の問題で、支払金額を勘違いしており、差額が生じました。次年度使用額は、次年度の予定助成金の約0.6%であり、予定助成金に併せて消耗品などの支出に利用する。
高次高調波の無分散波長選択器の開発

本年度は、開発した無分散波長選択器を用いてアト秒パルスの計測を行うことを目指した。まず、チタンサファイアレーザーの第二高調波を広帯域波長変換法により発生し、8.3fsパルスを発生した。このパルスを使って9次高調波を発生した。アルミニウムフィルターと無分散波長選択器をつかい、9次高調波のみ取り出しヘリウムガスに集光し極端紫外領域の非線形光学効果である2光子超閾イオン化を観測した。この非線形光学過程を用いて自己相関法により高次高調波パルスのパルス幅測定を世界で初めて行い、950アト秒のパルスが発生していることを確認した。その意義は2つある。一つは、これまで発生が報告されていたアト秒パルスは、パルスエネルギーが小さいため非線形効果を観測するには不十分であった。我々のアト秒パルス発生法により初めて可能となった。二つめには、パルス幅の計測法として、極端紫外パルスに対して初めて自己相関法を適用したことである。これまで、自己相関法により,測定され光パルスとしては、世界最短波長である。その成果はNature誌に掲載され、一般の新聞でも広く報道され、一般人の関心も極めて高かった。本研究課題により開発した、無分散波長選択器がきわめて有効であることが証明された。今後の、高次高調波の応用への大きな第一歩を踏みだした。本年は、高次高調波のパルス幅計測法の確立を主眼として研究を進めた。具体的には、高次高調波パルスの無分散波長選択法として金属多層膜鏡を採用し、測定可能なパルス幅計測の限界を目指した。究極的には、アト秒パルス計測を視野に入れてのことである。具体的には、超短パルスチタンサファイアレーザーを広帯域に波長変換することにより青色レーザーを発生した。原理的にはパルス幅が半分になる。計画では15fs位のパルス幅を期待していたのだが、実際に得られたパルス幅は20fsであった。その原因を光線追跡をすることにより解明した。計画より長いパルス幅であったが、これまで40fsのレーザーを使っていたので、さらに短いパルス幅をもつ高調波の発生が期待される。波長変換して得られた青色レーザーを用いて9次高調波を発生した。その際ビーム形状をドーナツ型にし、高調波発生後、絞りを用いて基本と高調波を分離した。若干の散乱光はあるものの、パルス幅計測に支障のない程度に基本波を除くことに成功した。無分散波長選択の一つの方法である。ついで、FROG法により高調波のパルス幅を計測したところ4fsであることがわかった。このパルスを集光した時、パルス幅が短いため電場強度がかなり大きくなることが期待され、それにより、高次高調波による非線形現象が起こることが期待される。この高調波をヘリウムガスに集光したところ、2光子吸収による光電子を観測することに成功した。高調波のエネルギーは27.9eVとヘリウムのイオン化エネルギー(25.6eV)より大きい。これは、いわゆるAbove Threshold Ionizationと呼ばれるもので、これまで観測された中では最高エネルギーである。自己相関法によるパルス幅計測へつながるもので、その意義は大きい。その意義は2つある。
ネットワークを介した視覚障害者補償コミュニケーションシステムの研究

ネットワークを介しての「コンピュータと全盲者」、「全盲者と晴眼者」、「全盲者と全盲者」との相互コミュニケーションを可能とする視覚障害補償システムについて研究した。主にマウスに代わるポインティングデバイス、合成音声による情報呈示、触図、触知立体を複合利用した視覚障害補償インターフェースの開発を行った。これはパソコン画面位置のポインティングにテーブル型指先タッチパネルを採用し、その上に用途に応じた触図を随時載せることにより指先や掌を使って触知と入力指示操作が併行して行えるインターフェースおよび音声出力を併用したシステムである。具体的な成果としては以下の三点である。1.インターネット環境下でWindowsパソコンのマルチメディア機能とインターネット通信を利用する事によって盲人ての相互コミュニケーションおよび遠隔サポートのためのシステムを構築し実験を行った。ここでの関連研究開発項目は以下の通りである。・コミュニケーション用ビデオカメラの遠隔制御プログラム作成と実験・コミュニケーション用ビデオカメラからのインターネット経由相互画像伝送プログラム作成・インターネット通信手順に基づく動画像、静止画像、音声データの相互通信システムの作成2.NomadタッチパネルのWindws95/98用デバイスドライバの開発と応用プログラムの制作を行った。応用プログラムとしては、遠隔対戦型盲人連珠、神経衰弱ゲーム、コマンドランチャなどを開発した。・盲人用盤ゲームの観察と操作上の特性の調査と仕様への反映・ポインティング用タッチパネルのGUI環境下での制御技術とActiveXコンポーネントの開発3.