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「老いの文化」の形成と機能に関する比較に基づく人類学的研究

本研究の目的は「老い」をめぐる文化に関して、多角的な視点から社会間の比較および種間比較を行い、それぞれの社会に生きる個々の人間にとって「老い」がもつ正負の価値を人類学的に秤量することである。方法的には「人間の生涯」の意義を「老い」から遡行的に語る回顧生活史の収集と、日常生活における老人同士および老若世代間のインタラクティブな交渉の観察を主要なものとする。これにより実践面まで含めて「老い」に文化がいかに関わるかという議論に貢献する。最終年度(2018年度)には研究代表者の内堀と分担者の小谷は研究協力者1名とともにマレーシア・ペナン市で開催された第12回国際狩猟採集民学会において「生涯研究」と「老年研究」に関する分科会を主催した。分担者高橋はIUAES(国際人類学民族学ユニオン)第18回世界大会、日本文化人類学会第52回研究大会でフィンランド高齢者に関わる発表を行った。分担者中村は第27回国際霊長類学会の招待講演でマハレの雌チンパンジーに焦点を当てた個体間関係についての招待講演を行った。現地調査として内堀はマレーシア・サラワク州におけるイバン人住民の集落および都市での異世代間関係の観察資料収集を行った。小谷、高橋、加賀谷も各自専門とする地域社会(マレー半島、フィンランド、沖縄)において、高齢者の社会的位置づけについて調査し、広瀬は、全米117大学内に50歳以上を対象に低料金で無単位コースを提供するThe Osher Lifelong Learning Institute(77年設立)に焦点をあて、カリフォルニア大学サンディエゴ校で調査を行い、高齢者全体の高等教育のニーズ、若者との交流、知覚や運動機能の衰えを補う情報技術のアクセシビリティの向上等高齢者の学びを中心に観察と聞き取りの資料を得た。中村はマハレ地区のチンパンジーの個体追跡のなかで高齢個体に注目した調査を行った。27年度の研究が実質7月以降に開始されたこともあり、予定されていた現地調査等のすべてを遂行することはできなかったが、代表者・分担者は可能な限りの調査とその準備を行なった。代表者(内堀)は2016年3月前半、マレーシア・サラワク州の北部リンバン省・ミリ省を中心として複数のイバン人居住村落(ロングハウス)を訪れた。今回の調査では、サラワク州南部地方のイバン人の北部への移住という事象に関して、老年者がどのような意見をもっているか、また移住にどのような役割を果たしたかを中心に追究し、とりわけ老年者同士の再婚にからむ問題について意義深い知見を得た。また国内では沖縄八重山地域の概況調査を開始した。中村は2016年1-2月にタンザニア・マハレのチンパンジーを対象として老齢個体の観察を開始した。高橋は2015年8月・12月・2016年2月にフィンランドのパルガス町で計1か月半に渡る調査を行い、高齢者を対象とした緊急連絡サービス、および親族介護と行政による親族介護者への支援の現状を追求し、人口の過疎な地域で在宅生活を送る高齢者を支えるケアの様態ついての新知見を得た。広瀬、加賀谷、小谷の3分担者は、27年度は本研究に関わる現地調査を行なわず、文献中心の研究を専らとした。広瀬は米国のシニアたちの学習形態を全米117の大学やカレッジに設置しているThe Bernard Osher Foundationの資料やインターネットサイトを通して調査。加賀谷は日本の高齢者の生を規定する法制度ならびにそれをめぐる諸問題を文献調査から明らかにしつつ、これまで10年間に亘って沖縄県波照間島及び小浜島で行ってきた村落調査のデータから老人同士及び老若世代間のインタラクティブな交渉のあり方と近年の変化について概略をまとめた。小谷はマレーシアのオラン・アスリー集落で行なう予定の調査に関する文献の整理を行なった。全体としての進捗がやや遅れていると判断する主理由は、所期の研究計画初年度が年度すべてを前提としていたのに対し、実際の研究開始が7月以降になったことである。これに加えて、個々の研究分担者の出産、あるいは本務校での他業務の新規出来等、予期していた以上の研究外要因の発生による遅滞も生じた。にもかかわらず、現地調査は可能な限り所期の計画に沿って執行し、また調査許可を得るための準備に向けるなど、有意義な活動で、この遅滞を補ったと考えている。研究会も短期間に3度開催するなど、研究組織全体としての方向性を確実なものとする作業は十分に行ない得た。また研究分担者2名の所属する千葉大学院生数名を研究会等に参加させることによって、若い世代の研究者にこの研究の意義を伝えうる機会を確保したことも意味ある進展である。理論活動として、老齢問題を研究する国内の研究者(コメンテータを含み6名)を招聘し、3回の研究集会を開催した。第1回は沖縄の高齢者生活およびケア、第2回は日本における自然葬運動と年齢との関連、第3回はアフリカにおける老人の相対的に高い社会的位置づけに関するものである。各回とも本研究分担者のほか大学院生等の参加を得て、社会間比較に関して有益な議論を展開しえた。

