hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境中のエストロゲン様物質を検出するトランスジェニックミジンコの開発

オオミジンコは淡水系に広く生息する甲殻類で、環境の変化に敏感に応答するという特徴から、毒性学・環境学などの研究に長年利用されてきた。近年ではゲノム配列が解読されるなど、大量の遺伝子情報が集積されつつある。オオミジンコで利用可能な遺伝子工学的手法の開発が進めば、遺伝子機能解析だけでなく、環境中の毒性化学物質を検知する生体センサーミジンコの開発など応用研究も進展すると期待される。しかしながら、ミジンコで利用可能な遺伝子操作技術はほとんどなかったため、研究が進んでいなかった。そこで本研究では、TALEN (Transcription Activator-Like Effector Nuclease)とよばれるゲノム編集ツールに着目し、ゲノムに任意の外来遺伝子を組み込む(ノックイン)技術をミジンコで確立することを目指した。ノックインが起こったか簡便に判断するために、eyeless遺伝子に点変異をもつ変異体(Δey変異体)を実験に利用した。eyeless遺伝子は複眼の形態形成に必須の遺伝子である。野生型ミジンコの複眼は通常球形をしているが、Δey変異体の複眼は奇形となっている。TALENを利用したノックインでeyeless遺伝子の点変異を修復すれば、複眼の表現型が通常どおり球形に戻り、複眼の表現型からノックインが起こった個体を簡便に選出できると考えた。そこで、attPと呼ばれる外来遺伝子配列をΔey変異体のeyeless欠損アレルに挿入することを試みた。eyeless-targeting TALENmRNAとattPを含む鋳型DNAを胚に顕微注入したところ、目的のゲノム位置にattP配列が挿入され、複眼が通常どおり球形の表現型を示すノックイン個体を約2%の効率で得ることができた。以上の研究により、ミジンコで初めて標的遺伝子座に外来遺伝子をノックインする技術を確立することができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
我が国企業のコーポレート・ガバナンス中における監査役制度の意義とその将来展望

平15年の会社法改正は、アメリカ型のコーポレート・ガバナンス・システムの利用を可能とし、我が国企業は、この委員会等設置会社制度と従来から存する監査役会設置会社制度とのいずれかを選択的に採用することとなった。本研究は、最近の大幅な会社法改正の進展の中で、我が国企業のコーポレート・ガバナンス中における監査役制度の意義の再考察を進めてきた。本研究の成果としては、第一に、委員会等設置会社の制度下で、企業の監査機能が弱められるのではないか、そのために必要な内部統制システム、公認会計士制度の信頼性向上等の基盤は未構築ではないかという問題点の指摘をあげることができる。委員会等設置会社が今後我が国で普及するのか、それは新たな問題を生み出さないかは、重要な関連テーマである。この新たなシステムはアメリカの影響を強く受けているので、そのため、ニューヨークで実地調査を実施して、現地で活動している弁護士、公認会計士、日本企業幹部、現地企業経営者等から、その評価に関して、有益な意見を聴取することができた。第二の成果として、監査役による監査は、最近の法改正により業務監査のウエートが高まってはいるが、その出発点としても、監査の中核は依然として会計監査にあるというべきであり、今後、会計・財務に関して専門性を持った者を監査役として加えていく必要があること、及び、コーポレート・ガバナンスのシステムは、一国の文化・風土との結びつきが強いため、今後とも、執行役員制度を伴った監査役会設置会社の存在意義は大きいのであり、企業の監査の面では監査役・監査役会制度は依然として重要な意義を有していることの指摘をあげることができる。本研究課題との関係では、平成13年の第153回臨時国会で成立した会社機関関係の商法改正と、本年の通常国会に提出予定の商法改正法案とが、重要な意義を有している。前者の改正は、大会社における社外監査役の増員により監査役制度の機能強化を図り、それを前提として取締役の責任軽減を可能にしようとするものであり、他方、後者は、コーポレート・ガバナンスについて、社外取締役の導入促進により、アメリカ型のコーポレート・ガバナンス・システムの利用を可能にしようとする点で特色がある。この改正では、このような新たなシステムを採用する場合に、監査役制度を廃止するものとしており、この限りで、取締役制度と監査役制度との接近が認められる。本年度の研究では、これらの改正法を検討することを通して、我が国企業のコーポレート・ガバナン中における監査役制度の意義の再考察を進めてきた。その成果の一部を雑誌『企業会計』に論文として公表する機会を得ている。本論文では、13年の改正法は監査役制度に本来の使命を越えて過大な役割を担わせることになるのではないか、そのことは、かえって、監査役制度の将来を危うくするのではないかという危惧を指摘する。さらに、次期改正法案は、取締役会の中に社外取締役が構成員の過半数を占める監査委員会を設置すべきものとし、これを監査役と同様の機能を有するものと位置づけているが、この改正法案に関しては、それは企業の監査機能を弱めるのではないか、そのために必要な内部監査機構、公認会計士制度の信頼性向上等の基盤は未構築ではないかという問題点を指摘している。結論として、この改正法により資本市場の中で直ちに我が国企業に対する信認が生まれるわけではなく、企業の自主的改革努力こそが求められるものであること、および、我が国商法改正の在り方を検討すべき時期に来ているのではないかという点を指摘している。本研究課題との関係では、平成13年の第153回臨時国会で成立した会社機関関係の商法改正と、平成14年の通常国会で成立した会社法改正とが重要である。前者は、大会社における社外監査役の増員により監査役制度の機能強化を図るが、ここでは、取締役制度と監査役制度との接近が認められる。他方、後者は、社外取締役の導入促進により、アメリカ型のコーポレート・ガバナンス・システムの利用を可能にする。

この結果、日本では、この委員会等設置会社制度と従来から存する監査役設置会社制度とのいずれかを選択的に採用すべきこととなった。本年度の研究では、前年度に引き続きこれらの改正法を検討して、我が国企業のコーポレート・ガバナンス中における監査役制度の意義の再考察を進めてきた。その成果の一部を雑誌『金融・商事判例』の特集号の論文『会社法大改正の経緯と意義』として公表した。この論文では、バブル経済崩壊後の10年間に展開した会社法改正の中で、近時の会社法改正をどのように位置づけるべきかを示している。本研究との関係では、委員会等設置会社が今後我が国で普及するのか、それは新たな問題を生み出さないかは、重要な関連テーマである。この新たなシステムはアメリカの影響を強く受けているので、ニューヨークでの調査の中で、弁護士、公認会計士、日本企業幹部、現地企業経営者等に面談をし、その評価を聞くとともに、アメリカ型ガバナンス・システムの根幹にある考え方、その日本の風土との違いを踏まえて、新たなシステムが果たして日本で実効性をあげられるかという問題について意見を求めた。この調査により今後の研究にとり有益な知見を得ることができた。さらに、監査役設置会社はコーポレート・ガバナンスの面で委員会等設置会社に劣るのかという問題は主要な検討課題,となる。これについては本研究の総括において方向性を示したいと考えている。
血液中のグレリン代謝経路の解明およびグレリン代謝酵素の精製と遺伝子クローニング

