hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対話からの意見の分析，要約技術の高度化に関する研究

意見の抽出,分析技術においては,意見の重要度を判定する技術を開発し,ニュース番組に関連するツイート系列から,重要なツイートを選択する手法を提案した.意見の要約技術においては,テキストの談話構造を利用した,文抽出と文短縮を併用したテキスト要約手法を提案し,従来手法に比べ,より高い性能が得られることを示した.また,ニューラルモデルを用いた文要約手法において初めて,要約の長さを制御することに成功した.さらに,日本語文圧縮のための大規模な訓練データを自動的に構築する手法を提案するとともに,そのデータを用いた,ニューラルモデルによる日本語文圧縮手法を提案した.本研究課題では,大きく次の3つの研究テーマを柱として,ソーシャルメディア上での対話に介在し,対話の円滑な進行を支援し,対話を深めるような発話を行うファシリテータシステムを開発するとともに,一方で,その対話から意見を収集,分析し,要約する技術を開発する.a.対話に介在し,対話者から意見を引き出す対話エージェントの研究開発.これまでに開発した対話型アンケートシステムと同様に,対話中で,意見を述べた発話者に対して,自然に質問などの発話を行うことで,意見の詳細を得る技術を開発する.b.対話からの意見の抽出,分析技術の研究開発.対話中から意見を抽出するとともに,それらの意見間の関係を同定し,意見間の関係を考慮した意見の分析技術を開発する.c.対話から収集した意見の要約技術の研究開発.a, bで収集された,互いに関係しあう,時系列的に並んだ意見の集合から,そのまとめとして,議事録的な要約を作成する技術を開発する.b.において,b-3.意見の重要度を判定する技術を開発し,ニュース番組に関連するツイート系列から,重要なツイートを選択する手法を提案した.また,c.において,テキストの談話構造を利用した,文抽出と文短縮を併用したテキスト要約手法を提案し,従来手法に比べより高い性能が得られることを示した.本研究課題では,大きく次の3つの研究テーマを柱として,ソーシャルメディア上での対話に介在し,対話の円滑な進行を支援し,対話を深めるような発話を行うファシリテータシステムを開発するとともに,一方で,その対話から意見を収集,分析し,要約する技術を開発する.a.対話に介在し,対話者から意見を引き出す対話エージェントの研究開発.これまでに開発した対話型アンケートシステムと同様に,対話中で,意見を述べた発話者に対して,自然に質問などの発話を行うことで,意見の詳細を得る技術を開発する.b.対話からの意見の抽出,分析技術の研究開発.対話中から意見を抽出するとともに,それらの意見間の関係を同定し,意見間の関係を考慮した意見の分析技術を開発する.c.対話から収集した意見の要約技術の研究開発.a, bで収集された,互いに関係しあう,時系列的に並んだ意見の集合から,そのまとめとして,議事録的な要約を作成する技術を開発する.cにおいて,テキストの談話構造を利用した,文抽出と文圧縮を併用したテキスト要約手法を提案し,従来手法に比べより高い性能を得られることを示した.また,レビューを要約する上で重要な素性を明かにし,従来よりも高い性能のレビュー要約システムを構築した.c.に関して予定通りに開発が行えたので,今年度については計画どおりに達成できたと考えている.本研究課題では,大きく次の3つの研究テーマを柱としてソーシャルメディア上での対話に介在し,対話の円滑な進行を支援し,対話を深めるような発話を行うファシリテータシステムを開発するとともに,一方でその対話から意見を収集,分析し,要約する技術を開発する.a.対話に介在し,対話者から意見を引き出す対話エージェントの研究開発.これまでに開発した対話型アンケートシステムと同様に,対話中で意見を述べた発話者に対して,自然に質問などの発話を行うことで,意見の詳細を得る技術を開発する.b.対話からの意見の抽出,分析技術の研究開発.対話中から意見を抽出するとともに,それらの意見間の関係を同定し,意見間の関係を考慮した意見の分析技術を開発する.c.対話から収集した意見の要約技術の研究開発.a, bで収集された,互いに関係しあう,時系列的に並んだ意見の集合から,そのまとめとして議事録的な要約を作成する技術を開発する.bでは,分散表現を用いて,感情極性付きの大規模な単語辞書を構築する手法を提案した.90%程度の精度で,大量の単語に対して感情極性を付与することができることが分かった.cでは,ニューラルモデルを用いた文要約手法において初めて,要約の長さを制御することに成功した.これにより,テキスト要約にも応用可能な,ニューラルモデルを用いた文要約モデルを実現できたことになる.また,テキスト要約のための大量の訓練データを有効に活用できる,テキスト要約のための機械学習手法を提案した.対象のテキストとは異なる大量の訓練データを利用することにより,性能を向上できることを確認した.さらに,日本語文圧縮のための大規模な訓練データを自動的に構築する手法を提案するとともに,そのデータを用いた,ニューラルモデルによる日本語文圧縮手法を提案した.従来の日本語文圧縮手法に比べ,有意に優れた性能を得られることを確認した.意見の抽出,分析技術においては,意見の重要度を判定する技術を開発し,ニュース番組に関連するツイート系列から,重要なツイートを選択する手法を提案した.意見の要約技術においては,テキストの談話構造を利用した,文抽出と文短縮を併用したテキスト要約手法を提案し,従来手法に比べ,より高い性能が得られることを示した.また,ニューラルモデルを用いた文要約手法において初めて,要約の長さを制御することに成功した.

さらに,日本語文圧縮のための大規模な訓練データを自動的に構築する手法を提案するとともに,そのデータを用いた,ニューラルモデルによる日本語文圧縮手法を提案した.b, cに関して予定通り開発が行えたので,今年度については計画通り達成できたと考えている.今後も計画どおり進めていく予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。自然言語処理今後も計画通り進めていく予定である.最終年度の評価実験をより大規模に行うため.28年度が最終年度であるため、記入しない。データ作成を次年度に変更したため.次年度予定している評価実験をより大規模に行うよう計画を変更する.28年度が最終年度であるため、記入しない。次年度予定しているデータ作成をより大規模に行うよう計画を変更するとともに,謝金を予定していたよりも増額してシステム開発をより効率的に行う予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。
西国城下町の比較類型化研究

