hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロウェーブ照射による新しい脳損傷モデルの病態解析

マイクロ波をラットの脳に照射した脳損傷モデルを作成し、病理組織学的に検討した。3.0kWのマイクロ波を0.1秒間照射し、照射後1,3,7,14,28日に脳を摘出し、大脳皮質運動野、海馬、側脳室脈絡膜について神経細胞数の変化とTUNEL陽性細胞の割合を計数した。側脳室脈絡膜と脳室周囲が特異的に傷害された動物モデルとして爆傷による脳損傷が報告されており、マイクロ波照射による外傷性能損傷と病理組織学的な共通点が見出された。本脳損傷モデルは、マイクロ波発生装置を用いて出力を調節し、量的に再現性の高い脳損傷モデルを作製可能で、blast injuryに類似した新しい脳損傷モデルの可能性が示唆された。実験頭部外傷の新しいモデルの作成を目的としている。イラクおよびアフガニスタン戦争では、爆発による頭部外傷が大きな問題となり、爆圧による1次爆傷による頭部外傷の病態解析が行われた。しかしながら、爆圧による頭部外傷モデルは、実際に爆発を起こすことが困難であるなど、動物実験モデルの作成には種々の制約が存在する。爆発では、爆圧以外にも電磁波も検出されているとの報告もあり、我々はMicrowaveに着目した。本研究はMicrowaveによる脳損傷モデルの作成をめざしている。使用するMicrowave applicatorは、これまで、Microwave照射量や照射時間の細かい設定が困難であったが、現行モデルは量/時間ともに細かい設定が可能である。本applicatorを用いて、ラット頭部を固定した状態で、Microwaveの照射(3.0KW, 0.1Sec)を行ってモデルを作成した。本照射量/時間の死亡率は50%であった。コントロール、照射後Day1、Day7で、潅流固定を行って脳を摘出し、脳組織を病理学的に検討した。脳実質にはHE染色では有意な変化は認められず、同時に行ったアポトーシス検出のためのTUNEL染色で、Day7に脈絡叢、及び脳室周囲の細胞にTUNEL染色陽性細胞が多数観察されたため、細胞数のカウントを行いTUNEL陽性細胞の割合を計算した。その結果、Control群とDay7群でTUNEL染色陽性細胞の割合は有意差を認めた(p=0.001)。H26年度はさらに他部位でも照射後の時間経過におけるアポトーシス発現についての検討を行ない、Microwave照射による脳損傷の病態解析を進める予定である。マイクロ波は電磁波の一種であり、電子レンジや携帯電話、医療用には深部の温熱療法として広く普及している。マイクロ波が脳に与える影響について、携帯電話の発するマイクロ波が脳に及ぼす慢性の変化について、病理組織学的、生化学的、行動学的に多くの研究がなされてきた。一方で、誤って過度のマイクロ波を被曝したことによる外傷や死亡例が報告されている。高出力の被曝によって、急性期の変化が起こることは1970年代前半に報告されたが、いまだ高出力のマイクロ波照射が急性期に脳に与える影響は明らかになっていない。高出力のmicrowaveをラットの頭部に照射し、脳損傷を病理組織学的に評価した。ラットを全身麻酔下に頭部を固定し、3.0kWのマイクロ波を0.10秒間、頭部に照射した。照射24時間後(n=3)、3日後(n=3)、7日後(n=3)、14日後(n=3)、28日後(n=3)および非照射群(n=3)の脳を摘出し、ホルマリン固定を行った。脳の神経細胞数の変化を知るためH-E染色を行い、大脳の各部位(側脳室脈絡膜、皮質運動野、海馬(CA1およびCA2))における神経細胞数を計測した。31匹のラットにマイクロ波の照射を行い、24時間以内に6匹(18.8%)が死亡し、28日以内に15匹(48.4%)が死亡した。H-E染色での神経細胞数の変化は、CA1において対照群と比較し28日後のみ有意な減少を認めた(60.7 vs 50.6, P=0.0358)。H27年度はアポトーシス発現についての検討を行ない、Microwave照射による脳損傷の病態解析を進める予定である。マイクロ波は電磁波の一種であり、分子運動を活発することにより熱を産生する。マイクロ波は頭蓋骨を貫通し脳の深部に達することが知られているが、過度の照射による脳損傷の病態についてはほとんど解明されていない。高出力のマイクロ波をラットの脳に照射した脳損傷モデルを作成し、脳損傷の病態を病理組織学的に検討した。ラットの頭部に3.0kWのマイクロ波を0.1秒間照射し、照射後1,3,7,14,28日にそれぞれ3頭ずつ、ホルマリンで灌流固定し脳を摘出した。照射した31頭のラット中、最終的に15頭が死亡(48.4%)した。摘出した検体に対し、H-E染色およびアポトーシス検出の指標であるTUNEL法で染色を行い、大脳皮質運動野、海馬(CA1およびCA2)、側脳室脈絡膜について神経細胞数の変化とTUNEL陽性細胞の割合を計数した。神経細胞数の評価では、CA1において28日後に神経細胞数は有意に減少し(60.6±1.9 vs 50.6±5.8, P=0.0358)、その他の部位において神経細胞数の減少は認めなかった。

TUNEL法よるアポトーシスを生じた細胞の割合は、側脳室脈絡膜において7日後に有意に増加したが(2.1±1.1 % vs 21.8±19.2 %, P=0.0318)、その他の部位においては増加しなかった。側脳室脈絡膜と脳室周囲が特異的に傷害された動物モデルとしてblast injury(爆傷)による脳損傷が報告されており、マイクロ波照射による外傷性能損傷と病理組織学的な共通点が見出され、近年遅発性の神経障害を生じ米国を中心として大きな話題となっているblast injuryによる脳損傷モデルとなり得る可能性も示唆された。本脳損傷モデルは、マイクロ波発生装置を用いて出力を調節することにより、量的に再現性の高い脳損傷モデルを作製可能で、blast injuryに類似した新しい脳損傷モデルの可能性が示唆された。マイクロ波をラットの脳に照射した脳損傷モデルを作成し、病理組織学的に検討した。3.0kWのマイクロ波を0.1秒間照射し、照射後1,3,7,14,28日に脳を摘出し、大脳皮質運動野、海馬、側脳室脈絡膜について神経細胞数の変化とTUNEL陽性細胞の割合を計数した。側脳室脈絡膜と脳室周囲が特異的に傷害された動物モデルとして爆傷による脳損傷が報告されており、マイクロ波照射による外傷性能損傷と病理組織学的な共通点が見出された。本脳損傷モデルは、マイクロ波発生装置を用いて出力を調節し、量的に再現性の高い脳損傷モデルを作製可能で、blast injuryに類似した新しい脳損傷モデルの可能性が示唆された。一般的な病理学的検索についての検討が終了したため。脳蘇生、災害医療アポトーシスの発現を今後検討する予定である。脳損傷の局在を特定できた。今後は損傷後の時間的推移や詳細な病態の解明を進める。予算を越えないよう留意した際、差額が生じた為。マイクロウェーブによる脳損傷部位をさらに解析する。損傷後の時間的推移による病態の変化を検討する。アポトーシス以外にも病理学的変化がないか検討する。次年度に繰り越し、研究費として有効に活用する。次年度も継続してラットの購入を行うため、繰り越しが生じた。ラットの購入を行い、病理学的な解析を行うため。
先端的進化計算法に基づく不確実環境下の最適生産計画・スケジューリング研究

