hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワーク・ビジネスゲーム・システムの開発とその導入効果に関する研究

本研究では,近年のマルチメディア技術を駆使し,従来のようにテキストばかりでなく,音声,静止画像,動画像をも積極的に取り込むことで,教育効果の向上を意図したマルチメディア・ビジネスゲーム・システムの設計・開発を行った.初めにスタンドアローン型のシステムの設計,開発を行い,そこでビジネスゲームとしての基本設計を行った.ここでは,小売業内部における役割を社長,営業部,財務部,仕入部,人事部とに大別し,ゲーム上での各部門の役割を明確にし,営業部,財務部,仕入部,人事部のそれぞれにおける戦略を設計した.システム上では,代表的な商圏モデルであるHuff型モデルをもとに,各小売業が有する潜在的顧客吸引力を初めに決定した上で,それぞれの戦略による影響を表現した.次いで,上述のスタンドアローン型システムをもとに,さらなる教育効果の向上を目的として,複数のプレーヤーがビジネスゲームを対戦できるよう,ネットワーク上で動作するサーバー・クライアント方式の対戦型マルチメディア・ビジネスゲーム・システムに展開した.なお,上述のシステムうち,クライアントの部分はJava言語を用いて開発しており,Java Development Kit 1.1に対応したWebブラウザ上で動作する.更に,本システムサーバーはJava ApplicationとしてJava VM上で動作する.また,本システムを教育に導入した場合の効果に関する実験も開始した.本研究では,近年のマルチメディア技術を駆使し,従来のようにテキストばかりでなく,音声,静止画像,動画像をも積極的に取り込むことで,教育効果の向上を意図したマルチメディア・ビジネスゲーム・システムの設計・開発を行った.初めにスタンドアローン型のシステムの設計,開発を行い,そこでビジネスゲームとしての基本設計を行った.ここでは,小売業内部における役割を社長,営業部,財務部,仕入部,人事部とに大別し,ゲーム上での各部門の役割を明確にし,営業部,財務部,仕入部,人事部のそれぞれにおける戦略を設計した.システム上では,代表的な商圏モデルであるHuff型モデルをもとに,各小売業が有する潜在的顧客吸引力を初めに決定した上で,それぞれの戦略による影響を表現した.次いで,上述のスタンドアローン型システムをもとに,さらなる教育効果の向上を目的として,複数のプレーヤーがビジネスゲームを対戦できるよう,ネットワーク上で動作するサーバー・クライアント方式の対戦型マルチメディア・ビジネスゲーム・システムに展開した.なお,上述のシステムうち,クライアントの部分はJava言語を用いて開発しており,Java Development Kit 1.1に対応したWebブラウザ上で動作する.更に,本システムサーバーはJava ApplicationとしてJava VM上で動作する.また,本システムを教育に導入した場合の効果に関する実験も開始した.これまでに発表されているパソコン用の各種ビジネスゲームについて調査し,ゲームの複雑さや習得に関する難易度を明らかにした.これにより,現状のゲームは,複雑化しすぎている傾向があり,大学教育にこれらを用いると,ゲームの習得そのものに時間を消費しかねないことを指摘した.この上で,本研究では,小売に関するマルチメディアビジネスゲームの開発を試みた.平成8年度は,小売業内部における役割を社長,営業部,財務部,仕入部,人事部とに大別し,ゲーム上での各部門の役割を明確にし,営業部,財務部,仕入部,人事部のそれぞれにおける戦略を設計した.システム上では,代表的な商圏モデルであるHuff型モデルをもとに,各小売が有する潜在的顧客吸引力を初めに決定した上で,それぞれの戦略による影響を表現しようとしており,その一部が完成している.残りの部分も,平成9年度前半には完成する予定である.また,上のシステム開発と同時並行して,仕入部が担当する仕入れ計画や在庫管理のみに焦点を絞ったマルチメディアビジネスゲームを2種類開発した.これらは,耐久消費財を対象とした在庫管理の方法を習得するためのゲームと,弁当のように製品有効寿命が非常に短い消費財を対象とした仕入れ計画を立案するためのゲームを開発した.これらの2種類のビジネスゲームは,平成9年度からそれぞれ単独で授業に導入し,その効果に関する検討を開始する.なお,上述のシステムはすべて,MicrosoftのWindows95またはWindowsNT上で動作する.これまでに発表されているパソコン用の各種ビジネスゲームについて調査し,ゲームの複雑さや習得に関する難易度を明らかにした.これにより,現状のゲームは,複雑化しすぎている傾向があり,大学教育にこれらを用いると,ゲームの習得そのものに時間を消費しかねないことを指摘した.この上で,本研究では,小売に関するマルチメディア・ビジネス・ゲームの開発を試みた.平成9年度は,スタンドアローン型のマルチメディア・ビジネスゲーム・システムとしての一応の完成を見た.そこでは,小売業内部における役割を社長,営業部,財務部,仕入部,人事部とに大別し,ゲーム上での各部門の役割を明確にし,営業部,財務部,仕入部,人事部のそれぞれにおける戦略を設計した.システム上では,代表的な商圏モデルであるHuff型モデルをもとに,各小売が有する潜在的顧客吸引力を初めに決定した上で,それぞれの戦略による影響を表現した.平成10年度は,上記システムをネットワーク対戦型に拡張するとともに,スタンドアローン型のシステムを用いたゼミを実施し,本システムを教育に導入することの効果について調査を行う計画である.なお,上述のシステムは,MicrosoftのWindows95またはWindowsNT上で動作する.本研究では,近年のマルチメディア技術を駆使し,従来のようにテキストばかりでなく,音声,静止画像,動画像をも積極的に取り込むことで,教育効果の向上を意図したマルチメディア・ビジネスゲーム・システムの設計・開発を行った.初めにスタンドアローン型のシステムの設計,開発を行い,そこでビジネスゲームとしての基本設計を行った.

