hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幾何構造を利用したクラスタリングによるcDNAの組織別発現パターン解析

DNAマイクロアレイ,DNAチップ等の生物工学上の技術の発展により,生物種や組織細胞等,実験条件の異なる様々な遺伝子発現プロファイルが大量に蓄積されつつある.そして,これらの膨大なデータから生物学的な情報を得るために,遺伝子の機能が類似しているもの毎に遺伝子発現プロファイルを分類することが求められている.本研究では,カーネル関数を用いて遺伝子発現プロファイルをユークリッド超空間上の座標に変換することによる遺伝子の機能解析を行った.DNAマイクロアレイ等の技術の発展により,生物種や組織細胞,実験条件などの異なる様々な遺伝子発現プロファイルが大量に蓄積されつつある.そして,これらの膨大なデータから生物学的な情報を得るために,遺伝子の機能が類似しているもの毎に遺伝子発現プロファイルを分類することが求められている.遺伝子発現プロファイルを,事前に定めた類似性尺度を基準として部分集合(クラスタ)に分類することをクラスタリングという.遺伝子発現プロファイルは,生物種や組織細胞,様々な実験条件などを各次元とする空間上のベクトルの集合とみなすことが可能である.そのため,ユークリッド距離,マンハッタン距離,相関係数等を用いたクラスタリング手法が用いられてきた.しかし,遺伝子発現プロファイルの次元の増加に従い,測定誤差やはずれ値,遺伝子の機能に無関係な次元の影響が大きくなり,クラスタ中のfalse positive, falsenegativeが増加する傾向にある.そこで,本研究では,これらの尺度とは異なるカーネル関数を用いた距離尺度を定義し,この尺度による発現パターンの解析を行った.カーネル関数は,パターン認識の分野で近年高い評価を得ているサポートベクターマシンにおいて利用されている.代表的なカーネル関数を用いたクラスタリングを行った結果,ユークリッド距離,相関係数を用いたクラスタリングよりも,データ中のはずれ値に対する耐性が若干強い事が示された.今後,よりクラスタリングに優れたカーネル関数を構築する必要があると思われる.DNAマイクロアレイ,DNAチップ等の生物工学上の技術の発展により,生物種や組織細胞等,実験条件の異なる様々な遺伝子発現プロファイルが大量に蓄積されつつある.そして,これらの膨大なデータから生物学的な情報を得るために,遺伝子の機能が類似しているもの毎に遺伝子発現プロファイルを分類することが求められている.本研究では,カーネル関数を用いて遺伝子発現プロファイルをユークリッド超空間上の座標に変換することによる遺伝子の機能解析を行った.
歯根膜における一酸化窒素の役割に関する研究

歯根膜は咀嚼に伴う咬合力や、矯正力などのメカニカルストレスに対して適応し、その恒常性を保っている。本研究では、最近骨におけるメカニカルストレスのメディエーターとして注目されている一酸化窒素(NO)に着目し、NOが歯根膜の適応反応や恒常性の維持に関わる制御因子である可能性を探ることを目的として、in vitroとin vivoの両面から検討した。【第一部】メカニカルストレスが培養ヒト歯根膜細胞によるNOおよびプロスタグランジン(PGE_2)の産生とこれらの合成酵素(NOS,COX)の遺伝子発現に及ぼす影響ヒト小臼歯より採取した培養歯根膜細胞に周期的伸展力を負荷したところ、急速で一過性のNO産生が認められた。cNOS遺伝子発現レベルは、伸展力負荷後経時的に減少した。PGE_2産生は経時的に増加した。伸展力負荷後、COX-2遺伝子発現レベルは上昇したが、COX-1遺伝子発現に変化は認められなかった。メカニカルストレスを受けた歯根膜の適応反応には、NOおよびPGE_2がこれらの合成酵素の遺伝子発現を介して関わっていると考えられた。【第二部】NO合成酵素阻害薬および自発的NO発生剤局所投与が矯正学的歯の移動に及ぼす影響8週齢のWistar系雄性ラットの上顎左右第一臼歯を頬側に21日間移動させ、左側臼歯部に薬剤を、右側臼歯部に同量の溶媒のみを3日ごとに局所投与した。その結果、L-NAME(10mg/ml)投与群では薬剤処理側の歯の移動が有意に抑制されていた。L-NIO(5mg/ml)投与群では実験期間を通してそのような差は見られなかった。NO発生剤(NOR4,NOC18)投与群では歯の移動が抑制される傾向が見られた。矯正学的歯の移動において、構成型NO合成酵素由来のNOが重要な役割を担っていることが示唆された。本研究は、培養歯根膜細胞の一酸化窒素産生能とメカニカルストレスの負荷がその産生に及ぼす影響を調べることと、生理的な状態あるいは歯に矯正力が負荷された際の歯根膜における一酸化窒素の役割を薬理学的手法を用いて検討することを目的としている。今年度はまず、ヒト歯根より歯根膜細胞を分離培養し、培養液中に放出される一酸化窒素を測定するための培養条件の設定を行った。すなわち、健全なヒト抜去歯の歯頚部および歯根尖部を除いた歯根中央3分の1の部分より歯根膜片を剥離し、10%牛胎児血清添加α-MEM培養液中に浮遊させ、5%CO_2、37°Cの条件で培養し、outgrowthした細胞から線維芽細胞様細胞を分離培養した。次いで、この歯根膜細胞から産生され、培養液中に放出された一酸化窒素を測定するための条件の設定を行った。一酸化窒素は生体内で短命のフリーラジカルであり、好気条件下では自発的に酸化されて安定な代謝産物である硝酸や亜硝酸になる。本研究では、これらの安定な代議産物を測定することによって間接的に一酸化窒素量を評価できる高感度の一酸化窒素分析システムを用いた。その結果、無刺激の歯根膜培養細胞でも、本システムによって十分検知できる量の一酸化窒素を産生していることがわかった。また、-20°Cで凍結保存した培養液を濾過等の前処置を行わずに直接測定することも可能であることがわかった。

