hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
僑郷としての福建省福清地方の社会変容に関する考察-人口移動の治安対策を巡って

また、福建師範大学など現地研究機関の研究者との関係構築の手がかりを得る。今年は、現代中国学会、アジア政経学会、アジア太平洋発展フォーラム(台湾・台北)、大陸問題研究会議、日本華僑華人学会(設立大会)などに参加。中国内外政、東アジア情勢などについて各種報告を聴取し、また各学会参加者との間で意見交換を行った。さらに、台湾における関連研究者と研究の動向や資料について意見交換を行い、研究テーマに沿った交流の実施と資料収集についての協力の合意が得られた。資料収集では、内外の各種関連研究書、各国政府公刊の各種統計、年鑑。専門研究雑誌、中国各紙をはじめとする関連新聞図書を収集。今年度の初歩的研究成果として、研究分担者である小木裕文は、『新世紀学刊』2002年第二期に「海外福清社会および其組織網絡」を、研究代表者徳岡仁は、『問題と研究』第32巻4号(2003年1月刊)に「中国共産党第16回全国代表大会-カリスマ不在という新たな伝統構築へ」を上梓。さらに、徳岡は『産経新聞』(2002年10月14日)「日中関係双方の学生と探る」(インタビュー)で本調査研究の意義について語った。第二年度に当たる本年は、昨年と引き続いての活動を通じて研究内容を深める。昨年と同様に中国、シンガポールおよび台湾での海外調査および海外研究機関おける研究交流、資料収集を行う。また、国内の研究者との意見交換、さらに関係機関での聞き取り調査の実施を予定。しかるに、昨年度末からのSARS蔓延により、中国、台湾、シンガポールへの渡航自粛を勧告され海外調査実施を大幅に制限された。その結果、今年度予定していた台湾での調査が実施できなかった。今年度は、国内の新華僑の実態調査を重点的に行った。おりしも中国人犯罪が多発したことから、主だった各府県警察や入管、海上保安庁などの取締り機関での聞き取り、調査を行った。海外へは、平成15年12月に北京へ、翌年1月にシンガポールへと現地調査を実施した。今年度の研究成果として、研究代表者徳岡と研究分担者小木は共同で「僑郷としての福建省福清地方と人口移動について一人口移動の背景を巡る初歩的考察」『問題と研究』第32巻第12号(2003年9月刊)を執筆。徳岡は単独で「中国共産党第十六期三中全会-胡錦涛同志を総書記とする党中央」『問題と研究』第33巻第4号(2004年1月刊)、「外国人犯罪危険度マップ」『Yomiuri Weekly』第2893号(2003年11月16日刊)においてコメントし、最近の外国人犯罪とくに中国人の問題について現状を分析する。今年度の成果は、平成16年7月に研究代表者徳岡と同分担者小木の共同執筆にて「中国からの違法移民と犯罪」と題して公表する予定である。平成14年度から同16年度までの三年計画において、最終年度にあたる本年度はとりまとめの研究活動と研究成果の仕上に取り組んだ。二年間務めた研究代表者徳岡が本務校退職のため、最終年度は研究分担者小木が新しく研究代表者となり、研究テーマに沿った人的ネットワークの構築、国内外調査、資料収集、関連研究会、学会、国際シンポなどで、報告の聴取・コメント、意見交換などを中心に調査研究活動を行った。
ソルビン酸からの石油臭成分の生成に関する研究

保存料として広く使用されているソルビン酸がある種のカビによって分解され、1,3-ペンタジエンが生成することがあり、これが加工食品貯蔵中の異臭(石油臭)発生の一因であると考えられている。この現象を確認し、その化学量論を明らかにし、ソルビン酸の分解機構を解明するのが、本研究の目的であり、Aspergillusniger IFO 4414を用いて各種の検討を行い、以下の実験結果を得た。(1)本菌はソルビン酸耐性であり、5001,000ppmソルビン酸含有YM液体培地(pH6.4)で比較的速やかに増殖し、ソルビン酸分解能を誘導的に獲得した。(2)500ppmソルビン酸を含むリン酸緩衝液(pH6.4)に、ソルビン酸分解能を獲得した本菌糸の懸濁液を加え、密封試験管中で30°Cにインキュベートし、ソルビン酸の減少をHPLC法で、1,3-ペンタジエンの増加をGC法で経時的に測定したところ、ソルビン酸減少量1μmolあたり1,3-ペンタジエン生成量0.7μmolであった。減少量と生成量の比は必ずしも1:1ではなかったが、本菌糸によるソルビン酸の主要分解産物が1,3-ペンタジエンであることは確認できた。(3)本菌糸によるソルビン酸分解の至適条件は、pH6.4 30°Cであった。また、酸素の有無はソルビン酸の分解に大きい影響を及ぼさなかった。(4)菌糸を超音波処理した上清液に菌糸と同程度のソルビン酸分解能が認められたが、上清液中の分解能は極めて不安定であり、本分解能の安定化を講ずる方策が今後の課題であることが明らかになった。
β超低密度リポ蛋白による泡沫細胞形成機構の解明

1.培養マウス腎メサンギウム細胞泡沫化機構の解析1)結合・競合実験ではβ-VLDLとLDLはそれぞれKd=3.8と13.7μg/ml,Bmax=65.9と71.9ng/mg cell proteinの特異的結合を示し,その結合は互いに競合したが,アセチルLDLとは競合しなかった。また,β-VLDLとLDLの結合能はメサンギウム細胞へのコレステロール前負荷により35.4と53.5%抑制された。2)β-VLDL,LDLおよび抗LDL受容体抗体を用いたLigand blottingおよびimmunoblottingの結果,結合蛋白はいずれも約130kDaの同一のバンドとして認められた。3)コレステリル・エステル形成実験では,β-VLDLはLDLの約3倍のコレステリル・エステル形成をみた。この形成は抗LDL受容体抗体の添加により濃度依存性に減少した。4)β-VLDLの長期添加により,メサンギウム細胞内にoil red O染色陽性像が顕著に認められた。以上の結果から,β-VLDLとLDLは共にLDL受容体を介して細胞内に取り込まれこと,β-VLDLではdown regulationを受けにくいことが示唆され,β-VLDLはLDL受容体だけでなく他の受容体を介して細胞内に取り込まれることが推測された。そこで,LDL受容体欠損培養家兎メサンギウム細胞を用いて同細胞の泡沫化機構を検討した。2.LDL受容体欠損培養家兎メサンギウム細胞泡沫化機構の解析1)β-VLDLの長期添加により,メサンギウム細胞内にoil red O染色陽性像が顕著に認められた。2)VLDL受容体に対する特異的primerを作成,RT-PCR法を用いて,これを増幅し,sequenceを確認,Nothern blotにてメサンギウム細胞にVLDL受容体mRNAの存在を確認した。3)メサンギウム細胞にコレステロール負荷し,その前後でVLDL受容体mRNAとLDL受容体mRNAの変化をNothern blotで検討し,VLDL受容体mRNAに変化はみられなかった。一方,LDL受容体mRNAは著しく減少した。以上の結果から,β-VLDLのもう一つのメサンギウム細胞への取り込み経路として,コレステロール負荷によりdown regulationを受けないVLDL受容体経路が明かとなった。βVLDLの結合、取り込み、泡沫細胞化に関し、これまでに以下の成績を得た。1)マウス腎メサンギウム細胞は、βVLDLに対してKd=3.8 μg=ml,Bmax=65.9 ng/mgcell protに特異的結合を示し、そのBmax値はLDLの場合と近似していた。2)上記の結合は非標識βVLDLまたはLDLで強く抑制されたが、アセチルLDLでは抑制されなかった。また、^<125>I-LDLの結合に関しても同様の抑制パターンが認められた。4)Oil red O染色にて、βVLDLによる同細胞の泡沫化が、培養1週目より確認され、4週目まで次第に増強したが、LDLでは認められなかった。5)マウス腹腔

