hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網羅的遺伝子解析による心房細動基質の検討

海外での網羅的遺伝子解析(GWAS)データをもとに日本人の心房細動(AF)発症リスクにおける遺伝学的背景を検討した。心不全患者278名を対象とし10種類のSNP解析を行いリスクスコア(GRS)を算出した。GRSは各SNPのリスクアレルをホモで保有する場合を2点、ヘテロを1点とし10個のSNPの合計とした。AF群のGRSは非AF群に比し有意に高値であった。HCN4(rs7164883)は左室駆出率が低下した患者ではAFのリスクとなるのに対し、左室駆出率が保たれた患者では逆に保護的に働くことが判明し、GRSはAF発症予測に有用である可能性のみならず環境要因によっても左右される可能性が示唆された。現在、心房細動に対する薬物、非薬物療法について種々のガイドラインが制定されスタンダードな治療が定まりつつある。しかしながら、心房細動は、単一の疾患ではなく、患者個人の基礎疾患や遺伝的背景によって病態が大きく異なるとされている。心房細動に対してリズムコントロール目的でカテーテルアブレーションを行っているが、その方法や効果に関して、遺伝子背景が関与するか否かについては全く分かっていない。本研究を通して、心房細動のアブレーションにおけるテーラーメード医療の可能性に対する重要なデータが解明されるものと考えている。アブレーションの症例はほぼ当初の予測通りに増加しているが、再発例が多く含まれているため、研究対象となる症例数は予想よりも少ない状況である。さらに、心房細動の維持に関する基質評価のために必要であるCFAEマップについて、手技中に心房細動が持続しないためにこれが施行できない症例が多い。このため、現在はアブレーション時に時間をかけて心房細動の誘発を行い、できるだけCFAEマップを収集できるよう尽力しているところである。網羅的遺伝子解析については、サンプルが集まり次第まとめて解析を行うため、具体的な研究成果は最終的な解析結果を待って報告する。心房細動(AF)は、加齢・高血圧・器質的心疾患等のリスクを有する患者において、持続的に起こる左房負荷が原因となって生じる。一方で、若年者では、これらのリスクを有さなくともAFを発症し(孤立性AF)、イオンチャネルやコネキシン蛋白をコードする遺伝子との関連性が明らかにされている。発作性AFは主に肺静脈から生じる期外収縮によって発生するが、持続性AFへ移行するに従って肺静脈だけでなく心房筋内の不整脈基質の存在が重要な枠割を果たすようになる。この不整脈基質の進展には心房筋の電気的・構造的リモデリングが大きく関わっており、孤立性AFで証明された前述の遺伝子異常が、持続性AFにおいても関連性を有する可能性がある。本研究では持続性AFにおける不整脈基質の程度と遺伝的背景の関連性に関して、これまでの候補遺伝子および未知の病態修飾遺伝子をゲノムワイドに探索し、AFの新たな病態を探究することを目的とするものである。当科では心房細動患者に対するカテーテルアブレーションを行っている。その際に用いているCARTOシステムを使用し、現在、心房筋における不整脈基質のひとつと考えられているCFAE mapを作成し、このデータを収集中である。症例数がまとまり次第、網羅的遺伝子解析を行い、これらの不整脈基質およびアブレーションの成績と関連する遺伝子背景を検索する予定である。発作性心房細動に対する肺静脈隔離術の有効性はすでに確立したが、持続性心房細動対しての効果には限界がある。左房の拡大や線維化による心房筋のリモデリングが心房細動の持続に有利な環境となることがその理由とされるが、左房のリモデリングの進行を認めない症例、即ち左房拡大が軽度である患者(孤立性心房細動)においても持続性心房細動は発生する。そこで我々は、左房拡大の程度とは独立して、遺伝的背景が個々の心房筋基質の程度に関わっているとの仮説のもと、遺伝子多型解析を用いて心房細動患者における遺伝子背景の解析を行った。2010年から2013年の期間に当院で加療を行った心不全患者278名を対象とし、これまでに網羅的遺伝子解析のメタ解析にて心房細動との関連性が報告されている10種類のSNPの解析を行い、リスクスコア(GRS; genetic risk score)を算出した。結果は、心房細動が捉えられたことがない患者のGRSが6.4±0.7であったのに対して、心房細動を有する患者のGRSが7.1±0.9と有意に高値であった(p=0.001)。左房径には両群で有意な差を認めなかった。

さらに、HCN4(rs7164883)においては、左室駆出率が低下した心不全患者では心房細動のリスクアレルとなるのに対して、左室駆出率が保たれている患者では逆に保護的に働くことが判明し、心房細動に関連する遺伝子的背景が環境要因によっても左右される可能性が示唆された。本研究により、他人種で心房細動との関連が報告されていたSNPから得られるリスクスコアが本邦でも心房細動発症の予測因子となり得ることが判明した。これらの遺伝的背景は心房細動の左房拡大とは無関係に心房細動の維持に必要な基質をもたらす可能性がある。医歯薬学心房細動アブレーション症例における入院時遺伝子サンプル収集については、ほぼ全例において可能であった。ただし、アブレーション時に心房細動が持続しなかったため左心房における心房細動基質の評価ができた症例数が少なく、やや遅れていると判断する。当初、アブレーション時に洞調律であったとしてもAFの誘発を行うことでCFAE mapの作成が可能と判断していたが、予期したよりもAFが短時間で自然停止するため、十分なデータの収集ができない患者が多く存在する。このために目標症例数達成度としては、やや遅れていると考えている。根本的な解決は症例数を増加させるしかないと考えている。このため病診連携に積極的に取り組み紹介患者の増加を図った。その結果、アブレーション症例数は県内随一となったが、さらに増加させる必要性を感じている。目標症例数に到達次第、遺伝子解析に移る予定である。今後は全体の症例数を増やし多くのデータを収集したいと考えている。網羅的遺伝子解析は、コストの関係上サンプルの収集が終了してから行う予定であるため、解析に必要な資材の購入が今年度に予定しているため。今年度に網羅的遺伝子解析を行い解析結果を公表する。網羅的遺伝子解析に必要な物品を随時購入予定。海外・国内を問わず学会に参加し研究成果を広く発信する。
超長寿命用途の新規自己治癒材料における外部トリガー機構の有用性評価

