hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マグネシウム輸送体の調節機構と高血圧発症に対する影響

生体内マグネシウムは、虚血性心疾患や脚卒中だけでなく、高血圧の発症にも密接に関運していることがわかってきた。マグネシウム濃度は腎臓における再吸収機構で調節されるが、その輸送体および調節機構についてはほとんどわかっていない。昨年度までの研究で申請者は、マグネシウム輸送体の調節に一酸化窒素(NO)が関係することを突き止めた。本年度はマグネシウム輸送活性と高血圧との関連を検討するために、高血圧発症モデル動物のDahl salt-sensitive(DS)ratとDahl salt-resistant(DR)ratを用いて以下の知見を得た。高食塩食飼育により、DS ratの尿中マグネシウム排泄量が増加し、血中マグネシウム濃度が低下した。そこで腎近位尿細管細胞を単離し、蛍光色素(mag-fura 2)を用いてマグネシウム輸送活性を測定した。静止状態のマグネシウム濃度は食塩負荷により影響を受けなかった。カリウム保持性利尿薬のアミロライドを加えると、マグネシウム濃度が上昇した。この変化量は食塩負荷したDS ratにおいて他よりも有意に小さかった。NO供与体のNORlで前処理しておくと、食塩負荷したDS ratにおけるアミロライドによるマグネシウム濃度上昇が他群と同程度まで増強された。DS ratでは食塩負荷によりNO産生が低下していると考えられたので、NO合成酵素(NOS)発現量をウエスタンブロット法にて比較した。構成型NOS(eNOS)の発現量がDR ratよりもDS ratにおいて低く、誘導型NOS(iNOS)の発現量が食塩負荷したDS ratにおいて低下していた。以上のことから、DS ratではもともとeNOS発現量が低いためにDR ratに比べてNO濃度が低いが、静止状態のマグネシウム濃度には影響を及ぼしていない。さらにDS ratのiNOSは食塩負荷に感受性で、NO産生がさらに低下していることがわかった。本研究により、高血圧発症と腎臓におけるマグネシウム輸送能の低下が関連していることがわかったが、今後両者がどのように結びついているのか更なる検討が必要である。生体内のマグネシウムは、電解質バランスの調節や糖尿病・高血圧症などと深く関わっている。細胞レベルでも、ミトコンドリアの呼吸機能、酵素のリン酸化など重要な生理機能に密接に関与していることがわかっている。しかしマグネシウムを運ぶ輸送体の実体や調節機構に関する知見は少なく、この輸送体の存在ですら明らかになっていない。我々はマグネシウム輸送活性に影響を及ぼす特異的なメッセンジャー機構を解明し、その輸送体をクローニングし、高血圧症などの疾病との関連を解明する目的で、様々な角度から研究を進めている。本年度は、高血圧発症ラットにおけるマグネシウム量の変化を測定したが、血漿・尿中のマグネシウム量は正常ラットと同じであった。腎臓から調整したベシクルにおいて、グルコース輸送活性の上昇と、Na^+/K^+-ATPase活性の減少が観察された。高血圧発症ラットではプロテインキナーゼ活性が変化していると示唆され、細胞内遊離マグネシウム濃度がこれらの酵素活性の調節に関連していないか検討中である。また、腎培養上皮細胞においてマグネシウム輸送活性に対する調節機構を調べたところ、細胞外ナトリウム濃度に依存したマグネシウム輸送と、非依存性の2種類の活性が観察された。ナトリウム依存性の輸送活性には、一酸化窒素とcGMPの関与していることがわかった。さらに細胞外多価カチオンのセンサーとして働くpolyvalent cation-sensing receptorが細胞外のマグネシウム濃度に感知して、ナトリウム非依存性マグネシウム輸送を促進するという大変興味深い結果が得られつつある。
ジーンターゲティング法による副腎皮質刺激ホルモン受容体の機能解析

本研究では、ジーンターゲティング法を用いて副腎皮質刺激ホルモン受容体(ACTH-R)遺伝子ノックアウトマウスを作製し、その解析から真のACTH-R蛋白の機能を明らかにすることを試みた。はじめに、ACTH-R遺伝子ノックアウトマウスの作製のため、129SVJマウスゲノムライブラリーより改めてACTH-R遺伝子を含むファージクローンを単離した。ターゲティングベクターは以下のように作製した。ACTH-R遺伝子の第4エクソン内の5′非翻訳領域のPstIサイトと3′非翻訳領域のSpeIサイトに挟まれた領域(従って全翻訳領域を含む)をポジティブ選択のためのネオマイシン耐性遺伝子カセットで置換し、次に、PstIサイトより1.4kb上流にネガティブ選択のためのジフテリア毒素遺伝子カセットを接続した。3′側の相同領域は翻訳領域の約5.5kb下流のSpeIサイトまでとした。これをpBluescriptIISK-に挿入することにより、5′側よりジフテリア毒素遺伝子カセット、相同領域(1.4kb)、ネオマイシン耐性遺伝子カセット、相同領域(5.5kb)の順に配列されるターゲティングベクターを作製した。これをエレクトロポレーション法にてE14細胞に導入後、G418耐性細胞クローン約500株をサザンハイブリダイゼーション法にてスクリーニングした。しかし、相同組換えを起こした細胞クローンは得られなかった。これは5′側相同領域が短かいためとも考えられ、同領域を3kbに延ばした新たなターゲティングベクターを作製し、現在、E14細胞に導入する実験を進めている。本研究期間中にACTH-R遺伝子ノックアウトマウスを作製することが出来なかったが、昨年、マウスの18番染色体(ACTH-R遺伝子座は18p11.2)のゲノム配列が公表され、我々が解析した遺伝子構造と一致することが確認されるとともに、今まで不明であった第1エクソンと第4エクソン間は20kbであることが明らかになった。我々は、マウス副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)受容体遺伝子が4個のエクソンからなり、第1から第3エクソンは5′非翻訳領域を、第4エクソンは5′非翻訳領域の一部と全翻訳領域及び全3′非翻訳領域をコードすることを明らかにした(Gene,1997)。また、ノーザン解析から、本遺伝子は副腎において強く発現し、弱いながら脂肪組織にも発現を認めた。この結果は、ACTHがステロイド合成促進作用と、脂肪分解作用を有することと合致する。ACTHは他に学習行動などの中枢神経系に対する作用が知られている。しかし、これらの作用は、ACTH受容体遺伝子と同時に単離されたメラノコルテン受容体遺伝子がACTH受容体遺伝子と相同性が高いことから両者を介している可能性があり、特に副腎外の作用は、例えばメラノコルチン受容体遺伝子が脂肪組織にも発現しており、真のACTH受容体の機能を反映しているとは断定できない。そこで、我々はジーンターゲティング法を用いてACTH受容体遺伝子ノックアウトマウスを作製して、その解析から真のACTH受容体の機能を明らかしたいと考えた。ACTH受容体遺伝子ノックアウトマウスを作製するにあたり、ACTH受容体全翻訳領域をプローベとして、129SVJマウスゲノムライブラリー85万クローンから改めてスクリーニングを行い2クローンを単離した。このうちの1クローンは約14kbのインサートDNAを有し、第4エクソンの上流3.4kb、下流9.6kbDNA断片を含んでいた。

