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脳波のカオス・フラクタル性の計測技術の確立と感性情報処理システムの創製

ヒトの"こころ"の科学的解明は,21世紀の人類に残されたFinal Frontiersであるといわれ,多くの研究者が,この学際的課題に果敢にチャレンジしている.特に,代表的な手法である,EEG,MEG,あるいは,fMRI計測等による感性に係る脳機能解明に対するアプローチは,ヒトのこころの治療を実現し得る一手法として非常に重要であると考えられる.特に,脳波(EEG)測定装置は,技術の進歩に伴い,ポータブルタイプのものも開発され,医用施設だけではなく,ホームユースへと使用環境も拡大しつつある.そのような状況の中で,重要な生体信号の一つである脳波を数理統計的手法で解析し,ヒトの感性や脳の知的働きがこれまで国内外で精力的に研究されてきたが,カオス・フラクタル理論に基づいた数理的解析は,これまで殆ど報告されていない.上記の観点から,本研究では,平成16年度研究計画書に基づいて,以下の3項目について研究を実施し,幾つかの成果を挙げた.1)多チャンネル計測された脳波のフラクタル解析により,感性情報を抽出し,喜怒哀楽の感性を計測するシステムを構築した.(特開2004-194924)2)脳の高次機能解明のため,音読,黙読のタスクに関して,言語理解に係るブローカ野,ウエルニッケ野の活性度をフラクタル次元の事件的変化から解明した.3)光トポグラフィを用いた感性情報解析装置を開発し,世界で初めて,感性の光計測を実現した.その結果,従来の脳波をベースとした手法に比べて,認識率が50%から90%に向上した.(特願2004-255250,PCT/JP2005/016037)4)EEGのカオス・フラクタル性を計測することにより,脳直結型ロボット制御技術を確立した.ヒトの"こころ"の科学的解明は,21世紀の人類に残されたFinal Frontiersであるといわれ,多くの研究者が,この学際的課題に果敢にチャレンジしている.特に,代表的な手法である,EEG,MEG,あるいは,fMRI計測等による感性に係る脳機能解明に対するアプローチは,ヒトのこころの治療を実現し得る一手法として非常に重要であると考えられる.特に,脳波(EEG)測定装置は,技術の進歩に伴い,ポータブルタイプのものも開発され,医用施設だけではなく,ホームユースへと使用環境も拡大しつつある.そのような状況の中で,重要な生体信号の一つである脳波を数理統計的手法で解析し,ヒトの感性や脳の知的働きがこれまで国内外で精力的に研究されてきたが,カオス・フラクタル理論に基づいた数理的解析は,これまで殆ど報告されていない.上記の観点から,本研究では,平成16年度研究計画書に基づいて,以下の3項目について研究を実施し,幾つかの成果を挙げた.1)多チャンネル計測された脳波のフラクタル解析により,感性情報を抽出し,喜怒哀楽の感性を計測するシステムを構築した.(特開2004-194924)2)脳の高次機能解明のため,音読,黙読のタスクに関して,言語理解に係るブローカ野,ウエルニッケ野の活性度をフラクタル次元の事件的変化から解明した.3)光トポグラフィを用いた感性情報解析装置を開発し,世界で初めて,感性の光計測を実現した.その結果,従来の脳波をベースとした手法に比べて,認識率が50%から90%に向上した.(特願2004-255250,PCT/JP2005/016037)4)EEGのカオス・フラクタル性を計測することにより,脳直結型ロボット制御技術を確立した.ヒトの"こころ"の科学的解明は、21世紀の人類に残されたFinal Frontiersであるといわれ,多くの研究者が,この学際的課題に果敢にチャレンジしている.特に,代表的な手法である,EEG,MEG,fMRI計測,光トポグラフィ等による感性に係る脳機能解明に対するアプローチは,ヒトのこころの治療を実現し得る一手法として非常に重要であると考えられる.特に,脳波(EEG)測定装置は,技術の進歩に伴い,医用施設だけではなく,ホームユースへと使用環境も拡大しつつある.そのような状況の中で,重要な生体信号の一つである脳波を数理統計的手法で解析し,ヒトの感性や脳の知的働きがこれまで国内外で精力的に研究されてきたが,カオス・フラクタル理論に基づいた数理的解析は,これまで殆ど報告されていない.上記の観点から,本研究では,平成15年度研究計画書に基づいて,以下の2項目について研究を実施し,幾つかの成果を挙げた.1)従来の時間依存フラクタル次元の定量化においては,時間に関する分解能と評価された次元の精度は相容れない条件とされてきた.即ち,時間分解能を高くしようとすると,解析データ点数(アトラクタの点数)を多くとれず,結果としてアトラクタのフラクタル次元を求めるために例えば相関次元で評価した場合,フラクタル次元の値の信頼性は十分に確保されないそこで,生体信号を非整数階の微分処理を行い,ガウスランダム雑音w(t)をリファレンスとした最尤推定を行うことにより十分な精度を確保することに成功した.実際,数百点程度のデータ点数があれば,十分な精度が確認されるので,110kHz程度でデータ収集ができれば,100msec以下の時間分解能が実現されることを予備実験で確認した.

