hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト腫瘍抗原遺伝子導入iPS細胞由来樹状細胞を用いた癌ワクチン療法

我々はiPS細胞をDCに分化誘導することで,安定した機能と数のDCを供給可能と考え,iPS細胞由来DC(iPSDC)を使用したワクチン療法の確立を進めている.本研究では,健常人ヒト線維芽細胞からセンダイウイルスベクターを用いてiPS細胞を樹立し,xenofree培養下にiPSDCの分化誘導に成功した.このヒトiPSDCは,末梢血単核球由来のDCと同様の成熟能を認め,また自己仮想targetである,LCL-CEAに対しCEA特異的な細胞障害性を示し,さらにCEA発現細胞株に対しても同様に細胞障害活性を呈することを確認した.臨床応用を視野に入れて,消化器固形癌の担癌患者における検討を開始している.【研究課題名】ヒト腫瘍抗原遺伝子導入iPS細胞由来樹状細胞を用いた癌ワクチン療法:ヒトTAA遺伝子を恒常的に発現するiPS細胞からDCを分化誘導する(iPS-TAA-DC).iPS-TAA-DCワクチンに伴うTAA特異的CTL誘導能の有無を3段階に分けて検討する.I. CEA遺伝子発現iPS細胞由来のDCのワクチン効果をCEA transgenic mouseを用いたin vivo皮下腫瘍モデルを用いて検討する.平成26年度は上記のうちIのCEA transgenic mouseを用いた皮下腫瘍モデルの検討を終了した.良好な結果を得ており,各種学会発表を行っている.現在論文作成中である.さらにIIの健常人皮膚繊維芽細胞からのiPS細胞の樹立に成功している.現在はヒトiPS細胞からのDCへの分化誘導を行っている.何度かトライしているが,現時点ではナイーブなDCに近い分化誘導には至っているものの,成熟能が弱く,試行錯誤している状況である.【研究課題名】ヒト腫瘍抗原遺伝子導入iPS細胞由来樹状細胞を用いた癌ワクチン療法:ヒトTAA遺伝子を恒常的に発現するiPS細胞からDCを分化誘導する(iPS-TAA-DC).iPS-TAA-DCワクチンに伴うTAA特異的CTL誘導能の有無を3段階に分けて検討する.I.CEA遺伝子発現iPS細胞由来のDCのワクチン効果をCEA transgenic mouseを用いたin vivo皮下腫瘍モデルを用いて検討する.平成27年度は上記のうちIIの健常人皮膚繊維芽細胞からのiPS細胞の樹立に成功し,さらにiPS細胞へのTAA遺伝子の導入ならびにiPS-TAA-DCへの分化誘導に成功した.またiPS-TAA-DC刺激で得られたCTLがTAA特異的なCTLを誘導できることを2サンプルで立証した.現在はもう1サンプルでの検討を行っている.またIIIの担癌患者由来iPS細胞の研究は当大学倫理委員会での認証を得て,担癌患者の腫瘍細胞からのcell line化を行っている.平成27年度は昨年度のCEAトランスジェニックマウスの研究に引き続き,健常人iPS細胞由来樹状細胞の研究を行った.マウスと違い,humanのiPS-DCは樹立に困難をきたすと予想されたが,予想に反して,あまり苦労せず成功した.またCEA遺伝子導入ヒトiPS-DCはCEA特異的なCTLを誘導可能であり,まさに作業仮設どおりの結果であった.現在はこの作業仮設の信頼性を強固にするべく,3サンプルでの立証を行っている.現在は平成28年度の研究予定である担癌患者での検討もスタートしている.【研究課題名】ヒト腫瘍抗原遺伝子導入iPS細胞由来樹状細胞を用いた癌ワクチン療法:ヒトTAA遺伝子を恒常的に発現するiPS細胞からDCを分化誘導する(iPS-TAA-DC).iPS-TAA-DCワクチンに伴うTAA特異的CTL誘導能の有無を3段階に分けて検討する.I.CEA遺伝子発現iPS細胞由来のDCのワクチン効果をCEA transgenic mouseを用いたin vivo皮下腫瘍モデルを用いて検討する.平成28年度は上記のIIIを検討した.担癌患者3名(胃癌2名膵癌1名)のPBMCより,iPS細胞を樹立した.またiPS細胞から樹状細胞を分化誘導した.担癌患者のナイーブな樹状細胞は健常人と比較して,抗原提示能は劣っているが,担癌患者のiPS細胞由来樹状細胞は健常人と比較して,成熟能,遊走能,抗原提示能すべてにおいて同等であることを立証した.また3患者の腹水よりcell lineを樹立し,TAA発現を確認したところ,2名にCEA,1名にWT1が高発現していた.現在はTAA特異的CTLを誘導しているところである.1名はin vitroでのCTL誘導が可能であったが,長期培養に伴うTarget cellのライン化が不十分であったため,Assayが不可能であった.そのため,現在はヌードマウスにin vivoでtarget cellを移植し,安定したラインを得る方法を模索している.我々はiPS細胞をDCに分化誘導することで,安定した機能と数のDCを供給可能と考え,iPS細胞由来DC(iPSDC)を使用したワクチン療法の確立を進めている.本研究では,健常人ヒト線維芽細胞からセンダイウイルスベクターを用いてiPS細胞を樹立し,xenofree培養下にiPSDCの分化誘導に成功した.このヒトiPSDCは,末梢血単核球由来のDCと同様の成熟能を認め,また自己仮想targetである,LCL-CEAに対しCEA特異的な細胞障害性を示し,さらにCEA発現細胞株に対しても同様に細胞障害活性を呈することを確認した.臨床応用を視野に入れて,消化器固形癌の担癌患者における検討を開始している.

