hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数ドメインにまたがる下位層を考慮したPub/Sub基盤の研究

本研究では複数管理ドメインにまたがるPub/Sub基盤の最適化機構について、2つのフェーズ、(1)複数ドメインにまたがる配信機構の設計・実装・評価、(2)標準プロトコルへの対応とそのトピック制御ならびにQoS機能実現のためのオーバレイネットワークの機能拡張について取り組んでいる。2018年度は(1)について、下位層を制御するノードを配送時の代表ノードとする方式、Suzakuオーバレイに実装されている集約クエリの機能を活用し、クラスタ内の代表ノードを動的に選出しながら配信する方式を提案し、コストを定式化して比較評価を行った。提案した方式により、複数管理ドメインにまたがるPub/Sub基盤においても、下位層を考慮したオーバレイネットワークによる通信方式に加えて、下位層を制御して最適化する通信方式の併用を実現した。提案した方式については国内研究会において発表を行った。さらに、広域分散ネットワークを対象とした提案方式の応用として、センサから絶え間なく出力されるセンサデータを分析するIoTアプリケーションを展開するためのプラットフォームとしてDataflow platformの検討を進めている。Dataflowアプリケーションを構成するコンポーネント間で連携して動作する必要があり、MulticastをベースにしたPub/Subメッセージング以外にRequest/ReplyメッセージングやAnycastにも対応する必要があることから、Pub/Subプロトコルの拡張も含めた検討を開始している。これらの課題については次年度継続して取り組んでいく予定である。2017年度に確認された性能面の課題については、オーバレイネットワークの実装を新たな実装に変更することで、柔軟なルーティングを実現するためのヘッダのオーバヘッドは残っているが、その他の課題については解決することができた。今後は新たな実装をベースに開発を行う予定である。当初広域分散ネットワークに展開するIoTアプリケーションを想定して複数管理ドメイン間にまたがるPub/Sub基盤の研究開発を立ち上げたが、対象となるアプリケーションの具体化については計画に含めることができない状況であった。しかし、IoTアプリケーションとしてプロジェクトに携わってきたバスセンシング基盤でのアプリケーションをターゲットとしたDataflow platformの具体化が進みつつあり、複数管理ドメイン間でのメッセージング最適化に対応したPub/Sub基盤の応用も含めた検討が予定よりも早く進んでいる。そのため、より実用に近い形で検討できており、当初の計画よりも進んでいると考えている。上述のとおり、計画は当初よりも進んでいるが、当初想定していた課題よりも、実用化に向けてより優先度の高い課題が見つかりつつある。そのため当初の予定を変更して、2019年度はよりDataflow platformの実現に向けた課題を対象に取り組む予定である。Dataflow platformの実現においては、計算リソースおよび通信環境の制約が強いエッジコンピューティング環境のためのコンポーネント管理基盤が必要となり、OpenStackを始めとするコンポーネント管理基盤を支えるPub/Sub基盤を広域展開する上での課題解決を目指す。また、コンポーネントやその他リソースの状態を加味したPub/Sub基盤の動的ルーティング機能の研究開発を進める予定である。平成29年度は、複数管理ドメインにまたがるPub/Sub基盤の最適化機構について、2つのフェーズ、(1)複数ドメインにまたがる配信機構の設計・実装・評価、(2)標準プロトコルへの対応とそのトピック制御ならびにQoS機能実現のためのオーバレイネットワークの機能拡張のうちの(1)にまず取り組む計画であったが、翌年度に(2)標準プロトコルへの対応を予定しており、その評価へとスムーズに移行することを考慮して、標準プロトコルへの対応についても先行して開始した。まず、複数ドメインにまたがる配信機構として、ネットワークトポロジを考慮した情報を活用した代表ノード選択機構を実装し、その基礎性能評価を行った。また、メッセージ数を削減するためのキャッシュ機構の検討を行った。評価の結果、キャッシュを活用することで複数ドメインを考慮した場合にも、従来方式と同程度のメッセージ数に抑えられる可能性を示した。さらに、標準プロトコルの機能について複数実装で動作検証可能なツールの構築を行った。本研究が対象とするPub/Sub基盤の性能評価においては上位レイヤのオーバレイネットワークおよび下位レイヤのSDNを同時に評価する必要があり、これを考慮した性能評価用ツールキットの開発も行った。さらに下位レイヤ部分についてはマルチキャスト性能の改善にも取り組んだ。一方で、本研究においてはシステムの実装ならびに性能評価が重要なポイントの1つであると考えているが、本研究で活用している既存のオーバレイネットワーク実装において、想定よりも性能が出ないことがわかったため、オーバレイネットワーク部分を対象とした性能評価ならびに原因調査を進めている。当初の予定を変更して、標準プロトコルへの対応を先に行っているため、この部分については計画よりも進んでいるが、一方で、性能面の課題が新たに見つかったため、この部分については予定よりも遅れている部分がある。オーバレイネットワーク部分の課題は他の課題の評価にも影響するため、全体としては現状概ね順調に進んでいると考えられるが、今後性能面の課題が早期に解決できない場合、計画の変更を余儀なくされることが予想される。そのため、今後の研究の推進方策にも記述するが、まずは標準プロトコルに関する性能改善よりもオーバレイネットワーク実装部分の性能面の改善に優先的に取り組むこととする。2018年度は(1)について、下位層を制御するノードを配送時の代表

ノードとする方式、Suzakuオーバレイに実装されている集約クエリの機能を活用し、クラスタ内の代表ノードを動的に選出しながら配信する方式を提案し、コストを定式化して比較評価を行った。提案した方式により、複数管理ドメインにまたがるPub/Sub基盤においても、下位層を考慮したオーバレイネットワークによる通信方式に加えて、下位層を制御して最適化する通信方式の併用を実現した。提案した方式については国内研究会において発表を行った。さらに、広域分散ネットワークを対象とした提案方式の応用として、センサから絶え間なく出力されるセンサデータを分析するIoTアプリケーションを展開するためのプラットフォームとしてDataflow platformの検討を進めている。Dataflowアプリケーションを構成するコンポーネント間で連携して動作する必要があり、MulticastをベースにしたPub/Subメッセージング以外にRequest/ReplyメッセージングやAnycastにも対応する必要があることから、Pub/Subプロトコルの拡張も含めた検討を開始している。これらの課題については次年度継続して取り組んでいく予定である。2017年度に確認された性能面の課題については、オーバレイネットワークの実装を新たな実装に変更することで、柔軟なルーティングを実現するためのヘッダのオーバヘッドは残っているが、その他の課題については解決することができた。今後は新たな実装をベースに開発を行う予定である。当初広域分散ネットワークに展開するIoTアプリケーションを想定して複数管理ドメイン間にまたがるPub/Sub基盤の研究開発を立ち上げたが、対象となるアプリケーションの具体化については計画に含めることができない状況であった。しかし、IoTアプリケーションとしてプロジェクトに携わってきたバスセンシング基盤でのアプリケーションをターゲットとしたDataflow platformの具体化が進みつつあり、複数管理ドメイン間でのメッセージング最適化に対応したPub/Sub基盤の応用も含めた検討が予定よりも早く進んでいる。そのため、より実用に近い形で検討できており、当初の計画よりも進んでいると考えている。現状までの進捗報告に記載したとおり、実装の性能面での課題の解決が現状での最優先事項となっているため、まずは性能面の課題解決に集中する。性能面での改善に向けて、オーバレイネットワーク実装部分で、イベント駆動による実装を活用した改良版への置き換えを予定している。これによる性能改善が見込めるが、一方で標準プロトコルとの連携部分やドメイン間連携の実装についても見直しが必要となる。
都市を持続的に成長させるための道路ネットワークの構造の解明と輸送計画の立案