2)これまで進めてきたカオス・フラクタル解析手法の感性情報処理への適用に加えて,事象関連電位(ERP)とそのフラクタル性に関する解析を行った.これまでの実験・解析結果では,四則演算や記憶した言葉の暗唱を行った場合には,タスクを課した場合において,ニューロンパルス密度上昇に伴い,各部位の脳波信号のフラクタル次元の上昇が認められており,このことから,EEGと光トポグラフィ測定の両面より脳の部位とその機能解明についての工学的な基盤が築かれたことは意義深いと考えられる.ヒトの"こころ"の科学的解明は,21世紀の人類に残されたFinal Frontiersであるといわれ,多くの研究者が,この学際的課題に果敢にチャレンジしている.特に,代表的なな手法である,EEG,MEG,あるいは,fMRI計測等による感性に係る脳機能解明に対するアプローチは,ヒトのこころの治療を実現し得る一手法として非常に重要であると考えられる.特に,脳波(EEG)測定装置は,技術の進歩に伴い,ポータブルタイプのものも開発され,医用施設だけではなく,ホームユースへと使用環境も拡大しつつある.そのような状況の中で,重要な生体信号の一つである脳波を数理統計的手法で解析し,ヒトの感性や脳の知的働きがこれまで国内外で精力的に研究されてきたが,カオス・フラクタル理論に基づいた数理的解析は,これまで殆ど報告されていない.上記の観点から,本研究では,平成16年度研究計画書に基づいて,以下の3項目について研究を実施し,幾つかの成果を挙げた.1)多チャンネル計測された脳波のフラクタル解析により,感性情報を抽出し,喜怒哀楽の感性を計測するシステムを構築した.(特開2004-194924)2)脳の高次機能解明のため,音読,黙読のタスクに関して,言語理解に係るブローカ野,ウエルニッケ野の活性度をフラクタル次元の事件的変化から解明した.3)光トポグラフィを用いた感性情報解析装置を開発し,世界で初めて,感性の光計測を実現した.その結果,従来の脳波をベースとした手法に比べて,認識率が50%から90%に向上した.(特願2004-255250)ヒトの"こころ"の科学的解明は,21世紀の人類に残されたFinal Frontiersであるといわれ,多くの研究者が,この学際的課題に果敢にチャレンジしている.特に,代表的な手法である,EEG, MEG,あるいは,fMRI計測等による感性に係る脳機能解明に対するアプローチは,ヒトのこころの治療を実現し得る一手法として非常に重要であると考えられる.特に,脳波(EEG)測定装置は,技術の進歩に伴い,ポータブルタイプのものも開発され,医用施設だけではなく,ホームユースへと使用環境も拡大しつつある.そのような状況の中で,重要な生体信号の一つである脳波を数理統計的手法で解析し,ヒトの感性や脳の知的働きがこれまで国内外で精力的に研究されてきたが,カオス・フラクタル理論に基づいた数理的解析は,これまで殆ど報告されていない.上記の観点から,本研究では,平成16年度研究計画書に基づいて,以下の3項目について研究を実施し,幾つかの成果を挙げた.1)多チャンネル計測された脳波のフラクタル解析により,感性情報を抽出し,喜怒哀楽の感性を計測するシステムを構築した.(特開2004-194924)2)脳の高次機能解明のため,音読,黙読のタスクに関して,言語理解に係るブローカ野,ウエルニッケ野の活性度をフラクタル次元の事件的変化から解明した.3)光トポグラフィを用いた感性情報解析装置を開発し,世界で初めて,感性の光計測を実現した.
バイオ人工肝臓システムへの利用を目指した肝分化誘導型スーパー細胞の開発

バイオ人工肝臓システムに用いるために、高い肝機能を人工的に誘導可能な細胞株の作製を目的とした。マウスヘパトーマ細胞に8種類の肝特異的転写因子遺伝子を導入し、高肝機能を誘導できる細胞株を樹立した。樹立した細胞では転写因子遺伝子の誘導発現によって、各種肝機能の著しい上昇が観察された。本研究で樹立した増殖と肝機能発現を切換え可能なヘパトーマ細胞は、バイオ人工肝臓システムにおいて有用な細胞と考えられる。バイオ人工肝臓システムに用いるために、ヘパトーマ細胞や肝実質細胞から誘導した人工多能性幹細胞から、高い肝機能を人工的に誘導可能な細胞株を作製することを目的として研究を行った。肝細胞で発現しており、肝特異的な遺伝子発現に関与することがわかっているHNFファミリーやC/EBPファミリーといった転写因子群の遺伝子として、HNF-1α, 1β, 3β, 4α, 6αとC/EBP-α,β, γの8種類の肝特異的転写因子の遺伝子をクローニングし、ウイルスベクター上に薬剤誘導できる発現ユニットとして導入し、このウイルスベクターを種々の組み合わせにより、マウスヘパトーマHepa1-6細胞に感染させ、高肝機能を誘導できる遺伝子導入ヘパトーマ細胞株を樹立した。樹立したヘパトーマ細胞では、薬剤非添加の条件では親細胞と同等の増殖性を示したが、薬剤添加による転写因子遺伝子の誘導発現によって、細胞増殖が停止し、細胞形態が上皮様に変化した。薬剤添加によって、アルブミン分泌能、アンモニア除去能、尿素合成能、チトクロームP450活性などの各種肝機能の著しい上昇が転写レベルおよび機能発現レベルで観察された。この遺伝子改変ヘパトーマ細胞は、スフェロイド形態として培養することで、薬剤誘導による肝機能発現がさらに向上し、生体内から採取した初代肝細胞とほぼ同レベルとなった。また、同様の肝特異的転写因子を用いた遺伝子改変的手法をヒト由来のヘパトーマ細胞にも適用したところ、ヒトヘパトーマ細胞でも薬剤添加により高肝機能を発揮する細胞を取得することができた。以上の結果より、本研究で樹立した増殖と肝機能発現を切換え可能なヘパトーマ細胞は、バイオ人工肝臓システムや肝機能評価において有用な細胞になりうると考えられる。本年度は、まず肝細胞で発現しており、肝特異的な遺伝子発現に関与することがわかっているHNFファミリーやC/EBPファミリーといった転写因子群の遺伝子として、HNF-1α, 1β, 3β, 4α, 6αとC/EBP-α, β, γの8種類の肝特異的転写因子の遺伝子をクローニングし、ウイルスベクター上に薬剤誘導できる発現ユニットとして導入し、このウイルスベクターを種々の組み合わせにより、マウスヘパトーマHepa1-6細胞に感染させ、どの転写因子の組み合わせが肝機能を高発現させるために必要であるかについて検討した。その結果、8種類全ての遺伝子を導入したもので誘導発現を行うと最も肝機能が高くなった。クローニングによりスクリーニングを行い、高肝機能を誘導できる遺伝子導入ヘパトーマ細胞株を樹立した。とくに肝細胞の解毒代謝機能として重要なチトクロームP450活性において、親細胞の約千倍となり、生体内から採取した初代肝細胞とほぼ同レベルの活性を示した。8種類の肝特異的転写因子の遺伝子をマウスの肝臓組織よりクローニングし、レトロウイルスベクター生産用のプラスミドにそれぞれの遺伝子を薬剤添加によって誘導発現可能な発現ユニットとして組み込んだ。このプラスミドを用いてウイルスベクターを生産したところ、非常に高力価のウイルスベクターを生産できることがわかった。このウイルスベクターによって、マウスヘパトーマHepa1-6細胞に遺伝子導入を行い、肝特異的転写因子の発現を薬剤で誘導ができるように制御できるヘパトーマ細胞の樹立に成功した。この細胞では、ヘパトーマ細胞が元来有している増殖能力に加えて、外から導入した肝特異的転写因子遺伝子群を薬剤添加によって誘導発現することによって、ヘパトーマ細胞を高い肝機能をもった分化状態に変化させることが可能であり、当初本研究で考えていた細胞機能改変の方法論が有効であることを実証できた。よって本研究では、おおむね順調に研究が進展していると判断される。得られた細胞株の有用性をさらに評価するための検討を行う。

