hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気圧・高周波プラズマプロセスの時空間分解発光分光計測とその制御

大気圧・高周波プラズマの内部構造を解明するための計測用チャンバーを製作した。この装置では、チャンバー上部の空洞共振器を介して150MHzの高周波電力を投入することで、直径6mmの円筒状の電極間に設けた1mm以下のギャップ部に、種々の材料ガスを用いて大気圧・高周波プラズマを発生・維持することができる。ストリークカメラを用いたプラズマ像の時空間分解計測を時間分解能100psで行なった。この値は、150MHzの高周波の1周期6.7nsを十分分解できる量であり、プラズマの発光構造の時間変化を観察することが出来た。プラズマの時間分解発光像を議論する際には、電極に印加されている高周波電圧の時間波形との相関を調べる必要がある。この目的のため、超高速応答のレーザーダイオードをプラズマ発生電極部に設置し、150MHzの高周波電圧により点滅させ、この発光の時間変化をストリークカメラで観測した。この観測結果より大気圧・高周波プラズマは負グロー的に発光していることがわかった(電極に負電圧がかかっているとき、その近傍でプラズマが強く発光していた)。Heガスを用いて発生させた高周波プラズマのバルク部とシース部での発光スペクトルの違いを光スペクトラムアナライザにより測定した。ガス圧力が13気圧の場合、電極表面に薄く発生するシース部からの発光スペクトルには、バルク部の発光スペクトルよりも強度の強い、多種の線スペクトルが見られ、シース領域が非常に活性であることが推測された。中性He原子からの特徴的な発光スペクトルが何本も観測され(388nm,501nm,587nm,706nm)、それらの波長に対応したバンドパスフィルタを用いて、時空間分解発光分光像を観測した。電極は銅を用い、電極間隔は1mmとして、発光励起種の違いによる発光分布を観察した。501.57nm(3^1P→2^1S)および587.56nm(3^3D→2^3P)発光像には、プラズマバルク部にも発光が現れているが、706.52nm(3^3S→2^3P)では観測されなかった。587.56nmと706.52nmとでは、発光に際して落ちてゆく下準位が同じであるにもかかわらず、発光分布が異なっていた。両者の間には励起エネルギーにほとんど差がないので、それぞれの励起過程、励起断面積の違いが如実に現れたといえる。装置系の分光感度特性を校正し、相対比較した場合、放射寿命の長い準位からの発光である388.86nm(3^3P→2^3S)は、発光強度の時間変化が少なく、放射寿命の短い準位からの発光である587.56nm(3^3D→2^3P)は、高周波電界の変化を反映した。He高周波プラズマの時間積分発光像を、ガス圧力を変化させて観測した結果、ガス圧力の増加に伴って、電極付近に形成されているシース部の発光強度が増加し、この領域が厚さが狭くなってゆくことがわかった。これは、プラズマ中の活性な領域が、電極近傍により局在化することを意味し、プラズマCVD、大気圧プラズマCVDにとっては、好都合の現象といえる。また、1気圧以上のガス圧力の場合には、プラズマのバルク領域にも発光が現れてくることがわかった。通常の低圧プラズマでは、この様な現象は観測されないので、大気圧以上のプラズマに特有の現象といえる。電極材質に銅(導電体)とアルミナ(絶縁体)を用いた場合の、銅電極では、電極近傍にシース部の強い発光が生じており、活性なプラズマ領域が繰り返し生成されていると考えられる。これに対して、アルミナ電極の場合には、シース領域の幅が広く、また発光強度が弱くなった。これは、絶縁体のチャージアップ効果が原因となり、プラズマ部に印加される正味の高周波電圧が減少したためと考えられる。He大気圧・高周波プラズマの発生条件のうち、電極間隔を変化させた観測結果では、シース部の厚みに変化はなく、バルク部(左右のシース部に挟まれた中央の暗部)の厚みが変化するだけであった。この結果からも、大気圧・高周波プラズマの主要部分は電極表面近傍のシース部であることがわかった。

ガス圧力が13気圧の場合、電極表面に薄く発生するシース部からの発光スペクトルには、バルク部の発光スペクトルよりも強度の強い、多種の線スペクトルが見られ、シース領域が非常に活性であることが推測された。中性He原子からの特徴的な発光スペクトルが何本も観測され(388nm,501nm,587nm,706nm)、それらの波長に対応したバンドパスフィルタを用いて、時空間分解発光分光像を観測した。電極は銅を用い、電極間隔は1mmとして、発光励起種の違いによる発光分布を観察した。501.57nm(3^1P→2^1S)および587.56nm(3^3D→2^3P)発光像には、プラズマバルク部にも発光が現れているが、706.52nm(3^3S→2^3P)では観測されなかった。587.56nmと706.52nmとでは、発光に際して落ちてゆく下準位が同じであるにもかかわらず、発光分布が異なっていた。両者の間には励起エネルギーにほとんど差がないので、それぞれの励起過程、励起断面積の違いが如実に現れたといえる。装置系の分光感度特性を校正し、相対比較した場合、放射寿命の長い準位からの発光である388.86nm(3^3P→2^3S)は、発光強度の時間変化が少なく、放射寿命の短い準位からの発光である587.56nm(3^3D→2^3P)は、高周波電界の変化を反映した。He高周波プラズマの時間積分発光像を、ガス圧力を変化させて観測した結果、ガス圧力の増加に伴って、電極付近に形成されているシース部の発光強度が増加し、この領域が厚さが狭くなってゆくことがわかった。これは、プラズマ中の活性な領域が、電極近傍により局在化することを意味し、プラズマCVD、大気圧プラズマCVDにとっては、好都合の現象といえる。また、1気圧以上のガス圧力の場合には、プラズマのバルク領域にも発光が現れてくることがわかった。通常の低圧プラズマでは、この様な現象は観測されないので、大気圧以上のプラズマに特有の現象といえる。電極材質に銅(導電体)とアルミナ(絶縁体)を用いた場合の、銅電極では、電極近傍にシース部の強い発光が生じており、活性なプラズマ領域が繰り返し生成されていると考えられる。これに対して、アルミナ電極の場合には、シース領域の幅が広く、また発光強度が弱くなった。これは、絶縁体のチャージアップ効果が原因となり、プラズマ部に印加される正味の高周波電圧が減少したためと考えられる。He大気圧・高周波プラズマの発生条件のうち、電極間隔を変化させた観測結果では、シース部の厚みに変化はなく、バルク部(左右のシース部に挟まれた中央の暗部)の厚みが変化するだけであった。この結果からも、大気圧・高周波プラズマの主要部分は電極表面近傍のシース部であることがわかった。次世代の半導体プロセス用プラズマとして期待される大気圧・高周波プラズマの計測と制御に関する実験を開始した。本年度は、この大気圧・高周波プラズマの物理的な基礎特性を調べるため、平行平板電極間(間隔1mm)にため込んだ1気圧のHeガスに、13.56及び145MHzの正弦波状高周波電界を加え、容量結合型プラズマを発生させた。電極には直径10mmの金属(銅、アルミニウム、ステンレス)または絶縁体(アルミナ)を用いた。既存の回折格子分光器を用いたプラズマ発光の時間積分スペクトル測定では、波長400-700nmの範囲に、励起された中性Heラジカルからの発光スペクトル7本が観測された。
普遍的な等位構造と並列構造の解明に向けた比較統辞論研究