研究代表者と研究分担者による海外と国内における現地調査は、(1)マレーシアとオーストラリアにおいてイバン社会における老人ケアの変化および日本人高齢者のリタイアド・ライフ調査を通じて比較の視点を追究(内堀)、(2)タンザニア・マハレ国立公園内のチンパンジー社会においてデモグラフィーの把握のため個体情報のアップデートと、老齢個体を含む数個体の個体追跡(中村)、(3)沖縄・波照間島において、高齢者ケア施設が小規模多機能型施設に移行したことによるケアの内容及び地域での活動内容の変容を追い介護保険法が沖縄の離島社会に及ぼす影響に関する知見を得(加賀谷)、(4)フィンランドのパルガス町で、公的なケアサービスを利用していない高齢者に対するインタビューから、インフォーマルケアの実態を把握し、行政の在宅介護サービスの組織改革についての参与観察と、医師の往診に同行し、辺境医療・介護の実態を調査することにより新自由主義的なイデオロギーが浸透していく様子を観察した(高橋)。また小谷はマレーシア・オランアスリに対するフィールド調査準備を進めた。研究初年度の採択決定が7月になったため、研究分担者の多くがすでに別件の研究計画を立てており、初年度の計画にかなりの誤算が生じた。このことが研究2年度まで影響をおよぼしている。また研究分担者のうち2名がそれぞれの家族成員の生涯に関わる事由によって、第2年度に予定した研究活動を遂行することが不可能あるいは困難になった。高齢者に関わる文化を研究する計画としては、やむをえない事由であるので、これに対する補完は次年度以降にせざるをえない。チンパンジー社会、マレーシアおよびオーストラリア、またフィンランドにおける高齢者(日本人を含む)の生活実態の現地調査に関しては予定どおりに進捗している。研究代表者によるマダガスカル社会での調査、小谷によるオランアスリー社会調査は、スケジュールの関係で2016年度中には行えなかった。研究代表者(内堀)と分担者(高橋)は6月に英国オックスフォードのブルックス大学で開催された「人類学、老年学、生涯学会」AAGE(Association of Anthropology, Gerontology and the LIfe Course)第10回研究大会に出席し、内堀はマレーシア・イバン社会における老人および弱者のケアの特質について、高橋は老人ケアと生涯研究に関わる理論的側面について、それぞれ研究発表を行った。本研究の平成29年度の国内における共同研究の理論活動としては、研究集会開催が1回のみ(7月)にとどまったが、そこで上記国際研究大会の全体的内容と意義について内堀と高橋が報告を行い、他の研究分担者および研究補助に加わっている若手研究者との間で緊密な討議をもった。研究代表者と研究分担者による海外と国内における現地調査は、(1)マレーシアのサラワク州におけるイバン社会における老人ケアと生涯コースの調査を継続し、また同国ペナン州における日本人のリタイアド・ライフの問題点と近年の動向を探ったこと(内堀)、(2)タンザニア・マハレ国立公園内のチンパンジー社会においてデモグラフィーの把握のため個体情報のアップデート調査を継続したこと(中村)、(3)福島県大沼郡金山町における高齢者福祉の実態調査を行ったこと(加賀谷)、(4)フィンランド南西部において独居高齢者のインタビューを中心とするフィールドワークを2回行ったこと(高橋)、(5)マレーシア・クランタン州においてオランアスリの人口学的な動向に関する調査を若手研究補助者とともに2度にわけて行ったこと(小谷)、である。計画全体としては順調に遂行しているものの、2名の研究分担者がそれぞれ、研究計画2年次と3年次において、出産と育児、および親の介護により、調査対象地でのフィールドワークを繰り延べせざるを得ない状況が生じた。
脳と免疫系のクロストークとその加齢変化に関する分子生物学的研究

1.脳と免疫系のクロストークとその加齢変化について、3つの動物モデルで検討した。(1)拘束ストレスのマウス免疫系に及ぼす実験モデルでは、甚大な影響がT細胞系に見られたが、老化マウスではその影響からの回復が著明に遅れる事が分かった。(2)異なる月齢のマウスを共生させるパラバイオーシスの実験では、行動の上で服従を余儀なくされたマウスの胸腺が萎縮し、それは自律神経による事が示唆された。(3)ラットにおける視床下部前部破壊実験では、胸腺の肥大とそれとは逆の脾臓T細胞の機能低下が認められ、これらも視床下部からそれぞれの臓器に分布する自律神経によることが示唆された。2.加齢と共に胸腺が肥大し、年をとっても免疫機能の低下しないバッファローラットの胸腺より、胸腺上皮細胞株を19株樹立した。その中にIL-1を産生するものがあり、それを用いて、神経伝達物質などのIL-1産生能に及ぼす効果を検討した。その結果、Methionine enkephalin、Vasopressin、LHRHなどにより、IL-1の産生が促進されることが分かった。IL-1は胸腺ないにおけるリンパ球増殖に関連するサイトカインであるので、脳から分泌されるこうした神経伝達物質が胸腺機能を調節している可能性が強く示唆された。3.T細胞の増殖には抗原受容体(TCR)を通した刺激やIL-2などのサイトカインによる刺激が主なものである。しかし、T細胞でも脳細胞と同様な受容体型のチロシンキナーゼがあると考え、それを検討する目的でチロシンキナーゼを拾える様にデザインした変性プライマーを用い、RT-PCRを行った。その結果、fyn、lck、ZAP-70などの非受容体型のチロシンキナーゼと共に、IGF1-R、tyro-10、tie、bFGFRなどの受容体型チロシンキナーゼも存在することが分かった。興味あることは老化T細胞では非受容体型のチロシンキナーゼの発現が低下するのに対して、受容体型のチロシンキナーゼの発現は増加する事で、これらの発現の違いがT細胞の機能と関連する事が強く示唆された。
イスラーム古典における死生観と生命倫理の研究

本研究の主たる目的は,神学書・法学書を中心としたイスラーム古典の渉猟・読解を通して,イスラームにおける死生観と生命倫理とを文献学的に明らかにすることにあった。このため,最終年度となった本年度はまず,イスラームにおいて人間はいつ生まれると考えられているのかを,イスラーム第二の聖典である預言者ムハンマドのハディース(言行録)の中で探求した。それによれば,「胎児は滴として40日,凝血として40日,肉塊として40日を過ごす。それから魂(ルーフ)を吹き込むために天使が送られる」という。すなわち,胎児は受胎後120日で人間となるのであり,人間に生命を与えるのは魂と考えられていると見ていいだろう。ここから,妊娠4か月以降の堕胎を禁止するイスラームの生命倫理が導き出される。一方,臓器移植のように,人間の死に関わる生命倫理について,イスラーム聖典は明確な答を持っていない。したがって,死に関わるイスラーム古典の生命倫理を解明するためには,コーラン注釈者たちが残した「魂」に関する議論を精査する必要がある。ファフルッディーン・ラーズィーやイブン・カイイム・ジャウズィーヤによる著名な注釈書を調査した結果,明らかになったのは,彼らが,「魂」が肉体を離れれば人間は死ぬ,と考えていたことであった。しかし他方で,ガザーリーのような著名な神学者が異論を唱えていた事実も明らかになっており,魂が人間の生死を分けるものと断定することはできない。なお,上記の研究成果は,「古典学の再構築」A04班が開催した共同研究会「魂論の諸相」において,「現代の生命倫理論に現れるイスラーム古典の<魂>」として口頭報告を行ったほか,来年度中に東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所から刊行されるガザーリー著『結婚の書(宗教諸学の再興より)』の邦訳解説の中で詳しく言及する予定である。本研究の主たる目的は,、神学書・法学書を中心としたイスラーム古典の渉猟・読解によって,イスラームにおける死生観と生命倫理とを文献学的に明らかにすること,またその過程で,イスラームの死生観・生命倫理に関わる古典テキスト群のデータベース化を果たすことにある。本年度はまず,この後者の目的を実現する第一段階として,広くイスラームの死生観・生命倫理を扱った既往の研究,とりわけ欧米諸語で書かれた図書や論文を網羅的にデータベース化した。加えて東京大学文学部イスラム学研究室,同東洋文化研究所,財団法人東洋文庫等の所蔵するイスラーム法学書・神学書,およびその研究文献を参照し,特に現代エジプトのムスリム思想家たちが生命倫理を論ずるにあたって依拠している基本文献の校訂・出版状況を調査している。同時に,エジプト,トルコ,ギリシャの三国においてイスラーム古典資料の収集と現地調査を行い,収集できた資料の読解を進めた。エジプトではさらに,生命倫理をめぐる過去10年間の論争記録を入手・調査することにも成功している。この結果,年度後半には,イスラームの死生観・生命倫理に関わる古典神学書・法学書の中から,ガザーリーの著した『宗教諸学の再興』を選択し,本文の一部邦訳を始めるに至った。一方,本研究を効果的に遂行するためには,イスラーム以外の文明圏における死生観・生命倫理を研究する研究者との共同研究も,議論の枠組みを構築していくうえで不可欠と考えられることから,「古典学の再構築」A04班が開催している共同研究会(魂に関する比較研究)に積極的に参加し,中国,インド,古代ギリシャ思想の専門家からそれぞれ得難い情報と知見を得ている。
コーパスからの比喩表現収集とその分析

