hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラムの開発

本研究の目的は、家族と多職種を対象とする「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を開発することである。実態調査の結果、退院後の子どもの状態を不安定だと感じる家族が多いことから、家族・医療者用の子どもの身体や成長発達を理解するための副読本を作成した。教育プログラムは、副読本を活用し、子どもと家族の最善の権利が守られるよう、子どもの身体状態の理解を深め、医療的ケアの基本的な方法の修得、緊急時の対応を中心とし、両親や家族、医療者が、子どものことを良く理解しながら、協働できることを意識し作成した。プログラム実施によって、その子らしく過ごす環境を創造することができる。本研究の目的は、家族と多職種を対象とする「新生児集中治療室(Neonatal Intensive Care Unit:以下、NICUと略す)からの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を開発することである。研究目的から、3つの目標を設定した。平成25年度は、[目標I:NICUからの在宅移行の実態を把握する]について研究計画を立案し、実施した。[目標I:NICUからの在宅移行の実態を把握する]では、1NICUからの在宅移行支援に関する現状を把握し、2NICUからの在宅移行に関する課題、問題点を明らかにした。まず、既存の文献、先行研究から、1NICUからの在宅移行、2退院支援、3小児在宅医療、4医療的ケアの必要な子どもの家族への支援、5地域連携、6小児訪問看護、7NICUを退院する(退院した)子どもと家族の体験などを抽出し、現状、課題、問題点を把握して基礎知識とし、それを参考にしながらインタビューガイドを作成し、研究対象者へ個人インタビューを行った。対象者は、NICUを退院する(退院した)子どもの家族を支援した経験を持つNICU・小児科病棟での勤務経験を有する看護師6名、子どもの訪問看護を実践したことのある訪問看護師1名であった。その結果、看護師は、【子どもの状態を不安定だと感じる】家族が多く、【子どもから目を離せない】状況が続き、吸引、注入など【1日中医療的ケアに追われ(る)】ているのではないかと考えていた。また、母親以外の家族員の多くが、【医療的ケアに自信が持てない】のではないかと考えていた。ショートケア、デイケア施設が整備されない中で、家族は子どもから離れられないことから、【社会から孤立している】状況であると捉えていた。平成26年度は、昨年十分にできなかった[目標I:NICUからの在宅移行の実態を把握する]に加えて、[目標II:「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を作成する]を実施した。[目標I:NICUからの在宅移行の実態を把握する]では、NICUでの勤務経験のある看護師にブレーンストーミングで、在宅移行や医療的ケアの現状と課題について調査を行った。その際、「緊急時の対応」について、臨床で困難な状況があったという課題が抽出された。呼吸状態が悪化しやすい子どもに対して、緊急時の対応を家族に説明、実施してほしいが、問題の発生していない状況で、バギングの練習などを行うことはできない。気管切開をしなくても、成長する中で呼吸状態が改善しつつあるが、NICUでの窒息や無呼吸を体験していると、子どもを自宅に連れて帰りたくても、自信がもてない家族がいたということであった。日常的な医療的ケアをシミュレーション教育の中で、練習を繰り返すことによって修得する事も大切であるが、緊急時の対応のように、非日常的なケアについても、必要としている子どもや家族が多いのではないかと考えられた。目標IIに関しては、子どもの身体の理解がなければ、子どもに適した医療的ケアを実践することが難しいという意見があり、家族用、医療者用の子どもの身体の理解に必要な知識を獲得できる資料を作成中で、教育プログラムの中心となる予定である。研究目的を達成するために、〔目標II〕「「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」の作成に取り組んだ。平成26年度に、教育プログラムの一環である、子どもの身体や成長発達を理解するための副読本の作成を行い、完成をみていなかったため、副読本を完成させた。また、その内容を反映した、DVDの作成を試みる予定であるため、平成27年度は、ホームビデオで試作品を作成し、研究者間で、内容の検討、修正を繰り返し行った。また、実際に教育プログラムを実践する前に、ロールプレイを行い、改善点について意見交換を行った。また、研究グループを対象にした専門的知識提供「NICU退院後の子どもや家族への長期的支援」の講義をNICU医師に依頼し、実施した。その後、研究協力者の勤務する施設で[目標III]「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を実施するため、研究協力が得られそうな施設に依頼を行い、対象者の紹介を依頼したが、対象となる方の選定が困難で、子どもの身体状態や家族の状況から、実施することが難しいこともあって、実施まで至らなかった。

研究者間での役割分担として、研究代表者は研究の総括、教育プログラムの修正、各施設への研究協力依頼を中心に行う。研究分担者も、引き続き教育プログラムの作成・修正を行い、各施設での教育プログラム実施時は、その場に立会い、実施した後、家族、多職種、研究者の協働によってデブリーディング(振り返り)を行い、評価、修正しながら、教育プログラムの洗練化を行う予定である。昨年度は、〔目標II〕「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を作成するという目標に沿って、子どもの身体や成長発達を理解するための副読本の作成に取り組み、その原案を考えた。また、それと同時に、ビデオカメラを用いて、DVDの原案も作成を試みた。研究協力者の勤務する施設で[目標III]「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を実施し、評価、洗練化を行う予定であったが、対象となる方の選定が困難で、子どもの身体状態や家族の状況から、実施することが難しいこともあって、実施まで至らなかった。NICUに入院中の子どもについては、退院のタイミングやその子どもに行う医療的ケアが複雑な場合も多く、慎重に看護援助を行う必要がある。また、家族も子どもの在宅移行に向け不安であったり、準備に集中していることもあり、シミュレーションを活用した教育プログラムを実施するには、子どもや家族のタイミングを見計らい、介入する必要があった。また、研究協力を依頼していた施設が九州にもあったため、地震の影響で現在、研究を中断している状況である。本研究の目的は、家族と多職種を対象とする「新生児集中治療室(Neonatal Intensive Care Unit:以下、NICUと略す)からの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を開発することである。研究目的から、3つの目標を設定した。[目標I:NICUからの在宅移行の実態を把握する]に関しては、文献検討を継続して行い、新たな現状把握に努めた。また、今回、熊本大分地震によって、病院機能が麻痺したこともあり、プログラムに、災害に関する部分が必要なのではないかという意見もあり、実際に、その現場で活動した小児看護CNSに災害時の現状などの知識提供をしていただき、その現状を把握した。災害に関しては、在宅移行時の対策と、地域住民、多職種連携、子どもと家族を社会にどのように繋ぐのかという、大きな課題がいくつかあり、検討した結果、新たな課題として新規の研究の中で、支援プログラムの開発に取り組むこととした。〔目標II〕「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」の作成については、シミュレーション教育に関する勉強会を3回行い、内容の見直しを行った。参加者は病院での勤務者が多かったことから、病院での活用方法、子どもと家族への説明方法、実践方法などを検討した。研究協力者の勤務する施設で[目標III]「NICUからの在宅移行を支えるシミュレーションを活用した教育プログラム」を実施するため、研究協力が得られそうな施設に依頼を行い、対象者の紹介を依頼したが、対象となる方の選定が困難で、実施まで至らなかった。
ウィルス性発疹症様患者におけるヒトヘルペスウィルス6型感染の検討

