hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフの耐性と可積分系

前年度までに引き続き,格子模型を考える場としてのグラフの候補を選ぶ手がかりとして,ネットワーク理論あるいはパッキングなどの充填問題とも関係しても現れるルート格子,あるいは鏡映群に関係するグラフ、さらには複素鏡映群に関係するグラフについて調べ,それらの特性およびそれらに関連する研究成果についても調べ,可能性について探った。またグラフ上の格子模型の可解性を論じたBaxterの論文および,chiral Potts模型の転送行列の函数等式に関するBaxter-Bazhanov-Perkの論文をを改めて見直し,最近のBazhanov等の研究あるいはQ作用素に関する最近の研究との関連などの見直しを進めた。格子模型を定義する際の重要な要素であるボルツマン重率の与える方などを中心としてその方法の適用可能性について引き続き検討した。グラフ上の統計力学を扱った,Bethe格子上の統計力学の研究など先行する種々の研究に関しても引き続き調べ本課題への関連性を調べた。可解格子模型を扱う際の強力な手法の一つであるBethe仮説の方法について,Lie環の表現論など種々の観点から調べられているGaudin模型についてFuchs型微分方程式の理論と関連付ける研究などを中心として検討し課題への適用可能性を探り,多重直交多項式に関する研究についても調べた。直交多項式の研究者を招いて議論し関連する最新の研究成果に関する情報収集につとめた。課題に挙げた格子模型を考える場としてのグラフの候補を選ぶ手がかりとして,ネットワーク理論あるいはパッキングなどの充填問題とも関係しても現れるルート格子あるいは鏡映群に関係知るグラフを調べそれらを用いる可能性について探った.それらのグラフを可解格子模型の理論の観点で見直すために,鏡映群に関係して定義される準結晶上の可解格子模型に扱った先行する研究を見直し,適用可能性について調べた.川中らにより提出されている代数的ゲーム理論に関係するグラフについても当課題との関連性を調べた.またグラフ上の格子模型の可解性を論じたBaxterの論文を改めて見直し,格子模型を定義する際の重要な要素であるボルツマン重率の与え方などを中心としてその方法の適用可能性について検討中である.グラフ上の統計力学を扱った,Bethe格子上の統計力学の研究など先行する種々の研究の当課題への適用性の観点からの見直しに着手した.可解格子模型を扱う際の強力な手法の一つであるBethe仮説の方法について,Lie環の表現論など種々の観点から調べられているGaudin模型についてFuchs型微分方程式の理論と関連付ける研究などを中心として検討し課題への適用可能性を探った.Bethe仮説の方法と密接に関係する,可解格子模型の分配函数を求める有力な手法であるBaxterによるQ-作用素の方法を表現論的に取扱う可能性について関連分野の研究者と討論を行い知見を深めた.Yang-Baxter方程式に関する最近の研究について文献を調べ,特にグラフ上の格子模型への適用可能性について調べた.格子模型を考える場としてのグラフの候補を選ぶ手がかりとして,ネットワーク理論あるいはパッキングなどの充填問題とも関係しても現れるルート格子あるいは鏡映群に関係するグラフ、さらには複素鏡映群に関係するグラフについて調べそれらを用いる可能性について探った.それらのグラフを可解格子模型の理論の観点で見直すために,鏡映群に関係して定義される準結晶上の可解格子模型に扱った先行する研究を見直し,適用可能性について調べた.またグラフ上の格子模型の可解性を論じたBaxterの論文を改めて見直し,最近のBazhanov等の研究との関連を探りつつある.格子模型を定義する際の重要な要素であるボルツマン重率の与え方などを中心としてその方法の適用可能性について検討中である.グラフ上の統計力学を扱った,Bethe格子上の統計力学の研究など先行する種々の研究の当課題への適用性の観点からの見直しを試みつつある.可解格子模型を扱う際の強力な手法の一つであるBethe仮説の方法について,Lie環の表現論など種々の観点から調べられているGaudin模型についてFuchs型微分方程式の理論と関連付ける研究などを中心として検討し課題への適用可能性を探った.Bethe仮説の方法と密接に関係する,可解格子模型の分配函数を求める有力な手法であるBaxterによるQ-作用素の方法を表現論的に取扱う可能性について関連分野の研究者と討論を行い知見を深めた.Yang-Baxter方程式に関する最近の研究について引き続き文献を調べ,特にグラフ上の格子模型への適用可能性について調べた.前年度までに引き続き,格子模型を考える場としてのグラフの候補を選ぶ手がかりとして,ネットワーク理論あるいはパッキングなどの充填問題とも関係しても現れるルート格子,あるいは鏡映群に関係するグラフ、さらには複素鏡映群に関係するグラフについて調べ,それらの特性およびそれらに関連する研究成果についても調べ,可能性について探った。
マルチバンドギャップ半導体のバンド構造制御と高効率太陽電池の作製

