hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学のハラスメント相談における「加害者とされた相談者」のアセスメント方法の開発

本研究は、大学で起こるハラスメント被害の減少を目的にハラスメント「加害者」のアセスメントに焦点化し、その方法について検討した。アセスメントは、当事者と共に状況および心性を把握する作業であり、それには対人援助職側のバランス感覚や倫理観も重要な因子となる。平成28年度はアカハラの創作事例を用い国内の対人援助職にインタビューをおこないデータを収集した。翌年度はデンマークおよびアメリカ(ミシガン州)の援助職にインタビューをおこない、ハラスメント加害者の対応などについて多角的に知見を収集し、最終的にアセスメントリストおよびアセスメントチェックリストを作成した。本研究は、大学のハラスメント相談における「加害者とされた相談者」のアセスメント方法の開発を目的としている。具体的には、三つのツールを作成することを目指している。三つとは、(1)アセスメントシート、(2)相談員が実施するアセスメントのプロセスに「加害者とされた相談者」自身が参加するための省察用ワークブック、(3)相談員によるアセスメントの結果とそのプロセスに関する相談員用自己チェックリスト、である。社会福祉学分野でのハラスメント相談研究は少なく、本研究は新規性がある。社会福祉学の重要な概念である「人権」ならびに「共生」を軸に、たとえハラスメントをしたと疑義がある者であっても、その者の人権に配慮し支援対象として捉える試みは社会的意義があり、人権擁護や社会的包摂の考え方をハラスメント問題の解決に導入することは、大学のハラスメント相談・防止対策への新たな示唆となる。また、アセスメントの正確性とその内容の豊富化は、「加害者とされた相談者」当事者参加により方法が強化され、これまでの相談員の一方向からの趣が強かった偏りあるアセスメントの補強を期待することができ、実践に学術的な検証を加えることが可能となる。以上より本研究は、「加害者とされた相談者」支援のジレンマの克服に繋がり、現場応用性が高く、ハラスメントの解決に向け「加害者とされた相談者」の省察行動を発展させ、ハラスメントの防止への寄与が期待できる。平成28年度においては、量的データよりも質的なデータ収集を優先させ、国内の大学で働くソーシャルワーカー(以下CSW)に(未)認定加害者の支援に係わった経験等について複数のインタビュー調査をおこなった。これらのデータより対人援助職の人権意識等を抽出し、ツールに反映させる予定である。ツールの作成は研究1年目で未着手の状態であるが、社会福祉学を基盤とする援助職に関する基礎データは豊富化してきている。更なるデータ収集と、学際的に取り組むことが重要と考えているため、CSW以外にもインタビューの対象を広めていく。なお、本研究における「加害者とされた相談者」は、認定された加害者ではなく未認定加害者に焦点化している。今後は認定加害者への対応も射程に入れることを想定しているため、名古屋刑務所を訪問した。以上の活動により、ハラスメント問題において未認定状態での「加害者とされた相談者」への具体的な対応方法は、相談員個人の技量のレベルに滞留しておりエビデンスに欠けている現状が示唆されている。平成29年度は前年度までに得られた結果を踏まえ、めて様々な知見からハラスメントの検討が必要という認識に至ったことから、主に諸外国でのインタビュー調査をおこなった。アカデミック・ハラスメントの認識や用語の使用、その解決において我が国との差異があるのか、またハラスメントの解決に携わる対人援助職の職種により加害者へのアプローチは異なるのかを検討する必要が生じた為である。本来、これらの検討課題は多様な視点を持つ者が一堂に会し議論をおこなえることが望ましいが、予算および研究期間の都合上、そうした場を設けることが不可能であった。そのため研究者がデンマークとアメリカに赴き、ハラスメントに関連する対応部署を視察したり対応者へのインタビューをおこなったりし、データの収集に努めた。具体的な成果としては、デンマークの対人援助職にアカハラ創作事例に関するインタビューを実施し、アセスメントや「加害者」対応について議論をおこなったこと、同人の所属機関で実施されている低学年からのセクハラ防止に関する性教育やいじめ防止プログラムに関して情報収集を行なった。アメリカではミシガン大学のOffice for Institutional Equity及びSexual Assault Prevention and Awareness Centerにてインタビューをおこなった。これらの内容を検証し、我が国におけるハラスメントの「加害者」のアセスメントについて質的に検証しポータルサイトを作成した。ハラスメントは身体的な暴力から人間関係上のトラブルまで、様々な事柄を包含する現象である。また、その種類も性的なものから労務上で生じることまで多岐に渡る。ハラスメントの被害者が求める救済も多様であり、解決のシステム面、心理的ケアの面で多くの学問領域から考究する必要があり、本研究はその端緒であることを示した。平成29年度は、3ツールの開発に着手し効果検証を目指す。具体的な開発方法は以下の通りである。アセスメントシートおよびアセスメントチェックリストは、既にインタビューデータが揃いつつある。分析をおこない、項目数やその記載内容等を策定する。

「加害者とされた相談者」自身が使用するワークブックは、各種ハラスメントに共通したものの開発を目指す前に、例えばアカハラの「加害者とされた者用」を開発し、様々なハラスメントに汎用できるか試用する。試用に関しては、使用対象が限定され、また倫理的な検討も必要なため、実際の相談者に使用が難しい場合は、相談員にワークブックを見てもらい使用感の収集をおこなう。これらのツールは、効果検証および普及方法も熟慮する。「加害者とされた相談者」を「加害者」として扱う危険性を対人援助職が自覚的に扱うことができるようになるためである。本研究は、決して「加害者とされた相談者」のみを支援対象としているわけではない。「加害者とされた相談者」の陰には「被害を訴える相談者」が存在する。その者の救済を第一義に、ツールの内容を点検する。具体的には、学際的な取り組みも必要と考えるため、社会福祉学関係の学会のみならず、臨床心理学系各種学会、研究会、社会学系各種学会研究会に出席し、情報収集と知見の発表を行い、精度を高めたい。またできあがったツールに関しては、本研究の成果物とし、名古屋大学ハラスメント相談センターのHP等に掲載する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会福祉学29年度が最終年度であるため、記入しない。
扁桃核キンドリング痙攣によるネズミ脳における構造的、機能的変化の研究

