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19世紀英米文学と絵画における「自然」の表象

本研究は十九世紀英米文学における「自然」の多様な表象を、単なる開発の対象やオリエンタリズム的思慕の対象を経て文明・産業主義批判の根拠として改めて座標原点化される概念に至るまで、想定される階梯のそれぞれにおいて検討し、その相互作用を闡明することを目的として進められた。例えばアメリカ文学においては、文明社会を逃れて自然を謳歌する象徴的ヒーローであったマークトウェインが、初期諸作品においては、ゴールドラッシュの一攫千金の夢にみずから囚われながら、それを揶揄的・批判的に観察するアンビヴァレントな書き物を残したり、またハワイとそこでの先住民の生活を見聞した折りには、一方でまったく産業主義的な、社会的有用の観点からその未開を嘆き、開発の余地を訴えながら、他方そうした社会的有用の観点に立って初めて、かれの得意とする、自然の中に寝そべるがごとき怠惰の楽しみを説き起こすことが可能になるという、アンビヴァレントかつ表裏一体の二重反応を記録していることが確かめられた。よってもってかれの後年の自然謳歌は、この種の二重対応のうち、当時自明だった産業主義のほうをカッコに入れて隠蔽することによって発生したらしいメカニズムが浮かび上がった。これを一般化して言えば、かれの自然讃歌も出発点においてはオリエンタリズム的差異化の思想と無縁ではないが、さりとてそれを極大化していくうちに、当の文明社会の根幹を打つ批判たりえもする以上、その意義を過小評価することは許されない、という思想的コングロマリットが「自然」をめぐる表象においてまさに形成されていた事態が認識され、これは共同研究者一同の公約数的な共通認識ともなった。研究代表者は以上トウェインに即した解明点を論文に発表した。各研究分担者もそれぞれの成果を論文に発表していることは別記の通りである。今年度は主として研究分担者の専門に応じた図書の収集と分析を行い、討議を経てその成果の一部を執筆・公表した。19世紀英米においては、開発・支配すべき人類の未開資産としての「自然」という基本的イメジのもとで、なおかつそこに、当の開発支配の文明を批判する根拠として、原始共産主義的な自然状態やエデンの園的楽園のイメジが付託されて、「自然」は二局分解的な両義性を帯びることになる。そうした二局分解を統合する見地の1つとして、いわゆるオリエンタリズム的な「自然」賞賛のイデオロギーが成立し、そこでは開発支配の後ろめたさをあがなう心理規制として、失われた「自然」状態への思慕が繰り返されてきた。だが、こうしたオリエンタリズムにたいする批判もまた、自然を根拠としておこなわれてきた。というのもその種の批判は、アフリカ、ポリネシア、アメリカ先住民などの、西洋文明になじまない、「自然」としての文明の声に耳を傾ける努力をしばしば前提としていたからである。またいっぽう、ホッブスの「自然状態」論をかえりみるまでもなく、開発支配に向かう資本主義的エネルギーそれ自体もまた、人間の「自然」の名の下に正当化されつづけてきた。こうして「自然」は、19世紀のさまざまな思想の衝突において、覇権の象徴として占有をめざすべく争奪戦が繰り広げられてきた表象概念だったと理解される。そうした事情をふまえながら、今後共同研究は、西洋文明が「自然」を覇権の象徴と見なすようになった経緯そのものを、産業革命下の自然喪失という基本的文脈のもとで、人心に即して解明しなければならないと考えている。

例えばアメリカ文学においては、文明社会を逃れて自然を謳歌する象徴的ヒーローであったマークトウェインが、初期諸作品においては、ゴールドラッシュの一攫千金の夢にみずから囚われながら、それを揶揄的・批判的に観察するアンビヴァレントな書き物を残したり、またハワイとそこでの先住民の生活を見聞した折りには、一方でまったく産業主義的な、社会的有用の観点からその未開を嘆き、開発の余地を訴えながら、他方そうした社会的有用の観点に立って初めて、かれの得意とする、自然の中に寝そべるがごとき怠惰の楽しみを説き起こすことが可能になるという、アンビヴァレントかつ表裏一体の二重反応を記録していることが確かめられた。よってもってかれの後年の自然謳歌は、この種の二重対応のうち、当時自明だった産業主義のほうをカッコに入れて隠蔽することによって発生したらしいメカニズムが浮かび上がった。これを一般化して言えば、かれの自然讃歌も出発点においてはオリエンタリズム的差異化の思想と無縁ではないが、さりとてそれを極大化していくうちに、当の文明社会の根幹を打つ批判たりえもする以上、その意義を過少評価することは許されない、という思想的コングロマリットが「自然」をめぐる表象においてまさに形成されていた事態が認識され、これは共同研究者一同の公約数的な共通認識ともなった。研究代表者は以上トウェインに即した解明点を論文に発表した。各研究分担者もそれぞれの成果を論文に発表していることは別記の通りである。
地震時の防災情報の創出とシステム化に関する研究

1災害時の行政による応急対応を行うための必要な能力及び現状の問題の把握2災害対応に必要な意思決定能力を支援できる防災情報システムの提案及び試作(1)地震災害の応急対応需要量推計システムの試作地震による1、2次被害予測や対応需要予測に関するアルゴリズム、経験則等の収集、整理を行い、発災後の応急対応需要量、地域対応可能量(地域ごとに防災担当者入力)、災害対応の不足量(受援需要量)などを推計できるシステムの試作を行った。(2)応急対応マニュアルシステムの開発に向けてア全国における代表的9市町村の地域防災計画・対応マニュアルの収集を行い、災害対応対策の実施基準、処理手順に関するデータベースの整理と構築を行ったイ大規模地震災害の対応活動を経験した市町村(神戸市、小千谷市、長岡市等)の防災担当者を対象とし、災害時の意思決定(優先順位の決め方等)の実態や対応マニュアルのあり方等について聞き取り調査を行い、今後の開発につながる貴重な意見を得た。(3)提案及び試作したシステムについて、地方自治体の防災担当者による評価(4)システムの汎用性・標準化に向けての提案3市町村防災担当者を対象とした防災(図上)訓練の企画及び実施4行政の災害対応能力の補完を図るための住民を主体とした防災訓練プログラムの開発(1)地域住民及び訓練の進行管理者のそれぞれの立場において、図上訓練を体験した。(2)上記の経験を通して、従来の図上訓練の長所を生かしつつ、問題改善を図った「WebGISを用いた防災図上訓練支援システム」の基本設計及び開発を行った。(3)北区上十条5町目の住民を対象とし、従来と同様に紙地図を用いた図上訓練(DIG)及びパソコンを用いた図上訓練の両方を実施し、システムの有効性に関する検証及び評価を行うと共に、今後の改良点を明らかにした。
群ロボットによる協調的位置同定技術のための屋外実証システムの構築

