hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワークRPGを使用した社会的共有認知の実験

本研究の研究組織は、京都学園大学では新しくネットワークゲームを開発して実験研究にあたり、大阪大学では既存のネットワークゲームを使用した応用研究を分担するものとして構成された。実験研究の主な目的は、仮想世界の中で相互作用を行わせるネットワークRPGの特質を生かして、新しい共有表象の形成過程を検討することであった。平成13年度はネットワークの構築と予備実験が実施された。平成14年度は本実験を行い、情報分配の初期条件とその共有過程が課題表象の形成に及ぼす影響を検討した。実験の結果、情報が早く伝達されるほど正解の認知を促進させるものの、集団の課題解決には結びつかないことが示された。また、2人条件と3人条件の集団過程には差異があり、3人条件の方が集団としての同調行動が発生しやすい傾向が見いだされた。他に、敬語や絵文字の使用傾向は集団内で同期しやすい、私的自己意識が高いほど操作しているキャラクターの外観に合わせた役割行動を取りやすい、などの結果が示された。さらに、各発話に対人関係・課題関連・場依存の3軸で重み付けを行う会話分析方法が開発して、対人認知との関連性が検討された。実験研究の成果としては、情報の共有だけでなく、場を共有しようとする集団過程が課題表象の共有に必要であることが示された。この結果は、社会的共有認知には、視覚的世界と言語的情報の双方が必要であることを示唆している。参与観察研究の結果、現実場面での社会的スキルは低いと認知していても、RPGゲーム場面では積極的に参加できた被験者が存在し、積極的に参加した被験者の自己評価は上がることが示された。この結果は、ネットワークRPGが社会的スキルトレーニングとして応用的な価値があることを示唆するものである。本研究は、ネットワークロールプレイングゲームを使用して集団の情報処理過程を分析しようとするものである。RPGを用いる目的は、個人差の影響を抑え、新しい表象の発生過程を分析することである。平成13・14年度は、プレイヤーに分配される共有情報と非共有情報の比率が、課題解決時間と記憶に及ぼす影響を検討する。平成13年度は、科研の研究計画書に従い、1サーバーの構築2ゲームデザイン3予備実験の実施を行った。OSにはWindows 2000Server、Windows98、ゲーム作成は既存のネットワークRPG作成ソフトが用いられた。データはチャットソフト・画面再生ソフト・モニター上に呈示される質問紙によって収集される。ゲームは45分以内に3つのパズル課題を解きながら洞窟から脱出するもの。予備実験は、システムの安定性の確認と、課題解決時間の確認を目的として行われた。個人でゲームを行う個人条件と、3人チームで課題解決に当たる集団条件、さらに集団条件の中に3人のプレイヤーが同じ情報を持つ共有情報条件と、異なる情報を持つ非共有情報条件が設定された。被験者は27名。システムはまだ安定しておらず、メモリの増強の必要があると考えられた。また、課題解決時問も足りず、ゲームデザインの変更が必要と考えられた。以上の調整を行い、本実験を平成14年度中に実施する予定である。研究組織は、京都学園大学が実験研究、大阪大学が参与観察研究を分担するものとして構成された。参与観察研究の結果、社会的スキルの低い被験者もゲーム場面では積極的に参加することが可能であり、その結果自己評価が上がることが示された。この結果は、NRPGの実践的・応用的な研究価値を示す成果である。実験研究の主な目的は、これまでに経験したことのない世界を構築できるNRPGの特質を生かして、新しい表象の形成過程を検討することであった。3つの実験によって、情報分配の初期条件と共有過程が課題表象の形成に及ぼす影響を検討した。

実験の結果、情報が会話で早く伝達されるほど正解の認知を促進させるものの、集団の課題解決に結びつかないことが示された。また、2人条件と3人条件の集団過程には差異があり、3人条件では集団としての協同行動が発生しやすい傾向が見いだされた。実験全体としては、情報の共有だけでなく、場を共有しようとする集団過程が課題表象の共有に必要であることが示唆された。他にも、私的自己意識が高いほどキャラクターの外見に合わせた役割行動を取りやすい、あるいは、敬語や絵文字の使用傾向がグループ内で同期する結果などが示された。実験研究ではゲーム場面の会話分析法の開発も行われたが、従来のようにカテゴリーに分類する方法ではなく、発話ごとに対人関係・課題関係・場依存の3軸で重み付けを行うことが適当と考察された。これらの研究結果はNRPGを使用した研究が、社会的認知の共有過程に新しい知見をもたらすことを示す物であった。
メタボリック症候群と運動器症候群の発症・進展機構における共通基盤の解明

