hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GABAのマスト細胞機能に及ぼす影響と抗アレルギー作用に関する基礎的研究

γ-アミノ酪酸(GABA)およびGABA_B受容体作動薬であるbaclofenはマスト細胞のヒスタミン遊離を抑制した。また、マスト細胞はGABA_B受容体を発現し、関連するシグナル伝達が確認された。さらに、T細胞、NK細胞においてもGABA_B受容体の発現が確認され、GABAが免疫機能に影響を及ぼす可能性が示された。一方、GABAおよびbaclofenの経口投与によりTh2偏向状態にあるBALB/cマウスの血中IgEレベル亢進が有意に抑制され、そのメカニズムとしてTh1型免疫応答の誘導によるTh1/Th2バランスの改善が背景にあることが推察された。GABAはGABA_B受容体を介してマスト細胞機能とIgE産生を抑制し、抗アレルギー作用を発揮することが期待される。GABA(γ-アミノ酪酸)は機能性食品成分として知名度が高いが、免疫機能へ及ぼす影響に関する検討例は少ない。本研究では、GABAがマスト細胞へ及ぼす影響を調べ、抗アレルギー作用を示すか否か検討した。細胞培養実験系において、GABAはラットマスト細胞様RBL-2H3細胞やヒト好塩基球様KU812F細胞、さらにラット腹腔マスト細胞(正常なマスト細胞)におけるIgEを介した脱顆粒を抑制した。この抑制には、GABA_B受容体を介した細胞内シグナル伝達の下流に位置するGαiやERKなどの情報伝達分子が関与することが明らかとなった。そこで、これらの細胞にGABAに対する受容体が発現しているか否か検討したところ、GABA_B受容体を構成する2つのサブユニット(GABA_BR1、GABA_BR2)の発現がタンパク質並びにmRNAレベルで確認された。これは、GABAがマスト細胞に影響を及ぼす分子的基盤を裏付ける結果といえる。GABA受容体は脳神経器官で発現していることが知られているが、現状では、末梢組織における発現は十分に検討されていない状況にある。上記の結果より、GABAはマスト細胞に発現するGABA_B受容体を介しで脱顆粒を抑制し、即時型アレルギー反応を予防する可能性がある。一方、マウス経口投与試験によりGABA(0.51mg/mouse/day)が血中IgEレベルを低下させることが確認された。血中IgEレベルを低下させることは、アレルギー疾患の予防・治療に大きな意味を持つ。この作用のメカニズムについて解明が待たれるが、マスト細胞の脱顆粒抑制と併せ、GABAは抗アレルギー作用を有する可能性が示された。H21年度の成果より、マスト細胞におけるGABA_B受容体を構成する2つのサブユニット(GABA_BR1、GABA_BR2)の発現が確認された。そこで、他の免疫担当細胞についてもGABA_B受容体の有無を調べた結果、マウス脾臓由来のT細胞画分並びにNK細胞画分においてGABA_BR1とGABA_BR2の発現が確認された。なお、リアルタイムRT-PCRの結果、マスト細胞、T細胞、NK細胞の画分におけるGABA_BR1とGABA_BR2の発現レベルは、脳組織と比較して何れも低いレベル(数%数十%程度)であった。in vitro実験系において、GABA並びにGABA_B受容体作動薬であるBaclofen(両者共に数十数百μM)はマウス脾細胞のサイトカイン産生に影響を及ぼし、抗原誘導性のIL-4産生を抑制する傾向が認められた。この結果は、GABAがGABA_B受容体を介してIgE産生を抑制する可能性を支持する。また、GABA並びにBaclofenは、YAC-1細胞に対するマウス脾細胞の細胞傷害活性を増強した。T細胞とNK細胞は機能的なGABA_B受容体を発現しているものと推察される。GABA並びにBaclofenのマウス経口投与試験(両者共に1mg/mouse/day)を2回実施した結果、OVA感作BALB/cマウスの血中IgEレベル亢進を有意に抑制することを再現性良く確認できた。同時に、血中のIgG1レベル低下とIgG2aレベル上昇がみられたことより、GABAおよびBaclofenはTh1偏向を誘導する可能性が伺える。なお、約60日間の飼育期間を通じ、体重における変化は認められなかった。摂取したGABAがT細胞などの免疫担当細胞へ直接作用するか否か検証が必要だが、GABAはGABA_B受容体を介して免疫機能へ影響を及ぼし、Th1/Th2バランスの改善による抗アレルギー作用へ繋がる可能性が示された。
肥満進展においてペリサイト局在の動的変化により形成される脂肪幹細胞ニッチの同定

肥大化した内臓脂肪組織に認められる炎症性マクロファージの集積および新たな血管と脂肪細胞の生成の三事象の因果関係、およびこれらの相互作用が肥満に及ぼす影響の解明を目的とした。脂肪組織において炎症性マクロファージがどのようにPDGF-Bを高産生するかについて、発現調節機構を解析した。薬理学的阻害およびRNA干渉法により、炎症性マクロファージのPdgfb遺伝子が解糖系代謝に共役したERKシグナル伝達経路を媒介して発現誘導されることを明らかにした。またPdgfb発現誘導には、肥満により内臓脂肪組織で増加する解糖系代謝物が一部関与し、その誘導作用は他のサイトカイン発現誘導には認められなかった。また、肥満による過剰なPDGF-Bは、血管からのペリサイトの脱落とそれに伴う血管新生を誘導する。脂肪組織マクロファージ除去により、それらが抑制された知見から、ペリサイト局在と脂肪新生の起源となる脂肪幹細胞の数的変化を評価した。フローサイトメトリーを用いて、マクロファージ除去モデルマウスおよび肥満病態を模倣した培養脂肪組織における脂肪幹細胞変化を解析した。マクロファージ除去により肥満に伴うペリサイトの脱落が防御された脂肪組織において、脂肪幹細胞の割合が低値を示した。一方、肥満脂肪組織を模倣した過剰なPDGF-B存在下において、血管からのペリサイトの脱落は認められたにも関わらず、脂肪幹細胞の割合と増殖能に差異は認められなかった。したがって、肥満による脂肪幹細胞の増殖は、過剰なPDGF-B暴露とは独立した機構により誘導されることが明らかになった。以上より、脂肪組織の肥大化過程において、浸潤した炎症性マクロファージは、組織内での代謝ストレスに応答した固有の細胞内シグナル伝達経路を介してPDGF-Bを産生し、ペリサイトを血管から脱落させる。この脱落と同時に脂肪幹細胞増殖が誘導されることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。肥大化する脂肪組織では、血管ネットワークの再構築と脂肪幹細胞を起源とする脂肪細胞の新生が起こる。しかし、これらの現象が独立しているのか連動しているかは明らかではない。骨髄や腫瘍内のペリサイトが接着する血管周囲は組織幹細胞を維持する微小環境を提供することから、脂肪組織肥大化におけるペリサイトの挙動とその制御に関わるPDGF-Bの産生機構を解析した。食餌性肥満マウスの脂肪組織において、マクロファージがPDGF-Bを高発現しており、マクロファージ集積部位においてペリサイトが血管から脱落していたことから、マクロファージが脂肪組織ペリサイトの挙動に与える影響を評価した。クロドロン酸封入リポソームの投与は高脂肪食負荷による脂肪組織のマクロファージ浸潤を抑制し、PDGF-B遺伝子発現を顕著に減少させた。脂肪組織の体積変化の影響を除外するために、クロドロン酸封入リポソームを短期間投与したところ、食餌性肥満マウスによる血管からのペリサイトの脱落を抑制した。一方、長期間のクロドロン酸封入リポソームの投与は、高脂肪食負荷による肥満を抑制し、糖代謝異常を防御した。これらの知見より、マクロファージがPDGF-Bを介してペリサイトの挙動を制御することが示唆された。そこで、マクロファージにおけるPDGF-B発現誘導機構を検討した結果、高血糖と炎症性刺激により誘導される解糖系代謝およびMAPKシグナルを介することが示された。本研究成果により、肥満病態において高血糖と慢性炎症の進展が脂肪組織の血管新生と肥大化に対し促進的に関与することが示唆された。平成29年度科学研究費助成事業交付申請書において記載した平成29年度の研究実施計画に従い、本年度は、高脂肪食負荷による脂肪組織の肥大化において、マクロファージがPDGF-Bを介してペリサイトの局在を制御し、脂肪組織肥大化を促進させる可能性を示す知見を得た。さらに、肥満マウスのマクロファージにおけるPDGF-B発現増加を培養細胞において再現することに成功し、PDGF-B発現調節に関わる新たな細胞内シグナル機構を明らかにした。以上より、肥満によるマクロファージとペリサイトとのクロストークが脂肪組織微小環境の変化を導くことが示唆されたことから、ペリサイトの局在変化と脂肪幹細胞増殖・分化との連動機構の解明に向けてさらなる研究の遂行が可能となった。