再生可能エネルギーである太陽光はエネルギー問題が深刻である現在欠くことができない。本研究では太陽電池の高効率化を目的とし、中間バンドをもつ半導体を作製することおよびその物性評価を行った。ZnTeに酸素を添加した半導体では中間バンドが形成される。その高効率化のためには酸素組成の最適化が必要である。理論的には酸素組成が2%と計算されているのに対し、これまでに作製可能であった酸素組成は1%であった。酸素組成を増加させるために硫黄(S)を添加した。太陽電池は燃料を必要とせず、太陽光を照射するだけで半永久的に利用できるため、身近な電力源としての役割は大きい。しかし、現在実用化されているSi系やCuInGaSe(CIGS)系半導体太陽電池の効率は十数%であり、さらなる高効率化は必須である。禁制帯中に中間バンドをもつマルチバンドギャップ半導体では、中間バンドを介して光を吸収して自由キャリアを生成できる。本研究では、2.36eVの禁制帯幅をもつZnTeに局在準位を形成する酸素(O)を添加し、局在準位を高密度化して中間バンドを制御する。そして、ZnTe混晶を光吸収層とするマルチバンドギャップ半導体太陽電池を形成することを目的とする。O原子を添加する際にZn-OおよびZn-Te間の原子間距離が大きく異なることによって格子歪が発生し、欠陥が発生する。そこで本年度は両者の中間の原子間距離を有するZn-Sを導入することによって欠陥の発生を抑制することを目指した。これまでの研究により、Sの供給源として蒸気圧の高いS単体ではなく、ZnSを用い、そのるつぼの温度によってSの組成を制御することがわかった。分子線エピタキシー(Molecular Beam Epitaxy, MBE)を使用してZnTeを母体とする混晶をエピタキシャル成長した。基板は研究室で保有していたZnTeを用いた。またZnTeへのOの添加によって発生する歪の低減を目的としたZnSの導入は概ね順調であり、ZnSセルのるつぼ温度によってS組成を0から30%程度まで制御できていることがわかっている。この評価は本学に既存のX線回折(X-Ray Diffraction, XRD)および電子線微小分析(Electron Probe Micro Analysis)によって行った。O原子を添加することによって生じる中間バンドによってZnTeO混晶の光学的特性を調べる予定であったが、MBEの酸素プラズマセルの不具合によってO原子を成長層中に制御して取り込むことができていない。したがって中間バンドが関係する光学特性を調べるための赤外用分光器はまだ購入していない。しかし、現在実用化されているSi計やCuInGaSe(CIGS)系半導体太陽電池の効率は十数%であり、さらなる高効率化は必須である。本研究では、2,26eVの禁制帯幅をもつZnTeに局在準位を衛星する酸素(O)を添加し、局在準位を高密度化して中間バンドを制御する。ZnTeO混晶はZnTeを母体とするマルチバンドギャップ半導体であるが、その電極として十分に低い抵抗を有するオーミック性電極が調べられていない。そこで本年度は電極としてpパラジウム(Pd)を取り上げ、そのオーミック性を調べた。その結果、n型ZnTeO層のオーミック性電極として実用的であることがわかった。これまでにp型ZnTeおよびZnTeO混晶のオーミック性電極はAuを利用できることが知られていた。しかしn型ZnTeおよびn型ZnTeO混晶はその作製自身が困難であることからオーミック性電極どしてどのような金属を使用することができるのかがわかっていなかった。本研究によって電極としてPdを使用すればオーミック性電極として利用できることがわかった。さらにその作製方法も蒸着ではなく、無電解メッキ法が適していることがわかった。しかし現在実用化されているSi系やCuInGaSe(CIGS)系半導体太陽電池の効率は十数パーセントであり、さらなる高効率化は必須である。禁制帯中に中間バンドをもつマルチバンドギャップ半導体では中間バンドを介して光を吸収し自由キャリアを生成できる。本研究では、2.26eVの禁制帯幅をもつZnTeに局在準位を形成する酸素(O)を添加し、局在準位を高密度化して中間バンドを制御する。そして、ZnTeO混晶を光吸収層をとするマルチバンドギャップ半導体太陽電池を作製することを目的とする。ZnTeO混晶はZnTeを母体とするマルチバンドギャップ半導体であるが、O原子を取り入れることが困難である。その理由はZn-TeとZn-Oの結合長が25%程度異なり、結晶内の歪エネルギーが高くなるかである。これを緩和するために硫黄(S)を介した結合を作ることでO原子の取り込み確率を増加させた。

本研究では太陽電池の高効率化を目的とし、中間バンドをもつ半導体を作製することおよびその物性評価を行った。ZnTeに酸素を添加した半導体では中間バンドが形成される。その高効率化のためには酸素組成の最適化が必要である。理論的には酸素組成が2%と計算されているのに対し、これまでに作製可能であった酸素組成は1%であった。酸素組成を増加させるために硫黄(S)を添加した。構造的な評価はできているため、光学的および電気的な特性を評価する。さらにSとOを同時に供給することによって両者の組成に相関があるかないかなども調べる。今までの研究によってp型およびn型ZnTeO混晶それぞれの作製と、オーミック性電極の作製方法を明らかにできた。今後は太陽電池構造として両者を接合させたホモ構造の太陽電池を作製し、そのI-V特性や効率などを測定する予定である。工学当初の計画では、ZnSやそのセルおよびZnTe基板を新規に購入する予定であったが、これらは研究室で保有していたものを使用したため、本年度の消耗品費の執行は不要となった。またOセルの不具合によってO組成の制御ができていないため、設備として購入予定であった赤外用の分光器もまだ購入していない。機種は選定中である。当初の計画では分光器を購入する予定であったが、フォトルミネッセンスやフォトリフレクタンスなどで使用する紫外レーザが壊れたために、急遽He-Cdレーザを購入した。またHe-Cdレーザは単価が高く、本課題の交付決定額だけでは購入できないため、他の課題と共同に利用するために、本課題の使用額に大きく変更が生じた。28年度は光吸収層にSを添加するだけではなく、n型および窓層としてのZnOにもSを添加してバンドアライメントを整合する。さらにZnO層とZnTeSO層とZnO層のバッファ層としてZnSを導入する。このためにもZnSは利用する。しかし本年度原料として利用したZnSの純度は4Nであったが、さらに高純度のZnSの購入にあてたい。またこれにより太陽電池としての機能を有した構造が作製できる。太陽電池としての特性や効率を調べるためにソーラーシミュレータ(キセノンランプ内蔵)を購入する。分光器を購入する予定である。研究室ホームページ
植物のレドックス制御による環境ストレス応答の分子機構

