hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
男性更年期の記憶力や活動量低下を緩和する運動トレーニングの検討

男性更年期では、男性ホルモンが減少して記憶に影響を及ぼすことが知られている。本研究では、運動が記憶や意欲を改善することが出来るかどう精巣摘ラットと中年男性を対象に研究行った。その結果、運動が脳内の男性ホルモン量を増加させることにより記憶を改善することが明らかとなった。ヒトにおいては、運動が男性ホルモン量を増加させることにより意欲を向上させ、レストレを低下させることを明らかにした。女性は、閉経によるエストロゲンレベルが急速に低下することで、更年期の諸症状を惹起する。しかし、男性はテストステロンの急激の低下はなく、きわめて穏やかな減少にすぎない。近年、中高年の男性にも女性の更年期と似た症状を呈することが明らかになってきた。男性更年期の本邦における実態はどうか、診断名をどうするのかなど、男性更年期に関しては、未解決な問題が山積しているにも関わらず、男性更年期に関する報告は世界的に見ても数少ない。そこで、本研究では、男性更年期モデルラットを用いて、「運動トレーニング」が更年期のテストステロン低下にともなう記憶と行動生理学的変化を予防できるかどうかを明らかにすることを目的とする。オスSDラットの精巣を摘出し、経時的な血中テストステロン・エストラジオール濃度を測定することにより、男性更年期モデルを作成した。運動トレーニングの有無で2群に分け、擬似手術を施したシャム群と計3群に八方向放射状迷路を用いて行動解析を行った。その結果、精巣摘出群はシャム群と比較して、有意な空間認知機能、長期記憶の減退が認められ、運動トレーニングにより、改善が認められた。また、運動トレーニングにより、脳内テストステロン濃度の増加が認められたことにより、運動トレーニングが、脳内の信号伝達を増加させたことにより、長期記憶、空間認知機能が向上したと考えられた。女性は、閉経によってエストロゲンレベルが急速に低下することにより、更年期の諸症状を惹起する。しかし、男性は、テストステロンの急激の低下が起こらないため、女性のような更年期の諸症状を惹起しないと考えられてきた。しかし、近年、中高年の男性においても女性の更年期と似た症状を呈することが明らかとなった。男性のこれらの症状について、アメリカ内分泌学会の定義では、「テストステロン低下で示される生化学的異常とそれに基づく症状・所見からなる症候群」とされており、androgen deficiency in aging male(ADAM)あるいはpartial androge xdeficiency in aging male(PADAM)と認識され、ADAM、PADAMという診断名が用いられている。そこで、本研究では、継続的な運動トレーニングが更年期の意欲やストレス、テストステロン低下にともなう記憶と行動生理学的変化を予防できるかどうかを明らかにすることを目的とする。I県内在住の成人男性(45歳55歳)15名に対し、1回45分・週1回・12ケ月間の運動教室を実施した。運動教室の実施前後で、「活動量計」による身体活動量の24時間記録と「身体組成計」による身体計測を行い、運動教室の実施による身体組成変化を明らかにした。さらに、運動教室実施前と実施6ヶ月後に、「標準意欲評価法」を指標として、週1回の運動トレーニング効果が意欲に及ぼす影響ついて検討した。同時に、被験者の唾液を採取し、唾液中のストレスホルモンである、コルチゾール、テストステロン濃度を測定した。6ヶ月に及ぶ運動教室の実施により、ほとんどの被験者が、唾液中のストレスホルモンが減少することが明らかとなった。また、全体の40%の被験者で「意欲の向上」が認められた。さらに、60%の被験者で「テストステロン濃度の上昇」が認められた。以上の事実から、本研究で実施した運動トレーニングは、男性更年期の症状緩和に有効であることが明らかとなった。次年度は、今回明らかとなった研究結果を生かし、より継続的な効果について検討する予定である。アメリカ内分泌学会の定義では、「テストステロン低下で示される生化学的異常とそれに基づく症状・所見からなる症候群」とされており、androgen deficiency in aging male(ADAM)あるいはpartial androgen deficiency in aging male(PADA)と認定され、ADAM、PADMという診断名が用いられている。男性更年期の本邦における実態はどのような状況なのか、診断名をどうするのかなど、男性更年期に関しては、未解決な問題が山積みしており、男性更年期に関する報告は世界的に見ても数少ない。そこで、本研究では、男性ヒトボランティアによる、「運動トレーニング」が更年期のテストステロン低下にともなう記憶と行動生理学的変化を予防できるかどうかを明らかにすることを目的とした。石川県K市に在勤・在住の成人男性(45歳から55歳)15名に対して、1回45分、週1回・12ケ月間の運動トレーニングを行い、以下の6つの項目を測定した。(1)身体活動量(日常生活の身体活動量を「活動量計」(タニタ)を用いて24時間記録した)

(2)身体組成(運動教室の施期間の前後で、身体組成計(In Boby 230)にて身体計測を行い、運動教室の実施による身体組成変化を明らかにした)(3)骨密度(運動教室実施前に骨密度を測定し、骨強度の変化を明らかにした)(4)ストレスの程度(運動教室前後にて、唾液中ストレスマーカー、コルチゾールを測定した)(5)男性ホルモン量(運動教室実施期間の前後で、男性ホルモンであるテストステロンを測定した)(6)意欲の指標(標準意欲評価法(CAS)により判定した)これらの測定結果から、被験者全員の意欲の指数が増加した。また、身体状況として、歩数の増加と体脂肪の減少量に負の相関が認められた。さらに、60%の被験者は、ストレスマーカーであるコルチゾール量が減少し、男性ホルモンであるテストステロン量が増加した。以上の結果を総合すると、今回行った運動指導は、男性更年期の好発年齢である45歳から55歳の健康意識を高め、ストレスの減少と意欲の向上をもたらし、男性ホルモン量を増加させることが明らかとなった介入研究の結果、予想された結果が得られており、おおむね順調に進んでいると判断できる。現在、運動トレーニングの実施を継続しており、12ヵ月後の意欲調査と唾液中のストレスホルモン、テストステロン濃度を測定する予定である。
歯周病と咀嚼能力の低下が動脈硬化性疾患のリスク因子と発症に及ぼす影響

