hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
緑茶カテキンによる胃瘻チューブ内腔の細菌汚染予防効果

胃瘻チューブ洗浄液にヘルシアという特定保健用食品である飲料水を使用する方法は研究期間中、健康障害や有害事象もみられなかったので、食酢を洗浄液とする従来の方法と比較して、間違えて酢酸を使用するような痛ましい医療事故を引き起こすことのない有用な洗浄液と考えられた。発表:佐々木晶世,永田茂樹,叶谷由佳:胃瘻増設患者における胃瘻留置チューブ内腔の細菌汚染状況,第26回日本健康学会総会(東京, 2016. 11 )院内感染対策を徹底し、多剤耐性菌で第5類感染症であるAcinetobacter baumanniiが検出されなくなり、肺炎桿菌、緑膿菌、腸内細菌のEnterobacter属の院内感染の可能性が低くなったため、本研究の目的である茶カテキンによる胃瘻チューブ内腔の細菌汚染予防効果を検証研究を再開する。研究デザインは無作為割り付け比較試験として栄養剤注入後に微温湯を注入する群を対照群とし、介入群では微温湯のあとチューブ内を満たす15mlの緑茶を注入しロックする。介入群と対照群が1:1になるよう封筒法を用いて割り付けを行う。なお、緑茶はカテキン含有量540mg/350ml(GTP濃度0.15%)である花王ヘルシア緑茶を使用したのち、ウォッシュアウト後にクロスオバー試験を施行するように変更する。対象(性、年齢、健常人か特定の疾病の患者か、適格基準、除外基準を含む)は該当施設で胃瘻造設術を受ける65歳以上患者。なお、緑茶を使用するため、鉄剤を服用中の者、不穏症状や不眠の訴えのある者は除外する。患者の属性として、年齢、性別、既往歴、現病歴、胃瘻の種類、経管栄養剤の種類、服用している薬剤の情報をカルテより得る。胃瘻刺入部(ろう孔)の観察(発赤、腫脹、熱感の有無、浸出液や粘液の状態、栄養剤の漏れの有無)、消化器症状の観察(下痢、便秘、嘔吐)についても観察を行う。対象症例数は40名程度。観察期間は12週間とし、うち洗浄介入期間は8週間で、胃瘻洗浄開始前および2週間後、4週間後、8週間後の計4回および洗浄終了、4週間のウォッシュアウト後の合計5回、細菌培養を行う。採取条件に差が出ないよう、昼食時栄養剤注入前に同一医師による検体採取を行う。4週間のウォッシュアウト後に同様の方法でクロスオバー試験に移行する。以上の様に本臨床研究のデザインの見直しをし、本年5月より再開予定である。1.研究デザインを栄養剤注入後に微温湯を注入する群を対照群とし、介入群では緑茶としてカテキン含有量540mg/350ml(GTP濃度0.15%)である市販の高濃度カテキン含有緑茶を使用する無作為割り付け比較試験とし、介入群と対照群が1:1になるよう割り付ける。割り付けは封筒法を用いる。洗浄介入は8週間で4週、8週後の昼食時の栄養剤注入前に検体採取を行う。検体採取方法は先行研究を参考にチューブを垂直に立てコネクト部分から滅菌スワブを5cm挿入し、チューブ内壁をこすり、細菌培養にて菌種およびコロニー数を検出する。4週間のウォッシュアウト後に同様の条件でのクロスオバー試験で研究代表者が研究を実施し、研究分担者は研究を担当するものが結果、分析に介在しないようにし、研究結果を保管、管理した上、分析をする研究に変更した。2.65歳以上の胃瘻造設患者で緑茶を使用するため、鉄剤を服用中の者、不穏症状や不眠の訴えのある者は除外し、同意のとれた15名について2017年4月よりエントリーを開始した。1. 5類感染症である多剤耐性Acinetobactor baumanniiの院内感染監視解除後、登録、同意が順調に行われ、6か月で21名に対して培養結果結果が得られている。
新生児一過性糖尿病の発症に第6番染色体のisodisomyが関与しているか

新生児一過性糖尿病の患児の家系を4家系収集した。1家系は、我々が臨床報告を行った症例で、父母患児の3検体を収集した。2家系は、大阪府立母子保健総合医療センター新生児科の症例で、父母姉患児の4検体、父母患児の3検体である。1家系は、神奈川県立こども医療センター内分泌代謝科の症例で残念ながら患児のみで1検体である。解析対象検体は11検体となった。Japanese Cancer Resourses Bank(JCRB)から供与された第6番染色体上に存在するRFLP markerを用いて解析を行った。既報告では、第6番染色体が2本とも父由来であるというisodisomyの報告であったが、今回の検討では、もちいたプローブ全域が父由来の患児は見られなかった。また、領域は広いもののpaternal disomyをと考えられる部位が6番染色体長腕に存在することが1患児において検出された。今回用いたRFLP markerのheterogeneityが低いためにその他の患児でpaternal disomyを検出できない可能性がある。そのため、現在よりheterogeneityの高い(CA)n repeat(CEPHのprimer)を用いて解析を継続している。
MR(磁気共鳴)による各種血液疾患における骨髄病態の解析

