hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MAPKシグナリングを起点とした原索動物の排卵メカニズムの解明

本研究の目的は、脊椎動物の原型を有していると考えられるカタユウレイボヤを用いて、MAPKシグナリングを起点とした排卵メカニズムを解明することである。特別研究員の研究課題に関連し、平成29年度までに神経ペプチドの1つがMAPKシグナリングを介してホヤの卵成熟と排卵を促進させることを明らかにしてきた。そこで、平成30年度計画を一部変更し、MAPKシグナリング下流の卵成熟・排卵制御機構について解析を行った。MAPKの下流でホヤの卵成熟を実行する因子は、他の無脊椎動物および脊椎動物で広く保存されているMPFである事が示唆されていたため、単離したホヤの卵胞をMPFの構成因子であるCdc2の阻害剤を処理したところ、卵成熟が阻害された。また、神経ペプチドとの同時処理によって、神経ぺプチドによる卵成熟促進効果を打ち消すことがわかった。さらに神経ペプチドによって卵成熟を促進させた卵胞を用いて人工授精実験を行ったところ、確かに胚発生が進行し、神経ペプチド→MAPK→MPF→卵成熟という制御カスケードが明らかになった。MAPK下流の排卵制御機構については、神経ペプチド処理によって排卵が促進され、排卵実行酵素の候補であるマトリクスメタロプロテアーゼ(MMP)遺伝子の発現が増加することがわかった。また、単離したホヤの卵胞を神経ペプチドとMMPの阻害剤とで同時に処理することで、神経ペプチドによる排卵促進効果が打ち消されることを明らかにした。さらに神経ペプチドの受容体、MAPK, MMPは全て卵母細胞に局在すること、およびMMPは排卵時に脱げる外側濾胞細胞層にも存在することもわかり、コラーゲン分解活性の局在と一致した。以上の結果から、神経ペプチド→MAPK→MMP→コラーゲン分解→排卵という制御カスケードが明らかになった。平成28年度は計画に従い、1MAPK下流遺伝子の同定と、2排卵に関わるプロテアーゼ遺伝子の絞り込みを行った。1ではMAPK阻害剤処理によって排卵を阻害したホヤ卵胞を用いてRNA-seq解析を行った。その結果、排卵を実行すると予想されるプロテアーゼ遺伝子や、脊椎動物の卵巣における機能が未知な神経ペプチドやそれらの受容体遺伝子の発現が変動していることがわかり、これらの遺伝子発現変動をqRT-PCRによって再現することができた。また、2では、単離したホヤの卵巣を様々なプロテアーゼ阻害剤で処理し、排卵率の変化を解析した。その結果、セリン、システイン、アスパラギン酸プロテアーゼの阻害剤処理ではホヤ排卵は阻害されなかったのに対し、メタロプロテアーゼ阻害剤処理によって排卵率が劇的に減少した。これらの結果から、ホヤの排卵を実行する酵素はメタロプロテアーゼであることが強く示唆され、最終的な排卵の引き金の機構はホヤと脊椎動物で保存されていることが示唆された。一方で、このプロテアーゼの制御は、脊椎動物では下垂体ホルモンが主要な役割を担っているのに対し、ホヤには下垂体に相当する器官および下垂体ホルモンは存在しない事実と、1で神経ペプチドや受容体遺伝子の発現が変動していた結果は、「下垂体を持たないホヤにおいては、排卵を制御する主要な因子は神経ペプチドである」という仮説を支持する。したがって、次年度は脊椎動物の卵巣では機能が未知な神経ペプチドによるメタロプロテアーゼ制御に焦点を当てて研究を進める。平成28年度の研究計画に従い、1ではMAPKシグナリングの下流遺伝子を同定した。2では阻害剤を用いた実験によってメタロプロテアーゼがホヤの排卵に関わることを明らかにした。当初計画した研究項目を実施することができ、概ね期待した結果が得られたので(2)の評価とした。平成28年度は計画に従い、MAPK阻害時(排卵阻害時)に発現変動が見られた神経ペプチド遺伝子に着目し、神経ペプチドの排卵に対する影響を調べた。また、排卵実行酵素の候補遺伝子であるマトリクスメタロプロテアーゼ(MMP)について、特異的な抗体と阻害剤を用いてホヤ排卵に対する影響を調べた。特別研究員の研究課題に関連して、候補神経ペプチドのホヤ卵成熟と排卵に対する影響を調べたところ、1つのペプチドが卵成熟と排卵の両方を促進させることがわかった。当初はMAPKの下流で神経ペプチドが制御されていると考えていたが、ペプチド処理後5-10分でERKのリン酸化が亢進されることがわかり、MAPKシグナリングはペプチドの下流で制御されることが明らかになった。MAPK (MEK/ERK)シグナリング下流のMMP遺伝子について、組換タンパク質を作製して特異的な抗体を作製・精製した。この抗体を用いて排卵阻害実験を行ったが、抗体による有意な排卵阻害は見られず、抗体分子がホヤ卵胞に浸透していない事が原因と考えられた。そこで特異的な阻害剤を排卵直前のホヤ卵胞に添加・培養したところ、排卵率は大幅に減少し、確かに候補MMP遺伝子がホヤの排卵を実行していることが明らかになった。以上の結果から、神経ペプチド→MEK/ERK→MMPというホヤ排卵制御系の骨子が明らかになってきた。

平成29年度の研究計画に従い、MAPKシグナリングを上流で制御する神経ぺプチドと、下流で排卵を実行するMMP遺伝子を同定した。当初計画した研究項目を実施することができ、概ね期待した結果が得られたので(2)の評価とした。本研究の目的は、脊椎動物の原型を有していると考えられるカタユウレイボヤを用いて、MAPKシグナリングを起点とした排卵メカニズムを解明することである。特別研究員の研究課題に関連し、平成29年度までに神経ペプチドの1つがMAPKシグナリングを介してホヤの卵成熟と排卵を促進させることを明らかにしてきた。そこで、平成30年度計画を一部変更し、MAPKシグナリング下流の卵成熟・排卵制御機構について解析を行った。MAPKの下流でホヤの卵成熟を実行する因子は、他の無脊椎動物および脊椎動物で広く保存されているMPFである事が示唆されていたため、単離したホヤの卵胞をMPFの構成因子であるCdc2の阻害剤を処理したところ、卵成熟が阻害された。また、神経ペプチドとの同時処理によって、神経ぺプチドによる卵成熟促進効果を打ち消すことがわかった。さらに神経ペプチドによって卵成熟を促進させた卵胞を用いて人工授精実験を行ったところ、確かに胚発生が進行し、神経ペプチド→MAPK→MPF→卵成熟という制御カスケードが明らかになった。MAPK下流の排卵制御機構については、神経ペプチド処理によって排卵が促進され、排卵実行酵素の候補であるマトリクスメタロプロテアーゼ(MMP)遺伝子の発現が増加することがわかった。また、単離したホヤの卵胞を神経ペプチドとMMPの阻害剤とで同時に処理することで、神経ペプチドによる排卵促進効果が打ち消されることを明らかにした。さらに神経ペプチドの受容体、MAPK, MMPは全て卵母細胞に局在すること、およびMMPは排卵時に脱げる外側濾胞細胞層にも存在することもわかり、コラーゲン分解活性の局在と一致した。以上の結果から、神経ペプチド→MAPK→MMP→コラーゲン分解→排卵という制御カスケードが明らかになった。平成28年度の結果を受け、次年度は計画通り3排卵に必須な遺伝子を同定する。まず、1でMAPK阻害によって排卵を阻害したホヤ卵胞で発現変動が見られた遺伝子群のうち、神経ペプチドに着目して研究を進める。すなわち、合成した神経ペプチドをホヤのin vitro排卵評価系に添加・培養し、排卵率の変化を測定することで、神経ペプチドが排卵を促進させるのか、または抑制させるのかを明らかにする。また、2ではホヤの排卵を実行する酵素はメタロプロテアーゼであることが明らかになったので、1の排卵阻害卵胞を用いたRNA-seq解析結果で発現が変動していたメタロプロテアーゼに注目し、特異的な阻害剤を用いた実験や、特異的抗体を作製し、機能阻害実験を行うことによって排卵に必須な遺伝子を同定する。特別研究員の研究課題に関連して計画を一部変更し、次年度はまず29年度に確立したMPFの濃縮系とELISAによる活性測定系を用いて、卵成熟を促進させるペプチド処理によるMPF活性の上昇を検出するとともに、MPF構成因子の特異的な阻害剤を用いて卵成熟に対する影響を調べる。また、in situ hybridizationや免疫染色によって卵成熟・排卵の各制御因子の卵胞内局在を決定する。
隕石中の全クロム同位体存在度の変動からみた太陽系形成過程における物質進化の研究