グレリンは成長ホルモンの分泌・食欲調節を含むエネルギー代謝の調節だけでなく、免疫機能などにも関わるペプチドホルモンである。本研究では、血中よりグレリンの脂肪酸修飾を加水分解する酵素としてAPT1を、またペプチド鎖を切断する酵素としてAPCとTAFIをそれぞれ精製し、遺伝子クローニングをおこなった。さらに、これらの反応によって生じるグレリン分解産物の生物活性について、細胞分化能の亢進などの働きをもつことを突き止めた。<グレリン脱アシル化酵素リゾホスホリパーゼIの細胞内における役割>平成21年度までに遂行した研究により、当該酵素は血清中においてグレリン分解活性を有することが明らかとなった。そこで、マクロファージ様細胞や肝臓腫瘍細胞などの培養細胞を用いてリゾホスホリパーゼの発現調節や分泌機構について検討をおこなった。1)マクロファージ様細胞RAW264.7ではリポポリサッカライド(LPS)刺激によってリゾホスホリパーゼの発現は低下する一方で、細胞外に分泌される当該酵素の量は増加していた。2)肝臓腫瘍細胞Hepa-1ではRAW264.7で観察されたLPS依存性は確認できなかった。しかし、無刺激の条件でも細胞外にリゾホスホリパーゼが微量に存在していることを明らかにした。これらのことから、リゾホスホリパーゼは炎症反応などにより発現調節を受けており、細胞外の活性化型グレリン濃度をコントロールしていると考えられる。<血漿由来グレリン脱アシル化酵素の精製とcDNAクローニング>血清だけでなく血漿にもグレリン脱アシル化酵素の活性を確認した。1)当該酵素を含む画分にはリゾホスホリパーゼは検出されない。2)当該酵素の部分精製標品を用いた解析から、補体分子が関連するものと推察された。今後はこの新規グレリン脱アシル化酵素の同定をおこなう予定である。<グレリン分解産物による受容体活性化>血漿中でグレリンはプロテインCにより切断を受けることを見いだした。それらのグレリン分解産物について、グレリン受容体であるGHSR1aに対する活性化能を確認するために受容体レポーター遺伝子アッセイ系を構築した。予備的な実験により、グレリンはGHSR1a依存的にいくつかの核内転写因子の活性化を誘導することが明らかとなったため、今後はこれらのシグナル伝達経路について詳細な解析を進める。<グレリン脱アシル化酵素リゾホスホリパーゼIの細胞内における役割>1)これまでに遂行した研究により、マクロファージ様細胞RAW264.7ではリポポリサッカライド刺激によってリゾホスホリパーゼの発現は低下する一方で、細胞外に分泌される当該酵素の量は増加していた(Satou, Endocrinology, 2010)。2)交感神経細胞様に分化する培養細胞PC12において神経成長因子刺激はリゾホスホリパーゼの発現を低下させることがわかった。これらの実験結果から、リゾホスホリパーゼは細胞機能の変化や細胞分化に際して発現量が調節されていることが明らかとなった。1)当該酵素を含む画分にはリゾホスホリパーゼは検出されず、酵素の生化学的な性質も異なる。現在までに、この新規グレリン脱アシル化酵素を精製を継続している。<グレリン分解産物による受容体活性化>グレリンは血漿中で短縮型グレリンに分解される。その結果、いずれの分解産物もグレリン受容体を活性化しうるが、これまで知られでいない活性化経路の存在が示唆された(第33回日本分子生物学会年会)。<血漿由来グレリン脱アシル化酵索の精製とcDNAクローニング>本研究および他研究グループによる報告から示唆される、血漿由来グレリン脱アシル化酵素の複数の候補分子について酵素活性の測定をおこなった。その結果、補体因子C4a、alpha2マクログロブリン、コリンエステラーゼのいずれの標品でも試験管内実験で当該酵素活性を確認することができなかった。次年度にはこれら候補分子の活性発揮に必要なコファクターの探索・同定を試みながら、引き続き動物血漿や培養細胞上清などを出発点として新奇のグレリン脱アシル化酵素の精製をおこなう。<血漿由来グレリン・ペプチダーゼの発見>当該酵素は、本課題によって既に同定した活性化プロテインCにより生じる短縮型グレリンについて、そのカルボキシル末端を消化する活性として見出された(Satou et al, Peptides, 2011)。この酵素は全長型グレリンに対して切断活性をもたないが、短縮型グレリンから少なくとも3つのグレリン消化物を生じる。しかし、この酵素の分子的な実体は不明であるため、次年度の研究では酵索精製およびcDNAのクローニングをおこなう。<軸索突起伸長におけるアシルプロテインチオエステラーゼ1の役割

>平成22年度までの本課題によって同定した、グレリン脱アシル化酵素アシルプロテインチオエステラーゼ1(APT1)の細胞内での役割を調べた。当該酵素は三量体Gタンパク質や一酸化窒索合成酵素などの脂質修飾を加水分解するとことで、これらの細胞内局在や活性に影響を与えていると考えられている。そこで、PC12細胞の分化に伴う神経突起伸長に対する影響を調べたところ、過剰発現させたAPT1はNGF誘導性の突起伸長を抑制した。また、NGFはAPT1の発現を転写レベル、翻訳後レベルで抑制することが明らかとなった(第84回日本生化学会年会)。<血漿由来グレリン切断酵素の同定と短縮型グレリンの生成>本研究ではグレリンが血中でペプチド分解されることを発見し、ウシ血漿より責任酵素の精製をおこなって活性化プロテインC(APC)を見出した(佐藤ほか、Peptides 32: 2183-2190)。また、プロテインCをAPCへ変換するヘビ毒Protacをヒト血漿と混合すると短縮型グレリン15が生成することをイムノアッセイにより確認した。さらに、この短縮型グレリン15はThrombin-activatable fibrinolysis inhibitorによってC末端が切断されてグレリン14を生じることも見出した。EGR1転写レポーターアッセイにより、グレリン15は全長型と同様に受容体活性化能を有し、いっぽう受容体非依存的にマウス筋芽細胞C2C12の分化を促進する作用をもつことを明らかにした。<グレリン脱アシル化酵素APT1の発現調節機構>本研究ではAPT1がグレリンの脂肪酸修飾を加水分解する酵素であることを同定・解析をすすめてきたが、APT1の発現調節機構については不明な点が多い。そこでマウス肝臓を用いAPT1プロモーターの転写開始点を同定し、その5'上流側約2.5 kbpの領域に注目してレポーター遺伝子解析をおこなったところ、-86/+13領域が基本転写に重要であることが明らかになった。さらにアデニル酸シクラーゼの賦活剤である神経ペプチドPACAPはレポーター活性を25%低下させたことから、APT1発現はcAMPにより負の制御を受けていると予想される。いっぽう、この領域には転写因子Sp1の認識配列が存在し、認識配列へ変異を導入したレポーター遺伝子の活性低下がみられた。したがって、APT1の転写調節はSp1により正に制御されている可能性が考えられる。(中村・佐藤ほか、第35回日本分子生物学会年会)血液中のグレリン分解活性について当初の目標であった4つの酵素のうち、2つを遺伝子レベルで明らかにしながら、生化学的な解析を進めることが出来た。また、これらの分解産物のグレリン受容体活性化能についても解析を進めるだけでなく、分解産物に対する新奇受容体の存在を示唆するデータを得ている。残りの酵素については、酵素学的な性質は見極めつつあるものの、分子的な実体は完全には掴めておらず、最終年度の課題として残されている。
制がん剤耐性機構とその克服

