hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対人コミュニケーションに関する知識量テストの開発

本研究の目的は,対人コミュニケーションに関する知識量を測定できる信頼性と妥当性を備えたテストを開発することであった。特に,対人コミュニケーションの中でも,非言語的コミュニケーションの影響力は大きいことが指摘されていることから,非言語的コミュニケーションに関する知識量を測定するテストを開発した。非言語的コミュニケーションに関する知識量を測定するテストとして,Rosip & Hall(2004)がTest of Nonverbal Cue Knowledge(TONCK)を開発しているが,項目数の多さをはじめとした問題点があった。そこで,TONCKの開発者であるJudith, A. Hall氏との共同研究としてこれらの問題を改善したTONCK-IIを作成した。さらに,信頼性および妥当性の検証や,非言語的コミュニケーションに関する知識の特徴を探るため,人口統計学的変数との関連を検討した。男性よりも女性の方が非言語的コミュニケーションに関する知識量は多く,また学歴が高いほど知識量が多くなる傾向などが明らかにされた。また,非言語的コミュニケーションに関する知識量が実際の解読行動の正確さにもたらす影響を検討するため,英語を母語とする対象者200名に実験室実験を行った。その結果,解読力を向上させたいという動機は解読行動の正確さに影響を及ぼさないが,非言語的コミュニケーションに関する知識量が多いほど解読行動が正確になるといったことが示された。さらに,幅広い年代の日本人データに基づき,日本人用TONCK-IIを作成した。非言語的コミュニケーションに関しては文化差等もあることから,単なる翻訳ではなく,項目内容の見直しを含め日本人用テストを作成し,人口統計学的変数等との関連を検討した。これらの結果を,国内外の学術誌へ投稿準備中である。本研究では,対人コミュニケーションに関する知識量を測定できる信頼性と妥当性を備えたテストを開発することが目的である。対人コミュニケーションに関する知識は,コミュニケーション行動の各過程に影響を及ぼすと考えられるものの,知識に着目した実証的研究は少なく,知識を測定するテストはほとんど開発されていない。平成28年度は,対人コミュニケーションに関する実証的研究のレビューを行い,知見を整理した。社会心理学など心理学領域に限らず,関連領域の論文なども含め幅広く情報を収集しており,現在も継続中である。この作業は,Rosip & Hall(2004)による非言語的手がかりに関する知識量を測定するテストであるTONCKの作成過程を参考にし,テスト項目として採用できる知見を収集するためである。具体的には,研究論文データベースCiNiiArticlesで,対人コミュニケーションに関連するキーワードによる検索を行い,実証的な研究論文の情報を収集している。なお,キーワードは研究代表者および分担者による協議に基づき決定した。しかし,単純にキーワード検索を行うとヒット数が14万件を超えることから,抽出方法の検討を繰り返しながら作業を進めている最中である。また,対人コミュニケーションに関する知識量に関連する研究のレビューを行い,前述のRosip & Hall(2004)によるTONCKの他に,Schlegel & SchererによるGEMOK-Featuresという感情解読に関する知識テストも開発されていることなどが明らかとなった。やや遅れている理由は,「研究実績の概要」でも述べたようにテスト項目として採用できる知見を収集するために論文検索を行っているが,心理学以外の領域も含めて情報を収集しているために膨大な数の論文が抽出されることになり,作業に手間取っているためである。しかし,Rosip & Hall (2004)によるTONCK(非言語的手がかりに関する知識量テスト)のようにテスト項目を主観に依らず選定するためには,この作業は重要であると考えている。その一方で,GEMOK-Featuresの作成過程はボトムアップ的に項目を選定するのではなく,先行研究などに基づきトップダウン的に項目を選定していることから,テスト作成過程について,再度検討を行い,研究を進めていく。本研究の目的は,対人コミュニケーションに関する知識量を測定できる信頼性と妥当性を備えたテストを開発することである。こうした知識に着目した実証的な研究や,知識の測定を試みた研究は,Rosip & Hall (2004)やSchlegel & Scherer (2017)くらいしか見当たらない。Schlegel & Scherer (2017)が作成したGEMOK-Featuresは感情に関する知識量を測定するテストであるのに対し,Rosip & Hall (2004)が開発したTest of Nonverbal Cue Knowledge (TONCK)は,非言語的手がかりについての知識量を測定するものである。本研究では,まずは対人コミュニケーションの中でも非言語的コミュニケーションに限定し,知識量を測定するテストを開発している。平成29年度には,研究代表者が在外研修としてTONCKの開発者であるJudith A. Hall氏と共同研究を行うことができた。TONCKは項目数が81項目と多く,また一部,文章の解釈によっては正答が複数考えられるものも含まれていたため,項目数を減らしたMini TONCKを作成した。データに裏付けされた基準に基づき項目を作成し,項目反応理論に基づき項目の選定を行った。その上で,知識量と人口統計学的変数との関連を検討するオンライン調査や,知識量と実際の解読行動の関連などを検討する実験室実験などを実施した。現在は,日本語版のMini TONCKの作成を進めている。非言語的コミュニケーションに関しては,文化差も色々と指摘されていることから,単純な翻訳ではなく,項目内容の適否から作成を行っているが,3分の2はオリジナルと同内容の項目が利用できる見通しであるため,今後,データの比較検討なども可能であると考えている。

