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現代の危機の転換へ向けた「労働」を巡るハイデガーの思惟の究明

ハイデガーとユンガーに焦点を当て、現代社会に蔓延するニヒリズムの中での我々人間存在の在り方を解明した。具体的には、ニヒリズムの中では人間存在が「労働者(Arbeiter)」としてのみ把握されることを手引きとして、現代は人間存在がそれ自身に固有の意味や価値を剥奪されて、ただただ外的な目的に資するという尺度でのみ規定される時代であることが剔抉された。また、そうした経緯の中で「労働」のあり方そのものが変質を被って、人間存在そのものの意義を無化(Vernichtung)するあり方を呈するようになったことに対して、「労働」の現代的あり方を本来的なあり方へと転換するための視座を提示した。25年度は関西ハイデガー研究会への参加を通して、課題についての研究が大幅に進捗した。特に10月27日に行われた第9回研究会では、日本現象学会のワークショップ「ユンガーとニヒリズムの今」のためのプレ発表として、竹内綱史氏、有馬善一氏とともに、「ユンガーとニヒリズムの現在」の発表を行うことができた。ここでは京都産業大学の川井全弘教授より有益な教示を得ることができた。そして、11月に名古屋大学で開催された、日本現象学会第35回研究大会では、松本啓二朗氏をオーガナイザとして、ワークショップ「ユンガーとニヒリズムの今」に、竹内氏、有馬氏とともに参加し、「ユンガーとニヒリズムの現在」の提題を行った。そこでは熱心な参加者と議論し、様々な観点からニヒリズムの今について考察することができ、問題点の理解を深めることができた。2014年3月末から4月初めの海外出張では、ヴッパタール大学にP.トラヴニー教授を訪ねた。ハイデガー研究の文脈で現在最も重要な話題となっている「ハイデガーとユダヤ人問題」について、その中心をなしているトラヴニー教授本人に見解を質すことができた。教授からは、ハイデガーの思惟そのものと、ユダヤ人問題は区別して捉えるべきであるとの見解を得た。加えて、2015年3月から3ヶ月間、トラヴニー教授が主宰する「マルティン・ハイデガー研究所」で在外研究を行う予定であることから、その際の課題「ハイデガーとユンガーを巡るニヒリズムの問題と、現代における労働のあり方」の確認を行うことができた。また研究論文としては、人間存在の「労働」を捉える一視点としての「身体性」について、「心身問題に対する現象学の立場ーハイデガーとメルロー=ポンティの思惟に即してー」を『人文学論叢』第15号に発表した。平成26年度においても、前年度に引き続き、ハイデガー・フォーラム、関西ハイデガー研究会を中心に、国内のハイデガー研究者と連携しつつ、ハイデガーの思惟、とりわけニーチェ及びユンガーとの連関の中での、ニヒリズムと伝統的な形而上学の克服に関する解釈を充実、深化せしめた。その成果の一端は、ハイデガー・フォーラムの中心メンバーによって編まれた『ハイデガー読本』(法政大学出版会、2014年11月)所収の「ニーチェとユンガーニヒリズムと形而上学の超克を巡って」として公刊された。また口頭発表として、平成26年度京都ヘーゲル読書会冬期研究例会(平成27年1月11日、京都教育学生センター)において「ニヒリズムの形態としての労働者ーハイデガーとユンガー」の発表を行った。ここでは多くのハイデガー研究者も参加しており、これまで光の当てられることの少なかったハイデガーの思惟の側面として、ユンガーの思惟の関わりの中に、その技術論を位置づけることについて指摘し、有益な議論を深めることができた。なお、この発表の骨子は「ニヒリズムの現在ー総動員と技術の本質について」(『愛媛大学法文学部論集人文学科編』第38号、2015年2月)として、すでに公表されている。さらに、本研究と平行して、平成26年度愛媛大学法文学部人文系担当学部長裁量経費に研究プロジェクト「西洋文明と日本思想とにおけるニヒリズムの現在」(研究代表者・山本與志隆)を申請し、採択された。ここで西洋文明の中でのニヒリズムのあり方を考察したことも、本研究の進捗を促すものであった。なお現在は、平成26年度末の3月より、ヴッパタール大学(ドイツ)のマルティンハイデガー研究所のP.トラヴニー教授のもとで海外研修中である(3ヶ月)。この間に、ハイデガー全集第90巻『エルンスト・ユンガーへ』の日本語翻訳の目途を立てる予定である。平成27年度においても、ハイデガー・フォーラム、関西ハイデガー研究会を中心に、国内のハイデガー研究者と連携しつつ、ハイデガーとユンガーの視点から、現代のニヒリズムのあり方と、その中での人間存在と労働の関わりの解明という課題を遂行した。この成果の一端は、愛媛大学法文学部人文学科の「風景研究会」において「ニヒリズムの風景ーユンガーとハイデガーからの一考察」として口頭発表され、『愛媛大学法文学部論集人文学科編』第40号に発表された。また、平成27年4月6月の3か月間、ドイツのヴッパタール大学のP.トラヴニー教授の下で、ハイデガー全集第90巻『エルンスト・ユンガーへ』の翻訳、研究を進めた。この翻訳については、その全体を視野に収める段階に達している。本研究課題では、ユンガーの「労働者(Arbeiter)」としての人間存在の把握が取り上げ、二つの世界大戦に象徴的に現れた、人間存在と労働のあり方の転換を捉えた。

