hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個人情報に基づく極細径3次元人工血管の創製

また,塩にかえて磁場により配列することが可能な磁性果糖ビーズを用いて人工血管用足場の形成した.血管足場の生体適合性を評価するべく,血管内皮細胞(HUVEC)によるin vitro培養を実施し,細胞の行動形態を調査した.細胞の観察には共焦点顕微鏡と高感度カメラを利用した.足場の形状や多孔度を調整するとともに,足場表面に接着因子をコートし,HUVECを接着させ,円形断面を有するマイクロ流路内での細胞の安定性やその挙動を観察した.フォトリソグラフィにより雑形状で円形断面を有する血管足場上に細胞を培養する培養環境を整備し,血流下で培養を促進するための培養システムを構築した.3.経血管的人工血管デリバリ手法の検討極細径人工血管を,対象疾患領域に留置するための人工血管デリバリデバイスならびに手術法について検討するための血管モデルを購入し,評価用の手術環境を整備した.このシステムを用いて,人工血管デリバリデバイスの留置方法を検討した.本研究では,脳血管疾患や冠状動脈疾患等の血管疾患を対象とし,医用断層撮影法により得られる個人情報に基づいて, (1)患者個々人の疾患状態に応じて適切な形状の血管構築用scaffoldを設計,製作し, (2)同scaffold上に血管内皮細胞を形成することによって極細径人工血管を実現するとともに, (3)同極細径人工血管を,経血管的アプローチにより低侵襲にて対象疾患領域に埋設するための人工血管デリバリデバイスを実現し,現在の治療法に代わる革新的な医療技術を確立することを目的とし,以下の研究を行った.これまでの生分解性材料による人工血管は,ボア径が小さく,孔の連結性に乏しいものであった.孔の連結性を高め,多孔度を制御するために,新たに生分解性材料の微粒子を用いたscaffold構築方法を検討した.また, scaffold構築方法として,インクジェットを利用できるか検討を行った.この結果,ディスポ構造を有するインクジェット機構をマイクロ流体チップに取り付けた構造を考案することができたが,微粒子がチップ内部で詰まる問題が生じたため,今後改良が必要である.(2)血管scaffoldの形状/物理特性の評価傾斜構造を有するscaffoldをソルトリーチング手法により構築し,その特性(形状/物理特性)を評価し,人動脈壁の縦弾性係数と血管壁厚を再現できることを確認した.(3)血管内皮細胞の行動形態調査円形断面を有する毛細血管・細動脈モデルを構築し,生分解性材料により微小な流路を作成した.また,この流路内において,血管内皮細胞がどのような行動形態をとるか,表面状態,空間形状や流速条件を調整して,長時間培養しながら観察・評価するシステムを構築した.構築した流路内にて,培養過程をモニタリングし,ガスの透過性が重要である知見を得た.患者個別対応型極細径人工血管の構築を目的として以下の研究を実施した.人工血管の分岐部などの複雑な形状に対応できるように,生分解性ポリマーを粉砕して微粒子状に加工し,これを犠牲層となる足場にコートし,熱融解によって成形する方法を提案した.この結果,加工精度を向上し,有機溶剤を減らすことに成功した.(2)血管足場の形状/物理特性の評価製作した人工血管足場の特性(形状/物理特性)を評価し,人動脈壁の縦弾性係数と血管壁厚を再現できることを確認した.また,Jカーブに相当する力学的な特性を評価した.(3)血管内皮細胞の行動
細胞増殖制御シグナルと3量体Gタンパク質の機能

αβγ、3種類のサブユニットより成る3量体GTP結合タンパク質(Gタンパク質)は、細胞膜を7回貫通する構造をもつ受容体と共役して、外界からの無数のシグナルを細胞内のシグナルに変換する多機能タンパク質である。Gタンパク質共役受容体を介して細胞の増殖が調節されることが知られているが、その細胞内情報伝達の分子機構に関しては不明の点が多い。本研究では、Gタンパク質を介するシグナル伝達経路とチロシンキナーゼ-Ras-MAPキナーゼカスケードがどのような関係にあるかを明らかにすることを目的とした。種々の受容体、Gタンパク質の各サブユニットのcDNAをヒト胎児腎由来293細胞に導入し、一過性に発現させMAPキナーゼカスケードの各コンポーネントの活性化を検討したところ、Gタンパク質のβγサブユニット複合体がGタンパク質共役受容体からのシグナルのトランスデューサーとして機能し、Rasを介してMAPキナーゼの活性化を引き起こす事が明かとなった。さらにβγサブユニットからRasに至る経路にチロシンキナーゼ、P13キナーゼ関与することがそれぞれの阻害剤を用いた実験から示唆されたが、βγサブユニットの直接のターゲットの同定にはいたっていない。また、βおよびγサブユニットの変異体を作成し、種々のシグナル伝達における作用を調べたところ、脂質修飾を受けずにβサブユニットと複合体を形成し細胞質に蓄積するγサブユニットの変異体、EGF受容体などのチロシンキナーゼによるc-Fosプロモーターの活性化を阻害することを見いだした。また、βサブユニットのC末端の数アミノ酸がγサブユニットとの複合体形成に必要であるのみならずMAPキナーゼ、JNKの活性化等にも重要であることが明かとなった。αβγ、3種類のサブユニットより成る3量体GTP結合タンパク質(Gタンパク質)は、細胞膜の内側に存在し、外界からの無数のシグナルを結合し、連鎖的な細胞内の反応を引き起こす多機能タンパク質である。細胞膜を7回貫通する構造をもつ受容体と共役して、細胞の増殖および分化のシグナル伝達に関与することが知られているが、その細胞内情報伝達の分子機構に関しては不明の点が多い。本研究では、Gタンパク質共役受容体を介する増殖シグナルが、最近の著しい進歩により明らかとなったチロシンキナーゼ型受容体、Ras、MAPキナーゼカスケードとどのようなネットワークを形成し、またその中でGタンパク質がどのような生物学的機能を果たしているかを明らかにすることを目的にしている。Gタンパク質共役受容体のcDNAをヒト胎児腎由来293細胞に発現させたところ、各々の受容体の活性化にともないMAPキナーゼの活性化が見られた。活性型Gタンパク質αサブユニット、β、γサブユニット、活性型Rasタンパク質、活性型Rafタンパク質を過剰発現させたときのMAPキナーゼ活性およびRafキナーゼ活性を測定することにより、Gタンパク質のβγサブユニット複合体がGタンパク質共役受容体からのシグナルのトランスデューサーとして機能していることが示唆された。また、そのシグナルがRasおよびRafのDominant negative変異体により阻害されるため、Rasを介しMAPキナーゼの活性化につながることが判明した。一方、Gq/11のαサブユニットからホスホリパーゼC,Cキナーゼを介して、Rasを通らないpathwayも存在することも明かとなった。

