hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型魚類における時期・領域特異的なRNAi法の確立と神経系形成機構の解析への応用

脊椎動物でGAL4-UASシステムを実用化し、遺伝子の機能解析へと応用するため、私は特別研究員としての2年間の研究によって、ゼブラフィッシュでGAL4-UASシステムを利用したエンハンサートラップ法を確立した。本研究で作製した低毒性で且つ強力な転写活性化能を有するGAL4融合蛋白質を利用し、エンハンサートラップ系統を作製することで、GAL4発現系統の作製に最適なコンストラクトを調べた。その結果、試した7種類のコンストラクトのうち、VP16転写活性化ドメインの活性中心を2つつないだ転写活性化ドメインをもつGAL4融合蛋白質、もしくは、転写因子NFκBの転写活性化ドメインをもつGAL4融合蛋白質を含む3種類のコンストラクトがGAL4発現系統の作製に適していた。そこで、それら3種類のコンストラクトを用いて作製したエンハンサートラップ系統の単離をさらに行い、様々な組織で特異的に活性をもつGAL4発現系統を得た。これらの系統を用いることで、GAL4-UASシステムを介して時期や領域特異的に遺伝子を発現させることが容易となる。特に本年度は、研究の成果を学会でのポスターや論文の形で発表することが出来た。確立した遺伝子発現制御システムについて、その成果を国際学会でポスターにより発表した。さらに、学術雑誌への投稿を行い、受理された。また、GAL4-UASシステムを介した時期・領域特異的なRNAi法を確立することで、グループB1 sox遺伝子群の中枢神経系の形成における役割を明らかにしたいと考え、ゼブラフィッシュ胚で高い阻害効率を示すshRNA発現コンストラクトのデザインを検討した。培養細胞において阻害効果が確認されているGFPの活性を阻害するようなshRNA発現ベクターを用い、ゼブラフィッシュ胚で発現されるGFPに対する効果を調べていたが、本年度中に成果が出るには至らなかった。脊椎動物でGAL4-UASシステムを実用化し、遺伝子の機能解析へと応用するため、私は昨年度までの研究で、ゼブラフィッシュでGAL4-UASシステムを利用したエンハンサートラップ法を確立した。そこで本年度は、中枢神経系を中心とした様々な組織で活性をもつようなGAL4発現系統の種類を充実させるべく、引き続きエンハンサートラップ系統の作製を行った。本研究で作製した低毒性で且つ強力な転写活性化能を有するGAL4融合蛋白質を、由来や活性が異なるプロモーターと組み合わせ、7種類のエンハンサートラップ用コンストラクトを作製した。これらを用いてそれぞれエンハンサートラップ系統を作製し、GAL4発現系統の作製に最適なコンストラクトを調べた。その結果、VP16転写活性化ドメインの活性中心を2つつないだ転写活性化ドメインをもつGAL4融合蛋白質、もしくは、転写因子NFkBの転写活性化ドメインをもつGAL4融合蛋白質を含む3種類のコンストラクトがGAL4発現系統の作製に適していた。次に、GAL4-UASシステムを介した時期・領域特異的なRNAi法を確立することで、グループB1 sox遺伝子群の中枢神経系の形成における役割を明らかにしたい。そこで、ゼブラフィッシュ胚で高い阻害効率を示すshRNA発現コンストラクトのデザインを検討している。現在は、培養細胞において阻害効果が確認されているGFPの活性を阻害するようなshRNA発現ベクターを用い、ゼブラフィッシュ胚で発現されるGFPに対する効果を調べているところである。
免疫電顕およびイムノブロット法を用いたマダイ筋肉の自己消化機構の解明

我々は筋原繊維タンパク分解の解析のため、種々の筋原繊維タンパク(α-アクチニン、ミオシンHC、β-コネクチン、アクチン、トロポミオシン、トロポニン)を精製し、ラットに免役し、それぞれの特異抗体を作成した。生きたマダイのキュヴエ氏管(静脈)にプロテアーゼインヒビターを注入する方法により、プロテアーゼインヒビターを筋肉にまで到達させる方法を確立した。すなわち、E-64(システインプロテアーゼインヒビター)をキュヴエ氏管に注入すると、筋肉中のカテプシンL(システインプロテアーゼ)が阻害されることを明らかにした。次に、プロテアーゼインヒビターと筋原線維タンパクの特異抗体とを用いて、各筋原線維タンパク質の分解に関与するプロテアーゼを推定した。その結果、1.コネクチンの分解は筋原線維結合型セリンプロテアーゼ等のセリンプロテアーゼが関与していることが推察された。2.ミオシンHCの分解はミオシン結合型セリンプロテアーゼが関与しており、付随的にカテプシンも関与していることが推察された。3.α-アクチニンはセリンプロテアーゼ、メタロプロテアーゼ、システインプロテアーゼなどから総合的に分解を受けていることが推察された。4.トロポミオシンとトロポニンIの分解はセリンプロテアーゼだけではなくカテプシンのようなシステインプロテアーゼも関与していることがわかった。5.アクチンはこの条件では分解を受けておらず、他の筋原線維タンパクとは異なり抵抗性があることがわかった。平成10年度は、主として、筋原繊維タンパク分解の解析のため、種々の筋原繊維タンパクの特異抗体を作成した。「筋原繊維タンパク質の精製」マダイ筋肉から以下の筋原繊維タンパクを精製した。1) α-アクチニンの精製:筋原繊維粗抽出液からミオシン、アクチンを除去後DEAE-Sepacelカラム、Protein-Pak250カラムのHPLCにより、単一票品に精製した。以下、筋原繊維粗抽出液から2)ミオシンHC、3) β-コネクチン、4)アクチン、5)トロポミオシン、6)トロポニンを精製した。「筋原繊維タンパク質の抗体の生成」精製された全ての筋原繊維タンパクを各ラットに免疫しそれぞれの抗血清を得た。さらに抗血清は抗原カラムを通し、特異IgGとした。これらの特異抗体は、筋肉粗抽出液中のそれぞれの抗体と特異的に反応する事をイムノブロット法で確かめた。「マダイ筋肉自己消化の予備実験」マダイを即殺後、25°Cに保存し、定期的に背部普通筋を採り、SDS-PAGEにて筋原繊維タンパクの分解を調べた。その結果、保存3日目でミオシンHC、α-アクチニン、トロポニンは完全に分解されていた。「インヒビターの注入」マダイのキュヴエ氏管(静脈)にプロテアーゼインヒビターを注入し30分後即殺し、筋肉中の酵素活性を測定することにより、プロテアーゼインヒビターが筋肉まで到達しているかどうかを確かめた。その結果、システインプロテアーゼインヒビターを注入した魚では、筋肉中のカテプシンB,L(システインプロテアーゼ)活性はほぼ阻害されていることがわかった。平成11年度は、プロテアーゼインヒビターと筋原線維タンパクの特異抗体とを用いて、各筋原線維タンパク質の分解に関与するプロテアーゼを推定した。1.コネクチンの分解:コネクチンの分解はDFPとLeupetinで完全に押さえられた。このことより、このタンパクは筋原線維結合型セリンプロテアーゼ等のセリンプロテアーゼが関与していることが推察された。2.ミオシンHCの分解:ミオシンHCの分解はDFPとLeupetinで完全に押さえられた。またE-64でも僅かに押さえられた。このことより本タンパクの分解にも主としてミオシン結合型セリンプロテアーゼが関与しており、付随的にカテプシンも関与していることが推察された。3,α-アクチニンの分解:

