hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Turing型オートマトンの分類とその解析手法の確立

決定論的な力学系である古典可積分系に対して,確率論を用いた解析手法を展開してきた.また,古典可積分系に付随する特殊関数に関する研究として,Bannai-Ito多項式の例外拡張と母関数に関する研究をすすめた.これまで,箱玉系と1次元単純ランダムウォーク(Simple Random Walk,SRW)との関係性を基に,可積分系と確率論の両分野の観点から解析をすすめてきた.ここでは、箱玉系をはじめとする離散時空間上の可積分系に対して,確率論におけるPitman変換の観点を導入し,ランダムな初期状態の振る舞いを考えることで,確率論の観点から可積分系の多彩な性質を明らかにしてきた.具体的には,箱玉系とPitman変換の間の対応関係を見出すことで,代表的な離散可積分系に対するPitman変換とその拡張を用いた表示,ならびにその両側無限格子上の力学系としての定式化を与えることに成功した.その上で,不変測度やエルゴード性などの基本的な問題に対する解析を進めてきた.さらに,Pitman変換に対する逆超離散化を議論することで,これまでの箱玉系に対する議論を有理写像で表される離散可積分系へと対象を広げて,議論の有効性を確かめることができた.特に,SRWからブラウン運動への極限から得られた「実数直線上の箱玉系」と超離散戸田方程式とも明らかになってきた.さらに,箱玉系以外のソリトン・オートマトンに対しても確率論からの解析を深めており,容量付き箱玉系に対するパス表示を導入すると同時に,高次元系でのPitman変換に対応するソリトン・オートマトンなど今後の研究の手がかりも得られた.計算機の基礎モデルであるTuring型オートマトンの一種は、自然に定まる生成元の間の関係式からオートマタ群あるいはオートマタ半群を定め、ケーリーグラフの上のランダムウォーク作用素や文字列集合上の力学系を誘導している。本研究では,この観点を可積分系にまで広げ、これまで独立に扱われてきた関連分野を俯瞰し、情報科学の手法を用いることで、Turing型オートマトンの初期値問題の解析可能なクラスを明らかにしていく。この方針の下,本年度の研究成果として,状態数を3に限定したMealy Automatonにおいて,1990年の高橋・薩摩による箱玉系の運搬車拡張されたシステムを含め,ソリトン性を有するものが3つのみであることを見出した.高橋・薩摩のルール以外に,「2番目空き箱ルール」,「1つ飛ばしルール」に対応する箱玉系が明らかになった.これら3つの箱玉系に対しては,ソリトン性の証明を始め,任意の初期値に対してソリトンの大きさ・個数を初等的な手続きで求める方法が明らかになった.この観点は,状態数や文字集合を増やすことで,新たなオートマトンを見いだすことが可能であり,今後の研究の進展を期待することができる.特に,これまで散発的に見つかってきた箱玉系を始めとする、厳密な解析が可能なオートマトンを系統的に研究することが可能となり、情報科学の理論なども用いつつ、可積分系の観点から特徴付けを調べることが可能となった.今後の研究の基礎となる新しいAutomatonを見いだすことができ,線形化にあたる解析手法を導入することができたため.計算機の基礎モデルであるオートマトンが文字集合上に作用する場合,オートマトンの各状態に応じて基本関係式が得られ,オートマトン群あるいはオートマトン半群が自然に定まることになる.これにより,文字集合上の力学系やケーリーグラフ上のランダムウォーク作用素が誘導されることとなる.本研究では,これまでオートマトン群とは独自の発展を遂げてきた可積分系における箱と玉のみからなる系(箱玉系)とオートマトンとの関係性を見いだすことで,オートマトンとその極限操作などを通じて直接関連するシステムに対して,より幅広い観点からの解析を深めていくものである.特に情報学で発展した理論の上に,代数学や組合せ論を用いることで,可積分なオートマトン系に対する新しい特徴付けを見いだしてきた.また,箱玉系と1次元単純ランダムウォーク(SRW)との関係性を基に,可積分系と確率論の両分野の観点から解析をすすめることが可能となってきた.これにより,箱玉系の初期文字列をSRWとみなす解釈をあたえ,SRWからブラウン運動への極限をかんがえることで,「実数直線上の箱玉系」と呼ぶべき系が得られる.また,箱玉系の無限回の時間発展が可能な,両側無限格子かつ無限個の玉が配置された初期列の特徴づけも与えることや,箱玉系の時間発展で不変な測度などに関しても議論が可能である.本研究課題の中で見出された新しい観点は,これまでの成果で得られたオートマトンに適用することもでき,現在解析を進めているところである.昨年までに見いだした可積分なオートマトンに対する研究を発展させることで,従来では困難であった系に対してもソリトン性の証明が可能となったことが主な理由である.また,新しい方向性として,箱玉系と確率論の1次元単純ランダムウォーク(SRW)との関係性を見いだすことができ,可積分系および確率論の両分野の観点から解析をすすめることが可能となってきたことは予想外の進展であった.決定論的な力学系である古典可積分系に対して,確率論を用いた解析手法を展開してきた.また,古典可積分系に付随する特殊関数に関する研究として,Bannai-Ito多項式の例外拡張と母関数に関する研究をすすめた.これまで,箱玉系と1次元単純ランダムウォーク(Simple Random Walk,SRW)との関係性を基に,可積分系と確率論の両分野の観点から解析をすすめてきた.

ここでは、箱玉系をはじめとする離散時空間上の可積分系に対して,確率論におけるPitman変換の観点を導入し,ランダムな初期状態の振る舞いを考えることで,確率論の観点から可積分系の多彩な性質を明らかにしてきた.具体的には,箱玉系とPitman変換の間の対応関係を見出すことで,代表的な離散可積分系に対するPitman変換とその拡張を用いた表示,ならびにその両側無限格子上の力学系としての定式化を与えることに成功した.その上で,不変測度やエルゴード性などの基本的な問題に対する解析を進めてきた.さらに,Pitman変換に対する逆超離散化を議論することで,これまでの箱玉系に対する議論を有理写像で表される離散可積分系へと対象を広げて,議論の有効性を確かめることができた.特に,SRWからブラウン運動への極限から得られた「実数直線上の箱玉系」と超離散戸田方程式とも明らかになってきた.さらに,箱玉系以外のソリトン・オートマトンに対しても確率論からの解析を深めており,容量付き箱玉系に対するパス表示を導入すると同時に,高次元系でのPitman変換に対応するソリトン・オートマトンなど今後の研究の手がかりも得られた.オートマトンのクラスを定める状態集合や文字集合を与えることで,このクラスに属する全てのオートマトンに対して、・粒子数保存や時間反転可能などの力学系としての性質・オートマトン図形のグラフ理論による特徴付けなど、様々な観点から解析することで新しい特徴を見出していく。新たに見出されたソリトン性を有する箱玉系を元にその拡張や一般化を図り,ソリトン・オートマトンのグループ分けを進めていくと同時に,線形化などの解析手法の確立を目指していく.昨年度までの推進方策については引き続き継続していく.オートマトンのクラスを定める状態集合や文字集合を与えることで,このクラスに属する全てのオートマトンに対して、(1)粒子数保存や時間反転可能などの力学系としての性質,(2)オートマトン図形のグラフ理論による特徴付け,(3)可積分系および特殊関数の立場から見出された新しい可積分な箱玉系との関係性など、代数学や組合せ論の観点から解析することでより体系的な理論構築を目指す.また,これまでの方策に加え,新たにオートマトンの初期文字列のランダムネスを確率論的な解釈をあたえることで,両側無限格子かつ無限個の玉を初期列に与えた場合の箱玉系についても解析もすすめていく.残額が少額であり,次年度交付額と合算することでより適切な支出が可能となるため.(理由)残額が少額であり,次年度交付額と合算することでより適切な支出が可能となるため.(使用計画)近郊都市への研究打ち合わせの交通費として使用することを計画している.近郊都市への研究打ち合わせの交通費として使用することを計画している.
魚類精子形成制御機構に関する分子内分泌学的解析

