hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドパミン神経機能に着目した抗がん剤による報酬機能異常の発症メカニズムの解明

【研究目的】申請者はこれまでに、抗がん剤であるドキソルビシンおよびシクロホスファミド反復投与による報酬機能障害は、現在汎用される抗うつ薬によっては十分に改善されない可能性が明らかにしている。抗がん剤による報酬機能異常にはドパミン神経の異常が関与していると考えられるが、抗がん剤による報酬機能異常およびドパミン神経の異常については国内外を通じてこれまで全く報告されておらず、実際に報酬機能障害を生じた動物の脳内で、ドパミン神経に異常が存在するのか明らかでない。以上のことから申請者は、抗がん剤の反復投与による中枢ドパミン神経への影響を評価する目的で、抗がん剤反復投与による報酬機能障害モデルラットにおけるドパミン神経の機能変化を免疫生化学的手法を用いて解析した。【研究方法】脳内自己刺激行動を獲得したラットに対して抗がん剤(ドキソルビシン2mg/kgおよびシクロホスファミド50mg/kg)を週1回、3週間反復投与し、抗がん剤投与直前に30分間脳内自己刺激行動を行わせ経時的な報酬機能を評価した。【研究方法】ラットのレバー押しによる報酬獲得数は経時的に低下し、投与開始3週目には投与開始直前およびコントロール群と比較して有意に報酬獲得数が低下した。このようなラットの脳を灌流固定後に摘出し、中脳辺縁系ドパミン神経細胞の神経終末である側坐核において、ドパミン生合成の律速酵素であるtyrosine hydroxylaseおよび細胞間隙に放出されたドパミンの再取り込みに関わるdopamine transporterの発現量を免疫組織学的手法により検討した。その結果、側坐核におけるtyrosine hydroxylase発現量がコントロールと比較して有意に低下した。以上の結果から、抗がん剤による報酬機能障害は中脳辺縁系におけるドパミン合成の低下と関連する可能性が示唆された。
ディペンダブル・プロセス制御系の構築手法

化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム)を実現するための枠組みを構築した。特に,限られた情報の中でも高精度にプラントの運転状態を把握し,運転モードを適切に移行できるような手法を開発することが出来た.これにより、従来のシステムでは対応が困難であったような異常時における対応操作をも考慮した上での、高い信頼性と可用性、保守性、安全性を実現するプロセスシステムの設計を可能とした。本研究は、化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム)を実現するための枠組みを構築することを目的としている。このシステムの実現によって、従来のシステムでは対応が困難であったような異常時における対応操作をも考慮した上での、高い信頼性と可用性、保守性、安全性を実現するプロセスシステムの設計を可能とする。その実現のためには、「異常の検出・診断」と「プロセス制御」そして、「全体の管理」の3つの基本要素を密接に関連させて研究することが不可欠である。平成24年度は、「異常の検出・診断」におけるモデルベースの診断手法のための状態推定手法を開発し、その手法を応用した異常の検出・診断手法を提案した。その成果の一部は化学工学会の秋季大会において口頭発表した[2]。また、データ駆動型の手法と対象のプロセス知識を組み合わせる手法も開発し、その成果を口頭発表した[1][3]。「プロセス制御」に関しては、その設計に不可欠な制御対象のモデルを構築するための手法を開発し、開発した手法を実システムへ適用してその有用性を検証した。その成果の一部については論文として投稿し、Control Engineering Practice誌にてすでに公開されている[1]。さらに、「全体を管理」する視点から、少し広い視点からプロセス制御システムにおける情報処理技術についても整理して口頭発表[4]するとともに、論文としても発表した[3][4]。本研究は,化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために,高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム)を実現するための枠組みを構築することを目的としている.このシステムの実現によって,従来のシステムでは対応が困難であったような異常時における対応操作をも考慮した上での,高い信頼性と可用性,保守性,安全性を実現するプロセスシステムの設計を可能にする.その実現のたまには,「異常の検出・診断」と「プロセス制御」そして「全体の管理」の3つの基本要素を密接に関連させて研究することが不可欠である.平成23年度は,「異常検出・診断」の手法として,定性的な挙動解析に基づく方法と非線形動的モデルに基づく方法を開発した.また,基礎となる「プロセス制御」に欠かせない新たなパラメーター同定手法を開発した.平成24年度は,「異常の検出・診断」手法の1つであるモデルベース手法のための状態推定手法を開発し,その手法を応用した異常の検出・診断手法を開発した.また,「全体の管理」のための手法を整理して論文として発表した.平成25年度は,それまでの研究をまとめるとともに,前年度までに開発した手法をコンピュータ上に実装してダイナミックシミュレータによってその有効性を検証した.さらに,全体を連携して動作させることによって,高い信頼性を持った安全なプロセス制御システムが実現可能であることを示した.化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム)を実現するための枠組みを構築した。本研究は,化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム)を実現するための枠組みを構築することを目的としている.このシステムの実現によって、従来のシステムでは対応が困難であったような異常時における対応操作をも考慮した上での、高い信頼性と可用性、保守性、安全性を実現するプロセスシステムの設計を可能にする。その実現のためには,「異常の検出・診断」と「プロセス制御」そして,「全体の管理」の3つの基本要素を密接に関連させて研究することが不可欠である.平成23年度は,異常検出・診断手法として,定性的な挙動解析に基づく方法と非線形動的モデルに基づく手法を開発し,それぞれ,口頭発表[3],[5],[6]および口頭発表[4]にて発表した.また,基礎となるプロセス制御系においては,対象プロセスや制御システムのパラメータ同定が極めて重要であるが,平成23年度には,このモデル同定のための新しい手法として,ARXモデルに基づく方法と解析的な手法の2つの手法とを開発し,それぞれ,口頭発表[1],[2]および論文[1]にて発表した.一方,ダイナミックシミュレータを用いて,酢酸ビニル合成プロセスの詳細なダイナミックシミュレーションモデルを構築することができた.このモデルは,今後の検証用のプラットフォームとして,活用していく予定である.交付申請書の「研究の目的」には、「化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム」を実現するための枠組みを構築する。」とある。

