hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テルペン系ガス自動濃縮採取装置の開発

森林群落上2高度で採取したテルペンガスの濃度差から森林群落のテルペン発散フラックスを求めるために、2経路のガスを吸着剤を含む濃縮管に通気し、大気中のテルペンを採取できるテルペンガス自動濃縮採取装置を試作した。最大9回の並行採取を全自動で行うため、ステッピングモーターで作動する電動アクチュエーターを2つ用いて、それぞれ濃縮管への経路を切り換え可能にした。コントローラーにデータロガー機能があるCR10Xを用い、装置の作動をプログラム制御するとともに、濃縮装置各部の温度や通気流量を計測し、記録した。通気流量の制御には、マスフローコントローラーを用い、2経路の通気流量や濃縮時間を同一にした。最大18本までの濃縮管を保持できる濃縮管保持部の温度を、濃縮期間にわたって一定、均一にするため、ペルチェクーラーを取り付けた。この試作機の性能を評価するため以下の実験を行った。1採取経路での汚染ガス発散の有無の確認2同一量のテルペンを濃縮した時の2経路での分析結果の一致度3濃縮管保持部の温度保持性能1の結果、濃縮経路からのテルペンガスなどの汚染ガスの放出は認められなかった。2の結果、濃縮に用いる9つの切り換えポートで両経路間の分析結果の差は10%以内であった。これは分析誤差の範囲内であり、2経路でのテルペン回収率に差はなかった。3の結果、18本の濃縮管の温度を均一に維持することは、今回の実験では困難であった。熱伝導モデルを導入するなどして各濃縮管の保持温度をできるだけ均一にする温度保持装置を作成する必要がある。平成13年度は、この温度保持部に改良を加えるとともに、実際に森林群落のテルペンフラックス測定に使用し、問題点を検討し、必要なら随時改良を加える。森林群落上2高度で採取したテルペンガス濃度の差から森林群落のテルペン発散フラックスを求めるために、2経路のガスを吸着剤を含む濃縮管に通気し、大気中のテルペンを採取できるテルペンガス自動濃縮採取装置を試作した.最大18本までの濃縮管を保持できる濃縮管保持部の温度を、濃縮期間にわたって一定、均一にするため、ペルチェクーラーを取り付けた。1濃縮管保持部の温度保持性能2クロマツ実生群落における夜間を含む定期採取における性能評価3フラックス測定サイトでの実測1では,濃縮管を固定するアルミニウム製の板(10cm四方,以下濃縮管保持板とする)の表面温度分布を,赤外線熱画像装置でモニターした.ペルチェクーラーの低温面を直接この板に接触させると,中心が低温になり外へいくほど温度が高い,不均一分布を示したが,低温面と濃縮管保持板の間に周辺部分への熱伝導を高めるため新たにアルミニウム板を加える一方,中心付近を空洞状とし熱抵抗を高めると,ほぼ均一に濃縮管保持板温度を維持できた.この状態で濃縮管を固定して個々の濃縮管の温度を熱電対で測定すると,2°C以内の差に全濃縮管の温度を維持できることを確認した.森林群落上2高度で採取したテルペンガス濃度の差から森林群落のテルペン発散フラックスを求めるために、2経路のガスを吸着剤を含む濃縮管に通気し、大気中のテルペンを採取できるテルペンガス自動濃縮採取装置を試作した。最大18本までの濃縮管を保持できる濃縮管保持部の温度を、濃縮器官にわたって一定、均一にするため、ペルチェクーラーを取り付けた。この試作機の性能を評価するため以下の実験を行ってきた。1濃縮管保持部の温度保持性能
移動細胞先導端におけるアクチン動的システムの時空的制御機構

移動細胞の先導端にはラメリポディアとよばれるアクチン骨格を主成分とする生体ナノシステムが形成され、細胞運動を制御するマシーナリーとして機能する。アクチン脱重合因子であるコフィリンはアクチン脱重合因子としてアクチン繊維の脱重合を促進するはたらきがあると考えられているが、一方、細胞内では、EGF等の刺激によるアクチン重合ならびにラメリポディアの形成と伸長に必要であることが知られている。このような刺激依存的な細胞内アクチン重合の促進のメカニズムとしては、コフィリンによるアクチンモノマーの供給が必要であるという説と、コフィリンによるアクチン切断によってプラス端が創出されることが必要であるという2つの説があり、コフィリンの基本的な役割が不明である。私たちは、細胞質で局所的に発光させたDronpa-アクチンの蛍光の減少速度を測定することによって、生細胞内のGアクチン/Fアクチン量を定量化し、コフィリンは細胞質アクチンモノマーの半分以上の産生に寄与していることを明らかにした。また、細胞先導端ラメリポディアにおけるアクチンモノマーの取り込み速度は細胞質におけるアクチンモノマープールのサイズに依存することを明らかにした。さらに、EGF刺激による細胞先導端へのアクチンモノマーの取り込みは、コフィリンが不活性化した細胞では抑制されるが、アクチンモノマーをマイクロインジェクトすることによって抑制されなくなることを見出した。以上の結果から、コフィリンは、アクチン繊維プラス端の創出によるのではなく、アクチンモノマーを細胞質に大量に供給することによって、刺激依存的な細胞内アクチン重合とラメリポディア形成に寄与していることを明らかにした。アクチン脱重合因子であるコフィリンはアクチンターンオーバーを促進しラメリポディアの形成と伸展に必須の因子であり、LIMキナーゼによりリン酸化(不活性化)し、Slingshotにより脱リン酸化(活性化)する。本研究では、コフィリンとアクチンの結合一解離、コフィリンの活性化状態(リン酸化状態)を生細胞で可視化できる蛍光イメージングのための新しいプローブを開発し、移動細胞の先導端でのアクチン動的システムの時空的制御機構を解明することを目的として研究を行い,以下の結果を得た。1)コフィリンとアクチンのそれぞれに分割YFP断片を連結し、コフィリンとアクチンの結合により特異的に蛍光発色するプローブ(BiFCプローブ)を探索し、約1500種の組み合わせから結合依存的に(コフィリンの脱リン酸化依存的に)蛍光発色する3種のプローブの作製に成功した。しかし、これらのプローブはいったん結合すると解離することが困難であり,コフィリン-アクチン結合(コフィリンのリン酸化状態)の動的な解析には不適であった。現在,解離しやすい変異体の探索を進めている。2)Dronpa-アクチンを用いて細胞内のアクチン動態を経時観察し、コフィリン活性は細胞内Gアクチン量を制御することによってアクチン重合とラメリポディア形成に寄与することを示した。3)ケモカインによるT細胞遊走において、コフィリンの一過的なリン酸化が誘導され、Slingshot-1とコフィリンが先導端へ集積することを明らかにした。また、LIMキナーゼ、Slingshot-1、コフィリンの発現抑制細胞の経時観察の結果、細胞遊走におけるコフィリンのリン酸化,脱リン酸化の時空間的制御の重要性を解明した。
乳癌におけるT細胞を用いた免疫細胞療法の開発