5にも記した通り,Judith A. Hall氏との共同研究が可能となったことにより,テストの作成も,非言語的コミュニケーションに関する知識の概念検討のための調査も,さらには当初平成30年度に実施予定であった解読行動との関連を検討する実験室実験も進めることができた。今後は,日本語版Mini TONCKの完成およびそれを用いた研究を進めていく。本研究の目的は,対人コミュニケーションに関する知識量を測定できる信頼性と妥当性を備えたテストを開発することであった。特に,対人コミュニケーションの中でも,非言語的コミュニケーションの影響力は大きいことが指摘されていることから,非言語的コミュニケーションに関する知識量を測定するテストを開発した。非言語的コミュニケーションに関する知識量を測定するテストとして,Rosip & Hall(2004)がTest of Nonverbal Cue Knowledge(TONCK)を開発しているが,項目数の多さをはじめとした問題点があった。そこで,TONCKの開発者であるJudith, A. Hall氏との共同研究としてこれらの問題を改善したTONCK-IIを作成した。さらに,信頼性および妥当性の検証や,非言語的コミュニケーションに関する知識の特徴を探るため,人口統計学的変数との関連を検討した。男性よりも女性の方が非言語的コミュニケーションに関する知識量は多く,また学歴が高いほど知識量が多くなる傾向などが明らかにされた。また,非言語的コミュニケーションに関する知識量が実際の解読行動の正確さにもたらす影響を検討するため,英語を母語とする対象者200名に実験室実験を行った。その結果,解読力を向上させたいという動機は解読行動の正確さに影響を及ぼさないが,非言語的コミュニケーションに関する知識量が多いほど解読行動が正確になるといったことが示された。さらに,幅広い年代の日本人データに基づき,日本人用TONCK-IIを作成した。非言語的コミュニケーションに関しては文化差等もあることから,単なる翻訳ではなく,項目内容の見直しを含め日本人用テストを作成し,人口統計学的変数等との関連を検討した。これらの結果を,国内外の学術誌へ投稿準備中である。1.ノンバーバルコミュニケーションに関する知識量テストの作成:対人コミュニケーション全般に関する知識量テストの一部として,ノンバーバルコミュニケーションに関する知識量テストをまずは作成する。平成29年度より研究代表者がTONCK(非言語的手がかりに関する知識量テスト)作成者の一人であるJudith, A. Hall氏の元へ在外研修に出かけており,Hall氏の協力を経て,TONCKをそのまま翻訳するのではなく項目の選定も含めて日本人用のテストを開発する。調査を繰り返し,信頼性と妥当性の保証されるテストを作成する。
ヒトにおける紫外線損傷修復機構のタンパクレベルの研究

本研究では、紫外線によって照射されたヒト細胞におけるDNA修復過程をタンパク分子レベルで研究することを目的とした。ヒト細胞核抽出液中から損傷の認識に携わるタンパクを分離するため、紫外線照射されたDNA断片によるゲルシフト法を用いて実験を行った。HeLa細胞核抽出液をヘパリン・カラムで分画したところ、第10番分画(NF-10)に紫外線照射DNAに結合するタンパク分子が存在していた。さらに精製を進めたところ、ポリアクリルアミド電気泳動で約40kDaの分子量を示す単一タンパク分子を得た。この精製NF-10タンパクは、紫外線損傷を有するDNAに特異的に結合した。その結合は紫外線によってDNAに生成された(6-4)光産物を介することが分かった。ついでNF-10タンパクを特異的に認識するモノクローナル抗体を樹立し、試験管内修復系に添加したところ、修復合成が抑制された。また、XPの全ての相補性群細胞抽出液にNF-10タンパクが存在していたことから、このタンパクはこれまでに報告されていない新しい損傷認識タンパクであることが分かった。NF-10タンパクのアミノ酸配列を解析したところ、グリセラデルハイド3'-フォスフェート・デハイドロゲナーゼ(GAPD)と一致した。またNF-10タンパクはGAPD活性を示した。GAPDの補酵素であるNADP^+がNF-10タンパクと紫外線照射DNAとの結合を競合的に阻害したことから、NF-10タンパクはNADP^+分子種を認識すると同様な機構でDNA中の(6-4)光産物を認識していることが示唆された。今後は、NF-10タンパクに結合する関連タンパクの分離を行ない、NF-10タンパクの紫外線損傷修復過程への関与について詳細な解析を行う予定である。ヒトにおける紫外線損傷の修復機構に関する研究は、主として紫外線高感受性、皮膚がん好発性の遺伝疾患・色素性乾皮症の各種相補性群を相補する正常ヒト遺伝子のクローニングという戦略で行われてきた。その結果、全ての相補性群を相補する遺伝子のクローニングが完成した。一方、酵母における紫外線感受性突然変異株は数十種を数えることから、ヒトにおける紫外線損傷修復関連遺伝子には未だ発見されていないもののあることが推定される。そこで本研究では、遺伝子クローニング→タンパク機能の解析という通常の研究戦略とは全く逆の、ヒト細胞抽出液中の修復関連タンパクの分離→修復関連遺伝子の分離という方向で研究を実施することを目的とした。ヒト細胞核抽出液中の修復関連タンパク、特に損傷の認識に携わるタンパクを分離するために、紫外線損傷を有するDNA断片を用いたゲルシフト法と、紫外線損傷認識抗体の紫外線照射DNAへの結合の競合的阻害を指標として実験を行った。HeLa細胞核抽出液をヘパリン・カラムで分画したところ、第10番分画(NF-10)と第14番分画(NF-14)に紫外線照射DNAに結合するタンパク分子が存在していた。これらの分画についてさらにフラクト・ゲル・モノSカラムと分画を進めたところ、ポリアクリルアミド電気泳動で約40kDaの分子量をしめす単一タンパク分子を得た。分離されたタンパクの部分的分解によるアミノ酸配列の分析を行ったところ、このNF-10タンパクは、解糖系に関わるグリセラルデハイド・デハイドロジェネース(glyceraldehyde dehydrogenese:GAPD)と一致することが判明した。NF-10タンパクは、紫外線損傷を有するDNAに特異的に結合し、その結合動態から、紫外線損傷のうち(6-4)光産物を認識結合する可能性が示唆された。また、NF-10タンパクを特異的に認識するモノクローナル抗体を樹立し、試験管内修復合成系に添加したところ、紫外線損傷の修復合成が有意に抑制される結果を得た。

今後は、NF-10タンパクに結合する関連タンパクの分離を行うと共に、NF-14分画中のタンパクを精製し、アミノ酸配列の解析から当該タンパク分子の遺伝子クローニングと、紫外線損傷修復過程への関与について解析を行う。HeLa細胞核抽出液をヘパリン・カラムで分画したところ、第10番分画(NF-10)に紫外線照射DNAに結合するタンパク分子が存在していた。さらにモノSカラム等を用いて精製を進めたところ、ポリアクリルアミド電気泳動で約40kDa分子量を示す単一タンパク分子を得た。この精製NF-10タンパクは、紫外線損傷を有するDNAに特異的に結合した。その結合は紫外線によってDNAに生成された(6-4)光産物を介することが分かった。ついでNF-10タンパクを特異的に認識するモノクローナル抗体(抗NF-10抗体)を樹立し、試験管内修復系に添加したところ、修復合成が顕著に抑制された。またXPの全ての相補性群細胞抽出液にNF-10タンパクの存在することがウエスタン・ブロッティングによって判明したことから、このタンパクはXPAタンパクやUV-DNA結合タンパクとは異なり、これまでに報告されていない新しい損傷認識タンパクであることが分かった。NF-10タンパクのアミノ酸配列から、本タンパクはグリセラルデハイド3'-フォスフェート・デハイドロゲナーゼ(GAPD)であることが分かった。またNF-10タンパクはGAPD活性を示したが、既に報告されているウラシルDNAグリコシラーゼ活性は示さなかった。一方、GAPDの補酵素であるNADP^+がNF-10タンパクと紫外線照射DNAとの結合を競合的に阻害したことから、NF-10タンパクはNADP^+分子種を認識すると同様な機構でDNA中の(6-4)光産物を認識していることが示唆された。今後は、NF-10タンパクに結合する関連タンパクの分離を行ない、NF-10タンパクの紫外線損傷修復過程への関与について詳細な解析を行う予定である。
時間軌道光ポテンシャルによるコヒーレント原子波ファイバーの実現

