hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
各染色体に存在する反復配列を標的にしたカンジダアルビカンスの株識別

Candida albicansは、健康者および易感染者におけるカンジダ症の起因菌として最も高頻度に分離される菌種である。特に、易感染状態にあるヒトにおけるカンジダ症の予防・管理のためにはC.albicansを株レベルで識別することが必要である。本研究では、25S rDNA、RPS領域のALT反復配列を標的としたPCR、およびマイクロサテライトのフラグメント解析によるC.albicansの株レベル識別系の確立を行った。25S rDNAによるタイピングでは、グループAが最も多く(51.3%)、次いでグループC(27.9%)、B(20.8%)の順となった。また、P-IIおよびAS-Iを用いたRPS/ALTのタイピングでは、3、4、3/4、2/3/4、3/4/5などに区別され、50%以上の株がタイプ3であった。アガロースゲル電気泳動パターンから、各RPS/ALTタイプは、さらにサブグループに分類された。CDC3、HIS3、CAI、CAIIIなどのマーカーを用いたマイクロサテライトのフラグメント解析により、P-IIによるAS-I電気泳動パターンの比較では十分な区別が出来ない株を客観的に区別することができた。逆に、RPS/ALTによるタイピングは、フラグメント解析で区別できない株の区別を可能にした。以上の結果から、RPS/ALTとマイクロサテライト領域を標的としたタイピングの組み合わせにより、C.albicansの高精度(DP=99.99)タイピングの系を確立できた。C. albicansのすべての染色体(2番染色体を除く)には、RPSと呼ばれる繰り返し配列が存在し、これは172bpの内部反復配列(ALT)により構成されている。C. albicQTisをRPS内のALTの反復回数に基づいて分類(P-IIによるPCR)すると、2、3、4、2/3、3/4、2/3/4型に区別することができた。また、同じタイブの株間で、p-IIで増幅されたPCR産物の電気振動パターンが異なる株が多数存在することから、P41で増幅されたPCR産物をクローニングし、ALTの塩基配列を比較した。結果、ALTは少なくとも4つの型に分類されることがわかった。ALT特異プライマー(AS-I)を準備し、これまでのP4Hこよるダイビングに加えたところ、P41では区別が曖昧であったC. albicansの株の識別がいくつかの例でできるようになり、より詳細な株間の識別が可能となった。さらに、AS4によるPCR増幅パターンはC。albicansに特徴的であり、近縁種であるC.stellatoideaおよびC. diibliniensisとは明らかに区別することができた。これはAS4がC. albicansのダイビングに加え、特異的同定に有効であることを示している。現在、RPSとは異なる複数の繰り返し領域(マイクロサテライト中の34塩基リピート)を蛍光色素で標識したプラーマーを用いて増幅し、各alleleに由来するPCR産物のサイズの組み合わせの違いによるタイピングについての有効性について検討している。これらの複数の反復配列領域にみられる多様性に基づいたC. albicansの株識別系を用いて、同一人物の感染部位および非感染部位(常在部位)から同時に分離した株、および連続的に分離したC. albicansの遺伝子型の比較解析が進行中である。C.albicans染色体の各RPSに存在するALTの反復回数と配列順所を、P-IIおよびAS-Iを用いたPCRにより調べ、この特徴に基づいたC.albicansのタイピングを、カンジダ感染者の感染部位および非感染部位(常在部位)に由来するC.albicansを用いて行った。さらに、4カ所のマイクロサテライト領域の反復配列解析(CDC3、HIS3、CAI、CAIII)を組み合わせることにより、より高精度のC.albicansのタイピングの確立を試みた。

P-IIおよびAS-IによるRPS内ALTの解析により、C.albicansのgenotypeは、同一個体内では分離部位(感染部位および常在部位)に関係なく同一であること。C.albicansのgenotypeは各個人にユニークであることなどがわかった。臨床検査材料より分離された様々なC.albicans株のgenotypeを、P-IIおよびAS-Iによるアガロースゲル電気泳動パターンと、各株の4カ所のマイクロサテライト領域のフラグメント解析を行った。結果、マイクロサテライトのフラグメント解析は、P-IIによるAS-I電気泳動パターンの比較では十分な区別が出来ない株間の客観的区別を可能にした。さらに、RPSとマイクロサテライト領域の組み合わせにより、C.albicansの高精度(DP=99.99)タイピングの系を確立できた。この結果は、RPSとマイクロサテライト解析の組み合わせがC.albicansの株レベル識別系として高い能力があり、本菌種の感染予防・管理に使用可能であることを示した。
乳腺の放射線発がん過程におけるホメオボックス遺伝子のエピジェネティック異常