本年度の研究計画に対応し以下の実績を得た。1.ヒト耐性株がもつP-糖蛋白を含む生化学的変化と、P-糖蛋白の精製。P-糖蛋白に対する抗体MRK16を用いイミュノアフィニティクロマトグラフィで、P-糖蛋白の精製、純化に成功した。その結果、P-糖蛋白はATPを分解することが示され、一種のATPaseであることが判明した。この結果は、イオンチャンネルを除いて、物質の膜輸送に関与する蛋白がATPaseであることの初めての発見であり興味深い。2.耐性細胞に対する抗体の作成と遺伝子の同定。新たに多剤耐性細胞に22KDの蛋白が発現していることを見出した。その蛋白はカルシウム結合能をもつがくわしい機能は現在不明である。この蛋白に対する抗体HOT-12の作成に成功した。遺伝子を現在解析中である。3.P-糖蛋白の臨床サンプルでの発現。P-糖蛋白は実験癌のアドリアマイシンあるいはビンクリスチンに耐性化したヒト癌に強く発現している。また正常組織、例えば副腎、腎、コロン、肝、膵の管腔の細胞に存在する。毒性物質あるいはホルモン等の細胞外排出に機能することが考えられ興味深い。4.抗癌剤膜輸送系の解析。耐性細胞膜はATP依存的に抗癌剤ビンクリスチンを結合する活性があることが見出された。膜のP-糖蛋白に対する結合であると考えられる。この結合は各種抗癌剤、あるいは耐性克服に有効なカルシウム拮抗薬などによって競合的に阻害される。
赤外フーリェ変換光音響顕微法による微小域成分分析

ステップアンドインテグレート法の行なえる干渉光学系を試作した。ミラー移動にはパルスステージを、ミラー位置検出には常法通り白色光とヘリウム・ネオンレーザーを用いた。データ処理にはマイクロコンピューター(A/D変換器登載)を用いたFFT等を行なった。集光光学系には、放物面鏡,楕丹面鏡各一枚を用い、光源像の1/4の集光(【!】1.5mmφ)を得、それ以上はアパチャーの設定で分解能を上げた。後半から市販機(日本分光製)も使用し比較した。2)光散乱性試料等の非破壊分析法の検討光散乱性試料として、生薬,胆石,毛髪,錠剤等各種生体試料を測定した。苦味健胃薬である黄柏樹皮には、セルロースと主成分ベルベリンのスペクトルが見られ、胆石そのもの(0.5mmφ域)では、コレステロールのスペクトルとほゞ同じであり、毛髪(0.5mmφ域)も他法と一致し、試料そのまま入れれば測定できる本法の特異性が確信できた。深さ方向解析も試みたが、ヘルムホルツ共鳴等により、強度のミラー速度(σ断続周波数)依存性に系統性がなかった。この知見はユタ大学での研究協力でも生かされ報文となった。3)顕微下成分分析の為の基礎検討強度に問題があったので、強度の安定なヘリウム-ネオンレーザーを用い顕微下定量分析の為の基礎検討を行うことにした。色素分布をモデルにし、色素の微小域での定量性を調べた所、40μm域で十分定量可能な事が分った。この手法を生体組織内の成分定量に応用する事に成功した。4)付帯的に発展した新研究(X線吸収光音響効果の発見)本研究で開発した高感度光音響セルをX線用に改良し、文部省高エネ研シンクロトロン放射光を用いて、X線吸収光音響効果を発見、検出に初めて成功した。上記の成果を報文等で発表した。
個々の話者にとっての母語の母音カテゴリーと英語の母音の知覚・生成の関連について