全身性発疹症の多くは,ウイルスあるいは薬剤が原因と考えられているが,麻疹,風疹,伝染性紅斑などの典型例以外のウイルス発疹症は診断が困難であり,特に免疫不全患者(抗腫瘍剤やステロイド剤の全身投与,HIV感染など)においては確定診断が難しい.日常の診療で免疫不全状態の患者が,薬剤アレルギーともウイルス発疹症とも診断のつかない皮疹を全身に認め来院してくるのにしばしば遭遇する.潜伏ウイルス(ヘルペス科)は輸血,輸液,移植,種々の免疫低下状態等を引き金として再活性化し様々な症状を呈して,特にサイトメガロウイルス(CMV),EBウイルス(EBV)は伝染性単核球症様症状を起こすと言われている.しかし,発疹に関しては,ウイルス学的検索は未だなされていない.今回,免疫不全状態でみられる急性発疹症についてHHV-6その他CMV,EBVの再活性化の有無を検討した.当院皮膚科の患者において免疫不全状態で,急性発疹症をていする患者と皮疹を認めない患者,そして健康正常人より種々の検体(咽頭ぬぐい液,血清,皮疹部および無疹部の組織)を採取して,各ウイルスについてEIA法で抗体価を測定し,PCR法を用いてDNAの検出を行った.同意を得た免疫力の低下した皮疹のある患者3例,皮疹のない患者4例,健康正常者1例に対し行い検討したが,免疫不全で皮疹を有す3例の内,CMVの再活性化が考えられた者1例,HHV6の関与が考えられたもの1例,EBVの再活性化が1例と分かれ,症例が少ないため有意と思われる結果は得られていない.今後,もっと症例を蓄積し検討していく予定である.全身性発疹症の多くは,ウイルスあるいは薬剤が原因と考えられているが,麻疹,風疹,伝染性紅斑などの典型例以外のウイルス発疹症は診断が困難であり,特に免疫不全患者(抗腫瘍剤やステロイド剤の全身投与,HIV感染など)においては確定診断が難しい.日常の診療で免疫不全状態の患者が,薬剤アレルギーともウイルス発疹症とも診断のつかない皮疹を全身に認め来院してくるのにしばしば遭遇する.潜伏ウイルス(ヘルペス科)は輸血,輸液,移植,種々の免疫低下状態等を引き金として再活性化し様々な症状を呈して,特にサイトメガロウイルス(CMV),EBウイルス(EBV)は伝染性単核球症様症状を起こすと言われている.しかし,発疹に関しては,ウイルス学的検索は未だなされていない.今回,免疫不全状態でみられる急性発疹症についてHHV-6その他CMV,EBVの再活性化の有無を検討した.当院皮膚科の患者において免疫不全状態で,急性発疹症をていする患者と皮疹を認めない患者,そして健康正常人より種々の検体(咽頭ぬぐい液,血清,皮疹部および無疹部の組織)を採取して,各ウイルスについてEIA法で抗体価を測定し,PCR法を用いてDNAの検出を行った.同意を得た免疫力の低下した皮疹のある患者3例,皮疹のない患者4例,健康正常者1例に対し行い検討したが,免疫不全で皮疹を有す3例の内,CMVの再活性化が考えられた者1例,HHV6の関与が考えられたもの1例,EBVの再活性化が1例と分かれ,症例が少ないため有意と思われる結果は得られていない.今後,もっと症例を蓄積し検討していく予定である.
子どもの心の回復に向けたアニマル・セラピーの構築－乗馬療法の効果と看護の解明

