hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動準備期の予測的循環調節に対する前頭皮質活動と運動後のストレス反応との関連

本研究は、運動準備期の予測的循環調節(セントラルコマンド)に対する大脳皮質活動の関連について、最大努力を伴う運動実行を運動ストレスと捉え、(1)準備期の予測的心循環反応とストレス評価を担う背外側前頭前野の左右非対称性活動との関連、(2)準備期の予測的反応と運動後のストレス反応との対応、について明らかにすることを目指している。
裁判における言語の諸相

本助成期間中に、行ったことを以下に簡単にまとめる。□法言語学の海外での動向に関する調査を行った。その成果の一部は堀田(2003)で公表済み。□判例を題材として被験者を用いて商標の混同を調査し、その結果を基に、国内外で初の認知的アプローチと言語学を融合した独自の商標の言語分析モデルを構築した。成果の一部は堀田(2004)にて公表済み。また、これを言語学関係の学会誌や紀要ではなく、立命館法学に掲載することで、法学系の読者層の目に留まるようにした。□言語分析を裁判で用いるためには、何よりもまずその必要性と有用性が明らかにされなければならない。専門家がなぜ裁判に必要なのかを論じるために、一般人の持つ言語構造に関する知識と言語学者が認識する言語構造には差がある例を調査した。成果の一部は堀田(2005)として公表が決定している。□言語科学を裁判に用いるにはその科学性が認識されなければならない。その科学性をJames McCawley(1986)のThomas Kuhnのパラダイム理論を有標・無標というから捉えなおしたアプローチを利用して分析を行った。成果に関しては、現在、「言語科学の科学性」というテーマで、論文を法社会学会の学会誌への投稿の準備している。(大河原等との共著in preparation)□立命館大学土曜講座で一度、立命館大学言語文化研究所主催の言語理論研究会で二度ほど「裁判と言語」に関するテーマで講演、研究発表を行った。2002年度は、当初より研究基盤整備の年としての位置付けだったが、予定通り、必要機器の購入、国内外の文献資料の購入、必要資料の収集、イギリス、バーミンガム大学での法言語学サマースクールへの参加を通しての基礎知識の獲得、次年度以降に予定している本格的研究の準備に費やした。また、さまざまな研究会に参加し、関連学会にも新たに入会した。サマースクール等で得た知識、資料は、早速積極的に授業にも取り入れ、研究目的の一つであった教育への応用にも役立つものとなった。また、まだ論文としては発表していないが、言語学者が証人となる際、及び言語分析を裁判に応用する際に関わってくる鑑定人、専門家証人の利用、及びその証拠力に関する法律的諸問題を日本とアメリカ合衆国で比較するため、専門家や文献を通じて情報の収集、研究を進めている。執筆活動としては、法と言語のリーディング・スカラーの一人であるジョージタウン大学Roger Shuy名誉教授からの進言により、昨年発刊された同教授の著書「Linguistic Battles in Trademark Disputes」の日本語への翻訳作業に現在取りかかっている。(発行元の出版者とは交渉が住んでいるが、日本側の出版社とは現在交渉中である。)翻訳作業を通じて得られた商標の言語学的分析に関する知識を生かし、日本における商標類否の判断基準の妥当性を言語学的に検証する調査も同時に行っている。来年度は、本年度行った調査、研究を発表することに努めたい。平成15年度の研究計画は、計画書によると「裁判における言語使用の陪審、参審員、(裁判員)及び裁判官による判断への影響」というものであったが、当初の予定を変更し、本年度はイギリスやEUの法制度を学ぶことにより、これまでのアメリカに傾倒した調査から、視野を拡張することに努めた。調査を進めていくにあたり、アメリカの裁判制度を理解するうえでそのバックグラウンドとなっているイギリスの裁判制度を理解することが不可欠であると判断したためである。また、イギリスの制度もEUへの加盟と共に変遷を迎えているため、同時にEU法も学んだ。夏この夏期集中講義に参加の際、授業のみならず、当該講座の講師の一人であったbarrister(法廷弁護士)やアメリカ法との比較講座の講師であったアメリカ人弁護士達との個人的なインタビュー等を通して、イギリス、およびアメリカでの専門家証人の利用状況、問題点、法律家達の反応、制度運用上の問題点など、さまざまな有益な知見、情報を得ることができた。専門家証人の適格性判断、および専門家による鑑定の許容性判断は、言語分析を裁判過程への応用可能性の制度上の障害を探る上でもっとも重要な部分であり、この点に関して上述の情報が得られたのは今後の研究活動を行っていく上で大変有益であった。そして、さらなる研究のヒントを得るべく、国内で日米比較証拠法、国際商事仲裁、アメリカ商事法などの集中講義を受講し、さらに外国からの法律学の専門家の講演の通訳、原稿の翻訳などを行った。これらの活動を通して得られた知見、とくに比較法思想的な面で、日米の法制度の違いを知りえたことは、今後、言語分析を裁判過程への応用可能性の議論を行う際に、大変有益な視座が得られたと実感している。また、当初の研究目的として、法学教育への応用という記述があったが、立命館大学土曜講座の中で「裁判と言語」いう特別講座を開催してもらい、一般の受講者に分野の紹介、および意見交換を行い、さらに立命館大学法学部の授業でも「裁判と言語」いうテーマの授業を学部新入生全員に教えるという機会を得たという点で、本研究の成果を教育に還元するという目的を部分的に達成することができた。平成16年度は研究最終年度であるが、過去二年間の間に収集した資料、情報、および平成16年度前半期に収集する予定の資料、情報を基に、研究、およびその成果の発表を、海外のジャーナルへの投稿も視野に入れて精力的に行っていく予定である。

□判例を題材として被験者を用いて商標の混同を調査し、その結果を基に、国内外で初の認知的アプローチと言語学を融合した独自の商標の言語分析モデルを構築した。成果の一部は堀田(2004)にて公表済み。また、これを言語学関係の学会誌や紀要ではなく、立命館法学に掲載することで、法学系の読者層の目に留まるようにした。□言語分析を裁判で用いるためには、何よりもまずその必要性と有用性が明らかにされなければならない。専門家がなぜ裁判に必要なのかを論じるために、一般人の持つ言語構造に関する知識と言語学者が認識する言語構造には差がある例を調査した。成果の一部は堀田(2005)として公表が決定している。□言語科学を裁判に用いるにはその科学性が認識されなければならない。その科学性をJames McCawley(1986)のThomas Kuhnのパラダイム理論を有標・無標というから捉えなおしたアプローチを利用して分析を行った。成果に関しては、現在、「言語科学の科学性」というテーマで、論文を法社会学会の学会誌への投稿の準備している。(大河原等との共著in preparation)□立命館大学土曜講座で一度、立命館大学言語文化研究所主催の言語理論研究会で二度ほど「裁判と言語」に関するテーマで講演、研究発表を行った。
予測型サブバンド符号化によるカラー画像の高速プログレッシブ伝送