本研究は,先端的進化算法(AEA)の開発と生産スケジューリング問題(MSP)への応用,更に不確実MSPの進化算法研究が目標で,その成果は3分野になる。1多目的ハイブリッド型進化算法の研究:並行型分布推定アルゴリズムの開発と,遺伝的アルゴリズム(GA)を発展させたサンプリング戦略型多目的進化算法(HSS-MoEA)を提案。2多目的進化算法の事例研究:ハードディスク(HDD)とパーネルディスプレイ(TFT-LCD)のMSP事例研究の提案。3不確実MSPのAEAによる研究:システムの製造・配送過程で発生する不確実的要因を伴う確率的な処理時間の組立てラインバランシング解法。本研究は,研究代表者らが10数年に渡って研究開発を続けてきた進化計算法を活用して,実践的な応用研究として最適な生産スケジューリングや物流ルーチングのアルゴリズムの研究開発を目指すものである.今年度の研究実施実績は次の通りである.(1)新しいハイブリッド型多目的進化的アルゴリズムの研究開発。研究代表者らはこれまでの単一目的型進化計算法の研究成果を発展させて,最新のハイブリッド型多目的進化的アルゴリズム、例えばEDAやPSOの優れた探索機能の特徴に,従来の遺伝的アルゴリズムの概念と組み合せた新しいハイブリッドサンプリング政策型進化計算法を開発提案し,ベンチマーク問題等でそれらの有効性を比較して,最適生産計画・スケジューリング問題等に対する最良解の有効性を向上させる手法を開発した.(2)ネットワークモデルに基づく生産計画・物流ルーチング問題の事例研究からの最適化研究。研究代表者らがここ数年に渡って続けてきた事例研究問題であるハードディスク生産システムの最適化スケジューリング、農産物の物流ルーチング、リバースロジスティクスのネットワークモデルと進化最適化を融合した実践的な研究開発を行った.(3)不確実な最適生産計画・スケジューリング問題のハイブリッド型進化計算法の応用研究。生産・物流システムの製造・配送過程で発生する不確実的要因を確率分布やファジイ数で表わし、取り扱う問題の最適化数学モデルを定式化し,ハイブリッド型進化計算法で実践的な応用研究を行った.本年度は新たなハイブリッド型多目的進化計算法を不確実環境下のジョブショップ・スケジューリング問題や多目的最適生産ラインバランシング問題に応用開発し,国際会議で提案報告した.本研究は,先端的進化算法(AEA)の開発と生産スケジューリング問題(MSP)への応用,更に不確実MSPの進化算法研究が目標で,その成果は3分野になる。本研究は,研究代表者らが10数年にわたって研究開発を続けてきた進化計算法を活用して,不確実環境下の最適生産計画・スケジューリング設計問題をより実践的な応用指向型研究として最適生産計画・スケジューリングアルゴリズムの開発を目指すものである.今年度の研究実施計画は次の通りである.(1)ネットワークモデル設計に基づく生産計画・スケジューリング問題の最適化表現研究。代表者らがここ数年にわたって続けてきたネットワークモデル設計と進化最適化を融合した研究を基盤にして,生産計画・スケジューリング問題をNode-Activate-Network問題として捉え,ネットワークベースモデル設計の開発を拡張する.本年度の研究では不確実環境下の最適生産計画・スケジューリング問題をネットワークモデルに変換する手法と進化計算法を融合したアルゴリズムを提案する.(2)ハイブリッド型進化的アルゴリズム設計の研究開発。研究代表者らはこれまでの進化計算法の研究成果を基盤にして,最新のメータヒユーリスティク手法,例えばPSOやEDAをそれぞれの特徴を遺伝的アルゴリズムと組み合せ,種々のハイブリッド型進化計算法を提案し,ベンチマーク問題等でそれらの有効性や実用性を比較して,不確実環境下の最適生産計画・スケジューリング問題に対する最良解の有効性を向上させる手法を提案する.(3)不確実な最適生産計画・スケジューリング問題のハイブリッド型進化計算法の応用研究。生産システムの製造過程で発生する不確実的要因を確率分布あるいはファジィ数で最適生産計画やスケジューリング問題の数学モデルを定式化し,ハイブリッド型進化計算法で実践的な応用研究を提案する.本研究は,遺伝的アルゴリズムをベースにした進化計算法の開発と最適スケジューリング及び物流ルーチング問題への応用に関する研究開発と,更に不確実環境下の最適生産計画・スケジューリング問題を解くために実践的な進化計算アルゴリズムの設計研究を目指すもので,研究実施の実績は次の通りである.1)多目的型ハイブリッド進化的アルゴリズムの研究開発.研究代表者らはこれまでの多目的型ハイブリッド進化的アルゴリズムの拡張版として,最新の分布推定アルゴリズム(EDA)や粒子群最適化(PSO)の優れた探索機能の特徴と,共生型遺伝的アルゴリズムの概念と組み合せた新しいハイブリッドサンプリング戦略型多目的進化計算法(HSS-MoEA)を提案し,最適生産計画・スケジューリング問題に対する最良解の有効性を向上させた研究成果を学会誌に発表した.

