hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人物計測技術により没入感演出と注意推定、評価定量化とを図る博物館学習支援システム

本研究課題の目的は、博物館の展示内容の世界や環境を仮想的に再現、その中に擬似的に「入り込める」ようにして、博物館学習の効果的な支援を図ることであった。この目的のため、自分の姿が大画面に映る「デジタル姿見」の背景映像を仮想的世界とし、いわば「等身大プリクラ」的機能を実現して文字通り仮想世界に「入り込める」ようにするシステムBESIDE(Body Experience and Sense of Immersion in Digital paleontological Environment)を開発した。実際に博物館で評価実験を行い、有効性を確認できた。本研究の目的は、博物館の展示内容の世界や環境を仮想的に再現、その中に擬似的に「入り込める」システムを開発して博物館学習の効果的な支援を図ることと、参観中の学習者の観測により注意・関心の度合いを推定する技術を開発することとにある。自分の姿が大画面に映る「デジタル姿見」の背景映像を仮想的世界とし、いわば「等身大プリクラ」的機能を実現して文字通り仮想世界に「入り込める」ようにする。博物館の実際の展示物参観に先立ち、学習者はこのシステムを通じ、没入感をもって展示内容を予習する。この目的を実現するため、平成27年度には各要素技術の研究開発を行って進展を得た。1研究打合せ会議:遠隔会議と集合会議とを開催、役割分担と研究計画を確認した。2文献研究・データベース化、国内外研究資料収:従来の文献研究に加え、最新の知見を探索、蓄積した。3コンテンツ設計と開発:対象とする古生物環境は丹波竜が題材の白亜紀環境とした。人物計測情報を用いて動的に変化させ、古生物環境の中に没入感をもって「入り込める」よう構成した。4人物計測技術開発:民生用ゲーム機向けの安価なKINECTセンサを用い、学習者の位置、姿勢、動き、速さ等の情報を時々刻々得られるようにした。5注意・関心推定技術開発:上記KINECTセンサにより、実験中の距離・映像データを全て記録した。事後、これらのデータを解析して顔の向き算出や瞳の検出、視線の推定等を行えるようにした。6教育プログラムの設計と開発:対象として小学校高学児童を想定し、本学習支援システムを有効に活用する教育プログラムを設計・開発した。特に学習者の身体行為を伴う効果的な学習理解を目指した。7予備実験:次年度以降の実証実験の場面で、上記4人物計測技術と5事後評価定量化技術とが機能するよう、実証実験と同様の状況での学習者の動きの計測と注意・関心推定を行った。上記「研究実績の概要」で述べたように、平成27年度は以下の7項目について研究に取り組み、進展を得た。1研究打合せ会議、2文献研究・データベース化、国内外研究資料収、3コンテンツ設計と開発、4人物計測技術開発、5注意・関心推定技術開発、6教育プログラムの設計と開発、7予備実験。これらのうち、4についてはセンサ1台については安定して動作させることに成功した。しかも、実験室内に限定ではなく博物館や小学校の現場に持ち出して、7予備実験での使用に供することができた。センサ複数台の連携についても着手し、実験室レベルでの動作には成功している。実験室外での安定動作と現場での実験への供用可能化とが課題である。37の成果について、既に国内学会ならびに国際学会で発表を行った。以上が、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した理由である。本研究の目的は、事後ではなく、授業中や実験中、実技中、鑑賞中、参観中の「その場」、「その時」の生徒の注意・関心・了解度を自動または半自動で推定することにある。最終的には、この推定結果を学習中の教授者・学習者双方にフィードバックし、より効果的で効率的な学習支援技術を打ち立てることを目指す。自然科学、なかでも実験科学には、反応や作用が行われている「その場」「その時」の情報と、それを獲得するための技術の重要性を示す"in situ"なる概念があるが、これを敷衍して、まさに学習の現場での学習者の状況をin situに把握し推定する技術を、確立することにある。しかも、従来は熟練の教師の勘・経験に頼らざるを得なかったこれら情報の、機械による定量化を図るものである。この目的のため、平成28年度には、前年度の要素技術の成果を踏まえて以下の項目について研究に取り組み、進展を得た。1暫定版システムの開発:前年度の要素技術開発の成果を統合し、コンテンツ・人物計測・評価定量化・教育プログラムの統合と実装を図った暫定版システムの開発を行った。2実証実験(平成28年度下半期):県立博物館にて実験を実施した。対象には一般来館者としての子供と共に、神戸大学附属小学校の協力を得て数十名の被験者を確保できた。3評価分析:実証実験から得られたデータを総合的に分析した。定量的データとしては、科学への動機付けの向上、関心の度合い、身体行為の度合い、理解深化などについて評価した。特に、事後評価定量化技術の吟味を行い、妥当性を評価すると共に問題点・改善課題の洗い出しを行って、次年度以降の改善を図った。ビデオ等の定性的なデータについても、定量化技術のための支援推定、注視検出などを援用して定量性を導入し、分析のための新たな道具の提供を図った。評価分析結果は、国内外の学会に論文投稿した。上記「研究実績の概要」で述べたように、平成28年度は1暫定版システムの開発、2実証実験、3評価分析の3項目について研究に取り組み、進展を得た。