筆者らはこれまでに移動ロボットに対し,未知/不整地環境でも高精度な位置同定を可能にする,複数ロボットによる「協調ポジショニングシステム,Cooperative Positioning System,CPS」を提案し,実機を用いた移動測定実験によりその有効性を検討してきた.前年度は新たに開発した第三次機械モデルCPS-IIIにより,起伏のある屋外環境において長距離移動実験を行い,CPSにより実現される長距離移動後の位置同定精度を測定した.今年度,協調ポジショニングシステムの実作業への応用例として、ロボットによるビル屋内などの自動清掃作業を実現する際に問題となる環境地図の自動作成問題に対し,異種,複数のロボットを用いた新たな「CPSアクティブタッチ融合型地図作成法」を提案した.本手法は,協調ポジショニングシステムの有する高精度な位置同定機能と,ロボットが環境に接触しながら移動するアクティブタッチ機構を組み合わせることにより,高精度かつ信頼性の高い自動環境地図生成を実現するものである.本手法はレーザ光やCCDカメラ,あるいは超音波センサなどを用いた従来の環境計測手法に比べ,照明状態の影響やビル内で良く使用されているガラス壁面での誤動作,壁面のコーナー部などでの計測精度の低下などの問題点がなく,安定して高精度な地図を作成することができる.さらに,アクティブタッチを行う移動ロボットの構成例として,センサを一切用いずメカニカルに壁面追従を行うアクティブタッチ機構を提案し,屋内環境における環境地図作成実験により,本手法により壁面や柱の位置形状が正確に計測できることを確認した.筆者らはこれまでに移動ロポットに対し,未知/不整地環境でも高精度な位置同定を可能にする,複数ロポットによる「協調ポジショニングシステム,Cooperative Positioning System,CPS」を提案し,実機を用いた移動測定実験によりその有効性を検討してきた.本年度は新たに第三次機械モデルCPS-IIIを開発し,起伏のある屋外環境において長距離移動実験を行い,CPSによる位置同定精度を測定した.第三次機械モデルCPS-IIIはレーザレンジファインダ(TOPCON社製,AP-L1)と姿勢センサを搭載した親ロボットと,6つのコーナキューブを搭載した2台の子ロボットからなる.本機械モデルを用い,まず平坦な屋外環境で移動測定実験を行った.親ロボットの総移動距離は277、1[m]であり,途中9回のCPS動作を行っている.姿勢センサ及び仰角の測定値を用いて高さ方向も含む三次元位置同定を行った結果,移動中の最大高低差は2.3[m]であった.さらに移動開始前に測定した固定点を移動終了後に再び観測し,移動後のCPSの同定精度を求めた.その結果,高さ方向も含む三次元位置同定誤差は450.7[mm](移動距離の0.16%),姿勢同定誤差は0.12[deg.]であった.次に起伏のある傾斜地で同様の実験を行った結果,親ロボットの総移動距離は323.9[m],最大高低差10.2[m],三次元位置同定誤差は976.3[mm](移動距離の0.30%)姿勢誤差は0.40[deg.]であった.同定精度が平坦な環境での実験に比べて低い一因として,傾斜面でのコーナキューブの見え方の変化や姿勢センサの測定誤差等が考えられる.筆者らはこれまでに移動ロボットに対し,未知/不整地環境でも高精度な位置同定を可能にする,複数ロボットによる「協調ポジショニングシステム,Cooperative Positioning System,CPS」を提案し,実機を用いた移動測定実験によりその有効性を検討してきた.前年度は新たに開発した第三次機械モデルCPS-IIIにより,起伏のある屋外環境において長距離移動実験を行い,CPSにより実現される長距離移動後の位置同定精度を測定した.今年度,協調ポジショニングシステムの実作業への応用例として、ロボットによるビル屋内などの自動清掃作業を実現する際に問題となる環境地図の自動作成問題に対し,異種,複数のロボットを用いた新たな「CPSアクティブタッチ融合型地図作成法」を提案した.本手法は,協調ポジショニングシステムの有する高精度な位置同定機能と,ロボットが環境に接触しながら移動するアクティブタッチ機構を組み合わせることにより,高精度かつ信頼性の高い自動環境地図生成を実現するものである.本手法はレーザ光やCCDカメラ,あるいは超音波センサなどを用いた従来の環境計測手法に比べ,照明状態の影響やビル内で良く使用されているガラス壁面での誤動作,壁面のコーナー部などでの計測精度の低下などの問題点がなく,安定して高精度な地図を作成することができる.さらに,アクティブタッチを行う移動ロボットの構成例として,センサを一切用いずメカニカルに壁面追従を行うアクティブタッチ機構を提案し,屋内環境における環境地図作成実験により,本手法により壁面や柱の位置形状が正確に計測できることを確認した.
木質セルロースのエタノール化前処理としての亜臨界水による改質

(1)木質微破砕機の開発:開発したフレール型木質微破砕機を改良し、破砕試験を完了した。破砕物の寸法的分布のみならず形状をフラクタル次元により定量化した指標を変数とした多変量解析により、フレール型木質微破砕機の設計パラメータの特性を確定した。そして、設計パラメータ選定のため基本方針を提示できた。(2)微破砕木質の形状複雑度の定量化:木質微破砕機による微破砕物のような不確定形状を定量化するためフラクタル次元及びテクスチャ解析の適用を検討した結果、亜臨界水による微破砕木質のリグニン脱離量を、フラクタル次元を変数とする関数により表し系統的なデータを得た。また、より脱離効率の良い微破砕性状が生じる条件を木質の細胞レベルにおいて明らかにした。(3)亜臨界水によるリグニン脱離:亜臨界水による微破砕木質のリグニン離脱に関する追試を、前年度に引き続き行った。そして、木質の微破砕性状を画像的特性により定量化し、リグニン離脱と微破砕機の条件との関連について系統的なデータを得た。すなわち、リグニン脱理が微破砕木質スラリの濃度に依存し、濃度が高くなるほど脱離率は低下し、4%以上では亜臨界水処理の温度に関わらず一定になることを明らかにした。また、リグニン脱離率は亜臨界水処理温度が高いほど早くより大きい率に達し一定となるが、処理温度に関わらず一定になるまでの積算温度は一定であることを明らかにした。(4)亜臨界水による木質セルロースの改質と糖化:テッシュペーパーについて、各温度の亜臨界水により時間を変えて処理したのち、Aspergillus niger及びTricoderma virideの2種類のセルラーゼよるグルコース生成を試験し、酵素の効率的作用のための条件を探索した。微破砕木質について、木質セルロース改質の効果を、同上2種類のセルラーゼによるグルコース生成により検証できた。1)結晶セルロースを基質として、Aspergillus niger及びTricodermavir ideの2種類のセルラーゼよりグルコースの直接生成について、亜臨界水処理の効果を検証した。緩衝液の設定等まだ不確定の条件を詰めるに至っていないが、亜臨界水処理により反応が促進していることを確認できた。(これに関わる成果の公表を差し控える理由、別紙)4)同木質微破砕機による微破砕物のような不確定な形状を定量化する目的のため、微破砕物形状に対するフラクタル次元及びテクスチャ解析の適用方法について検討した。この成果は、農業機械学会誌に発表するため投稿準備中。1)リグニン離脱に関する追試:前年度のデータの検証を走査型電子顕微鏡による観察と平行して行っている。クラソン法による残留リグニンの定量については、供試材料(ニレ)に限定されたものであるが、系統的なデータを得るための実験計画(採取する部位、破砕形状と寸法についての条件設定)をほぼ策定できた。2)木質セルロースの改質:標準的セルロースとしてAVICELを用い、工業用セルラーゼ(旭化成・アマノ4)のによるグルコースの直接生成について、亜臨界水処理の効果を検証しつつある。まだ断定できるところに至ってはいないが、亜臨界水処理により反応が促進していることを確信するに至っている。(これに関わる成果の公表を差し控える理由、別紙)5)近赤外分光法によるリグニン分離量のモニタ:分担者の病気治療のため中断している。
中性粒子入射プラズマ加熱に対する核弾性衝突の影響と解析モデルに関する研究

