hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト顎骨由来骨芽細胞の細胞増殖におけるPLC-γを介する情報伝達機構の解明

血小板由来成長因子(PDGF)は、骨芽細胞の増殖を促進し、この増殖機構にはPDGFレセプターのチロシンリン酸化が関与していることが知られている。線維芽細胞では、PLC-γ、PI-3キナーゼ、GAPおよびc-Raf-1などのタンパク質が、レセプターの持つチロシンキナーゼ活性によりチロシンリン酸化されることが報告されており、これらのタンパク質が増殖シグナルの核への伝達に関与していることが示唆される。本研究ではヒト顎骨由来の骨芽細胞を用い、PDGFによる増殖機構をレセプターおよびPLC-γのチロシリン酸化により検討した。PDGF処理した骨芽細胞の細胞溶解液は抗PDGFレセプター抗体もしくは抗PLC-γ抗体で免疫沈降し、SDS-PAGEにて分離したタンパク質をニトロセルロース膜に転写後、抗ホスホチロシン抗体を用いてウェスタンブロットを行った。その結果PDGF処理によりレセプターのチロシンリン酸化が亢進するのと同様に、PLC-γのチロシンリン酸化も亢進した。この現象はPDGF添加1分後より認められ、10分後が最大で以後徐々に減衰した。またPLC-γとレセプターの両タンパク質は、PDGF処理により共に免疫沈降されことも確認された。PLC-γはPIP^2をIP_3とジアシルグリセロール(DAG)に水解する酵素であるが、IP_3はCa^<2+>の動員を促し、DAGはプロテインキナーゼC (PKC)を活性化し、これらはどちらも細胞を増殖の方向へ導く。またPLC-γはリン酸化されたPDGFレセプターを確認してSH2領域を介してこれに結合するといわれている。本実験より、PDGF刺激で骨芽細胞のPDGFレセプターのチロシンリン酸化が起こるのと同時に、細胞内のPLC-γがレセプターに結合しチロシンリン酸化されるのが確認された。これらのことから、骨芽細胞のPDGFによる増殖機構には、PLC-γを介したPI代謝経路が関与することが示唆された。
超多剤耐性菌に対抗する超高活性抗菌薬の開発研究

本研究は薬剤耐性菌に対する新規抗菌薬リードの開発を目的として、抗菌活性を示す天然物を基盤とした創薬研究を行うものである。近年、薬剤耐性菌の増加が大きな問題となっており、新たな作用機序を有する抗菌薬の開発が求められてる。天然物スファエリミシンAは、ヌクレオシド系天然物であり、細菌が有する酵素MraYを阻害することで薬剤耐性菌に抗菌活性を示すことが報告されている。MraYは細菌細胞壁構成要素であるペプチドグリカンを生合成する酵素の一つであり、UDP-N-アセチルムラミルペンタペプチドからウンデカプレニルリン酸への転移反応を触媒する。こうして合成されたリピドIは種々の変換を受けた後にペプチドグリカンへと変換される。ペプチドグリカンは細菌の生存に必須であり、MraY阻害は既存の抗菌薬とは全く異なる作用機序であることから薬剤耐性菌に有効な新規抗菌薬の標的として期待される。このことからスファエリミシンAは新たな抗菌薬リードとして期待されるが、単離論文において、標的酵素阻害活性に重要と思われるコア骨格の絶対および相対立体配置が決定されていない。そこで、これら立体化学を決定するため、合成研究を行うこととした。先年度に引き続きスファエリミシンコア骨格の合成を行い、MraY阻害活性および抗菌活性を測定するため、脂溶性側鎖をコア骨格に導入した誘導体の合成を達成した。これら合成した誘導体における標的酵素阻害活性の測定を行ったところ、高活性を示す誘導体を新たに見出した。29年度が最終年度であるため、記入しない。近年薬剤耐性菌の増加から新たな抗菌薬の開発が求められてる。天然物スファエリミシンAは、ヌクレオシド系天然物であり、細菌が有する酵素MraYを阻害することで薬剤耐性菌に抗菌活性を示す。MraYの欠損は細菌にとって致死的であり、MraY阻害は既存の抗菌薬とは全く異なる作用機序であることから薬剤耐性菌に有効な新規抗菌薬の標的として期待される。そこでこれら立体化学を決定するため、合成研究を行うこととした。今年度はスファエリミシンコア骨格の考えうる8種類の立体異性体のうち1つの合成に成功した。また立体の異なる中間体の合成についても4種類まで完了している。すでに合成ルートの構築は完了していることから残りの立体異性体の合成も問題なく進行すると考えられる。今後はコア骨格の合成とともに脂溶性側鎖の導入などを行い、酵素阻害活性及び抗菌活性の評価を行っていく予定である。当初の研究計画において、平成28年度はスファエリミシンの立体構造解明のため、網羅的に8種類のコア骨格合成研究を行う予定であった。また、天然物の立体構造を解明し、合成した立体異性体についてMraY阻害活性および抗菌活性を測定することを計画していた。現在までの進捗状況において、立体の異なる中間体の合成は4種類達成しており、またそのうちの1種類はコア骨格の合成まで成功している。合成ルートの構築を行うことができたことから、今後研究を加速させ、残りの立体異性体の合成を行く予定である。今後は考えられる残り7種類の立体異性体の合成を行っていく予定である。その後天然物の立体の決定を行っていく。またそれと同時に、抗菌活性および酵素阻害活性に必要な脂溶性の側鎖を導入した誘導体を合成を行う。

これら合成した誘導体の生物活性測定を行うことで標的酵素MraYに対する詳細な配座活性相関研究を行っていく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
DNAメチル化修飾を統合したレジスチン遺伝子発現制御因子の網羅的解析

