hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラジカル活性種の高次制御による革新的分子変換法の開発

最終年度にあたる本年度においては前年度までの成果を踏まえ、光照射と加熱系を用いたラジカル種の効率発生に基づく新規変換反応の開発を行った。前年度までに達成したC-H(sp3)結合のラジカル的な活性化による官能基化のための極性効果と立体効果を基軸とした二元的方法論をメチル、メチレン、メチンを様々な環境のC-H結合を有する有機分子に適用し位置選択的なC-H/C-C変換過程を種々検討した。臭素ラジカルによる水素引き抜き反応の位置選択性をアルカンのアリル化をモデルとして検討したが、いずれの場合もメチン炭素上での高い選択性が見られた。競争過程はメチレン炭素で見られるもののメチル炭素では認められなかった。ポリオキソデカタングステートを光触媒とする水素引き抜きにおいてはメチル炭素での引き抜きも競合することから遷移状態における立体効果が大きく発現しているものと考えられる。またアルカンのMinisci反応が過硫酸カリウムの熱分解条件で良好に進行することを見出した。この反応過程では位置選択的なC-H結合の開裂を伴っており、硫酸ラジカルイオンによる水素引き抜き反応が遷移状態において極性効果を受けることを強く示唆している。光照射過程によるPd錯体を用いたラジカル的な触媒反応プロセスはヨウ化アルキルのアルケニル化とアリル化に共に有効であるが、今年度にはフォトレドックス反応系を活用しジフルオロアルキル化へと応用した。さらに光照射下でのアミンを用い、炭素ーハロゲン結合の還元に成功した。またα,βー不飽和型のアルケニルヨージドを用いるラジカル反応を高温加熱下でアミンと一酸化炭素の存在下で行い、α,βー不飽和カルボン酸アミドの合成法の開発にも成功した。既存法は遷移金属触媒を必要としているが、この方法で同等な反応過程の簡潔化を達成した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではラジカル反応の遷移状態制御を基軸とし位置選択的なCーC結合形成反応を達成することを主目的としている。初年度における研究概要を以下にまとめる。臭素ラジカルによる水素引き抜き反応における位置選択性が発現する反応系の探索とともに、C-H結合開裂を即座にC-C結合形成に組み込む反応を検討した。イソオクタンと2位にエトキシカルボニル基を有する臭化アリルとのラジカル反応では5種類のC-H結合の内でメチンC-Hでの位置選択的なアリル化反応が生起した。2ーメチルシクロヘキサンの反応でもメチンCーHでの位置選択的なアリル化が進行した。臭化アリルの2位の置換基としてベンゼンスルフォニル基やニトリル基にとした場合にも反応は良好に進行した。一方、臭化ビニルを用いたジオキソランやNーアシルピロリジンのα位選択的なC-Hビニル化にも成功した。ポリオキソタングステートは光励起によってオキシラジカルとして機能する事からこの光レドックス触媒系で位置選択的C-H/C-C反応を試みた。基質としてシクロペンタノンを用いる場合にはカルボニル基のα位はオキシラジカルによる水素引き抜きを想定した極性遷移状態においては不利になると予想したが、実際、アクリロニトリル存在系でシクロペンタノンのβ位での位置選択的C-H結合開裂を経てC-C結合形成反応が生起した。3位のメチル置換シクロペンタノンにおいては、β位にして結合の弱いメチン部位からの選択的水素引き抜きが進行し、4級炭素の構築が果たされた。さらに位置選択的C-H/C-C変換を脂肪族ニトリルにも拡張する事に成功した。本年度にはアリールボロン酸を用いるβーアリールケトエステルの合成を、Pdラジカル種によるαーヨード酢酸エステルからのヨウ素原子の引き抜きが機能するカルボニル化反応系で達成した。本反応は光照射のみならず、熱的な条件でも良好に進行した。C(sp3)-H結合の位置選択的な変換反応は有機合成化学において達成すべき研究課題であるが、脂肪族CーH結合の位置選択的な開裂と続くC-C結合への変換はほとんど成功例がない。そこで光照射下でアルカンの水素を引き抜く光触媒として働くデカタングステート触媒に着目した。水素引き抜き時のラジカル極性効果の発現を基盤としたシクロペンタノンのβ位での位置選択的官能基化に成功したが、本年度には脂肪族エステル、アミド、カルボン酸についての検討を行った結果、位置選択的なCーH活性化に成功した。例えばタングステート触媒/光照射条件下で4-メチル吉草酸t-ブチルとマレイン酸ジメチルの反応を行ったところ、γ位選択的に反応が進行し、アルキル化生成物が効率良く得られた。本年度の研究ではパラジウム/光照射系による反応システムを活用することで、アルキルヨウ素化物からアルキルラジカル種を発生させ、これを活用した炭素ー炭素結合形成について検討した結果、パジウム/光系でGiese型反応がHantzschエステルを水素化試薬として良好に進行した。また、カルボニル化を伴った溝呂木ーHeck型反応が進行し、アルキルアルケニルケトンが良好に得らた。後者では塩基の選択が鍵であり、DBU(ジアザビシクロウンデセン)を用いることで反応は良好に進行した。アリールヨウ素化物のアミノカルボニル化