平成26年度はCEA遺伝子発現iPS細胞由来のDCワクチン効果の検討を中心に行った.すでにマウス研究は概ね終了しており,ほぼ作業仮設通りの結果を得ている.具体的にはマウスiPS-DCへのCEA遺伝子導入に成功し,さらにそのiPS-DCワクチンに伴うCEA特異的なCTL誘導の成功,さらに予想以上のワクチン効果を認めている.マウスパートにあたっては,後は副作用検討のみとなっている.すでに学会などで経過発表も行っており,良好な結果に手応えを得ている.現在論文作成中であり,当初の計画以上に進展しているとした.現在ヒトiPS研究をおこなっており,3人の健常人から採取した皮膚繊維芽細胞からのiPS樹立には成功しているもののその後の樹状細胞への分化誘導にはいくつか問題点がある.まずはこの部分を克服していく必要がある.平成28年度は主に担癌患者を用いた研究を予定している.現時点までに当大学の倫理委員会での認証およびUMINへの本研究の登録は終了している.今後は担癌患者の腫瘍細胞からのcell line化および担癌患者由来iPS細胞の樹立ならびにiPS-DCへの分化誘導を行う.その担癌患者cell lineより候補TAA遺伝子を検討し,TAA遺伝子の導入を行い,in vitroでのCTL誘導の有無を検討する予定である.腫瘍免疫学平成27年度以降の研究予定としては現在行っている健常人皮膚繊維芽細胞由来iPS細胞からの樹状細胞への分化誘導を確立することである.現在このiPS-DCの成熟能に関して,成熟に必要なTLR (Toll like receptor)の発現様式をチェックしており,もし発現様式に問題があるようであれば,皮膚繊維芽細胞ではなくPBMC (末梢血単核球)からのiPS細胞樹立に切り替える予定である.iPS-DCの樹立が確立されたら,速やかにCEA特異的なCTLを誘導し,健常人iPS-DCのCTL誘導能をチェックする.さらにナイーブDCとの比較検討も行う.健常人での検討が概ね終了した時点で担癌患者由来iPS-DCへの分化誘導を開始する.当大学での倫理委員会承諾はすでに得ており,システム上が試験開始できる状況である.まずは候補TAA遺伝子であるCEAメソテリンWT1 PPRPのアデノウイルスベクターを調整する.その後に担癌患者胸腹水からの癌細胞ラインの樹立を行う.準備がととのい次第,10例の予定で担癌患者からのiPS-DCのin vitroでのCTL誘導能をチェックする.当初予定していたよりも旅費が安く抑えられたため。物品購入にあてる。
イネのアレロパシー物質とその生成量を支配する量的形質遺伝子座の解明

本研究は、アレロパシー(他感作用)を利用した雑草の生物的防除を最終目標として、イネのアレロパシーに関する遺伝学的基礎を解明し、雑草耐性イネ開発のための育種基盤の構築を目的とする。この研究課題では、イネのアレロパシーに関係する物質を同定し、その生成量を制御する量的形質遺伝子座(QTL)を特定する。そのため、平成20年度は、アレロパシー活性の遺伝解析に用いたPI312777(活性強品種)とRexmont(活性弱品種〉との戻し交雑後代系統を供試して、アレロパシー関連物質量の遺伝解析を行った。5葉期の後代系統植物を採取し、前年度確定した方法によりフェノール化合物を抽出した。アレロパシー活性との関連性が高い7種類のフェノール化合物について、HPLCにより定量分析を行った。平20年度の得られた結果は以下のとおりである。(1)後代系統の7種類のフェノール化合物量には幅広い変異が存在し、超越分離する系統が認められた。(2)フェノール化合物量の変異を基にQTL解析を行って、アレロパシー関連物質の蓄積量を制御する量的形質遺伝子座(QTL)の検出を試みた。その結果、数個のQTLを検出できたが、いずれも寄与率が低く、QTLの特定には至っていない。(3)今後、複数のQTL解析用ソフトを用いてデータ解析を進める計画である。そのため、平成19年度は、イネのアレロパシー関連物質として報告のあるフェノール化合物の検出条件を検討し、フェノール化合物の品種間変異を解析し、また世界のイネ品種の遺伝変異を代表するコアコレクションを用いてアレロパシー関連候補物質を検索した。(1)25種類のフェノール化合物の標準サンプルを用いて、HPLCによるフェノール化合物の検出条件を確定した。(2)確定した検出条件により、アレロパシー活性が最大の6葉期のイネ苗からフェノール化合物を抽出し、遺伝解析に用いたPI312777(アレロパシー活性強)とRexmont(アレロパシー活性弱)の間で比較した。その結果、イネ苗からは20種類のフェノール化合物を検出・同定できた。PI312777は20種類すべてのフェノール化合物を含有したが、Rexmontは10種類のフェノール化合物のみを含有した。個々のフェノール化合物の含有量とアレロパシー活性との相関性から、7種類のフェノール化合物をアレロパシー関連候補物質として特定した。(3)世界の栽培イネ66品種からなる世界イネ・コアコレクションおよびその候補品種・系統を含み計183品種・系統のフェノール化合物を定量分析した。各品種のアレロパシー活性との相関性から、PI312777とRexmontを用いて特定した7種類のフェノール化合物がアレロパシー関連候補物質であることを再確認した。今年度得た結果を踏まえ、平成20年度には、アレロパシー関連候補物質の生清涼に関する遺伝解析を行う。
犬の赤血球インスリンレセプタ-に関する基礎的ならびに臨床的研究

本研究は犬の各種疾患時、とくに肝不全、糖尿病、副腎皮質機能亢進症などで認められる糖代謝異常を膵B細胞のインスリン分秘反応の観点ばかりでなく、標的細胞のインスリンレセプタ-の面から検索し、その発症機序ならびに病態を明らかにすることを目的とし、昭和63年度平成元年度の2年間にわたり以下の点にいて検討した。1.赤血球インスリンレセプタ-の判定:Gamyhinらの方法に準じ、インスリンレセプタ-測定に適した反応温度および反応時間について検討したところ、4°C、6時間の条件が犬赤血球では適していることが明らかとなった。この条件で得られた健常犬のレセプタ-数は21±11sites/cell,empty siteの親和性(Ke)は0.097±0.117/mg、filled siteの親和性(Kf)は0.045±0.008/mgであった。2.自然発症糖尿病との関連:自然発症糖尿病犬5例について検討したところ、レセプタ-数は159.0±167.3(63.4456.6)と健常犬のそれと比較し高値を示し、KeおよびKf値はそれぞれの0.017±0.010、0.0069±0.005と低値であった、またインスリン治療を行った3例ではレセプタ-数が減少し、KeおよびKf値は増加する傾向が現われた。セレプタ-数の減少は、down regulationの結果、Ke、Kf値の増加は細胞内代謝の改善を表すものと推測された。3.各種疾患との関連:副腎皮質機能亢進症に注目し、まず健常犬にdexamethasoneを投与したところレセプタ-数の低下、keとKf値の増加が認められ耐糖能低下も観察された。自然発症8例ではそのレセプタ-数(22.0±19.0)Ke(0.148±0.114)、Kf(0.148±0.114)値いづれも健常のそれと比較して差は認められなかった。また薬物療法によるレセプタ-数の変動には一定の傾向は認められず、KeとKf値を加味した全体としての結合能に差は認められなかった。副腎皮質機能亢進症における糖代謝異常(インスリン抵抗性)の主たる原因はレセプタ-以降の障害であると推測された。本年度の実験計画に基づき、犬赤血球インスリンレセプターの測定法を確立し、さらに糖尿病や副腎皮質機能亢進症などの内分泌疾患に認められる糖代謝異常をインスリンレセプターの面から検討した。1.測定法の検討;Gambhinらの方法に準じてインスリンレセプター測定に適した反応温度(4°C、15°C、37°C)および反応時間(07時間)について検討した。インスリンレセプターの結合率は4°Cでは56時間で平衡状態に達したが、15°Cでは23時間で平衡状態に達するものの56時間で更に結合率が上昇し、37°Cでは平衡状態を得ることは出来なかった。したがって、犬の赤血球インスリン