これまで三都を中心に進められてきた近世都市史研究に対し、地方城下町の比較検討をし、類型化をめざした研究である。そのさい、武家地、町人地、都市下層社会など、城下町を構成する各要素に即して比較を進めたことが特徴である。そのため、萩をはじめ、岡山、鳥取、松江、津山などについて、絵図類も含めて該当する史料を収集することに重点をおいた。そのうえで、都市下層社会同士の比較、都市社会が周辺農村との関係において成り立っていることの解明、広域を移動する労働力のあり方、などについて成果を発表した。また都市社会の分析方法や近世身分社会の特質に関する研究整理も行っている。本研究は、近年の江戸や大坂など巨大都市を対象に進められてきた都市社会史研究の発展を踏まえ、西国の地方城下町に即して比較類型化をめざすものである。その初年度となる平成26年度においては、以下の成果を得た。当該年度は、城下町の基礎史料の収集に傾注した。まず対象としたのは、鳥取である。鳥取県立博物館には大部の藩政史料が保存・公開されており、そのなかから城下町関係史料の収集を図った。すでに町奉行関係史料や町目付関係史料はCDに焼き付けられており、それらを購入するとともに、あわせてデジタルカメラによる収集も行った。それらの紙焼きをしたが、量が膨大なためすべてを焼き付けることはできていない。また萩城下の史料としては、山口県文書館毛利家文庫のなかの常御仕置帳をデジタル撮影した。次に津山城下については、町奉行日記が公刊されているので、これを購入した。このように、鳥取・萩・津山という3つの城下町について、史料収集を進めることができた。これらのなかから、とくに町や仲間の特質、また「日用」層の存在形態をうかがえる記事を現在抽出中である。さらに研究成果としては、『近世都市の労働社会』を吉川弘文館より刊行し、労働社会という視点から、大坂をはじめ、萩、徳山、厳原、尾道など最後の城下町・港町の比較を行った。また「城下町萩における武家奉公人」(『思想』1084号)を刊行したが、これは萩城下に即して武家奉公人の存在形態を明らかにしたものである。西国城下町の比較類型化を図るうえで基礎となる城下町関係史料の収集、分析作業を昨年に引き続き積極的に行った。まず1昨年度収集した鳥取藩政史料のうちの城下町関係のものを紙焼きし、翻刻作業に着手した。2岡山城下については町方関係史料が少ないものの、岡山市立図書館に大年寄史料がまとまって残されている。そのなかでも町の性格をうかがえる史料の紙焼き、翻刻作業に着手した。3萩城下関係史料については、山口県文書館収集史料よりデジタルカメラでの撮影のうえ、紙焼きを行った。あわせてこれまで収集している法令関係史料および判例集より、とくに都市下層社会に関する史料を抽出する作業をおこなった。研究成果としては、萩藩の都市下層社会を、すでに研究のある和歌山城下と比較分析し、論文として発表した。西国城下町としての共通性とともに、地域的な違いも存在することを解明した。関連して、萩藩の司法・警察制度が目明のネットワークに強く依存していたことを明らかにした論文も発表した。今年度は、城下町のうち都市下層社会の解明を進めることができた。また近世城下町の分析方法を学ぶため、東京、大阪で定期的に開催されている「三都研究会」に毎回出席し、江戸、京、大坂の都市社会分析の方法を学ぶとともに、徳山藩大坂蔵屋敷に関する研究成果を報告した。さらに「身分と地域研究会」にも出席し、身分社会との関係で城下町の成り立ちを考えるための方法も学んでいる。基盤となる史料の収集・分析は着実に進めることができた。ただし岡山城下関係史料に収集すべきものを残している。また研究成果としても萩城下を中心に論文としてまとめている。さらに江戸や大坂など巨大城下町における最新の研究状況についても、研究会に積極的に参加することで吸収することができた。西国城下町の比較類型化を図るという研究目的達成のため、関連資料の収集、分析に引き続き取り組んだ。まず収集した史料の整理・分析を前年度までと同様行っている。これまでの研究によって、鳥取や岡山、萩などの町方史料はかなりの程度を収集している。とくに町の性格や民衆世界のありように視点を据え、比較史的な観点から分析を行った。また岡山城下では侍帳と武家屋敷の配置に関する資料を収集済みなので、その分析にも着手している。次に、史料収集活動にも積極的に取り組んだ。当該年度には、岡山市立中央図書館の国富家文書より岡山城下関係史料を引き続き調査、また広島県立文書館でも橋本家文書など広島城下関係史料の調査を行った。また大阪府立中之島図書館では西国諸藩と大坂との関係について調査をした。さらにあらたに津山郷土博物館にて津山城下関係史料を、また島根県立図書館にて松江城下関係の史料取集も実施することができた。これまでの調査活動と合わせても、西国諸藩の城下町関係史料の所在をかなりの程度把握できたといえる。これらあらたに収集した資料についても整理作業を行い、分析の準備に着手している。研究成果としては、徳山藩蔵屋敷と大坂市中との関係についての研究を、イェール大学で開催された巨大都市と民衆世界をテーマとする国際シンポジウムで報告した。あわせて諸外国の都市社会との比較検討という新しい分析方法に触れることができた。また萩藩領の都市と在地社会に関する成果も公表している。この他、三都や地域と身分をテーマとする研究会にも出席し、とくに城下町研究のための分析手法を学んでいる。

西国城下町の比較類型化を図ることが本研究の課題である。そのためには西国の主要な城下町について関連資料の所在状況を確認のうえ、必要なものを収集する必要がある。このうち所在確認については、当初予定していた萩・広島・岡山・鳥取に加えて、津山・松江についても調査活動を実施することができ、ほぼ概要の把握はできた。また主にデジタルカメラによって撮影も行い、一定度の収集は進んでいる。それらのデータは大部に及ぶが整理・分析の作業にも着手している。また先行して研究を進めていた萩藩領の都市と在地社会との関係、また徳山藩蔵屋敷と大坂市中の関係については、分析を終え、成果を公表することができた。2017年度には、これまで実施してきた史料調査に加えて、あらたに津山および松江の史料調査を実施した。津山では町人史料のほか、城下隣接農村の史料を収集した。松江では城下町絵図を収集した。これらも含めて、萩、岡山、広島など最後の主要な城下町関係史料の所在を把握するとともに、町方史料、武家屋敷史料などを収集できた。そのうえでそれぞれの分析を進め、以下のように比較の作業を行った。まず城下町同士の比較という観点から、和歌山と萩のあり方を都市下層社会に即して検討した。そこには不安定な階層の流入の仕方についての共通性がみられるとともに、それらの管理のあり方をめぐっての違いをみいだせた。その背景には城下町をとりまく在地社会との関係があることを想定できた。また異なる城下町同士を関係性において検討するという視点から、萩における阿州藍売の動向も検討した。行き来する商人に即して、徳島と萩という城下町同士が関係しあっていた様相を観察した。さらに三都研究で明らかにされていることと、地方城下町とを比較するために、萩における職人編成についても考察している。そこでは江戸で明らかにされているのとは異なった類型をみいだせるとともに、大枠では共通する動向のなかにあったことも指摘した。なお都市史研究の方法をめぐっては、大坂に即した研究動向を整理した。そこでは分節構造論、地域類型論、法と社会など、巨大都市に即して提起されてきた方法を地方城下町に適用するうえでは、固有な視角が求められることを述べた。これまで三都を中心に進められてきた近世都市史研究に対し、地方城下町の比較検討をし、類型化をめざした研究である。そのさい、武家地、町人地、都市下層社会など、城下町を構成する各要素に即して比較を進めたことが特徴である。そのため、萩をはじめ、岡山、鳥取、松江、津山などについて、絵図類も含めて該当する史料を収集することに重点をおいた。そのうえで、都市下層社会同士の比較、都市社会が周辺農村との関係において成り立っていることの解明、広域を移動する労働力のあり方、などについて成果を発表した。また都市社会の分析方法や近世身分社会の特質に関する研究整理も行っている。当初計画では鳥取藩の藩政史料より史料を収集する計画だったが、予定どおりCD焼き付け分は購入することができた。またCDに未焼き付けの史料も、現地調査を通して概要を把握し、一部ではあるがデジタルカメラでの収集ができた。
鋼板の加熱曲げ加工の自動化・効率化に関する研究

