hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
訪問看護師の倫理的ジレンマ実態調査およびバーンアウトとの関連

訪問看護師の倫理的ジレンマは対象者との関係性の中で生じるものであり、保健医療福祉サービス提供者のジレンマを明らかにするだけでは心理的負荷との関連は解明できず、保健医療サービスを受ける地域住民の健康観を調査する必要があると考えた。そのため、本研究では在宅高齢者(要介護者、障がい者を含む)を対象として、保健医療福祉サービスの受け手の健康観とサービス提供者への需要を明らかにすることを目的とした。本研究の対象者は、困った時の相談相手や緊急時の相談相手として、保健医療福祉サービス提供者よりも子供や親せき、近隣住民を選択していることが分かった。平成24年度の当初の目的は、データ収集及び解析であったが、質問紙作成の段階で再検討を重ねている状況である。平成24年度の目的は、質問紙の作成、データ収集であった。構成的質問紙作成にあたり、以下の項目・評価項目を構成的質問紙として検討した。1「訪問看護師の倫理的ジレンマ」に関する項目、2心理的負荷もしくはストレスに関する項目、3バーンアウトに関連する項目、4基本属性として年齢、性、訪問看護師としての経験年数である。以上の項目を構成内容とし、項目の順序性および項目数等について検討した。また、質問紙の作成に当たり資料収集および整理、訪問看護師や保健統計専門家へのスーパーバイズを受けた。php?sdid=1&scid=3&ssid=1&areaid=1 )に掲載された、長崎県内84ヵ所全訪問看護事業所に勤務する、勤続年数3年以上の訪問看護師(約150名)を対象とする。現在、プレテストの実施を行い、所属機関の倫理審査委員会への提出について、準備中である。また、県内のいくつかの訪問看護ステーション所長へ研究調査への依頼を行っている。そのため、本研究では在宅高齢者を対象として、保健医療福祉サービスの受け手の健康観とサービス提供者への需要を明らかにすることを目的とした。長崎市A地区在住の65歳以上在宅高齢者を対象とし構成的質問紙を用いた訪問による面談調査を行った。調査対象者145名のうち、72名から回答を得られた。困ったときの相談相手では、74.4%が子ども・親せきを選択したのに対し、保健医療福祉サービス提供者を選択した者は6.4%であった。緊急時の相談相手では、子ども・親せきが59.0%、近隣住民が32.1%、保健医療福祉サービス提供者は3.8%であった。困った時の相談相手のchannel数、緊急時の手助け相手のchannel数では、いずれも男女とも2未満で有意差はみられなかった。困った時の相談の機会の豊富さ得点では、「いつもある」と回答した者が女性で83%、男性で60%であり、男女間で有意差がみられた。保健医療福祉サービスの提供者は対象者の生活環境において、支援者でありながらも対象者の意思決定の身近な存在であるとは言い難い。このような対象者の状況を理解し、訪問看護師などの保健医療福祉サービス提供者はケアを行っていく必要がある。本研究は平成20・21年度科学研究費(若手研究B)の助成を受けた『在宅ターミナルケアにおける訪問看護師の倫理的ジレンマ』(課題番号21792311)の結果を踏まえ、訪問看護師の倫理的ジレンマ実態調査および心理的負荷との関連を明らかにすることを目的としている。平成23年度の目的は、これまでの研究結果を踏まえた質問項目の検討および心理的負荷尺度の検討を行うことであった。1.「訪問看護師の倫理的ジレンマについて」質問項目を作成する2.バーンアウト尺度、心理的負荷の評価項目について検討する。1について、社会的調査の専門家よりスーパーバイズを受け、地域医療人材育成のための調査に同行しながら質問紙作成過程を学び、資料収集を行った。また、実態調査へむけての研究計画の見直し、質問紙作成過程の留意点、尺度検討、分析方法、対象抽出方法について、公衆衛生学的側面および社会的調査の側面から助言を受けた。質問項目の内容について、先の研究で明らかとなった『在宅ターミナルケアにおける訪問看護師の倫理的ジレンマ』概念図は、日本在宅ケア学会(平成23年3月20日)での発表および長崎県内の訪問看護師・居宅介護支援事業者連絡会議での意見交換をもとに再検討を行った。質問項目に落とし込むべき項目を抽出する作業を継続している。

2について、「バーンアウト」「燃え尽き症候群」に加え訪問看護師の心理的負荷を測定するため「ワークライフバランス」のキーワードから国内外の文献収集および学会等で資料収集を行った。1の質問項目との関連、分析可能なものであるか等、尺度の検討を継続している。24年度の目的であった質問紙の作成は6割程度完了した。しかし、完成には至らず所属機関の倫理審査承認を受けることができなかった。質問紙の作成に時間がかかっているが、内容の検討についてはスーパーバイズを受けながら、適切な資料も入手できている。また、海外の在宅医療における終末期医療やその医療体制についての情報収集を行ったことで、研究結果の解釈に反映させることができると考えている。本年度の目的である質問項目の検討、作成については、主要概念である「在宅ターミナルケアにおける訪問看護師の倫理的ジレンマ」概念図の再検討から開始したため、質問項目抽出が完了できなかった。これに伴い、質問紙作成過程が遅延している。質問紙の作成を完了させ、調査実施の倫理審査を受け、データ収集及び解析を行う。データ収集及びデータ入力には研究補助員の雇用を検討している。質問紙の作成を完了し、調査実施の倫理審査を受けることを24年度の目的とする。進捗が早ければ、年度末に質問紙配布(郵送)を実施する予定である。そのために、質問紙作成にあたる資料収集・整理・記録についての研究補助員を雇用することを検討している。質問紙印刷費、郵送代(発送および回収にかかる経費)、研究補助員の雇用に使用する予定である。当初の計画通り、質問紙作成に関する資料集流、研究値合わせ旅費、研究補助員雇用にかかる経費、質問紙の印刷配布回収にかかる経費を使用する予定である。
DROSHAとDGCR8によるPri-miRNA切断機構の解明

本研究ではヒト由来DROSHAとDGCR8とpri-miRNAの複合体構造を決定する。DROSHA-DGCR8複合体は、目的遺伝子を含んだ組み換えバキュロウイルスをHEK293S細胞に共感染させることで発現させる。そしてアフィニティークロマトグラフィーやゲル濾過によって精製された複合体に、in vitro転写で調製したpri-miRNAを混合することでDROSHA-DGCR8-pri-miRNA複合体を再構成する。そしてクライオ電子顕微鏡でこの複合体の粒子データを取得し、単粒子解析によってその三次元構造を決定する。
特発性大腿骨頭壊死症発生における自然免疫シグナリングの役割