本研究の目的は輸送機械や配送・販売拠点などの施設や交通調査・交通インフラ整備・運用コストなど、カネのリソースが限られた状況下で、ヒト・モノが道路ネットワークを介して効率的に移動するには現在の交通に何が必要なのかを明らかにすることを目的としている。この研究の背景には、自動車輸送は鉄道や航空機など他の交通手段と比較して、交通量の事前予測が難しく、混雑による所要時間の不確実性が高いため、ほとんどの交通は最短距離や所要時間最小の経路を選択しないという問題がある。このためほとんどのトラック輸送では配送センターへ到着する時間の遅延が最小になるような経路選択を行っている。一般的に交通システムは利用者が最短経路で目的地に向かうと仮定して整備されており、このような観点から道路を含めた交通システムの整備はされていない。この問題に対して3つのサブテーマに分割しアプローチすることを計画した。(i)目的地への予想到着時間からの遅延の原因となる非目的地の通過時間の増加を引き起こす道路ネットワーク構造の解明と効率的なインフラ整備、(ii)道路ネットワーク全体の交通流動と、輸送時間の不確実性の見積もり、(iii)輸送時間の不確実性が高いときに、車両と拠点リソースを有効に活用する輸送スケジュールの作成を検討し、効率性の高い輸送を実現する交通状況の分析を行う、というものである。18年度は(ii)のサブテーマに対してまずは都市間輸送を想定した貨物輸送において一般道路、高速道路、休息施設を入れた経路選択問題を定式化した。(iii)については目的地に移動中の輸送が効率的に拠点リソースを使用するという観点から、どこにリソースを配置したほうが良いのかについて最適配置問題の検討を行った。この2つのサブテーマについては国際会議で報告を行った。(i)については都市数理の観点から道路ネットワーク構造の分析を進めている。各サブテーマは若干の偏りがあるがおおむね順調に推移している。(i)の目的は目的地への移動や非目的地の通過が効率的に行える道路ネットワーク構造の解明である。18年度は道路の長さでなく面積に着目した知見をもとに数理モデルの開発を進めた。このサブテーマは理論的な側面が強く、研究成果を公開するまでには至っていないが、今後は(ii)と(iii)との融合をにらんでモデルを拡張する。(ii)の目的は道路ネットワーク全体の交通流動と、輸送時間の不確実性を推計する方法の開発である。18年度は輸送時間の不確実性を考慮に入れた経路決定問題の定式を行った。このモデルでは交通混雑状況はあらかじめ与えられると仮定しているが、実際には交通量が未知の道路が多数存在するためにそのままモデルを実データで用いることはできない。交通量の推計には交通量配分手法を中心に衛星写真の画像を用いる直接的なアプローチも検討する必要があることが分かった。また、作成したモデルは都市間交通のみに適用されただけであった。都市内の輸送も重要であることから、そのためのモデルの拡張または都市内交通のみを対象にした経路を選択するモデルを検討する必要があることも明らかになった。(iii)の目的は輸送時間の不確実性が高いときに、車両と拠点リソースを有効に活用する輸送スケジュールの作成である。これは輸送車両がインフラを利用して、なるべくジャストインタイムで目的地に着く計画を、スケジューリングの手法を応用して作成するもので本研究の大きな特徴となっている。18年度道路ネットワーク上に存在する施設リソースを利用してジャストインタイムで目的地に到着するスケジューリングの前段階として、施設が効率的に利用されるにはどのような配置が望ましいかを検討した。施設に容量制約がある交通量補足型最適配置問題の数理モデルの定式化と実際の道路ネットワークでの評価を行った。各サブテーマはそれぞれ研究成果を出しつつあるので19年度以降はこれらの融合を念頭に研究を推進していく。各テーマの発展的な融合は本助成の大きな目的であり、19年度は以下を実施する予定である。都市数理を基盤とするサブテーマ(i)と従来から最も用いられている交通工学の手法を発展的に統合することを試みる。このような取り組みは過去に例がなく以下が適切かどうかはわからないが、本研究グループの特性を生かしておおむね以下のようなアプローチを取る。サブテーマ(i)で扱う道路ネットワーク構造を地理情報システム上で展開し、そこでサブテーマ(ii)で扱う起終点交通量のゾーンと交通量を重ね合わせて空間的な相関を計算する。交通量の配分計算を行い、道路ネットワーク全体の交通流動を推計して、従来手法による交通がサブテーマ(i)の非目的地の通過にどのように影響を与えているか定量的に検討する。各サブテーマは以下の予定で研究を推進する。サブテーマ(i)については18年度から継続して数理モデルの検討を継続する。サブテーマ(ii)は従来手法を基盤にジャストインタイムで目的地に到着するモデルの検討を継続して行う。交通量配分で得られる交通流動からの時間距離と実際に到着する時刻のずれをリスクとして評価するモデルを検討し、このモデルにより経路選択を行うことを考える。サブテーマ(iii)は施設リソースの効率的使用を意識して交通流補足型の最適配置問題を検討してきたが、ここで得られた知見をさらに発展させる。輸送計画問題は輸送車両がどのような経路をとり施設などの拠点をどれだけ利用するかを決める問題であるが、これと配置問題を同時に検討する。輸送計画問題は時間的関係、施設の効率性は空間的な枠組みで問題を捉える。別々に問題を検討した場合、両者の最適解は全く異なる解になることが考えられる。そこで時空間両軸で交通計画を行うモデルを構築する。