1.正常骨髄MRI(2)正常骨髄MRI.STIR with Short TEにて腰椎矢状断像を解析していくと,明瞭な正常像が成人200名の画像から結論ずれられた。赤色髄高信号として椎体周辺部を枠どるように抽出された。各椎体の脂肪髄への変性は椎体中央部よりはじまり,腰椎全体としては下部より脂肪髄化は起っていた。脂肪髄への変性は20代後半より明瞭に同定できたが,30代中頃より40代後半までは画像のみから年代による椎移は判定できなかった。2.異常骨髄MRI84症例の各種血液疾患患者の腰椎矢状断像をSTIR with Short TEとlong TEのdouble Echo techniqueにて撮像し,信号強度の変化を観察読影し,さらに異常信号と皮下脂肪との信号強度比をとり比較検討した.STIR with Short TEで再生不良性貧血の80%は低信号を示し,夛発性骨髄腫慢性骨髄性白血病、骨髄線維症と骨髄異形成症候群は均一から不均一な高信号を示した。これら高信号を呈するもののうちSTIRlong TEで慢性骨髄性白血病と骨髄異形成症候群の80%は低信号を示した。STIR with Short TEは水成分を強調し,STIR with long TEは水成分のT_2を強調し高信号としていると考えている.1.正常骨髄MRI(2)正常骨髄MRI.STIR with Short TEにて腰椎矢状断像を解析していくと,明瞭な正常像が成人200名の画像から結論ずれられた。STIR with Short TEは水成分を強調し,STIR with long TEは水成分のT_2を強調し高信号としていると考えている.1.静磁場強度1.5Tにおける骨髄の画像化のための至適パルス系列について、STIR(Short TI IR)法をもちいることにより水と脂肪とのbiphasicな構造よりなる骨髄は最もよくその動体を画像化できると考えた。STIRとは反転回復法の反転時間TIをきわめて短くとったパルス系列であり、1.5TではTR=2000 msec,TI=160 msec,TE=20msecの2000/160/20をもちいた。2.STIRによる正常骨髄MR像80名の正常者の腰椎矢状断をSTIRにて撮像した。年令分布は18才から84才迄であり、男女ほぼ同数。骨髄の脂肪化は下部腰椎よりはじまり次第に上部腰椎に進み、最後まで脂肪髄になりにくいのは腰椎では第1、胸椎では12番であった。造血織の残存部位は高信号域として描出され、椎体をふちどるように存在した。脂肪化は椎体の中心部からはじまり、造血織との混在でまだらな高・低信号を示した。このパタ-ンに従わないものは全て異常と考えられる。脂肪髄への変化は18才では全くみられなかったが、26才では既に認められた。骨髄MRIでは30代40代では年令による差はほとんどなかったが、55才以上になると年令に比例して脂肪化は著明となった。3.血液疾患における骨髄MRIの応用上記のパルス系列による正常骨髄MR画像につき、本研究期間中にさらに改良を試みた。すなわち、presatulation pulseを動脈系及び静脈系にかけることにより、両者の脈管からのア-チファクトをなくし、腰椎矢状断面における骨髄MR画像はより明瞭となった。この知見をもとに、骨髄異形成症(Myelodysplastic syndrome,MDS)を中心に、再性不良性貧血患者の骨髄像につき治療前・後を比較した。MDSの骨髄MR像は脂肪浸潤の多寡に応じて、不均一な高低信号が無秩序に分布する像を呈した。この分布は骨髄生検像と一致した。再性不良性貧血患者の治療前にはSTIR with short TEによるMR像は無信号であったが臨床像の改善に伴い、椎体辺縁の骨髄から高信号にかわり、正常造血織の再生が示唆された。現在症例を重ね検討中である。2.グラジエントエコ-法による骨髄描出法について。高速、超高速MR撮像法のひとつであるTurbo FLASHと名付けられている方法がある。本法ではスピンを反転し、そのスピンの回復約300msec後にlow angleのパルスでスピンをもどす。回復時間を更に短くすることにより、骨髄中の脂肪の信号を抑え、水成分の信号を強調すべく、ファントム実験中である。

1.血液疾患における骨髄MR1STIR(shortTI IR法)を用い骨髄MR1の評価を84症例につきおこなった。内訳は骨髄異形成症候群9例,夛発性骨髄腫18例,慢性骨髄性白血病16例,再生不良性貧血9例,慢性リンパ性白血病,骨髄線維症および真性夛血症各3例と腎不全患者等を含むその他13例である。骨髄異形成症候群はSTIR with Short TEでは不均一な高信号を示し,TEを長くとったSTIR with long TEでは63%で均一な低信号を示した。夛発性骨髄腫のMR1像は結節型とびまん型の2型に分類され,STIR with longおよびShort TEにて共に高信号を示した。結節型はびまん型に比べ早期の病期に夛く認められた。経過を観察できた6症例のうち圧迫骨折を起こした3例ではSTIR with long TEで均一な信号の上昇を認めた。再生不良性貧血患者ではSTIR with short TEおよびlong TEで信号は無いか低く、骨髄像の改善と共に正常のパタ-ンで赤色髄の出現が椎体周辺部に認められた。網胞状分が夛く浸潤していると考えられる侵性骨髄性白血病ではSTIR with short TEでは高信号にSTIR withlong TEでは等から低信号を示したものが80%あった。慢性骨髄性白血病患者では寛解時および訴えのない時期でも膝関節周囲の骨髄に対称的に異常な信号が認められた。成因につき血液内科学および開理学的見地より検討中である。2.高速MRIによる骨髄の画像化は新しいソフトーウェアSegented TURBO FLASH(Fast low angle shot)導入により可能となる見通しである。その基礎的序察をおこなっている。
自己再生型の高強度動脈用および高弾性静脈用小口径絹人工血管の開発

高強度または高弾性を有する絹人工血管基盤を、各々、“編み"の技術を駆使して作製する。そして、生分解性の高い人工血管用に改変した高機能化絹多孔質スポンジで基盤へのコーティングを行い、動物移植実験による評価を行う。それを3年間にわたって繰り返すことによって、動脈用および静脈用の小口径絹人工血管を開発、本研究課題を達成する高強度または高弾性を有する絹人工血管基盤を、各々、“編み"の技術を駆使して作製する。それを3年間にわたって繰り返すことによって、動脈用および静脈用の小口径絹人工血管を開発、本研究課題を達成する
〓性希土類イオンを探針とした高温超伝導酸化物の電子状態の評価

希土類イオン1ケ当りの帯〓率は大きな結晶場の効果を示すが,軽希土類イオンの場合の方が自由イオンからのずれが著しい。帯〓率の計算値との比較から,Hoイオンは結晶場の効果以外は周囲から孤立しているが,Naイオンは周囲の変化を影響を受けやすくCuO_2面の電子と相互作用を生じる直前にあり,PrイオンではCuO_2面を介しPrイオン間に-30K程区の交換相互作用が生じていることが推論される.希土類イオンの系例では,4f軌道は原子番号の増加とともに安定化され,その拡がりも減少する。123型酸化物中4f電子を有する最初のイオンであるPrイオンでは,4f電子はエネルギ-的に不安定であり空間的拡がりも大きいため,CuO_2面の価電子と混成をおこし,そのためCuO_2面のホ-ルの局在が起こり更に超伝導が抑制されると考えられる。LaBa_2Cu_3O_y,PrBa_2Cu_3O_yのXPS実験を行い,スペクトルを比較した結果Pr4F電子の状態密度は価電子帯と完全に重なり,フェルミ準位まで拡がっていることが示された。希土類イオンでは123型酸化物中においても,その4f軌道のエネルギ-,拡がりともに原子番号に対し連続的に変化していると考えられるがNaとPrの間でCuO_2面との混成が急激に生ずることは注目に値する。
複合糖質を素材とした糖鎖の超分子形成と生物機能