これらのうち、1については実験室内に限定するものではなく、博物館や小学校の現場に持ち出しても安定に稼働して実験に供することができるだけのシステム開発に成功した。これにより、2の実証実験の実施が可能となった。13の成果については、国内学会ならびに国際学会で発表を行うと共に、論文として纏めて学会に投稿することができた。以上が、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した理由である。本研究の目的は、博物館の展示内容の世界や環境を仮想的に再現、その中に擬似的に「入り込める」システムを開発して博物館学習の効果的な支援を図ることと、参観中の学習者の観測により注意・関心の度合いを推定する技術を開発することとにある。自分の姿が大画面に映る「デジタル姿見」の背景画像を仮想的世界とし、いわば「等身大プリクラ」的機能を実現して文字通り仮想世界に「入り込める」ようにする。また、博物館の実際の展示物参観に先立ち、学習者はこのシステムを通じ、没入感をもって展示内容を予習するというものである。この目的を実現するため、最終年度の平成29年度においては、前年度までの成果を踏まえ、拡張版システムの構築と博物館等と連携した実証実験とを実施した。具体的には以下の項目について研究に取り組み、成果を得た。1拡張版システムの開発:コンテンツ、人物計測技術、事後評価定量化技術、教育プログラムの改善点を明確にするとともに、拡張の必要性と可能性とを検討し、第2回実証実験のための拡張版システムの開発・実装を行った。2第2回実証実験(平成29年度下期):前年度の第1回実証実験の改善点なども踏まえて、第2回目の実証実験を実施した。上記の拡張版システムを利用し、兵庫県立博物館で実施した。対象には、神戸大学附属小学校の協力を得て統計的に有意な人数を確保することができた。3評価分析(平成29年度下期):前年度の第1回実証実験と同様な評価を実施するとともに、複数の被験者相互の陽な、または陰なインタラクションの観点からも分析を行った。4研究の総括:前年度からの計2回の実証実験の評価を踏まえ、本システムが「古代から現代に至る広汎な視点での生物学・環境問題に対する興味関心の喚起と持続、理解深化等の学習支援」に有効であったかどうかを吟味、評価した。また「身体行為を伴う効果的な学習理解」についても評価を行った。本研究課題の目的は、博物館の展示内容の世界や環境を仮想的に再現、その中に擬似的に「入り込める」ようにして、博物館学習の効果的な支援を図ることであった。この目的のため、自分の姿が大画面に映る「デジタル姿見」の背景映像を仮想的世界とし、いわば「等身大プリクラ」的機能を実現して文字通り仮想世界に「入り込める」ようにするシステムBESIDE(Body Experience and Sense of Immersion in Digital paleontological Environment)を開発した。実際に博物館で評価実験を行い、有効性を確認できた。前年度の要素技術の成果を踏まえ、学習者一人のみを対象とする暫定版システムの開発と予備実験とを実施する。具体的に以下の項目について研究を推進する。・暫定版システムの開発・実証実験・評価分析
学校共同体の研究ー西ドイツ教育改革の源流ー

19世紀末以降、学校を教師・生徒・父母の共同体ととらえる「学校共同体」の思想について、歴史的に究明することが、本研究の課題であった。これについて、研究代表者は本年度はとくにつぎの作業をおこない成果をあげることができた。その第一は、ワイマ-ル期前後を中心にする「学校共同体」関係の諸資料・文献を国内外の図書館をつうじて、ほぼ収集できたことである。これによって、従来まったく未知の領域であった「学校共同体」研究のための方途が拓かれることとなった。第二に、研究代表者は研究課題の主要部分である、ナチス時代における学校共同体論の展開をアドルフ・ライヒヴァイン(1898ー1944)の活動分析をつうじて究明することができた。つまり彼がハレ教育アカデミ-教授をナチ政府によって罷免されたあと、ベルリン近傍の小村ティ-フェンゼ-の単級農村学校の教師としておこなった実践がナチズム教育体制にたいする「教育的抵抗」という意味をもっていること、「学校共同体(教育共同体)」づくりがそのために案出されたことである。なお、この研究成果は教育史学会第34回大会(1990年10月4日ー5日)ー於:東京大学ーにおいて、「アドルフ・ライヒヴァインとティ-フェンゼ-農村学校ーナチズム体制下の教育的抵抗ー」のテ-マで口頭発表された。
細胞生物学および分子生物学的手法を用いた肉芽腫形成の分子メカニズム解明

ブラウ症候群/若年発症サルコイドーシス(EOS)は,NOD2遺伝子の変異を基盤とし,明らかな外因性因子の存在なしに肉芽種を来す疾患である。本症における肉芽腫形成の機序を明らかにするため,患者より末梢血CD14陽性細胞を採取し,発現する遺伝子の網羅解析を行った。しかしながら,NOD2の発現が患者検体で同定できない事もあり,肉芽腫に結びつく差違は同定できなかった。しかしながら,細胞株にNOD2を過剰発現させた系などを利用して,今後も解析を継続する予定である。ブラウ症候群/若年発症サルコイドーシス(EOS)は,細胞内のパターン認識受容体の1つであるNOD2遺伝子の変異を基盤とし,明らかな外因性因子の存在なしに肉芽種を来す疾患である。アミノ酸置換を伴う遺伝子変異の結果として,NOD2がリガンドによって活性化された時と同じ機序で肉芽腫を形成すると考えられるものの,NOD2の活性化によって肉芽腫を形成する詳細なメカニズムは解明されていない。本研究では,ブラウ症候群/ EOSをモデルに,細胞生物学的あるいは分子生物学的な手法から肉芽腫形成のメカニズムの解明を目指し,肉芽腫の病態解明へと発展させることを目的とする。同意を取得後,NOD2変異を有する患者より末梢血を採取し,磁気ビーズを用いてCD14陽性細胞へと単離,発現する遺伝子の網羅解析を行った。しかしながら,予想に反して,in vitroで細胞株にNOD2を過剰発現させた時に確認される差違は,実際には患者末梢血から抽出した資料からは同定できなかった。その要因の1つとしてNOD2の発現そのものが患者末梢血から抽出したCD14陽性細胞においては,定常状態では見られないことが明らかとなった。このため,本年は当初の研究計画には含まれていなかったが,末梢血CD14陽性細胞にNOD2の発現を誘導する条件の検討を行い,例えばビタミンD3を添加して培養を行うことで,患者由来の末梢血CD14陽性細胞においてもNOD2遺伝子の発現が増強することを確認した。本研究では,ブラウ症候群/ EOSをモデルに,細胞生物学的あるいは分子生物学的な手法から肉芽腫形成のメカニズムの解明を目指し,肉芽腫の病態解明へと発展させることを目的とした。このため, NOD2の発現を誘導する条件の検討を行い,ビタミンD3を添加して培養を行うことで,例えば抗菌ペプチドなどと共にNOD2遺伝子の発現が増強することが確認された。しかしながら,この培養条件においても,細胞株にNOD2を過剰発現させた時に確認される様なNF-κBの転写亢進を示唆する炎症性サイトカインなどの発現を確認することができなかった。このため,解析対象となる細胞を変更し,遺伝子変異をもった患者からiPS細胞の樹立に着手するとともに,遺伝子導入をした単球系細胞株において発現する遺伝子の網羅解析を行う研究に着手し,現在この解析を継続中である。