本研究の目的は輸送機械や配送・販売拠点などの施設や交通調査・交通インフラ整備・運用コストなど、カネのリソースが限られた状況下で、ヒト・モノが道路ネットワークを介して効率的に移動するには現在の交通に何が必要なのかを明らかにすることを目的としている。この研究の背景には、自動車輸送は鉄道や航空機など他の交通手段と比較して、交通量の事前予測が難しく、混雑による所要時間の不確実性が高いため、ほとんどの交通は最短距離や所要時間最小の経路を選択しないという問題がある。このためほとんどのトラック輸送では配送センターへ到着する時間の遅延が最小になるような経路選択を行っている。一般的に交通システムは利用者が最短経路で目的地に向かうと仮定して整備されており、このような観点から道路を含めた交通システムの整備はされていない。この問題に対して3つのサブテーマに分割しアプローチすることを計画した。(i)目的地への予想到着時間からの遅延の原因となる非目的地の通過時間の増加を引き起こす道路ネットワーク構造の解明と効率的なインフラ整備、(ii)道路ネットワーク全体の交通流動と、輸送時間の不確実性の見積もり、(iii)輸送時間の不確実性が高いときに、車両と拠点リソースを有効に活用する輸送スケジュールの作成を検討し、効率性の高い輸送を実現する交通状況の分析を行う、というものである。18年度は(ii)のサブテーマに対してまずは都市間輸送を想定した貨物輸送において一般道路、高速道路、休息施設を入れた経路選択問題を定式化した。(iii)については目的地に移動中の輸送が効率的に拠点リソースを使用するという観点から、どこにリソースを配置したほうが良いのかについて最適配置問題の検討を行った。この2つのサブテーマについては国際会議で報告を行った。(i)については都市数理の観点から道路ネットワーク構造の分析を進めている。各サブテーマは若干の偏りがあるがおおむね順調に推移している。(i)の目的は目的地への移動や非目的地の通過が効率的に行える道路ネットワーク構造の解明である。18年度は道路の長さでなく面積に着目した知見をもとに数理モデルの開発を進めた。このサブテーマは理論的な側面が強く、研究成果を公開するまでには至っていないが、今後は(ii)と(iii)との融合をにらんでモデルを拡張する。(ii)の目的は道路ネットワーク全体の交通流動と、輸送時間の不確実性を推計する方法の開発である。18年度は輸送時間の不確実性を考慮に入れた経路決定問題の定式を行った。このモデルでは交通混雑状況はあらかじめ与えられると仮定しているが、実際には交通量が未知の道路が多数存在するためにそのままモデルを実データで用いることはできない。交通量の推計には交通量配分手法を中心に衛星写真の画像を用いる直接的なアプローチも検討する必要があることが分かった。また、作成したモデルは都市間交通のみに適用されただけであった。
足根骨の形態変異に着目した下肢回旋動態特性の解明と新規足底板の開発

本研究では回内・回外足に特徴的な骨動態の発生機序を関節形態的要因から解明し、下肢関節の安定化に有効な新規足底板を開発する。具体的には以下4つの研究内容を実行する。(1)二方向X線透視システムを用いて屍体足に対して軸荷重を与えた際の骨動を計測し、回内・回外足の内部で生じている異常な骨動態を調査する。さらに、骨動態異常の原因となる関節形態を解明する。(2)足部体表面の変形から足内部の骨動態を検出する方法を開発する。(3)回内・回外足を有する者の歩行中の足部内骨動態を解明する。(4)足部内骨動態異常に基づいた新規足底板を開発し、歩行中の下肢関節動態に対する効果を検証する。
中国宗教における聖地巡礼の動態性と近代性―華南西江流域の歴史民族誌を通して

2018年度の主な研究活動は、メンバー全員による海外共同調査とメンバー各個人による資料調査や現地調査、及び全体集会としての研究会を行った。海外共同調査は、対象地域に対する理解を深めることを目的として、2018年8月9日から17日にかけて、中国広東省粤西地域(西江、鑑江流域)で行った。主な調査地は呉川市、高州市、信宜市、肇慶市である。廟や祠堂の歴史と現状についての観察及び聞き取りの他、旧市街の建築や博物館の見学も行った。また寺廟に保管されている民間の経典の写真撮影を手分けして行なった。調査にあたっては、高州市博物館館長の陳冬青氏に全面的な協力をお願いした。個人による調査は、メンバーのそれぞれのテーマに沿って行われた。志賀と稲澤は香港の坪洲悦龍聖苑(龍母廟)の進香活動に関して、12月の「還神祈福進香団」に参加し、悦城龍母廟等で行う龍母の「沐浴更衣」の儀礼を見学した。また志賀は、2019年2月に呉川市黄坡鎮の年中行事の一つ「年例」を調査、稲澤は3月に高州の水上居民の年例を見学した。宮内は粤西地区の宗族について、石野は2月に広東の道教聖地、羅浮山の調査と洗夫人信仰についての文献調査を図書館や档案館で行った。3月末に学習院大学で行った研究会では、今年度の調査研究から導き出されたそれぞれの研究テーマに基づき、研究史の整理、整理中の調査資料の概要、今後の研究に向けての課題を報告し、意見交換を行った。また最終年度のワークショップをどのような形で行うかの具体的な計画についても話し合った。初年度であるため、論文化した研究業績はまだほとんどないが、志賀は本研究課題の対象地域の鸞堂と救劫経についての調査報告を日本の学会と香港、台湾の国際学会で行っている。本研究課題のメンバーは、志賀を除いて粤西地域での調査は初めてであるため、全体のテーマに沿った個人のテーマを短い期間で選定し、調査研究を開始することができるかどうかという懸念が最初にあった。だが年度末の研究会では、それぞれがこれまで進めてきた研究をベースとして、本研究計画のテーマに沿った新たな研究課題が示された。具体的には、稲澤は高州の元水上居民の居住地をフィールドとして選定し、すでに何度かの現地調査を行っている。宮内は、これまで進めてきた広東省の宗族研究から出発して、信宜地区の宗族・地域エリートの歴史的形成について研究を進めている。石野は、これまで主にとりあげてきた中国北方地域の聖地巡礼とは別に、本科研では洗夫人信仰に新たに焦点をあてて歴史的研究を進めている。志賀は、夏に行った共同研究で収集した民間の経典の整理を進めるとともに、この地域の民間信仰全般についての理解を深めるために、年例などの調査を進めている。この地域の宗教的聖地についての歴史民族誌を描き出すには、資料はまだ十分とはいえないが、準備段階はすでに終え、これからの研究の進展に期待できる段階に入っている。以上の点から、本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展しているということができる。今後の研究は、メンバー全員が参加する共同調査ではなく、個人が設定したテーマに基づいた個人調査を基本として進めていく。志賀は未見の宗教儀礼や高州市の鸞堂などを対象として調査を行い、この地域の宗教的聖地の全体像を把握することを目指す。稲澤は、今年度も龍母信仰と水上居民の調査を進めていく予定である。宮内は、宗族を中心に、対象地域の清末から民国期にかけての社会経済史に関して引き続き資料を集める。石野は、洗夫人信仰を中心に、対象地域の民間信仰の歴史的変遷を明らかにしていく予定である。ただ、本対象地域の宗教的聖地は極めて多岐にわたっており、資料も予想以上に豊富であるため、3年間という短い期間で全体を網羅できるのかという懸念が出てきた。調査すべき祭礼や儀礼の数が多いことはよいが、祭礼や儀礼はその日程に合わせて渡航しなければならないため、大学業務との兼ね合いで、調査する時間がなかなかとれないというジレンマを抱えている。さらに、最終年度のワークショップでは、海外の研究者を複数招くことを考えており、そのための費用をどのように捻出するかが課題となっている。こうした点を鑑みて、本研究課題の全体計画を改めて見直し、期間の延長や予算の増額が可能かどうかを現在検討中である。志賀と稲澤は香港の坪洲悦

