hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トライボコロージョンに及ぼす不働態皮膜再生の影響

腐食と摩耗が相互作用を及ぼす環境での保護性の皮膜(不働態皮膜)の再生の役割を調べるため,機械的に破壊したチタン表面の皮膜再生によって流れる電流を測定した.皮膜成長は電場によって支配されることが確認できた.また,高強度鋼に侵入する水素の挙動とそれが金属を脆くする役割を,大気腐食環境で腐食させたサンプルの引張試験によって破壊する応力を求めて評価し,これが妥当かつ簡便な評価法であることを確かめた.腐食と摩耗が相互作用を及ぼす環境での保護性の皮膜(不働態皮膜)の再生の役割を調べるため,機械的に破壊したチタン表面の皮膜再生によって流れる電流を測定した.皮膜成長は電場によって支配されることが確認できた.また,高強度鋼に侵入する水素の挙動とそれが金属を脆くする役割を,大気腐食環境で腐食させたサンプルの引張試験によって破壊する応力を求めて評価し,これが妥当かつ簡便な評価法であることを確かめた.20年度に購入したピエゾアクチュエータおよびピエゾドライバを用いて、高速インデンタの作製を行った。この装置は、不働態化した金属電極表面をピエゾアクチュエータの先端に取り付けたインデンタで高速にインデントし、その機械的な皮膜破壊に伴う電流遷移を高速で測定するものである。インデントする場所を設定するため、インデンタは位置決め再現性が10μの既存の3軸ロボット上に備え付け、インデンタとして、マイグロインデンテーション用のダイヤモンド圧子を取り付けた。3軸ロボットによる位置決め用のプログラムはLabVIEWを用いて作製した。また、インデンテーションのため、ピエゾドライバをコントロールするためのファンクションジェネレータを制御し、ざらに、電流応答を測定するポテンショスタットに接続した高速のデータロガーからデータをインデンテーションと同期させて取り込むプログラムをLabVIEWにより作製した。このプログラムでは、インデンテーションの振幅、速度をコントロールし、一回のインデンテーションを行う事が出来る。また、同一箇所の皮膜破壊の繰り返しの効果を実験するために、周波数、インデンテーションの繰り返し回数と間隔をコントロールして行う事を可能とした。本研究では、インデンテーションの制御やそれと同期させた電流応答の高速測定は、既存の実験システムでは行えないものであり、実験システムの作製が必要である。システム自体の作製はほぼ達成した。ピエゾアクチュエータに取り付けたダイヤモンド圧子により,電極表面を局部的に破壊し,それに伴う再不働態間に対応する電流遷移を高速で測定するシステムを,ピエゾアクチュエータ,ピエゾドライバ,ポテンショスタット,ファンクションジェネレータ,高速のデータロガーを組み合わせて構築した.インデンテーションと高速遷移電流の測定をコントロールするプログラムを作製した.3軸ロボット上に固定し,位置決め再現性を高めることにより,試料上の特定の場所でのインデンテーションを可能とした.一方,表面皮膜破壊の影響による,下地金属への水素侵入とそれが水素脆化に及ぼす,トライボコロージョン助長水素脆化割れの検討の前段階として,高強度鋼への大気腐食環境下での水素侵入挙動を,サイクル腐食試験と大気暴露に供した試料中の水素濃度を昇温脱離分析によって求めた.また,大気腐食により水素が侵入した試料の引張試験を低速で行い,侵入水素が破断応力に及ぼす効果を調べた.その結果,侵入水素量に応じた破断応力の低下が確認され,また,大気腐食環境の腐食性に応じた水素侵入量の差を確かめることが出来た.さらに,電気化学的水素透過試験を用い,腐食速度が直接的には水素侵入を支配せず,表面のpHなどの変化によって,その効率が左右されることを確かめた.ここで用いた解析手法は,トライボコロージョン環境下での例えば摺動部に用いられる生体材料や機械部品等の水素脆化による破壊の解明に役立つことが確認できた.皮膜破壊後の再不働態化による電流遷移を高速で測定する、ピエゾアクチュエータ、ピエゾドライバ、ポテンショスタット、関数発生器および高速データ取り込みの可能なデータロガーを組み合わせた作製装置を用いた、酢酸-酢酸ナトリウム水溶液中でのAlおよびTiの皮膜破壊後の電流遷移は両対数プロット上の直線関係に則り高電場モデルに従うことが推定され、不働態皮膜修復機構がトライボコロージョン特性に大きく影響することが考えられた。一方、転胴部、摺動部などのトライボコロージョン環境における金属への水素侵入による水素脆化の検討を行う前段階として、大気腐食環境における高強度鋼の水素脆化挙動を切欠丸棒引張試験片を用いて検討した。大気腐食を模擬したサイクル腐食試験および大気暴露後の試験片を、大気腐食における最も活性な水素侵入を再現すると考えられる湿潤環境で低速引張試験をすることにより、各強度の鋼の水素侵入特性を考慮した水素脆化特性を評価した。この評価による高強度鋼の水素脆化感受性順位は、同鋼種で作製したボルトの暴露試験によって得られたボルトの破断確率による評価結果と一致し、妥当な評価方法であることが確かめられた。水素トラップを含む1700MPa級超高強度鋼は比較的大きな破壊限界の水素量を有するが、同時に腐食によって鋼中に侵入する水素量も上昇させるため、耐水素脆化特性の向上の効果は見られなかった。大気腐食を模擬したサイクル腐食試験によって侵入する水素量変化を電気化学的水素透過試験により行った結果、時間とともに侵入量が増加する傾向が確かめられ、この原因として生成錆のpH低下が寄与していると考えられた。
ビリルビン脳症(核黄疸)発症機構に関する非侵襲的手法^<31>PーNMRによる研究