その要因の1つとしてNOD2の発現そのものが患者末梢血から抽出したCD14陽性細胞においては,定常状態では見られないことが明らかとなった。このため,本年は当初の研究計画には含まれていなかったが,末梢血CD14陽性細胞にNOD2の発現を誘導する条件の検討を行い,例えばビタミンD3を添加して培養を行うことで,患者由来の末梢血CD14陽性細胞においてもNOD2遺伝子の発現が増強することを確認した。原因遺伝子であるNOD2を発現する末梢血CD14を健常者と患者より分離し,そこに発現する遺伝子を比較検討することで,NOD2の自己活性型変異によって発現が変わる遺伝子群を同定できると想定したが, in vitroで細胞株にNOD2を過剰発現させた時に確認される差違は,実際には患者末梢血から抽出した資料からは同定できなかった。このため,当初の実験計画には含まれていなかったが,NOD2の発現が患者由来の検体で抑制される原因を探るための検討が必要となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。in vitroで細胞株にNOD2を過剰発現させた時に確認される健常者(野生型NOD2を発現する細胞)との遺伝子発現の差違が,末梢血CD14陽性細胞から抽出した資料からは同定できなかったことから,1)健常者と患者間で発現に差違が見られた遺伝子群の中から,患者においてNOD2遺伝子の発現抑制に関わると思われる遺伝子を抽出し,その機能を検討する。2)末梢血CD14陽性細胞を,NOD2の発現を誘導すると報告されているいくつかの因子(例えば,ビタミンD3)とともに培養してNOD2の発現を増強させた状態で,患者由来細胞との遺伝子発現の差違を検証する。
遠隔チューターによる海外日本語学習学生の学習環境調査

本研究では,海外の日本語学習者・指導者と同期型,非同期型の学習支援交流を試行することにより,学習者の学習環境,オンライン環境の利用の特性,交流の特徴について分析を行った。その結果,オンラインでの学習の拡張,教育ポータル以外のSNSなどへアクセスの拡大,遠隔環境下での特徴ある交流のパターンを同定した。さらには,将来の日本と海外との国際遠隔交流のあり方について考察した。平成21年度には以下の2つの領域において研究活動を実施した。A:還隔国際日本語交流の基盤となる技術・教育・経営の整備B:国際日本語交流実態データの収集と分析Aについてタイ国内の各大学との「遠隔チューター」実現のため教育省内にリフレクターを設置しその調整を行った。別に,教育省のeラーニングシステム内に本研究で用いる日本語学習情報交換・議論を展開する多機能掲示板を含むサイトの設置を行った。これにより,参加者の認証やID管理がeラーニングと一体化し,一元的に実現てきるようになった。また,このオンライン活動は教育省HPの第一面で紹介されて(4月22日現在でも謎続して一面掲載が行われている),教育省を通して全国の大学に広報文の頒布も行われた。一方,教育省のオンライン教育担当者を協議を行い,アクセス管理や個人情報保護について必要となる情報カバナンス措置を準備し教育省HPに掲載し利用者に周知した。タイでの学習記録データを,日本からモニター可能なように,調整を行った。Bについて「遠隔チューター」担当する際に必要な要件や本研究活動における交流のノウハウについてまとめた。交流の際に用いる素材として,これまでの研究で収集した日本語教育関連ウェブサイト情報,学習材資料の整理を行い,学習情報を交換し合う協調行動の準備を行った。実際のオンラインでタイの日本語学習者との交流を実施し,データを記録した。平成22年度は,以下の内容で国際的な試行を実施した。研究協力者(日本語教育専門の博士学生)や海外共同研究者(タイ国教育省オンライン教育担当官,フランスグルノープル第三大学日本語教育関係者)も交流システムの運営に加えて,交流ストロークの高度化を行った。そこで,学生の参画しやすい環境の構築と,外部の日本語関係サイトとのリンクについてこの可能性と意義について試行を通して研究した。さらに,海外共同研究者との協議を通して,国際日本語学習支援交流環境の維持管理に必要な組織的活動のノウハウを抽出,整理した。一方,交流記録の映像・音声・文章の記録の談話分析を行った。観察された談話内容のカテゴリー化を行った。また,ウェブカンファレンスシステムを活用し,複数の海外共同研究者と同時交流を実施した。そこでトフフィックデータを分析することにより,遠隔交流の拡張性を分析した。その後統合的研究として,交流記録を「表示」(提供情報),「交流」(カンファレンス,掲示板),「関連」(ディレクトリ)の各機能に分け,それを支える機能に3層構造(レイヤ)のコンポーネント「教育層」「情報通信交流技術層」「教育経営層」を網羅してインターオペラビリティ(相互運用性)の向上のための基礎資料を作成した。結果を,国際的に共有可能な英文での学術報告にまとめ,国際会議で協同発表した。本年度,学術報告として報告することができたのは,インターオペラビリティ(相互運用性)の向上のための基礎資料と,談話分析による談話内容のカテゴリー化についてである。本年度は,以下の活動を通して同期型遠隔交流におけるストロークの研究を発展させた。eラーニングシステムを応用したオンライン交流ツールで提供している学習環境の利用実態調査と,学習者が個別に活用している外部の日本語関係リンクの活用を比較しその効果について分析した。特に,ブログやSNS等のオンライン上に分散する情報の利用では,情報の取得に加えてフリーミアムなどのオンラインツールを積極的に活用し,学習者がオンライン体験を学習環境に持ち込むインターオペラビリティ(相互運用性)の様子を観察できた。一方,同期交流で集めた国際交流記録の映像・音声・文章の記録をもとに談話分析を行った。パターン化を実現した。同期型交流では,談話のアプロプリエーションを授業の多様性を設定し同定した。談話の始まりはパラ言語学的であるが,カンファレンスでは会話維持の機能が働き,サバ(Saba,E,1999)のシステムダイナミクスモデルとの一致を見た。他方日本の大学が,今後国際教育連携を遠隔的手法で組織的に取り組む際の,環境整備に必要な要件を資料化し国際学術会議を通して公開した。最終年度は,研究調査の結果から得られた知見を考察し,日本の大学が国際教育連携を遠隔的手法で組織的に取り組む際の環境整備要件をまとめ,報告した。併せて研究を通して運用したオンライン日本語学習支援交流環境の維持・管理のため,関連する3つの層(教育層,情報通信交流技術層,教育経営層)の整備,機能の高度化も実施した。まず,同期型のウェブカンファレンスシステムでの遠隔学習支援について,交流場面の談話分析から抽出した海外日本語学習者に特有して見られた特性や学習支援の際の配慮についてまとめ,報告した。同期型での学習支援の場合,主に教育層での配慮が必要で,学習環境や学習者の特性を解明したことが支援の改善に大きく貢献したと考えられた。