種々の受容体、Gタンパク質の各サブユニットのcDNAをヒト胎児腎由来293細胞に導入し、一過性に発現させMAPキナーゼカスケードの各コンポーネントの活性化を検討したところ、Gタンパク質のβγサブユニット複合体がGタンパク質共役受容体からのシグナルのトランスデューサーとして機能し、Rasを介してMAPキナーゼの活性化を引き起こす事が明らかとなった。さらにβγサブユニットからRasに至る経路にチロシンキナーゼ、PI3キナーゼが関与することがそれぞれの阻害剤を用いた実験から示唆されたが、βγサブユニットの直接のターゲットの同定にはいたっていない。また、βおよびγサブユニットの変異体を作成し、種々のシグナル伝達における作用を調べたところ、脂質修飾を受けずにβサブユニットと複合体を形成し細胞質に蓄積するγサブユニットの変異体が、EGF受容体などのチロシンキナーゼによるc-Fosプロモーターの活性化を阻害することを見いだした。また、βサブユニットのC末端の数アミノ酸がγサブユニットとの複合体形成に必要であるのみならず、MAPキナーゼ、JNKの活性化等にも重要であることが明かとなった。
心臓におけるErbB受容体シグナルの機能解析

Epidermal growth factor receptor (EGFR), ErbB2, ErbB3, ErbB4により構成されるErbBファミリーの受動態チロシンキナーゼは細胞増殖や分化、肥大など様々な細胞応答において重要な役割を果たしている。また、ErbBシグナルは多様で機能重複が存在する。ErbBシグナルの心筋細胞における役割を生体レベルで解析するために、細胞内ドメインを欠失したEGFRドミナントネガティブ変異体をα-myosin heavy chainプロモーターによって心筋特異的に発現するトランスジェニックマウス(EGFR-DNマウス)を作成した。EGFR-DNマウスの心臓では、EGFやheparin-binding EGF-like growthfactorによるEGFR, ErbB2, ErbB4のチロシンリン酸化、およびneuregulinによるErbB2, ErbB4のチロシンリン酸化が抑制されていた。その結果、ほとんどのTGは症候性の心不全をを呈し、520週齢で死亡した。TGでは心内腔の拡大と心室壁の菲薄化が見られ、心エコーでは心機能低下が認められた。また、EGFR-DNマウスの心臓ではTUNEL陽性の心筋細胞の有意な増加が見られるとともに、心不全発症前の2週齢の心臓から抽出したRNAサンプルを用いてGenechipを用いた遺伝子発現プロファイリングを行った結果、抗アポトーシス作用を有するBc12やBc1xLの発現低下が認められた。さらに、電子顕微鏡では、電子密度の減少した特徴的なミトコンドリア像が見られた。したがって、ErbBシグナルは心筋細胞においてミトコンドリアの構造機能の恒常性維持、さらにBc12やBc1xLの発現を転写レベルで維持することで、心筋保護的に作用している可能性が示唆された。心臓おけるErbB受容体シグナルの役割を生体レベルで明らかにするために、細胞内ドメインを欠失したEGFRドミナントネガティブ変異体(EGFR-DN)をα-myosin heavy chainプロモーターによって心筋特異的に発現するトランスジェニック(TG)マウスを作成した。TGマウスは症候性の心不全を呈し死亡することから、ErbBシグナルが心筋細胞の機能維持あるいは生存に必須であると考えられる。その分子機構を明らかにするために、細胞内情報伝達系の変化について検討した。TGマウスの心臓では、HB-EGFによるEGFR, ErbB2,ErbB4の自己リン酸化が抑制され、NRG1によるErbB2とErbB4の自己リン酸化が抑制されていた。また、TGマウスの心臓では、HB-EGFによるERKとJNKのリン酸化、さらにHB-EGFおよびNRG1によるAktのリン酸化が抑制されていた。電子顕微鏡による心筋細胞の形態変化を検討したところ、TGマウスの心臓では、ミトコンドリアの分布異常が見られ、個々のミトコンドリアではマトリックスの電子密度が低下し、クリスタの低形成が認められた。さらに、ミトコンドリアの酸化的リン酸化酵素の活性を測定したところ、TGマウスの心臓において一部の酵素活性の低下を認めた。また、TGマウスでは、TUNEL陽性の心筋細胞が有意に増加しており、抗アポトーシス作用を有するBcl2やBclxLの蛋白発現量、およびBadのリン酸化レベルも有意に低下していた。したがって、ErbBシグナルは心臓において、ERK, JNK, PI3K/Akt経路を活性化し、心機能維持に必須の役割を果たしており、そのメカニズムはミトコンドリアの構造と機能の維持、特にエネルギー代謝と抗アポトーシス作用を介していると考えられた。細胞内ドメインを欠失したEGFRドミナントネガティブ変異体(EGFR-DN)をα-myosin heavy chainプロモーターによって心筋

特異的に発現するトランスジェニックマウスは症候性の心不全を呈し、5-20週齢で死亡することから、ErbB受容体シグナルが心筋細胞の機能維持あるいは生存に必須であると考えられる。その分子機構を明らかにするために、心不全発症前の2週齢の心臓から抽出したRNAサンプルを用いて、Affymetrix社のGeneChipを用いた発現プロファイリングを行った。EGFR-DNマウスの心臓では、Troponin IやMyosin binding protein C, Skeletal α-actinなどの胎児性遺伝子の発現が既に上昇していた。さらに、Baxの発現は変化ないものの、Bc12やBclxLの発現低下が認められた。したがって、ErbB受容体シグナルは、抗アポトーシス作用を有するBc12やBclxLの発現を転写レベルで維持している可能性が示唆された。しかし、ミトコンドリアの生合成やエネルギー代謝に関する遺伝子発現には有意な変化は認められず、EGFR-DNマウスで見られたミトコンドリアの構造機能の原因については現在のところ不明である。最近、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)の投与によって、マウス心筋梗塞後の心室リモデリングが抑制されることや、G-CSFが直接的に心筋保護作用を有することが明らかとなっている。そこで、EGFR-DNマウスにG-CSF 1000mg/kgを週1回皮下投与し、G-CSF投与が慢性心不全に対しても有効性を発揮するか検討した。しかし、G-CSF投与群とmock投与群との問で生存率に有意差は認められなかった。現在、G-CSFの投与量や投与方法についてさらに検討を行っている。
局在プラズモン共鳴と分離多孔膜を組み合わせた新規メンブレンセンサ-の創製

