hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山椒由来抗アレルギー成分探索とその作用機序の解明

本研究では山椒由来抗アレルギー物質を特定し、その作用機序を解明することを目的とした。ラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3を用い、抗原刺激によって惹起される化学伝達物質遊離(脱顆粒)反応を抑制する作用を指標として山椒抽出物のスクリーニングを行った。その結果、脱顆粒反応を抑制する山椒由来化合物2種を単離・同定した。これらの化合物は脱顆粒に関与する細胞内Ca2+濃度の上昇を抑制した。また、顆粒の細胞膜への遊走に関わるFynのリン酸化、細胞内Ca2+濃度上昇に関与するLynのリン酸化の抑制に関与することが明らかとなった。さらに、これらの化合物は脱顆粒の際に生じる膜ラッフリングも抑制した。本研究では、花粉症などのI型アレルギー疾患の患者数は増加の一途を辿り、社会的な問題となっていることから、山椒由来の抗アレルギー成分を探索し、その作用機序を解明することを目的とした。初年度はラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3を用い、抗原刺激によって惹起される化学伝達物質遊離(脱顆粒)反応を抑制する作用を指標として山椒抽出物のスクリーニングを行った。抗DNP(ジニトロフェニル)-IgE抗体で一晩感作したRBL-2H3を抗原となるDNP-BSAで刺激して脱顆粒反応を惹起し、化学伝達物質とともにβヘキソサミニダーゼが細胞外へ放出されるので、βヘキソサミニダーゼ活性を脱顆粒の指標とした。乾燥山椒のメタノール抽出物を水で溶解後、ヘキサン、ジクロロメタン、酢酸エチルで順次転溶し、それぞれの抽出物で脱顆粒抑制作用を検討したところ、ジクロロメタン抽出物に脱顆粒抑制作用が見られた。そこでジクロロメタン抽出物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーによって分画し、Fraction 113を得た。これらの分画物の内、Fraction 2に強い脱顆粒抑制作用が見られ、この主成分が化合物1であることが判明した。化合物1で脱顆粒抑制試験を行ったところ、その濃度依存的に脱顆粒を抑制することが判明した。現在、この化合物1の構造を質量分析装置、NMR装置を用いて解析している。また、化合物1に次いでFraction 1にも脱顆粒抑制効果があることが判明した。次年度以降検討する予定である山椒抽出物の抗アレルギー作用の機序を解明するために、脱顆粒の際に起こる細胞内カルシウム濃度上昇を捉えるためのイメージング法や脱顆粒そのものを捉えるイメージング法の予備的実験を行った。本研究では、花粉症などのI型アレルギー疾患に対して有効となる山椒由来の抗アレルギー成分を探索し、その作用機序を解明することを目的とている。その結果、抗原抗体反応による脱顆粒を抑制する物質として、二つの化合物を特定した。平成26年度は、それら二つの化合物の構造・組成が未同定であったため、二つの化合物の構造・組成の同定を行うために、新たに山椒から成分の抽出を行い目的成分の精製を行った。精製された二つの化合物の組成分析、構造解析を行い、化合物2種(化合物1,2)を同定した。また、精製された化合物1,2を用いて脱顆粒抑制試験を実施したところ、粗精製品よりも強い脱顆粒抑制作用を示したことから、精製された二つの化合物1,2はin vitroにおける抗原抗体反応による脱顆粒反応を、間違いなく抑制する作用を有することが判明した。さらに、化合物1,2の脱顆粒抑制作用の作用機序を解明するために、まずは細胞内カルシウムイオン濃度の変化を捉えるためのカルシウムイメージングを実施した。その結果、抗原抗体反応によって起こる脱顆粒反応には細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が必要であるが、化合物1,2はそのカルシウムイオン濃度の上昇を抑制することが明らかとなった。化合物1,2は抗原抗体反応による細胞内カルシウムイオン濃度上昇を抑制することから、カルシウムイオン濃度上昇が起きるまでのシグナル伝達を抑制していることが示唆された。詳細な作用機序を解明するために、ウエスタンブロット法により細胞内カルシウムイオン濃度上昇が起きるよりもさらに上流のシグナル伝達に着目し、そのシグナル伝達に関与する蛋白質のリン酸化の程度の評価を開始した。本研究では、花粉症などのI型アレルギー疾患に対して有効となる食品由来成分を探索しその作用機序を解明することを目的とし、特に山椒を対象として研究を実施した。初年度はラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3を用い、抗原刺激によって惹起される化学伝達物質遊離(脱顆粒)反応を抑制する作用を指標として山椒抽出物のスクリーニングを行い、次年度は、核磁気共鳴装置および質量分析計を用いて二つの化合物の構造・組成を同定した。さらに、これら二つの化合物(化合物1,2)の脱顆粒抑制作用の作用機序として、化合物1,2は脱顆粒反応に重要な役割を果たす細胞内Ca2+濃度の上昇を抑制することを明らかにした。最終年度には詳細な作用機序を解明するために、ウエスタンブロット法により細胞内Ca2+濃度上昇が起きるよりもさらに上流のシグナル伝達と細胞内Ca2+濃度上昇に関与しないシグナル伝達の両者に着目し、蛋白質リン酸化の解析を行った。その結果、化合物1,2ともに細胞内Ca2+濃度変化に非依存的であり顆粒の細胞膜への遊走に関わるFynのリン酸化を抑制した。