都市部一般住民を対象に、国立循環器病研究センターにおいて、基本健診ならびに歯科検診を行った。そのデータをもとに口腔と全身の健康について解析を行った結果、以下のような関連を見出した。1、歯周病は頸動脈肥厚の危険因子となる可能性が示唆された。2、咀嚼能力の低下は、歯周病と独立して頸動脈肥厚の危険因子となる可能性が示唆された。3、かかりつけ歯科医の定期受診の有無と咀嚼能率の低下の有無とが関連していることが明らかとなった。1)データの収集:すでに平成2024年に国立循環器病研究センター予防健診部において歯科検診を受診した吹田研究基本健診参加者(約1,900名のうち、頸部エコー被検者は約1,500名)の中で初回歯科検診から4年以上経過し、文書により同意を得た者に対して研究期間中に再評価を行った。平成26年度内に歯科検診再評価は目標350名に対し、428名であった。初回歯科検診は目標150名に対し、88名であった。2)横断解析:咀嚼能率関連因子とIMTとの間に有意な関連は認められ、今後の縦断解析の基礎資料は得られた。3)プレ縦断解析:ベースライン時ならびに再評価時(ベースラインより4年以上経過)の歯科検診にいずれも参加した287名の歯科データより、かかりつけ歯科医の定期受診の有無と咀嚼能率の低下の有無とが関連していることが明らかとなった。1)データの収集:すでに平成2024年に国立循環器病センター予防健診部において歯科検診を受診した吹田研究基本健診参加者(約1,900名のうち、頸部エコー被検者は約1,500名)の中で初回歯科検診から4年以上経過し、文章により同意を得た者に対して研究期間中に再評価を行った。平成27年度の9月末までの歯科再評価は目標175名(年間目標としては350名)に対し、139名であり、初回歯科検診は目標40名(年間目標としては80名)に対し、19名であった。2)横断解析:咀嚼能率の低下がメタボリックシンドローム罹患と関連する可能性が示され、今後の縦断研究の基礎資料が得られた。データの収集においては、初回歯科検診は目標に達しなかったが、再評価においては目標値近くデータを収集する事が出来た。解析については、今後、縦断解析の新たな基礎資料となる結果が明らかとなった。1)データの収集:すでに平成2024年に国立循環器病研究センター予防健診部において歯科検診を受診した吹田研究基本健診参加者の中で初回歯科検診から4年以上経過し、文書により同意を得た者に対して研究期間中に再評価を行った。また、同時に初回歯科検診も行い、ベースライン時の調査者数の増加を図った。平成2728年度内に歯科検診再評価は目標350名に対し、465名であった。初回歯科検診は目標80名に対し、57名であった。累積は、初回歯科検診目標2,070名に対し、2,093人、再評価は目標1,000名に対し、1,180名と、調査者数は目標を達成したと言える。2)横断解析:ベースライン時の約1,800名を調査した結果、メタボリックシンドロームの構成因子の増加とHDLコレステロールの低下が歯周病罹患と有意な関連が認められた。また、咀嚼能率の低下とメタボリックシンドローム罹患との間に有意な関連が認められ、今後の縦断解析の基礎資料が得られた。3)プレ縦断解析:ベースライン時ならびに再評価時の歯科検診にいずれも参加した783名の歯科データより、再評価時の咀嚼能率の低下は、ベースライン時の咀嚼能率、年齢、機能歯数、最大咬合力、歯周状態、調査期間中の喪失歯数、最大咬合力および歯周状態の変化量との間に有意な関連が認められた。このことから、歯周状態を健全に保ち、歯の欠損を防ぐことはもとより、欠損補綴治療により咬合力を維持する事が、加齢により起こりうる咀嚼能率の低下を予防する上で重要な役割を担い得ることが示唆された。データの収集においては、初回歯科検診は目標には達しなかったが、再評価においては目標値を上回る数のデータを収集する事が出来た。解析については、横断解析では、今後、縦断解析の基礎資料となる結果が明らかとなり、プレ縦断解析では、歯科のみのデータより、咀嚼能力関連因子の低下についての口腔内の関連因子を明らかとする事が出来た。引き続きデータ収集を行う。歯科検診再評価者は、累積して1,000名を目標とする。初回歯科検診は去年度より減少傾向にある事より、累積して2,000名以上を目標にベースライン調査者数の増加をはかる。

解析については、前年度に引き続き、サンプル数を追加して横断解析を行う。また、ベースライン評価からの追跡期間は最長でも4年と短く、サンプル数も十分ではないが、前向きコホート研究のプレ解析として、これまでの横断解析で頸動脈硬化との関連が認められている口腔健康因子(歯周病、咀嚼能力関連因子)のベースラインデータならびについせき期間中の変化が、再評価時における動脈硬化性疾患リスク因子ならびに発症に及ぼす影響について、辞意断解析(年齢、性別、既往歴、生活習慣等を調整した多変量解析)を行い、今後の前向きコホート研究の基礎資料を得ることを目標とする。28年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学前年度から引き続いてデータ収集を行う。歯科検診再評価者は350名を目標とし、累積して1,000名を目標とする。初回歯科検診は前年度88名であったことより、80名を目標とし、累積して2,070名を目処にベースライン調査者数の増加をはかる。また、ベースライン評価からの追跡期間は最長でも4年と短く、サンプル数も十分ではないが、前向きコホート研究のプレ解析として、これまでの横断解析で頸動脈硬化との関連が認められている口腔健康因子(歯周病、咀嚼能力関連因子)のベースラインデータならびに追跡期間中の変化が、再評価時における動脈硬化性疾患リスク因子ならびに発症に及ぼす影響について、縦断解析(年齢、性別、既往歴、生活習慣等を調整した多変量解析)を行い、今後の前向きコホート研究の基礎資料を得ることを目標とする。
腎近位尿細管上皮細胞におけるエンドサイトーシス仲介型ステロイドホルモン作用の解明

