hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境保全型作物栽培システムにおける植物残渣の分解過程の解明

リターバッグ法を用いて,圃場条件(福島市,黒ボク土)におけるイネ科作物残渣の分解過程を調査した.分解の経過には器官ごと(根,茎,葉)に特徴があり,いずれも単純な指数関数モデルにはしたがわなかった.2年間にコムギやトウモロコシの残渣は90%以上が分解されたが,ライムギの根と茎ではそれぞれ20%,26%が未分解であった.分解の初期には根圏では非根圏に比べて分解が抑制される時期があった.リターバッグ法を用いて,圃場条件(福島市,黒ボク土)におけるイネ科作物残渣の分解過程を調査した.分解の経過には器官ごと(根,茎,葉)に特徴があり,いずれも単純な指数関数モデルにはしたがわなかった.2年間にコムギやトウモロコシの残渣は90%以上が分解されたが,ライムギの根と茎ではそれぞれ20%,26%が未分解であった.分解の初期には根圏では非根圏に比べて分解が抑制される時期があった.1.東北農業研究センター畑地利用部(福島県福島市,黒ボク土)の試験圃場にて植物残渣の分解過程の調査を開始した.植物残渣として完熟期の小麦とライ麦および出穂期のトウモロコシの植物体を採取し,葉,茎,根の3つの器官に分け,乾燥重量1.2g相当を1mmメッシュのナイロンの袋(10cm ×10cm)に詰めてリターバッグを作製した.リターバッグは,秋播きライ麦の発芽後約2週間後に,条間(非根圏)と条下(根圏)の深さ10cmに設置し,その後2週目,1ヶ月目,2ヶ月目,以降2ヶ月ごとに回収し内容物の調査をすすめている.2.植物残渣の分解は急速に進行し,冬期にもかかわらず6ヶ月間(10月一3月)の分解量は,葉で50-80%,茎で40-60%,根で30-40%であった.ライ麦の残渣は小麦やトウモロコシの残渣に比べて分解が遅い傾向にあった.なお,分解の初期においては,分解量と植物残渣中の微生物の基質誘導呼吸速度(SIR)との間に高い相関関係がみとめられた.本調査は24ヶ月目まで継続し,分解を規定している要因としてC/N比やリグニン含量などとの関連を探求する計画である.3.ライ麦の条問(非根圏)と条下(根圏)に設置したリターバッグを比較したところ,2ヶ月目以降に植物残渣の分解量に差がみられるようになり,根圏では非根圏に比べて分解が遅いことが分かった.根圏土壌では微生物活性が高かったが,これらは植物残渣の分解には寄与していないと推察される.1.実験は東北農業研究センター畑地利用部(福島県福島市,黒ボク土)の試験圃場にて継統中である.実験1は,2008年秋に開始したものであり,コムギ,ライムギ,トウモロコシの葉,茎,根(計9種類)の植物残渣を1mmメッシュのナイロンの袋(10cmx10cm)に詰めたリターバッグを用い,秋播きライムギの発芽後約2週間後に,条間(非根圏)と条下(根圏)の深さ10cmに設置したものの分解過程を,昨年度に引き続き調査している.実験2は,2009年春に開始し,植物残渣にはコムギとライムギの茎を用い,同様の調査を行っている.2.植物残渣の初期の分解は植物残渣中のリグニン含量と高い相関があり,分解速度の速いものから,ライムギ,コムギ,トウモロコシの順,器官別には根,茎,葉の順であったこととよく対応していた.1年余りの間の分解パターンには器官による違いがみとめられるようになった.分解曲線は基準温度を0°Cとした有効積算地中温度を用いることによる平滑化が可能であり,実験1と実験2で類似した結果がえられている.3.実験1におけるライムギの条間(非根圏)と条下(根圏)での分解速度の比較では,植物残渣の種類によって異なるものの,2-4ヶ月の間に分解量に有意な差がみられることが多く,根圏では非根圏に比べて分解が遅くなることが分かった.この差は8ヶ月目には解消した,根圏と非根圏の温度差は小さかったことから,水分や作物の根による干渉などが原因と考えられる.実験2ではライムギ茎の残渣の分解速度が根圏と非根圏で異なっていた.植物残渣は土壌の有機物源であるとともに作物への養分供給源である.土壌の保全と作物の生産との両立のためには,植物残渣の分解過程の詳細を明らかにし効率のよい利用をはかる必要がある.3年間の圃場試験を通じて,リターバッグ法により重量の減少分を測定するという方法により,(1)植物残渣の種類や部位の違いと分解過程との関係,(2)作物の根による植物残渣分解の促進あるいは抑制効果の有無,(3)植物残渣分解モデルの構築,について調査した.(1)植物残渣の初期の分解は,リグニン含量の高いものほど遅く,分解速度の遅いものから,作物種別にはライムギ,コムギ,トゥモロコシの順,器官別には根,茎,葉の順であった.秋に開始した試験では,2年後の時点においても,ライムギの根と茎では20%,コムギの根では10%が分解されずに残った.

(2)根圏と非根圏での分解速度の比較では,コムギとライムギの根,茎,葉いずれにおいても,初期の2-4ヶ月の間の分解量に有意な差がみられる時期があり,根圏では非根圏に比べて分解が遅くなることが示された.この差は8ヶ月までの間には解消した.根圏と非根圏の間にみられる分解速度の差は,温度の日較差,土壌水分含量,ある作物の根による干渉などによってもたらされたものと考えられた.(3)分解係数(k)は,横軸に単に時間をとった場合にも,基準温度を0°Cとした有効積算地中温度を用いた場合にも,季節によって大きく変動し,分解曲線を一次の指数式で近似することはできなかった.以上,イネ科植物残渣の鋤き込み利用に際しては,植物残渣の質だけでなく,鋤き込みの時期や位置などが重要であることが示唆された.
堆積年代に応じた遠洋性海洋堆積物中の陸源砕屑物の供給源推定

