hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト腱の力学的および代謝的因子の変化に基づいた運動プログラムの開発と応用

鍼刺激は、5分間の置鍼(皮膚上から約3mmの深度で鍼を挿入する)、3分間の雀啄(鍼を上下に動かす)、2分間の置鍼の合計10分間とした。各被検者で両刺激の順番はランダムとし、両実験の間の間隔は2週間とした。刺激脚については我々の先行研究(Kubo et al. 2010 Eur J Appl Physiol)と同様に、両刺激ともに刺激中にTHbおよびStO2が増加し、刺激後において温熱刺激では減少するが鍼刺激では維持されていた。一方、非刺激脚のTHbは、温熱および鍼刺激ともに刺激中は変化がみられないが、両刺激後に徐々に増加し後半は安静時より有創に高くなった。さらに鍼刺激においては、両脚における腱THb増加量の間の相関係数は時間経過とともに高くなり、刺激修了後30分後から有意な相関がみられた。温熱刺激による腱の血液循環変化には末梢性の関与が大きく、鍼刺激において刺激(特に雀啄)中は末梢性、刺激後は中枢性の関与が大きいことが示唆された。さらに、温熱刺激および鍼刺激により、腱内の血液量および酸素飽和度が高く保たれ、そのことが両刺激により腱障害の治療に貢献している可能性が示唆された。研究1筋力トレーニングに伴うヒト生体における腱の力学的および代謝的特性の変化筋力トレーニングに伴うヒト生体の腱ステイッフネス変化の機序を探るために、腱のコラーゲン合成の変化を非侵襲的に検証した。9名の成人男性が、等尺性足底屈トレーニングを3ヶ月間実施し、腱ステイッフネス、血中P1P量(コラーゲン合成を推定)を1ヶ月毎に測定した。腱ステイッフネスは、トレーニング開始3ヶ月後に有意な増加が認められた。血中P1P量は、トレーニング開始2ヶ月後に有意な増加がみられた。以上の結果より、トレーニングに伴う腱ステイッフネスの増加に先行して、腱内のコラーゲン合成が高まることがうかがえた。研究2高気圧酸素カプセル療法が腱の血液循環に及ぼす影響ヒト生体におけるアキレス腱の血液量(THb)および酸素飽和度(StO2)に対する高気圧酸素療法の急性の影響を検証した。気圧および吸引する酸素濃度を変えた3条件(1.3気圧+50%酸素条件、1.3気圧+常酸素条件、常気圧+50%酸素条件)を比較し(実験1)、60分間の療法後172時間後までの回復過程の変化(実験2)を測定した。実験1では、療法終了時における安静時に対するTHbおよびStO2の変化率は、3条件間で有意な差は認められなかった。実験2では、療法終了3時間後には安静時レベルまで戻った。以上の結果、高気圧酸素療法による腱内の血液量および酸素飽和度の増加には気圧および吸入する酸素濃度の両方が影響していること、そして3時間後にはその効果が消失することが明らかになった。スポーツ現場における運動プログラムの実践において、障害に対する処置は重要なものである。今年度の研究では、現場において経験に基づいて行われている治療法(温熱療法、鍼治療)の科学的エビデンスをしめすことができたことは、本課題の中で大きな意味を持つと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで実験室レベルでのトレーニング(運動プログラム)に伴う、ヒト生体における腱の力学的(ステイッフネスなど)および代謝的因子(血液循環、コラーゲン代謝など)の変化を明らかにしてきた。今後は、より実際の現場で行われている様式に近い条件での知見を集め、応用を試みる必要がある。
地殻岩石き裂内における流体移動と鉱物析出メカニズム

岩石中の亀裂は地殻における流体の主要な通り道である。亀裂は流体から析出した鉱物(主に石英、方解石)によって充填され、鉱物脈として観察される。この鉱物脈は、非常に多様な成長組織を示す。本研究では、水熱反応装置を用いて、岩石基板上にシリカ鉱物の析出実験を行った。結果として、Si濃度、微量元素濃度、基盤岩石によって、シリカ鉱物の析出様式、形成される組織が系統的に変化することを明らかにした。地殻においてき裂は物質・エネルギー移動の重要な通路である。地殻岩石には主に石英によって充填されたき裂が普遍的に存在する。このような石英脈は、非常に多様な組織を持っており、地殻内部の流体移動場の物理・化学条件に対する有益な情報を含んでいると考えられる。本研究では、実際にシリカに過飽和な流体から岩石表面にシリカ鉱物を析出させる実験を行った。本年度は、流通式反応器の設計・製作を行い(長さ55cm、内径1.08cm、ステンレス製)、430°C、30MPaという条件下において2-7日間で組織観察をするために十分な量(4g)のシリカ鉱物を析出させることに成功した。シリカに過飽和な溶液は石英、花崗岩、またはアモルファスシリカを360-370°C、30MPaの条件下で溶解させて作成し、430度における石英の溶解度に対する過飽和度は3-5である。析出物をX線回折と顕微ラマン分光分析によって同定した結果、オパールA(アモルファスシリカ)、オパールC(クリストバライト)、石英、モガナイトという4種類のシリカ鉱物と長石であった。析出物の量は流路の中心部で最も多く、出口付近では析出は起こっていない。入り口と出口における溶液組成と、それぞれの場所での析出量から反応管通過時の溶液組成の変化を導出した。析出物の種類と組織は、シリカ過飽和度、微量元素(Al, Na, K)の有無、そして析出場所によって変化することが明らかとなった。主な特徴としては、(1) Si単成分流体の実験では、オパールAとオパールCが支配的なのに対して、花崗岩を溶解させた多成分流体では石英が支配的であること、(2)過飽和度が1.5以下の低濃度領域では石英表面からの析出のみがおこるということである。昨年度に引き続き、流通式水熱反応装置を用いて430°C,31MPaの条件下において、人工的に石英脈を作成し、その組織発達、反応速度を明らかにした。また、シリカ鉱物析出に伴う組織と鉱物種の変化を支配する要因について考察し、また、天然の鉱物脈組織との対応を行った。実験結果として、溶液組成(Si濃度と微量元素)の変化に伴って変化することを明らかにした。Si単成分の溶液からの析出では、Si濃度が下がるに伴って、支配的な鉱物はopal-A→low-ordered opal-C→opal-C→quartzと変化する。一方、微量のAl,Na,Kを含むようなSi過飽和溶液からはopal-Aは析出せず、石英とカルセドニーが支配的であった。このような傾向は、核形成プロセスと各シリカ鉱物の析出速度によって説明することができる。均質核形成の理論によると、アモルファスシリカは核形成することができるが他の多形鉱物は界面エネルギーが大きいために核形成しない。しかし、opa-Cや石英は、準安定な他の鉱物の表面を使うことによって核形成する。一方、溶液中に不純物が入る場合、準安定なオパールは析出せずに直接石英が核形成する。このような不均質核形成のプロセスはPotts modelを用いたモンテカルロシミュレーションによって明らかにした。また、一度、核形成が起こると表面における各シリカの析出速度が濃度と比表面積に支配されて変化し、観察されるような流路に沿った鉱物種の変化が起こることを明らかにした。一方、石英に対して過飽和度の低い領域では、核形成やオパールの形成は起こらず、既存の石英表面からの成長が進行する。このような表面からの成長と核形成は異なる鉱物脈組織を生み出し、逆に鉱物脈の組織は溶液の組成の良い指標になることを示唆する。
新植物ホルモン・ブラシノステロイドに関する突然変異体の探索