本年度は広島大学大学院理学研究科に受入機関を変更し、遷移金属錯体の結合距離を測定した。なぜなら、化学平衡における同位体分別の程度は、平衡下にある化学種間の結合距離の差と関係があるからである。具体的には、つくばの高エネルギー加速器研究機構に設置されている放射光施設を利用して、銅(II)塩化物錯体の結合距離をX線吸収分光法により決定した。その結果、銅の周りの塩化物イオンの数により、結合距離が微妙に変化することが示唆された。得られた結果は論文としてまとめ、学術雑誌に現在投稿中である。また前年度までに、ニッケル同位体存在度の変動幅をさまざまな隕石試料で測定していたが、今年度は、これをニッケル鉱床試料に応用し、地球内部のさまざまな地質学的プロセスにより、どの程度の同位体分別が存在しているのかを、隕石との比較というかたちで確認した。その結果、高温で生成したNiS鉱床間には、隕石相互よりも大きな同位体分別が存在することがわかった。先年までに決定したニッケル金属試薬間の同位体分別は、亜鉛の場合とは違い、工業的な精製段階での同位体分別と解釈するよりもむしろ、その原料である鉱石自身の持つ同位体分別の程度を反映していると結論づけられた。この結果は、論文として執筆中で、現在は共著者の査読の段階であり、本年度中には学術雑誌に投稿する予定である。さらに、先年度の亜鉛の同位体存在度を正確に決定した研究業績をもとに、多重検出器を備えた誘導結合プラズマ質量分析計における同位体差別効果について、第13回ゴールドシュミット国際会議において口頭発表を行った。多重検出器を備えた磁場型誘導結合プラズマ質量分析計(MC-ICP-MS)は、元素の同位体比を精密に測定するために開発された。この分析計はイオン化効率が従来の熱イオン化型質量分析計よりも格段に高く、いままで測定できなかったイオン化ポテンシャルの高い元素の同位体比測定が可能である。しかしながらMC-ICP-MSは、分析計内で起こる質量差別効果の程度が従来の分析計よりも大きく、その原因と機構を解明できていないのが現状である。これらを理解することにより、精密なだけでなく、正確な同位体比測定が可能となる。そこで本年度は、MC-ICP-MSを用いて亜鉛の同位体存在度を正確に決定することを試みた。亜鉛はイオン化ポテンシャルが大きい元素の一つで、MC-ICP-MSにおいてもイオン化効率の低い元素である。亜鉛の同位体存在度とその質量差別の程度を見積もる事により、質量差別効果がイオン源で起こっているのか、イオン選択部で起きているのか特定できると考え、ダブルスパイク法を用いて実験を行なった。その結果は、現在採用されている亜鉛の同位体存在度の値の再考を促すものであった。従来の亜鉛同位体存在度から見積もられた質量差別効果の大きさは、質量数の近いニッケル、銅、ガリウムのものとは大きく異なっており、ICPイオン源におけるイオン化時の同位体差別が示唆されていたが、本研究の結果は、それらの元素とほぼ同等の質量差別効果であることを示していた。このことから、MC-ICP-MSでの同位体差別効果はイオン化効率に依らず近い質量数の元素間ではほぼ一定で、イオン源において質量差別は起こっていないと結論づけられた。得られた成果は2002年度日本地球化学会および2003年度欧州冬季プラズマ分光化学会において発表、国際誌Analytical Chemistryに印刷済みである。
鳥類精子形成の耐高温戦略の解明