ここでは,小売業内部における役割を社長,営業部,財務部,仕入部,人事部とに大別し,ゲーム上での各部門の役割を明確にし,営業部,財務部,仕入部,人事部のそれぞれにおける戦略を設計した.システム上では,代表的な商圏モデルであるHuff型モデルをもとに,各小売業が有する潜在的顧客吸引力を初めに決定した上で,それぞれの戦略による影響を表現した.次いで,上述のスタンドアローン型システムをもとに,さらなる教育効果の向上を目的として,複数のプレーヤーがビジネスゲームを対戦できるよう,ネットワーク上で動作するサーバー・クライアント方式の対戦型マルチメディア・ビジネスゲーム・システムに展開した.なお,上述のシステムうち,クライアントの部分はJava言語を用いて開発しており,Java Development Kit 1.1に対応したWebブラウザ上で動作する.更に,本システムサーバーはJava ApplicationとしてJava VM上で動作する.また,本システムを教育に導入した場合の効果に関する実験も開始した.
ラット精子の凍結保存および凍結精子による人工授精に関する研究

ラット凍結精子からの個体作製の効率化を目的として凍結保存液および凍結方法の改良を行った。凍結精子の作製には、Long-EvansおよびF344/Jcl雄ラットより採取した精巣上体尾部精子を用いた。採取した精巣上体尾部を室温下で凍結用保存液[Lacrose 8%(v/v),Egg yolk 23%(v/v),Dibekacin 10mg/100ml,0.7%Equex Stm,10%Tris溶液でpH7.4に調製、12,000rpm 15minの遠心処理後、0.22μmのフィルターでろ過滅菌したもの]中で細切した。その後、5°Cに15分間冷却し、プラスチェックストローに充填し、液体窒素液面上に10分間放置後、液体窒素中に浸漬した(実験区)。なお、Nakatsukasaらの方法(Reproduction,2001)で凍結保存したものを対照区とした。凍結精液の融解は、37°Cの温水中に凍結ストローを10秒間浸漬することにより行なった。融解した精子は、希釈後、偽妊娠を誘起したWistar系雌ラットの左右の子宮角上部に注入することにより、人工授精を行なった。また、凍結保存液は褐色アンプル管に保存し、長期保存が可能であるかどうか検討した。実験区では対照区と比較して、妊娠率および産子への発生率に有意な増加が確認された。また、1ヶ月間アンプル管に保存した凍結保存液を用いた凍結精子を子宮内に注入することにより、正常な産子が得られることが確認された。以上、本実験により、改良した保存液でのラット精子の凍結は可能であり、凍結保存液のアンプル管での長期保存も可能であることが示唆された。Wisterラットで開発した精子凍結保存方法を用いて、近交系、ミュータントおよびトランスジェニックラットの精子を保存し、それら精子の凍結融解後の運動率および授精成績について調べた。【方法】凍結精子作製にはLong-Evans、WKY/Ncrj、BN/Crj、F344/Ducrj、WTC. ZI-zi、TRM、EGFP/TgおよびA/Tgラットより採取した精巣上体精子を用いた。採取した精巣上体尾部を室温下で凍結用1次希釈液[Lactose8%(v/v)、Egg yolk23%(v/v)、Dibekacin 10mg/100mlを、Tris 10%溶液でpHを7.4に調節したもの]1.5ml中で細切した。この精液を15°Cに30分間放置し、その後、5°Cの冷蔵庫に30分間入れ、5°Cまで冷却した。次に、1.5mlの5°Cに冷却した1次希釈液にEquexStmを1.4%(v/v)添加した希釈液を加え、0.25mlのプラスチックストローに充填し、液体窒素液面上に放置後、液体窒素に凍結保存した。凍結精液の融解方法は液体窒素より取り出したストローを37°Cの温水中に浸漬する事により行った。凍結融解精子の運動率は、融解した精液を培養液中に浮遊させ、その希釈精液の一部を37°Cの精液性状検査板を用いて調べた。また、希釈した凍結融解精子を、偽妊娠を誘起した雌ラットの左右子宮角上部に0.05ml(総精子数:13×10百万)ずつ注入することにより、人工授精をおこなった。【成績】すべてのラット凍結融解精子に運動性が認められ、また、それら凍結精子を子宮内注入することにより、正常な産子が得られた。【結論】本凍結保存方法により近交系、ミュータントおよびトランスジェニックラット精子の凍結保存が可能であることが明らかになった。
ドイツ語における文法化現象の実証

一つの動詞が助動詞になる場合、並行的な意味を持つ他の動詞と連動して変化する。例えば動詞seinは、中高ドイツ語の時代(1114世紀)までは一般的な受動の助動詞として多用されていたが、現代ドイツ語では限定的にしか用いられないが、完了形助動詞としては依然として用いられる。英語でbeは受動の助動詞として発達し、完了形の助動詞としてはもはや用いられないことは、英語でhaveがドイツ語よりも間接受動としてよく用いられ、完了形としてはドイツ語ほど発達していないことと連動している。対格の再帰代名詞をとる再帰動詞がドイツ語においてどのように発展したかという問題に対しては、中高ドイツ語期(10501350年)にはすでに事物を主語とする用法が確立していたことが明らかになった。その際、本研究以前には事物を主語とする用法が人間を主語とする用法から派生的に可能になったことが予想されたが、実例を見る限り、その想定は当を得ていなかったことが分かった。例えば、heben「持ち上げる、起こす」が再帰用法で「起こる」を意味する例が多数見られるが、これは他動詞用法での対格目的語が再帰用法で主語に繰り上がると見るべき例であり、人間を主語とする再帰用法から派生されるとは考えがたい。さらに中高ドイツ語ではverlieden「失う」が再帰用法で「失われる」を表す例も見られ、これは中高ドイツ語の再帰動詞が受動態化する過程にあったことを予想させる。ただし、現段階では、das Buch verkauft sich gutのようないわゆる中間構文の出現の時期を確定するには至っていない。sich verlierenにおいても、中間構文の特徴である動作主の存在が明確には考えられないので、中高ドイツ語ではまだ中間構文は確立していなかったと見るのが妥当である。そして受動態的な再帰用法が先に出現していることを踏まえると、受動態化が中間構文の成立の前段階にあると考えられる。また、他動詞用法の目的語が自動詞用法で主語になる他・自動詞については、事物が状態変化の対象となる用法がプロトタイプ的であると想定していたが、実例を見ると、むしろ場所の移動を表す用法が意味の中核にあることが明らかになった。ドイツ語の受動態を表すwerden+過去分詞は、werdenという動詞が本来「になる」という完了的な意味を持つので、もともと「される」という完了的な事態のみを表していた。それに対し現代ドイツ語では、er wird geliebt「彼は愛されている」のように「されている」という継続的な事態を表すことも可能になった。この意味的な変化がいつ生じたのかを明らかにすることが本年度の主要な研究目的であったが明確には解答を出すことができなかった。問題になったのは、意味を確定する際に多くの用例が完了的な意味を持つとも継続的な意味を持つとも解釈可能であるということである。特に一般論的な事態を表す場合は、「その魚は好んで食べられている」、「その魚は好んで食べられる」のように、動作様態的に両方の意味を含むことが多く分類することが難しい。初期新高ドイツ語の実用散文にはそのような一般論的な事態を表す受動態の例がかなりの数見られるが、多くの場合動作様態という点では不明瞭である。そこでlieben「愛す」やhassen「憎む」のような特定の動詞による例を収集することを目指したが、そのような例は実際には多く現れないことが明らかになった。最終的には文脈から意味を確定するという古い手法によって分類する以外に方法がなかったが、そのためには対象となる動詞による用例が非常に少ないため現段階では意味変化の時期を確定できていない。戯曲のように会話が多く用いられる文献では表現される事態の時間関係が比較的明確であるので、調査対象をそこにしぼって今後も用例の収集を継続する必要がある。ドイツ語の助動詞における文法化の実証という観点から、平成22年度はwerdenの助動詞化の問題を取り扱った。特にwerdenが未来形の助動詞として用いられることを他のゲルマン語との比較という観点から考察した。他のゲルマン語では英語のwillやshallのような話法に関わる助動詞が未来助動詞であるが、ドイツ語では「なる」を意味し、話法的な意味に関わらないwerdenが助動詞になっている。しかも、もともとドイツ語では古高ドイツ語以来英語のshallに相当するsollenが未来助動詞の機能を果たしていただけに、なぜ初期新高ドイツ語期からwerdenが未来助動詞化するのかが問題になる。その直接の理由を明らかにすることは困難であるが、ドイツ語ではwerdenが受動態の助動詞としても用いられるということが未来助動詞werdenの成立に関わるのではないかと推測される。この点で示唆的なのは英語のbeが受動の助動詞として用いられるということである。ドイツ語でbeに相当するseinは、中高ドイツ語までは一般的な受動の助動詞として多用されていたが、現代では状態受動という限定された意味しか表さない。

