hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノクローナル抗体・特異的プロモーターによる肝癌への In Vivo遺伝子導入

肝癌は、手術手技の発達した今日においても、再発を繰り返す難治疾患である。このような従来の治療法では治癒困難な肝癌を想定し、HS-TK(単純ヘルペスチミジンキナーゼ)遺伝子を用いた遺伝子治療、ならびに肝硬変に対しHGF(肝細胞増殖因子)を用いた遺伝子治療の研究を行った。まずHemagglutinating Virus of Japan(HVJ)の膜融合能を利用したHVJ-liposomeを作製し、成熟ラット生体肝へ情報遺伝子を導入し、安全かつ効果的なin vivoにおける遺伝子導入法確立の基礎的研究を行った。HVJ-liposome法により導入される外来遺伝子は宿主DNAに組み込まれないため、その発現は通常一過性であるが、反復遺伝子導入および導入前の部分肝切除付加を行い、ラット肝細胞での発現期間の長期延長を試みた。併せて反復導入後のHVJ抗体価、HVJ特異的細胞障害性Tリンパ球(CTL)誘導の有無を検討し、HVJ-liposomeの免疫原性が極めて低い事を証明した。また、肝癌担癌モデルに対して、アルファ胎児性蛋白(AFP)産生細胞において特異的に発現するAFPプロモーターの下流にHS-TK遺伝子を組み込んだAFP-HSTKベクターをHJV-liposomeにて導入し、肝癌特異的な抗腫瘍効果による腫瘍の増殖抑制を認めた。肝硬変に対する新しい治療の研究として、肝の有力な再生因子として知られる肝細胞増殖因子(HGF)をHVJ-liposome法を用いて、ラット肝硬変モデルに導入し、肝硬変への治療、及び肝切除術術後早期の肝不全に対する遺伝子治療を施行し有益な結果を得た。本研究により、動物モデルを用いて生体への遺伝子導入を確立すると共に、肝癌、肝硬変などの難治性肝疾患に対する新しい治療法としての遺伝子治療の可能性を示した。1)自殺遺伝子ベクターの作成:AFP遺伝子のプロモーター遺伝子をヘルペスチミジンキナーゼ遺伝子(HSV-tk)の上流に組み込み、AFP産生細胞における選択的なHSV-tkの発現を試みた。標的細胞としてAFP高産生肝癌株(HepG2、HuH7)、およびAFP低・非産生肝癌株(PLC、LS180)を用い、In VitroにおいてAFPHSV-tkベクターを遺伝子導入し、ガンシクロビルを投与、細胞生存率を検討した。AFP高産生肝癌株では5日目の細胞生存率は各々8.5%、16.5%であったが、AFP低・非産生肝癌株では99%であった。AFP産生細胞における選択的なHSV-tkの発現を認め、ガンシクロビルによるBy-Stander効果(1対多対応)が確認された。2)In Vivoにおける遺伝子導入:膜融合能を有するセンダイウイルスと脂質2重膜を作成し(HVJ-Liposome)、リポーター遺伝子としてE. Coli由来のlacZ遺伝子を封入した。ラット肝に経門脈的投与、直接投与、の2法にて遺伝子導入を行い、また肝臓切除術を加え、遺伝子発現の効率を検討した。lacZ遺伝子はβガラクトシダーゼ染色にて、投与後3日目で35%(平均)の高発現率を示し、投与後21日目で3%(平均)を示した。RT-PCR法によるm-RNAの発現は28日目においても陽性であった。グリソン、肝静脈をともに遮断できる尾状葉では最大85%の高発現を認め、発現蛋白はウエスタンプロット法においても確認された。本遺伝子導入法は経門脈的投与、直接投与のどちらかの方法でも可能であり、肝臓切除を加えたラットにおいても可能であった。現在肝臓癌担癌マウスを作成しており、AFPHSV-tkベクターをHVJ-Liposomeにて遺伝子導入する予定である。肝臓癌に対する遺伝子治療を目的として

1)生体肝への遺伝子導入方法の確立、2)肝臓癌特異的プロモーターを利用したベクターの作製、の研究を継続した。1)生体肝への遺伝子導入方法の確立:センダイウイルスの細胞膜融合能を利用したHVJ-liposomeをベクターとして用い、リポーター遺伝子としてLacZを使用、ラット肝に導入した。発現は一過性ではあるが60%を越える高い確率で導入可能であった。部分肝切除術を付加することにより安定した遺伝子発現を認めた。また、反復的遺伝子導入を行うと、HVJ-liposomeに対する特異的な抗体産生およCTL誘導はほとんど認めず、初回導入と同様の高い導入効率が得られた。(`96米国肝臓病学会にて発表、Proc.Natl.Acad.Sci,USA in press)肝癌は、手術手技の発達した今日においても、再発を繰り返す難治患者である。このような従来の治療法では治癒困難な肝癌を想定し、HS-TK(単純ヘルペスチミジンキナーゼ)遺伝子を用いた遺伝子治療、ならびに肝硬変に対しHGF(肝細胞増殖因子)を用いた遺伝子治療の研究を行った。まずHemagglutinating Virus of Japan(HVJ)の膜融合能を利用したHVJ-liposomeを作製し、成熟ラット生体肝へ情報遺伝子を導入し、安全かつ効果的なin vivoにおける遺伝子導入法確立の基礎的研究を行った。HVJ-liposome法により導入される外来遺伝子は宿主DNAに組み込まれないため、その発現は通常一過性であるが、反復遺伝子導入および導入前の部分肝切除付加を行い、ラット肝細胞での発現期間の長期延長を試みた。併せて反復導入後のHVJ抗体価、HVJ特異的細胞障害性Tリンパ球(CTL)誘導の有無を検討し、HVJ-liposomeの免疫原性が極めて低い事を証明した。また、肝癌担癌モデルに対して、アルファ胎児性蛋白(AFP)産生細胞において特異的に発現するAFPプロモーターの下流にHS-TK遺伝子を組み込んだAFP-HSTKベクターをHVJ-liposomeにて導入し、肝癌特異的な抗腫瘍効果による腫瘍の増殖抑制を認めた。肝硬変に対する新しい治療の研究として、肝の有力な再生因子として知られる肝細胞増殖因子(HGF)をHVJ-liposome法を用いて、ラット肝硬変モデルに導入し、肝硬変への治療、及び肝切除術術後早期の肝不全に対する遺伝子治療を施行し有益な結果を得た。本研究により、動物モデルを用いて生体への遺伝子導入を確立すると共に、肝癌、肝硬変などの難治性肝疾患に対する新しい治療法としての遺伝子治療の可能性を示した。
学校震度階の提案と学校間連携教育のための地震教材開発

