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アジアにおける日本--人、文化、情報の相互的国際移動をめぐって--

本研究では、日本からアジアへの人の国際移動を対象とし、現代社会における移民行為とこれを引き起こす日本-アジア間の相互的な構造を明らかにしてきた。日本からアジア地域への移動者に対する面接調査から得られるデータを用いて、国際移動を引き起こすマクロ構造に個人の行為・意識の側からアプローチし、移民研究におけるミクロな構造とマクロな構造とを統合的に考察した。また、同時代における日本-アジア関係を日本的な文脈を背負った移動者の側から観察し、従来歴史分析や表象・言説分析を用いて行われることの多かった日本のナショナリズム研究に対し、ナショナリズムの多様性や流動性という視点を付け加えた。さらに、現在ますます関係が緊密化するアジアと日本との相互交流を国際移動というミクロな視点から考察し、両地域間における歴史的、同時代的なナショナリズムを多元的なものへと読みかえていくことを目的に研究を行った。本年度は、これまでに行った香港、北京、上海での調査と今年度行った台北での調査を対比し、日本からの移住経験がアジア地域の各都市でどのように異なっているのかに着目して分析を行った。また日本を含むアジア地域に、文化や経済を共有するあらたな空間が出現していることを、現地調査に加え、新聞や雑誌などのメディア言説の調査研究を通して考察した。本年度に明らかにされたことは以下の通りである。文化、経済を共有する空間がアジア地域に拡大していることが、日本人を含む人の国際移動を活性化させている。しかし同時に、国単位の文化を本質的なものととらえ、文化的な差異を相互に強調する言説も同時に増大している。また、国際移動現象は、送出元社会と受入社会の間の二元的な関係のみならず、その地域に移住するさまざまな社会からの移住者の間の多元的な関係を反映しており、このことは香港での日本人とフィリピン人の間でのジェンダー構造にも明らかである。つまり、人や文化の移動が活発化することによって、相違を強調する認識が強まるという逆説的な状況が生じており、その中で人びとが、自分の移動経験を位置づけているのである。本研究は、日本からアジアへの人の国際移動を対処津押し、現代社会における移民行為とこれを引き起こす日本-アジア間の相互的な社会的、政治経済的、文化的な構造を明らかにするものである。本年度の研究実績は以下のとおりである。まず、現代日本でのアジアを含むさまざまな地域への人の国際移動を理解するために、近代以降の日本人の国際移動を歴史的に検討した。これまでの日本における移民を、政策的に推進された国際移動、政策移民が終了した後に増加した経済のグローバル化にともなう派遣駐在員とその家族による海外長期滞在、そして近年の個人化された国際移動に分類し、それぞれの変遷をとおして、日本において国際移動が国家や社会によって管理されるものと個人的な移動とに区別され、後者は社会的にも、学術的にもほとんど把握されてこなかったことを明らかにした。(第75回日本社会学会文化・社会意識部会にて口頭発表)次に、現代日本における、香港をはじめとするアジア地域への国際移動を引き起こしているマクロな構造について、現代日本の就業構造の変化、国際移動や海外長期滞在に対する意識の変容、日本企業のアジア地域(特に中国)への投資と進出の実態、などから総合的に考察した。また、香港における現地フィールドワークを行い、香港での滞在が長期化しつつある日本人の長期滞在者への聞き取りを行った。調査をとおして、滞在の長期化において、永住ビザ(永久居民)の取得が長期滞在の基盤を安定させるとともに、必ずしも香港での永住を意図するものとはみなされていないこと、香港及び中国に対する日本企業の投資や海外進出の変化(金融から製造業へ)が、香港に滞在する日本人の就業する業種を変化させていること、などがわかった。本研究では、日本からアジア地域への人の国際移動を、文化や資本の移動との関連から分析している。本年度は、香港で行ったフィールド調査の分析をすすめ、アジア地域における他の国際移動および歴史的な日本人移住・移民との対比から、その特徴を明らかにした。まず、香港を中心とするアジアでの日本人移住者を、移住家事・介護労働者の経験と比較し、ジェンダー化された国際移動が、地域や送出国・受入国の社会関係によって多様であることを示した。また、現代日本からの国際移動が、他の地域で起こっている移動と同じく、国境を越えることで自らの生活や職業をより有利にしていこうとする選択として行われるとともに、当事者がアイデンティティやライフコースをめぐる葛藤を強く感じていることが明らかになった。また、アジア地域だけでなく、欧米における日本人の移住・永住の状況を、政府統計から分析し、香港での日本人移住の特異性を整理した。次いで、日本のなかで国際移動がどのように経験され、また認識されてきたかを、過去の政策文書などから分析し、現代の国際移動を把握する視点の起源を明らかにした。かつて移住者を数多く送り出してきた日本社会が、移住者をどのような存在として捉えてきたのかをとおして、現代の日本において移動する人びとの経験や生がいかなるものとして語られているのかを論じた。また、香港における日本人移住経験の聞き取りと日本人コミュニティのフィールドワークを相対化するために、近年、日本人居住者、就労者が急速に増大している上海において、人材紹介会社への聞き取り調査を行った。調査によって、アジア地域への移住者が目的とする地が、香港やシンガポールから、中国へとシフトしてきていること、そして日本人居住者が自分の能力や経験を最大化しうる地域を求めて、移動先を拡大してきていることが分かった。

本研究では、日本からアジアへの人の国際移動を対象とし、現代社会における移民行為とこれを引き起こす日本-アジア間の相互的な構造を明らかにしてきた。日本からアジア地域への移動者に対する面接調査から得られるデータを用いて、国際移動を引き起こすマクロ構造に個人の行為・意識の側からアプローチし、移民研究におけるミクロな構造とマクロな構造とを統合的に考察した。また、同時代における日本-アジア関係を日本的な文脈を背負った移動者の側から観察し、従来歴史分析や表象・言説分析を用いて行われることの多かった日本のナショナリズム研究に対し、ナショナリズムの多様性や流動性という視点を付け加えた。さらに、現在ますます関係が緊密化するアジアと日本との相互交流を国際移動というミクロな視点から考察し、両地域間における歴史的、同時代的なナショナリズムを多元的なものへと読みかえていくことを目的に研究を行った。本年度は、これまでに行った香港、北京、上海での調査と今年度行った台北での調査を対比し、日本からの移住経験がアジア地域の各都市でどのように異なっているのかに着目して分析を行った。また日本を含むアジア地域に、文化や経済を共有するあらたな空間が出現していることを、現地調査に加え、新聞や雑誌などのメディア言説の調査研究を通して考察した。本年度に明らかにされたことは以下の通りである。文化、経済を共有する空間がアジア地域に拡大していることが、日本人を含む人の国際移動を活性化させている。しかし同時に、国単位の文化を本質的なものととらえ、文化的な差異を相互に強調する言説も同時に増大している。また、国際移動現象は、送出元社会と受入社会の間の二元的な関係のみならず、その地域に移住するさまざまな社会からの移住者の間の多元的な関係を反映しており、このことは香港での日本人とフィリピン人の間でのジェンダー構造にも明らかである。つまり、人や文化の移動が活発化することによって、相違を強調する認識が強まるという逆説的な状況が生じており、その中で人びとが、自分の移動経験を位置づけているのである。
セロトニン異常が関与する消化管疾患時における薬物吸収挙動の解析

