hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表皮ケラチノサイトにおけるグルコーストランスポーター(GLUT)の局在と機能の検討

グルコースは動物細胞にとって最も基本的なエネルギー源であり、これを細胞膜を通過して取り込まなければならない。最近、グルコーストランスポーター(GLUT)のcDNAが相次いで単離され、蛋白質の1次構造が決定された。その結果、グルコーストランスポーターは少なくてもGLUT15の5種類が存在することが明らかになった。しかし,表皮ケラチノサイトにおいてはグルコーストランスポーターはどのタイプが存在しているか不明で、その機能や皮膚疾患との関連も明らかになっていない。またケラチノサイトにおけるグルコースの膜透過性に関しても、その機序は不明である。そこでミニブタ表皮を用いて、ケラチノサイトのグルコースの取り込みを測定し、実験的表皮増殖系における取り込みの違いを検討し、GLUT1-5のモノクローナル、ポリクローナル抗体を用いてGLUTの存在および増殖との関連を検討し、以下の結果を得た。1)豚表皮器官培養系を用いて、豚表皮ケラトノサイトにおけるグルコースの取込みを、^3Hでラベルした非代謝性糖類似物質である2-deoxy-D-glucoseを用いて検討したところ、時間依存性に取込みが亢進したが、はじめの30分間で、ほぼプラトーに達し、培養系にグルコースを添加すると競合して、取込みが減少することがわかった。また取込みは,アクチノマイシンDなどの蛋白合成阻害剤により、有意に抑制され、インスリン添加では影響をきたさなかった。これらの結果から、豚ケラチノサイトにおけるグルコース透過性は、担体(GLUT)により行われる促通拡散であることが推定された。2)GLUT1-5のモノクローナル、ポリクローナル抗体を用いて、ミニブタ表皮ケラチノサイトでの局在を免疫組織化学的に検討したところ,GLUT1のみ染色性がみられ、基底層の細胞膜に陽性であった。3)tape-stripping処置24時間後の表皮及びUVB照射96時間後の表皮といった実験的表皮増殖系ではその染色性は幾分の増強がみられ、特に基底層とその直上の有棘層に局在がみられた.4)UVB照射96時間、120時間の増殖亢進期に一致してケラチノサイトの2-deoxy-D-glucoseの取り込みの有意な亢進がみられた.5)豚表皮抽出液を用いたWestern-blottingでもGLUT2-5は豚表皮に存在を確認できなかったが,GLUT1は44KDに存在が確認された。GLUT1は一般にインスリン不応性であり、促通拡散を示す組織に多く存在するといわれ、表皮ケラチノサイトにおいても生理的にGLUT1が主体に機能していると推定される。しかし、表皮ケラチノサイトにおいてはグルコーストランスポーターはどのタイプが存在しているか不明で、その機能や皮膚疾患との関連も明らかになっていない。そこでまず、豚表皮器官培養系を用いて、豚表皮ケラチノサイトにおけるグルコースの取込みを、3Hでラベルした非代謝性糖類似物質である2-deoxy-D-glucoseを用いて検討したところ、時間依存性に取込みが亢進したが、はじめの30分間で、ほぼプラトーに達し、培養系にグルコースを添加すると競合して、取込みが減少することがわかった。また取込みは、アクチノマイシンDなどの蛋白合成阻害剤により、有意に抑制され、インシュリン添加では影響をきたさなかった。さらに実験的表皮増殖系であるtape-strippingやUVB(中波長紫外線)照射といったin vivoの系で、グルコース取込みを検討したところ、DNA合成亢進に伴って、グルコース透過性が増加することが示された。また、グリコーゲン蓄積性皮膚疾患で、増殖性疾患である尋常性乾癬患者3人の皮疹部、無疹部を採皮して、グルコース取込みを検討したところ、表皮sheetあたりの、グルコース透過性は皮疹部が無疹部に比べ有意に亢進していたが、mg protein(蛋白)あたりの取込みは、有意差がみられなかった。今後は組織学的にヒト表皮にきわめて類似する豚表皮を用いて、GLUT1^5のモノクローナル抗体により、Western blotting法などでその存在証明を行い、mRNAレベルでも検討する予定である。また、GLUTの局在も免疫組織化学的に検討する。

1)豚表皮器官培養系を用いて、豚表皮ケラトノサイトにおけるグルコースの取込みを、^3Hでラベルした非代謝性糖類似物質である2-deoxy-D-glucoseを用いて検討したところ、時間依存性に取込みが亢進したが、はじめの30分間で、ほぼプラトーに達し、培養系にグルコースを添加すると競合して、取込みが減少することがわかった。また取込みは,アクチノマイシンDなどの蛋白合成阻害剤により、有意に抑制され、インスリン添加では影響をきたさなかった。これらの結果から、豚ケラチノサイトにおけるグルコース透過性は、担体(GLUT)により行われる促通拡散であることが推定された。2)GLUT1-5のモノクローナル、ポリクローナル抗体を用いて、ミニブタ表皮ケラチノサイトでの局在を免疫組織化学的に検討したところ,GLUT1のみ染色性がみられ、基底層の細胞膜に陽性であった。3)tape-stripping処置24時間後の表皮及びUVB照射96時間後の表皮といった実験的表皮増殖系ではその染色性は幾分の増強がみられ、特に基底層とその直上の有棘層に局在がみられた.4)UVB照射96時間、120時間の増殖亢進期に一致してケラチノサイトの2-deoxy-D-glucoseの取り込みの有意な亢進がみられた.5)豚表皮抽出液を用いたWestern-blottingでもGLUT2-5は豚表皮に存在を確認できなかったが,GLUT1は44KDに存在が確認された。GLUT1は一般にインスリン不応性であり、促通拡散を示す組織に多く存在するといわれ、表皮ケラチノサイトにおいても生理的にGLUT1が主体に機能していると推定される。グルコースは動物細胞にとって最も基本的なエネルギー源であり、これを細胞膜を通過して取り込まなければならない最近、グルコーストランスポーター(GLUT)のcDNAが相次いで単離され、蛋白質の1次構造が決定された。その結果、グルコーストランスポーターは少なくてもGLUT15の5種類が存在することが明らかになった。しかし、表皮ケラチノサイトにおいてはグルコーストランスポーターはどのタイプが存在しているか不明で、その機能や皮膚疾患との関連も明らかになっていない。またケラチノサイトにおけるグルコースの膜透過性に関しても、その機序は不明である。そこでまず、豚表皮器官培養系を用いて、豚表皮ケラトノサイトにおけるグルコースの取込みを、3Hでラベルした非代謝性糖類似物質である2-deoxy-D-glucoseを用いて検討したところ、時間依存性に取込みが亢進したが、はじめの30分間で、ほぼプラトーに達し、培養系にグルコースを添加すると競合して、取込みが減少することがわかった。また取込みは、アクチノマイシンDなどの蛋白合成阻害剤により、有意に抑制され、インシュリン添加では影響をきたさなかった。
長期間の規則的運動による生化学的及び生理学的効果と自覚的効果との相互関係