腎近位尿細管上皮細胞(PTEC)におけるアルドステロンなどのステロイドホルモンのエンドサイトーシスを介した作用を有する可能性の基礎的検討と、アルドステロンと関係の深いレニン-アンジオテンシン系(RAS)によるエンドサイトーシス受容体メガリンのPTECにおける発現調節についての検討を行った。まずアルドステロン受容体MRとアルドステロン応答遺伝子SGK1のPTECにおけるタンパク質レベルでの発現を確認した。またRAS構成因子であるアンジオテンシンIIによるPTECにおけるメガリンの発現抑制とそれを回復させるインスリンシグナルとのクロストークを解明した。近位尿細管上皮細胞におけるアルドステロン、コルチゾールなどのステロイドホルモン作用、特にエンドサイトーシスが介在する可能性についての基礎的な検討を行った。まず、各種近位尿細管由来細胞株で核内ステロイドホルモン受容体MR, GRの発現を検討した。各細胞株には内因・性のMRおよびGRが発現していることが確認され、これらの細胞株がステロイドホルモンに応答する可能性が考えられた。また、アルドステロン・コルチゾール応答遺伝子の一つであるSGK1の発現が各細胞株にてタンパク質レベルで確認された。SGK1の発現は、腎障害・腎機能に関わるレニンーアンジオテンシンーアルドステロン系(RAAS)構成因子のアンジオテンシンII(AngII)によりメガリンと同様に調節されることが新たに確認された。RAASに拮抗的な相互作用を示すインスリンシグナルとの関連を含め、転写レベルだけではなくSGK1のリン酸化によるシグナル伝達などSGK1を指標として上流・下流シグナルが近位尿細管上皮細胞の生理的作用・病態寄与をいかに調節するのかを解明する上で重要な知見であると考えられる。近位尿細管において、糸球体濾過タンパク質をエンドサイトーシスにより再吸収することに関与する受容体メガリン・キュビリンとそのアダプタータンパク質Dab2は、近位尿細管由来細胞殊であってもその発現の有無・量に大きな差があることを確認した。メガリンによるエンドサイトーシス機構を解明する過程で、メガリンがDab2を介してMYH9と相互作用することを見出した腎近位尿細管上皮細胞におけるアルドステロンなどのステロイドホルモン作用とレニンーアンジオテンシンーアルドステロン(RAA)系は密接に関連する重要な経路である。そこでRAA系の主要な構成因子であるアンジオテンシンII(Ang II)の近位尿細管上皮細胞に対する作用について検討した。Ang II受容体AT1ARを安定導入した近位尿細管上皮細胞株に高グルコース状態でAng IIを作用させると、エンドサイトーシス受容体メガリンの蛋白レベルならびにmRNAレベルでの発現が低下して、アルブミンの細胞への取り込み・分解が抑制された。このメガリンの発現・機能の低下はこれまでの研究によりERK1/2リン酸化経路の活性化を介していることが知られており、この活性化に対してERK1/2リン酸化経路の阻害薬ならびにインスリンーPI3K経路が拮抗的に働き、Ang IIにより低下したメガリンの発現を部分的に回復させた。また、低グルコースと比較して高グルコース、低グルコース+インスリン条件でメガリン発現量は多かったが、高グルコース+インスリンではさらなる相加的なメガリン発現上昇はみられなかった。さらに、各種シグナル伝達経路阻害剤を用いてAng IIによるメガリン発現低下のメカニズムを追求したところ、TGF-β受容体Iキナーゼ(ALK5)阻害薬がAng IIによるメガリン発現低下を蛋白質あるいはmRNAレベルで部分的に回復させた。従って、Ang IIによる近位尿細管上皮細胞におけるメガリン発現低下にはERK1/2経路活性化の他に、新たにTGF-β受容体を介した経路の活性化が関わっていることが示された。
ブラインド信号分離法の脳磁図(MEG)解析への応用に関する研究

脳磁図(MEG)は,脳の電気的活動によって生じた磁場を頭皮上に配置された複数のセンサーで測定する装置である.MEGは他の計測方法に比べ,時間分解能が高いという利点がある為,脳活動のダイナミクスを調べるのに有効である.本研究では,MEGで得られた多変量の時系列データに様々な統計処理を施すことにより脳の活動を調べている.ブラインド信号分離法は複数チャネルで観測された混合信号から,信号源とその混合行列を推定する手法の総称である.MEGで計測される脳活動由来磁場は非常に微弱なため,いかにノイズを除去して脳由来信号を引き出すかは重要な課題である.本研究ではこれまでに,MEGによって得られたデータのノイズ除去に時間遅れを伴う相互相関を指標としたブラインド信号分離法が有効であることを示した.特に電源ノイズや計測機器特有のノイズ,脳以外の生体由来ノイズ(眼球運動等)のノイズ除去をより効果的に行うことができた.時間分解能の高いMEGによる計測によって近年明らかになりつつある生体現象として体性感覚野における高周波振動(High Frequency Oscillations, HFOs)がある.HFOsは600Hz前後という高い周波数帯域に加え,振幅が小さいため,この現象を捉える為には,刺激回数やサンプリング周波数を大きくし,計測に工夫が必要である.本研究ではブラインド信号分離法がHFOsの現象解明に有効であることを確認し,解析を進めている.また,MEGの解析結果は最終的にMRI画像と統合し,推定された信号源を解剖学に確認する必要がある.本研究では各被験者のMRI画像をLinuxシステム上で画像処理し,MEGの座標系における任意の切断面で表示できるよう,独自のアプリケーションソフトを開発した.このソフトを用いることにより,電流源推定時に必要な大脳皮質の等価球の位置確認,電流源の位置と方向の表示をGUIを用いて容易に行うことが出来るようになった.脳磁図(MEG)は、様々な脳活動計測技術の中で、特に時間分解能が高いという利点がある為、脳の活動部位だけでなく、詳細な時間情報を得ることが出来る。本研究では、MEG計測による脳活動のダイナミクスの解析を通じて、脳における情報処理の仕組みの解明を目指すことを目的とする。ただし、MEGは磁場という形で間接的に脳活動を計測している為、計測されたデータから有益な情報を得るには様々な技術が必要である。本研究では特に、近年注目されているブラインド信号分離法のMEGデータへの応用を試みている。ブラインド信号分離法は、MEGデータ解析の様々なステージで応用可能である。ひとつは、MEGにおけるノイズ除去への応用である。MEGは脳活動による非常に微弱な磁場を計測するため、そのノイズ除去は大きな課題である。大抵のノイズは計測センサーの形状の工夫により殆ど除去されるが、特に電源ノイズはデバイスそのものに依存するものであるため除去は難しく、通常は帯域除去フィルタが用いられる。しかし帯域除去フィルタでは脳の活動そのものも除去してしまうなどの欠点がある。我々は、ブラインド信号分離法を応用し、MEGから効率的に電源ノイズを除去する方法を提案し、国際会議で発表した。他方、MEGは複数の部位で生じる脳活動を複数のチャネルで計測していることから、ブラインド信号分離法は、脳活動の信号源分離としても有効である。我々は現在、手首正中神経刺激による体性感覚野の脳活動に関し、ブラインド信号分離法での分離を試みているが、有望な結果が出ている。今後まとめる予定である。本研究では,脳磁図(MEG)により計測された大脳皮質の神経活動の解析を,ブラインド信号分離をはじめとする様々な統計手法を用いて行っている.MEG計測は,fMRI計測などに比べ時間分解能が高いという特性がある為,その特性を生かした解析が出来る.大脳皮質の活動の中でも,近年,正中神経を電気的に刺激することにより大脳体性感覚野において生じる高周波振動(High Frequency Oscillations, HFOs)が注目されている.HFOsは600Hz前後の,N20m付近に出現する.従来HFOsは脳波(EEG)計測データを用いて観測され,数千回から1万回に及ぶ繰り返し計測データの加算平均によって確認できるものであった.近年MEG計測においても観測されるようになったが,その繰り返し計測の回数の多さは,計測を困難にし,実験課題への制限も問題であった.本研究のひとつのテーマとして,我々はブラインド信号分離の手法等を用いて,より少ない加算平均回数でその現象を抽出することができた.この結果は8th International Evoked Potentials Symposium, Fukuoka, Japan 5-8 0ctober 2004-ICS 1278において発表した.脳磁図(MEG)は,脳の電気的活動によって生じた磁場を頭皮上に配置された複数のセンサーで測定する装置である.MEGは他の計測方法に比べ,時間分解能が高いという利点がある為,脳活動のダイナミクスを調べるのに有効である.本研究では,MEGで得られた多変量の時系列データに様々な統計処理を施すことにより脳の活動を調べている.ブラインド信号分離法は複数チャネルで観測された混合信号から,信号源とその混合行列を推定する手法の総称である.MEGで計測される脳活動由来磁場は非常に微弱なため,いかにノイズを除去して脳由来信号を引き出すかは重要な課題である.本研究ではこれまでに,MEGによって得られたデータのノイズ除去に時間遅れを伴う相互相関を指標としたブラインド信号分離法が有効であることを示した.