従来の触図に対して新たな「聴図」の概念を創出し、指先感覚と聴覚の協調による図形画像の把握のための学習実験システムを構築した。これはWindows95などのGUI画面に表示された図形や画像の形と色をノンバーバルサウンドの組み合わせで把握できるようにするものである。・リアルタイム音響システムのためのMicrosoft DirectSoundクラスライブラリの調査と組み込み開発ネットワークを介しての「コンピュータと全盲者」、「全盲者と晴眼者」、「全盲者と全盲者」との相互コミュニケーションを可能とする視覚障害補償システムについて研究した。主にマウスに代わるポインティングデバイス、合成音声による情報呈示、触図、触知立体を複合利用した視覚障害補償インタフェースの開発を行った。これはパソコン画面位置のポインティングにテーブル型指先タッチパネルを採用し、その上に用途に応じた触図を随時載せることにより指先や掌を使って触知と入力指示操作が併行して行えるインタフェースおよび音声出力を併用したシステムである。具体的な成果としては以下の二点がある。1. NomadタッチパネルのWindows95/98用デバイスドライバの開発と応用プログラムの製作を行った。応用プログラムとしては、遠隔対戦型盲人連珠、神経衰弱ゲーム、コマンドランチャなどがある。2.従来の触図に対して新たな「聴図」の概念を創出し、指先感覚と聴覚の協調による図形画像の把握のための学習実験システムを構築した。以上に関わる関連研究開発項目と内容は以下の通りである。・コミュニケーションタイプに従ったインタフェース要件と要素技術の調査全盲者-全盲者、全盲者-晴眼者、全盲者-コンピュータの相互インタフェースのあり方・盲人用盤ゲームの観察と操作上の特性の調査と仕様への反映・コミュニケーション用ビデオカメラの遠隔制御プログラムの作成と実験・コミュニケーション用ビデオカメラからのインターネット経由相互画像伝送プログラム作成・インターネット通信手順に基づく動画像、静止画像、音声データの相互通信システムの作成

・ポインティング用タッチパネルのGUI環境下での制御技術とActiveXコンポーネントの開発・リアルタイム音響システムのためのMicrosoft Direct Soundクラスライブラリの調査と組み込み開発ネットワークを介しての「コンピュータと全盲者」、「全盲者と晴眼者」、「全盲者と全盲者」との相互コミュニケーションを可能とする視覚障害補償システムについて研究した。主にマウスに代わるポインティングデバイス、合成音声による情報呈示、触図、触知立体を複合利用した視覚障害補償インタフェースの開発を行った。これはパソコン画面位置のポインティングにテーブル型指先タッチパネルを採用し、その上に用途に応じた触図を随時載せることにより指先や掌を使って触知と入力指示操作が併行して行えるインタフェースおよび音声出力を併用したシステムである。具体的な成果としては以下の三点である。1.インターネット環境下でWindowsパソコンのマルチメディア機能とインターネット通信を利用する事によって盲人との相互コミュニケーションおよび遠隔サポートのためのシステムを構築し実験を行った。ここでの関連研究開発項目は以下の通りである。・コミュニケーション用ビデオカメラの遠隔制御プログラムの作成と実験・コミュニケーション用ビデオカメラからのインターネット経由相互画像伝送プログラム作成・インターネット通信手順に基づく動画像、静止画像、音声データの相互通信システムの作成2.NomadタッチパネルのWindows95/98用デバイスドライバの開発と応用プログラムの製作を行った。応用プログラムとしては、遠隔対戦型盲人連珠、神経衰弱ゲーム、コマンドランチャなどを開発した。・盲人用盤ゲームの観察と操作上の特性の調査と仕様への反映・ポインティング用タッチパネルのGUI環境下での制御技術とActiveXコンポーネントの開発3.従来の触図に対して新たな「聴図」の概念を創出し、指先感覚と聴覚の協調による図形画像の把握のための学習実験システムを構築した。これはWindows95などのGUI画面に表示された図形や画像の形と色をノンバーバルサウンドの組み合わせで把握できるようにするものである。・リアルタイム音響システムのためのMicrosoft DirectSoundクラスライブラリの調査と組み込み開発
電気メッキと繰り返し圧延法による銅-コバルト超積層磁気抵抗材料の開発