『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(BCCWJ)の書籍・新聞・雑誌サンプルに対して、指標比喩の情報を付与した。具体的には、次の作業を行った。中村(1977)の比喩指標要素を電子化し、『分類語彙表』の分類番号を付与することにより、比喩指標パターンファイルを構築した。別途構築した分類語彙表の分類番号が付与されたBCCWJと対照したうえで、比喩表現候補を抽出した。比喩表現候補に対して、比喩か否かを人手により選別するとともに、比喩であった場合には、「喩辞」「被喩辞」「類型」「種別」などの情報を付与した。さらに、得られた比喩表現に対して、クラウドソーシングを用いて、「1.何かを他の物事でたとえる(比喩)表現を含むか」「2.新しい表現を使っていると思うか」「3.わかりやすく表現されているか」「4.人でないものを人に見たてているか」「5.具体的なものに見たてて説明しているか」の5種類の情報について、05の6段階評価のデータを構築した。結果、100万語規模のコーパスを母集団とした、約800件からなる指標比喩データベースを構築することができた。同様にBCCWJの新聞サンプルに対して、結合比喩の情報付与を行った。書籍・雑誌サンプルについても結合比喩の情報付与の準備についても進めた。指標比喩(直喩)に関しては目標としていたデータベースの構築ができ、当初の計画以上に進展していると考える。一方、結合比喩(隠喩の一種)については、着手したばかりでやや遅れている。引き続き、結合比喩データの整備を進める。実作業者の作業量が見込よりも進まなかったため。次年度使用額は、作業者を増員したり、クラウドソーシングの費用として用いる。
新規血管作道性ペプチド、エンドセリン(1-31)の腎障害に及ぼす役割の解明

2、合成したET-1(1-31)は、ヒト培養メサンギウム細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]_i)を用量依存的に増加させた。低濃度(picomole range)でのET-1(1-31)による([Ca^<2+>]_i)増加作用は、細胞内のカルシウム貯蔵部位からの動員と考えられた。3、合成したEndothelin(ET)-1(1-31)は、[^3H]-thymidineの培養ヒトメサンギウム細胞内取り込みを増加させた。ET-1(1-31)がMAP kinaseの一つであるextracellular signal-regulated kinaseの活性化に続いて転写因子AP-1の活性化を引き起こし、メサンギウム細胞増殖因子として作用している可能性が示唆された。低濃度(picomole range)でのET-1(1-31)による[Ca^<2+>]_i増加作用は、細胞内のカルシウム貯蔵部位からの動員と考えられた。3、ヒトの腎臓組織内のET-1(1-31)を抽出・測定方法を確立した。腎腫瘍にて腎臓摘出手術を受けた腎臓内にはET-1(1-31)が存在しており、濃度はおよそ100pg/g tissue weightであった。1、合成したEndothelin(ET)-1(1-31)は、[^3H]-thymidineの培養ヒトメサンギウム細胞内取り込みを増加させた。Phosphoramidonを前投与しても、ET-1(1-31)による[^3H]-thymidine細胞内取り込み増加作用は影響を受けなかった。ET-1(1-31)による[^3H]-thymidine細胞内取り込み増加作用は、ETA受容体拮抗薬、BQ123、の前処置により抑制された。一方、ETB受容体拮抗薬、BQ788、前処置では、影響を受けなかった。ET-1(1-31)は、用量依存的に細胞増殖に関わるMAP kinaseの一つであるextracellular signal-regulated kinase (ERK)を活性化し、この作用は、ET-1とほぼ同等なものであった。さらに、ET-1(1-31)刺激により転写因子AP-1のDNA結合活性は、ET-1刺激と同様に増加した。以上のような結果から、ET-1(1-31)がERK活性化に続いて転写因子AP-1の活性化を引き起こし、メサンギウム細胞増殖因子として作用している可能性が示唆された。
インスリン刺激によるLXR活性化機構の解明