レジスチン遺伝子発現の調節機構を明らかにする目的で、レジスチン遺伝子発現を制御する遺伝的因子および環境因子のマーカーとなるDNAメチル化を解析した。Single nucleotide polymorphsm (SNP)-420はレジスチン遺伝子調節領域に存在し、血中レジスチンを強く規定する。レジスチン遺伝子転写調節領域のSNP-420周囲近傍に存在する5か所のCpGをメチル化解析した。これらが、レジスチン遺伝子発現に関連する有用なマーカーとなり得、量的形質解析に使用可能であることが明らかになった。さらに、5か所のうち、解析に最も有用と考えられる1か所のDNAメチル化部位を決定し、血中レジスチンとメチル化率について500サンプルの解析を終了した。2000サンプルを目指して、現在、当該シトシンのメチル化率を解析中である。インスリン抵抗性や2型糖尿病と関連するレジスチンの血中濃度は、主にレジスチン遺伝子の転写活性により規定されると考えられる。これまでに我々が行った一般住民約2000人の統計解析では、個人間における血中レジスチン値はSNP-420の遺伝子型により強く規定されていることが明らかにされている。転写調節領域のSNP-420周囲はレジスチン遺伝子発現に大きく影響を与えるものと考えられる。そこで、転写調節領域に存在し、我々が見出した糖尿病感受性SNPであるSNP-420近傍に存在する5か所のCpGをメチル化解析候補として選択し、シトシンメチル化率をパイロシーケンス法により評価した。パイロシーケンス法は、我々が新規に導入したシーケンス法でるため、5か所のシトシンメチル化測定について基礎検討を行なった。メチル化解析の定量性について検討し、それぞれ至適プライマーを設定した。50名の解析を行った結果、解析した5か所のシトシンメチル化率は、20%から80%と、それぞれのシトシン間で差が認められた。また、SNP-420の遺伝子型を考慮した場合に、それぞれのCpGのメチル化率に差があることが明らかになった。以上より、解析した5か所のDNAメチル化は、レジスチン遺伝子発現に関連する有用なマーカーとなり得、今後の多サンプルを用いた量的形質解析に使用可能であると考えられた。また、SNPとメチル化が関連するSNP-420を含むCpGのメチル化解析は特に有用であると考えられた。転写調節領域のSNPはレジスチン遺伝子発現に大きく影響を与えるものと考えられる。22年度までに、レジスチン遺伝子転写調節領域に存在する5か所のCpGをメチル化解析候補として選択し、この5か所のDNAメチル化が、レジスチン遺伝子発現に関連する有用なマーカーとなり得、量的形質解析に使用可能であることを明らかにした。23年度は、この5か所のDNAメチル化部位をさらに絞り込み、最も有用と考えられる、DNAメチル化部位を決定した。また、THP-1培養細胞系を用いて、メチル化およびレジスチン遺伝子発現の検討を行った。さらに、一般住民200名のサンプルに対して、このメチル化部位のメチル化率をパイロシーケンスにより定量した。今後、一般住民2000名まで解析を進め、メチル化率、血中レジスチンの関連を解析する予定である。23年度までに、レジスチン遺伝子転写調節領域に存在する5か所のCpGをメチル化解析候補として選択し、この5か所のDNAメチル化が、レジスチン遺伝子発現に関連する有用なマーカーとなり得、量的形質解析に使用可能であることを明らかにした。さらに、この5か所のDNAメチル化部位をさらに絞り込み、最も有用と考えられる、DNAメチル化部位を決定した。本年度は、23年度までに得られた知見に基づき、患者サンプルを用いて、当該部位のメチル化解析を開始した。現時点で500サンプルのメチル化解析が終了した。

一方、15人の糖尿病患者において、入院2週間における血糖コントロール前後の、単球における当該メチル化部位のメチル化率変化を検討した。有意な変化は観察できなかった。多サンプルのメチル化解析において、アッセイの安定性等の問題が生じ、予想以上の時間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、さらに多サンプルのメチル化解析が必要となるため、これまでの問題点を常にfeed backしつつ解析を進める。
生駒断層CDP法探査とその結果に基づく二次的表面波の生成と断層活動の予測の研究

平成5年度は、大阪府東大阪市善根寺地区の道路を使用して,生駒山地端部から大阪平野に向けて約1.2kmの測線上で反射法CDP探査を実施した。データは10m毎に起震し,10m間隔の地震計48chで取得した。得られたデータを通常の反射法探査の処理をした結果,深度1kmまでの反射断面が明らかになった。主な結果は以下の通りである。まず,大阪平野の堆積層は生駒山地から数百mの所まで水平に堆積していることがわかった。また,生駒山地近傍では反射断面に衝上断層の特徴である堆積層が引き上げられたような地層構造が現れた。このことは,生駒山地の大阪側の面は垂直に近い逆断層をしている可能性が高いことを示している。今回の探査では,堆積層の厚さがわからなかった。そこで,反射法探査で得られた結果を考慮して,周辺の重力探査結果のシミュレーションを行った。その結果,大阪平野の堆積層は生駒山地近傍で最も厚く約1.7km程度にすると最もよく重力異常を説明することがわかった。以上の探査結果をまとめると、生駒山地は衝上断層であり,そこから大阪平野の堆積層は大阪湾に向かってゆっくり薄くなっていくとの結果が得られた。現在,今回の結果と従来の探査結果をあわせて,大阪平野の地下構造モデルを作成している。このモデルを使って,堆積層表面波の生成過程を明らかにする予定である平成5年度は、大阪府東大阪市善根寺地区の道路を使用して,生駒山地端部から大阪平野に向けて約1.2kmの測線上で反射法CDP探査を実施した。このモデルを使って,堆積層表面波の生成過程を明らかにする予定である
新規作用機序を有する抗癌剤の創製

