hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能解剖学的解析による脳内てんかん原生ネットワークの解明とその診断手技の確立

術後の長期成績と頭蓋内脳波記録およびMEGのRetrospectiveな検討にて,術後の発作予後規定因子として,それぞれの結果にある程度のパターンがあることが証明でき,その中で,腫瘍性病変に起因するてんかん性活動は,術中の皮質脳波のtopographic analysisにより切除範囲を決定できる可能性が示唆され,また側頭葉てんかんでは側頭葉内側構造と側頭葉底部皮質間に存在しうるてんかん原性ネットワークの一部を明らかにすることができた.本研究で,軸索画像を統合して,これらのネットワークの画像化を進めて行く予定であったが,現状では技術的に細部の画像化まで至る事はできなかった.今後も継続研究してゆくことで,てんかん原性ネットワークの非侵襲的診断法の確立を目指して行きたい.
西グリーンランド・イスア地域における始生代初期の地穀発達とマグマの形式史

西グリーンランドには太古代初期の岩石が広く分布している。なかでもlsua地域は、Amitsoq片麻岩に挟在して各種堆積岩、火山岩の存在が知られている。1971年にMoorbath達によって報告されたRb-Sr年代3980Maは改訂され3690-3750Maの範囲の4年代が得られた。鉛-鉛法やウラン-鉛年代(ジルコン)では、3600-3750Maであった。'80年代に開発されたSHRIMPによるジルコン年代は3820-3870Maが得られた。またSm-Nd法では3770、3780Maが報告された。Sr-Nd同位体による地球進化論ずる試みは、最近ではその焦点が太古代に移りつつある。Amitsoq片麻岩などlsua地域の岩石についてのNd同位体初生値>0であることから当時すでにLREEに乏しい“depleted mantle"が存在していたこと、またその領域が分化したのは地球史の初期であることの可能性がHamiltonらによって示唆された。その後のNd同位体の研究もこの見解を支持している。いっぽうそれら岩石のSr同位体初生値はマントル進化線よりも上にあり(epsilon_<Sr>>0)_1これらはLIL元素に富んだ領域から生じたものと主張されてきた。NdとSr各々の同位体から推定される太古代初期のマントルの進化についての見解の矛盾は更なる考察が要求されるところである。'90年に採集した同地域のAmitsoq片麻岩10試料の主要・微量元素、Rb-Sr系、Sm-Nd系の分析の結果について検討した。ありうる年代は30〓35億年の間であるとおもわれるが、現在の時点では信頼に足るRb-srアイソクロンを得ることには成功していない。Sm-Nd系では試料のSm/Nd比の変動幅が小さ諫めに、困難が予想される。今後さらにlsua地域の枕状構造を示す玄武岩起源の角閃岩やコマチアイトについても解析を進める。
性犯罪等の凶悪犯罪に係る睡眠薬単回摂取被害者を想定した頭髪鑑定法の開発

強姦等の性犯罪では睡眠薬が悪用されることが多く、このようなケースでは、被害者を対象とした睡眠薬分析が、犯罪立件への強固な物的証拠となり得る。毛髪中に取り込まれた薬物は、半年1年以上にわたって検出可能で、根本から一定間隔毎の分画分析によって、薬物摂取歴の推定も可能である。本研究では、覚せい剤等で確立された従来の液体クロマトグラフィータンデム質量分析法(LC-MS/MS)を睡眠薬用に最適化し、その有用性を検証する共に、従来法では頭髪を100200本を必要とするため、検出限界の向上を試み、被害者の負担軽減を図った。更に、マトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析(MALDI-MS)によるイメージング分析法を検討し、1本の頭髪で、数日一週間毎の摂取歴を特定できる分析法の開発を目指したものである。その結果、LC-MS/MSを用いて睡眠薬ゾルピデム単回摂取者の頭髪からゾルピデムの検出に成功した。さらに各種条件を検討することで、摂取後1ヶ月の頭髪1本からも検出することに成功した。本法を用いて、単回摂取により頭髪1本中に取り込まれる薬物量及び局在部位を検討するため、1本毎(n=15、毛根から0-2及び2-4cm)の定量分析を実施したところ、0-2cm分画からは1試料を除く全試料からゾルピデムが検出され、その濃度は2763(42±12)pg/2-cmhair(n=14)で、比較的ばらつきがなく安定して頭髪中に取り込まれることが示唆された。また、MALDI-MSによる分析では、摂取後48時間以内の毛根から、睡眠薬としては初めて、ゾルピデムの検出に成功した。以上の結果は、日本法中毒学会(平成25年7月)で発表する予定である。
電子勾配を有する球状高分子内空間を利用した合金クラスターの設計と光機能

有機/金属ハイブリッドナノ材料は、有機物と金属種の全く異なる特性がナノサイズで相乗的に作用することで新しい物性の発現が期待される。本研究では、申請者が開発したフェニルアゾメチンデンドリマー内のナノ空間における金属イオンの自在な導入法を通じて、金属クラスターを精密合成する手法を開拓し、光機能の解明と新しいナノ電子デバイスへの応用を目的として研究を行い、以下の成果を得た。1)デンドリマー内ナノ空間における金属イオンの自在な導入法の確立塩化スズや塩化金がこのデンドリマー内において段階的に集積される現象を紫外可視吸収スペクトル測定における等吸収点の段階的なシフトから明らかにしている。本年度において、さらに塩化鉄を用いた場合にも、この段階的な錯形成挙動を示すことを明らかにした。また、その発見の過程において、塩化鉄自身の有する吸収を実際の紫外可視吸収スペクトル変化から減じることにより、等吸収点の段階的シフトが観測されることを理論的に証明した。本手法を用いれば、今後可視部に吸収を有する金属種との錯形成に関しても、段階的に集積が進行しているか否かを容易に確認することが可能となった。2)デンドリマーを用いる金属クラスターの精密合成デンドリマー中に塩化金を精密に集積させた錯体を用いて、化学還元および光還元によってデンドリマー内に金クラスターを生成させた。透過型電子顕微鏡および紫外可視吸収スペクトル測定から微笑クラスターの生成を確認した。得られたクラスターは粒子径が5ナノメートル以下ときわめて小さいことが判明した。分子内電子勾配を有する球状高分子内空間における金属イオンの集積とクラスター化に関する研究を行い、以下の研究成果を挙げた。金属集積部位としてイミンユニットを30個有する新型球状高分子を開発した。この球状高分子形態は透過型電子顕微鏡観察や原子間力顕微鏡観察から、直径約2.3ナノメートルのナノ粒子であることを見出した。この球状高分子内部では、分岐鎖の密度がその中心(コア)と外周部で異なり、内部が「疎」で外側になるにつれ「密」になる密度勾配が形成されている。この形状特異性に加え、この球状高分子においては、その高度分岐構造に起因してイミンの電子密度が各世代で段階的に異なる電子密度勾配が形成されていることを、紫外可視吸収スペクトル測定から見出した。今回この電子密度勾配を利用することにより、塩化スズ以外に塩化金が球状高分子内部に段階的に集積されることを見出した。イミンと1対1で錯形成する塩化金を、球状高分子を溶解させたクロロホルム/アセトニトリル溶液に添加すると、紫外可視吸収スペクトル測定において、イミンのπ-π*遷移に帰属される吸収が錯形成に基づいて長波長シフトすることが確認された。その際、等吸収点の位置が、塩化金を0-2、3-6、7-14、15-30当量加えている間の4段階でシフトすることを見出した。各段階での塩化金の当量数2,4,8,16は、球状高分子内での各世代のイミンの数とぴったり一致することから、塩化金は高分子内のイミンとランダムではなく、中心から周辺部へと世代順に段階的に進行していることを見出した。さらに、錯形成後、化学的あるいは光化学的に塩化金を還元することで微小金クラスターが形成されることを透過型電子顕微鏡より確認した。
周辺視を生かしたロービジョン者の「空間識力」の計測法に関する実験的研究