2)先端的進化計算法に基づく実践的な応用研究事例の生産計画・スケジューリング開発.昨年度のネットワークモデルに基づく生産計画・スケジューリングを発展させ,ハードディスク(HDD)とパーネルディスプレイ(TFT-LCD)の最適生産スケジューリングの事例研究問題,更に半導体デバイスの最終検査スケジューリングの事例研究問題を,それぞれ先端的進化算法を融合した実践的なアルゴリズムの研究成果を学会誌に発表した.3)不確実な最適生産計画・スケジューリング問題のハイブリッド型進化計算法の研究開発.生産・物流システムの製造・配送過程で発生する不確実的要因を確率分布で表わし,取り扱う問題の数理計画モデルを定式化し,ハイブリッド型進化計算法で実践的な応用研究を行った.本年度はハイブリッド型多目的進化計算法(HSS-MoEA)と多目的EDAを不確実環境下の組立てラインバランシング問題や多目的資源制約付きのプロジェクトスケジューリング問題にそれぞれ応用し,国際会議で報告した.社会システム工学・安全システム研究代表者ら(1)ネットワークモデル設計システムに基づく生産計画・スケジューリング問題の研究論文をJournal of Intelligent Manufacturingに,(2)ハイブリッド型進化的アルゴリズム設計の研究論文をIndustrial Engineering & Management Systems誌にそれぞれ刊行し,生産スケジューリングの多目的型進化計算法の研究論文がJournal of Intelligent Manufacturingでも、最近採択通知を受けでいる。(3)不確実な最適生産計画・スケジューリング問題のハイブリッド型進化計算法の応用研究に関しては国際会議で発表している。ステップ1:これまでの研究成果であるハイブリッド型進化的アルゴリズムを基盤にして,生物の進化現象をシミュレートしたアルゴリズム(遺伝的アルゴリズム: GA,分布推定アルゴリズム: EDA,粒子群最適化: PSO等)の特性分析や適用性を解析し,不確実環境下の生産計画・スケジューリング問題の実時間に対処できる新しいハイブリッド型多目的進化計算法の研究開発を総括する.ステップ2:前のステップで総括した不確実的要因を伴う最適生産計画やスケジューリング問題の数学モデルと有機的に結合して,生産システムや物流ネットワークの実用規模での不確実環境下の最適化スケジューリング問題等に対応できる効率的なハイブリッド型多目的進化計算法の実証研究を行う.ステップ1:これまでの成果(詳細は研究業績で述べる)であるハイブリッド型進化的アルゴリズムを基盤として,不確実環境下の生産計画・スケジューリングの解かなければならない具体的な問題の数学モデル化を総括・定式化する.更に,総括した具体的な問題に対処するための新しいハイブリッド型進化計算法を研究開発する.ステップ2:既存の生物の進化現象をシミュレートしたアルゴリズム(人工神経ネットワーク,遺伝的アルゴリズム,粒子群最適化,人工生命アルゴリズム等)に対しての特性分析,適用性の解析を行い,異なるアルゴリズムの中に生命システムをシミュレートしたルール・手順を概括する.
心内膜内皮細胞の心収縮力に与える影響の検討

これまでに培養心内膜内皮細胞(EEC)がendothelin-1(ET-1)を放出することをつきとめ,左心室EECのET-1産生が圧負荷により圧依存性に増加することを証明した。この結果より,生体内においてEECは重要なET-1のproducerであり,このET-1が隣接する心筋のpositive inotropic作用に関与していることが推測される。これに引き続き,Langendorff装置を用いたラット心臓の心機能評価法を確立した。ラット心機能評価項目は,心泊数,大動脈流量,冠潅流量,心拍出量,最大収縮期圧および平均圧である。左心室内腔をTriton X-100で1秒間処理してEECのdenudationを行い,その前後の心機能を比較した。心拍数,大動脈流量,冠潅流量,心拍出量,最大収縮期圧および平均圧はすべて有意に低下し,EECのdenudation前に比べてそれぞれ82.4±8.3%,58.7±8.02%,75.0±8.89%,62.8±7.71%,84.2±3.51%,92.7±3.34%となった。ET-1拮抗剤を用いた実験は行っていないが,EECのdenudationによりEECからのET-1産生が減少したのは明らかであり、EECのET-1を介したpositive inotropic作用への関与が示唆されたと考える。1.これまでに心内膜内皮細胞(EEC)がendothelin-1(ET-1)を放出することをつきとめていたが,生体内におけるEECのET-1産生能を推測するため,培養EEC(左心室)を圧負荷(0,40,80,120,160mmHg)およびthrombin(200U/ml)で刺激して,そのET-1産生を調べた。左心室EECのET-1産生はthrombinおよび圧負荷により増加した。圧負荷では圧依存性に増加した。2.以前EECがPGI2を産生,放出し,心腔内の血栓形成を予防していることを報告した。僧帽弁膜症の際には,左心房内の血栓形成は高頻度であるが,右心室内の血栓形成は低頻度である。そこで右心室と左心房の培養EECに圧負荷を行い,そのPGI2産生能を比較した。0mmHgのとき右心室EECのPGI2産生は左心房に比べて有意に高値であった。右心室EECのPGI2産生は圧負荷により圧依存性に増加したが,左心房EECでは変化がなかった。この結果より,左心房が産生するPGI2が少ないことが,左房内血栓が高頻度であることの一つの原因と考えられる。
心身症モデル動物を用いた情動的ストレス時での脳-心臓連関の解明-閉経期女性に好発する「たこつぼ型心筋症」モデルを例として

「たこつぼ型心筋症」は、急性心筋梗塞に類似した疾患であり、閉経後の女性が強い情動的ストレスに暴露された時に発症する。1990年に我が国で発見され、ようやく最近、国際的に認知されたが、その病因は臨床的な推論の域を出ない。私どもは、ラットの情動的ストレスモデルを用いて、この病態を忠実に再現し、ストレスによる交感神経-副腎髄質系の活性化、カテコラミンの刺激が原因であることを明らかにした。閉経後女性で好発する機序を理解するため、エストロゲンに注目した。卵巣摘除でplacebo投与(OV+P群)および卵巣摘除でエストロゲン補充ラット(OVX+E群)を用いて、エストロゲンレベルを変化させ、心臓および中枢神経系で検討した結果、1)左心室機能を左心室造影および心エコー法により評価した。その結果、OVX+P群ではストレス時に左心室収縮能が低下したが、OVX+E群では、ストレス時の左心室収縮能の低下が有意に抑制された。2)心臓での交感神経線維密度をTyrosine hydroxylaseに対する抗体を用いた免疫染色を指標に比較した。その結果、エストロゲンレベルが高いと、交感神経線維密度が減少する傾向を示した。3)心臓でのc-fo5 mRNAの発現を、in situ hybridization法とreal-time RT-PCR法で評価したところ、OVX+EではOVX+Pに比べて、有意にc-fos mRNAレベルが低下した。つまり、エストロゲンは心筋のストレスへの反応性を低下させることが確認された。5)c-Fos免疫陽性反応を指標とした、中枢神経系の詳細なmappingでは、lateral septum, paraventricular hypothalamic nucleus, dorsomedial hypothalamic nucleus, medial amygdaloid nucleus, lateral periaqueductalgray, laterodorsal, tegmental nucleus, locus coeruleusでは、OVX+E群でc-Fos免疫陽性反応が有意に少なく、paraventricular thalamic nucleus and nucleus of the solitary tractでは有意に多かった。これらの部位には、エストロゲン受容体も分布することが分っており、エストロゲンレベルの変化により、ストレス時のこれら特定の領域の神経細胞の反応性が修飾されることが示唆された。以上、エストロゲンは心臓および中枢神経の特定の細胞に作用し、結果として、生体のストレスを緩和することが示唆された。急性心筋梗塞に類似した「たこつぼ型心筋症」は、閉経後の女性が強い情動的ストレスに暴露された時に発症する。そこでラットの情動的ストレスモデルである、不動化ストレスを作成し、左心室造影と心電図を用いて心機能を評価した。その結果、左心室造影で特徴的な「たこつぼ型」の収縮不全と心電図でのST上昇を確認した。これらの変化はα+β受容体の遮断で抑制できた。すなわち、ストレスによる交感神経-副腎髄質系の活性化、カテコラミンの刺激が「たこつぼ型心筋症」の原因と考ええられた。さらに、閉経後女性で好発する機序を理解するため、エストロゲンに注目した。