先の研究により我々は,ユリ科Ornithogalum saundersiae鱗茎より各種悪性腫瘍細胞に対して強力な増殖抑制活性を有する新規アシル化ステロイド配糖体(OSW-1)を見出した.本研究では,上記結果を踏まえ,OSW-1誘導体を合成するとともに近縁植物よりOSW-1類縁物質を探索し,構造活性相関を検討して活性発現部位を明らかにする一方,抗腫瘍活性物質を高等植物のステロイド配糖体成分に絞って探索し,単離された化合物の細胞毒性,抗腫瘍活性スペクトルと構造活性相関を検討した.1)Ornithogalum saundersiae, O.thyrsoides, Galtonia candicansの各鱗茎より,計19種のOSW-1類縁化合物単離した他,5種の誘導体を合成し,それらのHL-60ヒト急性前骨髄性白血病細胞に対する細胞毒性活性を検討した.その結果,構造活性相関に関する新知見を得た.強力な活性の発現に必須な16位のアシル化糖の役割については現在のところ全く不明であり,この役割を明らかにすることが新しい作用機序を有する抗癌剤の最終的な創製に繋がるものと確信される.2)ユリ科Galtonia candicans鱗茎より,HL-60細胞に対して強力な増殖抑制活性を有する2種の位新規ステロイド配糖体(1:galtonioside A;2:candicanoside A)を単離し,それらの構造を明らかにした.さらに,1,2のヒト培養癌細胞パネルを用いた抗癌剤スクリーニングを行なったところ,differential cytotoxicityを示し,乳癌,脳腫瘍,小細胞性肺癌に対して強い選択性が認められ,そのFinger Printは既存の抗がん剤と類似性を持たず(COMPAREプログラムにおける相関係数は0.5以下),新しい作用機序を有する腫瘍細胞増殖抑制活性物質と考えられた.3)スピロスタノールならびにフロスタノール配糖体(ステロイドサポニン)類の細胞毒性についても検討し,構造活性相関を明かにした.先の研究により我々は,ユリ科Ornithogalumsaundersiae鱗茎より各種悪性腫瘍細胞に対して強力な増殖抑制活性を有する新規アシル化ステロイド配糖体(OSW-1)を見出した.本研究では,上記結果を踏まえ,OSW-1誘導体を合成するとともに近縁植物よりOSW-1類縁物質を探索し,構造活性相関を検討して活性発現部位を明らかにする一方,抗腫瘍活性物質を高等植物のステロイド配糖体成分に絞って探索し,単離された化合物の細胞毒性,抗腫瘍活性スペクトルと構造活性相関を検討した.1)Ornithogalum saundersiae, O.thyrsoides, Galtonia candicansの各鱗茎より,計19種のOSW-1類縁化合物単離した他,5種の誘導体を合成し,それらのHL-60ヒト急性前骨髄性白血病細胞に対する細胞毒性活性を検討した.その結果,構造活性相関に関する新知見を得た.強力な活性の発現に必須な16位のアシル化糖の役割については現在のところ全く不明であり,この役割を明らかにすることが新しい作用機序を有する抗癌剤の最終的な創製に繋がるものと確信される.2)ユリ科Galtonia candicans鱗茎より,HL-60細胞に対して強力な増殖抑制活性を有する2種の位新規ステロイド配糖体(1:galtonioside A;2:candicanoside A)を単離し,それらの構造を明らかにした.さらに,1,2のヒト培養癌細胞パネルを用いた抗癌剤スクリーニングを行なったところ,differential cytotoxicityを示し,乳癌,脳腫瘍,小細胞性肺癌に対して強い選択性が認められ,そのFinger Printは既存の抗がん剤と類似性を持たず(COMPAREプログラムにおける相関係数は0.5以下),新しい作用機序を有する腫瘍細胞増殖抑制活性物質と考えられた.3)スピロスタノールならびにフロスタノール配糖体(ステロイドサポニン)類の細胞毒性についても検討し,構造活性相関を明かにした.ユリ科Galtonia candicans鱗茎より,HL-60細胞に対して強カな増殖抑制活性を有する新規ステロイド配糖体(1:galtonioside Aと命名)か得られた.Galtonioside Aのアグリコンの基本骨格はコレスタンであり,酸素官能基をC-1,3,11,16,19,22,23位に有し、高度に酸化された構造を持つ.A環とB環の結合様式は植物由来のコレスタンでは稀なシス(5β)結合である.C-1,11,19位は水酸基で,16位と23位の間では6員環エポキシ環を形成しており,さらに,3位に3,4,5-trimethoxybenzoic acidがエステル結合し,22位にはアラビノースとグルコースより構成される2糖を有する.Galtonioside Aは天然有機化合物として非常に新規性の高い構造である.Galtonioside Aの生理活性に関しては,1)HL-60細胞に対して,現在臨床で抗癌剤として使用されているエトポシドやメトトレキサートとほぼ同程度の増殖抑制活性を有していること,2)3位の芳香族酸の欠落により増殖抑制活性が著しく減弱したことから,強カな活性の発現に芳香族酸が必須であることが明らかとなったこと,3)ヒト培養細胞パネルを用いた抗癌剤スクリーニングを行なった結果,differential cytotoxicityを示し,乳癌、脳腫瘍,小細胞性肺癌に対して強い選択性が認められたこと,4)さらにそのFinger Printは既存の抗がん剤と類似性を持たず(COMPAREプログラムにおける相関係数は0.5以下),新しい作用機序を有する腫瘍細胞増殖抑制活性物質と期待されること,5)コレスタン型ステロイドが配糖体として強カな腫瘍細胞増殖抑制活性を示すものは他にあまり例がないこと,など興味深い知見が得られた.

今後,galtonioside Aのin vivoでの活性評価,本植物に含まれる腫瘍細胞増殖抑制活性成分のさらなる検索を行う一方,galtonioside Aとは別に糖鎖構造の異なるステロイド配糖体を合成し,糖鎖構造と活性の関係を明らかにして,新規作用機序を有する抗癌剤の創製へと繋げていく予定である.昨年度に引き続き,ユリ科Galtonia candicans鱗茎に含まれる細胞毒性物質を検索したところ,HL-60細胞に対して強力な細胞毒性を有する新規ステロイド配糖体(candicanoside Aと命名)が得られた.Candicanoside Aは,コレスタン骨格のC-24位からC-27位がC-22位に転位した基本骨格を有し、C-16位とC-23位、C-18位とC-23位でそれぞれ6員環と7員環のエポキシ環を形成した興味深い構造有する.Candicanoside Aは,galtonioside A(昨年度報告)と同様,38種の腫瘍細胞を用いたヒト培養腫瘍細胞パネルスクリーニングにおいて、乳がん、脳腫瘍、肺がん系の細胞に特異的な細胞増殖抑制活性を示し、そのフィンガープリントパターンは既存の抗がん剤を含めたデータベース上にあるどの化合物とも相関性を認めず、新規作用機序を有する抗がん剤のリード化合物として大いに期待できるものである.Candicanoside Aとgaltonioside Aは,共に天然からの収量が少なく,in vivoでの活性スクリーニングや活性メカニズムについて検討を進めることが困難であるため,現在,大量天然物からの抽出・単離を再度検討しているところである.また,G.candicans鱗茎には,上記2種の化合物以外にも強力な細胞毒性活性を有する化合物の存在が示唆されたため,さらに検討を進めたところ,Ornithogalum saundersiaeより単離・構造決定されている非常に強力な抗腫瘍活性コレスタン配糖体OSW-1の類縁化合物4種が単離された.それらのうち,OSW-1と同様にアグリコンのC-16位にアシル化糖を有し,さらに,アグリコンのC-3位にグルコースが結合した化合物2種は,OSW-1と同程度の強力な細胞毒性活性を示した.今後,OSW-1類縁化合物の構造活性相関を詳細に検討し,新規作用機序を有する抗癌剤の創製へと繋げていく予定である.昨年度までに,ユリ科Galtonia candicans鱗茎より,HL-60細胞に対して強力な細胞毒性を有する2種の新規ステロイド配糖体galtonioside A,candicanoside Aならびに数種のOSW-1関連物質を見出した.OSW-1類縁物質は,ユリ科Ornithogalum saundersiae鱗茎から十数種得られているが,G.candicans鱗茎にも含まれていることを踏まえ,さらに,O.thyrsoides鱗茎の成分検索を行い,新たに8種の新規OSW-1類縁物質を単離し,その構造を明らかにした.上記3種のユリ科植物より得られた計19種のOSW-
木材の選択的利用による働く建築（付属小屋）の地域デザイン