マクロファージ、Raw 264.7 cwll,J774 cellでも上記と同様の成績が得られ、βVLDLが各種貪食細胞を同様に泡沫化させる事を明らかにした。以上の結果より、βVLDLがscavenger receptorではなくLDL receptorを介して取り込まれ、泡沫細胞化を引き起こす事が示唆され、今後はβVLDLの結合蛋白がLDL受容体か否かについて、抗LDL受容体抗体を用いた種々の検討が必要と考えられる。1.培養マウス腎メサンギウム細胞泡沫化機構の解析1)結合・競合実験ではβ-VLDLとLDLはそれぞれKd=3.8と13.7μg/ml,Bmax=65.9と71.9ng/mg cell proteinの特異的結合を示し,その結合は互いに競合したが,アセチルLDLとは競合しなかった。また,β-VLDLとLDLの結合能はメサンギウム細胞へのコレステロール前負荷により35.4と53.5%抑制された。2)β-VLDL,LDLおよび抗LDL受容体抗体を用いたLigand blottingおよびimmunoblottingの結果,結合蛋白はいずれも約130kDaの同一のバンドとして認められた。3)コレステリル・エステル形成実験では,β-VLDLはLDLの約3倍のコレステリル・エステル形成をみた。この形成は抗LDL受容体抗体の添加により濃度依存性に減少した。4)β-VLDLの長期添加により,メサンギウム細胞内にoil red O染色陽性像が顕著に認められた。以上の結果から,β-VLDLとLDLは共にLDL受容体を介して細胞内に取り込まれこと,β-VLDLではdown regulationを受けにくいことが示唆され,β-VLDLはLDL受容体だけでなく他の受容体を介して細胞内に取り込まれることが推測された。そこで,LDL受容体欠損培養家兎メサンギウム細胞を用いて同細胞の泡沫化機構を検討した。2.LDL受容体欠損培養家兎メサンギウム細胞泡沫化機構の解析1)β-VLDLの長期添加により,メサンギウム細胞内にoil red O染色陽性像が顕著に認められた。2)VLDL受容体に対する特異的primerを作成,RT-PCR法を用いて,これを増幅し,sequenceを確認,Nothern blotにてメサンギウム細胞にVLDL受容体mRNAの存在を確認した。3)メサンギウム細胞にコレステロール負荷し,その前後でVLDL受容体mRNAとLDL受容体mRNAの変化をNothern blotで検討し,VLDL受容体mRNAに変化はみられなかった。一方,LDL受容体mRNAは著しく減少した。以上の結果から,β-VLDLのもう一つのメサンギウム細胞への取り込み経路として,コレステロール負荷によりdown regulationを受けないVLDL受容体経路が明かとなった。
高輝度放射光のマイクロビーム照射が脳腫瘍を選択的に壊死させる機序について

実験的に100Gy以上の線量の平板状放射線を幅数十ミクロン程度で照射すると、照射された幅(peak領域)の領域は細胞死に陥ることが確認された。隣接する非照射領域(valley領域)は細胞死に至らず、結果として照射された脳組織の構築は保たれた。さらに、このX線を200ミクロン間隔のすだれ状(あるいは格子状)にしてラット大脳半球に照射しても脳の構築は保たれた。組織学的には、正常脳組織では高線量が当たったpeak領域で1週間程度かかって神経細胞死が完成する。一方、毛細血管はmicrobeamで分断されても血流低下を来すまでには至らない。また、慢性期になっても反応性の血管内皮増殖は無視でき、閉塞性機転を示すこともない。細動脈レベルや頸動脈でも高線量microbeam照射で血管内皮の反応は乏しい実験的に100Gy以上の線量の平板状放射線を幅数十ミクロン程度で照射すると、照射された幅(peak領域)の領域は細胞死に陥ることが確認された。細動脈レベルや頸動脈でも高線量microbeam照射で血管内皮の反応は乏しいMicrobeamradiation照射を行った正常ラット脳において遺伝子レベルの放射線応答を検討した。照射1週間後のビーム照射組織、ピーム間の非照射部、全く非照射の対側脳、をそれぞれレーザーマイクロダイセクション(LCM)によって切り出してRNAを抽出し、Differential Display (Gene Fish)法によって発現遺伝子を比較した。その結果、コントロールに比べてスリット照射部位で発現量が上昇し、ブロード照射部位で減少している遺伝子としてchrdl1が確認された。この遺伝子は神経幹細胞においてグリア細胞運命決定の阻害を司る遺伝子で、治療作用機構にmRNAを介した情報伝達系の活性化が示唆された。一部の細胞集団に放射線を照射すると、放射線に直接曝されていない近傍の細胞にも照射の影響が引き起こされることが知られおり、この現象はバイスタンダー効果と呼ばれている。共同研究者の菓子野助教によって、microbeamでもバイスタンダー効果があることを培養細胞にて明らかにした。主に液性因子によって司られると考えられてきたバイスタンダー効果であるが、細胞内レベルで、さまざまさmRNAを介した情報伝達系が活性化されていることが初めて示された。特にpnlipの著しい減少が、スリット照射部位のみならず、対側にまで及んでいたことは、peakとpeakの間でのバイスタンダー効果のみならず、スリット照射エリア外へ及ぶmicrobeamの影響を示すものである。興味あることに、臨床で用いられるコバルトを線源としたガンマナイフ治療ユニットを用いた動物実験でも、60Gyの照射が反対側の線条体に照射側と共通の遺伝子の減少を示したとの実験結果が2009年に報告され、microbeam照射と共通の現象と考えられる。興味あることに、同じすだれ状の照射を脳内に移植したグリオーマ腫瘍塊に行なってみたところ、腫瘍では数日のうちに壊死が広がり、塊全体が消失することが確認された。重要なことは、この選択的腫瘍壊死が一回照射で得られることである。細動脈レベルや頸動脈でも高線量microbeam照射で血管内皮の反応は乏しい。一方、腫瘍組織内では、照射前の状態で血管密度が低く、低酸素状態である。腫瘍内血管がmicrobeamで分断されると微小出血を伴い血流不全が生じる。この結果、腫瘍組織では、valley領域を含めた全体に劇的な変化が生じ、大脳半球に腫瘍が存在したと思われるだけの腔を残して腫瘍細胞は壊死した。低酸素プローブを用いた組織学的検討で、壊死性変化に先立って低酸素状態が広範囲に出現することが確認された。高線量を高精度に標的腫瘍に照射するというアプローチは境界が鮮明な腫瘍に適したアプローチであるが、浸潤性の悪性脳腫瘍に対しては限界がある。微小環境における低酸素状態を標的とするマイクロ単位の高線量空間的分割照射は、放射線利用の新たな領域を開く可能性がある。高輝度放射光設備(スプリング8)にて、マイクロビーム照射実験を継続して行った。

