hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リンパ管Na+ポンプによる食塩感受性高血圧症の新規治療法の開発的研究

食塩感受性高血圧症とは、食塩過剰摂取により惹起される本態性高血圧症である。この病態に神経系(中枢・末梢)、心血管系および腎臓等の臓器が複合的に関わっていることが知られている。最近、リンパ循環系もこの食塩感受性高血圧症の病態に重要な役割を果たすことが報告された。我々は、モデル動物(ラット・マウス)を用いて、その集合リンパ管収縮機能が高食塩負荷によって変化する事を世界に先駆けて発見した。さらに、リンパ管のクロライドチャネルを介する筋原性収縮が変調することを当該研究の過程で見出した。本年度計画に沿って得られた結果と新発見は、以下である。1)正常食塩食(NSD)ならびに高食塩食(HSD)負荷マウスの集合リンパ管に対するクロライドトランスポーターの影響を検討した。その結果、HSDは、Na+/K+/2Cl-トランスポーター(NKCC)阻害薬であるフロセミドによるリンパ管収縮抑制を増強した。一方、Na+/Cl-トランスポーター(NCC)阻害薬であるサイアザイドは、両群のリンパ管収縮に影響を与えなかった。これらの結果から、HSDはマウス集合リンパ管のNKCCを介する筋原性収縮に影響を与えることが示唆された。2)マウス集合リンパ管における内因性プロスタノイド産生機構について検討を行った。その結果、マウス集合リンパ管に対して、アラキドン酸は3層性の反応(低濃度では拡張のみ、中濃度では拡張に引き続く収縮、高濃度では律動的攣縮)を惹起することが判明した。HSDは、アラキドン酸誘発性収縮を増強することを発見した。さらに、このアラキドン酸による拡張-収縮反応は、選択的シクロオキシゲナーゼ(COX)2阻害薬であるNS398によって解除された。これらの結果から、HSDはマウス集合リンパ管のアラキドン酸-COX2-内因性プロスタノイドを介する収縮機構(筋原性・自発性)に影響を与えることが示唆された。食塩感受性高血圧とは、食塩摂取により惹起される本態性高血圧症である。この病態に神経系(中枢ならびに末梢)、心血管系および腎臓等の臓器が複合的に関わり多様性を示すことが知られている。最近、リンパ循環系もこの食塩感受性高血圧症の病態生理に役割を果たすことが報告された。我々は、モデル動物を用いて集合リンパ管収縮機能が高食塩負荷によって変化する事を世界に先駆けて発見した。本研究の目的は、食塩感受性高血圧症モデル動物の集合リンパ管Na+ポンプの機能を解析し、このポンプ調節による食塩感受性高血圧症の新規治療法の開発的研究を行うことである。結果1.細胞外液Na+上昇(NaCl)による高張掖刺激(+50mM)は、摘出ラット集合リンパ管の収縮頻度を有意に減少させた(80%)。結果2.ウアバインは、摘出ラット集合リンパ管の収縮頻度に影響を与えなかったが、ウアバインは、高張掖による収縮頻度減少作用を増強した。結果3.リドカインは、摘出ラット集合リンパ管の収縮頻度に影響を与えなかったが、リドカインは、高張掖による収縮頻度減少作用を増強した。結果4.グリベンクラミドは、摘出ラット集合リンパ管の収縮頻度に影響を与えなかったが、グリベンクラミドは、高張掖による収縮頻度減少作用を増強した。以上の結果から、摘出ラット集合リンパ管に対する高張掖誘発性収縮頻度減少作用は、Na+-K+-ATPase、リドカイン感受性Na+チャネルおよびATP感受性K+チャネルの関与することが明らかとなった。研究の目的の中で、ex vivoの実験の中核となる成果を得る事ができたため。また、選ポンプ阻害薬やチャネルブロッカーを用いた実験結果も得られ、そのメカニズム検討も順調に進展できているため。我々は、モデル動物(ラット・マウス)を用いて集合リンパ管収縮機能が高食塩負荷によって変化する事を世界に先駆けて発見した。さらに、リンパ管のCl-チャネルやTRP受容体も高食塩負荷によって変調することを当該研究の過程で見出した。結果1.マウス摘出集合リンパ管は、アンジオテンシンIIに対して、低濃度から顕著な収縮反応を示した。一方、動脈に対するアンジオテンシンIIの反応生を検討した結果、著しい部位差(胸部、腹部、腎動脈下部、腸骨)の存在することを確認した。すなわち、アンジオテンシンIIの反応性における脈管系間(動脈-リンパ管)の著しいheterogeneityを明確にできた。結果2. Mas受容体アゴニストであるアンジオテンシン1-7の集合リンパ管に対する作用を検討した。いずれの遮断薬・阻害薬非存在化において、アンジオテンシン1-7は、集合リンパ管の自発性収縮に影響を与えなかった。結果3.集合リンパ管自発性収縮に対する、Cl-の影響を明らかにするために、Cl--HCO3- exchangerとNa+-K+-2Cl- co-transporter(NKCC)の関与を検討した。MOPS溶液下リンパ管自発性収縮のパラメーターは、Krebs溶液下と同様であった。

NKCC阻害薬であるfurosemideは、リンパ管自発性収縮の最小径と最大径を有意に増加し(リンパ管拡張)、ejection fractionを有意に減少した(pumping efficiency低下)。しかしながら、収縮頻度には影響を与えなかった。以上の結果からリンパ管自発性収縮の緊張性維持とポンプ機能に対して、NKCCの関与していることを初めて証明した。新発見として、集合リンパ管自発性収縮の緊張性維持とポンプ機能調節に対して、NKCCの関与していることを証明した。しかしながら、以下の2点の検討が不十分であった。1)集合リンパ管に対するアンジオテンシンIIとMas受容体の関与の解析において、遮断薬・阻害薬の影響(アンジオテンシン受容体解析、NOやプロスタノイドの関与)、2)高食塩負荷の影響。食塩感受性高血圧症とは、食塩過剰摂取により惹起される本態性高血圧症である。この病態に神経系(中枢・末梢)、心血管系および腎臓等の臓器が複合的に関わっていることが知られている。最近、リンパ循環系もこの食塩感受性高血圧症の病態に重要な役割を果たすことが報告された。我々は、モデル動物(ラット・マウス)を用いて、その集合リンパ管収縮機能が高食塩負荷によって変化する事を世界に先駆けて発見した。さらに、リンパ管のクロライドチャネルを介する筋原性収縮が変調することを当該研究の過程で見出した。本年度計画に沿って得られた結果と新発見は、以下である。1)正常食塩食(NSD)ならびに高食塩食(HSD)負荷マウスの集合リンパ管に対するクロライドトランスポーターの影響を検討した。その結果、HSDは、Na+/K+/2Cl-トランスポーター(NKCC)阻害薬であるフロセミドによるリンパ管収縮抑制を増強した。一方、Na+/Cl-トランスポーター(NCC)阻害薬であるサイアザイドは、両群のリンパ管収縮に影響を与えなかった。これらの結果から、HSDはマウス集合リンパ管のNKCCを介する筋原性収縮に影響を与えることが示唆された。2)マウス集合リンパ管における内因性プロスタノイド産生機構について検討を行った。その結果、マウス集合リンパ管に対して、アラキドン酸は3層性の反応(低濃度では拡張のみ、中濃度では拡張に引き続く収縮、高濃度では律動的攣縮)を惹起することが判明した。HSDは、アラキドン酸誘発性収縮を増強することを発見した。さらに、このアラキドン酸による拡張-収縮反応は、選択的シクロオキシゲナーゼ(COX)2阻害薬であるNS398によって解除された。これらの結果から、HSDはマウス集合リンパ管のアラキドン酸-COX2-内因性プロスタノイドを介する収縮機構(筋原性・自発性)に影響を与えることが示唆された。ex vivo実験の継続:アンジオテンシン受容体、特に、アンジオテンシン1-7-Mas受容体軸を介する収縮制御様式の解明。受容体の分布を免疫組織化学的に検討する。集合リンパ管に対するアンジオテンシンIIとMas受容体の関与の解析において、遮断薬・阻害薬の作用検討(ARB、L-NAME、インドメタシン)を行い、隠蔽されていると考えられる作用機序を明らかとする。新発見である、集合リンパ管自発性収縮におけるNKCCの関与に対して、詳細検討を推進する。
次世代定量プロテオミクスによる発癌ネットワーク同定