そのために、肝機能発現誘導のための薬剤添加濃度やタイミング、1か月以上の長期培養、スフェロイドなどの組織体を誘導した場合の機能維持について、これまで肝機能として評価してきたアルブミン分泌能、アンモニア除去能、尿素合成能、チトクロームP450活性を調べることによって明らかにする。また、これまでは動物実験による細胞株の有用性を評価することを意識して、マウス由来ヘパトーマ細胞を用いた検討であった。本研究によるヘパトーマ細胞の機能改変の考え方が、ヒト由来のヘパトーマ細胞においても適用可能であるかについて明らかにすることを目的として、ヒト由来ヘパトーマ細胞であるHepG2細胞を用いて同様のアプローチにより高い肝機能を誘導することができるかについて検討する。その際、十分な肝機能が得られない場合には、肝特異的転写因子の種類を増やすことも考慮に入れる。初代肝細胞からiPS細胞を誘導し、iPS細胞からの転写因子発現制御による肝細胞誘導についても検討する。さらに、樹立した細胞株を使ったバイオ人工肝臓システムへの応用の可能性を検討するために、細胞固定化バイオリアクターの作製を行う。物品費としては、細胞培養、遺伝子組換え実験および肝機能評価に必要な試薬の購入に使用する。また、学会などで研究成果の報告を行うための旅費に使用する。
骨・軟部悪性腫瘍に対する腫瘍特異的免疫療法の開発

今年度の研究実績として、骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)を含む各種悪性固形腫瘍に対するWT1ペプチドを用いた腫瘍特異的免疫療法の安全性と有効性を評価する目的で、天然型または改変型WT1ペプチド3.0mgをモンタナイドISA51アジュバントとともに毎週1回で3ヶ月間、計12回皮内投与する第I/II相臨床試験を引き続き実施した。今年度より、さらに強力な腫瘍特異的免疫能を誘導する目的で、BCG-CWSを免疫アジュバントとして併用する臨床試験プロトコールの改良を行なった。本臨床試験における骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)の予定登録症例数は30例であるが、平成20年3月末日現在まで20例を適格症例としてエントリーした。これまでの効果判定の結果は、SD(Stable Disease)8例、PD(Progressive Disease)11例、中止症例1例(患者希望にて1回投与のみにて中止)であり、今のところ臨床的に明らかな腫瘍縮小効果を示した有効症例は認められていないが、皮内投与局所の皮膚発赤・腫脹以外には重篤な副作用は認めていない。今後引き続き、本臨床試験を完了しWT1ペプチドワクチンの安全性を確認した上で、骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)の腫瘍広範切除後症例に対するWT1ペプチドを用いた補助療法としての腫瘍特異的免疫療法の有効性の検証を、新規臨床試験を通じて行なっていきたい。また、癌精巣抗原の一つであるSSX遺伝子産物を分子標的とした新規分子標的治療法についても、滑膜肉腫を中心に今後さらに研究を進めていく予定である。今年度の研究実績として、1)軟部肉腫症例52例におけるWT1過剰発現の有無と再発・生命予後との関連および他の各種予後因子との相関を解析し、WT1過剰発現が軟部肉腫における独立した予後因子であり、WT1遺伝子産物が腫瘍特異的免疫療法の分子標的となりうることを明らかにした。2)骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)を含む各種悪性固形腫瘍に対するWT1ペプチドを用いた腫瘍特異的免疫療法の安全性と有効性を評価する目的で、天然型または改変型WT1ペプチド3.0mgをモンタナイドISA51アジュバントとともに2週間毎に1回、計6回または毎週1回、計12回皮内投与する第I/II相臨床試験を開始した。本臨床試験における骨・軟部悪性腫瘍の予定症例数は30例であるが、現在まで6例を適格症例としてエントリーした。臨床的に明らかな抗腫瘍効果を示した有効例は今のところないが、皮内投与局所の皮膚発赤・腫脹以外重篤な副作用は認めていない。3)マウス骨肉腫肺転移モデルを用いた実験的DC免疫療法:主要抗原提示細胞である樹状細胞(DC : dendritic cells)および我々の確立したマウス骨肉腫高肺転移株(LM8)を用いて、骨肉腫に対するDCワクチンによる腫瘍特異的免疫療法の動物実験を行った。あらかじめ放射線照射あるいは凍結・解凍処理にて不活化した腫瘍組織を培養液中に加えることにより腫瘍抗原で刺激したDCを培養作成後、LM8を背部皮下に移植したC3Hマウスの鼠径部に皮下注射したところ、局所腫瘍および肺転移巣に対する抗腫瘍効果をみとめた(現在論文投稿中)。今後引き続き、上記2)を実施するとともに、癌精巣抗原の一つであるSSX遺伝子産物を分子標的とした新規治療法についても研究を進めている。今年度の研究実績として、1)軟部肉腫症例52例におけるWT1過剰発現の有無と再発・生命予後との関連および他の各種予後因子との相関を解析した結果、WT1過剰発現が軟部肉腫における独立した予後因子であり、WT1遺伝子産物が腫瘍特異的免疫療法の分子標的となりうることを明らかにし、論文発表(in press)した。2)骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)を含む各種悪性固形腫瘍に対するWT1ペプチドを用いた腫瘍

