hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微細ＭＯＳトランジスタにおけるＲＴＮ起因の特性ばらつきに関する研究

そこで,SubSim-ARが開発され,P(F|φ)のモンテカルロ近似を効率的に得ることが可能となった.今回は,設計パラメータを回路の年齢とみなす事で,SubSim-ARを歩留り解析へと応用する.研究成果:一般的な24トランジスタのDFFに対して,提案手法を使った場合と,独立に不良確率解析を行った場合とで,解析精度・時間を比較した.その結果,解析精度を殆ど損なうことなく,10倍程度の高速化が可能であることを明らかにした.本年度は当初の計画通り,RTNが具体的な回路に及ぼす影響の解析を行う手法を開発した.また,昨年度からの続きで,実シリコンにおけるNBTI・RTN測定に取り組み,その統計的性質を世界に先駆けて評価した.これらの研究に関する成果は,それぞれ難関とされている国際会議に採択されている.また,関連した研究により,国内学会でも2件の発表を行った.更に,関連する論文が国際的に著名な学術論文誌に採択されている.これらの学会発表や論文発表,学会活動に対し,4件の表彰を受けた.以上を総合し,本年度は当初の想定以上の成果を上げることができたと考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。デバイスの特性劣化が集積回路の信頼性に与える影響を効率的に見積もる手法についての着想を得たため,今後は回路解析に焦点を絞り,手法の開発に取り組む予定である.これは当初の計画には含まれていないが,集積回路の信頼性を評価するための基盤技術となることが見込まれるため,優先的に取り組む予定である.その後,実シリコンの測定で得られた,劣化ばらつきの実測データと統合し,一連の研究成果を纏め上げ,博士論文の執筆に取り組む予定である.初年度の研究目標はRTNを実シリコンで測定するにあたって必要な回路を試作することであった. 180nm及び28nmのプロセスで試作を実施できたため,回路試作については目標を達成したといえる,一方,論文の執筆等,成果を纏める作業が若干遅れ気味である.27年度が最終年度であるため、記入しない。論文の執筆に重点を置きつ,当初の計画に沿って研究を進めていく予定である.また,実シリコンで評価したRTNに関する知見を,回路設計にフィードバックできる環境の準備を進める.特にSRAMは非常に低い不良率が要求されており, RTNを考慮しない場合でも設計時に不良率を高精度に予測することは重要な課題として認識されている.今後は従来の不良率解析においてRTNを考慮できるよう,拡張を施す予定である.さらにRTNに特徴的な要素である,時間方向の特性変動を考慮する際に,計算量を抑える手法を開発する.
末梢動脈疾患合併CKD患者の新規治療標的としての終末糖化蛋白AGEs

本申請研究では、「糖尿病やCKDで蓄積する終末糖化蛋白(AGEs)がPADの発症進展および治療抵抗性に強く関与する」との仮説を検証するために1CKD患者の横断疫学的手法により、AGEsとPADの有病率、重症度、また患者内皮前駆細胞機能不全との関連を分析2PAD患者におけるAGEsと幹細胞治療効果との関連の分析3CKDモデル動物に下肢虚血を惹起しAGEsと血管新生・修復との関連、また幹細胞治療への影響以上3つのアプローチで仮説を検証し、さらに新規治療法の確立のため、AGEs/ receptor for AGEsに対するDNA-aptamerの効果を検証することを目的としている。臨床横断研究においては、一般人口に比し、維持透析患者ではAGEsが著明に増加していること(n=51)、またAGEsレベルとABIには強い性の相関が、またPADと診断された群ではAGEsが有意に観察された。さらには有意差は認めないものの、血管石灰化指標であるAgaston score(CTにて測定)とAGEsの間には正の関連(r=0.26, p=0.10)が観察された。以上の結果から、透析患者で蓄積するAGEsは動脈硬化、血管石灰化、PADの発症進展に重要な役割を果たしている可能性が示唆され、現在、臨床研究の対象者の拡充および腎不全動物モデルを作成し、AGEs/ receptor for AGEsに対するDNA-aptamerを用い、AGEsの血管における詳細な役割の解析を進めている。また対象者EPCs機能との関連、またPAD治療を行った症例に関しては、治療効果とAGEsの関連を後ろ向きに解析中である。臨床研究では仮説通りの結果が得られ、順調に進展しており、当初立てた作業仮説には大きな問題がないと考える。動物実験に関しては当施設の動物実験施設の移転などあり、中断せざる得なかったが、現在モデル作成も順調であり、良好な結果が得られるであろうと考えている。臨床研究においては、対象者とくに治療効果への影響を後ろ向きに検証するには多くの対象患者が必要であり、共同研究施設を拡充している。臨床検体に関して、一括してサンプル測定を行う予定としたため、本年はサンプルを凍結保存し、次年度に測定する予定であるため。
明治期出版社および出版物についての基礎的研究 --「新声社」を調査対象として--

