hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軍事技術研究開発多国籍化の影響分析

池上は、日本では入手しにくい日米協同研究開発(FS-X/SDI/TMD等)関連の資料を始めヨーロッパの多国籍プロジェクト関係の資料も収集した。また研究分担者B.HAGELIN(ウプサラ大学平和紛争研究所)やSIPRI研究者との協議、意見交換を行い、日米間およびヨーロッパ諸国間の多国籍プロジェクトを比較研究する為の枠組みを討議した。8月末の1週間は、研究分担者岩島久夫教授(富士大学)がストックホルムに滞在し、SIPRIで日本の防衛問題、特に防衛調達プロセスや防衛庁内の意思決定過程に関して、実務経験者ならではの貴重な内部情報をセミナーで報告し、スウェーデン側研究者との間で活発な質疑応答を行った。これは、軍事技術研究開発多国籍プロジェクトの成立過程を理解する上でも重要な知識である。その後池上・岩島の両者はスウェーデン国防省関係の国防大学及び防衛研究所の研究者に当該計画に関連してインタヴューを行い有益な情報を得た。特に防衛研究所では関連分野の研究活動のブリーフィングもあり、有益だった。9月末には研究分担者Dr.B.HAGELINを東京に招聘し、日本の防衛産業関係者(元防衛庁-自衛隊幹部・技術研究開発本部長-で現在防衛関連企業のアドヴァイザー)・経団連防衛生産委員会・著名な軍事問題評論家・通産省外郭団体関係者などにインタヴューを行った。尚、当初日本への招聘を計画していた研究分担者Dr.B.GILL及びDr.E.ARNETT(共にSIPRI研究者)は研究日程の都合が合わず、また予算の制約もあった為にDr.HAGELINが他の2者の研究作業も兼ねて来日することとした。上記関係者とのインタヴューは、当該問題が日本では殆ど関心をもたれず、また防衛庁など関連省庁が関連資料・情報を殆ど公開していないだけに、関係者の生の声を聞くことができ、非常に有益であった。また、日米とスウェーデンでは、軍事技術研究開発の実態・問題点等が予想以上に共通することも今回のインタヴューから明らかになった。両国は共に技術立国で、軍事大国(ロシア・中国)に隣接するという地政学的条件、米国との軍事技術交流が今後益々活発になると予想される点でも類似点があり、池上とHAGELINは今後両国の比較研究を発展させることを確認した。尚、DR.HAGELINの研究補助金助成への報告・感謝状を参考までに添付する。以上が平成7年10月6日迄の期間に行った本研究計画の進行状況である。尚、研究代表者池上が同10月より国際科学振興財団に異動したのに伴い、上記の資料収集・インタヴュー等の調査結果のまとめ・分析及び研究発表論文は平成7年度末に国際科学振興財団より改めて報告する予定である。
ストレスに応答した植物の細胞周期停止を制御する分子基盤の解明

植物はストレスを受けると、ストレス環境下で生存を維持するために積極的に細胞周期を停止させて自身の成長を抑制する。植物のストレスに応答した細胞周期制御の理解は、ストレスに対する植物の生理機構の解明に繋がるのみならず、ストレス環境下での植物の巧みな生存戦略の理解にも繋がる。そのことから、植物のストレスに応答した細胞周期停止機構を分子レベルで明らかにすることは重要な研究課題である。本研究では、細胞周期停止の分子メカニズムを明らかにすることで、ストレスに応答した植物の成長抑制機構の理解を目指す。
風疹市中流行株の液性免疫に対する有効性とエンデミック形成への関与

従来、日本国民の風疹ウイルスに対する免疫状態はHI抗体価で評価されてきた。しかし、感染防御免疫の最も直接的な指標は中和抗体価である。そこで本研究では、国民の免疫状態を市中流行株(Genotype 1E, 2B)に対する中和抗体価に基づき評価した(n=101)。ワクチン株に対する幾何平均中和抗体価(GMT)は、25.0倍であった。一方で、Genotype 1E及び2Bに対するGMTは、それぞれ12.9倍、6.3倍とワクチン株に対するGMTと比較し有意に低かった。本解析結果から、国民の持つ中和抗体は、市中流行株に対して完全な交差反応性を示さないことが明らかになった。風疹ウイルス(Rubella virus:RV)は妊婦に感染すると胎児に先天性風疹症候群(Congenital Rubella Syndrome:CRS)を引き起こす。RVの血清型は単一とされているが、流行株の抗原性の追跡は公衆衛生上重要な課題である。しかし標準化された中和抗体価測定系は確立されておらず、中和を指標とした抗原性の厳密な比較は困難であった。そこで本年度は抗体価測定系の開発を中心に下記の成果をあげた。【RV遺伝子検出系(RealtimePCR法)の開発】臨床検体(n=220)を用いて国立感染症研究所が開発した新規RealtimePCR法と従来法のNested-PCR法の検出感度・特異度を比較した。その結果、新法は感度78.2%、特異度87.1%であったが一人の患者につき複数種類の検体を使用すれば実験室診断に使用可能であることが明らかになり、国立感染症研究所発行の病原体検出マニュアルに収載された。昨年度開発した風疹中和抗体価測定系に立脚した解析を中心に下記の成果が得られた。【健常人血清の持つ中和抗体の市中流行株に対する交差反応性の検討】ワクチン株(genotype 1a)並びに市中流行株(1E, 2B)に対する中和抗体の幾何平均抗体価(GMT)並びに中和抗体保有率を導出した(n=101)。Genotype 2Bに対するGMTは6.3倍であり、1a(25.0倍), 1E(12.9倍)に対するGMTの1/4, 1/2であった。感染防御に必要な抗体価として10IU/mLをカットオフ値としているが、10IU/mL以上のIgG抗体を有する者(n=89)の1.1%は1aを, 7.9%は1Eを, 14.6%は2Bを中和出来なかった。Genotype 2Bに対する中和抗体保有率は1aと比較し顕著に低く(Fisher's exact analysis, P=0.0032, two-sided)、感染防御に必要とされる10IU/mL以上の抗体を有していても市中流行株に対して感染防御出来ない者が存在する可能性を示唆している。【抗原性決定部位の変異検出】風疹ウイルス(RV)の抗原性決定部位は、主にRV構造タンパク質E1領域に局在している。Genotype 1a, 1E, 2BのE1遺伝子全長の塩基配列を解読し、E1領域に局在するアミノ酸変異の有無を確認した。その結果、genotype 1aと1Eを比較すると6箇所, 1aと2Bでは8箇所のアミノ酸変異がE1領域中に確認された。これら変異の中で、genotype 1Eでは3箇所, 2Bでは4箇所が抗原性決定部位に位置しており、中和抗体の交差反応性に影響している可能性も示唆された。【RV複製制御因子の同定と複製制御メカニズムの解析】RK13細胞に100を超える遺伝子を導入し複数の複製制御因子を同定した。並行してRV感染細胞において発現が変動する宿主遺伝子群をmicro array法により網羅的に同定した。その結果、RV感染により発現が誘導され、複製を負に制御する複数の遺伝子群を同定した。同定された複製制御因子をヒト由来の複数の細胞に導入し複製を負に制御すること、また細胞種により効果に差があることを明らかにした。【健常人血清の持つ中和抗体の市中流行株に対する交差反応性の検討】平成26年度はワクチン株(genotype 1a)を用いた風疹中和試験系の構築と中和抗体, HI抗体, IgG抗体保有率の解析を実施した。当該試験系は、他のウイルスにも普遍的に応用できると考えられる為、日本脳炎ウイルスの中和抗体測定系としても応用できるか否か検討した。平成27年度は、市中流行株(genotype 1E, 2B)に対する中和抗体価を測定し、IgG抗体価、HI抗体価と相互に比較した(n=101)。【RV構造タンパク質E1全塩基配列の解読と抗原性解析】市中流行株に対する中和抗体の交差反応性の低下が示唆された。その要因を抗原性変化に焦点を当てて解析した。抗原性決定部位が局在するRV構造タンパク質E1領域の全塩基配列を解読し、抗原性に寄与する変異の有無について解析を行った。交差反応性の低下がE1領域以外の変異に起因する可能性もある為、並行して次世代シーケンサを使用し全塩基配列の解読を試みている。【メタゲノム解析技術を応用したヒト由来試料からの網羅的病原体検出法の開発】平成26年度はRVのtaq man法を用いた特異的RV検出系を確立した。

