hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
敗血症時の好中球細胞外トラップとアポトーシス抑制の性差についての検討

健常人、及び敗血症患者より好中球を抽出し、4時間培養してアポトーシスとneutrophil extracellular trapsを測定した。健常人好中球はlipopolysaccharideで刺激した。患者血漿中の血漿遊離(cf) DNA濃度を測定した。敗血症患者ではcfDNA濃度が増加し、アポトーシスが抑制され、NETs面積が拡大していた。健常人好中球では男性に比べ女性で有意にアポトーシスが抑制されていたが、患者検体では性差は認められなかった。NETs面積は敗血症性ショックにおいて、男性よりも女性で高値の傾向が見られた。従って、好中球機能には性差がある可能性が示唆された。平成25年度はNETs測定方法の検討を行った。In vitroでのNETs再現には内皮などの好中球が接着できる対象が必要と考えられるが、臨床現場で常に内皮細胞を準備し続けておくことは難しいため、実際の臨床検体を内皮細胞と共培養してNETsを測定する試みはなされていない。そこで、まず内皮細胞を使用せずに測定する方法を検討した。炎症時の肺では間質にフィブロネクチンなどが増加することから、検討1として敗血症患者好中球を6 cmのフィブロネクチンコートdishに播種し、NETs形成が確認されるかどうかを、ヨウ化プロピディウム(PI)を添加して15分から24時間まで、蛍光顕微鏡下で経時的に撮影し、検討した。また、フローサイトメーターでアポトーシスを検出し、健常人好中球と比較した。結果、敗血症患者検体ではフィブロネクチンコートdishでは想定よりもNETs形成が少ないことが明らかとなった。また、PIでは生細胞の核形が検出できないため、NETsであるかどうかの同定が難しくなってしまうことが明らかとなった。アポトーシスは、敗血症患者では健常人の好中球に比べ延長する傾向が得られたが、性差の有無が検討できるまでの検体数には至らなかった。次に、検討2としてPI以外の核染色を用いればNETs形成が確認されるかどうかを検討した。患者検体では病態や個体差によって好中球の状態が大きく異なるため、健常人好中球を1 μg/dLのLPSで刺激して活性化し、生細胞も染色可能なDAPIを使用して検討1と同じ方法でNETs形成確認を試みた。結果、好中球の核形がはっきり確認できるようになったが、想定していたよりもNETs形成は不十分であった。これらの結果から、平成26年度の検討として、好中球の刺激方法、dishのコーティング、培養時間、MPOなど好中球特異的な物質の同時染色方法などの検討を要することが確認できた。平成26年度は健常人好中球を用いてin vitroで十分にNETsが形成される条件を検討した。Brinkmannらの方法ではPMA刺激4 hour程度でNETsの形成が確認されている(Brinkmann V. et al. J Vis Exp. 2010Feb 24;(36))ことから、これらの既報を参考に刺激条件を再検討した。結果、健常人好中球を培養用カバーガラス上で4時間培養し、蛍光顕微鏡によりElastase, Histone H1を染色する方法が最適であると考えられた。この方法により、19名(男性14名、女性5名)の健常人好中球を用いてNETsを確認し、Image Jソフトウェアで視野中の面積を測定する方法により、NETsを定量した。健常人好中球を培地のみで培養したcontrol群とlipopolysaccharide (LPS)で刺激したLPS群ではLPS群でやや増加したが、有意な差は得られなかった。しかし、性別に分けて検討したところ、男性では有意差は無かったが、女性ではLPS群で有意にNETs面積が増加した。一方、アポトーシスは、培養後4時間では培養時間が短く、十分にLPSの効果を確認することはできなかった。性別では女性でアポトーシスが少ない傾向が見られたが、有意な差は無かった。現在、これらの健常人の結果から、NETs測定方法と面積による定量を患者検体についても実施しているが、患者検体の場合は性差以前に病態差によりかなりNETsの形成に差がある結果が得られており、今後の検討課題である。平成27年度は患者検体について、NETs形成を確認した。培養時間は2時間以下ではNETs形成が不十分と考えられる場合があり、アポトーシスも非常に少なかった。アポトーシスは経時的に増加する傾向があり、短い時間での検討よりも20時間程度の培養の方がアポトーシス細胞が多く検出されたが、このときNETs形成は見られるものの、アポトーシスを含む死細胞が多い検体に関してはNETs形成も多い傾向にあった。また、培養時間を長くした場合、敗血症患者検体においても、コントロールである非敗血症患者検体、健常人検体においてもNETs形成が増加しており、病態に関係したNETs形成ではなく、培養中の死細胞に対してNETs形成が起こっている可能性があった。以上より、培養時間を4時間と決定し、敗血症患者検体についてNETs形成とアポトーシス形成、病態との関係を検討した。健常人好中球を用いた場合、4時間後のNETs形成は30 μm2程度であったが、敗血症患者では約360 μm2、重症敗血症で95 μm2、敗血症性ショックで10 μm2程度となった。しかし、いずれもn数が少なく、性差を確認することは出来なかった。