1.エリシター活性を有する糖ペプチドの合成エリシター活性の構造-活性相関を明らかにするために、最小の分子構造を有するエリシター活性体を見いだすことを目的として、ペプチド鎖の更なる延長、及び、糖鎖の分岐が活性に与える影響を明らかにするために、さらに7つのモデル化合物の合成を行った。三糖セリルプロリン誘導体1及び2、セリルプロリン誘導体3及び4を組み合わせてブロック合成を行った。ペプチド縮合反応には、ジクロロメタン中EEDQを、Fmoc基の選択的脱保護にはモルフォリンを、脱t-ブチル化にはトリフルオロ酢酸を、脱アセチル、脱Fmoc、及び脱メチルエステル化を同時に行う場合にはメタノール-水混合溶液中、NaOMeを用いて7つのモデル化合物(511)を得た。2.サプレッサーの合成病原菌はエリシターによって誘導される抵抗性を積極的に抑制する仕組みを備えていることが1970年代になってわかってきた。この機能を担う物質はサプレッサーと呼ばれており、エリシターによって宿主植物に誘導される防御応答を種特異的に抑制する。Supprescin A及びSupprescin B 2種の糖ペプチドの構造を明らかとしている。これらの構造と植物に対する抵抗性抑制との相関の解明のため、Supprescin A、Supprescin B及びそのモデル化合物の合成を試みた。ガラクトサミン誘導体とトリペプチド誘導体をジクロロメタン中TMSOTfを用いて縮合し、さらに還元後N-アセチル化、脱Z、脱Bn、脱アセチル、脱メチルエステル化を行い、Supprescin Aとそのβ-isomerを得た。
背景重力波に対する余剰次元効果と観測可能性

ストリング理論は,全ての物質とその相互作用を統一する究極の理論として最も有力な理論であると信じられている。一方、WMAPによる宇宙背景輻射の観測が示しているように、インフレーション理論は現象論として大きな成功を収めている。そして、いまや、ストリング理論に基づいた宇宙論、弦理論的宇宙論が語られる時代を迎えつつあり、インフレーションの幾何学的構築が大きな課題となっている。我々の目的は、弦理論に基づいた初期宇宙の現実的なモデルの構築へ向けてまず第一歩を踏み出すことにある。我々は、現段階での研究を弦理論、相対論、宇宙論の3つの立場からの研究として分類する。それぞれのキーになるアイデアはフラックス、ブレーンワールド、ストリングガスである。どの場合にも主要な課題はインフレーション中における内部空間の安定性にある。我々は、これら3つのアプローチの長所と短所を整理し、弦理論と相対論からのアプローチの長所を組み合わせた新しいインフレーションモデル、余剰次元(バルク)中のフラックスによるブレーンワールドインフレーションモデルを提唱した。このモデルでは、インフレーションは2枚のブレーン間に存在するフラックスによって引き起こされる。インフレーションはブレーンの衝突で終了し、運動エネルギーが熱として解放されることで再加熱が起こり、ビッグバン宇宙が始まる。我々は、このモデルが予言する宇宙の曲率ゆらぎや重力波ゆらぎを計算し、それらの観測との整合性を持つことを示した。高次元宇宙論であるブレーン宇宙論が提案されて以来、その研究は盛んに行われ、様々な議論が繰り広げられてきた。この理論は「超弦理論」と言う素粒子のモデルに基づいている。このブレーン宇宙を宇宙背景輻射の観測によって検証することは今最も重要である。しかし、ブレーン宇宙における揺らぎの進化は自明でない背景場と時間変化する境界条件のために解くことが非常に困難であった。そこで、我々はまず、低エネルギーにおける揺らぎの進化を扱う方法として微分展開法を開発した。この方法を使うことで宇宙背景輻射の温度揺らぎに対する余剰次元効果を計算することが可能となった。この研究においては簡単のためバルクは真空であると仮定した。ところで、超弦理論によるとバルクにはスカラー場があるほうがより自然である。我々は低エネルギーにおける有効理論を求めるための新しい方法である微分展開法をこのより一般的な、バルクにスカラー場がある場合に拡張することに成功した。これにより、バルクにインフラトンがあるようなインフレーションモデルによる宇宙背景輻射の温度揺らぎの計算が可能となった。また、この方法をブラックホールが放射する重力波の計算へ応用することで有効的チューコルスキー方程式の導出にも成功した。この方程式を数値的に解くことでブラックホールが放射する重力波に対する余剰次元効果を知ることができる。これにより重力波観測による余剰次元の観測へも大きく前進したことになる。超弦理論は我々の世界を記述する究極の理論として、現在最も期待されている理論である。この理論は必然的に高次元の世界が存在することを予言している。従って、何らかのコンパクト化によって、我々の4次元世界と結びつかなければならない。このコンパクト化の機構として、ブレーン宇宙が自然なものであると超弦理論によって示唆されている。従って、ブレーン宇宙を宇宙背景輻射の観測によって検証することは今最も重要である。さらにこの微分展開法と理論の共形不変性との関係に着目し、Kaluza-Klein補正を取り入れた有効作用の導出に成功した。また、有効理論を構築する非線形のアプローチとして、モジュライ近似と呼ばれる近似法があるが、我々の微分展開法との関係を明確にし、微分展開法の利点を明確にした。この近似法は弦理論に基づいたインフレーションモデルに用いられており、その正当性を支持する結果を与えた。また、ブレーンモデル全体の包括的なレヴュー論文を発表した。ブレーンモデルは余剰次元が1のものがよく研究されているが、我々は余剰次元が2のブレーンモデルの定式化を行い、ブレーンの厚みがダークマターとして振舞う可能性を指摘した。

インフレーションはブレーンの衝突で終了し、運動エネルギーが熱として解放されることで再加熱が起こり、ビッグバン宇宙が始まる。我々は、このモデルが予言する宇宙の曲率ゆらぎや重力波ゆらぎを計算し、それらの観測との整合性を持つことを示した。
The Expansion of Territorialism

国家の基本概念である「領土」は、グローバル化の進展により重要性は低下すると予想されてきたが、テロリズムや領土紛争などに見られるように逆に存在感を増し、概念的見直しが進んでいる。本研究は、初期に成立した非西洋における西欧型近代国家である日本の同概念の受容と発展の歴史を、国内史の先行研究と英語圏の先端研究の成果をつなぎ合わせ、近代国際社会の世界的展開における日本の関与をグローバル概念史の視点から再検証する。発表は英語で行い、国際的な議論への参加を目指す。これにより、国境が希薄化する一方、国境紛争が激化する現代的矛盾への示唆を探るとともに、社会科学の欧米中心主義、国家中心主義の乗り越えを模索する。
外部導体系プラズマ閉込めの最適化に関する研究

本研究では近年高温プラズマの安定な閉じ込めを実証しつつあり、かつ定常運転可能な外部導体系トーラス閉じ込め研究に的をしぼり、定常核融合炉プラズマ実現のために必要な閉じ込め配位の策定、及びそのために必要かつ未解明の分野の実験的解明をはかる事を目的とする。昭和61年度は以下のような研究成果を得た。【I】)外部導体系(ヘリカル型)トーラスによるプラズマ閉込めについて(1)磁気流体特性(平衡・安定性)(2)輸送現象,プラズマ閉込め、(3)真空磁場特性、(4)核反応プラズマの諸特性等の総合的観点から実験データ,理論解析の両面に亘って検討を進め最適化に関する策定方法,評価関数の選定作業を得た。【II】)個々の課題については以下のようになる。(1)磁気流体平衡・安定のコード(平均化法HーAPPOLO,HーERATO,3次元平衡コード)を完成し、ヘリカル磁場配位のパラメタサーベイを行い、磁気流体特性,真空磁場配位からの良好なパラメタ領域を見出すことができた。(2)輸送については粒子軌道解析,磁気座標によるモンテカルロ計算,輸送コードを完成し、磁場配位と粒子閉込め,輸送の関連を明かにした。これを用いた最適化作業は次年度になる。(3)実験研究としてはミラー磁場中プラズマの電位を端電極によって制御し電場とプラズマの輸送の関係の基礎現象を解明するとともに大型装置でのビームプローブによる計測法の開発を行っている。(4)ダイバータ・周辺プラズマについては小型トカマクによるエルゴディック層の研究を進め、磁力線の性質とプラズマの振舞の解明を行うとともにビームプローブ法の開発を行っている。これも大型装置への適用を次年度に行いダイバータ・周辺プラズマの実験研究を進める予定である。
IT化時代における家族実践：世代間コミュニケーションの実態解明