本研究では、高エネルギーイオンの核弾性衝突がプラズマへ及ぼす影響を記述するための解析モデルを整備し、DTプラズマに入射された重陽子ビームと燃料イオン間の核弾性衝突が、プラズマ加熱にどのような影響を及ぼすかを定量的に調べることを目的とした。これに関して、以下の成果を得た。1.中性粒子入射加熱時のバルク重陽子、トリトン、beam-粒子、α粒子の速度分布関数を求めるためのBoltzmann-Fokker-Planck(BFP)コードを開発した。コードでは、Beam粒子-重陽子、Beam粒子-トリトン、α粒子-重陽子、α粒子-トリトン間の核弾性衝突を考慮した。2.得られた分布関数を用いて、入射粒子から核弾性衝突及びCoulomb衝突を介してBulkイオン・電子へ輸送されるエネルギーを求め、核弾性衝突にともなうイオン加熱の増加量を評価した。温度20keV、電子密度2×10^<19>m^<-3>、入射Beamエネルギーが1.5MeVの場合、イオンへのエネルギー分配割合が9%増加することが示された。3.入射Beam(α粒子)とバルク重陽子及びトリトンとの核弾性衝突の結果、重陽子及びトリトン分布関数上(数百keV2MeVのエネルギー域)にnon-Maxwellianテイルが現れる。電子温度20keV、入射Beamエネルギーが1.5MeVの場合、核弾性衝突により、T(d,n)^4He反応率係数は、同温度のMaxwell分布を仮定した場合の値から約8%(電子密度2×10^<19>m^<-3>の場合)、3%(電子密度4×10^<19>m^<-3>の場合)上昇することが示された。本研究の目的は、高エネルギーイオンの核弾性衝突がプラズマへ及ぼす影響を記述するための解析モデルを整備し、中性粒子入射プラズマ加熱時の入射ビームとBackgroundイオン間の核弾性衝突が、プラズマ加熱にどのような影響を及ぼすかを定量的に調べることである。これに関して、本年度は以下の成果を得た。1.Background重陽子及びトリトンにMaxwell分布を仮定し、プラズマ中へ入射された重陽子の分布関数を求めるためのBoltzmann-Fokker-Planck(BFP)コードを開発した。DTプラズマへ重陽子Beam入射加熱を行う場合を想定して、入射重陽子の速度分布関数を求めた。〔(a)求まった分布関数を直接積分して得られる粒子数、及び巨視的な入射・損失に伴う粒子数の相対誤差、(b)入射エネルギー、BeamイオンからBackgroundイオン・電子への輸送エネルギー、プラズマからの損失エネルギー間のエネルギー収支、がいずれも0.1%以下となることを確認。〕2.得られた分布関数を用いて、入射粒子から核弾性衝突及びCoulomb衝突を介してBulkイオン・電子へ輸送されるエネルギーを求め、核弾性衝突にともなうイオン加熱の増加量を評価した。核弾性衝突の影響により、Backgroundイオンの加熱が促進され、入射重陽子のエネルギーが1MeVを超える領域で、その促進が顕著に現われはじめることがわかった。3.プラズマ温度・密度をパラメータとして、BFP方程式を解き、核弾性衝突の影響を調べた。高温・低密度域で核弾性衝突の影響によるイオン加熱が一層促進される。温度10keV、電子密度2×10^<19>m^<-3>、入射Beamエネルギーが1.5MeVの場合、イオンへのエネルギー分配割合が約10%増加することがわかった。本研究の目的は、高エネルギーイオンの核弾性衝突がプラズマへ及ぼす影響を記述するための解析モデルを整備し、中性粒子入射加熱時の入射ビームと燃料イオン間の核弾性衝突がプラズマ加熱にどのような影響を及ぼすかを、定量的に調べることである。

1.中性粒子入射加熱時のバルク重陽子及びトリトン分布関数を求めるためのBoltzmann-Fokker-Planck(BFP)コードを開発した。コードでは、重陽子、トリトン、入射Beam及びα粒子に対するBFP方程式を連立して解く。Beam粒子-重陽子、Beam粒子-トリトン、α粒子-重陽子、α粒子-トリトン間の核弾性衝突を考慮する。2.DTプラズマに重陽子Beamを入射する場合を想定した。入射Beam(α粒子)とバルク重陽子及びトリトンとの核弾性衝突の結果、重陽子及びトリトン分布関数上(数百keV2MeVのエネルギー域)にnon-Maxwellianテイルが現れる。得られた分布関数を用いて、バルク重陽子及びトリトンが引き起こすT(d,n)^4He核融合反応率係数を評価した。Non-Maxwellianテイルは、T(d,n)^4He核融合反応率断面積が大きいエネルギー領域に形成されるため、反応率係数が上昇することが示された。3.プラズマ温度・密度をパラメータとしてBFP方程式を解き、様々なプラズマ状態において、核弾性衝突がT(d,n)^4He反応率係数へ及ぼす影響を定量的に調べた。電子温度20keV、入射Beamエネルギーが1.5MeVの場合、核弾性衝突により、T(d,n)^4He反応率係数は、同(バルクイオン)温度のMaxwell分布を仮定した場合の値から約8%(電子密度2×10^<19>m^<-3>の場合)、3%(電子密度4×10^<19>m^<-3>の場合)上昇することがわかった。
下咽頭がん増殖制御因子CDKN1CのCD271による制御機構の解明

