hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Marfan型COPDの遺伝子レベルから見たECMの動態と革新的治療に向けた研究

胸部動脈瘤合併型COPDは、Marfan症候群と類似し、細胞外基質蛋白(ECM)を介した経路の病態への関与が推定された。ECM関連遺伝子の一塩基多型(SNP)とヒト肺気腫との関連を母集団A(574名の喫煙者[352名のCOPDを含む]),母集団B(329名の喫煙者[258名のCOPDを含む])にて検討、LTBP4のcoding SNPsの一つrs1051303のGアレルの数が増加すると、母集団Aでは上肺野における肺気腫(CTで評価)が重度、母集団Bも同様(p = 0.029、及びp = 0.038)。LTBP4が既報のマウスだけでなくヒト肺気腫の病態形成への関与が示唆された。β1と結合、LOXとの相互作用を有し、ノックアウトマウスが肺気腫形成)、AT1受容体(AGTR1)の遺伝子多型のMarfan型COPDへの関連を検証。遺伝子型を日本医科大学のCOPD 350症例at risk症例250例について決定、LTBP4の互いにほぼ連鎖平行にある2 SNP (rs1131620、rs1051303)のminor homoが肺気腫と有意に関連(p = 0.005)。またAGTR1にてmicroRNAにより蛋白発現量の変化の知られているSNP(rs5186)については,既報告で大動脈瘤でリスクのminor homoが2例見られ、これらで肺気腫が強いことを見出した。上記結果のvalidationのため、慶應義塾大学にてCOPD 350症例at risk症例250例とすべくゲノムDNAを収集している。(2)血清ANG濃度の検討(石井、木田):血清ANG濃度をpreliminaryにcontrol,重症肺気腫各20症例について市販ELISAキット(Enzo社)計測し比較するも、有意な差は得られなかった。(3)連続剖検例の肺気腫、大動脈瘤合併症例について、病変部位におけるfibrillin-TGF-β-ANG経路の活性化の確認、fibrillinへの自己免疫反応の有無の検討:試料の収集と臨床データ(主に喫煙歴・飲酒歴)の整備を行っている。(1) LTBP4の機能的遺伝子多型の検討(石井、木田、別役):胸部CTデータから算出した肺気腫の程度とLatent TGF-βbinding protein-4 (LTBP4; FBN1, TGF-β1と結合、LOXとの相互作用を有し、ノックアウトマウスが肺気腫形成)の一塩基多型(SNP)の関連は、日本医科大学のCOPD 350症例at risk症例250例についての検討からrs1131620、rs1051303について認められていたため、同SNPsについて上記結果のvalidationを行っている。具体的には、慶應義塾大学にてCOPD 350症例at risk症例250例とすべくゲノムDNAを収集、遺伝子型を上記SNPのうちの一つについてTaqmanの手法を用いて決定した。すでに本母集団については臨床データ(胸部CTによる肺気腫の程度、胸部大動脈の直径など)は収集済みであるため、現在、臨床データと結合し、同SNPと肺気腫の関連、同SNPと胸部大動脈の直径との関係の2面から解析を行っている。(2)胸部大動脈の直径測定方法の確立(石井、木田):胸部CTのデータから肺気腫の程度をlow attenuation area(LAA%)の割合として算出するために用いているソフトウエアAZEを取得、LAA%のデータの継続的収集を行うと同時に、胸部大動脈の直径を安定して測定するための手法を検討中である。(3)連続剖検例の肺気腫、大動脈瘤合併症例について、病変部位におけるfibrillin-TGF-β-ANG経路の活性化の確認、fibrillinへの自己免疫反応の有無の検討:試料の収集と臨床データ(主に喫煙歴・飲酒歴)の整備を引き続き行っている。免疫染色について具体的には, LTBP4, TGF-β1の染色条件の設定を行っている。(1) LTBP4の機能的遺伝子多型の検討(石井、木田、別役):Latent TGF-βbinding protein-4 (LTBP4; FBN1, TGF-β1と結合、LOXとの相互作用を有し、ノックアウトマウスが肺気腫形成)のcoding SNPsの遺伝子型と、胸部CTから算出したlow-attenuation area (LAA%)で示される肺気腫の重症度などとの関連を、年齢・性別・pack-yearsにて補正し、回帰分析にて検討した。日本医科大学の574例(内COPD 352症例)の検討から、rs1051303のGアレルの数が増加すると、上肺野におけるLAA%が有意に高値であった(p = 0.029)。同SNPsについて上記結果のvalidationを、慶應義塾大学の喫煙症例329症例(COPD 258症例を含む)について行った。結果、SNP rs1051303のGアレルの数が増加すると、本母集団においても肺気腫は有意に高度であった(p = 0.075)。LTBP4がマウスだけでなくヒトの肺気腫の病態形成に関与することが示唆された。ただし、胸部大動脈の系と同SNPの関連は、慶応義塾大学の母集団では見られなかった。(2)胸部大動脈の直径測定方法の確立(石井、木田):胸部CTのデータから肺気腫の程度をLAA%の割合として算出するために用いているソフトウエアAZEにてLAA%のデータの継続的に収集、胸部大動脈径の安定した測定法を未だ検討中である。