本研究はデジタル回線におけるカラー画像の符号化効率を向上させることを目的として行われた.研究代表者はすでにモノクロ画像に対する有効な手法として帯域間予測を用いたハ-ルウェーブレット変換を発表していた.本研究ではこれをカラー画像に拡張するために,カラー信号の特性について研究を行った.まずRGB信号をYUV信号に変換した後に,Y,UおよびV信号のそれぞれに対してハ-ルウェーブレット変換を行い,それぞれの信号間に相関(冗長性)が残っているか否かの調査を行った.相関関係として,(1)Y信号の絶対値とUおよびV信号の絶対値,(2)Y信号の勾配とUおよびV信号の勾配,(3)Y信号の勾配の符号とUおよびV信号の勾配の符号,について調査を行ったが,いずれの場合もほとんど相関が残っていないことが明らかになった.このことからYUVのそれぞれの信号を独立に符号化しても差し支えないと判断した.次に,同じ信号内の帯域間の相関について実験を行った.高域信号から見た相関関係を調べると,(1)左右に隣接する低域信号,(2)左右に隣接する高域信号,(3)上下に隣接する高域信号,との相関が高いことが確認された.したがってこれらの帯域間相関を利用した予測符号化が適切であると判断した.ただしこれらの相関の内,(2)と(3)については同じ性格の相関であるため,両者を同時に利用してもあまり符号化利得を改善できないという結果が得られた.そこで(1)と(2)を利用した予測手法を導入した.最後に視覚特性を考慮した符号化のためのパラメータ調整を行い,カラー画像用の圧縮符号化システムを完成させた.本システムによって画像の符号化を行った場合,再生画像にはブロック歪がほとんど現われないことが確認された.また符号化後のデータ量について,現行のJPEG方式によるデータ量をさらに30%削減する成果を挙げた.本研究はデジタル回線におけるカラー画像の符号化効率を向上させることを目的として行われた.研究代表者はすでにモノクロ画像に対する有効な手法として帯域間予測を用いたハ-ルウェーブレット変換を発表していた.本研究ではこれをカラー画像に拡張するために,カラー信号の特性について研究を行った.まずRGB信号をYUV信号に変換した後に,Y,UおよびV信号のそれぞれに対してハ-ルウェーブレット変換を行い,それぞれの信号間に相関(冗長性)が残っているか否かの調査を行った.相関関係として,(1)Y信号の絶対値とUおよびV信号の絶対値,(2)Y信号の勾配とUおよびV信号の勾配,(3)Y信号の勾配の符号とUおよびV信号の勾配の符号,について調査を行ったが,いずれの場合もほとんど相関が残っていないことが明らかになった.このことからYUVのそれぞれの信号を独立に符号化しても差し支えないと判断した.次に,同じ信号内の帯域間の相関について実験を行った.高域信号から見た相関関係を調べると,(1)左右に隣接する低域信号,(2)左右に隣接する高域信号,(3)上下に隣接する高域信号,との相関が高いことが確認された.したがってこれらの帯域間相関を利用した予測符号化が適切であると判断した.ただしこれらの相関の内,(2)と(3)については同じ性格の相関であるため,両者を同時に利用してもあまり符号化利得を改善できないという結果が得られた.そこで(1)と(2)を利用した予測手法を導入した.最後に視覚特性を考慮した符号化のためのパラメータ調整を行い,カラー画像用の圧縮符号化システムを完成させた.本システムによって画像の符号化を行った場合,再生画像にはブロック歪がほとんど現われないことが確認された.また符号化後のデータ量について,現行のJPEG方式によるデータ量をさらに30%削減する成果を挙げた.
寄生虫が切り拓く鶏ウイルス病ワクチン研究の新展開

最終年度は、伝染性ファブリキウス嚢病(IBD)ウイルスのVP2遺伝子全長を組込んだ遺伝子組換えToxoplasma gondiiを用いて、原虫の発現するウイルスの蛋白質が鶏に免疫を賦与するか確認した。遺伝子組換え原虫で免疫した鶏にIBDウイルスを感染させ、ウイルスに対する抗体産生を観察したところ、非免疫群に比較して遺伝子組換え原虫で免疫した群の方が抗体を産生し始めるまでに多くの日数がかかった。このことから、原虫の発現するウイルス蛋白質に対して、鶏は細胞性免疫に偏って誘導されていることが示唆された。本研究課題において、最も困難であることが予想された点は、Eimeria tenellaについて培養細胞を用いた継代手法が確立されておらず、連続的な遺伝子組換え手法の条件検討ができない点にあった。我々は、E. tenellaと近縁であり、培養細胞を用いて継代が可能なToxoplasma gondiiを用いて遺伝子組換えの条件検討を行い、その情報を元にE. tenellaに遺伝子組換え処理を実施したところ、外来遺伝子が導入されたE. tenellaを得ることに成功した。具体的には、E. tenella早熟化株のオーシストからスポロゾイトを取り出し、外来遺伝子を組み込んだプラスミドをヌクレオポレーションした。これらのスポロゾイトを雛の盲腸内に外科的に接種し、排出されたオーシストから、外来遺伝子を確認する手法を確立した。また、これらのオーシストからスポロゾイトを取り出し、MDBK細胞に接種することによって遺伝子組換え体を間接蛍光抗体法で確認する手法の確立にも成功した。伝染性ファブリキウス嚢病ウイルス(IBDV)のVP2遺伝子を発現するEimeria tenellaの作製に成功した。トキソプラズマ原虫のGRA1 (dense granule protein 1)遺伝子の翻訳を誘導するプロモーター領域の下流にIBDVのVP2遺伝子を組み込んだプラスミドを作製し、これをエレクトロポレーション法によりE. tenellaのスポロゾイトに導入した。E. tenellaのスポロゾイトに高効率に遺伝子を導入するエレクトロポレーションの条件が不明であったため、トキソプラズマを参考に試薬や電圧の条件を設定した。当初の計画では、スポロゾイト液を培養細胞(牛腎臓由来株化細胞)に接種し、プラスミドベクターにコードされる薬剤耐性遺伝子及び緑色蛍光遺伝子(GFP)を利用して外来遺伝子の導入に成功した虫体のみを選択する予定であった。しかし、蛍光を呈するスポロゾイトが培養細胞で確認できなかったため、鶏を使ったin vivoによる薬剤選択を試みた。スポロゾイトは経口感染しないため、鶏の盲腸に直接注入し、感染性オーシストを糞から回収・精製した。得られたオーシストの一部からDNAを抽出し、VP2遺伝子を標的とするPCRを実施したところ目的のサイズのバンドが確認された。しかし、得られたオーシストの数が極めて少なかったため、継続した解析ができず、鶏に再度接種して原虫を増やすことが必要となった。そのままオーシストを経口接種した場合、数が少なすぎて感染せずに遺伝子組換え体を失う恐れがあったため、オーシストからスポロゾイトを取り出し、鶏の盲腸に接種して原虫を増やすことにした。現在、トランスジェニックE. tenellaを含む糞を回収して精製中である。研究計画では、平成29年度内にIBDVのVP2遺伝子を発現するトランスジェニックE. tenellaをクローニングし、これを鶏に接種したときに鶏が産生する抗VP2抗体を測定することとしている。初年度が終了した現在のところ、トランスジェニックE. tenellaの作製までは終わっているが、原虫のクローニングが終わっていない状態である。クローニングした原虫のオーシストを鶏に経口接種し、継時的に採取した血清を用いて抗VP2抗体の産生をELISA法で確認すれば、二年度目の目標も達成できる見込みである。ただし、当初予定していたin vitroでのクローニングが難航しているため、in vivoによるクローニングをする必要があり、時間的にはかなり厳しい状況ではある。初年度はEimeria tenellaに伝染性ファブリキウス嚢病ウイルスのVP2遺伝子と蛍光蛋白質であるGFP遺伝子を導入したトランスジェニックE. tenellaの作製に成功した。この遺伝子組換え体は野生株と混ざった状態で鶏の糞に排出されるため、その中から遺伝子組換え体のみを選別するため、本年度は糞から回収した原虫を精製し、鶏に経口摂取するとともに、薬剤耐性遺伝子による選択をかけるために鶏に薬剤を飲ませた。得られた糞から原虫を精製し、外来遺伝子を標的としたPCRを実施したところ、特異的な増幅産物が確認されなかったことから、薬剤選択の効果が十分に発揮されず、野生株が増殖してしまった可能性が示唆された。一回目に得られた原虫をフローサイトメトリーを用いてGFPの蛍光を発する原虫のみを選別しようと試みたが、原虫の表面の自家蛍光が強く、選別することができなかった。鶏での選別は投与薬剤の濃度を上げると外来遺伝子の有無に関わらず原虫が死滅してしまうことが予想されるため、鶏を用いたin vivoにおける遺伝子組換え体の選抜を中断し、牛腎臓由来株化細胞(MDBK)を用いたin vitroにおける選抜を試みた。E. tenellaは限定的にしか培養細胞に感染しないことが報告されているため、培養条件や原虫の接種量等を検討し、培養細胞によるE. tenellaの遺伝子組換え体の選抜手法を確立した。次年度は本手法を用いて遺伝子組換え体をクローニングし、鶏で増幅させた後に免疫賦与の実験に用いる予定である。