コリンリン酸(PC)は脳内脂質の主要物質であり、形質細胞の、特に外膜に主として存在する。PCに取り込まれるパラミチン酸(PAM)の代謝を測定することにより、構造的変化をとらえることができ、Gulucose代謝と比較することにより、様々な現象に対し、より深くアプローチし、理解することが可能である。キンドリング現象は、痙攣のみならず、脳におけるneural plasticityに関して、より重要な情報を得ることができると期待できる。申請者はすでに脂肪酸及び2-DGを用いて。このキンドリングモデルでの代謝の変化をオートジオグラフを用いて研究してきた(accepted)。今回は、PAMに関してはその変化が脳内のどの組織に発生しているのか、すなわち神経細胞の細胞膜であるのか、或いはグリアその他の周囲組織内で主にその変化が起こっているのかを確認するために、得られた脳組織をin situにて現像し、その存在部位を同定する。電極をRat左扁桃核に挿入し、電気刺激によりキンドリングを作成し、同時にSham-kindl ratとして、電極は埋め込むが、電気刺激を与えない群を別に作製している。最後の電気刺激5分後、24時間後及び2週間後に放射性PANを投与し、投与後20分及び45分後にratを殺し、脳を取り出して-80°Cにて保存した。血漿中の脂肪酸のradioactivityを測定し、Glucoseは血糖値とplasma radio activityを測定する。Cryostatを用いて20μmの厚さに切断後、各々8乃至12週間或いは2週間感光させ、又一部の組織はスライドグラスに乗せ、HE染色を施した後、エマルジョンに浸し、そのまま6ヵ月以上感光させる予定である。以上の方法により、今後脂肪酸の取り込み率(k*)およびrCMRgluを算出し、またその変化をin situで確認する予定である。
大腸で産生される活性硫黄分子種・窒素種・酸素種間相互作用への食品成分の影響評価

哺乳動物の細胞内では、糖や脂肪から電子が取り出され、電子伝達系を解して適切な場で処理をされている。このような生理的な反応に伴い活性酸素種、活性窒素種が産生される。これらの活性種は酸化ストレスを誘導すると考えられ、これに対する抑制系として様々な細胞内抗酸化機構が提唱されてきたが、近年、その主要機構としての硫化水素を中心とする活性硫黄分子種の役割がクローズアップされている。これまで、硫化水素の生成系は、メチオニン、システインおよびシスチンを基質とする酵素反応と考えられてきた。しかし、哺乳動物組織に多量に存在する活性硫黄分子種の量から、これら含硫アミノ酸からの経路のみでは説明することは難しい。そこで、我々は、生体内で最も硫化水素の産生が盛んな消化管、特に腸での硫化水素の活性硫黄分子種への変換機構および吸収機構、さらには、肝臓による末梢組織への送達機構について検討を試みた。食品中に含まれる活性硫黄分子種の原料としては、海藻、魚介類、肉類に含まれる硫酸化多糖、およびニンニクやキャベツ、ブロッコリー等に含まれるトリスルフィド化合物が考えられる。前者は、大腸での腸内細菌により硫化水素に変換される。後者は、小腸における消化を受け硫化水素を産生すると考えられる。本研究は、これら、消化管内で産生される硫化水素が、どのような機構により末梢組織にまで送達されるのかを明らかにする。これにより、生体内での酸化ストレスの異常昂進による恒常性破綻を食を介して予防するためのエビデンスを示すことが可能となる。消化管、特に腸管内での活性イオウ分子種産生の経路としては、(1)硫酸を基質として硫酸還元菌による硫化水素の発生系、および、(2)食物由来活性イオウ分子種の取り込みの2経路が考えられる。(1)の経路は、主に大腸で起こるのに対し、(2)の経路は小腸における消化の過程で遊離すると考えられる。平成30年度は、(2)の経路について検討を行った。植物性の食品は、植物の硫黄同化によりダイナミックに硫化水素が産生されている。硫化水素は、システイン産生に利用され、その後、ジメチルトリスルフィドやジアリルトリスルフィド等の活性イオウ分子種に変換される。これらは、消化管内での消化過程により、硫化水素を産生し得る。そこで、アルカリ条件下還元剤処理による硫化水素の産生評価法(SAOB法)を植物性食品である野菜に適用したところ、ニンニク、キャベツ、ブロッコリー、ネギには、低分子画分(MWCO,10kDa)に数mM相当の活性イオウ分子種が存在することが明らかとなった。興味深いことに、大豆およびトマトには、高分子画分に数mM相当の活性イオウ分子種が存在することが明らかとなった。この結果は、タンパク質中ポリスルフィドの存在を示唆するものである。その生成機構として、硫化水素が生理的な酸化ストレス下で求核反応性に富む多硫化水素に変換され、これがタンパク質中ジスルフィド結合に対して開裂付加する可能性を明らかにした。また、これらのタンパク質中ポリスルフィドは、プロテアーゼ消化により分解することを明らかにしており、その最終産物について検討を行っている。以上の結果は、植物中で生成される活性イオウ分子種が、植物性食品として少なからず、消費者により摂取されている可能性を示唆するものである。活性硫黄分子種は細胞内に取り込まれた後、細胞内においてダイナミックなレドックスサイクル反応により、形態を変えており、ある瞬間での定量解析は困難である。これに対し、高分子タンパク質に取り込まれた活性硫黄分子種は比較的安定型として存在することが予備実験により明らかとなっている。令和元年は、細胞レベルおよび組織レベルでのタンパク質に局在する活性硫黄分子種の測定法を確立する。具体的には、還元型のシステインポリスルフィド残基および参加型のトリスルフィド結合の測定法を確立する。これらの測定法を用い、平成30年度に明らかとした、食品成分としての活性硫黄分子種を培養細胞ならびに実験動物に添加・摂取させ、活性硫黄分子種の細胞内への取り込み、およびその後の動態について検討する。活性硫黄分子種の生理機能として抗酸化作用を考えている。先行研究により、Type4グルタチオンパーオキシダーゼ(GPx4)阻害によるフェロトーシス誘導細胞を多硫化水素により処理することで、細胞死が抑制されることを明らかにしている。そこで、フェロトーシス細胞死への活性硫黄分子種による細胞死抑制作用、ならびに抑制機構の解明を行う。フェロトーシス細胞死は、虚血再還流障害時の細胞死の機構である可能性が示唆されている。生体内では、虚血再還流によると思われる組織障害が日常的に多発しており、その予防は健康寿命とも密接に関連している。この成果は、食を介した健康維持の観点から着目すべきエビデンスを示し得る。

