hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報プライバシーに基づいて電子カルテ画面を一部非表示にする方法の検討

本研究の目的は、プライバシー保護と情報の必要性の両立をはかることのできる電子カルテ画面の表示方法を検討することである。入院経験のある患者へのインタビュー調査と複数の医療従事者への質問紙調査を行った。1)患者には情報の共有範囲を医師と看護師に制限しても知られたくない情報があり、プライバシー保護のために一部非表示が可能な電子カルテ表示方法をそのまま受け入れる患者がいた一方で、さらに厳しい条件を加える患者が存在した。2)非表示が可能な項目や情報プライバシーに基づいた電子カルテの表示方法の導入に対する医療従事者の考え方が明らかになり、本表示システムの有用性と実現性を見出すことができた。本研究の目的は、電子カルテ画面について、患者自身の情報プライバシーに対する意向を反映した患者情報の画面表示法を検討し、その方法(見せ方、隠し方)の医療の質や安全に与える影響を明らかにした上で、患者側の評価を踏まえて、医療者側の情報の必要性と患者のプライバシー保護を両立できる電子カルテ画面の表示法を検討することである。これまでに、患者の情報プライバシー対する意向を反映する電子カルテ画面の表示方法についての医療従事者の意見を明らかにしてきた。患者が知られたくないと思うカルテ情報の一部にモザイクを掛けて画面を開いた時に医療従事者にその情報が一時的に見えないようにした模擬電子カルテ画面を用いてインタビュー調査を行った結果、治療に関連した情報は一時的であれ隠されることにより医師、看護師など様々な職種において質と安全面で業務遂行に支障を来すことが明らかになった。一方で、カルテ情報を一時的に非表示にする範囲の設定には、患者との関係性(直接受け持っているかどうかなど)が強く影響すると予測していたが、患者との関係性についての配慮はそれ程必要がないことが示唆された。当初予定していた患者対象のインタビュー調査が若干遅れているが、電子カルテ画面の表示方法に対する患者側の評価と要望について明らかにすることを目的として、入院経験のある患者を対象にした半構成的インタビュー調査を進める。患者のプライバシーに対するニーズ関しては、入院患者プライバシー測定尺度PIPSとその簡易版を基に再編集した「患者プライバシーチェックリスト」により把握することとし、模擬電子カルテ画面を操作してもらいながら患者自身のプライバシーへの配慮に関する意向および電子カルテ画面の一部非表示化という方法の有効性について明らかにしていく。また、国内外の学会においてこれまでの研究成果の一部を発表し、有用な意見を得た。本研究は、患者の情報プライバシーに対する意向を反映した電子カルテ画面を検討し、その方法(見せ方、保護の仕方)による医療の質や安全に与える影響を明らかにした上で、患者側の評価を踏まえて、医療従事者側の情報の必要性と患者のプライバシー保護が両立できる電子カルテ画面の表示方法を検討することを目的とするものである。平成27年度は、1医療施設にある2診療科の外来で、インタビュー調査を実施した。対象は、入院経験のある外来通院中の患者40名について、患者情報の共有範囲に関する要望と電子カルテのモックアップ画面の表示方法に関して回答してもらった。患者の年齢は4059歳が半数を占め、約2/3が3回以上の入院を経験し、直近の入院でほぼすべての患者が手術を受けていた。入院患者プライバシー測定尺度に示された項目を参考に、情報共有範囲を尋ねたところ、病院職員に知られたくない情報項目は、多い順に「学歴」が15名、「家族の病気」が13名、「家計上の問題」が12名であった。次に、患者が知られたくないと思う情報の一部にモザイクを掛けることによって情報を保護し、医療従事者が画面を開いた時にその情報が一時的に見えないようにした模擬画面を見せた上で意見をもらったところ、約半数の患者は本表示方法に賛成し、モザイクを使用した表示方法はプライバシーの保護に役立つと回答した。また、患者のすべてではないが、相手が誰であろうと知られたくない項目、相手に応じて隠したい項目を持っており、多くの患者が一時的な非表示を受け入れた。患者は、安全や業務に支障がなければ治療関連情報についても一時的であろうと電子カルテ画面の一部非表示によるプライバシーへの配慮を望んでおり、私たちが提案しているシステムの有効性が示された。インタビュー調査の協力に応じてくれた施設において、実際に外来での調査が実施できるようにするための院内手続き等に時間を要したため調査開始が遅れた。それに伴い、予定したインタビュー件数を得るのに予想外の時間を要した。現在、データの整理、解析を進めているところであり、若干の遅れが生じている。本研究は、患者の情報プライバシーに対する意向を反映した電子カルテ画面を検討し、その方法(見せ方、保護の仕方)による医療の質や安全に与える影響を明らかにした上で、患者側の評価を踏まえて、医療従事者側の情報の必要性と患者のプライバシー保護を両立できる電子カルテ画面の表示方法を検討することを目的としている。平成28年度は、協力の得られた13か所の医療施設において質問紙調査を実施した。対象は、電子カルテシステムの利用歴が1年以上ある看護師、医師、薬剤師、理学療法士などの医療従事者であり、患者の知られたくない情報をモザイクによって部分的に非表示にするシステム(開発中)に対する評価を実施した。なお、非表示情報を閲覧する際には、一括表示ボタンへのクリックまたはモザイク部へのクリックが必要となる。436名の医療従事者から回答を得ることができ、その7割が看護師であった。本表示システムの臨床現場への導入について、全体の約3割が受け入れることができ、全体の約6割が患者のプライバシー保護に役立つだろうと回答した。