乳腺は、放射線発がん感受性の高い組織である。しかしながら、放射線で誘発された乳がんにおけるエピジェネティック異常に関する知見は未だ乏しい。本研究により、放射線による乳腺の発がんの初期過程には、ホメオボックス遺伝子のエピジェネティックな異常が関与している可能性が示唆された。また、放射線誘発乳がんにおいて変異が観察されるエピジェネティック調節遺伝子を同定した。一方、放射線で誘発された腫瘍におけるエピジェネティック異常に関する知見は、未だ非常に少ない。最近、申請者らは、放射線で誘発されたラット乳がんにおいて、マイクロアレイを用いた網羅的DNAメチル化解析を行い、乳がんの50%以上において、高頻度にDNAメチル化異常を伴う新規がん関連遺伝子候補を複数見いだした。興味深いことに、候補遺伝子の大部分は、ホメオボックスと呼ばれる転写因子をコードする遺伝子であった。本研究は、ホメオボックス遺伝子のエピジェネティックな異常と、それらを制御するポリコーム/トリソラックス群タンパク質発現の異常が、放射線被ばくによる乳腺組織の多段階発がん過程のどのステップで引き起こされるか、さらには、発がんに結びつくメカニズムを明らかにすることを目的とする。今年度は、放射線(4 Gy)照射16ヶ月後の雌ラットより摘出した乳腺組織から、乳管の拡張や腫大といった病変部位の検出を行った。病変の一部は、病理解析用に固定し、残る病変より分子解析用のサンプルを抽出した。抽出したサンプルを用いて、候補ホメオボックス遺伝子のDNAメチル化異常とその発現異常や、ポリコーム/トリソラックス群タンパク質の発現異常が起こっているかを検証し、一部のホメオボックス遺伝子において、前がん病変の段階からエピジェネティック異常を伴うものを見出した。同時に、病変の病理解析と、増殖マーカー、細胞極性マーカー、乳腺病変マーカーの検出を行い、病変の解析を開始した。今年度の研究結果は、放射線による乳腺の発がんの初期過程には、ホメオボックス遺伝子のエピジェネティックな異常が強く関与している可能性を示唆しており、エピジェネティックな放射線発がん機構を明らかにするための有益な基礎的情報となる。しかしながら、放射線で誘発された腫瘍におけるエピジェネティック異常に関する知見は、未だ非常に少ない。今年度は、放射線照射後に生じたラット乳腺前がん病変の病理学的解析を進めると共に、申請者らが収集している放射線誘発ラット乳がん検体を用いて、次世代シークエンサーを用いた候補遺伝子の配列解析を行った。次世代シークエンス解析の結果、エピジェネティック調節遺伝子数種において、遺伝子変異が検出された。今年度の研究結果は、放射線誘発乳がんに関与する原因遺伝子の同定に繋がると共に、エピジェネティックな放射線発がん機構を明らかにするための有益な情報となる。放射線被ばくによる乳腺の初期病変の検出とホメオボックス遺伝子異常の解析は順調に進んでおり、一部のホメオボックス遺伝子において、前がん病変の段階からエピジェネティック異常を伴うものを見出した。また、次世代シークエンサーを用いた候補遺伝子配列解析を行い、配列異常を伴う遺伝子を数種同定できたことから、次年度に行う研究に向け順調に進んでいる。しかしながら、放射線で誘発された腫瘍におけるエピジェネティック異常に関する知見は未だ乏しい。これまで申請者らは、放射線で誘発されたラット乳がんにおいて、マイクロアレイを用いた網羅的DNAメチル化解析を行い、乳がんの50%以上において、高頻度にDNAメチル化異常を伴う新規がん関連遺伝子候補を複数見いだした。今年度は、放射線照射後に生じたラット乳腺の前がん病変の解析を行うと共に、候補遺伝子の変異解析を行った。その結果、前がん病変において発現異常が観察されるポリコーム群タンパク質と、DNAメチル化及び発現量低下が観察されるホメオボックス遺伝子1種を同定した。候補遺伝子の変異解析の結果、ヒストン脱アセチル化、クロマチンリモデリングに機能するエピジェネティック調節遺伝子4種において、遺伝子変異を検出した。これらの結果から、ポリコーム群タンパク質と一部のホメオボックス遺伝子にけるDNAメチル化は、乳腺の放射線発がんの初期に観察される現象であること、乳腺の発生やがん化に関わるエピジェネティック調節遺伝子変異が放射線による乳腺の発がんに関わっていることが示唆された。

本研究により、放射線による乳腺の発がんの初期過程には、ホメオボックス遺伝子のエピジェネティックな異常が関与している可能性が示唆された。また、放射線誘発乳がんにおいて変異が観察されるエピジェネティック調節遺伝子を同定した。放射線被ばくによる乳腺の初期病変の検出とホメオボックス遺伝子異常の解析は順調に進んでおり、一部のホメオボックス遺伝子において、前がん病変の段階からエピジェネティック異常を伴うものを見出した。また、次世代シークエンサーを用いた候補遺伝子配列解析のためのプローブのデザインを行っており、次年度に行う研究の準備も順調に進んでいる。今後は、次世代シークエンス解析により見出した変異遺伝子について、サンガー法による異常の確認を行う。また、遺伝子の機能解析を行い、乳がんの前がん病変から観察されるような乳腺の組織構造の異常の発生の検証等を行い、ホメオボックス遺伝子異常の乳腺の発生・分化およびがん化における役割を明らかにする。放射線生物学今後は、次世代シークエンサーを用いた放射線誘発乳がんにおけるホメオボックス調節遺伝子変異の検出を行う。また、遺伝子操作により候補遺伝子の発現を制御した乳腺細胞を作製、三次元培養系を用いて、乳がんの前がん病変から観察されるような乳腺の組織構造の異常の発生の検証等を行い、ホメオボックス遺伝子異常の乳腺の発生・分化およびがん化における役割を明らかにする。今年度に予定していた分子解析の一部において、予定よりも予算執行を効率的に行うことができたため。今年度に予定していた分子解析の一部において、条件検討に予定より時間を要したことから、次年度に本解析を行うことになったため。次年度は、次世代シークエンス解析により見出した遺伝子変異の確認を行う。また、遺伝子の機能解析により、乳がんの前がん病変から観察されるような乳腺の組織構造の異常の発生の検証等を行い、ホメオボックス遺伝子異常の乳腺の発生・分化およびがん化における役割を明らかにする。次年度は、放射線誘発乳がんの進行過程におけるホメオボックス遺伝子異常の分子解析を進めると共に、次世代シークエンサーを用いた放射線誘発乳がんにおけるホメオボックス調節遺伝子変異の検出を行う。
四肢運動制御用の機能的電気刺激装置