そこで、我々は、生体内で最も硫化水素の産生が盛んな消化管、特に腸での硫化水素の活性硫黄分子種への変換機構および吸収機構、さらには、肝臓による末梢組織への送達機構について検討を試みた。食品中に含まれる活性硫黄分子種の原料としては、海藻、魚介類、肉類に含まれる硫酸化多糖、およびニンニクやキャベツ、ブロッコリー等に含まれるトリスルフィド化合物が考えられる。前者は、大腸での腸内細菌により硫化水素に変換される。後者は、小腸における消化を受け硫化水素を産生すると考えられる。本研究は、これら、消化管内で産生される硫化水素が、どのような機構により末梢組織にまで送達されるのかを明らかにする。これにより、生体内での酸化ストレスの異常昂進による恒常性破綻を食を介して予防するためのエビデンスを示すことが可能となる。消化管、特に腸管内での活性イオウ分子種産生の経路としては、(1)硫酸を基質として硫酸還元菌による硫化水素の発生系、および、(2)食物由来活性イオウ分子種の取り込みの2経路が考えられる。(1)の経路は、主に大腸で起こるのに対し、(2)の経路は小腸における消化の過程で遊離すると考えられる。平成30年度は、(2)の経路について検討を行った。植物性の食品は、植物の硫黄同化によりダイナミックに硫化水素が産生されている。硫化水素は、システイン産生に利用され、その後、ジメチルトリスルフィドやジアリルトリスルフィド等の活性イオウ分子種に変換される。これらは、消化管内での消化過程により、硫化水素を産生し得る。そこで、アルカリ条件下還元剤処理による硫化水素の産生評価法(SAOB法)を植物性食品である野菜に適用したところ、ニンニク、キャベツ、ブロッコリー、ネギには、低分子画分(MWCO,10kDa)に数mM相当の活性イオウ分子種が存在することが明らかとなった。興味深いことに、大豆およびトマトには、高分子画分に数mM相当の活性イオウ分子種が存在することが明らかとなった。この結果は、タンパク質中ポリスルフィドの存在を示唆するものである。その生成機構として、硫化水素が生理的な酸化ストレス下で求核反応性に富む多硫化水素に変換され、これがタンパク質中ジスルフィド結合に対して開裂付加する可能性を明らかにした。また、これらのタンパク質中ポリスルフィドは、プロテアーゼ消化により分解することを明らかにしており、その最終産物について検討を行っている。以上の結果は、植物中で生成される活性イオウ分子種が、植物性食品として少なからず、消費者により摂取されている可能性を示唆するものである。活性硫黄分子種は細胞内に取り込まれた後、細胞内においてダイナミックなレドックスサイクル反応により、形態を変えており、ある瞬間での定量解析は困難である。これに対し、高分子タンパク質に取り込まれた活性硫黄分子種は比較的安定型として存在することが予備実験により明らかとなっている。令和元年は、細胞レベルおよび組織レベルでのタンパク質に局在する活性硫黄分子種の測定法を確立する。具体的には、還元型のシステインポリスルフィド残基および参加型のトリスルフィド結合の測定法を確立する。
老年期難治性精神障害に対する寛解維持目的電気けいれん療法の標準化

今年度は、老年期難治性精神障害に対する寛解維持目的電気けいれん療法の標準的技法を確立するために、大うつ病性障害、精神分裂病緊張型で急性期ECT後の易再燃性の対象群を選別するために、昨年度から始めた急性期ECTの短期的治療効果と6ケ月再燃率の調査の結果を国内学会及び海外学会・会議で発表した。その後は6ケ月で再燃してしまいかつその後の急性期ECTで反応した精神分裂病緊張型及び大うつ病性障害の患者群に継続ETCを施行し寛解維持効果を調査した。緊張型分裂病では4例において継続ECTにて2例が6ケ月の寛解維持に成功した。また再燃してしまった2例においても高頻度長期間の継続・維持ECTにおいて寛解維持に成功している。大うつ病性障害では6例において継続ECTにて3例が6ケ月の寛解維持に成功した来年度にはこれらの結果をまとめ学会発表する予定である。今年度は、老年期難治性精神障害に対する寛解維持目的電気けいれん療法の標準的技法を確立するために、個々の症例(大うつ病性障害、精神分裂病緊張型)でm-ECT後の易再燃性に対して、当科で作成したプロトコールで継続・維持ECTを施行し、一例づつ報告した。また、老年期難治性精神障害を精神分裂病緊張型群と大うつ病性障害群に対象を選択し、m-ECTの短期効果を調べた。精神分裂病緊張型の短期効果についてはBPRSの平均改善率、治療反応率、6ヶ月再燃率を測定した。結果はBPRS改善率は77.2%、治療反応率は100%と高い治療効果を示したが、6ヶ月再燃率は60%と非常に高い結果となり、あらためてECT後に寛解維持治療の必要性が問題となった。大うつ病性障害の短期効果についてはHAM-Dの平均改善率、治療反応率、6ヶ月再燃率を測定した。結果はHAM-D改善率は75%、治療反応率は81%と高い治療効果を示したが、6ヶ月再燃率は46%高い再燃を示し、分裂病同様、ECT後の寛解維持が問題になった。現在はECT後に再燃した症例に今度は寛解維持目的に継続ECTを施行し、再び6ヶ月再燃率をフォローアップしている。
若年期の運動習慣がアレルギー予防におよぼす効果に関する基礎研究

急性運動が血中LPS濃度を増加させることを明らかにし、さらにこのLPSの投与によって、卵アレルゲンであるOVAの特異的IgE抗体価の明かな増加抑制を観察した。また、Thl1Th2バランスも,LPS/OVA投与で,Th1優位に傾くことが観察された。さらに,アレルギー抑制にはたらくサイトカインIL-12は、LPS受容体tlr4変異型マウスマクロファージで強く抑制されていた。したがって、運動がLPSの吸収を亢進させ、吸収されたLPSがOVAアレルギー感作を抑制し,その結果アレルギー発症が抑制できるのではないかと考えられた。そこでさらに、アレルギー反応の抑制効果を、アナフィラキシーショックを指標として検討した。また、アナフィラキシーショックのメディエーター、ヒスタミンの血中動態も測定した。さらに、マクロファージを介したアナフィラキシーショックの可能性について、特異的マクロファージ除去薬を用いた検討も行った。その結果、LPSは明らかにOVA特異的抗体価(IgE,IgG1)を抑制し、血中ヒスタミン濃度の上昇を抑制したものの、対照群と同様に体温の著しい低下をともなったアナフィラキシーショック症状を示した。この現象は、マクロファージ除去マウスを用いても同様であった。したがって、運動が血中LPS濃度を増加させ、そのLPSの効果は、抗体価抑制やヒスタミンなどのメディエーター分泌抑制には作用するものの、アナフィラキシーショックそのものの抑制効果にまでは至らない可能性が示唆された。本年度は,2つの基礎実験を行い成果を得た.1点は腸管に存在する,大腸菌細胞膜成分であるLPSがアレルギー発症を抑制できるのか,2点目は運動によってLPSが生体内に吸収される可能性があるのかであった.実験には4週齢のLPS受容体tlr4変異型マウスおよび野生型マウスを用いてそれぞれにOVA投与群とLPS/OVA投与群を設け感作を行った.その結果,野生型マウスではLPS/OVA投与によって血清総IgE濃度,OVA特異的IgE濃度の明かな増加抑制が観察された.また.脾臓リンパ球を用いて,PMA刺激を行い,フローサイトメータによるCD3^+CD4^+のTh細胞内サイトカイン産生(IFN-γ/IL-4)比からTh1/Th2バランスを評価した結果もまた,野生型マウスのLPS/OVA投与群で,Th1優位に傾く経口が観察された.さらに,LPS刺激によるマクロファージIL-12産生は,tlr4変異型マウスで抑制された.以上のことから,OVA感作マウスのIgE産生の抑制機構として,LPS→TLR4→IL-12→Th1誘導が寄与することが示された.したがって,アレルギー発症をLPSが抑制できる可能性が示唆された.また,12週齢のF344系雌ラットに急性運動を負荷し,上腸間膜静脈血中LPS濃度を測定した結果,有意な増加が観察された.以上の実験結果から,LPS投与がOVAのアレルギー感作を抑制し,その結果,アレルギー発症を抑制すること,さらに運動がLPSの吸収を亢進させる可能性が示唆された.これらの知見を元に,今後,若年期の運動習慣がアレルギー予防におよぼす効果について詳細な検討を実施する.昨年度,急性運動が血中LPS濃度を増加させることを明らかにし、さらにこのLPSの投与によって、卵アレルゲンであるOVAの特異的IgE抗体価の明らかな増加抑制を観察した。また、Th1/Th2バランスも,LPS/OVA投与で,Th1優位に傾くことが観察された。さらに,アレルギー抑制にはたらくサイトカインIL-12は、LPS受容体tlr4異型マウスマクロファージで強く抑制されていた。したがって、運動がLPSの吸収を亢進させ、吸収されたLPSがOVAアレルギー感作を抑制し,その結果アレルギー発症が抑制できるのではないかとの仮説が成立した。

