hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力量ある英語教員養成のための授業力向上訓練ビデオ教材の開発

近年その必要が強調されている発信型コミュニケーション力重視の中学・高校英語教育を推進する上で有効な指導方法について、文献研究・各種学会参加・学校訪問等により研究し、また関連諸分野での先進的実践家を講師に招いて公開セミナーを4回開催して参加者と研究・協議を重ね、最終的にその研究成果を冊子『確かな力を育てる英語授業ハンドブック(DVD付)』として刊行し、英語教育関係者に提供した。1.2月24日(日)午前9時午後4時半,静岡県教育会館にて研究会「英語授業力向上静岡連続セミナー(1)」を開催し,45名の参加者(中高大の英語教師)対象に英語の先進的指導技術を講習し,また講習内容をビデオ撮影した。講習内容は下記のとおりである。(1)「英語によるスモールトークの仕方」(講師)浜松市立中学校教諭、足立智子氏(2)「英語によるウォームアップ活動の仕方」(講師)静岡大学教育学部附属島田中学校教諭、柳瀬昭夫氏(3)「普通の中、高等学校でTeaching English through Englishを無理なく実現するには」(講師)信州大学教育学部教授、酒井英樹氏参加者の感想は非常に好評で,次回のセミナーにもぜひ参加したいという声が多かった。なお,ビデオ撮影した映像は,本プロジェクト完成段階に授業力向上訓練ビデオとして学校や希望者に無償配布する予定。2.この分野(英語授業力向上)に関する知識を更に深めるために,研究代表者、研究分担者、附属学校教員が分担して学会や学校訪問を行い,そこで得た先進的知識を互いに交流した。具体的には,下記の学会と学校である。第37回中部地区英語教育学会三重大会,JALT第33回年次大会,科研シンポジウム「田尻悟郎氏英語教育実践の解明」(広島大学にて),新潟市小中連携教育研究発表会,神戸市立葺合高等学校SELHi実践,広島大学教育学部柳瀬陽介研究室訪問3.また,授業力向上訓練ビデオ作成のための必要機器(パソコン,記憶媒体,マイクロホン)を購入してビデオ映像の収集を開始し,参考図書10冊を購入してこの分野についての知識を深めることができた。これらの成果は20年度の活動に生かす予定である。1.平成21年3月14日(土)12時30分16時30分、静岡県産学交流センター・ビネストにて研究会「英語授業力向上静岡連続セミナー(3)」を開催し、65名の参加者(中高大の英語教師)対象に英語の先進的指導技術を講習し、また講習内容をビデオ撮影した。(1)「通じる英語の音声指導法」(講師)早稲田大学教育学部教授・東後勝明氏(2)「検定教科書を用いた発展的活動の作り方」(講師)静岡大学教育学部附属島田中学校教論・飯塚稔文氏参加者の感想は非常に好評で、次回のセミナーにもぜひ参加したいという声が多かった。なお、ビデオ撮影した映像は、本プロジェクト完成段階に授業力向上訓練ビデオとして学校や希望者に無償配布する予定。2.この分野(英語授業力向上)に関する知識を更に深めるために、研究代表者・研究分担者が分担して学会や学校訪問を行い、そこで得た先進的知識を互いに交流した。具体的には、下記の学会と学校である。第38回中部地区英語教育学会長野大会、第34回全国英語教育学会東京大会、麗澤高校言語技術教育公開授業研究会、英語授業研究学会関西支部第20回秋季研究大会、福島県郡山市立芳山小学校、埼玉県熊谷市立成田小学校3.また、授業力向上訓練ビデオ作成のための必要機器(プリンター、記憶媒体、テープレコーダー)を購入してビデオ映像の収集を開始し、参考図書5冊を購入してこの分野についての知識を深めることができた。これらの成果は21年度の活動に生かす予定である。1.平成22年3月7日(日)10時30分16時、パルシェ静岡7階第3会議室にて研究会「英語授業力向上静岡連続セミナーその4」を開催し、50名の参加者(中高大の英語教師と英語教員志望学生)対象に英語の先進的指導技術を公衆した。(1)「中学校でのティーム・ティーチングの成果と課題」(講師)静岡市立中学校教諭・藤沢英氏(3)「ティームティーチング成功のヒント」(講師)岐阜大学教育学部准教授・巽徹氏講師を交えて参加者間で活発な議論が展開され、参加者の感想は非常に良好であった。2.この分野(英語授業力向上)に関する知識を更に深めるために、研究代表者・研究分担者・連携研究者が分担して学会や学校訪問を行い、そこで得た先進的情報を交流した。具体的には下記の学会と学校である:第39回中部地区英語教育学会静岡大会、第9回小学校英語教育学会(JES)東京大会、第35回全国英語教育学会鳥取大会、第35回全国語学教育学会(JALT)静岡国際大会3.研究代表者・研究分担者・連携研究者の執筆で、これまでの研究の総まとめとして、研究冊子『確かな力を育てる英語授業ハンドブック』(132頁、50分DVD付)を刊行した。

この冊子は中学・高校英語教師の研修並びに教職科目「英語科教育法」授業に活用すべく刊行したもので、近隣大学の英語教員養成担当教員や、静岡県・愛知県の中高英語指導主事、静岡県下の中高英語教員に、要請に応じて無償配布を行っており、受け取った教師からは好評を得ている。
学校の組織的教育力向上に向けた専門職資本の開発・支援ツールの開発・評価研究