進行乳癌に対する新たな治療戦略の1つとしてImmune Checkpoint Inhibitors(ICIs)を含めた免疫細胞療法が、近年、世界的に注目されている。しかし、腫瘍微小環境にはImmune Checkpointを含めた様々な免疫抑制機構が存在し、特に、T細胞機能不全は免疫細胞療法の効果を著しく損なうと考えられる。本申請研究では、乳癌の腫瘍微小環境におけるT細胞の癌細胞傷害能に対する免疫抑制機構(特に、乳癌細胞のPD-L1発現機構の解明に重点を置く)を詳細に検討し、免疫細胞療法の開発に努める。本研究の成果は、乳癌における、より有効な免疫細胞療法の開発、更には、ICIsのバイオマーカー開発に寄与するものである。本年度は、初年度の研究(以下に記載)を継続して施行した。本年度までに以下の項目を解明し、主要学術誌へ投稿した。1.乳癌細胞株におけるPD-L1の発現には、IFN-γを介したJAK/STAT経路が主に関与していた。4.13の結果より、p-STAT1陽性乳癌細胞においてはPD-L1とHLA class Iが共発現していること、腫瘍浸潤免疫担当細胞から産生されたIFN-γにより乳癌細胞のp-STAT1が活性化されていること、p-STAT1発現は乳癌症例における抗PD-1抗体のバイオマーカーとなる可能性があること、などが示唆された。これまでは乳癌微小環境に焦点を置きデータを解析したが、最終年度は乳癌の各組織型におけるPD-L1の発現機構について検討を加えていく。また、今までの研究結果より、IFN-γの関与が低いと思われる癌微小環境においてもPD-L1を発現している症例を認め、特に、浸潤性小葉癌症例においてその傾向が強かった。小葉癌は、E-cadherinの消失を特徴とし、PD-L1の発現に上皮間葉転換(EMT)が関与している可能性が示唆される。最終年度は、本研究で申請した内容に加え、乳癌のEMTとPD-L1発現の関係を解明すべく以下の研究も進める。1EMTを起こした乳癌細胞におけるPD-L1の発現機構、2浸潤性小葉癌症例におけるPD-L1発現の検討。EMTを起こした癌細胞は、血管・リンパ管内に侵入し、転移・再発を成功させる。乳癌細胞においてEMTとPD-L1発現に関連のあることが明らかとなれば、転移・再発予防目的である術後補助療法として、抗PD-1/抗PD-L1抗体が有効であると考えられる。乳癌の腫瘍微小環境におけるT細胞の免疫抑制機構の解明に重点をおき、以下の如く研究を立案した。1.乳癌の手術切除標本を用いて、腫瘍微小環境に浸潤したCD8陽性T細胞の浸潤細胞数とIFN-γ産生の有無、癌細胞におけるPD-L1・HLA class I・ER・PgR・HER2・Ki67の発現程度について評価し、それらの関係について解析。2.ヒト乳癌細胞株を用いて、PD-L1とHLA class I発現機構を解析し、それらがCD8陽性T細胞へ及ぼす影響について検討。現在、全症例において免疫染色は終了し、解析中である。現時点での免疫染色の解析結果では、LuminalA subtypeでPD-L1の発現が増強されており(p = 0.0054)、p-STAT1陽性乳癌症例では癌細胞のPD-L1とHLA class Iの発現が有意に増強されており(各々p=0.003, p=0.004)、さらに、HLA class I陽性症例では有意にPD-L1の発現が増強されていた(p=0.007)。今後、乳癌細胞側の解析のみならず、腫瘍微小環境に浸潤したCD8陽性T細胞における細胞数・PD-L1発現・p-STAT1発現などの解析も加え、検討を続けていく。1.乳癌細胞株におけるPD-L1の発現には、IFN-γを介した

JAK/STAT経路が主に関与していた。4.13の結果より、p-STAT1陽性乳癌細胞においてはPD-L1とHLA class Iが共発現していること、腫瘍浸潤免疫担当細胞から産生されたIFN-γにより乳癌細胞のp-STAT1が活性化されていること、p-STAT1発現は乳癌症例における抗PD-1抗体のバイオマーカーとなる可能性があること、などが示唆された。本申請研究の目標である「乳癌腫瘍微小環境におけるT細胞の免疫抑制機構の解明」を目指し、以下の如く研究を推進していく。1乳癌手術症例111例の免疫染色結果について、癌細胞と腫瘍微小環境に浸潤したCD8陽性T細胞の観点から、さらに詳細な検討を行う。これまでは乳癌微小環境に焦点を置きデータを解析したが、最終年度は乳癌の各組織型におけるPD-L1の発現機構について検討を加えていく。また、今までの研究結果より、IFN-γの関与が低いと思われる癌微小環境においてもPD-L1を発現している症例を認め、特に、浸潤性小葉癌症例においてその傾向が強かった。小葉癌は、E-cadherinの消失を特徴とし、PD-L1の発現に上皮間葉転換(EMT)が関与している可能性が示唆される。最終年度は、本研究で申請した内容に加え、乳癌のEMTとPD-L1発現の関係を解明すべく以下の研究も進める。1EMTを起こした乳癌細胞におけるPD-L1の発現機構、2浸潤性小葉癌症例におけるPD-L1発現の検討。EMTを起こした癌細胞は、血管・リンパ管内に侵入し、転移・再発を成功させる。乳癌細胞においてEMTとPD-L1発現に関連のあることが明らかとなれば、転移・再発予防目的である術後補助療法として、抗PD-1/抗PD-L1抗体が有効であると考えられる。昨年度は、乳癌手術症例111例の免疫染色とその解析を主に行っていた。今年度からは、複数の乳癌細胞株を用いた実験(MAPK阻害剤、PI3K-AKT阻害剤、EGFR/HER2チロシンキナーゼ阻害剤、IFN-γを用いた実験系)、CD8陽性T細胞を用いた実験(抗PD-1抗体/抗PD-L1抗体を使用し、ELISpot assayとcytotoxic assayを施行)を行う。そのため、抗体・試薬・細胞培養液・ディスポーザブル用品等、昨年度より物品費が掛かる。また、本研究により得られた成果を国内・海外の学術集会で発表するとともに、主要学術誌へ投稿する予定である。本年度は、細胞株実験のデータ解析、乳癌手術症例111例の免疫染色の解析、TCGAデータの解析に主に時間を費やしたため、経費が抑えられた。最終年度は、本研究で得られた成果を国内・海外の学術集会で発表するとともに、主要学術誌へ投稿する。また、本研究により得られた新たな知見より、乳癌におけるEMTとPD-L1発現の関連についても研究を始める予定である。そのため、抗体・試薬・細胞培養液・ディスポーザブル用品等を購入する。
オープンソースLMSを利用したWBT英語教材開発と評価に関する研究