このタンパクの分解はDFP,Leupeptin,O-Phenanthrorin,E-64で押さえられた。このことよりα-アクチニンはセリンプロテアーゼ、メタロプロテアーゼ、システインプロテアーゼなどから総合的に分解を受けていることが推察された。4.トロポミオシンとトロポニンIの分解:トロポミオシンとトロポニンIのような低分子タンパクの分解はDFPだけではなくE-64にもかなり抑制された。このことからこれらのタンパクはセリンプロテアーゼだけではなくカテプシンのようなシステインプロテアーゼも分解に関与していることかわかった。5.アクチンの分解:アクチンはこの条件では分解を受けておらず、他の筋原線維タンパクとは異なり抵抗性があることがわかった。
新しい低次元量子構造の光学特性とその機能光デバイス応用

本研究では、低次元量子構造の応用として、歪補償低次元量子構造の微細化・高品質化および高密度化を推進して、現状の歪量子井戸構造半導体レーザを凌駕する高性能半導体レーザ、および新しい低次元量子構造の光学特性を理論・実験より明らかにすると共に、それを応用した新しい機能光デバイスの基礎を確立することを目的としている。本年度は昨年度実現した歪補償量子細線レーザの室温連続動作寿命試験を行うと共に、量子細線幅の不均一性の評価、及び歪分布を考慮した量子細線の工学利得の偏波異方性の理論解析を行い、以下に挙げる成果を得た。1)電子線リソグラフィー、メタンと水素の混合ガスによるドライエッチングと2回の有機金属気相成長法(トップダウン的手法)によって、量子細線幅23nm、周期80nmの5層歪量子細線レーザ(量子細線幅23nm、周期80nm)の室温連続動作条件下での寿命試験を行い、10,000時間以上経過後も特性劣化が生じないことを確認した。この結果より、本研究で開拓した極微構造形成法は、実用水準の光デバイス作製に有望な低損傷界面を実現できることを明らかにした。2)さらに、極微構造形成を推進し、量子細線幅14nm、周期80nmの5層歪量子細線レーザを実現した。3)極微構造形成プロセスを検討した結果、幅27nmおよび18nmの多層歪量子細線構造において、細線幅の揺らぎ(標準偏差)が±10%以下の高い均一性が得られることを実証した。4)歪量子井戸構造を極微加工して得られる量子細線構造に残留する歪応力を考慮したバンド構造解析を世界で初めて行った。その結果、従来の理論解析では説明できなかった、細線幅に対する遷移エネルギーのブルーシフト量の実験結果を説明できることを明らかにした。5)さらに、異なる量子細線幅に対して、歪応力分布を考慮した量子細線における光学利得の偏波依存性を理論解析より明らかにした。本年度は、主に高品質極微構造形成法を開拓することに主眼を置き、歪補償量子細線レーザの動作特性から量子閉じ込め効果の検証、および量子細線幅の不均一性の評価を行うことを目的として行い、以下に挙げる成果を得た。1)電子線リソグラフィー、メタンと水素の混合ガスによるドライエッチングと2回の有機金属気相成長法(トップダウン的手法)によって、量子細線幅23nm、周期80n,の5層歪量子細線レーザを世界で初めて実現し、室温連続動作を達成した。2)この5層歪量子細線レーザを室温連続動作下で寿命試験を行い、2000時間経過後も光出力特性に劣化は現れないことを確認した。3)種々の細線幅の多層歪(量子)細線レーザを試作し、そのしきい値以下での自然放出光強度の細線幅依存性より、極微加工界面における非発光再結合速度とキャリア寿命の積は約4nm以下であることを明らかにした。4)極微構造形成プロセスを検討した結果、幅27nmおよび18nmの多層歪量子細線構造において、細線幅の揺らぎ(標準偏差)が±10%以下の高い均一性が得られることを実証した。歪量子井戸構造を極微加工して得られる量子細線構造に残留する歪応力を考慮したバンド構造解析を世界で初めて行った。

その結果、従来の理論解析では説明できなかった、細線幅に対する遷移エネルギーのブルーシフト量の実験結果を説明できることを明らかにした。5)さらに、異なる量子細線幅に対して、歪応力分布を考慮した量子細線における光学利得の偏波依存性を理論解析より明らかにした。
転位動力学に基づいて導出した繰返し変形構成式による多軸応力下の疲労解析

切欠き部、き裂先端部等の応用集中部は多軸応力状態にある。本研究では、先に研究代表者らが転位動力学の概念を用いて導出した構成式を用いて、き裂先端近傍の繰返し変形と繰返し応力-ひずみ応答を解析した。き裂先端近傍に生じたひずみに関する弾塑性有限要素法による計算結果は格子法によるひずみ計測結果と比較した。このとき格子点の変位量をレーザー顕微鏡による観察を通じて決定した。得られた主な結果は次に示すとおりである。(1)転位動力学の概念に基づいて導出した構成式を用いて、弾塑性有限要素法により荷重制御下および変位制御下の中央貫通き裂試験片の荷重一変位応答を算出した。計算結果は繰返し変形過程初期に生じる繰返し硬化挙動に関する試験結果とよく一致した。(2)荷重制御下におけるき裂開閉口挙動に関する測定結果によると、き裂開口変位は初期の増加過程を経た後、繰返し変形の進行に伴って一定値に収束する傾向を示した。解析結果はこれを定量的によく表現した。(3)荷重制御下におけるき裂先端近傍のひずみの測定結果によると、-サイクル中のひずみの変動幅およびひずみ集中の程度は繰返し変形過程の進行に伴い減少する傾向を示した。計算結果はこのような測定結果を定量的によく表現することができた。一方、計算された、変位制御下におけるき裂先端近傍のひずみは変位比R_D=Oの条件下では繰返し変形過程中ほとんど変化せず、解析結果はこの計測結果と定性的に一致した。(4)モードII型荷重下における小型引張せん断試験片のき裂先端前方極く近傍ではθ=0°方向に極めて大きいひずみ集中域が生じるが、これはき裂先端から離れるにしたがってθ=-30°方向に拡がる傾向にあることがわかった。(1)銅環状切欠試験片の荷重制御および変位制御下の低サイクル疲労試験を実施した。加えて、研究代表者らによる繰返し変形構成式を弾塑性有限要素法に導入することにより、切欠部の繰返し応力-ひずみ応答および切欠部に生じる各種塑性ひずみ成分を算出した。そして、これらのひずみ成分と実験により得られる疲労き裂発生寿命との相関関係を調べ、切欠部に生じる相当塑性ひずみ幅が疲労き裂発生を支配する重要な力学的因子であることを明らかにした。(2)(1)の環状切欠部に発生した三次元表面き裂の成長を支配する破壊力学的評価手法につき検討した。具体的には、先に提案した繰返し変形構成式を弾塑性有限要素法に組み込むことにより、先ず経路積分により切欠部に生じた三次元き裂に対するJ積分値を算出した。さらに、き裂開閉口を数値計算により算定する手法を提示した。これらを通じて切欠部に生じた三次元表面き裂進展速度の評価法を明らかにし、切欠部の三次元表面き裂の伝ぱ寿命予測法につき検討を加えた。(3)(1)と(2)より、疲労き裂の発生過程と伝ぱ過程を統合した切欠材の疲労寿命予測に関する数値シミュレーション手法につき検討を加えた。本研究では、著者らが先に提案した転位動力学に基づく繰返し変形構成式を弾塑性有限要素法に組み込むことにより、実用上極めて重要な多軸応力下の疲労き裂に関する次の問題;(1)切欠き部における弾塑性疲労き裂の発生を支配する力学的因子、(2)環状切欠部に生じた三次元表面弾塑性き裂の開閉口挙動およびJ積分値の算出法、(3)モードI・IIの混合モード荷重下の二次元貫通き裂先端近傍の繰返し応力-ひずみ応答、き裂開閉口とき裂成長を支配する破壊力学的パラメータの算出法、