精子形成各発達段階ごとの試料を容易に入手できるサクラマスならびにアサヒアナハゼをモデル材料として、魚類精子形成関連遺伝子の単離を目指した。まず、両種の精巣cDNAライブラリーを作製し、精子形成制御内分泌機構の主要分子のひとつである生殖腺刺激ホルモン(GTH)受容体遺伝子の単離を試みた。本遺伝子はこれまで哺乳類のみで単離されており、魚類を含む下等脊椎動物については明らかにされていなかった。当初、ヒトの遺伝子プローブを用いてハイブリダイゼーション法により魚類相同遺伝子の単離を試みたが、目的クローンを得ることはできなかった。これは哺乳類との間の相同性が低いためと推察し、GTH受容体を含む膜7回貫通型受容体遺伝子ファミリーの保存領域に対するプライマーを作製し、PCR法による目的遺伝子断片の増幅を試みた。その結果、両種でともに2種の遺伝子断片をクローニングされ、RT-PCRによる分析からこれらはすべて生殖腺で主に発現していることが確認された。また、同様の操作により他の硬骨魚類、両生類に加えて無脊椎動物(ヒトデ)からも類似の遺伝子が得られ、この領域の高度な種間保存性が示された。得られた遺伝子断片をプローブとしてcDNAライブラリーより遺伝子のほぼ全長をクローニングし、現在その塩基配列を決定中である。一方、アサヒアナハゼでは交尾期の精巣を各発達段階ごとの極めて同調性の高い精巣片に分割し、それぞれから個別に調製したmRNAを用いてディファレンシャルディスプレー法により、各段階ごとに特異的に発現量の高まる遺伝子のクローニングを試みた。現在までにいくつかの候補を得ており、現在これらの構造解析と詳細な発現動態解析を行っている。今後cDNAライブラリーから完全長クローンの単離を目指す。
有機典型元素化合物の異常原子価

1.総括班として,平成3年度の本領域研究の発足にあたり,年間の運営方針を明確にすると同時に2種の册子を作製し配布した:(1)広報NO.3ー計画及び公募班員の研究歴と本研究における課題と抱負。(2)広報NO.4ー班員が研究上最近考えたこと・感概,班員の活動(国際会議・国内学会),新聞等の記事,関連する学会案内等を集録。2.第3回公開シンポジウム平成3年6月24日・25日の2日間にわたり,京大会館で開催した。12人の班員が研究成果を発表した。講演時間を50分としたので,各発表者のフィロゾフィ-も含めまとまった講演が行われ,討論も活溌であった。講演要旨集を配布した。3.10月に文部省においてヒヤリングが行われた。資料として2点を用意した:(1)研究経過等の報告書ー全班員から研究進捗状況を報告して頂き,1990ー1991年間の発表論文リストを集録(250頁の大部のもの)(2)広報NO.5ー班員の活動(国際会議・国内学会における特別講演・招待講演・影頼講演リスト)と新聞報道記事を集録(24頁)。古川尚道・中村晃両教授と秋葉の3名が出席した。上記の資料は他領域にくらべても立派なものであったと確信している。4.第4回公開シンポジウム平成3年12月16日・17日の2日間にわたり,学士会館(東京・神田錦町)で開催した。14名の班員とマ-チン教授(ヴァンダ-ビルト大学)・ゼッペルト教授(ベルリン自由大学)・ア-ドエンゴ博士(デュポン研究所)の全講演を英語で行い,討論も活溌に行われた。本領域のわが国における研究レベルの高さと活力を外国人研究者に充分に納得させたシンポジウムであった。5.平成3年度研究成果報告書計画・公募全班員の本年度の成果をとりまとめ,平成4年3月に作製し,関係者に配布した。総括班として,単結晶X線自動解析装置を購入し,班員の共同利用に供している。
南アジア・東南アジアにおけるELF談話スタイルの実態調査：英語発信力養成にむけて