本研究では,外部トリガーを介した自己治癒機能という新規自己治癒材料の材料設計概念を提案し,その基礎学理を確立することである.以下に示す検討項目をそれぞれ明らかにすることで,自己治癒機能におよぼす外部トリガーの有用性を実証する.1.自己治癒反応系を選定する.2.外部トリガーおよび選定した反応系の基礎特性を個別に評価する.3.得られた反応系,外部トリガーそれぞれの特性から,この二つが連動し外部トリガーを介した自己治癒機能を発現することを検証する.これら項目を遂行し,外部トリガーを介した最適な反応物,反応系を選定することにより材料設計概念を提案し,その基礎学理を確立する.前年度では,外部トリガーに用いるデバイスを検討しマイクロ波加熱に着目した。本年度は,このマイクロ波加熱が外部トリガーの有用性について調査した。マイクロ波加熱の選択加熱の特性を用いて,き裂の接合性について確認した。実験方法はき裂を模擬したセラミックス破面にマイクロ波エネルギーの吸収率が高い粉末を塗布し,接着した状態でマイクロ波を照射した。その結果,粉末がマイクロ波エネルギーを吸収し高温となることを確認した。さらに,高温になった粉末が作用して破面同士を接合することが確認された。これらの結果から,マイクロ波加熱の特性である選択加熱により,局所的に材料を高温にし化学反応を促進することが可能であることがわかった。マイクロ波加熱は,外部トリガーとして有用であり,新規的な自己治癒機構として期待できることが示された。外部トリガー機構としてマイクロ波加熱の有用性は,2件の国内講演を行い,学術論文1報を投稿中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,外部トリガーを介した自己治癒機能を有した新規自己治癒材料の材料設計概念を提案し,その基礎学理を確立することである。以下に示す検討項目をそれぞれ明らかにすることで,自己治癒機能におよぼす外部トリガーの有用性を実証する。1.自己治癒反応系を選定する。2.外部トリガーおよび選定した反応系の基礎特性を個別に評価する。3.得られた反応系,外部トリガーそれぞれの特性から,この二つが連動し外部トリガーを介した自己治癒機能を発現することを検証する。これら項目を遂行し,外部トリガーを介した最適な反応物,反応系を選定することにより材料設計概念を提案し,その基礎学理を確立する。本年度は,はじめに外部トリガーに有用なデバイスの選定を行った。当初用いる予定であったデバイスでは,治癒反応を誘引するにはエネルギーが低かったため,新たに外部トリガーに用いるデバイスを検討し,研究計画の変更が必要であった。次に,交付申請書のとおり,自己治癒反応系の選定を行った。反応物と反応系に必要なパラメータについて文献を用いて調査し,熱分析を行った。熱分析を用いて自己治癒発現速度を評価し,これらの反応物の特性については,2件の国際会議講演,1件の国内講演を行い,学術論文1報の寄稿を行なった。最後に,外部トリガーの基礎特性を調査した。実験は,企業を訪問し装置を借用して行った。これらの調査項目は,検討項目1.と2.に該当しており,今後検討項目3.を行うために必要な調査であった。外部トリガー機構として,当初想定していた逆磁歪デバイスでは自己治癒を誘引するためのエネルギーが低く,機構を構築することが困難だと判明した。そのため初めに,外部トリガーを新たに選定し,研究計画の変更を行う必要があった。年度初めに調査項目が一つ増えたが,本研究では外部トリガー機構を構築することであるため,外部トリガーの選定項目が増えただけで調査内容自体に大きな計画変更はなかった。本年度は,1.反応物・反応系の調査,2.反応経路の確立,3.実験に用いる治具の設計,4.外部トリガーの性能調査を行った。1.の反応物の基礎特性については,2件の国際会議講演,1件の国内講演を行い,学術論文1報の寄稿を行なった。1.3.に関しては終了しており,現在は外部トリガーの性能調査を行っている。

外部トリガー機構としてマイクロ波加熱の有用性は,2件の国内講演を行い,学術論文1報を投稿中である。これまで外部トリガーの性能調査は,企業の装置を借用していた。しかし,企業の装置では精度が低く測定結果がばらついたため,定量的な評価をするためには,より精度の高い装置を用いることが必要不可欠である。外部トリガーの基礎特性は企業の装置を用いて確認できたため,今後は外部トリガーと反応物を連動させて自己治癒機能の発現を検証する。そのため今後は,他大学が保有している高精度な装置を用いて測定を行うこととした。新たに装置に用いる治具の設計が必要となり,他大学に数回訪問し実験を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
分権的取引を分析対象とした貨幣のサーチ理論の応用・発展について

本年度では以下の3論文が公刊または採択許可を得た。具体的内容・意義は以下の通り。概要:Smith(2002)型の世代重複モデルに銀行間市場があるendowment経済モデルを構築し,同市場がうまく機能しない経済における中央銀行の"最後の貸し手"躍機能について分析した.銀行間市場が完全な場合,中央銀行はゼロインフレを実施することが最適なことを示し,また銀行間市場が不完全な場合はゼロインフレと流動性不足に陥った銀行に銀行間市場金利で資金を貸し出す政策を組み合わせることでセカンドベストが達成できることを示した.この研究により,最適金融政策が銀行市場の不完全性の程度に依存することが分かり,政策当局者はこの点を留意すべきことが提言として意義あるものと考えている.概要:Matsuyama(2004)のモデルにバブル資産を導入したモデルを構築した。そして金融市場が不完全である経済では、バブルが技術進歩を阻害し、経済が「発展の罠」に陥る可能性があることを理論的に示した。概要:Schreft-Smith(1997,1998)型の世代重複モデルにおいて,銀行部門が競争的なときゼロインフレが最適金融政策であることが知られていた.本論文では銀行部門が独占力をもつとき,預金者の留保価値を高めるようなデフレ政策(具体的にはフリードマン・ルール)が最適金融政策になることを示した.これは銀行部門の競争度によって最適なインフレ率が異なることを示した点で非常に意義深いものと考えている。さらに中央銀行がフリードマン・ルールを実施し同時に日銀貸出(discount window)を行えば,ファーストベストを達成出来ることを示した.本年度に発表した論文は以下の3本である,以下にその具体的内容・意義・得た結果の概要を記す."Monetary Policy and Banking Structure" Journal of Money, Credit and Banking, forthcoming概要;Schreft-Smith (1997, 1998)型の世代重複モデルにおいて,銀行部門が競争的なときゼロインフレが最適金融政策であることが知られていた,本論文では銀行部門が独占力をもつとき,預金者の留保価値を高めるようなデフレ政策(具体的にはフリードマン・ルール)が最適金融政策になることを示した.さらに中央銀行がデフレ政策を実施し同時に日銀貸出を行えば,ファーストベストを達成出来ることを示した."Liquidity, Interbank Market, and Capital Formation" KIER Discussion Paper SeriesNo.704.概要;Smith (2002)型の世代重複モデルに銀行間市場がある成長モデルを構築し同市場がうまく機能する経済と機能しない経済とを比較した.その結果銀行間市場がうまく機能する場合,各銀行は予備的な貨幣を保有する必要がなくなり,より多くの投資が行え高い資本水準を均衡下で実現できることが示された.さらに銀行間市場が機能しない場合,各銀行の貨幣保有を減らすインフレ政策が望ましいことも示した."Imperfect Interbank Markets and the Lender of Last Resort" KIER Discussion Paper SeriesNo.731.概要;Smith (2002)型の世代重複モデルに銀行間市場があるendowment経済モデルを構築し,同市場がうまく機能しない経済における中央銀行の"最後の貸し手"機能について分析した.銀行間市場が完全な場合,中央銀行はゼロインフレを実施することが最適なことを示し,また銀行間市場が不完全な場合はゼロインフレと流動性不足に陥った銀行に銀行間市場金利で資金を貸し出す政策を組み合わせることでセカンドベストが達成できることを示した.本年度では以下の3論文が公刊または採択許可を得た。さらに中央銀行がフリードマン・ルールを実施し同時に日銀貸出(discount window)を行えば,ファーストベストを達成出来ることを示した.
HIVアクセサリー蛋白質の機能領域解析