平成29年度までに遺伝子組換え体のクローニングを終了している予定であったため、やや遅れている。遅れている原因は、当初予想していたよりもトキソプラズマの遺伝子発現プロモーターのEimeria tenellaにおける発現効率が低く、in vivoの薬剤選択やGFPによる蛍光の選択ができなかったことによる。これらの問題をクリアするために、i vitroにおける遺伝子組換え体の選択を効果的に実施して、遅れを取り戻したい。最終年度は、伝染性ファブリキウス嚢病(IBD)ウイルスのVP2遺伝子全長を組込んだ遺伝子組換えToxoplasma gondiiを用いて、原虫の発現するウイルスの蛋白質が鶏に免疫を賦与するか確認した。遺伝子組換え原虫で免疫した鶏にIBDウイルスを感染させ、ウイルスに対する抗体産生を観察したところ、非免疫群に比較して遺伝子組換え原虫で免疫した群の方が抗体を産生し始めるまでに多くの日数がかかった。このことから、原虫の発現するウイルス蛋白質に対して、鶏は細胞性免疫に偏って誘導されていることが示唆された。本研究課題において、最も困難であることが予想された点は、Eimeria tenellaについて培養細胞を用いた継代手法が確立されておらず、連続的な遺伝子組換え手法の条件検討ができない点にあった。我々は、E. tenellaと近縁であり、培養細胞を用いて継代が可能なToxoplasma gondiiを用いて遺伝子組換えの条件検討を行い、その情報を元にE. tenellaに遺伝子組換え処理を実施したところ、外来遺伝子が導入されたE. tenellaを得ることに成功した。具体的には、E. tenella早熟化株のオーシストからスポロゾイトを取り出し、外来遺伝子を組み込んだプラスミドをヌクレオポレーションした。これらのスポロゾイトを雛の盲腸内に外科的に接種し、排出されたオーシストから、外来遺伝子を確認する手法を確立した。また、これらのオーシストからスポロゾイトを取り出し、MDBK細胞に接種することによって遺伝子組換え体を間接蛍光抗体法で確認する手法の確立にも成功した。糞から精製したオーシストに十分な量のトランスジェニックE. tenella(tE. tenella)が含まれていれば、GFPをマーカーとしたセルソーティングにより遺伝子組換え体のクローニングを実施する。十分量ない場合は、再度鶏を通して遺伝子組換え体を増やしてから実施する。クローニング後は、tE. tenellaに発現するVP2蛋白質を抗IBDV抗体が認識することを確認し、合わせて間接蛍光抗体法によりVP2の局在を確認する。また、抽出したDNAを用いてVP2遺伝子が挿入されたゲノムの位置を確認し、蛋白質の局在との相関を調べる。上述のデータを元に候補となる株を幾つか選抜し、鶏にオーシストを経口接種して継時的に血液を採取する。得られた血液サンプルに含まれる抗VP2抗体の産生量を比較し、最終的なワクチン候補株を選抜する。クローニングした遺伝子組換え体を鶏に経口接種し、2ヶ月間1週間毎に採取した血液中の抗VP2抗体を間接蛍光抗体法あるいは市販ELISAキットにより測定する。
液晶分子の高ジアステレオ選択的不斉合成法の開発とその分子間相互作用の解析