アポトーシスに関しては、健常人では4時間の培養で約30-80%程度のアポトーシスを確認でき、平均値では60%程度であったが、患者検体ではいずれの病態においてもアポトーシスは40%以下であり、平均値では20%程度であった。しかし、NETs形成が多かった検体において特別アポトーシスが多いというようなことは無く、敗血症病態では健常人に比べ、アポトーシスは抑制され、NETs形成は増加している可能性が考えられた。敗血症性ショックにおけるNETs形成が非常に少なかったが、個々の詳細な患者病態や治療による影響などを検討する必要があると考えている。健常人、及び敗血症患者より好中球を抽出し、4時間培養してアポトーシスとneutrophil extracellular trapsを測定した。健常人好中球はlipopolysaccharideで刺激した。患者血漿中の血漿遊離(cf) DNA濃度を測定した。敗血症患者ではcfDNA濃度が増加し、アポトーシスが抑制され、NETs面積が拡大していた。健常人好中球では男性に比べ女性で有意にアポトーシスが抑制されていたが、患者検体では性差は認められなかった。NETs面積は敗血症性ショックにおいて、男性よりも女性で高値の傾向が見られた。従って、好中球機能には性差がある可能性が示唆された。本研究では健常人または患者好中球のNETs形成とアポトーシスに性差が存在するかどうかを検討し、患者病態や予後予測に有効な指標となるか、またNETs形成とアポトーシスの測定方法について簡便かつ迅速な方法の検討を目的としている。平成26年度はNETsの計測方法について具体的に方法を決定し、解析を行った。健常人好中球を用いた検討を行い、性差についても比較することが出来た。患者検体については、平成25年度に比べ検体採取が進んだものの、NETs測定方法の決定までに時間を要したので、実際に解析できた検体は数例にとどまった。したがって、性差を統計学的に確認するまでの症例数には至らなかった。本年度の到達度としては、測定方法の決定や解析手法の確立ができたこと、患者検体採取方法についても改良を加えて検体採取が進んでいること、健常者検体を用いて性差にも言及することが出来たことなどから、80%程度と考えている。救急・災害医学<性差について>平成26年度の検討では健常人の男女比が約3:1と偏りがあったため、今後健常人検体について性別の偏りを無くし、より詳細な性差検討を行う必要があると考えている。したがって、健常人検体を用いて引き続き性差を検討し、考え得る機序についての検討も進めていく予定である。<患者検体について>平成26年度までの検討で、患者検体は予定していたよりも検体数が少なく、性差について十分に検討できない可能性が高い。また、病態によって予想よりはるかにアポトーシスやNETs形成に差がある傾向がみられることから、これまでよりも詳細に患者の病態や他の臨床データなどと比較検討する必要があると考えている。<NETs計測方法について>画像として直接NETsを捉えることについてはこれまでの検討で確立することが出来たため、この画像データと血漿遊離DNAデータとの相関を調べ、実際の患者検体において血漿遊離DNAがNETsの指標として適切であるのかどうかを検討する予定である。
保型形式環の構造と微分作用素

当研究課題の目標は、保型形式環の構造を微分作用素を用いて調べることであった。それに関する研究期間内の成果は、次の2点である。(1)ヒルベルト保型形式環の構造について、特に判別式が小さい2次体の場合を調べた。重みの差が小さい場合については生成元を完全に決定することができた。(2)次数2のベクトル値ジーゲル保型形式について、特に群がある種の系列に入っている場合を調べた。レベルが小さいいくつかの場合については、生成元を完全に決定することができた。本年度は学内の在外研究員に選ばれたこともあり、ドイツのジーゲン大学にて、当該研究課題に関する専門家のひとりであるN. P. Skoruppa教授のもとで主に研究を行った。ドイツには、他にもD. Zaier教授など保型形式の専門家が多く、彼らとのコミュニケーションは当該研究課題の遂行に大いに役立った。今年度の主たる研究テーマは、ウエイトの混じったヒルベルト保型形式についてである。この研究は昨年度から引き続いて行っているものであり、ウエイトの差が小さいいくつかの場合については、その生成元を完全に決定し、論文誌「Commun. Math. Univ. St. Pauli」に発表した。また、その後の研究成果(主にウエイトの差の大きな場合)については、まだ拡張する余地があると考えており、現在も研究を継続している。すでに研究成果の一部が多変数のヤコビ形式の構造を決める研究発表に引用されるなど、この研究はより難しい(変数の多い)保型形式の構造を決定するための手がかりとして重要であると考えでいる。また、この研究においては、保型形式の具体的構成も重要な問題となる。そのため、Borcherds型の無限積による保型形式め構成についても多少の研究を行った。その成果は現在未発表であるが、Private communicationとして一部の研究者にアナウンスをしており、プレプリントにおいては研究代表者の研究成果を参考として記載されたものが発表されている。この成果はぐ急ぎ研究集会などで発表するとともに、論文としてまとめる予定である。今年度の主たる研究テーマはベクトル値ジーゲル保型形式についてであり、その加群の構造を、主に微分作用素を用いて調べた。群のレベルが小さいいくつかの場合には、実際に構造を決定することができ、その成果は、論文「Vector valued Siegel modular forms of degree 2 with small levels」として、現在Osaka Journal of Mathematicsに投稿中である。ベクトル値ジーゲル保型形式(degree 2,w.r.t Sym(2))については、既にレベル1(フルモジュラー)の場合には、佐藤・伊吹山の両氏によって構造が決定されていた。本論文は、微分作用素を用いるという新しい手段によって、既知の結果に別証明を与えると共に、レベルが小さいいくつかの場合において、同様の手段が通用し、類似の構造定理が得られることを示したものである。また、昨年度、今年度の研究テーマにおいては、保型形式の構成も重要な問題である。この問題についても昨年度に引き続き研究を行い、得られた結果をいくつかの研究会で発表した。この成果は近々論文にまとめる予定である。
ニコチン酸、ニコチンアミドの細胞内への取込み機構ならびに細胞内における動態の解明