金ナノ粒子を含有するメソポーラス薄膜の作製を行い、ナノ粒子の濃度を変化させることによりメソポーラス薄膜のナノ細孔構造の制御が可能であることを明らかとした。次に金ナノ粒子含有メソポーラス薄膜のプラズモン共鳴スペクトルに及ぼす配位子の影響について検討を加えた。金ナノ粒子の場合と同様に金ナノ粒子含有メソポーラス薄膜においても配位子交換に伴い、ピークがシフトすることが確認できた。この結果は薄膜がメンブレンセンサーとして応用が可能であることを示している。まず、HAuCl_4とTetraoctylammoniumbromideをH_2O/Toluene混合溶液に溶解させた後、Triphenylphosphine又はTricyclohexylphosphineを加え、NaBH_4水溶液を用いて還元を行い、Auナノ微粒子を作製した。得られた微粒子についてXRD測定を行ったところ、38゚付近にピークが確認できたため、粒径はおよそ2.1nmと推定される。次にメソポーラス材料内でのAuナノ粒子の作製について検討を行った。シリカ源であるTetraethoxysilane(TEOS)8.0mlと1-Propanol17.47mlを5分間撹拌した。この溶液に水2mlと1mol/1HCl 0.33mlの混合液を加え、60分間撹拌した。さらに2-Butanol 8.75mlを加えて30分間撹拌を行い、最後にcetyltrimethylammonium chloride(CTAC)を水4.43mlに溶かした溶液を加え、さらに60分間撹拌を行った。この調整した前駆体溶液をガラス基板上に滴下し、2000rpmで90秒スピンコーティングを行った。その後100°Cで1時間乾燥後、400°Cで1時間焼成することにより、メソポーラス薄膜を作製した。得られた薄膜のXRD測定より、(111)面、(200)面、(210)面、(211)面のピークが観察されたことから、cubic構造を有することがわかった。次に上記のAuナ微粒子を前駆体溶液中に混合し、Auナノ粒子を含む薄膜の作製を試みた。溶液中にAuナノ粒子を0.5wt%含有する場合には、ややピークはブロードになるものの、同様なピークが観察されたことから、cubic構造を維持することがわかった。従って、Auナノ粒子を含有するメソポーラス薄膜の作製に成功したと言える。しかしながら1.0wt%加えた場合には、(100)面のみにシャープなピークが観察され、hexagonal構造に変化することがわかった。昨年度の検討によりcubic構造やhexagonal構造を有するメソポーラス薄膜の作製に成功した。またAuナノ粒子を含有するメソポーラス薄膜の作製にも成功し、ナノ粒子の濃度を変化させることによりメソポーラス薄膜のナノ細孔構造の制御が可能であることを明らかとした。今年度は主に得られたAu含有メソポーラス薄膜のセンサーとしての機能について検討を加えた。金属ナノ粒子が示す一つの特徴に強い光の吸収を示すというものがある。この現象は局在表面プラズモン共鳴として知られ、センサーへの応用が可能である。まずTriphenylphosphineにより安定化したAuナノ粒子の配位子を変化させることに伴うUVスペクトルの変化を検討した。Auナノ粒子の配位子を変化させることでピークがシフトすることが確認できた。局在表面プラズモン共鳴によるUVスペクトルのピーク位置は電子密度の影響を受ける。Dodecanethiolが配意した場合チオール基はTriphenylphosphineよりも電子吸引性が弱いためピークは低波長側にシフトした。また、Carbon disulfideの場合はC=S結合の分極が大きいために粒子表面の電子密度が低下し、ピークがややレッドシフトした。さらに、Diphenyl disulfideの場合は粒子表面の電子密度が低下するため吸光度が大きくブルーシフトした。このようなAuナノ粒子を用いた結果を基に、Auナノ粒子含有薄膜のスペクトルに及ぼす配位子の影響について検討を加えた。Auナノ粒子の場合と同様にDodecanethiolが配意した場合ピーク位置はブルーシフトした。このことからAuナノ粒子含有薄膜においても配位子交換が行われていることが確認でき、この結果は薄膜がメンブレンセンサーとして応用が可能であることを示している。
水産発酵食材の機能強化と食の安全性確保に関する研究