現在、前述の条件で培養したヒト歯根膜細胞に、フレクサ-セルユニットを用いて周期的伸展力を負荷する実験を行い、メカニカルストレスが歯根膜細胞による一酸化窒素の産生に及ぼす影響を調べている段階である。今後はラットを用いたin vivoの実験も併せて行っていく予定である。目的:歯根膜は咀嚼に伴う咬合力や、矯正力などのメカニカルストレスに対して適応し、その恒常性を保っている。この歯根膜の適応反応には、様々な局所因子の関与が示唆されている。本研究は、最近骨におけるメカニカルストレスのメディエーターとして注目されている一酸化窒素(NO)に着目し、メカニカルストレスの負荷が培養歯根膜細胞の一酸化窒素産生に及ぼす影響を調べることを主な目的としている。今年度は、メカニカルストレスがヒト歯根膜細胞によるNOおよびプロスタグランジン(PGE_2)の産生とこれらの合成酵素(NOS,COX)の遺伝子発現に及ぼす影響について検討した。方法:ヒト小臼歯より採取した歯根膜を10%FBS添加αMEM培地にて培養後、周期的伸展力を負荷し、経時的に培養液を採取するとともに、RNAをを抽出し、RT-PCR法によりcNOS,iNOS,COX-1,COX-2のmRNA発現レベルを調べた。培養液中のNO量はHPLC-グリース法により、PGE2産生量はEIA法により測定した。結果:1.伸展力の負荷により、急速で一過性のNO産生が認められた。2.cNOS遺伝子発現レベルは、伸展力負荷後経時的に減少した。3.PGE_2産生は経時的に増加した。4.伸展力負荷後、COX-2遺伝子発現レベルは上昇したが、COX-1遺伝子発現に変化は認められなかった。結論:メカニカルストレスを受けた歯根膜の適応反応には、NOおよびPGE_2がこれらの合成酵素の遺伝子発現を介して関わっている可能性がある。本研究は、最近骨におけるメカニカルストレスのメディエーターとして注目されている一酸化窒素(NO)に着目し、歯根膜におけるNOの役割を明らかにすることを目的としている。今年度は、歯に矯正力が負荷された際の歯根膜における一酸化窒素の役割を薬理学的手法を用いて検討した。方法:実験動物として8週齢のWistar系雄性ラットを用いた。歯の移動には規格化して作製した拡大装置を用い、上顎左右第一臼歯を頬側に21日間移動させた。すべての動物に対し、左側臼歯部に薬剤を、右側臼歯部にその溶媒のみを3日ごとに片側50μlずつ局所投与した。薬剤は、NO合成酵素(NOS)阻害薬として非特異的阻害薬であるL-NAMEと誘導型NO合成酵素(iNOS)の特異的阻害薬であるL-NIOを、自発的NO発生剤(NOドナー)としてNOR4とNOC18を用いた。歯の移動量は、上顎の精密模型を万能投影機上でトレースし、第二・第三臼歯の歯頚部を基準に重ね合わせをして計測した。結果:1.L-NAME(10mg/ml)投与群では薬剤処理側の歯の移動が有意に抑制されていた。2.LNIO(5mg/ml)投与群では実験期間を通してそのような差は見られなかった。3.NOR4投与群では薬剤処理側の歯の移動がやや抑制される傾向が見られたが、有意差は無かった。4.NOC18投与群においても差は見られなかったが、体重増加や歯の移動量が他の群に比べて少なく、全身的な影響が示唆された。
中国企業間信用発達要因の解明

第一に、中国省レベル集計パネルデータを用いた計量分析は、法制度の質と民営企業に対する銀行融資の活発さが、企業間信用発達の根源的要因であることを示唆した。第二に、現地調査及び中国企業マイクロデータを用いた計量分析により、現金の前払いやその形式をとったインフォーマル金融から企業間信用金融への変化・発展の最大の要因が法制度の質の改善にあることが明らかになった。第三に、企業マイクロデータを用いた計量分析は、より詳細な企業間信用の発達・法制度・市場の競争性・政府の腐敗・インフォーマル金融の間の因果関係も明らかにした。平成24年度科学研究費補助金の交付を受けた研究において、我々は以下のような研究成果を得た。今年度は、中国における企業間信用発達要因に関して、マクロデータを用いた本格的な計量分析の結果を得たこと、それに基づく現地企業調査をおこなうことができたこと、企業マイクロデータを用いた分析に着手することができたこと、が主要な成果である。第一に、省レベル集計パネルデータを用いた本格的な分析をおこない、その結果次のような分析結果を得た。企業間信用の発達を促進する直接の要因として、市場の競争性・法制度の質・政府の腐敗の少なさ・民営企業に対する銀行融資の活発さのいずれもが有意な影響を与えているが、それら諸要因間にも複雑な因果関係が存在する。それを解きほぐすと、法制度の質と民営企業に対する銀行融資の活発さが、因果関係の出発点即ち根本的な発展促進要因である。第二に、上記の計量分析による知見に基づき、江蘇省・陝西省・湖北省(山間部)といった経済発展度の異なるフィールドを対象として、現地企業聞き取り調査がおこなわれた。市場の競争性・法制度の質・政府の腐敗・民営企業に対する正規金融からのサポートという、企業間信用発展要因間の関係を明らかにし、省レベル集計パネルデータを用いた計量分析を実体面から裏付けることができるかどうかが、この現地企業調査の焦点であった。そして概ね肯定的な結果を得ることができた。第三に、中国企業大規模マイクロデータを用いて初歩的な計量分析をおこない、企業の資金調達源が、現金の前払いやその形式をとったインフォーマル金融から企業間信用金融への変化・発展していくことを一定程度跡付けることができた。平成25年度科学研究費補助金の交付を受けた研究及び交付の全期間平成2325年度期間において、我々は以下のような研究成果を得た。まず過去2年間における主要な成果は以下二つであった。第一に、中国省レベル集計パネルデータを用いた計量分析の結果、次のような統計的事実が見出された。企業間信用の発達要因として、幾つかの要因が直接的影響力を持つが、それら諸要因間にも複雑な因果関係が存在する。それを解きほぐすと、法制度の質と民営企業に対する銀行融資の活発さが、因果関係の出発点である。第二に、現地調査及び企業マイクロデータを用いた計量分析により、後進地域では、政府の腐敗や法制度への低い信頼により信用取引が不活発であることが明らかになった。また、現金の前払いによる取引やインフォーマル金融のプレゼンスが大きい。時系列的にも、中国民営企業の資金調達源が、現金の前払いやその形式をとったインフォーマル金融から企業間信用金融への変化・発展していく。平成25年度の研究においては、企業マイクロデータ計量分析により、企業間信用の発達に関連する諸要因の因果性について、マイクロレベルでのより精確な考察が試みられた。即ち、企業間信用の発達・法制度・市場の競争性・政府の腐敗・インフォーマル金融の間の関係が計量的に解明された。法制度の質の改善とインフォーマル金融の一定の発達が因果関係の出発点となっている。それらが、まず媒介項としての市場の競争性の高まりや政府の腐敗問題の軽減を生じさせる。そしてこの媒介項が最終的に企業間信用の発達とインフォーマル金融の衰退に結果するのである。企業間信用ファイナンスを発達させるには、法制度の質の改善という政策目標を達成することと、アイロニカルであるが企業間信用ファイナンスと競合関係にあるインフォーマル金融が先行して発達しているという前提条件が重要である、という実践的含意が導かれた。平成23年度科学研究費補助金の交付を受けた研究において、我々は以下のような研究成果を得た。今年度は、中国における企業間信用発達-未発達の要因解明の基盤整備作業として、現地聞き取り調査による実態把握とデータの収集・整備を進めることができた。また、そのデータの一部である省レベル集計データによる初歩的な計量分析をおこなった点においても、研究課題の達成に近づくことができた。第一に、江蘇省・陝西省・貴州省・新彊ウイグル自治区をフィールド対象として、企業・金融機関聞き取り調査がおこなわれた。江蘇省のような先進地域では、政府の腐敗への懸念の少なさや法制度への信頼の高さから、企業は信用取引に積極的であり、また市場参入や創業が活発に行われていることが分かった。