ターゲテイングベクターは置換型とし、標的部位は全翻訳領域をコードする第4エクソンとし、ポジティブセレクションとしてneo遺伝子を、ネガティブセレクションとしてジフテリアトキシンA(DT-A)遺伝子を用いることとした。即ち、3′非翻訳領域を一部含む本遺伝子下流約5.6kbのDNA断片上流にneo遺伝子を結合し、その上流に第4エクソンの5′非翻訳領域の一部を含む第4エクソン上流1.4kbDNA断片を繋ぎ、さらにその上流にDT-A遺伝子を結合したコンストラクトを、現在作製中である。我々は,マウス副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)受容体遺伝子が4個のエクソンからなり、第1から第3エクソンは5'非翻訳領域を,第4エクソンは5'非翻訳領域の一部と全翻訳領域及び全3'非翻訳領域をコードすることを明らかにした(Gene,1997)。以前からACTHは、ステロイド合成促進作用、脂肪分解作用、中枢神経系に対する作用が知られているが、これらの作用はACTH受容体遺伝子と同時に単離されたメラノコルチン受容体遺伝子がACTH受容体遺伝子と相同性が高いことから両者を介している可能性があり、特に副腎外の作用は、列えばメラノコルチン受容体遺伝子が脂肪組織にも発現していることから、真のACTH受容体の機能を反映しているとは断定できない。今回我々は、ジーンターゲティング法を用いてACTH受容体遺伝子ノックアウトマウスを作製し、その解析から真のACTH受容体の機能を明らかにすべく研究を進めている。はじめに、ACTH受容体遺伝子の第4エクソン内の5'非翻訳領域のPst Iサイトと3'非翻訳領域のSPe Iサイトに挟まれた領域(従って全翻訳領域を含む)をポジティブ選択のためのネオマイシン耐性遺伝子カセットで置換し、次に、Pst Iサイトより1.4kb上流にネガティブ選択のためのジフテリア毒素遺伝子カセットを接続した。3'側の相同領域は翻訳領域の約5.5kb下流のSpe Iサイトまでとした。これをプラスミド(pBluescript II SK-)に挿入することにより、5'側よりジフテりア毒素遺伝子カセット、相同領域(1.4kb)、ネオマイシン耐性遺伝子カセット、相同領域(5.5kb)の順に配列される夕ーゲティングベクターを作製した。これをエレクトロポレーション法にてE14細胞に導入し、G418耐性の細胞クローンを得、現在、PCR法とサザンハイブリダイゼーション法で相同組換えをおこしたクローンをスクリーニング中である。マウス副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)受容体遺伝子は4個のエクソンからなり、第1から第3エクソンは5'非翻訳領域を,第4エクソンは5'非翻訳領域の一部と全翻訳領域及び全3'非翻訳領域をコードする。ACTHには、ステロイド合成促進作用、脂肪分解作用、中枢神経系に対する作用が知られているが、これらの作用はACTH受容体遺伝子と同時に単離されたメラノコルチン受容体遺伝子がACTH受容体遺伝子と相同性が高いことから両者を介している可能性があり、特に副腎外の作用は、例えばメラノコルチン受容体遺伝子は脂肪組織にも発現していることから、真のACTH受容体の機能を反映しているとは断定できない。
社寺等地域遺産の震災被災者支援拠点としての活用実態と計画指針に関する研究

実際に被災者支援拠点として臨時的に運用された社寺等の地域文化遺産の歴史と活用実態を施設面・運営面の両面から調査し、特長と問題点を整理した上で、地域文化遺産を活かした地震・津波・都市火災対策指針を導出した。具体的には、東日本大震災による津波被災地域、阪神淡路大震災による延焼火災被災地域、およびネパール・ゴルカ地震により被災した世界文化遺産パタン地区について、社寺や広場などの伝統的な空間やそこに付帯する設備が災害時にどのように活用され、地域コミュニティによってどのように運用されたかについて調査し、地域遺産の保全が災害時に地域を支える重要な役割を果たしうる可能性について明らかにした。東日本大震災においては、津波等による影響で指定避難所が機能不全に陥る例が散見された。このような危機的状況下においても被災地では、これまで繰り返し災害をくぐり抜けてきた歴史ある社寺を始めとする「地域遺産」が、未指定でありながら避難所や支援物資集積所等の「被災者支援拠点」として緊急的に利用され、多くの被災者の避難生活を支えた。この経験を活かして、既存の地域遺産を適した方法でコミュニティ防災計画に補完的に組み込むことができれば、想定外の災害にも強い「歴史防災まちづくり」を実現できる。本研究では、実際に被災者支援拠点として臨時的に運用された社寺の歴史と活用実態を施設面・運営面の両面から調査する。その特長と問題点を整理した上で、災害リスクの高まる西日本太平洋沿岸域、および木造密集市街地を対象に、地域遺産を活かした津波・都市火災対策指針を導出する。平成26年度には、津波および津波火災からの避難に関連する地域遺産の活用実態と、被災史の調査を実施した。津波や火災からの避難について、実際に社寺等の地域遺産が援用された宮城県広域石巻圏や岩手県山田町等を対象に、臨時の被災者支援施設としての活用実態について詳細な調査を行った。運営面での実情について、当時運営に関わった所有者や実際に避難生活をしていた方々に対する聞き取り調査により記録した。並行して、避難所となった社寺周辺の地理的環境とそこへの主な避難経路、被災当時の敷地および建物内部の空間利用状況について調査を行い、一部略図化した。さらに記録が残ると考えられる1958年の昭和三陸地震を中心に、過去の津波被災状況と当時の地域遺産の活用実態について史料収集を試みた。平成27年度には、平成26年度に実施した東日本大震災による津波および津波火災からの避難に関連する地域遺産の活用実態と、昭和三陸地震の被災史の調査に加えて、あらたに阪神・淡路大震災における、地震火災からの避難に関する地域遺産の活用実態と、地域遺産による延焼抑止効果に関する調査を実施した。研究の結果として、社寺管理者に対するヒアリング調査や現地調査を基に、「避難地として利用されたスペース」、「日常時における近隣住民らとのコミュニティの震災時の運用内容・運用方法」、「延焼抑止要因」を明らかにすることができた。それらの結果を基に、社寺を対象とした避難地としての特徴や延焼抑止要因としての傾向について整理した。得られた成果から、今後起こり得る大規模震災発生時においても、社寺などの地域に根ざした拠点が、延焼火災をこえて指定避難所の補完施設として地域を支える可能性を示すことができた。1995年に発生した阪神・淡路大震災の当時の状況を聞取り調査によって明らかにしようと試みたが、2011年の東日本大震災の場合と比べて既に20年以上経過しているため、詳細な状況については確認が難しいケースが多くあり、データの数と密度を高めることが困難となっているため。東日本大震災において、津波等による影響で指定避難所が機能不全に陥る例が散見された。このような危機的状況下においても被災地では、これまで繰り返し災害をくぐり抜けてきた歴史ある社寺等「地域遺産」が、未指定でありながら避難所や支援物資集積所等の「被災者支援拠点」として緊急的に利用され、多くの被災者の避難生活を支えた。本研究では、実際に被災者支援拠点として臨時的に運用された社寺の歴史と活用実態を施設面・運用面の両面から調査する。その特徴と問題点を整理した上で、災害リスクの高まる西日本太平洋沿岸部、および木造密集市街地を対象に、地域遺産を活かした津波・都市火災対策指針を導出する。平成28年度には、平成26・27年度に実施した東日本大震災による津波および津波火災、阪神・淡路大震災時における地震火災からの避難に関する地域遺産の活用実態と、地域遺産による延焼抑止効果に加え、南海トラフ地震による最大級の津波浸水被害が想定される高知県室戸市と、和歌山県串本町における地域遺産を対象にし、防災拠点化活用に向けた避難所設備の評価指標を提案した。