申請者らは最近、神経成長因子受容体であるCD271が下咽頭がんにおける造腫瘍能マーカーであり(PLOS ONE, 2013)、細胞周期の制御因子であるCDKN1Cの発現制御によって下咽頭がん細胞の増殖を制御していることを報告した(Sci. Rep., 2016)。このことから、CD271及びCD271-CDKN1Cシグナル経路は有望な治療標的であることを見出した。本研究ではさらに、CD271及びCD271-CDKN1Cシグナル経路を標的とした治療法の確立を目指す。具体的には、下咽頭がん細胞の増殖を抑制するCD271阻害抗体の作成、CD271-CDKN1Cシグナル制御因子・制御経路の探索を行い、更に、CD271抗体を用いたADCCアッセイとCD271-CDKN1C経路阻害化合物の探索を行い、CD271およびその下流経路を標的とした治療法を検討することを目的として研究を開始した。平成30年度においては、計画(1)にある抗CD271抗体を作成後にヒト化を行い、下咽頭癌・メラノーマなどのがん細胞株を用いたin vitroでの治療効果の検討(ADCCアッセイ)、及びin vivoにおける癌患者由来腫瘍担癌マウスを用いた抗体の治療効果の検討を行った。また、計画(2)においては、さらに責任部位を詳細に特定するため、ドメインを段階的に欠損させた細胞株を複数樹立し実験を行った。平成31年度においても引き続き研究を進めていく。抗体を用いた治療効果の検討なども順調にすすんでいるため当初の計画通り進行する申請者らは最近、神経成長因子受容体であるCD271が下咽頭がんにおける造腫瘍能マーカーであり(PLOS ONE, 2013)、細胞周期の制御因子であるCDKN1Cの発現制御によって下咽頭がん細胞の増殖を制御していることを報告した(Sci. Rep., 2016)。抗体を用いた治療効果の検討なども順調にすすんでいるため当初の計画通り進行する(理由)マウスを用いた試験の癌種を拡大しているため(使用計画)免疫不全マウスの購入および試薬類の購入
茶の湯と座の文芸の本質の研究-『茶譜』を軸とする知的体系の継承と人的ネットワーク

学際研究の試みとして、日本文学を軸としつつも、中国文学・歴史学・建築学・情報学の諸分野から参加者をえた本研究は、従来、歴史学の一分野として、また、建築学の対象として発展してきた茶の湯研究・茶室建築に対して、日本文学研究の書誌学・本文解釈学、注釈研究・出典研究の方法論を導入することによって、茶道文献の読みそのものを格段に深めることができた。一方、日本文学の側からいえば、茶の湯や茶室建築の用語、茶室の寸法等、日本文学の対象の外にあった茶道文献に対して、新たなアプローチをおこない、日本文学研究における茶道文献の有効性を実証することができた。茶の湯を「場」として成立した「座の文芸」の特質は、日本文学のさまざまなジャンルとも複雑に絡み合っている。分析対象として選定した『茶譜』の本文校訂と注釈作業をおこなうなかで、日本文学研究における茶道文献の有効性を検証し、日本文学と茶道史研究の関係論を構築するための基礎データの集積を進めることができた。さらに、国際的な意義として、第二年度のヨーロッパ日本研究協会への参加、日EU交流年認定イベントに認定されたチェコ・カレル大学でのインターナショナル・ワークショップ「茶の湯と座の文芸」の主催、第三年度の中国・魯東大学における国際学会への参加は、茶の湯と日本文学というテーマに対する国際的な関心の高さを実感させてくれた。本プロジェクトが主催したチェコでのワークショップには、ヨーロッパから4名の研究発表者の参加をえた。大東文化大学語学教育研究所『語学教育フォーラム』第11号として刊行された研究報告書には、論文編として、蔵中しのぶ「茶の湯と座の文芸」、福田俊昭「五山文学にみえる茶」、山口謡司「『茶譜』の諸本について」、相田満「茶文化のオントロジ」、野口恵子「茶の湯と連歌-共営する場に関する一考-」、さらに、大東文化大学語学教育研究所客員研究員ションタル・マリ・ウエーバー「『茶譜』巻-における茶人のネットワーク-ネットワーク分析による寛永文化の時代区分論の試み-」、谷晃「『茶譜』論考(一)」の論文7本、「『茶譜』人名索引」、注釈扁として『茶譜』巻-注釈を掲載した。本研究の取り組みは、これを基盤として、他のさまざまな分野の研究への進展とコラボレーションの可能性を秘めている。第一に大東文化大学東洋研究所において「茶の湯と座の文芸」研究班をたちあげ、国会図書館本を底本とし、東洋研究所刊行物として継続して『茶譜』全18巻の注釈研究を完成させるとともに、第二に情報学の分野からは、『茶譜』データベースの作成に着手するとともに、相田満が手がけてきたシーソラスとのコラボレーション、第三に建築学の分野からは、矢ヶ崎善太郎を中心として、『茶譜』の寸法を忠実に復原した茶室建築の画像化を予定している。

第一に大東文化大学東洋研究所において「茶の湯と座の文芸」研究班をたちあげ、国会図書館本を底本とし、東洋研究所刊行物として継続して『茶譜』全18巻の注釈研究を完成させるとともに、第二に情報学の分野からは、『茶譜』データベースの作成に着手するとともに、相田満が手がけてきたシーソラスとのコラボレーション、第三に建築学の分野からは、矢ヶ崎善太郎を中心として、『茶譜』の寸法を忠実に復原した茶室建築の画像化を予定している。(1)『茶譜』伝本の収集と本文校訂・注釈作業本研究が軸として位置づけている近世中期、寛文年間頃の成立とみられる茶道の百科事典『茶譜』の伝本4本すべての紙焼き写真を収集し、本文校訂をすすめつつある。このプロジェクトの発足以前から続けてきた注釈作業は、研究協議のなかでも続行しておこない、今年度で巻一を終了した。(2)「座の文芸」の本質の解明「茶の湯の座」と「文芸における座」の本質を解明するための概念構築に関する研究協議をおこない、「茶の湯の座」の歴史的展開を、寄合性から結座性への展開として概念化した。一方、尾形仂『座の文芸』を継承発展するために、茶の湯にかかわる「文芸の座」の本質を解明するに当たって、(1)縦の座標軸としての知的体系の継承関係、(2)横の座標軸としての人的ネットワークというふたつの座標軸をたて、これに即して『茶譜』の記事を分析することにした。これらをリンクすることが、次年度の課題となることを確認し、これまでの作業から、最終年度の論文作成にむけての具体的なテーマの設定と作業手順を確認した。(1)知的体系の継承千利休の朝顔の茶の湯の逸話をはじめとする千宗易・古田織部・小堀遠州・金森宗和ら江戸期の茶の湯の宗匠にかかわる説話・逸話群をほかの茶書から収集し、整理する作業をすすめている。(2)人的ネットワーク『茶譜』のなかから人名を抽出し、「『茶譜』人名リスト」を作成し、茶人だけではなく、茶書にあらわれる人名の関連づけの作業をすすめている。(3)京都茶室見学3月1718日、1泊2日で京都の茶室見学をおこない、京都の非公開の茶室(南禅寺金地院、大徳寺孤蓬庵・忘筌庵、大徳寺真珠庵玉軒、野村碧雲荘、藪内燕庵)を見学した。これによって、『茶譜』に登場する流派の茶室をすべて実地見学することができ、茶室建築にかかわる『茶譜』の記述の理解を深めることができた。(1)8月1日、京都・茶室見学。大徳寺・銀閣寺・建仁寺。(3)9月5日、「日EU交流年認定イベント」として、チェコ・カレル大学において、International Workshop「茶の湯と座の文芸」、チェコ裏千家支部の協力のもとチェコ日友好協会において「茶会」をおこなった。14:00-15:00基調講演「茶の湯と日本文化」日本・野村美術館谷晃15:00-17:00研究発表会○茶の湯における社会的ネットワークGERMANY・Cologne大学CHANTAL WEBER○茶掛の料紙GERMANY・Heidelberg大学(院)陳碧華○茶の湯と座の文芸日本・大東文化大学蔵中しのぶ□18:00-懇親会(3)月一回研究協議を行い、『茶譜』巻1の本文校訂・注釈を完成させた。巻2以下、続行中。□4月3日「金森宗和の茶の湯と露地」「遠州流の茶の湯と露地」、□5月8日「茶道におけるコミュニケーション・ネットワーク」「路地松葉小石塵穴事」□6月25日「織部流外腰掛寸法」、□7月23・24日「雪隠」「塵箸小鋤蕨箒之図」「遠州流雪隠寸法」「利休流雪隠寸法」、□9月23日「織部流内雪隠小鋤箒事」「織部流外露地畳石飛石事」、□10月29日「腰掛置物事」、□11月23日「茶譜目録」「路地松葉小石塵穴事」、□12月18日「内雪隠の戸」、□1月15日「腰掛置物事」、□2月25日「古田織部流内腰掛寸法」、□3月26日
バイオテレメトリーによる魚類の回帰行動追跡-回帰メカニズム解明へのアプローチ-

