hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球と異なる重力環境に植物が適応する能力

長期の有人宇宙活動を支える宇宙での植物栽培の為には,地球と異なる重力環境に植物が適応する能力を明らかにしていく必要がある.そこでシロイヌナズナとヒメツリガネゴケを用いて,長期の過重力栽培装置の改良と栽培条件の最適化を進め,これらの生活環に対する長期過重力の影響を調べた.長期過重力環境がヒメツリガネゴケのバイオマスを増加させることが判明した.また,長期間の3G過重力環境および微小重力環境がシロイヌナズナの花序柄の内部組織形態に与える影響を調べた結果,予備的であるが,長期間の過重力は各組織の断面積を増加させる傾向がある一方で,重力が髄腔および繊維の形成を抑制する可能性が示された.国際宇宙ステーション(ISS)内において2009年に行った植物の生活環を全うさせるSpace Seed実験において,シロイヌナズナの野生型植物体を軌道1 G区および&#181;G区で63日間生育させたところ,長角果形成が影響を受けることが示唆されている.筆者らはこの実験において,軌道上でRNAlater処理された野生型の花芽試料を解析することはできなかったが,Columbiaをバックグラウンドに持つlefty/tua6変異体の花芽は得られた.そこでこれを用いて,宇宙環境において長角果形成が影響を受けた原因の手掛かりを得るため,トランスクリプトーム解析を行い,花芽における遺伝子発現に宇宙環境および微小重力環境が与える影響について解析を行った.宇宙1 G区,&#181;G区,および地上1 G区(富山)で33日間栽培し地上に帰還後,回収されたlefty/tua6変異体の植物体より,花芽を切り出し,RNA抽出を行った.マイクロアレイ解析はAgilent Arabidopsis2 Oligo Microarray (44K; Agilent Technologies)を用いて行った.まず&#181;G下および宇宙1 G下で形成された花芽におけるトランスクリプトームの比較を行った結果,&#181;G下では111遺伝子の発現が2倍以上増加しており,光応答の遺伝子群などが含まれていた.また104遺伝子の発現が1/2倍以下に減少しており,防御応答に関連する遺伝子群が比較的多く含まれていた.次に宇宙1 G下および地上1 G下で形成された花芽におけるトランスクリプトームの比較を行った.その結果,宇宙1 G下において,946遺伝子の発現が2倍以上増加しており栄養状態や飢餓応答に関する遺伝子群などが含まれていた.また1057遺伝子の発現が1/2倍以下に減少しており,高温・光および酸化ストレス応答に関する遺伝子群に加え,花粉形成に関わる遺伝子群が多く含まれていた.栄養成長に関しては,長期過重力植物栽培システムのための栽培容器の改良や環境整備を進めると同時に,長期過重力が根系に与える影響については,側根形成などをふくめて詳細を再検証中である.葉のクロロフィル蓄積については,予備的ではあるが,色相の変化の解析結果を得ており,現在クロロフィル抽出により検証中である.支持組織の発達に重力環境が与える影響の解剖学的解析およびX線CTによる非侵襲解析の準備ができた.生殖成長に生殖成長に関しては,微小重力環境の影響解析であるSpace Seed宇宙実験の解析を優先的に行い,現時点では概要に述べた結果を得られており,概ね順調に進展していると判断される.国際宇宙ステーションで33日間栽培されたシロイヌナズナを用い,地上部が自立しなければならない花序柄の組織の発達に微小重力環境が与える影響を調べた.33日齢の試料は樹脂包埋し横断切片を観察した.その結果,花序柄先端部の横断面積および細胞数は,μG区では宇宙1 G対照区と比べ有意に減少した.組織別では,表皮,篩部,形成層,髄の横断面積および細胞数が,μG区で宇宙1 G対照区と比べ有意に減少していた.また基部において,μG区では宇宙1 G対照区と比べ髄腔が発達していた.微小重力環境下では,根圏も含めて植物体を取り巻くガス環境変化が内部組織の発達に影響する可能性も考慮する必要があるかもしれない.またシロイヌナズナを用いた過重力栽培により,長期の10 G過重力によりバイオマスが増加することを示唆する結果を筆者らは予備的に得ているものの,その仕組みはわかっていない.被子植物と同じタイプの光化学系を持ちながらも,無種子植物であるコケは体サイズが小さくまた栄養生殖での均質な集団が得られ,バイオマス制御に直接関わる光合成の調査も容易である.また無種子植物についても確認できれば,地球と異なる重力環境に陸上植物が適応する能力の普遍性を検証することができる.そこでコケのモデル植物であるヒメツリガネゴケを用いて調べたところ,10 G下で25日間育てた集団では,茎葉体密度が増すことでシャーレ当たりのバイオマスが増加していた.(そしてこのとき,実際に葉緑体のサイズ,二酸化炭素コンダクタンス,光合成速度が増加していることは共同研究により確かめられた.)またさらに無種子植物の重力応答に関して,シダのリチャードミズワラビでは,重力ベクトル方向の感知に葉緑体そのものが関わる可能性を示唆する結果も得られた.栄養成長および生殖成長に関しては,引きつづき長期過重力植物栽培システムのための栽培容器の改良や環境整備を進めた.その過程で,過重力処理区において,対照区と比べ温度が高くなる場合も見られたため,栽培装置に放熱効率を上げる改良を加え,解決した.その上で長期過重力が根系に与える影響について再検証中である.生殖成長に関しても調査を進めている.最適な光源については引きつづき検討中である.