日本語話者と韓国語話者によるアメリカ英語の母音の知覚の個人差に焦点をあてて実験を行った。全体としては、各言語の話者の間に個人差は見られたものの、僅かな例外を除いて個人差よりもどちらの言語をL1とするかの方が実験結果を決める大きな要因であることがわかった。それぞれの実験参加者が持つ英語の母音のイメージと実際に英語の母音がそれぞれの実験参加者にどのように聞こえているかを明らかにするため、2つの方法で生成実験を行った。リストから読み上げる場合、その参加者が持つイメージに基づいて発音し、聞こえた母音を復唱する課題では、実際にどのように聞こえるかが判断できる。日本語話者では、読み上げた場合fleeceとkitを母音長のみで区別するものが多かったが、その中には母語話者の発話に復唱した場合でも母音長のみで区別するものと、質的な違いを出すものとが見られた。後者は、この2つの母音の質的な違いを察知しているものと思われるが、同定実験ではそのことが優位に働くことはなく、質的な違いを母音同定の手がかりとして活用できていない。trapとstrutをリスト読み上げでは共に「ア」に近い母音として発している日本語話者も、復唱する場合にはtrapを前寄りの母音として発するものと読み上げと変化のないものとに分かれた。trapを前寄りに発音するものはそうでないものに比べ、trapとstrutとの弁別やstrutの同定で高い正答率を示した。韓国語には日本語のように母音長の対立はないが、韓国語話者はfleeceとkit、trapとdressを母音長を手掛かりに弁別しようとする傾向がみられた。韓国語は日本語よりも母音音素が多いが、日本語話者がstrutの知覚を苦手にしているのに対し、韓国語話者はstrutを韓国語の/eo/(Seoulの母音)と関連付ける傾向が強く、比較的容易にこの母音を知覚できていた。初年度は、主に実験を通してのデータ収集を行った。対象とした英語の母音は、fleece, kit, dress, trap, lot, strutの6母音である。日本語の母語話者25名、韓国語の母語話者9名のデータを収集した。どちらの実験参加者も以下の課題を行った。1.英語の2つの母音を聴いて、その母音がどれだけ聴覚上似ているかを判定する課題、2.英語の母音を聴き、その英語の母音に日本語、韓国語それぞれの母語の母音のカテゴリーにおいて最も近い母音を選ぶ課題(知覚同化課題)、3.聴いた母音を特定する課題(同定課題)、4. 1回の試行で3つの音声刺激を聴き、同じカテゴリーに属する母音とカテゴリーが異なる母音とを聴き分ける課題(弁別課題)、5.単語リストを読み上げる方法で録音した生成課題、6.英語の母語話者の発話の後に復唱する方法で録音した生成課題を行った。このうち、日本語話者の2. 3. 4の結果については、平成28年度中に研究会などで発表、報告している。4つの子音環境で実験を行ったが、6つの母音のうちdressだけがどの環境でも同程度に正しく同定されたが、他の母音の同定は子音環境による影響を受けた。また弁別実験においても、子音環境の影響が見られた。一般に、日本語話者典型的と考える英語の母音の響きをする時に知覚は容易になりそうでないと正答率は下がった。本研究課題では、個人差があることを前提に実験参加者を集めているので、実験参加者の英語学習歴や海外での生活経験などは統制していない。そのため正答率もほぼ100%からチャンスレベルまで幅広い差が見られた。韓国語話者のデータに関しては、平成28年度末現在ではまだ日本語話者と比較検討が可能なほどデータ収集ができていない。日本語話者に関しては、ほぼ予定通りのデータ収集を行い、データ分析を進めているが、韓国語話者のデータ収集が遅れている。実験環境が整わなかったことと日本という地理的条件の中で日本語話者に比べて母数が少ない韓国語話者を集めるのが困難であったに起因する。日本語話者については、同定実験、弁別実験、知覚同化実験、生成実験のデータがすべて出そろい、その関連を詳細に調べている。生成実験は、単語リストを読み上げる方法で録音したものと、英語母語話者の発話につけて復唱する形で発話したものとを録音した。読み上げる方法での発話は個々の日本語話者が考える英語の母音のイメージに基づいているものと考えられる。また、復唱する形式の発話は実際にどのように知覚されたかを示していると考えられる。単語を読み上げる方法では多くの日本語話者が、/i/-/I/を母音長で区別しようとしているが、復唱する場合は/I/を/i/よりも低く、後ろ寄りに発話する日本語話者がほとんどで、この2つの母音の質的な違いが知覚されていることを示している。つまり、母音の質的な違いを感じ取ることはできるが、母音の区別には質的な違いではなく、量的な違いである母音長を手掛かりにしていることがわかる。また、/ae/は、単語を読み上げる場合は「ア」に近い母音として発せられていることが多いが、復唱する場合は、前寄りの母音として発せられている。このことは日本語話者の持つイメージと実際の発音との食い違いを示しているといえる。全体的には、このような傾向が見られるものの、中には最初から、/i/-/I/を質的に区別して発音する日本語話者や/ae/を前よりに発音する日本語話者もいる。

また、その一方で、復唱する際にも/i/-/I/の質的な違いを聞き取れていないと思われる日本語話者や依然として/ae/を「ア」のように発音する日本語話者も見られ、音声的な差異に対する敏感さにかなりの個人差が見られる。韓国語話者については、分析途中であるが、日本語話者同様/i/-/I/を母音長で区別しようとする傾向が見らえるほか、strut母音を韓国語の/eo/と結び付ける傾向が見られた。日本語話者も韓国語話者もすべてデータ収集は終了している。日本語話者については知覚実験、生成実験とも分析は終了しており、実験間のデータのすり合わせを行う段階である。韓国語話者については、知覚実験の分析は終了しており、生成実験の分析を進めているところである。日本語話者と韓国語話者によるアメリカ英語の母音の知覚の個人差に焦点をあてて実験を行った。全体としては、各言語の話者の間に個人差は見られたものの、僅かな例外を除いて個人差よりもどちらの言語をL1とするかの方が実験結果を決める大きな要因であることがわかった。それぞれの実験参加者が持つ英語の母音のイメージと実際に英語の母音がそれぞれの実験参加者にどのように聞こえているかを明らかにするため、2つの方法で生成実験を行った。リストから読み上げる場合、その参加者が持つイメージに基づいて発音し、聞こえた母音を復唱する課題では、実際にどのように聞こえるかが判断できる。日本語話者では、読み上げた場合fleeceとkitを母音長のみで区別するものが多かったが、その中には母語話者の発話に復唱した場合でも母音長のみで区別するものと、質的な違いを出すものとが見られた。後者は、この2つの母音の質的な違いを察知しているものと思われるが、同定実験ではそのことが優位に働くことはなく、質的な違いを母音同定の手がかりとして活用できていない。trapとstrutをリスト読み上げでは共に「ア」に近い母音として発している日本語話者も、復唱する場合にはtrapを前寄りの母音として発するものと読み上げと変化のないものとに分かれた。trapを前寄りに発音するものはそうでないものに比べ、trapとstrutとの弁別やstrutの同定で高い正答率を示した。韓国語には日本語のように母音長の対立はないが、韓国語話者はfleeceとkit、trapとdressを母音長を手掛かりに弁別しようとする傾向がみられた。韓国語は日本語よりも母音音素が多いが、日本語話者がstrutの知覚を苦手にしているのに対し、韓国語話者はstrutを韓国語の/eo/(Seoulの母音)と関連付ける傾向が強く、比較的容易にこの母音を知覚できていた。韓国語話者についても日本語話者と同数までに達しないまでも比較検討が可能な人数を集めることに努める。また、その目処が立っている。平成29年度後期には、日本語話者だけでなく韓国語話者のデータを基にして実験結果も学会発表が可能になる見込みである。日本語話者の結果については、5月のASAの大会で発表することが決まっている。日本語話者と韓国語話者の結果を比較対象した結果は今年秋以降の学会で発表する予定である。韓国語話者のデータ収集が当初の予定よりも進まなかったため。研究の成果を発表する学会を平成29年度開催の学会から平成30年度開催の学会に変更したため、参加費用を残した。
世界経済のブロック化の分析