卵巣摘除(OVX群)およびエストロゲン補充ラット(OVX+E群)を用いて、エストロゲンレベルを変化させ、(1)ストレス負荷の前後における心電図と左心室造影を比較し、その変化を検討した。この結果、ストレス負荷により、%収縮は、OVX群で有意に低下したが、OVX+E群では低下しなかった。また心拍数はストレス負荷により共に有意に増加した。一方、コントロールでの心拍数には有意差を認めなかったが、ストレス時の心拍数はOVX群で有意に高かった。(2)ストレス負荷後一定の時間で潅流固定し、摘出した脳を用いて、細胞興奮の遺伝子マーカーである、c-FosやNGFI-Aなどのimmediate early genes (IEG)に対する抗体で免疫染色を行い、脳の詳細なmappingを行い、中枢神経レベルで、エストロゲンレベルの変化に伴い、ストレス応答が変化する領域を検索した。その結果、いくつかの領域で、エストロゲンのレベルにより、IEG発現の程度に相違を認めた。現在、例数を増やして、確認中である。(3)ストレス負荷後の心臓で、IEG mRNA発現のレベルをin situ hybridization法で比較した。その結果、OVX+E群では、IEG mRNAレベルが減少した。エストロゲンにより、心筋細胞の応答性が低下することが示唆された。(4)心臓での交感神経線維密度をTyrosine hydroxylaseに対する抗体を用いた免疫染色、および組織内カテコラミン濃度を指標に比較した。その結果、エストロゲンレベルが高いと、交感神経線維密度が減少する傾向を示した。今後、エストロゲン受容体との関係を検討する予定である。「たこつぼ型心筋症」は、急性心筋梗塞に類似した疾患であり、閉経後の女性が強い情動的ストレスに暴露された時に発症する。1990年に我が国で発見され、ようやく最近、国際的に認知されたが、その病因は臨床的な推論の域を出ない。私どもは、ラットの情動的ストレスモデルを用いて、この病態を忠実に再現し、ストレスによる交感神経-副腎髄質系の活性化、カテコラミンの刺激が原因であり、エストロゲンがストレスの作用を緩和することを前年度までに明らかにした。本年度はエストロゲンの効果を再確認するとともに、immediate early gene(IEG)発現を指標に、心臓、脳での作用部位と機序を検討した結果、1)左心室機能を心エコー法により、非侵襲的に再評価した。その結果、左心室造影法と同様の結果、すなわち卵巣摘除(OVX群)群ではストレス時に左心室収縮能が低下したが、エストロゲン補充ラット(OVX+E群)では、ストレス時の左心室収縮能の低下が有意に抑制された。2)心臓でのc-fos mRNAの発現をin situ hybridization法とreal-
マイクロ・セルプロセッシングのための熱流体高機能プロセス発現機構の創成

本研究では,マイクロスケールでの熱流動の特性を活かし,マイクロ流路内で細胞の混合,ラベリング,分離,輸送等を極めて効率的に行うためのマイクロ・セルプロセッシングの創成を目標とした.具体的な応用分野として幹細胞を用いた再生医療技術を想定し,細胞群から稀少細胞を抽出するマイクロ・セルソーティングシステムの開発を行った.すなわち,マイクロ流路内の細胞や粒子の運動などに対する知見を蓄積するための,高精度数値解析法や新しい画像計測法の開発,細胞のハンドリングに適する新規材料を用いたマイクロマシン技術の開発とデバイスの製作,デバイス性能の実験的評価などを通して,細胞分離のための実用マイクロシステムの具体的設計指針を構築した.まず,ラミネーションマイクロ混合器,およびそれを用いた免疫磁気細胞分離システムを構築し,これまでのマイクロ・セルソーターよりも高い分離速度が得られることを示し,臨床に必要な比較的大量のサンプルについても並列処理によって実現できる見通しを得た.また,細胞に全く標識粒子を結合させることなく抗原抗体反応により分離する方法として,接着力による減速効果を用いる分離システムを提案し,マイクロマシン技術によりマイクロ細胞分離器を試作した.接着力による減速効果を用いる本手法と,そのために開発した機能化ポリパラキシリレンを用いる高密度抗体固定法は極めて新規性が高い.従来の再従来の再生医療研究における体性幹細胞抽出・培養は数週間にわたり,臨床に適用するには膨大な時間や人的リソースを要していた.熱流動の特性を活かした本研究で提案する分離法により,抽出プロセスの短時間・低コスト化が可能であり,再生医療の発展に大きく貢献できるものと考えられる.本研究では,マイクロスケールでの熱流動の特性を活かし,マイクロ流路内で細胞の混合,ラベリング,分離,輸送等を極めて効率的に行うためのマイクロ・セルプロセッシングの創成を目標とした.具体的な応用分野として幹細胞を用いた再生医療技術を想定し,細胞群から稀少細胞を抽出するマイクロ・セルソーティングシステムの開発を行った.すなわち,マイクロ流路内の細胞や粒子の運動などに対する知見を蓄積するための,高精度数値解析法や新しい画像計測法の開発,細胞のハンドリングに適する新規材料を用いたマイクロマシン技術の開発とデバイスの製作,デバイス性能の実験的評価などを通して,細胞分離のための実用マイクロシステムの具体的設計指針を構築した.まず,ラミネーションマイクロ混合器,およびそれを用いた免疫磁気細胞分離システムを構築し,これまでのマイクロ・セルソーターよりも高い分離速度が得られることを示し,臨床に必要な比較的大量のサンプルについても並列処理によって実現できる見通しを得た.また,細胞に全く標識粒子を結合させることなく抗原抗体反応により分離する方法として,接着力による減速効果を用いる分離システムを提案し,マイクロマシン技術によりマイクロ細胞分離器を試作した.接着力による減速効果を用いる本手法と,そのために開発した機能化ポリパラキシリレンを用いる高密度抗体固定法は極めて新規性が高い.従来の再従来の再生医療研究における体性幹細胞抽出・培養は数週間にわたり,臨床に適用するには膨大な時間や人的リソースを要していた.熱流動の特性を活かした本研究で提案する分離法により,抽出プロセスの短時間・低コスト化が可能であり,再生医療の発展に大きく貢献できるものと考えられる.我々が開発を進めているマイクロ生化学分析システムにおいては、磁性粒子および抗原抗体反応を利用して特定の細胞や生体分子の分離を行う。従って、本来混合の起こりにくい微小流路内で磁性粒子と細胞や生体分子を効率的に混合することが肝要であり、そのために、マイクロマシン(MEMS)技術を用いたマイクロ混合器を開発した。混合器の流路壁面にはマイクロサイズの導電体を埋め込み、これに時間変化する電流を流すことで時間変動磁場を作り出し、磁性粒子の混合を促進する仕組みとなっている。実験結果より、MEMS技術によって製作した導電体による磁力は近傍の磁性粒子を引き寄せるのに十分な強度であった。また、この混合器の数値シミュレーションを行い、その結果に基づき導電体の配置等についての改良を行った。蛇行流路とこの変動磁場を組み合わせたことで、磁性粒子群の伸長,折りたたみが起こり、いわゆる層流カオスによって混合が促進されることが、実験的にも数値シミュレーションによっても明らかにされた。また、マイクロセルソータのプロトタイプとして、ラミネーションの原理を用いた受動的なマイクロ混合器(パッシブミキサ)を設計した。重力により細胞、磁性粒子が沈降して壁面に付着するのを抑制するために、流速の遅い淀み領域が最小となるように形状を工夫し、PDMSを用いたMEMS技術で試作した。数値シミュレーションで混合効果を確認するとともに、HUVEC細胞と磁性粒子をミキサに流し、表面マーカによる抗原抗体反応によって、ミキサ内で細胞と磁性粒子が付着し、ミキサ出口で目的の細胞を極めて良好に分離できることを明らかにした。上述のマイクロセルソータの応用としては、幹細胞を分離し、特定の機能を持つ細胞に分化させて再生医療に役立てることを考えているが、その過程で重要となる凝集塊の形成のために、旋回培養法を開発し、培養条件の最適化を試みた。一度に数個の凝集塊しかできない従来のペレット培養法等は異なり、本方法を用いた実験では軟骨細胞と骨髄性幹細胞の3次元凝集塊の大量形成に成功した。白血病,臓器不全などの治療手段として注目されている体性幹細胞による治療は,FACS(Fluorescence Activated Cell Sorting System)およびMACS(Magnetic Cell Sorting System)によって幹細胞を分離するステップが必須であるために,高価な設備投資,熟練技術者の確保,体外循環による幹細胞の連続採取が困難など多くの問題を抱えており,未だ一般的な治療手法として確立されていない.