本研究は、各学校の組織的な教育力のアップに貢献できる専門職資本の開発・支援方法を明らかにすることを目指した。そのため、それに向けて、重要な役割を担うミドルリーダーを支援する体制作り、ミドルリーダー自身のスキルアップ、成長に向けた省察を支援するツール群の開発とその運用評価を行った。結果として、ミドルリーダーを支援する体制構築に必要な事項(社会的資本の構築に寄与する)をまとめた管理職向けのハンドブックの開発、ミドルリーダーが意思決定資本を磨く道具の開発、そして教員が、自身の専門的知識や技能を省察できる(人間的資本の構築に寄与する)自己評価枠の開発を、調査結果や試行研修を通じて行うことができた。本研究は、「学校の組織的教育力向上に向けて専門(職)資本の開発・支援と関わって、各学校での研修、自治体主催の研修、及び教職大学院等で有効活用できるツール群」をデザインし、その開発及び運用評価を目指している。25年度は、以下3つに取り組んだ。(1)これまで学力向上、教員の指導力向上などに関する学校の組織的取り組みに関して、実践研究を3年以上進め効果的な成果を出している学校への取材とその分析検討、(2)研究主任を対象とした研修と実際に学校で教職員全体で取り組む研修でその可能性の検討、(3)他国におけるセンターの取組とその教材の分析・検討、である。結果として、まず(1)に関わっては、「ミドルリーダ支援に対する管理職の役割」について管理職にインタビュー調査を行い、その結果をProfessional Capitalのフレーム枠を用いて整理検討した。次に(2)に関わっては、「多くの新任教員や若手教員を抱える学校で、ミドルリーダ(Middle Leader)やそれに準じる役割を果たすリーダ(Early Leader)に過度な負担がかからず、それでいてその中で職員を育てつつ、学校の組織的まとまりを導く、組織的な方法について」検討を行った。ある自治体の小学校3校と中学校2校について、自治体の研修を通じて実態把握とその取り組みのモデル化を参加者一緒に整理した。(3)については、2011年2月に明らかにされた、Australian Institute for Teaching and School Leadershipによる教員養成・教師教育(ミドルリーダー・管理職のの専門性含む)と関わるナショナル・スタンダードの内容に目を向け、その専門性の内容等と運用の現状について訪問調査を行い、結果の整理を行った。3つの調査を通じて得られた成果についてはそれぞれ研究紀要などに研究報告としてまとめた。平成26年度は、以下3つのことに取り組んだ。1つ目は「管理職によるミドルリーダー支援のための道具の開発」と関わって、25年度に行った管理職へのインタビュー調査から得られたミドルリーダーへの支援行動を、学校規模、学校の研究課題、ミドルリーダーの性格特性などから整理し、道具として使える支援内容の整理を行った(日本教育学会大会の一般研究(九州大学)で成果発表)。またこの道具に盛り込む内容を豊かにするために、英国で行われているミドルリーダー支援の研修プログラムの情報を収集し、その内容の日本語翻訳と整理を行った(日本教育工学会の研究会(明治大学)で成果発表)。2つ目は、「教員のための知識・技能に関するリフレクションツール調査研究」と関わって、アセスメント・リテラシーに焦点化し、現職教員、教員養成に所属する院生と学生の状況調査を行った。そして、その結果に基づき、各自が専門的能力としてアセスメント・リテラシーをどの程度保持しているかを自己点検評価できるリフレクションツールの開発を行った(日本教育工学会大会(岐阜大学)の一般研究で成果発表)。3つ目は「学校研究におけるシステム思考の活用研修ハンドブック開発」と関わって、学校における教育実践研究における組織論的アプローチの先行研究のレビューを行い、システム思考を支援するための道具や研修の進め方に関する情報の整理を行った(日本教育方法学会の課題研究(広島大学)で成果発表)。さらに学校の組織的の取り組みを支援する専門的資本(人的資本、社会的資本、意思決定的資本)アプローチの理論枠を用いて、上記各取り組みの成果のマッピングも進めた。最終年度の27年度は、当初研究計画に沿って次の3つに取り組んだ。まず、「学校研究におけるシステム思考の活用研修の可能性検討」については、ICTを活用した授業力向上をテーマにした学校研究に焦点化した。その取り組みに関わって、教員自身が自分の授業力を振り返り、研究主任がそこから学校全体の組織的な授業力向上の戦略を立てれるように、「技術に関わる教育的内容知識(Technological Pedagogical Content Knowldge:TPACK)」の理論を参照した。研修主任がシステム思考を用いて、TPACKを参考に研修プログラムを実施し、どれくらい教員のTPACKに変容が起こるか、その結果を用いて、次の研修計画を立てていけるかについて、教職大学院と連携校の研修でその検討を行い、知見を引き出すことができた。次に、「学校研究におけるシステム思考の活用研修ハンドブック開発」については、25年度と26年度に得た知見である「管理職によるミドルリーダー支援の方法」「ミドルリーダー研修の内容と方法」「教員のアセスメント・リテラシー・チェックシートを用いた取り組み」に、上記のTPACK理論を活かした「ICTを活用した授業力向上の取り組み事例」など集録したハンドブックを作成し、その成果発表(日本教育工学会での一般研究で成果発表)と運用評価を行った。最後に、学校研究及び若手支援で求められるミドルリーダーのための知識・技能に関するリフレクションツールの開発」については、アセスメント・リテラシー・チェックシートの改良やTPACK省察のためのマインドマップ作成方法を明らかにした。

そして教員のアイデンティティと学校組織について、レジリエンスの視点から考える研究にも目を向け、その翻訳本を出版し、支援ツールの1つ(テキスト)として加えることができた。以上、平成27年度は上記3点に取り組んだ。本研究は、各学校の組織的な教育力のアップに貢献できる専門職資本の開発・支援方法を明らかにすることを目指した。そのため、それに向けて、重要な役割を担うミドルリーダーを支援する体制作り、ミドルリーダー自身のスキルアップ、成長に向けた省察を支援するツール群の開発とその運用評価を行った。結果として、ミドルリーダーを支援する体制構築に必要な事項(社会的資本の構築に寄与する)をまとめた管理職向けのハンドブックの開発、ミドルリーダーが意思決定資本を磨く道具の開発、そして教員が、自身の専門的知識や技能を省察できる(人間的資本の構築に寄与する)自己評価枠の開発を、調査結果や試行研修を通じて行うことができた。平成26年度の当初計画にある、「管理職によるミドルリーダー支援のための道具の開発」「教員のための知識・技能に関するリフレクションツール調査研究」「学校研究におけるシステム思考の活用研修ハンドブック開発」の3つに関わって、研究を遂行することができ、それぞれその成果を学会発表や論文としてまとめることもできた。計画通りに進んでいるため、概ね順調と判断した。本科学研究費で得られた成果のハンドブックの公開は2016年7月からの予定です教育工学、教育方法学、教師教育学本研究の最終年度である27年度は、これまでの調査結果(管理職によるミドルリーダー支援の内容、国内外のミドルリーダー支援のプログラム、研究主任を含む各教員が各自に求められる専門的能力を振り返るための資質能力項目、実践研究を進める組織論的アプローチのレビュー結果等)を用いて、研修教材を開発する。具体的には「学校研究においてシステム思考を支援する研修ハンドブックの開発」と「若手支援で求められるミドルリーダーのための知識・技能に関するリフレクションツールの開発」を行う。そして、その成果を公表し、他の取組や研究との交流を深める。また27年度末までには、開発したハンドブックとリフレクションツールに関わって、学校の研究主任、自治体の研修担当、大学の研究者から評価情報を得、試行運用評価を行う。本研究が掲げた3つの課題「ミドルリーダーへの支援体制が不十分、管理職向けのミドルリーダー支援ツールを開発することが課題」「研究主任、ミドルリーダーなどがより専門職として自信を持って進められる方法知識、スキルの明確」「学校研究及び若手支援で求められるミドルリーダーのための知識・技能に関するリフレクションツールの開発」に関わって、国内外で具体的な初期調査ができ、その結果も研究報告として3本まとめることができたため。
生体材料に対する生物適合性