平成18年度は本研究計画の最終年度に該当しており、研究課題に関する書誌調査・文献収集・資料解釈などの作業に継続的に従事しつつ、新声社出版物の書誌データベースを作成した。ここでは書誌データを、書名・著者名・判型・製本・構成・目次細目・奥付データ・出版広告情報等の項目に、簡易に分類し、書誌情報を一覧する環境を整えた。最終年度においても、残存未確認出版物が若干残ったが、研究計画終了後においても継続的に情報を充実させていきたい。そして、佐藤儀助が森山吐虹に新声社を売却し、さらに森山吐虹が新声社の出版活動を停止させた後、旧新声社出版物紙型によって他の出版業者から出版された異本についても、判明した情報をまとめた。これらの出版業者は、文学同志会・人文社・上田屋書店・精華堂書店・渡辺書店・文禄堂書店ほかで、実に多岐に亘っている。また、『創作苦心談』『花吹雪』を昭和一〇年代に朝日書房が刊行した事例があり、新声社異本の問題は、さらなる未発見の書物について継続的に探索することが不可欠である。上記のような研究活動のために、国内旅費、謝金、物品費(コンピュータ関係消耗品、雑誌購入費、複写費など)、その他(図書相互貸借送料など)を支出した。なお、平成18年度中の成果公表ではないが、平成19年度刊行予定の国文学研究資料館編・リプリント日本近代文学において、新声社出版物である、小島烏水『扇頭小景』・正岡芸陽『嗚呼売淫国』・田山花袋『ふる郷』の解題を担当し、それを公表する予定があることも申し添えておきたい。平成16年度の研究計画として、申請者が掲げていたのは「新声社出版物の基礎的研究の充実」であった。本年度は、新声社出版物の暫定的な出版総数を調査し、そのうち1/3程度の出版物を直接閲覧し基礎調査を行った。さらに複写・マイクロフィルム等での閲覧を行ったものを含めると、1/2弱の調査を行うことができた。これらの調査を通じて、『新潮社一〇〇年図書総目録』に掲載されていない出版物も、複数確認することができた。しかしながら、新声社出版物の総数については、あくまでも暫定的で、継続調査によって精度を高めていく予定である。また調査過程で、新しい問題として顕在化してきたものに、佐藤儀亮が新声社を売却した後の出版物のみならず、旧新声社出版物の紙型が他の出版者の手に渡ることで、出版された異本の問題があった。これらの異本について、今時計画の3年間でその全貌を悉皆調査することには、期間的な困難があるが、書誌情報を得られるかぎり、記録していく方針とした。今年度から来年度にかけての研究方法上の課題としては、一冊ごとの書誌情報をどの程度まで詳細に記述していくのか、という課題が、最も大きなものとなる。この課題については、平成17年度中にフォーマットを確定し、書誌情報をさらに蓄積していく予定である。なお、平成16年度の研究においては、基礎的研究・基礎的情報の収集に終始し、本研究課題に基づく学術論文を公表できていない。こうした点もクリアしていくことも、平成17年度への大きな継続課題となろう。本年度も昨年度から継続して、研究課題に関する書誌調査・文献収集・資料解釈などの作業に従事した。具体的な作業としては、平成16年度の調査において、実際に確認することのできなかった出版物の書誌調査を、該当出版物の所蔵図書館に赴くことなどを通じて、新声社刊行物の全貌をより把握できるよう努めた。本年度の調査では、いくつかの重要な気付きがあったが、東京大学明治新聞雑誌文庫に第一号から第六号まで所蔵されている新声社発行の『文藝新聞』を閲覧し、マイクロフィルム化することができたことは、とりわけ大きな前進であった。これは、本研究課題が想定している、文学結社としての新声社、という側面を補強する適切な資料体である。また山梨大学附属図書館近代文学文庫、早稲田大学中央図書館柳田泉文庫・衣笠詩文庫などを対象とした調査も行った。こうした調査の進展に伴って、出版物が刊行された事実は明白であるが、実際の書籍が確認できないというものが増加し、調査の範囲は広がりつつも達成目標への到達は、決して平坦ではないことが浮かび上がりつつある。平成18年度は、本研究課題の最終年度でもあり、より充実した成果を提示できるよう、さらなる調査と書誌作成の作業を充実させる予定である。こうした研究活動のために、国内旅費、物品費(コンピュータ関係消耗品、複写費、雑誌購入費など)を支出した。

また、『創作苦心談』『花吹雪』を昭和一〇年代に朝日書房が刊行した事例があり、新声社異本の問題は、さらなる未発見の書物について継続的に探索することが不可欠である。上記のような研究活動のために、国内旅費、謝金、物品費(コンピュータ関係消耗品、雑誌購入費、複写費など)、その他(図書相互貸借送料など)を支出した。なお、平成18年度中の成果公表ではないが、平成19年度刊行予定の国文学研究資料館編・リプリント日本近代文学において、新声社出版物である、小島烏水『扇頭小景』・正岡芸陽『嗚呼売淫国』・田山花袋『ふる郷』の解題を担当し、それを公表する予定があることも申し添えておきたい。
低酸素腫瘍細胞の酸素化直後における放射線治療効果を規定する機序の解明

本研究では、低酸素腫瘍細胞が酸素化された直後の状態における放射線治療効果を規定する機序の分子病理学的解明を目的とした研究を行っている。今回の検討により、低酸素+酸素化群は、低酸素状態継続群と比較して有意に、腫瘍増殖が遅延していることが明らかとなった。さらに、マウスモデルにおいては、照射単独群と比較して照射+高圧酸素併用群における78遺伝子の発現が低下していることがわかった。そして、その内の20遺伝子においては、HIF-1等の低酸素に関連する遺伝子群の発現の減弱が認められた。。以上より酸素化の程度の違いによる腫瘍増殖速度と遺伝子発現状況の違いを明らかにすることができた。現在までには、細胞レベル、組織レベルで低酸素腫瘍を酸素化した場合と酸素化しない場合の遺伝子発現の変化を検討を行っている。続けて、それらの結果と実際の放射線治療効果との相関を調べることにより、低酸素細胞を酸素化した場合の放射線抵抗性に関与する遺伝子群の同定を行った。以上より酸素化の程度の違いによる遺伝子発現状況の違いを明らかにすることができた。。放射線腫瘍学Oxygen glucose deprivationの状態にしたグリオブラストーマ細胞(U87)、頭頸部癌細胞(SCCVII) (2x107 cells/dish、培地10 ml)を低酸素状態(O2: 1%, CO: 5%)で培養し、それらの細胞を照射中に低酸素状態と酸素化した状態(O2: 20%, CO2: 5%)において照射を行なった。また、コントロールとして照射を行わないで途中酸素化した群を追加した。照射においては、1回照射(2 Gy, 5Gy, 10 Gy)のそれぞれにおける検討を行う。低酸素状態の確認には、照射前後でHIF-1α、GLUT-1、RAD群の検討を行い、酸素化の有無と細胞レベルにおける照射の影響についての確認を行う。そして、これらの3群において放射線治療効果の違いを検討する。さらに、治療効果で有意差が認められた線量を1つ選び、それぞれの群において、照射または酸素化の1週間後にRNA抽出を行った後、マイクロアレイによる遺伝子発現プロファイルの違いを検討した。以上の検討からは、HIF-1等の低酸素に関連する遺伝子群の発現の減弱や消失が認められた。次に、U87においては腫瘍細胞をマウスに移植してコントロール群、照射群、照射+高圧酸素併用群の3群において比較を行った。照射においては、2 Gy/dayで合計20 Gy、高圧酸素は2.5気圧で30-60分を照射直前に施行した。以上の検討からは、照射+高圧酸素併用群は照射単独群、コントロール群と比較してgrowth delay法にて有意に腫瘍増殖の遅延が認められた。Oxygenglucose deprivationの状態にしたグリオブラストーマ細胞(U87)、頭頸部癌細胞(SCCVII) (2x107 cells/dish、培地10 ml)を低酸素状態(O2: 1%, CO: 5%)で培養し。それらの細胞を照射中に低酸素状態と酸素化した状態(O2: 20%, CO2: 5%)において照射を行なった。

