hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HTLV-1の感染、組み込みと腫瘍原性に関する解析

我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)を産生する細胞を新生仔マウスに投与することにより、HTLV-1がマウスに感染することを証明してきた。しかし、ウイルスの感染や増殖過程、感染細胞との相互作用などはまだ良く分かっていない。最近私たちはセルフリーのウイルスの活性を保って濃縮することに成功し、効率の良い感染系を樹立した。この感染系を用いて、従来感染効率が極めて悪いとされていたマウス細胞にも実際には効率良くHTLV-1ウイルスが侵入することを明らかにし論文発表した(Jpn J Cancer Res 93:760-766,2002)。一方、ヒトのHTLV-1キャリアーでは、HTLV-1のウイルス量がどのような機構により決まっているのかが不明である。我々の樹立したマウスの感染系を用いて、HTLV-1感染後のウイルス量を調べたところ遺伝的背景によっても大きく異なる結果を見出し、論文発表した(Biochem Biophys Res Commun 309:161-165,2003)。また、ATLの発症メカニズムに関しては、ウイルス遺伝子のTaxタンパク質の作用が調べられてきた。一方、HTLV-1のATLにおける挿入変異の可能性を調べるため、我々は、HTLV-1が組み込まれたゲノム上の位置を感度良く検出するためのInverse PCR法を開発し、23例のATL患者に関する25箇所のHTLV-1挿入部位をゲノム上で調べたところ、52%が、遺伝子内に挿入されていた。組みこまれた遺伝子の中には、増殖関連遺伝子と考えられるものがあることが分かった。このようにATL細胞においては、遺伝子に挿入されている確率が高いことはinsertional mutagenesisの考え方に矛盾しない。この結果は、論文として発表した(Cancer Sci 95;306-310,2004)。我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)を産生する細胞を新生仔マウスに投与することにより、HTLV-1がマウスに感染し、18ヵ月間にわたってプロウイルスが検出されることを証明してきた。しかし、効率のよいセルフリーHTLV-1感染系がないために、ウイルスの感染や増殖過程、感染細胞との相互作用などはまだ良く分かっていない。この感染系を用いて、従来感染効率が極めて悪いとされていたマウス細胞にも実際には効率良くHTLV-1ウイルスが侵入することを明らかにし論文発表した(Jpn. J. Cancer Res.93:760-766,2002)。また、ウイルスや標的細胞表面の糖鎖修飾がセルフリーHTLV-1の感染へ与える影響について検討した。Arthrobacter ureafaciens菌由来のneuramimdaseを用いて、セルフリーHTLV-1を処理すると、ウイルスの標的細胞への吸着や侵入は約10倍増加することが見られ、感染した細胞中のウイルスDNAも約3倍増加した。またneurammidase処理はHTLV-1感染した細胞と感染していない細胞との細胞融合を促進することも見られた。Neuraminidaseを産生する微生物の感染はHTLV-1の感染や増殖を促進することが示唆された。これらの結果をまとめて、投稿中である。ATLの発症に関しては、従来は、吉田らにより精力的にウイルス遺伝子のTaxタンパク質のトランスに働く転写促進作用が調べられてきた。一方、HTLV-1のATLにおける挿入変異の可能性を調べるため、我々は、HTLV-1が組み込まれたゲノム上の位置を感度良く検出するためのInverse PCR法を開発した。これを用いて、ATL細胞について組み込み部位を調べたところ、幾つかの増殖

関連遺伝子と考えられる部位に挿入されていることが分かった。我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)の産生細胞をマウスに投与することにより、HTLV-1がマウスに感染し、ヒトにおけるHTLV-1の良い感染モデルであることを示してきた。一方、ヒトのHTLV-1キャリアーにおいては,HTLV-1のウイルス量が多いヒトと少ないヒトがあり、これがどのような機構によるのかが不明である。われわれは、遺伝的背景が均一な、各種のマウスの系統を用いることにより、HTLV-1感染後のウイルス量は,遺伝的背景により大きく異なることが分かった。また、これは,MHCだけではないことも明らかとなり、これらの結果を論文発表した(Biochem Biophys Res Commun 2003)。恐らく、ヒトにおいてもこれらの遺伝的な背景が、感染者のHTLV-1量に関係していることが示唆された。また、ATLの発症メカニズムに関しては、従来より、吉田らの他の研究グループによりウイルス遺伝子のTaxタンパク質のトランスに働く転写促進作用が調べられてきた。一方、HTLV-1のATLにおける挿入変異の可能性を調べるため、我々は、HTLV-1が組み込まれたゲノム上の位置を感度良く検出するためのInverse PCR法を開発した。これを用いて、23例のATL患者に関する25箇所のHTLV-1挿入部位をゲノム上で調べたところ、52%が、遺伝子内に挿入されており、ゲノムへのランダムな組込みと仮定した場合よりも有意であることが分かった。また、組みこまれた遺伝子の中には、増殖関連遺伝子と考えられるものがあることが分かった。この結果は現在、論文として印刷中である(Cancer Science 2004)。
沖縄の地域開発と宗教的文化要素の変容―観光、墓、戦死者慰霊の本土化・沖縄化―