生体材料Biomaterialsの生体組織に対する反応性Biocompatibility(生物適合性)について、培養系と動物実験によって光顕・電顕レベルで追及した。1.培養(in vitro)実験-生体材料と生体細胞の親和性の検討(1)マウス頭蓋冠由来骨芽細胞の継代培養:生後23日のマウス(CD-1)3060匹の頭蓋冠から分離した骨芽細胞を10%ウシ胎児血清を加えたMEM培地で培養し、5日目60日目の材料のほか、長期継代培養の結果、株化した細胞を材料とした。(2)基質との接着性の観察:培養骨芽細胞を、純チタン板(厚さ15μm)やプラスチック板基質と共に平板静置培養し、培養細胞と基質との反応性を、タイム・ラプス・ビデオレコーダーを用いて撮影し、観察した。初代培養から初期(5日目2週間目位)の骨芽細胞は、チタン板表面上でもプラスチック板と同様に強く接着し、正常に増殖した。薄く伸展した細胞はfilopodiaやlamellipodiaをもって基質と密に接着しおり(SEM)、podia内には多数の張原線維が見られた(TEM)。長期培養細胞は多層となり、細胞表面および細胞間には多くの膠原線維を分泌していた。膠原線維には基質小胞が付着しており、培養3ヶ月以後、von kossa法でカルシウムが検出されチタン板上での骨形成が示唆された。2.動物実験(in vivo)-サル下顎骨PCI表面の骨芽細胞の観察ニホンザルの小臼歯を抜歯後、チタン製多重毛管インプラント(Poly-capillary implant,PCI)を挿入し、3,6,12ヶ月後に取り出し固定後、PCI表面の骨形成部を電顕観察した。PCIの孔内の骨形成部の電顕観察(TEM,SEM)では膠原線維の間にアパタイト結晶がみられた。以上の結果から、チタンの生体材料としての有用性が生物学的にも証明された。生体材料Biomaterialsの生体組織に対する反応性Biocompatibility(生体適合性)について、赤顕・電顕レベルで追求するべく実験を開始した。生後23日のマウス(CDー1)35匹の頭蓋冠から分離した骨芽細胞を10%ウシ胎児血清を加えたMEM培養で5日培養した。これらの細胞をプラスチック板やチタン板(厚さ15μm)基質と共に平板静置培養し、培養細胞と基質との反応を、保温室つき倒立位相差顕微鏡下でDXCー325KビデオカメラとBRー9000タイム・ラプス・ビデオレコ-ダ-を用いてビデオ撮影し、観察した。骨芽細胞は、プラスチック、チタン箔両基質表面に同様に接着し、正常に増殖することが観察された。なお、同材料の電顕(SEM・TEM)観察も行う予定で準備中である。2.動物実験(in vivo)ーサル下顎骨に挿入された基質上の骨芽細胞形成ニホンザルの小臼歯を抜歯後、チタン製多重毛管インプラント(Polycapillary implant,PCI)を挿入した。3,6,12ケ月後に取り出し、固定後にPCI表面の骨形成部をSEMで観察した。また、一部を固定包埋し、超薄切片を作製して観察した。3.電顕観察チタン箔基質に生えた骨芽細胞をSpurr樹脂に包埋し、超薄切片化する時、チタン箔と樹脂の界面で剥離する。チタン箔の裏面に歯科用接着樹脂の被膜を作ることにより,チタン箔の厚さ1.5μm以下に限り切片化することができた。PCI表面のSEM観察は、PCIの端を切り、組織をPCIの穴から抜いて観察することができ、この組織中に正常な骨芽細胞を認めたが、PCIに隣接する部のTEM観察は、現在検討中である。

生体材料Biomaterialsの生体組織に対する反応性Biocompatibilitv(生体適合性)について、光顕・電顕レベルで追求し、現在続行中である。a)骨芽細胞の培養:生後23日のマウス(CDー1)3060匹の頭蓋冠から分離した骨芽細胞を10%ウシ胎児血清を加えたMEM培地で培養し、5日60日の材料を準備した。b)基質との接着性の観察:培養骨芽細胞を、プラスチック板や純チタン板(厚さ15μm)基質と共に平板静置培養し、培養細胞と基質との反応を、保温室つき倒立位相差顕微鏡下でDXCー325KビデオカメラとBRー9000タイム・ラプス・ビデオレコ-ダ-を用いて撮影し、観察した。初代培養から5日2週間位の骨芽細胞は、プラスチック、チタン箔両基質表面に同様に接着し、正常に増殖することが観察された。培養日数が経過すると、細胞は薄く伸展し、プラスチック、チタン表面に接着して増殖するが、接着点の微細構造の相違は、光顕レベルでは区別できなかった。ニホンザルの小臼歯を抜歯後、チタン製多重毛管インプラン(Polyーcapillary implant,PCI)を挿入し、3,6,12ヶ月後(一部のものは取り出す30日前に咬会により加圧)取り出し、固定後にPCI表面の骨形成部をSEMで観察した。3.電顕観察培養骨芽細胞は一般に薄く伸展し、純チタン基質上の接着点は、プラスチック基質と同様にfilopodiaないしlamellipodiaをもって密に接着していた(SEM)。チタン箔の接着面の及び動物実験組織のTEM観察現在検討中である。生体材料Biomaterialsの生体組織に対する反応性Biocompatibility(生物適合性)について、前年度に続いて光顕・電顕レベルで観察してきた。1.培養(in vitro)実験-生体材料と生体細胞の親和性の検討(1)マウス頭蓋冠由来骨芽細胞の継代培養:生後23日のマウス(CD-1)3060匹の頭蓋冠から分離した骨芽細胞を10%ウシ胎児血清を加えたMEM培地で培養し、5日目60日目の材料のほか、長期継代培養の結果、株化した細胞を材料とした。(2)基質との接着性の観察:培養骨芽細胞を、純チタン板(厚さ15μm)やプラスチック板基質と共に平板静置培養し、培養細胞の基質への反応性をタイム・ラプス・ビデオレコーダーを用いて撮影し、観察した。初代培養から初期(5日目2週間目位)の骨芽細胞は、純チタン板表面でもプラスチック板と同様に強く接着し、正常に増殖した。薄く伸展した細胞はfilopodiaやlamellipodiaをもって基質と密に接着しており(SEM)、podia内には多数の張原線維が見られた(TEM)。長期培養細胞は2層多層となり、細胞表面および細胞間には多くの膠原線維を分泌していた。膠原線維にはいくつかの基質小胞が付着しており、培養3ヶ月後のものではvon Kossa法でカルシウムが検出され、チタン箔上での骨形成が示唆された。2.動物実験(in vivo)-サル下顎骨PCI表面の骨芽細胞の観察ニホンザルの小臼歯を抜歯後、チタン製多重毛管インプラント(Poly-capillary implant,PCI)を挿入し、3,6,12ヶ月後に(一部のものは取り出す30日前に咬合により加圧)取り出し、固定後、PCI表面の骨形成部をSEMで観察した。
桁橋制震装置の常時および地震時の疲労強度設計法に関する研究