水溶性ビタミンである、ニコチン酸およびニコチンアミドは、哺乳類において様々な生理作用を発揮するが、細胞内への取り込み機構やその動態については不明な点が多い。主に免疫沈降法および免疫染色法による解析の結果、特にニコチンアミドおよびその関連化合物は、ミトコンドリアに局在することが示唆された。しかしながら、これら取り込みにかかわる因子についての同定には至らなかった。申請者は、かねてよりニコチン酸、ニコチンアミドの新規生理作用並びに薬理作用の検索を目的として、様々な研究テーマを設定し検討を行ってきたが、その過程を経て、ある種の仮説を設定するに至った。すなわち、NADを基質とする生化学反応は、共通して、その前駆体であるニコチンアミドを生じ、それによるフィードバック阻害を受ける点である。ニコチン酸にはそのような作用はない。そこで種々の生命現象における、ニコチンアミドによる制御因子としての新たな役割の設定である。これまでの検討において、先に述べたように、ニコチンアミドによる様々な作用濃度はmMオーダーと比較的高濃度である。ここで新たな疑問が生じてきた。確かにニコチンアミドは水溶性ビタミンであるため、脂質二分子膜を透過しにくいためと予想されるが、申請者の個人的な考えとしては、ビタミンの1つであるニコチンアミドが、非選択的に取り込まれるとは考えにくい。何らかの機構を介して選択的に取り込まれ、細胞内で様々な機能を発揮している事が考えられる。そこで、申請者の過去の検討で得られた知見のひとつである、ヒト白血病細胞に対するニコチン酸、ニコチンアミドの分化誘導効果を実験系として選択し、本研究課題において、まず明らかにしていく目的としては、その取り込みを仲介すると想定される結合因子の同定が挙げられる。本研究課題を遂行させるにあたり、特にニコチン酸、ニコチンアミドの取り込み、および細胞内動態を解析するために、種々の予備的検討の結果、そのツールとしてキーとなる、アフィニティビーズとしては、ベリタス社のダイナビーズを用いてのニコチン酸、ニコチンアミドの結合因子の同定、また蛍光標識体としては、抗体を用いた免疫染色法による細胞内動態を解析するアプローチを採用することとした。また、これらの検討に加えて、ニコチン酸、ニコチンアミドによる細胞の応答が、種々の細胞において認められるかという点について、主に、顆粒球様細胞への分化誘導能を有している、ヒト急性前骨髄性細胞株、HL-60、そして赤血球様細胞への分化誘導能を有している、ヒト慢性骨髄性細胞株K562を用いて検討したところ、ニコチンアミドと、ニコチン酸の構造異性体である、イソニコチン酸において分化誘導が示唆された。また、ニコチン酸、ニコチンアミドは、酸化還元酵素の補酵素NADであり、それらの処理に対して、直接的に応答すると考えられる、NADおよび還元型のNADHについて解析を行ったところ、分化誘導過程において変動が認められ、分化の方向によりパターン性が認められた。さらに分化誘導に関連する遺伝子の発現におよぼす影響について検討したところ、ニコチンアミド処理において、c-mycの発現が低下する傾向にあり、CD38の発現については、イソニコチン酸処理において発現の上昇が認められた。本研究課題を遂行させるにあたり、実際、取込まれたニコチン酸、ニコチンアミドが、どのような動態、局在を示し、そして制御を受けるかについて解明するために、蛍光誘導体化したニコチン酸、ニコチンアミドの作製を試みた。その結果、作製した標識体は、細胞内におけるニコチン酸、ニコチンアミドの動態を、可視化技術やフローサイトメトリーにより解析する目的においては、さらに検討する必要性が認められた。また、近年開発されたニコチンアミドに対する抗体を、本研究においても導入し、細胞内のどの部位に局在しているかなどや量的な解析を行うことで総合的な評価を行う。またアフィニティビーズによるビタミン結合因子の同定については、従来型のアガロースベースのビーズでは、非特異的結合因子も拾い事が明らかとなり、より特性の高い磁気ビーズの導入に至った。これらの結果を元に、次年度の研究実施計画を遂行していく。本課題の遂行により得られる意義としては、従来の栄養学的な手法に基づくビタミン学から、本課題のように分子生物学的、生化学的手法を取り入れることで、細胞レベルでのビタミンの動態を追究するといった、「分子ビタミン学」への確立に大きく貢献することが期待される。また昨年度の研究実績で得られた、ヒト白血病細胞K562におけるニコチン酸、ニコチンアミドによる分化誘導効果の作用機構についての詳細な解析も行った。その結果、従来、中心に検討を行ってきた、ヒト白血病細胞HL-60の場合とは分化誘導を示すビタミンが異なることが明らかとなった。今年度の主たる取り組み内容としては、ニコチン酸およびニコチンアミドをリガンドとするアフィニティービーズの作製とそれらに結合する因子の同定である。アフィニティービーズの作製にあたっては、まずはビオチン化標識試薬を用いて、ニコチン酸、ニコチンアミドのラベル化を行った。ビオチン化の確認は、HPLC分析によるリテンションタイムの変化より判断した。

続いて、これらと各種動物培養細胞より得た無細胞抽出液と一定時間インキュベートした後、アビジン化磁気アフィニティービーズを用いて結合する因子を回収し電気泳動にて分離した結果、複数のバンドを得た。これらの解析については、本年度に本学附属施設に導入されたTOF-MS型質量分析計を用いて解析を進めている。ただ現状で得られたバンドの全てが、ニコチン酸、ニコチンアミドに特異的に結合している因子とは考えづらく、ラベル化に用いたビオチンと結合する因子であるという可能性も大いに考えられるため、今後の解釈には注意する必要がある。さらに今回は、ニコチン酸、ニコチンアミドが細胞内でNADに変化し、そのNADを基質として利用する酵素群の細胞内局在の変化についても解析を行った。具体的には、特にDNA修復時に機能することが知られている、PARP-1,PARP-2に着目し、免疫染色法により解析した。その結果、DNA損傷処理に伴い、PARP-1は核内における局在の変化が認められ、PARP-2については、核内における局在の増加が認められた。これら酵素の動態を解析する事は、ニコチン酸、ニコチンアミドの細胞内動態を解析していくうえで、大きな情報をもたらす事が期待される。水溶性ビタミンであるニコチン酸、ニコチンアミドは、細胞内に取り込まれ、NADに変換された後、様々な生理作用を示す事は広く知られていることであるが、これらビタミンがどのような機構により取り込まれるかについては、特に細胞レベルでの解析がなされていないことから本研究課題の着想に至った。また、ニコチンアミドについて注目すると、NADの前躯体であると同時に、NADが多彩な作用を発揮するうえでの調節因子として機能することも研究者のこれまでの検討により示唆されてきた。そこで、まずは、ニコチンアミドが細胞内に取り込まれ、どのような挙動を示すかについて、抗ニコチンアミド抗体を用いての免疫染色法により、細胞内の局在について解析したところ、特にミトコンドリアと予想される部位に局在することが示唆された。さらに、この局在状態の動態を探るために、ニコチンアミドがどのようなタンパク質性の因子と結合しているかについて、続いてはアフィニティビーズによる免疫沈降法により解析した結果、今回のアプローチでは、ニコチンアミドと結合する特定因子の回収、同定には至らなかった。その理由として考えられる事としては、今回の検討で用いたアフィニティビーズの回収能力や特定因子の量の少なさなどが挙げられる。特に後者に関しては、免疫染色法による検討の結果、主にミトコンドリアへの局在が示唆された事から、今後は細胞分画等を行い、オルガネラレベルでの解析を検討する事により、より詳細な知見が得られると予想され、分子および細胞レベルでのビタミン学の進展に貢献することが期待される。
レーザー分光法を用いた光化学オキシダント制御に関する反応素過程の解明