<目的>格子状マイクロX線照射は、これまでの我々の研究結果より、腫瘍組織内の低酸素状態および腫瘍神経血管の脆弱性により、選択的な効果を上げると考えられている。ところが、我々の実験では、脳内に移植したグリオーマ細胞と皮下に移植したグリオーマ細胞では治療効果が異なる(脳内環境の方がより顕著に効果がある)ことがわかってきた。これは、単に腫瘍の放射線感受性だけでなく、腫瘍周囲環境からの血管新生が因子となっていることを示唆しており、今回の実験では、両者をhypoxic probeを用いて比較した。<試料名、実験方法など>皮下および脳内に同じ個数のC6ラットグリオーマ細胞を移植し、10-12日後にスプリング8に搬入する。マイクロビーム照射後に、低酸素状態を示すために、HypoxyProbeをマーカーとして投与した。<測定内容・結果の概要>皮下に埋めこんだ腫瘍塊では図1に示すように格子状に照射したビームライン上のみならず格子の間にも一定の低酸素細胞が出現し、腫瘍血管が分断されることにより、即座に腫瘍塊が壊死に陥ることが示唆された。予想に反して、脳内移植細胞での照射後では、格子状の低酸素細胞の配列はきれいには観察できず、全般性に低酸素虚血細胞が島状に観察された。低酸素細胞に陥った面積を定量的に評価する予定であったが、壊死巣の再現性が一定でなく、観察のみでとどまった。これまでの可変式コリメータの結果と併せて、現時点で腫瘍内の新生血管は20-50um程度の幅のマイクロビームX照射に対して脆弱性が目立ち、一方で正常組織では血管内皮はこの程度の幅の障害には耐えうるものと考えられた。学会発表および英文論文を完成させた。24年度が最終年度であるため、記入しない。放射線耐性腫瘍株での治療効果の差を今後検討する予定であり、新たな研究に着手する準備段階である。
日本の洋楽受容史におけるアメリカの影響―ヴォーリズ建築にみるピアノの普及―

関西圏を中心とする調査から、施工当初からピアノを備える建築が数多くあることがわかった。ヴォーリズは、洋風住宅を購入しようとする日本人に、居間にピアノを備えることを説いている。ヴォーリズ建築は文化財に指定され、現存するものも多い。ピアノや蓄音器、レコード、楽譜も保管する京都の駒井家住宅を事例に、関連する史料もあわせて考察し、具体的な音楽の実践状況を明らかにした。ヴォーリズは、ミッション系女学校の設計も数多く手がけている。プール学院を事例に、授業や学校行事での使用、地域の西洋音楽文化の普及との結びつき、ヴォーリズに新校舎の設計を依頼するための資金調達など、教育機関におけるピアノの多様な役割を示した。ヴォーリズ自身、ピアノやオルガンを弾くことができ、自宅や建築事務所にも楽器を備え、アメリカ製のピアノやオルガンを輸入・販売していた。ヴァイオリンを弾くことができ、合奏を楽しんだ秘書髙木五郎の伝記からは、ヴォーリズが「教養ある人格を造る」ものとして音楽を捉えていたことがわかった。コロラド・カレッジの学校史やヴォーリズが在学していた頃の校舎の調査から、ヴォーリズ建築とそこに備えられたピアノのモデルの1つとして、同校が考えられる可能性が浮かびあがった。総じて、建築を中心に築かれてきたヴォーリズ研究に対して、音楽学の視点から新たなヴォーリズ像を提示することができた。洋楽受容史研究に対しては、ドイツのHausmusikを中心に論じられてきた日本の家庭音楽について、音楽が実践された場(住宅)に着目し、日本の洋風住宅の多くがアメリカンホームをモデルとしており、ヴォーリズ建築のみを通しても、ピアノの普及に一役買っていたことを具体的に示し、アメリカ由来の影響を再考する意義を見出した。本研究調査を構想する端緒となった博士学位論文の執筆過程で調査した住宅改良会(1916-1943、会主:住宅建築会社あめりか屋社長橋口信助)とその機関誌『住宅』から、ヴォーリズが主に活動した20世紀前半の日本では、洋式をとり入れた住宅を啓蒙・普及する過程にあり、ピアノは和室が主流の日本に、洋式をとり入れた住宅の洋室に備える家具の一種として紹介されていたことが明らかになっていた。それに対し、ヴォーリズのYMCA社交室における住宅設計に関する講演記録(ウヰリアム・メレル・ヴオーリズ,(著);内田,青蔵(編);山形,政昭(解説)『ヴォーリズ「吾家の設計」「吾家の設備」』柏書房、2010[初版はそれぞれ1923・1924])を分析したところ、ヴォーリズの住宅設計観には、ヴォーリズにとってピアノは楽器の一種であり、日常生活に音楽を囲むひと時をもたらすために欠かせないものであることが表されていることがわかった。そして、自叙伝(一柳米来留『失敗者の自叙伝』近江兄弟社、2014[第三版、初版1970])を読み進めたところ、ヴォーリズがこのような住宅設計観を抱くようになった背景には、ヴォーリズ自身の生い立ち(敬虔なクリスチャンの家庭に育ち、幼少時より教会や学校でオルガンやピアノを弾く機会が多く、来日後も近江兄弟社の行事など折にふれてオルガンやピアノを弾くほどこれらの鍵盤楽器が身近にあった)が深く関わっていることが明らかとなったので、日本音楽学会の第67回大会で研究発表を行った。この成果は、平成30年度の全体の総括に際し、ヴォーリズ建築を事例に、日本のピアノ受容史におけるアメリカ文化の影響を再考するという本研究の目的を達成することに備えるものであったが、音楽学研究として取り組んでいる本研究調査と日本の建築文化史研究との連関性を見出すことともなった。ヴォーリズが関西に設計した各建築物にみるピアノの実地調査、文献資料調査、関係者への聴取調査ともに、概ね当初の計画通りに進められている。これはひとえに、大阪芸術大学のヴォーリズ建築研究者山形政昭教授とヴォーリズ建築設計所の流れを汲む一粒社ヴォーリズ建築事務所の芹野与幸氏に面会し、非公開のヴォーリズ建築の所有者への聴取調査が実現できたためである。また、近年、ヴォーリズ(建築)への関心が高まり、平成28年度に国際基督教大学や東洋英和女学院、明治学院、世田谷美術館でシンポジウムや展示が開催され、そうした企画に参加できたことも本研究遂行の大きな支えとなっている。日本音楽学会の第67回大会で研究発表の機会を得た際に言及したヴォーリズの住宅観に関する二冊の著書『吾家の設計』ならびに『吾家の設備』も、平成29年度4月に復刊される予定である。なお、当初予定していた「ヴォーリズ建築にみるピアノ」のデータベースの作成については、未だ着手していない。これは、文献資料調査を進めたところ、『住宅』をはじめとする同時代の日本の住宅雑誌とは異なり、調査対象となるヴォーリズ建築の設計図には基本的にピアノの有無が記載されていなかったためである。とはいえ、学校史やヴォーリズ住宅の施主の記録(日記・写真)などの史料からヴォーリズ建築の施主にピアノを含む音楽の嗜みがあったこともわかってきている。現時点では、データベースを作成することよりも、多様な資料をもとにヴォーリズ建築の関係者・施主の具体的な音楽実践について調査を掘り下げることを優先させる方が、本研究の目的の達成に適うと判断している。

