hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超離散化法による可積分セルオートマトンの解析と非可積分系への応用

通常の超離散化の手続きを拡張した符号付き超離散化を提案し、これを用いてq差分パンルヴェII型方程式の超離散類似およびその特殊解系列の構成などの可積分セルオートマトンに関する成果を得た。超離散系において振動現象を表す解の構成、代数幾何学の手法に基づく箱玉系のソリトン解の導出などの通常の超離散化を用いる研究成果も得た。また、交通流モデルの超離散化、超離散系に対するカルマンフィルタの構築といった非可積分系に対する成果を得た。不定符号変数の超離散化の基礎研究として、以下の研究に取り組んだ。不定符号の変数を扱う超離散化の手法を提案し、その応用として差分方程式の可積分性と深く関連する「特異点閉じ込め(SC)テスト」に直接対応する超離散SCテストを構築した。代表的な可積分および非可積分差分方程式の超離散類似にこのテストを適用して有効性を検証し、論文に発表した。引き続き、テストに通るが非可積分と考えられる方程式、テストに通らないが線形化可能で構造がよくわかる方程式などの扱いが難しい差分方程式の超離散類似を構成してこのテストを適用し、テストの有効性および問題点に関する知見を得た。現在この結果を発表する論文を準備中である。超離散系において振動現象を記述する解の構成に向けて超離散サイン=ゴルドン方程式を対象として研究し、2周期の振動を示す解を実際に構成し発表した。その後、3周期以上の解を構成しようとすると解の構造上の理由から1ソリトン解に帰着されてしまう、という結果と共に、別の方程式であればこれが可能となる見通しを得た。超離散化の非可積分系への適用例として以下の結果を論文に発表した。交通流モデルの1つである理想速度(OV)モデルの超離散類似を構成した。またソリトン方程式である変形KdV方程式とOVモデルとの関係に注目することで、超離散OVモデルの特解を得た。計算機シミュレーションも行い、超離散OVモデルが渋滞現象をよく捉えるものであることを確認した。不定符号変数の超離散化の基礎研究として、「符号付き超離散化」を用いた以下の研究に取り組んだ。エアリー方程式及びパンルヴェII型(PII)方程式の符号付き超離散類似を構成した。また超離散エアリー方程式の特殊解・超離散PII方程式の特殊解の系列も構成し、微分方程式の解と比較して定性的な挙動がよく類似していることを確認した。この結果は、超離散系の解が微分方程式のそれと同様に豊かな構造を持つことを示唆するものと考えられる。またこれらの解は特殊関数の超離散類似に相当し、理論及び応用の両面から今後の超離散系研究の原型となることが期待される。この研究成果の一部は雑誌論文として掲載が決定しており、また、学会等で発表している。差分方程式の可積分性と深く関連する「特異点閉じ込め(SC)テスト」は、可積分性の判定法として完全ではないが、離散パンルヴェ方程式の発見に寄与する等、有用な手法である。昨年度、符号付き超離散化により得られる超離散系に対する超離散SC(uSC)テストを提案した。今年度はSCテストに通るが非可積分と考えられる方程式、SCテストに通らないが線形化可能で構造がよくわかる方程式などの扱いが難しい差分方程式の超離散類似に対して適用し、SCテストとの相違点・有効性・問題点に関する知見を得た。これは符号付き超離散化によってより広いクラスの超離散系の可積分性を議論することが可能になった結果である。現在この結果をまとめた論文を投稿中である。符号付き超離散パンルヴェII型(PII)方程式のBi関数型特殊解を構成した。前年度のAi関数型特殊解に関する結果と合わせると、同方程式の特殊関数解系列を本質的にはすべて捉えたと考えられる。また、超離散エアリー方程式および超離散PII方程式の特殊解が、差分エアリー方程式、差分PII方程式の特殊解に対する極限操作で得られることを示し、その副産物として、制限付き分割数に関する無限個の関係式を得た。これらの結果は、超離散系の解の数理構造を明らかにするにあたって重要な具体例となる。特に、差分PII方程式の特殊解は行列式で表され、その極限は通常の超離散化では扱うことができなかったものである。これらの研究成果は雑誌論文として掲載され、学会等(国際会議を含む)でも発表した。上記の研究に引き続き、ベッセル方程式とパンルヴェIII型(PIII)方程式に対しても符号付き超離散類似とその特殊解の構成を進めた。超離散ベッセル方程式の解についてはある程度まとまった結果が得られ、研究集会で共同発表した。超離散PIII方程式の特殊解については方程式のパラメータが簡単な場合の結果を得ており、より一般の場合の研究が進行中である。これは、先のPII方程式に関する成果と合わせて、超離散パンルヴェ方程式の退化構造などを研究する基礎となるものである。

差分方程式の可積分性判定法と深く関連する「特異点閉じ込め(SC)テスト」の超離散類似である、超離散SC(uSC)テストを、SCテストによる扱いが難しい差分方程式の超離散類似に適用して得られた知見をまとめ、雑誌論文として発表した。非可積分系への超離散化の応用に向けて、ある超離散系に対するカルマンフィルターを構成した。その結果を研究集会でポスター発表し、その先駆性や応用の可能性などが評価されて最優秀ポスター賞を受賞した。これは、ノイズを含む非線形系の超離散近似解析の確立へ向けた基礎研究となっている。超離散化の応用として,開放端箱玉系のソリトン解の明示式を代数幾何学の手法によって導出する共同研究を行い,論文にまとめて発表した.箱玉系の解の導出については様々な方法が知られており,異なる数学分野の対応関係を理解するために重要な対象である.本研究によって,そこに新たな知見が加えられた.超離散系においては振動現象を表す解の構成がこれまでほとんどなされてこなかった.符号付き超離散戸田方程式については,1の原始N乗根を用いた特殊化によってNの倍数周期の周期挙動を示す厳密解の構成が可能であるという結果が得られた.この結果は,超離散系によって振動現象を記述する具体例を提示しており,現象解析への応用に向けた基礎研究となるものである.この成果については学会発表を行い,また,論文にまとめて投稿中である.「符号付き超離散化」の手法を用いて,ベッセル方程式の特殊解について研究し,差分ベッセル方程式の解と超離散ベッセル方程式の解の直接対応を明らかにした.この結果をさらに拡張して差分パンルヴェIII型方程式の特殊解と,その超離散類似の特殊解との対応を調べた後にまとめて論文を執筆する予定である.なおこの研究の副産物として,前年度のエアリー方程式の場合と同様に,制限付き分割数に関する非自明な関係式が得られた.その組合せ論的な意味等については不明で,継続して研究していく.また符号付き超離散化については,近年の研究成果を国際研究集会のポスター講演にて発表した.「超離散化における負の困難」の解消に向けて提案した「符号付き超離散化」の手法を用いていくつかの可積分系の符号付き超離散類似とその解を構成し、手法の有効性を確認すると共に、超離散系の数理構造を調べる準備が整いつつある。非可積分系については、交通流モデル、超離散カルマンフィルターと、2つの成果を発表している。24年度が最終年度であるため、記入しない。可積分方程式の超離散化については、符号付きパンルヴェIII型方程式の特殊解の構成、超離散戸田方程式の周期解の構成に引き続き取り組む。また、可積分セルオートマトンの数理構造を記述する手掛かりとするべく、行列式の符号付き超離散化を研究する。非可積分方程式の超離散解析については、ノイズを含む非線形系に対する符号付き超離散近似とカルマンフィルターに対応する推定量計算を用いた解析を考えている。そのためにはまず通常の超離散系に対するカルマンフィルター理論を確立する必要があり、本研究課題の研究期間内では実際の応用まで到達することは困難と考えられる。本研究期間では、理論確立に向けて、既に得た初等的な結果を拡張した具体例を提出することを目標とする、24年度が最終年度であるため、記入しない。
経済のグローバル化のもとでの日本型福祉国家のあり方の解明