また,交流で見られた談話の適切性について談話内容をカテゴリー化してそのパターンを解明し,学習支援で活用可能なプロダクションルールについて提案した。他方,非同期型のeラーニングシステムを活用した学習支援は,同期型に比べて学習者個々のニーズや要望に対応していた。交流記録は自動集計され,注目すべき活動も多々観察されたが,そこから2つの考慮すべき結果が得られた。1つは学習者のオンラインでの活動が提供したeラーニングサイトを超えて広がった。支援による学習者へのオンライン資料やサイトの紹介がこれを助長した。結果として,支援者,学習者双方に必要となる新たな情報リテラシーの提案を行った。2つ目は,学習環境の拡大に伴い,教育層,情報通信技術層,教育経営層の全てで初期に予定していた調査対象の範囲を見直す必要に気付いたことがある。ソーシャルネットワークなどに分散する未整理な情報を,学習支援に活用するためには,組織に保有する情報の提供に限らずにコモディティ化しているサービスと関連させたり,支援者・学習者のニッチ能力の発揮や手作業による分析・発信力も育成する必要があることを解明した。震災後,一時予算額の保留があり混乱したが,研究活動を予定通り進行することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。学術会議や学術報告を通して研究成果を公開し,議論を重ねること。
救急Ｘ線ＣＴ検査による早期脳梗塞診断を可能とする画像診断支援システムの開発

本研究は,我国における死亡率原因の第4位及び寝たきりになる原因の第1位の脳血管疾患を対象とし,近年問題視される脳梗塞を画像診断により支援する手法の開発を目的としている.急性期脳梗塞検出用のX線CT撮影条件の検討,急性期脳梗塞を描出するための画像処理アルゴリズムの開発,Dual-Energy CTにおける仮想単色画像の利用及び統計的反復再構成法(逐次近似再構成)の評価から,X線CT検査では描出困難な急性期脳梗塞を早期に検出する可能性を明らかにした.本研究では,死亡率原因の第4位及び寝たきりになる原因の第1位である脳血管疾患(脳卒中)の診断に欠かすことのできないX線CTによる画像診断の診断能向上を目的としている.特に近年増加傾向にある急性期脳梗塞の診断は,CTでは描出困難とされている現状がある.そこで,本研究では救急時の利便性や重要性から,Dual-energy CT,逐次近似画像再構成CT及び画像処理アルゴリズムによる疾患検出(CAD)による急性期脳梗塞描出や検出についての課題を明らかにし,救命救急時におけるCT検査による脳卒中診断を可能とする総合的な画像診断支援システムの開発を目的とする.わが国における死亡率原因の第4位及び寝たきりになる原因の第1位は脳血管疾患(脳卒中)であり,日本は特に脳出血が多い国として有名である.近年は食生活の欧米化や生活習慣病が増加し脳梗塞が問題視され,今なお予防管理の重要な疾患である.我々は脳卒中及び脳腫瘍の画像診断支援法の確立をめざし,疾患検出のための画像処理やX線CTによる描出能及び撮影条件評価を目的にファントム開発を継続的に行ってきた.平成27年度においては,脳模擬ファントムによるDual-energy CT撮像手法の開発及び線量測定用人体頭部ファントムによる被曝線量測定について主に研究を行った.さらに,線量測定用人体頭部ファントムを用いて眼窩部から頭頂部までの6断面上に熱ルミネセンス線量計(TLD)を挿入して被曝線量を測定した結果,600mAsでは120kV時と比較して80kV/Sn140kV,100kV/Sn140kV,及び140kV/80kVで各々約47%,約30%,約22%の線量低減が可能であった。特に我々の研究では,脳に近似した脳梗塞模擬ファントム及び線量測定用ファントムを独自に開発し,それらによる画像評価及び線量測定を行う環境を整えることで,より実際の撮影条件下にて実験できたことが大きい。平成28年度においては,1脳模擬ファントムによるDual-energy CT及び逐次近似画像再構成法CTの撮像手法の開発,2線量測定用人体頭部ファントムによる被曝線量測定,3急性期脳梗塞検出のための画像処理について主に研究を行った.2線量測定用人体頭部ファントムを用いて眼窩部から頭頂部までの6断面上に熱ルミネセンス線量計(TLD)を挿入して被曝線量を測定した結果,Dual-energy CTでは,600mAsでは,80kV/Sn140kV,100kV/Sn140kV,及び140kV/80kVで各々約47%,約30%,約22%の線量低減が可能であり,逐次近似画像再構成CTでは,blending ratio: 70%の使用で最大50%低減できることがわかった.3急性期脳梗塞のような低コントラスト域を検出するために,マルチ周波数処理を応用した検出アルゴリズムを開発した.特定の周波数帯域を強調することにより,脳梗塞検出率が上昇した.以上の研究成果は,学術誌や国際会議にて我々が世界で初めて発表し高い関心を集めた.脳卒中研究において,専用ファントムを用いたDual-energy CT及び逐次近似画像再構成CTによる描出及び被曝線量測定への挑戦は,本研究が世界初となる.本研究は,我国における死亡率原因の第4位及び寝たきりになる原因の第1位の脳血管疾患を対象とし,近年問題視される脳梗塞を画像診断により支援する手法の開発を目的としている.急性期脳梗塞検出用のX線CT撮影条件の検討,急性期脳梗塞を描出するための画像処理アルゴリズムの開発,Dual-Energy CTにおける仮想単色画像の利用及び統計的反復再構成法(逐次近似再構成)の評価から,X線CT検査では描出困難な急性期脳梗塞を早期に検出する可能性を明らかにした.描出条件としての最適な合成比率やKeVが明らかになり,適切な管電圧の組合せの撮影を含めて,急性期脳梗塞の描出の可能性を明らかにした.また,X線CT撮影時の頭部被ばく線量測定用ファントム(特許出願:特願2015-059179)を開発した.本ファントムは頭部をリアル再現し,各部位のスライス断面の線量を計測可能にしたものである.本ファントムを使用した実験は,平成27年度に遂行予定である.本年度までの研究成果により,X線CTでは描出困難とされてきた急性期脳梗塞等の低コントラスト域の描出の可能性が明らかになり,この手法の描出精度を向上させることで,脳梗塞においては,アルテプラーゼ(t-PA)使用による血栓溶解療法の適応判断を行える可能性が考えられる。次年度以降は,異なる画像データ収集方法のDual-energy CTによるVirtual Monochromatic Imagingの検討および新しい画像再構成法として期待される逐次近似画像再構成法を搭載したX線CTによる画像評価を主に行う予定である。また,この逐次近似画像再構成時の被曝線量測定も行い,X線被曝低減の可能性についても明らかにしたい。診療放射線技術学平成26年度に開発した頭部被ばく