さらに、民営企業のインフォーマル金融への依存度も低いことが明らかになった。それに対し、陝西省・貴州省・新彊ウイグル自治区のような後進地域では、政府の腐敗への懸念や法制度への低い信頼を理由として、政府や有力国有企業との政治的コネクションが市場参入・創業の条件となっているケースも多く、現金の前払いによる取引のプレゼンスが比較的大きいことも明らかになった。第二に、各種の公刊資料に分散している情報より複数の市場競争度変数、法制度機能変数を省・市レベル集計パネルデータの形式で独自に作成することができた。また、中国全土をカバーする中国企業大規模マイクロデータ収集とその整理作業を進展させることができた。これらが次年度以降の計量分析の基礎となる。第三に、上記の省レベル集計パネルデータを用いて初歩的な計量分析をおこない、その結果、市場の競争性・法制度の質の双方が企業間信用の発展にポジティブな影響を与えていることが判明した。平成24年度には、概ね研究計画で予定したように、中国における企業間信用発達要因解明の中間段階としてマクロデータ(省レベル集計データ)を用いた本格的な計量分析をおこない、それに基づく現地企業調査を実施出来たため。また、企業レベルマイクロデータに用いた計量分析をおこなえた点でも研究計画を実際に進めることが出来た。平成23年度には、概ね研究計画で予定したように中国における企業間信用発達要因解明の基礎作業として、現地企業・金融機関に対するヒアリング調査による実態把握に加えてマクロ・マイクロ両面におけるデータの収集・整備作業を進展させることが出来たため。また、そのデータの一部を構成する省レベル集計データによる初歩的な計量分析をおこなえたという意味においても研究計画の予定どおりに達成できている。その結果、次年度以降の現地調査・計量分析に関する研究計画が具体的な日程を伴ってたてられるようになった。現地調査を継続しつつ、企業レベルマイクロデータを用いた本格的な計量分析による仮説の検証をおこなっていく。この仮説の構築には、これまでのものも含めた現地調査の成果とマクロデータによる計量分析の成果が活用される。現地調査を引き続きおこない本格的な計量分析において検証される仮説の構築をおこなう。そして、その仮説の集計データ・企業レベルマイクロデータの双方における検証をおこなっていく。平成24年度秋に発生した日中間の領土問題による政治的緊張のため、現地調査が行いにくくなった部分がある。特にもともと政治的にセンシティブな地域である新彊ウイグル自治区における調査に大きな障害が生じ、実施することが出来なかった。当該地域での調査には、比較的多額の費用(旅費・滞在費)がかかるはずであったところを、その部分を他地域での調査で代替したため次年度使用額部分が発生した。新彊ウイグル自治区での現地調査の困難性は次年度も変わらないと予想されるため、他の経済的後進地域(陝西省山間部、寧夏自治区等)での調査を充実させ、新彊ウイグル自治区については企業レベルマイクロデータ計量分析において特別な注意を払った考察をおこなう。江蘇省・陝西省・新彊ウイグル自治区における企業・金融機関聞き取り調査(各地計10日程度)のために海外出張旅費を使用する。
がん医療におけるEBNと臨床実践のgapと波及モデルの開発

本研究は、エビデンスに基づくがん看護の質の向上を目指して、次のことを実施した。1)波及モデル開発を目的にがん化学療法のエキスパートナースを対象に質的記述的研究を行った。コアカテゴリー「ガイドラインの実践のための多面的アプローチ」と11のカテゴリーが見出された。1)の結果に基づき、2)波及モデルを開発して有用性を検証した。前向きコホート研究は認定看護師を対象に行った。結果として、波及モデルはガイドライン活用に対する障壁を有意に低下させることが示唆された。【目的】本研究の目的はガイドラインと臨床実践とのギャップの明確化とその要因を構造化し、波及モデルの開発を行うことである。初年度は研究の基礎段階としてEBNの手法に基づいて開発したガイドラインと臨床実践とのギャップの内容や要因を明らかにすることを目標とし、EBNの手法に基づいて開発されたガイドラインが臨床で適用されているのか、否かなど臨床の状況やニーズ、課題を明らかするためにインタビュー調査を行った。【方法】「外来がん化学療法における看護ガイドラインの開発と評価:ガイドライン試案(2003-2005,厚生科研)」を基盤に、今年度は第3次検索(20052008年)を行い、その結果を追加し、ガイドラインを開発した。フォーカスグループインタビューは、このガイドラインを用いて実施した。分析方法は質的内容分析とした。【結果、考察】インタビューは認定看護師と同等レベルとみなされる看護師11名を対象に2グループに分かれて実施した。ガイドラインが臨床で実践されにくい主な課題は<看護師はエビデンスやガイドラインについて関心が低い><主治医の判断で治療が変化するため、看護師がエビデンスを活用する機会がなく、要請もされていない><エビデンスよりも情報発信者の著明度や専門病院のブランドによって情報の信頼性が高まる><日常的な業務、方法を覆すことへの医療者の抵抗感や不安>などに分類できた。他方、臨床で実践されるための方略はく診療報酬に関連すること>が挙げられ、また研究者へのニーズは<臨床の医療者へガイドライン等の知識の提供、教育の推進><易しく、わかりやすいガイドラインの作成>であった。【結論】臨床実践に反映されるガイドラインの開発が不可欠であり、そのためには、ガイドラインを実践する医療者の見地から、臨床のニーズや課題を十分にふまえ、普及する方略を検討し、波及モデルの開発をする必要がある。【目的】本研究の最終目的はガイドラインと臨床実践とのギャップの明確化とその要因を構造化し、波及モデルの開発を行うことである。今年度の計画は、1.ガイドラインを臨床で実践するときのギャップの要因を抽出し、構造化する。2.波及モデルを開発するためのヒアリングを実施する。【方法】1.フォーカスグループインタビューのデータはグラウンデッドセオリーアプローチを参考に分析を行った。2.ヒアリングは、研究結果を臨床で活用を促進するためにToolkitやWebサイトの開発等を先駆的に取り組んでいる米国のノースキャロライナ大学で実施した。【結果・考察】分析の結果、コアカテゴリー『EBPのための準備段階にある』が抽出された。これには「組織はEBPよりコストを優先する」「EBPよりも医師やリーダーの権威に従う」「EBPのための知識、判断能力、技術が不足している」「EBPへの関心が低く、受身の姿勢をとる」「オーバーワークの状況でさらなる労力を費やしたくない」「ガイドラインは臨床で即使えない」「エビデンスを広める人材、リーダーが不足している」「研究者も含めたネットワークや協働が希薄である」などの11のカテゴリーと28のサブカテゴリーが含まれた。これらは個人、他者との関係、組織など多面的な要因が複雑に影響し合っており、依然として、エビデンスを臨床で実践するには準備段階にあることが明らかになった。また、文献検討およびヒアリングより、臨床の実践を質改善、EBPを普及させるための方略としてToolkitやWebサイトの開発が課題に挙げられた。いずれも臨床で簡便に手に入り、使いやすい、ニーズに合うものが求められていた。【結論】臨床実践とEBNとのギャップの要因は『EBPのための準備段階にある』と構造化された。臨床実践家と研究者が協働し、準備を整えていく方法や普及する方略を含めた波及モデルの開発が必要である。<目的>本研究は、がん医療における(1)科学的エビデンスと臨床適用の間のギャップを抽出し、構造化すること(2)エビデンスを臨床へ円滑に橋渡すための波及モデルを開発すること、(3)波及モデルの有用性を検証することが目的である。最終年度は、目的(2)と(3)に該当する波及モデルの開発とモデルの有用性の検証を目的とした。<方法>がん化学療法に関する研修会に参加したがん化学療法看護認定看護師を対象に、研究協力を公募し、同意の得られた14名を対象とした。