本研究の目的は、精子形成の温度感受性を鳥類とほ乳類の間で比較検討し、脊椎動物が恒温性を獲得する際に講じた精子形成の耐高温戦略を解明することである。ほ乳類の精巣は陰嚢内に存在し、腹腔内よりも34°C低い温度(低温環境)で正常な精子形成が起こるが、腹腔内(高温環境)に留まると精子形成は著しく障害されることが知られている。本研究は、非侵襲的に温度測定可能なマイクロチップをマウス陰嚢および腹腔内に外科的手術により留置し、生理条件下における陰嚢温を測定することで、陰嚢(34°C)は、腹腔内(38°C)より約4°C低いことを再発見した。続いて、精子幹細胞から成熟精子までの分化をサポートする精巣器官培養法を用いて、温度とマウス精子形成の関係を検討した結果、温度の影響のみで精子形成が抑制されることを発見した。また、興味深いことに、これまでは一つと考えられてきたほ乳類精子形成の温度閾値が、複数存在することが明らかになった。鳥類の精巣は腹腔内に位置しており、定説では精子形成は高温環境下で行われるとされている。しかし、先行研究では生理条件下での精巣温が測定されていないなど課題が残されており、この定説は再検討の余地があった。本研究は、上記のマイクロチップをウズラ精巣および腹腔内に外科的手術により留置し、生理条件下における精巣温を測定することで、精巣(42.0°C)は、腹腔内(42.5°C)と比較して約0.5°C低いことを明らかにした。続いて、鳥類独自の呼吸器官である気嚢が精巣温を冷却する可能性を検討するために、気嚢のガス交換を外科手術によって阻害した。その結果、気嚢は精巣を約0.5°C冷却する効果を持つが、精子形成に影響を及ぼさないことを見出した。以上より、鳥類の精子形成は、高温環境で進行しており、ほ乳類でみられる温度感受性を持たないことが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。ほ乳類の精巣は、腹腔で発生した後に陰嚢へ下降して低温(約32-34度)環境下で精子を産生する。しかし、精巣が高温(約37度)の腹腔内に留まると精子形成は著しく障害される。これは、脊椎動物が恒温性を獲得することで活動性を飛躍的に増大する一方で、精子形成に何らかの問題に直面し、精巣を冷却する新しい器官(陰嚢)を作り出すことで解決したと解釈できる。しかし、同じく恒温性脊椎動物の鳥類では、精巣が腹腔内に留まったまま精子を産生する。現在の定説では、鳥類の精巣は高温環境下にあるとされており、脊椎動物の精子形成の温度感受性を理解する上での大きなパラドックスとなっている。しかし、先行研究では生理条件下での精巣温が測定されていないなど課題が残されている。そこで、平成28年度は、鳥類の精子形成は高温環境下で進行するとする定説を再検討した。生理条件における鳥類精巣温を正確に測定するために、マイクロチップをニホンウズラ精巣および腹腔内に外科的手術により留置した。回復後、長日環境下で飼育し、非侵襲的にマイクロチップの温度を測定した。その結果、精巣の平均温度(42.0度)は、腹腔内の平均温度(42.5度)と比較して約0.5度低いことが示唆された。続いて、鳥類独自の呼吸器官である気嚢が精巣温を調節する可能性について検討するために、気嚢領域のガス交換を阻害する手術を施した。回復後、長日環境下で飼育し、マイクロチップを用いて精巣温の変化を非侵襲的にモニターした結果、気嚢は精巣を約0.5度冷却する効果があるが、精子形成には影響を及ぼさないことが示唆された。以上より、鳥類の精子形成は定説通り高温環境下で進行し、温度感受性を持たないことが示唆された。本研究では、最新の温度プローブを用いて、平常呼吸時のニホンウズラにおける精巣温を初めて測定し、鳥類精子形成が高温環境下で進行することを再確認した。また、鳥類の精巣温と精子形成における気嚢の関与について直接検討した結果、鳥類の精子形成は高温環境下で進行し、温度感受性を持たないことが示唆された。これらの結果から、これまでの鳥類精子形成の定説が正確に再評価され、本年度の実験指針を決めることができた。これらの研究成果に基づいて、最終的な目標に向けておおむね順調に研究が進展していると判断した。

続いて、精子幹細胞から成熟精子までの分化をサポートする精巣器官培養法を用いて、温度とマウス精子形成の関係を検討した結果、温度の影響のみで精子形成が抑制されることを発見した。また、興味深いことに、これまでは一つと考えられてきたほ乳類精子形成の温度閾値が、複数存在することが明らかになった。鳥類の精巣は腹腔内に位置しており、定説では精子形成は高温環境下で行われるとされている。しかし、先行研究では生理条件下での精巣温が測定されていないなど課題が残されており、この定説は再検討の余地があった。本研究は、上記のマイクロチップをウズラ精巣および腹腔内に外科的手術により留置し、生理条件下における精巣温を測定することで、精巣(42.0°C)は、腹腔内(42.5°C)と比較して約0.5°C低いことを明らかにした。続いて、鳥類独自の呼吸器官である気嚢が精巣温を冷却する可能性を検討するために、気嚢のガス交換を外科手術によって阻害した。その結果、気嚢は精巣を約0.5°C冷却する効果を持つが、精子形成に影響を及ぼさないことを見出した。以上より、鳥類の精子形成は、高温環境で進行しており、ほ乳類でみられる温度感受性を持たないことが示唆された。平成28年度の研究成果が定説と一致し、鳥類の精子形成が高温環境下で進行することが示唆された。このことから、鳥類の精子形成は、ほ乳類にはない高温耐性メカニズムを持っていると考えられる。したがって、本年度は、鳥類とほ乳類の間で精子形成の温度感受性の違いを生む分子機構の解明に挑戦する。鳥類(ウズラ)およびほ乳類(マウス)の精巣を、高温でも生殖細胞の脱落が起こらない短時間(マウスでは12日程度)培養する。次世代シーケンサを用いた網羅的遺伝子発現解析で温度に反応して発現の変化する遺伝子群を同定し、オーソログ解析によって種間比較する。特に、種間で温度反応性の異なる遺伝子群に注目し、これらが関連する機能のGO解析・パスウェイ解析を通して、鳥類とほ乳類の精巣で異なる温度感受性の分子的基盤を解明する。これと平行して、マウス精巣の器官培養系を用いて、ほ乳類の精子形成の温度感受性を直接検討する。続いて、マウス精子形成が高温で障害される分子基盤の解明に取り組む。以上の研究により、恒温動物が示す精子形成の耐高温戦略の分子メカニズムの解明に挑戦する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
2カメラシステムを使った気泡流動の推定

本研究では、気液二相流中の気泡流動を調べるため、2カメラシステムを用いた画像処理法を開発し、気泡流動特性の3次元計測を行った。画像処理計測法は、非接触で、流れ全体に渡る情報を一度に把握でき、流動特性を調べるには有効な方法である。気泡流動を画像処理法により計測した従来の研究では、ビデオ画像上の気泡像より2次元的な情報のみを得ていたため、3次元物体である気泡の流動状態を正確に把握できなかった。そこで、本研究では気泡形状を偏平回転楕円体と仮定し、異なる2方向より同時に撮影した画像を基に、気泡の3次元流動特性を計測した。まず、異なる2方向から撮影された2つの気泡像と3次元物体である気泡の間の関係を明らかした。画像上の気泡像は気泡を平面に投影したものなので、気泡像と気泡の間には傾きや大きさに関して関数関係が成り立つ。これを基に、2次元画像から3次元物体の形状を推定する画像処理法を開発した。次に、実験を行い、2台の高速度ビデオカメラによる垂直管内底層気泡流の撮影を行った。得られた気泡像を基に、3次元空間における気泡形状を再構成し、気泡の位置、大きさ、傾き、速度など、気泡流動に関する詳細なデータを得ることができた。主な結果は、(1)等価球直径にして3mm程度以下の小さな気泡が管壁付近に分布すること、(2)統計平均をとると管中心部では気泡は傾いていないが、管壁では傾いていること、(3)気泡は管断面内でほぼ一様に偏平に変形していることである。これらの結果は、気泡流動のメカニズムを解明し、二相流が現れる機器の性能や安全性を向上させるために役立つ。
交尾器進化による種分化：種間差をもたらす性選択と遺伝子