レーザーポンプ・プローブ法を用いてHO_2消失速度を計測した。反応管にポンプレーザーとしてNd:YAGレーザーの第4高調波(266nm)を照射する。266nmの紫外光を照射することにより、大気試料中のオゾンを光分解させ、生成するO(^1D)原子と水蒸気との反応により人工的にOHラジカルを生成させる。ここに高濃度のCOを添加することにより生成したOHラジカルをすべてHO_2へと変換する。生成したHO_2ラジカルは大気中のNO_xなどと反応し消失する。HO_2ラジカルの測定方法として、レーザー誘起蛍光(LIF)法を用いた。反応管内の大気試料を2torrに減圧したLIFセル内に導入する。LIFセル内において導入した試料にNOを添加し、HO_2ラジカルをOHラジカルへと変換する。OHラジカルのプローブ光として、ダイオードレーザー励起のNd:YVO_4パルスレーザーの第2高調波(532nm)を励起光源とした波長可変色素レーザーの2倍波(308nm)を用いた。プローブ光を照射することでOHラジカルのQ_1(2)回転線を励起させ、発する蛍光を検出することでHO_2ラジカルの濃度変化を測定する。本手法を用いてHO_2+NO_2反応の速度定数を計測したところ、文献値とよい一致を示し、本手法の妥当性が確認された。そこで、本手法を用いて実大気観測を行ったところ、実測値と同時に計測した他の化学種から算出したHO_2消失速度値との比較から、2割程度未知の消失過程があることが確認された。これらの観測結果をもとに、未知のHO_2反応過程がどの程度オキシダント生成に影響を与えうるかシミュレーションを行った。未知のHO_2反応過程として、起りうる数種類の反応を仮定して見積もりを行ったところ、想定する反応過程によってオキシダントの生成効率が大きく増減されることが明らかとなった。大気中VOC、COとOHラジカルの反応から生成する過酸化ラジカル(HO2,RO2)の生成・消失速度を計測するシステムを構築した。レーザーポンプ・プローブ法を用いてOHラジカル濃度変動をLabVIEWプログラムによる高速サンプリング法により計測する。同時に反応管にNOを加えHO2ラジカルをOHに変換しHO2ラジカル濃度も計測する。これらの濃度変動から解析的にHO2,RO2の生成・消失速度を見積もる。開発した装置からCO/airを用いて実験を行い、OHラジカルのCOとの反応による消失過程と、HO2ラジカルのCO+OH反応による生成過程と壁面消失による消失過程が観測された。また、本装置を簡略化しその場の大気がどの程度オキシダントを生成し得るかというオキシダント生成能をより簡便に直接測定から評価できる装置の考案・構築を行った。水蒸気の光分解で生成したOHラジカルを大気試料に導入し、新たに生成したNO2濃度の増分をレーザー誘起蛍光法により計測する。本手法が確立されれば、大気観測ネットワークに加えることにより、オキシダント生成能の同季節におけるそれぞれの地域の特性評価、また長期モニタリングすることが可能となると期待される。HO2,RO2ラジカルなどの前駆物質反応過程を考慮したオゾン生成能の数値化は初めての試みである。大気中のNOを酸化する過酸化ラジカル(HO2,RO2)の選択的計測手法を改良した。低圧下の反応管に窒素または酸素を添加し、HO2,RO2ラジカルそれぞれの反応過程の違いを利用してRO2ラジカルを選択的に反応系から除去(化学変調)し、化学増幅-レーザー誘起蛍光法により計測する手法である。35%のRO2が除去され、またそれぞれの過酸化ラジカルの検出下限が0.78ppt(1分積算)の装置となった。HO2,RO2ラジカルの表面消失速度の違いを利用した選択的測定法の改良と大気測定を行った。本手法はHO2ラジカルがガラス表面における壁面消失速度がCH3O2のようなRO2ラジカルよりも速いことを利用し、選択的にHO2ラジカルを除去し、HO2,RO2のそれぞれの濃度を計測する。デニューダー内部をハニカム構造にすることにより、実大気レベルのHO2濃度であっても十分に(80%以上)分解できるようにデニューダーを改良した。製作した装置を用いて東京・八王子において大気観測を行った。2010年夏にアメリカ・コロラド州にあるマニトウ演習林において各国から研究者が集まる大規模な大気観測キャンペーン(BEACHON campaign)に参加した。前述したHO2,RO2測定装置を現地に輸送し、観測を行った。米国大気研究センター(NCAR)の研究グループも異なる手法でHO2,RO2ラジカルを計測しており、結果を比較したところ良い一致をみることができた。レーザーポンプ・プローブ法を用いてOHラジカル消失速度計測装置の改良を行った。大気試料中に高濃度のNOが含まれていると、反応管内で生成したHO2とNOの反応からOHラジカルが再生されてしまい、実際の消失速度を過小評価して計測してしまう。OHラジカルの反応相手としてCO、CH4を用いて実験を行った結果、COはNO濃度の増加とともにOHラジカル消失速度を過小評価するのに対し、CH4はNO濃度の増加とともにOHラジカル消失速度を過大評価することがわかった。これはHO2ラジカルが生成されるまでに、COとCH4で時間差があることによる。データを解析する範囲を調節することで、消失速度計測への影響を最小にできるよう最適化を行った。

反応管にポンプレーザーとしてNd:YAGレーザーの第4高調波(266nm)を照射する。266nmの紫外光を照射することにより、大気試料中のオゾンを光分解させ、生成するO(^1D)原子と水蒸気との反応により人工的にOHラジカルを生成させる。ここに高濃度のCOを添加することにより生成したOHラジカルをすべてHO_2へと変換する。生成したHO_2ラジカルは大気中のNO_xなどと反応し消失する。HO_2ラジカルの測定方法として、レーザー誘起蛍光(LIF)法を用いた。反応管内の大気試料を2torrに減圧したLIFセル内に導入する。LIFセル内において導入した試料にNOを添加し、HO_2ラジカルをOHラジカルへと変換する。OHラジカルのプローブ光として、ダイオードレーザー励起のNd:YVO_4パルスレーザーの第2高調波(532nm)を励起光源とした波長可変色素レーザーの2倍波(308nm)を用いた。プローブ光を照射することでOHラジカルのQ_1(2)回転線を励起させ、発する蛍光を検出することでHO_2ラジカルの濃度変化を測定する。本手法を用いてHO_2+NO_2反応の速度定数を計測したところ、文献値とよい一致を示し、本手法の妥当性が確認された。そこで、本手法を用いて実大気観測を行ったところ、実測値と同時に計測した他の化学種から算出したHO_2消失速度値との比較から、2割程度未知の消失過程があることが確認された。これらの観測結果をもとに、未知のHO_2反応過程がどの程度オキシダント生成に影響を与えうるかシミュレーションを行った。未知のHO_2反応過程として、起りうる数種類の反応を仮定して見積もりを行ったところ、想定する反応過程によってオキシダントの生成効率が大きく増減されることが明らかとなった。
フグ類をモデルとした性決定遺伝子の進化に関する研究

