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化繊タオルにおける生地表面の凹凸の違いが及ぼす清拭効果の検討

本研究の目的は実践の場での化繊タオルを用いた安全で快適な清拭技術を確立するための基礎的研究として,化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目,細かい目)が清拭効果に及ぼす影響を,主観的,客観的評価指標で比較検討することである。【研究方法】研究デザインは準実験研究。研究対象には同意が得られた健康男子15名(20.2±0.9歳)とし,異なる日に,化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目:7メッシュ/ cm2,細かい目:22メッシュ/ cm2)以外の条件を可能な限り揃えて陰部を除く全身清拭を実施した。評価指標には深部温,皮膚温,血圧,心電図(心拍変動),皮膚の水分量,油分量およびpH,清浄度,気分を知るためにPOMS短縮版,覚醒度とリラックス度のVisual AnalogueScale,タオル素材の肌触りについてスケールを用いた。【研究成果】全身清拭効果を主観的評価で比較すると,両者ともに清拭終了後に覚醒度の低下とリラックス度の増大が有意に認められたが,粗い目タオルでは肌触りで1項目が高評価であり,POMSで4項目の評点が有意に減少したのに対して,細かい目タオルでは顕著な変化がなかった。客観的評価では,両者ともに清拭終了後に皮膚の水分量の増加,油分量・pH,清浄度の低下と,開始から終了15分後まで心拍数の減少,副交感神経の上昇,さらに開始から終了30分後まで深部温,皮膚温の上昇がいずれも有意に認められ,保湿性,保温性,快適性は同様であった。したがって,生地表面の形状の違いによる全身清拭効果を総合的に判断すると,粗い目タオルのほうが細かい目タオルに比べ若干ながら主観的心地よさをもたらす効果に優れていることがわかった。今後も,化繊タオルを用いた清拭がより心地よい効果が得られるために,生地表面の形状の違いについて追及することを考えている。本研究では、看護実践の場において、使い捨ての化繊タオルを用いた清拭が快適であるためのエビデンスを探究することを目的としている。これまで、生地表面が滑らかな化繊タオル(以下、不織布)と、生地表面に凹凸のあるタオル(ループのある綿タオルおよび網目状に凹凸のあるメッシュ状の不織布)を用いて心地よさの清拭効果を実験的に比較した。その結果、生地表面に凹凸のあるタオルでは滑らかな生地表面の不織布に比べ皮膚に受ける触・圧刺激がほどよく感じられ交感神経の興奮を抑えたことから自律神経系の働きに影響を及ぼしていることを明らかにした。そのため、生地表面に凹凸がある素材による清拭は、自律神経系の働きに関与していることは示唆されているが、生地表面のどの程度の凹凸が皮膚に受ける触・圧刺激から心地よさがもたらされるかわかっていない。そこで、これまでとは全く異なる方法で、生地表面を凹凸にすることを考案した。これを用いた清拭によるその効果は、不織布の生地表面にある凹凸が皮膚に受ける触・圧刺激がほどよく感じられ自律神経系に影響することが推測される。したがって、生地表面に凹凸をつけた不織布で実験的に検討することで生理的・主観的な心地よさをもたらすこと、皮膚の汚れがとれること、皮膚のバリア機能への影響を解明ができる可能性があると考えている。実践の場において、凹凸のない化繊タオルを用いた全身清拭を入院患者に行い、その効果を健康者と比較検証した結果、不織布による全身清拭効果は、健康者では温度感覚や循環反応に顕著に出現したが、入院患者ではこれらの反応がほとんどなかった。今後、凹凸の程度が異なる不織布を作製したうえで入院患者適用し、例数を増やし検討することを考えている。化繊タオルについて、生地表面の凹凸をつけてくれる業者依頼に困難を要している。私どもは幾つか業者に依頼してるものの、勝算がなければ化繊タオルの生地表面の凹凸の程度を変えるのは難しいと快諾してもらえていない。本研究は、看護実践の場において安全で快適、医療経済も考慮して開発した清潔ケア技術を我が国に普及させることを目的としている。今回の研究では、看護実践の場において、使い捨ての化繊タオルを用いた清拭が快適であるためのエビデンスを探究している。これまで、生地表面が滑らかな化繊タオルと、生地表面に凹凸のあるタオル(ループのある綿タオルおよび網目状に凹凸のあるメッシュ状の不織布)を用いて心地よさの清拭効果を実験的に比較した。その結果、生地表面に凹凸のあるタオルでは滑らかな生地表面の不織布に比べ皮膚に受ける触・圧刺激がほどよく感じられ交感神経の興奮を抑えたことから、自律神経系の働きに影響を及ぼしていることを明らかにした。そのため、生地表面に凹凸がある素材による清拭は生理学的観点から、自律神経系の働きに関与していることは示唆されているが、生地表面のどの程度の凹凸が皮膚に受ける触・圧刺激から心地よさがもたらされるかわかっていない。さらに化繊タオルには保湿成分を含有していているが、どの程度の皮膚の汚れの落ち具合や皮膚の保湿で対象者に満足感を与えられるか理論づけるエビデンスは不十分なままである。そこで、快適な清拭技術を確立するための基礎的研究として、化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目:7メッシュ/平方センチ、細かい目:22メッシュ/平方センチ)が清拭効果に及ぼす影響を、健康男子15名(20.2±0.9歳)を対象に、条件を可能な限り揃えて全身清拭を実施し、主観的,客観的評価指標で比較検討した。