消化管の機能制御に深く関わっているセロトニン(5-HT)は、過敏性腸症候群などの重篤な消化器疾患との関わりも深い。5-HTの欠乏が有機アニオン系薬物の経口吸収性に及ぼす影響を検討した結果、その経口吸収挙動への影響には、低投与量時には有意な吸収性の低下が、高投与量時には、吸収性の増大傾向が認められた。その要因としては、Mrp2、BCRP等の発現誘導による消化管内への分泌の増大とその飽和、および受動拡散による吸収性の変動が関与しているものと考えられた。また、5-HT枯渇により、消化管上部では移行性の上昇が、下部では低下が認められ、消化管運動性の上部から下部への連動性が失われていることが示唆された。経口投与後の薬物吸収を担う小腸は、その機能を主として腸神経系(enteric nervous system, ENS)により支配されている。しかし、薬物吸収に及ぼすENSの影響について検討された例は依然として極めて少ない。セロトニン(5-HT)は、ENSにおいて神経伝達物質として、消化管ホルモンとして消化管の運動・機能に重要な役割を果たしていることが知られている。また、5-HTの代謝異常を含むENSの機能異常は様々な消化器疾患に関わっており、中でもクローン病や潰瘍性大腸炎、過敏性腸症候群発症時では、腸組織内5-HT含量が著しく低いことが知られている。従って、5-HTの薬物吸収に及ぼす影響を明らかにすることは極めて重要である。その結果、5-HT枯渇ラットでは、コントロールラットに比して、有意な血漿中濃度の低下が見られ、AUCはコントロールの約45%、bioavailabilityも約40%となることが示された。平均滞留時間MRTには低下傾向が見られた。これらの結果は、5-HT枯渇時に有機アニオン系化合物の経口吸収性が有意に低下することを示しており、その原因として、前年度までに明らかにしてきた5-HT枯渇時における有機アニオン系化合物の分泌を担うMrp2及びBCRPの機能亢進が考えられた。腸神経系(enteric nervous system, ENS)において神経伝達物質として、また消化管ホルモンとして消化管の運動・機能に深く関わっているセロトニン(5-HT)の薬物吸収に及ぼす影響を明らかにするため、本研究では、5-HT異常のひとつである低セロトニン状態における薬物吸収挙動の解析を目指し検討を進めている。昨年度は、確立した5-HT枯渇ラットを用いて、有機アニオン系化合物phenol red (PR)の経口吸収挙動を検討し、PRの吸収性の有意な低下と、その要因の一つとして、有機アニオン系化合物の小腸管腔中への分泌を担うMrp2とBCRPの機能亢進の可能性を示唆するに至った。今年度は、PRの吸収性低下の要因をさらに解明するため、経口投与後の消化管内移行性の評価を行った。胃排出特性はPRの胃内残存率経時変化より、小腸内移行性はglass beads (粒子径63-88 um)の移行性より評価し、それぞれの部位における平均滞留時間を算出した。その結果、5-HT枯渇ラットでは、PRの胃内滞留時間が対照群に比して約60%に減少することが示され、胃排出が促進されることが示唆された。十二指腸では、胃と同様に、glass beadsの平均滞留時間が対照の約46%となり、移行性が亢進していることが示された。一方、空腸上部以下では、回腸下部に至るまで、1.4倍から3.5倍の平均滞留時間に延長が見られた。この様に、5-HT枯渇により薬物の消化管内移行性が影響を受けることが明らかとなったが、特に小腸下部における滞留性の増大は、難吸収性薬物にとっては吸収時間の延長につながることから吸収率の増大につながると考えられるが、前年度に得られた結果からPRのbioavailabilityは低下することが明らかとなっていることからPRの場合、小腸滞留性の増大による受動拡散での吸収性増大効果よりも、Mrp2やBCRPを介した分泌増大の影響をより強く受けているものと推察された。本年度は、計画していた5-HT枯渇時における経口投与後の化合物の消化管内移行性の変化を明らかにすることができた。また、その移行性変化と、昨年度明らかとなった5-HT枯渇ラットにおける有機アニオン系化合物の経口吸収性、経口bioavailability低下との関係を考察し、消化管内移行性の変化自体は、有機アニオン系化合物の経口bioavailability低下の要因ではないものと推察することができた。消化管の運動・機能に深く関与しているセロトニン(5-HT)の薬物吸収への影響を明らかにするため、低5-HT状態(5-HT枯渇)における薬物吸収挙動を有機アニオン系のモデル薬物phenol red(PR)を用いて検討してきた。その中で、PRの経口bioavailability(BA)は、5-HT枯渇状態で有意に低下し、その原因の一つとして有機アニオン系化合物の小腸管腔中への分泌を担うMrp2及びBCRPの機能亢進が示唆された。この現象は、PRの経口吸収挙動が非線形性を示す可能性を示していた。そこで今年度は、PRの経口吸収挙動を高投与量にて検討した。その結果、PRのBAは、高投与量時にはむしろ増大することが明らかとなった。ラット小腸粘膜を用いたin vitro透過試験では、低濃度時には分泌方向優位かつ5-HT枯渇により吸収方向の透過性低下と分泌方向の透過性亢進が確認されていたが、高濃度時では5-HT枯渇により吸収方向の透過に若干の増加傾向はあったものの顕著な変化は認められなかった。

