hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
注意欠陥多動障害における認知機能の解析：動物モデルによる検討

線条体では樹状突起長と分岐数にはモデルマウスと野生型マウスに差は見られなかった。樹状突起棘の形態に群間差が見られ、thinとstubbyの割合は野生型マウスと比較しモデルマウスの割合が多く、mushroomの割合は野生型マウスにおける割合がモデルマウスよりも多かった。側坐核の神経細胞ではいずれの測度でも差は見られなかった。平成27年度には、認知機能課題の遂行に関わる前頭前野の神経形態を分析した。測定部位は内側前頭前野の帯状皮質、前辺縁皮質、下辺縁皮質であった。いずれの脳部位でも錐体細胞の樹状突起長と樹状突起の分岐の複雑性を分析した。帯状皮質では樹状突起の長さと複雑性のいずれにおいても野生型マウスとモデルマウスに差がみられ、モデルマウスの方が野生型マウスと比較して樹状突起が長く、複雑な構造をしていることが明らかとなった。前辺縁皮質と下辺縁皮質ではいずれの測度でも差はみられなかった。本研究は、主要組織適合遺伝子複合体クラス1分子が遺伝的に欠損したADHDモデルマウスの認知機能と脳神経形態の特徴を明らかにすることを目的として行われた。ADHDモデルマウスには有意な運動衝動性の増加と注意欠陥がみられた。一方、認知衝動性や空間学習機能、逆転学習機能については野生型マウスと差はみられなかった。ゴルジ染色法を用いて線条体、側坐核、前頭前野の神経形態を分析したところ、線条体の樹状突起棘の成熟度に差がみられ、未成熟な樹状突起棘の割合がADHDモデルマウスに多いことが示された。また、前頭前野の帯状皮質においてADHDモデルマウスの樹状突起が長く、分岐数が多いことが示された。平成26年度にはモデルマウスの脳神経形態の分析を行う予定であった。マウスの脳にゴルジ染色を施し、側坐核、線条体、前頭前野を標的として神経形態の観察を行った。ゴルジ染色は神経の全体を染めることができるが、一部の細胞をランダムに染めるという特徴がある。その特徴をふまえ、細胞の樹状突起全体の形状を正確に観察するため、対象とする細胞が、他の染色された細胞とは離れていること、細胞体と樹状突起の全体が脳切片内に含まれていること、等の条件を設定した。これらの条件をクリアする細胞を見つけることが困難な脳部位があったため、観察および解析に予定以上の時間がかかった。そのため、当初は平成26年度に研究を終了する予定であったが、補助事業期間を延長することとした。行動科学これまでに蓄積した脳切片画像をもとに、引き続き脳神経の観察を行う。解析項目として、樹状突起長および樹状突起の複雑性、樹状突起棘の数と形態の分類を予定している。当初の計画では、当該年度に認知機能の解析、次年度に脳神経形態の解析を予定していたが、認知機能課題を用いた行動解析が当初の計画より順調に進行したため、次年度の計画の一部に着手した。予定より順調に計画が実行できた理由として、認知機能を測定する装置に、オペラント型装置の一種であるインテリケージ(New Behavior AG)を用いたことがあげられる。インテリケージは1ケージで最大16匹のマウスの行動を24時間自動測定することができる。本研究では2ケージ利用することで、効率的にデータを収集することが出来た。また、研究代表者が本研究とは別に行っている研究においても同装置を用いて行動解析を行っている。
操作性の向上を目的とした組織非障害性小型超音波剥離装置の開発とその評価

[目的]冠動脈血行再建術における内胸動脈の剥離操作において、内胸動脈側枝処理に超音波メスを用いることにより剥離操作を簡易化するskeletonization法が普及されている。しかしながら、現在使用されている超音波メスは血管を挟むことなく管状のまま血管壁全周に熱変性を加える非効率性があり改善すべき点が少なくない。そこで我々は内胸動脈の側枝処理に通常用いられるヘモクリップ先端と同等のサイズで、側枝を挟みつつ超音波を発振し側枝を切断する軽量かつ操作性が簡便な小型専用装置を開発した。本研究では本装置の臨床応用時の有用性を組織学的に検討することを目的とした。[方法]昨年度の実験結果を踏まえ本装置のハンドピースの設定を周波数34kHz、振幅170μmとして上で、雑種成犬の内胸動脈を本装置にて剥離、標本を作製し組織学的に評価する。[結果]雑種成犬を用いて本装置にて剥離実験を行った。内胸動脈剥離操作時において本装置のハンドクリップの耐久性等に次の2点に問題があることが判明した。1.ハンドピース板状バーのシリコンカバー接着耐久性、2.ハンドピース板状バー自体の耐久性および構造上の問題。通常臨床にて内胸動脈を剥離する際は約2030分間(最大約60分程度)持続的に本装置を使い続けるためハンドピースには高度の耐久性を必要としている。いずれの問題点も実際に持続使用する上で判明した。第1の問題点に関しては現在接着材料の改良で対応可能であると考えられる。第2の問題点に関しては、長時間使用することで板状バーが破損したことより同バーの脆弱性が判明、現在材質の改良中である。さらに現在の内胸動脈を剥離中は板状バーが開いていて内胸動脈の側枝を処理する際に板状バーを閉じるといった構造では長期時間の使用のハンドリングに支障があると考えられた。このため、内胸動脈の側枝を処理するときのみに板状バーを開閉できる構造に変更するなどの構造上の改良も検討中である。近年,冠動脈バイパス術の内胸動脈の剥離操作においては,skeletonization法の長所が広く認識され内胸動脈側枝処理に超音波メスを用いることにより剥離操作を簡易化するskeletonization法が普及されつつある.しかし,現在使用されている超音波メスは,血管を挟むことなく管状のまま血管壁全周に熱変性を加えるといった非効率性があり改善すべき点が少なくない.そこで我々は内胸動脈の側枝処理に通常用いられるヘモクリップ先端と同等のサイズで,側枝を挟みつつ超音波を発振し側枝を切断する軽量かつ操作性が簡便な小型専用装置を開発した.この装置の2本の板状バーは厚さ0.5mm,幅1.5mm,長さ25mmとコンパクトで,最高開放時のバー間隔は5.2mmとほぼヘモクリップに近い設定であり固定バーのみが超音波を発振,ハンドピース把持部の板バネをつまむことで可動バーが固定バーに近づき先端が閉じ側枝を挟み込む機構となっている.我々は超音波剥離装置の周波数25kHz(振幅170μm),周波数34kHz(振幅145μm)の2種のハンドピースを作成しブタの肝臓の小動脈の剥離実験を行い血管長軸方向への熱凝固の波及の程度から条件を周波数34kHz(振幅145μm)と設定した.実験を重ねることで振幅を170μmに増やし切断性能を向上させた.現在,雑種成犬の内胸動脈の剥離を行いより詳細な条件設定,内胸動脈本管や処理した側枝の顕微鏡的な解析および操作性向上のためのハンドピースの更なる改良を行っている.[目的]冠動脈血行再建術における内胸動脈の剥離操作において、内胸動脈側枝処理に超音波メスを用いることにより剥離操作を簡易化するskeletonization法が普及されている。