等位接続との類似性が指摘される寄生空所文、コピュラ文、Path構文を分析し、等位構造が等位接続表現に限定されない、一般的な構造であるという仮説を検証する。寄生空所文が等位接続と似た振る舞い(全域的移動)を見せるという指摘は、古くから存在する(Williams 1990他)。しかし、等位接続表現と同様の構造を持つかどうかは意見が分かれ、未だ決着を見ない(de Vries 2017)。本研究では日英語を中心とする比較統辞論的視点から、コピュラ文とPath構文を含む他の現象にも観察を拡げ、等位接続表現との比較を通じて、これらを総合する一般的な並列構造の提案を目指す。
運動処方による複雑先天性心疾患の運動耐容能改善の試み

当研究は、複雑先天性心疾患における、最も正確な予後指標とされる運動耐用能を、運動処方により改善させる目的で開始された。この様な試みは前例のないものであり、初めの二年間は、運動処方の方法を探究することに使用した。海外を含む様々な学会で、小児循環器分野の専門家と意見交換を行った。その結果、最も複雑な先天性心疾患である機能的単心室症に対して行うフォンタン手術後の患者においては、身体全体を鍛えるような運動を行わなくても、呼吸機能を改善すれば運動耐用能も改善するとの着想に至った。しかしながら、先天性心疾患患者に効果的な呼吸法トレイニングは開発されていない。そこで体幹の姿勢の修正や、横隔膜その他の呼吸筋を有効に使用するためのトレイニングを行っている株式会社ウィンゲートと、患者が一人で自宅でも実行可能な簡易的な体操法を開発した。しかし患者が毎回トレーナーの元へ通わないとトレイニングが不可能なシステムでは、現実的に効果を上げることは困難である。そこでパナソニック株式会社と提携をして、自宅でスマートフォンやiPADで再生可能なシステムを作成した。更に患者とトレーナーが双方向性に連絡を取り、トレーナーからの指導が可能な様なシステムを作成した。科研費の主な部分は、これらのシステムの開発と、トレーナーの指導料に使用された。そして三人の複雑先天性心疾患のフォンタン手術後の患者にこれらのシステムを使用した結果、トレイニングを行った二人の患者に置いて明確に運動耐用能の改善を認めた。初めの一人の患者の詳細については、平成30年12月8日の第7回日本トレーニング指導学会にてその成果が発表されている。現在3人のデータをまとめ、英文学術論文として作成中である。今後の複雑先天性心疾患の患者の治療について、今までと全く異なる方法を開発することが出来、大変大きな成果となった。本研究の特徴は、先天性心疾患に対して運動時の検査を行うことにある。先天性心疾患において、心機能の流体力学的検査は、安静時および運動時において、世界でも殆ど行われていない。そのため平成27年度は、先天性心疾患の中では比較的運動負荷超音波が行いやすいと考えられるファロー四徴症について、初めに安静時超音波を、次に運動負荷超音波を施行するに至った。安静時のファロー四徴症のおける心臓超音波検査により、従来の心機能の指標では正常であっても、流体力学を導入した解析を行うと、左室の中間部から心尖部において、拡張早期における陰圧形成による、血液の急速流入が小さいことが判明した。以前よりファロー四徴症において、左室機能低下が最も臨床的に重要であることが証明されていたが、その詳細な機序は不明であった。しかし今回の発見により、新たな左室機能低下の機序が示唆され、臨床上大変有用な発見である。次の段階として、運動負荷時の超音波検査を行った。運動中の心臓超音波検査は、早い心拍、大きな呼吸、体幹の動揺等があるため高度な技術を要する。30名の正常者の運動負荷超音波を行い、その技術を習得した。またこれにより、流体力学を用いた新たな心機能の指標である左室内圧較差は、負荷量に応じて増加することを明らかにした。これは運動時負荷への心臓の対応の機序として新たな発見であり臨床的に大変重要である。次に15名のファロー四徴症に対して運動負荷超音波を行い、先天性心疾患における運動負荷超音波の技術を習得した。現在全てのデータは解析用のPCに保存され、解析を待っている状況である。以上世界でも類を見ない、先天性心疾患における運動時流体力学的心機能解析を行い、新たな発見をしてきたため、大変有用な一年間であったと考えれる。今回の研究の最も基本となる運動負荷超音波検査であるが、予測以上に技術の習得が困難であった。また流体力学的解析方法も、独自に解析プログラムを作成した新しい解析方法なので、運動負荷超音波時に発生するノイズへの対応や、初期設定の変更など、プログラムの細かい修正なども必要であった。以上より、計画よりもやや進行が遅れている状態にある。しかし上記二つの問題は解決したので、今後進行を取り戻せることが予測される。本研究の最も重要なテーマは、先天性心疾患に対して運動処方を行い、その前後での心肺機能の変化を測定し、効果判定を行うことである。初めに、患者の血行動態を、流体力学を用いて専門的に解析する研究会に繰り返し出席した。そこで、既にフォンタン手術後の先天性心疾患患者に対して、マッサージや温熱療法等、薬剤によらない処方を試みている大学病院の研究者と、詳細に渡る討議を行った。それにより、フォンタン手術後の患者においては、一般的な運動処方と同等に、呼吸の改善が重要である可能性に至った。次に、具体的に患者に運動処方を行う方法については、様々な工夫を行ってきた。小児から大人までの運動指導、呼吸指導などを行っている会社と、呼吸法の改善が期待できる運動処方について共同研究を進め、約10種類の運動にまとめた。また自宅でも常に正確に呼吸法の再現が可能となる様に、患者本人のスマートフォンなどを利用して、にアプリを介して指導内容の動画を配信するシステムも構築した。全てが初めての試みであるため、現在一人に患児に対して、事前の心肺運動負荷テストを行った上で、呼吸運動の処方を開始している。