本研究においては、心の状態に何らかの課題を持つ子ども、コミュニケーション等に課題を持つ子どもを対象にして、乗馬プログラムを提供し、参加する子どもの課題への取り組みや影響についてまとめるとともに、その場を支える看護職者及び医療・福祉職者の役割について検討することを目的とした。乗馬プログラムを定期的に実施し、参加している子どもの乗馬の様子について評価シートを作成し評価し、子どもの個別の変化をとらえた。乗馬プログラムを支援する看護・福祉専門職スタッフには面接を実施した。スタッフのそれぞれの子どものその場の状況による繊細な対応が子どもの挑戦につながることについて示唆が得られた。本研究では、動物を媒介にしたコミュニケーションの発展や生活の回復には、対象者のコミュニケーションを活性化させる医療者(看護者)やボランティアが重要な役割を果たしていることについて、これまでの研究から見えてきた。しかし、その場に寄り添う医療者の重要な役割の詳細についてまで明確にできていない。そのため、精神的不調をもつ子どもの心の回復とコミュニケーションの発展を支援する医療者の役割について、乗馬療法の場面において明らかにすることを目的としている。本年度は国内外の情報収集を実施し、また研究協力施設への依頼ののち、対象者を決定し乗馬療法の実施とデータ収集を開始する予定としていた。新規に乗馬療法を開始する対象者が少ない状況や、対象者の疾患や特徴・年齢や対応などの個別性が大きいことから、対象者の選定や研究協力施設の変更について再検討した。まずは、子どもの活動における精神的評価やQOLの評価方法について情報収集を行った。また、国内において、既に発達障がいを有する子どもを対象に乗馬療法を実施している2施設、その他乗馬療法を実施している施設を訪問し、具体的方法や評価、工夫等について情報を収集した。同時に、本研究が子どもを対象としているため、観察の頻度を増やしたり、データ収集の便宜性から当初予定していた施設よりも近隣のデイケアに協力を依頼するなどの可能性についても検討し施設と調整をはかった。データ収集の開始は26年度より進められるよう準備を調整している状況である。同時に動物を活用した心理的な評価を試みている資料は少ないため、文献検討を進めている。本研究では、動物を媒介にしたコミュニケーションの発展や生活の回復には、対象者のコミュニケーションを活性化させる医療者(看護者)やボランティアが重要な役割を果たしていることについて、その重要な役割や詳細について明らかにすることを目的としている。本年度は、精神的不調をもつ子どもの心の回復とコミュニケーションの発展を支援する医療者の役割について、乗馬プログラムの場面の観察を継続的に行っている。発達障がいをもつ未就学児および小学生を対象にして乗馬プログラムを実施し、ビデオおよび音声の録音によるデータ収集を実施している。実際の乗馬の場面において、対象者である子どもの発話が非常に少ないこともあり、行動の観察を実施している。その際には、研究協力施設で使用している観察表を基に、乗馬プログラム用に観察項目を設定し評価を行っている。現段階では、3回の乗馬の実施による子ども7名の行動について比較したところ、「運動」と「馬への態度」において好ましい変化が認められた。しかしながら、これは短期間の評価であることや、対象者7名の個人の特性は大きく異なることから、さらなる詳細な分析が必要である考えている。本研究の目的:本研究ではコミュニケーションひ課題をもつ子どもに対して動物を媒介させることの効果について、また医療者の支援についてあきらかにすることを目的とした。本年度は昨年度に引き続き、乗馬プログラムの実施による対象者の観察を継続的に実施した。また、継続して携わっている医療・ケアスタッフのインタビューによる評価を実施した。方法:1)乗馬プログラムの内容:広汎性発達障害(PDD)の子どもたちを対象に児童発達支援センターデイケアにて、月2回の乗馬プログラムを実施した。2)研究の倫理に関することとして、学内の倫理審査委員会の承認を得て後開始した。結果及び考察:乗馬への参加児童のうち、複数回参加しかつ長期的観察が可能であった小学生および未就学児童を研究対象者とした。研究の結果として、短期間においては馬に対する態度の面で変化がみられ、長期的には順番を待つなどができるようになり、状況に応じた行動がとれるような変化が認められた。これについては、4名の医療・ケアスタッフ(看護師・保育士)に対するインタビューからも、乗馬プログラムは子どもたちにとって新しい行事や人になれる機会であと同時に、他のプログラムとの違いとして、子どもたちが自らの動機の高まりにより、「順番を待つ」「準備をする」という行動が指摘された。これには、馬の心理についてハンドラーが補足し、子どもに丁寧に解説していることについても絵以上が考えられた。またケアスタッフが動物とかかわる様子のモデルを示す関わりについてもあり、スタッフがともに行動を拡げる関わりを行っていた。結論:対象者が学校や社会の中である程度のルールに従うことも求められる際に自ら行動できる側面が行動に表れたことに関して重要であると考えられ、モデルを示したり、周囲の状況を考えた行動の表れを支持する役割が重要であると考えられた。

乗馬プログラムを研究協力施設において月2回の頻度で実施し、データ収集を行うことができている。小学生の対象者が少なく、今後もデータ収集の実施が必要である。短期的な結果については一部報告できているが、収集したデータの長期的な視点からの質的分析はこれから進めていく段階である。また職員のインタビューも乗馬プログラムの実施が遅れたことにより、やや遅れているため、これから実施予定である。精神看護学関わっている医療関係職員のインタビューを実施し、職員の感じる対象者の変化や乗馬プログラム効果について調査する予定である。また子どもの継続的な変化について観察を継続し、コミュニケーションの心の推察や、同調する等の対象者の変化について分析する予定である。また、ひきつづき乗馬療法による心理的影響に関して文献検討を継続する予定である。乗馬療法の対象者が子どもであることから、観察の頻度を考慮し近隣の施設での乗馬療法の実施の可能性を検討した。新規の研究協力施設との調整をはかり、研究協力者との打ち合わせを実施した。対象施設では12月に施設の増設があったので、これによる利用者の居場所・スタッフへの影響を考慮し、乗馬療法の開始は延期した。そのため、データ収集についてはやや遅れる状況となり、本年度は乗馬療法実施施設の情報収集、文献検討、実施のための打ち合わせを中心に進めたため。乗馬療法の実施と対象者の影響やコミュニケーションの発展に関する観察を継続的に開始する予定である。実際には利用する子どもの主観的評価と、やりとりの観察を継続的に実施して評価を試みる。それに向けて、倫理審査の承認等の準備を進める。また、乗馬療法による心理的影響に関して文献検討を継続する予定である。さらに、乗馬療法に携わる医療関係者へインタビューを実施し、感じている対象者の効果や変化、コミュニケーションへの影響、またその支援と課題について検討する。
CD133からアプローチした脳腫瘍幹細胞制御の分子基盤構築

腫瘍内に存在する少量の腫瘍幹細胞は腫瘍の発生・増殖・転移・再発に寄与する責任細胞と考えられ、その性状解明が求められている。脳腫瘍幹細胞の維持機構を解明するため、本年度は脳腫瘍幹細胞濃縮マーカーCD133からアプローチした基礎研究を遂行し、以下のような成果を上げた。(1)ヒト神経膠腫検体を用いた解析からCD133の発現量と悪性度との間に正相関が確認されたため、CD133遺伝子を導入した不死化ヒトアストロサイトNHA-TSC細胞を樹立した。しかしながら、顕著な形質変化は観察されず、CD133分子の腫瘍化に対する直接的な関与は示唆されなかった。(2)そこでCD133遺伝子の発現調節機構が腫瘍幹細胞の本質を規定していると考え、ヒトCD133遺伝子のプロモーター解析を行った。プロモーター領域P1からP5を単離後、CD133発現細胞株を用いた解析から、癌遺伝子ETSファミリーの活性化がP5を介するCD133の転写活性および腫瘍幹細胞の維持に必要であることを見出した(投稿準備中)。(3)さらにCpG islandを含むP1, P2およびP3領域のプロモーター活性がメチル化処理によって消失すること、またCD133の発現が脱メチル化剤5-Azaおよびヒストン脱アセチル化酵素阻害剤VPA, TSAの処理によって上昇することを明らかにした。さらに、ヒト神経膠芽腫検体を用いたbisulifte sequence解析から、P1の一部およびP2領域における低メチル化状態がCD133の発現と正相関を示すことを明らかにした(Cell Res. 200818 : 1037-46)。以上の結果は、ETS因子の活性化およびDNAの低メチル化がCD133の発現調節と並行して脳腫瘍幹細胞の性質を制御している可能性を示唆しており、脳腫瘍幹細胞特異的な治療開発を目指した分子基盤構築への端緒となったと考える。
歯周病原性細菌の型特異莢膜多糖抗原による骨吸収について