近年、反強誘電性液晶は、高速応答性や真のメモリー性を備え、かつ強誘電性液晶の技術的な問題を解決しうる可能性から特に注目され、活発な開発研究が進められている。こうした反強誘電性の発現には、光学活性部に大きな自発分極を持つことが必要であり、極性の大きなトリフルオロメチル基の導入が有効とされている。さらに、そのアルキル直鎖部分の立体配座的な重なり合いと、自発分極の反平行なペアリングによる分子間配列の安定化が必要と考えられている。そこで本申請研究では、まず光学活性部位としてトリフルオロメチル基を有するα-トリフルオロ-β-メチルカルビノールを高ジアステレオ選択的な不斉フロラール-エン反応に基づき、シン-およびアンチ-ジアステレオ選択的に不斉合成した。さらに、こうしたジアステレオマ-光学活性部を有する液晶分子の立体配座を分子力学および分子軌道計算に基づき明らかにした。まず、申請者らが開発したエナンチオ選択的な不斉触媒的フロラール-エン反応に基づき、α-トリフルオロ-β-メチルカルビノールのシン-およびアンチ-ジアステレオ選択的な不斉合成法を開発した。さらに、高ジアステレオおよびエナンチオ選択的に合成した液晶分子、特にその光学活性アルキル部の立体配座を分子力学および分子軌道計算に基づいて解析した結果、反強誘電性相を安定に形成するジアステレオマ-では、光学活性アルキル側鎖部が分子長軸に対して折れ曲がったbent配座が有利であることを明らかにした。次いで、液晶分子内での双極子モーメントの反平行ペアリングを考え、C_2対称性を有し、メチレン鎖が3と短く、従ってその立体配座がrigidに規定しうると考えられるジオールの触媒的不斉合成法を開発した。反応性の高いビニルスルフィドをエン体として、フロラールを二当量以上用いることによって、エン反応は二方向に進行し、C_2対称性の液晶分子の高ジアステレオおよびエナンチオ選択的な不斉合成に成功した。得られた液晶分子は安定な反強誘電性相を示すことを明らかにした。近年、反強誘電性液晶は、高速応答性や真のメモリー性を備え、かつ強誘電性液晶の技術的な問題を解決しうる可能性から特に注目されている。さらに、隣接する層間における光学活性アルキル直鎖部分の立体配座的な重なり合いと、自発分極の反平行なペアリングによる分子間配列の安定化が必要と考えられている。そこで本申請研究では、光学活性部位の立体配座を規定する目的でトリフルオロメチル基を有するジアステレオマ-液晶を新たに分子設計し、その効率的な不斉合成法の開発と、それより誘導される液晶分子の分子力学および分子軌道計算に基づく立体配座解析を行い反強誘電性の発現機構を解明することを目的とした。申請者らは、既にフロラールを親エン体とする高エナンチオ選択的な不斉触媒的エン反応の開発に成功している。そこでこの不斉触媒的フロラール-エン反応に基づき、α-トルフルオロ-β-メチルカルビノールのジアステレオ選択的な不斉合成法を開発した。さらに、高ジアステレオおよびエナンチオ選択的に合成した液晶分子の立体配座を分子力学および分子軌道計算によって解析した結果、反強誘電性の発現には光学活性アルキル直鎖部分が液晶分子長軸に対して折れ曲がった配座が鍵配座であることを明らかにした。次いで、液晶分子内での双極子モーメントの反平行ペアリングを考え、C_2対称性を有しメチレン鎖が3と短く、従ってその立体配座がrigidに規定しうると考えられるジオールを光学活性部位とする液晶分子を設計した。光学活性ジオールの触媒的不斉合成は、反応性の高いビニルスルフィドをエン体として、フロラールを二当量以上用いることによって、エン反応を二方向に行うことで達成した。またこれより誘導した液晶分子の分子力学および分子軌道計算により分子の立体配座を明らかにした。

次いで、液晶分子内での双極子モーメントの反平行ペアリングを考え、C_2対称性を有し、メチレン鎖が3と短く、従ってその立体配座がrigidに規定しうると考えられるジオールの触媒的不斉合成法を開発した。反応性の高いビニルスルフィドをエン体として、フロラールを二当量以上用いることによって、エン反応は二方向に進行し、C_2対称性の液晶分子の高ジアステレオおよびエナンチオ選択的な不斉合成に成功した。得られた液晶分子は安定な反強誘電性相を示すことを明らかにした。
テラヘルツ電磁波による走行電子波のビート集群現象と超高速三端子デバイスへの応用

超高周波増幅の可能性を持つデバイスとして提案した、電子波の光遷移とビートによる集群効果を組み合わせた新しい原理の三端子増幅素子の実現を目指し、(1)デバイス構造形成のための結晶成長法の確立と共鳴トンネル素子への応用、(2)動作原理の基礎である電子波のフォトンアシストトンネル効果の詳細な観測を行った。まず、デバイス構造形成のための結晶成長に関して、ヘテロ界面のポテンシャル障壁の高い組み合わせとしてSi基板上のCaF_2/SiおよびCaF_2/CdF_2を選択し、イオン化ビーム結晶成長法を用いて共鳴トンネル素子構造の結晶成長条件を確立した。さらにSiO_2をマスクとして窓空けしたSi基板上の数百ナノメートルサイズの微小面積への選択的結晶成長を行うことにより、成長層の結晶性を大幅に改善した。この結果に基づいて結晶成長条件を最適化して共鳴トンネルダイオードを作製し、室温で再現性のよい、しかもピーク/バレー比が小さいものでも10以上という、非常に良好な微分負性抵抗を得た。また、提案した増幅素子の主原理となるフォトンアシストトンネル効果を把握するための初期実験として、極微小面積GaInAs/InAlAs三重障壁共鳴トンネル構造にパッチアンテナを集積した構造を作製してテラヘルツ電磁波を照射した。この実験では、アンテナ構造の改善により損失を大幅に減少させることができ、高い入力電力による明瞭なフォトンアシストトンネルを発現させることに成功した。観測結果は多光子過程を含む誘導放出と吸収のフォトンアシストトンネルでよく説明でき、誘導放出成分からフォトンアシストトンネルに伴うテラヘルツ増幅利得とその飽和特性を算出した。さらに、この実験で得られた特性に基づいて、提案した三端子素子の増幅特性の理論解析を行い、数テラヘルツまでの電力増幅が可能であることを示し、その実現のために必要なデバイス構造を明らかにした。超高周波増幅の可能性を持つデバイスとして提案した、電子波の光遷移とビートによる集群効果を組み合わせた新しい原理の三端子増幅素子の実現を目指し、(1)デバイス構造形成のための結晶成長法の確立、(2)動作原理の基礎である電子波のフォトンアシストトンネル効果の観測を行った。まず、デバイス構造形成のための結晶成長に関して、ヘテロ界面のポテンシャル障壁の高い組み合わせとしてSi基板上のCaF2/SiおよびCaF2/CdF2を選択し、イオン化ビーム結晶成長法を用いて成長層の結晶性および被覆率について基板結晶オフ角依存性および成長温度依存性を明らかにした。この結果に基づいて結晶成長条件を最適化して共鳴トンネルダイオードを作製し、室温で再現性のよい微分負性抵抗を得た。また、提案した増幅素子の主原理となるフォトンアシストトンネル効果を把握するための初期実験として、極微小面積GaInAs/InAlAs三重障壁共鳴トンネル構造にパッチアンテナ共振器を集積した構造を作製してテラヘルツ電磁波を照射し、共鳴トンネル構造においては室温で初めての、フォトンアシトトンネルによる誘導放出と吸収の電流成分を得ることに成功した。観測した誘導放出成分からフォトンアシストトンネルに伴うテラヘルツ増幅利得係数を算出した。さらに、パッチアンテナの構造を改善し、導体損失を大幅に減少させることにより、大きなテラヘルツ高周波電圧を共鳴トンネルに誘起することができ、これによって多光子過程を伴うフォトンアシストトンネルを発現させることにも成功した。これら実験で得られたフォトンアシストトンネル特性に基づいて、提案した三端子素子の増幅特性の理論解析を行い、数テラヘルツまでの電力増幅が可能であることを示し、その実現のために必要なデバイス構造を明らかにした。