本研究プロジェクトは,IT化のすすむ現代日本社会における異世代間コミュニケーションの実態解明を試みた.特に,IT技術の発達に示唆される変化のスピードと,習慣や経験知にもとづくコミュニケーション実践の定着の相関関係を明らかにした.主に,インターネットやコンピュータ使用に関する経験知や,期待に異世代間に差異と分断の可能性があることは,会話のなかでコミュニケーション齟齬として認識される.こうした問題に直面したとき,話者は言語的・非言語的要素を活用して,様々な方法で問題解決に志向し,調整していることが分かった.本研究は,メディア使用現場における,日本人家族の世代間コミュニケーション実態を解明し,学際的アプローチを用いて,家族コミュニケーション研究に新しい方法論を提案することを目的とする.初年度である平成27年度の目標はメディア使用現場における,家族内世代間コミュニケーションの実態を解明するために,相互連関性の高いデータ収集手法および分析枠組みを設定する研究課題を遂行することであった.そのため,研究会に参加したり,みずから研究会を実施し,多角的アプローチを統合するための議論の機会を設けた.年初におこなった分担者を交えての会議では,それぞれ担当コミュニティ(日本・アメリカ・イギリス・ろう者など)における現状報告と,コミュニティを超えてどのように研究方法を統合していくか,課題を話あった.また,同意を得た研究参加者の引越しなどによる家族の都合により,新しく研究参加者を募る必要性が出た場合の対応についても議論した.さらに,研究代表者・分担者それぞれが,7月にベルギーアントワープで行われた国際語用論学会にて発表をおこなった.語用論学会では,研究代表者,分担者がそれぞれ発表し,自らの専門分野を発表し,お互いの領域からの知見を学習する良い機会となった.また,家族コミュニケーションを分析する研究グループ外のメンバーをあつめて研究会を開催し,データ収集後の分析の段階をも視野にいれた議論をおこなった.これらの結果を踏まえ,研究代表者は日本語論文1本,英語論文1本を投稿済みである.平成27年度春頃に妊娠が分かり、注意深い経過観察が必要となり入院を余儀なくされた。その結果、平成27年度中に予定していたインタビュー実施の遂行とのデータ収集ができなくなり,やや遅れを取っていると言わざるを得ない。しかし、内外の研究発表の研究会や学会,論文執筆を通じ、これまで集めたデータのみをもとにして、分析と次年度からのデータ収集・分析の方法論の画一化をはかることができた。本研究は,メディア使用現場における,日本人家族の世代間コミュニケーション実態を解明し,学際的アプローチを用いて,家族コミュニケーション研究に新しい方法論を提案することを目的とする.2年目は,メディアの意識や世代間差を調査するために談話実験を行った.初年度より継続中のコミュニケーション実践データを分析し,ミーティング,学会発表などによって得られた知見を元に,実験をデザインした.IT機器を利用する日常的な場面を設定し,その中から重要な状況を静的に抽出し,イラスト画家に依頼してオリジナルのイラストをデザイン,作成した.合計8枚のイラストをラミネート加工し,関西,関東の大学で大学生を被験者として実験を実施した.合計44名,主に20代の男女を対象とした(関東地区は30代から40代).2人1組の同性同年代ペアにストーリーを作成してもらった.ストーリーに正解はなく,カードは男女が通話する場面,LINEする場面,外出先で予期せぬことが起きる場面など,IT機器の介在する日常的な状況を含んだものである.実験は別室で同時に2組行い,作成後は2組を1室に集め,研究者同席の上,ストーリーの報告と研究者主導の話し合いを行った.実験の開始にビデオを回し始め,すべてが終了するまで可能な限り録画を継続した.実際のストーリー作成場面や半構造化インタビュー場面のみならず,実験参加者同士の余談,研究者をまじえての雑談などすべての行程を分析の対象とする.こうすることで実験環境のデータ,自然発話のデータを両方とらえることが出来た.また,2人1組と4人による,話者の人数設定が異なる設定でデータを収集したことで,対面場面と多人数場面の会話の参与構造を基本的に理解するという意味でも有益なデータ収集を行うことが出来た.昨年度の妊娠・出産による遅れを挽回しながらのスタートであったが,おおむね順調に進展している.また,新生児を抱えていたため,突然の体調不良に対応し,データ収集の日程を再調整せざるをえないこともあったが,44名(パイロットスタディを含めると48名)にイラストを使用した談話実験を予定通り実施することが出来た.本研究は,1メディア使用現場における,日本人家族の世代間コミュニケーション実態を解明し,2学際的アプローチを用いて,家族コミュニケーション研究に新しい方法論を提案することを目的とする.最終年度にあたる本年度は,初年度より継続中の家族コミュニケーション実践データの分析,第2年度に実施した談話実験データと,インタビューデータを整備・分析し,研究代表者,分担者とともに複数回にわたるミーティングを実施し,分析の進捗状況を定期的に報告した.また,これらのミーティングで得られた知見をもとに,国内外の学会発表,論文執筆などの研究活動を数々行ってきた.これらの研究活動を通じて,様々な発見があった.まず,メディアの経験値,所属する年代による社会的な期待の違いなど,会話に参与するもの同士がもつ多角的な違いが,話をすりあわせるといった行為のなかで解消されていることが明らかになった.また,これを「ビッグ・ストーリー確認作業」とよんだ.ビッグ・ストーリー確認作業は,社会学のみならず,言語学,相互行為研究におけるナラティブ研究へも示唆をあたえる発見であった.