さらに現在の内胸動脈を剥離中は板状バーが開いていて内胸動脈の側枝を処理する際に板状バーを閉じるといった構造では長期時間の使用のハンドリングに支障があると考えられた。このため、内胸動脈の側枝を処理するときのみに板状バーを開閉できる構造に変更するなどの構造上の改良も検討中である。
Hedgehog シグナルを標的とした口腔癌の新規治療法の開発

本研究では、口腔扁平上皮癌におけるHhシグナルの検索およびシグナル制御について検索した。免疫組織化学的検索の結果、ShhおよびPtch1の高い発現を認めた。培養細胞ではShh、SMOの強い発現を認めた。RealTime PCRでは、Cyclopamineによって各種Hhシグナル関連因子の発現は抑制傾向を示した。以上の結果から、Hhシグナル伝達経路を制御することにより口腔扁平上皮癌の増殖・進展を阻止する新たな治療法の開発の可能性が示唆された。【背景と目的】癌幹細胞に対する治療はその特徴である自己複製能を制御することが重要であり、その自己複製のメカニズムは正常組織幹細胞と同じ分子機構を利用している。Hedgehog (Hh)シグナルは、胎生期の形態形成に重要な役割を果たすシグナル伝達経路の一つであるが、近年様々な癌でリガンド依存性にHhシグナルが活性化し、癌の発生・進展に関与していることが明らかにされている。このことは、これらの癌細胞がシグナル伝達により制御できる可能性を示しており、Hhシグナル制御が新たな分子標的治療の候補と考えられる。本研究では口腔癌で未だ解明されていないHhシグナルについて、その関連因子の発現を検索してシグナル伝達経路の詳細を明らかにし、さらにそのシグナルを制御することにより口腔癌の増殖・進展で重要な役割を果たす癌幹細胞を標的とした新たな治療法の開発を目的とする。【方法】術前治療の行なわれていない舌癌(扁平上皮癌)の切除検体材料(ホルマリン固定パラフィン包埋材料)38例を用い、Hhシグナル関連因子の発現を免疫組織化学的に検索した。【結果】Sonic Hedgehog (Shh)は38例中27例(71.1%)に発現を認め、浸潤部の腫瘍細胞に強く発現している傾向が見られた。また、Patched1 (Ptch1)は38例中34例(89.5%)で高い発現率を示した。一方、Smoothened (Smo)およびGli1は38例中15例(39.5%)で、その発現は弱く部分的であった。更にGli2は全ての症例で発現を認めなかった。【考察】今回の研究で、これまで明らかにされていなかった口腔扁平上皮癌におけるShhの発現を確認することが出来た。受容体である膜貫通型蛋白のPtch1も高い発現を示しており、腫瘍細胞がautocrineによりHhシグナルの調節を行い、癌の増殖や転移に大きく関与している可能性が考えられた。また、受容体複合体のコンポーネントであるSmoや、その下流に存在する転写因子Gliファミリーを介した標的遺伝子の転写・活性化については、更なる解析が必要であると考えられた。【背景と目的】本研究では口腔癌で未だ解明されていないHhシグナルについて、その関連因子の発現を検索してシグナル伝達経路の詳細を明らかにし、さらにそのシグナルを制御することにより口腔癌の増殖・進展で重要な役割を果たす癌幹細胞を標的とした新たな治療法の開発を目的とする。先の免疫組織科学的検索の結果から、口腔扁平上皮癌における各種Hhシグナルの発現を確認することが出来た。その結果、腫瘍細胞がautocrineによりHhシグナルの調節を行い、癌の増殖や転移に大きく関与している可能性が考えられた。本研究では細胞株における蛋白レベルでの検索を目的とする。【方法】本研究室で保有する口腔扁平上皮癌由来細胞株のH1、H1R、SA、SARから抽出した細胞溶解液をSDS-PAGEで電気泳動後、ニトロセルロース膜に転写し、Hhシグナル関連因子に対応する抗体を反応後、DAB反応で発色させ、蛋白レベルでの発現状況について検索する。【結果】SHH、SMOはいずれの細胞株においても強い発現を認めた。一方Gli1の発現は全ての細胞株で認めたが、その発現は弱いものであった。また、Ptchの発現はSAのみで認められた。【考察】各種口腔扁平上皮癌由来細胞株におけるShhの高い発現を認めたが、その受容体である膜貫通型蛋白のPtch1は細胞株によってその発現度が異り、遺伝子レベルでの制御が行なわれていることが考えられた。一方、Ptch1によって抑制されるはずのSMOの発現は高く、腫瘍細胞が自立的にSMOを活性化させることによって、癌の増殖や転移に大きく関与している可能性が考えられた。以上の結果から、シグナル阻害因子によるHhシグナルの制御の可能性を含めた遺伝子レベルでの解析が必要であると考えられた。【背景と目的】本研究では口腔癌で未だ解明されていないHhシグナルについて、その関連因子の発現を検索してシグナル伝達経路の詳細を明らかにし、さらにそのシグナルを制御することにより新たな治療法の開発を目的とする。先の免疫組織科学的検索から口腔扁平上皮癌における各種Hhシグナルの発現を確認することが出来た。また、