反応はPd触媒存在下、アリールヨウ素化物とアミンと一酸化炭素を反応させる事で進行することがHeckらにより見出されているが、遷移金属触媒なしでも、光照射下においてアミノカルボニル化反応が生起することを見出した。また、本年度の研究ではパラジウム/光系を用いたアクリル酸メチルの重合反応を検討した。良好な分子量分布値を示す重合反応が進行することを見出した。またそのリビング性も確認した。光触媒を用い、ラジカル極性効果に基づく位置選択的なCーH結合のCーC結合への変換について、ケトンのみならず、エステル、ニトリル、アミド、カルボン酸、ラクトン、ラクタムなど広範囲の化合物について検討したが、いずれにおいてもその生起を確認できたことから、一般性ある手法となることが確認できた。パラジウム/光照射系による反応システムについても、Giese型反応、カルボニル化を伴う溝呂木ーHeck型反応や制御重合反応の開発に次々に成功した。本年度は前年度の成果を踏まえ、デカタングステートイオンを光触媒とするC-H結合の位置選択的官能基化の手法開発において順調な研究の進展と成果を得た。各種置換アルカンの検討により、C-H結合の開裂における、立体化学的要因の重要性が明らかとなり、特にネオペンチル位での反応が回避できることがわかった。このことから複数のメチレン基が存在する中でのメチン基のC-H結合の位置選択的な炭素ー炭素結合形成に加えて、複数のメチン基が存在する系でも一方のメチン基の位置選択的な炭素ー炭素結合形成に成功した。また複数のメチレン基が存在する系でも一種のメチレン基での位置選択的官能基化にも成功した。本年度にはアリールラジカルの水素引き抜き能力に基盤を置いた反応開発として、各種のアミン共存下に芳香族ヨージドを光照射下にさらすことで、ホモリシスが生起し、生成したアリールラジカルの高効率還元に成功した。さらに光照射下ですでに達成しているアリールラジカルのカルボニル化反応が、加熱熱条件下でも良好に進行することを見出した。また、Pd錯体の光照射によるホモリシスを経る光制御型反応については脂肪族ヨージドの臭素化ビニルによるビニル化反応に取り組み有機還元剤の共存系を用いることで有望系を見出した。Pd錯体の光照射によるアクリル酸エステルの重合の検討では光照射による重合のスイッチング挙動を確認した。よってドーマント種の同定へと研究を進展させる段階となった。脂肪族アルカンの置換パターンに対する位置選択性の発現を立体効果から考察するための十分な知見を得ることができた。さらに水酸基を配置したアルカンについても置換パターンに対する位置選択性の発現についても考察を行い、水酸基の根元のC-H結合での位置選択的な炭素ー炭素結合形成が、側鎖のメチンC-H結合での炭素ー炭素結合形成の競合を観察した。このことから研究を水酸基のエステル化による保護へと進めたところ、メチンC-H結合での官能基化の選択性が大きく向上した。立体効果による位置選択性の制御のための十分な知見を得た。水素引き抜きの触媒として用いたデカタングステートイオンが巨大分子であることが十分に機能している。さらに直鎖のエステルから環状のラクトンヘと検討を進めた結果、極性効果と立体効果とが遷移状態で相乗的に機能して位置選択性の発現へと導くとする方法論の有効性を確認した。Pd二核錯体の光照射によるホモリシスを経る光制御型反応についてはアクリル酸エステルの重合の検討を行い、光照射による重合のスイッチング挙動を確認した。
WEBコンテンツ情報に基づくリコメンダー技法の開発

多様なWEBコンチンツから情報を抽出する利用者の知的活動を支援する事を目的として、本年度は、(1)組織学習指向型分類子システムを使った、WEB利用者の購買行動の時間変化分析・WEBマーケティングデータのクリックストリーム分析・インターネット書店むけの推薦システムなどの検討、(2)3次元ベクトル空間を用いた顧客志向動向の把握、(3)WEBデータ向きデータマイニング技術開発、の3つのサブテーマを設定し研究を行った。組織学習指向型分類子システムを使った各種研究においては、本年度は、ある程度共通性のある文章集合を入手した後の課題として情報量を減らしながら重要な内容だけを残す情報クリッピングの問題に注目して研究を行った。3次元ベクトル空間を用いた顧客志向動向の把握研究は、昨年度から引き続きマーケティング情報において必要となる顧客の志向情報とその動向を管理する手法を検討し、本年度はコンビニECサイトの拡販を目指し,実コンビニECサイトの購買情報からリコメンド情報を生成するシステムを開発した。また今年度からWEBデータ向きデータマイニング技術の開発に着手した。具体的にはWEBのhyper link構造を分析するのに適した技術として近年検討の進められているGraph Based Induction法についてアルゴリズムの見直しを行い、相関ルールと識別ルールの同時学習機能を実現した。さらに、リコメンダー手法に関連する人工知能技術に関するサーベィ、WEB上のリコメンダー手法に関する解説、進化計算手法の最新技術に関するサーベィ、情報検索と推薦手法の基本技術とを適用した情報クリッピング手法の提案、これらの基礎となるエージェント理論などの研究成果を外部発表した。
日本の対韓国外交と米国－１９６５－１９８３年－

本研究は、日韓国交正常化以後の日本の対韓国外交を対象とし、当該政策決定過程を規定した諸要因の構造的な連関に着眼してその動態の機制を解明することを目的としている。平成26年度においては、主に次の三点に取り組んだ。第一に、論文の公刊に向けた資料の収集、分析作業の継続である。とりわけ年度前半期において六本木の外交史料館に通い、関連する日本の外交文書を収集、分析した。11月末には、これらの作業を基に「米中関係の変容と日本の朝鮮半島外交(1969ー1973)」と題した研究発表を行い、論文公刊に向けて有意な助言を得た。第二に、博士論文の分析枠組を次のように洗練させた。対米国政策上の考慮と朝鮮半島秩序をめぐる考慮の相互作用が日本の対韓国外交を強く規定した、というのが基本的な分析視角である。まず前者の側面を捉えるために、日本の朝鮮半島外交をめぐる日米の相互作用を分析する。次に後者の側面を捉えるために、その時々で志向された朝鮮半島秩序像を解明する。以上の検討を踏まえ、両側面の相互作用の態様を解明する。第三に、研究の対外発信に向けた取り組みである。2014年3月に学会誌『国際政治』に掲載された拙稿「日米関係における対韓国支援問題、一九七七ー一九八一年」が日本国際政治学会の第七回学会奨励賞受賞論文として選定されたことから、当該論文を海外の電子ジャーナル(World Political Science Review)にて公刊する機会を得た。そこで、2015年2月半ば以降は当該論文の英訳作業に精力的に取り組んだ。当該論文は、2015年度中に掲載の予定である。なお、当初検討していた海外での資料調査は、資料集の公刊状況の改善に鑑みて取り止め、それに代えて二次資料の徹底的な収集に注力した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、日韓国交正常化以後の日本の対韓国外交を対象とし、その政策決定過程を分析することで、日本の対韓国外交の動態を規定した諸要因の構造的な連関を解明することを目的としている。「日米同盟の力学」と「全方位外交志向」という二つの要請の緊張関係が日本の対韓国外交を強く規定した、というのが分析の視角である。平成25年度においては、主に次の二点に取り組んだ。第一に、1970年代末から80年代初頭にかけて上記の緊張関係が日本の対韓国外交を規定した態様の解明である。具体的には、83年に日本が韓国に約した40億ドルの経済支援に着眼し、77年以来の日米の交渉過程が日本の当該政策決定に与えた影響を分析した。その結果、当該期において「日米同盟の力学」が日本の対韓国経済支援問題を日米の負担分担問題として争点化する作用を持ったのに対し、「全方位外交志向」はその争点化を一定程度抑制する作用を持ったこと、日本政府は最終的に前者の要請を後者に優先させたことが明らかとなった。研究成果は国際安全保障学会での発表を経て論文「日米関係における対韓国支援問題、一九七七ー一九八一年」としてまとめ、学会誌『国際政治』に投稿し、掲載決定に至った。第二に、1960年代末から70年代前半にかけて「全方位外交志向」が日本の対韓国外交を規定した態様の解明である。その準備として、当該期における「全方位外交志向」の内在的な理解を試みた。具体的には、政策形成の一翼を担う自民党内にて「全方位外交志向」を体現していた宇都宮徳馬の言説に着眼し、その対朝鮮半島政策構想が依って立つ論理の構造を分析した。当該期における「全方位外交志向」と「日米同盟の力学」の緊張関係と、それが日本の対韓国外交に与えた影響の解明が今後の課題である。なお、当初予定していた海外での資料調査は、研究の進捗に鑑みて平成26年度に実施するのが妥当と判断し見合わせた。