(3)連続剖検例の肺気腫、大動脈瘤合併症例にて、病変部位のfibrillin-TGF-β-ANG経路の活性化の確認、fibrillinへの自己免疫反応の有無の検討:試料の収集と臨床データ(主に喫煙歴・飲酒歴)の整備を引き続き行っている。LTBP4, TGF-β1の免疫染色条件の設定を継続して行っている。胸部動脈瘤合併型COPDは、Marfan症候群と類似し、細胞外基質蛋白(ECM)を介した経路の病態への関与が推定された。ECM関連遺伝子の一塩基多型(SNP)とヒト肺気腫との関連を母集団A(574名の喫煙者[352名のCOPDを含む]),母集団B(329名の喫煙者[258名のCOPDを含む])にて検討、LTBP4のcoding SNPsの一つrs1051303のGアレルの数が増加すると、母集団Aでは上肺野における肺気腫(CTで評価)が重度、母集団Bも同様(p = 0.029、及びp = 0.038)。LTBP4が既報のマウスだけでなくヒト肺気腫の病態形成への関与が示唆された。日本医科大学の症例についてLTBP4のSNPsと肺気腫との関連を見出し、そのvalidationのためのサンプルも収集及び遺伝子型決定、臨床データ収集は終えており、解析を待つだけとなっている。よって、同遺伝子多型と疾患との関連を本年度前半には確認できると考えている。動脈瘤合併型COPD、いわゆるMarfan型COPDと関連があるかは、今年度前半には大動脈の径についてCTによる測定、データ収集を開始し日本医科大学のデータでは解析予定。慶應義塾大学のデータはすでにあるため、解析を待つだけとなっている。LTBP4の同SNPが、肺組織におけるLTBP4発現などにどのように影響するか検討するための肺組織サンプルはあるため、病理組織による機能解析も進められると考えられる。同SNPの病態への関与メカニズム検討のためのin vitroの検討はSNP validationの結果を待って、本年度中に行いたいと考えている。呼吸器内科学LTBP4のSNPsと肺気腫および大動脈瘤との関連の検討及びvalidationについては、遺伝子型データはすでに出揃っている。肺気腫については慶應義塾大学のデータの解析を待つのみとなる。大動脈瘤についての日本医科大学データのみが現在未収集であるが計測方法の構築を進めているところであり、今年度中には計測、データ収集、および解析ができると考えている。SNPsによる疾患との関連解析のvalitationが終わったところで、機能解析のために、肺由来細胞における同遺伝子のsiRNAによるノックダウンなどを行うことを検討している。LTBP4の同SNPが、肺組織におけるLTBP4発現、およびTGFB経路などにどのように影響するか、病理組織サンプルを用いて検討を予定し、その準備を進めている(免疫染色など)。日本医科大学の症例について、当初検討予定のfibrillin・TGF-β受容体・AT1受容体の機能的遺伝子多型を調べ、肺気腫との関連のある遺伝子多型を見出すことができた。validationのためのサンプルも収集されており、検討のための倫理審査委員会での了承は得られていることから、同遺伝子多型と疾患との関連を本年度に確認できると考えている。動脈瘤合併型COPD、いわゆるMarfan型COPDと関連があるかは、今年度に大動脈の径についてCTによる測定、データ収集をすすめて、検討の予定。
指先振動刺激による筋活動の誘発と力覚様感覚を提示するインタフェースの開発

本研究の目的は力覚様感覚の特性と機序を明らかにすることと、それを利用したインタフェースの開発である。前者については前年度までに指先への振動刺激によって指の筋の活動への影響を及ぼす傾向が示されたものの、個人差が大きいことが確認された。また押下型インタフェースデバイスの反力変化提示に振動による力覚様感覚を用いたところ効果が認められた。今年度は押下する場合に押下変位がある等張性の場合と、押下変位が生じない等尺性の場合を比較するとともに、被験者を増やして実験を行った。等張性の場合はPC制御の空気圧により反力を提示して、押下変位に関わらず反力を自由に設定でききる装置を開発して押下変位の時間変化を測定した。一方、等尺性の場合は押下変位が生じないロードセルを押す装置を試作し押力の時間変化を測定した。結果として等張性、等尺性とも速い押下動作では振動の影響が見られないものの、押下時間が長くなるにつれて振動による押下変位と押力の変化が生じる者と生じない被験者が存在した。その一方で、すべての被験者が、すべての条件で押下時に振動によって抵抗を感じたと内省報告した。これらの結果より振動によって生起する力覚様感覚の個人差は個人差が大きいこと、指の運動に振動による変化が見られない場合でも感覚的に変化を感じていることから、反力変化の提示が可能であること、及びより広い刺激パラメータによって押下特性を求め、インタフェースデバイス最適化の必要性が示された。平成27年度は当初の研究計画に従って振動刺激による神経ー筋活動と力覚様感覚の機序の解明について電気生理的な客観測定に基づいた検討を行った。力覚様感覚は指先に振動刺激を与えることによって生じる、指先に力が加わり押し上げられるような感覚である。この現象の機序として振動が指を動かす筋の筋紡錘に作用し筋が緊張すると予想された。この仮説を検証するために、指の伸展・屈曲に関係する筋の活動を誘発筋電法によって明らかにすることを試みた。上腕の正中神経を電気刺激して、指の筋から誘発された筋電のM波とH波の測定を行った。刺激条件を適切に選択することにより、表面電極を用いてM波とH波を分離して記録することに成功し、指先への振動刺激の有無によるH波の大きさと時間の変化を測定した。結果として振動の有無によりH波の振幅の大きさは有意に変化すること、その変化が安定するためにある程度の時間が必要であることが明らかになり、指先の振動刺激は指を動かす筋の活動を活性化することが判明した。別の力覚様感覚の生起原因として指先への振動刺激による触覚受容器の関与にって生じる擬似力覚も考えられた。この仮説を擬似力覚によるものか検証するために、指先を経皮麻酔して触覚受容器の影響を排除した場合に、振動刺激による力覚様感覚の生起を調べる計画であった。しか角質層が厚い指先では経皮麻酔剤による触覚受容器の関与を排除することが難しく、検証実験の方法としては不十分であることが明らかになった。平成27年度は当初の研究計画に従って指先への振動刺激による神経ー筋活動と力覚様感覚の機序の解明する予定であった。誘発筋電測定におけるM波、H波測定による筋活動の測定については、機器の導入、関連システムのの構築、予備実験、本実験と予定通りに進捗して、振動による筋活動の活性化について実験的に明らかにした。しかしながら指先の触覚受容器の関与については、当初の予想と異なり経皮麻酔剤の効果が小さく予備実験を行ったものの、信頼性のある結果を得るための本実験へ進むことができず、実験方法の再検討をせざるをえなかった。また当初の予定では指先への振動刺激の前腕への伝播についても同時に測定する予定であったが、申請時に導入予定であった振動感覚計の大幅な価格改定により、導入を見送らざるをえず、刺激測定方法を次年度見直すこととした。平成28年度は当初の研究計画に従って、指先への振動刺激によって生じる神経ー筋活動と力覚様感覚の機序の解明を行うとともに、力覚様感覚を利用したインタフェースの設計と試作を行った。前年度に指先へ振動刺激を与えることにより指を動かす筋肉の活動に影響を与えることを、正中神経を刺激して誘発された指を動かす筋の筋電のM波とH波を分析することから明らかにした。それを受けて、今年度は被験者を増やして現象の詳細を明かにすることを目標にした。実験結果として、振動を停止したときに筋の活動の低下が顕著に観察されることが明らかになったが、被験者間で個人差が大きいことも観察された。このため刺激方法等の実験条件の検討と、振動の伝播に測定を合わせて行うことが必要となった。そのため半導体加速度センサーによる測定を検討し、実験システムを構築した。力覚様感覚への触覚受容器の関与については経皮麻酔に代えて冷却法を試みたが、実験時に被験者が冷水に耐えることが困難であることが予備実験により判明したため方法を見直すこととなった。感覚機序の解明と平行して、力覚様感覚を利用したインタフェースの設計と試作を行った。力覚を伴う入力インタフェースとして押下や把持動作に注目した。複雑な力覚フィードバックを伴う入力インタフェースの場合、力の発生機構が複雑になるが、振動による力覚様感覚でこれを代行できれば、振動制御は電気的に実現でき装置の簡略化が可能となる。

