hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄内酸素メタボリズムがつくる微小環境の神経因性疼痛の成立への関与

脊髄レベルでの神経因性疼痛の成立に重要な役割を果たしている脊髄マイクログリア細胞(microglia)を研究の対象に選び、その活性化の機序をグリアの活動の"場"である脊髄内の酸素代謝、微小レドックス環境と関連つけて検討した。その結果,マイクログリアにおいてその活性化に伴う神経因性疼痛関連の遺伝子発現誘導が酸素分圧により調整されていることを見いだした。脊髄レベルでの神経因性疼痛の成立に重要な役割を果たしている脊髄マイクログリア細胞(microglia)を研究の対象に選び、その活性化の機序をグリアの活動の"場"である脊髄内の酸素代謝、微小レドックス環境と関連つけて検討することにより,脊髄マイクログリア細胞の活性化における脊髄内レドックス環境が痛覚過敏症、異痛症などの成立に果たす役割を明らかにして治療への端緒をつかむことを目的としている。研究計画に則り今年度は以下の研究成果を得た。#1.培養マイクログリアを用いた実験マイクログリア由来の樹立細胞株を用いた実験系を確立した。a.マイクログリアの活性化の検討は、toll-like receptor,カンナビノイド受容体に加えてインテグリンなどの接着因子の細胞表面での発現、接着能,貪食能を指標にした。活性化因子としては、ATP、炎症性サイトカイン、レチノイン酸を用いる。単球-マクロファージの分化活性化との類似性を視野にいれて,ホルボールエステル(PMA),活性化型ビタミンDを用いて検討した。この結果,マイクログリアの活性化にともない細胞内レドックス調整転写因子HIF-1の活性化が起こる事を見いだした。b.マイクログリアの活性化の前後で、酸素消費量,代謝経路の変化を検討する。酸素消費量はクラーク電極を用いた機器を用いて行い、細胞内ATP、1actate, pyruvate含有を測定する実験系を確立した。さらにグルコーストランスポーター,各種解糖系酵素の発現量をアッセイする実験系を確立して予備的な実験結果を得た。脊髄レベルでの神経因性疼痛の成立に重要な役割を果たしている脊髄マイクログリア細胞(microglia)を研究の対象に選び、その活性化の機序をグリアの活動の"場"である脊髄内の酸素代謝、微小レドックス環境と関連つけて検討することにより,脊髄マイクログリア細胞の活性化における脊髄内レドックス環境が痛覚過敏症、異痛症などの成立に果たす役割を明らかにして治療への端緒をつかむことを目的としていた。H23年度における樹立細胞株を用いた検討に続き本年度はマウス脳由来マイクログリア初代培養実験系を用いて以下の研究成果を得た。#1マイクログリアの活性化の検討は、toll-like receptor,カンナビノイド受容体に加えてインテグリンなどの接着因子の細胞表面での発現、接着能,食食能を指標にした。マイクログリアの活性化の前後で、酸素消費量,代謝経路の変化を検討した。酸素消費量はクラーク電極を用いた機器を用いて行い、細胞内ATP、lactate,pyruvate含有を測定する実験系を確立した。さらにグルコーストランスポーター,各種解糖系酵素の発現量をアッセイする実験系を確立して実験結果を得た。#2慢性疼痛モデルをラットを作成してマイクログリアの活性化を評価する実験系の立ち上げに着手してHIF-1の活性化を示唆する研究結果を得た。
自己調整学習者を育てる21世紀の成人学習環境デザイン原則の構築

本研究では、21世紀に必要な成人の能力を明らかにし、教育工学の観点から自己調整学習の理論を発展させた「共調整学習」「社会的に共有された調整学習」の概念をもとに、異なる学習場面、大学教育(フォーマル)、職場研修(ノンフォーマル)、地域活動(インフォーマル)に共通して利用可能な教材開発を行い、成人学習環境のデザイン原則を構築することを目的としている。「自己調整学習者を育てる21世紀の成人学習環境デザイン原則の構築」のため、調査研究を行った。121世における成人に必要な能力を、書籍や大学や企業のカリキュラム、OECDやユネスコなどの国際間組織の報告書や提言書、関連組織におけるインタビューなどから明らかにした。2018年OECDはEducation 2030プロジェクトの成果を簡潔にまとめた中間報告書「教育とスキルの未来」を発表した。この中では、これまでの教育目標をさらに広げ、従来の主要能力のカテゴリーに、変革を起こす能力のカテゴリーを追加した。変革を起こす能力は、新しい価値を創造する力、緊張を和らげジレンマを解消する力、責任ある行動をとる力、という3つの要素からなる。この中には、自己調整、自己コントロール、自己効力感、責任感、問題解決、適応力などを含んでいる。2共調整学習、社会的に共有された調整学習に関する関連研究を調査し、1の能力の獲得に必要な前提知識、要素技術を探し、それらの新規性や優位性について検証した。本研究の理論的側面として、土台となる自己調整学習の概念は、学習を個人の中のものとする学習観に根差している。近年の認知心理学、学習科学などで起こった学習観の転換、学習を実践共同体への参加のプロセスとみなすことや、協調的な学習に対して、自己調整学習の概念には限界がある。そこで、複数人の活動に着目した共調整学習や、地域活動などがモデルとなりうる社会的に共有された調整学習に着目し、これらの違いを明らかにした。年度初めに予定していた、「自己調整学習者を育てる21世紀の成人学習環境デザイン原則の構築」のため、121世紀に必要な成人の能力の特定、2共調整学習研究のサーベイに関する調査研究を行うことができた。またこれらの結果の中間報告を学会で発表し、さらには国際学会での招待講演、年度終盤には国内学会での招待講演を受けるなどとして、その成果を発表することができた。このことは、本研究の進行が、おおむね順調であることとともに、その内容は、予想以上に、国内外の学会から期待されているものであるといえる。平成30年度は、121世紀に必要な成人の能力の特定および、2共調整学習研究のサーベイを行った。1では、「21世紀型スキル」「デザイン思考」「計算論的思考」「エンジニアリング思考」などに共通する、21世における成人に必要な能力を、書籍や大学や企業のカリキュラム、OECDやユネスコなどの国際間組織の報告書や提言書、関連組織におけるインタビューなどから明らかした。2では、共調整学習、社会的に共有された調整学習に関する関連研究を調査し、1の能力の獲得に必要な前提知識、要素技術について検討した。令和元年度は、前年度の結果を踏まえ、3カリキュラム開発を行うと同時に、12の見直しを実施する。3成人の21世紀に必要な能力獲得に関わる、大学におけるカリキュラム、職場研修のカリキュラム、地域活動における学習について、国内外の事例を調査する。それらを2の観点から分析する。1の内容をもとに、自己調整学習を育てるため、複数人の活動に着目した共調整学習、地域活動に着目した社会的に共有された調整学習を促進させるカリキュラムの開発を行う。これらを令和2年度に予定されている書籍、eラーニング教材、プロジェクト型ワークショップの開発を見据えて研究開発に取りかかる。本研究ではサブグループを組織して展開する。各グループの研究の進捗と成果を共有するため、年に2回程度の全体会を合宿形式で行うことを予定している。