また、約3割が「医療の安全を重視し、すべての職種に均等に表示されるべきだと思うが、厳選された個人情報であれば異なって表示されることがあってもよいと思う」に回答した。日常業務の安全のために常に表示したい情報として、回答者の8割が「感染症情報」「病名」「現病歴」を挙げていた。一方で、8割が「学歴」「収入・家計上の問題」に関する情報は非表示が可能であると回答した。およそ半数の回答者は、プライバシー情報を閲覧する際に必要となる手続き(一括表示ボタンへのクリックまたはモザイク部へのクリック)を希望したため、患者のプライバシー保護を尊重する態度を窺うことができ、本表示システム導入の可能性を示唆するものと考える。国内外の学会において、研究成果の一部を発表し有用な意見を得ることができた。本研究の目的は、プライバシー保護と情報の必要性の両立をはかることのできる電子カルテ画面の表示方法を検討することである。入院経験のある患者へのインタビュー調査と複数の医療従事者への質問紙調査を行った。1)患者には情報の共有範囲を医師と看護師に制限しても知られたくない情報があり、プライバシー保護のために一部非表示が可能な電子カルテ表示方法をそのまま受け入れる患者がいた一方で、さらに厳しい条件を加える患者が存在した。2)非表示が可能な項目や情報プライバシーに基づいた電子カルテの表示方法の導入に対する医療従事者の考え方が明らかになり、本表示システムの有用性と実現性を見出すことができた。倫理審査上の遅れがあったため、当初計画していた調査開始時期よりも遅れて開始することになった。平成27年度に行ったインタビュー調査の結果から、患者の情報プライバシーおよび情報共有範囲に対するニーズを明らかにした上で、一時的な非表示が可能とされる情報項目および適切な表示方法を検討する。その結果を反映させた紙ベースの電子カルテの模擬画面を作成し、それを見て理解してもらいながら回答のできる質問紙を開発し、医療従事者を対象にした調査を実施する。また、平成28年6月にスイスで開催される13th International Congress in Nursing Informaticsに参加し、本研究課題の一部の成果を発表する。さらに看護情報学専門家らと意見交換をし、最新情報を収集し、今後の研究計画に役立てる予定である。看護情報学平成26年度内に倫理審査の承認までが得られなかったため、当初の計画からやや遅れている。このため、承認が得られ次第、調査依頼をし、協力の得られた施設での調査を順次実施し、平成28年3月までに調査が完了できるようにする。また、平成27年度に開催される2015 SummerInstitute in Nursing Informaticsに参加し、この研究課題に関する最新情報を収集し、看護情報学専門家らと意見交換をし、今後の計画に役立てる予定である。インタビュー調査が完了するまでに時間を要し、次のステップの質問紙調査の依頼、実施が平成28年度にずれ込んだため。患者を対象としたインタビュー調査を計画していたが開始できなかった。
放射線治療における口腔粘膜炎発症因子と予防薬の網羅的解析に関する研究

がんの有害事象を予防すること並びに症状を緩和することは、がん治療の完遂のため重要な研究テーマとなっている。頭頸部癌は、外科的アプローチでは、顔面領域ではその後の機能障害や審美的な問題もあり、放射線治療や化学療法の併用が標準治療となることもある。頭頸部領域への放射線照射は、唾液腺への有害事象により、唾液の分泌が阻害され著しい口腔乾燥や口腔粘膜炎による疼痛によって摂食障害を起こすことが認められ。口腔粘膜炎の予防方の確立は急務である本研究では、漢方薬である半夏瀉心湯の口腔粘膜炎の予防や創傷治癒促進に効果があることを臨床研究で示し、また、細胞実験においてそのメカニズムを明らかにした現在、細胞培養の研究を中心に成果を挙げつつある。本研究では口腔粘膜炎発症予防ならびに増悪の抑制に対して、半夏瀉心湯が創傷治癒を促進する効果を持つことを第一の仮説とし研究を開始している。創傷治癒において重要な細胞動態は、1)細胞増殖能、2)細胞遊走能、3)細胞外マトリックスの産生能が挙げられる。1)の細胞増殖能についてプレリミナリーな実験において、半夏瀉心湯の投与濃度依存的にBrdUの取り込みが増すこと、また細胞周期においてG2/M期の細胞が増えていることを免疫染色法にて示した。さらにこれまで得られた結果の検証と更なるメカニズムの解析を進めるためFACS解析とマイクロアレー解析を行った。FACS解析では半夏瀉心湯の添加によって、S期後半からG2期の細胞が増えていることが示された。この結果は、これまでの結果を補強する結果であった。また、MTTアッセイ法にて細胞の活性を測定したところ添加から三時間後に細胞活性のピークを迎えその後細胞活性は、添加前のレベルに戻ることが明らかになった。この細胞活性は添加を行う度に三時間後のピークとその後の抑制を繰り返すことも明らかとなった。このことは数種類の生薬の組み合わせである漢方薬のブレーキとアクセルの両面を持ち合わせているという特性と一致し、コントロールされた細胞増殖が生じていることが示唆された。また、マイクロアレー解析の結果、細胞増殖能に関連する3つの遺伝子が増殖していることが明らかとなった。また、細胞遊走能については、半夏瀉心湯の添加によって抑制されることがプレリミナリーな結果として得られた。細胞外マトリックスについては今後検討が必要である。現在は、細胞培養で明らかになった遺伝子群と患者から採取したサンプルから得られたデータを比較検討している。現在、細胞培養実験は概ね順調に進んでいる。特にマイクロアレーの条件設定が終了しているため今後更なるデーターの蓄積が期待出来る。一方、患者データーについてはサンプル採取の為のプレリミナリーな実験を健常者で行っているが、マイクロアレーに必要なRNAの純度とその量を安定して生成する条件設定が予想より進んでいない。この点について、健常者において更なる検証と研究キットの導入等が必要となっている。特にサンプリングの方法については、放射線治療の患者であるため口腔粘膜炎を傷つけずに採取する方法を確立しなければならない。近年のがん治療の進歩によって、その治療成績は著しく向上している。その一方で、それに伴う副作用としての口腔内有害事象がおこり、その優雅事象が、がん治療の完遂率の低下につながるため、その予防と症状の緩和のための方策が求められている。本研究では頭頸部がんに対する化学放射線療法の最も重篤な副作用である口腔粘膜炎の予防に対して有効性が報告されている保険診療で認められている半夏瀉心湯の効果について分子生物学的に明らかにする事である。口腔粘膜炎に対する数種の処方が試みられたが、安定した結果を得るには至っていない。分子生物学的機序が明らかにする事は、抗がん剤のレジメやがん種の遺伝的な背景と比較検討する事で安全でより効果のある副作用に対する治療薬を選択させることにつながり、ひいてはがん治療の成績向上に寄与するものと考えられる。これまで我々が行ってきた臨床研究において、半夏瀉心湯は口腔粘膜炎の増悪を緩和することが明らかとなった。そこで本年の研究では、細胞培養を用いて半夏瀉心湯の有効性について分子生物学的解析を行った。解析の結果半夏瀉心湯は、1)添加後短期間で細胞増殖を活性化すること、2)細胞周期のS期からG2期への移行に関与する事で抗がん剤との競培養において口腔粘膜上皮のアポトーシスを抑制する事により、生細胞数を増やす事に寄与していることが明らかとなった。本年の研究結果により、半夏瀉心湯の分子生物学的作用機序の一端が明らかになる事によって、我々が臨床で推奨しているうがいによる使用方法が、安全で理論的である事を裏付ける事ができた。また、その効果は頭頸部領域の細胞において有効であることを示した。基礎研究のパートである細胞培養は概ね順調に推移しており、引き続き基礎研究を継続する。臨床研究のパートについては患者からの遺伝子採取について、問題があり改良が必要と思われる。特に採取の時期を再度細かく取る必要があるため、これから治療予定の患者について比較検討を行い結果を解析する必要がある。頭頚部がんに対する放射線治療の早期口腔有害事象の口腔粘膜炎は、治療の完遂率を低下させ、更に口腔内の疼痛を誘発し、放射線治療患者のQOLを著しく低下させる。本研究の目的はこれらの口腔粘膜炎の改善に効果があると思われる薬剤についてその薬理作用について検討を行った。口腔粘膜