これはMrp2とBCRPは発現亢進しているもののPRが高濃度であるため分泌は飽和し分泌亢進の影響が小さくなったこと、またparacellular routeの開口などにより受動拡散による輸送亢進が起こったため、見掛け上、変動が見られなかったものと考えられた。しかし、一方でin situ closed loop法により吸収性を評価した結果、5-HT枯渇により吸収速度定数kaは有意に増大することが示されており、この点については更なる検討が必要と考えている。しかし経口投与後のBAは高投与量では増大していることから、やはり吸収方向の透過は増加傾向にあるのではないかと推察している。また、このBAの増大には、5-HT枯渇時に観察された空腸上部以下の部位での滞留性増大が寄与していると考えられた。更に、GITA modelを用いてPRの経口吸収挙動を解析したところ、5-HT枯渇時には、小腸及び肝臓におけるPRの代謝・胆汁中排泄亢進の可能性が考えられた。消化管の機能制御に深く関わっているセロトニン(5-HT)は、過敏性腸症候群などの重篤な消化器疾患との関わりも深い。5-HTの欠乏が有機アニオン系薬物の経口吸収性に及ぼす影響を検討した結果、その経口吸収挙動への影響には、低投与量時には有意な吸収性の低下が、高投与量時には、吸収性の増大傾向が認められた。その要因としては、Mrp2、BCRP等の発現誘導による消化管内への分泌の増大とその飽和、および受動拡散による吸収性の変動が関与しているものと考えられた。また、5-HT枯渇により、消化管上部では移行性の上昇が、下部では低下が認められ、消化管運動性の上部から下部への連動性が失われていることが示唆された。本年度の目的としていた、5-HT枯渇ラットにおける有機アニオン系化合物の経口吸収挙動について、一定の結果を得ることができた。また、その結果を、これまでに得ていた知見により説明可能であることが明らかになった。引き続き、5-HT枯渇時における有機アニオン系化合物の経口吸収挙動について、その詳細を検討していく。来年度は、特に、有機アニオン系化合物の投与量の相違による吸収挙動の変化を明らかにするとともに、吸収挙動の予測も試みたいと考えている。医歯薬学引き続き、5-HT枯渇時における有機アニオン系化合物の経口吸収挙動について、その詳細を検討していく。特に、5-HT枯渇時における消化管内移行性について評価し、経口吸収挙動との関連を考察したいと考えている。また、可能であれば、高5-HTモデルラットを作製し、5-HTレベルの高い状態における薬物の膜透過、吸収性についての検討にも着手したい。研究は概ね順調に進んでいる。今年度末において、少額が残ったので次年度分と併せて使用する予定。既に記載してあるように、引き続き、5-HT枯渇時における有機アニオン系化合物の経口吸収挙動について、その詳細を検討していく。
古代国家における北疆支配の特質

第1に、昨年度設置の赤外線テレビカメラによって今年度も木簡や漆紙文書、墨書土器の調査研究ができた。新潟県三島郡和島村門新遺跡から漆紙文書が、中蒲原郡横越村上郷遺跡、新潟市山木戸遺跡から木簡が、中頚城郡吉川町寺町遺跡、村上市はげ遺跡、見附市元屋敷遺跡から墨書土器が出土し、その調査に当たることができた。その成果の一端は、平成6年度調査の現地説明会の資料と説明(『新潟日報』9月8日朝刊記事等)や、9月2324日の木簡学会新潟研究集会資料に報告されている。すでに出土していた岩船郡神林村牧目遺跡や三島郡出雲崎町番場遺跡の木簡、西蒲原郡黒埼町緒立遺跡の墨書土器などについても調査することができた。第2には、科研のテーマ「古代国家における北疆支配の特質」をひろく検討するために福井、石川、富山の各県の出土資料と出土遺跡の調査、また関連する文献的な資料調査のために、東大史料編纂所・国立歴史民俗博物館・京都大学文学部博物館・奈良国立文化財研究所等に出張し、基礎的な資料の収集と状況把握に努めた。第3には、新潟県内の墨書土器の資料的整備が進み、この一部を報告書に発表することができた。そのために新潟県教育委員会文化行政課職員をはじめ県内市町村の専門職員の協力を得て、県内の112市町村の調査依頼とその結果をもとに本年1月に全県的な検討会を開催することができた。第4に、平城京二条大路から「越後国沼足郡深江」木簡が出土し、また富山市吉倉B遺跡から「城長」の墨書土器が出土したことを調査することができた。前者は『国造本紀』記載の「古志深江国造」の存在を決定的にするものとして報告した。第1に、交付直後8月に、赤外線テレビカメラ一式を設置することができた。時あたかも出土中の八幡林遺跡から木簡と墨書土器が大量に出土しており、早速にその調査に当たることができた。その成果の一端は、平成5年度調査の現地説明会の資料と説明(『新潟日報』11月4日朝刊記事)や、12月45日の木簡学会資料に報告されている。これほどの量ではないが、南蒲原郡栄町大坪遺跡の墨書土器、中頚城郡吉川町寺町遺跡の木簡、西蒲原郡黒埼町などの調査研究に使用することができた。その中で貴重な新出資料が得られた。第2には、科研のテーマ「古代国家における北疆支配の特質」をひろく検討するために、県内佐渡・青森・秋田・宮城・石川に出土資料と出土遺跡の調査、また関連する文献的な資料調査のために、東大史料編纂所・国立歴史民俗博物館・京都大学文学部博物館・奈良国立文化財研究所等に出張し、基礎的な資料の収集と状況把握に努めた。第3には、新潟県内の墨書土器の資料的整備を進め、その報告書を次年度に刊行するために、その出土状況の把握とデータ収集のために新潟県教育委員会文化行政課職員の協力を得て県内112市町村に調査依頼を行ない、その調査結果の返送をまち、大学院生の協力を得て逐次整理作業を進めてきている。なお未回答の市町村からの回答も得ながら、全県的な検討会を行ない、その原稿化と刊行に結び付ける予定である。第4に、八幡林遺跡出土文字資料の調査成果や県内各地と佐渡への調査の成果をもとに、中間的報告ではあるが2つの論文を執筆した。

新潟県三島郡和島村門新遺跡から漆紙文書が、中蒲原郡横越村上郷遺跡、新潟市山木戸遺跡から木簡が、中頸城郡吉川町寺町遺跡、村上市はげ遺跡、見附市元屋敷遺跡から墨書土器が出土し、その調査に当たることができた。その成果の一端は、平成6年度調査の現地説明会の資料と説明(『新潟日報』9月8日朝刊記事等)や、9月2324日の木簡学会新潟研究集会資料に報告されている。すでに出土していた岩船郡神林村牧目遺跡や三島郡出雲崎町番場遺跡の木簡、西蒲原郡黒埼町緒立遺跡の墨書土器などについても調査することができた。第2には、科研のテーマ「古代国家における北疆支配の特質」をひろく検討するために福井、石川、富山の各県の出土資料と出土遺跡の調査、また関連する文献的な資料調査のために、東大史料編纂所・国立歴史民俗博物館・京都大学文学部博物館・奈良国立文化財研究所等に出張し、基礎的な資料の収集と状況把握に努めた。第3には、新潟県内の墨書土器の資料的整備が進み、この一部を報告書に発表することができた。そのために新潟県教育委員会文化行政課職員をはじめ県内市町村の専門職員の協力を得て、県内112市町村の調査依頼とその結果をもとに本年1月に全県的な検討会を開催することができた。第4に、平城京二条大路から「越後国沼足郡深江」木簡が出土し、また富山市吉倉B遺跡から「城長」の墨書土器が出土したことを調査することができた。前者は『国造本紀」記載の「古志深江国造」の存在を決定的にするものとして報告した。
自己組織化ナノシートの構造制御と新規物性

