hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童期のアタッチメントに関する基礎的研究

本年度は、年次計画に従い、児童期にアタッチメント対象に対する対人認知(研究3)、児童期におけるアタッチメント対象との対人行動(研究4)、および、児童期におけるアタッチメントの形成・促進プロセス(研究5)を中心に実行した。研究3の目的は、児童がアタッチメント対象をどのように認知しているのかを検討することであった。研究4の目的は、自由記述調査を基に対人行動に関する尺度を作成し、アタッチメント対象との間でどのような対人相互作用を行っているのかを検討することであった。そして、研究5では、アタッチメントの形成・促進プロセスに関する検討を行うことを目的とした。研究3、研究4、研究5の結果から、"あたたかく", "親切な", "やさしい"と児童に認知されるような関わりこそが,アタッチメント形成に重要であり, "強く", "賢い", "大きい"と児童に認知されるような関わりはアタッチメント形成に重要でないことが示された。ここから,従来のアタッチメント理論で言われてきたような, "強くて賢い"大人にアタッチメントを形成するのではなく,温かく自分を迎え入れてくれるような人にアタッチメントが形成されることが明らかにされた。(抄録なし)本年度は、年次計画に従い,児童期における複数のアタッチメント対象に対するアタッチメントの質の構造に関する検討(研究1)および児童期における複数のアタッチメント対象に対するアタッチメントがその後の発達に及ぼす影響の検討(研究2)を中心に実行した。研究1の目的は、児童期に複数のアタッチメント対象がいることを示した村上・櫻井(2010)の結果を受けて、複数の対象との関係におけるアタッチメントの質はどのような構造になっているのかを検討することであった。研究2の目的は、複数のアタッチメント対象との関係におけるアタッチメントの質は、どのように発達に影響を及ぼすのかを明らかにすることであった。研究1、研究2の結果から、児童期のアタッチメントの質の構造が統合的組織化モデルで説明されることを繰り返し実証した。また、児童期における複数の重要他者との関係が、短期的にも長期的にも、後の適応を予測することを繰り返し実証した。これらの結果から、(1)児童にとって複数のアタッチメント対象との関係性は1つの抽象的な表象として統合されていること、(2)児童期に形成された、その抽象的な表象に対する信念は、短期的な発達結果のみならず長期的な発達結果を予測しうることが明らかになった。年次計画に示した研究計画よりも早くデータの収集が進んでおり、データ収集の関連から言えば、当初の計画以上に進展しているが、データ分析がいまだ十分に進展していないため。次年度は、研究3、4、5に関して推敲する予定である。既に調査予定の小学校からは調査の内諾を経ており、データの収集に関して大きな問題はない。現在、各調査に対する倫理審査の最中であり、倫理審査が終了した後、調査の実施に移る。データの収集後は、随時、各研究の成果をまとめ、発表していく予定である。(抄録なし)
重症患者治療用輸液循環管理人工知能ロボットの開発

高精度定速輸液ポンプシステム(改良型輸液ロボット本体)とインタ-フェ-ス開発:従来の輸液ポンプとインタ-フェ-スではコンピュ-タとの相性が悪く、デ-タ取り込みミスが発生し、ソフトの改良では実用化不能と判明した。急遽、小型高精密度輸液ポンプの新規開発プロジェクトに便乗して、改良型輸液ロボット本体とインタ-フェ-スの開発した。改良型輸液ロボットは、輸液ポンプ架台にインタ-フェ-ス組み込みマルチプレキサ-を格納し、P500輸液ポンプ(流量設定1999ml)4台、シリンジポンプ1235(流量設定0.1199.9ml)16台をRS232C通信ケ-ブルと電源ケ-ブルで接続し、ポンプアラ-ム表示燈を備えたものである。輸液ポンプ監視ソフトプログラムのOS/2への移植完成:最高20台まで輸液ポンプを常時監視するマルチタスクの輸液監視ソフトプログラムのOS/2への移植が完成した。これで下記のことが滞りなく可能となった。#1.ポンプ活動状況(輸液速度、注入中か否か)のグラフィック表示#2.毎日正時に投与水分量の積算表示、#3.輸液経路をinputすれば、それのグラフィック表示#4.各ポンプの薬剤組成(薬剤、ブドウ糖,Na,K,Ca,脂肪,アミノ酸)濃度を自動計算#5.各ポンプの薬剤組成を設定すれば、投与水分量、ブドウ糖量、電解質(Na,K,Ca)、脂肪、アミノ酸の投与積算量を毎正時に更新表示#6.毎正時に水分量、NaとKの投与積算量をグラフィック表示#7.流量グラフ(90分表示で任意に3台まで)#8.画面のハ-ドコピ-(改良型輸液ロボットとのコンピュ-タとの通信の相性は非常に良く、信頼性は実用レベルである。実用化された輸液ロボットは平成4年10月末にはアトム社から供給は可能である。)1.輸液ロボットの原型の試作完了コンピュ-タ制御が可能な輸液ポンブと輸注ポンプを10数台纒めて、パ-ソナルコンピュ-タとのコミュニケ-ションが出来るシステム架台を構築し、現在市販されているポンプを搭載し、輸液ロボットの原型を作った。試運転中。2.人口知能はプロトプログラム一部完成(1)人口知能1:輸液・輸注ポンプの監視用プログラムプロトタイププログラムは完成。模擬回路を使用してより分かりやすく、見やすい画面を試行錯誤で開発中。(看護婦の監視業務の補佐と仕事量の軽減、治療記録記載のより時間的正確性が目的である。)(2)人口知能2:患者情報の収集および治療経過表作成プログラム治療経過表作成プロトプログラム完成。新型ベッドサイドモニタ-の搬入待ちのため一時プログラム作成作業中断中。(3)人口知能3:病態判断と経過予想プログラム病態判断回路のプロトプログラム完成。上記プログラム作成作業中断にあわせて一時中断中。(4)人口知能4:治療法示唆プログラム肺不全(酸素化能障害)患者治療のフロ-チャ-ト化完了。患者の病態判断と効果的治療法の示唆(輸液、輸血、利尿剤)をプログラム中。その概要は『呼吸管理にあいまい理論の応用』で人工呼吸研究会で発表。(5)人口知能5:ポンプのシステム制御用プログラム(隠しコマンド)ドクタ-が血圧や脈拍、水分バランス、電解質バランスなどの治療目標を設定すれば、輸液輸注ポンプをシステム制御し、輸液や循環制御を自動的に行なう。ポンプ制御のプロトタイププログラムは完成。<輸液ロボットのソフトプログラムの作成>___ー1)輸液ポンプ監視ソフト:8ビットBASIC言語のプログラムを汎用性を持たせるため16ビットMSーDOS BASIC言語上で走るプログラムに移植した。しかし、MSーDOSはSingle taskのため、MultiーtaskのOS/2上で動くソフトプログラムへ本職のシステムエンジニアの力を借りて改変することにした。システム設計とソフトウエア設計仕様が3月末で固まった。7月にはプロトタイプのソフトプログラムの試験運転に入り、12月には完成させる予定。2)患者情報収集と経過予想プログラム:患者情報自動収集プログラム作成はインタ-フェ-スが入手できず一時休止中。輸液ロボットが収録するデ-タを、デ-タに汎用性を持たせるために、市販の表計算ソフト(Lotus1ー2ー3やExcelなど)を組み込み、直接書き込めるプログラム試作中。その表計算ソフト機能を借りて、病態判別と治療経過表の定型化グラフを描かせる。3)治療法示唆プログラム:経過予想プログラムの結果を取り込み、治療法(輸液、輸血、利尿剤)の示唆をするプログラムをハイパ-カ-ドプログラム上で試作中。4)輸液ロボット制御プログラム(隠しコマンドプログラム):輸液ポンプのコンピュ-タ制御プログラムをOS/2に移植中。次はファジ-理論の応用で循環動態の滑らかな変動と恒常性の維持プログラムを計画中。<小型の高精密度定速輸液ポンプの開発状況(アトム株式会社へ協力要請)>___ーPー500輸液ポンプ(流量設定1999ml、精度±10%、寸法105×180×180mm)とシリンジポンプ1235(注入量設定0.1199.9ml、精度±1%、寸法321×103×145mm)のプロトタイプが3月に完成した。<ICU患者デ-タ整理>___