また細胞内Ca2+濃度上昇に関与するLynの活性化抑制にも関与している可能性が明らかとなった。また、脱顆粒の際に細胞膜が劇的に変化する膜ラッフリングという現象が起こるが、これを捉えるために、抗原刺激後に走査型電子顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡で細胞膜の形態観察を行い、化合物1,2によって膜ラッフリングが抑制されていることを見出した。以上、本研究において山椒に含まれる化合物1,2は抗原抗体反応による脱顆粒を抑制すること、その作用機序はFyn、Lynのリン酸化抑制や、膜ラッフリングを抑制することによると示唆された。また、山椒以外の抗アレルギー作用を有する食品の探索も行い、その中で、梅に含まれるいくつかの物質にも山椒と同様の脱顆粒抑制作用の可能性を見出した。本研究では山椒由来抗アレルギー物質を特定し、その作用機序を解明することを目的とした。ラット好塩基球性白血病細胞株RBL-2H3を用い、抗原刺激によって惹起される化学伝達物質遊離(脱顆粒)反応を抑制する作用を指標として山椒抽出物のスクリーニングを行った。その結果、脱顆粒反応を抑制する山椒由来化合物2種を単離・同定した。これらの化合物は脱顆粒に関与する細胞内Ca2+濃度の上昇を抑制した。また、顆粒の細胞膜への遊走に関わるFynのリン酸化、細胞内Ca2+濃度上昇に関与するLynのリン酸化の抑制に関与することが明らかとなった。さらに、これらの化合物は脱顆粒の際に生じる膜ラッフリングも抑制した。山椒由来抗アレルギー成分が未同定であったため、組成分析・構造解析を行い、化合物1,2を同定した。平成26年度では、抗アレルギー成分の作用機序の解明に着手することを計画していた。実際には計画通り、作用機序の解明を開始した。主に化合物1を使用し、抗原抗体反応によって起こる細胞内カルシウムイオン濃度の上昇を直接的に観察、解析し、抗アレルギー成分による細胞内カルシウム濃度上昇抑制作用の有無を判断することが第一の計画であったが、その計画通りに研究を遂行し、化合物1,2は抗原抗体反応による細胞内カルシウムイオン濃度の上昇を抑制することを見出した。化合物1,2添加によってカルシウム濃度上昇が抑制される場合はカルシウム依存型経路に、カルシウム濃度上昇が起きる場合はカルシウム非依存型経路に化合物1,2が作用していると考え、それぞれに関連する蛋白質の発現を分子生物学的手法によって解析することを目標としていたが、カルシウムイオン濃度上昇が抑制されたことから、そのシグナル伝達に関与する蛋白質として、Lyn、Sykのリン酸化の程度の解析を開始した。また、脱顆粒の際に生じる膜ラッフリングを評価する手法を検討した。以上の進行状況から、当初の計画通りに進展していると考える。細胞生物学平成27年度は26年度に引続き、山椒由来脱顆粒抑制作用を有する化合物1,2を用いて、その詳細な作用機序を解明する。これまでに、山椒由来化合物1,2は抗原抗体反応による細胞内カルシウムイオン濃度上昇を抑制することが明らかとなっている。したがって、化合物1,2の脱顆粒反応抑制の作用機序には、化合物1,2が1直接的に細胞膜に作用し、細胞外からのカルシウムイオンの流入を抑制する作用と、2細胞内シグナルに影響してカルシウムイオン濃度の上昇を抑制する作用のどちらかであると予測される。
未治療多発性骨髄腫の初回治療における比較効果研究に関するメタアナリシス

未治療多発性骨髄腫は年齢や予後予想因子(染色体、分子およびその他のバイオマーカー)に基づき、従来からの化学療法、自家移植併用大量化学療法、これらの治療に新規治療薬を組み合わせた化学療法が実施されている。今回のプロジェクトではシステマティックレビューとメタ分析の手法を用い、これらの治療法の比較効果および予後予想因子に関する臨床エビデンスを評価した。最終年度は未治療多発性骨髄腫に対する予後因子研究を評価した。1996年から2012年6月までに出版された英語論文を検索、全生存あるいは全生存の中間アウトカムについて検査結果と治療結果を評価した研究を採用した。研究特性、臨床状況、評価されたバイオマーカーや遺伝子マーカーなどの検査あるいは複数の検査に基づくモデル、結果の報告形式を抽出し、実証的・批判的に評価した。合計185件の研究報告を採用した。評価した検査の選択法に関して記載してあった研究は稀であった(n=2, 1%)。多くは後方視的研究デザインで(n=172, 93%)、患者を連続的に評価していなかった。(n=147, 79%)。1研究あたりの患者数中央値は200人で、経過観察期間中央値は40か月であった。移植患者のみ、移植不適応患者のみを評価した研究はそれぞれ86件(46%)、13件(7%)であり、残りの研究は異なる治療状況の患者を同時に評価していた。全生存をアウトカムとして評価した研究が最多であった(n=169, 91%)。178件(96%)の研究が少なくともひとつの検査に関して予後予想力を評価していたが、その半数は別の検査結果との関連を多変量解析で評価していた。国際病期システムを検討していたのは64件(35%)のみであった。多くの研究(n=169, 91%)が統計学的に有意な予後予想因子を報告していたが、同じ研究のなかで結果の再現性を検討していたものは限られていた(同じコホート内での別セットでの評価6件、独立した別のコホートを使用しての評価15件)。前向きに検討したコホートの80%以上において評価目的の検査を検討したものは26件(14%)のみであった。総括として、件数としては限られているが、厳格で信頼おけるデザインで評価された予後因子研究が報告されていることが確認された。初回治療のネットワークメタアナリシスに関しては2011年夏までの既報に基づく予備的解析が終了した。PubMed検索から11,762人を含む40件のランダム化比較試験を評価した。MP療法を含む従来からの化学療法と比較し、大量化学療法1回法(ハザード比(HR) 0.75, 95%CrI: 0.66-0.84)、大量化学療法2回法(HR 0.55, 95% CrI: 0.42-0.70)、新規薬剤を含む治療法(HR 0.72, 95% CrI: 0.64-0.82)、新規薬剤治療を寛解導入療法に含む大量化学療法(HR 0.67, 95% CrI:0.58-0.78)の全生存が有意に改善された。大量化学療法1回と比し大量化学療法2回の方が有意な全生存の改善が示唆された(HR 0.74, 95%CrI: 0.59-0.93)が、新規薬剤を寛解導入療法に含めてもさらなる生存の改善は示されなかった。複合エンドポイントである無進行生存でも同様の傾向が示された。治療関連死のデーターは限られていたため十分な評価が不可能であった。専門家主導の臨床ガイドラインでは積極的な新規薬剤の寛解導入療法への導入が推奨されているが、予備的解析の結果からは、従来の大量化学療法と比較して新規薬剤追加によってさらに生存が有意に改善されると結論づけるには時期尚早と考えられた。予後因子のシステマティックレビューに関しては2011年夏まででPubMedにて9,951件が検索され、抄録レベルのスクリーニングが終了しており、現在関連文献の収集中である。初回治療のネットワークメタアナリシスに関しては2011年夏までの予備的解析が終了しており、今年度内のデーターアップデートおよび結果発表が十分に期待できるため。予後因子のシステマティックレビューに関しては当初の予定では平成24年度に新規に開始予定であったが、平成23年度内に既に一次論文収集が開始されており、順調に予定を進行していけると予想されるため。初回治療のネットワークメタアナリシスに関しては平成24年度は文献検索・データー抽出をアップデートし、最終解析実施、結果をまとめ学会発表および論文作成の予定である。予後因子のシステマティックレビューに関しては平成24年度は最終的な取込み論文を同定後、予後因子ごとにデザイン、背景治療、アウトカムを網羅的に解析、各予後因子について国際病期システムを考慮した適切な統計モデルで上乗せ予後予測力が評価されているかを検討する。