本研究課題では、学習タスクを中心とする語学学習理論(TBLT)を導入した学習デザイン設定により、英語コミュニケーション能力育成を目指したWeb-Based Teaching(WBT)教材を開発し、授業での運用により評価を行った。また、開発や運用面でのコストを考慮し、オープンソースのラーニングマネジメントシステムならびにオープンソースの教材作成ツールを利用し、汎用的英語学習コンテンツの共有と共同開発を実現するツールとしての効果や問題点を抽出した。交付本研究課題では、学習タスクを中心とする語学学習理論(TBLT)を導入した学習デザイン設定により、英語コミュニケーション能力育成を目指したWeb-Based Teaching(WBT)教材を開発し、授業での運用により評価を行った。交付本研究課題では平成18年度、下記の2点を目的としている。1.学習タスクを中心とする語学学習理論(TBLT)を導入した学習デザイン設定により、英語コミュニケーション能力育成を目指した英語WBT教材開発を行い、授業での運用により評価を行う。2.開発や運用面でのコストを考慮し、オープンソースのラーニングマネジメントシステムならびにオープンソースの教材作成ツールを利用し、汎用的英語学習コンテンツの共有と共同開発を実現するツールとしての効果や問題点を抽出する。上記の目的を達成するために、平成18年度は次の研究実践を行なった。(1)学習者のニーズ分析を実施し、目標、対象、コンテンツ内容、構成、指導方法、評価方法を設定した上で、TBLT理論を導入したWBT教材の指導デザインの設計を行なった。(2)(1)の設計内容をもとに、教材スクリプトの執筆と学習タスクの設定を行い、WBT英語教材開発の準備を行なった。(3)海外研究協力者(John Clayton)の協力を得て、開発した教材を利用するオープンソースLMS、"Moodle"の有効性や活用実践例を調査した。(4)(3)の調査結果をもとに、研究協力者(川見昌春)により、オープンソースの英語WBT教材配信サーバを設置し、動作確認後サーバの利用を開始した。(5)試験的に開発した英語WBT教材の運用によって評価、改善点の洗い出しを行なった。(1)(5)の研究により、開発教材とTBLTの有効性の確認ができた上、オープンソースのLMSを用いた効果的教材開発と共有に必要な項目を抽出することができた。本研究課題では、平成19年度下記の2点を目的としている。上記の目的を達成するために、平成19年度は次の研究実践を行なった。(2)教材作成TBLT理論に基づいた英会話、英語プレゼンテーション用学習教材開発を行った。(3)(2)で開発した教材を利用した授業を実践し、アンケートによる教材の評価を行なった。その結果、学生がTBLT理論に基づいたWBT教材を有効な学習手段と認識していること、フィードバック機能を重要視していること等が分かった。評価結果については学会発表を行った。(4)国内の研究会に参加し、オープンソースの活用事例について調査した。(5)9月に海外研究協力者(John Clayton)を招聘し、オープンソースの有効活用と共同開発に関する助言を得るとともに、開発した教材の効果的活用法、評価、改善項目について研究グループ全員で協議を行なった。(1)(5)の研究により、TBLT、WBTの有効性の確認ができ、オープンソースのLMSを用いた効果的教材開発と共有に必要な項目を抽出することができた。本研究課題では、下記の2点に関する実践研究を行うことを目的としている。1、学習タスクを中心とする語学学習理論(TBLT)を導入した学習デザイン設定により、英語コミュニケーション能力育成を目指したWeb-Based Teaching(WBT)教材開発を行い、授業での運用により評価を行う。2、開発や運用面でのコストを考慮し、オープンソースのラーニングマネジメントシステムならびにオープンソースの教材作成ツールを利用し、汎用的英語学習コンテンツの共有と共同開発を実現するツールとしての効果や問題点を抽出する。上記の目的を達成するために、平成20年度は次の研究実践を行なった。(1)前年度の研究結果、学習評価の分析結果をもとにインストラクショナルデザイン、レイアウト、インターフェイスを改善し、教材の修正、追加(ESP教材等)を行った。学習評価については開発した知覚的評価指標(Perceptual Masure)を用いて検証し、TBLT、WBTの有効性を確認でき、ESP領域での応用が今後の課題との認識を得た。(2)オープンソースのLMS、教材開発エディターの利用により、教材開発を行い、コンテンツ共有、共同開発における利点と改善すべき点を抽出できた。LMSについては、教材作成や共有を容易にするモジュール開発の必要性が確認された。(1)、(2)の成果については、CALL研究の国際学会(WorldCALL2008、EuroCALL2008)で成果発表を行った。
乱流／非乱流界面近傍での高ペクレ数乱流拡散・反応現象の解明とモデル化に関する研究