Web教材の試用に向け,研究協力者に試用をお願いし,学校教材としての見通しをたてるための研究を平成16年度より引き続き行った.現在,本格運用に向けての準備を行っている.学校震度階提案に向けては,平成16年度に引き続き,学校震度階を提案するための地震計の試作に向けて,各種加速度センサーによる実験を継続した.簡易強震計との自然地震を対象とする同時観測を加速度センサーごとに観測中であるが,本格的観測が開始できた平成17年10月以降,観測地点である大阪市住吉区にて有感地震が発生していないため,自然地震の記録を得るための観測を継続中である.今後,本研究を発展させるためには,自然地震記録を収集し,学校震度階を提案するための基礎データを数多く得る必要がある.Web教材公開のための自然地震記録も現在観測中であるが,複数地点での地震波記録を得るに至っていない.研究協力者が勤務する大阪教育大学附属高等学校天王寺校舎において簡単な地震探査を実施し,都市問題研究の一部として別予算で実施しているボーリング掘削孔を借用しての更なる地震探査を計画しており,地震計設置に向けたサイト特性を評価するための基本データ収集に向けて動いている.本研究で明らかとなった問題点は,PCをデータロガーとして用いる場合のA/D変換器の値段と性能であることが判明した.センサー部に続いて,記録部の基礎研究が必要である.依然としてクリアすべき問題点が残されているものの,得られた自然地震記録から学校震度階の提案が可能となる見込みがついた時点で,本研究を次のステップに進める予定である.日本地震学会2003年秋季大会にて地震教育用Web教材であるQuake Trackers日本版の途中経過を報告した(根本・他,日本地震学会講演予稿集2003年度秋季大会P047).このweb教材はほぼ完成し,日本向け箇所の著作権問題を解決することで公開可能な段階まで平成16年度中に整えることができた.平成17年度中の公開に向け,Quake Trackers世話人とビクトリア大学にて議論を行い,問題点の抽出,改良に向けての取り組みを行った.学校震度階を提案するための地震計の試作に向けては,様々な加速度センサーを取得し,運用試験に向けて実験中および実験準備中である.平成16年度末段階において実験中および実験に向けて準備している加速度センサーは,半導体型加速度センサーを中心として13種類であり,多くは単価が数千円以内である.学校震度階提案のための地震学的に必要なデータは,これまでのデータとあわせて2003年十勝沖地震の記録を解析中であり,2004年新潟県中越地震の記録も活用するため本地震のアンケート震度調査に向けた準備を行っている.簡易地震計,試作地震計とwebとを実際の学校に設置しデータをQuake Trackers日本版上で公開する運用試験に向けては,大阪教育大学附属高等学校天王寺校舎より協力依頼を頂け,簡易地震計設置に向けて準備を進めている.また,設置依頼はその他の学校にも行っており,これまで数校から設置の協力承諾をもらえている.Web教材の試用に向け,研究協力者に試用をお願いし,学校教材としての見通しをたてるための研究を平成16年度より引き続き行った.現在,本格運用に向けての準備を行っている.学校震度階提案に向けては,平成16年度に引き続き,学校震度階を提案するための地震計の試作に向けて,各種加速度センサーによる実験を継続した.簡易強震計との自然地震を対象とする同時観測を加速度センサーごとに観測中であるが,本格的観測が開始できた平成17年10月以降,観測地点である大阪市住吉区にて有感地震が発生していないため,自然地震の記録を得るための観測を継続中である.今後,本研究を発展させるためには,自然地震記録を収集し,学校震度階を提案するための基礎データを数多く得る必要がある.Web教材公開のための自然地震記録も現在観測中であるが,複数地点での地震波記録を得るに至っていない.研究協力者が勤務する大阪教育大学附属高等学校天王寺校舎において簡単な地震探査を実施し,都市問題研究の一部として別予算で実施しているボーリング掘削孔を借用しての更なる地震探査を計画しており,地震計設置に向けたサイト特性を評価するための基本データ収集に向けて動いている.本研究で明らかとなった問題点は,PCをデータロガーとして用いる場合のA/D変換器の値段と性能であることが判明した.センサー部に続いて,記録部の基礎研究が必要である.依然としてクリアすべき問題点が残されているものの,得られた自然地震記録から学校震度階の提案が可能となる見込みがついた時点で,本研究を次のステップに進める予定である.
思春期若年成人白血病のクロモスリプシスによる悪性化機構解明とゲノム医療への応用

これまでがんは、遺伝子変異が多段階に蓄積して発症すると知られてきた.クロモスリプシスは、1つもしくは少数の染色体が、数十から数千箇所で粉砕されて一度に遺伝子がばらばらになり再編成されることによっておこる新たな発がん機構である.クロモスリプシスが関わるがんは難治であり,発症機序は未だ不明である.全ゲノムシークエンス(WGS)でクロモスリプシスを検出し,クロモスリプシス関連白血病の細胞形態,染色体,遺伝子レベルでの特徴を明らかにするとともに,WGSによらない同白血病のスクリーニング法を開発する.さらに発症機序を解明し治療ターゲットを探索し,難治性白血病治療の手がかりをつかみたい.これまでがんは、遺伝子変異が多段階に蓄積して発症すると知られてきた.クロモスリプシスは、1つもしくは少数の染色体が、数十から数千箇所で粉砕されて一度に遺伝子がばらばらになり再編成されることによっておこる新たな発がん機構である.クロモスリプシスが関わるがんは難治であり,発症機序は未だ不明である.全ゲノムシークエンス(WGS)でクロモスリプシスを検出し,クロモスリプシス関連白血病の細胞形態,染色体,遺伝子レベルでの特徴を明らかにするとともに,WGSによらない同白血病のスクリーニング法を開発する.さらに発症機序を解明し治療ターゲットを探索し,難治性白血病治療の手がかりをつかみたい.
「甲子園」女子応援団のジェンダー史的研究