科学研究費補助金(一般研究C)研究成果報告書に記載した内容のように、『長期間の規則的運動による生化学的及び生理学的効果と自覚的効果との相互関係』(メインタイトル)について、「その1.血圧・総コレステロ-ル・血中尿素窒素・血清クレアチニンについて」(サブタイトル)、「その2.赤血球数・ヘモグロビン量・血清総蛋白について」(サブタイトル)、「その3.血中グルタミンオキサロ酢酸トランスアミナ-ゼ(GOT)・グルタミンピルビン酸トランスアミナ-ゼ(GPT)・ガンマ-グルタミ-ルトランスペプチダ-ゼ(γ-GTP)・アルカリフォスファタ-ゼ(Alp)について」(サブタイトル)の3編の学術論文として、まとめあげることができた。具体的な研究結果としては、最高血圧・最低血圧について、運動実施者群は低下現象を示し、その反面、運動非実施者群では増加現象を示しており、さらには、運動実施者群は、非実施者群に比べて、ヘモグロビン量や赤血球数が多いことから、長期間の規則的運動は、血圧に好影響をもたらし、酸素運搬能力を高め、循環機能の向上をもたらすことなどをはじめ、長期間の規則的運動による生化学的及び生理学的効果と自覚的効果との相互関係がかなり明らかになった。さらに、本研究被験者81名のプレテスト及びポストテストのデ-タを分析していて、動物性食品(肉・卵・魚など)をよく食べる人の血圧は増加現象を示す。腰痛をよく感じる人は、血清クレアチニンの増加現象を示す。不平不満をよく感じる人は、最高血圧の増加現象を示すなどといった相互関係など、いろいろな相互関係が明らかになった。上記の研究課題を2年間でまとめ上げる予定であるが、本年初年度は、1年間の規則的な運動実施前後において、健康を反映する生化学成分や生理学的機能がどのように変化するかを検討し、男女81名の被験者を対象に、長期間の規則的運動による生化学的及び生理学的効果を明らかにした。具体的にすでに分析の終了した項目は、グルタミン・オキサロ酢酸トランスアミナーゼ(GOT)、グルタミン・ピルビン酸トランスアミナーゼ(GPT),アルカリフォスファターゼ(Alp)、赤血球数、ヘモグロビン量(Hb量)、血清総蛋白、総コレステロール、血中尿素窒素、血清クレアチニン、血圧であり、現在もその他の項目について分析を加え、検討中であるが、本研究より、現在のところ次のような結論を得ている。1.運動群は、最高血圧・最低血圧ともに低下する傾向があり、非運動群は上昇の傾向にあった。2.運動頻度が多くなるほど、最高血圧・最低血圧が有意に低下した。3.高校・大学時代の運動実施群は、非実施群よりもGOT、GPT、γ-GTPに有意な高値を示した。4.運動実施群の方が、非実施群よりもGOT、GPT、Alpに有意な高値を示した。5.運動実施群は、非実施群に比べHb量、赤血球数が有意に高かった。これらの結論以外にも、本研究初年度の結果は数多くあり、現在もいろんな角度より検討中であるが、(1)動物性食品(肉、卵、魚など)をよく食べる人は血圧の上昇する傾向にあった。(2)腰痛をよく感じる人に血清クレアチニンが有意に増加した。(3)喫煙群は、非喫煙群に比べて有意に赤血球数、Hb量が高かった、などの結果も現在までの分析により明らかになっており、今後は分析の角度を広げて検討する予定である。

科学研究費補助金(一般研究C)研究成果報告書に記載した内容のように、『長期間の規則的運動による生化学的及び生理学的効果と自覚的効果との相互関係』(メインタイトル)について、「その1.血圧・総コレストロ-ル・血中尿素窒素・血清クレアチニンについて」(サブタイトル)、「その2.赤血球数・ヘモグロビン量・血清総蛋白について」(サブタイトル)、「その3.血中グルタミンオキサロ酢酸トランスアミナ-ゼ(GOT)・グルタミンピルビン酸トランスアミナ-ゼ(GPT)・ガンマ-グルタミ-ルトランスペプチダ-ゼ(γ-GTP)・アルカリフォスファタ-ゼ(AlP)について」(サブタイトル)の3編の学術論文として、まとめあげることができた。具体的な研究結果としては、最高血圧・最低血圧について、運動実施者群は低下現象を示し、その反面、運動非実施者群では増加現象を示しており、さらには、運動実施者群は、非実施者群に比べて、ヘモグロビン量や赤血球数が多いことから、長期間の規則的運動は、血圧に好影響をもたらし、酸素運搬能力を高め、循環機能の向上をもたらすことなどをはじめ、長期間の規則的運動による生化学的及び生理学的効果と自覚的効果との相互関係がかなり明らかになった。さらに、本研究被験者81名のプレテスト及びポストテストのデ-タを分析していて、動物性食品(肉・卵・魚など)をよく食べる人の血圧は増加現象を示す。腰痛をよく感じる人は、血清クレアチニンの増加現象を示す。不平不満をよく感じる人は、最高血圧の増加現象を示すなどといった相互関係など、いろいろな相互関係が明らかになった。
教育ガバナンス改革の日米比較に基づく分散型リーダーシップ理論の再構築