その実現のため、当初の研究計画では、平成23年度には、化学プラントの状況に応じた対応操作について、簡単なシナリオベースでの検討を経て、要素アルゴリズムの基礎的な開発を行うとある。また、平成24年度以降、開発したアルゴリズムをシナリオベースからモデルベースへと展開し、安全設計やモジュール化についても検討するとなっていた。平成24年度には、この計画通り、モデルベースの手法を中心に研究を実施し、前ページに記載したような研究成果を挙げ発表することができた。このことから、本研究は、少なくても現在までのところ、おおむね順調に進展していると判断できる。交付申請書の「研究の目的」には,「化学プラントの運転時における各種の損失を極力少なくするために、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム)を実現するための枠組みを構築する。」とある.その実現のためには,状況に応じた対応操作をどのようにして決定するのかといった問題を解決するために,(a)状況の認識,(b)対応操作の候補集合の生成,(c)候補集合からの最適解の選択の3つの課題をそれぞれ解決する必要がある。平成23年度は,このうちの(a)状況の認識に関する研究と,(c)の候補集合からの最適解の選択に関する研究を中心に行った.すなわち,(a)については,プラントの運転状況を認識するための新たな異常検出・診断手法を開発し,(c)については,最適解を求めるために欠かすことのできないモデルを同定するための手法を開発することができた.これらの成果は,交付申請書に記載の研究実施計画ともおおむね対応している.したがって,平成24年度以降,(b)および(c)に関する研究をさらに進め,初年度の成果と組み合わせることによって,交付申請書にある「研究の目的」を達成することができる予定である.なお,口頭発表[5]については,当初,8月のIFAC Congressでの発表を予定していたが,2月のAPCChE Congressでの発表となった.多少の遅れはあったものの,必要な成果を出すことができており,研究目的の達成上は全く問題ない.本研究は、これまで、おおむね当初の計画通りに順調に進展している。平成25年度は最終年度であり、高い信頼性を持った安全なプロセス制御システム(ディペンダブル・プロセス制御システム」を実現するための枠組みを構築すべく、これまでの研究をまとめるとともに、安全設計やモジュール化についても研究を進める。さらに、開発した各種アルゴリズムをダイナミックシミュレータに適用し、ディペンダブルなプロセス制御系の有効性を検証する。
集中治療室で死を迎える患者とその家族のケアを困難にする要因と看護介入に関する研究

全国大学付属病院に勤務するICU看護婦・士1210名に「集中治療室で死を迎える患者やその家族のケアは、一般病棟に比べ困難であると思うか」の質問をし、「はい」と回答した814名(67.3%)にその理由の自由記述を依頼した。自由記述の内容は、既存研究・文献を元に「ICUの環境」「死の様相」「患者の要因」「看護体制」「医師との関係」「ICUの概念との関係」「死の教育不足」「看護婦・士の要因」「時間の制約」「家族の要因」に分類し、集中治療室で死を迎える患者や家族のケアを困難にする要因を分析した。最も多かった記述内容は、オープンスペースで個室がない、医療機器が多い、面会制限がある、そばに回復していく患者がいるなどの「ICUの環境」に関する内容で430名であった。次いで、緊急入室や処置が多いことで、家族と接する時間が少ないなどの「時間の制約」に関する内容で285名、急死、予期せぬ死、治療の甲斐がなく迎える死が多いなどの「死の様相」に関する内容で223名、家族の動揺が大きい、死の受容が困難であるなど「家族の要因」に関する内容が221名、ICUでは最後まで治療優先される、救命が目的の医学であるなど「ICUの概念との関係」に関する内容が90名、患者が意識不明のまま入室し意思の確認ができないなど「患者の要因」に関する内容が73名、看護婦・士自身が死に対して戸惑いが強く死を迎える患者や家族のケアは苦手であるなど「看護婦・士の要因」の内容が16名、ICUでは死を迎える患者や家族のケアを行う看護体制が整っていないなど「看護体制」に関する内容が7名、医師の不在のことが多い、担当医制でないなどで、協力が得られないなどの「医師との関係」に関する内容が4名、「死の教育不足」2名、「その他」7名であった。その他では、「ICUでどこまで終末期のケアを行うのか、余命や終末期の判断が難しい」などがあった。これらの困難要因に対しては、看護婦・士を含めた医療者自身が「ICUであっても、亡くなった患者やその家族にとっては死を迎える場所である」という認識を持ち、これらの課題に取り組んでいくだけでなく、看護婦・士自身の心理的危機やストレスに対し対策を考えることや、ケアにおける看護婦・士自身の満足度を高めることも必要であることが示唆された。集中治療室で死を迎える患者・家族のケアを困難にしている要因に関し、全国大学附属病院の集中治療室看護婦・看護士に自記式調査用紙による質問調査を行った。結果は以下の通りである。1.回答者の背景全国大学付属病院79施設に調査依頼し回収数50施設で回収率63.3%だった。回答者数は1210名。平均年齢は無回答を除く1203名が29.97歳(SD=6.53)最高年齢59歳、最低年齢19歳。平均看護経験年数は無回答を除く1206名が8.61年(SD=6.35)最高経験年数39.6年、最低経験年数4ヶ月。性別は女性が1135名、男性が47名、無記入28名だった。2.質問に対する回答結果「集中治療室で死を迎える患者やその家族のケアは、一般病棟に比べ困難であると思いますか」の問いで、経験年数5年未満と5年以上でχ2検定したところ、5年以上の者が有意に「はい」の回答が多かった。(P<0.05)「現在勤務している病棟は、死を迎える患者とその家族のケアを行うのに適していると感じますか」の問いでは、経験年数5年未満と5年以上の2群と、10年未満と10年以上の2群で、それぞれχ2検定を行ったところ、どちらも経験年数が高いほうが、有意に「適していない」と回答している者が多かった。(P<0.001)「現在勤務している病棟は死を迎える患者とその家族のケアを行う環境をもっと整えることができると感じますか」の問いでは、経験年数5年未満と5年以上の2群と、10年未満と10年以上の2群で、それぞれχ2検定を行ったところ、5年未満と5年以上で(P<0.01)、10年未満と10年以上で(P<0.001)有意差があり経験年数が低い方が「できる」の回答が多かった。「患者が死を迎えるかえる過程で、患者の意思が尊重されていると感じますか」の問いでは、経験年数5年未満と5年以上でχ2検定したところ、5年以上の者が有意に「尊重されていない」と、回答している者が多かった。「死を迎える患者とその家族のケアについて、看護婦・看護士が医師とよく話し合えると感じますか」の問いでは、経験年数による差はなかった。以上、看護経験年数が多いほど、ケアに関し困難を感じている傾向が明らかになり、その理由に関して現在分析を進めている。