その結果、生地表面の形状の違いによる全身清拭効果を総合的に判断すると、粗い目タオルのほうが細かい目タオルに比べ若干ながら主観的心地よさをもたらす効果に優れていることがわかった。なお、学会発表、論文投稿については、今年度中を予定にしている。化繊タオルの形状の違いについては、生地表面の粗い目:7メッシュ/平方センチ、細かい目:22メッシュ/平方センチの比較検討にとどまっている。化繊タオルの快適性を求め、あらゆる生地表面の形状の違いで清拭効果を検証する必要があると考えている。学会発表、論文投稿についても滞っている状況である。本研究の目的は,実践の場での化繊タオルを用いた安全で快適な清拭技術を確立するための基礎的研究として,化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目,細かい目)が清拭効果に及ぼす影響を,主観的,客観的評価指標で比較検討することである。方法:研究デザインは準実験研究。研究対象には同意が得られた健康男子15名(20.2±0.9歳)とし,異なる日に,化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目:7メッシュ/平方センチたい,細かい目:22メッシュ/平方センチ)以外の条件を可能な限り揃えて陰部を除く全身清拭を実施した。評価指標には深部温,皮膚温,血圧,心電図(心拍変動),皮膚の水分量,油分量およびpH,清浄度,気分を知るためにPOMS短縮版,覚醒度とリラックス度のVisual AnalogueScale,タオル素材の肌触りについてスケールを用いた。本研究は所属施設の倫理委員会の承認を得て行った。結果および考察:全身清拭効果を主観的評価で比較すると,両者ともに清拭終了後に覚醒度の低下とリラックス度の増大が有意に認められたが,粗い目タオルでは肌触りで1項目が高評価であり,POMSで4項目の評点が有意に減少したのに対して,細かい目タオルでは顕著な変化がなかった。客観的評価では,両者ともに清拭終了後に皮膚の水分量の増加,油分量・pH,清浄度の低下と,開始から終了15分後まで心拍数の減少,副交感神経の上昇,さらに開始から終了30分後まで深部温,皮膚温の上昇がいずれも有意に認められ,保湿性,保温性,快適性は同様であった。結論:生地表面の形状の違いによる全身清拭効果を総合的に判断すると,粗い目タオルのほうが細かい目タオルに比べ若干ながら主観的心地よさをもたらす効果に優れていることがわかった。世界看護科学学会(バンコク)で発表し,今後論文投稿を予定している。タオルの形状について,化繊タオルの生地表面の粗い目,細かい目,以外にも,使い捨ての綿タオル(生地表面がガーゼで顕著に粗い)と化繊タオルの粗い目タオルについても実験的に比較した。その結果を学会発表,論文投稿する予定である。本研究の目的は実践の場での化繊タオルを用いた安全で快適な清拭技術を確立するための基礎的研究として,化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目,細かい目)が清拭効果に及ぼす影響を,主観的,客観的評価指標で比較検討することである。【研究方法】研究デザインは準実験研究。研究対象には同意が得られた健康男子15名(20.2±0.9歳)とし,異なる日に,化繊タオルの生地表面の形状の違い(粗い目:7メッシュ/ cm2,細かい目:22メッシュ/ cm2)以外の条件を可能な限り揃えて陰部を除く全身清拭を実施した。評価指標には深部温,皮膚温,血圧,心電図(心拍変動),皮膚の水分量,油分量およびpH,清浄度,気分を知るためにPOMS短縮版,覚醒度とリラックス度のVisual Analogue
時間依存密度汎関数法を用いた非断熱遷移を伴う化学反応の第一原理シミュレーション

高効率な光触媒の開発は、重要な課題の1つであるが、光触媒反応には未知の部分が多く、いまだ統一的な理解には至っていない。本研究では、代表的な光触媒材料である酸化チタン表面での水分子の光分解をターゲットとし、第一原理計算によって反応のメカニズムを解き明かすことを目標とした。本研究ではクラスターモデルを用いて、励起状態ポテンシャル面上における最小エネルギー経路を計算し、水の光分解のプロセスを解析した。電子的な基底状態における最小エネルギー経路と比べた結果、活性化エネルギーは励起状態におけるもののほうが小さいことから光触媒効果を確認することができた。また、基底状態では分子状吸着状態が、励起状態では乖離状態が最安定であることがわかった。さらに、励起状態における緩和のあと非断熱遷移によって基底状態に緩和することが分かった。基底状態に緩和後は、分子状吸着状態にも乖離状態にも活性化エネルギーゼロでいけることも分かった。このことは触媒作用の効率を下げている原因になっている可能性がある。また、同様の手法を用いてn型シリコン中の水素原子の非断熱量子拡散の問題に取り組んだ。本研究ではシリコンをクラスターで近似し、BCサイトからTサイトへの拡散経路に沿って計算を行った。その結果、断熱ポテンシャル面が擬交差しており、そこでの非断熱係数が特に大きくなっていることを確認することができた。基底状態においては、擬交差点の前後で荷電状態が中性から-1価に変化する。すなわちこの系はBourgoin-Corbett機構で非断熱量子拡散する典型的なものであることがわかった。次に得られた断熱ポテンシャル面と非断熱結合係数に基づき核波束の動力学計算を行った。その結果、非断熱効果は拡散を抑制する方向に働くことなどがわかった。本計算では、比較的よく調べられているn型シリコン中の水素拡散の問題に適用して、その描像に少し迫ることに成功した。これまで時間依存密度汎関数法の枠組みで、原子核・電子の非断熱分子動力学計算を行う手法およびプログラムを開発してきた。これまでは比較的に小さな分子系においてベンチマークテストを行ってきたが、本年度はこの手法をバルクやクラスターなどの系に応用した。まず、シリコン中の水素拡散の問題に取り組んだ。シリコン中の水素原子は水素の位置によって水素の電子状態が変わることが知られており、その拡散過程で非断熱な効果が期待される。実際に計算してみると異なる電子状態のポテンシャル面が交差することが確認できた。しかしながら、水素のレベルがシリコンのギャップ中にあるときは現在の手法が正当化できるが伝導帯中にあるときは、電子レベルが連続的になるため取り扱いが困難であることがわかった。金属の系など電子レベルが連続的な場合の非断熱過程の取り扱いも本年度のテーマの一つであったが、現在の計算機の能力ではエーレンフェスト法以外によい方法が無いという結論に達した。しかし、連続レベルの取り扱いにはまだ困難があることがわかった。それは実際の計算で取り扱える電子数が有限個のため、現実の系に見られる電子励起による散逸の効果をうまく表せず、原子の運動の緩和を正しく表現できないということである。この問題の解決には電子状態に散逸を取り入れればよいことに注目し、次年度のテーマでもある散逸を伴った非断熱ダイナミクスの手法の開発に取り組んだ。その結果、非線形シュレーディンガー方程式などの非線形項によって散逸を取り入れる手法を時間依存密度汎関数法に拡張することによって、有限サイズ効果を回避したシミュレーションが可能になった。次年度は、この研究を続けると同時に、光触媒反応などのより複雑な問題にも取り組んでいく。
爆発現象の数値解析の新展開～爆発曲線、領域爆発、再爆発現象～