(方法)Actinobacillusactinomycetemcomitans Y4株より莢膜多糖を抽出しその抽出精製物を用い骨吸収活性測定と破骨細胞の形成能について調べた。骨吸収活性の測定は5日齢マウス頭蓋骨を採取し二等分した後、一方をテスト側、他方をコントロール側とし5日間培養し、培養終了後に培地中に含まれるカルシウム量を測定し、テスト側からコントロール側の値を差し引いた値をもって骨吸収活性とした。破骨細胞形成能はマウスにより骨髄細胞を採取しY4株莢膜多糖とともに8日間培養し培養終了後、酒石酸抵抗性フォスファターゼ(TRACP)染色を行い(TRACP)陽性で多核の巨細胞を破骨細胞としてカウントした。またカルシトニンおよびインドメサシンのY4株莢膜多糖による破骨細胞形成に及ぼす影響をあわせて検討した。(効果)1A.actinomycetemcomitansY4株より抽出精製した莢膜多糖は骨器官培養系でマウス頭蓋骨からのカルシウム遊離を促進した。2Y4株莢膜多糖で骨髄細胞を刺激したところ2.5mug/mlで最も強い破骨細胞形成能が認められた。3カルシトニンおよびインドメサシンはY4株莢膜多糖による破骨細胞形成能を抑制した。(考察)Y4は株由来の莢膜多糖は骨吸収活性を発現し、さらに破骨細胞の形成を引き起こした。我々は一連の研究でA.actinomycetemcomitans血清型莢膜多糖抗原の化学組織および構造について明らかにしてきたが、本菌の莢膜多糖抗原のような構造をもつ多糖の報告は他にあまり見られない。Y4株に特異的な多糖が骨吸収に関与しているという今回の知見は極めて興味深い。また若年性歯周炎でみられる骨吸収とActinobacillus actinomycetemcomitansの因果関係を考える上でY4株莢膜多糖による骨吸収発現機構の解析は意義深いと思われる。
現代日本における経済エリートと政治エリート

この研究は、現在、重大な岐路に立たされている日本社会の構造変化の方向性を、エリート集団の実態分析を通じて明らかにしたものである。いかなる社会であれ、その制度的な変化と構造的変化に決定的な影響を与えるのは政治エリートと経済エリートの危機意識であり、その社会的動向である。彼らの社会的利害関係を幅広い社会科学的な視野から批判的に解明していくことが研究テーマである。本研究は、現代日本における政治エリートと経済エリートの双方に目を向け、その実態解明を通じて、現代日本のこれからの方向性を占う新たな示唆を得たいと考え、同じような問題意識に立って、諸外国で積み重ねられているエリート研究との交流や比較のために基礎的なデータを諸外国に向けて発信していきたいと考えて行われた。その意味で、この研究は積極的な成果発信を第一の課題として、研究が行われてきており、2年間におこなわれた研究は十分にその目的を達成したと言える。とくにこの発信事業は、学会発表、学術機関誌への論文発表、大学院での連続講義などを通じて、積極的に行われた。また、現代日本における政治エリートと経済エリートの双方に目を向け、人的ネットワーク、家族構成、世代間の利害状況、学歴、文化的関心、政治意識など、その実態解明を行ってきた。高度に制度化された階層社会としての日本の現状と、そのなかで独自の生態を示す日本のエリート諸層の実態解明が目指され、そのために人事録その他の人物資料の収集を行い、データが整えられてきた。発表された成果はこれらを駆使して行われたものであり、日本だけでなく、ドイツでも高い評価を獲得しつつある。それらの成果を踏まえて、補足的な追加研究、補助調査が継続中である。今後も共同研究の機会を模索しつつ、そうした作業に集中するとともに、今後ありうる共同研究の新たな展開にむけて準備作業も行っていきたいと考えている。
森林の三次元計測と林分成長予測システムの統合による地域資源シミュレーションの構築

本研究は、リモートセンシング等から得られた森林の現況をもとに、成長モデルを組み合わせることによって、長期的な資源シミュレーションを行うことを可能とした。その結果、多様な森林管理に応じた労働量、材積、林業収益などを試算することが可能となった。また、これらのシミュレーションが地域の森林管理に応用できる可能性についても検討した。前年の林分密度に応じた同化器官の変動と林木の成長・枯損のモデル化を継続するとともに、森林資源シミュレーションシステムの妥当性・推定精度を検証したうえで広域に拡張した。また、北海道から九州にかけて、多様な人工林の成長や、地理的社会経済的条件を考慮した林業経営シミュレーションシステムと組み合わせ、林分レベルから森林レベルにかけて構築し、異なる入力因子によって異なる施業の収益性等を予測することが可能となった。同時に、炭素蓄積をはじめとする森林の公益的機能評価を組込み、収益性とのトレードオフの精度向上を試みた。本研究は上空および地上から計測された時系列データの結合による詳細な資源予測を広範囲で実現することを目的とした。まず、伊勢神宮宮域林試験地・東京大学演習林試験地において取得された航空機レーザースキャナーデータやステレオ航空写真に基づく数値表層モデルと同じ範囲で時系列データを取得するために樹冠の三次元計測を整理した。対象とする試験地データのうち、樹高等の不十分と考えられたデータを対象地で現地調査によって補完した。さらに、これらの現地データをもちいて、森林成長予測ツールの対象とする林分密度水準の上限と下限を閉鎖開始密度曲線、最多密度曲線として定式化した。また、高感度GPSによって取得された座標をもとにリモートセンシングデータと現地データとの突き合あわせを行った。リモートセンシングによって計測された樹冠情報は、対象とする林分の本数密度等に応じて、最多密度・平均管理密度・閉鎖開始密度からなる林分密度によって区分した。このとき、航空機レーザースキャナーによって取得済みの数値標高モデルを基礎に、標高・傾斜・斜面方位等の地形に応じて解明した土地生産力の違いを考慮した。さらに、樹冠の情報として、リモートセンシングデータから樹冠長・樹冠幅に加えて、樹冠体積・樹冠表面積等の立体的な情報を算出した。次に、リモートセンシングによって直接観測の不可能な樹幹形や直径等を、現地調査によって取得された樹冠長・樹冠幅・樹冠体積・樹冠表面積と比較し、リモートセンシングによって抽出した樹冠の情報と現地調査によって測定された樹幹の情報との関係を分析できるデータセットを整備した。前年の林分密度に応じた同化器官の変動と林木の成長・枯損のモデル化と、森林資源シミュレーションシステムの妥当性・推定精度を検証したうえで広域に拡張することを継続した。地形によって異なる同化器官と非同化器官の関係や、林分密度、林木の同化器官、直径の成長と枯損等の相互関係を、モデル化した。推定された予測結果は、地理情報システムと統合することによって視覚化した。現地データとリモートセンシングデータから得られた時系列データによって、モデルによる推定値を検証した。さらに、得られた林分の現況等を基礎に、林業経営収支予測システムや、多様な施業計画に応じた最適化を行い、地域レベルの林業補助事業や労働量に応じた径級別素材生産量、および林業収支を予測できるシステムの構築を試みた。具体的には、北海道下川町、東京大学演習林、伊勢神宮宮域林、宮崎県民有林などでシミュレーションを実施し、所有者への施業提案や、森林経営計画および市町村森林整備計画に対する応用を検討した。いくつかの対象地で、実務の森林計画担当者等と検証・意見交換を実施したところ、シミュレーションによる推定値は現実の計画策定の意思決定において実用に耐え得る精度であることを確認した。また、計画策定において一人一人の森林所有者に対する施業提案の集合からなるボトムアップ型の個別最適と、公共的な観点から行政の志向するトップダウン型の全体最適とを整合させるPDCAサイクルの中で、本研究によるシミュレーションシステムを活用する仕組みを検討した。本研究は、森林リモートセンシングデータから、森林現況を推定し、さらに将来の成長を予測し得ることを確認した。具体的には、過去の成長データのある単木情報の測定結果の蓄積のある人工林を対象に、GPSでリモートセンシングデータと現地データの箇所情報を特定し、情報の突合を行った。その結果、胸高直径、樹高、上部直径、材積の現況に加えて、将来の胸高直径、樹高、上部直径、材積の成長量をLiDAR計測による点群データから推定し得ることが明らかになった。本成果は、広域に分布する森林において、広範囲で森林の現況を把握するとともに、将来の資源予測にも寄与する可能性を有するものである。さらに、本研究では、森林情報の比較的充実した市町村を対象に、施業計画に応じた出材量、労働量、林業収益等をシミュレートし、所与の制約条件のもとに、地域スケールの林業経営を最適化するシステムを構築した。同システムの入力情報として、森林リモートセンシングによって得られた詳細な情報を活用することができれば、今後、汎用的に拡張し得る意思決定支援の一助となることが期待される。国内の人工林を構成する主要樹種の成長パラメータの見直しと組み合わせた県および国レベルへのアップスケーリングについては、今後の課題である。対象とする人工林のリモートセンシングの計測が一部遅れたため、シミュレーションシステムの構築を先行して実施した。