小エビやアミを原料とする塩蔵発酵エビが東南アジア諸国で製造されており、それらにはタウリンやEPA、DHAなどの水産物に特徴的な機能性成分が豊富に含まれている。一方、発酵・熟成工程を適切に行うことで塩蔵発酵エビの抗酸化活性が強化されることも報告され、その強化にはメイラード反応産物の関与が推察されていた。このような状況から本研究では塩蔵発酵エビに還元糖などを加えてメイラード反応を促し、それに伴う主要な栄養成分の変動や抗酸化活性への影響を調べた。その結果、還元性をもつ数種ペントースおよびヘキソースの添加によりメイラード反応が促進され、その反応の進行とともに抗酸化活性が著しく強化されることがわかった。同時にエビそのものの持つ抗酸化成分の関与も推察されたことから、原料エビに含まれる抗酸化成分の実態を把握ならびに有効な抗酸化成分の分離を試み、含水エタノール溶液で抽出された極性画分に抗酸化成分の本体が存在することが明らかになった。引き続きこれら有効成分の分離を試行したが、夾雑物の排除等が難しく構造解析には至らなかった。一方、メイラード反応の進行によって消化性や栄養価の低下およびアミノ酸の損失などの悪影響も報告されている。そこで、メイラード反応を促した塩蔵発酵エビの抗酸化機能を調べるだけでなく、遊離アミノ酸や機能性脂肪酸などの生体成分の変化も併せて検討した。その結果、懸念されたような不飽和脂肪酸の酸化劣化は確認されなかったばかりか、遊離アミノ酸量はむしろ増加されており、旨味も強化される可能性が示唆された。還元糖との反応に関わるアミノ化合物が熟成過程等で生じる遊離アミノ酸に加えてタンパク質由来のアミノ基の関与することがモデル反応系で示唆された。一方、発酵・熟成工程を適切に行うことで塩蔵発酵エビの抗酸化活性が強化されることも報告され、その強化にはメイラード反応産物の関与が推察されている。そこで本研究では塩蔵発酵エビに還元糖などを加えてメイラード反応を促し、それに伴う主要な栄養成分の変動や抗酸化活性への影響を調べた。小エビ(Acetes sp.)と食塩を3:1の割合で混合し、2830°Cで発酵・熟成させた。この塩蔵発酵エビに数種類の糖を添加してメイラード反応を促した。これらの試料から85%エタノール抽出物を適時調製し、メイラード反応の進行度および抗酸化活性などの変化を評価した。添加した還元糖はいずれも温度、濃度依存的に塩蔵発酵エビペーストのメイラード反応を促し、同反応に伴う蛍光ならびに褐変物質の形成・蓄積が観察された。また、塩蔵発酵エビの抗酸化活性(DPPHラジカル捕捉、過酸化水素捕捉、脂質過酸化抑制能)は同反応の進行により著しく強化された。一方、EPAなどの機能性脂質は酸化劣化されず、そのまま残存しており、旨味等に関わる遊離アミノ酸に関しては増加傾向を示した。水産物(小エビAcetes sp. )には陸上動物では僅少のタウリンやEPA、DHAなどの特徴的な機能性成分が豊富に含まれており、その発酵食材について有用性も指摘されている。筆者らは、水産発酵食の食機能は、その発酵・熟成工程を適切に行うことで塩蔵発酵エビの抗酸化活性が強化されることを示し、その一層の強化にはメイラード反応を促すことであると予想した。このような状況から現在までの研究で塩蔵発酵エビに還元糖などを加えてメイラード反応を促し、それに伴う主要な栄養成分の変動や抗酸化活性への影響を調べた。その結果、添加した数種の還元糖はいずれも温度、濃度依存的に塩蔵発酵エビペーストのメイラード反応を促し、同反応に伴う蛍光ならびに褐変物質の形成・蓄積が観察された。同時に、抗酸化活性が著しく強化される一方で、EPAなどの機能性脂質は酸化劣化されず、メイラード反応が、発酵食の機能強化に有効であることを実証することができた。以上、概ね、当初の計画通りに研究が進展している。H27年度の研究では塩蔵発酵エビに還元糖などを加えてメイラード反応を促し、それに伴う主要な栄養成分の変動や抗酸化活性への影響を調べた。その結果、小エビと食塩を3:1の割合で混合し、2830°Cで発酵・熟成させた塩蔵発酵エビに数種類のペントースあるいはヘキソースを添加してメイラード反応を促すことで、抗酸化活性が著しく強化されることがわかった。またこの強化には、メイラード反応産物の関与が示唆された。同時にエビそのものの持つ抗酸化成分の関与も推察されたが、それらの研究報告はほとんどない。そこでH28年度は原料としたエビに含まれる抗酸化成分の実態を把握するとともに、有効な抗酸化成分の分離を試みた。その結果、エタノール抽出物に含まれるカロテノイド色素でなく、含水エタノール溶液で抽出された極性画分に抗酸化成分の本体が存在することが明らかになった。

同成分をODSオープンカラム、HPLCで順次精製し、いくつかの抗酸化成分に分離できた。これらについてLC-MS装置による構造解析を実施中である。水産物(小エビAcetes sp. )には陸上動物では僅少のタウリンやEPA、DHAなどの特徴的な機能性成分が豊富に含まれており、その発酵食材について有用性も指摘されている。筆者らは、水産発酵食の食機能は、その発酵・熟成工程を適切に行うことで塩蔵発酵エビの抗酸化活性が強化されることを示し、その一層の強化にはメイラード反応を促すことであると考え、塩蔵発酵エビに還元糖を加えて主要な栄養成分の変動や抗酸化活性への影響を調べた。その結果、添加した数種の還元糖はいずれも温度、濃度依存的に塩蔵発酵エビペーストで褐変物質(メイラード反応産物)の形成・蓄積が観察された。同時に、抗酸化活性の著しい強化のあることも明らかにできた。また、原料エビそのものにも有効な抗酸化成分の存在することを推定し、このことも明らかにした。さらに、この有効な抗酸化成分の分離や構造解析にも着手することができた。以上、概ね、当初の計画通りに研究が進展している。小エビやアミを原料とする塩蔵発酵エビが東南アジア諸国で製造されており、それらにはタウリンやEPA、DHAなどの水産物に特徴的な機能性成分が豊富に含まれている。一方、発酵・熟成工程を適切に行うことで塩蔵発酵エビの抗酸化活性が強化されることも報告され、その強化にはメイラード反応産物の関与が推察されている。H27年度の研究では塩蔵発酵エビに還元糖などを加えてメイラード反応を促し、それに伴う主要な栄養成分の変動や抗酸化活性への影響を調べ、小エビ(Acetes sp.)と食塩を3:1の割合で混合し、2835°Cで発酵・熟成させた塩蔵発酵エビに、数種類のペントース、ヘキソースを添加してメイラード反応を促うことで、抗酸化活性が著しく強化されることがわかった。またこの強化にメイラード反応産物の関与が示唆された。同時にエビそのものの持つ抗酸化成分の関与も推察された。H28年度は原料エビに含まれる抗酸化成分の実態を把握ならびに有効な抗酸化成分の分離を試みた。その結果、含水エタノール溶液で抽出された極性画分に抗酸化成分の本体が存在することが明らかになった。H29年度は、引き続きこれら有効成分の分離を試行したが、夾雑物の排除が難しく構造解析はできなかった。一方、メイラード反応の進行によって消化性や栄養価の低下およびアミノ酸の損失などの悪影響も報告されている。そこで、メイラード反応を促した塩蔵発酵エビの抗酸化機能を調べるだけでなく、遊離アミノ酸や機能性脂肪酸などの生体成分の変化も併せて検討した。その結果、懸念されたような脂肪酸の酸化劣化は確認されなかったばかりか、遊離アミノ酸量は増加した。この増加は熟成過程のエビの自己消化酵素や共存していた微生物のタンパク質分解作用の関与だけでなく、塩蔵発酵エビの遊離アミノ酸以外のアミノ化合物がメイラード反応の進行に関与することが示唆された。
結晶構造の歪み制御によるマルチフェロイック酸化物薄膜の創製と物性評価