本研究では、2年間にわたり、国内および米国の教育ガバナンス改革の事例に注目し、それらの実践の教育制度および組織論の中での意義を「分散型リーダーシップ」の理論を用いて考えてきた。その結果、制度および組織の形成および維持発展の鍵は実践の中の「学習」であることを明らかにしており、今後は「分散型リーダーシップ」の理論に「学習」の概念と実践を位置づけ、制度論、組織論との関係で再検討と再構築を行う予定である。本年度は、「分散型リーダーシップ」の理論に関する文献の検討、および実証研究にむけた調査フィールドとの関係作りとデータ収集を中心に進めてきた。本研究課題の遂行に向けて検討した中心文献は、Harris, A. (ed),Distributed School Leadership, Netherlands, Springer Pressである。ハリスは、分散型リーダーシップの理論には、学校という組織を教師たちの協働による専門性開発のための組織に組み替えるための梃子として有用であることを述べている。この主張は、人間の活動を一方的に規定する不可変な制度観を離れ、制度を人と人との相互作用に基づく可変的でサステナブル(持続可能)な動的構造として捉える必要性を導き出す。実践論としての分散型リーダーシップの理論を制度概念に応用していく意義とは、学校組織や教育制度が「学習する組織」(P・センゲ)としてその構造を転換させるよう要請されている現実に対し、組織や制度を、それらを構成する各アクターの相互作用と学習に基づく関係性の網(ネット)として解明していく新たな理論枠組みの創造にあるのである。このハリスの検討によって、本年度は制度および組織の実証研究にむけて新たな分析視角を獲得するに至った。この成果をもって、既に予備調査を終えているフィールドに継続的に入り、次年度は研究目的に即した実証研究をさらに進めていく予定である。本年度は当初計画に従い、3つの実証研究を行った。第一に、福井大学教育地域科学部附属中学校の「探究するコミュニティ」の創造と発展のプロセスについて、附属中学校の教師たちが残している長期にわたる長期実践記録をたどり、インタビュー調査や授業研究会へのアクションリサーチも実施した。これにより、教師の実践と学習を基盤とした学校組織の持続的発展のメカニズムに迫る事ができた。第二に、福井県教育研究所における所内組織改革と指導主事による学校への訪問研修プログラムの実践について、研究所の過去の研究紀要および指導主事および研究員が記録化している各自の実践記録をたどり、関係者に直接の聞き取りも行った。これにより、学校現場の改革を支える教育ガバナンスの要として、国内の各自治体における教育センターの存立意義を明らかにすると共に、指導主事が組織内で協働し、学校改革のための研修のデザインと実践の改善を追究していく意義を導き出すことができた。この成果は、教育実践の改善を支える教育ガバナンスの具体像をわが国の文脈に当てはめた時の、極めて現実的な示唆を含んでいると考える。最後に、米国シカゴ学区のLocal School Councilと教師の協働による学校改善や、その経営実践を支援する教育行政の支援施策(Five Fundamentals for School Success)の調査を試みたが、学校における訪問観察とインタビュー調査を進める事ができず資料収集を行うに留まった。ただし、教員組合の幹部や学校改善を支援する教育NPOの研究者にインタビューができ、今後の学校調査への足がかりを築いたところである。これらの研究成果の一部は、日本教育経営学会や日本教育学会で報告しており、今後も成果発表を続けていく予定である。また、これらの実証研究の成果を踏まえ分散型リーダーシップを理論的に再構築していく作業が今後の研究の柱となる。
CYLDによるK63結合型および直鎖型ポリユビキチン鎖選択的切断機構の詳細な解析

脱ユビキチン(Ub)化酵素CYLDは家族性円柱腫症の原因遺伝子産物として同定された癌抑制タンパク質である。CYLDのC末端側に存在するUb-specific protease(USP)ドメインは、NF-κB活性化シグナルとして働くLys63結合型およびMet1結合型ポリUb鎖特異的な切断活性をもち、それ以外のUb鎖に対しては切断活性を有していない。このため、CYLDはNF-κBシグナル伝達経路に関与するタンパク質群を特異的に脱Ub化することで、NF-κBシグナル伝達を負に制御し癌化を抑制する。従って、CYLDによる癌化抑制のメカニズムの解明にはポリUb鎖の識別機構を明らかとする必要がある。本研究ではCYLDのUSPドメインとLys63結合型およびMet1結合型Ub鎖との複合体の結晶構造解析、さらに変異体を用いた切断活性の速度論的解析を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。CYLDのC末端側に存在するUb-specific protease(USP)ドメインは、NF-kappaB活性化シグナルとして働くLys63結合型および直鎖型ポリUb鎖特異的な切断活性をもち、それ以外のUb鎖に対しては切断活性を有していない。このため、CYLDはNF-kappaBシグナル伝達経路に関与するタンパク質群を特異的に脱Ub化することで、NF-kappaBシグナル伝達を負に制御し癌化を抑制する。本研究ではCYLDのUSPドメインとK63結合型Ub鎖および直鎖型Ub鎖との複合体の結晶構造解析、さらに変異体を用いた切断活性の速度論的解析を行うことで、CYLDによるK63結合型および直鎖型ポリUb鎖の認識、および切断活性の機構を明らかにする。昨年度の研究成果として、CYLDとLys63結合型Ub2量体、直鎖型Ub2量体との反応中間体の複合体の結晶構造を決定した。得られた結晶構造から、CYLDのUSPドメインが8種類あるUb鎖のうち、どのようにしてLys63結合型と直鎖型Ub鎖のみを切断するのか、さらにLys63結合型Ub鎖と、直鎖型Ub鎖のCYLDによる詳細な認識メカニズムが明らかとなった。さらに、脱Ub化活性を減少させた変異CYLDが、細胞内でNF-kappaBシグナル、およびJNKシグナル伝達にあたえる影響を調べ、脱Ub活性がこれらのシグナル伝達経路に与える影響を明らかとした。反応中間体の構造を、Lys63結合型および直鎖型Ub鎖の両者について明らかとすることに成功したため。必要な実験データはすべて得られたため、論文にまとめ、科学雑誌に投稿する。査読者からの追加実験の指示があれば、それに応える。
芸術作品のインタラクティヴィティに関する総合的研究:鑑賞体験の構造変化をめぐる歴史的分析

本研究においては次のような成果を得た。1.中世の伝説・説話が伝承されてゆく過程における語り手と聞き手の相互作用、および文字による記録がそこに与えた変化の考察、および、中世からルネサンスにいたるポリフォニックな教会音楽における聴取経験と歌唱法の分析をおこなった。そのうえで、宗教による社会統合との協同ないし葛藤のプロセスを明らかにした。2.ルネサンスからバロック時代にかけての、ページェントや祝祭における観衆の役割と「見せ物」の社会的効果の考察、および、オーケストラによるコンサートという聴取形態の成立過程と、そこにおける作曲者、演奏者、聴衆の関係性の変化をめぐる歴史的分析をおこなった。3.ヨーロッパ18世紀の市民文化成立期において、異なる書き手による手紙や日記、文学作品が相互に引用し関係しあってかたちづくっていた、異種混淆した言説空間の双方向的様態を究明した。また、19世紀後半以降のインテリア(私的空間)のデザインをめぐる住文化における建築家と居住者との対立・協調プロセスを、とくにウィーンの動向を中心に分析した。このような西洋の芸術の動向と比較しながら、日本における集団的な競技としての文芸の伝統(連歌、俳句)や茶の湯を、インタラクティヴィティの観点から考察した。4.マルセル・デュシャンやジョン・ケージをはじめとする芸術家たちによる営為が、いかに「芸術」概念の再検討をうながし、鑑賞者の位置にどのような変容をもたらしたかを、その後の現在にいたるインタラクティヴ・アートの動向との関係を視野に収めながら分析した。本年度は研究全体の基礎的作業として、芸術作品のインタラクティヴィティを検証するための芸術史、文化史、社会史、思想史、メディア論などに関連した基礎的な資料を蒐集し、今後への準備としながら、インタラクティヴィティの現代的位相を把握するために、各ジャンルにおける芸術受容経験を実地に調査した。各分担者はこれらの資料を共同利用して、おもにヨーロッパの文化を対象に下記のテーマについて研究を行なった。1.中世の伝説・説話が伝承されてゆく過程における語り手と聞き手の相互作用、および文字による記録がそこに与えた変化を考察した(一條)。2.中世からルネサンスにいたるポリフォニックな教会音楽における聴取経験と歌唱法を分析した(川中子)。3.ルネサンスからバロック時代にかけての、ページェントや祝祭における観衆の役割と「見せ物」の社会的効果が考察された(石光)。4.18世紀の市民文化成立期において、異なる書き手による手紙や日記、文学作品が相互に引用し関係しあってかたちづくっていた、異種混淆した言説空間の双方向的様態を究明すべく、テクスト分析を行なった(杉橋)。5.19世紀における小説というジャンルの興隆や職業的小説家を生み出した社会経済的背景と「読者」の欲望が小説生産にフィードバックされる過程をフランスの小説を素材として分析した(岩佐)。6.19世紀後半以降のインテリア(私的空間)のデザインをめぐる住文化における建築家と居住者との対立・協調プロセスを、とくにウィーンの動向を中心に分析した(田中)。7.オーケストラによるコンサートという聴取形態の成立過程と、そこにおける作曲者、演奏者、聴衆の関係性の歴史的変化を歴史的展望のもとに考察した(長木)。本年度は、引き続き資料・情報の蒐集を行うとともに、初年度の成果を踏まえながら、芸術作品におけるインタラクティヴィティがもつ社会的効果を多層的に分析の対象とした。日本における芸術表現も取り上げ、電子メディアとテクノロジーの飛躍的な発達を背景とした現代における芸術のインタラクティヴィティについても重点的に考察した。具体的には次の通り。1.中世から近世にかけ、文学・音楽・美術が社会的共同体の日常的実践のなかでどのように受容され、「もの」と「ひと」との関係のどんなモデルを作り上げていたか、そのモデルがどんな効果となって社会生活のなかに組み込まれていったか、という点を、宗教による社会統合との協同ないし葛藤のプロセスを明らかにしつつ考察した(一條・川中子)。