本研究では,血液あるいは骨髄液中に微量に存在する幹細胞を効率よく高速に抽出する手法の開発,および,そのためのマイクロ流路における熱流動場の計測手法の開発,数値解析コードの開発を進めている.まず,末梢血からの体外循環システムによる体性幹細胞を含む細胞群の連続分離採取システムの構築を目標に,任意の抗体を結合させた抗体パターン化基板を用いて,有用細胞の連続採取システムの構築を試みた.温度感受性ゲルにアビジンを含ませたゲルをパターン化した基板材料にビオチン標識ターゲット抗体を結合させることによって,任意のターゲット細胞群のみを採取することに成功した.温度感受性ゲルの相転移点を越える範囲で温度を制御することによって,パターン化基板プレートからの容易な細胞分離を実現した.また,上記の連続分離採取システムで取得した細胞群からの幹細胞の精密分離,および,微小な細胞サンプルからの幹細胞分離を目的として,マイクロセルソータのプロトタイプをマイクロマシン技術により製作した.ラミネーションを用いて細胞群と磁性粒子を混合,目的細胞のみに磁性粒子を付着させるマイクロ混合器,マイクロコイルを用いて磁性粒子が付着した細胞をマイクロ流路中で連続的に分離する分離器を設計・試作した.予備実験として,HUVEC細胞と磁性粒子を流し,CD31を表面マーカとして用いた抗原抗体反応によって,細胞と磁性粒子が付着した細胞を良好に分離できることを明らかにした.さらに,より微小なサンプルを扱う目的で,ガスクロマトグラフィと同様の表面効果を用いたマイクロセルソータを試作した.これらのマイクロ流路内の流れを3次元的に計測するためのスキャニングマイクロPIVシステムを構築し,良好な測定データが得られることを示し,測定誤差の評価を行った.前年度より引き続き,マイクロ流路内で細胞を高速分離可能なセルソーティングシステムに用いるための熱流体高機能プロセスの開発を進めた.磁性粒子と抗原抗体反応を用いて特定の細胞を分離するシステムの開発については,ラミネーション原理により高速に混合するマイクロ混合器の改良設計を三次元数値シミュレーションを用いて行った.混合器流路の回転方向を交互にすることにより混合性能を約50%向上させられることを示した.さらに,この数値計算による設計に基づく混合器を試作し実験的に評価を行った.また,マイクロ分離器についても数値シミュレーションを用いて設計し,さらにこれらを一枚のチップに統合したシステムのプロトタイプを試作した.新たなセルソーティング原理としては,抗原抗体反応による特定細胞の壁面への接着性を利用したセル分別法の基礎原理についての探究を行った.新材料パリレンAMをコーティングした壁面を持っ流路を製作し,特定細胞の流下速度がそれ以外の細胞に比して減速されることを実験的に確認することにより,セル分別の原理を検証した.また,温度感受性ゲルおよびコーンプレート装置を用いたセルソーティングの原理も実験的に検証した.
東アジアにおける木彫像の樹種と用材観に関する調査研究