2014年3月に学会誌『国際政治』に掲載された拙稿「日米関係における対韓国支援問題、一九七七ー一九八一年」が日本国際政治学会の第七回学会奨励賞受賞論文として選定されたことから、当該論文を海外の電子ジャーナル(World Political Science Review)にて公刊する機会を得た。そこで、2015年2月半ば以降は当該論文の英訳作業に精力的に取り組んだ。当該論文は、2015年度中に掲載の予定である。なお、当初検討していた海外での資料調査は、資料集の公刊状況の改善に鑑みて取り止め、それに代えて二次資料の徹底的な収集に注力した。26年度が最終年度であるため、記入しない。資料の収集と分析枠組みの精緻化作業は概ね順調に進捗しており、今後は資料からのデータの抽出、整理作業に集中できると考えられるため。当初の計画に特段の変更を加えることなく、研究を推進する。
女性の身体性の知恵にねざしたウィメンズヘルスのモデルの確立

当研究の目的は以下の通りである。I.現在の日本における生殖年齢(reproductive age)にある女性の身体感覚、女性性への受け止め方、医療とのかかわりを明らかにする。II.現在使われている"ウィメンズヘルズ、"Gender Specific Medicine"(GSM:女性に特化した医療)について詳細な定義とその背景について明らかにする。III."医療が女性の体を管理するのではない女性の保健モデル"の理論的枠祖みについて検討する。I.に関しては、初年度の質的調査を基礎として、都内の女子大生350名を対象として身体感覚、女性性への受け止め方、医療依存、などに関して横断研究をおこなった。これらの研究項目に対して、重要な背景であると考えられる母娘関係に関して測定するための「母娘関係尺度」も作成した。母と娘の関係が受容に満ちた親密なものであれば、娘の身体感覚、女性性へめ受け止め方が肯定的になることが伺われた。母娘の関係が支配・従属的であると、娘は医療サービスヘの依存が増していた。II.に関しては文献研究を行った。アメリカにおいて「ウィメンズヘルス」は60年代以降の女性運動の影響が色濃く見られ、Self-help clinicなどを中心とする、「専門職から自らの体をとりもどす」ことを目的とする活動が展開されていった。一方90年代後半から使われるようになったGSMは、臨床家の間から生まれてきた医療の一分野であることが明らかになった。日本では、2000年以降、GSMという言い方が使われるようになったが、「ウィメンズヘルス」と同義で使われており、どちらも、「医療の一分野」としてのとらえ方しか存在しない。生物医学的なモデル以外の女性の保健モデルについてレビューを行ったうえで、この研究では、権威的な知識のみではなく非権威的な知恵に基づく「潜在能力開発モデル」の枠組みの提示を試みた。本年度は「生殖年齢(Reproductive age)にある女性の身体に関する知恵についての横断研究」を行うための予備調査として、東京近郊に住む生殖年齢の女性を対象とした、女性の身体の知恵に関する質的調査を行った。目的:現在生殖年齢(15-49歳)にある女性は、月経、セックス、妊娠、出産といったリプロダクティブヘルスに関する情報を誰からどのように得てきたのかを明らかにすることをめざす。異なる属性集団を対象とした個別に時間をかけたインタビューを通じて、質的なデータを収集する。対象:インタビューの対象者は生殖年齢(15-49歳)にある女性である。社会的属性により次の3グループに分類し、インタビュー対象者を選択する。(1)都内の女子大生:妊娠・出産経験なし、10代後半20代前半(2)小平市子ども家庭支援センターを利用する女性:妊娠・出産経験あり、20代30歳前後(3)子育てを終えた女性:妊娠・出産経験あり/なし、40歳前後方法:各グループ6名に対して、個別に時間をかけたインタビューを行った。インタビュアーには、質的データ収集に関する研修をおこない、スーパービジョンを行った。調査項目は女性の身体感覚,女性性への受け止め方、世代の異なる女性からの知恵の伝承、医療機関の使い方、月経、出産に関する考え方などである。結果:現代の生殖年齢にある女性は、身体に関することの知識をほとんど医療機関、および医療関係情報から得ており、自らの母親や家族からの直接の「知恵」が現実の身体状況と結びつけて考えられることはほとんどなかった。この質的調査を基礎として、横断研究に用いる質問票を作成している。当研究では、以下のことを主な目的とした。

II.現在使われている"ウィメンズヘルス"、"Gender Specific Medicine"(GSM:女性に特化した医療)について詳細な定義とその背景について明らかにする。III."医療が女性の体を管理するのではない女性の保健モデル"の理論的枠組みについて検討する。I.に関しては、初年度の質的調査を基礎として、都内の女子大生350名を対象として身体感覚、女性性への受け止め方、医療依存、などに関して横断研究をおこなった。これらの研究項目に対して、重要な背景であると考えられる母娘関係に関して測定するための「母娘関係尺度」も作成した。母と娘の関係が受容に満ちた親密なものであれば、娘の身体感覚、女性性への受け止め方が肯定的になることが伺われた。母娘の関係が支配・従属的であると、娘は医療サービスへの依存が増していた。II.に関して、アメリカと日本における背景について文献研究を行った。アメリカにおいて「ウィメンズヘルス」は60年代以降の女性運動の影響が色濃く見られ、Self-help clinicなどを中心とする、「専門職から自らの体をとりもどす」ことを目的とする活動が展開されていった。一方90年代後半から使われるようになったGSMは、臨床家の間から生まれてきた医療の一分野である、ということが明らかになった。日本では、2000年以降、GSMという言い方が使われるようになったが、「ウィメンズヘルス」と同義で使われており、どちらも、「医療の一分野」としてのとらえ方しか存在していない。生物医学的なモデル以外の女性の保健モデルについてレビューを行ったうえで、この研究では、「潜在能力開発モデル」の枠組みを提示した。
野生マウス由来のmtDNA導入によるマウス・ミトコンドリアゲノムの遺伝学的研究