この構想の有用性を検証するために空気圧によって指先への力と振動による力覚様感覚を同時に提示できる評価用の指で押下するインタフェースを試作し動作を確認した。当初の計画では平成28年度中に力覚様感覚の生起機序を解明する予定であった。平成27年度に刺激装置の導入と初期の誘発筋電実験は予定通りに進行したが、導入を予定していた振動感覚計が価格改定のため導入できず、麻酔法による実験の成果も上がらなかった。そのため平成28年度においては冷却法の実験や振動計測のために新しくシステムを構築したことに時間を要した。また信頼性を確保するために被験者を増やして実験を行ったが、個人差も大きく仮説と異なる結果もあったため解析に時間を要し、さらに実験を行って信頼性を確保する必要が生まれた。そのため力覚様感覚の機序解明については平成29年度も継続して行うこととした。平成29年度は前年度に続いて指先への震動刺激により生起する力覚様感覚の機序の解明と、押下インタフェースに力覚様感覚によって反力の様な感覚を提示するデバイスの試作と評価実験を行った。力覚様感覚の機序を解明するため、振動刺激の有無によるH-reflexの変化を誘発筋電により測定した。示指の指先振動刺激による力覚様用感覚生起中に橈側手根屈筋よりH-reflexを導出し、振動刺激の有無によるH波とM波を測定してH/M比を比較した。振動の有無によってH/M比が変化すれば振動によって筋活動の活動水準が異なることが明らかになる。結果として、被験者7名中3名についてのみH/M比に有意な差が示され、個人差が大きいことが示唆された。そこで、小型加速度センサーを示指の指先から前腕中間部位までの間に10ヶ所装着し、振動刺激の伝搬範囲を調べた。その結果、手首の背側と掌側の加速度の値は、指先の値の100分の1以下に低下し、極小な振動であった。つまり、この部位での弱められた振動が、筋紡錘へ微妙に作用したことによりH/M比の大きな個人差として表れたものと推測された。もう1つの研究目標である力覚様感覚を用いたインタフェースの開発については、押下型の製作と評価実験を進めた。押下型のインタフェースの場合、押下時に反力を変化させて操作性を向上させている。反力の変化を機械的に生成させるためには複雑な機構が必要となるが、これを指先振動刺激による力覚様感覚で提示できれば複雑な反力提示装置の簡略化が可能となる。前年度、PC制御による空気圧シリンダーと振動子による装置を試作したが、その知見を基にして実験機を製作した。被験者が押下時の反力変化を力学的に提示した場合と、反力一定のときに振動刺激を与えた場合の押下軌跡を測定したところ、力学的反力変化と振動刺激が似た特性を示す被験者と示さない者があることが明らかになった。当初の計画では平成28年度までに力覚様感覚の機序の解明を行い、28-29年度にインタフェースの構築と評価を行う予定であった。しかしながら機序解明の実験において、当初予定していた経皮麻酔による触覚受容器の分離の成果が上がらず、振動伝播解析を追加したこと、個人差が非常に大きいことが明らかになったため、実験の設定追加が多くなったため計画がやや遅延した。インタフェースの開発については、実験機の製作ほぼ予定通りに進行したが、評価実験では個人差が大きく、装置の最適化とし評価のさらなる検討が必要になったことによる。本研究の目的は力覚様感覚の特性と機序を明らかにすることと、それを利用したインタフェースの開発である。
光周波数掃引法による光回路素子の非破壊的内部診断・特性評価システムの構築

光導波路や光ファイバーの内部診断・特性評価を目的として、半導体レーザを光源に用いたコヒーレントOFDR法(FMCW法)の構築を行った。光導波路診断を目的とする場合には1mm程度の空間分解能を目指し、光ファイバ診断の目的とする場合には1km以上の診断可能距離を目指してシステムを構築した。得られた結果は以下の通りである。1.光周波数掃引の非線形性により空間分解能が劣化することを示し、その解決法として、(1)ディジタルフィルタを用いて半導体レーザの変調波形を補正する方法、(2)方形波が重畳された三角波で半導体レーザを変調する方法の2つの方法を提案した。これらの方法を用いることにより空間分解能は約6倍向上し、理論値とほぼ等しい値(2mm)を得た。2.FMCWリフレクトメトリにおいて、理論的空間分解能より優れた空間分解能を得るため、受光信号を最大エントロピー法を用いてスペクトル解析する方法を提案した。最大エントロピー法を用いることにより、理論的空間分解能(7.5mm)を上回る空間分解能(2.5mm)を得た。また、拡張された最大エントロピー法を用いることにより、最高で100μm程度の空間分解能が得られることを実験的に示した。3.さらに長い診断距離を得るため、光の干渉を用いないシステムを構成した。参照光と反射光との光路長差が光源の可干渉距離よりも長いのが特徴であり、スペクトル線幅が狭いほど空間分解能は向上する。そのため、外部共振器構造の半導体レーザを光源に用いて非干渉のFMCWリフレクトメトリを構成し、11km遠方において空間分解能60mを得た。また、光ファイバの後方レイリー散乱光を高感度で検出できること、検出した後方レイリー散乱光から光ファイバの伝搬損失、コネクタ接続された光ファイバの接続損失の評価が可能であることを示した。半導体レーザを光源に用いたコヒーレントOFDR法(FMCW法)では半導体レーザの光周波数を時間に対して線形に掃引するが、その非線形性がシステム性能に及ぼす影響を理論的に考察し、その対策法について議論した。また、最大エントロピー法を用いた干渉信号解析システムを構築した。1.光周波数掃引の非線形性は半導体レーザの光周波数応答の遅れによることを理論的に示し、非線形性により空間分解能が劣化することを示した。光周波数掃引波形の繰り返し周波数が高いほど、また、診断位置が遠いほど非線形性の影響が大きいことを示した。2.空間分解能を向上させるため、半導体レーザの光周波数応答の逆特性を持つ逆フィルタをDSP(Digital Signal Processor)を用いてディジタル的に構成し、このディジタルフィルタにより半導体レーザの変調波形を補正する方法を構築した。この方法により、空間分解能は約6倍に向上し、理論値とほぼ等しい値(2mm)を得た。3.空間分解能を向上させるため、半導体レーザの変調波形(三角波)にそれに同期した方形波を重畳して半導体レーザを変調する方法を開発し、最適条件を示した。この方法により、空間分解能は約5倍に向上し、理論値とほぼ等しい値(2mm)を得た。また、この方法を狭線幅の1.55μm帯DFBレーザに適用してその有効性を確認し、光ファイバにおける最大診断距離として88mを得た。4.干渉信号の解析に最大エントロピー法を適用し、理論的空間分解能(7.5mm)を上回る空間分解能(2.5mm)を得た。