2008年度では南太平洋遠洋性海洋堆積物試料を用いて日本原子力研究開発機構研究炉JRR-3MおよびJRR-4においてINAA法、PGA法を適用した多元素分析を行った。これらの手法から得られた30-36元素の定量値を多次元ベクトルと見なし、供給源に合致する元素濃度パターンの抽出を行う独自の統計処理を含めた多変量解析によって、堆積物に含まれるオーストラリアならびにニュージーランドから風送されるレスの寄与量を過去20万年の堆積年代の間で推定することが出来た。2009年度では前年度で対象とした南太平洋よりもさらに南方にある南極海遠洋性海洋堆積物を研究対象に用いた。INAA法およびPGA法を用いた多元素分析を適用すると同時に堆積年代別の海洋環境を評価する目的で^<57>Fe Mossbauer分光法を用いて堆積物に含まれる鉄の状態分析を行った。詳細な検討の結果、スコシア海堆積物表層(5.0kyr)に四極分裂値が極めて大きいダブレットピークを有する鉄化学種を確認し、この化学種が初生的な海緑石中に含まれるIII価鉄に由来するものと推定された。近年のスコシア海堆積物は海緑石を局所的に生成させる強い還元的環境下にあったことが示唆されることを明らかにした。本研究では、最終氷期を含む後期更新世から現世までの海洋環境の復元を高時間分解で行うことを目的としている。特に堆積物中に含まれる陸域起源物質に着目することで、堆積当時の陸域環境と海洋環境のリンクを取ることを最終的な研究目的とし、そのことが現在の海洋環境評価の基礎データになるものと考えている。この目的の遂行のため東京大学海洋研究所および海洋研究開発機構によって採取された海洋底の状態を維持する極めて再現性の高い表層遠洋性海洋堆種物を後期更新世以降の古海洋環境復元試料として研究試料に供している。2008年度ではこれらの試料のうち数コアについて日本原子力研究開発機構の研究炉JRR-3MおよびJRR-4による機器中性子放射化分析(INAA)法および即発ガンマ線分析(PGA)法を適用した多元素分析を行った。これらの手法から得られた定量値を多次元ベクトルと見なし、供給源に合致する元素濃度パターンの抽出を行う独自の統計処理によって、堆積物に含まれるオーストラリアならびにニュージーランドから風送されるレスの寄与量を推定することが出来た。これまで堆積物の起源推定は陸源からの距離が近い海域や雪氷試料が採取できる地域に限定され、また複数の陸域供給源が存在する場合には大きな海洋底環境の変動がない限り、正確な供給源を推定することは困難であった。本研究の成果はこのように沿岸域に限定されていた堆積物の起源推定を遠洋性の海洋堆積物に適応することが出来た点に特長がある。つまり既存の供給源推定法を適応できる南極やグリーンランド、あるいは高山などの極域近辺以外に、中央海嶺域やハワイ沖などの遠洋性地域、すなわちこれまで起源推定法が存在し得なかった海域について、容易に本手法が適応できることから地球化学的に非常に重要な意味をもつ。2009年度では前年度で対象とした南太平洋よりもさらに南方にある南極海の遠洋性海洋堆積物を研究対象に用いた。これまでにほとんど明らかにされていない後期更新世から現世にかけての南極海の堆積環境を推定するため、ロス海およびスコシア海より採取された堆積物について、陸源破屑物の年代別供給量を明らかにする目的で機器中性子放射化分析(INAA)法および即発ガンマ線分析(PGA)法を用いた多元素分析を行い、同時に堆積年代別の海洋環境を評価する目的で堆積物に含まれる鉄の状態分析を^<57>Fe Mossbauer分光法を用いて行った。その結果、ロス海およびスコシア海の両堆積物ともに堆積年代別の主要な金属元素濃度に大きな変動はなかったが、その一方で、鉄の状態分析ではスコシア海堆積物には四極分裂値が極めて大きいダブレットピークを有する鉄化学種が存在した。詳細な検討の結果、この化学種が初生的な海緑石中に含まれるIII価鉄に由来するものと推定された。この化学種は堆積物表層に生じており、また堆積年代が増加するとともにその存在量が減少する特徴がある。スコシア海堆積物表層の堆積年代は^<14>

C年代測定法によれば5.0kyr.程度であり、一般的に結晶性海緑石のようなフィロ珪酸塩の生成に必要に十分な堆積年代ではない。一方でロス海堆積物では同様の鉱物は堆積物全体で存在しないことから、近年のスコシア海堆積物は海緑石を局所的に生成させる強い還元的環境下にあったことが示唆される。
中華民国期上海における演劇とジャーナリズムの相互連関について

本研究は、中華民国期の上海における演劇とジャーナリズムとの相互連関性について考察するものである。研究成果として、論文「「孤島」時期上海跨劇種的互動關係ー兩種《明末遺恨》及「改良」之口號」、「『順天時報』と劇評家辻聴花初探」を発表したほか、国内外において「二十世紀京劇的記憶与紀録」、「梅蘭芳訪日公演對日本戲劇人的影響:以福地信世為例」などの学術口頭発表を行い、1910年代から30年代にかけての、新聞・雑誌編集者の演劇への参与の実態を調査、分析した。本研究は、中華民国期の上海における演劇とジャーナリズムの相互連関性について考察するものである。主として同時期の新聞・雑誌記事を調査対象とし、二十世紀中国演劇に普遍的に見られる、西欧のモダニティの受容とそのローカライズという現象を、上海に出現したタブロイド紙・映画・洋式劇場・遊戯場といった新興のメディアや娯楽文化とも関連づけて考察することを目的とする。本年度の主な研究実績は、以下の4点である。1,中央研究院近代史研究所(台湾)、上海図書館・上海戯劇学院(上海)における資料調査(8月、3月)。2,中国文芸研究会における書評および研究報告(6月、9月、3月)と、論考および書評執筆。3,京劇史研究会における研究報告(5月、7月、10月、1月)と、論文翻訳。4,北海道大学における研究報告(3月、7月)。1の資料調査により、1930年代から40年代という戦時期における演劇とジャーナリズムの動向を示す新聞・雑誌資料を収集した。次年度に整理し報告を行う予定である。2では、民国期上海の文芸とジャーナリズム、および娯楽文化のすべてに密接にかかわる存在として「モダニズム」に着目した。関連文献の書評およびモダニズム文学についての論考執筆を通し、同時期の上海都市社会の変容とその文芸への影響について考察した。3では、1940年代より提唱された中国演劇の改革モデル「推陳出新」について中国語で発表された重要な文献を翻訳し、研究会における検討を経て訳註を作成した。この翻訳および訳註は、次年度にウェブ公開する予定である。4では、中国文学を対象とする研究者、および異なる地域(ロシア、ベトナムなど)・学問領域(映画学・文化人類学など)を対象とする研究者との意見交換を通し、「西欧のモダニティの受容とそのローカライズ」という現象について、比較文化の視点から中国演劇の状況をとらえなおす作業を行った。とくに、1920年代から30年代にかけての、新聞・雑誌編集者の演劇、映画への参与の実態を調査、分析する。二十世紀中国演劇に普遍的に見られる、西欧のモダニティの受容とそのローカライズという現象を、上海に出現したタブロイド紙・映画・洋式劇場・遊戯場といった新興のメディアや娯楽文化とも関連づけて考察することを目的とする。最終年度は、以下のような研究成果を発表した。(学術口頭発表)○中国戯曲学院主催「梅蘭芳与京劇的伝播第五届京劇学国際学術研討会」(北京)における学術発表「一九一五年北京的坤劇与劇評家辻聴花」(中国語、書面による)○愛知大学・神戸大学ほか主催「名古屋シンポジウム分裂の物語・分裂する物語」における学術口頭発表「抗戦期上海における演劇とジャーナリズムの相互連関についてーふたつの『明末遺恨』と「改良」のスローガン」(中国語)○国立東華大学主催「衆聲喧「華」:華語文學的想像共同體國際學術研討會」(台北)における学術口頭発表「梅蘭芳訪日公演對日本戲劇人的影響:以福地信世為例」(中国語)○北京大学中文系・中国文芸研究会ほか主催「新生代二十世紀中国文学研究工作坊」における学術口頭発表「二十世紀京劇的記憶与紀録」(中国語)(論文)「「孤島」時期上海跨劇種的互動關係ー兩種《明末遺恨》及「改良」之口號」(台北芸術大学『戲劇學刊』、2014年1月)これらの活動を通し、中国国内外の中華民国期演劇研究者と連携を深め、日本国内のみならず中国・台湾においても研究成果を発表し、意見交換することで、本研究の客観性を維持し、国際的な学界において認められる水準の研究を達成した。