平成30年(2018)1月に東京国立博物館に寄贈された「小原二郎氏旧蔵木彫像用材調査標本」の再調査を行った。これは、日本で初めて木彫像の科学的調査(顕微鏡調査)による樹種同定を行った小原二郎氏(19162016)が、生前に作成した膨大な識別用プレパラートの中から88枚を選定し自ら保管していたものである。再調査の結果、小原氏が魏氏桜桃に同定した京都・東寺の兜跋毘沙門天立像と京都・清凉寺の釈迦如来立像の樹種が、クスノキ科の樹種であることが判明した。しかも、日本に一般に見られる樟ではなく、中国に植生し、日本には植生しない楠属の樹種(楠木など)である可能性もある。これは、中国や日本の木彫像の用材観を大きく変える発見といえ、調査結果の概要と今後の展望を報告書としてまとめた。執筆は研究代表者の岩佐、研究分担者の能城、安部、研究協力者の金子、藤井が行った。本報告書は2019年4月刊行の『MUSEUM』679号に掲載されることとなった。その他国内では、2018年6月17日に栃木県鹿沼市所在の日吉神社の神像彫刻24躯の調査を実施した。海外では、2018年12月26日29日に中華人民共和国の北京市に赴き、故宮博物院と国家博物館に展示されている宋時代から清時代にかけての木彫像を観覧し、使用樹種に関する基本情報の収集を行った。さらに中国林業科学研究院木材工業研究所を訪れ、魏氏桜桃、楠木、柏木に関する情報収集を行なうとともに、同所研究員と意見交換を行った。2019年3月25日29日にベトナム社会主義共和国に赴き、ホーチミン市とハノイの歴史博物館で、67世紀の木彫像4躯の調査を実施した。本体から台座までを広葉樹の一材から彫出する長身形の姿は奈良・法隆寺の百済観音立像と関連で注目され、像及び樹種に関する情報を収集した。調査にはハノイの林業研究所の研究員が同行し、使用樹種に関して教示を得た。今年度は、「小原二郎氏旧蔵木彫像用材調査標本」の再調査により、従来、魏氏桜桃が使用されているとされていた東寺の兜跋毘沙門天立像と清凉寺の釈迦如来立像の樹種がクスノキ科の樹種であることが判明するという大きな成果を上げることができた。さらにその成果を調査報告書としてまとめ、刊行の段階まで至ることができた。また、中国とベトナムの木材学の研究員との交流によって、当該地域での木彫像の調査を実施していくための足場を築くことができたといえる。今後の調査環境を整えて行く上で有効であったといえる。東寺の兜跋毘沙門天立像と清凉寺の釈迦如来立像の樹種がクスノキ科の木材であることが判明したことにより、今後の調査対象を中国の清代までの木彫像に広げ、中国の木彫像におけるクスノキ科の樹種の使用状況を把握する必要性が出てきた。まず国内外における中国の木彫像の所在場所及び像そのものの基本情報を収集して、できるだけ詳細なリストを作成する必要性がある。リスト作成後、まずは日本国内に所在する当該木彫像についてできるだけ実地調査を行い、調査範囲を徐々に中国から欧米の美術館、博物館に広げていく予定である。

調査にはハノイの林業研究所の研究員が同行し、使用樹種に関して教示を得た。今年度は、「小原二郎氏旧蔵木彫像用材調査標本」の再調査により、従来、魏氏桜桃が使用されているとされていた東寺の兜跋毘沙門天立像と清凉寺の釈迦如来立像の樹種がクスノキ科の樹種であることが判明するという大きな成果を上げることができた。さらにその成果を調査報告書としてまとめ、刊行の段階まで至ることができた。また、中国とベトナムの木材学の研究員との交流によって、当該地域での木彫像の調査を実施していくための足場を築くことができたといえる。今後の調査環境を整えて行く上で有効であったといえる。東寺の兜跋毘沙門天立像と清凉寺の釈迦如来立像の樹種がクスノキ科の木材であることが判明したことにより、今後の調査対象を中国の清代までの木彫像に広げ、中国の木彫像におけるクスノキ科の樹種の使用状況を把握する必要性が出てきた。まず国内外における中国の木彫像の所在場所及び像そのものの基本情報を収集して、できるだけ詳細なリストを作成する必要性がある。リスト作成後、まずは日本国内に所在する当該木彫像についてできるだけ実地調査を行い、調査範囲を徐々に中国から欧米の美術館、博物館に広げていく予定である。
中世アジアの住居と集落にかんする総合的研究:資料の集成とそのデジタル化

・平成16年度に発足させた研究会「アジアの住まいと居住を考える会」を継続させ、これまでに4回の研究会を開催した。今年度は、韓国青山島の民家調査報告(報告者は千葉大学の勝山絵梨子)を話題に、佐藤と玉井哲雄(千葉大学)が韓国民家調査の意義と目的について発表した。・平成16年度の中国調査につづき、今年度はインドネシアを対象にして11日間の現地調査をおこなった。参加したのは、佐藤、西垣、福田のほか、玉井哲雄(千葉大学)と小泉和子(京都女子大学)の5名。ジャワ島の古代遺跡(レリーフには当時の住居様式が描かれている)と中近世の都城、インドネシアの基層文化の特徴をしめすトラジャの住居と集落、中世ジャワ文化の痕跡をのこすバリ島の住居と集落について調査をおこなった。・2年間で研究の第一ステージを終え、来年度以降は、研究代表者を川本重雄に代えて、朝鮮半島と日本を焦点にした第二ステージへと継続させる計画である。16年度はメンバーおよび研究協力者全員の参加する研究会を3回おこない、中国の中世集落の現状を把握するために中国調査を実施した。1研究会は中国についての発表とその他のアジア地域の発表をなるべく組み合わせるようにし、まず、6月と9月の二度開催して、課題に取り組む際の方向性をさぐった。その上で、中国の住居・集落・都市について典型的な事例を抽出し、10月にメンバー全員で実地調査をおこなった。その後、現地調査報告を含めた第三回研究会を12月に開催した。この間、担当者は中国の住居と集落にかんする資料のまとめをしながら、住居・集落に関する基礎文献を蒐集して資料集の作成にそなえた。研究会には研究分担者・研究協力者が参加するだけでなく、第三回研究会ではメンバー以外の研究者の発表がおこなわれ、また多数の学生の参加があった。2中国では、建築に限らず、すべてが天子を頂点として、諸侯や王族、士大夫そして庶民へと至るピラミッド型の構造をとる。宮殿の構成も四合院という建築形式をとることからもわかるように、庶民の住宅のみならず、士大夫や天子の住居をも考えて、はじめて住居をとらえることができる。現地調査には、古い街並みが残る平遙古城(世界遺産)や党家村、丁村、さらに西安近郊の宮殿遺跡を選んで視察・調査した。3中国にかんして、基礎的な文献資料には以下の三種類が予想される。(1)調査報告書・論文・単行本についての書誌データ(2)絵画資料・出土物(明器など。報告書に付けられた図面を含む)の画像資料(3)漢文史料からの関連箇所の抽出本年度は1について、基本的かつ重要なものに限定して資料集の作成をおこなった。
国際河川を巡る政治力学と国際環境(中東・中央アジア)

1年間の萌芽研究において重視した課題は、今後の本格的な研究において追求すべき問題点と視点を整理することであった。中東・中央アジアの国際河川における水の配分問題が一層緊迫の度合いを強める傾向にあることは我々の研究の前提であったが、それはあらためて確認された。問題の巨視的な歴史的流れについては、ノルウェーの歴史学者Terje Tvedtの研究が示唆を与えてくれる。ナイル川をめぐる過去100年ほどの歴史を図式化して言えば、ナイル川は英帝国主義下の植民地支配という流域全体を想定した政策の時代から、脱植民地過程におけるナイル川の国有化の時代へ、そして冷戦終焉後の新たな流域全体の利害調整の時代へと変化してきている。中央アジアのアム川やシル川を見ると、ロシア・ソ連時代の広域的な流域の把握が、ソ連崩壊に伴って各共和国を単位とする流域政策の分断化と抗争・対立の時代に入った。しかし流域全体の利害調整のメカニズムはまだ形成されていない。中央アジアでは綿花モノカルチュアを基礎とする水多消費型農業の発展と環境破壊が進んできたために、対立構造は厳しい。さらに上流国における水力発電の課題と下流国における農業用水との利害対立も未調整である。しかし逆に言えば、国際河川を巡る調整とエネルギー協力こそ、中央アジア全体の地域協力の核になりうることを示している。また、ナイル川をめぐる近代的なイデオロギーあるいはアイデンティティーの形成の問題があり、エジプトにおいてナイル川とエジプトを一体視し、ナイル川をエジプトの所有物だとする伝統的な感情や考え方があり、それと「スーダンはエジプトの一部」とする感情の歴史的な形成も無視できない課題である。水量の制約のなかでナイルの問題がエジプトの外交政策の方向性を決める上で重要な役割を果たす根拠がそこにある。
在宅の車椅子利用者の生活の質と健康を保つための栄養・食生活支援に関する研究