さらに、治療効果で有意差が認められた線量を1つ選び、それぞれの群において、照射または酸素化の1週間後にRNA抽出を行った後、マイクロアレイによる遺伝子発現プロファイルの違いを検討した。以上の検討からは、低酸素に関連する遺伝子群の発現の減弱や消失が認められた。今後は、マウスに照射を行った3群における遺伝子発現状況の同定、機能解析を行い、それらの放射線治療効果に関する意義を明らかにする。さらに、臨床検体を使用することにより、同定された放射線治療効果に関連する遺伝子群の臨床的意義を明らかにする予定である。今後は、同定された遺伝子群の機能解析を行い、それらの放射線治療効果に関する意義を明らかにする。予定していた研究を4月以降に繰り越したため。マウスに照射を行った3群(コントロール群、照射単独群、照射+高圧酸素療法群)における遺伝子発現状況の同定、機能解析を行い、それらの放射線治療効果に関する意義を明らかにする。該当なし
半屈曲性・高Tgポリマーの磁場下のLB法による分子配向制御と非線形光学効果

[I]は構造上はなんら非中心対称性を持たないが、LB化の際の分子流動ならびに副相との二次相互作用により巨視的な非中心対称性の付与が可能であることを確認し、Z型累積法によって異方性(超)薄膜を作成した。その結果、キャスト/スピンコートあるいはY型累積膜などのアモルファスないし中心対称性膜からはSHGが観測されず、巨視的な非中心対称性が付与されたZ型累積膜では強いSHGが観測され、エリプソメトリーなどの手段による屈折率異方性の評価から、p-nitrophenylcarbamoyloxy側鎖が薄膜厚方向に高度に配向していることを確認した。また、表面圧-面積曲線ならびに膜厚測定の結果から、本研究の材料系は分極基濃度が約0.6nm^3に1つの割合であり、類似のLB膜系と比べて23倍の密度であることも評価できた。なお、当初計画には述べられていないが、類似のフマレートポリマーLB膜による5層型導波路を作成し、高効率SHG素子が成立するための要件を明らかにした。本成果は11.に記載の学術論文とて発表した。
スピン制御デバイスの消費電力低減を目指した磁気緩和と磁気異方性の電界制御の検討

スピン制御磁気デバイスの低消費電力化のために電圧制御の可能性が検討されている。このためにはデバイスの動作に重要なパラメータである磁気緩和係数と磁気異方性係数の物理的起源を明らかにする必要がある。GaAs基板上Co添加Fe単結晶薄膜を試料とし、アニール処理の有無および温度を変化させることにより電子散乱率を変化させ、磁気特性特に緩和係数との関係を検討した。電子散乱率が増加すると、低温(77K)では磁気緩和係数は減少するのに対して、室温では緩和係数は逆に増加するという結果が得られた。これは理論の予測とも合致しており、伝導電子の散乱は磁気緩和の大きさを決める重要な要素の一つであることが示された。SpinRAMに代表されるスピン制御磁気デバイスの動作に重要な磁気緩和係数(Gilbert緩和係数alpha)と磁気異方性係数(Ka)の関係及びこれらの物理的起源を明らかにするために、Feをベースとした3d遷移金属合金系を対象に、結晶構造、スピン軌道相互作用、フェルミ面近傍の状態密度、電子散乱頻度がこれら2つの係数にどのようにかかわってくるかを検討している。GaAs基板上に成膜したままのFe(1-x)Co(x)as-depo.薄膜と成膜後にアニーリングを施したannealed薄膜(x < 0.11、膜厚12 nm)を用意し、室温でそれぞれの試料の面内電気抵抗率と磁気緩和係数を測定した。金属の電気抵抗率は古くから研究がおこなわれてきており、電子散乱頻度がその大きさを決定する重要なパラメータであることが確立している。今回の測定ではいずれの組成の試料でもannealed膜のほうが抵抗率が小さくアニーリングにより結晶性が向上して欠陥等による電子散乱頻度が低下したことを示している。磁気緩和係数も一部の組成を除いてannealed膜で低下する傾向を示している。このように抵抗率と強い相関を示すことから磁気緩和係数は電子散乱頻度に依存していると考えられ、これは理論計算からの結論とも合致している。ただし今回の測定は室温で行ったため(as-depo膜とannealed膜に同じように寄与する)フォノン散乱が支配的で、アニーリングによる散乱頻度減少はわずかであった。フォノン散乱の寄与を除くためは液体窒素温度付近での測定が必要なので、低温での電気抵抗測定用デュワーを準備し、低温で薄膜の抵抗率が測定できることを確認した。今後は低温で電気抵抗率を磁気緩和係数を測定し、電子散乱頻度と関連をより明確にする計画である。SpinRAM等のスピン制御磁気デバイスの動作条件を決める重要なパラメータであるGilbert磁気緩和係数と磁気異方性係数の物理的起源を解明するためにFeを中心に3d遷移金属を対象にこれらの係数と結晶構造、スピン軌道相互作用、電子散乱頻度等の関係を検討している。第1原理計算によれば磁気緩和と電子散乱頻度との関連が指摘されており、高温(室温)領域では散乱頻度が減少すると磁気緩和係数も減少するのに対して、低温(77K)では散乱頻度が下がると磁気緩和係数は増大すると予想されている。これを確認するために次のような実験を行った。試料としてGaAs基板上に膜厚12nmのFe(94%)Co(6%)の単結晶薄膜を作製し、一部の試料にはアニーリングを施した。電子散乱頻度を見積もるために成膜後そのままの試料(as-depo)とアニール後の試料(annealed)の電気抵抗率を測定した。室温、77Kいずれの温度においてもannealed試料の抵抗率は低く、アニールにより結晶状態が改善して電子散乱頻度が減少したと考えられる。(室温ではフォノン散乱のために抵抗率は大きい。同じ試料における77Kと室温での抵抗率の差は文献に示されているFeのフォノン散乱による抵抗率の寄与に一致することを確認した。)これらの試料に対して強磁性共鳴法を用いて磁気緩和係数を測定した。その結果磁気緩和係数は(1)室温ではannealed試料(散乱頻度は小さい)の方がas-depo試料(散乱頻度大きい)よりも小さいのに対して、(2)77Kではannealed試料の方がas-depo試料よりも大きくなっている、ことが示された。これら室温と77Kにおける磁気緩和係数と電子散乱頻度との関係は第1原理計算による予想に一致しており、この材料系における磁気緩和は電子散乱と密接に関連していることが示された。Gilbert磁気緩和係数と電子散乱頻度との関係の研究に並行して、スピン軌道相互作用との関係を解明するために、ベースとなるFeにスピン軌道相互作用の大きい(と予想される)白金(Pt)を添加した試料を平成27年度中に測定する計画であったが、試料作製に手間取り、薄膜の結晶構造および磁化曲線測定による基本的磁気特性の評価にとどまった。MRAM, SpinRAM等のスピン制御磁気デバイスではその材料・構造の選択においてGilbert磁気緩和係数と磁気異方性係数が重要な要素となっており、これらのパラメーターの物理的起源を明らかにすることが必要とされる。理論研究によると結晶構造、スピン軌道相互作用(SOI)、フェルミ面近傍の状態密度、電子散乱頻度等との関連が指摘されている。前年度の研究においてFe(94%)Co(6%)単結晶薄膜を試料として室温領域と低温(77K)における電気抵抗率と磁気緩和係数を測定して磁気緩和と電子散乱の関連を検討し、理論の予想に一致していることを示すことが出来た。引き続き今年度は磁気緩和係数とSOIの関係を検討するため、試料としてFeをベースとしてこれにSOIが大きい元素として知られる白金(Pt)を添加した薄膜、逆にSOIの小さいホウ素(B)を添加した試料を作製した。