巨大磁気抵抗(以下、GMR)材料は、主としてスパッタリング法、イオンブレーティング法などの蒸着法で作製されるが、研究段階で電析法やメカニカルアロイング法の研究も行なわれている。本研究では容易且つ、大面積の材料の作製を可能にするために、電気メッキ後に繰返し圧延と熱処理の組合わせて種々の積層材料のGMR発現を研究した。厚さ9μmまたは16μmのCu箔の両面にCoを約1.750μmになるように電気メッキし、その後10X45mm^2の大きさに切断して、同じ大きさの銅箔と交宜に24枚400枚を重ねてからH_2ガス気流中(圧力:66.7Pa)で1173Kに14.4ks加熱して接合した。接合後の試料の厚さは約2204500μmであった。このようにして準備した試料を焼鈍することなく圧延を繰返して約16μmの厚さにした。これを再び切断・積層・固相接合・繰返し圧延を行って、Co層とCu層とで2000層4100万層にし、最終的な厚さを1060μmにした。その後に、これらの試料をH_2ガス気流中(圧力:66.7Pa)で,573873°Cに3.6ks間加熱保持してから室温に冷却した。これらの試料を走査型電子顕微鏡を向いて組織観察し、室温又は液体窒素温度におけるMRを測定した。Cu-Co二元系のMRが室温で最大約24%を得た。このような大きなMRが得られたのは、接合時にCu相中に固溶した一部のCo相と繰返し圧延中に強制固溶したCo相が、時効処理によって析出しCu相中に微細分散して、磁性体であるCo粒子の間隔が小さくなって磁気抵抗が発現したと考えられた。Coメッキ層の厚さが1.7μmの場合12at%Coとなり、2.5μmでは15at%Coとなった。いずれのCo濃度の試料も、時効処理後の断面組織はCoとCuとの層状組織であった。12at%Coの場合、MR比に及ぼす時効時間の影響は大きくないが、僅かな圧延率の差によってMR比は大きく変化した。殆どの15at%CoのMR比は12at%Coよりも大きな値を示した。積層数によるCo相の微細化には限界があり、適当な積層数と時効処理によって大きなMR比を得られた。超積層材料を電気化学的手法と圧延法を用いて巨大磁気抵抗(以下、G-MRと略す)材料を開発することを目的として本研究を行なった。Cu箔(厚さ9μm)の両面に厚さ約1.7μmのCoを電気メッキしてCu-18at%Coクラッド材を作製した。

これを20X30mm^2に切断し、同じ大きさの銅箔と交互に200枚を重ねてから、真空中で800°Cに加熱して3060分間2MPaの圧縮応力を加えて予備接合した試料と、水素ガス気流中で900°Cに4時間加熱することによって接合した試料とを作製した。これらの試料を焼鈍することなく厚さ約100μmまで圧延し、再び切断・積層・固相接合を繰返してCo層とCu層をそれぞれ2002519400層にし、最終厚さを10020μmまで圧延したMRに及ぼすCo粒子の大きさの影響を検討するために、水素ガス気流中で300500°Cに60分間加熱保持してから室温に急冷してから試料の組織観察、ビッカース硬さ測定、MRを測定した。試料断面における組織観察からCo層の大きさは、長さが約3.6μm、厚さが約0.21μmであった。このような試料のMR測定結果は図に示すように最大で1.68%であった。厚さ20μmまで圧延した296000層のCu-Co積層材料を真空中で焼鈍し、MR測定した結果焼鈍温度が500°Cから400°Cへ低くなるに従いMRは大きくなった。CuとCoを800°Cで接合する際に、Cu中にCoが約1.3at%程度固溶していると推測される。500°CにおけるCu中のCoの固溶限は0.2at%以下であるので過剰のCoは低温で焼鈍するほどCoを微細に析出するのでMRを大きくすると考えられる。今後、Co粒子の大きさを少なくとも10nm以下の大きさに微細分散させてG-MR抗材料を開発する。巨大磁気抵抗(以下、GMR)材料の作製法は、主としてスパッタリング法、イオンブレーティング法などの蒸着法がある。また、研究段階としては電祈法やメカニカルアロイング法の研究も行なわれている。本申請研究では、容易且つ、大面積の材料の作製を可能にするために、電気メッキ後の繰り返し圧延と熱処理の組み合わせによる種々の積層材料の6MR発現を研究した。ここでは、詳細に研究を進めたCu-Co系を代表例として以下に研究成果の概要を述べる。厚さ9μmまたは16μmのCu箔の両面に6を約1.750円になるように電気メッキした。これを10X45mm^2の大きさに切断し、同じ厚さと大きさの銅箔と交互に24枚400枚を重ねてH_2ガス気流中(H_2圧力:66.7Pa)で1173Kに14.4ks加熱して接合した。この接合は、試料をアルミナ板で挟み、MO線を巻き固定して行なった。接合後の試料の厚さは約2204500μmであった。このようにして準備した試料を焼鈍することなく圧延を繰返して約16μmの厚さにした。これを再び切断・積層・固相接合・繰返し圧延を行って、6層とCu層とで2000層4100万層にし、最終的な厚さを1060μmにした。その後に、これらの試料をH_2ガス気流中(H_2圧力:66.7Pa)で573873°Cに3.6ks間加熱保持してから室温に冷却した。これらの試料を走査型電子顕微鏡(以下、SEM)を用いて組織観察し、室温又は液体窒素温度におけるMRを測定した。その結果、Cu-Co二元系のMRが室温で約24%を得た。このような大きなMRが得られたのは、接合時にCu相中に固溶した一部のCo相と繰返し圧延中に強制固溶したの相が、時効処理によって析出しCu相中に微細分散して、磁性体であるCo粒子の間隔が小さくなって磁気抵抗が発現したと考えられた。Coメッキ層の厚さが1.7μmの場合12at%Coとなり、2.5円では15at%Coとなった。いずれのCo濃度の試料も、時効処理後の断面組織はCoとCuとの層状組織であった。12at%Coの場合、MR比に及ぼす時効時間の影響は大きくないが、僅かな圧延率の差によってMR比は大きく変化した。殆どのl5at%CoのMR比は12at%Coよりも大きな値を示した。積層数によるの相の微細化には限界があり、適当な積層数と時効処理によって大きなMR比を得られた。