今年度、この仮説検証のため、アレルギー反応の抑制効果を、アナフィラキシーショックを指標として検討した。また、アナフィラキシーショックのメディエーター、ヒスタミンの血中動態も測定した。さらに、マクロファージを介したアナフィラキシーショックの可能性について、特異的マクロファージ除去薬(リポーソーム封入ビスフォスフォネート)を用いた検討も行った。その結果、LPSは明らかにOVA特異的抗体価(IgE, IgG1)を抑制し、血中ヒスタミン濃度の上昇を抑制したものの、対照群と同様に体温の著しい低下をともなったアナフィラキシーショック症状を示した。この現象は、マクロファージ除去マウスを用いても同様であった。したがって、LPSの効果は、抗体価抑制やヒスタミンなどのメディエーター分泌抑制には作用するものの、アナフィラキシーショックそのものの抑制効果にまでは至らない可能性が示唆された。今後さらに、他のアレルギー反応におよぼす効果について詳細な検討を行う予定である。
ヒトの創造過程における気づきの作用点と効果

「気づき」は行動変容に重要な比較的小さな情動変化を伴う主観的現象として知られている。本研究の目的は「気づき」が創造的行動の初期に作用するか否かそしてどのように創造過程に効果するかを脳機能イメージングにより客観的に明らかにすることである。本研究は3部分により構成され、1)気づきの瞬間の前後の音色の変化を客観的な測定、2)気づきの前後で語られる言葉のテキスト情報の達成率の検討、3)気づきの時点での大脳賦活化部位、関連が測定、評価できるか否か、からなる。1)で音声変化客観的評価の可能性が示唆され、2)は現時点で計測および解析中であり、3)ではイメージング中の後頭葉賦活化の測定可能性が示唆された。本研究では、小さな情動変化を伴う主観的現象である「気づき」が創造的行動の初期に作用すること、および創造過程の継続に効果を及ぼすかを脳機能イメージングにより客観的に明らかにすることを目的とした。コーチング時の気づきの瞬間を音声音声分析により客観的に測定し、その前後の言葉のテキスト情報の達成率を検討、同時に大脳賦活化部位がどのように関連しているのかを測定できるかについて計測可能な実験系の確立を目指した。実験系の確立には、1)気づきの瞬間の客観的検出、2)前後の言語テキスト情報の抽出および将来の実現性の客観的評価、3)創造性に関与すると考えられる大脳賦活化の計測が必要となる。今回は、1)に関し“Voice Activity Degree Analysis in Telephone Coaching. pp.39-46, IADIS 2012 (Lisbon)"にて報告したように少数例において気づきの時点における音声変化の客観的計測可能性を報告し、2)に関しては解析継続中であり現時点は方法論の確立までには至っておらず、3)に関してはfNIRS(近赤外線分光法)を用い「創造性」に関するイメージ想起時の大脳賦活化を「後頭葉賦活化fNIRS計測によるコーチング中の視覚イメージ検出」として、また計測時の外乱の相対的強度を計測する目的で「健常人の散瞳時光負荷におけるfNIRS大脳賦活化シグナルによる羞明の定量化と皮膚血流外乱の影響」として本年7月日本光脳機能イメージング学会学術集会にて発表予定である。まだ解析途中の部分を含み総合的に気づきの作用点と効果を明かにしたとは断言はできていないが、これらの計測方法の組み合わせにより今後このようなヒトにおける創造性の仕組みの一部分が解析できる可能性が示唆されると考える。ヒトの創造過程における気づきの作用点と効果を知る為に第一段階として通常会話中で生じる「気づき」の状態を捉えるためにコーチング時の「気づき」を生じた瞬間の音声変化の特徴の検出を行っている。被験者、コーチ、オブザーバーの直感による主観的、半定量的な「気づき」の大きさに対応する客観的な音声変化の特徴を検出するべく、アクティブフィルターの条件設定を試みており、その可能性を少数例であるが、報告した。複数例において安定した共通の音声特徴変化の検出まではいたっていないため。複数例において、前記の報告と同様な観察者の直感による主観的な「気づき」の半定量的評価と対応する客観的な音声特徴の変化が捉えられるようアクティブフィルターの設定をする必要がある。同時に録音されたコーチング中の音声をテキスト情報にし、「気づき」の前後(時間枠の詳細は現時点で不明)の句、あるいは単語を抽出し、個々のコーチングに個別アンケートを作成する。コントロールとして同一コーチング中の「気づき」以外の会話における平坦な音声および句、単語においてもアンケートを作成し、6か月後にその両者の現実の達成度を比較する。少数例において上記のコーチング中に多チャンネルの機能的近赤外線分光法(fNIRS)により脳表の活動を計測する。1コーチング会話のテキスト情報化のための業者費用約15%2機能的近赤外線分光法(fNIRS)借用費約60%3海外学会発表費用約25%
森林生態系における水溶性有機物動態の物質循環への影響