FePtに関しては膜厚12nmでPtの原子数組成が3%, 5%, 8%の薄膜を作製し、いずれの組成でも基板に整合したエピ膜であることを確認した。VSMで測定したヒステリシス曲線からみると面内磁気異方性はPt組成が大きくなると減少している。Pt濃度は規則化合金を形成するほど大きくはなく、むしろ微量のPt添加によりFe結晶が不規則になり異方性が低下していると考えられる。原子としてのSOIが大きいPtを添加しているが、これが結晶としての磁気異方性には直結しない。Pt添加が磁気緩和にどのような影響を与えるか興味が持たれる。一方FeB薄膜はこれまで使用してきたGaAsではなく、(SOIの影響が小さいと期待される)MgO基板上に作製した。成膜時の基板温度を制御して作製を試したいくつかの試料をX線回折法により測定した結果、基板温度セ氏400度の場合にFeB(001)が成長していることが確認できた。スピン制御磁気デバイスの低消費電力化のために電圧制御の可能性が検討されている。このためにはデバイスの動作に重要なパラメータである磁気緩和係数と磁気異方性係数の物理的起源を明らかにする必要がある。GaAs基板上Co添加Fe単結晶薄膜を試料とし、アニール処理の有無および温度を変化させることにより電子散乱率を変化させ、磁気特性特に緩和係数との関係を検討した。電子散乱率が増加すると、低温(77K)では磁気緩和係数は減少するのに対して、室温では緩和係数は逆に増加するという結果が得られた。これは理論の予測とも合致しており、伝導電子の散乱は磁気緩和の大きさを決める重要な要素の一つであることが示された。今年度は成膜用rfマグネトロンスパッター装置、磁化測定用試料振動型磁束計、強磁性共鳴装置に故障が頻発して、試料の作製とその測定に遅れが生じた。特にスパッター装置の成膜条件が変わってしまい、これまでと同等の結晶薄膜を作製するための条件を再び決定するのに時間を要してしまった。これまでの研究においてはベースとなるFeに同じ3d遷移金属であるCoあるいはNiを添加した試料を対象に研究を進めてきたが、本年度は周期律表上で1周期あるいは2周期離れたホウ素(イオン半径が小さい)、パラジウム(イオン半径大)、白金(イオン半径大、スピン軌道相互作用が大きい)を添加した試料の磁気緩和係数の測定を行う。イオン半径がFeとは異なる元素を導入することにより元の結晶状態を変化させて、これが磁気緩和にどのような影響を及ぼすか検討を行う。また、白金はスピン軌道相互作用が大きい元素として知られておりこれを添加した試料に対して測定を行うことにより磁気緩和とスピン軌道相互作用との関係を明らかにしたいと計画している。工学磁気緩和現象に関係する物理的メカニズムを明らかにするために3d強磁性遷移金属であるFeをベースにCo等を微量添加したエピタキシャル薄膜をGaAs上に作製して強磁性共鳴を利用してその共鳴線幅から磁気緩和係数を測定している。特に現在は成膜したままの試料(as-depo.膜)と成膜後にアニーリングを施した試料(annealed膜)を比較することにより膜内での電子散乱の頻度が磁気緩和に与える影響を検討している段階にある。
個人識別に最適化する歯式メタデータと歯式データベースに関する基礎的研究