口腔扁平上皮癌由来細胞株におけるShhの高い発現を認めたが、その受容体である膜貫通型蛋白のPtch1は細胞株によってその発現度が異り、遺伝子レベルでの制御が行なわれていることが考えられた。一方、Ptch1によって抑制されるはずのSMOの発現は高く、腫瘍細胞が自立的にSMOを活性化させることによって、癌の増殖や転移に大きく関与している可能性が考えられた。本研究では、シグナル阻害因子によるHhシグナルの制御の可能性を含めた遺伝子レベルでの検索を目的とする。【方法】本研究室で保有する口腔扁平上皮癌由来細胞株のH1、H1R、SA、SARに最終濃度10mMのCyclopamineを添加し、time course(24,48,72,でRNAを抽出し、RealTime PCRを用いて各種Hhシグナル関連因子の遺伝子レベルでの発現状況について検索する。【結果】各種Hhシグナル関連因子の発現はCyclopamineにより抑制傾向を認めた。一方、時間依存性には直接の抑制ターゲットであるSMOが48hでほぼ抑制のピークを示したが、それ以外の関連因子の発現強度は増加を示した。【考察】Cyclopamine添加により各種Hhシグナル関連因子の発現は抑制傾向を示したことから、そのシグナル伝達経路を制御することにより癌の増殖・進展を阻止する新たな治療法の開発の可能性が示唆された。術前治療の行なわれていない舌癌(扁平上皮癌)の切除検体材料(ホルマリン固定パラフィン包埋材料)38例を用い、Hhシグナル関連因子の発現を免疫組織化学的に検索した。検索の結果、これまで明らかにされていなかった口腔扁平上皮癌におけるShhやその受容体である膜貫通型蛋白のPtch1も高い発現を認めたことは、大きな成果と考えられた。術前加療の行なわれていない生検材料はその症例数が制限されることから、更なる追加材料による症例数の蓄積が課題と考えられた。口腔扁平上皮癌由来細胞株を用いた蛋白レベルでの検索では、Shhの高い発現を認めたが、その受容体である膜貫通型蛋白のPtch1は細胞株によってその発現度が異り、免疫組織化学的検索の結果とは必ずしも一致しなかった。そのため、遺伝子レベルでの更なる解析が必要であると考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、口腔癌におけるHhシグナル関連因子の発現を検索してシグナル伝達経路を明らかにするため、切除検体材料および各種口腔扁平上皮癌由来細胞株におけるHhシグナル関連因子の蛋白発現を検索を行なってきた。その結果、口腔扁平上皮癌では各種のHhシグナル関連因子の発現を確認することが出来た。今後はHhシグナル制御による口腔癌の増殖・進展の阻止を明らかにするため、シグナル抑制因子を培養細胞に加えて、Hhシグナル関連因子の遺伝子レベルでの発現の検索を行なう。また、Hhシグナル抑制による口腔扁平上皮癌の増殖・進展阻止について検索を行なう。
レーザー超音波による高速回転体の温度プロファイリングとその材料加工への応用

加熱状態にある回転体の表面や内部の温度プロファイルをリアルタイムでモニタリングするための超音波サーモメトリを創成するとともに、レーザー超音波を駆使した計測手法を加熱される回転円柱に適用し、その有効性を実証した。また、二次元温度場の超音波プロファイリングについても検討した。さらに、この超音波サーモメトリを摺動摩擦による加熱面とその近傍の温度プロファイリングに適用し、その有用性を実証した。このように、材料加工プロセスの非破壊モニタリングへの超音波サーモメトリの有用性が検証された。本研究は、加熱状態にある高速回転体(例えば回転工具)の表面および内部の温度プロファイルをリアルタイムかつ定量的に計測・モニタリングするための新しい超音波手法(超音波サーモメトリ)を創成するとともに、この手法を高温場の材料加工プロセスに適用し、その有効性を実証することを目的とする。このような革新的計測手法を開発することで、従来技術では成し得なかった回転工具(摩擦撹拌接合(FSW)ツール、ドリル等)や被加工材の3次元温度分布の定量的オンプロセスモニタリングを実現することを目指す。今年度は、レーザー超音波法を用いた高速回転体の非接触温度プロファイル手法の開発を行った。主な結果は次のとおりである:(i)回転体の温度分布同定のため逆問題解析モデルの構築とその妥当性の検証回転する円柱内の超音波速度を指標とした表面および内部の温度プロファイル同定の逆問題モデルを構築し、その解の一意性および安定性を調べ、解析モデルと手法の妥当性を確認するとともに最適化手法を開発した。(ii)超音波パルスエコーを用いた回転体内部の温度プロファイルの同定の実証実験まず、実用化を前提としたその測定条件と解析条件を明確にした。その結果を踏まえて、鋼製円柱(直径10100mm)を用いた加熱実験を行い、超音波パルスエコー法による音速測定に基づいて温度プロファイルを同定した。この実験においてはバルク波(縦波、横波)および表面波の非接触計測が不可欠であるため、パルスレーザとレーザー干渉計による計測システムを構築した。次いで、同定結果の妥当性を検証するために、加熱材中に設置した複数個の熱電対(ただし、回転時ではなく静止状態でのみ使用)や赤外線法による実測値(回転中)、および数値解析による推定値を参照値とし、超音波法による同定結果と比較した。このようなクロスチェックにより解析手法および測定手法の有効性を確認した。本研究は、加熱状態にある高速回転体の表面および内部の温度プロファイルをリアルタイムかつ定量的にモニタリングするための超音波サーモメトリを創成するとともに、この手法を高温場の材料加工プロセスに適用し、その有効性を実証することを目的とする。このような革新的手法を開発することで、従来技術では成し得なかった回転工具や被加工材の3次元温度分布の定量的オンプロセスモニタリングを実現することを目指す。今年度は、レーザー超音波法を用いた円柱端面近傍の非接触温度プロファイリングを目指した。主な結果は次のとおりである:(i)レーザー超音波法を用いた円柱体のバルク波および表面波の非接触計測に関する検討円柱体側面にパルスレーザーを照射したときに励起される縦波、横波および表面波の伝播挙動を、レーザー干渉計またはレーザードップラー変位計で計測し、各波の伝播経路ならびに信号SN比の観点から、温度プロファイリングに適した計測条件ならびに計測系を詳細に調べた。直径30mm程度のアルミニウム円柱を用いた実験により、レーザードップラー振動計を用いることで、縦波、横波および表面波のいずれも検出可能であることが実証された。(ii)2種類のバルク波をパラメータとした円柱端面近傍の温度プロファイリング法の開発上記の結果に基づいて、2種類のバルク波の同時計測による円柱端面温度およびその近傍の温度プロファイリングのための逆解析手法を開発した。具体的には、上記アルミニウム円柱の側面にパルスレーザーを照射したときに励起される横波が約45度の入射角にて円柱端面に入射し、同端面で反射する成分と、同時に側面で励起される縦波の半径方向伝播成分の二つの波を指標とすることで、同端面近傍の1次元温度分布(軸方向に1次元分布している)を同定する手法を開発した。一端が加熱されるアルミニウム円柱を用いてこの手法の妥当性を検証した。本研究は、加熱状態にある回転体の表面や内部の温度プロファイルをリアルタイムでモニタリングするための超音波サーモメトリを創成するとともに、この手法を材料加工プロセスに適用し、その有効性を実証することを目的とする。今年度は、前年までの結果に基づいて、2次元または3次元温度分布モニタリングの可能性を検討するとともに、高速回転体と静止材料との摺動面の温度モニタリングについて検討した。主な結果は次のとおりである。(i)2次元温度プロファイリングの検討:まず、2次元熱伝導解析と2次元温度場の超音波伝播解析を行い、2次元温度プロファイリングのための逆解析手法について検討した。次いで、この解析手法の有効性を実証するための実験装置を構築した。これらの解析手法の妥当性を検証するために、市販の32チャンネル2次元アレイプローブを改良し、その基本性能評価を行うとともにRF波形解析プログラムを開発した。このアレイプローブを片側加熱される鋼厚板に適用し、二次元温度分布の時間変動をモニタリングし、その妥当性を検証した。(ii)摺動摩擦面近傍の温度分布モニタリングの検討:回転体による加工プロセスの温度プロファイリングを想定して、摺動摩擦界面近傍の温度プロファイリングに関する基礎実験を試みた。