まず、デバイス構造形成のための結晶成長に関して、ヘテロ界面のポテンシャル障壁の高い組み合わせとしてSi基板上のCaF_2/SiおよびCaF_2/CdF_2を選択し、イオン化ビーム結晶成長法を用いて、SiO_2をマスクとして窓空けしたSi基板上の数百ナノメートルサイズの微小面積への選択的結晶成長を行うことにより、成長層の結晶性を大幅に改善した。この結果に基づいて結晶成長条件を最適化して共鳴トンネルダイオードを作製し、室温で再現性のよい、しかもピーク/バレー比が小さいものでも10以上という、非常に良好な微分負性抵抗を得た。また、提案した増幅素子の主原理となるフォトンアシストトンネル効果を把握するための初期実験として、極微小面積GaInAs/InAlAs三重障壁共鳴トンネル構造にパッチアンテナを集積した構造を作製してテラヘルツ電磁波を照射した。この実験では、アンテナ構造の改善により損失を大幅に減少させることができ、高い入力電力による明瞭なフォトンアシストトンネルを発現させることに成功した。観測結果は多光子過程を含む誘導放出と吸収のフォトンアシストトンネルでよく説明でき、誘導放出成分からフォトンアシストトンネルに伴うテラヘルツ増幅利得とその飽和特性を算出した。さらに、この実験で得られた特性に基づいて、提案した三端子素子の増幅特性の理論解析を行い、数テラヘルツまでの電力増幅が可能であることを示し、その実現のために必要なデバイス構造を明らかにした。
ペロブスカイト型酸化物における高速注入イオンのダイナミックス

プロトン導電性固体に高速水素イオンを注入した場合、水素濃度、移動度等に対する熱的非平衡効果が期待される。本研究ではプロトン導電性ペロブスカイト型酸化物に高速D^+イオンを注入した後、D(^3He、He)p核反応より放出されるpのエネルギー分布から重水素濃度分布を求め、以下の結果を得た。厚さ0.150.5mmのSrCe_<0.95>Yb_<0,05>O_<3-α>に100KeVD^+イオンを室温にて試料に垂直に10^<18>/cm^2注入した場合、照射面では表面付近での濃度比(重水素濃度/母体濃度)4%から深さとともに減少し、12.5μmではほぼ平坦な濃度分布を示した。分析条件の深さ分解能約0.1μmを考慮しても重水素濃度分布は模擬計算の分布よりもはるかに広く、物理的衝突以外の過程が含まれることを示唆する。さらに、未照射部分では重水素濃度がほぼゼロであるのに対して、照射裏面[試料を裏返した部分]にはゼロでない有意味な重水素の存在が確認できた。以上の結果から注入D^+イオンの一部が試料中を透過し、試料裏面に達していると言える。照射時間3hr中(100°Cでの拡散係数10^<-11>cm^2/s)の拡散距離の推定値3μmは試料の厚さよりはるかに小さい。従って、重水素の透過は通常の拡散過程では説明できない。また、イオンビーム照射中の表面電荷蓄積による電場効果について、試料厚さ0.51mmの場合、表面電位の予備的な実測値は1V程度であり、照射時間3hr中の移動距離は0.4μm(100°Cでの移動度4x10^<-10>cm^2/V・s)となり、電場効果の影響も小さいと考えられる。BaCe_<0.9>Y^<0.1>O_<3-α>(0.3mm)、SrZr_<0.9>Yb_<0.1>O_<3-α>(0.3mm)においても重水素の異常透過が観測されたが、CaZr_<0.9>In_<0.1>O_<3-α>(0.5mm)では重水素の異常透過は見られなかった。
in vitro とin cellの蛋白質動態をつなぐX線１分子動態計測法の開発

X線1分子動態計測法はサブミリ秒時間分解能で蛋白質1分子の分子揺らぎと構造変化を動画として捉える事ができる。この方法を1分子の運動分布の溶液条件・温度条件依存性を定量的に評価できる汎用計測法として確立することを目的として研究を遂行した。本手法は、計測目的の生体分子1分子の特定部位に標識した金ナノ結晶の運動を結晶面からの回折点の運動として動画計測し、0.1度程度の高空間分解能で生体分子の動きを計測できる。サイズ制御した観測プローブの開発、および低ノイズ観測チャンバー開発によって定量性・汎用性のある動態計測法として確立することを目指し下記の成果を得た。(1)サイズ制御した金ナノ結晶の作製:基板材料を検討し、サイズ制御した金ナノ結晶を作成する作製法を確立した。また、条件検討過程における評価方法を確立し、大型放射光施設のマシンタイム以前に観測プローブの評価を可能にした。(2)低ノイズ溶液置換観測チャンバーの開発:素材検討を行い、散乱ノイズの小さい観測チャンバー作製材料を決定した。素材上に流路を作成した観測チャンバーを作製し、流路素材・流路形状を検討し観測に必要な条件を決定した。実験のプロセスは連携研究者である平井義和助教(京都大学)、研究協力者である田畑修教授(京都大学)の協力を得て行った。(3)SPring8での実験:1.2.で作成した観測プローブ、低ノイズ観測チャンバーを大型放射光施設(SPring8)で利用し、X線の散乱特性を計測し、作製プロセスへのフィードバックを行って1.2.の作成プロセスの再検討し精密化を行った。実験は連携研究者である岩本真幸助教(福井大学)の協力を得て行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。サブミリ秒時間分解能で蛋白質の1分子動態計測が可能なエックス線1分子動態計測法について、サイズ制御した観測プローブ(金ナノ結晶)の作製、低ノイズ観測チャンバーの開発を行い、汎用性の高い方法にすることを目的として実験を行った。観測プローブはターゲット基板に真空中で金を蒸着し、ナノ加工技術を用いて基板上でナノパターンを形成することでサイズ制御を行う。基板の選択、ナノ加工技術の適用条件、基板からの剥離条件を検討した。その結果、適切なナノ加工プロセスを発見した。低ノイズ観測チャンバー開発については、基板に利用する材料の検討、基板上への流路を形成する材料および材料厚の検討を行った。放射光施設でのノイズ試験により、従来の観測チャンバーより大幅に背景ノイズの小さな観測チャンバー素材、および作製プロセスを発見した。上記プロセスの途中経過および開発プロジェクトの全容について、日本生物物理学会に報告した。2つの開発目標である、サイズ制御した金ナノ結晶作製、低ノイズ観測チャンバーの開発について、基板や流路素材、作製プロセスについて予定通り検討することができた。放射光施設でのノイズ計測は、日程があらかじめ決まっているため、作製プロセスの遅延があると評価ができなくなることが心配されたが、観測チャンバーの背景ノイズ測定も予定通り行うことができた。また、上記2つのプロセスとも適切な作製プロセス、素材の組み合わせを発見することができたため、順調に進展していると考えている。本年度は、2つの開発目標について、放射光施設での1分子動態計測への応用を行うことを目標としている。実際に蛋白質の動態計測に試験的に利用することにより、年度前半に課題を抽出し、後半に予定している放射光施設の利用日までに、その課題を修正して実験を行う予定である。
藍の生葉染めの特性の解明とその応用