私上妻が2001年10月1日より新しい研究室の立ち上げを行うことになったため、本研究費は新しい研究テーマの執行に使うことになった。これは新しい研究室において、本予算のみでゼロから装置を立ち上げて原子波ファイバーを実現することは難しいと判断したことによる。この判断は功を奏し、わずか2年間の間に新しい研究テーマに関する非常に重要な成果をあげることができた。具体的には、光と原子との間で量子情報を自由にやりとりするための基礎研究を行った。その結果、(1)EITを用いない新しい超低速度光伝搬の理論的提案、(2)この理論に基づいた新しい手法による光凍結の実現、(3)原子系が持つ軌道角運動量の光へのコヒーレントな転写の実現、(4)超低速光パルス伝搬を利用したGiant非線形効果の理論的導出、(5)光凍結とACシュタルクシフトを利用した光軌道角運動量の操作の実現、(6)凍結再生後の光子統計が、バンチド光に対して保存されていることの評価、を行うことが出来た。基盤研究(C)が始まった直後の2001年10月1日に、私上妻は、東京大学大学院総合文化研究科の助手から東京工業大学理工学研究科の助教授となり、新しい研究室の立ち上げを開始することとなった。当初基盤研究(C)の研究費は、コヒーレントな原子波(ボース凝縮体)に対するファイバーを実現するために使用する予定であったが、新しい研究室においてこの予算だけでゼロから装置をたちあげて原子波ファイバーを実現することは難しい。国から与えて頂いた予算を十全に活用し、かつ5ヶ月というごくわずかな間に成果をあげるために、予算を新しい研究テーマの執行につかわせていただいた。そして、この対応はみごとに適中し、研究室の立ち上げ中にも関わらず、合計4本の理論、および実験の論文を最高級の雑誌であるPhysical ReviewLettersに投稿することができた。しかもその内一本は、すでに受理されている。以下が投稿および受理された論文の一覧である。最も速く壊れにくい情報伝達担体、それは光である。光量子テレポテーションの研究にみられる様に光は古典情報だけでなく量子情報をも伝達することが出来る。次世代の通信が量子情報を持つ光を媒体としたものになる事は間違いない。しかし光は、情報の凍結保存が難しく、その事が光通信技術の進展を大きく阻んでいる。新しい研究の目的は、光情報を原子系のスピン状態として凍結し、好きな時に再生することにある。この研究が成功すれば、一例として光量子情報を中継地点でスイッチングする事も可能となり、莫大な通信産業市場が生み出されることになる。本年度において、我々は、全く新しい光凍結の手法を提案し、理論的にその妥当性を証明した(論文1参照)。さらに、我々のアイデアを実験的に世界で初めてデモンストレーションすることに成功した(論文2参照)。光を利用した量子情報通信の自由度を増やす手法として、光の軌道角運動量を利用することが、ごく最近になって提唱されるようになってきた。我々は光凍結の方法を利用して、光子の軌道角運動量を自由に操作する全く新しい手法を提案し、その実験デモンストレーションに世界で初めて成功した(論文3参照)。さらに、光凍結の手法を発展させて、物質の非線形光学応答の桁を7桁も増大させる新しい手法を理論的に提唱することにも成功した(論文4参照)。わずか2年間の間に非常に重要な研究成巣をあげ、かつそれを著名な雑誌に出版することができた。本年に行った研究成果は以下の通りである。(1)EITを用いない新しい超低速度光伝搬の理論的提案(11:研究発表を参照)。(2)上記理論に基づいた新しい手法による光凍結の実現(11:研究発表を参照)。(3)原子系が持つ軌道角運動量を光へコヒーレントに転写することを実現(11:研究発表を参照)。(4)超低速光パルス伝搬を利用したGiant非線形効果の理論的導出(11:研究発表を参照)。(6)凍結再生後の光子統計が保存されていることを世界で初めて評価することに成功(Physical re-view Lettersに投稿中)。(7)共振器中の極低温原子集団を用いた高透過率を維持した超低速度光パルス伝搬の実現(投稿準備中)。
集団的評判メカニズムと社会的ネットワークについてのゲーム理論的分析

本研究では専門職労働者の労働市場の機能を記述する経済モデルを作成した。分析の中心となるモデルは、オーソドックスな労働市場の均衡サーチモデルであるが、就業中の労働者に、自分の専門のキャリアを変更するか、失業して労働市場で求職活動を行うかの選択を迫る経済的ショックが恒常的に発生する仕組みを導入した。本研究では、以下2つのパターンに分けて分析を進めた。(1)労働者の技能が企業による訓練投資によって生成される場合労働者と企業が常に高技能投資を選択し、ショックに対して労働市場を利用する「市場調整」均衡と、低技能とショックに対してキャリア変更で対応する「企業内調整」均衡が、パラメータの範囲によって同時に成立することを示した。また複数均衡が存在する場合、経済厚生はほぼ「市場」調整均衡の方が高くなる。労働市場において企業が労働者の技能水準を確認できないという仮定の下で、(1)と同様、ショックにあたって高技能労働者が労働市場を利用する「市場調整」均衡と、企業内でキャリアを変更する「企業内調整」均衡が、複数均衡として並立しうることを示した。(1)の場合複数均衡が生じる原因は、労働者と将来の企業との間の協調の失敗が存在するからであり、これは先行研究でも確認されているメカニズムであるが、失業という資源配分上のコストを差し引いても協調の失敗のコストが大きくなること示したのが本研究の成果である。また(2)では、労働市場の逆選択効果が発生するため、特定の専門職業に対する社会的・集団的評判が確立されず、労働市場が不活性になる可能性を示した。平成11年度はベースとなる理論モデルの構築が主要な活動であった。まず労働市場における職種別市場・ネットワーク形成の可能性を分析する労働市場の均衡サーチモデルを構成した。不断に生じる企業と労働者間のスキル・ミスマッチを解消する方法として、労働市場でのサーチと労働者の企業内での再訓練の2つがある経済を考え、2つの調整方法が、企業と労働者の主体的な選択を含むこの経済の複数均衡として達成されることを示した。さらに、企業内調整均衡では、個々の労働者の技術レベルは低くなり、企業によるjob creationとjob destructionも小さくなるため、流動性の低い経済が成立するのに対し、市場調整均衡では技術レベル、流動性ともに高くなることを示した。この結果は論文"Market versus Within-firmadjustment and unemployment"として執筆中であり、9月の釜山大学・九州大学シンポジウム(釜山大学)、10月の日本経済学会(東京大学)で報告した。また社会的ネットワーク分析の延長として、市場型取引主体とグループ=系列型取引主体とのinteractionを分析できる理論モデルの構築に着手した。平成11年度末の段階では、貨幣を取引媒介とする設定を採用し、系列型取引グループがより貨幣を蓄積できるため、個々の取引の効率性を犠牲にしても、系列取引が選択される可能性を分析している。さらに評判メカニズムの分析の一部として、企業内労働市場を評判形成メカニズムが機能する場として捉えた場合の、企業・労働者双方のインセンティブの問題を整理したサーベイを作成した(「企業組織とインセンティブ」)。
湿式造粒による石炭の高品質化