本研究では「性選択を介した交尾器形態の進化による種分化」のシナリオを検証するために,オオオサムシ亜属を研究対象とし,交尾器形態への性選択の検証と,交尾器形態の種間差をもたらす遺伝子に関する研究を行った.種内で交尾器の機能部分に大きいサイズ変異を示す2集団を用いた交尾実験では,精子競争に関しても雌雄交尾器サイズのマッチングに選択がかかることが分かり,交尾器の長大化に関しては性的対立もしくは異種との繁殖干渉を考慮する必要が示唆された.交尾器形態が大きく異なる姉妹種のトランスクリプトーム比較においては,発現量が種間で異なる遺伝子の中には交尾器形態の種間差に関する有力な候補遺伝子は見出されなかった.本研究では「性選択を介した交尾器形態の進化による種分化」のシナリオを検証するために,オオオサムシ亜属を研究対象とし,交尾器形態への性選択の検証と,交尾器形態の種間差をもたらす遺伝子に関する研究を行った.種内で交尾器の機能部分に大きいサイズ変異を示す2集団を用いた交尾実験では,精子競争に関しても雌雄交尾器サイズのマッチングに選択がかかることが分かり,交尾器の長大化に関しては性的対立もしくは異種との繁殖干渉を考慮する必要が示唆された.交尾器形態が大きく異なる姉妹種のトランスクリプトーム比較においては,発現量が種間で異なる遺伝子の中には交尾器形態の種間差に関する有力な候補遺伝子は見出されなかった.(1)交尾器形態にかかる選択の検証交尾を通して交尾器の機能的部分(交尾片,膣盲嚢)の大きさにかかる選択圧を推定するために,交尾器部分のサイズに違いのあるマヤサンオサムシ京都市産(原亜種)と滋賀県阿星山産(信楽亜種)の成虫を野外で採集し,亜種内,亜種間で交尾させて交尾行動を観察し,交尾終了後に冷凍固定した.解凍後,雌を解剖して,膣内の精包形成の有無,精包の位置と重量を記録した。また,雌雄の体サイズ,交尾器各部のサイズを計測した.2亜種は体サイズはほぼ同じであるが,雄交尾器の陰茎長,交尾片長,雌交尾器の膣盲嚢長は信楽亜種が長い.すべての交配データについてGLM解析を行った結果,精包形成率,精包サイズ,交尾時間において,交尾器形質値の違いの効果は得られなかった.しかし交尾後ガードは信楽亜種において有意に高頻度でみられた.(2)交尾器の種間差に関わる遺伝子探索のためのトランスクリプトーム解析交尾器の発生過程で発現する遺伝子を,近縁で交尾器形態が大きく異なるイワワキオサムシ,ドウキョウオサムシの間で比較し,種間差に関連する遺伝子の候補を決めるために,3令(前蛹),蛹期の腹部から,全RNAを抽出し,MNAを精製,Roche FLXを用いて,シーケンスを行った.得られたシーケンスをアセンブルし,BLASTによってアノテーションを行った-また,遺伝子ごとにクラスタリングを行い,GO termによって,機能別に分類し,その分類ごとに遺伝子発現量を2種間で比較した.アセンブルの結果,2種からそれぞれ約15000のコンティグが得られた.これを遺伝子ごとにクラスタリングして,約4500のクラスターが得られた.得られた遺伝子のシーケンスは,ゲノム情報が多い,キイロショウジョウバエ,コクヌストモドキとの高い類似性が確認され,おおむね妥当な結果とみなされた.またGO termで分類した機能群ごとに,2種間の発現の違いを検討した結果,一部に発現量の異なるものが見出された。また,交尾器のみのトランスクリプトームを比較するために,2種の雌雄それぞれの蛹の交尾器部分から全RNAを抽出し,mRNAを精製した(シーケンス中).(3)RADマーカーによるオオオサムシ亜属の種間関係解明交尾器多様化をともなう本亜属の種分化の過程を全ゲノムレベルのSNPデータから解明するため,RADマーカーのデータをIllumina HiSeq2000で得た.それをもとに系統解析を行った.オオオサムシ亜属における雄交尾器部分(交尾片)の伸長にかかわる選択要因を明らかにするために,種内の地理的集団(亜種)間で交尾片長の変異があるマヤサンオサムシを用いた実験を行った.実験には京都市産原名亜種と滋賀県産信楽亜種を用いた.2亜種間では平均交尾片長,平均膣盲嚢長の差があるが,体長はほぼ同じである.1回交尾実験では,雄の精包形成において交尾片長の効果はなかった.精子競争が生じる2回交尾実験では,雌の膣盲嚢が長く,交尾片が短いとき,すなわち雌雄交尾器長がマッチしているときほど,2番目の雄の精包置換が成功しやすかった.このことから精子競争においては雌雄交尾器のマッチングが重要であり,交尾片の伸長は精子競争では説明できないことが示唆された.性的対立による雌雄交尾器の共進化もしくは,他の種との繁殖干渉による強化選択を考慮する必要が考えられた.種特異的な交尾器形態にかかわる遺伝子の探索に関しては,イワワキオサムシとドウキョウオサムシの幼虫・蛹期のmRNAのシーケンスデータをアセンブルし,遺伝子のアノテーションを行うとともに,種間でのシーケンス比較,遺伝子ごとの発現比較を行った.

蛹期において雌雄ごとに種間で発現量の異なる遺伝子がいくつか見られたが,その中には交尾器形成にかかわると考えられるものは含まれなかった.オオオサムシ亜属の交尾器形態分化の様相を明確にするために,制限サイト関連DNAシーケンス(RADシーケンス)の数百万塩基対に及ぶ大規模データに基づく分子系統解析を行った.その結果,最も交尾器形態が多様化したイワワキーアオオサムシ種群においては,東西の分岐群のそれぞれで,交尾片(膣盲嚢)の伸長もしくは縮小が繰り返し起こったことが明確になった.(1)交尾器にかかる選択の実証的研究:マヤサンオサムシの2亜種を用いて,交尾直後の雌に雄が2回目の交尾をする場合に,どのような形質が授精・精包置換の成否に影響するかを調べ,性的対立が交尾器形質の進化にかかわることを示唆する結果を得た.雄間競争(精子競争)における雄の投資調節の実態を明らかにした.未交尾の雌よりも既交尾の雌により多くの精子を投資した.また,精子競争下での雄の父性獲得率を2回交尾実験で測定したところ,既交尾雌と交尾した雄の父性獲得率はやや高かった.さらにこの雄の精子は,優先的に受精に使われた.既交尾の雌に多くの精子を投資するという雄の投資調節は適応的であることが示唆された.交尾器形態の多様化をもたらす性淘汰の形を,形態変異の相対量から推定することを試みた.変動係数を用いた比較の結果,雄の交尾器形質は体サイズよりも変異が小さく,安定化淘汰を受けている可能性が示唆された.また,雌雄間で対応する部位(交尾片長と膣盲嚢長;陰茎長と交尾嚢長)では,常に雄よりも雌形質の方が大きな変異を示した.(2)交尾器形態の異なる種間での幼虫・蛹期の発現遺伝子比較:イワワキオサムシとドウキョウオサムシの終令幼虫,蛹のトランスクリプトーム比較を,454シーケンスデータを用いて行い,発現量の異なる遺伝子の検討を行った.(3)オオオサムシ亜属の高精度系統解析:次世代シーケンサーによるRADシーケンスを行い,大量のSNPマーカーに基づく系統解析を行った.イワワキ・アオオサムシ種群において,短い交尾片,長い交尾片の進化が繰り返し起こったことが裏付けられた.交尾器形質の機能と選択過程についての実験は,初年度であり,ひとつの実験しかできなかったが,一定の成果が得られ,次年度の実験立案に有用な知見が得られており,また次の実験の準備も進んでいる.また,交尾器の種間差をもたらす遺伝子探索のための手始めとして,トランスクリプトーム解析を行ったが,デノボのシーケンス解析としては成功し,発現遺伝子に関する多くの知見が得られた.さらに,年度末には追加のトランスクリプトームのシーケンスの準備ができた.またRADマーカーによる系統解析も順調に進行している.これらのことからおおむね順調に進展しているといえる.25年度が最終年度であるため、記入しない。交尾器形質にかかる選択に関する実証的研究に関しては,マヤサンオサムシの2亜種を用いた1回交尾,2回交尾の実験が一通り終了し,論文作成の段階に入っており,成果が得られつつある.また,関連した性選択に関する実験的研究も,研究分担者により順調に進んでいる.交尾器形質の種間差にかかわる遺伝子探索のための比較トランスクリプトーム解析に関しては,2回の454シーケンスデータをまとめてアセンブリを行い,種間比較を行って論文作成の段階に入った.やや遅れているが来年度中には成果を公表できる.原因遺伝子を絞るところまでは難しいと考えられるが,ある程度示唆的なデータが得られる見通しである.RADシーケンスによる系統解析に関しては,比較的新しい試みで,チャレンジングな部分もあるため,解析方法に関する論文と,オオオサムシ亜属の進化に関する論文の2つを次年度内に公表する予定である.
東アジア海域世界のなかのイスラーム-中国への国書と航海安全の信仰