藍の生葉染めは、藍植物の新鮮な生葉を粉砕してジュースを作り、そこに被染物を浸して染める方法である。このとき、藍植物の中に含まれているインジゴの前駆体である無色の配糖体のインジカンが、葉の別の部分に含まれている酵素(グルコシダーゼ)と反応することでインドキシルが生成し、そのインドキシルが繊維内部でインジゴに空気酸化されることで染色が完成する。この反応は、生の葉が枯れる場合も起き、タデアイの場合は容易に起こるが、インドアイの場合は起きにくい。そこで、藍の生葉の乾燥によりインジカンが保持されるのかどうかを検討するとともに、その時の酵素の働き方について検討した。藍の生葉染めの際、赤色の色素であるインジルビンが生成することがあり、藍植物による紫色染色が可能となる。インジルビンが生成する条件については従来より検討してきたが、タデアイとは科の異なる藍植物であるリュウキュウアイで、生葉染めの過程で熱をかけることや酸性条件で紫色が染色できることに着目して、インドキシルからインジルビンを多く生成させるための条件検討を詳細に行った。またインジルビンは沈殿として水中に存在していれば、熱をかけるだけで分散染法的な染色が行えることが知られており、熱をかけることでインジルビンが染浴中に生成した場合の染色特性についても検討した。藍植物とは別に、中米ではサカティンタという植物が青を染めるのに利用されている。含藍植物であるという文献や認識も存在するが、実際にはインジゴは生成しない。しかしながら、藍の生葉染めと同様の方法で青を染色することができる。そこで、この植物から得られる色素の特徴と染色挙動について検討した藍の生葉染めは、藍植物の新鮮な生葉を粉砕してジュースを作り、そこに被染物を浸して染める方法である。そこで、この植物から得られる色素の特徴と染色挙動について検討した藍の生葉染めは、藍植物の新鮮な生葉を手で揉んだりミキサーによって粉砕し、生葉のジュースを作り、そこに被染物を浸して染める方法である。このとき、藍植物の中に含まれているインジゴの前駆体である無色の配糖体のインジカンが、葉の別の部分に含まれている酵素(グルコシダーゼ)と反応することで、糖分子がはずれてインドキシルが生成し、そのインドキシルが繊維内部でインジゴに空気酸化されることで染色が完成する。つまり、藍の生葉染めで染色されるインジゴは、色素そのものが繊維に染着するのではなく、前駆体のインドキシルが繊維に吸着する。インドキシルは空気中では不安定な物質であるので、その繊維への染着特性についてはよくわかっていない。そこで、アルゴン雰囲気下において、インドキシルを、試薬として市販されているインジカンや酢酸インドキシルを用いて生成させ、様々な条件下(pHの違い、温度の違い、濃度の違い、浸漬時間の違い等)での、絹布に対する染着特性について検討した。また、藍の生葉染めでは、インジカンをインドキシルに分解する酵素の関与が必要である。この酵素の働き方について、藍植物の種類、温度、pH等の様々な条件で異なることが考えられるが、よくわかっていない。これは、藍の生葉染めが、酵素による、インジカンからインドキシルへの加水分解と、その後のインドキシルの酸化によるインジゴの生成の過程が同時に進行するため、単一の過程の特性を把握しにくくしているからである。まずタデアイについて、インドキシルが酸化により変化してしまわないようなアルゴン雰囲気下でインジカンから生成するインドキシルの濃度の増加を測定することで、各条件下での酵素の働き方(インジカンの分解の時間経過)を明らかにした。藍の生葉染めは、藍植物の新鮮な生葉を手で揉んだりミキサーによって粉砕し、生葉のジュースを作り、そこに被染物を浸して染める方法である。

このとき、藍植物の中に含まれているインジゴの前駆体である無色の配糖体のインジカンが、葉の別の部分に含まれている酵素(グルコシダーゼ)と反応することで、糖分子がはずれてインドキシルが生成し、そのインドキシルが繊維内部でインジゴに空気酸化されることで染色が完成する。その際、赤色の色素であるインジルビンが生成することがあり、このことは、生葉染めを通常の藍染めとは異なる色の染色につながる。生葉染めにおいてインジルビンが生成する条件については従来より検討してきたが、タデアイとは科の異なる藍植物であるリュウキュウアイで、生葉染めの過程で熱をかけること、つまり生葉の煮染めをすることで紫色が染色されることに着目して、インドキシルからインジルビンを多く生成させるための温度とpHについて検討を詳細に行った。またインジルビンは沈殿として水中に存在していれば、熱をかけるだけで分散染法的な染色が行えることが知られており、熱をかけることでインジルビンが染浴中に生成した場合の染色特性についても検討した。以上の結果を総合することにより、リュウキュウアイの生葉の煮染めでインジルビンが染色される要因が明らかになり、タデアイの生葉を用いた煮染めでもインジルビンの染色を再現性よく行うことが可能になった。藍染めの方法としては、通常行われる建て染め以外に、藍植物の新鮮な生葉を用い、藍の生葉に含まれるインジカンの加水分解物であるインドキシルの酸化によって繊維内部でインジゴを生成させることで染色する、生葉染めがある。この方法においてインジカンは葉に含まれる酵素で分解されるが、インジカンは配糖体であるので、酸でも容易に分解できる。その際、生成したインドキシルから、酸性条件下ではインジゴだけでなくインジルビンが生成する。このことは、生葉染めによって紫色を染色できる応用につながることから、酸性条件でのインジカンの分解および生成したインドキシルの酸化を詳細に検討した。その結果、インジルビンが多く生成する条件およびインジルビンを染色する条件および方法が明らかとなった。藍植物としてよく用いられるタデ科やマメ科の植物とは別に、中米ではサカティンタという植物が青を染めるのに利用されている。インジゴを生成する含藍植物であるという文献や認識も存在するが、実際にはインジゴは生成しない。しかしながら、生葉を粉砕することで、鮮やかな紫色の溶液が得られ、青を染色することができる。そこで、この植物から得られる色素の特徴と染色挙動について検討した。その結果、無色の生葉液から生じるこの色素の色は、アルカリには安定であるが、酸によって変化した。密閉された状態で、溶液の色は消失し空気によって復色した。このことは、この色素が葉の中に含まれる何らかの還元作用を持つ物質によって還元されていることを示している。しかしながら生葉の中に含まれる無色の色素前駆体は、この色素の還元体ではないことがわかった。
DNAセンシング用蛍光蛋白質の開発とサルモネラ属の高感度検出