森林生態系の物質循環を長期観測する目的で20年前に設置されたスギ・ヒノキ壮齢林小流域試験地において,無機元素だけでなく溶存有機物も含めた物質循環特性を調査した。まず,リターフォール,林内雨,樹幹流,A_0層通過雨・表土層通過雨,土壌水を分析し,近傍の落葉広葉樹二次林の物質循環と比較・検討した。また,地表面CO_2フラックスおよび土壌中CO_2濃度(深さは土壌水と同じ)の調査もおこなうとともに,地温および土壌水分(を測定した。さらに,湧水・渓流水を分析し,全国の森林地域における渓流水質とともに考察した。その結果,本試験地を降雨に伴って移動する溶存有機態炭素量(DOC)濃度は,夏期に林外雨<林内雨<樹幹流・A_0層通過雨と高まり,A_0層通過雨>表土層通過雨>土壌水・湧水と渓流水に至るまでに激減し,特に表土層通過雨と土壌水5cm間の減少が著しかった。これは,落葉広葉樹林での溶存イオンの陰イオン不足分(CBD)も同様で,CBDの主体が有機陰イオンであることを示唆した。地表面CO_2フラックスおよび土壌中CO_2濃度の高まりもDOC同様,夏期に高く,DOCは易分解性の有機物として林木やA_0層から溶出し,表土層において微生物によりただちに消費され,森林生態系においてその大部分が内部循環している考えられる。本試験地を含め全国の森林地域における平水時の渓流水はpHが中性に近く,CBDの主体がHCO_3^-となりDOC(有機陰イオン)濃度は低かった。一方,降雨イベントによる出水時の渓流水では,出水初期にDOCやNO3-濃度が上がり,他のイオン濃度は低下した。これは,出水時に地表面近くから渓流への流入を示唆している。しかし,本試験は壮齢の生態的に安定した流域であるため,出水後のDOCやNO_3^-濃度の低下が速く,これらの年間流出量に占める割合は低いと考えられる。今後,試験流域の一部伐採など(特に渓流附近の),森林管理による影響調査をおこなう必要がある。東京農工大学大谷山演習林には,森林生態系における物質循環を長時間にわたり調査するため20年前設置されたスギ・ヒノキ壮齢林小流域試験地がある。本研究の目的は,この小流域試験地において無機成分ばかりでなく,溶存有機物も含めた物質循環特性を明らかにすることにある。本年度は,スギ林とヒノキ林においてそれぞれ,リターフォールを6ヵ所と4ヵ所,林内雨を各1ヵ所,樹幹流を各3ヵ所,A_o層通過雨・表層土層通過雨を各6ヵ所,土壌水(深さ5,15,30,50,80,または100cm)を8ヵ所と4ヵ所より,同試験地の渓流において湧水・渓流水を採取・分析した。また,地表面CO_2フラックスおよび土壌中CO_2濃度(深さは土壌水と同じ)の測定をスギ林12ヵ所,ヒノキ林6ヵ所でおこない,試験地の中央のスギ林においてデータロガーによる地温(深さは0cm+土壌水と同じ)および土壌水分(深さ10,15,30,50cm各4ヵ所),渓流水温の測定を開始した。本試験地を降雨に伴って移動する水の溶存有機態炭素量(DOC)は,スギ林・ヒノキ林ともに地温の高い夏期に高い傾向が見られ,地表面CO_2フラックスおよび土壌中CO_2濃度の高まりも同様であった。夏期のDOC濃度は,林外雨<林内雨<樹幹流・A_o層通過雨と高まり,A_o層通過雨>表層土層通過雨>土壌水・湧水と渓流水に至るまでに激減し,特に表層土層通過雨と土壌水5cm間の減少が著しかった。DOCは,易分解性の有機物として林木やA_o層から溶出し,土壌表層において微生物によりただちに消費され、森林生態系においてその大部分が内部循環している考えられる。次年度は,DOCの量的な動態と地表面および土壌中CO_2フラックスとの関係の解析,降雨イベントにおける時間単位でのDOCの変動,特に渓流からの流出速度の把握,必要に応じて試験流域の一部伐採の影響調査などをおこなう。

地表面CO_2フラックスおよび土壌中CO_2濃度の高まりもDOC同様,夏期に高く,DOCは易分解性の有機物として林木やA_0層から溶出し,表土層において微生物によりただちに消費され,森林生態系においてその大部分が内部循環している考えられる。本試験地を含め全国の森林地域における平水時の渓流水はpHが中性に近く,CBDの主体がHCO_3^-となりDOC(有機陰イオン)濃度は低かった。一方,降雨イベントによる出水時の渓流水では,出水初期にDOCやNO3-濃度が上がり,他のイオン濃度は低下した。これは,出水時に地表面近くから渓流への流入を示唆している。しかし,本試験は壮齢の生態的に安定した流域であるため,出水後のDOCやNO_3^-濃度の低下が速く,これらの年間流出量に占める割合は低いと考えられる。今後,試験流域の一部伐採など(特に渓流附近の),森林管理による影響調査をおこなう必要がある。
ゲノム・ポストゲノムリソースを利用したトマトの二次代謝産物トランスポーターの解析