本年度は昨年度に続いて灰分除去率を中心に研究を進めたが、親水性に富む鉱物粒子の表面を充分に水に濡れた状態に保持しておく事が脱灰率の向上の為の基本であるので、この点を(1)物理化学的条件と(2)攪拌条件の双方から検討し、合理的な脱灰条件の選定を目差した。1.物理化学的条件と脱灰性能。(1)乾式粉砕に代って湿式粉砕で試料を調製したところ、多くの石炭について好ましい効果が現れ、灰分3%以下の石炭の製造が可能になった。(2)ペレット中のバインダを除去して再び造粒を行わせる多回造粒操作を繰り返すと、脱灰率70%、ペレット灰分3%弱にまで到達する。(3)多回造粒でのバインダには低沸点油が望ましいと思われるので、各種のバインダで造粒を試みたところ、低密度・低粘度の油ほど高い脱灰率が得られた。(4)バインダ量が増すにつれて脱灰率が向上する事がわかった。2.攪拌条件と脱灰性能。(1)攪拌翼の先端速度を毎秒数mまで上げると脱灰率は70%まで向上する。大きな比表面積を持った小さなペレットを高剪断場にさらしペレットに付着している鉱物粒子を水中に再分散させる事が、脱灰率向上に寄与しているものと思われる。(2)バインダ添加直後短時間の間に脱灰率が大きく変化する事がわかった。この段階ではまだペレット径が小さく高剪断場での鉱物粒子の再分散効果が現れているものと思われる。時間経過と共に脱灰率はある平衡値に達するが、高速攪拌ほど早く平衡値に近づく。(3)造粒初期に高速攪拌で脱灰率を上げた後低速攪拌で造粒を進行させる操作法が動力節減の点から望まれる。(4)小量のバインダを添加して造粒すると100μm程度の微小ペレットが生成するので、浮上分離によりテールを分離した後新たに清水を加えて高速で攪拌するという洗浄操作を繰返すと、脱灰率が向上する事がわかった。
インターネットを活用した環境教育カリキュラムの開発と評価

平成15年度に実施した所沢市立中学校での自然環境問題をテーマとした中学校-大学が連携した総合的な学習の時間の授業プログラムの実践結果を活動記録等を基に分析を行った。当初想定していた環境教育に関する調べ学習の支援という方針の改変と同時に、生徒が接する道具(Wiki (Webブラウザで簡単に情報の追加/編集が行えるシステムの総称、共同作業や情報共有に適している)による共有ノートや壁新聞)の改変や導入が、中学校側と大学側との授業デザインの統合過程と強く関係していることが明らかになった。各学校や学級で既に蓄積されてきた道具や媒体のあり方を含めて検討し、既存の道具等と組み合わせで利用することで、異なる組織間の協調的な授業デザインが促進される可能性が示唆されるとともに環境教育に関するモデル的なカリキュラムの開発につながった。上記分析結果および各種調査での知見を統合し、インターネットを活用した環境教育カリキュラムの開発を行った。また、当該カリキュラムを実施する上で必要となるWWWをベースとした環境教育システムの構築を行った。本システムの機能としてAjax (Asynchronous Java Script+XML : Java ScriptをつかってWebブラウザとサーバ間XMLをやり取りするパラダイム。サーバとブラウザのシームレスな連携が実現可能となる)を用い世界地図上に児童・生徒が撮影した画像とコメントを貼付けることができる「成長する図鑑」機能を実装した。成長する図鑑とは児童・生徒が自ら調査収集した情報を追加しながら内容を充実(成長)させることができる画像システムであることから命名したものである。そして評価のため本システムを所沢市の7校の小中学校の教員に試用していただき、良好との評価を受けた。本年度の研究は「実態調査」と「サイト構築のための調査および実験」を行った。実態調査は2つの内容を行った。1.環境教育およびそれに関連する教育プログラムを開発・提供している機関に対するヒアリング調査2.教育現場における環境数育の実践状況の文献調査およびフィールド観察1と2の結果より、小学生を対象とした環境教育は、児童の日常生活の中で身近な物あるいは事象を足がかりに、地球規模の環境問題まで目をむけ、考えさせる内容が多く、こうしたプログラムやカリキュラムが実践現場では受け入れられる傾向にあり、一方、身近な物や事象を取り扱う際の資料や教材の準備は、教師だけでは十分できず、専門家の協力が必要不可欠であるという間題点が浮かび上がってきた。そこで、本研究で取り組むべきインターネットを活用した環境教育カリキュラムの開発方法として、専門家と環境教育を実践する教員をつなぐ情報サイトを構築し、このサイト上で専門家が提供した情報をもとにカリキュラムの開発をすすめることとした。そこで、サイト構築のための調査および実験として以下の内容を行った。3.現在運用されている環境教育に関するサイトの現状調査4.サイト上で画像を用いた情報交換の可能性を検討するために、Webカメラを用いた接続実験3の結果より、サイトに装備する機能を絞り込んだ。また、4の実験ではWebカメラが資料等を提示しながらの情報交換に十分に耐えうることが分かった。尚、今年度実施予定であった海外の環境教育プログラムを提供して機関に対するヒアリング調査は、SARS等の影響で実施予定時期に行うのは困難であったため行わなかった。(1)駒ヶ根市教育委員会と環境教育に関する連携の打ち合わせを実施した。自然環境豊かな同市のもつリソースについて特に同市博物館と提携について話を詰めている。また同市立の小中学校での環境教育サイトの試験的活用に関しお願いをしている。(2)Wikiシステム(駅の伝言板をモデルとした情報共有ウェブサイト)を構築し、それを用い所沢市中央中学校と環境教育に関するプロトタイプサイトを構築し、同校の第二学年全員6クラスを対象とした「総合的学習」の中で活用し評価を実施した。また、その取り組みに関して平成16年度関東甲信越放送・視聴覚教育研究大会(11月16日:所沢市)および日本教育工学会第20回大会.(2004年9月24日東京工業大学)で発表した。