上皮細胞を用いた実験では、半夏瀉心湯を加えることで細胞活性が上昇することが通常の培養条件で示された。また、抗がん剤であるシスプラチンを培養液に加えた状況下では、多くの細胞がアポトーシスを起こすが、半夏瀉心湯を加えることによって、アポトーシスを起こす細胞が減少していることが確認された。このことは、半夏瀉心湯が抗がん剤の細胞毒性に対して抵抗性を示すことができた。そのメカニズムを検索するためマイクロアレーを行ったところ細胞周期に関わる因子の発現が上がっていることが示された。また、セルソーティングを用いた解析では、半夏瀉心湯を加えることによって口腔粘膜上皮はS期に留まっていた。このことは、細胞周期をある特定にPhaseに留めることによって、抗がん剤の毒性に対して抵抗性を示していることを示唆している。また、臨床応用を行ったところ、半夏瀉心湯を使用した群では、口腔粘膜のグレードの悪化を抑制している結果が示されたことと同時に、グレードが悪化したとしてもその期間が短縮されることが示された。このことは、口腔粘膜による疼痛によって経口摂取が困難となる有害事象を考えると患者のみならず医療者にとっても有益な結果であった。がんの有害事象を予防すること並びに症状を緩和することは、がん治療の完遂のため重要な研究テーマとなっている。頭頸部癌は、外科的アプローチでは、顔面領域ではその後の機能障害や審美的な問題もあり、放射線治療や化学療法の併用が標準治療となることもある。頭頸部領域への放射線照射は、唾液腺への有害事象により、唾液の分泌が阻害され著しい口腔乾燥や口腔粘膜炎による疼痛によって摂食障害を起こすことが認められ。口腔粘膜炎の予防方の確立は急務である本研究では、漢方薬である半夏瀉心湯の口腔粘膜炎の予防や創傷治癒促進に効果があることを臨床研究で示し、また、細胞実験においてそのメカニズムを明らかにした今後、細胞培養については1)マイクロアレーで示された増殖に関わる因子の調節機序について更なる詳細な検索を行っていく。また、現在は上皮細胞においてのみ検証を行ったが、今後は口腔粘膜炎間葉細胞についても半夏瀉心湯の添加実験を行い、その細胞動態を検索する。また、細胞遊走能と細胞外マトリックスの産生についても間葉細胞について検証を行い、上皮細胞と比較検討を行う。さらに上皮細胞と間葉細胞の三次元培養を行い、より粘膜に近い状態において創傷治癒における半夏瀉心湯の細胞動態について検証を行う予定である。臨床面における研究(患者データーの採取)は引き続き、健常において採集方法とその遺伝子の生成法について数社からのキットを取り寄せ検証を行っていく予定である。細胞培養のパートについて新治験が多く明らかになってきており、先ずはこのパートの実験に重点を置き研究を進めて参り、論文発表を次年度には行えるようデータをまとめる。臨床パートにおいては再度、遺伝子の採取の時期を検討しサンプルの採取解析を進めていく。がん支持療法本年度は条件設定に時間を要したためマイクロアレーに関する物品の購入を行わなかったため、一部繰り越しとなってしまった。臨床研究パートにおいて若干の遅延があるため次年度は消耗品としてマイクロアレーチップの購入を行い使用する予定である。
赤色光による陸上植物の細胞分裂制御機構の解析