線量測定用ファントム(特許出願:特願2015-059179)を使用した実験を遂行予定である.本ファントムは,前回獲得の科研費にて開発した脳梗塞模擬ファントムと同形状,同材質にて各スライス断面に分割可能なリアル人体ファントムである.本年度に有用性が明らかになったDual-energy CT撮影時の被ばく線量を明らかにし,臨床適用への可能性を探る.また,逐次近似応用型再構成法CTによる急性期脳梗塞を描出するために特化した撮影条件を明らかにする検討を行う予定である.国際会議出席時の旅費及び宿泊ホテルの連泊により、差額が生じたため。旅費を抑えられたため(宿泊代金が連泊のため予定より安くなった)次年度の旅費に充当予定。来年度の消耗品購入に充当予定
新しいMRエラストグラフィー用パルスシーケンスと加振器の開発

MR Elastography(MRE)で利用される加振動装置にvoice coil(=スピーカ)が発生させる音圧を利用したものがある.この方法は加振波の周波数,位相などを容易に制御することが可能であり,構造もシンプルであるため使いやすい.しかし,音圧による加振は周波数が高くなると加振波振幅が小さくなるため,周波数によっては十分な振動エネルギーが取れない場合がある.そこで我々は加振周波数上昇に対する振幅低下のない次世代型MRI対応加振動装置を開発し,装置の性能評価と共にアガロースゲルによるMREファントム実験を行った.MR Elastography(MRE)で利用される加振動装置にvoice coil(=スピーカ)が発生させる音圧を利用したものがある.この方法は加振波の周波数,位相などを容易に制御することが可能であり,構造もシンプルであるため使いやすい.しかし,音圧による加振は周波数が高くなると加振波振幅が小さくなるため,周波数によっては十分な振動エネルギーが取れない場合がある.そこで我々は加振周波数上昇に対する振幅低下のない次世代型MRI対応加振動装置を開発し,装置の性能評価と共にアガロースゲルによるMREファントム実験を行った.MR Elastography (MRE)は撮像対象の局所的な弾性率の違いを画像化する技術である.MREでは強制加振による振動を撮像対象内に伝播させる事が不可欠であり,その伝播波はMR位相画像によって可視化する.伝播波の波長はMREの画像分解能を決定し,波長の可視化は振幅量が大きくなると容易になる。一般的に,伝播・波の波長が短くなると(振動周波数が高くなると)振動の透過力が低下する.さらに人体を対象とした場合,皮膚表面から対象臓器へは多層構造であり,この構造が振動強度の減衰要因となる.現状の臨床用振動装置は減衰を考慮して強力大型化に向っており,加えて位相変化量の増幅にMotion Sensitizing Gradient(MSG)を併用している。そこで我々は強力で小型,臨床での更なる利便性を追求した振動装置を開発し(特願2009-256251),MR装置下での制御性を実験的に検討したので報告する.<BR>【方法】本装置は流入する圧縮空気によって,ケーシング内部のリングを摺動するボールの遠心力によって振動を発生させる.MREはTRと振動周波数の同期,加振位相が異なる複数の画像を必要とする.この複数の画像を得るために光ファイバセンサをリング円周上に4箇所設置し,複数の加振位相(0,π/2,π,3π/2)での同期を可能にした.実験は2.0T動物実験装置(BRUKER社)を使用し,振動周波数を160Hzとした.実験対象にはアガロースゲルを使用し,重量濃度を変化させることで局所的に弾性率を変化させた,<BR>【結果】本装置はマグネット内の撮像対象物への直接加振が可能であり,MR画像上にノイズを発生させなかった.4箇所に設置した光ファイバセンサによって複数の加振位相での同期が可能であった。本装置はMRE加振動器として使用可能である.MR Elastography(MRE)で利用される加振動装置にvoice coil(=スピーカ)が発生させる音圧を利用したものがある.この方法は加振波の周波数,位相などを容易に制御することが可能であり,構造もシンプルであるため使いやすい.しかし,音圧による加振は周波数が高くなると加振波振幅が小さくなるため,周波数によっては十分な振動エネルギーが取れない場合がある.そこで我々は加振周波数上昇に対する振幅低下のない次世代型MRI対応加振動装置(特開2011-098158,特願U.S. Patent Application No.13/133,527)を開発し,装置の特性を評価したので報告した.本装置は内蔵するボールが圧縮空気によって高速回転し,遠心力振動を発生する加振動装置である.MREではTRと加振動装置の同期を計る必要があり,振動周波数のリアルタイム測定が不可欠である.さらに,本装置は強磁場環境下での駆動を想定しているので構成部品は全て非磁性体でなければならない.周波数を測定するために,強磁場中の動作が可能で,それ自体がノイズ発生源とならない光ファイバセンサを内蔵した.また,装置に内蔵するボールは直径が異なるもの,質量が異なるもの,数種類を用意した.本装置の性能測定にはレーザー変位計を使用し,圧縮空気流量変化に対しての加振周波数変化と振幅量変化を測定した.振幅量はレーザー変位計で測定される振動波形のpeak-peakから算出し,周波数は振動波形のFFTから求めた値と光ファイバセンサが測定する値を比較した.圧縮空気流量と周波数が比例した.振幅はボールの直径が同じ場合では質量と共に大きくなり,質量が同じ場合ではボールの回転半径と共に大きくなった.全てのボールにおいて,周波数が上昇しても振幅量は低下しなかった.【背景・目的】MR Elastography(MRE)で利用される加振動装置にvoice coil(=スピーカ)が発生させる音圧を利用したものがある.この方法は加振波の周波数,位相などを容易に制御することが可能であり,構造もシンプルであるため使いやすい.しかし,音圧による加振は周波数が高くなると加振波振幅が小さくなるため,周波数によっては十分な振動エネルギーが取れない場合がある.そこで我々は加振周波数上昇に対する振幅低下のない次世代型MRI対応加振動装置(特願2009-256251)を開発し,装置の特性を評価した【方法】本装置は内蔵するボールが圧縮空気によって高速回転し,遠心力振動を発生する加振動装置である.