メバルSebastes inermisは、日本沿岸に普遍的に生息している重要水産魚種である。これまでの実験により、メバルは、採捕地点から約4km離れた地点に放流しても数日以内に生息域へ回帰すること、生息域への回帰には主に嗅覚器官を使用していること、行動圏内での行動パターン(水平移動パターンや日周鉛直移動)などが明らかになり、2005年度はこれらの研究成果を論文としてとりまとめた。またH.18年度日本水産学会大会のシンポジウム「水生動物の行動と漁具の運動解析におけるテレメトリー手法の現状と展開」においてこれまでの研究成果を報告した。メバルの行動追跡に用いた研究手法を、タイ国に生息するメコンオオナマズに適用した。メコンオオナマズはメコン川にのみ生息する固有種で、近年は絶滅の危機に瀕している。タイ国水産局は人工的に生産されたメコンオオナマズ種苗を用いて、本種の資源回復に努めている。そこでタイ国水産局からの依頼のもと、メコンオオナマズ種苗の放流後の行動を調査した。実験は、2005年8月、9月、12月にタイ国北部パヤオ県のメプン湖で行った。行動追跡には、従来の手法とともに加速度データロガーを合わせて使用した。その結果、メコンオオナマズの遊泳活動リズムや日周鉛直移動などが明らかになった。これらの研究成果は、2005年12月にタイ国バンコクで開催された2nd International Symposium on SEASTAR 2000 and Bio-logging Scienceにおいて報告した。メバルは、採捕地点から約4km離れた地点に放流しても数日以内に生息域へ回帰する。2002年度までのバイオテレメトリー調査の結果、メバルは磁気受容器を使用して定位する可能性が示された。しかし、生息域への回帰行動に地磁気を利用しているかは未だ明らかになっていない。そこで本研究では、メバルの体内に磁石を装着することによって、メバルの回帰行動が撹乱されるかを調査した。供試魚は、2003年10月に関西空港東護岸の2地点で釣りによって採捕したメバル16尾(210±8mm)を使用した。実験区8尾に磁力0.3Tの小型磁石とコード化ピンガー(Vemco社製、V8SC-6L)を、対照区8尾に同ピンガーを腹腔内に装着した。装着から2日後に、供試魚を採捕地点から約2km離れた地点に放流した。行動追跡には、長期間追跡可能な設置型受信機(Vemco社製、VR2)5台を使用して、同年12月までモニタリングした。対照区8尾中5尾が採捕地点へ回帰した。これに対して実験区は8尾中2尾のみが回帰した。回帰に要した時間は両区で差が無かった。これらの結果より、メバルは回帰行動に他の感覚器官と共に地磁気を使用している可能性が示された。対照区5尾が長期間、放流・採捕地点付近でモニタリングできたのに対して、実験区は1尾しかモニタリングできなかった。これらの個体は、両区共に受信回数が潮汐リズムに対応して増減していること、超音波は岩礁で減衰することから、潮汐に応じて岩礁域から出入りしていたと考えられる。2004年度は、メバルの回帰行動中の鉛直行動を把握するために、深度センサー付の糧音波発信器を使用してメバルの回帰行動をモニタリングした。供試魚は、2004年10月に関西空港東護岸で釣りによって採捕したメバル7尾を使用した。深度センサー付コード化ピンガー(Vemco社製、V9P)を供試魚の腹腔内に装着した。供試魚は回帰中に鉛直移動を何度も繰り返した。これは、メバルはランドマークを利用して回帰するという従来の仮説を覆す結果となった。またメバルは、昼間は岩礁域で大きな移動をおこなわず休息をしていることが予想された。それに対して夜間は活発に鉛直的に移動をおこなうことがあきらかになった。本研究成果は、論文として纏めているところである。また別時期におこなった実験より、メバルは回帰に嗅覚器を利用している可能性があることを突き止めた。本研究成果は、Journal of Experimental Marine Biology and Ecologyに採録予定である。

メバルの行動追跡に用いた研究手法を、タイ国に生息するメコンオオナマズに適用した。メコンオオナマズはメコン川にのみ生息する固有種で、近年は絶滅の危機に瀕している。タイ国水産局は人工的に生産されたメコンオオナマズ種苗を用いて、本種の資源回復に努めている。そこでタイ国水産局からの依頼のもと、メコンオオナマズ種苗の放流後の行動を調査した。実験は、2005年8月、9月、12月にタイ国北部パヤオ県のメプン湖で行った。行動追跡には、従来の手法とともに加速度データロガーを合わせて使用した。その結果、メコンオオナマズの遊泳活動リズムや日周鉛直移動などが明らかになった。これらの研究成果は、2005年12月にタイ国バンコクで開催された2nd International Symposium on SEASTAR 2000 and Bio-logging Scienceにおいて報告した。
格子ゲージ理論の新しい可能性