近年、沖縄では地域開発が盛んに行われており、社会を大きく変化させている。観光、墓、戦争死者慰霊の領域において、習慣や制度が本土と近い形になる「本土化」と、沖縄的なものがより強く意識されるようになる「沖縄化」との関係について考察した。沖縄の宗教的文化は、一方的に本土の影響を受けるのではないが、本土からの視線がなにが「沖縄的なもの」なのかの決定要因の一つとなっている。本研究では、沖縄における地域開発と文化変容(文化要素の再配置)に及ぼす「本土化」と「沖縄化」の相互作用を、より具体的にとらえることを目的として、主に那覇周辺地域の各市(那覇、南城、浦添、うるま、沖縄)をフィールドとして、(a)観光と(b)墓地、(c)戦争死者の遺骨の扱いの3点のそれぞれに対して、「(i)企画者側(自治体、主催者等)からの聞き取り調査、資料収集」を行い、開発事業の実態と影響について分析考察を行った。また「本土からの影響のあらわれ方」と、それに対する「沖縄独特の対応の仕方」という視点から、各々の変化の意味を考察した。平成25年6月に各研究班の調査成果は研究協議会を行い、研究視点の共有を行った。平成26年2月、各研究班で沖縄本土での聞き取り調査および沖縄からの大阪府への移住者からの聞き取り調査を行った。沖縄県本土(那覇、南城、浦添、うるま、沖縄の各市)において、(a)観光と(b)墓地、(c)戦争死者の遺骨の扱いの3点が相互に関係する状況について合同調査を行い、現地にて研究協議会を行った。本研究では、沖縄における地域開発と文化変容(文化要素の再配置)に及ぼす「本土化」と「沖縄化」の相互作用を,より具体的に捉えることを目的として、主に沖縄周辺地域の各市(那覇、南城、浦添、うるま、沖縄)をフィールドとして、(a)観光と(b)墓地、(c)戦争死者の遺骨の扱いの3点のそれぞれに対して、「(i)企画者側(自治体、主催者等)からの聞き取り調査、資料収集」と「(ii)利用者側(参加者、地元の人々、観光客、墓地利用者)からの聞き取り調査、資料収集」の両側面から、開発事業の実態と影響について分析することを目指してきた。平成26年6月に各研究班の調査成果の報告、研究方針の検討、研究視点の共有のための研究協議会を、夏期に沖縄本土の合同調査を行う予定であったが、研究代表者の学内的な事情により、双方とも行うことができなかった。各研究班で、沖縄本土での聞き取り調査、本土への沖縄からの移住者からの聞き取り調査が行われた。平成27年2月に各研究班の調査成果の報告、研究方針の検討、研究視点の共有のための研究協議会を行い、同月、沖縄本土(南城市、豊見城市、糸満市、宜野湾市などの各市、西原町などの周辺市町村)において、特に(a)観光と(b)墓地についての合同調査を行った。本研究では、沖縄における地域開発と文化変容(文化要素の再配置)に及ぼす「本土化」と「沖縄化」の相互作用を、より具体的にとらえることを目的として、主に那覇周辺地域の各市(那覇、南城、浦添、うるま、沖縄)をフィールドとして、(a)観光と(b)墓地、(c)戦争死者の遺骨の扱いの3点のそれぞれに対して、「(i)企画者側(自治体、主催者等)からの聞き取り調査、資料収集」と「(ii)利用者側(参加者、地元の人々、観光客、墓地利用者)からの聞き取り調査、資料収集」の両側面から、開発事業の実態と影響について分析することを目指してきた。平成27年6月に各研究班の調査成果の報告、研究方針の検討、研究視角の共有のための研究協議会を行い、9月に合同調査を行う予定であったが、調査に関しては日程調整がうまくいかなかったため、(b)墓地に関する研究班のみ調査を行った。那覇周辺の市のみならず町村役場からも聞き取りと資料収集を行ない、那覇市周辺のすべての市町村から聞き取り調査、および資料の収集を行うことが出来た。併せて(ii)利用者側への情報収集として、那覇周辺で管理型霊園を運営する寺院、霊園業者から聞き取り調査を行うとともに、新聞資料など活字資料の収集を行った。平成28年3月に沖縄合同調査を行い、最終報告書作成を目指して、研究方針の修正、研究視点の共有、情報交換のための研究協議会を行った。那覇周辺地域での変化は、北部地域や島嶼部からの人口流入が大きな影響を与えていることが明らかになったので、補遺的に島嶼地域(石垣島、宮古島)についても聞き取り調査、資料収集を行った。

本研究では、沖縄における地域開発と文化変容(文化要素の再配置)に及ぼす「本土化」と「沖縄化」の相互作用を,より具体的に捉えることを目的として、主に沖縄周辺地域の各市(那覇、南城、浦添、うるま、沖縄)をフィールドとして、(a)観光と(b)墓地、(c)戦争死者の遺骨の扱いの3点のそれぞれに対して、平成25年度に「(i)企画者側(自治体、主催者等)からの聞き取り調査、資料収集」を行い、平成26年度には「(ii)利用者側(参加者、地元の人々、観光客、墓地利用者)からの聞き取り調査、資料収集」を開始して、両側面からの調査を行う予定であった。(a)観光については、両面の調査を進めることができているが、前述したように研究代表者の学内的な事情により、(b)の墓地、および(c)戦争死者の遺骨の扱いに関しては、「(ii)利用者側(参加者、地元の人々、観光客、墓地利用者)からの聞き取り調査、資料収集」に入れていない。宗教学本年度は従来の予定に加えて沖縄本土調査を1回増やし、そこでは主として「(ii)利用者側からの聞き取り調査、資料収集」を中心に行う。聞き取り調査よりもアンケート結果、新聞等の活字資料の分析を活用するなど、遅れを取り戻す工夫をする。参加できなかった分担者が行う予定であった調査分については、その分担者が行い、年度末行われる研究協議会、および沖縄本土での合同補足調査で研究成果の集約を行う。本研究は、現在沖縄で行われている「(a)沖縄的宗教文化要素の観光への活用」、「(b)地域の墓地に関する意識と墓地行政のあり方」、「(c)戦争死者の遺骨収集活動」の3つについて、平成25年度には「(i)企画者側(自治体、主催者側)からの聞き取り調査、資料収集」からの調査を行い、平成26年以降に「(ii)利用者側(参加者、地元の人々、観光客、墓地利用者)からの聞き取り調査、資料収集」という形で、その両側面からの調査を行うことを予定している。平成25年度には、「(a1)沖縄県内のスピリチュアルな要素を活用しての観光事業について事業者側への調査(那覇市、南城市、糸満市)」と「(b1)墓地基本計画の分析と自治体からの聞き取り調査(那覇市、浦添市、沖縄市)」と「(c1)沖縄における戦争死者の慰霊行事への沖縄在住参加者(ガマフヤー(遺骨収集)活動や沖縄県平和記念財団等)、からの聞き取り参与観察調査」を開始し、ある程度の資料収集を行うことができた。研究代表者の本務校の同僚が長期休職となり、そのバックアップのための学内業務繁多により、夏期の合同調査を行うことができなかったため。主として「(ii)利用者側(参加者、地元の人々、観光客、墓地利用者)からの聞き取り調査、資料収集」を開始する。平成25年度行った調査についても、追加調査的に、適宜、継続する。「(a2)沖縄県内のスピリチュアルな要素を活用しての観光事業について利用者側への調査(本土の「沖縄」的イメージと、沖縄本来の文化要素とを比較し、特徴を分析)」、「(b2)墓地基本計画策定のために行ったアンケートの分析と墓地利用者からの聞き取り調査(那覇市、うるま市、南城市)」、「(c2)沖縄における戦争死者の慰霊追悼行事への本土側参加者からの聞き取りとアンケート調査、参与観察調査(沖縄在住者との比較分析)」の3つの調査を、それぞれの調査班が並行して行う。平成26年度できなかった沖縄本土合同調査を1回増やし、平成27年度中に予定されていた分の調査を行う予定である。2月に行われた合同調査に同行する予定であった研究分担者が、日程をあわせることができず、参加することができなかった。行う予定であった調査は、部分的に、他のメンバーが分担する形で行ったが、結果として調査に参加した人数が少なくなり、使用予定だった研究費を使い残すことになった。平成25年度に参加できなかった分担者が行う予定であった調査分については、その分担者が単独で行う。平成26年度の合同調査の参加者数を、予定より増やす形で、補足調査を行う予定である。
非対称性を志向した 4価ウラン錯体の発光制御