ー患者治療法の開発のため過去の患者デ-タを整理し、デ-タファイル化した。高精度定速輸液ポンプシステム(改良型輸液ロボット本体)とインタ-フェ-ス開発:従来の輸液ポンプとインタ-フェ-スではコンピュ-タとの相性が悪く、デ-タ取り込みミスが発生し、ソフトの改良では実用化不能と判明した。急遽、小型高精密度輸液ポンプの新規開発プロジェクトに便乗して、改良型輸液ロボット本体とインタ-フェ-スの開発した。改良型輸液ロボットは、輸液ポンプ架台にインタ-フェ-ス組み込みマルチプレキサ-を格納し、P500輸液ポンプ(流量設定1999ml)4台、シリンジポンプ1235(流量設定0.1199.9ml)16台をRS232C通信ケ-ブルと電源ケ-ブルで接続し、ポンプアラ-ム表示燈を備えたものである。輸液ポンプ監視ソフトプログラムのOS/2への移植完成:最高20台まで輸液ポンプを常時監視するマルチタスクの輸液監視ソフトプログラムのOS/2への移植が完成した。これで下記のことが滞りなく可能となった。#1.ポンプ活動状況(輸液速度、注入中か否か)のグラフィック表示#2.毎日正時に投与水分量の積算表示、#3.輸液経路をinputすれば、それのグラフィック表示#4.各ポンプの薬剤組成(薬剤、ブドウ糖,Na,K,Ca,脂肪,アミノ酸)濃度を自動計算#5.各ポンプの薬剤組成を設定すれば、投与水分量、ブドウ糖量、電解質(Na,K,Ca)、脂肪、アミノ酸の投与積算量を毎正時に更新表示#6.毎正時に水分量、NaとKの投与積算量をグラフィック表示#7.流量グラフ(90分表示で任意に3台まで)#8.画面のハ-ドコピ-(改良型輸液ロボットとのコンピュ-タとの通信の相性は非常に良く、信頼性は実用レベルである。実用化された輸液ロボットは平成4年10月末にはアトム社から供給は可能である。)
紫外可視ハイブリッド型量子制御法の開発と光化学への応用

本研究では紫外から近赤外に至る複数の波長の光パルスを用いて反応の制御を行うことを目標としており,実際に紫外パルスと近赤外パルスの組合せによりシアニン色素の光異性化反応を制御できることを明らかにした。さらにその制御過程についても2パルス相関法により検討した結果, 1光子過程で反応が進むことが知られているシアニン色素の反応が,反応の分岐比を制御には多光子過程が重要な役割を果たしていることを明らかにした。ハイブリッド型量子制御法の有効性の確認と実験システム構築を行った。ハイブリッド型のプロトタイプとして,再生増幅器出力光を光源としてシアニン色素等の過渡吸収・ブリーチの時間分解分光と2パルス相関の測定を行った。その結果,2本の励起パルスのフェムト秒オーダーの時間間隔の違いによって生じるダイナミクスの変化を,ナノ秒の時間遅延をつけたプローブ光により実準位の変化としてモニターできることを明らかにした。非同軸光パラメトリック増幅器(NOPA)を作製し,可変波長領域500nm700nm,バンド幅70nm(中心波長560nm),最大出力5μJ/pulse(中心波長520nm)を得た。可変域・出力・線幅に関しては,本研究遂行において十分な性能を達成できたが,pulse-to-pulse,の安定性に関してはまだ多少の改善を要する状態である。今後,安定性を向上すべく改良・調整を行っていく。パルス間の遅延時間制御に関しては,数アト秒の時間分解能での遅延時間の制御を可能にした。さらに半導体レーザーを用いたマーカーを組み込むことで,大気の揺らぎの影響を考慮することを可能にしたシステムに組み上げた。フェムト秒パルスを用いた量子制御法は非線形光学過程を多段階で利用しているため,励起パルスと制御パルスによって生じる制御過程が各パルスの強度に著しく依存する。そのために,励起パルスに著しい空間的強度分布があると解析が困難になるために,励起パルスと制御パルスそしてプローブパルスの相互の重なりをモニターするための望遠鏡型ビームプロファイラを作製し,7μm以上の解像度をもつことを確認した。本研究の目標は励起光に紫外パルスを用いて制御光に近赤外パルスを用いたハイブリッド型量子制御を行うことである。そのために,本年度は紫外励起パルスを用いた2パルス初年度に行ったハイブリッド型のプロトタイプとしての近赤外2パルス相関の結果を踏まえて,紫外(UV)フェムト秒パルス(時間幅110fs,波長400nm)と近赤外(NIR)フェムト秒パルス(時間幅70fs,波長800nm)を用いたUV-MR-2パルス相関の計測を行い,励起紫外パルスと制御近赤外パルスによる反応制御の可能性について検討を行った。試料として800nmの光を吸収してトランス-シスの光異性化反応を起こすことで知られているシアニン色素の1種であるIndocyanine Green (IR125)を用いた。異性体による過渡吸収に関するUV-NIR-2パルス相関を測定した結果,数100フェムト秒の時定数を持つ顕著な相関信号が観測された。また,紫外パルスと近赤外パルスの強度を変えた2パルス相関の測定から,光異性化に関して近赤外パルスは2光子過程で関与しており,紫外パルス1光子過程で関与していることが明らかになった。この結果は,紫外励起パルスを使った場合でもパルス間隔を変えることで光異性化反応の反応効率を制御できることを意味している。したがって,紫外パルスを励起光としたハイブリット型制御が原理的には可能であることが示唆された。今後,より反応選択性を高めた量子制御へと発展させるためには,初年度に作製したNOPAシステムの融合や近赤外パルス列などの波形整形技術の融合を行う。ただ,紫外励起・可視近赤外制御のハイブリッド型制御を実現するためには,現在の2パルス相関の結果を見る限りはSIN比が十分とは言えず,試料の選択や過渡吸収のモニター方法といったSINの向上を図る工夫を行う。本研究の目標は励起光に紫外可視領域のパルスを用いて制御光に可視近赤外領域のパルスを用いたハイブリッド型量子制御を行うことである。NOPAパルスを用いた実験では十分なレーザー出力の安定性が得られなかったために,NOPAを用いた可視光(紫外光)と近赤外光(可視光)の実験の代わりに第二高調波(紫外光)と基本波(近赤外光)を用いた制御の実験を引き続き行った。その結果,シアニン色素の光異性化反応(trans体→cis体)と溶媒分子との光反応(leuco体生成)の反応分岐比を制御することに成功した。すなわち,UVパルスで励起した後に近赤外パルスによりcis体生成とleuco体生成の比を調節することに成功した。特に着目すべきは,1光子過程で反応が進むことが知られているシアニン色素の反応が,実は多光子励起を経由した反応経路が存在し,その経路の方が1光子過程経由の反応経路よりも反応効率が高いことを見出した点にある。