更に2015年4月に大地震の被害に遭ったネパール世界遺産地区までその対象を拡張し、伝統的な中庭等の地域遺産を対象として防災拠点化の活用実態について調査を並行した。研究の結果として、防災行政と社寺管理者に対するヒアリング調査や現地調査を基に、「避難所として活用できる社寺の備蓄品や設備の有無」、「近隣住民らとの日常的なコミュニティ活動の有無」、「避難経路の傾向」を明らかにすることができた。これらの結果を基に、社寺の避難所活用評価フローチャートを整理した。ネパールでは比較的に震災被害が少なかったパタン地区を対象として、個々人とグループインタビュー調査により震災直後における伝統的な中庭を利用した緊急避難と長期的な避難生活の実態について整理することができた。実際に被災者支援拠点として臨時的に運用された社寺等の地域文化遺産の歴史と活用実態を施設面・運営面の両面から調査し、特長と問題点を整理した上で、地域文化遺産を活かした地震・津波・都市火災対策指針を導出した。具体的には、東日本大震災による津波被災地域、阪神淡路大震災による延焼火災被災地域、およびネパール・ゴルカ地震により被災した世界文化遺産パタン地区について、社寺や広場などの伝統的な空間やそこに付帯する設備が災害時にどのように活用され、地域コミュニティによってどのように運用されたかについて調査し、地域遺産の保全が災害時に地域を支える重要な役割を果たしうる可能性について明らかにした。おおむね予定通りに進展している。現地調査については、特に津波火災の被害からの避難所になった社寺などの調査事例がまだ少ないため、範囲を広げて追加調査を行う予定である。また、被災史の調査に関しても、引き続き関連文献などの収集を進める必要がある。基本的には、予定通りに調査を進める。ただし調査対象範囲を広げる、もしくは深める必要性があるため、範囲の再検討を行ったうえで予算編成の範囲内で調査旅費を割り当てるなど、柔軟に対応しながら目的の達成を目指す。具体的には、2015年4月25日に発生したネパール・ゴルカ地震においても、伝統的な中庭空間と歴史的な水場などが被災者の避難生活を支えた事実が明らかとなってきたため、これらも含めて調査を進める予定である。都市防災計画基本的には、予定通りに調査を進める。調査対象範囲を広げる必要性があるため、範囲の再検討を行ったうえで予算編成の範囲内で調査旅費を割り当てるなど、柔軟に対応しながら目的の達成を目指す。1995年に発生した阪神・淡路大震災の当時の状況を聞取り調査によって明らかにしようと試みたが、2011年の東日本大震災の場合と比べて既に20年以上経過しているため、詳細な状況については確認が難しいケースが多くあり、データの数と密度を高めることが困難となった。このため、当初予定通りに調査をすすめることができずに、次年度使用額が生じた次第である。当初予定していた津波火災による社寺への避難実績の調査に関して、調査対象となる社寺の数が思うよりも多くなかったため、今年度は調査対象範囲を広げて情報収集のための予備調査に重点を置いた。また研究代表者の旅費については、講演や学術発表の機会を活かして予備調査も実施してきたため、結果的に経費を節約することが出来た。
口腔癌患者におけるCGH法による癌遺伝子診断及び予後に影響を与える遺伝子の検

CGH法が口腔癌ん尾臨床検体で使用できるかどう検討するため、始めに正常細胞の混入のない培養細胞株17例でCGHを行い、その後手術的に得られた癌組織4例についても同様に施工した。その結果、培養細胞株17例でCGHにより認められた共通DNA増幅領域は、染色体1q21、3q25-27、5p、7p11.2-p12、7p21、8q22-q26、10q21、11p13-p14、11q13、13q33、14q、20q13、22q11.2であり、臨床検体4例では3qい5q、7p、7q、8q、11p、11q、13q、20pにみられた。一方、DNA欠失領域もみられたが、多くの症例に共通してみられる領域はなかった。また臨床検体とそれ由来の培養細胞株の比較においては、細胞株においてみられたDNAコピー数の変化は臨床検体でみられた変化を反映していた。これらの結果に基づき、egfr(7p21)、hst-1(11q13)をプローブとして、CGHの結果とサザンハイブリダイゼーションの結果を比較したところ、強い相関性を認めた。したがってCGHでみられる増幅領域ではその領域に座位している癌遺伝子も増幅していることが示唆された。さらに臨床検体18例のCGH解析から、WHO Gradeが上がるにつれて8q24が増幅、9p21、11p11-13、18q21が欠失する傾向がみられ、転移症例においては3q26、7q12-21の増幅、18q21の欠失する傾向がみられた。以上のことから口腔癌における癌の進展に関与する領域がCGH法によって検索でき、また頚部リンパ節転移のリスクをCGH法によってスクリーニングができることが示唆された。口腔癌の臨床検体でCGH法が使用できるかどうかを検討するため、はじめに正常細胞の混入のない培養細胞株17例でCGHを行い、その後口腔癌の臨床検体でCGHを施行した。平成7年9月までCGHの結果は視覚的に判定していたが、10月になって画像解析装置がはいり、それまで行った口腔癌由来培養細胞株17例、手術的に得られた癌組織5例について再度CGHを施行し、プロファイル解析を行った。その結果、培養細胞株17例においてCGHにより認められた共通増幅領域は染色体1q21,3q25-q27,5q,7p11.2-p12,7q21,8q22-p26,10q21,11q13-p14,11q13,13q33,14q,20q13,22q11.2であり、臨床検体5例におけるCGHにより認められた共通増幅領域は染色体3q24-qter,5p,8q,11p13-p14,11q13,20p,20q13.1-13.2であった。また欠失領域もみられたが、多くの症例に共通する欠失領域は認められなかった。つぎに上記の結果に基づき染色体7p12(egfr)、11q13(hst-1)の座位について、CGH法の結果とサザンハイブリダイゼーション法の結果を比較したところ、強い相関性を認めた。したがってCGHにみられる増幅は特定の癌遺伝子により生じていることが支持された。