微分方程式の解の大きさが有限時間で無限大に発散する現象を爆発現象という。本研究では、これまで研究が進んでいなかった爆発曲線・領域爆発・再爆発現象といった爆発現象に焦点をあて、これに対する数値計算の方法を提案し、これらに対する理論的研究と平行して数値計算を進め、いくつかの予想を立てることが出来た。更に、一部の予想については研究期間内に数学的に証明を行うことができた。領域爆発問題については、ある準線形放物型方程式に現れる爆発解についての研究を進め、数値計算によりタイプ2爆発解の場合の爆発領域の特徴を抽出した。これについてはRIMS研究集会で発表を行い、またこの数値解析的研究を受けて、領域の広さをその領域におけるラプラシアンの固有値問題に帰着し特徴づけを行った。また、限定された状況であるが、1次元問題で対称性のある初期値の場合には、ある種の仮定のもとで爆発領域が2つの領域に分割され、一方では自己相似解よりも速く、もう一方では自己相似解より遅く爆発することが分かり、更に具体的な爆発レートまで理論的に導出することができた。この結果についてはほぼ論文としてまとめ、投稿すべく体裁を整えているところである。非線形シュレディンガー方程式については、斎藤グループが爆発解を再現する数値計算スキームを開発し、更に詳細な誤差評価を得ることができた。また、この問題に現れる再爆発現象については、まだそれを再現する数値計算法の構築には至っていないが、名和氏と共同で非線形シュレディンガー方程式を、非線形媒質中のレーザービームの自己集束現象として捉えなおすことにより、幾何光学的な導出が可能となることを確認した。この導出法を元に数値計算方法が構築できる見込みがあるのではないかと現在想定し、継続して議論をしているところである。非線形波動方程式に現れる爆発曲線問題については、数値計算方法として各点での時間刻みをコントロールする方法は構築でき、安定に数値計算ができることを数値実験では確認ができた。ただし、その理論的裏付けは未解決である。また別の方法として、Cho氏が開発した方法も利用でき、斎藤氏の共同研究者の佐々木氏がこれを利用し、爆発曲線の再現に成功している。非線形拡散方程式の爆発領域問題については、数値計算による予想を一部理論的に証明するところまで研究が進んでおり、十分な成果を得ていると判断している。非線形シュレディンガー方程式についても、数値計算方法の1つが数学的裏付けと共に提案されている。再爆発現象の再現はいまだ困難を残しているが、幾何光学的なアプローチを見出しており、今後の研究につながっている。爆発曲線問題についても、数値計算上はうまく行く方法が少なくとも2つは提案できており、1つは我々ではないが非常に友好的に研究交流を進めているCho氏が数値計算法についての数学的な結果を残しており、一緒に議論する体制が整いつつある。以上、概ね順調に研究は進展していると判断している。非線型微分方程式の解の爆発現象について、平成28年度は主に下記の研究を行った。(1)準線形放物型方程式の爆発解について、その爆発領域の特徴づけを数学的および数値的に行った。(2)(1)の場合の爆発オーダーについて、限定的な状況での数学解析を進めた。(3)(2)を受け、一般的にスケール不変性がある方程式の場合に、リスケーリングアルゴリズムを用いた爆発オーダーの数値的推定法を構築した。(4)非線形項に未知関数の導関数を含む,半線形波動方程式の爆発曲線の正則性について解析を行った.特に,球対称な半線形波動方程式及び非線形波動方程式のシステムに対して,爆発曲線が連続微分可能となるような初期値の十分条件を与えた.(5)方程式がある種の非局所性(積分項やタイムラグなど)を持つ場合の解の爆発現象に対する数学解析および数値解析を行った。(6)非線形シュレーディンガー方程式の解の挙動を確率解析を用いて解析する新しい方法論を模索した。特に,爆発解の爆発スピードと解の背後にあるネルソン拡散過程の関係をブラウン運動を通して明らかにした。また,定在波解の多重存在存在について力学系的手法と数値解析を通して解析を行った。(7)(6)について、(3)で得られた爆発オーダーの数値的研究を開始した。(8)離散Sobolevの不等式と作用素の分数べきのグラフノルムとの関係に着目し、従来の研究では扱われていなかったような、かなり一般的な非線形項をもつ非線形シュレディンガー方程式に際する差分スキームの誤差解析手法を提案した。結果的に非線形項の増大度に対する仮定のみで、最大値ノルムでの誤差評価が系統的に導出できるようになった。この結果を、ある特別な非線形性を持った非線形シュレディンガー方程式の爆発時刻近似問題に応用し、熱方程式や波動方程式に対応する結果が得られることを証明した。計画に上げた3つのテーマのうち、爆発領域および爆発曲線についての研究は十分な成果を得られている。もう1つの再爆発現象については、予想通りの困難さが未だに残っているが、こちらについては粒子的な方法での数値解析の準備として、SDEの爆発問題の数値解析の研究を進展させており、次年度においてそれを適用できると考えている。また、扱った問題から派生した非局所的な問題など、新たな問題意識も得られており、次につながる研究課題としても順調に進行していると考えている。(1)曲率流に関連する準線形放物型方程式に対する領域爆発解について、リスケーリング・アルゴリズムによる数値計算から出てくるリスケール時間列の増大度に関する特徴から、数値的に爆発レートを推定する方法を構築した。

この方法論はスケール不変性をもつ方程式に広く適用できることを数値例で示し、本研究課題の対象となっている方程式に適用し、これまで未解決だったtype II爆発解の爆発レートに対する数値的予測を与えた。更に、一般の場合についての数値計算から、これまで知られていない臨界指数が存在する可能性を指摘し、それを示唆する理論的結果を得ることもできた。(2)非線形波動方程式の爆発曲線の問題について、理論的な仮定が成立しない場合、特に爆発曲線に特異点が現れるケースについて重点的に調べた。特異点近傍での爆発曲線の形状を調べるため、新たに半無限区間におけるゼロディリクレ問題を提案し解析を進め、数値的予測が正しいことを示した。(3)再爆発現象を起こすことが実験的に予測されている非線形光学に関連する擬共型不変な非線形シュレディンガー方程式の非自己相似的爆発解についての数値計算をするために、この背景にある非線形確率微分方程式の爆発現象を再現するための数値的方法について考察した。これまで優臨界では確率1で爆発することが知られており、臨界の場合についての考察ができていなかったが、臨界かつパラメータがある条件を満たす場合の解の表現公式を得ることができた。これにより、爆発現象、特にサンプルに依存する爆発時刻の特徴付けをサンプルに依存しないある定数へのブラウン運動のfirst hitting timeとして特徴付けることを示し、これを用いた数値計算方法を提案した。(4)球対称の場合の藤田型爆発問題に対する数値計算方法を構築した。(5)非局所的問題についての爆発現象を示し、その数値計算方法の構築をおkなった。微分方程式の解の大きさが有限時間で無限大に発散する現象を爆発現象という。本研究では、これまで研究が進んでいなかった爆発曲線・領域爆発・再爆発現象といった爆発現象に焦点をあて、これに対する数値計算の方法を提案し、これらに対する理論的研究と平行して数値計算を進め、いくつかの予想を立てることが出来た。更に、一部の予想については研究期間内に数学的に証明を行うことができた。爆発領域問題については、今後も今の方針、つまり、数値計算と理論的研究を相補的に進め、現在は限定されている状況でしか明らかになっていない爆発領域と爆発オーダーとの関連などについて研究を進めていく。再爆発現象については、まずは非線形シュレディンガー方程式の幾何光学的な導出方法を離散的に考えることにより、計算方法のプロトタイプを構築したい。爆発曲線問題については、1つはCho氏の方法をより一般的な問題に適用できるよう拡張する方法と、もう1つは現在プロトタイプとして数値計算自体はうまく行っている方法の理論的裏付けを進める方向で研究を進める方針である。領域爆発については、数値的にはかなりいろいろな状況での研究が進展したが、差分解そのものの領域爆発については理論的解析が進んでいないので、これを進める。爆発曲線については、現在のところ初期値に単調性のための強い仮定が残っており、これをどう緩和するか、および、多次元の場合についてどのように扱うかがこれからのテーマである。
日本／朝鮮・中国東北からみた『満洲』の記憶と痕跡～輻輳する民族・階級・ジェンダー