現在は、トレーナーと研究代表者の高橋と患者とで、2週間から3週間に一回のペースで呼吸改善の運動処方を行い、毎回問題点、改善点を検討し、改良を重ねている。このテストケースが、運動処方終了後の心肺運動負荷テストまで終了したら、その他複数の患者に対しても、同様の処方を行っていく予定である。運動処方の内容について、専門家と討議するのに、長時間を要した。またアプリを使用して配信するためのシステム構築にも時間を要した。これらが、現在進行状況が、やや遅れている理由である。この研究は、心肺耐容能が先天性心疾患の予後を決定することを背景に行われている。そのため平成29年度は、スポーツトレーニングを請け負う、株式会社ウィンゲートに依頼し、フォンタン手術後の患者に相応しいと考えられる、呼吸状態の改善から心肺耐容能を改善することが可能であると考えられるトレイニング方法を共同開発した。その内容は、主に株式会社ウインゲートがスポーツ選手及び一般人に対して心肺機能を改善するために行っている方法であり、姿勢を整えること、呼吸筋の効果的使用を効率化することから心肺機能を改善する方法が成り立っている。しかしながら、直接指導時のみならず、日常生活において患者が自宅でもトレイニングが可能であることが最も効果的と考え、パナソニック株式会社と自宅で使用可能なアプリを共同開発した。これは一般的なスパートフォンおよびiPADなどで、繰り返しトレイニングメニューを再生できる画期的な方法である。また指導者側も、再生回数などを把握により、トレイニング状況の把握が可能である。学術的には初めての試みであり、16歳のフォンタン手術後患児に対して試験的に行うこととなった。事前に予定通り、心肺運動負荷テストを行った。その後アプリを使用し、トレイニングの実施を行った。しかしながら、トレイニング開始後約1か月の時点で、患児が足を骨折し、トレイニング及びトレイニング効果判定のために心肺運動負荷テストを行うことが不可能となってしまった。以上より当患児への効果判定は行えていない。しかし、上述の様に、平成29年度の内に、具体的なトレイニング方法を開発するまでに至った。初めのモデルケースの患児が、トレーニング実施中に、トレーニングとは関係なくアルバイトの最中に骨折し、テストケースの継続が不可能となってしまったため。またこの条件に完全に合致する患者のスケジュール調整に時間がかかっているため。当研究は、複雑先天性心疾患における、最も正確な予後指標とされる運動耐用能を、運動処方により改善させる目的で開始された。この様な試みは前例のないものであり、初めの二年間は、運動処方の方法を探究することに使用した。海外を含む様々な学会で、小児循環器分野の専門家と意見交換を行った。その結果、最も複雑な先天性心疾患である機能的単心室症に対して行うフォンタン手術後の患者においては、身体全体を鍛えるような運動を行わなくても、呼吸機能を改善すれば運動耐用能も改善するとの着想に至った。しかしながら、先天性心疾患患者に効果的な呼吸法トレイニングは開発されていない。そこで体幹の姿勢の修正や、横隔膜その他の呼吸筋を有効に使用するためのトレイニングを行っている株式会社ウィンゲートと、患者が一人で自宅でも実行可能な簡易的な体操法を開発した。しかし患者が毎回トレーナーの元へ通わないとトレイニングが不可能なシステムでは、現実的に効果を上げることは困難である。
三嶋本『日本書紀』を中心とした『日本書紀』写本の研究

三嶋大社所蔵『日本書紀』とそれに付された3巻の書物についての研究を行った。三嶋大社所蔵『日本書紀』が、平安期に成った歴史書である『類聚国史』の異本であることは、すでに指摘されてきた。本研究により、三嶋大社所蔵『日本書紀』が現存する『類聚国史』とは本文を異にすることが明らかになった。さらに、現存する『類聚国史』にさかのぼる古態を示すものであることが明らかとなった。初年度の研究は、主として、三嶋大社の調査とその調査結果の整理であった。調査以前の段階において、三嶋大社がいわゆる「三嶋本日本書紀」を所蔵しており、またそれに付随した三巻の書物(『神口決』『日本国二十一社本紀守護』『中臣祓解除』)についても存在は知られていたが、特に付随の資料については、その書名以外についての情報はほとんどない状態であった。調査とその結果の整理により、付随の書物について、正体が判明した。また、それらの書物が、真言宗を中心とする仏教説との関係が濃厚であることも明らかとなった。これは、三嶋本日本書紀自体の書写者が仏僧であることとも関連するものと考えられる。また、日本書紀については、大正期において一部が切り取られ、流出している(流出部分は國學院大學が所蔵)。その切除部分についての詳細が得られたことは、重要である。というのも、特に巻第一については、國學院大學が所蔵している部分以外にも、さらに切り取られた箇所がある可能性を指摘することができたためである。天理図書館での調査では、三嶋本日本書紀と同系統である、秋葉本日本書紀を発見することができた。これは、秋葉孫兵衞の旧蔵にかかる文献で、現在までに刊行されている天理図書館の貴重書目録には記載されていない。そのため、天理図書館自体に赴き、書誌カードを点検する必要があった。またほかにも、三嶋本と同系統である玉屋本日本書紀の写本を確認することもできた。これらにより、三嶋本日本書紀とその周辺の状況がさらに明らかになりつつある。(最終年度の研究成果)最終年度は、初年度に得たデータの整理を進めるとともに、それらのデータの検討を通じた研究成果の発信につとめた。具体的には学会での研究発表、および学術論文の公刊である。前者は上代文学会大会での発表として、後者は『文学史研究』での発表として行った。上代文学会での大会では、三嶋本『日本書紀』と具書との関係について述べるとともに、その筆写状況の解明と文学史・思想史上での意義について述べた。『文学史研究』で公にした論文では、三嶋本『日本書紀』が卜部系『日本書紀』および『類聚国史』といかなる関係にあるのかについて述べ、古代後期における『日本書紀』享受の状況についても明らかにした。(研究機関全体を通じて実施した研究の成果)本研究課題のテーマは、三嶋本『日本書紀』の在りようを総合的に考察することであった。そのため、第一に三嶋本『日本書紀』の現物にあたっての文献調査、第二に『日本書紀』の具書の文献調査、第三にそれらの調査データの整理、第四に三嶋本『日本書紀』および具書と関連が深いと考えられる資料の調査と研究、第五にそれらの総合的な検討を予定した。結果として、第一から第四までの予定を完遂し、第五も事前の目的をおおむねクリアすることができた。これらの研究から、今後の課題として、第一に三嶋本『日本書紀』を取り巻く思想史的環境の解明、第二に三嶋本を含む非卜部系『日本書紀』写本の在りようの考究、第三に720年以降に『日本書紀』がテキストとしていかに享受されたのか、その状況の検討の、三点が浮き彫りとなった。初年度は、三嶋大社の調査および天理大学附属天理図書館の調査を行った。本来、これらの調査は二年目に行う予定であったが、予定よりも早く、三嶋大社での調査の許可がおりたため、前倒しをした次第である。また、初年度に予定していた、石清水八幡宮所蔵『類聚国史』の調査であるが、蓬左文庫所蔵『類聚国史』を点検したところ、総合的にみてこちらで研究を進めた方が効率的に進捗することが明らかとなった。そのため、石清水八幡宮での調査を次年度の予定に変更した。三嶋大社および天理図書館での調査により、多くの知見が得られたため、区分として「おおむね順調に進展している」とした。人文学現時点で残された研究課題は、第1に未調査の文献の確認、第2に入手したデータの整理、第3に三嶋大社と真言宗寺院との関係の解明である。第1の課題としては、特に神宮文庫所蔵の『類聚国史』の確認が急務である。夙に、国史大系の校訂において、神宮文庫本『類聚国史』の特異性は、頭注のかたちでしめされているが、それが三嶋本・玉屋本とどのような関係にあるのかは、いまだ明らかにされているとはいいがたい。そのため、神宮文庫本『類聚国史』を調査し、その内容を確認する必要がある。