本研究では、メタボリック症候群の関連因子と骨密度・骨代謝マーカー(BAP・TRACP-5b)の関連につき検討した。インスリン抵抗性と高分子量アディポネクチンはいずれも骨密度と有意な関連を認めず、男性と閉経後女性ではBMIにより関連が強く交絡していた。骨代謝マーカーは閉経後女性、男性、閉経前女性の順に低下した。男性と閉経前女性では年齢の増加に伴いTRACP-5bの上昇を認めたが、閉経後女性では年齢の増加に伴いBAPの低下を示し、さらに70歳以上ではTRACP-5bの低下も認めた。肥満者では男女ともBAPが高値となり、閉経後肥満女性ではTRACP-5bが低値を示した。生活習慣病ならびにメタボリックシンドロームを有する者を対象とした脳・心血管疾患ならびに骨粗鬆症の発症に関する前向きコホートデータベースの構築を検討し、本年度は基盤整備および予備検討を行った。予備検討は、平成23年より先端医療振興財団で行われている健常者を対象とした住民コホート(神戸トライアル)の保存血清522名分(男性154名、閉経前女性100名、閉経後女性268名)を活用し、骨代謝マーカー(BAP値(μg/L)、TRACP-5b値(mU/dL))の測定を行い、性別、年齢ならびに肥満の有無による骨代謝マーカーへの影響を検討した。その結果、BAP値・TRACP-5b値ともに閉経後女性>男性>閉経前女性の順に高値を示した(BAP:閉経後女性16.5±5.3、男性14.1±4.4、閉経前女性10.5±2.8、TRACP-5b:閉経後女性432.7±140.6、男性323.7±100.0、閉経前女性241.3±112.6)。男性・閉経前女性では年齢の増加に伴いTRACP-5b値の上昇を認めたが、BAP値は有意な変化を認めなかった。一方、閉経後女性では年齢の増加に伴い有意なBAP値の低下を示すとともに(50歳未満:17.0±5.1、50-59歳:16.8±5.2、60-69歳:16.5±5.5、70歳以上:15.6±5.0)、70歳以上でTRACP-5b値の低下を認めた(70歳未満:436.1±144.7、70歳以上:408.2±104.7)。また肥満者では非肥満者と比較し男女ともBAP値は高値を示し(男性:肥満者15.7±4.4、非肥満者14.1±3.9、女性:肥満者15.1±6.1、非肥満者14.8±5.4)、閉経後肥満女性では閉経後非肥満女性よりTRACP-5b値が有意に低値を示した(非肥満437.6±142.2、肥満371.9±104.7)。都市部住民コホート研究である神戸研究の登録時データを用いて、日本人における高分子量アディポネクチン(HMW-ADPN)と骨密度の関連、およびその関連に対するBMIの影響につき、断面研究による検討を行った。解析対象者は、神戸研究登録者1,118名のうち、甲状腺機能異常・慢性腎臓病・欠測データありを除く993名(男性293名、閉経前女性164名、閉経後女性536名)であった。骨密度は超音波法により踵骨の音響的骨評価値(OSI; osteo sono-assessment index)を測定し、HMW-ADPNと骨密度の関連について、男性・閉経前女性・閉経後女性別に、単変量・多変量線形回帰分析により検討した。その際、HMW-ADPNは3分位で分類し、調整変数は、年齢・BMI・喫煙・飲酒・歩行習慣・eGFR・骨折の既往歴とした。その結果、男性・閉経前女性・閉経後女性のいずれにおいても、HMW-ADPN高値群では低値群と比較し、BMIが高値を示した。単変量解析の結果、閉経後女性では、HMW-ADPN高値群(>=6.96μg/mL)と比較し低値群(<4.26μg/mL)で骨密度が有意に高く(β=0.034, p=0.002)、男性においてもHMW-ADPN高値群(>=3.83μg/mL)と比較し、低値群(<2.26μg/mL)で骨密度が高い傾向を認めた(β=0.032, p=0.050)。しかし多変量解析の結果、それらの関連は消失した。一方、BMIを除く全ての調整変数で調整した場合、HMW-ADPNと骨密度は有意な負の関連を認めた。以上の結果より、HMW-ADPNは骨密度と有意な関連を認めなかったが、特に男性と閉経後女性において、HMW-ADPNと骨密度の関連はBMIにより大きく交絡していた。今後は対象者数を増やしてBMIで層別化した評価が必要であると考えられた。新規のコホート研究を実施するための基盤構築に難渋しており、新規コホート研究の実施自体が非常に困難な状況となっている。利用可能な現在進行中の前向きコホート研究のデータベースを用いた解析・予備検討は順調に進んでいるため、これを継続していくとともに、更なる研究展開として、本研究課題と関連する他コホート研究との連携も検討していく必要がある。

しかし、現時点の進捗状況としては「やや遅れている」と判断するのが妥当と考える。本研究期間では、まず、メタボリックシンドロームの発症の中心的な役割を担うインスリン抵抗性が骨粗鬆症におよぼす影響を検討することとし、都市部在住の一般住民を対象としたコホート研究である神戸研究の登録時データによる断面研究を行った。全解析対象者をインスリン抵抗性の指標であるHOMA-IRにより男性(293名)・閉経前女性(164名)・閉経後女性(536名)別に3分位で3群(低値群・正常群・高値群)に分類した。その上でHOMA-IR群と骨密度(超音波法による踵骨の音響的骨評価値)の関連を単変量・多変量解析にて検討した。その結果、男性および閉経後女性では、単変量解析でHOMA-IR高値群と骨密度に有意な正の関連を認めたが、BMIを含む多変量調整後にその関連が消失した。また、閉経前女性ではHOMA-IRと骨密度に有意な関連を認めなかった。したがって、インスリン抵抗性はBMIと独立して骨密度と関連しないことが示された。次に、女性における若年期ならびに中高年期のやせと骨密度の関連を神戸研究の登録時データを用いて検討した。解析対象は中高年期(40-74歳)の女性749名とした。20歳時のBMIを調査時に聴取した20歳時の体重と調査時の身長から推定し、20歳時のBMIが18.5未満の場合に若年期のやせと定義した。全対象者を若年期と中高年期のやせの有無により計4群に分類し、若年期・中高年期ともにやせでない群を対照として、他群の骨密度低値(Tスコアー1SD未満)となるリスクを、多変量ロジスティック回帰分析により検討した。その結果、若年期・中高年期ともにやせ、ならびに中高年期のみのやせでは、骨密度低値となるリスクが有意に上昇した。一方、若年期のみの痩せでは、骨密度低値の有意なリスク上昇は認められず、若年期にやせていても、それ以降にやせが改善すれば、中高年期の骨粗鬆症を予防できる可能性が示された。本研究では、メタボリック症候群の関連因子と骨密度・骨代謝マーカー(BAP・TRACP-5b)の関連につき検討した。インスリン抵抗性と高分子量アディポネクチンはいずれも骨密度と有意な関連を認めず、男性と閉経後女性ではBMIにより関連が強く交絡していた。骨代謝マーカーは閉経後女性、男性、閉経前女性の順に低下した。男性と閉経前女性では年齢の増加に伴いTRACP-5bの上昇を認めたが、閉経後女性では年齢の増加に伴いBAPの低下を示し、さらに70歳以上ではTRACP-5bの低下も認めた。肥満者では男女ともBAPが高値となり、閉経後肥満女性ではTRACP-5bが低値を示した。予備検討に関しては概ね順調に進行していると考えられる。しかし、新たなコホート研究を構築するための基盤構築に難渋している。これまで研究フィールドとなりうる医療機関の探索、ならびに当該医療法人との交渉を行ってきたが、研究実施の合意を得た医療法人はなく、現段階で新規コホート研究の実施自体が困難な状況となっている。したがって、全体としての達成度は「やや遅れている」と評価される。新規のコホート研究を実施するための基盤構築に難渋しており、新規コホート研究の実施は非常に困難な状況となっている。今後は利用可能な現在進行中の前向きコホート研究(主に神戸研究)のデータベースを用いた解析を継続するとともに、可能であれば本研究課題と関連する他コホート研究との連携も検討している。疫学脳・心血管疾患ならびに骨粗鬆症の発症に関する新規の前向きコホートデータベースの構築を行う方針で基盤整備等を進めてきたが、研究フィールドの確保が難しく、現状の研究計画を予定通り進行することが困難となっている。そのため、今後は神戸トライアルなどの現状で利用可能な現在進行中の前向きコホート研究のデータを用いて、本研究の目的に合致する研究を随時進めていく方針としている。新規のコホート研究を実施するための基盤構築に難渋しており、新規コホート研究の実施が非常に困難な状況となっているため。
利他的行動を考慮した新しい企業理論の構築