近年、大規模災害時の身元不明者に対する個人識別を行うには、口腔内情報が有効であると言われている。本研究では、データウェアハウスを用いた個人識別の可能性を評価した。個人識別は歯科処置履歴による検索と、歯科処置履歴に初診時の口腔内情報を含めた検索について評価した結果、歯科処置履歴単独による検索では1個人にまで特定できなかった。この場合、初診時の歯式情報を検索条件に追加することで個人識別が可能であった。個人識別での重要な要因は検索クエリとして使用する歯数であった。このため、初診時の口腔内情報蓄積が有効である。歯科領域では電子カルテが普及していない状況であるため,診療情報のIT化による歯科情報の収集方法や大規模データベースの基礎的研究が行われていない.本研究では大規模歯式データベース構築に不可欠な,(1)歯式情報に最適な入力ツールの開発と評価(2)残存歯,処置歴を含む最新の口腔内情報を表現できる歯式メタデータの定義(3)歯式情報から個人識別を可能とするデータベース構造と検索アルゴリズムの確定と評価の3項目に関する基礎的研究を目的とする.平成25年度は現有の歯科システムが稼働する環境を構築し,歯式入力ツールとしてタブレット型端末とスキャナによるOCR入力方式の開発、評価を行った.1)現在使用中の歯科システムを稼動させているサーバと同等の機能を,平成25年度設備備品であるサーバ(NEC・Express5800/GT110F-S)に設定するために、SQLサーバソフト(Microsoft, SQL Server 2012)を導入することで、歯科システムのアプリケーションサーバ機能と歯式データベースサーバ機能が実現可能であった.2)歯科システムはアプリケーションサーバで実行させ,リモートデスクトップクライアントAppsをインストールしたクライアント端末とタブレット端末に仮想デスクトップとして表示することで、仮想デスクトップ上の歯式入力画面での歯式情報入力を可能にするシステムが構築でき、タブレット端末でのタッチ式入力が実現できた.3) OCR方式による歯式情報の入力方法については,紙媒体の歯式にマークしたものをスキャナで読み込み,該当する歯の部位,治療痕をデータベースに入力するマークシート用紙を作成したが、歯の状態を示すパラメータ数が多くなったため、入力用紙が複数枚となり、臨床で使用するには実用的ではない可能性が生じている.歯科領域では電子カルテが普及していない状況であるため、診療情報のIT化による歯科情報の収集方法や大規模データベースの基礎的研究が行われていない。本研究では大規模歯式データベース構築に不可欠な、(1)歯式情報に最適な入力ツールの開発と評価(2)残存歯、処置歯を含む最新の口腔内情報を表現できる歯式メタデータの定義(3)歯式情報から個人識別を可能とするデータベース構造と検索アルゴリズムの確定と評価の3項目に関する基礎的研究を目的とする。平成25年度は平成25年度設備備品であるサーバ(NEC・Express5800/GT110F-S)に設定するたに、SQLサーバソフト(Microsoft, SQL Server 2012)を導入することで、現有の歯科システムが稼働する環境を構築し、歯式入力ツールとしてタブレット型端末とスキャナによるOCR入力方式の開発を行い、平成26年疽では入力方式の評価を行った。その結果、OCR方式では歯の状態を示すパラメータ数が多くなったため、入力用紙が複数枚となり、臨床使用に適さないことが明らかになったため、平成26年度は平成25年度の研究成果から歯式入力にはタブレット型端末を使用することとした。平成26年度は新電子カルテへの移行時期であったため、歯式情報の入力機能は実稼働する電子カルテで実装し、XenAppによるアプリケーションサーバで動作する歯式入力ツールをタブレット型端末で表示し、仮想アプリケーション上でのタブレット型端末によるタッチ式歯式入力が実現できた。診療情報のIT化による歯科情報の収集方法や大規模データベースの基礎的研究が行われていない状況のため、本研究では大規模歯式データベース構築に不可欠な、(1)歯式情報に最適な入力ツールの開発と評価(2)残存歯、処置歯を含む最新の口腔内情報を表現できる歯式メタデータの定義(3)歯式情報から個人識別を可能とするデータベース構造と検索アルゴリズムの確定と評価の3項目に関する基礎的研究を目的とする。平成25年度は平成25年度設備備品であるサーバ(NEC・Express5800/GT110F-S)に設定するために、SQLサーバソフト(Microsoft, SQL Server 2012)を導入することで、現有の歯科システムが稼働する環境を構築し、歯式入力ツールとしてタブレット型端末とスキャナによるOCR入力方式の開発を行い、平成26年度では入力方式の評価を行った。臨床で初診時の歯式データは入力開始し、そのデータは電子カルテからデータウェアハウスへ送信し、蓄積している。平成27年度では、このデータウェアハウスから口腔内情報を抽出し、歯式より個人の特定がある程度可能になった。平成27年度より、臨床現場で発生したで初診時の歯式データは入力を開始し、そのデータは電子カルテからデータウェアハウスへ送信し、蓄積している。

このデータウェアハウスから口腔内情報を抽出し、歯式より個人の特定がある程度可能になった。しかし、初診時の歯式は治療により変化し、初診時と歯科治療による経時的な変化データが混在した状態で抽出してしまうため、精度が十分ではない。検索精度を高めるには歯式だけではなく、治療履歴の条件を追加する必要がある。最新の歯式データで抽出するために、Deep Learningによる検出が可能かどうか検討する必要が生じた。平成25年度は現在使用中の歯科システムを稼働させているサーバと同等の機能を、平成25年度設備備品であるサーバに設定するため、SQLサーバソフトを導入することで、歯科システムのアプリケーションサーバ機能と歯式データベースサーバ機能を構築した。歯式入力ツールとしてタブレット型端末とスキャナによるOCR入力方式の開発を行い、平成26年度では入力方式の評価を行った。その結果、OCR方式では歯の状態を示すパラメータ数が多いために入力用紙が複数枚となり、臨床使用に適さないことが明らかになった。平成26年度は新電子カルテへの移行時期であったため、歯式情報の入力機能は実稼働する電子カルテで実装し、XenAppによるアプリケーションサーバで動作する歯式入力ツールをタブレット型端末で表示し、仮想アプリケーション上でのタブレット型端末によるタッチ式歯式入力が実現できた。平成27年度では、平成26年度までの成果である歯式入力ツールを稼働させ、初診時の歯式情報(顎部位、歯番、欠損情報、治療痕)、1歯単位の治療履歴をデータウェアハウス(DWH)で蓄積開始した。平成28年度において、このDWHによる個人識別を評価した結果,歯科処置情報だけでは個人識別できないものが認められ、初診時の歯式情報と歯科処置情報により個人識別が可能であった。近年の歯科臨床では処置歯数が少ない傾向であり,個人識別には対象歯数が多いほど識別率が高くなるため,個人識別には検索対象歯数が重要な要因である.レセプト情報に相当する歯科処置履歴だけでは対象歯数が不十分な場合が生じる可能性があるため,今後は初診時の口腔内診査情報取得が重要であると思われる.近年、大規模災害時の身元不明者に対する個人識別を行うには、口腔内情報が有効であると言われている。本研究では、データウェアハウスを用いた個人識別の可能性を評価した。個人識別は歯科処置履歴による検索と、歯科処置履歴に初診時の口腔内情報を含めた検索について評価した結果、歯科処置履歴単独による検索では1個人にまで特定できなかった。この場合、初診時の歯式情報を検索条件に追加することで個人識別が可能であった。個人識別での重要な要因は検索クエリとして使用する歯数であった。このため、初診時の口腔内情報蓄積が有効である。
非線形分散型波動方程式の特異性の幾何学的構造と大域可解性の研究