フランスにおけるスポーツ代理人に関する法制度の研究

フランスにおけるスポーツ代理人に関する法制度の歴史、構造、内容、問題及び課題を明らかにした。特にスポーツ代理人制度の内容としては、代理業務の範囲規定、代理契約の内容、資格ライセンスの規制及び研修教育、ライセンスの届出、更新及び取消、欠格事由、報酬の基準、利益相反、兼職禁止、外国人代理人の規制、弁護士による代理業務の規制、未成年に対する代理業務の禁止、連盟への届出義務、関連会社の設立、違反者に対する制裁及び罰則の適用がある。また、日本とフランスのスポーツ代理人制度について比較考察した。第1に、フランスにおけるスポーツ代理人に関する内外の関連する文献及び法令・新聞・雑誌等の資料を収集し、スポーツ代理人に関する基本制度及び基本法令に関する基礎的研究を行った。フランスのスポーツ代理人制度は、現在、フランススポーツ法典第L.222-6条から第L.222-11条に定めがあり、スポーツ代理人の資格所持義務、スポーツ代理人の欠格事由、EU域内等におけるスポーツ代理人の活動、代理人報酬の基準割合、罰則などが定められている。第2に、フランス人研究協力者のパトリック・トラバル教授(西パリ大学)と研究交流をし、フランスにおけるスポーツ代理人制度に関する研究セミナーを開催した。その結果、特にフランスにおいては、1992年法よりスポーツ代理人の最初の規制が行われたが、サッカーやバスケットボールなどの既にプロ化が進んでいたスポーツにおいては、同法の規制は遅すぎたのに対して、ラグビーやハンドボールなどのスポーツでは、規制の条件がまだ十分に整っておらず、混乱が生じたことが明らかとなった。このため、フランスにおいては、2000年法によって、各スポーツ連盟がスポーツ代理人の活動を規制する方向に転換されたことが明らかとなった。第3に、日本人の研究協力者として、スポーツ代理人活動を実際に展開している弁護士、代理人等と研究協力を結び、スポーツ代理人に関する制度面及び実態面でのヒアリングと検討をおこなった。今後、比較研究のための視点をさらに検討することとなった。第4に、日本スポーツ産業学会スポーツ法学専門分科会研究会において、フランスのスポーツ代理人制度について、口頭発表をおこなった。第1に、フランスを中心に、日本、イタリア、アメリカ、イギリスなど諸外国のスポーツ代理人に関連する基礎文献及び資料を収集し、フランス及び世界のスポーツ代理人に関する制度の動向を把握した。スポーツ代理人の法的規制の方式には、スポーツ国家法(一般法または特別法)による規制とスポーツ固有法(スポーツ連盟、選手会または代理人組合)による規制があることが明らかとなり、フランスは、スポーツ国家法による規制をスポーツ法典及びその施行令によって行っていることが明らかとなった。第2に、スポーツ代理人に関する法制度の構造と特色について検討した。特にスポーツ代理人の資格要件、欠格事由、活動の範囲、利益相反事項、報酬基準、エージェント団体組織、選手会、資格の更新、資格試験、資格基準などについて検討した。第3に、日本のスポーツ代理人に対してヒアリングを行い、スポーツ代理人に関する制度上の問題及び課題を調査した。特にサッカーのスポーツ代理人規制をめぐっては、FIFAのスポーツ代理人規則が改正されるなど、IFによる国際スポーツ法に基づく規制と国内法との調整、スポーツ代理人規制の限界、自由競争と規制の矛盾などの問題点を検討した。第4に、フランス及び諸外国のスポーツ法制度を概観し、スポーツ代理人に関する法制度との関連も含めて研究報告した。また、次年度に向けて、研究成果の公表について、刊行物の出版の打ち合わせ及び編集準備を行なった。第1に、フランスにおけるスポーツ代理人制度に関する資料、法令、文献等をインターネット、雑誌、新聞、図書等から入手し、また、当該資料の整理を行った。第2に、フランスのスポーツ法典を中心としたスポーツ法体系の中でのスポーツ代理人規定の位置づけについて明らかにした。また、研究成果と関連して、フランスにおけるプロスポーツリーグ及びスポーツ会社に関する基本的な法制度の構造を明らかにし、雑誌「自由と正義」に一部を掲載した。第3に、フランスのスポーツ政策の現状全般を把握し、その中でのスポーツ代理人制度の位置づけについて明らかにした。また、研究成果と関連して、フランスのプロスポーツ関連施策におけるプロスポーツ選手の労働環境整備のためのスポーツ代理人に対する規制措置を報告した。関連する報告として、笹川スポーツ財団「スポーツ政策調査研究」報告書(平成23年7月)がある。第4に、フランスのスポーツ代理人制度の現状と課題について、全体をまとめ、関連する学術誌「スポーツ法研究」に投稿した。また、平成24年度にこれらの研究成果をまとめて、関連する学会で発表する予定である。第5に、これまでの研究成果に基づいて、さらに、スポーツ代理人に関する諸外国の諸制度と比較研究を行い、スポーツ代理人に関する図書の出版を企画している。