平成27年度は発疹性疾患症例で病原体未同定の者の検体から網羅的に病原体を探索する為、次世代シーケンサを用いた網羅的病原体検出系の確立を目指した。その前段階として、RVが尿検体から検出出来るか否か検討した。【医薬素材としても有用な抗風疹完全ヒトモノクローナル抗体産生細胞の樹立】平成26-27年度はボランティア3名に対してMRワクチンを接種し、3000以上のB細胞クローンから抗体産生細胞の一次スクリーニング、二次スクリーニングを実施した。しかし、クローンの樹立には至っていない。【RV複製制御因子/感受性決定因子の同定並びに機能解析】スクリーニングの結果、複数のRV複製制御因子を同定した。同定された複製制御因子をヒト由来の複数の細胞に導入し複製を負に制御することを明らかした。昨年度までに得られた知見を発展し下記の成果を得た。【RV複製制御因子の同定と複製制御メカニズムの解析】胎盤絨毛癌由来培養細胞におけるRV持続感染モデルを樹立し、非感染細胞と比較し発現が増強される遺伝子群の中からIFN-lambda 2(IFNL2)に着目した。IFNL2は、ヒト神経膠腫由来細胞U251にてRV複製を8798%抑制したが、ヒト胎盤絨毛癌由来のJarやJeg3細胞においてRV複製を殆ど抑制しなかった。IFNL2は、IFNL受容体に認識されISG56, OAS1, PKR等の発現を誘導する。U251細胞においてIFNL2はこれらを3.644.1倍誘導したが、IFNL2はJar細胞で殆ど誘導しなかった。Jar細胞のIFNL受容体の発現は、U251細胞と比較すると0.080.17倍と低かった。ヒト胎盤組織におけるIFN-LR1の発現も、その他のヒト組織と比較し低かった。従来、日本国民の風疹ウイルスに対する免疫状態はHI抗体価で評価されてきた。しかし、感染防御免疫の最も直接的な指標は中和抗体価である。そこで本研究では、国民の免疫状態を市中流行株(Genotype 1E, 2B)に対する中和抗体価に基づき評価した(n=101)。ワクチン株に対する幾何平均中和抗体価(GMT)は、25.0倍であった。一方で、Genotype 1E及び2Bに対するGMTは、それぞれ12.9倍、6.3倍とワクチン株に対するGMTと比較し有意に低かった。本解析結果から、国民の持つ中和抗体は、市中流行株に対して完全な交差反応性を示さないことが明らかになった。【ハイスループット中和抗体価測定系の確立】ISRE Reporter Systemに立脚した風疹中和抗体価測定系の開発に成功した。先行してRK13ISRE-Lucの市中流行株(遺伝子型1E,遺伝子型2B)に対する反応性を検討したところ良好にシグナルが誘導された。市中流行株とワクチン株の抗原性の定量的な解析に着手している。また、この試験系はIFN応答を利用していることから他のウイルスに対しても普遍的に応用できると期待される。日本脳炎ウイルスに対する中和抗体価はperoxidase-anti-peroxidase(PAP)法を応用したフォーカス計数法により測定されているが、より迅速かつ簡便に中和抗体を測定する為RK13ISRE-Lucを用いて条件検討を実施している。【RV遺伝子検出系(RealtimePCR法)の開発】当所が保有する臨床検体を使用し感度と特異度の評価を実施した。その結果、実験室診断に有用であることが明らかになった。
患者および家族のQOL変化から見た在宅歯科医療のエビデンス構築