(4)(2)および(3)の弾塑性疲労き裂進展速度の評価法、を解明することを試みた。本年度得られた結果を以下に要約する。(1)モードIおよびモードIIの混合荷重負荷を実現できる半月状治具を設計製作し、これを閉ループ型電気油圧式疲労試験機に装着した。これにより、二軸疲労試験を可能にした。(2)予き裂を導入した試験片を用いて(1)で述べた二軸疲労試験を実施した。そしてモードI、モードIIおよびこれらの混合モード下の疲労き裂先端近傍の繰返し塑性ひずみおよびき裂先端開閉口挙動を座標格子法および走査型レーザー顕微鏡を用いて計測した。さらに、先述した繰返し変形構成式を用いた弾塑性有限要素法により、上記荷重条件下のき裂先端近傍の繰返し応力-ひずみ応答およびき裂先端開閉口挙動を算出し、計測結果と比較検討した。(3)(2)に引き続き、モードI、モードIIおよびこれらの混合モード荷重下の疲労き裂進展速度を実験的に求めるとともにき裂進展経路を調べた。そして(2)で得たき裂先端近傍における力学量を参照して、これらのモード下の弾塑性き裂進展速度を支配する破壊力学的パラメータを導出した。欠き部、き裂先端部等の応用集中部は多軸応力状態にある。本研究では、先に研究代表者らが転位動力学の概念を用いて導出した構成式を用いて、き裂先端近傍の繰返し変形と繰返し応力-ひずみ応答を解析した。き裂先端近傍に生じたひずみに関する弾塑性有限要素法による計算結果は格子法によるひずみ計測結果と比較した。このとき格子点の変位量をレーザー顕微鏡による観察を通じて決定した。(1)転位動力学の概念に基づいて導出した構成式を用いて、弾塑性有限要素法により荷重制御下および変位制御下の中央貫通き裂試験片の荷重一変位応答を算出した。計算結果は繰返し変形過程初期に生じる繰返し硬化挙動に関する試験結果とよく一致した。(2)荷重制御下におけるき裂開閉口挙動に関する測定結果によると、き裂開口変位は初期の増加過程を経た後、繰返し変形の進行に伴って一定値に収束する傾向を示した。解析結果はこれを定量的によく表現した。(3)荷重制御下におけるき裂先端近傍のひずみの測定結果によると、一サイクル中のひずみの変動幅およびひずみ集中の程度は繰返し変形過程の進行に伴い減少する傾向を示した。計算結果はこのような測定結果を定量的によく表現することができた。一方、計算された、変位制御下におけるき裂先端近傍のひずみは変位比RD=Oの条件下では繰返し変形過程中ほとんど変化せず、解析結果はこの計測結果と定性的に一致した。(4)モードII型荷重下における小型引張せん断試験片のき裂先端前方極く近傍ではθ=0゚方向に極めて大きいひずみ集中域が生じるが、これはき裂先端から離れるにしたがってθ=-30゚方向に拡がる傾向にあることがわかった。
レ-ザスペックルを用いた金属材料の損傷の検出

本研究では,レ-ザスペックルを用いた非接触の金属材料の損傷検出法について検討した。この方法は金属材料の表面にレ-ザ-を照射した場合に生じるスペックルパタ-ンが表面状態によって変化する現象を利用して塑性変形量あるいは疲労損傷の度合を推定しようとするものである。この方法を用いて測定を行なう場合、重要なことはレ-ザスペックルの分布を定量的に解析し,客観的な量として表わすことである。本研究では,コンピュ-タを用いた画像処理によってスペックパタ-ンを定量的に解析することを試みた。スペックルパタ-ンをCCDビデオカメラを通して画像処理システムに入力した。本研究で利用した画像処理システムはパ-ソナルコンピュ-タを中心としたもので,画像メモリ-の解像度は512×512である。スペックルパタ-ンを解析するためのソフトウェアはすべてパ-ソナルコンピュ-タ上でC言語を用いて自作した。画像処理を用いることによって非常に迅速に定量的な解析が可能になることがわかった。また,この方法を用いて塑性ひずみを測定する場合,スペックルパタ-ンの特徴を正確に表わすパラメ-タを求めることが必要である。これまで他の研究者が用いてきたものは余り良いものでなく,塑性ひずみとの間に一意的な関係がなく,パラメ-タから塑性ひずみの値を求めることが出来なかった。本研究では画像処理の利点を生かした新しい統計的なパラメ-タを考案した。このパラメ-タはスペックルパタ-ンを正確に表わしており,スペックルの輝度の違いなどの条件の違いによる影響がきわめて少ないことがわかった。実際にアルミニウム合金を用いて実験を行なった結果,このパラメ-タと塑性ひずみの大きさとの間には一意的な関係があり,非常に簡単な式で表わせることがわかった。したがって,この関係を用いれば,パラメ-タの値から逆に塑性ひずみの大きさを求めることが出来ることになる。この方法は金属材料の表面にレ-ザを照射した場合に生じるスペックルパタ-ンが表面状態によって変化する現象を利用して塑性変形量あるいは疲労損傷の度合を推定しようとするものである。この方法を用いて測定を行なう場合,重要なことはレ-ザスペックルの分布を定量的に解析し,客観的な量として表わすことである。本研究では,コンピュ-タを用いた画像処理によってスペックルパタ-ンを定量的に解析することを試みた。本研究で利用した画像処理システムはパ-ソナルコンピュ-タを中心としたもので,画像メモリ-の解像度は512x512である。

本研究では画像処理の利点を生かした新しい統計的なパラメ-タを考察した。このパラメ-タはスペックルパタ-ンを正確に表わしており,スペックルの輝度の違いなどの条件の違いによる影響がきわめて少ないことがわかった。実際にアルミニウム合金を用いて実験を行なった結果,このパラメ-タと塑性ひずみの大きさとの間には一意的な関係があり,非常に簡単な式で表わせることがわかった。したがって,この関係を用いれば,パラメ-タの値から逆に塑性ひずみの大きさを求めることが出来ることになる。
臓器損傷に対する緊急塞栓術時のモニタリング法の開発

