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海外BRICs新移民に関わる国際比較調査研究-米、英、豪、日本を対象として-

この研究を通じて、BRICの移民が移民先によって社会統合のメカニズムが異なることを明らかにした。特にエスニック・グループの連帯と移民先の社会統合と逆相関を持つことが非移民国家のイギリスと日本の調査結果から見られた。また、BRIC移民の帰属に関わる精神構造に対して量的解析結果を得られた。出身国と移民先国に対する愛着程度により、BRICの新移民に対する類型化をした結果、両方とも愛着するDouble Allegianceの類型に最も多く、全体の40.7%を占めている。その中、ブラジル移民が最も多く、次いで、インド、ロシア、中国の順で続いている。Double Allegianceの類型にロシアと中国の移民が比較的少ないことに対して、出身国と移民先国の社会体制の異なりが移民の帰属意識に対して大きな影響を与えることが明らかになった。このような結果は、移民によるイノベーションの移転をサポートする帰属感に関わる精神的構造の解明につながり、冷戦終焉以降国際新移民に関する研究に大きく貢献できる。本研究はBRICsの新移民に着目して、彼らが海外社会での適応と統合のプロセスを明らかにする上で、多民族国家のあり方、また、個々の移民の身に着けたイノベーションを出身国ヘフィードバックし、BRICsと世界との政治的、経済の協働に対する影響を究明することが目的である。また、本研究では比較研究を通じて各々の多民族国家内部の社会構造と文化構造の解明が多民族の共生社会の構築に抱える様々な問題の解決に努め、グローバル化時代における多民族国家のあり方についての理論的展開を模索する。本年度は主にインターネットを通じて、各国の研究協力者との協働を行い、LSE(London School of Economics)で研究ネットワークを確実に稼動し始めた。イギリス、オーストラリアにおけるBRICs移民に関わる移民政策のレビューと基本データ収集を行った。4人の若手研究協力者はそれぞれ中国、ブラジル、インド、ロシアの移民についてworking paperを作成し、2010年1月、LESの本プロジェクト研究集会で発表した。日本の研究チームは現地調査と研究集会を行い、理論的枠組み作りを行い、また日本にいる中国とブラジル移民についての研究蓄積を整理し、積極的に出版に向かって進めた(研究業績を参照)。次年度、今年の研究成果を踏まえ、国際ワークショップを通じて、理論的枠組みに対して各国の研究協力者と深く議論するうえで比較研究の共通分析変数と個々の国の独特分析変数を確定する。日、米、英、豪でアンケート調査と聞き取り調査を実施する。本研究の目的は、BRICsの新移民を対象にして、異なる移民のエスニック・グループのあり方とそれの社会統合に対する影響を明らかにし、移民の還流の実態とそれを可能にしたメカニズムを究明することである。それを通じて、グローバル化時代における多民族国家のあり方についての理論的展開を模索する。イギリスのエスニック・グループのあり方とそれの社会統合関しては、China Townのネットワークは中国人コミュニティの連帯に役立つが、現地社会との統合にマイナス影響を与える。これに対して、ロシア移民は教会を通じて精神的連帯感を持ち、よりスムーズにイギリスの社会と統合することが見られた。また移民の還流の実態に関しては、ロシアでは海外学位認定制度、インドではカスト制度はハイレベルな移民の還流を阻むことに対して、中国ではインキュベータでの帰国者に対する優遇政策は移民の還流を促進することが分かった。次年度では、今年度のインタビュー調査の結果発表会を開き、それを踏まえ、アンケート調査の実施が予定されている。それを通して、グローバル化時代における多民族国家のあり方についての理論的展開を模索する。今年度、日本の研究チームと海外の研究協力者は(1)国際シンポジウム、学術研究雑誌、学会発表などを通じて、現地調査の研究成果を速やかに公表することが出来た。日中社会学会と共催し、「グローバル化と中国人ディスポラ」という国際シンポジウムを開催し、本研究の協力者、イギリスのLSE(London School of Ecnomics & Politicial Science)のアジア研究センター所長のProf. Hussainが基調講演を行い、陳、駒井は研究発表を行った。このシンポジウムを通して、中国の新移民たちの移民先国と祖国の間との協働する現状とそのメカニズムが明らかにされた。(2)最終成果の英語による出版に向けて、LSEの研究協力者とワークショップを開催し、充分な議論を行い、役割分担を明確にした。(3)アンケートの実施にあたっては、協力機関のLESのCCPNのサイトでインタネット形式のアンケート調査を実施し、同時に日本では郵送、訪問の形式でアンケート調査を実施し始めた。