レセプター測定には4°C、6時間が適していると考えられた。また、健常ビーグル犬17頭、25検体についてこの条件で測定したレセプターのScatchared解析では、レセプター数は21.2±10.9sites/cell、インスリンと結合していないempty siteの親和性(Ke)は0.097±0.117/ng、インスリンとの結合が飽和状態filled siteの親和性(Kf)は0.045±0.008/ngであった。2.自然発症糖尿病との関連;尿糖陽性、空腹時血糖の高値、耐糖能の低下を示す5例のレセプターを検討したところ、そのレセプター数は159±167.3sites/cellと健常犬のそれと比較して著名な高値を示した。一方、KeおよびKf値はそれぞれ0.17±0.010/ng、0.009±0.005/ngと健常犬のそれと比較して低値を示した。3.各種疾患との関連;耐糖能低下を示す副腎皮質機能亢進症8例について検討したところ、そのレセプター数は22.0±19.0sites/cell、KeおよびKf値はそれぞれ0.148±0.114/ng、0.055±0.046/ngといづれも健常犬のそれと比較して差を認めなかった。以上の結果、いづれも耐糖能の低下を示す糖尿病と副腎皮質機能亢進症とでは糖代謝異常に及ぼすレセプターの関与に差があると考えられた。犬赤血球インスリンレセプタ-についてその測定法を確立し,さらに各種疾患時におけるそれらの変動を検討し,糖尿病,副腎皮質機能亢進症などの内分泌疾患における糖代謝異常の発症機序や各種疾患の病態を糖代謝の面から把握する目的で前年度に引き続き検討した。1.赤血球インスリンレセプタ-測定法:反応温度(4°,15°,37°C),反応時間(08時間)について検討した結果4°C,6時間が適していると考えられ,この条件で測定した健常犬17頭のレセプタ-数は21.2±10.9empty site(Ke)の親和性は0.09±0.117,filled site( Kf)の親和性は0.045±0.008であった。2.自然発症糖尿病との関連:5例について検討したところ,レセプタ-数は159.0±167.3(63.4456.6)と健常犬のそれと比較し高値を示し,KeおよびKf値はそれぞれ0.017±0.010,0.009±0.005と低値であった。またインスリン治療をおこなった3例ではレセプタ-数が減少し,KeおよびKf値は増加する傾向が窺われた。レセプタ-数の減少はdownregulationの結果と考えられ,Ke,Kf値の増加は細胞内代謝の改善を表すものと推測された。3.各種疾患との関連:副腎皮質機能亢進症に注目し,まず健常犬3例についてdexamethasoneを連日投与したところ,レセプタ-数が低下し,KeおよびKfdは増加した。また血中インスリン値の増加や耐糖能の低下が認められた。自然発症8例では高インスリン血症,高血糖ならびに耐糖能の低下が観察されたがレセプタ-数は22.0±19.0,Ke値は0.148±0.114,Kf値は0.148±0.114といづれも健常のそれと比較して差を認めなかった。副腎皮質に細胞毒性を有する薬剤を投与したところレセプタ-数は増加するもの,低下するもの様々で一定の傾向は得られなかったが,レセプタ-数の増減とKeおよびKf値の増減を考え合わせた全体としての結合能には差が認められなかった。このことから副腎皮質機能亢進症においてはインスリン抵抗性の主たる原因はレセプタ-以降の障害と推測された。
酸素安定同位体連続観測と群落多層モデルを用いた森林生態系の呼吸・光合成の分離評価

赤外分光法によるCO2安定同位体比連続観測システムの開発を行った。同位体測定に適した装置の基本構成を構築することができたが、長期高精度測定のためには,レーザ光源の改良が必要であることが示唆された。岐阜県高山市の冷温帯落葉広葉樹林において、δ18O観測に基づき、生長季の夜間の生態系呼吸に対する土壌呼吸の割合の季節変化を評価した。同位体過程を含む、群落多層モデルを開発し、大気中CO2濃度分布に関して、データ同化を行い、林内の鉛直混合のパラメータの最適化を行った結果、δ18Oの分布について再現性を向上させることができた。データ同化により、呼吸と光合成の分離をより高度化できることが示唆された。H24年度は、同位体連続観測システムの開発、森林サイト(飛騨高山サイト)における現場観測および群落多層モデルの改良を進めた。同位体連続観測システムに関しては、CO_2の吸収線強度が強い中赤外域の光を射出する分布帰還型(DFB)レーザー光源の波長を変化させ、CO_2の各同位体の吸収線の減衰を分離して測定できることを確認した。しかし、高精度の同位体比測定のためには、高速に光源波長を変化させて、各同位体の吸収線を高頻度に測定する必要があるが、使用したDFBレーザーは、高速の波長変化に対して耐久性が不十分であることが判明した。このため耐久性が改良されたレーザーに交換したが、光学特性が従来のものと異なるため、光学セルや光学レンズ等の仕様を変更し改造を進めた。飛騨高山サイトでの現場観測に関しては、年間を通して森林上におけるフラックス、森林内外のCO_2濃度、気象要素の連続観測データを取得し、現地訪問時にフラスコサンプリングによる異なる高度・深度における大気・土壌空気の採取、土壌水、水蒸気等の水試料の採取を実施し、質量分析計により同位体比分析を行った。開発を進めている群落多層モデルMINCERの改良に関しては、高精度化を図るため、群落内において高度別に観測された、大気中CO_2濃度の時間変動(1時間毎)の再現性について検討した。森林上の実測データをモデル上端の境界条件として与え、1年間のシミュレーションを行ったところ、各高度における時間変化のパターンは概ね再現されていた。しかし、詳細にみると、季節や時間帯によって系統的な違いが生じる傾向があった。その原因として、モデルに含まれる、森林内大気中の鉛直混合過程や土壌呼吸に関わるパラメタリゼーションが不適切であることが考えられるため、今後はこれらの点について改良を進める。H25年度は、同位体連続観測システムの開発、森林サイト(飛騨高山サイト)における現場観測および群落多層モデルの改良を進めた。同位体連続観測システムについては、光源を耐久性が改良されたレーザに交換したが、その結果、従来のものとレーザの使用温度や射出光の広がり角度等の仕様が大幅に変更になった。そのため、光源部と検出部の温度を精度良く制御するために、両者を分離した構造に改造し、光学セルや光学レンズ等の光学系の変更を行った。飛騨高山サイトでの現場観測に関しては、年間を通して森林上におけるフラックス、森林内外のCO2濃度、気象要素の連続観測データを取得し、現地訪問時にフラスコサンプリングによる大気・土壌空気の採取、土壌水、水蒸気等の水試料の採取を継続して実施し、質量分析計により同位体比分析を行った。これまでに得られたデータより、夜間の土壌呼吸、葉呼吸、生態系呼吸(全呼吸)で放出されるCO2のδ18Oを求め、さらに生態系呼吸に占める、土壌呼吸、葉呼吸の割合を算出し、着葉期におけるその季節変化を調べた。得られた季節変化と、渦相関法で得られた夜間の生態系呼吸及とチャンバー法で得られた土壌呼吸の比の季節変化との比較解析を進めた。群落多層モデルによるCO2濃度プロファイルの再現性向上に向け、林内の鉛直混合のパラメタリゼーションの修正を行った。その結果、一定の改善が見られたが、依然として夜間における地表付近のCO2濃度の再現性が良くなかった。原因として、呼吸速度や安定成層時の鉛直混合の再現性等のモデル側の問題点のほか、観測地が複雑地形上にあることに起因する水平移流の影響といった観測側の問題点があることが示唆された。H26年度は、同位体連続観測システムの開発、森林サイト(飛騨高山サイト)における現場観測、および群落多層モデルの改良を進めた。同位体連続観測システムについては、光源を耐久性が改良された分布帰還型(DFB)中赤外レーザに交換したことに伴う、光学系の改造を行った。改造した装置を用いて、同位体組成が異なるCO2標準ガスを装置に導入して、レーザ光源の波長を変更することにより、CO2の各同位体の吸収スペクトルのデータを取得することができた。