2.ヴァーグナーの楽劇に代表されるような総合芸術作品が鑑賞者に対して及ぼそうとした効果を、音楽、歌手の身体表現、舞台空間などの複数の視点から解明し、国民国家の政治体制・政治イデオロギー下における芸術の機能について分析した(石光・杉橋・長木)。3.日本における集団的な競技としての文芸の伝統(連歌、俳句)や、茶の湯のような、他者と交際する空間の一種の舞台化といった現象を、インタラクティヴィティの観点から西洋の芸術・芸能との比較において考察した(杉橋・田中)。4.マルセル・デュシャンやジョン・ケージをはじめとする芸術家たちによる営為が、いかに「芸術」概念の再検討をうながし、鑑賞者の位置にどのような変容をもたらしたかを、その後の現在にいたるインタラクティヴ・アートの動向との関係を視野に収めながら分析した。さらに、電子メディアや情報ネットワークの利用によって芸術が獲得したインタラクティヴィティが、どのような社会的力の表現であり、産業技術や社会経済的諸条件と結びついているのかを、ビデオゲームなどの娯楽ツールをめぐる分析と重ね合わせながら考察した(長木・田中・岩佐・石光)。本年度は、芸術作品におけるインタラクティヴィティがもつ社会的効果について、年度ごとの枠やお互いの領域を越えて、さらに検討を加え、報告書を作成した。具体的なテーマは次の通り。1.中世の伝説・説話が伝承されてゆく過程における語り手と聞き手の相互作用、および文字による記録が与えた変化の解明(一條)。2.中世からルネサンスにいたるポリフォニックな教会音楽における聴取経験と歌唱法の分析(川中子)。3.ルネサンスからバロック時代にかけての、ページェントや祝祭における観衆の役割と「見せ物」の社会的効果の考察(石光)。4.18世紀の市民文化成立期において、文学作品が相互に引用し関係しあってかたちづくっていた言説空間の双方向的様態の究明(杉橋)。5.19世紀における小説というジャンルの興隆や職業的小説家を生み出した社会経済的背景と「読者」の欲望が小説生産にフィードバックされる過程の分析(岩佐)。6.19世紀後半以降のインテリアのデザインをめぐる建築家と居住者との対立・協調プロセスの分析(田中)。7.オーケストラによるコンサートという聴取形態の成立過程と、作曲者、演奏者、聴衆の関係性の歴史的変化(長木)。8.中世から近世にかけての文学・音楽・美術の受容形態と、宗教による社会統合との協同・葛藤のプロセス(一條・川中子)。9.ヴァーグナーの楽劇に代表される総合芸術作品が鑑賞者に対して及ぼそうとした効果と国民国家の政治イデオロギー下における芸術の機能の分析(石光・杉橋・長木)。10.日本における集団的競技としての文芸の伝統と西洋の芸術・芸能との、双方向性の観点からの比較的考察(杉橋・田中)。11.20世紀の前衛芸術による「芸術」概念の再検討と鑑賞者の位置づけの変容、および、芸術やゲームにおけるインタラクティヴィティと産業技術や社会経済的諸条件との結びつきの解明(長木・田中・岩佐・石光)。
免疫応答におけるＳＦＲＰ２の機能解析