龍聖苑(龍母廟)の進香活動に関して、12月の「還神祈福進香団」に参加し、悦城龍母廟等で行う龍母の「沐浴更衣」の儀礼を見学した。また志賀は、2019年2月に呉川市黄坡鎮の年中行事の一つ「年例」を調査、稲澤は3月に高州の水上居民の年例を見学した。宮内は粤西地区の宗族について、石野は2月に広東の道教聖地、羅浮山の調査と洗夫人信仰についての文献調査を図書館や档案館で行った。3月末に学習院大学で行った研究会では、今年度の調査研究から導き出されたそれぞれの研究テーマに基づき、研究史の整理、整理中の調査資料の概要、今後の研究に向けての課題を報告し、意見交換を行った。また最終年度のワークショップをどのような形で行うかの具体的な計画についても話し合った。初年度であるため、論文化した研究業績はまだほとんどないが、志賀は本研究課題の対象地域の鸞堂と救劫経についての調査報告を日本の学会と香港、台湾の国際学会で行っている。本研究課題のメンバーは、志賀を除いて粤西地域での調査は初めてであるため、全体のテーマに沿った個人のテーマを短い期間で選定し、調査研究を開始することができるかどうかという懸念が最初にあった。だが年度末の研究会では、それぞれがこれまで進めてきた研究をベースとして、本研究計画のテーマに沿った新たな研究課題が示された。具体的には、稲澤は高州の元水上居民の居住地をフィールドとして選定し、すでに何度かの現地調査を行っている。宮内は、これまで進めてきた広東省の宗族研究から出発して、信宜地区の宗族・地域エリートの歴史的形成について研究を進めている。石野は、これまで主にとりあげてきた中国北方地域の聖地巡礼とは別に、本科研では洗夫人信仰に新たに焦点をあてて歴史的研究を進めている。志賀は、夏に行った共同研究で収集した民間の経典の整理を進めるとともに、この地域の民間信仰全般についての理解を深めるために、年例などの調査を進めている。この地域の宗教的聖地についての歴史民族誌を描き出すには、資料はまだ十分とはいえないが、準備段階はすでに終え、これからの研究の進展に期待できる段階に入っている。以上の点から、本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展しているということができる。今後の研究は、メンバー全員が参加する共同調査ではなく、個人が設定したテーマに基づいた個人調査を基本として進めていく。志賀は未見の宗教儀礼や高州市の鸞堂などを対象として調査を行い、この地域の宗教的聖地の全体像を把握することを目指す。稲澤は、今年度も龍母信仰と水上居民の調査を進めていく予定である。宮内は、宗族を中心に、対象地域の清末から民国期にかけての社会経済史に関して引き続き資料を集める。石野は、洗夫人信仰を中心に、対象地域の民間信仰の歴史的変遷を明らかにしていく予定である。ただ、本対象地域の宗教的聖地は極めて多岐にわたっており、資料も予想以上に豊富であるため、3年間という短い期間で全体を網羅できるのかという懸念が出てきた。調査すべき祭礼や儀礼の数が多いことはよいが、祭礼や儀礼はその日程に合わせて渡航しなければならないため、大学業務との兼ね合いで、調査する時間がなかなかとれないというジレンマを抱えている。さらに、最終年度のワークショップでは、海外の研究者を複数招くことを考えており、そのための費用をどのように捻出するかが課題となっている。こうした点を鑑みて、本研究課題の全体計画を改めて見直し、期間の延長や予算の増額が可能かどうかを現在検討中である。次年度使用額が生じたのは、研究分担者宮内肇に配分した分担金からである。宮内は2018年度の研究過程において、1920年代の粤西地域における中国共産党の活動を記録した資料が台湾中央研究院近代史研究所に所蔵されていることを知った。
世帯における自動車保有シミュレーションモデルの開発-電気自動車の需要予測を目視して-