自由記述の内容は、既存研究・文献を元に「ICUの環境」「死の様相」「患者の要因」「看護体制」「医師との関係」「ICUの概念との関係」「死の教育不足」「看護婦・士の要因」「時間の制約」「家族の要因」に分類し、集中治療室で死を迎える患者や家族のケアを困難にする要因を分析した。最も多かった記述内容は、オープンスペースで個室がない、医療機器が多い、面会制限がある、そばに回復していく患者がいるなどの「ICUの環境」に関する内容で430名であった。次いで、緊急入室や処置が多いことで、家族と接する時間が少ないなどの「時間の制約」に関する内容で285名、急死、予期せぬ死、治療の甲斐がなく迎える死が多いなどの「死の様相」に関する内容で223名、家族の動揺が大きい、死の受容が困難であるなど「家族の要因」に関する内容が221名、ICUでは最後まで治療優先される、救命が目的の医学であるなど「ICUの概念との関係」に関する内容が90名、患者が意識不明のまま入室し意思の確認ができないなど「患者の要因」に関する内容が73名、看護婦・士自身が死に対して戸惑いが強く死を迎える患者や家族のケアは苦手であるなど「看護婦・士の要因」の内容が16名、ICUでは死を迎える患者や家族のケアを行う看護体制が整っていないなど「看護体制」に関する内容が7名、医師の不在のことが多い、担当医制でないなどで、協力が得られないなどの「医師との関係」に関する内容が4名、「死の教育不足」2名、「その他」7名であった。その他では、「ICUでどこまで終末期のケアを行うのか、余命や終末期の判断が難しい」などがあった。これらの困難要因に対しては、看護婦・士を含めた医療者自身が「ICUであっても、亡くなった患者やその家族にとっては死を迎える場所である」という認識を持ち、これらの課題に取り組んでいくだけでなく、看護婦・士自身の心理的危機やストレスに対し対策を考えることや、ケアにおける看護婦・士自身の満足度を高めることも必要であることが示唆された。
脳磁図計測の逆問題解析と脳内電源モデルに関する研究

本研究では、SQUID磁束計を用いて脳磁図の計測を行い、同時に計測した脳波と比較することにより、脳内電源の性質を明らかにし、得られた知見をもとに、脳機能推定に有用な脳内電源モデルを考案し、脳内電源推定のアルゴリズムを開発することが本研究の目的である。この目的の下、本研究では以下のような成果が得られた。1.7チャネルSQUID磁束計を用いて、ヒトの睡眠時における脳磁図を脳波と同時に計測を行った。この中で睡眠時に出現するいくつかの特徴的な波形に関して電源推定を行い、睡眠2期に発生するまたK-complexの発生源が聴覚野の近傍に位置することを見い出した。2.睡眠中に音刺激を加え、誘発脳磁図及び誘発脳波を測定し、聴性誘発反応の発生源の位置が睡眠ステージに応じてどの様に代わるか調べた。その結果、刺激後100msecの成分は、睡眠ステージがかわってもその電源の位置は10mm以内に存在していたが、200msecの発生源になると睡眠ステージに応じてばらつきがあり、20mm程度離れた位置に存在していた。3.脳波や脳磁図を発生する電源として、これまで用いられていた1個の電流双極子ではなく、複数個の電流双極子で表現する広がりを持った脳内電源モデルを考案した。この電源モデルを用い、シミュレーションによりこれまで原因が分からなかった脳磁図の各測定点での位相差を説明することができた。
日本古辞書における唐代の字体規範の受容に関する実証的研究

1.原本調査2015年8月に、宮内庁書陵部で天治本『新撰字鏡』について調査を行った。現地に行く前に、調査方法などについて受入教員と十分研究打ち合わせを行い、調査が順調に進むことができた。調査では、当該資料の形態を実測し、当該機関の許諾を得て、資料複写を申請した。2.国際交流2015年8月に、北海道大学で開催された国際シンポジウム(第九届漢文仏典語言学国際学術研討会曁第三届佛經音義国際学術研討会)での研究発表を行った。大会準備委員会事務局の委員として、松江崇教授(日本・北海道大学)に協力し、大会の事前準備(海外学者とメールやり取り、ビザ申請、会場設置など)を行った。また、開会式で石塚晴通名誉教授の通訳を担当し、発表当日池田証寿教授の通訳を担当した(発表タイトル「佛經音義和日本古字書」)。また、石塚晴通名誉教授の論文「從Codicology的角度來看漢文佛典語言學資料」の中訳を担当し、池田証寿教授の論文「佛經音義和日本古字書」の中訳に協力した。また、大会前と発表当日、中国南京師範大学で面識があった徐時儀教授、梁曉虹教授と受入教員の通訳を担当し、中国2015年度国家社会科学基金重大プロジェクト「日本藏漢文古字書集成与整理研究」について研究打ち合わせを行った。本プロジェクトの責任者が徐時儀教授(中国・上海師範大学)、池田証寿教授(日本・北海道大学)、高島謙一教授(カナダ・ブリティッシュコロンビア大学)、梁曉虹教授(日本・南山大学)である。当該プロジェクトにおいては中国・カナダ・日本3研究グループに設置され、当方は日本研究グループの一員である。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、文献調査によるデータベース構築および分析することに軸足をおいた。まず、受入教員の研究課題(「大規模漢字集合フォント対応のデータベース構築による平安時代漢字字書研究」、研究課題番号:「20176093」、基盤研究(C))の本研究と関連する部分(天治本『新撰字鏡』など)を担当し、原本を活字に起こしていく作業を行った。今後は主にそれをデータベースとして研究を進める。次に、本研究では、奈良時代末期から平安・鎌倉時代に編まれた仏典音義に見られる字書記述を調査対象とする。これは主に種々の日本写本に頼るところが多いので、高山寺、京都国立博物館、宮内庁書陵部で原本調査を行う必要がある。そのため、3月19日-22日に、石塚晴通名誉教授(北海道大学)をはじめとする調査団と同行し、受入教員の指導の下に高山寺所蔵の原本資料(主に日本写本)に調査を行った。また、唐代の字体規範の実態を探るために、開成石経に調査を行う必要がある。そこで、去年の10月から、「開成五経字様」「開成新加九経字様」の見出し字の字形を、「開成易経」「開成孝経」「開成論語」の本文の字形に照らすことによって、「開成五経字様」「開成新加九経字様」が開成石経の字体規範を明示するものとして、その末尾に附刻されていることを最終的に証明した。これにより、唐代の字体規範の実態を知ることができ、本研究を展開していくための重要な手がかりとなる。なお、調査を行った際に、国際学会を通して面識のある西原一幸教授(日本・金城学院大学)にレビューを依頼し、その結果は今年中に公開する予定である。最後に、研究を進めていくために、自己の研究について成果発表することは欠かせない。そのため、3月1日に、第272回中国文藝座談会(九州大学中国文学会、於九州大学)で、「仏典音義における唐代字様の利用についてー『新訳華厳経音義私記』を中心にー」を題にして、研究発表を行った。平成26年度は、平成25年度の引き続き、文献調査によるデータベース構築および分析を中心とした。まず、本研究では、唐代に編まれた「字様」と呼ばれる小学書を調査対象とするため、現存する字様の形態について調べる必要がある。そのため、2014年6月に、石塚晴通名誉教授(北海道大学)をはじめとする調査団と同行し、受入教員の指導の下に大英図書館、フランス国立図書館に分蔵されている原本資料(『S.388文献』を中心に)に調査を行った。調査結果は今年中に公開する予定である。そこで、25年の10月から、「開成五経字様」「開成新加九経字様」の見出し字の字形を、「開成易経」「開成孝経」「開成論語」の本文の字形に照らすことによって、「開成五経字様」「開成新加九経字様」が開成石経の字体規範を明示するものとして、その末尾に附刻されていることを最終的に証明した。また、現存する開成石経の形態について調べるために、2015年3月に、陜西省博物館で原本調査を行い、その結果も今年中に公開する予定である。