エンドウの矮性突然変異体である1kaと1kbはジベレリンでもオーキシンでも説明することのできない突然変異体である。本研究はこれらがブラシノステロイド(BR)の生合成突然変異体である可能性を考えて、その内生BRについて野性型(WT)のものとの比較を行った。すでにカスタステロン(CS)がエンドウの内生BRであることが分かっているので、CSならびに生合成的に関連しているブラシノライド、ティファステロール(TY)、ティーステロン(TE)の定量を行うため、茎葉部の抽出の際に各々の重水素標識体を内部標準として加え、抽出物を各種クロマトグラフィーによって精製して各成分を分離し、これを誘導体化したのちキャピラリーカラムを装備したGC-MSで分析を行い、SIM法を用いる同位体希釈法で定量した。その結果、1kaおよび1kbにおいてブラシノライドの含量はWTの各々約30%および40%であり、これら突然変異体がブラシノライドの生合成突然変異体である可能性が考えられた。1kaにおいてはCS含量はWTと同じであるが、TY含量は約30%であった。この事実は1kaにおいてはCSからBRの間の生合成が阻害されている可能性を暗示している。一方1kbではCSおよびTYの含量が2.5%および11%と極端に少なく、この事実は1kaにおいてはTEより前の段階で生合成が止まっている可能性が示唆される。なおTEはWT,1ka,1kbともに全く検出されなかった。このように、1kaと1kbはBRの生合成突然変異体である可能性が示された、しかも生合成損傷部についても示唆が得られた。現在、上記BRをこれら突然変異体に与えて、果して成長が回復するかについて検討中である。この回復実験において期待どうりの結果が得られれば、本研究は、世界で初めてのブシノステロイドの突然変異体の発見ということになるであろう。
ミニ電気自動車を用いたアドホックネットワークとその利用に関する研究

電気自動車(EV)と無人飛行機(UAV)を利用したアドホックネットワーク研究の新たな展開とその利用技術に関して研究を行った。EVにセンサを装備すればセンサネットワークを容易に構築することができる。災害復旧時の臨時ネットワーク構築、環境情報センシングなどの応用をめざして、EVベースの安定・信頼性のあるセンサネットワークを構築するためのノード配置方法、ルーティング・アルゴリズム、データ転送方法などを開発した。UAVに関しては被災地モニタリング、小型荷物の物流などの応用をめざして、ノードの配置方法・飛行経路、給電方法、ノードの協力形態・役割分担、データ中継方法などを開発した。高齢化社会、環境問題、自動車産業面の技術開発・政策等の動向に基づき、超小型の電気自動車を中心に電気自動車(以下ミニEV)が普及するユビキタスEV時代の到来を予見し、ミニEVを含む多数のEVを用いたアドホックネットワークの有効性について検討した。特に、EVが停車状態で構成するアドホックネットワークの可能性を調査し、大規模災害時の臨時ネットワーク構築への応用を提案した。各EVにカメラを始めとするセンサーを取り付け、災害地モニタリングへの利用が考えられる。動画映像を送る実験システムを開発し、ネットワーク輻輳時には動画の圧縮率大きくすることにより、ソースレートを制御する機能の一部を実装し、正常に動作することを確認した。伸縮アンテナポールを用いることにより基地局間の通信特性を大幅に改善し安定化できることを示した。複数のEVと超小型電気ヘリコプター(EH)が連携する3次元モバイルモニタリングの構想(3DMM)を提案し、EH本体及び自動操縦の基本機能の部分試作を行うと共に、手動による遠隔操縦が可能であることを確認した。さらにコンピュータによるEHの自動操縦をめざし、試作機の性能調査、自動操縦プログラム開発の予備検討を行った。また、EHの自動操縦を可能にするため、EH搭載のGPSと気圧計の測定データを特定小電力無線により測定し、EV上のコンピュータに転送するシステムを開発した。EHの自動操縦EVの大容量バッテリによりEHのバッテリ充電を行うことにより、EHの飛行時間の延長が可能であることを数値モデルにより示した。また,EVとEHの連携による効率的な被災地モニタリングを実現するためのモニタリングエリアの割当問題を定式化した。各種センサ、通信機器を搭載したミニ電気自動車(ミニEV)を被災地の路上に多数固定配置して構成するアドホックネットワークに関して、リレーノード搭載ミニEVを配置することにより、接続性とリンク品質を保証するリレーノード配置方式を確立した。東京都台東区1丁目周辺の道路106本、交差点252個、建物情報を含むデジタル地図を利用し、ゲートウェイノード1台とセンサノード424台を道路上に配置したモデルを対象に、ネットワークシミュレータScenargieの利用により提案手法を評価し、フロー負荷が低負荷の場合はほぼ100%に近いパケット配信率を示すことができた。これらのシミュレーション結果から提案するリレーノード配置方式の有効性を示した。カメラによる映像監視を行うアドホックネットワークにおいて、映像データ送信レート制御方式を確立した。映像監視システム基本部及び、2つの送信レート制御方法を実装し、実験により評価を行った。送信データサイズ制御方式では最大3つの映像送信ノードが1つの映像収集ノードにデータ送信する実験を行い、無制御の場合と比較して受信成功率が改善し、鮮明な映像取得が可能であることを確認した。フレーム送信周期制御方式では、映像送信ノードが最大10台のシングルホップ通信実験を行い、最適周期に制御されることを確認した。ミニEVにセンサを搭載して環境情報を取得し、ミニEV間のアドホックネットワークによりデータセンタへ収集するシステムにおいて、基地局を利用することにより、データ配送率の向上、配送遅延時間の削減を図る方法を検討した。車々間、車・基地局間の通信距離を制御することにより、パケット配送率が向上すること、基地局間にパケット再送機能を導入することにより、パケット配送率の向上とパケット配送遅延時間の削減が可能であることを示した。広域災害被災地において、多数のEVとEHが連携し、リアルタイムのモニタリングを実現するシステムの検討を進めた。広域の被災地を複数のサブエリアに分割し、各サブエリアのEH、そのペアとなるEV、上流サブエリアのEH、そのペアEVというリンクの系列によりリアルタイム情報転送を行う。各リンクにおいて見通し内直接通信と必要な通信帯域を保証するためのエリア分割の条件等を数値例により明らかにした。4翼ヘリコプターAR.Drone 2.0をコンピュータから制御するためのSDKを用いてAR.Drone 2.0の飛行実験を行い、飛行データを取得した。飛行パラメータと実際の飛行動作の分析に基づき、AR.Drone2.0の飛行制御が可能であることを示した。大規模災害時の無人航空機システムの利用に関し、各種アプリケーションにおける必要な通信速度の想定に基づき、無人航空機アドホックネットワークを確立するための隣接ノード発見手段、次ホップの選択方法、通信速度・安定性を向上するための高性能ポイント・ツー・ポイントリンクの実現方法に関して検討を進めた。画像データ収集用無線センサネットワークの輻輳制御を行う画像データ送信周期制御方式において、パケットロスの影響を考慮した画像データ送信周期の制御方式を開発し、10ホップのマルチホップ通信実験により、外部干渉下でも適切な周期に制御されることを確認した。また提案方式に画像データの再送機能を付加し、画像品質の改善が可能であることを確認した。EVだけではネットワークの接続性を確保できない場合に、気球やEHなどを上空に飛ばすことで一時的に新たなリンクを構築するモニタリングシステムに耐遅延ネットワークの技術を導入することの効果について検証した。その結果、許容できる遅延時間を15分程度とした場合に必要とするノード数を50%削減できることを確認した。