曲げ加工の自動化・効率化システムを,(a)加熱による鋼板変形を推定するための簡易解析法の開発,(b)目的の形状に変形させるための最適加熱経路の簡易推定の開発,(c)求めた加熱経路を加熱するためのロボット制御システムの開発,(c)のロボット制御による自動加熱,自動形状計測システムにわけて構築した。今回の研究では,(a)の変形量推定のための簡易解析を開発し,解析結果と加熱による板の変形量の比較を複数加熱経路(交差加熱経路も含む)の場合について行い,(c)のロボット制御,板形状の計測システムの改良に重点を置いた。(c)ロボット制御,板形状の計測システムの改良パーソナルコンピュータに制御されたマイクロロボットによる自動加熱システムが完成していたが,一本の加熱経路にしか対応できなかった。今回,試験片をロボット稼働領域に釣り下げることにより,任意の箇所の加熱が可能なシステムに改良した。形状計測では非接触型レーザー変位計の電圧を直接動ひずみ計で計測することにより,計測時間を1/10にした。また,温度計測では熱電対をカップル変換器を通して動ひずみ計で計測することにより,加熱表面,裏面の最高温度を正確に計測できるようになった。これにより,加熱曲げ試験を行った。(a)加熱による鋼板変形を推定するための簡易解析法の開発加熱による鋼板の変形を簡易的に解析するために,熱伝導解析と塑性変形解析を省略し,加熱変形の原理の基づき,表面の膨張量と裏面の膨張量の差を強制変位として,鋼板に作用させて三次元の弾性解析を行った。また,熱伝導解析により,考慮すべき加熱裏面の幅,強制変位を与える深さを検討した。この簡易解析法により,加熱曲げ試験の角変形とほぼ同等の角変形をすることが確認された。
関数方程式の総合的研究

当該年度において、上記研究課題について数理物理学に表される各種の偏微分方程式に対して研究等で著るしい発展があった。まず、山田義雄は、熱対流方程式の外部領域における混合問題の大域解の存在性、一環性および漸近挙動について調べた。類似の問題は、従来ナビア-ストークス方程式等については知られていたが、熱対流方程式に関しては始めての結果であると思われる。(Tokyo J.Math,Vol15)さらに山田は、界面における化学反応方程式の漸近的挙動に対しても新しい結果を得ている。(Osaka J.Math Vol29)さらに上野喜三雄は、非コンパクト量子群SU_q(I,1)の球関数に対するブランシェレルの公式をカシミール作用素に対応するq-差分作用素のスペクトル構造を調べることにより証明した。郡は、S^4のディラック作用素に対する境界値問題を研究し、場の量子論への応用を試みた。以上の様に、特に数理物理学あるいは応用数学において表われる各種の関数方程式に対して、注目すべき成果が多く得られた。
舌・食道扁平上皮がん克服に向けた幹細胞階層構造解析と治療標的分子の探索

これまで食道上皮組織には特異的成体幹細胞は存在しないとするDoupeらによる2012年サイエンス論文が定説となっていた。私達は多色細胞系譜追跡法にて食道上皮組織遺伝子A陽性細胞集団内にマウス食道上皮幹細胞が存在すること、単離した食道上皮組織およびそれに由来する食道オルガノイドの単一細胞RNAseq法にて発現遺伝子の網羅的解析とそれによる細胞のクラスタリングを行い、食道上皮幹細胞集団を特定、その特異的マーカーを複数同定した。特に遺伝子Bは有用な食道上皮幹細胞マーカーであった。また私達は同様の手法によって舌組織組織に存在する遺伝子C陽性味蕾細胞を同定した。食道上皮組織は食道がんの由来臓器として、また近年の逆流性食道炎の増加など非常に重要な臓器であり、その組織維持機構の解明には食道上皮幹細胞の詳細な解析が必要であると考えられる。しかしながら、これまで食道上皮幹細胞は同定されておらず、また他グループより胃、小腸、大腸などの他の消化管上皮組織と異なり食道上皮組織には特異的幹細胞が存在しないとする報告(2014 Science, Doupe et al.)もあるなど多くの疑問が残されている。私たちはこれまでの研究において、多くの成体幹細胞に発現する汎幹細胞マーカーを用いた細胞系譜追跡法によって、食道上皮組織には特異的成体幹細胞が存在するという予備的結果を得て本研究プロジェクトに着手した。私たちは食道上皮基底細胞層に特異的に発現するマーカーであるSox2に着目、Sox2陽性細胞をSox2-GFPマウスから単離した。オルガノイド培養系を用いてSox2陽性細胞はオルガノイドを形成するが、Sox2陰性細胞はオルガノイドを形成しないことを確認した。上述のDoupeらの提唱するモデルではSox2陽性細胞は全て等しく成熟上皮細胞を供給する機能を有しており、その中に幹細胞という特別な細胞は存在しないと提唱されている。そこで、単離したSox2陽性細胞を単離して1single cell qPCR2single cell RNAseqによる網羅的遺伝子発現解析を行った。一方で、舌上皮組織における味蕾幹細胞の研究において、味蕾組織と糸状乳頭組織の共通の幹細胞を同定し解析中である(論文投稿準備中)。1当初、単離した食道上皮幹細胞Sox2陽性細胞の単細胞RNAseqおよびその遺伝子発現解析が上手く行かなかったが、理研の二階堂研の助言を得て解析法を改良中である。。2研究1年目に関西医科大学実験動物飼育共同施設における大規模な感染事故に巻き込まれる形で、半年間研究停止に追い込まれた影響もあり、初年度は研究が大きく遅れたが、その後クリーン化したマウスを立ち上げ直して解析を進め、順調に研究は進行している。3シングル・セルqPCR法にてSox2陽性細胞内に複数の異なる細胞集団の存在が示唆されており、RNAseqによる網羅的遺伝子発現解析の結果が待たれる。4一方舌上皮組織における味蕾幹細胞の研究において、味蕾組織と糸状乳頭組織の共通の幹細胞を同定した。これらについては論文投稿準備中である。次にSox2陽性細胞を用いて単細胞RNAシーケンス法を用いて発現遺伝子の網羅的解析を行い、また発現遺伝子からSox2陽性細胞内に存在する細胞種をクラスタリングした。その結果、幹細胞集団と考えられる細胞集団を同定し、それらの細胞集団が発現するマーカーをリストアップした。今後これらのマーカーを用いて食道上皮幹細胞を高純度に単離してオルガノイド培養、また標識して細胞系譜追跡法によりこれらが真の幹細胞集団であることを証明していく。一方、同時並行にて舌上皮組織のSox2陽性細胞の単細胞RNAシーケンス法を用いて発現遺伝子の網羅的解析を行い、味蕾と糸状乳頭の共通の幹細胞の存在を示している。1当初、単離した食道上皮幹細胞Sox2陽性細胞の単細胞RNAseqおよびその遺伝子発現解析が上手く行かなかったが、理研の二階堂研の助言を得て解析が順調に進行することとなった。