そこで、複数人の活動に着目した共調整学習や、地域活動などがモデルとなりうる社会的に共有された調整学習に着目し、これらの違いを明らかにした。年度初めに予定していた、「自己調整学習者を育てる21世紀の成人学習環境デザイン原則の構築」のため、121世紀に必要な成人の能力の特定、2共調整学習研究のサーベイに関する調査研究を行うことができた。またこれらの結果の中間報告を学会で発表し、さらには国際学会での招待講演、年度終盤には国内学会での招待講演を受けるなどとして、その成果を発表することができた。このことは、本研究の進行が、おおむね順調であることとともに、その内容は、予想以上に、国内外の学会から期待されているものであるといえる。平成30年度は、121世紀に必要な成人の能力の特定および、2共調整学習研究のサーベイを行った。1では、「21世紀型スキル」「デザイン思考」「計算論的思考」「エンジニアリング思考」などに共通する、21世における成人に必要な能力を、書籍や大学や企業のカリキュラム、OECDやユネスコなどの国際間組織の報告書や提言書、関連組織におけるインタビューなどから明らかした。2では、共調整学習、社会的に共有された調整学習に関する関連研究を調査し、1の能力の獲得に必要な前提知識、要素技術について検討した。令和元年度は、前年度の結果を踏まえ、3カリキュラム開発を行うと同時に、12の見直しを実施する。3成人の21世紀に必要な能力獲得に関わる、大学におけるカリキュラム、職場研修のカリキュラム、地域活動における学習について、国内外の事例を調査する。それらを2の観点から分析する。1の内容をもとに、自己調整学習を育てるため、複数人の活動に着目した共調整学習、地域活動に着目した社会的に共有された調整学習を促進させるカリキュラムの開発を行う。これらを令和2年度に予定されている書籍、eラーニング教材、プロジェクト型ワークショップの開発を見据えて研究開発に取りかかる。本研究ではサブグループを組織して展開する。各グループの研究の進捗と成果を共有するため、年に2回程度の全体会を合宿形式で行うことを予定している。
すばる望遠鏡用の次世代観測装置の国際共同開発研究

本研究によって、開発途上にあったすばる望遠鏡の第一期共同利用観測装置の機能追加と機能試験、試験観測を行うことが出来、共同利用装置として完成させることができた。それぞれの装置はいずれも世界一級の性能を有しており、すばる望遠鏡の性能をフルに発揮させる能力を持っている。赤外線撮像装置は、近赤外線(1μm2μm)での二分角の視野を持つ撮像、分光観測が可能な装置であり、世界で最も深い近赤外撮像のできる装置として遠方宇宙の探査に威力を発揮した。また、OH夜光除去分光器に結合され、遠方クエーサーや電波銀河などの非常に暗い天体の近赤外分光観測で成果をあげている。主焦点広視野撮像装置は、8-10m級望遠鏡では他に類がない30分角の広視野を一度にカバーすることのできる世界で唯一のカメラである。赤外線分光装置は、波面補償光学装置(AO)と組み合わせて、すばる望遠鏡の回折限界像をフルに生かした近赤外線分光ができる装置である。星の生成領域から銀河、クエーサーに至る幅広い分野の観測研究に用いられる。AOは、空気の揺らぎによって乱れる天体からの光の波面をリアルタイムに補正する装置であり、すばる望遠鏡の空間解像力を限界まで高めることができる。コロナグラフ撮像装置は、明るくコンパクトな天体の周りに広がる淡い構造を観測することができる装置で、波面補償光学装置AOと組み合わせて、すばる望遠鏡の最高解像力で、原始星周りの原始太陽系ディスクや太陽系外の惑星の発見にも威力を発揮すると期待されている。中間赤外線観測装置は、中間赤外線(3μm30μm)で撮像、分光のできる装置で、この波長域ではAOを用いなくても、すばる望遠鏡で回折限界の空間分解能が得られるため、空間分解能や検出限界において宇宙望遠鏡に優る性能を有する。微光天体分光撮像装置は、可視の分光撮像装置であり、非常に暗い(可視Bバンドで24等級)天体の多数同時分光機能に特徴をもつ。高分散分光器は、可視で比波長分解能10万という非常に高い波長分解能で天体を分光できる装置である。我々は,大型光学赤外線望遠鏡「すばる」用に,次世代の高性能観測装置を開発して搭載するために,ハワイ大学や英国王立天文台などとともに共同開発研究を行ってきた。今年度は,すばる望遠鏡が本格的に稼働し始めたため,平成12年秋に予定されている共同利用開始に向けて,いわゆる第1期共同利用観測装置の開発に重点を置いて研究を推進した。その結果,冷却中間赤外線観測装置(COMICS),近赤外線分光撮像装置(IRCS),微光天体分光撮像装置(FOCAS),コロナグラフ撮像装置(CIAO),高分散分光器(HDS)の5つの装置を完成させ,望遠鏡に搭載して試験を開始することができた。いずれの装置も,まだ詳細な調整や機能追加が必要であるが,望遠鏡搭載後の初期試験で予定性能のかなりの部分を達成した.また,これらに先立ち,OH夜光除去分光器(OHS)の一部とすばる主焦点カメラ(SuprimeCAM)を試験的に望遠鏡に搭載し,望遠鏡性能を確認するとともに,科学的データを得る事ができた。これらの装置によって,すばる望遠鏡本体の性能が世界最高レベルにあることが実証され,新たな天体現象の発見もなされた。さらに,