これらにより、同位体測定に適した装置の基本構成を構築することができたが、高精度の同位体連続観測のためには、中赤外DFBレーザのさらなる改良が必要であることが分かった。飛騨高山サイトにおいて、森林上におけるフラックス、森林内外のCO2濃度、気象要素の連続観測データを取得し、現地訪問時に試料を採取し、質量分析計により酸素同位体比(δ18O)分析を行った。これまでに得られたデータより、夜間の土壌呼吸、葉呼吸、生態系呼吸(全呼吸)で放出されるCO2のδ18Oを求め、葉呼吸のδ18Oの推定の改良を進めた。生態系呼吸に占める、土壌呼吸、葉呼吸の割合を算出し、着葉期におけるその季節変化を明らかにし、フラックス観測や当観測サイトにおけるモデルによる推定結果との比較解析を行った。群落多層モデルMINCERに関して、シミュレートされる大気中CO2濃度分布と実測値の差が小さくなるようにデータ同化を行って、林内の鉛直混合のパラメータの最適化を行った結果、δ18Oの分布について再現性を向上させることができた。群落内外におけるCO2濃度およびδ18Oの実測データをモデルに同化することにより、土壌及び群落各層における呼吸と光合成の分離をより高度化できることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。炭素循環、大気環境、気象学26年度が最終年度であるため、記入しない。群落多層モデルの改良や現場観測は概ね順調に進んだが、同位体連続観測システムの開発に関しては、使用するDFBレーザーの耐久性に関して問題があることが明らかになり、その改良に時間を要したため、当初の計画より遅れを生じてしまった。群落多層モデルの改良や現場観測は概ね順調に進んだが、同位体連続観測システムの開発に関しては、使用するDFBレーザーの変更に伴い、装置の大幅な改造が必要になり、それに関する設計、部品の選定、改造された装置の製作に時間を要したため、当初の計画より遅れを生じてしまった。レーザーの変更に伴う同位体連続観測システムの改造を行い、早急にシステムを完成させ、現地観測を開始する。観測結果との詳細な比較により、群落多層モデルの再現性の改良を進め、最適化を図る。同位体連続観測システムの改造を早期に完了し、システムを完成させ、現地観測を開始する。連続観測で得られる高時間分解濃度観測結果との詳細な比較により、群落多層モデルの再現性の改良を進め、当森林の炭素循環素過程の推定の最適化を図る。レーザーの改良が遅れたため、このレーザーの仕様に合わせた観測システムの設計ができず、関係するパーツの購入ができなかったため、繰越金を生じた。H25年度は繰越金とH25年度研究費を合わせて観測システムの構築を進める。同位体連続観測システムの完成が遅れたため、観測に必要とする周辺機器の仕様が決定できず、繰越金を生じてしまった。H26年度予算と繰越金を合わせて、同位体連続観測システムによる観測に必要な部品を早急に購入して、観測を開始する。
耐塩緑藻ダナリエラのアデニレートシクラーゼの精製と生理的役割

1)ダナリエラの光合成の特性の測定ダナリエラの浸透圧や強光に対する反応にはアデニレートクラーゼによる細胞内情報伝達系が関連していると考えられている。環境の変化に対応したこの藻の増殖、色素組成、色素タンパク質の特性を調べた。・10%NaClを含む培地では約10日で7x10の5乗まで増殖しその後死滅期に入るが、25%NaClの培地では30日までゆっくりと増加し、4x10の4乗で定常となった。・培養日数の増加に伴い、beta-caroteneの蓄積が顕緒になった。・光化学系IIの集光性クロロフィルタンパク質は弱光で培養したとき、そのクロロフィルa/b比は1.8であるのに対し、強光下では3.5と変化し、カロチノイド、クロロフィルa、b間のエネルギー移動の効率も変化した。2)ダナリエラのアデニレートシクラーゼの特性・シクラーゼ活性はMgイオンに依存し、5mMでほぼ最大の活性となった。・また、Caイオンにより強い阻害を受け、50%阻害濃度は、50-100uMで500uM存在下でほぼ完全に阻害された。3)ダナリエラのアデニレートシクラーゼの精製凍結した藻体を15%グリセロールを含む緩衝液中でDNase処理し、テフロンホモジナイザーでホモジナイズした後、超遠心により膜画分を得た。これを1MのNaClで処理して可溶化されたタンパク質を酵素粗抽出液とした。この液をポリエチレングリコールで脱水濃縮し、Pharmacia FPLC System(Superrose12カラム)でゲル濾過をおこない、流出画分の活性をラジオイムノアッセイにより測定した。活性は、分子量452kDaの単一のピークを示した。SDS-PAGEでは、ACのものと思われる116kDaのバンドを得た。1)ダナリエラのアデニレートシクラーゼ(AC)活性の特性一般にAC活性は、カルシウムにより高い促進が報告されている。しかし、本実験の材料であるダナリエラではこれまでに阻害が見られるた。この現象を詳しく解析するために、ダナリエラの培養日数とカルシウム効果との関連を調べて、以下のことを明かにした。【.encircled1.】10日培養(10g期の後期)の藻体では、10muMのCaの添加により、活性は約3倍に上昇したが、100、1000muMでは約15%の阻害が見られた。【.encircled2.】30日培養(定常期の後期)の藻体では、10muMのCaにより35%の阻害がみられ、この阻害効果は、Ca濃度の増加とともに大きくなった。これらの結果から、低濃度のCaがAC活性に大きく作用し、培養日数により感受性が逆になることから、この藻では、培養にともない環境応答のシステムが変化するという興味あることが解った。2)ダナリエラのACの精製凍結した藻体を15%グリセロールを含む緩衝液中でDNase処理し、テフロンホモジナイザーでホモジナイズした後、超遠心により膜画分を得た。SDS-PAGEでは、ACのものと思われる116kDaのバンドが見られた。現在さらに精製を進めている。以上のように、この藻のACの特性と精製に関するいくつかの新知見を得た。