3年目をむかえた2018年度は、第2課題「日本人/朝鮮人の「満洲」移民の思想と文化」、第4課題「ポスト冷戦に想起される「満洲」の記憶と痕跡」に関連して、次の共同研究を行った。まず、1「満洲」への朝鮮人移民の送出元であった韓国へのフィールドワーク調査と日韓ワークショップを8月に実施した。その事前準備として専門家である孫春日教授(延辺大学)を招いて学内でセミナーを開いた。韓国では聖公会大学東アジア研究所との共催による日韓合同のワークショップ、さらに現地協力者の協力をえて江原道原州市でのフィールドワーク調査を実施し資料収集をした。また、2「満洲」への日本人送出元である長野県にある満蒙開拓平和記念館、飯田市歴史研究所を7月に訪れ、フィールドワーク調査と関係者へのインタビューを行った。とくに満蒙開拓記念館では、本科研との協力を背景に朝鮮人「満州」移民に関する李光平写真展および孫春日教授の講演会を行うとともに、研究交流を行った。上記12に関して、学内で報告集を作成するとともに11月に公開報告会、2019年2月に今回のフィールドワークで入手した映像の公開上映会を開き、研究成果を共有した。さらに、3朝鮮人「満州」移民に関して中国東北の写真家である李光平氏が撮影した写真や口述史の背景を知るため、4月に同氏を招いてワークショップを行い、さらに写真集刊行にむけて写真選択や翻訳、編集、論考執筆などを行った。以上を通じて、第2課題・第4課題に関する共同研究を大きく進めることができた。2年目は移民先である中国東北をフィールドワーク調査(2017年度)したことをうけ、3年目の2018年度は移民先に対応する移民元である韓国、また長野県をフィールドワーク調査して、現地の研究者や関係者と研究交流できたことは、第2課題・第4課題の内実を深化させるのに大きく貢献した。最終年度である2019年度は、本科研4年間の総まとめとなるように、次のような研究活動をめざす。まず、1日本の「満洲」侵略の最初の地である旅順・大連、瀋陽への現地フィールドワークと事前の勉強会、事後の報告会を夏季に実施する。これに関連して、第1課題「『満洲』におけるセクシュアリティの展開」に関して研究会を実施する。次に、2第4課題「ポスト冷戦に想起される「満洲」の記憶と痕跡」のまとめとして、中国東北・延辺で「満洲」に渡った朝鮮人一世の写真と聞き取りを長年にわたって続けてきた李光平氏の仕事を翻訳・整理・編集し、さらに研究代表者・分担者・協力者の論考を含めた著作を出版するとともに、同氏を日本に招聘して関連行事(写真パネル展、出版記念書評会など)を行う。さらに、3)上記の第1課題、第2課題「日本人/朝鮮人の「満洲」移民の思想と文化」、第3課題「中国人/欧米人の「満洲」期の社会と文化」に関連する本科研の総括シンポジウムを年末に実施するとともに、小規模の若手公開フォーラムを開催し、それぞれの研究に関する国内および海外(中国東北・韓国)の研究者を招聘して討論・検討を行い、若手も含めた歴史的、思想的、文化的な考察を行う。最後に、以上の「満洲」科研の研究成果をまとめる単行本の内容案をかため、出版をめざす。2016年度は1)中国東北への予備調査を兼ねたフィールドワーク、2)満蒙開拓平和記念館を含む長野県飯田市フィールドワーク、3)公開の国際シンポジウムおよびワークショップ、4)研究会を開催し、ほぼ所期の目標を達成できた。1)では、2016年8月に、翌2017年の本調査の候補地として大連・延辺を訪問した。この調査旅行の目的は、12月に開催予定の国際シンポジウム及びワークショップ(以下の3))の打合せをするとともに、本調査のための予備調査にあった。現地訪問し、研究交流や人脈づくりをしたことは、次につながる成果となった。2)では、2016年9月に本科研メンバー全員で、日本人の「満洲」移民の最大の送り出し先である長野県のなかで飯田市を訪問した。飯田歴史資料館では専門的研究者による研究史の現状に関する講演とともに、3人の移民経験者(子孫含む)の証言を直接聞く機会をもった。さらに川路村資料館での資料調査と文献収集、満蒙開拓平和記念館の訪問と館長の講演・面談をした。これらのフィールドワークを通じて、移民経験者の聞き取りや研究交流、人脈づくりをしたのは成果であった。3)では、第四課題に即して、2016年12月に中国延辺から研究者2人を招聘して、研究分担者・協力者、日本国内の研究者とともに、国際シンポジウム及びワークショップ「植民地を移動した〈在満〉朝鮮人の生活と抗日その記憶と痕跡を移民史・オーラルヒストリーでたどる」を2日間開催した。これらを通じて、翌2017年の本調査地の目処がついたとともに、現地研究者のよる写真集の出版企画が浮上したのは大きな成果であった。4)では、2016年3月に、本調査を前に、日本国内の研究者を招請して日本人「満洲」移民に関する公開研究会を開催した。本科研メンバーが同じ大学にいるという地の利を活かして、全体会議や予備調査打合せを精力的に開催した。ほぼ研究計画どおりに進行している。