研究デザインは、2時点(TO:ベースライン、T1:波及モデル適用後6カ月)のprospective cohort studyで、TO(集合法)とT1(郵送法)の時点で質問紙(Barriers Scale(Funk G)調査を行った。Step17で構成された波及モデルは、TOの質問紙回収後、概要を説明し、その後のモデルの使用は任意とした。分析方法は、SPSS v18.0を用いて、単純集計および2時点の平均値の差の検定を行った。<結果>対象14名のうち、質問紙の回収率はTO=100%、T2=92.8%であった。分析の結果、Barriers Scale 28項目のうち「看護師たちには研究について議論できる同僚が近くにいない」(P>.05),「実践のための示唆は明らかにされていない」(P>.005)に有意差を認めた。また、各サブスケール(1:Adopter,2:0rganization,3:Innovation,4:Communication)の2時点の平均値の差を検定した結果、Factor4「コミュニケーション特性」(t=2.209,P>.05)に有意差を認めた。すなわち、本研究で開発した波及モデルはこれらのバリアの軽減に有意であることが明らかになった。一方、有意差を認めなかった他の要因については、さらなる方略の検討の必要性が示唆された。
生理活性物質の情報伝達機構の解析に基づく骨代謝改善薬の開発

将来の骨代謝改善薬への応用が期待されるリード化合物の開発を目的に、骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能を制御する細胞内情報伝達機構を解析し、以下の結果を得た。(1)骨芽細胞の分化過程に関与する骨誘導因子(BMP)の作用機序が筋芽細胞の形質を有する株細胞(C2C12細胞)を用い詳細に解析された。BMP-2はBMP受容体IA型を介してそのシグナルが伝達されること、その過程にはSmad 1とSmad 5が関与することが示された。(2)マウスに卵巣摘出術(OVX)を施すと、骨吸収の亢進とともに骨髄中に未熟なB細胞が増加することを見出した。B細胞の増殖因子であるlL-7の持続投与、並びにIL-7ノックアウトマウスを用いた解析より、B細胞の増加が骨量減少に密接に関与することが示された。(3)マウスにおいてエストロゲン受容体の局在を調べたところ、生殖器はa型受容体を発現するのに対し、骨芽細胞はb型受容体を発現していた。(4)破骨細胞の形成を促進する破骨細胞分化因子(osteoclast differentiation factor,ODF)のcDNAクローニングに成功した。各種の骨吸収因子の刺激により骨芽細胞はODFを発現した。膜結合部位を欠落した可溶性ODFは、M-CSFの存在下で脾細胞より破骨細胞の形成を促進した。(5)ヒト末梢血単核細胞培養系に可溶性ODFとM-CSFを添加するとヒト破骨細胞が形成された。また、株化ヒト骨芽細胞SaOS-2にPTH受容体遺伝子を導入したSaOS-4/3細胞とヒト末梢血単核細胞をPTHの存在下で共存培養してもヒト破骨細胞が形成された。(6)骨芽細胞は細胞間接触機構を介して破骨細胞の骨吸収機能を促進した。また、骨芽細胞の非存在下で可溶性ODFは破骨細胞の骨吸収能を促進した。骨芽細胞と可溶性ODFが促進する破骨細胞の活性化はosteoprotegerin(OPG)/osteoclastogenesis inhibitory factor(OCIF)の添加により完全に抑制された。骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能の調節機構を解析するモデル実験系を確立し、以下に示す解析を行った。1)骨芽細胞の分化を調節する情報伝達系の解析筋芽細胞(C2C12細胞)をBMP-2で処理すると、筋細胞への分化が完全に抑制され、骨芽細胞への分化が強力に誘導される。本年度の解析により、このC2C12細胞は、(1)BMP-2の受容体としてBMPR-IA,BMPR-IIを発現しており、BMPR-IBのmRNAは検出されないこと、(2)C2C12細胞に構成的活性化変異を導入したBMPR-