また,参与者間が多様な「異なり」を認識するプロセスは,言語的資源や身体動作などの非言語的資源をもちいて表出される.異世代のメディア経験の違い,またそれらをコミュニケーションのなかで言語化するプロセスに特化した本研究プロジェクトであったが,マクロな視点でみると,人間が社会行為をつむぐうえで,どのように認識や解釈の差異を調整・交渉したらよいのかを示唆する基礎的研究基盤を構築したといえる.本研究プロジェクトは,IT化のすすむ現代日本社会における異世代間コミュニケーションの実態解明を試みた.特に,IT技術の発達に示唆される変化のスピードと,習慣や経験知にもとづくコミュニケーション実践の定着の相関関係を明らかにした.主に,インターネットやコンピュータ使用に関する経験知や,期待に異世代間に差異と分断の可能性があることは,会話のなかでコミュニケーション齟齬として認識される.こうした問題に直面したとき,話者は言語的・非言語的要素を活用して,様々な方法で問題解決に志向し,調整していることが分かった.前述したように,妊娠・出産のために平成28年度は当初の研究計画を半年ほどのばしながら進める.すでにインタビュー実施のための準備段階が具体的にすすんでおり,本研究プロジェクト参加予定家族に,IT化に関するインタビューを実施しビデオ録画する計画をすすめている.会話実践課題にむけて研究参加者の選定も同時にすすめる.フィールドワークにおける人間関係の構築を丁寧におこない,研究対象者と信頼関係を築きながら実践課題の実施にむけて計画をすすめる.今後は,現在続行中のデータ整備,分析,また異なる世代へのデータ収集を計画している.すでに実験参加者へのアプローチ,日程調整を始めている.また,分析結果を発表するための機会を設ける.すでに国内学会発表におけるワークショップ,国際学会発表における二つのパネルセッションを準備中である.社会言語学平成27年度春頃に妊娠が分かり、注意深い経過観察が必要となり入院を余儀なくされた。その結果、平成27年度中に予定していたインタビュー実施の遂行とのデータ収集ができなくなり,やや遅れを取っていると言わざるを得ない。しかし、内外の研究発表の研究会や学会,論文執筆を通じ、これまで集めたデータのみをもとにして、分析と次年度からのデータ収集・分析の方法論の画一化をはかることができた。今年度はデータ収集のための被験者集めに力を入れた.その結果,予想以上に多くのデータ収集の可能性を広げ実施することが出来たが同時に,データ収集の場所変更や,急な体調不良などにより,やむを得ず実験参加をとりやめなければならないことがあった.平成28年度は上記の理由よりインタビューの実施から行う.すでに,準備段階がスタートし,6月よりデータ収集を開始する.インタビューにかかる収録のための旅費や機材購入(ビデオカメラ,ボイスレコーダー,収録データ保存のためのハードディスク),研究協力者への謝金,収集データ管理のためのソフトウエア,コンピュータ購入に使用する.
狭指向性と全方位性を両立する指向性スピーカアレーの研究

本研究課題では、前後左右上下あらゆる方向に対して指向性を自由に再現可能でかつ、狭指向性を持つスピーカアレーの検討を行った。具体的には、正多面体で模擬可能な球面スピーカアレーに着目し、球面調和関数展開領域において最小分散ビームフォーマの原理に基づいてフィルタ設計(球面上で音の大きさと位相を制御)することで、狭指向性と指向性の向きの容易な回転の両立を実現した。さらに、ユーザがジャイロセンサを回転させ、その回転角度に合わせて指向性が回転するシステムを構築し、水平方向内ではあるが、壁からの反射等を利用して音の前後感を含めた音像定位が可能であることを明らかにした。本研究課題では,360度あらゆる方向に対する指向性の再現と狭指向性を両立するスピーカアレー技術の確立を,理論的な側面のみならず,実際のスピーカアレーを構築しながら進めている。平成25年度においては,360度あらゆる方向に音の指向性を向けることが可能な球面調和関数展開に着目し,これを球面アレーおよびデカルト座標系に配置した多重極スピーカアレーによって構築することを目指した。性能評価を行うにあたり,まず比較対象となる球面調和関数展開に基づく球面アレーの指向性がどの程度実環境で合成できるのかを確かめるため,正12面体のスピーカアレーの構築およびその指向性合成実験を行った。実験は無響室で行い,正12面体スピーカアレーの周囲512か所における音圧測定を行った。その結果,概ね3kHz以下であれば2次以下の球面調和関数が実際のスピーカアレーを用いても再現可能であることを示すことができた。本研究成果については平成26年3月に開催された日本音響学会にて発表を行った。本年度の当初の目標は,多重極スピーカアレーによる実再現実験までであったが,まずは球面スピーカアレーを用いた実験を行い,再現性能を明らかにすることができた。一方,多重極スピーカアレーの構築においては,基本的な形状であるエンドファイアアレーの構築と測定までを行った。本結果の詳細な解析は平成26年度に行う予定であるが,多重極スピーカアレーにおいては,スピーカの配置条件からスピーカ素子を裸で用いているため,再現周波数帯域に制限があることが分かった。平成26年度においては,スピーカ筐体についての工夫や,次数の少ない多重極スピーカでの基本性の評価も行う予定である。一方,本研究課題を遂行するにあたり球面調和関数展開を基礎とするエリア制御をマイクロホンアレーに応用することを考案し,本件については国内会議発表,国際会議投稿,国内論文投稿を行った。本研究課題では,あらゆる方向に対する指向性の再現と狭指向性を両立するスピーカアレー技術の確立を,理論的な側面のみならず,実際のスピーカアレーを構築しながら進めている。平成25年度は,球面調和関数展開に着目し,この展開方式に基づく球面スピーカアレーの指向性がどの程度実環境で合成できるのかを確かめるため,市販の正12面体のスピーカアレーを改良し,その指向性合成実験を行った。平成26年度は,直線アレーによる多重極スピーカについては,概ね指向性が合成できることが分かったことと,3Dプリンタにより正多面体のスピーカアレーが構築できる可能性があることが分かったため,球面スピーカアレーの研究に軸足を移して,指向性合成のアルゴリズム構築と実スピーカアレー実験を推進した。その結果,アレー信号処理分野において通常の座標系,例えばデカルト座標系において研究が進められてきた最小分散ビームフォーマのアルゴリズムを,球面調和関数領域におけるスピーカアレーフィルタ設計に応用することで,球面調和関数領域の係数のまま鋭い指向性を持つフィルタ設計を行えることを明らかにした。また,球面調和関数領域のフィルタ係数から,同一の指向性パターンを維持したまま,ビームの主軸を上下左右に自由に回転することができることも明らかにした。これらの結果を正12面体スピーカアレーへ適用し,実験において指向性再生を確認できたので,平成27年3月の電子情報通信学会応用音響研究会および日本音響学会平成27年度秋季研究発表会で発表を行った。また,3Dプリンタを利用して,正20面体のスピーカアレーの作成にも取り組んだ。スピーカアレーの作成においては,筐体の材質,厚み,組み方において工夫が必要であることが分かり,スピーカ数の多いスピーカアレーについての実際の構築と実験は平成27年度に行うこととした。本研究課題では,あらゆる方向に対する指向性の再現と狭指向性を両立するスピーカアレー技術の確立を,理論的な側面のみならず,実際のスピーカアレーを構築しながら進めてきた。