3現時点ではSox2陽性細胞を用いて単細胞RNAシーケンス法を用いて発現遺伝子の網羅的解析を行い、また発現遺伝子からSox2陽性細胞内に存在する細胞種をクラスタリングした。その結果、幹細胞集団と考えられる細胞集団を同定し、それらの細胞集団が発現するマーカーをリストアップできている。4一方舌上皮組織における味蕾幹細胞の研究において、味蕾組織と糸状乳頭組織の共通の幹細胞を同定した。これらについては論文投稿後改定中である。これまで食道上皮組織には特異的成体幹細胞は存在しないとするDoupeらによる2012年サイエンス論文が定説となっていた。私達は多色細胞系譜追跡法にて食道上皮組織遺伝子A陽性細胞集団内にマウス食道上皮幹細胞が存在すること、単離した食道上皮組織およびそれに由来する食道オルガノイドの単一細胞RNAseq法にて発現遺伝子の網羅的解析とそれによる細胞のクラスタリングを行い、食道上皮幹細胞集団を特定、その特異的マーカーを複数同定した。特に遺伝子Bは有用な食道上皮幹細胞マーカーであった。また私達は同様の手法によって舌組織組織に存在する遺伝子C陽性味蕾細胞を同定した。最終年度の研究において、私たちはあらたに舌上皮に存在する味蕾幹細胞の存在を証明した。味蕾とは舌上皮茸状乳頭に存在する味覚感知器官である。過去の他グループからの報告では味覚細胞を供給する幹細胞は味蕾基底部に存在するLgr6陽性未分化細胞だと考えられていた。しかしながら私達の研究によってLgr6陽性細胞は一過性増殖細胞であり、一定期間さかんに増殖して味覚細胞を供給可能であるが、6ヶ月の観察期間の後その子孫細胞はすべて味蕾から失われていた。私達の研究によって、味蕾の真の幹細胞は茸状乳頭に接する形で存在する陰窩構造(傍茸状乳頭陰窩)底部に存在するHopx陽性細胞であることが判明した。Hopx陽性細胞は細胞系譜追跡法を用い、Hopx陽性細胞由来クローンのシングル・セル細胞RNAseq法による網羅的遺伝子発現解析と細胞クラスタリングにて、Lgr6陽性一過性増殖細胞を生成した。また、この細胞は同時に周囲の糸状乳頭ケラチン角化細胞をも供給しており、2能性幹細胞であることが判明した。舌上皮は食道上皮組織に隣接する内胚葉組織であるが、これまでの報告においては、聴覚、視覚、触覚、嗅覚などの知覚細胞は全て外胚葉由来であることから、味覚細胞の胚葉起源が問題となったが、胎生初期のFoxA2陽性(内胚葉細胞)由来の細胞系譜追跡法にて、味蕾細胞は内胚葉由来であることが証明された。以上の知見は味覚というこれまであまり研究の進んでいなかった領域に新たな進展をもたらすものと考えられた。1食道上皮基底細胞層(Sox2陽性細胞)を用いた単細胞RNAシーケンス法を用いて発現遺伝子の網羅的解析を進め、食道上皮組織の細胞代謝動態について発現遺伝子から予測する。2上記の解析において特に有望であると考える幹細胞マーカーについて、適切な細胞膜タンパク質遺伝子を選定し、フローサイトメトリーにて純化、これらが真に食道上皮幹細胞であることをオルガノイド培養にて証明する。3上記の解析において特に有望であると考える幹細胞マーカーについて、CreERT2ノックインマウスを入手、あるいは作製してレインボーマウス(多色細胞系譜追跡システム)と交配し、これらが真に食道上皮幹細胞であることを証明する。
流通チャネルにおける取引関係の開始に関する実験研究