本研究ではHIV-1のVifおよびNef、また、HIV-2のVpxおよびVprの機能領域について解析し、以下のような成果を挙げた。(1)HIV-1 Vif。エイズ長期未発症者と発症者由来のvif遺伝子の感染性付与機能を検討した結果、生体内でのウイルス複製とエイズの進行にVifの機能が関わることが示唆された。全領域にランダムに変異を導入した一連の変異体の解析中に、Vifが非常に速やかにプロテアーソム分解を受けることを見出し、これに強く関与するリジン残基を同定した。Vifのプロテアソーム分解高感受性はアクセサリー蛋白質中で特異的であるが、ウイルス感染性を至適に保つためには重要であることも確認された。(2)HIV-1 Nef。MHC-I分子のdown-regulation能のみを欠損した点変異体が感染したT細胞を用い、HIV-1 NefとHIV-1特異的CTL細胞との相互作用を解析した。NefはCTLの細胞傷害活性を効率的に抑制するが、サイトカイン産生は部分的にしか抑制しないことが明らかになった。(3)HIV-2 Vpx/Vpr。HIV-1ゲノムはVprをコードするが、HIV-2ゲノムはVprに加えてアミノ酸配列で相同性があるVpxもコードする。ホモロジーモデリングの結果、これらの蛋白質は3ないし4個のヘリックスからなる極めて類似した構造を持つ可能性があることがわかった。HIV-2のVpx/VprはHIV-1 Vprに比べ、ウイルスゲノム逆転写促進能やウイルス粒子放出促進能等多彩な機能を持つことを観察した。本研究では、HIVアクセサリー蛋白質の機能領域やこれに関与する細胞因子を系統的・網羅的な点変異体解析で確定し、アクセサリー蛋白質の機能の本態解明を目指す。本年度は主として、(1)HIV-1 Vifの機能解析、(2)HIV-2 Vpx/Vprの機能解析、(3)HIV-1 Nef及びVpuの変異体作製、について研究を行い、以下の成果を得た。(1)192アミノ酸からなるHIV-1 Vif (NL432株)の88番目から93番目のアミノ酸配列(EWRKKR)には荷電残基が集中的に含まれている。この領域の機能を知るため、様々な変異体を構築し、非許容細胞H9でのウイルス増殖とVifの発現を検討した。その結果、この領域の親水性や電荷の程度はウイルス増殖に関係しないことが明らかになった。一方、アミノ酸欠失体の実験結果から、E88およびW89はVifの安定的発現とウイルス増殖に必須であった。E88欠失体のVif発現量の低下はプロテアソーム阻害剤の添加で回復した。また、プロテアソーム阻害剤添加後のVif発現量の増加はNef、Vpu、Gagのそれよりはるかに多いことがわかった。(2)HHV-2 Vpx/Vpr (GL-AN株)発現欠損体の解析から、T細胞中でもVpxがHIV-2ゲノムの核移行を促進すること、また、Vpxが存在しない場合にVprはウイルス複製に影響を与え、その効果は後期過程にあることを示した。さらに、Vpxの点変異体の増殖能をT細胞とマクロファージとで検討した。その結果、どちらか一方の細胞あるいは両方の細胞でのウイルス複製に重要であるアミノ酸の存在が明らかになった。(3)HIV-1 Nef (NL432株)の全領域にわたる点変異体30種を作製した。これらからVpuとの2重変異体も作製中である。本研究では、HIVアクセサリー蛋白質の機能領域とこれに関与する細胞因子を系統的かつ網羅的な点変異体解析で確定し、アクセサリー蛋白質の機能の本態解明を目指している。