MREではTRと加振動装置の同期を計る必要があり,振動周波数のリアルタイム測定が不可欠である.さらに,本装置は強磁場環境下での駆動を想定しているので構成部品は全て非磁性体でなければならない.周波数を測定するために,強磁場中の動作が可能で,それ自体がノイズ発生源とならない光ファイバセンサを内蔵した.また,装置に内蔵するボールは直径が異なるもの,質量が異なるもの,数種類を用意した.本装置の性能測定にはレーザー変位計を使用し,圧縮空気流量変化に対しての加振周波数変化と振幅量変化を測定した.振幅量はレーザー変位計で測定される振動波形のpeak-peakから算出し,周波数は振動波形のFFTから求めた値と光ファイバセンサが測定する値を比較した.【結果】圧縮空気流量と周波数が比例した.振幅はボールの直径が同じ場合では質量と共に大きくなり,質量が同じ場合ではボールの回転半径と共に大きくなった.全てのボールにおいて,周波数が上昇しても振幅量は低下しなかった.アガロースゲルファントムによるMRE実験により,本手法でMREが可能である事を実証した.開発中の加振器によってMR Elastogramが得られている.この実験結果よりこの新しい加振器によるMREが実施可能であることを実証している.また,本手法はJSTの「特許出願支援制度」を得てPTC国際出願も行っており,第3者機関からの評価も高い.24年度が最終年度であるため、記入しない。動物実験用MRI装置による実証試験が終了しているので,臨床用MRI装置によるスタディを目指す.しかし.,臨床機での実施はMRI製造メーカからの協力が不可欠である.動物実験用MRI装置の場合,装置のすべての機能がユーザーに解放されているので,装置やシステムへの介入が容易に行える.臨床機の場合ではユーザーが装置やシステムに介入することができないので(介入を許すと医療装置としての認可が危うくなる/装置内機密情報の漏えい防止),臨床用MRI装置での実証試験は困難を極める.しかし,動物実験用MRI装置と臨床用MRI装置の基本的な部分は同じであり,「動物実験用MRI装置での実証」は「臨床用MRI装置での実証」とほぼ同等と扱える.24年度が最終年度であるため、記入しない。
メディアが伝える情報の分析活動を取り入れた消費者教育の授業モデル開発

1研究の目的既存の消費者教育の実践例やメディア・リテラシー教育の単元モデルを生かした「メディアが伝える情報の分析活動を取り入れた消費者教育の授業モデル」を開発する。これにより,授業の際に参照できるようにすると共に,汎用性のある教材開発に生かしたり,この教育内容の普及・啓発のために行うワークショップや教員研修に利用したりできるようにする。2研究方法(1)従来の実践研究で行われた授業の「学習活動の構成」を踏まえて,授業構成モデルを試作した。(2)授業構成モデルを生かした消費者教育の授業を2実践行った(テレビCMを持つ「キノコ」を題材にした授業<小学校第5学年,110名>,携帯電話を題材にした授業<小学校第5・6学年,13名>)。(3)授業構成モデルが,情報を分析的に読み取り,消費者教育のねらいに迫る授業を実施するために有効であるかを調べるために,「児童のワークシートへの記述内容の分析」「プレテスト・ポストテスト」「児童と授業者へ授業構成モデルの効果に関する意識調査」を行った。(4)インストラクショナルデザインの先行研究や授業の実践経験者へのアンケート調査から得られた配慮点をもとに,授業設計の手順をステップに分けて整理した授業設計の手順モデルを試作した。(5)7名の実践経験者に,試作した手順モデルに関して,自分自身の知見と整合性があるか,モデルとして活用しやすいものであるかをインタビュー調査し,試作したモデルの修正を行った。3研究成果(1)(3)により,3段階で授業展開を構成した「授業構成モデル」が開発できた。(3)の調査によって,授業構成モデルは情報を分析的に読み取り,消費者教育のねらいに追る授業を実施するために有効であることが示された。また(4)(5)により,授業設計の「手順モデル」も開発できた。(5)の調査によって,手順モデルは実践経験者の知見との整合性があること,活用しやすいものであることが示された。こうして開発した「授業構成モデル」「手順モデル」等を生かして,岡山県総合教育センターにおける所員研究で「児童生徒の消費者としての判断力育成のための授業実践パッケージ」を12題材開発し,県内学校や全国の教員研修機関等へ配付したりWebページで公開したりした。
衣服に付着した体臭成分の分析と不快臭が快適性に及ぼす影響の評価