微小重力試料については,支持組織の発達に重力環境が与える影響の,X線CTによる非侵襲解析の観察(データ取得)ができた.微小重力試料のロックウール中の根系の解析については,現在での最適と考えられる条件でX線CT撮影を行った.以上より,概ね順調に進展していると判断される.前年度,国際宇宙ステーションで33日間栽培されたシロイヌナズナを用い,花序柄の組織の発達に微小重力環境が与える影響を調べた結果,微小重力という長期間の異なる重力環境下では,これまでの短期間の過重力実験でも見られなかった,髄腔や繊維形成に対する重力の影響が観察された.そこで本研究では,地上の3 G環境下において,より長期間である45日間栽培された花序柄の先端部および基部の節間を切り出し,固定と包埋を行い,横断切片を作製し,過重力環境がシロイヌナズナの花序柄の内部組織形態に与える影響を調べた.その結果,現時点では調査試料数がやや少なく予備的であるが3 G区の基部では,横断面全体,表皮,篩部,形成層,木部,髄腔の横断面積が,1 G区と比べ有意に増加していた.また,先端部の各組織では増加傾向が見られた.先端部での横断面積の増加度合いは10 G実験区での増加ほどでなく,重力加速度の大きさの違いを反映していると考えられる.組織横断面積の増加に細胞数の増加が伴うのか否かについては今後の課題である.また,3 G区では髄腔の形成が抑制傾向であったが,先行研究での微小重力区では促進傾向であり,重力が髄腔形成を抑制する可能性が示された.一方,過重力実験では遠心力を用いるため,遠心中に振動が発生した場合は問題となる可能性が有り,また対照実験において揃えることが難しい条件となる。そこで本研究では、2台の過重力植物栽培装置(MIJ-17, MK-3)の振動特性を解析しその振動がコケ植物の成長に及ぼす影響を調べた.その結果,MIJ-17では不規則な振動が観察され,MK-3では10 Gでさえほとんど振動は見られなかった.しかし,MIJ-17の遠心時の振動でさえも,ヒメツリガネゴケの形態形成にはほとんど影響しないことが確認できた.長期の有人宇宙活動を支える宇宙での植物栽培の為には,地球と異なる重力環境に植物が適応する能力を明らかにしていく必要がある.そこでシロイヌナズナとヒメツリガネゴケを用いて,長期の過重力栽培装置の改良と栽培条件の最適化を進め,これらの生活環に対する長期過重力の影響を調べた.長期過重力環境がヒメツリガネゴケのバイオマスを増加させることが判明した.また,長期間の3G過重力環境および微小重力環境がシロイヌナズナの花序柄の内部組織形態に与える影響を調べた結果,予備的であるが,長期間の過重力は各組織の断面積を増加させる傾向がある一方で,重力が髄腔および繊維の形成を抑制する可能性が示された.ロックウール中の根系の解析については,試料によってはロックウールとの区別が困難なため想定よりも難航しており,何らかの打開策が必要となっている.栄養成長に関する長期過重力が根系に与える影響については,側根形成などをふくめて詳細を再検証をすすめる.支持組織の発達に重力環境が与える影響の解剖学的解析およびX線CTによる非侵襲解析の準備ができたので,その解析を進める.長期植物栽培システムについては,栽培容器の改良を進め,生殖成長までの解析を目指す.種子のプロテオミクスも進める.
フィロウイルスの病原性発現とその分子基盤に関する研究

これまでに、エボラウイルスなどの新興感染症は世界の限られた地域でしか認められていないが、昨今の急激な国際化による人の移動および動植物の輸出入に伴い、それらの疾病の原因病原体が他国に拡散する可能性が高まっている。さらに近年、エボラウイルスのような致死率の高い出血熱ウイルスがバイオテロリズムの手段として使用される危険性が高まっており、対策を講じる必要がある。しかし、ウイルス性出血熱に対する効果的な医療手段はほとんどなく、予防・治療法を開発する事が急務となってきた。しかし、エボラウイルスの強い病原性に関わる因子は解明されていない。本ウイルスに対して効果的な予防・治療法を開発するためには、病原性発現のメカニズムを個体、細胞および分子レベルに至るまで明らかにする事が必要である。これまでに申請者は、エボラウイルスZaire株の表面糖蛋白質GP分子はウイルスの感染性を中和する抗体および増強する抗体の両方の標的である事を証明した。そこで、病原性の強いZaireウイルスと病原性の弱いRestonウイルスに対する抗血清を作出し、感染増強活性を比較したところ、補体成分C1qを介した感染増強効果およびFcレセプターを介した感染増強効果のいずれもZaireウイルスに対する抗血清の方が高かった。一方、中和活性に差は認められなかった。以上の成績は、抗体依存性感染増強現象がエボラウイルスの病原性発現に関わっていることを示唆している。(注)実際のエボラウイルスを用いた実験は、Heinz Feldmann博士の協力でカナダの国立研究施設Canadian Science Centre for Human and Animal Healthで行った。エボラウイルスの強い病原性に関わる因子は解明されていない。エボラウイルスのマトリックス蛋白質であるVP40分子上にはL-domain(PPxY motif)と呼ばれるアミノ酸配列が存在し、この領域がウイルスの出芽に関与する事が示唆されている。そこで、L-domainを欠失させた変異VP40を持つウイルスの作出を試みた結果、いずれのアミノ酸に変異を導入したウイルスも培養細胞(Vero E6)で充分に増殖可能であった事から、L-domainは培養細胞における増殖には必須ではない事が判明した。しかし、変異ウイルスの増殖速度はwild-typeのウイルスに比べて僅かに低かった。エボラウイルスZaire株の表面糖蛋白質(GP)に対する抗体の中には、感染を増強するものがある。しかし病原性の弱いReston株のGPに対しては、このような抗体は誘導されなかった事から、感染増強抗体の存在はエボラウイルスの病原性に関与していると考えられる。マクロファージや未成熟樹状細胞に発現し、galactoseおよびN-acetylgalactosamineに特異的に結合するC-typeレクチン(hMGL)を培養細胞に発現させると、エボラウイルスの感染性が上昇する。hMGLはエボラウイルスGP分子上のO-linkの糖鎖に直接結合し、ウイルスの感染効率を高めている事が判明した。
山村の持続型社会への転換と森林保全の地域連携に関する研究