植物のレドックス制御による環境ストレス応答の分子機構」を統合的に理解することを目指して、(1)葉緑体ROSを介した酸化的シグナリングの制御機構、(2)Nudixhydrolaseの生理的役割について解析した。その結果、(1)葉緑体由来のH2O2に特異的に応答する遺伝子群による酸化的シグナリング経路、および(2)Nudix hydrolaseによる多様なヌクレオシド2-リン酸類縁体の分解系を介したストレス応答制御機構を明らかにした。細胞内における酸化還元(レドックス)状態(バランス)は、環境ストレス応答・防御を含む様々な生理機能の発現に深く関わっている。そこで、「植物のレドックス制御による環境ストレス応答の分子機構」を統合的に理解することを目指して、基盤A(平成1922年度)の研究計画最終年度前年度の応募として研究戦略を再構築し、(1)葉緑体ROSを介した酸化的シグナリングの分子機構、(2)ヌクレオシド2-リン酸代謝による細胞内レドックス制御機構について解析した。その結果、葉緑体ROSに応答する遺伝子群の破壊株ラインを取得し、パラコート処理による酸化的ストレス感受性(oxs)および非感受性(oxi)変異株の選抜を試みた。その結果、それぞれ7つのoxs(oxs17)およびoxi(oxi17)が単離された。それらの原因遺伝子であるOXSsおよびOXIsには、6つの転写因子および1つのタンパク質キナーゼがコードされていた。現在、各遺伝子の過剰発現株の作出を進めている。一方、シロイヌナズナにおいてヌクレオシド2-リン酸代謝に関与するNudix hydrolaseの生理機能解析を行った結果、NADPH加水分解活性を有するAtNUDX19は光環境順応における光合成能や抗酸化能の制御のためのコアレギュレーターとして機能している可能性が示唆された。また、AtNUDX23はFAD加水分解活性を有し、リボフラビン生合成系をフィードバック調節により制御していることが示唆された。さらに、組換え酵素を用いた基質特異性解析から、細胞質局在型AtNUDX25および葉緑体局在型AtNUDX26において、シグナル分子(アラーモン)として機能すると考えられているppGpp加水分解活性活性が検出された。そこで、「植物のレドックス制御による環境ストレス応答の分子機構」を統合的に理解することを目指して、(1)葉緑体ROSを介した酸化的シグナリングの分子機構、(2)ヌクレオシド2-リン酸代謝による細胞内レドックス制御機構について解析した。(1)チラコイド膜結合型アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(tAPX)の誘導抑制系を用いた解析により同定した葉緑体由来のH_2O_2に応答する遺伝子群の遺伝子破壊株ラインから、パラコート処理による酸化的ストレス感受性変異株(PSS)を複数選抜した。そこで、それらの原因遺伝子(PSS)の種々のストレスに対する発現解析や変異体の感受性試験を行った。その結果、PSS7の発現はサリチル酸(SA)およびエリシター処理によって抑制された。一方、PSS4はエリシター処理によってのみ発現誘導された。また、PSS4およびPSS7は共にエリシター処理に高感受性を示した。これらの結果から、葉緑体由来のH_2O_2由来のシグナルは酸化的ストレス応答だけでなく、病原菌応答にも関与していることが示唆された。(2)葉緑体内でNADPH加水分解に機能するシロイヌナズナNudix hydrolase (AtNUDX19)の生理的役割を解明するために、遺伝子破壊株(KO-nudx19)を用いて解析を行った。その結果、KO-nudx19株ではSA合成に関与する遺伝子群やサリチル酸(SA)応答性遺伝子群の発現およびSAレベルが野生株よりも有意に増加していること、KO-nudx19株はSA高感受性を示すこと、SA処理下においてAtNUDX19の発現レベルが増加することを明らかにした。以上より、AtNUDX19はSAシグナリングのネガティブレギュレーターとして機能することが示唆された。また、原核生物由来のシグナル分子として知られているppGppに対して加水分解を有するAtNUDX11,15,25および26の種々の環境ストレス下での発現解析を行った。その結果、乾燥条件下においてAtNUDX26およびppGpp合成分解酵素群の発現誘導が確認された。したがって、AtNUDX26は乾燥下における葉緑体内ppGppレベルの制御に機能していると考えられた.細胞内におけるレドックスバランスは、環境ストレス応答・防御を含む様々な生理機能の発現に深く関わっている。

(1)葉緑体H2O2応答性遺伝子群の破壊株および優性抑制株ラインより、光酸化的ストレス高感受性および非感受性変異株(pssおよびpsi)とエリシター高感受性変異株(fs)を単離した。それらの原因遺伝子は、フェニルプロパノイド(PSS8)やγ-アミノ酪酸代謝関連酵素(PSI2)、および転写因子であり、酸化的ストレス応答のリプレッサーとして機能する(PSS7)やエリシター応答性を示す(FS1)をコードしており、それらの酸化的ストレス応答機構への関与が示唆された。(2)シロイヌナズナのNudix hydrolaseの解析から、細胞内NADHレベル制御の重要性が示された。そこで、NADHレベルが野生株と比較して約1.5、1.6および2.9倍へと段階的に増加しているシロイヌナズナAtNUDX6破壊株、AtNUDX7破壊株および二重遺伝子破壊株を用いて、GeneChip解析および定量的RT-PCR解析を行った。その結果、野生株および各遺伝子破壊株における発現量がNADHレベルと高い正および負の相関を示す遺伝子が、それぞれ23個および13個同定された。それらには、生物的および非生物的ストレス応答性遺伝子が多数含まれていたが、既報の細胞内ROSや抗酸化物質に応答性を示す遺伝子群とは一部しか重複が認められなかった。以上より、細胞内NADHレベルもしくはそのレドックスバランスの変化が酸化ストレスに応答した遺伝子発現の制御に関与していることが明らかとなった。細胞内における酸化還元(レドックス)状態(バランス)は、環境ストレス応答・防御を含む様々な生理機能の発現に深く関わっている。そこで、「植物のレドックス制御による環境ストレス応答の分子機構」を統合的に理解することを目指して、(1)葉緑体ROSを介した酸化的シグナリングの分子機構、(2)ヌクレオシド2-リン酸代謝による細胞内レドックス制御機構について解析した。(1)チラコイド膜結合型APX(tAPX)の誘導抑制系を用いたマイクロアレイ解析により同定した、葉緑体由来のH2O2に特異的に応答する候補遺伝子群の破壊株から、11ラインの光酸化的ストレス感受性(pss)および9ラインの非感受性(psi)変異株が得られた。それらの原因遺伝子のうち、PSS8はフェニルプロパノイド経路に関与するフェルラ酸5-ヒドロキシラーゼ(FAH1)をコードしており、遺伝子破壊株の解析から、FAH1はアントシアニン生合成の発現に必須であることが示された。また、PSI2はグルタミン酸脱炭酸酵素をコードしており、γ-アミノ酪酸代謝と酸化的ストレス応答の関連が示唆された。一方、11のPSS/PSI遺伝子は転写因子をコードしており、酸化的シグナリングへの関与が示唆された。
YAC導入マウスを用いての発生遺伝子の同定