関連文献の研究と内外の関係研究者との意見交換を通じ、近年の先進資本主義諸国における経済状況の変化、とくに経済のグローバル化が各国,特に日本の社会、経済状況に与える影響についての考察を行った結果、以下の知見を得ることができた。この間の研究は、1999-2000年の英国を中心とする欧米諸国滞在時の研究の到達点(経済学分野、社会学分野、社会政策分野、心理学分野に関連するもの。その成果は2002年にHiroto Tsukada, Economic Globalization and the Citizen's Welfare State, Ashgateとして刊行した)で得た,先進諸国における福祉国家の今後の展開動向についての見通し(戦後四半世紀間の福祉国家の発展を支えてきた政労使の三者間の力の均衡は、経済のグローバル化のもとで崩れつつあること、それは企業のグローバル化が限界に達したとき再び世界大で再興されるであろうこと、それまでの時間は従来の水準の安心を得るための福祉制度を維持しようとするならば、国民一般による負担増が不可避であろうこと)に対して、新たな道の可能性を示すものとなった。その可能性とは、上のような世界的コーポラティズムの再興までの時間は、政治と労働のそれぞれの分野におけるグローバルな協力関係の発展があれば、短縮される可能性がある、という点である。このような新たな道の可能性は、具体的にはEUにおける政治・経済の統合のもとでのヨーロッパ的な福祉国家を維持しようとする力が強くなりつつあることに、また中南米でアメリカ型経済運営に対抗する政権が成立、展開しつつあることにも表れている。このようないわば非アメリカ型のグローバル化の道とアメリカ型のそれの間に立って、日本はいまだ政治も労働も世界的な協力関係の形成への努力は行っていない。しかし今後はこの二つの道のいずれを重点とするかが大きな問題としてますます問われることになるであろう。上記課題に関して次の研究を行った。1問題分析のフレームワークの精級化。この点を試み、日本経済政策学会の国際学会で報告し、討論した。2関係書籍の分析、特に日本の不況が長期化する下で、福祉制度の維持、あるいは強化が以下に可能かに焦点を当てた文献研究。3失業の増加と雇用の不安定化の分析。今年はまず雇用の安定化のためのマクロ的要因としての景気回復のための論点を考察した。当面の仮説として、現状の中央政府の財政赤字の下でも政府支出の拡大はまだ可能である、と想定して考察を進めている。現時点での議論の到達点を2003年2月の公開シンポジウムで紹介した。4海外の研究者との意見交換は今年はまだ行っていない。来年度以降これを行う予定である。1日本型福祉国家の一研究テーマとしての、日本における雇用問題の現状について共同研究を行い、その成果を2003年10月に、国際シンポジウム「韓国、中国、日本における雇用構造の変化と政労使の課題」として報告、討論した(私はその実行委員長件議長)。ここには上記三国から計9名の研究者が参加し、一日は山口大学経済学部研究者を中心に研究報告をし、一日は公開シンポジウムとして討論した。そこでの成果を加えたものを近日出版する予定である。また、筆者は同書の編集者件著者となっている。2日本型福祉国家をヨーロッパ型のそれと比較研究するため、2003年9月にスペインの研究所、Consejo Superiorde Investigaciones CientificasのLuis Moreno教授をマドリッドの同研究所に訪問し、スペインの福祉国家体制の問題点を中心に議論した。あわせてマドリッド市と隣接するアルカラ市を訪問し、現地の人々の生活について現地のある家族から生活実態について説明を受け、またスペインに長く滞在する日西協会の方と同国の生活実態について意見交換を行った。

また、マドリッド滞在中にイギリスのケント大学・ピーター・テイラー・グッバイ教授の主催するWAMSOC(Welfare Reform and the Management of Social Change)の研究グループと意見交換を行った。3 2002年に私は日本型福祉国家をスウェーデン、イギリス、アメリカと比較した研究を刊行した(Economic Globalization and the Citizens' Welfare State, Ashgate)が、2004年3月にデンマークのコペンハーゲン大学を訪問し、イギリス・ヨーク大学のAlan Walker教授、スウェーデン・ソルデルテルン大学のスヴェン・ホールト教授、デンマーク・コペンハーゲン大学のピーター・アブラハムソン教授らを対象に同書の内容を報告し議論を行った。関連文献の研究と内外の関係研究者との意見交換を通じ、上記テーマのもとに、近年の先進資本主義諸国における経済状況の変化、とくに経済のグローバル化が各国,特に日本の社会、経済状況に与える影響についての考察を行った。具体的な内容は次のとおりである。2その過程で、昨年度までのスペイン,イギリス,デンマークの研究者との意見交換に加え,今年度はドイツのHumboldt University in BerlinにHellmut Wollman博士を訪問し、とくに大陸ヨーロッパにおける福祉国家としてのドイツ福祉国家の特性について意見交換を行った。また、この意見交換を通じて、東西ドイツの合併による旧西ドイツ地域に対する財政負担と,旧東ドイツ地域出身者と旧西ドイツ地域出身者との問の社会観の相違が今後も重要な問題として続くであろうことが伺える。3また、経済のグローバル化が韓国、日本といったアジアにおける福祉国家形成に与える影響についても考察した。その成果として、塚田の編集・著作による共著『雇用構造の変化と政労使の課題-日本・韓国・中国-』が2005年4月に出版される。また同様の視点からグローバル化のもとでのアジアにおける労働組合の変化について、韓国でのシンポジウムに参加し、報告を行った。
ソーシャルワーカーが効果的に自殺対策に取り組むための態度に関する研究