本研究では、特発性大腿骨頭壊死症の発生機序解明を目的とし、その基盤となる特発性大腿骨頭壊死症動物モデルの確立およびその発生機序における自然免疫シグナリングの役割を明らかとするため研究を行った。その結果、(1)ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生に荷重は関与していないこと、(2)世界初のアルコール性大腿骨頭壊死症動物モデルの確立、(3)ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生には、toll-like receptorのリガンドが必要であること、(4)ステロイド性大腿骨頭壊死症は、ステロイド投与による転写制御因子活性の変動により発生すること、(5)臨床例の検討から、ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生には、ステロイド投与後の肝機能の変化により予測可能であることを明らかとした。これらの結果は、特発性大腿骨頭壊死症の発生機序解明に有用な情報と考えられる。平成22年度研究実施計画に基づき、以下の研究を行った。(1)ステロイド性大腿骨頭壊死症動物モデルの再現性確認2009年に我々が報告した、LPSおよびメチルプレドニゾロン投与によって、大腿骨頭壊死症が発生することの再現性の確認を行った。その結果、再現性が確認され、本モデルがステロイド性大腿骨頭壊死症動物モデルであることが確認できた。(2)ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生における荷重の役割の解明大腿骨頭壊死症動物モデルにおいて、大腿骨頭の圧潰の報告はない。その原因は、ヒトと動物モデルの股関節における荷重の相違であると考えられ、動物モデルの妥当性が問題となっている。しかしながら、大腿骨頭壊死症の発生における荷重の影響に関する報告も認めない。よって、後肢懸垂動物モデルを用いてその影響を明らかとした。今回の結果から、ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生に荷重は影響を与えないことが明らかとなり、ラットモデルが機序解明に有用であることが明らかとなった。論文投稿中である。(3)アルコール性大腿骨頭壊死動物モデル作製過去にアルコール性大腿骨頭壊死症動物モデルの報告はなく、発生機序や時期は明らかとなっていない。今回、アルコール性大腿骨頭壊死症患者にはアルコール性肝障害の合併が多いことに着目し、アルコール性肝障害を引き起こす、Lieber DeCarli liquid diet法を用いて、作製を試みた。その結果、アルコール液体飼料投与後1週より、大腿骨頭壊死症の発生が確認できた。従来から、長期飲酒により発生すると考えられてきたアルコール性大腿骨頭壊死症は、集中的な飲酒によって発生する可能性が示唆され、臨床での、発生時期解明に繋がる結果と考えられた。論文投稿中である。ステロイド性、アルコール性大腿骨頭壊死症動物モデルが確立されたことにより、特発性大腿骨頭壊死症の発生にはtoll-like receptorを介する自然免疫機構の関与が示唆され、次年度の研究課題となった。平成23年度研究実施計画に基づき、以下の研究を行った。ラットに対し、生理食塩水もしくはTLR4,7,9のリガンドであるLPS,イミキモド、CpG-DNAの単回投与後24時間でメチルプレドニゾロンの投与を行い、2週後に屠殺、組織学的検討を行った。その結果、生理食塩水及びメチルプレドニゾロン投与群では、大腿骨頭壊死症の発生を認めなかったが、各TLRリガンド及びメチルプレドニゾロン投与群では、いずれも大腿骨頭壊死症の発生を認めたことから、ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生には、TLRを介した自然免疫機構が関与していることが明らかとなった。2ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生機序におけるステロイドの役割の解明上記のように、ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生機序には自然免疫機構が関与することが明らかとなったが、ステロイドの役割は明らかでない。今回、ステロイドの役割を明らかとするため、TLRのリガンド投与後に生理食塩水もしくはメチルプレドニゾロンの投与を行い、解析を行った。その結果、TLRのリガンドによって活性化された転写制御因子NF・kBおよびIRF7はメチルプレドニゾロン投与により、NFkBの活性は有意に減弱したが、IRF7の活性に変化を認めなかった。このことから、ステロイド性大腿骨頭壊死症は転写制御因子活性の変動によって発生することが明らかとなった。3ステロイド性大腿骨頭壊死症の発生機序に与える肝臓機能の影響の解明ステロイドの代謝は肝臓でおこなわれることから、動物モデルにおいても肝臓を中心に解析したところ、上記の結果が得られた。

このため、臨床例での肝機能とステロイド性大腿骨頭壊死症の関係性について検討した結果、大腿骨頭壊死が発生しない患者ではステロイド投与直後に肝機能が上昇し、発生患者では肝機能が上昇しないことが明らかとなった。
IL-6/STAT3シグナルを介するCDX2の胃癌発生への関与の解明

CDX2はヘリコバクター・ピロリ菌感染によって誘導され、胃粘膜の腸上皮化生を引き起こし胃癌の発生に関与することが知られている。細胞実験での我々の検討では、CDX2はIL-6/STAT3シグナルの活性化に伴いその発現が抑制されることから、ピロリ菌感染時とは異なる機序がCDX2の発現に関与することが示唆された(Saito. Oncol Lett. 2017)。胃癌切除検体と手術前後の患者血清を用いてCDX2発現と炎症のメディエーターの発現(IL-6/STAT3シグナルとピロリ菌感染)を検討する必要性があると考えられ、患者血清の採取と胃癌切除検体の収集を進めた。現在までに、21例の患者血清と切除検体を収集することが出来、ELISAでのIL-6測定と免疫染色でのCDX2発現の評価を進めている。また、今後臨床病理学的因子の情報収集を進める。解析に用いる症例の検体を集め始めることができたことと、臨床病理学的因子の収集を始めることができた。CDX2の発現とCDX2の発現を調節しうる因子の発現の相関を検討する。ピロリ菌感染に起因するNF-κBによるCDX2発現誘導の経路とIL-6/STAT3シグナルの活性化によるCDX2の発現抑制の経路を念頭において解析をすすめる。検体採取と同時に臨床病理学的情報の収集、ピロリ菌感染の有無、採血での測定因子(CEAやCA19-9といった腫瘍マーカー)についても情報を収集する予定のため、これらの因子とCDX2の発現との相関も同時に検討する。聴取によってピロリ菌の感染の有無が不明であった場合は、抗ヘリコバクター・ピロリ抗体(B047101-2, Dako)を用いた免疫染色にて感染の有無を評価する予定である。また、CDX2発現は胃癌の癌特異的生存率と優位に相関することから、独立した胃癌症例群を用いて、その予後バイオマーカーとしての有用性を検証することも本研究の目的の一つである。CDX2は大腸癌ステージIIとIIIにおいて化学療法の治療効果バイオマーカーとして有用との報告があるため、本研究においても同様の方法で解析をおこない、胃癌術後化学療法の治療効果バイオマーカーとしての有用性を検討する。独立した胃癌症例群として過去5年の200例程度の症例を抽出して、CDX2の免疫染色を行いその発現を評価する。主に検体収集と臨床病理学的因子の収集をおこなったために、使用額が少なかった。当初の予定通り物品費の多くは免疫染色用の備品購入や血清サイトカイン測定用のELISAキットの購入に用いられる予定である。また、情報収集や解析結果を学会発表する費用や論文として公表する費用に充てられる。
ミドリゾウリムシとクロレラの細胞内共生成立機構の解明