本研究は、文化・社会規範の影響を最も受ける談話スタイル(話題を展開、説得、意見対立の対処、情報開示、待遇の方法)について、ELFの観点からアジア英語変種を対象に調査し、ELFとしての会話ストラテジーを抽出し、グローバル社会でELF英語を話す際に必要な異文化間相互調整能力の養成を目的としている。平成29年度収集したデータを、平成30年度は、予定通り、実験会話データ(英語または日本語による13の異文化接触会話データ(各30分))のトランスクリプトの文字起こしを行い、分析可能になるように処理を行った。トランスクリプトされたデータを整理した後、データのパイロット・スタディ分析を中間発表として発表した。また、座談会で、インド人が日本人に対して、また、日本人がインド人に対して、コミュニケーションでどのような困難を感じているかについて分析し、論文としてまとめた[1]。また、会話データに関しては、相手の発話が聞き取れない、または、理解できないときに聞き手がどのようにふるまうかについてパイロット分析を行った[2][3][4]。([1]重光由加「インドの言語環境とELF使用場面から見る英語コミュニケーション能力ーインド人と日本人のビジネス・パーソンへの座談会からー」東京工芸大学紀要第41巻2号pp. 26-35。[2]重光由加「聞き手による会話の修復とラポール:ー談話分析的アプローチによるELF接触場面のケース・スタディー」言語処理学会第25回年次大会発表論文集pp.838-841[3]重光由加「聞き手による会話の修復とラポール:ー談話分析的アプローチによるELF接触場面のケース・スタディー」口頭発表言語処理学会名古屋大学[4]重光由加「談話分析に基づく交流会話の中の聞き手の修復:インド人と日本人のELF使用場面」東京工芸大学紀要第41巻2号(印刷中))代表者と分担者の連絡やミーティングはスムーズに行われているが、データ録画の会話参加者の英語の発音が、それぞれの母語の影響を受け独特な発音をしていることにより聞き取りが困難なため、データの分析に想定した以上の時間がかかっている。母語話者の文化・社会的背景も含めた考察も必要なため、分析の進捗に多少の影響がある。東南アジアのデータが少ないため、一般化するための再調査も検討している。今後の研究は、以下の4つの点に留意してすすめる。まず、データ分析の緻密化。標準英語母語話者で日本語母語話者が母語スタイルの異なりに起因して英語がうまく話せなかった項目と、平成29年度にアジアで収録した会話データを比較し、国際共通語としてのELFで異文化間相互調整に必要な談話ストラテジーを抽出する。次に、アジア人英語話者の英語会話分析の結果と合わせ、日本語母語話者にどの順番でどのようなストラテジーを教えていくべきか、指導法を検討する。さらに、結果の一般化の検討。研究結果がどこまで一般化できるかを検討する。一般化が困難な場合は、データの追加収集も視野にいれる。また、論文執筆を行う。アジア人話者の英語談話スタイルに関する論文、アジア人英語と標準英語母語話者の談話スタイルの比較する論文、アジアを拠点とする日本人ビジネスパーソンの英語コミュニケーションの実態、アジアのELFによる異文化間相互調整の分析について、研究代表者と研究分担者が、共同、または個別に論文を執筆し、学会誌に投稿する。最後に、指導用アクティビティと指導法考案を視野にすすめる。日本語母語話者のELF使用時に困難と観察された点を強化するための、指導法考案と指導用アクティビティの検討を行う。談話スタイルの習得や異文化相互調整の習得は、本で知識を蓄えるだけでは実行できない。アクティビティ・ブック(活動型タスク集)が必要である。海外ではいろいろなテキストが出版されているが、日本語で書かれた日本人向けのものはほとんどない。指導書だけではなく、海外との折衝をするビジネスパーソンに直接働きかけられるも、研究結果に基づいた情報発信(書籍執筆を含む)をする。本研究は、グローバル社会の英語力には、異文化を理解した上での国際語(リンガ・フランカ)としての英語(English as a lingua franca)の力が求められるだろうという考えのもと、英語を母語としない国の人同士の英語は、それぞれの文化・社会的背景を基盤とした英語の変種に遭遇したときに求められる能力を解明し、英語教育に応用しようというものである。本年度は、本研究に必要なデータ収集に専念した。調査は、公用語としての英語を話す国々と、外国語として英語を使う国々の二つに分けて調査する。英語を申請時の会話参加予定者の異動により、調査地をインドとベトナムに変更した。それぞれの国の日本人ビジネスパーソンと現地のビジネスパーソンの接触英語実験会話をビデオカメラとICレコーダで収録した。第一に、英語を公用語とするインドにおいてインド人12名、現地在住・在勤の日本語母語話者8名の協力を得て、英語または日本語による13の異文化接触会話データ(各30分)と、座談会として異文化体験の経験談や仕事上の英語コミュニケーションの実態調査を行った。第二に、英語を公用語としないアジアの国として、ベトナムにおいて、現地日本企業支社二社の協力を得て、ベトナム人14人と日本人4人による英語による異文化接触会話を1つ(30分)と英語による異文化接触会話1つ(30分)およびベトナム人、インド人の経験談を採取した。

また、データ収集をしながら、それぞれの社会文化的知識・言語教育の背景や、それぞれの都市の国際化の状況についての文研研究を行い、次年度の談話分析の体制を整えた。データの書き起こしに若干の遅れはあるものの、おおむね予定通りといえる。代表者と分担者の連絡やミーティングがスムーズに行われたことが予定通り進んでいる要因である。書き起こしの遅れについては、各参加者の英語の発音が、それぞれの母語の影響を受け、独特な発音をしているため、聞き取りに時間がかかったためである。その作業も終了の目途がついているため、分析の進捗には影響しないと考える。本研究は、文化・社会規範の影響を最も受ける談話スタイル(話題を展開、説得、意見対立の対処、情報開示、待遇の方法)について、ELFの観点からアジア英語変種を対象に調査し、ELFとしての会話ストラテジーを抽出し、グローバル社会でELF英語を話す際に必要な異文化間相互調整能力の養成を目的としている。平成29年度収集したデータを、平成30年度は、予定通り、実験会話データ(英語または日本語による13の異文化接触会話データ(各30分))のトランスクリプトの文字起こしを行い、分析可能になるように処理を行った。トランスクリプトされたデータを整理した後、データのパイロット・スタディ分析を中間発表として発表した。また、座談会で、インド人が日本人に対して、また、日本人がインド人に対して、コミュニケーションでどのような困難を感じているかについて分析し、論文としてまとめた[1]。また、会話データに関しては、相手の発話が聞き取れない、または、理解できないときに聞き手がどのようにふるまうかについてパイロット分析を行った[2][3][4]。([1]重光由加「インドの言語環境とELF使用場面から見る英語コミュニケーション能力ーインド人と日本人のビジネス・パーソンへの座談会からー」東京工芸大学紀要第41巻2号pp. 26-35。[2]重光由加「聞き手による会話の修復とラポール:ー談話分析的アプローチによるELF接触場面のケース・スタディー」言語処理学会第25回年次大会発表論文集pp.838-841[3]重光由加「聞き手による会話の修復とラポール:ー談話分析的アプローチによるELF接触場面のケース・スタディー」口頭発表言語処理学会名古屋大学[4]重光由加「談話分析に基づく交流会話の中の聞き手の修復:インド人と日本人のELF使用場面」東京工芸大学紀要第41巻2号(印刷中))代表者と分担者の連絡やミーティングはスムーズに行われているが、データ録画の会話参加者の英語の発音が、それぞれの母語の影響を受け独特な発音をしていることにより聞き取りが困難なため、データの分析に想定した以上の時間がかかっている。母語話者の文化・社会的背景も含めた考察も必要なため、分析の進捗に多少の影響がある。東南アジアのデータが少ないため、一般化するための再調査も検討している。今後の方針には大きな変更はない。
古代オリエントにおける誓いの研究-アッカド語文書を中心に-