巨大物性発現の可能性を有する多機能融合材料の薄膜を環境に優しい溶液を用いる化学的方法により作製した。その結果、ペロブスカイト結晶構造の格子歪み状態を精密な化学組成制御により最適化することで、これまで非常に困難とされてきた強誘電性と強磁性という異なる性質を同時に室温域で発現する薄膜の作製に成功した。また、望む機能を発現させるために重要な構成元素の状態解析も行い、望む物性を得るためのメカニズムの解明も行った。本年度は、BiFeO_3-PbTiO_3系化合物が巨大物性発現の可能性のあるモルフォトロピック相境界組成を有することに着目し、化学溶液プロセスを用いてBiFeO_3-PbTiO_3系化合物薄膜を合成した。ここでは、BiFeO_3-PbTiO_3系薄膜作製用前駆体溶液の調製、前駆体の熱分解および結晶化挙動の追跡、Siベースの基板上への薄膜作製とその電気的特性の評価を中心に検討した。その結果、適切な調製条件を選択することにより均一かつ安定なBiFeO_3-PbTiO_3系前駆体溶液が調製でき、基板としてPt/TiO_x/SiO_2/Siを用い、PbTiO_3固溶量を適切に制御する(20mol%以上)ことで、これまでの研究よりも目的相であるペロブスカイト相単相の薄膜を得るプロセスウィンドウを大幅に広くすることが可能となった。一方で、BiFeO_3-PbTiO_3組成中のPbTiO_3割合を変化させた前駆体粉末試料における結晶化処理後の結晶系および磁気的特性の変化も明らかにした。このような結果をもとに、Si系基板上に作製した薄膜の電気的特性に対するPbTiO_3固溶量の効果について調べたところ、PbTiO_3固溶量の変化とともに強誘電性が変化し、現時点では30mol%の固溶(モルフォトロピック相境界組成付近)が、試料の絶縁性が高くなる低温域ではあるものの、非常に優れた強誘電性を発現することがわかった。しかし、実際のデバイス応用を想定した際に重要になる絶縁特性は十分ではなく、さらに、アクセプタ元素であるMnのドープを行った場合ところ、室温域でも優れた強誘電性を示し、走査型プローブ顕微鏡を用いた圧電性の評価も可能となった。以上、本研究によりBiFeO_3-PbTiO_3造中への30mol%のPbTi_3の固溶およびMnドープが良好な強誘電性を有する薄膜の作製に非常に有効であることを見いだした。本年度は、前年度に化学溶液法による作製条件を確立したペロブスカイトBiFeO_3系化合物薄膜が発現する物性の解明を中心に調査した。ここでは、昨年度に引き続きBiFeO_3系薄膜へのアクセプタ元素であるMnのドープ効果および状態解析についてBiFeO_3系バルクセラミックスも用いた評価も含めて検討した。特に軟X線吸収分光による解析結果より、BiFeO_3結晶構造中にドープされたMnは、Mn^<2+>として存在し、ペロブスカイト構造中の八面体サイトに位置するFeイオンの価数状態を3価に安定化させて価数変動を抑制し、本化合物系で深刻な問題となっているFe^<2+>とFe^<3+>間のホッピング導電を生じにくくさせて薄膜試料の絶縁特性を飛躍的に向上させる働きがあることがわかった。実際に薄膜試料のリーク電流特性を測定してその結果を詳しく解析したところ、Mnのドープ有り無しに関わらず高電界下ではホッピング導電による機構でリーク電流が支配されていることが明らかになったものの、Mnドープ試料は2桁以上リーク電流値を低減させられることがわかった。その結果、薄膜が発現する諸特性のPbTiO_3固溶量依存性もより明確となり、本固溶体系におけるモルフォトロピック相境界組成(BiFeO_3:PbTiO_3=7:3)付近で最大の強誘電特性を示すことが、室温域においても確認できた。一方、BiFeO_3-PbTiO_3系薄膜について磁気的特性を評価したところ、自発磁化を有する強磁性体に特徴的な磁化挙動を示した。特に0.7BiFeO_3-0.3PbTiO_3組成においては、これまで非常に困難とされてきた本研究の目標である室温域で大きな強誘電性(残留分極値:40μC/cm^2以上)と強磁性を同時発現する薄膜の作製に成功した。ここでの研究成果をもとに、磁気-電気相互作用の正確な評価法の確立を行い、そのような効果を利用した電子デバイス(新規メモリ、センサ等)応用に繋げることが今後の課題である。
画像処理と3次元モデルを併用したカメラ位置認識手法によるヒューマンインタフェース