加えて,cis体生成とleuco体生成とでは関与する光子数が異なるために,制御パルスの強度を調節することでcis体とleuco体の生成分岐比を制御が可能であることも見出した。この結果は,位相変調パルスによる量子制御は基本的には多光子過程であり,多光子過程の効率は強度(光子密度)に強く影響されることを考慮すると,今後の量子制御を行う上で重要な意味を持つ。また,ハイブリッド方式では,励起パルスと制御パルスの両方のパルスが関与した交差項イベントを抽出してモニターする必要がある。すなわち,1光子過程に埋もれた多光子過程を選択的に検出できる測定手法が必須になる。そのために,1kHz程度の低繰返しのパルスレーザーでも交差項成分のみを抽出することが出来る位相シフト変調法(Phase-shifted Parallel Modulation,PPM法)を開発した。
キラル有機触媒による中性無機塩の活性化を基盤とした新規不斉反応システムの構築

中性塩であるテトラアルキルアンモニウム塩は、相間移動触媒として活用され、数多くの実用的有機合成反応を実現してきた。最近では、キラルアンモニウム塩を不斉触媒として用いた反応開発が活発に行われている。テトラアルキルアンモニウム塩の構造は、窒素上に正電荷が局在化した構造で示されるのが一般的である。しかし実際の構造は、正電荷がα-水素上に非局在化し、このα-水素がアニオン性部位と水素結合を形成した構造をとることが、結晶構造や計算結果から明らかにされている。本研究では、テトラアルキルアンモニウム塩の新たな可能性として、α-水素の特性を活用した水素結合供与型触媒としての利用に着目した。水素結合供与型触媒としての側面を引き出すための分子デザインとして、六員間構造を有するピペリジンを母骨格とし、α-水素の酸性度を高める目的でエステル部位を導入したテトラアルキルアンモニウム塩触媒を設計・合成した。合成した触媒のX線結晶構造解析の結果、α-水素がカウンターアニオンと水素結合を形成していることが明らかになった。テトラアルキルアンモニウム塩触媒の水素結合供与型触媒としての能力を確かめるため、イソキノリン誘導体のマンニッヒ型反応に適用した。その結果、触媒を添加することで反応が促進されることが確認できた。一方、エステル部位を持たない化合物や第三級アミンを触媒とした場合、反応の加速はほとんど見られない。これらの結果は、今回設計したテトラアルキルアンモニウム塩触媒において、第四級アンモニウム塩およびエステル部位の双方が触媒活性の本質であることを示している。さらに、触媒のカウンターアニオンを非配位性のアニオへと置き換えることで、触媒活性が向上した。27年度が最終年度であるため、記入しない。中性無機塩であるNaClやKBr等を効率的に活性化するためのキラル有機分子触媒として、ビナフチル骨格を有するポリエーテル型触媒を合成した。触媒骨格に水酸基を有する二官能性型触媒を、すでに報告されている方法を参考に合成した。また、水素結合供与基としてアミド基を導入した、新規二官能性ポリエーテル型触媒の効率的合成法を確立することに成功した。さらに、これらポリエーテル型キラル化合物と中性無機塩の錯体を触媒とした不斉合成反応の検討を開始している。一方、関連研究であるキラル中性有機塩を利用した不斉合成反応の開発では、中性有機塩触媒反応系における反応機構の詳細を明らかにした。具体的には、中性第四級アンモニウム塩を触媒とした反応系における触媒脂溶性の重要性や、溶媒としての水の重要性、また重水素化実験や第四級アンモニウ塩のカウンターアニオンの効果から、本中性塩触媒反応系ではアンモニウムエノラートが反応中間体として形成されていることを明らかにした。また、ここで得た知見を活かすことで、キラル中性有機塩とブレンステッド酸助触媒を組み合わせた新たな不斉合成反応系の開発にも成功した。具体的には、オキシインドール誘導体とマレイミド誘導体の不斉共役付加反応において、ブレンステッド酸助触媒を添加せず反応を実施すると副反応が起こり、目的生成物が低収率でしか得られない。一方、副生成物が形成される際の反応機構を考察し、本考察を基に副反応を抑制する目的でブレンステッド酸助触媒を添加すると、目的生成物の収率が大きく改善し、高収率、高立体選択的に生成物を与えることを明らかにした。研究の本題である中性無機塩を利用した反応系の開発では、触媒調製を終え、不斉反応への適用を開始したものの、有用な不斉合成反応の開発には未だ至っていない。

関連研究であるキラル中性有機塩触媒を用いた不斉合成反応系開発で得た多くの知見を基に、不斉反応のさらなる検討およびこれを踏まえた有機分子触媒の改良を行なっていく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
核酸医薬デリバリーにおける免疫活性化機構の解明とそのバイオ応用に関する研究