蘇禄(スールー)は東南アジア島嶼部に位置し、入手可能な資料が極めて少ないとれるだけでなく、中国との交渉において「外国文字」を用いていた地域でもあり、これまで当時の文書の内容に関する研究はほとんど行われていない。申請者は、東アジア・東南アジア世界に関する相互交渉・相互認識の実態や独自性を明らかにする必要があると考え、18世紀においてスールーと中国のあいだに交わされた国書に着目して研究を進めた。ジャウィの文書解読のため、マレーシア国民大学・マラヤ大学などを訪れて諸情報・資料収集を行った。スールーから中国に届けられた現地語の文書、すなわちジャウィの文書の解読を進め、漢訳されて上奏された文書などをはじめとする漢文資料との比較検討を行った。その結果、おもにマレー(ムラユ)語のジャウィが用いられていたことや、漢文になる段階で文言の置き換え・書き換えが行われたり、ジャウィの文書にはなかった皇帝賛美の文言が加えられていたりしたことなどが分かってきた。現在、このスールーと中国とのあいだの文書往来に関し、研究成果を纏める作業を行っている。また、中国福建省泉州でのフィールドワークの成果は、2008年度日本社会科教育学会で、「泉州(中国福建省)に残る文化交流・交渉の跡を辿る」(滋賀大学教育学部、10月11日、二谷貞夫先生と)と題して発表した(発表要旨は、『日本社会科教育学会全国大会発表論文集』第4号、2008年10月、88-89頁に掲載)。東アジア海域世界における相互交渉・認識の実態を明らかにずることを第一の研究目的をとし、18世紀、中国で翻訳体制が整っていないとされた蘇禄(スールー)から、中国に国書が届けられた場合、どのような問題が生じたのか、またそれらはどのような経緯があると説明されていたのか、漢文に翻訳された国書にはどのような文言が用いられていたのかを具体的に明らかにするとともに、もともと漢文の国書を中国にもたらしていた琉球の場合の一部を取り上げて、そうでない蘇禄・南掌の国書のなかの文言との共通点や差異などに着目しながら比較を行った。その研究成果は、(1)2007年度史学会大会(東洋史部会:11月18日)で「清代中国にもたらされた蘇禄の国書」として発表し、(2)「雍正年間に中国へもたらされた国書-蘇禄、南掌-」『アジア地域文化研究』第4号に報告した。また、東アジアと東南アジアのあいだの交渉が可能となった歴史的経緯や背景をより広い視野のなかで明らかにするため、その基礎調査として2007年5月には中国福建省泉州にある海外交通史博物館・イスラーム関連の遺跡・天后宮・開元寺や慶門などをおとずれ、中国で行われている交渉史や航海安全の信仰に関わる文献収集とフィールドワークを重点的に行った。同年9月には東アジアのイスラームに関する現状理解と比較検討を行うため、そして中国教育学会歴史教学専業委員会の大会に参加するため、寧夏回族自治区を詰問した。
重金属循環における生物制御システム開発

本研究の目的は重金属特製反応生物を用いた重金属制御手法を開発すると共に重金属に対して耐性を有する植物の育成を行うことにある。微生物グル-プでは単離した細菌による6価クロ-ムの還元と活性汚泥による亜鉛の蓄積・分配に関する研究を行っている。まず、6価クロ-ム還元のため種々のバイオリアクタ-の開発を行った。透析膜チュ-ブや陽イオン交換膜バイオリアクタ-を用いることにより効率よく還元反応が行われることがわかった。さらに6価クロム還元活性を維持しながらリアクタ-内にE.cloacae HO1を高濃度に維持するために、酸化還元電位を制御した通気培養を行い嫌気槽において6価クロムを還元し、さらに好気槽で残留有機物を除去する方法を開発した。活性汚泥による亜鉛の蓄積分配に関しては亜鉛ストレス下で培養し電子顕微鏡を用いて解析したところ、活性汚泥中にはZnーCuーAlーPーFeの成分を有する結晶性のリン酸塩水酸化物であるトルコ石またはFaustiteが生成していることがわかった。この現象はバイオミネラリゼ-ションの1つとして興味深い。植物のグル-プは植物の重金属耐性機構の解明、重金属耐性植物の作出および重金属耐性を賦与した植物の環境適応性から成る。まず、重金属耐制植物に関しては、銅過剰によって植物体内、特にダイズの根に誘導される蛋白質の性質を解明した。また、カドミウム過剰によって耐性が強いコマツナやキュウリでは根に(γEC)_nGの顕著な生成がみられ葉にもその存在が認められたが、水稲では根に生成がみられるだけで、耐性が弱いインゲンでは根・葉ともにその生成は認められなかった。重金属耐性植物の作出に関しては鉄酸化細菌の水銀耐性遺伝子をタバコに導入することを試み、現在幼植物体を鉢上げして生育させている。重金属耐性と賦与した植物の環境適合性を検討するためには代表的な重金属耐性植物であるヘビノネコザの生育特性を検討した。
フェールセーフ付剛-滑り型ソフトストーリー機構の開発・研究