本研究では脊髄損傷や脳障害などによる四肢麻痺者の運動機能回復をはかることを目的として,マイクロコンピュータ,電気刺激回路,角度および張力センサ, AD変換器, DA変換器,刺激電極からなる機能的電気刺激システムを開発し,これを用いてとくにヒトの下肢の足首関節角,膝関節角および腓腹筋筋張力の制御実験を行った.関節角のフィードバック制御については制御対象の刺激応答特性を同定し,伝達関数を明らかにした後に,その結果にもとづいて設計されたPID制御器によって伸展・屈曲の2方向を独立に制御できる方法を取り入れた.また, PID制御器に目標値入力を変換する新たな制御要素(目標値フィルタ型2自由度制御器)を付加することによってオーバーシュートや振動現象を低減化し,より安定な動作応答を得ることができた.一方,筋張力のフィードバック制御についてはディジタルPID制御器,モデュレータ,刺激装置からなる制御システムを構成し,定常偏差の少ない速応性のある下肢筋張力の制御を可能にした.これらは,従来,経験的に得られていた四肢運動制御の問題点である生体の個体差による特性のばらつきを考慮することなく,より高い再現性が得られる点で実用性の高いものになったと言える.本研究ではさらに負荷の変動による特性変動を考慮して間接法離散時間モデル規範型適応制御器を設計し,負荷荷重時,負荷変動時の適応制御を行った結果,比較的良好な制御特性を得ることができた.以上,機能的電気刺激による四肢麻痺者の動作フィードバック制御の可能性を明確にし,とくに下肢運動機能の回復をはかるための制御システムを構築し,その実用化への道を開いた.本研究では脊髄損傷や脳障害などによる四肢麻痺者の運動機能回復をはかることを目的として,マイクロコンピュータ,電気刺激回路,角度および張力センサ, AD変換器, DA変換器,刺激電極からなる機能的電気刺激システムを開発し,これを用いてとくにヒトの下肢の足首関節角,膝関節角および腓腹筋筋張力の制御実験を行った.関節角のフィードバック制御については制御対象の刺激応答特性を同定し,伝達関数を明らかにした後に,その結果にもとづいて設計されたPID制御器によって伸展・屈曲の2方向を独立に制御できる方法を取り入れた.また, PID制御器に目標値入力を変換する新たな制御要素(目標値フィルタ型2自由度制御器)を付加することによってオーバーシュートや振動現象を低減化し,より安定な動作応答を得ることができた.一方,筋張力のフィードバック制御についてはディジタルPID制御器,モデュレータ,刺激装置からなる制御システムを構成し,定常偏差の少ない速応性のある下肢筋張力の制御を可能にした.これらは,従来,経験的に得られていた四肢運動制御の問題点である生体の個体差による特性のばらつきを考慮することなく,より高い再現性が得られる点で実用性の高いものになったと言える.本研究ではさらに負荷の変動による特性変動を考慮して間接法離散時間モデル規範型適応制御器を設計し,負荷荷重時,負荷変動時の適応制御を行った結果,比較的良好な制御特性を得ることができた.以上,機能的電気刺激による四肢麻痺者の動作フィードバック制御の可能性を明確にし,とくに下肢運動機能の回復をはかるための制御システムを構築し,その実用化への道を開いた.本研究では、脊髄損傷や脳障害などにより完全な上下肢を有しながら機能欠如に陥っている患者に対し、神経又は筋肉を電気刺激し、筋張力、関節角を制御できる機能的電気刺激システムの開発を行った。試作開発したシステムは、マイクロコンピュータ,電気刺激回路,張力及び角度センサ,AD変換器,DA変換器から構成され、これを用いてヒトの下肢を対象に、とくに足首関節角及び張力の制御実験を行った。関節角のフィードバック制御については制御対象の特性をシステム同定し、北森法にもとづいて設計された制御器によって容易に制御される方法を取り入れた。一方、筋張力のフィードバック制御については、ディジタルPID制御器,モジュレータ,上記の刺激装置,センサ,マイクロコンピュータからなる制御システムを構成し、これによって定常偏差が少く、速応性をもった下肢筋張力の制御を可能ならしめた。刺激電極には一対の金メッキ電極を用い、膝関節裏にて座骨神経を刺激し、腓腹筋の収縮を行わしめた。刺激条件として周波数50Hz,パルス幅300Msec,正負間隔1msecの両極性電流パルスを用い、電流振幅を変化させることによって筋張力及び関節角の度合を可変にした。実験結果より、従来、問題となっていた生体の個体差による特性のバラツキを考慮することなく、より良い再現性が得られること、疲労による特性の劣化に対してフィードバック補償できたことなど、価値ある成果が得られた。今後の研究において、(1)マルチチャネル刺激装置を開発し、(2)これにより多点刺激を行い、より滑らかな動作応答を得る、(3)それに伴なう制御系の設計ならびに制御プログラムの拡張を行う、(4)負荷状態を考慮した関節角ならびに筋張力制御を行う、(5)足首の運動制御から膝関節制御への拡大をはかる、などの諸問題に取り組む予定である。
カーボンアロイ担体によるニッケル系触媒への炭素析出反応の制御に関する研究

ナノシェルカーボン(NS)およびカーボンブラック(XC)に対する、窒素ドープが、担持Ni触媒のメタン乾式改質(CH_4+CO_2=CO+H_2)の反応性に及ぼす影響を調べた。水素生成活性の序列は、N-XC>N-NS>XC>NSあった。しかしながら、AO処理XCは、同時に高いCO_2ガス化活性を示す。これより、AO処理NS上に担持されたNiが、最も良好な触媒であると結論された。本研究は炭素材料に異種元素やナノ構造を導入した「カーボンアロイ」を担体とすることにより、それらが触媒金属に及ぼす相互作用「金属-単体相互作用」を通してその自在制御を行うための材料化学的必要条件を見出す研究を行うことを目的とする。具体的には、カーボンアロイがその上に担持された金属粒子の炭素析出耐性に及ぼす影響の検討を行うとともに、水素分子をプローブとした核磁気共鳴法、電子顕微鏡観察、電子状態観察により行う。平成20年度は大きさ2030nmの中空構造を持つグラフェンからなるナノシェルカーボンについて以下の検討を行った。(1)調製条件が構造および核磁気共鳴的な特性に与える影響の検討、(2)ナノシェル状に担持されたニッケル触媒の炭素析出特性への影響の検討。ナノシェルカーボンの調製は、コバルトフタロシアニンの添加量を金属基準で115%まで変化させる方法、およびコバルトフタロシアニンの量を3%と固定し、その炭素化温度を6001000°Cと変化させたものの2通りで行った。これらについて、XRDおよびTEM観察を行い試料性状の把握を行つた。上述のナノシェルカーボンを高圧水素に暴露し、その吸着水素に対するH-NMR測定を行った。その結果、ナノシェルカーボンには通常の炭素材料、例えばカーボンブラックや活性炭には見られない新しい状態の水素が存在すること、そしてそれが導入された金属というよりもナノシェルの炭素構造によりもたらされることを明らかにし、現在この結果を論文にまとめているところである。さらに、ナノシェルカーボン上にニッケル触媒を担持し、そこへの炭素析出を検討した。その結果、同程度の表面積を有するカーボンブラック状に担持したニッケルに比べて炭素析出反応の抑制されていることを見出した。これは担体の相違がニッケル触媒に及ぼす相互作用の相違に基づくものと考えられ、今後の検討課題を明確にすることができた。この点についても論文としての公表準備を進めているところである。平成21年度は、窒素およびホウ素をドープしたナノシェルカーボンの調製、ニッケル触媒の担持、それを用いたメタン乾式改質反応の実施を行った。具体的には、アンモオキシデーションを適用することにより窒素を、そしてBC13からの気相ドープを用いることでホウ素を、それぞれドープしたナノシェルカーボンを調製した。そこに、ニッケル触媒を担持し、メタン乾式改質反応(CO2+CH4→2CO+2H2)をTG-MSにより検討した。その結果、未ドープ、窒素ドープおよびホウ素ドープナノシェルに担持されたニッケル触媒は、異なる反応挙動を示すことを見出した。すなわち、メタン改質反応にカーボン担体を用いると、導入したCO2によるガス化反応(C+CO2→2CO)、メタン分解による炭素析出と水素発生反応(CH4→C+2H2)、そして生成したCOの不均化反応による炭素析出(2CO→C+CO2)の3反応が競合し、その選択性が担体により変化することを見出した。これらの結果は、本研究で目的としている「金属-担体相互作用」を積極的に利用した担持金属触媒の活性制御の可能性を強く支持しているものである。一方、ナノシェルへの高圧水素吸着NMR測定では、NMRプローブへの試料充填量、水素導入圧力を変化させる検討を実施した。その結果、ナノシェルに吸着した水素が気相に存在する水素とは異なる化学状態を取るにとを裏付けるデータを得ることができた。本研究は、炭素材料に異種元素やナノ構造を導入した「カーボンアロイ」を担体とすることにより、それらの上に担持された金属触媒の特性を、「金属-担体相互作用」を通して自在制御するための基礎的知見を得ることを目的としている。具体的には、カーボンアロイ上に担持されたニッケル粒子の炭素析出耐性に及ぼす影響の検討とともに、各種キャラクタリゼーションを行う。平成22年度は、以下の検討を行った。(1)ナノシェルの純化を行い、ニッケル粒子とナノシェルの直接相互作用を検討すること、(2)ナノシェル以外のカーボンについても、窒素ドープの影響を検討すること、(3)メタン乾式改質反応の長時間反応特性を検討すること。

