hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高励起状態生成をトリガーとして機能する分子素子の開発

高励起状態からのみ進行する化学反応を検討することで分子素子へ展開することを目的とした。光機能分子の高励起状態の生成は、短波長光レーザー照射または照射間隔および照射波長を制御した複数レーザーの多段階照射(マルチレーザー照射)で行い、超高速分光を駆使することで反応過程を解明した。本研究の遂行により、新規S_2蛍光性分子、高励起三重項状態から電子移動する分子系および分子素子の開発が主たる成果として得られた。本研究計画では、高励起状態からのみ進行する化学反応を検討することで分子素子へ展開可能な光機能性分子の創製を図る。高励起状態の生成は、短波長レーザー照射、照射間隔および照射波長を制御したフェムト秒レーザーを光機能分子に多段階照射(マルチレーザー照射)または高強度フェムト秒レーザー照射による多光子吸収(シングルレーザー照射)など種々の光照射法により制御できるため、高励起状態生成がきっかけ(トリガー)となり機能発現する分子系が構築可能であると予想される。さらに超高速分光を適用することで、高励起状態を経た反応プロセスを直接観測し、さらに新たなる分子素子の創出を目的とする。今年度においては機能性分子のラジカルカチオン励起状態の直接観察および寿命の導出を行った。具体的には、オリゴチオフェン等は良好な電子供与性を有し、さらにそのラジカルカチオンは中性状態とは異なる吸収帯を近赤外領域に有することから、これを選択的に励起することができることより、ラジカルカチオン励起状態の検討に適している。ラジカルカチオン励起状態からのホール移動を検討することを目的として、オリゴチオフェンにホールアクセプターとしてナフタレンを結合した分子を合成し、化学的酸化の後その吸収帯をフェムト秒レーザーで励起し過渡吸収測定を行った。ナフタレンを結合した分子においては、ラジカルカチオン励起状態に帰属される吸収帯が短寿命化したことより、ラジカルカチオン励起状態を経たホール移動が示唆された。高励起状態の生成は、短波長レーザー照射、照射間隔および照射波長を制御したフェムト秒レーザーを光機能分子に多段階照射(マルチレーザー照射)または高強度フェムト秒レーザー照射による多光子吸収(シングルレーザー照射)など種々の光照射法により制御する。今年度においては以下の成果を得た。高励起状態を経た電子移動過程を最低励起状態を経た場合と比較した場合、電子移動速度の自由エネルギー変化依存性が異なることを、亜鉛ポルフィリンを用いた超分子ドナーアクセプターダイアッドより明らかにしているが、さらにこの詳細を明らかにすることを目的として、ポルフィリンの異性体である、ポルフィセンおよびヘミポルフィセンを用いた超分子ドナーアクセプターダイアッドを用いることで検討を行った。これらすべての異性体について超分子ドナーアクセプターダイアッドの生成を確認し、さらに、過渡吸収測定により、電荷分離速度を導出した。電荷分離過程における再配向エネルギーはポルフィリンが一番小さく、ポルフィセン、ヘミポルフィセンの順に大きくなることを実験的に見出した。この再配向エネルギーの差異はドナー部位の酸化に伴う構造変化を反映したものであり、実際、上記の順に結合長変化が大きくなることを理論計算との比較より明らかにした。さらに、電荷分離における電子カップリングの大きさがドナーアクセプターの結合長の差異を反映していることを確認した。本研究計画は、高励起状態からのみ進行する化学反応を検討することで分子素子への展開を図る。高励起状態の生成は、照射間隔および照射波長を制御したフェムト秒レーザーを光機能分子に多段階照射(マルチレーザー照射)または高強度フェムト秒レーザー照射による多光子吸収(シングルレーザー照射)により制御できるため、高励起状態生成がきっかけ(トリガー)となり機能発現する分子系が構築可能であると予想される。今年度は以下の研究を行い新たな知見を得た。(1)シングルレーザー励起により高励起状態を形成する分子系の検討。高励起状態からの電荷分離等のダイナミクスを検討するためには高励起状態からの発光であるS2蛍光の測定が重要であるが、S2蛍光を生じる分子はピレン類やポルフィリン類に限られていた。従って新たな超分子系を構築することを目的として、S2蛍光性分子を検討したところ、BODIPY類がS2蛍光を生じることを確認した。実際、S2蛍光寿命は数ピコ秒のオーダーであることを確認した。さらにフェムト秒過渡吸収スペクトル測定より、S2励起した場合の内部転換の速度の見積もりを行い、S2からの緩和過程の詳細を明らかにした。(2)ラジカルカチオン励起状態からの電荷分離過程の検討。オリゴチオフェンとアクセプターをアミド基で結合することにより数ピコ秒オーダーの高速電子移動が起こることを見出しているが、今年度においては化学酸化により生じたオリゴチオフェンのラジカルカチオンに対し、選択的フェムト秒レーザー照射を行うことにより、ラジカルカチオン励起状態が寄与するホール移動過程の解明を行った。

ラジカルカチオンの吸収帯の回復速度はホールアクセプターの酸化電位に依存したことより、ラジカルカチオン励起状態からのホール移動が示唆された。また、その自由エネルギー変化依存性より再配向エネルギーの導出を行った。
裁判における自白・目撃供述の真偽判別に関する実証研究