ナノシートは形状異方性・大比表面積を有することから、触媒・電池・光学材料・細胞培養・生体材料などへの応用が期待されている。最近我々は、シクロデキストリンとトリブロックコポリマーを混合しただけで、単層剥離したナノシート(PPRナノシート)が、自己組織的ボトムアップ手法を用いて1ステップで合成できることを発見した。本研究では、PPRナノシートの合成・構造・物性の研究を通じて、ナノシートの構造制御の支配因子を明らかにするとともに、ナノシートの吸着特性や新規ポリマーブラシとしての物性を解明することで、ナノシートを新規ポリマーブラシ接着剤などとして応用する上での基盤的知見を得ることを目的とする。研究代表者らは、トリブロック共重合体をベースにした環動高分子が自己組織的に単層剥離されたナノシート(PPRシート)を形成することを発見している。このPPRナノシートは、構成分子の構造や組成を変化させることで、シートの厚みやサイズ、形成と崩壊・再生を自由に制御可能である。さらに構造色の発現や磁場で配向制御可能などの興味深い性質を示す本研究はこの新しいナノシート材料に関して基礎的知見を集積する計画である。末端にカルボキシル基を有するトリブロック共重合体とシクロデキストリンからなる包摂錯体が自己組織的に集合してナノシートを形成し、末端セグメントがポリマーブラシ状態を形成することや末端電荷によりナノシートが単離されるという事実は、研究代表者らの独自な発見であり、独創性のある研究展開が期待される。
画像解析・ゲノム編集を組み合わせた難治性心筋症遺伝子変異の分子メカニズムの解明

本研究では、ハイコンテントイメージングシステムを用いて、単細胞レベルで多検体の心筋細胞内カルシウム(Ca)動態画像および蛍光免疫染色画像を組み合わせたイメージング解析法を開発し、更にCRISPR/Cas9ゲノム編集技術を組み合わせることで、遺伝子変異の病原性の迅速な評価系を構築することを目標とする。さらに応用して、ヒトiPS細胞由来心筋細胞のCa動態評価および機能評価を行い、心筋症の発症メカニズム、心不全の病態解明へとつなげ、個々の症例に適した治療法の選択・開発につなげることを最終目標に本研究を推進する。
東南アジアにおける地方都市社会の研究

本海外学術調査は,フィリピン,インドネシア,スリランカの三国における地方都市社会の実態を,文化人類学の方法によって,明らかにしようとして行なわれたものであり,各国において特徴的な地方都市を選び,そこにおける文化と社会関係を,さまざまな視点からとらえ,従来未開拓の研究分野であった地方都市社会を照射しようとした.調査は,現地における協力研究機関,研究協力者,研究補助員の支援のもとに,きわめてすみやかに行なわれ,いかなる調査上また滞在上のトラブルも発生することなく,無事成功裡に行なわれた.現地研究機関および研究者との研究交換も活発にまた生産的に行なわれ,接続して良好なる関係を持ち続けてきている.実態調査の実施は,昭和58年度の予備調査の後,昭和59年度の第1回調査,昭和60年度の国内における資料整理と研究会と報告書作成,そして,昭和61年度の第2回本調査と昭和62年度の国内における資料整理と研究会および5ヶ年の総括報告書作成,という形で行なわれた.この間,本調査に関連して,参加メンバー6名による研究活動がきわめて活発に行なわれている.学会活動として, 1.昭和59年度日本民族学会研究大会(於,国立民族学博物館)において,「東南アジア地方都市社会の研究ー調査報告I」と題して,参加メンバー, 6名によるセクション部会研究発表が行なわれた.2.昭和61年度日本民族学会研究大会(於,広島大学)において,「東南アジア地方都市社会の研究ー調査報告II」と題する小部会研究発表が行なわれた.3.昭和62年度日本民族学・人類学連合大会(於,京都大学)において,「東南アジアにおける文化の再編成過程ー調査報告III」と題する学会シンポジウムが参加メンバー6名によって行なわれた.また昭和60年度には,「地方都市社会の研究ー理論と実際」と題する研究会(於,大阪大学人間科学部および東大東洋文化研究所)を6回にわたって行ない,活発な研究討議を,本調査参加メンバーを中心に,他の研究分野の研究者の参加も含めて行なった.さらに,昭和62年度には「都市研究の可能性」と題する研究会(於,大阪大学人間科学部および東大東洋文化研究所)を6回行なった.他の研究分野の研究者も参加して,あくまでも「東南アジアにおける地方都市社会の研究」の実際をふまえて,過去5ヶ年の総括的な問題整理と今後の研究可能性を討議した.この間に,研究成果の一部として,『聖地スリランカ』(青木保編,日本放送出版協会)が上梓されている.個々の研究調査参加メンバーによる個別的な研究発表および論文出版も活発に行なわれた.また本調査参加メンバーによって,本報告とは別に現在『都市と市場ー東南アジア地方都市社会の研究ー』(岩波書店,近刊予定)が準備されている.なお,今回の調査総括にかかる報告書(昭和62年度)は,東南アジア地方都市の都市像,都市のプロフィールと,文化人類学的な視点から提示するものである.都市研究において,都市のもつさまざまな社会・文化的側面に出現する個別事象は,調査および考察の対象として,複雑多岐にわたっている.個別事象の一部(本調査ではとくに市場と地方都市の都市性)については,近刊予定の研究書で明らかにされるが,ここでは何よりもいまだ学問的および一般的にほとんど何のデータもなく,まったく白紙状態にあるといってよい,「東南アジアにおける地方都市」の全体的なイメージを,各参加メンバーによる実態調査に基づいた「都市像」として提出することにした.ここに提示された「都市への視座」と五つの都市のプロフィールは,東南アジアの地方都市というものをはじめて具体的なイメージとして示すものである.いずれにせよ,東南アジアにおける地方都市いや都市社会の実態調査はまだほとんど端緒についたばかりであり,今後さらなる実態調査と綿密なる検証そして都市の比較研究が必要である.地方都市社会及びそれとの関連における大都市の研究は,まさにこれからも積極的に続行し,研究のダイナミックな展開を期待される研究課題であり,東南アジア全体における変化の加速された状態をみるにつけ,いまや緊急課題であるといってもよいと思われる.本調査研究グループは,これまでの研究実積をふまえて,これからの研究の発展を期して,この課題に応えたいと決意するものである.本海外学術調査は,フィリピン,インドネシア,スリランカの三国における地方都市社会の実態を,文化人類学の方法によって,明らかにしようとして行なわれたものであり,各国において特徴的な地方都市を選び,そこにおける文化と社会関係を,さまざまな視点からとらえ,従来未開拓の研究分野であった地方都市社会を照射しようとした.調査は,現地における協力研究機関,研究協力者,研究補助員の支援のもとに,きわめてすみやかに行なわれ,いかなる調査上また滞在上のトラブルも発生することなく,無事成功裡に行なわれた.現地研究機関および研究者との研究交換も活発にまた生産的に行なわれ,接続して良好なる関係を持ち続けてきている.実態調査の実施は,昭和58年度の予備調査の後,昭和59年度の第1回調査,昭和60年度の国内における資料整理と研究会と報告書作成,そして,昭和61年度の第2回本調査と昭和62年度の国内における資料整理と研究会および5ヶ年の総括報告書作成,という形で行なわれた.この間,本調査に関連して,参加メンバー6名による研究活動がきわめて活発に行なわれている.学会活動として, 1.昭和59年度日本民族学会研究大会(於,国立民族学博物館)において,「東南アジア地方都市社会の研究ー調査報告I」と題して,参加メンバー, 6名によるセクション部会研究発表が行なわれた.2.昭和61年度日本民族学会研究大会(於,広島大学)において,「東南アジア地方都市社会の研究ー調査報告II」と題する小部会研究発表が行なわれた.