第2期共同利用観測装置として,ファイバー多天体分光器(FMOS)の共同開発を英国王立天文台と推進し,その主要構成要素である,天体導入マイクロファイバー駆動機構の設計を行った。これは数百本のファイバーを1/1000mmの精度で駆動するという精密技術であるが,マイクロアクチュエータを用いた機構により,実現の可能性が高まった。この他,観測装置の性能をフルに発揮させるため,望遠鏡制御システム,データアーカイブシステムの改造・開発も並行して行った。それぞれ,実用システムとして長期間安定に動作させることに成功した。我々は、大型光学赤外線望遠鏡「すばる」用に、次世代の高性能観測装置を開発して搭載するために、ハワイ大学や、英国王立天文台などとともに共同開発研究を行ってきた。今年度は、平成12年冬から本格始動したすばる望遠鏡共同利用に向けて、第1期共同利用観測装置の試験調整に重点を置いて、研究を推進した。その結果、近赤外線分光撮像装置(IRCS)とすばる主焦点カメラ(SuprimeCAM)は試験調整を終了し、共同利用観測に供することができた。また、冷却中間赤外線観測装置(COMICS)、微光天体分光撮像装置(FOCAS)、コロナグラフ撮像装置(CIAO)、高分散分光器(HDS)、OH夜光除去分光器(OHS)の5つの装置の試験も行い、平成13年度より共同利用が行えるレベルまでに完成させた。いずれの装置も、望遠鏡搭載後の試験観測で予定性能を達成し、科学的データを得る事ができた。これらの装置によって、新たな天体現象の発見もなされている。さらに、波面補償光学装置(AO)をすばる望遠鏡に搭載し、すばるの結像性能を理論的極限にまで向上させられることを実証した。これらに加えて、第2期共同利用観測装置として、ファイバー多天体分光器(FMOS)の共同開発を英国王立天文台と推進した。また、多波長同時分光器、近赤外広視野カメラなどの開発を、名古屋大学、東北大学などと協力して行った。この他、観測装置の性能をフルに発揮させるため、望遠鏡制御システム、データアーカイブシステム、データ解析システムの改造・開発も並行して行った。それぞれ、実用システムとして長期間安定に動作させることに成功した。
メカニカルコンパウディング法によるM型フェライト微粒子の作製および特性評価

本研究は,メカニカルコンパウディング(M.C)法によりSr系M形フェライト微粒子の磁気特性向上を目的として, M.C.法により作製するSr系M形フェライト微粒子にLa_2O_3およびCo_3O_4の複合添加を行い,添加物によるSr系M形フェライト微粒子の磁気的,物理的特性への影響について詳細に実験,検討を行った。また,良好な磁気特性が得られた微粒子粉末試料を用いて,異方性焼結磁石を作製した。本実験で得られた代表的な微粒子試料の諸特性は以下のとおりである。組成:SrO・6Fe_2O_3+1wt%La_2O_3+0.1wt%Co_3O_4,熱処理条件:1100°C×1h in air、磁気特性:σ_3=88.3×10^<-6>Wb・m/kg(70.3emu/g), H_<CJ>=473kA/m(6.0kOe)T_C=454°C,平均粒径:0.34μm。またこれら微粒子を用いて異方性焼結磁石を作製したところ, (BH)_<max>が32.0kJ/m^3以上の良好な特性が得られた。著者は1995年より酸化物であるM型フェライトにメカニカルアロイング法を適用し,メカニカルコンパウンディング(以下M.C)法と称し,遊星ボールミルを用いて,簡単な方法で高保磁力を有するM型フェライト微粒子が得られることを報告している。また著者は焼結M型フェライトへのLa_2O_3置換の影響についても種々報告している.そこで本実験では,Sr-Mフェライトの磁気特性の向上を目的とし,組成をSro-nFe_2O_3において,n=4.756.0と変化させ,添加物としてLa_2O_3を02.0wt%添加し,M.C.によりSr-Mフェライト微粒子の作製を行い,添加物によるSr-Mフェライト粉末の磁気的,物理的特性への影響について詳細に実験,検討を行った。実験結果をまとめると次のようである。1)著者は先に,添加物を入れない場合,組成式SrO・nFe_2O_3において,n=5が最適組成であることを報告している.そこでまずn=5を出発組成とし,La_2O_3を02.0wt%の範囲で添加し,M.C.を純水中で1h行った後,熱処理温度を8501100°Cの範囲で変化させた。いずれのLa_2O_3添加量も,保磁力は熱処理温度の上昇と共に増加し,1050°Cで最高値を示し,それ以上では減少した。950°C以上の熱処理温度でSr-M単相になることが知られ,磁気特性が良好となる温度と一致した。La_2O_3添加量と磁気特性の関係は,添加量の増加とともに保磁力が増加する一方,飽和磁化が減少する傾向を示した。これら試料の活性化エネルギーを求めたところ,La_2O_3無添加及び1wt%添加の試料において.それぞれ171.8kJ/mol,163.7kJ/molとなった.これは化学的共沈法によるSr-Mフェライトの代表的な微粒子試料の活性化エネルギー215.9kJ/molと比べて低い値となった.これはM.C.により粒子同士が密着しており,反応が早いことが考えられる.2)上記の結果,次にモル比を変化させ検討した結果,良好な磁気特性が得られた組成はn=5.75,La_2O_<31>wt%添加,熱処理温度1050°Cにより作製した試料である。σ_s=88.2×10^6Wb-m/kg(70emu/g),H〓_<cj>=476kA/m(6.0kOe)と高飽和磁化,高保磁力を有する微粒子(平均粒径0.25μm)が得られた.また,この試料の組成分析を行ったところ,Sr^<2+>_<0.968>La^<3+>_<0.063>Fe^<2+>_

<0.064>Fe^<3+>_<11.855>O^<2->_<19>となった.この結果よりLa^<3+>とFe^<2+>がほぼ同等の値となり,La^<3+>置換固溶が進み,同等のF^<e2+>が発生したことがうかがえる。これら粉末はボンド磁石素材として期待される。本研究は、昨年に引き続き、M型フェライトにメカニカルコンパウンディング(以下M.C.)法を適用し、Sr系M型フェライト微粒子の磁気特性の向上を目的として、M.C.法により作製するSrフェライトにLa_2O_3およびCo_3O_4の複合添加を行い、添加物によるSr系M型フェライト微粒子の磁気特性への影響について詳細に実験、検討を行った。また、良好な磁気特性が得られた粉末試料用いて、異方性焼結磁石を作製した。結果をまとめると次のようである。(2)SrO・nFe_2O_3化合物に2wt%La_2O_3と0.3wt%Co_3O_4添加した試料において、モル比nを変化させると、保磁力はnが増加するにしたがって熱処理の高温化に伴う保磁力の低下が抑えられることが知られた。飽和磁化は熱処理温度1050°C以上でnの増加とともに上昇した。(4)活性化エネルギーはLa_2O_3単独添加の試料よりもCo_3O_4との複合添加試料のほうが高いことが判り、フェライト化反応が遅いことが知られた。
関節リウマチにおけるＩＬ－１７の役割と部位特異的な関節破壊機序の解明