ソーシャルワーカーの自殺に対する態度(認知・感情・行動の3成分で構成される概念)の実態を明らかにすることを目的として研究を実施し、以下の成果を得た。(1)システマティックレビューの手法を用いて、自殺に対する態度を測定する尺度として、多面的な要素を含みかつ汎用性の高いものを選出した、(2)Attitude towards Suicide scale(ATTS)日本語版を開発した、(3)ソーシャルワーカーの自殺に対する態度に影響する要因を明らかにした。研究1 :自殺に対する態度を測定する既存尺度の信頼性・妥当性・実施可能性の検討【目的】これまで開発されてきた自殺に対する態度を測定する尺度の、開発経緯・信頼性・妥当性に注目して各尺度の特徴を抽出し、ソーシャルワーカーに対しても使用できる、自殺に対する態度の多面的要素を含みかつ汎用性の高い尺度を選出することを目的とした。【方法】自殺に対する態度を測定する尺度の開発に関する研究を系統的にレビューした。【結果】自殺に対する態度を測定する18尺度が選出され、うち、自殺に対する態度の多面的要素を含み、かつ汎用性の高い尺度として3尺度が選ばれた。【考察】信頼性や妥当性に関していくつかの課題はあるものの、Attitude towards Suicide scaleは、臨床現場や地域での大規模研究で使用するにあたり、もっとも実施可能性の高い尺度であると考えられた。【目的】ソーシャルワーカーの自殺に対する態度を測定するための尺度としてATTSに注目し、その日本語版を作成することを目的とした。【方法】オリジナル製作者からの翻訳許可取得、日本語-翻訳、自殺対策研究の専門家による検討、暫定的日本語版による試行調査、バックトランスレーション、オリジナル製作者との協議、最終加筆・修正を行った。完成した質問紙を、自殺対策に関する研修やセミナーの参加者129名に配布し回答を得て、データ解析を実施した。【結果】スウェーデンで開発されたATTSを日本で使用するにあたり、相応しくない表現等は特になかった。本調査研究の結果、オリジナルの研究で得られた因子構造と異なる結果が得られた。【考察】今後、ATTS日本語版の信頼性・妥当性を更に検討するとともに、ソーシャルワーカーを対象とした研究をすすめていきたい。【背景】諸外国における先行研究では、自殺に対する態度(認知・行動・感情の3要素で構成される概念)が、自殺ハイリスク者への支援行動に影響することが報告されている。しかし、ソーシャルワーカーの自殺に対する態度についての研究は国内でも海外でも実施されていなかった。【目的】ソーシャルワーカーの自殺に対する態度に影響する要因を明らかにすることを目的とした。【方法】自殺対策に関する研修やセミナーに参加したソーシャルワーカー46名を対象として、質問紙による予備的調査を実施した。使用した調査票は、自殺に対する態度を測定するAttitude toward Suicide scale (ATTS)日本語版(平成20年度科学研究費補助金若手研究(B)で開発)、基本属性、これまでの自殺に関わる臨床および個人的経験、自殺対策に関する研修やセミナー等への参加経験などの質問項目で構成した。【結果】臨床上、自殺念慮のある人や自殺企図者、あるいは自殺既遂者と関わった経験がある人は44名(95.7%)だった。またこれまでに自殺対策に関する研修やセミナー等へ参加したことがある人は23名(50%)だった。過去に自殺対策に関する研修やセミナー等への参加経験がある人はない人に比べ、自殺に対してよりタブー視しない傾向にあった。【考察】臨床上、9割以上のソーシャルワーカーがサービス利用者の自殺念慮や企図、既遂を経験しているにもかかわらず、自殺対策関連の研修等への参加経験者は5割にとどまっていた。一方、自殺対策に関する研修等への参加経験があるソーシャルワーカーは、参加経験がない人に比べ、自殺に対してより適切な認識を持っていた。そのため、ソーシャルワーカーがより効果的に自殺対策に取り組むための教育的介入が重要であると考えられた。なお本調査を目的として、2980名のソーシャルワーカーを対象とした調査を実施し、データの収集を完了した。
危険脈の発生リスクの軽減：数理モデルおよび動物モデルを用いた実用的手法の開発

動物モデルと数理モデルにより細胞外カリウムイオン濃度の増加で危険脈が発生することを突き止めた。カリウムイオンの細胞外濃度([K]o、x軸)とナトリウムイオンの膜透過性(GNa、y軸)との間に顕著な関係性:上に凸の二次関数の関係がある事を見出した。関数で表現できるとは、極めてシンプルな戸惑うほど美しい結果である。KとNaのコントロールにより危険脈の抑制ができる可能性が発見された。不整脈を防ぎ心臓の健康を維持するには、体温(37°C)や血液のpH(7.4)のような基準値による健康管理が望ましいと考え、定量的検査を可能とすべくmDFAを開発してきた。どんな技術も役に立って初めて意味を持つ。本年度の特筆されるべき実績は、これまでの事例研究をつかいmDFAの有効性を実証した、単行本を出版したことである。(ASMEアメリカメカニカルエンジニア学会出版)これで読者の誰もが、自分の目的に合った計測装置を作成してmDFを応用することが可能になった、と評価し期待している。具体的作業の内容は(1)モデル動物(甲殻類のLobsterやカニ)の心拍を計測したデータをもとにして時系列解析を実施し、健康不健康について研究したこと、また、(2)人の心電図をボランティアから採取し、同時にインタビューし、健康不健康について研究したことがあげられる。とりわけ今年度は、危険脈の発生の原因を、心拍特性の定量化とイオン機構のシミュレーションの両面から追求し、論文が発表できた点で評価できる。このように、研究に見通しが立ったので研究は順調に進展していると総括している。今後の予定として、(1)定量的判定技術により、危険脈に陥る際のボーダーライン状態を数値定量解析し、いつどのような状況がボーダーになるのかを深く追求すること、また(2)筆者独自の長年にわたる生理学的研究成果である甲殻類心臓神経の心臓制御の生理学を基礎として、北島先生(香川大工学部)が作成した、心拍調節の数理モデルを駆使して、(1)心筋細胞のダイナミックな反応機能(2)ペースメーカ細胞のリズム発生の機能および(3)心臓調節神経の心臓調節機能(これはいわゆる自律神経機能、正負の帰還回路反射調節)、を総合的に考えてゆく。不整脈を防ぎ心臓の健康を維持するには、体温(37°C)や血液のpH(7.4)のような基準値による健康管理が望ましい。この基本的な思考法にもとづき、定量的検査を可能とすべくmDFAを開発してきた。本年度は、これまでの事例研究をつかいmDFAの有効性を実証した。単行本ASMEアメリカメカニカルエンジニア学会出版(2015年夏出版)を邦訳し出版した(めるくまーる社,「ゆらぎ解析のための改変DFA法」)。これで本邦の読者の誰もが、自分の目的に合った計測装置を作成してmDFAを応用することが可能になった。とりわけ今年度は、危険脈の発生の原因を、心拍特性の定量化とイオン機構のシミュレーションの両面から追求し、2016年国際会議発表する(NOLTA2016)。このように、研究は順調に進展していると総括している。不整脈を防ぎ心臓の健康を維持するには、体温(37°C)や血液のpH(7.4)のような基準値による健康管理が望ましいと考え、申請者は定量的検査をねらってmDFAを開発してきた。しかし、どんな技術も役に立って初めて意味を持つのであり、この心拍の特性を数値化するmDFA技術が真に社会貢献できるように研究している。本年度2015年度の特筆されるべき実績は、mDFAの基本原理を解説するため、これまでの事例研究を集大成してASME(アメリカメカニカルエンジニア学会出版)から単行本を出版し、それをさらに邦訳版にして、本邦の人々の役に立てるようにしたことである。これで読者の誰もがmDFAを自分のコンピュータを使い、自分の都合に合わせて独自にプログラムを作成して、自分の目的に合った計測装置を作成してmDFAを応用することが可能になった、と評価し期待している。mDFA研究はまだ緒についたばかりである。今後さらにmDFA技術を洗練させるため、いつどこでどのパラメータをどれだけの時間長で計測するか、などの細密な研究をする必要がある。これには香川大学の北島博之先生との共同作業が大変役に立っている。

