hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大衆音楽から探る現代アラブの音文化-グローバル化とイスラーム復興運動とアラブ主義

近現代のアラブの音文化に大きな影響を及ぼしていると考えられる3つの要素を考察した。それらは1)視覚媒体、2)イスラーム復興運動、3)近代的教育、である。1)視覚情報衛星放送を通じて配信されるミュージック・ビデオは、楽曲の音的情報よりも視覚情報に重点をおく。2)イスラーム復興運動の中で伝統的権威が否定されそして伝統的な音楽も否定される。3)近代の世俗的な教育カリキュラムでは、タジュウィードとよばれるクルアーンの朗誦の機会があまりなくなり正則アラビア語の正統的な発音を学ぶ機会が少ない。現代のポピュラー音楽においては、伝統的に重要な聴覚を中心とした音文化から、芸能が視覚的な要素がより重要になってきている。(平成22年度に予定していたレバノンでの現地調査は政情不安、そしてシリアでもいわゆるアラブの春と呼ばれるチュニジアに端を発した一連の民主化運動の影響を受け、困難になった。このため、現地調査を平成23年度に延期することとし、科研費執行を繰越した。しかし平成23年度においても、外務省安全情報などでは調査予定地域に対して、渡航の延期を求める要請が出されていたため、現地調査は行わなかった。本科研費繰越申請時の研究実施計画には現地調査が困難であるような場合、国際学会での研究結果の発表のための関連費用に充当する旨記入。科研費繰越分は上述学会参加費用とした。)
好酸球性副鼻腔炎に伴う神経性嗅覚障害の病態生理の解明

好酸球性副鼻腔炎は、鼻副鼻腔に多数の好酸球浸潤を伴う鼻茸を有する疾患であるが、その病態生理には未解明な部分が多い。嗅覚障害は好酸球性副鼻腔炎に伴う代表的症状であり、鼻茸による伝導性障害が主な原因と考えられてきたが、神経性障害の存在も示唆されている。本研究では、好酸球性副鼻腔炎に伴う神経性嗅覚障害の機序解明を目的とする。まず皮膚でTSLPを誘導することにより鼻副鼻腔に好酸球性炎症を起こすマウスモデルを作成し、嗅粘膜上皮及び嗅球の組織学的変化や炎症性サイトカイン量変化について解析する。最終的には、好酸球性副鼻腔炎に伴う神経性嗅覚障害の機序を明らかにし、治療方法開発に結びつけることを目標とする。
土-水連成場での弾塑性境界値問題の解析と砂地盤の変形・破壊問題への適用

(1)3軸試験機による砂の吸水軟化現象の観察地震後の進行的な流動変形を模擬するために、砂の3軸供試体に非排水条件で初期せん断を与えた後、境界外から水を与えることにより、砂が軟化する現象を観察した。初期せん断の段階では、ゆるづめ砂の場合、初期せん断時に発生する負の過剰間隙水圧(負圧)は小さく、かつ比較的早い段階で一定値になるが、密づめ砂の場合は、負圧は大きくまた一定値には至らず増加し続ける様子が観察された。これは、ゆるづめ砂は、いわゆる定常状態(steady state)に容易に達し、密づめ砂は定常状態には容易に到達しないからと言われている。従来ならばそのような結果から、密づめ砂は液状化あるいは流動化しないと判断されてきたのだが、初期せん断が加わった状態(すなわち負圧が供試体内部に維持された状態)から、境界外部より水が流入できる状態(すなわち排水条件)にしてやると、逆にその負圧の存在により、密な砂であっても容易に吸水軟化し、有効応力は0(すなわち液状化)になることが観察された。この実験事実は、密な砂であっても、地盤全体の境界条件によっては、地震によって大きな初期せん断が非排水的に加えられた後に、吸水軟化現象によって液状化あるいは流動化が発生する可能性があることを裏付けている。(2)砂の吸水軟化現象の数値シミュレーション下負荷面を導入したカムクレイモデルを用いて砂の吸水軟化現象を解析した。カムクレイ型の構成関係は砂の解析では敬遠されてきたが、下負荷面モデルを導入することにより、ダイレイタンシーを無理なく説明することが可能となった。結果として、密・ゆるづめ、いずれの砂であっても、吸水により塑性膨張が大きく発生するために、個々の要素が軟化し有効応力が減少する様子が正確に把握することができた。すなわち、(1)の実験での吸水軟化現象を、塑性力学的に明解に説明することができた。
核小体JmjC蛋白Mina53およびコハク酸によるリボソーム形成過程の調節

mina53ノックアウトマウスを用いて、mina53の機能解析を行なった。その結果mina53ノックアウトマウスは正常に発生し、オスメスともに不妊にならなかった。しかし、Mina53はIL-4の発現を誘導し、アレルギー応答に正に関係していることが示唆された。今後、Mina53ノックアウトの影響が最も強くでる細胞種を特定し、その細胞中でのリボソーム合成過程を観察する予定である。一方、コハク酸のリボソーム合成への影響を検討したところ、コハク酸はMina53ではなく別のJmjC蛋白質の活性をおさえて、リボソームRNAの転写を調節することが明らかとなった。JmjCドメインタンパク質は水酸化酵素として働くときに、同時にα-ketoglutarate (α-KG)をSuccinate(コハク酸)に変換する。従ってその水酸化活性にα-KGが必要であり、またプロダクトであるコハク酸が高濃度で存在すると活性が抑制されてしまうと考えられる。本年は様々な条件下で細胞透過型のコハク酸を細胞培養液に加え、細胞内のコハク酸濃度を上昇し、リボソーム形成過程への影響を観察した。その結果、細胞透過型コハク酸の処理が飢餓によるrRNA転写低下を抑えることが明らかとなった。しかしrRNA転写に対するMINA (Mina53)の明確な影響は観察できなかった。そこで核小体に存在する他のJmjcたんぱく質を探したところ、ピストン脱メチル化活性を持つ酵素KDM2Aが核小体タンパク質であることがわかった。ヒストンメチル化修飾は様々な場面で転写に影響することが示されている。KDM2AはピストンH3の36番目のmono-又はdi-methyl化されたLys(H3K36me1/2)を水酸化反応を介して脱メチル化することがわかっていたが、生理機能は不明であった。そこでKDM2AがrRNA転写を調節しているかを検討した。その結果、KDM2Aは飢餓に応答してrRNA転写を抑制することが明らかとなった。さらに細胞透過型コハク酸による飢餓時のrRNA転写抑制活性はKDM2Aをノックダウンすることにより消失した。従って、コハク酸はKDM2Aのピストン脱メチル化活性とrRNA転写抑制能を抑え、飢餓によるrRNA転写低下を抑えることがわかった。以上よりリボソーム形成過程の調節にJmjC蛋白質によるrRNA転写調節が関係していることが明らかとなった。1、昨年の研究より、Jmjc蛋白質(ヒストン脱メチル化酵素KDM2A)が飢餓により活性化され、rDNA遺伝子上のヒストンH3の36番目のメチル化Lysを脱メチル化し、rDNA転写を抑制すことが明らかとなった。本年はさらに研究を進めKDM2Aの脱メチル化はリボソームRNA遺伝子のアクティブなコピー上のヒストンのみで観察されることを明らかとした。2、昨年、mina53ノックアウトマウスの胎児繊維芽細胞を分離し、Mina53のリボソーム合成への関与の検討を始めたが、胎児繊維芽細胞が雑多な細胞の寄り集まりであるためか、個体差が出てしまい正確な解析ができなかった。そこで、肝臓など均一な実質細胞が多くとれる臓器からから直接RNAを分離する、あるいは初代培養細胞を調整し、野生型とノックアウトマウスとで比較検討することを考えた。この研究のために、まずmina53ノックアウトにより影響が出る臓器を明らかにすることが必要となった。そこで本年は、12回以上バッククロスして純系度を上げたマウスを用いて、mina53ノックアウトの影響を詳細に解析した。その結果(1)ヘテロ同士のかけあわせで、ほぼメンデルの法則にしたがってmina53ノックアウトマウスが出生し、(2)mina53ノックアウトマウスは体重に有意な差が認められず大人になり、(3)ノックアウトマウスのオス・メス共に子供を作ることが出来た。Mina53は精巣に非常に多く発現していることから、オスが不稔にならなかったのは以外であった。今後も同様の研究を続け、mina53欠損の影響が出る臓器・現象の特定を行う。ヒトがん細胞を用いMina53ノックダウンによるMina53の機能解析、我々が作製したMina53ノックアウトマウスを利用した胎児繊維芽細胞及び肝臓細胞でのリボソーム合成へのMina53の関与を検討した。その結果肝臓ではリボソーム合成への影響がやや観察されたが、軽微であった。そこでMina53ノックアウトにより明確な影響が出る生命現象をまず明らかにし、関連する細胞でのMina53機能を検討することが必要と考えた。