車々間通信と固定基地局を利用するセンサデータ配送方法を考案し、車の移動モデルを用いたシミュレーション評価を行い、データ配送特性の安定化が可能であることを示した。電気自動車(EV)と無人飛行機(UAV)を利用するセンサデータ配送方式に関して、ホップバイホップのセッションを用いるリンク層通知型パケット再送方式を提案・評価し、パケット受信率が向上することを示した。被災地をサブエリアに分割し、各サブエリアにEVとUAVのペアを割り当て、各UAVが担当サブエリア内の避難所上空を周回し、メッセージを送受信し、UAVの飛行によりエリア内の基地局へメッセージを配送するシステムを考案した。メッセージの配送周期、配送遅延の評価により、各UAVが直接基地局までメッセージを運ぶエンドツーエンド法では、UAVのサブエリア内の避難所巡回距離とメッセージ配送のための基地局との往復飛行距離の総和を均等化するエリア分割が有利であること、UAVが同期してメッセージリレーを行う方式はエンドツーエンド法より優れることを示した。UAVにより構成された臨時通信用のバックボーンネットワークにおいて、適切に共用飛行経路の大きさ、共用飛行経路を飛ぶUAVの台数を設定することで、共用飛行経路を用いない場合より遅延時間の短縮が可能であることをシミュレーションにより示した。複数のUAVが個々に避難所を周回しエピデミック通信により情報共有を行うシステムに関して、シミュレーションにより、情報共有の平均時間間隔と取得した情報の平均経過時間を示し、情報共有性能と性質を明らかにした。EV間のマルチポップ通信に基づく被災地モニタリングシステムシステムにおけるリレーノード配置方式を考案し、道路と建物を含むデジタル地図を用い、建物の電波伝搬への影響を考慮したシミュレーション評価を行い、良好な通信品質を確保できることを示した。路上空間を利用した電気自動車搭載リレーノードの配置効果について、建物の電波伝搬への影響を考慮したシミュレーション評価を行い、適切なリレーノードの配置方法を明らかにし、論文投稿を行った。電気自動車搭載のセンサノードを利用して環境情報を取得し、基地局へ配送するセンサネットワークにおいてデータ配送の性能を向上させるため固定ノードの利用が考えらえる。固定ノードを一部の交差点に配置するだけで、リアルタイムのトラヒック・パケットレベルのモニタリングを可能にするプロトコルを開発し、論文投稿を行った。大規模災害被災地の避難所等へ多数の電気自動車と無人機が連携してメッセージ通信サービスを提供するシステム構想に関してモデル化を行い、メッセージ配送遅延を削減するための連携手段を検討し、国際会議に発表した。このように概ね研究計画に従い、研究成果をまとめることができた。
有機電荷移動錯体による有機発光ダイオードのTFT駆動

我々はCu : TCNQの蒸着比率を制御することによりアモルファス状の薄膜を形成できること、そしてITO/Al/(Al_2O_3)/Cu : TCNQ/Al素子構造において再現性のあるスイッチング特性の発現に成功した。これまでの検討からアルミニウム電極上にUVオゾン暴露により形成された酸化アルミ(Al_2O_3)層の存在がswitching特性の発現に重要な影響を与えていることを見出した。そこAl_2O_3の膜厚を精密に制御できるスパッタ法によってITO/Al_2O_3/Cu : TCNQ/Al素子構造を作製したところ、再現性のあるスイッチング特性の発現が確認された。(APL,83,1252(2003))しかしながら、スイッチング特性は酸化アルミの膜質の影響を強く受けると考えられ、ON/OFF比のバラつきが大きいなど、未だスイッチング特性を左右する不確定な要素がある。また、スイッチング現象はアルミニウム陰極でしか発現せず、作動メカニズムにAl_2O_3/Cu : TCNQとCu : TCNQ/A1の両界面の重要性が推察された。本研究では,高抵抗状態から低抵抗状態,低抵抗状態から高抵抗状態への転移のメカニズムは未だ不明確のままであることやON/OFF比の再現性の問題点がある.これらの問題点を解決するために、今後,ITO/Al_2O_3/Cu : TCNQ素子構造におけ電極を半透明薄膜やITO電極を用いることによって、電流転移状態でのUV/VIS測定やIR測定によるCN基の振動ピークを観測し,薄膜内部での状態変化によるスイッチング挙動の原因を追求していくことが課題である。また、TCNQはCuと共蒸着することでアモルファス状の薄膜を得ることが可能であるが、結晶化しやすく、膜質が不均一である問題点があり、OLED素子との複合デバイスの作製が困難であった。今後、TCNQを基本骨格としてメチル基やアルコキシ基等の置換基を導入し、溶解性やアモルファス性の向上が検討課題である。我々はCu:TCNQの蒸着比率を制御することによりアモルファス状の薄膜を形成できること、そしてITO/Al/Cu:TCNQ/Al素子構造において再現性のあるswitching特性の発現に成功した。このスイッチング現象はITO上に形成された酸化アルミとAl陰極でしか発現しないことから、作動メカニズムにAl_2O_3/Cu:TCNQとCu:TCNQ/Alの両界面が関与していることを明らかにした。本研究では、さらにメカニズム解明のために、三元蒸着によりAl:Cu:TCNQの多元錯体薄膜の形成を行い、OLEDの陰極として一般的なMgAgを用いてITO/Al_2O_3/Al:Cu:TCNQ/MgAg素子を構築した。まず、Al:Cu:TCNQ薄膜を作製し、吸収スペクトルよる電荷移動錯体の確認をした。Al:Cu:TCNQの組成比(atom:atom:mol)は、1:1:1、1:1:2について検討した。Cu:TCNQ錯体薄膜と同様に、600nm-1200nmに新たな吸収帯が観測された。さらに、IRスペクトルからTCNQ単独より、低波数側にシフトした。この結果から、Al:Cu:TCNQ薄膜は電荷移動錯体を形成していることが確認できた。次に、Al:Cu:TCNQ錯体薄膜を用いてITO/Al_2O_3/Al:Cu:TCNQ/MgAg/Agを作製し、電流-電圧特性を測定した。しかしながら、Al:Cu:TCNQ(1:1:1、1:1:2)錯体薄膜を有するITO/Al_2O_3/Al:Cu:TCNQ/MgAg/Ag素子においてはスイッチング現象は発現されなかった。今後、さらに組成比の調整や界面での電極材料の拡散状態や酸化状態の検討を行う。また、他のスイッチングデバイスについても検討を行い、有機層中に金属を分散した系において類似なスイッチング現象を見出した。