外傷等による臓器損傷等の止血目的に行われる緊急血管塞栓術は早期失血死を防ぐ意味では効果的であるが、臓器機能障害などの合併症を起こしうる。塞栓術施行時に適正な塞栓量をモニタリングすることが出来れば、過剰な塞栓による合併症を防ぐことが出来る。今回の研究は、塞栓術中に測定できる、1,救命効果を得るに必要な塞栓量の指標となるモニタリング法と、2,過剰な塞栓による合併症発生の指標となるモニタリング法の開発を目的に行った。検討結果として、1,救命効果を得るに必要な塞栓量の指標には、大腿動脈における収縮期動脈圧が予後との間に高い相関を示し、塞栓術後の収縮期動脈圧が100mmHg以上の症例の85%が生存し、100mmHg未満の70%が死亡した。2,合併症発生の指標としては、塞栓術後収縮期動脈圧を100mmHgになるまで塞栓した場合、腎動脈、脾動脈への塞栓術では全例とも塞栓した動脈の灌流領域に梗塞が出現した。内腸骨動脈への塞栓術では2%の症例に大臀筋壊死が見られた。dopplerguidewireを用いた局所動脈血流速測定と大殿筋壊死の発生について調べたが、症例少なく、統計学的に因果関係を示し得なかった。以上の結果から、大腿動脈の動脈圧モニタリングは救命効果を得るに必要な塞栓量の指標となりうる可能性が示された。合併症発生の指標としては、腎動脈や脾動脈への塞栓では梗塞はほぼ不可避である可能性が示された。局所動脈血流速測定が合併症発生の指標となり得るかは今後の課題として残された。過去の当院の医療記録調査から、1、緊急血管塞栓術を行った99例中3例が24時間以内に死亡、32例が臓器障害などにて24時間以降入院中に死亡していた。2、受傷後6時間内にMAP6U以上輸血した症例中61%は死亡、6U未満のうち90%は生存した。3、塞栓術後の収縮期血圧が100mmHg以上の症例中85%は生存、100mmHg未満のうち70%は死亡した。4、塞栓術後の拡張期血圧50mmHg以上の症例中88%は生存、50mmHg未満のうち82%は死亡した。5、合併外傷の観点からはISS score 35以上の症例中60%が死亡、35未満のうち73%が生存した。以上から臓器障害や予後に血行動態の重要性が示唆されたため、doppler guidewireを用いて局所の血流をaverage peak velocity (APV, cm/sec)として調べた。対象は正常2例、損傷3例(肝、脾、骨盤骨折それぞれ1例)である。結果、固有肝動脈のAPVは正常26±4、損傷例32、塞栓術後4、脾動脈のAPVは正常48±5、損傷例41、塞栓術後7、内腸骨動脈のAPVは14±3、損傷例11、塞栓術後2であった。損傷例のその後の予後や臓器障害については経過観察中である。研究計画にて予定していた動物実験は現在準備中である。
テロメア特異的蛋白質複合体シェルタリンによるテロメラーゼの制御機構解明

前年度までに、分裂酵母のテロメラーゼ制御において重要な蛋白質である、Ccq1の493-735アミノ酸の領域の蛋白質結晶を調製する事に成功していたため、本年度は、X線データの位相情報を得ることを目指し、重原子置換体結晶の調製に取り組んだ。しかし、蛋白質の結晶化実験の再現性が悪いことが問題となった。そこで、表面残基エントロピー減少法(SERp server)を用いて蛋白質表面にアミノ酸変異を導入した所、再現性よく、同型の結晶が得られるようになった。さらに得られた結晶は、元の野生型の蛋白質を用いて得られていた結晶よりも対称性が高く、X線回折強度データの精密な測定が必要になる位相決定に有利なものとなっていた。今後、これらの変異体結晶を用いて結晶構造解析を進める。また、先行研究の結果などから、ヒトなどの高等真核生物において、シェルタリン蛋白質、TPP1のリン酸化依存的な二量体化がテロメア伸長に重要であるとの仮説を立て、それを立証するための実験を行った。293T細胞において、FLAGタグ融合およびHAタグ融合TPP1蛋白質を強制発現し、免疫沈降実験を行った。この実験から、二種のタグが融合された蛋白質どうしの相互作用が検出され、TPP1が実際に多量体化していることが示唆された。ところが、予想される二量体表面のアミノ酸残基に種々の変異を導入しても、この相互作用を壊す事ができないことから、TPP1は予想された二量体結合表面を介して結合しているのではないことが示唆された。本年度の研究によって予想された形式での多量体化はみられなかったものの、TPP1どうしの相互作用が確認された。この相互作用の生物学的意義については引き続き検討したい。(抄録なし)本年度は、研究環境の都合、申請研究と競合する研究が発表されたことなどを受け、高等真核生物において近年発見されたDNAの化学修飾、シトシン塩基のヒドロキシメチル化とDNA脱メチル化に関する研究を行った。最近、哺乳類の胚性幹(ES)細胞、脳において、Fe(II),α-ケトグルタル酸依存的な酸化酵素であるTETファミリー蛋白質の働きにより、5メチル化シトシン(5mC)がヒドロキシメチルシトシン(hmC)に変換されることが発見され、DNA脱メチル化との関連に注目が集まっているが、その分子機構に関する知見は少ない。そこで本研究では、DNA維持メチル化に重要である、DNA維持メチル化酵素Dnmt1の酵素活性および、補因子Uhrf1のDNA結合が、5mCのヒドロキシ化によって阻害されることを生化学的に示した。これは、5mCのヒドロキシ化が、細胞分裂に依存した受動的なDNAの脱メチル化を誘導することを強く示唆する。このことから、マウスのES細胞のように、増殖が速く、豊富にhmCを含む細胞において、DNAのメチル化、ヒドロキシ化、受動的なDNA脱メチル化という動的平衡状態が成り立つと考えられた。この仮定のもと、DNA維持メチル化酵素欠失株、de novo DNAメチル化酵素欠失株のhmCの量を測定したところ、de novo DNAメチル化酵素欠失株におけるhmC量の著しい減少がみられ、hmCの産生にはde novoDNAメチル化酵素が大きな寄与を持っていることが明らかになった。また、細胞増殖阻害処理により、受動的なDNAの脱メチル化が阻害されると期待される条件において、ES細胞のhmC量が増加する現象を見出した。この現象はS期での増殖阻害に特異的に起こり、DNA複製と同時期に5mCのヒドロキシ化が行われていることが示唆された。本研究は長年にわたり注目されていながらいまだ明らかになっていない、DNA脱メチル化の分子機構の一端を明らかにする重要な足がかりになると考えられる。真核生物のゲノムDNAは細胞分裂に伴い複製され、二本の姉妹染色分体が形成される。この際、ゲノムDNAの末端にあたるテロメア領域の最末端部分は正確には複製されず、短小化される。酵母細胞や、高等真核生物の生殖細胞、がん細胞など、無限に増殖する細胞においては、テロメラーゼと呼ばれるRNA逆転写酵素が、短小化したテロメアDNAを合成し、補っている。最近、受け入れ先研究室からの報告によって、分裂酵母のテロメア伸長には、シェルタリン構成因子であるCcq1のリン酸化が重要であることが示され、Ccq1のテロメラーゼ制御における役割に注目が集まっている。そこで本研究ではCcq1の立体構造に関する知見を得るため、大腸菌蛋白質発現系を用いてCcq1蛋白質を調製し、プロテアーゼ限定分解実験を行った。エンドプロテイナーゼLysCを用いてCcq1を切断したところ、Ccq1の129-403、493-735アミノ酸の領域がプロテアーゼ耐性であることが明らかになり、この領域がドメイン構造をとっていることが示唆された。そこで、493-735アミノ酸の領域の蛋白質断片を調製し、結晶化を行ったところ、複数の条件から蛋白質結晶が得られ、2.5A程度の分解能までの回折強度データを収集することに成功した。今後、X線回折データの位相を決定するため、重原子置換結晶の調製を行い、結晶構造を決定する予定である。体積排除クロマトグラフィーなどの結果から、Ccq1は、493-735アミノ酸の領域を介して、ホモ多量体を形成していることが示唆されている。結晶構造を明らかにすることで、多量体を形成できない変異体を設計し、多量体化の、Ccq1蛋白質のテロメラーゼリクルートにおける意義について検討したい。