12回以上バッククロスして純系度を上げたMina53ノックアウトマウスを用いて、詳細に解析した結果、1.ヘテロ同士のかけあわせで、ほぼメンデルの法則に従ってMina53ヌルマウスが出生し、2.Mina53ノックアウトマウスは体重に有意な差が認められず大人になり、3.オス・メス共に子供を作ることが出来た。Mina53は精巣に多く発現していることを確認していたので、オスが不稔にならなかったのは意外であった。以前の我々の観察よりMina53が発現していた臓器として脾臓と胸腺を確認していたので、次に脾臓でのMina53発現細胞種を免疫組織化学的に同定した。その結果、マクロファージ系の細胞とリンパ球系の細胞でMina53の高い発現が観察された。そこで患者も多数存在する気管のアレルギー応答である喘息への関与を検討した。マウス気管をハウスダスト処理しアレルギー応答を観察した所、Mina53ノックアウトにより、1.気道過敏性がなくなっていた、2.気道での炎症性細胞の浸潤が減少した、3.気道洗浄液でのTh2サイトカインの発現が減少していたが、IFNγは影響を受けなかった。という結果を得た。これらの結果より、Mina53ノックアウトは気管中でのIL4の発現を減少し,アレルギー応答を減弱させることが示唆された。以上の結果をまとめ,現在米国科学雑誌に投稿中である。
NURR1が関与するパーキンソン病発症機序におけるSGSMファミリーの役割の解明

SGSM(Small G protein Signaling Modulator)ファミリータンパクは、RABファミリーおよびRAPファミリータンパクと相互作用し、シグナル伝達および小胞輸送に関与し、パーキンソン病の原因遺伝子NURR1(Nuclear Receptor-related 1)と相互作用することが報告された。SGSMファミリーはドーパミンの輸送を含む小胞輸送を制御し、ドーパミンニューロンの機能に関与することが考えられる。SGSM(Small G protein Signaling Modulator)ファミリータンパクは、RABファミリーおよびRAPファミリータンパクと相互作用し、シグナル伝達および小胞輸送に関与し、パーキンソン病の原因遺伝子産物NURR1(Nuclear Receptor-related 1)と相互作用することが我々および米国の研究グループにより報告された。SGSMファミリータンパクやその欠失変異体、RAP1AタンパクおよびRAP2Aタンパクの活性型変異体および不活性型変異体を強制発現させてから、様々な細胞内小胞輸送のマーカーを用いたエンドサイトーシスアッセイを行い、SGSMファミリータンパクが関与する細胞内小胞輸送の具体的な経路を調べた。その結果、SGSM2はクラスリン被覆小胞によるエンドソームからゴルジ装置までの細胞内逆行性輸送に関与することがわかった。さらにアフリカミドリザルのゲノムに存在するヒトSGSM2遺伝子のオルソログ遺伝子Sgsm2のエキソン配列を用いて、Sgsm2タンパクの発現を抑制するためのsiRNA配列を設計し、アフリカミドリザル由来細胞株COS7において、siRNAを用いてSgsm2タンパクの発現をノックダウンしてから、エンドサイトーシスアッセイにより、細胞内小胞輸送システムの変化を観察した。その結果、RAPタンパクの活性化型がSGSM2を介して、細胞内逆行性輸送に関与することが明らかとなった。また、Check-Mate Mammalian Two-Hybrid System (Promega社)を用いて、SGSMファミリータンパクと数種のRABファミリータンパクとの相互作用を網羅的に調べたところ、SGSMファミリータンパクごとにRABファミリータンパクに対する結合能が異なり、ある程度の特異性を示した。以上の結果から、SGSMファミリーがドーパミンの輸送を含む小胞輸送を制御し、ドーパミンニューロンの機能に関与する可能性が示唆された。
トップクォークをプローブに探索する新しい素粒子物理