本年度の主な研究実績は以下である1ー調査戦時下の国防婦人会と「甲子園」との関わりに着目し、彼女らが「甲子園球場」「スポーツ」を中心に展開した活動について調査を進めた。1甲子園球場で開催された神戸地方本部創立記念会大会の実態について2春夏の中等学校野球大会における傷痍軍人招待と国防婦人会会員による接待について。3「内地」「外地」の国防婦人会本部支部で実施された傷痍軍人と国防婦人会の合同運動会について。2ー成果報告研究成果の発信を、複数回実施した。学術シンポジウムとしては、ジェンダー史学会年次大会と総合女性史学会年次大会等。3ー執筆上記の婦人会と「甲子園」の関わりについて論文化。さらに、本科研の成果を単行本として出版する企画を確定させた。現在、刊行に向けた準備を進めている。本研究は、男子のスポーツ大会である高校野球全国大会(「甲子園」)の百年間の歴史を通じて、日本近現代におけるジェンダー統治システムのメカニズムの解明を目指すものである。このために、多様な女子応援団の存在形態を、歴史的変遷、実態とイメージの差異等に留意しつつ調査検討する。本年度は、調査開始以来十年間にわたって収集してきた資料の整理、新たな史資料の収集と関係者インタビューに力を注いだ。具体的には、1.東京都、愛媛県、青森県、山梨県、京都府、奈良県、大阪府の公立&私立図書館、甲子園出場校資料室等を訪問し、年史類や生徒会雑誌などを閲覧の上、個別具体例を収集した。2.1969年の夏の甲子園(第51回全国高等学校野球選手権大会)において、「決勝戦初の引き分け延長戦」という伝説的戦いを繰り広げた松山商業高校(愛媛)と三沢高校(青森)の応援団OG・OBへの聞き取り調査を実施した。3.甲子園関連映像(1戦前現在にかけての野球映画、2市販化されている戦後の甲子園試合映像、32016年度の春夏甲子園大会の映像)をそれぞれ視聴した上で、整理分析を行った。4.これまでに収集した戦前から現在にかけての第一次資料(新聞、グラフ雑誌、男性向け週刊誌、投稿写真誌等)の整理分析を行った。5.これまでに収集した先行研究(スポーツ史、女子教育史、服飾史、応援団史、芸能史)の整理分析を行った。6.奈良女子大学の講座に招聘され研究成果の一部を、学生&一般参加者に公開した。地方調査に関しては、当初の予定を越えた成果を上げることができた。また映像に関しても、甲子園百年の節目の時期として多くの過去映像が市販化されたため、予定以上に視聴を進めることができた。なお収集済みの史資料については、電子化しビッグデータ化した上で再整理を試みる予定であるが、これに関してはまだ途上である。本年度は、女子応援団についての個別具体的な調査を継続するとともに、検討対象を、女子マネージャー、プラカードガール、ブラスバンド部員など、「甲子園」において、さまざまな役割を担う存在に拡大し、資料収集を行った。また、現在発展中の女子野球に関する調査を新規に開始した。具体的には、以下の通り。1.和歌山県、福井県、大阪府、兵庫県、京都府、愛媛県などの公立&市立図書館を訪問し、大会出場校年史類や生徒会雑誌などを閲覧の上、女子応援団、女子マネージャーに関する個別具体例を収集した。2.大正期に大会出場選手が招待されていた宝塚少女歌劇団に関する調査を、池田文庫などで実施した。3.バトントワリングが「甲子園」に導入されるに至る歴史を、在日米軍ハイスクール、音楽プロダクション、警察音楽隊の各方面から調査検討した。4.女子野球に関する調査を開始した。1戦前の高等女学校における部活動調査2戦前に、男性アマチュアチームに所属していた女子選手に関する調査3占領期の女子プロ野球リーグに関する調査4現在の全国高等学校女子硬式野球大会に関する実地調査など。5.今後の検討作業のためにこれまで収集したデータの一部を電子化し、ビッグデータ的な利用の試行をはじめた。当初予定していた、女子応援団に関する調査は、ほぼ終了した。新規に出来したテーマである女子野球の歴史に関しては、戦前の女子選手のご遺族とコンタクトを取り、資料提供を受けることができた。引き続き、当初の予定通りの調査を実施する。また、予定を前倒しして、出版企画を進めていく。引き続き出版企画を進めていく。パソコン、カメラなどの機材の購入を次年度に回した。映像調査については、フィルムセンター所蔵品ではなく、市販された映像の視聴を中心に実施した。調査旅費についても、他の研究企画や招聘企画と合わせるなどして倹約を試みたために、当初予定より低くなった。

映像調査については、フィルムセンター所蔵品ではなく、市販された映像の視聴を中心に実施した。調査旅費についても、他の研究企画や招聘企画と合わせるなどして倹約を試みたために、当初予定より低くなった。本年度には、フィルムセンター所蔵映像の視聴を集中的に実施する。当初の予定通り、地方調査を引き続き実施する。機材購入を実施する。フィルムセンター所蔵映像の視聴を実施する。
産業構造・雇用戦略の変容と若年労働市場の変貌に関する教育社会学的研究

今年度は、2月に進路多様高校の第2回インタビュー調査を済ませ、3月以降は博士論文の執筆に専念し、平成15年10月31日に提出した。その後は11月2日に日本労働社会学会のシンポジウムで、パネリストとして博士論文の一部を発表する機会を得た。なお博士号は、平成16年3月付で東京大学大学院教育学研究科から授与された。以下は、博士論文「高卒労働市場の変貌と高校就職指導・斡旋における構造と認識の不一致」のアブストラクトである。「積極的進路保障」-高卒者育成方針を持ち、職域拡大の機会のある企業に生徒を就職させよう-という高校の就職指導・斡旋は実現されているのか否か。これが本稿の解明課題である。教育社会学の高卒就職研究は、企業内部にメスを入れてこなかった。他方で企業・労働の研究は、大企業を主な対象とし、さらには「労働力供給の変化が分業体制と人員配置を変える」という視点を欠いてきた。それゆえ、わずか18歳で職業世界に足を踏み入れる高卒就職者を、高校が助力できているのかという重要な社会的課題に、真正面から取り組んできたとは言い難いのである。さて、「積極的進路保障」の実現が困難なのは、以下3つの原因による:(1)入職口だけではなく入職後の閉鎖化が、新卒労働力供給の構成と人口バランスの変化(大卒技能工化!)によって、むしろ中小企業で生じている、(2)職域が閉鎖化していない場合でも、資格取得の制度化やISOの拡大といった知識社会化によるキャリアルートの急勾配化に、高卒就職者が対応できなくなってきている、(3)教師による労働市場構造や個別企業の認識自体が、過去の実績と記憶に規定されており、職域が閉鎖化してしまった企業に生徒を送り出している。すなわち、構造そのものと、構造の認識の2レベルで原因がある。労働需要構造それ自体を変えることは、高校にはできないけれども、構造と認識の不一致については可能である。それを埋めようとする試みは、相互変容的な、企業-高校間の実績関係の形成に他ならず、その萌芽的現場実践をも本論文はくみ上げた。今年度は、新規高卒採用企業のインタビュー調査を中心に研究を実施した。国内の企業は、新規高卒技能工の求人を大幅に削減したものの、依然出している。そのニーズは一体何だろうか。いつまで続くのだろうか。先行研究が答えていないこれらの疑問を解明するため、インテンシブな調査を行ったのである。企業の内部に充分なメスを入れることが重要なのは、それによって高校が果たしている教育機能・労働力供給機能がより明瞭にされるからである。得られた知見は以下の4点に整理される。○知見1:生産現場は、自動化による省人化の徹底が進行中であるけれども、さほどドラスティックには変化していない。○知見2:企業は省人化と同時に、新規採用も行っている。これは、単なるスリム化・人件費削減ではなく、むしろ強みの維持・再構築である。○知見3:新規高卒技能工の選考方法や採用基準は、20年前と比べて大きく変わっていない:人格特性が最も重要で(面接の最重視)、日々の実務は中学2年程度(四則算、∠A+∠B+∠C=180)で事足りる。但し、直ちには実務に要求されない学力(二次方程式や因数分解のレベル)は、将来的な実力の伸びを左右している、と認識されている。○知見4:中途正規採用者よりも新規高卒が選好されるのは、現行の高卒就職システムが、如上の生産・雇用システムと整合するからである。さらに、これを補強する要因は、技能工の中途採用市場が人的ネットワークをその特徴とする、という点である。現在、論文執筆中であり、雑誌論文という形での発表は、平成15年度に精力的に展開する所存である。さて、「積極的進路保障」の実現が困難なのは、以下3つの原因による:(1)入職口だけではなく入職後の閉鎖化が、新卒労働力供給の構成と人口バランスの変化(大卒技能工化!)によって、むしろ中小企業で生じている、