一方、肥満脂肪組織を模倣した過剰なPDGF-B存在下において、血管からのペリサイトの脱落は認められたにも関わらず、脂肪幹細胞の割合と増殖能に差異は認められなかった。したがって、肥満による脂肪幹細胞の増殖は、過剰なPDGF-B暴露とは独立した機構により誘導されることが明らかになった。以上より、脂肪組織の肥大化過程において、浸潤した炎症性マクロファージは、組織内での代謝ストレスに応答した固有の細胞内シグナル伝達経路を介してPDGF-Bを産生し、ペリサイトを血管から脱落させる。この脱落と同時に脂肪幹細胞増殖が誘導されることが示唆された。平成30年度は、「肥大化した脂肪組織において、血管から脱落したペリサイトの機能変化が、脂肪幹細胞の増殖を介して組織肥大化の素地を形成する」と研究仮説を立て、その実証に取り組む。肥満マウスの脂肪組織において脂肪新生が血管周囲で発生する報告を踏まえ、血管リモデリングと脂肪幹細胞増殖との関連に焦点をあて解析する。蛍光免疫染色法により、正常マウスの脂肪組織における脂肪幹細胞の組織内局在と血管との位置関係を観察する。さらに、肥満による血管リモデリングが抑制されるモデルとしてPDGF受容体欠損マウスとマクロファージ除去マウスの脂肪組織を用いて、脂肪幹細胞の増殖と脂肪組織内局在について検討する。また、肥満による脂肪組織ペリサイトの表面抗原変化および機能的差異について、フローサイトメトリーと定量的PCR法を用いて探索する。さらに、肥大化した脂肪組織でのペリサイトの挙動を模倣した脱離型および接着型ペリサイトが、脂肪幹細胞増殖および前駆脂肪細胞分化に与える影響とその分子機構について細胞培養実験により検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
リサイクルに利用可能な解体性と高耐熱性を併せ持つ易解体性高耐熱粘着技術の開発

今年度は、高耐熱性を有する芳香族高分子粘着剤の開発を中心に研究を進めた。様々な原料を縮合反応させることで粘着性を有するポリマーの作製を行った。剛直な構造である芳香族高分子に、柔軟性の高いシリコーンや脂肪族架橋構造、環動高分子材料などの柔らかい骨格を導入することで、粘着特性発現に必要なミクロ相分離構造を形成し、耐熱性と粘着特性(粘着力、凝集力、保持力等)を両立させた粘着剤の作製を検討した。その結果、主鎖骨格にシリコーン骨格を有するジアミンと酸無水物を組み合わせることで、粘着性と製膜性を兼ね備えたポリマーの作製に成功した。得られたポリマーは、250度以上の耐熱性を示した。得られたポリマーをNMP(N-methylpyrrolidone)に溶解させ、アプリケーターを用いてポリイミドフィルム上に塗工し、粘着層膜厚30 μmの粘着フィルムを得た。得られた粘着フィルムを用いて、PETおよびSUS基板に対し180度剥離試験を実施した。その結果、この粘着フィルムの粘着強度はPETに対して3.19 N/20mm、SUSに対して3.02 N/20mmを示すことがわかった。さらに、250度2時間の加熱を行い、その後180度剥離試験を実施した結果、粘着強度の変化は見られず、約3 N/20 mmの剥離強度を示すことが明らかとなった。また、粘着剤への解体性付与については、解体性を有するモノマーの合成とポリマー化に着手し、合成を実施した。現在、ポリマー合成の条件について詳細な検討を実施している。研究申請書に基づき、以下の2点について研究をすすめ、当該年度の目標を達成することができた。(1)高耐熱性を有する芳香族高分子粘着剤の開発ジアミノシリコーンと酸二無水物を組合せ、粘着性と耐熱性を兼ね備えたポリマーの作製を実施した。得られたポリマーを塗工した粘着フィルムは、PETおよびSUS基板に対し、250度2時間の加熱後に約3 N/20 mmの剥離強度を示す粘着剤を作製することができた。(2)粘着剤への解体性付与また、粘着剤への解体性付与については、解体性を有するモノマーの合成とポリマー化に着手し、合成を実施した。次年度は、引き続き(1)高耐熱性を有する芳香族高分子粘着剤の開発を進め、更なる機能化や最適化を実施する。PETおよびSUS基板に対し、250度2時間の加熱後に約3 N/20 mmの剥離強度を示す粘着剤を作製することができたため、更なる耐熱温度および粘着強度の向上を目指す。また、得られた芳香族高分子粘着剤への(2)解体性付与を中心に研究を行い、解体能と高耐熱性を有する芳香族高分子粘着剤の開発を進める。具体的にはアシルオキシムや側鎖反応性の置換基を有するモノマーの合成およびポリマー化により解体能の導入を行う。さらに、次年度の後半は、(3)潜在性化合物の合成・選定を行い、芳香族高分子粘着剤と組み合わせることで易解体特性の評価を実施する。