自白や証言の信用性を鑑定する際、鍵になるものの一つは、犯行や目撃が生起した環境との接触の有無であろう。本研究は、この点について被験者を二種設定した。3名の被験者は、別の実験において、某病院内を週1回4週に渡って、その実験の実験者とともに歩き回った体験を持つ(直接体験者)。残りの3名は彼らから口頭により体験を伝聞している(間接体験者)。直接、間接体験者とも2回ずつ、間約1か月おいて反復して尋問を受けた。尋問者は研究の目的や意図を知らない大学教員に依頼した。供述の主だった特徴を挙げるならば、間接体験者には感覚的な情報(におい、印象的な内装、実験者の容貌など)が欠落し、この点を問い詰められると、体験がなくても回答可能な対象の物理的相貌(たとえば窓であれば、その典型的な形状を報告する)のみを回答したり、記憶の減衰や対象に対する感慨のなさといった個人内の(誰にも確かめようのない)原因に帰属させたりしていた。また移動についての語りでは、間接体験者にはパースペクディヴの制約が欠如する傾向にあり、その地点からは見えない対象(たとえば壁のかげにある椅子)が見えたと回答してしまう。見えに制約された回答でなく、伝聞から構成した鳥瞰図的構造に基づいて回答していると思われる。分析の途中、他の研究者および法曹関係者と、本研究について議論したところ、体験の有無によって被験者を二分し比較する方法では、それぞれの群の全般的傾向が特定されるのみで、個々の供述の真偽までは立ち入れないのではないかとの疑問が発せられ、それぞれの被験者が所有する「その人らしさ」を特定することが必要であるとの提言がなされた。このため今回の分析で発見された語りの特質は、体験の有無を識別する全般的なガイドラインといった位置付けにとどめるべきであり、今後は「その人らしさ」に基づいて、個々の被験者の供述の信用性を吟味する作業に移行したい。過去の出来事を「事実」として確定する営為、すなわち事実の構成の際に用いられる、語りの形式を同定するためにデータを採取した。二人一組の被験者に対して、共通に体験した出来事がどのようなものであったか、意見の一致をみるまで語るよう教示した。会話はテープ録音された。同時に、会話中の手ぶりなどの行為をメモに記録した。6組12名から平均45分の会話を採取した。一方が他方の発話を承認しつつ、前言に対して情報を付加している事態に注目して分類したところ、従来の研究(森1994)で得られたものと同種の事態が26ケース生じていた。すなわち「重層的表現」と「因果対形成」である。前者は他者の発話内容に別の表現を与えるものである。擬音や擬態語の使用、直接話法による発話の引用、発話と手ぶりの同時発生など、対象のあり様をより知覚に近い形式で表現し直す語り口が散見された。後者は他者の発話内容の原因や根拠を付加するものである。行動や心的状態の原因となった物理的・精神的事態が語られたり、行動を合理的に説明する心理状態が述べられていた。前者は出来事が生起したときに与えられたはずの感覚的入力を会話の場面で再現することで、事実であることの信憑性を高めようとする営為である。後者は、出来事が生起した必然性を確保しようとする営為である。供述の信用性基準のうち、「重層的表現」は迫真性、臨場感、詳細さを、「因果対形成」は物語としてのできのよさ、一貫性をもたらすと推測される。語りの形式についてはデータベースを拡大するため、データの採取と分析を継続している。また実際の体験の有無と語りの形式の関係についても、現在データの採取・分析中である。

分析の途中、他の研究者および法曹関係者と、本研究について議論したところ、体験の有無によって被験者を二分し比較する方法では、それぞれの群の全般的傾向が特定されるのみで、個々の供述の真偽までは立ち入れないのではないかとの疑問が発せられ、それぞれの被験者が所有する「その人らしさ」を特定することが必要であるとの提言がなされた。このため今回の分析で発見された語りの特質は、体験の有無を識別する全般的なガイドラインといった位置付けにとどめるべきであり、今後は「その人らしさ」に基づいて、個々の被験者の供述の信用性を吟味する作業に移行したい。
非小細胞肺がんにおけるEGFR遺伝子変異とリスク要因に関する分子疫学的検討

非小細胞肺がん(NSCLC)において、上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子異常の有無により、NSCLC患者の背景因子・臨床上の特徴が異なる。EGFR遺伝子異常の有無により、がん罹患リスク要因が異なるか否かを症例対象研究により検証した。353名のNSCLC症例と、1765名の非がん対照者を研究対象とし、半定量的食物摂取頻度調査による各種食品群の推定摂取量とリスクの関連を検討した。EGFR遺伝子変異のないNSCLCでは、緑黄色野菜が防御要因、果物も同傾向を示した。これはEGFR遺伝子変異の無いNSCLCが喫煙によるリスク上昇を認める点と合致した。一方EGFR遺伝子変異の伴うNSCLCでは、豆類摂取が予防的な傾向を示した。既報研究において、この種類のNSCLCはエストロゲン曝露の代替指標と正の相関を示していたことを考えると、乳がんなどのような、エストロゲンとの関連が示唆された。しかしながら、エストロゲン代謝関連遺伝子の遺伝子多型との関連では著明な関連は認められず、喫煙と関連が報告されているCYP1A1遺伝子多型がEGFR変異のないNSCLCにおいてのみ頻度上昇を認めた。今後更に詳細な検討を行い、NSCLCの背後にあるメカニズムえに影響を与えうる環境・遺伝的因子の検討を行う必要がある。非小細胞肺がん(NSCLC)は組織型による腺癌,扁平上皮癌,大細胞癌に大きく分類されているが,臨床上はNSCLCとして一括して取り扱われている。近年上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子異常の有無により,NSCLC患者の背景因子・臨床上の特徴が異なることが報告され,注目を浴びている。EGFR遺伝子異常の有無により,がん罹患リスク要因が異なるか否かを症例対照研究により検証した。353名のNSCLC症例と,1765名の非がん対照者を研究対象とした。半定量的食物摂取頻度調査により,各種食品群の摂取量を推定し,3分位の低摂取群に対し,中・高摂取群のオッズ比を算出した。EGFR遺伝子変異のないNSCLCでは,緑黄色野菜が防御要因,果物も同傾向を示した。一方EGFR遺伝子変異の無いNSCLCが喫煙によるリスク上昇を認める点と合致した。一方EGFR遺伝子変異の伴うNSCLCでは,豆類摂取が予防的な傾向を示した。自身が行った過去の研究において,この種類のNSCLCはエストロゲン曝露の代替指標と正の相関を示していたことを考えると,乳がんなどのような,ホルモン関連がんと同様のリスク要因を示していることが観測される。本研究により,EGFR遺伝子変異の有無により,NSCLCは発生レベルから異なる可能性が示された。喫煙対策などにより防げるNSCLCは本邦における全NSCLCの約60-70%であることが分かった事は,今後の予防対策を立てるうえでも重要な知見である。非小細胞肺がん(NSCLC)において、上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子異常の有無により、NSCLC患者の背景因子・臨床上の特徴が異なることが報告され、注目を浴びている。EGFR遺伝子異常の有無により、がん罹患リスク要因が異なるか否かを症例対照研究により検証した。しかしながら、エストロゲン代謝関連遺伝子の遺伝子多型との関連では著名な関連は認められず、喫煙と関連が報告されているCYP1A1遺伝子多型がEGFR変異のないNSCLCにおいてのみ頻度上昇を認めた。
英語による専門科目との接続を可能とする英語カリキュラムの構築とWEB教材の開発