本研究は,乱流/非乱流界面近傍における高ペクレ数乱流物質拡散・混合場の特性と化学反応機構を実験と数値シミュレーションにより解明し,その結果に基づき,乱流/非乱流の界面を含む間欠的複雑乱流場に対応できる簡易で汎用性のあるPDF法用の物質分子混合モデルを発展させることを目的とする.具体的には,以下に示されるように実験(研究目的(A))と数値シミュレーション(研究目的(B))に関して集中的に研究を進める.◯研究目的(A):広いダイナミックレンジを有する高分解能ラグランジュ的速度・濃度計測システムの開発と乱流/非乱流界面拡散場におけるラグランジュ的統計量特性の実験的解明◯研究目的(B):確率微分方程式やLES法を利用した乱流/非乱流界面拡散・反応場のラグランジュ的PDF数値シミュレーションおよびDNSによる物質分子混合モデルの検証.本年度は特に研究目的(A)に力を注いだ.詳細は以下の通りである.液相中での乱流/非乱流界面を含む高シュミット数物質拡散場のラグランジュ的統計量を明らかにするための速度・濃度同時計測システムの構築に着手した.まず2次元PIV・LIF同時計測システムを構築し,無反応蛍光物質を使用して,格子乱流で2次元平面内での速度2成分・濃度同時計測を試みた.その結果,非線形スケール間輸送は,エネルギ,スカラともにテイラーマイクロスケール程度で活発となることが明らかとなった.一方,反応濃度場については,吸光ファイバプローブにより,2次元乱流噴流,及び2次元壁面乱流噴流について,2次の化学反応場(A+B→R:物質Aを物質Bを含む主流中に放出して反応場を作成する)における各物質濃度の瞬時同時測定を行い,条件付濃度場解析などを行った.その結果,乱流/非乱流界面近傍の濃度場に及ぼす壁面の影響は小さいことが明らかとなった.なお,研究目的(B)に関しても文献調査を行った.当初の計画通りに研究を遂行し,乱流/非乱流界面を含む高ペクレ数乱流物質拡散・混合場に関する統計量に関する知見が得られたため.研究目的(A):昨年度は2次元PIVと2次元LIF法を組み合わせた2次元空間速度(2成分)・濃度同時計測システムを構築し,乱流格子近傍流れにおける乱流・非乱流界面で拡散する高シュミット数蛍光物質の速度場・濃度場の計測を行った.そこで今年度は得られた瞬時の速度場および濃度場のデータからラグランジュ的速度場・濃度場の同時統計量を算出するアルゴリズムを開発する.また,動力学モード分析法(DMD法)や大偏差原理に基づく揺らぎスペクトル解析等により,乱流/非乱流界面での物質拡散場の時空間統計量の性質を明らかにし,ラグランジュ的速度場・濃度場の同時統計量との関係を考察する.さらに,これらの解析方法に基づき,昨年度行った従来方式の光ファイバ型吸光スペクトル法による二次の化学反応を伴う液相二次元反応噴流の実験により得られた乱流/非乱流界面近傍での反応場のデータの解析をすすめる.研究目的(B):実験と並行して,二次元噴流,旋回を伴う2重円管噴流,格子近傍流れなど乱流/非乱流界面を有する各種乱流拡散場に対して,分子混合モデルを導入し,確率微分方程式やLESを利用したラグランジュ的確率密度関数法(PDF法)による計算手法を開発する.このとき,実験結果と比較することにより現存する分子混合モデルの有効性を調べ,必要に応じて,分子混合モデルの改良あるいは新規構築を試みる.一方,シュミット数を1よりも大きくした二次元噴流,旋回を伴う2重円管噴流,格子近傍流れ,一様等方性乱流の物質拡散場・反応場の直接数値計算を実施し,分子混合モデルの検証を行う.本研究は,乱流/非乱流界面近傍における高ペクレ数乱流物質拡散・混合場の特性と化学反応機構を実験と数値シミュレーションにより解明し,その結果に基づき,乱流/非乱流の界面を含む間欠的複雑乱流場に対応できる簡易で汎用性のあるPDF法用の物質分子混合モデルを発展させることを目的とする.具体的には,以下に示されるように実験(研究目的(A))と数値シミュレーション(研究目的(B))に関して集中的に研究を進める.◯研究目的(A):広いダイナミックレンジを有する高分解能ラグランジュ的速度・濃度計測システムの開発と乱流/非乱流界面拡散場におけるラグランジュ的統計量特性の実験的解明◯研究目的(B):確率微分方程式やLES法を利用した乱流/非乱流界面拡散・反応場のラグランジュ的PDF数値シミュレーションおよびDNSによる物質分子混合モデルの検証.本年度は特に研究目的(A)に力を注いだ.詳細は以下の通りである.液相中での乱流/非乱流界面を含む高シュミット数物質拡散場のラグランジュ的統計量を明らかにするための速度・濃度同時計測システムの構築に着手した.まず2次元PIV・LIF同時計測システムを構築し,無反応蛍光物質を使用して,格子乱流で2次元平面内での速度2成分・濃度同時計測を試みた.その結果,非線形スケール間輸送は,エネルギ,スカラともにテイラーマイクロスケール程度で活発となることが明らかとなった.一方,反応濃度場については,吸光ファイバプローブにより,2次元乱流噴流,及び2次元壁面乱流噴流について,2次の化学反応場(A+B→R:物質Aを物質Bを含む主流中に放出して反応場を作成する)における各物質濃度の瞬時同時測定を行い,条件付濃度場解析などを行った.その結果,乱流/非乱流界面近傍の濃度場に及ぼす壁面の影響は小さいことが明らかとなった.

なお,研究目的(B)に関しても文献調査を行った.当初の計画通りに研究を遂行し,乱流/非乱流界面を含む高ペクレ数乱流物質拡散・混合場に関する統計量に関する知見が得られたため.研究目的(A):昨年度は2次元PIVと2次元LIF法を組み合わせた2次元空間速度(2成分)・濃度同時計測システムを構築し,乱流格子近傍流れにおける乱流・非乱流界面で拡散する高シュミット数蛍光物質の速度場・濃度場の計測を行った.そこで今年度は得られた瞬時の速度場および濃度場のデータからラグランジュ的速度場・濃度場の同時統計量を算出するアルゴリズムを開発する.また,動力学モード分析法(DMD法)や大偏差原理に基づく揺らぎスペクトル解析等により,乱流/非乱流界面での物質拡散場の時空間統計量の性質を明らかにし,ラグランジュ的速度場・濃度場の同時統計量との関係を考察する.さらに,これらの解析方法に基づき,昨年度行った従来方式の光ファイバ型吸光スペクトル法による二次の化学反応を伴う液相二次元反応噴流の実験により得られた乱流/非乱流界面近傍での反応場のデータの解析をすすめる.研究目的(B):実験と並行して,二次元噴流,旋回を伴う2重円管噴流,格子近傍流れなど乱流/非乱流界面を有する各種乱流拡散場に対して,分子混合モデルを導入し,確率微分方程式やLESを利用したラグランジュ的確率密度関数法(PDF法)による計算手法を開発する.このとき,実験結果と比較することにより現存する分子混合モデルの有効性を調べ,必要に応じて,分子混合モデルの改良あるいは新規構築を試みる.一方,シュミット数を1よりも大きくした二次元噴流,旋回を伴う2重円管噴流,格子近傍流れ,一様等方性乱流の物質拡散場・反応場の直接数値計算を実施し,分子混合モデルの検証を行う.
活性汚泥法への接触材組み込みによる汚泥発生量の制御に関する基礎的研究