サルモネラ属検出試験は疫学的、医学的に重要であり、PCR等の遺伝子工学的手法を利用することによりその迅速化が計られてきた。本研究では、2本鎖DNAの特異的塩基配列を認識する蛋白質DnaAを用いて直接PCR産物を認識させ、蛍光共鳴エネルギー転移(FRET)を原理として用いてホモジニアスな系での迅速な測定方法の開発をめざした。遺伝子レベルで改変したDnaA蛋白質を蛍光修飾し、蛍光標識PCR産物との結合をFRETで検出するシステムの開発を目的とし2つのアプローチを試みた。(1)Salmonella EnteritidisのDnaAと蛍光性蛋白質Green Fluorescence Proteinとの融合蛋白質の応用を考案した。融合蛋白質は蛍光を有していたが、細胞内顆粒として発現しリフォールディングは困難であった。(2)DnaAの部分配列を部位特異的変異法で改変し、蛍光修飾箇所を導入するとともに、そのN末端でグルタチオン-S-トランスフェラーゼと融合することにより、グルタチオン固定化マイクロプレートを用いたアッセイ法の構築をめざした。しかしながら、本融合蛋白質も細胞内顆粒として発現したため、それらを回収し、さらにリフォールディングする必要があった。融合蛋白質のCys導入箇所をfluorescein-5-maleimide(F5M)で修飾し、5'末端が6-carboxytetramethylrhodamine(TAMRA)またはhexachloro-6-carboxy-fluoresceine(HEX)で修飾されたSalomonella由来のoriC断片とを混合することで、F5Mの蛍光の消光が観測され、FRETがDnaA認識配列に特異的に観測できる可能性が示された。サルモネラ属検出試験は疫学的、医学的、社会学的に重要であり、PCR等の遺伝子工学的手法を利用することによりその迅速化が計られてきた。一般にPCR産物はアガロースゲル電気泳動により同定されるが、非特異的増幅もあるので特定の微生物の検出を行う場合に信頼に足るほど正確な方法とはいえない。そこでPCR産物の部分に相補的な配列を持つDNAプローブを用いてハイブリダイゼーションさせることにより検出することも考えられるが、PCR産物は2本鎖であり短いDNAプローブはハイブリダイゼーションしにくい。そこで2本鎖DNAの特異的塩基配列を認識する蛋白質を用いれば、これは直接PCR産物を認識するので極めて迅速な測定が可能になる。また検出には蛍光共鳴エネルギー転移(FRET)を用いれば結合しなかった分子を分離する作業が必要なくなるので更に迅速化が期待できる。そこでサルモネラ属の検出を行うために2本鎖DNAの特異的配列を認識するDnaA蛋白質を蛋白質工学により改変して蛍光修飾し、この蛋白質とPCR産物の結合をFRETで検出するシステムの開発を目的として研究を行った。Salmonella enteritidisのDnaA蛋白質を部位特異的変異法で改変してfluorescein-5-maleimide(F5M)で標識した。またPCR産物は5'端をcarboxytetramethylrhodamine(TAMRA)で標識しF5Mの励起波長470nmで励起し、TAMRAの蛍光波長574nmでの蛍光を測定した。その結果DnaAの特異的認識配列を含んだPCR産物の濃度を上昇させるに従い蛍光強度の上昇が見られ、特異的認識配列を含まないPCR産物の場合は蛍光強度の変化は観察されなかった。このことから蛍光修飾DnaA蛋白質と蛍光修飾プライマーを用いて増幅させたPCR産物を用いることによって単に混合するだけですぐに特異的配列を持つDNAをFRETで検出できる測定系の構築が確認された。今後更に感度を上げるための条件検討などを行う。

本研究では、2本鎖DNAの特異的塩基配列を認識する蛋白質を用いて、直接PCR産物を認識する極めて迅速な測定方法の開発をめざしている。検出には蛍光共鳴エネルギー転移(FRET)を用い、結合しなかった分子を分離する作業不要な迅速な方法をめざした。そこでサルモネラ属の検出を行うために2本鎖DNAの特異的配列を認識するDnaA蛋白質を蛋白質工学により改変して蛍光修飾し、この蛋白質とPCR産物の結合をFRETで検出するシステムの開発を目的として研究を行った。本年度は実用的なアッセイ方法の構築をめざし2つのアプローチを試みた。まず、Salmonella enteritidisのDnaA蛋白質の部分配列を部位特異的変異法で改変し、蛍光修飾箇所を導入するとともに、そのN末端配列にグルタチオン-S-トランスフェラーゼと融合することにより、グルタチオン固定化マイクロプレートを用いたアッセイ方法の構築をめざした。しかしながら、本融合蛋白質は細胞内顆粒として発現することから、それらを回収し、さらにリフォールディングする必要があった。本融合蛋白質をCys導入箇所にfluorescein-5-maleimide(F5M)で修飾し、5'末端がhexachloro-6-carboxy-fluoresceine (HEX)で修飾されたSalomonella由来のOriC断片とを混合することで、F5Mの蛍光の消光が観測され、FRETがDnaA認識配列に特異的に観測できる可能性が示された。しかしながら、本融合蛋白質の調製が煩雑であり、かつ安定性が悪いことから、発現系の改良が必要である。別法として、DnaAを蛍光性蛋白質Green Fluorescence Protein(GFP)と融合蛋白質の応用を考案した。融合蛋白質は水溶性酵素として発現し、蛍光を発しさらにoriC領域への結合能力を有していたことから、融合蛋白質のoriC領域への会合体形成に伴う蛍光変化を指標としたアッセイ系の基盤が構築できた。
ナノ微粒子含有フォトニック結晶における発光ダイナミクスの研究及び高効率発光の実現