占代オリエントにおいても誓いは法的領域と宗教的領域の双方に跨る現象であり、様々な場面に見られる。重要な文献資料であるアッカド語の「エサルハドン誓約文書」とその関連文書を原文に即して研究することにより、当時の誓いのあり方を明らかにした。紀元前3000年ころ成立した最古の文明の一つとされるメソポタミア文明は発達した文字体系をもち、さまざまな行政経済文書、法的文書が粘土板に書かれ、当事者および証人たちによって押印された。文書は楔形文字でシュメール語(系統不明)やアッカド語(最古のセム系言語)で書かれ、粘土が乾燥する前に円筒印章を押し当てて転がすことによって押印された。契約内容が重大になるほど神々の前での誓いが重視され、誓約や証言が奨励された。内容が政治的な「国際条約」とみなされるものであっても、それを拘束するのは、当事者による神々の(像の)前での誓い(誓約)であり、違反したときに当事者の身に及ぶ神々による罰(呪い)である。このように誓いは、メソポタミアにおいても常に法的領域と宗教的領域の中間に位置し、また様々な形態をもっていた。報告者は学位論文『エサルハドンによる王位継承の定めについてのアデー誓約』(Dieade-Vereidigung anlasslich der Thronfolge-regelung Asarhaddons, Berlin 1987)において紀元前672年に書かれた「誓約文書」の研究と再編纂を行った。この文書は古代オリエントの誓約文書の中では最大であり、また最後期に属するものである。この文書は1955年に出土し、ワイズマンが「エサルハドン宗主権条約」(D.J.Wiseman, The Vassal-Treaties of Esarhaddon, Iraq 20, 1958)として発表して以来、この名で知られていたが、実際にはアッシリア王エサルハドン(在位前680-669年)が息子の一人であるアッシュルバニパル(在位前668-627年)にアッシリア王位を、他の息子シャマシュ・シュム・ウキンにバビロニアの王位を継がせるという決定を内外の要人に遵守させるために発行された誓約文書であること、アッシリアの最高神であるアッシュルが調印するという形をとっていることなどを明らかにした(渡辺和子「古代オリエントの誓約と神の印章」脇本平也・柳川啓一編『現代宗教学4権威の構築と破壊』東京大学出版会1992年,85-114頁)。本研究では、さらに研究史の再考、誓いの表現と誓いの儀礼の研究、「祝福と呪い」の表現の比較研究、『エサルハドン誓約文書』の再検討と邦訳公刊などを目指す。平成19年度の実績は次の二つにまとめられる。(1)近年メソポタミアの「宗教文書」に注目があつまり、多くの本格的な研究書の出版が続いている。他方、宗教学の領域では近代の「宗教」概念の問い直しが進められている。それにともなって,「儀礼」や「呪術」などの概念も再考される必要がある。ところが近代に開始されたメソポタミア宗教の研究はいまだに近代の諸概念を用いて行われている。このような問題点を指摘し、今後進むべき方向を展望した。この研究成果を論文として発表した(「古代メソポタミアの「宗教」研究をめぐって」『東洋英和大学院紀要』4、2008年3月)。(2)楔形文字文書を研究するアッシリア学では、文書を内容によって「宗教文書」、「医学文書」などに分類して研究してきたが、そのような分類では見過ごされてしまうひとつのあり方について、いわば「宗教」と「医学」が融合したようなあり方に着目した。それは「アーシプ」と呼ばれる職能者が担う領域である。「アーシプ」は神殿に属し、多くの職能者からなる人々を従えて、儀礼、呪術、病気の治療にあたっていた。特に供養を受けていない死霊が引き起こす厄害および病気を治療する場合のさまざまなマニュアルを集めた文書群について考察を行い、その成果を発表した(「メソポタミアの『慰霊』と『治療』-死霊による災厄と『死の人称性』」東洋英和女学院大学死生学研究所編『死生学年報2008<スピリチュアル>をめぐって』リトン、2008年3月)。そのなかには、厄害をおこさないように死霊に誓わせる要素もあり、誓約儀礼のあり方の一つとしても興味深いものであることを指摘した。平成20年度の実績は次の2点にまとめられる。(1)メソポタミアの「宗教」概念の再考のために、「祈祷」「呪術」「治療」などの概念でとらえられてきた要素を含むいわゆる「祈祷呪術文書」の分析を行った。またその問題は、近現代における「メソポタミア宗教」の研究史と密接に結びついている。A.L.オッペンハイム(1964年)が「メソポタミア宗教」について叙述されるべきではない、と論じたのは、メソポタミアの「宗教文書」においては「祈祷」と「呪術」が分かちがたく結びついていることがその理由の一つであった。

しかし、それらが結びついていることは、宗教現象としてはまれではなく、むしろ西欧の研究者が立脚するキリスト教学、聖書学的なバイアスによって相容れないものとされたことを明らかにした。(2)旧約聖書の「ヨブ記」の分析を通して、特に「ヨブ記」31章が法廷での証言、すなわち「過去のことについての誓い」の形をとっていること、それが、古代オリエントの誓いの表現法と並行することを示した。セム系言語においては、過去の事柄について「私は決して...していない」と証言する場合、「もし私が...したのであれば、私は呪われるように」というように条件説と自己呪詛が組み合わされる。しかし自己呪詛は省略されることもある。そのことから、条件説「もし私が...したのであれば」を「わたしは決して...していない」と訳されることも少なくない。しかし、「ヨブ記」31章では、自己呪詛を伴う文言が多く、条件説をそのまま訳すべきであることを示す。1930年に法制史学者コロシェッツが、紀元前13世紀前後のヒッタイト帝国の「国際条約」文書を「宗主権条約」と「対等条約」に分けた。これに基づいて1954年にペルリットは、モーセの「シナイ契約」はヒッタイトの「宗主権条約」の形式をもつが、その形式はそれ以後すたれたので「シナイ契約」の成立年代は古く紀元前2千年紀末に遡ると論じた。しかし次の年の1955年にイラクのニムルドである文書群が発見され、それらを1958年にワイズマンが『エサルハドン宗主権条約』として公刊した。それは紀元前672年にアッシリア王エサルハドンによって発行されたものであったが、ワイズマンは紀元前7世紀まで「宗主権条約」は継続していたと主張し、さらに『申命記』のなかに類似の文言が含まれることから、ユダの王もこの「宗主権条約」を参加したと推論した。ワイズマンの主張についてはすでに報告者が論駁し、この文書を改めて『エサルハドン誓約文書』と命名した。しかし現在でも近代的概念としての「契約」は、「宗教」と「法・社会」の2領域に分けて論じられている。報告者は、19世紀以降に知られるようになったメソポタミアの文書資料はすべての近代的概念の再考を迫るが、『エサルハドン誓約文書』の分析によっても「契約」「誓約」「条約」などの従来の分類に問題があり、神が法的にふるまうことについて長い歴史をもつメソポタミアの文書に即してそれらを問い直す必要があることを示した。報告者は、エサルハドン(在位前680-669年)が定めた王位継承を遵守することをアッシリア内外の要人に誓わせるための文書「エサルハドン誓約文書」(紀元前672年発行)について分析し、次の知見を得た。(1)発行されたはずのおびただしい部数のうち、1955年にカルフで発見された9部(メディア地方の施政者たちに宛てたもの)から、すべてにアッシリアの国家神アッシュルの「天命の印章」が押されていた。それによって、最高神が保持する「天命の書板」としての呪力をもつものとされていた。(2)この文書の粘土板は最大(縦45センチ、横30センチ、幅7センチ)であり、かつ粘土板としては唯一の例外として、表面に対して裏面を水平方向に回転させて読むように書かれているように、石碑として立てて読むことが期待されていた。(3)石材はきわめて高価であったが、無尽蔵に入手できる粘土をマス・メディアとする文書であった。
東南アジア伝統衣服製作技術体系の解明と伝承教育最適化のためのプログラム開発