地域の伝統的な付属小屋建築に関する調査を実施し、木材の多彩な選択的利用方法や、それに応じた架構法と、その立地について検証した。各地の板倉の調査からは、主屋とは異なる建築構法と使用木材種が確認されると同時に、主屋と倉を離して配置する群倉立地が確認された。既往研究の少ない山陰地方における基礎的調査により、新たな付属建築物等を確認することができ、今後の調査につながる資料として整備することができた。地域の具体的な付属小屋建築を調査することにより、木材の多彩な選択的利用方法やそれに応じた加工法の詳細を明らかにするための調査研究を継続して行っている。2012年度は、木材の選択的利用がなされている地域の伝統的な付属小屋建築物について、構法、利用法、配置等についての詳細な現地調査を行なった。具体的な調査地域は、福島県桧枝岐村(板倉・群倉調査、6/8)、鹿児島県奄美大島(高倉・主屋・集落景観総合調査、3/26-30、7/4-9、12/2-6)、仙台市若林区長喜城集落(屋敷林と木造建築物の実測調査、6/10、7/28-29)、中国貴州省(木造建築物調査、8/4-12)である。調査協力者と共に、集落内における建築物の配置図や実測図を作成し、地域住民及び大工に対する聞取り調査を行なった。調査は筑波大学、東京理科大学の研究者との共同チームで実施し、中国貴州省での調査に際しては現地の貴州大学の研究者及び学生とも共同で調査を行なった。中国貴州省においては、今後も付属屋を含めた総合的な調査研究を行っていく予定である。奄美大島においては、調査対象地域の住民に対して現状の研究成果を説明するための報告会を実施した。また、文献調査として地域の伝統的な木造構法を確認するための資料を追加収集した。現在までに収集した図書資料の中から付属屋に関する事項を抜き出していくことで、地域や利用法に応じた建築構法の傾向などを分類・整理する作業を進めている。2013年度は、木材の選択的利用がなされている地域の伝統的な付属小屋建築物について、昨年度の調査対象地についての追加調査を行なった。また、勤務地の変更(茨城県→島根県)に伴い、新たな調査対象地を選定し、現地調査を行なった。具体的な調査地域は、昨年度からの継続調査地としては中国貴州省(木造建築物及び集落景観調査、9/14-22)、新規の調査対象地としては島根県隠岐(舟小屋調査、8/19-21)、島根県美保関(木造建築物調査、6/21)、島根県石見(木造建築物調査、7/5、12/7)である。中国貴州省の調査においては筑波大学、神戸芸術工科大学の研究者との共同チームで調査を実施し、集落内における建築物の配置状況を中心とした現地調査を行なった。島根県内における新規調査地においては島根大学の教員の協力を受けて調査を実施し、建築物の基本情報に関する情報収集と現地調査を行なった。これにより、隠岐及び美保関周辺地域において、詳細な報告の見られない舟小屋が現存することが確認された。また、以前に調査を実施した対象地域の付属屋に関して、熊本県五木村については板倉の建築構法、長崎県対馬市については木材の選択的な利用方法に関する報告を行なった。木材の建築物への利用が注目を集める社会情勢にありながら、その適材適所な利用法については共通の認識が形成されていない。生業の場として様々な使用目的に対応してきた「働く建築(付属小屋)」においては、身近な木材種を組み合わせ・効率的な加工法で・使用目的に適った空間をつくり出すことに成功している。本研究においては、地域の具体的な付属小屋建築を調査することにより、木材の多彩な選択的利用方法やそれに応じた加工法の詳細を明らかにすることを目的としている。2011年度は、木材の選択的利用がなされている地域の伝統的な付属小屋建築物について、構法、利用法、配置等についての詳細な現地調査を行なった。具体的な調査地域は、熊本県球磨郡五木村(高床式板倉・群倉調査)、岐阜県飛騨市宮川町種蔵集落(板倉・主屋総合調査)、岐阜県飛騨市神岡町(板倉・群倉調査)、中国吉林省延辺朝鮮族自治州(校倉式民家・倉庫総合調査)、鹿児島県奄美市(高倉・主屋・集落景観総合調査)である。調査協力者の協力により、集落内における建築物の配置図や実測図の作成、聞取り事項等の関連資料の整理を行なった。神岡町及び奄美市については、次年度も継続して調査を行なう。

また、付属小屋の全体像を把握するため、既往の民家研究資料の中から付属小屋建築物に関する情報を抽出し、建築物の用途と構法、地域的な分布等についての概要を把握することとし、各種の報告書等の基本となる資料の収集を行なった。地域の伝統的な付属小屋建築を調査することにより、木材の多彩な選択的利用方法や、それに応じた架構法の詳細を明らかにするための調査研究を継続して行っている。2014年度は、2013年度における所属変更にともなって調査対象地に山陰地方を加えたことから、主に島根県における伝統的な木造建築物の現存状況を確認すると同時に、県内の付属建築物の分布状況についての基礎的な調査を行なった。具体的な調査対象地は、島根県松江市東出雲町(干柿小屋、6/1)、鳥取県大山町御来屋(木造建築物、7/5)、島根県邑南町(神楽殿、8/3、2/26)、島根県平田町(木造建築物、10/14、12/13)、島根県大田市大森町(木造建築物、12/6)、島根県安来市(舟小屋・木橋、12/23)、島根県全域(木造駅舎、6/28-9/18継続的に実施)、である。また、伝統的木造建築物に広く用いられていた茅葺き屋根に関して、島根県斐川町(反棟の茅葺き、5/27-1/22継続的に実施)の特徴的な茅葺技術に関する調査を行ない、瀬戸内地域においても付属建築物の現存状況に関する巡検調査を行なった。調査地の追加を行なったことにより、松江市の干柿小屋や邑南町の神楽殿など、これまでに建築的な報告が行われていない特徴的な建築物を新たに見出すことができた。また、日本海沿岸地域に特有の舟小屋の建築に関しても、報告の見られない新たな分布地域が確認され、構法や利用法の現状が明らかになりつつある。今後は舟小屋等の水辺の建築物に注目することで、日本海の文化的交流による建築技術の伝播の視点から研究を発展させていくこととする。工学他大学との研究協力体制により効率的な現地調査を行なうことが可能となっており、調査研究は順調に進められている。平成23年度において、東日本大震災に関する現地調査等により想定外の業務が生じ、進捗に遅れが生じたため。また、平成25年度において、所属先の変更(森林総合研究所→島根大学に異動)により、現地調査及び作業協力者の変更が必要となり、進捗に遅れが生じたため。付属小屋の全体像を把握するための各種の報告書等の収集及び分析作業に関しては、初年度において情報の収集・整理を終える予定であった。しかし、東日本大震災に関する予定外の業務の増加により作業の遅れが生じ、整理作業を終了させることができなかった。各地の建築物に関する現地調査等について、今後も他大学等と連携体制をとりながら効率的な調査研究を継続して行っていく。新規に選定した調査対象地を中心として、新たな調査協力者と共に、付属屋の現存状況の把握と詳細な現地調査を実施する。また、昨年度までに実施した調査対象地に関しては、必要とされる補足調査を行なったうえで研究の取りまとめを行なう。各地の建築物に関する現地調査については研究計画に変更は無く、新たな調査対象地を追加しつつ継続して調査活動を行っていく。2011年度において計画していた文献情報の整理について、東日本大震災に関する業務の影響により遅れが生じたが、2012年度において作業を行なう。他大学との連携により調査が効率的に行われ、調査補助者等への旅費を中心として予定より低額に抑えることができた。2013年度においては所属が変更となったこともあり、旅費や人件費の変動が予想されるが、引き続き効率的な運用に努めたい。
働く人による心の健康増進活動へのリフレクティング・プロセスの応用に関する基礎研究