(1)ナノシェルの純化4ナノシェルの純化を空気酸化、プラズマ酸化および過酸化水素酸化の各処理を用い行った。その結果、過酸化水素が選択的に不純物であるアモルファスカーボンを除去できることを示すことができた。今後、こめ純化ナノシェルにニッケルを担持した検討を行う。(2)ナノシェル以外のカーボンへの窒素ドープの影響カーボンブラックに対しアンモオキシデーション法による窒素ドープを行った。その結果、窒素ドープは用いたカーボンの種類に依存せず、その上に担持されたニッケル粒子の活性を増加する効果をもたらすことを見いだした。一方、ナノシェル上に担持されたニッケル粒子の方が、炭素析出を抑制することが分かった。(3)メタン乾式改質反応の長時間特性450°Cにてメタン乾式改質反応の時間依存性を検討した。水素生成速度は経時的に低減するが、その活性維持の程度は、窒素ドープを、行ったカーボン担体系で大きくなることが分かった。
サルコイドーシスにおける制御性Ｔ細胞の機能と治癒機構からみた治療法の解明

サ症における肉芽腫形成過程の解析は多くなされているが、改善過程に焦点をあてた研究はほとんどない。Tregの機能が活動期では低下し回復期には改善するとの研究報告があることから、予想される結果は、改善過程時ではTregの復元によるIL-10産生能の増加が予測され、その復元にはTGF-βやIL-35によるTregの活性化が関与するのではないかと推測される。また、最近の研究では、サ症の肉芽腫形成に活性化したTh17リンパ球が集簇し、Th17と抑制的に働くTregとのバランスで肉芽腫の形成がコントロールされる。Th17上に発現するCCR6は、CCL-20に特異的に結合することが知られており、CCL-20は類上皮細胞肉芽腫やマクロファージに発現している。したがって、サ症においては肉芽腫やマクロファージから産生されるCCL-20を介してTh17が集簇する機序が推定され、疾患活動性マーカーとなる可能性があるが、その詳細については明らかではない。本研究の目的は、新たな治療ターゲットとなるTregおよびIL-10発現細胞と疾患活動性、予後との関連を調べ、IL-10発現を制御するであろうTGF-β、IL-35との関連を明らかにすることである。また、Tregと相反的に働くTh17の肉芽腫形成への関与、およびその機序について明らかにしたい。本年度はデーターが安定するように、フローサイトメトリーとリアルタイムPCRの条件設定を慎重に行っている。このため、本年度はデーターが得られなかった。制御性T細胞と相補的に働き、肉芽腫形成に強く関与するものと考えられるTh17細胞に注目し、血清、気管支肺胞洗浄液(BALF)を用いてIL-17を測定した。しかし、いずれも測定感度以下であり、データーが得られなかった。Th17は、CCR6を有しており、CCL-20と反応し病巣局所への集簇が観察される。サ症においても、CCL-20の発現がみられるものと想定されたので、血清とBALF中のCCL-20濃度をELISA法で測定した。その結果以下のことが明らかになった。1)サ症における血清CCL-20値は、健常ボランティアよりも高値であった。2)血清CCL-20とsIL-2Rとの間には正の相関がみられた。3)BALF CCL-20はsIL-2R、BALF総細胞数およびCD4/8比と正の相関がみられた。4)血清CCL-20値のcut-offを11.35pg/mlに設定し、高値群と低値群に分けると、高値群においてACE,リゾチーム, sIL-2R, BALF中リンパ球分画が高値、DLcoが低値であった。以上より、CCL-20は、新たなサ症における疾患活動性マーカーの候補となる可能性があるため、今後症例数を増やし、臨床パラメーターと比較、検討する予定である。1)PBMC中IL-10, TNF-α, IFN-γmRNA発現量とTregの発現頻度の検討:活動期10例、非活動期10例、健常ボランティア10例からPBMCを採取する。24時間培養後1mlをRealtime PCR用に採取し、残りを濃縮しフォローサイトメトリーを実施しTreg、Il-10産生細胞の発現を測定する。2)Treg分離培養、IL-10、IL-35、TGF-β産生の検討:活動期、非活動期、健常コントロールそれぞれ10例から末梢血を採取し、cDNAライブラリーを作成する。IL-10、IL-35、TGF-βの発現をReal time PCRで定量する。3)PBMC産生サイトカイン及びTreg発現の経時的変化:診断時と36ヵ月後の2pointで採血し、Treg、IL-10産生発現頻度、IL-10、IFN-γ、TNF-αmRNA量が予後予測因子になるか検討する。4)肺肉芽腫マウスモデルにおけるTreg機能の解析: Tregを標識したFoxP3GFPマウスを用い肺肉芽腫モデルを作成し、Day0, day3, day7, day14, day28に血液、BALF中のTreg(GFP陽性細胞)の発現頻度をフローサイトメトリーで測定する。活動期にはTregが不活性化され、改善期には回復している可能性があるため、マウスモデルで活動期day 3,改善期day 28にBAFLを採取しTregを抽出し、CTLA-4及びCD25遺伝子発現をリアルタイムPCRで定量し比較する。