本研究では,高抵抗状態から低抵抗状態,低抵抗状態から高抵抗状態への転移のメカニズムは未だ不明確のままであることやON/OFF比の再現性の問題点がある.これらの問題点を解決するために、今後,ITO/Al_2O_3/Cu : TCNQ素子構造におけ電極を半透明薄膜やITO電極を用いることによって、電流転移状態でのUV/VIS測定やIR測定によるCN基の振動ピークを観測し,薄膜内部での状態変化によるスイッチング挙動の原因を追求していくことが課題である。また、TCNQはCuと共蒸着することでアモルファス状の薄膜を得ることが可能であるが、結晶化しやすく、膜質が不均一である問題点があり、OLED素子との複合デバイスの作製が困難であった。今後、TCNQを基本骨格としてメチル基やアルコキシ基等の置換基を導入し、溶解性やアモルファス性の向上が検討課題である。
一般市街地における景観形成行動を支援する市民参加型都市景観データベース技術の開発

一般市街地における景観形成を支援するための、市民参加型景観形成データベースを開発した。市民だれもがスマートフォンから投稿し、それを相互に評価することが出来るシステムである。スマートフォンとパーソナルコンピューターの二つのインターフェイスから利用できるシステムを開発し、3回の社会実験を行ってその使い方を検証した。また、集まったデータを建築設計に活かすための分析、応用手法の検討を行った。1)ウェブベースの景観脳づくり支援システムの開発/H23年度に十分に開発できなかった、ウェブベースのシステムを開発した。具体的にはインターフェイスを全面的に改良したシステムとし、PCによるデータ修正を可能にする機能を開発した。2)景観脳づくり支援システムを活用した市民ワークショップ手法の開発/1)を活用した社会実験を行った。具体的には三鷹市内において、不特定の参加者を募り、当システムを活用して景観のデータを入力する実験イベントを4回開催した。3)景観形成行動支援システムの開発/開発に着手した。データベースで得られるデータを、建築設計に活かすための、データ抽出手法の検討と検証を行った。1)景観脳データベースシステムの改良を行った。具体的には、1インターフェイスの細かな仕様の改良、2評価項目をカスタマイズ可能にする、3複数地域での異なるデータベース運用を可能にするデータベース構造の改良を行った。2)世田谷区M地区を対象に、具体のまちづくりの現場で景観脳データベースを試験的に運用した。具体的には、1独自の評価項目を作成するワークショップ、22ヶ月間の期間におけるデータベースへの投稿(20名が参加、230のデータが収集された)、3まちあるきと連動したデータベースへの投稿イベントの開催、4投稿された景観を用いた「まちに望ましい景観」を考えるワークショップの開催である。一連のワークショップが終了したのちに、参加者を対象にアンケート調査を行った。既往研究で開発済みであった市民投稿型景観画像データベースを活用し、一般市民を対象にデータベースの試用ワークショップを4回にわたり開催した。その過程で市民投稿型景観画像データベースの改良点が多く見つかったため、同システムの改善を行った。また、ウェブベースの景観脳づくり支援システムの開発をすすめ、基本的な設計を行い部分的にシステムを構築した。市民投稿型景観画像データベースの改善版については一般市民を対象に2月に再試用を行い、再び改良点を明らかにした。システムの開発は予定通りに進んでいる。特に社会実験を行って使用感も含めた検証を行ったが、ミスの無い運用が出来ている。一方で、社会実験を開催しても、十分な参加者が集まらず、データも600件程度に留まっている。景観形成行動支援システムの開発に際しては、集まったデータをもとに景観形成行動支援の情報を作成する事となり、その妥当性の向上のためには集まったデータの量と質が課題となり、現時点では不十分である。実際に一般市民を対象とした試用ワークショップにおいて、その使いにくさや欠点が多く指摘され、それを踏まえた改善をおこなったためである。欠点は機器の欠点、システムの欠点、システムのインターフェイスの欠点があるが、インターフェイスについて重点的に改善を行った。以下の3点を1システムの引き続きの改良。様々な現場において社会実験を行ってシステムを検証し、不備な箇所の部分的な改善を引き続き行う。2データの収集。様々な現場での社会実験を通じて、データを収集し、データをもとにした景観形成行動支援の妥当性の向上につとめる。3景観形成行動支援システムの開発。ウェブサイト上で開発している景観脳育成支援システムの完成、および建築設計に活かすための、データ抽出システムの開発を行う。ウェブベースの景観脳づくり支援システムの開発と、市民投稿型景観画像データベースの改善を完了させ、広く一般市民を対象とした試用社会実験(ワークショップを伴わない)を行い、データベースのデータ充実を行う。そのデータをもとに、景観形成行動支援システムの開発を行う。消耗品費を計画より抑えることができたため、当該助成金(繰り越し額)が生じた。300千円をシステム開発および修正の委託費に使用する。330千円を学会発表旅費に使用する。ウェブベースの景観脳づくり支援システムの開発と一般市民を対象とした試用社会実験に重点的に研究費を使用する。
^1H-MRS法によるヒト筋細胞内外脂肪と加齢,性差,体組成,体力,運動と脂質代謝

本研究は^1H-MRS法により加齢による骨格筋の筋細胞内・外脂肪量の測定に加えて、(1)高齢者の運動習慣の有無による骨格筋内における脂肪量と水分量の変化、(2)10週間のウォーキングが高齢者の筋内脂肪に与える影響については検討した。【方法】被験者にはBMIが25未満の青年男性、老人男性、青年女性、老人女性、マラソンクラブに所属している高齢ランナーであった。筋内脂肪量の測定は1.5TMR装置を使用して、右足下腿の前脛骨筋(TA),ヒラメ筋(SOL)及び内側腓腹筋(MG)の筋腹部中央における1cm^3のセル内に含まれる脂肪量をプロトンMRS法によって測定した。得られたMRSデータは、標準ソフトを利用してスペクトル解析を施し、絶対値(mmol/kg wet wt)を示した。また、ウォーキング前後の筋細胞内脂肪の値について比較分析した。【結果と考察】TAの筋細胞内脂肪量(IMCL)は青年男性が1.90±0.93(mmol/kg wt weight)、老人男性が3.65±2.55であった。青年女性は3.10±1.35、老人女性は4.13±1.45であった。しかし、SOLとMGのIMCLの値は老人男女の値が青年男女の値よりも有意に高い値を示した。筋細胞外脂肪量(EMCL)は老人男女の値が青年男女の値よりも高値を示し、特にSOLとMGのEMCLの値は老人男女の値が有意に高い値を示した。筋肉の種類によってIMCLとEMCLの脂肪量には違いが認められた。TAのIMCLの平均値は老若男女とも低かった。老人男女の筋肉は青年の筋肉よりも相対的に筋内脂肪量が増加していることが示唆される。このことは、筋の霜降り状の脂肪量の割合が高いことになり、高齢者の骨格筋における糖・脂質代謝や機能面に影響を与える可能性が推察された。一方、高齢ランナーの筋内脂肪についてみると、高齢ランナーのIMCLとEMCLの値はMGおよびSOLの筋において対照群の値より有意に低い値を示したが、TAでは有意な差は認められなかった。加齢に伴い筋内脂肪量は増加することが知られているが、高齢ランナーでは脂肪量の増加が抑制されているようである。このことから、高齢ランナーの持久トレーニングは加齢に伴う筋内脂肪量の増加を抑制する可能性が示唆された。また、高齢者の10週間のウォーキング前後のIMCLについてみるとTA・SOL・MGともすべての筋肉において量的変化が認められなかった。しかし、TAのEMCLはウォーク前の値に比較して、運動後の値が低かった。ウォーキングでは虚弱高齢者の骨格筋における脂肪代謝を亢進し、筋肉の減弱を防ぐ可能性が示唆された。