特異的免疫療法の安全性と有効性を評価する目的で、天然型または改変型WT1ペプチド3.0mgをモンタナイドISA51アジュバントとともに毎週1回で3ヵ月間、計12回皮内投与する第I/II相臨床試験を開始した。本臨床試験における骨・軟部悪性腫瘍の予定症例数は30例であるが、平成18年2月末日現在まで12例を適格症例としてエントリーした。SD(Stable Disease)2例、PD(Progressive Disease)10例で、今のところ臨床的に明らかな腫瘍縮小効果を示した有効症例はないが、皮内投与局所の皮膚発赤・腫脹以外重篤な副作用は認めていない。3)マウス骨肉腫肺転移モデルを用いた実験的DC免疫療法:主要抗原提示細胞である樹状細胞(DC:dendritic cells)および我々の確立したマウス骨肉腫高肺転移株(LM8)を用いて、骨肉腫に対するDCワクチンによる腫瘍特異的免疫療法の動物実験を行った。あらかじめ放射線照射あるいは凍結・解凍処理にて不活化した腫瘍組織を培養液中に加えることにより腫瘍抗原で刺激したDCを培養作成後、LM8を背部皮下に移植したC3Hマウスの鼠径部に皮下注射したところ、局所腫瘍および肺転移巣に対する抗腫瘍効果をみとめた(現在論文投稿revise中)。今後引き続き、上記2)を実施するとともに、癌精巣抗原の一つであるSSX遺伝子産物を分子標的とした新規治療法についても研究を進めている。今年度の研究実績として、1)軟部肉腫症例52例におけるWT1過剰発現の有無と再発・生命予後との関連および他の各種予後因子との相関を解析した結果、WT1過剰発現が軟部肉腫における独立した予後因子であり、WT1遺伝子産物が腫瘍特異的免疫療法の分子標的となりうることを明らかにし、論文発表した。(Cancer 106(10):2233-2240,2006)2)骨・軟部悪性腫瘍(肉腫)を含む各種悪性固形腫瘍に対するWT1ペプチドを用いた腫瘍特異的免疫療法の安全性と有効性を評価する目的で、天然型または改変型WT1ペプチド3.0mgをモンタナイドISA51アジュバントとともに毎週1回で3ヵ月間、計12回皮内投与する第I/II相臨床試験を開始した。本臨床試験における骨・軟部悪性腫瘍の予定症例数は30例であるが、平成18年12月末日現在まで14例を適格症例としてエントリーした。SD(Stable Disease)3例、PD(Progressive Disease)11例で、今のところ臨床的に明らかな腫瘍縮小効果を示した有効症例はないが、皮内投与局所の皮膚発赤・腫脹以外重篤な副作用は認めていない。3)マウス骨肉腫肺転移モデルを用いた実験的DC免疫療法:主要抗原提示細胞である樹状細胞(DC : dendritic cells)および我々の確立したマウス骨肉腫高肺転移株(LM8)を用いて、骨肉腫に対するDCワクチンによる腫瘍特異的免疫療法の動物実験を行った。あらかじめ放射線照射あるいは凍結・解凍処理にて不活化した腫瘍組織を培養液中に加えることにより腫瘍抗原で刺激したDCを培養作成後、LM8を背部皮下に移植したC3Hマウスの鼠径部に皮下注射したところ、局所腫瘍および肺転移巣に対する抗腫瘍効果をみとめたことを確認し、論文発表した。(Clin Orthop 453:318-
モンゴル国カザフ社会における牧畜文化を基盤とした文様・装飾利用動態

本研究の目的は、モンゴル国カザフ人社会における文様・装飾文化とその継承状況を明らかにすることである。過去の研究において、同社会の牧畜民家庭における装飾の積極的な利用の様子から、装飾の利用と牧畜社会のあり方には密接な関係があることが明らかとなっている。そこで本年度は、1文献収集とその整理分析、2モンゴル国バヤン・ウルギー県の牧畜民家庭における調査を通じて、以下のことを明らかにした。(A)敷物「サルマック」の製作にかかる労力の再分析・・・従来のフェルト敷物「サルマック」の製作技法の解説は、材料であるフェルトが揃った段階からおこなわれてきた。しかし、牧畜民によるフェルト作りからその製作工程として捉えなおし、それにかかる時間・労力を再分析することによって、サルマックの製作に強いこだわりをみせる人々の心情をも明らかにした。この研究成果は日本沙漠学会にてポスターで発表し、若手ポスター賞(複合系)を受賞した。(B)刺繍壁掛け布「トゥス・キーズ」の継承の背景の解明・・・カザフの天幕型住居で使用される刺繍壁掛け布について、物的資料と現地調査の結果の分析を通じて、その特徴と使用上の役割、それが製作され続けている背景について明らかにした。この研究結果は、国立民族学博物館でおこなわれた若手研究者セミナーと、千葉大学で開催された国際ワークショップにて発表した。(C)バヤン・ウルギー県に居住するカザフ牧畜民の生活の現状の解明・・・現地調査の結果、a.カザフ牧畜民の経済状況に余裕がないこと、b.そのため世帯間の連帯を強めて共同作業をおこなう傾向にあること、c.周囲との関係を良好に保つために文化的な行動規範を守ろうと常に意識していることが明らかとなった。彼らにとって住居内部を装飾する行為はカザフ人同士における連帯感を高めることに繋がっており、社会的経済的安定のためにも必要であると考えられる。本年度の研究進捗状況は、文献資料の整理分析および現地調査のいずれにおいてもおおむね順調におこなうことができた。まず、研究課題であるモンゴル国カザフ人社会における装飾文化の継承状況について、過去の調査資料および文献資料の整理分析をつうじて、フェルト敷物「サルマック」と刺繍壁掛け布「トゥス・キーズ」の継承の背景を明らかにした。また、本年度中に3度の現地調査をおこない、カザフ牧畜民の通年の生活パターンの全体像と牧畜民家庭の経済事情を明らかにした。この調査結果は、モンゴル国のカザフ人社会における伝統的な民族文化の維持・発展の背景のさらなる解明に繋がる重要な情報である。さらに、一連の研究成果を日本沙漠学会、みんぱく若手研究者セミナー、日本モンゴル国際ワークショップを通じて報告した。これらの成果に基づいて、本研究研究課題はおおかた順調に進展していると判断した。今後の研究では、本年度の研究を通じて浮かび上がってきた研究課題を解決するために、次の4点に着目し、調査・研究を進める。【a】モンゴル国西部地域の土地の歴史。とくに、1940年にバヤン・ウルギー県が成立する前後の西部地域の様子を調べることによって、その地が「カザフの土地」として内外から認識されるようになるまでに至った経緯を明らかにする。【b】カザフの牧畜文化の特徴および牧畜民が置かれている社会的・経済的状況を、モンゴル国のモンゴル牧畜文化・牧畜社会との比較を通じて位置づける。【c】モンゴル国のカザフ装飾文化の特徴を、他地域のカザフ人社会および周辺の諸民族にみられる装飾との比較を通じて位置づける。【d】モンゴル国バヤン・ウルギー県に生きるカザフ人が、同社会で生活する上で重要視する文化的な規範・ルールの実態を、装飾行動を含めより詳細に明らかにする。次年度は前期のうちにモンゴル国での現地調査を2度予定している。この調査の目的は、1カザフ牧畜民社会における文化的な行動規範の解明、2モンゴル牧畜との比較をつうじたカザフ牧畜の特徴の分析である。そのために、調査前は過去の調査資料と前年度の収集した文献資料の整理分析に集中する。また、前期はイギリスのエクセター大学で開催される国際学会(ESCAC:Conference of theEuropean society for central Asian studies)にてカザフの敷物サルマックの技術継承の地域的な差に関する研究発表を予定している。後期からは博士論文の執筆に注力する。