MpPIF (シロイヌナズナにおいて赤色光シグナル伝達の抑制因子として知られるPIF3のオルソログ)のノックアウト株を用いてRNA-seq解析による下流遺伝子の探索をより詳細に行った。その結果、MpPIF依存的に光質依存的な発現変動を示す標的遺伝子候補を多数同定した。これらの発現変動遺伝子についてqRT-PCRによって発現解析を行ったところ、RNA-seq解析の結果を再現した。さらに、得られた標的遺伝子候補は、その光質依存的な発現量の継時的変化とMpPIFのタンパク質蓄積量に非常に高い相関がみられた。このことから、MpPIFの直接の標的遺伝子である可能性が高いことが考えられた。上記の標的候補遺伝子の中で、糖シグナルと細胞分裂に関与することが示唆されるMpABI4に着目した。シロイヌナズナにおいて、内皮形成のための細胞分裂や分化を制御するSCRがABI4の発現を直接制御することが報告されているため、MpPIFとMpSCR-LIKE1 (MpSCL1)の相互作用を解析した。その結果、MpPIFは酵母内でMpSCL1と相互作用を示した。さらに、これらの因子の相互作用はシロイヌナズナにおけるホモログ間でも見られた。これらから、PIF-SCLの相互作用は陸上植物に普遍的であることが示唆された。また、MpSCL1はそのプロモーター領域に細胞周期のG2/M期特異的な発現に重要なMitosis-Specific Activator (MSA)エレメントが多数存在することを見出した。そこで、MpSCL1の発現解析を行ったところ、MpSCL1はG2/M期特異的に発現する遺伝子であることが示唆された。MpPIFはシロイヌナズナのPIFファミリーと同様に赤色光依存的に速やかに分解されるため、MpPIF-MpSCL1複合体は赤色光シグナルと細胞分裂制御機構の統合点である可能性が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では本年度はまず光形態形成に関わる既知のフィトクロム下流因子の過剰発現株およびノックアウト株の作出を行い、それらの機能解析を行った。シロイヌナズナにおいてフィトクロムシグナル伝達の抑制因子として知られるPIF3のオルソログと考えられるMpPIFの機能解析を行い、MpPIFがゼニゴケにおいてもフィトクロムシグナル伝達の抑制因子であることを明らかにした。また、フィトクロムシグナル伝達の促進因子として知られるHY5のオルソログと考えられる遺伝子MpHY5についても機能解析を行い、MpHY5がゼニゴケにおいてもフィトクロムシグナル伝達の促進因子であることを支持する結果を得た。これらの結果から、PIFやHY5といった転写因子は進化的にもフィトクロムの下流因子であり、これらの因子を介したフィトクロムシグナル伝達機構は陸上植物進化の最も基部に位置する苔類の時点で既に獲得された形質であることを明らかにした。さらに、既知のフィトクロム下流因子としてCOP1、SPA1、FHY1についてもクローニングを終えており、過剰発現株やノックアウト株を作出中である。また、T-DNAタギング法による新奇フィトクロム下流因子のスクリーニングも行った。赤色光下で葉状体が伸長成長する変異体および青色光下で葉状体の伸長成長が抑制される変異体のスクリーニングを約20,000株のT-DNA挿入株について行ったところ、赤色光下で葉状体が伸長成長する変異体は新たに得られていないが、青色光下で葉状体の伸長成長が抑制される変異体については複数の変異株を得ることができた。これらの変異株の原因遺伝子の向定も順次進めており、得られた変異株の1つの原因遺伝子として、上記の機能解析によってフィトクロムシグナルの抑制因子であることが明らかとなったMpPIF遺伝子が単離されたことから、このスクリーニング条件が有効であり、新たなフィトクロム下流因子が単離されることが期待される。本年度はMpPIFのフックアウト株を用いてRNA-seq解析による下流遺伝子の探索を行った。野生型とMpPIFノックアウト株の網羅的な遺伝子発現プロファイルを比較し、発現変動遺伝子を抽出した。得られた108の発現変動遺伝子には、被子植物で既に報告されている既知のPIF下流遺伝子が複数存在しており、陸上植物に普遍的な赤色光シグナル伝達機構の存在が示唆された。また、他の植物種においてPIFファミリーによる制御が報告されていない新奇の下流候補遺伝子も複数存在しており、転写因子や受容体様キナーゼといったシグナル伝達因子が複数検出された。これらの遺伝子について、qRT-PCRによって詳細な発現解析を行ったところ、得られた遺伝子はMpPIF依存的に制御される遺伝子であることが明らかとなった。さらに、恒常活性型フィトクロム発現株およびフィトクロムノックダウン株におけるこれらの遺伝子の発現を解析したところ、今回得られた下流遺伝子はフィトクロム-PIFを介した赤色光シグナルによって厳密に発現制御を受ける遺伝子であることが明らかとなった。また、前年度に行ったT-DNAタギング法による新奇フィトクロム下流因子のスクリーニングについて、青色光下で葉状体の伸長成長が抑制される変異体の原因遺伝子の同定を進めた。今回新たに取得した変異体について原因遺伝子を同定したところ、サイトカイニン生合成酵素の発現量が野生型と比較して約50倍に増加していることが示唆された。

上記のRNA-seq解析で得られたMpPIF下流遺伝子においても、サイトカイニン代謝酵素が検出されていることから、赤色光によるサイトカイニン内生量の制御機構の存在が考えられた。サイトカイニンは細胞分裂を促進する植物ホルモンとして知られているため、赤色光によるサイトカイニン内生量の調節を介した細胞分裂制御機構の存在が示唆された。MpPIF (シロイヌナズナにおいて赤色光シグナル伝達の抑制因子として知られるPIF3のオルソログ)のノックアウト株を用いてRNA-seq解析による下流遺伝子の探索をより詳細に行った。その結果、MpPIF依存的に光質依存的な発現変動を示す標的遺伝子候補を多数同定した。これらの発現変動遺伝子についてqRT-PCRによって発現解析を行ったところ、RNA-seq解析の結果を再現した。さらに、得られた標的遺伝子候補は、その光質依存的な発現量の継時的変化とMpPIFのタンパク質蓄積量に非常に高い相関がみられた。このことから、MpPIFの直接の標的遺伝子である可能性が高いことが考えられた。上記の標的候補遺伝子の中で、糖シグナルと細胞分裂に関与することが示唆されるMpABI4に着目した。シロイヌナズナにおいて、内皮形成のための細胞分裂や分化を制御するSCRがABI4の発現を直接制御することが報告されているため、MpPIFとMpSCR-LIKE1 (MpSCL1)の相互作用を解析した。その結果、MpPIFは酵母内でMpSCL1と相互作用を示した。さらに、これらの因子の相互作用はシロイヌナズナにおけるホモログ間でも見られた。これらから、PIF-SCLの相互作用は陸上植物に普遍的であることが示唆された。また、MpSCL1はそのプロモーター領域に細胞周期のG2/M期特異的な発現に重要なMitosis-Specific Activator (MSA)エレメントが多数存在することを見出した。そこで、MpSCL1の発現解析を行ったところ、MpSCL1はG2/M期特異的に発現する遺伝子であることが示唆された。MpPIFはシロイヌナズナのPIFファミリーと同様に赤色光依存的に速やかに分解されるため、MpPIF-MpSCL1複合体は赤色光シグナルと細胞分裂制御機構の統合点である可能性が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた既知のフィトクロム下流因子の過剰発現株およびノックアウト株の作出はほぼ終了し、一部の因子に関しては機能解析もほぼ終えた段階である。また、変異体のスクリーニングに関しても目的の表現型を示す変異体が多数取得されており、一部の変異体ではその原因遺伝子の同定も終えている。よって、現在までの達成度はおおむね順調であると言える。予定していたトランスクリプトーム解析および変異体スクリーニングによる新奇フィトクロム下流因子の探索が順調に進行しており、多数の新奇フィトクロム下流候補因子を取得している。これらの新奇フィトクロム下流候補因子の一部については既に機能解析を進めており、それらの因子の赤色光による制御、および細胞周期制御への関与が示唆される良好な結果を得ている。
網膜ミクログリア細胞の抗原提示機能とその調節因子の研究