(4)LSEにおける本研究プロジェクトのHPサイトを通して、推進状況を継続的に英語圏に発信している。LSEの2011年度の統計によれば、本研究のHPへのアクセス数は年間100,000回を超えたということである。本研究は海外BRIC新移民の移住先での社会適応のプロセスを比較しながら、彼らの出身国と移住国との政治的、経済的協働への役割を明らかにする。それを踏まえ、グローバル時代における世界構図の再構築に対する移民の役割を再認識することが目的である。今年度、日本の研究チームとUK,オーストラリア、アメリカの研究協力者と共に、この四つの国に居住するBRICの移民を対象としたアンケート調査を実施した。LSE(London School of Economics and Politics)の調査サイトを利用して、インタネットを通じてアンケート調査を実施し、636の回答が得られた。出身国別には、Brazilから181人28.5%、Russiaから158人24.8%、Indiaから122人19.2%、Chinaから175人27.5%となっている。移住国別には、UKから141人22.2%、USAから107人16.8%、Australiaから161人25.3%、日本から227人35.7%となっている。本調査では情報機器を駆使できる新移民(インフォメンター)の能力を活かし、これまでのランダム抽出の方法と異なり、ネット上のコミュニティを母集団にして、インフォメンターは自らアクセスし、回答する調査手法を試みた。これは、情報社会における社会調査の理論に対する新しい挑戦になった。2013年3月2日、ロンドンでLSEのアジア研究センター、CCPNと共同で国際会議を開催し、本研究チームから7本の研究発表を行った。定量的解析により、人種、社会体制、教育レベルなどの要素が移民の出身国と移住国との政治的、経済的協働へ与える役割について明らかにした。イギリスのLSEのアジア研究センターとCCPNの研究協力者はこの研究に対して大きな関心を持ち、また、一年目、公募により集めた若手研究者の研究意欲が高く、イギリスの研究者の研究姿勢は日本チームの刺激になっている。(インタネット形式のアンケート調査を開始する前、50通以上のメールのやりとりとネットミーティングを行った)。その結果、この研究プロジェクトは計画以上に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。近年アンケート調査の回収率は益々低くなり、次年度では、アンケート調査の回収に力を入れ、量的解析に必要なデータを獲得するために、大きな努力を払う必要がある。
ヒト成長ホルモン遺伝子の構造異常に関する研究

GH分泌不全や痩せのない家族性低身長例で、内因性GHに対する反応不良、即ち血漿IGF-1が低値の症例を何例か経験した。外因性GHに対する反応性から臨床的にKowarski症候群(生物学的不活性型GH)やLaron症候群を鑑別し、それぞれGHおよびGH受容体遺伝子異常の解析を試みた。上記の基準を満たす3例について、まずNB2細胞の増殖活性を指標とするbioassay系でGHの生物活性(BA)を測定した。BAとIRMAによるGH値の比は対照;1.15±0.40、症例1;1.25±0.03、症例2;0.54±0.18、症例3;0.46±0.25と2例でBAの有意な低下を認めた。次に患者末梢血よりDNAを抽出、GH-1遺伝子に特異的なプライマーを用いてPCR法で増幅し、得られた断片をサブクローニング後dideoxy法でsequenceした。また複数クローンで異常があればPCR産物を直接sequence法でも確認した。症例1、2ではエクソン部分に異常を認めなかった。症例3では第2イントロンの1170と1171番目の塩基間に12塩基の挿入を認めた。エクソン部は現在確認中である。スプライス異常を考え症例2と3については末梢血リンパ球よりRNAを抽出しRT-PCRで増幅したcDNAについても解析中である。異常が確認できたら、変異GHを発現しBAの検討を予定している。一方Noonan症候群の1例で外因性に急性投与したGHに対し血漿IGF-Iの反応不良を呈したためGH受容体遺伝子を解析したところコドン561のACU(threonin)がCCU(proline)に変わるmissense変異を6クローン中3クローンに認めた。またこのPCR断片の半分が本来なら同部を切断可能なStu Iで切断できずヘテロな点突然変異と考えた。現在GH受容体遺伝子のexon部を中心に他の構造異常の有無、及び家族の検索を進めている。またこの変異の機能的意義についても異常遺伝子を発現させ、インスリン遺伝子転写活性などを指標に検討する予定である。
