hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多様な学習者と教育目標に対応可能なレポート執筆指南の評価ルーブリック構築

本プロジェクトでは、2016年度末よりルーブリック式のレポート評価表改善案の試作とその効果を検証のための調査を行っている。日本人学部生に対して、試作ルーブリックを用いたレポート自己評価活動などを実践し、外部評価との対照やルーブリックの使い勝手に関するアンケートを行っている。調査は、2017年度も継続し、結果の詳細については、2017年8月の台湾OPI国際シンポジウム等の場で公表される予定である。当初計画において、2016年度はプロジェクトの完成年度となっていた。2016年度中に、レポート執筆支援のための自己評価ルーブリックを提案する予定となっていたが、参照資料の追加によるルーブリックの修正、及び、再度の効果検証を行うことが必要となった。レポート執筆者となる大学生が抱く「レポート執筆に関する疑問」の収集と分析(1, 2)、不適切な出典記載・引用を誘発する動機(3)など、レポート執筆者にとって意識されにくい要素を抽出し、それを反映した自己評価のためのルーブリックを作成することで、質の高いレポート執筆に貢献することを試みていた。しかしながら、試作したルーブリックの能力記述や判定方法など、実際の学習者からは「使いにくい」とのフィードバックが寄せられた。同時に、研究としては公表されていないレポート執筆指導のための独自教材についての情報を得ることができたので、その使用実態を調査し、本プロジェクトの教材開発に反映させることが重要と判断した。そこで、2016年度末から2017年度前半にかけてルーブリックの修正と再度の効果検証を行い、評価項目の妥当性のみならず実用性という観点でも利用価値の高い自己評価の枠組みを提案するための作業を行うこととした。<参考文献>1.教養教育課程の日本人学部生が抱く「論文の書き方に関する疑問」.シドニー日本語教育国際研究大会2014.日本語教育学会.於:シドニー工科大学(オーストラリア). 2014.2.学生の疑問を起点とした文章表現指導ー学部生の論文スキーマ養成に向けてー.九州OPI研究会. 2016.3.レポートにおいて出典を記載しないまま行われる引用.第10回OPI国際シンポジウム. pp.139-142,日本語プロフィシェンシー研究会.於:函館国際ホテル, 2015年.本プロジェクトにおいては、日本の大学で教育を受ける多様な学習者のアカデミック・ライティング執筆能力向上に資する評価型式の開発がすすめられた。プロジェクト最終年度となる2017年度は、ルーブリック式レポート評価表(以下、ルーブリック)が大学生の日本語レポート執筆能力の向上に貢献し得るか否かについて、開発したルーブリックの試行を通じ、具体的な実態の観察・検討を行った。本プロジェクトで開発したルーブリック導入は、大学生のレポートに、下記のような変化を実際に発生させるということが調査により明らかになった。変化1:レポートの体裁への配慮/変化2:文体の修正/変化3:情報の補足・充実/変化4:文章構成への意識づけルーブリックには、上記のような変化を促す効果があるということが検証された。
地球社会化にともなう市民意識と市民活動の社会学的研究

4年間にわたる国内外での資料収集と聴き取り調査、それらの分析および理論的検討をつうじて、以下の成果を得た。グローバル化を地球社会化としてとらえようとしてきたわけだが、地球社会の実態については、(1)米ソ冷戦の終結後、大国間戦争の可能性は小さくなったのだが、民族紛争がらみの局地戦争と先進大国を標的にしたテロ活動とはむしろ深刻化している、(2)その背景に先進国・途上国間の格差ばかりでなくそれぞれの内部での格差の拡大が深刻化してきている現実がある、(3)それらのために環境問題は置き去りにされ深刻化してきている面がある、(4)それらをふまえて先進諸国の少子高齢化と途上諸国の人口爆発とが相互浸透し始め、地球的規模での人口アンバランスが深刻化してきている、などが確認された。これらに対処すべく、(5)国際社会および地球社会のシステム化を進めなければならないはずなのだが、国連改革は思うように進まず、大国支配の手段化してきている主要国サミットやWTOその他の会議には、地球的規模で市民たちの抗議活動が活発化してきている、(6)しかし、地球的規模のNGOその他の活動もまだまだ不十分で、必要な効果を思うように上げ得ていないという現実もある、などのことも確認された。本研究は最終的に、こうした地球社会の現実を、「帝国」論議などをふまえて創り出した「帝国」的(世界支配)システムの理論と、そのもとにある諸社会の市民化・脱市民化・再市民化の理論で説明する方向に道を開いている。すなわち、現在の地球社会は人類史的に見て総体的市民社会化の途上にあるのだが、そのことをいわば悪用した先進諸国の手で「帝国」的世界支配システムが立ち上げられているため、地球上で市民意識に目覚め市民活動を展開している人びとの手で、未市民化社会の市民化と脱市民化された社会の再市民化とが進められなければならず、そのような動きが次第に高まってきているのである。実施計画に従い、理論とデータと予備調査の各面で活動を行い、以下のような初期的成果を得た。1)世界システム論、国際社会論、世界社会論、地球市民社会論などの検討をつうじて、情報化による地球社会の変容をとらえることも大事だが、それとともに、冷戦終結後の、文字通りの世界市場化から始めて、「グローバル化」と呼ばれているものを総合的に把握すること、そのなかでとくに、ウルリッヒ・ペックが「リスク社会化」と呼んできているものの諸相を多面的にとらえること、などの重要性が明らかになってきた。アメリカ発の情報社会変動は、これらのものと一体となって、世界にアメリカによる新しい「帝国」ができつつあるのではないか、という印象を広めている。地球社会を脅かしているテロリズムも、こうした背景のもとで冷静に分析されなければならない。2)このような理論的問題を解くためにも、地球社会の現状についての基礎データを整理することが必要である。今年度はこれを、兵器の分布、民族紛争、国際資本、貧富の格差、地球環境、高齢化問題、少子化問題、国際マスコミとインターネット、および先住民・少数民族関連を中心とするNGOsについて行った。その結果、戦略核兵器は減少したものの通常兵器はむしろ増えており、民族紛争が深刻化する危険性はむしろ大きくなっている、地球温暖化問題が解決の展望をえられないまま、少子高齢化を呑みこむように途上国中心の人口爆発が続いている、などの事実を確認した。3)国内および海外での予備調査については、作業仮説の形成が遅れ気味なため、年度の半ば以降、京都、大阪、沖縄、およびアメリカ、タイ、韓国などで行いえた程度である。