この研究は、経営者と消費者間の相互連関における企業の社会的パフォーマンス(CSP)を論じる。とりわけ、CSPを公共財の私的供給としてとらえる。モデルにおいて、二種類の社会的選好、すなわち、CSPにたいする消費者と経営者の二種類の選好を分析する。企業の道徳的行動の水準を決定する主要な力となるのは、相互連関において生じる社会的満足度である。行動経済学的視点によれば、社会的価値に影響されない低水準の倫理的行動を緩慢さの異なる源泉としてみることができる。高水準の倫理的行動を維持している企業は、社会的意識の強い消費者の期待にこたえ、公共財の私的供給を改善する。まず最初に、論文"The Socio-Economic Foundations of Altruism"において、近年取り扱われてきた利他的行動に関する研究のサーベイを行った。その論文では、経済学、心理学、社会学および生物学の近年の諸研究に基づきながら、利他性とはそもそも何なのかについて明確に定義することからはじめた。そこにおいて、egoistic、egocentric、およびaltercentricの三つのパースペクティブに分類することで、利他的行動に関する研究を概観した。経済的不平等にたいして、利己的な金銭的動機だけではなく、社会的選好をもつ経済主体を取り扱った行動経済学研究についてのサーベイをおこなった。経済的不平等にたいして、個々の経済主体がどのような心理的バイアスを引き起こすのかについても論じた。さらに、行動経済学の経済倫理学的基礎づけへの可能性も考察した。最後に、社会的選好の進化的創発プロセスについて言及した。そこにおいては、ハーバート・サイモンのdocilityの概念を新たに見直す必要性を説明した。本研究は、利他的行動を考慮に入れて、非市場型メカニズムを重視した、新たな企業理論の構築を目指すものであるとりわけ、次の二つの問題を明らかにする。経営者とステークホルダーとの互いに相補性をともなうゲームを考え、正の互恵性が両者の間で創発する非市場型メカニズムを明らかにすること。経営者とステークホルダー両方の利他的行動が持続可能となるための制度的条件を明らかにする。社会規範というインフォーマルな制度に注目し、社会規範と各経済主体の選好の共進化を理論的に明示し、またモデルの数値解析を行うこと。企業のCSR活動への利他的行動からのアプローチとして、経営者とステークホルダーとの相補性をともなうゲームを考えた。ジョージ・アカロフは、企業と労働者の関係を、企業の好意(高い賃金)にたいして労働者が好意(高い努力水準)で応えるという、贈与交換モデルで分析した。本研究は、CSR活動モデルを、経営者とステークホルダーの相補性を重視しながら拡張をめざした。ステークホルダーの好意((CSR活動への高い評価)にたいして経営者が好意(CSR活動)で応えるかたちで、正の互恵性が当事者間に創発する非市場型メカニズムを理論的に考察をおこなった。利他的行動を考慮した新しい企業理論の構築により、従来の企業モデルのように金銭利潤のみを求めるばかりでなく、利潤最大化行動以外に非金銭的な倫理的行動規範をともなう経営者の行動が分析が可能になる。利潤最大化行動と倫理的行動とのトレードオフに縛られない経済分析の枠組みにおいて、CSR活動を行う企業が市場圧力によって淘汰されないことが示される。利他的行動が経済活動として生じることを内生的に分析することを可能にする。経済主体には、利己的な動機と利他的な動機が共存している。相補性をともなうゲームとして定式化することで、利他的な動機に基づく行動が創発する非市場型メカニズムの分析が可能となる。自然環境にも配慮した「企業の社会的責任」(Corporate Social Responsibility, CSR)への関心が、現代社会において高まっている。しかしながら、経済学の理論においては株主のために利潤を最大化することが企業の目的であるという考え方が支配的である。ミルトン・フリードマンによれば、利潤を最大化していない企業は社会的責任を果たしていないことになる。倫理的な要素が企業にとって費用となる限り、利潤最大化と相反するようなCSR活動を行う企業は非効率的な存在となり、市場経済において淘汰されてしまう。本研究では、経営者のCSR活動にたいする心理的態度と、ステークホルダーが抱く企業のCSR活動への心理的評価との相補的な関係を明示的に理論化することにより、市場圧力だけにとらわれずに、倫理的な次元をともなった企業理論の新たな枠組みを提示する。その枠組みにおいて、利潤最大化行動と倫理的行動とのトレードオフに縛られない新たな企業理論の構築を目指した。具体的には、次の二つの研究目的を掲げた。(1)経営者とステークホルダーとの贈与交換ゲームを考え、正の互恵性が両者の間で創発する非市場型メカニズムを明らかにする。

(2)経営者とステークホルダー両方の利他的行動が持続可能となるための制度的条件を、動学モデルを使って明らかにする。本研究に関する研究成果の一部は、平成24年度において、Society for the Advancement of Behavioral Economics 2012コンファレンス(スペイングラナダAbades Nevada Palace)で発表された。研究論文の発表は順調に行われている。24年度が最終年度であるため、記入しない。経営者とステークホルダーとの間に創発した正の互恵性が、持続可能となるための制度的条件を動学的モデルに基づいて考察する。社会規範というインフォーマルな制度に注目し、経営者とステークホルダーとの関係を社会規範の進化モデルにおいて定式化する。両者間で信頼関係が持続可能となるための条件を考察しながら、社会規範と各経済主体の選好の共進化を理論的に明示する。またモデルの数値解析を行うことによって、利他的行動を考慮した企業の動学理論の完成をめざす。
閉塞性脳血管障害に対する光力学的治療および音響化学療法の臨床応用