本年度は主として、(1)HIV-1 Vifのプロテアソーム分解とその生物学的意義、(2)HIV-2 Vpxのマクロファージでの機能解析、(3)HIV-1 Vpuの変異体作製、(4)HIV-1 Vifと感染者の病態との関係、(5)HIV-1 Nefとウイルス感染性の関係、について分子遺伝学的解析を行ない、以下の成果を得た。(1)Vif(HIV-1 NL432クローン)は細胞の種類によらずに急速にプロテアソーム分解されるが、この性質はHIV-1アクセサリー蛋白質中でユニークであった。二つのβ-ストランド構造がこのVifの安定性とウイルス感染性の維持に必須であると推定された。Vifには細胞内至適発現レベルがあることも明らかになり、プロテアソーム分解の生物学的意義が示された。(2)Vpx(HIV-2 GL-ANクローン)はマクロファージ中でのウイルスDNA合成に必須であることを示唆する結果を得た。一方、これと構造的に酷似しているHIV-1 Vprはマクロファージ中でウイルスゲノムの核移行に必須であることが知られている。(3)Vpu(HIV-1 NL432クローン)の全領域にわたる部位特異的変異体15種を作製した。Nef変異体30種とともにその基本性状を検討中である。(4)HIV-1感染者由来Vifをウイルス感染性測定用カセットクローンに挿入して検討したところ、Vif活性と病態との間で正の相関が認められた。(5)nef遺伝子のみを交換したキメラウイルスの増殖曲線より、Nef自体にウイルス感染性付与に関する顕著な活性の差があることが明らかになった。本研究ではHIV-1のVifおよびHIV-2のVpx/Vprの構造と機能等について解析し、以下のような成果を挙げた。(1)HIV-1 Vif。エイズ長期未発症者と発症者由来のvif遺伝子の感染性付与機能を細胞レベルで解析した。体内ウイルス量の多いエイズ発症者は全て活性型vif遺伝子の比率が高く、生体内でのウイルス複製とエイズの進行にVifの機能が関わることが示唆された。全領域にランダムに変異を導入した一連の変異体を用いた分子遺伝学的解析により、立体構造全体がVif機能に必要であると結論された。これらの変異体の解析中に、Vifが非常に速やかにプロテアーソム分解を受けることを見出し、これに強く関与するリジン残基を同定した。Vifのプロテアソーム分解高感受性はアクセサリー蛋白質中で特異的であるが、ウイルス感染性を至適に保つためには重要であることがわかった。(2)HIV-2 Vpx/Vpr。HIV-1ゲノムはVprをコードするが、HIV-2ゲノムはVprに加えてアミノ酸配列で相同性があるVpxもコードする。ホモロジーモデリングの結果、これらの蛋白質は3ないし4個のヘリックスからなる極めて類似した立体構造を持つ可能性があることがわかった。新しい機能として、HIV-2 Vpxはマクロファージ中でウイルスゲノム逆転写反応を促進することが示された。(3)HIV複製能の新規アッセイシステムの構築。HIV/SIVの迅速定量用リンパ球細胞株としてルシフェラーゼ遺伝子をゲノムに持つH9やM8166細胞株を樹立した。
神経系特異酸性糖脂質の構造とその神経生物学的機能についの研究

1.アメフラシ神経線維特異糖脂質FGL-11a,FGL-11b,FGL-V、及び神経系特異糖脂質F-21の構造決定新潟大学理学部臨海実験所(佐渡)でアメフラシを採取し、神経組織を分離後Folch等の方法により、全脂質の抽出を行い、水溶性分画を濃縮、透析、凍結乾燥後Sephadex G-50カラムを通し、総糖脂質を得た。この総糖脂質分画より、それぞれの糖脂質を精製し、糖組成、脂肪酸および長鎖塩基のGLCによる分析、比色定性定量分析およびアミノ酸アナライザ-による燐、ヘキソサミン、2-aminoethylphosphonateの定量、更にメチル化分析、FAB-MS、NMR分析により全化学構造を決定した。FGL-11a,FGL-11b,FGL-Vは非還元末端ガラクト-スの3および4位の水酸基にピルビン酸が結合している神経線維に特異なフォスフォノ糖脂質であった。一方F-21は、先に報告したSGL-11,SGL-1'と同じ糖鎖構造を有し、2-aminoethylphosphonateを3モル結合した神経系特異triphosphonoglycosphingolipidであった。FGL-11bに対して作製したポリクロ-ナル抗体を用い、酸素抗体法によりその組織内分布を調べた結果、アメフラシのabdominal ganglion,cerebral ganglionおよびskinに共通して抹消と中枢のnerve bundlesが特異的に染まった。又これらの染色は脂質性の抗原によるものであった。FGL-11b抗体はピルビン酸のカルボキシル基をエピト-プとして認識し、FGL-11a,FGL-V,F-9,FGL-1とも反応した。ピルビン酸を含むこれら酸性糖脂質のnerve bundlesにおける特異な局在は、この糖脂質が細胞接着、神経突起伸展作用などの神経生物機能に関与するリガンドとしての可能性を示唆している。海産軟体動物アメフラシの神経線維に特異的に存在する酸性糖脂質フオスフオノグリコスフィンゴリピドの神経生物学的機能の解明を目的として、今年度はFGL-IIbに焦点を絞り、構造解析とその神経組織内分布を明らかにすべく研究を行った。1.新潟大学臨海実験所(佐渡)でアメフラシを採取し、神経組織を分離後、Falch等の方法により全脂質の抽出を行い、イヤトロビーズカラムクロマトグラフィーにより、FGL-IIbを単離精製した。2.比色定性定量分析、アミノ酸アナライザー分析、GLC分析によりFGL-IIbは2-AEP、N-アセチルガラクトサミン、燐、グラクトース、グルコース、フコース各1モルから成り、他に未知糖が含まれていた。この未知糖はピルビン酸がガラクトースのO^^ー-3、O^^ー-4に結合したものであり、動物のスフィンゴ糖脂質の構成々分としては初めての存在を示すものであった。4.FGL-IIbに対して作製した。抗体を用い、酸素抗体法によりその神経組織内分布を調べた結果、末梢神経、結合神経の神経束が極めて特異的に染まった。抗FGL-IIb抗体はピルビン酸のカルボキシル基をエピトープとして認識し、又この抗体はFGL-IIa、V、9、Iとも反応したので、これ等の糖脂質も非還元末端にpywvylated galactoseを有している事が充分考えられる。当該年度は、昨年度その構造と細胞内分布を報告した神経線維特異糖脂質FGL-11bに続き、他の神経系特異フォスフォノ

糖脂質FGL-11a、FGL-V、F-21のそれぞれの構造を明らかにする事を主なる研究目的とした。アメフラシ神経系よりイヤトロビ-ズカラムクロマトグラフィにより、アメフラシ神経系乾燥重量100g当たりFGL-11a 2.5mg、FGL-V 16.6mg、F-21 9.2mgの糖脂質を得る事が出来、その全化学構造を次ぎのように決定した。
戦後における「母」の表象に関する基礎的研究