重力場中のフェルミオンやゲージアノマリーを持った理論の格子による非摂動論的定式化、低次元の超対称ゲージ理論の格子定式化に関する理論的解析と数値シミュレーションに基づいた研究とを行った。最も特筆すべき成果は、2次元のN=(2,2)超対称Yang-Mills理論の格子定式化において、格子正則化によって壊された超対称性が連続極限で全て回復することを超対称性Ward-高橋恒等式を数値的に測定することで確認したものである。格子定式化は、現在までのところほぼ唯一の場の量子論の非摂動論的定式化である。特に格子ゲージ理論の量子色力学への応用は、低エネルギーでの非摂動論的現象の研究に目覚ましい成果をあげてきた。一方、重力理論、カイラルなゲージ理論、超対称性理論など、高い関心を持たれながら、格子による定式化が極めて難しく、第一原理からの非摂動論的研究が困難な理論が存在する。当研究は、理論的・数値的研究を通して、格子ゲージ理論による非摂動論的研究の可能性を拡げることを目的にしている。格子場の理論は、場の量子論の非摂動論的定式化である。本研究の目的は、(1)カイラルゲージ理論(2)超対称性理論(3)重力理論など、これまで格子場の理論の適用が困難である理論に対して、格子場の理論による定式化を拡張することにある。この問題意識に対し、18年度は以下の研究成果を得た。まず、(1)に関連した問題として、8k+1次元におけるマヨラナフェルミオンを含む格子ゲージ理論における困難が考えられる。これは、このフェルミオンから生じうる大局的ゲージアノマリーとの関連から示唆されるものであるが、そのゲージアノマリーの具体的な例は知られていなかった。我々は、格子理論での問題意識をもとに、このアノマリーの具体的な例を構成した。次に、(3)に関連する問題として、重力場中を伝播するフェルミオンを記述する格子上のディラック演算子で、いわゆるGinsparg-Wilson関係式を満たすものを構成した。この定式化では、カイラルアノマリーが格子上で位相的な性質を持つことが保証されており、格子ゲージ理論の対応する構成法との関連が興味深い。応用として、定式化での連続極限として、重力場中でのカイラルアノマリーの表式(いわゆるDirac genus)を得ることができた。また、重力場中のマヨラナフェルミオンの定式化、ワイルフェルミオンの定式化、ローレンツ群の高い表現の実現なども議論した。我々は現在(2)に関連して、2次元のいわゆるN=(2,2)超対称Yang-Mills理論の格子定式化に基づいた数値シミュレーションをおこなっているが、この2次元理論の持つ性質を数値シミュレーションに先立って知っておくことは、非常に有用である。この問題意識に基づいた研究から、非常に広い範囲の2次元の超繰り込み可能な理論において、保存カレントの2点関数を厳密に決定できることを見いだした。この理論的結果は、現在進行中の数値シミュレーションにおいても応用されている。この研究課題は、これまで格子定式化による非摂動論的研究が不可能とされて来た超対称性理論、カイラルゲージ理論などの格子定式化の可能性を探るものである。一つの具体的対象として、昨年度より、2次元の超対称ゲージ理論を研究して来たが、今年度の成果の一つは、これら2次元の場の理論におけるカイラル対称性の実現に関するある一般的な定理を証明したことである。さらに最も大きな成果としては、時空間2次元のN=(2,2)超対称Yang-Mills理論に対する2種類の異なった格子定式化(一つは鈴木・谷口によるもの、もう一つは杉野によるもの)に対応した数値計算のコードを完成し、実際に数値計算を行ったことが挙げられる。前者の定式化では、質量O状態を含むと考えられる様々な2点関数を測定したが、SN比が悪く、定量的な結論を得るまでには至っていない。この点、今後の課題として残されている。一方、後者の定式化でのコードに対する一つのテストとして、超対称性に付随した様々な1点Ward-高橋恒等式の連続極限を測定し、連続極限での超対称性での回復と矛盾しない結果を得た。さらにこの格子定式化の物理的応用として、数値シミュレーションによって超対称性の自発的破れを観測する手法を開発提案し、実際にスーパーコンピュータを用いて数値計算を行った。2次元のN=(2,2)超対称Yang-Mills理論では、超対称性が非摂動論的効果で自発的に破れるという理論的議論もあり、我々の数値計算結果との比較は大変興味深い。この成果に関しては、現在、論文を投稿中である。また、別の成果としては、ゲージ異常項が存在するようなカイラルゲージ理論(いわゆるanomalous gauge理論)の格子による定式化に初めて成功したことが挙げられる。当研究の目的は、格子定式化の応用の範囲を拡げ、第一原理からの非摂動論的解析がこれまで不可能であった系の研究を可能にすることである。

この目標のもと、本年度は、超対称性ゲージ理論の格子定式化に関する研究を行い、以下の研究成果を得た。超対称性の基本代数は無限小並進変換を含むが、一方格子上では離散的な並進だけが実現できる。この理由のため、超対称性理論の格子定式化は基本的に極めて難しい。近年この問題に対する理論的理解が進み、少なくとも低い時空次元の超対称ゲージ理論に対しては、連続極限で超対称性が回復する、という形で理論の定式化ができるのではという指摘がなされた。より具体的には、全ての超対称性変換のうち、冪零な部分代数の部分だけを厳密に保つ格子定式化を使うことで、残りの超対称性が連続極限で自動的に回復するというシナリオである。我々は、この摂動論に基づいたシナリオが、はたして非摂動論的レベルで実際に実現しているのか?という問題に対して、ここ2年間ほど精力的に研究を進めてきた。さまざまな試行錯誤の後、最終的に2次元のN=(2,2)超対称Yang-Mills理論の杉野による格子定式化を取り上げ、この定式化における超対称Ward-高橋恒等式を数値的に測定した。その結果、有限の格子間隔では壊れていた超対称性が、連続極限では確かに全て回復している強い証左を得た。これは、格子ゲージ理論において、格子正則化が壊している超対称性の連続極限での回復を確認した世界で初めての例である。これにより、少なくとも低い時空次元の超対称ゲージ理論に対しては、確かに格子定式化による非摂動論的研究が可能になることが期待される。実際、この結果に基づき、我々は、上の理論における大局的対称性に付随したNoetherカレント間の相関関数、基本表現の電荷間のポテンシャルエネルギーなどの物理量の観測も行い、従来なされていた理論的予想との比較を行った。今年度は特に低次元の超対称性理論の格子定式化に関する以下の研究成果を得た。まず、2次元のN=(2,2)超対称U(k)QCDでゲージ群の基本表現に属する物質場だけを含むような理論に対する新しいタイプの格子定式化を構成した。この理論に対しては菊川・杉野により提案された格子定式化が既に存在するが、overlap型のディラック演算子を元にしているためその構成は極めて複雑である。我々の新しい構成法では、B modelのtopological twistのもとで物質フェルミオンのBRS変換が簡単な構造を取ることに注目し、単純な構造の格子定式化に成功した。今後、2次元のいわゆる線形ゲージ化シグマ模型の数値シミュレーションなどへの応用が期待できる。次に、2次元のN=(2,2)超対称Yang-Mills理論に対する杉野による格子定式化において、超対称性に付随したWard-高橋恒等式に関する研究を行った。格子定式化は一般に超対称性を壊すため、超対称性とそれに付随したWard-高橋恒等式は連続極限ではじめて回復すると期待される。実際我々は以前、数値シミュレーションによってこの格子定式化における超対称性Ward-高橋恒等式の回復の強い証左を得た。ここでの研究はこれに相補的なもので、まず超対称性Ward-高橋恒等式が回復するメカニズムを形式的摂動論に基づき議論した。また、我々が以前提案したこの格子定式化におけるハミルトニアン密度の定義がsupercurrentを含むカレント代数の立場からも正当化されることを示した。さらに、1ループレベルの摂動計算を実行し超対称性Ward-高橋恒等式の回復を見た。
心筋Na^+-Ca^<2+>exchangerの分子機構-バキュロウイルス発現システムを用いた検討-