本研究はトップクォークをプローブとした新物理の兆候の探索を目標とした研究である。トップクォーク対の荷電非対称度の測定による探索を目標に研究を行い、a)2レプトン終状態に着目した事象選別の最適化、b)トップクォーク運動学再構成手法の最適化、c)アンフォールド法による分解能補正の最適化、d)新物理への感度の見積もりを行った。現在2レプトンでの物理解析はおおむね完了したが、異なる終状態を用いた解析との共同結果(コンビネーション)を得るためと、2017年末までのデータも含めるために、解析の見直しを行っている。2018年の9月の国際会議にて1レプトンとの共同結果の公表を目指している。LHC実験が本格的に始まって7年が経過したが、素粒子の標準理論を超える物理事象の有意な兆候が観測されていないことから、その寄与は小さく、精密探索による探索の重要性が示唆されている。本研究では、トップクォークをプローブとした新物理の兆候の探索、特にトップクォーク対の荷電非対称度の測定による探索を目標にしている。トップクォークは標準理論粒子の中では、極端に重い粒子であり、そのため未知の重い新粒子との強い結合が様々な模型で予言されている。今年度は、荷電非対称度測定で新物理の兆候を探索するために、1)トップクォーク対にWボソン随伴生成する事象(以下、ttW事象)を要求することの有用性の研究、および、2)その場合における背景事象の抑制方法の研究を中心に行った。1) LHC-Run2のデータからどれくらいの信号を期待できるかを、モンテカルロシミュレーションデータを用いて確認した。ttW事象における荷電非対称度の測定のためには、トップクォークの力学変数の再構成が必要であるが、終状態が非常に複雑であり、実験的にそれらの粒子の力学変数を再構成することが困難であることが判明した。そこで私は、カイ二乗フィッティング法を用いて、力学変数を再構成する方法を開発し、ATLAS実験グループ内の会議で報告を複数回行った。次年度以降この手法を応用して、荷電非対称度の測定を行う。2)計画通り、サポートベクターマシン(SVM)法による信号事象と背景事象の分離の研究を行った。信号と似た終状態を持つ稀事象に対する弁別するために必要な変数の最適化を行った。またこの手法を実施するためのソフトウェア開発も完了した。ttW事象による荷電非対称の研究は、モンテカルロシミュレーションに基づく見積もりでは、2017年末までのデータをすべて用いることで、200事象程度得られることが分かった。ただし、ttW事象の信号領域の実験データの公開が、ATLAS実験グループ内で許可されておらず、実際の実験感度がどれくらいになるかがまだ確認できていない。目標の一つであった、SVM法による信号事象と背景事象の弁別手法の構築はおおむね完了した。現在はモンテカルロシミュレーションベースで構築した手法であるため、今後実データを用いて手法がうまく働くかを確認する必要がある。一方で、上記の研究を進めた中で、解析のソフトウェアフレームワークの開発は非常に順調に進んだ。このため次年度以降の飛躍的なスピードアップが期待できる。LHC実験が本格的に始まり8年が経過したにもかかわらず、素粒子の標準理論を超える物理事象の兆候は、観測されていない。そのため、LHCで観測できる新物理の寄与は非常に小さく、精密探索による探索の重要性が示唆されている。本研究は、標準理論では最も重く様々な模型で未知の粒子との強い結合が予測されるトップクォークをプローブとした新物理の兆候の探索を目標とした研究である。特にトップクォーク対の荷電非対称度の測定による探索を目標にしている。2017度は、2016年までのLHC2データを実際に用い、トップクォーク対事象を用いた荷電非対称度測定の研究を中心に行った。a)2レプトン終状態に着目した事象選別の最適化、b)トップクォーク運動学再構成手法の最適化、c)アンフォールド法による分解能補正の最適化、d)新物理への感度の見積もりを行った。神戸大学・Birmingham大学からなる2レプトンの解析グループを構築し、また1レプトン終状態の解析を行うComenius大学、Mainz大学との合同グループも構築し解析の推進に努めた。a)とb)では、Neutrino weighting法による再構成を導入し、さらに高い信号純度を得た。またc)では当初用いる予定だったIterative Bayesian法によるアンフォールドが機能しないことを突き止め、新たにFully Bayesian Unfold法という手法の有効性を検証しこちらを用いて解析を行う方針に決めた。d)では新物理のシミュレーションを自ら行い、感度を見積もった。現在2レプトンでの物理解析はおおむね完了したが、異なる終状態(1レプトン終状態)を用いた解析との共同結果(コンビネーション)を得るためと、2017年末までのデータも含めるために、解析の見直しを行っている。

現在2レプトンでの物理解析はおおむね完了したが、異なる終状態を用いた解析との共同結果(コンビネーション)を得るためと、2017年末までのデータも含めるために、解析の見直しを行っている。2018年の9月の国際会議にて1レプトンとの共同結果の公表を目指している。ttW事象は、それ自体が稀な標準理論過程であるため、ATLAS実験での探索が行われている信号でもある。そのため2016年に測定したデータのttW信号領域を確認することがATLAS実験グループでは、まだ許可されていない(2017年4月現在)。2017年に測定できる実験データも同様に開示されない可能性があるため、統計量の問題で目標とする精度が得られない場合が想定される。そこで、Wボソンを要求せずに、特定のフェイズスペースでのトップクォーク対事象に着目した荷電非対称度の測定も並行して実施する。例えば、トップクォーク対の不変質量が非常に高い領域では、重い未知の粒子による寄与が出やすいため、感度の向上が見込まれる。この場合でも、本計画で開発した力学変数再構成手法やSVM法は応用可能であり、目標の精度での測定を目指す。特に2レプトン終状態では、精度用測れる荷電レプトンの力学変数を用いた荷電非対称度の測定も可能であるため、重点的に研究を行う予定である。素粒子実験データ解析に用いる計算機を、ディスク容量の小さいものを選択したため、想定よりも若干安価(80,105円)で調達できたため、19,895円の残額が生じた。追加のハードディスクドライブを購入して賄う予定であったが、29年度のデータ測定が開始するまでに購入すれば間に合うので、次年度使用額として計上した。29年度は、計画通り欧州原子核研究機構への長期滞に予算を用いる。9月12月の4か月程度、現地に滞在し、現地の共同研究者と密に連携しながら議論を重ね、研究を迅速に推進する。また、データ記録用のハードディスクの購入にも経費を使う。
新規体内時計と環境因子によるクサフグの半月周性産卵リズムの形成機構