動脈硬化に由来する閉塞性脳血管障害に対する光力学的療法および音響化学療法を検討するために動物モデルを用いて、その治療効果を検討してきた。光力学的治療においては独自に開発したバルーンカテーテルを用いてファイバー導光した励起レーザー照射を行い動物モデルにおいて動脈硬化組織の著明な縮小効果を報告するとともに光力学的診断という動脈硬化組織の組織学的特徴を反映した質的診断の可能性も報告した。本年度は臨床応用をはかるため閉塞性脳血管障害に対する血管内治療の一つであるバルーンによる血管形成術およびステントによる血管形成術のバリエーションとして臨床用のシステムを開発してきた。今後臨床応用を行う予定である。一方、集束超音波照射による音響化学療法の検討については前年度よりin vitroの実験系において超音波増感剤としてヘマトボルフィリン誘導体、ダウノルビシン、ドキシサイクリンなどの薬剤が超音波励起を受けることを証明するとともに、その超音波励起のメカニズムとして集束超音波によるキャビテーション発生時に生じるソノルミネッセンスを介する二次的な光力学的機序が関与することを報告した。さらに、ドキシサイクリンにおいてはキャビテーション発生時に生じる酸素種ラジカルの関与も強く示唆された。また、動物モデルにおいてドキシサイクリン投与下に音響化学療法を行ったところ、動脈硬化組織に集積したドキシサイクリンは励起されており経時的に動脈硬化組織の縮小効果を認めた。さらに、集束超音波(衝撃波)の物理的作用の臨床応用として前年度にも報告した衝撃波血栓溶解術に関しては今まで衝撃波発生源として使用していた微小火薬が臨床応用の面では問題となることよりパルスレーザー照射により衝撃波を得る系システムを作製した。人工血栓を用いた実験系においては良好な血栓溶解効果を示しており臨床応用に着手する予定である。これらの一連の基礎実験を報告した。現在まで、動脈硬化に由来する閉塞性脳血管障害に対する光力学的療法および音響化学療法を検討するために動物モデルを用いて検討してきた。我々が独自に開発したバルーンカテーテルによりファイバー導光した励起レーザー照射、ならびに微小超音波プローブによる励起超音波照射を行ないそれぞれの治療効果を動物モデルにより経時的に二か月後まで検討し動脈硬化巣の著名な縮小効果を報告した。臨床応用に向けた励起蛍光測定によるフィードバック機能を有するシステム作成は予定通り進行している。また、音響化学療法に関しては集束超音波照射による組織損傷のメカニズムをあわせて検討したところ集束超音波照射の発生するずれ応力により特に核を中心とした細胞障害が起こることを組織学的に証明すると共にその安全な照射閾値を検討した。さらに集束超音波照射による超音波増感剤励起の至適条件を検討するにあたりその励起メカニズムを平成9年度補助金で購入した微弱蛍光測定装置により検討した。そのメカニズムとして集束超音波(衝撃波)によりキャビテーションが起こる際に発生するソノルミネッンスが増感剤を励起する可能性があることを励起蛍光スペクトル分析より証明するとともに一重項酸素の関与も証明した。これらは全く新しい知見であり報告した。また、集束超音波の物理的作用にも注目しキャビテーション発生時のショックと気泡の関与より生ずる液体ジェットを利用した血栓溶解術についてもあわせて検討したところ、ゼラチンでの模擬血栓および自家血栓(人工血栓)において良好な血栓溶解効果を得た。今後、動物モデルでの治療効果と安全性を検討後、この治療法についても臨床応用を行う予定である。

本年度は臨床応用をはかるため閉塞性脳血管障害に対する血管内治療の一つであるバルーンによる血管形成術およびステントによる血管形成術のバリエーションとして臨床用のシステムを開発してきた。今後臨床応用を行う予定である。一方、集束超音波照射による音響化学療法の検討については前年度よりin vitroの実験系において超音波増感剤としてヘマトポルフィリン誘導体、ダウノルビシン、ドキシサイクリンなどの薬剤が超音波励起を受けることを証明するとともに、その超音波励起のメカニズムとして集束超音波によるキャビテーション発生時に生じるソノルミネッセンスを介する二次的な光力学的機序が関与することを報告した。さらに、ドキシサイクリンにおいてはキャビテーション発生時に生じる酸素種ラジカルの関与も強く示唆された。また、動物モデルにおいてドキシサイクリン投与下に音響化学療法を行ったところ、動脈硬化組織に集積したドキシサイクリンは励起されており経時的に動脈硬化組織の縮小効果を認めた。さらに、集束超音波(衝撃波)の物理的作用の臨床応用として前年度にも報告した衝撃波血栓溶解術に関しては今まで衝撃波発生源として使用していた微小火薬が臨床応用の面では問題となることよりパルスレーザー照射により衝撃波を得る系システムを作製した。人工血栓を用いた実験系においては良好な血栓溶解効果を示しており臨床応用に着手する予定である。これらの一連の基礎実験を報告した。
CALLにおける動画WBT教材の効果的な利用