IAとBMPR-IBを発現させると、どちらの場合でもBMP-2非存在下で筋細胞への分化が抑制され、骨芽細胞への分化が誘導されること、(3)細胞内キナーゼ領域を欠失させたBMPR-IA(DBMPR-IA)を大量に発現させると、BMP-2で処理しても骨芽細胞への分化が誘導されず、筋細胞へと分化すること、などを明らかにした。2)破骨細胞の分化と機能の調節機構の解析(1)IL-6レセプターを恒常的に発現するトランスジェニックスマウスを用いた解析より、IL-6の破骨細胞形成を促進するシグナルは骨芽細胞において作動することが明らかとなった。また、1α,25(OH)_2D_3,PTH,PGE_2等の骨吸収因子は骨芽細胞のIL-11産生を著しく促進し、gp130抗体はこれらの骨吸収因子による破骨細胞形成を部分的に抑制した。以上の知見より、骨芽細胞において作動するgp130を介するシグナルは破骨細胞の形成に重要であることが示された。(2)破骨細胞はインテグリンを介してRGD-配列を有する蛋白質を認識し、接着面に波状縁を形成した。この波状縁形成には、細胞内シグナル伝達因子であるp130^<Cas>のチロシン残基のリン酸化が重要であることが明らかにされた。(3)骨芽細胞は破骨細胞との接触を介した機序で、破骨細胞の骨吸収活性を誘導することが示された。将来の骨代謝改善薬への応用が期待されるリ-ド化合物の開発を目的に、骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能を制御する細胞内情報伝達機構を解析し以下の結果を得た。(1)骨誘導因子BMP-2は筋芽細胞C2C12細胞の骨芽細胞への分化を誘導する。このC2C12細胞に対するBMP-2の作用は、BMP受容体のIA型を介して伝達されことが明らかとなった。また、BMP受容体IA型あるいはIB型のconstitutively active変異体を導入した筋芽細胞は骨芽細胞に分化すること、BMPの骨芽細胞への分化誘導のシグナルは転写因子であるSmad1とSmad5を介して行われることが明らかとなった。(2)破骨細胞が骨吸収を行うためには、c-Srcのシグナルが必須であることを明らかにした。また、破骨細胞の延命と機能発現にはNF-κB(p50とP65)のシグナルが重要であることが示された。破骨細胞の分化にもNF-κBのシグナル系が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。(3)マウスに卵巣摘出術(OVX)を施すと、骨吸収の亢進とともに骨髄中に未熟なB細胞が増加することを見いだした。B細胞の増殖因子であるインターロイキン-7(IL-7)の持続投与、並びにIL-7ノックアウトマウスを用いた解析より、B細胞の増加と骨量減少が密接に関与することが明らかとなった。(4)マウスにおいてエストロゲン受容体の局在を調べたところ、生殖器はα型受容体(ERα)を発現するのに対し、骨芽細胞は最近クローニングされたβ型受容体(ERβ)を発現していた。(4)骨芽細胞におけるプロスタグランジンE2(PGE)産生はPDGFによるcPLA2の活性化とIL-1によるCOX-2の誘導の2段階で調節されていることが明らかにされた。将来の骨代謝改善薬への応用が期待されるリード化合物の開発を目的に、骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能を制御する細胞内情報伝達機構を解析してきた。最終年度にあたる本年、我々は破骨細胞分化因子(ODF)のcDNAクローニングに成功した。(1)破骨細胞の形成を促進する骨芽細胞由来因子(破骨細胞分化因子,osteoclast differentiation factor,ODF)のcDNAクローニングに成功した。このODFは膜結合部位を有するTNFリガンドファミリーに属する因子で、各種の骨吸収因子の刺激により骨芽細胞はODFを発現した。
未規制揮発性有機化合物2-エチル-1-ヘキサノールの室内発生に関与する要因の解明

1.目的室内での2-エチル-1-ヘキサノール(2E1H)の発生機序はコンクリート床の上に敷設したカーペットの裏打材中の塩化ビニルに可塑剤として含まれるフタル酸ジエチルヘキシル(DEHP)がセメント中の強アルカリ水分環境下で長期にわたって加水分解反応を起こすと考えられている。しかし、高濃度の2E1Hが発生する建物は限られていることから、その発生には複数の条件が関わっていることが推測される。そこで、セメント中水分量をコントロールした条件下で、含有成分を明らかにしたセメントにDEHPを添加して、水分以外の要因による2E1H発生への関与の可能性、ならびに水分以外の2E1H発生に関与する要因を明らかにすることによって、2E1Hによる室内空気汚染の低減化対策に役立てることを目的とした。2.方法6種のセメント(普通セメント、高炉B種セメント、A社製早強ポルトランドセメント、B社製早強ポルトランドセメント、C社製早強セメント、C社製早強セメント+セメント重量に対して0.5%の減水剤(グニンスルフォン酸塩とポリオール複合体))と水を混合したセメントペースト試料を作製し、硬化後細かく粉砕した上で、DEHPを添加し、二重管チャンバー法で2E1Hの放散量を92日間経時的に測定した。3.結果2E1Hの放散量はセメント中のCaO,Fe_2O,Na_2O,Mn_2O_3の含有率に比例しSiO_2,K_2O,MgOの含有率に反比例していた。また、同一種類のセメントでは2E1Hの放散量はその含水率に比例していたが、種類の異なったセメントでは同一含水率でも2E1Hの放散量は異なっていた。2E1Hの放散量はDEHP添加翌日から急激に増加し、実験期間中2E1Hの放散が続いた。このように、2E1Hの放散の促進と抑制は使用したセメントの化学成分、セメントの種類、含水率、経時日数に依存することが明らかになった。4.結論2E1Hの発生を避けるためには、従来コンクリートを十分に乾燥させた後に床材を張ることが必要と考えてきた。今回の結果から、これに加えて、床を形成するセメントコンクリートの材料を適切に選択することも重要であることが示唆された。今後、2E1Hが高濃度で発生した室内床のセメントの成分や含水率がこれらの結果と対応することを確認できれば、2E1Hによる室内空気汚染対策および改修方法が確立できると考えられる。
体肢協調運動における知覚と姿勢の関係：知覚‐姿勢‐体肢の関係の定量分析とモデル化