ウォーキングでは虚弱高齢者の骨格筋における脂肪代謝を亢進し、筋肉の減弱を防ぐ可能性が示唆された。本研究は^1H-MRS法により日本人における骨格筋の筋細胞内・外脂肪量を測定した。対象者の身体特性は青年男性(n=16):21.9±2.7才(平均±標準偏差)、BMI:21.1±1.9kg/m^2、%FAT:14.7±2.8%、老人男性(n=19):70.5±2.6才、23.5±2.8kg/m^2、21.7±5.5%、青年女性(n=15):20.7±0.9才、20.6±2.2kg/m^2、25.4±3.6%、老人女性(n=15):70.2±2.7才、22.8±2.8kg/m^2、30.9±5.8%であった。尚、筋内脂肪量(細胞内・外)の測定は青年のBMIが25未満、老人においては28未満の者を対象者にし、前脛骨筋(TA)、ヒラメ筋(SOL)、内側ひふく筋(MG)で、それぞれの筋肉での筋内脂肪量を測定した。TAの筋細胞内脂肪量(IMCL)は青年男性が1.90±0.93(mmol/kg wt weight)、老人男性が3.65±2.55であった。青年女性は3.10±1.35、老人女性は4.13±1.45で、老人男女は青年男女よりもIMCLの平均値が高かったが有意な差は認められなかった。しかし、SOLとMGのIMCLの値は老人男女の値が青年男女の値よりも有意に高い値を示した。筋細胞外脂肪量(EMCL)は老人男女の値が青年男女の値よりも高値を示したが、TAの値には有意な差が認められなかった。しかしながら、SOLとMGのEMCLの値は老人男女の値が有意に高い値を示した。筋肉の種類によってIMCLとEMCLの脂肪量には違いが認められた。TAのIMCLの平均値は老若男女ともに最も低かった。若年男女のTAの値はSOLのそれよりも有意に低く、老人男女のTAの値はSOLとMGの値よりも有意に低い値だった。EMCLの値についてもTAの値が最も低く、老若男女ともにTA<SOL<MGの順にあった。老人男女の値ではTAとMGの間において有意な差が認められ、老人女性ではTAとMGの間と、SOLとMGの値の間において有意な差が認められた。以上のことから、老人男女の筋肉は青年の筋肉よりも相対的に筋内脂肪量が増加していることが示唆された。このことは、筋の霜降り状の脂肪量の割合が高いことになり、歩行能力など筋機能に影響を与えることが推察された。本研究は^1H-MRS法により運動が高齢者における骨格筋の筋細胞内・外脂肪量に与える影響について検討した。対象となった高齢者は男女6名(男1,女5)で,年齢は75.5±6.7才(平均±標準偏差)であった。身体特性は、BMIが23.4±3.2kg/m^2、%FATが32.4±7.1%であった。対象者は同じ軽費老人ホームに居住し、週3日30分以上のマイペースによる歩行を10週間実施した。尚、歩行は安全面の配慮と運動の効果を高めるためにストックを使用した歩行運動(ストック歩行)を実施した。筋内脂肪量(細胞内・外)の測定には^1H-MRS法を用い、前脛骨筋(TA)、ヒラメ筋(SOL)、内側腓腹筋(MG)を被験筋として運動開始10週間前・後の値について比較検討した。また、採血により得られた血液成分(HDL・LDL・VLDLコレステロール)についても分析した。TAの筋細胞内脂肪量(IMCL)は運動前の値が3.6±0.8(mmol/kg wet weight)で、運動後の値は3.2±1.4であった。
質量分析計を用いた口腔がんスクリーニングの実用化

高齢化社会に伴い、悪性腫瘍である口腔がんの罹患率は増加傾向です。口腔は、咀嚼、嚥下、構音、審美性など機能的・形態的に大きな役割を担っており、口腔がんによる影響はQOL(生活の質)に直結します。そのため、早期発見・早期治療がQOLを保つために重要になってきます。本研究では、生体に存在する低分子代謝物を包括的に捉えるメタボローム解析という手法を用いて、口腔がんの新たなスクリーニング法の開発を試みました。がん細胞は、その異常増殖のため、代謝活動が活発化しており、その変動をみることができるメタボローム解析が有用であると考えました。悪性腫瘍は現在日本人の死亡原因の第1位となっており、全体の1/3を占める。口腔がんは悪性腫瘍全体における比率こそ低いものの、日本の高齢化社会到来に伴い罹患率も増加しており、がんの早期発見に役立つ画期的な極めて早期の診断法開発が強く求められている。我々は、メタボローム解析を用いてその実現をめざしている。メタボローム解析とは、ある時点における生体試料(体液、組織、細胞等)に含まれる低分子代謝物(分子量1000以下)を網羅的に定性・定量解析することをいい、近年、バイオマーカー探索や疾患診断に応用する動きが活発化している。我々は、口腔がん患者と健常人の血清をガスクロマトグラフ質量分析計で測定し、比較・検討を行うことで口腔がんバイオマーカー候補となる代謝物を発見してきた。本研究では、血清に加え、血漿、尿、唾液などの生体サンプルを使用し、メタボローム解析を行うことで、スクリーニングに最適な生体材料と最終的な口腔がんバイオマーカーを選定する予定である。本研究の成果は、口腔がんの発症機構や早期治療方法の開発とその実用化につながることが期待される。本年度は、ヒトサンプルを使用する前段階として、口腔がん担がんマウスモデルを用いた。ヒト由来口腔がん細胞株(HSC-3、OSC-19細胞)をヌードマウスに移植・定着させることで担がんマウスを作製し、形成された腫瘍組織、および、血液、尿などのメタボローム解析を行った。GC/MS(ガスクロマトグラフ質量分析計)により約100種類の水溶性代謝物を同定し、種々のサンプルにおいて有意に変動する代謝物を明らかにすることができた。今後は、ヒトサンプルの収集・分析を行い、今回の結果と比較検討することで、最適な生体材料やバイオマーカー物質を決定する予定である。我々は、口腔がん患者と健常人の血清をガスクロマトグラフ質量分析計で測定し、比較・検討を行うことで口腔がんバイオマーカー候補となる代謝物質を発見してきた。本年度は、口腔がん担癌マウスの血漿サンプルとヒト口腔がん血清サンプルをGC/MS(ガスクロマトグラフ質量分析計)により分析し、その比較・検討を行った。マウスとヒトにより同定される水溶性代謝物に違いはあるものの、がんサンプルで共通して有意差を認めた代謝物を選定することができた。今後は、さらにヒトサンプルの収集・分析を行うことで、最適な生体材料やバイオマーカー物質を決定し、口腔がんスクリーニングの実用化をめざす予定である。口腔がん担癌マウスの血漿サンプルとヒト口腔がん血清サンプルをGC/MS(ガスクロマトグラフ質量分析計)により分析し、その比較・検討を行うことができた。また、ヒトの口腔がん生体材料も順調に収集している。本研究では、血清に加え、血漿、尿、唾液などの生体サンプルを使用し、口腔がん患者のメタボローム解析を行うことにより、スクリーニングに最適な生体材料を選定することを目的とした。さらには、最終的な口腔がんバイオマーカーを選定し、口腔がんの新スクリーニング法を確立することをめざすものである。まず基礎的検討として口腔がん細胞株を移植したヌードマウスを担がんモデルマウスとして用い、このマウスの生体サンプルから水溶性代謝物を網羅的に分析した。さらに、統計解析手法の一つである多変量解析を用いて、代謝物のプロファイル(代謝物定量データのパターン)に違いが認められるかを検討した。次に、最適サンプルの選定を行った。尿は血液と比較し患者さんからの採取の同意が得にくい点、唾液は、採取時間や採取環境等の要因で安定した分析結果が得られない欠点があった。