したがって、サ症においては肉芽腫やマクロファージから産生されるCCL-20を介してTh17が集簇する機序が推定され、疾患活動性マーカーとなる可能性があるが、その詳細については明らかではない。本研究の目的は、新たな治療ターゲットとなるTregおよびIL-10発現細胞と疾患活動性、予後との関連を調べ、IL-10発現を制御するであろうTGF-β、IL-35との関連を明らかにすることである。また、Tregと相反的に働くTh17の肉芽腫形成への関与、およびその機序について明らかにしたい。本年度はデーターが安定するように、フローサイトメトリーとリアルタイムPCRの条件設定を慎重に行っている。このため、本年度はデーターが得られなかった。制御性T細胞と相補的に働き、肉芽腫形成に強く関与するものと考えられるTh17細胞に注目し、血清、気管支肺胞洗浄液(BALF)を用いてIL-17を測定した。しかし、いずれも測定感度以下であり、データーが得られなかった。Th17は、CCR6を有しており、CCL-20と反応し病巣局所への集簇が観察される。サ症においても、CCL-20の発現がみられるものと想定されたので、血清とBALF中のCCL-20濃度をELISA法で測定した。その結果以下のことが明らかになった。1)サ症における血清CCL-20値は、健常ボランティアよりも高値であった。2)血清CCL-20とsIL-2Rとの間には正の相関がみられた。3)BALF CCL-20はsIL-2R、BALF総細胞数およびCD4/8比と正の相関がみられた。4)血清CCL-20値のcut-offを11.35pg/mlに設定し、高値群と低値群に分けると、高値群においてACE,リゾチーム, sIL-2R, BALF中リンパ球分画が高値、DLcoが低値であった。以上より、CCL-20は、新たなサ症における疾患活動性マーカーの候補となる可能性があるため、今後症例数を増やし、臨床パラメーターと比較、検討する予定である。1)PBMC中IL-10, TNF-α, IFN-γmRNA発現量とTregの発現頻度の検討:活動期10例、非活動期10例、健常ボランティア10例からPBMCを採取する。24時間培養後1mlをRealtime PCR用に採取し、残りを濃縮しフォローサイトメトリーを実施しTreg、Il-10産生細胞の発現を測定する。2)Treg分離培養、IL-10、IL-35、TGF-β産生の検討:活動期、非活動期、健常コントロールそれぞれ10例から末梢血を採取し、cDNAライブラリーを作成する。IL-10、IL-35、TGF-βの発現をReal time PCRで定量する。3)PBMC産生サイトカイン及びTreg発現の経時的変化:診断時と36ヵ月後の2pointで採血し、Treg、IL-10産生発現頻度、IL-10、IFN-γ、TNF-αmRNA量が予後予測因子になるか検討する。4)肺肉芽腫マウスモデルにおけるTreg機能の解析: Tregを標識したFoxP3GFPマウスを用い肺肉芽腫モデルを作成し、Day0, day3, day7, day14, day28に血液、BALF中のTreg(GFP陽性細胞)の発現頻度をフローサイトメトリーで測定する。活動期にはTregが不活性化され、改善期には回復している可能性があるため、マウスモデルで活動期day 3,改善期day 28にBAFLを採取しTregを抽出し、CTLA-4及びCD25遺伝子発現をリアルタイムPCRで定量し比較する。
表面波の発生と連成したテンタゲート系の自励振動(逆置テンタゲートの流体関連振動)

全く新しいタイプのテンタゲートとしてスイスのSchinznachに逆置テンタゲートがある.扇形せきの支持点を上流側に設けた点が従来のゲートとは異なる.さらに,径間も比較的長い(約20m).それゆえ, Schinznachゲートは「径間が長い長径間ゲートとしての振動特性」と「せき板に働く水圧の方向と回転中心との距離が深さによって大幅に異なる特異性を有したテンタゲートとしての振動特性」の両方を持つ.このため逆置テンタゲートは従来のゲートとは異なる複雑な振動挙動を示す.このような問題を解決するための第一段階として,本年度は特に後者の振動特性だけに注目し,理論と実験の両面から研究を行った結果,次に掲げる結論を得た.(1)理論解析の結果,貯水池内の変動流れ場を決定する無次元パラメータはフルード数(放水口水深を代表長さ,放水口水深と振動数の積を代表速度に選んだときの慣性力と重力との比の平方根)であり,振動挙動を決定する無次元パラメータは水とゲートとの慣性モーメント比および空中での減衰比があることが分った.自動振動はフルード数が1.0近くのときに生じ,そのときの激しさは慣性モーメント比が大きくなるほど増大する.(2)実験用のモデルゲートでは放水口水深が約30cmでり,フリード数を1.0にするためにはゲートの振動数を約0.9Hzに設定する必要があった.そのため使用した約6m長の水横内に生じる比較的周波数の低い定在波の影響を受け,正確な実験データを得ることはきわめて困難であった.しかし,フルード数が1.0近くでの安定図,振動数,発振比,変動水圧の特性を明らかにできた.実用されているテンタゲートの実地調査の一環として,松原ダムのテンタゲートについて打撃試験を実施し,モーダル解析を行った結果,主要な5つの振動モード,およびそれらの固有振動数,減衰比を明らかにできた.全く新しいタイプのテンタゲートとしてスイスのSchinznachに逆置テンタゲートがある.扇形せきの支持点を上流側に設けた点が従来のゲートとは異なる.さらに,径間も比較的長い(約20m).それゆえ, Schinznachゲートは「径間が長い長径間ゲートとしての振動特性」と「せき板に働く水圧の方向と回転中心との距離が深さによって大幅に異なる特異性を有したテンタゲートとしての振動特性」の両方を持つ.このため逆置テンタゲートは従来のゲートとは異なる複雑な振動挙動を示す.このような問題を解決するための第一段階として,本年度は特に後者の振動特性だけに注目し,理論と実験の両面から研究を行った結果,次に掲げる結論を得た.(1)理論解析の結果,貯水池内の変動流れ場を決定する無次元パラメータはフルード数(放水口水深を代表長さ,放水口水深と振動数の積を代表速度に選んだときの慣性力と重力との比の平方根)であり,振動挙動を決定する無次元パラメータは水とゲートとの慣性モーメント比および空中での減衰比があることが分った.自動振動はフルード数が1.0近くのときに生じ,そのときの激しさは慣性モーメント比が大きくなるほど増大する.(2)実験用のモデルゲートでは放水口水深が約30cmでり,フリード数を1.0にするためにはゲートの振動数を約0.9Hzに設定する必要があった.そのため使用した約6m長の水横内に生じる比較的周波数の低い定在波の影響を受け,正確な実験データを得ることはきわめて困難であった.しかし,フルード数が1.0近くでの安定図,振動数,発振比,変動水圧の特性を明らかにできた.実用されているテンタゲートの実地調査の一環として,松原ダムのテンタゲートについて打撃試験を実施し,モーダル解析を行った結果,主要な5つの振動モード,およびそれらの固有振動数,減衰比を明らかにできた.
大都市部における若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート調査