本研究の目的は、体肢間強調と姿勢の安定性の関係を明らかにし、体肢と姿勢の協調を支える知覚的基盤を検討することである。そのため、体肢間協調(inter-limb coordination)と姿勢動揺(postural sway)を同時に計測し、両者の関係を分析する実験を実施した。具体的には、実験1では、左右の手によるタッピング運動の安定性に影響する触覚的要因のうち、接触的触覚(指先の接触がもたらす触覚情報)と力覚的触覚(タップ時に生じる反作用力を含むもの)を分離した実験を行い、体肢間の協調運動を安定化させる触覚的要因を検討した。実験2では、体肢の触覚的要因は一定とし、姿勢を操作するため、体勢(立位・座位)と支持面の安定性(安定・不安定)を要因として操作し、それぞれの姿勢における体肢間協調運動の安定性を調べた。これらの実験1、2により、体肢間協調と姿勢の安定性の関係を実験的に検討すると同時に、体肢と姿勢という異なるレベルのダイナミクスの協調関係を記述するための理論的枠組みについての考察を行った。現在、実験1、2を完了し、データの分析を行っているところである。今年度の研究成果として、国内学会での発表1件と、国際誌への論文投稿1件(査読中)を行った。本研究により、体肢の協調運動と姿勢の安定性の関係が実験的に示され、その知覚的基盤について明らかになれば、体肢間協調と姿勢動揺というテーマを統合して実験的に取り組むための基礎を提供しうるため、学術分野における理論的発展が見込まれる。また、体肢のパフォーマンスを支える姿勢の重要性については、書字やピァノ演奏、タイピングなどの日常行為から経験的に指摘されてきたことであるが、本研究は、そのような経験知を裏づけする科学的根拠となりうるため、日常行為や運動のリハビリテーションに携わる実践分野への知見の還元も期待される。(抄録なし)【具体的内容】申請者は、これまで指のタッピング運動について、体肢間協調実験のパラダイムで体肢の安定性と知覚の関係について実験的に検証してきた。先行研究では、身体運動の生成について自己組織化の理論からアプローチするDSAの枠組みで、体肢間協調の組織化、安定性、定性的変化などが実験的に検証され、モデル化が行われてきた。DSAでは、個人内システムや個人間システムにおいて、体肢間協調運動(指や脚、振り子を宙で振る課題を行う)が自己組織化の原理に従うかたちで組織化し、安定性を変化させることなどが示され、個人内システムと個人間システムで同様の自己組織化が働くとされてきた。しかし、DSAの枠組みでタッピング実験を個人内・個人間で実施した研究は存在しないため、申請者は、これまで、個人内システムと個人間システムにおいてタッピング実験を行い、比較してきた。【意義・重要性】その結果、今までDSAで提案されてきたモデルでは説明できない結果が得られ、それらは従来のモデルを再考する契機として意義のあるデータと考えられる。そのうち、本研究では、とくに個人内システムにおいて、逆位相タッピング条件で運動が安定したという発見に着目し、研究テーマを設定し、体肢協調運動における体肢と姿勢の協調、および、それを支える知覚メカニズムについての検討を行っている。先行研究では、知覚と姿勢制御の関係、知覚と体肢協調の関係、体肢協調と姿勢の関係については、それぞれ研究されてきたが、これら体肢-姿勢-知覚の関係に焦点を当てた研究は存在しない。よって、本研究で、この3者間の関係を明らかにすることは重要だと考えられる。1年目では、体肢-姿勢-知覚の関係を捉えるべく実験の準備、データ収集を行った。それらの実験では、当初の仮説を覆すような結果、別の観点から実験データを説明できるような新たな仮説の立案につながる結果が得られている。現在、当初の仮説と新たな仮説の両面からアプローチし、実験を重ねている段階であり、その一部は学会での発表が予定されている。今後、仮説を明らかにすべく実験データの収集、およびデータ解析、データを説明するモデルの提案に向け、研究を継続しながら、得られた結果については、学会や論文などのかたちで随時発表していく計画である。

本研究により、体肢の協調運動と姿勢の安定性の関係が実験的に示され、その知覚的基盤について明らかになれば、体肢間協調と姿勢動揺というテーマを統合して実験的に取り組むための基礎を提供しうるため、学術分野における理論的発展が見込まれる。また、体肢のパフォーマンスを支える姿勢の重要性については、書字やピァノ演奏、タイピングなどの日常行為から経験的に指摘されてきたことであるが、本研究は、そのような経験知を裏づけする科学的根拠となりうるため、日常行為や運動のリハビリテーションに携わる実践分野への知見の還元も期待される。申請時は、研究(1)(実験の実施)、研究(2)(データ解析)、研究(3)(モデル化)の工程が計画されていたが、当該年度の実際の成果としては、研究(1)の予備実験、研究(2)の解析手法の検討、研究(3)のモデル化に向けての理論的考察、というレベルまでしか達成できなかったため、本来なら「現在までの達成度」としては「(4)遅れている」にすべきかもしれない。しかし、予備実験で今までの仮説とは異なる方向性の新たな仮説につながるデータが得られたこと、その仮説の分野への影響が大きいと予想されること、研究(2)・(3)における準備状況を加味し、次年度の活動へのつながりを踏まえ、(3)「やや遅れている」と自己評価した。・問題点申請時の仮説を支持する結果が得られていない(予備実験の結果から得られそうにないと判断されている)。・対応策その理由として、1)仮説検証方法である反力操作の方法が適切でなく工夫が充分でなかったため2)仮説そのものが間違っているため(新たな仮説の方向で検証)の両面から、今後は慎重かつ迅速に対応し、成果を出す(現在、新たな仮説を支持する予備データは収集できている)。(抄録なし)
亜寒帯循環の中長期変化と生態系鍵種の応答