PETおよびSUS基板に対し、250度2時間の加熱後に約3 N/20 mmの剥離強度を示す粘着剤を作製することができたため、更なる耐熱温度および粘着強度の向上を目指す。また、得られた芳香族高分子粘着剤への(2)解体性付与を中心に研究を行い、解体能と高耐熱性を有する芳香族高分子粘着剤の開発を進める。具体的にはアシルオキシムや側鎖反応性の置換基を有するモノマーの合成およびポリマー化により解体能の導入を行う。さらに、次年度の後半は、(3)潜在性化合物の合成・選定を行い、芳香族高分子粘着剤と組み合わせることで易解体特性の評価を実施する。(理由)計画していた消耗品について残額等が生じたことや当初予定していた学会へ参加できず旅費およびその他経費の残額が生じた。(使用計画)次年度、物品費として使用する。
移植腎3T-MRIにおける拡散係数値(ADC値)による腎線維化評価の有用性

本研究は、生体腎移植ドナーの意思決定過程へ働く因子を明らかにすることを目的とし、文献レビューにてその論点抽出および整理を行った。続いて、その結果を元にしたインタビューガイドを作成し、医療従事者15人を対象とする面接調査を行った結果、ドナー診察の環境整備に関して医療従事者内における認識の差異や、複数のドナー候補者が絞られていく過程の不透明性、ドナーの自発意思の確認への戸惑いや介入への葛藤等が明らかとなった。多角的な側面から意思決定過程を捉えるために、さらに生体腎移植ドナー経験者に対しての調査を行う予定である。最終的に、生体腎移植ドナーの意思決定に焦点を当てた支援ツールの作成へつなげていく。本研究では生体腎移植のドナー、腎移植に携わっている医療従事者、それぞれにインタビューを行うことで、ドナーの意思決定プロセスを解明する。具体的には、臓器移植にポジティブに働く因子とネガティブに働く因子を日本という文化的背景を踏まえて確認する。その上で、ドナーの意思決定プロセスの類型化を行、意思決定モデルのタイプ別の評価を行う。以上の目標を達成した後、腎移植のドナーの意思決定のためのガイドラインを作成し、関係する機関・施設に配布する。本研究は研究参加者20名に対して半構造化面接を実施し、その結果を内容分析の手法を用いて分析する。平成27年度は、・腎移植にポジティブに働く因子・ネガティブに働く因子・意思決定プロセスの詳細・意思決定能力の判断について・腎移植のドナーになることの心理的影響・家族力動(ファミリー・ダイナミクス)、についてに主眼を置いて、本研究のインタビューガイドを作成した。また、研究参加者のリクルート方法の方針を決定し、プレインタビュー対象者も含めてリクルートを開始している。またプレインタビューとして1名の模擬患者聴き取り調査を実施し、インタビューガイドのブラッシュアップを行い、その改定を行った。併せて、文献調査を実施し、インタビューガイドの最終版を作成中である。インタビュー対象者は神戸大学医学部付属病院において腎移植のドナーとなった者(神戸大学医学部付属病院においては、現在までおよそ250例の生体腎移植、およそ45例の献腎移植を実施している)、最終的にドナーとなることを断念した者、臓器移植に携わる医師・医療従事者である。実際の腎移植ドナーに対する聴き取り調査が未実施である。またインタビューガイド作成は、最終段階まで至っているが、未完成である。共同研究であり、インタビューガイド作成および解析と、実際のインタビューを実施する施設が異なる都合上、最終決定のための話し合いを行うべく、日程調整を行っている。本研究では、2015年度より3年間の研究期間において、生体腎移植のドナー、腎移植に携わっている医療従事者、それぞれにインタビューを行うことで、ドナーの意思決定プロセスを解明する。現在の国内外の当該領域に関する研究状況に照らして、臓器移植にポジティブに働く因子(患者を救いたいという熱意、臓器提供することで、患者との生活を現状維持したいという希望、患者の容体、等)とネガティブに働く因子(周囲からの反対、現在提供することにより将来自身の子供に臓器提供できなくなることの懸念、これまでの患者の生活態度への非難、など)を同定することで、日本という文化的背景を踏まえて確認する。これまでに東京大学、および神戸大学でそれぞれ倫理委員会の判断を得て、インタビューガイドに基づき、神戸大学病院で実際に腎移植医療に従事する4名の医師および3名の医療従事者にインタビューを行い、現在その結果を解析中である。また神戸大学医学部付属病院において腎移植のドナーとなった者(神戸大学医学部付属病院においては、現在までおよそ300例の腎移植を実施している)、最終的にドナーとなることを断念した者の中で、研究参加者候補者の人選を行っており、それぞれ説明文書を用いて説明し、同意を得られた場合、順次インタビュー調査を進める予定である。インタビュー参加人数は、生体腎移植のドナーとなった者10名、最終的にドナーとなることを断念した者5名、腎移植に携わった医師・医療従事者35名を目標とする。腎移植のドナーとなった者(神戸大学医学部付属病院においては、現在までおよそ300例の腎移植を実施している)、最終的にドナーとなることを断念した者のリクルートが遅れている。理由としては実臨床の遂行の妨げとならないように最大限に配慮を行っているからである。生体腎移植医療において、ドナーの意思決定の自律性を担保するための具体的かつ実務に即した方策が求められている背景を受け、本研究では生体腎移植ドナーの意思決定過程へ働く因子を明らかにすることを目的とし、第一に文献レビューにて論点抽出および整理を行った。結果、ドナーへの明らかな圧力にとどまらず、ドナー自身の価値観や医療者側からの影響など、要素の多様性が見られた。IC(Informed Consent)の在り方が与える影響など、改善の余地のある要素が見出された一方、改善の是非そのものを議論すべき課題として含む要素もあった。それらは内容の類似性により12サブカテゴリーと上位4カテゴリー(【A.ドナーの持つ個性や価値観】、【B.十分な理解ができないこと】、【C.ドナーの意思決定へ直接的に圧力をかける可能性】、【D.ドナーを取り巻く周辺の環境や状況】)と分類し、さらに、臨床の実務的視点に基づいて、“要素の起因する場所"および“要素の変動する余地"の2軸を用いた分析枠組みを加えた臨床アプローチの区分が示唆された。続いて、ドナーの意思決定に重要な影響を与えうる医師をはじめとした医療従事者への面接調査を行った。レビューで抽出された論点からインタビューガイドを作成し、生体腎移植に関わる医療従事者15人を対象とした。