生後47日のLewisラットの摘出眼球から網膜を分離、トリプシンで消化後、成長因子(GM-CSF,M-CSF)を含んだ培養液で増殖させると、含んでいないものに比べ、M-CSFで約1.5倍、GM-CSFで約2.5倍増殖した。ミクログリアは、接着系細胞であるのでミクログリアの吸着性を利用し細胞分離した。ミクログリア細胞の同定はED1、OX42が免疫染色にて陽性を示すことで確認した。蛍光標識したLDLを培養細胞のwellに加え6時間インキュベイトした後、confocal蛍光顕微鏡で観察した結果、全ての細胞に貪食能がみられた。GM-CSFとM-CSFで培養したミクログリア細胞をウエルにまき、MHC-class II,ICAM-1,B7-1,B7-2に対する蛍光標識された抗体で細胞を標識した。さらにM-CSFで培養した細胞には活性化を目的としてIFN-γを24時間インキュベイトした。FACSを用い、各々の培養細胞の蛍光強度を比較した結果、ICAM-1,B7-1は各々陽性を示したが、MHC-class II,B7-2はINF-γで活性化した細胞のみ陽性を示した。以上の結果から網膜ミクログリア細胞はIFN-γの存在下で、局所免疫のトリッガーを担う細胞となる可能性が示唆された。(網膜血管周囲ミクログリア細胞の分離、培養)(ミクログリア細胞の同定)1.ミクログリアの細胞マーカーであるOX42,ED1抗原をABC法で染色した結果、分離した細胞の95%以下が両染色に陽性を示した。2.分離した細胞に蛍光色素で標識したLDLを貧食させ位走査顕微鏡で観察の結果、95%以上の細胞がLDLを貧食しており、網膜ミクログリア細胞に貧食能があることがわかった。(抗原提示に必須な主組織適合抗原と共同刺激抗原の証明およびCSFsとIFN-γの影響)1)GM-CSFsで培養したミクログリア細胞、2)M-CSFsで培養したミクログリア細胞、3)M-CSFsにIFN-γ加え24時間インキユベイトした細胞、の三つの細胞群をOX3(ラット特異的主組織適合抗原)OX6(Lweisラット特異的主組織適合抗原)、共同刺激抗原(ICAM,B7-1,B7-2)でインキュベイトし蛍光標識された抗体で細胞を標識後、FACS(蛍光標識細胞分離機)を用い各抗原を発現している細胞の蛍光強度を比較した。結果、OX3,OX6,B7rlはM-CSFs+IFN-γ群で陽性を示し、ICAMとB7-2は、どの細胞群も陽性を示した。以上の結果から、網膜ミクログリア細胞は網膜の局所免疫を担当している可能性が強く示唆された。
非免疫系抗腫瘍性因子の構造と機能

本年度は、各非免疫系抗腫瘍性因子を精製し、物理化学的性状を明らかにすることを目標においた。それぞれの因子によって、進展の度合いに多少の差異はあるが、ほぼ目標の達成ができた。それぞれの因子について以下に述べてみる。腫瘍変性因子については、ヒト線維芽細胞の培養上清を、Sーセファロ-ス、Con Aーセファロ-ス、ヘパリンカラムクロマトグラフィ-にかけてみたところ、ほぼ単一バンドが得られるようになった。この物質のアミノ酸配列を現在解析しているところである。軟骨由来抗腫瘍性因子については、コラゲナ-ゼインヒビタ-であるTIMPおよびTIMPー2と比較検討することにより、物理化学的性状を解析した。その結果、抗腫瘍性因子の1部は、TIMPではないかと推察された。ウサギ血清中の増殖阻害因子については、各種イオン交換カラムクロマトグラフィ-、アフィニティ-クロマトグラフィ-などを用いて10万倍精製度を上げることができ、単一のバンドになった。新生期脳由来抗癌因子については、すでに単一バンドとして精製されているが、今回はこれに対する抗体を作成し、生理的役割を解析した。グリア細胞成長因子については、Schwannoma細胞に対し分化誘導することが確認された。また、神経線維腫から抽出されたneurotrophic factor(NTF)が、神経芽細胞腫のDNA合成を促進すること、同じ抽出物中にグリア細胞増殖抑制因子が存在することが明らかにされ、精製を行った。腫瘍退縮因子については、作用機作として、好中球の遊走を増強することがわかり、さらに腫瘍退縮因子の拮抗因子の精製も行った。センチニクバエの抗腫瘍活性を持った因子は、分子量が200kであることがわかり、単一バンドにまで精製できた。そのほか、線維芽細胞から分泌される分化誘導因子を単一バンドまで精製を行い、アミノ酸配列を解析したところ、IL6に一致することがわかった。
アジア最貧国の経済開発戦略とわが国の経済開発援助政策に関する研究

1.最貧国が工業化を目指す場合,以下の条件を整備しておく必要がある。(1)国内農業セクターの開発(農地改革等を通して農民を豊かにする),(2)一次産品輸出による外貨獲得能力の獲得,(3)人的資源の学習能力の向上2.最貧国が工業化を開始する場合,中小企業を活用することが肝要であり,その際にはわが国で労働集約的軽工業部門の「産地中小企業」が果たしてきた役割が参考になる。3.多くのアジア最貧国は,政府主導から市場経済的な開発戦略へと転換しつつあるが,この転換に成功するためには,諸々の分野での経済改革が必要である。ラテンアメリカの経験によれば,その実現にあたって最も重要な条件は,政治的安定化と政策間の整合性を図ることである。4.現在,アジアでは日本,NIES,ASEAN諸国間の相互依存関係がかつてなく高まっており,この強い相互関係に基づいた経済発展のダイナミズムは,中国,ベトナム,ラオス等の周辺国にも及んでいる。ベトナム,ラオス等の最貧国の経済開発においても,この地域における発展ダイナミズムの波及は決定的に重要である。5.最貧国が経済開発を進める際,既存の制度や慣習の破壊や変容は不可避である。特に,市場経済への移行を目指す場合,新たな制度や秩序が確立するまで混乱と社会的矛盾は避けられず,一時的統制の復活や移行過程の減速が必要になる。6.漸進的な市場経済への移行を成功裏に遂げつつある中国において,価格体系の歪みを計量的に明らかにすることは,その適用可能性から見て,同じく社会主義国であり,かつ市場経済移行を目指しているモンゴル,ベトナム,ラオスにとって極めて重要である。当初の計画に基づいて,以下のような研究会をもった。1991年9月14日には全員で研究打合せの会合,10月5日には堂本分担者による報告,11月2日にはカ-ン氏による報告,12月14日には西島分担者による報告,1992年1月23日には陳分担者による報告。この間,11月30日と12月1日には神戸大学において国際開発学会第2回全国大会が開催されたが,研究代表者と研究分担者の全員がこれに出席し,研究代表者と堂本分担者は「開発政策支援型援助」について研究報告を行った。この内容は近く学会誌に掲載される予定である。また,研究代表者は11月に開催された笹川平和記念財団主催の「ベトナム,ラオス,カンボジアの復興と経済開発」に関する会議に参加し,松永分担者はモンゴル援助検討会と移行経済研究会に出席して,それぞれアジアの最貧国経済について知見を深めた。以上のような研究経過を通して以下の事柄が明らかになった。最貧国の経済開発戦略としては,将来の工業化を視野に入れた場合,次のような前提条件を今から用意しておくことが必要である。すなわち,(1)農業部門の生産性を高め,農民の購買力を増大せしめることによって国内市場を拡大すること,(2)一次産品輸出を振興することによって外貨獲得手段を充実すること,(3)マンパワ-・トレ-ニングに注力し,人的資源の学習効果を喚起すること。従って,開発援助政策としては,(1)農業インプットの提供、農業技術のトランスファ-,(2)自然資源の開発とその積極的な輸入促進,(3)教育施設,教育機材の供与,専門家の派遣,研修生・留学生の受入れ等が重要である。アジア最貧国の場合,その置かれている外部環境(米国市場の後退,ASEAN,中国との競合)から見て発展への展望は決して明るくない。それ故,援助を梃子として前提条件を整備しておくことがとりわけ肝要である。研究分担者のうち2人(松永宣明と堂本健二)がモンゴルに行き,現地調査を実施した。