社会参加を果たすことができている自立/自律した脊髄損傷や肢体不自由の成人を対象に,横断的質問紙調査によって栄養・食生活に関する包括的評価を行った。健常者を対象とした先行研究と比較して,食生活は概ね良好であること,性・年齢階層でみると女性,高齢者で良好であり,脊髄損傷者では損傷レベルによる食生活上の大きな差異はみられないことを明らかにした。食関連QOL(食生活満足度)や主観的健康感は,野菜,副菜の摂取,食生活に気をつける行動,食卓での会話などが関連していた。自立/自律した脊髄損傷者や肢体不自由者の食生活ガイドは,このような個人要因や周囲からの支援の有無がキーワードになる。当初、平成23年、24年度で以下の2つの目的を計画した。1.在宅での自立した日常生活の活動量を検討し、身体活動レベルの評価を行う(以下、活動量評価)2.車椅子利用者の栄養・食生活の実態を把握・評価するため理論枠組みにもとづく質問紙調査を実施する。さらには有効なソーシャルサポートを明らかにする(以下、食生活評価)平成23年度では2の目的に対する調査研究が進展していることから、平成24年度では、1の目的に対する測定研究をすすめた。安全性の確認も含め、まずは健常成人男女20名を対象に、脊髄損傷者の車椅子利用時の代表的な日常の生活行動の活動量を評価することを目的とした。両手首、両上腕部の計4箇所に小型無線モーションレコーダーを装着し3軸加速度、3軸角速度を測定、同時に呼気ガス分析でエネルギー消費量を求め、実測エネルギー消費量、実測METs、加速度および角速度、身体特性との関係を明らかにした。日常の代表的な生活活動には、活動量が低いことが予想される行動(塗り絵、コンピューターでのデスクワーク、読書、調理、洗濯ものたたみ)、活動量が普通であると予想される行動(軽い荷物の運搬、車椅子での普通の走行など)をとりあげた。各行動は3-10分間程度とし、この間、ポータブルガスモニターにより酸素消費量、二酸化炭素排出量の測定からエネルギー消費量、呼吸商を算出、同時に、小型無線モーションレコーダーで上肢の計4箇所における3軸の加速度(A)および角速度(G)を測定した。エネルギー消費量との関係をステップワイズ回帰分析で検討した結果、男性では非利き腕手首でAy、Ax、Gyz、非利き腕上腕部でAy、女性では非利き腕手首でAy、非利き腕上腕部でAxzの加速度もしくは角速度を使ったモデル式が得られた(決定係数はそれぞれ0.74、0.70、0.79、0.70)。平成23年24年度での研究成果をもとに,平成25年度では,以下の2つの目的を計画した。1.食生活評価:平成23年度に実施した多目的調査のデータセットを用いて,包括的評価,QOL関連指標との関係に続き,食物摂取状況,行動変容ステージ,セルフ・エフィカシーなどに注目した解析をすすめる。2.活動量評価:24年度の健常者を対象とした測定研究で安全性の確認や得られる成果の見通しが可能となったことから,脊髄損傷者を対象とした測定研究をすすめる。1の目的に対しては,健康度自己評価や食生活満足度は,行動要因では排便時間規則性などの自己管理,朝食や副菜の摂取,食卓での家族との会話,準備要因では副菜や主食摂取に関する食態度,食生活の問題対処スキル,環境要因では周囲の支援,食物へのアクセスが関連していた。共分散分析構造では,「食に関するQOL」,「望ましい食行動」,「準備・強化要因・食スキル」,「実現要因・食環境」の4つの潜在変数による食生活要因間構造をもつことが示唆された。いずれも,学会発表や論文発表を行った。また,成果をリーフレットにまとめ,研究協力者へのフィードバックや関連団体のHPを通した情報発信など,社会還元も果たした。2の目的に対しては,平成24年度の健常成人男女20名を対象とした車椅子利用時の代表的な日常の生活行動の活動量データの解析をすすめた。その結果,非利き腕上腕部での計測で,加速度の合成値と角速度を組み合わせることによって,男性ではr2=0.85,女性ではr2=0.83の高い決定係数を得た。男性においては,非利き腕の上肢長が説明変数に残った。解析を進めるなかで,中強度から高強度の活動評価を加える必要性が示唆され,25年度では,健常成人を対象に,早い速度での車椅子走行の負荷による予備検討を行った。さらには有効なソーシャルサポートを明らかにする(以下、食生活評価)