本研究では、大学初年次生対象の英語授業と2、3年次生対象の英語による専門科目(EMI)をスムーズに結びつけるための英語カリキュラムを構築し、そのために有用なWEB教材を開発することを目的とする。期待される成果は、1)英語による専門科目(EMI)を受講する学生にも教える教員にとっても有益な教材を提供する、2)構築した英語カリキュラムはどこの大学でも適応可能となり、生涯学習の一部分となるようなカリキュラムを各大学が提供できるようになる、3)このような包括的な英語カリキュラムは、小、中、高においても参照可能となり、英語学習と教科科目を融合した効果的な指導方法を提案することができる点である。
mRNAプロセシングを介したがんのヘテロジェナイティの新規メカニズムの解明

大腸がん細胞株HCT116細胞の培養細胞集団より、遊走能形質の異なる二つの細胞集団を樹立した。これらの細胞集団に関して、網羅的遺伝子発現解析ならびに、網羅的DNAメチル化解析を行った。その結果、シグナルパスウェイ解析により、2群の細胞間で、上皮間葉形質に関わる遺伝子発現変化パターンを認め、細胞運動能の機能に関わる遺伝子群が有意に変化していた。これらの細胞の形質獲得過程を明らかにするために、エピジェネティクの要因検索のために、DNAメチル化アレイならびにマイクロRNAアレイの解析を実施した。その結果、形質の異なる2つの細胞集団間でDNAメチル化により遺伝子発現が有意に変化する遺伝子を75遺伝子同定した。これらには、がん細胞の遊走能に関わる遺伝子が統計学的に有意に含まれていていた。さらに、遊走能獲得過程において、単一遺伝子のプロモーター領域において複数のDNAメチル化変化を認めたZNF350について、パイロシークエンス法においてDNAメチル化を評価した。さらに、ZNF350遺伝子の過剰発現、およびsiRNAを用いたノックダウンにより遊走形質の獲得における役割を明らかにした。これらのデータをまとめ、誌上発表した。また、遊走の獲得過程において、あるマイクロRNAクラスターに属する複数のマイクロRNAの発現が高くなっていることを確認した。これまでのところ、これらのマイクロRNAの共通のターゲットとなる同定をした。さらに、このマイクロRNAクラスターの転写制御因子の同定を終え、現在論文作成中である。微小環境に適応して形質を転換させるがんのheterogeneityは、薬剤耐性や、遊走能(転移能)の獲得などをもたらし、がん治療における大きな障壁となっている。この形質転換の過程におけるmRNAプロセシング異常との関連についての研究を進めており、これまでに以下の成果を得た。1.大腸がん細胞株HCT116細胞を用いて、細胞増殖や遊走能などの表現型の解析を行い、遊走能の高い細胞集団と遊走能の低い細胞集団を樹立した。2.上記で確立した細胞集団に対して、マイクロアレイを用いた遺伝子発現パターンの解析を行った。また、パスウェイ解析の結果、遺伝子発現レベルにおいて、cellular movement機能が亢進していることを確認した。3.網羅的DNAメチル化解析により、形質転換の過程においてDNAメチル化が20%以上変化する8150領域の同定に成功した。現在のところ、形質転換に伴い変化するmicroRNAをマイクロアレイ解析を行い検討している。さらに、メチル化阻害剤を用いた発現変化データから、DNAメチル化制御をうける遺伝子群の絞り込みを行い、形質転換(遊走能獲得)におけるエピジェネティック修飾の意義について明らかにする予定である。また、当初の予定通り、ポリアデニレーション反応の変化についてもRNA-seq法を用いて、網羅的に解析していき、選択的ポリアデニレーションを含むRNAプロセシング、エピジェネティック修飾がもたらす、がんのheterogeneity獲得における意義について並行して解析を進めて行く予定である。以下のごとく、mRNAプロセシング過程の解析に若干の遅れがあるものの、細胞集団の確立、また、そのエピジェネティック修飾に関する研究は順調に進んでいるので区分(2)とした。1.当初の予定通り、heterogeneityな細胞集団から遊走能の高い細胞集団の確立に成功した。2.確立した細胞集団(遊走能の高い集団)の遺伝子発現変化、microRNAの発現変化、DNAメチル化状態の変化に関する基礎的データの解析を終了した。3.mRNAプロセシング、とくにポリアデニレーション変化については、現在、RNA-seqのサンプル調整の条件検討中である。細胞の遊走能獲得におけるmicroRNAsについては、論文を作成中であり、概ね順調に研究は進んでいる。さらに、遊走能獲得過程において、単一遺伝子のプロモーター領域において複数のDNAメチル化変化を認めた遺伝子Aについて、パイロシークエンス法においてDNAメチル化を評価した。この遺伝子Aは、遊走能形質の獲得に関与することをタンパク質過剰発現、およびsiRNAを用いたノックダウンにより明らかにした。これらのデータをまとめ、現在論文作成中である。また、遊走の獲得過程において、マイクロRNAクラスターBに属する複数のマイクロRNAの発現が高くなっていることを確認した。これまでのところ、これらのマイクロRNAの共通のターゲットとなる遺伝子Bの同定まで行った。同じ遺伝的背景を持つ細胞集団から形質のことなる細胞集団を作製することに成功し、これまでに遺伝子発現、DNAメチル化パターン、microRNA発現パターンの変化について解析を行ってきた。これらの項目中については、今年度中に論文発表の予定である。当初の予定であるmRNAプロセシング過程の選択的ポリアデニレーション解析が終了していないため、やや遅れているとした。