その内容は,帰国後,研究会で報告されたが,同時に来年度中に論文(英文と和文)として出版される予定である。また,同人は,本年に東京で開催された「ベトナム,ラオス,カンボジアの経済開発に関する国際会議」に出席して,沢山の貴重な情報を得ることができた。研究代表者と研究分担者の1人(加藤弘之)は中国に行き,現地調査を実施した。その内容も研究会で報告され,本年度中に論文としてまとめられる予定である。1年間にわたって米国留学していた研究分担者の1人(林忠吉)が帰国したので,米国における経済開発問題に関する研究の動向,特に最貧国のそれについて研究会で報告した。そのほか,各分野の研究分担者が各自の研究を報告し,全員で議論して問題を詰めた。その内容を要約すると,以下の通りである。(1)現在,アジア最貧国における共通の問題は,市場経済への移行にある。(2)それに成功するためには,政府主導の市場・組織形成と人材育成が不可欠であるが,これにはかなりの時間がかかる。(3)したがって,安全な市場自由化・民営化を性急に要求する世界銀行やIMFのアプローチは,アジア最貧国にとって適当なものとは言えない。(4)むしろ,戦後の百本経済の経験が役に立つ部分が多い。(5)しかし,同時に問題な点は,日本には当時既に効率的な市場・組織があったのに対して,アジアの最貧国には市場・組織は未だに無く,これから作っていく必要があることである。(6)この点で,中国におけるこれまでの市場経済化の経験は、参考にできる点が多い。(7)また,社会主義体制下で最優先されてきた人的資源開発は,アジア最貧国が共通に持っている経済開発上の利点であり,これを今後いかに活用して経済開発を進めていくかが重要な点である。1.最貧国が工業化を目指す場合,以下の条件を整備しておく必要がある。(1)国内農業セクターの開発(農地改革等を通して農民を豊かにする),(2)一次産品輸出による外貨獲得能力の獲得,(3)人的資源の学習能力の向上2.最貧国が工業化を開始する場合,中小企業を活用することが肝要であり,その際にはわが国で労働集約的軽工業部門の「産地中小企業」が果たしてきた役割が参考になる。3.多くのアジア最貧国は,政府主導から市場経済的な開発戦略へと転換しつつあるが,この転換に成功するためには,諸々の分野での経済改革が必要である。ラテンアメリカの経験によれば,その実現にあたって最も重要な条件は,政治的安定化と政策間の整合性を図ることである。4.現在,アジアでは日本,NIES,ASEAN諸国間の相互依存関係がかつてなく高まっており,この強い相互関係に基づいた経済発展のダイナミズムは,中国,ベトナム,ラオス等の周辺国にも及んでいる。ベトナム,ラオス等の最貧国の経済開発においても,この地域における発展ダイナミズムの波及は決定的に重要である。5.最貧国が経済開発を進める際,既存の制度や慣習の破壊や変容は不可避である。特に,市場経済への移行を目指す場合,新たな制度や秩序が確立するまで混乱と社会的矛盾は避けられず,一時的統制の復活や移行過程の減速が必要になる。6.漸進的な市場経済への移行を成功裏に遂げつつある中国において,価格体系の歪みを計量的に明らかにすることは,その適用可能性から見て,同じく社会主義国であり,かつ市場経済移行を目指しているモンゴル,ベトナム,ラオスにとって極めて重要である。
キラル第3次非線形光学素子化合物の合成と評価

キラル物質は左右の円偏光に対して異なる屈折率をもち、その差n_L-n_Rに比例した円偏光回転を示す。このキラル物質の円偏光依存性の第3次非線形を利用して、レーザー光励起により、プローブ光の偏光面を転回させることが可能となる。偏光面の転回が、励起光の強度に依存する材料が開発できれば、光電子材料として応用することができる。本研究では、このキラル非線形光学材料となりうる光学活性パイ電子系化合物の分子設計と合成を行っている。本年度は、キラル芳香族化合物およびキラル色素の設計と合成を次のように行った。(1)光学活性シアニン色素の円二色性の理論計算から機構を明らかにした。(2)光学活性パイ電子化合物を合成するための方法として、キラルプローブを用いたジアステレオマ-のHPLCによる光学分割が有用であり、我々はカルボン酸の効率分割とX線結晶構造解析による絶対配置決定に有用なカンファーサルタム法を開発した。(3)キラルシクロファンの合成と絶対配置の決定を行い、従来の絶対配置が誤っていたことを明らかにした。(4)ナフタレン発色団を2個分子内にもつ籠形化合物の円二色性の機構を明らかにした。(5)酸素原子をもつキラルシクロファンの合成、分割、絶対配置の決定を行った。(6)キラル結晶場を用いた包接法によりモノテルペン化合物の分割と絶対配置の決定を行った。(7)カンファーサルタム法により二重マイケル反応生成物の分割と絶対配置の決定を行った。(8)アルコール類の分割と絶対立体化学の決定に有用なキラルフタル酸アミド法を開発し、種々のアルコール系の分割と絶対立体化学を決定できた。(9)鎖状アルコール類の絶対立体化学の決定に励起子カイラリティーが適用できることを明らかにした。(10)特異なキラル化合物[6.6] vespireneの絶対配置を決定できた。キラル物質は左右の円偏光に対して異なる屈折率をもち、その差nL-nRに比例した偏光回転を起する。このキラル物質の円偏光依存性の第3次非線形を利用して、レーザー光励起により、プローブ光の偏光面を回転させることが可能となる。偏光面の回転が励起光の強度に依存する材料が開発できれば、光電子材料として応用することができる。本年はキラル物質を得るのに有効な新規光学分割法の開発と絶対立体化学の決定を行った。1.カルボン酸の光学分割に有効なキラルプローブの開発我々はカルボン酸の光学分割にカンファーサルタム誘導体のHPLCによる光学分割が非常に有用で、一般性があり、そのジアステレオマーが結晶性が良く、X線結晶解析により絶対配置が明確に決定できることを明らかにした。この方法を用いて、シクロファン類を含む種々のキラル化合物の合成を行い、絶対立体化学を確立した。2.アミンおよびアルコール類の光学分割に有効なキラルフタル酸の開発と応用上記のカンファーサルタム法をアミンやアルコール系に適用するために、我々はキラルコハク酸とキラルフタル酸を設計し、開発した。キラルコハク酸は、それほど分割能はなかったものの、キラルフタル酸は、アミンやアルコールに対して非常に有効なキラルプローブであり、HPLCで分割できた。また、結晶性も良く、X線結晶解析で絶対配置を決定した。3.キラルシアニン