関節リウマチ(RA)滑膜におけるIL-17陽性細胞の割合は患者の疾患活動性に依らず、IL-17をTh17細胞のマーカーであるCCR6,CD3で共染色したところIL-17+CCR6+細胞,IL-17+CD3+細胞の割合は数%程度にすぎなかった。RA滑膜におけるTNF-α, IFN-γ, IL-17の関連を検討するためにリアルタイムPCRにより遺伝子発現を解析した。TNF-αの発現量はIFN-γと強い相関を示したが、TNF-αとIL-17の発現量には有意な相関を認めなかった。同様にIFN-γとIL-17の発現量に関しても解析を行ったが有意な相関を認めなかった。本研究の目的は、RA滑膜におけるIL-17, IFN-γ, TNF-αの発現を解析し、これらサイトカインによる関節破壊制御のメカニズムをin vitroで検討することである。実験にはRA患者20例20関節から手術時に採取した滑膜を用いた。RNA抽出後cDNAを作成し、IL-17, IFN-γ, TNF-αに対するTaqMan probeを用いてリアルタイムPCRを行った。次に、初代培養後の滑膜線維芽細胞(FLS)をこれらの炎症性サイトカインの単独または組み合わせで刺激し、24, 48時間後の培養上清中のMMP3濃度をELISA (Quantikine®, R&D Systems)にて測定した。リアルタイムPCRではIL-17は約半数の症例にしか発現が認められなかったが、IFN-γ, TNF-αはほとんどの症例で発現が認められた。興味深いことに、IL-17が臨床的寛解例の20倍以上の異常高値を示した症例ではTNF-αの発現は認められなかった。FLSからのMMP3産生はIL-17 (100 ng/mL)単独による刺激では変化がなかったが、IFN-γ(1 ng/mL)との共刺激によって有意に増加した。一方、TNF-α(10 ng/mL)単独刺激ではMMP3産生は有意に増加したが、IFN-γとの共刺激によってその増加はキャンセルされた。関節局所ではTNF-αが検出されないにも関わらずIL-17の異常増加を認める症例があり、今後、TNF阻害剤無効/効果減弱例に対する抗IL-17抗体治療の効果が期待される。また、in vitroでIL-17とIFN-γの共刺激によってFLSからのMMP3産生が有意に増加したことから、局所レベルではIL-17の軽度増加でもTh1活性化によるIFN-γ増加によって関節破壊が進行する可能性が示唆された。本研究の目的は、関節リウマチ(RA)においてIL-17を中心とした炎症カスケードと関節破壊のメカニズムを検討することである。実験にはRA患者20例20関節から手術時に採取した滑膜を用い、昨年度の研究では滑膜線維芽細胞(FLS)を用いた実験において、関節破壊の指標となるMMP3の産生はIL-17 (100 ng/mL)単独による刺激では変化がなかったが、IFN-γ(1 ng/mL)との共刺激によって有意に増加すること報告した。このことから、疾患活動性が高いRAの関節ではIL-17単独ではなくIFN-γと協調して関節破壊を進行するメカニズムが考えられた。近年、関節リウマチ(RA)の関節破壊におけるTh17およびIL-17の役割が注目されている。しかしながら、RAの病態に中心的な役割を果たすT細胞サブセットや炎症性サイトカインについては一定の見解が得られていない。本年度は、RA滑膜におけるIL-17, IFN-γ, TNF-αの発現を解析し、TNF阻害薬がこれらの炎症性サイトカインの発現プロファイルに及ぼす影響を検討した。実験にはRA患者25例25関節から手術時に採取した滑膜を用いた。TNF阻害薬(TNFI)使用は13例、非使用は12例であった。また、IL-17, IFN-γ, TNF-αによる関節破壊効果を調べるために、初代培養後の滑膜細胞をこれらの炎症性サイトカインで刺激し、培養上清中のMMP3濃度をELISAにて測定した。IL-17の発現は、画像的寛解が得られていた症例やTNFI使用下にDAS28で臨床的寛解が達成されていた症例では低下していた。IL-17の発現が寛解群に比して10倍以上の増加を示した症例では、1)中等度以上の疾患活動性でTNFI非使用、2)TNFI使用下でも局所腫脹が残存、3)IFN-γの発現が低下、などの特徴を認めた。TNF-αは全例で発現を認めたが、寛解群の2倍以上の高値を示した症例はなかった。

滑膜細胞を用いたin vitroでのMMP3産生効果はTNF-α>>IL-17であり、IFN-γ単独刺激による変化は認めなかった。多くの症例でTNFIによるIL-17発現抑制効果が示された。IFN-γは骨吸収を抑制することが報告されており、IL-17増加とIFN-γ低下がRAにおける関節破壊進行の基盤となっている可能性がある。本研究計画はRA患者の手術時に切除される滑膜を実験材料に用いるものであるが、ほぼ予定していた数の実験材料を確保することができた。滑膜組織よりRNAを抽出し標的遺伝子のPCRや、培養細胞を用いた実験では目的タンパクのELISAを行い、一定の結果を得た。これらの結果を基にいくつかの国内学会で研究成果を発表することができた。このため、達成度は「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究計画はRA患者の手術時に切除される滑膜を実験材料に用いるものであるが、当施設の症例に加えて、他施設からの症例もいくつか加えることができ、ほぼ予定していた数の実験材料を確保することができた。研究内容に関しては、研究計画に沿って培養滑膜細胞を用いたin vitroの実験を中心に行う予定である。また、酸化ストレスと関節リウマチの病態について臨床、培養細胞の実験から興味深い知見を得ているので、研究を進めていきたい。今後も引き続き多施設から手術材料を安定して入手できるよう、手術材料の提供を共同研究施設に呼びかけていく。同時に、手術材料の保存方法、収集手段を十分に検討しなければならない。また、多施設からの手術材料収集に当たっては、患者個人情報が尊守されるよう、十分な配慮がなされるような対策を講じていく。できるだけ臨床にフィードバックできる情報を得るために、IL-17で刺激した滑膜細胞の細胞応答(細胞基質分解酵素の産生など)が現在の実臨床で使用可能な生物学的製剤の処理によって抑制されるかどうか、特に検討を加えたい。平成24年度中に行う予定であった滑膜培養細胞を用いた実験は、培養細胞の継代数が多くなってしまったために一部中断を余儀なくされた。このため未使用金が生じたが、平成25年度に行う予定であった細胞実験と合わせ当初の研究計画通り、細胞培養、遺伝子解析、生化学的解析に必要な試薬、器具を中心に研究費を使用する予定である。また、一部はデータ解析に必要なソフトウェア、研究成果発表のための学会準備・出張費、論文投稿費に使用する予定である。当初の研究計画通り、細胞培養、遺伝子解析、生化学的解析に必要な試薬、器具を中心に研究費を使用する予定である。また、一部はデータ解析に必要なソフトウェア、研究成果発表のための学会準備・出張費に使用する予定である。
脳磁図記録によるヒトの視覚認識機構に関する研究