(2)職域が閉鎖化していない場合でも、資格取得の制度化やISOの拡大といった知識社会化によるキャリアルートの急勾配化に、高卒就職者が対応できなくなってきている、(3)教師による労働市場構造や個別企業の認識自体が、過去の実績と記憶に規定されており、職域が閉鎖化してしまった企業に生徒を送り出している。すなわち、構造そのものと、構造の認識の2レベルで原因がある。労働需要構造それ自体を変えることは、高校にはできないけれども、構造と認識の不一致については可能である。それを埋めようとする試みは、相互変容的な、企業-高校間の実績関係の形成に他ならず、その萌芽的現場実践をも本論文はくみ上げた。
生体吸収性Mg合金のための耐局部腐食性アパタイト-生分解性高分子複合被膜の開発

これまでに、生分解性マグネシウム合金の腐食速度制御のために水酸アパタイト(HAp)およびリン酸八カルシウム(OCP)被膜を開発した。本研究では、高分子とリン酸カルシウム(Ca-P)被膜との複合化による基材Mg合金の局部腐食の抑制を目的とした。当初用いたポリ乳酸(PLLA)およびポリカプロラクトン(PCL)は疎水性のため、親水性のCa-P被膜との良好な接着が得られず、高分子層の下側で腐食が進行した。親水性高分子(HPpolym)との複合化では、Ca-P被膜のみの場合よりも若干耐食性が低下した。しかし、HPpolymのみをMg合金に被覆すると細胞培養液中での耐食性が向上するという発見があった。水酸アパタイト(HAp)被覆マグネシウム(Mg)合金に生分解性高分子のポリ乳酸(PLLA)もしくはポリカプロラクトン(PCL)をディップコーティングした。電子顕微鏡(SEM)観察より、PLLA層はHAp層表面をほぼ均質に覆っていたのに対し、PCL層は不均質でPCLが塗布されていない領域が島状にできていた。HAp-PLLAおよびHAp-PCL被覆Mg合金を生理食塩水中へ6日間浸漬した。浸漬後、いずれの表面でも孔食がみられ、高分子層の一部に剥離がみられた。また、HAp-PLLA被覆Mg合金を数週間大気中に放置していたところ、PLLA層にひび割れ・剥離が起こった。PLLAおよびPCLは疎水性のため、親水性のHAp表面への良好な密着性が得られなかったと考えられる。そこで、PLLAもしくはPCLをMg合金に被覆した後、HAp被覆処理を行った。HApはPLLAやPCL層の厚い箇所を避けるように析出しており、HApとこれらの高分子の親和性が低いことが分かった。Mg合金表面にある親水性の生分解性高分子(HPpolym)を被覆し、その後にHApの被覆処理を行ったところ、均質なHAp層を得た。そこで、HPpolym-HAp被覆Mg合金薄板のU字曲げにより最大1.4%歪みを加え、SEM観察を行った。1.4%歪み付与後の被膜にき裂や剥離は観察されず、HPpolym-HAp被膜はMg合金に良好な密着性を示すことが明らかになった。また、NaCl溶液をU字の内側に滴下し、被膜のき裂を起点とするであろう局部腐食の発生を観察した。HPpolymの有無で局部腐食の発生に顕著な差はみられなかった。HPpolym層の耐局部腐食性が不十分であったと考えられる。HAp層の下側に作製する高分子層の組成や厚さなどを改善することで、材料に歪みを付与しても局部腐食発生を抑制する被膜を作製できると考えられる。Mg合金表面に、H25年度に探索した親水性・生分解性高分子(HPpolym)と水酸アパタイト(HAp)との複合被膜を作製し、細胞培養液中への浸漬試験を行った。比較として、Hppolymのみ被覆したMg合金の浸漬試験を行った。複合被膜によりMg合金の腐食は抑制されたが、HApのみ被膜およびHPpolymのみ被膜の腐食抑制効果の方が大きかった。さらに、HPpolymのみ被覆Mg合金の方が糸状腐食(局部腐食)の発生が抑制されていた。Hppolym被覆後にHAp被覆をすると、HAp被膜に欠陥を生じやすくなる可能性が示唆された。そこで、HAp被覆後にHPpolym被覆を行い、0.9% NaCl中への浸漬試験を行ったところ、HApのみ被膜よりも高い耐食性を示した。HApは親水性無機化合物のため、HPpolymとの親和性が高いと考えられる。このため、HPpolymによりHAp被膜の欠陥を封孔することができたと考えられる。水酸アパタイト(HAp)-HPpolym複合被覆Mg合金、HApのみ被覆Mg合金、HPpolymのみ被覆Mg合金および研磨ままMg合金の100 mm x 25 mm x 0.3 mm薄板について、曲げ角度約80°のU字に曲げた状態でのHanks液(無機塩類のみを含む疑似体液)中への浸潰試験を行った。曲げ中心付近の両面に約5 cm2を残して周囲をシリコーンで被覆した。HAp-HPpolym複合被覆およびHAp被覆試験片では、U字の内側と外側に曲げ方向に直角なき裂が発生し、内側では一部のHAp被膜が剥離した。HPpolym被覆試験片では、U字曲げによる被膜形態の変化はみられなかった。Hanks液に1wおよび4w浸漬したところ、研磨ままおよびHPpolymのみ被覆試験片からのMgイオン溶出量は同程度であったが、HAp-HPpolym複合およびHApのみ被覆試験片からのMgイオン溶出量は研磨ままよりも約1.5倍高く、HPpolymをHApに複合化してもMg溶出量はほとんど変わらなかった。HApのみ被覆およびHAp-HPpolym複合被覆試験片では、浸漬1wではU字の内側で腐食発生はみられたが、外側ではシリコーンとの境界に腐食発生が認められるだけであった。浸漬4wでは、U字の外側でもHAp被膜のき裂からの局部腐食の発生がみられたが、腐食の2次元方向への成長は抑制されていた。