2018年度は、流通チャネルにおいて企業が将来が不確実な取引を開始する動機づけについて、取引費用モデルに制御焦点要因を組み込んだ概念枠味を構築し、実務家に対するウェブ実験を行い、論文を1本発表した。その概要は次の通りである。市場と組織の両方の性質を併せ持った中間組織の性質については各種の研究が蓄積されているものの、そもそもなぜリスクのある取引関係を開始するのかという研究は希少であったように思われる。実際に、流通チャネルにおいて、流通業者はしばしば別の企業と長期にわたる緊密な取引関係を結んでいる。しかし、流通業者の中には、取引のオファーを受けた時に、そのオファーを受け入れる企業とそうでない企業がいる。それはなぜだろうか。そこで今回の論文では、取引のオファーに対する受容の違いがなぜ生じるのかという問題について、経済的要因に注目する取引費用分析に交渉当事者のモチベーション要因として制御焦点を組み入れることで説明を試みた。始まるオーソドックスな取引費用モデルの知見では、企業が取引相手に対して関係特定的投資を行うと、その相手からホールドアップを受けるリスクが高まるため、企業はそもそも関係徳的投資を行わず、取引相手が垂直統合に及ぶ。この研究では、市場でも垂直統合でもない中間組織形態がなぜ選ばれるのかについて、交渉力の弱い企業の意思決定に注目した。具体的には、卸売業者の実務家に対する実証分析の結果、卸売業者が小売業者からの取引開始のオファーを受け入れる意思は、関係特定的投資と制御焦点の双方から影響を受けていることが見出された。当初の目標であった概念枠組の構築と実験研究について、1本の論文を公刊することができたため、順調に進展しているものと判断した。今後は2018年の成果に基づいて、実験を継続する。また、実験のみならず企業へのサーベイ調査による仮説のテストにも取り組みたい。2017年度は、企業間取引の開始に関する経済学的研究と心理学的研究の双方と連結に焦点をあわせて文献研究と実験研究を行った。多くの流通チャネルにおいて、製造業者は流通業者と長期継続性を特徴とする取引関係を形成しているが、既存研究が着目しているのは、取引関係が既に形成されていることを前提とした、その有効性や効率性にあった。そこで2017年度は、企業が取引関係を開始するメカニズムについて、経営学や経済学の既存研究を参考にしつつ、流通チャネル論の有力なモデルである取引費用モデルにモチベーション要因を組み込んだ理論仮説を提唱し、実験を行うことを目的として研究活動を行った。実験室で行われたシナリオ実験の結果、取引関係の形成に大きな影響を与える関係特定的投資以外に、経営者のモチベーション要因も影響を及ぼすことが見出された。ただし、当初に想定していた2つの要因の交互効果は想定通りには見出されなかったため、今後も実験を継続する必要がある。また、卸売業者を対象とした取引関係の継続についてのアンケート調査を行った。このデータについては次年度に分析し、日本商業学会関西部会にて報告される予定である。公刊された研究成果としては、日本語論文が3本(査読付1本、査読無2本)であった。現時点で採択され来年度に公刊される予定の成果として、査読付英文論文1本(Journal of Marketing Channelsに採択。2018年度に刊行予定)、日本語論文1本(『マーケティング・ジャーナル』)がある。当初に想定していた1年目の実施計画は、実験用のマニピュレーションを行うことと、文献レビューであった。実験については、実験室に被験者を集める実験室実験を6セッション行った。学部学生に対して、企業の意思決定者を演じてもらうシナリオ法を実験室実験以外に、シナリオ法を用いたウェブ実験を行った。これらの成果は2018年度に学術誌に出版される予定である。一方、当初予定していたサーベイ論文の作成は遅れているため、次年度中の完成を目指す。それはなぜだろうか。2018年度は実験以外にも、企業が提供している有価証券報告書などの二次データも用いることで、実証研究を中心に進める。

したがって、研究費は主に、実験室実験の運営費用と、データ収集費用として支出される予定である。今後は2018年の成果に基づいて、実験を継続する。また、実験のみならず企業へのサーベイ調査による仮説のテストにも取り組みたい。当初想定していた国際学会出張が生じず、旅費に残金が生じたため。当初想定していたよりも実験の回数が少なく済んだため、次年度使用額が生じたが、次年度にその分の実験とサーベイ調査を行って執行する予定である。
multiraterデータを用いて測定の信頼性および妥当性を検討する方法

複数の特性について複数の立場の評定者が評定したときに得られるmultitrait-multiraterデータを利用して,確認的因子分析モデルの枠組みで測定の信頼性および弁別的妥当性,収束的妥当性を検討するため,2つの観点から新たな分析手法を提案した。1つ目は,複数の評定者による評定値の重み付き和得点を用いて信頼性と妥当性を評価する方法,2つ目は,同一立場の評定者が複数いる場合の方法である。実データを用いた適用例より,いずれの手法もその有用性が示唆された。今後,360度評価等の現場における実用が期待される。本研究における第1の目的は,MTMR(multitrait-multirater)データを分析対象とした確認的因子分析モデルにおいて,各特性について計算される方法による重み付き和得点の信頼性係数および収束的妥当性と弁別的妥当性を表す係数を定式化し,各適用領域における実質科学的な知見を活かした重みの決め方を検討することであった。2014年度は,これらの係数を数学的に導出し,人事評価場面での適用例を示した。実践において測定の信頼性や妥当性に影響を与える重要な要因の1つとして項目数に注目し,「重み」を項目数ととらえ,実データの分析を行った。産業能率大学の人事アセスメントツールの1つである“ビジネス基礎力診断S-BASE"による多面観察評価データを用い,評価者ごとの項目数の変化が,測定の信頼性や収束的妥当性,弁別的妥当性にどのように影響するのか検討した。評価者の立場(自己・上司・同僚)ごとの評定傾向の違いとして,自己評価は信頼性,妥当性ともに低い傾向にあること,上司評価の信頼性は高いこと,自己評価と他者評価との相関は低いが他者評価同士の相関は比較的高いことなど,先行研究と同様の傾向が見られた。このようなデータにおいて,評価者の立場によって回答してもらう項目数を変化させた場合に,特性ごとの和得点の信頼性および収束的妥当性,弁別的妥当性がどのように変化するのか,導出した係数を実際に計算し,結果について考察した。分析の結果,自己評価の項目数を増やすと信頼性と妥当性は低下する一方で,上司評価と同僚評価の項目数を増やすと信頼性と妥当性の向上につながることが明らかとなった。この結果は,人事評価における現状を鑑みても合理的であり,本研究で導出した係数を利用することで,測定全体の信頼性と妥当性という観点から,実現可能な範囲内で,評価者ごとに最適な項目数の配分を検討できる可能性が示唆された。本研究の第2の目的は,同一立場内に複数の評価者がいるMTMR(multitrait-multirater)データにおいて,測定の信頼性および収束的妥当性・弁別的妥当性を適切に評価するための方法を提案することであった。2015年度は,この目的を達成するための研究に取り組んだ。例えば,企業における360度フィードバックでは,1人の被評価者につき,同一評価者内で複数の測定値が得られる可能性があり,その数は被評価者によって異なることが多い。評価者の人数は,測定の精度に直接影響を与える要因であるにも関わらず,平均値を用いた従来の分析では,その影響を適切に評価できていないと考えられる。それ故に,信頼性と妥当性に関する解釈もまた,誤ったものになることが懸念される。まず,同一立場内に複数の評価者が存在する場合に,その平均値を用いて確認的因子分析モデルを実行するとき,評価者の人数に応じて分散成分がどのように変化するかを数学的に導出した。その結果,同一立場内に複数の評価者が存在する場合には,評価者の人数に応じて誤差分散が異なることが明らかになった。本研究では,被評価者ごとに異なる誤差分散の推定を可能にするためのアプローチとして,MCMC法を利用した推定方法を提案する。360度フィードバックの実データに対する適用例を通して,本手法の利点と実用可能性を検討した。分析の結果,同一立場の評価者から複数の評価結果が得られた場合に,平均値を利用した相関行列に従来のモデルをそのまま適用すると,誤差分散が過小評価されることが明らかとなった。誤差分散の過小評価は,提案手法の適用により改善される。すなわち,MCMCによる推定を行うことで,被評価者ごとに異なる他者評価の人数を統計的に適切に処理した上で,正確な信頼性と妥当性が求められる可能性が示唆された。本研究では,2つの目的を設定していた。第1の目的は,MTMRデータを分析対象とした確認的因子分析モデルにおいて,各特性について計算される方法による重み付き和得点の信頼性係数および収束的妥当性と弁別的妥当性を表す係数を定式化し,各適用領域における実質科学的な知見を活かした重みの決め方を検討することであった。この目的については,2014年度に信頼性係数および収束的妥当性と弁別的妥当性を表す係数の定式化を行い,人事評価場面における適用例の提示と,結果の考察を行った。人事評価場面においては,導出した係数の有用性が示唆される結果となった。第1の目的には,人事評価以外の評定場面にも目を向け,これまでほとんど例がなかった教育場面においてMTMRデータを収集し,各評価者の立場の違いが信頼性と収束的妥当性・弁別的妥当性に対してどのような影響を持っているのか明らかにすることも含まれていた。