そこでは人間存在も物量戦の中へと動員され、ただ労働をなしうるもの、「労働者」としてのみ存在せしめられる、あるいは、労働者としてしか存在しえないものとして規定される事態が明らかとなった。そしてこれが、人間存在がそれ自身に固有の意味や価値を剥奪されて、ただただ外的な目的に資するという尺度でのみ測られ、規定される、ニヒリズムの時代の徴表として把握された。したがって、ハイデガーとユンガーのニヒリズムへの関わりを、ニーチェを参照軸としつつ解明していることが本研究課題のひとつの特徴となっている。変質した「労働」のあり方は、人間存在そのものの意義を無化するものとなってきた。こうした「労働」の現代的あり方を解明するとともに、本来的なあり方へと転換することを目指した本研究課題の成果は、平成28年3月に報告書にまとめられ、ニヒリズムの転換への道として「自然(じねん)」というあり方が示唆された。ハイデガーとユンガーに焦点を当て、現代社会に蔓延するニヒリズムの中での我々人間存在の在り方を解明した。具体的には、ニヒリズムの中では人間存在が「労働者(Arbeiter)」としてのみ把握されることを手引きとして、現代は人間存在がそれ自身に固有の意味や価値を剥奪されて、ただただ外的な目的に資するという尺度でのみ規定される時代であることが剔抉された。また、そうした経緯の中で「労働」のあり方そのものが変質を被って、人間存在そのものの意義を無化(Vernichtung)するあり方を呈するようになったことに対して、「労働」の現代的あり方を本来的なあり方へと転換するための視座を提示した。今年度は「研究実績の概要」に示したように、学術論文2件(内1件は、『ハイデガー読本』の中の1章に相当)と学会発表1件を行うことができた。また、『ハイデガー読本』では、ハイデガー全集の翻訳担当である第90巻『エルンスト・ユンガーへ』の解題も担当した。さらに、平成25年度に日本現象学会で行ったワークショップ「ユンガーとニヒリズムの今」の概要が『現象学年報』第30号に掲載された。こうした点から鑑みると、当初予定していた研究成果の発表の水準を十分満たしており、それに応じて研究内容の充実・深化も達成されていると言える。また、平成26年度末からの海外研修で、前述のハイデガー全集第90巻『エルンスト・ユンガーへ』の日本語版翻訳も一定の目途を立てる段階まで来ている。その点でも当初の研究計画はおおむね順調に進展していると言える。現代ドイツ哲学前年度に引き続いて、国内ではハイデガー・フォーラム、関西ハイデガー研究会を中心に、ハイデガー研究者、現象学者と連携しつつ、ハイデガーの思惟、とりわけニーチェ及びユンガーとの連関と、その中で捉えられた「労働」あるいは「労働者」のあり方、さらにニヒリズムとニーチェの「力への意志」の形而上学に関する解釈を徹底、深化せしめていく。その際に、先に言及したハイデガー全集第90巻の日本語翻訳をできる限り完成に近づける。それとともに、ここから読み取られる内容に基づいて、本研究の課題との連関で明らかになる研究成果の発表を行う。また、ヴッパタール大学のP.トラヴニー教授を初めとして、海外のハイデガー研究者とも積極的にコンタクトを取ることで、本研究の内容をより豊かなものとしていく。さらに最終年度として、本研究の総括を行い、「労働」を巡るハイデガーの思惟の究明と、ニーチェ、ユンガーの思惟の連関の解明に基づいて、本研究課題である「現代の危機の転換」の可能性を示唆すべく、研究報告書をとりまとめる。
REM睡眠障害が及ぼす認知症関連タンパク質の蓄積についての検討

レビー小体型認知症(DLB)は、国内の高齢者認知症の中の20%を占め、アルツハイマー病に次ぐ第2の認知症である。病理学的には、αシヌクレインというタンパク質が神経細胞内にレビー小体とよばれる凝集体を形成している。αシヌクレインは、シナプスを介してニューロンで伝播するというBraak仮説が提唱されており、その部位特異的なタンパク凝集の過程において、パーキンソン病様の運動障害、認知機能低下、自律神経障害などさまざまな症状をきたすと考えられている。近年、DLBの主な症状である認知機能低下や運動障害が発症する数年前から、非運動症状である嗅覚異常やREM睡眠行動異常(RBD)が先行して起こることがわかってきた。これは、広範に伝播する前のαシヌクレインの初期の病態を示している可能性があるが、これまでの研究では、睡眠異常とパーキンソン病のαシヌクレインの生化学的な合成、病理学的凝集、蓄積メカニズムの関係は明らかではない。そこで、研究代表者は、まずαシヌクレインが蓄積するDLB病理マウスを用いて、病理変化と睡眠異常の関係性を明らかにすることを目的とした。閉じられた遮音空間の中に、12時間明暗サイクルの環境を整備した上で、マウス睡眠脳波を個別に測定し、かつリアルタイムに睡眠ステージを判定できるシステムを構築した。マウスの頭蓋表面脳波電極と筋電用電極を頸部筋肉に植え込み固定し、エポックごとの睡眠ステージング解析できる。また、赤外線センサーによるロコモーターと動画記録により概日リズムの解析を実施した。Braak仮説に従って、マウスの脳にαシヌクレイン凝集(Fibril)を注入すると、αシヌクレイン陽性の凝集体が中脳黒質、海馬、大脳皮質含む脳内全体に伝播する。このDLB病理モデルマウスの睡眠脳波と概日リズムについて、注入後の変化について検討している。研究代表者は、レビー小体型認知症の病態の本質であるαシヌクレインの蓄積と睡眠異常との関係性を明らかにするために、マウス睡眠構造の解析するシステムを構築した。その上で、モデルマウスを用いて、αシヌクレイン凝集病理と睡眠異常の関連を検討しており、おおむね順調に進展していると考えられる。研究目的にむけて、睡眠異常があたえる病態への影響について検討し、その成果が期待される。αシヌクレイン凝集病理と睡眠表現型の関係性を明らかにした上で、睡眠異常を改善、増悪させる手段を用いることによって、睡眠異常があたえるαシヌクレインの凝集について、生化学、病理的アプローチを行う。
HLA-DMB遺伝子の多型性と個人識別への応用

HLA-DMB遺伝子(DMB*0101*0106)についてPCR-RFLP法により法医試料(血液・血痕・毛髪・唾液・脳硬膜・尿沈渣・人骨・歯牙)からのタイピングを試みた。DMB遺伝子の多型性が存在するエキソン3領域の増幅産物をApaL I、HinP1 I、Bsr Iの3種の制限酵素で切断してそのDNA断片長の違いをポリアクリルアミドゲル電気泳動法で識別した。PCR増幅産物は上記の制限酵素で切断でき8種の遺伝子型が検出された。試料全体(n=129)では約92%で型判定が可能であった。毛髪は83%と判定率が低かったが人骨・歯牙等は検査数が少なく今後の検討を要す。DMB*0106は今回の実験では検出されなかった。PCR-RFLP法では識別不能な3組のヘテロ型はアリルに特異的なプライマーを作成してPCR-SSP法で検査したところ判定が可能となった。今回検討したHLA-DMB型はアリルの出現頻度に偏りがあるが、再現性、判定の容易性等により他のHLA型と同様に個人識別等の法医実務に応用が可能と考えられた。またアリルの特徴的な塩基配列部位に特異的なプライマーをデザインしPCR-SSP法によりタイピングを試みた。false-positiveやfalse-negativeについてはさらに試料数を増やして検討する予定である。さらにPCR-SSCP法により各エキソン領域の多型性をスクリーニングした結果エキソン1には現在までに2種類の泳動像を確認した。その他のエキソンについても同様にスクリーニング後ダイレクトシークエンシングで塩基配列を決定する予定である。PCR-SSCP法は型の判別が困難であり、プライマーの設計並びに泳動法の検討など問題点が残っている。またダイレクトシークエンシングはtemplate DNA量が少なかったために充分な解析ができず今後検討を続けていく予定である。今年度はPCR-SSCP法によるHLA-DMB遺伝子の各エキソン領域における多型性のスクリーニング法を検討した。新鮮血から抽出したDNA試料についてHLA-DMB遺伝子のエキソン1領域についてプライマー設計ソフトを用いてこの領域全体を増幅するプライマーを作成した。センスプライマーとアンチセンスプライマーとして5'TTCCTGCCGCTGCTGC3'と3'TGTCCTCGTCCACCGAA5'を用いてhot start PCRを行ない最適条件を探した。プライマーは2.02.5pmol/μl、AmpliTaq【○!R】Gold 2U、template DNA 05μgを使用しPCR反応液は50μlとしPCRを40サイクル行なったところ良好な増幅産物収量を得ることができた。多型性をスクリーニングする目的でsingle-strand conformation polymorphism〈SSCP)法でPCR増幅産物について分析を試みた。即ちPCR産物とホルムアミド色素液を混合し80°Cで5分間インキュベートした後氷冷し、その2μlをグラジエントポリアクリルアミドゲルにアプライしスラブ電気泳動を行ない、泳動終了後銀染色にてSSCPバンドを検出した。その結果エキソン1には現在までに2種類の泳動像を確認した。これらのSSCP法で得られたバンドについてダイレクトシークエンスを行ないその塩基配列を調べ報告されている配列と比較検討する予定である。現在のところ本研究の分析法を検討しており試料数が少ない段階であるが、エキソン2エキソン6についても同様に検査し、SSCP法でスクリーニング後各型についてダイレクトシークエンスで塩基配列を決定する予定である。