また、Ccq1の高等真核生物におけるホモログは発見されていないため、立体構造をベースにしたホモログの探索も行う。前年度までに、分裂酵母のテロメラーゼ制御において重要な蛋白質である、Ccq1の493-735アミノ酸の領域の蛋白質結晶を調製する事に成功していたため、本年度は、X線データの位相情報を得ることを目指し、重原子置換体結晶の調製に取り組んだ。しかし、蛋白質の結晶化実験の再現性が悪いことが問題となった。そこで、表面残基エントロピー減少法(SERp server)を用いて蛋白質表面にアミノ酸変異を導入した所、再現性よく、同型の結晶が得られるようになった。さらに得られた結晶は、元の野生型の蛋白質を用いて得られていた結晶よりも対称性が高く、X線回折強度データの精密な測定が必要になる位相決定に有利なものとなっていた。今後、これらの変異体結晶を用いて結晶構造解析を進める。また、先行研究の結果などから、ヒトなどの高等真核生物において、シェルタリン蛋白質、TPP1のリン酸化依存的な二量体化がテロメア伸長に重要であるとの仮説を立て、それを立証するための実験を行った。293T細胞において、FLAGタグ融合およびHAタグ融合TPP1蛋白質を強制発現し、免疫沈降実験を行った。この実験から、二種のタグが融合された蛋白質どうしの相互作用が検出され、TPP1が実際に多量体化していることが示唆された。ところが、予想される二量体表面のアミノ酸残基に種々の変異を導入しても、この相互作用を壊す事ができないことから、TPP1は予想された二量体結合表面を介して結合しているのではないことが示唆された。本年度の研究によって予想された形式での多量体化はみられなかったものの、TPP1どうしの相互作用が確認された。この相互作用の生物学的意義については引き続き検討したい。予定した研究の目的とは若干異なるが、世界的な注目の集まっているヒドロキシメチルシトシン塩基の性質、細胞内での機能の一端を明らかにすることができた。これは予期していた研究計画が予定通り進行した場合よりも大きな成果であると思われる。当初難しいと考えていたCcq1蛋白質の結晶化に成功したため、Ccq1の立体構造から、テロメラーゼのリクルートに関する知見を得ることを目指した研究を中心に進めた。ヒドロキシメチルシトシン塩基に関する研究については、細胞増殖阻害処理による、ヒドロキシ化酵素(TET蛋白質)の蛋白質量への影響を調べ、それまでの結果と合わせて論文を作成し、国際学会誌に投稿する。また、テロメア高次構造形成に関する知見を得るため、テロメア上の蛋白質の分布を調べるためのアッセイ系を構築する。人などのテロメアDNAは(TTAGGG)のリピートであるため、DNAの配列を用いた方法は用いることができない。そこで、テロメア長を測定する実験手法と、Chip法を組み合わせ、テロメア蛋白質の、テロメアDNA上の分布を調べることを予定している。これまでの実験から、Ccq1のC末Coiled coil領域を含む蛋白質結晶が得られており、2,5AまでのX線回折強度データの収集に成功している。本年度は重原子置換した結晶を調製し、Ccq1C末領域の結晶構造解析を決定することを目指す。Ccq1はC末Coiled coil領域を介して多量体を形成することが、予備的な実験から示唆されている。
ヨーロッパにおける文化の交錯とアイデンティティ

冷戦構造の解体後の新たなナショナリズムのうねりの中で、ユーロ通貨統合に象徴される統合体としてのアイデンティティを模索するヨーロッパの文化の交錯をめぐるわれわれの研究は、これまでの成果を深めさらに一層の広がりと深みの地平を獲得し、ここでひとまず4年の区切りをつける。今年度は各自が4年の研究活動の集大成として、研究会の発表を基に、また、ある者は海外より持ち帰った最新の文献資料を駆使し、それぞれの研究を論文に結実させた。個々の活動としては、1研究会としては11月30日に橋本隆夫氏が「新石器革命と大地母神信仰」と題して、ヨーロッパの基層にある大地母神信仰について考古学的知見とホメロスやヘロドトスの文献的研究をクロスさせた学際的発表を行った。2 7月12日に立命館大学教授西成彦氏を迎え、「小説の一言語使用」の題目で講演会および討論会を行い、ポーランド生まれのイギリス作家ジョセフ・コンラッドの言語的アイデンティティのゆらぎを中心に活発な意見が交わされた。3 12月7日には静岡文化芸術大学専任講師小林真理氏による講演会「ヨーロッパの文化権と文化法について」が行われた。文化芸術振興基本法についての議論が進められる中、文化の中心地として長く君臨したヨーロッパの現在の文化支援や文化政策について多くの知見が得られた。研究会、講演会、海外調査研究を通じて、わたしたちはヨーロッパにおける文化の交錯とアイデンティティの複雑さ、強靭さの一端を垣間見ることができた。地域研究=個別文化研究の枠組みにおさまりがちだったヨーロッパ研究の守備範囲を少しでも広げられたのではないかと小さな自負を感じるしだいである。ヨーロッパにおける文化の交錯とアイデンティティというテーマのもとに、超領域的・学際的な共同作業を展開することによって、従来のヨーロッパ研究を踏まえてそれを総合しつつ、新たな視点からヨーロッパの全体像を明らかにすることが目標であるが、平成10年度の実績は次のようなものである。1.次のテーマで研究発表とそれに関する活発な討論が行われた。平成10年6月「多言語・多民族都市プラハ」(石川)9月「ベルギーにおけるロマン主義運動-想像の「国民文化」形成-」(岩本)11月「ホーフマンスタールとオーストリア文化」(内田)平成11年2月「ターナーとドラクロアにおけるバイロン的主題について」(柏木)2.われわれ研究分担者全員が準備作業を全面的に担って、国際シンポジウム「越境する文化とヨーロッパ-新たな共生に向けて-」を平成10年11月28日・29日の2日間にわたって開催し、成功裡に終えることができた。以下の方々の講演・発表を立案・計画し、また事前の勉強会・当日の活発な討論を行った。大阪大学教授川北稔氏「ユーロ時代の世界システム-『新たな中世か?』」立命館大学教授西川長夫氏「EUと文化摩擦-地域と移民の問題を中心に-」(司会・藤野)立命館大学教授西成彦氏「ホロコーストが消したものとその鎮魂」セッション「マイノリティとしてのヨーロッパ人」(司会・石光)石川「中欧におけるマイノリテイ」セッション「ヨーロッパと他者」(コーディネーター・三木原)3.京都大学名誉教授上山安敏氏を迎えて講演会・研究会を行った。平成11年1月22日「魔女と母権利-ヨーロッパ思想の底流」今年度は特に内外の多くの研究者と交流・討論する機会を得られたが、ますます「ヨーロッパ」というテーマの多面性と拡がりの大きさが痛感され、学際的に取り組む必要性が一層感じられた。ヨーロッパにおける文化の交錯とアイデンティティというテーマを超領域的・学際的な共同作業で追及するわれわれの研究は、昨年度に引き続いて今年も一層の広がりをもって進められた。