2015年度は,ジャパンGEMS (Great Explorations in Math and Science)センターの研究員の協力の下,GEMSプログラムに参加した講師と小学生,そしてその保護者を対象とした質問紙調査を実施し,教育場面におけるMTMRデータの収集を行った。第2の目的については初年度より研究を進め,目的達成のための方法として,MCMC法を利用した推定方法の提案に至った。その成果については,2015年9月に開催された2015年度統計関連学会連合大会において発表を行った。以上より,当初の研究計画と順番は前後するものの,研究計画全体としては,概ね予定通りの進捗と言える。本研究の目的の一つとして,教育場面においてMTMR(multitrait-multirater)データを収集し,信頼性および収束的妥当性,弁別的妥当性の観点から,各特性の重み付き和得点の適切な重みの決め方を検討することを挙げていた。ジャパンGEMS(Great Explorations in Math and Science)センターの研究員の協力を得て,GEMSプログラムに参加した小学生児童とその保護者を対象とした質問紙調査を実施し,教育場面におけるMTMRデータを収集した。参加児童に対する調査では,「先生と話をしているうちに,自分の考えがはっきりすることがあった。」「大事なところはどこか考えた。」などプログラム参加時の行動や態度に関する14項目について,それぞれどれくらい当てはまるか回答を求めた。保護者には,同一の項目内容について,子どもの日常生活の様子としてどれくらい当てはまるか回答を求めた。2016年度は,得られたデータの整理を行い,平均値や標準偏差,相関係数などの記述的指標をもとに,評定者の立場による評定傾向の違いについて考察した。その結果,保護者に比較して子どもの方が自身の行動や態度に対して良い評価を下しやすく,その評定値の個人差も大きいことが明らかとなった。さらに,同一の質問項目に対する子どもの評定と保護者の評定との相関係数は総じて低かった。これら基礎分析の結果から,人事評価場面で得られる360度フィードバックに代表されるMTMRデータと,教育場面で得られるMTMRデータには顕著な評定傾向の違いがあることが示された。そのため,教育場面におけるMTMRデータについて重み付き和得点の信頼性係数および収束的妥当性係数,弁別的妥当性係数を算出する際には,これまで扱ってきた360度フィードバックのデータとは全く異なる重みを検討する必要性があると考えられる。本研究では,2つの目的を設定していた。第1の目的は,MTMRデータを分析対象とした確認的因子分析モデルにおいて,各特性について計算される方法による重み付き和得点の信頼性係数および収束的妥当性と弁別的妥当性を表す係数を定式化し,各適用領域における実質科学的な知見を活かした重みの決め方を検討することであった。第2の目的は,同一の立場の評定者が複数いる場合に,測定の信頼性と妥当性を適切に評価する方法を提案することであった。第1の目的については, 2014年度に信頼性係数,および収束的妥当性と弁別的妥当性を表す係数を導出し,人事評価場面における適用例の提示と,結果の考察を行った。人事評価場面においては,導出した係数の有用性が示唆される結果となった。さらに,2016年度までに教育場面におけるMTMRデータの収集およびその整理と基礎分析を行った。今後は,本データを分析対象として,重み付き和得点の信頼性係数および収束的妥当性係数,弁別的妥当性係数を算出し,適切な重みの決め方について検討していく。
超好熱菌由来の高度耐熱性アルドラーゼによるキラルポリオールの合成

好気性超好熱菌Aeropyrum pernixのゲノム情報から得られたアミノ酸配列の相同性に基づき、超好熱菌に初めて2-デオキシリボース-5-リン酸アルドラーゼ(DERA)のホモログを見出した。DERAは、抗ウイルス剤や高脂血症治療薬の原料として有用な2-デオキシリボヌクレオシドなどのキラルポリオール構築への利用が期待されている。しかしながら、これまで見出されたDERAはすべて常温生物由来のものであり、不安定で酵素の精製および大量の酵素の取得が困難である点、基質であるアルデヒドによって変性する点などの問題から、工業的な利用には至っていない。本研究では高い安定性が期待できる超好熱菌の酵素を用いて、現在まで酵素の不安定性から応用が困難であったDERAの機能開発を行うことを目的としている。初年度は、A.pernix DERAの機能および構造解析を計画した。本酵素の機能解析を行い、100°Cの熱処理でも失活しない高度耐熱性を示すことを明らかにした。また、本酵素を結晶化し、2.0Åの分解能でX線結晶構造解析に成功した。これはアーキア由来のアルドラーゼの構造としては最初の解析例となる。すでに構造が解かれていた大腸菌由来の酵素の構造と比較したところ、サブユニットのフォールディングは非常に似ていたが、オリゴマー構造のアレンジメントは全く異なっており、このため、サブユニット間の疎水性相互作用が著しく増強されていることが判明した。このサブユニット間の相互作用が、本酵素の高い安定性に寄与していると考えられる。また、本酵素の基質結合に関与するアミノ酸残基の同定に成功した。次年度は、超好熱菌由来DERAが常温で実用可能であることを明らかにし、さらにヒドロキシブチルアルデヒド誘導体、デオキシリボース誘導体、トリデオキシヘキソース誘導体の合成反応においては大腸菌由来の酵素より格段に優れていることを見出している(特願2004-095263)。さらに最近、嫌気性超好熱古細菌Pyrobaculum aerophilum由来のDERAについても構造解析を終了し、現在、構造と機能の相関を解析している。