まず、フェルトとの摺動摩擦によりその底面が過熱される鋼厚板の摩擦面の温度計測を試み、超音波法による測定結果を熱電対による測定値と比較することでその妥当性を検証した。この実験により、摩擦発熱をともなう摺動面近傍の急激な温度プロファイルの過渡応答が、超音波法により正確に捉えられることが実証された。(iii)計測手法の精度と適用限界の検証:超音波パルスエコーに基づく温度プロファイリングのための計測条件を、時間分解能と空間分解能と測定精度との観点から理論的に詳細に検討し、温度プロファイリングの適用限界について実験を交えて議論を進めている。加熱状態にある回転体の表面や内部の温度プロファイルをリアルタイムでモニタリングするための超音波サーモメトリを創成するとともに、レーザー超音波を駆使した計測手法を加熱される回転円柱に適用し、その有効性を実証した。また、二次元温度場の超音波プロファイリングについても検討した。さらに、この超音波サーモメトリを摺動摩擦による加熱面とその近傍の温度プロファイリングに適用し、その有用性を実証した。このように、材料加工プロセスの非破壊モニタリングへの超音波サーモメトリの有用性が検証された。今年度の所期の目標は、(1)材料表面へのパルスレーザー照射によって励起される縦波、横波あるいは表面波をパラメータとして、加熱材料の温度プロファイリングの可能性を確認すること、さらに、(2)これらの波を駆使して、材料端部および内部の3次元温度モニタリングの可能性を探ること、の2点であった。これに対して、(1)については、パルスレーザー照射により励起される横波の斜入射成分と縦波の半径方向伝播成分(いずれも円柱側面へのレーザー照射により同時に励起されたもの)を効果的に活用することで、加熱面近傍の温度プロファイリングが可能であることが実証された。(2)については次年度の課題とすることとした。これらのことから、本年度の所期の目標は十分に達成できたとは言えないが、次年度に繋がる有効な結果が得られたと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。非破壊材料評価26年度の結果に基づいて、回転体の3次元温度分布モニタリングについて検討する。基本的には、レーザー超音波計測を用いた非接触計測とその2次元スキャニングを駆使することで3次元温度分布同定手法を試みる。さらに、高速回転体と静止材料との摺動界面(摩擦界面)の温度モニタリングについて検討し、超音波サーモメトリの高度化を進めていく。具体的には、(i)加工プロセスの温度プロファイリングを想定して、摺動摩擦により一端が加熱される材料の摩擦界面近傍の温度プロファイリングに関する基礎実験を行なう。まずは、フェルトとの摺動摩擦によりその底面が過熱される鋼厚板の摩擦面の温度計測を試み、超音波法による測定結果を鋼厚板に埋め込んだ熱電対による測定値と比較することでその妥当性を検証する。(ii)2次元または3次元熱伝導解析と、2次元または3次元温度場に対する超音波伝播解析を行い、3次元温度プロファイリングのための逆解析手法について検討する。(iii)
Plane-wave背景時空の行列理論を用いたM理論の解析

彼らの結果では、IIB型超重力理論の解で上記の対称性を持つものとして時空の計量と4階の反対称テンソル場が4つの関数で書き表され、さらにそれらの関数がみたすべき4つの微分方程式が見つかった。19年度の研究ではそれらの方程式が超重力理論の解を生み出すための条件としては不完全であることを示し、新たに付け加えるべき方程式を一つ導出した。また、その新しい方程式を含めた5つの微分方程式が簡単になる極限をとり、その制限された状況で計量とテンソル場に課される条件を尽くした。結局、条件は1つのリュウヴィル方程式に帰着され、すべての解は交差するD3ブレーンのホライゾン近傍を局所的に記述するものであることが分かった。また、それらのT双対を取り別のブレーンの系の場合の表式を求めた。統一理論として期待される超弦理論に対して現状の摂動論的な理解を超えて非摂動論的な定義を与えるという大目標に向けて、11次元超重力理論のPlane-wave解を背景場として取る,M理論の行列模型(Plane-wave行列模型)の非摂動的な性質の有無の検証を試みた。超弦理論の非摂動的な定義には背景場に対する陽な依存性は無はずであるという期待から、plane-wave行列理論の背景場を通常の物に対してある種の座標変換を施したものに対しても同様に行列模型を決定するための計算を行い、通常の背景場の場合との間に古典的な作用の段階で相違点が現れることがわかり、一見、非摂動的な性質として期待される模型の性質が他の座標系での模型でも再現できるかどうかは非自明である事がわかった。また昨年度中に超重力理論の解析からplane-wave行列模型が記述する物理の一部を包含し、超弦理論の非摂動的な性質の情報を含んでいると期待される、超重力理論の広いクラスの古典解を分類する枠組みが他研究者らによって開発されたのを受けて、その枠組みをより拡張してplane-wave行列模型と記述する共通部分が広げられる可能性に着目し、その第一段階としてゲージ理論と重力の対応関係が最も解明されているIIB超重力理論の場合に対応するN=4四次元超対象ゲージ理論の演算子の性質から示唆を得ることによって、それらの枠組みを本来理論が持っている直行群全体に拡張する計算手法の開発を進めた。Plane-wave背景時空上のM理論の行列模型はM理論における背景場の性質について示唆に富んでいるという点で超弦理論の非摂動的な理解に一役を担うと思われるが、近年のLin-Lunin-Maldacenaによる超重力理論の1/2BPS解たちの中で広いクラスを与える枠組みにいての結果を中心に、ヤンミルズ理論およびそれに類似したPlane-wave行列模型のような理論が、超弦理論の摂動論の枠を超えた古典背景場を記述する可能性の吟味をした。まず、昨年度の研究を継続してLin-Lunin-Maldacenaによる解がヤンミルズ理論側の対応物として予想される演算子の性質を再現するかどうかの検証を目的として、ヤンミルズ理論側のSO(6)R対称性変換の重力理論側での再現を試みた。Lin-Lunin-Maldacenaの用いた座標を一旦グローバル座標に直したところで自然にSO(6)を表現しその変換のLin-Lunin-Maldacenaの解に対する作用の仕方を見た。確認した結果の内ヤンミルズ理論から予想されるものと矛盾するものは無かった。また、Gava-Milanesi-Narain-O'LoughlinによってLin-Lunin-Maldacenaの解が広いクラスの1/8BPS解に拡張されたが、それらの解の中へのLin-Lunin-Maldacenaの解の埋め込まれ方についての詳細を議論した。また、Lin-Lunin-Maldacenaの二つの理論間の(広い意味での)スペクトルの対応を、理論間のダイナミクスの対応にまで格上げする目的で、Jevicki-Yoneyaによって提案されたLin-Lunin-Maldacenaの解たちに対して解析接続をした多様体たちの、超重力理論の解としての位置付けを試みた。IIB-star超重力理論が最大超対称な解として同じものを持つことからそれ以外の解をIIB-star理論のBPS解として導出する方法を議論した。
高選択的微生物反応による光学活性ヒドロキシケトンの合成