クサフグの15時間周期の新規体内時計の分子機構と発生過程におけるMelR遺伝子の発現リズムについて解析した。間脳で15時間周期の発現変動を示す遺伝子を網羅的に検索した結果、約220個の遺伝子が同定された。また、MelRプロモーター-EGFP DNAを受精卵に微量注射して発現を調べた結果、胚の体側部でEGFPが検出されたが、脳では検出されなかった。今後、解析個体を増やすなど検討を行う。さらに、間脳において、クリプトクローム、Kiss、GnIHの遺伝子発現が日周、概日及び月周変動することが明らかになった。孵化後3-4日の仔魚において、MelR遺伝子の発現量は日周変動をすることが明らかになった。クサフグにおける半月周性産卵リズムの形成機構を解明するため、松果体に存在すると考えられる15時間周期の新しい体内リズムの発振機構について解析を行う。平成25年度の研究で得られた結果は、次の1)と2)である。1)脊椎動物において概日時計遺伝子の一つであるクリプトクローム(Cry)は、サンゴやアイゴなどの月周産卵動物において、遺伝子発現量が月周変動し、月齢を測る分子機構に重要な役割を持つと考えられている。平成24年度では、クサフグの4種類のCry遺伝子(Cry1、Cry2、Cry3、Phr(光修復酵素))をクローニングし、このうちCry3遺伝子の発現が間脳で日周変動することを明らかにした。平成25年度では、Cry3遺伝子に加えて、Cry1遺伝子の発現も間脳において日周変動することが分かった。また、恒暗条件下でも24時間周期の変動を示すことが分かり、Cry遺伝子はクサフグにおいても概日時計遺伝子として機能することが示唆された。さらに、中枢概日時計があると考えられる網膜において、Cry1、Cry3、Phrの各遺伝子は転写後にスプライシングを受けず、これらの遺伝子産物はN末端領域だけからなる機能欠損型のCryであることが示唆された。2)クサフグの産卵行動の調査や産卵魚の採集、胚と稚魚の飼育を行うための新たな研究フィールドの探索を行った。静岡県伊東市川奈海岸と兵庫県神戸市舞子海岸のクサフグの産卵場があることが分かり、川奈海岸において産卵行動の調査を行うと共に産卵魚を採集した。また、舞子海岸では産卵場を確認した。さらに、東京大学大学院理学系研究科附属臨海実験所(神奈川県三浦市)の産卵場で産卵魚を採集し、人工授精して成体まで飼育した。クサフグにおける半月周性産卵リズムの形成機構を解明するため,本研究課題では,半月周リズムに重要な役割を持つと考えられる松果体の15時間周期の新しい体内リズムの発振機構について解析を行う。平成24年度に行った研究の実績は,次の1)4)である。1)松果体で15時間周期の発現リズムを持つメラトニン受容体(MelR)遺伝子の周期的転写調節機構を解析するために必要な松果体の分子マーカー,Otx5遺伝子について,ホールマウントin situハイブリダイゼーション法を用いてクサフグ胚における発現を解析した。Otx5aとOtx5bの両遺伝子はクサフグ胚において,松果体特異的に発現していた。また,Otx5遺伝子の発現が松果体で日周および概日変動するのかを検討するために,クサフグ稚魚を明暗条件下および恒暗条件下で飼育し,3時間ごとに9回サンプリングした。2)クサフグを人工授精して,胚から成体までの飼育条件を確立した。クサフグ胚および稚魚を用いた遺伝子発現の解析に必要な実験材料が調達可能になった。3)松果体にある概日時計を構成する時計遺伝子の一つと考えられるクリプトクローム(Cry)遺伝子ファミリーをクローニングした。クサフグには,Cry1,Cry2,Cry3,光修復酵素(Phr)の4種類の遺伝子が存在し,これらの遺伝子はクサフグの成体で網膜を除く脳神経組織,各種の末梢組織で広く発現していた。また,Cry3遺伝子の発現は,間脳で日周変動することが明らかになった。4)九州の産卵場で採集したクサフグを佐渡臨海実験所に輸送し,水位一定/明暗条件で飼育した。行動をビデオ観察し,産卵期の大潮の前に魚が水槽内に作った斜面に集合することを確認した。クサフグにおける半月周性産卵リズムの形成機構を解明するため、松果体に存在すると考えられる15時間周期の新しい体内リズムの発振機構について解析を行った。平成26年度に得られた結果は、次の1)4)である。1)クリプトクローム(Cry)は、脊椎動物において概日時計を構成する分子の一つである。これまでにクサフグの4種類のCry遺伝子のうち、Cry1とCry3の遺伝子発現が間脳で日周及び概日変動することを明らかにし、クサフグでもCryが概日時計遺伝子の一つとして機能することを示唆した。平成26年度では、Cryの月周リズムの発振への関与を明らかにするため、産卵期にクサフグの間脳を同時刻に4日ごとに7回採集して、月齢に伴ったCry遺伝子発現量の変化を解析した。その結果、Cry1とCry3共に、満月の日にピークを持つ月周変動を示すことが明らかになり、Cryが月齢を測る分子機構に重要な役割を持つことが示唆された。2)MelR遺伝子のプロモーター解析用のDNAコンストラクトを作成した。

3)クサフグ仔魚の松果体におけるメラトニン受容体(MelR)、松果体特異的転写因子Otx5、Cryの各遺伝子の周期的発現の解析用に、仔魚を明暗条件下および恒暗条件下で飼育し,3時間ごとに9回サンプリングした。4)次世代シークエンサーによるクサフグ松果体のRNAシークエンス解析を行うために、成熟魚を採集、飼育して一定時間ごとに松果体を採集し、トータルRNAを調製した。本研究では、クサフグにおける半月周性の産卵リズムの形成機構を明らかにするため、半月周リズムに重要な役割をもつと考えられる15時間周期の新規体内時計の分子機構を解析すると共に、そのリズムの可塑性として、発生・成長段階におけるリズムの形成過程を解析する。平成24-26年度までの研究成果として、新規体内時計の分子機構について、MelR遺伝子プロモーター(6kb)にEGFPをつないだDNAを作製した。また、月齢の計時への関与が示唆されている概日時計遺伝子であるクリプトクロームが、間脳において日周、概日および月周変動することを明らかにした。さらに、RNAシークエンスによる15時間周期の発現変動遺伝子の網羅的同定のために、松果体および間脳試料を調製した。リズムの可塑性については、クサフグの人工授精、初期発生、その後の胚から成体までの飼育条件を確立し、仔魚における周期的発現解析用試料を調製した。以上の成果を基にして、平成27年度では、下の4つの研究を実施し、研究成果を得た。1)受精卵にMelR遺伝子発現解析用DNAを微量注射して、胚における発現を解析した結果、受精後2-3日後の体側部の細胞でEGFPが検出されたが、脳では検出されなかった。2)間脳において、キスペプチンやGnRH、GnIHの遺伝子の発現量が月周変動をすることが明らかになった。3)松果体試料はRNAシークエンスに必要な量が得られなかった。しかし、間脳でもMelR遺伝子が15時間周期で変動することがわかったため、間脳試料の網羅的解析を行った。間脳で約22000個のトランスクリプトが同定され、そのうちの約220個の遺伝子が12時間周期の変動をすることが明らかになった。4)明暗条件下で飼育した仔魚で、MelR遺伝子の発現量は明期の開始にピークをもつ日周変動をした。仔魚においても、MelR遺伝子が周期的な発現をすることがわかった。クサフグの15時間周期の新規体内時計の分子機構と発生過程におけるMelR遺伝子の発現リズムについて解析した。間脳で15時間周期の発現変動を示す遺伝子を網羅的に検索した結果、約220個の遺伝子が同定された。また、MelRプロモーター-EGFP DNAを受精卵に微量注射して発現を調べた結果、胚の体側部でEGFPが検出されたが、脳では検出されなかった。今後、解析個体を増やすなど検討を行う。さらに、間脳において、クリプトクローム、Kiss、GnIHの遺伝子発現が日周、概日及び月周変動することが明らかになった。孵化後3-4日の仔魚において、MelR遺伝子の発現量は日周変動をすることが明らかになった。計画から遅れている部分として,クサフグの受精卵を用いたMelR遺伝子のプロモーター解析を平成26年度に予定していたが、必要な量の受精卵を入手できず、実施できなかった。受精卵は、5-7月の産卵期の限られた日に野外の産卵場に集まる魚を採集して用いるが、天候不順によって十分な数の魚を採集することができなかった。また同様の理由から、成熟魚の松果体のトータルRNA試料を十分量調製することができなかったため、RNAシークエンス解析を実施できなかった。
教育福祉論の再構築に立脚した「子どもの貧困」概念の再定義のための教育学的研究