1.1950年代にヨーロッパ先進諸国が自らの経済を共同体に統合しようとする機運が生まれたのを契機に地球上の各地域に経済のブロック化が進行しつつある。当研究は、その理由を分析し、将来の地球経済再編の動きを探ることを目的としている。2.当初、少数の関係国で構成されたヨーロッパ共同体(EU)、北米自由貿易国(NAFTA)、アジア自由貿易圏(AFTA)等は次々と周辺諸国を巻き込み、世界をヨーロッパ、米州大陸、アジアの三大ブロックに分割する動きを見せている。更にこの三大ブロックの内の何れか二つが合併して、スーパー経済ブロックとなり、やがて世界は二大経済共同体が対立することになると言う見方も強く出されている。3.この二大スーパーブロック化への統合が進む過程で、現在のヨーロッパ、北米及びアジアの三ブロックの内、何れの二ブロックが結合されるか、又、果たしてその結合がスムーズに進むかの検討が当研究のテーマの一つである。二大ブロックが統合されるに当たり、取り残される第三のブロックが何もせず座視することはないであろう。多分対抗して統合を検討している二つの内の一つに対して現在交渉中のパートナーより、より有利な条件を提示してそのパートナーを自らのパートナーとして獲得し、自らがスーパーブロックを形成しようとする動きが起り得る。この三大ブロックから二大スーパーブロックへの再編上の問題をゲーム理論的に分析した。その結果、三大ブロックが互いに似たような大きさである場合、結合されるべき二ブロックの安定的組み合わせ(コアー)は存在せず、再編成過程が世界経済を不安定にすると予測された。4.アジア諸国のブロック化は欧州、米州に較べて遅れている。当プロジェクトの一つの研究はアジア諸国は果たしてブロック化への道を歩むべきか否かを検討した。アジア諸国間の経済格差の大きい現在、ブロック化は必ずしも関係諸国に便益をもたらすものではないと判定された。5.欧州、米州では現在のアジア経済ブロック(AFTA)がEUやNAFTAに比べてより閉鎖的であるとの見解が強い。当研究ではこの批判をエコノメトリックスの手法で実証的に検討した。その結果、批判は当を得ていないとする結論が得られた。6.何等かの理由で貿易が杜絶するときのリスクを経済のブロック化によって回避出来るかの理論的分析も当プロジェクトの重要な研究の一つである。その結果(1)所得の高い国が必ずしもリスク回避の為に大きなプレミアムを支払う用意があると言えず、又(2)リスク回避プレミアムの大小は限界効用が逓減することのみでは判定出来ないとする理論的知見が得られた。7.ブロック化によるリスク回避の方法とブロック化以外の方法、例えば、原料、食料の備蓄や産業構造の特殊化の回避、などとも比較した。従来、主として生産の効率性からの見地からブロック化の検討がされているのに対して、リスク回避動機からブロック化を分析しブロック化の重要な側面を明らかにした。8.産業発展に伴う地球環境汚染の被害は今や一国に止まらない。従って地球環境対策と経済のブロック化には密接且つ重要な関係がある。この環境対策の見地からも地球経済のブロック化を研究した。理論的には現在強く支持されている地球温暖防止の為のグローバル均一炭素税の提案は、理論的には正しくないとする知見が得られた。9.更にアジア地域での貿易自由化がもたらす環境汚染の進行についての軽量経済学的予測を0行った。

当研究ではこの批判をエコノメトリックスの手法で実証的に検討した。その結果、批判は当を得ていないとする結論が得られた。6.何等かの理由で貿易が杜絶するときのリスクを経済のブロック化によって回避出来るかの理論的分析も当プロジェクトの重要な研究の一つである。その結果(1)所得の高い国が必ずしもリスク回避の為に大きなプレミアムを支払う用意があると言えず、又(2)リスク回避プレミアムの大小は限界効用が逓減することのみでは判定出来ないとする理論的知見が得られた。7.ブロック化によるリスク回避の方法とブロック化以外の方法、例えば、原料、食料の備蓄や産業構造の特殊化の回避、などとも比較した。従来、主として生産の効率性からの見地からブロック化の検討がされているのに対して、リスク回避動機からブロック化を分析しブロック化の重要な側面を明らかにした。8.産業発展に伴う地球環境汚染の被害は今や一国に止まらない。従って地球環境対策と経済のブロック化には密接且つ重要な関係がある。この環境対策の見地からも地球経済のブロック化を研究した。理論的には現在強く支持されている地球温暖防止の為のグローバル均一炭素税の提案は、理論的には正しくないとする知見が得られた。9.更にアジア地域での貿易自由化がもたらす環境汚染の進行についての軽量経済学的予測を0行った。当年度は3年継続研究計画の第1年度であるため、当該研究プロジェクトに関する研究組織の確立と基礎理論の開発、基礎データの収集に重点を置いた。研究組織としては、協同研究の相手方機関である、カルホルニア大学、ア-バイン校の研究者を中心にチームを作り、日本側研究者との合同研究会を定期的に開催し、それに、米国、日本以外の研究者に参加を求めることとした。第1回の合同研究会はボストンにおいて開催し、意見の交換を行った。次回の米国内の研究会をカルホルニア大学ア-バイン校で行うこととした。研究代表者及び各研究協力者はそれぞれ独自に国際地域同盟についての基礎的理論を従来の実績の上に確立しつつある。研究代表者は地域経済統合参加国のメンバーについて合意を必要とするが世界に複数の競合する経済ブロックがあるときは各国間の利害の相違から、潜在的には統合組織が不安定になることを理論的に解明しつつある、アリ・エルアグラは、現在までの共同市場の経済理論を整理した。井堀利宏はブロック内統合参加国間の内の所得移動の経済効果を分析した。米国側の研究者はマ-ティン・マックガイヤー教授を中心として、米国側の見地から経済ブロックを研究した。アービンド・パナガリヤ教授はアジアに経済ブロックを作ることの得失を論じ、やや否定的結論に達している。ヒロ・リ-教授は現在パリのOECDに出向中であるが、同機関の豊富なデータを利用して、アジア経済の分析を行いつつある。特に経済ブロック形成に当って、従来は考慮されていなかった地球環境問題がどう関わるか、(例えば熱帯雨林の伐採)について新しい接近を試みている。これらの論文を基礎に国際経済学の専門家を交えた国際シンポジュームを五月に開催することが確定した。1.平成6年度に開始した各研究分担者独自の研究成果を研究参加者全員の知見として共有する為、平成6年度の研究成果の発表と相互間の交流及びそれらの批判、検討を行った。
リウマチ膠原病のゲノム医療に向けての遺伝因子、環境因子、遺伝子環境相互作用の解析