補助事業期間延長承認:平成27年3月20日森林経理学上記のシステムにリモートセンシングデータを入力し、将来予測を行うことで、予定通り研究を遂行する予定である。また、林分の現況に応じた様々な施業計画によって事なる地域森林経営計画策定システムを構築しつつあり、それらは対象とする東京大学演習林や、神宮宮域林の実務的な検証を経て研鑽されつつある。今後は、予測ツールとしての科学的検証に加えて、現実の森林経営計画制度における実用性についても確認する。地域資源予測システムや林業経営シミュレーション等を組み合わせ、広域の森林経営計画の策定が可能となっており、予定通りの進展である。上記の研究実績の概要に示すとおり、24年度の研究の初期段階としての既に取得済みの森林三次元計測のデータおよび現地調査データの整備を予定通り実施しており、進展状況は順調である。他方、取得した膨大なデータをデータベースとして入力・整理するなどの時間と労力を要する作業が残っているが、このステップをクリアーすれば、多様な林分の現況の反映と精緻なシミュレーションを結合することができるため、研究目的達成への見通しは明るいと考える。測量会社の計測器の運用や季節的な事情から、航空機レーザー計測等の実施、ソフトウェアの購入等ができなかったため。現行のシステムの精度向上を図ると同時に、すでに先行研究によって対象としてきた市町村等において、応用可能性の具体的な検証を進める。当初の研究計画に従い、今後は、昨年度の実施状況を踏まえて、取得したデータの解析に重点を置きながら研究を推進する。とくに取得した膨大な数値のデータベースへの入力など、レイバーコンシューミングな作業が残っている。今後は、これらの作業を経て、多用な資源状況に応じたシミュレーション、森林経営計画の策定を行う予定である。航空機レーザー計測等、ソフトウェアの購入等を行い、計画通り研究を遂行する。購入を予定していたデータ等に代わる現地調査結果等を、学内の演習林等から入手できたため、今後はそれらの解析や追加調査、研究発表等への使用を予定している。データ解析ソフトウェアの購入や、研究発表交通費等新規のレーザー計測を検討し、既存のレーザー計測データと合わせて、二時点以上のデータセットをそろえるための研究費の使用を計画している。また、大量のデータをデータベースとして入力・整理する作業委託を合わせて検討中である。
CEST画像による乳腺病変の分子イメージングとこれを用いた非造影乳房MR診断法