4価ウラン化合物の強発光を実現するために、非対称性を基本方針とする分子設計を基にして錯体合成及び精製を行った。研究を進める過程で核燃を用いた実験が一時停止せざるを得なくなった経緯から、そのモデルとして希土類化合物の水溶液中における構造決定を行うとともにレーザー分光等によって分子内エネルギー移動の光物性の観測を行うなど研究を継続した。その結果、モデル物質において、錯体が溶液中で多核化するに従い、多様化するスペクトル変化を観測できることが分かった。本研究では、低酸化状態にあるウラン化合物のあらたな発光制御機能を開拓することを目指す。特に4価ウランの光物性に注目し、錯体構造と電子スペクトルの相関を明らかにするために、対称性・非対称性を設計指針として意識したウラン有機配位子錯体を合成する。初年度における研究では、出発物質となるUX4(X=Cl-)の合成を東北大学に設置されたグローブボックスおよび不活性雰囲気に調整された反応炉にて行った。ウラン酸化物の(UO2あるいはU3O8)選定と反応温度、反応時間の選択により、一定収量の緑色化合物が得られた。得られた生成物はこの反応温度よりも50°C100°C高い温度で昇華精製した。得られた純度の高い物質の時間分解型レーザー誘起蛍光分光法によるキャラクタリゼーションを行った。また、原子力機構内に、4価ウラン発光の研究に必要な実験環境であるグローブボックスの酸素濃度計を整備した。ハロゲン化合物の合成経路の選定、必要な実験環境の整備を進めた。これらは実際に行うには非常に時間のかかる研究課程であり、このことに一定の道筋が得られたということは、今後この研究を進める基盤となる。したがって現在までの進捗は概ね計画通り順調に進展しているといえる。本研究では、低酸化数ウラン化合物の発光を制御する、新たな方法を開拓することを目指す。4価ウランの光物性に注目し、錯体構造と電子スペクトルの相関を明らかにするために、分子対称性を考慮する。ウラン-有機配位子錯体の電子スペクトルを計測する。2年目においては、合成・昇華精製方法の再現性を検討した。合成・昇華精製は、昨年度同様に代表者らが報告している、酸化ウランとCCl4の高温下での接触反応(J. Radioanal. Nucl. Chem., 2015, 303, 1095-1098)によって行った。この方法は、アンプル管内の圧力や温度勾配をバッチごとに一定に保つのが難しく、昇華精製条件は必ずしも一定にならないことがわかった。すなわち、昇華後に石英管の壁面上に発色の異なる固体が析出し、それらが塩化物イオンの配位数の異なるUCln(n = 5, 6)に対応すると見られるが、それぞれの収量は均一ではない。したがって、光学純度の高い出発物質を十分な量製造するのは、限られた酸化ウランの量では容易ではない。少量得られたUCl4を有機溶媒に溶解して、時間分解型レーザー誘起蛍光分光法によって、蛍光スペクトルおよび蛍光寿命を取得した。蛍光スペクトルは、77 Kにおいて、438 nm, 473 nm, 528 nmにピークがあり、発光寿命は2 ns未満であった。これは昇華精製を行わない試料に対して、1桁弱短い値であり、4価ウランは有機溶媒中でns程度の非常に短い蛍光寿命を持つことを示している。これに対し、既往の報告では、水溶液中では室温で2.69 ns、77 Kで149 nsとなっており、低温においては2桁以上長い蛍光寿命を有する。このことから、水分子よりも強いクエンチャーの配位によって有機溶媒中でウランの蛍光寿命が短くなったと考えられる。昇華精製法がバッチ間の個体差が大きく、安定した生産体制の構築が遅れている。併せて、申請書段階で時期が不明確であった、原子炉等規制法政令第41条非該当施設の立入検査・書類検査等対応があり、今年度の研究機関が限られた。四価ウラン化合物の強発光を実現するために、中心金属近傍の非対称性を意識した分子設計および錯体合成、構造決定及び先進レーザー計測による電子スペクトルと分子内エネルギー移動の観測を行った。最終年度に大洗燃研棟の事故によって核燃を用いた実験が停止せざるを得なくなった経緯から、模擬物質としてランタノイドを用いた分光実験を検討した。そこで、水溶液中における三価ランタノイド-クエン酸錯体の化学種分布と配位構造に関する研究を電位差滴定、核磁気共鳴分光、時間分解型レーザー誘起蛍光分光法によって行った。化学種分布を滴定によって明らかにした結果、ルテチウム錯体において単核及び複核錯体が生成した。これと核磁気共鳴分光による配位子の配座及びレーザー分光の発光寿命測定の結果と整合からユウロピウム錯体の組成を決定した。多核化生成が進み、錯体の対象性が低くなるのに従って、発光スペクトルが分裂する様子が観測された。この時、多核錯体中のランタノイドイオン当たりの水和数を決定すると同時に、発光寿命の変化から、ランタノイドイオン間のエネルギー移動効率を求めた。水溶液中において、単純な配位子を用いて強発光を実現するとともに、非対称性を保つためには構成物の存在比だけでなく、化学種分布を併せて明らかにすることが重要であることが示された。この結果は、加水分解反応が重要な役割を果たすことからもたらされたもので、ランタノイドだけでなく、ウラン化合物ではより複雑になることが考えられる。

4価ウラン化合物の強発光を実現するために、非対称性を基本方針とする分子設計を基にして錯体合成及び精製を行った。研究を進める過程で核燃を用いた実験が一時停止せざるを得なくなった経緯から、そのモデルとして希土類化合物の水溶液中における構造決定を行うとともにレーザー分光等によって分子内エネルギー移動の光物性の観測を行うなど研究を継続した。その結果、モデル物質において、錯体が溶液中で多核化するに従い、多様化するスペクトル変化を観測できることが分かった。合成・精製されたウラン(IV)錯体の赤外吸収、ラマン分光、レーザー分光スペクトルを計測し、基礎物性を把握する。振動分光である赤外吸収・ラマン分光は試料を封入する非ガラス容器は適切に選定する。ガラス封入された試料はレーザー分光によって発光寿命・発光スペクトルを分析する。特に、近赤外領域での発光プロファイルは未解明なため、これを計測する装置環境を整備する。精製物の濃度変化と蛍光強度の関係を検量線を作成することで定量可能なことを示し、発光が4価ウランのものであることを確認する。併せて、有機配位子の添加し、励起波長依存性を観察する。アクチノイドの光化学合成設備の更新に当初よりも期間を要し、適切なハロゲン化合物の選定が後倒しになったことで、次年度使用額が生じた。原子炉等規制法政令第41条非該当施設の検査に伴う対応に期間を要し、適切な有機化合物の選定が後倒しになったことで、次年度使用額が生じた。整備したグローブボックス環境内で調整した試薬を用いた分光結果を学会等で発表するために使用する。有機配位子を用いた分光結果を学会等で発表するために使用する。
血管新生抑制剤、ガンマ線前照射の併用によるホウ素化合物の腫瘍内分布に及ぼす影響