調査は主に同時期の新聞・雑誌記事を対象とし、国内外の研究機関とも連携をはかり、三年にわたって行う。二十世紀中国演劇に普遍的に見られる、西欧のモダニティの受容とそのローカライズという現象を、上海に出現したタブロイド紙・映画・洋式劇場・遊戯場といった新興のメディアや娯楽文化とも関連づけて考察することを目的とする。本年度の主な活動内容は、以下の4点である。1、『順天時報』、『新世界報』、『礼拜六』の調査活動。2、中央研究院近代史研究所(台北)における調査活動。3、京劇史研究会(大阪市立大学)における調査報告。4、第二回日中伝統芸能研究交流会における成果報告。研究成果として、平成24年3月10日、第二回日中伝統芸能研究交流会「都市のメディア空間と伝統芸能」において学術報告を行った。当該報告は、上海師範大学の洪煜副教授、および国内の中国演劇研究者との質疑応答、意見交換を経て加筆修正し、論文「『順天時報』と劇評家辻聴花初探」として、『第二回日中伝統芸能研究交流会報告書都市のメディア空間と伝統芸能』(大阪市立大学大学院文学研究科都市文化研究センター、2012年3月)に発表した。計画通り、以下の活動を行うことができたため。1,中央研究院近代史研究所(台湾)、上海図書館・上海戯劇学院(上海)における資料調査(8月、3月)。2,京劇史研究会における研究報告(5月、7月、10月、1月)。そのほか、以下の研究会において定期的に研究報告を行った。3,中国文芸研究会における書評および研究報告(6月、9月、3月)。4,モダニズム研究会における研究報告(7月、10月)。5,北海道大学における研究報告(3月、7月)。これらの活動により、中国における「西欧のモダニティの受容とそのローカライズ」の過程を明らかにするという研究目的について、中国文学を対象とする研究者および異なる地域・学問領域を対象とする研究者との意見交換を通して、新たな研究の視点を見出すことができた。国内では、「京劇史研究会」において、定期的に研究の進捗状況について報告を行った。当該研究会は西日本を拠点として同領域の研究を行う研究者によって構成されており、科学研究費補助金・基盤研究(C)「新中国建国前後における伝統劇の多角的研究」(課題番号18520273)などにおいて一定の研究成果の蓄積を持つ。申請者は上記研究課題に研究協力者として参加している。また、成果報告を行った第二回日中伝統芸能研究交流会「都市のメディア空間と伝統芸能」においては、上海師範大学の洪煜副教授と意見交換を行った。これらの活動を通し、中国国内の中華民国期演劇研究者とも連携を深め、本研究が計画通り進行するように努めている。また、日本国内のみならず中国・台湾においても研究成果を発表し、意見交換することで、本研究の客観性を維持し、国際的な学界において認められる水準の達成を目指す。今後の推進方策は、以下の通りである。1,国家図書館(台湾)・上海図書館(上海)における補足資料調査。2,戦時期上海における演劇とジャーナリズムの相互連関性について学術口頭発表。3,平成24年度調査成果にもとづき論文執筆。4,平成2325年度調査成果にもとづき成果報告論文執筆。平成24年度の主な活動内容は、以下の4点である。1、平成23年度調査成果にもとづき論文執筆。2、『申報』、『時報』、『新聞報』の調査活動(上海図書館)。3、中央研究院近代史研究所(台北)における調査活動・意見交換。
電気機械系の共振時に生じる非線形振動現象の解析とその制御

電力貯蔵用フライホイールシステムは,電力をフライホイールロータの回転エネルギーとして貯蔵するもので,発電電動機とコンバータを介して電力の貯蔵・放出ができる.本研究では,フライホイールシステムのロータの振動とロータを駆動するための電気系の振る舞いの相互影響に着目した解析を行った.得られた結果は以下の通りである.1.電動機に与える電圧を増減し,ホイールロータを加速・減速させて電力を貯蔵・放出させた.このとき,ロータのふれまわりが周期振動→準周期振動→カオス振動へと分岐する場合があることを明らかにした.またロータの振動軌跡を2次元平面で詳細に解析した結果,水平方向と垂直方向の振動の位相が大きく変動する現象がみられた.2.電気的な振動であるコンバータの高周波リプルが,電動機を通じてロータのねじれ振動に与える影響を検討した.このリプルの周波数をロータのねじれの共振周波数と反共振周波数に設定してシミュレーションと実験で解析した結果,実験では入力した周波数成分以外の周波数成分が現れた.この原因については,ロータや電動機などの非線形性によるものと考えられるが,詳細についてはまだまだ検討の余地がある.3.コンバータは定常状態での動作を主眼に設計されるが,定常状態に至る過渡状態の動作についても調べる必要がある.そこで,クランプモード直列共振DC-DCコンバータの過渡状態における動作について解析を行った.その結果を用いて,過渡状態を早く収束させて定常状態に至らせる方法について検討を行った.4.電気系と機械系の混合システムの安定性を検証するための安定条件について検討を行った.数学モデルの係数行列の性質を用いて安定性が判別できる十分条件を昨年導いたが,これをより広いクラスのシステムに対して拡張した.電力貯蔵用フライホイールシステムは,電力をフライホイールロータの回転エネルギーとして貯蔵するもので,発電電動機とコンバータを介して電力の貯蔵・放出ができる.本研究では,フライホイールシステムのロータの振動とロータを駆動するための電気系の振る舞いの相互影響に着目した解析を行った.得られた結果は以下の通りである.1.電動機に与える電圧を増減し,ホイールロータを加速・減速させて電力を貯蔵・放出させた.このとき,ロータのふれまわりが周期倍分岐し,カオス的な振動状態におちいることを明らかにした.またロータの振動が発電電圧に影響を与えることを示した.2.電気的な振動であるコンバータの高周波リプルが,ロータの挙動に与える影響を検討した.このリプルの周波数が軸ねじれの固有周波数と一致することにより,ねじれ振動が大きくなることを確認した.3.電気系と軸ねじれ機械系の一巡伝達関数を求め,安定性について検討を行った.その結果,直流電動機で駆動した場合に連成振動は生じないが,誘導電動機で駆動した場合には,電気系と機械系で連成振動が生じることを明らかにした.4.フライホイールを駆動するためには電源が必要であるが,上記に示したように,ホイールには振動が生じ電気系に影響を与える.これは,電源から見ると負荷が変動していると考えることができる.そこで,電源として直列共振DC-DCコンバータを用い,負荷が変動した場合の特性解析を行った結果,出力電圧の周期の倍加や不安定状態に陥ることを明らかにした.5.上記で得られた現象を抑制するための制御方式を議論する上で基本となる安定条件について検討を行った.その結果,数学モデルの係数行列の性質を用いて安定性が判別できる新しい十分条件を導いた.電力貯蔵用フライホイールシステムは,電力をフライホイールロータの回転エネルギーとして貯蔵するもので,発電電動機とコンバータを介して電力の貯蔵・放出ができる.本研究では,フライホイールシステムのロータの振動とロータを駆動するための電気系の振る舞いの相互影響に着目した解析を行った.得られた結果は以下の通りである.1.電動機に与える電圧を増減し,ホイールロータを加速・減速させて電力を貯蔵・放出させた.このとき,ロータのふれまわりが周期振動→準周期振動→カオス振動へと分岐する場合があることを明らかにした.またロータの振動軌跡を2次元平面で詳細に解析した結果,水平方向と垂直方向の振動の位相が大きく変動する現象がみられた.2.電気的な振動であるコンバータの高周波リプルが,電動機を通じてロータのねじれ振動に与える影響を検討した.このリプルの周波数をロータのねじれの共振周波数と反共振周波数に設定してシミュレーションと実験で解析した結果,実験では入力した周波数成分以外の周波数成分が現れた.この原因については,ロータや電動機などの非線形性によるものと考えられるが,詳細についてはまだまだ検討の余地がある.3.コンバータは定常状態での動作を主眼に設計されるが,定常状態に至る過渡状態の動作についても調べる必要がある.そこで,クランプモード直列共振DC-DCコンバータの過渡状態における動作について解析を行った.その結果を用いて,過渡状態を早く収束させて定常状態に至らせる方法について検討を行った.4.電気系と機械系の混合システムの安定性を検証するための安定条件について検討を行った.数学モデルの係数行列の性質を用いて安定性が判別できる十分条件を昨年導いたが,これをより広いクラスのシステムに対して拡張した.
阪神大震災の適時開示と株式市場の反応