研磨ままおよびHPpolymのみ被覆試験片では、浸漬1wでシリコーン被覆との境界から腐食が発生し、浸漬4wでは境界から発生した腐食が2次元方向に成長して糸状腐食を示していた。曲げ中心付近からの腐食発生はみられなかった。これより、HPpolym被覆はMg合金の大きな変形に追随でき、変形箇所が腐食の起点にならなかったと考えられる。本研究での曲げ角度は、ボーンプレートを患部の形状に合わせて変形させる場合よりも大きく変形させる場合を想定した。しかし、変形が大きすぎてHAp被膜の剥離が生じてしまったことから、HPpolymとの複合化の効果がみられなかったと考えられる。これまでに、生分解性マグネシウム合金の腐食速度制御のために水酸アパタイト(HAp)およびリン酸八カルシウム(OCP)被膜を開発した。本研究では、高分子とリン酸カルシウム(Ca-P)被膜との複合化による基材Mg合金の局部腐食の抑制を目的とした。当初用いたポリ乳酸(PLLA)およびポリカプロラクトン(PCL)は疎水性のため、親水性のCa-P被膜との良好な接着が得られず、高分子層の下側で腐食が進行した。親水性高分子(HPpolym)との複合化では、Ca-P被膜のみの場合よりも若干耐食性が低下した。しかし、HPpolymのみをMg合金に被覆すると細胞培養液中での耐食性が向上するという発見があった。本研究で当初に水酸アパタイト(HAp)との複合化を予定していた生分解性高分子のポリ乳酸(PLLA)およびポリカプロラクトン(PCL)は、HAp被膜との付着性が不良で、均一な複合被膜を得ることができなかった。このため、これら以外の生分解性高分子を探索し、HApとの複合化を試みたが、高分子→無機被膜の順の複合化では期待した耐食性を得られなかった。そこで、複合化の方法を検討し、無機→高分子被膜の順に複合化することが有効であることを見出した。このように、複合化する高分子の種類や複合化方法での試行錯誤を予定外に行ったため、達成度にやや遅れが生じた。腐食防食科学H26年度に見出した複合化の方法で作製した生分解性高分子-水酸アパタイト複合被覆Mg合金の、基材の変形などにより生じた被膜の欠陥(き裂・剥離)が被膜の保護性に及ぼす影響を検討する。被覆表面に傷を付ける、または被覆合金に引っ張り変形などで一定の歪みを与え、疑似体液中での腐食試験を行う。生分解性高分子として生体材料に広く用いられているポリ乳酸(PLLA)およびポリカプロラクトン(PCL)を用いたが、リン酸カルシウム被膜との付着性が不良で、基材Mg合金への密着性が良好な複合被膜を得られなかった。また、基材Mg合金表面にPLLAもしくはPCLを被覆した上にリン酸カルシウム被覆を試みたが、均一な被膜を得ることができなかった。このため、これら以外の生分解性高分子を探索する必要が生じたため、研究計画通りに研究を進展させることができなかった。また、予備的なU字曲げ試験より、U字の凸側のき裂発生の検出が困難であることが分かった。H26年度に、予定していた複合被覆Mg合金の引っ張り試験まで到達できなかった。また、別予算で購入できた引っ張り試験機本体に、本研究で使用する治具などの購入をH27年度に延期した。リン酸カルシウム被膜表面には当初候補にしていた生分解性高分子を密着性高く被覆することができなかった。そこで、異なる種類の生分解性高分子をMg合金に被覆した後にリン酸カルシウムを被覆する方法に切り替え検討を行い、有望な高分子を見付けることができた。今後は、新しい生分解性高分子のMg合金への被覆条件を検討することで、密着性・耐き裂発生に優れた複合被膜の開発を進める。
診療所通院中のメンタルヘルス不調者へのセルフマネジメント支援プログラムの開発