植物において二次代謝産物の分泌・蓄積やホルモンの輸送に関わるABC輸送体に着目し,トマトのポストゲノムリソースを利用することにより,園芸作物におけるABC輸送体の機能を明らかにすることを目標とした.1,トマトABC輸送体遺伝子のクローニングと生化学的性質の解析かずさDNA研究所のESTリソースから得た10種のABC輸送体cDNAクローンのうち,3種は完全長であったが,7種は5'または3'領域が欠けており,このうちの2種の完全長cDNAをRT-PCRまたはRACE法によりクローニングした.完全長の得られた5種のABC輸送体の器官別およびストレス処理時における遺伝子発現を,リアルタイムPCR法により調べた.その結果,アントシアンなどの二次代謝産物の輸送に関わることが予想されるSlMRP1の発現が成熟果実で顕著に高いこと,テルペノイドなどの二次代謝産物の輸送を担うことが予想されるSlPDR1の発現は果実の成長期間を通して比較的高いこと,また,オーキシンを輸送することが予想されるSlMDR1が着果直後の果実で顕著に高いことが明らかとなった.一方,ワックスの輸送に関わることが予想されるSlWBC1およびSlWBC2の発現はどの器官でも比較的恒常的であった.2,ABC輸送体の形質転換体の作出果実の成長期間を通して比較的発現が高かく,テルペノイドなどの二次代謝産物の輸送を担うことが予想されるSlPDR1の発現を,RNAiにより抑制した形質転換トマトを作出したところ,葉の表面に多量の分泌物が確認された.現在,その二次代謝産物の組成を野生型と比較し,SlPDR1の輸送基質の推定を進めている.(1)トマトABC輸送体遺伝子のクローニングと生化学的性質の解析ABC輸送体の遺伝子は長くクローニングが容易ではない.かずさDNA研究所の完全長cDNAリソースから譲渡を受けた3種のABC輸送体cDNAクローンは,いずれも5'または3'領域が欠けていた.そのうちの一つ,SIPDR1についてRACE法を行い,完全長cDNAクローンを得ることに成功した.残りの2つについても同様に完全長cDNAのクローニングを進めている.3者についてトマトのどの器官で遺伝子発現が高いのか,またどのような外的要因(ストレス,病原菌接種,紫外線照射など)で遺伝子の発現が高まるのかを調査し,予備的なデータを得ることができた.完全長を得たSIPDR1に関しては,GFP蛍光タンパク質による細胞内局在の検定のための形質転換ベクター,また輸送基質特定のためのSIPDR1発現酵母作出に向けた形質転換ベクターの構築を進め,GateWayシステムのエントリーベクターを作出するところまで進んだ.また最近,新たに追加されたトマト完全長cDNAリソースに,ABC輸送体を1つ見出すことができたため,その塩基配列の決定を行った.(2)ABC輸送体の形質転換体の作出実際に遺伝子がどのような生理機能を持つのかを知るには,その遺伝子の発現抑制形質転換体を作出して,表現系を見ることが近道である.本年度は形質転換体作出に必要な発現ベクターの構築に着手した.年度後半に着手したためまだ発現ベクターの完成には至っていないが,その目処はついており,来年度は形質転換トマトが得られる予定である.1,トマトABC輸送体遺伝子のクローニングと生化学的性質の解析かずさDNA研究所のcDNAリソースから,10種のトマトABC輸送体クローンの譲渡を受けた.そのうちの3種(SIMRP1, SIWBC1, SIWBC2)は完全長であったがその他は部分長であったため,RACE法による全長クローニングを進めており,既に1種(SIPDR1)の全長を得た.SIMRP1, SIWBC1, SIWBC2,SIPDR1に加え,部分長のSIMDR1の遺伝子の発現解析を行ったところ,SIWBC1とSIWBC2は全身で恒常的に発現していたが,SIPDR1は果実での発現が高かった.また,オーキシン輸送に関わるMRPファミリーに属するSIMRP1の発現が開花直後の果実で高かったことから,SIMRP1が果実成長のためのオーキシン輸送に機能している可能性が示唆された.各タンパク質の細胞内局在を明らかにするために,蛍光タンパク質(GFP)との融合タンパク質をシロイヌナズナ培養細胞で発現させたが,明瞭なシグナルは検出できていない.今後,蛍光タンパク質を発現させるホストや発現系を検討して,生理機能を推定するために重要な細胞内局在の特定を急ぐ.2,ABC輸送体の形質転換体の作出実際に遺伝子がどのような生理機能を持つのかを知るために,各遺伝子の発現抑制形質転換体の作出を進めている.既に,恒常的発現CaM35Sプロモーター下でSIPDR1遺伝子をRNAi法で発現抑制した形質転換トマトを作出した.その転換体の葉や果実での表現型の変化は顕著ではないが,節間が長いという特徴を示している.その他の遺伝子についても形質転換体の作出を進めるとともに,SlPDR1の発現抑制体については,ストレス耐性や病原抵抗性の変化や二次代謝産物の蓄積量の変化について,今後調べていく.植物において二次代謝産物の分泌・蓄積やホルモンの輸送に関わるABC輸送体に着目し,トマトのポストゲノムリソースを利用することにより,園芸作物におけるABC輸送体の機能を明らかにすることを目標とした.1,トマトABC輸送体遺伝子のクローニングと生化学的性質の解析

かずさDNA研究所のESTリソースから得た10種のABC輸送体cDNAクローンのうち,3種は完全長であったが,7種は5'または3'領域が欠けており,このうちの2種の完全長cDNAをRT-PCRまたはRACE法によりクローニングした.完全長の得られた5種のABC輸送体の器官別およびストレス処理時における遺伝子発現を,リアルタイムPCR法により調べた.その結果,アントシアンなどの二次代謝産物の輸送に関わることが予想されるSlMRP1の発現が成熟果実で顕著に高いこと,テルペノイドなどの二次代謝産物の輸送を担うことが予想されるSlPDR1の発現は果実の成長期間を通して比較的高いこと,また,オーキシンを輸送することが予想されるSlMDR1が着果直後の果実で顕著に高いことが明らかとなった.一方,ワックスの輸送に関わることが予想されるSlWBC1およびSlWBC2の発現はどの器官でも比較的恒常的であった.2,ABC輸送体の形質転換体の作出果実の成長期間を通して比較的発現が高かく,テルペノイドなどの二次代謝産物の輸送を担うことが予想されるSlPDR1の発現を,RNAiにより抑制した形質転換トマトを作出したところ,葉の表面に多量の分泌物が確認された.現在,その二次代謝産物の組成を野生型と比較し,SlPDR1の輸送基質の推定を進めている.
遺伝子病研究のための新しい遺伝子導入・発現法の開発

今年度はまず、センダイウイルスの3'および5'末端の間に大腸菌ハイグロマイシン耐性遺伝子を接続してさらにそれをT7ファ-ジのRNAポリメラ-ゼプロモ-タ-の下流につないだ組み換えDNAを作成した。これを鋳型としてウイルスのネガティブ鎖にあたる向きのRNAを試験管の中で合成してセンダイウイルス持続感染細胞に導入したがハイグロマイシン耐性細胞は得られなかった。そこで、T7RNAポリメラ-ゼ自体を細胞内で大量にかつ安定に作っている細胞を作り、さらにそこにセンダイウイルスを持続感染させたうえで前述の鋳型DNAを導入して組み換えウイルスができるかどうかを検討している。またセンダイウイルス持続感染の機構を検討し、ウイルス膜裏側にあるMタンパン質の点突然変異によって持続感染が成立する例があることを確かめた。この時ウイルスの遺伝子発現にはなんの変化もなく、Mタンパク質を欠損させてやるだけで細胞からウイルス粒子ができるのを防ぐことができるという重要な知見が得られた。次に、ヒト人工染色体開発の基礎となるクロ-ニングのための組み換え遺伝子を作成した。このベクタ-として、ハイグロマイシン耐性遺伝子ー酵母TRP1・ARS・CENーヒト・テロメアの構造を持つpMYAC1と、ブラストサイディンS耐性遺伝子ー酵母URA3ーヒト・テロメアの構造を持つpMYAC2を完成した。ヒト・テロメアは人工合成した。次に直線状にしたこの2つのDNAを、ヒト・ゲノムDNAをEcoRIで部分加水分解した後さらに精製して得た約500KbのDNA断片に結合し、マウスL細胞に導入した。これをハイグロマイシン・ブラストサイディンの二重選択条件下で培養し、10億個のL細胞から得られた約160個のクロ-ンを人工染色体を含む候補として現在そのDNAを解析中である。
高齢者用ストレス尺度の作成