また来年度は塩基配列に基づいてHLA-DMBアリルの特徴的な塩基配列領域をターゲットとしたプライマーを設計しhot Start PCR-SSP法にてHLA-DMB遺伝子のタイピングを目指す予定である。HLA-DMB遺伝子(DMB*0101*0106)のタイピングについて今年度は以下の実験を行った。法医試料(血液・血痕・毛髪・唾液・脳硬膜・尿沈渣・人骨・歯牙)から抽出したDNAについてHLA-DMB遺伝子の多型性が存在するエキソン3領域の増幅産物をApaL I、HinPl I、Bsr Iの3種類の制限酵素で切断してそのDNA断片長の違いをポリアクリルアミドゲル電気泳動法で識別した。HLA-DMBアレルのエキソン3領域のPCR増幅産物(n=80)は上記の制限酵素で切断でき8種のハプロタイプが検出された。DMB*0101/0102(42%),0101/0101(21%),0102/0102(14%),0101/0103(14%)が多くDMB*0106は今回の実験では検出されなかった。PCR-RFLP法では識別不能な3組のヘテロ型はアレルに特異的なプライマーを作成してPCR-SSP法で検査したところ判定が可能となった。今回検討したHLA-DMB型はアレルの出現頻度に偏りがあるが再現性、判定の容易性等により他のHLA型と同様に法医実務に応用が可能と考えられた。DMB*0101から0106までのアレルの特徴的な塩基配列部位に特異的なプライマーをデザインしHot Start PCR-SSP法によりタイピングを試みた。false-positiveやfalse-negativeについてはさらに試料数を増やして検討する予定である。(3)ダイレクトシーケンス法について(1)の場合と同様に多型性の存在するエキソン3領域に特異的なプライマーで増幅したPCR産物をダイターミネーター法によりシーケンスの解析を行った。エキソン3以外の領域についても同様に検討する予定である。(2)と(3)は実験を継続し解析を検討中である。
温度を基軸とした生命現象の統合的理解

1)平成31年3月に第96回日本生理学会大会(第9回アジア・オセアニア生理学連合会議との合同大会)を神戸で開催し、国内外から6名の研究者の講演があった。2)平成30年6月に第6回領域会議を行い、評価委員の参加も得て総括班会議を開催した。領域の推進方向、平成30年度、平成31年度の方針について議論し、具体的な活動計画を策定するとともに、第6回領域会議で個々の班員が研究内容を発表して意見交換を行った。3)引き続いて同じ会場で第4回若手の会を開催した。4)平成30年11月に大阪で第7回領域会議を行い、評価委員の参加も得て総括班会議を開催した。総括班会議では領域の推進方向、平成31年度の方針について議論し、具体的な活動計画を策定するとともに、領域会議では公募班員・計画班員が研究内容を発表して意見交換を行った。5)引き続いて第5回若手の会を開催した。6)新学術領域研究「温度生物学」のホームページで新学術領域研究発足の意義の周知を行うとともに、班員の研究成果を紹介した。7) Internetで立ち上げた温度生物学「スラッグ」をより一層盛り上げた。8)平成30年9月の第60回日本歯科基礎医学会学術大会で共催シンポジウム「温度生物学が織りなす生理機能」、平成30年9月の第91回日本生化学大会で共催シンポジウム「モデル生物から理解する環境刺激応答と適応のメカニズム」、平成31年3月の第96回日本生理学会大会で共催whole-day symposium「Thermal Biology: Anew world of life science」を行った。また、平成30年12月に第3回Biothermology Workshopを共催した。9)ニュースレター第5号を発行した。10)一般市民向けのアウトリーチ活動、中学校理科授業、盲学校授業等での温度生物学の紹介等を行った。平成28年4月に公募班員が加わり領域としての規模が大きくなったが、総括班活動は順調に推進できた。新学術領域研究「温度生物学」4年目で、計画研究・公募研究の研究内容に関して互いの理解を深め、公募研究・計画研究間での大きな連携推進につなげることができた。論文のプレスリリース、ホームページでの活動発信、ニュースレターの作成・送付、種々のアウトリーチ活動等による情報発信によって、「温度生物学」の重要性と意義の理解を促すことができた。関連学会での共催シンポジウムによって「温度生物学」を周知することができたとともに、平成31年3月の第9回アジア・オセアニア生理学連合会議では、日本を越えてアジア・オセアニアの研究者にも「温度生物学」を大きく宣伝できたと考えている。平成31年度は、これまでの成果を踏まえ、次のことを進めたい。1)平成31年6月に第8回領域会議を札幌で開催し、個々の研究代表者の研究成果の発表・議論を進めて、「温度生物学」を推進する。特に、平成30年度に加わった新たな公募班員の温度生物学研究の相互理解をより一層深めたい。2)平成31年3月に神戸で開催されたアジア・オセアニア生理学連合第9回大会(第96回日本生理学会大会と合同開催)のあと4月にThermal Biology Training Courseを開催し、アジア・オセアニア各国からの5名の若手研究者に温度生物学実験を体験してもらう。具体的には温度感受性TRPチャネルの機能をパッチクランプ法で解析する実験と蛍光寿命顕微鏡を用いて細胞内温度計測の実験を行う。「温度生物学」を世界に発信する大きな機会となる。3)平成31年12月に東京で一般公開シンポジウムを開催して、一般市民に「温度生物学」をわかりやすく説明する。4)引き続いて第9回領域会議を開催して個々の研究代表者の研究成果の発表・議論を行う。本研究領域のまとめとなる領域会議である。5)第6回若手の会を開催して次世代研究者の育成を図る。6)リソース・実験技術の相互利用を支援することにより、共同研究を促進する。7)領域ホームページの管理・更新、ウェブ版および印刷物のニュースレターの発行を行い、計画班・公募班の密な連携を支援するとともに、研究成果発信を積極的に行う。8)領域全体で共有できる遺伝子・抗体・遺伝子改変動物、研究機器等の研究リソースの情報管理・普及を行う。特に、細胞内および臓器内の局所温度計測・制御技術の開発・普及により、領域内の共同研究を支援する。1.総括班会議を平成27年11月に開催し、評価委員の参加も得た。そして、新学術領域研究「温度生物学」の推進方向、平成27年度、平成28年度の方針について議論し、具体的な活動計画を策定した。2.平成27年11月に計画班員による領域会議を開催し、個々の班員の研究内容を発表して意見交換を行った。研究内容に関する討論の後、平成28年度の計画について議論して、個々の活動計画の担当責任者を決定した。3.情報発信のために新学術領域研究「温度生物学」のホームページを開設して、新学術領域研究発足の意義の周知を行うとともに、班員の研究成果を紹介した。このホームページは公募班員への応募を考える研究者への新学術領域研究「温度生物学」理解に大きな助けとなった。4.関連学会において「温度生物学」をテーマとしたシンポジウムを開催するよう企画し、平成27年9月の第53回日本生物物理学会において、総括班員、計画班員が中心となって共催シンポジウム「温度生物学の幕開け」を行った。また平成28年3月の第93回日本生理学会大会では、共催シンポジウム「温度生物学温度と生命の関わり合い」を行った。