以上の結果から口腔癌の臨床検体でCGH法が使用でき、さらに症例を重ね、CGHによる染色体異常領域と臨床及び病理組織学的データと比較することでCGHが口腔癌の遺伝子診断の一つになり得ると考えられた。口腔癌の臨床検体でCGH法が使用できるかどうかを検討するため、はじめに正常細胞の混入のない培養細胞株17例でCGHを行い、その後口腔癌の臨床検体でCGHを施行した。平成7年9月までCGHの結果は視覚的に判定していたが、10月になって画像解析装置がはいり、それまで行った口腔癌由来培養細胞株17例、手術的に得られた癌組織5例について再度CGHを施行し、プロファイル解析を行った。その結果、培養細胞株17例においてCGHにより認められた共通増幅領域は染色体1q21,3q25-q27,5p,7p11.2-p12,7q21,8q22-p26,10q21,11p13-p14,11q13,13q33,14q,20q13,22q11.2であり、臨床検体5例におけるCGHにより認められた共通増幅領域は染色体3q24-qter,5p,8q,11p13-p14,11q13,20p,20p13.1-13.2であった。また欠失領域もみられたが、多くの症例に共通する欠失領域は認められなかった。つぎに上記の結果に基づき染色体7p12(egfr)、11q13(hst-1)の座位について、CGH法の結果とサザンハイブリダイゼーション法の結果を比較したところ、強い相関性を認めた。したがってCGHにみられる増幅は特定の癌遺伝子により生じていることが支持された。CGH法が口腔癌の臨床検体で使用できるかどうかを検討するため、始めに正常細胞の混入のない培養細胞株17例でCGHを行い、その後手術的に得られた癌組織4例についても同様に施工した。その結果、培養細胞株17例でCGHにより認められた共通DNA増幅領域は、染色体1q21、3q25-27、5p、7p11.2-p12、7q21、8q22-q26、10q21、11p13-p14、11q13、13q33、14q、20q13、22q11.2であり、臨床検体4例では3q、5p、5q、7p、7q、8q、11p、11q、13q、20pにみられた。一方、DNA欠失領域もみられたが、多くの症例に共通してみられる領域はなかった。また臨床検体とそれ由来の培養細胞株の比較においては、細胞株においてみられたDNAコピー数の変化は臨床検体でみられた変化を反映していた。これらの結果に基づき、egfr(7p21),hst-1(11q13)をプローブとして、CGHの結果とサザンハイブリダイゼーションの結果を比較したところ、強い相関性を認めた。したがってCGHでみられる増幅領域ではその領域に座位している癌遺伝子も増幅していることが示唆された。さらに臨床検体18例のCGH解析から、WHO Gradeが上がるにつれて8q24が増幅、9p21、11p11-13、18q21が欠失する傾向がみられ、転移症例においては3q26、7q12-21の増幅、18q21の欠失する傾向がみられた。以上のことから口腔癌における癌の進展に関与する領域がCGH法によって検索でき、また頚部リンパ節転移のリスクをCGH法によってスクリーニングができることが示唆された。
クロショウジョウバエ区の適応放散と多様性維持機構に関する包括的研究

東アジアグリーンベルトにおけるクロショウジョウバエ区の適応放散について研究した。温帯域に生息するクロショウジョウバエ区の多くは1年間に数回世代交代を繰り返し,9月以降は生殖器官を発達させることなく,越冬に備えて休眠に入る。Drosophila quadrisetataは2世代を送っていることが分かったが,大きな分類群であるquadrisetata種群で初めて季節消長が明らかになったものである。渓流沿いのクリフシェルター(木の根やシダ植物で被われた窪地)が越冬場所である。robusta種群のDrosophila okadaiの生活史は特異的で,年1化であった。卵期からいろいろな日長条件で飼育し,羽化後の卵巣発達速度を調べた。1化性のDrosophila okadaiでも18C・短日条件下で生殖休眠が誘起された。このことは本種の生殖休眠も条件休眠であることを示している。一方,熱帯から亜熱帯に生息しているDrosophila darumaの光周期反応を調べたが,短日条件で飼育した雌個体も羽化後16日目には卵巣を成熟させ,次世代を産出していた。地方集団の遺伝的分化について調べたところ,melanica種群のDrosophila tsiganaの腹部背板の黒色模様に変異が観察された。すなわち,暖温帯型(東京産と京都産)では雄背板は黒色であるが,冷温帯型(北海道定山渓産)では第IIからIV背板の黒色模様が中央で大きく切れ込んでいる。生態も若干異なっており,暖温帯型は樹液に集まりトラップでは甚だ捕獲し難いが,冷温帯型では夏季以降はトラップに効率良く誘引される。一方,暖温帯型と冷温帯型では雌雄とも生殖器の構造上の違いは発見できなかった。無選択法によって隔離機構を調べたところ,不完全ではあるが交尾前隔離が確認された。ミトコンドリアDNA遺伝子COIの塩基配列を調べたが,日本のDrosophila tsiganaの暖温帯型はむしろ冷温帯型よりも中国貴州省産のDrosophila tsiganaに近いという興味ある結果が得られた。クロショウジョウバエ区のなかで特異的に年1化性と予想されていたオオクロ種群のDrosophila okadaiとDrosophila neokadaiの季節消長を調べた.前者の成虫は早春から出現し,5月中旬から6月上旬に繁殖期を迎える.第1世代成虫は7月下旬から出現するが卵巣を発達させることはなく生殖休眠に入る.Drosophila neokadaiの成虫はDrosophila okadaiよりもやや遅れて5月中旬頃から出現し,5月下旬から6月中旬にかけて繁殖を行う.第1代成虫は7月下旬頃から出現し,多くの成虫は性成熟を進行させ,8月上旬に2回目の繁殖を迎える.両種とも生木の形成層に産卵する.幼虫と蛹には気管が発達しており,水に浸った樹木での繁殖に適応的と思われる.越冬場所は渓流沿いの窪地(cliff-shelters)である.越冬中の成虫雌の卵巣には卵黄蓄積がみられない.精巣は淡いオレンジで,求愛行動はみられない.腹部には脂肪組織が発達していた.光周期に関する実験から,両種とも比較的低い温度・短日条件(18°C,LD10:14)で休眠が誘起された.