結果、IC等の診察の際の環境に関した医療従事者内での認識の差異や、複数のドナー候補者が絞られる過程が医療従事者には不透明であるという事実、ドナーの自発意思の確認をすることへの戸惑い等の医療従事者自身が抱える葛藤や教育制度へのニーズも明らかとなった。これらの結果から、解決すべき問題点・意思決定支援のニーズの可能性が示唆されるが、さらなる多角的な視野を包含するべく、生体腎移植ドナー経験者に対しての調査を計画している。最終的に、生体腎移植ドナーの意思決定に焦点を当てた支援ツールの作成へつなげていきたい。本研究は、生体腎移植ドナーの意思決定過程へ働く因子を明らかにすることを目的とし、文献レビューにてその論点抽出および整理を行った。続いて、その結果を元にしたインタビューガイドを作成し、医療従事者15人を対象とする面接調査を行った結果、ドナー診察の環境整備に関して医療従事者内における認識の差異や、複数のドナー候補者が絞られていく過程の不透明性、ドナーの自発意思の確認への戸惑いや介入への葛藤等が明らかとなった。多角的な側面から意思決定過程を捉えるために、さらに生体腎移植ドナー経験者に対しての調査を行う予定である。最終的に、生体腎移植ドナーの意思決定に焦点を当てた支援ツールの作成へつなげていく。今後は、機関の倫理委員会の判断を得た後、平成27年度に作成したインタビューガイドに基づき、インタビューを本格的に実施する。インタビュー対象者は神戸大学医学部付属病院において腎移植のドナーとなった者(神戸大学医学部付属病院においては、現在までおよそ250例の生体腎移植、およそ45例の献腎移植を実施している)、最終的にドナーとなることを断念した者、臓器移植に携わる医師・医療従事者である。それぞれ説明文書を用いて説明し、同意を得た者を研究参加者とし、順次インタビュー調査を進める。インタビュー参加人数は、生体腎移植のドナーとなった者10名、最終的にドナーとなることを断念した者5名、腎移植に携わった医師・医療従事者35名を目標とする。インタビュー対象者は限られると予想されるので、年齢、性別をコントロールしない。上半期から下半期にかけて、インタビューが終了したものから結果の分析を行う。目標(1)腎移植にポジティブに働く因子、ネガティブに働く因子の同定、目標(2)意思決定プロセスの類型化、目標(3)思決定モデルのタイプ別の評価、の順に暫定的な結果を提示する。実臨床の遂行の妨げとならないように最大限に配慮を行いつつ、腎移植のドナーとなった者(神戸大学医学部付属病院においては、現在までおよそ300例の腎移植を実施している)、最終的にドナーとなることを断念した者のリクルートを、可及的に積極的に行っていく。複合領域当初予定していたよりもドナー患者・ドナー断念患者のリクルートが遅れているため。本年度実施計画を次年度に変更し、実臨床の遂行の妨げとならないよう配慮しつつ、積極的にリクルートを行う。
素粒子・原子核・宇宙線実験のための水シンチレーターの開発研究

本研究の目的は、従来の有機溶媒をベースにした液体シンチレーターに関わるさまざまな問題点を克服するために、水をベースとした液体シンチレーターを開発することである。本研究では発光剤のみでなく、ベンゼン環を持った分子も同時に水に溶かすことにより、水ベースの液体中で素粒子反応が生じた場合でも蛍光発光を行う液体の開発を行った。ベンゼン環を含み、水に可溶な物質としては、本溶性芳香族物質と、ベンゼン環を含んだ界面活性剤があげられるため、そのような物質をリストアップし、それらと、発光剤であるPPO、bis-MSBなどを、様々な濃度の組み合わせで水に溶かし込み、^<60>Coからのγ線で素粒子反応に対する発光量の測定を行った。また、有意な発光量を持つサンプルに対しては、光減衰長、引火点、安定性などの測定を行った。最終的にベンゼン環をもった界面活性剤と発光剤を水に溶かし込むことにより、水含有量82%、発光量7.2%アントラセン、420nmの波長に対する光減衰長77cm、や水含有量81%、発光量4.0%アントラセン、光減衰長220cmなどの性質をもつ不燃性の液体シンチレーターを得ることができた。これらの性能は、原子核実験や高エネルギー実験などの信号の大きな実験では十分に使用可能な値である。一方加速劣化試験の結果、これらの液体シンチレーターには、1年半程度すると多少の劣化が見られることも判明し、今後の課題となっている。さらに、この液体シンチレーターを使用できる可能性のあるニュートリノ実験の計画も行った。高発光量の水ベースの液体シンチレーターの可能性を追求するための基礎実験を行っている。高発光量の液体シンチレータを得るには、一般に芳香族又は環状の分子構造をもつ溶媒に発光剤を溶かす必要がある。そのためまず(1)水に溶ける、芳香族及び環状の分子構造をもつ溶媒(第一溶媒),として、ベンジルアルコール、ジオキサン、シクロヘキサノール、(2)発光剤として、分子量が比較的小さく、若干の極性をもつPPO、(3)発光剤を水に溶かし込むために、発光剤及び水が可溶な溶媒(第二溶媒)として、各種アルコール類、ケトン類、などの選定を行った。次に、それらの様々な組み合わせで調合を行い、安定である調合比を系統的に調べ、そのいくつかの組み合わせで発光量の測定を行っている。その途中結果として、例えば水50%+ベンジルアルコール20%+メタノール30%+PPO2.5g/Lで、56%アントラセン相当の発光量を得ている。今後は、さらに水の含有量の多く発光量の多い組み合わせを調べると共に、界面活性剤、化学発光などの可能性も調べる。この研究では、高水含有量をもちながら、素粒子反応に対して発光する水をベースとした液体シンチレーターの開発を行っている。高発光量の液体シンチレーターは、一般に芳香族又は、環状の分子構造をもつ溶媒に発光剤を溶かす必要がある。前年度は、水50%+ベンジルアルコール20%+メタノール30%+PPO2.5g/literで56%アントラセン相当の発光量をもつ水ベースの液体シンチレーターの開発に成功した。今年度は、ベンゼン環をもつ界面活性剤を水に溶かし、それに発光剤を混ぜることにより、さらに高い水含有率で、発光する液体シンチレーターの開発を行った。様々の界面活性剤をリストアップし、様々な濃度の組み合わせで発光量の測定を行った結果、高発光量の水ベースの液体シンチレーターとして水81%+ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム19%+PPO10g/liter+bis-MSBで6.7%アントラセンの発光量を得た。又、高い水含有量の液体シンチレーターとして、水86%+塩化ベンザルコニウム14%+PPO1%+bis-MSBで4.0%アントラセンの発光量を得た。

これにより、従来不可能であると考えられていた高い水含有量の液体シンチレーターの開発に成功した。この結果は、平成15年度秋の学会で発表し、学生が一人、この結果により、修士論文を書いた。
教員養成カリキュラム改革の効果検証－改革三世代の追跡・比較研究