前年度に引き続き、これまで開発した動画利用の英語WBT教材を授業(2年生)で利用し、学習評価、アンケートの分析結果をもとに、動画とタスクの有効性の検証を行った。また、システム、レイアウト、インターフェイスの最終的な改善を行った。この他、研究調査としてメディア教育開発センター主催の国際シンポジウム『高等教育におけるe-Learning-その成功の条件-』に参加し、内外の大学における教育へのe-learningの導入の実践報告を聞き、研究の遂行に必要な情報収集を行うとともに、発表者や他の参加者と情報交換を行った。アンケートによるWBTの効果に関する分析においては、75%の学生が動画によって会話の使用コンテキストの理解に役立ったと回答し、60%の学生がWBTにより主体的に学習に取り組めたと回答していることから、動画とWBTが学習への動機付けを高めることに有効であることが判明した。また、WBT教材の持つ(1)汎用性(2)マルチメディア対応(3)インタラクティブ性(4)迅速なフィードバックが学習に有効に機能することも確認された。動画コンテンツについては松江城、小泉八雲旧居、松江駅といった学習者になじみの深い場所での英会話表現が学習者に関連性と現実性が高く、学習への関心を深める要因であったことから、学習者に"関連する(relevant)"動画教材の提示が英会話授業において重要であることも確認することができた。さらに、授業者として、Warm-up Task, Watching Task, Follow-up Taskの3つのタスクを組み入れたWBTによるe-learningが授業を補強するツールとして有効に機能することが確認できたことは大きな研究成果であった。開発した教材は「ストリーミングメディアを利用した英語教材」とのタイトルでWWW上に公開(http://www.matsue-ct.ac.jp/gs/foreign/class/stream/)した。研究期間(3年間)の初年度に当たる今年度は、次年度行うCALLにおける動画WBT教材の運用評価のための準備期間とし、WBT用動画教材作成、システム構築、調査研究を行った。動画教材作成においては、始めに台本執筆に着手した。教材の題材は自己紹介、学校紹介、友人紹介等、学習者に「関連のある(relevant)」ものとした。これは、文献や研究資料収集で得た知見をもとに、EFL(外国語としての英語)学習者の動機付けを高めるには教材が学習者の生活に関連したものでなければならないと考えたためである。WBT教材を用いた学習過程にはコミュニケーションタスク(活動)を配置し、学習が単調にならぬよう配慮した。次に動画撮影を行うため、3CCDデジタルビデオカメラ、マイク、ヘッドフォン等の撮影機材を購入し、撮影環境を整えた。その後3名の学生とネイティブスピーカーの出演で撮影を行った。動画編集には購入したノンリニア編集用コンピュータを利用し、マスターテープから取り込んだ画像データ(DV)をフレーム数、音質等を調節して、画像変換ソフトウェアで2種類の動画ファイル(rm,mpeg)を作成した。システム構築では学習システムとオーサリングシステムを技官の協力を得て開発し、そのオーサリングシステムを用いて、動画ファイルを設定し、問題文、ヒント、解説を入力し、WBT教材を開発した。システムはLAN、インターネット上で動作確認をしたが、LAN(100MB)上ではスムーズに動画再生するものの、インターネット上ではmpeg、rmファイルともロードに時間がかかり、動画ファイルの圧縮比を高めるなど更に設定条件を検討する必要があることが分かった。調査研究では外国語教育メディア学会全国大会など関連する学会に参加し、資料収集や情報交換を行った。現在は、次年度WBT教材を利用したCALL授業を行うため、システムのレイアウト、インターフェイスの改良を行うとともに、動画教材(コンテンツ)を追加作成の準備をすすめている。WBT用動画教材の追加とともに、開発したWBT学習システムのレイアウト、インターフェイスの改良を行った。新たに追加した教材は、題材(Relevant topics)として英語による地域の紹介を選び、スクリプト執筆と学習タスクの設定を行い、「Showing around our city」のタイトルで松江城、小泉八雲旧居、松江駅にて英会話場面を撮影した。撮影の際はネイティブスピーカーと学生に協力を依頼した。撮影した映像はノンリニア編集機で編集を行い、音声・画質を調整してWBT教材とした。システム改良については初年度(平成14年度)の研究で判明した動画ファイルのロードに時間がかかる問題に対処するため、動画ファイルの圧縮比を高めるなど更に設定条件を検討した。また、インターフェイスにアイコンを使うなどの改良を加えた。作成したWBT教材はネットワークの設定の後、データをサーバに移設し動作をチェックした。アクセスは外部からもインターネットを通じて可能な設定とし、WWW上で教材データを公開した。学外からのアクセスによる動作状況を調査したところmpegファイルではダウンロードに時間がかかったため、リアルプレーヤー再生用ファイルの圧縮比を高める等調整を加えた。作成したWBT教材は1年生の授業で試行的に利用し、学生のタスクへの取り組み状況やWBTの動作状況を調べた。アンケート結果から、WBT動画教材を利用した学習が状況把握において効果があること、学生に関連した内容が学習への動機付けを高めていることが確認された。また、アクセス速度やインターフェイスの向上などシステムの改良に必要な点を洗い出すことが出来た。この他、国内外のCALL関連の研究会に参加して研究資料収集や研究調査、情報交換を行った。また、これまでの研究成果をまとめ、CALL研究を主とする学会で発表を行った。

また、システム、レイアウト、インターフェイスの最終的な改善を行った。この他、研究調査としてメディア教育開発センター主催の国際シンポジウム『高等教育におけるe-Learning-その成功の条件-』に参加し、内外の大学における教育へのe-learningの導入の実践報告を聞き、研究の遂行に必要な情報収集を行うとともに、発表者や他の参加者と情報交換を行った。アンケートによるWBTの効果に関する分析においては、75%の学生が動画によって会話の使用コンテキストの理解に役立ったと回答し、60%の学生がWBTにより主体的に学習に取り組めたと回答していることから、動画とWBTが学習への動機付けを高めることに有効であることが判明した。また、WBT教材の持つ(1)汎用性(2)マルチメディア対応(3)インタラクティブ性(4)迅速なフィードバックが学習に有効に機能することも確認された。動画コンテンツについては松江城、小泉八雲旧居、松江駅といった学習者になじみの深い場所での英会話表現が学習者に関連性と現実性が高く、学習への関心を深める要因であったことから、学習者に"関連する(relevant)"動画教材の提示が英会話授業において重要であることも確認することができた。さらに、授業者として、Warm-up Task, Watching Task, Follow-up Taskの3つのタスクを組み入れたWBTによるe-learningが授業を補強するツールとして有効に機能することが確認できたことは大きな研究成果であった。開発した教材は「ストリーミングメディアを利用した英語教材」とのタイトルでWWW上に公開(http://www.matsue-ct.ac.jp/gs/foreign/class/stream/)した。
網膜抗原特異的サイトカイン測定によるインフリキシマブ治療の適用、効果判定の検討