このことから,両種とも条件休眠であり,Drosophila okadaiの1化性は冷温帯の限られた活動期間によるものであることが分かった.暖温帯を北限とする亜熱帯種のDrosophila darumaの光周期反応を調べた.23°C短日条件(LD10:14)で卵巣発達が僅かに抑制されるものの,明確な生殖休眠は誘起されなかった.また,短日条件で維持した個体にも脂肪組織の蓄積は観察されなかった.最後に,分布が急激に拡大しているヨツゲ種群Drosophila quadrisetata自然集団の年齢構成を南日高ニカンベツ渓谷で調査した.9月上旬の集団は未発達卵巣を持つ雌が優占であった.この点は他の冷温帯種と良く似た季節消長であるが,正確な世代数,繁殖場所,越冬場所は特定できなかった.水辺依存度が強い種であるので,ショウジョウバエ科昆虫のなかでも特異的な生活史を示唆する.クロショウジョウバエ区(the Drosophila virilis section)のなかでヨツゲショウジョウバエ種群(the quadrisetata species group)は渓流性で,最大の分類群であるが,これまで野外生態がまったく不明であった。平成20年度に南日高山系で通年調査を行いDrosophila quadrisetataの季節消長を明らかにすることができた。本種は5月上旬頃から出現し, 6月中旬にかけて繁殖を行う。第1世代の成虫は7月中旬頃に出現し,生殖器官を発達させ,第2回目の繁殖に入る。第2世代成虫は8月下旬から羽化し始めるが,新生雌は卵巣を発達させることなく,休眠状態に入る。越冬前の個体は脂肪組織が非常に発達している。これら秋集団の個体は9月下旬頃まで渓流沿いのクリフシェルターに留まっているが, 10月下旬には越冬場所に向かう。これらの野外調査から, Drosophila quadrisetataは多化性の生活史を繰り返し,成虫で越冬することが分った。興味深いことに,本種の生活史はオオクロショウジョウバエ種群のokadai subgroupの種(特にDrosophila okadai)と非常に似ている。森林性のカラスショウジョウバエ種群(the melanica species group)のDrosophila tsiganaはユーラシア大陸に広域分布し,地方集団間で地理的変異が報告されている。今年度の研究で暖温帯集団(東京産,京都産)と冷温帯集団(北海道産)間で著しい外部形態上の変異が観察された。暖温帯集団は北海道産よりも地理的に離れた南中国の集団(貴州省産),または欧州の集団(ピレネー山脈産)に近いことが分かった。日本国内で暖温帯集団と冷温帯集団の分布の境目は不明であり,両集団間の遺伝的分化の程度や生殖的隔離機構の存在もまた不明である。カラスショウジョウバエ種群(the Drosophila melanica species group)に属するDrosophila tsiganaの地理的集団間の分化の程度を,外部形態比較,食性研究,生殖的隔離機構の存在から詳細に調べた。暖温帯型(東京,京都)と冷温帯型(札幌)では腹部背板の黒色帯パターンに明瞭な違いが見られた。前者雄の第IIから第IV背板はほとんど黒色であるが,後者では中央に深い切れ込みが観察された。暖温帯型は樹液に集まるもののトラップにはほとんど誘引されないが,冷温帯型は発酵果実トラップ法で容易に捕獲できるなど,生態的にも違いがみられた。
中枢神経傷害後の脳内環境変化による髄鞘修復の促進

脳と脊髄からなる中枢神経系の細胞外環境は、様々な病態下で大きく変化する。脳内環境の変化は、病態脳における神経系細胞の挙動に影響する可能性があるため、本課題では、病態における脳内環境の変化による脳脊髄の細胞応答の変化、特に中枢神経傷害後に生じる神経組織の修復機構に関して研究を行った。傷害を受けた中枢神経系では、しばしば血液脳関門の破綻が生じる。血液脳関門が破綻すると、血液が脳脊髄に漏出する。血液には神経細胞に対して細胞死を誘導する物質が含まれることが報告されており、血液脳関門が破綻すると神経組織の傷害が進行すると考えられていた。しかし、ある種の病態モデルでは、血液脳関門が破綻した部位で中枢神経系の組織修復、特に髄鞘の修復が自然に起こることが報告されていた。そこで本研究では、血液に含まれるには髄鞘の修復を促す物質も含まれると想定して、血液中に含まれる末梢臓器由来のホルモンの髄鞘修復効果を検討した。髄鞘はオリゴデンドロサイトによって形成されるため、ホルモンとして知られる分子がオリゴデンドロサイトの発達に与える影響を検討した。in vitroの実験から、脂肪細胞が産生するレプチンが、株化したオリゴデンドロサイト前駆細胞の増殖を促進する作用を見出した。レプチンの受容体は6種類同定されているが、その中でもBタイプレプチン受容体のみが、細胞内のシグナルを伝達することができる。免疫染色を用いた検討から、使用した細胞にBタイプレプチン受容体が発現していることを見出した。また、レプチンを暴露された細胞では、細胞増殖のキー分子であるERKのリン酸化が亢進していることもわかった。以上の結果は、病態の脳内環境の変化である「末梢環境に備わるレプチンの脳脊髄への流入」が髄鞘の自然修復に寄与する結果を支持するものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。様々な疾患において、脳脊髄の環境は大きく変化する。脳内環境の変化は、病態に影響を与えうるため、その変化を制御することで脳脊髄疾患における症状の緩和を導く可能性がある。脳脊髄疾患における組織学的な変化の一つに、髄鞘の脱落がある。髄鞘は神経細胞の活動の伝達や神経回路の恒常性の維持に重要であるため、髄鞘の修復を促す分子メカニズムは、種々の神経疾患の治療標的分子になりうる可能性を持つ。本課題では個体発生の段階で髄鞘の発達に関わる分子が、成体の髄鞘修復にも関与するか検討している。本課題では得にレプチンの働きについて注目している。レプチンは、主に脂肪細胞から分泌される分子である。レプチン欠損マウスでは発生期の髄鞘形成に異常があることが知られているが、中枢神経傷害後の髄鞘修復に対するレプチンの役割については不明である。本課題では、レプチンが髄鞘の修復を担うか、検討している。髄鞘はオリゴデンドロサイトにより形成されるため、培養オリゴデンドロサイトに対するレプチンの働きを検討した。その結果、レプチンには、オリゴデンドロサイトの数を増やす働きがあることが示唆された。レプチンによるオリゴデンドロサイト数の増加の細胞内メカニズムを検討したところ、細胞内のERKの活性化が重要であることが示唆された。次年度は、in vitroで得られた知見がin vivo出の髄鞘修復にも関与するかを、組織学的・行動学的な解析を実施する。レプチンがオリゴデンドロサイトに増殖を促す働きを発見した。また細胞内シグナル伝達機構について網羅的な解析を実施することができた。