7月「カフカのパリ旅行」(石光)11月「18世紀の文化・学術情報ネットワークとしての書評活動-G・フォルスターを例として-」(平野)平成12年1月「虚構としての芸術宗教-美的モデルネとワーグナー-」(藤野)2.大手前女子大学教授松村昌家氏を迎えて講演会ならびに研究会を開催し、特にイギリスと大陸との文化の交錯について意見交換を行った。平成11年12月17日「リージェンシー・ダンディズム興亡の文化史」3.研究分担者各人が国内の諸機関で情報収集と意見交換を行ったが、次のふたりは海外で情報収集・意見交換を行った。三木原浩:パリの国立図書館で民衆歌謡に関する多くの貴重な資料を閲覧し、特にアンリ・ダヴァンソンの採譜収集した数々の民謡を、ヴァリアントを含めて比較検討できたことは大きな収穫となった。また古典音楽やフランス文化全般に関する文献を多数収集した。藤野一夫:ドイツ連邦共和国(主にベルリン)において「芸術文化制度の成立と文化的国民統合との関係について」調査研究を行った。具体的には国立(州立)歌劇場文芸・広報部員に対する聞き取り調査、および国立(州立)図書館・文書館における資料収集を実施した。新たなヨーロッパ学の構築を目標とするわれわれの共同研究は今年度の実りある成果を踏まえて来年度はさらに一層の発展と拡がりをめざす所存である。ヨーロッパにおける文化の交錯とアイデンティティというテーマを領域的・学際的な共同作業で追求する我々の研究は、昨年に引き続き一層の広がりと深まりをもって進められた。1.次のテーマで研究発表とそれに関する活発な討論が行われた。平成12年4月「『聞かせてよ,愛の言葉を』を巡って」(三木原)7月「イングランドを探して」(加藤)11月「ポーランド人とイギリス人の狭間で-コンラッドの場合-」(笹江)平成13年1月「ドイツ国家の成立とワイマール共和国」(平野)2月「<民族>の概念の生成とマイノリティ問題」(窪)[講師に大阪産業大学助教授窪誠氏を招聘した。ヨーロッパにおける民族概念の成立を、英・仏・独について、法思想の観点から解明し、マイノリティ概念の形成とその諸問題を捉え直そうという試み。]2.一橋大学大学院言語社会研究科教授鵜飼哲氏を迎え、講演会並びに研究会を開催した。イスラームにはイスラームの、ユダヤにはユダヤの罪の概念・償いの概念がある。二つの文化が本質的に異質な償いの,謝罪の、罪の概念をもっている場合、その共同体間で生じたことはどう償われるべきかという、今日世界が直面している普遍的な問題の解決の糸口を、フランスとイスラムの関係の中に探ろうとするもので、意欲的な意見交換がなされた。平成12年10月10日「フランスとイスラーム-対話の試み-」3.研究分担者各人が国内の諸機関で情報収集と意見交換を行ったほか、加藤雅之氏がロンドン、バーミンガムを中心にEnglishnessに係わる文献調査及び資料収集を行った。更にバーミンガム大学ではDr.Ericksonと、シェフィールド大学ではDr.Siddleと文化研究の動向と方法論について意見交換した。今年度の輝かしい成果を踏まえ、新たなヨーロッパ学構築に向けて、来年度は一層実りある共同研究を目指す所存である。
前期高齢者の効果的・効率的支援の為の介護予防と特定保健指導との連携システムの開発