すでに昨年度、伝達能の優れた日本産野生マウスのミトコンドリアDNA(mtDNA)の細胞質移植・置換の実験によって、"mtDNAの遺伝的変化"が(1)細胞の癌化を誘導したり、(2)その発現に必要であることはないという結論を得た。しかし"mtDNAの遺伝的変化"ではなく、化学発癌剤によって切断されたmtDNAの断片が、核DNAの中に組み込まれることによって、癌遺伝子や癌抑制遺伝子等の発現が変化を受け癌化が誘導されるという可能性は残されている。そこで今年度は、実際に核DNAの中にmtDNA又はその一部が組み込まれているかどうかを検索した。先ず前回使用した日本産野生マウスのmtDNAをもつ正常細胞と、これをメチルコラントレン処理によって癌化させた細胞から、mtDNAの混入がきわめて少ない核DNAを調節し、これをPstIで切断し電気泳動後、日本産野生マウスのmtDNAとハイブリダイズさせた。その結果、mtDNAとは全く異なる位置に、mtDNAときわめてホモロジーの高いフラグメントが2本見出され、しかもこれらの量比や移動度は正常細胞と癌細胞で差がみられなかった。このことは細胞の癌化にmtDNAの断片が関与していないことを示唆しているが、最終的な結論を得るためには、微量に混入しているmtDNAを完全に除く操作が必要である。一方、マウスの核DNAにmtDNAとホモロジーの高い塩基配列が存在するという報告はこれまでになく、このことが事実であるとすれば多くの魅力ある研究課題が生じてくる。今後は、(1)核、ミトコンドリアゲノム間の遺伝子の動きが、かって進化の過程で起きたのか日常行われているものかどうか、(2)マウスの亜種間、更にはマウスの発生、分化、老化、癌化によって差が生じるのかどうかを調べることにより、オルガネラゲノム間の遺伝子の移動とそれがもつ生理的役割を明らかにしていく方針である。
エージェントの学習における適切な効用の導出方法

本研究課題は,人工知能研究の一分野である強化学習において,従来は同一視されてきた個体(エージェント)外からの報酬と,エージェント自身の主観的効用を分けて考えることで,最も単純なマルチエージェント環境である2人2行動同時手番対称ゲームで適切に行動する強化学習エージェントの構築を目的とした.研究の結果,囚人のジレンマゲームにおいて協調行動を続けやすくする効用の条件を導き,さらに別の種類のゲームで報酬を追求することを妨げない学習手法を開発した.本研究課題は,人工知能研究の一分野である強化学習において,従来は同一視されてきた個体(エージェント)外からの報酬と,エージェント自身の主観的効用を分けて考えることで,最も単純なマルチエージェント環境である2人2行動同時手番対称ゲームで適切に行動する強化学習エージェントの構築を目的とした.研究の結果,囚人のジレンマゲームにおいて協調行動を続けやすくする効用の条件を導き,さらに別の種類のゲームで報酬を追求することを妨げない学習手法を開発した.本課題では、人工知能研究の一分野である強化学習において、従来、個体(エージェント)外部からの報酬と同一視されていた効用そのものに関する研究を行っている。強化学習における効用を外部からの報酬の関数とし、この関数を、社会を構成する基本的な要素となる2人2行動同時手番ゲームの枠組みで議論する。各種の2人2行動同時手番ゲームについて、相手の存在や利得などの知識を全く持たない、同一の効用導出関数を持つ強化学習エージェント2台がそのゲームを繰り返し行うときに、ゲーム理論におけるパレート最適となる結果をもたらす効用導出関数を発見することを目的としている。研究初年度である本年度は、シミュレーション実験を行うための計算機を購入し、2人2行動同時手番ゲーム環境および強化学習エージェントをその計算機上に構築した。そして、学習に用いる効用とゲームのそれぞれについて少しずつ設定を変更したシミュレーション実験を実行することにより、それぞれのゲームにおける適切な効用導出関数についての情報の収集を行った。強化学習手法としてQ学習法および学習されたQ関数からの行動選択手法としてsoftmax法を用い、従来どおり効用を報酬と同一とした場合において、パラメータの設定により、ゲームの繰り返しの過程において通常予測される均衡とは異なる行動パターンが散発的に現れることを発見した。この行動パターンの発生について詳しく解析し、パレート最適ではない均衡から離脱するパターンを恒常的に導く効用関数を設定することについては次年度に検討する予定である。他者に関する知識を持たずに行動を選択する例として、株式などの市場取引が挙げられる。これは2人2行動同時手番ゲームの枠組みからは外れるが、本課題の成果の応用例として利用できるかもしれないため、通常の強化学習の適用について調査を行った。本課題では、人工知能研究の一分野である強化学習において、従来、個体(エージェント)外部からの報酬と同一視されていた効用そのものに関する研究を行っている。研究初年度である前年度には、強化学習手法としてQ学習手法を利用するときに、効用を報酬と同一とした場合においても、パラメータの設定によって通常予測される均衡とは異なる行動パターンが散発的に現れるという結果がシミュレーション実験により得られている。研究2年目となる今年度は、そのパターンに関する検証を理論的に行った。その結果として、2人2行動同時手番ゲームの1つである囚人のジレンマゲームにおいて、確率的な行動選択により偶然に両者の協調(パレート最適解)が発生した後に、それを維持させるための効用の計算方法をQ学習のパラメータである学習率と外部からの報酬の関数で示した。この結果については国内外のいくつかの学会で発表している。また、他者に関する知識を持たないという点で本課題の成果の応用例にすることが出来るかもしれない市場取引に関するエージェントについて、強化学習の適用を試みた結果を国際会議で発表している。本課題では、人工知能研究の一分野である強化学習において、従来、個体(エージェント)外部からの報酬と同一視されていた効用そのものに関する研究を行った。強化学習における効用を外部からの報酬の関数とし、この関数を、社会を構成する基本的な要素となる2人2行動同時手番ゲームの枠組みで議論した。研究2年目となる昨年度は、強化学習手法としてQ学習手法を用いる場合にパラメータの設定によって通常予測される均衡とは異なる行動パターンが散発的に現れるという初年度のシミュレーション結果から、2人2行動同時手番ゲームの1つである囚人のジレンマゲームにおいて、確率的な行動選択により偶然に両者の協調(パレート最適解)が発生した後にそれを維持させるための効用の計算方法を示した。それは、Q学習のパラメータである学習率と外部からの報酬の関数となっている。ところが、この昨年度の手法には、囚人のジレンマゲーム以外の2人2行動同時手番ゲームに適用すると悪影響を及ぼすという問題点があることが判明した。したがって、最終年度である本年度は、この問題点を解決することを目指し、新たな手法として、効用を利用せずに学習率を調整することによって囚人のジレンマゲームにおける両者の協調を維持させる手法を提案した。本手法では、学習率が0から1の値をとるという性質を利用することにより、他のゲームで生じる悪影響を取り除くことが可能であることが示された。
琵琶湖固有カワニナ類における遺伝子浸透の解明と吸虫感染耐性への影響