近世城下町の都市設計とその系譜に関する研究

本研究では、はじめに城下町全体に関する系譜を整理し、重要と思われる都市、分析に必要な資料が残っている都市を選定して事例分析を行った。これにより、城下町の設計原理について次のような点が明らかとなった。町割:基準となるモジュールがどの都市にも存在し、一定のパターンを持つ。堀割運河・濠が土地利用の境界となっている。堀割運河・濠の配置や幅員は町割よりも自然地形に左右されるが、地形の制約が小さい場合には、町割に従う。街路は町割のモジュールに合わせたグリッドパターンとなるが、不完全なグリッドの場合もあり、その向きは東西南北に必ずしもこだわらない。排水・土地造成:基本的に低いところに堀割運河・濠を設け、自然地形を利用して排水し、土地を造成した。堀割運河の周りを盛土などによって高くすることによって排水し、土地を造成した。堀割運河は宅地造成に必要な土量によってその幅が決められた。町割の境界部に背割り下水を設けて排水した。防御:城下町の立地選定にあたり、防御上有利なように河川や湖を活用し、濠を廻らせて防御機能の充実を図った。濠の位置、幅は弓矢、鉄砲、大砲の射程距離を考慮して決められた。都市の設計と構造:戦国から近世初期の城下町づくりでは、治水よりも用水、舟運、防御が重視されたが、世の中が安定した1700年頃以降は治水が重視され、治水対策としての土木工事が行われたり、それが困難な場合には都市の移転が行われた。本研究ではさらに、明治の近代測量図が残されている江戸と大坂以外では不可能だった、微地形に関する分析を行うため、正保絵図を用いた城郭地の微地形復原手法を構築した。これにより、正保絵図が残されている100余りの城下町において、微地形復原による都市設計原理の分析の可能性を広げることとなった。平成10年度に行った研究の内容と成果は以下の通りである。1.研究の目的:城下町におけるインフラの設計原理を読み解くために最も重要なポイントは、城下町設計時における微地形の復原である。今年度の研究は、主として当時の微地形を正確に復原するための手法の確立を目的として行った。2.研究の対象と方法:対象地として桑名を選定した。桑名においては、微地形を復原するための手がかりとなる大縮尺の近代測量図が存在しないため、その微地形の復原には工夫をこらす必要があった。そこで本研究においては、(1)正保絵図に記されている城郭一帯の濠の水深、(2)周辺の地盤沈下量、の2種類のデータから当時の微地形を復原する新しい方法を試みた。3.本研究の成果:桑名城下町の既存研究においては、城郭が町人地よりも低地に位置することが謎とされ、様々な解釈がなされてきた。しかし、上記の手法により城郭付近の微地形を復原したところ、築城当時においては、城郭は周囲よりも12mほど高い微高地上に位置していたことが明らかになった。この結果は、桑名城下町研究における既存の解釈を覆すものであり、同時に近年篠原らの研究により明らかにされつつある城下町インフラの設計原理を更に確からしくするものでもある。また、上記(1)、(2)の手法による微地形復原手法の信頼性についても確認することができたといえる。4.本研究の今後の展開:これまで、微地形の表現された測量図は、江戸、大坂の2城下町に限定されていたため、他の城下町の微地形復原は困難を窮めていた。しかし、本研究で呈示した手法は、他の城下町に対しても広く適用可能である。現在、研究対象とすべき城下町のリストを作成中であり、そこで選定された各城下町に対しても本研究の手法を随時適用していくことが、次年度以降の課題である。

これにより、正保絵図が残されている100余りの城下町において、微地形復原による都市設計原理の分析の可能性を広げることとなった。平成11年度の内容と成果は以下の通りである。1)研究の目的:城下町住人の台所をまかなう魚市場、青物市場の立地特性を明らかにすること。又、防禦拠点とされていた寺町の土地利用を明らかにすること。2)研究の対象と方法:市場の立地分析では江戸を取り上げ、文献調査により江戸初期から明治20年代に至る市場位置を地図上に落とし、その立地特性と変遷プロセスを分析した。寺町の土地利用では江戸と名古屋を取り上げ、江戸初期の絵図、切絵図をもとに、街道との関係、寺町地内の細街路の配置及び街道沿いの町地化のプロセスを分析した。3)研究の成果:市場は当初、魚、青物共に自然発生的な位置に立地する。つまり、魚市場は江戸湾沿いの漁民の居住地周辺に、青物市場は江戸から後背地に伸びる街道沿いの江戸周縁部に立地する。江戸幕府の体制が整うにつれ、魚市場は日本橋に集約され、日本橋魚市場が特権的な地位を与えられ他の魚市場は衰退する。この日本橋魚市場は日本橋川と東海道、中山道の交差する位置に在り、江戸城にも江戸中心市街地にも有利な、また幕府の統制が容易な立地特性を有していた。