本研究ではポジショナルクローニング法とトランスジェニックマウス技術を結びつけ、巨大ゲノムDNA導入によって突然変異を機能的にレスキューする手法を確立し、これを利用して突然変異責任遺伝子を同定、単離することを目的とする。対象とするのはマウス17番染色体のt-コンプレックスにマップされる発生致死変異であるt^<w5>変異、神経系機能に関するqk(quaking)変異、或いは9番染色体にマップされる体節・骨形成に関与するtail kinks(tk)変異である。にそこで今年度はYAC導入マウス作製の基本技術の確立を行った。我々は、現在までそれぞれの遺伝子座に関してポジショナルクローニングの手法により、原因遺伝子に数百kbの範囲にまで迫ってきている。これらはいずれも劣性突然変異であり、変異原因遺伝子を含むと予想されるゲノムDNA導入によりレスキューが可能と考えられる。すなわち、遺伝子型としてはホモ接合体でも(導入DNAによって相補され)表現型が正常な固体が得られた場合、導入DNA中に原因遺伝子があると考えられる。そこで、平成7年度は主にYAC(酵母人工染色体)クローンを用い、これを導入したトランスジェニックマウス作製法の確立を行った。DNA調製としては、まずt^<w5>領域から得られた650kbのYACクローンをパルスフィールド電気泳動法によって分離し、YAC DNAを含むゲル断片を切り出し、ポリアミンを含むバッファー中で平衡化した。アガロースゲルを消化するためにアガラーゼで処理し、これを微量透析装置により濃縮しYAC DNA溶液を調製した。このDNA溶液を再度パルスフィールド電気泳動によって展開し、サザンブロットを作製し、このYACクローンに含まれるプローブとハイブリダイズした。その結果、650kbの単一バンドが認められ、以上の手法により巨大YAC DNAを損傷することなく単離されたことが確認された。このDNAをマウス受精卵に導入し、3系統のYAC導入トランスジェニックマウス、Y11,Y31,Y35を樹立した。Y11系統では420kb、Y31系統では270kb,Y35系統では380kbの長さのYAC DNAが導入されていること、さらにトランスジーンのゲノムへの組込み部位は全ての系統で一カ所であり、かつ17番染色体以外であることをFISHによって確認した。現在それらのマウスを変異マウスと交配しt^<w5>変異がレスキューされるかを検討している。以上のようにYAC導入マウス作製の基本技術は確立されたが、YACクローン自体の持つ問題点も明らかになってきた。YACクローンはインサートサイズが他のクローニングシステムと比較して大きいという利点を持つが、酵母内での相同組換えによりキメラ形成や欠失などDNAの再構成がかなりの頻度で起こることが知られている。実際、我々の用いたYAC650kbの内、左右両端、計350kb程度はキメラ部分であった。このようなYACの性質から、正確なゲノムの物理地図を作るのは困難な場合があり、さらにYACレスキューを指標として原因遺伝子を同定しようとする場合、ポジティブな結果が得られればよいが、ネガティブな場合は結論がでないことになる。BAC(細菌人工染色体)は大腸菌内で複製し、150-300kb程度のインサートを持つ。したがってインサートサイズはYACより小さいがより安定に存在し、DNA再構成は殆どないことが知られている。我々はtw5、tkの領域においてこれまでYACによってカバーしていた部分をBACで取り直しコンティグを作製した。その結果、tk遺伝子座ではD9Mit9を中心とした約500kb、4種類のBACクローンでカバーされる領域に原因遺伝子が存在することを見出し、t^<w5>ではH-2KからD17Mit148までの約1000kbのゲノム領域に原因遺伝子があり、その大半の部分をBACによってクローニングした。さらに、tk領域のBACクローンを導入したトランスジェニックマウス作製を始めている。BACインサートの調製はYAC DNA調製に用いた方法を応用し、ラムダファージのタ-ミネース酵素で線状化し、マイクロインジェクション法にてマウス受精卵に導入した。その結果、これまで24匹のマウスが得られ、4匹にトランスジーンの組込みが認められた(うち2匹は出生時に死亡)。現在これから系統の樹立を行っており、また他のクローンに関してもDNA調製、トランスジェニックマウス作製を進めている。またqk変異に関しては候補遺伝子が発見されたが、遺伝子ターゲティングの方法で新たに変異マウスを作製、元々のqk変異マウスと交配させ、遺伝的相補性試験を行った結果、原因遺伝子であることを結論づけた。現在、この遺伝子を含むBACクローンを導入し、レスキューされるか否か検討している。

これらはいずれも劣性突然変異であり、変異原因遺伝子を含むと予想されるゲノムDNA導入によりレスキューが可能と考えられる。すなわち、遺伝子型としてはホモ接合体でも(導入DNAによって相補され)表現型が正常な固体が得られた場合、導入DNA中に原因遺伝子があると考えられる。そこで、平成7年度は主にYAC(酵母人工染色体)クローンを用い、これを導入したトランスジェニックマウス作製法の確立を行った。DNA調製としては、まずt^<w5>領域から得られた650kbのYACクローンをパルスフィールド電気泳動法によって分離し、YAC DNAを含むゲル断片を切り出し、ポリアミンを含むバッファー中で平衡化した。アガロースゲルを消化するためにアガラーゼで処理し、これを微量透析装置により濃縮しYAC DNA溶液を調製した。このDNA溶液を再度パルスフィールド電気泳動によって展開し、サザンブロットを作製し、このYACクローンに含まれるプローブとハイブリダイズした。その結果、650kbの単一バンドが認められ、以上の手法により巨大YAC DNAを損傷することなく単離されたことが確認された。このDNAをマウス受精卵に導入し、3系統のYAC導入トランスジェニックマウス、Y11,Y31,Y35を樹立した。Y11系統では420kb、Y31系統では270kb,Y35系統では380kbの長さのYAC DNAが導入されていること、さらにトランスジーンのゲノムへの組込み部位は全ての系統で一カ所であり、かつ17番染色体以外であることをFISHによって確認した。現在それらのマウスを変異マウスと交配しt^<w5>変異がレスキューされるかを検討している。以上のようにYAC導入マウス作製の基本技術は確立されたが、YACクローン自体の持つ問題点も明らかになってきた。YACクローンはインサートサイズが他のクローニングシステムと比較して大きいという利点を持つが、酵母内での相同組換えによりキメラ形成や欠失などDNAの再構成がかなりの頻度で起こることが知られている。実際、我々の用いたYAC650kbの内、左右両端、計350kb程度はキメラ部分であった。このようなYACの性質から、正確なゲノムの物理地図を作るのは困難な場合があり、さらにYACレスキューを指標として原因遺伝子を同定しようとする場合、ポジティブな結果が得られればよいが、ネガティブな場合は結論がでないことになる。BAC(細菌人工染色体)は大腸菌内で複製し、150-300kb程度のインサートを持つ。したがってインサートサイズはYACより小さいがより安定に存在し、DNA再構成は殆どないことが知られている。我々はtw5、tkの領域においてこれまでYACによってカバーしていた部分をBACで取り直しコンティグを作製した。その結果、tk遺伝子座ではD9Mit9を中心とした約500kb、4種類のBACクローンでカバーされる領域に原因遺伝子が存在することを見出し、t^<w5>ではH-2KからD17Mit148までの約1000kbのゲノム領域に原因遺伝子があり、その大半の部分をBACによってクローニングした。
シリルチオケトンと求核剤との反応におけるインターエレメント結合の生成