それらの成果を整理し、理論とデータによる分析を、これから深めなければならない。平成15年度研究実績報告書(基盤)実施計画にもとづく理論的検討、データ整理、予備調査を行い、以下のような中間的成果を得た。1)現代の地球社会をどうとらえるかについては、ハートとネグリによって提唱された「帝国」論を批判的に吟味し、新帝国による支配に抗して新たに形成されてきつつある地球市民社会をとらえるための、独自の理論の輪郭がほぼできあがってきた。新帝国は、市場化と情報化と電子化の重層過程としてのグローバル化のうえに生政治的に形成されてきている新たな世界支配体制であり、地球市民社会は、そこからたえず疎外されるマルチチュードがさまざまな形で市民化しようとしてきている諸過程の表れである。このような説を韓国での東アジア社会学者会議の場で発表し、いくつかの反響をえた。2)この理論=仮説との関係で地球社会の現状についての基礎データの整理と分析をさらに進め、軍事化、民族紛争、国際資本、貧富の格差、地球環境、少子高齢化問題、人口爆発とリプロダクティヴ・ヘルス/ライツ問題、国際マスコミとインターネット、および国際組織IGOsや非政府組織NGOsなどをめぐる諸問題を、新帝国と市民社会の対抗関係のなかに位置づけるべく努力を重ねた。これらはやがて現代地球社会の多面的な現状分析に展開されるはずである。3)予備調査としては、今年度は韓国、中国、アメリカに重点を置き、具体化してきた作業仮説との関連で、関係者への聴き取りと資料収集を行った。成果は現在分析中であるが、韓国については、情報化の急進展に伴って独自に個人主義的な市民社会の形成が急速に進み、社会の共同的基盤の弱化を憂える声も上げられていること、中国については、20世紀まで続いたこの国の旧帝国体制が今ようやく末端の地域社会(社区)レベルから変わりつつあること、などが中間的な成果として確認されている。実施計画に基づき、理論的検討、データの整理と解析、および現地調査を進めた。1)理論的には、ハートとネグリの「帝国」論に批判的に対峙しつつ、当面は「テロとの戦争」で軍事面に傾斜しつつあるアメリカ社会の世界支配の構造とその背景の分析、中長期的には、その面を包摂しつつ、「消費」を促す生政治的生産で世界を「自己支配」的被支配に巻き込んでゆく地球社会システムの生成過程の分析、を進めた。これらをふまえて、マルチチュードの市民化をキーに地球市民社会の実質化への展望を拓いてゆくことがこれからの課題である。2)データの整理と解析にかんしては、手薄だった貧富の格差の具体的分析、および市民活動の実態についてのやや立ち入った分析を進めた。貧富の格差については、グローバル化とともに縮小してきている面もあるので、その面も視野に入れたいっそう具体的な分析が必要になってきている。3)現地調査では、日本、中国、韓国、およびヨーロッパの実態把握が進んだ。日本では、グローバル化への各界の対応のなかで、市民活動の相対的な遅れが目立っている。その反面、中国東北部の調査により中国内部での対グローバル化政策の地域戦略の実態、韓国盧武鉉政権下での民主労働党の進出と各種市民運動の展開、およびヨーロッパ内部での対グローバル化政策と社会(保障)システム維持との調整の進展、などが分かってきている。
消化器系悪性腫瘍検出のための高感度自家蛍光イメージング技術の開発

消化器系の悪性腫瘍を高いコントラストで判別する光学的イメージング技術に関する基礎研究を行った。手術によって切除された実際の腫瘍試料に対して、組織中の代謝レベルの指標となりうる補酵素NADHおよびFADの自家蛍光スペクトルを計測した。血中ヘモグロビンの光吸収を適切に補正することで酸素消費レベルを推定し、腫瘍部と正常部を正確に判別することに成功した。加えて、組織の深さ方向を走査して代謝指標を算出し、腫瘍の存在する深さ分布を推定する原理を開発した。また、補酵素の自家蛍光寿命を計測し、さらに精度の高い腫瘍判別を実現する可能性を見いだした。・悪性腫瘍判別の確度評価手術で摘出した腫瘍組織から得られた分光データを用いて、補酵素NADHとFADの自家蛍光スペクトル解析、および血液の酸素飽和度推定を行い、腫瘍部位と正常部位を判別する正確さについて評価を行った。分光データは、白色光照明で得られる分光反射率、および波長365、405、450nmで励起された自家蛍光スペクトルのセットからなる。自家蛍光スペクトルはNADHおよびFAD由来のものと認められたが、上部に存在する血液に含まれるヘモグロビンによって自家蛍光の一部が吸収され、正確な補酵素の定量のためにはヘモグロビン吸収を補正する必要があることが判明した。そのため白色光源を用いて計測した分光反射率データによって、3波長で励起したそれぞれの自家蛍光スペクトルを補正するとともに、同じ分光反射率データから血液の酸素飽和度を推定した。腫瘍判別確度は365、および405nm励起の自家蛍光スペクトルの比(F365/F405)と酸素飽和度の両者に関して評価した。サンプルは正常部位と腫瘍部位の両方を含む全32点である(正常32、腫瘍32)。F365/F405については、エラーレベルの大きな偽陽性が1件、偽陰性が2件認められた。酸素飽和度の評価については、概ね正常部位では高く腫瘍部位で低くなる傾向が確認できた。・共焦点分光計測装置の作製粘膜組織内における補酵素の分布について、現時点で有力な報告や根拠がないため、これを独自に計測するために補酵素の3次元的分布を検出可能な共焦点分光計測装置を作製した。光学系は、一般的な共焦点光学系にグレーティングを用いた分光機能を付加したもので、自家蛍光の微弱な光を検出するために独自作成の高感度イメージセンサーを搭載した。これらすべてを300x1200mmのブレッドボード上に構築し、運搬が可能なコンパクトなサイズにまとめることに成功した。・腫瘍サンプル計測実験:当初はマイクロレンズアレイとZ(サンプル高さ調整)ステージを用いた「マルチビーム共焦点イメージング装置」を作製する予定であったが、微弱光の利用効率の改善を優先して高品位なスペクトルを計測するために、サンプル上の1点の光を共焦点結像し分光、空間分布の計測にはXYZステージを使用する方式に変更した。これにより、ひとつのサンプル上の補酵素分布を計測する時間は長くなるが、光の利用効率は上がるために計測したスペクトルの品位向上が期待され、解明すべき補酵素の分布の信頼性が向上すると見込まれる。・NADHとFADの濃度推定法:摘出した腫瘍から得られた自家蛍光スペクトルを重回帰分析することで、NADHおよびFADスペクトルの寄与度を求め、自家蛍光励起に適した波長の検討を行った。また、白色光源を用いて腫瘍の分光反射率を求め、ヘモグロビン吸収によって歪められた補酵素の自家蛍光スペクトルを補正する手法を考案、実測データに適用することで正確なスペクトルの回復に成功した。蛍光効率や不要な自家蛍光成分(主にコラーゲン由来と思われる)回避の見地から、365、および405nm励起の自家蛍光スペクトルの比をもって組織の正常、腫瘍判別のインデックスとした。・血中酸素飽和度推定:白色光源を用いた計測で得られた組織の分光反射率を重回帰分析によって、酸素化ヘモグロビン、脱酸素化ヘモグロビン、およびメラニン由来のスペクトルに分解し、組織の酸素飽和度を推定した。組織は手術によって切除された直後に計測しているが、全体的に通常の酸素飽和度よりも低下が認められた。しかしながら、正常部位に比べて腫瘍部位は酸素飽和度が明らかに低下しており、腫瘍判別の説明要素となりうることが確認できた。組織の悪性腫瘍部位と正常腫瘍部位ではそれぞれの代謝状態の違いから、組織中に存在する補酵素(NADH, FAD)の濃度バランスが異なることが知られている。補酵素の濃度バランスを自家蛍光スペクトルから推定することで悪性腫瘍部位と正常部位の判別をする技術を開発することが本研究の目的である。1年目は手術で切除した粘膜組織の表面付近の自家蛍光スペクトルを計測し、代謝の指標となる値であるREDOX値を導出して悪性腫瘍判別を行った。判別結果はほぼ良好であったが、より正確な判別を実現するためには組織の深さ方向のREDOX値も勘案すべきと考えられるため、2年目は切除組織の表面から深さ方向へ走査計測を行った。計測するための光学系は共焦点型の自家蛍光分光計であり、独自開発の高感度イメージセンサーと組み合わせて微弱な自家蛍光スペクトルの計測を可能とした。光学系は自己設計の可搬型であり、産業技術総合研究所および静岡大学において製作し、広島大学病院へ搬入して計測実験を行った。深さ方向へは10マイクロメートルステップで20点で、組織表面から深さ200マイクロメートルまで自家蛍光スペクトルを計測した。切除組織ごとに、医師の目視で判別が可能な腫瘍部と正常部で計測を行った。

