hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体インピーダンス測定法を用いた歯周維織の性状分析

この変化傾向の定量的評価によって歯の動揺度のより客観的な把握が可能と考えられるので、今後、資料数を増加し、さらに分析を進める。歯の機械インピ-ダンス測定法について昭和63年度に測定装置の構成を行い予備実験を行った。平成元年度は測定プログラムの改良、解析法の改良を行い本解析法の完成を見た。これをもとに、我々は歯根膜を中心とした歯周組織の性状を知る手段として歯の機械インピ-ダンス測定法の臨床応用の検討を進めた。解析項目を以下に示す。1:正常歯の日内変化について2:正常歯の経日変化について3:矯正的に移動する歯の経日的な変化について日内変化、経日変化における動力学モデルの各パラメ-タ値の変化は20%以下の範囲であることが推測された。成人における矯正的な歯の移動に伴う各パラメ-タ値の変化では、移動開始後714日の間に約50%の低下を観察した。たとえば、ある症例ではc1は60%、c2は30%、kは40%の低下かを示した。現在進行中の検討事項は次のとおりである。当測定システムの解析部分には、測定で得た歯の機械インピ-ダンスを歯の機械モビリティに変換し、その周波数スペクトルに対して、Nogesらの提唱した動的力学モデルの各パラメ-タをカ-ブフィッティングによって決定するデ-タ解析操作が含まれている。検討の結果カ-ブフィッティング過程の操作手順により最終的に得られる各パラメ-タ値にばらつきの生じることが判明した。この最終的な解析操作の改良と規格化により、パラメ-タ値の信頼性の向上をはかるために種々検討を加えている。矯正的な歯の移動を行う際には、移動される歯の歯周組織の状態を推定し、さらに歯の移動に伴って経時的に組織の性状がどのように変化していくのかを知って、与える矯正力を適正に決定するための指標を得ることが重要である。この目的のために我々は、機械インピ-ダンス測定法を応用した歯周組織の粘弾性特性測定装置を用いて、矯正的な歯の移動に伴う歯周組織の変化を生体に対し非侵襲的にとらえるための検討を行っている。本年度は前年度までの検討結果をふまえて、成人例を被験対象として、より臨床的な研究を行った。1.正常な歯周組織を持つ歯および矯正治療中の歯を被験対象とした、歯周組織の粘弾性特性測定装置の測定の再現性の検討。2.正常な被験歯の歯周組織の粘弾性特性の日内変動、経日変動について。3.矯正的な歯の移動に伴う歯周組織の粘弾性特性の変化と歯の移動様相について。測定の再現性は、変動係数でほぼ5%以下であり良好であると考えられた。また正常歯の日内変動は変動係数が7%以下、経日変動では9%以下であった。矯正的な歯の移動と歯周組織の粘弾性特性の変化については、歯の移動初期4週間では、歯の移動に伴う組織の反応は、臨床上正常歯と判断された同名歯であってもそれぞれ歯によって異なることが明らかに認められた。また矯正的な歯の移動中、歯周組織の粘弾性特性の一時的な上昇(ピ-ク)が歯の移動の停滞期間の開始時期に一致して出現することが認められ、その関連性が強く示唆された。以上本研究の一連の結果は、矯正的な歯の移動に伴う歯周期組織の粘弾性特性の変化を検討することによって、当該歯周組織の性状を推測するための臨床上有効な指標が得られる可能性を示した。
液液スラグ流を用いた生成粒子径分布の柔軟な制御が可能な微粒子合成プロセスの開発

本研究では、「液液スラグ流を用いた生成粒子径分布の柔軟な制御が可能な微粒子合成プロセスの開発」を目指し、プロセス設計のためにスラグ形状を予測可能な無次元相関式の提案および円管内スラグ流の圧力損失推算式の提案を行うとともに、実際に微粒子連続生成実験を行い生成粒子径分布の制御可能性を明らかにする。今年度はシリコンオイルとグリセリンを用いて内径13 mmの円管内に形成させた液液スラグ流について、高速度カメラを用いた画像解析によりスラグ形状を抽出し、形状予測の無次元相関式を導出した。分散相スラグを回転楕円体と円錐台で近似し、各立体の代表長さを液物性と操作条件から予測可能にした。さらにスラグ長さおよび分散相と連続相の長さ比を予測可能にした。以上より、液物性と流量を変数とする、任意の系に適用可能なスラグ形状予測式を提案することができた。今後、提案した形状予測式の適用範囲を確認する予定である。また形状予測式を利用して、既往のモデルでは困難な任意の系での圧力損失を予測可能な圧力損失推算式について検討する予定である。また、形状予測の検討と並行して、シリカ合成をモデル系として微粒子合成実験を行った。反応溶液を分散相、不活性流体を連続相として液液スラグ流を形成させ、生成したシリカ微粒子の粒子径分布をSEMによる画像解析により求めた。滞留時間を一定として比較すると、流速の増加に伴い平均粒子径が増大し、CV値は減少し単分散性が向上した。よって、反応液スラグ内部の循環流による混合促進の効果があったものと考えられる。H30年度の計画であったスラグ形状予測式の導出に成功した。ただし、重力が大きな影響を及ぼす場合が明らかになるなど、計画段階では想定していなかった現象も見られたため、予測式の妥当性の検証に用いることのできた流体の種類がやや少なかった。また、反応管材質がスラグ形成に及ぼす影響についてはまだ検討していない。よって、形状予測式の適用範囲については追加の検討が必要であると考えられる。一方、計画ではH32年度に予定していた粒子合成実験に着手した。スラグ速度の変化による生成粒子径分布の変化を確認することができ、分散相スラグ内部の流動が生成粒子に大きな影響を与えることが示唆された。重力が分散相スラグに及ぼす影響、微小流量での流量制御の難しさ、SEM観察のためのサンプル作製時の乾燥条件の調整および粒子径分布測定の難しさ、など複数の実験上の課題点が明らかになったため、早急に改善し、より広範囲な実験条件において粒子合成を行えるようにしたい。流体種類および反応管材質を変更し、すでに提案した形状予測式の妥当性と適用範囲について追加の検討を行う。とくに、H30年度の実験を通じて反応管材質がスラグ形成に影響を及ぼす可能性が明らかになったため、新たに実験を追加し、スラグ形成や内部循環流の混合効果に及ぼす影響を明らかにする必要があると考えている。また、H30年度は研究室に既設のズームレンズおよび高速度カメラを用いて可視化実験を行ったが、実験条件の変更に伴い必要性が生じた場合にはズームレンズを新たに購入し、正確な形状データを取得する。H31年度は計画通り圧力損失推算式の導出を行う予定である。まずはH30年度に形状予測に成功しているシリコンオイルーグリセリン水溶液系を対象とし、圧力損失の測定実験を行う。また、微粒子合成実験はH32年度に本格的に行う予定であるが、H30年度の予備検討で実験操作上の課題点が複数抽出されたため、対応策を検討する。とくにSEMによる観察が困難であったため、レーザー回折散乱式の粒度分布計の適用可否を検討する。