LXRのリガンドとなる酸化ステロールの簡便な定量分析には、高感度、高精度な分離分析法の開発が必要であり、これまでの基礎的検討の結果を基に、電気化学検出HPLCに注目した。ところが、従来酸化還元物質の範疇には入らない酸化ステロールを、誘導体化なしで直接酸化して電気化学検出する方法論が存在しなかったため、より一般的なステロイド化合物を用いて、この検出法による分析法を確立する必要性を痛感した。そこで、多くの分析法によって定量されているコレステロールを分析対象として用い、電気化学検出HPLCによる血清コレステロールの定量法を開発することとした。ボルタンメトリーを用いて種々の検出条件を検討した結果、コレステロールを酸化できる条件を発見した。そこで、これを検出器に組み込んだ電気化学検出HPLCを構築し、血清試料として、和光純薬製及びNIST(米国国立標準技術研究所)の標準血清中のコレステロール定量を行った。認証値と比較した場合の真度、繰り返し測定したときの精度、添加回収試験、それぞれ良好な結果を得た。これらの結果は、Joumal of Chromatography A1166:135-141(2007)において発表した。本論文中では、いくつかの酸化ステロール標準品をコレステロールと同時に分離定量できることを示しており、感度の向上と試料前処理の改善によって、酸化ステロール分析へと応用できると考えている。その他、酸化ステロールをより高感度に定量するための予備的検討として、キャピラリー液体クロマトグラフィーやLC/MS/MSを用いる薬物の高感度定量法を開発した。(1)酸化ステロールの分離分析法の構築<測定原理の解析>これまでの研究から、アセトニトリルとイソプロパノールの混液中でサイクリックボルタンメトリーを行うとき、グラッシーカーボン電極に+1.8V vs.Ag/AgClよりも正電位をかけると、コレステロールの酸化波が出現することが分かっている。酸化ステロールの分離分析法は、この酸化反応を検出に利用した電気化学検出高速液体クロマトグラフィー(HPLC-ECD)を用いる。今年度は、コレステロールの電極酸化反応のメカニズムを解明するために、電気化学的手法による電子授受反応の観察、反応産物の機器分析などを行った。予備的検討の結果、コレステロール1分子が酸化されると、複数個の電子が放出されることが示された。この結果は、コレステロールの電極酸化によって高分子が生成されていることを示唆しており、更なる検討を進めている。<測定試料の前処理>本研究の測定試料は肝臓あるいは単離した肝細胞であるが、マトリックスが複雑であるため、先ずは血清を用いて前処理の検討を行った。ヘキサンとエタノールを用いた液液抽出によって、コレステロールが回収できた。現在、回収率を増加させるための検討中である。(2)植物に由来する酸化還元物質の分離分析法の開発抗酸化能に基づく抗動脈硬化作用が期待されているポリフェノールを分析対象とし、生薬中のマグノロール、及びホーノキオールのHPLC-ECDによる分離定量法を開発した。今年度は、LXRの内因性リガンドである酸化ステロールを電気化学検出HPLCによって定量分析するために、a)測定試料の前処理の検討、b)測定原理の解析、更に、c)抗酸化物質の高感度定量法の開発を行った。a)測定試料の前処理の検討:肝臓を分析する前段階として、血清を用いて前処理法を検討した。各種の有機溶媒の中で、酸化ステロールはクロロホルムとヘキサンによく溶けた。しかし、クロロホルム抽出した試料をHPLCに注入して電気化学検出すると、バックグラウンドの電流値が不安定になった経験があり、これを避けるためにヘキサンを抽出溶媒として選択した。血清試料として、和光純薬製及びNIST(米国国立標準技術研究所)の標準血清中のコレステロール定量を行ったところ、認証値と比較した場合の真度、繰り返し測定したときの精度、添加回収試験、それぞれ良好な結果を得た。b)測定原理の解析:コレステロールの電極酸化反応の反応生成物について、紫外吸収スペクトル、質量スペクトルを測定した。カラム電解システムを構築し、コレステロールの電極酸化反応の反応生成物の大量調製を行った。当初、コレステロールの3位の水酸基が酸化され、対応するケトンが生成すると予想していたが、紫外吸収スペクトル及び質量スペクトルの測定結果から、予想のケトン体は主要な生成物1ではなかった。これについては更に機器分析を進め、電極反応の生成物の構造を決定することとした。c)抗酸化物質の高感度定量法の開発:植物に由来する抗酸化物質に着目し、ヘスペリジン、バイカリン、バイカレインの高感度定量法を開発した。

これらの結果は、Joumal of Chromatography A1166:135-141(2007)において発表した。本論文中では、いくつかの酸化ステロール標準品をコレステロールと同時に分離定量できることを示しており、感度の向上と試料前処理の改善によって、酸化ステロール分析へと応用できると考えている。その他、酸化ステロールをより高感度に定量するための予備的検討として、キャピラリー液体クロマトグラフィーやLC/MS/MSを用いる薬物の高感度定量法を開発した。
神経変性疾患の本態解明に向けた定量的多核MRIの開発

画像診断医学に欠かせない磁気共鳴画像法において、強磁場マグネットの適用は測定感度の上昇に加え、周波数分解能が向上することから代謝物の観測にも適している。本研究では、多核MRIによる代謝物測定の問題点を明らかにし、11.7テスラの小動物用MRIにおけるコイルや撮像シーケンス、画像解析法の開発により神経変性疾患の本態解明に向けた定量的多核MRI法を確立する。そして神経疾患モデルを対象に開発した計測法の有用性を検証する。
20世紀アメリカ経済学の方法論と思想におけるオーストリー的源泉