また、2014年11月に、杭州孔廟に蔵される紹興石経(南宋字体規範を提示するもの)、2015年3月に、中国国家図書館に蔵される嘉祐石経(北宋字体規範を提示するもの)を中心に原本調査を行った。最後に、研究を進めていくために、自己の研究について成果発表することは欠かせない。そのため、2014年11月に、第八屆漢文佛典語言學國際學術研討會(於南京師範大学)で、「日本上代佛典音義對唐代字樣的利用」を題にして、研究発表を行った。1.原本調査2015年8月に、宮内庁書陵部で天治本『新撰字鏡』について調査を行った。現地に行く前に、調査方法などについて受入教員と十分研究打ち合わせを行い、調査が順調に進むことができた。調査では、当該資料の形態を実測し、当該機関の許諾を得て、資料複写を申請した。2.国際交流2015年8月に、北海道大学で開催された国際シンポジウム(第九届漢文仏典語言学国際学術研討会曁第三届佛經音義国際学術研討会)での研究発表を行った。大会準備委員会事務局の委員として、松江崇教授(日本・北海道大学)に協力し、大会の事前準備(海外学者とメールやり取り、ビザ申請、会場設置など)を行った。また、開会式で石塚晴通名誉教授の通訳を担当し、発表当日池田証寿教授の通訳を担当した(発表タイトル「佛經音義和日本古字書」)。また、石塚晴通名誉教授の論文「從Codicology的角度來看漢文佛典語言學資料」の中訳を担当し、池田証寿教授の論文「佛經音義和日本古字書」の中訳に協力した。また、大会前と発表当日、中国南京師範大学で面識があった徐時儀教授、梁曉虹教授と受入教員の通訳を担当し、中国2015年度国家社会科学基金重大プロジェクト「日本藏漢文古字書集成与整理研究」について研究打ち合わせを行った。本プロジェクトの責任者が徐時儀教授(中国・上海師範大学)、池田証寿教授(日本・北海道大学)、高島謙一教授(カナダ・ブリティッシュコロンビア大学)、梁曉虹教授(日本・南山大学)である。当該プロジェクトにおいては中国・カナダ・日本3研究グループに設置され、当方は日本研究グループの一員である。計画とおり、文献調査によるデータベース構築および分析を行っただけではなく、開成石経をはじめとする石経に調査を行うことによって、唐代の字体規範の実態を知ることができ、その調査結果は、漢字字体規範史研究に対して積極的な意義を持っているためである。27年度が最終年度であるため、記入しない。まず、日本古辞書における字書記述と唐代の字体規範との関連を分析し、唐代の字体規範が日本の標準字体に如何なる影響を与えたのかを検討する。現在は「『新撰字鏡』における字様の利用についてー『干禄字書』の利用箇所の整理と分析ー」を題にして論文を執筆し、該当内容は2015年5月10日に「第112回訓点語学会研究発表会」(於京都大学)で研究発表する予定である。また、唐代の字体規範の実態を探るために、開成石経に調査を行う必要がある。開成石経は114石があり、今まで『易経』『孝経』『論語』『五経文字』『新加九経字様』を中心に調査を行ったが、今後は引き続き現地で残りの石経に重点を置き調査を行う予定である。なお、本調査は「漢字字体規範史データベース」(平成23年度日本学術振興会課題番号238010)と関わるものであり、重要な研究意義を持っている。計画どおり、文献調査によるデータベース構築および分析を行っただけではなく、開成石経に調査を行うことによって、唐代の字体規範の実態を知ることができ、その調査結果は、漢字字体規範史研究に対して積極的な意義を持っているためである。まず、現存する字様の形態について調べていく。現存する字様(主に敦煌本)は大英図書館、フランス国立図書館に分蔵されているため、現地で原本調査を行う必要がある。
圧力制御システムを用いたコンドリュールの凝縮反応に関する実験的研究

コンドリュール再現装置を開発した。装置に水素ガスを導入し、0.1から数千Paの任意の圧力で制御する。実験出発物質にはコンドライト組成の粉末焼結ペレットを用いた。還元雰囲気ではI型コンドリュールに一致する斑状の珪酸塩鉱物(フォルステライトとエンスタタイト)が晶出した。また、100Paより低い制御圧では鉄成分の蒸発により、メタル粒子は欠損したが、全圧が高い(千Pa以上)とこのメタル組織は認められた。一般に、丸い小さなメタル粒子はコンドリュールに不均一に含まれ、実験で生成した組織はI型コンドリュールをよく再現する。交付申請書には減圧炉の作成と出発物質の合成を当該年度の主な実施計画として記した。減圧炉の設置にあたっては、その周辺設備としてチラー、換気設備、および電源工事が新たに必要になったが、研究所の協力を得て、ほぼ完成させることができた。また減圧炉本体も同時に製造工程に入り、ほぼ予定通り進み、年度内に納入を済ませた。さらに、減圧炉内で使用する実験に必要な難揮発性物質製の実験容器を設計し、業者へ製作発注した。容器の材料として、モリブデン、アルミナ、および鉄の3種類を用いた。これにより、次年度以降の本賂的な実験に向け準備を整えることができた。減圧炉で用いる予定の出発物質の合成については当該年度で予定していたが間に合わなかった。当研究課題が11月下旬に追加採択されたため、残された年度期間内に行うだけの時間を作ることが出来なかった。主な理由は、(1)出発物質の合成には、既設の雰囲気制御を用いるが国立極地研究所の立川移転後に運転を行っておらず、装置の立ち上げに時間を要すること、(2)この間には研究所業務を優先する必要が高かった、ことである。しかしながら、実験計画については練ることができ、減圧炉を用いる実験の焦点をある程度定めることができた。すなわち、当実験は、1気圧下での雰囲気制御下でこれまで多数行われてきたコンドリュール形成実験を中真空下で行うことにその重要性がある。これはこれまでに行われていない条件での実験である。実験計画に基づき、本研究のために設置した圧力制御炉を用い実験を多数回行った。実験出発物質試料には1回の実験あたり30-60mgの炭素質コンドライトの小片を用い、白金あるいはモリブデン線に吊るした。アルミナ製の実験容器下部に準備したモリブデン箔上にシリカ粉末を置けるようにし、シリカ粉末の有無による生成物の差異を調べた。全圧は主に100Paで水素雰囲気で制御した。実験容器は約1mm径の穴を上部に開けており、水素ガスは容器内部に入り、還元雰囲気を作る。最高到達温度は17001500Kの範囲で、100-10000K/hの冷却速度で制御した。平成25年度においては、シリカ粉末のない条件下で16回、シリカ粉末ある条件下で11回の実験から生成物を回収できた。これらは、樹脂に包埋・固化し、研磨厚片を作成後、光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡で組織観察を行うとともに、エレクトロン・プローブ・マイクロアナライザー(JEOL JXA-8200)で詳細な生成物の組成分析を行った。これにより得られた結果は次のようにまとめることができる。シリカに富むガス源がある場合、SiO分圧がメルトに対して過飽和になる。この場合、溶融した炭素質コンドライト出発物質上へのシリカの凝縮が起き、これにより、クライノエンスタタイトが主要相となる。この実験生成物の組織と組成は、非平衡普通コンドライトやCR2コンドライトのコンドリュールの特徴とよく類似する。一方、シリカに富むガス源がない場合、SiOガスがメルトに対して不飽和になる。この場合析出する低Ca輝石は、ずっと少量となり、クライノとオルソ相の量相の低Ca輝石が析出する。これは、CO3やCV3などの多くの炭素質コンドライトのコンドリュールの特徴と類似する。このことは異なるコンドライトの化学グループ間のコンドリュールの形成環境の差異を反映していると考えられる。水を電気分解することによる水素発生器を導入することにより圧力制御炉内の雰囲気制御を可能にした.当装置は国立極地研究所プロジェクト研究(KP6)より補助を得た.水素ガスを流した状態で最高到達温度を1600oCにするプログラム制御を行った.水素流量が50 cc/分で,全圧を100 Paで制御できることを確認した.