本研究では,日本,米国,中国において世帯の自動車保有に関する調査を実施し得られたデータを基に,各世帯の自動車保有台数,各自動車の保有期間,および自動車の購入,廃棄,買い替えなどの行動を定量的に,かつ動学的に予測するための分析を行った.日本においては,世帯が保有する自動車は限られており,自動車の利用には世帯構成員間で競合が生じているものと考えられる.本研究では,車種選択行動と世帯内での自動車の割り当ては密接な関係があるとの認識の下,世帯内での割り当てを考慮した購入車種選択行動モデルを構築した.さらに,世帯内での自動車利用の競合を考慮する事により,明示的に自動車利用の背反性を導入した世帯における交通機関選択モデルの構築を行った.米国においては,世帯における自動車の複数台保有が一般化しており,それらを順次買い替える事により,世帯の保有自動車群が変化する.複数回の自動車取替更新行動を世帯が行う場合,それらの取替更新行動は独立に行われるわけではなく,互いに大きな影響を及ぼしているものと考えられる.また,世帯の状態変化が自動車取替更新行動に与える影響は,その種類,時期によって,非常に大きいと考えられる.よって本研究では,直前の取替更新行動や世帯の状態変化が,次の取替更新行動に与える影響を明示的に考慮した分析を行い,その影響を定量的に把握した.中国においては,自動車化の進行は始まったばかりである.このような時期における世帯の自動車保有行動は,自動車を取り巻く環境が不安定であり,消費者も自動車保有に関する経験を持たない事から,経済的要因だけではなく,心理学的・社会学的要因の影響を大きく受けるものと考えられる.本研究では,自動車保有の「疑似効用」という概念について世帯の意識分析を行い保有意識の因果構造に検討し,自動車保有行動モデルシステムの構築を図っている.本研究では,日本,米国,中国において世帯の自動車保有に関する調査を実施し得られたデータを基に,各世帯の自動車保有台数,各自動車の保有期間,および自動車の購入,廃棄,買い替えなどの行動を定量的に,かつ動学的に予測するための分析を行った.日本においては,世帯が保有する自動車は限られており,自動車の利用には世帯構成員間で競合が生じているものと考えられる.本研究では,車種選択行動と世帯内での自動車の割り当ては密接な関係があるとの認識の下,世帯内での割り当てを考慮した購入車種選択行動モデルを構築した.さらに,世帯内での自動車利用の競合を考慮する事により,明示的に自動車利用の背反性を導入した世帯における交通機関選択モデルの構築を行った.米国においては,世帯における自動車の複数台保有が一般化しており,それらを順次買い替える事により,世帯の保有自動車群が変化する.複数回の自動車取替更新行動を世帯が行う場合,それらの取替更新行動は独立に行われるわけではなく,互いに大きな影響を及ぼしているものと考えられる.また,世帯の状態変化が自動車取替更新行動に与える影響は,その種類,時期によって,非常に大きいと考えられる.よって本研究では,直前の取替更新行動や世帯の状態変化が,次の取替更新行動に与える影響を明示的に考慮した分析を行い,その影響を定量的に把握した.中国においては,自動車化の進行は始まったばかりである.このような時期における世帯の自動車保有行動は,自動車を取り巻く環境が不安定であり,消費者も自動車保有に関する経験を持たない事から,経済的要因だけではなく,心理学的・社会学的要因の影響を大きく受けるものと考えられる.本研究では,自動車保有の「疑似効用」という概念について世帯の意識分析を行い保有意識の因果構造に検討し,自動車保有行動モデルシステムの構築を図っている.本研究では,将来交通需要予測,および交通が環境に及ほす影響予測のために,各世帯の自動車保有台数,各自動車の保有期間,および自動車の購入,廃棄,買い替えなどの行動を定量的に,かつ動学的に予測するシミュレーションモデルの構築を目指したものである.研究初年度は,シミュレーションモデルを構築するための基礎データを得るために,中華人民共和国においてアンケート調査を行なった.調査で得られたデータの基礎的な集計を行い,データの基本的な性質を把握した.すなわち,回収率や,有効回答者の年齢,性別等の属性分布,保有自動車者数の分布,自動車保有期間分布等を把握した.これらの集計結果に基づいて,既に実施されているアメリカ合衆国および我が国での調査結果と比較する事で,それぞれの国における,自動車保有に関する定性的な相違を把握した.それと共に,次年度で構築するサブモデル,およびそれを統合したシミュレーションモデルの基本的な構造を検討した.構築したサブモデルには,1.各保有自動車の保有期間モデル,2.時間軸上における取替更新行動モデル,3.購入車種・世帯内割り当てモデル,がある.1.では,世帯属性によって保有期間が購入時の予定より短縮される傾向がある事や,世帯間の非観測異質性が保有期間に与える影響が大きい事が明らかとなった.2.では,時間軸上で繰り返される自動車取替更新行動は相互に影響を与えている事や,一度保有台数を増やした世帯では,保有台数を維持する傾向のある事,世帯属性の変化が取替更新行動に影響を与えている事が明らかとなった.3.では,車種選択と世帯内での割り当て行動は,相互に密接な関係がある事や,複数保有世帯では同じような車種が選択され,それらが独立に利用される傾向がある事が明らかとなった.本研究では,日本,米国,中国において世帯の自動車保有に関する調査を実施し得られたデータを基に,各世帯の自動車保有台数,各自動車の保有期間,および自動車の購入,廃棄,買い替えなどの行動を定量的に,かつ動学的に予測するための分析を行った.

日本においては,世帯が保有する自動車は限られており,自動車の利用には世帯構成員間で競合が生じているものと考えられる.本研究では,車種選択行動と世帯内での自動車の割り当ては密接な関係があるとの認識の下,世帯内での割り当てを考慮した購入車種選択行動モデルを構築した.さらに,世帯内での自動車利用の競合を考慮する事により,明示的に自動車利用の背反性を導入した世帯における交通機関選択モデルの構築を行った.米国においては,世帯における自動車の複数台保有が一般化しており,それらを順次買い替える事により,世帯の保有自動車群が変化する.複数回の自動車取替更新行動を世帯が行う場合,それらの取替更新行動は独立に行われるわけではなく,互いに大きな影響を及ぼしているものと考えられる.また,世帯の状態変化が自動車取替更新行動に与える影響は,その種類,時期によって,非常に大きいと考えられる.よって本研究では,直前の取替更新行動や世帯の状態変化が,次の取替更新行動に与える影響を明示的に考慮した分析を行い,その影響を定量的に把握した.中国においては,自動車化の進行は始まったばかりである.このような時期における世帯の自動車保有行動は,自動車を取り巻く環境が不安定であり,消費者も自動車保有に関する経験を持たない事から,経済的要因だけではなく,心理学的・社会学的要因の影響を大きく受けるものと考えられる.本研究では,自動車保有の「疑似効用」という概念について世帯の意識分析を行い保有意識の因果構造に検討し,自動車保有行動モデルシステムの構築を図っている.
基質万能性ペルオキシダーゼは植物ホルモン代謝を介して形態制御に関与する

1)ポプラ形質転換体(CWPO-C過剰発現体、発現抑制体)の創出CWPO-Cの過剰発現体および発現抑制体(RNAiおよびアンチセンス)の形質転換効率(形質転換体の発生効率)は、数百分の1と極めて低かった。このことは、CWPO-Cがポプラの分化・発生についてクリティカルな役割を担っていることを示唆するものである。現在、過剰発現体1ライン(WTの約30倍発現)およびRNAi3ラインおよびアンチセンス1ラインが得られており、今後さらには形質転換体を作成しながら解析する。過剰発現体1ラインのみの観察結果ではあるが、過剰発現体では中空根(地上部の茎から発生する根)の発生が顕著であり、CWPO-Cが、分化や形態形成に重要な役割を果たしていること強く示唆する結果である。2)ポプラおよびシロイヌナズナの分化・成長とフェアリー化合物の効果ポプラWTの茎切片を用いて、不定芽形成における4種のフェアリー化合物の影響を検証した結果、AICAに不定芽形成促進効果が見られたが、他の3種には関しては有意な効果は認められなかった。一方で、CWPO-Cと植物の分化・生長、植物ホルモンの相互作用を短期間で確認するため、CWPO-C過剰発現アラビドプシスを作成し、外因性4種のフェアリー化合物の外因的投与効果を検証した結果、AOHはWTに対し成長促進効果を示したが、CWPO-C過剰発現体ではAOHの効果がキャンセルされたことから、CWPO-CがAOHを異化したと予想された。さらに、シロイヌナズナWTとCWPO-C過剰発現体の内生フェアリー化合物を定量した結果、CWPO-C過剰発現体では顕著にAOH量が低下していたことも、上記の結果と良く整合する。なお、リコンビナントCWPO-Cによるフェアリー化合物のin vitro代謝実験においては、AOHとAICAに対する変換活性が確認された。形質転換体の作成については計画より遅れている。他の計画は概ね当初計画どおりに進行している。遅れの理由として、CWPO-Cタンパクが、分化や発生に重要な役割を担って可能性が挙げられる。ポプラ形質展開体の作成は計画より遅れており、その原因の一つが、CWPO-Cタンパクが、分化や発生に重要な役割を担っている可能性が考えられるからである。今後も形質転換体の作成を継続するが、同時並行的にのCWPO-C機能ホモログであるシロイヌナズナAtPrx71の過剰発現体ならびにノックアウト抑制体を用いて、解析を進める。研究の進行過程で、CWPO-Cによるオーキシン調節機能が強く示唆されたことから、次年度は内生ホルモンとしてオーキシン定量も計画に加える。H30年度の研究を進めた結果、CWPO-C発現とオーキシンに重要な関係がある可能性が強く示唆された。