ただし、重力が大きな影響を及ぼす場合が明らかになるなど、計画段階では想定していなかった現象も見られたため、予測式の妥当性の検証に用いることのできた流体の種類がやや少なかった。また、反応管材質がスラグ形成に及ぼす影響についてはまだ検討していない。よって、形状予測式の適用範囲については追加の検討が必要であると考えられる。一方、計画ではH32年度に予定していた粒子合成実験に着手した。スラグ速度の変化による生成粒子径分布の変化を確認することができ、分散相スラグ内部の流動が生成粒子に大きな影響を与えることが示唆された。重力が分散相スラグに及ぼす影響、微小流量での流量制御の難しさ、SEM観察のためのサンプル作製時の乾燥条件の調整および粒子径分布測定の難しさ、など複数の実験上の課題点が明らかになったため、早急に改善し、より広範囲な実験条件において粒子合成を行えるようにしたい。流体種類および反応管材質を変更し、すでに提案した形状予測式の妥当性と適用範囲について追加の検討を行う。とくに、H30年度の実験を通じて反応管材質がスラグ形成に影響を及ぼす可能性が明らかになったため、新たに実験を追加し、スラグ形成や内部循環流の混合効果に及ぼす影響を明らかにする必要があると考えている。また、H30年度は研究室に既設のズームレンズおよび高速度カメラを用いて可視化実験を行ったが、実験条件の変更に伴い必要性が生じた場合にはズームレンズを新たに購入し、正確な形状データを取得する。H31年度は計画通り圧力損失推算式の導出を行う予定である。まずはH30年度に形状予測に成功しているシリコンオイルーグリセリン水溶液系を対象とし、圧力損失の測定実験を行う。また、微粒子合成実験はH32年度に本格的に行う予定であるが、H30年度の予備検討で実験操作上の課題点が複数抽出されたため、対応策を検討する。とくにSEMによる観察が困難であったため、レーザー回折散乱式の粒度分布計の適用可否を検討する。H30年度の実験条件の範囲では、研究室に既設のズームレンズおよび高速度カメラを使用可能であったため、計画より物品の購入が少なかった。H31年度は実験条件範囲を拡大するため、購入の可能性がある。また、H30年度は学会発表を行わなかったため、旅費の使用がなかった。H31年度は学会発表を行いたいと考えている。
市場経済形成期における村落的共同性の日欧比較研究

本研究では、1719世紀近世日本における村落社会(長野県上塩尻村ほか)を基準として、1618世紀におけるイングランド村落社会(ケンブリッジシャー)と北西ドイツ村落社会(東部北海沿岸地方)とについて、現地の研究者の協力を得て、実証的比較研究を行った。近世日本村落を構成した共同性の重層的構造からみると、1618世紀の英独両農村社会の事例については、史料制約性による直接比較の困難性があり、従来共同体とされてきた「村落」や「家族」についての再解釈が必要であり、従来親族ネットワークやサーバント制度、そしてマルク共同体等土地共有共同体の再検討が必要であることが確認された。本年度は、実施計画にもとづいて、以下のような調査と研究を行い、継続的な研究であるため、学会報告、研究成果の論文・図書等による公表等もおこなうことができた。1)2009年8月にイギリス(ケンブリッジ州のウィリンガム教区)の歴史資料調査を行い(ケンブリッジ州公文書館、ケンブリッジ大学附属図書館、ケンブリッジ市民図書館)、教区を越えた親族ネットワークとフェンの利用に関わる共同関係に関する史料の存在を確認した。2)2010年2月にドイツ(ハノーバー州オスナブリュックおよびハノーバー)の現地の歴史資料調査を行い(ハノーバー州立図書館等)、農村社会における居住構造に規定された家族構造や堤防管理組合の共同性に関する史料等について見通しをつけた。3)比較研究のための分析軸となる上塩尻村の共同性の構造についての研究は、a)佐藤隆一家文書の整理(目録作成とデータベース化)および資料撮影の作業を進め、b)従来の研究成果を元にして、世界経済史学会報告(ユトレヒト、8月)、日本村落研究学会での報告(京都府綾部市、11月)等の学会報告を行い、c)共同性の構造を「飢饉」の切り口から総合的に考察した著作の出版刊行(『飢饉・市場経済・村落社会ー天保の凶作からみた上塩尻村ー』刀水書房、2010年3月)等を行った。4)関連する資料調査を上田市立博物館、および新潟県西蒲区旧福井村・旧中郷屋村を中心に実施することによって、日本の村落的共同性の実態に関する知見を拡大させた。本年度は、実施計画にもとづいて、以下のような調査と研究を行い、同時に研究会、学会報告等を通じて研究成果の公開を逐次実施した。1)海外調査・研究会・学会報告:9月1718日にイギリス(ケンブリッジ州のウィリンガム教区)の歴史資料第二回調査を行い(公文書館・市民図書館)、あわせて現地チーム(M・スパフォード教授等)と日英の共同性に関する研究会を開催した(ドイツ踏査は次年度順延)。研究成果を飢饉や災害と関連づけながら、4月にヨーロッパ社会科学歴史学会(ESSHC, 2010 in Ghent, Belgium)、9月にヨーロッパ農村史学会(Rural History 2010、UK.ブライトン)等で報告し、それぞれ関心を持つ研究者からの貴重な意見を受けた。2)国内調査・研究会・国内学会報告:前年度に引き続いて比較研究の分析軸となる上塩尻村の共同性に関する研究として、a)佐藤隆一家文書の整理(目録作成・データベース化・資料撮影)作業、b)研究会と現地調査(5月・10月、2011年2月)、c)研究成果の国内学会等報告として、社会経済史学会第79回大会パネル(関西学院大学、6月)、名古屋・オクスフォードセミナー(名古屋大学、9月)、近世史サマーセミナー(大阪、10月)、社会経済史学会東北部会パネル(12月)、日本村落研究学会(長野県上田市、11月)、d)社会的貢献として、上塩尻今昔の会(上田、9月)等での報告を実施した。総じて、調査と研究会を通じて研究の深化を図りつつ、学会等での報告・ディスカッションを中心に、内外の研究者の間で日本と西洋の村落的共同性の実態について相互理解を深めることが出来た。本年度は、本研究の最終年度であり、調査研究は研究計画に基づいて実施した。ただし震災の影響で実際の調査・研究活動は交通機関が回復した5月以降となった。研究成果は定例の研究会において検討し、それらを学会報告およびコンファランス時に総括した。定例の研究会(6月、7月、8月、12月、2月)および、自治村落論に関する特別研究会(大鎌邦雄氏、12月)を通じて日本の村落論に関する研究を深化させることができた。資料調査は上田市(上塩尻・秋和・下塩尻)と新潟市(角田浜・中郷屋)を中心に実施した。特に上田市では、上塩尻村の史料調査を進める中で新たに隣村秋和村(中島家)と下塩尻村(母袋家)に所蔵されていた勤政期庄屋文書を発見し、その調査・整理・撮影の作業を実施することができた。