ミドリゾウリムシの共生クロレラはペリアルガル(PV)膜と呼ばれる宿主の食胞(DV)膜由来の膜に包まれて宿主リソソーム融合の阻害と宿主細胞表層直下に接着している。細胞内共生の再誘導は宿主DVを経由して行われ、この研究で次のことを明らかにした。(1)クロレラは宿主と混合前の光合成活動に依存してDV内のリソソーム酵素耐性を得る、(2)DV膜の出芽はダイナソアで阻害される、(3)出芽したクロレラを包む膜は出芽後15分以内にPV膜に分化する、(4)PV膜は宿主細胞表層直下のミトコンドリアの外膜と接着する、(5)DV膜とPV膜それぞれに特異的なモノクローナル抗体が得られる。ミドリゾウリムシと共生クロレラの細胞内共生(二次共生)の成立に必須な4つのチェックポイントのうち、チェックポイント1と2の調節機構の解明を試みた。(1)チェックポイント1(感染初期過程の同一食胞内の一部のクロレラのみが宿主リソソーム酵素耐性を獲得):酸性の小胞や液胞を染色するライソセンサーで感染初期のクロレラを染色すると、食胞内で消化されるクロレラがライソセンサーで染色される構造をもち、この構造を持つクロレラが食胞内で消化されることを示す結果を得た。この結果は、食胞内に取り込まれた一部のクロレラが生き残る原因が偶然ではないことを示唆している。この構造は酸性フォスファターゼ活性を組織化学的に検出するゴモリ染色で濃染するスポットと形と数が一致した。この構造を持つクロレラの割合を増減する条件を探索している。(2)チェックポイント2(食胞膜の出芽によるクロレラの脱出):食胞の直径3μm以上の顆粒なら、ラテックスビーズや酵母菌でも出芽を誘導する。殺したクロレラ(直径3-5μm)でも出芽が誘導される。アクチン及び微小管の重合阻害剤では出芽を阻害できなかったため、ダイナミンの関与が予測された。そこで、ダイナミンの阻害剤ダイノソアで出芽の抑制の有無を調べたところ、完全に阻害することが明らかになった。そこで、市販のダイナミンの抗体を使用した間接蛍光抗体法で食胞膜の出芽部分にリング状の蛍光を示すことができる抗体を探索している。ミドリゾウリムシから単離した食胞(DV, digestive vacuole)を抗原にしてDV-IIIと工Vの食胞膜を標識するモノクローナル抗体を作製した。PV(perialgal vacuole)膜の分化時期については、次の3つの可能性がある。(1)DV-IVの食胞膜の出芽時期に出芽部分の膜がPV膜に分化する。(2)食胞膜から出芽した膜が切り離されてからPV膜に分化する。(3)クロレラを包む食胞膜由来の膜が宿主表層直下に接着してからPV膜に分化する。このうち(3)の可能性については、ゴモリ染色によって、宿主細胞表層直下に接着したクロレラ包膜内部に酸性フォスファターゼ活性が認められないことから、この時期にはすでに宿主のリソソーム融合阻止能力を持ったPV膜に分化した後であることが明らかになっており、(3)の可能性は否定されている(Kodama and Fujishima, Protist 160, 65-74, 2009)。そこで、得られた食胞膜特異的抗体を使った間接蛍光抗体法でDV-IVの出芽部分の膜が抗体で標識されるかどうかを調べたところ、出芽部分の膜だけが染色されないことが明らかになった。この結果は、(1)の可能性を強く指示している(投稿準備中)。しかし、DV-IIIとIVの食胞膜抗原は失ったが、PV膜の分化はまだ生じていない可能性を排除するととはできない。今後、PV膜特異的抗体の作製が必要である。細胞内共生不能種のクロレラは、食胞からの脱出には成功するが、宿主細胞表層直下に接着することができない。さらにクロレラの細胞内共生能力は細胞壁の糖組成と一致すると報告されていたが、糖分解酵素と蛍光標識レクチンを用いた申請者らの実験結果は、細胞内共生能力が細胞壁の糖組成ではなく上記の接着能力で調節される現象であることを明らかにした。これによって、クロレラ包膜(PV膜)を細胞表層直下に短時間で輸送する機構と接着させる物質の存在が細胞内共生成立の最終段階として重要であることが明らかされた(Kodama and Fujishima, 2007)。そこで、PV膜と細胞表層構造との接着の仕組みを調べるために、接着と脱着を多数の細胞に同調して誘導する実験系の開発を行った。

クロレラを保持する宿主を適切な条件で遠心すると、多数の細胞に同調してクロレラを細胞表層から脱着させ、5分後には回復して同調接着ができる実験系の開発に成功した。宿主表層から脱着したクロレラは宿主細胞後端部に蓄積した。遠心後の回復時に微小管重合阻害剤を与えるとクロレラの接着が阻止された。この阻害過程を顕微鏡で観察すると原形質流動が阻害されることが明らかになった。したがって、クロレラ接着の駆動力は宿主の原生質流動であることが明らかになった(Kodama and Fujishima, Protist, 164, 660-672, 2013)。筆者等はミドリゾウリムシと共生クロレラを使い、細胞内共生(二次共生)の成立過程を経時的に追跡できる実験系を確立して、共生の成立に必須な4種のチェックポイントの存在を発見した。この研究課題では、4種のチェックポイントの分子機構の解明を目的として実施し、これまでに、共生クロレラを包む宿主食胞膜由来のPerialgal vacuole (PV)膜を細胞表層直下に短時間で輸送する機構と表層直下に接着させる物質の存在が細胞内共生成立の最終段階として重要であることを明らかにした(Kodama and Fujishima, Protoplasma 231, 55-63, 2007)。さらに、表層直下に配列しているトリコシスト(刺胞)を除去してもPV膜に包まれたクロレラは表層直下に接着するので、トリコシストに接着しているわけではないことを明らかにし(Kodama and Fujishima, Protist 160, 319-329, 2009)、平成24年度には、PV膜が宿主細胞表層直下のミトコンドリア外膜に接着することを明らかにした(Fujishima and Kodama, Eur J Protistol, 48, 124-137, 2012)。また、強い遠心によって、PV膜で包まれたクロレラ、食胞、リソソーム等を細胞後端に分層させる技術を開発し、遠心終了後、わずか5分で元の位置にこれらが同調して戻る現象を発見した(Kodama and Fujishima,投稿中)。これらの細胞構造の位置の回復は、原形質流動を阻害すると完全に阻害され、再配置の原動力が原生質流動であることが明らかになった。これによって、PV膜とミトコンドリア外膜との接着にどんな因子が必要かを解析する実験系が確立された。PV膜特異的なモノクローナル抗体の品質が悪く、再度、取り直しを行っている。そのため、食胞膜特異的モノクローナル抗体を新たに作製し、その抗原性が消失する時期からPV膜の分化時期を推定することを試みた。この戦略は成功したが、PV膜への分化時期を断定するためには、PV膜特異的抗体の作製が必須である。25年度が最終年度であるため、記入しない。PV膜に包まれたクロレラが宿主表層直下のミトコンドリアに接着することが明らかになった。PV膜に対するモノクローナル抗体はまだ取れないが、2名の学生が抗体取りを行っているので、いずれ取れることが期待できる。研究計画にある近縁種のパラメシウム・プトリナムの大核にパラメシウム・ブルサリアの大核クロマチンを移植してクロレラを共生させる能力を獲得させる実験は、マイクロマニプレーターの調整に時間を要したために遅れているが、6月から開始する。
MPTPによるパ-キンソニズム発症の生化学的研究