乳房MRIは基本は造影剤を用いるがアレルギーや腎不全患者では使えない。Amide proton transfer(APT)によるChemical Exchange Saturation Transfer(CEST)MRIは、ごくわずかなアミド分子を高い感度で検出でき、体内可動性タンパクの多さを画像化できる。このAPT-CEST MRIにより得られる乳癌の新たな情報につき検討した。結果、乳癌の一部に病変周囲部の高信号が観察され、国際学会で発表した。腫瘍の周囲の変化を鋭敏にとらえており、化学療法中の症例では経過中に高信号の消失を認めた。撮像法の改善で得られた簡易撮影法の成果は今後発表の予定である。本年度は、当初の予定通り、APT-CEST撮像法の乳房への最適化を図り、初期撮影データにおいて、撮像前にAPT-CEST画像で評価可能な悪性病変があると思われる症例を対象として画質の検討および評価方法の検討を行った。比較的脂肪の少ない乳房で良好な画像が得られる傾向は今回の検討でもみられている。逆に脂肪抑制が不均一な症例では評価そのものが難しいことが分かった。したがって、撮像側の問題解決策としてはMR撮像装置メーカー側と議論の末、より改良された脂肪抑制の少ない画像を撮影可能な新しいversionの撮像シーケンスを依頼しており、近日中に導入可能である。また、読影解析側の問題解決策として、まずは評価に値する画質の症例のみを対象として検討を行い、病変そのものよりは病変の周囲にAPT-CESTでの高信号が見られることを見出した。これは、脳腫瘍等などで報告されている腫瘍内の高信号とは異なるものだが、乳癌では化学療法後に高信号が消失した例もみられ、乳癌の周囲への影響や治療による反応を見ていると推測される。この結果は2016年5月の国際磁気共鳴医学会で発表予定である。当初は、最適化を十分にしてから臨床の症例の撮像を予定していたが、検討の結果撮像シーケンスの改良を待つ必要があり、その新規撮像シーケンスのリリースが遅れているため、最適化に関しては初年度では十分達成したとは言えない。ただし4月5月中には導入が予定されており、導入がされ次第検討を進める準備が整っている。その代わり、病変への応用および臨床における意義についての検討を、現在評価可能な画像を用いて先行させた。この結果については国際学会で発表が決定しておりまた論文化の予定である。また、併せて拡散強調画像などほかの非造影MRIに関しての研究も予定より先行して進めた。したがって全体としては1年目の進行状況はおおむね順調といえる。本年度は、評価に値する画質の症例の検討で、乳癌病変の周囲にAPT-CESTでの高信号が見られるという脳腫瘍等の報告とは異なるパターンの所見について、乳癌の周囲への影響や治療による反応との関連からまとめた知見を2016年5月の国際磁気共鳴医学会で発表した(昨年度に業績として報告)。前年度の経験から、比較的脂肪の少ない乳房で画質が良好であり、逆に脂肪性の乳房では画質が不良であった。これに対して複数の改善法を検討したが画期的な改善は見られなかった。この結果を受けて、症例の対象から、脂肪性乳房で脂肪抑制が不均一な画質不良症例を除くこととした。また、撮影系の対策として、MR撮像装置メーカー側と議論を重ね、撮像枚数は少ないが短時間で撮影可能な改良された撮像シーケンスを開発した。撮影スライスはかなり限定されるが臨床の検査の負担を変えない範囲で撮影が可能である。初期のまとめからは周辺部のAPT-CEST高信号が明らかな症例の頻度は高くない(25%かそれ以下)と思われたが、改良されたシーケンスでの撮影では高信号の頻度はさらに低く、そのため症例数を十分蓄積して平成29年度内での解析と発表を予定している。なお、CESTと併せて評価予定であった非造影MRI、具体的にはT2強調画像、T1強調画像、拡散強調画像においては、それぞれの有用性の検討が進み、それらの成果を国際学会で発表した。特にT2強調画像と拡散強調画像を併せることである程度診断を決定することができることが判明した。これらのDecision TreeにCESTの所見も組み込みたいと考えている。成果発表と並行する形で、撮像シーケンスの改良を図り、年度途中からは簡易プロトコールでの撮影を行うことができた。これによりアーチファクトの強かった症例につき改善がみられた。また、背景乳腺に見られた異常なAPT-CEST高信号は若干改善した。本年度は、APT-CESTで乳癌周囲での高信号がみられることについて、拡散強調画像と合わせての検討を行った。昨年度までの実績で、比較的脂肪の少ない若年者主体の乳房での検討を進めるほうがアーチファクトの影響が少ないこと、および非造影MRIの需要が高い群をターゲットとしての検討も望まれるという観点から、病変を認めない健常者の授乳期乳腺での拡散強調画像撮影と並行してAPT-CEST画像の撮影も併せて行い、解析を続行中である。アーチファクトの影響がない状態もしくはアーチファクトの影響をうけた症例を除外した条件下では、病変周囲の高信号がみられる症例の頻度は初期データの25%よりも低く、予備データの解析では10%前後になると思われる。これまでに解析を行った簡易撮像

プロトコール初期評価34症例の検討では、撮像スライスのずれもしくは病変が小さすぎてAPT-CESTでの評価困難とされた例が12例程度存在し解析からの除外をやむなくされたが、その後の撮像では改善を見ている点と、最終的な解析では計測・評価法の工夫を重ねており、平成30年度以降の学会発表の予定である。なお、APT-CESTと併せて評価を進めている非造影MRI、具体的にはT2強調画像、T1強調画像、拡散強調画像については、一次解析が終了し、学会発表および論文化がすすめられている(一部はH29年度に発表済み)。同一患者を対象としたAPT-CEST画像の解析およびそれらを合わせたアルゴリズムの検討なども引き続いて発表の予定である。乳房MRIは基本は造影剤を用いるがアレルギーや腎不全患者では使えない。Amide proton transfer(APT)によるChemical Exchange Saturation Transfer(CEST)MRIは、ごくわずかなアミド分子を高い感度で検出でき、体内可動性タンパクの多さを画像化できる。このAPT-CEST MRIにより得られる乳癌の新たな情報につき検討した。結果、乳癌の一部に病変周囲部の高信号が観察され、国際学会で発表した。腫瘍の周囲の変化を鋭敏にとらえており、化学療法中の症例では経過中に高信号の消失を認めた。撮像法の改善で得られた簡易撮影法の成果は今後発表の予定である。今後の計画としては、新規の改良されたAPT-CESTシーケンスでの撮像が可能になり次第、1ー2か月程度撮像法を最適化を行う。その後は臨床の症例、特にある程度サイズが大きく術前薬物療法が予測される症例を中心に、APT-CESTの信号パターンやその変化、Lymphovascular invasionを含めた病理所見との比較を検討する。また、平成27年度にまとめたもののうち、一部の症例については拡散強調画像とAPT-CESTの両者が撮影されているため、APT-CESTと拡散強調画像、およびT2強調画像などをあわせた非造影MRIによる診断アルゴリズムのプロトタイプ作成を予定している。今後の計画としては、初回撮影のAPT-CEST症例については追跡、短期予後の確認を行い、新しい撮像シーケンスでの症例についてはもう少し症例の蓄積を待った上で解析、学会・論文発表を予定している。また、APT-CEST画像に拡散強調画像、T2強調画像などをあわせた非造影MRIによる診断アルゴリズムの作成をめざす予定である。画像診断当初は本年度中に成果発表予定していたが、改善された新しいAPTーCESTの撮像シーケンスの導入が遅れているため、初期データの発表が次年度以降にずれ込んだため。初年度、2年目は撮像方法の最適化と改善されたシーケンスの使用を行ったため発表などの機会は少なかった。5月には国際学会での発表を予定しているため旅費に繰越予算を充当する。また画像解析のための備品購入なども、新しい撮像シーケンス導入後に予定している。本年度は最終年にあたるため、結果を解析し、積極的に成果を海外等に発表予定であり、そのために必要な論文・学会発表準備費を行うために使用する予定である。
小員環ポリシラン類の合成と物性