本年度は、全反射型一次元フォトニック結晶構造(1-D PC)と欠陥層におけるエネルギー閉じ込めを目指して、二次元フォトニック結晶構造(1-D PC)の組み合わせ構造における発光増強に関して測定を行った。欠陥層としてポリマー薄膜及びEB露光用レジストを用いた。また、欠陥層内部における発光体として半導体ナノ粒子を用いた。欠陥層中へ半導体ナノ粒子を分散し、一次元フォトニック結晶構造の作製を行なった結果、有機色素分子を用いたのと同様、光の閉じ込め効果による発光の増強が観測された。欠陥層における周期構造の作製エリアは、実験に用いるビームとの兼ね合りいにより、数mm角程度の領域が必要となる。しかしながら、EB露光装置を用いた欠陥層表面への周期構造作製においては、チャージの蓄積により十分な領域において均質な構逢の作製が困難であることがわかった。そのため、一次元フォトニック結晶構造を成す多層膜構造において、導電性の高いITOを用いる等の改良を行なったが、現状測定に十分な構造を得るに至らなかった。欠陥層における表面方向へのエネルギーの閉じ込めを実現するために、代替構造として自己組織化ナノ粒子構造を用いて研究を進めた。自己組織化膜は比較的広範囲にわたり周期的な構造を簡便に得ることが可能である。粒径1.5-6.8nm.程度のナノ微粒子を周期的に配列を行い、その中へ発光中心である半導体ナノ粒子を分散することによるエネルギーの移動に関して調べた。その結果、半導体ナノ粒子と金属ナノ粒子間においてフェルスター機構によるものと考えられるエネルギー移動が観測された。本年度は全反射型一次元フォトニック結晶構造(1-D PC)と二次元フォトニック結晶構造(2-D PC)の組み合わせ構造における、欠陥層作製手法の確立及び基礎光学特性測定系の構築を行った。当初の計画では、誘電体多層膜上へナノ微粒子を分散したポリマー薄膜、ゾル-ゲル薄膜を作製することにより行うことを予定していたが、ナノ微粒子を分散させた薄膜の作製は可能であることが確認された。中でもEB露光用レジストを欠陥層用薄膜として用いることにより、本学設備であるEB露光装置を用いて比較的広い範囲の構造作製が可能であることがわかった。現在試料作製における条件の最適化を行なっている。全反射型1-D PCと組み合わせる2-D PC用候補として、自己組織化により周期的に配列したナノ微粒子における光学特性の評価を行なった。粒径1.5-6.8nm程度のナノ微粒子を周期的に配列を行い、フェムト秒ポンプ・プローブ分光測定によりエネルギー緩和の観測を行なった。現在可視光領域においてフォトニック結晶構造として機能させるために、粒径の大きな微粒子の作成を行なうと共に、ポリマー薄膜中への固定化条件など作製条件の最適化を行なっている。このような試料準備と並行して、本年度購入した精密小型直進ステージおよび低出力1-3軸モーションコントローラ/ドライバを用いた顕微分光系を組み合わせることにより、欠陥層面からの発光の空間分解分光光学系の構築を進めた。
21世紀の社会経済情勢下における我が国大都市圏の空間構造

研究代表者の富田は、東京や大阪市などの大都市都心地区における最近の人口増加の分析を行った。また,人口増加の社会経済的背景を考察し、さまざまな社会的な変化が関係していることを論じた。東京大都市圏に関する研究してはつぎの3つがおもなものである。山田浩久は、地価の変動を分析し、さらにマンション立地との関係を詳細に検討した。谷謙二は,東京圏における通勤流動の最近の変化を分析し、郊外から都心部への通勤者の減少傾向を見出し、その要因について考察した。古賀慎二は東京圏におけるオフィスの立地動向を検討して、オフィスの都心回帰傾向を推察した。豊田哲也は、京阪神圏における住宅地価の変動を理論的な枠組みのなかで検討し、住宅地代を規定する要因として、人口密度と居住者の所得水準を指摘した。石川雄一は、大阪都市圏における多核化の動向をパーソン・トリップのデータを用いて分析し、郊外では都心地区ほどの高次な消費核の形成はみられないことなどを明らにした。香川貴志は,中京大都市圏における分譲マンションの供給実績を分析し、郊外の駅前ではバブル崩壊後もその供給が多いことを明らかにした。伊藤悟は、金沢都市圏におけるパーソン・トリップからみた空間構造の変容を明らかにした。平成14年の6月に大阪市において第1回全体研究会を開き、各分担者が本年度の研究計画について報告し、分担者間の計画について若干の調整を行った。また、11月に東京都において第2回の全体研究会を開き、各分担者が研究の中間報告をおこない、さらに今後の研究計画を議論した。本年度のおもな研究実績は以下のとおりである。東京大都市圏に関しては、山田が1990年代以降の地価の変動を検討して、都心部での局地的地価上昇を確認して、その要因としてマンション立地を仮説的に提示した。谷謙二は、1990年代後半の通勤流動の変化を分析して、郊外から東京都区部への通勤者数が減少したことを明らかにし、その要因を考察した。また富田は、都心3区に転入した人の男女別の属性を国勢調査報告のデータをもとに分析し、転入就業者の産業について第3次産業の占める割合がきわめて大きいことなどを明らかにした。さらに、古賀慎二は超高層オフィスビルの立地についてのデータベースを作成した。京阪神大都市圏に関しては、石川雄一が1990年と2000年のパーソントリップ調査のデータを入手して、時間的変化を分析し、郊外ではホワイトカラー化の進展と関係が深いトリップの増加が著しいことをみいだした。藤井正は、1990年代の人口と産業の郊外化について詳細な分析を、豊田哲也は地価の変動についての分析をしている。また、香川貴志による3大都市圏の分譲マンションの立地動向の分析もすすんでいる。地方都市圏については、伊藤悟が金沢都市圏におけるパーソントリップ調査のデータを収集・整理をした。平成15年10月に大阪市において、全体研究会を開き、各分担者が研究の中間報告をおこない、研究の調整を話し合った。研究代表者の富田は、大都市都心地区における最近の人口増加の分析を行い、その社会経済的背景を考察し、さまざまな社会的な変化が関係していることを論じた。谷謙二は東京圏における通勤流動の最近の変化を分析し、郊外から都心部への通勤者の減少傾向を見出し、その要因について考察した。京阪神大都市圏とその郊外住宅地の住民について研究したものとして、以下のものがある。藤井・山中は、三田市の居住者に対するアンケート調査から、大阪市都心地区への通勤者が多いが、将来の居住地選好の地域としては三田市や阪神間が多く、大阪市都心地区は少ないことなどを明らかにした。

吉田容子は、大阪府の狭山ニュータウン居住者に対するアンケート調査から、高齢化した居住者が多くなる近い将来のニュータウンのもつ諸課題について論じた。中京大都市圏における分譲マンションの供給実績を分析した香川貴志は、郊外の駅前ではバブル崩壊後もその供給が多いことなどを明らかにした。伊藤悟は、金沢都市圏におけるパーソン・トリップからみた空間構造の時間的変化を分析し、都心部における再開発によって、とくに女性のパーソン・トリップが変化し、その空間構造が変容したことを明らかにした。