まず、2年目の研究実績として、最大の成果といえるのは、初年度の成果をふまえて、2017年8月に本格的に中国東北へのフィールドワーク調査(長春、延辺、ハルピン、8泊9日)を実施したことだった。とくに延辺では、現地の研究者2名の全面的な協力によって、3日間にわたって日本人入植地と朝鮮人入植地をフィールドワーク調査することによって、両者の違いを現地で直接に経験しただけでなく、現地で当時を知る複数の経験者にインタビューすることができた。また、現地研究者との研究交流と写真論文集出版に向けた協力体制を深めることができた。なお、フィールドワーク調査の事前準備として、同年7月に中国東北への朝鮮人移民に関する専門研究者を招いて開いた公開研究会をもって認識を深め、さらに同年8月にはハルピンと万宝山事件の歴史と現在に関する研究分担者による内部研究会を開き、問題意識を共有した。また、フィールドワーク調査後の同年10月には、成果を共有するための記録集の作成と公開フォーラムを開催した。次に、2018年1月には、第3課題「『満洲』の社会と文化」を主題に関連して、中国から「満洲」文学の専門研究者を招き国際カンファレンスを開催するとともに、非公式の集まりを含めて、「満洲」に関する文学・文化の視点、現在のデジタル資料の利用方法などの研究交流を行った。さらに、この主題に関連して、同年3月に「満洲」のキリスト教史の専門研究者を招いて公開研究会を行い、「満洲」の宗教と欧米人という側面からテーマを深めた。以上のように、所定の計画通りに目標を達成することができた。ほぼ研究計画通りに進行している。3年目をむかえた2018年度は、第2課題「日本人/朝鮮人の「満洲」移民の思想と文化」、第4課題「ポスト冷戦に想起される「満洲」の記憶と痕跡」に関連して、次の共同研究を行った。まず、1「満洲」への朝鮮人移民の送出元であった韓国へのフィールドワーク調査と日韓ワークショップを8月に実施した。その事前準備として専門家である孫春日教授(延辺大学)を招いて学内でセミナーを開いた。韓国では聖公会大学東アジア研究所との共催による日韓合同のワークショップ、さらに現地協力者の協力をえて江原道原州市でのフィールドワーク調査を実施し資料収集をした。また、2「満洲」への日本人送出元である長野県にある満蒙開拓平和記念館、飯田市歴史研究所を7月に訪れ、フィールドワーク調査と関係者へのインタビューを行った。とくに満蒙開拓記念館では、本科研との協力を背景に朝鮮人「満州」移民に関する李光平写真展および孫春日教授の講演会を行うとともに、研究交流を行った。上記12に関して、学内で報告集を作成するとともに11月に公開報告会、2019年2月に今回のフィールドワークで入手した映像の公開上映会を開き、研究成果を共有した。さらに、3朝鮮人「満州」移民に関して中国東北の写真家である李光平氏が撮影した写真や口述史の背景を知るため、4月に同氏を招いてワークショップを行い、さらに写真集刊行にむけて写真選択や翻訳、編集、論考執筆などを行った。以上を通じて、第2課題・第4課題に関する共同研究を大きく進めることができた。2年目は移民先である中国東北をフィールドワーク調査(2017年度)したことをうけ、3年目の2018年度は移民先に対応する移民元である韓国、また長野県をフィールドワーク調査して、現地の研究者や関係者と研究交流できたことは、第2課題・第4課題の内実を深化させるのに大きく貢献した。2年目の全体活動は、初年度の成果を踏まえて、本格的に中国東北へのフィールドワーク調査を実施し、その成果を共有することを目標にする。
水酸アパタイトの構造欠陥の紫外ラマン散乱による高温その場観察

生体材料、電子材料など様々な分野で応用が期待されている水酸アパタイトhydroxyapatite Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2の分解反応、イオン伝導率などの物理的、化学的性質は、その結晶構造、特にOHイオンと密接に関連している。そこで、高温下におけるOHイオンの正確な定量法を確立することが、アパタイトの基礎科学のみならず実用上重要であるが、高温でのアパタイトの構造変化に関する研究は、1972年にSeuterが一度報告したのみである。これらの材料を研究するために一般的に用いられてきた粉末X線回折(XRD)では、OHイオンの情報を十分に得にくい。そこで本研究ではOHイオンに比較的敏感なラマン散乱により、高温での構造変化の観察を行った。ラマン散乱では通常、緑や青の可視レーザーを用いているために熱輻射の影響が大きく、ラマン散乱可能な温度領域が制限されていることが問題である。そこで、本研究では紫外レーザーを用いた高温ラマン散乱装置を用いて、熱輻射の影響を軽減し、超高温領域におけるその場で水酸アパタイト中のOHイオンを感度良く観察(実況中継)を行った。今年度の実施内容は、高温での粉末X線回折データのリートベルト解析を行うことにより、構造の温度依存性を観察し、更にはラマン散乱よりも局所構造に敏感なプロトン固体NMR法を用いて、水素イオン近傍の欠陥構造の観察を行った。また、熱分析を用いて高温での熱量、重量変化を観察した。そして、結晶内のOHイオンの微妙な変化(欠陥)に由来する構造変化をX線回折・ラマン散乱・NMR・熱分析により総合的に考察を行った。生体材料、電子材料など様々な分野で応用が期待されている水酸アパタイトhydroxyapatite Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2の分解反応、イオン伝導率などの物理化学的性質は、その結晶構造、特にOHイオンと密接に関連している。これらの材料を研究するために一般的に用いられてきた粉末X線回折では、OHイオンの情報を十分に得にくい。そこで申請者はOHイオンに比較的敏感なラマン散乱により、高温での構造変化の観察を行った。本申請課題では紫外レーザーを用いた高温ラマン散乱装置を用いて、熱輻射の影響を軽減し、超高温領域におけるその場で水酸アパタイト中のOHイオンを感度良く観察(実況中継)を行った。今年度の実施内容は、まず精密分析に充分耐えられる均一な試料を合成し、紫外ラマン散乱による超高温領域でのその場観察により、X線回折だけでは測定不可能なOHに由来する構造変化を観測した。その結果、800°C以上の温度でOH量が急激に減少し、冷却時にはヒステリシスを示すことが明らかとなった。来年度は、一定温度下でのOH量の時間依存性を調べると共に、粉末X線回折のリートベルト解析、熱分析も併用しながら、水酸アパタイトの構造欠陥の全容を明らかにする予定である。
トレハロースと微小重力下で培養した幹細胞による脊髄神経の保護と再生