本研究では空間の形状を識別できる能力を「空間識力」と定義し、独自開発したロービジョン再現環境(ドーム型広視野スクリーン)において、「空間の形状」及び「照明」「色彩」の条件を系統的に再現し、各条件下における空間識力を測定し、その有効性を検証した。具体的には老人ホーム認知症フロアの改修計画を素材に、「現状」「見通しの改善」「床の色パターンの改善」「目印の改善」の4条件を系統的に再現し空間識力を測定した。今年度は、空間識力の測定に用いるドーム型広視野角スクリーン(既存設備)の高分解能化、及び、ロービジョン再現環境の提示に必要な画像処理プログラムの開発を行った。高分解能化にあたっては、プロジェクター部分を、最新のレーザー光源型に入れ替えることにより、色収差を抑えつつ高コントラスト画像が提示できることを確認した。画像処理プログラムについては、二次元CGではなく、仮想空間を三次元CGとして取り扱うことで、奥行き情報を保有させたままで処理させる方式とした。これにより同一プログラム上で、さまざまな段階のロービジョン視野を再現することが可能となった。従来、ロービジョン者への視環境の配慮が中心視の支援が主であったが、ロービジョン者の障害の程度や状況が様々で、有効な支援環境を整えることは困難であった。一方、周辺視は障害が及びにくい特性があり、周辺視を生かした情報支援環境が近年注目されている。その周辺視を空間計画の上で活用するためのデータや規準や測定法が求められている。そこで、本研究では、空間の形状を識別できる能力を「空間識力」と定義し、独自開発したロービジョン再現環境において、「空間の形状」および「照明」「色彩」の条件を系統的に再現し、各条件下における空間識力を測定した。さらに実験結果と実環境との比較から測定方法の有効性を検討した。2014年度は空間識力の測定に用いるドーム型広視野スクリーン(既存設備)の高分解能化、及びロービジョン再現環境の提示に必要な画像処理プログラムの開発を行った。高分解能化にあたっては、プロジェクター部分を最新のレーザー光源型に入れ替えることにより、色収差を抑えつつ高コントラスト画像が提示できることを確認した。これにより同一プログラム上で、様々な段階のロービジョン視野を再現することが可能となった。2015年度は空間識力の再現実験として、老人ホーム認知症フロアの改修計画を素材に「空間の形状」および「色彩」の条件を系統的に再現(現状、見通しの改善、床の色パターンの改善、目印の改善の4条件)して、それぞれの条件下における空間識力を測定した。空間識力の指標として「言葉の数」「経路探索時間」「チェックポイント誤差」「場所正答率」を定め、それぞれの計測を実施した。加えて、夜間大規模災害時の広域停電下の避難誘導に資する周辺視を利用した方式の可能性を検討した。当初の計画に沿って進んでいる。建築計画当初の計画に沿って進める。
超並列アルゴリズム設計のためのデータ構造と計算モデルに関する研究

超並列処理においては,数万から数百個のプロセッサ上で動作する超並列アルゴリズムの設計技法の確立が大きな問題である.逐次処理のアルゴリズム設計においては,データ構造の工夫が効率的なアルゴリズム設計に大きく影響することが良く知られているが,並列アルゴリズム設計においても,データ構造の重要性は当然認識されるべきものである.しかし,これまでに数百万個のプロセッサ上で動作する超並列アルゴリズムを対象としたデータ構造の設計論はほとんど研究されていない.本研究では,超並列処理のアルゴリズム設計に対する設算モデルを確立し,その上でデータ構造の設計原理を明確化することを目指している.特に,プロセッサ間の通信量の制約を考慮して,通信量を限定した処理適した「局所計算可能なデータ構造」の確立を目指す.本年度の研究としては,1)種々の並列計算モデルの整理:並列アルゴリズムや並列計算モデルの理論的な研究と現実の並列計算機アーキテクチャの研究との整合性と隔たりについて整理した.2)局所計算可能な符号化に関する理論的な研究:複数の単項演算が定義された有限集合に対し,すべての単項演算を局所計算可能とするための符号化の符号長について研究し,局所計算可能な関数の数を数え上げ,符号長の下界を与えた.3)機能メモリ型並列処理におけるレイトレーシングの並列処理アルゴリズム開発:コンピュータグラフィックスの画像生成アルゴリズムであるレイトレーシングの交差判定処理を機能メモリ型並列処理で行なう手法として,オブジェクト並列と視線並列とよぶ2種のアルゴリズムを考案し,処理速度および必要なハードウェア量を評価した.以上のように,本年度の研究では,並列計算モデルと並列アルゴリズムの関係を整理し,また,局所的に計算できるデータ構造の構成理論の基礎研究並びに実用的な問題としてレイトレーシングについて研究を行なった.超並列処理においては,数万から数百個のプロセッサ上で動作する超並列アルゴリズムの設計技法の確立が大きな問題である.逐次処理のアルゴリズム設計においては,データ構造の工夫が効率的なアルゴリズム設計に大きく影響することが良く知られているが,並列アルゴリズム設計においても,データ構造の重要性は当然認識されるべきものである.しかし,これまでに数百万個のプロセッサ上で動作する超並列アルゴリズムを対象としたデータ構造の設計論はほとんど研究されていない.本研究では,超並列処理のアルゴリズム設計に対する設算モデルを確立し,その上でデータ構造の設計原理を明確化することを目指している.特に,プロセッサ間の通信量の制約を考慮して,通信量を限定した処理適した「局所計算可能なデータ構造」の確立を目指す.本年度の研究としては,1)種々の並列計算モデルの整理:並列アルゴリズムや並列計算モデルの理論的な研究と現実の並列計算機アーキテクチャの研究との整合性と隔たりについて整理した.2)局所計算可能な符号化に関する理論的な研究:複数の単項演算が定義された有限集合に対し,すべての単項演算を局所計算可能とするための符号化の符号長について研究し,局所計算可能な関数の数を数え上げ,符号長の下界を与えた.3)機能メモリ型並列処理におけるレイトレーシングの並列処理アルゴリズム開発:コンピュータグラフィックスの画像生成アルゴリズムであるレイトレーシングの交差判定処理を機能メモリ型並列処理で行なう手法として,オブジェクト並列と視線並列とよぶ2種のアルゴリズムを考案し,処理速度および必要なハードウェア量を評価した.以上のように,本年度の研究では,並列計算モデルと並列アルゴリズムの関係を整理し,また,局所的に計算できるデータ構造の構成理論の基礎研究並びに実用的な問題としてレイトレーシングについて研究を行なった.
フタロシアニンを基にした高キュリー温度炭素系スピン材料に関する研究