鋼桁の制震装置ベローズの製品化を目指し,降伏点の上下限値が定められているSN490鋼材を用い桁の温度伸縮および大地震時の軸方向低サイクル疲労強度に関する疲労強度実験を実施し,疲労損傷評価の基礎になる疲労強度曲線SN線図を作成した.小円と大円部を有する従来型に関しては板曲げ加工により生じる残留応力除去焼鈍し(SR処理)により疲労強度の向上が図れること,小円部を無くしリブ付補強板で固定するU字型ベローズについては円筒部半径と板厚との比を5程度にすればSR処理なしでもSR処理した従来型と同等の疲労強度を有することを明らかにした.桁橋制震装置鋼製ベローズについて,製作時板曲げ加工による残留ひずみや加工硬化の影響を受けにくい構造への改良策として1)小円部をなくしリブ付き補強板で固定した改良型ベローズ,2)大円部半径Rと小円部半径rの比を1に近づけたベローズの2案につき軸方向低サイクル疲労実験を実施し,従来より疲労強度が向上することを確認した.部分模型載荷実験装置を曲げ疲労試験が可能な装置に修正変更し,静的曲げ試験を実施しベローズの曲げ変形に伴う応力ひずみを計測し計算値と比較した.大円部半径Rと板厚tとの比R/tが10以上の中剛性の場合に生ずる応力ひずみは小さく,疲労強度で問題となる可能性は小さいことを確認した.曲げ疲労試験用に試作した加振装置は加振力が小さく十分な振幅を与えることはできなかった.より大きな加振力が得られるよう改良案を策定中.部分模型載荷実験装置の固定方法を改良し,軸直角方向用疲労試験装置を製作した.固定部や桁取り付け部の強度は向上した.しかし,試験体を設置した桁の鉛直軸回転を防止するガイドの強度が十分でなく,繰り返し載荷とともにローラーが損傷し鉛直軸回転を生じた.改良案を策定中.異なる鋼種から冷間曲げ加工により製作した同一形状の小型鋼製ベローズを用いて静的変位載荷実験を行い,荷重変位関係,エネルギー吸収量,耐荷力特性を調べた.そして鋼種によらず±50 mm程度の繰返し振幅であれば安定したエネルギー吸収が期待できること,FEM解析により鋼製ベローズの荷重変位関係およびエネルギー吸収量を近似するには曲げ加工に伴う降伏点の上昇を考慮することが必要であり,曲げ加工による降伏点の上昇を簡易的に考慮したモデルが実験値に近い値を示し有効であることがわかった.桁橋制震装置鋼製ベローズにつき,従来型の小円と大円の半径比を1に近づけた場合の橋軸方向載荷時の疲労実験を実施し,t/r比が小さい場合の疲労強度は大きくなるが,t/r比が大きくなると疲労強度は低下すること,小円を無くしリブ付補強板で固定するU字型ベローズについて,インナープレートやアウタープレートの突出幅を最適化することにより疲労強度は向上することを明らかにした.経済性,施工性,維持管理の観点からベローズを小型化するには,t/r比を大きくする必要があり焼鈍しによる疲労強度の向上の可能性を確認する実験を予定している.橋軸直角方向載荷時の疲労強度実験および曲げ疲労強度実験を実施中に疲労試験機の油供給設備の冷却装置のポンプが凍結し故障が生じたため,試験が中断している.単純桁2連モデルおよび単純桁3連モデルを対象に等価線形化法と非線形時刻歴応答解析を用いてベローズの設計法と制震性能を検討し,製品化する際の標準サイズを求めた.ベローズ材料にアルミ合金の適用可能性を検討し,接合方法に課題はあるが,小型化,軽量化の可能性があること,特に押し出し成型が可能なことを利用してテーパー加工により性能向上が期待できることを明らかにした.疲労試験機の油供給設備の冷却装置のポンプが凍結し故障し,疲労試験機を使用できない.現在ポンプ修理を依頼しているが,在庫がなく待たされている.6月には修理できる予定.修理ができ次第,実験を再開し遅れを取り戻したい.鋼桁の制震装置ベローズについて,常時の活荷重や桁の温度伸縮に対する疲労強度および大地震時の軸方向低サイクル疲労強度に関する疲労強度実験を実施し,疲労強度曲線SN線図を作成した.与えた変位振幅はベローズの設計降伏変位δyの112倍の低サイクル領域から極低サイクル領域の幅広い領域をカバーする一定両振変位振幅8ケイースと片振りと変動変位振幅の2ケースとした.ベローズの材料として降伏点の上下限値が定められているSN490鋼材を用いた.小円と大円部を有する従来型の試験体に関しては曲げ加工により生じる残留ひずみを除去するため焼鈍し処理して疲労強度の向上が図れることを明らかにした.小円部を無くしリブ付補強板で固定するU字型ベローズについては,インナープレートやアウタープレートの突出幅や板厚を最適化した試験体を用い,従来型に比べ疲労強度は改善することを明らかにした.テーパー加工をほどこしたアルミ合金製ベローズについても疲労実験を実施して疲労強度曲線SN線図を求めた.得られた疲労強度曲線SN線図に基づき,常時の活荷重や桁の温度伸縮に対する疲労強度評価を行い,適切なサイズを選定すれば疲労強度に問題がないことを示した.大地震時の極低サイクル疲労強度についても得られた疲労強度曲線SN線図とマイナー則を用い,地震動による変動振幅に対する疲労強度評価を行う方法を示した.軸直角方向と活荷重による曲げ回転変形についても限られたケースではあるが静的載荷実験と疲労実験を実施した.