本研究では、1995年1月17日に起きた阪神大震災で、災害状況の適時開示情報が株式市場でどう評価されたかを、まず時経的に分析し、次に開示日を基点に分析した。適時開示情報と株価変化の関係は超過収益率で分析した。サンプルは大阪証券取引所で適時開示した252企業である。まず、時間の経過に沿ってみると、震災直後の1週間、証券市場は軽度のパニック(伝染効果)状態にあり、被災企業の株価は10%弱下げた。しかし、同時に市場指数もほぼ同水準の下げを記録した。被災企業の株価と市場指数との間に顕著な開きが現れ始めたのは、震災後1週間経過した市況反転時であった。その後、市場が震災の企業情報を評価するのに震災後3週間弱かかっていた。超過収益率は7月までマイナスを記録しており、3週間経過後の被害の適時開示にも存在意義があった。次に、開示日を基点に検証した。阪神大震災に対する株式市場の反応は早かった。これに対し損害額の適時開示は時間的に相当遅れ、またその内容は投資家の判断材料としては不十分との見方があった。しかし、検証の結果、阪神大震災の災害状況の適時開示情報等が、開示後数日間、株式市場で評価されたいた。特に、開示の時期が早いと株価下落が大きというように、開示のタイミングが株価反応に大きく影響していた。また、新聞報道されている被災企業の株価下落は大きかった。ただ開示された情報の詳しさと株価下落の関係は存在するが弱かった。研究成果の一部は、台北で開催された1999年AAA/TAA国際会議等で報告され、また、査読誌「証券経済学会年報」(第33号)に掲載された。本研究では、まず阪神大震災ごの株価下落を一般的に分析し、次に、その下落を適時開示との関連で分析する。後者が主要テーマである。平成9年度はこのうち前半部分を完成し、査読誌投稿し、改定を経て受理された。また、後半部分のデータ整備を進めた。受理された査読論文の概要は次のとおりである。要旨:本稿では1995年1月17日早朝に起きた阪神大震災を取り上げ、そこでの被災企業の株価変動と開示情報を分析する。まず、阪神大震災後、株価が乱高下し、その後ほぼ安定に向かうまでの期間を特定する。次に、この間、どの程度の企業が被害情報を開示したかを明らかにし企業の適時開示行動を評価する分析結果は次のとおりである。震災直後、被災企業の株価は下げた。しかし同時に市場指数もほぼ同水準の下げを記録した。超過収益率に顕著な動きが現れ始めたのは、震災後1週間以上経過した市況反転時であった。このとき、被災企業は、過剰反応からの反転が市場全体の反転よりも小さく、株式市場は被災に的確に反応していた。被災企業の超過収益率の動きをみると、市場が震災を評価するのに震災後3週間弱かかっていた。収益率がほぼ安定した震災3週間経過以降の時点での開示は適時性の観点からみて遅いと考えると、大阪証券取引所で1995年1月17日から5月31日までに開示した被災企業134社の252件の開示情報のうち約30%にあたる77件のみが3か月以内の「適時」な開示であり、残りの約70%の開示は遅きに失したといえる。他方、超過収益率の標準偏差の変化をみると、震災後のほぼ3週間はきわめて高い。ここでも、震災後3週間の開示の重要性が裏付けられる。ただ。水準変化の場合とは異なり、標準偏差の変化はその後も震災前よりも高い状態が続いている。

3週間経過後も市場はなお安定を取り戻していないのである。そこで改めて水準変化をみると、超過収益率は2月27日から7月31日までマイナスを記録している。これらを合わせ考えると、3週間経過後の被害の適時開示になお存在意義があったといえる。本研究では、上場企業による阪神大震災の災害状況の適時開示情報等が株式市場でどのように評価されたかを分析する。阪神大震災に対する株式市場の反応は早かった。これに対し損害額の適時開示は時間的に相当遅れ、またその内容は投資家の判断材料としては不十分との見方があった。本研究では、まず阪神大震災後の株価下落を一般的に分析し、次に、その下落を適時開示との関連で分析する。後者が主要テーマである。平成10年度は9年度の分析を継続し、適時開示情報の整理、モデルに合わせた検証データの設定を引き続き行った。業種データ、一株当たり損害額データ、及び有価証券報告書の損害情報の入手、加工を継続した。10年度は、開示時期と株価変動の関係に関する分析が中心である。適時開示の早いケースと遅いケースに分けて適時性の分析をするとともに、最初の開示と2度目以降の開示に分けてインパクトの比較分析をした。また、最初の一週間の下落率と開示時の反応との関係を調べた。さらに、大阪証券取引所で適時開示した企業と大阪証券取引所の記者クラブで会見・資料配付をしたが適時開示しなかった企業に分けて分析した。平成11年は、最近銀行の連鎖倒産で注目されている伝染効果など新たな視点の分析を追加する予定である.本研究では、1995年1月17日に起きた阪神大震災で、災害状況の適時開示情報が株式市場でどう評価されたかを、まず時経的に分析し、次に開示日を基点に分析した。適時開示情報と株価変化の関係は超過収益率で分析した。サンプルは大阪証券取引所で適時開示した252企業である。まず、時間の経過に沿ってみると、震災直後の1週間、証券市場は軽度のパニック(伝染効果)状態にあり、被災企業の株価は10%弱下げた。しかし、同時に市場指数もほぼ同水準の下げを記録した。被災企業の株価と市場指数との間に顕著な開きが現れ始めたのは、震災後1週間経過した市況反転時であった。その後、市場が震災の企業情報を評価するのに震災後3週間弱かかっていた。超過収益率は7月までマイナスを記録しており、3週間経過後の被害の適時開示にも存在意義があった。次に、開示日を基点に検証した。しかし、検証の結果、阪神大震災の災害状況の適時開示情報等が、開示後数日間、株式市場で評価されていた。特に、開示の時期が早いと株価下落が大きというように、開示のタイミングが株価反応に大きく影響していた。また、新聞報道されている被災企業の株価下落は大きかった。ただ開示された情報の詳しさと株価下落の関係は存在するが弱かった。研究成果の一部は、台北で開催された1999年AAA/TAA国際会議等で報告され、また、査読誌「証券経済学会年報」(第33号)に掲載された。
条件付け学習においてシナプス可塑性が行動変化に至る神経回路の解明