本研究では、トラフグ属の中で新規性決定遺伝子を獲得したと考えられるショウサイフグについて、遺伝学およびゲノム科学的手法を駆使してその性決定遺伝子の有力な候補を同定することに成功した。連鎖解析の結果、ショウサイフグの性決定遺伝子座は18番染色体上にあることが判明したが、長腕末端に位置したため、性決定領域の長さを推定することはできなかった。そこで、全ゲノムを対象とした集団ゲノミクス解析をおこなった。まず、雌雄それぞれ34および35尾からなる野生個体集団を全ゲノムリシーケンスに供し、これをトラフグのゲノム配列に対してマッピングして性特異的SNPのクラスターが認められた。その結果、18番染色体ではなく、6および14番染色体上に顕著な性特異的SNPのクラスターが認められた。この周辺の性特異的な領域について、解析個体数を雌雄それぞれ50尾まで増やした関連解析をおこなったところ、2つの遺伝子座と性との間で高い関連を示した。この結果は一見連鎖解析の結果と矛盾することから、双方の遺伝子座の連鎖解析をおこなった。その結果、2つの性特異的配列座は18番染色体の性決定領域と完全に連鎖していた。別途、利シーケンシングデータの被覆深度を解析したところ、当該領域に押す特異的な深度増大が認められ、両遺伝子の重複が示唆された。したがって、両遺伝子は重複した後、18番染色体の性決定領域に転座したと考えられた。他の生物で報告された両遺伝子の機能を考慮すると、これらは性決定遺伝子の候補であると考えられる。水産魚の多くは近縁種群から構成されるが、本研究で明らかとなった近縁種内における性決定遺伝子の置換パターンは、それら有用魚間の性決定遺伝子の保存度を推定する際に有用な指標となると予想される。本研究で成功した性決定同定ストラテジーを他の魚類に適用することで、従来よりも迅速に性決定遺伝子を決定することが可能となる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
かたいルイス酸として機能する表面、界面でのポリエーテルの錯形成と分離設計

プロピルアンモニウムイオンを化学的に結合したシリカゲルを用いて、液体クロマトグラフィーによってメタノール、アセトニトリル中でのポリエーテル表面錯形成を熱力学的に評価した。その結果、ポリエーテルの錯形成には対陰イオンが影響し、溶媒和が弱いものほど錯形成が強くなることが見出された。従来、これらの溶媒中、特にメタノール中ではポリエーテルの錯形成に対する陰イオンの役割は指摘されておらず、本研究で上記固体/液体界面を調べることで初めて見出されたものである。この機構を詳細に検討したところ、ポリエーテルの錯形成により、イオン対が解離し、その後再びポリエーテルをはさんでイオン対を生成することが分かった。このことは、イオン交換を用いて定量的に評価することができ、メタノールを用いたときには、陰イオンのイオン交換の分配からポリエーテルの錯形成を予測することができた。また、クラウンエーテルの環サイズを変化させて検討したところ、メタノール中ではクラウンエーテルの環が大きくなるほど、これをはさんだイオン対形成において、溶媒和の弱い陰イオンが選択的に取り込まれることが分かった。また、この選択性はエントロピー的に起きている。したがって、大きな環サイズのクラウンエーテルをはさんだ溶媒和の弱い陰イオンのイオン対の回りでは溶媒構造が強まっていることが示唆され、「疎メタノール的」ともいうべき現象が起きていることが明らかになった。この結果は、構造性の弱いアセトニトリルでは同様の現象が見られないことからも支持された。
海底岩石から直接読み解く沈み込むプレートの変動履歴

沈み込むプレートの構造や変動過程は、これまで調査船による海底音響測深を用いた海底地形観測(e.g. Fujiwara et al., 2011)や、地震波による海底下の構造探査(e.g. Kodaira et al., 2014)により議論されてきた。また、沈み込むプレート自身に引っ張られて発生する正断層群による地形であり、海溝海側斜面に特徴的な構造であるホルストアンドグラーベン構造から海水が地下に浸透し、沈み込むプレートの性質を変えてしまっている可能性を示す観測事実も示された(Fujie et al. 2018)。一方で、沈み込むプレート自身の構造や構成岩石が分かっておらず、プチスポット火山の発見(Hirano et al., 2006)も含め、沈み込むプレートそのものの概念を変わる可能性があり、本研究課題はその岩石そのものを採取し、沈み込むプレートの組成改変や構成岩石の情報を確立する目的がある。8月に行った東北海洋生態系調査研究船「新青丸」KS-18-9航海では、プチスポット火山の中でも特異な岩石種、化学組成(低Si、高Na、高CO2など)を示す火山噴出物の岩石試料採取を集中的に行った。これら構成鉱物や斑晶鉱物量の解析から、マグマが上昇する間の交代作用(リソスフェアとの化学組成の同化)が少なく、マグマ源のアセノスフェアの物質そのものに近い成分である事が確認されている(Pilet et al., 2016;Sato et al., 2018)。溶岩は海水起源の鉄マンガンクラストを被覆しておらず、噴出が極めて若いと判断できる。ドイツ・バイエルン地球科学研究所、シンガポール・南洋理工大学との共同研究では、アルカリ元素、RbやThなどの液相濃集元素、および炭素含有量が著しく高く、各溶岩組成は均質ではなくバリエーションが見られた。噴出マグマの揮発成分(水や二酸化炭素)の濃度変化は、マグマ源物質やリソスフェアとの交代反応を見る指標となり得るため、8月に新たに得られた岩石試料の揮発成分分析も行う。また、マグマを形成した起源マントル物質の情報を残しているSr同位体やNd同位体の分析を行う。プレート応力場の変化は、上昇するマグマとその周囲のリソスフェアとの交代反応の度合いにも深く関係していると予想したが、その検証を行う必要がある。本研究には、陸上(過去に海底で噴出し露出したもの)の溶岩形態と照らし合わせる必要があるため、野外調査も行う。現在もその重要性は明白で、年度末3月26日と27日に行われた東京大学地震研究所共同利用研究集会「海溝海側で生じる過程総合研究:沈み込み帯インプットの実態解明に向けて」では、ここ数年集中的に行われている観測結果と本研究の成果を照らし合わせ議論を行った。本申請課題は、プレートを構成する物質そのものを用いている唯一の研究例であり、その重要性を認識した。捕獲岩・捕獲結晶の分析では、結晶外縁から内部までの濃度変化から、マグマ上昇時に取り込まれた沈み込むプレート中のマントル岩石に交代作用の痕跡がある事が判明した。更に、溶岩組成はプレートの変化する応力場ごとに変化していることも新たに判明した。本成果は、査読付き国際学術誌に公表された(Sato, Hirano et al., 2017, Int'l. Geol. Rev.)。また、更に詳細な岩石組成の変化について、成果公表を進めている。予想以上に重要なデータが複数得られ、学術論文の数を増やすことができた。