色素合成の試み上記の光学分割法を用いて、キラルアミンを合成し、キラルシアニン色素の合成を試みている。キラル物質は左右の円偏光に対して異なる屈折率をもち、その差n_L-n_Rに比例した円偏光回転を示す。このキラル物質の円偏光依存性の第3次非線形を利用して、レーザー光励起により、プローブ光の偏光面を回転させることが可能となる。偏光面の回転が、励起光の強度に依存する材料が開発できれば、光電子材料として応用することができる。本研究では、このキラル非線形光学材料となりうる光学活性パイ電子系化合物の分子設計と合成を行っている。本年度は、キラル芳香族化合物およびキラル色素の設計と合成を次のように行った。1.3個の発色団をもつ芳香族の合成と円二色性強い旋光性あるいは円二色性を示す化合物としては励起子相互作用系が理想的である。励起子系ではその強度に加成性が成立すると言われている。我々は、3個の発色団をもつタ-ナフタレン系化合物を合成、光学分割し、そのCDより絶対配置を決定した。しかし、その強度については加成性は成り立っていないことを明らかにした。現在、その機構の解明を行っている。2.キラルジアミンおよびアミノアルコール系に対する励起子発色団の開発光学活性ジアミンおよびアミノアルコール系に対しては従来のパラ置換ベンズアミド発色団が励起子CD測定に用いられてきた。我々は、ナフタレン-2,3-ジカルボン酸無水物が、アミノ基に対する励起子発色団として理想的なことを見出し、応用を行った。現在、さらに長波長側にシフトさせること、強度を大きくすることを目的に、開発を行っている。これらの系の第3次非線形を現在、研究している。3.キラル色素の設計と合成我々は、キラル色素としてメチルレッドをキラルジアミン系に反応させて、キラル色素を合成した。現在、その第3次非線形性を研究している。しかし、そのCDは期待したほど強くはなかった。現在、その機構を解明して、より強い励起子系発色団を開発している。このキラル物質の円偏光依存性の第3次非線形を利用して、レーザー光励起により、プローブ光の偏光面を転回させることが可能となる。偏光面の転回が、励起光の強度に依存する材料が開発できれば、光電子材料として応用することができる。1.キラル結晶場における不斉認識を利用した光学分割。結晶形成時における不斉包接作用を利用して、モノテルペンケトン類が光学分割できることを初めて明かにし、X線結晶解析により、相互作用機構を明らかにした。2.キラルオレフィンの合成と絶対立体化学。分子不斉オレフィンである4,4′-biphenanthrylideneのキラル合成に成功し、X線結晶解析とCDスペクトル法と適用して絶対立体化学を明かにした。また、「偽トンネル効果」と思わせる現象を明らかにした。3.ギラルジアミン類をもとにしたキラル色素の合成と円二色性。
エストロジェンの増殖抑制作用の発現に関与する遺伝子の同定