具体的に達成された作業の内容として、(1)モデル動物(甲殻類のLobsterやカニ)の心拍を計測したデータをもとにして時系列解析を実施し、健康不健康について研究したこと、また、(2)人の心電図をボランティアから採取し、同時にインタビューし、健康不健康について研究したことがあげられる。数理と動物のモデル実験を行い、相互比較し危険脈発生のしくみを調べ、その防止の方策を検討した。昆虫など無脊椎動物の心電図を記録した。危険脈が対象のため死ぬまで観察した。無駄な殺生は極力避け、例えば電灯に誘因され最後を迎えるセミ、蛾を使った。心電図(EKG)成功の場合:動物は2,3日生存し全EKGを記録した。記録不良例:電極の一発刺入に失敗し幾度も刺入し損傷する。一発で射止め電極を固定が理想。心臓の位置を熟知した者にも失敗が起き、雑音が多い、信号そのものが小さいという結果になる。しかしほぼ100%死にゆく動物の心拍は危険脈を発生した。この観察はおそらく世界初であろう。危険脈発生は、EKGの振幅の減少を伴った。電気生理学的に、これは心筋細胞が脱分極している証拠である。死ぬ動物の体内細胞になぜ脱分極が起きるかは説明がつく。死に向かう過程で細胞は次々と壊死する。破壊した細胞から細胞内容物が体内循環に漏えいする。細胞内に多く存在し脱分極に貢献する成分は、明らかに細胞内に多く細胞外に少ないカリウムイオンである。電気生理学でのネルンストの式で明白だ。無脊椎動物心臓での観察により、カリウムイオンの振る舞いが第一義的に危険脈の発生に効いてくると結論できた。数理モデルで多くのパラメータを変化させた結果、細胞外カリウムイオン濃度の増加による危険脈の発生がシミュレーション結果として現れた。数理モデルの結果と動物モデルの観察が一致した。特筆すべき結果として、カリウムイオンの細胞外濃度([K]o、x軸)とナトリウムイオンの膜透過性(GNa、y軸)との間に顕著な関係性:上に凸の二次関数の関係がある事を見出した。関数で表現できるとは、極めてシンプルな戸惑うほど美しい結果である。KとNaのコントロールにより危険脈の抑制ができる可能性が発見された。動物モデルと数理モデルにより細胞外カリウムイオン濃度の増加で危険脈が発生することを突き止めた。カリウムイオンの細胞外濃度([K]o、x軸)とナトリウムイオンの膜透過性(GNa、y軸)との間に顕著な関係性:上に凸の二次関数の関係がある事を見出した。不整脈を防ぎ心臓の健康を維持するには、体温(37°C)や血液のpH(7.4)のような基準値による健康管理が望ましいと考え、申請者は定量的検査をねらってmDFAを開発してきた。しかし、どんな技術も役に立って初めて意味を持つのであり、この心拍の特性を数値化するmDFA技術が真に社会貢献できるように研究している。本年度2014年度の特筆されるべき実績は、mDFAの基本原理を解説するため、これまでの事例研究を集大成してASME(アメリカメカニカルエンジニア学会出版)から単行本を出版したことである。これで読者の誰もがmDFAを自分のコンピュータを使い、自分の都合に合わせて独自にプログラムを作成して、自分の目的に合った計測装置を作成してmDFを応用することが可能になった、と評価し期待している。mDFA
大容量データに適した秘密分散法に関する研究

これまで秘密分散法のネットワーク接続型ストレージへの適用の検討は行なわれていたが、従来の(k, n)しきい値法では秘密情報の分散・復元には複雑な計算が必要だったため有効なシステムは提案されていなかった。本研究では、高速に秘密情報の分散・復元ができる秘密分散法を用いた秘密分散システムを開発し、これまで実現することができなかった機密性と可用性とを両立する実用的なシステムを実現した。また、(k, n)しきい値法以外の柔軟なアクセス構造を実現可能な効率のよい秘密分散法を提案した。しかしながら、申請者らが提案した排他的論理和演算のみで実現可能な(k, n)しきい値法により大容量データの秘密分散の実用化の可能性が高まったといえる。本研究で得られた結果を実現することで、一部のストレージデバイスが盗難にあっても元の秘密がまったく流出せず、かつ、一部のストレージデバイスが地震等の災害で利用不可能になっても元の秘密情報を復元可能なストレージシステムを構築可能となる。さらに、提案方式はネットワーク接続型のストレージに限らず、PCやサーバのHDDで利用されるRAID、ユビキタス環境でのシンクライアントによる機密情報の持ち出しやUSBメモリによるデータの運搬などさまざまな応用が考えられ、その波及効果は計り知れない。また、複数のストレージデバイスで秘密情報を分散する場合、ストレージデバイスやその使用環境に応じてストレージデバイスのセキュリティレベルを定義することができる。セキュリティレベルの異なるストレージデバイスを用いる場合、セキュリティレベルの高いストレージデバイスならば2つの分散情報から元の秘密情報が復元でき、セキュリティレベルの低いストレージデバイスならば4つの分散情報から元の秘密情報が復元できるといった柔軟な管理方法を実現することで、セキュリティを低下させることなく保存するデータ量を全体として減らすことが可能となる。平成20年度は、高速に秘密情報の分散・復元が可能な秘密分散法の研究を行うと共に、(k, n)しきい値法では実現できないデータ管理を行う場合に、管理するデータサイズを小さく可能な秘密分散方式を開発した。これまで秘密分散法のネットワーク接続型ストレージへの適用の検討は行なわれていたが、従来の(k,n)しきい値法では秘密情報の分散・復元には複雑な計算が必要だったため有効なシステムは提案されていなかった。しかしながら、申請者らが提案した排他的論理和演算のみで実現可能な(k,n)しきい値法により大容量データの秘密分散の実用化の可能性が高まったといえる。平成20年度は、高速に秘密情報の分散・復元が可能な秘密分散法の研究を行うと共に、(k,n)しきい値法では実現できないデータ管理を行う場合に、管理するデータサイズを小さく可能な秘密分散方式を開発した。平成21年度は、高速に秘密情報の分散・復元が可能な秘密分散法をネットワーク接続型ストレージシステムに実際に実装し、その有効性を検証した。提案したシステムは従来のものと比べ非常に高速であり、機密性と可用性とを両立する実用的なものであることが明らかになった。
習慣的な運動による腸内細菌叢改善は循環器疾患を予防するか