本研究は平成8-10年度の3年間に渡って、亜寒帯海域の中長期変化と生態系の応答の検出を目的に行ったものである。歴史的資料に研究期間中に得た資料を加えてこの間に得られた主な成果を列記すると以下のようである。1)亜寒帯海域の海洋変動はアリューシャン低気圧システムに連動した変動を示し、べーリング海とオホーツク海の海氷滞在指数は負の相関関係を示し大気変動に生じる10年規模の変動とENSOに対応する大きな変動が認められた。2)アラスカンストリームの流量も1990年と1997年に30svを越すピークを持つ変動があり、1998年は14svと1990年以後で最も小さい値であった。3)移行領域以北海域でシロサケ個体群の密度効果が体サイズの小型化と成熟年齢の高齢化に影響することが明らかになった。4)同様に、アカイカ豊度はアカイカ流し網漁業が廃止された1994年以降増加していたが、1997年に固体サイズが大型になり豊度が減少した。その要因としてエルニーニョによる再生産率の低下とこれによる餌環境の好転が推定された。5)サンマの生活史を親子モデル計算から求めた所、寿命2年で1.5歳、と2歳で産卵するモデルが過去の漁獲量やサイズ組成に最も適合した。6)体重組成によるコホート解析法に基づく資源量推定法はタラ資源量変動と適正漁獲量サイズ・時期を決めるのに有効である事を初めて明らかにした。本研究は、世界でも最大の生産力を有する西部北太平洋亜寒帯循環域と移行領域を対象として、亜寒帯循環の長中期変化が生態系の主要種の資源変動に及ぼす影響を検出することを目的としている。今年度は、過去約20年間の北大練習船により蓄積された海洋環境と生物採集資料のデータベース化、解析手法の検討を行い、過去の海洋環境データ解析とその補正データの収集、および海洋環境と生物資料の継続的な収集を実施した。さらに、亜寒帯循環域に流向流速計(平成8年度当研究費にて購入)を設置した。また、研究分担者の一人(桜井)は、昨年10月にカナダ・ナナイモで開催された第4回PICES年次総会に出席し、亜寒帯海洋における国際研究プログラム「環境収容力と気候変動」の策定に参加した。今年度は初年度でもあるため、過去のデータ整理とフィールド調査の開始に主眼を置いたが、北大練習船「おしょろ丸」による180度観測ラインにおける1979-1995年の16年間の海洋環境変化と、CPUEで標準化した調査用流網により採集したネクトン類の生物量との関係を調べ、次の結果を得た。移行領域の亜寒帯前線は北緯39-42度の間で約10年周期の南北変化を示す。ネクトン類群集は、水温・塩分の鉛直構造により、亜寒帯前線付近のアカイカ、移行領域中のシマガツオ、移行領域北側のギンサケ・シロサケ・スチールヘッド、亜寒帯フロントの北側のベニザケ・マスノスケ群集の4群に大別でき、これらは経年的な移行領域の拡大・縮小と亜寒帯前線の南北移動によって、その分布と生物量が大きく影響を受ける事が明らかとなった。本研究では、世界的にも最大の生産力を有する西部北太平洋亜寒帯循環域と亜寒帯移行領域を対象海域として、亜寒帯循環の中長期変化が生態系の主要種(鍵種)の資源変動に及ぼす影響を検出することを目的としている。平成9年度には、1979年より継続している北大練習船「おしょろ丸」と「北星丸」による夏季のモニターライン(北緯35-約50度,東経155度,170度,175.5度,180度)の海洋観測と生物測定データ(無選択性調査用流網による採集標本の計測資料)を実施し、本研究のための継続データのデータベース化に追加し、解析を継続中である。今年度に新たに得られた成果は、次の通りである。

(1)亜寒帯海流系に関して、アリューシャン列島に沿った深層(水深3000m)に、西向きの流れが存在することが明らかとなった。現在、流量計測を継続中である。(2)西部亜寒帯海流(東向流)の強勢部に経年変動が存在し、一方アラスカンストリームでは、1990年と1997年に西向流量が増大した。(3)180度線における夏季の表層性イカ類・魚類群集の分布と海況の経年変化(1979-1995)の解析から、92年以降の移行領域の北偏に伴って、シマガツオの減少とギンザケの増大が確認された。また、95年以降には、移行領域の拡大が生じている。(4)夏季の亜寒帯海域におけるシロサケの分布と成長変異を規定する要因の抽出を行った。その結果、近年のシロサケ資源の増加に伴う小型化は、特に3歳の海洋生活期に顕著であることが抽出された。現在、これに関わる環境要因の検出を行っている。(5)サンマの生活史を1年から2年の寿命に設定して、資源変動モデルを作成した。本研究では北太平洋亜寒帯循環及び沿海と移行領域を対象海域として、中長期気候変動と海洋の応答を調べ、生態系鍵種に与える影響を検出する事を目的としている。平成10年度はこれまで練習船おしよる丸と北星丸によって継続してきたモニタリングラインの海洋観測と生物資料採集を実施し、本研究の継続データベースに追加し解析を進めた。またアラスカンストリーム流路内に設置してあった係留系を回収し、深層の流れについて解析を加えた。大気変動を可視化して示し、スケトウダラ加入量に大きな影響を与える海氷滞在指数の経年変動をオホーツク海とベーリング海について取り纏めた。資源量解析の基本となる体長組成データの代わりに簡便な体重組成資料を用いた体重組成コホートによる資源解析法を提出した。今年度新たに得られた成果は次の通りである。この海域はアリューシャン低気圧システムに最も影響を受け、1977、1989年に大気システムにレジームシフトがある。これを境として海氷滞在指数の極大と極小が生じ、フェーズの逆転が生じている。2)1998年のアラスカンストリームの西向ぎ傾圧流量は14svと1990年以来最も少ない値であり、大きな経年変化を示した。3)中部北太平洋におけるシロサケの分布・豊度・年齢組成・サイズの過去20間の推移を,海洋環境との関連で調べた。その結果,シロサケの体長と年成長率に経年的低下が認められた。また,分布域を緯度別に区分して比較したところ,亜寒帯移行領域では,シロサケ自身の密度効果が体サイズの小型化と高成熟年齢に影響することが明らかとなった。4)同様に,アカイカについて,その豊度とサイズの経年的変化を調べた。その結果,92年までのアカイカ流網漁業が盛んであった時期に比べて,94年以降その豊度が増加していた。また,97年には豊度が低く,アカイカサイズが大型であったが,これはエル・ニーニョによる再生産率の低下と,その後の密度低下に伴う餌環境の好転が推定された。5)サンマの生活史解明において,その寿命がいまだ特定されていない。そこで,寿命を1.5年と2年と設定して親子モデルを作成し,どちらが過去の漁獲量とサイズ組成変化に適合するかを調べた。その結果,寿命2年で1.5歳と2歳の段階で産卵する親子モデルが最も適合することが明らかにできた。5)体重組成に基づくコホート解析法(VVPA)による資源量推定について,亜寒帯性種のタラ類に適合させて検討した。その結果,WPA法は,タラ類資源の変動と適性漁獲のサイズ・時期などを求める上で有効であることを始めて明らかにした。
決定ルールと構造オントロジーによる意思決定知識ベースシステム