背景及び目的:ホウ素中性子捕捉療法(BNCT : Boron Neutron Capture Therapy)は悪性腫瘍に対する有効な治療手段として注目されている。原理により、腫瘍細胞に隣接した正常細胞へ損傷を与えることなしに、腫瘍細胞を選択的にかつ強力に破壊することが可能である。悪性腫瘍組織内のホウ素化合物の分布はそのBNCTの効果を左右する重要な因子の一つである。ホウ素化合物のミクロ分布や集積量は血流状態にも大きく支配されると考えられる。しかるに、腫瘍血管構造は異常で血流には不均一があり、ホウ素化合物を全ての癌細胞へ分布させる事には困難がある。一方で、X線照射、血管新生抑制剤による腫瘍血管新生への影響が報告された。そこで、本研究ではガンマ線前照射、血管新生抑制剤Avastinのホウ素化合物の濃度と分布に対する影響を検討した。材料と方法:扁平上皮癌(SCCVII)を下肢に有するマウスの腫瘍を5, 10, 20Gyのガンマ線で照射した。ガンマ線照射3時間から96時間後に行った腫瘍組織の摘出の30分前にホウ素化合物BSH(75mg/kg, i. p. )を投与した。BNCTを施行し、腫瘍細胞の生存率をコロンニー形成法で調べた。まだSAS、U87-MG細胞を用いた。BPA(p-boronophenylalanine)を培地に加え、1時間培養した後、抗BPA抗体によって、免疫蛍光染色を行った。蛍光強度とBPAの濃度の関係を調べた。In vivoで、担癌マウス(SAS)に、Avastin(10mg/kg,i. p.)を投与し、また1日、7日後のサンプリング前の1時間にBPA(250mg/kg, i. p.)を投与し、1時間後に腫瘍組織を取った。腫瘍組織内の硼素濃度を即発ガンマ線分析装置で調べた。腫瘍内の血流及びBPAの分布を、Hoechst 33342 (16mg/kg, i. v.)まだBPA免疫蛍光染色よって検討した。結果:ガンマ線照射72時間後に腫瘍内のホウ素濃度は増加することが分かった。BNCTはガンマ線前照射と併用して、低い細胞生存率を得た。まだ、ガンマ線5Gy照射した72時間後に、Hoechstの腫瘍内の分布がよくなった。培養細胞の蛍光強度を測定すると、BPA濃度に応じて蛍光強度は増加することも分かった。Avastin処理の1日後に腫瘍内の硼素濃度は増加することが分かった。蛍光染色によって、Hoechst及びBPAの腫瘍内の分布がよくなった、しかし前照射なし、Avastin処理なし対照マウスと比べて、腫瘍サイズの顕著な変化を見つけなかった。結論:ガンマ線前照射、Avastin処理はある期間でマウス悪性腫瘍組織内のホウ素化合物濃度を上昇させ、その分布を改善することが確認された。ガンマ線前照射、血管新生抑制剤による腫瘍血管まだ腫瘍環境の変化はこの影響の一因と考える。本研究では、ガンマ線照射及び血管新生抑制剤(Avastin)による腫瘍の微環境、腫瘍血流の改善を介して、ホウ素化合物の腫瘍分布の均一化を図り、BNCTの効果の向上を期待する。

BNCTはガンマ線前照射と併用して、低い細胞生存率を得た。まだ、ガンマ線5Gy照射した72時間後に、Hoechstの腫瘍内の分布がよくなった。培養細胞の蛍光強度を測定すると、BPA濃度に応じて蛍光強度は増加することも分かった。Avastin処理の1日後に腫瘍内の硼素濃度は増加することが分かった。蛍光染色によって、Hoechst及びBPAの腫瘍内の分布がよくなった、しかし前照射なし、Avastin処理なし対照マウスと比べて、腫瘍サイズの顕著な変化を見つけなかった。結論:ガンマ線前照射、Avastin処理はある期間でマウス悪性腫瘍組織内のホウ素化合物濃度を上昇させ、その分布を改善することが確認された。ガンマ線前照射、血管新生抑制剤による腫瘍血管まだ腫瘍環境の変化はこの影響の一因と考える。本研究では、ガンマ線照射及び血管新生抑制剤(Avastin)による腫瘍の微環境、腫瘍血流の改善を介して、ホウ素化合物の腫瘍分布の均一化を図り、BNCTの効果の向上を期待する。
贖罪思想の発展と社会的影響：社会運動と人権理念の法制化への影響