セルフマネジメントプログラムは、学習と成長を意図した1心理教育2自己理解3イメージ療法4エンカウンターグループで構成した。参加者25名の質問紙調査の結果、抑うつ気分と自己効力認知が改善し、これらの効果は1ヶ月後も維持されていた。自己抑制型行動特性は介入1ヶ月後に改善があった。インタビュー調査の結果、罪悪感や自己否定感などの【ネガティブ感情が減少】し、落ち込むきっかがわかったことで【セルフコントロール感の芽生え】があった。また、落ち込みや不眠、自律神経症状などの【症状が緩和】していた。さらに【セルフマネジメント行動】を生活に取り入れていた。この結果からセルフマネジメントに向けた効果が確認された。平成26年度、精神科クリニックに通院する患者148名を対象にセルフマネジメントの現状と支援ニードを明らかにすることを目的に質問紙調査を実施した。平成27年度、調査結果の分析・考察から以下の結論が導かれた。メンタルヘルス不調者の困りごととして,【症状の苦痛と病状の理解困難】【服薬継続の不安と抵抗感】【具体的な療養行動の判断に迷う】【思うように生活できないつらさ】【病気の受容困難とサポート不足】があった。困りごとが,生活行動や生活の質を低下させ,回復への希望や意欲につながらない状況があった。また、個人が行うセルフマネジメントの内容は逃避的なものから積極的なものまで多岐にわたり,それらは行きつ戻りつを繰り返しながら見出しているものと推察された。そのうえで,多くの対象者は専門家の指導・相談や,カウンセリングによる自己成長,ピアによる交流などセルフマネジメントを高める支援を求めていた。セルフマネジメントの情報源は概ね医師からの情報で,その他の情報源はあまり活用されていなかった。そのため,個人に合った情報源の紹介や情報提供の必要性とともに,クリニックにおける医師以外の専門職の機能を活かし,患者の困りごとや思いに応じた支援の必要性が見出された。さらに、セルフマネジメントを高めるためには,`健康に過ごす生活の仕方'への支援を中核としながら,前向きで穏やかな自己イメージの再構築により希望や目標を見出す支援が必要であることが示唆された。メンタルヘルスの不調患者を対象にした研究はほとんど見当たらず、今回、対象者の困りごとやセルフマネジメントの現状を明らかにし、支援の方向性を見出したことは意義がある。これらの調査により得た内容に基づき、治療学習、イメージ療法、ピアグループの3本柱でセルフマネジメントプログラムを検討し、作成した。平成27年度計の画通り、調査結果の分析からセルフマネジメントの現状と支援ニードを明らかにし、これらの研究成果を学術学会発表、学術論文として報告した。さらに、セルフマネジメント支援プログラム作成にあたり、先行研究の検討、専門誌や一般誌、DVDなどから情報収集した。得た情報と調査結果に基づきセルフマネジメント支援プログラムを考案し、研究協力者間で試行・改変を重ねた。また、実施者のスキルを高める模擬練習を行った。平成28年度計画であるセルフマネジメント支援プログラムによる介入に向けて、施設の協力を得るために依頼に動いたが、同意が得られたのは1箇所であった。そこで、精神科クリニックに限らず、内科医が診療する心療内科に対象施設を広げることで、さらに1ヶ所協力の同意を得ることができた。平成27年度に準備を整えた「セルフマネジメント支援プログラム」による介入を実施した。通院中のうつ病や不安障害などのメンタルヘルス不調者を対象にプログラム参加者を募集した。6月から翌年1月までに心療内科で3回、精神科クリニックで2回プログラムを実施し、25名の協力が得られた。プログラムは、1回2時間、3回からなり、メンタルヘルス不調の心理教育、自己理解、イメージセラピー、エンカウンターグループで構成した。プログラムの評価として、質問紙調査とインタビューを実施した。質問紙は介入1ヶ月前と介入前、介入後、介入1ヵ月後の4回実施し、「治療のみの変化」「介入による変化」「介入後の持続効果」を比較した。インタビューは介入1ヵ月後調査の後に実施した。介入前半の10名のデータを分析した結果、セルフマネジメントプログラム実施により、抑うつ気分の改善と自己効力認知の改善が認められ、セルフマネジメントに向けた効果が確認された。また、一部の参加者の記述から気分と認知にセルフマネジメントに向けた肯定的な変化があり、統計的分析結果が参加者の主観からも裏付けられた。対象者が精神疾患を有する患者でリクルートには困難を要したことからも、得られた結果は貴重な資料となりうる可能性がある。また、疾患ベースの教育ではなく、メンタルヘルス不調として共通する内容を精選し、セルフマネジメントプログラムを構築したことに今回のプログラムの意義があると考える。今後、質的データも含めたすべての結果からプログラムの評価・修正を行なう予定である。2施設の協力を得て、プログラムを5回にわたり実施することができた。研究協力者は目標の30名には達しながったが、25名の協力が得られるなど、おおむね研究計画を順調に進めることが出来た。また、4名の研究協力者とよいチームワークでプログラムの運営を行なうことができた。研究資金についても余裕を持ちながら、計画的に使用する事が出来た。今年度は、セルフマネジメントプログラムに参加した25名の介入前、介入後、介入1ヵ月後の量的データと介入1ヵ月後に行なったインタビューの質的データから介入の効果測定とプログラムの評価を行なった。質問紙調査の結果、介入前後の比較において、抑うつ(Z=-2.68,p=0.00)、自己効力感(Z=-2.52,p=0.01)で有意な改善が認められた。

これらの効果は介入1ヶ月後まで維持されていた。また、自己抑制型行動特性は、介入後と介入1ヶ月後の比較において、有意な改善(Z=-2.55,p=0.01)があった。問題解決型行動特性に改善は認められず、行動変容に至る期間を加味した長期的なフォローアップが必要である。インタビュー調査の結果、罪悪感や自己否定感などの【ネガティブ感情が減少】し、落ち込むきっかけや症状の規則性がわかったことで、症状や生活をコントロールしていけそうな【セルフコントロール感の芽生え】があった。それにより、落ち込みや侵入思考などの精神症状と不眠や自律神経症状などの身体の【症状が緩和】していた。さらに、気持ちや意見を言えるようになった、ストレスマネジメント行動を生活に取り入れている、ストレスの代償行動を止めることができたなどの【セルフマネジメント行動】も見られた。統計的分析結果からセルフマネジメントに向けた肯定的な変化があり、この結果は、参加者の主観からも裏付けられた。セルフマネジメントプログラムの実施により、抑うつ気分の改善と自己効力認知の改善が認められ、セルフマネジメントに向けた効果が確認された。また、介入の評価から1肯定的な自己イメージのイメージ定着までのフォローアップ2中長期的な効果の確認3エビデンスに耐えうるデータの蓄積、が課題となった。次年度以降もプログラムおよび介入方法を精錬・修正しセルフマネジメントプログラムの開発と介入による評価を継続していく。セルフマネジメントプログラムは、学習と成長を意図した1心理教育2自己理解3イメージ療法4エンカウンターグループで構成した。参加者25名の質問紙調査の結果、抑うつ気分と自己効力認知が改善し、これらの効果は1ヶ月後も維持されていた。自己抑制型行動特性は介入1ヶ月後に改善があった。インタビュー調査の結果、罪悪感や自己否定感などの【ネガティブ感情が減少】し、落ち込むきっかがわかったことで【セルフコントロール感の芽生え】があった。また、落ち込みや不眠、自律神経症状などの【症状が緩和】していた。さらに【セルフマネジメント行動】を生活に取り入れていた。この結果からセルフマネジメントに向けた効果が確認された。倫理審査の承認が得られたため、5月より研究協力者の募集を行う。研究協力の同意が得られた対象者には調査票を配布し、介入前調査を実施する。セルフマネジメントワークショップの実施に向けて、研究協力者間での内容確認と進行ついて十分に共通理解する。さらに、資料印刷やホワイトボードなどの開催備品の準備、調査票、返信用封筒、お礼の図書券などの調査に関わる準備を行う。クリニックとの打ち合わせを経て第1回のセルフマネゾメントワークショップを6月に実施する予定である。その後、研究協力者が集まれば、10月までを目処に第2回、第3回と回数を重ねる予定である。研究協力者が少ない場合は、実施期間を延長する。
細胞内シグナルにより細胞接着能を変える電位依存性K+チャネルとシナプス形成機構