琵琶湖沿岸におけるカワニナ類の遺伝子浸透を調べることを目的として,新たな遺伝子マーカーであるPk-Int2領域の解析を行った。その結果、固有種3種とカワニナ(広域分布種)の系統は明瞭に分かれたが、チリメンカワニナ(広域分布種)では、配列の変異が非常に大きかった。また、タテヒダカワニナとハベカワニナ(固有種)では,Pk-Int2領域は、従来の遺伝子マーカーであるITS-1領域と比べて,ヘテロ接合率が顕著に高かった。これらの結果から、カワニナ類の遺伝子浸透は予想以上に激しく、各種のマーカーとなる部位を発見するにはより多数の標本と多くの遺伝子座の調査が必要と考えられた。平成22年度基盤研究(C)での研究により,琵琶湖固有カワニナ類の一種であるハベカワニナは吸虫Genarchosis gigiにのみ感受性を示し,G. goppoに対しては感染耐性をもっていることが判明した。G. goppoは非固有種のカワニナのみに感染した。また,交雑の影響が明らかな個体(核のrRNA遺伝子ITS-1領域の解析結果による)は,両方に感受性を示すことが示唆された(交雑個体の例数が少なく,現在も実験を継続中)。しかし,核のrRNA遺伝子は遺伝の中立性に問題があり,新たな分子マーカー開発の必要性があった。本年度は、広域分布種のカワニナを用いて、マーカー候補であるフォスファーゲンキナーゼ(Pk)群の1つであるアルギニンキナーゼについて,その特性分析を行った。次に,琵琶湖固有種ハベカワニナの♀を野外から採集し,実験室内で産仔させて約30の母子系統を得た。これらを用いてPk遺伝子のイントロン2領域の解析を試みたが、増幅効率が非常に悪く,まだ解析できるほどのデータが得られていない。現在、PCR条件等の改善を模索中である。また,野外で未成熟なハベカワニナとカワニナを採集し,これらを2個体ずつ同居させることによって,人工的に種間雑種が得られるかどうか実験中である。ハベカワニナとカワニナはG. gigiへの感受性が異なるため、本年度もし雑種稚貝が得られれば、その感受性がどのようになっているか実験をする予定である。また,前回の基盤(C)研究で明らかにできなかった.タテヒダカワニナ種群へのG. gigiの感受性を確かめるため、琵琶湖北湖で得られたタテヒダカワニナの稚貝に、分子同定済みのG. gigi卵の感染実験を行った.その結果.タテヒダカワニナはG. gigiへの感受性を持つことが明らかになった.本年度は、琵琶湖固有カワニナ類であるハベカワニナとタテヒダカワニナについて、シングルジーンマーカーであるフォスフォーゲンキナーゼ(Pk)群の一つであるアルギニンキナーゼのイントロン(PkInt2)領域による系統解析および雑種個体の検出を行った。従来用いられてきたITS-1領域では、解析した個体のすべてがホモ接合体であり、遺伝子浸透の痕跡はみられなかった。しかし、PkInt2では、解析した個体の大部分がヘテロ接合体であった。サブクローニングによって単独の塩基配列を解読したところ。タテヒダカワニナの塩基配列の変異は種内変異の範囲内であったが、ハベカワニナでは非常に異なる配列をヘテロに持つ個体が見られた。そのうち片方はハベカワニナに特有の配列であったが、もう片方は非固有種のカワニナに非常に近い配列であった。このことから、ハベカワニナ個体群には非固有種カワニナ類の遺伝子が大きく浸透していることが強く示唆された。また、PkInt2による系統解析では、固有種の2群(ハベカワニナ群とタテヒダカワニナ群)は姉妹群となり、ITS-1による解析(タテヒダカワニナ群と非固有カワニナ類が姉妹群)とは異なる結果となった。ハベカワニナとカワニナの未成熟個体をペアリングし、雑種を得る実験を2年間にわたって試みた。22ペアを作成し、そのうち3ペアから稚貝が得られたが、遺伝子解析の結果、これらはすべてカワニナであり、おそらく野外で既に交尾を完了していたものと思われた。従って、雑種個体はを得ることには失敗した。タテヒダカワニナに対する感染実験を行い、感染成功した寄生虫を遺伝子同定したところ、大部分がGenarchopsis goppoであったが、少数のG. gigiも感染していた。このことから、琵琶湖固有寄生虫であるG. gigiは、ハベカワニナ種群とタテヒダカワニナ種群の両方を宿主とできることが明らかになった。最終年度は,琵琶湖産カワニナ類の交雑検出に,シングルジーンマーカーであるフォスホーゲンキナーゼ(Pk)群の一つであるアルギニンキナーゼのイントロン(PkInt2)領域が有効であるかどうかを確認するため,昨年分析したカワニナ(非固有種)・タテヒダカワニナ(固有種)・ハベカワニナ(固有種)に加えて、新たに琵琶湖湖岸から得たチリメンカワニナ(非固有種)・ヤマトカワニナ(固有種)の解析を行った。約440bpの塩基配列に基づく系統解析の結果,特に非固有種のチリメンカワニナにおいてPkInt2領域の配列の変異が非常に大きいことが判明した。固有種群の多数が属するクレードと同一の配列を持っている個体もいたが、独自の配列を有する個体も多く、チリメンカワニナの種の核をなす配列群を特定することができなかった。

この結果から、琵琶湖沿岸におけるカワニナ類の遺伝子浸透は予想以上に激しく、各種のマーカーとなる部位を発見するには、交雑の影響のない個体群を含む多数の標本および多くの遺伝子座を調査する必要があると考えられた。琵琶湖沿岸におけるカワニナ類の遺伝子浸透を調べることを目的として,新たな遺伝子マーカーであるPk-Int2領域の解析を行った。その結果、固有種3種とカワニナ(広域分布種)の系統は明瞭に分かれたが、チリメンカワニナ(広域分布種)では、配列の変異が非常に大きかった。また、タテヒダカワニナとハベカワニナ(固有種)では,Pk-Int2領域は、従来の遺伝子マーカーであるITS-1領域と比べて,ヘテロ接合率が顕著に高かった。これらの結果から、カワニナ類の遺伝子浸透は予想以上に激しく、各種のマーカーとなる部位を発見するにはより多数の標本と多くの遺伝子座の調査が必要と考えられた。新規遺伝子マーカーの有用性は確認されたが、まだサンプルサイズが十分ではなく、さらなる反復を必要としている。また、一部の種類の解析しか行っていないため、遺伝子浸透の全体像は把握できていない。実験室内での雑種個体の作成に失敗したため、当初予定していた感染実験が研究期間内で不可能になった.そこで、改めて野外で近い世代に交雑したと推定される個体を探し、感染実験を行う必要がある。寄生虫学、生態学、陸水生物学PkInt2の解析はまだ3種でしか行っていないため、遺伝子浸透の全体像が把握できていない。そこで、本年度は琵琶湖沿岸で同所分布する種のうち、解析未着手のもの(チリメンカワニナ、ヤマトカワニナなど)を分析し、どの種からどの種への遺伝子浸透が起きているのかを明らかにし、また、協調進化の影響を排除した系統樹の作成を行う。余力があれば、ITS-1等の解析から最近交雑したと思われる個体を選び、Genarchopsis gigiおよびG. goppoへの感染実験を行う。ただし、実験開始は秋冬になると思われるため、結果が得られるのは来春となる。滋賀県立大学ラボにおいてハベカワニナのPk遺伝子のイントロン2領域の解析を試みたが、増幅効率が非常に悪く,まだ解析できるほどのデータが得られていない。そのため現在、PCR条件等の改善を模索中である。引き続きPk遺伝子イントロン領域の増幅条件を引き続き模索する。また,宿主特異性が異なるハベカワニナとカワニナの2種を用いて,人工的に種間雑種が得られるかどうか実験中である。本年度もし雑種稚貝が得られれば、感染実験によってその感受性を明らかにする予定である。また,前回(平成22年)の課題研究で明らかにできなかった,タテヒダカワニナ種群への感染実験を続行中で,宿主の個体群間において,カワニナに見られたような感受性の地域差があるかどうか確認する。
連続フロー合成を志向するキラルカチオン性金属触媒の非共有結合的固定化法の開発