3.昭和62年度日本民族学・人類学連合大会(於,京都大学)において,「東南アジアにおける文化の再編成過程ー調査報告III」と題する学会シンポジウムが参加メンバー6名によって行なわれた.また昭和60年度には,「地方都市社会の研究ー理論と実際」と題する研究会(於,大阪大学人間科学部および東大東洋文化研究所)を6回にわたって行ない,活発な研究討議を,本調査参加メンバーを中心に,他の研究分野の研究者の参加も含めて行なった.さらに,昭和62年度には「都市研究の可能性」と題する研究会(於,大阪大学人間科学部および東大東洋文化研究所)を6回行なった.他の研究分野の研究者も参加して,あくまでも「東南アジアにおける地方都市社会の研究」の実際をふまえて,過去5ヶ年の総括的な問題整理と今後の研究可能性を討議した.この間に,研究成果の一部として,『聖地スリランカ』(青木保編,日本放送出版協会)が上梓されている.個々の研究調査参加メンバーによる個別的な研究発表および論文出版も活発に行なわれた.また本調査参加メンバーによって,本報告とは別に現在『都市と市場ー東南アジア地方都市社会の研究ー』(岩波書店,近刊予定)が準備されている.なお,今回の調査総括にかかる報告書(昭和62年度)は,東南アジア地方都市の都市像,都市のプロフィールと,文化人類学的な視点から提示するものである.都市研究において,都市のもつさまざまな社会・文化的側面に出現する個別事象は,調査および考察の対象として,複雑多岐にわたっている.個別事象の一部(本調査ではとくに市場と地方都市の都市性)については,近刊予定の研究書で明らかにされるが,ここでは何よりもいまだ学問的および一般的にほとんど何のデータもなく,まったく白紙状態にあるといってよい,「東南アジアにおける地方都市」の全体的なイメージを,各参加メンバーによる実態調査に基づいた「都市像」として提出することにした.ここに提示された「都市への視座」と五つの都市のプロフィールは,東南アジアの地方都市というものをはじめて具体的なイメージとして示すものである.いずれにせよ,東南アジアにおける地方都市いや都市社会の実態調査はまだほとんど端緒についたばかりであり,今後さらなる実態調査と綿密なる検証そして都市の比較研究が必要である.地方都市社会及びそれとの関連における大都市の研究は,まさにこれからも積極的に続行し,研究のダイナミックな展開を期待される研究課題であり,東南アジア全体における変化の加速された状態をみるにつけ,いまや緊急課題であるといってもよいと思われる.本調査研究グループは,これまでの研究実積をふまえて,これからの研究の発展を期して,この課題に応えたいと決意するものである.
消化管吸収抑制機構の気質認識特性とその発見メカニズムの解明

ラット小腸、Caco-2細胞を用いた透過実験ならびに吸収実験から、本研究課題について以下の新知見を得た。P・糖たん白(P-gp)の基質認識機構ラットの十二指腸部、腸部から吸収された[^3H]ビンブラスチン(VLB)が能動的に空腸部に分泌されることを見出した。この分泌は、空腸部に非標識VLBが予め存在する場合に著しく促進された。またCaco-2細胞層の頂き側膜側メディウム中に非標識VLBを添加すると、緩衝液のみを添加した場合に比べて側底膜側から腸側膜側への[^3H]VLBの透過が著しく増大した。しかしながら他のP-gp基質(ドキソルビシン、メチルプレドニゾロン、ビンクリスチン)ではそのような透過促進効果は認められなかった。これらの結果から、上皮細胞表面に同一の基質が存在することにより、P-gpが介在した分泌が促進される可能性が示唆された。ラット小腸とCaco-2細胞における分泌機構の異同性ラット小腸におけるバンコマイシンやアルベカシンの難吸収性には、エネルギー依存的な分泌機構が関与してkることが明らかとなった。バンコマイシンの分泌には一部P-gpが関与しているが、アルベカシンの分泌にはP-gpとは異なる。又Caco-2細胞膜上には発現していない機構が介在していることが示された。Β-ラクタム系構成物質に対する分泌機構もCaco-2細胞には発現しておらず、ラット小腸上皮細胞膜とCaco-2細胞膜に発現する分泌機構は必ずしも同一でないことが示唆された。ステロイドホルモンとP-gpとの相互作用種々のステロイドホルモンのうち、メチルプレドニゾロンはラット回腸部でP-gpの関与によって著しく抑制されることを見出した。ヒドロコルチゾンやプレゾニゾロンに対するP-gpの寄与はそれ程大きくなく、またプロゲステロンやテストステロンではP-gpの関与によって吸収が著しく抑制されることを見出した。ヒドロコルチゾンやプレドニゾロンに対するP-gpの寄与はそれ程大きくなく、まtがプロゲステロンやテストステロンではP-gpとの相互作用は全く認められなかった。これらの結果は、同じステロイド骨格を有していても側鎖構造上のわずなか違いによりP-gpへの親和性が大きく変化することを示唆した。ラット小腸、Caco-2細胞及びLLC-PK1細胞を用いたin vitro透過実験により、以下の新知見を得た。1.従来、脂溶性の欠如が難吸収性の最大要因とされていた塩酸バンコマイシンや硫酸アルベカシンに対して能動的な分泌機構の関与を見出した。したがってこの分泌機構が先天的に欠損又は発現不十分な個体においては、吸収量が予期せず増大する可能性があり、臨床上注意が必要である。2.種々ステロイドホルモンの中で、メチルプレドニゾロンはラット回腸部位でp-糖たん白の関与によって吸収が著しく抑制されることを見出した。ヒドロコルチゾンやプレドニゾロンではその関与はかなり小さく、さらにプロゲステロンやテストステロンなどの性ホルモンではP-糖たん白との相互作用は全く認められなかった。