また、最大エントロピー法の最適次数や入出力の線形性などについて議論した。以上の結果よりコヒーレントOFDR法における空間分解能向上法が確立した。このことは、光導波路デバイスの内部診断に非常に有効であることを示している。半導体レーザを光源に用いたコヒーレントOFDR法(FMCW法)において、数10m数kmの光ファイバの内部診断を目的としたシステムを構成した。光ファイバ長が数10mのときには、光ファイバ内からの反射光と参照光との干渉信号スペクトルを測定することにより内部診断を行う(干渉法)。一方、光ファイバ長が数kmの場合には、光ファイバ内部からの反射光と参照光とのビ-トスペクトルを測定することにより内部診断を行う(非干渉法)。得られた結果は以下のとおりである。1.干渉法に対して、狭線幅の半導体レーザを光源に用いることにより、光ファイバのコネクタ接続点および後方レイリー散乱光が検出できることを示した。後方レイリー散乱光に対する測定距離として90mを得た。2.非干渉法に対して、ビ-トスペクトルは光源のスペクトル線幅により決定され、スペクトル線幅が狭いほど空間分解能は向上することを示した。3.光源である半導体レーザを外部共振器構造にすることによりスペクトル線幅を狭窄化し、非干渉法により5km遠方において空間分解能23mを、11km遠方において空間分解能60mを得た。4.非干渉法を用いて、光ファイバの後方レイリー散乱光を検出することにより、光ファイバの内部損失の評価およびコネクタ接続された光ファイバの接続損失の評価が可能であることを示した。5.光源の位相揺らぎを考慮した理論解析を行い、診断スペクトルが光源の発振スペクトル形状と診断対象の光ファイバの長さにより決まることを示した。以上の結果より、コヒーレントOFDR法における長尺の光ファイバの診断法が確立した。このことは、本方法が実際の光ファイバ通信網の監視システムに有効であることを示している。
パーキンソン病原因遺伝子の尿酸代謝系における役割の解析

DJ-1の機能損失は、疾患発症の引き金になることが報告されているが、病態進行におけるその役割は未解明なままである。DJ-1は、パーキンソン病(PD)の原因遺伝子であり、遺伝的要因の家族性PDの他にも発症原因が不明な孤発性PDの発症にも深く関与していることが報告されている。PD患者の大規模メタボローム解析において、PD病態進行の機序に尿酸代謝が深く関与していることが報告されているが、PD病態と尿酸代謝系の関係を分子レベルで解析した研究は無かった。そこで本研究では、PD病態によく似た特性を持ち、かつ尿酸代謝系に異常を来したカイコ突然変異体を用い、哺乳動物モデル系では見出せなかったDJ-1の尿酸代謝系における役割をマイクロアレイ解析によって明らかにした。正常と変異体カイコのマイクロアレイデータをKeyMolnetで解析するために、カイコとヒト遺伝子を対応させる解析パイプラインを構築した。続いて変異体と正常カイコのマイクロアレイデータをKeyMolnetで解析し、DJ-1を上流とするユニークな尿酸代謝パスウェイを同定した。このパスウェイに関係する遺伝子をリアルタイムPCRで検証したところ、変異体におけるすべての遺伝子発現が顕著に低下していた。さらには、変異体におけるDJ-1の機能は、正常と比較して顕著に低下しており、DJ-1の機能破綻により尿酸代謝系が異常を来していることが明らかとなった。本研究成果は、PDと尿酸代謝系の関係を分子レベルで説明し、PD発症と病態進行の機序解明に大きく貢献できると思われる。DJ-1の機能損失は、神経変性疾患発症の引き金になることが報告されているが、病態進行におけるその役割は未解明なままである。本研究は哺乳動物モデル系では見出せなかったDJ-1の尿酸代謝系における役割を、カイコモデル系を用いた解析により明らかにすることを目的とし、DJ-1の機能を損失した変異体カイコを用いてDJ-1の機能解析を行った。その過程において、カイコDJ-1(BmDJ-1)は(1)カイコ発生ステージおよび5齢幼虫から成虫期間の主要な組織におけるBmDJ-1の発現をウエスタンブロティングで検討したところBmDJ-1の発現が日毎に変動すること、(2)Rotenoneによる酸化ストレスに対し、哺乳類と同様に抗酸化作用を持つこと、(3)BmDJ-1は、NO供与剤ISDN添加により酸化され、発現量が増加することを見出した。BmDJ-1は、カイコの発育に関連して発現量の増減を繰り返し、NOによる酸化ストレス負荷でも誘導された。NOはカイコにおいて生理的機能遂行に関与していることが報告されており、BmDJ-1はNOによる酸化ストレスの負のフィードバック制御に関与している可能性がある。本研究成果は、PLoS ONEに投稿した(Tabunoki H et al. PLoS ONE 2011)。次にDJ-1の機能が損失し、尿酸代謝系に異常のあるカイコ変異体と正常カイコの遺伝子発現差異をDNAマイクロアレイを用いて解析を行った。現在データの解析を継続している。最初に正常と変異体カイコのマイクロアレイデータをKeyMolnetで解析するために、カイコとヒト遺伝子を対応させる解析パイプラインを構築した。

続いて変異体と正常カイコのマイクロアレイデータをKeyMolnetで解析し、DJ-1を上流とするユニークな尿酸代謝パスウェイを同定した。このパスウェイに関係する遺伝子をリアルタイムPCRで検証したところ、変異体におけるすべての遺伝子発現が顕著に低下していた。さらには、変異体におけるDJ-1の機能は、正常と比較して顕著に低下しており、DJ-1の機能破綻により尿酸代謝系が異常を来していることが明らかとなった。本研究成果は、PDと尿酸代謝系の関係を分子レベルで説明し、PD発症と病態進行の機序解明に大きく貢献できると思われる。
日本における近隣住区論の導入過程に関する包括的研究