本計画における最終年度にあたる本年度は,スタンフォード大学フーバー研究所にて現地調査を中心とした在外研究を行い,当該文庫に納められている人物の貴重文書を発見した。この結果,次のような成果が得られた。1)ハイエク思想のアメリカにおける受容が,1940年代にかれの盟友F.マハループがなした功績がわかる調査を発見し,これを論文作成に活用した。これにより,20世紀アメリカ経済学においてオーストリー的源泉を持つ経済学方法論・経済思想がなした貢献を解明する予備的考察とすることができた。ここでの成果は,2011年11月開催予定の経済学史学会にて「ハイエク『隷属への道』再考-マハループの貢献とアメリカへの影響」として報告し,日本語で論文公開を目指すとともに,英語版を作成し,英語圏の学術雑誌に投稿を予定している。次に,2)ハイエクと同世代の学者たちとの交流を調査し,かれの思想が与えた影響を解明した。その一環として,同時期にかれと同じく進化論的主張を展開した今西錦司とハイエクとの対談を検討し,周辺事情を現地で収集した資料からより明らかにした。この成果は「ダーウィニズムをめぐる論争?-ハイエク・今西対談再考」として『進化経済学の諸潮流』(八木・江頭・服部編,日本経済評論社)に収録された。またこの論文の英語版を,2010年6月にアメリカ・ニューヨーク州シラキュース大学で行われたHistory of Economic Society(アメリカ経済思想史学会)で報告した。本稿は,さらに修正を加え, Yusuke YOSHINO "Evolution, Hayek and Kinji Imanishi" in Hayekian Tradition, VOLUMESIX : THEMATIC ANALYSES, Edited by Robert Leeson, Palgrave Macmillan, 2011.に収録されることが決定した。本研究の主目的は,戦後のアメリカ経済学に与えたオーストリー経済学の影響を,その経済学方法諭とそれを基礎とした経済思想の観点から明らかにし,それをもとに新しい自由な社会像を構想することにある。これらの研究は,人の移動と学術・知識の発展を関連づけ,その影響によってもたらされる経済社会に関する考え方・ビジョンの変化を問う思想史的研究である。これに取り組むための第一段階として,本年度の研究目的を以下のように定めた。1.オーストリーからアメリカに渡った経済学者の影響を考察し,戦後アメリカにおける経済学発展の一側面を明らかにする。20世紀のアメリカ経済学には,多様な源泉が考えられるが,本研究ではオーストリー経済学の存在が小さくないと考え,そのアメリカ経済学への影響を,その方法論と思想の側面から明らかにする。具体的には,ハイエクを含むオーストリー経済学の経済学者たちが,20世紀の知的世界にどのような影響を与えたのか,オーストリー経済学のアメリカへの普及を中心に考察する。本年度は,オーストリー経済学の普及を調査するため,台湾・中央研究院欧米研究所と英国・ロンドンスクール・オブ・エコノミクスを調査した。ここでは,特に世界に広がるオーストリー学派の経済学者や,ハイエクを研究する研究者たちと交流を持つことができた。またここでの現地調査により,ハイエクが日本を含む台湾・中国などの東アジア諸国でどのように受容されていたのかの考察に資する資料にあたることができた。諸外国における人の移動と学術・知識の発展を関連づける観点から,オーストリー経済学め外国への普及と,それによる経済学方法論・経済思想への影響を考察する準備となったことは多いなる収穫である。またハイエクの日本での普及と関係して,21年度刊行予定の『第二期ハイエク全集・思想史論集』(春秋社)の翻訳に携わった。本研究の主目的は,戦後のアメリカ経済学に与えたオーストリー経済学の影響を,その経済学方法論とそれを基礎とした経済思想の観点から明らかにし,それをもとに新しい自由な社会像を構想することにある。これを実行するため,本年度は本研究テーマに関わる人物の貴重文書が収められているスタンフォード大学フーバー研究所にて2009年4月より在外研究を行い,以下の二つの考察を行った。1)ハイエクのアメリカにおける受容に関する考察。このため,1940年代英国で活躍していたハイエクが,その後アメリカに渡った際の,ハイエク側の事情と,当時喝采を持って受け入れたとされるアメリカの思想状況を明らかにする必要がある。これにより,20世紀アメリカ経済学においてオーストリー的源泉を持つ経済学方法論・経済思想がなした貢献を明らかにする。このための資料を現地にて収集し,現在著作としてまとめる準備をしている。2)ハイエクと同世代の学者たちとの交流の解明。ハイエクがアメリカで活躍していた当時やその後,他のオーストリー経済学の学者たちはどのようにかれと連携をとっていたのか。これにより,かれを含めたオーストリー経済学がどのように活躍し,普及していったのかを明らかにできる。その端緒として同時期にかれと同じく進化論的主張を展開した今西錦司とハイエクとの交流を,現地で収集した資料から明らかにし,それをもとに論文として完成させた。これは来年度以降『進化経済学の諸相(仮題)』(江頭・服部編,日本経済評論社)として公表される予定である。

これにより,20世紀アメリカ経済学においてオーストリー的源泉を持つ経済学方法論・経済思想がなした貢献を解明する予備的考察とすることができた。ここでの成果は,2011年11月開催予定の経済学史学会にて「ハイエク『隷属への道』再考-マハループの貢献とアメリカへの影響」として報告し,日本語で論文公開を目指すとともに,英語版を作成し,英語圏の学術雑誌に投稿を予定している。次に,2)ハイエクと同世代の学者たちとの交流を調査し,かれの思想が与えた影響を解明した。その一環として,同時期にかれと同じく進化論的主張を展開した今西錦司とハイエクとの対談を検討し,周辺事情を現地で収集した資料からより明らかにした。この成果は「ダーウィニズムをめぐる論争?-ハイエク・今西対談再考」として『進化経済学の諸潮流』(八木・江頭・服部編,日本経済評論社)に収録された。またこの論文の英語版を,2010年6月にアメリカ・ニューヨーク州シラキュース大学で行われたHistory of Economic Society(アメリカ経済思想史学会)で報告した。本稿は,さらに修正を加え, Yusuke YOSHINO "Evolution, Hayek and Kinji Imanishi" in Hayekian Tradition, VOLUMESIX : THEMATIC ANALYSES, Edited by Robert Leeson, Palgrave Macmillan, 2011.に収録されることが決定した。
環境低負荷を指向した有機電解合成における完全クローズドシステムの開発

有機電解合成では極性有機溶媒にイオン伝導性を付与するために支持塩(支持電解質)が必要であるが、反応終了後にその支持塩を煩雑な操作により分離する必要があり、さらにその分離された支持塩の多くは再利用が難しいために廃棄物となる。この支持塩の分離および廃棄物の問題に対し、プロトン性溶媒(メタノール、酢酸、水)や基質であるカルボン酸と固体塩基の酸塩基反応に基づく新規電解反応システムの開発を行った。この電解反応システムは、プロトン性溶媒や基質であるカルボン酸と固体塩基の酸塩基反応に基づくイオン種が電荷のキャリアーとして働くため見かけ上支持塩を必要としない。この電解反応システムを利用することで、種々の有機化合物の電解メトキシ化、アセトキシ化、水中での活性オレフィンの電解還元反応、さらにはコルベ反応、交差コルベ反応、非コルベ反応を行うことに成功した。さらに固体塩基を用いる電解メトキシ化のパラレル合成への展開を図った。5個の電解セルを直列に接続することで定電流によるカルバメート類(5種類)の電解メトキシ化をパラレルに行ったところ、いずれの場合も対応するメトキシ化体を高収率で得ることに成功した。また、電解終了後、固体塩基はろ過により容易に分離可能であり、さらにろ液を濃縮するだけで目的生成物を高純度で得ることができることから、本パラレル電解メトキシ化反応システムはコンビナトリアルケミストリーに大きく貢献するものと期待される。有機電解合成における支持塩の分離および廃棄物の問題を解決するために、固体塩基を用いる新規電解反応システムの開発を行った。まず、固体塩基を用いてメタノール(溶媒)をメトキサイドイオンおよびプロトンに解離することで、見かけ上支持塩を必要としない新規電解メトキシ化反応システムの開発に成功した。この電解反応システムを利用して種々の化合物の電解メトキシ化を行ったところ、いずれの場合も良好な収率で対応するメトキシ化体が得られた。また、反応終了後には固体塩基はろ過により容易に生成物から分離可能であり、さらに固体塩基は電気化学的に安定であるために再利用が可能であることも明らかになった。次に、固体塩基を用いて酢酸(溶媒)をアセタートイオンおよびプロトンに解離することで、見かけ上支持塩を必要としない新規電解アセトキシ化反応システムの開発にも成功した。この電解反応システムを利用して種々の化合物の電解アセトキシ化を行ったところ、難酸化性化合物を除き、いずれの場合も良好な収率で対応するアセトキシ化体が得られた。さらに、難酸化性化合物の電解アセトキシ化を達成するために、固体塩基を用いてトリフルオロ酢酸(溶媒)をトリフルオロアセタートイオンおよびプロトンに解離することで、見かけ上支持塩を必要としない新規電解トリフルオロアセトキシ化反応システムの開発を行った。その結果、ベンゼンやアダマンタンのような難酸化性化合物の電解トリフルオロアセトキシ化を良好な収率で行うことに成功した。
イヌ自家小腸・人工血管ハイブリット代用気管の開発