SFRP2は競合的にWntを阻害し調節を行っている。Wntシグナルが血液細胞において重要な役割を果たしているが、SFRP2のリンパ球における機能は不明である。今回、SFRP2遺伝子改変マウスを用いてBリンパ球におけるSFRP2の機能解析を行った。SFRP2欠損マウスの脾臓由来Bリンパ球ではBCRシグナルを介したカルシウムシグナルが阻害されていた。カルシウムシグナルはリンパ球の刺激伝達に非常に重要であり、その下流のPLCg2の活性化も阻害されていることから、Bリンパ球の活性化に関与していることが示唆された。今後Bリンパ球の異常活性化のより引き起こされる自己免疫疾患の病態を検討していく予定である。SFRP2 / SDF5はWntシグナルへの競合的拮抗作用により、多くの組織での分化・発達に関与すると考えられている。SFRP2はβ-catenin / serine-threonine kinase glycogen synthase-3 beta(GSK3β)を介在して胚形成に重要な役割を果たしており、同時に、血球系細胞の分化や造血幹細胞の維持、再構築にも関与していることが示唆されている。しかし、詳細な機能解析は未だ十分に行われておらず、特に免疫細胞における機能はほとんど評価されていない。今回我々は、独自に作製したSFRP2/SDF5ノックアウトマウス(KOマウス)を用いて免疫細胞の分化、機能解析を行っている。初年度の目標であるフローサイトを用いた解析を軸に行っており、免疫細胞における分化に関して機能解析を行っている。リンパ球の初期分化には大きな差異を現在認めていない。しかしながら、KOマウスのB細胞がコントロールに比較してより活性化されていることが観察されている。現在この活性化が起きているメカニズムを解析している。カルシウムシグナルはリンパ球の活性化に非常に重要であることから、次年度に施行する予定であったカルシウムシグナルの解析を本年度に前倒しして行い、現在解析を続行中である。興味深いことに、B細胞のカルシウムシグナルが変化していることが示唆された。また更なる解析を実施中であるが、今回の解析でリンパ球ではカルシウムの細胞内流入にSFRP2が関与していることが示唆された。このことから、リンパ球においてカルシウムシグナルに関与しているPLCgammaやNFATなどのリン酸化、脱リン酸化をウエスタンブロットにて解析を行っている。今回のKOマウスを用いて解析により次第にSFRP2遺伝子がどのように免疫細胞の分化、機能に関わっているのか明らかにされつつある。SFRP2はWntシグナルへの競合的拮抗作用により、多くの組織での分化・発達に関与すると考えられており、beta-catenin / serine-threonine kinase glycogen synthase-3 betaを介在して胚形成に重要な役割を果たしている。また同時に、血球系細胞の分化や造血幹細胞の維持、再構築にも関与していることが示唆されているが、免疫細胞における機能は依然分かっていない。今回我々は、独自に作製したSFRP2ノックアウトマウス(KOマウス)を用いて免疫細胞の分化、機能解析を行った。最終年度までの目標達成のために、フローサイトメトリーを用いた解析を軸に行い、免疫細胞、特にBリンパ球に特化して分化と細胞応答における機能解析を行った。その結果、Bリンパ球について骨髄、脾臓においては早期分化能に差異は認められなかった。しかしながら、BCRシグナルを介したカルシウムシグナル伝達の遅延およびカルシウム流入の現象に差異を認めた。カルシウムシグナルはリンパ球において非常に早期の刺激伝達経路であり、それに引き続くシグナル伝達は細胞の活性化やサイトカインなどの産生に関与する。今回の結果より、そのカルシウムの細胞内流入にSFRP2が関与していることが示唆された。そこで、カルシウムシグナルに関与しているPLCgammaやNFATなどのリン酸化、脱リン酸化をウエスタンブロットで解析したところ、PLCgamma2の活性化についてもKOマウスでは異常を認めた。これらのことより、SFRP2がBリンパ球においてBCRシグナルを介して活性を調整していることが示唆された。今回得られた知見を元に、異常なBリンパ球の活性化によって引き起こされる自己免疫疾患などの病態を、BCR刺激伝達物質であるSFRP2を介してコントロールすることが可能であるかについて今後も検討していく。SFRP2/SDF5はWntシグナルへの競合的拮抗作用により、多くの組織での分化・発達に関与すると考えられている。しかし、免疫細胞における機能は依然分かっていない。

初年度の目標であるフローサイトを用いた解析を軸に行っており、免疫細胞における分化における機能解析を行っている。KOマウスのB細胞がコントロールに比較してより活性化されていることが観察されている。現在この活性化が起きているメカニズムを解析している。免疫応答においてサイトカインの産生が重要な機能として考えられるため、現在解析を行っている。種々の刺激剤により脾細胞をin vitroで刺激し、サイトカインに特異的な抗体を用いて産生能を解析している。興味深いことに、現在のところT細胞の早期分化については差異を認めなかったが様々なサイトカインの産生能においては差異を認めている。サイトカイン産生はカルシウムシグナルが活性化し、産生が誘発され行われると考えられることから、この差異はカルシウムシグナルを介するものと推測された。そこで次年度に施行する予定であったカルシウムシグナルの解析を本年度に前倒しして行い現在解析中である。今回のKOマウスを用いて解析により次第にSFRP2遺伝子がどのように免疫細胞の分化、機能に関わっているのか明らかにされつつあり、創薬の対象となりえるのか検討する当初より予定していたカルシウムシグナルアッセイを前倒しして行っており、その結果SFRP2はカルシウムシグナルに関与していることが示唆された。それにより、下流のシグナルの差異をウエスタンブロットにて評価を行っている。現在、最終年度に予定していた解析を含めて予備実験を実施している。また免疫細胞の分化や活性化の評価も予定通り実施できており最終年度に向けて結果を論文化する準備も実施中である。現在、研究成果を公表するために、学会での他の研究者との意見交換を行い、効率よく解析を行う予定である。サイトカイン産生能を比較解析した結果、産生能に差のある傾向が認められたため、当初より予定していたカルシウムシグナルアッセイを前倒しして行っており、その結果SFRP2はカルシウムシグナルに関与していることが示唆された。また予定していた免疫細胞の分化や活性化の評価も予定通り実施できており次年度に向けて研究、解析の準備も着実に施行できている。今後の実験実施において実験実施の順序を組み替える事で、効率よく解析を行う予定である1昨年度と同様にカルシウムシグナルやサイトカイン産生能について解析を行っていく。またカルシウムシグナルはタンパクのリン酸化による活性化に関与することより当初の予定通りタンパク質のリン酸化アッセイを実施している。カルシウムシグナルに関与するNFATsなどのタンパク質のリン酸化をウエスタンブロットなどの手法を用いて比較検討する。またB細胞において重要なカルシウムシグナルのPLCgamma2のリン酸化も検討中である。
少子化・高齢化と経済成長-消費・貯蓄・人的資本・健康資本のマクロ・マイクロ実証-

今年度はマイクロデータを利用し、以下の実証研究を行なった。1職場の喫煙規制が喫煙行動に与える影響の検証2認知症高齢者グループホーム市場で営利・非営利事業者の提供する介護サービスの質の比較3単一効用モデルが日本の家計で成立するかの検証2に関しては、平成17年(2005年)に国際医療経済学会(International Health Economic Association)・日本経済学会・医療経済研究会議で報告した。平成15年(2003年)に都市部に立地する認知症高齢者グループホームに対して、郵送形式によるアンケート調査を実施し、このアンケート調査によって得たデータを使用している。営利事業者と非営利事業者の間で、提供するサービスの質に違いがあるかを、検証している。分析の結果、非営利事業者のほうが質の高いサービスを提供していると考えられる項目が多いことが判明している。3に関しては、東京大学社会科学研究所のデータアーカイブのマイクロデータ、日本版総合社会調査(Japanese General Social Survey)を使用し、家計の意思決定主体が誰であるかによって、家計内資源配分が変わるか、という点に着目し、単一効用モデルが妥当であるかを検証している。分析の結果、妻が家計内の主要な意思決定主体である家計と、それ以外の意思決定方法をもった家計とでは、夫と妻の労働供給に違いがあることが判明している。これは単一効用モデルの棄却を示唆する結果である。上記の論文は、いずれも平成18年(2006年)3月末に提出する博士論文を構成する論文となる。今年度内に投稿した論文に、加齢に伴う消費行動の変化に着目した研究である、「生活習慣と主観的健康観についての実証分析」と「職場の喫煙規制に関する実証分析」(いずれも、井伊雅子氏との共著)がある。前者は雑誌『医療と社会』に既に掲載済みである。後者は雑誌『医療と社会』に掲載予定である。投稿準備中の論文に、「ミクロデータによる消費者行動のコーホート効果・年齢効果・時間効果への分解」と「家計調査・貯蓄動向調査のミクロデータを利用した勤労者世帯不平等度の分析」(いずれも、荒木万寿夫氏・美添泰人氏との共著)がある。2003年度日本経済学会春季大会、2003年度統計関連学会連合大会で報告を行った。この二論文は、今年度末から来年度にかけて修正し、早急に投稿する予定である。学会以外の研究会で報告した論文に、「Unitary modelの検証:共稼ぎ世帯の家計管理と労働供給・タバコ消費」と「介護サービス事業所の機能分化:痴呆性高齢者グループホームの事業所比較」がある。いずれも、東京大学大学院経済学研究科の「実証ミクロフォーラム2003」で報告した。前者は2004年度日本経済学会春季大会で報告を予定しており、後者は現在、修正作業中である。なお、昨年度投稿した論文「高齢化・人的資本と経済成長-高齢化と経済成長の逆U字性について-」は投稿したが、残念ながら、採用不可であった。現在、レフェリー・コメントにそって、問題点を修正しており、再度、査読雑誌へ投稿する予定である。平成16年度は、各論文について、下記のように報告・投稿を行った。2004年6月12日に、日本経済学会(於明治学院大学)で報告した。学会のプログラムでのタイトルは、「単一効用関数家計モデル(unitary household model)の検証:共稼ぎ世帯の家計管理と労働供給、タバコ消費、教養・娯楽」である。現在、査読雑誌への投稿準備中である。2004年6月28日に、「営利・非営利事業所の介護サービスの比較:痴呆性高齢者グループホームについての実証分析」というタイトルで、医療経済研究会(於(財)医療科学研究所)で報告した。現在、査読雑誌へ投稿準備中である。
マイクロコンピュータによる認知障害者の神経心理学的評価と機能訓練に関する研究