本研究の目的は、民衆の表現活動を中心に、地域社会運動、教育(社会・歴史教育)、大衆文化の三つの局面にわたり「母」ということばで表現される戦後日本の諸問題・諸思想について、その分析のための基礎的研究を行うことである。その成果は、(1)地域における母親運動、(2)岩手県における生活記録運動について、その地域社会での組織形態・「母の歴史」をめぐる諸論点、などについて分析する基礎史料を得たこと、である。07年度は大衆文化関係・社会教育関係を中心に基本的な文献史料の収集を行い,同時に地域における史料発掘・調査に力点をおいて研究を行った。岩手県北上市和賀地域の史料については,残存状況がおもわしくなく,岩手県内および秋田県にまで範囲を広げて史料の調査を行った。また,その他全国各地域で発行されていた「母の歴史」に類するサークル誌・生活記録運動誌の所在を可能なかぎり把握し,一部(千葉県など)は収集することが出来た。また,研究の途次において,1950年代における歴史教育分野での「母の歴史」の実践活動・記録の重要性を確認し,社会教育のみならず歴史教育学に関する文献の収集も並行して行った。母親大会・母親運動については,全国機関紙・北海道・高知・千葉など地域母親運動史の文献を収集することが出来た。長野県母親大会・母親運動については基本的な文献を整理し,長野市婦人会館所蔵・長野県連合婦人会文書の1部目録を作成した。また,信濃史学会編『長野県民の戦後六〇年』(信毎書籍出版センター2008年)の叙述に反映させることが出来た。社会運動としての母親大会の叙述を地域史のなかで,端緒的に試みることができ,地域女性史研究に対して基礎的な事実・素材を提供することが出来た。長野県山吹村宮下家文書の整理については都合により効果的に実行することが出来なかった。史料の残存状況がよくない部分はあるが、当初の予定通り、岩手県および長野県における社会運動・生活記録関係の史料を発掘・調査することが出来た。具体的には、(1)岩手県盛岡市・三上信夫氏旧蔵文書(生活記録・『働く母』揃および関連史料)、(2)長野県母親大会関連史料(長野県母親大会事務局所蔵)を収集・整理することが出来た。さらに史料の残存状況および三上信夫氏が社会教育関係者・教員であったことから、調査範囲を教育関係雑誌に拡げ、「母の歴史」を対象とする教育実践記録を収集することが出来た。生活記録運動については、東亜紡織の実践活動が史料状況を含めて研究的に改善・進展してきているので、「戦後日本における「世代」論の問題領域」(『歴史評論』第698号、2008年6月号)において研究上の課題点に言及した。こうした研究状況についての整理をふまえ、研究課題の挙げた「主として生活記録や、地域における教育実践記録などを素材とした民衆レベルの「母の表象」の特徴として分析する」ことの基礎的作業について見とおしをたてた。「母親大会」関係史料については、いまだ重要な史料において欠落があるが、特に1960年代以降において系統的に議論の経過を追うことができる史料(大会報告集など)を収集できた。昨年度に収集した県婦人問題研究集会資料と合わせ、同時に各県の母親運動史を参照軸としつつ、長野県に内在した分析を行う条件を整えた。大衆文化における「母の表象」については、映画関係雑誌を中心に引き続き史料収集中である。また、史料整理を計画中であった長野県下伊那郡山吹村関係史料(記録映画「ひとりの母の記録」撮影地)は、都合により実施できなかった。2009年度に得られた研究成果は以下の通りである。1.岩手県における生活記録運動の文集整理および関連史料の収集。1960-2000年代まで継続した岩手県における生活記録運動のなかで特徴的な作品集(文集)を発掘・収集、関係者からの取材を行うことが出来た。具体的には、金ヶ崎町婦人団体連絡協議会『働く婦人の文集』および生活をつづる会編『働く母』(途中、『おんな』と改題)であり、岩手県南・県北を代表する作品である。同時に『働く母』は、「母」というタイトル=表象を全面に出した作品集であり、歴史教育とは異なった「母の歴史」を分析する上で貴重なものとなった。2. 08・09年度に引き続き岩手県・千葉県・長野県・山梨県・北海道・愛知県・愛媛県などの地域母親運動の記録を収集することが出来た。50年史が発刊されている都道府県は網羅的に収集することが出来、全国大会の記録をふくめ特に長野県を中心に目録化を進めている。3.歴史教育・社会教育分野における「母の歴史」関連文献のより一層充実した収集を行うことが出来た。以上を通じ、地域における社会運動・社会教育・歴史教育(=「母の歴史」、生活記録)について農村部・山村部にわって基礎的な史料を収集することが出来た。大衆文化分野については予期した成果は得られなかった。
鋼の高純度化にともなう焼入性の変化に関する研究

高純度炭素鋼の焼入性および等温変態挙動におよぼす不純物元素(P,S)の影響を明らかにすることを目的として、他の合金元素を出来る限り低レベルに抑えてP量またはS量をそれぞれ単独に変化させた4種類の0.35%炭素鋼(10ppmP+10ppmS,70ppmP+10ppmS,410ppmP+10ppmS,および10ppmP+100ppmS)を真空溶解により作製し、ジョミニー試験、連続冷却変態試験、および等温変態試験を行った。得られた主な結果は以下のとおりである。1.ジョミニー距離は試料中のP量が増すほど増加した。P量に対するジョミニー距離の増加の傾向は放物線的であり、ジョミニー距離-P量の曲線の傾きはP量の増加とともに減少した。2.本研究に用いた試料においてマルテンサイト変態と競合関係にあり焼入性を支配する拡散変態はパーライト変態であった。また、その変態温度は820K付近であった。3.オーステナイトからパーライトへの等温変態Kineticsは、不純物元素のPおよびSを添加することによって大きく抑制された。4.不純物元素PおよびSを添加することによって、823Kにおけるパーライト変態の成長速度は著しく減少したが、核生成速度にはほとんど変化が認められなかった。以上の研究結果より、高純度の0.35%炭素鋼において不純物元素PおよびSを添加すると焼入性は向上すること、また、この焼入性の向上は、マルテンサイト変態と競合関係にあり焼入性を支配するパーライト変態の成長速度が不純物元素の添加によって減少することに起因すると結論される。
病気の子どもをもつ家族の家族機能モデルの構築