本研究の目的は、弘前大学教育学部における教員養成カリキュラム改革の効果検証をおこなうため、次の13のカリキュラム改革世代に属する学部生・卒業生を対象としたアンケート・インタビュー調査を実施することにある。1第III世代(2015年度以降入学者)の教職意識調査(アンケート調査・インタビュー調査)2第II世代(2011年度以降入学者)の教職意識調査(アンケート調査・インタビュー調査)3第I・II世代(2004年度以降入学者)の教職意識調査(インタビュー調査)本年度は、上記12に関わって、これまで同様、教育実習関連科目の前後を中心として、定期的に学生に対するアンケート調査を実施するとともに、県内公立小中学校教諭として採用された者に対する卒業時、卒後1年調査を実施した。また3に関わって卒後10年を経た県内公立学校の卒業生に対するインタビュー調査も実施した。成果発表に関しては、13を貫くものとして弘前大学教育学部における教員養成カリキュラム改革の30年間を考察した。また2に関わって、これまで実施してきたPAC分析の成果をまとめるとともに、これまで立ち入った考察をおこなってこなかった学生アンケートの自由記述に対する計量テキスト分析をおこない、2011年度カリキュラム改革の効果を質的に検討し、成果と課題について指摘した。なお、その成果は日本教育大学協会研究集会で発表するとともに、論文としてまとめた。加えて、3に関する卒後10年を経た卒業生に対するインタビューをはじめとする調査結果は、学内の自己評価などの資料ともなった。上述したとおり、学生に対するアンケートの実施、卒業生に対するインタビュー調査、これら調査結果の成果公表、いずれもほぼ予定通りに進んでいるため。今年度同様、学生に対するアンケートの実施、卒業生に対するインタビュー調査、これら調査結果の成果公表を継続しておこなっていく。成果公表については、2011年度改革の最終入学年度生が2019年3月に卒業したため、その分析を中心におこなう予定である。本研究の目的は、弘前大学教育学部における教員養成改革の効果検証を、学部生・卒業生に対象とする定量的・定性的調査を通じて明らかにすることにある。平成28年度は、計画にもとづき、1第III世代(2016年度以降入学者)については教職意識に関するアンケート調査を実施し、2第II世代(2011年度以降入学者)については、各年次の学生に対して上記と同様のアンケート調査を実施するとともに、青森県小中学校教員採用予定者と青森県小中学校初任教員に対するインタビュー調査をおこない、3第I世代(2004年度以降入学者)については、予備的なインタビューをおこなった。特に平成28年度は、青森県小中学校教員の学部卒業時と初任一年目終了時とにおけるPAC分析にもとづくインタビュー調査の結果を比較し、教員養成カリキュラムを通した「教職への社会化」が、教職初任期の「教職体験による社会化」過程にどのように機能するのかについて考察した。2つの時期の結果を比較した場合、教職生活に活かしていきたい/活かせた教員養成カリキュラムでの学びについての構造及び内容については対応関係がみられたほか、卒業直前には重視していなかった事項をカリキュラム体験から掘り起こして入職後のリアリティ・ショックを乗りこえた事例もみられた。これまで初任期職業的社会化は、大学の教員養成と断絶しているとされることが少なくなかったが、むしろ、今回の研究では学生期カリキュラム履修体験から得たものの上に連続して展開していくことを明らかにした。計画に示された多くの調査は実施されており、またその成果についても学会報告・論文として公表してきている。しかしながら、予定されていた第III世代(2016年度以降入学者)に対するインタビュー調査の実施が、他の調査との関係で難しかったこと、またアンケート調査で得られたデータについての深い分析が平成29年度の課題として残っているため、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。本研究の目的は、弘前大学教育学部における教員養成改革の効果を、学部生・卒業生を対象とする定量的・定性的調査を通じて明らかにすることにある。平成29年度は、計画にもとづき、1改革第III世代(2016年度以降入学者)については、各年次につき2回程度、教職意識に関するアンケート調査を実施した。2第II世代(2011年度以降入学者)については、同様の教職意識に関するアンケートを調査を実施するとともに、青森県小中学校教員採用予定者と同初任者に対するインタビュー調査を実施した。実績としては、上記2に関わって、20112013年度入学者を対象とし、一年次から四年次までの教職志望・非教職志望度の変化をもとに5つに類型化し、教職観や教員の資質能力の重要度・向上感などの類型間の違いを明らかにした。それによって、たとえばカリキュラムの中で、一年次において学級経営の重要さや自身や子ども理解力を認識させていくことなどが、学生を教職へと向かわせる上で必要であることなどを明らかにした。また同じく2に関わって、昨年に引き続き、教員養成カリキュラム体験と初任期の教職社会化との連続性を考察し、教員養成カリキュラム体験の意義を明らかにした。特に、入職後の社会化経験において困難を抱えた事例では、その困難として教員養成カリキュラムを通じて得られた信念が自らの実践にうまく活かせていないこと、あるいは困難を抱えていない場合でも自らの教員養成カリキュラムを通じて形成された信念が迷いや葛藤を抱いたときに重要な役割を果たしていることなどを明らかにした。継続してアンケート・インタビュー調査を実施してきており、その成果を学会などで公表してきている。ただし、学会などでの報告を活字化することができていないことが、残された課題となっており、「おおむね順調に進展している」と判断した。

本研究の目的は、弘前大学教育学部における教員養成カリキュラム改革の効果検証をおこなうため、次の13のカリキュラム改革世代に属する学部生・卒業生を対象としたアンケート・インタビュー調査を実施することにある。1第III世代(2015年度以降入学者)の教職意識調査(アンケート調査・インタビュー調査)2第II世代(2011年度以降入学者)の教職意識調査(アンケート調査・インタビュー調査)3第I・II世代(2004年度以降入学者)の教職意識調査(インタビュー調査)本年度は、上記12に関わって、これまで同様、教育実習関連科目の前後を中心として、定期的に学生に対するアンケート調査を実施するとともに、県内公立小中学校教諭として採用された者に対する卒業時、卒後1年調査を実施した。また3に関わって卒後10年を経た県内公立学校の卒業生に対するインタビュー調査も実施した。成果発表に関しては、13を貫くものとして弘前大学教育学部における教員養成カリキュラム改革の30年間を考察した。また2に関わって、これまで実施してきたPAC分析の成果をまとめるとともに、これまで立ち入った考察をおこなってこなかった学生アンケートの自由記述に対する計量テキスト分析をおこない、2011年度カリキュラム改革の効果を質的に検討し、成果と課題について指摘した。なお、その成果は日本教育大学協会研究集会で発表するとともに、論文としてまとめた。加えて、3に関する卒後10年を経た卒業生に対するインタビューをはじめとする調査結果は、学内の自己評価などの資料ともなった。上述したとおり、学生に対するアンケートの実施、卒業生に対するインタビュー調査、これら調査結果の成果公表、いずれもほぼ予定通りに進んでいるため。第III世代(2016年度以降入学者)については教職意識に関するアンケート調査を実施し、第II世代(2011年度以降入学者)については、各年次の学生に対して上記と同様のアンケート調査を実施するとともに、青森県小中学校教員採用予定者と青森県小中学校初任教員に対するインタビュー調査を継続していく予定である。なお、第III世代と第I世代(2004年度以降入学)に対するインタビュー調査については、その対象・方法についても検討しつつ実施の方向で検討することとする。引き続き、2第II世代(2011年度以降入学者)に対する教職意識と青森県小中学校教員採用予定者と同初任者に対するインタビュー調査を実施していくとともに、残された課題となっているその成果を学会誌などで公表していきたい。また1改革第III世代(2016年度以降入学者)についても教職意識に関するアンケート調査を実施していくこととするが、その一期生が卒業年度を迎えるのは次年度であるため、本格的な分析はそれ以降となる。今年度同様、学生に対するアンケートの実施、卒業生に対するインタビュー調査、これら調査結果の成果公表を継続しておこなっていく。成果公表については、2011年度改革の最終入学年度生が2019年3月に卒業したため、その分析を中心におこなう予定である。
ケアリング教育を理論とした中学校家庭科での指導者向けロール・プレイングDVDの開発