これによって、比較の準拠枠となる日本の村落的共同性の構造分析を更に深化させることが可能となり、研究プロジェクトを前進させる大きな足がかりとなった。海外比較研究に関しては、他の科研費研究(「西洋における『家』の発見」、科研費基盤研究B、研究代表者:高橋基泰)と合同で開催した国際コンファランス(2011年9月21日東京、9月25日京都、2012年2月17日UK・ケンブリッジ、2月20日ドイツ・ミュンスター)において報告と検討を重ねることが出来、参加した現地の歴史研究者(ケンブリッジ大学:クレイグ・ムルドリコー氏、ジャニーヌ・マエグレイス氏、ミュンスター大学:ウルリッヒ・フィスター氏、ハレ大学ゲオルク・フェルティッヒ氏等)の知見を踏まえて、日本の家村的村落的共同性を基準とした比較の作業を行うことができた。海外調査は、追加の調査を2月にケンブリッジ州立資料館とおよびクロッペンブルク・ムゼアムドルフで実施し、その成果の一部を現地での検討会においてとりあげることが出来た。また研究成果公開として、学会報告(日本村落研究学会10月29日)、市民向けの研究成果報告会(新潟市中郷屋3月18日)等で行った。なお、研究成果は、今後HPを通じて順次公開していく予定である。
Stat1機能獲得型変異ノックインマウスを用いた感染症発症の分子病態解析

STAT1機能獲得型(GOF)変異を持つ患者の病態を解析するために、ヒトと相同性のあるSTAT1-GOF変異(R274Q変異)を導入したノックインマウス(GOF-Stat1 R274Qマウス)を作製し、その機能解析を行っている。直接的な免疫応答の評価のため、Th17細胞が豊富に存在するマウス小腸の粘膜固有層リンパ球を対象に解析を行った。前年度、GOF-Stat1 R274QマウスではIFN-γ刺激によるT細胞でのSTAT1のリン酸化亢進、およびIL-17産生低下を認めたこと、C. albicansを経口投与した感染3週後の解析から、野生型マウスと比較して、T細胞からのIL-17産生およびRORγt発現抑制を認めたことから、本ノックインマウスが患者と類似の表現型を呈することが示唆される結果を得ていた。本年度は、IL-17産生障害に至る詳細について調べることにした。ノックインマウスの糞便中でのC. albicans DNA量の増加がみられたことから、C. albicansへの易感染性を反映していると考えられた。さらに、Th17細胞の分化障害の原因を検索するために、その分化に関連する遺伝子としてTbx21、Ifngr1、Il27ra、Stat3、Socs3の発現を評価したところ、C. albicans感染後においてGOF-Stat1 R274QマウスでT細胞におけるTbx21の発現上昇を認め、併せてTbx21にコードされるT-betの発現増加も見られた。T-betはRORγtの抑制因子の一つとして知られていることから、GOF-Stat1 R274QマウスでのTh17細胞の分化障害に関与していると考えられた。GOF-Stat1R274Qマウスにおいて、定常化及びC. albicans感染下での解析において、T細胞でのSTAT1リン酸化亢進、Th17細胞及びIL-17A産生障害、C. albicansへの易感染性など、STAT1-GOF変異を持つ患者と同様の表現型が観察された。また、感染下においてT細胞でのTbx21及びT-betの発現の上昇を認めたことより、本疾患でのTh17細胞の分化障害の一因を明らかにすることができたと考える。以上より、研究課題は順調に進行していると言える。マウスおよびヒトのサンプルを用いてRNA-seqを行い、網羅的な遺伝子発現プロファイルを評価する。また、本研究をまとめ論文投稿をする予定である。ホモ接合型Stat1 R274Q/R274Qノックインマウスを用いて、定常状態あるいはカンジダ感染下で表現型を解析し、ヒト慢性皮膚粘膜カンジダ症(CMCD)患者と類似の表現型を呈するか検討した。患者では、STAT1機能獲得型変異により、IFN-γ刺激に対しSTAT1の過剰なリン酸化を認める。ノックインマウス胎児由来線維芽細胞をIFN-γで刺激したところ、ヒトと同様にリン酸化の過剰亢進を認めた。また患者は、臨床的特徴としてTh17細胞減少を呈する。そこで、Th17細胞が豊富に存在する小腸の粘膜固有層リンパ球を定常状態で解析したところ、野生型と比較して、ノックインマウスではStat1蛋白の増加、IL-17A産生細胞の減少を認めた。続いてカンジダへの易感染性を評価するため、C.albicansを経胃投与し、感染3週後の粘膜固有層リンパ球を解析した。野生型では非感染下と比べ、IL-17A産生細胞およびRORγt発現の増加を認め、カンジダ感染に対する免疫応答を示した。一方、ノックインマウスではIL-17A産生細胞およびRorγt発現は野生型と比較して有意に低値を示し、IL-17産生障害が明らかとなった。C.albicans感染後の小腸上皮細胞を用い、IL-17Aにより誘導される抗菌ペプチドであるβ-defensin3の定量を行ったところ、ノックインマウスでは発現低下が見られ、IL-17A産生低下を反映する結果と考えた。以上の結果より、今回作製したStat1ノックインマウスはCMCD患者の表現型と類似性を認め、疾患モデルマウスとなると考えた。このマウスではTh17細胞の主要転写因子Rorγtの発現が低下するなどの興味深いデータも得られており、今後、IL-17産生障害が生じる機構について詳細な解析を行うとともに、カンジダ以外の病原菌に対する感染とその制御機構についても検討したい。本年度は、ホモ接合型Stat1 R274Q/R274Qノックインマウスを用いて、定常時の表現型の確認、およびカンジダ感染による表現型の確認を行った。その結果は、ヒト慢性皮膚粘膜カンジダ症の表現型と類似しており、Th17細胞の減少、IL-17A産生障害を認めた。今回作製したノックインマウスはヒト疾患モデルマウスとして有用であることが考えられ、研究課題は順調に進行しているといえる。