この結果、症例ごとに腫瘍の深さが異なることからREDOX値の深さ方向へのプロファイルは切除組織ごとに相違があることが明らかになった。ただし、多くの組織においておおむね100マイクロメートル前後の深さでREDOX値が急峻に変化することが明らかになった。1年目には組織表面における2次元的なREDOX値分布を計測し、腫瘍判別精度を検証することを目標としていたが、これはほぼ計画通りに達成できた。2年目はこれを受けてREDOX値の計測を3次元的に拡張することを目標としていたが、独自設計の共焦点型自家蛍光分光計を製作して計測を行い、2年目の目標もほぼ計画通りに進捗した。2年目である28年度は広島大学病院において2回の計測実験を行ったが、当初の予測よりも組織サンプルごとのREDOX値分布が多様であったために症例ごとの特徴を分類できるほどまでのデータは蓄積できなかった。医療現場における実測は手術スケジュールや症例の有無にも大きく依存するために短期間で多数のサンプルデータを蓄積することが困難であるため、引き続き時間をかけながらデータの収集に努めたい。消化器系悪性腫瘍の判別イメージング原理を確立するための新規技術確立のために、本年度は粘膜組織に存在する補酵素NADHおよびFADの自家蛍光の蛍光寿命を計測することで組織の代謝状態を解析する実験を行った。自家蛍光を励起するための3種類の光源(波長375、405、および450nm)と超高感度CMOSイメージセンサーを最適に配置した独自光学系を設計、製作し、これを用いて広島大学病院にて計測実験を遂行した。実験では、実際に大腸がんと胃がんの患者から手術によって摘出した粘膜組織を使用した。これに3種類の光源を照射するとともに、超高感度時間分解計測が可能なCMOSイメージセンサーによって組織内に存在する物質の発する自家蛍光寿命を順次計測した。この自家蛍光寿命計測の結果、組織内部から射出された異なる複数種類の自家蛍光物質の存在が確認された。自家蛍光寿命の解析にはフェイザー法と呼ばれる解析手法を採用した。さらなる解析には時間を要するため、現在引き続き解析を続行中であり、代謝情報を判別するための補酵素NADHおよびFADの濃度をノイズ成分から分離して正確に求められる見通しである。組織の代謝情報が正確に推定できれば、当初の目的である悪性腫瘍部と正常部の判別に極めて有用なてがかりとなり得ることが期待できる。昨年度までに実施した研究である、自家蛍光スペクトル解析と、今年度の自家蛍光寿命解析の両者を悪性腫瘍判別基準として採用することで精度の高い悪性腫瘍検出を成功させる可能性が見いだせた。消化器系の悪性腫瘍を高いコントラストで判別する光学的イメージング技術に関する基礎研究を行った。手術によって切除された実際の腫瘍試料に対して、組織中の代謝レベルの指標となりうる補酵素NADHおよびFADの自家蛍光スペクトルを計測した。血中ヘモグロビンの光吸収を適切に補正することで酸素消費レベルを推定し、腫瘍部と正常部を正確に判別することに成功した。加えて、組織の深さ方向を走査して代謝指標を算出し、腫瘍の存在する深さ分布を推定する原理を開発した。また、補酵素の自家蛍光寿命を計測し、さらに精度の高い腫瘍判別を実現する可能性を見いだした。
地球規模観測研究のローカル情報へのダウンスケーリングに関する研究

本研究は、地球規模観測情報を小流域規模での水文水資源情報へ変換するダウンスケーリング技術の深化、開発を目的とするものである。具体的には、ダウンスケーリングに関する現状技術の相互比較を中心に、その可能性と限界の明確化、改善を行い、それに基づいて、総合技術として、新たなダウンスケーリング技術を提示する。これまでに、以下のような研究課題に取り組むとともに、国内・国際学会等において企画した特別セッションPUBセッション)を通じて、得られた研究成果を広く水研究者コミュニティーにアピールした。・無観測地域への流量確率分布の移送手法の開発・地形指標に着目した分布型物理水文モデルの移送可能性の検討・メソ数値予報モデルGPVを利用した準リアルタイム流量予測・人工影響を考慮できる地球規模水文モデルの開発・アジア地域における観測流域を対象としたブラインドテスト本研究は、地球規模観測情報を小流域規模での水文水資源情報へ変換するダウンスケーリング技術の深化、開発を目的とするものである。・無観測地域への流量確率分布の移送手法の開発・地形指標に着目した分布型物理水文モデルの移送可能性の検討・メソ数値予報モデルGPVを利用した準リアルタイム流量予測・人工影響を考慮できる地球規模水文モデルの開発・アジア地域における観測流域を対象としたブラインドテスト本研究は、地上水文観測網が十分に整備された流域(観測流域)を対象として気象・水文情報のダウンスケーリング技術の開発、高度化に取り組み、そこで開発した技術を地上水文観測網が不足した流域(観測不足流域)に適用することにより、各手法の適用性の検証ならびにその適用限界の明確化を行うものである。本年度は、4つの研究チームごとに以下のような研究課題に個別に取り組んだ。・無観測地域への流量確率分布の移送手法の開発・地形指標に着目した分布型物理水文モデルの移送可能性の検討・メソ数値予報モデルGPVを利用した準リアルタイム流量予測・人工影響を考慮できる地球規模水文モデルの開発・アジア地域における観測流域を対象としたブラインドテストなお、黒川において「ダウンスケーリングモデルの不確実性評価技法の適用限界の明確化」(平成16年11月8日9日)を開催し、これまでの各研究チームの成果発表と、共通課題であるブラインドテストの打ち合わせを行った。また、京都において「International Strategic LSM Workshop for IAHS/PUB」(平成16年1月20日22日)を開催し、水文モデリングの先端的研究に携わる国内外の研究者間で、無観測地域を対象としたモデル開発戦略について討論を行った。同会議の成果は、関連する学会誌への投稿準備が進められている。今年度は、統計・確率的方法チームは洪水の頻度解析を行うとともに、過去の渇水・洪水時の統計的性質の解析と、数値モデルに適用するための流出変数や地形指標のダウンスケーリング手法の開発を行った。メソスケール気象モデルチーム・GIS統合モデルチームは、前年度に引き続き気象要素と関連付けた降水量予報システムの検討ならびに気候変動と流出過程との関連について解析を行った。分布型物理水文モデルチームでは、タイ・メチャム流域を対象としたblind testを行い、観測が不足している地域でどの程度の観測データがあれば水文量が妥当な誤差範囲で算定することができるかを調査した。この実験から山梨大学のBTOPMCモデルに関しては、以下の3つの知見を得た。1)地形指標が類似した流域間でパラメータの交換性を確認した(メチャム流域とネパールのBagmati流域)2)グローバルデータ(TRMM、GPCP、PERSIANN)を観測降水量の代わりに用いた場合の季節ごと・年代ごとの誤差変動幅を示した。GPCPが観測データを用いた場合に最も近いシミュレーションができること、PERSIANNはピークの再現があまりできないことが判明した。3)ランダムな15日間の流量観測データをモデルパラメータの同定に使用した場合に妥当な年流量(誤差10%未満)を算定する可能性は約35%であり、30日データを使用した場合は50%、60日のデータでは60%以上、120日で80%であった。他のモデルを用いた同様の実験を行うため、京都大学・東北大学と共同でblind testのモデル相互比較実験の準備を完了し、試験実験に着手した。なお、平成17年度は以下のような学会における特別セッションならびに研究集会を開催した。・PUB特別セッション:国際水文学会(イグアス(ブラジル)・4月3日9日)、水文水資源学会(筑波大学・8月3日5日)、土木学会年次講演会(早稲田大学・9月7日9日)、水工学講演会(京都大学・3月7日9日)・国際ワークショップ:河海大学PUBワークショップ(河海大学(中国)・10月30日)・国内PUBワークショップ(長岡・9月28日30日)・講演会「韓国の河川環境整備事例および韓国PUBの動向」(筑波・2月24日)本研究は、地球規模観測情報を小流域規模での水文水資源情報へ変換するダウンスケーリング技術の深化、開発を目的とするものである。