さらに臨床的に汎用されている染色体異常・細胞遺伝子マーカーに限定して予後予想力のメタアナリシスを行い、個々のマーカーの治療共変量連成を検討する予定である。これらが各ステップを終了次第、順次結果をまとめ学会発表および論文作成の予定である。大量の一次論文の入手、印刷、および整理・保存媒体購入のための経費が必要である。また、複数の共同研究者が米国(タフツ大学(ボストン・マサチューセッツ州)、南フロリダ大学(タンパ・フロリダ州))にいることから、研究内容の討議打ち合わせ用の費用が必要である。さらに、本研究の結果を国内外の学術会議で発表する旅費、学術雑誌に投稿する際の査読・出版関連費用が必要である。
ASR損傷によりせん断補強筋の破断を生じたRC部材のせん断耐力の評価

本研究では,ASRによりせん断補強筋の破断を生じた部材のせん断耐力や破壊形式,変形性能を明らかにし,今後の維持管理対策への基礎資料とすることを主たる目的として研究を進めた。初年度にASRコンクリートを用いて鉄筋の付着・定着実験用供試体ならびにせん断耐力確認用はり供試体を作製し,これらを実環境条件下や促進環境下に暴露することにより膨張や損傷の進行を経時的に観察した。また,コンクリートの強度低下やせん断補強筋の損傷を模擬したはり供試体の載荷試験を実施することにより,せん断補強筋の破断や付着・定着性状の劣化がせん断耐力や破壊・変形性状に及ぼす影響を検討した。2年目以降については,曝露供試体の膨張・損傷の進行を継続して測定するとともに,付着・定着性状確認試験ならびにはり部材の載荷試験を実施し,損傷状況に応じた付着・定着性状ならびにせん断耐力や破壊・変形性状の評価を行った。これらの結果より,破断鉄筋の付着性状はASRにより劣化するものの,その程度は膨張量やひび割れ発生状況,鉄筋のかぶり等により大きく影響を受けること,本研究の範囲内のASR損傷ではせん断補強筋の破断がはり部材のせん断耐力や破壊形式に及ぼす影響は小さいものの,破断と同時に付着劣化が顕著となった場合に破壊形式がせん断付着破壊へと移行する可能性があること等が明らかとなった。以上の検討により得られた成果は,ASR損傷によりせん断補強筋が破断した構造物の今後の維持管理対策に対して極めて重要な資料となると考えている。本研究は,せん断補強筋が破断したはり部材のせん断耐力を,主としてASR損傷コンクリートを用いた供試体の載荷試験により検討し,実際の損傷状況に近い形で破断鉄筋の付着・定着特性を含めたせん断耐力を評価することが大きな目的である。平成17年度においては,せん断補強筋の曲げ内半径,せん断補強筋の破断の有無,供試体寸法を主要因として,ASRコンクリートを用いた実験用はり供試体を作製し,屋外暴露試験をを開始した。約7ヶ月経過時点で小型はり供試体には最大ひび割れ幅0.5mm程度,大型はり供試体では1.0mm程度のひび割れが発生しており,現在,膨張による損傷の初期段階にあるということができる。このまま屋外暴露を継続し,所定の損傷状況(幅2.0mm程度のひび割れが多数発生した状態)に達した時点で載荷試験を実施する予定である。また,ASRによる膨張やせん断補強筋の破断を模擬したRCはり供試体によるせん断耐力確認実験を実施し,せん断補強筋の破断や破断鉄筋の定着性状がRCはりの基本的なせん断耐荷性状に及ぼす影響を検討した。その結果,コンクリートの膨張に伴う付着強度の低下などの材料劣化が生じても,せん断補強筋の定着が完全である場合(破断を生じていない場合)は,せん断耐力の低下はほとんど生じないものの,定着が不完全な場合(破断を生じている場合)は,早期のせん断破壊を生じ,これに材料劣化の影響が加わると,せん断耐力は大幅に低下することが明らかとなった。すなわち,ASR損傷構造物のせん断耐力に関しては,せん断補強筋の定着状況が極めて大きな影響を及ぼし,破断を生じている場合はその周囲のコンクリートの付着強度によってせん断耐力が大きく変化することが明らかとなった。平成18年度においては,ASR損傷コンクリート中の鉄筋の付着強度試験,ならびにASR損傷が比較的軽微(最大ひび割れ幅1mm程度)な段階でのRCはり部材の載荷試験を実施した。

まず,ASR損傷を生じたコンクリート(暴露開始後約400日,自由膨張量約3000μ)中の鉄筋の付着強度については,供試体表面に最大で0.4mm程度のひび割れが発生していたにもかかわらず,同配合の普通コンクリートと比較して付着強度の低下は最大で10%程度であり,上述のようなASRによる損傷状況では,直径の10倍程度の定着長が確保できれば,鉄筋は降伏に至ることが明らかとなった。また,RCはりの載荷試験においても,せん断補強筋の破断がない普通コンクリートはり供試体が最終的にせん断破壊したのに対し,ASR損傷コンクリートはり供試体はせん断補強筋の破断の有無にかかわらず最終的に曲げ破壊した。本結果より,自由膨張量3000μ程度,最大ひび割れ幅1mm程度のASR損傷では,膨張拘束によるケミカルプレストレスの効果が卓越するとともに,付着強度の顕著な劣化が生じていなかったこともあって,せん断補強筋の破断が耐荷力や破壊形式にほとんど影響しなかったものと考えられる。ただし,せん断補強筋が破断している供試体では,膨張により発生していた軸方向鉄筋に沿うひび割れが載荷とともに開口する傾向が伺え,膨張によるひび割れの進展状況によってはせん断付着破壊へと破壊形式が移行する可能性が懸念された。したがって,次年度は更に損傷が進行した状態での付着強度試験,はりの載荷試験を実施し,その影響を検討する予定である。本年度は,自由膨張量約4900μのASR損傷を生じたコンクリート中の鉄筋の付着強度ならびにASRによりせん断補強筋が破断したRCはりのせん断耐荷性状を検討した。得られた主な結果は以下のとおりである。・D10,D13およびD16鉄筋についてはASR損傷が生じると,最大付着応力度が低下する傾向を示した。しかし,D6の場合ASRコンクリートの最大付着応力度が普通コンクリートより高い値を示しており,鉄筋径に対して8倍程度のかぶりが確保できていれば今回のASR劣化の程度であれば付着強度はさほど低下しないと考えられる。しかし,ASRコンクリート供試体の場合,鉄筋径に対するかぶりが4.5倍(D10)以下であれば,既存のひび割れによる割裂破壊に対する感受性が増加し,付着強度が低下する傾向が認められた。・せん断補強筋に破断を模擬した場合,ASR劣化時に主鉄筋に沿ったひび割れの進展が顕著になり,そのひび割れが載荷時に付着割裂ひび割れへと進展する傾向が認められた。また,本実験でのASR劣化の程度であれば,鉄筋破断がせん断耐荷力に与える影響は小さく,鉄筋破断による耐荷力の減少よりケミカルプレストレスによる効果が上回る結果となった。
ネパール産木本植物の内部形態および化学成分の研究