その結果、シグナルパスウェイ解析により、2群の細胞間で、上皮間葉形質に関わる遺伝子発現変化パターンを認め、細胞運動能の機能に関わる遺伝子群が有意に変化していた。これらの細胞の形質獲得過程を明らかにするために、エピジェネティクの要因検索のために、DNAメチル化アレイならびにマイクロRNAアレイの解析を実施した。その結果、形質の異なる2つの細胞集団間でDNAメチル化により遺伝子発現が有意に変化する遺伝子を75遺伝子同定した。これらには、がん細胞の遊走能に関わる遺伝子が統計学的に有意に含まれていていた。さらに、遊走能獲得過程において、単一遺伝子のプロモーター領域において複数のDNAメチル化変化を認めたZNF350について、パイロシークエンス法においてDNAメチル化を評価した。さらに、ZNF350遺伝子の過剰発現、およびsiRNAを用いたノックダウンにより遊走形質の獲得における役割を明らかにした。これらのデータをまとめ、誌上発表した。また、遊走の獲得過程において、あるマイクロRNAクラスターに属する複数のマイクロRNAの発現が高くなっていることを確認した。これまでのところ、これらのマイクロRNAの共通のターゲットとなる同定をした。さらに、このマイクロRNAクラスターの転写制御因子の同定を終え、現在論文作成中である。今後は、昨年度までにえられた網羅的データから、表現型と関連する遺伝子の同定ならびに、heterogeneityな細胞集団から形質転換を引き起こすmaster regulatorの同定を行う予定である。また、形質転換におけるポリアデニレーション変化(制御)の関与については、RNA-seq法にて、ポリアデニレーション反応の変化(3`UTR長の変化)を解析する予定である。また、遊走能獲得に関わるDNAメチル化制御については、引き続き解析を進め、本年度中に論文作成・学会報告を行う予定である。樹立した二つの細胞集団の形質獲得におけるRNAプロセシング調節機構を明らかにするために、選択的スプライシングならびに選択的ポリアデニレーションについて、解析を行う予定である。選択的スプライシングについては、Exon Array解析を実施し、選択的ポリアデニレーションについては、RNA-seqを用いて検討を行う予定である。さらに、遊走能獲得の細胞集団のin vivoにおける細胞増殖、転移能の評価のために、ヌードマウスを用いた細胞移植実験を予定している。さらに、転移した細胞と移植元の細胞集団における選択的スプライシングや選択的ポリアデニレーションの比較を実施して、in vivoでの形質獲得過程におけるmRNAプロセシング調節機構の役割を検討する予定である。
超音波拍動性血流表示法によるヒト胎盤血管立体構築の解明

画像解析である3D Slicerと3D超音波dataでの胎盤画像解析を目的とした。方法:妊娠1220週の正常妊婦。対象から同意を得た。1. Dataを3D Slicerに読み込む。2 ManualとGrow Cut Segmentationとlabel statisticsを機能を用いた。成績:胎盤内構造のLabel Statisticsによる関係はCount (R2=0.04)、体積(R2=0.09)。Grow Cut Segmentationで胎盤、子宮壁と臍帯一部の画像構築が可能であった。結論:画像解析ソフトを応用することで新しい胎盤画像の再構築と解析を可能とした。対象から同意を得た。結語:臨床研究としての3D超音波血流検出法による様々な胎盤血流表示を可能とした.期間中には正常妊娠経過群と妊娠高血圧症候群、子宮内胎児発育遅延のとの違いを早期に予測し予防するため経時的胎盤形成のシュミレーション化とMesh法を胎盤の設計図としたヒト胎盤モデル作製(3D-image)を目標とする.受講目的:本学会のテーマのひとつであるQuantitative imagesはPET,CT,MRIの2次元画像の計測方法を3次元画像によって精密な対象物の描出し、その体積を計測する。臓器内の血管網を3次14次元元画像にてより質の高い画像を構築し抗ガン剤による治療判定を行うことを意味する。これらの3次/4次元元画像にはCT,MRI制作会社による3D workstation,民間ソフト制作会社、コストフリーでしかも各国の技術がインターネットで登録しダンロードが可能となる3DSliser(NIH助成金によってソフト開発したNA-MICによるソフト)は超音波胎盤血管画像に応用可能であり自身で画像構築の習得を目的とした。2:胎盤血管3Dシュミレーションに重要なVOLAL Mesh法を胎盤の設計図とした胎盤血管毛デル作成を作成した。発表の意義:研究テーマである胎盤血管3Dシミュレーションに重要なVOLAL Mesh法を胎盤の設計図とした胎盤血管モデル作成した結果を国内・外に発表し、その評価を得る。胎盤のみならず、3D Slicerを用い胎児の臓器別画像segmentationを施行した。『研究実施計画」対象:妊娠12週から20週の単胎正常妊婦とした。研究目的の趣旨を妊婦に伝え同意を得た後に3次元超音波画像集積を施行した。方法:1.超音波画像はRaw dataを3D Slicerに読み込む際には患者情報を除去する。2.hreshold機能を用い胎盤内の漿液成分と組織構造を区別する。4. Thresholdを用いた後に3次元胎盤segmentation画像として描出される。5.胎盤内部を可視化するためパラメーターを設定した。7.胎盤組織構造物の体積を計測するためlabel statistics機能を用いた。次に胎児頭蓋内に着目し胎児脈絡叢と小脳のsegmentation画像を構築するためGrow Cut segmentation機能を用いた。本研究で用いた画像処理はcellular automataアルゴリズムとModel MarkerはMarching Cube (MC)algorithm理論に基づく。超音波装置のアプリケーションで胎盤血管網の描出は可能である、正常と異常妊娠の差異についても解明し学会や論文で発表し終えている。しかし、超音波プローブの画像読み込み範囲が制限されているため360°し得る血管網の画像構築まで至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。1:画像構築のフローチャートの作、3方向2次元画面の一括表示と3次元胎盤segmentation画像の構築。2:各症例の胎盤体積計測の結果と子宮壁と胎盤のGrow Cut Segegmentalion画像構築3:胎児脈絡叢と小脳の画像構築のフローチャートの作成と胎児脈絡叢と小脳のGrow Cut segmentation画像。上記項目につて達成した結果、画像解析の処理と構築理論について知識を得た。また、実際に超音波画像で得ることが出来ない画像情報を可視化することを可能とした。

対策として、3方向胎盤血管画像データー化し血流網3Dバーチャルイメージへ再構築する。また、胎盤血管画像データーを基に胎盤血管発育をシミュレーションへ発展・推進させる。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年5月から平成25年5月までハーバード大学医学部にて画像解析技術を習得した知識を用い、これを胎盤画像解析に応用する。また、同大学と画像処理について知識交流を継続し、さらなる研究へ発展させる。
安全な歩行を支援するソーシャルフレームワークの構築とフィールド調査