特に電源ノイズや計測機器特有のノイズ,脳以外の生体由来ノイズ(眼球運動等)のノイズ除去をより効果的に行うことができた.時間分解能の高いMEGによる計測によって近年明らかになりつつある生体現象として体性感覚野における高周波振動(High Frequency Oscillations, HFOs)がある.HFOsは600Hz前後という高い周波数帯域に加え,振幅が小さいため,この現象を捉える為には,刺激回数やサンプリング周波数を大きくし,計測に工夫が必要である.本研究ではブラインド信号分離法がHFOsの現象解明に有効であることを確認し,解析を進めている.また,MEGの解析結果は最終的にMRI画像と統合し,推定された信号源を解剖学に確認する必要がある.本研究では各被験者のMRI画像をLinuxシステム上で画像処理し,MEGの座標系における任意の切断面で表示できるよう,独自のアプリケーションソフトを開発した.このソフトを用いることにより,電流源推定時に必要な大脳皮質の等価球の位置確認,電流源の位置と方向の表示をGUIを用いて容易に行うことが出来るようになった.
小児難治性白血病を対象としたDNA・RNAの包括的構造解析

全エクソーム解析や全トランスクリプトーム解析などを通じ、小児造血器腫瘍の発症や臨床経過の基盤になる分子遺伝学的異常の探索を行った。小児急性リンパ性白血病においては、短縮した維持療法下での予後因子となるゲノムの構造異常を特定し、維持療法の最適化につながる成果を得た。また、非寛解白血病の解析を通じ、NUP214-ABL1転座が偽陰性となる機序を特定し、加えて、若年性骨髄単球性白血病の解析からはKRAS変異アレルの倍加により急性転化が生じることを報告した。さらに、T細胞性急性リンパ性白血病のRNA構造解析を通じ、転写因子SPI1の転座が病態に関与していることを明らかにした。【平成26年度の研究内容】本研究は難治性の小児急性リンパ性白血病を対象とし、次世代シークエンサーを中心としたゲノム解析技術を用い、DNA・RNAの包括的な解析を行う計画である。平成26年度は新規診断(初発)の急性リンパ性白血病として、再発高リスクであることがしられているT細胞性の表現型をもつものを中心に解析を施行し、26例を対象として解析を行った。あわせて、再発急性リンパ性白血病を8検体解析を行った。計34例の解析の結果、すでに白血病の病態との関与が報告されているMLL-ENL融合遺伝子が検出され、解析系が正確に作動していることがまず確認された。さらに、病態への関与がすでに報告されていたTAL1をpartnerとした新たな融合遺伝子が確認されたほか、血球の分化・成熟に関与する転写因子を含んだ融合遺伝子が検出された。中には2例で共通して検出された融合遺伝子が存在し、T細胞性急性リンパ性白血病において、頻度は高くないものの(34例中2例=5.9%)、従来は特定されていなかった分子病態の解明につながる結果と考えられた。また、再発白血病のみに注目すると、全エクソン解析では、再発時で遺伝子変異数が増加している一方で、初発時のみに検出される変異もあり、急性リンパ性白血病において、再発は多様なクローン構造の変化がdynamicに生じていることが推測された。【平成26年度の研究成果の意義】今回見出した融合遺伝子は、これまで理解が進んでいなかった小児T細胞性急性リンパ性白血病の分子病態を明らかにする嚆矢となることが期待される。・小児急性リンパ性白血病の包括的構造解析:予後不良因子であるT細胞性急性リンパ性白血病に注目し、全エクソン解析/RNA構造解析を施行した。すでに知られているSIL-TAL1転座に加え、TAL1のsuperenhancer変異、MYBの変異などをあわせて、全症例の約30%でTAL1-MYB経路の活性化が生じていることが示唆された。この経路はT細胞性急性リンパ性白血病の病態を形成していると考えられた。また、小児急性リンパ性白血病において、これまでに報告されていない新たな融合遺伝子を特定した。この融合遺伝子は細胞の分化にかかわる転写因子であり、さらに予後不良群の抽出に有用であった。病態との関連について細胞への影響を検討している。・小児急性骨髄性白血病の包括的構造解析:典型的な経過をとらない小児急性骨髄性白血病に限定して、集中的に全ゲノム解析を施行した。その結果、これまでに報告のない新規転座を特定した。転写因子を含むこの転座は病態に関与していると考え、現在、機能的な解析を施行中である。・小児急性リンパ性白血病に合併したランゲルハンス組織球症の分子病態:小児急性リンパ性白血病の発症と前後してランゲルハンス組織球症(LCH)を発症することがあり、病態の関連が示唆されていた。この2者が合併した症例を3例収集し、集中的に全エクソン解析を施行し、KRASやNOTCH1、CREBBPなどの変異を持つクローンが共通の基盤となって発症していることを特定した。その成果をKato M etal. Br J Haemaotol 2015Nov 5[Epub ahead of print]に報告した。症例集積も順調であり、詳細なゲノム解析が病態の理解に有用であることを示す論文報告を行うことができた。さらに、複数の病型において新規の構造異常を特定できており、これらの成果は診断や層別化、治療標的へと応用しうることが期待される。・小児急性リンパ性白血病の包括的構造解析:予後不良であるT細胞性急性リンパ性白血病に注目し、全エクソン解析/RNA構造解析を行った。合計121例の症例の解析から、既知のSIL-TAL1転座やTAL1のsuperenhancer変異などをあわせ、全症例の30%でTAL-MYB経路の活性化が生じていることを確認した。さらに、これまでは報告されていなかった転写因子の融合遺伝子を特定し、かつ、この融合遺伝子を持つ症例の予後が不良であることを示して報告した(Seki M eta. in press)。・維持療法の必要性を規定するゲノム異常の特定:小児急性リンパ性白血病の治療として行われる維持療法は、その期間がどの程度必要なのか、最適化がなされていなかった。過去の臨床研究で維持療法の短縮が行われた際の患者検体からDNAを抽出し、ゲノム異常と予後との関係を検討することで、維持療法が長く必要な群と、短縮が可能な群とを区別するバイオマーカーを特定して報告した(Kato M et al. Leukemia 2017)。小児急性リンパ性白血病の治療における維持療法期間の最適化と、それによる治療成績の向上および合併症の最小化に寄与する知見である。