ただしseinは完了形助動詞としては依然として用いられている。現代英語でbeが完了形の助動詞としてもはや用いられないことは、英語でhaveが間接受動としてよく用いられるのに対し、ドイツ語のhabenが間接受動にあまり用いられないことと連動している。このように見ると、ドイツ語のseinは完了形助動詞としての役割を大きく持ち、受動助動詞としてはあまり機能しなくなり、その結果werdenが受動助動詞の中心となって、「なる」の意味から離れ、未来助動詞としても「なる」とは意味的に無関係な話法的意味を高めたと考えられる。
ウサギ血清 に見い出される新しいレクチンが生体防御系に果たす機能

哺乳類の血液中に存在するレクチン様糖タンパク質が、リン脂質やガングリオシドに親和性を有し、異種赤血球を凝集したり、グラム陰性菌に結合することを明らかにしてきた。このレクチン様物質は、既に我々が明らかにしたウサギを始めとして、哺乳類全般に存在することが予想された。そこで、我々はヒト血清中における同様のレクチン様物質の分離・精製を行い、その生化学的及び免疫学的性状を明らかにした。ヒト血清由来のレクチン様物質も市販のSephacryl Sシリーズゲルに吸着し、1%アンモニアを含む緩衝液で容易にゲルから解離された。さらに、ゲル濾過法やイオン交換クロマトグラフィー等を用いた精製法により、分離されたタンパク質はある種のリン脂質に結合し、SDS-電気泳動法による解析から、80kDaと28kDaのサブユニットからなることが明らかになった。このレクチン様糖タンパク質は、モルモット補体の存在下で異種赤血球を強く溶血することから、補体結合ドメインを持つことが示された。さらに、この物質は同種赤血球をも弱く溶血することが確認された。また、80kDaバンドのペプチドは、その一部のアミノ酸配列の解析によりIgMのH_V領域に高いホモロジーを示した。これらの結果から、哺乳類の血液中に存在するリン脂質やガングリオシドに親和性を持つレクチン様糖タンパク質は、動物が本来から備えているIgMの一種であることが示唆された。さらに、異種血球に対して速やかに反応し、補体を活性化してこれを破壊することから、生体でも病原性微生物等の進入に際し、感染の初期段階でこれらの拡散や増殖等を阻害するものと考えられる。一方、同種の細胞に対しては加齢或いは障害を受けておれば、それらに弱いながら結合し、補体と共同して血流から取り除く働きがあるものと考えられる。また、自己免疫疾患では、しばしば抗リン脂質抗体が出現するが、我々が見出した抗体との関連性は明らかでなく、その生体内における作用が注目される。ヒトを初めとして,哺乳類の血液中に存在する新しいレクチンが,生体防御に果たす役割を解明するため,我々はそれらレクチン蛋白質の精製と,生化学的・免疫学的性状を調べてきた.その過程で,ガングリオシドやリン脂質の結合するレクチン様蛋白質を見出した.この蛋白質は市販のゲル濾過剤であるSephacryl Sシリーズのゲルに強く結合し,NH_4OHを1%程度含む緩衝液で容易にゲルから解離された.そして,この蛋白質は通常の精製法(ゲル濾過法,イオン交換法等)によって,高度に分離・精製する事が可能であった.得られたレクチン様蛋白質を還元下で電気泳動すると,86kDaと59kDaの2本のバンドを現し,非還元下では140kDaのバンドを示した.この結果は,ヘテロな分子がジスルフィド結合していることが示唆された.更に,ゲル濾過法による分子量の測定では数十万の分子量域に排出されることから,この蛋白質は生体内ではポリマーを形成している事が予想された.一方,このレクチン様蛋白質が認識する生体構成成分とその構造を調べた.ヒトの赤血球に結合する事から,糖質や脂質に関連した物質をこの蛋白質が認識するものと予想した.

その結果,ガングリオシドの一種であるGM_3,代表的なリン脂質のフォスファチジルセリンやフォスファチジルグリセロールに親和性を示し,血球への結合は2価の金属を要求しないことも明らかになった.又,この蛋白質はPseudomonas aeruginosaやProteus morganii等のグラム陰性菌も凝集する事が示された.この結果は,この蛋白質が肺胞表面蛋白質(PSAP)と類似し,傷害を受けた生体部位や腸管系を介して侵入してくる病原菌に対し,免疫系が発動される前段階において生体防御に関与しているものと予想された.そして一部のアミノ酸配列の解析からIgMのH鎖に類似した構造を有している事が明らかになった.哺乳類の血液中に存在するレクチン様糖タンパク質が、リン脂質やガングリオシドに親和性を有し、異種赤血球を凝集したり、グラム陰性菌に結合することを明らかにしてきた。このレクチン様物質は、既に我々が明らかにしたウサギを始めとして、哺乳類全般に存在することが予想された。そこで、我々はヒト血清中における同様のレクチン様物質の分離・精製を行い、その生化学的及び免疫学的性状を明らかにした。ヒト血清由来のレクチン様物質も市販のSephacryl Sシリーズゲルに吸着し、1%アンモニアを含む緩衝液で容易にゲルから解離された。さらに、ゲル濾過法やイオン交換クロマトグラフィー等を用いた精製法により、分離されたタンパク質はある種のリン脂質に結合し、SDS-電気泳動法による解析から、80KDaと28KDaのサブユニットからなることが明らかになった。このレクチン様糖タンパク質は、モルモット補体の存在下で異種赤血球を強く溶血することから、補体結合ドメインを持つことが示された。さらに、この物質は同種赤血球をも弱く溶血することが確認された。また、80KDaバンドのペプチドは、その一部のアミノ酸配列の解析によりIgMのH_V領域に高いホモロジーを示した。これらの結果から、哺乳類の血液中に存在するリン脂質やガングリオシドに親和性を持つレクチン様糖タンパク質は、動物が本来から備えているIgMの一種であることが示唆された。さらに、異種血液に対して速やかに反応し、補体を活性化してこれを破壊することから、生体でも病原性微生物等の進入に際し、感染の初期段階でこれらの拡散や増殖等を阻害するものと考えられる。一方、同種の細胞に対しては加齢或いは障害を受けておれば、それらに弱いながら結合し、補体と共同して血流から取り除く働きがあるものと考えられる。また、自己免疫疾患では、しばしば抗リン脂質抗体が出現するが、我々が見出した抗体との関連性は明らかでなく、その生体内における作用が注目される。
衝撃によるスポーツ傷害予防のための動的生体力学と高衝撃吸収性生体材料の開発