本研究の目的は、在宅歯科医療の介入効果について本人の口腔機能や栄養状態など総合的に検討し、在宅歯科医療ガイドライン作成のエビデンス構築を行うことである。在宅療養患者の多くは、口腔状態だけでなく嚥下機能や栄養状態が低下していた。胃瘻等の経管栄養の患者においては、口から食べることを再開して進めていくためにあたり、嚥下機能だけでなく生活機能や認知機能を維持していくことが重要であることが明らかとなった。今後も在宅歯科医療を進めていくにあたり、患者本人の生活機能や家族の介護力など多角的に検討していくことが重要である。初年度は、一般の在宅要介護高齢者を対象としたもの、摂食嚥下機能障害を対象としたものにおいて研究開始当初より患者の登録を行い、基礎情報収集後、順次介入を進め予後調査を行った。摂食嚥下機能障害患者においては、在宅の経管栄養患者の経口摂取再開の条件について検討を行った。対象は在宅療養中の摂食嚥下障害患者のうち、経口摂取をしておらず、且つ進行性の神経疾患を除く44名(男性25名,女性19名,平均年齢76.0±10.1歳)とした。方法は、初診時と介入後6ケ月の摂食状況を客観的に評価し、経口摂取可能の可否を、意識状態、歩行、座位保持、会話、指示理解、肺炎既往、唾液誤嚥、唾液の咽頭残留と比較した。対象者の原疾患は脳血管疾患37名、外傷1名、廃用・高齢3名、誤嚥性肺炎3名であった。介入6ヶ月後、経口からの摂取状況は有意に向上していた(p<0.001)。31名(70.5%)は食物を用いた経口摂取訓練を開始し、17名(38.6%)は日常的な経口摂取を再開した。食物を用いた経口摂取訓練開始と有意な関連を示したのは、内視鏡所見で唾液の誤嚥と咽頭残留がみられないことであり、日常的経口再開と有意な関連を示したのは、座位保持が可能であること、会話や指示理解が良好であること、唾液の咽頭残留がないことであった。経口摂取再開するにあたって、嚥下機能に加えADLや認知機能の維持が重要であることが示された。歯科医師の介入により在宅療養患者の経口摂取が推進され、生活機能や家族など患者周囲の者に影響を強く受けることが明らかとなった。そのため、在宅歯科医療ガイドライン作成のエビデンス構築のため多角的に検討する必要性が示された。研究参加を依頼している患者はADLが低下している者が多く、また容態変化や家族負担により入院、施設入所することが多い。そのため、継続して経過を追えないケースが多いため。本研究の目的は、在宅歯科医療の介入効果について口腔機能や栄養状態など総合的に検討することである。非経口の摂食嚥下障害者を登録し、基礎情報収集後に順次介入を進めた。6ヶ月後に予後調査を行い、経口摂取再開の条件について検討を行った。介入内容は歯科治療と摂食嚥下リハビリテーションとした。介入後の摂食状況と意識状態、経管栄養期間、肺炎既往、Body Mass Index(BMI)、Activities ofdaily living(ADL)、認知機能、嚥下機能との関係について検討した。研究対象者は、進行性の神経疾患を除く46名(男性25名,女性21名,平均年齢76.0±10.1歳、原疾患の内訳:脳血管疾患39名、外傷1名、廃用・高齢3名、誤嚥性肺炎3名)であった。介入6ヶ月後、経口摂取量は有意に向上した(p<0.001)。31名(70.5%)は食物を用いた経口摂取訓練を開始し、19名(41.3%)は日常的な経口摂取を再開した。食物を用いた経口摂取訓練開始と有意な関連を示したのは、嚥下機能の項目のみであり、日常的な経口摂取を進めていくことと有意な関連を示したのは、嚥下機能、意識状態、ADL、認知機能であった。経口摂取を進めていくには、嚥下機能のみならずADLや認知機能の維持・改善が重要であることが示された。また、今年度は新たに25名の摂食嚥下障害者(男性16名、女性9名、平均年齢74.8±9.2歳)を登録し、1年間の摂食嚥下リハビリテーション介入前後での全身の骨格筋量の変化についての検討を行った。対象者のうち、7名(28.0%)に骨格筋量の増加がみられた。現在、四肢骨格筋量と摂食機能や口腔機能との関連を検討中である。初年度調査した基礎データを用い、対象者についての歯科処置、口腔ケア、摂食指導を行いながら、摂食状況・栄養状態の把握、介護負担感・ストレス評価のモニタリングを引き続き行う。

本研究の研究期間終了後の追跡調査も見据えて, 29年度も新規対象者を募ることとする。また、これまでのデータをまとめ、食事の摂取状況の向上にどのような要因が関連しているかの検討を行う。同時に、主介護者の介護負担感やストレスとの関連性を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学29年度が最終年度であるため、記入しない。
臍帯血移植後の免疫能に関する研究

<対象>HLA一致血縁骨髄移植24例(BMT群)、血縁臍帯血移植3例(RCBT群)、非血縁臍帯血移植移植例6例(UCBT群)の計33例で、最長経過観察期間はそれぞれ3年、3年、2年であった。<結果>1.リンパ球表面マーカーの検討(1)CD4/8については血縁・非血縁を問わず臍帯血移植例の方が骨髄移植例よりも早く上昇し、非血縁骨髄については1年目までは有意に高かった(p<0.05)。血縁臍帯血と非血縁臍帯血においても6ヶ月目までは有意に非血縁臍帯血移植例の方が高い傾向にあった(p<0.05)。(2)CD4陽性細胞の末梢血中の有核細胞にしめる比率は血縁臍帯血移植例では2ヶ月目まで有意に低い傾向にある。血縁骨髄移植例と非血縁臍帯血移植例では有意差はほとんど認められない。臍帯血移植例では血縁非血縁を問わず、CD45RA陽性のCD4陽性細胞が多かった。(3)CD8陽性細胞比率は血縁骨髄例で有意に高かった。この傾向は移植後1年までは有意差をもっており、移植後1年以降は有意差はないものの血縁臍帯血移植例が高い傾向が持続した。(4)CD19め回復も臍帯血移植例では23ヶ月目から認められ、1年目までは骨髄移植例に比較して有意にCD19陽性率が高い(p<0.05)が、CD5+/CD19+の幼若なB細胞が1年を経過しても高い傾向にあった(p<0.05)。(5)NK細胞マーカー(CD56、CD57)は移植後2ヶ月ころまでは臍帯血移植例で高い傾向にあるが、その後は逆転し9ヶ月目以降では骨髄移植例の方が有意差をもって(p<0.05)高くなった。2.リンパ球増殖性反応IL-2反応能については非血縁臍帯血移植移植例では血縁骨髄移植例と血縁臍帯血移植例に比較して9ヶ月目までは回復が遅れる傾向(p<0.05)にあった。この傾向は移植後2年を経過しても継続するがNが小さいため有意差はでていない。1.リンパ球の表面マーカーの検討HLA一致同胞間臍帯血移植(RCBT群)、HLA一致非血縁者間臍帯血移植(UCBT群)、HLA一致同胞間骨髄移植(BMT群)の3群で移植後の免疫能の回復に関し検討した。症例はRCBT群が急性骨髄性白血病(M1)、先天性赤芽球癆、Fanconi貧血の骨髄異形成症候群への移行例、副腎白質ジストロフィーの4例。UCBT群は急性リンパ性白血病2例、家族性血球貧食性リンパ組織球症2例の計4例。BMT群は急性リンパ性白血病8例、急性骨髄性白血病2例、慢性骨髄性白血病1例、骨髄異形成症候群1例、Wiskott-Aldrich症候群1例、先天代謝異常5例の計18例。RCBT群とBMT群の比較では、総リンパ球数はRCBT群の方が移植後3か月までの回復が速やかで、その後はBMT群と同程度以上の回復を示した。表面マーカーに関しては、RCBT群のCD4陽性細胞はBMT群に比べ移植後3か月までの回復が早く、長期followしている2例は移植後1年の時点でもBMT群を大幅に上回り、CD19陽性細胞、CD5CD19陽性細胞の回復もBMT群に比べ速やかで、CD4陽性細胞、CD4CD45RA陽性細胞は移植後6か月まではBMT群と差は認めないが、移植後1年の時点ではBMT群を上回る回復を認めた。また、UCBT群の移植後の総リンパ球および各表面マーカー陽性細胞の回復はRCBT群と同程度であった。2.リンパ球の増殖性反応1.リンパ球の表面マーカーの検討HLA一致同胞間臍帯血移植(RCBT群)、HLA一致非血縁者間臍帯血移植(UCBT群)、HLA一致同胞間骨髄移植(BMT群)の3群で移植後の免疫能の回復に関し検討した。UCBT群は急性リンパ性白血病2例、家族性血球貧食性リンパ組織球症2例、若年性慢性骨髄性白血病1例、副腎白質ジストロフィー1例の計6例。表面マーカーに関しては、RCBT群のCD4陽性細胞はBMT群に比べ移植後3か月までの回復が早く、長期followしている2例は移植後1年の時点でもBMT群を大幅に上回り、CD19陽性細胞、CD5CD19陽性細胞の回復もBMT群に比べ速やかで、CD4陽性細胞、CD4CD45RA陽性細胞は移植後6か月まではBMT群と差は認めないが、移植後1年の時点ではBMT群を上回る回数を認めた。