血漿に関しては、採血後1時間以内に遠心分離し、ディープフリーザーに保存でき、血清と比較しより安定した結果を得られたため、最終的に血漿を最適サンプルとし分析を進めた。最終年度においては、口腔がん患者と健常人の血漿を用いて解析を行い、口腔がん患者と健常人との比較、マウスとの比較を行った。以上の研究結果をまとめることで、口腔がん特異的なバイオマーカー候補物質を探索することができた。今後はさらに検討を進め、実用化を目指す方針である。高齢化社会に伴い、悪性腫瘍である口腔がんの罹患率は増加傾向です。口腔は、咀嚼、嚥下、構音、審美性など機能的・形態的に大きな役割を担っており、口腔がんによる影響はQOL(生活の質)に直結します。そのため、早期発見・早期治療がQOLを保つために重要になってきます。本研究では、生体に存在する低分子代謝物を包括的に捉えるメタボローム解析という手法を用いて、口腔がんの新たなスクリーニング法の開発を試みました。がん細胞は、その異常増殖のため、代謝活動が活発化しており、その変動をみることができるメタボローム解析が有用であると考えました。口腔がん担がんマウスモデルを用い、種々の生体材料でメタボローム解析を行うことができた。ヒトサンプルの収集を進め、メタボローム解析を行う予定である。生体材料としては、血清、血漿、唾液、尿が挙げられるが、患者の同意が得られやすく、かつ安定した解析結果が得られる血清、血漿を中心に解析を進める予定である。口腔外科学GC/MSに加え、LC/MSを使用することで、水溶性代謝物だけでなく脂溶性代謝物の同定、比較検討を行う予定である。現在、ヒトサンプルの収集も同時に行っている。血液などに比べ、尿サンプルは患者さんの同意が得にくい状況であるため、分析結果に関わらず最終的な最適材料となるのは難しいと考えられる。来年度以降は、ヒトサンプルの収集を終え、分析回数も大幅に増えることが予想されるため、カラム交換の頻度も増加すると思われる。来年度以降は、ヒトサンプルの分析も加わってくるため、当初の予定通りのカラム交換が必要になると思われる。
構造を基盤としたクローン選択説によるインフルエンザウイルスの抗原性評価

抗体による抗原の分子認識は構造に基づき評価する必要がある。そこで、抗原蛋白質の局所的な形状を抽出し、一つの物性として定義した形状空間を構築することを目標として、相互作用表面の記述方法を開発し、モノクローナル抗体と抗原との親和性予測を行った。まず、既知のアミノ酸配列から比較モデリングにより、ウイルス抗原の立体構造を網羅的に構築した。次に、相互作用表面(エピトープ)の記述方法を開発した。このエピトープの形状を抽象化したスペクトルを用いて、これまでのウイルス株のエピトープについて類似性を調べたところ、それぞれのエピトープに対応するクラスタが認められた。この結果から、これらのスペクトルがエピトープの形状を適切に反映していることがわかった。さらに、グループ選択性が報告されているモノクローナル抗体の広域交差反応性について、エピトープに対するスペクトルを用いて、反応性の違いを調べたところ、モノクローナル抗体の交差反応性を定性的に説明し、形状空間の仮説が正しいことがわかった。本研究では、形状空間の概念をさらに発展させ、B細胞の親和性成熟をモデル化し、ポリクローナル抗体と抗原との親和性予測を行った。親和性成熟は抗体が十分に抗原を中和できるまで繰り返されるため、親和性成熟の期間が長いほど抗血清の抗原に対する反応性が高くなると期待される。この親和性成熟の期間は、ナイーブB細胞が初期に認識する構造から抗原の構造までの空間的な距離に対応する。そこで、ナイーブB細胞が無数の抗原を認識するためには、その初期に認識する構造は分散の大きな軸に沿っていると仮定し、B細胞の親和性成熟モデルを構築した。このモデルに基づき、ナイーブB細胞が認識する構造と実際のエピトープの構造との違いを調べたところ、血清学的試験における非対称性や不均一性を説明し、抗血清の親和性を精度良く予測できることがわかった。
鋼構造柱梁接合部パネルの合理的な設計法の確立