ズギ人工林地帯である九州をフィールドとして、高度経済成長以降、過疎化が進行している山村の持続的な社会への転換と森林、農地、景観等の資源保全に向けた地域連携の課題を明らかにするために、主に、宮崎県諸塚村と大分県上津江村においてアンケートや聞き取り調査を実施した。特に、(1)山村問題を歴史的に概観し、(2)現段階の山村を持続可能な社会へ転換するための課題を、農林経済学、社会学、環境設計論の各立場から明らかにすること、(3)持続的な山村社会形成と森林保全にとって不可欠となっている山村と都市との連携の現況と問題点について検討をおこなった。諸塚村での村民アンケート(1400部強)と小集落アンケート(72集落)によって、近年、道路の維持管理が困難となっており、山村コミュニティにとって、(1)山村社会を支える主体形成のあり方(男性壮年層中心から女性や高齢者、Iタ-ン者などが参加しやすい活動への転換)、(2)集落組織の再編方向(小集落組織合併、集落機能の見直し、村内NPOなど「選択縁」的組織と地縁組織の連携)、(3)地域連携・都市山村交流活動を推進するための山村側の課題(自治体による住民に対する説明責任、都市住民との対等な関係作り、住民の意識改革)といった3点が明らかとなった。また、都市との連携に関して、産直住宅運動、草地景観保全ボランティア、農産物産直について考察を行い、活動を通じて山村住民の意識変化と同時に都市住民との意識差異が依然として存在していることが示された。スギ人工林地帯である九州をフィールドとして、山村の持続的な社会への転換と森林及び農地保全に向けた地域連携を構築する上での課題を明らかにするために、2001年度は筑後川上流域の大分県上津江村、中津江村及び耳川上流域の宮崎県諸塚村において共同ヒアリング調査と産直住宅オーナーに対するアンケート調査を実施した。両地域は私有林のスギ林業地という点では共通しているものの、森林所有構造の違いが大きく、そのことが山村の社会構造や農林地保全の担い手、集落景観、地域連携の展開方向にも影響していることが明らかとなった。筑後川上流域では地主層への土地集積とその不在村化が進行している。その中で、Iターンの林業労働者を組織した第三セクターが森林保全の担い手となり、都市圏の工務店との連携によって産直住宅を展開している。また、在村地主の一部は森林ボランティアや企業メセナ資金の受入という点で、都市との新たな連携を模索している。一方、耳川流域は農家林家による比較的フラツトな森林所有構造である。そこでは、農家林家の後継者がUターンして森林保全を担っていること、設計士と結び施主参加型の家づくりをめざす産直住宅事業が山村の生産及び生活様式の見直しにも繋がっている。住宅オーナーは環境や健康に関して意識が高く、山村との継続的な交流を求めている。また、山村は生産組織以外に各種の仲間集団(蜂の子取りや猪狩りなど)を有しており、その中で定住意識が醸成されていることが明らかになった。スギ人工林地帯である九州をフィールドとして、山村の持続的な社会への転換と森林及び農地保全に向けた地域連携を構築する上での課題を明らかにするために、宮崎県諸塚村を事例として、村民アンケートの分析と集落立地・景観のフィールド調査等を実施した。村の自治公民館活動あり方検討委員会が実施した村民アンケート(約1400部)及び小集落(実行組合、88集落)アンケートでは、現在の山村経済と村民の暮らし、森林及び農地の保全実態と今後の意向、集落活動に対する現状認識、交流事業に対する評価について分析を行った。経済及び社会学的な側面から考察することによって、(1)山村社会を支える主体形成のあり方(男性壮年層中心から女性や高齢者などが参加しやすい活動への転換)、(2)集落組織の再編方向(小集落組織合併、集落機能の見直し、村内NPOなど「選択縁」的組織と地縁組織の連携)、(3)地域連携・都市山村交流活動を推進するための山村側の課題(自治体による住民に対する説明責任、都市

住民との対等な関係作り、住民の意識改革)といった、3点が明らかとなった。また、集落景観及び立地条件に関する聞き取り謂査を実施し、水田稲作を基盤とする農村地帯とは異なる九州山地特有の立地環境について分析し、環境保全型のライフスタイルに関する考察を行う。
炭酸塩続成作用から読み取る海水準変動と気候変動

炭酸塩岩は,その構成炭酸塩鉱物の化学的特性により,近地表環境において続成作用を大きく被る.したがって地球表層における環境変動,特に海水準変動や気候変動は,炭酸塩岩の堆積作用を規制するだけでなく,その続成作用も強く支配している.そのため浅海域に堆積した炭酸塩岩は,堆積直後から海水準変動に伴う種々の続成作用の影響を強く受けており,環境変動のよい記録物であると考えられる.そこで本研究では,炭酸塩続成作用の進行速度の定量化とそのメカニズムを明らかにすると共に,浅海成炭酸塩岩の堆積岩岩石学的観察,特に続成シーケンスや各続成ステージの生成物の同位体組成の変化等の検討を行うことにより,海水準変動や気候変動について明らかにすることを目的とした.検討の結果,浅海成炭酸塩堆積物では,堆積以降のわずか数千年から数万年という期間で,鉱物組成,炭素・酸素同位体組成共に,堆積時の初生値とは異なった有意な変化として顕れることが明らかになり,また特に地表露出に伴う陸水性続成作用により,炭素・酸素同位体組成は大きく変動することが明らかになった.南大東島における海水準変動に伴う続成作用の検討では,大東層は,相対的な海水準変動の過程の中で2回のドロマイト化作用によりドロマイトが形成され,そのドロマイト化作用に関与した溶液は,海水,あるいは海水にわずかに淡水の混合した高塩分の混合水の可能性が推定された.さらに予察的に実施した陸域炭酸塩堆積物の検討では,鍾乳石を構成する方解石の炭素・酸素同位体組成には,水温などの環境変動を記録している可能性が指摘され,過去数千数万年程度の陸域における気候変動を数年オーダーで解明する手法として,有用であることが判明した.炭酸塩岩は,その構成炭酸塩鉱物の化学的特性により,近地表環境において続成作用を大きく被る.したがって地球表層における環境変動,特に海水準変動や気候変動は,炭酸塩岩の堆積作用を規制するだけでなく,その続成作用も強く支配している.そのため浅海域に堆積した炭酸塩岩は,堆積直後から海水準変動に伴う種々の続成作用の影響を強く受けており,環境変動のよい記録物であると考えられる.そこで本研究では,炭酸塩続成作用の進行速度の定量化とそのメカニズムを明らかにすると共に,浅海成炭酸塩岩の堆積岩岩石学的観察,特に続成シーケンスや各続成ステージの生成物の同位体組成の変化等の検討を行うことにより,海水準変動や気候変動について明らかにすることを目的とした.検討の結果,浅海成炭酸塩堆積物では,堆積以降のわずか数千年から数万年という期間で,鉱物組成,炭素・酸素同位体組成共に,堆積時の初生値とは異なった有意な変化として顕れることが明らかになり,また特に地表露出に伴う陸水性続成作用により,炭素・酸素同位体組成は大きく変動することが明らかになった.南大東島における海水準変動に伴う続成作用の検討では,大東層は,相対的な海水準変動の過程の中で2回のドロマイト化作用によりドロマイトが形成され,そのドロマイト化作用に関与した溶液は,海水,あるいは海水にわずかに淡水の混合した高塩分の混合水の可能性が推定された.さらに予察的に実施した陸域炭酸塩堆積物の検討では,鍾乳石を構成する方解石の炭素・酸素同位体組成には,水温などの環境変動を記録している可能性が指摘され,過去数千数万年程度の陸域における気候変動を数年オーダーで解明する手法として,有用であることが判明した.平成10年度には,初期の続成組織ならびに安定同位体組成がより保存されていると考えられる喜界島・久米島・与那国島・南大東島の更新統一完新統炭酸塩堆積物について,地表調査ならびに岩石試料を基に,陸水性続成作用のメカニズムならびに時間スケールについて検討を実施した.久米島:完新統砂丘砂層を対象として,5ルートを選定し詳細なルートマップならびに柱状図を作成し,それに基づき岩石採取・試料分析を実施した.その結果,約4,000年前に堆積したと推定される砂丘砂層下部では,既に低Mg方解石による固結化が進み,生物粒子組成から推定される初生炭酸塩鉱物組成と比較し,明らかな低Mg方解石の増加が認められる.その増加速度は,715%/kyであることが判明した.喜界島:更新統一完新統炭酸塩砂丘砂層を対象として,堆積年代の異なる砂丘砂層における陸水性続成作用の違いについて検討した.その結果,陸水性続成作用の進行に伴う低Mg方解石増加ならびに炭素・酸素同位体組成の変化は,地表露出期間よりも堆積以降の経過期間に規定され,低Mg方解石の増加速度は1.932.43%/ky,炭素・酸素同位体組成の負へのシフトの速度は,各々0.130.17‰/ky,0.080.10‰/kyであることが判明した.与那国島・南大東島:詳細な地表調査を実施し,それに基づき岩石試料を採取した.また各続成ステージの生成物の認定,ならびにセメント層序学適用のため,カソードルミネッセンス装置を導入しセットアップすると同時に,東南アジア中新統炭酸塩岩を用いてカソードルミネッセンス像観察を実施した.尚,本研究の一部は,日本地質学会第105年学術大会,ならびに平成10年度炭酸塩コロキウムにおいて発表すると共に,現在,投稿準備中である.平成11年度には,平成10年度に引き続き,初期の続成組織ならびに安定同位体組成がより保存されていると考えられる喜界島・南大東島の更新統一完新統