下水道普及率の向上に伴い、汚泥処理対策の必要性が一層高まっていることに鑑み、下水処理場からの余剰汚泥量の発生を少なくすることが必要である。本研究は、ばっき槽での汚泥生成量の低減化に原生動物・後生動物の汚泥摂取能力を活用することを考え、場槽へ芯入りひも状接触材を導入して原生動物・後生動物が生息できる付着ばっきを形成し、それによって汚泥生成量の少ないばっき槽システムを確立することを目的としている。まずばっき槽への芯入りひも状接触材を設置した場合としない場合について活性汚泥を培養して原生動物・後生動物の存在量、さらに汚泥増殖量を比較する実験を行った。当初連続方式、さらにFill and draw方式による培養を試みたが、前者では汚泥の流出があって汚泥の収支が取れず、また後者では基質の濃度変動により原生動物・後生動物が消失したためいずれも比較ができないことが明らかになった。さらに連続流入・回分流方式による培養を行い、この方式が、汚泥の収支が取れ、また原生動物・後生動物を維持できる方式であることを確認した。そこで本方式により、芯入りひも状接触材の設置の有無のみが異なる容量約2リットルの培養装置において、ペプトン、肉エキスを主体とする合成排水での比較培養実験を行った。1日1回1リットルの水を入れ替えることとし、当初MLSS濃度を1000mg/1と一定とし、TOC容積負荷を0.050.15gTOC/l・dで運転した。その結果、顕微鏡による計測結果から、接触材の設置した培養槽の方が原生動物・後生動物の固体数が多くなり、しかも汚泥の増加量は接触材の設置しない場合の約1/2であった。これにより、芯入りひも状接触材の設置が汚泥増殖量の低減化に効果があることについて基礎的知見が得られた。今後はこの実験手法を活用してさらに種々の培養条件においても比較を行っていく必要がある。
強度変調による光無線OFDM方式のための偏光を用いる省電力伝送法

本研究では、強度変調・直接検波方式を用いる光無線通信において、直交周波数分割多重(OFDM)信号の省電力伝送を実現するために、円偏光を用いる光無線OFDM方式を提案した。提案方式では、OFDM信号を正極性と負極性の部分に分割し、これらを右回りと左回りの円偏光で伝送する。解析の結果、従来のDCO-OFDM方式と同等の情報伝送速度を維持しながら、その1/5の光電力でビット誤り率1.0×10e-5を達成できることを示した。また、正極性と負極性の部分に分割することの影響を考慮して、ビット誤り率特性の理論解析も行った。理論解析の結果はシミュレーションの結果とほぼ一致し、理論解析が妥当であることを示した。光無線通信では光の強弱を利用した変調方式が主流である.そのため,負極性信号を伝送する際は直流成分の付加が必要となる.これは特に,振幅変動の大きい直交周波数分割多重(OFDM)方式を光無線通信に応用する際に問題となる.本研究では,この問題の克服を目的として,主に円偏光を利用する光無線OFDM方式(以下,本方式)の研究を進めている.平成25年度の研究実績の概要を以下に示す.・本方式の基本性能解析として,ビット誤り率の解析を計算機シミュレーションに基づいて行った.その結果,必要な送信電力を従来方式よりも約7dBm程度少なくできることを示し,電力効率の改善が期待できることを明らかにした.・本方式では,正極性と負極性の信号を分離してそれぞれを右回りと左回りの円偏光で伝送する.各信号は歪んだ信号となり,本来のOFDM信号よりも帯域幅が広がる.送信信号を低域通過フィルタで帯域制限したときのビット誤り率をシミュレーションにより解析した.その結果,約2.3[dBm]の送信電力の増加が必要となるが,正規化帯域幅を1.00に維持できることを明らかにした.・本方式では,背景光の影響でビット誤り率が大きく劣化する問題がある.そこで,受信信号から背景光を推定し受信信号から減算する方法を考案した.この方法により,本方式における背景光の推定が有効に機能し,誤り率の劣化を軽減できることを明らかにした.・本方式では,円偏光を利用して情報を伝送するため,偏光状態が伝送路でどのような影響を受けるかを考慮する必要がある.そこで,偏光が伝搬距離によってどのように変化するかについて,文献の調査を進めた.現在,この調査をもとに,伝搬による偏光状態の変化を考慮して,本方式の通信性能の解析を進めている.光無線通信では光の強弱を利用した変調方式が主流である.そのため,負極性信号を伝送する際は直流成分を付加することが多い.これは電力効率の悪化をもたらす.特に,振幅変動の大きい直交周波数分割多重(OFDM)方式を光無線通信に応用する際に問題となる.この問題を克服することを目的として本研究では,これまで主に円偏光を利用する光無線OFDM方式(以下,本方式)の研究を進めている.平成26年度の研究実績の概要を以下に示す.○平成25年度の研究で明らかにしている本方式の基本的なビット誤り率を踏まえ,大気乱流に起因するシンチレーションを考慮したビット誤り率を解析した.その結果,理論解析とシミュレーション解析の結果がほぼ一致することが明らかとなり,解析の妥当性を示すことができた.○本方式では円偏光を利用して情報を伝送するため,偏光状態が伝送路でどのような影響を受けるかを考慮する必要がある.そこで,伝搬距離が変化することによって生じる偏光状態への影響を理論的に解析した.また,シミュレーションを行い,伝搬距離による偏光状態の変化を考慮した本方式のビット誤り率を明らかにした.○偏光を利用して正・負極性信号を分割伝送する本方式の原理は,符号分割多重(CDM)方式へも応用できる.CDM方式においてもOFDM方式と同様に,信号振幅(強度)のピークを抑える技術の開発は重要となっている.そこで,並列組合せ型のCDM方式を拡張し,これに適用できる信号振幅制御技術を開発した.この技術により,従来の信号振幅制御技術を用いるCDM方式よりも高い情報伝送速度と低いビット誤り率を維持しながら,信号振幅のピークの発生を低減できることを示した.光無線通信に直交周波数分割多重(OFDM)方式を利用する場合,電力効率の改善が克服すべき課題の一つとなっている.本研究では,電力効率を改善する有効な方式の一つとして,円偏光を利用する光無線OFDM方式(以下,本方式)に着目し,研究を進めている.平成27年度の研究実績の概要は主に以下の通りである.○本方式では,OFDM信号の正極性部分と負極性部分を切り分けて伝送する.この切り分けによって雑音成分が発生する.この雑音発生メカニズムを解明し,これを考慮したビット誤り率特性を理論的に明らかにした.また,ビット誤り率の理論式には多重積分が含まれるが,近似式を利用して理論式の簡略化を行った.その結果,閉じた形の理論式を導出でき,十分な正確性を維持しながら計算コストを低減することができた.○光無線OFDM方式でも送信信号に高いピーク値が発生する.高いピーク値を持つ信号は,増幅時に非線形歪みが発生するため,ピーク値の低減が必要である.本年度は,循環シフト系列を用いたピーク値低減手法について検討を進めた.この手法は,OFDM方式を構成するサブキャリアを複数のクラスタに分割し,ピークの発生を抑えるように各クラスタに循環時間シフトを与えるものである.