最終年度の研究において、アジアのタイにおける贖罪思想の社会的影響として人権法制化への運動に注目した。人権理念の成立と法制化の過程にはキリスト教の影響があり、英国と米国において贖罪信仰に基づく信仰復興運動が大きな要因の一つとして作用していた。その影響は日本にも入っており、特に日本国憲法の制定にまで影響していることを実証した。具体的には自由民権運動家を通して日本に入り、それが吉野作造と鈴木安蔵を通して日本国憲法の制定にまで影響していた。最終年度の研究の重要性は、同様の影響がアジアのタイにおいてラーマ五世による勅書『宗教寛容令』の発布という仕方で起きていたことを実証したことである。1860年代タイ北部チェンマイにおいて、文明開化を目論むチェンマイ国王が信仰復興運動の影響を受けた宣教師McGilvaryをチェンマイに招聘した。ところが日曜礼拝や偶像礼拝を拒むキリスト教は北部の統一秩序を維持していた文化的慣習と衝突した。日曜礼拝遵守では二人のタイ人キリスト者が殉教し、最初のタイ人キリスト者同士の結婚式では君主の許可がおりない事態が生じた。そこでMcGilvaryはバンコク国王に訴え、1878年『宗教寛容令』が発布された。つまりイギリスにおいて信教の自由を求めるピューリタン運動から人権項目が生まれたように、タイにおいても日曜礼拝を遵守した殉教者を通して人権法制化の最初のステップが踏まれていたのである。これに一役買ったMcGilvaryはピューリタン的贖罪信仰を持つ信仰復興運動の影響を受けていた。この研究成果の報告は2015年中外日報社の『涙骨賞』を受賞し、その一部分を『人権思想とキリスト教』(教文館、2015年)として書籍化した。またタイの『宗教寛容令』の全訳とその研究成果は『贖罪信仰の社会的影響』(編著、2019年、教文館)の中で報告した。2015年度の研究において、贖罪思想の社会的影響の一つとして人権法制化への運動に注目した。人権理念の成立と法制化の過程にはキリスト教の影響があり、英国と米国において贖罪信仰に基づく信仰復興運動が大きな要因の一つとして作用していることが分かった。この研究の重要性は、その影響が日本にも入っていることを明らかにし、特に日本国憲法の制定にまで影響していることを実証したことである。具体的には自由民権運動家を通して日本に入り、それが吉野作造と鈴木安蔵を通して日本国憲法の制定にまで影響していたことである。この研究成果の意義は二つある。第一は、従来人権理念の影響が入ったのは第二次世界大戦後と考えられていたが、明治期に既に影響が入っており、しかも日本人の主体性に潜在的な影響を与えていたこと実証したことである。第二は、人権理念の法制化を進めた米国建国の祖父たちが、信仰復興運動を担った大衆に支えられており、その運動が贖罪思想に基づいていることを明らかにしたことである。この研究内容の報告は、中外日報社の『涙骨賞』最優秀賞を受賞した。また、贖罪思想のアジアにおける社会的影響についても新たな発見があった。調査の段階で、特にタイへの影響が中国を経由していることが判明した。贖罪思想に基づく社会改良運動は伝道を通してアジアへ入ってきたが、その拠点は中国であった。ところが、革命によって中国伝道が不可能になり、新たな伝道地を開拓するため、タイやフィリピンへ向かった。その拠点は、当時英国領の香港であった。香港には英国の贖罪信仰とそれに基づく社会改良運動家が多く訪れ、アジア伝道の拠点となっていたのである。アジアへの影響の重要性は、中国伝道の挫折という仕方で社会改良運動がタイへ向かったことと、19世紀の贖罪思想に基づく社会運動と20世紀のタイへの伝道が運動の系譜として結びついていることを発見したことである。本研究では、キリスト教の贖罪思想の社会的影響について、第一に19世紀以降の英語圏における学問領域と社会運動への影響、第二に人権思想の法制化への影響、第三にアジアの発展途上国における現代の社会問題に対する影響と効果を調べる計画であった。その中で、第二の人権思想の法制化への影響について、大きな成果を現すことができた。特に、その影響が現在の日本国憲法の成立にまで影響していることは、研究調査の中で新たに発見した事柄であり、研究報告が中外日報社の最優秀賞を受賞したことも当初の計画以上の進展を物語っている。第三のアジア発展途上国における社会問題に対する影響について、当初19世紀の社会運動と現代の運動との結びつきが不明であったが、中国伝道の挫折という仕方で、贖罪思想に基づく社会運動が現代の運動と結びついていることを解明できた。また、香港を拠点としていたことで、英国贖罪思想の影響が社会運動という仕方でタイに入った可能性も判明したので、この点でも当初の計画以上に進展していると認識している。2016年度の研究において、昨年に引き続き、贖罪思想の社会的影響の一つとして人権法制化への運動に注目した。

第一は、従来人権理念の影響が入ったのは第二次世界大戦後と考えられていたが、明治期に既に影響が入っており、しかも日本人の主体性に潜在的な影響を与えていたこと実証したことである。第二は、人権理念の法制化を進めた米国建国の祖父たちが、信仰復興運動を担った大衆に支えられており、その運動が贖罪思想に基づいていることを明らかにしたことである。この研究内容の報告は、2015年中外日報社の『涙骨賞』最優秀賞を受賞し、その一部分を『人権思想とキリスト教』(教文館、2015年)として書籍化した。また、贖罪思想のアジアにおける社会的影響についても新たな発見があった。調査の段階で、特にタイへの影響が中国を経由していることが判明した。贖罪思想に基づく社会改良運動は伝道を通してアジアへ入ってきたが、その拠点は中国であった。ところが、革命によって中国伝道が不可能になり、新たな伝道地を開拓するため、タイやフィリピンへ向かった。その拠点は、当時英国領の香港であった。アジアへの影響の重要性は、中国伝道の挫折という仕方で社会改良運動がタイへ向かったことと、19世紀の贖罪思想に基づく社会運動と20世紀のタイへの伝道が運動の系譜として結びついていることを発見したことである。本研究では、キリスト教の贖罪思想の社会的影響について、第一に19世紀以降の英語圏における学問領域と社会運動への影響、第二に人権思想の法制化への影響、第三にアジアの発展途上国における現代の社会問題に対する影響と効果を調べる計画であった。その中で、第二の人権思想の法制化への影響について大きな成果を表すことができた。特に、その影響が現在の日本国憲法の成立にまで影響していることは、研究調査の中で新たに発見した事柄であり、研究報告が中外日報社の最優秀賞を受賞し(2015年)、その一部を書籍化(2016年)ことは当初の計画以上に進展していることを物語っている。第三のアジアの発展途上国における社会問題に対する影響について、当初19世紀の社会運動と現代の運動との結びつきが不明であったが、中国伝道の挫折という仕方で、贖罪思想に基づく社会運動がタイに入ったことが解明できた。また、香港を拠点としていたことで、英国の贖罪思想の影響が社会運動という仕方でタイに入ったことが判明したことで、この点でも当初の計画以上に進展していると認識している。贖罪思想の社会的影響の一つとして人権法制化への運動に注目した。人権理念の成立と法制化の過程にはキリスト教の影響があり、英国と米国において贖罪信仰に基づく信仰復興運動が大きな要因の一つとして作用していることが分かった。この研究の重要性は、その影響が日本にも入っていることを明らかにし、特に日本国憲法の制定にまで影響していることを実証したことである。具体的には自由民権運動家を通して日本に入り、それが吉野作造と鈴木安蔵を通して日本国憲法の制定にまで影響していたことである。この研究成果の意義は二つある。第一は、従来人権理念の影響が入ったのは第二次世界大戦後と考えられていたが、明治期に既に影響が入っており、しかも日本人の主体性に潜在的な影響を与えていたことである。第二は、人権理念の法制化を進めた米国建国の祖父たちが信仰復興運動を担った大衆に支えられており、その運動が贖罪思想に基づいていることを明らかにしたことである。
古代エジプト古王国時代の石造建造物造営工程における労働者組織の復元研究