本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。大都市部における若年者の学校から仕事への移行実態とそこで生じている諸問題を明らかにするため、2007年4月1日現在満20歳の対象者を全国から抽出し、その移行過程を4年間にわたるパネル調査によって明らかにする。本研究は、近年の社会・産業構造、雇用構造の激しい変動を受ける中で、若年者の学校から就業への移行過程がどのように変容しているかを量的実証的に把握し、若者支援の課題を明らかにすることを目的としている。当初企画では大都市部に限定した抽出調査を予定していたが、大都市部の課題を明らかにするためにも、地域間比較を可能にするため大都市部以外の地域を含む抽出調査へと実施過程で計画変更をおこなった。調査は同一対象者の移行過程を4年間にわたって毎年1回の質問紙調査により追跡するパネル調査である。初年度にあたる本年度は、全国を地域類型に分けた上で層化2段階抽出により、2007年4月1日現在20歳の約3500名の対象者を住民基本台帳より選び、そのうちの1100名余りから回答を得ることができた。調査方法は、あらかじめ質問紙を対象者に送付し、調査員が訪問回収する留置法によった。回収率を確保するため、調査趣旨を説明するカラーリーフレット等を同時に送付したほか、電話及びメールによる問い合わせ窓口を設置した。また調査期間を2期に分け、第1期には対象者数を目標の約3倍に限定し、第2期には1期で目標に達しなかった地域類型のみの補充をおこなった。調査内容は、現在の就業・就学等の状況、これまでの就学・就業等の経歴、就業・就学等に関する意識、家族背景等、社会的ネットワークなどである。企画当初、満20歳に限定した住民基本台帳による抽出調査は過去に例がなく、20%程度の回収率を予想したが、30%あまりと予想を超える回答を得ることができた。また、現在の状態別でも就業者約40%、就学者約50%、その他10%弱と、2005年国勢調査結果などと比べ大きな偏りは認められない。結果については、第2年度前半に詳細分析をおこない、HP等に公表する予定である。本研究は、若者の学校から仕事への移行過程の現状と課題を明らかにすべく、2007年4月1日現在満20歳の若者を全国から抽出し、それぞれの移行過程状況や意識・直面している問題などについて、質問紙法によるパネル調査として実施しているものである。本年はその第2年度にあたる。1.1年目調査結果の分析ならびに公表2007年度に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査(第1回)」の集計ならびに分析をおこない、その中間結果を日本教育学会第67回大会(2008年8月、京都・仏教大学)において中間報告会(一般公開)として発表した。また、概要にっいてニューズレター第1号を刊行して調査対象者・報道関係者などに送付するとともに、HPに公開した。さらに1年目データに関する詳細分析をおこなった結果について、『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2007年第一回調査結果報告書』を2009年3月に刊行した。なお同報告書は間もなくHP(http://www.comp.tmu.ac.jp/ycsj2007/index.html)においても公開する予定である。2.2年目調査の実施1年目調査回答者1687名を対象に、2年目調査を実施し、1324名からの回答を得た。回収率は80パーセントに近く、若年層対象のパネル調査として高い回答率を得ることができた。2年目調査票では、社会保障制度関連の質問項目などを新たに加えるとともに、とくに在学者にっいては、四年制大学在学者の多くが2009年3月に卒業予定であることを考慮し、就職活動等に関する質問を加えた。なおこの結果については、2009年度に分析をおこなうとともに、その概要を2009年8月に予定される日本教育学会第68回大会(東京大学)において、第二回中聞報告会を開催して公開する予定である。

本研究は、大規模な社会変動を背景に、若者の学校から仕事への移行過程の現状と課題を明らかにすべく、2007年4月1日現在満20歳の若者を全国から抽出し、それぞれの移行状況やそこでの意識、直面している問題などについて、質問紙法によるパネル調査として実施しているものである。本年はその第3年度にあたる。具体的に本年行なったのは、以下の二点である。1.2年目調査結果の分析ならびに公表2008年に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査(第2回)」の集計ならびに分析を行ない、分析結果は2009年8月末に東京大学にて開催された日本教育学会第68回大会において中間報告会(一般公開)として発表した。また、調査結果の概要については、ニューズレター第2号を刊行して、調査対象者・報道関係者などに送付するとともに、HPに公開した。さらに詳細な分析結果については、『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2008年第二回調査結果報告書』として2010年3月に刊行した。なお同報告書は間もなくHP(http://www.comp.tmu.ac.jp/ycsj2007/index.html)においても公開する予定である。2.3年目調査の実施2年目調査対象者1324名を対象に、3年目調査を実施した。回収率は80パーセントを超えるなど、若年層を対象とした調査としては高い結果となった。なお、それまでの調査から引き続き、若年層の就労・就学状況とそれと関わる意識、社会への意識と自己認識、家庭階層、社会的ネットワークなど、若年層の実態を把握すべく幅広い視点からの質問構成となっている。調査結果については、2010年度に分析を行なうとともに、同年8月に広島大学で開催される日本教育学会大会にて公開で中間報告会を行なう予定である。
英文学の基礎知識の構成と習熟に関する研究