織抗原に対する炎症性サイトカインを含むThサイトカイン産生を解析し、その効果を検討すること.方法:対象は8名のぶどう膜炎を有するBD患者で、インフリキシマブ投与前、投与後1週目、および10名の健常者の末梢血を採取し、in vitroにて網膜特異抗原であるIRBPで48時間刺激後、その上清中のサイトカインを測定した.結果:ぶどう膜炎に関与するTh細胞関連サイトカインは、ぶどう膜炎を増悪させるものだけではなく寛解に働くサイトカインもインフリキシマブ治療により抑制されていた.しかし、BD患者におけるサイトカイン産生は、インフリキシマブ治療後も健常者より高値であった.ベーチェット病ぶどう膜炎において、抗TNFα抗体であるInfliximabはステロイド、シクロスポリンなどの既存の治療に抵抗性な症例に対しても有効であるが、治療効果が減衰する症例や初期より有効性の乏しい症例もみられる.以前に我々は、ベーチェット病ぶどう膜炎患者の末梢血T細胞をIRBPで刺激したところ、IL-6, IL-17,およびIFN-γ産生が健常者と比較して有意に増加していること、そして活動性の後眼部炎症をもつベーチェット病ぶどう膜炎患者では活動性に低い患者と比較してIRBP刺激によるIFN-γ産生が有意に亢進していることを認めた。今回我々は、Infliximab治療開始前後に末梢血T細胞を採取し、IRBPペプチド刺激に対するIL-6, IL-17,およびIFN-γの産生量からぶどう膜炎の活動性、Infliximab治療の有効性、Infliximab治療離脱の視標になり得るか検討することを目的とした.昨年度は、健常人10名の末梢血T細胞をヒトIRBPのアミノ酸残基120位からなる合成ペプチド(hIRBP1-20)で刺激し、上記のサイトカイン産生を測定したが、有意な産生は何れのサイトカインについてもみられなかった.この結果織抗原に対する炎症性サイトカインを含むThサイトカイン産生を解析し、その効果を検討すること.方法:対象は8名のぶどう膜炎を有するBD患者で、インフリキシマブ投与前、投与後1週目、および10名の健常者の末梢血を採取し、in vitroにて網膜特異抗原であるIRBPで48時間刺激後、その上清中のサイトカインを測定した.結果:ぶどう膜炎に関与するTh細胞関連サイトカインは、ぶどう膜炎を増悪させるものだけではなく寛解に働くサイトカインもインフリキシマブ治療により抑制されていた.しかし、BD患者におけるサイトカイン産生は、インフリキシマブ治療後も健常者より高値であった.ベーチェット病ぶどう膜炎において、抗TNFα抗体であるInfliximabはステロイド、シクロスポリンなどの既存の治療に抵抗性な症例に対しても有効であるが、治療効果が減衰する症例や初期より有効性の乏しい症例もみられる.以前に我々は、ベーチェット病ぶどう膜炎患者の末梢血T細胞をIRBPで刺激したところ、IL-6, IL-17,およびIFN-γ産生が健常者と比較して有意に増加していること、そして活動性の後眼部炎症をもつベーチェット病ぶどう膜炎患者では活動性に低い患者と比較してIRBP刺激によるIFN-γ産生が有意に亢進していることを認めた。今回我々は、Infliximab治療開始前後に末梢血T細胞を採取し、IRBPペプチド刺激に対するIL-6, IL-17,およびIFN-γの産生量からぶどう膜炎の活動性、Infliximab治療の有効性、Infliximab治療離脱の視標になり得るか検討することを目的とした.防衛医科大学倫理委員会の承認後、健常人10名の末梢血T細胞をヒトIRBPのアミノ酸残基120位からなる合成ペプチド(hIRBP1-20)で刺激し、上記のサイトカイン産生を測定したが、有意な産生は何れのサイトカインについてもみられなかった.これまでの結果から、B6マウスにおいてぶどう膜炎惹起能を有するhIRBP1-20は、B6マウスのT細胞抗原決定領域を含んでいるがヒトの抗原決定領域は含んでいないと考えられた.目的:インフリキシマブ(Inflix)投与前後のベーチェット病(BD)患者末梢血T細胞の眼組織抗原に対する炎症性サイトカインを含むTh1、Th2、およびTh17サイトカイン産生を解析し、その効果を検討すること.結果:検出できなかったIL-25,IL-33以外のサイトカインは、Inflix投与前のBD患者で最も高く、Infix投与後は抑制され、Inflix投与後のIL-4およびIL-10産生は健常者と同程度間まで抑制されていた.しかし、IL-4,IL-10,およびsCD40L以外のサイトカインInflix投与後に減少していたが、健常者よりも高値であった.結論:ぶどう膜炎に関与するTh細胞関連サイトカインは、ぶどう膜炎を増悪させるものだけではなく寛解に働くサイトカインもインフリキシマブ治療により抑制されていた.しかし、BD患者におけるサイトカイン産生は、インフリキシマブ治療後も健常者より高値であった.眼免疫今年度は、本研究を防衛医科大学倫理委員会に申請し、承認が得られ、まずは実験のセットアップを目的に健常者の末梢血T細胞をIRBPペプチドで刺激する実験を行った.IRBPペプチドは、B6マウスの免疫に用いるアミノ酸配列1-20のものを用いたが、全くサイトカイン産生が得られなかった.やはりT細胞受容体抗原決定領域が他の部位にあることが考えられた.

今後は以前の研究と同様に豚網膜から採取したIRBP蛋白を刺激抗原として用い、健常人の末梢血T細胞からIRBPの刺激濃度依存性に有意なIL-6, IL-17,およびIFN-γの産生が得られれば、ベーチェット病ぶどう膜炎患者の末梢血T細胞をInfliximab治療開始前後で採取し、測定していく予定である.これまで、当該研究に関する倫理委員会の承認、患者およびコントロールとなる健常者からのインフォームドコンセントの取得、採血、細胞培養を行った.そのため、本研究で最も多くの予算配分を見込んでいるサイトカイン測定が次年度予定となった.次年度は、現在ストックしている培養上清内のサイトカイン測定、結果の解析、論文投稿を予定している.豚網膜からのIRBP精製、末梢血からのT細胞分離、およびin vitroでのT細胞短期培養に必要な試薬、消耗品、サイトカイン測定キットに用いる予定である.
脳虚血回復期における制御性T細胞の意義と治療への応用