また、UCBT群の移植後の総リンパ球および各表面マーカー陽性細胞の回復はRCBT群と同程度であった。2.リンパ球の増殖性反応<対象>HLA一致血縁骨髄移植24例(BMT群)、血縁臍帯血移植3例(RCBT群)、非血縁臍帯血移植移植例6例(UCBT群)の計33例で、最長経過観察期間はそれぞれ3年、3年、2年であった。<結果>1.リンパ球表面マーカーの検討(1)CD4/8については血縁・非血縁を問わず臍帯血移植例の方が骨髄移植例よりも早く上昇し、非血縁骨髄については1年目までは有意に高かった(p<0.05)。血縁臍帯血と非血縁臍帯血においても6ヶ月目までは有意に非血縁臍帯血移植例の方が高い傾向にあった(p<0.05)。(2)CD4陽性細胞の末梢血中の有核細胞にしめる比率は血縁臍帯血移植例では2ヶ月目まで有意に低い傾向にある。血縁骨髄移植例と非血縁臍帯血移植例では有意差はほとんど認められない。臍帯血移植例では血縁非血縁を問わず、CD45RA陽性のCD4陽性細胞が多かった。(3)CD8陽性細胞比率は血縁骨髄例で有意に高かった。この傾向は移植後1年までは有意差をもっており、移植後1年以降は有意差はないものの血縁臍帯血移植例が高い傾向が持続した。(4)CD19め回復も臍帯血移植例では23ヶ月目から認められ、1年目までは骨髄移植例に比較して有意にCD19陽性率が高い(p<0.05)が、CD5+/CD19+の幼若なB細胞が1年を経過しても高い傾向にあった(p<0.05)。(5)NK細胞マーカー(CD56、CD57)は移植後2ヶ月ころまでは臍帯血移植例で高い傾向にあるが、その後は逆転し9ヶ月目以降では骨髄移植例の方が有意差をもって(p<0.05)高くなった。2.リンパ球増殖性反応IL-2反応能については非血縁臍帯血移植移植例では血縁骨髄移植例と血縁臍帯血移植例に比較して9ヶ月目までは回復が遅れる傾向(p<0.05)にあった。この傾向は移植後2年を経過しても継続するがNが小さいため有意差はでていない。
Cardiomyoplastyにおける循環補助のメカニズムの解明

cardiomyoplastyにおける循環補助の機序の解明を目的に研究を進めてきた。着目したのはcardiomyoplastyで心を被覆する骨格筋を電気刺激するときの刺激様式による骨格筋の出力動態の変化である。電気的刺激の刺激周波数が骨格筋に与える影響が大きいと考えられるが、至適周波数を検討し、従来用いられてきた30Hz付近ではなく、20Hz付近に骨格筋が疲労することなく収縮し続ける至適周波数があることがわかってきた。現在までに臨床で用いられてきた電気刺激の周波数は過剰刺激であり、これが長期的な骨格筋出力の劣化や、骨格筋の脂肪変成といった問題を引き起こしてきた可能性が高い。cardiomyoplastyの機序としては、適切な電気的刺激と骨格筋の進展によって発生する持続的出力のもたらす心収縮仕事の代償とそれに伴う心酸素消費量の低減が心補助の機序として考えられることがわかってきた。研究実績cardiomyoplastyにおける循環補助メカニズムの解明という研究課題で平成8年度1年間の研究を進めてきた。これまでに我々は1.cardiomyoplastyの循環補助の原動力である骨格筋の出力と電気的刺激の周波数条件の関係を明らかにし、循環補助のメカニズムに占める刺激条件設定の重要性を明らかにした(1,2)。2.骨格筋を用いた循環補助の開発を通じて、循環補助のメカニズムの解明にアプローチし、骨格筋補助システムの設計方法によって、循環補助効率が向上することを示した(3)。1)cardiomyoplasty(耐疲労性骨格筋を用いた補助循環)の至適電気刺激条件の検討日本心臓病学会1996.9.25東京2)cardiomyoplasty(骨格筋による補助循環)の電気刺激条件は筋組織温存に至適か?日本心臓血管外科学会1997.2.13兵庫3)効率が良く耐破裂性に優れた骨格筋ポンプの開発1997.2.13兵庫cardiomyoplastyにおける循環補助の機序の解明を目的として研究を進めてきた。電気的刺激の刺激周波数が骨格筋に与える影響が大きいと考えられるが、至適周波数を検討し、従来用いられてきた30Hz付近ではなく20Hz付近に骨格筋が疲労しない電気的駆動が得られることがわかった。現在までに臨床で用いられてきた電気刺激用の周波数は過剰刺激であり、これが長期的な骨格筋出力の劣化や骨格筋の脂肪変成といったcardiomyoplastyにおける問題を引き起こしてきた可能性が高い。cardiomyoplastyの機序としては、適切な電気的刺激と骨格筋の伸展によって発生する持続的出力のもたらす心収縮仕事の代償とそれに伴う心酸素消費量の低減が心補助の機序として考えられることがわかってきた。
脂肪組織機能調節におけるコレステロール代謝系の生理的役割の解明

本研究では、食事により強く制御される「コレステロール代謝」と「脂肪組織機能」の関連について明らかにするため、脂肪組織におけるコレステロール生合成経路の生理的な役割の解明を試みる。本研究により、「コレステロール代謝」と「脂肪組織機能」の新たな関連性を示すことが出来れば、脂肪組織機能異常状態である肥満症や、肥満やコレステロール代謝異常が危険因子とされる動脈硬化性疾患発症機構の新たな知見として、応用が期待される。
アミノ基を有するセルロース誘導体の調製と機能化に関する検討