細胞内シグナル伝達の中でも、ERKの活性化がレプチンによるオリゴデンドロサイトの増殖に大きな役割を果たしていることがわかったため。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、レプチンが髄鞘の修復を促すか、in vivoでの解析を行う。脱髄誘導剤を局所的に処置したマウスを用いて、内在性のオリゴデンドロサイト数の増加および髄鞘修復にレプチンが関与するかを検討する。脱髄部位におけるレプチンおよびレプチン受容体の発現変動についても解析する。レプチンが髄鞘の修復を促すか、治療的な役割についても検討する。レプチン処置マウスにおけるオリゴデンドロサイト細胞数の増加および髄鞘関連タンパク質の発現量増加について、検討する。さらに、脱髄に起因する神経障害が、レプチン処置により緩和するかも検討する。
高圧系統に直結できるトランスレス・ハイブリッドフィルタの研究

近年のパワーエレクトロニクス技術の目覚しい発展に伴って,PWMインバータによる交流モータ可変速駆動システムの普及が進んでいる。しかし,省エネルギーを目的とした可変速駆動システムは低圧モータ(200V/400V)に限定されており,高圧モータの可変速駆動システムは,日本だけでなく世界的にもほとんど普及していない。この主要な理由は,日本や欧米で施行されている電源高調波規制を完全にクリアでき,かつ実用的な対策技術が確立されていないためである。本研究の目的は,高圧モータ可変速駆動システムに適したトランスレス・ハイブリッドフィルタを開発することである。本研究では以下の点を明らかにした。1.6.6kVトランスレス・ハイブリッドフィルタの基本設計を行なった。これは7次同調フィルタと小容量3レベルPWMコンバータを直列に接続した回路構成に大きな特長がある。2.トランスレス・ハイブリッドフィルタに使用する7次同調フィルタ容量とPWMコンバータ容量と高調波抑制効果を理論的に解析した。さらに,PWMコンバータの制御遅延やデッドタイムを考慮したシミュレーションプログラムを開発し,理論解析の妥当性とその適用限界を解明した。3.上記の研究成果を踏まえて,三相400V,15kWの実験システムを設計・製作した。ハイブリッドフィルタに使用する3レベルダイオードクランプPWMコンバータのディジタル制御システムを開発し,その有効性を実験によって確認した。その結果,電源電流の総合高調波歪率を5%以下,かつ40次までの各次高調波電流を3%以下に抑制し,電源高調波規制を完全にクリアした。4.これらの理論解析結果,シミュレーション結果,実験結果を踏まえて,実際の高圧交流モータ(6.6kV,1MW)可変速駆動システムに使用するトランスレス・ハイブリッドフィルタの留意点を明らかにした。本年度は、まず6.6kV系統に直結できるトランスレス・ハイブリッドフィルタの詳細設計を行った。交流モータ可変速駆動システム(6.6kV 1MW)は,6.6kV系統からの直接受電とし,交流(50Hz/60Hz)から直流への電力変換は三相ダイオード整流回路を,直流から交流への電力変換は中性点クランプ3レベルPWMインバータを想定した。本研究のトランスレス・ハイブリッドフィルタは,7次同調フィルタとPWMコンバータを直列に接続し,変圧器を使用することなく6.6kV系統に直結できる点に大きな特長がある。PWMコンバータに使用するパワー半導体デバイスは,耐圧1,200Vの第五世代トレンチゲートIGBTであり,主回路には中性点クランプ3レベルPWMコンバータを採用し,その直流電圧最大値は1,400Vである。PWMのキャリア周波数は10kHzを想定した。本研究のトランスレス・ハイブリッドフィルタに使用する7次同調フィルタ容量とPWMコンバータ容量とには,いわゆるトレードオフの関係がある。すなわち,同調フィルタ容量(進相容量)を大きく設計すればPWMコンバータ容量は低減でき,逆に同調フィルタ容量を小さく設計すればPWMコンバータ容量は増大する。そこで,これらの容量と高調波抑制効果を,瞬時空間ベクトル理論を応用して理論的に解析した。次に,三相400V 15kWミニモデルを設計製作し,トランスレス・ハイブリッドフィルタの有効性を実証した。このハイブリッドフィルタのディジタル制御ボードには,当研究室が以前開発したものを使用したが,ソフトウェアの工夫などにより、PWMのキャリア周波数を10kHzに設定でき、かつ3レベルPWMコンバータの直流中性点を安定に制御できることを理論と実験の両面から検証した。この研究と平行して、最新のDSP(Digital Signal Processor)とFPGA(Field Programmable Gate Array)を駆使したディジタル制御システムを開発中である。本研究のトランスレス・ハイブリッドフィルタは,7次同調パッシブフィルタとアクティブフィルタを直列に接続し,変圧器を使用することなく6.6kV系統に直結できる点に大きな特長がある。

アクティブフィルタの主回路には中性点クランプ3レベルPWMコンバータに採用し、そのパワー半導体デバイスは,耐圧1,200Vの第五世代トレンチゲートIGBTを使用できる。アクティブフィルタの直流電圧最大値は1,300Vである。PWMキャリア周波数は10kHzとした。6.6kV系統に直結できるハイブリッドフィルタを大学で実験するのは不可能である。そこで前年度は、三相400V 15kWのミニモデルを設計・製作し、電源高調波電流の抑制効果を実験検証した。その結果、良好な補償特性が得られることを確認した。これらの研究成果をまとめた論文(7ページ)は、電気学会論文誌(2007年11月号)に掲載された。本年度は、前年度に提案した6次零相電圧を交流電圧指令値に重畳する中性点電位制御の理論近似解析を行なった。この近似解析手法は、アクティブフィルタが出力する主要高調波電圧(5次成分)とハイブリッドフィルタに流入する基本波電流に着目することによって、世界で初めてハイブリッドフィルタに使用したアクティブフィルタ(中性点クランプ3レベルPWMコンバータ)の直流コンデンサに流入・流出する直流電流平均値の解析に成功した。さらに、前年度に設計・製作したミニモデルを用いた実験とコンピュータシミュレーションを用いて、理論近似解析の有効性・妥当性を検証した。この解析結果を中性点電位制御系の設計に活用し、汎用的な設計手法を確立した。これらの研究成果をまとめた論文(刷上8ページ)を電気学会論文誌に投稿し、現在査読中である。
CFB門未分類肺炎菌の滑走運動と上皮細胞付着機構に関する研究