近年、腸内環境の悪化が様々な疾患を誘発させることが報告されている。近年、心血管疾患の基礎病変であるアテローム性動脈硬化の発症に腸内細菌の産生する物質が関連することが明らかとなってきた。運動習慣がアテローム性動脈硬化症を予防することは報告されているが、腸内細菌叢の変化を介した予防効果があるかは明らかでない。そこで、本補助事業では、病態モデル動物を用いて、運動によるアテローム性動脈硬化発症予防に対する腸内細菌叢の影響を明らかにする。本研究から得られた知見によって、心血管疾患患者への新たな運動療法の提供や心血管疾患を予防するメカニズムの解明への発展が期待される。
エーテルリン脂質プラスマローゲンのアシル基の多様性形成と生合成調節機構の解明

エーテルリン脂質プラスマローゲンの多様性形成およびプラスマローゲンの生合成制御機構の解明を目的とした。プラスマローゲンの多様性は、脂肪酸のリモデリングを介して形成された。プラスマローゲンの生合成は、特有な脂肪酸を有するプラスマローゲン分子種依存的な機構によりペルオキシソーム膜に局在するプラスマローゲン合成律速酵素の安定性調節によって制御され、その制御には、律速酵素の膜貫通部位近傍の領域が重要であることを見いだした。プラスマローゲン欠損性変異細胞に1-アルケニル-プラスマローゲンを添加したところ、プラスマローゲン量が野性型細胞と同程度まで回復され、プラスマローゲンの脂肪酸の多様性形成に脂肪酸転移酵素の関与が示唆された。また、Phospholipase A2 (PLA2)の阻害によりsn-2位に飽和脂肪酸を含むプラスマローゲンの生合成量が増加した。以上の結果からプラスマローゲンの脂肪酸の多様性もグリセロリン脂質の場合と同様に脂肪酸のリモデリングすなわちランズ回路(Lands cycle)で達成されると推察された。細胞内プラスマローゲン量を認識する機構を明らかにするため、プラスマローゲン欠損変異細胞にモノ不飽和脂肪酸あるいは多価不飽和脂肪酸を有するプラスマローゲンを導入し、細胞内プラスマローゲン量依存的に分解されるペルオキシソーム膜タンパク質Fattyacyl-CoA reductase 1(Far1)の発現量を検討した。その結果、添加したプラスマローゲンの分子種によってFar1の分解への影響が異なったことから、特定の脂肪酸を有するプラスマローゲンの量を認識する機構の存在が示唆された。プラスマローゲンの生合成を制御するFar1はペルオキシソームのC末アンカータンパク質であること、プラスマローゲン依存的な分解にはFar1のマトリクスに配向する領域が必要であることを明らかにした。プラスマローゲンの生合成律速酵素であるFattyacyl-CoA reductase 1 (Far1)がPex19p依存的にペルオキシソームに輸送され、機能ドメインを細胞質側に配向したC末アンカータンパク質としてペルオキシソームに局在することを示した。また、Far1のアイソフォームであるFar2がヒト乳腺癌由来培養細胞MCF-7に発現していることを見いだした。ついでMCF-7細胞はプラスマローゲン合成不全であることも見いだし、この特徴を活用し細胞内プラスマローゲン量依存的にFar1のみが分解されることも示した(Honsho et al., J. Biol. Chem. 288: 34588-34598 2013)。これらの成果は、プラスマローゲンのホメオスタシス解明に貢献するものである。プラスマローゲンの脂肪酸多様性形成には一般的なグリセロリン脂質の場合と同様に脂肪酸のリモデリングすなわちランズ回路(Lands cycle)で達成されると推察される結果を得るとともに、少なくとも2種の酵素がプラスマローゲンのアシル基の多様性形成に関与することを見いだした。既に分離しているプラスマローゲン欠損変異細胞に、精製プラスマローゲンから脂肪酸を遊離させた1-アルケニル-プラスマローゲンを添加したところ、プラスマローゲン量が野性型細胞と同程度まで回復されたことから、プラスマローゲンの脂肪酸の多様性形成に脂肪酸転移酵素の関与が示唆される結果を得た。また、コリンプラスマローゲンの合成は、エタノールアミンプラスマローゲンの極性基の交換によってなされると考えられているが、提唱されているような単純な経路とは異なる経路で合成される新たな知見を得た。また、プラスマローゲンの脂肪酸の多様性形成に関与すると予測される複数の候補タンパク質の発現をRNA干渉法によって抑制した。その結果、少なくとも2つの酵素が、プラスマローゲンの多様性形成に機能していることを見出した。特定プラスマローゲン分子種合成障害性変異細胞における新規プラスマローゲン生合成を検討したところ、sn-1の長鎖アルコールの分子種によって合成速度が異なっていた。一方、プラスマローゲン欠損変異細胞に、特定の長鎖アルコール分子を有するアルキルグリセロールを添加すると、その分子種のみを有するプラスマローゲンが合成されていた。従って、プラスマローゲンのsn-1の長鎖アルコールの多様性は、長鎖アルコール合成の基質である脂肪酸-CoAの濃度依存的であることが示唆された。プラスマローゲン生合成制御に異常を有する変異細胞を活性酸素に対する感受性の違いを利用して分離した。得られた変異細胞は、少なくとも特定の長鎖アルコール分子をsn-1に有するプラスマローゲンが増加していた。プラスマローゲン依存的なFar1の安定性制御に必要な領域を同定するとともに、特定のプラスマローゲン分子種が細胞内プラスマローゲン量の情報源として感知されている可能性を強く示唆する結果を得るなど、プラスマローゲン生合成制御機構の解明に関して進展した。またプラスマローゲンの多様性がランズ回路によって形成されるものと考えられる結果も得ており、細胞内プラスマローゲン量として認識されるプラスマローゲン分子種の生合成経路を明らかにしつつある状況である。