この研究結果は、国立民族学博物館でおこなわれた若手研究者セミナーと、千葉大学で開催された国際ワークショップにて発表した。(C)バヤン・ウルギー県に居住するカザフ牧畜民の生活の現状の解明・・・現地調査の結果、a.カザフ牧畜民の経済状況に余裕がないこと、b.そのため世帯間の連帯を強めて共同作業をおこなう傾向にあること、c.周囲との関係を良好に保つために文化的な行動規範を守ろうと常に意識していることが明らかとなった。彼らにとって住居内部を装飾する行為はカザフ人同士における連帯感を高めることに繋がっており、社会的経済的安定のためにも必要であると考えられる。本年度の研究進捗状況は、文献資料の整理分析および現地調査のいずれにおいてもおおむね順調におこなうことができた。まず、研究課題であるモンゴル国カザフ人社会における装飾文化の継承状況について、過去の調査資料および文献資料の整理分析をつうじて、フェルト敷物「サルマック」と刺繍壁掛け布「トゥス・キーズ」の継承の背景を明らかにした。また、本年度中に3度の現地調査をおこない、カザフ牧畜民の通年の生活パターンの全体像と牧畜民家庭の経済事情を明らかにした。この調査結果は、モンゴル国のカザフ人社会における伝統的な民族文化の維持・発展の背景のさらなる解明に繋がる重要な情報である。さらに、一連の研究成果を日本沙漠学会、みんぱく若手研究者セミナー、日本モンゴル国際ワークショップを通じて報告した。これらの成果に基づいて、本研究研究課題はおおかた順調に進展していると判断した。今後の研究では、本年度の研究を通じて浮かび上がってきた研究課題を解決するために、次の4点に着目し、調査・研究を進める。【a】モンゴル国西部地域の土地の歴史。とくに、1940年にバヤン・ウルギー県が成立する前後の西部地域の様子を調べることによって、その地が「カザフの土地」として内外から認識されるようになるまでに至った経緯を明らかにする。【b】カザフの牧畜文化の特徴および牧畜民が置かれている社会的・経済的状況を、モンゴル国のモンゴル牧畜文化・牧畜社会との比較を通じて位置づける。【c】モンゴル国のカザフ装飾文化の特徴を、他地域のカザフ人社会および周辺の諸民族にみられる装飾との比較を通じて位置づける。【d】モンゴル国バヤン・ウルギー県に生きるカザフ人が、同社会で生活する上で重要視する文化的な規範・ルールの実態を、装飾行動を含めより詳細に明らかにする。次年度は前期のうちにモンゴル国での現地調査を2度予定している。この調査の目的は、1カザフ牧畜民社会における文化的な行動規範の解明、2モンゴル牧畜との比較をつうじたカザフ牧畜の特徴の分析である。そのために、調査前は過去の調査資料と前年度の収集した文献資料の整理分析に集中する。また、前期はイギリスのエクセター大学で開催される国際学会(ESCAC:Conference of theEuropean society for central Asian studies)にてカザフの敷物サルマックの技術継承の地域的な差に関する研究発表を予定している。
「病を知るディジタルヒューマン」研究開発-医学応用のためのコンテンツ作り-

平成16年度には、光学式モーションキャプチャシステム、ビデオ装置、表面筋電図測定装置、足圧計の選定必要機器の導入を行うとともに、それらを同期させるためのソフトウェア開発を行った。平成17年度には、各種機器を同期させて稼働させ、各種データをリアルタイムに取得する「歩行実験システム」を完成させた。また、それを使って数名の健常者およびパーキンソン病患者の歩行実験を行い、目的とするデータを取得した。これらに基づき、18年度には(1)取得データのデータベース化、(2)歩行データの医学的解析、(3)歩行アニメーションの改良、(4)歩行アニメーション生成基盤技術の開発を主に行った。以下、簡単に成果を示す。(1)取得データのデータベース化:XMLデータベースシステムを利用して上記各種データを関連づけながら検索できる「歩行統合データベース」を開発した。一方で、XMLデータベース高速化技術およびCell Complex空間データベース技術も開発した。(2)歩行データの医学的解析:取得データを医学的に分析し、パーキンソン病患者の歩行を健常者のそれから区別する歩行指数を定義した。また、脳内生理データの変化を視覚的に表示する基礎実験を行った。(3)歩行アニメーションの改良:医学生にアンケートを行い、医学的に有効な歩行アニメーション作成のためのヒントを得た。それに従い、4種類の異なる歩行アニメーションを開発した。4つのアニメーションは、歩行動作の比較、筋収縮の全体比較、局所筋の収縮比較および歩行周期にわたる筋収縮比較が容易に観察できるものである。(4)歩行アニメーション生成基盤技術の開発:この研究は平成18年度に開始したものである。目的は、典型的な歩行動作アニメーションから、歩行者の疾患や感情に影響された歩行を生成する技術の開発である。姿勢変形データと動作問速度変化記録によって期待される変形歩行が可能になるとの成果が得られた。「病を知るディジタルヒューマン」研究(3か年計画)の初年度として、次の5つを行った。(1)脳神経疾患患者の歩行実験の準備本研究の目的のひとつは、脳神経疾患患者特有の歩行をモーションキャプチャでデータ化し、それに基づき、詳細な3次元歩行モデルを作製し、アニメーションとして再現できるようにすることである。共同研究者が研究方法について討論する内に、歩行時に於ける患者の足の「筋力」と「足圧」とを同時に測定することにより、本研究の医学的価値が飛躍的に高まるとの認識にいたった。しかし、その為には、既存のモーションキャプチャに筋力計と足圧計とを接続し、キャプチャと同期させる必要がある。そのため、市販の筋力計と足圧計とを調査するとともに、キャプチャとの接続および同期手法を考案し、必要なハードおよびソフト(今年度は予算の関係上筋電図のみ)を設計し、その実装を業者に依頼した。その結果、「動画・筋電図収録/解析装置一式」を開発し、その動作を確認した。(2)脳神経疾患患者の3次元脳構造とその上の時間変化する生理データを映像表示するための、基礎的実験を行った。すなわち、視覚、聴覚刺激時の正常被験者の脳反応を事象関連電位と機能的MRIで解析した。これらを患者に応用して、脳構造と生理データの時間的変化の対応を今後検討する。(3)解剖学的視点から見た標準的な3DCGによる身体形状データの開発のため、生体の各種3次元測定装置による、身体形状の収集および編集、美術解剖学的な視点も含めた基礎データの作成を行った。(4)実験で得られる歩行データと3次元CG動画と歩行の運動学的記述とを統合し、多様・多数のユーザがそれらを共有・有効利用するためのデータ格納・表現手段としてXMLを利用することを考案し、そのための基礎調査を行った.また、健常者の歩行を3DCG可し、それとXMLによる歩行記述とを統合して、その可能性を確認した。(5)歩行動作を単位動作に分析し、その動作を表す単語で表現する。