本年度は前年度研究成果の発表、個別の遺跡資料の分析、国際学会発表と会議録執筆、現地調査を実施した。特に個別遺跡資料の分析を進め、本年度は第6王朝に関する所見をまとめた。ペピ1世ピラミッド出土の建造墨書について、墨書の内容と出土位置や媒体石材の種類などとの相関性について検討を加えた結果、王を頂点に、宰相、二つの家の王の建築家、「王の息子」、そして各監督官へと続く指揮系統を提示した。また資料の欠損状況から、これらの建造墨書を記した労働者らは主にピラミッドが建てられる建設現場で作業に当たっていたことを明らかにした。また指揮系統の発達や各建設現場に複数の監督官が配置される背景については、いわゆる中央集権力の弱体化が著しい高官勢力台頭の時代において、もはやかつての王名を冠した労働者集団での国家的事業の完遂は困難だった苦しい実情が大いに影響した可能性を提示した。前年度の研究成果を踏まえて、各々のピラミッドのプランや工期、立地条件や使用する石材の選択、ピラミッドの内装などの諸条件、そしてその時々の国家運営の諸事情に合わせて、ピラミッド建設に携わる労働者組織はその都度組み替えられていたという結論が導き出された。6月の国際学会Abusir and Saqqara in the Year 2015では、前年度成果およびこの第6王朝期に興る労働者組織編成の大胆な改革について発表した。また、現地調査としてクフ王第2の船復原作業で発見された木造船の部材に記された大工記号の記録と分析・研究を実施した。この度発見された木造船は古王国時代第4王朝クフ王の副葬品として納められた船であり、時代的にも建造墨書との関係性が深い。その資料化を通して大工記号と建造墨書の共通点が明らかになり、特に筆者が昨年度の研究成果で指摘した建造墨書の顔料の使い分けが意図的であるとの解釈が、蓋然性の高いものであることが証明された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、古代エジプト古王国時代の石造建造物(ピラミッドなど)の造営に携わった労働者組織を復元することを目的としている。古代エジプト人は石材に建設作業時の指示やメモ書きを多数残している。これらの文字・記号の判読・分析から、古代史上最大規模の建築事業における管理・統制の実態解明を目指す。本年度は、当該期の資料を包括的に集成したデータベースを基盤に、まず2回の口頭発表をもって労働者組織編成の時間的な変化について成果発表を行った。既往研究では大・中・小の異なる規模の集団がピラミッド型の階層を構成していることが判明していたが、本研究ではそれらがピラミッドの規模・工法・プランの発展を契機に段階的に発展したものであることを明らかにした。一方で、古王国時代の後半に大々的な組織の改編が成されたことが示唆された。その組織改編後の様相を具体的に把握するため、古王国時代後半の2遺跡について各々資料の分析・考察を進めた。主な分析方法は、判読、書体分析、分布分析の3手法である。書体分析からは、建設作業時に用いられる文字・記号群の特性、顔料選択に関する特徴が明らかとなった。さらに、文字群ごとに分布域が分かれるという分布分析の結果を受けて、それらの機能を石材の運び先を示すための指示記号の一種であると解釈した。同じく古王国時代後半の遺跡資料では、比較資料に古王国時代の高官称号を用いて、労働者の管理を行った人物の階層化を試みている。在外研究として、当該期の出土遺物を所蔵する欧州・エジプトの博物館・遺跡を訪問し、資料・文献の収集を実施した。

その資料化を通して大工記号と建造墨書の共通点が明らかになり、特に筆者が昨年度の研究成果で指摘した建造墨書の顔料の使い分けが意図的であるとの解釈が、蓋然性の高いものであることが証明された。当初掲げていたエジプトでの現地調査は国内情勢の悪化により縮小せざるを得なかったが、代わりに欧州での資料収集を進めることが出来た。同じく現地調査の縮小により石造建造物に用いられる石材の加工工程やそれぞれの組織に言及できるまでにも現状時間を要するが、代替案として、建設作業時にしるされる文字・記号以外の史資料にも視野を広げ研究を継続している。また国内学会のみならず、来年度の国際学会での発表もすでに確定済みである。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究ではマクロの視点から労働者組織編成の全体的な把握が中心であり、その点は十分に進展した。今後はミクロの視点から、各遺跡の労働者組織の特性をより具体性を持って明らかにすることを目標としたい。本年度実施したケーススタディと同様の手順・方策をもって対象数を増やしていく。それぞれのケーススタディについては、各論でまとめ論文として投稿したい。最終的にマクロ・ミクロ双方の視点から複合的に古代エジプトの建設労働者の組織編成について考察をまとめる。また本年度はわずかしか実施できなかった現地調査を、次年度で実施したい。そのため現地担当者や資料調査経験のある研究者に調査に先立って研究協力を求めていく。したがって次年度の研究計画は、まず2015年6月2226日に国際会議Abusir & Saqqara 2015(チェコ共和国プラハ・カレル大学)にて今年度の成果を含めた口頭発表を行うため、4月6月はその準備に集中する。本発表の内容は、後に国際会議録として英語論文での公表を控えている。7月以降は昨年度からの継続で古王国時代後半のケーススタディをまとめ上げ、早稲田大学紀要への投稿を準備する。さらに秋以降、エジプトでの現地調査を1ヶ月程度の期間で予定し、帰国後は今年度成果と併せた包括的な結論を導くため分析・考察を繰り返し進めていく。
結合組織マトリックスタンパクの質量解析の確立

腱と靭帯などの結合組織のマトリックスは巨大分子の集合であるため、不溶性である。そのため、従来のタンパク解析方法では、組織が完全に可溶化されておらず、成分解析を十分に行うことが出来なかった。本研究では、腱と靭帯の完全可溶化に初めて成功し、質量解析法にて、構成タンパク質の同定を行うことができた。本研究方法の確立により、腱・靭帯以外の様々な結合組織(骨・軟骨・血管・皮膚等)の質量解析にも応用が期待でき、結合組織に生じる様々な疾患の病態解明に繋がる可能性がある。本研究の目的は、今まで不可能と言われていた結合組織マトリックスタンパクの質量解析を確立することである。腱と靭帯など結合組織のマトリックスは巨大分子の集合であるため、不溶性である。そのため、従来のタンパク解析方法では、組織が完全に可溶化されず、成分解析を十分に行うことが出来なかった。結合組織疾患の病態把握には、マトリックスタンパクそのものの解析を行う必要があると考え、本研究の着想を得た。本研究では、化学物質や複数のタンパク分解酵素を段階的に用いることにより、ヒト組織の完全可溶化に成功し、さらに、質量解析の手法を用いて、可溶化したサンプル(断片化したペプチド)から親分子であるタンパク質の検出にも成功した。手術時に得られたヒトの腱(アキレス腱)・靭帯(黄色靭帯)を用いて、上記の方法を確立し、種々のコラーゲンやエラスチン、プロテオグリカン(バーシカン、ビグリカン、フィブロモデュリン等)、接着性タンパク質(フィブロネクチン、ラミニン、インテグリン等)の検出に成功した。日本において正常なヒトの組織の採取は非常に困難であったため、前年度はウサギの腱・靭帯の解析を行い、種々のコラーゲン類やエラスチン等を検出することに成功した。当該年度は、手術時に得られた病的な腱・靭帯(疾患群)を完全可溶化し、質量解析にて構成タンパクを同定する予定であった。特に、当大学病院においては、腰部脊柱管狭窄症における肥厚した黄色靭帯を採取できる機会が多いため(当大学倫理審査委員会にて承認済み)、腰部脊柱管狭窄症を中心に構成タンパクを同定し、病態の主座をつきとめる予定であったが、当該年度は産前産後及び育児休業の取得に伴う中断により、実施できていない。本研究では、化学物質や複数のタンパク分解酵素を段階的に用いることにより、ヒト組織の完全可溶化に成功し、さらに、質量解析の手法を用いて、可溶化したサンプル(断片化したペプチド)から親分子であるタンパク質の検出を行った。手術時に得られたヒトの腱(アキレス腱)・靭帯(黄色靭帯)を用いて、上記の方法を確立し、種々のコラーゲン、エラスチン、プロテオグリカン、接着性タンパク質の検出に成功した。日本において正常なヒトの組織の採取は非常に困難であったため、初年度はウサギの腱・靭帯の解析を行い、種々のコラーゲン類やエラスチン等を検出することに成功した。当該年度は、腰部脊柱管狭窄症における肥厚した黄色靭帯の構成タンパクの同定および組織学的な検証を行った。硬膜側では多くが弾性線維から構成され、若年層に近い組織像であった。一方、背側では弾性線維が減少し膠原線維瘢痕様組織に置き換わっていた。本研究では、化学物質や複数のタンパク分解酵素を段階的に用いることにより、ヒト組織の完全可溶化に成功した。さらに、質量解析の手法を用いて、可溶化したサンプル(断片化したペプチド)から親分子であるタンパク質の検出にも成功した。手術時に得られたヒトの腱(アキレス腱)・靭帯(黄色靭帯)を用いて、上記の方法を確立した。当方法により、これまで検出できなかった、種々のコラーゲンやエラスチン、プロテオグリカン(バーシカン、ビグリカン、フィブロモデュリン等)、接着性タンパク質(フィブロネクチン、ラミニン、インテグリン等)の検出に成功した。