研究計画(二年次)に則り、1ヴォーリズの出身校コロラド・カレッジを中心に、アリゾナ州フラッグスタッフなどアメリカのヴォーリズ縁の地における文献資料調査、2日本国内のヴォーリズ建築における音楽実践の具体事例の収集をすすめた。その成果の一部を2つの学会で(口頭)発表し、研究論文を執筆して学会誌に投稿した。口頭発表は文化資源学会研究発表大会での個人発表と、日本音楽学会全国大会でのパネル企画のコーディネート(兼パネリスト)の計2回行った。後者は、所属するお茶の水女子大学グローバルリーダーシップ研究所が文部科学省特別経費(国立大学機能強化分)の助成を受けて進めているプロジェクト「グローバル女性リーダー育成カリキュラムに基づく教育実践と新たな女性リーダーシップ論の発信」の支援を得て実現したものである。文化資源学会では、既往研究でヴォーリズが設計する際に参照したとされるアメリカの建築インテリア雑誌“Architectural Digest"(1920-)を調査した結果を示した。先行研究では、日本にあるヴォーリズの遺品(スクラップブックの切り抜きとメモ)をもとにヴォーリズ建築のモデル誌としてこの雑誌の名が挙げられていたが、そうした雑誌本体の調査は未だなされていない。申請者がヴォーリズ建築と国内外に現存するバックナンバーの内容を比較した結果、調度品としてのピアノという観点からは両者の類似性よりもむしろ相違点の方が際立つことが明らかとなった。この発表内容については、文化資源学会の学会誌に投稿した論文が受理され、平成30年夏に刊行予定である。加えて、同学会からの依頼を受けて「文化資源学と私」というエッセイも執筆した。日本音楽学会全国大会では、昨年度に見学した京都大学故駒井卓教授の自邸をテーマにパネルを企画してコーディネーターを務めた。同時に、自身も家族新聞『團欒』について研究発表を行った。ヴォーリズの出身校コロラド・カレッジを訪ねたことが予想以上の成果を生み、当初の計画からさらに調査を進めることができている。本調査をはじめるにあたり、『失敗者の自叙伝』(1970、近江兄弟社)をはじめとするヴォーリズの著述を分析したところ、ヴォーリズの建築設計観は、当時の建築文化の潮流とも関連するものの、ヴォーリズ自身の生立ちや経験にその源泉を求められるのではないかと考えるに至った。その後の調査からは、アメリカに現存する各種史料からこの仮説を裏付ける緒を見出している。たとえば、コロラド・カレッジ附属図書館の特別コレクション室での学校史関連資料の調査からヴォーリズが興した近江兄弟社の事業に通じるような活動が学生時代に既に行われていたことがみえてきた。文献資料の収集が要となる本研究調査では、当初の計画以上に文献資料を収集できていることが大きな支えとなっている。これはひとえに、関係者からの本調査への理解・協力に負うところが多い。たとえば、コロラド滞在中に日本のヴォーリズ建築に在住経験のあるアメリカ人教授との面談が実現し、限られた日程のなかで独力では収集しきれない郷土史料を帰国後も入手できるようになった。加えて、日本音楽学会全国大会で実施したパネル企画を、ヴォーリズ建築が数多く残る関西で一般にも公開したことから、ヴォーリズ建築探訪者や郷土史家とのつながりを新たに築くことができ、非公開の各種史料についての情報を得ることができた。一年次・二年次は、これまで建築文化史でとりあげられることの多かったヴォーリズについて、音楽学の視点から捉える調査の基盤を築くことを目ざしてきた。
欠損補綴治療における難易度の定量化