また得られた6-ADC、およびその誘導体の機能性について調べたところ、6-ADCは、カドミニウイオンに対して、選択的吸着性を示した。また、6-PTADCと水酸化銅との加熱溶融物は、近赤外線吸収性を有することが判明した。また一方、より高位置選択的な置換基の導入を図るため、グルコースオルトエステル誘導体の開環重合を利用した6-ADCの合成も検討した。その結果、6-ADCの任意の水酸基、またはアミノ基のみに置換基の導入する方法を確立した。申請書の本年度の研究計画に従い、アミノ基を有するセルロース誘導体の合成、およびアミノ基への選択的導入反応について検討した。その結果、アミノ基を有するセルロース誘導体として、セルロースから3段階の反応で、6-アミノ-6-デオキシセルロースを得ることに成功した。また、得られた6-アミノ-6-デオキシセルロースは、フェニルチオイソシアネートと反応させることにより、アミノ基のみを選択的にN-フェニルチオカルバモイル化することが可能であった。また、得られた6-アミノ-6-デオキシセルロースと6-(Nフェニルチオカルバモイル)アミノ-6-デオキシセルロースについて、キトサン、およびN-フェニルチオカルバモイル化キトサンと共に、金属吸着性試験(ニッケル、コバルト、カドミウムの3種の金属イオン)を行ったところ、6-アミノ-6-デオキシセルロースが、特異的に、カドミウムイオンに対して選択的吸着性を示すことが判明した。また、6-(N-フェニルチオカルバモイル)アミノ-6-デオキシセルロースと銅化合物の混合物を加熱溶融させたところ、水色の粉末から濃緑色の溶融物に変化し、近赤外線吸収性を示した。なお、本年度の研究成果は、ICC2002(京都)で発表を行った。昨年度に引き続き、アミノ基を有するセルロース誘導体として、6-Amino-6-deoxycellulose (6-ADC)について検討した。セルロース誘導体の物性は、一般に、置換基の数(置換度)のみならず、置換基の分布に大きく影響されることが知られている。そこで、6-ADCについても、置換基の分布の問題は重要であると考え、種々の位置選択的置換6-ADC誘導体の調製を行った。具体的には、昨年度調製法を確立した6-ADCからでは調製が困難であるC-2,3置換6-ADC誘導体(C-2,C-3位の水酸基に置換基を、C-6位に遊離のアミノ基を有する誘導体)を天然セルロースから4段階の反応で得ることに成功した。6-ADC自体では、有機溶媒に対する溶解性に乏しく、フィルム形成などの加工性に難があったが、得られた6-ADC誘導体は、クロロホルムなどの有機溶媒に可溶となった。また一方、グルコースオルトエステル誘導体の開環重合を用いる方法による6-ADC誘導体の検討も行い、さらに高度に置換基制御されたC-2,3置換6-ADC誘導体(C-2の水酸基、C-3位の水酸基、C-6位のアミノ基各々に異なる置換基を有する誘導体)の合成法を確立した。この方法では、目的とする置換基の置換パターンに合わせて合成経路を選ぶ必要があるものの、より精密な位置選択的置換6-ADC誘導体の合成が可能であることが示唆された。
経営上の過失と取締役の損害賠償責任のあり方

平成5年の商法改正以後、取締役の責任を追及する代表訴訟が、わが国でも多数提起され、そこで請求される損害賠償額も巨額に及ぶものも見られることから、経営者の中には相当程度これを脅威に感じ、濫用的な代表訴訟を危惧している。本研究はこのような状況のもとにあるわが国において取締役の会社に対する損害賠償責任は以下にあるべきかを検討することを目的に開始した。平成7年度には、欧米各国の取締役の責任とその救済策について調査検討した。アメリカにおいては、当初経営判断の法則や補償によって救済していたものの、近時は取締役責任保険が広く利用されるようになったが、責任保険危機とともに、各州法では取締役の責任制限及び免除を規定するようになり、経営判断の過失についてまったく責任を負わない場合も出現した。イギリスでは、従来あまり利用されなかった代表訴訟に変化が生じてきていて、それとともに、取締役の責任保険が普及しはじめてきた。最近になってイギリス会社法は、取締役責任保険の保険料を会社が負担することを明文をもって認めるようになった。デンマーク法においては、裁判所が取締役の通常の過失に基づく損害賠償責任を軽減する裁量をもつこととしている。わが国では、取締役の損害賠償責任は、伝統的な考え方からすれば、会社に生じた損害額を賠償させることになる。しかし、取締役が個人的に巨額の損害賠償をさせられることが果たして会社法制において適切かどうかが問題になる。わが国の責任免除規定はあまりにも厳格すぎるし、取締役の責任保険については会社の保険料負担が認められるかどうかについて争いがある。この点については立法による手当てが必要である。さらに裁判所が取締役の損害賠償額を決めるに当たって広い裁量を認めることも検討すべきである。平成5年度の商法改正以降、わが国でも株主代表訴訟や取締役の責任について議論されることが多くなった。そして従来から株主代表訴訟の濫用的提起に悩まされ取締役の責任のあり方について研究が最も進んでいると考えられているアメリカの法規定や判例法について紹介されることが多くなっている。たしかに株主代表訴は昭和25年の改正によりアメリカ法を範としてわが国に導入されたものである。しかしながら商法266条をはじめとするわが国の取締役の責任に関する商法の規定は、アメリカ法的な取締役の責任とは少し異っていると思われる。そこで本研究ではまずわが国の会社法に古くから影響を与え、また現在でも比較すべき点の多いヨーロッパ各国における取締役の責任と損害賠償からの救済について研究した。とりわけ参考にすべき点の多かったイギリスおよびデンマークについて重点的に研究した。イギリスにおいてはアメリカ法に比べて代表訴訟の範囲が狭められている。すなわち取締役の会社に対する責任追求は会社が決めるべきことである、個々の株主が提起できる場合は例外的であるという考え方で貫かれている。責任救済については、イギリス法では責任追及の厳しさから責任保険の保険料負担を会社が行うことを認める明文規定をおいている。これは取締役の責任の脅威についての認識が一般化したことから合理的な立法であった。一方デンマークにおいては責任追及の事例は少ないが裁判所の裁量によって損害賠償を軽減することができる法制度が注目される。平成8年度にはこれら欧米の法制度を比較研究した成果を利用して日本法について検討する。平成8年度における本研究では、平成7年度に行なった、イギリスをはじめとするヨーロッパ及びアメリカ合衆国における取締役の責任とその救済の在り方についての研究をふまえ、わが国における取締役の損害賠償責任はどうあるべきかを、立法論及び解釈論の両面から、検討した。アメリカにおいては、取締役の責任保険が広く活用されていることから、わが国でもこの種の保険を広く活用できないか、あるいは活用すべきではないか検討した。現在でもこの種の保険はわが国でも販売されているが、填補対象は訴訟費用が中心であり、賠償額についての填補を求めるには、特約を結ばなければならない。しかも、この種の特約は取締役個人が保険料を負担することになっているために、必ずしも十分利用できるものになりうるか疑問である。

わが国の学説では、この種の保険料を会社が負担することを認めないとするものが少なくないため、このような実務となっているが、イギリス会社法のように、会社がこの種の保険料を支払えることを明文で認める必要があろう。そうでなければ、取締役は経営上の過失により多額の賠償を支払わされるというリスクから解放されることがなく、経営活動が萎縮してしまう恐れが大きい。アメリカでは責任保険の入手が難しくなると、責任免除や責任制限を各州の会社法が定めるようになった。わが国では責任免除の規定がきわめて厳格であり、立法論的にはなんらかの手当てが必要であろう。さらに、取締役の会社に対する責任が、会社に生じた損害額を基準とする考え方も再検討の必要があろう。デンマーク会社法のように、裁判官に責任額の認定に広い裁量を与えることも考えられる。
比喩の使用・理解プロセスとその効果についての統合的モデルの構築