本研究は、マイクロコンピュータによる認知検査の開発を目的として、脳損傷の発生機序が異なる脳血管障害者と脳性麻痺患者の二群を対象に、それぞれ独立に認知障害特性を研究した。本年度、脳血管障害者については、初期視覚処理及び作業記憶の障害特性を評価する課題を作成し、この課題の神経心理学的評価について検討した。この課題は,親密性の高い具体物の描画刺激の分割部分をパーソナルコンピュータにより継時呈示し、その全体像が呈示終了後に、何であったかを被験者に同定させるもので、CTとMRIにより損傷部位を特定した右半球及び左半球脳損傷の二群と健常成人群に対し実施した。その結果、部分を継時呈示された刺激の同定が両脳損傷群には困難で、両群とも時間的、空間的統合の障害が作業記憶機構に認められること、特に、右半球損傷群は初期視覚処理機構の障害も併発する可能性が認められた。従って、これらの脳損傷群に視覚刺激を認知させるためには、呈示時間を長くして探索させる機能訓練をする必要があることも示唆された。また、脳性麻痺患者群の研究では、コンピュータを通して認知検査をする際には、安定した残存機能の検出とその残存機能に適した反応入力センサーのフィッティングを必要とすることが明らかにされ、これらのセンサーを活用することで、脳性麻痺患者の認知障害の特性が評価されるばかりでなく、残存機能を通して彼等のバリアフリーを実現するパーソナルコンピュータの活用を機能訓練として取り入れることの重要性が示唆された。本年度は、マイクロコンピュータによる認知的神経心理学検査の開発を行うことを目的として、1.日常物品や人の顔の2次元画像写真を種々の空間周波数バンドパスフィルターにより処理した刺激の同定課題である視覚的解像能検査、2.色形次元からなるターゲット対象を複数の刺激群から検出する視覚的探索課題、3.ターゲット刺激を埋もれ図形から抽出する図地分節検査、4.視覚的空間内でオン、オフする刺激を検出する視覚的注意課題、5.重ね図形に含まれるターゲット刺激の抽出が先行提示刺激により活性化される機能を検査するプライイミング検査の5種類を作成した。そして、視覚的解像能検査は相貎失認患者や右損傷患者の傷害特性を検出する検査、視覚的探索課題と視覚的注意課題は主に半空間失認患者の特性を検出する検査、図地分節検査とプライイミング検査は種々の脳損傷患者群、健常老人群及び健常若年成人群の視覚的体制化機能と短期記憶機能を検出する検査として有効であることを見いだした。さらに、脳性麻痺患者にこれらの検査を適用するためには、彼らの応答反応をマイクロコンピュータに入力する手段としてアップルコンピュータコンピュータ用に開発されたインタフェースKINEXの有効性が確められたので、来年度は脳損傷者用に開発された上記の検査を適用し、彼らが認知機能を診断する方向で研究を進める予定である。また、視覚的探索課題を用いた半空間失認患者の視覚機能障害特性につての研究は、1994年にマドリッドで開催された国際応用心理学会で、視覚的注意課題を用いた脳損傷患者の研究は、第53回日本心理学会においてそれぞれ発表された。本研究は、認知障害者を対象としてマイクロコンピュータによる神経心理学的検査と機能訓練ソフトの開発と評価が目的である。本年度は、脳血管障害者と認知障害特性の検討と脳性麻痺者の生活適用のための機能補償の検討を中心に研究を行った。脳血管障害者群の神経心理学的評価については、利島と吉田が担当した。まず、顔画像の空間周波数特性を変数とした研究(永山・吉田・利島,1995)や仮現運動事態でのプライミング効果にいての研究(吉田・河原・前堂・利島,`1995)から、パソコンによる健常者の知覚特性を明らかにし、吉田は脳損傷者へのパソコンによる認知障害評価ソフトの開発を行った。これらの成果に基づいた認知検査用ソフトを開発して、第53回日本心理学会大会ではパソコンによる脳損傷者の図地知覚障害特性を検出の研究を発表し(柴崎・吉田・利島,1995)、1996年にモントリオールで開催される第21回国際心理学会において、脳損傷者の知覚的体制化障害の研究を発表予定である。

さらに、利島(1995)は、これまでの本研究の成果を踏まえ、脳損傷者の認知障害特性とバリア・フリーの立場からの生活適応について、第53回日本心理学会大会で小講演とシンポジウムを、第21回感覚代行シンポジウムにおいて招待講演を行った。脳性麻痺患者の研究は中邑が担当した。安定した残存機能の検出と反応入力センサーのフィッティングを中心とした機能補償の問題を、認知障害の側面から検討した。その成果は、中邑を中心としたこころリソースブック編集会により発行される「こころリソースブック1995版」として、脳性麻痺以外の種々の障害者のパソコン利用の機能補償のデータベースとして利用されている。本研究は、マイクロコンピュータによる認知検査の開発を目的として、脳損傷の発生機序が異なる脳血管障害者と脳性麻痺患の二群を対象に、それぞれ独立に認知障害特性を研究した。本年度、脳血管障害者については、初期視覚処理及び作業記憶の障害特性を評価する課題を作成し、この課題の神経心理学的評価について検討した。この課題は、親密性の高い具体物の描画刺激の分割部分をパーソナルコンピュータにより継時呈示し、その全体像が呈示終了後に、何であったかを被験者に同定させるもので、CTとMRIにより損傷部位を特定した右半球及び左半球脳損傷の二群と健常成人群に対し実施した。その結果、部分を継時呈示された刺激の同定が両脳損傷群には困難で、両群とも時間的、空間的統合の障害が作業記憶機構に認められること、特に、右半球損傷群は初期視覚処理機構の障害も併発する可能性が認められた。従って、これらの脳損傷群に視覚刺激を認知させるためには、呈示時間を長くして探索させる機能訓練をする必要があることも示唆された。また、脳性麻痺患者群の研究では、コンピュータを通して認知検査をする際には、安定した残存機能の検出とその残存機能に適した反応入力センサーのフィッティングを必要とすることが明らかにされ、これらのセンサーを活用することで、脳性麻痺患者の認知障害の特性が評価されるばかりでなく、残存機能を通して彼等のバリアフリーを実現するパーソナルコンピュータの活用を機能訓練として取り入れることの重要性が示唆された。
異質性を含む参入・撤退分析の新しいアプローチの研究