さらに,目標最大変位を80mmに設定し,単純桁2連および3連モデルに橋軸方向と橋軸直角方向地震動を入力した非線形動的解析を実施し,1自由度近似が可能な単純桁ないし連続桁1連モデルと比較した.鋼桁の制震装置ベローズの製品化を目指し,降伏点の上下限値が定められているSN490鋼材を用い桁の温度伸縮および大地震時の軸方向低サイクル疲労強度に関する疲労強度実験を実施し,疲労損傷評価の基礎になる疲労強度曲線SN線図を作成した.小円と大円部を有する従来型に関しては板曲げ加工により生じる残留応力除去焼鈍し(SR処理)により疲労強度の向上が図れること,小円部を無くしリブ付補強板で固定するU字型ベローズについては円筒部半径と板厚との比を5程度にすればSR処理なしでもSR処理した従来型と同等の疲労強度を有することを明らかにした.1)軸直角方向の疲労実験用に,前回の科研費で製作した加振装置を改良して実験を実施したが,試験体を取り付けた桁の拘束が不十分で鉛直軸周りの回転が生じた.2)曲げ疲労実験の加振装置を試作したが,十分な加振力が得られなかった.これら2点の改良を行い,1年目の遅れを取り戻すようにしたい.製作時板曲げ加工の影響を受けにくい構造へ改良したベローズの軸方向低サイクル疲労実験,ばね支持した静的な曲げ試験については所要の結果が得られた.従来型およびU字型ベローズの軸方向疲労強度について,既往の疲労実験と同じサイズの試験体を焼鈍し処理してどの程度疲労強度の向上が図れるかを明らかにする.その結果に基づき,製品化を目指して降伏点の上下限値が定められているSN鋼材の疲労実験を実施し,疲労損傷評価方法を提案する.軸直角方向疲労強度および曲げ疲労強度に関しても,疲労実験を実施し,疲労損傷を生じさせないサイズ,取り付け方法を提案する.テーパー加工をほどこしたアルミ合金製ベローズを試作し,載荷実験および疲労実験を実施して,疲労強度を明らかにする.そして,アルミ合金製ベローズの実用化を目指す.工学構造工学・地震工学・維持管理工学載荷軸桁の鉛直軸回転が生じないように,直角方向用疲労試験装置の摩擦抵抗を低減するために設置していたローラーをすべて無くし,面接触とし摩擦抵抗はグリース等の潤滑剤を用いるように改良する.改良後,改良型ベローズおよび大円部半径Rと小円部半径rの比を1に近づけたベローズの軸直角方向用疲労試験を実施する.大円部半径Rと板厚tとの比R/tを変化させた試験体を用いる.曲げ疲労試験用加振装置をより大きな加振力が得られるよう改良する.具体的には加振モーター,平歯車,付加質量等を大きくする.改良後,改良型ベローズおよび大円部半径Rと小円部半径rの比を1に近づけたベローズの曲げ疲労試験を実施する.大円部半径Rと板厚tとの比R/tを変化させた試験体を用い,静的曲げ試験を実施しベローズの曲げ変形に伴う応力ひずみを計測し計算値と比較する.ベローズの適用対象を2径間単純桁2連モデルに限定し,レベル2地震動により生じる桁の最大応答変位を桁軸方向および軸直角方向ともに40mm以下に抑え,桁や中間橋脚の損傷を限定した範囲に留める要求性能2を満足できるベローズの必要諸元を非線形地震応答解析より求める.疲労強度実験を実施中に疲労試験機の油供給設備の冷却装置のポンプが凍結し故障が生じたため,試験が中断している.ポンプが特注品で在庫がなく,注文後も半年以上待たされている.そのため,予定していた疲労実験が実施できず,計画が遅れた.H26年度に実施予定であった実験の実施に際し試験体の形状を見直す必要が生じH26
大規模医療データベースを用いたCDIのリスク因子の検討

Clostridioides difficile infection (CDI)は,原因菌が消毒薬抵抗性である芽胞を形成することから,感染対策上その発生抑制が重要で, CDIのリスク因子を正確に把握することが望まれている。すべての抗菌薬はCDIのリスクとなりうるとされるが,個々の薬剤でのリスク評価が不明の薬剤も存在する。大規模医療データベース(FDA, PMDA)の解析からすべての系統の抗菌薬がCDIのリスクとなりうる可能性があること,およびニューキノロン系,カルバペネム系,嫌気性菌活性の比較的強いセフェム系について特にCDIのリスクが高い可能性を示唆する結果が得られた。Clostridium difficile infection (CDI)は,原因菌であるC.difficileが消毒薬抵抗性の芽胞を形成することから,感染対策上もその発生抑制が重要で, CDIのリスク因子を把握することが望まれている。本研究の目的は,大規模医療データベースおよび臨床データの解析を合わせて行うことで,抗菌薬の種類の違いや併用での組み合わせにより, CDI発症リスクがより高い因子を検討することである。これまでに国内の副作用データベースを用いて, 3種類の抗菌薬についてよりリスクが高い可能性を見出した。しかし,国内のデータベースのみでは組み合わせでのよりリスクの高い因子は得られなかった。今後,海外の副作用データベースの分析を行うプログラムを構築し解析を進める。そして,これらデータベースより得られた知見を臨床データと比較検討していく予定である。国内のデータベース(PMDA)解析は,市販ソフトを利用し解析可能であったが,海外のデータベース解析には別途プログラムを構築する必要があった。このため平成28年度は国内のデータベース(PMDA)解析,および海外のデータベース解析用のプログラム構築に留まざるを得ず,海外のデータベース検索,およびその後の解析は次年度にずれ込むこととなった。Clostridioides difficile infection (CDI)は,原因菌であるC.difficileが消毒薬抵抗性の芽胞を形成することから,感染対策上もその発生抑制が重要で, CDIのリスク因子を把握することが望まれている。これまで,クリンダマイシンやアンピシリンなど偏性嫌気性菌に対する活性の高い抗菌薬がリスク因子として報告されてきた。しかし,カルバペネム系薬など偏性嫌気性菌に活性が高いにもかかわらずリスク因子か否か不明の抗菌薬も存在する。大規模医療情報データベースを用いて,抗菌薬の種類毎に有害事象のシグナル検出法であるreporting odds ratio(ROR)とProportional Reporting Ratio (PRR)を算出し,リスク因子の検討を行った。まず,個別の薬剤について国内副作用自発報告データベースであるJADERを用いて解析を行い3種類の抗菌薬についてよりリスクが高い可能性を見出した。次に海外の副作用自発報告データベースであるFAERSを用いて解析を行った。さらに全抗微生物薬,注射用ペニシリン系薬,注射用セファロスポリン系薬,注射用カルバペネム系薬といった系統別にグルーピングを行いCDIのリスクをRORおよびPRRを算出して評価した。JADER, FAERSの両データベースの解析結果とも,グルーピングした全抗微生物薬,注射用ペニシリン系薬,注射用セファロスポリン系薬,注射用カルバペネム系薬は, CDIの有意なリスク因子であることが示唆された。国内および海外のデータベースより得られた知見をもとに臨床データとの比較検討を進めていく予定である。病院・医療管理学、感染制御学、医療薬学海外データベース解析プログラムの構築を次年度に持ち越した。このためこの費用分および解析に伴う費用を繰り越すこととなった。海外データベース解析プログラムの構築および解析,加えて当初予定している臨床データ解析、発表における費用にあてる。
「すざく」衛星 硬X線検出器を用いた、超新星 SN1987A からのパルサー探索