ヒトの脳磁場をSQUID脳磁計で計測することにより、運動視の脳内機序の解析、および暗算・思考過程における前頭葉活動の解析をおこなった。1.運動視の脳内機序の研究被験者の眼前においたスクリーンに運動する光点を提示しながら脳磁場と脳波を同時記録した。その結果、視覚刺激が運動を開始してから潜時約150-250msで、両側後頭部の大脳皮質が活動することが明らかになった。これは、動物実験やヒトの神経心理学的研究、ポジトロンCT法による研究などをもとに提唱されてきた運動視中枢の活動を捉えたものと考えられる。2.暗算・思考過程における前頭葉脳磁場の研究暗算をしたり、種々の時間空間的事象を思考する際の大脳皮質各領野の律動的脳磁場変化を、脳磁計で記録分析した。周波数分析により、暗算(簡単な引算)と特定の音楽を想定した場合などに、左右の前頭葉に5-7Hzの脳磁場の出現する被験者が見いだされた。これまで脳波記録により報告されたFmθ波に相当すると考えられるこのθ脳磁波は時間経過とともに振幅を増減し、その電流双極子を推定すると、左右大脳半球の前頭葉内に散在して発現していることが判明した。左右大脳半球間に、量的差異が見出される場合もあった。
ジェンダー・バイアス超克のためのキァリア教育プログラム研究

今年度は、本研究の最終年度にあたり、ジェンダー・バイアスの超克を企図したキャリア教育のプログラムの基礎的デザイン策定のため、収集資料のデータベース化及び具体的プログラム構想をまとめた。具体的には、平成16年度に実施したアメリカ調査、平成17年度に実施したイギリス・デンマーク・フィンランド調査においてそれぞれ収集した一次資料、インタビュー結果等を再整理し、そこから日本のキャリア教育実践にとって示唆的なプログラムを抽出して分類してその特質を分析した。また、アメリカにおいて積極的な開発が確認された具体的な教育実践プログラムについては、今年度も継続して資料収集に当たり、EDC(Education Development Center、ボストン)及びWomen's Educational Media(サンフランシスコ)からの資料提供を得たため、当該資料についてもその整理と分析に加えた。分類に当たっては、(1)広く「男性性」「女性性」の再認識を促すプログラム、(2)性別による伝統的分業論の相対化及びそこからの脱却をめざすプログラム、(3)女子生徒の積極的な社会的活動を促進するための意識・認識の変容を企図するプログラム、(4)男子生徒の家庭での役割認識の変容を促すプログラム、(5)広く男女間の社会的公正・平等の実現をめざすための学習プログラム、(6)人種的・民族的・性的マイノリティーとの関連の中でジェンダー問題を位置付けたプログラムの各視点を設定した。現在、日本の学校に応用可能なプログラムについては、公刊を前提に出版社との協議を進めている。研究期間3年の初年度に当たる平成16年度は、日米のキャリア教育プログラムにおけるジェンダーの位置づけとその教材化の解明を行った。日本については、a)各都道府県レベルの教育センター紀要等に発表される進路指導の実践報告書、b)学校現場で使用される進路指導サブテキスト、c)教師向けに執筆された進路指導用参考図書の整理と分析を、アメリカについては、a)中等学校で使用されるキャリア教育用テキスト、b)関連する基礎研究・実践研究の整理・分析のほか、平成16年12月に実施したミズーリ州における実地調査、及び、全米キャリアテクニカル教育学会年次大会への参加によって実践の現状を明らかにした。本年度の研究によって得られた結果の主要部分は以下の通りである。日本では、中学校・高等学校それぞれにおいて、上級学校に進学すること、勤労者として働くことに対する支援カリキュラムが構築されてはいるものの、それらの実践が多くの学校でなされるための条件が整備されてはおらず、また、学校段階を超えた体系化についてはその立ち後れが顕著であった。さらに、今日の日本社会に顕在的にみられるジェンダー・バイアスについては、当為論としての男女平等への言及がなされるにとどまっており、キャリア教育の課題としては位置付いていない。一方、アメリカでは、キャリア教育プログラムの中核に進学支援及び就業支援が位置づく点で日本と軌を一にしつつも、ジェンダー・バイアスや経済格差などの社会問題を視野におさめた実践の蓄積が見られた。特に、ジェンダー・バイアスの超克については、キャリア教育の主要課題としてカリキュラム化されており、連邦による推進施策を背景として、実践への幅広い応用が確認された。今年度は、職業観・勤労観の育成あるいは在り方生き方の指導と言われる漠としたキャリア教育理念に体系と構造を与えるための基礎研究の2年目にあたり、ジェンダー・バイアスの超克を通じて新たな職業観・勤労観を育成することがキャリア教育の重要課題の一つとして認識されているイギリス、デンマーク、フィンランドにおいて調査(調査期間:平成17年9月30日から10月13日)を実施した。具体的な調査対象は、Connexionセンター(ケンブリッジ)、英国教育雇用省(シェフィールド)[以上イギリス]、デンマーク教育省(コペンハーゲン)、コペンハーゲン市内の公立義務教育学校、ロスキルデ大学ジェンダー研究所(ロスキルデ)[以上デンマーク]、フィンランド教育省、ヘルシンキ市内の義務教育学校[以上フィンランド]とした。当該調査により、ヨーロッパ諸国においては、(1)企業における女性労働者の処遇の改善、(2)自然科学分野の女性研究者の積極的養成、(3)男女双方のワーク・ライフ・バランスの達成、(4)男女双方の家庭・コミュニティーにおける役割の重視を柱とする社会形成が進められる中で、初等・中等学校におけるキャリア教育の進展が見られた。特に、デンマークでは、女性に対する処遇の改善とワーク・ライフ・バランスの達成が、初等教育段階から強調されていることが確認された。また、3カ国とも、現在の関連施策の中核には、若年移民、特に女性移民の就労保障問題が位置づけられていた。その一方で、昨年度調査を行ったアメリカとは対照的に、メンズ・スタディを基盤とした男子生徒向けのキャリア教育プログラム開発については特に着手されておらず、キャリア教育推進のための教育施策においてもこの点に言及する通達・ガイドライン等は出されてこなかったことが把握できた。

分類に当たっては、(1)広く「男性性」「女性性」の再認識を促すプログラム、(2)性別による伝統的分業論の相対化及びそこからの脱却をめざすプログラム、(3)女子生徒の積極的な社会的活動を促進するための意識・認識の変容を企図するプログラム、(4)男子生徒の家庭での役割認識の変容を促すプログラム、(5)広く男女間の社会的公正・平等の実現をめざすための学習プログラム、(6)人種的・民族的・性的マイノリティーとの関連の中でジェンダー問題を位置付けたプログラムの各視点を設定した。現在、日本の学校に応用可能なプログラムについては、公刊を前提に出版社との協議を進めている。
「占領期新聞情報データベース」作成への新聞紙面データベース化パターンの構築