1)ダナリエラの光合成の特性の測定ダナリエラの浸透圧や強光に対する反応にはアデニレートクラーゼによる細胞内情報伝達系が関連していると考えられている。環境の変化に対応したこの藻の増殖、色素組成、色素タンパク質の特性を調べた。・10%NaClを含む培地では約10日で7×10の5乗まで増殖しその後死滅期に入るが、25% NaClの培地では30日までゆっくりと増加し、4×10の4乗で定常となった。・培養日数の増加に伴い、beta-caroteneの蓄積が顕著になった。・光化学系IIの集光性クロロフィルタンパク質は弱光で培養したとき、そのクロロフィルa/b比は1.8であるのに対し、強光下では3.5と変化し、カロチノイド、クロロフィルa、b間のエネルギー移動の効率も変化した。2)ダナリエラのアデニレートシクラーゼの特性・シクラーゼ活性はMgイオンに依存し、5mMでほぼ最大の活性となった。また、Caイオンにより強い阻害を受け、50%阻害濃度は、50-100uMで500uM存在下でほぼ完全に阻害された。3)ダナリエラのアデニレートシクラーゼの精製凍結した藻体を15%グリセロールを含む緩衝液中でDNase処理し、テフロンホモジナイザーでホモジナイズした後、超遠心により膜画分を得た。これを1MのNaClで処理して可溶化されたタンパク質を酵素粗抽出液とした。この液をポリエチレングリコールで脱水濃縮し、Pharmacia FPLC System(Superrose 12カラム)でゲル濾過をおこない、流出画分の活性をラジオイムノアッセイにより測定した。活性は、分子量452kDaの単一のピークを示した。SDS-PAGEでは、ACのものと思われる116kDaのバンドを得た。
バイドメインモデルにおける界面運動と信号伝播メカニズムの解明

本研究では,双安定型非線形項をもつバイドメインAllen-Cahn方程式の平面進行波の安定性を詳細に調べた.まず,スペクトルの情報に基づく平面進行波の線形安定性を調べ,長波長摂動に対する安定性とFrank図形の凹凸の形状の関係を明らかにするとともに,中間波長摂動に対する安定性についても画期的な成果を得た.次に,これらの線形安定性に関する結果から,本来の非線形安定性が従うことを示した.これらは,バイドメインモデルの解の安定性解析に初めて成功した成果である.バイドメインモデル(bidomain model)は,心臓の電気生理を記述する最も標準的な数理モデルとして医学や心臓生理学の分野に広く応用されている.このモデルは,古典的なHodgkin-HuxleyやFitzHugh-Nagumo方程式などの反応拡散系と種々の類似点があるが,方程式の主要部がラプラシアンでなくバイドメイン作用素と呼ばれる擬微分作用素であるため,通常の拡散方程式とは際だった違いがある.バイドメインモデルは,応用上の重要性にもかかわらず,解の性質に未知の部分が多く,系統だった理論的研究は極めて少ない.本研究は,バイドメインモデルの解の特質を定性的観点から解明することを目指すものである.平成26年度は,双安定型非線形項をもつバイドメインAllen-Cahn方程式に現れる平面波の線形安定性を研究し,多くの新しい知見が得られた.まず,古典的Allen-Cahn方程式(拡散方程式)の場合,あらゆる方向の平面波が安定であるが,バイドメインAllen-Cahn方程式の場合,平面波が不安定になり得ることを示した.また,ある方向θの平面波が長波長摂動に関して安定であることと,バイドメイン作用素の非等方性を特徴付けるFrank図形が角度θの近傍で凸であることが同値であることを証明した.よって,長波長摂動に関する平面波の安定性は,方程式の係数から定まるFrank図形で完全に特徴付けられることがわかった.次に,中波長摂動に関する安定性の研究も行い,その結果と長波長摂動の結果を組み合わせることにより,あるパラメータ領域では,あらゆる方向の平面波が不安定になるという驚くべき結果が得られた.以上の研究は,バイドメイン作用素を表すFourier積分作用素のスペクトルの解析により得られた.この成果は森洋一朗氏との共著論文として国際雑誌に投稿し,現在査読が行われている.バイドメインモデル(bidomain model)は,心臓の電気生理を記述する最も標準的な数理モデルとして医学や心臓生理学の分野に広く応用されている.このモデルは,古典的なHodgkin-HuxleyやFitzHugh-Nagumo方程式などの反応拡散系と種々の類似点があるが,方程式の主要部がラプラシアンでなくバイドメイン作用素と呼ばれる擬微分作用素であるため,通常の拡散方程式とは際だった違いがある.バイドメインモデルは,その応用上の重要性にもかかわらず,解の性質に未知の部分が多く,系統だった理論的研究は極めて少ない.本研究は,バイドメインモデルの解の特質を定性的観点から解明することを目指すものである.昨年報告したように,平成26年度に双安定型非線形項をもつバイドメインAllen-Cahn方程式の平面波の線形安定性を研究し,長波長摂動に関する安定性とFrank図形の形状の関係や中間波長摂動に関する安定性について画期的な成果が得られた.この論文は,平成27年11月に海外の学術誌に掲載が確定した.平成27年度は,バイドメインAllen-Cahn方程式の平面波の非線形安定性を研究した.これまで得られた線形安定性に関する結果は,線形化方程式のスペクトルの情報に基づくものであるが,平面波の非線形安定性を調べるためには,まず,元の非線形方程式の適切性を示す必要がある.これは,バイドメイン作用素の基本解の遠方での減衰のオーダーを調べることでほぼ解決できた.次に,非線形安定性を解析するには,線形部分を除いた高次項の評価が必要である.バイドメイン作用素の性質にはまだ未知の部分が多いので,平面全体で高次項の評価をするのは難しい.そこで,当面の目標として,帯状領域における平面波の安定性解析に的を絞ることにした.現在,この安定性解析に必要な高次項の評価を着々と進めている.平成27年度の目標は,バイドメインAllen-Cahn方程式の適切性の証明と,平面波の非線形安定性の証明であった.適切性とは,与えられた関数空間の中で初期値問題がきちんと解けることを意味する.現在のところ,適切性についてはほぼ解決できたが,平面波の非線形安定性については,まだ完全解決には至っていない.現在の状況をもう少し詳しく述べる.まず適切性は,空間領域が有界であれば比較的易しいが,本研究で扱っている領域は非有界なのでより注意深い解析が必要である.幸い,バイドメイン作用素の基本解の遠方での減衰評価を用いて,方程式の適切性はほぼ解決できた.一方,平面波の非線形安定性については,まだ解決すべきいくつかの問題が残っている.非線形安定性を解析するには,線形部分を除いた高次項の評価が必要である.とくに解が線形安定なら非線形安定であることを証明するには,高次項が長時間経過後もじゅうぶん小さい状態にとどまることを示す必要がある.領域が非有界であることと,バイドメイン作用素が最大値原理をみたさないことにより,高次項の長時間評価は極めて難しい.その技術的な難しさが予想していた以上に大きかったため,年度内の完全解決には至らなかった.そこで現在は,平面全体でなく無限帯状領域における平面波の安定性解析を行っている.