さらに、オーキシンの濃度勾配は植物器官の微細な部分で生じること、その濃度勾配発生にCWPO-C発現が関与していることが示唆された。そこで、H31年度は微細な組織でのオーキシン定量を行う専門技術と経験を有する研究者を分担に加えるために、次年度に研究経費を繰り越す必要が生じた。H30年度の研究を進めた結果、ポプラのCWPO-C形質転換体発生効率は通常の形質転換に比べて極めて低かった。次年度は、当初の予想に反して大量の形質転換操作が必要となるため、培養スペースの補充拡大が必須となることが判明した事から、その購入代金を次年度に繰り越す必要が生じた。
「科学的な理解」を深めるための情報教材の研究

中学校「技術・家庭」の授業を中心に、「情報を科学的に理解」するための教材の開発を行った。コンピュータの学習は単に道具の使い方だけを教えるのではなく、コンピュータの原理を理解し、仕組みや処理を科学的に考えることが大切である。そこで、ニュージーランド・カンタベリー大学のTim Bell博士たちが提案する"Computer Science Unplugged"を使った中学生向けの情報科学の授業カリキュラムを作り、実践した。また、国際情報科学コンテストbebras(ビーバーコンテスト、情報オリンピック日本委員会主催)で使われている問題の教材化やコンテストの効果についての調査及び分析を行った。更に、新学習指導要領で必修化された「プログラムによる計測・制御」において、中学生にとって理解が困難と思われる制御プログラミングを簡単に理解できる方法を検討した。これらの3つの研究を通して、中学生に情報を科学的に理解する力を身につけさせることを目的に研究を進めた。全12章の中から5つの章を選び、中学生向けの情報科学の授業カリキュラムを作成した。実践の結果、情報科学に関する興味・関心が高まり、情報科学の基礎的な能力が身につくことが確認された。(2)国際情報科学コンテストbebras2011年度のビーバーコンテストに全校生徒で参加し、問題や生徒アンケートを分析した。その結果、生徒はbebrasで扱われている情報科学の問題に興味・関心を持ち、情報科学に対する興味・関心が高まることが確認された。また、2010年度の問題を中心に分析を行った結果、どのような問題が難しく正答率が低くなるかを検討した結果、問題を読み取る能力と解を思考する能力に分けて分析することにより、中学生の情報科学能力を測るための基準を作成できる可能性があることが分かった。(3)状態遷移を利用した制御プログラミング車型ロボットを使った制御学習において、状態遷移の考え方を取り入れたプログラミング方法を検討した。その結果、複雑なプログラミングが簡単にできるようになり、生徒の意図する複雑なプログラムが可能になることが分かった。また、この学習を通して、ブラックボックス化されている制御機器の仕組みを理解することができ、情報を科学的に理解することにつながることも分かった。以上の研究により、生徒は情報科学に興味・関心を持ち、科学的な興味や好奇心も高めることができる教材を開発することができた。
造礁サンゴを用いたアラゴナイト・カルサイト問題への挑戦

本研究では、造礁サンゴの骨格形成に関わるタンパク質に着目し、海洋生物がカルサイトとアラゴナイトをどうやって作り分けているのか、造礁サンゴがカルサイト(またはアラゴナイト)を能動的に作るのか、受動的に作るかを明らかにすることを目的に研究を進めている。平成30年度は、沖縄県で採集したプラヌラ幼生を用い実験を行った。サンゴ骨格は一般にアラゴナイト結晶からなるが、海水中のMg/Caを変化させることにより、カルサイト骨格を有したサンゴを作成した。X線回折およびMeigen染色法により、アラゴナイト・カルサイトの有無を確認すると同時に、網羅的遺伝子解析(RNA-seq)でサンゴのアラゴナイト・カルサイト生成に関わる遺伝子を抽出した。Mg/Caが5.2の通常海水(アラゴナイトを作りやすい条件)で成長させたサンゴと、Mg/Caが0.5の人工海水(カルサイトをつくりやすい条件)で成長させたサンゴの遺伝子発現量を比較したところ、約1280の遺伝子で発現上昇が見られ、約750の遺伝子で発現減少が見られた。特に、ectinやgalaxinなど68の骨格形成関連の遺伝子発現が上昇した。発現減少したのは、機能のわかっていないuncharacterized skeletal organic matrix protein 5など6つの骨格形成関連遺伝子であった。この結果により、サンゴがアラゴナイト骨格を作るため積極的に骨格形成にかかわる遺伝子を発現させている可能性が示唆された。つまり、造礁サンゴは能動的にアラゴナイトを作ろうと試みていることが考えられる。ただし、Mg/Caが0.5の海水では、受動的に生成するカルサイトが大部分を占めていた。このことにより、低Mg/Ca海水下では、サンゴが遺伝子発現上昇により能動的にアラゴナイトを生成しようとしても、受動的にカルサイトが生成してしまことが明らかとなった。当初より予定していた遺伝子発現解析について実験が概ね終了し、論文投稿まで進められているため。アラゴナイト・カルサイト骨格を形成したサンゴのRNA-seq解析に基づき、31年度はRNA-iによる骨格形成阻害の有無、Ca同位体染色を用いたNano-SIMSでの初期骨格形成の可視化に着手する。また、RNA-seq解析結果の論文公開を目指し、研究成果を広く普及する。本研究では、造礁サンゴの骨格形成に関わるタンパク質に着目し、海洋生物がカルサイトとアラゴナイトをどうやって作り分けているのかを明らかにすることを目的に研究を進めている。手法として、網羅的遺伝子解析(RNA-seq)により、サンゴのアラゴナイト・カルサイト生成に関わる遺伝子を同定し、無機生成実験及び、RNA-i(特定の遺伝子発現を抑制する手法)やNanoSIMS(数マイクロメートルの空間分解能で高感度分析が可能な機器)による観察を加えることで、造礁サンゴがカルサイト(またはアラゴナイト)を能動的に作るのか、受動的に作るかを明らかにすることを試みている。平成29年度は、沖縄県で採集したプラヌラ幼生を用い実験を行った。そして、アラゴナイト・カルサイトを作成したサンゴを用いてRNA-seq解析を行った。その結果、骨格有機基質等をコードする複数の遺伝子において、カルサイト形成サンゴと正常のアラゴナイト形成サンゴとの間で発現量に大きな変化が見られた。これら遺伝子発現の変化により、アラゴナイトサンゴとカルサイトサンゴ間で複数のアミノ酸代謝およびカルシウム結合タンパク質が骨格形成に関連していることがわかった。また、骨格タンパク質と骨格中のカルシウム結合タンパク質の組成が炭酸カルシウム結晶の選択において重要な役割を果たすことを示唆した。本成果については、バイオミネラリゼーションに関わる国際学会で発表し、現在論文執筆中である。その他、ポリアミンを用いた無機炭酸カルシウム生成実験やCa同位体を用いたNano-SIMSでの同位体染色部の確認の予備実験を行うことができ、30年度には本実験が実施できる見通しが立った。異なるMg/Caにおける網羅的遺伝子発現のデータは得られている。その他の実験結果は未だ得られていないが、30年度前半に実施を計画している。