・小児急性骨髄性白血病の包括的構造解析:小児骨髄性白血病のうち、表現型とゲノム異常が不一致である7症例を抽出し、全ゲノム解析および全エクソーム解析を施行した。その結果、新規の転写因子の転座を特定した。現在、機能解析を行っているが、転座による融合遺伝子が、転写活性をdominant negativeに抑制することを示し、発症に関与していることを突き止めた。・小児血液疾患の背景病態解析:先天性骨髄不全の原因となる遺伝子変異として、MECOM変異が関与していることを明らかにした。全エクソーム解析や全トランスクリプトーム解析などを通じ、小児造血器腫瘍の発症や臨床経過の基盤になる分子遺伝学的異常の探索を行った。小児急性リンパ性白血病においては、短縮した維持療法下での予後因子となるゲノムの構造異常を特定し、維持療法の最適化につながる成果を得た。また、非寛解白血病の解析を通じ、NUP214-ABL1転座が偽陰性となる機序を特定し、加えて、若年性骨髄単球性白血病の解析からはKRAS変異アレルの倍加により急性転化が生じることを報告した。さらに、T細胞性急性リンパ性白血病のRNA構造解析を通じ、転写因子SPI1の転座が病態に関与していることを明らかにした。平成26年度は50例の白血病細胞を解析することで新たな標的遺伝子を特定する計画であった。件対数は34例と予定よりも少なくはあったが、病態に関与する可能性の高い融合遺伝子が特定できたため、研究全体の進捗としてはおおむね順調と考えられる。昨年度に特定した新規の転座について、特に転写因子やキナーゼを含むものに注目して、分子生物学的な機能解析を遂行する。また、小児白血病の病態の理解には、後天性の獲得性変異だけでなく、先天的な遺伝子情報の背景が関与していることが推測されるため、後天的な変異・生殖細胞系列の異常の両者を統合して解析し、病態の理解をさらに深めることを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。小児血液・腫瘍学平成26年度に特定された融合遺伝子や、遺伝子変異について、細胞株への導入により、分子生化学的な機能解析を行い、それらの異常がどのように白血病の病態に関与しているかを確認する。一方で、症例数をさらに増やすことで、小児白血病全体における頻度の確認を行う。また、検出された他の異常をもちいて、白血病の治療過程(診断寛解再発)のkineticsを明らかにすることを目指す。
運動制御・学習の発達における小脳神経回路機能モジュールの時空間光解析

発生過程において、細胞集団は協調的に機能するネットワークをなし、多様な生命機能を担う。その理解には、機能ネットワークの形成メカニズムの時空間的理解が重要である。運動制御・学習などを司る小脳は、多数の機能モジュールに区画化されるが、その形成過程は未解明である。本研究では、運動制御・学習を担う小脳機能モジュールの形成機構の解明を目指す。このために、発達過程における機能モジュールの4次元高速観察、情報科学データマイニングなど、これまでに例のない手法をゼブラフィッシュに導入した定量的アプローチに取り組む。本研究により、運動制御・学習の発達機構、機能ネットワークの自己組織化の理解などに迫れる。
調和写像論・部分多様体論への可積分系の理論の応用

研究代表者は、本研究費を利用して、1996年9月24日から26日まで山梨県立「青年の家」で、Harmonic Maps,Submanifold Geometry and Integrable Systemsというテーマを持って研究会を組織した。完全積分可能系、有限次元および無限次元等径部分多様体、平均曲率一定の曲面に対するループ群のdressing作用、曲線族に現われるソリトン方程式に関する新しい結果、部分多様体の曲率的性質、2次元トーラスから3次元球面への調和写像のモジュライの理論などに関する研究発表、解説、研究方法・問題点などに関する議論が活発に行われた。これらの研究報告集を作成中である。小谷は、調和写像の収束・退化・バブルとモジュライ空間の研究を続けている。旅費を使って芥川氏・久村氏(静岡大学)、剱持教授(東北大)、江尻氏(名古屋大)らとの研究連絡を行ない。Parker,Tianらの最新の文献を入手し、さらに彼等から有益な助言を受けた。これらは、われわれの新しい研究方法・問題点を明らかにするもので今後の研究計画につなげていきたい。研究代表者は、M.A.Guest(ロチェスター大学、USA)との共同研究のリーマン球面からU(n)への調和写像の空間の連結性について進展があった。これについては、現在、慎重にその方法・証明が充分なものか検討をしている。
化合物半導体における格子欠陥の評価と制御

化合物半導体のエピタキシャル薄膜、薄膜-基板界面及びバルク単結晶における格子欠陥の評価と制御のために以下の研究を実施した。1.MOCVD法によるII-VI族化合物半導体薄膜における格子欠陥の評価(田口、河東田担当)田口はMOCVD法により作成したNa添加ZnS及びZnSe薄膜の低温フォトルミネッセンス(PL)規定によりNaの状態を検討した。その結果ZnSeにおいてはNaに束縛された励起子及びドナー・アクセプター対による発光を、またZnSにおいてはNaに束縛された励起子及び伝導帯-アクセプター間の遷移による発光を観測するとともに、これらの化合物におけるNaのイオン化エネルギーを求めた。河東田はMOCVD法によりII-VI族化合物半導体成長時のVI/II流量比と薄膜結晶の完全性との関連を明らかにし、また不純物による局在モード検討のため、ZnSe中の炭素原子につき理論計算及びラマンスペクトルによる実験を行った。2.薄膜-基板界面における格子欠陥の評価(西野担当)ZnSxSe_<1-x>/GaAsヘテロ接合界面の歪を新たに開発した高感度測定法により評価した。その結果界面には格子不整合に加え熱応力による歪が存在することを明らかにするとともに、ZnSxSe_<1-x>薄膜のPL測定から欠陥と接合界面における歪との相関を明らかにした。3.AgGaS_2バルク単結晶における格子欠陥の評価と制御(増本担当)ブリッジマン法及びよう素輸送法によって大型で高品質の単結晶作成に成功した。これらas-grown及び各種雰囲気処理試料に対するPL測定から、バンド端近傍のエネルギー領域に従来明瞭でなかった自由励起子、ドナー及びアクセプターに束縛された励起子並びにそれらの励起状態に対応する発光を見いだし、また起源不明ないくつかの発光ピークの中、硫黄及び銀空孔の格子欠陥に起因するものがあることを示唆した。
微生物産生ペルオキシダーゼによるフェノール系内分泌撹乱物質の重合沈殿除去法の開発