核酸は新規医薬品として期待されているが、実用化には送達キャリアの開発が必須である。臨床応用可能なキャリアは薬理効果の優劣だけでなく、核酸・キャリア複合体と生体との相互作用に関する評価が必要である。本研究では、臨床的に問題となりうる、核酸・キャリア複合体投与時の初期免疫活性化機構の解明をおこない、siRNAに関してはTLR-7を介した、pDNAに関してはTLR-9を介した免疫活性化が生じていることを明らかにした。また、この免疫活性化を回避する方策として、PEGに代わる表面修飾剤としてポリグリセリンを見出した。臨床応用可能な核酸・キャリア複合体の開発に資する成果を得ることができた。核酸は抗体医薬に次ぐ第三世代の医薬品として期待されている。実用化の鍵は送達キャリアの開発にあると言われているが、臨床応用可能なキャリアの開発は進んでいない。これは、薬理効果の優劣によって評価が行われ、免疫反応などの相互作用に関する評価が行われていないためである。本研究では、既に我々が確認し、臨床的に問題となりうる、核酸・キャリア複合体投与時の初期免疫活性化(1.ポリエチレングリコール(PEG)に対する抗体(anti-PEG IgM)誘導亢進、2.炎症性サイトカインの分泌誘導(サイトカイン・ストーム))機構を明らかにし、臨床応用可能な核酸・キャリア複合体の開発を試みる事を主たる目的としている。当該研究期間において、以下のような成果を得た。Anti-PEG IgM分泌誘導において、核酸の配列が大きな影響を与える事が明らかとなった。pDNAにおいてはToll-liker eceptor (TLR)刺激性があるCpG配列が、siRNAにおいてもやはりTLR刺激活性がある配列を有する物がanti-PEG IgMの分泌を亢進する事が分かった。さらに、TLR刺激に密接に関連する事が知られる炎症性サイトカイン(IFN-γ、TNF-α、IL-6)の分泌を評価したところ、CpGを含むpDNAにおいては全てのサイトカインにおいて有意な分泌亢進作用が確認された。一方、siRNAにおいてはTNF-α、IL-6において有意な分泌亢進作用が確認されたが、IFN-γにおいては有意な亢進作用は観察されなかった。これは両核酸が刺激するTLRが異なる事を示唆している可能性が高い。ついで、TLRの寄与をより明確にするため、MyD88欠損マウス(MyD88 knockout mouse)を用いた検討を行った。結果、anti-PEG IgM分泌および各サイトカインの分泌誘導ともに顕著な抑制が観察され、予想通りTLRを介した免疫刺激が極めて重要な役割を果たしている事を直接的に明らかにすることができた。実用化の鍵は送達キャリアの開発にあるが、臨床応用可能なキャリアの開発は進んでいない。本研究では、既に我々が確認し、臨床的に問題となりうる、核酸・キャリア複合体投与時の初期免疫活性化の機構を明らかにし、臨床応用可能な核酸・キャリア複合体の開発を試みる事を主たる目的としている。pDNA搭載PEG修飾カチオニックリポソームによる高いanti-PEG IgMの分泌は、Toll-like receptor 9(TLR9)を介した免疫刺激によるものであり、一方siRNA搭載PEG修飾カチオニックリポソームによる同様のanti-PEG IgM誘導は、TLR-7を介した免疫刺激によるものであることを明らかにした。これまでの検討において、anti-PEG IgM分泌誘導において、共存する薬物が影響を与えることを明らにしてきた。抗がん剤のオキサリプラチンを併用した場合、anti-PEG IgMの分泌抑制効果およびサイトカインの分泌も抑制することを示したが、オキサリプラチンなどの抗がん剤が核酸のTLRを介した刺激を抑制する事を裏付ける結果であり、今後の臨床で安全に使用する上で重要な知見が得られたものと考えている。また、悪性胸膜中皮腫皮下移植モデルにおいて、細胞増殖に係る酵素に対するshRNAと既存の抗がん剤を組み合わせ治療を行い、極めて高い抗腫瘍効果が得られることも確認した。In vivo治療用核酸送達キャリアのデザインにも成功することができたと考えている。本研究では、既に我々が確認し、臨床的に問題となりうる、核酸・キャリア複合体投与時の初期免疫活性化

(1.ポリエチレングリコール(PEG)に対する抗体(anti-PEG IgM)誘導亢進、2.炎症性サイトカインの分泌誘導(サイトカイン・ストーム))機構を明らかにし、臨床応用可能な核酸・キャリア複合体の開発を試みる事を主たる目的としている。当該研究期間において、以下のような成果を得た。Anti-PEG IgM分泌誘導において、共存する薬物が大きな影響を与えることが明らかとなった。昨年度までの検討で、キャリアに搭載した核酸(siRNA)がanti-PEG IgMの分泌誘導を亢進させることを示したが、今年度の検討から、抗がん剤のオキサリプラチンを併用した場合、遊離型併用時にもanti-PEG IgMの分泌抑制効果が見られたが、キャリア内に封入した場合にさらに大きく抑制することがわかった。サイトカインの分泌も同時に評価したところ、同様に大きく抑制しており、オキサリプラチンが核酸のTLRを介した刺激をサイトカイン分泌及びanti-PEG IgM分泌の両面から抑制する事が示唆された。現実のがん治療では、多剤併用療法が一般的であり、今後の臨床応用に向けた重要な知見が得られたものと考えている。また、悪性胸膜中皮腫皮下移植モデルにおいて、細胞増殖に係る酵素に対するshRNAと既存の抗がん剤を組み合わせて治療を行ったところ、極めて高い抗腫瘍効果を得ることができており、in vivo治療用核酸送達キャリアのデザインにも一定の目途をたてることができた。当初の仮説に対して証拠となる明確な結果を得ることができ、当初計画を前倒しして研究を推進することができている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度の初めに提示した研究計画に沿って順調に研究を進めることができており、得られた成果も当初計画通りであり、計画の大きな変更を特に要する状況にはない。したがって、研究はおおむね順調に進展していると考えている。当初の計画に沿った研究を前倒しで行えており、問題も生じていないため当初の計画に沿って今後も研究を精力的に発展させる。最終年度に関しても、当初の研究計画に沿って効率よく研究を行う。In vivo試験に関しては、新たに悪性胸膜中皮腫の同所移植モデルを立ち上げ、核酸医薬の胸腔内投与による新規治療法の開発も試みる。
視覚障害のある重複障害児のための日常生活動作支援プログラムに関する研究

1.研究目的視覚障がいのある重複障がい児に対し構造化を取り入れた日常生活動作支援プログラムを作成し,その成果と課題を明らかにする。2.構造化のとらえ方「構造化」とは児童生徒が自立的に活動に取り組むことができるように,周囲の環境や情報などを児童生徒が理解しやすいように整理すること。3.研究に当たって(1)構造化の実践例の多い晴眼の自閉症の方と視覚障がいのある方を比較・自閉症者(晴眼)は瞬時に情報を理解する。・視覚障がい者は情報を理解するのに時間がかかる。(2)視覚障がい者に対する支援に構造化を取り入れる際の難しさ・音声や具体物を媒体とするため、分かりやすい情報提示の方法を工夫することが難しい。・提示した複数の情報を理解するのに時間がかかる。4.支援プログラムの実際(1)対象と指導場面・小学部3年生(弱視・上肢下肢麻痺・知的障がい)・登校時の靴の着脱(2)ビデオ分析から分かった教師の支援の問題点・体に触れて活動の継続を促している。・靴の着脱の動きを伝えるために,動きに対応する言葉をかけずにA児に手を添えている。・手を添えてA児の姿勢を直している。・靴を足にはめる時には全て介助している。(3)「構造化」の観点で振り返り,支援を修正する。・「靴をしよう。次は何?」と言葉をかける。・手を添えて,動作に合わせた言葉をかける。・靴の着脱の時には椅子に座るよう促す。・靴を固定する台を使用する。(4)指導後のA児の変容・A児が活動に集中することが増えた。・姿勢が崩れることが少なくなった。・自分から足を動かして靴をはこうとする動きが増えた。7.支援プログラム作成のポイント・支援内容の整理・支援のための情報の組み合わせ・環境の改善・人による介助を補助具による支援へ8.まとめ・触覚や聴覚による情報を記録し、分析することによってその情報を整理できる。・構造化を意識しながら支援を整理することによって,より良い支援を工夫できる。・「靴をしよう。
発達期大脳皮質神経細胞の垂直移動・分化関連遺伝子の網羅的同定及び解析