全国6地域における入院している子どもの父母を対象に,家族機能, QOL,自己効力感,ソーシャルサポート等について質問紙調査を行った.調査の結果,病気で入院している子どもをもつ家族の機能として,家族関係を良好に保つ機能の高さが窺えた.父母ともに入院中は普段の生活よりも家族からのサポートを受けていると評価しているなど,ソーシャルサポートや地域性などの社会的因子と家族機能との関連が示唆された全国6地域における入院している子どもの父母を対象に,家族機能, QOL,自己効力感,ソーシャルサポート等について質問紙調査を行った.調査の結果,病気で入院している子どもをもつ家族の機能として,家族関係を良好に保つ機能の高さが窺えた.父母ともに入院中は普段の生活よりも家族からのサポートを受けていると評価しているなど,ソーシャルサポートや地域性などの社会的因子と家族機能との関連が示唆された研究1年目である平成19年度は、先行研究から得た知見から尺度項目の精選(家族機能、QOL)を行い、研究対象者である病気の子どもをもつ家族の特徴を考慮した質問紙を作成しな。質問紙は、属性部分{居住地域、年齢、学歴、職業、家族構成、収入、入院中の子どもの年齢・病名(任意での記入)、入院予定期間など}と、5つの尺度{(1)家族機能、(2)QOL、(3)自己効力感、(4)不安尺度、(5)ソーシャルサポート}および自由記載欄で構成されている。全国5ブロック(北海道、関東、関西、四国、九州)の看護系大学に所属する研究者の協力を得て、各地域の小児科病棟を有する病院の中から調査施設を選定し、協力が得られた施設で質問紙の配布を行っている。地域における少子化の影響をうけ入院児数が少なかったことなどかち、質問紙め配布に時間を要し、20年度5月頃まで、引き続き質問紙の配布・回収を行っていく予定である。研究者らが青森県で行った同様の研究においては、入院している子どもに付き添う母親に対する夫のサポートが家族機能と高い相関を示し、とりわけ家族間コミュニケーションと絆の形成にとって重要な要素となっていた。子どもの入院に付き添う母親は、夫から普段よりも多く「情緒的サポート」と「手段的サポート」を得ていたことも明らかにされている。先行研究で得られたこれらの知見を本研究での分析の視点として考慮し、病気で入院している子どもをもつ家族の家族機能の特徴を明らかにしていく。さらに、共分散構造分析を用いた家族機能モデルの構築を目標としており、計量的に家族機能を評価することにより、病気の子どもをもつ家族に対する看護介入への示唆を得ることができるものと考える。研究2年目である平成20年度は、前年度に項目を精選して作成した家族機能測定尺度(中村)およびQOL測定尺度(渋谷)、ならびに既存の尺度であるHADS(Snalth & Zlgmond,北村訳,1993)、自己効力感尺度(坂野・東條,1986)、ソーシャルサポート測定尺度(平尾・上野,2005)を用いた質問紙調査を、全国5地域の小児科病棟で行った。有効回答269名(父親115名、母親154名)の分析および各調査地城の小児看護専門職者によるデルファイ会議の結果から、病気の子どもをもつ家族の特徴として、【家族機能】の下位尺度である「家族関係」「癒し」「問題解決」、【QOL】の下位尺度である「家族関係」「友人関係」が高い値を示していたことから、病気の子どもをもつ家族の関係性は良好であり、母親にとっては友人関係が重要であることが示唆されていた。また、母親は入院中に普段よりも多く夫からの情緒的・手段的・評価的サポートを得ている(p<0.01)と評価していた。さらに地域の特徴として、北海道・東北・関東・九州地区の方が関西・四国地区よりも家族内で「問題解決」を図り(p<0.05)、関西・四国地区の母親は家族関係よりも友人関係を重要視していることが明らかになった。これらの結果を踏まえて、共分散構造分析を用いた病気の子どもをもつ家族機能の標準モデルは、【QOL】と【家族機能】、【個人的因子】の3つの潜在変数から構築され、「仕事環境(家事を含む)」は【自己効力感】との関連が強く、「余暇時間」からも影響を受けていたことなどから、子どもが入院中の家族の家族機能を高めるためには、環境を整える必要性があることが明らかにされている。本研究の結果を踏まえ、今後は経済的な因子とQOLとの関連などの課題についても検討し、家族の特性や発達段階を踏まえた看護ケアのあり方についてさらに検討していきたいと考えている。
20世紀後半から21世紀初頭の日本におけるメディア革命の比較文化理論的研究

デジタル・メディア時代における文学・芸術作品の社会的意味の変容を比較文化的観点から考察することを課題とした本研究にとって必要なことは、原則的にグローバルな広がりを持つデジタル・コミュニティーが、にもかかわらず各文化圏ごとに多様な現象形態をとるものであることへの、個別的な考察と、それに基づいた文化比較的観点が常に維持されることであった。この課題に鑑みると、本研究の上げた成果は二つに大別できる。第一には、研究分担者の多方面からの個別研究において多様に上げられた大きな成果である。具体的には、デジタル・メディア時代の文学・芸術作品が担う共同体的、倫理的課題にも踏み込む考察がなされたことと、この時代に実現している伝統的芸術受容からの解放という歴史的過程を、詳細な特徴記述によって解明する研究がなされたことである。また、国際共同研究という形をとる本研究は第二に、国際研究者交流という点で大きな成果を上げた。国際シンポジウムの主催と共催は四度に及び、これに他の国際会議やシンポジウムへの、個々の研究分担者の招待、参加が四件加わる。こうした相互の意見交換それ自体が、比較文化的研究の最良の実践機会であった。このことはさらに、外国文学研究としての日本のドイツ文学研究が文化研究へと発展するに際して、もはや一方的な受容による受動性から脱した能動的な知的発信を求められるという現状に、果敢に応じたものであると考える。本研究は3ヵ年計画の初年度として、デジタル・メディアと旧来のアナログ・メディアとの出会い、そして後者から前者への歴史的移行という問題に重点を置いた。その際、ドイツ人文化研究者の講演会数回と、演出家、演劇評論家を招いてのシンポジウムを行い、意見交換に努めた。このうちオーストリア・グラーツ大学のディートマール・ゴルチュニッグ教授、ドイツ・マンハイム大学のヨッヘン・ヘーリシュ教授の講演会では、没後200年を迎えたフリードリヒ・シラーのデジタル・メディア時代における再検討の可能性について議論された。また、演劇評論家クラウス・デアムーツ、演出家ヴェルナー・フリッチュ、および研究分担者の平田栄一朗の3名によるシンポジウム「演劇とメディア」においては、一方でデジタル技術によって伝統的な地位を脅かされつつある演劇が、同じその技術を駆使しながら変貌しつつある様相が、舞台芸術に深く関わる三者によって紹介され、また論じられた。平田は自らも複数の劇団による欧米作品の日本語上演に関与しつつ、比較文学・文化的で実践的な視座から研究を行っている。同じく研究分担者の和泉雅人は、デジタル・アーカイヴに400年先立って知の網羅的システムを先駆的に構想した一七世紀の哲学者アタナシウス・キルヒャーに関する書物を上梓し、粂川麻里生は、デジタル時代におけるメディアとスポーツに関する比較文化的研究を続行中である。研究代表者大宮は、デジタル時代における美学と政治の関係を、ヴァルター・ベンヤミンの複製技術=芸術論を再検討しつつ考察した。また、技術の時代における大学のあり方を問う論考を継続的に執筆した。本研究は3カ年計画の第2年度として、デジタル・メディア時代における美学と芸術という問題に重点を置いた。その際、ドイツ・ジーゲン大学メディア美学科と本プロジェクトとの共催として、11月にジーゲン大学において開催されたシンポジウム「Orthodoxie und Paradoxien in medialen Konfiguration」に研究代表者の大宮と研究分担者粂川が参加し、前者はデジタル・メディア時代の公共的行為論について、後者は「パブリック・ビューイング」による群集の新たな組織化の可能性に関する講演を行った。また、研究分担者フュルンケースは、10月にベルリンで行われた「ベンヤミン・フェスティヴァル」のセッション責任者として企画に携わり、デジタル・メディア時代の美的知覚の変容について講演を行った。さらに研究分担者平田は、7月にアウグスブルクで行われた国際ブレヒト学会シンポジウムにおいて、日独の舞台芸術パフォーマンスを比較する講演を行った。これらの講演は、いずれも論文として印刷・出版される計画である。また、ドイツ人文化研究者を日本に招いて講演会を行い、意見交換に努めた。