ドイツ・バイエルン地球科学研究所、シンガポール・南洋理工大学との共同研究では、アルカリ元素、RbやThなどの液相濃集元素、および炭素含有量が著しく高く、各溶岩組成は均質ではなくバリエーションが見られた。マグマを形成した起源マントル物質の情報を残しているSr同位体やNd同位体などの分析を行う。プレート応力場の変化は、上昇するマグマとその周囲のリソスフェアとの交代反応の度合いにも深く関係していると予想したが、その検証を行う必要がある。噴出マグマの揮発成分(水や二酸化炭素)の濃度変化もマグマ源物質やリソスフェアとの交代反応を見る指標となり得るため、揮発成分分析も行う必要がある。それに伴い、溶岩の形態観察の変化を潜航映像と化学組成を照らし合わせて検証する。この研究には、陸上(過去に海底で噴出し露出したもの)の溶岩形態と照らし合わせる必要があるため、野外調査も行う。噴出マグマの揮発成分(水や二酸化炭素)の濃度変化は、マグマ源物質やリソスフェアとの交代反応を見る指標となり得るため、8月に新たに得られた岩石試料の揮発成分分析も行う。また、マグマを形成した起源マントル物質の情報を残しているSr同位体やNd同位体の分析を行う。本研究には、陸上(過去に海底で噴出し露出したもの)の溶岩形態と照らし合わせる必要があるため、野外調査も行う。
自主防犯ボランティア団体の組織・活動と地域類型

本研究の目的は、自主防犯ボランティア団体の組織・活動と地域類型との関係を明らかにすることにある。分析の結果、地域類型としての3タイプ間で、自主防犯ボランティア団体の組織・活動のあり方が異なることが示された。それは、アプローチ対象としての犯罪・非行の発生、潜在的被害者としての子ども・高齢者の居住、人的資源としての地域住民同士の人間関係、共同活動者・支援者としての警察の対応等の情勢がタイプ間で異なるからだと考えられる。本研究の目的は、自主防犯ボランティア団体の組織・活動の今日的様相を、地域類型の視点から明らかにすることにある。「犯罪に強い社会の実現のための行動計画」(犯罪対策閣僚会議、平成15年12月)が出て以降、多くのボランティア団体が組織され、または既存団体の機能拡大が図られ、組織的な自主防犯活動が展開されている。犯罪・非行の予防・抑止はもちろんのこと、地域社会の組織化の観点からも、本活動はきわめて有意義であると言えるだろう。しかしながら、その成果は、さまざまな形で事例(個別ケース)として公開されているはいるものの、全体像としては明らかにされていない。地域防犯活動の活性化をめぐる調査研究は散見されるが、地域性・共同性の視点に欠けているように思われる。自主防犯ボランティア団体の活動舞台は地域社会であり、各々の地域社会には、特有の地域性と共同性とがあるだろう。自主防犯ボランティア団体の活動のあり方も、その目的・組織・活動・課題において、地域性と共同性とを反映しているのではないだろうか。本研究では、【I型】旧住民が多い地域、【II型】旧住民と新住民の混在地域、【III型】新住民が多い地域という3つの地域類型を分析軸として、自主防犯ボランティア団体の組織・活動の今日的様相を探った。結果を大胆に要約すると、以下のとおりである。【I型】少数の固定的なメンバーで活動しており、活動参加者の親睦・交流が主要な目的となっていることが推測される。メンバーの新規募集や広報活動はしていない。【II型】30名以上の固定的なメンバーで活動しており、地域には子どもや高齢者が多く、非行も多く発生するとの認識に基づいて、多様な活動を実施している。【III型】個人の自発的な呼びかけで結成され、比較的女性メンバーが多く、参加者新規募集も行っている。非行は少ないとの認識ながらも、予防を主目的として比較的多様な活動を実施している。本研究の目的は、地域における自主防犯ボランティア活動の成立・展開の具体的プロセス及び課題を明らかにすると同時に、そこにいかにして「多様性」を組み込んで活動を活性化させることが可能かを検討・提示することにある。具体的には、(1)自主防犯ボランティア活動における目的、団体の成立プロセス、団体の構成員、リーダーの有無、リーダーの決定過程、予算、他組織との連携の有無、地域に対する現状認識、活動内容、活動サイクル、活動の評価・効果、広報、課題などを明らかにし、(2)それらの地域類型間の相違を明らかにし、さらに、(3)そこで得られた知見をもとに活動の「多様性」の可能性を探り、地域において自主防犯ボランティア活動の今後を検討する機会につなげることにある。自主防犯ボランティア団体はいまや全国的に展開されているが、その情報は雑多な形で提示されているのみで、相互の実践に役立ち得るようなものではない。本研究は、地域類型(旧住民層地域、混在地域、新住民層地域=賃貸居住地域と分譲居住地域)の視点から自主防犯ボランティア活動の特質を整理しようとすると同時に、インタビュー調査を通して活動の成立・展開の具体的なプロセスを明らかにし、実践的手がかりを得ようとするものであり、現場に有益な知見を提示し得るものである。本年度は、予備調査をしたうえで、福岡県内の自主防犯ボランティア団体の代表者を対象に郵送調査を実施して量的データを取得し、統計処理によって地域類型間の相違を明らかにする計画であった。調査研究を進めるにあたっては、福岡県警察本部生活安全総務課安全安心まちづくり推進室に多大なご協力をいただき、防犯アドバイザーに対する予備調査、台帳の作成、郵送調査の実施に到達することができた。送付調査票数は1432、有効回収票数は776、有効回収率は54.2%であった。調査にあたっては、福岡県内の自主防犯ボランティア団体の代表者の氏名・住所を把握する必要がある。当初は、HP「あんあんネット」の公開情報に基づいて台帳作成をしていたが、これには限界があり、福岡県警察本部生活安全総務課安全安心まちづくり推進室及び県内の各警察署にご協力いただくこととなった。また、予備調査の段階でさまざまな改善点がみつかり、調査票の修正を幾度となく行なった。こうしたプロセスに時間を要したことが理由である。今後は、回収票の回答をSPSSに入力し、調査結果の分析を進めるとともに、報告書原稿の作成・印刷、調査対象者及び関係協力者への報告書の発送を行ない、またインタビュー調査を実施して解釈・理解を深化させ、地域における報告会・検討会の実施を計画している。次年度の研究費は、報告書の印刷費・発送費に充てる計画である。
トロイダル磁場リップルの周辺プラズマ構造形成への影響に関する研究