減圧炉を用いた本格的な実験に向けて太陽系組成を実験出発物質とする方針を定めた.すなわち,試薬には,アモルファスシリカ(SiO2),酸化チタン(TiO2),アルミナ(Al2O3),酸化クロム(Cr2O3),酸化マンガン(MnO),酸化マグネシウム(MgO),酸化カルシウム(CaO),炭酸ナトリウム(Na2CO3),炭酸カリウム(K2CO3),酸化鉄(III)(Fe2O3)の各粉末を用い,撹拌後,白金るつぼに入れる.ファヤライト,磁鉄鉱,よび石英の3相共存の酸素分圧より1桁低い酸素分圧条件(FMQ-1)において,900oCで3価の鉄を2価へ還元後,リキダス温度まで加熱後,急冷しガラスを作成する.これをめのう乳鉢で粉末にし,再度加熱・急冷する.この作業を再度行い,均質なガラスにする.白金るつぼは鉄成分を一部吸収するので予め鉄を吸わせておく.粉末にしたガラスから直径2mm厚さ1mmのペレットを多数作成し,還元雰囲気下で焼結させる.この一連の出発物質作成作業は研究分担者の磯部准教授の実験室で平成25年5月に実施予定である.II型コンドリュールは多くの研究者がその再現に成功しているが、I型コンドリュールの再現にはこれまで成功していない。そこでI型コンドリュールの再現実験を試みている。前年度は、炭素質コンドライト隕石片を用いた。今年度は試料の均一性を高めるために、出発物質にはコンドライト組成の粉末焼結ペレットを用いた。実験はピーク温度と冷却速度を変えて様々な条件で行った。実験の結果、還元雰囲気(IW-4からIW-5)でI型コンドリュールに一般的な珪酸塩鉱物(フォルステライトおよびエンスタタイト)が形成する条件を見出した。また、形成組織は、斑状(ポフィリティック)組織を呈し、丸みのあるフォルステライトを自形エンスタタイトが取り囲んで成長したポイキリティック組織を示すことが観察された。この実験条件は全圧が100Paで、ピーク温度が1450°C、冷却速度が100°C/hであり、金属鉄成分に乏しい場合である。しかし、実際のコンドリュールと比較すると相違点も認められる。実験では、酸化鉄成分は金属鉄に還元することなく蒸発し、その結果、鉄ニッケル合金は欠損する傾向が強かった。天然のI型コンドリュールには出発物質は微小(10ミクロン以下)の鉄ニッケル(カマサイト)粒子を多数含むことがある。一般に、カマサイト粒子の量は隕石種ごとでも異なり、炭素質コンドライトには多く、普通コンドライトには少ない。また、含有するカマサイト粒子の量は同一隕石でもコンドリュールごとで変動する。これらについては実験では明らかにできなかった。コンドリュールの熱源として衝撃加熱を仮定し、カマサイト粒子はその過程で溶融コンドリュールに注入されたと可能性を検討している。これらを考慮して成因を整合的に説明できるモデルを検討している。26年度が最終年度であるため、記入しない。岩石・鉱物・鉱床学26年度が最終年度であるため、記入しない。追加採択であったために12月より準備を始めた。実験装置が入ったのが3月末であり、実験は準備が整っていない。所内業務も多いため、予定したエフォートを十分使えないのも一因である。平成25年度は、実験を順調に進めることができた。実験結果から、多くの新しい知見を得ることができた。第54次南極観測隊夏隊(2012年12月から2013年2月)で隕石探査に参加した.この出発準備作業を平成24年3月から出発直前までの期間に行った.この期間に行った出発準備作業に予定外の時間がかかったため.装置はほぼ完成し、実験の指針も出来たので、次年度以降に研究所業務および南極観測業務の合間に時間を作り最大限実験を行うことが今後の推進方策である。
幼児の図形による見立ての描画表現―年齢、環境、性差からの検討―