研究目的本研究は、人との関係性の育みに学びの本質があるとするケアリング教育の理論を基に、人と人との関係性をシステム的な構造として捉える松村康平の人間関係学とモレノの役割理論を方法論として用いた、中学校家庭科における指導者のためのロール・プレイングDVDの開発を目的とする。新学習指導要領においても中学校家庭科における家族・家庭に関する内容は一層重視される傾向にあり、その具体的な学習の方法としてロール・プレイングがあげられている。一方、中学校家庭科の教育現場においてロール・プレイングは教育的な効果があるとされながらも、十分に活用されていない。その背景はさまざまであるが、家族を取り巻く状況が複雑になる中で生徒を傷つけないよう過度に気遣う「プライバシーへの不安」やロール・プレイングの方法論、指導プログラムが確立されていないことなどが主な原因であろうと考える。ロール・プレイングとは想定した場面において創造性を働かせ、役を演じる中で気づくことを目的とする活動であるため、これら生徒のプライバシー等の問題解決につながると考える。研究方法平成24年度第二学年に在籍する生徒44名を対象にモレノ、松村康平の理論に依拠した技法を用い行ったロール・プレイングの授業実践4時間分の映像を基に、解説を交えながら、これまでに実践例のない中学校家庭科における指導者のためのロール・プレイングDVDの開発を行なった。研究成果DVDの構成は、以下のとおりである。第1章:ロール・プレイングとは?(教師向け)第2章:実践事例〈4時間の事例〉(1)ロール・プレイングとは・観技(2)ロール・プレイングの事例と解説(3)ロール・プレイング3.4時間目、第3章:まとめ(1)制作者より(2)授業後の生徒の感想(3)監修者より今後、このDVDを活用し、ロール・プレイングの教育的効果を明らかにしていきたい。
膀胱痛症候群に対する新規治療薬の探索

膀胱や周囲の骨盤部に痛みを生じる間質性膀胱炎は、膀胱痛症候群と定義され、頻尿や尿意切迫感などの過活動膀胱症状も呈する。本研究は、間質性膀胱炎モデルを作製し、膀胱の病理学所見と膀胱関連痛や頻尿の双方に対する治療戦略の提案を目的とする。本モデルは、ラットの膀胱内にリポポリサッカライド(LPS)を注入し作製した。平成30年度に得られた結果は以下の通りである。1)本モデルにおいて、膀胱組織に炎症性細胞である好中球・マクロファージの浸潤がみられ、肥満細胞の増加や組織の線維化が確認できた。2)膀胱関連痛は、尿道周囲にvon Freyフィラメントによる機械刺激を加え検討した結果、LPS投与1日目から疼痛閾値の低下がみられた。この疼痛閾値の低下は、LPSの単回投与では4日目以降から徐々に回復がみられたが、LPSの繰り返し投与により数週間にわたって閾値の低下が長期に持続することが確認できた。3)排尿機能は、膀胱内圧測定により、本モデルにおいて排尿間隔の短縮と排尿圧の低下が確認できた。以上の結果、LPS投与により膀胱関連痛や頻尿を伴う間質性膀胱炎を想定したモデルが作製でき、LPSの繰り返し投与により慢性化に移行することが確認できた。昨年度に検討していたプロタミン硫酸塩投与による膀胱炎モデルよりも比較的簡便な方法で作製できる慢性膀胱炎モデルが確立できたため、現在、本モデルによる膀胱関連痛や頻尿の双方に対する鎮痛薬の検討を進めることができている。間質性膀胱炎は頻尿や尿意切迫感といった排尿障害だけでなく、膀胱周囲に痛みを伴う難治性の慢性膀胱炎であるため、膀胱関連痛や頻尿の双方に効果のある治療戦略が求められる。今後は、すでに安全性が確認されている既存する鎮痛薬の中から膀胱関連痛に対する鎮痛効果だけでなく、排尿機能を改善する治療薬を模索する。さらに治療効果が得られた治療薬は、計画通り中枢性の局所投与により機序の解明に着手する。膀胱痛症候群/間質性膀胱炎は、頻尿だけでなく、膀胱関連痛を伴う慢性炎症疾患であるが、その病態の原因は未だ不明の難治性疾患であり、有効な治療薬もないのが現状である。本研究は、膀胱痛症候群/間質性膀胱炎モデルラットを作製し、頻尿や膀胱関連痛への治療効果を薬理学的に検討することを目的とする。まずは膀胱痛症候群/間質性膀胱炎モデルラットの作製として、イソフルラン吸入麻酔下でラット尿道から挿入したカテーテル(PE-50)よりプロタミン硫酸塩(30 mg/ml)0.5 mlを膀胱内に30分間注入し、この手順を1週間に3回、1ヶ月行い間質性膀胱炎モデルラットを作製した。比較対象群としては、未処置群と溶媒である生理食塩水を同じ手順で膀胱内に注入した生理食塩水膀胱注群を用いて、膀胱内圧測定による排尿機能の複数パラメータである排尿間隔、排尿時最大排尿圧および排尿閾値圧を経時的に測定した。対照群と比較して、プロタミン硫酸塩膀胱注による間質性膀胱炎モデルラットは、膀胱内圧測定で排尿間隔の短縮がみられたため、本モデルラットで頻尿となることを確認した。膀胱関連痛の評価については、内蔵痛の指標とされるすくみ行動や膀胱拡張時の下腹部へのlicking行動を経時的に観察しており、例数が集まり次第、データ解析を行う。本モデルラットにおいて、頻尿が認められ、膀胱関連痛においても評価が確立され次第、双方の治療に期待できる鎮痛薬による薬理学的検討をする予定である。当初予定していた実験室が設備改築工事のため、膀胱内圧測定機器の搬入が遅れ、研究の開始時期も遅れた。工事終了後、研究機器を設置し、実際に膀胱痛症候群/間質性膀胱炎モデルラットの作製を確立してからは計画が順調に進んでいる。