同シンポジウムではフリンダース大学の大塚曜一郎先生を招聘し国際共同研究も推し進めた。5.新学術領域研究「温度生物学」の方針、目的、研究内容の周知を目的としてニュースレター創刊号を作成した。創刊号では、新学術領域研究「温度生物学」を進める意義を説明するとともに、計画班員の研究内容を紹介した。平成27年6月末に交付内定となり、約9ヶ月、総括班活動は順調に推進できた。新学術領域研究「温度生物学」初年度ということもあり、計画研究代表ならびに研究分担者の研究理解を深め、計画研究間での連携推進を行って、平成28年度に公募研究代表が参加する下準備を進めた。ホームページの作製、ニュースレターの作成・送付による情報発信によって、「温度生物学」の重要性と意義の理解を促すことができた。1)平成28年6月に開催した第2回領域会議で総括班会議を開催し、評価委員の参加も得た。新学術領域研究「温度生物学」の推進方向、平成28年度、29年度の方針について議論し、具体的な活動計画を策定するとともに、同第2回領域会議で個々の班員が研究内容を発表して意見交換を行った。平成28年度、29年度の計画についても議論した。2)平成29年1月に開催した第3回領域会議で総括班会議を開催し、評価委員の参加も得た。新学術領域研究「温度生物学」の推進方向、平成29年度の方針について議論し、具体的な活動計画を策定するとともに、公募班員・計画班員による第3回領域会議で個々の班員が研究内容を発表して意見交換を行った。研究内容に関する討論の後、平成29年度の計画について議論した。3)情報発信のために領域ホームページを開設して、新学術領域研究発足の意義の周知を行うとともに、班員の研究成果を紹介した。4)関連学会において「温度生物学」をテーマとした以下4件の共催シンポジウムを企画した(1.第68回日本細胞生物学会大会「細胞内温度の創成」平成28年6月、2.第89回日本生化学会大会「細胞内温度の新展開」平成28年9月、3.第54回日本生物物理学会「温度生物学の挑戦」平成28年11月、4.第94回日本生理学会大会「温度生物学の視点から探る生理機能」平成29年3月)。また平成28年12月に基礎生物学研究所共同利用研究会第1回Biothermology Workshopを後援した。5)新学術領域研究「温度生物学」の方針、目的、研究内容の周知、とりわけ新しく加わった公募班員の研究内容の紹介を目的としてニュースレター第2号を作製した。ニュースレター第3号の作製も開始した。6)一般市民向けのアウトリーチ活動、高校理科授業での温度生物学の紹介等を行った。7)新学術領域研究「グリアアセンブリ」「リポクオリティ」の領域会議に参加して情報交換を行った。平成28年4月に公募班員が加わり領域としての規模が大きくなったが、総括班活動は順調に推進できた。新学術領域研究「温度生物学」2年目ということもあり、計画研究代表に加えて公募研究代表者の研究内容に触れ、研究理解を深め、公募研究・計画研究間での連携推進につなげることができた。
近世・近代出版図の構図と系譜に関する歴史GIS研究