近隣住区論の導入過程について理論、実践、計画標準の関係性から明らかにした。近隣住区論の理論については、内田祥三を中心とする当時の都市計画研究者らが終結して検討を行っていた。日本建築学会住宅問題委員会において具体的な数値が検討され、さらに日本生活科学会建築部会において詳細な検討がなされた。その成果をもとに、新興工業都市の指導要領、戦災復興の計画標準に近隣住区論が導入されていた。一方で実践として内田らは大同において近隣住区論の計画を策定していたことは周知の通りだが、その詳細を明らかにするとともに、日本国内の勝田で計画案を作成していた。その際の住区の計画単位は現在の原型となっている。平成27年度は、近隣住区論の重要な役割を果たした人物の抽出を行うために、都市公論、都市問題、区画整理、都市創作、公園緑地といった主要な都市計画関係の雑誌の精査を行った。その上で、近隣住区論に関連する重要な論考を、それらの都市計画関係の雑誌から抽出し、六原則(規模、境界、空地、公共施設用地、地区的な店舗、内部的街路系統)の観点から、理論の導入の状況を精査している。この作業は、次年度以降も継続して整理・分析を行う。近隣住区論の導入過程において重要な人物である内田祥三に関しては、東京都公文書館において、基礎的な資料の収集を行った。また内田祥三が大同で実施した近隣住区論を取り入れた最初の計画について、具体的な内容を精査するとともに、研究分担者らが現地調査を実施した。一方、内田らは海外の住宅地に関する調査・研究も行っており、その成果をまとめた類例集の分析を行っている。このように植民地統治下では、特に新興都市建設のために計画単位が必要だったと考えられるため、同様の計画がみられたソウルについても研究分担者が分析を行っている。国内の事例については、近隣住区論は防空計画とも関係しており、戦時下の新興工業都市において先進的に取り入れられたことが確認されるため、広畑の新興工業都市における土地区画整理の実態を明らかにし、研究論文として公表した。広畑では、防火ブロックを想定しており、それがある意味での住区を構成し、小学校と公園の適正配置によって歩車分離を実現しており、近隣住区論と非常に類似した空間が誕生していたことが明らかとなった。広畑と同様に高砂でも、公園と小学校を分散させ、緑地帯を配置することによって、住区を計画単位とした計画が確認された。兵庫県では、防空と住区を一体的に設計していたことが推察されるが、尼崎近郊の住宅地開発でも同様の例がみられたため、継続的に研究を遂行している。本研究は、理論、実践、制度化の三点から近隣住区論の導入過程を明らかにすることを目的としている。理論に関しては、平成27年度に、近隣住区論の導入過程において重要な位置づけにある人物をおおむね特定することができた。現在、主要人物の論考を収集・整理している段階であるが、おおむねリスト化が完了していることから、順調に研究が進展しているといえる。また近隣住区論の六原則にそくして、近隣住区論のどの部分が導入され、どの部分が捨象されたのかについて精査することで、理論の導入過程が明らかになると考えられ、その道筋をつけることができた。実践に関しては、大同とソウルといった国内に先行して近隣住区論の現地調査および分析が研究分担者を中心に鋭意進められており、研究成果としてまとめていく段階である。また国内における実践例については、日立・勝田の事例は筆者らがおおむね明らかにしているが、それに関連して新興工業都市において積極的に導入されていたことが判明したため、個別事例の精査を行っているところである。もっとも最初に新興工業都市として開発された広畑に関しては、すでに研究成果を公表することができたため、おおむね順調に進展していると判断した。制度化に関しては、新興工業都市建設の指導要領の設定のプロセスについて明らかにする必要があるが、その作成の人物はおおむね特定されているため、今後精査し、戦後の戦災復興までへの系譜を明らかにする予定である。以上の点に関しては、都市計画学会で開催したWSにおいて研究発表を行っている。本研究は、近代都市計画の根幹となる計画理論である近隣住区論の日本への導入過程について包括的に研究するものであり、以下の観点から分析を行うことを目的としている。1理論:近隣住区論の伝播と計画理論の導入(都市計画関係雑誌における近隣住区論の言説の整理、諸外国の計画理論の影響分析)、2実践:工業都市における近隣住区論の先進的な事例研究(戦時下の新興工業都市や植民地下(京城)における近隣住区論の実践事例の検証)、3制度化:近隣住区論の制度化と戦災復興への応用(建築学会および日本生活文化科学学会建築部会のの近隣区に関する検討事項の精査、戦災復興計画における計画標準)。1近隣住区論の伝播に関しては、近隣住区論の論者を抽出するべく、都市計画関係雑誌を網羅的に精査し、新たに建築行政や建築と社会なども含めて資料収集・整理を行い、おおむね主要な資料の収集が完了した。2の実践事例の検討に関しては、新興工業都市計画において先進的に防火ブロックとして取り入れられていたという仮説のもと、広畑と関連都市、尼崎一帯、大分等の個別事例の検討を行い、広畑については著書および論文、尼崎一帯については論文として公刊した。

3の制度化については、日本生活文化科学会建築部会における計画標準の検討が重要であり、その全体像を明らかにするために、内田祥三資料を網羅的に精査するとともに、戦後への展開を検討するために小宮文庫の資料収集を行った。近隣住区が日本に導入されたプロセスについて、1近隣住区論の伝播、2実践事例の検討、3制度化に向けた動向という観点から分析を行っており、現在まで以下の通りに進捗している。1理論の伝播に関しては、近隣住区論の論者を抽出するとともに、関連する論考等の資料収集をおおむね完了しており、その具体的内容における観点について近隣住区論の六原則にそくして分析を行っている最中である。2の実践事例の検討に関しては、新興工業都市計画において先進的に導入されており、その具体的な内容について個別事例をもとに分析を行っており、戦時下の防空計画と連動し、防火ブロックとして取り入れられていたことを明らかにした。この防火ブロックは戦後の都市計画における重要な計画単位となっていることが示唆される。3の制度化については、日本生活文化科学会建築部会における計画標準の検討が重要であり、その全体像を明らかにするために関係資料の収集をおおむね完了しており、現在資料整理中である。近隣住区論の理論的な伝播の状況を把握するために、都市公論、都市問題、区画整理、都市創作、公園緑地といった主要な都市計画関係の雑誌の調査に加え、東京都公文書館所蔵の内田祥三資料の蔵書を精査した。その上で、近隣住区論に関連する重要な論考における理論的な検討事項について、六原則(規模、境界、空地、公共施設用地、地区的な店舗、内部的街路系統)の観点から整理し、研究論文として公表する準備を行った。一方、近隣住区論の都市計画技術、とりわけ計画単位や計画システムの重要性について論考を『近代日本の空間編成史』において公表した。また近隣住区という計画単位が防空計画とも密接な関係があることに着目し、阪神工業地帯周辺部における防空計画と住区との一体的な計画について調査分析を進めた。日本建築学会住宅問題委員会での調査の成果をもとに新興工業都市では「内務省の指導要領」が作成されており、その具体的な実践事例である工業都市を事例に研究発表を行った。また戦災復興の計画標準への展開のプロセスについて、日本建築学会の建議が重要な役割を果たしていたことが明らかとなり、近隣住区論を通して都市計画技術の戦前と戦後の連続性について明らかにした。なお、近隣住区論の導入過程については、2018年度に開催予定のIPHS国際都市計画史学会に投稿済みであり、研究発表を行う予定である。また都市計画遺産研究会と合同研究会を開催し、日本の都市計画の原型となった戦時中における近隣住区論の重要性、とりわけ当時jの最先端の研究グループが一同に介する総括的な議論の重要性について検討を行った。近隣住区論の導入過程について理論、実践、計画標準の関係性から明らかにした。近隣住区論の理論については、内田祥三を中心とする当時の都市計画研究者らが終結して検討を行っていた。日本建築学会住宅問題委員会において具体的な数値が検討され、さらに日本生活科学会建築部会において詳細な検討がなされた。その成果をもとに、新興工業都市の指導要領、戦災復興の計画標準に近隣住区論が導入されていた。一方で実践として内田らは大同において近隣住区論の計画を策定していたことは周知の通りだが、その詳細を明らかにするとともに、日本国内の勝田で計画案を作成していた。その際の住区の計画単位は現在の原型となっている。
法の経済分析をめぐるシカゴ学派の批判的検討