本研究の目的は心筋細胞におけるNa^+-Ca^<2+> exchangerの分子機構、特に興奮-収縮連関あるいは種々の病態における当該分子の役割を明らかにすることであった。現在進行中の研究計画としては、1)電気生理学的研究,2)バキュロウイルス発現システムの確立、が挙げられるが、その他関連した研究として、in vitro肥大心筋モデルにおけるNa^+-Ca^<2+> exchanger mRNAの発現レベルとCa^<2+>-handling変化との対比を行った。1)電気生理学的研究:研究室内にpatch clump法、voltage clump法などの電気生理学的検討と細胞収縮の解析を同時に施工可能なシステムを確立した。共同研究者の河本はUtah大学における同様のシステムを用いて、Na^+-Ca^<2+>exchangerと筋小胞体からのCa^<2+>放出との関係について検討し、逆向きに作動しているNa^+-Ca^<2+>exchangerを介して流入したCa^<2+>が筋小胞体からのCa^<2+>放出、ひいては細胞収縮を惹起することを報告している(Circ Res 1994;74:550-554)。今後は、単離心筋細胞や下記のバキュロウイルス発現システムを用いてNa^+-Ca^<2+> exchangerを発現させた細胞の電気生理学的検討を行う予定である。2)バキュロウイルス発現システム:バキュロウイルスの宿主であるSf21細胞を継代培養中である。他方、バキュロウイルス発現ベクターへのNa^+-Ca^<2+>exchanger cDNAなど外来遺伝子の導入については現在予備実験中である。3)肥大心筋細胞におけるNa^+-Ca^<2+>exchanger mRNAの発現:ニワトリ胚由来の培養心筋細胞に牛胎児血清を投与し、心筋細胞肥大のモデルを作製した(蛋白含量など25%以上増加)。肥大心筋細胞においてindo-1を用いて記録したCa^<2+> transientのピーク値は対照に比し20%減少し、減衰の時定数は25%増加していた。また、RNAブロット解析により求めたNa^+-Ca^<2+>exchanger mRNAの発現レベルは著明に減少(対照の35%)していた。
酸化亜鉛薄膜の低温水熱合成

次世代透明性導電薄膜および太陽電池における半導体材料として,酸化亜鉛の応用に期待が高まっており,これまでに多くの合成例が報告されている.本研究では,100oC以下の低温で比較的簡便な水熱合成法により,酸化亜鉛系ナノロッド薄膜を合成する手法を開発した。さらに、亜鉛/界面活性剤の複合体を種として,水エタノール混合溶液を溶媒とした成長溶液を用いて平坦な表面を持つ酸化亜鉛の一体化薄膜を合成することに成功した.また、無機有機複合体を前駆体として低温で酸化亜鉛薄膜を合成する手法を考案した.複合体に含まれる有機体を鋳型としてメソ構造を有する酸化亜鉛の合成手法を確立した.次世代導電性透明薄膜および太陽電池として,酸化亜鉛の応用に期待が高まっており,これまでに多くの合成例が報告されている.しかしながら,種結晶を形成させるために高温での前処理を必要とするものや,スパッタリング法など,スケールアップが困難な手法が多い.高温合成では,基板の耐熱性が要求されるため,より広い用途に応用するためには低温で合成可能な手法を開発する必要ある.本研究では,100oC以下の低温で比較的簡便な水熱合成法により,酸化亜鉛系ナノロッド薄膜を合成する手法を開発した.本年度は,本手法における核生成・結晶成長の制御を行い,結晶粒界のない薄膜の作成手法を確立した.亜鉛/界面活性剤の複合体を種として,水エタノール混合溶液を溶媒とした成長溶液を用いて平坦な表面を持つ酸化亜鉛の一体化薄膜を合成することに成功した.溶媒にアルコールを加えることで,溶液中の酸化亜鉛合成がほとんど起こっていないことが確認された.アルコールによって酸化亜鉛合成に用いられる亜鉛アンミン錯体が安定となり,反応性が低下したことが原因と考えられる.また,酸化亜鉛の合成反応が遅くなることによって,酸化亜鉛成長が反応律速となり,拡散による錯体の供給が十分となったことから結晶粒界のない酸化亜鉛が合成されたと考えられる.紫外可視吸光測定からこの膜は平均可視光透過率が90%以上であることが確認された.また25.8 Ω・cmの低い抵抗率を示しており,結晶間で電子のやりとりがスムーズに行われていることを確認した.膜の抵抗を下げるために,異種元素のドープを試みた.成長時の溶液に異種元素を加えることにより抵抗値が減少したため,温和な条件で結晶内に異種元素を導入可能であることが確認された.次世代透明性導電薄膜および太陽電池における半導体材料として,酸化亜鉛の応用に期待が高まっており,これまでに多くの合成例が報告されている.しかし,スパッタリング法やMOCVD法など,スケールアップが困難な手法が大き.酸化亜鉛の利点である経済性を活かすためには,より簡便な手法で酸化亜鉛の合成を可能にする必要がある.本研究では無機有機複合体を前駆体として低温で酸化亜鉛薄膜を合成する手法を開発してきた.本年度は複合体に含まれる有機体を鋳型としてメソ構造を有する酸化亜鉛の合成手法を確立した.亜鉛/界面活性剤の複合体を基板に塗布したものを空気雰囲気下で焼成し,メソポーラス酸化亜鉛の合成を行った.温度上昇を緩やかに行うことで酸化亜鉛の結晶化と有機鋳型の熱分解を1度の操作で行った.FE-SEM観察の結果,10-20 nmの細孔が確認でき,これはXRD測定によって確認した周期構造とほぼ同じサイズである.これらのことから有機鋳型の除去によって細孔構造をもつ酸化亜鉛が合成されたことがわかった.メソポーラス酸化亜鉛の低効率は0.83 ohm cmであり,ゾルゲル法で合成した酸化亜鉛の10倍以上の導電性を示した.酸化亜鉛の導電キャリアは結晶表面に局在する酸素欠損であるため,多孔質化によって表面積が増大した結果,導電キャリアである酸素欠損も増えて抵抗が減少したと考えられる.さらに,AlおよびBを含む化合物を複合体に混ぜることで異種元素の導入を行ったところ,それぞれ0.082 ohm cmおよび0.017 ohm cmの抵抗率を示した.これによって,非常に簡便な手法で異種元素の導入による酸化亜鉛の導電性制御が可能となった.次世代透明性導電薄膜および太陽電池における半導体材料として,酸化亜鉛の応用に期待が高まっており,これまでに多くの合成例が報告されている.本研究では,100oC以下の低温で比較的簡便な水熱合成法により,酸化亜鉛系ナノロッド薄膜を合成する手法を開発した。さらに、亜鉛/界面活性剤の複合体を種として,水エタノール混合溶液を溶媒とした成長溶液を用いて平坦な表面を持つ酸化亜鉛の一体化薄膜を合成することに成功した.また、無機有機複合体を前駆体として低温で酸化亜鉛薄膜を合成する手法を考案した.複合体に含まれる有機体を鋳型としてメソ構造を有する酸化亜鉛の合成手法を確立した.次世代導電性透明薄膜および太陽電池として、酸化亜鉛の応用に期待が高まっており、これまでに多くの合成例が報告されている。しかしながら、種結晶を形成させるために高温での前処理を必要とするものや、スパッタリング法など、スケールアップが困難な手法が多い。高温合成では、基板の耐熱性が要求されるため、より広い用途に応用するためには低温で合成可能な手法を開発する必要ある。本研究では、100oC以下の低温で比較的簡便な水熱合成法により、酸化亜鉛系ナノロッド薄膜を合成する手法を開発した。本年度は、本手法における核生成・結晶成長メカニズムを解明し、それを基にナノロッドの径・長さの制御手法を確立した。