最近脳梗塞における炎症においてもT細胞が促進的な役割を果たすことが明らかにされつつある。これらの炎症性T細胞の機能を抑制することができれば、新たな神経保護療法を開発できる可能性がある。我々は脳梗塞に対するFTY720(Fingolimod)の治療効果を検討した。FTY720は脳梗塞内へのマクロファージの浸潤は妨げないが、T細胞の浸潤を減らし、発症4日目の脳梗塞体積を有意に縮小することが分かった。これらの結果から脳内にT細胞が浸潤することが脳梗塞の病態の進行に重要であると考えられた。本年度は、どのサイトカインが重要かを調べるために、IL-23やIL-17、IFNγの遺伝子欠損マウスを用いて脳虚血モデルを作成し、脳梗塞体積を比較した。その結果、IL-23欠損マウスおよびIL-17欠損マウスで有意な梗塞体積の減少が認められた。また、IL-23欠損マウスでは虚血脳内のIL-17産生細胞が著明に減少することから、脳虚血早期にマクロファージが産生するIL-23が、脳虚血遅延期に浸潤するT細胞のIL-17産生を誘導していると考えられた。一方IL-17産生T細胞は当初想定していたTh17ではなく、γδT細胞であった。これらの結果から脳虚血亜急性期に浸潤したγδT細胞はIL-23に応答して、IL-17を産生することによって病態を悪化させていると考えられる。つぎにIL-23がどのようにして産生されるのかを検討した。脳梗塞部抽出液を骨髄由来の樹状細胞に添加すると早期にIL-23が産生されることがわかった。このときMyD88やTLR4欠損マウス由来の樹状細胞ではIL-23の産生が減弱した。よって脳組織中にはTLR4を介してIL-23を誘導するTLRリガンドが存在することが明らかとなった。現在このリガンドの探索を行っている。これまでに脳虚血発症2日以内の、超急性期における免疫応答のメカニズムについては研究が進んでいたが、その後の免疫応答についてはあまり解明されていない。実際の脳梗塞患者においても、脳梗塞発症1週間以内に、発症時よりも神経症状が増悪する患者が2030%いることから、脳虚血発症1週間前後は免疫応答に伴う神経障害が進行しているものと考えられる。よって、脳虚血発症48時間後1週間程度の間における免疫応答の制御が患者の予後改善、社会復帰に重要である。最近、このような脳虚血時のダメージにTリンパ球が関与していることが、リンパ球欠損マウスを用いた脳虚血実験で、初めて明らかとなった。そこで本研究ではサイトカインノックアウトマウスとマウスの中大脳動脈閉塞による脳虚血モデルを用いて、リンパ球によって引き起こされた炎症と組織障害について検討した。脳虚血に陥った組織周囲において、Tリンパ球の組織内分布やサブタイプ(Th17、Th1を含む)の経時的変化、IL-47,IFNγやTGFβなどの産生をFACS、免疫組織染色を用いて調べた。その結果マウス脳虚血モデルの増悪化にIL-23とIL-17が強く関与し、IL-6やIFNγの影響は大きくないことが判明した。さらに脳内に浸潤したT細胞の表面マーカーからIL-17産生細胞はTh17ではなく活性化されたγδT細胞であることが明らかとなった。さらにγδT細胞を欠損させたマウスでは虚血障害が減少した。これらの結果から脳虚血における新たなT細胞とサイトカインの役割が明らかになった。つぎにどのサイトカインが重要かを調べるために、IL-23やIL-17、IFNγの遺伝子欠損マウスを用いて脳虚血モデルを作成し、脳梗塞体積を比較した。一方IL-17産生T細胞は当初想定していたThl7ではなく、γδT細胞であった。TCRγδ抗体を投与することによって体内のγδT細胞を除去すると脳内に浸潤したIL-17産生細胞は著明に減少し、脳梗塞体積も縮小した。これらの結果から脳虚血亜急性期に浸潤したγδT細胞はIL-17を産生することによって病態を悪化させていると考えられる。抗体によるγδT細胞の除去は発症24時間を経過してから行った場合でも有意な神経保護効果がみられた。

このような炎症性T細胞の機能を調節することにより、脳梗塞の発症24時間以後でも開始できるような神経保護療法が開発できる可能性が示唆された。最近脳梗塞における炎症においてもT細胞が促進的な役割を果たすことが明らかにされつつある。これらの炎症性T細胞の機能を抑制することができれば、新たな神経保護療法を開発できる可能性がある。我々は脳梗塞に対するFTY720(Fingolimod)の治療効果を検討した。FTY720は脳梗塞内へのマクロファージの浸潤は妨げないが、T細胞の浸潤を減らし、発症4日目の脳梗塞体積を有意に縮小することが分かった。これらの結果から脳内にT細胞が浸潤することが脳梗塞の病態の進行に重要であると考えられた。本年度は、どのサイトカインが重要かを調べるために、IL-23やIL-17、IFNγの遺伝子欠損マウスを用いて脳虚血モデルを作成し、脳梗塞体積を比較した。その結果、IL-23欠損マウスおよびIL-17欠損マウスで有意な梗塞体積の減少が認められた。また、IL-23欠損マウスでは虚血脳内のIL-17産生細胞が著明に減少することから、脳虚血早期にマクロファージが産生するIL-23が、脳虚血遅延期に浸潤するT細胞のIL-17産生を誘導していると考えられた。一方IL-17産生T細胞は当初想定していたTh17ではなく、γδT細胞であった。これらの結果から脳虚血亜急性期に浸潤したγδT細胞はIL-23に応答して、IL-17を産生することによって病態を悪化させていると考えられる。つぎにIL-23がどのようにして産生されるのかを検討した。脳梗塞部抽出液を骨髄由来の樹状細胞に添加すると早期にIL-23が産生されることがわかった。このときMyD88やTLR4欠損マウス由来の樹状細胞ではIL-23の産生が減弱した。よって脳組織中にはTLR4を介してIL-23を誘導するTLRリガンドが存在することが明らかとなった。現在このリガンドの探索を行っている。
スウェーデンとの国際比較にみる新生児の哺乳探索行動に関する研究