分散性と非線形相互作用とが混在する非線形波動現象を記述する非線形シュレディンガー方程式を中心に,初期値問題の適切性と解の大域的な性質を研究した.フーリエ空間において解を展開し,非線形共鳴と非共鳴の分類から解の非一様な特異性を特徴付けた.空間微分を非線形項に含む非線形シュレディンガー方程式と,単位球面上に空間変数を制限した非線形シュレディンガー方程式に対しては,広範囲な関数クラスで解を示した.また,解の波数エネルギーが転換される現象を示した.研究過程で,非線形相互作用の下で異なる波数の時間発展を制御する方法を考察した.面上におけるべき乗型非線形シュレディンガー方程式について、非線形相互作用によって引き起こされる波動の共鳴と集約を調べ、更に滑らかさの低いデータのソボレフ空間における初期値問題の可解性を研究した。球面上の非線形シュレディンガー方程式の初期値問題の適切性については、ソボレフ指数が1/4より大きい場合に成り立つことが知られていたが、それよりも弱い滑らかさについては分かっていなかった。技術的には、非線形項評価において強い効力を発揮する時空間におけるストリッカーツ型による平滑化評価が弱く、ソボレフ指数が1/4よりも弱い空間においては、非線形相互作用によって引き起こされる波動の共鳴場をうまくコントロールできないことに由来していた。力学系分野における方程式の与えるギブス測度を考えた正規分布のデータなどは1/4より低い滑らかさを持つので、そのような解のクラスを考えることは有効な研究と言える。本年度は、エネルギー法による非線形平滑効果を考察し、ストリッカーツ評価式を用いた非線形評価式の改良を行い、1/4よりも弱い、7/32をソボレフ指数として持つソボレフ空間において時間局所的な適切性を構成することに成功した。時間大域的なアプリオリ評価式に対しては、通常のエネルギー保存則が成り立たず、解の時間延長問題は残っているが、そのような関数空間への更なる改良については今後の課題とした。本年度は,昨年度に続き球面上における3次のべき乗非線形型の非線形シュレディンガー方程式について,初期値問題の適切性が臨界として成立する初期値空間を研究した.ソボレフ空間をベースとした適切性について,微分指数が1/4よりも滑らかなデータの場合は肯定的な結果が示されており,他方で滑らかでない場合は否定的な結果が示されている.微分指数1/4は適切性を捉えうる臨界指数であるが,その状況下で何も分かって居なかった.本年度は昨年度の考察を踏まえ,研究を修正することを行い,臨界指数を微分指数として持つ(2,1)型のベゾフ空間に変調構造を取り入れた関数空間の初期値に対して解の存在定理を与えた.滑らかさが弱い関数空間において,非線形相互作用による特異性をうまく統御することが問題であるが,非線形相互作用のメカニズムの解析はエネルギー法を用い,特異性を考察する解析は非線形項の振動形態を共鳴する解の波長を制御する方法をとった.さらに,エネルギー法と共鳴解析による証明法を発展させ,微分指数が3/4よりも滑らかなソボレフ空間における初期値問題について,付加条件下における既存の一意可解性定理を,無条件一意可解性に場合に証明することに成功した.得られた結果は論文「Local well-posedness of the nonlinear Schrodinger equations on the sphere fordata in modulation spaces」としてまとめ,学術雑誌に投稿した.一方で、微分指数1/4を持つソボレフ空間,およびベゾフ空間における適切性の問題は解決することができず,今後の解決すべき課題とした.本年度は,非線形項に空間微分の作用を含む微分型非線形シュレディンガー方程式について,非線形共鳴場によるエネルギー転移が解のダイナミクスにどのような影響を及ぼし,どのような問題を生じるのかを研究した.ベキ乗タイプの非線形項構造に基づく非線形相互作用を源するエネルギー移動では,隣接せず離れたフーリエ成分の間で励起エネルギーが起こり,それは解の大域構造を特徴つける一つと云える.解の漸近挙動,安定性など大局的性質を調べる上で,これは重要な礎にもなり得る.このような観点に立ち,空間次元が2次元で3次の非線形項の場合の,並びに1次元で5次の非線形項の場合の非線形シュレディンガー方程式については解のダイナミクスについて先行した結果があった.いずれの方程式に対しても共通して,質量保存クラスが方程式の次元解析が臨界空間となっており,運動量保存が破れの理解ともなっていた.空間次元1次元の微分型シュレディンガー方程式についても上記方程式と同一の臨界クラスを持つ.非線形項における微分項を起因とする非線形共鳴場を厳密に抽出し,共鳴場のフーリエ成分に対する有限次元ハミルトン型のモデル方程式の解構造を解析し,それが周期構造を持つことを示した.さらに,それのモデル方程式が元の無限次元ハミルトン方程式である微分型シュレディンガー方程式を近似していることを証明した.これにより,微分型シュレディンガー方程式に対する周期的なエネルギー移送過程の存在証明を与えることに成功した.得られた結果はプレプリント「Energy transfer model for the derivative nonlinear Schrodinger equations on the torus」としてまとめ,学術雑誌に投稿したまた,非線形分散型・波動方程式における非線形共鳴の解析法について,問題点の洗い出しを主目的としたワークショップ「波動セミナー」を2月に所属機関で開催した.課題の完結には,長時間にわたり無限次元方程式の定性的性質を有限次元ハミルトン方程式で制御する必要があったが,関数不等式を用いた誤差評価式の精度は十分とはいえず,時間局所的な解析にとどまった。

昨年度は非線形項に空間微分の作用を含む微分型非線形シュレディンガー方程式をモデルとした,周期境界値条件の問題に対する非線形相互作用の特異性に関する研究を非線形共鳴場によるエネルギー転換を調べることによって考察した.本年度は,空間1次元で5次の非線形項を持つ非線形シュレディンガー方程式に対し,周期の大きさをパラメータとして,マスエネルギーの転換に観点を置いて非線形相互作用による解のダイナミクスを研究した.これら2つの方程式は,方程式の時空間変数の尺度に関するスケール変換に対してマスエネルギー空間が不変であり,そのエネルギー転換を調べることは重要である.空間1次元で3次の非線形項をもつ非線形シュレディンガーは可積分系モデルであり,解の定性的性質,特に無限個のアプリオリ評価式から時間大域的な解の評価式が得られる.5次の非線形項に対して,Grebert-Thomannらによって考察された4モードからなる有限次元モデルを,空間変数の周期の大きさのパラメータに応じて多重モードから成る有限次元モデルに拡張し,時間周期的なマスエネルギーの転換現象を主要部に持つ解を構成することに成功した.解を近似する有限次元モデルをフーリエ成分に関する非線形共鳴を考察することにより導出し,エネルギー法により,本来の解との近似評価式を証明した.近似定理の精度については改良の余地があり,今後の課題とした.得られた結果はプレプリント「Energy transfer model and large periodic boundary value problem for the quinticnonlinear Schrodinger equation」としてまとめている.周期の大きさをパラメータとして,マスエネルギーの転換を示す主要部の時間周期のオーダーと,誤差項の評価式に対する時間オーダーには隔たりがあり,誤差評価の制度は十分とは言い難く,結果の改良の必然性がある.昨年度に引き続き,空間1次元で5次の非線形項をもつ非線形シュレディンガー方程式に対する波動エネルギーの転換構造を研究した.空間1次元において,方程式の時空間変数の尺度に関するスケール変換の考察から,5次の非線形項は質量ノルムが不変であり,方程式の次元解析の見地からもエネルギー転換を調べることは重要である.これまでの研究では,Grebert-Thomannらによって,フーリエ波数が4モードに集約した条件の下で,波束の非線形相互作用によってどのようにエネルギー転換されるかということが,波束の大きさをパラメータとして考察されていた.この問題に対して,昨年度は全区間の問題を視野に入れて,パラメータとして周期の長さに取りなおし,方程式を近似する有限次元モデルの導出,およびその方程式から得られる特殊解の性質を研究することによって,解のエネルギー転換現象を解析した.本年度は,方程式の主要部分を表現する有限次元モデルを修正することによって問題を再考し,有限次元モデルと本来の解との誤差評価に関して,より高い精度の評価式を得た.方程式をフーリエ成分で書き下し,非線形相互作用の特異性に寄与する非線形
第一原理計算による触媒活性構造・触媒反応機構の解明