スポーツによる脳震盪などの障害を予防する防具としてのマウスガードやヘッドギアなどについて、その安全性について生体力学的に評価し、新しい衝撃吸収用生体材料の開発研究を行った。衝撃解析には有限要素法とMADYMOを併用した。マウスガードの効果についてまとめると、下顎への打撃に対して緩衝する能力は十分に認められ、特に開口時における打撃に対して有効であった。この緩衝効果は5人のボランティアにおけるオトガイへの振子による打撃試験において、頬骨への加速度の伝播状態からも確認できた。PVAゲルは生体にとって安全であり、高含水率、高弾性率を有するが、水が飛散し易いので、保水性に優れた化合物を複合化すれば、耐久性に優れた高衝撃吸収性ゲルとなり、生態親和性に優れた防具として使用できる。有機溶媒を用いたPVAゲル化合成法を考案した。重合度8800、30wt%のPVAを水:DMSO=2:8に調整した有機溶媒を用いて冷凍してゲル化すると、均一でヤング率の高い材料を作ることができた。重合度の低い(1700)PVA試料は、エタノールによって有機溶媒を置換し、冷凍してゲル化を促進させた。重合度の高い(8800)試料は、140°C、数百気圧にて押し出し成型を行い、冷凍してゲル化を行った。この方法により、2040%の高濃度PVAゲルが得られた。別に、PVAを140°CにてDMSOに溶解させ、メタノール中に再沈殿させてDMSOを除いた。再沈して得た試料を真空乾燥後、140°Cで5分間ホットプレスで成形した有機溶媒沈殿法試料のtanδの温度依存性は、050°Cにピークを持ち、前記の試料とブレンドすれば、tanδが低い温度領域を相互補完できる。このPVAゲルは大きなヤング率を持つにも関わらず100%以上の伸び率を示し、80%まで伸ばした後、除荷した履歴曲線は、強い衝撃に対する吸収特性を示した。競技中の接触や転倒事故による傷害の発生頻度は低くない。とくに、口腔関連の諸器官は人間の中枢となる脳組織に最も近接するものであり、さらに顎関節を含む可動性の構造を備えていることから、力学、運動学など多くの要素が絡み合い、生体力学における研究対象としての重要性は明白である。また、膝関節はあらゆるスポーツによる傷害発生の頻度が高く、歩行障害を引き起こす原因となりやすい。そこでまず、我々は予期せぬ障害が存在した場合に人間が受ける衝撃の程度を検討するとともに、衝撃吸収に及ぼす筋肉の役割を力学的に解析するため、コンピュータ・シミュレーションを用いて3次元解析を行った。解析にはマルチボディシステムを用いた動力学解析プログラムMADYMO(TNO-MADYMOジャパン社)を用いた。マルチボディで構成された全身モデルに、股関節、膝関節、足関節の運動に関与する主要な筋肉をモデル化して付着した。本研究ではジャンプ着地時を想定し、高所より自由落下させた人体モデルと地面との衝突をシミュレーションし、着地時における全身の挙動を追跡しつつ、体の各部にかかる加速度、生体下肢関節や筋肉にかかる衝撃力について比較検討を行った。また接地前に筋肉の予備緊張の有無を筋肉の活動状態をあらわすパラメータを変化させることで表現し、衝撃力緩和に対する効果が大きいことを確認した。また、体重60kgのスポーツ選手が時速10kmで下顎オトガイ部に鉛直下方より衝突する場合を想定して、マウスガードの装着効果について解析した。その結果、衝突後130msには慣性により脳髄前方が頭蓋骨に強く押しつけられるが、マウスガード装着により最大応力値は40%低下した。

マウスガードの口腔領域の傷害予防も勿論、確認できたが、さらに、脳震盪を始めとする脳神経系への傷害予防効果を持つことも期待できる。スポーツによる脳震盪などの障害を予防する防具としてのマウスガードやヘッドギアなどについて、その安全性について生体力学的に評価し、新しい衝撃吸収用生体材料の開発研究を行った。衝撃解析には有限要素法とMADYMOを併用した。マウスガードの効果についてまとめると、下顎への打撃に対して緩衝する能力は十分に認められ、特に開口時における打撃に対して有効であった。この緩衝効果は5人のボランティアにおけるオトガイへの振子による打撃試験において、頬骨への加速度の伝播状態からも確認できた。PVAゲルは生体にとって安全であり、高含水率、高弾性率を有するが、水が飛散し易いので、保水性に優れた化合物を複合化すれば、耐久性に優れた高衝撃吸収性ゲルとなり、生体親和性に優れた防具として使用できる。有機溶媒を用いたPVAゲル化合成法を考案した。重合度8800、30wt%のPVAを水:DMSO=2:8に調整した有機溶媒を用いて冷凍してゲル化すると、均一でヤング率の高い材料を作ることができた。重合度の低い(1700)PVA試料は、エタノールによって有機溶媒を置換し、冷凍してゲル化を促進させた。重合度の高い(8800)試料は、140°C、数百気圧にて押し出し成型を行い、冷凍してゲル化を行った。この方法により、2040%の高濃度PVAゲルが得られた。別に、PVAを140°CにてDMSOに溶解させ、メタノール中に再沈澱させてDMSOを除いた。再沈して得た試料を真空乾燥後、140°Cで5分間ホットプレスで成形した有機溶媒沈澱試料のtanδの温度依存性は、050°Cにピークを持ち、前記の試料とブレンドすれば、tanδが低い温度領域を相互補完できる。このPVAゲルは大きなヤング率を持つにも関わらず100%以上の伸び率を示し、80%まで伸ばした後、除荷した履歴曲線は、強い衝撃に対する吸収特性を示した。
二言語話者による日本語習得の実態に関する研究