多段階の損傷制御設計を行う性能設計へ移行する中,損傷部位を積極的に特定・制限する損傷部位特定型の建物の開発・採用が加速している。耐震設計の根幹をなし,最も一般的な損傷制御法として梁降伏先行型建物が挙げられるが,建物応答の地震外乱への依存度が大きく,設計時の想定通りには損傷部位を必ずしも制御できないという課題がある。そこで,本研究では,鋼構造ラーメン骨組を対象に,地震時における建物の応力分配を調整する機構を付与し,かつ特定層に過度な損傷集中を防ぐフェールセーフ機構を付帯させることで,多段階の損傷制御設計を可能とする構造システムを提案し,実現に必要となる耐震性能評価を行った。前世紀の高度経済成長を背景にインフラ・ストラクチュアを十二分にストックしてきたわが国の課題が、今世紀に入って「開発・建設」から「維持・管理」に移行しつつあることは、周知の事実である。そこで申請者は、「ソフト・ストーリー」型建物に、大地震時の層の過大変形に追従しない剛ー滑り機構を柱頭に持つ鉛直力支持部材を層崩壊の「フェールセーフ」(安全機構)として採用する、新しい『フェールセーフ付剛ー滑り型ソフトストーリー機構』を,当課題に対する解答の一つとして提案した。本提案機構では、ソフトストーリーを構成する柱を鉛直力支持部材と水平力支持部材に分け、鉛直力支持部材については柱頭と上層部材の縁を切ることでその接触面に摩擦力による剛ー滑り挙動を付与する。したがって、本機構を有する建物では以下のような多段階設計が可能になる。初年度では,この多段階設計を行うのに必要な諸元の検討を行った。多段階設計とはすなわち:(1)中小地震において鋼-モルタル間は剛として応答(継続性の保証),(2)大地震において鋼-モルタル間で滑りが生じ、ソフトストーリー以外の層とソフトストーリーの鉛直支持部材の損傷を抑制(補修性の保証),(3)極大地震において損傷を抑制された鉛直支持部材が「フェールセーフ」として働き、層崩壊を回避(強靭性の保証),である。また,本機構の耐震性能はフェールセーフ機構を適用するソフトストーリーの力学的挙動がいかに想定通りであるかに大きく依存する。そこで,次年度に当該部分の性能検証を振動台実験で行うべく,その前準備である静的載荷実験の試験体の検討を行った。申請者は、「ソフト・ストーリー」型建物に、大地震時の層の過大変形に追従しない剛ー滑り機構を柱頭に持つ鉛直力支持部材を層崩壊の「フェールセーフ」(安全機構)として採用する、新しい『フェールセーフ付剛ー滑り型ソフトストーリー機構』を,当課題に対する解答の一つとして提案した。2年目では,提案する機構を有する骨組の耐震性能の確認を目的とし,先んじて縮小模型を用いた鋼構造骨組の終局耐震性能評価の確立を図った。建築構造の性能確認は,主に3段階のレベルで実施される。1つが最も構造システム上クリティカルになる部分,例えば接合部など一部の耐震性能把握,1つが耐震性向上をはかるシステムを組み込んだ骨組全体としての耐震性能の把握,そしてもう一つが前述2つの間,つまり建物の一部を取り出した部分架構単位における性能の把握である。この内,建物の一部の性能把握については実大スケールに近い状態で実験が可能であるが,骨組全体では現在の我が国においては不可能ではないが,費用と時間がかかりすぎる。したがって,縮小した骨組模型(テストフレーム)を用いた実験手法の検討を行った。検討項目は,(1)部材の縮小方法,(2)実験パラメータに応じた複数回実験の容易さ,である。本年度は,テストフレームを用いた実験手法の確立を行った。静的実験,動的実験に対応可能,かつ複数の実験パラメータ(層の降伏耐力,接合部システム)に対して容易に(作業上,費用上)複数回の実験実施が可能となる1/10以下の縮小模型を使用した。縮小骨組模型の製作にあたり,上記の要求に対応するために各部材を取り換え可能とし,接合補助具を使って組み上げる形式とした。また,各部材の曲げ耐力を制御可能とするため,各部材端部に切り欠きを設けた。骨組の保有水平耐力が500 N程度と非常に小さいことから,(1)部材実験,(2)静的実験,(3)振動台実験,のうち,(1)と(2)については一般的に建築構造実験で使用される載荷装置(油圧ジャッキや100kN程度対応のロードセル)は使用できず,載荷装置の考案から行うこととなった。(1)については,試験体に固定板全ねじボルトを反力梁に通してナットで締め上げることで加力する方法を,(2)については複数層同時に,比率に応じた漸増水平力を与える必要があることから,ワイヤーを介して縮小模型の各層に固定した錘をスライダーに載せ,スライダー自体を傾けることで加力する装置を考案した。どちらも非常に簡易的な原理を応用した装置であり,簡単な機械加工を利用して製作可能であることから汎用性が高い。これらの装置を使って部材実験と静的実験を,振動台実験と併せて行った。部材実験で妥当性を検討した解析的検討と,静的実験、振動台実験結果は非常に良い対応を示した。

なお,本年度は,提案する縮小模型,載荷装置を用いて精度の高い実験結果を得るまでにかなりの試行錯誤があったことから,縮小模型を用いた実験手法の確立に関しては,汎用性を持たせるため,従来型の骨組を対象とした。3年目では,当初の研究計画においては実施予定であった(1)部材実験,(2)静的実験,(3)振動台実験のうち,(3)振動台実験が東北大学振動台の大雨災害による故障に伴い,実施不能となるというアクシデントがあったため,(1)と(2)に焦点をあて,振動特性把握に関しては動的解析で補完する形で実施することとした。まずは,2年目に試行的に実施した縮小模型(実験的なパラスタが容易に可能)を用いた静的実験手法に結果を左右するいくつかの致命的な問題点が見つかったため,改良から行った。問題点は,各層へ作用する外荷重比が想定通りになっていないこと,その荷重の計測の精度が低いこと,という何れも縮小模型を用いた故の低荷重制御の難しさに起因する。考案した静的載荷装置を用いて,付加耐震機構に対して骨組の保有性能を変数とした計5体の実験を行い,付加耐震機構を有する骨組の終局耐震性能の優位性を確認したが,骨組の保有性能の設定によっては極大規模の地震動入力に対しては従来型より不安定な挙動を示す可能性も示された。本提案型骨組は,付加耐震機構を有することで,骨組における地震動に対する損傷部位,エネルギー逸散機構を限定することで,設計時に想定した骨組性能がランダムな地震外乱に対して発揮される信頼性を高め,耐震性能のロバスト性を高めることを目的とし提案した。これは,解析,実験の両面から実証された。しかし,耐震機構の効率性を高めることは,想定から大きく外れた超極大地震動入力に対しては,不安定挙動を示しかねないという,耐震機構の効率化を極限まで高めた免震建物で見られる課題を,本耐震機構も有していることも把握できた。ただし,本耐震機構の簡明さから,この不安定挙動についても生じる領域が明瞭であることから,設計時の入力地震動の設定を注意深く行うことで,クリア可能な問題と考える。多段階の損傷制御設計を行う性能設計へ移行する中,損傷部位を積極的に特定・制限する損傷部位特定型の建物の開発・採用が加速している。耐震設計の根幹をなし,最も一般的な損傷制御法として梁降伏先行型建物が挙げられるが,建物応答の地震外乱への依存度が大きく,設計時の想定通りには損傷部位を必ずしも制御できないという課題がある。そこで,本研究では,鋼構造ラーメン骨組を対象に,地震時における建物の応力分配を調整する機構を付与し,かつ特定層に過度な損傷集中を防ぐフェールセーフ機構を付帯させることで,多段階の損傷制御設計を可能とする構造システムを提案し,実現に必要となる耐震性能評価を行った。現在までに、初年度に計画した研究を実施するとともに,2年目で実施予定の振動台実験準備を確実に進めている。しかし,限られた期間内で本研究の核となる成果を上げるためにいくつかの修正を加えた。多くは,本研究で最も重要な提案型機構の検証実験の進め方に関するものである。本研究では,いくつかの層剛性と層耐力を変数とした検討を行うために、塑性変形が生じる部材端部を置換可能な引張試験片で構成することで,鋼構造で構成されるエネルギー吸収機構の降伏耐力を制御可能なもの(以下テストフレームと称する)を使用する。
胎児子宮内発育遅延の病因病態に関する研究　－血管炎との関連について－