女性ホルモンであるエストロジェンは、周知の増殖促進作用の他に、逆の増殖抑制作用を有する。本研究は、増殖抑制遺伝子の一つであるRasd1に焦点を絞り、エストロジェンの増殖抑制作用発現へのRasd1の関与を調べた。培養下垂体前葉細胞にエストロジェンを投与すると超早期にRasd1のmRNA発現が促進され、この促進はRasd1のプロモーター活性の増加を伴った。Rasd1を過剰発現させるとプロラクチン産生細胞の増殖が抑制され、一方エストロジェンによるRasd1発現促進を抑制すると同細胞のエストロジェンによる増殖抑制が阻止された。Rasd1が下垂体プロラクチン産生細胞に対して細胞増殖抑制作用を持っているかを検討するために、Rasd1過剰発現がIGF-1存在下のPRL細胞の増殖を抑制するか否かを調べた。rtTAを発現するAd-Tet.OnとAd-TRE/bGalを培養下垂体細胞に共感染し、doxcycycline (Dox)を投与してもqRT-PCR法によって検出されるRasd1のmRNA量は変化しなかった。Ad-Tet.OnとAd-TRE/Rasd1の共感染だけではRasd1のmRNA量は変わらなかったが、Dox投与によって用量依存性にRasd1のmRNA量が増加した。増殖実験において、negative controlに比較して、Rasd1を過剰発現させると、基礎増殖レベルには変化が見られなかったが、IGF-1投与による増殖促進がDox用量依存性に有意に抑制された。1.エストロジェンによるRasd1のmRNAの促進我々は、下垂体プロラクチン初代培養細胞(PRL細胞)を使った先行研究において、エストロジェンの増殖抑制作用が発現するのに伴ってRasd1のmRNAが増加することをDNA microarray解析によって明らかにした。今年度、このmRNAの変化を定量的realtime PCR法によって調べた結果、エストロジェン投与0.5時間後にすでに2倍に増加し、1時間後に約4.8倍のピークを示し、その後96時間後まで約2倍のレベルを維持した。PRL細胞の株化細胞であるGH4C1細胞においても、エストロジェンが細胞増殖を抑制する培養条件下でRasd1のmRNA発現が増加するかを調べたところ、初代培養細胞において見られた変化よりさらに著明な変化が認められた。ただ、GH4C1細胞は、Rasd1 mRNAが0.5時間後にはすでに増加し、1時間後にピークを迎える点では初代培養PRL細胞と全く同じ時間経過を示した。Pdlim3, Batf1, Ccnd1, C-fos, Abcg2等のエストロジェン反応性遺伝子は、エストロジェン投与4あるいは24時間後に発現のピークを示したのに対し、Rasd1とC-mycだけが1時間後にピークを示したことから、Rasd1はエストロジェン超早期反応性遺伝子であることがわかった。2.エストロジェンによるRasd1遺伝子の発現に関するプロモーター解析エストロジェンによるRasd1の遺伝子発現の促進機構を解明するために、GH4C1細胞を用いてRasd1遺伝子のプロモーター解析を行なった。その結果、5'領域において転写開始点から5 kbまでの領域のプロモーターがエストロジェン投与後、約2.5倍のリポーター活性の上昇を示した。前年度の研究によってRasd1タンパク発現がプロラクチン産生細胞の増殖を抑制することが明らかとなった。Rasd1遺伝子発現がエストロジェンの増殖抑制作用発現時に促進していることから、Rasd1がエストロジェンの増殖抑制作用を仲介している可能性が示唆される。今年度は、エストロジェンによるRasdI発現促進を抑制することによってエストロジェンの増殖抑制作用が阻止されるか否かを調べた。Rasd1遺伝子発現を抑制するために、RNA干渉に基づいたsmall interfering RNA (siRNA)によるknockdown法を採用した。siRNA導入には、前年度のRasd1過剰発現実験と同様に、adenovirus vectorであるAd-shRasd1を、またnegative controlとしてAd-shControlを用いた。Ad-shRasd1をプロラクチン産生細胞に感染させると2及び4 MOIによってそれぞれ34%および52%の抑制がRasd1 mRNA発現に見られたことから、knockdown効率は十分であることが確認された。培養プロラクチン産生細胞にinsulin-like growthfactor-1存在下にestradiolを投与すると、Ad-shControl感染群では74%の増殖率の抑制が見られたのに対し、Ad-shRasd1感染群では55%の増殖率の抑制がみられた。この結果はエストロジェンによる増殖抑制がRasd1のknockdownによって一部阻止されたことを示唆する。神経内分泌学交付申請書に記載した平成25年度の研究実施計画に沿ってRasd1過剰発現実験を行い、想定した結果が得られたから。当初計画した項目のうち、(1)の初代培養PRL細胞及びGH4C1細胞でのRasd1mRNAの変化に関しては十分な結果が得られた。Western

blotting解析も行ったが、購入可能なRasd1抗体数種類を試用し、満足のいく結果が得られなかったので、解析を途中で断念した。(2)の実験に関しては、10種類以上のRasd1 promoter fragmentを作成し、系統的実験を行い、エストロジェン反応性配列を5'promoter領域内に限定することに成功した。ただ、この領域内の既存転写因子結合部位に変異を導入することによって、最終的なエストロジェン反応性配列を同定するまでには至らなかった。Rasd1が培養プロラクチン産生細胞のIGF-1による増殖を抑制する作用が明らかにされた。ただ、エストロジェン投与時に見られるRasd1の発現促進が本当にIGF-1による増殖を抑制するかは不明である。来年度は、Rasd1のknockdownによってエストロジェンの増殖抑制作用が阻止されるかを調べる予定である。他の細胞を使った研究では、Rasd1を過剰発現させると細胞増殖が抑制されることが報告されているが、PRL細胞の増殖に対するRasd1の作用は不明である。そこで、Rasd1遺伝子発現の増加がIGF-1存在下のPRL細胞の増殖を抑制するか否かを過剰発現実験によって調べる。株化細胞において頻用されているtransfection試薬による遺伝子導入は正常初代培養細胞では非常に効率が低いので、PRL細胞には研究代表者らが従来から採用していadenovirus vector遺伝子導入法を用いる。また、tetracycline誘導性遺伝子発現カセットをadenovirus vectorに付加することによって、エストロジェンによって早期に起こるRasd1の発現を再現することが可能となるとともに、tetracycline濃度依存性にRasd1遺伝子の発現量を調節することによって、エストロジェンによるRasd1発現の変化量を忠実に再現することも可能となる。来年度の実施の研究に関する予備実験を行う予定であったが、その準備が遅れたため、翌年度に繰り越すことになった。この実験にはsiRNA for Rasd1を作成する必要があるが、これに繰り越し分を充てることを計画している。本年度の使用残額を来年度に繰り越し、来年度の交付予定額との合計を、実験動物、培養器具、試薬等の消耗品の購入および旅費、英文校閲料に充てる予定である。
高精度数学定数の生成とその疑似乱数性の検定に関する研究

ス-パ-コンピュ-タ-を用いて、乱数を1秒間に10億個程度発生しながらモンテカルロ法による数値積分、シミュレ-ション等に使用している現在、すでに知られている乱数の検定法では検定すべきデ-タ-量が多すぎて実際には検定不可能である。それで、実際のシミュレ-ションの使用している乱数列が、本当に科学技術計算に使用できるかどうかを判定できる検定方法の確立をめざして、新しい検定方法を提唱するとともに、ス-パ-コンピュ-タ-で千時間程度実際に乱数を発生させながら検定を行った。その結果、我々が提案している検定方法においても、すでに計算してある10億桁のπは「十分実用になる乱数」であることが分かった。その結果は1990年11月、米国のニュ-ヨ-クで開催されたス-パ-コンピュ-タ-に関する国際会議で報告するとともに、既存の一様乱数性については、単行本の中で記述・報告してある。ところで、√<2>、1/√<2>、πの逆数等の数学定数の乱数性については、数値の桁数そのものはそれぞれ16億、16億、10億桁以上求めたが、この報告書を書いている時までに検定を行うことが出来なかった。今後できるだけ早めにこの検定を実行し、結果の発表を行う予定である。尚、これまでの研究で計算して得られた結果を広く研究者に配付する目的で光ディスク装置を1台購入した。すでに計算を終えかつ、乱数性の検定を終了していた、10億桁のπの値を磁気テ-プからこの光ディスクへ移した。磁気テ-プから光ディスクへのコピ-はデ-タ-量が莫大かつ通信回線が細い為、半日以上の時間がかかった。このコピ-時間を考えると、光ディスクドライブ1台だけでは、デ-タ-の記録された光ディスクを研究者のリクエストに答えて、気軽に配付することが出来ない。従って、残念ながら、計算結果のコピ-の入手可能についてのアナウンスは2台目の光ディスク装置が購入できてからとなる。