東南アジアの無文字社会に伝承される身体を用いた衣服製作技術は急激な社会の変貌により現在消失の危機に瀕している。そこで本研究では1「地機(じばた)による衣服製作技術」が現存する諸民族を対象としたフィールド調査によってそれらの技術を映像と文字に置き換え、後世に伝えるべく保存した。2同時にこの技術の伝承過程を技術要素に分解し、項目反応理論によって難易度を計量し、3この難易度に従って最適化した習得過程を見出し併せて習得最適年齢を求め、これによる伝承方法とそのプログラムを開発した。本研究は、急激な社会の変貌により現在消失の危機に瀕している東南アジアの無文字社会に伝承される身体を用いた衣服製作技術を残すべく、今なお地機(じばた)を用いて衣服を製作する諸民族のフィールド調査によってそれら技術を映像と文字に置き換えて保存する。同時にこれら技術の伝承過程を技術要素に分解し、項目反応理論によって難易度を計量する。この難易度に従って最適化した習得過程を見出し、併せて習得最適年齢を求め、これによる伝承方法とそのプログラムを提案する。更にこれを職業訓練や学校教育による試行を通して実用化する。そこで平成26年度は年初に国内で準備会をし、研究計画、役割分担と現地調査の準備について協議した。続いて「調査員マニュアル」を作成して現地において「現存する技術要素調査」の調査員に対する研修会を行い、その後調査を実施した。ここでは調査員、補助員が衣服製作技術熟練者を訪問し、調査項目に従って製作工程を聞き取り、原物標本を収集した。これらのデータを整理、チェックした後に入力し技術要素の項目を抽出する作業を開始した。併せて「技術の保存研究」を開始した。調査員、補助員、カメラマンが前記の衣服製作技術熟練者に製作の手順に個々の技術要素を再現してもらい詳細に映像と文字で記録し、使用する専門用語を録音した。研究期間全体のフローは1現地調査準備:調査員研修→2各民族の現存する衣服製作の技術要素調査(1次調査)を行い現状を把握→3技術要素の項目の抽出→※以下、3つの研究過程(a,b,c)に分かれる。a衣服製作技術の保存:a12を深化させた精密な技術要素調査(2次調査)を行い→a2前のa1で用いる現地語用語集の編纂→a3 a1の映像等を保存し図録、用語集を作製。b技術要素による民族グループ分類: b1技術要素の存在確認データ→b2クラスター分析して民族を技術要素の共通性で分類する。c技術習得プログラムの開発:c1技術習得状況調査(3次調査)→c2データセット作成→c3個々の技術要素の習得水準の計量→c4b2の結果から民族グループ別に因子分析し共通因子の抽出→c5項目反応理論を適用し解析する。技術要素の学習順序を難易度で最適化し→c6年齢変数によりc5を調整し学習最適年齢を求める→c7技術習得プログラム(冊子)の開発→c8学校実習授業での検証→c9まとめと報告。27年度は、技術習得プログラムの開発に向けた地機経験者を対象とした技術習得状況調査(c1)を実施した。また、a技術の保存の為の用語集と映像の整理編集を継続して行い、4月には調査実施の為の研修用「調査員マニュアル」を完成させた。各研究グループでは専門の調査員と補助員を増員し研修会を実施した。技術習得調査c1(3次調査)を開始した。前年度の成果3技術要素の項目を経験者がどの程度習得しているかの技術水準を調査し、a、bについても進捗状況を検討。収集したデータを現地で整理して入力し、データセットを準備し(c2)個々の技術要素の習得水準を計量した(c3)。現地の調査受け入れ体制が良好であったため、おおむね順調に遂行することができた。とくに、研究者による現地学術調査が極めて困難なミャンマー連邦共和国においては、現地政府が本研究による現地調査を継続して公式に許可し、支援してくれているので、平成27年度はおおむね順調に実施することができた。1現地調査準備:調査員研修→2各民族の現存する衣服製作の技術要素調査(1次調査)を行い現状を把握→3技術要素の項目の抽出→以下3つの研究過程(a、b、c)に分かれる。a衣服製作技術の保存:a1 2を深化させた精密な技術要素調査(2次調査)を行い→a2前のa1で用いる現地語用語集の編纂→a3 a1の映像等を保存し図録、用語集を作製b技術要素による民族グループ分類: b1技術要素の存在確認データ→b2クラスター分析して民族を技術要素の共通性で分類する。技術要素の学習順序を難易度で最適化し→c6年齢変数によりc5を調整し学習最適年齢を求める。→c7技術習得プログラム(冊子)の開発→c8学校実習授業での検証→c9まとめと報告28年度は、技術習得プログラムの開発に向けて、研究の中軸でもあるc5技術要素の難易度の計量と学習順序を項目反応理論の解析により求めた。