ラット脊髄虚血を用いて実験覚醒後、下肢運動機能は低下しており、対麻痺の状態となった。1)標準重力下で培養された10^8個のMSCを使用した。MSC投与群で有意に術直後および24時間後での下肢運動機能の改善を認めた。脊髄の組織学的検索にてMSC投与群での有意なアポトーシスの抑制と、RT-PCRにおいてBax/Bcl-2比の有意な低値を認めた。組織学的検索により術後24時間にてMSCが脊髄組織内に生着していることが確認された。2)微重力培養したMSC 1x10^6個による脊髄保護効果を認めた。3)トレハロースを静注した場合の有意性は、今のところ明らかではない。1)微小重力細胞培養装置を用いたSFEB法により培養された間葉系由来幹細胞の形質ラット間葉系幹細胞を採取し、通常の増幅を行った。まず、これらが間葉系幹細胞であることの確認のため、CD29、CD90.1、CD31、CD45の発現の有無に関して検討を行った。造血幹細胞の混入がないことを確認した。これを通常の増幅および微小重力下での増幅を行い、その違いを確認した。さらにSFEB法による神経分化の促進を現在確認している最中である。2)トレハロースによる脊髄虚血予防の至適条件の検討この検討を行う前に、以前我々がウサギに用いていた方法論をラットに当てはめることが可能かどうかの検討を行った。実際にはラットに対するバルーンの挿入は技術的に難しかった。このため、以前より我々がウサギに用いていた方法がラットに適応できないかを検討することとなった。ラットを開腹し、腎動脈下での大動脈遮断を行ったが、下肢運動機能は完全に保たれた、腎動脈上での遮断においては、手術手技の難易度が上がり、かつ下肢運動機能は保たれた。このため、再度、バルーン挿入よる胸部大動脈遮断を行うこととした。実際には、全身麻酔下、気管内挿管を行い、大動脈バルーン遮断時に瀉血を行う方法に習熟するように努めた。手技の確立および習熟に半年近くを要したが、下肢麻痺ラットの成功率は80%を超えるようになった。ラットを用いた脊髄虚血モデルの作成に関しては、種々の文献的考察から、麻酔薬の腹腔内投与にて、腎動脈下での大動脈遮断による脊髄虚血モデルが可能であると考え、作成を試みたが、45分から60分の虚血にても下肢麻痺に至る例は10%にも満たないため、この方法では、有意な下肢麻痺モデルは作成できないと考えた。バルーンを用いた方法も種々の報告があるが、胸椎レベルでのバルーンの10から15分の拡張による方法は、麻酔覚醒直後より麻痺を認めるものの、呼吸不全を伴い、術中あるいは術後数時間で死亡するため、不十分な方法であると考えた。最終的には、バルーンを左鎖骨下動脈末梢にて拡張させ、同時に左頸動脈より中枢血圧が40ー50になるように瀉血することにより、心肺への後負荷を減弱させ、末梢臓器虚血を発生させるモデルを採用した。6から15分の蘇血最も下肢麻痺を起こす。長期生存(1カ月)も可能であるが、温度管理と虚血時間の関係が重要であり、術直後に麻痺があっても、数時間で普通に歩き出したり、術直後に麻痺がありかつ元気に食餌を摂取しても翌日脂肪したりすることがある。ラット間葉系幹細胞の培養細胞移植に関しては、上記にて作成したラットに対して、術後1日目にPKH26にて標識した細胞を尾静脈より投与したところ、脊髄への明らかな標識された細胞の移動を認めたため、繰り返し同様の実験を行って検証したが、同様の結果が得られないため、この方法は確立が低い可能性があると考えられた。ラット脊髄虚血モデルは、すでに多くの論文が発表されているものであるが、実際に作成を試みると、ほとんどの文献の方法で作成困難であった。信頼できる作成方法を記載している論文の発表チームは3カ所乃至5カ所であると考えている。ラットでの脊髄虚血モデルを作成は、当初予定した方法での対麻痺発生率が低くかつ術死亡率が高いことから、モデル作成の方法を変更した。循環管理に関しては、系時的に、1)腹部大動脈の遮断、2)胸部大動脈のバルーン閉塞、3)頸動脈からの瀉血と返血、を検討して安定した循環動態を得ることに成功した。麻酔法は、1)皮下投与、2)腹腔内投与、3)吸入麻酔と変遷し、吸入麻酔の投与法も、1)気管切開、2)気管内挿管、3)マスク換気と変遷し、1週間以上生存するモデルの作成が可能となった。仔ラット大腿より採取した間葉系幹細胞(MSC)をウシ血清培地にて継代培養し、1x10^8個として準備しておく。ラット脊髄虚血モデルを作成し、頸動脈よりMSCを投与する。覚醒後、下肢運動機能は低下しており、対麻痺の状態となる。MSC非投与群(PBS群)との比較検討を行った。下肢運動機能の評価は術後1週間まで行った。MSC投与群で有意に下肢運動機能の改善を認めた。脊髄の組織学的検索(TUNEL染色)にてMSC投与群での有意なアポトーシスの抑制と、RT-PCRにおいてPBS群でのBax/Bcl-2比の有意な上昇を認め、MSCに脊髄保護効果があるものと考えられた。

微重力培養したMSC 1x10^6個による脊髄保護効果を検討し、通常培養の1x10^8個の場合と下肢運動機能の改善に有意差を認めなかった。トレハロースを静注した場合の有意性は、今のところ明らかではなく、今後の継続した検討が必要である。ラット脊髄虚血を用いて実験覚醒後、下肢運動機能は低下しており、対麻痺の状態となった。1)標準重力下で培養された10^8個のMSCを使用した。MSC投与群で有意に術直後および24時間後での下肢運動機能の改善を認めた。脊髄の組織学的検索にてMSC投与群での有意なアポトーシスの抑制と、RT-PCRにおいてBax/Bcl-2比の有意な低値を認めた。組織学的検索により術後24時間にてMSCが脊髄組織内に生着していることが確認された。2)微重力培養したMSC 1x10^6個による脊髄保護効果を認めた。3)トレハロースを静注した場合の有意性は、今のところ明らかではない。1)ラット間葉系幹細胞が、想定よりも増えないため、もともとの細胞数の調整から始まり、至適条件以前の至適条件を整えるのに時間を要したため。また、SFEB法下での増幅も十分とは言えず、その条件設定にも時間を要しているため。2)脊髄虚血モデル自体の作成に時間を要したため。ラット脊髄虚血モデルは完成しており、間葉系幹細胞の投与や遺伝子レベルの検索、免疫染色などは、数年来行ってきた方法論で確立しているので、今後は、間葉系幹細胞の投与方法、標識方法の変更、GFPラットの使用等(6月以降)により、より信頼できる結果を出すようにしていく。その上で、トレハロース投与実験に移行していく(この夏より開始予定)。心臓血管外科学予定された研究を遂行することが最低必須条件である。無重力培養された細胞の形質に関する研究を追加施行する必要がある。研究速度を上げるには無重力培養装置の追加が必要。抗体などソフトの部分に価格の変動があり、次年度使用額が発生した。予備実験などにかかる費用がすでに超過しているため、ラットの追加購入に全額使用する。
橋台部の抵抗特性モデル構築のための基礎研究