本年度は、研究計画の最終年度であり、個別研究課題ごとに当初目標に対する達成度と課題を明確にすることに重点を置いて研究を進めた。また、PUB-p全体の活動としては、下記の研究集会等を通じて、過去2年間の研究成果の取りまとめと今後のPUB進展に向けた活動方針・予定の策定を行った。○イラワジ河水文予測会議・現地調査(ミャンマー,平成18年10月9日15日)○第3回国内PUB研究会(三重大学,平成18年11月8日10日)本研究課題の締めくくりとしての最終報告会を開催した。10年計画であるPUBの第一フェーズでの成果と課題を明らかにし、日本のPUB研究グループとしての今後の活動方針について討議した。
底生有孔虫類の機能形態学的研究

底生有孔虫類の殻の形が持つ機能的意味を明らかにすることを目的として研究を行なった。研究は次の順序で行なった。1.生態調査:汽水湖(浜名湖)、岩礁地潮間帯(御前崎・下田)、サンゴ礁(沖縄・瀬府島)、浅海(下田湾・伊豆近海・熊野灘)、深海(熊野灘・駿河湾・相模湾)において、さまざまな海洋環境下における底生有孔虫類の微小空間分布を調査した。有孔虫は、海底の微小な環境の違いに従って住み分けているので、その住み分けているグループ毎に試料を採集した。2.実験室飼育:採集した有孔虫は、実験室内で飼育し、底生有孔虫類の生活様式・運動・摂飼様式および他の生物による捕食方法を観察した。3.SEMによる殻形態の観察:1.2によって生態が明らかになった底生有孔虫の殻は走査型電子顕微鏡を用いて観察した。とくに、口孔部付近の溝など、彫刻については詳細に検討した。4.殻形態の理論的検討:有孔虫の殻の形態を表わす簡単な幾何学的モデルを作った。そのモデルのパラメーターを変えることによって有孔虫がどのようなきっかけで殻をつくって成長するのかを検討した。底生有孔虫類の殻には次のような機能的意味がある。(1)底生有孔虫の外形と口孔部の位置は生活様式と強い相関がある。(2)有孔虫の口孔の形態・彫刻は、有孔虫の仔足の伸展を補助する役割がある。つまり、有孔虫の運動と食性に関係した機能がある。(3)有孔虫の内部構造の複雑さは、殻の力学的強度を増加し、あるいは外界から細胞本体までの距離を置くという役割がある。このことは、ほかの生物による捕食から逃れるという有孔虫の防御形態である。しかし、有孔虫の殻の形態は、一つが一つの機能に対応しているのではなく、いくつかの役割を担っている。昭和61年度の研究結果は以下のようにまとめられる。1.底生有孔虫類の微小空間分布の観察......南関東沿岸および南海トラフ域において海底表層部の微環境を観察・検討した。その結果、海底表層部には物理・化学・生物学的な条件の違いに基づく微小環境が多くあり、底生有孔虫類はそれぞれの微環境に適応して棲み分けていることが明らかになった。このうち、岩礁地の微環境と底生有孔虫との相関については論文としてまとめた。(北里・和田担当)2.実験室飼育......静岡県下田湾より採集した有孔虫を実験室内で飼育し、双眼実体顕微鏡,倒立型培養顕微鏡を用いて生活様式・仮足運動・摂飼様式を観察した。その結果、有孔虫の仮足の伸ばし方には3つのパターンがありそのパターンと有孔虫の殻形態との間には相関があることがわかった。また仮足の伸ばし方、仮足の量と運動速度との間にも関係があり、これらの結果は論文にまとめ、投稿した。(北里担当)3.SEMによる毅形態の観察......実験室飼育を通じ、仮足運動を観察した個体を走査型電子顕微鏡を用いて、仮足の出口である口孔部を中心に殻形態を検討した。その結果、有孔虫の口孔部付近にみられる構造・彫刻は仮足を伸ばす時のガイドの役割をしているとの結論を得た。(北里・担当)