平成7年9月6日11月18日および平成8年8月21日10月25日に,日本人研究者延べ8人がネパール王国に赴き,ネパール人研究者らと共に,ネパールの主として熱帯,亜熱帯および暖温帯にて木本植物の調査を行い,樹皮ならびに木材資料約1,000点,さく葉標本約33,000点を蒐集し,さらに市場やチベット病院の調査で入手した生薬資料約200点と共に日本へ持ち帰った。資料のうち,樹皮ならびに成分化学的研究用の木材資料と生薬資料は金沢大学薬学部に,また組織学的研究に供用する木材資料は東北大学大学院理学研究科ならびに兵庫県立人と自然の博物館に保管され,今後の研究に利用される。またさく葉標本の基本セットは金沢大学薬学部に,また1セットが東京大学総合研究博物館に保管されるほか,若干数がネパールをも含めてそれぞれの隊員が所属する研究機関に保管される。本研究の特徴は熱帯域で調査したことである。これまで,ネパールの熱帯域での植物調査はほとんど行われておらず,日本人研究者による調査も本調査が最初である。ネパールの熱帯域は多くは水田として利用されているために残された森林は少ないが,5ヵ所に厳しく管理された国立公園が設けられ,公園内では野生動植物が豊富に生息している。公園内では野生生物の採取は堅く禁止されているが,本調査研究では現地研究者の協力でDepartment of National Parks and Wild Life Conservation(国立公園野生生物保護局)から特別に調査採集許可証を得て調査することができた。2年間で調査した地域は,東ネパールのコシタップ野生生物保護区およびアルン川下流域,中部ネパールのパルサ野生生物保護区,西部ネパールのカリガンダキ流域およびドルパタン狩猟保護区周辺域,中西部ネパールのバルディア野生生物保護区,ならびに極西部ネパールのシュクラパンタ野生生物保護区であった。なお,残る王立チトワン国立公園は平成8年1月に別に調査したので,ネパール南部熱帯の国立公園のすべてを訪問調査したことになる。以上の経緯から,本蒐集資料の価値は極めて高く,これらの地域からの押し葉標本はネパールの王立博物館にもわずかしかない。現在採集植物の種同定を行っているが,ネパール未記載の植物種がかなりある模様で,今後ネパールのフロラを完成させるに際しても貴重な資料となろう。これまで,実験材料採取の困難から,樹皮に由来する生薬の基源解明研究(組織分類学的研究)や成分化学的な研究が遅れていたが,本研究で蒐集された試料に依り,飛躍的に進展するものと期待される。とくにアーユルヴェーダ薬物(インド薬物)の基源解明研究が進むものと期待される。またその結果,それらの生薬を大量に利用した成分化学的研究も可能となろう。また,同時に採取した木材資料も,とくに熱帯域のものはこれまでほとんど蒐集されていなかったので貴重であり,木材構造のさらなる解明研究が期待される。また,本研究では東部ネパールから極西部ネパールまで幅広く実験材料を蒐集したので,組織形態や含有化学成分の種内変異や地理的変異を解明するためにも貴重な資料である。ネパールの熱帯域の国立公園内の自然は山岳地帯に比してよく保存されており,自然科学分野の学術調査地としても貴重であることが本研究により明らかとなった。植物学関連分野では,コシタップは河畔林の自然に依る破壊後の再生更新を調査するのに適し,バルディアは熱帯から亜熱帯域への移行を調査するのに適し,またシュクラパンタはShorea林の調査に適していると考えられる。また,隣接するパルサとチトワンは面積的に広く,総合的な調査が可能である。本調査研究における熱帯域の野外調査時期は,事前の情報蒐集により,多くの樹木が花期あるいは果実期であるという10月11月に設定して行なったが,熱帯域のフロラを完成させるには今後草本植物をも含めて多くの植物種が花期である47月期にも調査する必要がある。但しこの時期はネパールは雨季であり,またとくに西部ネパールでは40度を超える熱風が吹いて調査が困難であるという情報を得ており,早朝から数時間の調査しか行えない様子で,同じ成果を挙げるには他の時期よりも日数をかける必要があるものと考えられる。また,マラリア汚染地区でもあり,サソリや毒蛇も多く,これらの有害生物に対する十分な対策をも講じておく必要がある。

ネパールの熱帯域は多くは水田として利用されているために残された森林は少ないが,5ヵ所に厳しく管理された国立公園が設けられ,公園内では野生動植物が豊富に生息している。公園内では野生生物の採取は堅く禁止されているが,本調査研究では現地研究者の協力でDepartment of National Parks and Wild Life Conservation(国立公園野生生物保護局)から特別に調査採集許可証を得て調査することができた。2年間で調査した地域は,東ネパールのコシタップ野生生物保護区およびアルン川下流域,中部ネパールのパルサ野生生物保護区,西部ネパールのカリガンダキ流域およびドルパタン狩猟保護区周辺域,中西部ネパールのバルディア野生生物保護区,ならびに極西部ネパールのシュクラパンタ野生生物保護区であった。なお,残る王立チトワン国立公園は平成8年1月に別に調査したので,ネパール南部熱帯の国立公園のすべてを訪問調査したことになる。以上の経緯から,本蒐集資料の価値は極めて高く,これらの地域からの押し葉標本はネパールの王立博物館にもわずかしかない。現在採集植物の種同定を行っているが,ネパール未記載の植物種がかなりある模様で,今後ネパールのフロラを完成させるに際しても貴重な資料となろう。これまで,実験材料採取の困難から,樹皮に由来する生薬の基源解明研究(組織分類学的研究)や成分化学的な研究が遅れていたが,本研究で蒐集された試料に依り,飛躍的に進展するものと期待される。とくにアーユルヴェーダ薬物(インド薬物)の基源解明研究が進むものと期待される。またその結果,それらの生薬を大量に利用した成分化学的研究も可能となろう。また,同時に採取した木材資料も,とくに熱帯域のものはこれまでほとんど蒐集されていなかったので貴重であり,木材構造のさらなる解明研究が期待される。また,本研究では東部ネパールから極西部ネパールまで幅広く実験材料を蒐集したので,組織形態や含有化学成分の種内変異や地理的変異を解明するためにも貴重な資料である。ネパールの熱帯域の国立公園内の自然は山岳地帯に比してよく保存されており,自然科学分野の学術調査地としても貴重であることが本研究により明らかとなった。植物学関連分野では,コシタップは河畔林の自然に依る破壊後の再生更新を調査するのに適し,バルディアは熱帯から亜熱帯域への移行を調査するのに適し,またシュクラパンタはShorea林の調査に適していると考えられる。また,隣接するパルサとチトワンは面積的に広く,総合的な調査が可能である。本調査研究における熱帯域の野外調査時期は,事前の情報蒐集により,多くの樹木が花期あるいは果実期であるという10月11月に設定して行なったが,熱帯域のフロラを完成させるには今後草本植物をも含めて多くの植物種が花期である47月期にも調査する必要がある。但しこの時期はネパールは雨季であり,またとくに西部ネパールでは40度を超える熱風が吹いて調査が困難であるという情報を得ており,早朝から数時間の調査しか行えない様子で,同じ成果を挙げるには他の時期よりも日数をかける必要があるものと考えられる。また,マラリア汚染地区でもあり,サソリや毒蛇も多く,これらの有害生物に対する十分な対策をも講じておく必要がある。1.調査国
深部卵巣の機能評価のための２光束ドップラー光干渉断層画像化法の開発