特定プラスマローゲン分子種合成障害性変異細胞において活性が低下するプラスマローゲン合成ステップも見出しており、プラスマローゲンの多様性形成に関しても着実に展開しているものと考えている。当初計画していたプラスマローゲンの多様性形成に機能するタンパク質が同定されつつある状況である。また、プラスマローゲンのsn-1位の長鎖アルコールおよびsn-2位の脂肪酸種の多様性が異なるシステムで制御されていること、さらにはコリンプラスマローゲンの生合成経路などに関する新たな知見を見出している点など、着実に実行できているものと考えている。プラスマローゲン生合成制御に異常を有する変異細胞の分離に関しては、変異細胞の特性を明らかにすべく現在進行中であるが、当初の計画どおり、継続的に変異細胞の分離を試みる必要があると考えている。細胞内プラスマローゲン量として感知される分子種をほぼ明らかにできたため、さらにどの細胞小器官におけるプラスマローゲン分子が認識されているのかタンパク質輸送阻害剤などを用いて明らかにし、プラスマローゲンを感知する機構を解明する。また、ジーントラップ法を用いてプラスマローゲン生合成制御に異常を有する変異細胞の分離と相補遺伝子の単離の効率化を目指すとともに、特定プラスマローゲン分子種合成障害性変異細胞の障害原因を明らかにする。さらに、プラスマローゲンの蓄積が特定の脂質の生合成を抑制することも見出したことから、その障害様式を解明することでプラスマローゲンの生合成制御の生理的意義を明らかにする。RNA干渉法によって見出したプラスマローゲンの多様性に機能するタンパク質の発現、細胞内局在、機能特性を詳細に解析する。また、初年度で得たプラスマローゲンのsn-1位の多様性形成に関する仮説を検証するため、異なる脂肪酸存在下で培養した細胞におけるプラスマローゲン分子種を解析する。さらに、一連の研究で見出したプラスマローゲンの多様性が異なる細胞において、プラスマローゲン生合成の律速酵素であるfatty acyl-CoA reductase 1 (Far1)の安定性を検討し、特定のプラスマローゲン分子種が細胞内プラスマローゲン量の情報源として感知されているのか否かを明らかにする。プラスマローゲン生合成制御に異常を有する変異細胞の分離に関しては、ジーントラップ法を用いた手法でも試み、変異細胞の分離と相補遺伝子の単離の効率化を目指す。また、すでに分離しているプラスマローゲン生合成制御に異常を有する変異細胞に関しては、変異細胞の特性解析、相補遺伝子の単離をおこなう。該当なし。RNA干渉法によって見出したプラスマローゲンの多様性に機能するタンパク質に対する抗体の作製、脂肪酸添加細胞におけるプラスマローゲン分子種の解析、異なるプラスマローゲン分子種を有する細胞におけるFar1の安定性の評価、分離した変異細胞の特性解析などの生化学的解析に50万円、変異細胞の相補遺伝子の単離、ジーントラップ法を用いた変異細胞の分離など分子生物研究および細胞培養に合わせて90万円を予定している。
新規前駆体熱酸化手法によるSiC絶縁膜界面制御技術の開発とトランジスタ応用

SiO2/SiC界面欠陥の低減は、パワーデバイス応用上極めて重要な技術開発課題であるとともに、学術的に興味深い研究対象である。本提案においては、SiO2/SiC界面欠陥をさらに低減するため、前駆体層を熱酸化する手法を提案し、その効果を調査することを目的として研究を推進している。平成30年度においては、初年度の課題であった、堆積法によりパッシベーション元素を含んだ前駆体の組成比、および膜厚を精密に制御できる技術の制度を高めることに成功した。その前駆体層を用いて、パッシベーション元素を含んだSiO2膜を形成する実験を行った。パッシベーション元素のSiO2中の分布を制御し、SiO2/SiC界面近傍の狭い領域にパッシベーション元素が局所化させ、その濃度が目標とする21乗cm-3台となる条件を見出した。この酸化膜を用いてMOSキャパシタの作製を試みたが、十分界面準位密度を低減できたMOSキャパシタを作製するには至っていない。これに関しては、類似手法を用いて実験を継続している。一方、申請書には、作製した素子のホール効果測定などによる特性評価についても並行して実施することを記述していたが、こちらに関しては、ある程度の目途は立っている。本来は提案プロセスで作製した素子に対して、種々の手法での評価を行うことを記述していたが、類似サンプルを用いて評価手法の確立を行った。これまでにチャネル正孔輸送機構の解明につながるデータ等が得られており、SiC国際会議ECSCRMでの報告などの成果が得られている。研究計画のうち、平成30年度の目標であった界面準位の低減の実証に関しては、当初想定していた"大幅な"低減効果は確認できなかった。計画書に記述したプロセス開発については、ブレークスルーを狙った挑戦的なものであり、リスクが高いものである。条件の最適化が十分にできていない可能性があり、さらに実験を進める必要があると考えている。一方で、計画書に記述したホール効果測定などの、素子評価手法の検討については目途が立った。総合的に考えると、研究計画で想定していた段階には完全に達していないため、やや遅れている状況であるといえる。研究計画のうち、完遂に至っていない界面準位低減効果実証に向けた実験を引き続き行っていく。未公表の手法が含まれるためここには記述しないが、SiO2/SiC界面のひずみを緩和するという観点での実験を進める。一方で、類似サンプルを用いた素子評価を並行して行うことにより成果が残るようにする。最終的にはプロセス開発の結果と評価手法の双方を活かし、界面準位低減メカニズム低減とチャネル移動度向上の指針を示すことを目指す。本提案においては、SiO2/SiC界面欠陥をさらに低減するため、堆積法により形成したパッシベーション元素を含んだ前駆体層を熱酸化する手法を提案し、その効果を調査することを目的として研究を推進している。初年度である平成29年度においては、研究の立ち上げと、SiO2中の異原子濃度分布に関する基礎データの収集を主に行い、以下の成果を得た。まず、堆積法によりパッシベーション元素を含んだ前駆体の組成比、および膜厚を精密に制御できる技術を確立した。その前駆体層を熱酸化するための拡散炉などの実験設備を構築し、パッシベーション元素を含んだSiO2膜を形成する実験を行った。SIMS測定により、パッシベーション元素がSiO2中にどのように分布しているかを調査し、熱力学的な考察および酸化温度の調整によって、SiO2/SiC界面近傍の狭い領域にパッシベーション元素が局所化する条件を見出した。このようにSiO2/SiC界面に局在化した異原子分布を用いた素子においては、界面準位の低減と信頼性の確保の両立が実現できる可能性がある。そこでMOSキャパシタの作製を数回試みた。しかし、十分界面準位密度を低減できたMOSキャパシタを作製するには至らなかった。その原因として異原子層が十分に酸化されていないことを推測しており、それを特定する実験を行う必要がある。本手法の効果を発現するためには、これらの知見を基に更なる酸化条件の最適化が必要と考えており、継続した研究が必要と考えている。平成30年度においては、他機関の試作設備を積極的に利用させていただくこと等により、MOS界面特性改善に向けたプロセス開発をさらに強力に推進していく。研究計画のうち、初年度の目標であったSiO2中異原子層の界面局在化に関しては、条件を見出すことができた。一方、本手法を用いて作製したMOSキャパシタの特性を調べたところ、当初想定していた界面準位密度の大幅な低減効果は確認できなかった。研究計画で想定していた段階に達しなかったことから、やや遅れている状況であるといえる。