1.パン酵母による1,3-ジケトンの還元:パン酵母が様々なカルボニル化合物を還元して対応するアルコールの光学活性体を与えることは既知であるが、鎖状の1,3-ジケトンに対する反応は知られていなかった。これらの還元反応は既知である1.4-ジケトンの還元、アセト酢酸エチルの還元と比較して、また期待される生成物が有用物質合成のための光学活性中間体となることと合わせて興味深い研究課題である。そこで我々は種々の2,4-アルカンジオンを合成し、発酵パン酵母による還元に付した。その結果、末端に近い方の2位のカルボニル基のみが位置選択的ならびにエナンチオ選択的に還元され、(S)-2-ヒドロキシ-4-アルカノンが好収率で得られた。収率は培地のpH,基質濃度,反応時間,基質の構造によって左右されるが、良好なものでは60%以上で、光学純度は事実上100%である。この反応を利用すると松科の植物に対する害虫であるコガネ虫の一種の集合フェロモンであるビシクロノナン誘導体を8,8-エチレンジオキシノナン-2,4-ジオンの不斉還元によって短工程で容易に合成できる。2.コリネバクテリウム・エクィ(C.egui)による1-フェニルアルカン-1,2-ジオール及び1,2-ジオンの酸化還元:共通の出発物質である1-フェニルプロピンから別々に得られるトレオ及びエリトロの1-フェニルプロパン-1,2-ジオールをC.eguiで酸化すると位置選択的にベンジル位のみが酸化された。しかもその立体配置も厳密に識別され、Rの水酸基のみがカルボニルに変換された。したがってトレオ体からはR、エリトロ体からはSの絶対立体配置を有するヒドロキンケトンが好収率で得られた。炭素鎖の長い基質は逆に還元反応が進行し、1-フェニルデカン-1,2-ジオンからヒドロキシケトンが得られた。位置選択性は認められなかったが、今後基質をデザインすることにより更に検討する。
電気刺激と静電刺激を併用した高解像度MEMS触覚ディスプレイの開発

今年度は,電気刺激と静電刺激を併用した触覚ディスプレイの構造と作製方法の最適化を行った.年度初頭においては,電極形状を円状にしていたが,年度中盤より共同研究者との議論によって電極形状を円状から,長方形上へと変更した.円状の電極には配線接続の困難さや電極の数が多くなるといった実装上の問題があったが,電極形状の変更によってこれらの実装上の問題を解決することができた.実際に作製した触覚ディスプレイの評価を行ったところ,電気刺激と静電刺激ともに刺激を行えることを確認した.また,静電刺激と電気刺激を併用して同時に刺激を行った際に,被験者に両方の刺激が知覚されるかを確認した.被験者は両方の刺激を提示した際に,両方の刺激をそれぞれ知覚できることを確認できた.このことから,本触覚ディスプレイのコンセプトは実現できたと言える.刺激の際の強さを確認したところ,電気刺激のみの場合と,電気刺激と静電刺激の両方を提示した場合には,知覚し始める刺激の閾値が異なるということを確認した.このことから,静電刺激によって電気刺激が知覚しにくくなっていると言える.また,電気刺激が強すぎる場合には静電刺激が知覚されなくなるということも確認した.今後は,本触覚ディスプレイによって提示される刺激を詳細に評価し適用可能な複合刺激の条件を検討する予定である.今年度は静電刺激と電気刺激を併用した触覚ディスプレイの試作と評価を行った.計画当初の電極形状では実験中に破損することが多くあり,実験を行うことが困難であった.電極形状を変更することによって破損を防ぐことによって,年度中盤にかけて被験者を用いた触覚ディスプレイの官能試験を行うことが可能になった.官能試験を行うことによって本触覚ディスプレイを用いて静電刺激と電気刺激を同時に提示することが可能であることを確認できた.しかしながら,静電刺激と電気刺激を同時に行った場合には2つの刺激の間に相互作用が見られ,片方の刺激があるともう片方の刺激を弱く感じるといったことや,片方の刺激が強すぎる場合にはもう片方の刺激を感じなくなるといったことが確認された.当初は電流による刺激と機械的な振動による刺激の組み合わせであることから,干渉はしないであろうと考えていたが,干渉することが確認されたため,今後はこの刺激の相互干渉の影響を確認する.また,触感レンダリング用の有限要素法解析を用いたシミュレーションについては,有限要素法解析に神経発火のモデルを組み込んだため,予想以上に研究が遅れており,来年度早急に実装することを検討している.今後の研究の方針としては,まず触覚ディスプレイの最適化とそれによって提示される触感の評価である.現在,MEMS技術によって触覚ディスプレイを作製しているが,こちらのものについて実装を更に簡易化するためにフィルム基板上に実装することを検討している.これによって触覚ディスプレイをさらに薄く小型化することが可能になる.そのフィルム実装型の触覚ディスプレイをペルチェ素子上に貼り合わせることで,静電刺激と電気刺激に加えて温度感を提示することが可能な触覚ディスプレイを実現する.これについては2019年度の初旬には完了させる予定である.その後,今年度に明らかになった静電刺激と電気刺激との間の相互作用について詳細に評価する予定である.加えて,温度刺激を加えた際にも電気刺激や静電刺激の知覚への影響があると考えられる.そこで,この3つの刺激を併用した場合についても相互作用があるかも評価する.触感のシミュレーションが上手くいかない可能性もあるので,本触覚ディスプレイを通じてどのような触感が再現できているかを確認するために実際の触感サンプルとの比較で,触感をどの程度再現できているかを確認するようなことも検討している.触感のシミュレーションについては,現在使用しているMARCと呼ばれる有限要素法解析用のソフトウェアの機能を再確認するとともに,シミュレーション用のモデルを簡略化できないかを検討し,実装を進めていく.今年度は,電気刺激と静電刺激を併用した触覚ディスプレイの構造と作製方法の最適化を行った.年度初頭においては,電極形状を円状にしていたが,年度中盤より共同研究者との議論によって電極形状を円状から,長方形上へと変更した.円状の電極には配線接続の困難さや電極の数が多くなるといった実装上の問題があったが,電極形状の変更によってこれらの実装上の問題を解決することができた.実際に作製した触覚ディスプレイの評価を行ったところ,電気刺激と静電刺激ともに刺激を行えることを確認した.また,静電刺激と電気刺激を併用して同時に刺激を行った際に,被験者に両方の刺激が知覚されるかを確認した.被験者は両方の刺激を提示した際に,両方の刺激をそれぞれ知覚できることを確認できた.このことから,本触覚ディスプレイのコンセプトは実現できたと言える.刺激の際の強さを確認したところ,電気刺激のみの場合と,電気刺激と静電刺激の両方を提示した場合には,知覚し始める刺激の閾値が異なるということを確認した.このことから,静電刺激によって電気刺激が知覚しにくくなっていると言える.また,電気刺激が強すぎる場合には静電刺激が知覚されなくなるということも確認した.今後は,本触覚ディスプレイによって提示される刺激を詳細に評価し適用可能な複合刺激の条件を検討する予定である.今年度は静電刺激と電気刺激を併用した触覚ディスプレイの試作と評価を行った.計画当初の電極形状では実験中に破損することが多くあり,実験を行うことが困難であった.電極形状を変更することによって破損を防ぐことによって,年度中盤にかけて被験者を用いた触覚ディスプレイの官能試験を行うことが可能になった.