1.ミトコンドリアを用いた研究。(1)MPP^+によりNADH依存性O_2生成の誘導と脂質過酸化反応の増大。ウシ心筋亜ミトコンドリア粒子にMPP^+を加えると、ド-パミンニュ-ロンのミトコンドリアに存在すると思われる濃度でNADH依存性O_2生成を誘導した。O_2生成は、NADHーユビキノン還元活性がMPP^+で阻害されるのと並行した上昇した。MPP^+は、ADPーFe^<3+>存在下におけるNADH依存性脂質過酸化反応を増大させたが、コハク酸添加により抑制された。この抑制は、内在性ユビキノンの還元と相関していた。これらMPP^+によるO_2生成誘導と脂質過酸化反応の増大は、MPP^+による細胞死と関わっているものと考えられた。(2)MPP^+による脂質過酸化反応の抗NADHーユビキノン還元酵素抗体を用いた研究。パ-キンソン病の際、黒質ミトコンドリアのNADHー2ビキノン還元活性が選択的に低下しており、そのサブユニット量の低下がみられる。一方、ミトコンドリアの脂質過酸化反応により、NADHーユビキノン還元活性がまず低下することが知られている。よって、NADHーユビキノン還元酵素(ComplexI)をウシ心筋から精製し、それに対するウサギ抗体を作成した。この抗体を用いたコントロ-ル亜ミトコンドリア粒子に対するイムノブロットでは、約25本のバンドが認められたが、脂質過酸化反応を起こした粒子では、分子量約2.5万のバンドが消失していた。今後、PCー12細胞をMPP^+で処理した時のComplexIサブユニット動態について検討してゆくつもりである。2.培養ラット褐色細胞腫細胞(PCー12細胞)を用いた研究。培養PCー12細胞にMPP^+を加えると、細胞死がみられた。その半致死量は、約1mMであり、半致死時間は、約48時間であった。ユビキノンのアナログであるアバン(イデベノン)添加は、MPP^+による細胞死を抑制した。
水プロトン化学シフトによる体内温度分布の無侵襲画像化法に関する研究

昨年度までの研究((536)03855094及び(536)04855087)を踏まえ本年度は、水プロトン化学シフトの温度係数の決定要因の明確化、生きた組織における水プロトン化学シフトの温度依存性の明確化、及び生きた動物での温度分布画像化の可能性の検証などを目標とした。まずモデル水溶液と磁気共鳴分光器を用いた実験により、水プロトン化学シフトの温度係数は磁性成分により著しく影響されること、高分子及びpHの影響は磁性成分に比べて無視し得ることを明かにした。次に生きたマウスの大腿部骨格筋をサーフェスコイルで観測する実験により、装置の参照周波数を基準にした水及び脂肪プロトン化学シフトが温度に対し正の勾配で変化すること、脂肪を基準にした水プロトン化学シフトが摘出臓器と同様な負の温度係数を持つことがわかった。モデル水溶液の結果と合わせると、この基準周波数の取り方による違いの原因は観測部位内の磁性成分、特に血液中の還元ヘモグロビンの濃度変化に伴う体積磁化率の変化と考えられた。これより、生きた動物での温度分布画像化を行うためにはボクセル毎に周波数基準(脂肪プロトン)が必要であることを明らかにした。総合的検討としてMRSI装置を用いて生きたラット体内の温度分布画像化を試みた。提案スペクトル推定法の改良により、ボクセル間信号混入・渦電流磁場・ノイズ及び周波数分解能の制限などの影響を低減して水プロトン化学シフトを推定し、基準温度との差の分布を定性的に反映した画像を得、生きた動物での温度分布画像化の可能性を示した。但し、ここでは脂肪プロトンの信号の検出が困難なボクセルがあり、先述のようなボクセル毎の周波数基準を設けることができておらず、定量性に問題がある。今後、水信号の抑制を行って脂肪信号の検出感度を向上させ、脂肪を基準とした水プロトン化学シフトによる絶対温度の分布画像を得る必要がある。
フェムト秒レーザーを利用した超微細発光素子の開発

0.016MのZn(CH_3COO)_2・2H_2O水溶液と0.20MのNM_4OH水溶液を混合してpHを11に調整した混合溶液にフェムト秒レーザーを集光照射することによって、ZnOのナノワイヤーを形成した。レーザーの集光部近傍において、溶液が不均一になり、核生成が誘起され、さらにその後の熱処理によって、ナノワイヤー状に成長した。レーザー未照射の場合は、核生成が十分に起こらず、不定形のZnOが形成されるが、レーザー照射によって結晶性の良いZnOのナノワイヤを形成されることを確認した。形成したZnOナノワイヤは直径1040nm、長さが1.5μmで、390nmにバンドエッジ由来の発光と580nmに酸素欠陥由来の発光を示した。また、フェムト秒レーザーパルスの繰り返し周波数を1kHzと250kHzで比較したところ、ZnOナノワイヤ形成には照射エネルギーにしきい値が存在し、それぞれ200μJ、2.4μJであることを確認した。250kHzの繰り返しの場合は、熱蓄積の効果のためにしきい値が1kHzに比べて約10分の1になったと考えられる。さらに溶液のpHを810に調整することによって、ZnOナノチューブの形成も可能であることを見出した。これは、レーザー照射によって形成されるZnOの前駆体Zn(NH_3)_4^<2+>がpHが低い場合、Zn(OH)_4^<2->に変化するためと考えられた。本研究によって、固体材料だけでなく、液相にフェムト秒レーザーを照射することによって、核生成を室温で促進させ、その後の熱処理によって、異方性の強いナノ材料の合成技術を確立することができ、新規発行素子への応用が期待できる。出発原料に金属Alを添加したGeO_2系ガラス、SiO_2系ガラス、GeO_2-SiO_2系ガラスを溶融急冷法により作製した。各ガラスサンプルの蛍光スペクトルを測定した。作製したGeO_2系ガラス、SiO_2系ガラスの励起スペクトルはそれぞれ364nmと280nmにピークを持ち、各ピーク波長での励起による蛍光スペクトルは、GeO_2系ガラスが650nm(Red)、SiO_2系ガラスが500nm(Blue)を中心とするブロードなピーク形状を示した。さらにGeO_2-SiO_2系ガラスでは、322nm励起による蛍光スペクトルにおいて、可視領域から近赤外域に亘る非常にブロードな発光を示し、白色発光していることを確認した。なおGeO_2系ガラスとSiO_2系ガラスとでは励起波長が異なることから、励起波長を変化させることで各ピークの強度比を変化させ、色度の調整が可能であることを明らかにした。これらの発光因子は、金属Alにより還元されたGeやSiのナノ微粒子が考えられた。さらに加熱ステージを使用して420°C程度に加熱したZnO結晶内部にフェムト秒レーザーを集光照射し、購入したワイドレンジズームレンズを使用して構造変化を観察したが、顕著な変化は確認できなかった。ZnO単結晶は二光子過程によるエキシトン発光が起こることが知られているが、加熱温度が不十分なことが理由だと考えられる。今後はZnO結晶におけるエキシトン発光効率の温度依存を詳細に検討し、フェムト秒レーザーで酸素欠陥が誘起できる条件を見出す。
うつ病及び摂食障害の認知柔軟性を高める経頭蓋的脳刺激法に関する研究