1.新生仔豚の定常状態における脳内^<31>PーNMRの検討:新生仔豚において脳内^<31>PーNMRが安定して測定できる条件を確立した.また,定常状態における生後17日の新生仔豚のそのATP,PCr,Pi,pHは個体差はなく殆んど同じ様な値を示すことが判明した.2.脳内高エネルギーリン酸の代謝と臨床検査との関係:新生仔豚を低酸素条件下に置き,その後蘇生する実験を行い,脳内^<31>PーNMRと同時に呼吸心電図,血圧,脈拍数,血糖,乳酸,尿酸,ヒポキサンチン,血液ガス等を測定した. ^<31>PーNMRと可及的に同一条件にて経時的に同様に検査を行うと共に脳波,髄液中の乳酸,尿酸,ヒポキサンチン等を測定した.その結果,低酸素状態にもかかわらず脳内ATP,PCrは一定に保たれていたが血中髄液中のヒポキサンチン,乳酸は上昇した.この様に脳内^<31>PーNMRと日常臨床検査とを同時に検討することにより脳内高エネルギーリン酸の代謝とその検査の意義がより詳細に解明された.3.新生仔豚の核詠疸と^<31>PーNMR:新生仔豚にビリルビン溶液を注入し,核黄疸を発症させ,病理所見よりそれを証明した.その過程において脳内^<31>PーNMRを検討したが,ATP,PCrの変化は認められなかった.しかしヒト新生児の核黄疸と異なる重大な事実を見い出した.即ち新生仔豚においてはその発症過程において血中に多量のビリルビンのグリクロン酸抱合体が存在することを立証した.その原因は,ヒト新生児肝と異なり新生仔豚の肝ビリルビンUDPーグルクロン酸転移酵素の活性が高値によることを証明した.そのためその酵素の阻害剤を用いたがそのグルクロン酸抱合反応を充分に抑制することは出来なかった.今後核黄疸の発症機構を新生仔豚を用いて解明するためには,ヒト新生児詠疸と同じ病態の作成方法の確立が必須であることが明らかとなった.1.ラットにおける生理的及び生化学的モニタリングシステムの確立:(1)成熟ラットの股動・静脈にカテーテルを挿入し、動脈ラインをトランスデューサーを介してポリグラフに接続し、血圧,脈拍数を連続的に測定すると共に断続的に採血し、血液ガス,血糖,乳酸,尿酸,等を測定した。(2)脳波の電極を頭へ心電図の電極を四肢へ、インピータンスを胸部へそれぞれ装着し、ポリグラフに接続し脳波及び心電図を連続的に撮影し得ることを確認した。2.ラットにおける【^(31)P】-NMR測定の最適条件の確立と核黄疸実験の基礎的検討:(1)ラットの脳の大きさと形に適したサーフェスコイルを試作し、これを用いてラットの脳の【^(31)P】-NMRの最適条件を検討し確立した。(2)ラットを気管切開して挿管し酸素濃度10%,8%のガスを吸入せしめ、この時の脳のエネルギー代謝のパラメーターであるPCr,ATP,Pi,pHの変動を検討した。(3)インスリンの静注により低血糖を惹起せしめ、この時の脳のエネルギー代謝のパラメーターであるPCr,ATP,Pi,pHの変動を検討したが文献的な記載と異なり有意の変動は認められなかった。(4)脱共役作用を有するといわれているサリチル酸を静脈内へ注射し、この時の脳のエネルギー代謝のパラメーターであるPCr,ATP,Pi,pHの変動を検討したが例数は少ないが有意の変動は惹起されなかった。3.問題点:新生仔ガンラットにおいて、ディスプレイサー注入前後の脳のエネルギー代謝の変動について【^(31)P】-NMRにより研究する予定であったが、感度等の点で不適当であることが判明したので、代わりに新生仔豚を用いてビリルビン溶液を持続注入することにより、臨床的に神経症状の出現と病理学的に核黄疸が作成されることを立証した。従って、来年度は当初計画した対象動物であるガンラットから新生仔豚に変更し核黄疸作成前後において【^(31)P】-NMRにより検討する予定である。1.新生仔豚の定常状態における脳内^<31>PーNMRの検討:新生仔豚において脳内^<31>PーNMRが安定して測定できる条件を確立した.また,定常状態における生後17日の新生仔豚のそのATP,PCr,Pi,pHは個体差はなく殆んど同じ様な値を示すことが判明した.2.脳内高エネルギーリン酸の代謝と臨床検査との関係:新生仔豚を低酸素条件下に置き,その後蘇生する実験を行い,脳内^<31>PーNMRと同時に呼吸心電図,血圧,脈拍数,血糖,乳酸,尿酸,ヒポキサンチン,血液ガス等を測定した. ^<31>PーNMRと可及的に同一条件にて経時的に同様に検査を行うと共に脳波,髄液中の乳酸,尿酸,ヒポキサンチン等を測定した.その結果,低酸素状態にもかかわらず脳内ATP,PCrは一定に保たれていたが血中髄液中のヒポキサンチン,乳酸は上昇した.この様に脳内^<31>PーNMRと日常臨床検査とを同時に検討することにより脳内高エネルギーリン酸の代謝とその検査の意義がより詳細に解明された.

3.新生仔豚の核詠疸と^<31>PーNMR:新生仔豚にビリルビン溶液を注入し,核黄疸を発症させ,病理所見よりそれを証明した.その過程において脳内^<31>PーNMRを検討したが,ATP,PCrの変化は認められなかった.しかしヒト新生児の核黄疸と異なる重大な事実を見い出した.即ち新生仔豚においてはその発症過程において血中に多量のビリルビンのグリクロン酸抱合体が存在することを立証した.その原因は,ヒト新生児肝と異なり新生仔豚の肝ビリルビンUDPーグルクロン酸転移酵素の活性が高値によることを証明した.そのためその酵素の阻害剤を用いたがそのグルクロン酸抱合反応を充分に抑制することは出来なかった.今後核黄疸の発症機構を新生仔豚を用いて解明するためには,ヒト新生児詠疸と同じ病態の作成方法の確立が必須であることが明らかとなった.
神経系におけるストレス蛋白質(αBクリスタリンとHSP27)の応答とその生理的役割

1)ラットに42°C/20-15分間の熱ストレスを負荷すると、肝臓および副腎の可溶性分画中のhsp27とαBクリスタリンは核分画への移動のため一過性に減少するが、十数時間後には対照ラットの数倍の高いレベルに達した。中枢神経系でもhsp27のストレス誘導が認められたが、αBクリスタリンの誘導は軽度であった。熱ストレス負荷直前にエタノール(4ml/kg)あるいは、α1-adregernic blockerであるプラゾシン(0.8mg/Kg)を投与しておくと上記の臓器・組織でのhsp27およびαBのストレス誘導が著しく抑制された。hsp70の誘導も同じように抑制された。しかし、エタノールあるいはプラゾシンを、ストレス負荷直後に投与した場合はストレス誘導は抑制されなかった。以上の結果は、個体レベルでのストレス応答にはストレス負荷時だけに作動する内因性因子が関与し、その過程がエタノールあるいはプラゾシンで抑制を受けることを示唆した。2)C6ラットグリオーマ細胞中のhsp27とαBクリスタリンは熱ストレス(43°C/30min)および化学ストレス(50mMaresenite/60min)に応答して誘導される。このストレス負荷時にcyclooxygenaseの阻害剤であるindomethacin lipoxygenaseの阻害剤であるNDGA、あるいはphospholipase A2の活性化剤であるmelittinを共存させるとhsp27、αBクリスタリンのみならず、hsp27のストレスが応答が著しく促進された。促進効果はストレスは軽度の時ほど顕著であった。この結果は、ストレス応答がアラキドン酸カスケードの代謝活性と密接に連関し、細胞内遊離アラキドン酸濃度が高くなると、ストレス応答の閾値が低くなり、その結果ストレス応答が促進されることを示唆した。
表面プラズモン共鳴現象を用いた界面イメージングデバイスの開発