また、国立博物館蔵の玉屋本『日本書紀』の書誌調査も速やかに行わなければならない。第2の課題としては、すでに得られた三嶋本のデータ整理である。すでに、大半のデータは電子データ化しているが、いまだ校訂が不完全である。第3の課題としては、調査の過程で明らかになってきた、三嶋大社を中心とする寺社圏の実態究明である。これは、単年度の調査で全うできるものではないため、今後の研究の進展も考えながら、基礎的な調査を行う予定である。昨年度は、資料調査において、事前の予定とは異なる調査先へ赴くこととなった。そのため、本来予定していた、神宮文庫の調査をすることができなかった。昨年度からの繰越金は、その額に該当する。神宮文庫での調査の旅費として使用する。
パラメトリック振子による波動エネルギーのスキャベンジングに関する力学的機構

パラメトリック振子による波動エネルギーのスキャベンジング方式の確立を目指し,スキャベンジングの対象となる励振の条件を検討した.これまでの単一周波数励振から実際の波動に近い複数周波数励振あるいは波動データに基づいて構成した励振に変更し,変換運動の発現を実証するとともに,その励振パラメータへの依存性を明らかにしたパラメトリック振子による波動エネルギーのスキャベンジング方式の確立を目指し,スキャベンジングの対象となる励振の条件を検討した.これまでの単一周波数励振から実際の波動に近い複数周波数励振あるいは波動データに基づいて構成した励振に変更し,変換運動の発現を実証するとともに,その励振パラメータへの依存性を明らかにした本研究の目的は,提案するパラメトリック振子によるエネルギー・スキャベンジング方式が実際の波動に適用できるかどうか,という研究課題に対して,その力学的なメカニズムに焦点を絞り波動を模擬した実験装置で検証することで,エネルギー変換に適した条件を解明し,海上での実地試験に向けた予備実験を完了することである.本年度の研究実施計画は主に,周波数が相異なる2つ以上の正弦波の重ね合わせにより生成した仮想の波動に対して,パラメトリック振子が回転運動を継続可能な励振パラメータの条件を解明することであった.具体的には,1つ以上の高調波を重畳した励振を対象とし,基本調波だけでなく高調波に対しても同期して回転する運動状態が存在するかどうかを調べた.まず数値的検討を実施した,パラメトリック振子の数理モデルをプログラミングC言語を用いて数値計算し,その運動の時間発展を調べた.基本調波,高調波それぞれの振幅,周波数とそれらの位相差の5つのパラメータを徐々に変化させながら,各パラメータ値に対して運動の定常状態を確認する作業を繰り返し,回転運動を維持する励振パラメータが存在することを明らかにした.次に実験的検討を実施した.実験装置を構築し,数値的検討から絞り込んだ励振パラメータに対して実験を行った.数値計算で予測された通り,基本調波,高調波それぞれに同期した回転運動を観察することに成功した.高調波に同期する回転運動が存在することが明らかになったことにより,これまで無視されていた高調波成分に分散したエネルギーをスキャベンジングの対象とすることが可能となり,掻き集めるエネルギー量が増大することが期待される.この意味で本年度に得られた研究成果は意義深い.また次年度の研究実施計画に向けて,計画通り,海洋の波動データを取得している.本研究の目的は,提案するパラメトリック振子によるエネルギー・スキャベンジング方式が実際の波動に適用できるかどうか,という研究課題に対して,その力学的なメカニズムに焦点を絞り波動を模擬した実験装置で検証することで,エネルギー変換に適した条件を解明し,海上での実地試験に向けた予備実験を完了することである.本年度の研究実施計画は主に,実際の波動データを基に生成した励振に対して,機械振子の回転運動が継続可能な振子の質量や長さ等のパラメータを解明し,実地試験用フロート機械振子装置の設計指針に繋げることであった.まず波動データの解析を行った.昨年度取得した波動データを解析し,その主要な成分を求めた.取得した波動データでは時刻により波形が変動するため,パラメトリック振子の回転運動に適していると考えられる時間帯のデータを抽出した.以後,その主要な周波数成分から構成した複数周波数励振を波動とみなすことで数値計算並びに実験の遂行を可能にした.次に数値的検討を行った.得られた複数周波数励振に対して,パラメトリック振子の回転運動が維持可能となる振子の仕様パラメータを数値的に明らかにした.ここでは,数理モデルを整理することで変化させるパラメータを振子の質量と長さから励振の振幅と周波数に変換し,詳細な数値的検討を行った.続いて実験的検討を実施した.実験には様々な制約があるため,数値計算結果においてスケーリングすることで実験的に検証可能な場合にその対象を限定して検証を行った.実際の波動データの解析結果に基づいて得られた本年度の研究成果は,今後実施予定である実地試験用フロート機械振子装置を設計する上で重要な指針を与え,提案する波動発電方式の実用可能性を明らかにすることに繋がる.この意味で本年度に得られた研究成果は重要である.研究実施計画で予定していた実験装置の借用時期に対して,実際は2ヶ月ほど借用が遅くなってしまったが,受け入れ準備を十分に行っていたため,遅れを取り戻すことができた.その結果,本年度の研究実施計画を全て行うことができている.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策として,取得した海洋の波動データを解析し,そのデータを元に実験装置において海洋の波動を模擬し,実験を遂行していく.また,現時点まで,研究実施計画通りに研究を実施できているため,研究計画の変更は必要ないと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。
土壌微細形態を用いた最終氷期の凍土環境と周氷河地形の形成プロセス復元に関する研究

北海道北部地域の11地点で、最終間氷期最盛期海成地形面上に堆積する土壌断面露頭から垂直的に5cm間隔で未撹乱および撹乱された土壌試料を採取した。採取した撹乱土壌試料については、粒度分析を行った。未撹乱土壌試料は、採取層準別に樹脂を浸透させて固化させ、土壌薄片試料を作成し、顕微鏡観察によって5cm間隔ごとに、アイスレンズの痕跡の確認と、その形態や大きさを顕微鏡写真によって記載・記録した。その結果、最終氷期における北海道北部地域の土壌は粘土・シルト画分を多量に含む凍上性の高い粒度組成をもつことが明らかになり、凍上環境下でアイスレンズの形成が極めて生じやすかったことが推測された。これを裏付けるように、土壌薄片の観察は、過去のアイスレンズの痕跡と考えられる土壌微細構造が確認された。現在、積雪の影響によって土壌凍結が生じない調査地域にこのような構造が認められると言うことは、過去に土壌凍結が生じ、その結果、活動層中の斜面物質を移動させて、段丘面上に認められる代表的な化石周氷河地形とされる皿状地が形成されたと考えられた。しかし、化石凍結割れ目構造の解析から得られたような連続ないし不連続な永久凍土環境の復元結果と対応するような明確な証拠については確認できなかった。
精神疾患の親をもつ思春期の子どもの健やかな育成支援プログラムの開発