本研究は細胞眼科のモデルを構築し、これに対して定量プロテオームおよび関連オミクス計測を実施し、得られたデータから情報科学的手法によって多様な細胞がん化ネットワークの実体とその動作原理の解明を目指す。1)人工発癌モデルのトランスオミクス解析:前年度作成した人工癌化モデルを対象に、プロテオーム解析とメタボロームおよびトランスクリプトーム解析を実施した。プロテオーム解析に関しては、昨年度実施した代謝経路プロテオームに加えて、様々な細胞内パスウェイを対象に定量法を確立し、それを適用した。2)数理モデリングによる細胞癌化の代謝経路解析:解糖経路からTCAサイクルおよびペントースリン酸化経路のパスウェイ構造を元に微分方程式モデルを構築し、グルコース消費速度、乳酸産生速度、代謝酵素および代謝産物の絶対量情報を用いて各種パラメータを推定した。得られたモデルから癌における代謝流速や各代謝酵素の影響力の強さを推定することに成功した。上記のように細胞内タンパク質の絶対量の精密定量は癌特異的な癌代謝経路の変化を見出すことができる上、数理モデルに基づく癌代謝の特徴点や脆弱性ポイントの推定を可能とすることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は細胞癌化のモデルを構築し、これに対して定量プロテオーム解析を中心としたトランスオミックス解析を行い、得られたデータを統合し、情報科学的手法によって解析することで、多様な細胞がん化ネットワークの実体とその動作原理を明らかにすることを目指す。1)人工癌化モデル細胞の構築:ヒト正常細胞に対して各種癌関連遺伝子の導入によって人工的に癌化誘導を行うモデルシステムを構築した。ヒト正常細胞はマウス等の細胞に比べて単一癌原遺伝子導入では癌化しないことが知られている。そこで、TERT遺伝子とSV40遺伝子を導入した細胞にMyc,活性型Akt,活性型Rasなどを多重導入し癌化を誘導した。これら癌原遺伝子導入によって癌化を誘導した細胞では、形態変化、増殖能の亢進、足場非依存性、さらには癌細胞の代謝的特徴であるワーブルグ効果が観測された。2)情報基盤定量法による主要パスウェイ構成タンパク質測定:情報基盤定量法』では組み替えタンパク質を用いてMS/MSスペクトル情報ライブラリーを取得し、これらの情報を元にして質量分析計を用いた選択的定量法であるMRM (multiple reaction monitoring)法を実施する。既に18000種類の遺伝子(全タンパク質コード遺伝子の約8割をカバー)に関して、事前情報取得を終えデータベース化している。本研究では主にKEGGに登録されているパスウェイを構成するタンパク質(約2000種類)のデータを元に、測定のための各種パラメータ最適化を行う。3)リン酸化プロテオーム:正常細胞及び癌細胞からタンパク質を抽出し、酵素消化後、金属キレート樹脂に鉄イオンを結合させたアフィニティークロマトグラフィーによって高純度にリン酸化ペプチドを精製した。これらをLC-MS/MS解析することで、情報基盤定量法に必要なリン酸化情報を大規模に取得した。研究計画通りにH25年度において癌原遺伝子発現による人工癌化モデルの構築および代謝酵素を中心としたターゲットプロテオミクスの測定メソッド構築を実施し、比較的早い段階でプロテオーム解析を実施することができた。また、得られたデータを用いた数理モデル構築も予備的に進めており、次年度の研究を進めるための準備もH25年度中に整っている。さらには、次世代ヒト型ロボットによるサンプル調製の全自動化の準備もほぼ整っており、今後と研究効率化アップも期待される。現在のところ、研究計画に沿った実験とその関連研究を順調に遂行しており、今後も特に大きな技術的問題等は生じないと思われる。H26年度は以下の項目にそって研究を実施する。1)人工発癌モデルのトランスオミクス解析:プロテオームの変化は、転写やメタボロームの変化と双方向性に密接に関連している。したがって、細胞癌化過程におけるタンパク質ネットワークの変化を解釈する上で、これらの関連階層の変化を計測し、プロテオーム情報との統合は有効である。前年度までに作製した人工発癌モデル細胞を対象にトランスクリプトーム,メタボロームなどの情報を階層横断的に取得する。2)細胞癌化ネットワーク

推定:これまでに得られた各種オミックスデータから、KEGG等の経路情報に基づいてがん化過程において影響を受けるパスウェイを抽出する。これらのパスウェイの数理モデルを構築する。得られたモデルを利用したシミュレーションを実施することで、細胞癌化状態を生み出す重要ネットワーク構造の推定や、複数の局所ネットワーク間の関連性を推定する(例えば、解糖経路と他の代謝経路との連動など)。3)細胞癌化ネットワークの実験的検証:推定された癌化ネットワーク構造が細胞癌化に必要であるかを検証する必要がある。ネットワーク構成因子のノックダウンや過剰発現によってネットワーク状態を人為的に変化させた際の細胞癌化への影響を増殖速度や代謝状態、運動性などを指標に検証する。
貴金属で磁性酸化鉄を被覆した複合ナノ粒子の水中分散性向上と磁場凝集ドットの形成

(1)複合構造(貴金属の被覆率、被覆状態)の制御:従来のγ線放射線を照射して複合ナノ粒子化する方法に加え、電子線加速器からの電子線照射により、従来よりもさらに細かい金粒子(5nm以下)を酸化鉄表面により高密度に付着させることに成功した。(2)水中での分散性の制御:金との複合化処理をする前処理をビーズミルにより行い、二次粒子を解塊することで二次粒径を小さくし、百nm程度に低減した。50日間の静置後も沈降しない分散性を得た。(3)表面への生体分子の結合の制御:一端にSH基を付与したオリゴDNAプローブを複合粒子の金部位に結合し、これと塩基配列が整合するターゲットDNAと整合しないDNAが混在する溶液から前者だけを磁気分離回収できることを実証した。また、SH基がない場合、粒子に金がない場合、の両者もコントロール実験として行い裏付けを得た。(4)マイクロタス(以下μTASと略来)のチップ(流路サイズ200×100μm、PDMS樹脂製)を試作した。これにダイアフラムポンプ或いはシリンジポンプによって金磁性粒子分散液を注入し、途中で永久磁石によってトラップできるかどうかの試験を行った。その結果、確かに我々の金磁性粒子はμTASシステム内に導入できること、市販の小型永久磁石(表面磁束密度430mT)でトラップできること、が確認された。流量を変化させる実験(20ml/hまで)を遂行し、流速が速い場合はトラップ効率が低下し、流速を落とすと実質的に全ての金磁性粒子をトラップしドットが形成可能なことを確認した。このシステムにより、金磁性粒子の二次粒径、流速、分散濃度、磁束密度、の関係を調べることが可能となった。試作したチップの材質であるPDMS樹脂が我々の金磁性粒子を表面に吸着しないことを確認した。二つの流体を混合させるμTAS試験チップを作成し、一方に金磁性粒子分散液を、もう一方に塩酸バッファー液を注入したところ、両液の混合が可能であり混合が進むにつれて金磁性粒子の凝集が進むことをデジタル顕微鏡で確認した。このシステムにより、金磁性粒子をμTAS内で他の試薬と混合、反応させることが可能なことを実証した。独自に開発した「貴金属で磁性酸化鉄を被覆した複合ナノ粒子」の合成法を発展させ、μTAS等に適用できる汎用ナノ磁気ビーズへの適用可能性を検証するため、次の4項目について実験的研究を進めた。(1)複合構造(貴金属の被覆率、被覆状態)の制御:放射線を照射して得た複合ナノ粒子を出発点として二次的な処理を施し、付着金粒子を成長させ被覆率を向上させ、顕微鏡観察で下地の鉄がほぼ見えなくなる程度の被覆率の向上を果たした。白金、パラジウムがチタニア、アルミナのナノ粒子に担持した構造の複合ナノ粒子を合成できることを確認した。これらの複合ナノ粒子の触媒特性を評価・検討する実験を開始した。(2)水中での分散性の制御:放射線や超音波を照射する際に共存させる高分子の種類や濃度を変化させることにより、従来数百nmであった二次粒子の粒径を小さくし、150nm程度にすることができた。

1週間の静置後も沈降しない分散性がえられるようになった。(3)表面への生体分子の結合の制御:DNAの吸着性能の評価を、一端にSH基を、他端にFITC等の蛍光標識を賦与したssDNAを用いた実験により評価する実験を開始した。磁気分離によって蛍光標識が磁性成分か非磁性成分のどちらに移行するかによって定量的に評価したところ、すでに従来技術による磁気ビーズの吸着量(単位重量あたり)を凌いでいることを確認した。蛋白質の吸着を評価する実験を開始した。(4)磁場誘導・固定による粒子凝集ドットの成形と消磁による洗浄の検証:デジタル実体顕微鏡観察下で、マニプレータの操作により、当該粒子分散液に磁石磁場を与え、凝集状態を観察するシステムをセットアップした。独自に開発した「貴金属で磁性酸化鉄を被覆した複合ナノ粒子」の合成法を発展させ、μTAS等に適用できる汎用ナノ磁気ビーズへの適用可能性を検証するため、次の4項目について実験的研究を進めた。(1)複合構造(貴金属の被覆率、被覆状態)の制御:従来のγ線放射線を照射して複合ナノ粒子化する方法の発展版として、線型電子線加速器からの電子線で照射する方法を試み、従来よりもさらに細かい金粒子(5nm以下)を酸化鉄表面により高密度に付着させることが可能であることを見いだした。この方法は、従来のγ線を用いるよりも時間的には約1桁半程早く処理できる。(2)水中での分散性の制御:放射線や超音波で金との複合化処理をする前処理をビーズミルという装置により行い、二次粒子を解塊することで二次粒径を小さくし、100nm程度にすることができた。50日間の静置後も沈降しない分散性がえられるようになった。(3)表面への生体分子の結合の制御:一端にSH基を付与したオリゴDNAプローブを複合粒子の金の部位に結合し、これと塩基配列がマッチするターゲットDNA、マッチしないDNAが混在する溶液から前者だけを効率よく磁気分離回収が可能であることを実証した。また、プローブをSH基で結合しない場合、粒子に金がなく磁性粒子だけの場合、の両者もロントロール実験として行い裏付けを得た。蛋白質の吸着を評価する実験を行った。(4)磁場誘導・固定による粒子凝集ドットの成形と消磁による洗浄の検証:デジタル実体顕微鏡観察下で、マニプレータの操作により、当該粒子分散液に磁石磁場を与え、凝集状態を観察するシステムをセットアップし実験を行った。マイクロタス(以下μTASと略来)のチップ(流路サイズ200×100μm、PDMS樹脂製)を試作した。これにダイアフラムポンプ或いはシリンジポンプによって金磁性粒子分散液を注入し、途中で永久磁石によってトラップできるかどうかの試験を行った。その結果、確かに我々がつくった金磁性粒子はμTASシステム内に導入できること、市販の小型永久磁石(表面磁束密度430mT)でトラップできること、が確認された。流量を変化させる実験(20ml/hまで)を遂行し、流速が早すぎる場合はトラップ効率が低下し、流速を落とすと実質的に全ての金磁性粒子をトラップしドットを形成できることを確認した。これらの実験システムにより、金磁性粒子の二次粒径、流速、分散濃度、磁束密度、の関係を詳細に調べることが可能となった。また、試作したチップの材質であるPDMS樹脂が我々の金磁性粒子を表面に吸着しないことを確認した。二つの流体を混合させるμTAS試験チップを作成し、一方に金磁性粒子分散液を、もう一方に塩酸バッファー液を注入したところ、両液の混合が可能であり混合が進むにつれて金磁性粒子の凝集が進むことがデジタル顕微鏡下で確認された。
情動知能が社会的排斥経験後の報復の抑制に及ぼす影響

本研究の目的は,情動知能の個人差が,社会的排斥場面での自己の報復行動や他者の報復行動への関与に対して、どのような行動の違いをもたらすのかを明らかにすることである。本年度は、大きく分けて,昨年度の研究について学会発表・論文執筆の形で成果発表すること,新規研究を進めることを行った。まず、昨年度の研究について,学会発表・論文執筆の形で成果報告を行った。具体的には,ベルギーのMikolajczak研究室で開発された情動知能の尺度であるProfile of Emotional Competenceについて,成果をまとめた論文が『Assessment』誌に掲載された。さらに,この尺度の短縮版を作成した研究成果をまとめた論文が『心理学研究』誌に掲載された。他の研究として,仲間外れにされている人が悲しみを表出していない時に,情動知能の個人差はその人を仲間に入れてあげる行動として現れてくることを明らかにした研究成果をまとめた論文が,『Emotion』誌に掲載された。次に新規の研究の研究として,社会的排斥経験後の他者の報復行動を抑制するためには,社会的排斥が起きた時点で,被排斥者のネガティブな情動を和らげることが重要になる。そこで,社会的排斥のパラダイムを用いて,情動知能の個人差が被排斥者のネガティブな情動を和らげる行動として現れてくるのが,仲間はずれにされている他者の性格が自分と似ているときか,似ていない時かを明らかにする実験を行った。以上の研究成果を通じて,情動知能の高さがどのように具体的な社会的行動の違いに反映されるのかを明らかにし,このことをを発信することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,情動知能の個人差が,社会的排斥場面での自己の報復行動や他者の報復行動への関与に対してどのように影響を与えるのかを明らかにすることである。本年度は,まずこれまで実施した研究について,データの分析・考察を行った。具体的には,情動知能が社会的排斥経験後の報復行動とどのように関連するのかを検討した結果,情動知能の下位因子のうち「自己の情動の調整」が高い人ほど,社会的排斥経験後の報復行動を抑制することが明らかになった。さらに,参加者自身の報復の意図を考慮に入れて,報復行動を試みている他者に対して,情動知能が高い人がどのような関わり方をするのかを検討した結果,情動知能他者領域が高い人ほど,報復の意図が高い場合は報復行動を行おうとしている一緒に排斥された他者に対してその報復行動を支持するように働きかけるが,報復の意図が低い場合はその報復行動を抑制するように働きかけることが示された。さらに,社会的排斥経験後の他者の報復行動を抑制するためには,社会的排斥が起きた時点で,被排斥者のネガティブな情動を和らげることが重要になる。そこで,新規の研究として,情動知能の個人差が被排斥者のネガティブな情動を和らげる行動として現れてくるのが,仲間はずれにされている他者が悲しみを表出している時なのか,それとも表出していない時なのかを明らかにする実験を行った。分析の結果,仲間はずれにされている人が悲しみを表出していない時に,情動知能の個人差はその人を仲間に入れてあげる行動として現れてくることが明らかになった。以上の研究を通じて,情動知能を高めることでどのような行動が可能になるのか,なぜ情動知能を高めることが重要であるのかについての一端を明らかにすることができた。本年度は,情動知能尺度の作成と,情動知能の機能を明らかにする実験の実施を中心に行った。具体的には,自己の情動に関する能力と他者の情動に関する能力を区分して包括的に測定できる尺度であるProfile of Emotional Competenceとその短縮版について,日本語版の作成を行い,その信頼性・妥当性の検討を行った。そこで,作成したProfile of Emotional Competenceを用いて実験を行った結果,仲間はずれにされている人が悲しみを表出していない時に,情動知能の個人差はその人を仲間に入れてあげる行動として現れてくることが明らかになった。さらに,社会的排斥のパラダイムを用いて,情動知能の個人差が被排斥者のネガティブな情動を和らげる行動として現れてくるのが,仲間はずれにされている他者の性格が自分と似ているときか,似ていない時かを明らかにする実験も新規に行った。以上の研究を通じて,「自己の情動と関連する能力」と「他者の情動と関連する能力」を区分しつつ,情動知能を高めることでどのような行動が可能になり,どのような状況で情動知能の高さがより重要であるのかについての一端を明らかにすることができた。

まず、昨年度の研究について,学会発表・論文執筆の形で成果報告を行った。具体的には,ベルギーのMikolajczak研究室で開発された情動知能の尺度であるProfile of Emotional Competenceについて,成果をまとめた論文が『Assessment』誌に掲載された。さらに,この尺度の短縮版を作成した研究成果をまとめた論文が『心理学研究』誌に掲載された。他の研究として,仲間外れにされている人が悲しみを表出していない時に,情動知能の個人差はその人を仲間に入れてあげる行動として現れてくることを明らかにした研究成果をまとめた論文が,『Emotion』誌に掲載された。次に新規の研究の研究として,社会的排斥経験後の他者の報復行動を抑制するためには,社会的排斥が起きた時点で,被排斥者のネガティブな情動を和らげることが重要になる。そこで,社会的排斥のパラダイムを用いて,情動知能の個人差が被排斥者のネガティブな情動を和らげる行動として現れてくるのが,仲間はずれにされている他者の性格が自分と似ているときか,似ていない時かを明らかにする実験を行った。以上の研究成果を通じて,情動知能の高さがどのように具体的な社会的行動の違いに反映されるのかを明らかにし,このことをを発信することができた。計画通りに実験を実施やデータ分析,そして結果の議論を行うことができ,また研究成果について学会発表・論文発表の形で報告を行うことができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後も行動指標を用いて,情動知能が社会的排斥経験場面での具体的な行動に対してどのように現れてくるのかを検証する予定である。さらに,これまでの研究成果をまとめて,新たな観点から情動知能の機能に関するモデルを提示する展望論文を執筆することを計画している。計画通りに実験を進めることができ,またいくつかの研究成果にっいて学会発表・論文発表の形で報告が行えたため。特に先行研究があまり行われていない報復行動を試みている他者の情動をどのように調整するかという観点から研究を進めていくことを計画している。
中米(メキシコ・グアテマラ)における貧困と教育の研究

平成17年度において、メキシコについては2005年夏に訪問し、首都メキシコシティを中心としてインタビューを行った。グアテマラについては、2005年夏に訪問し、首都グアテマラ市においてインタビューを行った。同時に、グアテマラにおいては、国立統計院が世界銀行と提携して2000年に実施した家計調査の個票データ(Encuesta de Condiciones de Vida : ENCOVI)の分析を進めた。グアテマラにおけるヒアリングの結果は以下の通りである。内戦終結後10年を過ぎ、各地域に優秀な先住民指導者が出現しつつある。彼らがクラインテリズム(Clientelism)よりも能力主義(Meritocracy)を重視した地域運営を行っていけば、各地域の社会経済が発展していく可能性がある。その鍵となるのは、教育を通じての能力形成であるが、教育面の充実は着実に行われていることを確認した。しかし、それが高い経済成長に繋がるかはインタビュー相手の多くは確信がもてないようであった。以上のようなインタビュー結果を、データによって裏付ける作業を進めている。また、メキシコとの比較も進めている。特に、メキシコとの比較が有用なのは、北米自由貿易協定(1994年)のメキシコ農村に与えた影響と同様な影響が、中米ドミニカ共和国との米国の自由貿易協定(DR-CAFTA)によってグアテマラ農村におきるかである。北米自由貿易協定はメキシコのとうもろこし栽培に際立った影響を与えた。商業用農業のための灌漑地においては生産が減退したにも関わらず、貧困層が農業に従事している天水地においてはとうもろこし生産が拡大した。このような効果がDR-CAFTAによってもグアテマラ農村に起こることが予想される。平成16年度については、メキシコについては2002年の国立経済地理情報院(INEGI)が実施した家計調査の個票データを入手した(Encuesta Nacional de Ingresos y Gastos de los Hogares : ENIGH)。グアテマラについては、World Learningの文化間・二言語教育プログラムの現場を訪問し、プログラム評価作業についてのフィージビリティ調査を行なったo同時に、グアテマラにおいては、国立統計院が世界銀行と提携して2000年に実施した家計調査の個票データ(Encuesta de Condiciones de Vida : ENCOVI)。本データの分析についてデスクトップ・コンピュータやコンピュータ・ソフトであるSPSSやMathematicaを利用し、分析及び議論についてノートブック・コンピュータ及びプロジェクタを利用した。グアテマラについては教育と貧困についてデータ解析が進んでいる。グアテマラでは1990年代後半からcommunity-managed schoolという村落共同体自らが経営を担う小学校がPRONADEという政府プログラムのもとで実施されている。このタイプの学校においては、共同体自身が先生の解任権限を持っているため、先生の教育指導がより効果的になるという可能性がある。実際に、グアテマラの隣国のエルサルバドルでは同じようなプログラムにおいて顕著な教育効果があったことが確かめられている。同様の調査は十分にはグアテマラにおいて行なわれていない。この状況に鑑み、本研究ではENCOVIデータを用いて、PRONADEに属する学校がそうでない公立学校に比べて、他の条件を一定として、より生徒のドロップアウトが小さくなるかどうかを分析した。その結果は有意な効果は捉えられなかった。現在、統計モデルを更に詰めてその理由を確かめている。
新規時間分解X線吸収・光電子分光法の開発と光励起キャリアダイナミクスへの展開

光触媒や太陽電池などの光エネルギー変換材料の高効率化には、光照射により生成する光励起キャリア(電子・ホール)ダイナミクスの理解が不可欠です。光励起キャリアは占有状態と非占有状態の間を移動するため、占有・非占有状態の両者を観測することが必要ですが、これまでそのような実験的取り組みは存在しませんでした。そこで本研究は新規飛行時間型電子分析器を使用したピコ秒時間分解X線吸収・光電子分光システムを開発し、占有・非占有状態両方の時間変化を追跡し、光エネルギー変換材料における光励起キャリアダイナミクスの全貌を解明することを目指します。
大腸癌進展における神経と血管の相互作用の解明

様々な癌種において、腫瘍内における神経細胞密度の増加が知られている。神経新生と血管新生には共通する分子メカニズムがあり、腫瘍血管と腫瘍内に浸潤した神経の間には何らかの相互作用が存在する可能性が示唆されるが、そのメカニズムについては不明な点が多い。本研究では、大腸癌において微小環境における神経浸潤が、血管新生や癌細胞の増殖・浸潤にどのように寄与するのかを、1神経細胞と癌細胞の共培養、2マウス皮膚への大腸癌細胞株の移植、3ヒト大腸癌検体の評価を行い、検証する。本研究の成果は、神経抑制という全く新しい概念の癌治療開発に基盤的結果を与えるものとなると考えられる。
嚥下障害診断法としての頸部聴診法の診断基準の有効性の評価に関する研究

嚥下時に産生される呼吸音・嚥下音を嚥下動態の透視画像と同時に記録し、呼吸音・嚥下音の音響特性を評価するとともに画像所見により群分けし、呼吸音・嚥下音の聴覚印象検査による嚥下障害の判定を行うことにより聴覚的診断基準の有効性について検討した。対象は同意の得られた術前・術後の頭頚部腫瘍患者40名で、バリウム嚥下時に産生される呼吸音・嚥下音を被検者の頚部より加速度ピックアップを用いて採取し、同時に透視装置を用いて撮像した嚥下、呼吸時の透視画像とともにビデオデッキに記録した。歯科医師3名を検者として呼吸音・嚥下音について聴覚印象検査を行い、嚥下障害(誤嚥、喉頭内侵入、咽頭部貯留、それらを伴わない異常嚥下、正常嚥下)を判定させ、画像所見との判定一致率を検討した。その結果、誤嚥、喉頭内侵入、咽頭部貯留を危険群、それらを伴わない異常嚥下と正常嚥下を安全群とした場合、頸部聴診経験者による識別率は90%以上であった。同意の得られた9名の術前・術後の頭頚部腫瘍患者について、バリウム嚥下時に産生された呼気音・嚥下音を被験者の頚部より加速度ピックアップ(TEAK 501現有)を用いて採取し、同時に透視装置(東芝現有)を用いて撮像した嚥下ならびに呼気時の透視画像とともにビデオデッキ(現有)に記録した。さらに画像信号ならびに音響信号は解析のために光磁気ディスクに記録した。嚥下音の最大振幅値と持続時間はソナグラフ(Kay DSP Sonagraph 5500現有)を用いて計測し、嚥下音および呼気音の周波数特性についてはわれわれの開発した呼吸音・嚥下音分析システム(現有)を用いて250Hzおよび500Hzの定帯域分析および1オクターブバンド分析により各帯域の平均レベルを測定した。その結果正常嚥下時では嚥下障害(誤嚥、喉頭内流入、下咽頭貯留)時に比較し、嚥下音ではっでは最大振幅値は大きく、持続時間は短いことが明らかとなり、また呼気音では1kHz以下の周波数帯域のレベルが小さいことが明らかとなった。特に、嚥下音の持続時間と呼気音の250Hz以下の周波数帯域の平均レベルについて臨界値を設定して正常嚥下と誤嚥間で透視画像所見と音響特性を比較した場合ではSensitivity、specificityとも80%以上の高い値を示した。現在、嚥下音、呼気音の聴覚印象検査用サンプルを作成中である。
新規炎症分子LRGによるTGFβシグナル調整機構の解明とリウマチ疾患の治療法開発

LRG(Leucine richα2 glycoprotein)は、申請者らが関節リウマチや炎症性腸疾患の検査マーカーとして開発中の炎症関連分子である。最近、LRGがTGF-βシグナルの修飾機能をもつことが示され、LRG自体がリウマチ病態に直接関わる可能性が高い。本研究では、LRG欠損マウスを使ったリウマチ疾患モデルの解析や各種細胞株実験により、LRGのTGF-βシグナル調節機能の分子生物学的メカニズムを検討し、さらにLRGの病態生理学的意義を解明して、リウマチ疾患の新たな治療戦略を構築することが目標である。LRG欠損マウスを利用して作製したヘルパーT細胞依存的リウマチモデルマウス(CIA)では、関節炎症状が野生型マウスよりも減弱していた。詳細な解析により、LRGはTGF-βシグナルの炎症増強作用を強化して、炎症性ヘルパーT細胞サブセット(Th17細胞)分化を促進し、関節炎病態を悪化させることが示された。本成果は専門英文誌に発表済みである。また、血管内皮細胞以外におけるTGF-βシグナルの増強には、必ずしもendoglin分子が関与しないことが明らかになった。さらに、ヘルパーT細胞非依存性の関節炎モデルであるコラーゲン抗体誘導性関節炎(CAIA)においても、LRG欠損により症状が軽減する結果が得られた。CAIAモデルでは病態誘導にLPSを利用するが、LRGはLPS感受性の制御を通じて病態形成に関わることが示唆されており、その機序について検討を進めていく。以上より、LRG阻害は関節リウマチ等の関節炎疾患の治療戦略として有望であると考えられた。LRG阻害を実現する戦略として、抗体医薬品の開発を目標に、抗LRG抗体の作製とスクリーニングが現在進行中である。治療標的としてのLRGの意義については、LRG欠損リウマチモデルマウス(コラーゲン誘導性関節炎:CIAおよびコラーゲン抗体誘導性関節炎:CAIA)の検討によって明らかにすることが出来た。CIAの検討から、LRGの存在によりTGF-βの作用増強とIL-6応答性の向上がみられ、炎症に関わるTh17細胞分化が促進される結果が得られた。さらにCAIAの検討から、LRGがLPSに代表される自然免疫シグナルの制御に関わる可能性が考えられる。以上より、LRG阻害が関節炎に対する治療戦略として有望であることが示され、研究は順調に進展したと考えている。一方で、抗体の機能阻害スクリーニングにおいて、スクリーニング用の細胞実験系を追加後も、期待する中和活性の強いモノクローナル抗体の同定には至っていない。後述するように、抗体作製の戦略について再考しつつ、抗体スクリーニングを推進する必要がある。ヘルパーT細胞非依存性の関節炎モデルであるコラーゲン抗体誘導性関節炎(CAIA)では、抗II型コラーゲン抗体カクテルおよびLPSを投与することで関節炎を誘導する。検討の結果から、LRG欠損マウスにおけるLPSへの感受性低下が症状軽減の理由と考えられた。LRGの構造的特徴であるLRR(leucine rich repeat)はTLR等の自然免疫系レセプターのリガンド結合部位によくみられる構造であり、自然免疫系シグナルにLRGが関与することも十分考えられる。今後、LPS投与後のマウス臓器のmRNAを回収して、サイトカインの発現の違いがどの臓器でみられるのかを明らかにし、どういった細胞でLPSへの応答性が変化しているのか考察する。候補となる細胞を絞り込むことが出来れば、その細胞もしくは細胞株を用いて、LRGの有無によってLPS感受性が変わるか否かを検討し、細胞内のシグナル伝達分子の活性化の違いを比較検討する。また、上記の現象がTGF-βシグナルに依存するかどうかを検証するために、TGF-β阻害作用を持つ化合物(SB431542など)もしくは抗TGF-β中和抗体を野生型およびLRG欠損マウスに投与したのち、LPSを負荷して表現型の変化を確認する。抗体の機能阻害スクリーニングでは、TGF-βシグナルを簡便にモニターできる培養細胞系(HEK-Blue TGF-beta cells)での検討に切り換え、実験をさらに進めている。これまで試したモノクローナル抗体では十分な中和活性をもつ抗体が同定されていない。LRGは複雑な糖鎖を有しており、糖鎖構造が生理活性を決定している可能性がある。抗体スクリーニングの効率向上のため、糖鎖を認識する抗体の作製もしくはスクリーニングについても検討を進める。LRG(Leucine rich α2 glycoprotein)は、申請者らが関節リウマチ患者血清から見出し、関節リウマチや炎症性腸疾患の検査マーカーとして開発中の炎症関連分子である。最近、LRGがTGF-βシグナルの修飾機能をもつことが示されていることから、LRGは血清マーカーであるのみならず、それ自体がリウマチ病態に直接関わる可能性が高い。本研究では各種細胞株実験やLRG欠損マウスを使ったリウマチ疾患モデルの解析により、LRGのTGF-βシグナル調節機能の分子生物学的メカニズムを検討し、さらにLRGの病態生理学的意義を解明して、リウマチ疾患の新たな治療戦略を構築することが目標である。LRG欠損マウスを利用して作製したリウマチモデルマウス(CIA)の解析から得られたデータにより、関節炎の病態におけるLRGは、TGF-βシグナルの炎症増強作用を強化して、炎症を悪化させることが明らかになった。LRGは特にヘルパーT細胞分化の過程において、TGF-βの作用を増強してIL-6への応答性を向上させ、炎症性ヘルパーT細胞サブセット(Th17細胞)分化を増強することで炎症病態を促進することがデータから示唆されている。

この結果からLRGを阻害するという治療戦略が、関節リウマチ等の関節炎疾患の克服に有用である可能性が示唆された。リウマチモデルマウスにおいて本治療戦略の有用性をさらに検証するには、抗LRG抗体等によるLRG阻害実験が重要である。そのための抗体スクリーニングが現在も進行中である。なお、CIAモデルマウスの研究成果の主要部分は、リウマチ疾患専門の英文誌に公表ずみである。治療標的としてのLRGの意義については、LRG欠損リウマチモデルマウス(コラーゲン誘導性関節炎:CIA)の検討によって明らかにすることが出来た。すなわち、モデルマウスの関節炎臨床スコア、関節への細胞浸潤や関節の骨軟骨病変の組織学検討、IL-17等の炎症性サイトカイン産生量など、いずれの評価項目においてもLRG欠損により病態の改善が認められた。さらにLRGの有無によるヘルパーT細胞分化への影響を検討すると、LRGの存在によりTGF-βの作用増強とIL-6応答性の向上がみられ、Th17細胞分化が促進される結果が得られた。なお、LRGがTGF-βシグナルを増強することは他の実験系でも確認できている。以上より、LRG阻害が関節炎に対する治療戦略として有望であることが示され、研究は順調に進展したと考えている。一方、抗体の機能阻害スクリーニングにおいて、予定していた中和活性の強いモノクローナル抗体の同定に至らず、後述する実験系の追加によって抗体スクリーニングを推進する必要がある。LRG(Leucine richα2 glycoprotein)は、申請者らが関節リウマチや炎症性腸疾患の検査マーカーとして開発中の炎症関連分子である。最近、LRGがTGF-βシグナルの修飾機能をもつことが示され、LRG自体がリウマチ病態に直接関わる可能性が高い。本研究では、LRG欠損マウスを使ったリウマチ疾患モデルの解析や各種細胞株実験により、LRGのTGF-βシグナル調節機能の分子生物学的メカニズムを検討し、さらにLRGの病態生理学的意義を解明して、リウマチ疾患の新たな治療戦略を構築することが目標である。LRG欠損マウスを利用して作製したヘルパーT細胞依存的リウマチモデルマウス(CIA)では、関節炎症状が野生型マウスよりも減弱していた。詳細な解析により、LRGはTGF-βシグナルの炎症増強作用を強化して、炎症性ヘルパーT細胞サブセット(Th17細胞)分化を促進し、関節炎病態を悪化させることが示された。本成果は専門英文誌に発表済みである。また、血管内皮細胞以外におけるTGF-βシグナルの増強には、必ずしもendoglin分子が関与しないことが明らかになった。さらに、ヘルパーT細胞非依存性の関節炎モデルであるコラーゲン抗体誘導性関節炎(CAIA)においても、LRG欠損により症状が軽減する結果が得られた。CAIAモデルでは病態誘導にLPSを利用するが、LRGはLPS感受性の制御を通じて病態形成に関わることが示唆されており、その機序について検討を進めていく。以上より、LRG阻害は関節リウマチ等の関節炎疾患の治療戦略として有望であると考えられた。
バイカルデュマンド「高エネルギーニュートリノ、及びガンマ線天文学計画」

本研究は、「旅費」のみで研究が行われており、「研究」に必要な旅費以外の経費は支給されていない。しかしながら、我々、日露関係者の研究実現に賭ける意気込みは盛んであり、「旅費」を活用し、イルク-ツクで本計画実現のためのワークショップを開催した。以下は、本研究において得られた成果である。「1」高エネルギーミューオンのエネルギー決定方法の開発(超)高エネルギーニュートリノ天文学が「天文学」として成立するためには、「天体」として存在する実体の「方向」と「エネルギー」が特定されねばならない。とりわけ、「エネルギー」を決定することは大変難しい。高エネルギーニュートリノ天文学においては、通常、ミューオンニュートリノの検出を目的とする。高エネルギーミューオンニュートリノの「エネルギー」の正確な決定を阻むふたつの要因がある。一つは、ミューオンの電磁相互作用の「揺動」であり、他は、電磁カスケードシャワーの「揺動」である。我々は、このふたつの「揺動」を厳密に取り入れて、1次元ミューオン(ニュートリノ)のエネルギーとこれが発するチェレンコフ輻射の深さ依存を計算した。この結果によれば、揺動の本質的性質を反映して、エネルギー決定が大変困難であることが判明した。最終的には、計算は3次元的に行わなければならず、また、実際の実験装置の配置を想定して行わなければならない。現在の1次元の計算を参考にして次の段階に進みたい。「2」高エネルギーミューオンの揺動計算超高エネルギーニュートリノ天文学の実現のためには、最低限、実験装置の規模が1キロ立法メートル(水)程度が必要である。すなわち、ニューオンニュートリノを測定する場合、1キロの非程を追跡しなければならない。我々は、1キロ程度の飛程を有する10の12乗電子ボルトから10の18乗電子ボルトのミューオンの振る舞いをモンテカルロ法で厳密に計算した。その結果、1キロ程度走れば、ミューオンは制動輻射によるカタストロフィックなエネルギー損失を受け、これが、ミューオンの最初のエネルギーの決定の大きな障害となることが判明した。「3」超高エネルギーミューオンの制動輻射ならびに直接電子対創生の断面積の計算超高エネルギー領域では、高エネルギー領域と比較して、電磁カスケードシャワーの様相が一変し、この事実は、超高エネルギーエレクトロンニュートリノの検出に大きな影響を与えることが、研究代表者によって明かにされている。一方、超高エネルギーミューオンニュートリノにおいても、制動輻射、直接電子対創生の断面積が高エネルギー領域において劇的に変化することが、電子の場合と同様に予想される。我々は、この断面積を実際に遂行し、制動輻射では、10の18乗電子ボルト程度から、直接電子対創生では、10の20乗電子ボルトあたりから、断面積が劇的に変化することを見いだした。「4」半導体技術に基礎を置く新型高性能光子検出器の開発研究(準備)バイカル湖における超高エネルギーニュートリノ天文学計画計画では、超高エネルギーニュートリノの検出のため、水中1キロの深さのところに、数千個の光センサーを設置することが想定されている。(詳しく配置は、「1」と密接関係する)このような水中に、「DUMAND]のように、光電子増倍管を配置することは、実際的でない。我々は、光電子増倍管と比較して、[a]故障しない、[b]価格的に安い、[c]大量生産が可能である、[d]電力を食わない、[e]大きな耐圧容器を必要としない、等のような優れた利点を有する半導体技術に基礎を置く新型光子検出器の開発およびその周辺技術体系の開発を、浜松ホトニクス、三菱電機、等、の関連企業と検討中である。しかしながら、我々の研究計画は、現在のところ旅費のみで、研究費を有していない。従って、企業との連携は、費用を伴わない、「検討」に留まっている。「5」電磁カスケードシャワー専用電子計算機の開発研究(準備)超高エネルギー領域では、高エネルギー領域では検出を考慮していないエレクトロンニュートリノが検出できる。しかしながら、この領域でのエレクトロンニュートリノの作り出す電磁カスケードシャワーは、揺動が異常に激しく、平均値という概念が、事象を解析する手段として意味を失う。すなわち、ここでは、平均値操作に頼ることなく、一つ一つの現象を直接的に解析しなければならない。このためには、超高エネルギー電磁カスケードシャワーをモンテカルロ法により厳密に計算しなければならないが、これは、現在の最高速のスーパーコンピューターを用いても不可能である。よって、我々は、超高エネルギーカスケードシャワー専用の電子計算機を開発することにした。その前段階として、並列計算を可能にするカスケート計算のアルゴリズムを検討している。

一つは、ミューオンの電磁相互作用の「揺動」であり、他は、電磁カスケードシャワーの「揺動」である。我々は、このふたつの「揺動」を厳密に取り入れて、1次元ミューオン(ニュートリノ)のエネルギーとこれが発するチェレンコフ輻射の深さ依存を計算した。この結果によれば、揺動の本質的性質を反映して、エネルギー決定が大変困難であることが判明した。最終的には、計算は3次元的に行わなければならず、また、実際の実験装置の配置を想定して行わなければならない。現在の1次元の計算を参考にして次の段階に進みたい。「2」高エネルギーミューオンの揺動計算超高エネルギーニュートリノ天文学の実現のためには、最低限、実験装置の規模が1キロ立法メートル(水)程度が必要である。すなわち、ニューオンニュートリノを測定する場合、1キロの非程を追跡しなければならない。我々は、1キロ程度の飛程を有する10の12乗電子ボルトから10の18乗電子ボルトのミューオンの振る舞いをモンテカルロ法で厳密に計算した。その結果、1キロ程度走れば、ミューオンは制動輻射によるカタストロフィックなエネルギー損失を受け、これが、ミューオンの最初のエネルギーの決定の大きな障害となることが判明した。「3」超高エネルギーミューオンの制動輻射ならびに直接電子対創生の断面積の計算超高エネルギー領域では、高エネルギー領域と比較して、電磁カスケードシャワーの様相が一変し、この事実は、超高エネルギーエレクトロンニュートリノの検出に大きな影響を与えることが、研究代表者によって明かにされている。一方、超高エネルギーミューオンニュートリノにおいても、制動輻射、直接電子対創生の断面積が高エネルギー領域において劇的に変化することが、電子の場合と同様に予想される。我々は、この断面積を実際に遂行し、制動輻射では、10の18乗電子ボルト程度から、直接電子対創生では、10の20乗電子ボルトあたりから、断面積が劇的に変化することを見いだした。「4」半導体技術に基礎を置く新型高性能光子検出器の開発研究(準備)バイカル湖における超高エネルギーニュートリノ天文学計画計画では、超高エネルギーニュートリノの検出のため、水中1キロの深さのところに、数千個の光センサーを設置することが想定されている。(詳しく配置は、「1」と密接関係する)このような水中に、「DUMAND]のように、光電子増倍管を配置することは、実際的でない。我々は、光電子増倍管と比較して、[a]故障しない、[b]価格的に安い、[c]大量生産が可能である、[d]電力を食わない、[e]大きな耐圧容器を必要としない、等のような優れた利点を有する半導体技術に基礎を置く新型光子検出器の開発およびその周辺技術体系の開発を、浜松ホトニクス、三菱電機、等、の関連企業と検討中である。しかしながら、我々の研究計画は、現在のところ旅費のみで、研究費を有していない。従って、企業との連携は、費用を伴わない、「検討」に留まっている。「5」電磁カスケードシャワー専用電子計算機の開発研究(準備)
江戸中期の「復古」思潮と中国観の変容に関する研究

本研究では、以下の事柄が明らかになった。(1)古代中国と明代中国の違いに江戸期の学者は自覚的であり、明代文化の受容の際には、明代の学芸の「復古」的な手法を選択的に摂取していることがある。(2)18世紀には、徂徠学などの「復古」的な思想により、後代の中国に対する評価は下がる。また、「人情」理解と人柄の柔和さを重視する思潮がこの時期に広く見られ、本居宣長の「漢心」批判もこのような思想の流れに連なっている。(3)古賀トウ庵は、「武」を重視し、文弱である中国よりも、「武」に秀でた満洲人などを高く評価する。トウ庵は、古代中国をもはや理想時代と考えておらず、「復古」思想からも脱却している。江戸期の「中国」認識の変化を考察するために以下の4方向から研究を行った。(1)荻生徂徠『絶句解』の研究:荻生徂徠が明代古文辞派の「復古」的な詩風を受容する際に、和歌の文学的伝統が重要な役割を果たしている可能性について検討した。『絶句解』と徂徠学派の詩を分析することで、本歌取り掛詞に近い発想がそれらに見られることを明らかにした。この成果は「荻生徂徠『絶句解』ー古文辞派の道標」(井上泰至・田中康二(編)『江戸文学を選び直す』、笠間書院)として発表した。(2)朱舜水に関する研究:祖先祭祀に対する朱舜水の議論が後代に与えた影響について分析した。朱舜水は当代の中国の儀礼の実施ではなく、古代の儀礼の復興を説いており、明代文化受容の窓口としてのみ朱舜水を捉える理解には問題があることを明らかにした。これについては、第4回徳川家旧蔵儒学関係史料調査報告会(二松学舎大学)で報告し、「封建の世の『家礼』ー朱舜水・安積澹泊・荻生徂徠の祖先祭祀論ー」(『季刊日本思想史』81号)にまとめた。(3)徂徠学派の中国認識の研究:徂徠学派によって「道」と「聖人」が中国以外の地域に発見される過程について、検討した。これについては、「徂徠学以後の「道」と「聖人」ー江戸中期における「中国」の相対化をめぐってー」という題でCPAG若手ワークショップ「普遍をめぐる問いー1820世紀東アジアから考える」(東洋文化研究所)において発表した。(4)「国学者」の中国認識の研究:初期宣長の「物のあはれを知る」説と中国認識の関係について、当時の通俗文化との関連に注目し分析を進め、論文を学術雑誌に投稿した。江戸期の中国認識の変化を考察するために、以下の三方向から研究を行った。(1)国学者の中国認識に関する研究:本居宣長の中国認識について当時の「通」談義との関係から分析を加えた論考である「「物のあはれを知る」説と「通」談義ー初期宣長の位置」が『国語国文』第84巻11号に掲載された。(2)朱舜水と水戸徳川家の儒教儀礼の研究:朱舜水の議論が水戸徳川家の祖先祭祀に与えた影響について祭礼の具体的な儀節に焦点を当て検討した。また、大正以降の水戸徳川家の廟制にも朱舜水の議論が影響を与えていることを明らかにした。これについては、「第5回徳川家旧蔵儒学関係史料調査報告会(二松学舎大学)及び東亞學團隊第二十七次學術會議「東亞文化交流史上的朱舜水」國際學術研究會(東北師範大学)で報告した。(3)江戸中期の陽明学受容の研究:江戸期中期の陽明学受容をめぐる中野三敏氏の所説を批判的に検討した「食の比喩と江戸中期の陽明学受容」(『駒澤国文』第53号)を発表した。(4)荻生徂徠『絶句解』の研究:龍谷大学図書館などで資料調査を行い、『絶句解』の諸本や注釈書について新知見を得た。平成26年度の研究に基づき、国学者の議論や当時の陽明学観に注目しながら、江戸中期の中国認識について、着実な研究を進めることができた。シンポジウムや国際学術会議で研究成果を報告し、貴重な教示を得ることができた。また、本テーマについての二つの論考を発表することができた。順調に研究が進行しているといえる。(1)朱舜水と水戸德川家の儒教儀礼の研究:草創期の水戸德川家の儒教儀礼に影響を与えた林家の喪祭論と朱舜水の所説を比較しながら検討することで、両者の相違点を明らかにし、朱舜水の議論の水戸德川家の墓制や葬礼に対する影響は限定的であることを論じた。これらについては、「水戸德川家の葬礼と林家の学問」及び「林鵞峰と朱舜水の葬礼論」で発表した。(2)『絶句解』を中心とした徂徠学の研究:徂徠学研究の研究史を整理した「二一世紀の徂徠学」及び「道」の制作と「徳」概念について分析した「徂徠学の風景」を発表した。