鋼構造柱梁骨組において接合部パネルのせん断変形が,梁の塑性変形能力および骨組全体の変形能力に及ぼす影響を,接合部パネル耐力比および溶接詳細,梁フランジの板厚を変数とした載荷実験および有限要素解析により検討を行った.接合部パネルのせん断変形量が増大すると,梁フランジ溶接部での歪集中が生じ,強パネルとなるよう設計された骨組よりも最大耐力は低下するが,骨組の累積塑性変形能力については,弱パネルで設計された骨組の方が高くなることを明らかにした.鋼構造柱梁骨組において接合部パネルのせん断変形が,梁の塑性変形能力および骨組全体の変形能力に及ぼす影響を,接合部パネル耐力比および溶接詳細,梁フランジの板厚を変数とした載荷実験および有限要素解析により検討を行った.接合部パネルのせん断変形量が増大すると,梁フランジ溶接部での歪集中が生じ,強パネルとなるよう設計された骨組よりも最大耐力は低下するが,骨組の累積塑性変形能力については,弱パネルで設計された骨組の方が高くなることを明らかにした.接合部パネルのせん断変形が骨組の変形能力および耐力に及ぼす日米の研究を収集・再検討し,両国が実験より得た知見にも設計方針と同様の相違があることを確認した.即ち,日本が接合部パネルの塑性化により骨組の塑性変形能力が増加するとの立場であるのに対し,米国は,接合部パネルの早期降伏は,悪影響を及ぼすとの立場である.接合部パネルの耐力の評価法と塑性変形能力の定義の相違も,この一因と考えられるが,他に,柱梁接合部の接合形式の相違(工場溶接接合,現場混用接合)により,i)梁下フランジの開先の方向(日本:内向き,米国:外向き),ii)梁ウェブの接合方法(日本:溶接接合,米国:高力ボルト接合),の相違の影響を検討する必要がある.また両国の実験資料を併せてもそのデータ数は少なく,系統的な実験資料をさらに蓄積し,それらを統一的に分析する必要性がある.以上より,本年度は以下の因子を変化させたH形断面柱梁接合部の載荷実験を実施した.実験因子は,a)パネルと梁の耐力比(0.51-1.42),b)部分架構形式(十字,T字).c)梁フランジの溶接詳細(工場溶接,現場溶接),d)梁フランジのシャルピー吸収エネルギーの高低(32J,203J),の4種類で計11体の実験を行った.柱および梁の断面寸法はそれぞれ,H-350x350x10x15およびH-400x200x8x13で,鋼種は,SM490AとSN490Bの2種類である.本実験より得られた知見を以下に示す.1)接合部パネルの塑性化が梁の塑性変形能力に及ぼす影響よりも,接合部パネルの塑性変形量が,骨組の塑性変形能力の増大に及ぼす効果が大きい.2)梁フランジのシャルピー吸収エネルギーの高低が塑性変形能力に及ぼす影響は大きいが,その値が等しく,同程度の温度下で載荷された場合では,弱パネル形式の方が塑性変形能力が高い.接合部パネルの設計の考え方には,日米の間に大きな相違が存在するが,現在の処,この相違の理由は合理的には説明されていない.この一因として,未だに接合部パネルのせん断挙動が柱および梁部材の弾塑性挙動に及ぼす影響が十分に解明されていないこと,実験資料の蓄積が不十分であることが挙げられる.昨年度にH形断面柱梁接合部について,接合部パネルと梁部材の耐力の等を変数とした計11体の実験を行い,弱パネル形式の試験体は,強パネル形式の試験体に比べ,骨組の耐力が低下するが,高い塑性変形能力を示すことを明らかにした.本年度は,昨年度の実験ついて,有限要素解析を実施し,骨組および接合部パネル,梁部材の荷重-変形挙動を実験結果と解析結果で比較すると共に,破壊の起点となる可能性のあるa)スカラップ底,b)梁フランジ溶接始終端の鋼製エンドタブと梁フランジのスリット部,c)梁フランジ中央の溶接ルート部および止端部の相当塑性歪および応力三軸度について,検討を行った.また実験中の目視観察を行うことが出来ない部位について,実験後の試験体を切断し,マクロ試験を実施した.同一梁部材角時の有限要素解析より得た歪集中点の相当塑性歪は,いずれも弱パネル形式となることで,増大した.これは,接合部パネルがせん断変形することに起因して,溶接部近傍で局所的な曲げ変形(kink現象)が生じるためである.骨組の全体変形角が等しい時点の歪集中点の相当塑性歪は,反対に弱パネル形式の方が減少した.これは,弱パネル形式となることで,接合部パネルのせん断変形の影響が卓越し,梁部材角が減少するためである.また,この結果は,実験中の目視観察による破壊状況および実験後のマクロ試験により確認した亀裂進展状況および破壊状況とも対応していた.以上より,骨組の耐力が十分確保されている場合は,接合部パネルの塑性化を許容しても問題ないと判断される.接合部パネルの設計の考え方には,日米の間に大きな相違が存在するが,現在の処,この相違の理由は合理的には説明されていない.

この一因として,未だに接合部パネルのせん断挙動が柱および梁部材の弾塑性挙動に及ぼす影響が十分に解明されていないこと,実験資料の蓄積が不十分であることが挙げられる.一昨年度にH形断面柱梁接合部について,接合部パネルと梁部材の耐力の等を変数とした計11体の実験を行い,弱パネル形式の試験体は,強パネル形式の試験体に比べ,骨組の耐力が低下するが,高い塑性変形能力を示すことを明らかにした.昨年度は,有限要素解析を実施し,破壊の起点となる可能性のあるa)スカラップ底,b)梁フランジ溶接始終端の鋼製エンドタブと梁フランジのスリット部,c)梁フランジ中央の溶接ルート部および止端部の相当塑性歪および応力三軸度について,検討を行い,骨組の全体変形角が等しい時点の歪集中点の相当塑性歪は,反対に弱パネル形式の方が減少することを明らかにした.本年度は,接合部パネルの塑性化を考慮した骨組の地震応答解析を実施する際に必要となる接合部パネルの復元力モデルと弱パネル形式の場合の梁の復元力モデルの定式化を行った.実験結果によると接合部パネルの塑性挙動は現行の耐力評価式の0.8倍程度で生じている.この原因は定かではないが,有限要素解析結果では塑性挙動は現行の耐力評価式の1.0倍程度で生じていることより,残留応力の影響と考えられる.塑性後の耐力上昇率については,柱梁フランジの枠組耐力と接合部パネルの耐力の比が大きいほど上昇すると考える既報のモデルと良い対応関係を示すことを確認した.またこの耐力上昇率は,接合部パネルと梁の耐力比を変数とする関数で精度よく近似できることを示した.梁の復元力特性については,接合部パネルと梁の耐力比が小さくなると,塑性挙動が開始する荷重が低下することを,実験および有限要素解析により確認した.最終的には,これらの特性を踏まえた接合部パネルおよび梁の復元力モデルを実験式の形で定式化した.また,接合部パネルの塑性化の影響を考慮した梁の塑性変形能力を評価する実験式を示した.
精神分裂病関連遺伝子群の解明

統合失調症(精神分裂病から改称された)感受性遺伝子としてグルタミン酸受容体遺伝子座を選び、統合失調症との関連解析を行った。解析検体は統合失調症罹患群約200検体および健常群約250検体を用いた。GRIN1はプロモーター領域を含む5'上流領域約1kbに17個のSNPを同定したが、既知SNP1個以外はいずれも低頻度で、罹患群と健常群との間に有意な頻度の差は見られなかった(Tani et al. 2002)。GRIN1は日本人集団の統合失調症発症に大きな影響をもたらさないと考えられた。次に異なるアプローチでの関連解析を行った。すなわち、データペース(dbSNP)に登録されているSNPを遺伝子全体を連鎖不平衡でカバーするように50kbごとに選択し、罹患群・健常群各100例のゲノタイピングを10%以上の頻度を示すSNPについて関連解析および連鎖不平衡解析を行った。GRM3と同じ代謝型グルタミン酸受容体遺伝子をコードするGRM4では5個のSNPを設定し、関連解析を行った。単独SNPでは関連が認められなかったが、2つのSNPによるハプロタイプ解析で統合失調症との関連(P=0.0053)が認められた(投稿準備中)。GRM1は全長約410kbをカバーできるように10個のSNPを設定して解析を行った。1個のSNPのアレル頻度で罹患群と健常群との間に有意差がみられた(P=0.0147)。また、このSNPを含むハプロタイプも関連(p=0.00000019)を示した(投稿準備中)。GRM3とGRIA4と同様に、GRM4とGRM1も日本人集団における統合失調症感受性遺伝子である可能性が示唆された。
子どもの死の認識の発達に関する研究