本研究課題の目的は、近世近代の出版図に描かれた都市の構図の変遷とそれらの都市間比較について、GISの空間分析機能を援用した歴史GIS分析を進め、「出版図の新しい系譜」と「出版図のGIS分析手法」を提起することである。近世近代の出版図に描かれた都市の構図を、GISと古地図を用いて分析するためには、古地図のデジタル画像が必要になる。これまで、カリフォルニア大学バークリー校(University of California, Berkeley;以下、UCB)の日本古地図コレクションを基盤資料としつつ、神戸市立博物館や京都学・歴彩館に所蔵された「大塚コレクション」・「難波コレクション」・「秋岡コレクション」などの国内の著名な古地図コレクションの画像についても、適宜デジタル化と分析画像の選定を進めてきた。今年度は、デジタル化作業の一方で、近世・近代出版図に描かれた京都・大坂・江戸の時代間・都市間の比較GIS分析についても取り掛かった。まず、近世近代大坂の出版図に描かれた都市の構図の変遷をGISによって視覚化した。その結果、大坂の古地図は古くから測量成果を踏まえた、現実に近い描かれ方をしていることが指摘された。また、これまで蓄積した成果を合わせることで、京都、江戸、大坂の三都の構図の変遷を比較することが可能となり、それぞれの変遷過程の一端を明らかにした。具体的には、江戸は、測量系と非測量系の2種の系統が両立するものの、測量系出版図が次第に主な系統となってくる。大坂は、初期から測量系出版図となっていた。一方で、京都は、洛中を中心に据える従来からの構図を堅持する傾向があることがわかった。最終年度には、これら三都の構図の比較から、類似性を抽出することで新しい系譜を構築する。今年度は、UCBの古地図コレクションの全貌解明のための作業と並行して、選定した出版図のGIS分析とそれに必要なデジタル画像化を進めた。出版図に描かれた都市の構図と時代ごとの変化について、それらの差異・類似性を明らかにするための基礎的なGIS分析はおおむね順調に進んでいる。出版図には、実際に測量された地図とは異なる歪みが含まれていることが多く、この歪みをどのように抽出し、解釈するのかが、既往研究における課題となっていた。そうした中で、近年の歴史GISの研究成果において、歪みを含んだ古地図に描かれた都市空間をGISの分析機能を援用して定量的に把握する手法の一つとして、地図の中心(都市の中心)から描かれている地物までの距離を計測し、その結果を古地図上に等値線として表現するものである。同じ距離帯をまとまりとして把握でき、時代の変化とともに構図が変化する様子がわかる。この手法を用いて、近世から近代の出版図に描かれた三都の構図を比較分析することで、構図の変遷過程を明らかになりつつある。こうした変化の要因には、時代や地域を表象する地物の変化や、地図作成者が実際の空間を四角形の紙面に収めていた工夫の変化との関連が考えられる。これらの分析結果を受けて、当時の都市における重要な場所や人々の空間認識を反映した「出版図の構図」についての考察が可能となる。なお、こうしたGISを用いた古地図の分析を進めるにあたって、「古地図上の地点」・「現在の地点」・「古地図と現在の地点のリンクデータ」をデータベース化することが必要になってくる。このように、現在までに本研究の目的とする近世から近代にかけて描かれた都市の構図の変遷とその都市間比較の分析が実施できる基盤の整備をおおむね順調に進められている。最終年度は、これまでの成果であるGISによる描かれた都市の構図の分析手法を適用して、出版図の系譜に対して新たな視点を提起することを目的に、三都の近世近代の出版図を網羅する形で分析を進める。近世から近代までの出版図を対象としつつ、地図史・歴史地理学の先行研究の成果に立脚しながら、出版図に描かれた都市の構図や表象を、GISデータベースとして整備して比較することで、出版図の作成背景だけでなく、物理的な描かれ方の類似性を抽出した新しい系譜を構築する。具体的には、近世から近代までの京都・大坂・江戸の絵図をGISに取り込み、時代・都市間の構図を詳細に比較分析するために、1650年からおおよそ25年ごとに期間を区切り、それぞれの期間で分析対象の絵図を選定する。1都市10図、合計30図の比較分析を想定している。この分析結果から、「近世・近代を通じた出版図の系譜」を提起し、新しい歴史地理学としての「歴史GIS研究」の実践例として有意義なものと考えらえる。その分析結果については、関連学会での報告も行う。また、デジタル画像の閲覧のみではなく、分析に用いたGISデータを活用した「系譜検索サイト」の構築・公開を目指す。GISデータの分析に用いた作業データは、1)古地図上の地点情報、2)現在の地点情報、3)古地図と現在の地点リンク情報で、これらの情報をデータベース化しておくことで、本研究課題で対象としなかった出版図を分析する際にも、応用利用できるようにする。なお、インターネットでの公開は、絵図の系譜を検索できるサイトとして画像データとともに、UCBの図書館もしくは、立命館大学アートリサーチセンターのサイトを予定している。本研究は、近世近代の出版図に描かれた都市の構図の変遷と、それらの都市間比較をGISの空間分析機能を援用した歴史GIS分析によって、系譜の解明と出版図のGIS分析手法の提起を目的としている。

そこで、平成29年度は、本研究の分析対象である近世近代の日本の古地図を多く所蔵し、デジタル化に積極的な所蔵機関であるカリフォルニア大学バークリー校(University of California, Berkeley;以下、UCB)の古地図コレクションを基盤資料と位置付けて所蔵調査に進めた。UCBの東アジア図書館において継続して進められてきた古地図の調査・整理の成果に加えて、これまでカタログ化されていなかった古地図の発見や、東アジア図書館以外にも古地図が所蔵されていることが判明するなど、分散所蔵の実態が明らかになってきた。当初の予定よりも多くの古地図が所蔵されていたために、未だすべて地図を把握できていない状況である。ただし、本研究において、GIS分析に用いる主要な古地図については、デジタル画像の作成がおおよそ完了している。これらのデジタル化が完了した古地図画像をもとに、本年度から江戸についてのGIS分析に取り掛かっており、測量系と非測量系に大別された系譜とその傾向を明らかになりつつある。一方で、国内でも著名な古地図コレクションを有する神戸市立博物館の古地図のデジタル化とUCBコレクションとの内容比較のための調査にも着手した。UCBだけでなく、国内の古地図コレクションから、GIS分析のためのデジタルアーカイブ画像を得られるようになり、本研究の目的とする近世から近代にかけて描かれた都市の構図の変遷、都市間比較の分析が実施できる基盤を整備することができた。平成29年度は、UCBに所蔵された古地図コレクションの全容を把握するとともに、インターネットを通じた公開に向けて、古地図の調査・整理を進めた。この作業の過程において、2000点を超える古地図を所蔵する東アジア図書館以外にも、他学部・他図書館にも関連する古地図が所蔵されていることがわかり、分散所蔵された古地図の追跡調査が新たに発生し、全容の把握には継続作業が必要である。しかし、分散所蔵された古地図は主に近代後半のものが多いことがわかっており、平成30年度に計画しているGIS分析の対象となる近世・近代の主要な古地図については、東アジア図書館が所蔵しているため、デジタル化・GIS分析とこれらを中心としたカタログ化などの作業を並行して進めることで、大きな問題はない。これらの調査の成果として、UCBが戦後に古地図コレクションを所蔵した経緯、世界に先駆けて古地図のデジタル化と公開に至った展開過程をまとめ、発表を行っている。また、デジタル化した主要な古地図のなかから、江戸については、GISによる構図の分析に取り掛かっている。今年度は、年度末に海外調査を進めることができなかったが、神戸市立博物館の「難波コレクション」「秋岡コレクション」についての調査に着手することができ、主要な古地図についてはデジタル化を進めた。本研究の目的の一つであるUCBの古地図コレクションの全容の把握については、次年度も引き続き調査が必要であるが、都市の構図をGIS分析するための、古地図については、順次デジタル化を完了しているため、平成30年度に計画している近世・近代の出版図に描かれた3都市(京都。江戸・大阪)のGISを用いた比較分析は進めることは可能である。そのため、おおよそ計画通りに進捗していると考えられる。
近世-近代日本農民の消費生活の比較研究-下総の寄生地主平山家と村方地主鏑木家-