日本国内における子どもの貧困対策は現在、2010年に制定された子どもの貧困対策の推進に関する法律(以下、子どもの貧困対策推進法)を軸に進められている。しかし、この法律では、立法政策上の目的である「子どもの貧困」が概念として定義されておらず、相対的貧困概念に基づく子どもの貧困率(child poverty rate)が貧困の現況を把握するための指標の一つとして掲げられているのみである。この背景には、子どもの貧困対策推進法の目標が「子どもの将来がその生まれ育った環境によって左右されることのないよう」にすることに限定され、子どもが属する世帯の経済的困窮の解消を目的とするものではないことが関係している。つまり、子どもの貧困対策推進法においては、「子どもの貧困」はその属する世帯の経済的困窮とは一旦切り離されている。このため、所得再分配を強化して子どもの属する世帯の経済生活を一定以上の水準で安定化させることによって、貧困状態にある世帯の割合を削減する施策に消極的な姿勢が強く現れる一方、学習支援や子ども食堂などの施策が強調されることとなる。これらには、学習機会や食事や栄養の提供に留まらず、子どもの人間的・社会的成長の機会を確保するという意味での子どもの居場所づくりという意味があることは確認されなければならないが、世帯の経済的困窮の解消が射程に入れられていないことには固有の問題がある。しかし、子どもの貧困対策推進法の制定以來5年にわたって上記の枠組みに基づく政策が進められているため、子どもの貧困に関する市民の認識枠組みが上記の枠組みに誘導されている可能性がある。所属する研究科及び附属学校の管理職に就任し、大学改革関連の予想外の業務が多く発生したため、当初は夏季休業中に予定した海外調査を2019年度に延期するなどの支障が生じた。しかし、本研究課題とは別に、所属する名古屋大学から2018年度総長裁量経費を得て進めることとなった海外調査(フィンランド)において、副次的に本研究に関連する聴き取り調査を実施することができ、現在収集した資料などの分析を進めている。本研究課題の申請後、採択までの間に、エストニアにおける教育・福祉政策に注目すべき点があることが判明した。このため、現在はエストニアについても基礎的な情報の収集し検討している。これは申請書には記載していなかったことであるが、検討結果によっては、予算も勘案しつつ、海外での調査先にエストニアを追加し、または変更することを考えている。また、現在、子どもの貧困対策の推進に関する法律の改正と、子供の貧困対策大綱の改定に向けて、国会及び内閣府において検討が進められており、とくに前者における議論の状況を追跡している。ここには、貧困と福祉に関する社会意識が鮮明に反映しているので、本研究の一環としてこの分析を位置づける予定である。なお、2018年度中に行った日本国内の子どもの貧困対策に関する研究の成果については、その一部を日本教育法学会定期総会(2019年6月12日、和光大学)のシンポジウムにおいて発表する予定である。

ここには、貧困と福祉に関する社会意識が鮮明に反映しているので、本研究の一環としてこの分析を位置づける予定である。なお、2018年度中に行った日本国内の子どもの貧困対策に関する研究の成果については、その一部を日本教育法学会定期総会(2019年6月12日、和光大学)のシンポジウムにおいて発表する予定である。勤務校における管理業務が臨時的に多く発生したため、当初夏季休業中に実施する予定の海外出張を次年度に延期せざるをえなくなった。2019年度は上記調査研究の実施を最優先とし、学内の業務を調整する。
周産期脳障害に対する脱分化脂肪細胞を用いた新規治療開発

本研究では、周産期脳障害に対して脱分化脂肪細胞を用いた治療法開発への基礎研究を行った。新生児低酸素性虚血性脳障害モデル作製24時間後に、DFAT細胞10万個/匹を静脈内に投与した。免疫組織学的検討では、active caspase-3、ED-1、4-HNEの陽性細胞数が有意に低下した。行動試験では、回転棒試験とシリンダー試験にてDFAT治療により改善傾向を認めた。培養皮質神経細胞を用いた検討では、酸素糖欠乏による細胞死に対するDFAT条件培地(DFAT-CM)の保護効果を認めた。また、DFAT-CM中には、各種神経栄養因子が検出され、DFATを投与したモデルラット患側脳内では高値となった。本研究課題の目的は、脱分化脂肪細胞(dedifferentiated fat cell: DFAT)を用いた周産期低酸素性虚血性脳症(HIE)に対する新規治療法の開発を行うことである。26年度は、ラットHIEモデルにおいて、DFATを投与した後の急性期の障害マーカーの検討を行った。また、26年度途中からは、投与後の行動評価(学習障害、運動障害改善効果の確認)を行っている。生後7日齢ラットを用いHIEモデルを作製し、受傷6時間後、および24時間後にDFAT 10万個/100μlを外頸静脈から投与し、その24時間後に切片を作製し、免疫組織学的に各種傷害マーカーを評価した。受傷6時間後の投与では、治療効果を認めなかった。24時間後の投与では、活性化ミルクグリアのマーカーであるED-1陽性細胞数は、海馬において、コントロールに比べ、DFAT投与群では66%減少しており、また、アポトーシスマーカーのactive caspase-3陽性細胞は、コントロールに比べ、DFAT投与群では73%減少していた。DFAT投与により、急性期の傷害が抑えられることが示唆された。行動評価は個体間のばらつきも多く、何度も施行する必要があったが、予定通り進めることができた。神経細胞培養系を用い、脱分化脂肪細胞(dedifferentiated fat cells:DFAT)の培養上清(DFAT-CM)の保護効果を評価した。胎生16日目胎児脳の皮質から神経細胞を培養し、培養8日目に、無グルコース培養液に交換した上で1%低酸素負荷することにより神経細胞死を誘導した。細胞死を誘導する24時間前あるいは48時間前にDFAT-CMを投与したところ、神経細胞死が抑制された。DFAT-CMに神経保護効果があることが示された。HIEに対するDFATによる治療機序において、神経栄養/成長因子によるパラクライン効果の可能性が考えられた。急性期の傷害マーカーの評価、行動評価など順調に進められている。最終年度は、神経新生の評価、行動評価後の組織評価、細胞培養系での評価を行う予定である。新生児学引き続き、行動評価を行う。また、行動評価後に脳組織を詳細に検討する。神経細胞培養系を用いた細胞死抑制評価も行う。当初予定していた細胞培養系の実験の試薬、組織評価の試薬を今年度に購入しなかったため。神経細胞培養系を用いた実験の開始が遅れ、神経栄養因子などの購入に充てていた予算が若干残った。28年度に購入予定上記神経栄養因子など細胞培養に必要な試薬に使用する。
ブドウ球菌エンテロトキシン分子上の催吐活性部位の解析と催吐メカニズムの究明