それらを基本動作単位として3次元CG化すると同時にそれらをデータベースに格納する。複雑な動作を基本単語からなる文章で表現し、それに対応する歩行を3次元CGで合成する研究を行った。本研究課題の最終目標は、脳神経疾患患者特有の運動障害を持つディジタルヒューマンを作り、データベース化することである。本年度の目標として、(1)光学式モーションキャプチャシステム、運動動作時ビデオ、下肢筋の表面筋電図データ、足圧計データをリアルタイムに同期させて、被験者の歩行動作とそれに伴う生理データとを同時に取得できるシステムを構築し、(2)健常者およびパーキンソン病患者を被験者として実験を行ない、システムの動作を確認することを掲げた。システム構築は目標どおり達成、実験を行なった。具体的には、健常者5人、軽中度パーキンソン病患者3人を対象として歩行実験を行い、(1)モーションキャプチャによる患者の関節の動きのデータ(2)下肢筋の表面筋電図データ(3)足圧分布図による歩行時の荷重推移データ(4)デジタイザを用いた身体形状のデータ(5)ハイビジョン撮影および写真撮影による映像データを取得するとともに、これらデータの統合のためのデータベース設計を行なった。これにより、パーキンソン病患者の歩行と健常者の歩行とを比較するための歩行アニメーションと種々の生理データを統合するデータベース開発の準備が整った。また、取得したデータを元に、患者の歩行とそれに伴う筋放電量の変化をコンピュータグラフィックスで表現することを一部試行した。一方、運動と脳内生理データ変化との関連を調べることを目的として、脳神経疾患患者の3次元脳構造とその上の時間変化する生理データを映像表示するための基礎的実験を行った。すなわち、種々の視覚(顔・表情認知と運動視)刺激および聴覚刺激時の正常被験者の脳の反応を事象関連電位と機能的MRIで解析した。また随意運動時の大脳・小脳・大脳基底核のネットワーク処理を解析した。本研究の最終年度である次年度には、上記成果をもとに、医学上の応用を目的とした「病を知るディジタルヒューマン」を作成するとともに歩行の特徴と生理データとの関連を分析・表示するためのシステム開発および脳構造と生理データの時間的変化の対応を検討する。光学式モーションキャプチャシステム、ビデオ装置、表面筋電図測定装置、足圧計を同期させ各種データをリアルタイムに取得する「歩行実験システム」を17年度までに完成させた。17年度には、それを使って数名の健常者およびパーキンソン病患者の歩行実験を行い、目的とするデータを取得した。これらに基づき、18年度には(1)取得データのデータベース化、(2)歩行データの医学的解析、(3)歩行アニメーションの改良、(4)歩行アニメーション生成基盤技術の開発を主に行った。以下、簡単に成果を示す。
CVDによる酸化物高温超伝導体の薄膜および微粒子生成の制御

本研究では、Bi-Ca-Sr-Cu-O系の酸化物超伝導体の薄膜および微粒子が生成されるCVD反応器を製作し、反応器の温度、蒸気の濃度、およびキャリアガスの流量を様々に変えて行い、薄膜および微粒子の生成がどのように変化するかを種々の条件下で実験的に検討した。つぎに、凝集モデルにより粒子の生成を考慮した拡散方程式を熱エネルギー方程式と連立して非等温場で数値計算し、実験結果と比較検討した。以上の実験および計算より次のようなことが明かとなった。1.Bi-Ca-Sr-Cu-O系の高温の酸化物超伝導体の薄膜および微粒子の材料として、ハライド系およびβ-ジケトン系の金属の錯体の粉末を蒸発用のボートに入れ加熱し蒸発させ、Bi:Ca:Sr:Cuの比が一定となる各蒸発温度が明かとなった。2.反応温度を種々に変えて、発生した微粒子を反応器の出口で採取し、その結晶構造をX線回折で調べ、80K相の超伝導体が得られる反応温度が明かとされた。また薄膜についても同様な条件が明かとなった。3.キャリアガスを変えた実験より、80K相の超伝導体が得られるガスの滞留時間があきらかとなった。また、微粒子の大きさは、滞留時間に比例して大きくなったが、平均径はほぼ0.050.07μm程度であった。4.反応器内の操作圧力を種々に変えて、発生した微粒子を反応器の出口で採取し、装置内においた基板上に堆積した薄膜の結晶構造をX線回折で調べ、80K相の超伝導体の薄膜が得られる反応温度が明かとなった。薄膜の生成は、操作圧力が低くなるほど顕著となり、圧力が0.01気圧以下では粒子の発生がほとんど抑制された。5.得られた微粒子の大きさおよび膜の堆積状況は、凝集モデルにより粒子の生成を考慮した拡散方程式を、熱エネルギー方程式と連立して、非等温場で数値計算され得られた計算結果で定性的ではあるが、良く説明された。本研究では、BiーCaーSrーCuーO系の酸化物超伝導体の薄膜および微粒子が生成されるCVD反応器を製作し、反応器の温度、蒸気の濃度、およびキャリアガスの流量を様々に変えて行い、薄膜および微粒子の生成がどのように変化するかを種々の条件下で実験的に検討した。つぎに、凝集モデルにより粒子の生成を考慮した拡散方程式を熱エネルギ-方程式と達立して非等温場で数値計算し、実験結果と比較検討した。1.BiーCaーSrーCuーO系の高温の酸化物超伝導体の薄膜および微粒子の材料として、ハライド系およびβージケトン系の金属の錯体の粉末を蒸発用ボ-トに入れ加熱し蒸発させ、Bi:Ca:Sr:Cuの比が一定となる各蒸発温度が明かとなった。