カー(CAR)バチルスは齧歯類の呼吸器上皮に感染し慢性呼吸器疾患を起こすフィラメント状グラム陰性桿菌である。我々は本菌の液体培養に成功し、ゲノム配列を世界で初めて決定した(SMR-C株)。本研究は滑走運動をモデルに本菌の上皮細胞付着機構の解明を目的とした。発現遺伝子を検索し、変異株作成法を検討した。各種性状分析を進め、本菌を新科新属の新種「フィロバクテリウム・ローデンティウム(Filobacterium rodentium)」と命名した。本菌が環境により群構造を変化させることを発見した。本菌の滑走運動関連遺伝子は9型分泌装置(T9SS)とホモロジーが高いことから、病原性と関係するかもしれない。CAR(Cilia Associated Respiratory、カー)バチルスはマウス・ラットの呼吸器線毛細胞に主に感染し慢性肺炎を起こすグラム陰性桿菌である(学名未定)。本菌は培養が困難であったが、我々は哺乳類培養細胞の上清を用いて本菌SMR株の液体培養に成功し、純培養した本菌のゲノムDNAを用いてCARバチルスの完全ゲノム配列を世界ではじめて決定した(全長1,439,084 bp、環状)。MiGAP等でゲノムを解析したところ約1,200のコード領域が推定されたが、その3分の1はNCBIなどの遺伝子配列データベースに対するBLAST検索にヒットしない機能未知のものであり、今のところ病原因子を始めとした多くの情報が不明である。本研究ではゲノム解析を進め、本菌遺伝子をターゲットに作成したカスタムマイクロアレイを使用して遺伝子発現を見ながら変異株を作成し、滑走運動をモデルに本菌の上皮細胞付着因子を決定することを目的とした。平成26年度は、まずゲノム情報の解析を進め、基本的なハウスキーピング遺伝子の発現状況のチェックを行なった。また、変異株作成のためのゲノム改変手法について再検討し、時間と労力がかかるトランスポゾン法をいったん中止して、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集法に変更することとし、CARバチルスの持つ酵素遺伝子の欠損株作成をトライアル候補(指示薬の発色変化により遺伝子欠損を推測可能)と決め、ゲノム編集方法の情報収集ならびにCas9ガイドRNA配列選択や遺伝子導入方法検討など実施準備を行なった。平行してゲノム編集後の本菌クローニングを効率よく行なうため、いままで誰も成功していない本菌の平板培養法の検討を開始し、現在、短期培養に成功するに至った。今後、本菌のゲノム編集および平板培養の技術改良を進め、平成27年度中にCARバチルスの遺伝子欠損株作成法を確立し、Por分泌系遺伝子欠損株作成に進みたい。CAR(カー)バチルスはマウス・ラットの呼吸器上皮に主に感染し慢性炎症を起こすフィラメント状グラム陰性桿菌である。培養が困難とされたが我々は哺乳類培養細胞の上清を用いて本菌の液体培養に成功し、CARバチルスの完全ゲノム配列を世界ではじめて決定した(全長1,439,084 bp、環状)。ゲノム解析から約1,200のコード領域が推定されたが、その3分の1は機能未知で、病原因子を始めとした多くの情報が不明である。本研究ではゲノム解析を進め、本菌遺伝子の変異株を作成し、滑走運動をモデルに本菌の上皮細胞付着因子を決定することを目的とした。平成27年度は、ゲノム情報の解析を進めるとともに、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集法を検討した。遺伝子改変法をトランスポゾン法から変更するための組換えDNA実験委員会承認に時間がかかった。また、実験室の空調機が長期にわたり故障してその間、遺伝子改変実験ができず、遺伝子改変実験の遂行が困難となり計画を1年間延長した(日本学術振興会申請許可済み)。現在は故障に対応し、DNA実験委員会の承認も得たため、平成28年度において研究を進めたい。実験ができない間に本菌の学名を制定する作業を行った。理研BRC微生物材料開発室(JCM)の坂本光央研究員の協力を得て、我々が培養可能としたCARバチルスSMR-C株をJCMに寄託し、同株の塩耐性、至適生育温度、生化学性状や脂質成分分析を行い、2種類の異なる方法による16S rRNA遺伝子配列の系統樹解析を進めた。このSMR-C株が既報のいかなる細菌種とも異なる新種であることを新科・新属レベルで提案し、本菌をFilobacterium rodentiumと命名した(基準株はSMR-C)。平成28年度は当初の目的にもどり、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集法を使ってCARバチルスの持つ酵素遺伝子の欠損株作成を試す。CARバチルス変異株作成のための遺伝子改変手法について再検討し、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集法に変更するための組換えDNA実験委員会における承認に時間が必要だった。また、実験室の空調機が故障して長期にわたりCARバチルスの遺伝子改変実験ができなかった(既に修理対応済み)。平成28年度はゲノム編集法を採用することによって効率よく遺伝子変異が導入でき、今後は変異株樹立までの時間短縮を見込むことができると考えている。カー(CAR)バチルスはマウス・ラットの呼吸器線毛上皮細胞に主に付着増殖し慢性炎症を起こすフィラメント状グラム陰性桿菌の通称である。本菌は培養困難とされ、1980年の初報告以来、学名が未定だった。我々は哺乳類培養細胞上清を用いて本菌の効率よい培養に成功し、本菌の完全ゲノム配列を世界ではじめて決定した(全長1,439,084 bp)。