表面プラズモン共鳴(SPR)センサーは、エバネッセント光を利用して金属薄膜近傍の誘電率を高感度に測定できるセンサーデバイスであり、表面情報を得るのに適している。研究は以下の2つの面を主眼に、SPRセンサーのもつ界面イメージングのポテンシャル向上を進めた。1)装置面での工夫によるSPRセンサーでの界面イメージングSPR測定では、金属表面から約200nm領域の屈折率変化に高感度に応答することを利用して、表面感応型の化学・バイオセンシングへ応用されている。本研究では、主としてこれまでに開発したi)マイクロファイバー型SPRセンサー、ii)スラブ光導波路(SOWG)型多機能SPRセンサーのそれぞれにおいての性能向上研究と界面イメージング応用を進めた。結果として、i)では、ファイバー先端の表面加工の工夫により、10-3屈折率差感度でピコリッターレべルの溶液試料の測定が可能となった。また、ii)では、スラブ光導波路(SOWG)の技術と組み合わせた電気化学測定から、フェロセンをもつ表面自己組織化膜(SAM膜)のマルチ(SPRとボルタンメトリー)測定を可能とした。いずれもリアルタイムで計測が可能であり、界面の時間的変化(反応や離脱、分解など)を計測できる。2)化学的工夫によるSPRセンサーでの界面イメージング通常のSPRセンサーでは屈折率の実部を利用するが、屈折率型の虚部変化を測定に利用するSPRセンシング法(光吸収型SPR法)を提案している。この方法により、従来のSPR法では難しいグルコースなどの低分子化合物の検出を可能にした。さらに、別のSPRセンシング法(化学増幅法)として、高分子ナノ粒子(200nm)を利用したSPRシグナル増幅剤を開発した。この方法により10から100倍以上のセンサー感度増幅を実現した。本年度は、二次元平面で観測するSPRイメージング装置を開発した。本装置を開発するポイントは、光学設計、機械設計、電子回路設計、コンピュータ・プログラミング技術、画像処理技術、マイクロ流路技術、センサチップ作製技術、化学修飾固定化技術など幅広い知識と技術を有機的に結び付け、一つにまとめ上げることである。また、光吸収による屈折率の虚部変化を利用した光吸収型SPRセンシング法を提案した。今年度開発したSPRイメージング装置の光学系は、680nm波長の発光ダイオードを光源として、クレッチマン光学配置を使い、コリメイトされた光でSPR現象のイメージング像を観測した。装置開発上の特徴は、G言語LabVIEWを使った新たな解析ソフトウエアー、CCDカメラ画像取込、ゴニオメータ制御、偏光子制御などから装置を統合的に制御することに成功した。これにより、入射角度を変えながら自動的に画像を連続取込するなどの高度な機能が実現できた。測定例として100x100マイクロメーター正方形が配列した金チップで水滴を観測した場合、正方形がやや縦方向につぶれ、長方形として観測された。これは入射及び出射角が70度を超えているためである。また、長方形の内部が一部明るくなった所があったが、これは空気の泡が金属表面に接触しているためである。空間分解能を評価するために、直径31nmのラテックス球を観測したところ、像が縦方向につぶれ、円が縦方向につぶれて楕円形になると予想したが、そのようにならず、丸形であった。この理由は、縦方向が表面プラズモン波の伝播する方向であり、伝播長だけ像が縦方向に伸びるため、円形として観測されたと考えられる。現状のSPRイメージング装置は、焦点がやや不十分なことや、偏光素子による像の劣化などの光学系に問題がある。今後、この光学系の問題を改善した高分解能のSPRイメージング装置を開発する。

表面プラズモン共鳴(SPR)法は、金属表面から約200nm領域の屈折率変化に高感度に応答することを利用して、表面感応型の化学・バイオセンシングへ応用されている。特に、2次元イメージングSPRは、SPR光学顕微鏡やタンパクチップを作製するプラットフォームとして注目されているものである。本年度の研究は、(1)2次元イメージングSPR装置開発と応用実験、及び、(2)スラブ光導波路(SOWG)型SPR装置を用いた新しい化学センシング法の確立について実施した。研究(1)として、まず、生きた細胞などを観測できる実用性の高いSPR光学顕微鏡の用途として研究開発した。本研究では、空間分解能を評価するパターンを作製し、約10μmの空間分解能が達成していることを確認した。そして、生きた細胞の前段階として、異なる寸法のラテックス球を用意し、直径が約10μm程度までのラテックス球を測定することに成功した。また、様々な専用流路を作製し、層流などマイクロスケールで興味深い現象を観察することに成功した。研究(2)は、スラブ光導波路(SOWG)の技術と組み合わせ、蛍光や電気化学測定を可能とする新しいSPR装置を開発した。金薄膜をコーティングしたSOWGチップを作製し、蛍光用と電気化学用の流路をそれぞれ開発し、リアルタイム測定できる装置システムを開発した。メチレンブルーを用いた電気化学測定やフルオレセインを用いた蛍光測定をリアルタイムで計測することに成功した。今後、研究(2)の成果は、2次元イメージングSPR装置へ適用することを計画している。これまでに、2次元の表面プラズモン共鳴(SPR)装置および光導波路型表面プラズモン共鳴装置の開発を進めてきた。本年度はこれらの装置の高感度化に向けた改良を進めたほか、近接場光学顕微鏡の作製技術を利用したナノメーターサイズの光ファイバー表面プラズモン共鳴装置を作製し、世界最小のSPRセンサーを開発する。この場合、超微小プローブを利用した空間分解能数nmの走査型光電気化学顕微鏡(SOECM)を同時に設計し、バイオイメージング機器の開発を行った。1)光ファイバープローブの作製ナノプローブ光電極の作製方法は、フッ酸緩衝液による化学エッチングによるナノ寸法レベルで円錐状と金をスパッタリングして、絶縁ポリマーを電位制御により電析させた。作製した光ファイバーナノ電極の径は電気化学挙動を解析することにより求め、半径数百nm数nmの電極を用意しSOECMのプローブとして適用した。この結果、光学(散乱光変化)と電気化学(REDOX反応電流変化)の同時イメージングが可能であり、評価用の櫛形基板において、それぞれ約100nmの分解能が得られた。2)光ファイバープローブを利用した2次元界面イメージングモデル系として、マイクロスポッタにより複数のタンパク質(酵素)をナノオーダーでアレイに固定し、酵素反応による変化をSPRでモニターした。この場合、オスミウム錯体([Os(bpy)_3]^<2+/3+>)をレドックスマーカーと用いることにより、マイクロメータ単位のSPRイメージングに成功した。1)センサーデバイス開発
細胞外二重鎖RNAの細胞内輸送メカニズムの解明