ブドウ球菌エンテロトキシンA (SEA)は黄色ブドウ球菌の産生する菌体外タンパク質で催吐活性を示す一方、スーパー抗原活性を有することが知られている。しかし、SEAによる食中毒のメカニズムはまだ明らかにされていない。本研究では、我々はrecombinant SEA (rSEA)及びmutant SEA (mSEA)を作製し,スンクスに対する嘔吐活性と催吐活性部位を調べした.さらに,ヒト腸管上皮細胞内Ca2+シグナルへの影響について検討した。腸管上皮細胞Henle 407をcover slip上で48時間培養し、Fura-2で35分ロードした後、SEAで刺激し、細胞内Ca2+濃度変化を倒置蛍光顕微鏡測定システムにより測定した。一部の実験ではRp-cAMP,U73122,L-NMMAを添加し,その影響を調べた。また、細胞のNOS発現についてRT-PCR法により調べた。さらに,rSEA及びmSEAのスンクスに対する嘔吐活性を検討した.腸管上皮細胞はSEA刺激により細胞内Ca2+濃度が上昇した。Ca2+free細胞外液においても、同様にCa2+濃度の上昇がみられた。次に、上皮細胞をRp-cAMP、U73122またはL-NMMAで処理し、SEAで刺激後の細胞内Ca2+濃度を調べた。Rp-cAMP及びU73122はSEAによるCa2+濃度の上昇を抑制できなかったが、L-NMMAはCa2+濃度の上昇を明らかに抑制した。Henle 407細胞はeNOSを発現し、また、SEA、TNF-αの刺激によりiNosの発現が誘導された。さらに、TNF-α処理細胞をSEAで刺激したところ、未処理細胞より、Ca2+濃度は顕著に増加した。これらの結果から、腸管上皮細胞はSEA刺激によりCa2+storeからCa2+を放出し,細胞内Ca2+濃度が上昇したと考えられる。細胞内Ca2+濃度の上昇に、eNOS及びiNOSが関与していることが示唆された。スンクスに対するrSEA及びmSEAの催吐活性を検討した,SEA分子上のスーパー抗原活性と嘔吐活性が完全に一致しないことが示唆された.ブドウ球菌エンテロトキシンA (SEA)は黄色ブドウ球菌の産生する菌体外タンパク質で催吐活性を示す一方、スーパー抗原活性を有することが知られている。スンクスに対するrSEA及びmSEAの催吐活性を検討した,SEA分子上のスーパー抗原活性と嘔吐活性が完全に一致しないことが示唆された.ブドウ球菌エンテロトキシンA(SEA)は黄色ブドウ球菌の産生する菌体外タンパク質で催吐活性を示す一方、スーパー抗原活性を有することが知られている。今年度では、我々はリコンビナントSEAを作製し,ヒト腸管上皮細胞内Ca2+シグナルへの影響について検討した。ヒト腸管上皮細胞Henle 407をcover slip上で48時間培養し、Fura-2で35分ロードした後、SEAで刺激し、細胞内Ca2+濃度変化を倒置蛍光顕微鏡測定システムにより測定した。腸管上皮細胞はSEA刺激により細胞内Ca2+濃度が上昇した。

Rp-cAMP及びU73122はSEAによるCa2+濃度の上昇を抑制できなかったが、L-NMMAはCa2+濃度の上昇を明らかに抑制した。Henle 407細胞はeNOSを発現し、また、SEA、TNF-αの刺激によりiNOSの発現が誘導された。さらに、TNF-α処理細胞をSEAで刺激したところ、未処理細胞より、Ca2+濃度は顕著に増加した。これらの結果から、腸管上皮細胞はSEA刺激によりCa2+storeからCa2+を放出し,細胞内Ca2+濃度が上昇したと考えられる。細胞内Ca2+濃度の上昇に、eNOS及びiNOSが関与していることが示唆された。ブドウ球菌エンテロトキシンA(SEA)は黄色ブドウ球菌の産生する菌体外タンパク質で催吐活性を示す一方、スーパー抗原活性を有することが知られている。しかし、SEAによる食中毒のメカニズムはまだ明らかにされていない。本研究では、recombinant SEA(rSEA)及びスーパー抗原活性欠損したmutant SEA(mSEA)を作製し,ヒト腸管上皮細胞内Ca2+シグナルへの影響,催吐活性について検討した。ヒト腸管上皮細胞Henle 407をcover slip上で48時間培養し、Fura-2で35分間ロードした後、SEAで刺激し、細胞内Ca2+濃度変化を倒置蛍光顕微鏡測定システムにより測定した。一部の実験ではRp-cAMP,U73122,L-NMMAを添加し,その影響を調べた。また、細胞のNOS発現についてRT-PCR法により調べた。さらにスンクスに対するrSEA及びmSEAの催吐活性を検討した.腸管上皮細胞はSEA刺激により細胞内Ca2+濃度が上昇した。Ca2+free細胞外液においても、同様にCa2+濃度の上昇がみられた。次に、上皮細胞をRp-cAMP、U73122またはL-NMMAで処理し、SEAで刺激後の細胞内Ca2+濃度を調べた。スンクスに対するrSEA及びmSEAの催吐活性を検討したところ,スーパー抗原活性部位と嘔吐活性部位が完全に一致でないことが示唆された.
発展途上国の高等教育における教育イノベーションの効果に関する比較事例研究