本研究では、同じ時代(幕末-明治期)の同じ村(下総国香取郡鏑木村)に存在した寄生地主(平山家)と手作地主(鏑木家)の生活の対比を、金銭出納帳などの分析を通して行った。具体的作業としては、平山家の「書出帳」・鏑木家の「金銭出納帳」及び「日記帳」(いずれも多数)の写真撮影・整理・分析を中心とし、併せて、食生活史の観点から近隣地域の醤油醸造家の史料調査、比較の意味で他地域の地主の生活史関係史料の調査をも行った。上記史料などを通してわかったことはまず、近世から近代にかけての農民の生活の変化は明治維新といった政治的画期よりもむしろ、日清戦争・日露戦争といった、近代に入ってからの国家的戦争の方が、豚肉や牛乳の購入など生活の近代化という意味で大きな画期となっていたらしいということである。そしてそれまでの生活の変化は、西洋化というよりは、購入する砂糖が黒砂糖から白砂糖に変化したり、屋根が茅葺きから瓦葺きに変化したりといった、日本的な枠内での生活の向上というべき変化であったということがわかった。すなわち近世から明治へと時代が変わってからの政治的・制度的変化、あるいは「文明開化」といったようなことは、一般農民の基本的な消費生活にはほとんど関係のないものだったと言えよう。ただ、階層間の違いをみると、寄生地主の生活の変化は、日本的な枠内での変化にせよ西洋化という意味での変化にせよ、村方地主の生活の変化より常に先んじていたということもまたわかった。平成11年度の研究の主たる内容は、鏑木家・平山家の既撮影史料の分析と末撮影史料の撮影であり、それに加えて、比較の意味で、他の地主の史料調査も行った。まず鏑木家・平山家の既撮影史料の分析についてであるが、鏑木家の金銭出納帳を嘉永6(1853)年から明治45(1912)年にかけて約10年おきに計6冊分析し、各年の収入構造、支出構造を明らかにし、消費生活の内容を再構成して、その推移を追った。そして幕末・維新期については、平山家の「書出帳」の分析を通してその消費生活をも明らかにし、鏑木家との比較を行った。その結果、近世から近代にかけての農民生活の変化は、明治維新といった政治的画期よりもむしろ、日清戦争・日露戦争といった、近代に入ってからの国家的戦争の方が、豚肉や牛乳の購入など生活の西洋化という意味で大きな画期となっているらしいことがわかった。それまでの生活の変化は、西洋化というよりは、白砂糖を購入するようになったり屋根瓦を用いるようになったりといった、日本的な枠内での生活の向上というべき変化であったと言える。これらのことについては、「近世-近代村方地主の消費生活-下総国香取郡鏑木村鏑木治郎兵衛家を素材として-」と題して『千葉県史研究』第8号に「研究ノート」として投稿し、掲載が決定された。また未撮影史料の撮影については、鏑木家の幕末期の日記帳、明治期の金銭出納帳の撮影を中心に行った。昨年度(本研究一年目)の到達点として、平成12年3月末発行の『千葉県史研究』第8号に、「近世-近代村方地主の消費生活-下総国香取郡鏑木村鏑木治郎兵衛家を素材として-」と題する研究ノートを発表したが、これは、それまでに撮影し分析した史料に基づく中間発表的なものであった。本年度はそれに引き続き、鏑木家・平山家の既撮影史料で未分析のものの分析(金銭出納帳、書出帳)と、未撮影の史料の撮影(鏑木家の近代の日記帳を中心とし、それに金銭出納帳若干)、及びその分析を行った。また一方で、近世-近代庶民の食生活史関係史料収集のため銚子・ヤマサ醤油を訪れ、関連史料の複写を行った。

鏑木家史料についてはすでに昨年度、上記「研究ノート」において、金銭出納帳を嘉永6(1853)年から明治45(1912)年にかけて約10年おきに計6冊用いて同家の消費生活を数量的に分析したが、本年度はその間の金銭出納帳の分析を行うとともに、日記の読解をも行った。それらが論文のかたちになるには今少し時日を要するが、金銭出納帳の分析年の間隔を詰め、また日記という、タイプの違った史料を用いることによって、よりきめ細かい研究となりつつあり、近世から近代にかけての農民生活の変化は明治維新といった政治史的画期よりもむしろ、日清戦争・日露戦争といった、近代に入ってからの国家的戦争の方が画期となったという仮説を補強することができた。
コロイド系における過剰雑音-ゆらぎ分光法の試み-

一般に観測値は平均値の周りに激しくゆらいでいる。このゆらぎの中には被測定系の動的情報が内包されている。ゆらぎは時系列の上ではランダムであるがフーリエ変換して逆空間(周波数の上で)みるとスペクトルとして有意義な情報をくみ取ることが出来る。われわれはこの「ゆらぎ分光法」を水/油/界面活性剤三成分系に応用し、相転移にともなう電導度ゆらぎを測定した。被測定系は(1)水/トルエン/Triton X-100(非イオン性界面活性剤)および(2)水/イソオクタン/AOT(陰イオン性界面活性剤)である。(1)についてはすでに公表(J.Phys.Chem.,94,3726-3728(1990))したので、ここでは(2)について報告する。この系については国枝らが詳細な相図を発表しているので、それを参考にして実験条件を設定した。(1)で用いたのと同様な電導度セルからの信号を極低雑音増幅器(PAR #113)で増幅,濾波した後,FFTアナライザ(小野測器CF-360)で演算した。これら科研費で購入した機器のおかげでS/N比は約5倍向上した。AOT2%を含むいろいろな水/油比の混合物について相図の境界線に沿って測定した。組成を一定にして温度を上昇させると境界線(45°C付近)よりやや上で急激な電気電導度の上昇が観測された。これはさきに観測した(1)の系とは逆の傾向である。そこは低温側が油連続で,相境界を横切ると高温側で水連続に急変するところである。わすがな熱力学量のゆらぎが拡大されて電導度の大きい変化として観察されたものである。log(power)vs,log(frequency)plotの勾配は転移の中点付近で1.2,中点から上下に3度も離れると0.1(高温側),0.2(低温側)であった。スペクトルのロレンツplotから求めた緩和強度と緩和周波数はそれぞれ転移の中点で最大値と最小値を取った。このことから相変化の中点位向かってcritical slowing downが起こっていることがわかった。この種の研究は今後も続行し、集大成する必要がある。
マルチエージェント・シミュレーションによる地下街における消費者行動の解明