増え続ける耐性細菌に対する新規抗菌薬の開発は重要である。新規抗菌薬は既存の薬剤よりも安定かつ安全であることが求められる。しかし、現在の開発方法では多くの時間が必要であり、そのため多大なコストを必要とする。そこで、コストが安く治療効果を指標とした新規医薬品の評価が可能であるカイコに着目したカイコの動物モデルとしての特色として、1個体に使用する薬剤が少量で治療効果を検討することができる。また、カイコは他の代替モデルであるショウジョウバエと比べて体長が大きく、薬物動態を分析するのに必要な血液と臓器を分離することが容易である。さらに、カイコとヒトの薬物代謝経路などの薬物動態における共通点も存在する。既に、天然物である土壌細菌の培養抽出液から治療効果を指標にしたスクリーニングにより新規抗生物質カイコシンを分離同定し、マウス黄色ブドウ球菌感染モデルでも治療効果が認められている抗生物質の取得が成立している。一方、より優れた化合物の創出のためには合成展開が必須であるが、カイコの治療効果を指標にした抗菌薬の誘導体の評価を行うことが可能であれば、カイコモデルは創薬において有用なツールとなり得る。そこで本研究は、黄色ブドウ球菌感染モデルカイコを用いて、カイコの治療効果を指標にして有機合成化合物の治療効果を指標にした合成展開が可能であることを検証するとともに、新規合成化合物の体内動態および、その作用機序を解明する。有機合成化合物ライブラリーからカイコ黄色ブドウ球菌感染モデルを用いてスクリーニングを行い、カイコ黄色ブドウ球菌感染カイコに延命効果を示したエステル化合物(CAS : 261714-60-7)を発見しこの化合物をリード化合物とし有機合成展開し57種類の化合物が得られた。そのうち2つの新規化合物(X, Z)が黄色ブドウ球菌のカイコ感染に対してヒット化合物より抗菌活性があり、高い治療効果が認められた。化合物XとZはベンゼン環に結合しているクロル(Cl)の数の違い、クロル(Cl)の数によってS. pneumoniaeとS. sanganiusに対する抗菌活性を上昇させる。一方で、S. aureus (MRSA3, MRSA4, MRSA8, MRSA11, MRSA12)に対する抗菌活性能は、ベンゼン環に結合するクロル(Cl)がフッソ素(F)に置換されることで高くなる。カイコ黄色ブドウ球菌感染モデルを用いた有機合成化合物ライブラリーからのスクリーニングを行いヒットしたエステル化合物(CAS : 261714-60-7)をリード化合物として57種類の化合物が得られ、さらに抗菌活性と高い治療効果のある2種類を得ることに成功した。それらの化合物はS. pneumoniaeとS. sanganiusに対する抗菌活性も有しており、抗菌能はベンゼン環に結合するクロル(Cl)がフッ素(F)に置換されることで高くなることも明らかにした。新規化合物のカイコにおける治療効果はみられたことから、マウスを用いた同様の実験を行うことが重要であると考えらえる。本研究「細胞外二重鎖RNAの細胞内輸送メカニズムの解明」は、細胞外からの二重鎖RNAの取り込み機構を含む、細胞内輸送メカニズムの未解明の機構を明らかにすることを目的としている。しかし、輸送経路や関係している分子など未知の部分を多く含んでいる。そこで、本研究を遂行するにあたり第一段階として、癌細胞浸潤におけるMembrane-type1MMP(MT1-MMP)の細胞膜挿入の細胞内輸送のモデルを作製することから始める。既に明らかとなっているように癌細胞の浸潤にはMTI-MMPが不可欠であり、細胞膜表面で不安定であるMT1-MMPは浸潤仮足への継続的な挿入が必須事項であると考えられる。しかし、その機構は未だ不明な部分が多い。本年度は細胞内から浸潤仮足までどのような経路を通り、また、挿入されるまでの時間的な法則を明らかにするためのMT1-MMPの輸送のモデリングを完成させることを試みた。その結果、我々は既知の実験データに基づき本研究室が開発したA-Cellソフトを用いてMT1-MMPの細胞内輸送モデルの構築に成功した。次に、MTI-MMP挿入に関して異なる3種類のシミュレーションを行った。その結果、(1)Vesicle中の量を単独で変更させた場合、Vesicle中のMTI-MMP量を多くするとECM分解が早く進んだ。(2)Vesicle間隔を単独で変更させた場合、間隔を狭めた場合挿入されるMT1-MMP量が多くなるため分解が早く進んだ。(3)MT1-MMPの平均挿入量が同一になるようにVesicle中のMTI-MMP量と間隔ともに変更させた場合、Vesicle間隔が長くMT1-MMP量を多くした場合、MT1-MMPの1回の挿入量が多くなるためECM分解が早く進んだ。以上のことよりECM分解を早く進ませ浸潤能力を上げる要素は、Vesicle輸送の間隔よりもVesicle中に含まれるMT1-MMP量を増加させることであることがシミュレーション結果から明らかとなった。以上のことから我々は、ガン細胞の初期のInvadopodiaを介した浸潤には、膜上のMT1-MMP発現を抑制するよりもMT1-MMPのVesicle輸送を抑制するほうがより効率よくガン細胞の浸潤を抑制できる可能性を示した。現在、論文の投稿準備中である。

そこで、本研究を遂行するにあたり第一段階として、癌細胞浸潤におけるMembrane-type1 MMP(MT1-MMP)の細胞膜挿入の細胞内輸送のモデルを作製することから始める。既に明らかとなっているように癌細胞の浸潤にはMT1-MMPが不可欠であり、細胞膜表面で不安定であるMT1-MMPは浸潤仮足への継続的な挿入が必須事項であると考えられる。しかし、挿入されたMT1-MMPが細胞膜上でどのような形態をとっているか実験的に明らかにされていない。そこで、細胞膜上のMT1-MMP挙動モデルを構築しコンピューターシミュレーションを用いてMT1-MMPの細胞膜上での挙動が浸潤へ及ぼす影響を明らかにすることを試みた。本モデルにおいて細胞膜上で形成されるECM分解可能な複合体の総称をM14aとし、MT1-MMPが細胞内より1回挿入された場合にM14aの形成量の時間変化をシミュレーションした。その結果、挿入と同時にpeak(Transient peak)が形成され、その後平衡状態になることが示された。次に、M14aのTransient peakと平衡状態とどちらがECM分解に重要な役割を担っているかTransient peakが生じないモデルを作製し、ECM分解能力を比較した。その結果、Transient peakが形成されないモデルではECMの分解がほとんど進まなかった。以上のことからM14aのTransient peakがECM分解に重要であることが明らかになった。細胞膜へのMT1-MMPの連続挿入は、TIMP-2阻害を回避するためだけではなく、挿入によるMT1-MMPの複合体形成そのものがECM分解に重要であることがシミュレーションで明らかになった。ECM分解を阻害するためには、細胞内からのMT1-MMPの供給そのものを阻害することが、細胞膜上でのTIMP-2によるECM分解阻害よりも、より効率的であると考えられる.このことは今後のセラピー開発に新しい可能性を示すことができた。現在、論文の投稿中である。増え続ける耐性細菌に対する新規抗菌薬の開発は重要である。新規抗菌薬は既存の薬剤よりも安定かつ安全であることが求められる。しかし、現在の開発方法では多くの時間が必要であり、そのため多大なコストを必要とする。そこで、コストが安く治療効果を指標とした新規医薬品の評価が可能であるカイコに着目したカイコの動物モデルとしての特色として、1個体に使用する薬剤が少量で治療効果を検討することができる。また、カイコは他の代替モデルであるショウジョウバエと比べて体長が大きく、薬物動態を分析するのに必要な血液と臓器を分離することが容易である。さらに、カイコとヒトの薬物代謝経路などの薬物動態における共通点も存在する。既に、天然物である土壌細菌の培養抽出液から治療効果を指標にしたスクリーニングにより新規抗生物質カイコシンを分離同定し、マウス黄色ブドウ球菌感染モデルでも治療効果が認められている抗生物質の取得が成立している。
現地調査とデータベース作成によるアバール語の現状と変容に関する社会言語学的研究