側坐核の単一シナプスは0.3-2秒の時間枠でドーパミンにより強化される。このシナプス機構の学習における役割をマウス頭部固定下のパブロフ条件づけ系で検証した。その結果、音と水の報酬の連合はシナプスと同等の時間枠でのみ成立し、この学習は側坐核の可塑性分子に依存的であった。さらに側坐核へのシナプス入力を光遺伝学により直接刺激しても同等の時間枠が見られた。この連合学習を通して中立的なシナプス入力が報酬作用を持つようになることが分かった。本研究により、側坐核スパイン形態可塑性のドーパミン作用時間枠はパブロフ条件づけの報酬時間枠を決めると考えられた。本研究は、報酬による条件付け学習において、条件刺激と非条件刺激が連合する神経・シナプス基盤を解明することを目的とする。マウス脳スライスにおいて側坐核の単一シナプスはシナプス活動のすぐ後(0.3-2秒)に与えられたドーパミンにより強化される。これは報酬学習のシナプス可塑性基盤と考えられるが、実際にどのような学習条件においてこの側坐核のドーパミン時間枠依存的な可塑性が中心的な役割を担うのかは明らかでない。そこで、側坐核のドーパミン時間枠依存的な可塑性が重要となるマウス行動実験系を開発し、シナプス特性と学習特性の対応をとることを本研究では目指す。まず、マウス頭部固定下に音によるCSと報酬(US)を連合する実験系を構築し、シナプス可塑性の時間枠と類似したのCS-USの時間枠で学習が1時間のうちに成立する条件を見出した。この学習は少なくとも翌日までは保持されて、ドーパミン1型受容体に依存的であった。さらに側坐核の可塑性をウィルスベクターを用いてCaMKII阻害ペプチドを導入すると学習が阻害された。このことから側坐核の可塑性が学習の成立に関与する可能性が示された。さらに実際に側坐核へのシナプス入力が可塑性を生じているのかをしらべるために、光遺伝学により側坐核へのシナプス入力を光で操作しこれに対して条件づけを行う実験系の構築に成功しつつある。この実験系を発展させることで学習の成立と可塑性の対応についての理解を進めることが可能であり、来年度以降につながる重要な成果を得た。側坐核に依存的と考えられる条件づけ学習系を構築し、シナプス特性と対応した学習特性を見出すことができた。さらに光遺伝学により条件刺激を代替する実験系の構築にも成功し、学習特性とシナプス特性の対応づけを進める基盤が固まりつつある。マウス脳スライスにおいて側坐核の単一スパイン・シナプスはシナプス活動のすぐ後(0.3-2秒)に与えられたドーパミンにより強化される。さらに実際に側坐核へのシナプス入力が可塑性を生じているのかをしらべるために、光遺伝学により側坐核へのシナプス入力を光刺激により活性化し、この刺激をCSとして条件づけを行う実験系の構築に成功した。この光刺激をCSとした条件づけでもシナプスの時間枠と同程度の連合の時間枠が観察された。これらのことから、側坐核のシナプス可塑性の時間特性が報酬による条件づけの時間枠を決めていると考えられた。以上内容を論文として投稿準備中である。光遺伝学により条件刺激を代替する実験系の構築に成功しつつあるので、この系においてシナプス入力と学習の成立する時間枠を調査する。神経科学実験の進捗から購入予定の備品を再選定する必要が生じ、次年度購入予定とした。備品の選定はできており、本年度に購入し、研究を進める。
金融マーケティング戦略と家計の金融商品選択行動に関する実証分析

リーマン・ショック後の家計の金融資産選択行動についてサイコグラフィックな変数を用いた消費者セグメント作成の有効性に立脚し、貯蓄・投資商品に対する態度に関する尺度を用いてセグメントを作成した。そして、各セグメントのデモグラフィック構造を比較し、金融商品選択行動について考察を行った。本研究は、日本の個人金融市場において金融機関の金融マーケティング戦略が大きく変化する中、各戦略を多様化するチャネルごとに分析し、さらに家計の金融商品選択に際しての商品選択の意思決定ルールや情報取得過程について検討した。金融機関による個人金融資産獲得のためのマーケティング戦略については、まだ競争が始まったところで十分整理されていない。現在の金融マーケティング戦略のトレンドについて主に流通チャネル別に分析、規制緩和により多くの金融情報が得られるようになった現在、消費者はどのような情報取得行動を行い金融商品を評価するのかを明らかにする。また、家計の属性別(年齢、世代、保有金融資産、知覚リスク水準や商品関与水準等)に基づき、検討を加え金融商品選択行動の構造を解明する。平成19年度は、個人金融商品市場の変化を概観し、金融チャネル別のマーケティング戦略について整理するため国内外の参考文献や資料を収集した。1.日米家計の金融資産選択行動に関する先行文献の収集とレビューを行った。2.日本においての個人金融市場の歴史的展開と、金融ビッグバン以降の金融自由化の政策を示し、それが家計の金融資産選択に対して持った意味について考察を行った。3.米国においての個人金融市場の歴史的展開と金融政策を示し、それが家計の金融商品選択に対して持った意味について考察を行った。4.日本国内の(1)証券会社(インターネット含む)、(2)銀行、(3)郵便局、(4)メーカー系、(5)流通系等、各々の金融マーケティング戦略に関してチャネル別に整理、資料を収集した。金融規制緩和が進行する日本の金融市場においては"貯蓄から投資へ"のかけ声の下、金融機関の金融マーケティング戦略が大きく変化してきた。一方、本研究遂行期間であった平成20年秋(2008年)に米国の株式市場が暴落し、それを契機に個人の金融商品市場は新たな転換期を迎えることが予測されたため、科研費の繰り越し申請を行い、市場暴落前後の消費者行動データを比較することによって、いわゆるリーマン・ショックのインパクトを分析することにした。投資環境の悪化が日本の家計の金融資産選択行動にどのような影響を与えるのか、また、こうしたトレンドの中で金融機関が消費者に向けて新たにどのようなマーケティング・コミュニケーション戦略をとればよいのか、ということを家計調査年報(貯蓄負債編)および「日経NEEDS金融行動データ」の2007年・2008年調査をもとに分析を行った。
ヒドロキシアパタイト・ジルコニア複合人工骨素材の高強度化に関する基礎的研究