二言語話者日本語学習者および対照群としての単言語話者日本語学習者に対して、日本語キーボード入力の過程のディスプレイ表示を録画する調査と、日本語学習に関する自己評価・他者評価などに関する半構造化面接調査をおこない、データを収集した。入力過程を録画した映像を再生チェックし、データベース化し、先行研究から集積したデータは570名分になった。調査でえられた結果は以下のとおりである。1.二言語話者の日本語運用能力が単言語話者よりもたかい(誤入力率がひくい)という事実は確認できなかった。2.誤入力率がひくくないにもかかわらず、朝鮮語・北京語話者は朝鮮語話者と北京語話者のいずれよりも日本語学習者としての自身をたかく評価している。3.モンゴル語・北京語話者の誤入力のパターンは、モンゴル語話者のものとはことなり、北京語話者のものと非常にちかいが、モンゴル語・北京語話者は、北京語話者よりも自身をたかく評価している。4.チベット語話者は、北京語話者に頻繁にみられる破裂音の有声無声に関する誤入力をまったくしなかった。アンケートの質問にこたえる形式で、日本語を母語としない学生に実際に日本語を自由作文、キーボード入力させ、その過程(起動中のパソコンの画面)をDVDに録画した。DVDを再生して、入力訂正ごとに1データとしてデータベース化した。さらに日本語学習に関するビリーフを調査するために、面接をし、録音したMDを再生してテキスト化した。入力訂正の傾向と日本語学習に関するビリーフの相関をしらべるための基礎データを集積中である。今年度は、おもに東京外国語大学と愛知県立大学で年間を通じて45名の学生のデータを収集した。そのうち、中国からの帰国者4名、日系ブラジル人1名、中国籍の二言語話者6名である。中国帰国者のデータは、科学研究費による先行研究から通算して、15名分になった。低年齢で来日した者の日本語運用の傾向をしめすデータとしてつかえるだけの量に達してきたとおもわれる。二言語話者についても、中国の朝鮮族とモンゴル族のデータの集積がすすみ、二言語話者と単一言語話者の相違のほかに、朝鮮語・漠語話者とモンゴル語・漠語話者の相違も観察の対象となりうることが予想される。先行研究から通算したデータは、総計463名分になり、さまざまな視点からの研究の素材としてつかえるようになった。1月に熊本県立大学に出張して、中国と韓国の留学生のデータ収集をおこなった。3月にイタリア日本語教育学会第3回日本語・日本語教育学会で、研究成果の一部を発表した。今年度は、おもに東京外国語大学と愛知県立大学で年間を通じて42名の学生のデータを収集した。そのうち、日系ブラジル人2名、中国籍の二言語話者9名、その他の二言語話者3名である。中国の朝鮮族とモンゴル族のデータの集積が順調にすすんだ。先行研究から通算したデータは、総計505名分になり、さまざまな視点からの研究の素材としてつかえるようになった。6月に南山大学総合政策学部で、ミャンマー、フィリピン、台湾、中国(チベット族)の留学生のデータ収集をおこなった。8月に第18回日本語教育連絡会議で、研究成果の一部を発表した。9月に京都大学に出張し、カザフ語・ウイグル語話者1名のデータ収集をおこなった。11月にモンゴル国に出張し、モンゴル語・日本語、モンゴル語・トルコ語の二言語教育をおこなっている中等教育機関を視察し、教員、学習者と面談した。2月に久里浜少年院に出張し、日本語を母語としない少年たち15名への教育の実態を調査した。

今年度は、おもに東京外国語大学と愛知県立大学で年間を通じて42名の学生のデータを収集した。そのうち、中国帰国者2名、中国籍の二言語話者6名、その他の二言語話者2名である。中国の朝鮮族、モンゴル族、チベット族のデータの集積が順調にすすんだ。特に、チベット族のデータは通算6名分になり、実数はすくないが、カバー率はかなりたかいといえる。先行研究から通算したデータは、総計547名分になり、さまざまな視点からの研究の素材としてつかえるようになった。6月16日に南山大学総合政策学部で、チベット語・北京語の二言語話者の留学生のデータ収集をおこなった。10月29,30日に香港中文大学で開催された第7回国際日本研究・日本語教育シンポジウム『アジア太平洋地域における日本研究と日本語教育の変容と課題』で、研究成果の一部を発表した。二言語話者日本語学習者および対照群としての単言語話者日本語学習者に対して、日本語キーボード入力の過程のディスプレイ表示を録画する調査と、日本語学習に関する自己評価・他者評価などに関する面接調査をおこない、名のデータを収集した。この中には、ウイグル語・北京語話者、チベット語・北京語話者もふくまれる。入力過程を録画した映像を再生チェックし、データベース化し、先行研究から集積したデータは570名分になった。二言語話者は日本語学習者としての自己を肯定的に評価している者がおおい一方で、実際に日本語の運用能力がたかい、という事実は確認できなかった。2007年11月に、中国吉林省長春市東北師範大学赴日留学生予備学校に出張して、朝鮮語・北京語二言語話者日本語教師に対する面接調査をおこなった。満州国傀儡政権時代に初等教育をうけ、朝鮮語・日本語二言語話者になり、のちに日本語教師になった資料提供者から貴重な情報をききだし、報告書に収録した。2008年3月に、日本教育工学会研究会で、日本語キーボード入力に関する研究成果の一部を発表した。2008年3月に、4年間の研究成果を収録した報告書を刊行し、関係各機関に配布した。
在宅高齢者の家族介護状況の経年的分析

パーキンソン病を持つ高齢者と家族介護者を対象に調査を行った。被介護者の7割が男性で、平均年齢は68.6歳、診断を受けてから平均9.4年経過し、他の疾患を持つ者が約3分の2いた。ほとんどが日常生活に何らかの介助を要し、全てに介助を要する人も約14%いた。介護者の8割は女性で、全体の約64%が妻、18%が夫とその8割以上を配偶者が占めていた。1年後の介護量の有意な増加、直接的な介護活動量と介護者役割加重の間の高い正の相関等の結果は、介護者の負担増加を示していた。資源不足による役割過重の増加は、介護量の増加に伴う利用資源とのアンバランスの発生や資源の少なさを、身内の人間関係による役割過重の減少と介護を通じて得られる他の人からの報酬の増加は、時と共に介護を含めた生活の安定と周囲の人々との人間関係や生活の再構築が行われていることを示すものと考えられた。また介護者と被介護者の関係性の良さや介護状況に対する予測性や準備性が介護者役割加重を軽減できることが示唆された。被介護者に対する面接の結果、「介護を受けている自分自身に対する認識」として、[病気から起こる身体の状態][日常生活の中での困難][現在の生活][病気の受け止め方][病気とつきあう][意欲]が、「介護者に対する認識」として、[気づかい][感謝][関係性][肯定的評価]が、「受けている介護自体に対する認識」として、[身の回りの世話][情緒的サポート][介護の調整][被介護者にあった介護][被介護者を支える介護][病気への対処][介護に対する気持ち][介護状況の広がり]が抽出された。被介護者は、病気による困難な生活の中で介護が必要な自分を受け入れ、できるだけ自分で対処しようとしていた。介護者への思いやりや介護への肯定的評価と同時に、自分を相対的に低く置く関係がみられ、受けている介護は、自分を支える個別的なものと受け止め、介護状況の広がりの中で捉えていた。2年計画の研究のうち、本年度は、日本の家族介護状況をアセスメントでするための測定用具を使って、長期ケアの必要な慢性疾患を持った高齢者の家族介護状況を把握することを目的に研究を行った。この研究の対象者として、早期にはほとんど介護を必要としないが、経時的に障害が進行し、介護量が増加するという特徴のあるパーキンソン病をもつ在宅の高齢者の家族介護者を選択した。まず、本研究の研究代表者が、アメリカで開発された介護状況の測定用具を基にして開発した「日本語版家族介護質問紙」を基に、パーキンソン病の患者の介護状況に合わせて修正した質問紙を作成した。調査対象者は、保健婦及びパーキンソン病友の会の協力を得て紹介を受け、個々に自由意志での研究への参加協力を依頼した。合計134名の対象者に調査票を送付し、現在54部が返送され、調査票の返送は続いている。現在までの結果を要約すると、被介護者であるパーキンソン病の患者は、平均年齢68.6歳で、男性が約7割を占めていた。