比喩表現(例:人生はギャンブルだ)の理解の過程について,特定の意味(例:どうなるかわからない)で比喩が理解される状況に限定し,どのような要因から比喩が理解されるのかを検討する研究を行った.具体的には比喩72文に対して,比喩の理解容易性や,主題及び喩辞における特定の意味の重要度,主題と喩辞の単語としての類似性や特定の意味を基準にした場合の類似性,喩辞の特定の意味での慣習性,特定の意味での喩辞の適切性,表現の親しみやすさなどの指標を質問紙調査により収集し,指標間相関を分析することで検討した.その結果,比喩の理解容易性,および特定の意味での喩辞の適切性は,喩辞における特定の意味の重要度と強い正の相関関係にあることがわかった.また,それだけでなく,主題と喩辞の単語としての類似性,特定の意味を基準にした場合の類似性も,比喩の理解容易性や適切性を予測する要因となりうることがわっかた.これらの結果を元に,比喩理解において,主題及び喩辞が比喩と関連する特定の意味を,どの程度活性化させているかを検討する実験を行った.具体的には,表現の適切さと比喩におけるたとえる語の慣習性という観点から,比喩文をプライム刺激,比喩の主題及び喩辞を主語(例:人生,又はギャンブル),比喩と関連する特定の意味を述語(例:どうなるかわからない)とした,有意味性判断課題を用いた実験を行った.その結果,喩辞において比喩的な意味が活性化しているのは,喩辞が特定の意味で慣習的に使われているという条件が成立した上で,かつた主題との組合せから喩辞が適切に用いられているときに限定されることが明らかとなった.また比喩として意味の通りにくい条件(適切さが低い,喩辞の慣習性が低い)がそろえば,主題の比喩的な意味が活性化される傾向にあることが示された.本研究では,「AはBのようだ」といった名詞比喩や,「部下が上司をもちあげた」といった動詞比喩表現を取り上げ,その理解過程に関する検討を行った.本年度では,以下の2つの観点に焦点をあて,研究を行った.計画1:名詞比喩理解における解釈の多様性私たちが比喩表現を理解する際には,表現の親しみやすさにより処理過程が異なるということが示唆されている.しかしその処理過程の差が,単純に親しみやすさそれ自体に帰結される問題なのか,それとも処理される表現の表象の差によるのかは不明である.計画1では親しみのある比喩表現とそうでない表現との違いは,単純に処理過程の差だけではなく,その解釈表象の多様さに差があるということを考え,より詳細な検討を行った.計画1の成果については,第23回日本認知科学会,第70回日本心理学会,28th Annual Conference of the Cognitive ScienceSocietyにて発表を行い,論文「比喩の親しみやすさが文章読解過程に及ぼす影響」として「メタファ研究の最前線(楠見孝編,ひつじ書房,印刷中)」へ寄稿した.計画2:動詞文理解における身体化比喩理解,ひいては言語理解全般には,経験的・身体的基盤が重要な役割を果たすと考えられている.例えば「尊敬する対象は自分よりも上である」といった具合に,「尊敬」といった概念一般は,「上」といった実際の空間表象と強く結びついており,「部下が上司を持ち上げる」といった「上」に関わる比喩的な表現が成立する一因となっていると考えられている.計画2では,これらについて実験的検討を行うための基礎データを収集し,言語理解と空間表象との関係についてより詳細な検討を行うため,日本語の基本他動詞と空間表象に関する調査を行った.計画2の成果については,第5回認知心理学会全国大会にて発表を行った.本年度は,以下の2つの点に注目した研究を行い,次のような成果が得られた.1:比喩理解のプロセスに関する検討質問紙及び多変量解析などを用いた手法により,比喩表現の理解の構造についての検討を行った.その結果,親しみのある表現ほど,個人内で多くの解釈が産出されるということが示された(平・中本・楠見,2007).こうした結果を受け,文章読解パラダイムを用いた実験的手法により,比喩表現が,解釈文の読み時間に与える影響についても検討を行った.その結果,親しみのある比喩は,文章の中でも比喩と関わるような文全ての読み時間を促進させる一方で,親しみのない比喩は,文章の中で特に想起可能性の高い文のみ読み時間を促進させるということが示された.この研究成果により,比喩の理解がどのように行われているかだけでなく,比喩理解による知識の構築や詩的効果についても言及することが可能となる.2:同義語の使い分けが生じる要因についての検討同義語の使い分けを規定する認知的要因を検討する目的で,京都大学人間・環境学研究科の野澤,横森らと共同研究を行った(平・横森・野澤・森本,2007他).この研究では,言語使用者の状況に対する認知が,同じ意味を表す2つの語の選択に,直接的に影響を与えることを明らかにした.本研究の成果や方法論をもとに,次年度以降「比喩がなぜ使用されるか」ということについて,字義通りの表現と対応する形で研究をすすめていく予定である.比喩表現(例:人生はギャンブルだ)の理解の過程について,特定の意味(例:どうなるかわからない)で比喩が理解される状況に限定し,どのような要因から比喩が理解されるのかを検討する研究を行った.

具体的には比喩72文に対して,比喩の理解容易性や,主題及び喩辞における特定の意味の重要度,主題と喩辞の単語としての類似性や特定の意味を基準にした場合の類似性,喩辞の特定の意味での慣習性,特定の意味での喩辞の適切性,表現の親しみやすさなどの指標を質問紙調査により収集し,指標間相関を分析することで検討した.その結果,比喩の理解容易性,および特定の意味での喩辞の適切性は,喩辞における特定の意味の重要度と強い正の相関関係にあることがわかった.また,それだけでなく,主題と喩辞の単語としての類似性,特定の意味を基準にした場合の類似性も,比喩の理解容易性や適切性を予測する要因となりうることがわっかた.これらの結果を元に,比喩理解において,主題及び喩辞が比喩と関連する特定の意味を,どの程度活性化させているかを検討する実験を行った.具体的には,表現の適切さと比喩におけるたとえる語の慣習性という観点から,比喩文をプライム刺激,比喩の主題及び喩辞を主語(例:人生,又はギャンブル),比喩と関連する特定の意味を述語(例:どうなるかわからない)とした,有意味性判断課題を用いた実験を行った.その結果,喩辞において比喩的な意味が活性化しているのは,喩辞が特定の意味で慣習的に使われているという条件が成立した上で,かつた主題との組合せから喩辞が適切に用いられているときに限定されることが明らかとなった.また比喩として意味の通りにくい条件(適切さが低い,喩辞の慣習性が低い)がそろえば,主題の比喩的な意味が活性化される傾向にあることが示された.
バレーボールの授業における児童生徒が状況判断に用いる視覚情報について