本年度は,スプリットスペクトル法をGPUプログラムに実装しリアルタイム表示システムの開発を行った.さらにOCT画像の2フレーム間のずれを検出し補正するモーション補正を同時に行うことも検討した.昨年の研究より血管の様子を可視化するOCTアンギオグラフィの場合は,干渉縞を4分割するときにくらべ10分割で作成したほうが最も高いSNRとなったため,10分割のGPU処理について検討した.ガウスフィルタをかけて逆フーリエ変換しアンギオグラフィを生成する過程を,10回繰り返すループ処理した場合と一括して処理した場合の処理時間を比較した.ループなしの方が,メモリアクセスが少なくなったことにより処理時間を大幅に改善できた.スプリットスペクトル法に加えて,モーション補正のpixel数を変えて処理に要する時間を計測した結果.使用したOCTシステムの干渉画像撮像時間12.5msまでに光軸方向,横方向±2pixelまでモーション補正を行えることが分かった.スプリットスペクトル法を卵巣のデータで適応した結果,通常の差分処理よりは良い結果が得られた.干渉縞を4分割する場合と8分割する場合では,8分割では背景ノイズが多くなってしまい,4分割する場合のほうがコントラストよく卵母細胞の領域を可視化できた.血流などに比べ,卵胞内の卵母細胞の動きはわずかであるため,スプリットスペクトル法の分割数を多くしすぎてもよくないことが分かった.光干渉断層画像化法(Optical Coherence Tomography:OCT)による卵巣機能の新しい早期診断法を確立するため,極細のロッド状レンズを試料表面から開けた微小穴から挿入し,「生きたまま」卵巣に存在する卵胞を観察するための新たなOCTプローブ技術と卵胞内の僅かな動きを評価するための単一検出・2光束ドップラーOCT技術を開発する.さらに安価なGPU(Graphics Processing Unit)を用いた超高速画像処理を開発することで,成長段階を示す形態の断面構造と生命活動を司る機能情報のリアルタイム表示を実現し,卵巣機能を診断できる画期的な解析技術を開発する.本年度はGRIN(granded index)ロッドレンズを用いたOCTを開発した.使用したOCTはスペクトラルドメインOCTでSLD(Super Luminescent Diode)光源,ラインカメラ(1024画素,ラインレート90kHz)を用いている.両アームにGRINレンズ(直径0.5mm,レンズ長120.8mm)を配置した.GRINレンズは直径0.75mmのステンレスパイプの中に固定されている.まず照射光強度,走査範囲,視野,分解能の評価を行った.GRINレンズを用いたOCTにおいて,照射光強度に関しては70%の減衰が見られ,視野はレンズ直径の約70%であった.分解能はGRINレンズの有無で大きな変化はなかった.次に生体のOCT画像が取得可能かどうか検討した.レンズ端面での反射の影響があるが,生体のOCT画像計測が可能であることを確認した.本年度は直径0.5mmのGRIN(granded index)ロッドレンズを搭載したOCTを開発し,極細のロッド状レンズの使用に関する知見は得られたといえる.OCT画像にレンズ端面での反射の影響が出てしまいうが,分解能はGRINレンズの有無で大きな変化はなく,生体のOCT画像が取得可能であることが検証できた.2光束ドップラーOCT技術については,設計を見直して,レンズやミラーの配置を検討し,GPUプログラムを開発した.光干渉断層画像化法(Optical Coherence Tomography:OCT)による卵巣機能の新しい早期診断法を確立するため,極細のロッド状レンズを試料表面から開けた微小穴から挿入し,「生きたまま」卵巣に存在する卵胞を観察するための新たなOCTプローブ技術と卵胞内の僅かな動きを評価するための単一検出・2光束ドップラーOCT技術を開発する.さらに安価なGPU(Graphics Processing Unit)を用いた超高速画像処理を開発することで,成長段階を示す形態の断面構造と生命活動を司る機能情報のリアルタイム表示を実現し,卵巣機能を診断できる画期的な解析技術を開発する.本年度は2波長同時計測ドップラーOCTの開発を行った.本システムは2つのSLD光源から出力された光を1つの干渉計に入れて,1つのInGaAsラインスキャンカメラ(最大ラインレート:76,263kHz,画素数:2048)で2つの干渉縞を検出するものである.2つの干渉縞を同時にカメラで検出するため,使用する回折格子,レンズから分光器の設計を行った.また物理的に2つにレンズがぶつかるのを避けるため,プリズムミラーを介した配置にすることで,2048画素の半分の1024画素で,1.3um帯と1.5um帯の干渉縞を同時に計測することに成功した.得られた画像の深さは1.3umで2.77mm,1.5umで2.92mmとなっ.GPUプログラムより,1.3um帯と1.5um帯のOCT画像が同時にリアルタイム表示可能であることを確認した.また機能情報可視化のための画像間の変化を利用するスプリットスペクトル法について検討した.生体のOCTデータの場合は,干渉縞を4分割するときにくらべ10分割で作成したほうが最も高いSNRとなった.1つの検出器で2波長同時計測可能なドップラーOCTの実験系は構築できたといえる.また卵巣内のわずかな変化を抽出するためのアルゴリズムとして,スプリットスペクトル法にについて検討し,10分割程度が有効であるという結果が得られた.本年度は,スプリットスペクトル法をGPUプログラムに実装しリアルタイム表示システムの開発を行った.