本研究では,人々が安全に国土を歩行できるように支援する手段として,路面情報を「調査・収集・提供可能なソーシャルフレームワーク」の開発を目的とする.H24年度までに開発した「クローラ型情報収集デバイス」と「口コミ情報収集アプリ」で収集した情報をGoogle Maps上に表示するシステムの試作を終えているが,H25年度からは児童や高齢者でも簡単に扱える「情報提示デバイス」の試作と,より簡便に路面情報を収集する手段を実現するための「自動追尾型情報収集デバイス」の開発に取り組んだ.これらのデバイスを導入することにより,路面情報を「調査・提供」する機能を強化できると考える.本研究では,人々が安全に国土を歩行できるように支援する手段として,路面情報を「調査・収集・提供可能なソーシャルフレームワーク」の開発を目的とする.H24年度までに開発した「クローラ型情報収集デバイス」と「口コミ情報収集アプリ」で収集した情報をGoogle Maps上に表示するシステムの試作を終えているが,H25年度からは児童や高齢者でも簡単に扱える「情報提示デバイス」の試作と,より簡便に路面情報を収集する手段を実現するための「自動追尾型情報収集デバイス」の開発に取り組んだ.これらのデバイスを導入することにより,路面情報を「調査・提供」する機能を強化できると考える.自分の足で歩き,人々と交流を持つことは,体力面のみならず精神面での健やかさを維持するために重要であるが,転倒・転落などが原因でその機会を失う人達もいる.本研究では,人々が安全に国土を歩行できるように支援するための情報を「調査・収集・提供可能なシステム」の構築と運用を目的とし,傾斜などの路面情報を広域的に収集するための「クローラ型情報収集デバイス」および,人々が互いに情報提供しあい,日々最新の路面情報を維持することを支援する「ソーシャルフレームワーク」の開発を目指す.「クローラ型情報収集デバイス」とは,路面に接地して移動し,様々な情報を取得するデバイスである.本研究では,GPSと加速度センサを組み合わせることで,位置と路面情報の正確な紐づけを可能にした.本デバイスは.H24年度に試作を終え,仙台市中山地区で情報収集実験を行った.その結果をもとに改良を行い,H25年度は仙台市錦ヶ丘地区を新たに測定対象として路面情報の収集を行った.収集した情報はGoogleマップと連携し,PCやスマートフォンで閲覧可能であるが,児童や高齢者にとっては,汎用情報機器を扱うことが難しい場合も想定される.そのため,H25年度は,収集した情報を児童や高齢者にもわかりやすく提示可能なデバイスの開発にも取り組んだ.本デバイスは,マイコンと小型液晶モニタ,GPS,3G回線用モジュールを組み合わせ,乾電池で動作する.本デバイスは電源スイッチを入れるだけの簡単な操作で利用でき,GPSで自分の現在位置を取得後,サーバに周囲の路面情報を問い合わせ,得られた情報を液晶モニタに表示する.このデバイスにより,現在位置の周囲50m四方の路面情報を取得・提示することが可能となった.自分の足で歩き,人々と交流を持つことは,体力面のみならず精神面での健やかさを維持するために重要であるが,転倒・転落などが原因でその機会を失う人達もいる.本研究では,人々が安全に国土を歩行できるように支援するための情報を「調査・収集・提供可能なシステム」の構築と運用を目的とし,傾斜などの路面情報を広域的に収集するための「クローラ型情報収集デバイス」および,人々が互いに情報提供し合い,日々最新の路面情報を維持することを支援する「ソーシャルフレームワーク」の開発を目指す.本研究では,H25年度までにGPSと加速度センサを組み合わせることで,位置と路面情報の正確な紐づけを可能にする「クローラ型情報収集デバイス」を試作し,仙台市錦ヶ丘地区で路面情報の収集を行った.また,Googleマップと連携することで,収集した情報を,PCやスマートフォンで閲覧可能にするとともに,児童や高齢者でも簡単に扱える「情報提示デバイス」の開発にも取り組んだ.H26年度では,住民によるフィールド調査を行ううえで,情報収集デバイスおよび情報提示デバイスの量産について再検討を行い,主にハードウェア面の見直しを行った.具体的には,「情報提示デバイス」については,本研究開始時から検討・試作した構成部品よりも,安価なデバイスが国内市場に出始めたため,主要ハードウェアの変更を試みた.また「情報収集デバイス」については,情報収集時の操作状況により,取得できるデータにばらつきが出ることがあった.そのため,開発者以外の利用者が,より一層簡便に利用できるように「自動追尾型情報収集デバイス」の開発に取り組んだ.本デバイスは,利用者が特別な操作をすることなく,デバイスが自律的に利用者を追尾しながら路面情報を収集することを目指している.これらのデバイスを用いることで,より簡便に情報収集および情報提示が行えるようになると考える.複合領域本研究で新たに構築する「ソーシャルフレームワーク」のうち,クローラ型路面情報収集用デバイスは試作を重ねてほぼ完成している.また,収集した情報を共有・提示する手段については,クローラで収集した情報を一部手動で変換しているものの,Googleマップ上での情報共有ができ,PCやスマートフォンでの情報閲覧が可能となっている.このことから,ソーシャルフレームワークの基本的な機能の実装は完了していると言える.一般の住民にも利用してもらう手段として,独自に情報提示デバイスを開発し,実際の道路で動作確認を行った.これは本来H26年度の計画で行う予定の内容であるが,実証実験に参加する被験者を集めやすくする意図で,予定を前倒しして取り組むこととした.このデバイスで使用する路面情報は,クローラで収集したデータをもとに生成し,インターネット上のサーバを介して提供している.

一旦サーバに登録した情報は,3G回線を介して自動的に本デバイスに提示されるため,高齢者や児童でも容易に使用することができる.研究計画の中で未着手なのは地元住民による実証実験であるが,上記のクローラデバイスからの情報を自動でサーバに登録する機能と,情報提示デバイスの量産を行うことで,評価実験をより円滑に実施できると考えている.そのため,実証実験はH26年度中盤で実施する計画としている.研究の達成度については,前述の通り,未着手の部分があるものの,計画を前倒しして取り組んでいる部分もあるため,おおむね順調に進展していると考える.提案システムについて,住民に実証実験をしてもらうことが必要である.したがって,構築したシステムや開発したデバイスが一般住民にとって使いやすいものである必要がある.現時点のシステムは,一部手動でデータを変換・登録していたり,使用する際に「コツ」が要るデバイスもある.研究室レベルでの利用であれば問題ないが,本研究では住民自身が情報登録が容易にできるシステムを目標としているため,今後も改良していく必要がある.現在,GoogleのFusionTablesというデータベース環境を用いて,自動登録機能のテストを行っているため,H26年度で機能の実装が可能になる見込みである.クローラ型情報収集デバイスについては,路面の傾斜情報収集時に一旦足を止める必要があるため,正確な情報収集を行うためのコツが必要である.現在,動きながらでも情報収集が可能なアプリケーションを開発中であるが,クローラ型デバイスと比較して十分な精度の情報が得られるかは今後の実験を経て評価していく.独自開発した情報提示デバイスについては,乾電池駆動で持ち運びしやすいという利点があるが,GPSからの位置情報取得や3G回線を介した通信を行うため,電池の消耗が激しく,長時間利用することが出来ない.これは実際に利用する場面で大きな問題となるため,省電力化の工夫が必要となる.「電源を入れてすぐ利用可能になる」という利点を損なわずに省電力化を図る手段については,現在検討中である.
電解反応における不安定化学種のオンラインエレクトロスプレー質量分析