小学生から高校生までに使用可能な,死の認識の発達を調べるための心理テスト「死の認識尺度」を開発し,全国から複数の学校を選び調査を実施した.その結果,従来から知られていた死の認識(科学的な認識としての「死の不動性」「死の不可避性」「死の不可逆性」)以外に,「死の物語性」(「生まれ変わる」「魂は死なない」「心の中に生きている」など)という概念を分別し明確化することができた.それにより,近年議論されてきた「死の不可逆性の揺らぎ」,つまり死んでも生き返ると考える児童・生徒の存在の問題に,一石を投ずる材料を手にすることができた.言いかえれば,死んでも生き返るという考え方の中に,「死の物語性」が混在していた可能性があるということである.小学生から高校生までに使用可能な,死の認識の発達を調べるための心理テスト「死の認識尺度」を開発し,全国から複数の学校を選び調査を実施した.その結果,従来から知られていた死の認識(科学的な認識としての「死の不動性」「死の不可避性」「死の不可逆性」)以外に,「死の物語性」(「生まれ変わる」「魂は死なない」「心の中に生きている」など)という概念を分別し明確化することができた.それにより,近年議論されてきた「死の不可逆性の揺らぎ」,つまり死んでも生き返ると考える児童・生徒の存在の問題に,一石を投ずる材料を手にすることができた.言いかえれば,死んでも生き返るという考え方の中に,「死の物語性」が混在していた可能性があるということである.平成21年度は、死の概念の三要素(不動性、不可避性、不可逆性)の理解の実態を、面接調査法によって明らかにすることとしていた。ただ、先行研究を検討した結果、小学生の死の理解が三要素のみでは解釈しきれないことが示唆されており、そのことから成人の死の理解がさらに複雑なものであることが推察された。そこで、本年度は大学生を対象として先行的に面接調査を試み、おとなの死の概念の全体像を探索的にあきらかにすることを目指した。同時に、すでに実施した小学生対象の死のイメージ調査(第12回日本学校メンタルヘルス学会(東京、2009年1月)にて発表)を再分析・考察し、次年度以降の調査の方向性を探ることとした。また、次年度以降の調査の対象地域を現地調査し、教員らとの情報交換をおこなうとともに、子どもの生活を支える文化的歴史的な背景の特徴を調査した。結果的に、大学生対象の半構造化法による面接調査は7名に実施し、興味深い結果を得た。それによれば、死の概念は不動性、不可避性、不可逆性以外に、それらに統合しきれない「生まれ変わり」「死後の世界」「見守っている」などの思いかあり、従来の三要素では解釈しつくせないことがわかった。小学生対象調査の再分析・考察からは、先行研究で言われる不可逆性を理解できていない子どもの率の高さは、生まれかわり思想の影響を排除することによって、問題とならないことがわかった。さらに、小学生においても死の三要素以外に、生まれかわり思想、新生願望、宗教的観念などが、死の意識に混在していることが明らかとなった。これらは、従来言われていた哲学性・文学性と一部が重なるものであるが、筆者はそれらを含めて物語性という新たな概念で統合したいと考えている。前年度の研究成果から、個別面接ではなく小グループによるブレイン・ストーミングの手法が適切であること、「死の物語性」と呼ぶべき死の概念の領域の存在することが示唆された。これらの結果を踏まえて、今年度は死の概念がある程度確立していると考えられる中学生を対象として、「死について思い浮かぶこと」というテーマで、ブレイン・ストーミングをおこなった。具体的には、神奈川県、大阪府、沖縄県の中学校へ出向き、それぞれ1年生から3年生の56名(男女23名ずつ)の計約40名を対象として実施した。実際のブレイン・ストーミングでは、事前に訓練を積んだ大学院生・学部生が、各グループに2名ずつファシリテータとして張り付き進行することとした。各学校において、産出された語はそれぞれ300400であり、それをKJ法によって構造化し、A型図解化とB型文章化をおこなった。その結果、中学生の死についての概念は、「死の要素(不動性、不可逆性、不可避性)」「死の物語性(死んでも心の中に生きる、死後の世界、死に関する言い伝え)」「死についての思い」「喪失のプロセス」「現代社会における生死」「その他」の6つの領域によって構成されることが分かった。先行研究でも様々な形で指摘されていた「死の物語性」が、今回の調査から明確にされたことが大きな成果である。このことにより、それ以外の領域も含めた、死の概念の多面的な調査用紙を作成することができる。これにより次年度には量的調査を実施することで、小学生から中学生段階における死の概念の発達過程を明らかにすることができると考えている。これまで、平成21年度より23年度までの3年度計画で、「子どもの死の認識の発達に関する調査」研究をおこなってきた。平成21年度は、死の概念の三要素(不動性、不可避性、不可逆性)の理解の実態を、面接調査法によって明らかにした。

そこで、平成22年度は大学生を対象として先行的に面接調査を試み、おとなの死の概念の全体像を探索的にあきらかにすることを目指した。同時に、すでに実施した小学生対象の死のイメージ調査を再分析・考察し、次年度以降の調査の方向性を探った。また、次年度以降の調査の対象地域を現地調査し、教員らとの情報交換をおこなうとともに、子どもの生活を支える文化的歴史的な背景の特徴を調査した。結果的に、大学生対象の面接調査では、死の概念は不動性、不可避性、不可逆性以外に、それらに統合しきれない「生まれ変わり」「死後の世界」「見守っている」などの思いがあり、従来の三要素では解釈しつくせないことがわかった。小学生対象調査の再分析の結果も合わせて考察したことで、死の三要素以外に、生まれかわり思想、新生願望、宗教的観念などが、死の意識に混在していることが明らかとなった。これらは、従来言われていた哲学性・文学性と一部が重なるものであるが、筆者はそれらを含めて物語性という新たな概念で統合することとした。最終年度では、以上の調査研究の成果を踏まえて「死の認識の調査尺度」を作成し、死の認識が発達を遂げ一定程度安定していると考えられる中学生を対象として、アンケート形式の調査を実施した。調査対象は、東京都内と中国地方の二つの中学校の生徒914名であった。その結果、死の認識の調査尺度は、死の不動性、不可避性、不可逆性、物語性の四つの因子で構成されることがわかった。これらの結果をまとめた「報告書」を作成し、教育関係者・研究者に広く配布し研究の成果を社会に還元していくつもりである。