約3割がパーキンソン病の診断を受けてから5年以内であったが、最長25年という人もおり、平均9.4年であった。日常生活に全く介助を必要としない人は1割足らずで、ほとんどの人が何らかの介助を必要としており、日常生活全てに介助を要する人も約14%いた。また、パーキンソン病以外の疾患の診断を受けている者が約3分の2を占めていたことは、介護状況を複雑にしているのではないかと考えられる。介護者の8割が女性であったことは、他の先行研究の結果と類似しているが、全体の約64%が妻、18%が夫と、その8割以上を配偶者が占めていたことは、今回の対象者の特徴と言える。65歳以上の介護者が半数以上を占めていることを考え合わせると、高齢者が高齢者の介護をしているという状況が顕著であった。現在は、介護状況に関する結果を分析中である。本年度は、昨年度パーキンソン病をもつ在宅の高齢者の家族介護者を対象に行った調査(調査1)の1年後の追跡調査(調査2)を行い、比較分析した。同時に、被介護者である高齢者自身の介護状況に対する受け止め方について面接による探索的研究を行った。調査1と調査2を比較すると、日常生活活動に対して介助を必要とする項目が3項目以下の人が32%から8%に減少しており、障害の進行が考えられた。同時に、介護量も有意に増加し、直接的な介護活動量と介護者役割加重に高い正の相関が見られ、介護者の負担の増加を示しており、進行性の病気をもつ高齢者の介護の困難さが伺えた。また、介護者と被介護者の相関性の良さや介護状況に対する予測や準備を整えることが介護者役割加重を軽減できる可能性のあるものとして示唆された。面接の対象者は、平均年齢71.2歳で、半数が一人暮らしまたは二人世帯であった。得られたデータを(1)「介護を受けている自分自身に対する認識」(2)「介護者に対する認識」(3)「受けている介護自体に対する認識」の3点より分析した結果、(1)は〔病気から起こる身体の状態〕〔日常生活の中での困難〕〔現在の生活〕〔病気の受け止め方〕〔病気とつきあう〕〔意欲〕から、(2)は〔気づかい〕〔感謝〕〔関係性〕〔肯定的評価〕から、(3)は〔身の回りの世話〕〔情緒的サポート〕〔介護の調整〕〔被介護者にあった介護〕〔被介護者を支える介護〕〔病気への対処〕〔介護に対する気持ち〕〔介護状況の広がり〕から構成されていた。対象者は、病気のために困難な生活を送りながら介護が必要な自分を受け入れ、できるだけ自分で対処していこうとしていた。介護者に対しては思いやりの気持ちや肯定的に介護を評価しながら、相対的に低い位置に自分を置いている関係がみられた。受けている介護に対しては、自分を支える個別的なものと受け止めると同時に、介護状況の広がりの中でとらえていた。
フグ肝毒性分析チップの開発を通じた新次元食品科学分野の開拓