20年度には,以下に示す項目の検討を行なった.1)桁遊間に関する研究19年度と同様の中越地震で被災した橋梁を対象モデルとし,桁遊間量をパラメータとした解析を実施した.Casel(遊間量90mm)の解析結果によると,衝突はA1橋台側で4回,P3橋脚側で7回発生する.A1橋台の1回目の衝突力に着目すると,衝突開始時の速度は,その前のP3橋脚の1回目の衝突終了時の速度にその間の力積を加えたものにほぼ合致する.このことから,衝突開始時の速度はその前の衝突終了時の速度とその間の力積で決まり,衝突力は衝突開始時の速度に依存すると考えられる.遊間量が小さくなれば,衝突回数は増加するが,最大衝突力と平均衝突力は滅少する傾向にある.これは,衝突回数の増加が力積量の減少に影響するためと考えられる.2)背面地盤特性に関する研究橋台底面の地盤条件をパラメータとした検討において,N値∞としたものとN値70から40としたものを比較した結果,衝突が発生することにより,N値∞の場合ではパラペット下端部に大きなせん断変形が発生しており,N値50から40の場合では橋台自身に大きな水平変位および回転変位が発生している.このことから,主桁の衝突による橋台の変形はN値が小さくなるとパラペット基礎の変形量よりも橋台自身の変形量が大きくなり,主桁を十分に拘束できないことが判明した.平成19年度には、以下に示す項目の検討を行った。1)データ収集中越地震による桁移動に伴い、橋台損傷が発生した3径間連続PC橋梁の桁、橋台、橋脚の詳細調査を実施した。その結果、主桁がパラペットに30mmめり込んでおり、またウィンダと背後取付け擁壁の間には20cmの目地開きが見られた。また中間橋脚のでは段落し部では斜めひ割れが、基部では曲げひび割れが確認された。以上のことから、桁が橋台に衝突し、橋台には損傷が発生したものの、変位が拘束されることにより、橋脚の損傷が軽微な結果となったと推測される。2)橋台を固定とした動的解析現地の地盤条件を確認したところ、底版がN値70と極めて良好であることから、橋台の移動が極めて小さいとの仮定の基で、損傷シミュレーションを実施した。その結果、橋台の水平変位拘束効果により上部構造の水平変位が、橋台抵抗を考慮しない場合の1/3程度に抑制され、さらに橋脚の最大応答も低減することで、損傷が低減されることを示した。3)橋台の変形を考慮した動的解析地震時に橋台の変形を考慮するモデルを用いて損傷シミュレーションを実施した。その結果、橋台自身に7cmの変形が生じ、主桁の最大応答変形も16.5cmと、固定モデルの10.3cmよりも大きな変形が生じる結果となった。以上のよう、地盤条件によっては、主桁の変位が大きく増加するので、橋台の変形を考慮する必要があることが明らかとなった。20年度には,以下に示す項目の検討を行なった.1)桁遊間に関する研究19年度と同様の中越地震で被災した橋梁を対象モデルとし,桁遊間量をパラメータとした解析を実施した.Casel(遊間量90mm)の解析結果によると,衝突はA1橋台側で4回,P3橋脚側で7回発生する.A1橋台の1回目の衝突力に着目すると,衝突開始時の速度は,その前のP3橋脚の1回目の衝突終了時の速度にその間の力積を加えたものにほぼ合致する.このことから,衝突開始時の速度はその前の衝突終了時の速度とその間の力積で決まり,衝突力は衝突開始時の速度に依存すると考えられる.遊間量が小さくなれば,衝突回数は増加するが,最大衝突力と平均衝突力は滅少する傾向にある.これは,衝突回数の増加が力積量の減少に影響するためと考えられる.2)背面地盤特性に関する研究橋台底面の地盤条件をパラメータとした検討において,N値∞としたものとN値70から40としたものを比較した結果,衝突が発生することにより,N値∞の場合ではパラペット下端部に大きなせん断変形が発生しており,N値50から40の場合では橋台自身に大きな水平変位および回転変位が発生している.このことから,主桁の衝突による橋台の変形はN値が小さくなるとパラペット基礎の変形量よりも橋台自身の変形量が大きくなり,主桁を十分に拘束できないことが判明した.
大電流金属イオンセルフスパッタを用いた超高純度・低抵抗金属薄膜形成技術の開発

次世代LSIの配線材料として期待されている銅薄膜の超高純度化・超低抵抗化を目的として、銅イオンビームで銅ターゲットをセルフスパッタする銅薄膜形成技術の開発を行なった。当該年度ではまず、本方式においては形成される薄膜の概要を知るため、基礎的な計算機シュミレーションと実験を行った。シュミレーションでは通常のアルゴン照射と比較して銅イオン照射のほうが高いスパッタ率を有することが示された。実験は、含浸電極型液体金属イオン源から引き出した銅イオンビームを集束して銅ターゲットに照射し、スパッタされた粒子をシリコン基板上に堆積した。このとき、いくつかの異なる基板位置で薄膜を堆積した。成膜装置の概要を知るため、装置パラメータとイオン電流量、成膜速度などの測定を行った。その結果、2"の銅ターゲットでの金属イオンビーム電流が200muA程度、成膜速度は最大で20As^<-1>程度が得られた。次にいろいろな基板位置における薄膜の純度、構造、電気抵抗率等の差異を調べた。用いた評価手法はラザフォード後方散乱法、粒子線励起X線放出、X線回折、四端子法による電気抵抗率測定などである。結果としては、得られた銅薄膜の電気抵抗は同様な真空度下で真空蒸着により形成した薄膜と比較して約6割程度の値を示した。熱温度よりも高い運動エネルギーをもったスパッタ粒子は基板上での膜の高密度化などを起こし、低抵抗化を実現したものと考えられる。エレクトロマイグレーション耐性の向上のためには薄膜が高配向している必要があるが、配向に関しては本年度の研究では制御するには至っていない。また、イオン源電極に由来すると思われるきわめて微量の鉄系元素が検出された。これらの問題は装置構成、材料を検討することで克服できると考えられる。
歯からみた弥生時代人の地域差とその系統

北部九州および山口県地方からは渡来してきた人々、あるいはその子孫と考えられている弥生時代人骨が多く発掘されている。一方、遺跡の立地条件、埋葬方法等に関しては、北部九州と山口県地方の弥生遺跡で大きな違いが見られる。北部九州の遺跡は平野部にあるが、山口県地方の遺跡は海浜部にある。このことから北部九州の弥生時代人の生業は農耕であったと考えられており、一方、山口県地方の弥生時代人の主たる生業は漁撈であったことがうかがえる。また北部九州の埋葬様式はそれ以前には見られない甕棺という特異なものであるが、山口県地方のものは土壙墓がほとんどで、甕棺は出土していない。また北部九州と山口県地方出土弥生時代人骨は基本的にはよく似ているが、土井ヶ浜遺跡(山口県地方)出土の弥生時代人骨の顔は細くて華奢で、北部九州の弥生時代人の顔はやや横幅が張って、屈強という違いが認められる。生業の違い、埋葬様式の違い、そして骨形態に観られる相違点等を考えあわせると、北部九州の弥生時代人と山口県地方の弥生時代人は渡来してきたという意味では同じであっても、その源郷が異なるのではないかと考えられる。そこで本研究では、生活の重要な部分である食習慣の影響を大きく受ける歯牙の咬耗、歯科疾患状況等に関して両集団の比較を行った。咬耗に関しては、北部九州の弥生時代人は咬耗が比較的弱かったが、土井ヶ浜の弥生時代人の歯は縄文人あるいは縄文系弥生時代人と同じくらい強く咬耗していた。また、歯科疾患状況に関しては、土井ヶ浜弥生時代人では若年者群から齲歯率、生前喪失歯率が高く、北部九州弥生時代人では高齢者群で齲歯率、生前喪失歯率が急増していた。この咬耗や疾病構造の違いは、両集団の食性を含む生活習慣が大きく異なっていたことを示しており、このことは両集団の源郷が異なることを示唆していると思われる。今後は、この両集団の源郷を探っていきたいと考えている。
排他条件付取引契約による参入阻止の経済分析―理論・実験アプローチ―