子宮内電気穿孔法を用いて胎生13日齢のICRマウス胎仔脳室周囲の神経前駆細胞にEGFPを導入した。それらの細胞は徐々に脳表に移動(radial migration)していくが、遺伝子導入3日後ではEGFP陽性細胞は脳室帯、中間帯、辺縁帯にほぼ均等に分散している。そこで、胎生15日の脳室帯、胎生16日の中間帯、胎生18日の辺縁帯を脳スライスから切り出し、細胞を分離させた後、cell sortingによりEGFP陽性細胞のみを回収した。細胞数が不十分であったため、in vitro転写法により、2段階でRNAを増幅し後マイクロアレイを行った。細胞の垂直方向への移動と関係が示唆される遺伝子であり、シグナル強度が十分で、かつ、胎生16日中間帯で3倍以上発現が上昇しその後減少していたSema6cとSyntaphifilinについて、免疫組織学的手法により解析をおこなった。胎生17日齢の胎仔大脳皮質におけるSema6CとSyntaphilinの局在を免疫染色法により観察した結果、中間帯に強く発現していることが認められた。この結果から、マイクロアレイにより得られたSema6CとSyntaphilinの遺伝子レベルでの解析結果は、タンパクの局在とほぼ一致することが確認できた。したがって、脳室帯において子宮内穿孔法により標識された神経細胞では、radial migration中にSema6CやSyntaphilinの発現レベルが一過性に上昇することが示唆された。また、Sema6CやSyntaphilinはradial migrationの特定の時期、もしくは領域内において発現し、神経細胞移動及び神経分化・成熟に対して機能的に関与している可能性があると考えられる。胎生13日齢のICRマウス胎仔の脳室内にEGFP遺伝子を発現するプラスミドを注入し、子宮内電気穿孔法を用いて脳室周囲の神経前駆細胞にEGFPを発現させた。それらの細胞は徐々に脳表に移動していくが、遺伝子導入3日後(胎生16日)頃ではEGFP陽性細胞は脳室帯、中間帯、辺縁帯にほぼ均等に分散している。そこで、胎生15日の脳室帯、胎生16日の中間帯、胎生18日の辺縁帯を脳スライスから切り出し、パパインなどを用いて細胞を分させた後、cell sortingによりEGFP陽性細胞のみを回収した。それぞれの部位での細胞するはそれぞれ1.4X10^5、1.8X10^5、2.6X10^4であった。細胞数が不十分であったため、in vitro転写法により、2段階でRNAを増幅し、マイクロアレイを行った。マイクロアレイに関しては、当時本学に設備がなかったため、専門業者に依頼した。その結果、数多くの遺伝子が発達とともにその発現が上昇、または、減少していた。特記すべき事としては、細胞の垂直方向への移動と関係が示唆される遺伝子として、シグナル強度が十分で、かつ、胎生16日中間帯で3倍以上発現が上昇しその後減少する遺伝子が5つ認められた。その内訳は、未知の遺伝子が3種と既知の遺伝子が2種であった。それら5種の遺伝子について、上記スクリーニング時と同様の方法で取得したRNAをテンプレートにし、RT-PCRを行ってその発現レベルの変化を確認を行っている。胎生13日齢のICRマウス胎仔に対して子宮内電気穿孔法を適用し、標識したradially migrating細胞に対してマイクロアレイを行った結果において、胎生16日の中間帯で発現変化が認められた5つの遺伝子のうち既知の2つの遺伝子、Sema6cとSyntaphilinについて免疫組織学的手法により解析をおこなった。マイクロアレイの結果では、胎生16日中間帯においてSema6Cは15日脳室帯の3.1倍、Syntaphilinは16.5倍に遺伝子発現が上昇し、胎生18日辺縁帯では発現は12倍程度であった。

胎生17日齢の胎仔大脳皮質におけるSema6CとSyntaphilinの局在を免疫染色法により観察した結果、中間帯に強く発現していることが認められた。この結果から、マイクロアレイにより得られたSema6CとSyntaphilinの遺伝子レベルでの解析結果は、タンパクの局在とほぼ一致することが確認できた。したがって、脳室帯において子宮内穿孔法により標識された神経細胞では、radial migration中にSema6CやSyntaphilinの発現レベルが一過性に上昇することが示唆された。また、Sema6CやSyntaphilinはradial migrationの特定の時期、もしくは領域内において発現し、神経細胞移動及び神経分化・成熟に対して機能的に関与している可能性があると考えられる。
腫瘍免疫におけるマレック病腫瘍付隨表面抗原(MATSA)の役割

本研究の目的はマレック病(MD)の腫瘍免疫における腫瘍細胞表在抗原の役割を解明することにある。MDリンパ腫由来株化細胞の表面には腫瘍細胞に特異的なMATSAの他に、正常細胞の表面にも存在している鶏胎仔性抗原,栓球抗原,主要組織適合抗原などの種々の抗原が発現している。今年度は主としてMD株化細胞であるMSB1細胞に特異的なMATSAの生化学的性状を單クローン性抗体(2B9)を用いて検討し、以下の成績を得た。1。抗MATSAウサギ血清による2B9のブロッキング酵素免疫定量試験で抗MATSAウサギ血清は最高85.5%、2B9の反応を抑制した。2。可移植性MD腫瘍細胞であるMSB1-Cl0.18細胞のタンパク分解酵素処理試験において、2B9の当該細胞に対する反応性は、トリプシンあるいはプロナーゼのいずれの処理によっても完全に消失した。3。MSB1-Cl0.18細胞のツニカマイシン処理試験において、2B9の当該細胞に対する反応性は約20%減少した。4。MTASAは37°C、30分間の熱処理では安定であったが、56°C、30分間の加温で不安定となり、70°C、30分間の処理によって完全に失活した。5。MATSAは中性-強アルカリ性では安定であったが、pH6以下の酸性側では不安定であった。また、NaI【O_4】処理により、その活性は20-30%低下したが、ノイラミニダーゼ処理では活性低下はみられなかった。1。2。3。4。5。
ナノクラスターの成長とその集団の非平衡統計力学