平成23年度では、2の目的に対する調査研究が進展した。在宅で生活する成人脊損者を母集団とし、(社)全国脊髄損傷者連合会の会員約2,700名を対象に、栄養・食生活に関する質問紙調査を実施した。調査の枠組みは、基本属性(性、年齢、婚姻、居住形態、調理頻度、障がいを負ってからの経過年数、損傷のレベルなど)、身体計測(自己申告による身長、体重)、QOL(主観的健康感)、食関連QOL(食生活満足度スコア)、健康状態、食物摂取状況(日常的な食物摂取頻度スコア)、食行動、中間要因(行動変容段階)、準備要因(知識・態度・スキル)、ソーシャルサポート、食環境(食物へのアクセス、情報へのアクセス)、社会環境とした。回収率約35%、最終的には999名のデータについて記述統計、QOLを目的変数とする多変量解析をすすめた。食生活に影響する要因は性、年齢階層であり、損傷部位・レベルの影響はみられないことを明らかにした。1の目的に対しては、食生活調査を1年前倒しで優先させたことから、本年度は、購入したポータブルガスモニターの精度の確認、予備測定を行った。また、この間、「上肢に装着した3軸加速度・3軸角速度センサによるトレッドミル上の車椅子走行時の活動量評価」について、日本臨床スポーツ医学会誌に論文投稿を行った(受理。現在最終査読中)。研究目的1に関しては、包括的評価についてはその成果を論文発表1報できている(査読有り)。QOLに関連する要因についての検討は口頭発表1報、ならびに論文発表1報が受理・印刷中、主観的健康感の関連要因については口頭発表1報の他、現在論文投稿中である。協力いただいた機関にその成果を還元するために作成したフィードバックのリーフレットは、最終版について関係団体と調整中である。その他、食物摂取状況と食生活の要因間の関係について口頭発表1報のほか、論文投稿中である。研究目的2に関しては、24年度に査読中の予備検討の論文が受理・発表されている(査読有り)。25年度のデータについては詳細な解析をすすめており、現在投稿論文準備中である。また、25年度に実施予定の脊髄損傷者の方を対象とした測定研究を企画、首都大学東京での研究安全倫理委員会の審査を経ている。平成24年度実施予定であった質問紙調査を、調査協力依頼団体の厚意で、1年前倒しで実施できている。一方、この全国調査を優先させたため、当初23年度に予定していた日常生活行動をとりあげた活動量評価は、機器の精度確認と予備検討にとどまり、成果発表するまでに至っていない。脊髄損傷者を被検者とした測定もあわせて、平成24年度に実施する予定である。したがって、あわせて考えれば、おおむね順調に進展していると考える。食生活評価については、包括的評価、QOL関連指標との関係に続き、さらに食物摂取状況、行動変容ステージ、セルフ・エフィカシーなどに注目した解析をすすめ、学術雑誌への投稿をすすめる。活動量評価については、24年度の健常者を対象とした測定研究で安全性の確認や得られる成果の見通しが可能となったことから、脊髄損傷者を対象とした測定研究をすすめる。食生活評価は、23年度で得た調査データのサブ解析をすすめる。具体的にはQOLの関連要因の抽出や食生活の要因間の関係についての検討をすすめる。
マスメディア報道が株式市場に及ぼす影響に関する実証研究

新聞誌上でのマスコミ報道頻度と集中度が、株価の急激な下落(クラッシュ)を増幅させる効果があることを実証的に分析した。これらの結果は、企業情報の伝播プロセスにおいて、マスメディアによる報道形態が、短期間での急激な情報反映を促進することを示している。成果は「An Empirical Analysis of the Effect of Media Coverage on Stock Price Crashes : Evidence from Japan」として国内・海外のセミナー・学会において報告した。今年度は、マスメディアの情報伝達メカニズムを実証的に解明するための第一段階の作業を行った。投資家が情報を受け取り、それを処理するプロセスは、投資家の認知能力・心理的バイアスによって影響を受ける可能性がある。こうした側面を解析するためには、投資家の受け取る情報自体の内容・性質を見ることが必要となる。そのために、テキスト分析手法に関しての調査を行った。テキスト分析は、データマイニング手法の一つして分類されるが、統計的手法を用いた多変量解析と比較して、参考となる文献は少ない。全体的には、主にアンケート調査結果に対する評価を行うための分析が多いようである。今回SPSSのテキストマイニングソフトを用いて、新聞、報道記事に対して試験的な分析を行ってみた。新聞記事を個々に手動で検索することは困難であるが、このソフトウェアの「抽出」機能によって、自動的な分類作業が行える。日本経済新聞を用いて、日本の代表的な企業について抽出作業を行った。このプロセスでは、品詞やキーワードの感性が分類される。計量的な分析を行う上で、こうした価値評価の定量化は有用である。また、「カテゴリー」化を試行的に行ったところ、抽出作業と比較して、記事に対する肯定的・否定的評価の分類よりもむしろ、報道内容を端的に示す概念を取り出すという利点が大きいことが分かる(例として「生産」「開発」等)。これら新聞記事の特徴付けによって、今後の可能性として、タイプの発生する時点と証券価格変動の関連性を分析することができる。また、前年度から進めている企業固有ボラティリティ分析のモデルを応用することで、新聞記事タイプとの関連性を見ることができる.本研究計画では、マスメディア報道と株式市場の関連性を実証的に解明することを目的としており、これに沿って、今年度は、メディアの個別企業報道状況のデータ化および株価の情報効率性指標作成を行い、実証研究を遂行した。具体的には、日経テレコン21を用いて新聞報道記事データベースを検索し、個別企業に対する引用回数(メディアカバレッジ)を計測した。株式市場での価格形成については、極端な株価の変動を示す指標として、クラッシュおよびジャンプ頻度を計測した。先行研究と照らして、この指標は、株価が個別企業情報を反映するタイミングの早さを捉えると期待できる。つまり、逐次的かつ適時に情報が反映されるとき、クラッシュ頻度は抑制される。基本的には、メディアカバレッジとクラッシュ頻度の二つを主な変数とした回帰分析によって、マスメディア報道がよりタイムリーな情報反映に貢献することで、クラッシュ頻度を低減させるのか、あるいは反対に、集中的な報道がクラッシュ頻度を増加させるかについて検証を行った。現段階での実証研究の結果から、個別企業でのマスメディア報道量の増加は、株価のクラッシュ頻度を増幅させる効果が出ている。研究成果は、マスメディアの情報伝達機能が、企業と投資家間の情報流通および株価反映にどのような効果をもっているかという点の解明に資する。従来その社会的重要性に比して研究蓄積の乏しい当該分野に対して、新たな知見を提供するものである。これまでにまとめた研究内容は、名古屋大学および大阪大学での研究セミナーにおいて報告した。その後逐次、追加・修正点の改訂を行っている。今年度、企業情報が株価形成に及ぼす効果に関して、マスメディア報道のあり方に焦点を当てた実証研究を進めた。これまで改訂を進めてきた論文が、最終的にJapan and the World Economyにおいて,「Firm-specific volatility of stock returns, the credibility of management forecasts, and media coverage : Evidence from Japanese firms」として出版された。この中では企業固有情報に起因する株式リターンの変動が、新聞報道量増加に伴って、上昇すること、および記事内内容によって影響を受けることを示している。また、株価の急激な下落(Crash)に対して、マスメディア報道の量、分布が及ぼす効果を分析した論文「An Empirical Analysis of the Effect of Media Coverage on Stock Price Crashes : Evidence from Japan」を国内セミナー(関西大学)および経営財務研究学会部会・海外学会(Asian Finance Association 2011)において報告した。具体的には、情報の逐次的な反映のもとでは株価はスムーズに変動し、反対に、急激な情報反映のケースでは株価はクラッシュするという想定で、新聞記事報道の頻度と標準偏差で計測した集中度からの影響を見た。クラッシュのスケールは二つの方法で計測した。第一に、正規分布の仮定の下での年間クラッシュ頻度、第二に、下位パーセンタイルのクラッシュリターンが全体のネガティブリターンに占める相対的シェアである。現時点での実証結果では、報道頻度と標準偏差ともに、株価クラッシュを増幅させる効果があることを示している。これらの結果は、企業情報の伝播プロセスにおいて、マスメディアによる報道形態(平均的な報道量およびその時期的集中度)が、短期間での急激な情報反映を促進することを示している。