本研究では,排他条件付取引契約による競合他社の排除が発生する状況を経済学的に分析した.理論分析では,現実の排他条件付取引関連の事件個別の特性を考慮した研究を行った.分析の結果,これまで反競争的な排他条件付取引契約が実現することはないと考えられていた状況においても,本研究で注目している点を考慮すると,排他条件付取引が行われることがあることが明らかになった.実験分析では,参入企業の動くタイミングが,排除率に与える影響を分析している.理論的にはどのトリートメントにおいても100%の排除率が予測されるが,実験の結果,排除率は参入企業の動くタイミングに大きく依存することが明らかになった.排他条件付取引は,垂直的取引において競合他社との取引を禁止する契約を行うことを指す.これまでの研究により,排他条件付取引の反競争性については,想定する状況ごとの判断が必要であるということが明らかになっている.しかし,現実の競争政策への対応を考えると,更なる状況の整理が求められる.本研究の目的は,ライバルを排除する反競争的な目的で排他条件付取引契約が実現する市場環境を明らかにすることである.27年度は,理論研究において複数の成果が出た.Kitamura, Matsushima, and Sato (2016a)では,排他条件付取引による上流市場の囲い込みを川下企業の効率性の尺度に注目し分析をしている.一方,Kitamura, Matsushima, and Sato (2016b)では排他条件付取引契約を利用した川上企業の参入阻止の実現可能性を補完財市場の役割に注目し,分析をしている,これら2つの研究について,研究計画段階で得ていた結果の頑健性を確認することが出来た.これらの研究は,国際査読誌に投稿中である.また,国際査読誌に掲載が決定したKitamura, Miyaoka, and Sato (forthcoming)では,関係特殊的投資を利用した効率的企業の参入阻止の反競争性を分析している.本研究では,関係特殊的投資は垂直関係の効率性を高めるが,一旦投資を実行すると川下企業が取引相手を簡単に変更できず事後的なフレキシビリティを失ってしまう点に注目して分析を行った.分析の結果,関係特殊的投資を利用し,既存企業が効率的企業の参入を阻止できる可能性があるが,その反競争性は投資の効率性や特殊性に依存することが明らかになった.この研究によって得られた知見を利用し,「トピックス応用経済学IIー財政,公共政策,イノベーション,経済成長ー」の11章で排他条件付取引が持つ関係特殊的投資の促進効果について執筆している.27年度の研究の進捗状況は,おおむね順調であったと考える.まず実験研究については,現在準備中であり,28年度後半に実施する予定でいる.一方,理論研究については,27年度中に複数の研究に取り組み,成果を論文としてまとめることができ,そのうち1本は海外の英文査読誌に掲載が決定している.ワーキングペーパーにしている研究については,現在海外の英文査読誌に投稿中である.また,研究計画段階から取り組んでいた研究についても,分析を立ち上げており,28年度中に論文としてまとめ,学内外の研究会で報告し,海外英文査読誌への投稿をしたいと考えている.排他条件付取引契約は,垂直的取引において競合他社との取引を禁止する契約である.これまでの研究により,排他条件付取引の反競争性については,想定する市場環境により結論が異なるということが明らかになっている.しかし,現実の競争政策への対応を考えると,更なる市場環境の整理が求められる.本研究の目的は,ライバルを排除する反競争的な排他条件付取引契約が実現する市場環境を明らかにすることである.28年度で得られた研究成果は以下のとおりである.理論研究では,排他条件付取引契約交渉後の利潤分配が,ナッシュ交渉解にしたがう状況における反競争的な排他条件付取引の実現可能性を分析した研究を発表した.この研究では,既存企業と参入企業間の競争が,逐次的な交渉となる場合,未契約時の川下企業の利潤があまり大きくならないことに着目した.この効果により,排他条件付取引契約による参入阻止が実現する可能性があることを明らかにした.この研究は,査読誌Economics Lettersに掲載されている.また,前年度に取り組んだ2本の理論研究を国際学会で発表した.これらの研究については,査読雑誌に投稿しており,そのうち1本については,現在改訂要求を受け,再投稿に向けて準備をしている.一方,実験研究では,結果を論文にまとめ,国内の学会および研究会にて,成果を報告した.まだ存在していない潜在企業の参入阻止に注目した先行研究とは異なり,本研究では,他の地域や国の参入企業を想定し,こうした企業が事前に川下企業と取引交渉が出来ることが,反競争的な排他条件付取引に与える影響を分析している.分析により,参入企業が事前に動けることにより,参入阻止の可能性が上がることも下がることもあることが明らかになった.この研究は次年度の国際学会での報告が決定しており,報告後に査読誌への投稿を予定している.28年度の研究は,おおむね順調であったと考える.理論研究および実験研究共に,研究成果を外部に発表できており,この点においては順調であると言える.また,新しい研究を立ち上げ,年度の後半の研究会で報告が出来た.最終年度となる29年度には,この研究を論文としてまとめ上げ,査読誌への投稿が出来ると予想している.さらに,29年度での発表を目指す進行中の研究もある.このため,一定水準の研究成果は,出ていると考える.一方,査読誌への掲載は想定よりも少ないと考えている.

この点を考慮し,(2)の評価とした.進行中の研究も含め,責任を持って取り組み,29年度での掲載を目指したい.本研究では,競合他社を排除する反競争的な理由で排他条件付取引契約が実現する状況を,理論分析・実験分析によって明らかにすることを目的としている.最終年度は,主に研究成果の外部への発信に力を入れた.29年度の研究実績は,以下のとおりである.まず,理論研究では,Exclusive Contracts with Complementary Inputsにおいて,市場支配力を持つ補完財供給企業が存在する場合に,反競争的な排他条件付取引契約が締結されるという結果が一般的な需要関数,生産技術,卸売料金体系の設定においても成立することを明らかにし,結果の頑健性を確認することが出来た.この研究は,英文査読誌であるInternational Journal of Industrial Organizationに公刊されている.また,排他条件付取引契約をめぐる既存企業間の競争に着目した研究Naked Exclusion under Exclusive-offer Competitionにもとりくんだ.先行研究が想定している1社の川上企業のみが排他条件付取引契約を提示出来る設定では,反競争的な排他条件付取引が実現しない状況においても,排他条件付取引契約をめぐる競争がある場合には,反競争的な排他条件付取引が実現する可能性があることを明らかにした.この結果は,国外の学会で報告し,研究論文をISER Discussion Paperにて,公開している.一方,実験研究では,Exclusive Dealing with an Active Entrant: A Laboratory Experimentにおいて,参入に一定水準の固定費用が発生する場合,排他条件付取引契約の内容を差別化することで参入阻止の実現可能性が高まるという既存研究の理論的予測は,既存企業の参入が起こる前に,既存企業が排他条件付取引契約を提示出来るという仮定に依存している可能性があることを指摘した.この研究成果は,国内外の学会で報告し,研究論文をSocialScience Research Network上で公開している.本研究では,排他条件付取引契約による競合他社の排除が発生する状況を経済学的に分析した.理論分析では,現実の排他条件付取引関連の事件個別の特性を考慮した研究を行った.分析の結果,これまで反競争的な排他条件付取引契約が実現することはないと考えられていた状況においても,本研究で注目している点を考慮すると,排他条件付取引が行われることがあることが明らかになった.実験分析では,参入企業の動くタイミングが,排除率に与える影響を分析している.理論的にはどのトリートメントにおいても100%の排除率が予測されるが,実験の結果,排除率は参入企業の動くタイミングに大きく依存することが明らかになった.最終年度に,国内外の学会で研究報告を実施できるように,28年度の秋口から研究成果をまとめる作業に取りかかる予定である.