密度汎関数法DFTを駆使した第一原理計算により、酸化物担体表面に担持された担持金属触媒の構造、特に触媒活性構造と触媒反応機構について、理論的に検討し、表面で形成される担持金属触媒の構造を明らかにした。これまでに開発に成功し、特に優れた触媒活性を示すことが明らかになりながらも、表面の金属種の構造解析の限界によりその構造の詳細が解明できていなかった担持金属触媒のモデリングを行った。SiO_2やAl_2O_3,CeO_2などの酸化物担体の表面構造の最適化を行い、その最適化表面に目的の金属クラスターや金属錯体をのせ、表面に担持された金属活性点構造の詳細(価数、配位数、配位子との結合、配向、対称性、担体との相互作用)を重点的に明らかにした。SiO_2表面に固定化したRu-ジアミン錯体は、アルデヒドと酸素の共存下で選択的にp-cymene配位子を脱離し、配位不飽和Ru単核錯体を形成する。この表面での配位不飽和種形成過程各段階の固定化Ru錯体の構造を検討し、反応物の構造変化のエネルギーを駆動力とした配位不飽和活性種形成機構を提案・報告した(雑誌論文1)。また、アルケンエポキシ化反応の遷移状態計算を行い、過酸生成機構、外圏型の選択酸化反応機構で反応が進行することを見出した(雑誌論文3)。配位不飽和Ru錯体がどのようなメカニズムでエポキシ化反応を促進するのかを明らかにした。過剰水素中での一酸化炭素の選択酸化反応(PROX反応)に優れた触媒活性を示す酸化セリウム担持Cuナノクラスター触媒の構造モデリングを行い、実験的に明らかになった銅ナノクラスターの構造と表面との相互作用を検討した。密度汎関数法を用いた第一原理計算を用い、触媒表面の触媒活性構造とその上での触媒反応機構について、理論計算によるアプローチを行った。担体表面に活性点となる金属種を担持させた表面構造について、構造モデルを立て最適化することにより、表面に担持された金属活性点構造の詳細(価数、配位数、配向、担体との相互作用)を明らかにした。更に、その触媒活性点が反応基質をどのように活性化し、触媒反応を進行させるのか、遷移状態計算を行い、触媒反応機構を検討した。γ-Al_2O_3表面に担持したCo4核クラスターは、60°Cの低温でNO-CO反応に優れた触媒活性を示すことがわかっており、表面に吸着しないCOが表面に強く吸着するNOの構造と反応性を著しく変化させることが実験的にわかっている。γ-Al_2O_3表面のCo4核クラスターの表面構造をDFT計算で明らかにし、NOの吸着に複数の配向があることを見出し、その触媒反応機構を明らかにした。SiO_2表面に担持したRu-ジアミン錯体は、アルデヒド/酸素の共存下、配位子であるp-cymeneを定量的に脱離し、配位不飽和Ru単核錯体を与える。この配位不飽和種は、アルケンのエポキシ化反応に優れた触媒活性を示すことが実験的にわかっており、そのp-cymeneの脱離過程とアルデヒド/酸素共存下でのアルケンエポキシ化反応機構をDFT計算により明らかにした。イソブチルアルデヒドが配位すると、酸素が挿入されて過酸が生成することによりp-cymeneが脱離し、過酸からカルボン酸への安定化エネルギーを利用して、配位不飽和Ru種が形成されることがわかった。またこの過酸中間体がアルケンのエポキシ化の酸素源となり、速やかにエポキシドを与える触媒反応機構も明らかになった。
モデル不確実性回避度の計測と異質性の国際比較