このうちドイツ人文化研究者の講演として、3月にボン大学ドイツ文学・文化研究科教授ミヒャエル・ヴェッツェル氏の講演会「Dekonstruktion im Zeitalter der Digitalisierung: Codierung und Decodierung von Kultur」を行った。芸術のマルチメディア化と、他者表象の変容に関して議論を深めることができた。本プロジェクトのこうした成果は、第3年度において、出版物としてまとめられる計画である。三年計画研究の最終年度として2007年度は、デジタル・メディアの歴史的意義を、文学・芸術の領域にとどまらず、人間の社会生活の基礎としてのコミュニケーションのあり方全般に関して考察し議論する機会を多く設けた。2007年6月にマンハイム、ボーフム、ベルリン・フンボルトのドイツ各大学より、文化研究とメディア学研究者を招き、国際シンポジウム「Welcher Statusbleibt dem "Realen" in den digitalen Medien?」を、2007年9月には、共同研究パートナーであるドイツ・ジーゲン大学と共催で国際コロキウム「Schwellen der Medialisierung」を慶應義塾大学三田キャンパスにて開催し、全てドイツ語により講演と質疑応答、総括的討議を行った。これらの講演と、過去3年間の研究成果は、研究成果報告論文集「メディアシステムの閾-20世紀後半から21世紀初頭の日本におけるメディア革命の比較文化理論的研究」として印刷されている。また、これと別にドイツ語版の研究論文集が、ジーゲン大学共同プロジェクト・メンバーの編集により2008年9月にビーレフェルトのTranscript社から出版され、大宮、フュルンケース、粂川が寄稿する。
オレムのセルフケア理論を基盤とした「こどもセルフケア看護理論」の構築

平成26年度からこどもの尊厳を守り主体性を引出す看護実践を導くためのこどもセルフケア看護理論の構築に取り組んできた。研究組織は、研究代表者および分担研究者が所属する5大学を中心に小児看護の臨床で実践する小児看護専門看護師との共同により進めてきた。また、毎年学術集会においてテーマセッションを開催し、多くの看護職との意見交換を通し、臨床で活用でき、こどもを主体とする看護実践へと変革する理論を構築した。当該科研により構築したこどもセルフケア看護理論は、どのような年齢、健康状態、障がいの有無にかかわらず、こどもが一人の人格を持つ存在であるとともに、自分自身で生きる力と将来に向けて生きていく力を有する存在であると考えた。その上で、理論の構成は「こどものセルフケア」・「こどものセルフケア不足」・「こどもへの支援およびこどもと家族」からなる。オレム看護論を基盤としながら、日本の子育て文化や家族のあり方等、文化・社会的背景を考慮し、理論で用いる用語の再定義も行った。こどもは、人としての権利をもつ存在である一方で、発達途上にあり、親・養育者らの支援を必要とするため、貧困や虐待、紛争など社会環境に影響を受けやすい存在である。こどもの人権や育ちを保障するために、こどもの能力や主体性を適切に判断し、社会全体で支援することが必要である。こどもセルフケア看護理論は、こどもを主体とする実践を具現化・可視化を目指したものであるため、この理論を多くの看護職が活用することで、看護の実践が医療職や家族の視点からこどもにとって望ましい視点へと変換されることを期待する。研究成果は書籍にて出版し(令和元年8月発刊予定)臨床で広く活用できるよう目指す。今後、医療機関に限らず、子育てや福祉、教育機関など子どもが生活するあらゆる場での活用を目指し、こどもの最善の利益が守られる社会に貢献したいと考える。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、こどもの主体性を引き出し、小児看護の実践に適応できる「こどもセルフケア看護理論」を構築する事である。平成26年度は、下記の通り、研究開始に向けた整備と理論モデルの構築に向けた準備を行った。1.円滑に情報共有するためのICT環境の整備研究の円滑な連携システムとして、遠方に渡る6大学に所属する研究代表者ならびに研究分担者がどこにいても円滑な情報共有ができることを可能とするとともに、今後の大学と臨床を繋ぐことを加味して、タブレット型端末の購入ならびにパソコンやタブレット型端末で利用可能な遠隔テレビ会議システムを各大学に導入した。2.理論モデル構築に向けた準備オレム看護論ー看護実践における基本概念(オレム,2005)ならびにNursing: Concepts of Practice, 6 Ed.(Orem, 2001)を精読して、こどものセルフケア看護理論を構築するにあたって課題となることについて、各大学毎に分担を決めて分析を行い、6大学合同の遠隔テレビ会議システムを用いた会議に持ち寄って検討を行った。それらの会議録を読み返し、分析した結果、こども看護理論の構築にあたって検討すべき16の課題があることが明らかになった。年度末に6大学の研究者全員が顔を合わせての会議をもち、上述の16の課題ならびに平成27年度の推進について共通認識をもった。また、国内外の学術集会においてセルフケア看護関連の発表から学術的な知識を収集するとともに、理論構築に向けた意見交換を行った。そして、この時点で、申請時の計画では臨床へのインタビューガイドを作成し、質問紙調査をする準備を予定していたが、会議での検討の結果、丁寧にオレム看護論を読み進めることに時間を使うこととし、来年度の夏に千葉で開催予定の「こどもセルフケアカンファレンス」において直接臨床家と意見交換をすることに計画の修正を行った。平成27年度は、こどもセルフケアモデル(案)の基本的枠組みの共同研究者間での検討ならびに研究班以外の研究者ならびに小児看護専門看護師らとの意見交換、オレム看護論理論家を米国より招聘しての討議を行い、理論モデル構築を進めた。1.理論モデル構築に向けた共同研究者間での検討:オレム看護論を厳密に読み進め、理論モデル構築に向けた必要要素ならびに概念の検討を大学毎に分担を決めて行い、6大学合同の遠隔テレビ会議システムを用いた会議にて検討を行った。また、顔を合わせての会議を7月(千葉)と9月(兵庫)、3月(東京)の計3回行い、詳細な概念の検討ならびに研究計画の評価・修正を行った。現時点では、臨床で活躍している小児看護専門看護師(以下CNSとする)に提示するこどもセルフケアモデル案の執筆を各大学で分担して行っているところである。2.研究班以外の臨床家ならびに教育者、CNSらとの意見交換:理論の実践的活用の妥当性を確認しながら検討を進めるために、7月にこどものセルフケアに関心のある臨床家ならびに教育家を対象とした「こどもセルフケアカンファレンス」(千葉)を開催した。臨床や教育場面でオレム看護論をこどもの看護に活用している際に生じている実際上の課題について共有することができた。さらに12月にCNSを対象とした「臨床導入のためのワークショップ」(東京)を開催し、CNSの視点での理論を臨床で活用する際の課題や実際の活用事例、理論の中での改善点について意見交換を行うとともに、施設毎の状況や資源、課題について把握することができた。3.米国オレム看護論理論家との意見交換ならびにコンサルテーション:9月にオレム看護論理論家を米国より招聘し、こどものセルフケアについて意見交換