(4)環境教育に関連するインターネット上の情報を自動収集するシステムの開発を行った。これは登録した複数の情報サイト(関係省庁、新聞等)に対し、設定した環境教育に関係の深いキーワードで検索を定期的にかけ自動的に情報を更新して行くシステムである。本システムを開発している環境教育サイトに導入することにより、環境に関する情報リファレンスサイトとしての機能を充実させることが出来る。003年度に実施した所沢市立中学校での自然環境問題をテーマとした中学校-大学が連携した総合的な学習の時間の授業プログラムの実践結果を活動記録等を基に分析を行った。当初想定していた環境教育に関する調べ学習の支援という方針の改変と同時に、生徒が接する道具(Wiki(Webブラウザで簡単に情報の追加/編集が行えるシステムの総称、共同作業や情報共有に適している)による共有ノートや壁新聞)の改変や導入が、中学校側と大学側との授業デザインの統合過程と強く関係していることが明らかになった。各学校や学級で既に蓄積されてきた道具や媒体のあり方を含めて検討し、既存の道具等と組み合わせで利用することで、異なる組織間の協調的な授業デザインが促進される可能性が示唆されるとともに環境教育に関するモデル的なカリキュラムの開発につながった。上記分析結果および各種調査での知見を統合し、インターネットを活用した環境教育カリキュラムの開発を行った。また、当該カリキュラムを実施する上で必要となるWWWをベースとした環境教育システムの構築を行った。本システムの機能としてAjax(Asynchronous JavaScript+XML:JavaScriptをつかってWebブラウザとサーバ間XMLをやり取りするパラダイム。サーバとブラウザのシームレスな連携が実現可能となる)を用い世界地図上に児童・生徒が撮影した画像とコメントを貼付けることができる「成長する図鑑」機能を実装した。成長する図鑑とは児童・生徒が自ら調査収集した情報を追加しながら内容を充実(成長)させることができる画像システムであることから命名したものである。そして評価のため本システムを所沢市の7校の小中学校の教員に試用していただき、良好との評価を受けた。
18F-FDG標識赤血球PETによる生体内血液量の測定法の確立

最終年度には第44回日本微小循環学会で本研究の成果発表を行い、他分野の研究者からご意見を頂き、さらに応用法などの理解が深まった。また、予定していたヒト赤血球で標識が可能かを検討しようと実験開始を試みたが、海外の研究グループがヒト赤血球で標識し動物PETを実施した報告がなされたため、ヒト赤血球での赤血球PETの実施は可能と判断し、ヒト赤血球で臨床応用するために必要なデータや設備を検討した。その結果、ヒト赤血球で実施するためには厳密な基準を満たしたクリーンな環境で取り扱い標識する必要があり、細胞プロセッシング部門との連携も必要と分かった。今後どのように連携して行うか、臨床研究法に準じた研究を開始するかを検討する。研究期間全体を通して考えると、2017年にFDG標識赤血球PETの結果がヨーロッパの核医学専門誌に論文が掲載された。この論文は既に他の6本の論文に引用されており、その科学的重要性があることが示された。2018年にはFDG標識赤血球を応用させた、熱変性FDG標識赤血球のPETによる脾臓組織の検出の内容の論文がアメリカの核医学専門誌に掲載された。PETで熱変性させた赤血球をin vivoで脾臓組織に集積する報告を行ったのは本報告が世界初めてである。これにより膵内副脾由来のepidermal cystの微小な脾臓組織を検出し、膵内副脾由来のepidermal cystの確定診断を行ったり、特発性血小板減少症の治療目的の脾摘時に再発の原因となる副脾を術前に明瞭に描出させ完全切除を行うことでその再発を抑制したりすることが可能となる。また、splenosisという腹腔内に散布された脾臓組織が悪性腫瘍の播種と紛らわしく診断上、悩ましい所見となりうるが、熱変性FDG標識赤血球PETはそれをsplenosisと確定診断できる。以上のように、本課題については十分な研究成果が出せたと考える。まず18F-FDG標識赤血球の作成における標識効率と安定性の確認を行った。18F-FDG標識赤血球は、ラットから採血および洗浄した溶液を18F-FDG溶液で培養することで得られるが、まずラットから採血した後、生理食塩水で洗浄し、FDGと37°Cで培養し、培養時間を変化させて適切な培養時間を調べた。結果、60分間あれば十分標識されることが分かった。また、標識率を上げるために、糖を含まない生理食塩水内で赤血球を37°Cで培養することで標識率を上げることに成功した。これは赤血球内のグルコース濃度を低下させることによって細胞内に取り込まれるFDGの量が増えたことによるものと考えられた。次に標識された赤血球の安定性を調べるために、3時間の間に細胞外にreleaseされる放射能を調べた。すると1時間で10%程のreleaseがあることが分かった。薄層クロマトグラフィーによってreleaseされた放射能がFDGによるものであることを確認した。これによって完璧に標識された薬剤とは言えなくなったが、画像データを得るために必要な十分な量の放射能が赤血球に残存することを確認した。さらに、赤血球は抗凝固剤で採血しても試験管内で凝集したり変形することが知られているが、採血や標識作業によって赤血球に形態的な凝集や変形/膨化が無いことを確認した。以上のin vitroの結果を用いて、実際のラットから採血し、imagingのために標識して生体内に戻し、小動物用PETで撮像を行った。その結果、2時間の撮影の間でも良好なblood poolの画像が得られ、良質なPETによるblood pool imagingを実施することができた。in vitroでの標識効率の最適化、標識後の安定性評価を終えて、in vivo imagingでも安定したblood pool imagingに成功した。さらに疾患モデルとして腹腔内出血モデルを考案し、FDG標識赤血球によって明瞭に腹腔内出血を描出させ、これまでの手法より優れた検査である可能性を提示した。尚、これらの結果をまとめヨーロッパ核医学会の姉妹誌に学術論文として採択され、公開することができた。2017年2月にFDG標識赤血球PETの結果がヨーロッパの核医学専門誌に論文が掲載された。この論文は既に薬学系の学術誌1本に引用されており、その科学的重要性があることが示された。この内容は2017年秋の日本核医学会の総会でポスターで発表した。今後別の研究会でも発表予定である。2018年1月にはFDG標識赤血球を応用させた、熱変性FDG標識赤血球のPETによる脾臓組織の検出の内容の論文がアメリカの核医学専門誌に掲載された。元々99mTc標識赤血球を熱変性させることで脾臓組織をシンチグラフィで描出する報告が有ったが、PETで熱変性させた赤血球をin vivoで脾臓組織に集積する報告を行ったのは本報告が世界初めてである。これによってこれまで検出が困難であった膵内副脾由来のepidermal cystの微小な脾臓組織を検出し、膵内副脾由来のepidermal cystの確定診断を行ったり、特発性血小板減少症の治療目的の脾摘時に再発の原因となる副脾を術前に明瞭に描出させ完全切除を行うことでその再発を抑制したりすることが可能となる。