超新星爆発で形成される中性子星にも、回転駆動型の電波パルサー、降着駆動型のX線パルサー、磁気駆動型のマグネターなど多様な種類が存在することが明らかになって来た。23年前に発生した超新星爆発SN 1987Aの後には、カミオカンデで観測されたニュートリノの予測から、中性子星が存在すると予想され、これを発見してどのような種類かを明らかにすることは、超新星爆発とそれに伴うコンパクト天体形成を考える上で大きなインパクトを与えると期待できる。「すざく」衛星の硬X線検出器(HXD)をもちいた時間変動解析ではSN 1987Aのパルサーの発見には至っていないものの、HXDの検出感度を生かした観測として磁気駆動型マグネター天体の網羅的な観測を提案し、解析した9天体中7天体から、10keV以上で卓越する新たなハード成分の検出に成功した。特に、2008年度に緊急観測した新発見のマグネター天体SGR 0501+4516(Enoto et al., ApJL, 2009)に加え、2009年1月に激しい活動性を示したマグネター1E 1547.0-5408からは初めて10keV以上のハード成分を明確に検出し、世界に先駆けて論文として発表した(Enoto et al., PASJ, 2010)。さらに、2009年度の「すざく」衛星の重点観測項目として採択された天体や、これまでのアーカイブデータを全て統一的に観測した結果、よく知られていた0.5keVほどの黒体放射に対する極めて硬い光子指数をもつハード成分の放射強度は、天体の特性年齢に強く相関することを発見した。また、ハード成分の光子指数が特性年齢に依存することも明らかと成った。これの研究成果はX線スペクトル解析から、マグネターにスペクトル進化を発見したといえ、今後のマグネターのX線観測のマイルストーンのひとつになると期待でき、現在、Astrophysical Journal Letterへの投稿準備を進めている。「すざく」衛星については、搭載されている硬X線検出器(HXD)の時刻付け校正とSN1987Aのパルサー探索を行った。パルサー探索については、現時点では有為な信号は見つかっていないので、引き続き探索を行う予定である。さらに、質量降着型X線パルサーHer X-1からは、これまでにはっきりと検出されてこなかったサイクロトロン第二共鳴吸収を、HXDのGSOシンチレータを用いて検出できた。これは、PASJ第二すざく特集号に掲載予定である。加えて、超強磁場をもつといわれるマグネター候補天体Anomaloux X-ray Pulsar 4U 0142+61からの10keVを超える硬X線放射を検出することに成功した。これについては現在、詳しい解析を進めている。最後に、2007年度12月前後にアウトバーストしたGRO J1008-57という質章降着型X線パルサーについてもサイクロトロン共鳴を見つけるべく、探索を行っている。一方で、地上実験として、日本海沿岸の冬季雷雲からのガンマ線放射を2回のイベントとして検出することに成功した。これは、地球近傍において電子がMeV領域まで加速されているという新しい発見である。今年度末には、雷雲からのガンマ線放射を小型衛星によって検出しようという計画にも参画し、検出器を製作中である。SN1987Aの中心には、カミオカンデが検出した超新星ニユートリノから予測されるような、パルサー(中性子星)は依然として発見されていない。昨今、これはSN1987Aの中心にはCompact Central Object(パルス検出の難しい、黒体放射成分がX線帯域で観測される中性子星)ができたのではないかとも言われており様々な種類の中性子星を調べることが重要になってきたといえる。中性子星にも、通常の電波パルサー、質量降着型パルサーの他にも、極めて磁場の強いマグネターと呼ばれる一群の天体(激しいバースト活動を生じる軟ガンマ線リピーターと特徴的な定常放射を示す異常X線パルサーの2種類)が知られるようになってきた。このマグネクーは、その黒体放射の特徴がCCOに似ているという指摘もあり、重要な天体となっている。我々はこのマグネターのうち、典型的な天体であるAXP 4U 0142+61の観測結果を解析し、広帯域スペクトルの特徴や、短時間での硬X線放射の時間変動の可能性について論文投稿中である。加えて、10年ぶりに発見された軟ガンマ線リピーターであるSGR 0501+4516をX線天文衛星「すざく」で40ks観測し、軟X線放射スペクトルや短時間バーストスペクトルについてAstrophysical Journal Letterなどに結果を発表し受理された。この天体は70ksまだ詳細なスペクトルを取得することができ、その特徴からマグネターの中でも軟ガンマ線リピーターと異常X線パルサーの中間に位置する天体であることがわかってきた重要な結果である。加えて、2009年1月には1E 1547.0-5408というマグネクーがアウトバースト活動を開始し、このToO観測結果について解析を進行中である。

23年前に発生した超新星爆発SN 1987Aの後には、カミオカンデで観測されたニュートリノの予測から、中性子星が存在すると予想され、これを発見してどのような種類かを明らかにすることは、超新星爆発とそれに伴うコンパクト天体形成を考える上で大きなインパクトを与えると期待できる。「すざく」衛星の硬X線検出器(HXD)をもちいた時間変動解析ではSN 1987Aのパルサーの発見には至っていないものの、HXDの検出感度を生かした観測として磁気駆動型マグネター天体の網羅的な観測を提案し、解析した9天体中7天体から、10keV以上で卓越する新たなハード成分の検出に成功した。特に、2008年度に緊急観測した新発見のマグネター天体SGR 0501+4516(Enoto et al., ApJL, 2009)に加え、2009年1月に激しい活動性を示したマグネター1E 1547.0-5408からは初めて10keV以上のハード成分を明確に検出し、世界に先駆けて論文として発表した(Enoto et al., PASJ, 2010)。さらに、2009年度の「すざく」衛星の重点観測項目として採択された天体や、これまでのアーカイブデータを全て統一的に観測した結果、よく知られていた0.5keVほどの黒体放射に対する極めて硬い光子指数をもつハード成分の放射強度は、天体の特性年齢に強く相関することを発見した。また、ハード成分の光子指数が特性年齢に依存することも明らかと成った。これの研究成果はX線スペクトル解析から、マグネターにスペクトル進化を発見したといえ、今後のマグネターのX線観測のマイルストーンのひとつになると期待でき、現在、Astrophysical Journal Letterへの投稿準備を進めている。
HIV潜伏感染の維持と破綻の分子機構

HIVキャリア-からのAIDS発症予防法の開発には5年から10年にわたるウイルスの生体内での潜伏感染を支える分子機構の解明が重要と考えられる。HIVの遺伝子のひとつnetは細胞内シグナル伝達系を介して細胞核内に潜伏するHIVプロウイルスDNAからの遺伝子発現を折制し、長期間の潜伏感染を可能にしていると考えられてきた。そこで、申請者らは分子遺伝学的手法を用いてnet遺伝子産物によるHIV遺伝子発現に対する折制効果を検定した。その結果、net遺伝子コ-ド領域の細胞内導入による抑制効果が,net蛋白質発現の有無に関わらず認められた。詳細な検討により,ここで見られた抑制効果は,net遺伝子コ-ド領域がHIV遺伝子発現を制御するLTR領域と重なり合っていることによるnet遺伝子DNA配列での転写因子の競合奪取によるものであると結論付けられた。しかし,今年度のこの成績は特定のひとつのHIV分離株より得たnet遺伝子を用いた結果であり,HIVの多様性特にnet遺伝子領域の変異性の高いことを考慮すれば,他の分離株のnet遺伝子においても同様の検討が行なわれるべきである。現在までにウイルスキャリア-由来のHIV分離株のnet遺伝子をクロ-ン化しており、解析を急いでいるところである。他方、HIVの潜伏感染の破綻には細胞外からの多くの因子の作用が明らかになっている。これらの作用はほとんどの例で上記LTR内のエンハンサ-に結合する転写因子を介するものであることが知られている。申請者らは、このエンハンサ-結合因子のDNAとの結合に結合因子蛋白分子上のSH基を介する酸化環元機構が調節的に関わり合っていることを発見し,現在その生化学的反応機構を調べている。
アフリカにおけるサバンナの形成過程(調査総括)