本研究では,衣類から発生する臭気成分を,ガスクロマトグラフ質量分析計(GC/MS)及びThermal Desorption Systemにより分析し,身体に及ぼす影響を検討した。寝衣または枕カバーからは50種類以上の成分が検出され,アルデヒド系化合物が,経時的に増加していた。官能評価では,中高年男性が若年層より自らの体臭の強さを感じており,また油っぽさを感じていることが示され,アルデヒド系化合物が不快感に繋がることが示唆された。皮膚性状では男性では皮脂が多く,これらに由来する臭い成分と相応し,皮膚表面から検出された細菌は,ほとんどがStaphylococcus epidermidisであった。平成23年度は,ヒトの眠りの質を左右し,清潔で健康的な睡眠環境を構成すると考えられる枕カバーに着目し,付着した体臭成分を分析すると共に,臭気成分と付着した細菌や汚れとの関係について検討を試みた。被験者は健康な女性10名(24±0.9歳)と男性5名(55±2.6歳)を対象とし,試料布には綿100%のブロードとタオル(5×17cm)を用いた。就寝時枕の上に試料布を設置し,所定の日数(7,14,21,28日間)枕カバーとして使用した綿布の臭気成分の分析,細菌数の算定,付着有機物(皮膚分泌物,細菌等)中のATPの検出を行い,試料布の汚染の程度を把握した。体臭成分の分析は,本申請により購入したサーマルディソープションシステムを,ガスクロマトグラフ質量分析計(GC/MS QP-2010,島津製作所)に追加設置して定性および定量分析を行った。また,必要に応じてヘッドスペース法を用いて分析した。その他必要に応じて,におい識別装置(FF-1,島津製作所)により,9種の基準ガス,硫化水素,メチルメルカプタン,アンモニア,トリメチルアミン,プロピオン酸,トルエン,酢酸ブチル,ブチルアルデヒド,ヘプタンとの類似性を基に臭気のタイプ分析を行った。GC/MSによる定量分析の結果から,男性被験者の試料ではアルデヒド系化合物(n-octanal,n-nonanal,trans-2-nonenal,n-decanal)が使用日数の長さに伴い増加する傾向を示した。女性では男性と比較してアルデヒド系化合物は少量だった。におい識別装置による分析においては,硫化水素,硫黄系,アミン系,アルデヒド系が強く,炭化水素系,アンモニアはほとんどの試料で検出されなかった。官能評価では,女性は人体から発生する生臭いにおい,脂肪酸系のにおいに反応して"不快"と感じる傾向が認められた。細菌数及びATP付着量は枕カバーの使用日数の長さに伴う増加傾向が認められたが。また全ての被験者でブロードよりもタオルの方が汚れが付着しやすく,細菌が繁殖しやすいことが認められた。衣服およびヒトが生活習慣の中で身につける広範囲の素材について,そこから発生する体臭成分について包括的に分析し,これらがヒトに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。平成25年度は,人体から発せられる体臭成分に着目し,短時間でより多くの成分を採取できる可能性を持つ捕集ツール,MonoTrap RGPS TD(GL Science)を用い体臭成分を採取し,さらに主な成分について定量分析を行った。また,官能評価を行うことでヒトの嗅覚による評価も検討し定量分析したデータと照らし合わせることにより,検出された体臭成分の種類や量との関係性の評価を行った。被験者は健康な若年女性5名(22.0±1.2歳)と若年男性5名(23.4±2.4歳),中高年男性5名(54.6±4.6歳)の計15名とし,配布した洗剤及びタオルを使い入浴した後,配布した寝衣に捕集ツールを添付し,就寝時(78時間)の体臭成分を捕集した.捕集剤(MonoTrap)を用いたことにより,従来の研究では体臭成分の採取に少なくとも30時間程を要していたが,78時間程に短縮でき,更にこれまでの約1.5倍の種類の成分を検出することができた。また,捕集された成分の濃度も,個人差はあるものの,従来の長時間かけて採取した方法を大きく上回る濃度で検出される結果となった.全被験者の試料から脂肪酸の酸化成分であるアルデヒド系化合物のn-nonanalやn-decanalが検出された.さらに定量分析を行った結果,高濃度において油っぽい臭いを放つn-decanalが若年男性被験者において比較的多く検出された。本研究では,衣服および靴下,枕カバー等,ヒトが身に着ける広範囲の素材について,そこから発生する臭気成分を包括的に分析し,これらがヒトに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。平成24年度は,日常生活において毎日着用するが洗濯頻度の少ない寝衣に着目し,これに付着した体臭成分を分析すると共に,体臭成分と皮膚表面の性状や皮膚細菌叢との関連性についても検討した。

被験者は健康な女性4名(22歳)と男性4名(52±3.2歳)を対象とし,試料には長袖Tシャツを用いた。毎日68時間,就寝時に着用し,指定した日(1, 3, 7日後)に,ガスクロマトグラフ質量分析計(GC/MS QP-2010)および平成23年度に購入した集気装置のサーマルディソープションシステム(TD-20)を用いて成分の分析を行った。また同日に女性パネル4名に対して,12形容詞対5段階SD法による官能評価を行った。皮膚性状については背部,胸部,顔面の角質水分量,油分量,pHを油分・水分・PH計(Courage Khazaka Co.)を用いて測定した。皮膚細菌の検出は,背部の皮膚表面から拭き取り法によって採取し,アピ細菌同定検査キット(シスメックス株式会社)を用いて同定した。GC/MSによる分析の結果から50種類以上の成分が検出された。主な臭い成分ではアルデヒド系化合物等の炭化水素であった。また日数の経過に伴いクロマトグラムのピークは増大していた。官能評価では,「爽快感の欠如」と「青臭さ」の評価が高くなり,分析から検出されたアルデヒド系化合物が不快感に繋がることが示唆された。皮膚性状との関連についても,男性では皮脂が多く,これらに由来する臭い成分の検出数が多いことと相応していた。また,皮膚表面から検出された細菌は、ほとんどがStaphylococcus epidermidisであった。本研究では,衣服および靴下や手袋,枕カバー等,ヒトが身に着ける広範囲の素材について,そこから発生する臭気成分を包括的に分析することを目的としたが,本年度は,申請により購入したサーマルディソープションシステムをGC/MSに追加設置し,安定した測定が出来るまで期間を要したため,主たる研究対象としては,枕カバーをについて検討するに留め,その他の素材については不十分な状態である。平成24年度は,研究の対象物の幅を広げ,多種の素材について検討をしていくことを目標としたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,衣服および靴下や手袋,枕カバー等,ヒトが身に着ける広範囲の素材について,そこから発生する臭気成分を包括的に分析することを目的とし,研究を遂行している。平成23年度においては,申請により購入したサーマルディソープションシステムをGC/MSに追加設置し,分析のための調整に時間を要した。平成24年度は,試料として,マフラー,帽子,靴下,バスタオルなど,日常生活において必須であり,比較的洗浄の頻度の少ないものを対象として分析を行ったが,明確な臭い成分の検出が得られず,試行錯誤することにより,サンプル処理の方法,分析条件の検討を行うことにより,成果を得るに至った。平成25年度は,さらにサンプリングの条件等検討しつつ,臭いがもたらす環境の分析とその影響について,検討していきたい。平成24年度以降は,平成23年度に購入,設置した集気装置のサーマルディソープションシステムを用いての分析において安定したコンディションで分析できるように方法を検討し,多くの素材について,発生する臭気成分を集気・採集,濃縮し,微量な成分に至るまで包括的に定性および定量分析を行っていくことを目的とする。また,体臭成分と皮膚表面の性状(角質水分量,油分量,pHおよび清浄度)との関連性や,また体臭成分と皮膚常在菌や布地における細菌叢との関係について検討していきたい。
チオフェン誘導体の分子配向制御手法とその特性評価に関する研究