雑種成犬を用い、小腸・EPTFE人工血管の2層で構成する複合体型の代用気管による1期的頸部気管管状再建の実験を行った。開腹手術によって約8軟骨輪の頸部気管の長さに相当する遊離小腸を採取し、EPTFE人工血管の内腔に遊離小腸を被覆する代用気管複合体を作成した。雑種成犬7頭を用い、上記で作成した代用気管複合体による気管再建を行った。1.内腔の観察:(1)術前を対照とし、術後経時的に気管内視鏡的観察を行った。術後2週目に炎症性の軽度肉芽形成を認める以外、その後での肉芽形成による内腔狭窄は認めなかった。(2)内視鏡用レーザー血流計にて、気管および再建末梢側気管の血流測定を行った。術後2週目に再建末梢側気管吻合部に軽度の血流反応が認められ、術後4週目には代用気管複合体にも血流反応が認められた。2.移植したグラフトの評価:移植後1週、2週、3週、4週以上に屠殺し、移植したグラフトを摘出し、再建部の肉眼的および組織的観察を行った。肉眼的には術後2週目に肉芽形成を認めたが拡散障害を起こす内腔狭窄はなかった。組織学的には腸粘膜上皮は術後1日目より完全に脱落し、術後1週目に粘膜固有層は器質化し、整列な皮下組織をつくり、気道上皮形成は術後約2週目に認められ、術後4週目には規則正しい気道上皮の配列が認められた。今後、より臨床応用を可能するために、術後1年、2年、3年、4年以上の経過観察を行っていく予定である。また、臨床適応範囲を広げるためには8軟骨輪以上の気管移植も必要であろう。
HOX遺伝子の新規counterpartのクローニング及び融合遺伝子の機能解析

Hox遺伝子群はhumanでは各染色体上に5-10個ずつタンデムに存在し,その生理機能は体節形成,器官形成をコントロールし,造血細胞においては幼若骨髄細胞に発現し,分化とともにdown regulateされることが知られている.t(7;11)白血病は,白血病の1型として比較的高頻度にみられ、7p15のHoxa9と11p15のNUP98の転座であることがわかつっている。この融合遺伝子の生物学的意義は,元来幼若骨髄細胞に発現し,分化とともにdown regulateされるはずのHoxa9が,恒常的に発現しているNUP98のブロモーターコントロール下で活性化されることが、癌原性に寄与していると考えられている。我々は、当科死亡退院されたAML(MO)症例のbonemarrowの染色体すべてにt(7;14)(p15;q32)を認め,これまでに染色体異常の報告がないことから,新規の遺伝子転座であり,7p15がHox遺伝子と仮定し、新規の融合遺伝子である可能性が示唆され、検討を行ってきた。Hox A9遺伝子配列内部に11組の異なる増幅を生じ得るようデザインしたブライマーを作成し,健常者サンブルをコントロールにPCRを施行。AML(MO)症例では健常者と異なり、ある部分は増幅され配列全体は増幅し得ない、すなわち、中途から他遺伝子と融合しているかを検討している。現在のところ、健常者骨髄細胞のみならず、末梢血単核球でもPCRでHox遺伝子が充分検出されることを確認し、AML(MO)症例のautopsyで得られた脾臓細胞で、健常者と異なるPCR増幅パターンが得られるかを検討中である。HOX遺伝子の新規counterpartをクローニングする前に、健常人骨髄、末梢血サンプルを用い、HOX遺伝子の発現をPCRで検討した。PCRを用いることでHOX遺伝子は、骨髄のみならず、末梢血においても充分発現が検出し得た。このことから、患者から得られた骨髄のみならず、末梢血サンプル、摘出脾臓からの抽出細胞で、新規のHOX遺伝子のcounterpartを検討することが可能であることがわかった。また。既知のHOX A9 m-RNA全長に対しN末からprimer set(5'primer4種類、3'primer3種類)を作成した。これらのコンビネーションは11組になり、全長をカバーするわけだが、正常コントロールとして健常人骨髄、末梢血を用い、11組のコンビネーション全てで、すなわち全長にわたってPCR産物が検出できることを確認した。このprimer setを用い、患者検体でHOX遺伝子が検出でき、またN末からどのくらいまで検出できるかを確認する予定である。
格子ゲージ理論による標準模型の定式化と複素作用系の数値シミュレーション法の検討