様々な方法でフタロシアニン重合体を合成し、その構造と磁性を調査した。ビルディングブロックに高塩素化フタロシアニン、カップリング剤にカリウムを用いるとフタロシアニン基炭素材料(PBCM)が得られた。構造解析の結果、PBCMの構造は窒素配位金属核がうめ込まれたグラファイト状炭素であった。興味深いことに鉄、コバルトPBCMは室温で自発磁化を示した。さらに塩化銅、シアノフタロシアニン、シアノベンゼンの真空加熱により環共有型フタロシアニン重合体を合成し、X線回折法によりその高秩序2次元シート構造を確認した。これらの磁性フタロシアニン重合体はスピントロニクス等への応用が期待される。フタロシアニン重合体はフタロシアニン環中央に窒素に囲まれた遷移金属イオンが存在するため、遷移金属イオンを内包した炭素材料とみなすことができ、電気伝導性と磁性を併せ持った物性を示すことが期待される。本研究では一連の遷移金属フタロシアニン重合体を合成し、その構造、及び磁気、電気物性を系統的に調査することで金属内包炭素材料の創製を目指す。本年度は様々な遷移金属を含むフタロシアニン重合体を得ることを目的に、1.テトラシアノベンゼンと金属粉末の反応、2.高塩素化鉄フタロシアニンとアルカリ金属の反応を検討した。1.ではテトラシアノベンゼンと各種遷移金属粉末を真空中で加熱し、反応温度、時間、原料比等の反応条件の検討を行った。X線回折法により反応生成物の同定を行った結果、銅粉末を原料に用いた場合、fused-ring型フタロシアニン重合体の生成を確認した。一方、マンガン、鉄粉末を原料に用いた場合、Mn4N等の各種遷移金属窒化物と層状炭素の混合物の生成が確認された。反応条件の検討により遷移金属窒化物中の窒素量が反応温度、原料混合比により制御可能であることを示した。また、層状炭素の構造を透過型電子顕微鏡により調べたところ、直径20-40nmの中空カーボンオニオン構造であることを明らかにした。2.高塩素化鉄フタロシアニンと金属カリウムのウルツ反応により鉄が均一に分布した炭素材料の合成を試みた。X線回折法により反応生成物の同定を行った結果、ウルツ反応の副生成物である塩化カリウムの回折線を確認した。遊離した鉄を除去するため硝酸洗浄を行った反応生成物の磁気測定を行った結果、キュリー温度490 Kの強磁性を観測した。X線回折、透過型電子顕微鏡により試料内部を調べたところ、遊離鉄による鉄粒子等の生成は確認されず、アモルファス状の炭素中に鉄が均一に分布した強磁性炭素材料の可能性を示唆する結果を得た。本年度はこれまでの研究成果を踏まえ、フタロシアニン重合体の構造と電子状態の解明及びフタロシアニンシート重合体の重合度の向上を目指し、以下2点の研究成果を得た。(1)高塩素化鉄フタロシアニンとアルカリ金属のウルツ反応(フタロシアニン分子同士を結合させる化学反応)における強磁性炭素材料の構造制御を目的として反応温度、原料比の検討を行った。各反応生成物の構造をX線回折法、透過型電子顕微鏡観察により行ったところ、反応温度350°C以下で合成した試料はフタロシアニン構造を保持しているのに対し、400°C以上で合成を行った試料はフタロシアニン構造が壊れアモルファス炭素となることを明らかにした。さらにX線光電子分光法を用いて各試料中の鉄の価数を調査したところ、ウルツ反応に化学量論比以下のアルカリ金属を用いて合成した試料中の鉄は2価イオンであり、一方、過剰なアルカリ金属量で合成した試料中の鉄は金属状態であることが示された。以上の実験結果より、過剰なアルカリ金属を用い高塩素化鉄フタロシアニン高温重合すると金属鉄微粒子が分散したアモルファス炭素複合物質が生成し、化学量論比以下のアルカリ金属量、低温で合成した試料はフタロシアニン構造が保持され、鉄イオンが均一に分散したフタロシアニン重合体となっていると結論付けた。また、どちらの試料も室温で強磁性を示した。本研究成果はTrans. Mat. Res. Soc. Jpn.誌に投稿し、受理された。(2)キャリアガスを用いてシアノベンゼンと銅箔を特定の条件下で反応させることにより高重合度の銅フタロシアニンシート重合体の合成に成功した。フタロシアニンシート重合体は古くから合成が行なわれているが、いずれも明瞭な回折線を示さない低重合体であるのに対し、本方法で得られた試料は鋭敏なX線による回折線を示した。本年度は、様々な金属を炭素中にドープすることを目的に、各種遷移金属高塩素化フタロシアニンを合成し、それらとアルカリ金属の反応を調査した。まず、原料となる各種高塩素化フタロシアンの合成を試み、鉄、コバルト、ニッケル、銅錯体の合成に成功した。これらとアルカリ金属の反応の結果、鉄、コバルトフタロシアニンを原料とした金属ドープ炭素が強磁性を示した。一連の金属ドープ炭素の組成と構造を調べるためXPS測定を行ったところ、アルカリ金属は高塩素化フタロシアニンから塩素を引きぬいて炭素間結合を形成するだけでなく、フタロシアニン環外部の4個の窒素を引き抜く作用があることを明らかにした。またナノグラファイトに由来するX線回折が観測された。以上の結果より、金属ドープ炭素は窒素が平面4配位した金属が炭素中に均一に分散した構造であると推定した。