既存の方法と比べて,本手法は比較的少ない計算量で同程度のピーク値低減効果が見込めることを明らかにした.○本方式は円偏光を多重化する方式であるが,本年度は更に情報伝送効率を高めるために他の多重化方法についても研究を進めた.特に,従来のACOーOFDM方式を拡張し,従来のACOーODFM方式で用いられていなかった偶数番目のサブキャリアを利用する方法を考案した。これにより,情報伝送速度をACOーODFM方式の1.5倍に高められることを明らかにした.本研究では、強度変調・直接検波方式を用いる光無線通信において、直交周波数分割多重(OFDM)信号の省電力伝送を実現するために、円偏光を用いる光無線OFDM方式を提案した。提案方式では、OFDM信号を正極性と負極性の部分に分割し、これらを右回りと左回りの円偏光で伝送する。解析の結果、従来のDCO-OFDM方式と同等の情報伝送速度を維持しながら、その1/5の光電力でビット誤り率1.0×10e-5を達成できることを示した。また、正極性と負極性の部分に分割することの影響を考慮して、ビット誤り率特性の理論解析も行った。理論解析の結果はシミュレーションの結果とほぼ一致し、理論解析が妥当であることを示した。平成25年度に行った基礎的な検討を踏まえ,平成26年度は主に円偏光を利用する光無線直交周波数分割多重方式(以下,本方式)の応用的な検討を進めた.平成26年度は主に以下の事項を行った.○伝搬距離が偏光状態に及ぼす影響の解析:偏光状態を表すパラメータの一つである偏光度が主に本方式の性能に影響を及ぼすことが判明した.そこで伝搬距離による偏光度の変化を考慮した通信路モデルを考案し,伝搬距離に対する本方式の誤り率をシミュレーションにより解析した.その結果,偏光度の初期値が低いレーザを用いた場合でも,伝送距離が1000m程度の場合には偏光度の初期値が高いレーザと同等の性能が得られることを示した.以上の通り,計画を達成できた.○ビット誤り率の理論解析:平成25年度は主にシミュレーションによって本方式のビット誤り率の解析を進めてきた.そこで平成26年度では,本方式のビット誤り率の詳細な理論解析を進めた.特に,送信信号に加わる雑音を3種類に分類し,それぞれの分散値(電力)を理論的に解析するなど,概ね順調に進んでいる.○ピーク電力対平均電力比の削減:本方式の原理を符号分割多重(CDM)方式へ応用することも視野に入れて研究を進めた.CDMにおいても送信信号に高いピークが発生するため,ピーク電力の低減が一つの課題となる.研究の過程で,特にCDM方式において効果的にピークを低減できる方法の着想を得た.結果として,ピーク電力の低減を達成すると同時に,従来の定振幅化CDM方式よりも高い情報伝送速度と低いビット誤り率特性が達成できる方式を考案できた.以上の通り,順調に計画を達成できている.○本方式の試作:平成25年度に引き続き本方式の試作を進めた.FPGAを利用してLEDの点灯制御を行う光無線直交周波数分割多重方式の送信機を作成できた.今後,受信側の装置の作成に取り組む.情報通信工学平成27年度は,これまでの検討を踏まえ,円偏光を利用する光無線直交周波数分割多重方式(以下、本方式)および関連する応用的な技術に関する検討を継続する.主に以下の事項に取り組む.○ビット誤り率の理論
海外開発拠点における統合型能力の国際移転の研究

平成30年度は研究発表や論文執筆等を通じた理論研究と、海外製品開発の事例調査を進めた。理論構築では連携研究者・海外共同研究者との討議や学会・研究会等における議論を通じて、データ分析や構築する理論の妥当性を検討した。具体的な成果は、論文「製品開発プロジェクトにおける国際拠点間の協働:トヨタの事例」『日本経営学会第92回大会報告要旨集』(USBメモリー)217-220頁、研究ノート「トヨタの北米生産にかんする新たな動向」『経営研究』第69巻・第1号・131-143頁、ワーキングペーパー「台湾國瑞汽車における現地開発」『OCU-GSB Working Paper Series』No. 201901・1-18頁、国内学会発表「製品開発プロジェクトにおける国際拠点間の協働:トヨタの事例」、日本経営学会第92回大会(自由論題II)、於:新潟国際情報大学(新潟中央キャンパス)、国内研究会発表“Global Linking Beyond Lean: A Case of New Product Development at Toyota Technical Center in theUS," International Business Workshop・神戸大学経済経営研究所である。事例調査では主に北米、欧州、アジア等における現地拠点や国内拠点においてインタビューをおこなった。特に海外調査では、なるべく学会参加や現地研究者との打合せ等とあわせて実施して費用対効果が高まるようにつとめた。これらの調査活動や研究発表、また研究内容に関する討議・再検討、論文等の執筆・公表、研究課題の提示を含む研究活動をおこなった。なお、最終年度前年となる平成30年度に、本研究をさらに発展させた形で、2019年度基盤研究(C)「グローバル製品開発における拠点間統合の実証研究」として応募し、採択された。平成28年度における研究活動では、理論構築をおこなうための学会発表や論文等の執筆に向けた、連携研究者・海外共同研究者等との打合せ・研究会等を含む準備作業と、海外製品開発事例にかんする調査活動を中心的におこなった。これらの研究活動では、製品開発という企業の機密事項を扱う点から、調査データの処理・蓄積・公表についてはできるだけ慎重に実施した。また、本研究で調査した内容については工学的な専門用語等が少なからず含まれ、また英語でのインタビューもあるため、調査内容を文書化する過程では、データの正確さの確保についても配慮した。調査内容の公表に際しては、調査先である企業等との共同確認作業等をおこなうことによって、調査内容の正確性を確保し、調査内容の公表が対象企業に不利益をもたらすことのないように対処した。また、本研究ではインタビュー等のデータの文書化・管理等の作業を研究代表者が直接すべておこなった。これらの研究上の方針・手法についてはこれまで長年の研究活動を通じてすでに実施してきたものであり、それにより対象企業からの信頼・協力も得ることができ、これまでの調査活動の実施および研究成果の公表にもつながっている。また、本研究の方針・手法は、企業活動の歴史的経緯について丹念に解明する研究アプローチに適していると思われる。さらに、研究経費をなるべく抑制していくという点でも本研究の手法は、ある程度有効であると考えられる。インタビュー調査では、従来からの自動車企業の海外開発事例に関する追加調査とあわせて、これと比較可能な複数の市場・企業への調査をおこなった。インタビューは従来の実績(11年間で約240名)をもとに初年度に開発技術者やデザイナー等をおもな対象としておこなった。一定の調査データを収集・分析し、それを元に理論構築および学会発表等を通じた再検討を行い、さらなる調査と理論構築を行う、という一連の調査研究サイクルに約4年は要することが想定される。ただし、その成果の一部については、石井真一著「新たな協業の形:境界を越えていく自動車開発」(加護野忠男・山田幸三編『日本のビジネスシステム:その原理と革新』第三章、57ー77頁、有斐閣、2016年11月)にて公表した。また、本研究の成果の一部を『日本経営学会誌』に査読論文として投稿し、2017年4月に出版される同誌への掲載される予定である。平成29年度における研究活動では、理論構築に向けた学会発表や論文・ワーキングペーパー等の執筆、およびそれらに向けた連携研究者・海外共同研究者との打合せ・研究会等を含む準備作業と、海外製品開発事例の調査を中心的におこなった。これらの研究活動では、製品開発という企業の機密事項を扱う点から、調査データの処理・蓄積・公表は慎重に実施した。また、本研究の調査活動においては工学的な専門用語が少なからず含まれ、また国内外の企業の事業拠点における調査では、日本語だけでなく、英語でのインタビューもあるため、調査内容の文書化過程ではデータの正確さの確保にも配慮した。調査内容の公表に際しては、調査先企業との共同確認作業や、対象企業の成員も参加する研究会の開催等により、調査内容の正確性を確保し、調査内容の公表が対象企業に不利益をもたらすことのないよう対処した。また、インタビュー等によって得られた調査データの文書化・管理等については、研究代表者が直接おこなった。これらの研究上の方針・手法はこれまで長年にわたる研究活動の中で、研究代表者がすでに実施してきたものである。このような研究の方針・手法を通じて、調査対象の企業から本研究に対する信頼・協力も得られ、これまでの研究成果の公表にもつながっている。また、本研究の方針・手法は、企業活動の歴史的経緯を丹念に解明する研究アプローチに適しており、さらに研究経費の抑制の点等でも有効であると考えられる。