本研究は有機半導体材料の分子配向制御を高精度に実現できる溶液結晶成長法の確立を行い、その発光特性と電荷輸送特性を評価することを目的とした。一般的に有機半導体材料の配向制御(結晶作製)には真空中での昇華を利用したものが多いが、高出力の真空装置や熱源などを必要とするため、有機材料の利点である低コスト、簡易プロセスという特長を曖昧にする傾向がある。それに対し溶液プロセスからの有機半導体材料の配向制御はプロセス上で必要とされるエネルギーを大幅に削減できるため、有機材料の特長を損なわず、さらにインクジェットなど実用的なプロセスへの応用も比較的容易である。よって有機半導体の良特性を引き出すことのできる溶液プロセスを発達させていくことが重要であると本研究では考えた。そこで有機溶媒への高い溶解性を有するアルカリ側鎖付チオフェンオリゴマーに着目し、これを基板上ヘキャストすることで配向性の高い有機薄膜を形成することを試みた。配向性を高めるためのキャストの条件としてはi)揮発性の低い溶媒を用いること、ii)作製系内を半開放状態にし、温度制御をすることで溶媒の気化-液化反復を促進させること、であった。結果数ミリメートルオーダーの大きな針状グレインを有する薄膜を基板上に形成することができた。薄膜のX線回折を測定することで内部の整った分子配向が確認された。この配向性薄膜は有機トランジスタなどの有機エレクトロニクス分野の材料として良特性を示すことが期待される。本研究は有機半導体材料の分子配向制御に基づく光電子特性の向上を目的とするものである。有機分子の発光性や電荷輸送性は近年大きな注目を集め、盛んな研究がなされている。これらの特性には分子の配列が大きく関わるため、整然とした分子配列の構築が今後これらの特性を飛躍的に向上させていくために不可欠である。そこで我々は有用な分子配向制御手法の確立と、配向制御に適した分子材料の開発という観点から、主にチオラェン誘導体の結晶について、発光性および電荷輸送性と分子配向の関係性を研究している。チオフェン誘導体は優れた発光、電荷輸送特性が知られており、また、さまざまな分子構造を形成できることから分子配列と分子構造ならびにそこから得られる特性の研究対象として有用な材料である。主だった成果としては、本研究で作製したチオフェン誘導体の結晶のフォトルミネッセンス(PL)特性を評価した。特にレーザー光源への応用へ向けて重要な光ゲインがについて評価を行ったところ、52.3cm^<-1>と示された。これは我々が知る限り、有機発光材料の報告事例の中で最も優れた値であり、有機レーザーの実現を強力に推進する材料であると言える。また、電荷輸送性に関しては新規チオフェン誘導体の合成を行い、有機トランジスタへ応用した。結果、10^<-2>cm^2/Vsオーダーのキャリア移動度が長期間にわたって劣化させずに示され、非常に大気安定性に優れた材料の開発に成功した。従来チオフェン誘導体は大気中での安定性が課題であるとされていたが、分子構造の検討によってはその改善も可能であることを示す結果であり、今後はさらなる移動度の向上に期待している。
特定超音波振動を利用したインプラント周囲炎の新しい治療システムの開発

特定超音波振動をインプラント周囲炎の治療に応用すべく、特定超音波振動によるデンタルプラーク除去効果を検討した.その結果、最もプラーク除去効果が高かったのは試作超音波発振装置と強酸性電解水であり、この組み合わせによる15分間の洗浄は1分間の機械的なブラッシング以上のプラーク除去効果が認められた.試作超音波発振装置と強アルカリ還元水の組み合わせた15分間の洗浄では1分間の機械的なブラッシングと同程度のプラーク除去効果が認められた.以上の結果より、特定周波数(1.6Mhz)の超音波振動を用いた洗浄方法は口腔内で成熟したデンタルプラークの除去に有効であることが分かった。特定超音波振動をインプラント周囲炎の治療に応用すべく,平成19年度においては,まず特定超音波振動によってどの程度デンタルプラークを除去することが出来るかを検討した.口腔内から撤去した暫間被覆冠に付着したデンタルプラークを対象とし,特定周波数(1.6MHz)を用いた試作超音波発振装置に蒸留水・超酸性電解水(pH2-2.5)・強アルカリ還元水(pH11)の3種類の洗浄液と組み合わせ,15分間の洗浄後のプラーク除去効果を検討した.プラーク除去効果は,洗浄前後におけるプラーク染出し面積の増減とATP(アデノシン三リン酸)拭き取り検査によって評価した.またコントロールとして市販の超音波義歯洗浄装置でも同様の実験を行い,機械的な1分間のブラッシングによる評価も行った.その結果,最もプラーク除去効果が高かったのは試作超音波発振装置と強酸性電解水であり,この組み合わせによる15分間の洗浄は1分間の機械的なブラッシング以上のプラーク除去効果が認められた.また試作超音波発振装置と強アルカリ還元水の組み合わせた15分間の洗浄では1分間の機械的なブラッシングと同程度のプラーク除去効果が認められた.また市販の超音波義歯洗浄装置は試作超音波発振装置と比較して有意にプラーク除去効果が低かった.以上の結果より,特定周波数(1.6Mhz)の超音波振動を用いた洗浄方法は口腔内で成熟したデンタルプラークの除去に有効であることが分かった.これらの研究成果に関しては関連学会で発表済みである.本研究課題は,特定超音波振動を用いた洗浄方法をインプラント周囲炎の治療法に応用することを目的としている.平成19年度に行った研究によって得られた成果は,インプラント周囲炎の新しい治療システムを開発するうえで非常に重要であり,有意義であると考えられる.特定超音波振動をインプラント周囲炎の治療に応用すべく,平成20年度においても引き続き特定超音波振動によるデンタルプラークを除去効果を検討した口腔内から撤去した暫間被覆冠に付着したデンタルプラークを対象とし,特定周波数(1.6MHz)を用いた試作超音波発振装置に蒸留水・超酸性電解水(pH2-2.5)・強アルカリ還元水(pH11)・過酸化水素水(1.5%)の4種類の洗浄液と組み合わせ, 15分間の洗浄後のプラーク除去効果を検討した.プラーク除去効果は,洗浄前後におけるATP(アデノシン三リン酸)拭き取り検査によって評価した.またコントロールとして市販の超音波義歯洗浄装置でも同様の実験を行い,機械的な1分間のブラッシングによる評価も行った.その結果,最もプラーク除去効果が高かったのは試作超音波発振装置と強酸性電解水であり,この組み合わせによる15分間の洗浄は1分間の機械的なブラッシング以上のプラーク除去効果が認められた.また、最初の3分間で80%以上のプラークを除去できていた。試作超音波発振装置と強アルカリ還元水の組み合わせた15分間の洗浄では1分間の機械的なブラッシングと同程度のプラーク除去効果が認められた.過酸化水素水のプラーク除去効果は強アルカリ水と同程度であった。以上の結果より,特定周波数(1.6Mhz)の超音波振動を用いた洗浄方法は口腔内で成熟したデンタルプラークの除去に有効であることが分かった。