本研究は、発展途上国の高等教育に関し、「教育2030」行動枠組に含まれる「質の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」の達成を目標とする事例を取り上げ、1.対象層(特定・不特定)、2.費用(高・低)、3.ネットワーク(有・無)という基準によって8つの類型に分類し、それら事例の比較研究によって、効果を高める要素や特徴を明らかにすることを目的とした。具体的には、(1)既存の文献によりイノベーション理論と概念を整理し、特に教育イノベーションに関する文献サーベイを行い、ある教育活動がイノベーションと見做される条件を考察する。(2)発展途上国の高等教育のイノベーション事例を対象に、「質の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」と相関があると認められる事例を発掘し、それら事例の要素や特徴は何かを明らかにした。さらに、本研究の最終年度では、どのような教育イノベーション事例を優先的に普及すべきといった政策的インプリケーションを導くことに重点を置いた。比較事例分析によって高等教育における教育イノベーションを考える上で、本研究で分類した事例タイプを複合的に導入し、より多くの対象層の人々が「櫃の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」を得ることができるべきである。同時に、オンライン教育における言語の壁を乗り越える必要がある。そのためには、複数言語や翻訳機能の強化など、特別な対応をとる必要がある。しかし、言語の問題は一筋縄ではいかない。英語使用が一般的なオンライン教育では、英語能力の差異によって高等教育への公正なアクセスが制限されることが多い。したがって、対面形式授業のような伝統的な学習形態と並行してオンライン教育も取り込む、いわゆる「ブレンド型学習」形態を拡大していくことで、多様性に考慮したより質の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」を提供できるようになるのではないだろうか。本研究は、発展途上国の高等教育に関し、「教育2030」行動枠組に含まれる「質の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」の達成を目標とする事例を取り上げ、1対象層(特定・不特定)、2費用(高・低)、3ネットワーク(有・無)という基準によって8つの類型に分類し、それら事例の比較研究によって、効果を高める要素や特徴を明らかにすることを目的とする。平成28年度は研究の初年度であり、研究の事務局体制を整備するため研究補助員を雇用した。教育イノベーション理論と概念の整理、及び比較事例研究の対象である東南アジア諸国、南アジア諸国、カリブ海諸国、太平洋州諸国の動向と課題を把握するため、教育イノベーションに関する文献・資料サーベイを行った。東南アジア諸国(ベトナム、ラオス、タイ)を訪問し、高等教育機関・研究所、政府機関、ユネスコのハノイ事務所・バンコク事務所、等において、特に地方大学における情報コミュニケーション技術(ICT)を使用したアクセス拡大、質改善、適切性向上について予備的調査を行った。加えて、イギリスの「教育研究所」内にある「グローバル高等教育センター」にて高等教育研究の世界的権威であるサイモン・マーギンソン教授/センター長と意見交換を行い、本研究の国際的な意義や重要性について高い評価を得ることが出来た。本年度は、研究の初年度であり、研究活動の事務局体制の整備、教育イノベーションに関する文献・資料サーベイ、東南アジア諸国での予備的な質問紙調査・聞き取り調査を行った。カリブ海諸国での海外調査が予定されていたが、研究代表者が、所属研究機関の役職(グローバル教育センター長)に就いていたため、時間的にカリブ海諸国における海外調査を実施することは困難であった。その代わり、イギリスを訪問し、ユニバーシティー・カレッジ・ロンドンの「教育研究所」内にある「グローバル高等教育センター」のサイモン・マーギンソン教授/センター長と、高等教育における教育イノベーションの理論や概念、及び発展途上国における教育イノベーションにかかる動向と課題について、意見交換を行い、本研究の国際的な意義や重要性を確認出来たことを評価している。本シンポジウムは、オンラインを含む学生移動による公正なアクセス促進と質改善を扱ったものである。本報告は、持続可能な社会を形成するために必要な社会貢献意識の高い人材を育成することを促進できる革新的な学生移動プログラムの特徴や条件は何かについて議論を行ったものであり、「教育2030」行動枠組に沿った本研究の目的と合致するものである。平成29年度は2年度目であり、主として:(1)東アジアと東南アジアにおける現地調査、及び(2)比較事例研究の対象地域における教育イノベーション事例の発掘と分析を目的とした、文献・資料サーベイを行った。具体的には、ユネスコ・バンコク事務所を訪問し、教育イノベーションの効果に関する意見交換を行った。チュラロンコーン大学、チェンマイ大学、チェンライ・ラチャパット大学、メーファールアン大学、「ザビエル学習コミュニティー(チェンライ近郊にあるイエズス会が設立した高等教育機関)」において、それぞれオンライン教育の現状と課題についての聞き取りと資料収集を行った。特に、チェンマイ大学では、同大学の「デジタル大学戦略」に沿った「ブレンド型学習」の取り組みの詳細についての聞き取り調査を行った。また、東アジアにおける高等教育における教育イノベーションの状況と政策課題について聞き取りを行った。

中国(北京)の清華大学において、新たに設立された「アジア大学連盟(Asia University Alliance :AUA)」の国際事務局を訪問し、中国の「一帯一路」イニシアティブと人的資源面で「一帯一路」イニチアティブを支える潜在性のあるAUAの役割について意見交換を行った。台湾(台北)において、国立台湾大学を訪問し、台湾におけるオンライン教育を中心とする教育イノベーションの事例と政策的課題について聞き取りを行った。平成28年度(初年度)の進捗は概ね順調であった。平成29年度は、2年度目であり、東・東南アジア諸国での聞き取り調査、及び教育イノベーションに関する文献・資料サーベイを行った。太平洋州諸国での現地調査が予定されていたが、研究代表者が、所属研究機関の役職(上智ASEANハブ・センター長)に就いていたため、時間的に太平洋州諸国における現地調査を実施することは困難であった。代わりにタイを訪問し、大学におけるオンライン教育の現状と課題についての調査を行った。特に、チェンマイ大学では、同大学の「デジタル大学戦略」に沿った「ブレンド型学習」の取り組みの詳細についての聞き取り調査を行った。またイエズス会が設立した高等教育機関である「ザビエル学習コミュニティー」では、北部タイの小数民族を対象とした英語を教授言語とする教学プログラムを提供しており、オンライン教育を取り入れた「ブレンド型学習」について聞き取りを行った。雑誌論文として発表した「岐路に立つラオスの高等教育」では、ラオスにおける高等教育へのアクセスと質の改善のため、ICTを駆使するオンライン教育の可能性や有効性を示唆している。本研究は、発展途上国の高等教育に関し、「教育2030」行動枠組に含まれる「質の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」の達成を目標とする事例を取り上げ、1.対象層(特定・不特定)、2.費用(高・低)、3.ネットワーク(有・無)という基準によって8つの類型に分類し、それら事例の比較研究によって、効果を高める要素や特徴を明らかにすることを目的とした。具体的には、(1)既存の文献によりイノベーション理論と概念を整理し、特に教育イノベーションに関する文献サーベイを行い、ある教育活動がイノベーションと見做される条件を考察する。(2)発展途上国の高等教育のイノベーション事例を対象に、「質の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」と相関があると認められる事例を発掘し、それら事例の要素や特徴は何かを明らかにした。さらに、本研究の最終年度では、どのような教育イノベーション事例を優先的に普及すべきといった政策的インプリケーションを導くことに重点を置いた。比較事例分析によって高等教育における教育イノベーションを考える上で、本研究で分類した事例タイプを複合的に導入し、より多くの対象層の人々が「櫃の高いかつ適切な高等教育への公正なアクセス」を得ることができるべきである。同時に、オンライン教育における言語の壁を乗り越える必要がある。そのためには、複数言語や翻訳機能の強化など、特別な対応をとる必要がある。しかし、言語の問題は一筋縄ではいかない。
リンパ浮腫治療法開発のための脂肪由来幹細胞に関する基礎的研究