前年度、GOF-Stat1 R274QマウスではIFN-γ刺激によるT細胞でのSTAT1のリン酸化亢進、およびIL-17産生低下を認めたこと、C. albicansを経口投与した感染3週後の解析から、野生型マウスと比較して、T細胞からのIL-17産生およびRORγt発現抑制を認めたことから、本ノックインマウスが患者と類似の表現型を呈することが示唆される結果を得ていた。本年度は、IL-17産生障害に至る詳細について調べることにした。ノックインマウスの糞便中でのC. albicans DNA量の増加がみられたことから、C. albicansへの易感染性を反映していると考えられた。さらに、Th17細胞の分化障害の原因を検索するために、その分化に関連する遺伝子としてTbx21、Ifngr1、Il27ra、Stat3、Socs3の発現を評価したところ、C. albicans感染後においてGOF-Stat1 R274QマウスでT細胞におけるTbx21の発現上昇を認め、併せてTbx21にコードされるT-betの発現増加も見られた。T-betはRORγtの抑制因子の一つとして知られていることから、GOF-Stat1 R274QマウスでのTh17細胞の分化障害に関与していると考えられた。GOF-Stat1R274Qマウスにおいて、定常化及びC. albicans感染下での解析において、T細胞でのSTAT1リン酸化亢進、Th17細胞及びIL-17A産生障害、C. albicansへの易感染性など、STAT1-GOF変異を持つ患者と同様の表現型が観察された。また、感染下においてT細胞でのTbx21及びT-betの発現の上昇を認めたことより、本疾患でのTh17細胞の分化障害の一因を明らかにすることができたと考える。以上より、研究課題は順調に進行していると言える。ヒト検体およびマウス検体でのRNA-Seqの解析を行い、遺伝子発現プロファイルに関して両者の比較を行う。また、C.albicansへの易感染性のより詳細な分子機構を解明するために、感染早期の評価やサイトカイン刺激の反応性の比較を行っていく方針である。さらに、カンジダ以外の細菌、ウイルス、マイコバクテリアなどの病原菌を感染させ、どのような免疫応答がされているのか詳細に検討する。マウスおよびヒトのサンプルを用いてRNA-seqを行い、網羅的な遺伝子発現プロファイルを評価する。また、本研究をまとめ論文投稿をする予定である。RNA-Seqを行うために、次年度に経費を残した。
動脈硬化度および内膜依存性血管拡張特性評価のための局所脈波速度計測法の開発

本研究課題における主な方法論として、2cmまでの近接した微小距離2点間において測定した超音波ドプラ信号同士の直接復素相互相関処理を行うことにより、高精度の時間・速度分解能で脈汲の伝播時間を計測する局所脈波速度法を新たに考案した。次に、この方法の高精度化を図って、動脈硬化度のスクリーニングおよび治療の評価などに使用できるような、そしてまた内膜依存性血管拡張作動物質による急性及び慢性的影響を評価可能なような、研究用一体型装置を試作開発した。複数部位でドプラ信号を同時に得るための探触子および得られたドプラ信号間の相互相関係数演算部を有する超音波信号解析装置を試作し、局所脈波速度計測法の妥当性に関し検証した。健常例にて大動脈起始部、頚動脈,腹部大動脈、腸骨動脈などの従来の部位だけでなく,腎動脈や上腕動脈,膝窩動脈,足背動脈などでの局所脈波速度を計測した。これらの成績から、再現性、ばらつき度、操作性などに未だ難を残していることが確認され、試作装置システムの改良を継続した。動物実験にてシステムの妥当性と制度の検証を重ねた。動脈硬化うさぎを用いて,局所脈波速度計測にあわせてNOの測定を行って内膜依存性血管拡張特性評価を行うべく基礎実験を行った。2点間距離を変えて行った局所脈派速度は、正常血管では長さに関わらず一定値をとり、動脈硬化血管では正常に比し高値であったが、硬化度の均質性によってばらつきが大きかった。acetylcholine (Ach)による血管拡張はL-NAMEによって抑制され、さらにL-arginineの追加により拡張性が再出現するが、動脈硬化うさぎでは脈派速度が速く拡張度の低下していることが示唆された。血管内膜拡張特性の評価法としての局所脈派速度計測法はその妥当性を明らかにし得たが、再現性・操作性に問題点を指摘でき、今後の課題と考えられた。代表者らは、2cmまでの近接した微小距離2点間において測定した超音波ドプラ信号同士の直接複素相互相関処理を行うことにより、高精度の時間・速度分解能で脈波の伝播時間を計測する局所脈波速度法を新たに考案した(特許権出願/超音波装置、特許出願番号:04-261111号、:05-51669号、:05-51670号、:07-182435号)。本研究の目的は、この方法の高精度化を図って、動脈硬化度のスクリーニングおよび治療の評価などに使用できるような、そしてまた内膜依存性血管拡張作動物質による急性及び慢性的影響を評価可能なような、研究用一体型装置を試作開発することである。本年度は、これまでの準備段階での成果を引継いで、複数部位でドプラ信号を同時に得るための探触子および得られたドプラ信号間の相互相関係数演算部を有する超音波信号成績装置を特注し、一体型装置を試作した。しかしながら、一部動作に不都合が生じたため、再度改訂作業中である。そこで当面は既存のカラードプラ装置に改良を加え、局所脈波速度計測法の妥当性に関する検証を継続した。健常例にて大動脈起始部、腹部大動脈、腸骨動脈、腎動脈、頚動脈など複数カ所での局所脈波速度を計測して、性別、年代別正常値を明かとするため例数を増加させている。さらに、加令変化の部位別パターンにつき、データ解析を進めている。また、糖尿病患者を対象に局所脈波速度を計測し、これにACE-Iを投与して経過追跡し、脈波速度計測にあわせてNOの測定を行って内膜依存性血管拡張特性評価を行うべく臨床成績を集積中である。

既に約100例の経時的追跡を進行中である。代表者らは、2cmまでの近接した微小距離2点間において測定した超音波ドプラ信号同士の直接復素相互相関処理を行うことにより、高精度の時間・速度分解能で脈波の伝播時間を計測する局所脈波速度法を新たに考案した。本研究の目的は、この方法の高精度化を図って、動脈硬化度のスクリーニングおよび治療の評価などに使用できるような、そしてまた内膜依存性血管拡張作動物質による急性及び慢性的影響を評価可能なような、研究用一体型装置を試作開発することである。昨年度は、複数部位でドプラ信号を同時に得るための探触子および得られたドプラ信号間の相互相関係数演算部を有する超音波信号解析装置を試作した。今年度は、一部動作に不都合が生じた部分の改訂作業を進め,既存のカラードプラ装置に改良を加え、局所脈波速度計測法の妥当性に関する検証を継続した。健常例にて大動脈起始部、頚動脈,腹部大動脈、腸骨動脈などの従来の部位だけでなく,腎動脈や上腕動脈,膝窩動脈,足背動脈などでの局所脈波速度を計測して、性別、年代別正常値を明かとするため例数を増加させている。さらに、加令変化の部位別パターンにつき、データ解析を進めている。また、動脈硬化うさぎを用いて,局所脈波速度計測にあわせてNOの測定を行って内膜依存性血管拡張特性評価を行うべく動物実験成績を集積中である。昨年度までに、複数部位でドプラ信号を同時に得るための探触子および得られたドプラ信号間の相互相関係数演算部を有する超音波信号解析装置を試作し、局所脈波速度計測法の妥当性に関する検証した。健常例にて大動脈起始部、頚動脈,腹部大動脈、腸骨動脈などの従来の部位だけでなく,腎動脈や上腕動脈,膝窩動脈,足背動脈などでの局所脈波速度を計測した。また、動脈硬化うさぎを用いて,局所脈波速度計測にあわせてNOの測定を行って内膜依存性血管拡張特性評価を行うべく基礎実験を行い所定の成果が得られた。現在これらを解析中である。
自然災害リスクに対する危険回避行動と地価形成:理論と水害による実証