13の研究によって底生有孔虫類の口孔部の諸形態は仮足運動に関連した機能を持っている可能性が大きいと考えられる。4.殻形態の理論的検討......パーソナルコンピュータを用い、底生有孔虫の殻の基本形態を初等幾何学的に検討した。本年度は有孔虫の各部室を球で近似し、球を重ねあわせて有孔虫の形態を表現する方法を開発した。しかし、この方法でな殻の基本形態が充分表現できないため、次年度は微分幾何学的方法に切り替えることにした。昭和62年度の研究結果は以下のようにまとめられる. 1.微小空間分布の観察......南関東沿岸および沖合において海底表層部の微環境を観察・検討した.その結果,堆積物底の表層部にみられる微小環境に適応して棲み分けている有孔虫の実態を把握した.成果は学会・シンポジウムで発表し,論文としてまとめている.(北里・和田担当)2.実験空飼育......今年度は大陸棚より深い海に生息する有孔虫の生態情報を得ることを目標として,水深300m2000mより採集した有孔虫を冷蔵庫で飼育した.飼育期間は3ヶ月を超えており,これは世界で初めてである.これらの有孔虫生態を双眼実体顕微鏡・倒立顕微鏡を用いて観察し,写真に記録した.その結果,中深海においても有孔虫はそれぞれの生活様式にしたがって棲み分けており,生活様式と殻の形態との間には強い相関があることが明らかになった.(北里担当)3.SEM・TEMによる殻形態・細胞の観察......有孔虫の口孔部付近の彫刻と細胞との相関を検討した.殻の口孔部の彫刻は前年度に推定した仮足を伸ばす時のガイドの役割をしているだけではなく,仮足によって捕獲されたエサを選別する機能もあることを明らかにした.(北里・和田担当)13の研究によって底生有孔虫の殻の形態が遺伝的に決定されているだけではなく,生活する上での機能的意味を持っていることが鮮明になった.4.殻形態の理論的検討......パソコンのグラフィックス機能を利用し,底生有孔虫の殻の付加様式を初等幾何学的に検討した.その結果,有孔虫の殻の付加生長は等比級数で近似できことが明らかになった.このことは有孔虫の殻は細胞が等速生長をしてある特定の密度に達した時に付加されることを意味している.また殻の付加生長にともなった重心移動は有孔虫の生活様式と強い相関があることも明らかになった.昭和63年度の研究結果は以下のようにまとめられる。1微小空間分布の観察;汽水湖(浜名湖)、サンゴ礁(沖繩、瀬底島)、深海(熊野灘)のさまざまな環境下における底生有孔虫の微小空間分布を調査した。堆積物底では、表層から内部への環境変化にしたがって、有孔虫は住み分けている。また、サンゴ礁では、付着生有孔虫がほかの付着生物と空間の奪い合いをしており、有孔虫の微小空間分布は他生物との力関係によって決定されている。(北里・和田担当)2実験室飼育;有孔虫が他の生物にどのように捕食されるのかを知るために、有孔虫を捕食者とともに飼育した。底生有孔虫は線虫に口から侵入され、ゴカイにかじられ、さらにナマコ・魚類に丸飲みにされるなど、さまざまな生き物にさまざまな方法で捕食されている。また、昨年度に引き続き、深海に生息する底生有孔虫の飼育を行なった。その結果、堆積物の表面に分布する有孔虫は、殼が厚く、細胞の色が薄茶色である。それに対し、堆積物中に生息する有孔虫の場合、殼がガラスのように薄く、細胞の色は黒い。このように生息場所によって殼や細胞に違いがある。(北里担当)3 SEM・TEMによる殼形態・細胞の観察;1・2によって生態が明らかになった有孔虫の殼の内部構造をSEMによって観察した。
抗MRSA作用を持つコアグラーゼ陰性ブドウ球菌が産生する溶菌酵素に関する研究

昨年度の研究により、S.lugdnensisおよびS.warneriの産生する抗菌物質は溶菌酵素ではなく抗菌ペプチドであることが判明したため、本年度はその他のコアグラーゼ陰性黄色ブドウ球菌の産生する溶菌酵素について検討を行った。S.epidermidisおよびS.haemolyticusについて黄色ブドウ球菌を封入したポリアクリルアミドゲルを用いたZymographyの結果、黄色ブドウ球菌に対する溶菌酵素活性をもつタンパクバンドは認められたが、黄色ブドウ球菌に対して強い溶菌活性を示すS.capitisEPK1の産生する溶菌酵素ALE-1ほどの活性を持つバンドは検出できなかった。そこで、ALE-1の黄色ブドウ球菌に対する溶菌機序をさらに検討するため、ALE-1およびALE-1の細胞壁targeting domainの大量精製および結晶構造解析を試みた。His-tag融合のリコンビナントタンパクを大腸菌の系で発現させ、ニッケルレジンにより精製を行いクマシーブルー染色で単一のバンドを得た。また収量も大腸菌1リットルの培養液からそれぞれ約15mgの精製標品を得ることができた。ALE-1のC末端領域に存在する細胞壁targeting domainである92アミノ酸の結晶構造解析の結果、Src-homology 3(SH3) subdomainと似ていることが明らかになった。また、この92アミノ酸およびALE-1の細胞壁への結合能を種々の細菌に対して検討した結果、これらのタンパクはB.subtilis, M.luteus, S.mutansなどにはほとんど結合せず、S.aureusに特異的に結合すること、また、S.auruesの細胞壁ペプチドグリカンの5つのアミノ酸から成る架橋構造がその結合に重要であることを明らかにした。また、ALE-1はメチシリン耐性黄色ブドウ球菌に対して感受性菌と同様の強い溶菌酵素活性を示した。私どもはStaphylococcus lugdnensis、Staphylococcus warneri菌株培養上清から、黄色ブドウ球菌の溶菌を指標として、黄色ブドウ球菌特異的溶菌酵素の精製を試みた。それぞれの菌体のLiCl抽出画分に既知の溶菌酵素に対する抗体と交差反応するタンパク質が認められた。そこで、それぞれの菌株からジェノミックDNAを調整し、適当な制限酵素で消化後、既知の溶菌酵素をコードしたDNA断片をプローブに用いて、サザンハイブリダイゼーションを行った。しかしながら、ハイブリダイズするバンドは得られず、既知の溶菌酵素と類似した酵素遺伝子を持っていないことが示唆された。また、MRSA、MSSAそれぞれ10株に対してS.lugdnensis、S.warneri菌株培養上清画分の溶菌活性を検討したこところ、MRSAに対しては溶菌活性を示さず、MSSA10株中、3株に対して溶菌活性を示した。溶菌活性をもつ株の培養上清画分について、熱処理を行っても、その溶菌活性は失われず、これらの株が産生するのは溶菌活性を持ったタンパク質ではなく、抗菌ペプチドの可能性が示唆された。そこで、それぞれの株の培養上清画分を様々なカラムクロマトグラフィーを用い、抗菌ペプチドの精製を試みたが、活性が非常に弱く、精製は困難であった。S.warneri株のジェノミックDNAを鋳型に、既知の抗菌ペプチドNukacin遺伝子を増幅するプライマーを用いてPCRを行ったところ、予想される位置に増幅されたDNA断片が認められたので、少なくともS.warneriの抗黄色ブドウ球菌活性は既知の抗菌ペプチドであることが示唆された。
視覚情報量の統計物理学

目でものを見て、見たものの状態を判断することは日々の生活において普通に行われていることである。物理学においても、研究対象としているものの状態を目で見て判断できることが多々ある一方で、「見た目」でその物理を論じることは稀である。なぜなら視覚情報から定量的考察を行う手段が確立されていないからである。本研究は、物理学で広く用いられているスピン模型の解析を通じて、視覚情報の定式化・定量化を行い、物理学および視覚に関わる科学全般に一つの指針を与えるものである。
帝国日本における戦時輸送の地域間関係に関する研究