岩手県花巻市大迫町の一般地域住民461名に対し、アンケート調査および歯科検診を行い、疫学的手法を用いて、欠損歯列補綴歯科診療の難易に関わる寄与度の定量化を試みた。歯科検診の結果から対象者を咬合三角分類に従い4群(エリアA-D)に分類、ロジスティック回帰分析を用い、各エリアの口腔関連QOL低下に対するオッズ比を算出した。口腔関連QOL低下群を治療効果の得難い難症例群であると見なすことで、算出されたオッズ比は、欠損歯科補綴治療の難易に関する寄与度を表していると考えられる。本手法を応用することで補綴治療の難易度の定量化される可能性が示唆された。今年度の検診には、約120名が参加し、すべての対象者へ研究に対する説明を行い、同意を得た。対象者は、岩手県花巻市大迫町保健福祉センターで行われた4回の検診に約30名ずつ参加し、すべての日程に東北大学大学院歯学研究科加齢歯科学分野の歯科医師5名(アンケート聴取者1名、口腔内診査者2名、記録者2名)が出席、アンケート調査、口腔内診査を行い、データ収集を行った。このデータに医科系の調査結果を加え、さらにこれまでに得ていたデータと統合し、約800名分のデータを用いて、欠損補綴歯科診療の難易度についての検討を行った。本研究では、補綴学会から発表された『歯の欠損の補綴歯科診療ガイドライン2008』の部分歯列欠損に着目し検討することを目的としているため、ガイドライン中で設定された部分歯列欠損に該当する欠損形態の症例を解析の対象とし、全検診参加者のうち1歯以上の歯の欠損を有する者で、欠損の補綴処置が固定性欠損補綴装置のみで施されている者と上下顎ともに無歯顎である者を除いた461名を抽出、口腔関連QOLを難易度評価の代替指標として応用し、欠損歯科補綴診療ガイドラインの主分類となっている咬合三角分類について、難易度の定量化を試みた。ロジスティック回帰分析により解析を行った結果、エリアA(咬合支持数10ヶ所以上)を基準とした場合、エリアB(咬合支持数9ー5ヶ所)、エリアC(咬合支持数4ヶ所以下かつ現在歯数10歯以下)、エリアD(咬合支持数4ヶ所以下かつ現在歯数18ー11歯)は、それぞれ有意に高いオッズ比を示し、算出されたオッズ比は、各エリアの欠損歯科補綴診療の難易にかかわる寄与度を表していると考えられるものであった。本研究の結果から欠損歯科補綴診療における難易度の定量化に本手法が有効である可能性が示唆された。申請時の予定通り今年度の健診には、約150名が参加し、研究への同意が得られた。対象者は、岩手県花巻市大迫町保健福祉センターで行われた5回の健診に30名ずつ参加し、すべての日程に東北大学大学院歯学研究科加齢歯科学分野の歯科医師5名(アンケート聴取者1名、口腔内診査者2名、記録者2名)が出席し、アンケート調査、口腔内診査を行い、データ収集を行った。このデータに医科系の調査結果を加え、さらにこれまでに得ていた500名のデータと統合し、コホートがより充実化された。次年度の調査、データ追加と欠損補綴歯科診療の難易度についての解析を行う前に、予備的に現在データが得られている650名分のデータを用いて、現在歯数と咬合支持が口腔関連QOLに対して及ぼす影響について解析を行った。結果、咬合支持数が低下した場合、現在歯数が少ない群よりも多い群の方が、口腔関連QOL低下のリスクが高く、特に咀嚼に対する満足度が低下しやすい事、さらに、高齢者ほどその傾向が強いことが明らかになり、咬合支持を持つ歯の保存が高齢者の口腔関連QOLの維持に重要であることが考えられた(日本老年歯科医学会第22回学術大会にて発表)。今回得られた結果は、欠損補綴歯科診療の難易度定量化に関するものとは異なるが、その手法は、口腔関連QOLと各因子の関連度を算出し、利用するものであるため、口腔関連QOLと咬合支持・現在歯数に関連をみとめられた事は、本研究において重要な意味を持ち、良好な結果が得られていると言える。昨年度の調査への参加者数も申請書に記載した見込み通りであり、対象者に対する調査も問題なく実施された。今年度までに得られたデータのみを用いて解析を行ったところ、申請時に予想した結果と類似した結果を得ており、この内容をまとめて、日本老年歯科医学会にて、成果を発表できている。サブスタディとして申請書に記載した縦断調査についてもデータが蓄積されつつあり、申請書通りに研究を進められている。現在の達成度は、当初の予定通りである。

今年度も昨年度同様に、フィールド調査、データ解析を行い、研究を継続する。今年度得られるデータを昨年度までのデータと合わせて欠損補綴歯科診療難易度についての分析を行う。咬合三角分類各エリアの口腔関連QOL低下が起こりやすい確率を算出しまとめて、論文発表を行う予定である。可及的にサブスタディとして用意していた研究テーマに関しても研究をすすめ、成果を発表していく。今年度健診にかかる費用として、調査時にかかる診査者の旅費、並びにデータ入力など補助作業を行う歯科医師への謝金が必要となる。また、日本補綴歯科医学会第121回学術大会(2012年5月26日27日、神奈川)、日本老年歯科医学会第23回学術大会(2012年6月22日23日、つくば)へ参加し、成果発表、意見交換のための旅費に使用する。さらに論文投稿に関わる英文校正費、投稿料などにも使用する予定である。
タンパク尿におけるアンジオテンシンIIとメガリンの関係