トカマク式核融合炉においてプラズマ周辺部に形成される輸送障壁によって閉じ込めが改善される高閉じ込めモード(Hモード)を対象として、トロイダル磁場リップル(コイルによって必然的に存在する磁場の非対称性)が周辺プラズマ構造と周辺部に局在する不安定性に及ぼす影響を解明した。特に高プラズマ電流放電ではトロイダル磁場リップルの増加に伴って周辺プラズマ圧力の低下が発生することが分かった。本研究では、トカマク式核融合炉においてプラズマ周辺部に形成される輸送障壁によって閉じ込めが改善される高閉じ込めモード(Hモード)を対象として、トロイダル磁場リップル(コイルによって必然的に存在する磁場の非対称性)が周辺プラズマ構造と周辺部に局在する不安定性に及ぼす影響を理解し、将来の核融合炉における周辺プラズマ性能を定量的に予測することを目的としている。今年度は特にプラズマ境界構造特性およびトロイダルコイルの配置・サイズ・巻き数は装置毎に異なる(トロイダル磁場リップルの構造も異なる)英国カラム研究所のJET装置での実験と独立行政法人日本原子力研究開発機構のJT-60U装置実験の比較する解析を行い、論文発表を行った。JT-60U装置はフェライト鋼装着によって、またJET装置では各トロイダルコイルのコイル電流比を変化させることによってリップルを変化させる実験を実施した。低プラズマ電流放電ではJT-60U及びJETの両装置ともリップル低減によってペデスタル圧力に大きな差異は見られなかった。しかし両装置ともに周辺トロイダル回転はリップルの増大とともにプラズマ電流と逆方向へ増大した。一方で、高プラズマ電流放電ではJET装置においてリップルの増加に伴ってペデスタル圧力の低下が発生することが分かった。ITERのような低衝突周波数領域でのリップルのペデスタル構造への影響については今後の課題である。今年度は特にプラズマ境界構造特性およびトロイダルコイルの配置・サイズ・巻き数は装置毎に異なる(トロイダル磁場リップルの構造も異なる)英国カラム研究所のJET装置での実験と独立行政法人日本原子力研究開発機構のJT-60U装置実験の比較する解析を前年度に引き続き進展させ、論文発表を行った。また今年度は、JET装置における金属壁導入によるHモード周辺プラズマ構造への影響に関しても実験参加を行った。燃料ガスパフによるスクリーニング効果によって主プラズマ部への金属流入は防ぐことが可能であることが分かった。本研究では、トカマク式核融合炉においてプラズマ周辺部に形成される輸送障壁によって閉じ込めが改善される高閉じ込めモード(Hモード)を対象として、周辺プラズマ構造と周辺部に局在する不安定性に及ぼす影響を理解し、将来の核融合炉における周辺プラズマ性能を定量的に予測することを目的としている。今年度は英国カラム研究所のJET装置における金属壁導入によるHモード実験に参加し、周辺プラズマ構造への影響に関して解析を行う。また、独立行政法人日本原子力研究開発機構JT-60UにおけるHモード周辺プラズマに対する水素同位体効果に関する解析を実施し、論文発表を行った。JET装置における金属壁導入によるHモード周辺プラズマ構造への影響に関する実験では、燃料ガスパフによるスクリーニング効果によって主プラズマ部への金属流入は防ぐことが可能であることが分かった。JT-60U装置における水素同位体効果に関する研究では、重水素のエネルギー閉じ込め時間は軽水素のそれより約1.2-1.3倍長いことが分かった。周辺プラズマ圧力は水素同位体種によらず全ポロイダルベータによって決まることを示した。本研究結果は米国サンディエゴで開催された第24回核融合エネルギー会議において口頭発表に選抜された。独立行政法人日本原子力研究開発機構JT-60Uおよび英国カラム研究所JETにおける実験結果を解析し、主にトロイダル磁場リップル・トロイダル回転依存性に準じた周辺分布データベースに基づいたプラズマ境界構造の評価とELM特性の解析し、それらを包括的にまとめ、論文発表を行ったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、JET装置における金属壁導入によるHモード実験に参加し、周辺プラズマ構造への影響に関して解析を行う。また、独立行政法人日本原子力研究開発機構JT-60UにおけるHモード周辺プラズマに対する水素同位体効果に関する解析を実施する。
剥離網膜の包括的病態解析と新規細胞保護治療開発