ヒドロキシアパタイト(HAP)微粒子と部分安定化ジルコニア(PSZ)微粒子を単に従来の粉体混合法を用いて混合し、加圧成形・焼結した場合、HAPの一部がα型リン酸三カルシウム(α-TCP)に変化し,同時にジルコニアの相変化が起きる。また,この場合,焼結体の割断面または研磨面におけるHAPだけの領域の面積が十分ではなく,そのためHAPが本来有している骨組織親和性が十分には発現しないことが予想される。さらにこの場合,混合が不十分であったり,2成分の再分離が起こったりして焼結体の構造が不均質になり,その結果として破壊靱性が十分には向上しないとの報告がある。本研究は上記問題点を解決するために行った。高速気流中衝撃法によって調製したHAP(球状,平均粒径:9.3μm)PSZ(不定形,平均粒径:0.1μm)複合化微粒子(PSZ微粒子層による球状HAP微粒子の被覆)の焼結体を作製しその内部構造,組成変化,破壊靱性などについて検討し,以下のことを明らかにした。1.焼結体内部では,PSZが三次元網目構造をとる連続相として存在し,その中にHAP微粒子が独立的に存在した。この構造により,PSZの優れた破壊靱性が引き継がれることになる。2.焼結体の割断面には,相対的に面積の大きいHAPだけの領域が存在し,HAPの骨組織親和性が引き継がれている可能性が強く示唆された。3.一軸加圧および冷間等方圧プレスによる成形体の焼結過程で,HAPの一部がα-TCPに変化した。変化の割合はPSZ量の増大に伴って増加した。HAPのみの場合は,X線回折分析では変化が認められなかった。4.ホットプレス焼結体では,いずれのHAP/PSZ重量比においても,X線回折的にはα-TCPの生成は認められなかった。5.破壊靱性はPSZ量の増大に伴って向上する傾向にあり,HAP/PSZ重量比=10/10では,ホットプレス焼結体で2.8MPa m^<0.5>という高い値が得られた。1.水酸化カルシウムとリン酸の湿式不均一系反応,および硝酸カルシウムとリン酸水素二アンモニウムの湿式均一系反応によって,ジルコニア微粒子との複合化に最適な単分散球状ヒドロキシアパタイト微粒子の調製を試み,いずれの場合も直径が約100nmの球状粒子が得られることを明らかにした。粒成長を促進し,直径が約1μmの球状粒子を調製すべく,現在検討を続けている。2.市販単分散球状ジルコニア微粒子とヒドロキシアパタイト微粒子の高度複合化に関する検討を高速気流中衝撃法によって行い,乾式過程でジルコニア微粒子表面に厚さ13μmのヒドロキシアパタイト層を形成させられることを明らかにした。同様にして,市販球状ヒドロキシアパタイト微粒子表面にジルコニア層を形成させることもできた。3.ヒドロキシアパタイトとジルコニアの高度複合化をより完成度の高いものにするため,それぞれの粒子の表面物性および粉体特性に関する検討を行っているが,まだ定量的な結果を得るにはいたっていない。今後,ゼータ電位の測定など,検討を積極的に推進することを計画している。4.有機バインダーを利用すると,複合化

微粒子の流動性が改善され,加圧成形体の相対密度が増大し,それによって焼結体の相対密度も増大することが確かめられた。5.CT値からX線の線吸収係数に対する線吸収係数の標準偏差の割合を求め,それで材料の均質性が定量的に評価できることを確認した。6.最適焼結条件に関して,有機物バインダーの添加も考慮に入れ検討を行っている。高速気流中衝撃法によって調製したヒドロキシアパタイト/部分安定化ジルコニア複合化微粒子の焼結体を作製しその内部構造,組成変化,破壊靱性などについて検討した結果,以下の事項が明らかとなった。1.焼結体内部では,部分安定化ジルコニアが三次元網目構造をとる連続相として存在し,その中にヒドロキシアパタイト微粒子が独立的に存在した。2.焼結体の割断面には,相対的に面積の大きいヒドロキシアパタイトだけの領域が存在し,ヒドロキシアパタイトが本来有する骨組織親和性が引き継がれている可能性が強く示唆された。3.一軸加圧および冷間等方圧プレスによる成形体の焼結過程で,ヒドロキシアパタイトの一部がα型リン酸三カルシウムに変化した。変化の割合は部分安定化ジルコニア量の増大に伴って増加した。ヒドロキシアパタイトのみの場合は変化が認められなかった。4.ホットプレス焼結体では,いずれのヒドロキシアパタイト/部分安定化ジルコニア重量比においても,α型リン酸三カルシウムの生成は認められなかった。5.破壊靱性は部分安定化ジルコニア量の増大に従って向上する傾向を示し,ヒドロキシアパタイト/部分安定化ジルコニア重量比=10/10では,ホットプレス焼結体で2.8MPa m^<0.5>という高い値が得られた。
胎盤栄養膜細胞の浸潤能獲得におけるガレクチンファミリーによる制御機構