本研究プロジェクトは,自然災害リスクと不動産価格形成について3つの研究成果を生み出している。第1に,研究代表者と研究分担者が継続的に行ってきた東京都下の地震リスクと地価,あるいは家賃の関係について実証的な分析を行ってきたものが,当該分野で重要な英文査読論文として採択された。Nakagawa, Saito, and Yamaga(2007,forthcoming in Japanese Economic Review)では,地震リスクの分だけ地価が割り引かれ,その程度は標準的な期待効用仮説と整合的であることを実証的に明らかにしている。また,Nakagawa et al.,(2007,Regional Science and Urban Economics)では,地震リスクと家賃の関係に関する実証研究に基づいて,地震に脆弱な地域の賃貸物件の耐震補強は物件所有者の費用便益の面からも純収益が生じることを示している。第2に,水害リスクと地価形成の関係を実証的に分析するためのデータベースを構築したことである。具体的には,愛知県が公表している水害ハザードマップと県内で時系列的に記録されている公示地価、国勢調査の町丁目別データを用いて,自然災害リスクと地価形成の関係を検証するためのデータベースを作り上げている。(1)平成12年に東海豪雨水害によって,名古屋市の家計や企業が深刻な水害リスクを経験した,(2)東海豪雨水害を契機として,名古屋市は平成15年に水害ハザードマップを初めて公表し,市民に水害リスクの周知徹底を図った,(3)同時に,名古屋市は,新たな緊急雨水整備計画を策定し,東海豪雨水害を反映して地域ごとに異なったレベルの防災対策を実施することにコミットした,(4)水害リスクについては,民間保険市場が不十分であり,公的な保険制度も確立していない,といった事情を鑑みて当該データベースを今後の実証分析に活用していきたい。第3に,研究代表者は,より一般的向けの媒体やジャーナリスティックな媒体を通じて第1や第2の実証分析の知見に基づいた政策提言を行ってきた。本研究は,自然災害リスクが地価に与える理論的メカニズムをモデル化し,そのモデルから導出されるインプリケーションを水害ハザードマップと地価データから検証し,その実証結果から防災対策に対する政策的含意を導き出すことを目的とする。具体的には、分析対象として、平成12年の東海豪雨水害の経験,それ以降の公共部門による水害リスク認知の徹底や,新たな地域別防災対策へのコミットメントといったイベントが,格好の自然実験環境を提供している名古屋市を選択し、ヘドニックアプローチを用いながら、地価形成に与える要因を特定化していく。このことにより,水害リスク認知のタイミングや,公的コミットメントの時間的変更・地域格差の影響を受けながら水害リスクが地価形成に反映される過程を実証的に把握することが可能となる。こうした理論的含意を検証した実証分析を行うことにより,どのような政策的フレームワーク,公的コミットメント,公・民の保険制度を導入することによって,企業や家計の危険回避行動を有効に引き出し,効率的な都市防災対策が実施できるのかについて重要な政策的知見を得ることができる。平成17年度は,上述の研究を実施するためのデータベースを整備した。また,研究代表者,研究分担者が,共著で,あるいは,単著で,上述の研究に密接に関係する,自然災害リスク管理や地価形成に関する研究論文を公刊してきた。研究1年目の2005年度は,名古屋市が公表している洪水ハザードマップ(庄内川,新川,天白川沿岸地域)と東海豪雨水害前後の公示地価データを,地理情報システムで活用できるようなデータベースとして構築する作業を完了した。2006年度には,このデータベースを主軸に上述の問題意識で実証研究を行う。また,経過の実証結果については,名古屋市や国土交通省の関係部局の専門家と議論する場を持つ予定にしている。

本研究は,自然災害リスクが地価に与える理論的メカニズムをモデル化し,そのモデルから導出されるインプリケーションをハザードマップと地価データから検証し,その実証結果から防災対策に対する政策的含意を導き出すことを目的とする。具体的には、分析対象として、平成12年の東海豪雨水害の経験,それ以降の公共部門による水害リスク認知の徹底や,新たな地域別防災対策へのコミットメントといったイベントが,格好の自然実験環境を提供している名古屋市を選択し、ヘドニックアプローチを用いながら、地価形成に与える要因を特定化していく。このことにより,水害リスク認知のタイミングや,公的コミットメントの時間的変更・地域格差の影響を受けながら水害リスクが地価形成に反映される過程を実証的に把握した。具体的には,名古屋市が公表している洪水ハザードマップ(新川沿岸など)と東海豪雨水害前後の公示地価データを地理情報システムで活用できるようなデータべースとして構築してきた。また,本研究グループは,東京都の地震リスクに関するハザードマップを用いて地震リスクと家賃形成の関係を実証的に検証し、その実証結果に基づいてアパート所有者に対する耐震補強のインセンティブを向上する政策的なフレームワークを考察してきた。本研究は,都市経済学の主要英文査読雑誌であるRegional Science and Urban Economicsに採択された。研究代表者,研究分担者が,共著で,あるいは,単著で,上述の研究に密接に関係する,自然災害リスク管理や地価形成に関する研究論文を継続的に公刊してきた。
人工的低酸素環境下での効果的トレーニング方法