不況期に1人当たり所得などのマクロ経済的なパフォーマンスを速やかに回復させるには銀行の追い貸しを抑制し負債を負った低労働生産性企業を市場から撤退させるべきであると主張するのがゾンビ企業論である。この議論は現実の経済における生産に不可欠な企業間の信用ネットワークの存在を無視している。本研究ではそれをモデルに導入し,企業の撤退・参入がマクロ経済的なパフォーマンスに及ぶ影響を分析した。その結果,ゾンビ企業論の主張は一般的には成立しないことを確認した。本研究課題は、ゾンビ企業論が有する3つの非現実的な仮定を批判し、その上で低生産性の企業を速やかに市場から撤退させるというゾンビ企業論が推奨する政策の是非を吟味することを目的としている。3つの仮定とは1)新規参入する企業は常に既存企業の生産性より高い、2)需要がマクロ的パフォーマンスに及ぼす影響を考慮していない、3)企業間の信用ネットワークがモデルに組み込まれていないという3点である。こうした仮定に代わって、本研究課題で着目するのは、1)参入する企業の生産性は常に既存企業より高いわけではない、2)現実の需要関数とはゾンビ企業論のように相似拡大的ではなく、飽和点を有していること、しかも飽和点に至るまでの速度が財ごとに異なっている、3)企業間には信用ネットワークが存在する、という3点である。今年度は上記の3点を盛り込んだモデルの構築に取りかかった。新企業の参入はマルコフ過程と呼ばれる確率過程にしたがって行なわれると仮定する。さらにその新企業によって生産される財に対する需要はS字型の関数であると想定し、しかも飽和点に至るまでの速度は時間の経過とともに変化し、さらに財ごとに異なる。また全ての企業は市場競争にさらされていると仮定しているため、全ての企業は労働生産性を上昇させる。各企業の生産性の上昇率は時間と共に変化し、各企業ごとに異なる。結果、需要が飽和側に至るまでの速度の違いによって失業率や賃金率の変化に大きな相違が生じることが明らかになった。企業間の信用を考慮した場合、企業間信用のネットワークの分布の如何にしたがって低生産性の企業を撤退させたときの効果が多く異なることが明らかになった。本研究課題はゾンビ企業論が有する3つの非現実的な仮定を批判し,その上で低生産性の企業を速やかに市場から撤退させるというゾンビ企業論が推奨する経済政策の是非を検証することである。その3つの仮定とは,1)新規参入する企業は常に既存企業より高い生産性を有する,2)需要がマクロパフォーマンスに及ぼす影響を考慮していない,3)企業間信用ネットワークがモデルに組み込まれていないである。昨年度構築した企業間信用ネットワークに関する論文が国際ジャーナルに公刊された。そこでは,企業間および銀行との信用ネットワークを考慮すれば,低生産性の企業を市場から撤退させることが必ずしもマクロパフォーマンスを向上させないことが明らかにされた。また,多部門モデル特有の部門間の調整に関する分析を進めた。既存の構造変化に関するモデルと均斉成長経路の整合性の問題を検討した。均斉成長経路に焦点を当ててしまえば,企業の生産性格差を説くことはできなくなる。したがって,均斉成長を超える何らかの工夫(実行可能な非均斉成長経路の導出)が必要であると思われる。信用ネットワークに関する基本モデルはほぼ完成している。多部門モデルについても改良の方向は定まったように思われる。本研究はいわゆる「ゾンビ企業論」(低生産性のため本来は市場から撤退させられるべき企業が市場に存続し続けることによって平均生産性が低下し,そのことによって経済全体のパフォーマンスが低下してしまうので,低生産性企業を速やかに市場から撤退させるべきであるという議論)の妥当性を批判的に検討することを目的としている。上記の検討をより現実的なモデルで行うため,前年度までに構築したモデルを発展させてヒエラルキー構造が組み込まれている企業間ネットワークを仮定した。具体的には,企業間ネットワークに川上・川下の企業の区別を明示的に導入し,川下企業と川上企業には技術的な相違のみならず契約できる企業数に相違を持たせることで互いに区別されている。さらに,ゾンビ企業論が一般的に仮定するように,新規参入企業は倒産した企業より高い生産性を有していると仮定した。こうした設定の下で,ゾンビ企業論が主張するように,低生産性企業を市場から撤退させた方が経済全体のパフォーマンスが上昇するか検討した。その結果,ゾンビ企業論が主張するように,低生産性企業を市場から撤退させることによって平均生産性を上昇させることは可能であるが,それが必ずしも経済全体のパフォーマンスの上昇をも意味するわけではないことが明らかになった。つまり,価格に対するショックに直面して倒産間際の企業を全く救済せずに市場から撤退させればマクロ的な平均生産性は上昇するが,最終財の産出量は低生産性企業を救済した場合に比べて落ちることがあり得るというゾンビ企業論とは異なる結論が得られた。このような結論が得られた理由は,救済の有無によって構成される生産ネットワークが異なり,ショックの波及メカニズムが複雑になるからである。モデルを洗練させるのに時間を要し、当初今年度に着手する予定であった政策の効果に関する研究が予定より遅れてしまった。

ゾンビ企業論では新規企業の生産性が既存企業のそれよりも常に高いと仮定されている。現実にはそのようなことはあり得ない。新規参入企業の生産性の分布が存在する。このことを組み込んだ信用ネットワークのモデルにおいてゾンビ企業論の政策提言が一般性を有するかどうかを検討する。また実行可能な非均斉成長経路に関する研究を進める。経済政策今年度の遅れを取り戻し、今後は計画通り、企業の生産性の均衡分布に関する研究を進め、シミュレーションに着手する。成果を国際学会で発表し、ブラッシュアップした上で国際雑誌に投稿する。研究代表者と研究分担者のスケジュールを合わせることが困難であったため、研究打ち合わせのための国内旅費の執行が予定通り進まなかったため。研究代表者と研究分担者研究打ち合わせを増やしていく予定である。
アイスコア中の宇宙線生成核種による宇宙線と地球環境の変動史に関する研究