本研究は、社会人による心の健康増進活動へのリフレクティング・プロセス(RP)の応用を目的として開始された。教員対象の試験的実施から、複数の効果と共に、聴き手役が難しいこと、実施手引きがないと難しいことが判明した。それを解決すべくRPが普及しているデンマークやフィンランドで現地調査したが、実施手引きは存在せず、2年間の訓練を受けた専門家がRPを実施していることが明らかとなった。ここから、RPを実施する日本の専門家のためにも訓練が必要であることが示唆された。RPと関係が深い精神科的方法であるオープンダイアローグへの注目が高まっている日本の現状を考慮すると、今後RPの訓練の重要性が増すと考えられる。本研究は、家族療法の「リフレクティング・プロセス(RP)」の概念や方法を基に、一般社会人が問題を話し合って解決する際に有効な方法の開発、並びに、各個人が問題の内省・熟考を進める際に有効な方法を開発のための基礎となる知見の検討を目的としている。前年度に引き続き、平成24年度の研究では、特に一般社会人向けの方法の研究を中心に進めた。具体的には、前年度からの続きで、若手小学校教員・講師による事例検討会の録画記録や参加者の感想等の分析を行った。事例検討会は必ずRPの一技法である「リフレクティング・チーム・アプローチ(RTA)」の形式で行われた。これまでの研究の結果、一般社会人向けのRTAでは、専門家によるRTAに比べて手順や時間を大幅に定式化する必要性が明らかになっていた。今年度は、言葉遣いについても定式化することが必要と考えられたため、手順から言葉遣いを含めたマニュアルの作成を試みた。しかし、このようにすべてを分かりやすく定式化することでマニュアルの文章量が多くなり、参加者への負担が大きくなる問題点が生じた。文章量が多いことで、手軽に実践することが困難となり、実用上の大きな問題となる。そこで、改善を試みたものの、適切な解決策を得ることはできなかった。他の研究者との検討でも、一般社会人向けにRTAを実践する場合は同様の問題点が話題となっているが、最適な解決策はやはり得られていない。今のところ、RTAに参加する一般社会人向けに研修会の受講を求める方法が必要と考えられる。これは参加者の大きな負担を強いるというデメリットがあるものの、適切なRTAの実践方法を学ぶ上では効果が高いと考えられる。研修等の手段を含め、一般社会人向けの適切なRTAの実践の方法を検討することが求められる。本研究は、家族療法の「リフレクティング・プロセス(RP)」の概念や方法を基に、一般社会人が問題解決に有効な方法の開発、並びに、各個人が問題の内省・熟考に有効な方法を開発のための基礎的知見の検討を目的としている。前年度に引き続き平成25年度も、一般社会人向けの方法の研究を中心に進めた。具体的には、昨年度同様、若手小学校教員・講師による事例検討会の開催とその録画記録による参加者の言動や感想等の分析を行った。昨年度、RTA形式の検討会参加の前に研修が必要、との結論に達していたが、研修必須となれば参加者への負担は大きく、RTA形式の検討会の一般的普及は難しい。この改善が、今年度の重要な課題であった。これまでの検討会の記録の分析・検討の結果、事例検討会の面接者(聞き手)が教員にとって難しい役であり、かつ事例検討の全体の流れを左右する重要な役であることが明らかとなった。この面接者(聞き手)の役を、相談経験のある教員、あるいは一定の研修を受けた教員が担うことで、他の参加者の研修なしでも効果の高いRTA形式の事例検討が可能であることが明らかとなった。また、職場(小学校)や年齢(教員歴)が同じ教員同士で行うよりも、職場(小学校)や年齢(教員歴)異なる教員同士で行う方が、多様な話し合いができるため効果的であることも明らかとなった。今年度は、こうした知見について学会発表と論文で公表することができた。ただし、RTAでは参加者に「参加者を否定する発言をせず、断言的でない控えめな発言をする」といった発言のルールが求められるが、こうしたルールの実施については適切な工夫を考案できていない。国内の他のRTA・RP研究者も解決できていない。その他の問題点を含め、今後改善や工夫をしていくことが求められる。平成23年度の研究では、特に一般社会人向けの方法の研究を中心に進めた。具体的方法としては、小学校に勤務し、学級担任をしている若手教員・講師(経験年数5年以内)の計7名を参加者とする事例検討会を3回行った(各回の参加人数は、予定が合った45名)。検討内容は、参加者1名の抱える学級の問題についてであった。検討会とその直後のシェアリングの録画記録を元に、実施方法の検討・改良が行われ、次回の検討会に反映された。

この結果、第1に、一般社会人向けのRTAでは、専門家によるRTAに比べて手順や時間を大幅に定式化する必要性が明らかになった。RTAを開発したAndersenは細かな定式化をしなかったが、相談場面に不慣れな一般社会人では細かな定式化によって実施が容易となる。これを踏まえ、実施ガイドラインが作成された。ただし、本年度作成されたガイドライン最終版は文章量が多く、参加者からは理解するには時間がかかる事が指摘されており、今後の課題と考えられる。第2に、参加者の選定の重要性も明らかとなった。今回は若手教員のみを参加者としたことから、比較的話しやすかったとの感想が多かった反面、ベテランからのアドバイスを得ることできないとの声も聞かれた。どのような人を参加者とすべきか、具体的には参加者に上司がいるか、同じ職場かどうか、事例について知っているかどうか、等々については、参加者によって意見が分かれた。これについては、今後の重要な検討課題と考えられる。本研究は、家族療法の「リフレクティング・プロセス(RP)」の概念や方法を基に、一般社会人が問題解決に有効な方法の開発、並びに、各個人が問題の内省・熟考に有効な方法を開発のための基礎的知見の検討を目的としている。具体的には、2013年度まで、若手小学校教員・講師を参加者とし、RPの一技法である「リフレクティング・チーム・アプローチ(RTA)」の形式による事例検討会の開催、並びにその録画記録による参加者の言動や感想等の分析を行ってきた。これまでの検討会の記録の分析・検討の結果、事例検討会の面接者(聞き手)が教員にとって難しい役であり、面接者(聞き手)の役の研修を受けることが必要であるとの結論に達していた。さらに、RTAでは参加者に特別な発言のルールが求められるが、こうしたルールの実施が難しく、やはり研修の必要性が生じる。以上のことから、RTA形式の検討会参加の前に研修が必要、との結論に達していたが、研修必須となれば参加者への負担は大きく、RTA形式の検討会の一般的普及は難しくなる。そこで2014年度では、RPが盛んに行われている北欧を視察し、RPの現状やトレーニングの方法について調査することとした。具体的には、最もRPが盛んとされるデンマーク、並びにRPの影響を受けて発展してきたオープン・ダイアログを実施しているフィンランドを視察した。その結果、これらの国々では相当のトレーニングを受けた人がRPを実施し、RP等を知らない一般社会人に実施する場合は、RP等のトレーニングを受けた2名をファシリテーターとして全体を統括しながら実施している例などについて知ることができた。
ヒト化マウスを用いた各種ヒト幹細胞の新たな評価系の確立