本研究は、神経性過食症患者を対象として,経頭蓋磁気刺激療法(rTMS)の効果を、過食衝動の頻度低下、食への渇望(craving)を用いた主観評価主観評価に加え、客観的な至適治療パラメータの検討を目的に、近赤外光スペクトロスコピー(NIRS)を用いて評価した。rTMSの刺激部位は、左前頭前野とし、10Hzの磁気刺激を、1セッション、合計1000パルスで実施した。rTMS実施2時間後に、食物画像を用いた課題に対する過食衝動等を0-10点で点数化し評価した。全症例に安全に施行され脱落例はなく、介入後に過食衝動が減少し、不安尺度の軽減、左前頭前野で課題遂行中のoxyHbの減少が認められた。1)本研究は、千葉大学大学院医学研究院倫理審査にて承認済みである。「前頭葉脳血流の客観的評価を用いた反復経頭蓋磁気刺激法(rTMS)の効果研究」(対象)千葉大学医学部附属病院および各研究協力医療機関の外来通院患者で、本研究の説明、同意を得た上で、SCID(Structured Clinical Interview for DSM-IV-TR)により神経性大食症の診断基準をみたした、18歳以上70歳以下の右利き女性患者。初年度には、8名の対象患者を対象に、前頭葉血流の賦活低下の重症度を、近赤外光スペクトロスコピー(NIRS)によって評価し、前頭葉認知柔軟性の低下を、セットシフティング課題、後出しじゃんけん課題等を用いて評価した。(方法)高頻度10Hz,rTMSを左背外側前頭前野(左DLPFC, BA9),interval、20 trains=20min、total 1000 pulses、1セッション実施した。評価:NIRSを用いて前頭葉脳血流量を、rTMS施行前後で測定した。測定部位:10/20法におけるFp1およびFp2(心理指標)食行動異常の評価、過食衝動,抑うつや不安の気分の評価、機能の全体的評価を行った。介入前後の視覚的評価スケール(VAS)を用いた評価、食品画像課題等に対する過食衝動を評価した。2)「精神疾患を対象とした認知柔軟性を高める認知機能改善療法(CRT)の効果研究」摂食障害患者、広汎性発達障害患者に対して、適応診断、知能発達検査、認知機能検査(認知柔軟性課題、セントラルコヒアレンス課題)、心理指標(認知的柔軟性尺度、自閉症スペクトラム指数(AQ)、抑うつ、不安症状、食行動調査票等、QoL尺度を実施し、患者群の認知特性を健常対照群と比較し、明らかにする。さらに、対象患者に対してCRTを実施し、終了後検査を実施して前後で比較、治療効果を検証する。1.摂食障害を対象とした認知柔軟性を高める認知機能改善療法の効果研究対象者は、千葉大学医学部附属病院および各研究協力医療機関の外来通院患者で、本研究の説明、同意を得た上で、SCID(Structured Clinical Interview for DSM-IV-TR)により、神経性過食症、神経性無食欲症の診断基準をみたした、10歳以上45歳以下患者。前頭葉血流の賦活低下を、近赤外線分光法(Near Infra- Red Spectoroscopy; NIRS)脳機能イメージング装置を用いて診断し、セントラル・コヒアレンス課題、前頭葉認知柔軟性の神経心理学的課題を用いて治療前後の評価を実施した。主要評価項目は、先行研究(Tchanturia et al, 2013)に基づき前頭葉認知柔軟性課題、ブリクストンテストとした。副次評価項目として、認知柔軟性尺度,自閉症スペクトラム指数,摂食障害診断質問紙,抑うつ、不安の評価尺度、機能の全体的評価等を実施した。対照群として、健常女性対象者に同様の認知機能検査、症状評価尺度を実施した。対象患者に対して、マニュアルに基づく10セッションの個人認知機能改善療法(Cognitive Remediation Therapy; CRT)を行った。本年度は日本語版マニュアルを原著者の許可を得て作成した。介入前後に前頭葉脳血流量低下、前頭葉認知柔軟性の障害の評価を用いて、客観的診断、および治療反応性の予測と効果検証を行った。パイロット研究を終了し、無作為割り付け比較対象試験を試行中である。1.摂食障害を対象とした認知柔軟性を高める認知機能改善療法の効果研究対象者は、千葉大学医学部附属病院および各研究協力期間の外来通院患者で、本研究の説明、同意を得た上で、神経性過食症、神経性無食欲症の診断機基準を満たした、10歳以上45歳以下の患者。前頭葉血流の賦活低下を、近赤外線分光法(NIRS)脳機能イメージング装置を用いて診断し、セントラルコヒアレンス課題、前頭葉認知柔軟性の神経心理課題を用いて治療前後の評価を実施した。主要評価項目は、先行研究(Tchanturia et al, 2013)に準じて、前頭葉認知柔軟性課題(ブリクストンテスト)とした。対象患者に対して、マニュアルに基づく10セッションの個人認知機能改善療法(Cognitive Remediation Therapy; CRT)を実施した。介入前後に、前頭葉脳血流量低下、前頭葉認知柔軟性の障害の評価を用いて、治療反応性の予測と効果検証を行った。今年度は、成人16名の患者群を終了し、平成28年度に解析予定である。