不均一系触媒を用いる連続フロー法による不斉合成は、医薬品等の光学活性化合物の合成を志向する際に鍵となる。本研究では、担体の設計により種々のカチオン性均一系触媒を共通の手法で簡便に不均一化する手法を開発し、不均一系触媒の迅速なライブラリ構築を行う。それら不均一系触媒を用いフロー条件にて性能評価を行い、フロー法に適した不均一系触媒を見出すことを目的とする。ヘテロポリ酸を担持したアミン修飾メソポーラスシリカを担体用いて、概念実証として不均一系キラルロジウム・イリジウム触媒による炭素-炭素二重結合の立体選択的水素化反応をフロー条件にて実現することを目標にする。
妊娠ラット子宮筋GABA_A receptor subunit発現の制御

各妊娠齢におけるラット子宮筋からplasma membraneを得て子宮筋GABA_Areceptorに対するbinding asayを_3H-muscimol(GABA_A receptor agonist)を用いて行い,妊娠齢やallopregnanoloneの存在がreceptor感受性にいかなる影響を及ぼすかを検討した.その結果allopregnanolone存在下ではspecific boundは増加し、妊娠19.5日齢で最高になることがわかった.すなわちGABA_Areceptorのallopregnanoloneに対する感受性は妊娠19.5日齢で最高になり,分娩発来時に最低になった.さらに各妊娠齢のラット子宮筋より抽出したtotal RNAを用い,既知の各GABA_A receptor subunit mRNAの発現に関してsemi-quantitative RT-PCRおよびRNase Protection Assayにより比較検討した.その結果,子宮筋にのみ豊富に発現するπsubunit mRNAは妊娠19.5日齢をピークに発現し,分娩発来時には急激に発現が低下することがわかった.α1subunit mRNAもπと同様に発現のピークは19.5日齢であった.これに対しα2subunit mRNAの発現は妊娠中減少して19.5日齢で最低となり,分娩発来から分娩後には増加した.現在までのところ,ラット子宮筋GABA_Areceptorのsubunitは妊娠齢によりその発現構成が変化していることが証明された.このsubunit構成の違いがallopregnanoloneなどのmodulatorに対するGABA_Areceptorの感受性を変化させ,子宮筋の収縮制御に関与していると考えられる.
口腔常在細菌定着に関わる機能の網羅的同定

口腔や全身の健康に口腔常在細菌叢(マイクロバイオーム)が影響していることが明らかとなってきている。生後様々な細菌種に曝露されていく中で、ヒト口腔に固有の細菌種が定着することから、環境適応に必要な機能を持つ細菌種が選択的に定着していることが予想される。本研究では、細菌種構成が急激に多様化する乳幼児期の口腔マイクロバイオームの遺伝子群を調べ、口腔常在細菌の定着に関わる機能を網羅的に同定する。本研究の結果は、口腔常在細菌の定着メカニズム解明の足がかりとなり、さらには口腔マイクロバイオームの細菌種構成を制御し誘導することで疾患発症を予防する、新しい歯科治療法につながる可能性を秘めている。本年度は、メタゲノム解析に使用するサンプルを決定するため、口腔常在細菌叢(マイクロバイオーム)が大きく変化するタイミングの詳細な同定を行った。以前の研究において乳幼児8名から縦断的に採取した舌苔マイクロバイオームのデータを解析したところ、乳幼児初期に舌苔マイクロバイオームの菌種多様性や細菌構成が劇的に変化し、成人の舌苔マイクロバイオームに近づくことが明らかとなった。特にStreptococcus属のいくつかの細菌種やActinomyces属、Porphyromonas属、Fusobacterium属の細菌種の構成比率が、その時期に大きく変動していた。これらの結果について学会発表を行い、論文の作成を進めた。この結果より、今後のメタゲノム解析に用いるサンプル(劇的な変化前のサンプルと変化後のサンプル)が各乳幼児それぞれにおいて決定された。また、決定されたサンプルのデータを用いて、16S rRNA遺伝子のデータから細菌群衆の持つ機能を予測できるPICRUStや判別分析のLEfSeを行なったところ、いくつかの物質の代謝に関わる遺伝子や膜タンパク合成に関わる遺伝子の比率が、劇的な変化前後の舌苔マイクロバイオームで異なっていた。この結果はあくまで16S rRNA遺伝子のデータから予測されたものではあるが、劇的な変化前後に着目し、口腔マイクロバイオームのメタゲノム解析を行うことで、口腔常在細菌定着に関わる機能を同定できる可能性が確認された。本年度は口腔マイクロバイオームが劇的に変化するタイミングを同定し、メタゲノム解析に使用するサンプルを決定することができた。また、PICRUStによって口腔マイクロバイオームの持つ遺伝子群がこの時期に大きく変化する可能性が示唆され、決定したサンプルの妥当性も確認できた。一方で、メタゲノム解析プロトコルの確立については不十分であったことから、全体の達成度としては「やや遅れている」と判断した。次年度は引き続きメタゲノム解析プロトコルの確立を進め、安定したメタゲノム解析を行う。また、MAGPIXシステムを用いたマルチプレックスアッセイによって分泌型IgAやサイトカイン濃度を測定し、口腔環境と細菌群集の機能の変化の関連についても検討する。
パーキンソン病原因因子DJ-1による異常ミトコンドリア・タンパク質除去機構の解明