また、カップリング反応に過剰量のアルカリ金属を用いた場合、窒素量の減少が原因で、金属原子の凝集が起こり、炭素中に金属粒子が分散した構造となることを明らかにした。加えて、フタロシアニンシートポリマーの合成法の検討を引き続き行った。従来のテトラシアノベンゼン原料の代わりにオクタシアノフタロシアニンを主原料とした真空中固相反応によりシャープなX線回折線を示すフタロシアニンシートポリマーを得ることに成功した。また、XRDパターンからその構造を調べたところ、理論的に予想されたシート構造とよく一致することを示した。本年度は以上の研究を行い、窒素が平面4配位した強磁性金属ドープ炭素及び高品質なフタロシアニンシートポリマーの新規合成法を確立し、さらにその構造、磁性を明らかにした。これらの材料は磁性と電気伝導性、触媒能を示すことから今後スピントロニクス材料や磁気分離触媒などへの研究の発展が期待される。様々な方法でフタロシアニン重合体を合成し、その構造と磁性を調査した。ビルディングブロックに高塩素化フタロシアニン、カップリング剤にカリウムを用いるとフタロシアニン基炭素材料(PBCM)が得られた。構造解析の結果、PBCMの構造は窒素配位金属核がうめ込まれたグラファイト状炭素であった。興味深いことに鉄、コバルトPBCMは室温で自発磁化を示した。さらに塩化銅、シアノフタロシアニン、シアノベンゼンの真空加熱により環共有型フタロシアニン重合体を合成し、X線回折法によりその高秩序2次元シート構造を確認した。これらの磁性フタロシアニン重合体はスピントロニクス等への応用が期待される。本研究テーマでは金属を内包する強磁性炭素材料としてフタロシアニン重合体の創製を目指している。具体的には(1)ハロゲン化フタロシアニンのウルツ反応による強磁性炭素材料合成法の確立、構造及び物性解明、(2)シアノベンゼンと金属の反応によるフタロシアニンシート重合体の合成法の確立及びそれらの構造、物性解明を目指している。本年度までの研究において(1)に関して各反応条件による反応生成物の同定をすすめ、反応条件と反応生成物の構造(特にフタロシアニン構造保持の有無)の関係を解明した。さらに、各種反応条件で得られた試料中の金属イオンの価数及び分散性(凝集しているか、均一分散しているか)を明らかにした。以上より、各種試料の構造、金属の電子状態と磁性の関係を解明しており、研究当初の目標をほぼ達成した。(2)フタロシアニンシート重合体の合成に関しては従来法(シアノベンゼンと銅塩との反応)によって得られた試料は重合度が低い欠点があった。本年度は合成方法を根本から見直すことで重合度が高い銅フタロシアニンポリマーを得ることに成功した。得られた重合体は鋭敏なX線回折線を示すことから高い構造周期性を持つと考えられ、その構造解析、及び物性の評価が今後の課題である。一方、シアノベンゼンと鉄、マンガンとの反応生成物は中空カーボンオニオン構造の炭素と遷移金属窒化物の混合物であり、これらを中心金属としたフタロシアニンシート重合体を得ることはできなかった。銅以外の中心金属を含むフタロシアニンシート重合体の合成に関しては今後の検討が必要である。以上の点から本研究の進捗状況は良好であると考えられる。機能材料工学本年度の研究において新規方法(キャリアガスを用いたテトラシアノベンゼンと銅箔の反応)を試みたところ高重合度フタロシアニンシート重合体の合成に成功した。
ベンゾジアゼピン系薬剤に対する拮抗薬の平衡機能回復に関する研究

ベンゾジアゼピン系薬剤であるミダゾラムを健康成人男子に0.075mg/kg静脈内投与して、深い鎮静状態である5分後(以下5分群)または効果が消失始める30分後(以下30分群)に拮抗薬であるフルマゼニルを0.5mg静脈内投与して、平衡機能検査、覚醒状態、血圧、脈拍数、呼吸数を経時的に測定した。平衡機能検査として1.重心動揺計による検査2.重心円盤テスト3.起立検査(単脚起立検査、マンテスト)を行ない、ミダゾラム投与前のデータと比較検討した。実験は両群とも7例ずつ行なった。その結果、フルマゼニル0.5mgの静脈内投与により両群とも全症例鎮静状態から覚醒した。また、平衡機能検査は、1.重心動揺計による検査では、5分群はフルマゼニル投与90分の時点まで、また、30分群ではフルマゼニル投与60分まで機能障害がみられた症例があった。2.重心円盤テストでは、5分群はフルマゼニル投与から90分の時点、30分群ではフルマゼニル投与後30分まで機能障害の認められた症例数があった。3.ミダゾラム投与前と比較するとマンテスト、単脚直立検査とも、5分群はフルマゼニル投与から90分の時点まで、また30分群ではフルマゼニル投与から60分後の時点まで機能障害の認められた症例があった。フルマゼニル投与により血圧、脈拍数、呼吸数の有意な変化は認められず、また、副作用も認められなかった。以上、ミダゾラム0.075mg/kgの静脈内投与による深い鎮静状態の時に、フルマゼニル0.5mg投与で覚醒させた場合は、フルゼニル投与後少なくとも90分間、また、ミダゾラムの効果が消失し始める頃に同量のフルマゼニルの投与で覚醒させた場合は60分間の観察が必要で、帰宅には責任ある成人の付き添いが必要であると考える。
地方古文書・古記録資料からする日本語史研究の再評価

地方の方言を記録した文献(第一種地方語文献)、方言が文脈中に反映した文献(第二種地方語文献)をそれぞれ相当数について調査することができた。中でも、対馬の方言を記録した『日暮芥草』(Figurasi Akutagusa)は、1813年の成立で、江戸時代に成立した『倭語類解』(Wagoruikai)『交隣須知』(Korinsuchi)などの朝鮮資料と成立年が近く、方言と思われる語彙や語法に共通する点が多く見出され、これら朝鮮資料の資料としての位置を定位させる上で貴重な情報を提供するものと思われる。古文書は、近畿地方のものを含めて、日本各地のものを実物写真、影写本等について多数調査することができた。興味深い事象が数多く得られたが、この年度内には、時間的な制約もあり、これまであまり注意されなかった文字用法について論文の形で報告するにとどまった。引き続き整理をすすめ、成果をまとめていくつもりである。本年度は、東大史料編纂所の影写本、紙焼き写真等によって、関東、東北地方の中世文書及び比較のためにいくつかの近畿地方の古文書・古記録の調査をおこなった。伊達文書・上杉家文書・佐竹文書羽文書・相馬文書・八槻文書・青山文書・佐竹文書・奈良文書・市河文書・吉江文書・発智文書・米沢図書館所蔵文書・白川文書・斉藤文書・留守文書・南部文書・高野山文書・醍醐三宝院文書・高山寺文書・大徳寺文書・東寺百合文書・春日神社文書など。主として仮名文書を調査したが、これまで活字翻刻本等で事前に予備調査をしていた部分はもちろん、多くの未調査のものにも日本語史研究の上で興味深い、有益なデーターが数多く得られた。小林芳規氏の「中世片仮名文の国語史的研究」(広島大学文学部紀要特集3)は鎌倉時代の片仮名文書がかなり活用されているが、ひらがな文書の方が数も多く、また時代を広げることによりもっと広範な活用が可能であることを確認することができた。たとえば、「つ」の仮名の字体には「徒」「つ」のほかにカタカナの「ツ」のようなかたちをしたものがあり、ある時代から促音表記に専用されるようになる。謡本や狂言、幸若など中世末、近世初期頃の芸能関係文献にある程度限られた特殊表記かと予想していたのであるが、実際はもっと早くから広範に行われていた仮名もじ遣いであることがほぼ確認できた。北野天満宮目代日記・会津塔寺八幡官長帳・塵芥集(伊藤本・村田本)・梅津政景日記・結城氏法度などの記録類にも幅広く行われている。早い機会に成果をまとめて公表したいと思っている。本年度も前年度に引き続き中世を中心とした古文書・古記録の調査を行った。東大史料編纂所の影写本、写真等を用いて仮名書き資料を主に調査した。高野山文書、東寺百合文書などは、一つだけでも膨大な量にのぼり、多くの時間を費やすことになった。含まれている多数の仮名文書は、これまでことばの面から十分調査されたとは言えない。前年度にも関心をもってある程度調査した促音表記は、古文書でも明確かつ意識的に特別な工夫(片仮名の〈ツ〉のような字体を専用)がなされていることがいよいよはっきりと確認された。14、5世紀以降は、東北から九州まで日本全国で幅広い階層に普通に行われており、早くは鎌倉時代の文書にも見られることが分かった。(高野山文書湯浅宗親書状〈建治三1277>三月十日など〉これらについては、「古文書・古記録の促音表記」として論文にまとめ、現在印刷中である。なお、未調査の文書・古記録は膨大であるが、時間の許す限り調査をすすめ、今年度、これらをもとに多方面から考察した結果を中間報告としてまとめるつもりである。本年度は、最終年度で、前年度に続いて記録、文書類の調査をすすめると同時に、報告書に向けての整理に力を割いた。記録類としては、対馬方言を記録した日暮芥草を入手、読解をすすめた。朝鮮資料の『倭語類解』、『交隣須知』等の成立年代に近く、朝鮮資料をあらたに見直す有力な手がかりになると思われる。『倭語類解』、『交隣須知』に見られる特殊な語形が、対馬方言として数多く書き記されている。ほぼ同じ頃の記録であるだけに価値が高い。古文書類は、東寺百合文書、高野山文書などの近畿圏の文書も調査、以前から懸案であった仮名文字の機能的使い分けについて、一定の見通しが得られたように思う。