これらの結果は、同じ基本骨格を有してもP-糖たん白の基質認識性が構造上のわずかな違いにより大きく変化することを示唆した。3.硫酸ビンブラスチンの消化管吸収の部位依存性を検討した結果、この抗ガン剤の場合にはメチルプレドニゾロンと異なり、P-糖たん白による吸収抑制は空腸部位において最も顕著であることが見出された。この結果は、P-糖たん白による吸収抑制効果が基質依存的に小腸部位間で変動することを示唆し、消化管吸収抑制機構の評価にはCaco-2などの培養細胞からのデータのみで不十分であることが示された。4. β-ラクタム系抗生物質の人における吸収性は、能動的分泌機構の関与の程度を表すパラメーターを用いることによりラット小腸を用いて極めて良好に予測できることを見出した。またラット小腸で見出された吸収抑制機構はCaco-2やLLC-PK1には発現していなかった。5.プロドラッグ化によるβ-ラクタム系抗生物質の吸収性改善のメカニズムについて検討を加えた結果、小腸上皮細胞内でプロドラッグの加水分解によって生じる副産物が能動的分泌機構を阻害し、その結果として母物質の吸収が改善される可能性を見出し、脂溶性の増大が吸収改善の主要因であるという従来の概念を覆した。ラット小腸、Caco-2細胞を用いた透過実験並びに吸収実験から、本研究課題について以下の新知見を得た。P-糖たん白の基質認識機構P-糖たん白が分子構造的に関連性のない種々の薬物をその基質として輸送することは従来より知られているが,どのような機序によりP-糖たん白がそれらを認識するのかについてはこれまでほとんど不明であった。我々はラット小腸ループ法による検討において、十二指腸部、回腸部から吸収されたトリチウム標識ビンブラスチンが空腸部に分泌されてくることをまず見出した。興味深いことに、この分泌は空腸部ループに非標識ビンブラスチンが予め存在する場合に促進されることが確認された。透過性フィルター上に単層培養したCaco-2細胞を用い、頂側膜側メディウム中に種々のP-糖たん白基質を添加して側底膜側から頂側膜側へのトリチウム標識ビンブラスチンの透過に対する影響を検討した結果、非標識ビンブラスチンのみがトリチウム標識ビンブラスチンの透過を促進し、ドキソルビシン、メチルプレドニゾロン、ビンクリスチンではそのような効果は認められなかった。これらの結果から、上皮細胞表面に同一の基質が存在することによりP-糖たん白が介在した上皮細胞内から消化管腔への汲み出しが促進されることが示唆された。すなわちP-糖たん白の基質認識は、細胞表面での基質との相互作用によって行われている可能性が強く示唆された。ラット小腸とCaco-2細胞における分泌機構の異同性ラット小腸において、硫酸アルベカシンやゲンタマイシンなどのアミノグリコシド系抗生物質の難吸収性には共通のエネルギー依存的な分泌機構が関与していることが示唆された。しかしながらこの分泌機構は、Caco-2細胞膜上には発現していないことが示され、先に報告したβ-ラクタム系抗生物質に対する分泌機構と併せて、ラット小腸上皮とCaco-2細胞膜に発現する分泌機構は必ずしも同一でないことが示唆された
ショウジョウバエ神経細胞培養系を用いた再構築概日系の確立

本年度は、ショウジョウバエ成虫の中枢神経系由来の培養細胞BG3C2上に概日振動を再構築することを試みた。リズムの誘発には熱ショックプロモーター下流にdClock遺伝子を連結したhs-clkを用い、37°C30分の熱ショックを与えた。レポーターとしてはper遺伝子プロモーター下流にホタルルシフェラーゼを連結したper-lucを用い、浜松ホトニクスの微弱発光測定装置を用いて10日間にわたり自動計測を行った。hs-clkとper-lucのみで培養細胞を形質転換して熱ショックを与えても、一過的な発光レベルの上昇下降のみが見られるだけであった。ウェスタンブロットを行うと、時計タンパクであるTIMは発現していたがPERは発現していなかった。そこでper遺伝子周辺の約13kbを含むゲノム断片を共に形質転換した。熱ショックを与えても数日間は概日振動が見られない事が多かったが、1週間以上経過してから明瞭な発光リズムが観察され始める傾向があった。形質転換後10日以上経過したものに熱ショックを与えると、明瞭な周期性を示す場合が多かった。また、計測細胞数を少なくすると、かえって発光リズムが明瞭になる傾向があった。発光のピーク間隔(周期)は、実験ごとに2472時間と大きなばらつきを示し、細胞密度が高いほど周期が短くなる傾向が見られた。これらの結果は、個々の細胞では熱ショックによって独自の周期で概日リズムが誘導されているが、全体的な発光リズムの性質はそれらの細胞間相互作用で決定されていると考えると納得しやすい。この仮説を確かめるためには、今後、個々の細胞の発光を個別に計測する工夫が必要である。本研究では、まず、ショウジョウバエ幼虫および成虫の神経系由来の細胞を経代的に培養することをめざした。Uiらによって確立された、約10株の経代培養を試みたが、ほとんどの細胞株は形質を保ったままで培養し続けることは困難であった。幼虫中枢神経系由来のBG2C2と成虫中枢神経系由来のBG3C2の2株の経代培養に成功した。細胞の増殖の倍化時間は、どちらも約1日であった。一旦細胞が順応すると、通常用いられるSchneider培地に血清とinsulinを加えたものよりも、無血清培地であるHyclone-CCM3(Hyclone社)にinsulinを加えた培地で培養した方が生育が良かったため、以降の実験では後者を使用した。この他に、ショウジョウバエの代表的培養細胞のKc株にecdysoneを添加し、神経様細胞への分化誘導を試みた。1mg/mlで20-hydroxy ecdysoneを加えると、形態的には神経様の細胞に変化するものが多くなるが、その後、大きな細胞塊を作って接着性を失い、経代培養は出来なかった。Kcにおける神経様細胞への分化誘導は次年度のテーマとして持ち越すこととした。次に、BG2C2とBG3C2に対する、遺伝子導入の条件検討を行った。GFP vectorを指標として、リン酸カルシウム法、リポフェクション法、αhelixを持つペプチドによるtransformation法などを試し、もっとも安定した結果をリポフェクション法で得た。中でも、QuiqgenのSuperfect試薬を用いた時が最も効率的であった。次に、高濃度血清添加や温度変化によってこれらの細胞に概日リズムを誘発可能かどうかを調べたが、今の所肯定的な結果は出ていない。来年度は、hs-clk/per-lucで培養細胞を形質添加し、人為的に概日リズムを再構築できるかどうかを調べる予定である。
積層構造を有する発光性希土類配位ナノ粒子の合成と光機能