溶液試料が流出している注射針の針先に高電圧を印可すると,大気圧下で液体がその先端から静電場噴霧する.この現象をエレクトロスプレーイオン化法(ESI)と呼ぶ.我々はこの方法を利用した質量分析法(ESI-MS)による,迅速・高感度・簡便性を備えたオンライン分析技術を発展させるのが目的である.特に,電解反応生成物及びその反応中間体の検出・同定を目的にし,ESIする針先の上流に電気化学反応用のセルを取り付け,それをESIのインターフェースを通して質量分析計と結合した.本研究では,従来の問題点を克服し,電解セルの性能の向上をはかり,電解反応生成物の迅速.高感度分析を目指した.対極・参照極部分と作用極との間に多孔質ガラス隔壁を設けた超小型三電極式フローセルを開発した.その電解セルの実用性は,[Ru(bpy)_3](PF_6)_2,[Os(bpy)_3](PF_6)_2(bpy=2,2'-bipyridine en=ethylenediamine)の一電子酸化体の検出により確認した.さらに,[Ru(bpy)_2(en)](ClO_4)_2,[Ru(bpy)_2(ed)](ClO_4)_2(en=ethylenediamine,ed=ethylene-d_4-diamine)錯体の電解酸化反応における,不安定で寿命の短い反応中間体であるモノイミン錯体及び酸素付加錯体を検出した.その結果,bpy錯体に較べて自由度の小さいphen錯体では異なる配位子置換反応の可能性が見出された.そこで,[Ru(phen)_2B]^<2+>(phen=1,10-phenanthroline,B=,trimethylenediamine(tn),or butanediamine(bn))のacetonitrile溶液中における光配位子置換反応の研究を行った.その結果,phenとbpy錯体の反応性の違いは,ルテニウム錯体におけるphenとbpy配位子のflexibilityの違いから説明できた.溶液試料が流出している注射針の針先に高電圧を印可すると,大気圧下で液体がその先端から静電場噴霧する.この現象をエレクトロスプレーイオン化法(ESI)と呼ぶ.我々はこの方法を利用した質量分析法(ESI-MS)による,迅速・高感度・簡便性を備えたオンライン分析技術を発展させるのが目的である.特に,電解反応生成物及びその反応中間体の検出・同定を目的にし,ESIする針先の上流に電気化学反応用のセルを取り付け,それをESIのインターフェースを通して質量分析計と結合した.本研究では,従来の問題点を克服し,電解セルの性能の向上をはかり,電解反応生成物の迅速.高感度分析を目指した.対極・参照極部分と作用極との間に多孔質ガラス隔壁を設けた超小型三電極式フローセルを開発した.その電解セルの実用性は,[Ru(bpy)_3](PF_6)_2,[Os(bpy)_3](PF_6)_2(bpy=2,2'-bipyridine en=ethylenediamine)の一電子酸化体の検出により確認した.さらに,[Ru(bpy)_2(en)](ClO_4)_2,[Ru(bpy)_2(ed)](ClO_4)_2(en=ethylenediamine,ed=ethylene-d_4-diamine)錯体の電解酸化反応における,不安定で寿命の短い反応中間体であるモノイミン錯体及び酸素付加錯体を検出した.その結果,bpy錯体に較べて自由度の小さいphen錯体では異なる配位子置換反応の可能性が見出された.そこで,[Ru(phen)_2B]^<2+>(phen=1,10-phenanthroline,B=,trimethylenediamine(tn),or butanediamine(bn))のacetonitrile溶液中における光配位子置換反応の研究を行った.その結果,phenとbpy錯体の反応性の違いは,ルテニウム錯体におけるphenとbpy配位子のflexibilityの違いから説明できた.溶液試料が流出している注射針の針先に高電圧を印可すると,大気圧下で液体がその先端から静電場噴霧するエレクトロスプレーイオン化(ESI)の方法がある.我々はこの方法を利用した質量分析法(ESI-MS)による,迅速・高感度・簡便性を備えたオンライン分析技術を発展させるのが目的である.特に,電解反応生成物及びその反応中間体の検出・同定を目的にし,ESIする針先の上流に電気化学反応用のセルを取り付け,それをESIのインターフェースを通して質量分析計と結合した.これまでの電解オンラインESI-MSの研究は実用性の面で様々な問題を含んでいる.たとえば,数百ボルトもの高電圧を電解セルの電極間に印加すること,非常に電解され易い化合物しか測定できないこと,検出感度が非常に低いこと,などである.これらの問題点は,全て流通条件下で試料が効率的に電解されていないことによるものである.本研究では,電解セルの性能の向上をはかり,これらの問題点を克服し,電解反応生成物の迅速・高感度分析を目指した.対極・参照極部分と作用極との間に多孔質ガラス隔壁を設けた超小型三電極式フローセルを開発した.その電解セルの実用性は,[Ru(bpy)_3](PF_6)_2,[Os(bpy)_3](PF_6)_2(bpy=2,2'-bipyridine)の一電子酸化体の検出により確認した.