平成元,2年度に北部(カメル-ン)・南部(ザンビア・ジンバブエ・マラウイ)両アフリカで行った現地調査で得たデ-タ,並びに既存文献・資料を解析・整理して総括作業を行い,次のような成果を収めた欧文報告書を取りまとめた.1.北部アフリカ(カメル-ン)1)東部森林ーサバンナ境界地帯の半落葉樹林,ギャラリ-フォレストの組成・構造と土壌断面との関係を考察し,森林後退とサバンナ化の過程に関するモデルを構築した.2)西部高地グラスフイ-ルドでは、ボ-リング・コアの花粉分析と放射性炭素年代測定に基づいて,森林の後退に伴うサバンナ化・草原化が3,000ー2,500年B.P.に始まり,2,000ー1,500年B.P.以後本格化してきたことがわかった.また最終氷期末寒冷期の同地域では,マキ属等山地林構成要素が現在よりも低標高まで下降していたことを確認した.3)西部高地の草原放牧斜面について,現在の気候並びに人為的インパクトの条件下で進行している土地・植生劣悪化の微細過程を地形/土壌断面/植生/侵食様式の相互関係に基づいてモデル化した.4)北カメル-ンの乾燥サバンナーステップ地帯を例に,持続する干ばつと人為インパクトとの相乗作用によって進行する半乾燥地帯の土地・植生の劣悪化過程,「サ-ヘル化」・「砂漠化」過程の一般化を試みた.5)過去約10年来,西部高地の残存山地林と南カメル-ン高原の熱帯雨林が,前者では森林保護区の無法な一斉開拓,後者では焼き畑休閑期間の短縮(3ー5年以下)により,急速に退行している事実を明らかにした.2.南部アフリカ(ザンビア・ジンバブエ・マラウイ)6)ザンビア西部のカラハリ砂層地域のミオンボ・ウッドランドは,地形/表層地質/土壌/植生の相互関係と埋没土壌のCー14年代に基づいて,2,500年B.P.項にその兆しが現れた森林に対する人為の干渉の,1,000年B.P.項からの広域化,400年B.P.以降の強化,という過程を経て形成されたことを明らかにした.7)以上の年代は,製鉄技術をもった農耕民の到着と拡大の時期,並びに頻繁な火入れを伴う農耕活動の活発化の時期と,それぞれ対応するものと推定される.8)ザンビア・マラウイにまたがる海抜2,000m前後のニ-カ高原に広がる草原は,数百年前に製鉄専業民が侵入し,燃料材を得るため常緑樹林を集中的に伐採したことにその成因が求められる.残存林下では安定した環境が持続して腐植が厚く堆積し,土壌下層への粘土集積が進んでいるのに対して,草原部ではそれ以来土壌侵食が活発化して表層が剥離され,土壌の劣悪化が進行している.3.赤道森林域を通じて、特にその縁辺部では,3,000ー2,500年B.P.以来気候の乾燥化と人為インパクトとが相乗して,森林の退行とサバンナ化が進行してきたという共通性が認められる.しかし,人為インパクトの微弱な時代には,伐採ー耕作ー放棄ー森林再生というパッチワ-ク状のサイクリックな変化が繰り返されてきたと思われるが,その詳細の復元は今後の課題として残された.4.最近の「砂漠化」・サバンナ化を促進してきた1960年代末以来の干ばつの原因は,熱帯内収束帯ないし降水帯の変位ではなく,大気のグロ-バルな東西循環の異常に起因する対流活動の不活発化に求められる.5.「砂漠化」・サバンナ化に伴う地表面ー大気の相互作用の変化の追究は,残された重要課題である.平成元,2年度に北部(カメル-ン)・南部(ザンビア・ジンバブエ・マラウイ)両アフリカで行った現地調査で得たデ-タ,並びに既存文献・資料を解析・整理して総括作業を行い,次のような成果を収めた欧文報告書を取りまとめた.1.北部アフリカ(カメル-ン)1)東部森林ーサバンナ境界地帯の半落葉樹林,ギャラリ-フォレストの組成・構造と土壌断面との関係を考察し,森林後退とサバンナ化の過程に関するモデルを構築した.2)西部高地グラスフイ-ルドでは、ボ-リング・コアの花粉分析と放射性炭素年代測定に基づいて,森林の後退に伴うサバンナ化・草原化が3,000ー2,500年B.P.に始まり,2,000ー1,500年B.P.以後本格化してきたことがわかった.また最終氷期末寒冷期の同地域では,マキ属等山地林構成要素が現在よりも低標高まで下降していたことを確認した.3)西部高地の草原放牧斜面について,現在の気候並びに人為的インパクトの条件下で進行している土地・植生劣悪化の微細過程を地形/土壌断面/植生/侵食様式の相互関係に基づいてモデル化した.4)北カメル-ンの乾燥サバンナーステップ地帯を例に,持続する干ばつと人為インパクトとの相乗作用によって進行する半乾燥地帯の土地・植生の劣悪化過程,「サ-ヘル化」・「砂漠化」過程の一般化を試みた.5)過去約10年来,西部高地の残存山地林と南カメル-ン高原の熱帯雨林が,前者では森林保護区の無法な一斉開拓,後者では焼き畑休閑期間の短縮(3ー5年以下)により,急速に退行している事実を明らかにした.

2.南部アフリカ(ザンビア・ジンバブエ・マラウイ)6)ザンビア西部のカラハリ砂層地域のミオンボ・ウッドランドは,地形/表層地質/土壌/植生の相互関係と埋没土壌のCー14年代に基づいて,2,500年B.P.項にその兆しが現れた森林に対する人為の干渉の,1,000年B.P.項からの広域化,400年B.P.以降の強化,という過程を経て形成されたことを明らかにした.7)以上の年代は,製鉄技術をもった農耕民の到着と拡大の時期,並びに頻繁な火入れを伴う農耕活動の活発化の時期と,それぞれ対応するものと推定される.8)ザンビア・マラウイにまたがる海抜2,000m前後のニ-カ高原に広がる草原は,数百年前に製鉄専業民が侵入し,燃料材を得るため常緑樹林を集中的に伐採したことにその成因が求められる.残存林下では安定した環境が持続して腐植が厚く堆積し,土壌下層への粘土集積が進んでいるのに対して,草原部ではそれ以来土壌侵食が活発化して表層が剥離され,土壌の劣悪化が進行している.3.赤道森林域を通じて、特にその縁辺部では,3,000ー2,500年B.P.以来気候の乾燥化と人為インパクトとが相乗して,森林の退行とサバンナ化が進行してきたという共通性が認められる.しかし,人為インパクトの微弱な時代には,伐採ー耕作ー放棄ー森林再生というパッチワ-ク状のサイクリックな変化が繰り返されてきたと思われるが,その詳細の復元は今後の課題として残された.4.最近の「砂漠化」・サバンナ化を促進してきた1960年代末以来の干ばつの原因は,熱帯内収束帯ないし降水帯の変位ではなく,大気のグロ-バルな東西循環の異常に起因する対流活動の不活発化に求められる.5.「砂漠化」・サバンナ化に伴う地表面ー大気の相互作用の変化の追究は,残された重要課題である.
神経系の発生,可塑性に関する分子,細胞生物学の現状と展望