また、splenosisという腹腔内に散布された脾臓組織が悪性腫瘍の播種と紛らわしく画像診断上、悩ましい所見となりうるが、熱変性FDG標識赤血球PETはそれをsplenosisと確定診断できる。このように様々な応用の可能性をもった熱変性FDG標識赤血球PETは今後の画像診断技術の考え方を一歩進展させる内容を秘めている。当初はFDG標識赤血球PETの結果が得られることを目標にしていたが、FDG標識赤血球を熱変性させた熱変性FDG標識赤血球のPETを撮像することで脾臓組織をPETで非常に明瞭に描出することを論文として公表できたため。最終年度には第44回日本微小循環学会で本研究の成果発表を行い、他分野の研究者からご意見を頂き、さらに応用法などの理解が深まった。また、予定していたヒト赤血球で標識が可能かを検討しようと実験開始を試みたが、海外の研究グループがヒト赤血球で標識し動物PETを実施した報告がなされたため、ヒト赤血球での赤血球PETの実施は可能と判断し、ヒト赤血球で臨床応用するために必要なデータや設備を検討した。その結果、ヒト赤血球で実施するためには厳密な基準を満たしたクリーンな環境で取り扱い標識する必要があり、細胞プロセッシング部門との連携も必要と分かった。今後どのように連携して行うか、臨床研究法に準じた研究を開始するかを検討する。研究期間全体を通して考えると、2017年にFDG標識赤血球PETの結果がヨーロッパの核医学専門誌に論文が掲載された。この論文は既に他の6本の論文に引用されており、その科学的重要性があることが示された。2018年にはFDG標識赤血球を応用させた、熱変性FDG標識赤血球のPETによる脾臓組織の検出の内容の論文がアメリカの核医学専門誌に掲載された。PETで熱変性させた赤血球をin vivoで脾臓組織に集積する報告を行ったのは本報告が世界初めてである。これにより膵内副脾由来のepidermal cystの微小な脾臓組織を検出し、膵内副脾由来のepidermal cystの確定診断を行ったり、特発性血小板減少症の治療目的の脾摘時に再発の原因となる副脾を術前に明瞭に描出させ完全切除を行うことでその再発を抑制したりすることが可能となる。また、splenosisという腹腔内に散布された脾臓組織が悪性腫瘍の播種と紛らわしく診断上、悩ましい所見となりうるが、熱変性FDG標識赤血球PETはそれをsplenosisと確定診断できる。以上のように、本課題については十分な研究成果が出せたと考える。より標識作業を簡素化して行えるよう実験を重ね、臨床で使えるような効率の良い標識手順を開発、検討中である。また、今後はさらにヒト赤血球に向けた予備的実験を計画している。ヒトで行うためにはクリーンな環境下での標識作業が必要となり、より精度の高い標識環境の整備と簡素化した手順によって行う必要がある。そのため、クリーン環境の整備のため専門家に相談したり、業者に見積などを行っている。本年度はさらにヒト赤血球で標識が可能かを検討し、再生赤血球の可視化に応用可能かも検討する。そのためには同時にクリーンな環境で標識することも検討が必要であり、細胞プロセッシング部門との連携も検討中である。予定されていた海外の学会発表が中止になり、経費として余った。また物品費も予定よりやや下回ったため、当該助成金が生じた。臨床業務の割合が増え、研究の進捗が遅くなったため実験のペースが落ち、研究費の使用頻度がやや低下したため当該助成金が生じた。
アミノ酸の特異な機能と組織化を利用した高分子ナノ構造体の構築と応用

アミノ酸の特異な機能と組織化に着目し、その高分子集合体をナノレベルで配列・集積・組織化する基盤技術の開発を目的とした。まず、一次構造が厳密に制御されたアミノ酸含有高分子を利用した高分子ナノ構造体の創製を目指した研究の第一歩として、アミノ酸構造を側鎖に有するアクリルアミド誘導体を合成し、そのリビング重合性について検討した。その結果、リビングラジカル重合法の一種である可逆的付加開裂連鎖移動重合(RAFT : reversible addition-fragmentation chain transfer polymerization)を用いることで、分子量、分子量分布などの一次構造が厳密に制御されたアミノ酸含有高分子の精密合成が可能であることを明らかにした。さらにY(OTf)_3やYb(OTf)_3などのルイス酸の添加により立体規則性を向上させることも可能であることが見出された。また、適切な連鎖移動剤を選択することによりカルボン酸部位を保護することなく直接リビングラジカル重合系が獲得できることを見出した。次に生成ポリマーの特性・機能を検討した所、側鎖部位にフェニルアラニン構造を有するポリマー「poly(A-Phe-OH)」は、pHによってそのイオン構造が変化し水への溶解性も変化するpH-応答機能を有することを見出した。一方、プロリンメチルエステル部位を有するポリマー「poly(A-Pro-OMe)」が、下限臨界溶液温度(LCST : Lower Critical Solution Temperature、水溶性水不溶性に変化する温度)を示し、且つその転移温度は親水性モノマーとの共重合によって15-40°Cの温度範囲で任意に制御可能であることが明らかになった。さらには、様々な組み合わせからなるブロック共重合体を合成し、その自己組織化に起因するナノ構造体の構築、及びその刺激応答性について検討した。その結果、これらのアミノ酸系共重合体は、用いるアミノ酸の種類により刺激応答機能、キラリティー、親水性・疎水性、水素結合・イオン結合等が異なり自己組織化に基づく特異な高次構造の形成が可能であることを見出した。一次構造が厳密に制御されたアミノ酸含有高分子を利用した高分子ナノ構造体の創製を目指した研究の第一歩として、側鎖にアミノ酸構造を有するアクリルアミド誘導体を合成し、そのリビングラジカル重合の可能性について検討した。具体的なアミノ酸含有高分子として、フェニルアラニン、及びプロリンのメチルエステル構造を側鎖に有する2種類のポリアクリルアミド誘導体を選択し、その精密合成を試みた。その結果、重合手法として可逆的付加-開裂型連鎖移動(reversible addition-fragmentation chain transfer : RAFT)重合を用いた所、適切な連鎖移動剤を選択する事よりラジカル重合の精密制御が可能であり重合条件の最適化により分子量分布の狭いアミノ酸系高分子材料を得ることが出来た。また、連鎖移動剤とモノマーの比や転化率などにより分子量が任意に制御できること、さらにY(OTf)_3やYb(OTf)_3などのルイス酸の添加により立体規則性を向上させることも可能であることが見出された。生成ポリマーの特性を検討した結果、L-プロリンから誘導したポリアクリルアミドは水溶液中で温度応答性を示し、且つ均一な分子鎖長を有することがら非常にシャープなLCST(Lower Critical Solution Temperature)を示すことが明らかになった。また、親水性モノマーであるジメチルアクリルアミドとの共重合により得られた共重合体のLCSTはその組成比によって1740°Cの温度範囲で任意に制御可能であった。