その前駆体層を用いて、パッシベーション元素を含んだSiO2膜を形成する実験を行った。パッシベーション元素のSiO2中の分布を制御し、SiO2/SiC界面近傍の狭い領域にパッシベーション元素が局所化させ、その濃度が目標とする21乗cm-3台となる条件を見出した。この酸化膜を用いてMOSキャパシタの作製を試みたが、十分界面準位密度を低減できたMOSキャパシタを作製するには至っていない。これに関しては、類似手法を用いて実験を継続している。一方、申請書には、作製した素子のホール効果測定などによる特性評価についても並行して実施することを記述していたが、こちらに関しては、ある程度の目途は立っている。本来は提案プロセスで作製した素子に対して、種々の手法での評価を行うことを記述していたが、類似サンプルを用いて評価手法の確立を行った。これまでにチャネル正孔輸送機構の解明につながるデータ等が得られており、SiC国際会議ECSCRMでの報告などの成果が得られている。研究計画のうち、平成30年度の目標であった界面準位の低減の実証に関しては、当初想定していた"大幅な"低減効果は確認できなかった。計画書に記述したプロセス開発については、ブレークスルーを狙った挑戦的なものであり、リスクが高いものである。条件の最適化が十分にできていない可能性があり、さらに実験を進める必要があると考えている。一方で、計画書に記述したホール効果測定などの、素子評価手法の検討については目途が立った。総合的に考えると、研究計画で想定していた段階には完全に達していないため、やや遅れている状況であるといえる。研究計画のうち、初年度に完遂に至らなかったMOSキャパシタの試作、および界面準位低減効果の確認についての実験を引き続き行う。これまでの酸化条件は1000°C以下の比較的低温で行っていたため、界面付近の不純物原子が完全に酸化されていないことが懸念されるため、まずはXPS測定を行い、界面の結合状態を把握する。その結果を基にして、熱力学的な考察を行いつつ、高温への条件拡張や酸化時間の長時間化などを実施するなど、研究を加速して実施する。界面欠陥密度の低減効果が確認されれば、当初計画していた通りMOSFETへの展開を行っていく。十分な界面準位低減効果が見られない場合は、類似手法を用いた手法への計画変更を検討する。研究計画のうち、完遂に至っていない界面準位低減効果実証に向けた実験を引き続き行っていく。未公表の手法が含まれるためここには記述しないが、SiO2/SiC界面のひずみを緩和するという観点での実験を進める。一方で、類似サンプルを用いた素子評価を並行して行うことにより成果が残るようにする。最終的にはプロセス開発の結果と評価手法の双方を活かし、界面準位低減メカニズム低減とチャネル移動度向上の指針を示すことを目指す。未使用額が発生した理由は、研究の進捗状況に合わせ、予算執行計画を変更したためである。平成29年度は、主にデバイス作製に必要な蒸着用メタルマスクなどの消耗品を揃えることと、本学で行うことが困難であるSIMSの外注などに使用した。一方で、本研究遂行に必要なデバイス作製設備は高額であり、予算規模に合わせて一部他大学の装置借りて実験を行うなど計画を変更した。
独居の高齢2型糖尿病患者へのPerson-centred Careモデルの開発