本研究によって得られた知見は、以下の通りである。1.新規に開発した回転円板型培養機にて、リグニン分解酵素ペルオキシダーゼを産生する担子菌Coprinus cinereusIFO 30628の培養を行い、酵素生産の最適化を図るとともに酵素生産誘導物質の検討を行った。誘導物質として、白色腐朽菌によく用いられる物質シリンガルダジン等では効果がなく、過酸化水素及び5-アミノレブリン酸の添加でその効果が現れた。例えば、培養3日目に誘導物質を添加した場合1.82倍程度の酵素活性の向上が認められた。すなわち、100U/mlのペルオキシダーゼを生産することができた。なお、過酸化水素の最適添加量は、0.10.2mMであった。今後は、反復回分培養に対して誘導物質の効果を確かめることが課題となろう。2.上記で得られたペルオキシダーゼ粗酵素液を用い、フェノール及び内分泌撹乱化学物質であるビスフェノールAの重合沈殿処理法の最適化を行った。フェノールのペルオキシダーゼによる酸化重合沈殿処理では、精製酵素より粗酵素の方がフェノール除去に要する酵素量を1/6にまで削減することができた。これは、酵素分子の重合沈殿物への吸着が酵素溶液中の夾雑物によって抑制される為と推測された。なお、フェノールと酸化剤としての過酸化水素との最適モル比は1:1であり、1mgのフェノールを処理するのに必要な酵素量は1214Uであった。最適pHは9であり、反応温度を低くするほど高い除去率が得られた。また、この反応系に非イオン性界面活性剤TritonX-100を添加することにより、フェノール除去に要する酵素量をさらに1/4にまで削減することが可能となった。ビスフェノールAの場合の重合沈殿処理もフェノールの場合と同様な挙動を示したが、除去に要する酵素量及び反応時間は45倍であった。今年度に行った研究によって得られた知見は、以下の通りである。1,円筒ガラス内に設置した水平回転軸を磁気カップリングにて駆動し、回転円板をステンレスメッシュとした回転円板型培養機を試作し、酵素ペルオキシダーゼを産生する担子菌Coprinus cinereusIFO 30628の培養を行った。培養温度、pH、回転速度、通気量などの培養条件を最適化した結果、およそ50U/mlのペルオキシダーゼを生産することができた。また、7回の反復回分培養にも成功し、大量に酵素を生産する目途がついた。この回転円板型培養機は、通常の振とうフラスコ培養によって生産する酵素活性の1.5倍もの値を得ることができ、2倍の生産速度を上げることができた。なお、最適な培養温度、pHは、それぞれ35°C、7であり、回転速度は、20rpm、通気量は0.5vvmであった。2,上記で得られた粗酵素液を用い、フェノールおよび内分泌撹乱化学物質であるビスフェノールAの重合沈殿処理を行った。100ppmの濃度からなるフェノールあるいはビスフェノールA溶液に酵素1.5U/ml、過酸化水素1.1mMを添加したところフェノールは5分以内に、ビスフェノールAは30分以内に完全に重合し、不溶性の沈殿となった。この沈殿物を濾過によって除去すれば、処理が完了する。ここで、重合沈殿したポリフェノールの重量平均分子量をGPCにて測定したところ、フェノールの場合で7400、ビスフェノールAの場合には6300となった。これらのポリフェノールが新規材料として利用できるか否かは今後の課題である。なお、これらのフェノール類の除去するのに最適なpHは、いずれの場合も9であったが、酵素量を少し増やせばpH=7でも十分に対応することができた。また、温度の除去率に及ぼす影響は比較的少なかった。

また、この反応系に非イオン性界面活性剤TritonX-100を添加することにより、フェノール除去に要する酵素量をさらに1/4にまで削減することが可能となった。ビスフェノールAの場合の重合沈殿処理もフェノールの場合と同様な挙動を示したが、除去に要する酵素量及び反応時間は45倍であった。今年度行った研究によって得られた知見は、以下の通りである。1、昨年度開発した回転円板型培養機にて、リグニン分解酵素ペルオキシダーゼを産生する担子菌Coprinus cinereusIFO 30628の培養を行い、酵素生産の最適化を図るとともに酵素生産誘導物質の検討を行った。誘導物質として、白色腐朽菌によく用いられる物質シリンガルダジン等では効果がなく、過酸化水素及び5-アミノレブリン酸の添加でその効果が現れた。例えば、培養3日目に誘導物質を添加した場合1.82倍程度の酵素活性の向上が認められた。すなわち、100U/mlのペルオキシダーゼを生産することができた。なお、過酸化水素の最適添加量は、0.10.2mMであった。今後は、反復回分培養に対して誘導物質の効果を確かめることが課題となろう。2、上記で得られたペルオキシダーゼ粗酵素液を用い、フェノール及び内分泌撹乱化学物質であるビスフェノールAの重合沈殿処理法の最適化を行った。フェノールのペルオキシダーゼによる酸化重合沈殿処理では、精製酵素より粗酵素の方がフェノール除去に要する酵素量を1/6にまで削減することができた。これは、酵素分子の重合沈殿物への吸着が酵素溶液中の來雑物によって抑制される為と推測された。なお、フェノールと酸化剤としての過酸化水素との最適モル比は1.1であり、1mgのフェノールを処理するのに必要な酵素量は13.7Uであった。最適pHは9であり、反応温度を低くするほど高い除去率が得られた。3、上記で得られたペルオキシダーゼ粗酵素液を使用し、内分泌撹乱化学物質であるノニルフェノールの分解処理の最適化を行った。ノニルフェノールの場合には、重合でなく酸化により、分解が起こっていることが確認された。なお、ノニルフェノールと過酸化水素との最適モル比は7であり、最適pHは7であった。GC/MS、LC/MSによる分解生成物の同定を試みたが、來雑物が有り、はっきりと分解物を同定することができなかった。これは、今後の課題であろう。
保護-脱保護法により酸性基を導入した配位高分子を用いた アルカリイオン伝導体の開発