これは,当初の野心的な目標と比べればやや後退しているものの,これまでバイドメイン方程式の非線形安定性に関する研究は皆無であることを考えれば,帯状領域における安定性解析ができるだけでも従前の研究をはるかに超える大きな成果といえる.バイドメインモデル(bidomain model)は,心臓の電気生理を記述する最も標準的な数理モデルとして医学や心臓生理学の分野に広く応用されている.このモデルは,古典的なHodgkin-Huxley系やFitzHugh-Nagumo系などの拡散方程式系と一定の類似点はあるが,方程式の主要部がバイドメイン作用素と呼ばれる擬微分作用素であるため,通常の拡散方程式とは際だった違いがある.バイドメインモデルは,応用上の重要性にもかかわらず,解析が難しいため,系統だった理論的研究は極めて少ない.とくに定性的観点からの研究は,本研究以前は皆無であった.すでに報告したように,平成26年度に双安定型非線形項をもつバイドメインAllen-Cahn方程式の平面波の線形安定性を研究し,長波長摂動に対する安定性とFrank図形の形状の関係や中間波長摂動に対する安定性について画期的な成果を得た.この成果は,平成28年に海外の第一級の学術誌に掲載された.平成27年度から,バイドメインAllen-Cahn方程式に現れる平面波の非線形安定性の研究を開始した.この研究は,将来目標とするバイドメインFitzHugh-Nagumo系やバイドメインHodgkin-Huxley系に現れるパルス波の性質解明の布石として極めて重要である.今年度は次の成果が得られた.1無限帯状領域でのバイドメインAllen-Cahn方程式の適切性を示すとともに,平面波の非線形安定性を証明した.すなわち,線形化スペクトルが安定領域にあれば,非線形方程式の解として安定になることを示した(論文投稿準備中).2バイドメインFitzHugh-Nagumo系の2次元パルス波が崩壊する興味深い現象を数値計算で確認した.今後,こうした数値実験を重ねて,将来予定しているバイドメインFitzHugh-Nagumo系の理論的研究に役立てたい.本研究では,双安定型非線形項をもつバイドメインAllen-Cahn方程式の平面進行波の安定性を詳細に調べた.まず,スペクトルの情報に基づく平面進行波の線形安定性を調べ,長波長摂動に対する安定性とFrank図形の凹凸の形状の関係を明らかにするとともに,中間波長摂動に対する安定性についても画期的な成果を得た.次に,これらの線形安定性に関する結果から,本来の非線形安定性が従うことを示した.これらは,バイドメインモデルの解の安定性解析に初めて成功した成果である.平成26年度は,1「バイドメインAllen-Cahn方程式に現れる平面波の線形安定性の研究」が中心課題であり,これに加えて,2「ギザギザ波面の性質」の準備研究,3「非線形適切性」についての準備研究,3「広がり波面」の準備研究を行う予定であった.上で述べたように,中心課題である1について予想していた以上のめざましい成果が得られた.
レーザー加熱による機能性材料の３次元合成

本研究では、レーザーの照射によって望みの場所でナノ材料を合成する方法の開発を目的としている。初年度は、レーザー照射を利用したプラズモン加熱によって、集積型金属錯体をピンポイントに合成する方法の開発に成功した。まず初めに、ポリオール法によって銀ナノワイヤ(AgNW)を合成し、加熱反応の土台を作製した。得られたAgNWを塩化金酸溶液に浸漬し、AgNWに可視光レーザーを照射すると、金の光還元が誘起され、AgNW上に金ナノ構造体(AuNS)が生成した。この方法では、レーザーの照射位置を変えることで、数十ナノメートルの金ナノ構造体をAgNW上の望みの位置に作製できる。また、照射時間によってAuNSの大きさの制御も可能となった。生成したAuNSに、水中で可視光レーザーを照射すると、気泡が発生する様子が観察された。これは、プラズモン光熱効果によって、AuNS近傍で熱が発生し、水の沸点まで温度が上昇したことを示唆している。AuNSを作製する場所によって、加熱反応の範囲や位置を変えることが可能となった。AuNSを作製したAgNWを、金属イオンと有機配位子を含有する溶液に浸漬し、レーザーを照射すると、AuNS近傍でナノサイズの粒子が生成した。走査型電子顕微鏡による観察とエネルギー分散型X線分析によって、目的とした集積型金属錯体が合成されたことを確認した。加熱せずには生成しない集積型金属錯体が合成されたため、レーザー照射を伴う加熱反応によって、局所的に集積型金属錯体が合成されたと考えられる。当初計画していた、レーザー照射による機能性材料の局所合成に成功した。AgNW上の狙った場所にAuNSを作製し、このAuNSを利用することで、加熱合成を行うことが可能となった。今後、加熱反応場の走査へと展開していく。AgNWは走査プローブ顕微鏡の探針としても利用できるため、AuNSを作製したAgNWを操作することで加熱反応場の自在制御が可能になると考えられる。今後は反応場の操作性と加熱反応の詳細な解析を進めていく。
日本中世法における和与(和解)無効に関する実証的総合研究