さらにOCT画像の2フレーム間のずれを検出し補正するモーション補正を同時に行うことも検討した.昨年の研究より血管の様子を可視化するOCTアンギオグラフィの場合は,干渉縞を4分割するときにくらべ10分割で作成したほうが最も高いSNRとなったため,10分割のGPU処理について検討した.ガウスフィルタをかけて逆フーリエ変換しアンギオグラフィを生成する過程を,10回繰り返すループ処理した場合と一括して処理した場合の処理時間を比較した.ループなしの方が,メモリアクセスが少なくなったことにより処理時間を大幅に改善できた.スプリットスペクトル法に加えて,モーション補正のpixel数を変えて処理に要する時間を計測した結果.使用したOCTシステムの干渉画像撮像時間12.5msまでに光軸方向,横方向±2pixelまでモーション補正を行えることが分かった.スプリットスペクトル法を卵巣のデータで適応した結果,通常の差分処理よりは良い結果が得られた.干渉縞を4分割する場合と8分割する場合では,8分割では背景ノイズが多くなってしまい,4分割する場合のほうがコントラストよく卵母細胞の領域を可視化できた.血流などに比べ,卵胞内の卵母細胞の動きはわずかであるため,スプリットスペクトル法の分割数を多くしすぎてもよくないことが分かった.これまでの実験において,卵巣内の卵母細胞の動きは,血流のように速い変化でなかったことを確認した.そのため血流の計測に用いられている2光束ドップラーOCT技術はあまり有効でないと考えられる.そこで画像のコントラストを改善するため2波長同時計測ドップラーOCTの開発とゆっくりとした変化を可視化するためOCT画像間の変化を利用するアルゴリズムを検討する.使用するカメラを1024画素ものから2048画素に変更し,半分の画素で,2つの干渉縞を同時にサンプリングし計測する.2光束で計測された2つのOCT画像の分散補償のため,計算による数値的な補償を検討し,GPUプログラムに実装する.また機能情報可視化のための画像間の変化を利用するスプリットスペクトル法等の新しいアルゴリズムをGPUプログラムに実装する.さらにシステム構築後,マウス卵巣を用いて,評価を行う.得られた結果をまとめ学会発表等を行う.まずスプリットスペクトル法をGPUプログラムに実装し画像作成の高速化を検討する.さらに分割数を増やすことの影響を調べる.2波長同時計測ドップラーOCTにもGPUプログラムによるスプリットスペクトル法を実装する.初年度に検討した直径0.5mmのGRIN(granded index)ロッドレンズを搭載したOCTとの融合を検討する.引き続き,構築したOCTによりマウス卵巣を用いて,評価を行う.得られた結果をまとめ学会発表等を行うシステム改良に必要な光学部品等を購入するには,少額であったため(理由)システム開発に必要な光学部品などを購入するには,少額であったため(使用計画)翌年度分と合わせて,物品を購入し,システムの開発を行う予定である翌年度分と合わせて,物品を購入し,システム改良を実施する予定である.
燐光由来の近赤外円偏光発光観測に向けたパラダイムシフト

ジピロメテンは高い吸収特性を示す平面型分子であり、合成化学的手法によって容易に共役系を拡張でき、かつ中心金属の種類に応じた光物性の発現も可能である。特にホウ素錯体であるボロンジピロメテン(BODIPY)は高い蛍光量子収率(0.9)を示し、発光材料として知られる。一方、螺旋状構造を有する非平面型π共役分子では、ヘリセンに代表されるキラル特性の発現が期待される。本研究では、ジピロメテン骨格を基盤としたキラル特性発現、特に円偏光発光(CPL)への展開を目的とし、亜鉛錯体の合成および詳細な分光特性評価を行った。対応するCDスペクトルにより615 nmにおいて異方性因子: 0.22が観測された。一方、蛍光スペクトルでは赤色から近赤外領域にかけて幅広い発光スペクトルが観測され、その蛍光量子収率は0.23という良好な値を示した。また、CPLの異方性因子: 0.022を示し、貴金属および希土類フリーの有機低分子材料系における近赤外領域でのglumとしては過去の報告例と比べて最も高い値を観測した。このような結果は、TD-DFTによる理論計算による磁気双極子モーメントと電気双極子モーメントの予測により説明することができる。すなわち、各モーメントの絶対値が比較的近い値を取り、そのなす角度がおおよそ20度と一般的な平面分子と比べて極めて小さいことが異方性因子の向上に大きく寄与していることが明らかとなった。近赤外領域における円偏光発光におい非常に高い異方性因子を観測できたことは次年度に大きる繋がる研究成果であると言える。次年度は励起三重項由来の円偏光発光観測を目指して取り組む予定である。2018年度に報告したジピロメタン錯体では、当初の予想を大きく上回る近赤外領域での円偏光発光の異方性因子の値を実現できたため、化合物合成より物性評価をまとめる方向で研究の手順を変更したため。2019年度は当初の研究計画に従い、化合物合成を優先的に進める予定である。
分子間相互作用の制御による高キラル選択性フォトクロミズムとキラル制御に関する研究

分子内非共有結合性相互作用によりコンフォメーションを安定化し、高い光反応量子収率を達成した分子のコンフォメーション制御と相互作用との関係性について検討を行うため、反応量子収率の温度依存性測定し、分子内相互作用力とフォトクロミック分子の光反応性との関連性を明らかにした。そして、反応量子収率の温度依存性を調べることで得られる高温状態での反応特性に関する知見をもとに、基底状態の電子配置を検討した。分子によって反応量子収率の温度依存性を示す分子と温度依存性を示さない分子があることを明らかにした。温度依存性を示さない分子においてエネルギーダイヤグラムは温度を与えても反応活性型状態で存在し、励起状態に活性化エネルギーは存在しないため、温度依存しない高反応性フォトクロミズムが達成される。また、温度依存性を示す分子においてエネルギーダイヤグラムは基底状態において温度によるコンフォメーション変化はほとんどなく、高温で反応不活性型への平行の偏りの傾向が見られた。さらに、閉環反応量子収率の温度依存性を示していることから、励起状態において活性化エネルギーが存在するのではないかと推測された。この結果、適温において反応量子収率が向上する分子が存在することが明らかとなった。その結果、分子設計を行う上で、重要な指針となる非共有結合性相互作用と反応量子収率の関係性についての考察を得た。非共有結合性相互作用が反応量子収率に与える影響が明らかとなり、高効率なキラル増幅システムなどへとフォトクロミック分子を応用展開していく上で、この指針は大きな影響を与えると考えられる。
アジアにおける大学院教育の多元的機能に関する国際比較研究