1.ナノクラスター同士の斜め衝突における負の跳ね返り係数受入研究者である早川尚男教授とA.Bodrova氏およびN.Brilliantov教授らと共にナノクラスター同士の斜め衝突の数値シミュレーションと理論解析を行った。分子動力学シミュレーションにより、引力相互作用がスクリーニングされたナノクラスターや表面を水素原子でコーティングされたシリコンナノクラスター同士の斜め衝突を再現し、ある入射角以上では跳ね返り係数が負になるという結果を得た。ナノクラスターの負の跳ね返り係数は接触面の回転効果を考慮することで説明することができ、マクロな散逸粒子同士の衝突で用いられる粘弾性体モデルを使い、入射角度に対する跳ね返り係数の振る舞いを定量的に説明することができた。また、表面を水素原子でコーティングされたシリコンナノクラスター同士の斜め衝突においては、法線方向の変位のダイナミクスまでほぼ定量的に説明することに成功している。本研究成果は今年度の11月にアメリカの学術雑誌Physical ReviewLettersに掲載され、Editors' Suggestionsに選ばれるなど、高い評価を得ている。2.粉体せん断流の弱非線形解析今年度の初めから現在にかけては、2次元の粉体せん断流の弱非線形解析に取り組んでいる。本年度の1月以降は本課題に専念している。特に、Hydrodynamic limitにおける理論計算を注意深く進めており、線形安定性解析に関しては一通りの成果を上げている。今後は弱非線形解析での様々な矛盾点を追及し、学術雑誌Granular Matterに投稿する予定である。1.ナノクラスターの固体壁面衝突(1)具体的内容:ナノクラスターが固体壁面に衝突する現象を数値シミュレーションで再現し、ナノクラスターの破壊および吸着状態を解析した。入射速度がある臨界値を上回った場合にナノクラスターは破壊され、その臨界値を理論的に見積ることに成功した。衝突後のナノクラスターは壁面に吸着して膜を生成するが、膜の厚さも入射速度に強い依存性を持っており、系のエネルギーバランスの考察によって各入射速度に対する膜の厚みも予測することができた。(2)意義および重要性:これらの結果はナノデバイスなどの応用面において、基盤上の薄膜形成のプロセスに際して重要な情報を提供できると期待される。これらの結果は昨年7月のFOMMS 2009で報告され、昨年11月に発表論文として出版された。2.グラフェンへの応用(1)具体的内容:次世代ナノ材料として期待されているグラフェンに対する衝突も数値シミュレーションで再現し、衝突の衝撃によってグラフェン内に弾性波が生じることを確認し、弾性論を用いてこれを説明した。(2)意義および重要性:グラフェンの厚みに関しては様々な議論が成されているが、我々の結果によって従来の0.34nmよりもはるかに薄い0.087nmという説が適切であることが解った。これらの結果は昨年9月に熊本大学で行われた日本物理学会で口頭発表され、今年3月に米国の学術雑誌に発表論文として出版されることが決定した。3.ナノクラスター同士の衝突(1)具体的内容:ロシアと英国の共同研究者と共に、ナノクラスター同士の斜め衝突に関する研究を遂行しており、負の跳ね返り係数を観測し、跳ね返り係数を弾性体モデルによって説明することに成功している。(2)意義および重要性:ナノクラスターの衝突に見られる負の跳ね返り係数は、従来の古典的な運動論に重大な課題を提示するものであり、来年度始めには発表論文として投稿する予定である。
コフィリン脱リン酸化/再活性化の調節を介する上皮細胞とニューロンのダイナミクス

Actin depolymerizing factor(ADF)/コフィリン(以下コフィリンと総称する)の時間的・空間的な活性は、LIMキナーゼ(LIMK)などによるリン酸化/不活性化と、フォスファターゼSlingshot(SSH)による脱リン酸化/再活性化により調節されている。ヒトとマウスのゲノムには3つの35力遺伝子が存在する。組織別発現を内在タンパク質のレベルで解析した結果、神経系や上皮ではそれぞれSSH2LとSSH3Lが強く発現していることを明らかにした。従って神経系ではSSH-2Lが、上皮においてはSSH-3LがADF/コフィリンの脱リン酸化・再活性化に中心的な役割を果たすことが推測された。上皮細胞でのSSH-3Lの役割を検討する目的で、上皮由来のMDCK細胞を用いて薬剤添加によりssh-3Lカー説遺伝子のノックダウンが誘導されるクローンを分離した。MDCK細胞ではSSH-1Lも発現しているので、ssh-1Lとssh-3Lをダブルノックダウンした時、細胞の形状に異常が見られる予備的な結果を得た。また、すでに作製していたssh-3Lノックアウトマウスの解析をすすめた。ノックアウトマウスは、二つの異なる遺伝的背景に置き換えても外見上顕著な表現型を検出できていない。SSH-3Lを強く発現する上皮の構築に異常がないかを探索する目的で、乳腺を含む組織標本を作製して調べている。ヒトとマウスのゲノムには3つのssh遺伝子が存在する。上皮細胞でのSSH-3Lの役割を検討する目的で、上皮由来のMDCK細胞などを用いて、薬剤添加によりssh-3L遺伝子のノックダウンが誘導されるクローン、または過剰発現されるクローンを分離した。ssh-3L遺伝子をノックダウンした時、頂端部-基底部軸に沿った細胞極性や細胞間結合構造の形成や維持において、異常が生じないか詳細に検討している。さらに樹立した細胞株を出発点として、SSH-1Lを恒常的にノックダウンする系統を作製中である。また、SSH-3Lの構造-機能解析を進め、フォスファターゼ活性に対して抑制的に作用する可能性のあるドメインを発見した。そのドメインに結合する分子を探索し、候補分子についてSSH-3Lのフォスファターゼ活性に与える影響を検討している。神経系で強く発現しているSSH-2Lについては、遺伝子発現をノックダウンできるプラスミドを作製し、電気穿孔法により子宮内胎仔大脳皮質に導入した。導入後、複数の発生段階で神経細胞の移動を検討したが、顕著な表現型は検出できなかった。上皮細胞でのSSH-3Lの役割を検討する目的で、上皮由来のMDCK細胞を用いて薬剤添加によりssh-3L遺伝子のノックダウンが誘導されるクローンを分離した。

MDCK細胞ではSSH-1Lも発現しているので、ssh-1Lとssh-3Lをダブルノックダウンした時、細胞の形状に異常が見られる予備的な結果を得た。また、すでに作製していたssh-3Lノックアウトマウスの解析をすすめた。ノックアウトマウスは、二つの異なる遺伝的背景に置き換えても外見上顕著な表現型を検出できていない。SSH-3Lを強く発現する上皮の構築に異常がないかを探索する目的で、乳腺を含む組織標本を作製して調べている。
生活習慣病との関連性が指摘されているセレン摂取量の推定