ES細胞やiPS細胞の再生医療への応用を考えた場合、残存する未分化細胞によるテラトーマ形成の評価は重要であり、また、特定の細胞系列に分化方向が限定され、かつ自己複製能を保持した目的とする組織幹細胞だけを誘導する基盤技術の確立とそれら幹細胞をin vivoで評価するモデル動物の開発が急務である。本研究は、ヒトES細胞やiPS細胞を各種条件下で培養して出現してくる細胞のin vivoでの増殖・分化能を観察することにより、各種ヒト組織幹細胞を評価・同定するシステムを構築することを目的として行われた。本年度は以下の研究成果が得られた。1.従来ES細胞やiPS細胞のテラトーマ形成能の評価はNOD/SCIDマウスの精巣への移植により評価されてきたが、定量性、手技的にさまざまな問題を抱えていた。今回、実験動物中央研究所と共同開発した免疫不全マウスであるNOD/SCID/γcnull (NOG)マウスの皮下にマトリゲルと混ぜて移植する系を確立した。テラトーマの観察が容易で極めて定量性の高い系を構築することができた。2.ヒトES細胞やiPS細胞から骨格筋に分化させる培養方法を確立した。ヒトES、iPS細胞由来の骨格筋前駆細胞をNOGマウスに移植したところ、ヒト骨格筋の増殖を観察することが可能となった。3.ヒトES細胞、iPS細胞から各種血液細胞の分化系を構築した。1次造血と2次造血ともES/iPS細胞から出現し、そのパターンはin vivoにおける発生過程を反映すると共に機能的に正常な能力を持った血球として赤血球、好中球、巨核球、単球・マクロファージ、マスト細胞等様々な細胞に分化できることが確認された。また、CFU-Mixをはじめ様々な造血前駆細胞の誘導には成功したが、移植によりNOGマウスの骨髄を長期にわたり置換する能力を持った造血幹細胞の作出には成功していない。組織幹細胞は、各組織で特有な機能を発揮する必要がある。一方、in vivaにおいては移植された細胞が、目的としない組織を形成したり、腫瘍性病変等の発生の危惧を除外する必要がある。マウスと異なり、ヒトES細胞やiPS細胞由来組織幹細胞の機能評価には、ヒト以外の動物を用いたシステムの開発が必須である。しかし、そこには異種間移植という免疫学バリアーが存在する。近年、我々は、従来多用されてきたNOD/SCIDマウスに、更なる免疫不全を引き起こすcommon IL-2 receptor gamma chainの変異を導入したNOGマウスを作成した。ヒト臍帯血由来造血幹細胞をこのマウスに移植すると、ヒト造血機構、免疫機構に加えてヒト肝組織がより効率的に再構築されることを明らかにした。本研究ではヒトES細胞やips細胞由来のさまざまな組織幹細胞をこのマウスに移植し、目的とする組織への生着、増幅、分化、機能構築が達成されるか、また予期しない副反応が発生しないか等について、検討を加えた。ヒトES細胞から誘導したVEGFR-2、CD34両者陽性細胞は様々な血液細胞、血管内皮細胞、両者に共通の母細胞(ヘマンジオブラスト)を含むことが明らかとなった。このようにES細胞から誘導した各種細胞をNOGマウスに移植する実験を精力的に行なっているが、未だマウス骨髄を再構築させる能力を持った造血幹細胞は検出できていない。世界的にもES細胞から造血幹細胞を誘導する実験が行なわれているが、HOXB4遺伝子を新たに導入するなどの操作をしない限りES細胞からの造血幹細胞の誘導には誰も成功していない。遺伝子導入することなくES細胞から造血幹細胞を誘導する系を確立すべく検討中である。最近、我々の研究室においてヒトES細胞から心筋細胞、骨格筋細胞を誘導することが可能となったが、それらの幹細胞を認識する細胞表面抗原は同定されておらず、検討中である。

1次造血と2次造血ともES/iPS細胞から出現し、そのパターンはin vivoにおける発生過程を反映すると共に機能的に正常な能力を持った血球として赤血球、好中球、巨核球、単球・マクロファージ、マスト細胞等様々な細胞に分化できることが確認された。また、CFU-Mixをはじめ様々な造血前駆細胞の誘導には成功したが、移植によりNOGマウスの骨髄を長期にわたり置換する能力を持った造血幹細胞の作出には成功していない。
HMGB-1/HRGの腫瘍血管新生機序解明による新規治療薬開発のための基礎研究

がん病態では、血管が過剰に新生することで、がんの増大を促進することが知られている。そのため、がんにおける血管新生機序の解明や、新規血管新生抑制薬の開発が重要とされている。本研究では、血管新生とかかわりが深いことが報告されているHMGB1およびHRGといった内因性の免疫応答調節因子に着目しており、これらがマクロファージを介してがんにおける血管新生促進に関与していると仮説した。そこで、マウス由来マクロファージ様細胞株やマウス由来内皮細胞株などを用いて、HMGB1およびHRGによる血管新生促進機序の解明および、抗HMGB1抗体、HRGの新規血管新生抑制薬としての可能性の検討を行う。
溶液成長ZnOナノロッド圧電素子の圧電性・弾性評価と成長制御による圧電応答改善