さらに,[Ru(bpy)_2(en)](ClO_4)_2,[Ru(bpy)_2(ed)](ClO_4)_2 (en=ethylenediamine,ed=ethylene-d_4-diamine)錯体の電解酸化反応における,不安定で寿命の短い反応中間体であるモノイミン錯体及び酸素付加錯体を検出し,それらの錯体の構造を決定した.溶液試料が流出している注射針の針先に高電圧を印可すると,大気圧下で液体がその先端から静電場噴霧する.この現象をエレクトロスプレーイオン化法(ESI)と呼ぶ.我々はこの方法を利用した質量分析法(ESI-MS)による,迅速・高感度・簡便性を備えたオンライン分析技術を発展させるのが目的である.特に,電解反応生成物及びその反応中間体の検出・同定を目的にし,ESIする針先の上流に電気化学反応用のセルを取り付け,それをESIのインターフェースを通して質量分析計と結合した.本研究では,従来の問題点を克服し,電解セルの性能の向上をはかり,電解反応生物の迅速.高感度分析を目指した.対極・参照極部分と作用極との間に多孔質ガラス隔壁を設けた超小型三電極式フローセルを開発した.その電解セルの実用性は,[Ru(bpy)_3](PF_6)_2,[Os(bpy)_3](PF_6)_2(bpy=2,2'-bipyridine en=ethylenediamine)の一電子酸化体の検出により確認した.さらに,[Ru(bpy)_2(en)](ClO_4)_2,[Ru(bpy)_2(ed)](ClO_4)_2(en=ethylenediamine,ed=ethylene-d_4-diamine)錯体の電解酸化反応における,不安定で寿命の短い反応中間体であるモノイミン錯体及び酸素付加錯体を検出した.その結果,bpy錯体に較べて自由度の小さいphen錯体では異なる配位子置換反応の可能性が見出された.そこで,[Ru(phen)_2B]^<2+>(phen=1,10-phenanthroline,B=,trimethylenediamine(tn),or butanediamine(bn))のacetonitrile溶液中における光配位子置換反応の研究を行った.その結果,phenとbpy錯体の反応性の違いは,ルテニウム錯体におけるphenとbpy配位子のflexibilityの違いから説明できた.
過去症例のＣＴ及び３Ｄ線量分布変形手法による重複再照射許容性の定量的評価法の確立

Deformable registrationによる線量分布の変形および合成の方法を確立した。さらに3次元的線量分布の定量的解析を行った。重複再照射を受けた症例を抽出しデータベースを構築した。重複再照射(近接を含む)は340例あり、治療効果は初回治療とほぼ同等であった。グレード2以上の障害が29例あり、グレード5が9例あり、再照射の適応には慎重を要すると考えられた。再照射から障害発生までの期間は中央値2.6カ月であり、再照射後は早い時期の障害に注意を要することがわかった。本研究ではDeformable registrationの手法を用いて、過去のCTや照合写真から新たなCTデータに線量分布を再現するシステムを構築して、放射線重複再照射の重なり部分を定量的に評価し、さらに重複再照射による効果と有害事象を調査することにより、放射線重複再照射の適応を明確にする。現在普及した3次元治療計画装置に保存している3次元線量分布データを活用して、初回照射と再照射との重なりや線量に関するNTCPモデルなどを駆使した詳細な定量的解析を行い、新たな障害予測モデルの生成が期待される。しかしながら、初回照射と再照射の体位の異なりや、腫瘍の縮小、増大などのため一律に線量分布の合成はできない。そこで我々はPETとCTのfusionなどに用いるDeformable registrationに着目して、線量分布自体の変形をおこなうことで、より正確な線量分布合成をおこなうことを可能とし、これまでには報告のない放射線重複再照射に関する定量的評価法を確立する予定である。今年度は、Deformable registrationソフトウェアを用いた研究を進めた。特に前立腺がんにおいてPET-CT画像を用いた治療計画におけるDeformable Image Registrationの有用性についても検討した。線量分布変形手法を用いた線量分布重ね合わせ作業や臨床情報の調査作業を引き続き推進した。症状緩和効果や腫瘍縮小効果、生存期間、放射線による急性および慢性の有害事象について、疾患や全身状態、放射線治療の時期や照射範囲や分割様式などの因子との関係を解析し、その結果から、障害予測モデルを検討した。同時に新規再照射例にて試行して線量分布変形合成の方法が妥当かの検討を行なった。当施設において2006年1月より2011年12月までに初回放射線治療を受け2013年9月までに重複再照射を受けた症例を抽出しデータベース構築した。2回以上の再照射を受けた患者は605例あり、そのうち重複再照射が319例、近接再照射が21例、非重複再照射が265例であった。再照射の治療効果に関しては初回治療とほぼ同等に得られていた。再照射の有害事象に関してはグレード2以上の慢性有害事象(障害)を生じた患者が29例あり、グレード5の症例も9例みられており再照射の適応には慎重を要すると考えられた。再照射から障害発生までの期間は1ー50カ月であったが20例は6カ月以内(中央値2.6カ月)の亜急性期に生じており、再照射後は早い時期の障害に注意を要することがわかった。障害発生率は高くなく障害発生部位も多岐にわたり、重複再照射の適応基準を明確にするには至らなかった。MIMソフトウェアを用いたDeformable registrationによる重複再照射症例における線量分布変形および合成の方法を確立した。さらに重複再照射の3次元的な定量的解析を行ったが、障害発生率が低かったため有害事象に関係する有意な線量分布因子を導き出すには至らなかった。線量分布変形の妥当性については多くの症例で臨床使用において許容と判断されたが、体位の変化が大きい症例では今後の研究継続が必要と判断した。近接再照射(治療計画CT上では重複がないが1cm以内に近接)の症例では、Deformable registrationにより重複を確認できた症例があり実臨床では参考になる成果と思われた。現在普及した3次元治療計画装置に保存している3次元線量分布データを活用して、初回照射と再照射との重なりや線量に関するNTCPモデルなどを駆使した詳細な定量的解析を行い、新たな障害予測モデル構築を試みた。1.過去に蓄積された様々な治療計画データからDeformable registrationソフトウェアの支援により異なったCT上に得られた変形線量分布がどの程度正確に得られるかの検証を試みた。2.重複再照射による効果や有害事象に関する調査、およびDeformable registrationを用いて重複再照射の線量分布の定量的解析をおこなうことで、最終的には再照射の適応を明確にし、照射範囲や照射法、投与線量、分割様式などに関して一定の基準を明示することを目指しているが、本年度は重複再照射による効果や有害事象に関する調査から、全脳照射に関して原疾患や照射線量、照射間隔が効果や有害事象に与える影響について一定の成果を得た。当初の計画どおり、症状緩和効果や腫瘍縮小効果、生存期間、放射線による急性および慢性の有害事象について、疾患や全身状態、放射線治療の時期や照射範囲や分割様式などの因子との関係を解析に取りかかれた。また、その結果から、障害予測モデルの検討ができたため。