(1)鎌倉幕府の裁判手続過程において、和与がどのような手続過程を経ることによって成立したのか、という課題にういて取り組んだ。この課題については、既に平山行三氏による著書『和与の研究』によって、その一端が明らかにされているが、検討対象とされた史料群にも限界があり、十分な検討が果たされていないという恨みがあった。研究代表者は、本課題に取り組みにあたり、まず、鎌倉幕府の裁許状の中でも、和与に関係する史料を総合的に整理した上で、その中に現れる和与の成立手続過程を示す文言に注目し、これを和与の成立手続段階に即して、総合的に整理することを試みた。その成果は、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与の成立手続過程に関する若干の検討」(『同志社法学』第57巻第6号=山中俊夫教授古稀記念、2006年2月)において明らかにした。(2)04年度においては、鎌倉幕府の裁判における和与・私和与・謀書に関する訴訟当事者の意識および裁判所の判断の仕方について、陽明文庫所蔵の近衛家領丹波國宮田荘をめぐる訴訟関係文書を主な素材として明らかにし、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与と謀書について-近衛家領丹波國宮田荘をめぐる訴訟關係文書を主な素材として-」(『同志社法学』第56巻第6号、大谷實教授古稀記念、2005年3月)を公けにした。05年度においては、(1)において得られた成果とも絡め合わせながら、和与の成立に至る裁判手続過程において、紛争関係人が第三者として、当該和与の成立手続において、どのように関与していたのかを追究した。すなわち、和与の成立手続過程において、仲人」的役割を担っていた紛争関係人の実態の一端を明らかにすることになった。その成果は、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与と仲人について」(『同志社法学』第57巻第7号=安藤仁介教授古稀記念、2006年5月刊行予定)において明らかにした。(1)本研究の課題本研究は、中世社会における和与(和解)の意義を明らかにすることをまず、第一の目標とするものである。かような関心から研究を進めるにあたり、非常に有益な情報を与えてくれるところの、鎌倉幕府の発給した裁判判決文書(裁許状)に関する検討作業を行うこととした。その中では、鎌倉幕府の裁判において、和与(和解)が一旦成立した後にも、当該和与をめぐって紛争が再発する事案を、とくに採り上げることにした。(2)研究の経過(1)上記のように、和与をめぐって紛争が再発する事案に該当する史料群を収集整理した。この作業は、2002年度中に公表したところの、西村「鎌倉幕府の裁判における和与関係文書に関する若干の検討」(三・完)(『法政理論』第35巻第2号)において取りまとめた関係史料群を補うものとして位置付けられる。(2)具体的なケースを検討していくための準備作業として、近衛家領丹波國宮田荘をめぐる紛争再発事案に関する史料群について、詳細な整理を試みた。これは、2002年度中に公にした西村『研究報告書前近代日本社会における和解の法史的意義に関する実証的研究』(非売品)において取りまとめた成果をさらに精緻化する作業として位置付けられる。この作業の中途経過については、法制史学会近畿部会第369回例会(03年7月、同志社大学)において研究報告「鎌倉幕府の裁判における和与と私和与のあいだ」を行った。また、その成果を、03年度中に刊行される『同志社法学』(296号・297号)に掲載している。(3)上記(1)に関連して、今後、鎌倉幕府の裁判の実態について、総合的かつ実証的に研究していくための予備的作業の試みについて、その一端を、法制史学会第51回研究大会(03年10月、名城大学)におけるミニシンポジウム「IT時代の法史学」の個別研究報告「日本中世裁判手続法史研究とIT的発想の活用について」の中で明らかにした。(1)鎌倉幕府の裁判実務において、和与を認可する趣旨で訴訟両当事者に対して発給される和与認可裁許状に関して、これが引用の対象とするところの、訴訟両当事者から提出されて来る和与状の内容との関連について、詳細に調査を行った。また同時に、和与状の紙背に施される当該担当奉行人による裏書の意義についても、和与認可裁許状および和与状との相互関係から検討作業を行った。その成果は、西村安博「鎌倉幕府の和与認可裁許状における和与状の引用について」(『同志社法学』第56巻第5号、2005年1月)において明らかにした。(2)鎌倉幕府の裁判における和与・私和与・謀書に関する訴訟当事者の意識および裁判所の判断の仕方について、陽明文庫所蔵の近衛家領丹波國宮田荘をめぐる訴訟関係文書を主な素材として明らかにした。その成果は、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与と謀書について-近衛家領丹波國宮田荘をめぐる訴訟関係文書を主な素材として-」(『同志社法学』第56巻第6号、大谷實教授退職記念号、2005年3月)において明らかにした。(3)鎌倉幕府の裁判関係史料群として、東大寺図書館所蔵の東大寺文書、前田育徳会尊経閣文庫所蔵文書および国立公文書館所蔵内閣文庫を調査することにより、東大寺領周防國与田保関係の史料群の原本史料の複写物を蒐集した。

また他方では、財団法人本間美術館所蔵の市河文書の原本調査に基づく裁判史料の整理および検討を進行させた。このときにはあわせて、国立国会図書館所蔵の同文書の影写本および東京大学史料編纂所架蔵影写本および京都大学文学部日本史古文書室所蔵影写本などを調査した。以上の成果は、2005年度中に、研究報告書(自費出版)としてまとめる方向で検討している。(1)鎌倉幕府の裁判手続過程において、和与がどのような手続過程を経ることによって成立したのか、という課題にういて取り組んだ。この課題については、既に平山行三氏による著書『和与の研究』によって、その一端が明らかにされているが、検討対象とされた史料群にも限界があり、十分な検討が果たされていないという恨みがあった。研究代表者は、本課題に取り組みにあたり、まず、鎌倉幕府の裁許状の中でも、和与に関係する史料を総合的に整理した上で、その中に現れる和与の成立手続過程を示す文言に注目し、これを和与の成立手続段階に即して、総合的に整理することを試みた。その成果は、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与の成立手続過程に関する若干の検討」(『同志社法学』第57巻第6号=山中俊夫教授古稀記念、2006年2月)において明らかにした。(2)04年度においては、鎌倉幕府の裁判における和与・私和与・謀書に関する訴訟当事者の意識および裁判所の判断の仕方について、陽明文庫所蔵の近衛家領丹波國宮田荘をめぐる訴訟関係文書を主な素材として明らかにし、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与と謀書について-近衛家領丹波國宮田荘をめぐる訴訟關係文書を主な素材として-」(『同志社法学』第56巻第6号、大谷實教授古稀記念、2005年3月)を公けにした。05年度においては、(1)において得られた成果とも絡め合わせながら、和与の成立に至る裁判手続過程において、紛争関係人が第三者として、当該和与の成立手続において、どのように関与していたのかを追究した。すなわち、和与の成立手続過程において、仲人」的役割を担っていた紛争関係人の実態の一端を明らかにすることになった。その成果は、西村安博「鎌倉幕府の裁判における和与と仲人について」(『同志社法学』第57巻第7号=安藤仁介教授古稀記念、2006年5月刊行予定)において明らかにした。
知的障害者の注意特性に関する認知心理学的解明