その結果、様々なアミノ酸部位を側鎖に有するアクリルアミド誘導体のリビングラジカル重合(可逆的付加開裂連鎖移動重合;reversible addition-fragmentation chain transfer (RAFT) polymerization)を用いることで、分子量、分子量分布、立体規則性などの一次構造が厳密に制御されたアミノ酸含有高分子、及びそのブロック共重合体の精密合成が可能であることを明らかにした。特に、適切な連鎖移動剤を選択することによりカルボン酸部位を保護することなく直接リビングラジカル重合系が獲得できることを見出した。また、側鎖にフェニルアラニン構造を有するポリマー「poly (A-Phe-OH)」は、pHによってそのイオン構造が変化し水への溶解性も変化するpH-応答性といった機能を有すること、また、プロリンメチルエステル部位を有するポリマー「poly (A-Pro-OMe)」が下限臨界溶液温度(LCST : Lower Critical Solution Temperature、水溶性水不溶性に変化する温度)を示し、且つその転移温度は親水性モノマーとの共重合によって15-40°Cの温度範囲で任意に制御可能であることを見出してきた。さらには、様々な組み合わせからなるブロック共重合体を合成し、その自己組織化に起因するナノ構造体の構築、及びその刺激応答性について検討した。その結果、これらのアミノ酸系ポリマーは用いるアミノ酸の種類により刺激応答機能、キラリティー、親水性・疎水性、水素結合・イオン結合等が異なり自己組織化に基づく特異な高次構造の形成が可能であることを見出した。
水道原水中の低濃度有機物の除去を目的とした下向流生物膜ろ過リアクターの開発

有機物の分解を担う低栄養細菌を効率良く保持するために生物膜基材にウレタンキューブ(1.5cmの正六面体)を用いた。これを2メートルの数珠状に連結して懸垂したものに上部から原水を下降流として通水した。リアクターの上部から底部に流れる間にスポンジ空隙内に保持された低栄養素微生物の生物膜と微生物代表者からなるゼラチン質を重力によって通過することによる有機物の吸着・生分解を期待した。腐葉土の抽出水とコーンスティープリカーが1:1の割合であるTOC濃度4mg/Iの模擬原水を作成し、定量ポンプによりリアクター上部から、水理学的滞留時間(以下HRT)3時間(流量約71ml/h),6時間(流量約36ml/h),12時間(流量約18ml/h)の3条件で通水した。スポンジキューブリアクター通水前、通水後のTOC濃度、260nm吸光度(A260)を測定し、有機物除去能力を評価した。TOC濃度の実験開始から10日間のHRT3時間の平均低減率は18%であった。それから徐々に低減量は増えていき、1100日の平均低減率は28%となった。吸光度の低減率も同じく増加傾向にあった。実験開始から300日程経過後、安定した低減傾向が認められた。300日目から440日目までのHRT3時間の平均TOC低減率は42%であった。HRT別の低減率は、TOC・A260ともに、3時間が最も大きく、次いで6時間,12時間であった。水道原水中の低濃度有機物を効率的な除去を目的とし、下向流生物膜ろ過リアクターを開発した。微量有機物の分解を担う低栄養細菌を効率よく保持するために生物膜基材にウレタンスポンジキューブ(1.5cmの正六面体)を用い、これを2.0mの数珠状に連結して懸垂したものに上部から模擬原水を下向流で通水した。リアクターの上部から底部に流れる間にスポンジ空隙内に保持された低栄養素微生物の生物膜と微生物代謝物からなるゼラチン質を重力によって透過することにより、吸着・生分解を受け処理される。本年度は腐葉土の抽出水とコーンスティープリカーが1:1の割合であるTOC濃度4mg/Lの模擬原水を水理学的滞留時間(HRT)3、6、12時間の3条件で通水した。通水前後およびリアクター軸方向のTOC濃度、260nm吸光度(A_<260>)を測定した。運転開始後2ケ月後からA_<260>、TOCの減少が始まり、次第に除去量は増大する傾向にあった。HBTが短いほど良好な成績を示し、HRT_3時間系の運転120日目ではTOC除去率68%、A_<260>除去率26%であった。有機性成分の中で色度成分の除去率が小さかった。リアクター軸方向のTOCプロファイルはリアクター上部で減少が進行するものの、その中部、底部においてはTOCの低下は認められなかった。運転120日後にリアクター上部、中部、底部のスポンジチューブから汚泥を絞り出し、スポンジ単位容積辺りの細胞数をDAPI染色による直接菌数計測を用いて評価した。その結果、上部では10^8cells/mLレベルの細胞が確認されたが、中部、底部では10^5cells/mLレベルであった。また、模擬原水および処理水の塩素処理後の変異原性エームス試験方法、スポンジ内の非生物物質蓄積量を評価する方法を確立した。