本研究課題では,屋内環境での利用を目的とした画像処理と環境の3次元モデルを併用したカメラ位置認識手法を提案した.この手法では,カメラからの入力画像と環境の3次元モデルとを特徴量を用いて対応付けることで,実環境でのカメラの位置と姿勢を推定している.さらに,提案するカメラ位置認識手法を適用し,カメラ位置に基づいた情報を拡張現実感により人間に提供するヒューマンインタフェースシステムを開発した.本研究課題では,屋内環境と同一形状を有する3次元モデルとカメラからの入力画像とを比較することで実環境でのカメラの位置と方向を推定するカメラ位置認識手法を開発する.さらに,推定されたカメラの位置と方向に基づいて,入力画像にCGオブジェクトを重畳合成するヒューマンインタフェースシステムを構築する.これまでにドアや窓などの四隅部分を特徴点として入力画像とモデル画像との対応付けを行うことで,カメラの位置と方向を推定する手法を提案した.この手法では,テンプレートマッチングにより特徴点の抽出および追跡を行っている.とくに,特徴点の抽出には局所的な探索を行うことで処理の高速化を図っている.しかしながら,テンプレートマッチングは入力画像が回転した場合には,特徴点の抽出が困難となる.そのため,この手法では,カメラが光軸方向に回転した場合には,入力画像とモデル画像との対応付けが行えない場合がある.そこで,平成24年度には,この問題を解決するために回転やスケール変化に頑健な特徴量であるSURF特徴量と確率的Hough変換を用いて特徴点の抽出および追跡を行う手法の提案を行った.この手法では,これまでと同様に特徴点にはドアや窓などの四隅部分を用いる.まず,入力画像から線分の抽出が行える確率的Hough変換を用いてエッジ部分の線分を推定し,その線分の交点から特徴点を抽出する.そして,特徴点の周囲のSURF特徴量を求め,フレーム間でのSURF特徴量の移動量を求めることで,特徴点の移動位置を推定する.これにより,提案手法はカメラが光軸方向に回転した場合においても特徴点の抽出と追跡が行える.さらに,提案手法を適用してカメラの入力画像にCGオブジェクトを重畳合成するヒューマンインタフェースシステムを構築した.そして,入力画像に合わせたCGオブジェクトを重畳合成することが可能であり,その有効性を確認した.本研究課題では,屋内環境での利用を目的とした画像処理と環境の3次元モデルを併用したカメラ位置認識手法を提案した.この手法では,カメラからの入力画像と環境の3次元モデルとを特徴量を用いて対応付けることで,実環境でのカメラの位置と姿勢を推定している.さらに,提案するカメラ位置認識手法を適用し,カメラ位置に基づいた情報を拡張現実感により人間に提供するヒューマンインタフェースシステムを開発した.本研究課題では,屋内環境を対象として,人工マーカやGPSなどを用いることなく,カメラの位置と方向を3次元により認識するカメラ位置認識手法を開発する.このカメラ位置認識手法では,屋内環境と同一形状を有する3次元モデルとカメラからの入力画像とを比較することで実環境でのカメラの位置と方向を推定するものである.さらに,推定されたカメラの位置と方向に基づいて,入力画像に3次元のCGオブジェクトを重畳合成するマーカレスAR技術によるヒューマンインタフェースシステムを開発する.平成23年度では,3次元モデルとカメラからの入力画像とを併用したカメラ位置認識手法の開発を行った.この手法では,3次元モデルとカメラからの入力画像との比較に用いる特徴量にドアや窓などの四隅部分を用い,3次元モデルの特徴量と一致する入力画像の特徴量を局所的に探索することで処理の高速化を図っている.開発したカメラ位置認識手法により推定したカメラの位置と方向に基づいてカメラの入力画像にCGオブジェクトを重畳合成する実験を行った.その結果,入力画像に合わせたCGオブジェクトを重畳合成することが可能であり,その有効性を確認した.また,屋内環境の3次元モデルを画像処理と距離画像センサを併用して作成する手法についても開発を行っている.この手法では,カメラの入力画像と距離画像を併用することでカメラからの入力画像を距離画像により計測された実環境の3次元情報に合わせてテクスチャとしてマッピングすることで屋内環境の3次元モデルを作成する.また,この手法を用いて屋内環境の3次元モデルの生成実験を行った結果,屋内環境の3次元モデルを作成することが可能であり,その有効性を確認した.平成23年度の研究目標としては,屋内環境の3次元モデルとカメラからの入力画像との比較に用いる特徴量を決定し,それらからカメラの位置と方向を推定するカメラ位置認識手法を開発することである.そのため,平成23年度では3次元モデルとカメラからの入力画像との比較に用いる特徴量にはドアや窓などの四隅部分と決定し,これらの特徴量を入力画像から抽出する手法を開発した.さらに,抽出された特徴量を3次元モデルと比較し,3次元モデル内での視点位置を求めることで,実環境でのカメラの位置と方向を推定するカメラ位置認識手法を開発した.さらに,この開発したカメラ位置認識手法により推定されたカメラの位置と方向に基づいてカメラの入力画像に3次元CGオブジェクトを重畳合成することが可能であり,入力画像からの特徴量の抽出手法やカメラ位置認識手法の有効性を確認した.そのため,平成23年度では研究目標を達成しているといえる.また,当初の研究計画には無かった屋内環境の3次元モデルを画像処理と距離画像センサを併用して作成する手法についても開発を進めている.

この手法により,屋内環境の3次元モデルの生成が容易となり,マーカレスAR技術によるヒューマンインタフェースシステムの実用化を促進できると期待される.今後の研究計画として,これまでに開発を行ったカメラ位置認識手法を改良し,カメラの位置や方向の変化に対する安定性を向上させるとともに,カメラの位置と方向の推定精度の向上を図る.そして,このカメラ位置認識手法により推定されたカメラの位置と方向に基づいてカメラからの入力画像にCGオブジェクトを重畳合成するマーカレスAR技術によるヒューマンインタフェースシステムを構築する.そして,屋内環境においてカメラを自由に移動し,周囲を見渡した場合においても実環境に合わせた情報をカメラの入力画像に重畳合成することで,使用者に提供することを可能にする.さらに,屋内環境の3次元モデルを画像処理と距離画像センサを併用して作成する手法についても精度の向上を図る.そして,この手法により生成される3次元モデルを用いてカメラ位置認識手法によりカメラの位置と方向を推定できるように2つの手法の統合を図っていく.平成23年度の研究成果の発表と資料収集のために国際会議に参加する.さらに,研究協力者である大学院生2名により開発したカメラ位置認識手法および屋内環境の3次元モデルを生成する手法を国際会議で発表する予定である.学会参加費(3名分):100,000円旅費:600,000円ポルトガル(リスボン) 7泊8日東京3泊4日(大学院生:香山沙織、森若直也)
離散構造と多目的性を考慮した統合型最適化システムの構築と電磁機器最適設計への応用