本研究は,シリルチオケトンと炭素,リン,イオウ,酸素などの種々の求核剤との反応を行うことにより,1)付加の位置選択性:求核剤の種類と攻撃位置との関係;2)炭素原子への付加体におけるl,2-アニオニック転位によるインターエレメント結合形成の可能性,を明らかにすることを目的として行われた.1.ベンゾイルトリメチルシリルチオケトンの合成シリルチオケトンは,Boniniらの方法に従い,ベンゾイルシランに対してエーテル中硫化水素,塩化水素を反応させることにより高収率で合成することができた.このものは,フリーザー中(30°C)でも数日で分解するので,カラム精製後速やかに反応に使用した.2.シリルチオケトンとリチウムジメチルホスファイトとの反応シリルチオケトンのテトラヒドロフラン溶液に-98°Cでリチウムジメチルホスファイトを加え10分間反応させたところ,形式的にはリンがイオウ原子を攻撃して生成したと考えられる成績体1が57%の収率で得られた.同温で,反応時間を長くすると(30分,60分),リン原子が炭素原子に攻撃した後Brookタイプの転位が起こって生成したと考えられる化合物2と,このもののイオウ-ケイ素結合が開裂した化合物3が低収率ながら生成した.2,3は,加える順序を逆にしホスファイトの溶液にシリルチオケトン加えると,その生成比が高まった.次に,機構に関する情報を得る目的で,1をMeLiで処理(-98°C,10分)したところ3が得られた.この結果は,リンのイオウからケイ素およびケイ素の炭素からイオウへの1,2-転位が低温・短時間で連続的に起こっていることを示唆している.したがって,1の生成がホスファイトの炭素原子攻撃成績体を経由している可能性も否定できず,反応機構的に非常に興味深いる結果を得ることができた.本研究は,シリルチオケトンと炭素,リン,イオウ,酸素などの種々の求核剤との反応を行うことにより,1)付加の位置選択性:求核剤の種類と攻撃位置との関係;2)炭素原子への付加体におけるl,2-アニオニック転位によるインターエレメント結合形成の可能性,を明らかにすることを目的として行われた.1.ベンゾイルトリメチルシリルチオケトンの合成シリルチオケトンは,Boniniらの方法に従い,ベンゾイルシランに対してエーテル中硫化水素,塩化水素を反応させることにより高収率で合成することができた.このものは,フリーザー中(30°C)でも数日で分解するので,カラム精製後速やかに反応に使用した.2.シリルチオケトンとリチウムジメチルホスファイトとの反応シリルチオケトンのテトラヒドロフラン溶液に-98°Cでリチウムジメチルホスファイトを加え10分間反応させたところ,形式的にはリンがイオウ原子を攻撃して生成したと考えられる成績体1が57%の収率で得られた.同温で,反応時間を長くすると(30分,60分),リン原子が炭素原子に攻撃した後Brookタイプの転位が起こって生成したと考えられる化合物2と,このもののイオウ-ケイ素結合が開裂した化合物3が低収率ながら生成した.2,3は,加える順序を逆にしホスファイトの溶液にシリルチオケトン加えると,その生成比が高まった.次に,機構に関する情報を得る目的で,1をMeLiで処理(-98°C,10分)したところ3が得られた.この結果は,リンのイオウからケイ素およびケイ素の炭素からイオウへの1,2-転位が低温・短時間で連続的に起こっていることを示唆している.したがって,1の生成がホスファイトの炭素原子攻撃成績体を経由している可能性も否定できず,反応機構的に非常に興味深いる結果を得ることができた.
株主優待がもたらす影響に関する実証分析

研究計画に挙げた「株主優待が実施企業の株式長期パフォーマンスに与える影響とその要因の解明」に関して、株主優待が売買の制約を一因として株価を(上方に)歪める効果を持つと明らかにした。「株主優待と他の株主還元策との違い」については、株主優待が配当の代替手段とはならないことを明らかにした。研究期間を通じて3編の論文、3件の学会発表を行い、当初の目的であった「企業がなぜ数ある株主還元の中から株主優待を選択するのか?」という命題に対し一歩近づけた。また、まだまだ未解明な点が多い株主優待研究の蓄積にも貢献した。研究計画に挙げた「株主優待が実施企業の株式長期パフォーマンスに与える影響とその要因の解明」に関して,2011年4月から2014年3月末までに株主優待の権利が確定した延べ4,107件について,権利付き最終日まで約100営業日間の株式パフォーマンスを検証した。分析の結果,権利付き最終日の約3ヵ月前から正の日次超過リターン(AR)が観測される頻度が高まり,投資終了日を権利付き最終日の前日とした組み合わせで総じて5%を超えるCARが得られた。BHAR(Buy and hold超過リターン)も同期間が最も高い水準となった。単純な株価変動率(BHRR)ともに,リターンは有意に正であった。CAR,BHARを貸借銘柄と非貸借銘柄で区分し比較したところ,非貸借銘柄で有意に高い傾向が示された。これは空売り制約によるオーバープライシングが超過リターンの源泉である可能性を示唆し,株主優待は売買の制約を一因として株価を(上方に)歪める効果を持つと示された。研究成果は「証券経済研究第91号(査読付)」で共著論文として公表した。平成27年度は計画していた研究の成果を論文にまとめ発表することができた。加えて平成29年度に計画しているテーマに関しても予備的な分析を終え、その成果を証券経済学会第84回秋季大会で発表することができた。本年度は株主優待と他の株主還元策との違いの解明を試みた。具体的には、株主優待と類似の株主還元策である配当との違いをより直接的に検証した。株主優待実施企業が増加している一方、株主間公平の観点から株主優待を取りやめる企業も増えている。その多くは優待金額相当分を増配するという変更である。この場合、企業からのキャッシュアウト(価値流出)の仕方が変わっただけで、ファイナンスの理論上株主価値への影響はないはずである。ところが検証の結果、株主優待から配当への政策転換のアナウンスは、たとえ等価であっても株価に負の影響を与えると示唆された。これは株主優待と配当に対する投資家の評価が異なることを示す。また、優待利回りは個人投資家と機関投資家で大きく異なるが、政策転換のアナウンスが株価に与える影響は、個人投資家が得ている優待利回りで有意に説明できた。加えて優待廃止企業では、個人株主が離反していることも明らかとなった。以上の結果は、配当が株主優待の代替手段とはならないことを示唆する。企業は、株主間の不公平を解消し株式市場からより高い評価を得るために、株主優待を増配に切り替えるとされるものの、実証分析の結果、その施策が皮肉にも株価に負の影響を与えると判明した。研究結果は日本経営財務研究学会第40回全国大会(武蔵大学)にて発表し(題目:株主優待が株価にもたらす独自効果)、最終版は専門雑誌に投稿のうえ査読を受けているところである。計画していた研究結果は、日本経営財務研究学会第40回全国大会(武蔵大学)にて発表することができ(題目:株主優待が株価にもたらす独自効果)、論文の最終版は専門雑誌に投稿のうえ査読を受けているところであるため。最終年度では,株主優待を廃止しその代替手段として増配するとアナウンスした企業の株式パフォーマンスについて検証した.2005年3月から2016年3月までに株主優待の廃止と増配を同時発表した企業について調べたところ,アナウンス時に-1-2%程度の負の累積超過リターン(CAR)がみられた.CARを被説明変数,優待利回りと増配率を説明変数とした重回帰分析を行ったところ,個人株主の得る優待利回りがCARと有意な負相関を示した.一方で,配当利回りや大口株主の得る優待利回りは有意な相関を示さなかった.加えて,アナウンス直後の決算期に個人株主比率,個人持ち株比率が有意に減少していた.以上の結果は,配当が金銭価値で同額の株主優待の代替手段とはならないことを示唆する.サンプル企業のほとんどは株主優待を廃止して増配する際,プレスリリースで「株主間の不公平解消」が目的だとしている.株主優待の廃止は,確かに株主間の不公平の解消につながるかもしれない.しかし一方で,その施策が株価には負の影響を与えると判明した.研究成果は,論文「株主優待が株価にもたらす独自効果」として「証券アナリストジャーナル2017年10月号(第55巻第10号)」で発表した.研究期間を通じては上記を含む3編の論文,3件の学会発表を行い,当初の目的であった「企業がなぜ数ある株主還元の中から株主優待を選択するのか?」という命題に対し一歩近づけた.また,まだまだ未解明な点が多い株主優待研究の蓄積にも貢献した.研究計画に挙げた「株主優待が実施企業の株式長期パフォーマンスに与える影響とその要因の解明」に関して、株主優待が売買の制約を一因として株価を(上方に)歪める効果を持つと明らかにした。