このことは、音韻史の見直しに通ずると思われ、引き続き考察していくつもりである。促音に関する仮名文字用法については、論文のかたちにとりまとめ、いま印刷中である。(『筑紫語学論叢』風間書房)
国際化社会に生きる青少年の共生を目指した教材モデルの開発に関する研究

本研究では、ブラジルで使用されている教科書の分析を通じて、多文化の「共生」に向けた実用化に資する教材モデルを構築することを目的とした。また、南米日系人児童生徒の学習社会への参加を促す教育方法について、学問的且つ実践的な観点から知見を得ることができた。具体的には、ブラジルの教科書を分析して、日本とブラジルの子どもに共通するテーマおよび内容を掘り起し、「共生」の観点を洗練させることに繋がった。日本とブラジルの共生に資する「ユニバーサルデザイン教材モデル」の構築により、以下のことを提言した。1基礎的な能力の養成:学習期間中に記憶量は、学習終了後には時間の経過と共に記憶量が減衰していくが、ブラジル本国で使用されている教科書から抽出された教材モデルを導入することで、教室外において学習が繰り返され記憶量も少なくなり、作業記憶(working memory)から長期記憶(long term memory)へ移行することが期待される。特に基本的な用語や概念を理解する反復練習が必要な「表面的な学習(Surface Learning)」を強化できる。2自立的な学習の促進:表面的な学習前提として分析力、推察力、創造力、想像力を養う「深い学習(Deep Learning)」へ導くためには、多くの時間が必要になる。本教材モデルを導入すれば学習者自らのペースで学習を進めることができ、知的探究心を高めることが可能になる。3協同学習としての教材モデルの活用:外国人児童の学びの場では、児童同士が助け合いながら学習を進めていく環境が作られることが多い。教材モデルの活用は、個々の学習の促進に大きな効果が期待でき、かつ従来の母学級における集団学習をも活性化させる。さらには、ブラジルの子どもの多様性により、母国へ帰国する際に生ずる再適応の問題(母語・アイデンティティ等)への対応が可能となる。本研究の目的は、ブラジルで使用されている教科書の分析を通じて、多文化の「共生」に向けた実用化に資する教材モデルを構築することである。外国人児童生徒を対象とした教材モデルを開発するときに教育研究者が持つべき視点の一つは、各国にはそれぞれの社会・文化的背景があり、学校があり、生活があり、その中での子どもの存在があることに留意することが重要である。つまり、日本の学校体制の中で、外国人児童生徒の母国の教育を踏まえた教育と、日本人児童生徒への国際理解教育が同時に求められるのである。しかし残念ながら、現状では日本の現行教科書の一部を母語に翻訳したものや諸外国の生活・文化(衣食住)に関する教養が中心である。それらはあくまで日本人が考え作った教材である以上、外国人児童生徒がその内容になじめない場合も確かに存在する。もはや「共生教育」の視点からの教育の内容・方法を更に検討すべき時期に来ているのである。そこで本研究では「ブラジル本国で使用されている教科書」(小学校)に着目し、選択した教科書の分析を通して、日本の子どもとブラジルの子ども両者のアイデンティティを生かしつつ、両者が共生できるための「教材モデル」を開発することを目指している。本研究の目的を遂げることにより、わが国の公立学校に在籍する南米日系人児童生徒の自律的な学習を促進し、且つ多様な学力レベルや学習ニーズ、学習目標にも個別に対応することのできる評価の基準を確立する。また、彼らの学習社会への参加を促す教育方法について、学問的且つ実践的な観点から知見を得る。具体的には、ブラジルの教科書を分析して、日本とブラジルの子どもに共通するテーマおよび内容を掘り起し、「共生」の観点を洗練させる。彼らが在籍する日本の公立小学校の中で、相互理解のための学習材からユニバーサルデザイン教材の作成までの総合的な教材モデルを開発して効果を検証する。本年度はまず外国人児童生徒教育に関する先行研究を改めて詳細に吟味し、その特徴・問題点を抽出した。特に、わが国における多文化教育をめぐる中で、本研究の対象である日系ブラジル人だけではないユニバーサルアクセス型の学習支援への転換の必要性について新たな知見を得た。(研究フィールドである浜松市において急増するフィリピン人支援等)同時に、外国人児童生徒教育から、ユニバーサルデザインの多文化教育への転換の位置付けが求められることを指摘した。これらのことから、当初一・二年次に予定していたブラジル本国調査を二年次のみとし、新たにフィリピン(ダバオ)における調査を加えた。ユニバーサルデザイン教材の作成までの総合的な教材モデルの開発に寄与することを意図した試みである。そのため、選択したブラジルの教科書分析及び教材モデルの抽出、その妥当性の検証、小学校における授業実践等についてはやや遅れており、二年次より実施することとなる。その際、特に「移民」に関する記述に注目する。本年度は、ブラジル現地の社会や生活、教育の環境等の史的変遷について文献調査をしたうえで実地調査(サンパウロ)を行った。実地調査1「カエルプロジェクト」:ブラジルの公立小中学校に通うブラジル人出稼ぎ子弟を対象にポルトガル語職字と補習面での支援活動を行っている。「教科書」については、公立学校では「移民受け入れの歴史」についての記載はあるが、移民国家としての市民性に関する教科書の記載は少ない。また、ブラジルにおける人種・民族が融合した多文化社会の形成に関して、教科書の貢献はほとんど見られない。教員も児童に対して、多文化社会の構成員としての態度・姿勢などを指導することは少なく、多文化に対する態度及び異なる人種・民族との共生は、学校に入学する前に家庭の中で自然と醸成されるという認識である。実地調査2「Erico de Abreu Sodre」:サンパウロ市内の公立小学校。