複素位相の有効作用を持つ系の数値的なシミュレーション法として,系の経路積分を複素数積分経路に拡張し,特にLefschetz thimble上に積分経路を取ることで作用を実数化し,確率的な手法に持ち込むアプローチが提案されている[1],[2]。このアプローチは原理的にも興味深く,汎用性という利点もある。しかし,複素積分経路に伴う積分測度からの複素位相の効果がどの程度あるかは,未だ詳しく調べられていない。H25年度は,Lefschetz thimble上のHybrid Monte Carlo法のアルゴリズムを有限密度下のcomplex λφ4乗模型(BoseGas)の非対称相に適用した。その結果,非対称相でもComplex Langevin法による結果と矛盾のない結果が得られており,L=4の格子サイズにおいてはアルゴリズムの有効性が確認された。この研究成果は,論文として雑誌に掲載された。また,国際会議SIGN2014等において招待講演として発表を行った。格子Glashow-Weinberg-Salam模型では,そのカイラルなゲージ結合の性質のため,作用が複素数部分をもつ.このため,いわゆる符号問題のために,通常のハイブリッド・モンテカルロ法等はそのままでは適用できない.複素位相の有効作用を持つ系の数値的なシミュレーション法として,系の経路積分を複素数積分経路に拡張し,特にLefschetz thimble上に積分経路を取ることで作用を実数化し,確率的な手法に持ち込むアプローチが提案されている[1],[2]。格子Glashow-Weinberg-Salam模型では,そのカイラルなゲージ結合のため有効作用関数が複素数部分をもつ.このため,いわゆる符号問題のために通常のMonte Carlo法はそのままでは適用できない.複素数の作用をもつ系のシミュレーション法として,系の経路積分を複素領域に拡張し,特にLefschetz thimble上に経路を取ることで作用を実数化し,確率的な手法に持ち込むアプローチが提案されている[1],[2].H24, H25年度には,Lefschetz thimble上でのHybrid Monte Carlo法のアルゴリズムを定式化し,有限密度下のcomplex λφ4乗模型(Bose Gas)に適用した結果,L=4格子上でcomplex Langevin法等による既知の結果と矛盾のない結果が得られた.この研究成果は,原著論文として雑誌に受理・掲載され[3],また,国際会議SIGN2014等において招待講演として発表を行った.H26年度には,Lefschetz thimble上でのHybrid Monte Carlo法にフェルミオンの寄与を導入するための拡張を試みた.特にフェルミオン行列式のゼロ点を境界とするthimble上で,Gradient flow方程式のforce項に特異性が現れる場合に,積分法(4次Runge-Kutta法)にadaptive steppingの手法を取り入れた.この拡張は現在chiral行列模型等において実用性を検証中である.素粒子理論Lefschetzthimble上で定義される格子模型に適用可能なHMC法を開発し,格子サイズは小さいながらも,積分測度に現れる複素位相の効果が十分小さくなることが確認できたことは成果であった。他の格子模型への応用の可能性が高まったと言える。H24年度に定式化した,Lefschetz thimble上のHybrid Monte Carlo法アルゴリズムは,これまでに知られていない,新しいものであり,このアルゴリズムに基づいて,有限密度のcomplex λφ^4模型についてコードを開発し,L=4の格子上でテストした結果,対称相ではComplex Langevin法による結果と矛盾のない結果が得られたことは,重要な成果であると考えられる。今後,非対称相でのアルゴリズムの有効性が検証されれば,実用性も確立されると考えている。H25年度までの研究に引き続き,Lefschetz Thimble上でのHybrid Monte Carlo法の有効性の検証と改良を進める。特に,より大きなサイズの格子上での有効性を検証できる様に,Lefschetz Thimble上のHybrid Monte Carlo法の改良とコードの開発を行う。GPUクラスタ用の実装によって,complex λφ4乗も系のL=8-12サイズの格子でのシミュレーションを行い,積分測度からの複素位相の体積依存性を解明する。今後は,より大きなサイズの格子上でシミュレーションができる様に,Lefschetz thimble上のHybrid Monte Carlo法のコードの開発を行う。特に,GPUクラスタ用の実装を目指す。これによって,特に,complex λφ^4模型の8^412^4サイズの格子上でのシミュレーションを行い,積分測度からの複素位相の体積依存性を解明する。当該年度に見込まれる経費としては,国際会議参加,成果発表のための旅費,滞在費,物品および計算機使用料を計上していたが,旅費,滞在費の支出が少なめに済んだこと,また,物品の性能を考慮して購入を延期したことが理由である。次年度に見込まれる経費には,国際会議参加,成果発表のための旅費,滞在費,物品費,計算機使用料を想定している。物品費は,GPUアップグレード,コンパイラ購入など計算環境の維持に用いる予定である。次年度に見込まれる経費には,国際会議参加,成果発表のための旅費,滞在費,および計算機使用料がある。研究費は主としてこれらに利用する計画である。
下顎歯列における咬合力の三次元的測定に基づく咬筋内各部の協調活動様式に関する研究

ヒトの咬筋は咀嚼筋中最も強大で、筋厚や筋線維走行が咬合力の大きさに及ぼす影響は他の咀嚼筋に増して大きいとされる(Koolstra et al.,1988;Van Spronsen et al.,1996)。一方、咬合力方向の調節は咬筋と側頭筋の協調活動様式の変化を介して行われ(菊池ほか,1990;服部ほか,1991)、その際両筋はそれぞれの各部が異なる機能を営む、いわば機能的分化を示すと報告されている(服部,1991;岩松,1999)。しかしながらこれらはいずれも咬合点を1点に限った条件における検索であり、より生理的な、歯列同士の咬合接触に伴う咬合力と咀嚼筋活動様式との関連は、未だ明らかにされてはいない。本研究の目的は、咬筋内各部の活動様式を、咬みしめ時に記録した下顎歯列における三次元咬合力の分布様式との関連において検討することにある。著者は平成8年度文部省科学研究費の援助を受け、下顎歯列上の多数の咬合接触点に作用する咬合力を同時かつ三次元的に測定する方法を開発し、報告してきた(服部ほか,1997)。本研究はその成果に基づき、既報のレーザー光の全反射を利用した方法と、咬合面形状の三次元計測に基づく方法の比較を行い、両者の測定精度がほぼ同様であり、簡便性や省力性、計測時間に関して後者が優れることを明らかにした。一方、咬筋内各部の活動様式の評価方法に関して、表面電極の貼付、極細ワイヤ電極の留置、針電極による探索の3法を比較した。その結果、表面電極は複雑な内部構造をもつ咬筋の局所的筋活動の検出手段として適当ではなく、針電極は記録範囲が狭小に過ぎること、また極細ワイヤ電極は記録範囲の特定や広さの点で最も有効であるものの、記録部位の同定が困難であることなどの問題点が判明し、咬筋の局所的筋活動の評価方法には、さらなる検討が必要との結論に達した。本研究の目的は、咬筋内各部の活動様式を、種々の咬みしめ時に記録した下顎歯列における三次元咬合力の分布様式との関連において、検討することにある。下顎歯列ににおける咬合力の三次元測定法は、平成8年度文部省科学研究費の援助を受け、既に実用化を果たしていたが、測定精度など、改良を要とする箇所が残されていた。そこで本年度はその改良に取り組むとともに、両側および片側咬みしめ時の咬合力測定を試行した。また筋活動量の測定法に関して、侵襲的なワイヤー電極に代え、二次元的に配置された多数の小型表面電極による局所的筋活動記録法の導入を検討した。これらの結果、咬合力方向の測定に関し、測定誤差を最大3度に抑えることが可能となり、精度の飛躍的向上がはかられた。正常有歯顎を有する24歳の成人男性を被験者として、両側咬みしめならびに左側片側咬みしめ時の歯列における三次元咬合力分布の測定を試み、成果を得た。この測定より、両側咬みしめ下、下顎に作用する咬合力の合力の左右側方成分はきわめて小さいことが判明した。局所的筋活動記録法に関する検討では、フィルタリングにより、記録範囲を種々に変化させうる可能性が示唆されたものの、多羽状構造を呈する咬筋の、深さの異なる部位から筋活動を記録することは不可能であり、従来法である極細ワイヤー電極、もしくは針電極の使用が必要であることが判明した。本年度の成果により、平成10年度の研究遂行を可能とする技術的要件は満たされ、被験者を増してさらなる研究を行う準備が整備された。