官能試験を行うことによって本触覚ディスプレイを用いて静電刺激と電気刺激を同時に提示することが可能であることを確認できた.しかしながら,静電刺激と電気刺激を同時に行った場合には2つの刺激の間に相互作用が見られ,片方の刺激があるともう片方の刺激を弱く感じるといったことや,片方の刺激が強すぎる場合にはもう片方の刺激を感じなくなるといったことが確認された.当初は電流による刺激と機械的な振動による刺激の組み合わせであることから,干渉はしないであろうと考えていたが,干渉することが確認されたため,今後はこの刺激の相互干渉の影響を確認する.また,触感レンダリング用の有限要素法解析を用いたシミュレーションについては,有限要素法解析に神経発火のモデルを組み込んだため,予想以上に研究が遅れており,来年度早急に実装することを検討している.今後の研究の方針としては,まず触覚ディスプレイの最適化とそれによって提示される触感の評価である.現在,MEMS技術によって触覚ディスプレイを作製しているが,こちらのものについて実装を更に簡易化するためにフィルム基板上に実装することを検討している.これによって触覚ディスプレイをさらに薄く小型化することが可能になる.そのフィルム実装型の触覚ディスプレイをペルチェ素子上に貼り合わせることで,静電刺激と電気刺激に加えて温度感を提示することが可能な触覚ディスプレイを実現する.これについては2019年度の初旬には完了させる予定である.その後,今年度に明らかになった静電刺激と電気刺激との間の相互作用について詳細に評価する予定である.加えて,温度刺激を加えた際にも電気刺激や静電刺激の知覚への影響があると考えられる.そこで,この3つの刺激を併用した場合についても相互作用があるかも評価する.触感のシミュレーションが上手くいかない可能性もあるので,本触覚ディスプレイを通じてどのような触感が再現できているかを確認するために実際の触感サンプルとの比較で,触感をどの程度再現できているかを確認するようなことも検討している.触感のシミュレーションについては,現在使用しているMARCと呼ばれる有限要素法解析用のソフトウェアの機能を再確認するとともに,シミュレーション用のモデルを簡略化できないかを検討し,実装を進めていく.
粘性のある液晶の変分問題と退化発展方程式系の研究

1.数学の理論研究.粘性のある液晶の電磁気学的平衡状態を記述するERICKSENモデルの数理解析はp-調和写像型変分問題に帰着される.p-調和写像型変分汎関数を近似する退化型変分汎関数に対する変分問題に関連した熱型勾配流を記述する非線形退化放物型偏微分方程式の解の正則性について次の結果を得た.(1)C^1-クラスに属する弱解に対するa-priori評価の導出,特にあるweightを伴ったエネルギーの単調性を意味する不等式が成り立つことを証明した(投稿中).(2)(1)の結果を基礎にして時間大減的な弱解の構成に成功した.また,その解及び一階導関数が部分的にヘルダ連続であることを証明した(投稿中).以上の結果を改良,発展させてp-調和写像の熱型勾配流の解の正則性について考察中である.2.数値シミュレーション.後退差分型変分汎関数による近似法を利用した数値シミュレーションについては次のことを行なった.(1)空間次元が1次元の場合について、離散的勾配流の時間発展についての数値実験を数値解析用ソフト(MATH-EMATICA)を使って行なった。.(2)空間2次元の円内部からその境界(円)に写す調和写像の時間発展の数値実験を行なった.プログラムを改良してよりスムーズに動作するようにしたい.空間3次元の場合の数値実験は今後の課題である.1.数学の理論研究.粘性のある液晶の電磁気学的平衡状態を記述するERICKSENモデルの数理解析はp-調和写像型変分問題に帰着される.p-調和写像型変分汎関数を近似する退化型変分汎関数に対する変分問題に関連した熱型勾配流を記述する非線形退化放物型偏微分方程式の解の正則性について次の結果を得た.(1)C^1-クラスに属する弱解に対するa-priori評価の導出,特にあるweightを伴ったエネルギーの単調性を意味する不等式が成り立つことを証明した(投稿中).(2)(1)の結果を基礎にして時間大減的な弱解の構成に成功した.また,その解及び一階導関数が部分的にヘルダ連続であることを証明した(投稿中).以上の結果を改良,発展させてp-調和写像の熱型勾配流の解の正則性について考察中である.2.数値シミュレーション.後退差分型変分汎関数による近似法を利用した数値シミュレーションについては次のことを行なった.(1)空間次元が1次元の場合について、離散的勾配流の時間発展についての数値実験を数値解析用ソフト(MATH-EMATICA)を使って行なった。.(2)空間2次元の円内部からその境界(円)に写す調和写像の時間発展の数値実験を行なった.プログラムを改良してよりスムーズに動作するようにしたい.空間3次元の場合の数値実験は今後の課題である.
分子遺伝学的アプローチによる染色体構造調節因子の検索