本研究では、モデル不確実性を計測するための新たな手法を提案し、その手法を先進国や発展途上国を含む国際データに応用することで、モデル不確実性に異質性が存在するかを検証した。本研究が提案する方法は、先行研究で広く用いられた対数消費モデルのうち、ランダムウォーク、トレンド定常、長期リスク、固有リスクモデルに応用可能であることを示した。また、モデル不確実性の程度には、先進国と発展途上国間でかなりのばらつきが存在することを明らかにした。本年度は研究計画に従い、先行研究において示された極度に高い相対的危険回避係数とモデル不確実性回避度の関係を再検討した。本研究では、2つの段階に分けて検討を行った。第1段階は、先行研究の分析手順の精緻化と簡素化である。まず、資産市場データと整合的な危険回避係数をHansen-Jagannathan変動境界(以下、HJ変動境界)をもとに決定する際に、従来の視覚的な判断方法ではなく、(1)HJ変動境界の下限を少なくとも超える、(2)HJ変動境界上または内側に入る、という制約条件を明示的に導入し、危険回避係数の値を正確に求める方法を検討した。次に、求めた危険回避係数の値に対応するモデル不確実性回避度を計算する方法を検討した。先行研究では、シミュレーションにより発見誤差確率(detection error probability)を計算する方法が提案されている。本研究では、発見誤差確率を解析的に導出する方法を導入し、手続きの簡素化を行った。以上の方法を利用して、米国のデータをもとに先行研究の結果の再検証を行った。本研究の方法のメリットは、計算時間の短縮に加え、標準的なソフトウェアの組込み関数を用いて、発見誤差確率の正確な値を求めることができる点にある。第2段階は、米国のデータに基づく結果が、他の先進国においても成立するかを検証することである。本年度は既存の研究で広く用いられている国際データ(ヨーロッパ諸国および日本を含む先進11カ国の4半期データと24カ国の年次データ)を利用した。第1段階と同じ分析手法を適用した結果、モデル不確実性回避度に先進諸国間でばらつきが存在することが明らかとなった。先行研究では、米国のデータのみを用いてモデル不確実性回避の研究が進められている。本研究の結果は、米国の結果の特殊性を判断する1つの指針となり得る。分析手順の精緻化と簡素化は、研究計画において予定していた初年度の検討分を完了した。また、データを用いた分析は、24カ国の年次データも対象とした。これは、当初予定していなかった追加的な分析である。以上より、全体として当初の予定通り順調に進展していると言える。今年度は、昨年度に引き続き、モデル不確実性回避度を計測するために先行研究において提案された発見誤差確率(detection error probability)に注目し、その計算方法の簡素化と拡張を行った。特に、今年度は、消費過程に長期リスクを組み込んだ場合の発見誤差確率の計算方法を検討した。既存研究において長期リスクを組み込んだ消費過程はいくつか提案されているが、そのうちHansen (2007)等が用いた消費過程については、発見誤差確率をシミュレーションに頼らず解析的に計算可能であることを確認した。また、この確認のプロセスで、Ellison and Sargent (2015)が景気循環の厚生費用を計算する際に用いた集計リスクと固有リスクを持つ消費過程についても、発見誤差確率をシミュレーションに頼らず解析的に計算可能であることが分かった。昨年度までの研究結果と合わせると、消費過程のランダムウォークモデル、トレンド定常モデル、長期リスクを持つモデル、および集計リスクと固有リスクを持つモデルに対して、本研究が提案するシミュレーションに頼らない計算方法が適用可能であることが分かった。一方、モデル不確実性回避度が国ごとに違う場合に、それを厚生費用で評価することで、どの程度の違いになるかを24カ国の年次データを用いて検証した。その結果、モデル不確実性を認めない従来の厚生費用に比べて、多くの国が高い厚生費用を持つことが分かった。モデル不確実性回避度やその厚生費用の計測は、これまで米国のデータのみを用いて研究が進められてきた。本研究の結果は、国際比較を可能とするという点で有益であると考えられる。既存研究の分析手法の精緻化と簡素化は、研究計画において予定していた分をおおむね完了した。また、昨年度の報告書に記載したモデル不確実性の厚生費用の国際比較を予定通り行うことができた。以上より、全体として当初の予定通り、おおむね順調に進展していると言える。今年度は、研究計画に従って、大きく分けて2つのことを行った。第1に、昨年度に引き続き、先行研究においてモデル不確実性回避度を計測するために用いられたdetection error probabilityと呼ばれる確率値の解析的計算手法の精緻化と拡張を行った。先行研究ではdetection error probabilityをシミュレーションによって計算していたが、今年度は新たに価値関数が独立同分布に従う確率的ショックの線形関数として表現できる場合に、detection error probabilityが累積分布関数を用いて計算可能であることを明らかにした。加えて、この結果をもとに、消費の確率過程がランダムウォークとトレンド定常過程に従う場合のdetection error probabilityに対して、デルタ法を用いて標準誤差を計算できることを示した。これらの研究成果をOn the Computation of Detection Error Probability under Normality Assumptionsという論文にまとめ、査読付国際雑誌に投稿した。第2に、以上の手法を応用することで、モデル不確実性回避度の国際比較を行った。

具体的には、昨年度までの成果を踏まえ、モデル不確実性を考慮した消費変動の厚生費用がdetection error probabilityの累積分布関数によって表現可能であることを利用し、厚生費用の推定値と標準誤差を求めた。データの欠損の制約から最終的に先進国と発展途上国を含む22カ国を対象とした結果、新興国や発展途上国で特に値が大きく、先進諸国間でもある程度のばらつきが存在することが分かった。以上の成果は、本研究を通じて初めて明らかになった知見と考えられる。本研究では、モデル不確実性を計測するための新たな手法を提案し、その手法を先進国や発展途上国を含む国際データに応用することで、モデル不確実性に異質性が存在するかを検証した。本研究が提案する方法は、先行研究で広く用いられた対数消費モデルのうち、ランダムウォーク、トレンド定常、長期リスク、固有リスクモデルに応用可能であることを示した。また、モデル不確実性の程度には、先進国と発展途上国間でかなりのばらつきが存在することを明らかにした。研究計画に従い、モデル設定を変更した場合に、本研究で提案した分析手法がどの程度まで適用可能かを検討する予定である。また、初年度の研究結果から、不確実性回避度の国ごとの違いが明らかとなったが、これがどういう意味を持つかを検討する必要がある。そのための1つの方法として、モデル不確実性の厚生費用の比較を追加で行うことを考えている。以上も含め、他の研究者の意見を聞きながら、今後も研究を進めていく予定である。研究計画に従い、本研究において提案した手法がどの程度まで実証分析に応用可能かを検討する予定である。今後も引き続き、分析手法と実証結果の精査を行い、他の研究者からのアドバイスなどを取り入れながら、研究を進めていく予定である。マクロ経済学、計量経済学当初、研究補助として雇用を予定していたが、研究がおおむね順調に進展したため、その必要が無くなった。以上より、未使用額が生じた。次年度使用額は、主に人件費と学会や研究セミナーへ参加するための出張旅費に充てる予定である。
適応的熟達化に向けた身体技能創造を支援するコーチングモデルの構築

本研究の目的は,スポーツ領域における適応的熟達化について創造性と信念の視点から検討し,身体技能創造に向けた選手の探索を促すコーチングモデルを構築することである。具体的には,1熟達者及び指導者に対して深層的・自由回答的インタビュー調査を実施し,熟達者の身体技能創造過程と熟達者の身体技能創造に対する信念について明らかにすること,2身体技能創造の過程で試行錯誤する選手を対象に深層的・半構造的インタビュー及び再生刺激法による調査を実施し,身体技能創造過程における選手の信念について明らかにすること,3身体技能創造に対する指導者の信念と指導行動の関連性について再生刺激法により調査し明らかにすること,これら3つの研究課題の成果を統合して,選手自らが身体技能を創造することを支援するためのコーチングモデルを構築することを目指すものである。平成30年度は,上記の課題のうち,課題1熟達者及び指導者の信念について明らかにすることを目的として研究活動を進めた。計画では,熟達者5名,優れた指導実績を有する指導者5名を対象に深層的・半構造的インタビューを実施する予定であったが,本研究計画に関連する先行研究をレビューする過程で,研究計画に若干の修正が必要となり,当初予定していた人数に対して調査することができなかった。しかしながら,既に新たな研究計画をもとにした調査の準備が整っており,今年度実施予定であった調査は,31年度に研究課題2と合わせて実施する予定である。当初の研究計画で予定していた人数に対して調査することができなかったため。遅れている分の調査は,平成31年度に予定している調査と同時並行で実施する計画である。平成31年度は,課題1熟達者の身体技能創造過程における信念,課題2身体技能創造過程における選手の信念について調査を実施する予定である。調査対象者への謝金として使用しなかったため。今後の調査対象者への謝金として使用する計画である。