2.自閉スペクトラム症(ASD)を対象としたCRTの効果研究対象者は、千葉大学医学部附属病院および各研究協力期間の外来通院患者で、本研究の説明、同意を得た上で、ADI-Rを用いて自閉スペクトラム症の診断機基準を満たした、10歳以上45歳以下の患者。治療前後に、認知柔軟性課題、セントラルコヒアレンス課題を用いて、主要評価項目として、Reyの複雑図形課題の課題成績を用いた。19名のASD患者、20名の健常対照者に実施を終了し、ASD群では、介入前後で優意に認知柔軟性、セントラルコヒアレンス課題成績が改善した。現在、論文執筆中である。反復性経頭蓋磁気刺激療法(rTMS)の摂食障害に対する効果研究は、論文が受理され、現在、無作為割り付け比較対照試験を進行中である。CRTの介入研究に関しては、ASDを対象とした研究ではリクルートを終了し、主要評価項目の有意な改善が得られ、現在論文を執筆中である。摂食障害に対するCRTの効果研究では、患者群のリクルートは、90%終了し、今後リクルートとおよび解析を行い、論文投稿を行う予定である。rTMSの効果研究の学術論文が査読付き英文雑誌に受理された。1.摂食障害を対象とした認知柔軟性を高める認知機能改善療法(CRT)の効果研究本研究は、千葉大学大学院医学研究院倫理委員会にて承認を得て実施した。対象者は、千葉大学医学部附属病院及び各研究協力機関の外来、入院患者で、本研究の説明、同意を文書、口頭にて得た上で、DSM-5の神経性過食症、神経性やせ症の診断基準を満たした、10歳以上45歳未満の患者。主要評価項目として、認知機能課題;セントラルコヒアレンス課題、前頭葉認知柔軟性の神経心理課題;ブリクストン検査を用いて、治療前後の評価を実施した。対象患者に対しては、マニュアルに基づく10セッションの認知機能改善療法(Kate Tchanturia等)を実施した。平成28年度まで成人16名の患者への介入を終了した。2.自閉スペクトラム症を対象としたCRTの効果研究対象者は、各研究協力機関の外来通院患者で、本研究の説明、同意を得た上で、ADI-Rを用いて自閉スペクトラム症の診断基準を満たした、成人ASD患者。治療前後に、セントラルコヒアレンス課題;Reyの複雑図形課題、認知柔軟性課題;ブリクストン検査を用いて、介入前後の変化を測定した。19名のASD患者に対して、10セッションのCRTを実施し、介入前後で有意な認知機能課題の改善が得られた。現在論文投稿中である。3.反復性経頭蓋磁気刺激療法(rTMS)の摂食障害に対する効果研究は、論文が受理され、現在、無作為割り付け比較対照試験を進行中である。本研究は、神経性過食症患者を対象として,経頭蓋磁気刺激療法(rTMS)の効果を、過食衝動の頻度低下、食への渇望(craving)を用いた主観評価主観評価に加え、客観的な至適治療パラメータの検討を目的に、近赤外光スペクトロスコピー(NIRS)を用いて評価した。rTMSの刺激部位は、左前頭前野とし、10Hzの磁気刺激を、1セッション、合計1000パルスで実施した。rTMS実施2時間後に、食物画像を用いた課題に対する過食衝動等を0-10点で点数化し評価した。全症例に安全に施行され脱落例はなく、介入後に過食衝動が減少し、不安尺度の軽減、左前頭前野で課題遂行中のoxyHbの減少が認められた。
麻酔薬ケタミンのNatural Killer cell活性に与える影響

全身麻酔薬であるケタミンを脳腫瘍細胞(グリオーマ)に添加し、培養するとグリオーマ細胞の増殖が抑制されることが分かった。ケタミンは現在の医療現場では、小児から成人まで幅広く使用されている静脈麻酔薬である。本研究で用いた脳腫瘍細胞は、ラット由来のものであり、今回の研究結果をそのまま、人間に当てはめるのことは、時期尚早であるが、グリオーマは予後不良の疾患であり、未だに外科的切除が治療の第一選択である中、本研究結果は、手術で使用する全身麻酔薬が、癌根治に貢献できる可能性を示したと思われる。ヒトNatural killer細胞株(KAI3)を用いたnatural killer細胞傷害活性を測定する準備段階まで実験は終了した。まず、KAI3細胞の増殖の特徴を把握した。結果、この細胞のdoubling timeは約4日であることが分かった。さらに麻酔薬ケタミンのKAI3細胞への直接的影響の有無について調べた。結果、臨床使用濃度(100uM以下)では細胞の増殖、形態に影響がないことが判明した。次に、エフェクター細胞であるヒト慢性骨髄性白血病細胞株(K562)についても同様に、細胞の特徴を把握した。K562細胞は増殖速度がKAI3細胞に比べて速く、doubling timeは約24時間であった。KAI3細胞同様、臨床使用濃度のケタミンの添加により細胞の形態的変化は観察されなかった。以上より、今後、細胞毒性検出キットであるBasic cytotoxicity kit(Immunochemistry Technologies,USA)を用いて具体的にKAI3細胞のK562細胞に対する細胞傷害活性を様々なケタミン濃度下で測定し、麻酔薬ケタミンのNK細胞傷害活性への影響をin vitroで明らかにする。このキットは放射性物質を用いないで細胞障害活性を測定できるため、安全に実験が行いやすい。また、この測定にはフローサイトメトリーが必要であるが、本機器の測定条件を含めたセットアップは終了している。本実験終了後、細胞傷害活性を別のアッセイ(INFやLDHなど)を用いて測定し、更なる結果の妥当性を確認する予定である。フローサイトメトリーの使用が困難になったため、計画を変更し、ケタミンの直接的、抗癌作用の証明を行った。これは以前、本研究室で行っていた研究を継続したものであり、新たな測定器具を要さずに、また、癌切除手術に貢献する麻酔法を探求するという本来の目的にも合致するものである。ラットの悪性脳腫瘍細胞(グリオーマ細胞)の培養液に、0-100μMのケタミンを添加したのち、72時間培養する。72時間後の腫瘍細胞の数を測定したところ、ケタミンの濃度依存性に腫瘍細胞の増殖が抑制された。培養後の腫瘍細胞をTUNEL法で染色したところ、ケタミンにより、腫瘍細胞がアポトーシスを起こしていることが判明した(ここまでが以前までの研究である)。続いて、ケタミンにより誘導されたアポトーシスをさらに別な方法で証明するとともに、その機序を探るべく、アポトーシスを抑制する薬剤であるDIDSを実験系に添加し、アポトーシス細胞が減少するかを検討した。その結果、予想通り、ケタミンによるアポトーシス誘導はDIDSの濃度依存性に抑制された。DIDSは細胞のクロールチャンネルを阻害することで、アポトーシス誘発を止めることから、ケタミンによるアポトーシス誘導もクロールチャンネルが関与していると推察された。更に、ケタミンはNMDA受容体阻害作用を主体に、多様な機序により麻酔作用を発現している。今回、観察された抗腫瘍作用がNMDA受容体を介しているかを、検討した。選択的にNMDA受容体を阻害する薬物D-AP5を用いて同様の実験を行ったところ、ケタミンの抗腫瘍作用と同様の現象が見られた。このことから、ケタミンはNMDA受容体阻害を介して、最終的にはアポトーシスを誘発することが分かった。平成27年度は引き続き予定を変更し、癌切除手術を受けた患者のNK細胞活性を測定する臨床研究を行うこととなっていた。まず始めに、前立腺癌患者をプロポフォール、レミフェンタニルで麻酔を行う群、プロポフォール、レミフェンタニル、ケタミンで麻酔を行う群に振り分け、麻酔施行前、麻酔導入後、術後の3点で採血を行い、NK細胞活性を測定するプロトコールを立てた。弘前大学大学院医学研究科倫理委員会の承認を得た後、UMIN臨床試験登録システムに登録を行い、準備をおこなった。NK細胞活性はSRL株式会社の研究室に外注でお願いすることとした。上記、予定を組んだうえで、測定を行っているが、現在、進行が遅れており、必要なN数に達していない。本研究は、今後も継続・発展させる予定であり、臨床業務を行いつつ、データも収集することができるシステムとなってる。