日本人集団において、IRF5,STAT4,BLK,TNFAIP3,TNIP1遺伝子多型が全身性エリテマトーデスの疾患感受性と関連することを確認し、また、BLK,STAT4,TNIP1では、リスク遺伝子型頻度が日本人集団において高いことから、日本人において遺伝的寄与度の高い疾患感受性遺伝子であることを明らかにした。また、IRF5,STAT4,BLKは全身性強皮症とも関連することを見出し、これらが集団を超えて複数の膠原病に関連する遺伝子であることを確立した。(1)日本人集団におけるリウマチ・膠原病の疾患感受性遺伝子、臨床経過関連遺伝子を検出する。また、集団間における疾患感受性遺伝子の比較により、集団特異的および集団を超えて共通の疾患感受性遺伝子を同定する。(2)実験的方法およびバイオインフォマティクスを用いた方法により、疾患関連遺伝子多型による機能的変化を解析する。(3)遺伝子環境相互作用の解明への応用を目的として、自然免疫系遺伝子多型とリウマチ・膠原病との関連を検討する。(4)複数の疾患感受性遺伝子における遺伝子型の組み合わせにより、膠原病発症リスク推定を試みる。以上の検討により、リウマチ・膠原病の病因解明に貢献するとともに、日本人集団のリウマチ・膠原病において寄与度の高い遺伝因子を同定し、個別化医療に有用なバイオマーカーの検出を試みるとともに、予防医学の構築上有用な知見を得ることを目的とする。1.日本人集団において、IRF5多型と全身性エリテマトーデス(SLE)との関連を確認し、IRF5が集団を超えたSLE感受性遺伝子であることを示した。しかしながら、そのハプロタイプ構造は、ヨーロッパ系集団と顕著に異なり、ヨーロッパ系集団においてリスクハプロタイプを構成するexon6の10アミノ酸挿入、poly A signal部位多型は日本人では関連が見られず、逆に、ヨーロッパ系集団には見られないintron1のSNPに有意な関連が検出された。2.HapMapドナーより樹立されたB細胞株のトランスクリプトームのデータベース(GENEVAR)を利用して、SNPとトランスクリプトームとの関連を解析する方法を確立した。この方法により、日本人集団においてSLEと関連するintron1多型が、IRF5自体およびIRF5によって誘導される遺伝子群のmRNA量と有意に関連することから、機能的多型と考えられることを示した。3.LILRA2(ILTI,LIR7)は、白血球系細胞に広汎に発現する活性化型受容体であり、Th1/Th2バランスの調節や顆粒球、単球活性化に関与することが知られている。われわれは、関連解析の結果、LILRA2遺伝子のintron6に位置するスプライス・アクセプター部位を置換することにより、3アミノ酸の欠失をきたす多型が、SLEおよび顕微鏡的多発血管炎に関連することを見出した。マイナー・アリルホモ接合体からの末梢血のフロー・サイトメトリーにより、関連アイソフォームは、細胞表面に発現することが確認された。4.IL10RB遺伝子のアミノ酸置換を伴う多型E47Kと広汎性皮膚硬化型強皮症との関連を見出した。リスク遺伝子型では、血清IL-10の上昇が認められた。1)前年度、カスタムアレイによる一次スクリーニングにおいて、もっとも顕著な関連が見出されたSTAT4遺伝子について、全身性エリテマトーデス(SLE)308例、健常対照群306例を用いた関連研究を施行し、互いに連鎖不平衡にあるイントロン内の3個所のSNPにおいて、有意な関連を検出した。この結果は、本研究進行中に欧米集団において報告された結果と同様であり、STAT4が集団を超えたSLE感受性遺伝子であることが示された。さらに、日本人集団においては感受性アリル頻度およびオッズ比が欧米集団よりも高いことから、SLE発症におけるSTAT4の寄与は、欧米集団におけるよりも日本人集団において高いことが示された。また、STAT4と関節リウマチ(RA)との関連も、日本人集団において再現された。2)欧米集団におけるゲノムワイド関連研究によって見出された新規SLE感受性遺伝子領域であるC8orf13-BLK領域と日本人SLEとの関連を、SLE327例、健常対照群322例を用いて検討し、目本人集団においても本領域がSLEと関連することを確認した。STAT4同様、この領域についても、日本人集団における感受性アリル頻度とオッズ比が欧米集団におけるよりも高いことから、日本人SLEにおける寄与が大きいことが示された。3)SLEをはじめとする各種リウマチ性疾患との関連が知られているIRF5について、全身性強皮症との関連を強皮症281例、健常対照群477例を用いて検討し、IRF5下流に位置し、刀四5遺伝子発現レベルの上昇と関連するSNPが強皮症と有意な関連を有することを見出した。1.日本人集団におけるリウマチ膠原病の疾患感受性遺伝子解析前年度に日本人における全身性エリテマトーデス(SLE)との関連を報告したFAM167A-BLK領域SNPrs13277113のAアリルが、全身性強皮症(SSc)、関節リウマチ(RA)とも有意に関連する

ことを見出し、本領域は、複数の自己免疫疾患に共通の感受性領域であることを明らかにした。SScとの関連は、diffuse type, limited typeいずれにおいても、また、抗核抗体のパターンにかかわらず認められた。また、SPI1遺伝子の3'非翻訳領域多型とSLEとの関連を新たに見出した。2.遺伝子間相互作用、個体における発症リスク予測これまでに研究代表者らが日本人SLEにおける関連を検出し、かつ、独立な確認が得られているSLE感受性遺伝子として、HLA-DRB1,IRF5,STAT4,BLK,FCGR2B,TNFAIP3,TNIP1の7遺伝子を選定し、これらの遺伝子に個人が保有するリスクアリルの総数とSLE発症との関連を検討し、健常対照群の中央値である6アリル保有者を標準とした場合、リスクアリルを9個保有しているとリスクが3.41倍、10個以上保有していると9.80倍上昇し、逆に4個の時は0.49倍、3個以下の場合は0.19倍に低下することを見出した。また、これらの遺伝子間に、明らかな遺伝子間相互作用は検出されなかった。3.疾患関連多型の機能解析実験的方法およびバイオインフォマティクスを用いたアリル特異的遺伝子発現レベルの検討により、BLK,TNFAIP3,SPI1のリスクアリルがそれぞれの遺伝子発現におよぼす影響を解析し、BLK,TNFAIP3では発現抑制、SPI1では発現増強に関連することを見出した。
歯科用セラミックスの水中環境下における静的疲労と動的疲労の解析