その結果,アレー信号処理分野において通常の座標系,例えばデカルト座標系において研究が進められてきた最小分散ビームフォーマのアルゴリズムを,球面調和関数領域におけるスピーカアレーフィルタ設計に応用することで,球面調和関数領域の係数のまま鋭い指向性を持つフィルタ設計を行えることを明らかにした。また,球面調和関数領域のフィルタ係数から,同一の指向性パターンを維持したまま,ビームの主軸を上下左右に自由に回転することができることも明らかにした。平成27年度においては,正12面体のみならず正20面体において球面調和関数の次数を上げたビーム形成に取り組んだ。また,正12面体スピーカアレーを用いて,ユーザが操作するジャイロセンサに合わせて指向性を回転させることにより,壁からの反射等を利用して水平方向内ではあるが,音の前後感を含めて音像定位が可能であることを明らかにした。本研究課題では、前後左右上下あらゆる方向に対して指向性を自由に再現可能でかつ、狭指向性を持つスピーカアレーの検討を行った。具体的には、正多面体で模擬可能な球面スピーカアレーに着目し、球面調和関数展開領域において最小分散ビームフォーマの原理に基づいてフィルタ設計(球面上で音の大きさと位相を制御)することで、狭指向性と指向性の向きの容易な回転の両立を実現した。さらに、ユーザがジャイロセンサを回転させ、その回転角度に合わせて指向性が回転するシステムを構築し、水平方向内ではあるが、壁からの反射等を利用して音の前後感を含めた音像定位が可能であることを明らかにした。当初の目標では,球面配置よりもデカルト座標系にスピーカ素子を配置した方が容易な設計が可能と考え,多重極アレーの検討を行っていたが,3Dプリンタにより球面スピーカアレーあるいは正多面体アレーが容易に設計,作成できる可能性が出てきたため,正多面体のスピーカアレーの検討を推進してきた。その結果,球面スピーカアレーにおいて,球面調和関数領域でスピーカアレーフィルタを設計すると,指向性の回転が容易に行えることが分かった。また,球面調和関数領域においても,フィルタ係数をスピーカごとではなく,球面調和関数展開された係数とし,また,目標となる指向特性も球面調和関数展開した特性としながらも,拘束付の最小分散ビームフォーマの理論を適用可能であることを示し,鋭い指向性が合成可能であることを示すことができた。本件については,平成27年3月の電子情報通信学会応用音響研究会および日本音響学会春季研究発表会で発表を行った。一方,本研究課題を遂行するにあたり球面調和関数展開を基礎とするエリア制御をマイクロホンアレーに応用することを考案し,本件については平成26年度に開催されたIEEE主催の国際会議にて発表し,さらに国内論文にも投稿し,掲載された。音響信号処理全方位に対して狭指向性を実現するでスピーカアレーを構築するにあたり,3Dプリンタにより球面スピーカアレーあるいは正多面体アレーが容易に設計,作成できる可能性が出てきたため,デカルト座標系での直線配置にこだわらず,球面スピーカアレーあるいは正多面体スピーカアレーも視野に入れた検討を推進する。特に,正多面体スピーカアレーについては,正12面体よりも面数の多い正20面体,また将来的には疑似的な正多面体であるサッカーボール構造の多面体スピーカへの発展も視野に入れた検討を行う。これにより,指向性の鋭さや,低周波数領域での指向性合成など,楽音再生や立体音響など応用についての基礎的な検討を推進したい。また,指向性合成のアルゴリズムについても従来のマイクロホンアレーやアンテナ分野で培われてきたものを球面調和関数領域に適合させるなど検討を行いたい。
制御性T細胞によるB細胞分化の抑制とウイルスの再活性化誘導の機序

薬剤性過敏症症候群(DIHS)とStevens-Johnson症候群(SJS)/中毒性表皮壊死症(TEN)の血中の制御性T細胞(Treg)の量と機能を解析し、DIHSでは発症初期のTregの増加がヘルペスウイルスの再活性化をもたらしている可能性が示唆され、一方、SJS/TENではTregの機能低下がエフェクターT細胞の過度の活性化をきたし、このために表皮の傷害を引き起こしている可能性が示唆された。1.本年度の研究では薬剤性過敏症症候群(DIHS)の経過において、CD25より機能と関連の深いFoxP3+細胞として検出される制御性T細胞がどのように変動するのかを検討した。この結果、DIHSの急性期において採取された末梢血において制御性T細胞は著明に増加していることが判明し、一方、回復期に採取された末梢血では制御性T細胞は機能的に傷害されていることが明らかになった。このような、結果は通常経験される薬打疹においては認められない所見であった。2.DIHSの患者から得られた病変部の皮膚組織においてFoxP3+制御性T細胞の検索を施行した。この結果、DIHS病変部の真皮において多数のFoxP3+制御性T細胞の浸潤が認められた。この分布密度は他の病型、すなわち、Stevens-Johnson症候群や中毒性表皮壊死症の陽性細胞の分布密度と比較して有意に増加していた。さらに、FoxP3+制御性T細胞のマーカーの検索においてこの細胞はCCR4,CLA,ESL,CXCR3などが陽性で、CCR6やCCR7は陰性であることが判明し、皮膚向性を有する皮膚に浸潤しやすい細胞であることが明らかになった。3.これらの所見より、DIHSにおいて特異的に認められる制御性T細胞の像加がウイルス再活性化に関与する可能性が測され、この細胞は皮膚へ浸潤するポテンシャルを有していることが示唆された。4.今後はFoxP3+制御性T細胞がB細胞やNK細胞に与える影響を検討していく必要がある。1.重症薬疹である薬剤性過敏症症候群(DIHS)とStevens-Johnson症候群(SJS)/中毒性表皮壊死症(TEN)の発症初期の末梢血中の制御性T細胞(Treg)の量と機能を解析した。2.DIHSの急性期にはTregは顕著に増加しており、T細胞の増殖やサイトカイン産生を抑制する機能や、皮膚への遊走に必要な接着分子の発現は健常人と同様に保持されていた。一方、SJS/TENではTregの量は健常人のそれと比較して有意な差はなかったが、Tregの機能が著明に低下していた。3.DIHSの発症初期では機能的に正常な機能を有するTregが増加することが、B細胞の減少やNK細胞の減少をもたらし、潜伏しているヘルペスウイルスの再活性化の一因になっている可能性がある。4.SJS/TENの発症初期のTregの機能的な低化は薬剤特異的エフェクターT細胞の過度の活性化をまねき、表皮の壊死性の変化をもたらしている可能性がある。5.DIHSとSJS/TENの回復後のTregの量、機能の解析結果ではDIHSにおいて初期に増加していたTregは回復後には量的に正常に復していたが、機能傷害が生じていた。一方、SJS/TENでは発症初期に低化していたTregの機能は臨床症状の回復期には正常の機能に復していた。6.このようなDIHSの回復後のTregの機能傷害は後遺症として認められる自己免疫疾患の発現に関与している可能性がある。7.重症薬疹におけるTregの解析結果はDIHS、SJS/TENの発症機序の解明に貢献するとともに、適切な治療の選択に繋がり、臨床的にも有用な結果もたらすと考えられる。
ＤＮＡメチル化酵素・脱メチル化酵素の肝特異的ノックアウトマウスの表現型解析