本研究の目的は、独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理を支援するためのPerson-centerd Careモデルを開発することであった。本年度は、これまで行ってきたI.「独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理の実態解明」のための患者を対象とした質的記述的研究、II. Person-centred Careの概念分析、III.「独居の高齢2型糖尿病患者への看護支援の実態と課題の焦点化」のための熟練看護師を対象とした質的記述的研究の3つの調査結果を統合させ、IV.「独居の高齢2型糖尿病患者に対するPerson-centred Careモデル」の作成を行った。本モデルは、独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理を支援するために、患者との信頼関係を構築し、共に取り組み、患者の力を高める姿勢を基盤とした。看護師は、患者の身体・認知機能低下、心の健康状態や孤独感、生活の楽しみの維持、生活力、ソーシャルサポートなど自己管理と関連する要因に焦点を当ててアセスメントし、自己管理の問題を探り早期に問題を捉える、そして、安心・安全で現実的な患者の望む生活や将来の目標に沿った自己管理支援、心理状況に合わせた関わりや孤独感・負担感の軽減をはかり、生活の楽しみの維持・向上を目指した支援、生活を整える支援、将来の生活や残された生・死についての意思決定支援を行い、必要時には家族サポートや社会資源の調整を行っていくモデルとした。本モデルの開発により、看護者が効率的に独居高齢2型糖尿病患者の自己管理支援につながると考える。今後、作成したモデルの妥当性の評価を行っていく。本研究の目的は、独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理を支援するための、Person-centred Careモデルを開発し、そのモデルの有用性を検証することである。本年度は、II.「Person-centred Careの概念分析」および、III.「独居の高齢2型糖尿病患者への看護支援の実態と課題の焦点化」のための熟練看護師を対象とした質的記述的研究の研究計画書を作成した。II.の研究では、慢性の病いをもつ人へのPerson-centred Careの概念を明確化することを目的に、Rodgers(2000)の分析方法に基づき概念分析を行った。文献検索は、MEDLINE、CINAL、医学中央雑誌のデータベースを用いて行い、文献検索で抽出された文献より、慢性の病いをもつ人を対象とした看護師が実践するperson-centerd careが主要テーマの研究を選定し分析した。その結果、person centred careの属性では、慢性の病いをもつ人との信頼関係の構築、全人的ケア、慢性の病いをもつ人の視点を自己管理に組み込んだ個別的ケア、自己管理に向けた慢性の病いをもつ人と看護師の協働、自己管理能力のエンパワーメントといった特徴が明らかになった。また先行要件では、組織的ケア環境、看護師の経験の内省という要素が見いだされ、帰結では、自己管理の向上、健康アウトカムの向上、経済的効果、ケアの質の向上が明らかになった。IIIの研究では、外来で看護個別相談を行っている熟練看護師への面接調査から、独居の高齢2型糖尿病患者に対する看護師の姿勢、看護支援の実際、看護支援の工夫点や困難点を明らかにすることを目的とし、質的記述的研究を計画した。本計画は本学の倫理審査委員会に申請し、承認を得た。今年度は、II.「Person-centred Careの概念分析」に加え、III.「独居の高齢2型糖尿病患者への看護支援の実態と課題の焦点化」のための熟練看護師を対象とした質的記述的研究のデータ収集を開始する予定であったが、倫理審査の承認は得たがデータ収集は実施できなかった。しかし、IIIについては、研究計画について倫理審査委員会の承認を得て調査の準備は整った。本研究の目的は、独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理を支援するためのPerson-centred Careモデルを開発し、そのモデルの有用性を検証することである。本年度は、III.「熟練看護師の独居の高齢2型糖尿病患者に対する看護支援の実態と課題の焦点化」について、看護師を対象に調査を行った。この研究は、外来で看護個別相談を行っている熟練看護師への面接調査から、独居の高齢2型糖尿病患者に対する看護師の姿勢、看護支援の実際を明らかにすることを目的とし、7名の熟練看護師より個別インタビューを1人1回実施しデータ収集した。データ分析は内容分析方法に基づき行った。分析の結果、熟練看護師は【何でも正直に話し合える信頼関係の構築】、【患者の立場に立ち共感する姿勢】を基盤としていた。そして、【問題や困りごとの探求】のために、【生活力と自己管理への影響】、【認知機能と自己管理への影響】、【薬物療法の自己管理の安全性や適切性】、【低血糖リスク】、【負担感】、【生活の楽しみ】、【孤独感】、【配偶者との死別後の心理状況と自己管理への影響】をアセスメントしていた。さらに支援の方向性を検討するため【知識や関心】、【自己管理能力】、【家族サポート】、【社会とのつながり】、【価値観や将来の目標】をアセスメントしていた。そして、【現実的で本人の目標に沿った支援】、【安全な療養生活の支援】、【将来の生活の意思決定と希望に合わせた支援】を目指し、【身体状態や自己管理能力に合わせた関わり】、必要時には【家族サポートの調整】や【社会資源の活用につなげるための調整】、【楽しい時間を持てる関わり】、【配偶者との死別後の心理状態に合わせた関わり】を、【タイミングを見計らった関わり】や【自己管理方法を患者と共に検討】しながら支援につなげていた。

今後、データが飽和に達しているか評価し、飽和に達するまでデータを追加する予定である。本年度は、III.「熟練看護師の独居の高齢2型糖尿病患者に対する看護支援の実態と課題の焦点化」の研究の分析において、多くの要素が見いだされ、現在得ているデータが飽和に達していることの確認が行えておらず、更なるデータ収集・分析の必要性が示されたため、やや遅れが生じた。本研究の目的は、独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理を支援するためのPerson-centerd Careモデルを開発し、そのモデルの有効性を検証することである。本年度は昨年度に引き続き、III.「熟練看護師の独居の高齢2型糖尿病患者に対する看護支援の実態と課題の焦点化」について看護師を対象に調査を行った。16名の熟練看護師より個別インタビューを実施しデータ収集した。データ分析は質的記述的方法に基づき行った。熟練看護師は【何でも正直に話し合える信頼関係の構築】、【患者の立場に立ち共感する姿勢】、【患者と共に取り組む姿勢】を基盤としていた。そして【価値観や将来の目標の把握】をし、問題探求のために、生活状況、身体・認知機能、食物調達や料理、経済状況などの【生活力や自己管理能力】、薬物療法の実施状況や低血糖リスク、食事回数や内容、外出や運動状況などの【療養法の安全性や適切性】、家族サポート、社会とのつながりといった【家族・社会サポート】、負担感や孤独感、配偶者との死別後の悲嘆、生活の楽しみといった【精神的健康や生活の楽しみの維持】をアセスメントしていた。そして、【安全で現実的な将来の目標に沿った自己管理支援】、【生活の楽しみを維持し将来の生活も見据えた支援】を行い、必要時には【家族サポートや社会資源の調整】を行っていた。さらに、負担感や悲嘆状況に合わせる、血糖値の変化があった時に踏み込んで関わるなど【タイミングを見計らった関わり】を行っていた。独居の高齢2型糖尿病患者の支援では、生活力や心身状態、家族・社会サポート状況による自己管理への影響をアセスメントし、問題を早期に捉え、安全で現実的な本人の目標に沿った支援、生活の楽しみを維持し将来の生活も見据えた支援が重要である。また、タイミングを見計らい、必要時には家族サポートや社会資源につなげる支援の重要性が示唆された。本年度はIII.「熟練看護師の独居の高齢2型糖尿病患者に対する看護支援の実態と課題の焦点化」の質的研究、IV.「独居の高齢2型糖尿病患者に対するPerson-centred Careモデル」の作成と評価を予定していた。IIIの研究は終了したが、IV.のモデル作成に時間を要し評価まで行えておらず遅れが生じた。本研究の目的は、独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理を支援するためのPerson-centerd Careモデルを開発することであった。本年度は、これまで行ってきたI.「独居の高齢2型糖尿病患者の自己管理の実態解明」のための患者を対象とした質的記述的研究、II. Person-centred Careの概念分析、III.「独居の高齢2型糖尿病患者への看護支援の実態と課題の焦点化」のための熟練看護師を対象とした質的記述的研究の3つの調査結果を統合させ、IV.「独居の高齢2型糖尿病患者に対するPerson-centred Careモデル」の作成を行った。
睡眠障害が及ぼすQOLおよび労働生産性への影響と治療による変化

本研究では、睡眠専門医療機関を受診した不眠症、過眠症(ナルコレプシー)、睡眠覚醒相後退障害、むずむず脚症候群、睡眠時無呼吸症群の患者を対象とし、合併症、日中のQOL、労働生産性に関するアンケート調査を実施し、1)我が国の睡眠障害患者の日中機能への影響の実態を調査し、2)睡眠障害治療後の臨床症状および日中機能の改善効果とその背景因子を比較検討し、3)日中機能の改善を目標とした睡眠障害の治療を前向きに検討する事である。