当初の計画では、上記方法を確立後、正常なヒト腱・靭帯の構成タンパクを部位別に検討する予定であったが、日本において正常な組織の採取は非常に困難であったため、ウサギの腱(アキレス腱・膝蓋腱・長母趾屈筋腱・長母趾伸筋腱)と靭帯(膝側々副靭帯・膝十字靭帯・黄色靭帯)を用いて部位別に検討することとした。ウサギの腱・靭帯においても、種々のコラーゲン類やエラスチン等を検出することに成功した。今回の測定結果では、弾性線維であるエラスチンは、腱では検出されなかった。一方、靭帯では、ともにエラスチンが検出されたが、黄色靭帯では多量に認められた。本結果からも、他の靭帯と比較して黄色靭帯は特殊な靭帯であることが認識された。本研究の目的は、今まで不可能と言われていた結合組織マトリックスタンパクの質量解析を確立することである。腱と靭帯など結合組織のマトリックスは巨大分子の集合であるため、不溶性である。そのため、従来のタンパク解析方法では、組織が完全に可溶化されず、成分解析を十分に行うことが出来なかった。結合組織疾患の病態把握には、マトリックスタンパクそのものの解析を行う必要があると考え、本研究の着想を得た。本研究では、化学物質や複数のタンパク分解酵素を段階的に用いることにより、ヒト組織の完全可溶化に成功し、さらに、質量解析の手法を用いて、可溶化したサンプル(断片化したペプチド)から親分子であるタンパク質の検出を行った。手術時に得られたヒトの腱(アキレス腱)・靭帯(黄色靭帯)を用いて、上記の方法を確立し、種々のコラーゲン、エラスチン、プロテオグリカン、接着性タンパク質の検出に成功した。当該年度は、アキレス腱と黄色靭帯の構成タンパクの同定および定量性の検証を行った。また、腰部脊柱管狭窄症の肥厚した黄色靭帯の組織学的な検証を、電子顕微鏡を用いて行った。電子顕微鏡においても、黄色靭帯の硬膜側では弾性線維が多く見られたのに対し、背側では弾性線維が減少し、膠原線維が多く見られた。質量解析を用いた腰部脊柱管狭窄症の肥厚した黄色靭帯の構成タンパクの同定においても、瘢痕を形成する種々のコラーゲンの増加が見られており、組織学的所見に合致していた。整形外科学産前産後休暇及び育児休業の取得に伴い、1年間研究を中断したため。今まで不可能と言われていた細胞外マトリックスが豊富な組織(腱・靭帯)の完全可溶化に成功し、質量解析の手法を用いて可溶化したサンプルからタンパク質の検出を行うことができた。また、腰部脊柱管狭窄症における肥厚した黄色靭帯の構成タンパクの同定も行うことができた。今まで不可能と言われていた結合組織マトリックスタンパクの質量解析を確立できたから。細胞外マトリックスが豊富な組織(腱・靭帯)の完全可溶化に成功し、質量解析の手法を用いて、可溶化したサンプルからタンパク質の検出に成功した。腱・靭帯の可溶化および質量解析に成功したため、引き続き、ヒト腱・靭帯(疾患群)のタンパク解析を行う。手術時に得られた病的な腱・靭帯(疾患群)を完全可溶化し、質量解析にて構成タンパクを同定する。とくに、当大学病院においては、腰部脊柱管狭窄症における肥厚した黄色靭帯を採取できる機会が多いため(当大学倫理審査委員会にて承認済み)、腰部脊柱管狭窄症を中心に構成タンパクを同定し、病態の主座をつきとめる。また、同定したタンパクの中でも、とりわけ病態把握に関与しているであろうと推定したタンパクを中心に、その局在を組織学的に検証(光学顕微鏡および電子顕微鏡)し、病態について考察する。
ヨウ素反応剤を用いた選択的カップリング反応による官能基化芳香族化合物の合成