必須微量元素であるセレンは、推奨量以上の摂取と糖尿病発症オッズ比との間に正の相関性があることが報告されている。しかし、食生活が変遷してきている最近の日本人の正確なセレン摂取量に関する報告は少ない。そこで、食品に対して調理・加工を施し、摂取する形態を反映したトータルダイエット法による食事サンプリングおよび高周波誘導結合プラズマ-質量分析計(ICP-MS)を用い、我が国における現在のセレン摂取量を明らかにすることを目的とする。本研究は、セレン摂取量と様々な疾患との関連性を検討するための基礎的データになることが期待される。セレンは生体内で酸化ストレス防御系を担う必須微量元素であり、欠乏すると心筋障害や変形性骨軟骨関節症を引き起こす。一方、推奨量以上のセレン摂取と糖尿病発症オッズ比との間には正の相関性があることが報告され、セレンと生活習慣病との関連性についても注目されている。そこで、我が国における現在のセレン摂取量を明らかにするために、まず85の食品に分類したものをさらに13の食品群に分類したのち、調理・加工を施すことで、摂取する形態を反映するトータルダイエット法を用いてそれぞれの試料群を調製した。また、試料中セレン量を測定するための前処理方法について、マイクロウェーブ分解法が少量の酸および密閉系にて分解可能なことからセレン量分析に適していると考えられた。それゆえ、マイクロウェーブ分解法が本研究の前処理に適しているのか否かについて、セレン含有量の値が保証されている認証標準物質を用いて真度および精度を検討した。方法は、認証標準物質を一日2併行で5日間マイクロウェーブ分解装置を用いて分解し、その後高周波誘導結合プラズマ-質量分析計(ICP-MS)を使用してセレン量を測定した。その結果、認証値に対してセレンの回収率は117%ならびに標準偏差が2.3%となり、真度および精度は良好であったため、本分解法をトータルダイエットの前処理に使用することとした。次に2018年に作製したトータルダイエットについて、マイクロウェーブ分解法およびICP-MSを用いてセレン量を測定した。その結果、1から13群全ての群から1日で摂取しているセレン量は約130 μg/dayと推定された。また、そのセレン摂取量に対する各群の占める割合は、魚介類群が最も多く、続いて肉および卵類群、米類以外の穀類、種実、芋類群と並んで調味料等その他の群の順に多いことが判明した。食品の種類が異なる13群に対し、マイクロウェーブ分解装置を用いて単一のプロトコールにて湿式分解が可能となり、その手法について精度等を確認出来ているため。また2018年度分のトータルダイエット法で調製した13群全てのサンプルも、ICP-MSで問題なく測定できている。加えて、過去に遡り調査するための試料もすでに準備が完了しており、現在ICP-MSを用いて過去の試料についてセレン量の測定に着手している。2019年度に予定している液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)や液体クロマトグラフ-高周波誘導結合プラズマ-質量分析計(LC-ICP-MS)を用いたセレン化合物の形態別分析についても、直ちに使用できるように周辺機器の整備も完了している。トータルダイエット法によるセレン摂取量の調査は、5年毎に遡り試料中セレン量をICP-MSを用いて測定することで、食習慣の変遷によるセレン摂取量の変化を明らかにしていく。また、上記と併行してセレンの形態別分析についても摂取割合の構成順に魚介、肉卵、米類以外などの穀類、種実芋類群を中心にセレノメチオニン、メチルセレノシステイン等の低分子セレン化合物のLC-MS/MSおよびLC-ICP-MS分析から着手を始める。

その結果、認証値に対してセレンの回収率は117%ならびに標準偏差が2.3%となり、真度および精度は良好であったため、本分解法をトータルダイエットの前処理に使用することとした。次に2018年に作製したトータルダイエットについて、マイクロウェーブ分解法およびICP-MSを用いてセレン量を測定した。その結果、1から13群全ての群から1日で摂取しているセレン量は約130 μg/dayと推定された。また、そのセレン摂取量に対する各群の占める割合は、魚介類群が最も多く、続いて肉および卵類群、米類以外の穀類、種実、芋類群と並んで調味料等その他の群の順に多いことが判明した。食品の種類が異なる13群に対し、マイクロウェーブ分解装置を用いて単一のプロトコールにて湿式分解が可能となり、その手法について精度等を確認出来ているため。また2018年度分のトータルダイエット法で調製した13群全てのサンプルも、ICP-MSで問題なく測定できている。加えて、過去に遡り調査するための試料もすでに準備が完了しており、現在ICP-MSを用いて過去の試料についてセレン量の測定に着手している。2019年度に予定している液体クロマトグラフ-タンデム型質量分析計(LC-MS/MS)や液体クロマトグラフ-高周波誘導結合プラズマ-質量分析計(LC-ICP-MS)を用いたセレン化合物の形態別分析についても、直ちに使用できるように周辺機器の整備も完了している。トータルダイエット法によるセレン摂取量の調査は、5年毎に遡り試料中セレン量をICP-MSを用いて測定することで、食習慣の変遷によるセレン摂取量の変化を明らかにしていく。また、上記と併行してセレンの形態別分析についても摂取割合の構成順に魚介、肉卵、米類以外などの穀類、種実芋類群を中心にセレノメチオニン、メチルセレノシステイン等の低分子セレン化合物のLC-MS/MSおよびLC-ICP-MS分析から着手を始める。
オンライン型ドイツ語スピーキング練習・テストの開発とその評価管理システムの構築

本研究の目的は、ドイツ語のスピーキングに特化した練習用課題と評価テストを開発・提供し、インターネットを通じてどこからでも解答を録音・転送できるようにするとともに、その結果を教員がブラウザー経由で研究室から簡単にソート、集計、管理、チェック、評価、フィードバックできる専用の課題提出用サイトと音声ファイル管理システムを開発・提供することであった。3年間の研究を通じ、我々は、1.文字と発音の基礎、2.会話で使える基本表現、3.課題集の3部構成のもとで、1)アルファベートの読み方、2)子音と母音の発音、3)単語レベルのアクセント、4)文のプロソディ、5)話し言葉における発音の変化、6)日本人学習者特有の発音上の問題点、7)数、8)便利な定形表現、9)会話で使える基本表現、10)音読、11)基本表現のバリエーションを作る、12)質問に自由に答える、13)問題に口頭で答える、等の下位の部分から成るコンテンツを作成した。また、コンピュータ端末から音声を録音し音声ファイルを作成するためのソフトウェアを作成し、ダウンロードして使えるようにするとともに、これによって作成された音声ファイルをアップロードするサイト、およびそれを整理・ソートし、オンライン上で、簡単にチェックできるサイトを作成した。音声の入力と登録システムについては、さらに、直接音声サーバに録音できるシステムや入力用インターフェースとして携帯電話を利用するシステムについても実験を試みた。開発した教材は実際のドイツ語授業で使うとともに、その一部は、http://vu.flare.hiroshima-u.ac.jp/german/hatsuon/top.htmで公開している。本研究の目的は、ドイツ語のスピーキングに特化した練習用課題と評価テストを開発・提供し、インターネットを通じてどこからでも解答を録音・転送できるようにするとともに、その結果を教員がブラウザー経由で研究室から簡単にソート、集計、管理、チェック、評価、フィードバックできる専用の課題提出用サイトと音声ファイル管理システムを開発・提供することである。今年度は、そのうち、ドイツ語のコンテンツの作成に重点を置き、大学の一般教育における初級中級段階の2年間の平均的なドイツ語学習と並行して毎回の授業で利用可能なさまざまな難易度と形態のスピーキング用練習課題と評価テストの開発を進めた。具体的には、スピーキング能力の向上に関する先行研究の検討をもとに問題作成のガイドラインを作るとともに、課題作成に必要な語彙や表現、言語機能などをリストアップした基礎資料を作り、それらを基に、まず初級用課題の前半部分を作成した。他方、システムの構築という面では、コンテンツの作成と並行して学習者用のインターフェースをデザインし、今年度は、モデル・学習機能とファイル送信機能に限定した実験を行った。また、スピーキング課題の提供のための技術的枠組みの開発に必要な知見を得るために、先進的な大学におけるCALL・ネットワーク環境やソフト上で動く音声入力機能の性能や問題点を調査するとともに、オンライン上での音声処理に関する資料収集と文献研究を進めた。計画の2年目にあたる今年度は、初年度に引き続き、ドイツ語のコンテンツの作成に重点を置き、大学の一般教育における初級中級段階の2年間の平均的なドイツ語学習と並行して毎回の授業で利用可能なさまざまな難易度と形態のスピーキング用練習課題と評価テストの開発を進めた。具体的には、昨年度に作成した問題作成のガイドラインや語彙・表現・言語機能などをリストに基づき、初級用課題をほぼ作成し終えるとともに、中級用の課題の開発に着手した。