一方の青物市場は中山道、日光道中の方向に集約され、江戸の最大の農業的後背地である現在の埼玉、千葉及び北関東平野からの青物搬入が重要であったことを示している。東海道筋と町人地が少なかった甲州街道筋には立地がなかったのは興味深い点である。寺町の街道筋は都市が繁栄するにつれ、沿道の一皮が町地化され、当初の防禦機能に潜り、沿道商業地化されていく。しかしこの土地利用変更は街道筋に限られ、寺町内の細街路はその幅員を変えることなく明治時代に至る。(1)大坂を対象とした街区割りの定量的分析および排水系統分析による設計原理の考察・1つの開発単位においては連続した街区割りとまとまった排水系統が設計されたと仮定すると、街区割りの連続性および排水の系統により、船場地区は4つ、島之内地区は7つの開発単位に分割される。・船場地区における街区設計:「筋」に関しては本町橋の袂を基軸として、「通り」に関しては基本的に開発単位ごとに主要街路を基軸として町割が行われている。間口方向は、微地形を考慮して整備された背割下水の影響を強く受け、その結果船場地区全体として通り町構成が中心となっている。以上の成果は既存研究では説明できなかった街区形態の不整合を論理的に説明できる。・島之内地区における街区設計:堀川の開削が地区の開発過程に与えた影響が強い。長堀川や道頓堀川の開削は、両岸の敷地の開削に留まらず、地区の町割全体に影響を及ぼしている。また間口方向は、微地形を考慮して整備された背割下水の影響を強く受け、その結果島之内地区では、通町構成と筋町構成が混在する結果となっている。(2)桑名を対象とした微地形の復原現在の桑名では城郭地よりも町人地の標高が高く、城下町一般の定説と合致しない。その理由を分析した。・微地形復原手法開発:以下のような手順で城下町の微地形を復原する手法を開発した。江戸時代の絵図の中で垂直方向の寸法がわかるものは正保絵図の堀の深さと石垣の高さの記述のみである。これをもとに、堀水面から石垣天端までの高さをもとめ、水面を基準とした相対標高を求める。
心房性Na利尿ペプチドの病態生理学的意義の解明

心房性Na利尿ペプチド(ANP)には3種の存在様式即ちプロホルモンであるγ-hANP、分泌型であるα-hANPおよびその逆平行2量体であるβ-hANPがあるが、その病態生理学的意義を明らかにする為、手術にて得られたヒ心房組織および血中ANPの含量、その存在様式をラジオイムノアッセイと高速液体クロマトグラフィーにて検討した。その結果、僧帽弁膜疾患の心房組織中ANP含量は非心疾患、他の心疾患に比べて高値を示した。心房組織中ANPの存在様式を検討した所、その増加したANPは主にβ-hANPであり、他の疾患でγ-hANPが主要因子であるのと対照的であった。心房組織中ANP含量は肺動脈圧、心房内圧と正の相関を示した。総ANP含量とβ-hANP含量は正の相関を示した事から、β-hANPもこれら血行動態と正の相関を示した。次に血中ANPについても同様の検討を加えた。血中ANPは僧帽弁膜疾患、他の心疾患、腎疾患で高値を示したが、正常者血中ANPが主にα-hANPであったのに対して、心疾患特に僧帽弁膜疾患ではβ-hANPの増加が認められ、心房組織内での変化と対応していた。この血中β-hANPが心臓由来か否かを明らかにする為、心房ペーシング前後で血中ANPの存在様式を検討した結果、ペーシング後、血中β-hANPの増加が認められた。又、一部の例ではγ-hANPに相当する大分子型ANPも認められた。組織中γ-hANP、β-hANP分画と血漿をインキュベートするといずれもα-hANPに変換された。以上の事から、ヒト心臓は、慢性的な血行動態的負荷に対してANP産生の増加およびβ-hANPへの存在様式の変化にて対応し、この事は末梢血にもある程度反映される事が示された。β-hANPは持続の長い作用を有しており、心疾患における生体の代償反応である事が示唆された。各種心疾患の開心手術にて得られた心房組織において, ANP含量とその存在様式を高速液体クロマトグラフィーとラジオイムノアッセイにて分布した結果,僧帽弁膜疾患において心房組織中ANP含量が著増しており,その増加は主に長時間作用のβ-hANPの増加による事が明らかとなった.これら心房組織中ANP含量およびβ-hANP含量は心房内圧,肺動脈圧,特に右心房内圧と正の相関を示すと共に,心房細動の存在,心拡大とも有意な相関を示した.心房組織に加えて,血中ANPの存在様式についても検討した結果,健常者でも一部に少量のβ-hANPの出現を認めたが,僧帽弁膜症においてその出現頻度は高く,また絶対量も増加していた.この血中β-hANPがα-hANPからの変換によるものでない事は,合成α-hANPの血漿への添加実験により確認されると共に,心房ペーシングの前後での血中ANPの存在様式の検討から,心房組織から分泌され得るものと考えられた.一方,合成β-hANPあるいは組織中β-hANPを血漿中でインキュベートすると速やかにα-hANPに変換される事が示された.