英文学を学ぶ大学生が段階的な英文学の習熟を可能にするために精選した文学史の知識、作家・作品の知識、社会文化の知識、批評方法・文学理論の知識から成る英文学の基礎知識を構成した。この目的の達成に向けて、配列する基礎知識が標準の保証を得るように、通常講義によって英文学者であれば暗黙的に共有している知識を土台とする視座を定めつつ、英文学を通観した概説書、網羅的な辞書の最新版を利用し、さらに批評やペダゴジーに関する理論の研究成果を集め、基礎知識の標準化を進めてこれをe-learningの試験出題の形でデジタル化して、CD-ROMに収めた。次に、基礎知識の習熟を測定する観点から、英米文学史を学ぶ大学生が検定試験としてコンピューター実習室で受験した。これを受験する際、習熟の意欲、英文学のイメージをアンケートの手法で尋ねてデータを集めた。これら一連の研究を評価するための企画審査会を開催した。大学で英米文学を学ぶ学習者が修得するべき基礎知識をいかに構成し、その習熟をどのように測るのかを検討するのが本研究課題の目的である。基礎知識の構成については、英米文学の知識を問う検定試験を作成し、その過程で作成者による知識の配列の仕方を吟味し、検定試験の作成・実施を済ませた後、学習者のアンケートをまとめ、このプロセス全体を英文学教育に通暁した評価者のもとに示し、その評価をもとに、国内全体で通用する英米文学の基礎知識の標準化を目指した。そのプロセスの詳細としては、Eラーニングのシステムに付属するソフトでデジタル化を施した検定試験を、コンピューター実習室にて大学3・4年生対象の英文学史受講生に対し年間2回行った。第1回の検定試験が最終的に作られるまでの経過としては、既存の英米文学辞典・文学概論書を参考にして原案作成した英米文学講義非担当者のものと、英米文学史の講義を長年担当し、講義における学生の理解を十分に承知したものからの原案とのあいだのやり取りをファイルに収め、基礎知識の構成が成されるまでに作成者間で合意に至る経緯としての記録とした。この記録は、熟達した実践家が高質な実践知であるフロネシスによって審美的・倫理的に実践するプラクシスのモチーフで語り直され、2名の評価者に対してその全体を評価のために提示した。その審査会に「英文学のプラクシス」「英文学のフロネシス」という名称を与えて実践知に基づく英文学の基礎知識の構成に関わるスタンスを明瞭にした。これらの審査会では、基礎知識の標準化に向けた示唆のみならず、現状以上に英文学教育者の実践知を高める方策が示され、本研究課題の当座の目標を超える知見が得られた。その後第2回の検定試験を作成し、第1回目のものより格段に充実した内容を含めることとなった。さらにホームページを作成し、本研究課題から得られる知見のウェッブ上の普及に向けて配慮した。研究教育分野としての英文学について、教育の要素に焦点を置き、「英文学教育の学」と呼ぶべき領域の創生を目指し、本研究を進めてきた。19年度の研究成果からの更なる進展に向けて20年度に行ったことは次のとおりである。1、検定試験の作成・実施:20年度は、第1回(前期終了時)と第2回(後期終了時)の2度行った。19年度と同様、e-learningのシステムに附属する試験作成ソフトを利用した。試験を受けた学生は全員英米文学史の科目を履修し、試験の出題範囲は、科目の講義内容と同じである。学生は、コンピューター実習室で、CDに収められている検定試験を受験し、試験終了と同時に自分の得点と正解を知る。第2回では、CDを作成したが、紙媒体の試験とした。また、学生の「習熟」を計るために、試験の結果に関するデータの拠出を求めた。試験の問題作成に教育者の「熟練」が見られるものとの着想から、問題作成にあたった研究者同士のメールなどのやりとりを記録し、考察に利用した。2、企画審査会の開催:今年度は、第1回「英文学のプラクシスの深化」、第2回「英文学フロネシスの深化」の2度行った。申請当初は、審査会開催の目的を、検定試験の「標準化」に定めていた。しかし、探究を進めるうち、プラクシス/フロネシスの語に示されるように、熟達した英文学教育者による実践的知識の検討と共有に主要な目的が変化した。これにより企画審査会が、プラクシス/フロネシスを本義とする「英文学教育の学」に至るまでの道のりを縮めた。

3、企画全体の考察:検定試験が定着するにつれ、学生に高得点をあげる者が増えた。これは学生の「習熟」が、「熟練」の教育者のいる教育機関のローカルな文脈に依存する可能性を示している。企画全体の実践を記録することで、アクションリサーチとしての記述スタイルが成立し、また、「熟練」が意味を成す場を明確に示すことができるものと思われる。
肝細胞癌に対する放射線治療の基礎的臨床的研究ー外科治療との併用をめざしてー

本研究の目的は、体外部分肝照射を単独照射として、あるいは肝切除術の術前照射や術後照射と併用する際に必要な、部分肝照射の基礎的検討をおこなう事にある。今回は、特にラット肝に対する照射1ヵ月後、3ヵ月後、6ヵ月後及び10ヵ月後の影響を生化学的、病理学的に検討した。なお肝の生化学的検討は、肝ミクロゾ-ム機能検査法の一つであるトリメタジオン(TMO)負荷試験でおこなった。我々の開発したこの検査法は、肝機能を量的に評価することが可能である。方法と結果ラット肝に対するX線照射の検討ラット肝に全肝照射(20Gy40Gy)を1回おこないX線照射後の肝の変化を生化学的、病理学的に検討した。全肝照射(20Gy,30Gy)群における肝の生化学的検討では、照射後特に大きな影響は受けなかった。40Gy全肝照射群の肝の代謝能をTMO負荷試験で評価した。TMO負荷試験の値は、照射1ヵ月後0.56±0.10(対照群0.38±0.06)、3ヵ月後0.44±0.05(対照群0.64±0.07)、6ヵ月後0.50±0.05(対照群0.67±0.10)及び10ヵ月後0.53±.0.08(対照群0.64±0.08)を示し、照射群においては3ヵ月後、6ヵ月後及び10ヵ月後は、対照群に比較して有意に低下した。40Gy全肝照射後の病理学的検討では、6ヵ月後、10ヵ月後の時点で肝小葉内の線維化はなく、門脈域の小葉間動脈や小葉間静脈そして小葉間胆管にも脈管壁や胆管壁の肥厚は認めない。今回は、特にラット肝に対する照射1ヵ月後、3ヵ月後及び6ヵ月後の影響を生化学的、病理学的に検討した。我々の開発したこの検査法は、肝のfunctional volumeを評価することが可能である。TMO負荷試験の値は、照射1ヵ月後0.56±0.10(対照群0.38±0.06)3ヵ月後0.44±0.05(対照群0.64±0.07)そして6ヵ月後0.50±0.05(対照群0.67±0.10)を示し、照射群においては3ヵ月後、6ヵ月後は、対照群に比較して有意に低下した。40Gy全肝照射後の病理学的検討では、1ヵ月後、3ヵ月後そして6ヵ月後の時点で肝小葉内の線維化はなく、門脈域の小葉間動脈や小葉間静脈そして小葉間胆管にも脈管壁や胆管壁の肥厚は認めない。しかし3ヵ月後、6ヵ月後の肝細胞の核小体の変形を認めた。目下、核内の変化について検討中である。さらに照射後早期の変化についても検討中である。