複雑かつ正確に秩序だった脳の神経回路の形成において、"シナプス形成"はその基本となる重要なステップである。シナプス形成の最初のステップである標的細胞の認識は重要であると考えられる。申請者は、数年来、細胞間接着活性を指標として、新たなシナプス形成に関わる細胞接着分子の探索を試みてきた。その結果、電位依存性カリウムイオンチャネルの一種、KCNH3をその候補として見いだしている。KCNH3は物理的信号(細胞膜電位変化)と化学的信号(cAMP濃度変化)の両方を感知して、シナプス強度を制御する全く新しい機能分子であると考えられる。複雑かつ正確に秩序だった脳の神経回路の形成において,"シナプス形成"はその基本となる重要なステップである。この過程において,多くの種類の神経細胞およびグリア細胞の細胞間接着が重要な役割を担っていると考えられる。特にシナプスは,構造上,一種の細胞間接着装置と見なすことができ,前シナプス膜と後シナプス膜の"特異的接着"は,様々な細胞接着分子によって制御されていると予測されてきた。しかし,シナプス形成の分子メカニズムは既知の接着分子だけでは説明できず,未知のメカニズムが存在すると考えられている。そこで,申請者は,数年来,シナプス形成期のマウス海馬の発現ライブラリーより,細胞間接着活性を指標として遺伝子の同定をおこない,新たなシナプス形成に関わる細胞接着分子の探索を試みてきた。その結果,電位依存性カリウムイオンチャネルの一種,KCNXをその候補として見いだしている。現在までに以下のことを明らかにしている。1.KCNXは細胞内cAMP濃度に依存したホモフィリックな細胞接着活性を有すること。2.海馬において成長円錐やシナプスに局在すること。3.KCNXが電気生理学的にカリウムイオンチャネル活性を持つこと。4.KCNXが細胞接着能を有すると予想される細胞外領域で限定分解(プロテオリシス)されること。5.生体内にお」いて,感覚系シグナルを脳に伝える長距離の軸策先端に局在すること。以上のことから,KCNXは物理的信号(細胞膜電位変化)と化学的信号(cAMP濃度変化)の両方を感知して,シナプス強度を制御する全く新しい機能分子であると考えられる。このことから,申請者が同定したKCNXは中枢神経における細胞接着活性を持ち,かつ,シナプス形成に関わるイオンチャネルとして期待できる。この過程において、シナプスは、構造上、一種の細胞間接着装置と見なすことができ、前シナプス膜と後シナプス膜の"特異的接着"は、様々な細胞接着分子によって制御されていると予測されてきた。しかし、シナプス形成の分子メカニズムは既知の接着分子だけでは説明できず、未知のメカニズムが存在すると考えられている。そこで、申請者は、数年来、シナプス形成期のマウス海馬の発現ライブラリーより、細胞間接着活性を指標として遺伝子の同定をおこない、新たなシナプス形成に関わる細胞接着分子の探索を試みてきた。その結果、電位依存性カリウムイオンチャネルの一種、KCNXをその候補として見いだしている。5.生体内において、感覚系シグナルを脳に伝える長距離の軸策先端に局在すること。6.報告されている遺伝子配列とは異なる配列のKCNXが多数種類存在していること。7.mRNAレベルで非常に発現量が多いこと(全mRNAの0.5%)8.糖鎖の修飾がチャネル活性に必要なことを明らかにしている。以上のことから、KCNXは物理的信号(細胞膜電位変化)と化学的信号(cAMP濃度変化)の両方を感知して、シナプス強度を制御する全く新しい機能分子であると考えられる。このことから、申請者が同定したKCNXは中枢神経における細胞接着活性を持ち、かつ、シナプス形成に関わるイオンチャネルとして期待できる。
酵母のストレス応答におけるカルシニューリンの役割

酵母のCa^<2+>依存生プロテインホスファターゼ(カルシニューリン、PP2B)の触媒サブユニット(CMP1およびCMP2)、および調節サブユニット(CNB1)をコードする遺伝子を取得し、その生理機能を調べた。いずれも動物のPP2Bサブユニットに対し50%以上と高いアミノ酸同一性を有していたが、PP2Bサブユニットの破壊株はいずれも正常に増殖したことから、PP2Bは通常の増殖には必須でないことが明らかになった。しかし、PP2B破壊株は高NaCl、高LiCl、高pH培地およびバナジン酸を含む培地など細胞内イオンに影響するストレス下には生育不能であった。しかし、KCl,CaCl_2,MgCl_2を含む培地、および高濃度のソルビトールを含む高浸透圧培地での破壊株の生育は正常であったことから、一部のイオン(Na^+,Li^+およびH^+)に特異的な現象であることが明らかになった。高NaCl培地での細胞内Na^+およびK^+を測定した結果、培地の高NaClに抗して細胞内イオンの恒常性を維持するのにPP2Bが必須の役割を果していることが分かった。これらのストレス適応は免疫抑制剤(FK506やCyclosporin A)に感受性で、免疫抑制剤の結果は、対応するイムノフィリン(それぞれFKBP-12およびcyclophilin)依存的であった。免疫抑制剤存在下の細胞内イオンの動向はPP2B破壊株の場合と同様であった。
企業リスク情報開示のダイバージェンスの実証と当該情報の監査の保証水準の計測