インタビューは従来の実績(12年間で約300名)をもとに開発技術者やデザイナー、生産管理担当者等をおもな対象としておこなった。一定の調査データを収集・分析し、それを元に理論構築および学会発表等を通じた再検討を行い、さらなる調査と理論構築を行う、という一連の調査研究プロセスの前半を実施した。その成果の一部については2018年度に、(A)論文等:(1)石井真一著「海外拠点における製品開発機能と人の現地化:トヨタ自動車の米国開発拠点の事例分析」『日本経営学会誌』第38号、64-75頁、2017年4月、(2)石井真一・趙怡純著「台湾國瑞汽車における経営現地化の事例分析」『OCU-GSB Working Paper Series』No. 2017204、2017年11月6日、1-16頁、(3)石井真一著「トヨタの米国開発拠点における開発試作機能の現地化」『OCU-GSB Working Paper Series』No. 201804、2018年3月6日、1-12頁、(B)学会発表:石井真一「海外拠点における開発試作機能の現地化ートヨタ自動車の米国拠点の事例ー」日本経営学会関西部会関西部会例会、於:追手門学院大学、2017年12月2日、により発表した。平成30年度は研究発表や論文執筆等を通じた理論研究と、海外製品開発の事例調査を進めた。理論構築では連携研究者・海外共同研究者との討議や学会・研究会等における議論を通じて、データ分析や構築する理論の妥当性を検討した。具体的な成果は、論文「製品開発プロジェクトにおける国際拠点間の協働:トヨタの事例」『日本経営学会第92回大会報告要旨集』(USBメモリー)217-220頁、研究ノート「トヨタの北米生産にかんする新たな動向」『経営研究』第69巻・第1号・131-143頁、ワーキングペーパー「台湾國瑞汽車における現地開発」『OCU-GSB Working Paper Series』No. 201901・1-18頁、国内学会発表「製品開発プロジェクトにおける国際拠点間の協働:トヨタの事例」、日本経営学会第92回大会(自由論題II)、於:新潟国際情報大学(新潟中央キャンパス)、国内研究会発表“Global Linking Beyond Lean: A Case of New Product Development at Toyota Technical Center in theUS," International Business Workshop・神戸大学経済経営研究所である。事例調査では主に北米、欧州、アジア等における現地拠点や国内拠点においてインタビューをおこなった。特に海外調査では、なるべく学会参加や現地研究者との打合せ等とあわせて実施して費用対効果が高まるようにつとめた。これらの調査活動や研究発表、また研究内容に関する討議・再検討、論文等の執筆・公表、研究課題の提示を含む研究活動をおこなった。
抗菌因子NOの捕捉体および標的となる鉄錯体・蛋白質のNOアダクトに関する研究

免疫系で産生される内因性抗菌因子NOの多様な生理的作用を評価するためには、細胞・組織・器官におけるNOの濃度と分布に関する知見が必要である。しかし、生体内NOの濃度は低く、寿命も短いので、内因性のNOの分析は極めて難しい。報告者らはNO分析試薬の開発に向けて、NOの2価の鉄イオンに対する高親和性を利用する立場から、NOとの結合により安定なNO錯体を生成する鉄錯体を探索した。その結果、ジチオカルボキシサルコシン(DTCS)を配位子とする鉄錯体が室温および低温で明瞭な強い電子スピン共鳴(EPR)シグナルを示し、生体内NOトラップ試薬としての優れた性質を持っていることが明らかとなった。報告者の属する研究所で開発されたin vivo EPR画像化システムを用いて、マウスの体の中でつくられたNOラジカルを上記トラップ試薬で捕捉して、体の中のラジカルの分布を画像化する試みを行った。マウスの腹部にリポ多糖を投与後に、NOトラップ試薬を投与して画像取得のための測定を行い、腹部の肝臓に相当する部位で画像化に成功した。体の中でつくられた生物ラジカルのin vivoでの画像化としては本例が世界初である。生体に対する毒性が低く、臓器特異性等の付加価値を持った高性能スピントラップ試薬の開発とイメージングに相応しい対象の発見に更に努め、内因性のNOラジカルの病理的・生理的作用の解明に貢献したいと考えている。また、NOと鉄-イオウ蛋白質との相互作用を明らかにするために、システイン含有ペプチドの鉄錯体とNOとの反応をEPRスペクトルでモニターした。鉄-イオウ中心の配位環境はペプチドの構造に依存することが、EPRスペクトルの解析から示唆された。鉄-イオウ蛋白質のNOによる阻害機構の詳細を更に明らかにしたい。
ブルガリア・デャドヴォ遺跡の資料分析を通して見る青銅器時代開始期の背景