微裏有機物の分解を担う低栄養細菌を効率よく保持するために生物膜基材にウレタンスポンジキューブ(1.5cmの正六蔓体)を用い、これを2.0mの数珠状に連結して懸垂したものに上部から模擬原水を下向流で帳水した。リアクターの上部から底部に流れる間にスポンジ空隙内に保持された低栄養素微生物の生物膜と微生物代謝物からなるゼラチン質を重力によって透過することにより、吸着・生分解を受け処理される。本年度は腐葉土の抽出水とコーンスティープリカーが1:1の割合であるTOC濃度4mg/Lの模擬原水を水理学的滞留時間(HRT)3、6、12時間の3条件で帳水した。帳水前後およびリアクター軸方向のTOC濃度、260nm吸光度(A_<260>)を測定した。運転開始後2ヶ月後からA_<260>、TOCの減少が始まり、次第に除去裏は増大する傾向にあった。HRTが短いほど良好な成績を示し、HRT3時間系の運転120日目ではTOC除去率68%、A_<260>除去率26%であった。有機性成分の中で色度成分の除去率が小さかった。リアクター軸方向のTOCプロファイルはリアクター上部で減少が進行するものの、その中部、底部においてはTOCの低下は認められなかった。TOC低減率は運転開始当初は平均18%であったが、その後徐々に低減量は増えていき、1100日の平均除去率は28%となった。A_<260>吸光度の低減率も同じく増加傾向にあった。実験開始から300日程経過後、安定した低減傾向が認められた。300日目から440日目までのHRT3時間の平均TOC低減率は42%であった。HRT別の低減率は、TOC・A_<260>ともに、3時間が最も大きく、次いで6時間、12時間であった。
アンタゴニスト抵抗性変異を持つ昆虫GABAレセプターのリガンド結合部位構造

GABAレセプターのアンタゴニスト結合部位にAla→Ser点変異を持つイエバエOCRは,ディルドリンに対して数千倍の抵抗性を示したが,フィプロニルとEBOBに対してはこれより一桁ないし二桁低い抵抗性しか示さないことが分かった.アンタゴニスト結合部位に対する特異的リガンドである[^3H]EBOBの結合特性を解析したところ,OCRでは感受性イエバエと比較して約1.3倍の結合部位の増加と約4倍のEBOB親和性の低下が起こっていた.OCRを使った[^3H]EBOB結合阻害実験において,ディルドリンでは約45倍の活性低下が観察された.EBOBでは約6倍,フィプロニルでは約2倍の活性低下であった.フイプロニル類縁体である3,4,5-置換-1-(2,6-ジクロロ-4-トリフルオロメチルフェニル)ピラゾールは,OCRでは感受性イエバエとは異なった構造活性相関を示すことがわかった.ほとんどの化合物がOCRレセプターに対して著しい親和性低下を示したが,ピラゾール環4位に電子吸引性基がある場合に比較的高い親和性が見られた.しかしその場合でも感受性イエバエのレセプターに比べて数百分の一の親和性であった(μMオーダーのIC_<50>値).4位に臭素原子が置換している場合などはOCRレセプターで1600倍以上の親和性低下を示した.5位へのアミノ基の導入はOCRレセプターへの親和性を低下させる場合もあったが,3位にシアノ基を持つフィプロニルに酷似した構造の3類縁体の場合には,5位にアミノ基があるにもかかわらず,OCRレセプターに対して約4倍以下の親和性低下しか示さなかった.以上の結果から,ディルドリン抵抗性イエバエのGABAレセプターのアンタゴニスト結合部位は,特殊な化合物がフィットするような構造になっていると推察された.また,抵抗性発現にはリガンド親和性低下以外の因子も関わっていると考えられる.GABAレセプターのアンタゴニスト結合部位にAla→Ser点変異を持つイエバエOCRは,ディルドリンに対して数千倍の抵抗性を示したが,フィプロニルとEBOBに対してはこれより一桁ないし二桁低い抵抗性しか示さないことが分かった.アンタゴニスト結合部位に対する特異的リガンドである[^3H]EBOBの結合特性を解析したところ,OCRでは感受性イエバエと比較して約1.3倍の結合部位の増加と約4倍のEBOB親和性の低下が起こっていた.OCRを使った[^3H]EBOB結合阻害実験において,ディルドリンでは約45倍の活性低下が観察された.EBOBでは約6倍,フィプロニルでは約2倍の活性低下であった.フイプロニル類縁体である3,4,5-置換-1-(2,6-ジクロロ-4-トリフルオロメチルフェニル)ピラゾールは,OCRでは感受性イエバエとは異なった構造活性相関を示すことがわかった.ほとんどの化合物がOCRレセプターに対して著しい親和性低下を示したが,ピラゾール環4位に電子吸引性基がある場合に比較的高い親和性が見られた.しかしその場合でも感受性イエバエのレセプターに比べて数百分の一の親和性であった(μMオーダーのIC_<50>値).4位に臭素原子が置換している場合などはOCRレセプターで1600倍以上の親和性低下を示した.5位へのアミノ基の導入はOCRレセプターへの親和性を低下させる場合もあったが,3位にシアノ基を持つフィプロニルに酷似した構造の3類縁体の場合には,5位にアミノ基があるにもかかわらず,OCRレセプターに対して約4倍以下の親和性低下しか示さなかった.以上の結果から,ディルドリン抵抗性イエバエのGABAレセプターのアンタゴニスト結合部位は,特殊な化合物がフィットするような構造になっていると推察された.また,抵抗性発現にはリガンド親和性低下以外の因子も関わっていると考えられる.GABAレセプターアンタゴニスト結合部位にAla→Ser点変異を持つイエバエ(Musca domestica L.)OCR系統(以下OCRと略す)を用いて実験を行った.最初に,50%致死薬量(LD_<50>)を感受性イエバエと比較したところ,OCRは古典的塩素系殺虫剤ディルドリン(GABAアンタゴニスト)に対して約2000倍,新規GABAアンタゴニスト殺虫剤フィプロニルに対して約30倍の抵抗性を示すことが分かった.GABAレセプターアンタゴニスト結合部位へのリガンドの親和性を測定するためのプローブ[^3H]EBOBの結合特性を解析したところ,感受性系統ではB_<max>=360fmol/200μgタンパク質,K_d=6.9,nMであったのに対して,OCRではB_<max>=490fmo1/200μgタンパク質,K_d=29nMとなり,OCRでは結合部位の量的変化より,質的変化(EBOB親和性の4倍低下)が起こっていると考えられた.ヒル係数は,OCRと感受性系統でそれぞれ0.92と0.97であり,EBOBは,協同性のない単一の結合部位に結合すると推察された.次に,ディルドリンとフィプロニルがレセプターにどのように結合するかを調べるために,[^3H]EBOBをリガンドとしたレセプターアッセイを行った.