本研究プロジェクトは、グローバル化の進展に伴いアジア諸国の高等教育機関がその機能を多元化させている状況を分析することによって、各国の多様な分野における国際競争力を向上させるための高等教育のあり方について検討を行うことを目的として実施した。とくに本研究では、高等教育段階のなかでも知的エリートの創出や高度専門職業人の育成、科学技術の発展に対して重要な役割を果たしている大学院段階に焦点をあて、研究や社会貢献との関連も踏まえながら、大学院教育の多元的機能について明らかにすることを目指した。本プロジェクトでは、主として海外調査に重点を置き、研究分担者・研究協力者がそれぞれ調査対象とする地域での現地調査を実施した。主要な成果として、上智大学、東北大学、早稲田大学の共催で行った国際会議の開催(合計2回)を挙げることができる。これらの会議では、本プロジェクトのメンバーたちが中心的な役割を果たし、国際的な高等教育改革の動向について活発な議論を行った。とくに本プロジェクトの研究対象であるアジア諸国の動きについて重点的な議論を交わした。研究期間は終了したが、これまでの研究成果にもとづき、英文の研究図書の出版準備を進めている。今年度は本研究プロジェクトの初年度であり、アジア諸国の大学院教育改革について調査を進めるためのフレームワーク作りに取り掛かるとともに、先進諸国の経験などについてレビューを行なった。そのなかで、とくに日本の経験に焦点をあてた研究が、代表者の北村や分担者の米澤によって進められた。また、分担者の近田は、社会人大学院生を対象とする授業実践をまとめることによって、大学院教育について検証するためのフレームワーク作成の参考になる研究成果をまとめた。これらの、日本の経験を中心とする大学院教育のあり方に関するレビューは、次年度以降においてアジア諸国の大学院教育改革に関する調査を行なううえで、重要な基盤となる。また、アジアのなかでもインドシナ諸国の教育改革についてまとめた著書(代表者の北村が編者を務めた)のなかで、インドシナ諸国を中心に東南アジア諸国の高等教育改革についてもレビューを行なっている。この本のなかでは、東南アジア諸国の高等教育改革に共通してみられる特徴を抽出して、「アジア」的な高等教育改革のあり方について考察を加えているが、この考察も本研究の重要な概念フレームワークとして、次年度以降の事例研究に適用していく予定である。なお、この概念フレームワーク作りにあたっては、国際的に著名な比較教育研究者である米国のウィリアム・カミングス教授との共同研究を展開した。このように、本研究プロジェクトは、国際的な視野をもって、アジア諸国の大学院教育改革について検討を加えることが大きな特徴となっている。本研究は、グローバル化の進展に伴いアジア諸国の高等教育機関がその機能を多元化させている状況を分析することによって、各国の多様な分野における国際競争力を向上させるための高等教育のあり方について検討を行うことを目的としている。とくに本研究では、高等教育段階のなかでも知的エリートの創出や高度専門職業人の育成、科学技術の発展に対して重要な役割を果たしている大学院段階に焦点をあて、研究や社会貢献との関連も踏まえながら、大学院教育の多元的機能について明らかにすることを目指している。本プロジェクトの2年目であった今年度は、海外調査に重点を置き、研究分担者・研究協力者がそれぞれ調査対象とする地域での現地調査を実施した。調査地は、東南アジア・南アジア諸国を中心に、西アジアも訪れ、研究の深化を目指した。今年度の調査結果にもとづき、来年度にその成果を論文や学会報告の形でまとめることを予定している。また、今年度に実施した事業として、名古屋大学、東北大学、早稲田大学の共催で行った国際会議の開催を挙げることができる。この会議では、本プロジェクトのメンバーたちが中心的な役割を果たした。会議には、国内外の著名な高等教育研究者たちが出席し、国際的な高等教育改革の動向について活発な議論を行ったが、そのなかでも本プロジェクトの研究対象であるアジア諸国の動きについて重点的な議論を交わすことができた。現在、この会議での議論にもとづき、英文の研究図書の出版準備を進めている。

最終年度の主要な成果として、上智大学、東北大学、早稲田大学の共催で行った国際会議の開催を挙げることができる。この会議では、本プロジェクトのメンバーたちが中心的な役割を果たし、国際的な高等教育改革の動向について活発な議論を行った。とくに本プロジェクトの研究対象であるアジア諸国の動きについて重点的な議論を交わした。研究期間は終了したが、これまでの研究成果にもとづき、英文の研究図書の出版準備を進めている。
崩壊性シルト質砂の地震時液状化特性

豊浦砂にカオリンを10%程度混入した試料を乾燥側の含水比で色々な密度に締め固めて、単純せん断試験装置の中におさめる。試料(直径10cm×厚さ3cm)中に透水して飽和度が70,80,90になるようにして体積変化を測り,これを崩壊性(Hydraulic collapsibility)の目安とする。次に,通常の繰り返し荷重試験を行って,繰り返し応力比と±3.5%のひずみを生ずるのに必要な繰り返し回数を求める。以上のような実験の結果,繰り返しせん断時の含水比と乾燥密度が同じでも、それ以前に生じた水浸時の体積収縮(collapsibility)が大きい程、繰り返し強度が約10%低下することが示された。次に、十勝沖(1973)と千葉県東方沖地震(1987)の際に液状化によって崩壊した鉄道盛土や宅地造成地におもむき、4箇処からサンプリングを行って,上記のような一連の試験を実施した。その結果,拘束圧が0.51.0kg/cm^2の範囲において,含水比が小さく飽和度が低い不飽和土でコラップスが最大510%の範囲で発生することが確かめられた。又,粘土を数%シルトを30%以上含む現位置の火山灰土等にも510%のコラップスが発生しうることがわかった。これらの土の繰の返し単純せん断試験も実施したが、いずれも完全飽和土に比べて515%程度の動的強度の低下が見られた。以上の成果より,地震前の降雨により鉄道盛土や住宅造成地の地盤が水浸されるとその後に大地震が来た時,大きな被害が発生しうることが示された。
歩数を身体活動量の客観的指標として使用するための指針作成に関する研究