昨年度行った「実際作業遂行時の知的障害者が遂行困難な課題要件」の調査結果を基に,課題遂行困難性の原因を検討した.特に,二重課題の遂行困難性が注目された.実際の作業環境においては複数の課題を同時に処理することを求められる状況が多いため,二重課題遂行の困難性について原因を検討することは,知的障害者の認知処理に関する基礎知見を得ると共に,知的障害者の作業指導に役立てることが可能と考えられるためである.知的障害者1名(28歳,男性,右利き,裸眼で生活に支障のない視力,全体IQ=35程度(言語性IQ=48,動作性IQ=40弱))を対象に,前述の調査結果から得られた「知的障害者に特に遂行困難な課題」を遂行させ,動作分析と課題分析を行った.なお,この実験に際して,インフォームドコンセントは得られており,実験者と実験参加者の間にはラポールが形成されていた.課題は小さなプラスチックバッグ(100mm×60mm)にキャラメルを2つ挿入し,シーリングするものである.健常者であればほぼ全ての者が遂行可能であるが,調査結果では73.9%の知的障害者がこの課題を遂行することができなかった.実験では上記課題を20試行遂行させた.統制参加者(27歳,男性,右利き,裸眼正常視力,知的障害なし)とパフォーマンスを比較した結果,統制参加者が全試行時間の11.5%で二重課題を遂行していたのに対し,知的障害参加者は0.3%でしか二重課題を遂行しなかった.分析の結果,左右の手で別課題を同時遂行できないこと,両手協応が困難なことがその原因であることが示された.また,それぞれの課題要件遂行間(例:つかむ-手元に戻す)に停滞があり,次動作のプランニングの問題(認知レベルでの問題)が二重課題を困難にさせている可能性が示唆された.今後の課題として,動作に関するプランニングと二重課題パフォーマンスの関係について検討する必要性が示された.現在の知的障害者に対する職業リハビリテーション法は,遂行困難な課題を分析し,構成課題毎に練習する方法が主流である.この方法は有効であるが,実施に高度な専門知識と長い期間を要するという欠点を持つ.そこで我々はこの欠点を補う作業支援法の提案を研究目的とした.我々は,実際作業環境下において,知的障害者にとって遂行困難な課題の事例を多く採取することで,その問題の背景にある知的障害者の認知機能とパフォーマンスとの関係を探り,そこから作業支援法を提案することを試みた.知的障害者小規模作業所10カ所,知的障害者更生施設1カ所,障害者就労支援事業所1カ所において,作業指導員21名を対象にインタビューを行い,知的障害者172名分(平均年齢30.2歳〔SD=9.4〕,重度132名・中度29名・軽度11名)の資料(身体障害との重複の有無および障害部位,自閉症やその他障害との重複の有無)と,知的障害者の遂行困難な課題特徴情報を得た.結果,知的障害者にとって遂行困難な課題特徴が64種類抽出された.調査者がこれらをKJ法により分類した結果,課題がA)両手の協応B)精度と力の調節C)空間的イメージの操作D)問題解決の要件を含む場合に知的障害者の課題遂行が困難になり,そしてこれらの要件が課題内で重複する場合(すなわち二重課題になっている場合)さらに困難になることが示唆された。また,遂行困難な課題を遂行しやすくする工夫を尋ねた結果E)作業結果のフィードバックを適切に与えることが課題遂行の困難性を減少させることが示唆された.以上の結果を基に,我々は知的障害者の遂行困難な課題において,上記の5カテゴリーの課題要件(A-E)を取り除くという作業支援法を提案した.この方法は様々な作業課題において誰もが簡単に利用できるため,先述の現在主流の職業リハビリテーション法の欠点を補うことができる.昨年度行った「実際作業遂行時の知的障害者が遂行困難な課題要件」の調査結果を基に,課題遂行困難性の原因を検討した.特に,二重課題の遂行困難性が注目された.実際の作業環境においては複数の課題を同時に処理することを求められる状況が多いため,二重課題遂行の困難性について原因を検討することは,知的障害者の認知処理に関する基礎知見を得ると共に,知的障害者の作業指導に役立てることが可能と考えられるためである.知的障害者1名(28歳,男性,右利き,裸眼で生活に支障のない視力,全体IQ=35程度(言語性IQ=48,動作性IQ=40弱))を対象に,前述の調査結果から得られた「知的障害者に特に遂行困難な課題」を遂行させ,動作分析と課題分析を行った.なお,この実験に際して,インフォームドコンセントは得られており,実験者と実験参加者の間にはラポールが形成されていた.課題は小さなプラスチックバッグ(100mm×60mm)にキャラメルを2つ挿入し,シーリングするものである.健常者であればほぼ全ての者が遂行可能であるが,調査結果では73.9%の知的障害者がこの課題を遂行することができなかった.

実験では上記課題を20試行遂行させた.統制参加者(27歳,男性,右利き,裸眼正常視力,知的障害なし)とパフォーマンスを比較した結果,統制参加者が全試行時間の11.5%で二重課題を遂行していたのに対し,知的障害参加者は0.3%でしか二重課題を遂行しなかった.分析の結果,左右の手で別課題を同時遂行できないこと,両手協応が困難なことがその原因であることが示された.また,それぞれの課題要件遂行間(例:つかむ-手元に戻す)に停滞があり,次動作のプランニングの問題(認知レベルでの問題)が二重課題を困難にさせている可能性が示唆された.今後の課題として,動作に関するプランニングと二重課題パフォーマンスの関係について検討する必要性が示された.
量子化とFourier積分作用素の研究

コンパクト多様体M上で定義された、一般の同次正準変換がその位相関数を決定している所の楕円型Fourier積分作用素FのFrendholm指数ind(F)について以下のような研究、及び関連する研究を行った:(1)M=S^1の時はその指数は同じ表象を持つ楕円型擬微分作用素の指数と一致する。すなわち、その指数は正準変換にはよらない。(2)Mの次元≧3、かつ奇数の時は、指数は正準変換にのみ依り、作用素が定義されている所のvector束にはよらない。(3)Fがscalar関数の空間に作用していて、Mの次元≧2のときは、指数はその正準変換にのみよって決まる。すなわち余接束T^水Mに対して、T水^<>M\Mの一次同次正準変換全体の作る群をDとしたとき、上の指数はind=D→Zなる準同型を一つ与える。以上の内容はFrendholm indexの一般的性質の一部であるが、今後の重要な問題は写像ind:D→Zのくわしい性質を調べることである。又、ind(F)とある種の熱核不変量との間の関係を得た:今MにSC-計量gが存在するとしたとき、さらにCEDでgのエネルギー関数を変換したものもMのある計量のエネルギー関数になっているとしたとき、それぞれの計量に関するある種の熱核不変量とCに対応するFrendholm indexの間の関係を得た。これは古典力学的には区別のつかない現象も量子化すれば違いが出てくることを意味している。又この仮定と関連して、上の様なHamiltonianが存在する多様体についての研究を少し行った。すなわち一般旗多様体が上記条件を満たすHamiltonianを持つ多様体の簡約相空間となりうる場合の可能性について少し調べた。