今回の研究は、ブルガリアおよびその周辺地域で大きな文化変容を示すとされる青銅器時代開始期の具体的様相を、上トラキア平野中の1遺跡テル・デャドヴォの発掘資料を通して検討することであった。分析テーマとしては多数の詳細な年代測定を基礎とした文化編年の確立、集落構造の把握、ヒトとモノの動きを土器や石器等の素材研究を通じて復元することであり、3年間の研究でこれらの課題解明に迫る糸口を得ることができた。本研究の最終目的はブルガリアおよび周辺諸国で青銅器時代の開始にあたってしばしば言及される「民族移動論」(印欧語族侵入仮説)の当否を、トラキア平野中の1遺跡テル・デャドヴォの発掘資料を使って検討することである。全3カ年計画のうち初年度である本年度は1)集落構造の分析、特に溝(環濠)遺構の復元、2)ヒトとモノの動きを「土器胎土分析」を通して具体的に行う、3)遺跡堆積層序の再検討と詳細な年代研究の実施、を目的に8月下旬より約1ヶ月間ブルガリア・デャドヴォ遺跡調査基地に滞在し、現地調査を行った。1)に関しては研究協力者である渡辺広勝氏による詳細な地中レーダー探査が実施され、その成果はブルガリア側に提供された。それをもとに来年度以降に「環濠」の発掘調査を実施するとの調査協定書をブルガリア側と作成した。2)に関しては遺跡周辺で粘土層の採掘を行い、その試料を使って土器焼成実験を開始した。また遺跡周辺の地質環境調査も実施した。これらの成果は日本・ブルガリア共同研究としてブルガリア・ネセバルで2011年9月25-29日開催予定の「第17回ガラス・窯業国際会議」の席上発表されることとなった。3)に関しては遺跡堆積層ごとに採取された炭化物のうち20点を集中的に年代測定し、銅石器時代と青銅器時代に関してすこぶる興味深い結果を得ることができた。すなわちデャドヴォ遺跡の後期銅石器時代は4500-4300cal BC,前期青銅器時代初頭に対しては3350-3100 cal BCという年代値が与えられ、本遺跡でも両時代の間に約1000年もの空白期(居住断絶期)の存在が明らかとなった。この間にトラキアあるいはバルカンで何があったか、まさに本研究の出発点ともなる問題認識に対して年代的枠組みが設定されたわけであり、この年代値を速報した調査報告書(次ページ参照)はブルガリア側でも、大いに関心を呼んでいる。本研究の最終目的はブルガリアおよび周辺諸国で青銅器時代の開始にあたってしばしば言及される民族移動論」(印欧語族侵入仮説)の当否を、ブルガリア・トラキア平野中の1遺跡テル・デャドヴォの発掘資料を使って検討することである。具体的には1)集落構造の分析、特に溝(環濠)遺構の存否確認調査、2)遺跡堆積層序の再検討と居住の画期の確認、3)青銅器時代開始期に対する詳細な年代研究の実施、4)ヒトとモノの動きを土器の「胎土分析」と石器石材の採取地推定により具体的に復元すること、の4点を2011年89月にかけて現地調査として実施した。1)に関しては、3力年計画の中間年にあたる本年度は、前年度に実施された地中探査レーダー調査の成果に基づいて遺跡北側斜面部に2本のトレンチを設定し、溝遺構の確認を行った。その結果北側斜面部からは明確な先史時代「溝」遺構は検出されず、デャドヴォ遺跡においては集落の入り口があったと推測される緩やかな東側斜面部を除いては明確な溝遺構は巡っていない可能性を指摘できた。2)、3)に関しては中央居住区に設定されていたセクション壁20mにわたって堆積層厚3mの詳細なセクション図を作成、18点の炭化物試料を採取し、AMS年代測定を実施した。それによるとデャドヴォ遺跡では後期銅石器時代と前期青銅器時代初頭の間には約1000年の居住断絶期が存在すること、多数のカマドの継続的構築で推測される定住性の高い前期青銅器時代集落の形成は前3000前後からはじまることが示された。トラキア平野における青銅器時代開始の問題を論じる際に基本となるデータである。4)の土器胎土分析に関してはブルガリア側研究者と共同で分析を進めており、来年度に英文で共同論文を発表する準備が整ったところである。石器石材のうちフリント産地に関する基本調査も今回新しく開始された。その他、動物骨分析も継続中である。分析テーマとしては多数の詳細な年代測定を基礎とした編年の確立、集落構造の把握、ヒトとモノの動きを土器や石器等の素材研究を通じて復元することであり、3か年の研究でこれらの課題解明に迫る糸口を得ることができた。具体的分析成果は以下のとおりである。

1)年代測定について:炭化物試料42点のAMS年代測定により、1デャドヴォ遺跡は前5千年紀後半の後期銅石器時代から約1千年間の居住断絶がみられたこと、2前4千年紀後半に小規模な居住再開がみられたが、3本格的な青銅器時代居住は前4千年紀末から前3千年紀初頭にかけて始まり、その後少なくとも500年間継続したこ、2)集落構造について:1集落縁辺部の一部に外界との境界を示す溝が巡っていたこと、2集落内街路に沿って一つの居住単位を示す住居群がまとまって存在し、それらは世代を超えて継続する傾向が認められたこと、3)素材研究について:最も一般的な土器は遺跡東方4kmの丘陵より得られた粘土を素材として製作されたが、2建築に用いられた粘土は遺跡のごく近在の粘土が利用されたらしいこと、3石器製作の代表的素材フリントは遺跡の北方150km程のブルガリア北部よりはるばる将来されたらしいこと、4金属器3点の成分分析では、真正の「青銅器」は認められなかったこと、青銅器の一般的普及はかなり遅れたとの通説を裏付けることになったこと、4)環境・生業復元について:1ヒツジ/ヤギの飼育とオオムギの栽培が主要な生業と考えられたこと、2落葉高木・低木が遺跡周辺にみられ、建築材・燃料材として利用されていたこと。以上の諸点が考古資料・採取試料の分析で明らかとなった。「研究の目的」で記載したデャドヴォ遺跡における「環濠」の存否調査、居住層位の再検討と年代測定の集中的実施、土器胎土分析と遺跡周辺粘土層よりの試料採取、および動物骨の基礎的分析、に関しては過去2回の現地調査で実施済みであり、その成果はブルガリア側調査機関にも報告された。それぞれの成果は次年度にまとめられる予定であり、すでに論文、報告書、学界発表のための準備が行われている。計画は順調に進展しているものと評価する。24年度が最終年度であるため、記入しない。個別テーマの研究成果については、取りまとめ可能の部分から論文、報告書、あるいは学会発表として報告予定である。新たにスタートしたフリント石材研究は2012年度夏にブルガリア研究者(科学アカデミー地質学研究所所属)と共同研究が始められることとなった。研究組織・研究環境には変化なく、従前の体制で次年度も研究継続が図られる。