その結果、表面電極は複雑な内部構造をもつ咬筋の局所的筋活動の検出手段として適当ではなく、針電極は記録範囲が狭小に過ぎること、また極細ワイヤ電極は記録範囲の特定や広さの点で最も有効であるものの、記録部位の同定が困難であることなどの問題点が判明し、咬筋の局所的筋活動の評価方法には、さらなる検討が必要との結論に達した。
旧社会主義国における市場経済移行の法的メカニズム

旧社会主義諸国が市場経済へ移行するに際して、どのような法的なメカニズムが形成され、それを媒介に、どのようにして体制の転換が図られていくかを考察するのが本研究の目的であった。法的なメカニズムとしては、所有制度と制約制度が主たる対象となる。後者については、それを本格的に追求するためには社会学的な実施研究が必要であることが明らかとなり、本研究では予備的な研究しかできなかった。しかし経済体制の転換(市場経済への移行)に伴う所有制度の転換(社会主義的所有制度から私的所有の容認へ)については、その論理と実現過程の全体像を明らかにすることができた。理論の面では、社会主義体制下で否定されていた私的所有が、さまざまの理論的な屈折を経ながら承認されるに至る過程とその論理を明らかにした。当初は私的所有を裏から密輸入するような論理(例えば株式会社の所有形態を、私的所有ではなく、株主の多数性を根拠に集団的所有形態すなわち社会主義所有形態とみなす)や、過渡的な概念(例えば私的所有と区別される「市民所有」概念の導入など)が用いられたが、やがて私有が正面から承認され、それが経済効率の面からだけでなく、自由で民主主義的な体制の基礎になるという点からも正当化されるに至る。私有概念は容認されたが、その制度的な実現過程はなお未完である。92年より企業・土地・住宅の私有化が開始されたが、その経過には紆余曲折がある。土地の私有化は一旦開始された後停滞しており(農地の6%程度私有化)、その後の保守化傾向の中で、再び私有化が禁止される可能性がある。固有住宅は約半分が私有化されたが、ホームレスを生みだすなどの弊害もでている。固有企業の私有化は、私有化小切手を使って93年94年に大規模に展開されたが、その後は停滞している。その達成度は諸説があって明確でないが、約3分の1程度かと推測される。ロシアの市場経済移行のための法的メカニズムのうち、1994年は企業の私有化が一段落したので、その中間総括を中心的な研究対象とし、関連する論文をまとめた。ロシアの国有・公有企業の約7割が私有化されたといわれている(ただし私有化企業の株式の一定部分は国家が保有しているし、生産高からすれば、私有化企業の比率は40%程度ともいわれる)が、それによって旧ノメンクラトゥーラ(特権官僚層)が、新しい資本家層として登場しつつあることが明らかになった。企業の私有化は、全人民に私有化小切手を無償で配分したり、当該企業の労働集団に特典を与えながら実施されたのであるが、結果的には、新企業の経営者層に転身した旧特権官僚層が、私有化小切手を買い集めたり、労働集団内部で指導権を発揮することによって、また行政当局とのコネクションを利用しつつ、新興資本家層を形成しつつある。これによって社会主義的所有制度はほぼ最終的に崩壊したが、しかし市場経済は軌道に乗ったわけではなく、生産は低下を続けている。企業私有化に続いて不動産(特に住宅)の私有化についても論文をまとめつつある。なお土地の私有化については進展がなく、なお国有体制が基本的に維持されている。平成7年度は、ロシアにおける私的所有概念の再生を中心的なテーマにしたいと考えている。

6年度の研究の状況から考えて、市場経済への移行、企業の私有化の前提として、-やや理論的な問題になるが-、ロシアにおける私有概念の復活過程の理論的・制度的展開を跡づけることが必要と考えたからである。従来の社会主義的所有概念が否定され、社会主義の下で否定されていた私的所有概念が肯定されるに至る過程の分析は、社会主義崩壊の根拠を探るためにも、またロシアの現状を分析するためにも、重要な研究テーマになると思う。平成7年度は、社会主義の下で否定されていた「私的所有」概念が、脱社会主義化が進行中のロシアで容認され、復活する理論過程を分析した。1985年にペレストロイカ運動が開始され、88年頃から私有を容認する議論が一部に登場する。そして90年のソ連邦とロシアの所有法によって事実上「私有」が認められるに至る。さらに91年のソ連邦の崩壊と社会主義の破産を経て、92年からは国有企業の私有化が始まった。このようにロシアにおいて、社会主義的所有制度から私有制度への歴史的な転換が生じたのであるが、その過程ではかり複雑な理論の屈折と概念の操作がみられた。ロシアにおいて、社会主義下で諸悪の根源とされていた「私有」を理論的に容認することは、容易なことではなかった。そこで、当初は社会主義と両立するような私有に関する理論や概念が準備された。所有形態の「多様性」が説かれ、私有は多様な所有形態の一部にすぎないという議論、マルクスの「個人的所有」概念の再解釈、「非国家化」(私有化ではなく)の提唱、私有そのものと私有化の区別、株式会社の私有性の否定(株主の多数性を根拠に集団的所有形態とみなす)、私有と区別される「市民所有」概念の提唱などである。このような過渡的な段階を経て、91年までには私有概念は復活を遂げた。こうしてそれまで私有を否定する根拠とされていた搾取論も逆転し、搾取の存在と所有形態には必然的な関連性はなく、むしろ社会主義ソ連においては先進資本主義諸国よりも苛酷な搾取が存在していたという主張が展開されるようになった。私有は、経済の活性化ばかりでなく、私的所有の主体たる者のみが自立した市民たりうるという点において、自由と民主主義の基礎でもあるとみなされるに至ったのである。ロシアにおける体制の転換に伴う私有概念の復活は、所有論を考察するうえで、貴重な歴史的素材を提供しているのである。