すでに構造が解かれていた大腸菌由来の酵素の構造と比較したところ、サブユニットのフォールディングは非常に似ていたが、オリゴマー構造のアレンジメントは全く異なっており、このため、サブユニット間の疎水性相互作用が著しく増強されていることが判明した。このサブユニット間の相互作用が、本酵素の高い安定性に寄与していると考えられる。また、本酵素の基質結合に関与するアミノ酸残基の同定に成功した。これらの成果については、J. Biol. Chem. Vol.278,10799に掲載された。本酵素関連特許については、出願済み1件、出願中1件である。好気性超好熱菌Aeropyrum pernixのゲノム情報から得られたアミノ酸配列の相同性に基づき、超好熱菌に初めて2-デオキシリボース-5-リン酸アルドラーゼ(DERA)のホモログを見出した。DERAは、抗ウイルス剤や高脂血症治療薬の原料として有用な2-デオキシリボヌクレオシドなどのキラルポリオール構築への利用が期待されている。しかしながら、これまで見出されたDERAはすべて常温生物由来のものであり、不安定で酵素の精製および大量の酵素の取得が困難である点、基質であるアルデヒドによって変性する点などの問題から、工業的な利用には至っていない。本研究では高い安定性が期待できる超好熱菌の酵素を用いて、現在まで酵素の不安定性から応用が困難であったDERAの機能開発を行うことを目的としている。初年度は、A.pernix DERAの機能および構造解析を計画した。本酵素の機能解析を行い、100°Cの熱処理でも失活しない高度耐熱性を示すことを明らかにした。また、本酵素を結晶化し、2.0Åの分解能でX線結晶構造解析に成功した。これはアーキア由来のアルドラーゼの構造としては最初の解析例となる。次年度は、超好熱菌由来DERAが常温で実用可能であることを明らかにし、さらにヒドロキシブチルアルデヒド誘導体、デオキシリボース誘導体、トリデオキシヘキソース誘導体の合成反応においては大腸菌由来の酵素より格段に優れていることを見出している(特願2004-095263)。
2次元相関分光法を用いた広帯域局所緩和スペクトロスコピーの開発

力学場により変調された分子の局所的配向運動の振幅・位相情報を偏光赤外光を用いて検出し、その同相成分、90°位相遅れ成分の間で相関解析を行うことにより、2次元相関赤外スペクトルが得られる。この2次元相関スペクトルは、従来の分光法では得られなかったローカルな分子配向相関についての新しい情報を含んでいる。本研究では新しく2次元相関スペクトルの間に、外場に対する周波数応答という時間情報を横糸として通すことにより、高分子を構成する各化学結合種の外場変調周波数に対する配向緩和現象、局所運動モード間の運動相関等を、広帯域で測定するための手法・装置の開発を目指してきた。これにより、高分子のグローバルな挙動を、分光学的に特定される高分子の各化学結合種の局所運動ダイナミクスとそれらの運動相関に関する情報をもとに、分子レベルで理解することが可能になる。最終年度にあたる本年度は、研究計画に基づき以下の様に最終的なシステムの評価を行った。平成4・5年に開発したシステムを用い高分子の局所運動のダイナミクスと材料全体の物性相関、高分子の機能発現に及ぼす局所運動の効果、ポリマーブレンドにおける高分子間相互作用、非線形緩和現象、不均一系における空間相関解析などについて解析を行い、測定システムの評価を行うとともに、アプリケーションの可能性を探索した。具体的には(1)近年、ディスプレイ材料として注目されている強誘電性液晶についての測定を行い、長波長の液晶の揺らぎと局所的な分子運動との相関に着目して実験を行い、その関係について調べた【時間分解赤外分光法を用いた強誘電性液晶の電場配向緩和現象の研究:第20回液晶討論会】。また、液晶の配向緩和のダイナミクスを研究することにより、液晶の配向の素過程を微視的に調べた。(2)赤外分光装置内において、外場として約1kHzまでの周波数の歪みを加えながら粘弾性測定を行える装置を作成した。これにより、赤外分光装置による2次元相関スペクトルに加えて、マクロな粘弾性緩和の情報を同時に測定できる。また、これらの研究をもとに、実用化をふまえた2次元相関分光システムの総合評価を行い、構成をソフト・ハード両面から、より洗練したシステムに改善した。2次元相関分光法の基本的アイデアは、外場変調によりプローブとして用いる分子運動を励起することにより、局所的分子配向運動の相関を見ることにある。その具体的方法としては、(1)外場に力学的振動を用いそれに対する双極子モーメントの配向緩和を用いる方法、(2)電場による電気的双極子の配向を用いて分子配向を誘起する方法などがある。本年度は、外場変調システムに関しては、我々が、高分子の粘弾性測定用に開発してきた圧電積層体を用いた装置を基本にして、赤外分光顕微測定に適したシステムの開発を行った。当初、マクロ測定用システムに歪駆動装置を組み合わせることを考えていたが、顕微用システム用のほうが開発しやすいことがわかったので、その様に計画を変更した。駆動部には、大振幅の駆動を可能とするため圧電積層体を用い、試料として用いるフィルムのサイズは、顕微システムに合わせて12mmとした。この場合、1%以上の歪率は容易に得られ、赤外動的二色性の検出には十分であると考えられる。

予備的に行った静的歪によるポリエチレンの分子配向への影響をみる実験においては、1%程度の歪率で偏向赤外光の強度に、十分検出可能な信号変化が検出され本システムの有効性が示された。本動的歪付加装置の性能は、応力検出系を用いた粘弾性測定を行うことにより調べたが、その結果、1kHz程度までの周波数帯域があることが明かとなった。システムの小型化により更に高周波化は可能と考えられる。現在、赤外分光器と上記システムの全体の調整を行うと共に、必要な信号処理系、分光器の改造、ソフトの開発を含め2次元相関赤外分光測定へ向けての準備を行っている。赤外分光装置の納入が多少遅れたため(9月下旬)、システム全体の開発に多少の遅れが出ているが、動的歪付加装置をはじめ周辺部の開発は順調に進んでおり、全体としても計画と大きな変わり無く順調に進んでいるといえる。本研究では、力学場・電場等の外場により変調された分子の局所的配向運動の振幅・位相情報を偏光赤外光を用いて検出し、その相関解析を行うことにより、2次元相関赤外スペクトルを得る。この結果から、高分子を構成する各化学結合種の外場変調周波数に対する配向緩和、並びに局所運動モード間の相関に対する知見を得る。そして高分子のグローバルな挙動をミクロな局所運動のダイナミクスとその運動相関をもとに理解することにある。平成4年度におおむね装置の初期的設計・試作を終えたので、本年度は実際の高分子混合系、液晶等の挙動の理解にアプローチするため、温度制御装置、電場変調システム等の製作と試料の測定を行った。実際に強誘電性液晶のスイッチング過程における分子のミクロな運動挙動を電場変調の相関分光により明らかにした。この際、本年度購入した、レーザーシステムを用いて強誘電性液晶のマクロな運動を複屈折を利用した方法を用いて、赤外分光により得られたミクロな挙動との比較検討を行った。また本年度の購入した顕微分光装置を用いて、強誘電性液晶の配向場が空間に形成するドメイン内に偏光赤外光を収束して調べ、空間相関を取ることにもアプローチした。これにより目的のひとつであった、空間分布との相関についても第1段階の実験結果を得つつある。したがって総括的に研究は順調に進んでおり、来年度はさらにさまざま試料の物性に対する知見を得て行きたいと考えている。力学場により変調された分子の局所的配向運動の振幅・位相情報を偏光赤外光を用いて検出し、その同相成分、90°位相遅れ成分の間で相関解析を行うことにより、2次元相関赤外スペクトルが得られる。この2次元相関スペクトルは、従来の分光法では得られなかったローカルな分子配向相関についての新しい情報を含んでいる。本研究では新しく2次元相関スペクトルの間に、外場に対する周波数応答という時間情報を横糸として通すことにより、高分子を構成する各化学結合種の外場変調周波数に対する配向緩和現象、局所運動モード間の運動相関等を、広帯域で測定するための手法・装置の開発を目指してきた。これにより、高分子のグローバルな挙動を、分光学的に特定される高分子の各化学結合種の局所運動ダイナミクスとそれらの運動相関に関する情報をもとに、分子レベルで理解することが可能になる。最終年度にあたる本年度は、研究計画に基づき以下の様に最終的なシステムの評価を行った。
水素の量子性による電子状態における断熱近似の破れ