・アバール語のヒダス方言(ホトダ村方言を中心に)に関して音韻、語彙、語形および格配列、従属節の作り方等について調査・研究を行い、論文『アバール語ホトダ村方言のいくつかの特徴について』でホトダ村方言に関して、標準語と比較しながら、また、他のヒダス方言と比較しながら、調査・研究で明らかになった特徴を音声・音韻と形態・統語の両面に関してまとめた。音声・音韻の側面では、標準語では使われないがホトダ村方言では使われる音をリストアップするとともに、そうした音が使われている単語の範囲に関して他のヒダス方言とで違いがあることなどを示した。形態・統語の側面では、ホトダ村方言の名詞・代名詞と動詞の語形のパラダイムを示すとともに標準語ならびに他のヒダス方言との違いを示した。たとえば、標準語では代名詞は全て絶対格・能格型を示すのに対してヒダス方言全般では一部の代名詞が中立型になるのであるが、ホトダ村方言では標準語同様に全ての代名詞が絶対格・能格型であることや標準語で「の後で」を表現するには形容詞的分詞の一形式に副詞的な要素を加えるのが一般的であるが、ホトダ村方言では、そうした副詞的な要素を加えないことが多いことなどである。・ヒダス方言および標準語の動詞、形容詞、名詞の語彙表に関して、修正を行うとともに語彙の追加、新たな項目の追加を行った。また、ヒダス方言の電子テキストの修正をある程度行った。・ヒダス地方で話されているヒダス方言とマハチカラ市で話されているヒダス方言の違いについて調査・研究を行い、その結果として、いろいろな側面で多くのことが明らかになっているが、広範すぎて、まだ散発的なものの集まりであるので、今後、テーマを絞りながら調査・研究を続けていく。アバール語を対象にヒダス方言に関して語彙および語形について調査・研究を行うとともに、ヒダス方言との比較対象である標準語に関して語彙、語形および動詞と名詞の結びつき(すなわち、どのような動詞がどのような格の名詞と結びつくかなど)について調査・研究を行った。・9月6日9月30日の期間および2月22日3月17日の期間にロシア連邦ダゲスタン共和国マハチカラ市およびモスクワ市で調査および資料収集を行った。マハチカラ市では、アバール語ヒダス方言の語彙および語形に関して母語話者に対して質問形式の調査を行うとともに研究協力者と資料提供に関する打ち合わせを行った。標準語に関して語彙、語形、動詞と名詞の結びつきについて質問形式の調査を行った。モスクワ市では、ロシア国立図書館で学位論文、本などからアバール語および他のダゲスタン諸語に関する資料収集を行った。・ヒダス方言に関して動詞、名詞、形容詞がどのような変化の形、型(動詞では時制、法、形容詞的分詞、副詞的分詞他、名詞では格、数他)を持っているのかに関して調査・研究を行った。・ヒダス方言に関して動詞、形容詞、名詞の語彙表の作成を行った。語彙表には動詞では過去形など、名詞では格、数に関する語形の情報を加えてある。・標準語の語形情報入りの語彙表に対して電子テキストの分析、マハチカラ市での質問調査などによる研究を通してデータの追加、修正を行った。・標準語の動詞と名詞の結びつきに関して接触動詞(「さわる」、「たたく」などを意味する動詞)、配置動詞(「置く」などを意味する動詞)を中心に調査・研究を行った。・ヒダス方言および標準語のデータをデータベース化するためのフォーマットをXML形式で作成するための研究・準備を行った。アバール語のヒダス方言に関して語彙、語形および動詞と名詞の結びつき(どのような動詞がどのような格の名詞と結びつくかなど)等について調査・研究を行った。また、ヒダス方言との比較対象である標準語に関しても同様の調査・研究を行った。・8月30日9月29日の期間および2月25日3月23日の期間にロシア連邦ダゲスタン共和国マハチカラ市およびモスクワ市で調査および資料収集を行った。マハチカラ市では、ヒダス方言および標準語の語彙、語形および動詞と名詞の結びつき等に関して母語話者に対して質問形式の調査を行った。モスクワ市では、ロシア国立図書館等でアバール語および他のダゲスタン諸語に関する資料収集を行った。・ヒダス方言に関して、標準語との違いに注意しながら、動詞、名詞、形容詞がどのような変化の形、型(動詞では時制、法、形容詞的分詞、副詞的分詞他、名詞では格、数他)を持っているのかに関して網羅的に調査・記述・分析を行い、ヒダス方言と標準語とでは動詞の変化のパラダイム等でかなりの違いがあることが明らかになった。・ヒダス方言および標準語の動詞、形容詞、名詞の語彙表に関して、再点検・修正を行うとともに語彙の追加、新たな項目の追加を行った。・ヒダス方言の電子テキストの分析を行い、文字化における現時点での問題点を明らかにし、多少の修正を行うとともに今後行うべき修正点を整理した。・動詞と名詞の結びつきに関して、特に接触動詞(「さわる」、「たたく」などを意味する動詞)を問題にし、ヒダス方言と標準語の格枠組み、格枠組みの交替などに関して記述・分析を行い、ヒダス方言と標準語で違いがあることが明らかになった。・ヒダス方言は標準語と比べて、本動詞と補助動詞との間で、音韻レベルでの単一化が頻繁に起こることが明らかになった。