平成25年度から科学研究費によって継続してきた南満洲鉄道の輸送に関する研究は骨格がほぼ完成し、社会通念になっていた特急「あじあ」像に影響された虚像は払拭できつつある。ところが、1940年代になると戦時体制下での情報統制により、1統計資料を軸にした研究が困難になること、2「満洲国」のみで独立した輸送計画ではなく、帝国日本全体を総合した輸送計画の下での運用が増加したこと、などから満鉄のみを対象とした研究の枠組みに収めることが困難になってきた。そこで本研究は大戦末期を分析する新たな研究の枠組みで研究するものである。
空孔内液体の開発と相挙動の解明

配位高分子は金属イオンと有機配位子からなる無限構造を有し、高分子でありながらX線単結晶構造解析が可能なほどの高い規則性や、内部空孔を自在に形成することができるといった、有機高分子には無い特異な特徴を有する。また内部空孔に取り込まれた分子が、化学圧力と呼ばれる特異な相互作用を受けることにより、低圧における多量の吸着や、爆発性物質の安定な取り込みなどが可能になるという興味深い吸脱着特性を示すことが見出されてきた。本研究の目的は、物質の高密度・高速輸送に最も適した液体相において、空孔内への取り込みによる変化を調べることである。具体的には、Metal-Organic Frameworksを基盤材料として頑強なフレームワークを構築し、液体分子を空孔内に取り込み、その取り込まれた液体の相挙動及びダイナミクスを、交流インピーダンス法や固体NMR、中性子散乱実験などにより、詳細に解明した。ルベアン酸、パイ拡張ルベアン酸を含む試料について、基板の平滑性が結晶性にどのように影響を与えるのかについての知見を得るために、超平坦サファイア基板からガラス基板に変えて、実験を行った。in-plane測定を試みたが、サファイア基板の時のように鋭い回折ピークが観察されず、ルベアン酸銅が配列していないことがわかった。結晶性の配位高分子材料を基板上に作製するには、用いる配位子の対称性と基板の平滑性が重要な要素となっていることが明らかとなった。すなわち、結晶性の膜を得る少なくとも2つの条件が導き出された。1つ目は対称性の分子を用いることである。対称・非対称性を含む3種類の分子を用いて実験を行ない、対称性分子を用いた場合は面内に顕著に原子が配列したのに対し、非対称分子を用いた場合には配列しなかった。2つ目は、原子レベルでの平坦な基板を用いることである。超平坦サファイアを基板として用いた場合のみ、3次元的な原子配列構造の試料を得られた。また、本研究の基本構想である水素そして電子の金属錯体で構成される界面を介した貯蔵・変換・輸送を、デバイスとして実現させるため、今年度は、界面での金属錯体形成における電子状態におよぼす影響、そして、それによるデバイス物性への効果を詳細に検討した。有機半導体/酸化物半導体界面における錯形成において、光電子分光法から、電荷の授受によるバンドベンディングが観測された。このことは、様々な方法を用いて構築された金属錯体の構造体をデバイス化する際に、各界面での分子レベルでのもうひとつの錯形成が非常に重要であり、それを含めた界面設計も必要である事を示すものである。
長江下流域における基盤整備型水田の成立期に関する学際的研究

本研究では、長江下流域に所在する良渚遺跡群を対象に、国家形成の原動力となった「余剰生産性を備えた水田稲作技術」に不可欠な「基盤整備型の水田」の探査を実施し、その成立期の解明に取り組んだ。具体的には、ボーリング調査と埋没微地形分析およびプラント・オパール分析による水田遺構探査を実施した。その結果、弥生時代と同様な立地(後背湿地や旧河道の縁辺、丘陵や段丘裾に開析された小規模な谷底面)において、長期間の稲作の存在と水田遺構の埋蔵域を明らかにした。以上の結果から、中国においては、良渚文化期に「基盤整備型水田」による稲作が成立していたという結論を得ることができた。本研究は、最近の発掘成果にもとづき、長江下流域に所在する良渚遺跡群を主要な対象として弥生時代のような「基盤整備型の水田」の探査を実施し、国家へと繋がる社会形成の原動力となる「余剰生産性を備えた水田稲作技術」の中国における成立期とその概要(規模や栽培イネ)の解明を目指すものである。平成24年度は、計画初年度にあたり、翌年度の本格的な水田遺構探査へ向けた調査区候補の選定を中心に取り組みを行った。以下に主な取り組みと成果をまとめる。【取組】良渚遺跡群内で微地形分析を実施し、「基盤整備型の水田」が立地する可能性が高い範囲の洗い出しを行う。また、ボーリング調査を試行し、堆積状況の確認(良渚の文化層の存否)と分析用の土壌採取とそのプラント・オパール分析を試みる。【成果】11月に浙江省に所在する莫角山遺跡および茅山遺跡周辺の微地形調査を実施した。その結果、開発による撹乱や破壊の影響を考慮すると莫角山遺跡周辺が調査地としては適しているという結果を得た。また、遺跡の範囲内で、ボーリングを実施し、堆積状況の確認を行うことができた。さらに、天候や現地研究者の協力に恵まれ、本来は来年度の予定であった当該遺跡周辺でボーリングによる水田遺構探査の試行と分析試料採取を行うことができた。【取組】出土土器を対象とした、レプリカ・セム法を用いた圧痕分析による貯蔵食物害虫と種子に関するデータの収集ならびに石犁など出土農具の比較、用途等についての比較検討【成果】圧痕分析については、現地調査はできなかったが、12月に中国の現地研究者との研究会を行い、今後の調査についての詳細な研究打ち合わせを実施した。また、農具については、研究分担者が中国での石犂の比較資料調査を実施することができた。平成25年度は、鳥インフルエンザの流行により、現地調査の実施が危惧されたが、早期に収束し、9月に約2週間にわたる集中的な現地調査を実施することができた。昨年度の調査結果を現地の研究者に報告し検討を行い、平成25年度はより広範な範囲での微地形分析とボーリング調査による試料採取ならびにプラント・オパール分析を実施した。その結果、安定した水田の存在が見込めるイネプラント・オパールが検出される地点を2つ検出することができた。これらの地点は、微地形分析による水田立地の条件も満たしており、本研究の最大の目的である「良渚文化期における「基盤整備型の水田」の存否の確認」において、重要な成果が得られたと言えよう。また、今年度は調査地域の出土土器について、圧痕分析による調査、農具について中国ならびに台湾についても比較データ収集調査が分担者によって実施され、本研究のもう一つの目的である「水田稲作技術の画期を捉えるデータの蓄積と整備」についても十分な展開を行うことができた。本研究は、長江下流域に所在する良渚遺跡群を主要な対象として弥生時代のような「基盤整備型の水田」の探査を実施し、国家へと繋がる社会形成の原動力となる「余剰生産性を備えた水田稲作技術」の中国における成立期とその概要(規模や栽培イネ)の解明を目指している。前年度までに、当該水田が埋蔵されている可能性が高い候補地を選定することができた。平成26年度は、ひきつづき、現地調査(微地形分析、ボーリング調査と分析試料採取)を中心に研究を展開した。以下にその取組と成果をまとめる。1.昨年度選定された候補地の評価と追加調査採取した土壌試料のプラント・オパール分析の結果、良渚文化期相当の地層から水田が埋蔵されている可能性が強く示唆される密度でイネプラント・オパールが検出された。この結果にもとづき、当該候補地において、格子状にボーリング調査を実施し、水田埋蔵域を特定するための試料採取を行うことができた。2.第一候補地と立地の異なる候補地の選定と分析試料採取微地形分析ならびに平成24年度採取試料の分析結果を総合し、遺跡北側の小さな扇状地形に南北および東西にボーリング調査と分析試料採取を実施した。分析は途中であるが、これまでにイネプラント・オパールが高い密度で検出される地層を確認できている。平成27年度は当該研究計画の最終年度にあたり、これまでの研究成果のとりまとめならびにその成果の発信を中心に次の3つの取組を行った。【取組1:平成26年度までに採取した全試料の分析と調査データのとりまとめ】