炭酸塩堆積物について,続成作用のメカニズムならびに時間スケールについて検討を実施した.また沖縄本島南部において,続成作用と海水準変動との関係についての研究に着手した.喜界島:炭酸塩砂丘砂層の検討結果,陸水性続成作用の進行に伴う低Mg方解石増加ならびに炭素・酸素同位体組成の変化は,地表露出期間よりも堆積以降の経過期間に規定され,低Mg方解石の増加速度と炭素・酸素同位体組成の負へのシフト速度は,比例関係にあることが明らかになった.また泥質層では,低Mg方解石の増加に伴う炭素・酸素同位体組成の変化量が大きいことから,最終的には泥質層が最も軽い組成値へ変化することが明らかになった.南大東島:大東層は二つの堆積ユニットからなり,その境界付近でドロマイト含有量が低いことが明らかになった.このことは,境界付近においてドロマイト生成に関する続成環境に変化があったことを意味し,海水準に大きな変動があった可能性を示唆する.さらに,陸域の続成生成物の代表である鍾乳石を用いて,その炭素・酸素同位体組成から歴史時代の気候変動を検討した.その結果,明らかに約140年前(明治維新頃)を境に,酸素同位体組成が急激に軽くなることから,明治維新以降,急激な温暖化が進行した可能性が指摘され,古気候解明に鍾乳石の炭素・酸素同位体組成が極めて有効であることが明らかになった.尚,本研究の一部は,堆積学研究会総会,日本地質学会第106年学術大会,ならびに平成11年度炭酸塩コロキウムにおいて発表すると共に,一部,論文発表を行った.平成12年度には,前年度までに得られた更新統-完新統炭酸塩堆積物の初期続成作用のメカニズムならびに時間スケールに関する検討結果を踏まえて,海水準変動と続成作用,特にドロマイト化作用あるいは炭素・酸素安定同位体組成の変化について,沖縄県南大東島大東層,ならびに沖縄本島南部港川層において研究を実施した.南大東島:大東層を構成する苦灰岩の続成生成物および続成シーケンスの検討から,これら苦灰岩は,少なくとも2回のドロマイト化作用により形成されたことが明らかとなり,続成シーケンスと堆積環境の変遷から,ドロマイト化作用は,3つの異なる時代の礁形成に伴い,海水準が相対的に上昇・下降する過程で進行したと推定された.これらの地質学的,堆積岩岩石学的観察結果に加え,ドロマイトの酸素安定同位体組成から,ドロマイト化作用に関与した溶液は,海水,あるいは海水にわずかに淡水の混合した高塩分の混合水であることが明らかにされた.港川層:上部更新統琉球層群港川層は,ごく浅海域で堆積した6つのUnitからなり,5層準に土壌層を挟在する.この相対的海水準変動に伴う地表露出により,港川層は顕著な陸水性続成作用を被り,その結果,炭素・酸素同位体組成は,大きく続成環境を反映した組成ならびに分布を示していることが明らかになった.また古地表面直下における炭素同位体組成の負のシフトは,必ずしもすべての土壌層には観察されないことが明らかになり,海進期と海退期における続成パターンには相違がある可能性が指摘された.尚,これまでの研究成果について,第31回万国地質会議(ブラジル),第26回日本洞窟学会,日本地質学会第107年学術大会,ならびに平成12年度炭酸塩コロキウムにおいて発表すると共に,研究成果報告書としてまとめた.
難治性消化管癌の染色体ダイナミクス解析と革新的治療法の開発

EB2が細胞分裂期において特異的に微小管上から消失すること、リン酸化酵素によってリン酸化修飾されることを見出した。さらに、EB2が細胞分裂期において特異的にリン酸化されることで、紡錘糸との結合性を低下させることが示された。EB2のリン酸化部位を決定した後、非リン酸化型EB2をもつ細胞を作製して観察したところ、非リン酸化型EB2は細胞分裂期において微小管に強く結合することで微小管の過剰な安定化を促し、細胞分裂期の進行遅延を誘導した。さらに、非リン酸化型EB2をもつ正常細胞を一定期間培養したところ不均等な染色体分配が誘導され、染色体数が維持できずに異数性を示す細胞が観察された。【方法】2000ー2010年に当科にて術前無治療で手術を行った食道扁平上皮癌105例を対象とした。癌部と非癌部のDNAをそれぞれバイサルファイト処理し、パイロシークエンス法にてLINE-1のメチル化解析を行った。メチル化レベルにより対象を高メチル化群と低メチル化群とに分け、さまざまな臨床病理学的因子との関連を検討した。p53のexon2ー10の遺伝子変異解析をdirect sequence法にて行った。代表的な症例を用いてSNP-CGHを行い、染色体異常を検討した。【結果】癌部では非癌部に比してLINE-1メチル化レベルが有意に低下していた(p<0.0001)。食道の非癌部におけるメチル化レベルと喫煙、飲酒暴露量は、それぞれ有意な逆相関を認めた。癌部におけるLINE-1低メチル化群では、リンパ節転移陽性例、脈管侵襲陽性例、病期進行例、p53変異陽性例の割合が有意に高かった。高メチル化群の5年生存率が61%、低メチル化群では33%と低メチル化群で有意に予後不良であった(p=0.0026)。SNP-CGHデータから得られた染色体不安定性と低メチル化との間には有意な相関を認め、また低メチル化症例においては、p53、p16、MYC、CyclinD1、SOX2など食道癌の発生・進展に関わる複数の因子の遺伝子領域で染色体異常を認めた。【結語】食道癌においては、ゲノム全体の低メチル化によりゲノム不安定性が生じ、癌の発生と進展の両者に関与している可能性がある。【背景】プロテインキナーゼには、癌の分化や増殖に関連しているものがある。p21-activated kinases (PAKs)はセリン/トレオニンキナーゼであり、グループI(PAK1、PAK2、PAK3)とグループII(PAK4、PAK5、PAK6)の2つのサブグループに分類されている。近年、PAKの過剰発現および遺伝子変異による活性化が癌の発育に関与している、との報告がある。【目的】消化管癌(食道癌、胃癌、大腸癌)におけるPAK1およびPAK4の遺伝子異常を解析し、癌の発育・進展における意義について明らかにする。【対象と方法】術前無治療で切除を行った食道癌13例、胃癌8例、大腸癌22例を対象に、それぞれの癌部からDNAを抽出しSNP-CGH解析を行った。PAK1とPAK4遺伝子の増幅、欠失、copy-neutral LOH(CNLOH)、その他のコピー数異常(CNA)を解析した。p53変異はダイレクトシークエンス法にて解析し、SNP-CGHのデータをもとに染色体不安定性をゲノム全体に対するコピー数異常の部位の割合(% defect)で評価した。【結果】食道癌においてはPAK1に8例(CNA7例、欠失1例)、PAK4に9例(増幅3例、欠失2例、CNLOH1例、CNA3例)、胃癌においてはPAK1に3例(増幅2例、CNA1例)、PAK4に2例(増幅1例、CNA1例)、大腸癌においてはPAK1に1例(欠失)、PAK4に3例(増幅2例、CNLOH1例)遺伝子異常を認めた。特に食道癌においては、PAK1または4に遺伝子異常を認めた症例は13例中11例(85%)であり、その全例で% defectが高く、p53遺伝子変異を10例に認めた。【まとめ】消化管癌においてPAKの遺伝子異常が、癌の発育・進展に関与している可能性がある。特に食道癌においては、染色体不安定性とp53遺伝子変異がPAK遺伝子異常と関連していた。現在では、染色体分配機構の破綻が染色体不安定性を通じて細胞の癌化に関わるというモデルは、多くの研究結果から強く支持されている。そして、染色体不安定性の基礎生物学から得られた知見をいかにして癌治療へ応用していくかが、現在の癌における染色体不安定性研究の大きな課題となっている。我々は、紡錘糸の構成成分である微小管の結合タンパク質として知られるEB2が細胞分裂期において特異的に微小管上から消失すること、Aurora BおよびCDK1と呼ばれるリン酸化酵素によってリン酸化修飾されることを見出した。さらに、EB2はリン酸化されると微小管への結合強度が低下することがわかり、EB2が細胞分裂期において特異的にリン酸化されることで、紡錘糸との結合性を低下させることが重要である可能性が示された。