教育省検定教科書を使用しているが、学校では教科書を重視していない。主として教員が選択した補助教材を用いての授業が公立小学校の現状である。実地調査3「Colegio Oshiman」:私立日系学校(松柏学園)。教育省検定教科書を使用しているが、教科書の内容ではなくどう扱うかを重視する。授業内における教科書の役割は2割という認識であり、私立も公立と同じ傾向である。本年度はまず異文化理解の前提としてのブラジル現地の社会や生活、教育の環境等の史的変遷について、実態がどうであったかを文献により調査した。次いで、浜松市内に在住しているブラジル人児童の学習・生活の実態を調査するとともに、研究フィールドである浜松市の教育委員会や在日ブラジル人学校との連絡・調整を行った。(※三年次における訪問や授業実践について)また、「在浜松ブラジル総領事館」より研究目的として提供されたブラジル本国で使用されている教科書について、研究分担者・連携協力者と協議し、扱う単元等について目途が立った。さらに、ブラジル実地調査を行い(サンパウロ)、現地における教科書について具体的な示唆を得ることができ、本研究課題は目下のところ、おおむね順調に進展していると言える.本研究では、ブラジルで使用されている教科書の分析を通じて、多文化の「共生」に向けた実用化に資する教材モデルを構築することを目的とした。また、南米日系人児童生徒の学習社会への参加を促す教育方法について、学問的且つ実践的な観点から知見を得ることができた。具体的には、ブラジルの教科書を分析して、日本とブラジルの子どもに共通するテーマおよび内容を掘り起し、「共生」の観点を洗練させることに繋がった。日本とブラジルの共生に資する「ユニバーサルデザイン教材モデル」の構築により、以下のことを提言した。1基礎的な能力の養成:学習期間中に記憶量は、学習終了後には時間の経過と共に記憶量が減衰していくが、ブラジル本国で使用されている教科書から抽出された教材モデルを導入することで、教室外において学習が繰り返され記憶量も少なくなり、作業記憶(working memory)から長期記憶(long term memory)へ移行することが期待される。特に基本的な用語や概念を理解する反復練習が必要な「表面的な学習(Surface Learning)」を強化できる。2自立的な学習の促進:表面的な学習前提として分析力、推察力、創造力、想像力を養う「深い学習(Deep Learning)」へ導くためには、多くの時間が必要になる。本教材モデルを導入すれば学習者自らのペースで学習を進めることができ、知的探究心を高めることが可能になる。3協同学習としての教材モデルの活用:外国人児童の学びの場では、児童同士が助け合いながら学習を進めていく環境が作られることが多い。教材モデルの活用は、個々の学習の促進に大きな効果が期待でき、かつ従来の母学級における集団学習をも活性化させる。
腎性全身性線維症における皮膚線維化、石灰化機序の解明

腎性全身性線維症は全身に線維化・石灰化をきたす疾患であり、ガドリニウムを含む造影剤を透析患者に使用することにより生じることが知られている。間葉系幹細胞が病態に関与する可能性が示唆されているが機序は不明である。本研究の成果によって、皮膚組織に移行したガドリニウムが間葉系幹細胞のエンドセリン-1シグナルを活性化し、石灰化・増殖(線維化)を誘導させる可能性が示唆された。全身に線維化・石灰化をきたす腎性全身性線維症は、ガドリニウム(Gd)を含む造影剤を透析患者に使用することにより生じることが知られている。我々は、これまでにin vitroの実験にてGdがヒト間葉系幹細胞の増殖と石灰化を亢進させることを明らかにした。本研究では、Gdがヒト間葉系幹細胞の増殖と石灰化を亢進させるメカニズムや、腎性全身性線維症の病態におけるエンドセリンの役割について解析することが目的である。まず、この系において、エンドセリンやエンドセリン受容体の発現について検討を行った。その結果、ヒト間葉系幹細胞のGd刺激によって石灰化や増殖が誘導される条件において、エンドセリンの発現も亢進していることを見出した。また、エンドセリン受容体の発現量も増加していた。これらの結果より、Gd刺激により、ヒト間葉系幹細胞からのエンドセリン産生が亢進し、さらに間葉系幹細胞の細胞膜上のエンドセリン受容体も亢進することによって、エンドセリン受容体シグナル伝達が亢進して、石灰化や増殖の促進を促す可能性が示唆された。これまでに、MAPKのリン酸化が間葉系幹細胞の石灰化を促進させることや、MAPK阻害剤が間葉系幹細胞の石灰化を抑制することが知られており、MAPKシグナルが間葉系幹細胞の石灰化に重要な役割を担うことが知られている。そこで、我々はGd刺激によるヒト間葉系幹細胞のMAPKとAktの変化について検討した結果、Gd刺激によって、MAPKとAktのチロシンリン酸化が亢進することを見出した。また、我々はこれまでに、間葉系幹細胞の局所注入とGd徐放化ドラッグデリバリーシステム(DDS)を用いた皮膚線維化モデルマウス、皮膚石灰化モデルマウスの作製を試みている。間葉系幹細胞とGd徐放の局所注入によって、石灰化はみられなかったものの、皮膚の線維化が認められた。ガドリニウム(Gd)によるヒト間葉系幹細胞の増殖、石灰化促進におけるエンドセリンの役割、作用機序を解明する。ヒト間葉系幹細胞のGd刺激によって石灰化や増殖が誘導される条件において、エンドセリンとエンドセリン受容体の発現が亢進していることを見出した。また、エンドセリン受容体拮抗薬であるボセンタンによって、Gd刺激による間葉系幹細胞の増殖、石灰化を抑制することを明らかにした。また、Gd刺激によるMAPKとAktのリン酸化の亢進もボセンタンによって抑制されることを見出した。腎性全身性線維症モデルマウスの作成と線維化におけるエンドセリンの役割を解明し、エンドセリン受容体拮抗薬による治療効果判定を行う。我々はこれまでに、間葉系幹細胞の局所注入とGd徐放化ドラッグデリバリーシステム(DDS)を用いた皮膚線維化モデルマウス、皮膚石灰化モデルマウスの作製を試みた。次にマウスの腎臓を摘出した後に同様の実験を行った。その結果、やはり皮膚の線維化は生じたものの石灰化には至らなかった。現在、この機序について検討している。腎性全身性線維症(NSF)は全身に線維化・石灰化をきたす疾患であり、ガドリニウム(Gd)を含む造影剤を透析患者に使用することにより生じることが知られている。組織所見にてCD34陽性細胞が多くみられ、間葉系幹細胞(MSC)が病態に関与する可能性が示唆されているが機序は不明である。本研究の目的は、Gdがヒト間葉系幹細胞の増殖と石灰化を亢進させるメカニズムや、腎性全身性線維症の病態(皮膚線維化、石灰化)におけるエンドセリンの役割について解析することである。まず、Gdによるヒト間葉系幹細胞の増殖、石灰化促進におけるエンドセリンの役割、作用機序の解明を試みた。その結果、GdがMSCの増殖と石灰化を亢進させる際に、MSCのエンドセリン-1(ET-1)とET-1受容体の発現が共に増加することを見出した。ET受容体拮抗薬(ボセンタン)によってGdによるMSCの増殖と石灰化の亢進が抑制された。また、ボセンタンによってGdによるERKやAktのリン酸化亢進の抑制がみられた。NSF患者の血清中ET-1は高値であり、NSF患者組織においてはET受容体の発現が亢進していた。これらの結果より、皮膚組織に移行したGdがMSCのET-1シグナルを活性化し、石灰化・増殖(線維化)が誘導される可能性が示唆された。