また、微粒子の大きさはおよび膜の堆積状況は、凝集モデルによる粒子の生成を考慮した拡散方程式を、熱エネルギ-方程式と連立して、非等温場で数値計算され得られた計算結果で定性的ではあるが、良く説明された。超伝導体は、ある温度(臨界温度Tc)以下に冷却するとその抵抗が完全にゼロとなる物質であり、最近は、薄膜化や微粒子化など、実用を目指した合成プロセスの確立に関心が移り、とくに薄膜および微粒子を製造できるCVD(chemical Vapor Deposition)は注目の的となっている。CVD法の特徴は、膜では厚さおよび結晶状態などを、微粒子では大きさや濃度などを連続操作で制御できるということである。本年度は、CVD反応器に真空ポンプを取りつけ、反応器内の操作圧力を制御し、微粒子および薄膜の生成の実験を行い、以下のような結果が得られた。1.Bi-Ca-Sr-Cu-O系の高温の酸化物超伝導体の薄膜および微粒子の材料として、β-ジケトン系の金属の錯体の粉末を蒸発用のボートに入れ加熱し蒸発させ、得られる微粒子および薄膜の構成金属の組成比、Bi:Ca:Sr:Cuの比が一定となる各蒸発温度が明らかとなった。2.反応温度および操作圧力を種々に変えて、発生した微粒子を反応器の出口で採取し、装置内に置いた基板上に堆積した薄膜の結晶構造をX線回折で調べ、80K相の超伝導体が得られる反応温度が明かとされた。薄膜は操作圧力が低くなる程顕著となり、圧力が0.01気圧以下では粒子の発生がほとんど抑制された。3.キャリアガスを変えた実験より、80K相の超伝導体が得られるガスの滞留時間があきらかとなった。また、微粒子の大きさは、滞留時間に比例して大きくなったが、平均径はほぼ0.050.07μm程度であった。4.得られた微粒子の大きさおよび膜の堆積状況は、凝集モデルにより粒子の生成を考慮した拡散方程式を、熱エネルギー方程式と連立して、非等温場で数値計算され得られた計算結果で定性的ではあるが、良く説明された。
特発性/遺伝性肺動脈性肺高血圧症の疾患特異的iPS細胞の樹立および解析

当研究では肺動脈性肺高血圧(PAH)の病態解明、新規治療法開発のため、BMPR2あるいはAlk1遺伝子変異を有する重症肺高血圧患者からiPS細胞を樹立し血管内皮細胞に分化誘導し機能解析を行った。低酸素化培養によって肺環境を模倣したところAlk1遺伝子変異を有する肺高血圧患者由来の血管内皮細胞(PAH-EC)では管腔形成能の亢進を認め、病態形成に関与していると考えた。またAlk1の下流であるSmad1,5、BMPR2の下流であるSmad2,3のリン酸化に関しては明らかな差異は認めず、未知のシグナル経路が病態に関与している可能性が考えられた。特発性/遺伝性肺動脈性肺高血圧(IPAH/HPAH)は、肺高血圧症をきたす予後不良の難病である。当研究では、遺伝子変異を有する重症肺高血圧患者から疾患特異的iPS細胞を樹立し血管内皮細胞に分化誘導することで、PAHの病態を解明し新規治療法開発に結びつけることのできる新たな疾患モデルの作成を目的とする。実際の研究方法としては、IPAH/HPAH患者より疾患特異的iPS細胞を樹立し、血管内皮細胞へ分化誘導させて解析を行った。具体的には、まずBMPR2遺伝子変異、およびALK1遺伝子変異を有する重症肺高血圧症患者より末梢血を採血し、末梢血T細胞ににセンダイウィルスを用いて山中4因子を感染させることでiPS細胞を樹立した。次にiPS細胞を接着培養の系を用いて血管内皮細胞へ分化誘導させ、得られた血管内皮細胞の解析を行った。まず遺伝子変異の影響でALK1、BMPR2タンパク発現に異常を生じていないかどうか検討を行ったが、免疫染色では細胞膜上に発現が確認された。次に肺高血圧患者由来の血管内皮細胞の表現型を解析するためTube formation assayにて管腔形成能、およびEdUを用いて増殖能の検討を行った。通常培養状態下およびALK-1、BMPRIIのリガンドであるBMP9、TGF-β1,2を添加した条件においてはコントロール群と比べて明らかな差異は認められなかったが、低酸素化培養によって肺環境を模倣したところALK1遺伝子変異を有する血管内皮細胞では管腔形成能の亢進を認め、病態形成の一因である可能性が考えられた。次に病態形成に関与するシグナル経路の検討のため、Alk1の下流であるSmad1,5、BMPR2の下流であるSmad2,3のリン酸化について検討を行ったが、コントロール群と明らかな差異は認めず、未知のシグナル経路により表現型の差がもたらされる可能性が考えられた。治療法も進歩しつつあるが、いまだに根治は望めず、薬剤不応例では病状は急速に進行する。近年BMPR2などの遺伝子変異が同定されつつあるが、いまだに病態の完全な解明には至っていない。その原因としては、適切な病態再現モデルの不足が考えられる。現在は肺高血圧モデル動物を用いた研究が中心であるが、実際の病態を解明するためには、患者由来の培養細胞を用いて研究することが必須である。患者由来の血管内皮細胞を初代培養にて得る事は非常に困難であり、疾患特異的iPS細胞から血管内皮細胞を分化誘導させることで大量の細胞を得ることが非常に有用であることが分かる。実際の研究方法としては、IPAH/HPAH患者より疾患特異的iPS細胞を樹立し、血管内皮細胞へ分化誘導させて解析する。具体的には、まずBMPR2遺伝子変異を有する重症肺高血圧症患者より末梢血を採血し、T細胞を増殖させる。増殖させたT細胞にセンダイウィルスを用いて山中4因子を感染させることでiPS細胞を樹立する。次にiPS細胞をOP9細胞と共培養する系を用いて血管内皮細胞へ分化誘導させる。このように得られた血管内皮細胞の解析を行う。解析は、低酸素状態での培養、酸化ストレスの暴露などのストレスに対して、血管内皮細胞のアポトーシスが増強されるか、または異常増殖を生じるかを検討する。最終的には、シグナル経路を同定し、新規治療法開発に結びつけることを目標とする。現在までに、ALK1変異を有する肺高血圧患者より採血によりT細胞を採取し、末梢血T細胞からiPS細胞を樹立することに成功した。樹立したiPS細胞から血管内皮細胞への分化誘導を行い、免疫染色にてCD31陽性、VEcadherin陽性の血管内皮細胞が得られていることが確認できた。疾患特異的iPS細胞実験においては、実験結果を安定的に得られる再現性を有することが大切である。