そこで、EB2が細胞分裂期において特異的にリン酸化されることの重要性を明らかにするため、EB2のリン酸化部位を決定した後、非リン酸化型EB2をもつ細胞を作製して観察したところ、非リン酸化型EB2は細胞分裂期において微小管に強く結合することで微小管の過剰な安定化を促し、細胞分裂期の進行遅延を誘導した。さらに、非リン酸化型EB2をもつ正常細胞を一定期間培養したところ不均等な染色体分配が誘導され、染色体数が維持できずに異数性を示す細胞が観察された。以上の研究結果より、微小管結合タンパク質のEB2が細胞分裂期においてリン酸化修飾されて紡錘糸への結合性を負に制御されることが、正常な細胞分裂期の進行および染色体数の維持を保証するのに重要であることが明らかとなった(Iimori et al. Nat Commun 2016)。EB2が細胞分裂期において特異的に微小管上から消失すること、リン酸化酵素によってリン酸化修飾されることを見出した。さらに、EB2が細胞分裂期において特異的にリン酸化されることで、紡錘糸との結合性を低下させることが示された。EB2のリン酸化部位を決定した後、非リン酸化型EB2をもつ細胞を作製して観察したところ、非リン酸化型EB2は細胞分裂期において微小管に強く結合することで微小管の過剰な安定化を促し、細胞分裂期の進行遅延を誘導した。消化管癌においてPAKの遺伝子異常が、癌の発育・進展に関与している可能性が示された。特に食道癌においては、染色体不安定性とp53遺伝子変異がPAK遺伝子異常と関連していることが明らかとなった。この結果は、染色体ダイナミクス解析に基づいた、食道癌研究における新たな知見である。消化管外科胃癌、大腸癌など他の癌種においても同様の検討を行う。また、データベースを基にさまざまな臨床病理学的因子と対比し、さらに化学療法や放射線療法の感受性を実際の症例の治療経過をもとに解析する。それらの結果を将来の治療戦略構築へと応用していく。食道癌を用いて、危険因子への暴露とglobal DNAメチル化、および染色体不安定性との関連を明らかにしており、研究はおおむね順調に進展している。食道癌において、ゲノム全体の低メチル化によりゲノム不安定性が生じ、癌の発生と進展の両者に関与している可能性があるため、今後は食道癌症例のさらなる追加、他臓器癌(胃癌、大腸癌など)においても、同様の解析を行うようにする。当初予定していたLOHの実験が該当年度では終わらなかった為。これまで得られた結果をもとに、データベースを基にさまざまな臨床病理学的因子と対比し、さらに化学療法や放射線療法の感受性を実際の症例の治療経過をもとに解析することが可能である。これまで染色体異常と薬剤感受性の相関に関しては報告がある(Weiss MB et al. Oncogene 2010)ため、特徴的な結果が得られることが期待され、それらの結果を臨床での治療戦略構築へと応用していく。最終的に、得られた臨床検体のデータを基に細胞株を用いた実験的検証へ展開する。例えば、コピーニュートラルLOHのメカニズムのひとつの可能性として、DNA2重鎖切断修復経路の異常が考えられる。このDNA2重鎖切断修復にはBRCA2、Rad51をはじめとして多くの因子が関わっており、その経路が巧妙に制御されることが知られている。よって、DNA2重鎖切断修復関連蛋白質の機能ドメインの解析など、感受性規定因子の分子レベルでの解析が可能である。
遺伝子構造データ解析のためのソフトウェアの開発