1前年度に実施した生活習慣病予防と介護予防との連携に関するアンケート調査の分析を進めた。保健師が認識する前期高齢者(65歳から74歳)への生活習慣病重症化予防対策の成果について質的帰納的に分析した。その結果、【生活習慣病患者・要介護認定者の減少】【医療費・介護給付費の減少】【重症化を予防】【健診結果の改善】【必要な医療に繋がった患者の増加】【生活習慣改善に繋がった患者の増加】【医療との連携の推進】【対象者との継続的な繋がりの深まり】【保健事業参加者の高い満足度】の9カテゴリーが抽出された。本結果を学会発表した。2介護予防事業と連携している154自治体は、介護予防事業との連携を推進するうえでの課題として、地域全体での連携システムがない(抽出件数:13)、課を越えての連携が取りづらい(12)、マンパワー不足や時間の確保の難しさがある(12)、介護部署との課題や目標の共有が難しい(10)、個人データの取り扱い方法のコンセンサスが得られていないない(6)、同一のデータベースを使用していない(2)を挙げていた。3アンケート調査結果を踏まえたインタビュー調査の実施準備、訪問自治体との日程調整や依頼文などのやり取りを行った。49月から11月の3か月間にインタビュー調査を実施した。インタビュー調査に応じてくれた自治体は14か所で、北海道から九州まで幅広く、5,000人未満から200,000人台までさまざまな人口規模であった。512月から2月にかけてインタビューの録音内容をもとに14か所それぞれの逐語録を順次作成した。3月から、逐語録から生活習慣病予防と介護予防との連携に関する発言のコード化を開始している。前年度からの遅れの影響があり、2018年度前半にようやくインタビュー調査実施の準備に着手したため、全体的に研究の遅れを引きずった形となった。また、当初、インタビュー調査は5,6か所程度を予定していたが、44か所から意思表示があり、インタビュー調査の趣旨説明を経たのち、最終的に14か所の自治体から協力依頼が得られ、研究者間で検討した結果14すべての自治体にインタビューすることとした。そのため、インタビュー実施期間が長期間となり、逐語録作成にも多くの時間が必要となったこともやや遅れている状況につながったと考える。しかし、当初の計画に沿って研究を遂行することができている。3月から4月にかけて研究者間で逐語録をもとに生活習慣病予防と介護予防との連携に関する発言をコード化し、分析を進める予定である。2019年度は最終年度であり、1インタビュー調査結果をまとめ、学会発表にて公表していく予定である。2一連の調査結果を報告書としてまとめ、自治体に研究成果を還元していく予定である。連携研究者川﨑絵里香(関西医科大学看護学部・助教)、森河裕子(金沢医科大学看護学部・教授)、殿山範子(国際医療福祉大学医療福祉学研究科)、森本茂人(金沢医科大学医学部・教授)、岸恵美子(東邦大学看護学部・教授)本研究は,前期高齢者の効果的・効率的支援を目指した介護予防と特定保健指導との連携システムを開発し,高齢者の介護予防や健康寿命の延伸に資することを目的としている.団塊の世代が2025年頃までに75歳以上となる事による社会保障費の急増を抑えるため,現在の65歳以上74歳未満の前期高齢者(以下,前期高齢者)に対する介護予防および生活習慣病の重症化予防は最優先課題である.介護予防と特定保健指導との連携システムの開発は,これまで具体的に実施されているのかどうかほとんど明らかにされていない.本研究は今後のわが国の超高齢社会の健康施策の一助となるものである.平成27年度は,本研究の初年度であり,前半は,介護予防事業および特定保健指導に関する文献検討を行った.さらに,法的根拠や政策・施策の整理を行い,わが国の前期高齢者に対する支援の全容を明確にした.前期高齢者は,保険,介護両施策の対象でありながら,そのいずれにおいても十分な対策がなされていない状況があった.後半は,研究協力機関の2市町の特定健診・特定保健指導の担当保健師および保健師長に対するヒアリングを行った.まず,本研究の目的・趣旨,文献検討結果等を説明し,次に,質問紙調査表のたたき台を提示して意見交換を行った.その結果,現場の保健師の目線での指摘を多々得ることができた.そして,本研究の目的を達成するためには,十分な時間をかけて調査表の内容の検討を重ねる必要があることが判明した.また,これまで網羅できていなかった資料の提供もあり,わが国の前期高齢者に対する支援の全容がより明らかになった.今後の質問紙調査表の完成に向けて大いに前進できたと考える.平成27年度の後半に,全国調査の質問紙調査表の内容に関して協力市町の関係部署へのヒアリングを実施したが,ヒアリングの結果,本研究の目的を達成するためには質問紙調査表の内容を慎重に吟味し推敲する必要性が出てきた.そのため,今後も引き続きヒアリングを実施する方向で予定を変更する.その関係で,倫理審査申請を27年度内に実施できなかった.本研究は,前期高齢者の効果的・効率的支援を目指した介護予防と特定保健指導との連携システムを開発し,高齢者の介護予防や健康寿命の延伸に資することを目的としている.平成27年度から研究を遂行し本年度で2年目が終了した.

平成27年度は本研究に関する文献検索や法的根拠・制度などの確認・整理を行い,わが国の前期高齢者に対する支援の全容を明確にした.さらに,研究協力機関の2市町の特定保健指導の担当者に本研究の概要を説明し自記式質問紙調査に対するヒアリングを行った.平成28年度は,平成27年度に引き続き文献検索や法的根拠・制度などの確認・整理を行った.自記式質問紙調査表はヒアリング結果を踏まえ加筆修正を行い,共同研究者間の検討を行い,さらに,ワーディングの留意点を整理し,修正を行い,結果のデータを図表化するレベルまで具体的に想定しながら推敲を重ねている段階である.また,本研究に対する倫理審査申請を行い,承認を得た.全国調査を行う前のプレテストの協力機関の調整に入った.本研究の連携研究者;岸恵美子(東邦大学教授),森河裕子(金沢医科大学教授),森本茂人(金沢医科大学教授),殿山範子(純真学園大学講師)大学を異動し研究環境の変化が生じた.新しい大学での教育や運営に奔走するなかで予定通りに研究を遂行することがむずかしかった.しかし,倫理審査の申請を行い承認を得ることができ本格的に研究を進める足固めはできたと考える.全体的にやや遅れているが,質問紙調査内容は研究目的に照らして分析に耐えうる内容であること,回答しやすく回収率をあげることができることなどを再度検討している.調査表に時間をかけて推敲を重ねていることも遅れが生じた一因と考える.2017年度は、生活習慣病予防と介護予防との連携に関するアンケート調査を実施した。全国の1841市区町村の特定健診・特定保健指導の主管部署を対象に郵送による自記式質問紙調査を行った。401件(21.8%)から有効回答があった。回収したアンケートのデータ入力が終了し、順次分析を進めている。その結果、前期高齢者に対する特定健診・特定保健指導の主管部署と介護予防担当部署との連携について、連携している(38.5%)、連携に向けて検討中(36.7%)だった。成人期から高齢期までの切れ目のない支援を行うにあたり、97.5%の保健師が介護予防担当部署との連携が必要であるとの認識であった。前期高齢者に対する介護予防担当部署と連携していると回答した152市区町村について、まず、個人を対象にした支援としては、双方のハイリスク者の情報共有(33.6%)、地域包括から治療中断の重症化予防対象者の情報提供(24.6%)、次に、地域全体に対する支援としては、生活習慣病予防の健康教育を介護予防事業に組み込むなどの事業間連携をしている(36.8%)、地域ケア会議に参加している(30.8%)、独自に部署間連携をしている(11.2%)などを実施していると回答した。同152市町村に対し、介護予防担当部署と連携することでの効果について尋ねたところ(複数回答)、脳血管疾患などの循環器疾患の発症の抑制につながった(24.8%)、要支援・要介護の認定率の低下につながった(21.7%)と回答していた。しかし、約6割は効果まで検証していなかったり、評価期間が短かったりと回答しており、効果を示すまでに至っていない状況がうかがわれた。介護担当部署との連携に関するインタビューの実施について、401市区町村のうち、55箇所がインタビューを受けてもいいと回答した。2016年度にアンケート作成に予想以上の時間を要したことが影響し、2017年度はアンケート実施時期が1月となり、すべてのアンケートを回収し、データ入力が開始されたのが3月となった。
エストロゲン依存性婦人科疾患における性ステロイド結合蛋白の生物学的意義