21世紀における光科学技術を発展させるためには、光の持つ特性を自在に操る光機能物質の学術研究が必須である。本研究では、強発光機能を示す希土類錯体が連結・高分子化した「希土類配位高分子」のナノ粒子合成、積層構造制御、および光機能化を行う。希土類配位ナノ粒子の研究は新しい光機能材料を社会に提供するだけでなく、ナノレベルで階層制御された光機能物質を新規創出する。本研究は配位高分子でも分子量制御が可能なのかという学術的「問い」に答える重要課題である。初年度では、有機接着分子でナノ粒子表面を修飾し(ナノ粒子核形成)、ナノ粒子表面上の有機接着分子の配位部位に単核の希土類錯体を結合(発光第一層形成)を試みた。具体的には、シングルソースプレカーサー法(単一前駆錯体法)によりCaSおよびZnSナノ粒子の合成に成功した。得られたナノ粒子のサイズは購入した光散乱測定装置により評価を行った。得られたCaSおよびZnSナノ粒子表面をピリジンチオールによって表面修飾し、その上にユウロピウム錯体を固定化することに成功した。得られたユウロピウム錯体固定ナノ粒子(CaS-Eu錯体およびZnS-Eu錯体)の光機能評価を行ったところ、CaS-Eu錯体からはユウロピウムの4fー4f遷移に起因する色純度の高い発光が観測された。また、その発光量子収率は原料の錯体よりも高くなることが明らかになった。一方、ZnS-Eu錯体はブロードな赤色発光が観測され、このブロードな発光はZnS表面のトラップサイトに起因していることもわかった。本研究の推進により、第一段階であるCaS-Eu錯体の合成に成功した。今後はこの化合物の高次階層構造形成を検討する。さらに、新しいナノ粒子系としてシリカナノ粒子系(SiO2-Eu錯体)も検討する。得られた化合物の光機能を評価することで、ナノ粒子固定化および階層化することによる特徴を明らかにする。まず、ナノサイズの半導体粒子を合成と有機分子による表面修飾の検討を行った。具体的には、CaSナノ粒子を合成する原料(ナノ粒子合成のための単一前駆錯体)として、カルシウムのチオラート錯体を合成した。NMR、IRおよびX線構造解析によりCa(II)が単核となった錯体を形成していることがわかった。このカルシウム錯体を300度による熱反応により粒子サイズ18nmのキュービック型CaSナノ粒子を合成することに成功した。得られたCaSナノ粒子をビリジンチオールと反応させることで、CaSの表面修飾に成功した。表面修飾CaSナノ粒子とユウロピウム錯体(Eu(hfa)3: hfa=ヘキサフルオロセチルアセトナト)をメタノール中で錯化反応させることで、希土類錯体のCaS表面の固定化(CaS-Eu錯体)に成功した。得られたCaS-Eu錯体はユウロピウムイオンの4fー4f遷移に起因する色純度の高い赤色強発光を示し、発光量子効率は36%と見積もられた。発光寿命は2成分観測され、CaS表面へ固定化されているユウロピウム錯体は長寿命発光を示すことが明らかとなった。さらに、ZnSナノ粒子もZn錯体から合成することに成功した。得られたZnSナノ粒子の表面を同様の手法にてピリジンチオールを修飾し、その上にユウロピウム錯体を固定化(ZnS-Eu錯体)した。得られたZnS-Eu錯体はブロードな赤色発光を示し、この発光はZnSナノ粒子の表面からのトラップサイト発光であることがわかった。以上、本研究において初期段階となるCaS-Eu錯体およびZnS-Eu錯体を合成することに成功した。よって初年度の目的は達成し、おおむね順調に研究が進展していると判断した。今後はこれまで合成に成功しているCaS-Eu錯体の高次構造形成を行う。具体的には、昨年度合成されたCaS-Eu錯体を含むメタノール溶液に二座配位型のホスシンオキシドとユウロピウム錯体を交互に加え、CaSナノ粒子表面での希土類配位高分子の階層構造形成を検討する。さらに、新規なナノ粒子系についても検討する。新しい酸化物ナノ粒子上への希土類配位高分子の階層構造形成は学術的に重要である。具体的には、シリカナノ粒子を核とした希土類配位高分子(SiO2-Eu錯体)の検討を行う。このシリカナノ粒子はオルトケイ酸テトラエチルとアンモニア水による反応によって合成する。得られたナノ粒子の形状は昨年度購入した光散乱測定装置によって評価する。次に、シリカナノ粒子の表面をチリメチルシリル基がついたホスフィンオキシド配位子によって修飾する。この合成に関しては、2つのホスフィンオキシドをメチル基含有ベンゼンユニットで連結し、その分子を過マンガン酸カリウムで酸化してシリル化剤によって表面修飾分子を合成する。得られた表面修飾ナノ粒子にユウロピウム錯体を固定化し、その光物性を評価する。次に、得られたCaS-希土類錯体とSiO2-希土類錯体の温度依存発光評価を行う。

具体的には、光誘起エネルギーを計測するため、緑色発光を示すテルビウム錯体系(CaS-Tb錯体とSiO2-Tb錯体)を合成する。得られたナノ粒子固定Tb錯体の発光過程を本年度購入予定のクライオスタットを用いて計測し、アレニウス解析によって光誘起エネルギー移動の活性化エネルギーの見積もりを行う。得られた解析結果を単核のTb錯体と比較し、ナノ粒子表面への固定化に関する光物理的挙動の変化を明らかにする。以上により、ナノ粒子表面に固定化した発光性の希土類配位高分子の創成研究を進めていき、その光物性の解明を行う。21世紀における光科学技術を発展させるためには、光の持つ特性を自在に操る光機能物質の学術研究が必須である。本研究では、強発光機能を示す希土類錯体が連結・高分子化した「希土類配位高分子」のナノ粒子合成、積層構造制御、および光機能化を行う。希土類配位ナノ粒子の研究は新しい光機能材料を社会に提供するだけでなく、ナノレベルで階層制御された光機能物質を新規創出する。本研究は配位高分子でも分子量制御が可能なのかという学術的「問い」に答える重要課題である。初年度では、有機接着分子でナノ粒子表面を修飾し(ナノ粒子核形成)、ナノ粒子表面上の有機接着分子の配位部位に単核の希土類錯体を結合(発光第一層形成)を試みた。具体的には、シングルソースプレカーサー法(単一前駆錯体法)によりCaSおよびZnSナノ粒子の合成に成功した。得られたナノ粒子のサイズは購入した光散乱測定装置により評価を行った。得られたCaSおよびZnSナノ粒子表面をピリジンチオールによって表面修飾し、その上にユウロピウム錯体を固定化することに成功した。得られたユウロピウム錯体固定ナノ粒子(CaS-Eu錯体およびZnS-Eu錯体)の光機能評価を行ったところ、CaS-Eu錯体からはユウロピウムの4fー4f遷移に起因する色純度の高い発光が観測された。また、その発光量子収率は原料の錯体よりも高くなることが明らかになった。一方、ZnS-Eu錯体はブロードな赤色発光が観測され、このブロードな発光はZnS表面のトラップサイトに起因していることもわかった。本研究の推進により、第一段階であるCaS-Eu錯体の合成に成功した。今後はこの化合物の高次階層構造形成を検討する。さらに、新しいナノ粒子系としてシリカナノ粒子系(SiO2-Eu錯体)も検討する。得られた化合物の光機能を評価することで、ナノ粒子固定化および階層化することによる特徴を明らかにする。まず、ナノサイズの半導体粒子を合成と有機分子による表面修飾の検討を行った。具体的には、CaSナノ粒子を合成する原料(ナノ粒子合成のための単一前駆錯体)として、カルシウムのチオラート錯体を合成した。NMR、IRおよびX線構造解析によりCa(II)が単核となった錯体を形成していることがわかった。このカルシウム錯体を300度による熱反応により粒子サイズ18nmのキュービック型CaSナノ粒子を合成することに成功した。得られたCaSナノ粒子をビリジンチオールと反応させることで、CaSの表面修飾に成功した。表面修飾CaSナノ粒子とユウロピウム錯体(Eu(hfa)3: hfa=ヘキサフルオロセチルアセトナト)をメタノール中で錯化反応させることで、希土類錯体のCaS表面の固定化(CaS-Eu錯体)に成功した。得られたCaS-Eu錯体はユウロピウムイオンの4fー4f
動的言語を用いた高性能計算の為の基盤技術の研究