研究期間を通じて3編の論文、3件の学会発表を行い、当初の目的であった「企業がなぜ数ある株主還元の中から株主優待を選択するのか?」という命題に対し一歩近づけた。また、まだまだ未解明な点が多い株主優待研究の蓄積にも貢献した。引き続き研究計画に基づき「権利落ち日を基準とした、株主優待に対する投資家の評価の解明」と「株主優待と他の株主還元策との違いの解明」に取り組みたい最終年度は、これまでの研究をより深掘りしていく方針である。具体的には、研究計画1「株主優待が実施企業の株式長期パフォーマンスに与える影響とその要因の解明」は、より分析期間を拡大した再検証を行う。研究計画2「権利落ち日を基準とした、株主優待に対する投資家の評価の解明」も分析対象を拡大する。研究計画3「株主優待と他の株主還元策との違いの解明」は分析するイベントをより多面化していくことを考えている。以上を通じて、株主優待がもたらす影響とそのメカニズムについて確たる実証結果を提示したい。コーポレートファイナンス共同研究者との情報交換が電子メールや電話会議等で済み、旅費が大幅に節約されたためである。当該年度は、出張を電話会議等に切り替えたため旅費が節約されたこと、分析作業等の外注が計画より少なかったこと等により、次年度使用額が生じている。資料作成用のプリンターが陳腐化し研究活動に支障をきたすようになってきており、新たな複合機を導入する物品費として活用させていただきたい。次年度は分析作業の外注や研究に係る出張等も多数計画されているため、次年度使用額はその費用とさせていただきたい。
適合溶質合成遺伝子の導入によるカキの多機能性台木の育成とその大量増殖及び圃場評価

近年,遺伝子組換え作物が草本植物を中心に利用されるようになってきた.しかしながら,木本植物の果樹類では,形質転換体の商業的な栽培は,我が国はもとより諸外国においても行われていない.本研究の目的は,我々がこれまでに茎頂培養から,形質転換系までの組織培養系を確立してきたカキを材料に,遺伝子組換え個体の商業的利用の場面を想定して,形質転換体を作出し,圃場で栽培して評価することにある.研究期間4年間で得られた成果の概要は以下の通りである.1)カキ台木系統の大量増殖法の確立台木系統を大量増殖するための方法を検討し,効果的な挿木法を確立することに成功した.この方法は,ミクロ繁殖した個体を母本にすることで,従来挿し木繁殖が困難であるとされていたカキにおける挿し木繁殖を可能にしたものであり,煩雑な無菌操作を必要としない上に,コスト面から見てもミクロ繁殖に比べてかなり有利であり,実用的であると考えられた.2)カリフォルニア大学の研究圃場で育成中の個体の調査カリフォルニア大学の実験圃場において,海外共同研究者のDandekar教授とともに,適合溶質であるグリシンベタインやソルビトールの生合成能が賦与されたカキの形質転換体を実際に栽培試験した.その結果,グリシンベタイン生合成能が賦与された系統よりもソルビトール生合成能を賦与された系統において,矮化効果等がより強くみられることを明らかにした.これらの得られた研究成果を冊子体にとりまとめ,公表した.近年,遺伝子組換え作物が草本植物を中心に利用されるようになってきた.しかしながら,木本植物の果樹類では,形質転換体の商業的な栽培は,我が国はもとより諸外国においても行われていない.本研究の目的は,我々がこれまでに茎頂培養から,形質転換系までの組織培養系を確立してきたカキを材料に,遺伝子組換え個体の商業的利用の場面を想定して,形質転換体を作出し,圃場で栽培して評価することにある.研究期間4年間で得られた成果の概要は以下の通りである.1)カキ台木系統の大量増殖法の確立台木系統を大量増殖するための方法を検討し,効果的な挿木法を確立することに成功した.この方法は,ミクロ繁殖した個体を母本にすることで,従来挿し木繁殖が困難であるとされていたカキにおける挿し木繁殖を可能にしたものであり,煩雑な無菌操作を必要としない上に,コスト面から見てもミクロ繁殖に比べてかなり有利であり,実用的であると考えられた.2)カリフォルニア大学の研究圃場で育成中の個体の調査カリフォルニア大学の実験圃場において,海外共同研究者のDandekar教授とともに,適合溶質であるグリシンベタインやソルビトールの生合成能が賦与されたカキの形質転換体を実際に栽培試験した.その結果,グリシンベタイン生合成能が賦与された系統よりもソルビトール生合成能を賦与された系統において,矮化効果等がより強くみられることを明らかにした.これらの得られた研究成果を冊子体にとりまとめ,公表した.近年,遺伝子組み換え作物が草本植物を中心に利用されるようになってきた.しかしながら,木本植物の果樹類では,形質転換体の商業的な栽培は,我が国はもとより諸外国においても行われていない.本研究の目的は,我々がこれまでに茎頂培養から形質転換系までの組織培養系を確立してきたカキを材料に,遺伝子組み換え個体の商業的利用の場面を想定して,形質転換体を作出し,圃場で栽培して評価することにある.本年度は,当初の研究計画に従って,圃場栽培試験に供する系統の選抜と選抜された系統の大量増殖法について検討した.まず圃場栽培試験に供する系統についてであるが,本年度は,土壌細菌Arthrobacter globiformis由来のコリン酸化酵素遺伝子を導入した形質転換系統について調査した.まずゲノムDNAのサザンブロット分析を行い組み込まれたT-DNAのコピー数などを調査した.引き続いて,葉中のコリン酸化酵素タンパク質含量をイムノブロット分析により推定した.さらに,葉中のグリシンベタイン含量をNMRにより測定した.これらの分析結果より,最終的にシングルコピーのT-DNAが組み込まれ,葉中のコリン酸化酵素タンパク質ならびにグリシンベタイン含量の高い系統を選抜した.これらの系統に,インキュベータ内で塩処理を行い,葉のクロロフィル蛍光(Fv/Fm)を測定したところ,耐塩性が増強されていることが確認された.そこでこれら系統を圃場栽培試験に供する系統の候補にすることに決定した.次に,大量増殖法についてであるが,緑枝挿しについて検討した.組織培養により繁殖した自根苗を地際部まで切り戻し,生じたひこばえを葉芽挿しにより繁殖することで,一度に大量の苗木が得られ,十分な発根量が得られることが明らかになった.以上の結果をふまえて,カリフォルニア大学デービス校を訪問し,形質転換体の栽培試験を行うために必要な調査を行った.近年,遺伝子組換え作物が草本植物を中心に利用されるようになってきた.しかしながら,木本植物の果樹類では,形質転換体の商業的な栽培は,我が国はもとより諸外国においても行われていない.本研究の目的は,我々がこれまでに茎頂培養から,形質転換系までの組織培養系を確立してきたカキを材料に,遺伝子組換え個体の商業的利用の場面を想定して,形質転換体を作出し,圃場で栽培して評価することにある.