さらに、前立腺がんにおいてPET-CT画像を用いた治療計画におけるDeformable Image Registrationの有用性についても検討し今後の研究に役立てることができるものと思われる。特に頭蓋内病変に限っては、学会発表等にて成果を発信している。また、古いデータが一部有効に活用できないことが判明し、線量分布変形手法を用いた線量分布重ね合わせ作業や正常組織障害確立の算出に関して一部遅れはあるものの、次年度に予定していた効果や有害事象に関する調査を前倒しで進めており、進捗状況としては相殺されている。重複照射の適応基準案を作成し、多症例での解析を実施し、障害予測モデルが異施設でも適応可能で普遍性があるかを検討する。研究の性質上、障害予測モデルの精度が悪いことも考えられるが、その場合は最低限の安全予測モデルとし、将来の研究に発展させる。多施設研究についてはJROSGなどの臨床研究プロジェクトに応募するなどして、研究期間終了後に予定する放射線重複再照射ガイドラインの作成に継続する。今後は、Deformable registrationソフトウェアを用いた研究を進めることを検討している。線量分布変形手法を用いた線量分布重ね合わせ作業や臨床情報の調査作業を引き続き推進する。症状緩和効果や腫瘍縮小効果、生存期間、放射線による急性および慢性の有害事象について、疾患や全身状態、放射線治療の時期や照射範囲や分割様式などの因子との関係を解析する。その結果から、障害予測モデルを構築する。同時に新規再照射例にて試行して線量分布変形合成の方法が妥当かの検討を行う。最終年度は関連国際学会での成果発表を予定している。また活用可能な画像データを有効に活用し、正常組織障害確立の算出にまで到達できるようにするために、次年度の大きな支出としては治療計画装置の最新バージョンへのアップデートを計画する。研究打ち合わせのための国内旅費、国内学会のための旅費を予定する。現有の装置で間に合わなければ新たに研究用治療計画装置を購入する。謝金、英語論文校正費用、研究協力者との通信費、論文投稿料予定する。
Mn12核高スピンクラスター錯体の電子構造

金属クラスター錯体の化学合成が進歩し、さまざまな系が得られている。その中で磁気的な性質において最も関心を集めているのがMn12核クラスター(以下Mn12と略記)である。このクラスター中には、8個のMn^<3+>(S=2)と4個のMn^<4+>(S=3/2)があり、その間の反強磁性的な相互作用によりS=10の巨大な磁気モーメントが分子上に出現する。ブロッキング温度と呼ばれる温度以下では磁化曲線にあたかも強磁性体のようなヒステリシスループが現れる。これまでの2年間の研究により、Mn12にはMn^<3+>サイトのヤーン・テラー変形が異なる2種類のヤーン・テラー異性体(SRおよびFR)が存在し、その磁気特性を明らかにすることに成功している。今年度は、Mn12の磁気特性の制御を目指して圧力効果を測定した。Be-Cu高圧セルに、[Mn_<12>O_<12>(CH_3CO_2)_<16>・(H_2O)_4](以下Mn_<12>Acと略記)を封じ、SQUID磁束計によって磁化曲線を測定した。大きなヒステリシスとともに、磁化のトンネル効果に由来すると考えられるステップが等磁場間隔で現れた。圧力によって磁化曲線は系統的に変化し、特にゼロ磁場におけるステップが著しく増加した。この圧力効果がトンネル効果に由来するものかどうかを確定するため、磁化曲線の走引速度依存性を測定したところ、ゼロ磁場のステップにのみ依存性が認められなかった。ゼロ磁場での圧力効果は量子トンネリング効果ではなく、SR分子がFR分子に変化し、この分子がゼロ磁場でのステップをつくったと解釈できる。構造変化に対する直接的な証拠はないものの、圧力によってヤーン・テーラー変形の様相が変化することが示唆された。量子トンネル効果に対する圧力効果を調べるため、4.5kOe付近のステップの定量的な解析を行った。障壁の高さがほとんど変わらないのにかかわらず、トンネリング速度が3倍近くなった。今後量子磁化トンネリングのメカニズムを確定するうえで、重要な知見が得られた。本研究では、Mn12の超分子化合物を合成し、そのなかでMn12が受ける影響を通じてMn12の特性の解明を進めるとともに、超分子化によってMn12の新しい側面を引き出す努力をした。有機ラジカルとの塩の作成や、結晶溶媒を取り込んで結晶化する系の合成に成功し、磁気測定を進めていく過程で、結晶溶媒を含む[Mn_<12>O_<12>(C_6H_5CO_2)_<16>(H_2O)_4]・2C_6H_5CO_2Hが、交流磁化率の虚部χ′′の温度依存性に二つの極大をもつことを見出した。ふたつの極大の大きさは同程度であり、低温側のもの単純に不純物のものとするこれまでの解釈を否定するものであった。χ′′から求めたブロッキング温度はそれぞれ2.7Kと1.3Kであったが、結晶中にブロッキング温度の違う二種類のクラスター分子が存在する、つまり磁気的なモザイク結晶であるという解釈に到達した。さらにこの系について検討したところ、この交流磁化率のふたつの極大の強度比、つまり2成分の存在比には試料依存性があり、作り方を変えることによってある程度その比をコントロールできることが分った。最終的には、低温側の成分つまりブロッキング温度1.3Kの成分しか含まない結晶もつくることができたので、この結晶を取り出して結晶構造解析を行った。ブロッキング温度が低い分子中では、Mn3価のサイトのうちの一つが、分子軸方向に縮んだ異常なヤーン・テラー変形をしていることを見出した。この構造変化によりブロッキング温度の低下を半定量的に説明することができた。Be-Cu高圧セルに、[Mn_<12>O_<12>(CH_3CO_2)_<16>・(H_2O)_4](以下

Mn_<12>Acと略記)を封じ、SQUID磁束計によって磁化曲線を測定した。大きなヒステリシスとともに、磁化のトンネル効果に由来すると考えられるステップが等磁場間隔で現れた。圧力によって磁化曲線は系統的に変化し、特にゼロ磁場におけるステップが著しく増加した。この圧力効果がトンネル効果に由来するものかどうかを確定するため、磁化曲線の走引速度依存性を測定したところ、ゼロ磁場のステップにのみ依存性が認められなかった。ゼロ磁場での圧力効果は量子トンネリング効果ではなく、SR分子がFR分子に変化し、この分子がゼロ磁場でのステップをつくったと解釈できる。構造変化に対する直接的な証拠はないものの、圧力によってヤーン・テーラー変形の様相が変化することが示唆された。量子トンネル効果に対する圧力効果を調べるため、4.5kOe付近のステップの定量的な解析を行った。障壁の高さがほとんど変わらないのにかかわらず、トンネリング速度が3倍近くなった。今後量子磁化トンネリングのメカニズムを確定するうえで、重要な知見が得られた。