脳の発生すなわち正確な神経回路網の形成が脳機能の遂行の根底にあるので,前者のメカニズムの研究は後者の解明に役立つ。また脳の高次機能の発現には知識や手順の記憶が正常であることが必須であり,記憶の基礎過程は,神経活動の反復した場合の効果が長期的永久的に残存すするいわれる可塑性であると考えられる。そこで脳の理解には神経系の発生と可塑性の研究がきわめて重要である。このメカニズムは分子レベル細胞レベルで解明されるべきであり,最近の一般的分子生物学,細胞生物学の進展をとり入れることにより,急展開が予想される。そこでこの調査研究では研究者に対するアンケ-ト調査,学会や専門雑誌についての資料調査,研究分担者との討論により,当該分野の研究の国外国内における現状を正確に把握し,今後わが国での研究を飛躍的に進めるための基礎資料を求めた。結果は研究成果報告書としてまとめたが,概略は次のとおりである。1。シナプス伝達の可塑性はセカンドメッセンジャ-系を介してタンパク質リン酸化酵素が活性化され,早期にはイオンチャネルのリン酸化等による機能変化が起こり,長期的には転写因子のリン酸化等による新たな遺伝子発現,タンパク質合成を通してシナプス構造が変化することによる。2。このメカニズムについては軟体動物での研究がもっとも広汎に進められているが,まだ統一的な見解は得られていない。3。哺乳動物では主に海馬と小脳について電気生理学的,薬理学的研究が行なわれているが,分子メカニズムの解明には一層の研究が必要である。4。わが国の神経科学研究者はほとんどすべてが脳の可塑性に興味を持っており,半数以上がその研究に着手している。5。わが国では研究室の規模の制約から,個々の研究者が応汎な研究を展開することが困難な場合が多いので,重点領域研究として組織的にとり組む意義が大きい。1。2。3。4。5。
伊勢湾周辺地域における湊と廻船研究の再検討

伊勢湾周辺地域の湊と廻船研究を考えるうえで重要な点は2点である。ひとつは伊勢湾周辺地域の産業が発達しているおり、産業の発達と同じくして廻船の発達があるということである。産業の発達にともなう廻船の発達は原材料の調達と、製品の販売である。18世紀後半になると、自給自足(地産地消)経済ではなく、特産物などを大量に生産し大消費都市に送ることを考えるようになる。大量に生産するためには大量の原料が必要である。その原料を地元だけで生産できれば良いが、そうでない場合がほとんどである。そのため、遠隔地から廻船で原料を調達する。また、これまでの研究において、生産地と結びつきの深い廻船は製品の販売輸送を重視することが指摘されている。荷主と廻船の関係は荷主の方が強い場合が多い。とすれば、生産地と結びつきの強いその地域の廻船は製品輸送に重きが置かれるため、原材料の調達を行う新しい廻船が生まれる余地がある。ふたつめは新しい廻船がどのように生まれるかである。原材料の調達を行う廻船が必要であるといっても、すぐに廻船が生まれるわけではない。その点は廻船ではない小船の成長である。このことを踏まえ、とくに重要な場所は熊野・尾鷲地方である。この地方は農業生産が低い場所であるが、熊野参詣など多くの人々が訪れる場所である。米の調達を行うことが不可欠であり、伊勢湾周辺から小船で米を運び、帰り荷として、林産加工品が運ばれ、それが醸造道具や窯業の燃料に使用された。このような小船が大型化し廻船へと発達していった。このように大量生産システムのなかでの廻船の発達を位置づけることができよう。さらに、白子・四日市・桑名・熱田・大野・大浜・鷲塚・平坂などの湊とどのような結びつきをしていたかについて考えなくてはならない。生産者・廻船問屋・廻船船主との関係は密であり、廻船を活用できる地域システムが存在していたことが明らかになった。今年度は、伊勢湾の歴史研究者である中田四朗氏が本格的に調査を行った二つの史料群の調査を行った。ひとつは石水博物館蔵の川喜田家文書であり、特に三重県史編さん室の協力を得た。ここでは白子からの木綿積み出し船(白子廻船)の実態が明らかになった。これまでの白子廻船の研究は、木綿のみを対象としてきた。木綿積船は木綿だけでは軽すぎるため安定した運送はできない。したがって木綿の下に積む酒・油などの荷物が必要になる。18世紀半ばを過ぎると、伊勢国ではこのような下荷物が不足し、白子廻船の木綿積み出しが思い通りにならなくなる。これまでは三河・尾張の木綿は白子に送ってから、白子から江戸に向かっていたが、三河・尾張の酒造業の発展により、酒・酢・味醂などの上荷物として、木綿が使われるようになり、白子を通さない江戸行木綿荷物が増えた。これまでの権益を守ろうとする特権廻船としての白子船と、酒造業などの産業と結びついた尾張・三河の船との間で問題化した。その背景には18世紀前半には生産技術の高かった晒技術が尾張に流れるなど木綿製品としての技術力の差が縮まったこともある。また、尾鷲市中央公民館蔵の須賀利家文書の調査を行った。同文書も中田四朗氏が本格的に調査を行っているが、氏が調査に入った昭和30年代以降存在していたものの、現在はすでに所在が不明の史料や、劣化が進んだ史料が多数あることがわかった。今後、中田氏が収集したマイクロ資料と照合することにより、史料の復元作業を行っていきたい。今年度は、昨年度に引き続き白子廻船と廻船問屋の関係を伊勢・尾張・三河の木綿の等級(銘柄)を考慮した研究を行った。白子廻船問屋の安定した地位を保つためには、良い等級の木綿を確保する必要があった。18世紀半ば頃までは知多白木綿は、他と競いがたいほど低ランクであったが、19世紀前半には、晒技術の向上もあり、ある程度の上級に属する知多木綿も作られるようになった。このことは江戸木綿問屋に従属化する白子廻船問屋の活動を考える意味で重要であると考える。また、今年度は三河側の平坂湊の研究を行った。18世紀後半までは、新田築立が必ずしも平坂湊の条件を悪くするわけでなく、新田が矢作川の土砂を遮断する役割を持つことに注目した。しかし、19世紀前半の大規模開発では新田が海へと伸び続け、平坂湊沖合二里でないと廻船は停泊できなくなってしまった。湊と廻船をつなぐ瀬取船の役割は大きくなった。岩瀬文庫の創始者として有名な岩瀬弥助は、このような瀬取船で荷物を運ぶうちに米・干鰯商人となり富を築くこととなった。以上は平成15年度愛知県史を語る会「平坂湊と廻船・商人」で報告した内容である。さらに、昨年に引き続き尾鷲公民館蔵の須賀利家文書の調査を行った。今回は船輸送を中心に御用留の調査を行った。御用留では、紀州藩木本役所や尾鷲組大庄屋との関係をみることができた。また、漁業・山林業による生活実態や村の事件なども明らかになった。ちなみに、嘉永3年と同5年の御用留が残されている。