我々が作製した5/6腎摘出慢性腎不全モデルラットにおいて、経時的にタンパク尿が認められた。この認められたタンパク尿は、ロサルタン投与により有意ではないが減少していた。また、この慢性腎不全モデルラットの腎臓より作製した切片を用いた検討では、メガリンの発現が、低下していた。メガリンは、近位尿細管管腔側に発現しており、糸球体を濾過した低分子タンパクを再吸収する機能を持つ。ロサルタンを投与したモデルラットの腎組織において、メガリンの発現は回復していた。このことより、メガリンの発現の回復が、タンパク尿の改善に寄与していることが示唆された。現在までに、アンジオテンシンII(AngII)によりアンジオテンシンIItype1A受容体を介してERKのリン酸化によりメガリンの発現が低下すること、アンジオテンシンIItype2受容体を介してPKBの活性化によりアルブミンの細胞内取り込みが促進することが報告され、二通りの制御によりメガリンの発現が調節されていると考えられる。ERKのリン酸化の結果、メガリンの発現量が減少することによりリガンドの取り込みも抑制されるか明らかではない。本年度は、AngII添加によりPI3K-Akt/PKBを介してメガリンの発現が増加するかをブタ腎尿細管細胞株LLC-PK1細胞を用いて検討した。メガリン発現に対する影響を検討するために、24時間血清を除いた状態で培養したLLC-PK1細胞に、AngIIを終濃度10^<-6>10^<-9>M添加し、0、3、6、24時間後、細胞を回収した。回収した細胞より、total RNAを抽出し、RT-PCRを行いcDNAを合成する。合成したcDNAを鋳型とし、特異的なメガリン遺伝子のプライマーを用いてreal time-PCRを行い、メガリン遺伝子の発現量を検討した。また、LLC-PK1にロサルタンカリウム(AT_<1A>Rアンタゴニスト)を10^<-7>10^<-9>M、添加して同様の検討を行った。今回の検討では、AngIIの添加により、明らかなメガリンの発現増減は認められなかった。また、ロサルタンカリウム単独、あるいはAngIIと共存化共に、メガリンの発現の増加は認められなかった。今回用いたLLC-PK1細胞では、有意にAngIIが作用しているように思われず、今後ヒトAngIItype1A受容体、AngIItype2受容体を恒常的に発現させた細胞株を作成し、同様の検討を行ってみる。腎近位尿細管刷子縁に発現しているスカベンジャー受容体であるメガリンは、糸球体でろ過されたタンパクなどを細胞内に取り込む作用がある。慢性腎臓病や腎不全では、タンパク尿を呈することが多い。このタンパク尿の是正にメガリンの発現が関与しているかどうかを検討した。5/6腎臓摘出したラットを12週間飼育することにより、慢性腎不全モデル動物を作製した。5/6腎摘出1週前、5/6腎摘出直後(0週)、2,4,8,12週目に血圧、採血、採尿を行い、得られた尿および血液より腎機能パラメーター(血中尿素窒素(BUN)、クレアチニン(Ucr,Pcr,Ccr,)、尿中タンパクを測定した。血圧は、慢性腎不全モデルラットでは、2週目より徐々に上昇し、12週目まで正常ラットより上昇していた。また、BUNは、0週より正常と比較し、優位に高値であり、腎機能が低下していた。尿中タンパクは、慢性腎不全ラットでは、2週目より徐々に上昇し、8週目では正常と比べ優位に上昇していた。これらのデーターより、慢性腎不全モデルラットが作製できたと考え、これらラットの12週目の腎臓を摘出し、組織切片を作製した。この組織切片を用いて、ヘマトキシリン・エオシン染色をしたところ、明らかな組織障害は認められなかった。しかし、同じ切片を用いて抗メガリン抗体を用いた免疫染色化学を行ったところ、5/6腎摘ラットにおいて、メガリンの発現が低下していた。以上のことより、5/6腎摘による慢性腎不全モデルラットにおけるタンパク尿は、メガリンの発現低下が関与していることが示唆された。メガリンの発現にアンジオテンシンIIが関与していることが報告されている。慢性腎臓病で用いられるアンジオテンシン受容体阻害薬のロサルタンを投与することにより、メガリンの発現がどのように変化するかを検討する予定である。メガリンの発現が制御できるようになれば、慢性腎臓病などで認められるタンパク尿の是正に貢献できると考えられる。メガリンは、糸球体でろ過されたタンパクなどを細胞内に取り込む受容体である。腎不全では、タンパク尿を呈することが多く、このタンパク尿の改善にメガリンの発現が関与しているかどうかを検討した。5/6腎摘出

1週前、5/6腎摘出直後(0週),2,4,8,12週目に血圧、採血、採尿を行い、得られた尿および血液より腎機能パラメーター(血中尿素窒素(BUN)、クレアチニン(Ucr, Pcr, Ccr,)、尿中タンパク(UproV)を測定した。0週より12週まで、アンジオテンシン受容体阻害薬であるロサルタンを20mg/L(低用量群),もしくは200mg/L(高用量群)の濃度で飲水投与した。血圧は、5/6腎摘ラットでは、12週目まで正常ラットより上昇していたが、高用量群では上昇は認めなかった。しかし、低用量群では、5/6腎摘ラットと同程度の血圧上昇を認めた。しかしながら、BUN, Ccr, UproVにロサルタン処置群で有意な改善は認められなかった。これらラットの12週目の腎臓組織切片を作製して、抗メガリン抗体を用いた免疫染色を行ったところ、5/6腎摘ラットにおいて、メガリンの発現が低下していた。また、高用量群ではメガリンの発現量は有意ではないが増加していた。しかし、12週の腎組織のメガリン遺伝子発現を検討したところ、各群に差は認めなかった。以上のことより、5/6腎摘ラットにおけるタンパク尿は、メガリンの発現低下が関与していることが示唆された。しかし、ロサルタン投与により、腎臓におけるメガリンの増加は認めず、腎機能の改善も認めなかった。細胞を用いた実験では、ロサルタンによりメガリン遺伝子の発現増加が示されている。このことより、ロサルタンの投与量の再設定が必要であると考えられる。慢性腎不全モデル動物として用いている5/6腎摘出ラットの作製が安定せず、慢性腎不全になる前に死亡する例が多い。そのため、例数が少なく、データーとしての評価が行いにくい。24年度が最終年度であるため、記入しない。5/6腎摘出ラットの作製をコンスタントに行い、例数を増やしていく。経験的に、5/6腎摘出後、4週目あたりよりタンパク尿が認められるので、慢性腎不全に至る過程(4,8週目)で、と殺し、腎臓を摘出し、メガリンタンパクをwestern blot、免疫染色、メガリン遺伝子をreal time-PCRにて検討していく。またアンジオテンシンII受容体阻害薬であるロサルタンの投与により、この慢性腎不全に至る過程においてもメガリンにどのような影響を与えるか検討していく。
CMOSフォトニック結晶スローライトデバイスとその応用

本研究ではこれまでのフォトニック結晶導波路(PCW)スローライトデバイスとシリコンCMOSプロセス利用を発展させ、これまでの基礎研究レベルでは考えられなかった大規模・高密度・高機能な光集積を実現する。それによって、次世代光ネットワークで重要となる高度な光信号処理や光計測システムの実現を目指した。本年度は以下の3つの点で大きな成果を挙げた。1.「CMOSプロセスを用いて製作したデバイスの統括的な特性評価」では、PCWに加えて光ファイバ接続のためのスポットサイズ変換器や光配線として利用されるシリコン細線導波路などを総合的に評価した。このようなコンポーネントは10年以上、個別に研究が進められてきたが、網羅的にまとめた文献は私が知る限り存在しなかった。そこで、これらの設計概要や特性評価結果をまとめた。2.「二光子吸収光検出器」は、これまでにPCWスローライトで増強された二光子吸収キャリアの光検出器を実証していた。しかし、前述のシリコン細線導波路とPCWの光結合率が低く、検出器の最低感度を制限していた。そこでシミュレーションにより微細構造を調整することで、結合率を2倍以上向上できる可能性を示し、初期実験でその効果を確認した。この成果は1とともに学術論文への投稿の準備を進めている。3.「オンチップ光相関計」は、高速光信号の時間波形を計測する光集積デバイスである。製作していたデバイスの測定方法を再度検討することにより、この種の計測器に求められる波形の定量的な評価が可能となり、基礎的な動作が実証された。この成果は2とともに、国際会議を含めた学術発表会で報告した。2014年3月の春季応用物理学会では、成果が高く評価され、ポスター発表件数の上位5%に相当するPoster Awardノミネート最終候補に選出された。(抄録なし)本研究ではこれまでのフォトニック結晶導波路(PCW)スローライトデバイスとシリコンCMOSプロセス利用を発展させ、これまでの基礎研究レベルでは考えられなかった大規模・高密度・高機能な光集積を実現する。(抄録なし)
評価することで「元気がでる」学生相談活動の新しい自己評価法の開発