過去72万年の記録を保持している南極アイスコア中の宇宙線生成核種Be-10,Al-26,およびCl-36を,加速器質量分析の手法により測定した。その結果,様々な年代領域において,これらの核種の生成量の変動と,太陽活動,地球磁場,および地球の中緯度地域の気候の変動と関係する証拠を多数つかんだ。平成19年度は,東京大学および筑波大学の加速器質量分析システムを利用し,計1,000サンプルにも及ぶ^<10>Be,^<26>AI,^<36>Clのデータを取得し,以下のような知見を得た:1.^<10>Beの分析1)歴史時代の太陽活動極小期として有名なマウンダー極小期とその周辺を対象に,単年分解能での^<10>Beの分析を行い,Schwabeサイクルに相当する^<10>Be濃度の変動周期を見出した。2)1万8千5百年前から1万5百年前を対象に1020年の時間分解能で^<10>Beの分析を行い,^<10>Beフラックスの変動は大局的にはグリーンランドアイスコアと同様であることを見出した。3)4万年前の年代に相当するドームふじ第一期深層コアの深度700850mについて,約40試料の^<10>Be分析を行い,バックグラウンドの2倍程度の明瞭な^<10>Beピークが,ほぼ期待される深度(790m付近)および形状で検出された。4)Termination IIのスタートからMIS5e(およそ14万年前からおよそ12万年前)にかけて,数10年分解能での^<10>Be分析を行った結果,この時代の^<10>Beフラックス変動が,地球磁場強度変動と太陽活動の二つの要素のみで説明できる可能性が示された。5)50cm毎に採取された2400m以深のSaw dust試料を対象に,これまでに計300試料の^<10>Be分析を行い,50万年前から72万年前の^<10>Beフラックスと,海底堆積物から復元された地球磁場強度変動との相関関係を見出した。2.^<36>Clの分析2,400m以深(MIS8以前)の層準の^<36>Cl分析を行い,氷床コア中の^<36>Clフラックスは,年代軸に対して^<36>Cl(半減期30万年)の放射壊変減衰の理論曲線と調和的であることを確認した。3.^<26>Alの分析最終氷期最盛期(MIS2)以降で,^<26>Al/^<10>Be比が1.7×10^-3の一定した値を示すことを見出し,これが^<26>Al/^<10>Be年代決定の初期比として利用できる可能性が示唆された。平成20年度も,東京大学と筑波大学の加速器質量分析システムを利用して, ^<10>Be, ^<26>Al, ^<36>Clのデータを取得し,以下のような知見を得た.1. ^<10>Be 1)紀元0年から紀元前1000年にかけて^<10>Beの分析を行い,平成19年度までの成果と合わせて,過去3000年間の^<10>Be記録を得た.その結果,過去3000年間の^<10>Be変動が,年輪から復元された^<14>Cの生成率変動と極めて良く一致することが明らかになった.またこの変動が北半球中緯度のモンスーン変動と有意な相関を示すことを見出した.2)最終氷期最盛期(1万8千年2万4千年前)を対象に^<10>Beの分析を行い,この期間の^<10>Beフラックスに,これまで全く知られていない複数の増大ピークがあることを見出した.3)最終間氷期の^<10>Be分析を継続し,太陽活動の200年周期変動が,少なくとも13万年前には認められることを明らかにした.4)30万年前以前について,数100年分解能で^<10>Beの分析を行い,複数の宇宙線イベントを発見するとともに,これらと地磁気イベントと確かな相関を見出した.2. ^<36>Cl 1)新たに導入されたイオン源により, ^<36>Clの分析が促進された.その結果,散点的ながらもコア全体像が明らかになり, ^<36>Clフラックスが年代軸に対して放射壊変減衰に従った分布を示すことが確定した.また,最終退氷期(12万年前)の気候激変期において, ^<36>Clの変動が大気中での水蒸気輸送の変化を表す可能性が示された.2)4万年前の地磁気イベント時の^<36>Clを分析し,その変動傾向が^<10>Beや^<26>Alと大きく異なることを見出した.3. ^<26>

Alコア浅層部のいくつかの層準の連続^<26>Al分析と,コア深層部の散点的な^<26>Al分析を行い,それぞれの^<26>Al/^<10>Be比が,初期比1.7x10^<-3>と放射壊変減衰に従った分布を示すことを見出した.前年度に引き続き,東京大学と筑波大学の加速器質量分析システムを利用して,^<10>Be,^<26>Al,^<36>Clのデータを取得し,以下のような知見を得た:1)完新世のうち,44005400年前と950010500年前の^<10>Beを分析した結果,^<14>Cの生成率曲線とほぼ一対一で対応する変動曲線が得られた。これにより,54009500年前を除く完新世の約2/3の期間について,ドームふじアイスコアと他の古気候記録との詳細対比が可能となった。2)最終氷期や最終間氷期の^<10>Be分析を継続した結果,太陽活動変動に由来する可能性のある百数百年周期の^<10>Be変動を,継続して確認することができた。3)前年度までに発見された6768万年前の宇宙線イベントに注目して,^<10>Beの高時間分解能(30年)分析を開始した。その結果,いくつかの^<10>Beのスパイクが見出された。4)コア深層部での^<26>Alの分析を継続し,前年度に示唆された^<26>Al/^<10>Be初期比の長期一定性を,より詳細に確認できた。
網膜虚血保護剤の効果についての電気生理学的研究

目的:Prostaglandin E_1・α-cyclodextrin (PGE_1)は網脈絡血管拡張および血流増加作用を有するとともに、細胞膜保護(ライゾーム膜安定化、活性酸素産生抑制)作用も有している。PGE_1の網膜虚血保護作用について網膜電図(ERG)を用いて検討した。方法:実験1「PGE_1の正常網膜に及ぼす影響」有色家兎を不動化した後にERGを記録した。続いて、PGE_1(10.0μg/kg)の生理食塩水溶液を静脈注射により60分間点滴投与後に、5時間目までは1時間毎に、その後は24、48時間、および1週間後にERGを記録した。実験2「PGE_1の虚血網膜に対する影響」上記と同様の薬剤点滴開始30分後から、眼圧を130mmHgに60分間上昇させて眼虚血を負荷し、虚血前、虚血中、虚血後のERGを上記と同じ時間、およびその後1週間毎に3回測定した。虚血前の振幅に対する虚血解除後の振幅を回復率とした。各実験ともに、生理食塩水と同量投与した例を対照群とした。結果:実験1、ERGのa、b、c各波の振幅は薬剤投与の前後で変化なく、対象群との間にも有意差はなかった。実験2、a、b波の振幅の回復率は、対照群と比較して有意に大きかった。結論:今回用いた濃度のPGE_1自体では、正常網膜のERGに影響を及ぼさなかった。他方、虚血を負荷した場合には、PGE_1投与群の虚血後のERG振幅の回復率が対照群よりも良好であったことから、本剤は網膜虚血障害に対する保護作用を有することが推察される結果を得た。以上の内容について、平成7年12月に奈良市で開催された臨床視覚電気生理学会にて報告した。