ナノサイズで細孔を有する配位高分子に、酸性基を導入する新しい手法を開発した。酸性基に有機反応により保護基を導入し、保護基を持った配位子と金属イオンを混ぜることで酸点を有する新規配位高分子を得た。そこに多様なイオン種を導入することで高イオン伝導体を構築することに成功したナノサイズで細孔を有する配位高分子に、酸性基を導入する新しい手法を開発した。そこに多様なイオン種を導入することで高イオン伝導体を構築することに成功した配位高分子に酸性官能基を導入するため、官能基をまず(i)有機官能基で保護し、(ii)錯形成により配位高分子を合成した後、(iii)脱保護するという、3ステップのプロセスを開発した。本年度はこの手法を用いてホスホン酸基を有する配位高分子の合成を検討した。ホスホン酸基がアルキルで保護された3,5-ジカルボキシホスホン酸ジアルキル配位子を、2ステップで合成し、得られた配位子と硝酸亜鉛6水和物を60°Cで反応させることにより、保護されたホスホン酸基を導入した配位高分子の合成に成功した。また、より苛烈な反応条件で反応させることで、ホスホン酸基が金属に配位し、カルボン酸基が配位していない配位高分子を合成することに成功した。さらに、ホスホン酸基を脱保護した2,5-ジカルボキシホスホン酸と硝酸アルミニウム9水和物とを反応させることで、MIL-53型配位高分子の合成に成功した。これらの配位高分子は、細孔中にカルボン酸基やホスホン酸基を有しており、イオン交換能を有していると考えられる。特に、配位高分子の細孔にホスホン酸基を導入した例はこれまでになく、均一なナノ細孔を有するイオン交換材料が、世界ではじめて得られたと考えている。また、シュウ酸を用いた、金属配位高分子の合成に取り組んだ。ルビジウムを導入した同型の配位高分子の合成に成功し、結晶構造の解析に成功した。また、元素分析及び粉末XRDパターンからセシウムの取り込みにも成功したことが示唆された。これまでの結果と合わせると、この2次元シュウ酸金属配位高分子は、アンモニウム、カリウム、ルビジウム及びセシウムを取り込むことが分かり、これらの選択性が見出されることが期待される。私は自ら開発した保護-脱保護法を用いて、架橋配位子中のヒドロキシル基、ボスホ基及びスルホ基といった酸性残基をフレームワークに導入した配位高分子を合成し、配位高分子の細孔内に取り込まれた酸性基にイオン交換によりアルカリイオンをドープし、伝導度を評価し、高イオン伝導体の構築を目指した。1、配位高分子内部への水及びアンモニアの吸着挙動を調べる配位高分子内部へ酸点を導入した配位高分子の水分子およびアンモニア吸着挙動を検討した。多様な配位高分子における水分子吸着挙動を詳細に調べ、水分子がどのように酸点と相互作用するかを見出した。さらに反応性の高いアンモニアを安定に吸着する配位高分子を種々見出し、その吸着量を見積もることに成功した。得られた水・アンモニア吸着配位高分子のプロトン伝導性を測定したところ、水やアンモニアの吸着に伴うプロトン伝導性の急激な上昇が見出された。さらに、水・アンモニアの共吸着を行うことで、プロトン伝導性が、水もしくはアンモニアを単独で吸着させたのに比べ、2桁以上高いことがわかった。これは導入した酸点がアンモニアにプロトンを渡すと共に、水と水素結合することで、アンモニウムイオンが酸点から離れ、伝導パスを形成したためであり、このような伝導メカニズムを世界で初めて達成した。2、保護-脱保護法により得た官能基を基にしたアルカリ金属イオンの導入多様な配位高分子にアルカリイオンを導入することに成功した。さらにアルカリ金属イオンとの交換反応を行い、反応時間に対しプロットすると、アルカリ金属イオンの吸着が見られたことから、アルカリ金属イオンを取り込むことを見出した。配位高分子の新たな合成法である保護ー脱保護法を発展させ、種々の官能基を有する配位高分子とその内空間の構築を目指した。また得られた官能基導入内空間を用いた新規プロトン伝導体の構築を行う。具体的には3年間で下記の2つの研究課題の遂行を目指した。(1)保護ー脱保護法の適用範囲を広げ、種々の官能基の導入(スルホン酸、カルボン酸、sp3アミン)を行う。(2)それらの酸性残基にイオン交換法によりアルカリイオンをドープする。本年度は、アルカリイオンのドープ方として、配位高分子の骨格を還元することでドープすることを目指した。種々の配位高分子について検討した結果、いくつかのものは、骨格を還元することでイオンの取り込みが行われていることが示唆された。更にイオン種を変化させると、還元・再酸化のピークセパレーションが大きく変化することが分かり、イオン種によるイオン伝導性に差が現れることが明らかになった。またこれらの結果をまとめることで、それにより一流紙への論文投稿がなった(J. Am. Chem. Soc.誌6報、Angew. Chem.誌1報、Chem. A. J.誌1報など)。さらにこれらの研究成果により各学会などから賞を頂いた。水およびアンモニアの吸着挙動およびプロトン伝導性を予定通り発現させると共に、共吸着によるプロトン伝導性というこれまでにない現象を見出し、伝導性の向上を実現した。アルカリ金属イオンの導入にも順調に成功している。

24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は水・アンモニア共吸着体の構造解析とプロトン伝導メカニズムの詳細な解析を行う。またアルカリ金属イオンを導入したサンプルについても同様の伝導性発現を行い、アルカリイオン伝導体を創成する。
産官学連携による日英自治体のNPM実態調査と改革を推進するケース・メソッドの開発