他方、音声ファイルの録音・転送・評価・管理システムの構築という面では、初年度に行った検討の結果、使用環境によって必ずしも安定的に音声入力ができるとは限らないコンピュータ端末からの入力方式を白紙に戻し、既存の音声サーバサービスと組み合わせることで、携帯電話から音声を入力させ、いったん音声サーバに登録されたデータをWWW上で利用するという形でシステムを組み立てる方向に方針を変更した。それにより、これまでの、システムを再度組み直すことになり、システム構築は予定より遅れることになった。なお、この部分の遅れを取り戻す作業が、次年度の中心課題となる。本研究の目的は、ドイツ語のスピーキングに特化した練習用課題と評価テストを開発・提供し、インターネットを通じてどこからでも解答を録音・転送できるようにするとともに、その結果を教員がブラウザー経由で研究室から簡単にソート、集計、管理、チェック、評価、フィードバックできる専用の課題提出用サイトと音声ファイル管理システムを開発・提供することである。計画の3年目にあたる今年度は、前年度に引き続き、ドイツ語のコンテンツの作成を進め、(a)文字と発音の基礎、(b)会話で使える基本表現、(c)課題集の3部構成のもとで、1)アルファベートの読み方、2)子音と母音の発音、3)単語レベルのアクセント、4)文のプロソディ、5)話し言葉における発音の変化、6)日本人学習者特有の発音上の問題点、7)数(1-10・1-100・1-1.000.000)、8)便利な定形表現、9)会話で使える基本表現、10)音読、11)基本表現のバリエーションを作る、12)質問に自由に答える、13)問題に口頭で答える等の枠組みの課題作成を進めている。それらの成果は、http://vu.flare.hiroshima-u.ac.jp/german/hatsuon/top.htmにおいて、順次公開中である。他方、音声ファイルの録音・転送・評価・管理システムの構築という面では、計画期間中にすべてを完成することは難しい状況であるが、録音システムの4つのパターンを試し、引き続き完成に向け努力中である。
絶滅と存続の集団生物学

本総合研究は、絶滅危惧種保全のための基礎研究として、個体群生態学・群集生態学に加え、疫学・集団遺伝学など関連分野の研究者が集中的に討議することにより、個体群の絶滅プロセスを解明することを目的とした。最初に全体での会議をもって保全生態学分野の問題点を討議した。各分担者はとくに次のテーマについて研究をすすめた:1.多摩地区で蔓延して野性食肉目を減少させているジステンバーウイルスについて、疫学調査と遺伝子解析を行なった。多年草ヒヨドリバナとジェミニウイルスの系についてゲノム解析により共進化をしらべた。2.サラワク低木林から送粉シンドロームの異なる植物について遺伝的多様性の維持機構を追求した。小笠原諸島の侵入送粉者であるセイヨウミツバチと在来ハナバチについて、訪花行動を調査し、植物の結実率・生存率などへの影響を見積もった。変動し不均一な生息地で侵入生物の定着過程と既存種の絶滅への影響をみつもった。3.野性メダカにより近親交配と外交配の影響を測定し、左右対称性の可能性をさぐる。カワラノギク個体群について、遺伝多様性と子孫生存力の関連を調べた。近交弱勢の進化を弱有害遺伝子系として理論的に解明した。4.絶滅危惧植物と昆虫の系について空間構造の影響、局所集団の関連をメタ個体群の観点から検討した。齢による集団存続への貢献度を理論的に解明した。5.現存種の分子系統樹や遺伝情報から過去に生じた種の絶滅や集団サイズの変動を推測する。諸要因に関する研究成果を総括して絶滅率を予測する理論の構築を試みた。本総合研究は追加予算で認められたものであるために、時間の制約で班会議は1度しか開催できなかった。1月20-21日にかけて九州大学理学部において行ない、班員のほぼ全員が出席してそれぞれの分野の紹介とさまざまな視点からの問題提起を行なった。また参加者は50名近くになり、絶滅過程の研究に関して議論は大変盛り上がった。まずレッドデータブックの作成に関わる調査方法の紹介と問題点の議論がなされた。次に、野生哺乳類へのウイルス感染症の影響、海洋島の送粉群集の話、左右非対称性の保全での使用、小集団での有害突然遺伝子蓄積による荷重の計算、絶滅率推定に用いられてきたモデリングの問題点の紹介などがあった。議論の第1は、遺伝的多様性の絶滅過程に関わる意味について、実はいくつかの異なるプロセスがあり互いの関連が明確でないことが最も大きな問題として指摘された。そのため中立遺伝マーカーの多型性が低いことがどのような論理で絶滅率の高さとつながるのか、今のところ明らかではない。ここは早急に詰める必要がある。第2に、東南アジア熱帯林の研究計画の話に対しては、生物多様性の将来への経済価値を訴えるやり方と、絶滅危惧種の生態学の研究の必要性の主張との間で議論がすすんだ。第3に、生物資源利用を考えるにあたって持続可能性の制約条件をつけることによって、それが価格の形で跳ね返ることを、どの季節・年齢の個体群に狩猟圧力をかけるべきかという問題としてポントリャ-ギンの最大原理で展開した仕事に対しては、経済的利用を許しながら保全することに対して、現実的な保全政策への提言としてさまざまな問題点が指摘された。第2年度で最終となるが、それぞれの分担者は互いにさまざまな形での共同研究を進めながら、野外生物の絶滅にいたる過程に関する研究へと関連させて発展させる必要性を確認した。来年度は、関東地区もしくは関西地区にて会議をもつこととする。欠く分担者はとくに次のテーマについて研究をすすめた: