hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
港内水面の長周期振動を誘発する長周期重力波浪のGPS観測システム開発と特性解析

港湾内の停泊,係留船舶にとって,港内で誘発される長周期波浪(周期数十秒から数分)によって大きな動揺は,係留強度の検討や荷役作業などに大きな問題となる.港湾設計上,通常の重力波(周期約0.110秒度)が引き起こす諸問題については,海洋および土木工学の研究成果によってハード面でかなり解決されている.しかしながら,外洋そして沿岸海域から伝搬して来ると考えられるこのような長周期波浪(振幅が数十cm以内で,周期が約数十秒から数分)は,1.長周期波浪の長い水粒子運動軌道によって港湾口付近には強い剥離流や早い流れを誘発し,海底流砂や堆積物の運搬による港湾埋没の原因となっている.2.港湾口付近の強い剥離流や早い流れによって,港湾口付近の狭い航路を航行する船舶の安全航行に大きな問題が生じている.3.波浪エネルギーの伝搬減衰が小さく反射率が大きいため,港湾内への入射後,ほとんど減衰せずに港湾内で反射を繰り返し,港湾固有振動と共振して港内波高を増大させ,港内停泊,係留船舶に危険で大きな動揺を引き起こしている.港湾設計や港湾内の停泊,係留船舶に対するこのような長周期波浪に関する諸問題についての研究は,まだ始まったばかりでその成因や特性については正確には理解されていず,研究は十分ではない.特に観測事実に基づいた長周期波浪の成因と特性を理解するための研究が重要と考えられるが,長周期波浪の空間的形態は,周期が通常の重力波浪の周期に比べて非常に長く(波長が長い)振幅が小さいので,従来の波浪観測技術ではその計測が不可能であるのが現状である.本研究では,K-GPS(キネマティックGPS)測位方法を長周期波浪の海面変位観測用にGSP測位信号処理法を改良することによって,今までは測定不可能であった長周期波浪の3次元的波浪情報を得る観測システムと解析技術の開発を目的とする.これらの長周期波浪の観測システムと解析技術の開発を基に,長周期波浪の成因や特性の解明についての研究や,そしてそれによって起因する港湾や船舶関係の諸問題についての研究促進が計られると考えられる.港湾内の停泊,係留船舶にとって,港内で誘発される長周期波浪(周期数十秒から数分)によって大きな動揺は,係留強度の検討や荷役作業などに大きな問題となる.港湾設計上,通常の重力波(周期約0.110秒度)が引き起こす諸問題については,海洋および土木工学の研究成果によってハード面でかなり解決されている.しかしながら,外洋そして沿岸海域から伝搬して来ると考えられるこのような長周期波浪(振幅が数十cm以内で,周期が約数十秒から数分)は,1.長周期波浪の長い水粒子運動軌道によって港湾口付近には強い剥離流や早い流れを誘発し,海底流砂や堆積物の運搬による港湾埋没の原因となっている.2.港湾口付近の強い剥離流や早い流れによって,港湾口付近の狭い航路を航行する船舶の安全航行に大きな問題が生じている.3.波浪エネルギーの伝搬減衰が小さく反射率が大きいため,港湾内への入射後,ほとんど減衰せずに港湾内で反射を繰り返し,港湾固有振動と共振して港内波高を増大させ,港内停泊,係留船舶に危険で大きな動揺を引き起こしている.港湾設計や港湾内の停泊,係留船舶に対するこのような長周期波浪に関する諸問題についての研究は,まだ始まったばかりでその成因や特性については正確には理解されていず,研究は十分ではない.特に観測事実に基づいた長周期波浪の成因と特性を理解するための研究が重要と考えられるが,長周期波浪の空間的形態は,周期が通常の重力波浪の周期に比べて非常に長く(波長が長い)振幅が小さいので,従来の波浪観測技術ではその計測が不可能であるのが現状である.本研究では,K-GPS(キネマティックGPS)測位方法を長周期波浪の海面変位観測用にGSP測位信号処理法を改良することによって,今までは測定不可能であった長周期波浪の3次元的波浪情報を得る観測システムと解析技術の開発を目的とする.これらの長周期波浪の観測システムと解析技術の開発を基に,長周期波浪の成因や特性の解明についての研究や,そしてそれによって起因する港湾や船舶関係の諸問題についての研究促進が計られると考えられる.本年度は神戸商船大学の2号館屋上(陸上固定点)におけるKGPSシステムの測位誤差の評価実験および大阪湾におけるKGPSシステムによる波浪海水中のアレー配置したブイの動特性を実験的に測定することで、測定における種々の諸問題、即ち、マルチパス問題、基地局-移動局間の距離問題、通信手段問題などに対する基礎的な考察を行い、これら問題調査、及びそれらの対応策を検討した。特に、マルチパス問題および波浪中の不規則なアレー配置したブイの挙動に伴うKGPSによる安定した高さ計測において、マルチパス問題はこの測定システムを用いて計測したい長周期重力波の周期と一致する雑音であるために、従来からの手法によってこの雑音を取り除くことは困難となることが予想されたが、海上実験において陸上基地局から数km以内であればKGPSによる安定したブイの高さ計測が可能であることがシミュレーションおよび基礎的な実験からわかった。さらに、オフライン計測結果を処理することで、波浪中のアレー配置したブイの姿勢計測およびMUSIC法を用いて波の方向スペクトル推定行った結果、波長120m程度のうねり(狭帯域波浪信号)に対して1度程度の非常に良い精度で波向きの推定が可能であることがわかった。このことから、本手法が長周期重力波の高精度波向き計測に応用できることもわかった。

次年度は、信号処理方法およびハードウェアー構成をより充実させ、さらに基地局-移動局間無線によるデータ伝送によって実時間に近い計測が可能となるように検討およびシステムを構築することで、複数のGPS受信機(一つは陸上に固定、他はアレー配置したブイ上に設置)を用いることによって、長周期重力波浪の波向き計測を行いたい。本年度は長周期重力波浪を観測するためのGPS観測システムにおいて,信号処理方法およびハードウェアー構成をより充実させ、さらに基地局-移動局間無線によるデータ伝送によって実時間に近い計測が可能となるように検討およびシステムを構築することで,複数のGPS受信機(一つは陸上に固定,他はアレー配置したブイ上に設置)を用い,長周期重力波浪の波向き計測についてテレメトリー観測が可能であるシステム構築を行った.具体的には,本システムの作動ならびに波向き推定精度を検証するために,本学部2号館屋上に陸上基地局を,さらに係留池にGPSブイを設置し,約200m程度の無線伝送であるが実験を行い,作動および波向き推定精度を確認した.また,台風発生時である9月初旬に長周期重力波を観測できる可能性が高い鹿児島県志布志湾内において本観測システムを用いた実験を行った.結果は現在解析中であるが実験を実施した時期がちょうど台風が通過した直後であったことから,解析結果が本研究課題にとっておおいに期待できる.そこで次年度は、今年度において信号処理方法およびハードウェア-構成を充実させ、さらに基地局-移動局間無線によるデータ伝送によって実時間に近い計測が可能となるように検討およびシステムを構築した結果を受けて,夏期に長周期重力波の影響を多く受けると考えられる鹿児島県志布志港において,港付近の数点で長周期重力波浪の精度良い波情報の計測を行うと同時に港内に係留しているフェリーの船上に同様のGPS受信機を設置し,港内係留船舶の動揺への影響について計測を行う.これら重力波が与える船舶動揺の特性に関する解析を行う.そこで,研究経費は実験実施およびデータ解析のために必要な費用に用いる.本年度はキネマティックGPS(K-GPS)を用いて精密な位置計測を行う場合,衛星-計測点間の電離層および対流圏伝達路が異なるため,基準となる陸上レファレンス局から計測可能な移動局までの距離が制限される.そこで,リファレンス局からの距離制限のない一つの手法として,衛星から送信された信号周波数の位相変化量を計測し,移動体の3次元方向の速度成分を求め,速度成分を積分する速度積分法を用いて洋上でのブイの位置変動を計測し,K-GPSによる結果と比較検討を行った.
飲酒中の突然死に関する法医学的研究(血管の反応性を中心にして)

エタノール(EtOH)はアセチルコリン(ACh)やATPによる内皮依存性弛緩反応を抑制するが,その作用機序に関しては明かでない。今回,その抑制機序を明らかにする目的で検討をおこなった。(1)ラット大動脈を摘出し,螺旋状血管条片を作製し,等尺性収縮力を測定した。(2)これらの血管条片を用いACh,カルシウムイオノフォアA23187(A23187)およびソデュウムニトロプルシッド(SNP)による弛緩反応に対するEtOHの効果を検討した。(1)EtOHはAChに対する弛緩反応を抑制したがA23187およびSNPによる弛緩反応を抑制しなかった。(2)EtOHはAChによるcGMPの増加を抑制したが,A23187およびSNPによるcGMPの増加を抑制しなかった。(3)EtOHはnitro-L-Larginine存在下でのAChの弛緩反応を抑制した。3.以上の結果から,EtOHはAChによる内皮由来弛緩因子(EDRF)を介した反応を抑制し,その抑制作用は内皮細胞での受容体レベル,あるいは受容体と反応後のEDRF生成過程への刺激伝達機構においてL-arginineからEDRFが生成される以前での段階で生じているものと考えられた。また、EtOHはEDRFを介した弛緩反応以外のcGMP非依存性弛緩反応も抑制していることが示唆された。
SUMO化修飾の調節による歯根膜細胞から骨芽細胞への分化制御

歯周病によって失われた歯周組織の回復を目的とした再生医療への応用に向けて、歯を支える骨(歯槽骨)を作る骨芽細胞を効率的に分化させることは非常に重要な目標の1つである。SUMOと呼ばれる小さなタンパク質が別のタンパク質に結合すること(SUMO化修飾)が目印となり、様々な生命現象を制御していることが知られている。本研究により人為的にSUMO化修飾を阻害すると、BMP(骨形成タンパク)シグナル伝達を促進させ、骨芽細胞への分化を増強させることが明らかになった。SUMO化調節とはユビキチンに類似したタンパク質翻訳後修飾であり、転写因子など様々なタンパク質がSUMO化調節を受けることでその機能が調節されることが分かってきている。骨芽細胞の分化にBMPシグナルおよびWntシグナル伝達系が重要であることが分かってきているが、これらシグナル伝達に関与する転写因子Smad4、TCF/LEFもSUMO化調節を受ける。本研究では、SUMO化修飾が骨形成に与える影響を調査し、この修飾を調節することで骨芽細胞への分化を制御することを目標としている。マウスにおけるSUMO-1タンパク質の局在を免疫染色法により調査した結果、骨組織において骨細胞に強く局在が観察される一方で、骨芽細胞においては局在を示すシグナルが減少していた。このことから、骨形成においてSUMO化修飾が何らかの役割を担う可能性が示唆された。骨芽細胞への分化時にSUMO化修飾が担う役割を解明するため、培養細胞C2C12(マウス筋芽細胞由来)およびST2(マウス骨髄ストローマ細胞由来)を用いて、触媒する酵素であるUBC9のノックダウン実験を行い、骨芽細胞分化に対する影響を調査した。C2C12およびST2は、それぞれBMP2およびWnt3aの添加により骨芽細胞へと分化するが、UBC9のノックダウンによりこれらの骨芽細胞への分化が促進されることを明らかにした。さらに、C2C12を用いたレポーターアッセイの結果から、UBC9のノックダウンによりBMPシグナルの伝達が促進されることも確認した。UBC9のノックダウンはSUMO化修飾を阻害するため、SUMO化修飾が骨芽細胞の分化を負の方向に調節していることが考えられる。今後はSUMO化修飾の標的タンパク質を解明することにより、骨芽細胞分化においてSUMO化修飾が担う役割をさらに解析していく予定である。本研究では、SUMO化修飾が骨形成に与える影響を調査し、この修飾を調節することで骨芽細胞への分化制御を目標としている。平成20年度の本課題の成果から、マウス筋芽細胞由来および骨髄間質細胞の培養細胞株において、SUMO化修飾に必須の酵素であるUBC9をノックダウンしてSUMO化修飾を阻害すると、BMP2およびWnt3a添加による骨芽細胞分化が促進されることが明らかになった。本年度はマウス筋芽細胞由来の培養細胞株C2C12を骨芽細胞分化のモデルとして用い、骨芽細胞分化にSUMO化修飾が担う役割について解析を行った。レポーターアッセイの結果より、SUMO化修飾の阻害はBMPシグナルの伝達を促進させていることが明らかとなった。一方でSUMO化修飾の阻害はBMPシグナルの伝達因子であるSmad1/5/8のリン酸化および転写因子Smad4の安定性には大きな影響を与えないことも判明した。Smad4はSUMO化修飾の標的となることが知られている。そこでSUMO化修飾を受けないSmad4の変異体を作成し、C2C12細胞に過剰発現させ、レポーターアッセイを行った。その結果、SUMO化修飾を受けないSmad4の変異体はBMPシグナルの伝達を促進させることが分かった。以上の結果から、SUMO化修飾はSmad4の転写活性を抑制的に調節することで適正なBMPシグナルの伝達に関与し、骨芽細胞分化を制御していることが示唆された。SUMO化修飾を介した骨芽細胞分化の制御は新規の知見であり、今後さらにその調節機構を詳細に解明することにより、骨芽細胞分化の制御を可能にし、新しい骨再生治療法の開発に応用できることを期待している。
整数論の図象的研究

整数論は今日に至るまで、困難な問題を次々に解決し、新分野を拓きながら進展を続け、すでに十分な成果を挙げ終えたかの感さえある。しかし、振り返ってみると、なぜそのような定理が成り立つのか、あるいは、なぜそのような方法で証明ができるのか、更には、現在得られている解決が、果たして問題の重要な部分を十分解明したものであるのか、といった種類の疑問が、至る所残されたままになっていることがわかる。本研究は、本来、その種の疑問を一つずつ取り上げて解明したいという考えに基づいて計画されたものである。さしあたり考察の対象となるのは、2次拡大のノルム定理、および代数体の共役差積が平方類に入るという現象であるが、これらはいずれも直ちには扱うことが困難である。そのため、平成8年度は予備的段階として、代数体の性質を図形によって表現することに重点をおいた。それはいわゆる「数の幾何学」と称せられる考え方のひとつであり、代表者が1980年代に高次ベキ剰余の相互法則の新しい意味付けと証明に成功した方法である。本研究ではこの方向の理論を他のいくつか問題に適用しながら、できる限り代数体全般に応用できるような使いやすい形に直して行くことを試みた。その結果、代数体の元を空間内の点として表示する際の座標の入れ方等に関しては、種々の目的に適した基本的な方法が確認される等、一応満足できる成果が得られた。しかし、主要な結果は現在ようやく一部がプレプリントにまとまった段階であり、実績報告書に記載するまでに至っていない。
カーボン13ナノチューブ量子ドットにおける核スピン制御

核スピンをもつ炭素13原子を多数導入したカーボンナノチューブを作製し,ラマン分光,NMR,輸送現象の測定を行った.ラマン分光の系統的な測定によりカーボンナノチューブ中の炭素13原子の濃度は完全に制御可能であることを示し,スペクトルの半値全幅の振る舞いを詳細に決定した.NMRの測定は縦緩和に2つの機構が関与していること,横緩和時間は長いことを示した.量子ドットとしての振る舞いを低温で示し,核スピン制御の可能性があることを示した.核スピンをもつ炭素13原子を多数導入したカーボンナノチューブを作製し,ラマン分光,NMR,輸送現象の測定を行った.ラマン分光の系統的な測定によりカーボンナノチューブ中の炭素13原子の濃度は完全に制御可能であることを示し,スペクトルの半値全幅の振る舞いを詳細に決定した.NMRの測定は縦緩和に2つの機構が関与していること,横緩和時間は長いことを示した.量子ドットとしての振る舞いを低温で示し,核スピン制御の可能性があることを示した.本年度は,カーボンナノチューブ(CNT)量子ドットにおける13C原子の核スピン系で量子コンピュータを構成する量子ビットを実現するための基礎的な研究として,13C原子を多く含む高品質なCNT(^<13>CNT)を作製し,ラマン分光を使って得られた試料の評価を行うとともに,単一の13CNTに対して電極を取り付け13CNT量子ドットデバイスを作製し,その輸送現象等の測定を行った.13CNTの成長は13C原子からなるエタノールを原料とするCVD法で行っている.13C原子の割合を変化させた13CNTのラマン分光を行ったところ,13CNT中の13C原子の割合は原料エタノール中の割合で完全に制御できることが明らかになった.また,G-bandとD-bandのピークの積分強度の比は、13C原子の割合にあまりよらないこと、さらにスペクトルの半値幅は13C原子の割合が50%付近で最も大きくなることが明らかになった.後者は12C原子と13C原子の混合によるランダムネスの影響であると考えられる.輸送現象測定に関しては,種々のCNT成長条件と,電極作製プロセスの条件を変化させながらCVD成長,電極作製,伝導度測定を繰返し,低温においてきれいな人工原子としての量子ドット特性が見られるよう,成長条件とプロセス条件の最適化を行った.この結果,13CNTに電極を取り付け,量子ドットデバイスを作製する技術を確立し,低温で明瞭なクーロンダイアモンドを観測することに成功した.現在,カーボン13ナノチュ-ブ量子ドット中での核スピンと電子スピンの相互作用の効果を明らかにするため,クーロンピークの外部磁場依存性,ラジオ波に対する応答を測定し,解析を行っている.本年度は,カーボンナノチューブ(CNT)量子ドットにおける^<13>C原子の核スピン系で量子コンピュータを構成する量子ビットを実現するための基礎的な研究として,様々な割合で^<13>C原子を含むCNT(^<13>CNT)を作製し,ラマンスペクトルの詳細,NMRによる^<13>C原子核スピンの緩和時間,および輸送減少の測定を行った.^<13>C原子の割合を変化させた^<13>CNTのラマン分光を昨年度よりさらに詳細に行ったところ,^<13>CNT中の^<13>C原子の割合は原料エタノール中の割合で完全に制御できること,G-bandとD-bandのピークの積分強度の比は,^<13>C原子の割合にあまりよらないことを確認した.さらにスペクトルの半値幅の^<13>C原子の割合への依存性についても詳細に検討し,フォノンのコヒーレンス長の中にある^<13>C原子の割合の揺らぎを考えるモデルで,実験結果を説明することに成功している.また,緩和時間の測定では,縦緩和は2つの成分からなり,長いものが数秒十数秒,短いものがミリ秒のオーダーであった.量子ビットへの応用上重要である横緩和時間については,^<13>C原子の割合が48%のもので616μsであり,応用上十分長い緩和時間を持つことが示された.輸送現象に関しては,昨年既に^<13>CNTに電極を取り付け,量子ドットデバイスを作製する技術を確立し,低温で明瞭なクーロンダイアモンドを観測することに成功しているが,今年度は,^<13>CNT量子ドット中での核スピンと電子スピンの相互作用の効果を明らかにするため,クーロンピークの外部磁場依存性,ラジオ波に対する応答を測定した,ラジオ波に対する応答では,特徴的なピーク構造を発見したが,その起源はあきらかではない.
古細菌型ロドプシンを用いた網膜のON,OFF光受容システムの構築

本研究は、高度好塩菌より見出されたハロロドプシンを哺乳類に最適化し、網膜のOFF反応を誘発するために利用することを目的とした。AAV2型ベクターを用いることによって、改変型NpHRを網膜神経節細胞に導入することができた。しかし、光刺激によりOFF反応を誘発することができなかった。培養細胞を用いて、細胞内の発現部位を調べたところ、小胞体に多く蓄積し、改変型NpHRの細胞膜移行性が悪いことが原因であることが判明した。チャネルロドプシン-2(ChR2)タンパク質は光受容に伴い陽イオンを透過させる光活性化陽イオンチャネルとして機能し、視細胞の変性により失明したラットの神経節細胞に導入することにより視覚機能を回復できる。しかし、この視覚システムは正常な網膜のそれと大きく異なる。ChR2と同様に古細菌型ロドプシンに分類されるハロロドプシンは、光活性化クロライドチャネルとして機能し、ハロロドプシン(NpHR)を遺伝子導入することによって、光照射によって神経細胞の興奮を抑制することが可能である。本研究ではChR2とNpHRを異なるアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターの血清型を利用して、遺伝盲ラットの網膜細胞に導入し、ON型、OFF型の機能を模倣する神経節細胞を新たに創出することを試みる。平成26年度は、血清型およびプロモーターの異なるAAVベクターを作製し(AAV2/2-CAG, AAV5/2-CAG, AAV-DJ-CAG)、NpHR遺伝子をラット網膜に導入した。最も導入効率が高いと期待されるAAV2/2-CAGで網膜神経節細胞にNpHR遺伝子の発現が確認されたものの、NpHRの機能であるOFF反応を見出すことは出来なかった。NpHRは、細胞膜に加えて、その大半は細胞質に顆粒状に認められ、充分な機能を発揮できていない可能性が示された。また、培養細胞にNpHR遺伝子を導入し、パッチクランプ法により光刺激に伴う膜電流を測定した結果、ChR2に比べ、その膜電流は1/10程度であり、NpHRの細胞内局在が充分に機能しない要因であることが強く示された。現在、NpHRタンパク質を細胞膜に局在化させるために、NpHRの遺伝子改変を試みている。昨年度の研究において、NpHRは網膜で充分機能せず、その原因の一旦は細胞膜への移行性が極端に悪いことが関係していると推察された。本年度は、NpHRの細胞膜への移行性を高めるために、NpHRの遺伝子の改変を行った。NpHRを細胞膜に移行させるために、NpHRのN末領域に、細胞膜への移行を高めることが知られているNeuromodulinのN末の20アミノ酸を付加した改変型NpHRを作製した(N20-NpHR)。N20-NpHR遺伝子を含むプラスミド発現ベクターを構築し、HEK293細胞にエレクトロポレーション法により導入した。導入した細胞を共焦点レーザー顕微鏡で観察し、発現部位を同定するために、三次元立体画像を構築した。その結果、細胞膜にも発現が見られたもののその多くは細胞質内に顆粒状に存在することが明らかとなった。また、遺伝子導入した細胞をER tracker(小胞体を蛍光標識)で標識したところ、N20-NpHRは小胞体に多く存在することが示された。このように、NeuromodulinのN末の20アミノ酸の付加によっても細胞膜に局在させることが出来なかった。さらに、ボルボックス由来チャネルロドプシン-1の細胞膜への局在化に使用した配列を付加した改変体ClNpHRを作製し、同様の手法を用いて発現部位を調べたが、局在に変化は無く、細胞膜へ局在化させることができなかった。NpHRのアミノ酸配列内に細胞膜への移行を妨げる配列が存在すると仮定し、検索を行ったところ、2つの候補配列が見出され、これらの配列を削除、あるいは置換することによって、局在を変えることが出来るかを検討中である。以上のように、研究期間内に目標を達成することが出来なかったものの、NpHRを高機能化するための新しい戦略が生まれ、引き続き検討し、目標を達成を目指す。当初予定していた種々の血清型、プロモーターを持つAAVベクターに加えて、新規に市販されたAAV-DJを作製した。これら全てについて、導入効率を算出するに至っていないものの、AAV2/2-CAGでは高い導入効率が得られ、次年度予定していた視覚誘発電位測定に至っている。このように、順調に計画が進行しているものの、その一方で、NpHRの機能面で問題を生じている。急遽、培養細胞を用いてパッチクランプ法により、光電流を測定した結果、陽イオンチャネルとして機能するChR2に比べ、その反応性が極端に低いことが判明した。眼科学ChR2と波長感受性の異なるボルボックス由来ChR1は、NpHRと同様に、細胞膜に局在せず、その反応性は極端に低く、充分機能しないものであった。

我々は、mVChR1の遺伝子改変を行い、細胞膜に局在するmVChR1を作製することに成功している。mVChR1と同様の手法を用いて、NpHR遺伝子を改変し、膜に局在化するNpHRを作製する。遺伝子改変と並行して、反応性の低いNpHRであっても、細胞種特異的に導入することによって、OFF反応を誘発できる可能性があるため、細胞特異的プロモーターを用いて、特定の細胞にNpHRを導入し、視覚誘発電位を測定する。初年度の計画通りに進んだものの、遺伝子自身の機能が不十分で、高機能化するために遺伝子の改変が必要となった。このため、動物実験を中断し、改変した遺伝子の機能を確認するために、培養細胞を用いた実験を行ったため、動物実験の費用を来年度に持ち越すこととなった。有用な改変型遺伝子が作製され次第、動物実験を行い、in vivoでその効果を検証する予定である。
導電率の高いプロトン伝導性酸化物薄膜の創成に関する研究

燃料電池は、ネルンストの式により、1.23V以上の起電力が発生しない。それ故に、高出力の燃料電池を得るには、取り出し電流の増加に伴う作動電圧損失を可能な限り軽減する必要がある。我々は、プロトン伝導性酸化物を電解質として中間温度で運転する燃料電池の場合には、電圧損失の原因中で電解質の電気抵抗によるもの(iRロス)の寄与が最も大きいことを明らかにしている。我々は、プロトン伝導性酸化物電解質の電気抵抗を減じて電池出力の増大を図るために、電解質の薄膜化と電解質組成の傾斜により生じる駆動力を利用する方法について検討を行なった。プロトン伝導性酸化物薄膜を燃料電池の電解質に用いるためには、その破損を防止するために、電極材料により支持する必要がある。燃料電池の電極には燃料ガスや燃焼生成物ガスの透過が可能な多孔性であることが要求される。しかし、貫通孔のある多孔性材料の上に、酸化物薄膜を堆積することは至難の技であり、プロトン伝導性酸化物の薄膜化に成功した報告は未だ行なわれていない。我々は、多孔性材料の代わりに貫通孔のない水素透過性の金属薄膜を基板にして、プロトン伝導性電解質薄膜を作製する方法を検討した。そこで、水素透過性のPdやPd-Ag合金の薄膜が燃料電池のアノードに利用できることを確かめた上で、レーザービーム堆積法やスラリー法により水素透過膜上にBaCe_<0.9>Y_<0.1>O_<0.95>酸化物薄膜を作製した。この薄膜は充分にガスタイトであり、これを電解質に用いた燃料電池は約1.1Vの起電力を発生して安定に放電することを確認することができた。傾斜組成のプロトン伝導性酸化物内水素化ポテンシャル勾配の駆動力による導電率の増大を調べるために、傾斜組成のBaCe_<1-x>Y_xO_<3-x/2>およびBa_3Ca_<1+x>Nb_<2-x>O_<9-3x/2>プロトン伝導性酸化物の直流伝導率測定とこれらの傾斜組成の電解質を用いた燃料電池の内部抵抗を測定した。いずれの場合においても、傾斜組成による導電率が増大する効果の存在を示す結果が得られている。燃料電池は、ネルンストの法則より、1.23V以上の起電力が発生しない。それ故に、高出力の燃料電池を得るには、取り出し電流の増加に伴う作動電圧の低下を可能な限り軽減する必要がある。我々は、プロトン伝導性酸化物を電解質として中間温度で運転する燃料電池の場合には、電圧低下の原因中で電解質の電気抵抗によるもの(iRロス)が最も大きいことを明らかにした。化学組成がA^<2+>_3(B'^<2+>_<1+x>、B"^<5+>_<2-x>)O_<9-3x/2>およびA^<2+>_2(B'^<3+>_<1+x>、B"^<5+>_<1-x>)O_<6-x>で表される不定比組成の混合ペロブスカイト型酸化物は、アクセプターを添加したABO_3型酸物よりも高いプロトン導電率を示すことが知られている。

我々は、不定比組成の混合酸化物、Ba_3Ca_<1-x>Nb_<2-x>O_<9-3x/2>及びSr_2Sc_<1+x>Nb_<1-x>O_<6-x>を中心に、燃料電池の電解質として優れた性能を有するプロトン伝導性酸化物を探索することを目的に研究を行なった。我々が開発した水素吸蔵金属を水素供給源とする負極密封型燃料電池は、電解賃の交換が容易であり、簡単に電解質の適性を評価することができる。そこで、この電池を用いて、混合ペロブスカイト型酸化物の電解質としての適性評価を目的に燃料電池の放電特性を測定した。その結果、これらの混合酸化物を電解質に用いた燃料電池も約1.0Vの開放回路電圧(OCV)を発生して負荷の下でも安定に放電することが認められた。所で、プロトン伝導性混合酸化物の導電率の増加を図る方策の一つとして混合酸化物中の不定比組成の傾斜により生じる駆動力を利用する方法が考えられる。本研究では、この方法の適否を調べるために、組成の異なる混合酸化物を積層した試料について直流法による導電率測定を行った。その結果、プロトンが化学ポテンシャルの低い方向に流れるように直流電圧を印加した場合には、逆の場合よりも、導電率が3倍程度も高い値を示すことを明らかにすることができた。燃料電池は、ネルンストの式により、1.23V以上の起電力が発生しない。それ故に、高出力の燃料電池を得るには、取り出し電流の増加に伴う作動電圧損失を可能な限り軽減する必要がある。我々は、プロトン伝導性酸化物を電解質として中間温度で運転する燃料電池の場合には、電圧損失の原因中で電解質の電気抵抗によるもの(iRロス)の寄与が最も大きいことを明らかにしている。我々は、プロトン伝導性酸化物電解質の電気抵抗を減じて電池出力の増大を図るために、電解質の薄膜化と電解質組成の傾斜により生じる駆動力を利用する方法について検討を行なった。プロトン伝導性酸化物薄膜を燃料電池の電解質に用いるためには、その破損を防止するために、電極材料により支持する必要がある。燃料電池の電極には燃料ガスや燃焼生成物ガスの透過が可能な多孔性であることが要求される。しかし、貫通孔のある多孔性材料の上に、酸化物薄膜を堆積することは至難の技であり、プロトン伝導性酸化物の薄膜化に成功した報告は未だ行なわれていない、我々は、多孔性材料の代わりに貫通孔のない水素透過性の金属薄膜を基板にして、プロトン伝導性電解質薄膜を作製する方法を検討した。そこで、水素透過性のPdやPd-Ag合金の薄膜が燃料電池のアノードに利用できることを確かめた上で、レーザービーム堆積法やスラリー法により水素透過膜上にBaCe_<0.9>Y_<0.1>O_<0.95>酸化物薄膜を作製した。この薄膜は充分にガスタイトであり、これを電解質に用いた燃料電池は約1.1Vの起電力を発生して安定に放電することを確認することができた。傾斜組成のプロトン伝導性酸化物内水素化ポテンシャル勾配の駆動力による導電率の増大を調べるために、傾斜組成のBaCe_<1-x>Y_xO_<3-x/2>およびBa_3Ca_<1+x>Nb_<2-x>O_<9-3x/2>プロトン伝導性酸化物の直流伝導率測定とこれらの傾斜組成の電解質を用いた燃料電池の内部抵抗を測定した。いずれの場合においても、傾斜組成による導電率が増大する効果の存在を示す結果が得られている。
ユリウス・カエサル・スカリゲル『詩学七巻』の美学史的研究

本研究は、ユリウス・カエサル・スカリゲル『詩学七巻』(1561年)を美学史的視点から考察することを目的とした。『詩学七巻』はスカリゲルの死後三年経ってから初めて刊行されたという事情もあって、テクスト間に数多くの異同が認められ、研究のためには文献学的基礎準備が不可欠である。報告者は専ら初版本に依拠して研究を進めて来たが、こうした困難を痛感し、本研究においては原典テクストの文献学的基礎研究に多くの時間を費やした。折しも、1994年よりドイツにおいて、原典批判に基づくドイツ語対訳が刊行され始めた。(Julius Caesar Scaliger Poetices libri septem SiebenBucher uber die Dichtkunst Unter Mitwirkung von ManfredFuhrmann herausgegeben von Luc Deitz und Gregor Vogt-Spira,Stuttgart-Bad Cannstatt.5分冊のうち第3分冊まで刊行。)これは、スカリゲル研究、ひいてはルネサンス期の詩学研究が、ようやく一次資料に基づき、本格化してきたことを如実に物語る出来事であると言えよう。報告者も、この新しい成果に立脚し、従来の一元的研究姿勢に変更を加え、さらに、既に公表している『詩学七巻』の日本語訳を訂正することができた。ただし、報告書にも記したように、Deitzの解題や校訂に全面的に賛同しているわけではなく、報告者としてはスカリゲルにおける古典古代受容の問題が改めて問われねばならないとの意識を強くした。研究期間中はテキスト・クリティークに重点を置いたため、個別的部分の日本語訳は公表しなかったが、これからの研究を鳥瞰する意図を込めて、全目次の対訳を報告書に掲載することができた。今後は、これまでの文献学的成果を基礎に据え、古典詩学の歴史の中に『詩学七巻』を正しく位置付け、よってその美学史的意義を解明したい。具体的には,プラトン主義,アリストテレス主義,ホラティウス主義,弁論術的伝統の下で『詩学七巻』をどのように位置付けるべきかの考察を行った。今後は、他の著作との関係を考慮しつつ,『詩学七巻』の美学史的意義のいっそうの解明に努めたい。昨年度に続き、今年度もユリウス・カエサル・スカリゲル『詩学七巻』の翻訳・注解の作業に基づいて、その美学史的研究を行なった。その際、Thesaurus Linguae Graecae(ギリシア語文献のCD ROM)を最大限に援用した。研究を通じて明らかにされたのは、『詩学七巻』がプラトン主義、アリストテレス主義、ホラティウス主義などの古典詩学の影響下にあるとともに、弁論術的伝統を色濃く留めていることである。『詩学七巻』の構想そのものの理解には、詩学と弁論術の相互影響関係を歴史的に見定める必要がある。そのために、目下、キケロ、クインティリアヌスを中心とした弁論術関連文献の研究・翻訳を進めている。そうすることで、スカリゲル、ひいてはルネサンス期の詩学理論の原理的基盤が実証的に明るみに出されるものと期待される。今後、Thesaurus Linguae Latinae(ラテン語文献のCD ROM)を活用してそうした枠組みの解明に努めたい。
酵素反応を用いる高品質人工皮革の製造法に関する研究

人工皮革の一つとして、織布上にウレタン等を塗布しその層中に天然皮革粉末を混入したものが開発されているが、最近では通気性、手触り感をよくするため、混入した皮革粉末をアルカリ処理により一部除去している。しかし、この処理法では、皮革粉末の分解・除去率を厳密に制御することが困難であり、均一な品質を維持することができない。また、アリカリ処理の際に発生する二硫化水素等の有害ガスやアルカリ廃液の処理が問題となっている。本研究は、天然皮革の主成分であるコラーゲンを分解・可溶化する酵素を利用して、ウレタン層の含まれる天然皮革粉末を任意の量だけ効率よく除去することにより高品質の人工皮革を製造する方法の確立を目的とする。まず、天然皮革を分解・可溶化する酵素を生産する新規な微生物を探索し、その微生物や酵素の性質について検討した。成果の概要は以下の通りである。(1)自然界からプロテアーゼを産出する微生物をスクリーニングし、そのうち、天然皮革の構成物質であるコラーゲンの変性物質であるゼラチンの分解活性や皮革粉末分解活性に優れたプロテアーゼを産生する微生物を選択した。(2)この微生物は周鞭毛を有する好気性のグラム陽性の桿菌であり、胞子を形成した。また、分類学的検討を行ったところ、Bacillus属の菌であることがわかった。この菌の生育至適pHは57で、生育至適温度は45°Cであった。(3)この微生物の培養上清のプロテアーゼ活性を種々のタンパク質を基質として検討した。本微生物が生産する酵素はカゼイン分解活性よりゼラチン分解活性が優れており、皮粉(和光純薬社製)を分解・可溶化できることがわかった。また、クロムなめし皮の削りかすから作製した皮革粉末を基質とした場合、活性におよぼすpHの影響は皮粉を基質とした場合とまったく異なっており、アルカリ領域で強い分解活性を示した。
超酸化水の歯内治療法領域応用に関する基礎的研究

本研究では、超酸化水の歯髄および歯根膜細胞への細胞毒性を通して、根尖部歯周組織への影響について検索を行った。実験には、ヒト新鮮抜去歯の歯髄および歯根膜組織を、トリプシン-EDTA処理により分離培養した線維芽細胞様細胞の510代の継代細胞を歯髄および歯根膜細胞(DP・PL細胞)として使用した。被検液として超酸化水(SW)、5%次亜鉛素酸ナトリウム水溶液(5% NaClO)、3%過酸化水素水(3% H_2O_2)、滅菌蒸留水(DW)、リン酸緩衝液(PBS)の5種類を用い、コントロールには10%FCS-MEM(MEM)を用いた。被検液15秒間作用実験については、作用5日後で、SW、NaClO、H_2O_2作用群では、コントロールに比べて、著しい細胞増殖の抑制が認められた。DW、PBS作用群では、DP細胞に軽度の抑制、PL細胞に中等度の抑制が認められた。作用時間別実験については、SW、NaClO、H_2O_2作用群では、全ての時間において、コントロールに比べて、著しい細胞増殖の抑制が認められた。DW、PBS作用群では、軽度の抑制が認められた。アルカリフォスファターゼ活性については、DPおよびPL細胞ともに、MEMでみられるように、細胞がほぼコンフルエントに達する7日目から活性の上昇が認められた。そして、DP細胞では、SW、NaClO、H_2O_2作用群で、作用後7日を経過しても活性の上昇は認められず、DW、PBS作用群で活性に特に変化は認められなかった。また、PL細胞においても、SW、NaClO、H_2O_2作用群では、DP細胞と同様に、作用後7日を経過しても活性の上昇は認められなかった。なお、DW、PBS作用群で、作用後4日目より活性の上昇が認められた。以上の結果より、超酸化水を歯髄および歯根膜細胞に直接作用させた場合、細胞レベルにおいては、ある程度の障害性を示すことが示唆された。
可溶性ポリ（アリーレン－ビニレン）を経由する元素ハイブリッド炭素ナノリボンの創製

拡張したπ共役系を主鎖にもつ高分子材料の簡便かっ高効率な合成手法の開拓を目的に、テトラアリールエチレン部位を繰返し単位とするポリ(アリーレンービニレン)誘導体の光反応および電気化学反応に基づく閉環反応を検討した。その結果、目的とする高分子反応が進行し、π電子系の拡張に伴い、発光特性の顕著な変化が起こることが示された。また、ヘテ口元素でドーフされたグラフェンナノリボンの構築を目的として、2,3-ジ(2-チエニル)スチルベンなどのヘテ口元素をもつモデル化合物の閉環反応と閉環化合物の電解重合を検討し、特異なエレクトロクロミズム特性を示すπ共役高分子を得た。高効率な元素ハイブリッド型グラフェンナノリボンの構築手法の開拓を目的に、申請者らが独自に開発した3成分重縮合法により容易に合成できるテトラアリールエチレン部位を繰返し単位とする可溶性ポリ(アリーレンービニレン)誘導体を前駆体として用い、温和かつ高効率な分子内環化反応を種々の手法によって検討した。まず、テトラフェニルエチレン部位をもつポリマー、単量体モデル、および2量体モデルの光反応を各々検討し、反応が高効率で進行し、縮環構造をもつ生成物を与えることを明らかにした。この際、反応の進行に伴い凝集誘起型発光特性は消失し、平面性をもつπ電子系材料に一般的な通常の発光挙動へと変化することが示された。また、電気化学的な酸化による縮環構造をもつ高分子への変換についても同様に効率よく進行することが支持された。なお、光化学的な酸化に基づく縮環形成では4つの芳香環のうち1対でのみ反応が進行していることがモデル反応の結果から示唆されており、現在その選択性を明確にするとともに、より強い酸化条件を用いて2対全ての芳香環全てを縮環形成させ、グラフェンナノリボン型の生成物を得る可能性を検討中である。また、4つのアリール部位の一部をアルキル基に変えた前駆体高分子の合成とその酸化挙動についても検討を行い、生成物への溶解性の付与と環化の制御の可能性を示した。つぎに、様々な官能基や元素を付与した前駆体高分子からの元素ハイブリッド型グラフェンナノリボンへの展開を目的に、その一例としてチオフェン部位を2つもつ単量体モデルである1,2-ジチエニル-1,2-ジフェニルエチレンの光酸化を検討し、チオフェン部位が選択的に縮環を形成することを明らかにした。現在、同骨格をもつポリマーの合成とその酸化について検討中である。本研究では、グラフェンナノリボンおよびこれに相当するπ拡張型の主鎖構造をもつ高分子材料の簡便かつ高効率な合成化学的手法の開拓を目的に、申請者らの確立した3成分重縮合法によって容易に合成できるテトラアリールエチレン部位を繰返し単位とするポリ(アリーレンービニレン)誘導体を前駆体として用い、温和かつ高効率な分子内環化反応を種々の手法によって検討した。まず、テトラフェニルエチレン骨格を繰返し単位にもつcisーポリ(p-フェニレン-ビニレン) (PPV)誘導体を用い、光化学反応および電気化学反応に基づく閉環反応を検討し、π電子系の拡張を進行させる可能性を追求した。その結果、いずれの反応系においてもテトラフェニルエチレンやその2量体を用いたモデル反応で認められる閉環に伴う発光特性の顕著な変化がポリマーの場合にも認められ、目的とする閉環に伴うπ電子系の拡張が進行していることが支持された。また、ヘテロ元素でドープされたグラフェンナノリボンの構築を目的として、チオフェン環などのヘテロ元素をもつ芳香環を付与した前駆体を設計、合成し、これらの閉環挙動についても検討を行った。さらに、ヘテロ元素でドープされたπ電子系の広がりをもつ構造の明確な高分子の合成を目的として、2,3-ジチエニルスチルベンなどの単量体の光閉環反応をまず行い、得られる閉環化合物をモノマーとした電解重合についても検討したところ、良好に対応するπ共役高分子薄膜が得られ、特徴的なエレクトロクロミズム特性を示すことが明らかとなった。光酸化、電極酸化などの温和な条件において、テトラフェニルエチレン部位をもつポリマーが効率よく縮環形成を起こし、π拡張型の高分子を与えることを明らかにすることができた。また、その単量体モデル、および2量体モデル等を用いた反応挙動に関する詳細なデータの蓄積をあわせて行うことができた。つぎに、アリール部位の一部をアルキル基に置き換えた場合の環化挙動を明らかにするとともに、次年度に計画していた元素ハイブリッド型グラフェンナノリボンに向けたモデル反応の知見も一部蓄積できた。これらのことから、当初の計画どおりに、一部前倒しで研究が推進できており、興味深い成果が得られるに至っていると判断される。

高分子合成テトラフェニルエチレン部位をもつ2量体モデル等を用いて光反応、化学酸化における反応の位置選択性を明らかにするとともに、4つの芳香環全てが縮環形成を起こす条件を最適化し、同条件による対応する構造をもつ前駆体ポリマーからのグラフェンナノリボン型の生成物の構築を検討する。また、適切にアルキル基を付与した前駆体ポリマーから可溶性グラフェンナノリボン型π拡張高分子の合成を検討する。さらに、ナフタレンやアントラセン等を部分構造に付与した前駆体ポリマーから高度に縮環した高分子の合成を検討する。つぎに、ヘテロ元素を付与した元素を付与した前駆体ポリマーの設計、合成を行い、これらの温和な光や電気化学的な酸化により元素ブロックπ拡張高分子の合成を検討する計画である。当初想定された合成化学的な試行錯誤をあまり繰り返すことなく効率よく前駆体高分子およびそのモデルを合成できたため大幅に消耗品の使用額を抑制できた。さらに、試薬等の消耗品の購入や旅費等において、運営費交付金等の併用が可能であったことから当該年度の支出を当初の計画よりも大幅に抑制することができた。当初の研究計画を前倒しで研究を進展させることができており、特に次年度に計画している元素を付与したグラフェンナノリボンの構築を当初の計画以上に勢力的に展開できるものと期待している。このため、元素を含む前駆体高分子の設計、合成を申請当初の計画よりも広く展開するために、これらの合成および評価に関する経費として重点的に使用する予定である。
介護サービスの地域格差是正とエリアマーケティング―日韓瑞の比較分析―