本研究では、金融商品取引法による企業内容開示制度において、企業活動を取り巻く国内外の経済・経営環境にかかるリスクにどう対応するかが重視されるなか、企業リスク情報の開示のあり方および当該情報の信頼性の確保のための監査による保証の仕組みのあり方を解明する。研究成果として、第一に開示のあり方について、企業リスク情報開示の積極性をグルーピングし、開示のダイバージェンス(多様性)を開示実態から実証し、第二に保証の仕組みについて、保証の鍵概念である保証水準の計測の基礎を確立した。本研究では、金融商品取引法による企業内容開示制度において、企業活動を取り巻く国内外の経済・経営環境にかかるリスクにどう対応するかが重視されるなか、企業リスク情報の開示のあり方および当該情報の信頼性の確保のための監査による保証の仕組みのあり方を過年度実施の研究調査成果を踏まえて発展的に解明する。このため、第一に開示のあり方について、企業リスク情報開示の積極性をクラスター分析によりグルーピングし、積極性を基準とするグループ間のダイバージェンスを開示実態から実証し、第二に保証の仕組みについて、保証の鍵概念である保証水準を科学的分析の俎上に載せるためその計測を試みる。本年度は(1)理論研究・先行研究のレビューによるリスク開示と監査保証のフレームワークの精緻化および(2)日米英独仏5か国の企業リスク情報の開示にかかる法定開示書類による実態調査および企業経営者層への質問票調査による企業リスク情報の内容と情報特性の帰納的抽出を計画していた。研究の成果として、(1)につきリスク開示と監査保証のフレームワークの精緻化を行い、その成果を学術図書として出版し広く公開した。(2)につきパイロット的な実態調査に基づき経営者層に対する質問項目を検討・確認し、日米英独仏の上場会社合計2,249社に対して質問票調査を実施した。調査対象会社数は日本を除き計画の約1.6倍の会社を対象とした。有効回答数は35社にとどまり低率の回答率となった。回答への協力不可の理由として同様の多数の調査への対応ができないことを指摘する会社が多かった。しかし、回答結果から企業リスク情報の開示と監査・保証について一定の見解を入手することができ、次年度に解明予定の情報開示のダイバージェンス分析につながる成果を得たことは本研究の推進にとり大きな意義がある。本研究では、金融商品取引法にもとづく企業内容開示制度における企業リスク情報の開示のあり方と当該情報の信頼性の確保のための監査による保証の仕組みのあり方を過年度実施の研究調査成果を踏まえて発展的に解明することを目的とする。発展的解明として、第一に開示のあり方について、企業リスク情報開示の積極性をクラスター分析によりグルーピングし、積極性を基準とするグループ間のダイバージェンスを開示実態から実証すること、第二に保証の仕組みについて、保証の鍵概念である保証水準を科学的分析の俎上に載せるためその計測を試みることをねらう。本年度は、上記研究目的の前者の開示実態のダイバージェンスを明らかにすべく次の2つの研究課題を実施した。つまり、(1)企業リスク情報開示の積極性を基準とするダイバージェンスを開示実態から実証、(2)企業リスク情報の信頼性の保証にかかる日米英独仏の5か国の公認会計士への質問票調査およびリスク情報の内容や情報特性に対応した監査・保証における判断内容・規準の解明である。研究課題(1)について、日米英独仏5か国の上場会社各国300社(日本は600社。合計会社数1,800社)の法定開示財務書類を入手し、企業リスク情報を抽出・整理し、データ・ベースを作成した。本データ・ベースは、今後の分析の基礎データを形成するためのもので、国内外において類似のデータ・ベースは存在していない点で貴重な成果である。かかるデータ・ベースに基づき、ROA等経営業績の優劣が企業リスク情報開示の積極性に影響を与えているかどうかの実証を実施した結果、日英については、法定開示書類記載内容が統一化されており影響を検出することはできなかったが、ドイツについては興味深い結果を得た。また、研究課題(2)については、課題(1)の処理に予想外の時間がかかり、研究途上にあり、次年度に継続して実施する予定である。本研究は、金融商品取引法による企業内容開示制度での企業リスク情報の開示のあり方および当該情報の信頼性に対する監査保証の仕組みのあり方を解明する。第一に開示のあり方について企業リスク情報開示の積極性を基準とするグループ間のダイバージェンスを開示実態から実証し、第二に保証の仕組みについて鍵概念である保証水準の計測を試みる。本年度は次の2課題を実施し研究を総括する計画であった。(1)企業リスク情報の信頼性の保証にかかる日米英独4か国の公認会計士に対する質問票調査結果に基づくリスク情報の内容や特性に対応した監査保証における判断内容・規準の解明(2)保証水準の計測に必要な保証水準決定要因の解明・決定要因の主成分分析による新たな指標の導出・当該指標の測定課題(1)について企業リスク情報の信頼性の保証に関し質問票を作成し、日本の公認会計士2名のレビューを受け、質問票の改善を行った。これに基づき日独の公認会計士に対する質問票調査を実施準備中であるが期間内に終了できなかったため延長申請を行った。なお、英米の調査については質問票調査が事実上不可能との研究分担者の見解からこれを見送り、分担者には他のテーマ(英国法定開示書類上の企業リスク情報と監査報告書上の重要な虚偽表示のリスクの関係性の分析、ならびに、米国上場企業300社について事業上のリスクの開示分量と監査報酬の多寡との関係の分析)の分析を行ってもらった。

課題(2)について研究分担者に依頼していたが、わが国の企業リスク情報に対して想定される保証業務を分類しその実行可能性と有用性を理論的に検討するにとどまり、主成分分析による新たな指標の導出には至らなかった。しかし、代表者は論理的な手法により保証水準決定要因を別途導出しておりこれによる保証水準の計測を公認会計士への質問票調査によって検証し、本研究の当初の研究目的を完遂する予定である。研究分担者の研究遂行状況も勘案した結果、日米欧の公認会計士への意識調査が当初計画より遅延している。遅延理由は、過年度に入手した企業リスク情報データの階層グルーピングに手間取り、当該情報のグルーピング別の信頼性の保証にかかる保証要点・保証手続の確定がずれ込んだためである。この結果、当初の研究計画の見直しが必要となった。本年度は研究課題(5)「保証水準の計測に必要な保証水準決定要因の解明、決定要因の主成分分析による新たな指標の導出および当該指標の測定」について、保証水準の計測を目標として、ドイツ・フランクフルト証券市場上場会社279社の営業報告書に対する監査報告書に署名した経済監査士458名を対象としてWEBアンケートを実施し、企業リスク情報の監査による保証水準を調査し、監査意見表明の合理的基礎を得るために用いた監査要点とそれに対応する監査手続の具体を調査した。これらの調査結果から保証水準の計測に必要な保証水準決定要因を導出した。なお、WEBアンケート調査を実施するにあたり、一定の回答数を得ることが困難と予想されたので調査内容のヒアリングを徹底した。つまり、ドイツの大学研究2名と経済監査士5名に対し、調査内容案を説明の上ドイツの事情を勘案した訂正を行った。しかしながら、回答数が20件と極めて少ない結果となった。20人の回答者は真摯に回答いただき、これまでに明らかとなっていなかったドイツにおける企業リスク情報の法定監査の実態を明らかにできるデータを入手できた。ただし、回答件数が極めて少なかったため、本研究課題の当初申請時に予定していた主成分分析の手法を適用するだけのデータが入手できなかった。このため、当該決定要因から新たな指標を導出すること、新たな指標を公認会計士に対する調査結果に適用すること、企業リスク情報の信頼性に対する保証水準の4か国での差異を探ることはいずれもできなかった。申請当初の研究計画通りには研究を実施できなかったとはいえ、研究課題1から4については昨年度までに研究成果を得るとともに、課題5についても、先行研究では明らかにされていなかった、企業リスク情報の法定監査における監査要点と監査手続の具体を解明するとともに、経済監査士の保証水準に対する捉え方の具体を明らかにできた。本研究では、金融商品取引法による企業内容開示制度において、企業活動を取り巻く国内外の経済・経営環境にかかるリスクにどう対応するかが重視されるなか、企業リスク情報の開示のあり方および当該情報の信頼性の確保のための監査による保証の仕組みのあり方を解明する。
AIを活用した大学初修中国語会話復習用アプリ教材の開発と検証

本研究は、大学初修中国語教育のためのブレンディッドラーニングにおいて、1飛躍を遂げたAIの音声認識、機械翻訳、対話機能等を活用して、学習者の発音・発話の音声認識と評価、誤りの検知とフィードバック、会話の受け答えを実現し、2会話練習の促進、コミュニケーション能力の向上を図るとともに、3インストラクショナルデザインに基づきながら、対面授業と連携する会話復習用AIアプリ教材、活動の設計手法を明らかにし、4動機づけの高い、学習内容・練習形式を最適化させた教材を開発することである。これにより授業と連携する学習管理システムを含むユビキタス学習環境を構築し、関連分野の先端を目指す。