本年度は以下の3点を検討した.1)昨年度に圃場試験に供するために選抜した系統のうち,ソルビトール生合成能を賦与した系統について,組織毎に分けてサンプリングを行い,ソルビトール以外の糖に変化が生じていないか詳細に検討した.また,矮化傾向の見られた系統について,オーキシンやサイトカイニンなどの植物ホルモン含量に変化が生じていないかどうかについてもあわせて検討した.2)昨年度に選抜した圃場栽培試験に供する系統をカリフォルニア大学の実験圃場において試験するために,本研究の海外共同研究者であるカリフォルニア大学教授AbhayaM.Dandekarの協力を得て,カリフォルニア大学デービス校の実験圃場に台木用の実生を約150個体ほど定植した.3)昨年度に引き続いて,カキの形質転換体を大量増殖するための挿し木繁殖法について,さらに検討を行った.近年,遺伝子組換え作物が草本植物を中心に利用されるようになってきた.しかしながら,木本植物の果樹類では,形質転換体の商業的な栽培は,我が国はもとより諸外国においても行われていない.本研究の目的は,我々がこれまでに茎頂培養から,形質転換系までの組織培養系を確立してきたカキを材料に,遺伝子組換え個体の商業的利用の場面を想定して,多機能性を持ったカキ台木の形質転換体を作出し,圃場で栽培して評価することにある.本年度は以下の3点を検討した.1)圃場試験に供するために選抜した系統をシュート培養により増殖した.2)圃場試験に供するために選抜した系統の大量増殖法について,茎頂培養法によりrejuvenationした母本を用いることによる挿し木繁殖が可能かどうか検討した.3)圃場試験に供するために選抜した系統について,昨年度行った組織別の糖組成および糖含量の測定を,本年度も反復測定した.4)矮化傾向の見られた系統の,楚化が植物ホルモン含量変化の変化により生じているものかどうか,部位別の植物ホルモン濃度を測定することにより検討した.4)圃場試験に供するために選抜した系統の果実成分の分析を行った.5)昨年度に,本研究の海外共同研究者であるカリフォルニア大学のAbhaya M.Dandekar教授の協力を得て,カリフォルニア大学デービス校の実験圃場に定植した台木用の実生約150個体へ,圃場試験に供するために選抜した系統の接木を行った.近年,遺伝子組換え作物が草本植物を中心に利用されるようになってきた.しかしながら,木本植物の果樹類では,形質転換体の商業的な栽培は,我が国はもとより諸外国においても行われていない.本研究の目的は,我々がこれまでに茎頂培養から,形質転換系までの組織培養系を確立してきたカキを材料に,遺伝子組換え個体の商業的利用の場面を想定して,形質転換体を作出し,圃場で栽培して評価することにある.本年度は以下の3点を検討するとともに,過去4年間の研究のとりまとめを行った.1)選抜された系統の大量増殖法の確立これまでに選抜されてきた系統を大量増殖するための方法を検討し,効果的な挿木法を確立することに成功した.この方法は,ミクロ繁殖した個体を母本にすることで,従来挿し木繁殖が困難であるとされていたカキにおける挿し木繁殖を可能にしたものであり,煩雑な無菌操作を必要としない上に,コスト面から見てもミクロ繁殖に比べてかなり有利であり,実用的であると考えられた.2)カリフォルニア大学の研究圃場で育成中の個体の調査
種々の有用生物活性物質の光学活性体合成