施設の問題からフローサイトメトリーの使用が難しくなり、当初の目的である、ナチュラルキラー細胞活性の測定が研究室でできなくなったため、26年度はケタミンの抗癌作用を別な側面(腫瘍細胞の増殖を抑える)で証明した。麻酔科学ナチュラルキラー細胞傷害活性を、外注で行うことで、測定に関する問題は解決できると思われる。検体採取は採血のみであるため、研究の進行も遅れていることから、臨床試験を行い、実際に癌切除手術を受ける患者さまのNK細胞傷害活性を測定し、ケタミンがNK細胞活性に与える影響を測定する。上述した通り、患者さまに行う医療行為は採血だけであるので、観血的動脈圧測定(Aライン)を導入された患者さまを対象にすれば、痛みを新たに与えずに効率的に採血ができると思われ、倫理委員会の承認も確実に取れると思われる。臨床麻酔の仕事及び学生教育に時間を取られがちであり、夜間および休日に実験を行うことが多かったため。今後は実験にできるだけ優先的に時間を割きたい。フローサイトメトリーが使用できなかった分、助成金に余りが生じた。当教室では日頃より臨床の現場でケタミンを使用していることから、このまま動物実験を行う時間がない場合は、in vitroの実験後、動物実験を省略し、臨床試験を行うことが必要かもしれない。翌年度のNK細胞活性測定の外注に使用したい。予定より実験の進行が遅れており、学会発表をしていないため。今後、海外発表を予定しており、その際に使用する。
新しい内分泌かく乱物質TCPメタンおよびTCPメタノールによる生体汚染の検証

新しい内分泌かく乱物質として注目されているTCPメタンおよびTCBメタノールの高等動物汚染の実態解明を試み、以下のような研究成果を得た。1)日本人の脂肪組織から、TCPメタンおよびTCBメタノールを検出し、この物質による汚染がヒトにまで及んでいることを世界で初めて実証した。2)米国東部沿岸や日本の沿岸に座礁した鯨類、ロシアのカスピ海、バイカル湖、カラ海で捕獲したアザラシ類、および日本の近海で捕獲した鰭脚類すべてからTCPメタンおよびTCBメタノールを検出し、沿岸性の鯨類は相対的に高い濃度で蓄積していることをみいだした。3)北太平洋の寒帯、温帯、熱帯に分布する多種類の鯨類からTCPメタンおよびTCBメタノールを検出し、この物質による汚染が陸域、沿岸域だけでなく地球規模で拡がっていることを明らかにした。4)哺乳動物から検出されたTCPメタンおよびTCBメタノールには、年齢蓄積性や性差がみられ、その生物蓄積の態様は、PCBやDDTと類似していることが示唆された。5)ヒトや野生の哺乳動物から検出されたTCPメタンおよびTCBメタノールの残留濃度はDDT濃度と相関を示し、この物質の主な汚染源はDDTの不純物であることが示唆された。しかし、沿岸性の鳥類の一部ではDDTとの相関が明瞭でないものもあり、他の汚染源の存在も推察された。新しい内分泌かく乱物質として注目されているTCPメタンおよびTCBメタノールの分析法の検討および若干の生物試料の分析を行ない、以下のような研究成果を得た。1)電子捕獲型検出器付ガスクロマトグラフおよびガスクロマトグラフ質量分析計におけるTCPメタンおよびTCBメタノールの検出感度や再現性について検討し、1ppb程度の残留濃度まで高精度で測定できる条件をみいだした。2)既存の有機塩素化合物の分析法を改良し、ソックスレーによる抽出、フロリシルドライカラムによる脱脂、フロリシルウェットカラムによる分画、上記機器類による定量から構成される分析法を構築した。3)TCPメタンおよびTCBメタノールの汚染レベルがきわめて低い南氷洋産のミンククジラ脂肪組織にこれら物質を添加して回収試験を行ない、それぞれ95±2.7%および100±6.1%の良好な成績を得た。4)ロシアのカスピ海、バイカル湖、カラ海で捕獲したアザラシ、および日本の近海で捕獲したアザラシや鯨を分析に供し、TCPメタンおよびTCBメタノールをすべての試料から検出した。この研究により、この物質による汚染が地球規模で拡がっていることを明らかにできた。5)アザラシや鯨の試料から検出されたTCPメタンおよびTCBメタノールの残留濃度はDDT濃度と相関を示し、この物質の汚染源はDDTの不純物であることが示唆された。
デニス・ロバートソンの経済政策論に関する研究