網膜剥離による構造・機能障害の回復をERG、光干渉断層計(OCT)、補償光学(AO)、LSFGを用いて検討した結果、Cone interdigitation zoneおよび網膜外層面積の増大はERGのb波振幅の改善度と相関した。AOカメラによる観察では、網膜復位術後の錐体細胞密度は有意に回復したが僚眼までには回復しなかった。硝子体手術症例では術前に減少した視神経乳頭上網膜血流が術後に回復した。術中ファイバーOCTの開発を行い臨床利用した。網膜剥離眼の網膜下液に高濃度IL-1βが存在し、硝子体ではmiR148aが特異的に発現していた。増殖膜中のカベオリン1はPVR発症に抑制的に作用していた。今日、網膜剥離(RD)の主たる治療法は外科的手術である。治療成績は90%を超えるが、中にはRDが再発したり、網膜の表面が線維性に富んだ増殖膜で覆われてしまう増殖硝子体網膜症(PVR)というより重症な疾患へ進行する症例がある。RDからPVRへ移行する原因の一つとして、生物学的には網膜色素上皮細胞(RPE)の上皮間葉転換(EMT)が関与しているとされている。しかし臨床像を検討すると、どのRD症例がPVRになるのか予測するマーカーが存在していない。臨床経験上、網膜多発裂孔や出血を伴う症例はPVRになりやすいと言われているが、科学的な裏付けはない。一方、PVRの予防方法として古くからステロイドが用いられてきたが、それだけではすべてのPVRを予防・治療することができておらず、結局は外科的治療のみに頼っている。我々は、RD患者の眼球に特異的に存在するmicroRNAを測定しプロファイリングを行った。その結果、他の網膜疾患では検出されないhsa-miR-148aが、RD眼球には多く存在することが明らかになった。また、培養RPE細胞を用いた実験では、hsa-miR-148aがRPE細胞のEMTを促進していることが明らかになった。つまり、網膜剥離眼球内のhsa-miR-148aが、PVRの発症を促進していることが強く示唆された。このことから、RDならびにPVR患者の硝子体液からhsa-miR-148aを測定することで、RDからPVRの進行を予測することが可能であると考えられた。一方、カベオラの形成に重要なタンパクであるCaveolin-1が様々な組織の線維化に関与していることが報告されている。PVR組織を免疫染色すると、Caveolin-1が増殖膜に発現していることが確認された。名古屋大学医学部附属病院の倫理員会で承認を受け、網膜剥離(RD)患者の手術時に血清・硝子体液・網膜下液を採取し、その結果からhsa-miR148が特異的に発現していることを確認し論文発表した(Takayama K, etal, IOVS, 2016 In press)。このように、網膜剥離(RD)・増殖硝子体網膜症(PVR)患者からのサンプル採取はセットアップされており、microRNAや様々なサイトカインなどを測定する環境が整った。その一つとして、炎症性サイトカインを網羅的に測定するための検査方法をセットアップしており、数例のテストサンプルから有効なデータが得られている。名古屋大学附属病院で硝子体手術を行った増殖硝子体網膜症・網膜剥離症例からhsa-miR-148aを測定し、hsa-miR-148aの発現量と疾患の重症度、臨床経過との関連性を分析した。その結果、網膜剥離症例における裂孔の大きさと剥離の罹患期間が、miR148発現量と正の相関をもっていることが明らかになった。また、昨年我々は、増殖硝子体網膜症患者の線維増殖膜からCaveolin-1の発現を確認し、さらにこのcaveolin-1が網膜色素上皮細胞の線維化を抑制していることがわかった。そこで、caveolin-1の発言量を制御しているmicroRNAを検索した。次にcaveolin-1の活性を網膜剥離眼球から採取した網膜下液内でのみ検出されたmicroRNAをリストアップし、それらの中からmicroRNAデータベース上でcaveolin-1に対する生理活性を持っていると推測されるmicroRNAを選出した。網膜下液でのみ選択的に検出されるmicroRNAはわずか12種類しかなく、そのうちmiR199がその候補に上げられた。確認のためにヒトRPE細胞にmiR199をトランスフェクションし、western blotting法でCaveolin-1の発現量を確認したところ、caveolin-1発現量が低下していた。また、炎症性サイトカインとの関連を調べたところ、TGF-2のみがmiR148発現量と正の相関を有していることがわかった。H28年度初頭に設定した計画のうち、網膜剥離関連microRNAとして候補に上がったmirR148と上皮間葉転換EMT現象の関連性をより深く確認することができ、H29年度の計画につながる成果が得られたため。剥離網膜の微細構造と網膜機能の障害,ならびにその回復について,網膜電図(ERG),光干渉断層計(OCT),補償光学眼底撮影(AO),laser speckle flowgraphy(LSFG)を用いて検討した.

結果,黄斑剥離を伴う裂孔原性網膜剥離の術後6か月では,黄斑部局所ERG 15度のa波振幅は対側眼の66%,b波振幅は74%であった.OCTでは,黄斑剥離を伴う裂孔原性網膜剥離術後の中心窩の視細胞の再生を1年にわたって観察し,経時的な視力の回復の程度と視細胞の外節の伸長との間には有意な相関がみられた.AOを用いて黄斑部局所ERGと錐体細胞密度との関係を初めて調べた.その結果,中心窩から2度の錐体細胞密度は,a波,b波,OPsの振幅と有意に相関した.網膜剥離手術後では,錐体細胞密度は平均6か月から12か月まで有意に回復していたが,12か月時の錐体細胞密度は僚眼の錐体細胞密度の約60%であった。次にLSFGにより,網膜剥離に対し硝子体手術を行った症例では術前に視神経乳頭上の網膜血流が減少しており,術後に回復することが分かった.さらなる視機能改善を目指して,顕微鏡に搭載された術中OCTにより網膜復位の状態を観察し,中心窩下にはピラミッド型に網膜下液が残存することを見出した.23 Gまたは25 G術中ファイバーOCTの開発を行い動物ならびに症例提示を行った.さらなる病態解明と治療開発を目指して,分子生物学的アプローチにていくつかの知見を得た。裂孔原性網膜剥離眼の網膜下液には高い濃度でIL-1βが存在することを確認した.網膜剥離眼の硝子体で特異的に発現するhsa-miR-148a-3pが,RPEのEMTに関与していることが示唆された.さらに,増殖膜中のカベオリン1はRPEのEMTに抑制的な役割を有し,PVR発症に抑制的に作用していると考えられた。網膜剥離による構造・機能障害の回復をERG、光干渉断層計(OCT)、補償光学(AO)、LSFGを用いて検討した結果、Cone interdigitation zoneおよび網膜外層面積の増大はERGのb波振幅の改善度と相関した。AOカメラによる観察では、網膜復位術後の錐体細胞密度は有意に回復したが僚眼までには回復しなかった。硝子体手術症例では術前に減少した視神経乳頭上網膜血流が術後に回復した。術中ファイバーOCTの開発を行い臨床利用した。網膜剥離眼の網膜下液に高濃度IL-1βが存在し、硝子体ではmiR148aが特異的に発現していた。増殖膜中のカベオリン1はPVR発症に抑制的に作用していた。名古屋大学医学部附属病院で硝子体手術を行うPVR・RD症例からhsa-miR-148aを測定し、hsa-miR-148aの発現量と疾患の重症度、臨床経過との関連性を分析する。さらにhsa-miR-148aの測定がバイオマーカーとして有用であることを知的財産として取得する。また、前述したCaveolin-1の発現量を再確認し、caveolin-1を制御しているmicroRNAの有無について検討する。1.候補microRNAと上皮間葉転換EMT現象の関連性をより深く確認する。1硝子体手術を行うPVR・RD症例からhsa-miR-148aを測定し、hsa-miR-148aの発現量と疾患の重症度、臨床経過との関連性を分析する。一般的に臨床研究で予後不良因子とされる網膜剥離の多発裂孔や出血によって、mir-148aの発現がどのように変化していくかを観察する。3.動物モデルで候補microRNAがPVRを促進あるいは止めることを確認する。1これらの候補microRNAを高濃度で眼球内に注射し、眼底にPVRを作成させる。摘出された眼球を用い、免疫染色し、Caveolin-1の発現量を測定し、野生型と結果を比較する。網膜剥離、増殖硝子体網膜症の外科的手術を行う際、手術の最後にシリコーンオイルを使用することがある。