溶液成長法と電子線描画技術を併用して基板に垂直配向した酸化亜鉛単結晶ナノロッドの配列構造を作製し、圧電素子への応用可能性を検討した。圧電応答改善のため、単一ナノロッド自立構造の評価技術を独自開発し、酸化亜鉛ナノロッドに適用した結果、次の知見を得た。1ナノロッド内部の成長分域・キャリア濃度分布の観察評価から、ナノロッド側面近傍に高キャリア濃度領域が存在し、圧電電荷の取出効率が低い原因となる。2単一ナノロッドの曲げ強度評価から、成長直後のナノロッドでも4%の引張歪に耐え、ナノ弾性が圧電素子の出力向上に応用出来る。更に、3側面成長の抑制、4金薄膜下部電極上への直接成長、による効率改善を図った。前駆体水溶液中での化学合成を原理とする溶液成長法は、圧電性半導体ZnOの自立ナノロッドをSi基板上に低温・低コストでエピタキシャル成長可能な手法である。溶液成長法によるZnO自立ナノロッドを圧電素子に応用し、高い圧電変換効率を実現するには、1弾性限界歪が大きく、2圧電電荷の取り出し効率が高い、必要がある。その為には、1結晶欠陥が少ない、2直径が一様で残留キャリア濃度が低い、ことが重要である。我々はこれまで、フォトレジスト膜を塗布したZnO(0001)単結晶基板上に、電子線描画により成長窓配列を作製し、ZnO自立ナノロッドを任意の直径・配列で選択ホモエピタキシャル成長する技術を開発した。更に、SEMカソードルミネッセンス(CL)顕微分光装置に金属プローブ電極とナノマニピュレータを搭載した、Nanoprobe-CL装置を開発し、ZnOナノロッド自立構造の断面SEM-CL評価や、曲げ応力下その場SEM-CL評価を可能にした。Nanoprobe-CL評価により、一般的な溶液成長条件によるZnO自立ナノロッドでは、1ナノロッド内部に、酸素過少や成長島のコアレッセンス等に由来した結晶欠陥が存在し、それらを起点として、4%以上の1軸曲げ歪で破断・塑性変形すること、2ナノロッドの側面成長により、直径の不均一や残留キャリア濃度の高い領域が生じ、これらが無歪部分(=直列抵抗)による圧電応答遅延や、残留キャリアによる圧電電荷相殺に繋がること、を見出した。本研究は、ZnOナノロッド単体の圧電応答の検出を最終目標とする。前駆体水溶液中での化学合成を原理とする溶液成長法は、圧電性半導体ZnOの自立ナノロッドを異種基板上に低温・低コストでエピタキシャル成長可能な手法である。我々はこれまで、ZnO自立ナノロッドを任意の直径・配列で選択的にエピタキシャル成長する技術を開発した。更に、SEMカソードルミネッセンス(CL)顕微分光装置に金属プローブ電極とナノマニピュレータを搭載したNanoprobe-CL装置を用いた、単一ナノ構造評価技術を開発した。本研究では、溶液成長ZnOナノロッドの圧電応答検出を目標とした。2014年度は、Nanoprobe-CL装置への応力センサシステム導入、ZnO基板を用いた圧電電荷検出試験を行い、ZnO基板からの圧電応答信号を得た。一方で、ZnOナノロッドからは信号が得られなかった。その原因として、1ナノロッド内部に、酸素過少やコアレッセンス由来の結晶欠陥が存在し、それらを起点として、4%以上の1軸曲げ歪で破断・塑性変形すること、2ナノロッドの側面成長により、直径の不均一や残留キャリア濃度の高い領域が生じ、無歪部分(=直列抵抗)による圧電応答遅延や残留キャリアによる圧電電荷相殺に繋がることを見出した。2015年度は、ナノロッドの圧電応答速度・出力の向上のため、Au薄膜/n-Si(111)基板構造の上に自立したZnOナノロッドを配向成長する技術を開発した。1.ZnOナノロッド成長条件の最適化フォトレジスト膜無しで電子線描画をせずに溶液成長を行うと、ZnO基板上にZnO薄膜が成長する。薄膜構造は、自立ナノロッド構造に比較して物性評価が容易であるため、これを適宜、ナノロッドの成長条件出しに用いた。まず、前駆体溶液濃度をオーダーで大きく変えて、ZnO薄膜の成長モードをSEM/AFMで、結晶性を面内XRD法で、残留キャリア濃度をバンド端キャリア再結合発光のCL顕微分光/4端子抵抗測定で、中間生成物であるZn(OH)2による残留-OH基をRaman分光/XPS分光で評価した。

結果、薄膜は単結晶エピタキシャル膜であること、残留キャリアが-OH基に由来した水素ドナーに因ること、前駆体溶液の過飽和度を下げた場合、層成長モードが実現するだけでなく、ZnO(0001)基板の表面分子層ステップ近傍で成長が優先的に起こり、その近傍では成長が抑制されること、同時に薄膜の残留キャリア濃度も大きく低減されること、も分かった。よって、従来法より過飽和度を下げ、成長窓間隔を十分取ることとした。2.Nanoprobe-CL装置をベースとした単一ナノロッドの応力-歪特性・圧電特性評価技術の開発Nanoprobe-CL装置に応力センサを導入し、自立ナノロッドの応力-歪特性を評価可能にした。ZnO自立ナノロッドへ曲げ応力を印加しながら、その場で破断・塑性変形評価・歪-バンドギャップシフトの評価を行った。本研究結果について、原著論文発表を行った(ACS Nano誌IF=12.033)。また、Nanoprobe-CL装置に於いて、金属電極プローブにより市販のZnO(0001)基板表面にパルス圧力を印加し、基板電極との間で電流計測を行った。結果、圧電電荷由来の電流パルスの検出に成功した。半導体物性評価平成27年度は以下の指針で研究を行う。1.層成長モードによるZnO自立ナノロッドの成長技術の開発と電気特性評価2.ZnO自立ナノロッド配列の圧電デバイス作製と、その圧電電荷検出評価3.ZnO自立ナノロッド単体からの圧電電荷検出購入した応力センサシステムの価格が、当初の見積額より下がったため、余剰額が生じた。平成27年度は研究費の用途を以下のように考えている。電子線描画・デバイスプロセス等を行う為の共用設備の利用料、原著論文投稿料、学会参加費、旅費、溶液成長条件評価の為のpHメータ、等。
胸郭インピーダンスを用いた心不全の早期発見へ向けて