これまでの研究実績の概要は以下の通りである。2.最適化の過程における探索点履歴情報を活用した最適化とモデリングの融合:Radial Basis Function Networkによるモデリングは,設計空間における平均的な精度を向上させることを目的とした通常のモデリングとは異なり,「最適化にとって有用な偏り構造を持ったモデリング」が必要となる。そこで,最適化アルゴリズムが最適化の過程で生成する偏り構造を持つデータ構造を補完するような新たなサンプル点配置手法に関する検討を進め,その成果を踏まえ,探索点履歴情報を活用した離散構造と多目的性を考慮可能な,新たな最適化とモデリングの結合・融合を検討した。3.離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムの基礎検討:上記の成果を踏まえ,離散化と多目的化に対する拡張を行なったDifferential EvolutionとRadial Basis Function Networkによるモデリングを,最適化による探索履歴情報を活用して統合することで,離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムを構築し,ベンチマーク問題を用いて検証した。4.統合型最適化を用いた最適設計システムの構築:上記の研究成果を踏まえ,実際の電磁アクチュエータの最適設計を行い,その成果を検証した。本申請課題は,決定変数の離散構造と目的関数の多目的性をも考慮した新たな統合型最適化システムの構築と電磁機器の最適設計への応用を目指しており,これまで,以下の研究課題についてほぼ達成した。(1)決定変数の離散構造と目的関数の多目的性を考慮可能なDifferential Evolutionの開発と評価。多目的最適化においては,パレートフロンティアにおける非劣解の選択とアーカイビングが,探索過程における探索性能と最終的に得られる解集合の最適性と一様性に大きな影響を与える。本研究では,進化型多目的最適化分野で最もよく用いられている手法の一つであるCrowding Tournament選択を用いた。(2)最適化の過程により生成される探索点履歴情報を活用した最適化とモデリングの融合。最適化アルゴリズムが最適化の過程で生成する偏り構造を持つデータ構造を補完するような新たなサンプル点配置手法に関する検討を進め,その成果を踏まえ,探索点履歴情報を活用した離散構造と多目的性を考慮可能な,新たな最適化とモデリングの結合・融合を検討した。(3)離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムの基礎検討と検証。Differential EvolutionとRadial Basis Function Networkによるモデリングを,最適化による探索履歴情報を活用して統合することで,離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムを構築し,ベンチマーク問題を用いて検証した。本課題は,おおむね順調に進展しており,成果を昨年の電気学会C部門大会の企画セッションにおいて発表する予定であったが,北海道胆振東部地震が起き日程がキャンセルになったため,今年発表する予定であり,また,論文を投稿しており掲載等が翌年度となる為,期間の延長を申請した。今後の研究の推進方策は,以下の通りである。(1)構築した統合型最適化を用いた最適設計システムの構築と性能評価:前年度までに得られた統合型最適化を用いた最適設計システムを構築し、電磁界解析シミュレータによるモータの最適設計を行う。推力・推力リップルなどの性能が目標値をクリアしているかを検証し,必要に応じて再モデリングやシステムの再構築を検討する。(2)離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムの検証と改良:前年度までに開発した決定変数の離散構造と目的関数の多目的性を考慮可能なDifferential Evolutionの更なる改良を進めると同時に,典型的なベンチマーク問題を用いて構築した最適化システムの性能を検証する。最適化により生成される探索点履歴情報を活用したサンプル点追加戦略に基づいてDifferential EvolutionとRadial Basis Function Networkを融合させることで,離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムを構築する。(3)最適設計システムを用いていたモータの最適設計,および試作と性能評価:最終年度には,前年度までに得られた最適設計システムを用いて,実際にモータを試作し,推力・推力リップル・鉄損などの諸性能が設計に近い状態で実現されているかを検証する。(4)昨年の電気学会C部門大会の企画セッションにおいて発表する予定であった成果を本年度発表予定である。また,論文を投稿しており掲載等が本年度となる予定である。研究実績の概要は以下の通りである。Differential Evolution (DE)は,単一目的・連続型最適化問題を解くための手法として開発され,その探索性能はGenetic Algorithm (GA)やParticle Swarm Optimization (PSO)と同等以上の性能を有する。DEの離散化と多目的化に関する基礎検討および成果を踏まえてDEの離散化と多目的化への拡張を行なった。本研究では,進化型多目的最適化分野で最もよく用いられている手法の一つであり,進化的多目的最適化において導入されているCrowding Tournament選択を用いた。

そこで,そのような視点に立ち,既に,最適化アルゴリズムが最適化の過程で生成する偏り構造を持つデータ構造を補完するような新たなサンプル点配置手法に関する検討を進め,その成果を踏まえ,探索点履歴情報を活用した離散構造と多目的性を考慮可能な,新たな最適化とモデリングの結合・融合を検討した。本申請課題は,「統合型最適化システム」の研究成果を踏まえ,決定変数の離散構造と目的関数の多目的性をも考慮した新たな統合型最適化システムの構築と電磁機器の最適設計への応用を目指しており,本年度では,以下の主要な研究課題についてほぼ達成した。(1)決定変数の離散構造と目的関数の多目的性を考慮可能なDifferential Evolutionの開発と評価。(3)離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムの構築と検証その結果,本課題は,おおむね順調に進展している。これまでの研究実績の概要は以下の通りである。(2)最適化の過程における探索点履歴情報を活用した最適化とモデリングの融合:Radial Basis Function Networkによるモデリングは,設計空間における平均的な精度を向上させることを目的とした通常のモデリングとは異なり,「最適化にとって有用な偏り構造を持ったモデリング」が必要となる。そこで,最適化アルゴリズムが最適化の過程で生成する偏り構造を持つデータ構造を補完するような新たなサンプル点配置手法に関する検討を進め,その成果を踏まえ,探索点履歴情報を活用した離散構造と多目的性を考慮可能な,新たな最適化とモデリングの結合・融合を検討した。(3)離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムの基礎検討:上記の成果を踏まえ,離散化と多目的化に対する拡張を行なったDifferential EvolutionとRadial Basis Function Networkによるモデリングを,最適化による探索履歴情報を活用して統合することで,離散構造と多目的性を考慮した新たな統合型最適化システムを構築し,ベンチマーク問題を用いて検証した。本申請課題は,「統合型最適化システム」の研究成果を踏まえ,決定変数の離散構造と目的関数の多目的性をも考慮した新たな統合型最適化システムの構築と電磁機器の最適設計への応用を目指しており,これまで,以下の主要な研究課題についてほぼ達成した。多目的最適化においては,パレートフロンティアにおける非劣解の選択とアーカイビングが,探索過程における探索性能と最終的に得られる解集合の最適性と一様性に大きな影響を与える。本研究では,進化型多目的最適化分野で最もよく用いられている手法の一つであり,進化的多目的最適化において導入されているCrowding Tournament選択を用いた。
自然資本経営・会計の実態調査及び実証分析を用いた国際的研究