ガレクチンはβガラクトシドと結合するタンパク質群であり、主に免疫系や癌浸潤などの制御に関わる。我々はこれまでに、ガレクチン4がラット胎盤由来の栄養膜細胞株(Rcho-1細胞)の浸潤獲得制御に関わる可能性を示してきた。本研究では、ガレクチン4がRcho-1細胞の細胞間接着に影響を及ぼすことにより浸潤能獲得制御に関わるらしいことを見いだした。さらに、Rcho-1細胞分化過程でガレクチン4の発現は抑制されるが、この発現制御と浸潤能獲得の両方にオートファジーが関与することを示した。本研究の結果は、ガレクチンファミリーが胎盤栄養膜細胞の浸潤能獲得制御において重要な役割を担うことを示唆している。ガレクチンファミリーは、細胞が極性をもって安定した状態を保つのか、あるいは極性を失って浸潤能を獲得するのかという制御に、普遍的に関わっているらしいことが判明しつつある。本研究では、胎盤栄養膜細胞のinvasive trophoblastへの分化系をモデルとしてその立証と分子メカニズム解明をめざす。これまでに我々はラット栄養膜細胞株Rcho-1細胞分化系にて、ガレクチン4がその分化制御に関わる可能性、さらにRcho-1細胞には、ガレクチン4の従来知られているタンパク質よりも分子量の小さい新規アイソフォーム(short form)が発現している可能性を示してきた。今回、その点について次世代シーケンサーを用いたRNAシーケンスによる解析を行ったところ、Rcho-1細胞mRNA中に、ガレクチン4遺伝子から転写される未知のスプライシングアイソフォームが存在することを支持する結果が得られた。さらにこのアイソフォームmRNAがコードすると推測されるタンパク質の分子量は、我々がウェスタンブロット法にて検出していたshort formの分子量と概ね一致するものであった。現在このshort formタンパク質の存在を確認すべく解析を進めている。一方我々は、これまでの解析でRcho-1細胞分化系においてガレクチン9の発現が上昇傾向にあることも認めている。ガレクチン9は、我々の解析により、肺上皮細胞株において、上皮間葉転換を促進することが示唆されている因子である。invasive trophoblastの浸潤能の制御におけるガレクチン9の作用を解析するために、ヒト栄養膜細胞株JEG-3培養系に組換えガレクチン9を添加したところ、突起の伸長が認められた。この突起が、がん細胞に認められる浸潤突起様のものであれば、ガレクチン9は栄養膜細胞の浸潤を促進する可能性が高くなる。以上の結果から、栄養膜細胞の浸潤能獲得におけるガレクチンファミリーによる制御機構の理解が進んだ。本研究では、胎盤栄養膜細胞の浸潤性細胞(invasive trophoblast)への分化系をモデルとして、浸潤能獲得におけるガレクチンファミリーによる制御機構の解明を目指している。これまでの解析から、ラット栄養膜細胞(Rcho-1細胞)分化系においては、十数種あるガレクチンのうちのガレクチン4の発現が、浸潤性細胞への分化に伴って低下することが重要らしいことを見いだしている。今回、ガレクチン4発現低下の意義解明を目的として、Rcho-1細胞にガレクチン4遺伝子を導入し、過剰発現の影響を解析した。その結果、ガレクチン4を過剰発現した細胞同士が有意に高率に接着することが認められた。このことから、ガレクチン4はRcho-1細胞の未分化状態において、細胞間の接着を促進することにより、未分化Rcho-1細胞の特徴である上皮細胞様の性質維持に促進的に働いている可能性が示唆された。浸潤性の細胞への分化は、上皮様の細胞から間葉系の細胞への変化ともとらえられ、ガレクチン4の発現低下が上皮様の性質を失うことにつながるものと考えられる。一方我々は、Rcho-1細胞にはガレクチン4の従来知られているタンパク質よりも分子量の小さい新規アイソフォーム(short form)が発現している可能性を示してきた。今回これに関してRT-PCR法によりさらに解析を進めたところ、ガレクチン4遺伝子のエキソン3とエキソン4の間に、新規のエキソンが存在し、これが選択的スプライシングによって利用されることにより、新規アイソフォームが形成される可能性が示された。ガレクチン4の低分子量アイソフォームは、データベース上ではヒトにも見いだされるが、その機能は解析されていない。従来型のタンパク質との機能の比較等を含めて、細胞の浸潤能獲得における役割を解明していきたい。浸潤能獲得の際のガレクチン4発現低下の意義はこれまで不明であったが、Rcho-1細胞におけるガレクチン過剰発現の影響を解析することにより、その一端が明らかとなった。すなわち、ガレクチン4の発現低下が上皮様の性質を失うことにつながる可能性が示された。また、ガレクチン4新規アイソフォームについても構造の解析が進んだ。本研究では胎盤栄養膜細胞をモデルとしてガレクチンファミリーによる浸潤能獲得制御機構の解明を目指した。我々はこれまでに、ラット栄養膜細胞株Rcho-1分化系において、ガレクチン4がその分化制御に関わる可能性、さらにRcho-1細胞には、ガレクチン4の従来知られているタンパク質よりも低分子の新規アイソフォームが存在する可能性を示してきた。平成2627年度においては、この点について集中的な解析を行い、ガレクチン4の発現が栄養膜細胞の接着性に関わる可能性を示すと共に、ガレクチン4遺伝子からの選択的スプライシングによりつくられる新規mRNAを同定した。また一方、Rcho-1細胞分化系において、ガレクチン9の発現が上昇傾向にあることを見いだした。

さらにガレクチン9の作用を解析するためにヒト栄養膜細胞JEG-3培養系に組換えガレクチン9を添加したところ、突起の伸長が認められた。この意義については引き続き解析を行っている。平成28年度には以下の解析を行った。まず、ガレクチン4の新規アイソフォームの解析では、今回同定した新規mRNAのcDNAをRcho-1やCOS7などの培養細胞に導入し、そこから発現されるタンパク質をウェスタンブロット法により解析した。しかし、Rcho-1に認められた内在性の新規アイソフォームタンパク質とは分子量が異なったため、さらなる解析が必要と判断された。また一方、我々はこれまでに、栄養膜細胞の分化過程におけるガレクチン4の発現変化(減少)の上流ではオートファジーが関与することを示してきた。この点についてさらなる解析を行い、オートファジー阻害剤添加により、ガレクチン4の発現変化が抑制されることと、浸潤活性の抑制が相関して起こることが明らかとなった。以上の結果から、ガレクチンファミリーが胎盤栄養膜細胞による浸潤能獲得制御に重要な役割を担う可能性が示された。ガレクチンはβガラクトシドと結合するタンパク質群であり、主に免疫系や癌浸潤などの制御に関わる。我々はこれまでに、ガレクチン4がラット胎盤由来の栄養膜細胞株(Rcho-1細胞)の浸潤獲得制御に関わる可能性を示してきた。本研究では、ガレクチン4がRcho-1細胞の細胞間接着に影響を及ぼすことにより浸潤能獲得制御に関わるらしいことを見いだした。さらに、Rcho-1細胞分化過程でガレクチン4の発現は抑制されるが、この発現制御と浸潤能獲得の両方にオートファジーが関与することを示した。本研究の結果は、ガレクチンファミリーが胎盤栄養膜細胞の浸潤能獲得制御において重要な役割を担うことを示唆している。ガレクチン4の新規アイソフォームについては、これまでウェスタンブロットによるタンパク質の検出のみであったが、今回mRNAのスプライシングアイソフォームの存在を示唆する結果が得られた。また、ガレクチン9については、これまで浸潤能獲得過程における発現変化の検出に留まっていたが、今回突起形成の促進という、作用機序の理解につながる現象を発見できた。今後は、以下の2点を中心に解析を進める。(1)栄養膜細胞におけるガレクチン4の働きについてさらに解析を進める。まずshort formのタンパク質精製を含めた解析を行い、分子の実態を解明する。そして、その発現を操作したときの影響(過剰発現、siRNAよる発現抑制等)を従来型を操作したときの影響と比較しながら、ガレクチン4機能の全容に迫りたい。(2)ガレクチン9の浸潤能獲得における働きを解明する。平成26年度までに、ガレクチン9はヒト栄養膜細胞(JEG-3)の突起形成を促進することや、Rcho-1細胞分化系で発現が増強される傾向にあることを見いだしている。今後はガレクチン9についても遺伝子操作により解析を進める。
アジアにおける近現代演劇の国際的比較共同研究