【目的】歩数は、疫学研究において身体活動量の客観的指標として用いられているが、その値は装着時間に依存するため、装着時間によってバイアスが生じている可能性がある。そこで、地域および職域の様々な集団を対象に、装着時刻を記憶できるメモリー機能付歩数計を用いてデータを収集し、歩数を客観的指標として使用するための要件について検討することを目的とした。【方法】地域における肥満・高脂血症改善教室の参加者、車京都内某区の住民健診の受診者、都内に本社を持つ某企業の全国9つの事業場より無作為抽出された労働者、東京都および北海道の某大学職員を対象に、起床から就寝まで、連続7日10日間、メモリー付加速度計の装着を依頼し、計261名からデータを収集した。また、加速度計の装着脱時刻と装着時間中にはずしていた時間の記録を毎日行うことを依頼した。さらに、一部の対象者には24時間生活活動記録の記載を依頼し、エネルギー消費量の評価を行った。【結果】装着の記録を参照し、有効な歩数データは1909件であった。対象集団毎の平均の歩数は77409688歩、装着時間の平均は14時間22分15時間22分であった。一装着時間と歩数には有意な正の相関があり、装着時間が長いほど歩数が多いことを確認した。装着時間は12時間以上が91.7%を占め、かつ加速度計と活動記録によるそれぞれのエネルギー消費量の問に有意な正相関があった(r=0.04,p<0.001)。通常の生活では、平日12時間以上装着していれば、歩数はほぼ身体活動量を反映していると考えられた。また、装着記録とメモリー付加速度計の記録による装着時間には有意な正相関があり(r=0.006,p<0.001)、メモリー機能のない歩数計では、着脱記録を依頼することでデータの有効性検討の資料を得られると考えられた。本研究の対象者は研究に対して同意が得られた集団であり動機付けが高かった点で限界があり、装着時間の指針の妥当性にっいてはさらなる検討が必要である。歩数は、身体活動量の客観的指標として広く用いられている。しかし、その計測値は装着している時間内の活動量に依存するため、覚醒している間の装着時間の占める割合(装着率)により評価結果にバイアスが生じる可能性がある。メモリー機能付き加速度計を使用して、装着時間、歩数、エネルギー消費量の検討を行うことにより、疫学研究において歩数を身体活動量の指標として評価できる装着状況について検討することを目的とした。対象は、地域で開催した健康教室の参加者90名とし、メモリー機能つき加速度計の装着を連続して1週間行うよう依頼した。加速度計は、装着の動機付けが高まることが無いよう、歩数およびエネルギー消費量の表示を隠して使用した。同時に、活動記録の記載を依頼し、24時間中の覚醒している時間や1日のエネルギー消費量を評価した。その結果、対象者の加速度計の平均装着時間は15時間22分であり、装着時間が長いほど歩数が多い傾向があった。活動記録による一日の総エネルギー消費量と、加速度計によるエネルギー消費量との関連を検討したところ、装着時間が12時間以上のデータで有意な相関がみられた。しかし、12時間未満の装着データは全データの9%をしめたため、これを身体活動度の評価に際して無効とすべきか否かについては、さらなる検討が必要と考えられた。対象者の身体活動に対する関心の程度により、加速度計の装着状況は異なるため、対象者の特性を考慮した評価指針の作成の必要性が考えられた。次年度は、異なる地域や職域において、さらに加速度計の装着データを収集し、あわせて加速度計のデータを補完するために有効な簡便な問診票の作成にも着手する予定である。歩数は、国民健康栄養調査において用いられ、身体活動量の客観的指標として広く使用されている。本研究の目的は、メモリー機能付き加速度計を使用して、装着時間、歩数、エネルギー消費量の検討を行うことにより、疫学研究において歩数を身体活動量の指標として評価できる装着状況について検討することである。本年度研究では、健康教室の応募者という動機付けの高い昨年度研究の対象者とは異なる動機付けの対象者を選ぶ目的で、東京都下の地域住民健診の受診者を対象に、健診会場において研究の趣旨を説明し、協力者を募った。対象者には、メモリー機能つき加速度計の装着を毎日連続して行うことを依頼し、研究同意書に著名を得た後、加速度計を貸与し、健診日当日より装着させ1週間後の健診結果の説明日に直接回収した。加速度計装着時間の把握と自転車、水泳などの歩数に反映されない身体活動の評価のための、装着記録票を作成し、連日合わせて記入を依頼した。対象として協力が得られた人数は24名であり、そのうち毎日の装着記録が得られたのは23名であった。対象者の装着期間中の平均歩数は8566±3349歩、平均のエネルギー消費量は209±101kcalとばらつきが大きかった。また、装着記録票の結果より、装着の忘れにより一日の装着時間が、昨年度研究において基準値として望ましいと考えられた12時間を下回るデータも多く見られた。

次年度は、装着時間について、年齢差や性差などを考慮した検討を加え、加速度計のデータを補宇する簡便な問診票についても、さらなる工夫を行い、完成を図る。【目的】歩数は、疫学研究において身体活動量の客観的指標として用いられているが、その値は装着時間に依存するため、装着時間によってバイアスが生じている可能性がある。そこで、地域および職域の様々な集団を対象に、装着時刻を記憶できるメモリー機能付歩数計を用いてデータを収集し、歩数を客観的指標として使用するための要件について検討することを目的とした。【方法】地域における肥満・高脂血症改善教室の参加者、車京都内某区の住民健診の受診者、都内に本社を持つ某企業の全国9つの事業場より無作為抽出された労働者、東京都および北海道の某大学職員を対象に、起床から就寝まで、連続7日10日間、メモリー付加速度計の装着を依頼し、計261名からデータを収集した。また、加速度計の装着脱時刻と装着時間中にはずしていた時間の記録を毎日行うことを依頼した。さらに、一部の対象者には24時間生活活動記録の記載を依頼し、エネルギー消費量の評価を行った。【結果】装着の記録を参照し、有効な歩数データは1909件であった。対象集団毎の平均の歩数は77409688歩、装着時間の平均は14時間22分15時間22分であった。一装着時間と歩数には有意な正の相関があり、装着時間が長いほど歩数が多いことを確認した。装着時間は12時間以上が91.7%を占め、かつ加速度計と活動記録によるそれぞれのエネルギー消費量の問に有意な正相関があった(r=0.04,p<0.001)。通常の生活では、平日12時間以上装着していれば、歩数はほぼ身体活動量を反映していると考えられた。また、装着記録とメモリー付加速度計の記録による装着時間には有意な正相関があり(r=0.006,p<0.001)、メモリー機能のない歩数計では、着脱記録を依頼することでデータの有効性検討の資料を得られると考えられた。本研究の対象者は研究に対して同意が得られた集団であり動機付けが高かった点で限界があり、装着時間の指針の妥当性にっいてはさらなる検討が必要である。