研究第1年度(平成5年)では、北海道、山口県、岩手県在住の高齢者1290名を対象に、身体・心理・社会面のストレス因によるストレス認知反応およびストレス情動反応の連関を65項目の質問紙および面接によって得られたdataの多変量解析を施した検討結果から、若千の知見が示唆された。この結果に基づき実施した研究第2年度(平成6年)の実績の概要は次のとおりである。1.ストレス尺度作成作業を完成させるため、対象集団の性質と人数について若千補正の上dataを求めた。2.内的整合性の検討による尺度の信頼性を確かめた。3.高齢者個人ごとの身体・心理・社会的変数に起因する各種ストレス特性と認知、情動反応との関連性について(1)多変量解析的な検討(主として林の数量化IおよびII)を実施し、尺度の妥当性を検討し、その生涯発達心理学的意味を考察した。(2)この際、設問項目の配転の重み付け調整も併せて行なった。(3)このようにして得たストレス反応得点を身体・心理・社会的特性別に分類して示すプロフィール表現化を図り、高齢者ストレス反応の測定のための実際的適用に当っての工夫を試みた。これらの結果を通して、高齢者に共通する普遍的な心理的ストレス反応と高齢者個人に特有な心理的ストレス反応を区分するアプローチが、老年期の生涯発達心理学的理解の新しい展開のみならず、その心理臨床において重要なポイントになることを示した。年齢・性別・健康・病気・生活形態(家族と居住条件)・経済(収入)・交友・生活(役割と活動性)・生きがいの高低など身体・心理・社会的各側面のストレス因と認知・感情的ストレス反応を問う65項目の質問表を施行し、必要に応じて面接調査を実施した。対象高齢者は、札幌、北海道郡部(東藻琴村・熊石町)、岩手県盛岡市およびその近郊、山口県山口市の計1290名であった。得られたdataのうち、調査当初に得られた310名について、図に示すように多変量解析(林の数量化II類法)を行った。これらの結果とストレス因と心理・社会的ストレス反応の関連に関して基礎dataを整理・吟味しながらストレス因およびストレス反応を問う設問の補完を行い、ストレス測定尺度の完成を目指す。研究第1年度(平成5年)では、北海道、山口県、岩手県在住の高齢者1290名を対象に、身体・心理・社会面のストレス因によるストレス認知反応およびストレス情動反応の連関を65項目の質問紙および面接によって得られたdataの多変量解析を施した検討結果から、若干の知見が示唆された。この成果に基づき実施した研究第2年度(平成6年)の実績の概要は次のとおりである。1.ストレス尺度作成作業を完成させるため、対象集団の性質と人数について若干補正の上dataを求めた。3.高齢者個人ごとの身体・心理・社会的変数に起因する各種ストレス特性と認知、情動反応との連関性について(1)多変量解析的な検討(主として林の数量化IおよびII)を実施し、尺度の妥当性を検討し、その生涯発達心理学的意味を考察した。(3)このようにして得たストレス反応得点を身体・心理・社会的特性別に分類して示すプロフィール表現化を図り、高齢者ストレスの測定のための実際的適用に当っての工夫を試みた。
請負契約理論の再構成のための実態調査とそれに基づく問題点の抽出

本年度は昨年度収集した資料及び情報をもとに下記のような研究を行い成果を得た。1.我が国の実務(1)ヒアリング我が国の実務動向を探るため、株式会社商事法務NBL編集長石川雅規氏の協力を得て、関連会社にヒアリング調査をするための準備作業を行った。現在、質問事項の細かな調整を行っている最中である。(2)我が国の判例研究また、昨年度に大成ユーレックの深田氏から得られた助言をもとに、売買法と請負法の交錯領域である製作物供給契約について研究を行った。具体的には、これまでの我が国の判例について収集分析を行い、請負契約と売買契約との実務における相違点を浮き彫りにした。これまで、我が国においては売買契約が契約法研究の中心とされ、請負契約についてはあまり研究がなされてこなかったが、今回の判例研究から請負契約研究の重要性がより一層明らかとなった。その成果の一部は、NBL誌上(研究発表参照)において報告済みである。また、詳細な分析結果については、駿河台法学18巻1号にて公表の予定である。2.国際的な取り組みについてドイツでは請負法も含めた債務法について改正が行われた結果、2002年1月より新債務法が施行されている。そこで、ドイツの施行後の問題点を調べるため、本年度もドイツ・ミュンヘン大学リース教授にヒアリングを行った。そこでは、性急な法改正の結果、施行後も実際上さまざまな問題点が浮き彫りとなっているという発言を得た。そして、我が国では充分な議論をふまえての改正が必要であるとの助言を得た。また、昨年度・本年度と収集した情報・資料を分析し、ドイツ債務法はどのような経緯で改正が行われ、その中で請負法はどのような改正がなされたのかという研究を行った。その研究成果の一部は、すでに駿河台法学17巻1号にて公表済みである(研究発表参照)3.まとめ以上のように、本年度は、昨年度の調査から明らかになった問題点を検討した結果、その一部を研究結果として公表することができた。しかしながら、残された課題も多く、今後も調査・研究が必要であることが明らかになった。本年度は研究目的達成のために必要な資料及び情報の収集に主眼をおいて研究を行った。具体的には、以下のような研究を行い成果を得た。1.我が国の実務我が国の実務における動向を探るため、大成ユーレック法務部長の深田公利氏にヒアリングをし、実務において請負契約がより重要となっていることを確認した。ただし、そこでは必ずしも的確な法解決がなされているとはいえず、法的な枠組みが望まれているとの証言を得た。また、いくつかの問題点の指摘(例えば、売買契約との混合契約である製作物供給契約は実務では盛んに行われおり、請負との対比で研究が必要なのではないか、との指摘)も得ることができたので、これらをふまえてアンケートの準備に取りかかっているところである。2.国際的な取り組みについて現在ヨーロッパでは法統一に向けた動きが盛んであり、ドイツにおいても法改正が行われ2002年1月より新債務法が施行された。そこで、ドイツの法改正の背景とその後の動きを調べるため、ドイツ・ミュンヘン大学リース教授にヒアリングを行った。それにより、ドイツ債務法改正はもっぱら売買契約法の変更を主眼においたものであり、請負契約法については必ずしも充分な法改正が行われていないことを確認した。法改正の際の議論では、建築私法も新債務法に組み入れるべきであるとの提言もあったが実際には行われておらず、売買法との対比で若干の修正がなされただけで、未だ問題は残されているようである。この問題を解決するためには、売買法と請負法の歴史をふまえた上で、実務にあった理論の構築が必要なのではないかとの指摘を得た。そこで、それらについて調査・分析するためフライブルク大学にて図書館司書の協力を得て作業を行った。その結果については、来年度中に報告予定である。3.まとめ以上のように、本年の調査研究により、様々な問題点を浮かび上がらせることができた。来年度は、これらの問題点について詳細に研究することにより、基礎理論の再構築に努める予定である。