酸化亜鉛ナノロッド成長後、XAFS測定の時間変化より、反応開始後20分から酸化亜鉛が合成されていることを確認した。酸化亜鉛に由来するピークが現れると同時に、種層として用いた亜鉛/界面活性剤複合体に由来するピークが徐々に消失したことから、種層に含まれる亜鉛種を結晶核となり酸化亜鉛ナノロッドが成長していると思われる。酸化亜鉛の成長は反応開始から一定の時間で止まることから、溶液の熱履歴が反応停止に関係しているものと思われる。また、反応溶液を連続供給することにより、アスペクト比の大きいナノロッドを合成することができた。結晶粒界のない透明な酸化亜鉛ナノシートを合成した.予定していた異種元素の導入を行い,導電性の制御も行った.次年度に予定していた原料連続供給法により酸化亜鉛ナノロッドの長さを変えることができた。また、当初の目標であった種層の構造と役割を明らかにすることができた。さらなる導電性向上のため,比表面積の大きい酸化亜鉛を合成することによるキャリア濃度の増加を試みる予定である.酸化亜鉛の形態制御について、ナノロッド薄膜の合成手法はある程度確立できた。今後、一体化膜の合成手法について検討を行っていく。また、膜の導電性向上のため、異種元素導入酸化亜鉛薄膜の合成に取り組む。該当なし酸化亜鉛の形態制御について、ナノロッド薄膜の合成手法はある程度確立できた。
細胞質内ウイルス認識機構ＲＩＧ－Ｉファミリーによる眼表面感染防御機構の解明

我々は、細胞外病原体認識機構の一つであるTLR3が眼表面上皮細胞に強く発現しそのリガンドであるウイルス由来二本鎖RNAに対して、タイプIインターフェロンを強く誘導する事を解明してきた。一方、近年、RIG-Iファミリーなどの細胞内病原体認識機構が存在し機能していることが明らかとなった。RIG-Iファミリーとは、RIG-I、MDA5で構成され、ウイルス感染細胞内においてウイルス由来RNAを検知し、抗ウイルス性サイトカインの産生シグナルを伝達する分子群である。本研究では、眼表面上皮においてTLR3だけではなくこれらのRIG-I、MDA5も強く発現し細胞内病原体認識機構として機能していた。細胞外やエンドゾーム内において病原体構成成分を検知するToll like receptor (TLR)が同定され、その機能解析が大きく進んでいる。本研究では、細胞内に侵入したウイルスに対する防御機構としてRIG-Iファミリーなどの細胞内病原体認識機構に着目し解析を行った。ヒト培養角・結膜上皮細胞に、ウイルス由来二本鎖RNAを加え、網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、抗ウイルス分子やアレルギー関連分子の発現が上昇するとともに、RIG-IやMDA-5の遺伝子発現も著明に上昇する。眼表面上皮細胞では、ウイルスに対する感染防御機構としてTLR3だけではなく、細胞内病原体認識機構であるRIG-IやMDA-5が大きく関与している。また、細胞内病原体認識機構であるRIG-IやMDA-5の共通のアダプター因子であるIPS-1を欠損したマウスを用いて、これらの機能を解析したところ、ウイルス由来二本鎖RNAを点眼したIPS-1欠損したマウスの結膜上皮では、ウイルス由来二本鎖RNAを点眼した野生型マウスを比較して、Rsad2, Mx2, Cmpk2, Iigp2, Ifi44, Cxcl10, Mx1, If9203, Rtp4などの遺伝子発現が有意に低下していた。これは、ウイルス感染における眼表面上皮の生体防御にRIG-IやMDA-5が貢献していることを示している。さらに、TLR3がプロスタグランジンと相互作用があることが明らかとなったことより、RIG-IやMDA-5についてもプロスタグランジンと相互作用を示す可能性が示唆され今後解析していく予定である。また細胞内に侵入したウイルスに対する防御機構としてRIG-Iファミリーなどの細胞内病原体認識機構の研究も進んでいる。角・結膜上皮細胞にはTLRsのうち、特にTLR3が強く発現しており、また、RIG-I、MDA5の発現も確認できている。当該年度には、細胞内病原体認識機構であるRIG-IやMDA-5の共通のアダプター因子であるIPS-1を欠損したマウスを用いて、これらの機能を解析し、ウイルス由来二本鎖RNAを点眼したIPS-1欠損したマウスの結膜上皮では、ウイルス由来二本鎖RNAを点眼した野生型マウスを比較して、Rsad2, Mx2, Cmpk2, Iigp2, Ifi44, Cxcl10, Mx1, If9203, Rtp4などの遺伝子発現が有意に低下していた。また、IPS-1欠損したマウスで遺伝子発現が減少する遺伝子群のうち、いくつかは、EP3欠損マウスの結膜上皮で遺伝子発現が上昇し、IPS1EP3二重欠損マウスにおいて、その遺伝子発現が有意に減少することも判明した。このことは、EP3がTLR3により誘導される各種サイトカイン等を抑制しているだけではなく、RIG-IやMDA-5を介して誘導される各種サイトカイン等も抑制していることを示している。近年、ウイルスに対する新たな生体防御機構として、細胞内ウイルス認識機構であるRIG-Iファミリーが着目されている。RIG-Iファミリーとは、RNAヘリカーゼ(RNAの構造をほどく酵素)であるRIG-I、MDA5で構成され、ウイルス感染細胞内においてウイルス由来二本鎖RNAを検知し、インターフェロン(IFN)等の抗ウイルス性サイトカインの産生を誘導する分子群である。本研究では、細胞内ウイルス認識機構RIG-Iファミリーを介した眼表面の感染防御機構に焦点を当て、その機能ならびに作用機序を解明する。平成23年度は、ヒト眼表面上皮細胞を用いた解析として以下を行った。(1) in vivo健常ヒト結膜上皮細胞の遺伝子発現解析。健常ボランティアからbrush cytologyを用いて採取したヒト正常結膜上皮におけるRIG-Iファミリー関連遺伝子(RIG-I, MDA5等)の発現をRT-PCRにて解析した結果、RIG-I mRNAならびにMDA5 mRNAが、ヒト結膜上皮に発現していることが明らかとなった。(2)培養ヒト結膜