動的言語で記述されたプログラムの高性能分野における利用の為の実行前最適化技術、プログラミング手法、プログラミング言語の研究・開発を行った。○動的言語の為の型推論手法の研究を行った。動的言語で記述された関数は様々な型の値を与えて呼び出す事が可能であるため、各項が取り得る型を全て調べ尽くすのみでは高度な最適化は難しい。そこで、実際にはどのような型の組み合わせで呼び出される事が多いのかという事についての主観確率を計算する確率的型推論手法の開発を行った。本手法の為に、プログラムの定義使用グラフ上での確率伝搬法を新たに開発した。本手法はプログラム検証の為にも用いる事が出来る汎用的な手法である。○領域固有知識を利用した生成的プログラミング手法の研究を行った。高性能計算の為には、対象とする問題領域や計算機についての領域固有知識を活用する事が重要となる。そこで、動的言語の表現力の高さを活用して、領域固有知識を表現するオントロジーを記述し、その上での知識推論に基いてC言語やFortran等の言語を生成する、生成的プログラミングフレームワークの研究を行った。○プログラミング言語Amberの開発を行った。上記フレームワークを実現する為には、様々な出力言語のコードテンプレートを記述出来る表現力を持った言語が必要であった。そこで言語内でC言語やFortran等のコードを直接記述したり、オントロジーを記述出来るように、言語内言語を定義する機能に特化したAmberというプログラミング言語を開発した。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.動的言語の為の確率的型推論アルゴリズムの開発変数の定義使用関係を確率のグラフィカルモデルとみなし, Pearlの確率伝播法を応用する事によって動的言語で記述されたプログラムの各変数の型を確率的に推論するアルゴリズムを開発した。昨今Python, Rubyなどの動的プログラミング言語の,データ解析用途等処理系の性能を要する分野における需要が高まってきている。プログラムの制御フローやデータ構造を変換するような高度な最適化を可能とする為には,実行前にプログラムを解析する手法の確立が必要である。既存のHindley-Milnerアルゴリズムを元にした型推論手法は動的言語が本質的に持つ様々な不確実性を厳密に取り扱う事が難しく,言語のサブセットに対してしか利用出来ない・型注釈を必要とする等の問題がある。確率論に基づく手法では不確実性を定量的に取り扱う事が可能となり,様々な状況に柔軟に対応出来る。また、提案手法ではプログラムに関する統計的な情報を事前確率の計算に利用する。これは従来のプログラムの解析技術では用いられなかった情報であり、理学的に研究の価値があると言える。2.ドメインオントロジーを利用した生成的プログラミングによる高性能計算科学計算や高性能計算に関するドメインオントロジーを構築し、それを利用して対話的セッションによって高性能なプログラムを半自動的に生成する手法の開発を開発した。各分野に固有の知識を利用する事により、汎用的な最適化手法では達成する事の出来ない非常に高度な最適化が可能となる。同様のアプローチでは領域固有言語(DSL)を利用するものが主であるが、これはプログラムの記述を目的とする言語であるので知識表現の為の言語としてはその表現力の低さが問題となる。オントロジー記述言語は一階述語論理を元にする言語であり、高性能計算に関連する知識体系を表現するのに十分の表現力を持っている。本研究ではこのフレームワークを実現する為に最適なプログラミング言語の仕様についても考慮し開発を行った。研究を進める中で、当初計画の方法論では目標性能を達成する事が難しい事が解ってきたため、1年次は研究の方法論の見直し及び必要な基礎研究(確率的型推論アルゴリズム・オントロジー工学を応用した生成的プログラミング)及び新たなプログラミング言語(Amber)の開発に終始した。その為対外的な成果発表が遅れてしまっている。

1年次に於いて必要な基礎研究及びフレームワーク記述言語の開発が概ね完了した為、2年次ではその評価を進める。ドメインオントロジーは高性能計算分野からは「並列化」「データ転送の高速化」「数値計算アルゴリズム」を問題領域からは「重力多体計算」「ステンシル計算」「機械学習」を選定してそれを構築し性能の評価を行う。また、確率的型推論アルゴリズムの研究と関連して、新たに概存のプログラムに対する統計的な調査も行う予定である。
構造を制御した薄膜酸化物で被われた金属電極での表面準位と電子移動速度

1.目的酸化物被覆電極は,不動態皮膜として知られる耐食性皮膜あるいはDSAなどで知られる工業触媒電極などで利用されている。これら酸化物電極の反応性は,酸化物/電解質水溶液界面に生成する酸化物薄膜の表面電子準位のエネルギー位置ならびに密度に関連すると予想されている。しかし,その詳細は不明である。本研究では,表面準位測定を試み,得られた情報をもとに酸化物薄膜を横切るイオン移動ならびに電子移動反応速度と表面準位との関連を調べていく。2.結果(1)皮膜生成速度と皮膜の物性との関係:アノード酸化物皮膜生成において,被膜の性質がその生成速度に依存して変化することは充分予想される。ここでは,Tiのアノード酸化物皮膜に関してインピーダンスならびにエリプソメトリーを用いて検討した。皮膜生成が速い皮膜の屈折率ならびにn-型半導体としてのドナー密度が減少する。この結果は皮膜生成が速いと皮膜の水和度が増加するためと解釈できる。つまり,皮膜生成は水酸化物の形で始め生成し,その後,高アノード電場のため脱水されるが,皮膜生成が速いと後者の脱水過程が追い付かなくなるためと考えられる。(2)紫外光照射下での皮膜の変質:Ti酸化物は光触媒材料として重要視されている。ここでは,アノード生成させたnmオーダーのTi酸化物薄膜をアノード電場下で紫外光照射した時の皮膜の変質をエリプソメトリーで測定した。皮膜の変質は溶液Phに依存する。溶液Phが2以上では,皮膜の屈折率が減少し,皮膜は厚くなる。つまり,酸化物から水酸化物への変化が見られる。一方,pH1程度の酸性水溶液中では,皮膜の光電気化学溶解が起き,皮膜の薄膜化が起こる。紫外光照射のため,n型半導体である酸化物の空間電荷層内の電位分布が変化すること,ならびに紫外光励起で生成した高エネルギーな正孔が反応に関与したためであると予想される。これらの光照射効果の詳細をさらに検討中である。