オンサイトでフグ肝中のテトロドトキシン(TTX)を測定可能なポータブル装置を完成させるため,キャピラリー電気泳動(CE)装置の小型化について検討を行った。まず小型の5.0 Vの低圧リチウムバッテリーと,同じく小型の入出力比例昇圧回路(最大出力10 kV)を組み合わせることで,6時間以上の連続長時間分析が可能な20cm四方の小型CE分離モジュールを構築することに成功した。続いて,非接触型電気伝導度検出器(C4D)を本モジュールに組み込んで計測を行ったところ,市販の大型CE装置を用いた際とほぼ同等の分析結果を得ることができた。TTXの検出下限は同様に10ppm程度と良好であった。そこで,実際に淡路島で採取されたコモンフグのフグ肝を対象に,CE-C4Dによる分析を行ったところ,TTXの検出予想時間にピークが観察され,TTXのオンサイト計測が可能であることが示唆された。しかし,サンプルによってはTTXと同じ検出時間に不純物ピークが重なって検出されることがあり,定量信頼性の改善が必要であることが判明した。一方で現技術水準であっても,ピークオーバーラップで得られる定量値は真のTTX量よりも高いことになり,フェールセーフの考え方に立てば,本手法に合格したサンプルについては少なくともTTXは規定値よりも少なく,安全であると言える。2019年度にはさらに最適化を進め,より定量信頼性の高いポータブル分析システムを構築する予定である。地震や台風の影響により電気泳動装置や質量分析機の故障が頻発したことから,研究進捗に遅れが生じた。2019年度には開発したポータブルCE装置の改良および分析条件の最適化をさらに進める。ポータブル装置については,現在試料注入やキャピラリー洗浄をマニュアル操作で実施しており,最終的な市販化などを見据えるのであればこれらの自動化についても検討する必要がある。一方でこれまでに報告されているポータブルCE装置はアタッシュケース程度と大型かつ機構が複雑であり,TTXのオンサイト計測には不向きであるため,ハンディサイズとなるような設計を行う予定である。最終的に定量信頼性の高いポータブル分析システムを構築する予定である。また開発した分析システムはTTX以外の毒素・栄養成分の分析にも応用可能であることから,より汎用的な市販分析システムへの応用可能性が強く示唆された。例えば汗を対象としたオンサイトPoint of Care Testing (POCT)や,環境水におけるオンサイト汚染物質計測など,健康計測分野や環境計測分野への応用についても積極的に検討を進めていく予定である。食は世界に誇る日本文化の象徴であるが,保守的である。新次元食品産業を開拓するためには,一般的でない食材も積極的に発掘・活用する必要があるが,製品化のためには安全性を確実に保証する必要がある。そこで極めて美味だが危険なフグ肝をモデル食品として,テトロドトキシン(TTX)類毒素をオンサイトで検査できるシステムを開発する。小型なマイクロチップを用い,化学分析による各毒素の直接定量などを実現し,養殖フグ肝の食品産業化を支援しつつ,将来的には各種危険物質に対する迅速検査システムを標準化し,新次元食品開発スキームを確立することを目指す。2016年度は主にミクロスケール電気泳動におけるTTXの分析可能性について検討を行った。キャピラリー電気泳動(CE)はマイクロチップのような小さなデバイスであっても高い分離能を持って様々な分子を分離・検出できる手法であり,アミノ基を有するTTXのような電荷を持った化合物の解析に適している。まず最初にCE-質量分析(MS)を用い, TTX分析条件の最適化を行ったところ, 10%酢酸などの酸性条件において最も効率的な分離・検出が可能であった。検出限界は5.3 amol (濃度にして5.3 nM)と極めて良好であり,今後開発するチップ分析システムの検証に十分利用できることを確認した。つづいて実際のフグ肝を用いて分析を行った。現場での利用を想定し, 2mm程度の肝片から直接TTXを回収するシステムを開発し, CE-MSで解析を行ったところ,濃縮などの前処理操作なく簡便・迅速にTTXを測定できることを確認した。今後CE-MSからマイクロチップ電気泳動システムへの移行を進め,現場解析が可能なシステムを完成させる予定である。予定通りCE-MSを用いたTTX標準分析法を確立できた。これは当初の予想より遥かに高感度であった。また現場解析に向けた簡易TTX抽出法を確立でき、次年度以降のオンサイト分析システムのための準備が整った。オンサイトでフグ肝中のテトロドトキシン(TTX)を測定可能なポータブル装置を完成させるため、キャピラリー電気泳動(CE)と小型な非接触型電気伝導度検出器(C4D)を組み合わせた、新たなTTX分析系の検討を行った。1%酢酸などの酸性泳動液を用いてTTXに正電荷を付与することで、C4Dによる検出を実施することができた。検出下限は10ppm (10 pg)程度であり、良好な感度を実現した。さらなる高感度化のため、オンライン試料濃縮法large-volume dual preconcentration by isotachophoresis and stacking (LDIS)法を用いてTTXを濃縮することで、さらに100倍程度の高感度化を実現した。これにより、オンサイトでフグ肝試料からTTXを検出可能なppbオーダーの分析性能を達成した。上記のシステムは質量分析(MS)とタンデムに組み合わせることが可能であり、得られたC4Dシグナル上のピークが実際にTTX由来であることを確認することができた。

実際に淡路島で採取されたコモンフグのフグ肝を対象に、CE-C4D-MSによる分析を行ったところ、電気的試料注入法により試料前処理を殆ど行うことなくTTXをキャピラリー内へ抽出し、C4DおよびMSによって解析することに成功した。MSによるバリデーションによってCE-C4Dポータブル分析のTTX検出信頼性を確保することができ、安全性確保のための性能検証を確実に実施できるシステムが完成した。これまでTTXの検出に用いられたことのない小型C4D検出器を用いた世界初の分析システムを完成しており、ポータブルTTX分析システムを開発するという最終目標に対して、順調に研究を推進している。オンサイトでフグ肝中のテトロドトキシン(TTX)を測定可能なポータブル装置を完成させるため,キャピラリー電気泳動(CE)装置の小型化について検討を行った。まず小型の5.0 Vの低圧リチウムバッテリーと,同じく小型の入出力比例昇圧回路(最大出力10 kV)を組み合わせることで,6時間以上の連続長時間分析が可能な20cm四方の小型CE分離モジュールを構築することに成功した。続いて,非接触型電気伝導度検出器(C4D)を本モジュールに組み込んで計測を行ったところ,市販の大型CE装置を用いた際とほぼ同等の分析結果を得ることができた。TTXの検出下限は同様に10ppm程度と良好であった。そこで,実際に淡路島で採取されたコモンフグのフグ肝を対象に,CE-C4Dによる分析を行ったところ,TTXの検出予想時間にピークが観察され,TTXのオンサイト計測が可能であることが示唆された。しかし,サンプルによってはTTXと同じ検出時間に不純物ピークが重なって検出されることがあり,定量信頼性の改善が必要であることが判明した。一方で現技術水準であっても,ピークオーバーラップで得られる定量値は真のTTX量よりも高いことになり,フェールセーフの考え方に立てば,本手法に合格したサンプルについては少なくともTTXは規定値よりも少なく,安全であると言える。2019年度にはさらに最適化を進め,より定量信頼性の高いポータブル分析システムを構築する予定である。地震や台風の影響により電気泳動装置や質量分析機の故障が頻発したことから,研究進捗に遅れが生じた。CE-MSからマイクロチップ電気泳動システムへの移行を進め、現場解析が可能なシステムを完成させる。検出器として電気伝導度検出器(C4D)を利用し、MS検出器との差異を評価する。最終的に夾雑物が存在してもTTX量が多く見積もられるフェールセーフ型のシステムとして完成させる予定である。最終年度であるH30年度は、H29年度で完成したCE-C4D分析システムをポータブル装置として小型化し、オンサイトにて解析することでシステムの検証を行う。小型高圧電源を中心に各パーツの小型化を行い、屋内調理現場のサイドテーブル程度のスペースに収まるアタッシュケース型CE-C4Dシステムを作成する。MSをポジティブコントロール検出器として用いることでポータブルシステムの性能評価を行い、ポータブルシステムで十分なTTX分析性能が得られることを確認する。続いて現場での原理検証を行う。
下水処理場における薬剤耐性遺伝子の存在実態および河川への拡散実態の把握