この結果により、サンゴがアラゴナイト骨格を作るため積極的に骨格形成にかかわる遺伝子を発現させている可能性が示唆された。つまり、造礁サンゴは能動的にアラゴナイトを作ろうと試みていることが考えられる。ただし、Mg/Caが0.5の海水では、受動的に生成するカルサイトが大部分を占めていた。このことにより、低Mg/Ca海水下では、サンゴが遺伝子発現上昇により能動的にアラゴナイトを生成しようとしても、受動的にカルサイトが生成してしまことが明らかとなった。当初より予定していた遺伝子発現解析について実験が概ね終了し、論文投稿まで進められているため。アラゴナイト・カルサイト骨格を形成したサンゴのRNA-seq解析に基づき、30年度は無機の炭酸カルシウム生成実験、Nano-SIMSでの初期骨格形成の可視化に着手する。また、RNA-seq解析結果の論文公開を目指し、研究成果を広く普及する。アラゴナイト・カルサイト骨格を形成したサンゴのRNA-seq解析に基づき、31年度はRNA-iによる骨格形成阻害の有無、Ca同位体染色を用いたNano-SIMSでの初期骨格形成の可視化に着手する。
microRNAエンコーディング腫瘍溶解性ウイルスによる多段階的悪性腫瘍治療戦略

ヒトmicroRNA-34a , microRNA-29a , microRNA-143 cDNAをVSVゲノムDNA (pVSV-NX2、NC001560)に大腸菌を用いて挿入し,全長のDNAプラスミドを作成した。これをヘルパープラスミドであるpIRES-L,pIRES-N,pIRES-Pと共にT7 RNA polymeraseを発現するHamster腎由来BHK細胞に導入して,組換えウイルスを作成した。申請時の計画通り、細胞実験を行い、マウス実験を継続している。申請時の計画通り、今年度と来年度でマウス実験を終了予定である。段階的に希釈した後、VSV-microRNAをBHK細胞に感染させ、TCID50法で力価を測定した。VSV-microRNA発現の確認:骨肉腫細胞に感染させてウイルス感染量をreal time RT-PCRにて定量評価した。また、感染された骨肉腫細胞からの各microRNA発現量をRT-PCRにて測定した。現在、VSV-microRNAを感染させた骨肉腫細胞1よりRNAを抽出しノザンブロットにて各種microRNAの発現を確認中である。骨腫瘍マウスの作成:6週齢C3Hマウスの背部に高肺転移性マウス骨肉腫細胞LM8(1 X 107 cells)を移植し、骨肉腫動物モデルを作成する。組換えウイルスによる治療評価:腫瘍径が10mmに達したことを確認後、組換えウイルスVSV-microRNA-34a,VSV-microRNA-29a,VSV-microRNA-143を投与し、原発巣、転移巣、血中循環腫瘍細胞への効果を評価する。血中循環腫瘍細胞は採取した末梢血から赤血球を除去後、VSV-Katushka (近赤外線蛍光蛋白)にて感染させ集細胞遠心機サイトスピン4で塗抹標本を作製し、蛍光顕微鏡下に細胞数をカウントする。ほぼ当初の計画通り以下を行った。目的通り動物実験を行う予定。一部、予定した消耗品を本年度に回したため。また、海外発表予定であったが、アクセプトされず、本年度の発表数を増やす予定。
角度分解光電子分光による単結晶ステップ表面上の1次元性電子状態の研究

本科学研究費により、Pt,Au,Cuなどの各単結晶ロッド(直径約8mm、長さ約25mm)を購入した。その中からこれまでに、Ni(755)、Pt(7911)試料面をX線による方位決定後に切り出して実験を行った。これまでに、Ni(7911)試料表面で放射光を利用した角度分解光電子分光の測定を行い、ステップに固有な1次元性の強い電子準位を見出し、それが関与した興味ある表面物性の研究を行ってきた。本研究では、表面のステップに局在した電子状態がNiの他の結晶面上でも出現するかどうか、さらには、他の元素のステップ表面にも現れるのかどうかを調べることに重点をおいて実験を行ってきた。はじめに、階段状の試料表面の平坦なテラス部がNi(7911)と同じ原子配置であるが、ステップが並ぶ結晶方位が異なるNi(755)表面について角度分解光電子分光の測定を行った。その結果、(755)表面上のステップにも固有な電子状態を見出すことができ、その対象性、分散関係、分子の吸着に対する活性度を調べることができた。この表面でも、フェルミ準位の近傍にステップの電子準位が出現し、ステップを昇降する方向には分散がないために、(7911)表面の場合と同様に1次元性を示していることがわかった。さらに、酸素分子の吸着に対する活性度の点では、このステップの電子準位は、テラス部分に現れる2次元の表面電子準位と同程度であることがわかった。これは、(7911)表面のステップの電子準位がテラス部よりも活性度が非常に大きかったことと比較すると、異なった結晶表面上のステップにも1次元性の電子状態ができるが、それが現す物性はステップの構造に強く依存していることを示しており、非常に興味深い。現在は、Pt(7911)試料表面を調べるているところであり、今後、他のステップ表面の測定を続け、それらの結果を集約することにより、ステップに局在化した1次元性の電子状態の物理が確立できると考えている。
多自由度ロボットの3次元高速干渉チェックアルゴリズムと運動計画