DNAの塩基配列データやタンパク質のアミノ酸配列データから分子系統樹を推定するための最尤法の開発・整備をおこなった。塩基およびアミノ酸の置換確率行列を現実のデータから最尤推定し、これまでよりもはるかに現実的なモデルを構築することができた。最近ミトコンドリアDNAが分子系統学的な研究にひろく用いられるようになってきたが、ミトコンドリアでは遺伝暗号が核・細胞質系のものと多少異なるので、これまでミトコンドリアDNAの全塩基配列が明らかになっている脊椎動物20種のデータを用いて、ミトコンドリアDNAがコードしている蛋白質のアミノ酸置換確率行列を推定した。また、ミトコンドリアDNAのコドンの3番目の同義置換についても、塩基置換確率行列を推定した。このようなさまざまなモデルにもとづいて分子系統樹推定をおこなうプログラムを開発し、一般に公開した。多重比較の観点からの最尤法によるトポロジー比較の研究を行なうとともに、分子系統学の著書において、方法論をまとめた。このようにして開発したデータ解析法を、さまざまな生物学上の問題に適用して、いくつかの興味深い知見を得た。マグロ類8種の系統関係を調べた結果、ミトコンドリアDNAから推測される系統関係が、形態や核のDNAによるものと食い違った。このことから、ミトコンドリアDNAのイントログレッションの可能性が示唆され、特に近縁なもの同士の系統関係を推測する際には、注意が必要であることが明らかになった。これらの成果を論文および報告書として発表した。タンパク質のアミノ酸配列データから分子系統樹を推定するための最尤法を開発した。これまでに、アミノ酸置換確率モデルとして、デイホフらによる経験的置換行列にもとづいたデイホフ・モデルを主に用いてきたが、更に大量のデータにもとづくJTTモデルを用いて,実際のデータとのあてはまりが良くなることを確かめた。ミトコンドリアDNAにコードされたタンパク質については、アミノ酸組成の偏りが、核にコードされたタンパク質の平均と違うので、JTTモデルにアミノ酸組成の偏りを考慮に入れたJTT-Fモデルを適用し、更にモデルが改善されることを確かめた。このような改善によって、いかにすぐれたモデルを作っても、現実の複雑な進化過程とは必らずずれがある。従って、推定された系統樹が、仮定したモデルにどの程度依存しているかを検討しておくことも大切である。コンピュータシミュレーションを用いて、仮想的な配列データを生成し、シミュレーションで用いたモデルと異なるモデルによって系統樹推定を行なうことによって、モデル依存性を調べた。その結果、最尤法では、推定される系統樹が、仮定したモデルにあまり依存しないことが明らかになった。この最尤法のプログラムのほかにも、系統樹推定のためのデータ解析に必要なプログラムを整備し、プログラム・パッケージMOLPHYとして一般に公開した。配列データから分子系統樹を推定するための最尤法を開発し、プログラム・パッケージMOLPHYとして一般に公開した。その中には、DNAやRNAの塩基配列データから分子系統樹を推定するためのプログラムnucMLと、蛋白質のアミノ酸配列データから推定するためのプログラムProtMLとが含まれる。いずれのプログラムにおいても、塩基置換あるいはアミノ酸置換に関する確率モデルを仮定しなければならないが、これらはなるべく実際の進化の過程で起こっている置換パターンを反映したものでなければならない。今年度は、実際のデータから最尤法によって置換確率行列を推定する方法を確立し、従来よりも現実的なモデルを構築した。これらのモデルをnucMLやProtMLに組み込み、より信頼できるプログラムを実現した。その他にも、補助的なプログラムを整備して、使いやすいプログラム・パッケージにした。現在、国内・国外あわせて200ケ所ほどの研究機関で使われている。

最近ミトコンドリアDNAが分子系統学的な研究にひろく用いられるようになってきたが、ミトコンドリアでは遺伝暗号が核・細胞質系のものと多少異なるので、これまでミトコンドリアDNAの全塩基配列が明らかになっている脊椎動物20種のデータを用いて、ミトコンドリアDNAがコードしている蛋白質のアミノ酸置換確率行列を推定した。また、ミトコンドリアDNAのコドンの3番目の同義置換についても、塩基置換確率行列を推定した。このようなさまざまなモデルにもとづいて分子系統樹測定をおこなうプログラムを開発し、一般に公開した。多重比較の観点からの最尤法によるトポロジー比較の研究を行なうとともに、分子系統学の著書において、方法論をまとめた。このようにして開発したデータ解析法を、さまざまな生物学上の問題に適用して、いくつかの興味深い知見を得た。マグロ類8種の系統関係を調べた結果、ミトコンドリアDNAから推測される系統関係が、形態や核のDNAによるものと食い違った。このことから、ミトコンドリアDNAのイントログレッションの可能性が示唆され、特に近縁なもの同士の系統関係を推測する際には、注意が必要であることが明らかになった。これらの成果を論文および報告書として発表した。
上田秋成の和文作品本文の生成と変容についての研究

秋成の和文作品について、その本文の生成と変容という観点から、精緻な分析を行い、新しい和文研究の方法を提示するとともに、秋成の和文作品の再評価を行った。とくに『文反古』と『春雨物語』について、詳細な考察を行った。本年度は、寛政期以降の秋成の和文作品およびその周辺の関連資料の調査および収集を行った。特に谷川好一氏所蔵の秋成関係資料は、『春雨梅花歌文巻(仮題)』をはじめとして非常に貴重なものであり、本研究の重要な資料となるので、業者に依頼して全点をデジタルカメラで撮影・収集した。また天理大学附属天理図書館・東京都の静嘉堂文庫・大阪大学附属中之島図書館・京都の新日吉神宮・京都市の中野義雄氏宅・関西大学図書館の秋成和文資料またはその関連資料を調査閲覧した。秋成の作品本文の研究については、刊本『文反古』の本文の生成と変容のあり方について考察し、学会発表や論文公刊という成果につなげた。その第1は、秋成の消息文8編を『藤簍冊子』の編者昇道が写した新出資料(新出秋成和歌をもふくむ)が、『文反古』所収の消息文の成立に深くかかわることを立証し、日本近世文学会で発表した。また天理大学附属天理図書館所蔵の『文反古稿』をふくむ草稿的な原稿から、刊本『文反古』が生成するあり方について、2本論文を執筆した。そのうちの1本は、テクストの変容にあり方を概観し、「閉じたテクスト」が「開かれたテクスト」に成ることを具体的に考察した。またもう1本は秋成の和文全体に、「めめしさ」という基調があることを、『麻知文草稿類』なども用いて論じた。前年度に引き続き、刊本『文反古』とその異文および周辺の和文作品についての研究を進めるとともに、『春雨物語』の本文の生成の問題について考察した。前年度の研究により、秋成の書簡・秋成への書簡を集成した『文反古』の成立において、さまざまな草稿的文章が存在することが明らかになったが、本年度は、手紙という閉じたテクストが、公刊されて開かれたテクストとなってゆく過程を追及するとともに、従来未紹介の架蔵〔秋成消息文集〕について検討、これによって新出秋成書簡4通と新出和歌4首を発見・報告することができた。また『文反古』の版下を書いたのが、従来言われているように昇道ではなく、松本柳斎であることが、柳斎自筆資料によって明らかとなったので、これを報告した。『文反古』の本文全体の注釈については、さらに詳細な検討を重ね、公表すべく準備を進めた。『春雨物語』は、従来テクストレベルの本文論によって、その生成が議論されてきたが、モノとしての和文作品という観点から、その議論の前提を再考する論文を発表した。すなわち、最大の問題となっている文化五年本と富岡本を、創作意図などの観点からのみ考察するのではなく、その贈与性などを勘案すべきではないかとの異説を出した。以上の研究論文の執筆・刊行の他、秋成和文の生成に関わる文献の調査を進めるために、当時の和文流行の実態を探る一端として、上方絵本読本に顕著にみられる和文序文について収集・考察した。前年度に引き続き、刊本『文反古』とその異文および周辺の和文作品についての研究を進めた。研究成果報告書には、その成果の一部である『文反古』注釈を掲載することにした。『文反古』は秋成晩年の作品で、和文の生成と変容を探るのに適している。またこれまでは、秋成の伝記資料に用いられるばかりで、作品としての検討が全くなされておらず、当然注釈も皆無である。研究成果報告書に掲載した注釈稿は、はじめての注釈として意義があるのみならず、秋成の伝記研究や近世京都文壇の研究にも資するものである。また、秋成晩年の草稿投棄が『春雨物語』の形成に関わっていることを、秋成の「いつはり」意識の観点から考察し、研究発表および論文執筆を行った。本研究は、秋成晩年の作品に一貫して流れる「いつはり」の自覚的意識を、晩年の草稿投棄との関係で解き明かそうとしたものである。秋成晩年の創作意識の議論に重要な提言をしたと考えている。その他関連する論文2本を発表した。2010年1月には、特別研究会を大阪大学で開催し、稲田篤信(首都大学東京教授)・長島弘明(東京大学教授)・廣瀬千紗子(同志社女子大学教授)の三氏をお招きして、それぞれが研究発表会を行った。発表内容は、稲田篤信「寛政期上方文壇と和文」、廣瀬千紗子「秋成の茶論と和文」、飯倉洋一「『文反古』と「麻知文」」長島弘明「『藤簍冊子』再考」で、活発な議論が行われ、有意義であった。
赤血球凝集現象における赤血球-赤血球間結合力の測定