本研究では、学生相談機関が日々の活動を肯定的にとらえて活動の見直しができ、未来展望を明確にできるツールである「学生相談プログラム充実イメージ表」を開発した。まず、CASの学生の学習・発達に関する16の学習成果をわが国に適合するように質的方法を用いて再分類した。次にエンパワメント評価を用いてアクションリサーチを行った。チームでの評価活動を行うことによって学生相談活動を振り返り、可視化され、機関にとって重要な活動が明確になり、モチベーションの向上につながることがわかった。最終的に「学生相談活動充実イメージアセスメントパッケージ」プロトタイプ1.0を作成、試行調査を行いその結果を元に改良した。平成27年度は、自己評価活動において、未来展望を明確にし、自分達の活動を肯定的にとらえて発展・未来志向で組織見直しを捉えることを促進する学生相談プログラムの自己評価ツール「学生相談プログラムの充実イメージ表」を開発することが目的である。1)学生支援を通じて促進すべき学生の学習・発達に関する学習成果を表した「CAS Frameworks for Assessing Learning and Development Outcomes」にある16領域(小貫,2014)に基づいて、我が国において実施されている学生相談プログラム事例(個人面接、グループ活動、研修会・授業、居場所活動などを含む活動事例)を研究分担者の大学の実践と文献(日本学生相談学会年次大会の発表論文集など)から広く収集する。学生相談に関して充実していると評価されているプログラム事例から萌芽的実践、GPを取得したものまで、幅広くプログラム実践事例を収集しデータベース化を行った。2)4名の研究者(福盛・松下・池田・内野)が米国の学会(The American College Personnel Association:ACPA)の年次集会(カナダ・モントリオール)に参加し、CASの教育セッションに出席、Self-Assessment Guideに関する最新のCASの考え方に関する情報収集を行った。3)収集された事例を検討しながら分類し、CASの示した各領域について5段階で充実度をイメージできるように評価・検討を重ねていき、「学生相談プログラム充実イメージ表」のプロトタイプを作成した。学生支援を通じて促進すべき学生の学習・発達に関する学習成果を表した「CAS Frameworks for Assessing Learning and Development Outcomes」にある16領域(小貫,2014)に基づいて、我が国において実施されている学生相談プログラム事例を収集した。またラフスケッチであるが「学生相談プログラム充実イメージ表」のプロトタイプが完成した。実際記入してもらうプロセスまではまだ至っていないので、今後調査を継続する。また4名の研究者(福盛、松下、池田、内野)が米国の学会(The American College Personnel Association:ACPA)の年次集会に参加し、Self-Assessment Guideに関する研修を直接受け、最新のCASの考え方に関する情報収集を行った。その結果、セルフアセスメントは数ヶ月にわたって行われること、カウンセリングセンターの評価はIACSなどの評価のスパンなどと関連あることがわかった。また、CASでは、資料を集めるプロセスが重視されていることなどから、本研究の位置づけと理念に鑑み、本研究で開発する評価システムのを3段階(第1段階:評価への抵抗・おそれをなくすプロセス、第2段階:ワーク型自己評価プロセス、第3段階:エビデンス収集と未来展望のプロセス)の過程を踏む構造にすることにした。平成28年度は、「学生相談機関の充実イメージ表」と並ぶ平成27年度に完成させた「学生相談プログラム充実イメージ表」の開発と自己評価方法の開発を行った。平成27年度、カナダで行われたACPA学会においてCASに関するプログラムのプレセンテーション(福盛ら,2016)によって、CASが前提としている学生の学習の成長・成果のモデルが日本の学生の成長の合致するのか、また、わが国に導入するにあたり、評価することやされることに恐れや、評価することそのものが目的化することにより、十分なアクションプランの作成に結びつかないことがあることが示唆された。そこで、(1)「学生相談プログラム充実イメージモデル表」の開発と同時に、(2)エンパワメントエバリュエーションの手法(Fetterman,2001)を用いて、自己評価活動行い、質的・量的なデータを収集することとした。(1)においては、CAS分類がわが国に適用できるかどうかを明らかにするために、平成25年平成27年の日本学生相談学会大会論文集を元に実践事例を収集された26プログラムについて、対象、プログラムのねらい、活動の実際,プログラム実施者・学生の視点からみた成果等一覧表にまとめた。KJ法を援用し、発表者のうちの4名がCASの16の学習成果領域の下位分類78項目をカード化し、似たカード同士に見出しをつけてグループ化し、グループ同士の関係を図解化することで分類を行った。この分類軸を「学生相談プログラム充実イメージモデル表」プロトタイプに導入した(成果は研究代表者の福盛が5月の日本学生相談学会大会で発表する予定)。また、(2)については、2つの大学に協力してもらい、Fetterman(2001)のエンパワメントエバリュエーションの手法によるプログラム評価を行った。本研究の成果は、研究分担者の内野らが日本学生相談学会大会で成果発表する予定である。平成27年度、カナダで行われたACPA学会においてCAS研修によって、CASが前提としている学生の学習の成長・成果のモデルが日本の学生の成長の合致するのか、また、わが国に導入するにあたり、評価することやされることに恐れや、評価することそのものが目的化することにより、十分なアクションプランの作成に結びつかないことがあることが示唆されたため、自己評価手法そのものについても検討する必要が生じた。また同様に、「学生相談プログラム充実イメージモデル表」プロトタイプについてもわが国の自己評価に適合させるためには分類軸の見直しが必要であることがわかった。