肝細胞特異的DNMT3BKOマウスを経時的に解剖し肝臓の組織学的評価を行ったところ、肝組織は正常な発生及び発育を呈したが、チオアセトアミド負荷による慢性炎症刺激下においては、DNMT3B野生型のコントロールマウスと比較して強い炎症細胞浸潤を認めた。また、チオアセトアミド負荷が長期(30週)に及ぶと、コントロールマウスには見られない著明な肝線維化及び発癌が確認された。発生した腫瘍はすべて、病理学的には高分化型の肝細胞癌であり、ヒトにおいて慢性肝炎を背景として発症する腫瘍に合致する所見であった。我々はこれを、肝臓におけるDNMT3Bの役割を示唆する重要な表現型と考え、現在サンプル数を増やすために実験を継続中である。また、こうした表現型を引き起こす機序を解明するため、肝細胞特異的DNMT3B KOマウス及びコントロールマウスの肝組織よりRNAを抽出し、RNA-seqによるトランスクリプトーム解析を現在行っている。発現解析はもちろんのこと、DNMT3Bによるgenebodyのメチル化が関与する可能性が報告されているalternative transcription start sitesについても近日中に解析予定である。なお、肝細胞特異的TET1 KOマウス、TET2 KOマウス、TET1/TET2 KOマウスについては、EpCAM-CreERT2マウスとの交配により作成したが、肝臓においてTETの十分なノックアウトが得られる実験系が現時点で確立できておらず、別の実験系で固形腫瘍におけるTETの機能を解析できないか探索中である。DNA脱メチル化酵素TETについては動物モデルの確立ができていない状況であるが、DNAメチル化酵素DNMT3Bについては肝特異的ノックアウトマウスモデルの作成に成功し、慢性炎症刺激下で線維化及び発癌が増加するという表現型が得られ、現在トランスクリプトーム解析などによりこの機序を解明に向けて研究を進めているところである。まずマウスモデルの表現型を得ることが申請時点での第1年時の目標であったため、概ね順調と自己評価する。DNMT3Bノックアウトにより生じているDNAメチル化パターンの変化を解析するため、これらのマウス組織から抽出したDNAを用いて、バイサルファイトシークエンシングなどの手法により網羅的にDNAメチル化状態を解析することを計画中である。なお、チオアセトアミド投与下で発癌した肝細胞特異的DNMT3BKOマウスのサンプル数が十分増えた時点で、腫瘍部のトランスクリプトーム解析及びメチル化解析も行っていく。これらの実験により、DNAメチル化の異常が慢性炎症を背景とする発癌に寄与する機序を明らかとしたい。

なお、肝細胞特異的TET1 KOマウス、TET2 KOマウス、TET1/TET2 KOマウスについては、EpCAM-CreERT2マウスとの交配により作成したが、肝臓においてTETの十分なノックアウトが得られる実験系が現時点で確立できておらず、別の実験系で固形腫瘍におけるTETの機能を解析できないか探索中である。
災害時における高齢者の援助体制づくりと地域防災力との関係に関する研究

本研究は、高齢社会を迎え、災害時における高齢者のための援助体制づくりが重要であり、そのためには「地域防災力」の向上が不可避であるとの視点より展開した研究であり、結果を以下のように要約できる。第一に、援助体制のモデルを「常設型」「転用型」「拡張型」「創発型」とし、全国の先進地では情報システムづくりが「常設型」を中心に展開されており、転用・拡張・創発へ移行するための条件づくりが重要であることを指摘している。第二に、地域防災力のキィパ-ソンとして「民生児童委員」を取り上げ、現状の役割と地域活動形態の欠損状態を明らかにした。その結果、災害時における寝たきり高齢者の搬出や救護訓練、近隣との話し合いが日常的に行われることが必要であることが確認された。第三に、高齢者の状態像からみた災害時に機能する人・物関係、地域防災力の欠如状態を「寝たきり高齢者」「一人暮らし高齢者」の要援護高齢者を対象に調査・分析した。その結果、「寝たきり高齢者」は援助を同居家族に約8割期待し、「近所の人」「知人・友人」への期待は低い。しかし、昼間、家族の就労形態によっては災害時・緊急時に一人暮らしになる高齢者や介護能力が極端に減少する高齢者も存在し、「常設型」から転用・拡張型へと転開できる近所の人・民生児童委員を中心とした地域的な安全確認システムづくりが必要であること、また「一人暮らし高齢者」では、災害時の援助を期待する人に「近所の人」が約3割、「別居の家族・親戚」への期待が約78割占め、緊急時や即応時には機能しない人的関係に依存している姿が表われている。以上から、「寝たきり高齢者」では家族・地域住民の昼間・夜間における生活構造から対応できる家族・地域条件の検討、「一人暮らし高齢者」では、近隣住民を中心とした安全確認システムの援助体制づくりが重要であることが明らかになった。
ルーズホール設置型ローラー支承の3次元動的特性の解明と保有耐震安全性の評価