今後は、確立した膀胱痛症候群/間質性膀胱炎モデルラットを用いて、組織染色による病理所見を観察し、さらにヒトの間質性膀胱炎において、肥満細胞を主体とした膀胱粘膜の炎症が見られることから、本モデルでも確認できるか検討する。膀胱内圧測定による排尿機能評価およびすくみ行動やlicking行動による膀胱関連痛評価は昨年度と同様に引き続き進めていく。さらに治療効果は、鎮痛薬を用いて評価する。排尿機能評価に対しては静脈内投与による排尿抑制効果を膀胱内圧測定法を用いてを対照群と比較検討し、膀胱関連痛評価においては、経口投与によるすくみ行動やlicking行動の変化を検討する。治療効果が得られた場合は、双方の効果の作用機序を解明するため、中枢性の局所投与により解析を行い、この解析は平成30年度から平成31年度にかけて実施する予定である。間質性膀胱炎は頻尿や尿意切迫感といった排尿障害だけでなく、膀胱周囲に痛みを伴う難治性の慢性膀胱炎であるため、膀胱関連痛や頻尿の双方に効果のある治療戦略が求められる。今後は、すでに安全性が確認されている既存する鎮痛薬の中から膀胱関連痛に対する鎮痛効果だけでなく、排尿機能を改善する治療薬を模索する。さらに治療効果が得られた治療薬は、計画通り中枢性の局所投与により機序の解明に着手する。当初購入を予定していた機器のうち、一部共用機器を使用することが出来たことと、初年度ということもあり研究成果の水準を考慮し学会参加を見合わせたことがあげられる。次年度は繰り越し分と合わせて、研究費を主に実験動物・薬剤・消耗品費にあて、学会参加も予定しているので出張費にも充てる。実験が当初の予定より順調に進んだため、実験動物費、試薬・消耗品費が節約できたことと、研究成果を国際・国内学会で発表するための出張費に充てるため、次年度は繰り越し分と合わせて、研究費を主に実験動物費、試薬・消耗品費と学会発表の出張費に使用する。
ポジトロン標識向中枢神経薬剤の合成と脳機能の解明

1.′′C標識イミプラミンの合成--デシプラミン(5mg)をアセトン(1.5ml)に溶解し,ドライアイスーアセトン冷却下′′CH_3Iを吹き込み, 50°C10分間反応後, HPLCで精製を行った.単離した標識体を塩酸塩とし,生理食塩水に溶解滅菌し, ′′C標識イミプラミン注射液を得た. ′′CH^3I吹き込み後30分で製剤化を終了し,放射量9mCi,放射化学収率42%,放射化学的純度99%以上い,比放射能37Ci/mmolであった.2.′′C標識イミプラミンの体内・脳内動態--′′C標識イミプラミンのマウス投与60分までの分布を検討すると,肺及び腎臓に高い集積がみられた.また投与後短時間で脳に取り込まれ,その取り込みは用量依存的であった.脳内では線状体,視床下部に高い分布を示し,他の部位と異なり,投与後60分でも放射活性の減少はみられなかった.非標識イミプラミンの前投与によっても′′C標識イミプラミンの取り込みは抑えられず,むしろ増加の傾向にあった.3.′′C標識メタンフェタミンの合成--アンフェタミン(5mg)をアセトン, (1.5ml)に溶解し,ドライアイスーアセトン冷却下′′CH_3Iを吹き込み, 50°C, 10分間反応後, HPLCで精製した.単離した標識体を塩酸塩とし,生理食塩水に溶解滅菌し, ′′C標識メタンフェタミン注射液を得た. ^′′CH_3I吹き込み後, 30分で製剤化が完了,放射量1mCi,放射化学的収率20%,放射化学的純度99%以上,比放射能20Ci/mmolであった.4.′′C標識メタンフェタミンの体内・脳内動態--′′C標識メタンフェタミンのマウス投与60分まで検討すると,大部分は腎臓に分布していた.脳内では用量依存的に取り込まれ,線状体,皮質,視床下部,海馬は,中脳,小脳,延髄に比較して高かった.非放射性メタンフェタミンの前および後の大量投与により脳への取り込みは減少せず,むしろ増加する傾向にあった.1.′′C標識イミプラミンの合成--デシプラミン(5mg)をアセトン(1.5ml)に溶解し,ドライアイスーアセトン冷却下′′CH_3Iを吹き込み, 50°C10分間反応後, HPLCで精製を行った.単離した標識体を塩酸塩とし,生理食塩水に溶解滅菌し, ′′C標識イミプラミン注射液を得た. ′′CH^3I吹き込み後30分で製剤化を終了し,放射量9mCi,放射化学収率42%,放射化学的純度99%以上い,比放射能37Ci/mmolであった.2.′′C標識イミプラミンの体内・脳内動態--′′C標識イミプラミンのマウス投与60分までの分布を検討すると,肺及び腎臓に高い集積がみられた.また投与後短時間で脳に取り込まれ,その取り込みは用量依存的であった.脳内では線状体,視床下部に高い分布を示し,他の部位と異なり,投与後60分でも放射活性の減少はみられなかった.非標識イミプラミンの前投与によっても′′C標識イミプラミンの取り込みは抑えられず,むしろ増加の傾向にあった.3.′′C標識メタンフェタミンの合成--アンフェタミン(5mg)をアセトン, (1.5ml)に溶解し,ドライアイスーアセトン冷却下′′CH_3Iを吹き込み, 50°C, 10分間反応後, HPLCで精製した.単離した標識体を塩酸塩とし,生理食塩水に溶解滅菌し, ′′C標識メタンフェタミン注射液を得た. ^′′CH_3I吹き込み後, 30分で製剤化が完了,放射量1mCi,放射化学的収率20%,放射化学的純度99%以上,比放射能20Ci/mmolであった.4.′′C標識メタンフェタミンの体内・脳内動態--′′C標識メタンフェタミンのマウス投与60分まで検討すると,大部分は腎臓に分布していた.脳内では用量依存的に取り込まれ,線状体,皮質,視床下部,海馬は,中脳,小脳,延髄に比較して高かった.非放射性メタンフェタミンの前および後の大量投与により脳への取り込みは減少せず,むしろ増加する傾向にあった.1.【^(11)C】標識イミプラミンの合成ーデシプラミンをアセトンに溶解し、ドライアイス-アセトン冷却下11【CH_3】Iを吹き込み、50°C10分間反応後、HPLCで精製を行った。単離した標識体を塩酸塩とし、生理食塩水に溶解滅菌し、11C標識イミプラミン注射液を得た。11【CH_3】I吹き込み後30分で製剤化を終了し放射活性量は平均9mci,放射化学収率平均42%,放射化学的純度は99%以上,比放射能平均37Ci/mmolであった。2.【^(11)C】標識イミプラミンの体内動態ー11C標識イミプラミンの投与60分までの体内動態について検討したところ、肺及び腎臓に高い集積が見られた。また投与後短時間で脳に取り込まれ、その取り込みは用量依存的であった。