胎児子宮内発育遅延(IUGR)はヒトの全妊娠の58%でを発症し、約半数でその病因は特定されていない。IUGR児は新生児期より心血管合併症の危険性が高く、将来的にも生活習慣病(動脈硬化など)に罹患しやすい。これまで応募者らは母獣マウスの自然免疫系の活性化で胎仔の血管炎とIUGRを発症することを報告した。本研究ではヒト臨床検体(臍帯血、胎盤、臍帯)を用いて、母体自然免疫系の活性化と胎児IUGRと血管病変との関連を解明する。IUGRの新たな病因と疾患概念が確立される可能性があり、妊婦健診や児への早期介入によってIUGR罹患の減少と児の長期予後の改善が期待される。研究初年度は、検体集積を目標としている。2018年度当院では約240例の早産児および病的新生児の入院があり、そのうち約40例がIUGRまたはSGA児であった。臍帯血または出生時の採血の余剰分を遠心分離にて血清を分離し、-30°Cにて保存している。また、対照となる児の入院時保存血清も冷凍保存している。2017年度と208年度の主な目標は検体集積としている。おおむね順調に、ほぼ予定通りの入院数であった。2018年度は測定方法の検討、条件設定も予定していたが、こちらに関してはまだ決定しておらず、2019年度中に決定し、測定を行う予定である。今後保存した血清を用いて、ELISA法またはCBA法にてサイトカイン・ケモカインを測定する。対照と比較する。2017年度当院では約200例の早産児および病的新生児の入院があり、そのうち約40例がIUGRまたはSGA児であった。初年度は検体集積を目標としている。対照と比較する。対照と比較する。初年度は検体集積を主たる目標としたため、実験試薬、キットは購入しなかった。次年度に行う予定である。2019年度に測定を行うため
精神看護学実習における学生の感情知性の育成に向けた指導モデルの開発

本研究によって、精神看護学実習においては、学生のみならず教員にとっても、自らの感情への対処が課題であることが明らかになった。とりわけ否定的な感情は、そのタブー意識ゆえに、それを認識し表現することに困難があった。学生の望む実習指導は、「ありのままを受け入れてくれること」、「感情の言語化への支援」、「学生グループへの支援」だった。有効だった指導としては「学生の感情体験に関心を示して直接話し合う場を作ること」、「学生グループのダイナミクスを活用して感情の自覚や表現を促すこと」が抽出された。2010年度は、精神看護学実習における学生の指導ニーズの解明を目的として、卒後3年以内の看護師10名に学生時代の実習体験とその時受けた指導について面接調査を行った。その結果、実習初期には病院の環境に当惑しつつ、患者の言動の意味が理解できない、接近の仕方や問題への介入方法がわからないといった不安や緊張を体験していた学生も、実習中期には患者との関係が進展し、患者からの急接近や拒否に対する困惑、病的な世界への巻き込まれ、患者への否定的感情の処理の難しさを体験していた。そうした学生への実習指導には、話を聞いてありのまま受け止めてくれる《受容・サポート型》、患者の背景などについて説明する《説明型》、具体的な関わり方や解決方法を提示する《問題解決型》、学生の関わりについて疑問や問題を指摘する《コンフロンテーション型》の4タイプが見出された。それぞれの指導方法に学生は戸惑ったり、助けられたりしていたが、学生グループの支えなどもあり、自己の傾向や否定的な感情に気付くにつれ、患者への理解や関心が深まっていた。この過程で、学生は〈問題解決志向〉から〈対人関係志向〉へと変化し、そこから更に〈患者の生きにくさの理解〉という、問題解決とは別次元の理解に結び付けることができるようになった者もいた。学生が望む実習指導には、自分のありのままを受け止め、言語化を助ける〈受容と言語化〉、学生の判断や関わりを共感しつつ適切に評価し分析する〈共感的評価と分析〉、学生に関わりの実際を見せる〈実践的なモデル提示〉、さらに〈学生グループへの支援〉といった要素が見出された。すなわち、学生の指導には患者との援助的関係の基本要素が含まれており、教員との関わりそのものが体験学習となり、学生の患者との関わりに直接反映されるのである。このことから、実習指導における援助的関わりの重要性が明らかとなった。平成23年度は、(1)学生からの実習評価と、(2)実習指導者および大学教員へのインタビュー調査の2つの調査を実施した。(1)は、感情知性と対人関係能力獲得のためにどのような指導やサポートが必要あるいは有効であったかを明らかにする目的で、学生の実習体験についての調査票を作成し、精神看護学実習終了時に配布、回収した。その結果「教員は、学生の話をよく聞き、一緒に考えてくれた」などの項目で満足度が高かったものの、回収率が50%未満であったため、平成24年度も継続して調査を行うこととした。(2)は、現場で学生の直接指導に当たる実習指導者8名および大学教員10名にとりわけ困難な指導事例を語ってもらい、そのプロセスを分析するなかで、学生を指導するうえでの困難さを生み出す諸要因および指導方法の実際について明らかにした。その結果、学生側の要因として、《患者に心理的に接近できない》、《患者への関心よりも、患者に受け入れてもらえるかどうかに対する関心が高い》、《患者に対する陰性感情を認識したり言語化することが苦手》という傾向が認められた。さらに、《教員や指導者に助けを求められない》ために患者との関係性が深まらなかった。こうした学生に対する教員の関わり方には、《あるべき関わり方を学生に教授する》、《直接患者と話し合い、関係調整をする》、《学生のポジティブな面を汲み取ろうとする》という3つのタイプがあった。また、《学習効果と臨床側の治療方針の間にジレンマを抱える》教員の姿も浮かび上がった。一方、指導者は《学生の関わりが患者におよぼす影響についてアセスメントする》なかで、《患者に対する学生の反応(感情)が理解できない》、《効果的な指導法が見いだせない》、《指導の手応えが感じられない》ことに悩み、《学生に対して陰性感情を抱く》ことを恐れていた。また、指導者は《学生に対する指導責任の曖昧さ》を抱えていた。本研究は、精神看護学実習における学生の感情知性の育成に向けた指導モデルの作成を目的として、卒後3年以内看護師10名への学生時代の実習体験に関するインタビュー調査、学生126名への質問紙による実習評価、実習指導者8名と教員10名への実習指導の困難さについてのインタビュー調査、実習指導者・教員・研究者を交えて「実習指導の困難さと面白さ」をテーマにパネルディスカッションを行った。