本研究は以下3つの独立した機能解析系により染色体構造変換機能を解明した。1.ヒト核内レセプターを用いた新規転写共役因子の分子遺伝学的探索.ARおよびERα発現ショウジョウバエを用いた転写共役因子群の分子遺伝学的な探索は転写活性能の変動を指標に約1500系統の遺伝子変異体を解析中、転写機構に相互作用し核内レセプター転写活性能が抑制される新規変異体を2系統同定した。この遺伝子変異はヒストンメチル化酵素およびヒストン脱アセチル化酵素と遺伝学的相互作用が認められた。生化学的な機能解析からこれら2つのヒトホモログ遺伝子は、動物培養細胞系においてもヒト核内レセプターの転写抑制が再現取れた。更にこれら因子の転写抑制複合体を精製し、構成因子を同定した。2.染色体構造変換を介した転写共役因子の機能解析系の構築.研究計画1での取得因子の機能解明として染色体構造状態を個体レベルで解析(PEV解析)を行った。その結果、取得因子が染色体構造調節し、ヘテロクロマチン誘導を司る因子であることが判明した。またin vitro系においてクロマチン再構築によるMNaseアッセイの結果、ヒストン・ヌクレオソームの構造変換因子であることが判明した。現在クロマチン再構築したレポーター遺伝子からのin vitro転写系を検討している。3.ショウジョウバエエクダイソン依存的な染色体構造変換機構の解析.変態・脱皮ホルモンのエクダイソン依存的な唾液腺染色体上に誘導されるパフを指標とした局在探索の結果、2系統局在因子を単離した。これら因子はヒストンシャペロン因子であることが判明し、このタンパクはヒストンと強固に結合すると共に、エクダイソン依存的なクロマチン構造変換に重要であることを見出した。更にこのヒトホモログ遺伝子は染色体転座におけるある種の白血病の原因遺伝子であることが判明しており、クロマチン構造変換制御機構の破綻による表現系の一端を理解できると示唆している。本研究は以下3つの独立した機能解析系により染色体構造変換機能を把握した。1.ヒト核内レセプターを用いた新規転写共役因子の分子遺伝学的探索.ARおよびERα発現ショウジョウバエを用いた転写共役因子群の分子遺伝学的な探索は転写活性能の変動を指標に約1500系統の遺伝子変異体を解析中、転写機構に相互作用する12系統単離した。単離した12系統中、核内レセプター転写活性能が抑制される新規変異体を2系統同定した。この遺伝子変異は新規遺伝子であり、ヒストン修飾及びクロマチンリモデリング活性を有すると示唆されるドメインがコードされていた。一方、生化学的な機能解析も必須と考え、これら2つのヒトホモログ遺伝子を単離し、動物培養細胞系にて再現性を確認した。更にこれら因子の複合体を精製し、構成因子の同定を試み、生物学的意義を解きたいと考えている。レポーター遺伝子のクロマチン再構築を確立かつ核内レセプターおよびヒストンの再構築タンパクを大量精製済みであり、クロマチン再構築したレポーター遺伝子からのin vitro転写系を検討している。3.ショウジョウバエエクダイソン依存的な染色体構造変換機構の解析.変態・脱皮ホルモンのエクダイソンは唾液腺染色体上にパフを誘導する。パフに局在する因子を探索した結果、候補遺伝子を2系統単離した。これら因子はヒストンシャペロン因子であることが判明し、エクダイソン依存的なクロマチン構造変換に重要であることを見出した。

更にこのヒトホモログ遺伝子は染色体転座におけるある種の白血病の原因遺伝子であることが判明しており、クロマチン構造変換制御機構の破綻による表現系の一端を理解できると示唆している。
表皮細胞セリンパルミトイルトランスフェラーゼ活性へのT細胞由来サイトカインの影響

スフィンゴ脂質は,細胞膜を構成する主要な脂質であるが,その生物学的役割に関しては長らく不明であった。しかし,腫瘍壊死因子,インターロイキン-1の細胞内情報伝達系としてスフィンゴミエリン経路(スフィンゴミエリナーゼが活性化し,遊離したセラミドやスフィンゴシンがいわゆるセカンドメッセンジャーとして働く)の存在が確認され,現在では,セラミドやスフィンゴシンは数多くの生物学的活性を有することが知られている。今回は培養表皮細胞(表皮細胞由来の有棘細胞癌より樹立した表皮細胞のcell lineを用いた)におけるこれらスフィンゴ脂質の合成系の律速酵素であるセリンパルミトイルトランスフェラーゼ活性を検索した.1.培養条件による違い(培養細胞の増殖,分化の影響)培養表皮細胞は培地中のカルシウム濃度を上昇させることで増殖を抑制し分化を誘導できる.このことを利用して,表皮細胞の分化によるセリンパルミトイルトランスフェラーゼ活性の変化について検討したところ,増殖細胞群と分化細胞群間に有意の差を認めなかった。2.サイトカインによる影響活性化T細胞はその分泌するサイトカインの種類によりTh1とTh2の二種類に機能的に分類されるが,各々の代表的サイトカインであるインターフェロン-γとインターロイキン-4の培養表皮細胞セリンパルミトイルトランスフェラーゼ活性への影響を検討した.インターフェロン-γはセリンパルミトイルトランスフェラーゼ活性を抑制する傾向を示したが,一方,インターロイキン-4はその活性を亢進させた。以上の結果は,各種皮膚疾患における表皮浸潤T細胞の種類により表皮細胞のスフィンゴ脂質合成系が全く異なった影響を受ける可能性を示唆しており,表皮細胞のスフィンゴ脂質の増減がその後の病態にどの様に関わるのかに関して今後,検討していきたい.スフィンゴ脂質は,細胞膜を構成する主要な脂質であるが,その生物学的役割に関しては長らく不明であった。以上の結果は,各種皮膚疾患における表皮浸潤T細胞の種類により表皮細胞のスフィンゴ脂質合成系が全く異なった影響を受ける可能性を示唆しており,表皮細胞のスフィンゴ脂質の増減がその後の病態にどの様に関わるのかに関して今後,検討していきたい.
舞台芸術家のためのスポーツ心理学的手法による傷害予防方法の策定