筆者らは,Vリーグ選手等の選手が,バレーボールのゲーム各場面における状況判断の手がかりとして,何を意識して見ようとしているのかについて調査してきた。その結果,連続するプレーの中で,プレーヤーが何を視覚情報として認識すべきなのかは「選手の技術及び戦術レベルによって異なる」ことが明らかとなった。では,体育の授業でしかバレーボールを行わない一般児童生徒の実態はどうなのか。また,彼らを早く上達させるためには,教員はどの時期にどのような指導を行えば良いのであろうか。そこで今回は,一般児童生徒の実態を知るため,18年度は一般中学生男女計400名を,19年度は小学校高学年の男女計200名を対象に質問紙法によるアンケート調査を行った。なお,小学生用の調査紙は,児童が理解し易い言葉に書き改め,提示画像の該当箇所に選択項目を表示した。質問の場面設定は返球場面,レシーブ場面,サーブレシーブ場面とした。各場面の質問は「意識して見ようとするところ」として提示した選択肢に○印を付けさせた(複数回答可)。得られたデータは単純集計してχ自乗検定を行った。また,統計処理の精度を確かめるために数量化II類分析も行い検討した。その結果,いくつかの知見を得ることができた。当初,一般中学生では何が認識すべき対象(視覚情報)なのかは全く未知であろうと推測した。しかし,予想に反して,一般中学生は予測情報となる指標(手がかり)を見ようとしていた。また,小学校高学年の児童では,授業でのバレーボールが好きか嫌いかという興味の発達の観点からその相違点を比較検討した結果,とりわけバレーボールが「好き」という児童において,ボールや目前のプレーヤーの動向といった現状把握だけでなく,相手のいない所はどこか等の予測情報も見ようとする傾向のあることが示唆された。【意義,重要性】これまで,各種球技の指導法をスポーツビジョンの視点から研究したものは国内外共にあまり見受けられない。また,この視点からの指導方法は小・中学校における体育授業に課せられた成果の改善に役立つものと考える。バレーボール選手(Vリーグ選手等)のゲーム場面における状況判断の手がかり(視覚情報)は既に調査済みであるが,体育の授業でしかバレーボールを行わない児童・生徒の状況判断に用いる視覚情報の実態は未調査であった。そこで今回は,一般中学生は刻々と変化するゲーム場面の状況をどのように把握しようとしているのか(何を見ようとしているか)について調査した。岐阜県内の中学生400名(体育バレー群)を対象として,質問紙法によるアンケート調査を実施し,先行研究での中学生選手213名(部活バレー群)等と比較検討した。質問項目は,前衛でアタックする場面(Q1Q3),ブロックする場面(Q4Q6),後衛でレシーブする場面(Q7Q9)である。各場面の質問には「見ようとするところ」の語句(713)を提示し,見ようとする選択肢に○印を付けさせた(複数回答可)。本研究では「後衛でレシーブする場面」の単純集計結果にχ自乗検定を施し比較検討した。また解析精度の確認のため,数量化II類分析も行った。その結果,次プレーの予測情報とされるセッターやマークすべき選手の「目・視線」を見ようとする割合は,予想に反して男女共に「体育バレー群」が有意に高かった。一方,部活バレー群は現状把握とされる「レシーブボールの様子」「セッターの身体の向き」「マークすべき選手の位置」等を見ようとする割合が有意に高かった。

今回,ゲーム中の各場面を想定したアンケート調査により,体育の授業でしかバレーボールを行わない一般中学生は,レシーブ場面において,予想に反して次のプレーの予測情報とされる着目点を見ようとしていた。なお,この研究成果はバレーボール学会第12回大会(平成19年3月4日,大東文化大学)で発表した。筆者らは,Vリーグ選手等の選手が,バレーボールのゲーム各場面における状況判断の手がかり(視覚情報)として,何を意識して見ようとしているのかについて調査してきた。その結果,連続するプレーの中で,プレーヤーが何を視覚情報として認識すべきなのかは選手の技術及び戦術レベルによって異なることが明らかとなり,一般の児童生徒を早く上達させるには,指導者はどの時期にどのような指導を行えば良いかが今後の課題となった。そこで,昨年の一般中学生の調査に引き続き,児童は体育授業時のゲーム各場面で何を意識して見ようとしているかを明らかにすると共に,バレーボールの授業が好きか嫌いかという興味の発達の観点からその相違点を比較検討し,小学校での授業方法改善の一資料を得ることを目的とした。被験者は小学校高学年の児童200名(調査時点でソフトバレーボールの授業を体験中の児童)である。アンケート調査紙は,児童が理解し易い言葉に書き改め,提示画像内に選択項目を表示した。質問の場面設定は,返球場面,レシーブ場面,サーブレシーブ場面である。各揚面の質問は「意識して見ようとするところ」を提示した選択肢に○印を付けさせた(複数回答可)。得られたデータは単純集計してχ自乗検定を行った。また,統計処理上の精度を確かめるために数量化II類分析も行い検討した。今回の調査では,とりわけバレーボールが「好き」という児童において,ボールや目の前のプレーヤーの動向等の現状把握だけでなく,相手のいない所はどこか等の予測情報も見ようとする傾向のあることが示唆された。なお,研究成果はバレーボール学会第13回大会(2008年3月22日)において発表した。【意義、重要性】これまで,各種球技の指導法を「スポーツビジョン」の視点から研究したものは国内外共にあまり見受けられない。また,この視点からの指導は小・中学校における授業成果の改善に役立つものと考える。
新規視床下部ホルモンによる新たなストレス応答機構の解明