脳内では線条体,視床下部に高い分布を示し、他の部位と異なり投与後60分でも放射活性の減少は見られなかった。3.【^(11)C】標識メタンフェタミンの合成と体内動態ートリフルオロアセチルアンフェタミンをドライアセトン,粉末KOH中、ドライアイス-アセトン冷却下11【CH_3】Iを吹き込みトラップする。50°C10分間反応させた後120°C10分間アルカリ加水分解を行った。以下、イミプラミンの標識化と同様の操作を行った。11【CH_3】I吹き込み終了後65分で製剤化を完了し、得られた放射活性量は0.1mCi,放射化収率7.7%,放射化学的純度98%,比放射能3mCi/mmolであった。体内分布はイミプラミンと同様の傾向を示し、アミン系薬物に見られる特徴的な分布と考えられた。4.今後の予定ー【^(11)C】標識イミプラミンの合成は比放射能の上昇を検討し、ポジトロンCTによる画像化を試みる。【^(11)C】標識メタンフェタミンの合成は不十分であるので更に検討を重ね、脳内動態,レセプターの分布等も試みる予定である。
薬剤耐性アシネトバクターのゲノム疫学解析による耐性機構の解明

本研究では、科学的・効率的な感染制御の実践に寄与することを目指し、以下に示すような耐性菌の遺伝子情報を基本とする各種検討を行った。1)全ゲノム解析による耐性遺伝子の網羅的検出と解析:アシネトバクターの全ゲノム解析を実施した。血液分離株の13株については、菌種同定、患者背景、遺伝子解析(ドラフトゲノム解析、MLST解析、POT解析)、薬剤感受性の測定を完了し、論文発表を行った(Oinuma KI. et al. Jpn J Infect Dis. 2019)。12株を新たに追加して解析を行った。2)新規耐性因子の探索と解析:これまでに解析したゲノムの中から、新たにカルバペネマーゼ活性の可能性を有する耐性因子発見の手がかりを得て、耐性誘導を行い、カルバペネム耐性化した株に関してカルバペネマーゼ活性を測定した。カルバペネマーゼ活性は見られなかったが、容易にカルバペネムに耐性化する株が見つかり、遺伝子変化も含めた詳細な解析を実施する予定とした。3)耐性機構と病原性の解析:コリスチン耐性菌種Acinetobacter colistiniresistens(OCU_Ac7株)の耐性機構に迫るため、全ゲノム解析からの耐性機構予測を行った。2つ目として誘導されるコリスチン耐性の耐性機構の解析を実施した。耐性度の異なる複数のコリスチン耐性株を取得し、ドラフトゲノム解析を実施した結果、多彩な遺伝子変異が確認された。3つ目として、コリスチン耐性菌を指示菌とする新しい抗菌薬探索法を確立し、新しい抗菌物質候補を取得した。4)カルバペネム高度耐性のアシネトバクターに関する検討:完全ゲノムを決定し、耐性因子の局在(染色体及びプラスミド)を同定した。また、NDM-1が容易に多菌種に伝達することを確認した。さらに、追加した12株のうち、多剤耐性菌については、完全ゲノムを決定した。アシネトバクターの全ゲノム解析に関して、血液分離株の13株については、菌種同定、患者背景、ドラフトゲノム解析、MLST解析、POT解析を完了し、論文として発表した。年間5-10株の目標もおおむね達成できた。新規耐性因子の探索と解析に関しては、カルバペネム耐性に関する新たな知見が得られつつあり、順調に進捗していると考える。コリスチン耐性株の耐性機構と病原性の解析に関して、コリスチン耐性が複数の要因によって発現されることを見出した。また、コリスチン耐性株を利用した新しい抗菌薬開発法を確立し、いくつかの候補物質燃えられた。カルバペネム高度耐性のアシネトバクターに関する検討では、完全ゲノムを決定し、耐性因子の局在が確認され、現在解析を進めている。新たに決定した多剤耐性菌の完全ゲノムの解析も進行している。1)全ゲノム解析による耐性遺伝子の網羅的検出と解析:これまでドラフトゲノムを中心に解析してきたが、完全ゲノムも比較的容易になってきたため、順次完全ゲノムの決定を行う。また、新たに追加した12株についても同様に実施する。12株を含めた解析を元に、新たに論文報告をする。2)新規耐性因子の探索と解析:カルバペネマーゼ以外の耐性化因子に関して、さらに検討し、新たな治療法や感染制御法の開発に応用する。3)耐性機構と病原性の解析、および治療薬開発への応用:コリスチン耐性菌を指示菌とする新しい抗菌薬探索法を確立し、新しい抗菌物質候補が得られたため、精製単離し、シード化合物を取得する。さらに、抗菌スペクトル、作用機序について検討を行う。4)カルバペネム高度耐性のアシネトバクターに関する検討:完全ゲノムを決定し、耐性因子の局在(染色体及びプラスミド)を同定したため、既報の耐性因子との比較等を行い、論文化する。新たに決定した多剤耐性菌の完全ゲノムについても、さらに解析を行い、論文化する。1)全ゲノム解析による耐性遺伝子の網羅的検出と解析に関して、アシネトバクターの全ゲノム解析を実施した。血液分離株の13株については、菌種同定、患者背景、遺伝子解析(ドラフトゲノム解析、MLST解析、POT解析)を完了した。また、症例の解析と菌の薬剤感受性の測定を行い、発見した因子がどの程度耐性や重症化に寄与しているかを検討した。耐性因子のリスト化を行い、耐性因子の蔓延状況と臨床的重要性について検討した。成果の一部は日本感染症学会等で発表した。2)新規耐性因子の探索と解析に関しては、これまでに解析したゲノムの中から、新たにカルバペネマーゼ活性の可能性を有する耐性因子発見の手がかりを得た。3)耐性機構と病原性の解析に関して、1つ目はコリスチン耐性菌種Acinetobacter gs 13BJ/14TU(OCU_Ac7株)の耐性機構に迫るため、全ゲノム解析からの耐性機構予測を行った。複数のコリスチン耐性株を取得し、ドラフトゲノム解析を開始した。3つ目として、コリスチン耐性菌を指示菌とする新しい抗菌薬探索法を確立した。コリスチンに対して耐性化すると、他系統の抗菌薬の感受性が変化する(コラテラル感受性)ことが知られている。新しい抗菌薬探索には、このコラテラル感受性という性質を利用した。