RC造架構と鉄骨造屋根で構成される体育館において,東日本大震災や熊本地震でコンクリート落下被害が見られた.これらの被害に関しては,屋根のベースプレートとRC架構上部のモルタル間の摩擦力が地震下でどのように作用しているのか,影響があると考えられる.屋根の定着部は,一般的に露出柱脚と同様に設計されるが,ベースプレートとモルタル間に働く垂直荷重は,露出柱脚よりもかなり小さい.既往の研究では.露出柱脚の条件下において,黒皮付き鋼板とモルタル間の動摩擦係数の速度依存性が明らかとなったが,屋根のベースプレートとRC架構上部のモルタル間でも同様の動摩擦係数の速度依存性が生じるか不明である.そこで今年度は,既往の研究の露出柱脚の実験を基に,鋼板とモルタル間の摩擦係数に関する振動実験を行う.実験パラメータは鋼板の表面処理(黒皮,赤錆面,ラッカー塗装面),振動の周波数,速度を設定した.また,地震等により鉄骨屋根に面外変形や曲げモーメントが生じた場合,その下部のベースプレートがモルタルに対して傾きが生じて摩擦係数が小さくなることが考えられる.よって上記の各表面処理において,鋼板の傾きを変えた場合の検討も行った.実験結果より下記のことが示された.(1)すべり速度ピーク値での,それぞれの動摩擦係数を以下に示す.黒皮付き鋼板では,0.2 0.25,赤錆付き鋼板では,0.250.3,ラッカー塗装した鋼板では,0.15 0.2であった.(2)黒皮付き鋼板の場合,すべりの最大速度が100 mm/s以下の場合は,速度依存性は弱く,最大速度が100mm/sを超え,速度の上昇を伴い線形的に摩擦抵抗が低下した.(3)黒皮付き鋼板の場合,ベースプレートに傾きがついた場合,傾きがない場合よりも摩擦係数が0.4以上となり,大きくなった.計画当初から今年度は鋼とモルタル間の動摩擦力を検討することを予定していた.振動台の容量ややや不足していたため,予想よりも小さい試験体となったことや,周波数や速度の設定が予定していたより低い範囲で実施せざるを得なかった.また,モルタルがやや強度の強いものであったため,既往の研究で実施していたような鋼板の表面凹凸による掘り起しなどの再現はできなかった.しかし,鉛直荷重が軽い場合でもある程度の速度依存性が発生していること,その限界値が露出柱脚とは異なる傾向にあること,ベースプレートに傾きが生じた場合の摩擦性状の違いを把握することができたため,おおむね順調であると判断する.2019年度は海外にて研修中であるため,定着部の載荷実験の実施に向けて有限要素解析および骨組解析を実施し,実験で予定している二方向載荷をどのように実施するのがよいか,二方向載荷による影響がどのように生じるのか,検討する.また主に有限要素解析により,今年度実施した鋼板とモルタル間の摩擦性状に関して,主にモルタル強度が低い場合の破壊も含めて検討する予定である.研究初年度である平成29年度は,ルーズホール設置型のローラー支承の水平二方向載荷実験を行うために,試験体の設計と製作,載荷履歴の検討を行った.RC柱の上部に鉄骨置き屋根が設置されている場合のルーズホール設置型ローラー支承について,実地震動を模擬した水平二方向繰り返し載荷実験を行うことで,より現実的な支承の力学的性状を把握することが期待される.試験体はRC躯体の上部を模擬したRC部分,立体トラスの節点を模擬したトラス節点部とそれに接合するベースプレート,RC部分とベースプレート間のベースモルタル,アンカーボルトから構成される.これらは地震でローラー支承に被害を生じた建物を参考に設計し,実際の1/2程度の規模とする.実験装置は,多軸載荷実験装置(最大振幅±500mm,最大載荷荷重±1000kN)を用いる.実験パラメーターは(1)ルーズホールと通常の正円孔,(2)入力方向(一方向,水平二方向),(3)ベースモルタル周囲の鋼板補強の有無の3つであり,これらを組み合わせて計4体の試験体を設定した.ルーズホールの大きさは既存建物の調査結果を参考に,正円孔の3倍程度とした.(1)により正円孔とルーズホールとの間での耐力・変形の違いを一方向載荷により把握し,(2)で稼動できるように設計された方向以外でローラー支承の挙動,ルーズホール側面とアンカーボルトの衝突による耐力上昇や破壊モードの変化を検討する.(3)は以前行った定着部の載荷実験で履歴特性に大きく違いを生じたパラメーターであり,ルーズホールを持たない定着部の挙動との比較を行うと同時に,これらの値の設定と(1)(2)のパラメーターとの相互関係を明らかにする.これらによって現実的な3次元地震動下でのローラー支承の力学的挙動が把握できる.また,水平二方向載荷は柱脚の水平二方向載荷実験を基にオービットを検討した.試験体4体および載荷治具はすでに完成し,載荷するための準備が進んでいる.平成30年度上期には載荷実験を実施する予定となっている.RC造架構と鉄骨造屋根で構成される体育館において,東日本大震災や熊本地震でコンクリート落下被害が見られた.これらの被害に関しては,屋根のベースプレートとRC架構

上部のモルタル間の摩擦力が地震下でどのように作用しているのか,影響があると考えられる.屋根の定着部は,一般的に露出柱脚と同様に設計されるが,ベースプレートとモルタル間に働く垂直荷重は,露出柱脚よりもかなり小さい.既往の研究では.露出柱脚の条件下において,黒皮付き鋼板とモルタル間の動摩擦係数の速度依存性が明らかとなったが,屋根のベースプレートとRC架構上部のモルタル間でも同様の動摩擦係数の速度依存性が生じるか不明である.そこで今年度は,既往の研究の露出柱脚の実験を基に,鋼板とモルタル間の摩擦係数に関する振動実験を行う.実験パラメータは鋼板の表面処理(黒皮,赤錆面,ラッカー塗装面),振動の周波数,速度を設定した.また,地震等により鉄骨屋根に面外変形や曲げモーメントが生じた場合,その下部のベースプレートがモルタルに対して傾きが生じて摩擦係数が小さくなることが考えられる.よって上記の各表面処理において,鋼板の傾きを変えた場合の検討も行った.実験結果より下記のことが示された.(1)すべり速度ピーク値での,それぞれの動摩擦係数を以下に示す.黒皮付き鋼板では,0.2 0.25,赤錆付き鋼板では,0.250.3,ラッカー塗装した鋼板では,0.15 0.2であった.(2)黒皮付き鋼板の場合,すべりの最大速度が100 mm/s以下の場合は,速度依存性は弱く,最大速度が100mm/sを超え,速度の上昇を伴い線形的に摩擦抵抗が低下した.(3)黒皮付き鋼板の場合,ベースプレートに傾きがついた場合,傾きがない場合よりも摩擦係数が0.4以上となり,大きくなった.計画当初から今年度は鋼とモルタル間の動摩擦力を検討することを予定していた.振動台の容量ややや不足していたため,予想よりも小さい試験体となったことや,周波数や速度の設定が予定していたより低い範囲で実施せざるを得なかった.また,モルタルがやや強度の強いものであったため,既往の研究で実施していたような鋼板の表面凹凸による掘り起しなどの再現はできなかった.しかし,鉛直荷重が軽い場合でもある程度の速度依存性が発生していること,その限界値が露出柱脚とは異なる傾向にあること,ベースプレートに傾きが生じた場合の摩擦性状の違いを把握することができたため,おおむね順調であると判断する.載荷実験を行ってその力学的性状や破壊モードを確認すると同時に,関連する実験を実施している研究者とも意見交換を行い,FEMによるモデル化とその校正を始める.また一方で,次の段階である鋼とモルタルの動的摩擦実験についての既往研究の分析や試験体製作,実験の実施についても進めていく.2019年度は海外にて研修中であるため,定着部の載荷実験の実施に向けて有限要素解析および骨組解析を実施し,実験で予定している二方向載荷をどのように実施するのがよいか,二方向載荷による影響がどのように生じるのか,検討する.また主に有限要素解析により,今年度実施した鋼板とモルタル間の摩擦性状に関して,主にモルタル強度が低い場合の破壊も含めて検討する予定である.次年度使用額が生じた理由は当該年度に実施した摩擦係数用の振動実験が予定より小規模であったため,予算が余ったことが主な原因である.振動台の使用スケジュールからして試験体を後から追加することは厳しい状況であったことと,当初予定していたパラメータは一通り実験できたことから,次年度に繰り越すことにした.また,翌年度に使用する解析用のPCも購入したことにより,次年度は解析による分析と,定着部載荷実験の追加試験体を検討する予定である.