推定された技術要素の難易度を昇順に並べ替えたところ、ある個人が特定の学習課題を習得してゆく過程で見られる学習曲線に極めて似ていた(これらの結果については日本発育発達学会、日本衣服学会などで公表した)。データ解析手法によって科学的に衣服製作の技術要素の学習順序を再構成することができた。さらにこれに、収集した技術要素の記録映像等に合わせて、伝承教育のための民族グループ別の、冊子「技術習得プログラム」を開発する準備が整った。なお、解説は全て現地語で行うこととした。さらに、開発したプログラム検証のための実習授業の準備を始めた。現地の調査受け入れ体制はこれまでと同様に良好であり、おおむね順調に遂行することができた。本研究は、急激な社会の変貌により現在消失の危機に瀕している無文字社会に伝承される身体を用いた衣服製作技術を対象としているが、調査地においてもそれは現実のものとなりつつある。熟練した技術者の高齢化、若い世代の村外への流出(出稼ぎ等)により、本研究の中軸である「技術習得状況調査データ」はますます収集しにくくなりつつある。このような状況にも関わらず、本研究では現在のところ順調に調査が進行しているのは現地協力者の努力に負うところが少なくない。研究期間全体のフローは1現地調査準備:調査員研修→2各民族の現存する衣服製作の技術要素調査(1次調査)を行い現状を把握→3技術要素の項目の抽出→※以下、3つの研究過程(a,b,c)に分かれる。●a衣服製作技術の保存:a12を深化させた精密な技術要素調査(2次調査)を行い→a2前のa1で用いる現地語用語集の編纂→a3 a1の映像等を保存し図録、用語集を作製。●b技術要素による民族グループ分類:b1技術要素の存在確認データ→b2クラスター分析して民族を技術要素の共通性で分類する。●c技術習得プログラムの開発:c1技術習得状況調査(3次調査)→c2データセット作成→c3個々の技術要素の習得水準の計量→c4b2の結果から民族グループ別に因子分析し共通因子の抽出→c5項目反応理論を適用し解析する。技術要素の学習順序を難易度で最適化し→c6年齢変数によりc5を調整し学習最適年齢を求める→c7技術習得プログラム(冊子)の開発→c8学校実習授業での検証→c9まとめと報告。平成29年度は、●初年度より継続して行ってきたa衣服製作技術の保存の研究を完了させた。●技術習得プログラムの有効性を、c8実習授業での検証により明らかにした。具体的には、4月は実習授業の準備を行い、5月から9月には実習授業の実施と技術習得プログラムの有効性を調査し、収集したデータの解析をした。その結果を関係する現地協力機関に報告し(c9)、共同研究者らと開発したプログラムの妥当性、技術習得の精度について検討した。3月には現地協力者(教育関係者)らと学校教育における伝承技術の教育について協議した。その内容を「技術習得プログラム」に反映させ、報告書を作成し現地協力機関に報告した。東南アジアの無文字社会に伝承される身体を用いた衣服製作技術は急激な社会の変貌により現在消失の危機に瀕している。
過剰訓練が引き起こす脳神経疾患の神経リハビリテーション法の開発

本研究は,経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を両側の大脳皮質運動野に印可しながら両手指鏡像動作を行う介入(ニューロリハビリテーション)を実施し,その前後に神経生理学評価(経頭蓋磁気刺激:TMS)と巧緻運動機能評価(データグローブ,MIDI)を行うことで,当該介入効果の神経生理学的機序を明らかにした.さらにTMSと動作分析により,大脳皮質運動野の興奮性異常と巧緻運動機能低下の間にある詳細な関連を,機械学習手法を用いて明らかにした.加えて,経日介入を行うことで,当該介入効果の漸増が認められた.本研究の目的である経頭蓋直流電気刺激を用いた局所性ジストニアに対する介入法の開発のため,当該年度は,主に1介入効果の個人差を予測する神経生理学的・行動学的要因の評価,2介入実験の実施の一部を行った.1では,TMS,MRI,動作分析を用いて,健常音楽家30名および局所性ジストニアを罹患した音楽家30名の脳機能および運動機能評価を行う実験環境を構築した後,当該実験をのべ計120回行った.その結果,局所性ジストニアによる大脳皮質運動野の機能異常と運動機能異常の間の関連を,多変量解析を用いて同定することに成功した.結果は現在,学術論文に投稿準備中である.さらに,動作分析から得られた運動情報に対して機械学習を行ったところ,局所性ジストニアの罹患指を9割程度の高精度で判別することに成功した.本成果は現在,特許申請準備中であり,申請終了後は学術論文の執筆に移行する.2では,当該ニューロリハビリテーション介入の前後に,TMS,MRI,動作分析を行う実験を計60名の音楽家に対して実施するものであり,介入条件が2条件あるため,計120回の実験を計画している.現在,ほぼ半数の実験が終了しており,2年次の前半で全実験を終了する予定である.本申請研究は,事前検査,単日介入効果の評価,複数日介入効果の評価の3つから成るが,初年度は事前検査である120回の実験および単日介入効果の評価実験の約60回(半数)を実施し,さらに事前検査の結果を複数の学術論文にまとめている.実験環境の構築から行い,パイロット実験も重ねて実施した上で,本実験を実施しているため,おおむね順調に研究計画が進行していると判断される.過剰な訓練は,高度な技能の獲得を可能にするだけではなく,時に脳神経系に異常を引き起こし,技能の低下を招く.即ち,超絶技巧の獲得と,脳神経疾患の発症は,紙一重である.過剰訓練が招く巧緻運動機能の低下を改善する機能回復訓練法を開発するため,本研究は,局所性ジストニア(FD)を疾患モデルとし,非侵襲の経頭蓋電気刺激(tDCS)と運動機能回復訓練を組み合わせた神経リハビリテーションが,FDによる巧緻運動機能低下と脳神経機能異常に及ぼす影響を明らかにする.今年度は,経頭蓋磁気刺激(TMS)およびデータグローブによる動作分析を用いて,tDCS介入の効果を評価する実験を,のべ120名を対象に実施した.健常音楽家およびFDを罹患した音楽家それぞれ30名ずつに対して,tDCSの実刺激およびシャム刺激を用いた状態で両手指鏡像動作をピアノを用いて行う介入を行った.実験は一人につき3時間半から4時間程度で,大規模数の被験者の実験を実施したため,現時点では解析は行っていない.さらに,前年度に行った事前検査によるTMSと動作分析のデータを解析した結果,大脳皮質運動野の興奮機能の亢進および抑制機能の低下がFD患者において認められ,それぞれの機能異常が,手指動作の巧緻性の異なった特徴(俊敏性の低下と正確性の低下)と関連があることが,機械学習による解析によって明らかとなった.これは,先行研究では報告されていない新奇な発見であるため,成果をまとめた学術論文は,現在,査読のある国際学術誌に投稿中である.初年度に行った事前検査の結果はまとめ,論文として投稿している他,本実験である介入実験も本年度終了しており,残りはそのデータ解析および,追加実験として,複数日の介入効果の検証のみであり,研究計画書の予定通りに遂行されている.両側の大脳皮質運動野に対して経頭蓋直流電気刺激(tDCS)と両手指鏡像動作を行うニューロフィードバック介入を,手指に局所性ジストニアを罹患したピアニスト10名に対して経日実施し,前後で手指の巧緻運動機能を評価した.その結果,指の持ち上げ動作に関する巧緻機能の向上が,経日実施に伴い認められた.以上の結果から,tDCSを用いたニューロリハビリテーションは,音楽家の手指の局所性ジストニアの巧緻機能向上に漸増的に寄与する可能性が示唆された.成果は現在論文にまとめており,投稿準備の最終段階である.また,局所性ジストニアを罹患したピアニストの手指巧緻運動機能の低下と大脳皮質運動野の興奮性の異常を,動作分析と経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いて評価し,両者の関係を機械学習(LASSO回帰)により同定した研究成果をまとめた論文が,The Journal of Physiology誌に受理された.本研究では,運動野の抑制機能低下がが動作の正確性の低下と,興奮機能の亢進が動作の俊敏性の低下と関連しており,これは局所性ジストニア特有の現象で,技能水準とは関連しないことが明らかとなった.当該介入が,局所性ジストニアによる脳神経機能異常に及ぼす影響については,TMSの評価実験の解析結果およびデータグローブを用いた動作分析による巧緻運動評価の解析結果がほぼ揃っており,今後は統計処理を実施した後,学会発表および学術論文執筆を行う予定である.