精神疾患の親をもつ子どもの困難に関する質的調査およびドイツでの先進的な取り組みについて調査した結果を論文にまとめ報告した。それらの内容をふまえて、以下の取り組みを行った。1.思春期向け情報誌開発:ヨーロッパ各国で使用されている子どもの年代別情報誌、3種類を取り寄せ、翻訳を終了した。本誌原本はオランダにて作成されており、版権を所有している団体の概要についての把握をすすめている。オランダ在住の日本人コーディネーターの紹介を受け、今後、情報誌の日本語版作成や現地との意見交換の協力について承諾を受けた。国内の情報誌としては、NPO法人ぷるすあるはの情報や他の疾患を患う親とその子どもに関する資料などを集約中である。2.教員啓発研修:教員免許更新講習会を2回実施し、計197名の教員の参加があった。アンケート結果で「1.心の不調を抱える保護者とその子どもについての理解は深まったか」について、1そう思う68%、2ややそう思う30%、「2.心の不調を抱える保護者とその子どもへの『対応』について理解は深まったか」については、1そう思う63%、2ややそう思う35%、となった。精神疾患の親とその子どもについての理解や対応について、98%が理解が深まったとしており、良好な結果といえる。3.プロモーションビデオの製作:当初の計画では予定していなかったが、研究協力者であるNPO法人ぷるすあるはの企画でプロモーションビデオ「親が精神障がい、子どもはどうしてんの?」の制作に参画し、Webサイトにアップされた。プロの映像制作者の協力を得て教員、医療職、研究者の視点で作成した7分ほどのビデオである。当ビデオを教員免許教員講習会でも上映し、評価として「わかりやすかった」「養護教諭部会でも情報共有したい」など、好評を得た。当該テーマの啓発を促す新たなツールとなったと考える。1.思春期向け情報誌開発については、当初はヨーロッパ各国で配布されている「精神疾患の親をもつ思春期向け情報誌」を製作しているドイツの団体と啓発活動や日本語版製作の打合せを行う予定にしていた。しかし、調査のなかで版権がオランダにあることがわかり、オランダの団体との交渉を必要とした。そこで、現地の日本人コーディネーターの紹介を受け、今後の予定について打合せを行った。また、当初予定していなかったが、研究協力者が企画した啓発ビデオの制作に参画し、Webサイトにアップされた。2.教員啓発研修については、既存の教員研修内容の把握と分析を行い、研修プログラムを検討し2回実施した。アンケート結果をもとに、内容を改善し、次年度に本格実施し、評価を得る予定である。以上より、本研究課題について「おおむね順調に進展している」とした。1.思春期向け情報誌開発1)日本の精神疾患の親がいる子どもの支えについて論文執筆(2019年610月):半構造化面接した結果を論文としてまとめ、英文雑誌に投稿する。結果を今後の研究活動に反映させる。2)関連情報誌の収集と分析、情報誌作成方法と普及ルートの検討(2019年11月):引き続き国内外の関連する情報誌を収集、翻訳、分析を行い、分担者と意見交換を行う。また、当該テーマの情報をWebサイトで行っているNPO法人ぷるすあるはと打合せを行い、紙面の作成や普及方法について検討を行う。3)情報発信について諸外国との意見交換(2019年12月):ドイツおよびオランダの関連団体のHpから活動内容や発信情報について整理する。その内容をもとに、不明点や情報誌制作について問い合わせを行う。その後、2020年度の訪問調査を検討する。4)児童専門書の出版(当初の計画に追加)(2019年612月):啓発ツールとして精神疾患の親をもつ子ども、周囲の大人、専門職向けの児童専門書の出版準備を行う。また、本や情報誌に反映させる日本の当該の子どもの相談、支援先について情報収集を行う。2.教員啓発研修(2019年5月12月)1)倫理審査委員会への申請:教員啓発研修の評価方法を検討し、倫理審査委員会への介入研究に関する承認申請を行う。2)教員免許更新講習会を3回(8月、10月、12月):講習会の実施、評価を行う。講習会の内容については平成30年度に実施した内容とアンケート結果をもとに分担者と共に見直しを行う。3)学会発表:実施した結果を日本公衆衛生看護学会(2020年1月)で発表し、関係者と意見交換を行う。

アンケート結果で「1.心の不調を抱える保護者とその子どもについての理解は深まったか」について、1そう思う68%、2ややそう思う30%、「2.心の不調を抱える保護者とその子どもへの『対応』について理解は深まったか」については、1そう思う63%、2ややそう思う35%、となった。精神疾患の親とその子どもについての理解や対応について、98%が理解が深まったとしており、良好な結果といえる。3.プロモーションビデオの製作:当初の計画では予定していなかったが、研究協力者であるNPO法人ぷるすあるはの企画でプロモーションビデオ「親が精神障がい、子どもはどうしてんの?」の制作に参画し、Webサイトにアップされた。プロの映像制作者の協力を得て教員、医療職、研究者の視点で作成した7分ほどのビデオである。当ビデオを教員免許教員講習会でも上映し、評価として「わかりやすかった」「養護教諭部会でも情報共有したい」など、好評を得た。当該テーマの啓発を促す新たなツールとなったと考える。1.思春期向け情報誌開発については、当初はヨーロッパ各国で配布されている「精神疾患の親をもつ思春期向け情報誌」を製作しているドイツの団体と啓発活動や日本語版製作の打合せを行う予定にしていた。しかし、調査のなかで版権がオランダにあることがわかり、オランダの団体との交渉を必要とした。そこで、現地の日本人コーディネーターの紹介を受け、今後の予定について打合せを行った。また、当初予定していなかったが、研究協力者が企画した啓発ビデオの制作に参画し、Webサイトにアップされた。2.教員啓発研修については、既存の教員研修内容の把握と分析を行い、研修プログラムを検討し2回実施した。アンケート結果をもとに、内容を改善し、次年度に本格実施し、評価を得る予定である。以上より、本研究課題について「おおむね順調に進展している」とした。1.思春期向け情報誌開発1)日本の精神疾患の親がいる子どもの支えについて論文執筆(2019年610月):半構造化面接した結果を論文としてまとめ、英文雑誌に投稿する。結果を今後の研究活動に反映させる。2)関連情報誌の収集と分析、情報誌作成方法と普及ルートの検討(2019年11月):引き続き国内外の関連する情報誌を収集、翻訳、分析を行い、分担者と意見交換を行う。また、当該テーマの情報をWebサイトで行っているNPO法人ぷるすあるはと打合せを行い、紙面の作成や普及方法について検討を行う。3)情報発信について諸外国との意見交換(2019年12月):ドイツおよびオランダの関連団体のHpから活動内容や発信情報について整理する。その内容をもとに、不明点や情報誌制作について問い合わせを行う。その後、2020年度の訪問調査を検討する。4)児童専門書の出版(当初の計画に追加)(2019年612月):啓発ツールとして精神疾患の親をもつ子ども、周囲の大人、専門職向けの児童専門書の出版準備を行う。また、本や情報誌に反映させる日本の当該の子どもの相談、支援先について情報収集を行う。2.教員啓発研修(2019年5月12月)1)倫理審査委員会への申請:教員啓発研修の評価方法を検討し、倫理審査委員会への介入研究に関する承認申請を行う。2)教員免許更新講習会を3回(8月、10月、12月):講習会の実施、評価を行う。
置換クロマトグラフィを用いたアクチニド元素の分離に関する研究