・アバール語のヒダス方言(ホトダ村方言を中心に)に関して音韻、語彙、語形および格配列、従属節の作り方等について調査・研究を行い、論文『アバール語ホトダ村方言のいくつかの特徴について』でホトダ村方言に関して、標準語と比較しながら、また、他のヒダス方言と比較しながら、調査・研究で明らかになった特徴を音声・音韻と形態・統語の両面に関してまとめた。音声・音韻の側面では、標準語では使われないがホトダ村方言では使われる音をリストアップするとともに、そうした音が使われている単語の範囲に関して他のヒダス方言とで違いがあることなどを示した。形態・統語の側面では、ホトダ村方言の名詞・代名詞と動詞の語形のパラダイムを示すとともに標準語ならびに他のヒダス方言との違いを示した。たとえば、標準語では代名詞は全て絶対格・能格型を示すのに対してヒダス方言全般では一部の代名詞が中立型になるのであるが、ホトダ村方言では標準語同様に全ての代名詞が絶対格・能格型であることや標準語で「の後で」を表現するには形容詞的分詞の一形式に副詞的な要素を加えるのが一般的であるが、ホトダ村方言では、そうした副詞的な要素を加えないことが多いことなどである。・ヒダス方言および標準語の動詞、形容詞、名詞の語彙表に関して、修正を行うとともに語彙の追加、新たな項目の追加を行った。また、ヒダス方言の電子テキストの修正をある程度行った。・ヒダス地方で話されているヒダス方言とマハチカラ市で話されているヒダス方言の違いについて調査・研究を行い、その結果として、いろいろな側面で多くのことが明らかになっているが、広範すぎて、まだ散発的なものの集まりであるので、今後、テーマを絞りながら調査・研究を続けていく。
体育授業における即時的な意思決定を促す事前計画作成プロセスに関する研究

本研究の目的は,体育授業の中でよりよい意思決定を行うために必要な事前計画立案の視点と事前計画作成のプロセスを提案し,教員養成課程の授業において活用する方法論を提示することである。平成30年度は、教師の事前計画立案に対する認識を明らかにするために質問紙を作成した。具体的には、小学校で体育授業を担当している中堅期以上の教師12名を対象に半構造化インタビューによりデータを収集した。その後、質的内容分析法を用いデータを分析し、抽出された35のコードをもとに質問内容を作成した。作成された質問紙は協力者との検討、予備調査を経て、公立小学校の教師(初任期、中堅期、ベテラン期)209名を対象にして調査を実施した。調査の目的は、小学校で体育を担当する教師が、事前計画をどのように認識しているのかということを教師の発達段階ごとに検討し、その傾向を明らかにすることである。その結果、事前計画に対する教師の認識として「活動内容の展開」「即興的思考の基盤」「児童理解と支援の手立て」「実践的知識」の4つの因子を抽出することができた。さらに、教師の発達段階による認識傾向の違いを検討したところ、「活動内容による展開」「即興的思考の基盤」「児童理解と支援の手立て」には教職歴による認識傾向に差はないことが明らかになった。一方で「実践的知識」としての認識には差が認められた。具体的には、初任期の教師の方がベテラン期の教師よりも事前計画を立案する際に「実践的知識」が必要であると認識していることが明らかになった。この結果を手がかりに,今後の研究対象を選定し,教師の事前計画に対する認識と即時的な意思決定の関連を明らかにする研究計画を立案し検討している。当初の計画通り、平成30年度中に公立小学校の教師を対象に質問紙調査を実施し、事前計画に対する認識の傾向を明らかにすることができたが、その後の対象者を選定するにあたっての分析、研究の具体的計画の検討などが途中となっているためである。令和元年度は、前年度から行っている研究データの分析を進め、対象者の選定を早急に行う。その後、フィールドワーク研究に移行し、研究データを収集を進める。同時に研究成果をまとめながら随時、学会発表を計画していく。また、前年度の研究成果をまとめ論文として発表することを行う。平成30年度は、研究計画の遅れもありデータ分析に充てる予定であった人件費を支出することがなかった。そのため、物品費と旅費を中心に支出したが、次年度はデータ分析等に必要な人件費などが増える見通しである。また、論文作成に関しても計画以上に進めたいため、その費用として検討している。
適応学習機能を有する可動式首サポータの開発

本研究では,高齢化やALSをはじめとする重度の障害により全身の筋力が低下し,自律的に首を保持できない状態の人を対象として,首を保持しながら,使用者の意思に応じて首の運動を支援する首サポータの開発を行った。この首サポータは,全身の筋力が麻痺する障害をもつ人の動作を支援するものであるが,使用する人によって障害の程度は異なり,また同じ人であっても,障害の状態は常に変化する。そのため,適切な支援動作を実現するためには,使用者の状態や機能を学習し,その状態・機能に見合ったサポートを適応的に行うことが必要となる。言い換えれば,使用者が機器(装置)に合わせるのではなく,適応学習機能を機器に備えることで,機器が使用者に合わせることが可能となる。本研究で開発した適応学習機能を有する首サポータは,以下のような特徴を有している。1.首サポータの制御には,位置制御ベース型のインピーダンス制御を用いている。2.位置制御には,信頼性の高いPID制御をベースとし,その制御パラメータを階層型ニューラルネットワークの一種である小脳演算モデル(CMAC)を用いて調整する適応学習型のPID制御を用いている。3.柔軟な空気膜構造体(風船)を用いたセンサーアクチュエータ系を提案し,それを用いて首サポータを実現している。空気膜構造体を用いたことで,使用者に優しく,また安全性を確保することができる。この適応学習機能を備えたシステムは,その対象が首サポータに限定されるものではなく,褥創防止,寝返り補助などの福祉支援機器,さらには機能回復を支援するリハビリテーションなどにも応用可能であり,今後,幅広くその実用化に向けた研究開発を行う予定である。ALS(筋萎縮性側索硬化症)をはじめ,重度の障害により,首の筋力が低下し,首がすわらない状態の人が多く存在している。現状では,それらの障害者は,ベッドに寝たきりの状態であったり,あるいは車椅子の生活において,首の位置を保持具により固定し,位置を変えたい時には介護者の助けを必要とするなど,非常に視界の制限された状態での生活を強いられている。そのため,障害者は,非常に大きなストレスを抱えているのが現状である。本研究では,そのような障害者を対象として,首を保持しながら,使用者の意思に応じて顔の向きを変えることが可能な可動式の首サポータの開発について考察を行った.今年度(平成15年度)は,首サポータを適切に制御するための適応学習機能を有した制御アルゴリズムを開発した。具体的にはPID制御を基本とし,そのPIDゲインの調整を行うPIDチューナーに,学習アルゴリズムのひとつである小脳演算モデル(CMAC)を用いたCMAC-PIDコントローラを提案した。一方,空気圧シリンダを用いた首サポータの試作機も製作し,CMAC-PIDコントローラの有効性について実験を通して検証した。とくに,様々な症状に対して適応学習機能を発揮し,適応学習アルゴリズムの首サポータに対する適応可能性を得ることができた。次年度はこの試作機に基づいた完成品を製作する予定である。また,視線入力部が未完であるため,これについての考察を中心に行う。近年,介護問題や高齢者の生活の質に関する問題が提起されており,本研究では,制御技術,情報処理技術を適切に導入し,自律的な支援を行い使用する人の生活の質の向上を実現する福祉機器の実現を目指して,適応学習制御を導入した可動式首サポータの開発を行った.とくに,高齢化や,筋萎縮性側索硬化症(ALS)をはじめとする重度の障害により全身の筋力が低下し,自律的に首を保持できない状態の人を対象として,首を保持しながら,使用者の意思に応じて首の運動が可能な姿勢保持支援システムの開発を行った.