更に心疾患の心室組織においても同様にANP含量の増加とβ-hANPの増加が認められた.以上の事から,慢性的な負荷を受けている心臓では,その適応現象としてANP産生の増加とそのβ-hANPへの存在様式の変換のおきる事が明らかにされた.抗ANP受容体抗体を用いた研究では,ウシ腎臓の糸球体,集合管の細胞に免疫組織化学的に染色を認めANP受容体の存在を明らかにした.しかしながら副腎には染色を認めず, ANP受容体には臓器特異性のある事が明らかになった.手術にて得られたヒト心房組織を用いてANPの病態生理学的意義、その生成、分泌過程に関する検討を行った。その結果、僧帽弁膜疾患などの慢性的心負荷を有する病態では心房内ANP含量の増加γ、β-hANP特に後者の増加が認められた。心房中β-hANPおよびγ-hANPを高速ゲル濾過にて精製し、血漿と共に37°Cで一定時間インキュベートレ、分子量の変化を、高速ゲル濾過および逆相高速液体クロマトグラフィーにて検討した。その結果、γ-hANP、β-hANPいずれもα-hANPに交換される事が明らかにされた。これらの事から、負荷を有する心房では、γ、β-ANP産生増加がおき、それらが血中に分泌されてα-hANPに転換されて作用を発現することが示唆されたが、β-hANPのままで作用を発現する可能性も否定できなかった。ラットにおいて、モノクロタリンを投与し、実験的肺動脈高血圧症を作製、心房、心室組織中ANP含量と共に、免疫電顕の手技を用いてANP顆粒の変化を観察した。その結果、実験的肺動脈高血圧ラットでは、右房組織中ANP含量の増加と共に、右心室組織中ANP含量も増加を示した。血中ANPも増加しており、それ故、心房、心室由来のANPが共に血中ANPに寄与すると考えられた。しかし、免疫電顕では心房内顆粒が増加していたのに対して、心室内ANP顆粒は不変で、心房と心室ではANPの生成、分泌過程に差のある事が示唆された。以上の事から、心房に負荷が加わるとANPの産生、分泌が亢進し血中に分泌されて腎、血管系に作用し、これらでの作用を介して心臓への負荷が軽減されることが示唆された。今後、心房組織での蛋白レベルでの変化に加えて、mRNAレベルでの検討を行なう予定である。
ポスト五輪を見据えたスポーツ政策の戦略性に関する研究

本研究は、オリンピック開催後を見据えたスポーツ政策の戦略性を、2012年ロンドン大会、2008年北京大会を事例に、スポーツ政策の変遷とその後の実態から明らかにするものである。両者に共通したのは、オリンピック大会後にエリートスポーツから市民スポーツや健康スポーツ重視への政策的転換であった。その背景には、高度化するスポーツのメダルインフレへの対応や急激に増大したスポーツ予算の再配分の問題があった。ロンドン大会では事前にレガシーが大会誘致に構造的に組み込まれていた結果、持続可能なスポーツを中長期的に展望し、開催地区の再開発とともにレガシーを確かなものにしていくことが求められていた。平成25年度は、五輪開催後を見通した中長期的スポーツ政策の戦略性とその実像の解明を目的に、1北京五輪後の高等教育機関とトップアスリート養成、2社区体育(コミュニティ・スポーツ)の実態に関する検討を行った。具体的には,北京大学、精華大学、北京体育大学を訪問し、研究者へのインタビュー、関連図書・資料の収集、及び北京、天津における社区体育、特に公園での市民スポーツ実践のフィールドワークを行った。中国のスポーツ振興計画は、5年ごとの中期計画によって規定される。第11期5カ年計画(2005-2010)では、北京五輪の成功を「全民健身」(=国民の健康体力づくり運動)計画へと接続することが目指された。五輪後はそのための条件整備(施設、予算、指導者配置等)が積極的に試行された。第12期5カ年計画(2011-2015)では、その傾向を加速させ、「全民健身」の実現が全面に押し出されている点が大きな特徴となっていた。高等教育機関では、トップアスリート養成よりは健康や運動プログラム開発へと研究の重心を移行させてきている。具体的には、国民の体力・健康に関するデータの分析、集約と一元化、これらを活用した健康・運動プログラム提供方策に関する研究である。他方、北京五輪までに組織的に行われていた五輪文化や理念に関する研究や教育・啓発活動は後景に退いていた。市民スポーツレベルでは、公園で自主的に運動をする市民、特に女性や高齢者の姿が確認された。例えば70名ほどの会員を要する太極拳の集団では、有資格の指導者が毎朝指導にあたっていた。近年になってこうした団体に対する経済的支援も行政からなされるようになり、制度的支援体制が市民レベルにまで浸透していることが確認された。また、公園そのものが都市の文化的自由空間となっており、健康的な運動参加が自律した市民生活の一領域となっていることも確認された。平成24年度は、1英国における五輪及び都市に関する文献研究、2ロンドン五輪後のスポーツ政策や地域的実践に関する調査研究を行った。文献研究からは、3つの論点が明らかとなった。