植込み型デバイスが植え込まれた心不全患者に対して、遠隔モニタリングを使用して、胸郭内インピーダンスアラートをonにする群とoffにする群に割り付ける研究の前段階として、胸郭内インピーダンスアラートに基づき心不全徴候が認められた患者(植込み型除細動器、あるいは植込み型除細動機能付き心臓再同期療法)にどのような加療をどのくらいの期間行うのがよいか、不明であったため、介入方法に関する多施設共同、前向き、無作為化試験(MOMOTARO II study, UMIN000012714)を行った。体液貯留を伴う心不全の場合は、利尿剤を使用されることが多いが、長期利尿剤の投与は腎機能障害を招く恐れもある。そのため、胸郭内インピーダンス実測値に基づき患者に来院を促し、心不全傾向のあった患者に対し、1利尿剤、2硝酸薬、3心不全教育、の3群に無作為化割り付けを行った。そして、その1週間後に外来受診し結果を検討した。登録された患者数は、10施設から156人の登録があった。平均495日間のfollow up期間に胸郭内インピーダンスが低下したアラートが認められ、外来受診時の検査結果などから心不全徴候ありと判断されたのは58人であった。無作為に利尿剤群、硝酸薬群、心不全教育群の3群に19人ずつ割り付けられ、1週間後に外来受診をして頂き再度各種検査を行った。3群間で患者背景に統計学的に有意差は認められなかった。1週間の加療後3群すべてにおいて、BNPの改善、胸郭内インピーダンスの改善が認められた。BNP、胸郭内インピーダンス以外の検査項目に関しては現在解析中である。この研究は、心不全患者の再入院を抑制することを目的としている。これまで、体重や患者の自覚症状をナースなどがモニターして心不全入院を減らす取り組みが行われてきたが、心不全入院は抑制出来なかった。そこで、心内圧などの体内指標を用いることで心不全入院を減らすことが出来ないかの取り組みである。先行研究であるMOMOTAROstudyにて、胸郭内インピーダンスが心内圧と相関し、体液貯留を現していることが示唆された。そのため、胸郭内インピーダンスと遠隔モニタリングを用いることにより、心不全入院をどの程度減らすことができるかというのが今回の目的である。まず、対象患者群で年間どの程度心不全の再入院を来すか、調査を行い必要な患者数の割り出しを行った。また、実際に心不全専門ナースにより電話介入を行いどのように介入すると効果的か、事前調査を行った。岡山大学病院で過去1年間にEF < 35%または器質的心疾患があり心不全入院した患者50名において年間の心不全再入院率は、5 %であった。そのため、そこから必要な患者数の割り出しを行っている。また、遠隔モニタリングから胸郭内インピーダンスのアラートが届いた後、実際に介入する予定のナースに、どの程度の介入が可能か事前に調査を行った。実際に、アラートが届いた患者に対して電話で連絡をとった。体重の変化、自覚症状の有無、内服薬の遵守などアンケートをとり、必要であれば運動指導、食事指導などを行った。また、場合によっては外来受診を進めた。現在も事前調査は継続中である。その結果、実際にナースが介入できる件数はそれほど多くないことが判明した。主に、リハビリ担当ナースが電話をしているが、事前に心臓リハビリを受診していない患者に対しては、電話での介入がやりにくいとのことで、電話できていない。また、心臓リハビリに来ていても患者のキャラクターなどで電話しづらい場合も介入できていない。そのため、この部分は医師による介入が必要だということが判明した。更に、実際にインピーダンスが低下した症例にのみ介入することが望ましいが、ナースではそこまでの判定が困難でありこの部分も医師の介入が必要と考えられた。何例かはナースによる介入でその1週間後インピーダンスは改善し自覚症状なども改善したと考えられる症例があった。

しかし、何例かは電話をした時点で全く自覚症状なく介入の必要があるかどうが判定が困難で対応に苦慮する場面が見受けられた。更に、自覚症状があり介入しても1週間後に改善が認められず早期に医療機関受診が望ましい症例もあり、それぞれの場合にどのように対応するか検討を行っており、予定よりやや遅れている。植込み型デバイスが植え込まれた心不全患者に対して、遠隔モニタリングを使用して、胸郭内インピーダンスアラートをonにする群とoffにする群に割り付ける研究の前段階として、胸郭内インピーダンスアラートに基づき心不全徴候が認められた患者(植込み型除細動器、あるいは植込み型除細動機能付き心臓再同期療法)にどのような加療をどのくらいの期間行うのがよいか、不明であったため、介入方法に関する多施設共同、前向き、無作為化試験(MOMOTARO II study, UMIN000012714)を行った。体液貯留を伴う心不全の場合は、利尿剤を使用されることが多いが、長期利尿剤の投与は腎機能障害を招く恐れもある。そのため、胸郭内インピーダンス実測値に基づき患者に来院を促し、心不全傾向のあった患者に対し、1利尿剤、2硝酸薬、3心不全教育、の3群に無作為化割り付けを行った。そして、その1週間後に外来受診し結果を検討した。登録された患者数は、10施設から156人の登録があった。平均495日間のfollow up期間に胸郭内インピーダンスが低下したアラートが認められ、外来受診時の検査結果などから心不全徴候ありと判断されたのは58人であった。無作為に利尿剤群、硝酸薬群、心不全教育群の3群に19人ずつ割り付けられ、1週間後に外来受診をして頂き再度各種検査を行った。3群間で患者背景に統計学的に有意差は認められなかった。1週間の加療後3群すべてにおいて、BNPの改善、胸郭内インピーダンスの改善が認められた。BNP、胸郭内インピーダンス以外の検査項目に関しては現在解析中である。近年、当研究と類似のstudyが欧米から報告されているが有意な結果は導き出されていなかった。理由としては、背景となる患者群がより重症であったり、介入すべきイベントに対して介入がなされていなかったり、という点が考えられた。そのため、介入すべき患者に確実に介入できるように、どの項目に関してアンケートをとるのか、また、連絡がとれない場合にどう対応するのか検討が必要である。また、上記に記した通りナースによる事前調査の結果、各々対応に苦慮する症例が存在するため、多施設で開始するには事前にある程度対応方法を決定しておく必要がある。
新規水溶性ヘムオキシゲナーゼ阻害剤の合成とその抗腫瘍活性

これまで、固形腫瘍において産生されるNOにより抗酸化酵素であるヘムオキシゲナーゼー1(HO-1)が、高度に誘導され、腫瘍の増殖を支えていることが分かってきた。さらに我々は、HO-1の競合阻害剤であるZnプロトポルフィリンIX(ZnPP IX)が、腫瘍細胞のアポトーシスを誘導し腫瘍増殖を抑制することを明らかにしてきた。しかしながら、ZnPP IXは水に難溶でその使用において大きな制限があった。そこで今回、ZnPP IXに水溶性高分子化合物であるポリエチレングリコール(PEG)結合させ、新規水溶性PEG-ZnPPを作成しその抗癌作用を検討した。HO-1高発現腫瘍であるマウスS-180固型腫瘍モデルにおいて、PEG-ZnPPの血中半減期が延長し腫瘍内への選択的集積することにより腫瘍組織のHOが強く抑制された。また、PEG-ZnPPの静脈内投与により、腫瘍細胞のアポトーシス誘導を介した顕著な腫瘍増殖抑制効果が確認された。尚、この際、肝障害や骨髄抑制など明かな副作用は認められなかった。以上の結果により、PEG-ZnPPがHO-1を選択的に抑制し、酸化ストレスの増強、アポトーシスの誘導を介して抗腫瘍作用を発揮することが明かとなった。今後さらに、本薬剤の抗腫瘍活性の選択性・生体親和性や細胞毒性の発現メカニズムを解析することにより、HO-1という新たな分子を標的としたがん化学療法の可能性について検討していく予定である。