ならびにコンサルテーションを受け、オレムらが検討してきた範疇ならびに事例を収集していく必要性の明確化を行うことができた。平成27年度においては、当初計画していた通り、研究班以外の臨床家ならびに教育者、CNSらに本研究の趣旨説明ならびに意見交換を行うとともに、米国オレム看護論理論家との意見交換ならびにコンサルテーションを行った。それらより、平成25年度に本基盤研究Aに先立ち行った挑戦的萌芽研究「小児のセルフケア看護理論の構築に向けた必要要素の抽出によるモデルの作成」や平成26年度以降の本基盤研究Aにおいて検討を行ってきたオレム看護論をこどもに適応する際の課題やこどもセルフケア看護理論の構築に必要な要素や枠組み、臨床での今後の検討課題等について、理論の実践的活用の妥当性を確認しながら理論構築を進めることができている。現在は、臨床への導入に向けて、臨床で活躍しているCNSに提示するための「こどもセルフケア看護理論」の構築の基となるこどもセルフケアモデル案を各大学で分担して執筆するところに着手しているところである。平成28年度はこどもセルフケアモデル(案)の精錬と臨床現場への導入準備を以下の通り行った。1.こどもセルフケアモデル(案)の精錬(1)研究班における検討:平成27年度に引き続き、こどものみかたやこどものセルフケア、こどもへの支援について、研究班内で用語や概念の検討を重ね、モデル案の精錬を行った。(2)小児看護専門看護師らの実践事例の集積:研究班毎に小児看護専門看護師(以下CNSとする)数名に、こどものセルフケアに関する実践事例の提示を依頼し、それら実践事例を基にCNSらが捉えている依存的セルフケアエージェンシーや看護エージェンシーの分析を行った。その分析結果については、CNSらも含めた会議で意見交換を行い、妥当性ならびに信頼性について検討を重ねているところである。(3)学会のテーマセッションにおける臨床家・教育研究家への開示と意見交換:こどもセルフケアモデル(案)を開示し、モデル(案)の周知を図るとともに、意見交換を行い、モデルの更なる精錬を行った。(4) CNSらからの意見聴取と意見交換:こどもセルフケアモデル(案)をCNSらに開示し、それぞれのコンテンツについて、修正した方がよいと考えられる事柄とその理由(根拠)とよいと思う点とその理由についての意見を聴取する調査票を作成し、回答を得た。その回答を基に、モデル(案)の修正を行った。さらに、CNSらも含めた会議を開催し、修正したモデル(案)について読解可能性ならびに実現可能性についての意見交換を行った。2.臨床現場への導入準備など臨床導入候補の施設のCNSらも含めた会議を開催し、本科研の最終年度となる次年度の目標の検討と共有ならびに推進方策の検討を行った。平成28年度においては、当初計画していた臨床現場でのこどもセルフケアモデル(案)の実施に代えて、CNSらのこどものセルフケアに関する実践事例の集積を行うこととした。そのことにより、当初計画していた臨床現場への導入の中での目的としていた、こどもセルフケアモデル(案)の読解可能性ならびに実現可能性を高めるという部分については達成することができた。
新しいプロセスによる混晶半導体の成長と積層構造に関する研究

低温プロセスによる混晶半導体の成長と積層構造の形成に関して本年度行った研究の概要は次のようである。1.プラズマおよび光励起プロセスによる混晶半導体の低温エピタキシアル成長装置を試作し、部分的に完成をみた。2.プラズマ・アシステド・エピタキシ(PAE)法によるGaSbの成長における放電ガスの影響について検討した。水素プラズマとアルゴンプラズマを比較すると、電気的、光学的特性は一般に水素プラズマ中で成長させたものの方が格段に良いが、適当な割合の水素とアルゴンの混合ガス中で成長させるとホトルミネセンスにおけるドナ・アクセプタ・ペア発光強度の非常に大きいものが得られることがわかった。3.p-GaSb/n-GaAsヘテロ接合ダイオードをPAE法で作成し、GaSbホモ接合に比べテ暗電流を格段に減少させることができ、GaAs側から入射させた光に対して0.91.7μmの範囲で検出できるホトダイオードが得られることを確認した。4.GaSb/AlSb超格子を作成し、走査電子顕微鏡およびX線回折により界面平担性のよい約500Å周期のものができることを確認したが、より短周期のものについては量子効果による確認はされていない。5.(In,Ga)(As,Sb)混晶への展開のために、これまでのGaAs,GaSbに加えてInSb,InAsをPAE法により種々の格子定数をもつ基板上に成長させ、格子不整合による歪の緩和のされ方を比較したが、これまで考えられている不整合や熱膨張係数の差の度合による歪とその緩和のみでは説明できない結果が得られた。電気的特性としては、GaAs上のInSb,InP上のInAsで電子濃度がそれぞれ1×【10^(16)】,7×【10^(17)】【cm^(-3)】,電子移動度が39,000、21,000【cm^2】/Vsと分子線エピタキシによる成長膜と同程度のものが得られるようになった。