ジ(2-エチルヘキシル)リン酸を含浸担持したシリカビーズ担体をステンレス鋼製カラムに充填し,セリウム,ユーロピウム,ネオジムの3元素混合溶液をカラムに導入し,カラム内に形成した吸着帯を希硝酸溶液で押し出した.カラム流出液をフラクションコレクタで分画し,分画溶液中の元素濃度の分析を行った結果,分離度としては僅かではあるが,各元素を分離できることが示唆された.本研究は,使用済燃料の再処理から発生する高レベル放射性廃液中に含まれるアメリシウム,ネプチニウムなどのアクチニド元素の置換クロマトグラフィ法を用いた分離回収ための原理実証を行うことを目的とした.酸性抽出剤であるジ(2-エチルヘキシル)リン酸(HDEHP)を含浸担持した担持体を充填材として用い,カラム内に形成した吸着帯を分画することで有用元素の分離を行った.本年度は平成23年度選定した実験条件で置換クロマト分離実験を行った.HDEHPを10wt%含浸担持したシリカビーズ担体をステンレス鋼製カラムに充填し,セリウム,ユーロピウム,ネオジムの3種のランタニド元素混合溶液(ランタニド元素濃度0.015mol/L)をカラムに導入し,カラム内に形成した吸着帯を0.01mol/L硝酸溶液で押し出した.カラム出口の流出液をフラクションコレクタで分画し,分画溶液中の元素濃度の分析をICP発光分光分析装置を用いて行った結果,吸着帯前端においてユーロピウムの濃度比の低下,後端においてユーロピウムの増加が観察された.分離度としては僅かではあるが,本法によってセリウム,ユーロピウム,ネオジムの混合溶液からユーロピウムを分離できることが明らかとなった.ジ(2-エチルヘキシル)リン酸を含浸担持したシリカビーズ担体をステンレス鋼製カラムに充填し,セリウム,ユーロピウム,ネオジムの3元素混合溶液をカラムに導入し,カラム内に形成した吸着帯を希硝酸溶液で押し出した.カラム流出液をフラクションコレクタで分画し,分画溶液中の元素濃度の分析を行った結果,分離度としては僅かではあるが,各元素を分離できることが示唆された.本研究は,使用済燃料の再処理から発生する高レベル放射性廃液中に含まれるアメリシウム,ネプチニウムなどのアクチニド元素の置換クロマトグラフィ法を用いた分離回収ための原理実証を行うことを目的としている.酸性抽出剤であるジ(2-エチルヘキシル)リン酸(HDEHP)を含浸担持した担持体を充填材として用い,カラム内に形成した吸着体を分画することで有用元素の分離を行う.なお,本研究では,有機酸やキレート剤を併用し,あらかじめ,分離対象溶液にこれらの溶液を添加することで,効率的に分離する技術の開発を試みる.初年度となる平成23年度は以下の2項目について検討を行った.1.分配比データの取得抽出剤となるHDEHPと各元素の分配比データを種々のpH毎にビーカー規模のバッチ試験によって取得した.1 mol dm-3のドデカン希釈のHDEHP溶液を用いて、3種のランタニド元素(Nd, Eu, Ce)を含む水溶液(ランタニド濃度0.00150.15 mol dm-3)からのランタニド元素の抽出を行った。分配比は文献値とほぼ近い値となり、ランタニド濃度0.15 moldm-3の水溶液を用いた場合の分配比は1桁の値となった。2.平衡計算によるpH緩衝剤の選定ならびに条件選定1.の検討よりランタニド元素の分配比はpHの増加に伴って増加するが、その傾向については元素毎に大きな差は無いことが推察された。このため、本研究では既存の研究(TALSPEAK法)で用いられており、分配比が高くなるpHを維持することが可能となる乳酸をpH緩衝剤として選定することとした。当初の予定通りであるため。平成23年度選定した実験条件で置換クロマト分離実験を行う.HDEHPを含浸担持した担体をステンレス鋼製カラムに充填し,ランタニド元素の混合硝酸溶液を調整して作製した出発溶液を導入する.カラム内に形成した吸着帯を硝酸溶液で押し出す.カラム出口の流出液をフラクションコレクタで分画し,分画溶液中の元素濃度の分析をICP発光分光分析装置を用いて行う.当初の予定通り、実験に必要な消耗品や旅費等に使用する予定である。
Lactobacillus caseiの外科手術後感染症の予防効果に関する研究

【目的】Probioticsの一種であるLactobacillus casei(LC)には抗感染効果があるが腹膜炎モデルに関する知見はない。今回マウス糞便性腹膜炎モデルを作成し、LCの効果と至適投与量、作用機序について研究した。【方法】LC製剤としてLC-9018株の加熱死菌製剤(ヤクルト本社より提供)を用い、生食水で浮遊液にに調製後、6週齢のICR雄性マウスに腹腔内投与(ip)を行った。LCの投与量(μg)は100.200.500で各々のマウスをB,C,D群とした。対照(A群)には生食水を0.1mlをipした。実験1:24hr後エーテル麻酔下で開腹手術を行った。即ち、盲腸の盲端から56mmの部位で絹糸で結紮した後、結紮糸より盲瑞側へ4mmの部位で盲腸を切離し、長さ4mmの腸内容を含めて盲腸を腹腔内に還納し閉腹した。各群の術後生存率を観察した。実験2:A.B.D群5匹を用い、実験1と同様の手術後6hrで犠死させ、生食水5mlをip後に洗浄液を採取し、検体希釈液をBHL寒天培地に塗布後37°Cで24hr培養して発生したコロニー数から腹腔内菌数を算出した。実験3:各群10匹を用い、LC投与後24hrに犠死させ、10%FCS加RPMI1640液5ml ip後に洗浄液を採取し、腹腔内浸出細胞数(PEC)を算出した。実験4:各群10匹を用い、LC投与後24hr後に犠死させ、PBS5ml ip後に洗浄液を採取し、比色法にてMyeloperoxydase活性(MPO)を定量した。【結果】実験1:生存率はA群13%(2/16).B群19%(3/16).C群38%(6/16).D群63%(10/16)であり、D群はA群より有意に生存率が良好であった(p<0.01)。【総括】マウス糞便性腹膜炎モデルにおけるLC前投与で生存率は著しく向上した。腹腔内菌数は対照より低値でPECとMPOは対照より高値になった。至適投与量は500μgと考えられるが、生存率の向上に及ぼす背景として、LC投与後24hrのMPOが高活性であり、術後の腹腔内菌数の減少が考えられた。Lactobacillus casei YIT株の加熱死菌製剤を用いて生食水で5mg/ml浮遊液に調整後、-5,-3,-1Dayに各々500μgを腹くう内投与した(LC群)。そしてエーテル麻酔下にマウスの開腹手術(盲腸穿孔による糞便性腹膜炎モデルを作製)をおこなった。対照群には生食水を0.1ml腹くう内投与した後に同様の手術を行い、両群の生存率をみた。対照群16匹は術後Day1で14匹,Day2で1匹失い、1匹が生存した。一方LC群16匹では術後Day1,Day4で各々1匹失ったが、残り14匹が生存し、LC群は対照群と比べて有意に生存率が良好であった。【結果】実験1:生存率はA群13%(2/16).B群19%(3/16).C群38%(6/16).