本研究の目的は、体外部分肝照射を単独照射として、あるいは肝切除術の術前照射や術後照射と併用する際に必要な、部分肝照射の基礎的検討をおこなす事にある。今回は、特にラット肝に対する照射1カ月後、3カ月後、6カ月後及び10カ月後の影響を生化学的、病理学的に検討した。なお肝の生化学的検討は、肝ミクロゾ-ム機能検査法の一つであるトリメタジオン(TMO)負荷試験でおこなった。我々の開発したこの検査法は、肝機能を量的に評価することが可能である。方法と結果ラット肝に対するX線照射の検討ラット肝に全肝照射(20Gy40Gy)を一回おこないX線照射後の肝の変化を生化学的、病理学的に検討した。全肝照射(20Gy,30Gy)群における肝の生化学的検討では、照射後特に大きな影響は受けなかった。40Gy全肝照射群の肝の代謝能をTMO負布試験で評価した。TMO負布試験の値は、照射1カ月後0.56±0.10(対照群0.38±0.06)、3カ月後0.44±0.05(対照群0.64±0.07)、6カ月後0.50±0.05(対照群0.67±0.10)及び10カ月後0.53±0.08(対照群0.64±0.08)を示し、照射群においては3カ月後、6カ月後及び10カ月後は、対照群に比較して有意に低下した。40Gy全肝照射後の病理学的検討では、6カ月後、10カ月後の時点で肝小葉内の線維化はなく、門脈域の小葉間動脈や小葉間静脈そして小葉間胆管にも脈管壁や脈管壁の肥厚は認めない。
脱連結の組織プロセス：国鉄の長期計画を事例として

今年度は、国鉄の内部資料の整理・分析とインタビュー調査を通じて1970年代前半の国鉄の2つの長期計画(国会で廃案になった計画も含める)における貨物の計画の策定プロセスを分析する予定であった。内部資料については、1970年代前半に作られた長期計画の策定過程の資料を多数得ることができ、どのようなバックデータに基づいてどの部門が立案していたのかが明らかになってきた。また、1970年代半ばに貨物部門が需要想定に関して拡大基調から現状維持で推移する内容へと方針転換していく過程についても内部資料に基づいて分析が進んだ。一方で長期計画内部資料の整理・分析は進んだものの、他方で夏から秋にかけての西日本の豪雨と北海道の地震により、予定していたインタビュー調査の多くをキャンセルせざるを得なくなった。それらのインタビュー調査は1970年代前半の2つの長期計画の策定プロセスに関するものであり、本研究にとって重要な調査であったため、研究の進捗に大きな影響が出た。調査が進まなかったことで、今年度に終える予定だった書籍原稿の執筆が終わらなくなった。代替的な方法の模索に時間をとられたこともあり、今年度は研究成果を出せずに終わることとなった。しかし、その過程で新たにインタビュー調査の了承が得られ、さらに新たな内部資料を入手することができたため、次年度の調査に期待を持てる準備を行なうことができた。こうした事情から、当初は本研究計画は2018年度で終了予定であったが、2019年度まで延長することにした。当初計画では本年度は本研究の最終年度であり、本年度に行なわれる調査も含めてこれまでの調査・分析の結果をまとめていく予定であった。しかし、西日本の豪雨と北海道の地震により、研究計画の見直しをせざるを得ない状況となった。最終年度を2018年度から2019年度へと延長し、今年度キャンセルとなったインタビュー調査の一部を次年度に行なうことにした。また、残念ながら実行できなくなったインタビュー調査を代替するためのインタビュー対象候補者を探し、新たに4名の方からインタビュー調査の了承を得た。さらにその過程で1971年から1975年頃までの再建計画策定に関連する内部資料を得ることができた。以上のような代替措置の準備、その過程での資料の入手など、新たな調査の展開もあったものの、研究の進捗という点では遅れを見せることとなった。年度末の書籍原稿の脱稿を目指していたが、今年度実施予定だった調査のデータを必要とする部分があり、次年度に持ち越しとなった。また、昨年度に執筆したワーキングペーパーの改定を進め、論文として投稿をしたものの、まだ出版には至っていない。その他にこれまで行なってきたオーラルヒストリーを出版物にするための編集作業を本年度は行なっている。成果物は次年度に公開の予定である。次年度は、今年度に実施できなかったインタビュー調査を、できる限り実施する。このインタビューは、1970年代前半の貨物部門における長期計画策定のプロセスを知る上で極めて重要な調査である。また、その代替として準備していたインタビュー調査もあわせて行なう。インタビュー対象者から得た資料や、これまでに得られた貨物局の内部資料とあわせることで、上記のプロセスに関しての重層的な理解が得られるものと期待している。また、次年度は新たに、計画策定にあわせて設置されていた各種審議会に専門委員として参加していた大学研究者(当時)にもインタビューを行なう予定である。これらの調査の成果を、次年度末に脱稿を予定している書籍に反映させていきたい。そのために学内外のセミナーを活用して分析結果の一部を報告し、分析に対するフィードバックを得たいと考えている。その他、これまで行なってきたオーラルヒストリーの成果を現在編集中であり、それらを次年度内に刊行する予定である。2016年度の研究成果は、オーラルヒストリーの実施と、研究資料の整理・分析である。オーラルヒストリーは、国鉄OB2名に対して、18回実施した。1名は、国鉄本社の貨物局で長年にわたり貨物輸送の輸送計画に従事されたノンキャリアの職員である。国鉄における貨物の輸送計画業務がどのようなものであったのか、再建計画が貨物の輸送計画にどのような影響を及ぼしていたのか、輸送計画に携わるノンキャリアの職員が再建計画をどのように認識していたのか、キャリアとノンキャリアの職員の間がどのような関係であったのか、ノンキャリアの職員間でどのような派閥があったのか、などといったことを解明する上で重要な証言を得ることができた。この方へのオーラルヒストリーは終了しており、現在編集作業中である。もう1名は、キャリア職員であり、再建計画において貨物が他部局とどのように調整しながら計画立案をしていたのか、国鉄全体がどのような政治状況の中に置かれていたのか、その中で貨物部門には何が求められていたのか、貨物部門の将来についてどのような議論がされていたのか、などといったことを理解する上で貴重な証言を得ることができた。この方へのオーラルヒストリーは現在も進行中である。資料の整理・分析に関しては、再建計画策定時に使われていた資料の整理・分析から、この再建計画がどのようなデータと論理に基づいて作られていたのかが明らかになってきた。今後、オーラルヒストリーで得られた証言と突き合わせることで、さらなる実態の理解を図る予定である。2016年度は10月からデンマークのコペンハーゲンビジネススクールでの在外研究の機会を得たため、当初の研究計画を修正し、年度の前半に集中的にオーラルヒストリーと資料の整理を行なった。