研究成果の概要(和文):意思決定ルールと集合構造オントロジーを抽出するために、論理的推論とラフ集合データマイニングの異なる2つのタイプの推論メカニズムを研究開発した。それにより、データ分析と事例ベース推論の2つの意思決定の側面を取り入れた知識ベースシステムの基盤を与えている。さらに、実際の知識構造データから意思決定支援へ結びつけるために、ユーザーの入力を起点にして、そこからルールとオントロジーの推論を適用する方法を提案した。本研究では、データ分析と事例ベース推論の融合から整合的に意思決定を支援するために、意思決定ルールと集合構造オントロジーの2タイプの知識構造を発見するメカニズムを提案する。特に、知識構造を扱うために論理的推論を用いて、実データの曖昧さを扱うためにソフトコンピューティング(ラフ集合の理論)を用いる。その結果、意思決定に価値のある知識として知識構造の2タイプを出力して従来の発想にはない意思決定知識ベースシステムを構築する。本研究では、意思決定知識ベースシステムを実現するために、知識構造の抽出メカニズム、および知識ベースの基盤となるメタ知識構造の設計を目標としている。そのため、20年度では以下の3つの項目について研究を実施した。(1)従来の意思決定支援システムと事例ベース推論に関する調査(2)実データに付加する事象的な知識のオントロジーの設計(3)論理的手法とラフ集合によって出力する知識構造の役割と妥当性への考察1つ目の項目では、従来の意思決定支援システムと事例ベース推論に関する文献を調べることで、意志決定で価値をもつ知識構造は何であるかを分析した。特に決定ルールの構成において、前件には状況や環境の変化などを記載して、結論には人間の行動への動機づけとして安全・危険や利益・損害などの変化を記載することが重要となる。2つ目の項目では、実データの利用や意味付けに重要な事象的な知識に関するオントロジーを設計した。この成果は、知識ベースを用いた意思決定に関するメタ知識として、知識構造と意思決定をつなぐモデリングの実現へつながる。3つ目の項目では、実際に気候データ(気温、湿度など)や医療データ(関東のインフルエンザ発生数)から得られる知識を分析した。言い換えれば、生データをどのような形へ変換していけば、人間の行動や判断にかかわる知識として価値が生まれるかを理解しなければならない。これらは、次年度以降のルールの抽出メカニズムの開発へ応用される。そのため21年度では、前年度の気候データ(気温、湿度など)や医療データ(関東のインフルエンザ発生数)から得られる知識の分析・検証に基づいて以下の2項目について研究を実施した。(1)ラフ集合によるルールの抽出メカニズムの開発・実装(2)事象的な知識のためのルールとオントロジーの記述言語の設計1つ目の項目では、ラフ集合論によるデータマイニング手法を用いて、複数のデータベースから因果ルールを発見するメカニズムを開発・実装した。本研究の新規性は、以下の2点である。1つは、ラフ集合論とファジィ理論を組み合わせた因果ルールの分析である。もう1つは、複数データベースで互いの因果性を調べるために、2つのデータベースを時間遅れでずらして連結し原因データベースと結果データベースとの関連性の強さ(データ変化の相関性)を比較することである。例えば、インフルエンザ発生と気象の時系列データからなる原因と結果のデータベースに対して、0日から13日へと時間遅れを1日ずつ変えていって因果性の強さを評価する実験を行った。2つ目の項目では、事象的知識やメタ概念を表現できるルールとオントロジーの融合記述言語を提案した。これは、次年度以降のルールとオントロジーの記述言語による推論や意思決定の実現に応用される予定である。そのため22年度では、前年度のルールの抽出メカニズムを踏まえて、より現実的なデータとして時系列情報に含まれるイベントデータのシーケンシャルパターンに注目して、以下の2項目について研究開発を実施した。(1)ラフ集合によるシーケンスパターンのマイニングアルゴリズムを開発・実装(2)シーケンスを記述できる論理型言語とその推論システムの形式化1つ目の項目では、従来のラフ集合論によるデータマイニング手法を拡張して、シーケンス内に部分的に出現するパターンの組合わせを分析するメカニズムを開発・実装した。これにより、前年度に開発・実装した因果ルールの発見メカニズムや他のラフ集合データマイニングでは扱えなかったシーケンスパターンを論理的に分析してルールを生成することが可能となった。このメカニズムはイベントデータの分析に威力を発揮して、過去のイベント列から意思決定を支援するシステムを想定できる。2つ目の項目は、論理式の構文にシーケンス表現を取り入れた論理型言語とその推論システムの形式化である。これら2項目の成果によって、気象や経済の数値データから行為やプロセスのような離散データまで、異なるタイプのデータからルールやオントロジーの知識構造を抽出する方法の土台を提供できる。

本研究では、意思決定知識ベースシステムを実現するために、知識構造の抽出メカニズム、および知識ベースの基盤となるメタ知識構造の設計を目標としている。そのため、最終年度の23年度では以下の3つの項目について研究を実施した。1.ユーザーの入力に対するルールとオントロジーの知識構造からの推論メカニズムの設計2.実用データの知識構造化とそれを用いたオントロジーの推論実験3.意思決定支援システムのインターフェース開発1つ目の項目では、ユーザーの入力を意思決定支援に結びつけるためにオントロジーとルールに関する推論メカニズムを設計した。例えば、抽象的なキーワードが入力されたならば、クラスと解釈しそのインスタンスをオントロジーとルールから推論する。また、特徴を示すキーワードが複数入力されたならば、それらを同時に満たすデータをオントロジーとルールから導き出す。2つ目の項目では、音楽、自然環境、商品情報、地域社会などを題材に複数のドメインオントロジーを構築して、オントロジーの推論を実行した実験を行った。その際に、ドメインによって特別な推論ルール、例えば、地理情報に関する推論、音楽情報の推奨のために類似性を導くための推論を個別に実現している。3つ目の項目では、ユーザーから得たキーワードを起点にして推論結果を可視化して、さらにユーザーの意図や要求を反映するために直感的に推論を進めていくインターフェースを実装した。
重症先天性無顆粒球症におけるG-CSF受容体とSTAT3分子の遺伝子変異解析

重症先天性無顆粒球症(SCN)患児3症例においてG-CSF受容体(G-CSFR)の変異の有無をRT-PCR-SSCPを用いて解析した。細胞内ドメインの解析では、3例全症例で移動度の異なるバンドを認めず、変異は存在しないと判断された。一方、細胞外ドメインのRT-PCR法による解析では、1症例で異常はサイズの増幅が認められた。現在、患児EBV-transform B細胞株を用いてゲノム上での解析を行っている。(2)STAT3分子の異常解析:SCNの病態に関与するSTAT3の解析をUF-1細胞株を用いて行った。[方法]UF-1はG-CSFおよびIL-6刺激によりアポトーシスが誘導されること(Yoshinari et al.Tohoku J Exp Med 189:71,1999)から、G-CSFとIL-6シグナル伝達の共通分子であるSTAT3蛋白の発現および活性化(リン酸化)を検討した。APL細胞対照としてNB4、サイトカイン対照としてGM-CSF,IL-3を用いた。[結果]G-CSFあるいはIL-6刺激時にUF-1のSTAT3の過剰な活性化が認められた。この所見は、GM-CSFあるいはIL-3刺激UF-1、およびサイトカイン刺激NB4には認められなかった。[考察]G-CSF伝達経路でのSTAT3活性がG-CSFによるアポトーシス制御に深く関与していることが示唆された。