男子大学陸上部学生を対象とし、低酸素(16%)群8名、平地群7名に分けて、間欠的トレーニングを4週間計6回行わせ、無気的パワーに及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。間欠トレーニングは、各群内でも5秒全力運動、10秒休息でオールアウトまで反復する者と10秒全力運動、20秒休息で行う者とに分けた。オールアウトまでの本数は、低酸素群(約16本)と平地群(約20本)で有意な差は認められなかった。トレーニング中の動脈血酸素飽和度は、低酸素群(約88%)の方が平地群(約94%)に比べて有意に低い値を示した。トレーニングにおけるオールアウト後の血中乳酸濃度は、低酸素群の方が平地群に比べて高い傾向を示した。トレーニング4週間後、身体組成は、平地群では体脂肪率は高い値を、脚の筋量は有意に低い値を示し、これらのことは、低酸素刺激による脂肪燃焼および筋量の維持増加の可能性を示唆すると考えられた。トレーニング後では、両群ともに自転車1kp全力駆動の最高回転数および平均パワーは有意な増加が認められた。しかし低酸素群のみ後半の低下が有意に抑制されていた。40秒全力駆動では、低酸素群のみ有意な増加が認められ、平地群では後半の低下が有意に増大していた。最大酸素摂取量では、両群ともに有意な増加が認められ、換気量の有意な亢進も認められた。運動持続時間も有意な延長を示した。日常生活を平地環境で過ごし、トレーニングのみを常圧低酸素室を用いた低酸素環境下で4週間6回のトレーニングは、無気的パワーの能力改善に有効であることと、有気的能力の向上にも効果的であることが明らかとなった。本研究は、低酸素テントを作成し、種々の酸素濃度でトレーニングした際の脚の骨格筋酸素化レベルや血液量(血中乳酸濃度)の動態を明らかににした上で、低酸素環境下の中でトレーニング実験を行い、無気的能力(短距離走など)についての効果を明らかにするためのトレーニングプログラムの構築に資する基礎的データの収集を目的とするものであった。本年度の概要は以下の通りである。1)実験室内に組立式のテント(W2900×D2000×H2200mm)を設置し、出入口としてアルミ製ドアを取り付けた。また、室内でマスク排気運動ができるようにポートを装備した。室内にトレッドミルと自転車エルゴメータを設置し、トレーニングを行うことができるようにした。このテント外に酸素制御装置および膜ユニットを用いて、低酸素をテント内に排出するようにして低酸素環境下となるようにした。設定可能な濃度は、約1320.9%であり、設定濃度に達するまでの時間は約1時間程度であった。様々な濃度でのトレーニングを予備実験的に実施を行い、安全性および信頼性の確認を行った。2)低酸素テント内の自転車エルゴメータを用いて、トレーニング(間欠的:20秒運動1分休息を反復)を行わせた際の運動生理学的測定(脚の骨格筋酸素化レベル、血液量および血中乳酸濃度、動脈血酸素飽和度等)を行った。設定酸素濃度は、20.93%、19.2%、17.4%、15.6%までの4種類であった。酸素濃度が低くなればなるほど、動脈血酸素飽和度は低く、骨格筋の醸素化レベルは急速に脱酸素化レベルになる傾向にあった。乳酸濃度は、個人差が大きく明確な傾向はみられなかった。したがって、トレーニング実験を行う際の設定強度(酸素濃度)としては、約15%あたりが妥当であることが示唆された。
Sox遺伝子によるタイプ2コラーゲンの発現制御の進化と軟骨の進化

軟骨の成分であるコラーゲンやアグレカンの軟骨での特異的な発現は転写因子Sox9によって制御されている。Sox9は、軟骨と同じく脊椎動物を特徴づける細胞である神経堤細胞の分化にも深く関わっている。脊椎動物のSox9にはDNA結合HMGドメインのほかに、N末にダイマー形成に必要なドメイン、C側にはP300/CREBという転写コファクターとの結合に関わるドメインも見られる。このような機能ドメインを獲得しながら、様々な局面でターゲットを変えていく能力を獲得していった可能性が考えられる。そこで、Sox9が神経堤細胞や軟骨の分化に関わる機能を獲得してきた分子進化的な背景を調べるために、ホヤのSox9が脊椎動物に導入したときに神経堤細胞や軟骨細胞を誘導することができるかどうかについて調べた。ホヤのSox9は変態中の肝膵臓原基で一過的な発現をするのみで、軟骨との関連の想像されるような発現は見られない。したがってSox9の神経堤細胞と軟骨細胞の分化に関する機能は、脊椎動物の祖先で獲得されたと考えられる。ところが、ホヤのSox9をニワトリ胚の神経板に強制発現させると、ニワトリSox9を導入したときと同様に、過剰なHNK1陽性の神経堤細胞が誘導されることがわかった。すなわちSox9の神経堤細胞分化に関する機能の進化に新しいタンパク質としての機能ドメインの進化は関わっていなかったと考えられる。また軟骨系細胞株ATDC1を用いて、ホヤのSox9がタイプ2コラーゲンの発現を活性化できるかを調べ、軟骨の分化に関する機能の進化に新しい機能ドメインの進化が関わったかどうかを検討した。その結果ホヤのSox9もタイプ2コラーゲンの発現を活性化できるという結果が得られた。この結果はホヤのSox9にも、上述の軟骨分化に関する機能にのみ必須と考えられているダイマー形成に必要なドメインが見られることと整合的である。軟骨の基質となる遺伝子がSox9の制御を受けるようになる過程にどのような分子進化過程が必要であったかを調べた。Sox9は軟骨の分化に関わっていると同時に、鰓における軟骨の起源となる神経堤細胞の分化にも深く関わっていることが知られている。したがって、Sox9が軟骨の基質であるコラーゲンやアグレカンの発現を制御するには、細胞の環境に応じてターゲットの遺伝子を制御する必要が生じる。すなわち神経堤の分化に関わるターゲットと軟骨の分化に関わるターゲットを区別する必要がある。この制御機構の進化には細胞の環境に応じて結合するコファクターの存在が示唆され、実際にSox9が環境に応じていくつかのコファクターと結合していることがわかっている。そこで、このようなコファクターと結合するためにSox9自身が新たな機能ドメインを獲得した可能性について検討した。まずホヤのSox9を脊椎動物に導入したときに、神経堤細胞を誘導することができるかどうかを調べたところ、ニワトリ胚の神経板にホヤSox9を過剰発現させると過剰な神経堤細胞が誘導された。同様な活性をニワトリのSox9も有していることから、神経堤細胞の分化に関しては機能ドメインの進化は必要なかったことがわかった。現在軟骨細胞の分化に関わる機能をホヤのSox9が代替できるかについて、Col2a1の転写活性化をできるかについて、ほ乳類の培養細胞COS7を用いた解析を行って調べている。
Eccentric運動は疼痛過敏のトリガー因子に成り得るのか？-睡眠との関連-