本研究は、日本をはじめとして、韓国、台湾、中国、インド、シンガポール、マレーシア、アメリカ合衆国、英国などのアジア演劇研究者との交流を構築し、共同比較研究を推進するものである。4年間の研究期間において、毎年2回の研究会を海外で開催した。アジア演劇における翻訳、トランスアジア、女性、近代化の問題が様々に議論された。日本の近代化の影響が主として東アジア諸国には植民地主義の基に影響を与えているものの、現代においては間アジアの演劇接触においてこれらの問題を乗り越えようとしていること、また伝統演劇の保存や再発見が行われ現代化して、独立国家としてのアイデンティティの源泉にしていることの実相を明らかにした。今年度は2回の国際研究集会と1回の国際集会を開催した。2010年7月26日に国際演劇学会ミュンヘン大会において、研究代表者がInter-Asian Theatreをテーマに、分科会Asian Theatre Working Groupを開催した。代表者永田と研究分担者毛利が口頭発表した。また2011年2月27日にInternational Comparative Research Meeting of Asian Theatres."Interaction of Tradition and Modernaization"をテーマに、台北、香港、マレーシアから演劇研究者を招聘し、国際研究集会を大阪で開催した。ミュンヘンにおいては、アジア演劇の異文化交流性について議論がされ、現代アジア演劇において国家的な範疇で演劇を捉えることの限界を浮き彫りにされ、異文化の交流を土台に演劇を多元的に理解する方法論の確立の必要が求められた。また大阪集会においては、台北、香港、マレーシアのそれぞれの現代における伝統演劇の有り方が議論されたが、それぞれの民族のアイデンティティを演劇がどのように表象しているのかに焦点が絞られたが、民族的なアイデンティティを必ずしも示すのではない例も提示され、アジア演劇の問題の一端を明らかにすることができた。また国内研究会では、2010年10月23日に日本演劇学会分科会の近現代演劇研究会の場を借りて、研究集会を開催した。研究分担者瀬戸が日本演劇の中国と韓国との受容の違いを議論する発表を行った後、全体討論を行った。日本演劇が東アジアにおいてどのように受容されたかという違いを明らかにしたばかりではなく、アジア演劇の比較研究は、漢字文化圏のみを対象とするかどうかという本質的な問題にも照明をあてることになった。これらの成果は次年度以降に持ち越してさらに深い議論を展開することとした。2011年度は、国際演劇学会IFTR(8月7日12日)を開催し、その中でパネルディスカッションAsian Theatre : Diasporic Asian Traditional Tkeatre(8月11日)を組織して、アメリカ、日本、ポーランドにおけるアジアの伝統演劇の展開の歴史や理論、現代の問題点を議論し、多くの聴衆を集めた。また研究分担者の毛利はこの国際会議で基調報告を行い、同じく研究分担者鈴木もこの国際学会でフィルム・セッションを組織し、研究発表を行った。またそれに先立つ5月20日25日には、同じ日本学術振興会組織的な若手研究者等海外派遣プログラムにおいて5名の演劇学大学院生を国立台北藝術大学で開催された「台湾全国碩博研討会」に派遣することができているが、その成果の報告も適宜行った上で、2012年1月7日8日の両日、台北のGuling Street Avant-Garde Thearteにおいて、研究会The Modemization of Theatre in Asia/Asian Theatre in therst half of the 20^<th>centuryを開催して、8人の発表者の報告を行い、ディスカッショシを行った。現代のグローバリゼーションの進行する中で演劇史・演劇学の在り方を再考する目的は徐々に遂行されているものの、20世紀のアジア演劇の演劇史・演劇美学上の位置はまだまだ完全には理解され尽くしたとは言えない。またポスト植民地主義的なアジア諸国の自立を背景にした、自国演劇の再検討は年々高まるばかりであり、各国の演劇研究者との比較研究は一層の深化を見せている。2011年度の目的の一つである、アジア演劇間での伝統と共同体の影響関係を明らかにすることは、全体的にはかなり進んだと思われる。その成果を出版する計画を立てているところであり、次年度には目途を付けたい。また2011年度は、中国、韓国など東アジアの研究者との交流もさらに深めることができた。多くのアジアの演劇研究者とのネットワークも徐々に構築しており、アジア演劇特有の概念を、西欧の演劇概念と比較対照してその独自性を徐々に明らかにしている。また西欧演劇中心の演劇学・演劇史学を相対化し、アジアの演劇概念の共有化も徐々に進んでいる。今年度も活発に共同研究を展開した。まず2013年7月22日26日の期間で開催された国際演劇学会バルセロナ大会において、アジア演劇WGの研究会を開催した。テーマはこの数年取りかかっているアジア演劇の近代化についてである。全体で10名の発表者があり、活発な議論を展開した。

また2014年度3月15日16日には大阪大学において4年間の研究を締めくくる意味で全体的なコロキウムを開催した。同じくアジア演劇の近代化をテーマに、19名のアジアとヨーロッパの研究者を招聘し、2日間にわたって充実した議論が展開された。また11月には韓国国立芸術総合学校演劇院から教授2名、大学院生4名が来校し、日本側も同数の教授及び院生とでアジア演劇についてのシンポジウムを開催した。これら一連の国際的な研究会活動において、アジア各国の演劇伝統の個別性と同時に近代化の課程の共通性が明らかになった。演劇伝統の個別性は、俳優の演技術、劇団組織、上演形態に及ぶことが明らかになった。他方、西洋化を受け入れた結果、ほぼ同質のものを受け入れているが、その課程はアジア諸国で時期的に異なっているため、同じ結果を生んでいるとは限らないことが明らかになっている。演劇の近代化の功罪については今後の議論を必要とし、次年度から戦後アジアを中心とした共同研究の準備を開始している。戦後のアジア諸国の演劇の多様性はポストコロニアル的な状況と、米ソ冷戦構造、平行して展開されるアジア諸国の経済的発展と無縁ではなく、より総合的な研究が求められる。今年度は2回の国際研究集会を開催した。2012年7月23日にIFTR国際演劇学会サンチアゴ大会(チリ)において、研究代表者(永田)が、Modernization of Asian Theatreをテーマに、分科会Asian Theatre Working Groupを開催した。また2013年3月1617日に、同じくModernization of Asian Theatreをテーマに、北京の中央戯劇学院において、同じく研究代表者が研究集会を招集、開催した。ともに、日本以外に、アメリカ合衆国、マレーシア、インド、中国、スウェーデン、フィンランド、英国、スペインなどからの参加者があり、活発に議論した。どちらにおいても代表者永田と研究分担者毛利が口頭発表した。また2012年11月23日に、ソウルの漢陽女子大学において開催された日本演劇学会ソウル研究集会にて、研究代表者は総括ラウンドテーブル「アジアの中の日本と韓国ー演劇研究の未来」を開催し、自ら司会するとともに、韓国2名、アメリカ人1名と議論を行った。アジア演劇の20世紀において、何が問題視されて来たのか、何を問題とすべきなのかを、それぞれの国の立場から問題を浮き彫りにすることができた。各国の文化的アイデンティティと地政学的なアイデンティティは必ずしも合致せず、また各国の間の相互関係もそれぞれに異なっており、アジア演劇を問題にする場合の留意点が明らかになった。次年度は最終年度であり、単行本の刊行を予定しているので、そのための編集会議も適宜併せて開催しており、現在原稿を募集しているところである。