D群63%(10/16)であり、D群はA群より有意に生存率が良好であった(p<0.01)。【総括】マウス糞便性腹膜炎モデルにおけるLC前投与で生存率は著しく向上した。腹腔内菌数は対照より低値でPECとMPOは対照より高値になった。至適投与量は500μgと考えられるが、生存率の向上に及ぼす背景として、LC投与後24hrのMPOが高活性であり、術後の腹腔内菌数の減少が考えられた。
光音響法に基づくがんのセラノスティックスに資する分子プローブの開発

目的:本研究では、高感度の術前と術中診断両方適用であるMRI(磁気共鳴画像)/PAI(光音響イメージング)用分子プローブの創製を目標とした。内容:酸化鉄ナノ粒子(IONPs)を内包したリポソーム(Lipo-IONPs)を作製した。リポソーム表面に抗HER2抗体(Trastuzumab)を複数分子導入し、抗体の結合数が異なる3種のTra-Lipo-IONPs(Tra0, 60, 300-Lipo-IONPs)を合成した。電子顕微鏡観察により、IONPsがリポソーム内水相に封入されていることが示された。Tra-Lipo-IONPsのMR及びPAシグナルは、内包化されていないIONPsと比較して、それぞれ約3倍および4倍向上し、リポソームへの内包によるシグナル高感度化の可能性を示した。Tra-Lipo-IONPsはTrastuzumabの結合数の増加およびインキュベート時間の増加に伴い、HER2高発現細胞N87に高く取込まれた。また、その取込みは過剰量のTrastuzumabの同時添加により阻害されたことから、HER2特異的な集積であることが示唆された。さらに、細胞内におけるIONPsとリポソームの中の蛍光脂質の局在が一致していたことから、IONPsはリポソームに内包された状態で取込まれていると考えられた。そこで、インビトロにおいてMRI/PAI実験を実施した結果、HER2特異的なイメージングに成功した。最後に、担がんマウスに放射性標識Tra-Lipo-IONPsを投与し、体内動態を経時的かつ定量的に評価した結果、Tra300-Lipo-IONPsは投与後早期にHER2低発現腫瘍と比較してN87腫瘍に有意に高く集積した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
神経細胞死におけるリソゾームシステインプロテアーゼの役割り

1.スナネズミ海馬にみられる遅延型神経細胞死とユビキチン:モンゴルスナネズミの両側総頸動脈を5分間閉塞負荷後、12、24時間、3、7、14日で潅流固定し、海馬を含む脳組織を採取した。海馬CA1領域の錐体細層では、虚血負荷後カテプシンB、LおよびHの免疫反応性が上昇することをこれまでに明らかにしてきた。本年度は、細胞質蛋白の分解のシグナルとして知られるユビキチンの動態を免疫組織化学的に検索した。海馬の錐体細胞の核と細胞質は強いユビキチンの免疫反応性を示すが、負荷12時間後には核における反応性が、さらに24時間後には細胞質における反応性が消失した。CA1以外の領域の錐体細胞におけるユビキチンの免疫反応性は虚血後3日でほぼともに復した。CA1領域の錐体細胞では、負荷後24時間でユビキチン陽性の微小な顆粒が細胞質に出現し、3日後には大小の陽性顆粒が多数認められた。錐体細胞に認められたユビキチンの陽性顆粒は、システインプロテアーゼの免疫陽性顆粒に類似していた。また、電子顕微鏡レベルの免疫組織化学で検索すると、24時間後、3日後でユビキチンの局在を示す金コロイドがCA1錐体細胞のリソゾームに認められた。これらのことより、細胞質蛋白も虚血負荷によって、細胞質で分解されるのみならずリソゾームで分解され、虚血に伴いCA1錐体細胞のリソゾームが活性化されることが明らかとなった。2.胎生期における神経細胞死:胎生期の器官形成の過程で認められる予定細胞死にはDNAの断裂化が生じることが知られている。断裂したDNAの3'端をビオチン化dUTPでラベルして細胞死を起こす細胞を組織中に検討する方法を用いて、ラットの胎生期の神経細胞および神経上皮細胞を観察した。胎生15日以降の脊髄前角にみられる反応陽性の核は貪食細胞に取り込まれたもので神経細胞の核には陽性反応はみられなかった。現在、上述した方法で得られた結果とシステムインプロテアーゼの局在の結果とを詳細に検討中である。
ネコカリシウイルス非構造蛋白遺伝子の発現とプロセッシング機構の解析

本研究の目的は、ネコカリシウイルス(FCV)の各非構造蛋白の分子量と、それらをコードするOpen reading framel(ORF1)における遺伝子領域を主にORF1発現系を用いて同定し、非構造蛋白の機能とプロセッシング機構を解析することにある。FCV・F4株のORF1領域全てを含む遺伝子断片を、遺伝子配列をすでに明かにした2つのcDNAクローンから制限酵素により切り出し、SRαをプロモーターとする発現ベクターであるpME-18Sに組み込み、ORF1発現プラスミドpMCV-Iを構築した。pMCV-I単独で、またはカプシド蛋白発現プラスミドpMCV-IIと同時に培養細胞(COS-7)にトランスフェクトし、その発現蛋白をイムノブロット解析し、以下の成績を得た。1)pMCV-I単独でトランスフェクトした細胞中に、FCV・F4株感染猫血清を用いたイムノブロット解析ではORF1産物は検出されなかった。pMCV-IとpMCV-IIを同時にトランスフェクトした細胞中には、カプシド蛋白特異的モノクローナル抗体を用いたイムノブロット解析により、pMCV-II単独でトランスフェクトした場合には検出されないプロセッシングを受けた65キロダルトン(kd)のカプシド蛋白が76kdのカプシド蛋白前駆体とともに検出された。以上の成績から、FCVのカプシド蛋白のプロセッシングにおいて、FCVの非構造蛋白をコードするORF1産物がトランスに関与することが示され、FCVのウイルスプロテアーゼの存在が示唆された。また、pMCV-1産物をイムノブロットで直接検出するためには、FCV感染血清ではなく、別の発現系で得られた非構造蛋白に対する抗体が必要と考えられた。
炭化水素循環型社会システムの構築