本研究は,経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を両側の大脳皮質運動野に印可しながら両手指鏡像動作を行う介入(ニューロリハビリテーション)を実施し,その前後に神経生理学評価(経頭蓋磁気刺激:TMS)と巧緻運動機能評価(データグローブ,MIDI)を行うことで,当該介入効果の神経生理学的機序を明らかにした.さらにTMSと動作分析により,大脳皮質運動野の興奮性異常と巧緻運動機能低下の間にある詳細な関連を,機械学習手法を用いて明らかにした.加えて,経日介入を行うことで,当該介入効果の漸増が認められた.今年度は単日介入効果の評価実験の残りを終え,データ解析を行うことにより,本ニューロリハビリテーション介入法の神経生理学的機序の解明を目指す.さらに,データサイエンス手法を駆使して,当該介入法の効果の個人差を説明する数理モデルを構築する.本数理モデルは,将来的に,音楽家の局所性ジストニアに対する最適な治療法を選択・処方するテイラーメイド医療の礎となり得るため,統計学の専門家と議論を重ねながら慎重に行う.単日介入効果の評価実験の成果を学術論文にまとめた後,複数日介入効果の評価を行うための経日実験を行う.これは,当該手法の効果が認められる患者(Responder)のみを対象に行う.一方で,当該手法の効果が認められなかった患者(Non-responder)に対しては,別の介入法の考案を並行して進める.得られたTMS及び動作分析のデータを解析し,国際学術誌に論文を投稿する.さらに,当該介入をFD患者に対して複数日実施し,単日介入に比べて,複数日の介入の方が,FD患者の手指巧緻性の向上度が大きいかを検証する.得られた結果は,国立精神神経医療研究センター病院およびハノーファー音楽演劇大学音楽生理学・音楽家医学研究所にて,共同研究者らと議論を行い,適切な解釈を行うことを目指す.29年度が最終年度であるため、記入しない。身体運動学29年度が最終年度であるため、記入しない。
群馬県新町を事例にして公園と自転車を推進ポイントとした緑とにぎわいのある町づくりに関する研究

本研究では、町づくりおよび地域商店街を活性化する推進ポイントとして「公園と自転車」を取り上げ、その仮説を検証することを目的として、平成11年度には住民意識調査を、平成12年度には消費者調査、および商工会調査を実施した。平成11年度の住民意識調査の結果では、「まちづくり上最も有効な施策は」という問いに対して、(1)位町民に使い易くさらに高齢者にも配慮した公共施設の再改修(20.6%)、(2)位産業や生活の活力源となる県有地の有効活用によるまちづくり(16.8%)、(3)位町の中に住み続けられる住宅と魅力ある居住環境の整備(14.8%)となっている。「駅前通り・銀座通りなどを中心とした歩行や自転車で気楽に使える道路の整備(4.5%)」、「自動車を気にせず立ち話のできる中心市街地づくり(1.4%)」などを支持する回答は少なかった。平成12年度の消費者調査では、商品区分別に買物場所を詳細に調査した。生鮮食品やその他の食品及び日用家庭用品では、新町内での買物頻度が高くなっているが、それも地域商店街ではなくチェーン・スーパーマーケットが中心である。さらに、衣料品、見回品、家電製品になると、町外の大型店での買物頻度が高かった。平成12年度に実施した商工会の経営者を対象にした調査では、「商店街として今後どのような事業を重視すべきか」という問いに対して、「駐車場の設置」や「各店舗の建設・誘致」は上位に挙げられていたが、「買物公園(モール)化」や「歩道の整備」、「駐輪場の設置」を重視する回答は多くはなかった。新町の「まちづくり」、および「地域商店街活性化」の推進ポイントとして、「公園や自転車」に対する評価は未だ高くはない。今から10年後以降の本格化する高齢化社会を見据えて、中心市街地や住居の近くに位置する地域商店街を整備し、充実させることが必要とされる。「健康でほがらかな生活文化都市をめざして」と題して住民の意識を行った。調査対象は町内に居住する16歳以上の者。標本数は1,000人。標本の抽出法は二段無作為抽出法。調査方法は郵送法。調査実施時期は平成11年6月11日から7月9日。有効回収数は291。回収率は29.1であった。調査結果は下記の通りである。1.<商品の購入場所>生鮮食料品は新町内が75.9%家庭電気製品は藤岡市が33.3%、洋服は高崎市が42.6%である。2.<新町に関しで誇れること>(1)位は「JR新町駅があり新特急やア一バン号が停車すること」が65.3%、(2)位は「上下水道・都市ガスが整備されていること」が51.9%、(3)位は「赤城・榛名・浅間・妙義などの美しい山並みが一望できること」が24.1%である。3.<新町まちづくり上の景も重要な課題>(1)位は「子供からお年寄りまでが安全で快適な生活と活動の場」が37.8%、(2)位は「交通渋滞や交通事故のない安心して暮らせるまちづくり」が18.5%、(3)位は「真に豊かさを実感できる居住環境の整備」が9.6%である。4.<新町まちづくり上の最も有効な施策>(1)位は「町民に使い易く、さらに高齢者にも配慮した公共旋設の再改修」が20.6%、(2)位は「産業や生活の活カ源となる県有地の有効活用によるまちづくり」が16.8%、