幼児の描画表現の創造性と想像性について明らかにするために、図形を提示し何かに見立て描き表すよう教示し描画収集を行った。調査対象は、日本と日本とは色彩使用が異なると考えられるチェコ共和国の幼児・小学生である。調査の結果、両国とも1幼児よりも小学生の方が男女とも図形の見立てが成立した絵を描くこと、2女児の方が見立ての描画の成立数が多い傾向にあること。3年齢、性別を問わず、図形の色は見立てに影響しないこと。4日本では幼児によっては図形を活かした独創性が、チェコでは類似した表現がみられる傾向がみられた。このことから、描画表現のイメージや創造性には、年齢、環境、性差に加え、保育や教育の影響が示唆された。幼児の図形による見立ての描画表現について、年齢差、環境差、性差の比較検討により、想像力と創造力の実態把握を試みる調査研究である。環境の比較は日本とチェコ共和国(以下、チェコ)とした。チェコの教育や保育は各教育施設による裁量が大きく、均一な教育や保育が行われているとは限らないこと、先行研究から幼児の描画には両国に異なる表現が認められること、一般的な色の使われ方にも違いがあると考えられることから設定した。<研究実施状況>平成24年度は、日本では幼児の見立ての描画、並びに描画以外による図形と色彩からの連想調査について比較検討を行った。また、チェコでは、前年度の調査対象数で偏りのあった年齢のに追加の調査を行い、数の均衡をはかることを試みた。さらに、スロバキアで同様の調査を開始することにした。スロバキアを調査対象国として追加した理由は、チェコの隣国にあり環境が似ていること、チェコと同一国だったこと、チェコよりも性による色の使い分けの意識が少ないと推測できたことが挙げられる。<研究の成果>今年度の研究の成果として、1見立ての描画調査、2視覚提示による図形の連想調査、3聴覚提示による色彩の連想調査について、一部途中経過であるがまとめた。それらの結果から、以下について明らかになった。1図形の見立ての描画表現については、日本の女児は男児よりも図形丸を顔に見立てる傾向がみられた。男児でも花や人を描く傾向があり、自由画の性差の特徴とは異なった。チェコでは、女児も乗り物や道路標識などの男児的な描画がみられた。環境、年齢、性差にかかわらず、図形の色よりも形が優先された。2図形提示の連想調査では、図形丸の回答数が図形三角や四角よりも突出しており、食べ物の連想が多かった。3聴覚による色彩提示調査では、食べ物や身の回りの連想が多かった。赤の回答数が髙く、ピンクは連想しにくいことが明らかになった。幼児の描画表現の創造性と想像性について明らかにするために、図形からの見立ての描画について調査を試みた。自由画とは異なり、図形から何を想像し描き表すのかという創造性について、ひとりの幼児から複数の描画を収集し、年齢、性別、環境から検討することにした。幼児に提示した図形は三角、丸、四角をそれぞれ6個、図形の線画は黒のみの場合、青、黄、ピンクの調査用紙、青・黄・ピンクの面の調査用紙の3種類を用意した。調査用紙の図形を何かに見立て描き表すよう教示した。図形3種は玩具などで幼児に親しみがあり基本的な図形と考えられること、青は男児が、ピンクは女児が好きな色、黄色は両者に好まれる色であることから選択した。調査の結果、両国の共通として1幼児よりも小学生の方が男女とも「図形の見立て」が成立した絵を描くこと、2女児の方が描画数が多い傾向にあること、3年齢、性別を問わず、図形の色は見立てにほとんど影響しないこと、4見立ての描画発達段階の特徴、が挙げられる。差異としては、日本の幼児によっては図形を活かした独創的な描画表現が多くみられたが、チェコでは全体に類似した描画表現の傾向がみられた。日本の保育では、一人ひとり表現を重んじる場面がみられるが、チェコでは文字教育を見据えワークシートを用いた線画の練習に取り組むことが行われていることから、描画表現のイメージや創造性には、年齢、環境、性差に加え、保育や教育の影響が示唆された。幼児の図形による見立ての描画表現について、年齢差、環境差、性差を比較検討することで、イメージする力と創造する力の実態を把握しようする研究である。環境の検討としては、日本とチェコ共和国(以下、チェコ)を対象とした。チェコの教育や保育では、国として日本の教育要領や指針のように具体的には示されていないこと、幼児の描画表現や色の使われ方に違いがあることから比較対象としている。<研究実施状況>日本の幼稚園、保育所で収集した見立ての描画表現の分類、検討を行った。

日本の小学校(計155名)での、図形による見立ての描画表調査を2011年11月に実施。同様の調査を日本の調査と同じ条件で、チェコの幼稚園と小学校で行った(計282名)。調査は2012年3月1日から17日に実施した。また、本研究では「図形」と「色」の影響も含んだ見立ての描画表現の調査研究であることから、「図形」と「色」についての調査も補助的に行った(「三角ものを教えてください」という教示で、調査を行った。)色に関する嗜好調査はあっても、図形に関する先行研究は少なく、また両者についての幼児のイメージ調査はほとんどみられないことから、本研究の成果をまとめる上で、手がかりとなると考えている。<研究の成果>平成23年度の調査結果をまとめた範囲では(現在、調査結果を検討している箇所もある)、以下のことが挙げられる。(1)年齢に応じて、図形の見立ての取り組み数、成立数ともに増加する傾向がみられた。(2)図形○(丸)は、年齢、性別、環境にかかわらず、他の図形よりも取り組み数、成立数ともに多かった。(3)チェコよりも日本の幼児の方が、取り組み数、成立数ともに多い傾向にあった。(4)性差では、自由画の特徴とは異なる場合もみられた(女児の乗り物の見立て等)。また、調査時によってバラつきもあり、再検討する必要がある。本研究の達成度については、おおむね順調である。したがって、次年度の調査進行も予定通りに進めていく。研究が順調に進んでいる理由として、本研究がスタートする前から準備してきたことが挙げられる。類似した調査研究をすでに実施していたので、本研究時の開始もスムーズであったし、2年目も同じく、順調に進むことができた。特に、調査先の小学校や幼稚園、保育所での調査協力の体制が、日本だけではなくチェコでもすでに整っているので、新規開拓に時間を要する必要がまったくなかった。平成24年度では、調査対象国をチェコの隣国であるスロバキアにまで広げたが、チェコでの研究協力者であるチェコ日友好協会(理事:山田春美氏)や地元の学校、幼稚園に勤務している教員や職員との長年の調査協力の積み重ねによって培わされた組織力により、円滑に進めることが可能となっている。また、調査結果の検討については、国内の研究協力者から多くの助言を得ることができたことも大きな要因と考えられる。平成24年度は、大神優子氏(和洋女子大学認知心理学)と共同研究として、描画以外の表現方法である、聴覚・視覚提示による図形や色彩からの連想について、研究を進めることができた。大神氏とは、同じ大学に所属していることから、日常的に調査や研究について意見交換できる環境にあることが、計画的に研究を進めることにつながった。また、近江源太郎氏(日本色彩研究所理事長色彩学、造形心理学)からも、本研究にかかわる調査や研究方法、分析について具体的な助言が得られた。以上のことから、本研究は多岐に渡る研究協力者の支えによって順調に進めることができている。次年度も、今年度同様に協力を仰ぐと同時に、研究結果を公開、フィードバッグすることにより、貢献できるよう努力をしていきたい。本研究がスタートする以前より、準備をしてきたことが理由として挙げられる。
異種染色体導入コムギを用いたイネ科害虫の寄主決定メカニズムに関する研究