腎性全身性線維症は全身に線維化・石灰化をきたす疾患であり、ガドリニウムを含む造影剤を透析患者に使用することにより生じることが知られている。間葉系幹細胞が病態に関与する可能性が示唆されているが機序は不明である。本研究の成果によって、皮膚組織に移行したガドリニウムが間葉系幹細胞のエンドセリン-1シグナルを活性化し、石灰化・増殖(線維化)を誘導させる可能性が示唆された。予定している研究はおおむね順調に進展し、学会発表や論文発表を行った。皮膚線維化これまでに得た知見を応用して、予定していた研究を遂行し、さらに発展させていく。当初予定していた計画の約80%は達成しており、大きな問題も生じていないため、おおむね順調に進展していると考えられる。予定していた予算に基づき使用していたが、わずかに未使用の予算が生じた。平成26年度以降は、平成25年度に得られた知見をいかして更なる詳細な検討を行う。また、我々はこれまでに、間葉系幹細胞の局所注入とGd徐放化ドラッグデリバリーシステム(DDS)を用いた皮膚線維化モデルマウス、皮膚石灰化モデルマウスの作製を試みている。間葉系幹細胞とGd徐放の局所注入によって、石灰化はみられなかったものの、皮膚の線維化が認められた。この実験系をさらに確立させ、腎性全身性線維症モデルマウスの確立を目指す。予定している研究を遂行するための物品の購入に使用する。当初予定していた実験の一部を次年度に行うことになったため。マウスの購入費や飼育費、実験器具等の消耗品の購入に用いる。
中部山岳における第四紀地形・地質学の再構築：最終氷期以降の大規模地すべりを中心に

中部山岳(日本アルプス)の地形・地質の骨格結成には、第四紀に生じた火成活動や隆起の影響が強い。しかし地形の細部についてみた場合、地すべり作用も注視すべきである。従来強調されてきた更新世後期の氷河作用や周氷河作用は確かに存在したが、その痕跡は現在では少ない。地すべり地形や地すべり堆積物は氷河地形や氷河堆積物と類似するが、研究手法を単純化し、最新の編年手法も援用することで両者の識別は可能である。地すべり地はまた、高山湖沼や特異な植生の成立など、山地の生態系にもかかわっている。中部山岳の地形学、第四紀学及び地生態学に付記すべき多くの新知見が本研究で得られた。平成24年度は北アルプスを主対象に,室内・野外両面で調査研究を遂行した.上高地地区は,主に苅谷・原山・高岡が担当した.苅谷は蝶ヶ岳の重力変形現象を記載し,転倒変形する岩石露頭を複数見いだした.また奥又白沢上部を発生域とする大規模地すべり堆積物を新たに発見し,分布や岩相を記載した.原山は微動アレー地下探査を行い,河童橋で表層20m以浅に大規模地すべり堆積物と目されるS波速度の大きい物質を見いだした.高岡は線状凹地性の池沼(12地点)で底質珪藻を採取し,予備解析に着手した.また植生に対する地すべりの長期的影響を解明するため稜線-谷底間で森林植生を記載し,微小地形と植生に対応関係があることを検出した.高天原地区・内蔵助平地区は,主に苅谷・原山・松四・齋藤(連携研究者)が担当した.苅谷は両地区の地形学図を作成し,地質記載と年代測定試料の採取を行った.また3名共同調査により宇宙線照射年代試料を初めて両地区で採取し,従来全く知られていなかった新規性のある年代値を得た.白馬岳地区は,主に佐藤(連携研究者)と苅谷が担当した.両名は八方尾根の線状凹地で地震波探査や土壌試料採取を行い,同地形の形成機構や形成期を検討した.南アルプス・間の岳地区は,西井が担当した.西井は大規模崩壊地の上部斜面において電気探査を行い,重力変形地形の地下に岩盤の破砕度が異なる複数の領域があることを見いだした.この他,齋藤は日本アルプスでの大規模地すべりの発生を検討する道筋を探るために,2011年台風12号による紀伊半島大規模地すべりの発生と降雨量との関係をGISで解析し,地すべりの発生は雨量の絶対値よりも過去の降雨履歴とよく対応すること見いだした.北アルプス・南アルプスを中心に,大規模地すべり地の地形・地質学的調査及び地生態学的調査(例:レーザ・プロファイラ・データによる地形判読や地形量解析,岩石採取と礫種同定による物質移動経路の推定,14C及び10Be/26Alによる年代測定,地すべり性湖沼における採水等)を行った.以下,概況を説明する.(1)立山タンボ沢において新規に大規模地すべり堆積物(LSD)を発見した.LSDとこれを覆う氷河(融氷流)堆積物との関係を検討した.(2)上高地徳沢においてLSDの編年を行い,完新世を示す結果を得た.また物理探査に基づきLSDの地下構造を推定した.さらに,上高地一帯の地すべり性湖沼で採水を行い,微化石分析の準備を進めた.(3)仙丈ヶ岳薮沢礫層の再評価調査を行い,10Be/26Al年代を得た.その結果,同層が完新世初頭のLSD起源であることが確実となった.(4)地蔵ヶ岳ドンドコ沢LSDの発生年代を限局するために14C-ウィグルマッチング法や年輪年代法を導入し,AD779-792またはAD887との結論を得た.(5)農鳥岳東面のLSD相当層を調査し,試料採取の準備を行った.(6)間ノ岳において地すべり変動のモニタリングを継続し,資料を蓄積した.(7)中央アルプス北部・南アルプス北部のLSDについて空中写真撮影を行った.成果は学会等で速報し,学会誌にも公表した.2013年12月に信州大学・日本地理学会の後援を得てシンポジウム(「日本アルプスの大規模地すべりー第四紀地形学・地質学の視点から」)を開催し,本研究組織(研究協力者を含む)の全員と諸専門家による発表を行った.来聴者は120名を超え,活発な議論がなされた.以上のように,今年度は山岳景観の成立に果たす大規模地すべりの重要性について,それを論じるための資料が更に蓄積し,それに基づく議論が本格的に展開しはじめた.大規模地すべりに関する十分な第四紀地形学・地質学的資料が得られていなかった南アルプスを重点調査した。特に,安倍川上流では研究プロジェクト構成員全員で基盤岩の重力変形や崩壊土砂の流送状態を観察し,形成機構を討論した。また宇宙線生成核種や放射性炭素を用いた年代測定試料を採取した。このことは大規模地すべり現象の発達ー消滅過程の解読に際し,研究者が有すべき問題意識や判読術を共有するのに効果的であった。また南アルプス南部における海溝性巨大地震による大規模地すべりの発生機構を論じるための新資料が得られた。一方,初年度から調査を進めた仙丈ヶ岳薮沢大規模地すべり地では追加的な地質記載や年代測定試料の採取を行った。