本研究は、社会科学的アプローチの視点から、国際的な環境問題・資源枯渇問題解決のために、自然資本経営・会計の実態調査および実証分析を用いた国際的研究である。とりわけ、自然資本の分析・評価・開示方法について注目し、日本企業の自然資本経営・会計の実態を定性的分析および定量的分析を用いて明らかにすることにある。3年目の平成30年度は、初年度に実施した自然資本経営・会計に関する学術論文についての文献調査および自然資本経営・会計に取り組んでいる日本企業に対するインタビュー調査、2年目に実施した追加的なインタビュー調査および外部公表されているデータを用いた実証分析等の研究成果について、8月に慶應義塾大学で開催された日本管理会計学会全国大会統一論題で研究発表を行った。管理会計の研究領域で最も大きな学会の1つである日本管理会計学会全国大会の統一論題において、本研究課題に関して研究報告させて頂く機会を得たことは本研究課題の重要性について学術研究学会においても理解されていることがわかる。また、統一論題で報告することで、学会に参加する国内の多くの研究者から有益なコメント等を多く頂くことができた。統一論題で報告した研究成果については、2019年3月刊行の本学会の学会誌『管理会計学』に掲載されている。当初、3年目の平成30年度は本研究課題の最終年度と予定していたが、平成31年度まで1年間延長することとなった。その理由としては、これまで数多く実施してきたインタビュー調査を踏まえて、日本企業の自然資本経営・会計の実態を明らかにするため質問票調査を実施する予定で、平成30年度は質問票の作成を行っていた。しかしながら、質問票の作成に想定以上に時間を要し、また、質問票の回収率を上げるため、平成31年度に質問票調査を実施することになり、質問票調査から得られたデータを用いて定性的分析および定量的分析を実施する。平成30年度の研究計画について、1年目および2年目で実施した文献調査、インタビュー調査および実証分析等を踏まえて、国内学会の統一論題で研究報告することができた。また、これまでの研究成果について学会誌に掲載することができた。しかしながら、平成30年度に実施予定であった質問票調査を実施することができなかったため、研究期間を1年延長し、平成31年度に実施することになった。なお現在、日本企業に対して郵送による質問票調査を実施する準備を行っている。現在、日本企業における自然資本経営・会計の実態を明らかにするため、質問票調査の準備を行っている。完成した質問票を上場企業へ送付し、質問票を回収する。その後、質問票への回答結果を集計し、質問票から得られたデータ等を使用して、統計的手法を用いた実証分析を行う予定である。また、東洋経済新報社『CSR企業総覧』および日経リサーチ『環境経営度調査』による自然資本に関連する非財務データと日経NEEDS-Financial QUESTによる財務データを使用して、自然資本データと会計データとの関係についても、実証分析を行う予定である。最終年度である平成31年度は、2019年11月、チェコ・プラハで開催される23rd EMAN Conferenceに参加し、本研究成果を報告する予定である。EMANはヨーロッパの環境管理会計研究のネットワークであり、今回は「生物多様性と自然資本会計」がテーマとなっており、海外の研究者から多くの有益なコメントが期待できる。海外での研究報告を踏まえて、海外の査読付き学術雑誌へ投稿する予定である。初年度の平成28年度は、まず、海外学術雑誌および国内学術雑誌に掲載されている、自然資本経営・会計に関する学術論文について文献調査(システマティック・レビュー)を行った。EBSCO、WEB OF SCIENCE、CiNii等を用いて検索したが、その結果、自然資本経営・会計に関する学術論文はあまり多くないことが明らかとなった。また自然資本の測定・評価および情報開示の具体的な手法として、1ESCHER、2環境損益計算書について考察し、実際に自然資本経営・会計を実施している日本企業に対して、インタビュー調査を実施した。その研究成果については、日本原価計算研究学会第42回全国大会およびEcoBalance2016において研究報告を行い、日本人研究者および海外の研究者らと意見交換した。そして、学会報告を学術論文にまとめ、査読付き国内学術雑誌へ投稿している。さらにドイツで開催されたEMAN Conferenceに参加し、欧州のサステナビリティ経営・会計に関する最新動向をキャッチアップすることができ、2年目以降の質問票調査に役立つ情報を得ることができた。よって、初年度の研究活動として、当初の研究計画どおり、自然資本経営・会計に関する定性的研究を実施することができ、2年目以降の定量的研究を実施するための問題意識、仮説設定、リサーチデザインを整理することができた。平成28年度の研究計画について、自然資本経営・会計分野に関する文献調査、日本企業へのインタビュー調査、欧州の研究者らとの情報交換等、すべて目標通りに研究が進んでおり、一定の研究成果を発表することもできている。

2年目の平成29年度は、初年度に実施した自然資本経営・会計に関する学術論文についての文献調査(システマティックレビュー)および実際に自然資本経営・会計に取り組んでいる日本企業に対するインタビュー調査の研究成果を英文にまとめ、8月にスコットランドで開催されたCSEARのInternational Congressに投稿しアクセプトされ、研究発表を行った。海外の学術学会で研究発表・参加することで、海外の研究者から有益なコメント等を多く頂き、自然資本に関する研究で先進的な欧州の動向をキャッチアップすることができた。さらには、昨年度、国内の査読付き学術雑誌に投稿していた学術論文が5月にアクセプトされ、9月に刊行されている。また、平成28年度、平成29年度に実施した文献調査、インタビュー調査、国際学会参加を踏まえて、日本企業の自然資本経営・会計の実態を明らかにするため質問票調査を実施する必要があり、質問票の作成を行った。これまでの研究調査から自然資本経営・会計に対する日本企業の直接的な実施はあまり多くないことが見込まれるため、質問票の作成にあたり、具体的な自然資本である大気、水、土壌、生物多様性などに対する企業の個々の取り組みについても調査することにした。さらに、回答結果を実証分析する必要があるため、定性的な質問項目のみならずリッカートスケールを用いた質問項目を数多く入れる工夫を行い,最終年度である平成30年度は定性的分析および定量的分析を実施する。平成29年度の研究計画について、これまでの自然資本経営・会計の文献調査、日本企業へのインタビュー調査を踏まえて、国際学会で研究発表を行うことができた。また、日本企業における自然資本経営・会計の実態を明らかにするための質問票調査の準備を行うことができ、おおむね目標通りに研究が進んでおり、日本語および英語にて一定の研究成果を発表することができている。本研究は、社会科学的アプローチの視点から、国際的な環境問題・資源枯渇問題解決のために、自然資本経営・会計の実態調査および実証分析を用いた国際的研究である。とりわけ、自然資本の分析・評価・開示方法について注目し、日本企業の自然資本経営・会計の実態を定性的分析および定量的分析を用いて明らかにすることにある。3年目の平成30年度は、初年度に実施した自然資本経営・会計に関する学術論文についての文献調査および自然資本経営・会計に取り組んでいる日本企業に対するインタビュー調査、2年目に実施した追加的なインタビュー調査および外部公表されているデータを用いた実証分析等の研究成果について、8月に慶應義塾大学で開催された日本管理会計学会全国大会統一論題で研究発表を行った。管理会計の研究領域で最も大きな学会の1つである日本管理会計学会全国大会の統一論題において、本研究課題に関して研究報告させて頂く機会を得たことは本研究課題の重要性について学術研究学会においても理解されていることがわかる。また、統一論題で報告することで、学会に参加する国内の多くの研究者から有益なコメント等を多く頂くことができた。