次世代シーケンサーを用いた薬剤耐性遺伝子の網羅的検出系を下水サンプルへ適用し、下水処理場内での薬剤耐性遺伝子の種類と数の変化を調べた。その結果、薬剤耐性遺伝子の種類と数が下水処理に伴い減少していることが確認できた。流入下水では115種類の薬剤耐性遺伝子が検出されたが、二次処理水では91種類に減少していた。このように、下水処理過程での薬剤耐性遺伝子の減少は確認できたが、その一方で放流水からも95種類の薬剤耐性遺伝子が検出されており、下水処理場から環境中へ遺伝子情報が拡散している可能性が危惧された。このことは、河川流下過程における薬剤耐性遺伝子の種類と検出数の比較からも示唆された。今年度は、まず初めに次世代シーケンサーを用いての薬剤耐性遺伝子の網羅的な検出系を構築した。下水サンプルから回収したバクテリアゲノムに対して、192種類の薬剤耐性遺伝子に対するプライアーを加えてPCR反応を行いライブラリーを作成した。濃度調整の後、次世代シーケンサーMiSeqによってPCR産物の遺伝子配列を網羅的に解読することに成功した。また、得られた配列データを既知の配列と比較することで、ターゲットとしていた192種類の薬剤耐性遺伝子がどれくらい検出されたのかを把握することができた。薬剤耐性遺伝子の網羅的検出系と、前年度に確立した16S rRNAを用いたバクテリアの群集構造解析系を下水サンプルへ適用し、下水処理場内での薬剤耐性遺伝子の種類と数の変化、およびバクテリア群集構造の変化を調べた。具体的には近畿地方のA処理場において採取した流入下水、初沈汚泥、初沈越流水、活性汚泥、二次処理水、放流水について調べた。その結果、薬剤耐性遺伝子の種類と数が減少していることが確認できた。バクテリア群集構造の解析結果からは、下水処理場内において生物処理の前後で微生物の群集構造が大きく異なるという情報を得た。流入下水には腸内細菌科が多く含まれ、ヒトの糞便の影響が大きいことが窺われるが、二次処理水では腸内細菌科やバクテロイデス科の割合は大きく減少していた。薬剤耐性遺伝子の減少はこれらのバクテリアの減少と関連がある可能性が考えられる。今年度は、まず初めに、次世代シーケンサーでのバクテリアゲノムの網羅的解析の系の立ち上げを行った。近畿地方のA処理場において流入下水、初沈汚泥、初沈越流水、活性汚泥、二次処理水、放流水のサンプリングを実施し、これらのサンプルから回収したバクテリアゲノムを用いて網羅的解析の系を立ち上げに取り組んだ。その結果、回収したバクテリアゲノムDNAからライブラリーを調整し、次世代シーケンサーMiSeqによって遺伝子配列を網羅的に解読することに成功した。また、得られた配列データを一般に公開されている解析サーバーを用いてデータベース照合するとことで、annotationを付けることが可能であることを確認した。以上の結果、「下水試料からのバクテリアゲノムの回収」、「次世代シーケンサーの運用」、「配列データの意味付け」の一連の解析を実行する系を立ち上げることに成功した。次世代シーケンサーの配列データから、下水処理場内において生物処理の前後で微生物の群集構造が大きく異なる、という情報を得た。流入下水には腸内細菌が多く含まれ、ヒトの糞便の影響が大きいことが確認できた。初沈汚泥や初沈越流水も流入下水と似た群集構造であった。これに対して、活性汚泥の群集構造は腸内細菌のように嫌気性の細菌が少なく好気性の細菌が多いことが分かった。好気的な生物処理が糞便由来の微生物の除去に効果的であることが分かった。また、次世代シーケンサーの配列データに含まれる薬剤耐性遺伝子を検索した結果、流入下水由来のバクテリアから多種の薬剤耐性遺伝子が検出されることを確認した。さらに、腸内細菌同様に、薬剤耐性遺伝子の種類も下水処理を経るごとに減少する傾向を確認した。今年度はその他に薬剤耐性遺伝子を特異的の増幅するプライマー400種類を合成た。淀川流域でのサンプリングも実施した。今後薬剤耐性遺伝子の流域での存在実態を解析する予定である。次世代シーケンサーによって複数サンプルのバクテリアゲノムの網羅的解析を行う系の立ち上げに成功した。

前処理の検討については、バクテリア回収段階でろ過を行うことでウイルス由来のゲノムの混入を排除し、バクテリアゲノムを濃縮して配列を解読することに成功している。また、得られたデータの解析については一般に公開されている解析サーバーを活用することで、配列の照合を行うことが可能であることを確認した。薬剤耐性遺伝子についてもGene bankに登録されている配列であればサンプルに含まれていた耐性遺伝子の種類と数を把握することが可能であった。薬剤耐性遺伝子にターゲットを絞って遺伝子配列を網羅的に解読する系の立ち上げも順調に進んでいる。文献を参考に、約200種類の耐性遺伝子を選定し、PCRプライマーを作成した。さらに、下水サンプルから回収したバクテリアゲノムをテンプレートにし、これらのプライマーを用いてのマルチプレックスPCRを行い、想定されるサイズのバンドに増幅がみられることも確認している。近畿地方の複数の下水処理場の放流水のサンプリングを行った。また、淀川流域でのサンプリングも実施した。バクテリアの回収、バクテリアゲノムの回収まで行っている。次年度に薬剤耐性遺伝子のマルチプレックスPCRを行い、流域規模での薬剤耐性遺伝子の存在実態、下水処理場が水環境に与えるインパクトの解明を行う準備が整った。以上、当初の計画に対して計画は順調に進展している。前年度に準備した薬剤耐性遺伝子のプライマー400種類を用いて、薬剤耐性遺伝子200種類の有無を次世代シーケンサーの一度のランで判定する系の確立を行う。この系をもちいて、前年度に採集した淀川水系の下水放流水と放流先の河川水および今年度に採集するサンプルについて、薬剤耐性遺伝子の網羅的解析を行う。関連する下水処理場の流入下水についても薬剤耐性遺伝子の存在量を調べことで、下水処理場への薬剤耐性遺伝子の流入の実態、処理場から環境中への拡散の実態を明らかにする。さらに、今年度は、薬剤耐性遺伝子の解析と併せて16SrRNAを用いたメタゲノム解析も併せて実施することでバクテリア種の変化の視点からも下水処理場が環境中に及ぼすインパクトにつうて検討する予定である。薬剤耐性遺伝子とバクテリア種の両方の視点からデータをえることで、下水処理場が環境へ与えるインパクトについてより確かな情報が得られると期待できる。次世代シーケンサーの前処理の試薬には4か月という使用期限が定められている。しかしながら、1年間実際に次世代シーケンサーを使用して得られた情報から、試薬は作成されてからの日数が短ければ短い程、クオリティーの高いデータが得られるということがわかった。今年度に収集したサンプル分の試薬は今年度の予算の中から年度内に購入予定であったが、サンプルの前処理が終わった後に、直ちにシーケンサーのランが出来る状況で試薬を購入した方が良いと判断し、該当する商品の1つの購入を次年度に延期した。この結果、「次年度使用額」が生じた。翌年度の研究費使用計画は以下の通りである。下水処理場放流水と、放流先水域でのサンプリングを引き続き行い、薬剤耐性遺伝子の網羅的解析を行う。これによって下水処理場が薬剤耐性遺伝子の観点から流域に及ぼすインパクトの大きさを明らかにする。次世代シーケンサーのためのライブラリー作成等の前処理、シーケンサーのランの試薬等の消耗品に使用予定である。調査の際のレンタカー代や、学生アルバイトの人件費としても使用予定である。また、成果を発表するために国内外の学会へも参加を予定しており、学会参加費としても使用予定である。