新規資料が先行研究に付加され,同地すべり地の発達史について全容がおおむね明らかとなった。北アルプスでは大規模地すべり堆積物と氷河堆積物の比較や年代測定試料の採取,線状凹地の陸水採取等を行った。特に,立山では氷河堆積物の下位から岩石なだれ(地すべり)堆積物と思われる粗粒岩屑層が発見された。氷河堆積物に覆われたこのような地すべり堆積物は日本では知られておらず,新たな検討課題がもたらされた。上高地では物理探査に基づく地すべり堆積物の拡散過程や,陸水の珪藻分析に基づく線状凹地の発達過程が検討された。中央アルプスでは木曽谷で地形・地質調査を行った。数地点で岩屑堆積物や被覆テフラ層を見いだしたが,それらによる大規模地すべりの発達史の解明は今後の課題となった。研究成果は学会誌や諸学会で公表した。特に,日本地理学会2015年春季大会では,研究プロジェクト構成員が中心となりシンポジウム『地理学からみる日本アルプスの大規模地すべり』を開催し,成果を発表した。今後も構成員各自の論文投稿のほか,2015年夏に開催される第19回国際第四紀学連合大会(INQUA)において英語発表がなされる。平成27年度は補備調査と、研究成果の総括及び公表を行った。【補備調査】軽飛行機をチャーターし、北アルプス全域及び南アルプス北部における大規模地すべり地や岩盤重力変形現象の目視観察と写真撮影を行った。これにより、通常の航空写真や衛星画像では捉えきれない地形や植生の細部情報が得られた。写真は地形・植生解析に活用され、研究代表者が平成27年度以降進めている新たな地すべり研究でも利用されている。この他、短期の現地調査を実施した。【成果公表】日本地理学会2015年春季大会において、シンポジウム「地理学からみる日本アルプスの大規模地すべり」を開催し、本研究組織メンバーと日本地理学会会員による発表がなされた。本シンポジウムは日本アルプスにおける大規模地すべりの地形・地質特性のみならず、人文・社会現象まで包括して大規模地すべりを地理学的視点で捉えることをねらいとした。総合討論では全発表テーマを網羅する議論が展開され、地理学的地すべり研究の重要性が確認された。また第19回国際第四紀学連合大会において、"Sagging and large landslide"セッションを開催し、本研究組織メンバーによる成果発表を行った。学会公式旅行の一環として北アルプス各地を外国人研究者20名と訪ね、大規模地すべりや岩盤の重力変形に関する討論を行った。この他、国内の学会や研究集会において本研究の成果を逐次発表した。また学会誌への投稿準備に着手した。【総括】日本アルプスの各地に大規模地すべりが存在し、それらは主に更新世後期末期から完新世に発生したことが解明された。従来、日本アルプスの地形形成論で強調されてきた更新世の氷河作用・周氷河作用の貢献度は相対的に小さく、現在の地形や景観をもたらした主因として大規模すべりやその先行現象である岩盤の重力変形の果たしてきた役割が大きかったことが確認されつつある。中部山岳(日本アルプス)の地形・地質の骨格結成には、第四紀に生じた火成活動や隆起の影響が強い。しかし地形の細部についてみた場合、地すべり作用も注視すべきである。従来強調されてきた更新世後期の氷河作用や周氷河作用は確かに存在したが、その痕跡は現在では少ない。地すべり地形や地すべり堆積物は氷河地形や氷河堆積物と類似するが、研究手法を単純化し、最新の編年手法も援用することで両者の識別は可能である。地すべり地はまた、高山湖沼や特異な植生の成立など、山地の生態系にもかかわっている。中部山岳の地形学、第四紀学及び地生態学に付記すべき多くの新知見が本研究で得られた。
ダイオキシンとポリ塩素化ビフェニル複合曝露による毒性の遺伝子プロファイルの作成

ダイオキシン類として行政的に規制をされている物質群は、ダイオキシン、ジベンゾフラン、平面構造を有するPCB(いわゆるコプラナーPCB)である。その理由は、これらの化学物質が、ダイオキシン異性体の中でもっとも毒性が強い2,3,7,8-TCDD(以下、TCDDと略す)がアリール炭化水素受容体(AhR)を介して示す毒性と同じ毒性を表わすことが前提となっている。しかし、環境から同時に曝露するこれらの化合物および非コプラナーPCBの複合曝露による影響と毒性メカニズムはほとんど解明されていない。そこで本研究は、実験動物に対してTCDDとPCBの複合曝露を行い、複合曝露に伴うAhR依存性と非依存性に現れる毒性の量・反応関係を明らかにし、遺伝子プロファイル解析により毒性発現メカニズムの分子基盤に関わる情報を提示することを目的として行った。研究成果として、第一に、極めて低用量のTCDD単独曝露(妊娠15日目の母動物に50ng/kgを単回経口投与)により有意な学習行動低下があること、第二に、TEQ等等価量のPCB126においても同様に50ngTEQ/kg(500ng/kg)により低下することを明らかにした。第三に、PCB153単独曝露(妊娠15日目の母動物に2mg/kgを単回経口投与)を受けた仔ラットでは、学習行動の学習習得に顕著な障害が認められること、第四に、ダイオキシンとPCB153の複合曝露により学習機能が低下することを明らかにした。第五に、複合曝露実験では、学習行動試験を行った仔動物と同腹の別の仔動物を用いて、DNAマイクロアレイによる遺伝子の網羅的解析とプロファイル解析を行い、Folate receptor 1ならびにProstaglandin D2 synthaseは、それぞれダイオキシン単独曝露とダイオキシン・PCB複合曝露のマーカーとなる可能性が示唆された。TCDD及びPCB異性体混合物のAhR依存性と非依存性毒性の影響指標の同定と量・反応関係を解析すること(フォワード・トキシコロジー)、DNAマイクロアレイによる遺伝子発現変動プロファイル解析(リバーズ・トキシコロジー)の準備を行うことが前半2年間の目標である。ダイオキシンとして2,3,7,8-TCDD(TCDD)、環境中に存在する主なPCBコプラナーPCBとして3,3',4,4',5-PCB(PCB126)、2,3',4,4',5-PCB(PCB118)、非コプラナーPCBとして2,2',4,4',5,5'-PCB(PCB153)に焦点をあてる。これらの中でPCB126,PCB153は、体内動態や毒性の量・反応関係に関するデーターが少ない。そこで本年度は、C57B/6系マウスおよびLong-Evansラットに対して経胎盤・経母乳曝露を行い、毒性影響を解析すると同時に体内動態の解析のためのサンプリングを行った。曝露動物のオペラント条件づけ行動を調べることで記憶・学習行動に及ぼす影響について、また視床下部・下垂体・甲状腺系のホルモン及び酵素などの各指標を検討した。さらにDNAマイクロアレイ等による遺伝子プロファイル解析の条件検討を行い、良好な結果が得られた。精巣、前立腺、胸腺などの器官培養系についても予備実験を開始した。特に学習行動に及ぼす影響についての解析では、TCDD曝露の影響について興味深い知見が得られた。TCDDの学習行動への影響はこれまで、研究グループ毎に結果が異なり影響の質がはっきりしていなかったが、本研究では50ng/kg及び800ng/kgの母体曝露により学習行動が顕著に妨げられ、200ng/kgではむしろ反応率の増加が認められた。