3年間の現地調査で採取した全試料についてプラント・オパール定量分析を実施した。最終的な分析結果からも良渚遺跡群内の2つの調査区(上渓村調査区と荀山調査区)に弥生時代と同じような基盤整備型水田が埋蔵されている可能性が強く示唆された。また、その結果を受け、良渚文化期の水田土壌と推定された試料についてはプラント・オパール形状解析を行い、栽培されたイネが熱帯ジャポニカである可能性が高いという結果を得ている。また、レプリカ・セム法による圧痕分析からはイネの存在が確認され、出土農具についても良渚文化期についての整理を行うことができた。【取組2:当該研究の成果に関する研究会の開催】国内の関係する研究者はもちろんのこと、当該研究の研究協力者である中国浙江省文物考古研究所の研究者ならびに湖南省文物考古研究所、さらに韓国ウリ文化財研究院の稲作研究の専門家を招聘して、3月21日と22日に宮崎県立西都原考古博物館ならびに宮崎大学にて「東アジア農耕文化研究の最前線ー科学研究費補助金『東アジアにおける基盤整備型水田の成立期に関する学際的研究』研究成果報告シンポジウム」を開催した。シンポジウムでは、当該研究の成果にもとづく、中国における基盤整備型水田の成立や広がりについて活発な議論がなされるとともに、今後の共同研究の萌芽に繋がる情報交流の機会となった。【取組3:研究成果報告書の作成】当該年度を含めた4年間にわたる調査分析の結果をとりまとめた報告書を作成し、上記シンポジウムならびに関係研究分野への配付を行い、成果の発信を行った。本研究では、長江下流域に所在する良渚遺跡群を対象に、国家形成の原動力となった「余剰生産性を備えた水田稲作技術」に不可欠な「基盤整備型の水田」の探査を実施し、その成立期の解明に取り組んだ。具体的には、ボーリング調査と埋没微地形分析およびプラント・オパール分析による水田遺構探査を実施した。その結果、弥生時代と同様な立地(後背湿地や旧河道の縁辺、丘陵や段丘裾に開析された小規模な谷底面)において、長期間の稲作の存在と水田遺構の埋蔵域を明らかにした。以上の結果から、中国においては、良渚文化期に「基盤整備型水田」による稲作が成立していたという結論を得ることができた。今年度の研究活動によって、少なくとも1地点については良渚文化期の水田の所在を明らかにすることができたとともに、立地の異なる他の候補地の探索も行うことができた。また、土器圧痕や農具の調査も進展しており、当初の研究計画のとおり、今年度で現地調査を終了して次年度は分析ととりまとめに着手できる段階に達しているといえよう。以上の進捗状況に照らし、達成度を「おおむね順調に進展している」と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。農業技術史来年度は計画の最終年度にあたり、これまでの調査分析の結果をとりまとめるとともに当該研究分野の日中の研究者による研究会を開催し、当該研究の成果の共有と点検評価ならびに今後の展開について検討を行いたい。本研究の計画の中心である水田探査については、平成24年度は微地形分析を実施し、水田遺構探査の候補地の選定を行う予定であったが、第一候補地の選定が予想よりも早く進み、また、現地研究者の格段の協力もあり、本来は平成25年度の予定であった、第一候補地のボーリング調査を実施し、分析試料を採取することができた。
ステロイド性骨粗鬆症の血流評価ー血流改善による新たな治療法開発を目指してー

ステロイド性骨粗鬆症においては骨密度が保たれていても骨折リスクが高くなることが知られているが,その機序は明らかになっていない.一方,dynamic contrast-enhanced MRI(DCE-MRI)を用いて,閉経後骨粗鬆症患者で大腿骨近位部の血流が低下していることが報告されている.本研究では,DCE-MRIを用いてステロイド投与後の大腿骨内の血流評価を行うことでステロイド性骨粗鬆症の病態を解析する.また,血流低下を抑制する方法により,骨粗鬆症の予防が可能となるかを検討する.ステロイド性骨粗鬆症においては骨密度が保たれていても骨折リスクが高くなることが知られているが,その機序は明らかになっていない.一方,dynamic contrast-enhanced MRI(DCE-MRI)を用いて,閉経後骨粗鬆症患者で大腿骨近位部の血流が低下していることが報告されている.本研究では,DCE-MRIを用いてステロイド投与後の大腿骨内の血流評価を行うことでステロイド性骨粗鬆症の病態を解析する.また,血流低下を抑制する方法により,骨粗鬆症の予防が可能となるかを検討する.
考古出土物と祭祀儀礼・芸能よりみる中国基層文化の研究