オオムギ染色体導入コムギ系統、および、コムギは摂食するがオオムギは摂食しないトノサマバッタ、コムギにはゴール(虫こぶ)を形成するがオオムギにはゴールを形成しないフタテンチビヨコバイを用いて、オオムギの有用虫害抵抗性遺伝子を探索することを目的とした。ヨコバイおよびバッタの各オオムギ染色体導入コムギに対する感受性を調べ、ゴール形成や摂食阻害のメカニズムを考察した。また、マイクロアレイによる発現動態解析により関連する植物遺伝子を探索した。本研究では、オオムギの7対の染色体を1対ずつ付加したコムギ系統、および、コムギは摂食するがオオムギは摂食しないトノサマバッタ、コムギにはゴール(虫こぶ)を形成するがオオムギには形成しないフタテンチビヨコバイの累代飼育系を用いて、オオムギに含まれる有用な虫害抵抗性遺伝子を網羅的に探索することを目的としている。研究初年度は、フタテンチビヨコバイによるゴール形成特性やゴール形成の適応的意義に関して、イネ科作物の幼苗を利用して解析を実施した。また、オオムギ染色体導入コムギ各系統のヨコバイに対する感受性の比較(草丈の萎縮、ゴール形成の程度)を実施した。現在、フタテンチビヨコバイが加害したオオムギ染色体導入コムギ各系統の、ゴール形成葉における植物ホルモンの発現動態や、各系統を摂食した際のフタテンチビヨコバイの発育比較、および、マイクロアレイによるコムギ遺伝子の発現動態解析を実施している。解析の結果、各系統間で、感受性や植物ホルモンの発現動態に顕著な違いが見られ、有効遺伝子の探索に向けて有益な成果が得られている。トノサマバッタに関しては、ふ化直後の一齢幼虫のオオムギ染色体導入コムギ各系統の選好性を選択実験により調査するとともに、アクトグラフを用いて各系統を摂食させた際の行動性の変化を記録した。その結果、コムギ各系統間で、バッタの選好性や行動性に有意な変化が確認され、有効な遺伝子の探索に向けて有意義な成果が得られている。初年度の成果の一部に関しては、国内外の学会大会で講演を行った。残りの成果に関しては、結果の取りまとめが終わり次第、随時国内外の学会大会において講演を行い、論文化していく予定である。昨年度に引き続き、フタテンチビヨコバイによるゴール形成特性やゴール形成の適応的意義に関して、イネ科作物の幼苗を利用して解析を実施した。現在、フタテンチビヨコバイが加害したオオムギ染色体導入コムギ各系統の、ゴール形成葉における植物ホルモンの発現動態や、各系統を摂食した際のフタテンチビヨコバイの発育を比較するとともに、ヨコバイによるゴール形成時に特異的に発現する植物側の遺伝子をマイクロアレイによる発現動態解析により探索している。一連の解析の結果、各系統間で、感受性や植物ホルモンの発現動態に顕著な違いが見られ、有効遺伝子の探索に向けて有益な成果が得られている。トノサマバッタに関しては、ふ化直後の一齢幼虫のオオムギ染色体導入コムギ各系統の選好性を選択実験やアクトグラフを用いた行動性の解析に加え、各系統を摂食させた際の生存率や発育速度を比較した。その結果、コムギ各系統間で、バッタの選好性や活動性、生存率や発育速度に有意な差が検出され、有効な遺伝子の探索に向けて有意義な成果が得られている。これまでの成果の一部に関しては、国内外の学会大会で講演を行った.残りの成果に関しては、結果の取りまとめが終わり次第、随時国内外の学会大会において講演を行い、論文化していく予定である。また、8月にアメリカで開催される国際植物保護会議において、ヨコバイとトノサマバッタに関する最新の研究成果を発表する予定である。本研究では、オオムギの7対の染色体を1対ずつ付加したコムギ系統、および、コムギは摂食するがオオムギは摂食しないトノサマバッタ、コムギにはゴール(虫こぶ)を形成するがオオムギには形成しないフタテンチビヨコバイの累代飼育系を用いて、オオムギに含まれる有用な虫害抵抗性遺伝子を網羅的に探索することを目的とした。過去2年に引き続き、フタテンチビヨコバイによるゴール形成特性やゴール形成の適応的意義に関して、イネ科作物の幼苗を利用して解析を実施した。本年度は特に、フタテンチビヨコバイが加害したオオムギ染色体導入コムギ

各系統の、ゴール形成葉における植物ホルモンの発現動態や、各系統を摂食した際のフタテンチビヨコバイの発育を比較するとともに、ヨコバイによるゴール形成時に特異的に発現する植物側の遺伝子をマイクロアレイによる発現動態解析により探索した。一連の解析の結果、各系統間で、感受性や植物ホルモンの発現動態に顕著な違いが見られ、有効遺伝子の探索に向けて有益な成果が得られた。トノサマバッタに関しては、ふ化直後の一齢幼虫のオオムギ染色体導入コムギ各系統の選好性を選択実験やアクトグラフを用いた行動性の解析に加え、各系統を摂食させた際の生存率や発育速度を比較した。その結果、コムギ各系統間で、バッタの選好性や活動性、生存率や発育速度に有意な差が検出され、有効な遺伝子の探索に向けて有意義な成果が得られた。一連の成果を、国内外の学会大会で発表し、オオムギ染色体導入コムギ各系統のフタテンチビヨコバイ感受性に関する論文と、フタテンチビヨコバイによるゴール形成の適応的意義に関する論文を発表した。残りの研究成果も、随時学術論文として発表していく予定である。
確率振動積分の漸近挙動の研究

数学や物理の様々な場面においてWiener空間上の汎関数積分の漸近挙動を考える問題が自然に現われる。本研究ではそのうち確率振動積分と呼ばれる被積分汎関数が振動する場合について関係する問題を多角的な方面から取り組むことを課題としている。特に本研究では最も基本的で応用の多い、磁場のあるSchrodinger作用素に関係した確率振動積分を主な対象としている。本年得られた知見の主なものは2次元Euclid空間上の2次のHamiltonianのスペクトル構造を完全に決定したことと、このHamiltonianによって生成されるheat semigroupの積分核にmetaplectic表現とMehlerの公式を用いた表現を与え、その積分核の1つの解析法を与えたことである。これは松本裕行氏(名古屋大)との協力によって得られた結果であり、以前にHamiltonianに非負定値性を仮定して行っていた研究を一般の場合に拡張しようとする試みの中で得られた。この非負定値性の仮定をはずすという問題は確率振動積分の可積分性の問題に関わってくる。実際対応するheat semigroupの積分核の確率振動積分による表現はHamiltonianが非負定値のとき以外は収束するとは限らない。特に大事なことはこの表現が絶対収束はしないが条件収束する確率振動積分の具体例を与えることである。我々は本研究でこの基本的で具体的な場合に確率振動積分の可積分性の問題に取り組む1つの方法を与えたことになる。この研究についてはまだ次元を一般にするなどの問題が残されており、今後も追及していきたい。数学や物理の様々な場面においてWiener空間上の汎関数積分の漸近挙動を考える間題が自然に現われる。本年得られた知見の主なものはGauss型確率場を磁場としてもつSchrodinger作用素に対するLifschitz型の挙動の存在である。即ちこの作用素の状態密度関数がスペクトルの下端から指数的に立ち上がることが分かった。この結果は状態密度関数のLaplace変換を表現する確率振動積分の漸近挙動に対する結果に同値である。この漸近挙動は精密に調べることは難しいが、磁場に対する適当な仮定の下ではGauss型確率場の2乗をscalar potentialにもち磁場をもたないSchrodinger作用素に対する同様の問題を考えれば我々の目的に適う評価は得られことが分かり、被積分汎関数が正値の汎関数積分の漸近挙動を調べる問題に帰着されることが分かった。この漸近挙動もDonsker-Varadhanの大偏差理論等の常套手段を有効に適用するにはscalar potentialの滑らかさが弱過ぎて精密に調べることは難しいが、我々の目的に適う評価は得られることが分かった。この研究についてはまだ考えられる問題が多く、今後も追及していきたい。
性能基盤型設計法の開発