我々は従来の研究ではR_2SiCl_2又はClR_2SiSiR_2Clから環状のポリシラン〔R、Si〕nを合成する際に、置換基Rに嵩高くすることによりnを小さくできることを明らかにした。本研究ではn=2のジシレンの合成を目標に検討した。置換基Arとして2、4、6ートリイソプロピルフェニル基を選び、出発原料の2及び3をそれぞれ合成し、ー58°CでDME中リチウムナフタレナイドと反応させた。後処理によって反応混合物から黄橙色針状結晶を得た。元素分析、NMR及びIRスペクトル、X線結晶構造解析の結果、この結晶は目的とするテトラキス(2、4、6ートリイソプロピルフェニル)ジシレン【1!】であることが明らかとなった。特に物性のうちで興味があることは、化合物で【1!】は従来のどのジシレンとも違って空気中の取扱いができる程安定であることである。X線解析の結果、【1!】は四枚羽根のブロペラ型をしており、中心の二重結合は四個の嵩高いAr基によって覆われており、この立体保護効果によって空気中(O_2)での安定性が賦与されていることが判明した。本研究によって従来知られているどのジシレンよりも最も安定性の高いシジレン【1!】が、最も簡便な方法で、しかも多量に、モノシラン【2!】及びジシラン【3!】から容易に合成できる道が開かれた。また【1!】の空気酸化によって新しい形の酸化生成物が得られた。
異種病原体の重複感染により劇症化する植物病の分子解剖

微生物感染による植物病には、複数の病原体が重複感染し複合的な作用の結果として現れる病害例もあると考えられるが、微生物間の相互作用、および感染植物の細胞内環境の変化に基づく、病原性の制御機構については知見が乏しい。本研究では、一個体の植物に複数の病原体が感染する重複感染に着眼して病原性や抵抗性への影響について研究を開始した。その成果の一つとして、カンキツの病原細菌とカンキツ感染性の病原ウイルスを、カンキツ樹(ナツダイダイ)に重複感染させると、それぞれの単独感染に比べて病原性が強まり、相互に感染を促進させるシナジー作用があることを見出した。またナツダイダイ以外のカンキツ品種を用いて比較すると、重複感染のシナジー作用を再現できる品種と、単独感染の場合と顕著な差が認められない品種があることが示された。ウイルス感染条件下では、細菌に対するカンキツの防御応答が変化することが示され、カンキツ品種間による違いはウイルス感受性と相関する可能性が考えられた。重複感染のシナジー作用は植物の細胞内環境の変化に基づく制御があることが示唆され、その詳細を調べる計画である。細菌とウイルスを重複感染させたカンキツ葉における、宿主遺伝子の発現変動を調べ、また品種間差による比較解析にも着手できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。カンキツとその病原ウイルスと病原細菌をモデルとして、重複感染時の植物の防御応答と病原性発現の関わりについて基盤的知見を深める。異種病原体の細胞内における相互作用を分子レベルで解明する。微生物と宿主の相互作用研究は、先進的なゲノム解読技術の普及に伴い、その対象を単一種の微生物に限定せず、微生物叢の複合的な影響を含めて考察することが可能になりつつある。その成果の一つとして、カンキツの病原細菌とカンキツ感染性の病原ウイルスを、カンキツ樹(ナツダイダイ)の葉に重複感染させると、それぞれの単独感染に比べて細菌感染の病徴が強まり、またウイルスの葉内の蓄積量が増加する現象を見出した。細菌とウイルスという異なる感染様式をもつ二種微生物の重複感染による病態変化を明らかにし、病徴激化に至るカンキツ組織の細胞内分子環境の解明を試みる。当初の計画通り、細菌とウイルスを重複感染させたカンキツ葉における、宿主遺伝子の発現変動を調べる研究に着手した。それぞれの単独感染の場合と比較し、遺伝子発現の変化を見出すことができたため、おおむね順調に進展していると判断した。重複感染植物において、病原性に関わる宿主遺伝子の発現変動を明らかにした。これら結果に基づき、より詳細な細胞内変化の解明を試みる。感染部位と非感染部位における比較、または重複感染させる病原体の組み合わせを変化させた場合との比較を行い、特異性と普遍性を見極める。
SARのECE反応を用いたタンパク質の電気化学測定に関する研究

『タンパク質の老化』を防ぐことが様々な老齢性脳疾患の治療薬開発に繋がるという信念の元、タンパク質の凝集・アミロイド化を誘導する酸化反応がどのように進行するのか?タンパク質のどの部分を酸化するのか?を明らかにしたいと考え、その中でも特に活性酸素種(Superoxide Anion Radical:SAR)と『タンパク立体構造を維持する分子内結合』の間の酸化的電子移動について分子論的に明らかとしたい。本研究では、電気化学測定、酸化生成物の構造解析を通じ、脳タンパク質老化(酸化)と老齢性脳疾患の原因である神経回路破綻の関連を解明する一助となることを目標としている。
三陸リアス式内湾域における環境収容力評価のための基礎的研究

岩手県大槌湾中央に定点を設け1998年1月19日から同4月27日にわたって現場観測と実験を行い、養殖ワカメと植物プランクトンの栄養塩消費者としての重要性に関して以下の結果を得た。湾内外の海水交換は間欠的に生起し、主に北西の季節風をうけた吹送流によるものであった。観測中、ChaetocerosおよびThalassiosira主体の珪藻ブルームが2回の発生したが、両ブルームは季節風が弱まって湾内外の海水交換が低下したため生成したものであった。養殖ワカメは収穫開始時期の3月下旬まで成長したが、その後は末枯れが基礎生産量の8割以上に達して成長は低下した。基礎生産速度は成長に伴い増大して3月下旬には湿重量で30t/dayになり、期間中の湾内での基礎生産全量は45tCであり、そのうち81%が漁獲として水揚げされた。一方、植物プランクトンについては吸光係数および光合成の量子収率のデータベースを作成し、それぞれをクロロフィルaおよび光合成有効放射強度の関数として表した。これらを定点の7m層で連続モニターした自然蛍光値に適用して、植物プランクトンのクロロフィルa及び一次生産速度を推定した。推定値は実測値と良い一致を示した。この方法により得られた湾全体の植物プランクトン基礎生産全量は1.7×10^3tCであった。以上から、植物プランクトンの基礎生産速度は常に養殖ワカメの20倍以上であり、湾内での全量では約38倍であることが分かった。天然海藻類の基礎生産力は養殖ワカメと同程度であると見積もられた。従って、湾内の栄養塩は大部分が植物プランクトン体として、養殖ホタテ、カキ類あるいは天然群集の従属栄養者へと配分されていることになり、その分配過程を解明することが、当海域の環境収容力を評価する上で重要な課題であることが明らかになった。本研究は、三陸内湾域の環境収容力を評価するために必須である基礎生産量とその動態を、栄養塩環境特性に重点を置いて解明することを目的としており、本年度は、亜寒帯域の植物プランクトンの光合成活性を連続的にモニターするための植物プランクトン自然蛍光特性の把握と、大槌湾における連続観測を行った。大槌湾の観測は現在、春季ブルームの形成期に向けて継続中である。東京大学海洋研究所研究船「白鳳丸」航海において、亜寒帯海域の植物プランクトンについて光合成有効放射で規格化した自然蛍光と光合成活性との間に有意な相関を認めた。これにより自然蛍光から光合成能を見積もることが可能であることが明らかとなった。しかし、この関係は植物プランクトンの光履歴に依存しているため深度の異なる植物プランクトンでは係数が異なること、海面付近では散乱光の影響を受けるため光合成能推定の誤差が大きいことが判明した。この結果をもとに大槌湾での自然蛍光の測定は水深68mで行うこととした。季節風による海水交換と、それに伴う栄養塩の流入・流出と植物プランクトンの動態を把握するために、1998年1月10日に大槌湾内中央に定点を設置した。これに流速計を2層に設け、海水交換の経時変化を測定するとともに、本申請で購入した自然蛍光光度計を吊下して、クロロフィルと光合成能の連続測定を行っている。併せて、栄養塩の動態、光合成一光曲線の測定、植物プランクトン組成の解析および、植物プランクトンと栄養塩について競合関係にあるワカメについて成長と炭素・窒素・リン含量のモニターを継続している。