本研究は、介護サービスの地域間格差を明らかにするとともに、介護サービスの地域偏重の問題の是正と介護事業者のより戦略的な事業所経営を可能にするエリアマーケティング(商圏分析)を行うことを目的とした研究である。研究では、介護事業者数、65歳以上の高齢者数、要介護・要支援認定者数、三世代世帯数、平均世帯人員数、課税対象所得、人口密度、自治体の財政力指数など、介護サービスの需給要因を集計してマッピングした。そのうえ、介護サービスの需給調整のためのエリアマーケティングの有効性を国内外の学会等で報告し、持続可能な長寿社会に向けた介護サービスの基盤整備のための政策提言を行った。本研究は、介護ビジネスにおけるさまざまな事業リスクを回避するための介護ビジネス市場の可視化により、介護サービスの地域間格差を明らかにするとともに、介護サービスの地域偏重の問題の是正と介護事業者のより戦略的な事業所経営を可能にするエリアマーケティング(商圏分析)を行うことを目的とする研究である。今年度は介護サービス需給の現状把握に基づくエリアマーケティングを行うためのデータ収集を行った。具体的には、独立行政法人福祉医療機構(通称WAM NET)、都道府県の「介護サービス情報公表システム」などを利用して三大都市圏(東京圏、大阪圏、名古屋圏)における427市区町村の介護事業者数、介護サービスの需要要因として考えられる65歳以上の高齢者数、第1号被保険者数、要介護・要支援認定者数、介護サービス受給者数などについて集計した。また、国勢調査、国民生活基礎調査などの政府の諸調査を活用して介護サービスの需要と供給要因として考えられる子との同居の高齢者数、三世代世帯数、世帯の平均世帯人員数、世帯の課税対象所得、世帯の貯蓄現在高、世帯の女性の就業率、人口密度、自治体の財政力指数、自治体の老人福祉費、医療機関数、NPO法人数などについても集計した。合わせて、来年度以降のエリアマーケティングを想定したうえで、分析対象地域の427市区町村を従来の行政区域(都道府県別、市区町村別、地区別など)だけでなく、鉄道や河川、道路等のエリアの分断要因を考慮した新たなエリアの設定についても試案した。なお、平成28年度に予定していた韓国の老人長期療養保険制度下において介護サービスを提供している事業者数の把握と介護サービス供給の地域間格差の予備調査を行った。今年度は、介護サービスの需給に関するデータ解析とエリアマーケティングを行った。具体的には、平成26年度に収集したExcel形式のデータをMarket Analyzerにインポートし、介護サービスの需給状況を可視化するためのマッピングを作成した。調査対象地域のひとつである東京都における介護保険施設、在宅介護事業所に座標を付与し、地図上にマッピングするとともに、介護サービス需要変数として考えられる65歳以上の高齢者数、第1号被保険者数、要介護・要支援認定者数などについても地図化した。今年度は、主としてエリアマーケティングを行うために集めたデータを本研究の分析システムであるMarket Analyzerにインポートし、介護サービスの需給状況を可視化するためのマッピングを作成した。しかし、当初予定していた三大都市圏(東京圏、大阪圏、名古屋圏)における427市区町村すべての介護保険施設数、在宅介護事業所数の地図化はできなかった。平成27年度に地図化した東京都においても介護サービス需要変数として考えられる一部の変数、すなわち介護サービス受給者数、子との同居の高齢者数、世帯の平均世帯人員数については地図化できなかった。予定通り研究を進められなかった理由は、時間的な制約だけでなく、調査対象地域における一部の介護サービス需要変数(介護サービス受給者数、子との同居の高齢者数、世帯の平均世帯人員数)のデータを入手できなかったためである。また、平成27年度に予定していた調査対象地域における介護サービス供給余地の可視化と調査対象地域における介護サービスの今後の需給予測もできなかった。その理由は、介護サービス供給余地の可視化と今後の需給予測には別売のシステムの導入が必要であったためである。本年度は介護サービスの需給調整のためのエリアマーケティングの有効性を国内外の学会等で報告することを目的として研究を進めてきた。予定通り、日本介護福祉学会、韓国老人福祉学会において日韓両国の介護サービスの供給状況と基盤整備のためのエリアマーケティングの有効性を提示した。そのうえ、持続可能な長寿社会に向けた介護サービスの基盤整備のための政策提言を行った。具体的には、1事業者に対する補助金支給や介護報酬の地域加算、2良質な介護サービス事業者をより積極的に育成・誘致、3介護職員の給与水準の引き上げを通した介護職員の待遇改善、4エリアマーケティング(商圏分析)を通したデータに基づいた地域差の可視化と要因分析などを提言した。また、保険者による介護サービス給付適正化に向けた取り組み、自治体の財政負担と介護サービス計画の適切性を考慮した介護保障制度の再構築などについても提言した。なお、昨年度の継続研究として、埼玉県における訪問介護事業所、有料老人ホーム、高齢者向け住宅の需要と供給余地分析を通して、埼玉県内の介護サービス需給の状況と地域格差を明らかにした。

「スウェーデンにおける介護サービスの供給状況と地域間格差の検証」については、援助判定員というケアマネジャーが一人当たり受け持つケース数に4倍程度のコミューン間格差があること、在宅ケアの肝である「安心(緊急)アラーム」の全コミューンの整備状況、介護の付いた特別住宅のコミューン間の地域格差などについてリサーチしたものの、論文として研究成果を公表することはできなかった。当初予定していた国際介護政策セミナーにおけるエリアマーケティングの有効性の検証については、関係者間の調整不足により、行うことができなかった。本研究は、介護サービスの地域間格差を明らかにするとともに、介護サービスの地域偏重の問題の是正と介護事業者のより戦略的な事業所経営を可能にするエリアマーケティング(商圏分析)を行うことを目的とした研究である。研究では、介護事業者数、65歳以上の高齢者数、要介護・要支援認定者数、三世代世帯数、平均世帯人員数、課税対象所得、人口密度、自治体の財政力指数など、介護サービスの需給要因を集計してマッピングした。そのうえ、介護サービスの需給調整のためのエリアマーケティングの有効性を国内外の学会等で報告し、持続可能な長寿社会に向けた介護サービスの基盤整備のための政策提言を行った。今年度は、主としてエリアマーケティングを行うための基礎データの収集を目的とした研究を行った。研究実績の概要に記したように、分析対象地域である三大都市圏(東京圏、大阪圏、名古屋圏)における427市区町村の介護事業者数だけでなく、65歳以上の高齢者数、第1号被保険者数、要介護・要支援認定者数、介護サービス受給者数、子との同居の高齢者数、三世代世帯数、世帯の平均世帯人員数、世帯の課税対象所得、世帯の貯蓄現在高、世帯の女性の就業率、人口密度、自治体の財政力指数、自治体の老人福祉費、医療機関数、NPO法人数などについても集計できた。ただ、当初予定していた介護保険外のサービス提供事業者の集計については、公的な統計データが足りないため、予定通りに集計できなかった。介護サービスの需給調整のためのエリアマーケティングの有効性を国内外の学会等で報告する。具体的には、日本保健福祉学会、韓国老人福祉学会等で研究成果を報告するとともに、研究成果を論文にまとめて学術誌に投稿する。また、エリアマーケティングの有効性を国際的に検証するため、韓国における介護サービスの供給状況と地域間格差を明らかにする。そのうえ、韓国とスウェーデンの両国において国際介護政策セミナーを開催し、介護サービスの供給状況と基盤整備のためのエリアマーケティングの有効性を検証するとともに、持続可能な長寿社会に向けた介護サービスの基盤整備に関する提言と研究報告を行う予定である。福祉経営平成27年度は介護サービスの需給に関するデータ解析とエリアマーケティングを行う予定である。具体的には、平成26年度に収集したExcel形式のデータを用いて427市区町村における介護サービスの需給状況を可視化する。そのうえ、調査対象地域における介護サービス供給余地の可視化とエリアマーケティングに基づくマップを作成する。万が一、427市区町村すべての地域における分析が困難な場合は、調査対象地域を絞り込む予定である。