(1)帝国主義とスポーツ研究:これらは19世紀の英国に端を発する近代スポーツの伝播や近代五輪の開催を、帝国主義的拡張と植民地化、そして脱植民地化の文脈に再定位させ、ナショナリズム、ナショナル・アイデンティティ、人種、エスニシティ、ジェンダーへと接近するものである。(2)スポーツメガイベントと開発研究:スポーツ開発研究からは、1民間・商業部門/新自由主義、2主要なNGO/開発介入主義、3国家機関/戦略的開発主義、4新しい社会運動/社会正義という、主体と開発理念が分類・検討されてきている。スポーツメガイベントは開発という点で闘争のアリーナの最前線となる。五輪後のスポーツ政策を検討する際には、これら諸主体の関連が争点化される。(3)国家と競技スポーツ支援研究:英国では1995年を画期に、公的資金と国営宝くじを財源とするスポーツ強化が図られ、その極点にロンドン五輪は位置づけられる。しかし、国家財政の危機が叫ばれる中、社会福祉的スポーツ予算は削減される一方で、相対的には競技力向上予算は維持される。改めて、国家と競技スポーツとの関係が浮上する。以上の政策転換期における地域でのスポーツ事業の展開を具体的に把握するため、イングランド中東部のプロスポーツクラブ(5クラブ)の現地調査を行った。対象クラブでは、五輪開催前までは地域を対象とした教育プログラム(例えばPlaying for Success)を行っていたが、補助金削減により廃止され、その代わりに、健康、女性に力点を置くものや、若者の薬物対策としてのスポーツプログラムが提供され、クラブによる地域支援は焦点を変えながら持続されていた。平成26年度は、中国、及び英国における五輪後を見通した中長期的スポーツ政策の戦略性とその実態の解明を目的に、1北京五輪後の全民健身運動、社区体育に関する資料収集と指導者養成に関する調査、2ロンドン五輪の事後評価に関する資料調査と五輪公園整備に関する調査を行った。北京五輪後、中国のスポーツ政策は全民健身のための条件整備へとシフトしてきている。全民健身運動に関する政府の投資額は、2011年から2013年にかけて約2倍に膨らみ、週一回以上のスポーツ実施率も49.3%(北京市)とされる。

こうした五輪後の場と機会の増大に合わせて、健康運動プログラムの開発と指導者養成が目下の課題となっている。指導者資格には3つランクが設けられ、初級の社区体育レベルでは一般の希望者を対象に、運動、休息、食に関するプログラムが行われていた。全民健身に向けた健康運動の内容と方法の体系化と制度化に向けた模索が続けられていた。英国ではロンドン五輪に合わせスポーツ組織の近代化(効率的運営や専門化・高度化)が図られたが、その事後評価が学校体育、スポーツクラブのレベルでなされてきている。学校体育では、授業時間数確保への評価がある一方、競技加熱化への懸念も提出されていた。また地域スポーツクラブでは、ロンドン五輪の効果はあまり認識されていなかった。五輪の都市開発に対する評価も定まったものとはなっていなかった。ただ五輪後のスポーツ予算削減は今後の懸念材料となっており、大会終了直後からスポーツ政策研究者からは健康のためのスポーツへの転換が叫ばれていた。中国、英国での五輪後のスポーツ政策に共通するのは、スポーツから健康への力点の変化である。その含意は、五輪を契機に拡大した場と機会等を住民にとって持続可能なものにしていくことである。それは持続可能性という観点から、五輪後の政策評価が不可避となることを意味した。スポーツ社会学平成25年度の課題は、中国北京市を対象に、(1)北京五輪における中長期的スポーツ政策、及び都市・社会政策実態の解明、(2)北京五輪後におけるスポーツプログラム/実践と変動要因の解明、(3)スポーツ政策の戦略性の解明であった。(1)中長期的スポーツ政策については、第12期5カ年計画や関連資料の中から、今後の政策動向と諸背景を確認する事が出来た。特に、高等教育機関では、これまで個別に蓄積されてきた健康や体力データの一元化に向けた取り組みが積極的になされており、これらを具体的に市民スポーツへと還元する方策が検討されていた。(2)市民スポーツの実態面では、五輪後の物的(施設・設備的)支援や人的・組織的支援(指導者養成等)の浸透度を確認することができた。(3)昨年度のロンドン五輪調査との比較から、五輪後は健康体力づくり政策への接続という観点への移行が共通してみられることがわかった。概ね調査研究は順調に推移し、基本的な資料等の収集と理解は進んだ。ただし、当初2回を予定していた中国訪問が1回となってしまったために関連資料の収集や調査対象には限界があった。例えば、福祉政策等の個別社会政策との関連なども仔細に分析する必要があり、その部分の資料やデータの収集、分析が課題となっている。また、当初予定していた高等教育機関における制度的なトップアスリート養成に関する調査、及び公園以外の公的な社会体育機関への調査は、調査日程の関係で実施する事ができなかった。この点は次年度の課題としたい。平成24年度は、1ロンドン五輪における中長期的スポーツ政策、及び都市・社会政策実態の解明、及び2ロンドン五輪後におけるスポーツプログラム/実践と変動要因の解明を課題としていた。