開発した具体的なシステムは,空気アクチュエータを実装した装具と,アクチュエータの駆動源である空気圧を供給するエアコンプレッサ,電磁弁,制御アルゴリズムを実装したマイクロコンピュータ等を内蔵した制御装置から構成される.首サポータは,全身の筋力が麻痺する障害をもつ人の動作を支援するものであるが,使用する人によって障害の程度は異なり,また同じ人であっても,障害の状態は常に変化する.そのため,適切な支援動作を実現するためには,使用する人の状態に常に適応することが必要となる.また首サポータを装着する首は,脊髄をはじめとして生命維持に必要な機能の集まった非常にデリケートな部位であり,十分な安全を確保するために高い信頼性が求められる.そこで,本研究ではシステムの制御として,位置制御ベース型のインピーダンス制御を用いる.昨年度は,信頼性の高いPID制御をベースに,その制御パラメータをニューラルネットワークの一種である小脳演算モデル(CMAC)を用いて調整する適応学習型のCMAC-PID制御系を首サポータに適用した.本年度は,より柔軟な空気膜構造体を用いたセンサーアクチュエータ系を提案し,それを用いた試作2号機を製作し,センサーアクチュエータ系の基本特性を検証し,CMAC-PIDコントローラを用いた位置ベース型インピーダンス制御を実装し検証した.
咀嚼機構への神経栄養因子遺伝子の関与

脳由来神経栄養因子(brain-derived neurotrophic factor, BDNF)は末梢および中枢神経系の神経の発生、生存、維持、再生過程に重要な役割を果たす神経栄養因子の一つである。我々は先にBDNEを人工的に欠損させたマウスでは咀嚼の入力系として機能する歯根膜機械受容器の低形成が怒ることを免疫細胞化学、画像解析法を用いて明らかにした。本研究課題ではBDNFの咀嚼機構に及ぼす影響を検討するために、ヘテロ型BDNF遺伝子欠損マウスにおける下顎運動ならびに咀嚼筋活動を無拘束自由運動下で電気生理学的手法を用いて測定し、同腹の野生型マウスと比較した。マウスに異なる硬さの食物を咀嚼させ、顎運動の三次元的軌跡と咀嚼筋活動を同時に記録した。なお、下顎運動ならびに咀嚼筋活動の測定にはマウス用測定を新たに開発した。食物摂取中と咀嚼中に著名な顎運動の違いが観察された。しかしながらBDNF欠損マウスでのchewingストロークの数は野生型に比べ減少していた。また、chewingサイクルのパターンは開口相、閉口相、突出相に分けられたが、BDNF欠損マウスの各chewing相は野生型より不規則であった。さらにBDNF欠損マウスの咬筋活動は野生型マウスのものより著名に低かった。すなわち、BDNF欠損マウスの咬筋活動は野生型に比べ硬食を与えた時で35%、軟食を与えたときで32%減少した。一方、両者のマウス間で咀嚼サイクルの間隔には有意差が認められなかった。これらの結果は発火様式が咀嚼のタイミングより末梢神経入力の方がより重要であることが示唆され、BDNFが顎運動の制御に関与していることを明らかにした。最近、我々はマウスの顎運動が他の実験動物のものと非常に類似していることを示し、マウスが咀嚼運動を研究するのに適している小動物であることを示した。これまでの研究により、神経成長因子のひとつであるBrain-derived neurotrophic factor (BDNF)を人工的に欠損させたマウスでは野生型マウスに比べ三叉神経節や三叉神経中脳路核が低形成であることが示されている。この研究ではBDNFノックアウトマウス(ヘテロ型)と野生型マウスの顎運動と咀嚼筋活動ならびに咀嚼サイクルの感覚を比較することにより、口腔感覚受容器の顎運動パターン、咀嚼筋活動と咀嚼リズムへの関与を明らかにすることである。顎運動の測定は我々がマウス用に開発した顎運動測定装置を用いた。食物摂取中と咀偶中に著名な顎運動の違いが観察された。BDNF欠損マウスと野生型マウス間では咀嚼筋活動に有意差があった。BDNF欠損マウスの咬筋活動は野生型に比べ硬食を与えた時で35%、軟食を与えたときで32%減少した。両者のマウス間で咀嚼サイクルの感覚には有意差がなかった。これらの実験結果はリズムゼネレーターよりパターンゼネレーターが末梢性知覚入力に重要であることを示している。
大学生の抑うつ症状、躁症状、不安症状および自閉傾向に関する調査研究