まずprospectiveにバレエダンサーの外傷・障害調査を行った。対象はアマダンサー46名(平均18.7±0.6)歳、介入群と非介入群を各23名に分け、6ヶ月間隔週毎に直接検診を行った。介入群に対しては、治療方法やトレーニング方法について指導をした。同時に傷害のリスクファクター(S Byhring,2002)との関連も調査した。傷害総数は160件、バレエ活動1,000時間あたり4.8件で、障害が89%と殆どであった。傷害総数の推移をみると、介入開始日の53件から終了日の10件に減少した。リスクファクターであるトレーニング因子については、骨盤アライメント不良(61→20%)、関節可動域減少(37→7%)、筋のタイトネス(24→0%)、とすべて改善した。心理的因子は、傷害発生数が多い時は気分得点が有意に不安定であり、少ない時は安定していた。外傷・障害数の減少には、トレーニング因子の改善、心理的因子の安定が要因と考えられた。次に、上記の非介入群で経時的調査が可能な20名について、個々を重要視した調査を6ヶ月間行った。また傷害のリスクファクターであるトレーニング因子に加えて体調、気分のVAS点数を傷害発生時と合わせて評価した。傷害総数は43(外傷11、障害32)件であり、バレエ活動1,000時間あたり3.0件と発生件数が減少した。傷害総数の推移は、介入開始日が一人あたり0.8件、終了日は0.2件と減少し、傷害発生時は体調、気分とも低値であり、傷害がなくレッスンができる時は高値であった。生化学的指標では、通常練習(5時間/1日)よりも、配役決定後の練習(8時間/1日)、特別講師指導の練習(10時間/1日)、オーディション時期のような環境要因が変化した日に精神的指標に変動が現れやすい傾向だった。このように、アマチュアバレエダンサーに対して、疼痛が継続するバレエ特有の傷害のケアを定期的に介入することが有効であり、外傷・障害の発生件数を減少させた。トレーニング因子のみならず、心理的、環境的因子からのアプローチが必要と考えられた。平成20年度は、retrospectiveに、バレエダンサー46名の傷害調査を行った。7日以上練習を休んだ傷害の既往のあるダンサーは、28名61%であり、そのうち1回のみが16名57%、2回以上が12名43%であった。傷害の部位は、下肢が80%と多く、次に体幹が20%であった。傷害後にバレエに復帰したが、傷害の影響が残っているものが、28名中27名96%にみられた。内訳は疼痛が残存するものが49%、関節の動きが悪いものが32%、パフォーマンスが低下したものが7%であった。また、現在バレエを行っていて痛みなどの愁訴があるものが59%にみられた。バレエの傷害の発生率は高い。これまでに海外のバレエカンパニーでの傷害発生率が報告されているが、全ダンサーの67%から95%が受傷している。今回の調査でもわが国のバレエダンサーの傷害の発生率が高いことがわかった。傷害発生のリスクファクターは、トレーニング因子、組織および心理社会的因子、環境因子である(Byhirig S、2002)。ダンサーが高いパフォーマンスを維持し、公演を成功させるための激しいトレーニングにより、常に身体的、心理的ストレスに曝され、これが傷害のリスクファクターになると考えられる。今後の課題は、prospectiveな傷害調査を行い、平行してストレスやストレッサーの抽出、気分調査との関連より身体的要因と心理的要因を明らかにすることである。加えてバレエの傷害予防を考えるとき、競技スポーツと同様にバレエに対する十分な医学管理ができる舞台芸術専門外来作りも必要である。つぎに、海外における舞台芸術と医学の関連を調査するために、The Performing Art Medicine年次総会に参加した。わが国の舞台芸術への取り組み方がまだ不十分であることがわかった。わが国では、舞台芸術に関する医学的関心が薄いことより、舞台芸術への理解、応用が重要であると考え、第34回整形外科スポーツ医学会ランチョンセミナーで「スポーツ医学の舞台芸術への応用」について講演を行った。本年度は、前年度に行ったフロダンサー46名の外傷・障害調査と、アマダンサー52名を対象に調査を施行し、比較調査を行った。その後、アマダンサーを被験者として外傷・障害発生等について79ヶ月間の経時的調査を行った。まず比較調査について報告するが、外傷・障害の既往は、プロ61%、アマ85%にみられ、外傷・障害の部位は、下肢:プロ80%、アマ87%、体幹:プロ20%、アマ13%であった。その種類は、両ダンサーとも靭帯損傷が最多であった。外傷・障害の重症度がプロでは中等症が58%、重症が31%に対し、アマは中等度27%、重症が55%であった。外傷・障害の既往はアマに多くみられた。部位としてはプロ、アマでの差がなく、下肢がほとんどであり、中でも足関節に多くみられた。過去の外傷・障害が現在のバレエに与える影響も、愁訴も持ちながらバレエを続けているダンサーも、プロに多くみられた。次に、これまでのバレエダンサーの傷害調査を基に、アマダンサー46名に対してProspective調査を経時的に行い、現在フィードバック中である。内容としては、まず介人前にメディカルチェック等を行い、隔週で直接検診、傷害調査等を行い、愁訴があるものに対しては医師が直接チェックした。

同時に筋弾力測定、気分調査等を行った。介入群に対しては、定期的にトレーニング指導や生活指導を行い、コントロール群に対しては特に指導を行わなかった。また介入前に外傷・障害のあった者は75%、下肢:78%、上肢:22%であり、0脚や偏平足が多くみられ、足関節底屈可動域の減少や第1MTP角の増加が起こっていた。期間の前後には体組成、フットスキャンを計測し母集団の身体特性も考察し、初診から期間中に得られた結果に基づき傷害発生機転、傷害発生因子が明らかになるか現在解析中である。まずprospectiveにバレエダンサーの外傷・障害調査を行った。対象はアマダンサー46名(平均18.7±0.6)歳、介入群と非介入群を各23名に分け、6ヶ月間隔週毎に直接検診を行った。介入群に対しては、治療方法やトレーニング方法について指導をした。同時に傷害のリスクファクター(S Byhring,2002)との関連も調査した。傷害総数は160件、バレエ活動1,000時間あたり4.8件で、障害が89%と殆どであった。傷害総数の推移をみると、介入開始日の53件から終了日の10件に減少した。リスクファクターであるトレーニング因子については、骨盤アライメント不良(61→20%)、関節可動域減少(37→7%)、筋のタイトネス(24→0%)、とすべて改善した。心理的因子は、傷害発生数が多い時は気分得点が有意に不安定であり、少ない時は安定していた。外傷・障害数の減少には、トレーニング因子の改善、心理的因子の安定が要因と考えられた。次に、上記の非介入群で経時的調査が可能な20名について、個々を重要視した調査を6ヶ月間行った。また傷害のリスクファクターであるトレーニング因子に加えて体調、気分のVAS点数を傷害発生時と合わせて評価した。傷害総数は43(外傷11、障害32)件であり、バレエ活動1,000時間あたり3.0件と発生件数が減少した。傷害総数の推移は、介入開始日が一人あたり0.8件、終了日は0.2件と減少し、傷害発生時は体調、気分とも低値であり、傷害がなくレッスンができる時は高値であった。生化学的指標では、通常練習(5時間/1日)よりも、配役決定後の練習(8時間/1日)、特別講師指導の練習(10時間/1日)、オーディション時期のような環境要因が変化した日に精神的指標に変動が現れやすい傾向だった。このように、アマチュアバレエダンサーに対して、疼痛が継続するバレエ特有の傷害のケアを定期的に介入することが有効であり、外傷・障害の発生件数を減少させた。トレーニング因子のみならず、心理的、環境的因子からのアプローチが必要と考えられた。