ヨウ素反応剤を用いることで、金属を用いず環境に優しい手法で有用な芳香族化合物の新規合成法を開発した。二種類の芳香環を連結する直接的なクロスカップリング反応によって、生物活性化合物に良く見られる酸素で置換されたビアリール化合物の合成に成功し、天然物の骨格合成に応用した。また、新たにヨウ素原子とホウ素原子が置換した新規ヨードニウム塩を設計し、複雑な芳香族化合物の効率的合成に利用できることを明らかにした。申請者の所属する研究室では、持続可能な化学的手法の実現を目的として環境に優しい超原子価ヨウ素反応剤を用いる新規C-C、C-N、C-OおよびC-S結合形成反応の開発を行っている(J. Am. Chem. Soc., 1994, 116, 3684; Tetrahedron, 2001,57,345; Tetrahedron Lett., 2002,43,9241.)。近年ではその一環として医薬品や機能性材料開発に重要なビアリール化合物の開発に精力的に取り組んでおり、ごく最近、ヨウ素反応剤と基質の親和性を制御することにより、単純なアルキルアレーン類を基質として、これまで困難であった芳香族化合物同士の酸化的クロスカップリング反応が高選択的に進行することを見出した(Angew. Chem. int. Ed.,2008,47;1301.)。また、導電性材料の原料となり得るチオフェンやピロール類等のヘテロ芳香族化合物についても、安定なヨードニウム塩中間体を経る新規直接的手法によるクロスビアリール体合成法を報告している(J. Am. Chem. Soc., 2009,131,1668; Angew. Chem. Int. Ed., 2010,49,3334)。昨年度は、上記のアルキルアレーン類の酸化的クロスカップリング反応を、フェニルエーテル類へと拡張することに成功した。(Org. Lett.,2011,13,6208.)フェニルエーテル類は、アルキルアレーン類に比べてホモカップリングや過剰酸化を起こしやすい基質であるが、ヨウ素反応剤の構造を最適化することによってそれらの副反応を起こすことなく反応が進行することを明らかにした。本手法によって、天然物によく見られる有用な酸素官能基を持つビアリール類を、金属を一切用いずに一段階で合成することが可能となった。また本手法は様々な官能基を持つ基質に適用することができ、その特徴を活かして実際に天然物由来の含窒素縮環型骨格を簡便に合成することにも成功した。申請者の所属する研究室では、持続可能な化学的手法の実現を目的として環境に優しい超原子価ヨウ素反応剤を用いる新規結合形成反応の開発を行っている(J. am. Chem. Soc. 1994, 116, 3684; Tetrahedron2001, 57, 345; Tetrahedron Lett. 2002, 43, 9241.)。近年ではその一環として医薬品や機能性材料開発に重要なビアリール化合物の開発に精力的に取り組んでおり、ごく最近、ヨウ素反応剤と基質の親和性を制御することにより、単純なアルキルアレーン類を基質として、これまで困難であった芳香族化合物同士の酸化的クロスカップリング反応が高選択的に進行することを見出した(Angew. Chem. Int. Ed. 2008, 47, 1301.)。また、昨年度までにヨウ素反応剤の構造を最適化することで本酸化的クロスカップリング反応をフェニルエーテル類へと拡張することに成功した。(Org. Lett. 2011, 13, 6208.)本年度は、本カップリング反応のチオフェン類への拡張(Heterocycles published online, DOI : 10.3987/COM-12-S(N)39)を検討するとともにフェニルエーテル類のカップリングによって得られる、複数の酸素官能基をはじめとする様々な官能基を持つビアリール類を共通中間体とし、天然に見られる様々な縮環型骨格を簡便に合成することに成功した。また、これまでにヨウ素反応剤を用いる手法では容易に変換可能な置換基を保ったまま官能基を導入できるという予備的な知見が得られている。本知見を利用すれば連続的に官能基を導入することで多置換芳香族化合物の効率的合成法が開拓できると考え検討した。その結果、ホウ素官能基を持つ新規ヨードニウム塩合成法の開発と続く選択的変換による官能基化アリールボロン酸の効率的合成法の開発に成功した。(Angew. Chem. Int. Ed. 2012,51, 12555.)世界的に見ても先駆的な研究テーマである「メタルフリー酸化的クロスビアリールカップリング反応」の開発において、今後の有用化合物合成への展開の基礎となる重要な成果が多数得られ、Organic Letter誌(アメリカ化学会)に論文が掲載された他、4件め学会発表を行う等、研究が大いに進展した。

今後は昨年度までに得られた成果を利用し、生物活性を持つ天然物等の合成を目指す。その際、光学活性な天然物合成を志向し、未開拓であった軸不斉ビアリール類の合成の検討やヨウ素反応剤独自の官能基選択性を利用した効率的合成法の開発を行う。ヨウ素反応剤では複数の中間体を利用することでそれぞれ異なる特徴が得られることが分かっているので、これらの中間体を使い分けることで、望みの化合物が得られるよう工夫する。
イオン液体の可変大容量キャパシタを利用したエレクトレット振動発電素子の開発

今年度はまず、ポリマー中に分散したイオン液体の電気二重層エレクトレットの基本特性を測定した結果をまとめ、発電原理の解明に取り組んだ。ポリマーに対するイオン液体の比率や負荷抵抗の値、振動の周波数などを変化させて、電極と接した際の出力電流・電圧を計測した。分極電圧やイオン液体の有無を変えた対照実験から、イオン液体を加え、さらに界面に電気二重層を形成することが、出力増大に寄与していることを確認した。2つの異なる物体が接触した際に、一方が正極性に、他方が負極性に帯電する、摩擦帯電の効果が働いていると考えた。一方でシリコン酸化膜エレクトレットに関しては、MEMS静電アクチュエータ応用の形に発展させてデバイスの設計・作製・評価を行った。センサやアクチュエータの駆動用のDC電圧の代わりに、エレクトレット材料が形成する電位差を利用することで、外部電源からの電力消費を低減する。環境発電素子で生み出した電力を利用する側のセンサやアクチュエータを低消費電力化することで、発電量が少なくてもデバイスを利用できるようになるため、自立電源を備えた無線センサノードが実現する。エレクトレットをあらゆる種類のセンサやアクチュエータに応用できるようにすべく、デバイス作製に基づいて理論を確立するのが目的である。具体的には、静電アクチュエータの一例として、振動膜を有しスピーカー等に応用可能なデバイスを作製してきた。SOIウエハから作製したシリコンデバイスにエレクトレットチップを積み重ねると変位ー電圧特性や周波数特性が変化したため、エレクトレットが振動膜との間に電位差を形成することが確認できた。次に、デバイスの一部をエレクトレット膜で構成することでチップの組み立ての工程を不要とすべく、SOIウエハのBOX層を介したエレクトレット膜の帯電手法の確立に取り組んだ。イオン液体を利用した電気二重層エレクトレットに関しては、材料や測定セットアップを改めて見直し、取得した基本特性から発電原理を多角的に考察し議論を深めることができた。シリコン酸化膜エレクトレットに関しては、当初の計画を変更して環境発電素子を利用するMEMS静電アクチュエータ側への応用を行ったものの、振動膜を有するデバイスの作製手順や測定セットアップ等の確立を順調に行うことができた。以上より、総じて概ね順調に進展したと判断する。イオン液体を利用した電気二重層エレクトレットに関しては、電極と接触した際に界面で起きている現象を明らかにすべく、表面電位顕微鏡等を用いた電流測定に取り組む予定である。金属プローブをエレクトレットに押し込む力と出力電力との関係を求めることで、発電時のエネルギー収支を解明する。シリコン酸化膜エレクトレットに関しては、MEMS静電アクチュエータ応用の形に発展させたデバイスの設計・作製・評価に引き続き取り組む。今年度はSOIウエハのBOX層を介したエレクトレットの帯電手法の確立に主に取り組んだことから、次年度はデバイスの作製と評価をさらに進め、機械的・電気的特性に加えて音響特性も取得する予定である。

今年度はSOIウエハのBOX層を介したエレクトレットの帯電手法の確立に主に取り組んだことから、次年度はデバイスの作製と評価をさらに進め、機械的・電気的特性に加えて音響特性も取得する予定である。