酸化ストレス下でグリア細胞から分泌されたDJ-1が,酸化ストレス下での神経細胞の保護に重要であり,家族性パーキンソン病PARK7で報告されているDJ-1変異体およびDJ-1機能を失った変異体ではその保護能力が低下していたことが明らかとなりました.DJ-1とBeclinが酸化ストレス下において結合が増強され,DJ-1がオートファジーを促進する方向で働いていることが示唆されました.また,DJ-1の基質として神経細胞においてミトコンドリアを輸送するモータータンパク質であるKIF1Bが得られました.[DJ-1とBeclinの相互作用によるMitophagy調節]パーキンソン病とミトコンドリアの関係は古くから示唆されています。DJ-1を欠損させるとミトコンドリアの膜電位が低下することをすでに明らかとしていますが、そのメカニズムは不明です。そこで、DJ-1がミトコンドリア調節を行う際にパートナーとなる因子を探索し、Mitophagy(ミトコンドリアで起きるオートファジー)に関与するBeclin1とDJ-1が結合することを見出しました。[DJ-1のプロテアーゼ機能の解析]DJ-1のX線結晶構造解析から、DJ-1は古細菌のプロテアーゼiと構造が酷似している事が示唆されました。申請者はC末端領域を欠損したDJ-1プロテアーゼを大腸菌を用いて作製・精製し、プロテアーゼ活性を有する事を見出しました。また、申請者らはストレス条件下でDJ-1のC末端が欠損する事を以前見出しています。これらのことから、生体内においてDJ-1が切断を受けプロテアーゼ活性を持ち始めると考えられます。そこで、本研究では、まずDJ-1のプロテアーゼとしての性質・機能・基質の探索を行いました。DJ-1プロテアーゼはpH5.5で最も活性が高くなる事、NaClが増加する程活性が低下する事、Cu存在下で活性が低下する事を見出しました。また、切断配列の絞り込みにも成功し、DJ-1プロテアーゼが好んで切断する配列を明らかとし、それを元に基質候補を絞り込み、いくつかの基質候補が実際にDJ-1によって切断される事を見出しました。[DJ-1の分泌機能の解明-神経細胞保護機能-]申請者はこれまでに、家族性パーキンソン病患者で報告されている変異型DJ-1の細胞外への分泌が野生型DJ-1に比べて少ないこと、酸化ストレス条件下においてDJ-1の分泌により共培養した神経細胞の細胞生存率が増加した事などを明らかとしています。[DJ-1とBeclinの相互作用によるMitohagy調節]パーキンソン病とミトコンドリア機能低下の関係は古くから指摘されています。私達はこれまでに、DJ-1を欠損させるとミトコンドリアの膜電位が低下することを明らかとしており、DJ-1がミトコンドリア機能調節に関与していることが示唆されますが、そのメカニズムは不明です。そこで、DJ-1がミトコンドリア調節を行う際にパートナーとなる因子を探索し、DJ-1がMitophagy(ミトコンドリアで起こるオートファジー)に関与するBeclinと結合することを見出しました。私達は、C末端領域を欠損したDJ-1ΔH9を大腸菌を用いて作製・精製し、プロテアーゼ活性を有すること、ストレス条件下でDJ-1のC末端が欠損する事を明らかとしています。DJ-1プロテアーゼはpH5.5で最も活性が高くなる事、NaClが増加すると活性が低下する事、Cu存在下でも活性が低下する事を見出しました。[DJ-1の分泌機能の解明-神経細胞保護機能-]申請者はこれまでに、家族性パーキンソン病患者で報告されている変異型DJ-1の細胞外への分泌が、野生型DJ-1に比べて少ない事、酸化ストレス存在下においてDJ-1の分泌により共培養した神経細胞の生存率が増加した事などを明らかとしています。DJ-1が直接Beclinと結合すること,その結合が酸化ストレス下において増強することを見出しました.また,DJ-1をノックダウンするとオートファジーが抑制されることを見出し,引き続き解析を行っています.(2) DJ-1のプロテアーゼ機能の解析及び基質探索基質探索スクリーニングにより,DJ-1による切断を強く受ける配列がvaline-lysine-valine-alanine(VKVA)であることが明らかとなったことから,この配列をもつ蛍光ペプチドを作製し,DJ-1のプロテアーゼとしての性質を検討しました.その結果,DJ-1はpH5.5の時に最も高いプロテアーゼ活性を持つ事,塩濃度や金属イオンの影響を受ける事などが明らかとなりました.また、基質候補としてABL1およびKIF1bを見出し,in vitroにおいてDJ-1による切断を受けることを明らかとしました.(3) DJ-1の分泌機構の解明神経細胞とアストロサイトをお互いの細胞が接することなく共培養できる系において,アストロサイトより分泌されたDJ-1が初代培養神経細胞を酸化ストレスから保護する機能があることを明らかとしました.

さらに,家族性パーキンソン病で報告されているDJ-1変異体では,分泌DJ-1による神経細胞保護機能が低い事も明らかとしました.次に,上記の保護機能が本当に分泌されたDJ-1によるものなのかどうかを確認するために,分泌されたDJ-1を補足できる抗DJ-1抗体を探索し,最も適した抗体を用いて,細胞に分泌されたDJ-1が補足された時の神経細胞の酸化ストレスへの脆弱性を調べたところ、抗DJ-1抗体の添加によって,神経細胞の酸化ストレスへの脆弱性が高まりました.酸化ストレス下でグリア細胞から分泌されたDJ-1が,酸化ストレス下での神経細胞の保護に重要であり,家族性パーキンソン病PARK7で報告されているDJ-1変異体およびDJ-1機能を失った変異体ではその保護能力が低下していたことが明らかとなりました.DJ-1とBeclinが酸化ストレス下において結合が増強され,DJ-1がオートファジーを促進する方向で働いていることが示唆されました.また,DJ-1の基質として神経細胞においてミトコンドリアを輸送するモータータンパク質であるKIF1Bが得られました.[DJ-1とBeclinの相互作用によるMitohagy調節]DJ-1とBeclinの結合が直接的である事、その結合が酸化ストレス下で増強される事などを明らかとし、DJ-1とBeclinの分子間相互作用の解析は終了しました。しかし、DJ-1とBeclinの相互作用がMitophagyに直接与える影響の解析が予定どおりに進んでいないため、この項目は「やや遅れている」と評価しました。[DJ-1のプロテアーゼ機能の解析]DJ-1のC末端を欠損したDJ-1ΔH9を用いて、DJ-1のプロテアーゼとしての特徴の解析を行いました。また、DJ-1によって切断される配列の特定を行い、特定された配列を元に基質候補をしぼり、DJ-1によって直接切断されるものを見出しました。現在は細胞内においても同様の結果が得られるのか検討中であり、この項目は「おおむね順調に進展している」と評価しました。[DJ-1の分泌機能の解明-神経細胞保護機能-]DJ-1による神経保護機能が、分泌されたDJ-1によるダイレクトな機能であるかどうか確かめるために、分泌されたDJ-1を補足できる抗DJ-1抗体を選定し、見つけた抗体を用いて、細胞に分泌されたDJ-1を補足した時の神経細胞の酸化ストレスへの脆弱性を確かめたところ、抗DJ-1抗体の添加によって、神経細胞の酸化ストレスへの脆弱性が高まりました。この項目についても「おおむね順調に進展している」と評価しました。分子生物学[DJ-1とBeclinの相互作用によるMitohagy調節]BeclinがMitophagyに与える効果に対するDJ-1の効果を、siRNAやCRISPRなどのゲノム編集技術を用いて解析を進める方策です。[DJ-1のプロテアーゼ機能の解析]DJ-1プロテアーゼの活性化型であるDJ-1ΔH9が細胞内では大変分解されやすいことがわかり、細胞内での解析が滞ってしまいました。今後は、DJ-1ΔH9の分解系の解析をすすめ、また、発現誘導系で発現時期を調節できる系で解析を進めて行く方策です。
リンパ浮腫のアセスメント能力と看護実践能力育成のための教育プログラムの構築