しかしながら、現時点でiPS細胞から血管内皮細胞への分化誘導効率に関しての効率が悪く、実際樹立したすべてのラインから大量の血管内皮細胞を得ることが困難である。そのため、大量のiPS細胞を樹立、ピックアップを行い、分化誘導および継続維持培養が容易であるラインを選別する必要がある。また維持培養を継続していく中で未分化維持が困難となり脱落する例や、分化誘導効率が低下し十分な細胞数を得られない状況が出現する。結果として、安定して使用可能である細胞ラインが限られてくることにより、安定した再現性のある実験を行うことが難しくなること一つの大きな問題点である。また分化誘導方法に焦点を当てると、現在用いている方法はOP9との共培養を必要とする方法であり、手技として煩雑であるため結局大量の血管内皮細胞を得ることが難しい点があげられる。薬剤やストレスを加える実験において、条件検討は必須であり、そのためには大量の細胞を得る必要がある。安定した結果を求めるために、安定した培養法、安定した分化誘導法をさらに追及していくことが必須であると考えられる。今後の研究を推進していくうえでまず必要となることは、安定した培養方法の技術確立である。また実験により適した細胞ラインを得るためには、iPS細胞を最初に樹立した段階で多くのラインをピックアップする必要がある。多くのラインをピックアップすることで、結果として質の良いラインを多く得ることができると考えられる。現在T細胞の状態でのストックもあり、より質の良いiPS細胞樹立を再度試みる必要があると考えられる。また、分化誘導方法に関しても再検討が必要である。現在上述の通りOP9細胞との共培養を用いる方法を採用しているが、今後より安定して多くの血管内皮細胞を得るためにフィーダーフリーなどの方法を検討する必要がある。最近の報告でフィーダーフリーの方法で血管内皮細胞を得ることができたという論文もあり、さらに検討が必要である。血管内皮細胞が得られた後は、まず遺伝子変異が血管内皮細胞に存在しているかどうか蛋白レベルでの確認のためウェスタンブロットを行う必要がある。また酸化ストレスなどのストレスを加える実験を行う際、ストレスを加える前の状態での様々な評価、ストレスを加えた後での評価をさらに進めていく必要がある。疾患iPSでの表現型の検討、シグナル経路の検、そして新規治療法開発につながるような物質の同定につなげるため、さらに実験を進めていく必要がある。昨年度の、支給額に対して実支出額が下回っていた。これは特に成果発表のための国内外への旅費、あるいは論文等にかかわる諸経費の出費がなかったことが大きい。対外的な発信も大事であると考えられるため、今年度また成果発表の機会に恵まれれば発表を通じて研究内容を広めていきたいと考えている。次年度の県kyうう日の使用計画であるが、iPS細胞研究を進めていくうえで、実験器具、試薬などの研究費は必須である。上述の通り、大量の細胞ラインを維持培養することが実験を更に進めていくうえで必須である。iPS細胞の維持培養にはKSRなどの高価な試薬も必要としており、また培養dishなどの実験器具も大量に必要となってくる。そのための費用として研究費を使用したい。
アメリカ裁判官公選制における制度改革の試み-司法府の独立性・中立性と市民の信頼

本研究では、アメリカにおける州裁判官公選制の成立過程と現代における制度改革の分析を行った。1850年代に各州議会が裁判官公選制を導入する憲法修正を行った主たる目的は、民主主義の徹底のみならず、司法府の強化と独立にあった。しかし、利益集団の介入によって過度に党派政治化した現代の裁判官選挙では、司法府の中立性と公正な裁判の実現が懸念されており、それに呼応して合衆国最高裁判所は重要判例を提示し、法律家団体は司法制度改革運動を展開し、各州は現実に諸改革を行いつつある。本研究は、アメリカで蓄積された法制史学の精査と現地の実地調査をふまえた実証分析を行い、裁判所における民主的統制の確保と公正な裁判の実現という両要素を調和させる制度構築の試みを評価する。さらに、アメリカ市民の州裁判所に対する信頼の基盤には、裁判官の民主的アカウンタビリティと任命過程の透明性の確保のみならず、司法府の独立と中立という、同様に選挙される政治家とは異なる裁判官固有の役割への一般的な期待があることを確認する。本研究は、日本の最高裁判所の裁判任命制度を再検討し、司法府の独立性・中立性と司法府に対する市民の信頼の関係という基本的命題を考察する際に、比較法研究としての示唆を有すると考えられる。本研究は、現代のアメリカ諸州の裁判官公選制の制度改革について実証的分析を行い、司法府の独立性・中立性と市民の信頼の関係を究明することを目的とする。今年度は、まず裁判官公選制と裁判のデュー・プロセスに関する合衆国最高裁の重要判決であるCaperton v.A.T.Massey Coal Co., 129 S.Ct. 2252 (2009)を精査した。同判決について、2010年11月のアメリカ法制史学会でJed H.Shugerman教授(Harvard大)らと議論し、翌年2月には、Brennan Center for Justice (New York大)で資料収集を行い、Adam Skaggs研究員と討論を行った。併せて、裁判官公選制研究の第一人者であるRoy A.Schotland名誉教授(Georgetown大)と面談し、同判例の射程と影響を考察するとともに、州裁判官公選制をめぐる最新の法的・社会的問題をフォロー・アップした。これらの研究成果として、判例研究を大学紀要に公表し、さらに裁判官公選制に係る合衆国最高裁の法形成と制度改革への影響について研究会発表を行った。同内容の論文公表を翌年度に予定している。また3月には、カンザス州のWashburn大学のAlex Glashausser教授の支援を受け、同州控訴裁判所裁判官任命制度改革の動向について実地調査を行った。同裁判所Richard Greene長官・Steve Leben裁判官、Jim Concannon教授(Washburn大)、Steve Ware教授(Kansas州立大)ら裁判官・研究者の双方から直接に幅広い知見を得ることで、メリット・プランへのバックラッシュの潮流を確認し、その背景にある裁判官任命における民主性と専門性のバランスを考究した。当該研究成果の論文公表の準備も進行中である。本研究は、アメリカにおける裁判官公選制の成立過程と現代の制度改革の構想を分析することを目的とする。平成23年度は、特に、裁判官選任方式の制度改革の位相を分析する研究計画を遂行した。研究内容として、まず、カンザス州控訴裁判所で行った裁判官・研究者へのヒアリングならびに文献調査の結果をまとめた。裁判官選任方式について、従来のメリット・プランから州議会任命へと制度変更させる運動の分析から、選任制度を通じて想定される裁判官像の異同が浮き彫りとなった。また、カリフォルニア州最高裁判所・上位裁判所の裁判官選挙の動向を精査し、年度末にはカリフォルニア州サンフランシスコ市と近隣ロースクールを訪問して実地調査を行った。特に、1984年の信任投票において首席裁判官を含む3名の裁判官が信任拒否をされた、裁判官選挙の代表的な党派化事例を検討した。同州の裁判官選任方式は日本の最高裁裁判官任命制度と類似しており、比較法の対象としても示唆に富むと考えられる。これらの研究は、裁判官公選制が直面する現代的な課題-裁判官選挙における歯止めなき資金流入と党派政治化-と、それに対応した制度改革の現状を明らかにする。本来、裁判官公選制は、選挙を通じて民主的正統性を直接付与することにより司法府の独立を志向するものであったが、現代では、その選挙によって司法府の中立性が損なわれるケースが生じている。

各州の裁判官選任方式の制度改革の試みは、司法府の独立性と中立性を、最も民主的な裁判官選任の枠組みで探究しようとする試みであり、究極的にはそれにより裁判所に対する市民の信頼を確保しようとする試みでもあるといえよう。