科研費萌芽研究概要研究代表者と研究分担者はそれぞれの専門領域に応じて分担を決め、担当領域のマイクロフィルムを入手した。また必要とする占領期文献の収集をおこなった。さらにデータベースの原資料である「プランゲ文庫」そのものを所蔵している米国メリーランド大学の司書に資料整理、分類上の意見交換やデータベース作成上の問題点を検討いた。またアメリカでは国立公文書館やニューヨークのコロンビア大学で関連資料や検閲文書の収集にあたった。さらに中国の社会科学院や首都図書館で日本占領にかんする中国側の文献の収集にあたった.3人は定期的に東京あるいは大阪で打ち合わせの会議を行った。各人が自分の専門領域の中からもっとも占領期の新聞の特色を示す新聞を選び、さらにどの記事が典型的な代表性をもっているかを検討した。データベースは基本的には「占領期雑誌目次データベース」(代表山本武利)を踏襲し、それとの関連性を持たせた方がよいとの考えで、雑誌分類番号(Prange Control No.)、タイトル、タイトル(英文)、発行所、発行人、編集者、キャッチフレーズ、発行日、ページ(面)、写真の有無、検閲情報の有無という12項目を基本情報として挿入することとなった。またキーワード検索向上のためには、タイトル以外にも人名、地名、国名など固有名詞を最低5個選ぶこととなった。この方針で紙面データベース化パターンを構築し、各時期の紙面のデータベースを作成した。
18,19世紀におけるドイツ語語順のコーパス言語学的・社会言語学的研究

対象とした時代のドイツ語コーパスから得られた合計4689件の用例(主文の枠構造の用例2048件、主文および副文の多項述語の用例2641件)に基づき、I)テクスト種という社会言語学的要因と、II)枠構造の完全性ないし規模、ならびに多項述語の語順、という2変数間の相関関係をカイ2乗検定によって検証したところ、次のような結果が得られた:1)主文における枠構造の完全性とテクスト種との間には、いずれの文筆家の場合も有意な関係が認められなかった。すなわち、テクスト執筆時の公刊意図の有無は、主文における枠構造使用に影響を及ぼしていなかったと考えられる。2)主文における枠構造の規模とテクスト種との間には、有意な関係が認められる文筆家もあれば、有意な関係が認められない文筆家もある。前者の場合、公的なテクストにおいて枠構造の規模がより大きくなっている。3)主文における多項述語の語順の場合、テクスト種と不定形動詞間の順序との間に有意な関係が認められる文筆家が優勢であった。この場合、公的なテクストでより古い時代の語順が用いられており、公的テクストにおける語順の保守性が確認された。4)副文における多項述語の語順については、テクスト種と定動詞の位置との間の相関関係を調査したが、対象とした文筆家全員に共通するような一定の傾向は認められなかった。一名についてのみ公的テクストでの語順の保守性、ならびに私的テクストにおける逸脱的語順の使用が確認された。18世紀の文筆家の異なるテクスト種、すなわち(A)公刊の意図をもって書かれたテクスト(=公的テクスト)と、(B)書簡、日記など、公刊の意図なしに書かれたテクスト(=私的テクスト)における主文の枠構造・および副文における多項述語語順に関して、コーパスに基づく調査を行ったところ、次のような(暫定的)成果が得られた:1)主文における枠構造の完全性とテクスト種との間には統計的に有意な関係が認められない。すなわち、調査した文筆家たちはテクスト種の違いによって主文の枠構造を使い分けてはいなかった可能性が大きい。2)完全な枠構造の規模に関しては、テクスト種との有意な関係が認められた。具体的に述べるならば、私的テクストと比較して公的テクストにおける枠構造の規模の方がより大きくなる傾向がある。3)多項述語語順は、主文および副文のいずれにおいてもテクスト種によって異なる場合が確認された。しかしながら、その異なり方は文筆家によって様々で、結果を判定し統一的に解釈するには更なる調査が必要である。4)多項述語語順の相違がテクスト種に起因している可能性とならんで、その時々の統語的環境も当該語順に関与的である兆候も得られた。平成16年度は対象とするコーパスを更に広げて調査を進め、あわせて同時代の文法書や文筆家の文法に関する発言を詳細に参照することで、上記(暫定的)成果の補足・吟味を行う。またこれに引き続いて、18世紀と同様の手法で19世紀のテクストについても調査を進めて行き、最終的にはこの2世紀間における語順変化とテクスト種の関係を明らかにし、更には語順変化にいかに人為が関わったのか、という問題の解明にも迫ることを試みる。18世紀の文筆家の2つの異なるテクスト種、すなわち公刊する意図をもって書かれた公的テクストと、そのような意図なしに書かれた私的テクストにおける語順を比較調査したところ、主文の枠構造に関してはこれらのテクスト種の間で統計的に有意な違いが認められることが判明した。しかしながら、多項述語語順に関しては、公私テクスト間の違いは認められたものの、その異なり方には一定の傾向性が認められなかった。これについて補足的調査を行ったところ、1)多項述語が用いられている統語環境の解明、および2)テクスト種のより詳細な規定、の2点が問題解決にとって重要であることがわかった。具体的に述べれば、1)については、当該述語における定動詞の法が接続法の場合に通常ではない語順が用いられる傾向があり、また2)については、近世においては書簡のテクストが公的性格を持ちうるということである。これらの点については更なる調査が必要であるが、現時点で18世紀に関しては、威信をもつ異形がまず公的性格のより強いテクストで用いられるようになり、続いて次第に私的テクストにも浸透していくという一般的傾向が、暫定的ではあるが、確認できた。19世紀についても18世紀の調査の際に用いた手法で、コーパスの作成および分析を行ったが(現在も継続中)、当該世紀については上で指摘した2)の点を18世紀にも増して十分に考慮する必要性があるため、これと平行して歴史学および社会学の文献調査を行いつつ、データのより精密な分析を図っているところである。

すなわち、テクスト執筆時の公刊意図の有無は、主文における枠構造使用に影響を及ぼしていなかったと考えられる。2)主文における枠構造の規模とテクスト種との間には、有意な関係が認められる文筆家もあれば、有意な関係が認められない文筆家もある。前者の場合、公的なテクストにおいて枠構造の規模がより大きくなっている。3)主文における多項述語の語順の場合、テクスト種と不定形動詞間の順序との間に有意な関係が認められる文筆家が優勢であった。この場合、公的なテクストでより古い時代の語順が用いられており、公的テクストにおける語順の保守性が確認された。4)副文における多項述語の語順については、テクスト種と定動詞の位置との間の相関関係を調査したが、対象とした文筆家全員に共通するような一定の傾向は認められなかった。一名についてのみ公的テクストでの語順の保守性、ならびに私的テクストにおける逸脱的語順の使用が確認された。
VEGFとVEGF受容体を標的とした難治性川崎病の治療に関する基礎研究

免疫グロブリン治療が無効な川崎病難治例では冠動脈瘤が高率に発生し、難治性川崎病に対する新たな治療法の確立は社会的ニーズが高い。現在までの多くの研究成果から、難治性川崎病の病態にVEGF・VEGF受容体系が深く関わっていることが判明している。本研究では、VEGFやVEGF受容体を標的とした新たな抗炎症療法の可能性を解析した。初年度は、インビトロアッセイ系を用いて、川崎病で多量に産生されるVEGFが本当に血管透過性をもたらすのかを検証するため、患者血清について検討した。治療前川崎病患者血清には差が認められなかったが、免疫グロブリン治療抵抗例の血清を用いると、培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性が有意に増加した。また、VEGF受容体の抗体およびVEGFリガンドの生理活性抑制因子である可溶性VEGFR-1のいずれの前処理においても免疫グロブリン抵抗例の血清による血管透過性機能の亢進を抑制することができた。最終年度は患者血清がもたらす培養膀帯静脈血管内皮細胞の血管透過性を阻害する薬物を探索した。VEGF受容体の下流にあるp38MAPKの役割に着目した。P38MAPK阻害薬(SB203580)をアッセイ系に前処置して検討した結果、免疫グロブリン治療抵抗例の血清にみられた血管透過性亢進作用は阻害された。また、その他のERK阻害剤ではこのような効果は認めず、川崎病血清に存在する血管透過性作用は、p38-MAPKを介している可能性が示唆された。p38MAPK阻害剤の治療薬としての可能性を今後検討することも必要と思われる。本研究では、VEGFやVEGF受容体を標的とした新たな抗炎症療法の可能性を解析する。本年度は、インビトロアッセイ系を用いて、川崎病で多量に産生されるVEGFが本当に血管透過性をもたらすのかを検証した。川崎病患者血清では、血中VEGFは健常対照に比べ増加していた。また、これら患者血清を用いて、臍帯静脈血管内皮細胞の培養系に5%濃度の血清を添加し、培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性をインビトロで検討した。まず、川崎病の治療薬として用いられている、免疫グロブリンやアスピリンそのものは培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性に影響は与えなかった。次に、患者血清について検討した。治療前川崎病患者血清は、健常対照者血清に比べて臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性機能には差が認められなかった。次に、免疫グロブリン治療後の患者血清を用いて検討したところ、免疫グロブリン治療により反応のあった患者群の血清には培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性機能には影響を与えなかったが、免疫グロブリンに抵抗を示しその後冠動脈異常を来たした抵抗例の血清を用いると、培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性が有意に増加した。以上より、患者血清にはVEGFが含まれており、治療抵抗例の血管透過性に重要な役割を果たしていることが推測される。

現在までの多くの研究成果から、難治性川崎病の病態にVEGF・VEGF受容体系が深く関わっていることが判明している。本研究では、VEGFやVEGF受容体を標的とした新たな抗炎症療法の可能性を解析する。初年度は、インビトロアッセイ系を用いて、川崎病で多量に産生されるVEGFが本当に血管透過性をもたらすのかを検証するため、患者血清について検討した。治療前川崎病患者血清には差が認められなかったが、免疫グロブリン治療抵抗例の血清を用いると、培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性が有意に増加した。また、VEGF受容体の抗体およびVEGFリガンドの生理活性抑制因子である可溶性VEGFR-1のいずれの前処理においても免疫グロブリン抵抗例の血清による血管透過性機能の亢進を抑制することができた。本年度は患者血清がもたらす培養臍帯静脈血管内皮細胞の血管透過性を阻害する薬物を探索した。VEGF受容体の下流にあるp38 MAPKの役割に着目した。P38MAPK阻害薬(SB203580)をアッセイ系に前処置して検討した結果、免疫グロブリン治療抵抗例の血清にみられた血管透過性亢進作用は阻害された。また、その他のERK阻害剤ではこのような効果は認めず、川崎病血清に存在する血管透過性作用は、p38-MAPKを介している可能性が示唆された。p38MAPK阻害剤の治療薬としての可能性を今後検討することも必要と思われる。
海洋細菌におけるプロテオロドプシンの進化プロセス

2000年にいわゆるメタゲノムの手法を用いて、海洋細菌がプロテオロドプシンを持つことが報告された。その後の研究を通じ、海洋表層の細菌群集の約半数がこれを保持する可能性が指摘されている。プロテオロドプシンは光駆動型のプロトンポンプで、光エネルギーを使って膜内外にプロトンの勾配を作り出し、内向きのプロトン駆動力を生み出す。このプロトン駆動力に応じてプロトンが細胞内に流入する際、ATPが合成されるため、外洋の低栄養環境下での細菌群集の生態およびエネルギーフラックスるの視点から重要である。本研究時には、プロテオロドプシンを保持する海洋細菌株の数が少なく、世界では10株程度であった。当研究室ではプロテオロドプシンを保持する細菌を広範囲に集め、その系統解析、全ゲノム解析および生理的な解析を行うことを通じて、どのような微生物がPR遺伝子を持っているのか、その遺伝子構造の特徴および遺伝子伝達経路を明らかにしていくことを通じて、PR遺伝子の進化の全体像を描き出すことを目的とした。東北海域、茨城県大洗、神奈川県三崎などから、多数の分離株を得、そこから16S rDNA塩基配列情報、プロテオロドプシン遺伝子の保持をPCRで検出することにより、Leptobacterium, Algibacter, Lutimonas, Croceitalea, Polaribacter属のプロテオロドプシン保持株を得た。これらの分離株のプロテオロドプシン遺伝子系統解析、全ゲノム解析を行い、プロテオロドプシン遺伝子の進化プロセスについての予備的解析を終えた。本研究課題は平成26年度が最終年度のため記入しない。本研究は海洋のどのような微生物がプロテオロドプシン(PR)遺伝子を持っているのかを分離、培養およびその遺伝子解析を通して明らかにすること、次いで、プロテオロドプシン遺伝子の塩基配列を明らかにし、その遺伝子構造の特徴、遺伝子伝達経路などを明らかにしていくことを通じて、PR遺伝子の進化の全体像を描き出すことである。PRを保持する分離株は世界でもまだ少ないし、それらの分類的位置づけや生理性状も十分に明らかにされていない。そこで24年度研究は茨城県大洗で採取された海水試料からの分離を試みるとともに、本研究室で保持されていた株の中で、PR遺伝子を持ちまだ分類学、その整理がついていないと考えられる2株に対して研究を進めた。この2株については、韓国インハ大学Cho教授と共同研究を行い、いわゆるpolyphasic taxonomy、すなわち生理、生化学、化学分類などの手法を総合した解析を通じて分類学上の位置を決めた。これら2株の16SrDNA塩基配列は相互に99.7%が一致したが、Cytophagia綱の近縁種とは92.6%あるいはそれ以下の相同性であった。その他の生理性状の知見を総合し、これらの株はCytophagia綱、Rhodothemaceae科に属する新属新種であることが分かり、新種としてRubrivirga marinaを提案した。また残り1株(Polaribacter属)については現在NBRC(製品評価技術基盤機構、バイオテクノロジーセンター、生物資源課)に一部の解析を依頼しながら、解析を進めている。そこで25年度研究は24年度に続いて茨城県大洗市と東北海域の海水から約100の微生物を分離した。それらに対してPR geneと16S gene sequenceを調べた結果、約10株のPR持ち株を新しく得た。本研究室に保存しているPR保持株と今研究で得たPR保持株中に新規性があると考えられる5株に対して(Polaribacter 3株北極と日本近海から分離された株, Mesoflavibacter 2株表水から分離)PR遺伝子とPR連関遺伝子の特徴を比べるために全ゲノムを解析中である。PR持ち株中に分類学上の位置が未知の株と今回得た難培養Verrucomicrobium株に分類学研究を行う予定である。24年度韓国インハ大学Cho教授と共同研究を行いCytophagia綱、Rhodothermaceae科に属する新属新種でRubrivirga marinaとしてInternational Journal of Systemic and Evolutional Microbiologyに発表した。また、細菌の分類関連の書籍として世界で最も広く読まれているThe Prokaryotes 4thedition, Other Major Lineages of Bacteria and the Archaea中のChapter Rhodothermacese科の執筆を行った。