補助を受けた92年度は、私達の3年間の共同研究の一年目にあたり、「法と経済学」の基本的な考え方、その影響、それに対する批判を概観することを主要な目的とした。共同研究会では、ダンカン・ケネディの「コスト・ベネフィット分析批判」、ポズナーの「懐疑論の法学」、マクロスキー「経済学のレトリック」、「所得分配と公平性の問題」(倉本報告)、「コースの定理の分析」(野方報告)、「ドイツにおける中小企業の営業規制」(近藤報告)をとりあげて検討した。検討の結果は、それぞれ雑誌論文として公表された。ケネディのコスト・ベネフィット分析批判は、法と経済学に対する内在的批判を試みたものであるが、検討の結果、その論証は必ずしも十分でないとの結論に至った。ポズナーの論文は、コモンローの効率性を強調してきた著者が、ホームズ以来の懐疑論に共感を表明したものである。法と経済学との関連が注目されるが、私達においてまだ十分に整理できていない。(93年に公表予定)野方のコースの定理分析は、限界利潤と限界損失という概念を用いて、別の角度からの分析を試みたものである。近藤報告は、ドイツにおけるマイスター制度の検討から、中小企業に対する国家の規制の複雑な内容を整理しようとするものである。私達は、93年度も研究を継続し、神戸外大の「外国学研究」に、その成果を公表する予定であります。
DNAヘリカーゼ活性を含有するユビキチンリガーゼE3

F-タンパク質の一つであるFbh1はSCFユビキチンリガーゼE3の構成要素としてのF-Boxモチーフと同時に、DNAヘリケースドメインとその酵素活性を有することに新奇な特徴があり、その基質認識の機構は従来のSCFリガーゼとは異なり、基質が何であるかとともに非常に興味深い.分裂酵母fbh1の変異の表現型からはDNA損傷に対する組換え修復に関わると思われた.実際に上の二つの酵素活性が試験管内で確認でき、それに依存してRda51タンパク質のフィラメントからの離脱を促進した.Fbh1を含むSCFリガーゼのユビキチン化基質はDNA相同組換えを制御するタンパク質ではないかと仮定し、分裂酵母でいくつかの候補タンパク質を精製し、直接in vitroのユビキチン化で検索したところ、Rhp51(Rad51ホモログ)がモノユビキチン化され、その補助因子であるRhp52(RAD22ホモログ)がポリユビキチン化された.後者が主なる標的タンパク質と思われるが、両者の結合に依存してRhp51も修飾されることが判明した.組換えのco-factorであるSfr1-swi5存在下ではこのユビキチン化は阻害された.これらのことは、組み換え中間体のRad51フィラメントが未成熟の場合にユビキチン化の標的となるが、co-factorのもと成熟したフィラメントはもはや対象ではないことを示唆している.このことから、不必要な組換え中間体を排除するためにFbh1を含むリガーゼがユビキチン化とヘリカーゼ活性の両方を使いながら作用していると考えられ、ある種の相同組換えの品質管理機構を提起した.F-タンパク質の一つであるFbh1はSCFユビキチンリガーゼE3の構成要素としてのF-Boxモチーフと同時に、DNAヘリケースドメインとその酵素活性を有することに新奇な特徴があり、その基質認識の機構は従来のSCFリガーゼとは異なり、基質が何であるかとともに非常に興味深い.分裂酵母fbh1の変異の表現型からはDNA損傷に対する組換え修復に関わると思われた.そこで以下の点を確認した.●実際に上の二つの酵素活性があるかどうかを検証したところ試験管内での両者の活性を確認した.●最近開発されたin vitro相同組換え反応系においてその機能を解析したところ複数のステップで正あるいは負に相同組み換えを制御した.●Fbh1を含むSCFリガーゼのユビキチン化基質はDNA相同組換えを制御するタンパク質ではないかと仮定し、分裂酵母でいくつかの候補タンパク質を精製し、直接in vitroのユビキチン化で検索したところ、Rhp51(Rad51ホモログ)がモノユビキチン化され、その補助因子であるRhp52(RAD22ホモログ)がポリユビキチン化された.後者が主なる標的タンパク質と思われるが、両者の結合に依存してRhp51も修飾されることが判明した.●引き続きこれらのユビキチン化サイトの決定と細胞内での修飾の検定、分解あるいは分解以外のユビキチン化機能の検索を行っている.F-タンパク質の一つであるFbh1はSCFユビキチンリガーゼE3の構成要素としてのF-Boxモチーフと同時に、DNAヘリケースドメインとその酵素活性を有することに新奇な特徴があり、その基質認識の機構は従来のSCFリガーゼとは異なり、基質が何であるかとともに非常に興味深い.分裂酵母fbh1の変異の表現型からはDNA損傷に対する組換え修復に関わると思われた.実際に上の二つの酵素活性が試験管内で確認でき、それに依存してRda51タンパク質のフィラメントからの離脱を促進した.Fbh1を含むSCFリガーゼのユビキチン化基質はDNA相同組換えを制御するタンパク質ではないかと仮定し、分裂酵母でいくつかの候補タンパク質を精製し、直接in vitroのユビキチン化で検索したところ、Rhp51(Rad51ホモログ)がモノユビキチン化され、その補助因子であるRhp52(RAD22ホモログ)がポリユビキチン化された.後者が主なる標的タンパク質と思われるが、両者の結合に依存してRhp51も修飾されることが判明した.組換えのco-factorであるSfr1-swi5存在下ではこのユビキチン化は阻害された.これらのことは、組み換え中間体のRad51フィラメントが未成熟の場合にユビキチン化の標的となるが、co-factorのもと成熟したフィラメントはもはや対象ではないことを示唆している.このことから、不必要な組換え中間体を排除するためにFbh1を含むリガーゼがユビキチン化とヘリカーゼ活性の両方を使いながら作用していると考えられ、ある種の相同組換えの品質管理機構を提起した.
アウトソーシングとオフショアリングに関する研究