下記のように広汎な種類の生物活性物質の光学活性体を合成した。フェロモン類については特に広く研究し、IUPAC Congressの招待講演を行なう。1.フェロモン類では下記の物質の光学活性体を合成した。(1)セリコルニン(2)endoーブレビコミン(3)14ーメチルー1ーオクタデセン(4)ステゴビノン(5)ステゴビオール(6)インビクトライド(7)イエネズミのフェロモン(7ーエチルー5ーメチルー6,8ージオキサビシクロ〔3.2.1〕オクトー3ーエン)(8)ピチオール(9)グランディソル(10)1ーメチルー2ーシクロヘキセンー1ーオール(11)テトラヒドロー2,2,6ートリメチルー2Hーピランー3ーオール(12)2ーマルチストリアチン(13)シトフィリユア。これらの光学活性体は生物学者に試料として提供した。2.昆虫幼若ホルモン類の合成を研究し、幼若ホルモンI、II、IIIの天然型鏡像体を高純度で合成した。幼若ホルモンIIIについては、非天然型鏡像体をも合成し、天然型のみが高い活性を示すことを知った。3.抗生物質類では下記の化合物の光学活性体を合成した。(1)アスコクロリン(2)アスコフラノン(3)ソナロール(4)タラロマイシンA、B(5)ペンタレノラクトンE(6)トリコスタチンA4.天然甘味剤としては、(1)ヘルナンズルシンの可能な立体異性体すべてを合成し、天然型のみに甘味があることを知った。(2)甘味配糖体バイユノシドのアグリコン部であるバイユノールを合成した。5.ファイトアレキシンであるオリザレキシンA、B、Cの両鏡像体を合成し、天然型鏡像体の方が抗菌活性が強いことを知った。6.昆虫の摂食阻害物質であるポリゴジアールの両鏡像体を合成したところ両鏡像体とも同等の摂食阻害活性を示した。1.イモチ病にかかったイネから單離されたジテルペンで、イモチ病菌の胞子発芽を阻害するファイトアレキシンであるオリザレキシンA,B,Cの両鏡像体を合成した。2.抗ウイルス性抗生物質であるアスコクロリンと、抗高脂血性抗生物質であるアスコフラノンの両者の、天然型光学活性体を合成した。3.タバコシバンムシのフェロモンであるセリコルニンの光学活性体を合成した。4.キクイチシの一種のフェロモンであるendo-ブレビコミンの両鏡像体を合成した。5.モモシンクイガのフェロモンである14-メチル-1-オクタデセンの両鏡像体を合成した。1.昆虫攝食阻害物質であるポリゴジアールの両鏡像体を合成した。その結果、いずれの鏡像体も生物活性を示すことがわかった。3.ジンサツシバンムシのフェロモンであるステゴビノンの天然型鏡像体を合成した。4.ジンサツシバンムシのフェロモンの第2成分であるステゴビオールの天然型鏡像体を合成した。5.庶糖よりはるかに甘いセスキテルペンであるヘルナンズルシンの両鏡像体を合成し、天然型鏡像体のみが甘いことを知った。6.海産の抗菌性物質であるゾナロールの両鏡像体を合成した。

7.ネズミの性フェロモンである7-エチル-5-メチル-6.8-ジオキサビシクロ〔3.2.1〕オクト-3-エンの両鏡像体を合成した。8.カビの生産する毒素であるタラロマイシンAとBとの天然型鏡像体を合成した。1.微生物代謝産物である(-)ータラロマイシンAとBとを全合成した.2.キクイムシのフェロモンであるピチオールの両鏡像体を合成した.3.ワタミゾウムシのフェロモンであるグランディソールの両鏡像体を合成した.4.キクイムシのフェロモンである1ーメチルー2ーシクロヘキセンー1ーオールの両鏡像体を合成した.5.甘味配糖体であるバイユノシドのアグリコンとして単離されたバイユノールの天然型鏡像体を合成した.6.昆虫幼若ホルモンIIIの両鏡像体を合成した.
中国ムスリムの超国家・超民族的ネットワークの構築と多文化共生圏の創出に関する研究

【国内研究会の実施】合計3回の国内研究会を実施した。第1回目は2018年4月28日に立教大学において実施し、研究推進の方向性について議論した。第2回は7月14日に立教大学において実施し、共同調査についての打合せ等を行った。第3回は12月15日に北海道大学において実施し、奈良が中国義烏市ムスリムの調査報告を、高橋が中国広州市ムスリムの調査報告を行った。【海外調査の実施】2018年8月9日から8月13日までの間、中国浙江省義烏市において、研究代表者および研究分担者全員が共同調査を行った。調査の実施に際しては、陝西師範大学の馬強教授と協働した。また、夏季および春季に、各研究分担者がそれぞれの担当調査地において現地調査を実施した。【研究業績】これらの調査研究を元に、木村は、東アジア人類学研究会第五回研究大会において、「華僑ムスリムを「真面目」に生きるということ」と題して報告した。澤井は、単著『現代中国における「イスラーム復興」の民族誌』(明石書店)を刊行するとともに、「イスラモフォビアと『宗教中国化』の親和性ー中国イスラーム界のディストピア化」等の論文を執筆した。高橋は、日本地理学会の学術大会で報告するとともに、「中国広州市におけるムスリムの増加・多様化と地域への影響ー2000年代を中心にー」などの論文を執筆した。砂井は、国際学会で英語による報告を行うとともに、「台湾ムスリムの食文化をめぐる交渉と創造:清真、ハラール、ムスリム・フレンドリー」などの論文を執筆した。奈良は、東アジア人類学研究会第五回研究大会において、「敬虔さの経済:回族社会の変化とイスラーム復興」と題する報告を行うとともに、「A Change in the Ethnicity/Religiosity of the Hui People and Tourism Development」などの論文を執筆した。定期的に国内研究会を開催し、各研究メンバーの調査内容を相互に的確に把握し、最終的な国際シンポジウムに向けて着実に研究を進めているため。各自の調査を進め、紀要などに研究成果を発表する。各研究メンバーの調査地域としては、木村および砂井が台湾において、高橋および奈良が中国沿海部の都市において、澤井が香港においてムスリムコミュニティ内部における多文化共生の現状を調査する予定である。また2019年度から中屋昌子を研究分担者として、ウイグル族の海外移民を対象に調査を行い、ウイグル族移住地域における多文化共生の現状を調査する。調査結果については、年度内に2回以上実施する国内研究会において各自が報告し、調査結果を研究メンバー全員が共有する。その上で、最終研究成果の刊行に向けて、分析手法を精緻化する。分析手法を精緻化することで、海外研究協力者との連携を円滑に進め、2020年度に予定している国際研究集会の全体テーマを収斂させる。同時に、当該国際研究集会に関する準備を開始する。また、各研究メンバーが2019年度に実施した調査の結果は、それぞれが属する大学・研究機関の紀要等ジャーナルに投稿する。

調査結果については、年度内に2回以上実施する国内研究会において各自が報告し、調査結果を研究メンバー全員が共有する。その上で、最終研究成果の刊行に向けて、分析手法を精緻化する。分析手法を精緻化することで、海外研究協力者との連携を円滑に進め、2020年度に予定している国際研究集会の全体テーマを収斂させる。同時に、当該国際研究集会に関する準備を開始する。また、各研究メンバーが2019年度に実施した調査の結果は、それぞれが属する大学・研究機関の紀要等ジャーナルに投稿する。