当研究室ではプロテオロドプシンを保持する細菌を広範囲に集め、その系統解析、全ゲノム解析および生理的な解析を行うことを通じて、どのような微生物がPR遺伝子を持っているのか、その遺伝子構造の特徴および遺伝子伝達経路を明らかにしていくことを通じて、PR遺伝子の進化の全体像を描き出すことを目的とした。東北海域、茨城県大洗、神奈川県三崎などから、多数の分離株を得、そこから16S rDNA塩基配列情報、プロテオロドプシン遺伝子の保持をPCRで検出することにより、Leptobacterium, Algibacter, Lutimonas, Croceitalea, Polaribacter属のプロテオロドプシン保持株を得た。これらの分離株のプロテオロドプシン遺伝子系統解析、全ゲノム解析を行い、プロテオロドプシン遺伝子の進化プロセスについての予備的解析を終えた。本研究課題は平成26年度が最終年度のため記入しない。分類的な研究は順調に進んでいる。ただし、PR機能(光駆動)を利用して選別培養方法と装置の考案が難しく、検討を重ねている。PR機能(光駆動)を利用した選別培養方法と装置の考案が課題として残っているが、PR保持株は分離され、分類的な研究は順調に進んでいる。まず茨城県、大洗の海水試料から分離された微生物について、PR遺伝子の有無と16s rDNAの塩基配列に基づく系統解析を行う。同時に、研究船航海に参加してさらに海水sampleを収集して微生物の分離に努める。新たな培養法として、光を当てた集積培養法を検討する。25年度までに得たPR持ち株と本研究室に保存しているPR持ち株中で選定しか5株の全ゲノム解析を進める。
自己修復型接着システムによる象牙質接合界面の耐久性向上

象牙質接着耐久性を向上させるために,微量元素によって象牙質の再石灰化を促進させる次世代自己修復型接着システムの開発を目的とした。その結果,レジンの浸透した脱灰象牙質の物性は,ボンディング材の物性に影響を受けることが判明するとともに,象牙質はその硬さを無機質であるハイドロキシアパタイトに依存しているが,これがボンディング材から供給されるイオンの影響で耐久性に優れた接着を発揮する可能性が示唆された。象牙質接着システムの接着耐久性を向上させるために,微量元素によって象牙質の再石灰化を促進させる次世代自己修復型接着システムの開発の一環として,歯質の石灰化に関与する微量元素であるSiに着目した。このSiを含有する自己修復型接着システムとして,フルオロアルミノシリケートガラス粉末の超微細粒子を添加した接着材を試作した。組成としては,アルミノシリケートガラスを主体とするものであり,すでにSurface Reacted Glass Fillerとして実用化されているものを使用した。この接着システムを用いて製作された試片について,その象牙質接合界面について歯質接着性試験ならびにフィールドエミッション走査電子顕微鏡を用いた接着界面の形態的観察を行った。さらに,広く工業界あるいは医学領域でも使用されている超音波パルス法に着目し,本法を用いてレジンと歯質との接合界面における超音波特性を非破壊的に測定した。また,脱灰樹脂含浸象牙質の物性は,長期水中浸漬によっても安定しており,これが優れた接着耐久性を示す要因となる可能性が示唆された。以上のように,試作接着システムは,自らリリースするイオンの影響を発揮することによって,歯質接着性を故王穣させる可能性が示唆された。このSiを含有する自己修復型接着システムとして,フルオロアルミノシリケートガラス粉末の超微細粒子を添加した接着材に着目した。組成としては,アルミノシリケートガラスを主体とするものであり,すでにS-PRG Fillerとして実用化されているものを使用した。このフィラーを,蒸留水あるいは酢酸溶液に浸漬して,その抽出液を採取した。この溶液におけるイオン放出量についてはに関しては,ICP発光分析装置(ICPS-8000,島津製作所)を用いた。また,Fluorideionelectrode(Model9609BN, Orion Research)とpH/ionmeter(Mode 1720A, OrionResearch)とを用いてフッ化物徐放量の測定を行った。その結果,S-PRGフィラーからは,F以外にBやSrなどのイオンが徐放していた。とくに,Srに関してはFと同等あるいはそれ以上の徐放が認められた。このように,S-PRGフィラー)からFをはじめB,SrあるいはNaなどさまざまなイオンが徐放されることが確認でき,その齲蝕象牙質抑制効果的あるいは再石灰化による歯質強化が期待できるものと考えられた。また,前年度に行った歯質接着試験の結果からも,本フィラーを用いた際には,その接着耐久性にも優れたものであることが確認されている。これもまた,S-PRGフィラーから徐放される各種イオンの効果による歯質強化作用によるものとも考えられた。今後,S-PRGフィラーからのイオン放出によって,齲蝕によって脱灰が及んだ象牙質の再石灰化,あるいはこれを応用した接着材の利用によって,象牙質接合界面の強化に関する詳細の検討を行う予定である。歯質接着性レジンシステムの象牙質に対する接着機構は,レジンモノマーが脱灰された象牙質表層に浸透,硬化してハイブリッド層を形成することによると考えられている。しかし,生体では長期的にこのハイブリッド層が劣化の場となることが指摘され,この転帰の解釈が問題になっている。そこで申請者らは,接着耐久性に優れた象牙質接合界面を形成させるために,石灰化を促進させることで欠陥の生じにくい接合界面を形成することを考えた。すなわち,石灰化を促進させる微量元素に着目し,これが選択的に溶出する接着材を開発することによって,次世代自己修復性接着システムを構築することを目的とした。臨床で多用される接着システムについて,その対策が急務である象牙質接着システムの接着耐久性を向上させるために,微量元素によって象牙質の再石灰化を促進させる"次世代自己修復型接着システム"を実用化することを最終目標とした。歯質の石灰化に関与する微量元素を含有するガラスフィラーを用いた。