2,高分化型子宮内膜癌細胞株に対する各種ステロイド添加実験において、プロゲスチンの細胞内SHBG抑制効果はエストラジオールによるプロゲステロンレセプター(PR)の誘導や、抗プロゲスチン剤のPRの競合阻害効果によって変化が認められなかったことより、プロゲスチンはPRを介さずに細胞内SHBGの産生を抑制し、ある種の子宮内膜癌の発育・進展の抑制に関与していると考えられた。3,ヒト黄体において、エストロゲンレセプター、PR、アンドロゲンレセプターといった性ステロイドレセプターmRNAが発現しており、その発現レベルは分泌期初期・中期よりも後期に低く、黄体の機能的life-spanと関係していると考えられた。また、PRのisoformであるPR form A,form Bの両方が発現しており、血清ホルモン値との相関により、特に分泌期初期から中期にかけて黄体のステロイド作用機構の制御に関連している可能性が考えられ、さらに分泌期後期にむかってPRの制御機構が正常から逸脱していくことが推察された。2,高分化型子宮内膜癌細胞株に対する各種ステロイド添加実験において、エストラジオールの存在下、非存在下にかかかわらずプロゲステロンおよびダナゾール投与は濃度依存性にSHBG mRNAの発現レベルを抑制したことにより、高濃度のプロゲスステロン・ダナゾールはエストロゲン供給のSHBGの発現抑制を通して子宮内膜癌細胞の発育と進展の抑制に関連していると考えられた。3,ヒト子宮内膜、子宮筋層、子宮筋腫、子宮内膜癌、子宮頚癌組織においてSHBG wild-type mRNAの他にステロイド結合部位をコ一ドしていると考えられているexon7が欠失したSHBG exon 7splicing variant mRNAが発現しており、ヒト正常子宮内膜では性周期によって変化を認めず、子宮内膜の周期性変化に関与している可能性は少ないと考えられるが、子宮筋腫においては子宮筋層よりもSHBG variant/wild-type mRNA比が低く、子宮筋種におけるエストロゲン優位な環境を形成し、子宮筋腫のエストロゲン依存性の増殖・進展に関連していると推測された。一方、子宮内膜癌ではSHBG variant/wild-type mRNA比は分化度は低くなるに従って高い値を示し、子宮頚癌においては正常子宮頚部組織に比べてSHBG variant/wild-type mRNA比が高い値を示したことより、子宮癌の脱分化が細胞内におけるSHBG wild-typeの発現の喪失を誘導することにより、腫瘍の性ステロイド依存性が喪失していくと推察された。
「だし」のにおいによる塩味・うま味増強効果

本課題では、鰹だしのにおいはうま味を増強することが確認できた。チキン・ブイヨンに用いる野菜と香辛料のにおいによっても、鰹だしに準じるうま味の増強傾向が認められた。今後、野菜や香辛料の組み合わせを検討することで、さらに顕著なうま味増強効果が期待される。また、鰹だしのにおいによるうま味増強効果は、日本人のみならず、台湾人によっても認められた。さらに、鰹だしの塩味増強効果についても、日本人に対する効果とほぼ同程度の効果が認められた。台湾の食文化は、中国料理を基本とするが、日本食の浸透度も高く、鰹節体験があるため、これらの効果が誘導されたと推察された。申請者は、これまでに、鰹だしとチキン・ブイヨンのにおいには、塩味増強効果はないもののおいしさ向上効果があることを確認した。そこで、このおいしさ向上効果に、においによる“うま味"増強効果があるのではないかと予測し、それぞれの後鼻腔経由のにおいがうま味強度に及ぼす影響について自作の装置を用いた官能評価によって検討した。まず、鰹だしのにおいのうま味増強効果を検討した。すなわちT字管の左端を鰹だしの入ったインピンジャーに、下端を蒸留水もしくは0.68%食塩水の入ったカップに連結し、被験者に右端から吸い込んでもらうことで、口腔内に鰹だしのにおいと蒸留水もしくは食塩水を同時に導入した。被験者に、その時のうま味強度を7点評点法で回答してもらった結果、鰹だしのにおいには、うま味増強効果が認められた。特に塩味を伴うとその効果が顕著であった。次に、チキン・ブイヨンのにおいの効果を検討するために、チキン・ブイヨンと先にうま味増強効果を確認した鰹だし、さらにチキン・ブイヨンの材料から鶏・鶏がらを除いた野菜と香辛料のブイヨンを用いて以下の官能評価を実施した。先述の自作の装置を用いて、各試料の香気成分を口腔内に導入しつつ0.03%グルタミン酸ナトリウム溶液を飲んでもらい、におい無しの場合を基準(0点)として、うま味の強さを7点評点法(±3点)にて比較してもらった。その結果、チキン・ブイヨンのにおいには、うま味増強効果は認められず、むしろ野菜と香辛料のブイヨンに鰹だしに匹敵するうま味増強効果が認められた。この時のα波発生量を簡易型脳波測定装置にて測定し、好ましさとの相関を検討したが、被験者の好ましさの回答とα波発生量との相関が明確には認められず、今後、装置の操作に慣れてもらうためのトレーニングの強化や、1回の検査で評価してもらう試料数を減らす等の脳波測定方法のさらなる改善が必要である。昨年度の研究より、脳波測定(α波発生量)による好ましさの客観的評価にいくつかの大きな問題があることが発覚した。そこで、今年度は、まず脳波測定による嗜好性の客観的評価法の確立をめざした。まず、昨年度購入した簡易脳波測定装置(ミューズブレーンシステム)にて、α波発生量が検出できているかを確認するために、開眼、閉眼時の脳波測定を実施した。その結果、本装置で測定したα波発生量は閉眼時は開眼時よりも有意に増加し、本装置でα波発生量が検出できていることが確認できた。そこで、におい刺激によるα波発生量の上昇が刺激後どのタイミングで起こるのかを、α波発生の確認されているラベンダー香料と鰹だしの2種類の試料によって検討した。その結果、上昇するタイミングには個人差があるが、おおむね、上昇する場合は刺激後2分以内に起こることが確認できた。これらの結果を基に、被験者には、まず、α波の発生量をコントロールするため、2分間簡単な計算をしてもらい、その後、各種だしのにおいをつけた0.7%食塩水を飲んでもらって、その直後2分間の脳波を測定することにした。得られたデータから、計算時に対するだしのにおいをつけた食塩水摂取時のα波発生量の比率を算出し、被験者の申告した5段階の好ましさ評価との相関性を検討した。しかし、今年度の研究によっても、このα波発生量と好ましさの間には、全く相関が認められなかった。本年度は、鰹だしのにおいによるうま味の発現に関する官能評価を日本(京都市・同志社女子大学)と台湾(台南市・嘉南薬理大学)にて実施し、生活環境、民族のちがいによる相異を検討した。すなわち、各大学の食物系学科在籍の20歳代の学生を被験者とし、自作の装置(J. Food Sci., 79, S1769-S1775 (2014))を用いて、0.03%グルタミン酸ナトリウム(MSG)溶液と共に、後鼻腔経由で鰹だしのにおいを口腔内に導入し、においが無かった場合と比較し、うま味強度が変化するかを回答してもらった。その結果、鰹だしのにおいを付与することによって、MSG濃度に換算して1.75倍にうま味が増加した。このことから、日本人でも台湾人でも、鰹だしのにおいによってうま味が増強されることが確認できた。研究代表者は、これまで日本人を被験者として、鰹だしには減塩効果があり、その効果は、うま味以外の呈味物質による塩味増強効果とうま味と鰹だしのにおいによるおいしさ向上効果によることを明らかにし、鰹だしのにおいによるおいしさ向上効果は鰹だしのにおいがうま味を誘発することに起因することを報告している。そこで、台湾人においても、鰹だしによる減塩効果があるかを検討することにした。その結果、0.12%MSGだけでは減塩効果は認められなかったが、MSGのうま味を一部鰹だし(鰹だし2%)に置き換えると(うま味強度0.12%)