幾何学的特徴と地理学的特徴を同時にもつHSM(Hierorchical Sphere Model)を提案し、これが自律移動ロボットのための環境モデルとして有効に機能することを実証した。すなわち、多面体ソリッドモデルとして知られるB-reps.からHSMに変換するアルゴリズムを考察し、そのコンピュ-タプログラムを作製した。また、移動ロボットをB-reps.で表し、環境をHSMで表した場合について、両モデル間の最近接の点対を見出すアルゴリズムを考察した。これをコンピュ-タに実装するとともに、例題によって、環境をオクトツリ-(Octree)で表した場合との性能較を行った。結果として、干渉チェックや最近接点問題に対しては、HSMの場合の方が数倍の速さで実行できることが確認されている。特に、数台の移動ロボットが動作している場合、移動体間の干渉チェックが問題になるが、移動体そのものもHSMで近似することにより、高速な干渉チェックが可能になることを示した。また、本年度では自律移動ロボットの経路計画の問題が離散事象系で記述できることを発見し、2台のロボットがある場合の経路計画法を見出している。現在、これを2台以上の場合に拡張している。その他、出発点と目標点の間の局所的に最適な経路が満足すべき条件を見出し、これを可到達グラフの概念を結び付けた新しい経路計画を提案し、その有効性を確認しつつある。なお、環境モデルから導びかれる可到達グラフは、Lozano-Perezが提案した可視グラフよりも複雑さの度合いが軽く、従って、局所最適な経路をグラフ探索する時間が少なくてすむ。最適経路は有限個の、普通には数個以内の、局所的最適な経路の長さの単純比較で見出す。
教育経営研究の学術性と有用性に関する分析的・実証的研究

教育経営に関する著書・論文のうち、1984年から1993年までの10年間に刊行された学校経営及び教師教育に関する著書・論文を分析した結果、学術性と有用性の両面から教育経営研究の質的向上を図るためには、次のような課題を克服することが必要と言える。1)学校の生態の解明学校の経営現象を対象とする学校経営研究が成立するためには、対象とする経営現象を教育現象一般から区別しなければならない。その区別の前に、管理職員と個々の教職員の職務遂行活動の生態を、プライバシーの侵害にならない範囲において、日・週・月・学期の各時間や期間と、それらの累積としての年間にわたって観察し、記録する作業が不可欠である。2)地域の課題に対応する学校経営の探究地域の課題に学校教育を対応させるための学校経営の在り方を追求する研究の前提として、地域の課題解決をも指向した実践的な教育課程を編成したり展開する力量を、教員をはじめ、校長や教育委員会関係者が具有しているのかの検討、あるいは現行の教育内容基準による教科目構成・区分の抜本的検討なども課題に措定しなければならない。さらには、かかる教育関係職員の力量形成という点から、大学で行われている教員養成や教育経営研究の水準と在り方について検討することも必要である。3)研究対象としての「学校」種別の拡大児童生徒は特定の学校に終生とどまるわけではないので、学校経営研究の対象としての学校は、公立の義務制学校に限定されることなく、幼稚園から大学院までの国公立私立の学校、専門学校、専修学校、各種学校、文部省以外の省庁所管学校、塾や予備校などにまで拡大されねばならない。
為替レート制度の厚生分析

内容本研究は、通貨危機後の為替レート制度としては、一国の経済厚生から見てどのような制度が「最適」であるかを理論的に分析した研究である。通貨危機が固定制と変動制の間の中間的な制度を採用していた国々に発生した事実を受けて、いわゆる二極化が起こると言われたが、Fear of Floating(変動に対する恐れ)とFear of Pegging(固定に対する恐れ)も指摘され、最適な為替レート制度の選択は難しいことを念頭に置いて、モデル分析を試みた。モデルではde factoとde jureの制度を峻別し、それらの組み合わせも考慮した厚生の比較を行った。意義モデルは変動性を考慮するために、必然的に3国モデルになる。厚生面から接近するために、小国の損失関数を大国の損失関数と類似のものと仮定し、失業とインフレからの損失を政府・中央銀行が最小化するようなモデルを構築し、変動レート制度、固定レート制度、中間的制度の3つの制度下の厚生水準を比較検討した。中間的な制度における政府の為替介入をいかにモデル化するかに腐心した。重要性構築したモデルに基づいた分析から、以下のようないくつかの重要な結論が導出された。(1)変動レート制は中間的制度よりも厚生上優位にある。(2)de factoの中間的制度では、de jureの中間的制度の厚生が、de jureの変動制よりも高いことがある。(3)de factoおよびde jureの中間的制度と固定レート制の厚生では、中間的制度の厚生水準の方が高い。(4)de factoおよびde jureの変動制と固定制の厚生では、変動レート制の方が高い。(5)de jureの変動制でも、de factoで変動制の方が、de factoで中間敵な制度のときよりも厚生水準は高い。(6)de factoとde jureの固定制と、de jureで変動制でありde factoで中間敵な制度では、後者の制度の厚生水準の方が高い。その他いくつかの結論が得られた。私共3名の共同研究は、1990年代の世界が経験した通貨・金融危機以降の世界における適切な為替レート制度はどのようなものであるか、またあるべきかという問題であり、近年言われてきた厳密な固定制か、または自由変動制かの二極端点解が本当に正しいのかという疑問に取り組む意欲的な共同研究であります。この問題に取り組むに際しては、現実の世界では管理フロート制という中間的な制度が広範に採用されているという事実を認識し、実は管理フロート制という中間的制度が、一国の厚生水準から見て望ましいことがありうるのではないかと考えて、分析を進めて参りました。この1年間では、為替レート制度に関しては基本的に3国モデルを援用しなければ意味が無いことを認識しつつ、この分野の先行研究として周知の「浜田モデル」を改良しながら、管理フロート制度の厚生分析を、手始めとして特に小国の厚生に限定して分析をし続けて参りました。中間的な管理フロート制度では、為替レートが長期均衡水準から乖離した場合には、通貨当局による市場介入があるため、それをモデル化する必要がありますが、それに関してはMarstonやDa Silvaたちの過去の先行研究を参考に、浜田モデルに組み込むという作業を続けて、ある程度の成果が得られております。この方法は単純ではありますが、分析が容易になるという利点を持っております。