歯科用セラミックスの口腔内での疲労負荷をシミュレートできる。in vitroでの簡便な疲労亀裂進展試験法を開発した。本方法は、1)歯科用セラミックスのような脆性材料でも加工可能な3点曲げ試験片にて実験可能であること、2)予亀裂の発生時に発生する微弱な音波をmonitoringしながらBridge Compresion法を用いて予亀裂を導入すること、3)亀裂長さをK値制御プログラムに投入し、K値を制御しながら大気中および水中の環境下で、しかも応力比を変化させて実験を行うことができること、などの特徴がある。疲労亀裂進展試験の劣化の検出感受性をコンポジットを用いて調べ、曲げ試験や破壊靱性試験に比べると、水中環境における劣化をより早期に、しかも敏感に検出できることが明らかになった。本試験法にて、歯科用セラミックスに対し、大気中および水中の環境下、また応力比を変化させた条件で疲労亀裂進展試験を実施した結果、水中環境下では疲労亀裂進展の加速が認められること、また、大気中では動的疲労が支配的になるのに対し、水中環境では静的疲労の影響がより強く出ることなどが示された。さらに臨床レプリカのSEM観察で、合着後に生じるcatastrophicな破折には前兆となるmicroscopicな亀裂の進展が認められること、辺縁のflowやmicro crackが予後を悪化させることなどが確認できた。以上のことから、口腔内のセラミック修復物は水分の存在によって静的疲労と動的疲労を併せて受けるため、応力負荷部以外でも疲労亀裂の進展が生じること、またcatastrophicな破折を防止するには初期欠陥やmicro crackを検知し、これを部分的に修復することが効果的であることなどが示唆された。数種の歯科用セラミックスにたいしてBridge Indentation法により予亀裂導入を試みたところ、予亀裂導入時に破断してしまうケースが頻発した。審美性を考慮する必要のある歯科用セラミックスは工業用のセラミックスに比べ一般的に破壊靭性が低い。工業用セラミックスの分野では実績のあるBridge Indentation法であるが、これをそのまま歯科用セラミックスに適用するのは困難であると判断し、本手法の問題点を検討した。試行を重ねた結果、問題は予亀裂発生のmonitoringにあることが判明した。すなわち予亀裂の発生を当初はポップイン荷重で確認することにしていたが、歯科用セラミックスでは明確なポップイン荷重の検出が困難で、確認できない間に圧縮破壊に至るのである。さらに検討した結果、解決のためには顕微測定法かAE法、もしくはこれに準じる方法で行う必要があるとの結論に達し、現在予亀裂の発生時に発生する微弱な音波をmonitoringすることで一部のセラミックスの予亀裂導入に成功したところである。このように研究実施計画に記載していた予亀裂導入法が予定通り確立できず本来のスケジュールからは遅れが出ているため、疲労試験機では予備試験としてコンポジットレジンを用いた動的な本疲労亀裂進展試験法を先行させ、破面の電顕観察も実施した。その結果、コンポジットレジンは水中では亀裂進展抵抗が大きく向上すること、その理由として吸水によるplasticzationによって亀裂先端の塑性域が拡大し亀裂進展に要するエネルギーが増大することが大きい理由として考えられることなど、セラミックの水中での静的及び動的疲労の解析にも有用と思われるいくつの情報を得ることができた。前年度の課題であったセラミックス試験片へのBridge Indentation法による予亀裂導入は、予亀裂の発生時に発生する微弱な音波をmonitoringすることで解決し、CerecおよびCelayのブロックであるVita社製のものに予亀裂を導入することに成功した。引き続き、疲労亀裂の進展試験を試み、一部の試料で疲労亀裂の導入に成功したものの、K値を制御しながらの疲労亀裂の安定した進展試験の遂行の過程で不安定破壊が頻発した。解析の結果、亀裂付近の変形量がごく小さい歯科用セラミックスでは使用している市販のクラックゲージが亀裂を関知できず、亀裂の進展にプログラムが追随できないためであることが判明した。

これを解決するために、歪みゲージを用いた背面歪法、専用のクラックゲージの採用などを検討している。一方、臨床レプリカのSEM観察で、セラミックスに疲労亀裂が進展していく過程が観察された。その結果、一部表面に亀裂が形成され、次第に進展していくものの一定期間は完全な破断には至らないケースもあることが確認できた。一部成功している疲労亀裂進展部の破壊面の観察との関連を中心に今後さらに検討を続ける予定である。また、動的疲労亀裂進展試験の静的疲労、劣化の検出感受性を、コンポジットを用いて調べた。その結果、曲げ試験や破壊靭性試験に比べ、水中環境における静的疲労、劣化をより早期に、しかも敏感に検出できることがわかり、セラミックスの静的および動的疲労の解析に重要な情報が得られた。前年度の課題であったK値制御中に発生する不安定破壊は,亀裂付近の変形量がごく小さい歯科用セラミックスの亀裂の進展を,市販のクラックゲージではなく,0.01mmまで測定可能な顕微鏡にてよみとり,データをK値制御プログラムに投入することで解決した。同方法にて大気中および水中の環境下,また応力比を変化させた条件で疲労亀裂進展試験を実施した結果,水中環境下では疲労亀裂進展の加速が認められること,また,大気中では動荷重による疲労が支配的になるのに対し,水中環境では静荷重疲労の影響がより強く出ることなどが示された。さらに臨床レプリカのSEM観察で,1)合着後に生じる。Catastrophicな破折には前兆となるmicroscopicな亀裂の進展が認められる,2)セラミックのような脆性の高い修復材では辺縁のflowやmicro crackが予後を悪化させる,3)たとえ部分的な破折が生じても接着していれば直ちに予後不良とはならないことなどが確認できた。以上のことから,口腔内のセラミック修復物は水分の存在によって静的疲労と動的疲労を併せて受けるため,応力負荷部以外でも疲労亀裂の進展が生じること,catastrophicな破折を防止するには初期欠陥やmicro crackを検知し,これを部分的に修復することが効果的であることなどが示唆された.
日本バレエ史研究-エリアナ・パヴロバによるバレエ移植の手法