伸張性運動(Eccentric運動)は遅延発現性筋痛(DOMS)を介して顎筋の慢性疼痛に関連している事が示唆されている。そこで本研究では、同運動を事前負荷運動として行わせ、その後の低強度かみしめ運動による疼痛感受性に与える影響を検討した。目的は伸張性運動がトリガー因子として作用し慢性疼痛が発現していく可能性を検討することである。また睡眠時の顎筋伸張性運動発現および疼痛との関連を検討する事を試みた。顎筋にDOMSを発現させるには強い負荷が必要と報告されているが、日常生活において強い伸張性運動が生じることは考え難い。そこで本研究では出来るだけ低強度(最大筋活動量比20%)の負荷を使用した。運動周期は0.5Hzで開口時のみの負荷とした。疼痛感受性の評価には4連続電気刺激を用い時間的加重効果を計測した。健常被験者20名の記録を行なった。事前運動負荷の2日後に行った咬みしめ後の疼痛感受性は、事前負荷が伸張性運動の場合では上昇傾向がみられたが、ガム咀嚼と統計的な有意差は認められなかった。また今後、事前負荷運動として咀嚼運動の影響を検討していくことを考慮し、食品周囲のトロミ状態が咀嚼効率に影響し、さらに疼痛感受性にも影響する可能性が予想されたため、トロミの変化による食塊粒度(咀嚼能率)への影響を調査した。トロミ度増加により嚥下直前の食塊粒度は不均一で大きくなる事がわかった。睡眠時の筋活動記録は長時間かつ微小な変化を多チャンネルで捉えることを目的に記録器材の検討・改善を行ったが、本研究期間では解決できなかった。しかし弱い伸張性運動でもトリガー因子となる可能性がある事、近年、不動化と慢性疼痛の関連の可能性が示唆されていることから、今後は不動化と伸張性運動との関連を検討する必要がある事が示された。これらの研究結果は日本老年歯科学会、日本口腔顔面痛学会にて発表し、一部を英文雑誌に投稿した。本研究は疼痛過敏発現のトリガーとしてEccentric運動の事前負荷に着目し、その後の疼痛感受性におよぼす影響を検討することを目的としている。本年度は2種類の事前負荷運動を実施し、その影響を検討するための予備実験を実施した。事前負荷運動にはEccentric運動とガム咀嚼を採用し負荷運動の前後、およびその後の持続性低強度かみしめ後の疼痛感受性への影響のデータ収集を開始している。Eccentric運動の開始位置、運動強度、運動距離がその後の疼痛感受性に影響をおよぼす事が予想される。本年度は開始位置は出来るだけ最小挙上位置、開口距離は中程度に固定した。運動強度に関しては、低強度に固定してもその後の疼痛感受性に変化が生じるかどうか予備的検討を行った。その結果、20%程度の低強度でも変化がみられることが判明した。そこで、この予備実験のデータを基に事前負荷運動の負荷条件セットの1つとして「最小挙上量、中程度開口距離、低運動強度」を設定し、この条件で今後のデータ集積の準備が整った状態である。一方で事前負荷運動として咀嚼運動を追加し、トロミ変化を加えた場合の咀嚼効率に対する影響も検討した。また睡眠時の咀嚼筋筋活動状況を確認するために必要な器材の検討を行った。記録電極の設置方法や記録器材、記録後の解析ソフトに問題が残ったため、使用機器の再検討を行っている。疼痛感受性を評価するための電気刺激装置は、従来使用していた機器が使用不可になったため、本年度の研究費で新規に購入し、現在では有効に評価可能となっている。年度当初は、疼痛感受性評価に使用する電気刺激装置が故障し、データ収集の開始に多少の遅れを生じたが、本科研費で刺激装置を新規に購入することができ、現在は問題なく進行している。睡眠時の咀嚼筋活動記録に関しては、予定していた使用機器を変更する必要があるが、現在代替機器を検討中である。それ以外の点では順調に計画は進行しており、Eccentric運動の特異的な特徴の解明に向けてデータ収集中である。本研究は睡眠時の顎筋活動が事前の運動負荷として作用し、その後のかみしめ時の疼痛感受性に対しトリガー因子となる可能性に関して検討することを目的としている。本年度は実験的な事前負荷運動により、その後の低強度持続かみしめ後の疼痛感受性が受ける影響を検討した。事前負荷運動には、睡眠時に生じているであろう伸張性運動を検討項目としガム咀嚼運動との比較を行った。伸張性運動の運動後の疼痛発現には、運動の開始位置(開始時点の筋長)、運動速度(周期)、運動強度、伸張距離など様々な因子が影響することが考えられる。本年度は開始位置12mm、運動強度は最大随意収縮比20%、開口距離30mm、運動速度0.5Hzに設定して検討した。健常被験者5名の記録を行ない、事前運動負荷の2日後の記録開始時点では伸張性運動ではガム咀嚼時と比較し顎筋の不快感や疲労感が増加した。2日後に行った低強度持続咬みしめ後の疼痛感受性は、事前負荷がガム咀嚼の場合と比較し事前負荷が伸張性運動の場合は、かみしめ直後の感受性に上昇傾向がみられたが、統計的に有意な差は現れなかった。

本年度はこの研究結果の途中経過を補綴学会九州支部学術大会にて発表した。その後さらに被験者を13名まで増やしたので、次年度は補綴歯科学会および口腔顔面痛学会での発表を予定している。最終的には20名まで被験者を増やし更に検討を進める予定である。一方で事前負荷運動として咀嚼運動に関しても検討中で、食品周囲のトロミ変化による咀嚼の容易性、咀嚼効率を解析中である。睡眠時の筋活動記録は長時間かつ微小な変化を捉えることを目的に記録器材の検討・改善を行っている。睡眠時に生じているであろう伸張性運動を事前負荷運動として実験的な条件のもと、その後のかみしめ運動後の疼痛感受性に関して検討している。現在のデータでは事前負荷の種類による統計的有意差は認められていない。しかし事前負荷を行っていない我々の以前の研究データと比較し、かみしめ後の変化は異なる様相を呈し、事前負荷運動がトリガー因子として何らかの影響を及ぼしている可能性が考えられ、当初の計画に対しておおむね順調な実験結果が得られている。伸張性運動(Eccentric運動)は遅延発現性筋痛(DOMS)を介して顎筋の慢性疼痛に関連している事が示唆されている。そこで本研究では、同運動を事前負荷運動として行わせ、その後の低強度かみしめ運動による疼痛感受性に与える影響を検討した。目的は伸張性運動がトリガー因子として作用し慢性疼痛が発現していく可能性を検討することである。また睡眠時の顎筋伸張性運動発現および疼痛との関連を検討する事を試みた。顎筋にDOMSを発現させるには強い負荷が必要と報告されているが、日常生活において強い伸張性運動が生じることは考え難い。そこで本研究では出来るだけ低強度(最大筋活動量比20%)の負荷を使用した。運動周期は0.5Hzで開口時のみの負荷とした。疼痛感受性の評価には4連続電気刺激を用い時間的加重効果を計測した。健常被験者20名の記録を行なった。事前運動負荷の2日後に行った咬みしめ後の疼痛感受性は、事前負荷が伸張性運動の場合では上昇傾向がみられたが、ガム咀嚼と統計的な有意差は認められなかった。また今後、事前負荷運動として咀嚼運動の影響を検討していくことを考慮し、食品周囲のトロミ状態が咀嚼効率に影響し、さらに疼痛感受性にも影響する可能性が予想されたため、トロミの変化による食塊粒度(咀嚼能率)への影響を調査した。トロミ度増加により嚥下直前の食塊粒度は不均一で大きくなる事がわかった。睡眠時の筋活動記録は長時間かつ微小な変化を多チャンネルで捉えることを目的に記録器材の検討・改善を行ったが、本研究期間では解決できなかった。しかし弱い伸張性運動でもトリガー因子となる可能性がある事、近年、不動化と慢性疼痛の関連の可能性が示唆されていることから、今後は不動化と伸張性運動との関連を検討する必要がある事が示された。これらの研究結果は日本老年歯科学会、日本口腔顔面痛学会にて発表し、一部を英文雑誌に投稿した。前述のようにEccentric運動は、その運動開始位置、運動強度、運動距離がその後の疼痛感受性に影響をおよぼす事が予想される。本年度の予備実験により、運動強度を20%程度の低強度に固定しても疼痛感受性への影響がみられる可能性が判明した。次年度は、事前負荷運動の負荷条件として、開始位置は出来るだけ最小挙上位置、開口距離は中程度、運動強度は20%に固定し、コントロール運動との効果の比較を行いながら被験者の数を増やし、データの蓄積を行う。また次年度以降は、咀嚼時および睡眠時の咀嚼筋活動状態を記録・評価することを試み、負荷運動後の疼痛感受性の変化と睡眠時の咀嚼筋活動レベルの間に関連性がないか、咀嚼効率に影響がおよばないか検討を開始する。
メディア・フレームが政策認知に及ぼす効果に関する実証研究