平成30年度の研究実績として、以下の3つを挙げることができる。1つは私の単著論文"Country Size, Technology, and Ricardian Comparative Advantage"を査読付きの国際誌に投稿し、エディターおよび査読者から2度目の改訂要求が来たことである。1度目の改訂要求に比べて全体的に細かい点での改訂要求に留まっているものの、いくつかは本質的な改訂要求でもあった。研究成果を公刊できるように最大限の努力を払い、これらの要求に誠実に対応して再々投稿を行った。2つは私が国外の研究者と取り組んできた理論研究"Tariffs, Vertical Oligopoly and Market Structure"に国内の研究者の協力を得て、実証研究を加えたことである。前年度から取り組んでいたものの、今年度は特に実証分析に焦点を当てて、いくつかの国際学会で報告をし、著名な国際経済学者より有益なコメントを得ることができた。平成28年度の研究実績として、以下の2つを挙げることができる。まず、国内の共同研究者と前年度までに仕上げた国際マッチングとオフショアリングに関する研究を"Relationship Specificity, Market Thickness, and International Trade"として論文の形にまとめた。この研究成果はカナダのUniversity of British Columbiaで開催されたワークショップにて報告した。更にこの学会報告でのコメントを受けて、結果の頑強性やモデルの拡張などに関して論文の改訂を行った。平成29年度中には経済産業研究所(RIETI)のディスカッションペーパーとして公開し、その後に査読付きの国際学術誌に投稿される予定である。まず、既に挙がっている研究成果については、過去数年に国内外の学会・セミナーで何度か研究報告を行っており、論文を改訂するポイントも明確になっている。これらを改訂したのちに、平成29年度中には査読付きの国際学術誌に投稿することは十分に可能であると思われる。また、新規に開始した研究成果も、平成28年度に国内外の学会・セミナーで何度か研究報告を行っており、現在はそこで指摘されたポイントを改訂している。特に理論的な分析だけではなく、実証的な分析も行うべきだとの指摘を受け、現在は関連する実証研究を調べつつ、国内の共同研究者と日中企業のデータを使った分析に着手し始めた。しかし、現段階では実証研究の成果はまだまだ完成度が低く、改善の余地が残る。平成29年度中に理論分析だけでなく、実証分析にも多くの時間を割いて研究を進めていきたい。平成29年度の研究実績として、以下の2つを挙げることができる。特に日中間の垂直特化の構造に注目し、日本が中国からの中間財貿易に課す関税に対して、中国企業の反応が理論研究と整合的であることを確かめた。この理論と実証の接合についてはまだまだ多くの課題が残されているものの、国内・国外の学会や大学セミナー等で報告をして有益なコメントを得た。まず、既に成果が挙がっている研究については、論文の改訂を進めて、遅くとも平成29年度中には査読付きの国際学術誌に投稿し、査読結果を受けて掲載を許可されるように努めていく。また、新規に開始した研究成果は、理論と実証に分けてさらに分析を進めていく。理論については、国外の共同研究者とメールやインターネット電話サービスで密接に連絡を取って結果の頑強性やモデルの拡張などについてアイディアを練り、相互に分析結果を確認し合って進めていく。実証については、関連した研究を行っている国内の共同研究者に相談をして既に共同研究として始動しており、メールやインターネット電話サービスでのやり取りだけではなく、必要に応じて実際に会って詳細を詰めながら理論と整合的な実証分析を進めていく。分析の完成度が高まってきたならば、国内外の学会に積極的に応募し、理論と実証の両面で研究報告を重ねていく。まず、査読付き国際誌から改訂要求がきている研究については、必要に応じて助言を求めつつ査読者の要求に誠実に対応し、研究の結果を公刊するための最大限の努力をする。また、その他2つの研究については、共同研究者と密接に連絡を取りつつ、平成30年度中には査読付き国際誌への投稿を目指す。これらの既に成果が出ている研究に加えて、新たな研究にも積極的に取り組んでいきたい。現時点では2つの研究を取り組んでおり、1つは国内の研究者との共同論文"The Margins of China's Intermediate Goods Trade"の研究で、中国の中間財貿易が日本を含む輸入国の最終財生産に影響を理論と実証の両面から分析するものである。

もう1つは国内外の研究者との共同論文の"Partial Equity Ownership in International Trade"で、多国籍企業間の知識移転が国内外の競争や社会厚生に与える影響を分析するものである。平成28年度は本プロジェクトの1年目であり、研究成果を出すことに比較的多くの時間を割いたので、(本プロジェクトの全体計画に比べると)学会報告をする機会が相対的に少なくなった。また、共同研究者との打合せにはメールやインターネット電話サービスといった通信手段を主に用いて、十分に研究成果が進んだ時のみに共同研究者と会うようにしたので、研究の打合せのための出張をする機会も少なくなった。当初予定していた国外の学会に参加することができなくなってしまったため。平成30年度にはいくつかの国内・国外の学会に応募する予定があるので、次年度使用額は成果報告のための学会参加に使用する予定である。また、先に挙げた新規研究に関わる共同研究者との研究打合せおよび関連図書の購入等にも使用することを考えている。平成29年度には今まで出してきた研究成果をより正確に検証するために、共同研究者との直接会って打合せをするための出張の回数が増えることが予想される。また、質の高い研究成果が出てこれば、平成29年度の夏以降に研究成果を発信するために国内外の学会に積極的に応募していくので、学会報告のための出張の回数も増えることが予想される。
酸素律速に着目した湿生植物の高温ストレスと温暖適応機構の解明