地下街のCADデータを活用してマルチエージェント・シミュレーションのモデル設計を行なった。地下街利用者の視線に着目し、中心視と周辺視によって地下街利用者が地下街のどのあたりを見ながら行動しているのかについて検討した。シミュレーションの結果、直線が続く通路部に面した店舗よりも、交差する場所の角にある店舗がよく視界に入るという結果が得られた。また、前から来る人を避けて通る場合には、視線が動き、直線部では約5.87倍、交差する場所では約1.37倍、人を避けずに通った場合よりも、店舗が視界に入るという結果が得られた。また、地下街周辺の住民の行動と地下街利用のモデルも作成した。平成25年度は、前年度に行ったマルチエージェント・シミュレーションによる地下街基本モデルの実行結果について検討を行い、実際の地下街での調査に必要な要素の検討を行った。そして、店舗を訪れた消費者を対象としたアンケート票の設計を行った。また、地下街の消費者の行動を考察する上で、地下街のような商業施設においてイベントを開催した際に、その周辺地域に住む消費者がより良いタイミングで公共交通機関を利用して参加できることが、望ましいと考えられた。このため、平成25年度の研究では、特に高齢者に焦点を当て、路線バスとDRT (Demand Responsive Transport)の巡回頻度と高齢消費者の商業施設の利用回数についてシミュレーションを行い、最適な公共交通機関の組み合わせと商業施設の利用回数について考察を行った。シミュレーションの結果、DRTを2台導入した場合、高齢者に対して多くの外出の機会が与えられることがわかった。我々のシミュレーションにおいて、前期高齢者(65歳-74歳)の81.3%と後期高齢者(75歳以上)の62.4%が地下街を含めた商業施設のイベントに参加したという結果になった。この結果より、路線バスだけが運行する場合に比べて約2倍の商業施設を消費者が利用するという効果がみられた。今後、地下街基本モデルとさらに関連づけて研究を進めていきたいと考えている。地下街におけるアンケート調査の実施については、ある地下街管理会社に出向き、また電話なども含めた調査の打ち合わせを数回にわたって行った。管理会社および管理会社を通じて商店会と協議した結果、通路部および店舗内でのアンケート調査実施の許可が得られなかった。実施は今後の課題となった。今後、他の地下街関係者による協力が得られれば、アンケート調査の実施が可能となり、モデルをさらに精緻化することができる。当該年度は、地下街の消費者行動を明らかにするための調査方法の検討とマルチエージェント・シミュレーションの基本モデルの作成を行なった。また、既存研究から地下街における消費者の行動特性を抽出し、マルチエージェント・シミュレーションの実行および結果の分析を行なった。本研究の目的は、実地調査によって、地下街における消費者の情報行動の特徴を明らかにし、マルチエージェント・シミュレーションによって、より効率的な地下街利用を示すことである。地下街は、地上に於ける商業施設と比べ、視覚的に均一な構造をしているため、利用者にとっては、迷いやすい構造となっている。この様な構造的な特徴から、防災の観点から地下街の研究は多く行われている。しかしながら、地下街は、商業施設が集積しているにもかかわらず、消費者行動という面での研究はほとんど行われていない。本研究は今後の地下街の商業施設の研究に資する知見を蓄積することも目的とする。アンカーポイント理論や探索記憶の調査などの既存の研究を整理し、効果的に実地調査を行うための準備作業を行った。また、マルチエージェント・シミュレーションの基本モデルをより精緻に作成するために、実際の地下街のCADデータを活用してモデル設計を行なった。また、地下街利用者の視線に着目し、地下街利用者が地下街のどのあたりを見ながら行動しているのかについて、中心視と周辺視から検討した。地下街において、消費者が得られる情報は、看板の配置、店舗の配置、集客の状況などに限られる。地下街店舗の維持管理をより効率的に達成するためには、看板や広告の配置について検討することが必要となる。このことから、地下街利用者の通行時の視線をについて検討したことは、来年度の研究を遂行する上で意義があり、重要性が高いものと考える。本研究の目的は、アンケート調査などによって、地下街における消費者の情報行動の特徴を明らかにし、マルチエージェント・シミュレーションによって、より効率的な地下街利用を示すことにある。当該年度は、地下街を利用する消費者の情報行動を明らかにするために質問項目の設計と実施をする予定であった。しかしながら、地下街を管理運営する企業より地下街でのアンケート調査実施の許可が得られなかったため、調査方法の変更をすることになった。アンケート調査以外での実地調査については許可を得ているため、アンカーポイント理論や探索記憶の調査などの既存の研究を整理し、効果的に実地調査を行うための準備作業を行った。翌年度に予定していたマルチエージェント・シミュレーションの基本モデルの設計と実行を前倒しして行った。

マルチエージェント・シミュレーションの基本モデルをより精緻に作成するために、実際の地下街のCADデータを活用してモデル設計を行なった。また、既存研究から地下街における消費者の行動特性を抽出し、マルチエージェント・シミュレーションの実行および結果の分析を行なった。地下街利用者の視線に着目し、地下街利用者が地下街のどのあたりを見ながら行動しているのかについて、中心視と周辺視から検討した。これらの成果は、本研究の目的である「今後の地下街の商業施設の研究に資する知見を蓄積すること」に多く貢献していると考える。しかしながら、実地調査ができていないため、「やや遅れている」と自己評価した。次年度は、地下街を利用する消費者の情報行動を明らかにするために学生を実験参加者として、地下街利用の記憶による実地調査を行う。また、平面図などを用いて記憶の動線と実際の動線について確認する。データの入力については、研究代表者と調査補助者が行い、分析までの作業を迅速に行う。なお、データの分析は研究代表者が行う。また、商業、経営、経済に関する学会で報告を行う。最終的に地下街における消費者行動がより良く分析される。実地調査の結果から明らかにされた消費者の情報行動の特性を抽出し、マルチエージェント・シミュレーションのモデルにパラメータとして組み込む。そのために、まず実際の消費者の行動を再現することを目指す。次に、地下街において新たな店舗が設置された場合や鉄道駅の改札口を変更した場合の消費者行動の変化について考察を行う。さらに、同類の店舗が集合した場合や分散した場合など、複数のシミュレーションのケースを用いて消費者の情報行動を考察し、効果的な店舗の配置、看板の配置などから地下街利用の有効性について明らかにする。シミュレーションを用いることによって、実地調査では確認できなかった地下街の環境の変化について実証的に示すことができる。また、人工知能、社会シミュレーションに関する学会で報告することにより、シミュレーションの妥当性について議論を行うことができる。議論を通じて、地下街における消費者の情報行動の考察および地下街利用の有効性について、より明確にすることができる。実地調査を遂行するため、実験参加者と調査補助者への謝金として使用する。また、本研究で得られた成果を国内・国外学会において公表し、地下街における消費者行動と店舗配置の有効性について議論するため、国内旅費・海外旅費として使用する。また、海外査読誌に投稿し、匿名の査読者との議論を通じて、より洗練された論文を世界に公開するために、英文校閲と海外査読誌の投稿費用として使用する。
MRI画像上の腰部脊柱管狭窄有所見者の予後とその予測因子：住民コホートの追跡