地方自治体が直面する会計・監査・内部統制・財務管理・組織管理などに関する重要な課題を、日本と英国における地方自治体の調査を通じて解明し、その研究成果を5つの研究報告書と5冊の書物を中心に集約し公表した。本研究では、英国勅許公共財務会計協会(CIPFA)との調査研究交流に重点を置き、約10名の研究関係者が4年間にわたって同協会を訪問し、以上のような研究成果の集約に取り組んだ。わが国の地方自治体を取り巻く環境は非常に厳しい。この現状を克服するには、自治体の経営改革を推進する処方箋が必要である。本研究では、この処方箋を、昨今の自治体改革で注目されているニュー・パブリック・マネジメント(NPM:日本では行政経営と通称されている)の手法に基づいて考察している。イギリスはNPMの先進国であり、日英の自治体経営の現状を比較考量することで、わが国自治体を改革するための解決策が見えてくると予想される。研究の成果物は、会計、監査、財務管理、組織編制、パブリック・ガバナンス、マーケティングなどの行政経営の領域ごとにケース・メソッドという形で集約することを目標としている。なお、ケース・メソッドの一部については、日本語だけではなく英語で作成し、イギリスの地方自治体関係者への情報提供を通じて、一層の研究協力を得て、より大きな研究成果の実現へと展開を模索している。本年度は、当研究を推進する母体として、関西学院大学地方自治体NPM研究センターに、研究代表者と研究分担者をはじめ日英の産官学関係者約30名の研究体制を整備した。研究代表者は、今年度3回の訪英を行い、主としてイギリスの学会関係者、自治体関係者とのネットワークを強化した。また、当研究を企図する以前の2006年度に、研究代表者と分担者の稲沢は、わが国の自治体職員約15名を同行してイギリスの地方自治体調査を行い、日英の官学校流を実現していたが、2007年度には、その調査研究成果を『自治体職員がみたイギリス』として単行本として出版を行った。本書にはイギリス自治体の行政経営の内容がコンパクトに集約されている。研究代表者は、上記のNPM研究センターの客員研究員となった宮崎県庁職員山之内稔と、地方自治体の人材育成や組織管理について、集中的な共同研究を行った。その成果は、「地方分権時代における地方公共団体の組織設計と首長のトップマネジメント」という表題の研究論文に集約することができた。本論文はまだ、日本国内の自治体を研究対象にしており、この内容にイギリスの状況を加味することで、より大きな成果が生まれるものと期待される。研究代表者、分担者、協力者は、日本の地方自治体を主たる対象とする実態調査(主に、人材育成と組織編制に関するヒアリング調査)を相当の回数行った。まだ、こうしたヒアリングの成果を集約する段階には至っていないが、主要な調査対象自治体に関するデータベースの整備等が順調に進んでいる。さらに、最近、内部統制の概念に注目が集まっている自治体経営であるが、内部統制に関する言及を非常に多く列挙している包括外部監査人の監査報告書をデータベースとして収集する作業も順調に進んでおり、その調査研究の成果の一部は、2008年6月頃に出版の研究論文「地方自治体における内部統制のあり方に関する一考察」(研究代表者著)において公刊される予定である。本年度は、当研究を推進する母体として、関西学院大学地方自治体NPM研究センターに、研究代表者と研究分担者をはじめ日英の産官学関係者約30名の研究体制を整備した昨年度に引き続き、主としてイギリスの学会関係者、自治体関係者とのネットワークを強化した。また、2006年度と2007年度に引き続き、わが国の自治体職員約10名を同行してイギリスの地方自治体調査を行い、日英の官学交流を実現した。2008年度には、その調査研究成果を『CIPFA-英国勅許公共財務会計協会-』として単行本として出版を行った。本書にはイギリス自治体の発生主義会計と財務管理の内容がコンパクトに集約されている。研究代表者は、上記のNPM研究センターの客員研究員となった北上市役所菊池明敏と、地方自治体の地方公営企業会計について、集中的な共同研究を行った。その成果は、2009年度に出版予定の「地方分権時代における地方公共団体の公営企業会計とそのマネジメント」という表題の研究論文に集約することを予定している。本論文はまだ、日本国内の自治体を研究対象にしており、この内容にイギリスの状況を加味することで、より大きな成が生まれるものと期待される。研究代表者、分担者、協力者は、日本の地方自治体を主たる対象とする実態調査(主に、発生主義会計、財務管理、そして、ファイナンスに関するヒアリング調査)を相当の回数行った。まだ、こうしたヒアリングの成果を集約する段階には至っていないが、主要な調査対象自治体に関するデータベースの整備等も順調に進んでいる。さらに、最近、内部統制の概念に注目が集まっている自治体経営であるが、内部統制に関する言及を非常に多く列挙している包括外部監査人の監査報告書をデータベースとして収集する作業も順調に進んだ。その調査研究の成果の一部は、2009年秋頃に出版の研究叢書『地方自治体内部統制論』(研究代表者著)において公刊される予定である。

本年度は、研究活動の第3年度として、一層の研究活動(地方自治体の会計、監査、財務管理、内部統制等に関する日英の実態調査とその比較考量)を推進するとともに、研究成果を中間報告書として3冊発行した。中間報告のそれぞれの内容のなかには、最終的には著書や雑誌論文として集約されるものだけではなく、日英の地方自治体関係者に本研究で解明された実務的な課題の解決策を説明するという性質のものも含まれる。中間報告書第1号「日商簿記検定2級レベルを想定した地方自治体発生主義会計導入のケース・メソッド」は、わが国の自治体が現在取り組んでいる発生主義決算書の作成方法を批判的に検討し、発生主義決算書の作成をあらためて複式簿記に基づいて行うこと、また、その内容は日商簿記検定の2級レベルでも一定の効果を見出すことができる点を解明した。本書は、総務省自治行政局や内閣府にも送付され、実証結果について、一定の理解を得ることができた。中間報告書第2号「英国地方自治体等におけるNPMの実態調査-先進事例の考察を中心として-」は、2009年10月に行った英国自治体等の現地視察の内容を取りまとめた冊子で、日本の地方自治体関係者に英国の地方自治制度を解説する格好のケース・スタディとなった。また、英国の日本大使館でも本報告書の内容に注目され、政務担当の一等書記官から、まれにみる詳細な報告書と賞賛をいただいた。中間報告書第3号「Fundamentals of Japanese Local Government」は、英国の地方自治体関係者に、日本の地方自治体の行財政の現状を、特に実務の視点から取りまとめたもので、多くの英国の自治体関係者から、興味深い内容と賞賛された。本年度は、日英の地方自治体における行政経営に関する調査研究を行い、主として英国の先進事例を参考にして、日本の自治体行政経営の改革改善に寄与貢献するケース・メソッドの開発を主たる目的とした。本年度は4年間の研究の最終年度に該当し、主として研究成果のアウトプットの完成を中心に、これまでの調査研究内容の再検討・整理・整頓を行った。平成22年度に集約された研究成果は、地方自治体のファイナンス、組織編成、地方公営企業の経営、パブリック・ガバナンスに関わるものである。前三者は、日本国内のファイナンス、組織、公営企業に関する詳細な現状分析と比較研究を行い、その成果に、英国の地方自治体における関連領域のベスト・プラクティスのエキスを注入して一冊の体系的な書物として完成したものである。ファイナンスの領域ではPFIなど、これまで多くの自治体で周知の資金調達方法だけではなくアセット・ファイナンスやコーポレート・ファイナンスなどの斬新な資金調達方法を財務管理(Financial Management)の視点で整理した。組織に関する研究では、日本国内の都道府県、政令市、中核市、特例市などの組織編成の現状を詳細に分析を行い、その成果をNPM(New Public Management)の視点で再整理を行って一冊の書物として体系化を実現した。地方公営企業については主として上下水道事業を取り上げて、その経営の課題を下水の企業会計化、上下水道の統合、広域化の視点などで集約した。