ゲノム解析から約1,200のコード領域が推定されたが、その3分の1は機能未知で、病原因子を始め多くの情報が不明である。本研究ではゲノム解析をさらに進め、遺伝子発現を見ながら変異株を作成し、滑走運動をモデルに本菌の上皮細胞付着因子を決定することを目的とした。平成26年度は、常時機能していると考えられる遺伝子の発現確認を行った。また変異株作成方法についての検討を進めた。平成27年度は、故障した実験室空調の復旧時間を利用して本菌の学名命名を行った。培養可能株(SMR-C)の生物・生化学性状や脂質成分の分析を行い、16S rRNA遺伝子配列の系統樹解析を進め、本菌を新科フィロバクテリウム科(Filobacteriaceae)、その中の新属フィロバクテリウム属の新種「フィロバクテリウム・ローデンティウム(Filobacterium rodentium)」と命名した(基準株はSMR-C)。最終年度は、学会等で本菌の新学名の宣伝に努めるとともに、本菌の変異株作成方法についての検討を進めたが、変異株作成までには至らなかった。本研究期間中、我々はフィロバクテリウム・ローデンティウムがバイオフィルムを形成するなど、環境によって群構造を変化させることを発見した。ゲノム解析から推定される本菌の滑走運動関連遺伝子は、最近提唱された9型分泌装置(T9SS)とのホモロジーも高く、滑走運動装置と付着因子は病原性に関与する可能性が高くなった。今後のさらなる研究の進展が必要である。カー(CAR)バチルスは齧歯類の呼吸器上皮に感染し慢性呼吸器疾患を起こすフィラメント状グラム陰性桿菌である。我々は本菌の液体培養に成功し、ゲノム配列を世界で初めて決定した(SMR-C株)。本研究は滑走運動をモデルに本菌の上皮細胞付着機構の解明を目的とした。発現遺伝子を検索し、変異株作成法を検討した。各種性状分析を進め、本菌を新科新属の新種「フィロバクテリウム・ローデンティウム(Filobacterium rodentium)」と命名した。本菌が環境により群構造を変化させることを発見した。本菌の滑走運動関連遺伝子は9型分泌装置(T9SS)とホモロジーが高いことから、病原性と関係するかもしれない。CARバチルス変異株作成のためのゲノム改変手法について再検討し、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集法に変更したため、情報収集や実験デザイン制定に時間がかかり、計画に半年程度の遅れが見られる。しかし、ゲノム編集法を採用することにより効率よく遺伝子変異が導入でき、今後は変異株樹立までの時間短縮を見込むことができると考えている。CARバチルスSMR-C株の滑走運動分子欠損株作成のための遺伝子改変手法について、時間と労力がかかるトランスポゾン法をいったん中止して、CRISPR/Cas9を利用するゲノム編集法に変更した。ゲノム編集法確立のためのトライアル候補遺伝子にはSMR-C株の持つ酵素を選び、発色反応により遺伝子の発現があることを確認した。
妊娠・授乳期の骨強度低下に寄与する食事性因子および骨代謝関連ホルモンの同定

1.妊娠・授乳関連骨粗鬆症に関するリスク因子の評価平成28年6月より、福岡山王病院産科にて、研究対象者(妊娠14週までの妊婦)の登録を開始し、135名の登録を完了した。早産のためデータが取得できなかった人、研究を途中で辞退する人などを除いた99名の解析を行った。妊娠前期における踵骨音響的骨評価値(OSI)を高値群49名、低値群50名の2群に分け、各測定項目を比較した結果、OSI高値群の体重、腹囲、妊娠前体重、中性脂肪が、低値群と比較して有意に高かった。また、OSI低値群の骨吸収マーカーTRACP-5bは、高値群と比較して有意に高かった。また出産歴がある群が、出産歴がない群と比較して、妊娠前期のOSIが有意に低かった。OSIと相関する因子を解析したところ、妊娠前期では、身長、体重、腹囲、妊娠前体重について、OSIと正の相関関係が認められた。妊娠後期においては、プロラクチンがOSIと正の相関関係を示した。今回の研究成果は、平成30年10月に開催された第20回日本骨粗鬆症学会にて発表した。2.若年女性の踵骨骨超音波値に寄与する因子の検索本学栄養科学部女子大学生631名を対象として、OSIと、身体測定値、食事調査、血液検査データ、体組成データとの関連について解析を行ったところ、骨格筋量、BMI、体重、安静時心拍数が、OSIに対する独立した説明因子として抽出された。若年女性の骨超音波値が心拍数と負の相関を認めたので、自律神経活動に着目し、さらに解析を行った。脈波から自律神経系の活動度を評価できるTAS9 VIEW(YKC社)を用いて、本学女子学生30名における交感神経の活動度を測定し、OSIとの関連について検討したが、交感神経の活動度とOSIの間に有意な相関は認められなかった。今後は対象者の人数を増やして解析を行いたいと考えている。1.妊娠・授乳関連骨粗鬆症に関するリスク因子の評価福岡山王病院を受診した妊娠14週までの満20歳以上の妊婦を対象に、研究参加についての同意を取得した上で、踵骨超音波検査、生活調査(日光曝露時間を含む)、食事摂取頻度調査法を用いた栄養調査、身体測定、体脂肪率測定、血液検査などを行っている。平成29年4月末現在で、70名の妊婦の同意を得ており、平成29年度内には、目標研究対象者数の100名に到達できるものと考えられる。2.若年女性の踵骨超音波測定値に寄与する因子の検索本学で毎年行っているヘルスチェックのデータを用いて、踵骨超音波測定値と関連する因子の検索を行った。本学女子学生856名を、踵骨超音波測定値(OSI%YAM)で4群(80%以上90%未満, 90%以上100%未満,100%以上110%未満, 110%以上)に振り分け、80%以上90%未満の群と110%以上の群の2群間の比較を行った。踵骨超音波測定値80%以上90%未満群に対し、110%以上群では、最高血圧、最低血圧、身長、体重、BMI、ウエスト周囲径、総コレステロール、アポ蛋白B、LDL-C、高感度CRP、油脂摂取量、乳製品摂取量、動物性脂質摂取量、筋運動、身体活動レベル、休日の日光曝露時間の項目でいずれも有意に高く、心拍数のみ有意に低かった(p<0.05)。さらに重回帰分析を行った結果、BMI(p<0.01)と乳製品摂取量(p=0.04)は、踵骨超音波測定値と有意な正の相関を認め、心拍数(p<0.01)は、踵骨超音波測定値と有意な負の相関を認めた。平成28年6月より、妊婦の登録を開始したが、福岡山王病院を受診する妊婦の数と、研究参加に同意する人の割合を考慮すると、研究対象者の登録数はそれほど伸びないと考えていた。ところが実際には、自分自身の骨の状態に関して興味を持っている妊婦が予想外に多く、登録者数は当初の予測を上回るペースで増えている。途中で研究参加を辞退する人も、現時点ではそれほど多くない。また、ヘルスチェックデータを用いた若年女性の踵骨骨超音波値と関連する因子の解析では、BMI、乳製品摂取量、心拍数が有意に相関することが明らかになり、今後は過去にさかのぼって対象者数を増やして更なる解析を行う。1.妊娠・授乳関連骨粗鬆症に関するリスク因子の評価平成28年6月より、福岡山王病院産科にて、研究対象者(妊娠14週までの妊婦)の登録を開始し、平成30年3月末現在で134名の登録を完了している。早産のため妊娠後期のデータが取得できなかった人や、研究を途中で辞退する人がいるものの、妊娠初期から出産後12ヵ月までの5回すべての調査を完了できる対象者は100名程度に達すると推測される。これまでの解析の結果、出産経験のある人は、出産経験がない人と比較して、踵骨骨超音波値が有意に低いことが明らかになった。今回の研究成果は、平成30年10月に開催される、第20回日本骨粗鬆症学会にて発表を予定している。