以上より、視床下部細胞において、QRFPはCRF遺伝子発現を増加させ、HPA系の活性化に関与する可能性が示唆された。QRFPによるCRF遺伝子発現には、PKA及びPKC経路の関与が示唆された。更に、p-CREBの発現増加が、PKC阻害剤とCaMK阻害剤の前投与によって抑制されたことから、これらの経路がPKAの上流にあると考えられた。視床下部PVN細胞の代表である4B細胞を用いた検討は順調に行われ、学会発表することができた。視床下部細胞において、QRFP及びkisspeptinはCRF遺伝子発現を増加させることが証明され、更にHPA系の活性化に寄与する細胞内伝達機構を解明してきている。一方で、ラットにおけるCRF蛍光発現の検討結果がCRF遺伝子の発現変化を反映したものとはならなかったため、CRF mRNA遺伝子発現の変化についてはin situ hybridization法によってin vivoでのストレス反応を観察する予定である。ラット視床下部4B細胞においてGpr103a/b mRNA発現とGpr103蛋白発現を確認した。Gpr103はラット視床下部に発現していることが知られており(2)、QRFPはラット視床下部においてGpr103を介してCRFニューロンを活性化すると考えられる。また、本研究においてGpr103蛋白レベルはQRFP依存性に増加を示した。視床下部4B細胞において、QRFPはCRF mRNA発現とプロモーター活性を増加させた。PKA・PKC阻害薬の前投与によりQRFP添加後のCRFプロモーター活性は抑制されたことから、QRFPによるCRF遺伝子発現には、PKA及びPKC経路の関与が示された。Gpr103受容体はGαq受容体であり、QRFPの作用によりCa2+及びPKC経路が活性化されると考えられた。本研究ではPKA経路を介したCRF遺伝子発現の増加も示されており、QRFPによるpCREB蛋白発現の増加も確認した。更に、PKC阻害薬の前投与によりCREBリン酸化は抑制された。以上から、QRFPによるCRF遺伝子発現には、PKA及びPKC経路の関与が示され、PKC経路及びCa2+依存性シグナルがpCREB経路の上流にあると考えられた。ラット視床下部PVN由来とされる4B細胞を用いて、Gpr103の発現とQRFPによるCRF遺伝子発現調節への関与につき明らかにした。これらの結果は、学会発表を行い、論文へまとめた。QRFPはCRF遺伝子発現を増加させ、HPA系の活性化に関与すると考えられ、更に検討を続ける。視床下部4B細胞において、kisspeptin受容体(Gpr54)とQRFP受容体(Gpr103) mRNAの発現を確認した。100 nM kisspeptin添加により、CRF mRNA及びarginine vasopressin (AVP) mRNAはそれぞれ有意に増加した。100 nM QRFP添加により、CRF mRNA及び転写活性はそれぞれ24 hと6 hで有意に増加した。QRFPによるCRF転写活性の増加は、protein kinase A (PKA)及びprotein kinase C (PKC)阻害剤の前投与により抑制された。QRFP添加によりp-CREBが増加し、同作用はPKC阻害剤とカルモジュリンキナーゼ(CaMK)阻害剤の前投与によって抑制された。Kisspeptin及びQRFP誘導におけるCRF遺伝子発現及び転写活性を変化させる因子について検討し、細胞内伝達経路の詳細を更に解明する。Western法で転写因子CREBリン酸化、Fos/Jun蛋白発現の変化について検討し、これら因子の関与を調べることで、高血糖時や肥満に関わる要因とのホルモンの関係を細胞内伝達シグナルから解明する。視床下部細胞を用いて、培養液中のglucoseやleptin濃度の変化によって、kisspeptin及びQRFP誘導のCRF遺伝子発現及び転写活性が変化するかどうかreal-time PCR及びプロモーター活性によって測り、細胞内伝達経路を推定する。更に、Western法で転写因子CREBリン酸化、Fos/Jun蛋白発現の変化について検討し、これら因子の役割を調べることで、高血糖時や肥満に関わる細胞内伝達シグナルについて解明する。マウスにおけるkisspeptin及びQRFP脳室内投与による視床下部PVNにおけるCRF mRNA遺伝子発現及び下垂体POMC mRNA、血中ACTH及びcortisol値を検討し、ストレス関連因子の増加作用を明らかにする。低血糖ストレス及びリポポリサッカライド刺激によって、可視化視床下部CRF遺伝子発現、kisspeptin及びQRFP mRNA発現の時間的変化を調べる内分泌
Cu-ATSMを用いた血管内皮前駆細胞の生体内追跡とグリオーマ新生血管抑制療法

SDラットを用いステレオ定位脳手術装置を用いてC6グリオーマ細胞を1x10 6個脳内移植した。腫瘍移植後1週間後に大腿動静脈にカニュレーションし、C12酢酸を静脈内投与したのちPET撮像を行い、経時的に動脈採血を行うことで定量的画像を撮像した.しかし長時間麻酔のため実験途中でラットが死亡する問題に直面し、定量的PET撮像をC12酢酸オートラジオグラフィーを用いた半定量的検査に切り替えた。これによりC12酢酸に腫瘍内への集積が確認され、グリア代謝が亢進が示された。骨髄由来血管内皮前駆細胞(BM-EPC)をラットグリオーマ細胞に投与したが明らかな腫瘍内集積は見られなかった。10-11週齢の雌Splague-DawleyラットをJapan SLCから購入し、1週間の安静を経て使用する。イソフルレンにより全身麻酔を施行し、ステレオ装置にて外側線条体にラットC6グリオーマ細胞(1x107個)を移植し、腫瘍モデルを作成した。本年度は40匹のラットを用いて脳腫瘍モデルを作成したが初期は生着が認められず、生着しても増大が起こらずモデル作成に難航した。継代を繰り返したC6グリオーマを使用したためと考え、新たにC6グリオーマ細胞を購入し大量培養することで問題点を解消した。次にEPCの培養を行った。10-11週齢の雄Splague-Dawleyラットに全身麻酔をイソフルレンで行い、大腿骨を外科的に露出、骨髄穿刺しPBS(-)により洗浄吸引することにより骨髄細胞を採取する。Ficoil-Paqueを用いた遠心分離により顆粒球分画を抽出し、血管内皮栄養因子(VEGF)存在下にEBM-2培地を用いてにフィブロネクチンでコーティングしたシャーレ上で2週間培養した。これにより大量のBM-EPCを得ることができた。SDラットを用いイソフルレン吸入全身麻酔下にステレオ定位脳手術装置を用いて培養したC6グリオーマ細胞を1x10 6個脳内移植した。腫瘍移植後1週間後に再び全身麻酔下に大腿動静脈にカニュレーションし、FDGおよびC12酢酸を静脈内投与したのち、dual PET撮像を行い、経時的に動脈採血を行うことで定量的画像を撮像している。現時点では実験途中でラットが死亡してしまう麻酔技術的問題に直面しており安定して腫瘍が増殖するデータが得られていない。そのため、まず定量的PET撮像を中断し、C12酢酸オートラジオグラフィーを撮像する実験をまず行っている。本実験により半定量的に腫瘍に取り込まれるC12酢酸が画像化され、腫瘍モデルにおいてグリア細胞代謝が亢進しているデータが得られつつある。さらに骨髄由来血管内皮前駆細胞(BM-EPC)を10-11週齢の雄Splague-Dawleyラットに全身麻酔をハロセンで行い、大腿骨を外科的に露出、骨髄穿刺しPBS(-)により洗浄吸引することにより骨髄細胞を採取し、Ficoil-Paqueを用いた遠心分離により顆粒球分画を抽出し、さらに血管内皮栄養因子(VEGF)存在下にEBM-2培地を用いてにフィブロネクチンでコーティングしたシャーレ上で2週間培養することで大量のBM-EPCを得た。これらのBM-EPCを1x10 6個脳内移植し、移植後1週間後に同様にFDGおよびC12酢酸PETを行うことでグリア代謝の更新を測定している。腫瘍移植後1週間後に再び全身麻酔下に大腿動静脈にカニュレーションし、FDGおよびC12酢酸を静脈内投与したのち、dual PET撮像を行い、経時的に動脈採血を行うことで定量的画像を撮像する計画を立てたが、実際は脳腫瘍モデルの致死率が高く。C12酢酸オートラジオグラフィーにより半定量的に解析を行った。その結果腫瘍に取り込まれるC12酢酸が画像化され、腫瘍モデルにおいてグリア細胞代謝が亢進しているデータが得られつつある。これらのBM-EPCを1x10 6個静脈内投与を行ったが、腫瘍に集積はしなかった。結論として血管内皮前駆細胞を用いた脳腫瘍血管制御療法はうまくいかず、実臨床においてVEGF中和抗体の腫瘍制御効果が示され、VEGFのコントロールにより腫瘍血管を制御する方法の方が優れていると考えられた。