持続可能な社会システム構築には、低エネルギー消費、低エクセルギー損失の下で可能な限り物質循環を行なう理想的な社会システムを提起していく必要がある。本調査研究では、化学、機械、生物、鉄鋼、電気といった極めて広範は分野の研究者を分担者とし、リサイクル技術と社会システムについて、議論を行なった。「ゼロエミッション」と「エクセルギー」のコンセプトの融合が必須であるとの基本理念に下に調査研究を行ない、以下の結論に達した。すなわち、各プロセスが熱的に独立した産業構造の制約下におけるエネルギー・物質循環の最適化技術から脱却し、エネルギー・物質のカスケード利用を行う理想的な産業・社会システムを構築・提案が必要である。例えば、全産業で最高温度を必要とする鉄鋼業と電力事業者を新循環産業統合システムの核に据え、それらから副生する排熱を必要温度レベルにしたがって窯業、土石、化学産業、紙パルプ業などで利用する民生、農業はさらにそれらの排熱を利用する。このようなカスケード型エネルギー利用を行うシステムを構築する。また、それぞれの産業で生成する排出物質の形態を、他の産業で使用しやすいように工夫し、物質のカスケード型利用システムを構築する。その際、熱エネルギーの回収に、各産業で重要となる吸熱的化学反応を直接利用することで、廃棄もしくは温度レベルを下げて回収していた顕熱を有効に回収し、かつエクセルギーの再生産を行う。このような新たなシステムは、それぞれの機能が有機的に結合した有機体である。この最適化は、有機体の自己修復性、安定性に置くべきである。本企画研究調査は、平成12年度特定領域研究(B)「ホメオスタシス型産業社会システム創生の基礎学理」の提案を行なうに至った。
無型アクセント地域におけるイントネ-ションについての研究

日本各地には、従来、一型アクセント・無アクセント・崩壊アクセントなどと呼ばれてきたアクセントの型の区別をもたない方言があり、それは型の区別をもつ明瞭アクセントが通時的な変化を経て現状のような姿を呈しているとする解釈が有力である。本研究では、アクセントの型の区別をもたないこれらの地域の方言を無型アクセント地域ととらえ、単語アクセントが非弁別的であるがゆえに、かえってイントネ-ション上の規則性ないし類型性が見いだせるのではないかという仮説のもとに、方言におけるイントネ-ション分析の対象とした。無型アクセント地域のうちでも、非連続的な比較的狭い地域という点で共通し、かつあい隔たった地域である北陸無型地域(福井県福井市)と四国無型地域(愛媛県大洲市)において、若年層・壮年層・老年層の三層にわたって、多量の自然談話をDAT録音によって収録した。また、各種の表現類型を組織的に整えた文例、及び各種の短い文章のテクスト例を各年層の話者に発話してもらい、DAT録音によって収録した。これらのデ-タによって、北陸無型と四国無型との客観的な比較が可能となっている。さらに、この二つの無型地域のイントネ-ションに対して、尾高一型アクセント地域のイントネ-ションを比較対照する意図のもとに、ほぼ同様の調査を宮崎県宮崎市で行った。研究作業はまだ中途であるが、二つの無型地域と尾高一型地域とで、類似の一本調子調が認められるなどの共通性もある。また、無型地域相互間にも共通性と相違性が認められる。今後、三つの地域の談話資料のテクストを公表し、さまざまな文例にもとづくイントネ-ションパタンをもとに分布を進めたい。特殊なイントネ-ションについては、音響学的な手法によるイントネ-ションパタンの抽出法もとり入れることにより、一層客観的なイントネ-ション研究を推進したい。
ラン藻の新規光化学系IIタンパク質の研究

ラン藻(Synechocystis sp.PCC6803)の光化学系II複合体には,新たな表在性タンパク質(11kDa,13kDa)が存在することをすでに見いだしている.これらのタンパク質の機能を調べるために,本研究では,その遺伝子を単離し,種々の解析を行った.すでに得られていたN末端のアミノ酸配列に基づいてオリゴプライマーをデザインし,2段階のPCR(ポリメラーゼチェイン反応)によって遺伝子をクローニングした.その塩基配列から推定されるアミノ酸配列によれば,11kDaタンパク質は24残基からなるシグナル配列をもっており,チラコイド膜のルーメン側ヘターゲットされると考えられる.一方,13kDaタンパク質はシグナル配列をもたず,親水性なので系IIの還元側に結合していると推定された.ホモロジー検索をしたところ,11kDaタンパク質はまったくの新規タンパク質で,機能を推定させる配列なども見いだされなかった.13kDaタンパク質のホモログは,高等植物のシュートで発現されているタンパク質やcDNAのデータベースに見いだされ,広く酸素発生型光合成機能にかかわっていることが推定された.クローニングされたDNAを利用して,これらの遺伝子の破壊株を作成した.現在,破壊したゲノムの分離を試みているところであるが,細胞の増殖には大きな影響は認められていない.また,これらのタンパク質を大量発現させており,特異抗体の調製とともに,系II複合体の再構成を行う準備を進めている.ラン藻(Synechocystis sp.PCC6803)の光化学系II複合体には,新たな表在性タンパク質(11kDa,13kDa)が存在することをすでに見いだしている.これらのタンパク質の機能を調べるために,本研究では,その遺伝子を単離し,種々の解析を行った.すでに得られていたN末端のアミノ酸配列に基づいてオリゴプライマーをデザインし,2段階のPCR(ポリメラーゼチェイン反応)によって遺伝子をクローニングした.その塩基配列から推定されるアミノ酸配列によれば,11kDaタンパク質は24残基からなるシグナル配列をもっており,チラコイド膜のルーメン側ヘターゲットされると考えられる.一方,13kDaタンパク質はシグナル配列をもたず,親水性なので系IIの還元側に結合していると推定された.ホモロジー検索をしたところ,11kDaタンパク質はまったくの新規タンパク質で,機能を推定させる配列なども見いだされなかった.13kDaタンパク質のホモログは,高等植物のシュートで発現されているタンパク質やcDNAのデータベースに見いだされ,広く酸素発生型光合成機能にかかわっていることが推定された.クローニングされたDNAを利用して,これらの遺伝子の破壊株を作成した.現在,破壊したゲノムの分離を試みているところであるが,細胞の増殖には大きな影響は認められていない.また,これらのタンパク質を大量発現させており,特異抗体の調製とともに,系II複合体の再構成を行う準備を進めている.