現在、植物プランクトンブルームはまだ形成されていないが、群集組成はブルーム形成種が卓越しており、海況が平穏になればいつでもブルームの形成が始まることが示唆される。岩手県大槌湾中央に定点を設け1998年1月19日から同4月27日にわたって現場観測と実験を行い、養殖ワカメと植物プランクトンの栄養塩消費者としての重要性に関して以下の結果を得た。湾内外の海水交換は間欠的に生起し、主に北西の季節風をうけた吹送流によるものであった。観測中、ChaetocerosおよびThalassiosira主体の珪藻ブルームが2回の発生したが、両ブルームは季節風が弱まって湾内外の海水交換が低下したため生成したものであった。養殖ワカメは収穫開始時期の3月下旬まで成長したが、その後は末枯れが基礎生産量の8割以上に達して成長は低下した。基礎生産速度は成長に伴い増大して3月下旬には湿重量で30t/dayになり、期間中の湾内での基礎生産全量は45tCであり、そのうち81%が漁獲として水揚げされた。一方、植物プランクトンについては吸光係数および光合成の量子収率のデータベースを作成し、それぞれをクロロフィルaおよび光合成有効放射強度の関数として表した。これらを定点の7m層で連続モニターした自然蛍光値に適用して、植物プランクトンのクロロフィルa及び一次生産速度を推定した。推定値は実測値と良い一致を示した。この方法により得られた湾全体の植物プランクトン基礎生産全量は1.7×10^3tCであった。以上から、植物プランクトンの基礎生産速度は常に養殖ワカメの20倍以上であり、湾内での全量では約38倍であることが分かった。天然海藻類の基礎生産力は養殖ワカメと同程度であると見積もられた。従って、湾内の栄養塩は大部分が植物プランクトン体として、養殖ホタテ、カキ類あるいは天然群集の従属栄養者へと配分されていることになり、その分配過程を解明することが、当海域の環境収容力を評価する上で重要な課題であることが明らかになった。
下等陸上植物における細胞分裂機構の多様性と進化

動物や藻類の細胞で中心体に存在し,微小管形成中心の構成タンパクとして考えられているγ-チューブリンの動態をコケ植物の精子形成過程において観察した.精母細胞の中心体は,抗γ-チューブリン抗体によって特異的に標識される蛍光輝点として観察することができた.精母細胞の分裂に先立って,中心体は複製した後,両極に移動し紡錘体の微小管形成中心に位置した.前期から中期にかけて,γ-チューブリンと中心体の結びつきは徐々に不明瞭になり,中期の紡錘体ではγ-チューブリンは,紡錘体の全体にわたって分布した.精母細胞の分裂によって生じた精細胞において,再び中心体は抗γ-チューブリン抗体によって標識されるが.中心体の存在する付近から,鞭毛,スプラインなど精子に特異的な構造が発達する過程で,伸長中のスプライン微小管に沿ってγ-チューブリンの点状の分布が見られた.コケ植物の精子形成において,γ-チューブリンは,微小管形成中心の構成タンパク質として機能しているが,紡錘体の発達過程,精子への変態の過程で微小管に沿った分布がみられ,微小管形成以外の機能も持つことが考えられた.これらの研究成果は学会において口頭発表した.日本では形成が稀とされるミカヅキゼニゴケの胞子体を広島県内において始めて発見した。詳細な形態学的研究を行い,胞子母細胞の形態やその形成過程について新たな知見を得た.この研究成果を研究論文として発表した.コケ植物の減数分裂様式に関するこれまでの研究をまとめた総説を専門誌に投稿し,受理された(2003年8月出版予定).動物や藻類の細胞で中心体に存在し,微小管形成中心の構成タンパクとして考えられているγ-チューブリンの動態をコケ植物の精子形成過程において観察した.精母細胞の中心体は,抗γ-チューブリン抗体によって特異的に標識される蛍光輝点として観察することができた.精母細胞の分裂に先立って,中心体は複製した後,両極に移動し紡錘体の微小管形成中心に位置した.前期から中期にかけて,γ-チューブリンと中心体の結びつきは徐々に不明瞭になり,中期の紡錘体ではγ-チューブリンは,紡錘体の全体にわたって分布した.精母細胞の分裂によって生じた精細胞において,再び中心体は抗γ-チューブリン抗体によって標識されるが.中心体の存在する付近から,鞭毛,スプラインなど精子に特異的な構造が発達する過程で,伸長中のスプライン微小管に沿ってγ-チューブリンの点状の分布が見られた.コケ植物の精子形成において,γ-チューブリンは,微小管形成中心の構成タンパク質として機能しているが,紡錘体の発達過程,精子への変態の過程で微小管に沿った分布がみられ,微小管形成以外の機能も持つことが考えられた.これらの研究成果は学会において口頭発表した.日本では形成が稀とされるミカヅキゼニゴケの胞子体を広島県内において始めて発見した。詳細な形態学的研究を行い,胞子母細胞の形態やその形成過程について新たな知見を得た.この研究成果を研究論文として発表した.コケ植物の減数分裂様式に関するこれまでの研究をまとめた総説を専門誌に投稿し,受理された(2003年8月出版予定).