看護師及び乳がん患者のリンパ浮腫に対する知識,認識及びケアの実施状況を明らかにすることを目的とし,看護師383名及び乳がん患者526名,計909名を対象に自記式質問紙調査を実施した。質問紙は研究者が独自に作成したリンパ浮腫の認識等に対するものと,作田らのリンパ浮腫知識スケールを使用した。その結果,有効回答数630名(69%)であり,看護師の7割以上がリンパ浮腫ケアに対し不安を感じており,そのほとんどが知識に対する不安であった。本研究では,リンパ浮腫ケアの現状を把握し,看護師のリンパ浮腫に対する知識,認識,アセスメント能力,ケアの実施状況を明らかにすることで,適切な教育のあり方を検討し,アセスメント能力と看護実践能力育成のための教育プログラムを構築することを目的とし研究を推進している。平成22年度には,まず,リンパ浮腫ハイリスク患者と発症患者に対する看護ケアの現状把握の一つとして,リンパ浮腫ケアについてのセミナーに参加し,リンパ浮腫の病態,ケアに関する知識や具体的な対応・方法,リンパ浮腫にかかわる診療報酬制度などについて習得した。また,学会等に参加し,がん看護やリンパ浮腫ケアに携わる看護師,リンパ浮腫セラピスト等との情報交換や意見交換を行った。次にリンパ浮腫に関する看護師の主観的・客観的評価を調査するために,リンパ浮腫の知識や認識の測定方法を検討し,患者の知識に対するリンパ浮腫知識スケール(作田ら,2005)の活用を検討している。看護師の正確な知識に基づいたアセスメント能力を高めることで,患者に適切な教育・指導を行うことができ,患者の積極的なセルフケアの促進及びリンパ浮腫の発症・重症化の予防や早期発見を目指すことができる。看護師は知識・認識・技術に対する不安,時間や人員の不足等の理由により,ケア実施が困難であると認識している。そのため,認識や教育背景により知識の獲得やケアの実施に影響が出ることが予測され,これらの関連を明らかにすることで,リンパ浮腫ケアのための教育の基礎資料になると考えている。平成23年度は,これまでの文献検討の結果を基に作成した質問紙を用い,プレテストを実施し,内容を検討した上で,看護師のリンパ浮腫ケアの現状及びリンパ浮腫に対する主観的・客観的評価について調査を実施していく。平成23年度は,まずリンパ浮腫患者に対する看護ケアの現状把握を継続し,特にハイリスク患者への予防を目的とした教育的介入,発症患者へのケアと指導を中心とした実践的介入に重点を置き情報収集を行った。その一つとして,教育・指導を中心としたリンパ浮腫ケアについての研修に参加し,リンパ浮腫ケアの現状と課題,アセスメント方法,具体的な生活指導や教育の内容等について習得し,さらなる知識を深めた。また,リンパ浮腫セラピストや,がん看護及びリンパ浮腫ケアに携わる看護師との意見交換,がんサバイバーや患者会運営者との情報交換を行った。さらに,乳がん患者会に参加し,リンパ浮腫ケアに対する思いや教育・指導状況などに関する情報収集を行い,アンケート作成に関わる資料を得た。次にリンパ浮腫に関する看護師の主観的・客観的評価を調査するために,リンパ浮腫の知識や認識及びアセスメント能力の測定方法を検討した。その結果,American Lymphedema Instituteの"Twenty-Four Ways to Protect Yburself"の日本語版を使用し,弾性着衣などの保険適応やマッサージ等の情報を調査項目に追加することとした。この研究により,看護師の正確な知識に基づいたアセスメント能力を高める教育を推進することができる。これは,患者への適切な教育・指導につながり,患者の積極的なセルフケアの促進及びリンパ浮腫の発症・重症化の予防や早期発見を目指すことができる。本研究では、リンパ浮腫ケアの現状を把握し、看護師のリンパ浮腫に対する知識、認識、アセスメント能力及びケアの実施状況を明らかにすることを目的とし研究を推進してきた。最終年度は研究の総括として、これまでに作成した質問紙を使用し調査を行い、アセスメント能力と看護実践能力育成のための教育のあり方を検討した。医療機関(6施設)に勤務する看護師383名、及び乳がん患者会(7団体)に所属する患者526名、計909名に対し無記名自記式質問紙を用いた集団調査法にて調査を行った。調査内容は、看護師及び患者のリンパ浮腫に関する知識や実施及び認識等であり、知識と実施については、リンパ浮腫知識スケールAmerican Lymphedema Instituteが作成した“Twenty-Four Ways to Protect Yourself"の日本語版を使用し、弾性着衣等の保険適応やマッサージ等の情報を追加した。有効回答630名(69%)、内訳は看護師315名(82%)、患者315名(60%)であった。

リンパ浮腫に対する関心が高かったものは、患者は約5割、看護師では2割以下であった。看護師の7割以上がリンパ浮腫ケアに対し不安を感じており、その理由では知識が高かった。看護師の知識の習得では、特に卒後教育では学習する機会が少なく、研修への参加も半数程度であった。患者が情報を得る環境は患者会や病院が多く、患者の約6割が看護師からの説明を希望していることが明らかとなった。今後、看護師のアセスメント能力と看護実践能力育成の基盤となる知識のさらなる強化が重要である。また、看護基礎教育からリンパ浮腫ケアの意識づけを行うと共に、卒後教育や研修での教育が望まれる。これらは患者への適切な教育・指導につながり、患者の積極的なセルフケアの促進及びリンパ浮腫の発症・重症化の予防や早期発見を目指すことができると考える。平成23年度までにリンパ浮腫に関する現状を把握し,看護師の主観的・客観的評価の調査を実施する予定であったが,患者会への参加等により,調査項目や対象者のさらなる検討が必要となった。しかし,平成24年度に調査の実施と分析,教育プログラムの検討を行う予定であり,おおむね順調に進展していると評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はまず,これまでの情報収集と文献検討の結果を基に作成した質問紙を用い,プレテストを実施し,内容を検討した上で,看護師のリンパ浮腫ケアの現状及びリンパ浮腫に対する主観的・客観的評価について調査を実施していく。次に,リンパ浮腫セラピストや患者会運営者との情報交換,患者会への参加を継続し,教育プログラム構築への資料を得ていく。その後,得られたデータより,認識や知識と実施状況の関連を分析し,看護師への教育の介入方法を検討する。最後にこれらの情報を整理し,教育プログラムの構築につなげる。