本研究は、近年注目されることの多くなった中国全土に残る<仮面劇>が、中国演劇史はもとより中国大陸全体における「基層文化」の生成・発展・変化およびその特質を考える上で重要な意味を持つと考えて行った前課題「中国西南の仮面劇と基層文化の研究」の成果をうけ、従来の中国貴州省共同研究者・現地協力者の協力体制を維持して更なる現地民俗芸能調査を進めるとともに、中国考古学界の協力を得て、各地の遺跡から出土する遺物の考古学的視点をも取り入れようというものである。研究期間中の中国歴史博物館兪偉超前館長、湖北省文物研究所陳振裕所長、湖南省考古文物研究所斐安平研究員、四川省考古文物研究所陳徳安副研究員などとのの意見交流を経て、2003年度には稲畑が著書『神と人との交響楽_中国仮面の世界』(農文協)にこれまでの所見をまとめた。これらにより、<仮面劇>としての儀式儀礼芸能の各側面のほか、<仮面>そのものの表象を中国文化、また世界文化の中に位置づける必要と実現性がでてきた。本報告書では、期間中に行った貴州省各県の地域と宗教的職能者についての調査を冊子にまとめる。また、2003年貴州省徳江県を中心に開かれた国際儺戯学会では、貴州省黔北地区のほか黔東北地区徳江・銅仁の儀礼も垣間見ることができた。これまでの調査地貴州省黔北地区から黔東北地区にかけては多くの儀式儀礼が残り、黔東北地区銅仁に至っては既に湖南省の<楚>文化圏に近い。今後は更に調査地を広げ、また<仮面>の表象にも意欲的に追究していきたい。本研究は、平成11年度-12年度文部省科学研究費補助金基盤研究C(一般)「中国西南の仮面劇と基層文化の研究」の成果と研究協力体制を基礎に、中国社会の基層に想定される「偶像的神」を持つ文化の特徴と分布を、一つには現在に受け継がれる祭祀儀礼・芸能を演劇学・民俗学の方向から、一方で各地の遺跡から出土する古代遺物を考古学的視点から考察し、新たな視点を創出することを目的とする。本年夏には従来の海外研究協力者で貴州民族学院教授のタク修明氏と今後の研究調査の方向性について伝え、稲葉が貴州に赴いて前研究からの課題である貴州省遵義県・道真県について調査並びに資料収集を行った。ここで儀礼とそれに挟まれる寸劇について法師の脚本のデジタルデータ(デジタルカメラによる撮影)・複写資料を大量に得るとともに、貴州民族学院陳玉平・王文芸講師・道真県宗教研究所再文玉・姚佳慶等と研究交流を行うことができた。今後はそこで挙がった儀礼の演目・音楽構成を中心に、日中の参加者が各々の視点を深めていくことを確認した。予定していた国際儺戯学会への参加は、本年度儺戯学会が開催されなかったため来年度送りとなったが、国際儺戯学会曲六乙会長並びに中国戯劇学院麻国鈞教授と本研究の方向性について研究交流を行う事が出来た。考古学方面の研究者との研究交流については、学部暦改定に伴い九月下旬に予定していた稲畑の渡航が、米国同時多発テロの影響で困難になったため今後訪中の折に行うこととし、本年はこれまでに収集した資料のデジタル化作業に重点を置いた。既存複写資料・写真資料をデジタル化作業によってCD-Rの形でメンバーが共有することで、大量の版本を常時容易に見ることが可能になった。貴州省道真県の脚本などは大変に稀少なもので、今後の考証と公開が急がれる。

7月、中国四川省で行われた国際儺戯学会において、本研究の端緒となった前研究課題の活動ならびに貴州省安順地区の「唱書調」について報告し、中国のほか台湾・香港・マカオ・英国・米国の研究者と研究交流を行った。8月、メンバーのうち稲畑・森・稲葉が訪中し、海外共同研究者のタク修明教授・陳玉平助教授(以上貴州民族学院)・冉文玉研究員(貴州省道真県宗教事務局)とともに十日間に渡り貴州省道真県各地の調査を行った。法師所在地に赴いての聞取り調査は以下の地点である。/玉渓鎮沙[土+貝]村:朱明貢・冉根進/玉渓鎮上[土+貝]郷民順村:冉根陽/隆興鎮張国政・張幇虎・張幇年・張幇憲・張国木ら/玉渓鎮巴漁村:張樹祥/三橋鎮夏家溝鎮/また、県城にて陳均(玉渓鎮構樹村茶園組)法師の実演並びに聞取り調査を行った。更に、道真県城にて現地研究者の冉根来・姚佳慶・鄒貴志と、貴州民族学院では貴州省社会科学院哲学・民族文化研究所幅所長王路平教授、貴州民族学院民族研究所所長石開忠教授と研究交流を行った。本年の調査は貴州省道真県宗教事務局のご協力により研究上の焦点となりうる代表的な地区を網羅的に選定してもらったもので、これにより道真地区の多様な儀式・儀礼形態ならびに宗教的職能者の社会的位置付けについて基礎となる資料を得ることができた。現在これにより得た着眼点から各メンバーがそれぞれの主題を深めるべく分析を続けている。また、民間宗教研究の立場から各地法師所蔵の大量の文書をデジタルデータで収集する活動、口訣ならびに吟唱形態を音声データにより収集する活動を継続する。本年度は、まず稲畑が従来の着眼点を著書『神と人との交響楽中国の仮面劇』(農文協)にまとめた。2002年冬より中国を発端として流行した新型肺炎SARSの影響で、夏の渡航が不可能になったばかりでなく、山西省で開催予定であった国際儺戯学会は翌年に繰り延べになった。しかし、これまで長い間海外共同者として協力してきた貴州民族学院民族研究所がタク修明教授を主任、陳玉平助教授を副主任として貴州民族学院西南儺文化研究中心に改組され、貴州各地の研究所に「儺文化研究基地」を設置するのを機に、10月に貴州省徳江県を中心に儺戯学会が開かれた。これにメンバーが参加して儺戯学会の曲六乙を始めとする全国の研究者、ならびに貴州省黔北地区道真県の冉文玉、黔東北地区の兪幇林ら貴州省各地の有力な研究者と研究交流を行うとともに、貴州省徳江儺戯・儺儀,貴州省黔東南州福泉の陽戯上演を実見し、ビデオに収めることができた。本年は、SARSの影響で主な現地調査はできなかったが、10月の学会が準備した徳江県(黔東北地区)の儺儀ならびに福泉市の陽戯は興味深い新たな視野をもたらした。険しい山岳地域に数十キロを隔てて散在する黔北から黔東北地域に、儺文化は現在も生きている。そして、黔東北に属する銅仁に至れば、文化・経済の影響はむしろ湖南省の影響が大きい。こうした視点はまさに稲畑が著書の中で準備したものであり、そこに広がる儺文化を実見することができた。
ゼオライト反応場における低級アミンの吸着特性及び分解反応特性

種々遷移金属担持Y型ゼオライト触媒のアンモニア及び低級アミンに対する吸着特性ならびに分解反応特性を調べ、それらとエチレンとアンモニアからのニトリル生成挙動との関係を明らかにすることにより、ゼオライトの有する特殊反応場としての一面を理解することを試みた。エチレンとアンモニアの反応ではZn/Y-ゼオライトおよびCd/Y-ゼオライトがアセトニトリルの生成に対して高い活性と選択性を示す。また、Rh/Y-ゼイライトは、プロピオニトリルの生成に対して高い活性と選択性を示す。そして、Ni/Y-ゼオライトは、二種のニトリルを与える。これら4種のゼオライト触媒についてアンモニア、エチルアミンの吸着特性およびエチルアミンの分解反応特性について調べた。得られた結果は下記の通りである。1.室温におけるアンモニア吸着では、遷移金属の担持により吸着量が増加するのに対し、エチルアミン吸着では遷移金属担持の影響は特に認められなかった。2.エチルアミンの分解によるアセニトリルの生成に対し、Rh/Y-ゼオライトが高い活性を示した。その際、プロピオニトリルの生成は認められなかった。3.エチレンとアンモニアの反応において、高い活性と選択性でアセトニトリルを与えるZn/Y-ゼオライトおよびCd/Y-ゼオライトの場合、エチルアミンの分解において、アセトニトリルの生成は認められなかった。Ni/Y-ゼオライトにおいても、アセトニトリルの生成はわずかであった。4.Zn/Y-ゼオライトおよびCd/Y-ゼオライトに関して、吸着ピリジンのIRスペクトルから見積もった酸量と活性との間には特に強い相関は認められなかった。