そこでは、性急な法改正の結果、施行後も実際上さまざまな問題点が浮き彫りとなっているという発言を得た。そして、我が国では充分な議論をふまえての改正が必要であるとの助言を得た。また、昨年度・本年度と収集した情報・資料を分析し、ドイツ債務法はどのような経緯で改正が行われ、その中で請負法はどのような改正がなされたのかという研究を行った。その研究成果の一部は、すでに駿河台法学17巻1号にて公表済みである(研究発表参照)3.まとめ以上のように、本年度は、昨年度の調査から明らかになった問題点を検討した結果、その一部を研究結果として公表することができた。しかしながら、残された課題も多く、今後も調査・研究が必要であることが明らかになった。
細胞周期調節遺伝子発現の解析による食道癌の増殖制御機構の解明

G1サイクリンの過剰発現は様々な悪性腫瘍で報告されている。その悪性増殖および予後不良に関する関連はまだ一定の見解を得るに至っていない。今回の研究では、食道癌111例の連続切片を用いて2つの代表的なG1サイクリンであるサイクリンEとサイクリンD1の免疫染色を行った。サイクリンE蛋白の高発現が腫瘍の大きさや深達度によく相関し、結果としてサイクリンE蛋白の高発現の症例は予後不良であることが明かとなった。興味深いことに、Cyclin E蛋白発現の高い細胞は、主に細胞周期がよくまわっている細胞集団で形成されていると考えられる腫瘍の最深部に存在していた。また、PCNA陽性細胞は非常に良くサイクリンE陽性細胞と同部位に存在した。一方、サイクリンD1蛋白は分布に一定の傾向を認めず、腫瘍の増殖や予後と相関を認めなかった。さらに主病巣の時間的に早期の段階を反映していると考えられる、主病巣に併存する粘膜内癌のCyclin Eに関する免疫染色を行った。結果は、併存粘膜内癌がサイクリンE陽性である症例はCyclin E陰性症例に比較し、主病巣が進行していた。これらの結果より、Cyclin Eの高発現は食道癌により高い悪性度を与え、結果としてより悪性度の高いふるまいをさせる可能性が示唆された。各種悪性腫瘍においてG1サイクリンの過剰発現が腫瘍の悪性度と相関することが報告されているが、食道癌については包括的な検討はない。この研究はG1サイクリンが食道癌の悪性度の指標となりうるか否かを明らかにすることを目的とするものである。材料は術前無治療の食道扁平上皮癌111症例のパラフィン包埋切片を用いた。同一症例の連続切片を作製した後、抗ヒトCyclinE、D1抗体を用いて免疫染色を行った。また、細胞増殖活性化の指標として、抗PCNA抗体を用いた免疫染色を行った。結果は、Cyclin Eの発現が高い症例(36例;32.4%)は有意に深達度が深く(p<0.05)、Stageが進行しており(p<0.01)、予後不良であったが(p<0.05)、Cyclin D1過剰発現例(51例;45.9%)では,臨床病理学的因子、予後に相関は認められなかった。さらに、Cyclin Eは癌の最深部に発現が高い傾向があり、Cyclin Eの発現部位とPCNAの発現部位は一致し、さらにその発現量に相関関係を認めたが、Cyclin D1発現とPCNA発現に、発現部位、発現量とも相関は認めなかった。これらの結果から、Cyclin E過剰発現は食道癌細胞の増殖を活性化し、腫瘍を悪性進展へと導いている可能性が示唆され、さらには、食道癌において、Cyclin E過剰発現がその悪性度の指標となりうると考えられた。今後は、これらの分子機序に関して検討を進めていく予定である。
微小転移を標的とする新しい胃癌の再発予防戦略

胃がん患者の腹膜再発予防のための腹膜転移に対する新しい診断・治療戦略の構築をめざして今年度は以下の諸点を明らかにした。1)これまでに当センター消化器外科と共同で実施した臨床第2相試験の結果、術後補助化学療法の標準治療法であるS-1では腹膜再発阻止に不十分である可能性が示唆された。そこで腹膜転移に対するより強力な治療法として我々が前臨床試験により明らかにしていたパクリタキセル(PTX)腹腔内化学療法(名古屋大学病態制御外科および他施設と共同の臨床第2相試験)を先進医療として厚生労働症に実施申請した。またPTX抵抗性株をin vivo selectionにより複数株作成し、これらをもとにマイクロアレーを用いてPTX化学療法に対する感受性、抵抗性を予測できるマーカーを網羅的に探索中である。2)新規治療法の開発では、これまでにマンノース被覆リポゾーム(OML)を用いて腹膜微小転移巣に特異的に薬剤を送達できるドラッグデリバリーシステム(DDS)の基盤を確立しているが、これまでのデータはマウスモデルに限られていた。本年度は4名の健常人由来末梢血マクロファージならびに5名の胃がん患者腹腔洗浄液由来のマクロファージが投与したOMLをマウスと同程度に効率的に取り込むこと、また取り込んだOMLを患者由来の大網乳斑(omental milky spots)に送達できること、さらにヒト胃がんのマウス大網腹膜転移巣やヒト卵巣がん患者大網転移巣にOMLを送達できることを明らかにし、本DDSの臨床応用の可能性を示唆した。胃がん患者の生存率を大幅に改善するためには腹膜再発を予防することが最も重要である。腹膜再発予防のための新しい診断・治療戦略の構築をめざして今年度は以下の諸点を明らかにした。1)前年度に当センター消化器外科と共同で実施した腹腔洗浄液中CEA qRT-PCR法陽性症例(32例)に対する経口抗がん剤(TS-1)の治療効果に関する臨床第2相試験の結果、治療群は無治療群に比し有意な生存改善は認められず、TS-1単剤では腹膜再発阻止に不十分である可能性が示唆された。そこで腹膜転移に対するより強力な治療法として我々が前臨床試験により明らかにしていたパクリタキセル腹腔内化学療法を名古屋大学病態制御外科等と共同で臨床第2相試験として実施することを計画、その推進に協力し、今年度申請できる予定である。2)遺伝子診断法の診断精度の改善をめざして、Microarrayを用いた網羅的解析を行い、CEAを補完でき、これまでに報告のない新規遺伝子マーカーを5個同定した。さらに1000個程度の遺伝子を組み合わせて教師あり法(学習機会システム,SVM)により腹膜転移の有無を正確に予測できるアルゴリズムを確立(特許出願)し、前向き研究を開始した。3)新規治療法の開発では、これまでにマンノース被覆リポゾーム(OML)を用いて腹膜微小転移巣に特異的に薬剤を送達できるドラッグデリバリーシステム(DDS)を確立しているが、これまでのデータはマウスモデルに限られていた。本年度は健常人由来末梢血マクロファージならびに胃がん患者腹腔洗浄液由来のマクロファージを細胞性vehicleとしてOMLを患者由来の大網乳班(omental milky spots)に送達できることを明らかにし、臨床応用の可能性を示唆した。