本研究は,大学生の抑うつ症状,躁症状,不安症状および自閉傾向の実態を調査・分析することを目的とした。2016年に全国にある13の大学で質問紙調査を実施した。大学生1,120名(平均年齢19.84歳)を分析対象とした。その結果,自閉傾向をもつ大学生は抑うつ症状をもちやすく,抑うつ症状をもつ大学生は躁症状と不安症状をもちやすくなることが示唆された。また,自殺念慮をもつ学生は,8.5%に確認された。大学生の中に精神症状や自閉傾向,自殺念慮を有する者が一定数存在することが示唆された。本研究の結果は,大学の保健センター等でのスクリーニングや支援にとって有用な知見になり得ると考えられる。本研究は、大学生の抑うつ症状、躁症状、不安症状および自閉傾向に関する調査研究を行い、(1)大学生の各症状と自殺念慮の関連を検討し、(2)すでに実施されている小・中・高校生への調査と比較検討し、小学校から大学までの連続性を伴った観点から、精神的問題を改善させる要因を明らかにすることを目的としている。2015年度は、本調査に向けた予備調査を実施した。大学生を対象とする質問紙調査を行い、抑うつ傾向、不安傾向、発達障害傾向、不登校傾向の関連について、共分散構造分析を用いて因果モデルを検討した。その結果、発達障害傾向は抑うつ・不安傾向に正の影響が認められ、抑うつ・不安傾向を媒介して不登校傾向へ正の影響を与えていた。そのため、発達障害傾向のある学生には、抑うつや不安への心理的支援を行うことが望ましいと考えられた。つまり、発達障害傾向のある大学生は二次障害として抑うつや不安をもちやすい傾向があるため、学内では学生相談室や障害学生支援室、ピア・サポートの活用、学外では専門機関等の利用を促すことが大切であると考えられた。また、抑うつや不安の症状を訴える学生や不登校傾向のある学生には、その背景に発達障害傾向が隠れている可能性があるため、支援を行う側は注意を払う必要があると考えられた。現在までに予備調査の実施、本調査のアンケート調査票の作成、研究協力者との打ち合わせ等の本調査実施の準備が整えられている。予備調査の結果について学会発表(口頭発表)を行った。本研究は,大学生を対象に抑うつ症状,躁症状,不安症状および自閉傾向の実態を調査し,相互の関連について検討することを目的としている。2016年度は、本調査を実施し、北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・九州の各地方から13大学(国公立6校,私立7校)を選別し,アンケート調査を実施し,回答の得られた大学生1,120名(男性433名,女性687名,平均年齢19.84歳,SD=1.79)を本研究の対象とした。調査は,2016年9月から12月にかけて行った。調査票には,1簡易抑うつ症状尺度(QIDS-J)(藤沢ら,2010),2躁病エピソード診断スクリーニング質問表(MEDSCI)(稲田ら,2012),3Zung不安自己評価尺度(SAS)(岡村ら,1991),4自閉症スペクトラム指数日本語版(AQ-J)(若林,2003),5二次元レジリエンス尺度(平野,2010)を用いた。各尺度間において,ピアソンの積率相関係数を算出した。p<0.05かつ相関係数>.30を満たす場合を「意味のある相関がある」と判断すると,QIDS-JーSAS(r=.44,p<.001),QIDS-JーAQ-J(r=.36,p<.001)において,有意な正の相関を示した。また,QIDS-Jーレジリエンス(r=ー.34,p<.001),AQ-Jーレジリエンス(r=ー.58,p<.001)において,有意な負の相関を示した。QIDS-JとSASの間,QIDS-JとAQ-Jの間にある正の相関関係から,大学生においては,抑うつ症状のスコアが高ければ,不安症状と自閉傾向のスコアも高い傾向があると考えられる。また,QIDS-Jとレジリエンスの間,AQ-Jとレジリエンスの間の負の相関関係から,大学生では,抑うつ症状および自閉傾向のスコアが高ければ,レジリエンスのスコアは低い傾向があると考えられる。予定通りに全国調査を2016年9月から12月にかけて実施できた。調査は,北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・九州の各地方から13大学(国公立6校,私立7校)を選別し,各大学の教員に依頼し,講義時間内に実施された。回答の得られた大学生1,120名を分析対象とした。分析結果の一部について,学会発表(口頭発表)を行った。2017年度は,2016年9月から12月にかけて実施した調査について,前年度に引き続き分析を行った。北海道・東北・関東・中部・近畿・中国・九州の各地方から13大学(国公立6校,私立7校)を選別し,アンケート調査を実施し,回答の得られた大学生1,120名(男性433名,女性687名,平均年齢19.8歳,SD=1.8)を本研究の対象とした。

調査票には,1簡易抑うつ症状尺度(QIDS-J)(藤沢ら,2010),2躁病エピソード診断スクリーニング質問表(MEDSCI)(稲田ら,2012),3Zung不安自己評価尺度(SAS)(岡村ら,1991),4自閉症スペクトラム指数日本語版(AQ-J)(若林,2003),5二次元レジリエンス尺度(平野,2010)を用いた。統計分析は,各変数間の相関分析,性差についてt検定などを行った。各尺度において,本研究で採用したカットオフスコアを超えた者の割合は,QIDS-Jは14.3%(≧11点),SASは15.1%(≧40点),MEDSCI(現在)は8.8%(≧12点),AQ-Jは4.1%(≧33点)であった。QIDS-Jの項目12「死や自殺についての考え」において,「自殺や死について,1週間に数回,数分間にわたって考えることがある」(2点)または「自殺や死について1日に何回か細部にわたって考える,または,具体的な自殺の計画を立てたり,実際に死のうとしたりしたことがあった」(3点)と回答した者を自殺念慮有と判断した。その結果,自殺念慮は8.5%(2点:6.3%、3点:2.2%)に確認された。以上の結果から,一般の大学生の中にも精神症状や発達障害,深刻な自殺念慮を有する者が一定の割合で存在する可能性が示唆された。本研究は,大学生の抑うつ症状,躁症状,不安症状および自閉傾向の実態を調査・分析することを目的とした。2016年に全国にある13の大学で質問紙調査を実施した。大学生1,120名(平均年齢19.84歳)を分析対象とした。その結果,自閉傾向をもつ大学生は抑うつ症状をもちやすく,抑うつ症状をもつ大学生は躁症状と不安症状をもちやすくなることが示唆された。また,自殺念慮をもつ学生は,8.5%に確認された。大学生の中に精神症状や自閉傾向,自殺念慮を有する者が一定数存在することが示唆された。本研究の結果は,大学の保健センター等でのスクリーニングや支援にとって有用な知見になり得ると考えられる。2015年度に作成したアンケート調査票を用いて、全国の大学生を対象に調査を実施する。地域や大学の属性(公立・私立等)によるサンプリングの偏りを避けるため、北海道、東北、関東、関西、九州等の複数地域の大学に調査を依頼する。実施方法は、講義時間に調査票を配布し、回答を依頼する。なお、学生の人権の保護に十分に配慮する旨の説明文書を表紙に記載しており、調査票の配布時に研究協力者の教員によって口頭で周知がなされる。分析の手順は、(1)大学生のデータを分析し、大学生の抑うつ症状、躁症状、不安症状および自閉傾向の関連を検討する。あわせて、各精神症状と自殺念慮との関連を検討する。(2)同様の質問紙を用いて収集された小・中・高校生のデータ(井上・佐藤ら、2013)と大学生のデータを比較し、各症状の関連性について検討し、精神的問題への支援を検討する。全国調査によって得られたデータの分析を進め,研究成果について,学会での発表,論文投稿を行い,一連の研究成果を公表する。今後の分析の手順は,(1)大学生の抑うつ症状,躁症状,不安症状および自閉傾向の関連をさらに多面的に検討するとともに,各症状と自殺念慮の関連を検討する。(2)すでに本研究と同様の質問紙を用いて収集された小・中・高校生のデータ(井上・佐藤ら,2013)と大学生のデータを比較検討する。児童青年精神医学,臨床心理学10名ほどの研究協力者に対して、調査票配布・回収の謝金を支払う予定であったが、まだ支払われていないため。当初,計画していた外国での学会発表から,地元開催の学会発表(北海道児童青年精神保健学会)へと変更したため,2016年度には「旅費」の一部と「英文校閲代」を使用しなかった。