われわれは住民コホートにおいて腰椎すべりと腰部脊柱管狭窄症・腰痛との関係を明らかにした。コホート全体ですべりの有病率は15.8%、男性は13.0%、女性は17.1%だった。性差に関して統計的有意差は認めなかった。腰部脊柱管狭窄症はすべりに有意に多かったが、腰痛とすべりの間には有意な差は認めなかった。しかしながら、すべりの距離は腰部脊柱管狭窄症の有病率に影響を与えなかった。腰椎すべりは腰痛よりも下肢症状に関係していた。和歌山県の2地域において一般住民に対し問診や検査を行った。以下概要を示す。問診調査は飲酒、喫煙、運動習慣、職業歴などをはじめとする200項目の詳細な生活習慣に関する問診票を用いて聞き取り調査を行った。加えて厚生労働省による25項目の生活機能チェックリストにより生活機能の低下の有無を明らかにした。加えて、北米脊椎ガイドラインがLSSのアウトカムとして推奨するオズウェストリー質問紙票(ODI)とチューリッヒ跛行質問票(ZCQ)を用いて腰痛特異的QOLスコアを算出した。身体・運動機能検査は身長、体重、両握力を測定した。さらにアルケア製簡易下肢筋力測定器を用いて、両大腿四頭筋力を測定した。対象者全員を対象に通常歩行で6mを歩行してもらい、歩行速度を算出した。片足立ちテストで開眼で片足で立っていられる時間を(最大1分)測定、いす立ち上がりテストではいすから5回立ち上がりを繰り返しその総時間を記録した。患者診察は、腰下肢症状に対する問診と徒手検査を行った。問診には、症状のある場所、間歇跛行とその距離、腰椎手術既往、腰痛・下肢痛のVisual alanogue scale score、姿勢による腰下肢症状の変化が含まれる。徒手検査の内容は腰椎前屈/後屈テスト、Floor finger distance(cm)、足背動脈の触知、下肢挙上テスト、徒手筋力検査、上下肢反射、Hoffman・Babinski反射を含む。予後情報の収集について、追跡調査参加者については、要介護認定の有無とその日時を確認した。不参加者については、死亡、転出の有無を確認した。上記により、画像狭窄がある者の追跡調査についてのデータベースを構築出来た。現在に至るまで腰部脊柱管狭窄症(LSS)の一般住民を対象とした調査は行われたことがなく、またLSSのnatural historyについても不明である。本研究は一般住民を対象としLSSの自然経過、また発症率を調査することである。我々は和歌山県太地町、日高川町で実施したThe Wakayama Spine Studyの第1回追跡調査として平成24,25年の2年間を追跡調査期間とし、各年に申請者がフィールドに入って、400項目を超える問診票調査、身体・運動機能検査(6m歩行、片足立ち検査、いす立ち上がり検査を含む)、脊椎外科による神経学的診察を実施した。加えて、すべての対象者のADL、QOLの推移、要介護移行の有無、死亡転出についても情報を得ている。また参加者全員に対し車両搭載型MRIを用い全脊椎MRI撮像を行った。これらをもとに平成26年度は、MRI有所見無症状者からのLSS発生率、有症者のLSS症状の増悪率を推定するための、DATA整理を行った。整理のうちこみに関しては専門の業者に任せ、これが整理できた後でベースライン調査時のDATAとリンケージを行った。(ベースラインDATA:平成21年度に実施されたMRIを用いたLSSベースライン調査における問診票調査、身体・運動機能検査、診察所見結果etc)これらのDATAを解析することにより、LSS発生の危険因子、LSS増悪の危険因子、あるいはLSSが原因となる要介護移行や死亡の影響因子を同定し、LSS予防による地域住民、特に高齢者のQOLの維持増進に貢献したいと考えている。The Research on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability (ROAD)study (2005年より開始された、都市型コホート・山村型コホート・漁村型コホートの3地域から構成される骨関節疾患における大規模臨床研究)のsub-cohortとして始まった本研究(参加者は1011人、男性335人、女性676人)も第一次追跡調査が無事終了した。現在もデータ整理中であるが、これにより今まで不明であった腰部脊柱管狭窄症(LSS)など高齢者の脊椎疾患における自然経過が明らかになる。またbaseline dataより腰椎すべりと腰痛、LSS症状との関係が明らかになった。本コホートで腰椎すべりはL3-5に認めた。1カ所でもすべりを有する者の頻度は全体で15.8%、男性13.0%(40/308)、女性17.1%(108/630)であり、男女間で有意な差は認めなかった。(p=0.90、カイ二乗検定)1カ所でもすべりを有する者のうち腰痛を有する者は46.9%、すべりが無い者のうち腰痛を有する者は38.2%であり、有意差は無かった。(p=0.55、カイ二乗検定)またすべりを有する者のうちLSSと診断された者は15.5%(23/148)、すべりを有さない者のうちLSSと診断された者は7.2%(61/790)であり、すべりを有する群の方が有意にLSSの頻度が高かった。(p=0.002、カイ二乗検定)

またLSSの有無を目的変数とし、すべりの有無・性・年齢・BMIを説明変数としロジスティック回帰分析を行ったところ、すべりは有意な関連を認めた。(オッズ比:2.07、信頼区間1.20-3.44)本コホートにおいて、腰椎すべりの有無は腰痛に対しては統計学的有意差を認めなかったが、LSSに対して関連因子であると考えられた。われわれは住民コホートにおいて腰椎すべりと腰部脊柱管狭窄症・腰痛との関係を明らかにした。コホート全体ですべりの有病率は15.8%、男性は13.0%、女性は17.1%だった。性差に関して統計的有意差は認めなかった。腰部脊柱管狭窄症はすべりに有意に多かったが、腰痛とすべりの間には有意な差は認めなかった。しかしながら、すべりの距離は腰部脊柱管狭窄症の有病率に影響を与えなかった。腰椎すべりは腰痛よりも下肢症状に関係していた。追跡調査を予定通りに終えることができ、DATAについても整理することができた。脊椎The Wakayama Spine Studyは前向きコホート研究である。このため住民の協力なくしては研究をすすめることはできない。調査とともに住民への理解を得るために、講演や結果説明などアフターケアを怠らないことに努めたい。これにより追跡率を保つことが研究の質を保つために必要であると考える。また結果について随時各学会で発表し、また論文にしていく予定である。参加者からのデータについては収集できたが、これをエクセルに移し替える作業に時間がかかっている。今年度は整理される予定である。平成26年度分は物品などは特に不足していなかった。画像狭窄があるものの中で、症状発生についての追跡をすることと、またもともと症状のあった者については自然経過を明らかにする。最終的には腰部脊柱管狭窄症のリスクファクターを明らかにしたい。発表や論文作成に使用する予定である。膨大なデータを保存、解析していく。これにより一般住民における腰部脊柱管狭窄症の自然経過を明らかにしていく。データ保存・解析のための環境整備を行う。また成果発表のための旅費などに使用致します。