本計画研究課題(2-1)「性能基盤型設計法の開発」の一環として1999年度2002年度に第1回第4回の日米ワークショップに開催してきた.本年度も、共同研究のためのワークショップ(鉄筋コンクリート造建築物の性能基盤型設計法に関する第5回日米ワークショップ、The Fifth US-Japan Workshop on Performance-Based Earthquake Engineering Methodology for Reinforced Concrete Building Structures)を2003年9月9日(火)9月11日(木)まで神奈川県箱根で開催した。鉄筋コンクリート建物の性能基盤型設計法の開発を主題にして、最新の研究成果を論文として発表するとともに情報交換が行われた。参加者は、日米代表者間の調整により共同研究の実施者を主体にして合計30名の研究者である。日本側では同研究課題に登録された研究分担者および研究協力者以外に数名の方々にも参加を依頼した。鉄筋コンクリート建物応答の性質、部材の挙動、新しい解析モデル化手法等に関して最新の知見が交換され、これらにより,既存建物の耐震診断・耐震補強,あるいは新築建物の性能評価型設計に関する基礎的情報が得られた。また、本研究の予算により、以下の2種類のテーマで鉄筋コンクリート部材に関する実験を行った。(1)鉄筋コンクリート造異形断面柱の性能評価(新潟大学、加藤大介)、(2)鉄筋コンクリート柱の損傷評価に関する研究(東北大学、前田匡樹)。ワークショップ論文(英文)は再編集して論文集として出版するとともに,5年間の成果のまとめとして,本研究課題により開発された鉄筋コンクリート建物の性能基盤型設計法に関する評価手法,耐震診断・耐震補強手法を指針の規定等に適用可能な形で英文の最終報告書として整理した.鉄筋コンクリート建物の性能基盤型設計法の開発を主題にして、今後日米共同研究を活発に進めるために必要な最新の研究を論文として発表するとともに情報交換が行われた。参加者は、日米代表者間の調整により今後の共同研究の実施主体となる合計30名程度の研究者に限定した。日本側では同研究課題に登録された研究分担者および研究協力者を中心にして、これ以外の数名の方々にも参加を依頼した。震源域近傍を含む様々な地震入力に対する鉄筋コンクリート建物応答の性質が明らかにされた。また,鉄筋コンクリート部材の挙動についての理解が深まり、新しいモデル化手法も提案された。これらにより、既存建物の耐震診断・耐震補強、あるいは新築建物の性能評価型設計に関する基礎的情報が得られた。また、確率論的な手法の重要性も確認された。その一方、「建物の耐震性能とは何か」と考えるとき、建物の全壊を防ぐという立場から、非構造部材を含む建物全体を補修可能な状態に留めるという立場まで、様々な段階があることが再認識され、幅広い性能要求に応えるため今後さらに共同研究を継続することの必要性が確認された。本計画研究課題(2-1)「性能基盤型設計法の開発」の一環として、昨年度の第1回ワークショップに引き続き、日米共同研究のためのワークショップ(鉄筋コンクリート造建築物の性能基盤型設計法に関する第2回日米ワークショップ、The Second US-Japan Workshop on Performance-Based Earthquake Engineering Methodology for Reinforced Concrete Building Structures)を2000年9月11日(月)9月13日(水)まで札幌市で開催した。鉄筋コンクリート建物の性能基盤型設計法の開発を主題にして、今後日米共同研究を活発に進めるために必要な最新の研究を論文として発表するとともに情報交換が行われた。参加者は、日米代表者間の調整により今後の共同研究の実施主体となる合計29名の研究者に限定した。鉄筋コンクリート建物応答の性質、鉄筋コンクリート部材の挙動、新しい解析モデル化手法等に関して最新の知見が交換され、これらにより,既存建物の耐震診断・耐震補強,あるいは新築建物の性能評価型設計に関する基礎的情報が得られた。また,ワークショップでの議論を通して日米間で個人レベルの研究協力体制が模索され、一部は米国側で共同研究の提案として予算申請されている。また、本研究の予算により、以下の3種類のテーマで鉄筋コンクリート部材に関する実験を行った。1)異形鉄筋の付着割裂における寸法効果(名古屋工業大学、市之瀬敏勝)、2)鉄筋コンクリート造異形断面柱の性能評価(新潟大学、加藤大介)、3)繊維混入コンクリートを用いた鉄筋コンクリート柱のせん断性能に関する研究(東京都立大学、北山和宏)。鉄筋コンクリート造建物を対象にした性能基盤型耐震設計法の確立を目標にして具体的な性能評価手法を中心課題として共同研究を行ってきた.米国では本プログラムの枠外であるが,同じく性能基盤設計法(PBD)をその組織の研究目標としているPEERC, UC Berkeley (Prof. Jack Moehle)を主たるCounterpartとして緊密な研究協力を行ってきた.その一環として1999年より毎年,合計3回の日米ワークショップを開催した.毎回日米から約30名の先導的研究者が最新の研究成果を発表して,活発な意見交換を行うとともに,印刷公表された会議の論文は先導的研究成果として広く参照されている.地震応答解析,部材の性能などの新しい評価手法やモデル化手法などが提案され,さらに,(1)実験データの交換,(2)同じ実験の異なるモデルによる解析,(3)共通テーマに関する詳細な検討,(4)同じ建物の地震応答解析,に関して,個別の共同作業が行われている.一方,本研究費による実験研究により個別に以下の成果が得られている.(1)接合部破壊が先行する外柱・梁接合部を対象として柱・梁主筋の付着性能を変数とした実験を行い,柱・梁接合部の破壊を統一的に理解する方法を構築した.