エリアナ・パヴロバが日本で展開したパヴロバ・バレエスクールの実態研究に続き、本年度は、彼女によってもたらされた日本のバレエを、世界的なバレエ伝播の中で捉えるべく考察してきた。彼女の来日前経歴については、日本、グルジア、ウクライナ、ロシアの各関係機関に協力を要請し、調査を続けている。現在までにエリアナ・パヴロバの家系に関する資料は確認できたが、彼女が師事した教師については未だ確証を得ていない。彼女のロシアでの芸歴調査は、日本バレエの出自を知ることでもある為、本研究において引き続き最重要課題としてゆきたい。本年度の研究発表としては、彼女の日本での22年間に及ぶ活動のうち、彼女がまだバレエスクールを設立していない来日当初の活動(1919年亡命来目1924年関東大震災によって離日)に注目する事によって、上記テーマについて考察した。来日背景、活動内容、日本側のバレエ受容という観点から、彼女によって日本に移植されたバレエがロシア革命によって世界中に伝播したロシアバレエの一片であり、外国人居留地から生まれた西洋文化の一つに位置づけることが出来る。しかし、当時日本に於いて、バレエが学校教育からは除外され、逆に文化人を対象に女性の身体の西洋化の目的でもてはやされた中で、エリアナのバレエ活動は文化人・資産家の子女を対象にして生涯プライベートで行われることとなった。さらに、それが日本の伝統芸能の家元制度に自然に組み込まれる事によって、現在の日本バレエの特殊性を生む結果ともなったといえる。以上については、年度末に舞踊学会誌に投稿すべく準備中である。また、本研究において、エリアナ・パヴロバに関する第一次資料を収集してきた。これらを直弟子及び関係者からの証言と照合し、現在、100近くの公演の詳細と日本滞在中の足取りの大部分が明らかになった。収集した資料については、資料集としての発表を準備中である。本年度は、エリアナ・パヴロバが日本で展開したパヴロバ・バレエスクールの成立過程、学校制度、指導法、作品から彼女による日本へのバレエ移植(=弟子輩出)の手法を考祭した。結果から、次の点が挙げられる。1.家元制度に形式だけでも同化(入門後3年目の「自作自演」を以って卒業、独立を許可、奨励するという卒業制度。卒業後も「賛助出演」をし、師弟のラインを残す。家事全般を受け持つ内弟子制度。)2.ダンサー、教師、振付家のすべてを兼任できる形に育て生徒の独立を奨励(卒業認定が「自作自演」であると同時に、バレエスクール創立後の初演作品はすべてエリアナ及び弟子達の創作である。)3.曲目仕上げの方法で、最低限の正統的な技術を修得させつつも舞台経験を最優先(現存する昭和元年頃の稽古フィルムから、稽古の正統性は確認できるが、弟子達の入門から初舞台までの期間が短く、作品を仕上げながら、技法を身につけてゆく曲目仕上げであったといえる。上演作品の調査結果からは、彼女がテクニックを売りとするのでなく、あくまでもバレエは感情表現であるという姿勢を貫いたといえる。)以上のことから、パヴロバ・バレエスクールは日本人にとって受け入れられやすいシステムであり、しかも一舞踊家として即活躍できる状態に育て上げたといえる。しかし、これは、エリアナの亡命者としての余裕のなさ、また、エリアナが日本に亡命し、バレエスクールを設立、本格的に起動に乗るといったどの転機も日本で得た支援者達のマネージメントに支えられていることから、多くの支援者を得ることにより、日本伝統芸能の特殊性に抵抗なく同化していったことに起因するといえる。つまり、亡命者としての不遇が、本人の意図とは無関係に、結果的にバレエ移植を成し遂げたといえる。
自律神経活動に着目した映像の色成分による生体影響の定量的評価

本研究では,ディスプレイから発せられる色成分が生体に与える影響を,自律神経活動の変化に着目することで定量的に評価し,その影響のメカニズムを解明することを目的とする.特に,社会的関心が強く,また学術的にもその影響が懸念されるブルーライトの影響をより詳細に検証するとともに,まだ検証が行われていない他の色成分が生体に与える影響を定量的に評価する.そうすることで,さまざまな色成分のポジティヴな影響とネガティヴな影響を定量化することができ,必要な対策やガイドラインの制定等が行われることが期待される.本研究では,ディスプレイから発せられる色成分が生体に与える影響を,自律神経活動の変化に着目することで定量的に評価し,その影響のメカニズムを解明することを目的とする.特に,社会的関心が強く,また学術的にもその影響が懸念されるブルーライトの影響をより詳細に検証するとともに,まだ検証が行われていない他の色成分が生体に与える影響を定量的に評価する.そうすることで,さまざまな色成分のポジティヴな影響とネガティヴな影響を定量化することができ,必要な対策やガイドラインの制定等が行われることが期待される.
リンパ球腫瘍化に関わるインターフェロン系転写因子IRF-4を標的とした創薬研究

インターフェロン制御因子-4(IRF-4)はIRFファミリーに属する転写因子であり、免疫担当細胞特異的に発現誘導され、細胞増殖に対して正の方向に働く癌遺伝子としての性格を有する。申請者らはISREの配列(ISRE-SAAB1)においてIRF-1は転写を活性化し、IRF-4はその活性を抑制することを見出した。そこでIRF-4阻害物質の探索をISRE-SAAB1の下流につないだレポーター活性の回復を指標として(財)微生物化学研究会微生物化学研究センターと連携して開始した。現在までに放線菌由来生理活性化物質でIRF-4を効果的に抑制する物質は見つかっていないが、申請者らはATLL細胞は、TARIL受容体のR1, R2が発現しているもののTRAILに対して抵抗性であることに注目しTRAILと放線菌由来生理活性化物質の併用でATLL細胞特異的に作用する物資のスクリーニングを開始した。使用した細胞株はATLL患者より樹立されたもので臨床検体に近い細胞である。現在までに7344検体をスクリーニングし、293検体を2次スクリーニングに、さらに120検体を3次スクリーニングにかけた結果、TRAILと相互作用してATLL細胞特異的に毒性を表すものとして5検体を見出した。それらについて、HPLC、溶剤抽出試験などで作用物質の精製を行い、4つの陽性分画を得て物質同定を進めている。更にATLL細胞の生存に重要なNF-kappaB阻害物質のスクリーニングも並行して行い、5800検体中1検体に強力な活性を見出しその同定を進めているところである。また同時にATLL細胞株特異的に作用する物質のスクリーニングも行ってきたが、対照として用いていたJurkat細胞特異的に作用するがATLL細胞株には作用しない2検体を見出しそれらの同定を進めているところである。本因子が同定できれば逆に何故ATLL細胞が耐性であるかについて解析できることから大きな展開が期待できる。ISRE-SAABlの下流につないだレポーター活性の回復を指標としてIRF-4阻害物質の探索を(財)微生物化学研究会微生物化学研究センターと連携して開始した。現在までに放線菌由来生理活性化物質6400検体のスクリーニングが終了したが、IRF-4を効果的に抑制する物質は見つかっていない。そこで、申請者らは、IRF-4の発現が上昇しているリンパ球系腫瘍である成人T細胞性白血病・リンパ腫(ATLL)細胞に注目した。TNFsuperfamilyの一つであるTRAILは癌細胞には細胞死を誘導するが、正常細胞には殆ど影響しない。ATLL細胞は、TARIL受容体のR1, R2が発現しているが、TRAILに対して抵抗性である。そこで、TRAILと放線菌由来生理活性化物質の併用でATLL細胞特異的に作用する物資のスクリーニングを開始した。現在までに6336検体をスクリーニングし、288検体に2次スクリーニングを行い、さらに120検体で3次スクリーニングし、TRAILと相互作用するものを3検体見出した。それらについて、HPLC、溶剤抽出試験などで作用物質の精製を行い、mass spectrometryで物質を同定した。それらは、以前に抗真菌剤として見いだされた物質であった。現在それらの精製物質に関して、ATLL細胞株、正常細胞に対しての効果などについての検討を行っている。また、IRF-4との関連についても検討していく予定である。

また同時にATLL細胞株特異的に作用する物質のスクリーニングも行ってきたが、対照として用いていたJurkat細胞特異的に作用するがATLL細胞株には作用しない2検体を見出しそれらの同定を進めているところである。本因子が同定できれば逆に何故ATLL細胞が耐性であるかについて解析できることから大きな展開が期待できる。