北方系の大型湿生植物2種(ヤラメスゲ・オオカサスゲ)と、南方系大型湿生植物二種(ヨシ・マコモ)を用いて、35°Cの水耕実験を行い、主に以下の結果を得た。1)給気特性に関する結果:根基部の通気組織内酸素濃度は、20°Cと比較して全種で大きく低下したが、南方種と北方種の間に差はみられず概ね90120uMのレンジに収まった。根基部の空隙率は、20°Cと比較して南方種において10%以上の大幅な上昇がみられたが、北方種ではほとんど上昇せず、南方種と北方種の間に特徴的な差がみられた。また、通気組織内酸素濃度と空隙率データから根基部における空隙内の酸素量を根1本あたりで算出したところ、20°Cと比較して北方種では大幅に酸素量が低下し、南方種ではほとんど変化がみられなかった。従って、空隙内の酸素量は北方種と南方種の間で4倍以上の差が生じた。また、20°Cと比較して北方種では根の直径が1/2程度にまで低下するのに対し、南方種では低下しないことが示された。これらのことから、温度上昇に対して南方種では、根空隙率の上昇を通じて通気組織内酸素濃度の低下が補償されることで、空隙内酸素量が確保されていることが明らかとなった。一方で北方種では、根空隙率が上昇しないまま通気組織内酸素濃度が低下し、さらに根の直径が低下することで空隙内酸素量が大幅に低下することが明らかとなった。2)呼吸特性に関する結果:根圏の酸素濃度を0uM200uMとした際の根呼吸速度は、20°Cと比較して北方種ではほぼ同じ値を示したが、南方種では幅広い酸素濃度域で2倍以上に上昇し北方種と大きな差が生じた。根のシアン耐性呼吸の速度については、4種ともに20°Cより上昇したが、通常呼吸速度の1/10以下の極めて低い値で推移した。以上のことから、北方種・南方種における給気能力や根の呼吸パフォーマンスは、35°C環境下で大きく差が生じることが明らかとなった。本研究課題は概ね当初予定していた計画どおり推移している。未着手である分析の一部は、サンプルを既に採取・保管済みの状態にあり、今後まとめて実験を行う予定である。今後は採取・保管済みのサンプルについて予定通り分析実験を行う。それらの分析データやこれまでのデータをとりまとめ、温度上昇時における根の呼吸応答や給気特性について考察する。北方系の大型湿生植物2種(ヤラメスゲ・オオカサスゲ)と、南方系大型湿生植物2種(ヨシ・マコモ)を用いて、20°Cの低酸素培養液を用いた水耕実験を行った。20°C環境下では4種の相対成長速度に大きな違いは認められなかった。また、根の呼吸特性と給気特性に関しては、主に以下のような結果を得た。1)給気特性に関する結果:根基部の通気組織内酸素濃度は、ヨシでやや低い値が示されたが(約130uM)、南方系と北方系の種間に大きな差はみられず、概ね130160uMのレンジに収まった。根基部の空隙率は、北方種のヤラメスゲで最も低く17%を示し、南方種のマコモで最も高く27%となった。それら2種の間には有意差が認められたが、他の2種の間に有意差は認められず、南方種と北方種の特徴的な傾向の違いは示されなかった。また、通気組織内酸素濃度と空隙率データから根基部における空隙内の酸素量を根1本あたりで算出したところ、4種間に有意差は認められなかった。2)呼吸特性に関する結果:根圏の酸素濃度を0uM200uMとした際の根呼吸速度は、北方・南方に関係なく4種でほぼ同じパターンを示し、02umol O2/g root・minに至る連続的な呼吸速度の変化がみられた。さらに、根のシアン耐性呼吸の速度についても、根圏の酸素濃度に沿った変化は4種ともほぼ同じパターンを示し、通常呼吸速度の1/10以下の極めて低い値で推移した。これらのことから、北方種・南方種における給気能力や根の呼吸パフォーマンスは、20°C環境下ではほぼ同レベルであることが明らかとなった。一部、分析が未着手となっているが、サンプルは採取・保管済みの状態であるため、今後逐次分析する予定である。

また、20°Cと比較して北方種では根の直径が1/2程度にまで低下するのに対し、南方種では低下しないことが示された。これらのことから、温度上昇に対して南方種では、根空隙率の上昇を通じて通気組織内酸素濃度の低下が補償されることで、空隙内酸素量が確保されていることが明らかとなった。一方で北方種では、根空隙率が上昇しないまま通気組織内酸素濃度が低下し、さらに根の直径が低下することで空隙内酸素量が大幅に低下することが明らかとなった。2)呼吸特性に関する結果:根圏の酸素濃度を0uM200uMとした際の根呼吸速度は、20°Cと比較して北方種ではほぼ同じ値を示したが、南方種では幅広い酸素濃度域で2倍以上に上昇し北方種と大きな差が生じた。根のシアン耐性呼吸の速度については、4種ともに20°Cより上昇したが、通常呼吸速度の1/10以下の極めて低い値で推移した。以上のことから、北方種・南方種における給気能力や根の呼吸パフォーマンスは、35°C環境下で大きく差が生じることが明らかとなった。本研究課題は概ね当初予定していた計画どおり推移している。未着手である分析の一部は、サンプルを既に採取・保管済みの状態にあり、今後まとめて実験を行う予定である。今後は予定通り35°C環境下での各種の生理・生態応答について実験を行う。平成29年度と同様な測定を行い、温度上昇時における根の呼吸応答や給気特性について把握する。今後は採取・保管済みのサンプルについて予定通り分析実験を行う。それらの分析データやこれまでのデータをとりまとめ、温度上昇時における根の呼吸応答や給気特性について考察する。実験で使用した種子の発芽率が想定よりも良好で、種子採取のための調査を次年度へ先送りしたことにより、当年度内での旅費支出が不要となったため。また、測定で使用した電極の劣化についても想定より進行が遅く、購入本数を少なく抑えることができたため。次年度以降は、種子採取調査が必要となるため多めの旅費支出が想定されることに加え、電極以外の実験温室機器備品の劣化が激しく機材の補修・補充が必要であることから、これらの予算を充てる予定である。サンプルは採取・保管済みだが一部未着手の分析実験があり、当初は保管せずその都度分析する予定であったが、それらをまとめて今後分析する予定へと変更したため。それらの分析に要する機器・試薬類の支出を次年度へ先送りしたことにより、当年度内での支出が減少した。次年度は、一部の種について追加試験を行う可能性があり、種子採取調査のための旅費支出が増加することに加え、上述の分析実験に要する機器・試薬類の購入が必要であることから、これらの予算に充てる予定である。