高分子化合物によって赤血球が集合を起こすことはよく知られている。集合体は高分子化合物の濃度によって形成速度や大きさに差が現われてくる。我々は集合体形成物質としてデキストランT-70を用いて濃度(04g/dl)に伴って集合体の形成にどのような影響があるかを次の3つの方法で観察をおこない、比較検討した。(1)単離ウサギ腸間膜に赤血球浮遊液を灌流し、微小血管の壁近くに形成される血漿層の厚みと血管内径の関係。(2)低ズリレオスコープ下における赤血球連銭形成速度。(3)赤血球集合・沈降過程におけるレーザー光透過量の変化。【結果】低ズリレオスコープ法による集合体形成速度およびレーザー散乱光による集合体形成及び沈降速度はデキストラン濃度が2.5g/dlで最大となった。一方、単離ウサギ腸間膜の微小血管における赤血球の流動を観察すると、デキストラン濃度が増加するにつれて血漿層の厚さが増すが、増加率はデキストラン濃度が2.5g/dl付近で最も大きく、逆に2.5g/dl付近のデキストラン濃度では灌流抵抗の増加率が低いことが明らかになった。【考察】低ズリレオスコープによる赤血球集合体形成およびレーザー散乱法による赤血球集合・沈降過程においては、ともに赤血球に加わるずり応力は低く、02dyn/cm^2程度であり、デキストラン濃度変化によって赤血球集合体形成速度に変化が見られた。一方、微小血管内では血管壁に近いところではズリ応力が大きく(〉20dyn/cm^2)、赤血球は軸集中し、かつ、赤血球同士の衝突頻度が増える。中心軸付近ではズリ応力は小さいために集合体形成が促進された状態になったと考えられた。また、血漿層の厚みと灌流抵抗の増加率の変化は赤血球が集合を起こすことで循環抵抗の増加を抑えていることが考えられた。
ミトコンドリアをもたない真核生物の系統進化

ミトコンドリアをもたない真核生物の系統的位置を、さまざまな分子種の配列情報データに基づく分子系統樹解析により総合評価することを目的として研究を進めた。これまでの研究において、以下に示す単細胞真核生物種(ミトコンドリアを有するものも含む)について、培養条件を確立し、核酸の大量抽出を行なうとともに、継代・維持を継続した:Giardialamblia(Diplomonads),Trichomonas vaginalis, T. tenax(Trichomonads),Entamoeba, histolytica(Entamoebidae),Trypanosoma, cruzi(Euglenoids),Blastocystis hominis, Encephalitozoon cuniculi, E. hellem(Microsporidia),Mastigamoeba balamuthi。また、ミトコンドリアをもたない寄生虫でアユに寄生するGlugea plecoglossi(Microsporidea)については、培養ができないため、大量のサンプルを採取して核酸抽出を行った。こうした状況のもと、平成10年度には、G. lamblia, T. vaginalis, E. histolytica, G. plecoglossi, E. hellem, E. cunuculiのそれぞれの生物種について、イソロイシン-およびヴァリンtRNA合成酵素の遺伝子解析を行った。さらに平成11年度には、G. lambliaのリボソーム蛋白質L29、T. vaginalisのリボソーム蛋白質L1、E. hellem, E. cuniculi, G. plecoglossi, E. histolyticaのミトコンドリア型熱ショック蛋白質70、B. hominisの細胞質型熱ショック蛋白質70、M. balamuthiのペプチド鎖伸長因子EF-1αおよびEF-2の遺伝子解析を行った。これらのデータを含め、さまざまな分子種によるアライメント解析、分子系統樹解析を網羅的に実施しそれらを総合評価した結果、(1)ミトコンドリアをもたない真核生物に由来する配列はいずれも通常の真核生物型の特徴を有する、(2)ミトコンドリアをもたない真核生物のいずれもが進化の過程でミトコンドリアを2次的に喪失した、(3)B. hominisはStramenopiles(褐藻、珪藻、卵菌など含む分類群)に属しStramenopilesはAlveolata(繊毛虫、双鞭毛藻、Apicomplexaなどを含む分類群)に近縁である、などの点に関しそれらの可能性の高いことを明らかにした。ミトコンドリアをもたない真核生物の系統的位置を、さまざまな分子種の配列情報データに基づく分子系統樹解析により総合評価することを目的として研究を進めている。これまでの研究において、培養条件を確立し、核酸抽出に成功している原生生物種、すなわち、Giardia lamblia,Trichomonas vaginalis,Trichomonas tenax,Entamoeba histolytica,Trypanosoma cruzi,Blastocystis hominisについては、本年度もこれらの維持を継続して行なった。