1.政策認知に関するフレーミング効果本研究ではTversky&Kahneman(1981)の提唱したアジア病問題(Asian Disease Problem)を取り上げた。アジア病問題におけるフレーミング効果は、その頑健性が問題視されながら、一般サンプル調査による検証が行われてこなかったからである。スプリット法による検証の結果、(1)全サンプル・ベースでは弱い効果が認められる、(2)回答者の属性によって効果の有無が大きく異なる、(3)従来の研究では議論されていない意思決定基準の存在が示唆される、という結論を得た。以上の結果は、政策報道内容のフレーミングが特定の社会階層に影響を与える可能性があることを実証した点で極めて重要である。また、当該分野における新しい論点を提示した点で学術的にも極めて重要である。2.政策認知における虚偽報告本研究では、政策に関する世論調査に虚偽報告(misreporting)が混在する可能性についても検討した。具体的には、調査時に国会で審議中の法案に対し、(1)直接賛否を尋ねる質問形式と、(2)「知っている/知らない」を聞いた後に賛否を尋ねる質問形式とを比較した。その結果、最低でも15ポイント程度の虚偽報告が認められることが明らかとなった。以上の結果は、質問形式によるフレーミング効果の存在を明らかにした点、および、政策認知研究における方法論上の基本的問題点を明らかにした点で極めて重要である。文献研究の結果、以下の2点が明らかとなった。(1)フレーミング効果は日常的意思決定課題一般において広汎に認められる可能性がある。(2)従来のフレーミング効果の検証は大学生を対象とする調査研究に大きく依存している。こうした点について検討した結果、当初の研究計画に以下2点の追加・変更が加えられた。(1)消費行動に関するフレーミング効果の検証(追加)。なお、当初予定されていた、政策課題としては、日本における追試がほとんどなされていないAsian Desease Problem(Tversky&Kahneman,1981)が選定された。(2)フレーミング効果の頑健性の検証(変更)。フレーミング効果における原因・責任帰属の問題を研究する前に、一般サンプルにおけるフレーミング効果の存在を確認する作業が必要であると考えられた。以上の検討結果を踏まえ、本研究では、当初の予定通り2000年3月上中旬に東京都の有権者を対象とする世論調査が実施された(標本数1200、層化二段無作為抽出法、60地点、質問紙留置法、スプリット法)。なお、データの集計・解析は平成12年度の研究課題となる。1.政策認知に関するフレーミング効果本研究ではTversky & Kahneman(1981)の提唱したアジア病問題(Asian Disease Problem)を取り上げた。
新生児急性呼吸不全に対する膜型人工肺体外循環治療(ECMO)の研究

通常のECMO回路は静脈虚脱、空気塞栓、動脈の破綻などの重篤な合併症の危険がある。より安全な実際的なECMO回路を自動制御機構のある血液ポンプを利用することにより開発した。我々が開発した新生児用ECMO回路の充填量は65mlで口径4mmの6all弁と表面積0.5平方米の膜型肺を小児用ECMO回路は充填量120ml、口径6mmの弁と表面積0.8平方米の膜型肺を使用した。これらのポンプは流入する血液の量に応じて自由に自動的に駆出量を変化することができるので、roller pumpの場合のように危険な陰圧を発生しなかった。開発したECMO回路は模式循環回路及び実験動物で性能試験を実施した。21日間に及ぶ連続運動でも血液ポンプ及び駆動装置に異常は経験しなかった。50頭の犬を用いこの新しいECMOの循環及び呼吸機能に及ぼす効果や影響を研究した。ECMO実施中、平均肺動脈圧及び右心室圧は低下し、右心室への流量負荷が軽減することを認めた。しかし、50ml1min以上の高流量でバイパスを行うと大動脈収縮期圧は低下傾向を示すようになり、左心室収縮期よりも低下の程度が大きいことを見いだした。この時、左右心室の終末拡張期圧は上昇し、高流量のVAーbypassaが両心室の負荷になることを証明した。結論として、開発されたECMO回路は従来の回路に比べ安全性に優れ、新生児呼吸不全の有用な治療法であるが、不必要な高流量で運転しないような注意が必要である。ステロイド剤の投与に伴う変化としては先ず血中脂質の上昇が認められた。骨における変化としては骨内圧は上昇し、逆に骨内血流量は有為に減少していくことが判明した。組織学的には骨髄の脂肪髄化と骨梁の菲薄化が漸次進行していった。そして骨形成能はステロイド投与により高度に抑制されていることが判明した。また軟骨下骨の骨細胞窩には脂肪の沈着が認められ,骨細胞が脂肪により圧迫されている像が多く観察された。このような組織学的所見は実験のみならず、死の直前に大量のステロイド投与を受けた患者の剖検時に摘出した大腿骨頭でも同様に観察された。しかし,骨頭内の血管についてはこの剖検時摘出標本でも実験のものと同様に明らかな異常所見は認められなかった。また虚血に伴う骨細胞の変化はステロイド投与に伴って認められるような脂肪変性像とは明らかに異なるものであった。ところでアルコ-ルを長期家兎に投与すると漸次血中脂質と血清コルチゾ-ルが上昇し、ステロイド投与時に観察されたと同様の末梢における脂肪の沈着が観察された。このことより大腿骨頭壊死の2大発症因子であるステロイドとアルコ-ルは同様の機序により大腿骨頭壊死を発生せさる可能性が示唆された。またステロイド投与に伴う血中脂質の上昇と末梢組織における脂肪の沈着は脂質代謝改善剤を同時投与することにより軽減されることも判明した。これらの所見は本症の成因として脂質代謝障害が大きく関与していることを示唆するものであるといえよう。臨床的にはSLEや腎移植などで大量のステロイド投与を受けている患者150名に脂質代謝改善剤を併用投与して現在まで2年間経過を観察しているが、現在まで明らかな大腿骨頭壊死症の発生を観察していない。今後も長期にわたり観察していく予定である。小児、ことに新生児の急性重症呼吸不全に近年アメリカを中心に実施されている「膜型人工肺体外循環(ECMO)」は、装置の安全性、省力化などでまだ多くの問題点が存在する。これらの問題点の為、本邦においては、この自用な治療手段が普及していない。我々は、従来のローラー型血液ポンプに替え、空気駆動の自動制御血液ポンプを利用した世界唯一の自動膜型肺循環装置の開発に成功した。