そこで「学生相談プログラム充実イメージ表」のプロトタイプにプログラムのカテゴリを分類する軸を再検討する軸を見直すことになった。その結果、KJ法を援用し、あらたな分類軸の模索に関する研究を進行させ(平成29年度日本学生相談学会で発表予定)、プロトタイプを改良する必要が出てきている。その意味では当初の計画からは、遅れているようにも見えるが、Fettermanのエンパワメント・エバリュエーション手法など、新しい手法を用いることで解決することも考えており、実際に2大学にアクションリサーチを既に行うことができた。これらの結果を分析することで、来年度の計画には間に合わせることができるだろう。本研究では、学生相談機関が日々の活動を肯定的にとらえて活動の見直しができ未来展望を明確にできる「学生相談プログラム充実イメージ表」を開発し、これまで開発した「学生相談機関充実イメージ表」と統合し、「学生相談活動充実イメージアセスメントパッケージ」を作成することが目的であった。ACPA年次集会に参加し最新のCASの考え方に関する情報収集を行い(福盛ら,2015)、学生支援を通じて促進すべき学生の学習・発達に関する学習成果を表したCAS FALDOsに基づいて、過去3年間の学生相談プログラム実践事例を収集した。評定者の一致率などを検討しつつ、わが国に適合するような学生の成長発達をとらえる軸が必要であることが明らかになったので、質的方法を用いて検討し分類軸を提案した。検討を重ねていき「学生相談プログラム充実イメージ表」のプロトタイプを作成した。また、評価の領域で用いられているFetterman(2001)が開発したエンパワメント評価を用いて、3つの大学に協力を仰ぎ、アクションリサーチを行った。その結果1チームでの評価活動によって、活動の洗い出しによって学生相談活動を可視化し、その評価を通じ、機関にとって重要な活動が明確になる。2評価すること自体を肯定的にとらえ、自分および機関の活動について新たな気づきが得られる。3活動に対するスタッフの考え方や価値観、評価などの類似点と相違点を共有しながら、互いを尊重し信頼する。4できていないことは課題として認識し、活動をもっとよくしていこうというモチベーションの向上につながる、などが明らかになった。「学生相談機関充実イメージ表」と「学生相談プログラム充実イメージ表」を統合し、その他の基準と評価の手引を追加した「学生相談活動充実イメージアセスメントパッケージ」プロトタイプ1.0を作成し、実際に協力大学を募って試行調査を行い、改良を行った。
セレウス菌芽胞の病衣・リネン汚染による院内感染の防止対策

清拭タオルのセレウス菌芽胞汚染の高感度検出のために改良ビーズ抽出法を考案し、検出の報告が無かったA病院の洗浄済み清拭タオルからセレウス菌汚染を高頻度検出した。またセレウス菌芽胞の付着しにくいリネン開発のために、セレウス菌乾燥芽胞の繊維への付着実験法を考案した。その結果、羊毛、絹、アクリルには芽胞が多く付着していたが綿やレーヨンには芽胞の付着が軽度だった。付着の程度は布の織り方にも関係していた。結果を基に安全な病衣の開発を検討している。一方、点滴ラインからのセレウス菌感染防止のために、健常者前腕皮膚のセレウス菌汚染の有無を調査し、約20%の被験者からセレウス菌が検出、高度耐性菌も見出された。2015年24月にA大学病院(病床数1000以上)のICUにおいて、これまでに問題がなかったとされる清拭カートに入れる前の洗浄済み清拭タオル(30×70cm)を無作為に選択し、タオル全体を23か所にカットして各切片のセレウス菌汚染状況を調査した。今回調査した清拭タオル(計9枚)の中で、全くセレウス菌が検出されなかった切片部分はなかった。9枚中4枚の清拭タオルで端と真中の部分から最も多くのセレウス菌が検出された。ICU病棟で清潔であると言われていた使用前の清拭タオルはセレウス菌に汚染されていたことが確認された。この結果から、A大学病院では全病棟で使い捨てタオルが導入された。次に、セレウス菌芽胞懸濁液に病院から提供された清拭タオルと病衣(綿35%・ポリエステル65%混合)の各切片(1cm×1cm)を10分間浸漬し室温で2日間乾燥後、A・B・C社各洗剤で洗浄(1回洗浄・3回すすぎ)し、洗浄効果を走査電子顕微鏡で観察した。セレウス菌芽胞は、タオルの綿繊維の窪みやささくれた部分に入りやすく付着しやすいことが確認された。また病衣では綿の方にポリエステルよりも多くの芽胞が付着し、繊維成分によって付着の程度が異なることが示唆された。タオルや病衣に付着した芽胞に対する洗浄効果については水のみと洗剤とでは違いが殆どみられず、洗浄後も芽胞は一部残存していた。さらに、使用前の末梢静脈留置カテーテルを無菌的に1cm大にカットしさらに縦にカットした。カテーテルの各切片の内面、外面へのセレウス菌付着状況を走査電子顕微鏡で観察した。カテーテルの外面には凹凸があるが内面は滑らかであった。セレウス菌はカテーテルの外面にも内面にも広範囲に付着した株もあれば、外面よりも内面に広範囲に付着した株もあり、菌株による違いがみられた。またセレウス菌の付着後に滅菌水で洗浄したが、芽胞を完全に取り除くことができなかった。A大学病院のICU病棟において、今までに問題がなかったとされる清拭カートに入れる前の洗浄済み清拭タオルのセレウス菌汚染状況調査を行った。1枚のタオルを23か所にカットし切片ごとに笹原らのビーズ抽出法(笹原ら.環境感染誌.2009;24:312-318)を丹念に行った。その結果、調査期間中全くセレウス菌が検出されなかった切片部分はなく、今まで清潔と言われていた使用前の清拭タオルがセレウス菌に汚染されていたことが確認された。笹原らの報告により清拭タオル中のセレウス菌の分布密度は不均一であるため複数のサンプル断片を採取することが必要とされているが、今回1枚のタオルの23か所の部分について調べたことにより、セレウス菌の検出感度が飛躍的に向上し、より正確なセレウス菌の汚染状況を知ることが可能となった。病院から提供された病衣や清拭タオルの切片にセレウス菌芽胞を付着後3社の各洗剤で洗浄し、走査電子顕微鏡でセレウス菌芽胞の付着状況を観察した。病衣ではポリエステルには芽胞が付着しにくいことが確認された。またタオルや病衣に付着した芽胞に対する洗浄効果では、水のみと洗剤とでは殆ど違いがみられなかった。これらのことは、芽胞が付着しにくく、洗浄によって除去されやすい材質、繊維などについて検討するための重要なデータとなる。末梢静脈留置カテーテルへのセレウス菌付着実験を行い、カテーテルの内面・外面の両面ともセレウス菌が広範囲に付着し滅菌水の洗浄では除去できないことが確認された。これは、セレウス菌の末梢静脈留置カテーテルからの感染防止対策を提案するための重要なデータとなる。我々のこれまでの研究によれば、セレウス菌芽胞は病衣(綿・ポリエステル混紡)の繊維にきわめて容易に付着しやすいことが判明した。また、タオルや病衣の繊維に一度付着した芽胞は次亜塩素酸ナトリウムによる消毒や洗剤などの界面活性剤では全く除去できないことも確認した。さらに、セレウス菌芽胞がポリエステルより綿に多く付着することが示され、繊維の種類により芽胞の付着状況が異なることが示唆された。しかし、これはセレウス菌芽胞の懸濁液に浸してから走査電子顕微鏡で芽胞の付着状態を調べた実験での結果であって、水にぬれたままの病衣を着用することは現実にはあり得ない。そこで水成分の影響を排除する必要があることから、セレウス菌芽胞の乾燥化を試み、乾燥芽胞の作製に成功した。