脂肪由来幹細胞分泌因子のリンパ管内皮細胞に対するリンパ管新生の直接作用の有無については不明である。本研究では、リンパ管内皮細胞を脂肪由来幹細胞分泌因子で刺激し、リンパ管内皮細胞の増殖、移動、管腔形成への効果をリコンビナントVEGF-C製剤と比較して評価した。さらに、脂肪由来幹細胞の分泌するリンパ管新生因子の定量を行った。結果、脂肪由来幹細胞分泌因子は、リンパ管内皮細胞の増殖、移動、管腔形成を促進し、リンパ管新生作用を示した。いくつかのリンパ管新生因子が飢餓状態で強く分泌される所見も見られた。脂肪由来幹細胞がリンパ浮腫の新しい治療法となり得るかもしれないと考えられた。脂肪由来幹細胞のリンパ管新生に対する基礎的研究を行った。ラット後肢リンパ浮腫モデルをKanterら(1990)の報告に準じて、放射線を鼠径部に45Gy照射し後日鼠径リンパ節郭清することで作製したが、放射線骨壊死により膝関節が露出するためこのモデルの使用を断念した。また、リンパ管内皮細胞の初代培養をMizunoら(2003)の報告に準じてラット胸管から採取することを試みたが非常に困難であるため、市販のヒトリンパ管内皮細胞株を代用することとした。以上の理由から実験動物をラットからマウスに変更した。Zukら(2001)の報告に従ってマウスの鼠径部の脂肪組織から脂肪由来幹細胞の分離培養を行った。脂肪由来幹細胞がリンパ管新生因子を放出しているかを検討するべく、脂肪由来幹細胞から抽出した馴化培地をリンパ管内皮細胞に作用させたところ、増殖(MTT assay)、管腔形成(Matrigel-base tube formation assay)、migration(transwell migration assay)の全てにおいて、ポジティブコントロールとして用いたリコンビナントVEGF-Cよりも強い効果を認めた。馴化培地に放出されている可能性のある既知のリンパ管新生増殖因子に関して、馴化培地を抽出する条件である無血清下での培養後の脂肪由来幹細胞と血清を含む増殖培地での培養後の脂肪由来幹細胞それぞれから抽出したmRNAを用いて、定量PCRを行ったところ無血清に曝されることによって、いくつかの増殖因子の発現が劇的に上昇する知見を得た。この現象はELISAでも確認された。これらin vitroで見られた現象をまとめて論文投稿する予定である。一方、適切な動物モデル作製に至らず、今後Matrigel plug assayによりin vivoでのリンパ管新生作用を検討するつもりである。Matrigel plug assayによるin vivoでのリンパ管新生作用を検討した。方法は、リンパ管内皮細胞用の基本培地を用いて、培養上清中に放出された脂肪由来幹細胞分泌因子を限外濾過膜を用いて濃縮したものをgrowth factor reduced Matrigelに混和したものをマウスの皮下に注入し、2週間後に回収したものをPFA固定後に凍結包埋し切片を作製した。これをリンパ管内皮細胞特異的抗原であるLYVE-1を用いて免疫染色を行い、リンパ管新生を評価した。無血清培地をネガティブコントロールとし、無血清培地にリコンビナントVEGF-C 100ng/mlで加えたものをポジティブコントロールとして比較した。脂肪由来幹細胞分泌因子群で明らかにLYVE-1陽性細胞の数が多かった。これらの結果から、前年度までに得られたin vitroで脂肪由来幹細胞分泌因子はリンパ管新生作用を示したことに加えて、in vivoでリンパ管新生をリコンビナントVEGF-Cよりも強力に促進することが見出された。さらに、in vitroでリンパ管内皮細胞に脂肪由来幹細胞分泌因子を作用させた際のリンパ管内皮細胞の転写因子であるProx1の経時的変化をqRT-PCRで解析した。脂肪由来幹細胞分泌因子は、一時的にリンパ管内皮細胞のProx1の発現を低下させながらもリンパ管新生作用を示した。このような作用を示す因子としてIL-8が報告されている。脂肪由来幹細胞分泌因子はIL-8と同様、cell cycle inhibitorであるKipファミリーの発現を低下させている所見を見出した。脂肪由来幹細胞の多様な組織再生作用の一因ではないかと考えられた。これまでに得られた成果をまとめて、論文と学会での報告を行った。(照射量を30Gyにさげると放射線骨壊死は生じないが浮腫は1週間以内に消退した。)

また、リンパ管内皮細胞の初代培養をMizunoら(2003)の報告に準じてラット胸管から採取することを試みたが非常に困難であるため、市販のヒトリンパ管内皮細胞株を代用することとした。以上の理由から実験動物をラットからマウスに変更した。Zukら(2001)の報告に従ってマウスの精巣上体上の脂肪組織から脂肪由来幹細胞の分離培養を行った。この細胞に脂肪・骨・軟骨に分化誘導をかけたところ誘導効率が悪かったため、鼠径部の皮下脂肪から脂肪由来幹細胞を培養したところ誘導効率の改善を認めた。以降、鼠径部皮下脂肪から脂肪由来幹細胞を培養することで統一した。脂肪由来幹細胞がリンパ管新生因子を放出しているかを検討するべく、脂肪由来幹細胞から抽出した馴化培地をリンパ管内皮細胞に作用させたところ、増殖アッセイ(MTT assay)にて増殖に寄与することが判明した。比較対象として3T3-L1脂肪前駆細胞を用いたが、脂肪由来幹細胞はその1.21.4倍の増殖を認めた。リンパ管内皮細胞増殖に脂肪由来幹細胞が放出する増殖因子が寄与していると考えられ、mRNAレベルで各種サイトカインについて脂肪由来幹細胞と3T3-L1のあいだで比較を行っている。当初、ラット後肢リンパ浮腫モデルを過去の報告に準じて鼠径リンパ節郭清+放射線照射により作製する方針であったが、放射線照射の影響が多大で放射線骨壊死が生じ慢性浮腫モデルとして適切でないと判断し、このモデルを断念した。次にマウスの尾リンパ浮腫モデルを作製したが、その浮腫の程度を安定した系で定量する(尾の周径や直径をキャリパーで測定するのが主流であるが、定量性に疑問がある)ことが不可能であったため、このモデルの採用も断念した。小型動物でのリンパ浮腫モデルの作製は一旦取りやめて、今後リンパ管新生の定量をマウスMatrigel plug assayで行う予定である。また、リンパ管内皮細胞株を購入したが、ロットの問題のためか増殖が全く起こらず、実験に使用できず、その検討に数ヶ月を費やした。細胞株の海外取り寄せのあいだ、実験の進捗が得られなかった。脂肪由来幹細胞の分離培養の系を立ち上げるのに時間を必要とした。リンパ管内皮細胞の培養手技の確率に時間を要した。当初、ラット後肢リンパ浮腫モデルを過去の報告に準じて鼠径リンパ節郭清+放射線照射により作製する方針であったが、放射線照射の照射量の調整が困難であり浮腫を容易に誘導できないことが判明したため、このモデルを断念した。今後はマウスの尾リンパ浮腫モデルの採用を検討している。in vitroでの脂肪由来幹細胞のリンパ管内皮細胞に対するリンパ管新生作用は明らかなものであった。今後、この作用がin vivoでも同様に発揮されるか、リンパ管新生モデルを用いて評価する。実験のコントロールとしては、引き続きリンパ管新生作用が証明されているVEGF-Cを用いて比較する。脂肪由来幹細胞がリンパ管内皮細胞の増殖に寄与することまでが判明した。引き続き、脂肪由来幹細胞がリンパ管内皮細胞の移動やリンパ管形成に寄与するか検証を行う。