本年度は、前年度における研究成果を踏まえつつロバートソンの経済政策論、特に金融政策論の独自性を明らかにするための研究を継続して行なった。前年度の研究において、イギリスの19世紀後半から20世紀初頭における実体経済、通貨制度および金融政策の実態が、理念的な金本位制を支えるそれらの認識とは大きく異なっていたことを確認したが、本年度は金融政策論の比較検討にとって重要な通貨制度および金融政策の実態についてのより詳細な分析を行なった。通貨制度については、銀行券発行量の統制により物価水準の自動的な安定を達成しようとした1844年銀行法が、実際には信用量を統制するメカニズムを通じてイングランド銀行を景気変動に対して敏感にし同行が無意識的に中央銀行として反循環的な政策をとらざるをえなくしていたことを、当時の金融構造の変動を踏まえて確認した。また金融政策については、19世紀後半のイングランド銀行は金との固定的なルールに基づく金融制度運営を行なったというよりは、国内景気の動向を反映して増減する民間の貨幣需要に応じて国内貨幣供給量を弾力的に調節するという「自由裁量」によって金融政策を運営したということを、同時代の実証分析にも依拠しつつ明らかにした。以上の分析から、実体経済の変動に対して政策当局が適度の物価変動を容認するという裁量的政策のもとに弾力的に貨幣供給を行なうのが経済成長にとって望ましい、とするロバートソンの貨幣経済論は、上記の通貨制度および金融政策の実態の変化に対応し構築されたのではないかという可能性が見いだされた。ただしロバートソンがこれらの変化から直接影響を受けたのかあるいは他の著作等を通じて間接的に影響を受けたのかについての検証はまだ不十分であり、これが今後の検討課題となるであろう。本年度は、ロバートソンの経済政策論の独自性を明らかにするための比較基準として、19世紀を中心とする貨幣理論と金融制度・金融政策の発展の歴史の再考察を行った。本年度当初は19世紀の金融システムについて、1844年のピール条例制定前後を基準とし、以前の理論・制度および政策の間の一貫性、以降のより裁量的な要素が拡大しつつあった現実の政策の変化と理論の発展の不十分性を論証する計画であった。これに対し各種の資料調査の結果、比較の基準を19世紀のイギリスを中心とする金融システムに関する標準的見解とし、さらに考察の対象を19世紀後半から20世紀初頭までの通貨制度および金融政策の変遷に限定した。まず考察対象期間における金融システムに関する標準的見解は、(1)イギリスを中心とする国際金本位制、(2)金平価あるいは金兌換の維持を最優先する金融政策、(3)システムの自動調整機構を理論的に支える貨幣数量説、からなることを確認した。これを踏まえ、次に同時期における実体経済の変化、通貨制度および金融政策の実態を考察した。実体経済においては、世界的な規模での工業化に伴う国際資本移動の拡大により、決済手段としての銀行預金の役割が増大したことが明らかになった。これに伴い、通貨制度が純粋な金属貨幣制度から実質的には信用貨幣制度へと移行し、また通貨価値を維持するための銀行システムの役割が拡大したと考えられる。金融政策に関しては、周期的恐慌の経験を通じて中央銀行の信用制度における公的責任の自覚が生じ、金平価の維持という単一の目標を越えた弾力的な政策が採られるようになった。この金融政策の弾力性の程度は、いわゆる金本位制のゲームのルールを遵守しているかどうかで測定しうることも明らかになった。最後に、貨幣理論に関してもこれらの事実を取り入れた発展が不可避なものとなったという結論を導出している。
古典としての古典学-宋学文献を中心に

文語で書かれた文献とともに宋学の古典として定着していったのが口語文献であり、その代表が『朱子語類』である。今年度は前年度から行っている『朱子語類』の性格についての多角的検討を継続するとともに、特に口語の語録を必要とした朱熹が置かれていた当時の環境と朱熹自身の思想的要請について資料を収集した。それには朱熹周辺の士大夫の文集や語類を精査せねばならず、その中から拾える資料の蓄積を行った。また朱子学系統の注釈類には朱熹の経注の理解を助けるために語録が多量に引用されているが、朱子学の末疏の類における語録引用の実態についても調査を行った。本年はまた朱熹の経書解釈の方法論の解析に力を入れた。この方法論は口語語録と並んで朱子学の古典学を特色づけるものである。まず朱熹が使用する「語脈」、「意脈」、「文脈」、「文勢」、「血脈」、「文理」、「語義」、「字義」、「意義」、「意味」、「意思」、「左験」、「事証」の用例を朱熹の文献から収集した。その際に『朱子語類』のように台湾の中央研究院のデータベースがあるものなどはそれを利用したが、その他の『朱子文集』、『四書集注』、『四書或問』、『詩集伝』、『周易本義』、『楚辞集注』をはじめとする諸文献については統一方針を作り作業補助者とともに収集作業を行った。それらの用例は現在逐次データ化を進めている。これらの語は朱熹が経書を解釈する時に使用する常套語であるが、「血脈」、「意味」、「左験」の三つの系統に整理できる。この方法論が実際の経書解釈の場でどのように適用されているかの検証をあわせて推進した。朱熹の経書解釈の方法論は伊藤仁斎をはじめ後世に影響をあたえるとともに、古典解釈のもつ客観性と主観性の調和という古典学の本質的問題に対して今なお多くの示唆をあたえるものである。『朱子語類』は、朱熹の肉声を伝える口語文献であるが、文語で書かれた文献とともに朱子学の古典として定着していった。また朱子学系統の註釈類には朱熹の経注の理解を助けるため語録が多量に引用され、古典学としての朱子学を補助する働きも担っている。本年度はこの『朱子語録』がはらむ諸問題の多角的検討に着手した。現在最も利用されているのは、黎靖徳の『朱子語類大全』140巻であり、その中にとりこまれた池州所刊の語録の一部や徴州所刊の語類も現存している。それらを『朱子語類大全』がどのような形で吸収したかの調査はいまだ不十分である。その基礎準備のため若干の資料収集を行った。またこの『朱子語類大全』と別系統の語類である葉士龍『晦庵先生語録類要』と楊与立『朱子語略』の検討を開始した。楊与立の語録については内閣文庫所蔵のテキストの焼き付けを入手、呂〓の『宋四子抄釈』中の『朱子抄釈』がこの語録の節録であることから、両者の比較を行った。その結果、内閣文庫本が前半のみのテキストであることが判明した。『朱子語類大全』とは別系統のこの二つの語類の検討を通して、語類編簒のしかたによっていかに朱子学像が変わるかを検証した。語録は弟子の記録であるため、当人の肉声がわかる反面、記録者によるぶれが生じる。この問題は朱熹自身はじめ道学諸儒も既に意識していた。二程や朱熹などの語録に対する言及を集め、このような問題について彼らがいかなる見解を有していたかを調べた。また道学の語録がなぜ口語で書かれているのか、一部でなされた文語化の試みがなぜ定着しなかったのかという問題に関係する朱熹の言葉を集め、語録という資料の特質を再考するてがかりを得ようと試みた。

その際に『朱子語類』のように台湾の中央研究院のデータベースがあるものなどはそれを利用したが、その他の『朱子文集』、『四書集注』、『四書或問』、『詩集伝』、『周易本義』、『楚辞集注』をはじめとする諸文献については統一方針を作り作業補助者とともに収集作業を行った。それらの用例は現在逐次データ化を進めている。これらの語は朱熹が経書を解釈する時に使用する常套語であるが、「血脈」、「意味」、「左験」の三つの系統に整理できる。この方法論が実際の経書解釈の場でどのように適用されているかの検証をあわせて推進した。朱熹の経書解釈の方法論は伊藤仁斎をはじめ後世に影響をあたえるとともに、古典解釈のもつ客観性と主観性の調和という古典学の本質的問題に対して今なお多くの示唆をあたえるものである。