本研究は、薬剤使用のない正期産で健康に出生した新生児の哺乳探索行動および母親の愛着行動を記述的に明らかにすることを目的とした観察研究である。平成29年度は、本申請課題の最終年度となりこれまでデータ収集を終えた24事例の分析をおこなった。平成27年度は、初年度として研究計画遂行の準備期間として以下のことに主として取り組んだ。本研究計画の生命倫理委員会提出後、承認を受け、H28年1月よりテストデータの収集を行い、データ収集方法の検討をおこなった。本研究は、分娩直後の母子のskin-to-skin contactの様子を録画し、その間に母子それぞれが呈する行動を詳細に分析する研究であり、研究協力施設において、妊娠後期にある妊婦を対象にリクルート活動を継続している。3本のテストデータ取得後、研究協力者であるAnn-Marie WidstromとStockholmにおいて、研究方法全般におけるディスカッションを行い、ビデオフォーカスの当て方、行動解析のための準備、データ収集セッティング方法について助言を受けた。他研究者とのデータ比較のために必要なデータや解析のための入力方法についてもディスカッションを行い、本年度はビデオ録画によるデータ収集を1年かけて行い、H29年3月に得られたデータとともに再び、ストックホルムで指導を受ける予定である。初年度であった平成27年度は、研究計画の倫理申請とデータ収集方法の確立が主要な内容であった。特に、データ収集においては、自然分娩後の母子を対象とした研究であり、データ収集日に確実にデータを収集できる研究ではないことから、予定以上に順調な進度となることはない。大変貴重な時間に研究協力をお願いする研究であることから、対象者のリクルート活動についても研究協力施設のスタッフに協力をいただいている。現在のところ、協力いただいた5名の対象者からは同意の撤回などはなく、研究計画どおりに進捗していると考えているため、おおむね順調に進展しているとした。平成28年度は、研究協力施設においてデータ収集を重ね15事例のskin-to-skin contactの研究協力を得た。得られた録画データを用いて、共同研究者が定義する9 stageにおける特定哺乳行動について、その生起時間、持続時間について分析を進めた。また、得られた日本データの中で、特殊な新生児行動について共同研究者とディスカッションを重ねた。ディスカッションを通じ、本研究で得られた日本データとアメリカおよびスウェーデンで報告されてきた哺乳行動との差異とその理由について考察を行った。分娩時に助産師が実施する外陰部の消毒や分娩第2期の長さ、新生児の出生時のストレス、skin-to-skin contactの実施方法など慣例的な処置や分娩室環境が新生児の哺乳行動に影響を与えている可能性が示唆された。したがって、平成29年度も可能な限りのデータ収集を行い、自然分娩であっても、新生児の哺乳行動に影響を与える要因について、検討を重ねる必要性があることを確認した。調査協力施設への研究代表者の分娩場面の参加において、時間的制約やデータ収集日に早期母子接触が可能な正常な分娩や健康な新生児の出産に重ならないことが多かった。また、分娩室環境によっても、研究調査を行える時間帯が限られていることで、症例数が伸び悩んでいる。本研究は、「薬剤使用のない正期産で健康に出生した新生児の哺乳探索行動および母親の愛着行動を記述的に明らかにする」ことを目的に4ヵ年計画で3年目を終了した。3年目の平成29年度は、予定していた分娩時データの不足分を収集するため主としてデータ収集を重ね、平成28年度より10件追加した。データ数確保のために、研究協力者の活用を努めたが、研究協力施設側の条件にあう人材が確保できず、研究申請時よりデータ数は確保できていない状況にある。また、申請者の分娩場面の参加について、時間的制約や研究対象となる症例に重ならないことから、これ以上のデータ収集が望めないことから、データ収集を終了した。その他、Healthy Children Project(US)の協力を経て、日本版skin-to-skin contactの教育用DVDの作成準備を行っている。研究協力者への同意確認作業は終了し、大学内で科研費の使用の許諾許可を待っている状況である。データ数の不足;予定していた分娩時データの不足分を収集するため主としてデータ収集を重ねている。平成29年度は、研究協力者の活用を努めたが、研究協力施設側の条件にあう人材が確保できず、研究申請時よりデータ数は確保できていない状況にある。また、申請者の分娩場面の参加について、時間的制約や研究対象となる症例に重ならないことから、これ以上のデータ収集が望めない状況である。研究2年目となる平成28年度は、データ収集のみである。研究協力者の助言を下に、他データと比較に耐えうるデータ収集方法を引き続き継続する。平成29年度もデータ収集期間であるため研究協力者の獲得に向けて努力を行う予定である。得られたビデオ画像については、平成30年3月に共同研究者との定例打ち合わせ会議を設け、分析に関するスーパーバイズを受けて分析を進めていく。3年間で得られたデータ25件を用いて、正期産新生児および母親の授乳行動に関連する要因を分析する。ビデオ画像により収集した新生児の行動分析について、共同研究者と分析、結果の信頼性の検証を進める。

そのために再度スウェーデンへの渡航を予定している。それに基づき、英語論文の作成を共同研究者ととも行う。昨年度より作成準備に入っている日本語版DVD Magical hourの製作も進めていく。本年度は最終年度となるため、今後の研究計画についても検討し、継続課題としてどのような研究手法や研究グループを構成すると、更なる発展的研究に繋がるか検討していく。本年度購入した機器のうち、酸素飽和度モニター、ビデオカメラの価格が予定価格より低い価格で購入できたため申請時には、研究成果の発表のための国際学会・国内学会への参加費用およびデータ収集のための人件費を計上していたが、学会参加については、勤務都合がつかず断念したことが大きい。データ収集のための人件費については、適切な人物が確保できなかったため。データ収集補助のための人件費を予定していたが、研究協力施設との同意が得られず雇用ができていない。その費用を申請者本人の旅費に移行し、データ収集のための交通費および共同研究打ち合わせ旅費に当てたい。本年度購入したノート型パソコンと酸素飽和度モニターの解析ソフトとの相性があわず、研究協力施設で十分に機能しないため、生態データ解析用パソコンを繰越金を使用して購入し、画像解析用と研究協力施設でのデータ分析用としてそれぞれパソコンを分けて活用し、情報漏洩にもさらに努める。そのほかの予算使用予定については、調査のための交通費、研究指導をうけるためのスウェーデンへの渡航費が主となり、必要な消耗品費、必要であれば人件費に当てる予定である。平成29年度はこれまでの研究成果について国内学会への発表および関連国際ジャーナルへの論文投稿による成果の発表を行う。