(3)位は町の中に住み続けられる住宅と魅力ある居住環境の整備」が14.8・%である。5.<新町まちづくりの企画について>(1)「人口を増加させ、にぎわいのある町にすることが必要だ」については「そう思う」が40.9%、「そう思わない」が18.2%で、「そう思う」が22.7ポイント多い。(2)「人口は増えなくても、現状のままでよい」については「そう思う」が23.0%、「そう思わない」が35.4%で後者が12.4ポイント多い。平成12年3月24日新町まちづくりシンポジウムで林教授が現状と課題について講演した。「商店街の活性化をめざして」と題して住民の意識調査を行った。調査対象は新町内に居住する世帯において主として買物を分担している者1,000人。世帯の抽出法は二段無作為抽出法。調査方法は郵送法。調査実施時期は平成12年7月。有効回収数は790.回収率は79.0%であった。調査結果は下記の通りである。新町の商店街や商業施設について。1.<新町の商店街や商業施設に不便な点や不満を持っているか>(1)位は「品揃えが少ない」が34.0%、(2)位は「流行品がない」が31.0%、(3)位は「気兼ねしてしまう」が30.8%、(4)位は「贈答品や高級品を買う店がない」が29.6%、(5)位は「品質・鮮度が良くない」が28.4%、(6)位は「洗練された店がない」が25.2%、(7)位は「ショッピングの楽しさがない」が23.5%、(8)位は「値段が高い」が23.2%、(9)位は「駐車場が少ない」が21.9%、(10)位は「子供を遊ばせておく場所がない」が18.7%である。2.<大型店以外で新町に欲しい店>(1)位は「鞄・靴店」が23.5%、(2)位は「書籍・文具店」が21.3%、(3)位は「ファーストフード店」が16.6%、(4)位は「ファミリー・レストラン」が14.3%、(5)位は「鮮魚店」が13.5%、(6)位は「家電製品店」が13.4%、(7)位は「CDレンタル店」が13.3%、(8)位は「コーヒー・ショップ」が12.3%、(9)位は「クリーニング店」が11.3%、(10)位は「ブティック」が11.3%である。3.<新町の商店街で改善すべき施設または欲しい施設>(1)位は「駐車場」が21.0%、(2)位は「公衆トイレ」が19.5%、(3)位は「街路灯」が15.1%、(4)位は「広場・公園」が14.4%、(5)位は「子供の遊具」が10.6%である。4.<新町の商店街でやって欲しい、またはもっと充実して欲しいこと>(1)位は「朝市」が24.4%、(2)位は同率で二つある。(2)位の1は「共同売出し」が21.3%、(2)位の2は「フリーマーケット」が21.3%、(4)位は「お祭り」が14.2%である。
生命科学教育教材としての「水田の微小生物」の研究

1.水田に棲息する小型生物種(細菌類を除く)の調査を行った。これまでに宮城県内陸部の調査を行っており、本研究では海岸地域の水田について調査し、出現種についての比較検討を行い、教材生物採集の場所としての水田の有用性を検討した。宮城県立宮城農業高校の水田を中心に年間の微小生物相の調査の結果、内陸と海岸地域で大きな違いはなく、多くの微小生物種が採取された。乾燥期の水田土壌生物について、ツルグレンとベールマン装置による調査の結果、小型環形動物や節足動物などが得られ、乾燥水田も利用価値のあることもわかった。観察された生物種については、スライドおよびビデオに収録した。一部は画像データーベース構築に向けてスキャナーを用いて入力を試みた。2.水田の代表的な教材生物種について、簡単な培養方法を検討した。水田で観察された生物種の代表的な種として、ランソウ、ボルボックス、ミカズキモおよびディレプツスについて、設備を必要とせず、手間のかからない培養法の改良、開発を試みた。ボルボックスは、園芸店で入手可能な土を検討した結果、鹿沼土または赤玉土、それに市販植物栄養剤ハイポネックスを利用して最適培養条件を得ることができた。ミカズキモも同方法で良い結果を得ることができ、ハイポネックスはランソウにも有効で、簡単な培養法が開発できた。繊毛虫ディレプツスは、小型繊毛虫を餌としての培養が有効であり、さらにその繊毛虫を市販の栄養飲料で培養するなど、学校でもできる簡単な培養法が検討された。3.高校生物においては、新たな教材生物としてのディレプツスを中心に繊毛虫を用いて「生物と環境」について検討し、また中学校第二分野においては、簡単に培養可能な生物種間での捕食関係について「生物界のつながり」での教材化を試みた。1.宮城県立宮城農業高校の水田を中心に、年間の微小生物相の調査の結果、これまで予備調査を行ってきた他の地域(宮城県北部、仙台市内など)と、大きな違いはなく、多くの微小生物が採取された。次年度も継続調査し、水田に共通に棲息する生物種を探る。乾燥期の水田の土中生物種について、ツルグレンまたはベールマン装置による調査の結果、小型の環形動物や節足動物などが得られ、乾燥期水田の利用価値のあることもわかった。また、シスト(包嚢)などにより乾燥に耐える生物も得られた。ただ、学校で生徒が観察するには個体数が少ないなど教材としての問題点もあるため、今後検討すべき点が残された。観察された生物種についてはスライドおよびビデオに収録した。将来はコンピュータネットワークを利用した画像データベースの構築を目標に、今年度は生物種のカラースライドを中心に画像データの記録を開始した。2.水田の代表的な生物種について、簡単な培養方法を検討し、開発を行った。水田で観察された生物種の代表的な種として、ボルボックスおよびディレプツスについて、設備を必要とせず、手間のかからない培養法の改良、開発を試みた。ボルボックスは、園芸店で入手可能な各種の土を検討し、鹿沼土と市販植物栄養剤ハイポネックス利用して最適培養条件を得ることができた。次年度は他種への応用を検討する。ディレプツスについては、従来のゾウリムシによる培養法の他に、テトラヒメナを餌としての培養が有効であり、そのテトラヒメナは市販の栄養飲料で容易に培養できることが明かになった。3.新たな教材生物としてのディレプツスを中心に繊毛虫を用いて、高校生物においては「生物と環境」、中学校第二分野においては「生物界のつながり」での教材化を行った。

1.平成4年度につづき、5年度においても、宮城県立宮城農業高校の水田を中心に海岸地域の水田について年間の微小生物相の調査を行った。その結果、宮城県内陸の結果と大きな違いはなく、多くの微小生物を観察し、また採集することができた。教材生物採集の場所としての水田の有用性を示すことができた。さらに、乾燥期の水田の土中生物種について、ツルグレンまたはベールマン装置による調査の結果、小型の環形動物や節足動物などが得られ、乾燥期水田の利用価値のあることもわかった。観察された生物種については、スライドおよびビデオに収録した。一部は画像データベース構築に向けてスキャナーを用いて入力し、採来はコンピュータネットワークを利用したデータベース利用を検討した。2.水田の代表的な生物種について、簡単な培養方法を検討した。水田で観察された生物種の代表的な種として、ランソウ、ボルボックス、ミカズキモおよびディレプツスについて、設備を必要とせず、手間のかからない培養法の改良、開発を試みた。ボルボックスの培養法の検討は、昨年度につづいて、園芸店で入手可能な各種の土を検討し、鹿沼土と市販植物栄養剤ハイポネックス利用して最適培養条件を得ることができた。ミカズキモも同じ方法で良い培養成績を得ることができた。さらに、ハイポネックスはランソウにも有効で、簡単に培養できることがわかった。繊毛虫ディレプツスは、従来のゾウリムシによる培養法の他に、テトラヒメナを餌としての培養が有効であり、そのテトラヒメナは市販の栄養飲料で容易に培養できることが明かになった。3.中学校第二分野における「生物界のつながり」での教材化の一環として、水田から採集でき、また簡単に培養可能な生物種間での捕食関係についても調べた。