Mg2FeH6とMg2FeD6の電子状態を放射光を用いて比較研究を行った。Fe2p電子をフェルミ面直上の空状態に共鳴励起し、X線の非弾性散乱成分を観察した。ddギャップに相当する2.6eVの電子ラマン散乱の他に、100meV程度の振動ラマン散乱を観察できた。振動ラマン散乱はFe-HまたはFe-Dの対称伸縮モードが主成分であり、それは√2倍の同位体効果から支持される。振動ラマン散乱はフィッティングにより第2励起状態まで同定することができた。この系で電子とフォノンの結合が非常に強いことを示唆している。電子ラマンにも大きな同位体効果が観察できたが、その帰属にはさらなる研究が必要である。Mg2FeH6およびその重水素化物であるMg2FeD6についてSPring-8のBL07LSUにおいて発光分光を行った。Fe2pの内殻電子をフェルミ面近くの空状態に共鳴的に励起する方法をとることで、電子ラマン散乱の大きさを知ることができる。電子ラマンシフトの大きさは単純には結晶場によるFe3dのddギャップに相当する。断熱近似およびボルンオッペンハイマー近似が良く成り立つ場合にはMg2FeH6とその重水素化物の間で電子状態の差は実験では観察できないほど無視できる。しかし最も軽い元素である水素の場合は物質中でその核が波動関数として空間的に広がっており、点電荷とはみなせないことが分かっている。そのような状態でもボルン・オッペンハイマー近似がよく成り立つかどうかは分かっていない。実験結果としてはH体とD体ではラマンシフト量に数10 meVの差が観察された。その差の起源を考察するのが本件研究の概要である。重水素化物には一般にケミカル・プレッシャーという格子定数の減少が観察され、その電子状態に対する影響は無視できない。そこでラマンシフトの温度依存性と、熱膨張係数の計測を行い、ラマンシフトの差がケミカル・プレッシャーのみでは説明できないことを見出した。そのほか、断熱近似の範囲内で水素の波動関数性を取り入れるため、第一原理計算によるddギャップと断熱ポテンシャルの計算等を行った。Mg2FeH6およびその重水素化物Mg2FeD6について前年度に行った超高分解能軟X線発光分光およびX線吸収分光の結果を解析した。半経験的なクラスターモデルにおいて計算を行い、発光および吸収の両方のスペクトルを矛盾なく説明するパラメータを決定した。今後得られたハミルトニアンおよび固有ベクトルの詳細を議論することにより、Mg2FeH6の電子状態を特徴づける要素を同定する。一方、発光分光スペクトルにおいては弾性散乱ピークの低エネルギー側に1 eV以下のエネルギーを持つ複数の非弾性散乱ピークを観察できた。同様のピークは通常スピンフリップやヤーンテラー効果とのカップリングで説明されるが、本研究では明らかな同位体効果が見られることから多重フォノン励起による説明が妥当と判断した。実際、得られた励起エネルギーは中性子散乱や赤外吸収、ラマン散乱で得られている対称伸縮モードのフォノンとよく一致しているほか、H体とD体で√2倍の差を持つことからも支持される。多重フォノンの観察は電子とフォノンが強く結合した系でのみみられるという理論の先行研究があり、この系はそれにあたると考えられる。水素の軽元素性による核の波動関数の効果についてはまだ断定的な結論は得られていない。発光分光で得られた電子ラマン散乱ではH体とD体で50 meVを超える大きな同位体効果が観察された。第一原理計算によって得られた断熱ポテンシャルのもとで核の波動関数を考慮してddギャップの期待値を計算すると、同位体効果は出てくるものの、6 meV程度と実験をうまく説明できない。励起状態の断熱ポテンシャルにおいてポテンシャルが浅くなることを考慮してもせいぜい20 meV程度の差しか説明できないことが分かった。温度による熱膨張の効果やケミカルプレッシャーのような広義の同位体効果を慎重に取り入れる必要がある。固体の電子状態Mg2FeH6およびその重水素化物両方について電子ラマンシフトの温度依存性および熱膨張係数を決定でき、ケミカル・プレッシャーからの寄与を評価できた。断熱近似の範囲内でボルン・オッペンハイマー近似を破った時の寄与を評価するための第一原理計算に着手できた。Mg2FeH6の第一原理計算において、擬ポテンシャルの選定や実際の計算が進んでいるため、得られた断熱ポテンシャルを解析的に解けるモース型のポテンシャルで近似し、HとDの波動関数を計算する。ddギャップのFe-H間距離依存性を計算し、HとDの波動関数を用いてddギャップの期待値を求め、H体とD体の実験での差をどこまで再現できるかを評価する。
健口マイクロバイオームをモデル化する：オミックスと嫌気培養法による相乗解析

近年、腸管マイクロバイオーム(微生物叢)の“dysbiosis(失調・破綻)"が、癌やその他全身疾患の発症と強い因果関係にあることが報告されている。しかし、これらdysbiosisの原因として強く示唆されている「口腔マイクロバイオーム」のdysbiosisに関する研究は進んでおらず、その解明に不可欠である「健口(健康な口腔)」なマイクロバイオームの知見が圧倒的に不足しているため、その比較解析が困難な状況である。本研究では「健口」なマイクロバイオームを、その構成細菌によって産生される代謝産物の情報と嫌気培養法を併用することによって、正確にモデル化することを目指す。