その結果、学生が患者とかかわる中で否定的感情を自覚し言語化することの難しさや否定的感情へのタブー意識が明らかになり、学生の指導ニーズとして、自分のありのままを受け入れてくれる「受容」、感情体験の言語化を助ける「言語化への支援」、「学生グループへの支援」が挙げられた。プロセスレコードは学生の自己理解を深め、かかわりを振り返るのに有用と評価された。一方、実習指導者は学生に対して「患者に対する反応や感情が掴めないこと」、「指導に対する手応えが得られにくいこと」に悩み、「否定的感情を抱くことへの恐れ」を抱いていた。また教員との関係で、「指導に対する責任の曖昧さ」を感じていた。教員は、学生の感情体験は推測できるものの、「学生が助けを求めてこないこと」に悩み、学生が感情を言語化しなかったり逆に激しい感情を見せたりすると、「学生の感情をどう取り扱うか」、「その出来事を指導やかかわりにどう生かすか」に困難さを感じていた。また、「教育上の効果と臨床側の指導方針とのジレンマ」もあった。指導が有効だったのは、「学生の感情体験に関心を示して直接話し合う場を作る」、実習指導者と教員とが協力し、「学生グループのダイナミクスを活用して感情の自覚や表現を促す」かかわりだった。学生の感情知性を育成する上では、臨床側と教育側の有機的連携と、実習指導者・教員自身の感情知性の向上のほか、グループダイナミクスの理解が不可欠であることが示唆された。実習指導にあたる教員、指導者へのインタビューの実施が年度末までかかってしまったために、データ分析作業が今年度中にはすべてを終了することができなかった。また学生を対象とした実習評価に関するアンケート調査の回収率が50%未満と予想を下回ったため、来年度も引き続き実施するため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は、精神看護学実習における学生の感情知性と対人関係能力を育成するための、「実習プロトコルの作成」を目標としていたが、今後の研究の推進方策として、「指導モデルの枠組みの作成」へと計画を変更した。その理由としては、2223年度に実施したインタビューの分析から、個々の学生が抱える対人関係上の問題が深刻だったこと、実習場所である精神科病棟の医療状況の変化が激しく、それが学生の実習及び教員の指導体制に及ぼす影響が大きいことが明らかになったためである。そこで、プロトコルの作成に至るには、学生の状況と実習指導の現状の分析をより精緻に行うことで、実習指導の現状に即したモデルの枠組みを示すことができると考えた。
演劇作成による英語能力向上

本研究によって、日本の学生達はオーラル英語を学習するうえで、Readers Theatre(以降RTとする)を前向きにとらえていることが明らかとなった。繰り返し声に出して英文の台本を読むことで、発声や発音の改善が見られた。物語の登場人物を生き生きとよみがえらせるように、台本の音読を重ねるたびに、英語が流暢になっていった。十分に与えられた練習時間内で、学生達は特に声のトーンやテンポに工夫を施していた。大多数の参加学生はRT活動を前向きにとらえていたものの、クラスの他の学生達の前で、演技することに関して、数名は初期の段階で抵抗を示していた。2009年度においては、下記の活動を実施した。1、授業中の読者劇場(RT)に対する学生の反応を検討するための調査を日本で実施。本調査の目的は、学生が英語の口頭練習を向上させるための方法としてドラマを使用するのが楽しいかどうかを調べることであった。2、現地調査-2009年3月1日8日にかけて、2回にわたりシンガポールにおける現地調査を実施。現地移動の合間に、ナショナルインスティテュートオブエデュケーション(シンガポール)内の中央図書館及び地方の英語図書館にて読者劇場(RT)の文献再調査を行った。また、口頭の言語スキル指導におけるドラマの利用に関連する文献及び記事を収集した。読者劇場(RT)に関連する文献及び記事も豊富に揃っており、大変充実した情報収集を行うことが出来た。読者劇場(RT)の授業における実施方法を学ぶため、オンラインサイトにもアクセスし、研究関連の情報収集に努めた。これらの情報が、日本の学校における読者劇場(RT)の採択についての著書執筆に関係してくると思われる。3、2009年5月30日新潟県立大学で開催された北東アジア言語教育学会、及び2009年10月24日大阪で開催されたACE2009 (The Asian Conference on Education in Osaka(International))において学会発表。合わせて、会議開催中に日本人学習者の英語発話に自信をつけるため、読者劇場(RT)の重要性を説いた。また、読者劇場(RT)の限界についても議論したが、正しい条件さえ揃えば、日本人学生が英語の口頭スキルを習得するのに活用出来ると説明した。プレゼン後、参加者の一人(校長)が香港の学校での読者劇場(RT)導入を決定した。2010年度においては、下記の活動を実施した。1.学生の英会話スキルを上達させるための手段として読者劇場(RT)を導入した時の学生の反応を自身のクラスで調べた。学生の反応はとてもよく、RT活動によって公の場で話すことに自信を持つことができたとのことであった。2.上記調査は、RTのどのタイプの課題が日本人学生の英会話学習に関係するのかを確かめる意味で非常に重要であった。また教室内でのRT活動の重要性を他の教員に納得してもらうことにも役立った。3.クラスにRTを導入する上での異なったやり方を学ぶため課題やカリキュラムの中にRTを取り入れる可能性について同僚の教員と話しあった。それにより私の教え方を変えて日本人学生が持つ学習困難に対応させることができた。4.現在米国で教えている私の以前の同僚と協働し、日本人学生が英会話を上達させるためにRTを使用した時の彼らの反応について論文を執筆した。2011年8月に北京で行われる世界AILA会議で、本研究発表を行う予定である。5.現地調査-2010年8月の夏季休暇中に、シンガポールでRTに関する情報収集のための現地調査を行った。また、ナショナルインスティテュートオブエデュケーション内の中央図書館に行き、RTの文献調査を再度行った。これにより、多岐にわたる学生のレベルに合わせて、またさまざまな場面でどのようにRTを活用し、多読や作文をする上での学生のモチベーションを高めることができるかを習得した。6.香港でRTに関する論文発表を行った。また会議では、RTの教授法における価値、および学生が英会話スキルを上達させるのにモチベーションを上げるには、どのようにRTを導入したらよいかを他の参加者に説明した。7.JACETのサマーセミナーでも論文発表を行い、学生に脚本を書かせながら、英語のコミュニケーションスキルを修得できるようにするためのRT活用方法について他の日本人教員と意見交換をした。・2011年に、学力的に弱い学生に対し、彼らの英会話スキル向上のため「読者劇場」活動を授業に取り入れた。韓国、マレーシア、シンガポール等の「読者劇場」のビデオを彼らに見せ、英語を臆することなく自由に話す意欲を起こさせるようにした。また、米国の「the Institute for Readers Theatre(読者劇場機関)」で購入した原稿を使い、彼らがそれを見ながら会話の練習ができるようにした。