ミトコンドリアをもたない寄生虫でアユに寄生するGlugea plecoglossi(Microsporidia)については、培養ができないため、大量のサンプルを採取して核酸抽出を行なった。また、培養が可能なMicrosporidia(Encephahtozoon cuniculiおよびEncephalitozoon hellem)については、培養条件を確立し、核酸抽出およびその大量調製を行なった。こうした準備状況の下、G.lamblia,T.vaginalis,E.histolytica,G.plecoglossi,E.hellem,E.cuniculiのそれぞれの生物種について、イソロイシン-tRNA合成酵素(IleRS)およびヴァリン-tRNA合成酵素(ValRS)の遺伝子解析を行った。これらのデータを含めてIleRS/VaIRSの複合分子系統樹を推定した結果、上記のミトコンドリアをもたない分類群のいずれのValRSも、ミトコンドリア由来のものを使用していると考えられる通常の真核生物型の配列のグループに属するものであることが明らかとなった。このことから、これらの生物種が進化の過程でミトコンドリアを2次的に喪失したものであるという可能性が示唆された。ミトコンドリアをもたない真核生物の系統的位置を、さまざまな分子種の配列情報データに基づく分子系統樹解析により総合評価することを目的として研究を進めた。これまでの研究において、培養条件を確立し、核酸抽出に成功している真核生物種(ミトコンドリアを有するものも含む)、すなわち、Giardia lamblia(Diplomonads),Trichomonas vaginalis,T.tenax(Trichomonads),Entamoeba,histolytica(Entamoebidae),Trypanosoma,cruzi(Euglenoids),Blastocystis hominis,Encephalitozoon cuniculi,E.hellem(Microsporidia)については、本年度もこれらの維持を継続して行った。ミトコンドリアをもたない寄生虫でアユに寄生するGlugea plecoglossi(Microsporidia)については、培養ができないため、大量のサンプルを採取して核酸抽出を行った。さらに本年度は、ミトコンドリアをもたない真核生物種で、系統的位置づけが不明であるMastigamoeba balamuthiについて、培養条件を確立し核酸抽出およびその大量調製を行った。こうした準備状況のもと、G.lambliaのリボソーム蛋白質L29、T.vaginalisのリボソーム蛋白質L1、.E.hellem,E.cuniculi,G.plecoglossi,E.histolyticaのミトコンドリア型熱ショック蛋白質70、B.hominisの細胞質型熱ショック蛋白質70、M.balamuthiのペプチド鎖伸長因子EF-1αおよびEF-2の遺伝子解析を行った。
野外教育活動の実態および成果に関する調査研究

昭和61年度の調査では,自然教室推進事業を中心とした各地での野外教育活動の実態について,各教育委員会を対象とした質問紙による調査を行ない,その結果,期間・指導者・内容・費用を初めとした多くの問題点が明らかとなった.本年度においては,これらの野外教育活動が実際に展開されている場として,全国の少年自然の家および青年の家を対象とした野外教育活動の実態についての調査を質問紙によって行うと共に,それらの中でも代表的な施設数ヶ所において実踏調査を実施し,実際にどのような活動が展開されているのかについて観察調査を行った.また,社会教育事業として先鞭的な影響を与えている「無人島生活体験キャンプ」(10泊11日間)に研究調査のために同行し,現在多くの組織で問題となっている期間・指導者・内容そして成果についての観点から調査を行った.それらの調査の結果,施設を対象とした調査においては,利用形態として3泊4日の日程で,野外観察・登山・オリエンテーリング・飯盒炊飯・キャンプファイアーのプログラムを行うといったパターンに典型化することができ,また問題点としては,利用団体におけるねらいや目的意識,またそれらに伴なう活動内容といった点における主体性に欠けていることが明らかとなった.一方,無人島生活体験キャンプにおける調査では, 10泊11日間という期間が子供達の生活適応および活動を通しての成果といった観点から有意に効果的な働らきをもたらしていることを明らかにすることができた.今日まで野外教育は,総合的な教育活動として全ての人格形成に資するものとしてとらえられてきたが,今後は野外教育活動の普及に伴ない,ねらいを絞る必要性を明らかにできた.野外教育活動とは、野外における自然環境を積極的に利用した実体験を通しての教育活動のことを示し、今日の都市化・文明化が著しく進んだ社会において、青少年の健全な育成と正しい知識の理解を図るには最も重要な事項であると考えられるようになった。これらの野外教育活動は、古くは明治時代末期より実施されるようになった休暇聚落にその発端を認めることができ、その後、転地修養、林間学校、臨海学校などと形や名称を変え、近年ではセカンドスクールやグリーンスクール、また集団宿泊訓練といった行政レベルでの指導も行われるようになった。そして昭和59年度からは文部省によって自然教室推進事業なる方針が打ち出され、学校教育に現存する様々な問題に対処し、効果的な青少年教育実践の場として推進されるようになったことが歴史的に明らかとなった。そこでこの自然教室を中心とし、様々な形態での野外教育活動が、現在どの様な形で実践され、かつどの様な成果を挙げているのかを明らかにするために、当該年度では第一次調査として全国都道府県・指定都市および東京都内の各教育委員会計112ケ所の行政体を対象とし、その実態を調査した。特に自然教室については、未だ全く実施していないという行政体が中学校で約25%、小学校では約30%あり、補助金事業として実施3ケ年を経たにもかかわらず、十分な浸透を果たしていないことが明らかとなった。しかし将来的には約70%の行政体が小・中学校共に積極的に推進してゆきたいと考えており、条件が改善されれば推進すると考える所まで含めればほぼ90%となる。しかしながら自然教室に関しては、実施することによって期待できる成果や、実施を困難にする条件として挙げられた内容において、自然教室推進事業の内容を十分に理解できておらず、多くの問題的が明らかとなった。次年度はこの点に対する調査を継続する。昭和61年度の調査では,自然教室推進事業を中心とした各地での野外教育活動の実態について,各教育委員会を対象とした質問紙による調査を行ない,その結果,期間・指導者・内容・費用を初めとした多くの問題点が明らかとなった.本年度においては,これらの野外教育活動が実際に展開されている場として,全国の少年自然の家および青年の家を対象とした野外教育活動の実態についての調査を質問紙によって行うと共に,それらの中でも代表的な施設数ヶ所において実踏調査を実施し,実際にどのような活動が展開されているのかについて観察調査を行った.また,社会教育事業として先鞭的な影響を与えている「無人島生活体験キャンプ」(10泊11日間)に研究調査のために同行し,現在多くの組織で問題となっている期間・指導者・内容そして成果についての観点から調査を行った.それらの調査の結果,施設を対象とした調査においては,利用形態として3泊4日の日程で,野外観察・登山・オリエンテーリング・飯盒炊飯・キャンプファイアーのプログラムを行うといったパターンに典型化することができ,また問題点としては,利用団体におけるねらいや目的意識,またそれらに伴なう活動内容といった点における主体性に欠けていることが明らかとなった.一方,無人島生活体験キャンプにおける調査では, 10泊11日間という期間が子供達の生活適応および活動を通しての成果といった観点から有意に効果的な働らきをもたらしていることを明らかにすることができた.今日まで野外教育は,総合的な教育活動として全ての人格形成に資するものとしてとらえられてきたが,今後は野外教育活動の普及に伴ない,ねらいを絞る必要性を明らかにできた.