中高年者の「お墓」観-成人期後期以降のライフ・イベント-

首都圏在住中高年者に、死生観、QOLとライフ・イベントとしてのお墓の意思決定との関連を調査し、(2)アメリカ都市在住者のお墓観と比較した。また、(3)お墓を通じて提起された家族関係性の再構築という観点から、おもに壮年者が抱えるWFCの現状を検討した。その結果、(1)お墓の必要性は死生観・QOLと関連することが示唆された。(2)故人や祖先との絆に言及する日本人に対して、アメリカ人はお墓を無機的に捉える傾向が示された。(3)壮年者のWFC事態は、向老期に先立ち、家族関係性再構築の契機となり得ることが示唆された。われわれは、直接的ではなく間接的に"死"への態度を把握できるような調査方法の開発を目標として、"お墓"に注目した。すなわち、中高年者を対象に、死生観とライフ・イベントとしての"お墓"をめぐる意思決定との関連を調査することにより、現状では把握しづらい日本人の死生観に対する測定アプローチを検討、構築することを目的としている。これは、ひいては高齢者のQOL向上のインフラ提供につなげうると想定している。これまで、われわれは調査を通じて、対象の中高年者の過半数が"お墓"が必要と感じ、すでに入る"お墓"を決めていること、「"お墓"は先祖や子孫との接点、または死後自分が落ち着くところ」といったイメージを有していることを確認してきた。また、"お墓"が"死"に対する不安を払拭している可能性も示唆されてきた。これらの知見を踏まえて、直接的ではなく間接的に"死"への態度を把握できるような調査方法の開発という目標を達成するために、より規模の大きいサンプルでの質問紙調査およびインタビュー調査を企図する。平成21年度は、以下のとおり、過去の質問紙調査の整理をし、調査研究の準備を行った:(1)高齢期の親子関係(家族観)と死生観に関する文献レビュー(お墓の選択、死生観の形成、精神的健康(QOL)の維持・向上との関連を結びつける理論的根拠についての考察、調査に含める事項の再検討)、(2)質問紙調査の実施・分析(前年度調査結果を対象とした、心理学的、社会学的、経済学的要因についての再分析)、(3)ヒアリング調査の準備((1)のレビューを踏まえた要因整理)。この結果、経済学的視点から"お墓"(購入)には本来期待される経費に無形価値、すなわち、心理的価値が加算されている可能性が、心理学的視点からは"お墓"の有無と心理的安定感ならびに死の受容との関連性が、社会学的視点からは、"お墓"をめぐって家族観の再形成がなされることが、それぞれ示唆された。直接的ではなく間接的に"死"への態度を把握できるような調査方法の開発という目標を達成するために、より規模の大きいサンプルでの質問紙調査およびインタビュー調査を行った。平成22(2010)年度は、以下のとおり、過去の質問紙調査結果の整理ならびに調査研究を進める傍ら、以下の考察を進めた:(1)質問紙調査に基づく、老年期の家族観と死生観に関する要因検討:お墓の選択、死生観の形成、精神的健康(QOL)の維持・向上との関連を結びつける理論的根拠についての考察、(2)質問紙調査の実施・分析:前年度までの調査結果を対象とした、心理学的、社会学的要因についての再分析。また、次の作業を進めた:(3)インタビュー調査の試行:とくに中高年期のワークファミリーコンフリクトに焦点をあてたインタビュー調査のパイロットスタディ実施、(4)質問紙調査のインターネット版システム構築、(5)次年度の国際比較調査の準備、お墓の選択をめぐる海外文献のレビュー。結果として、(1)(2)より、お墓の選択行動は、中高年期というより、老年期に入ってから、少なくとも65歳以降に意識され、実行に移される傾向にあった。また、エリクソンの提唱した心理社会的発達段階説で示される課題、成人期後期の"世代性"ならびに老年期の"統合"のいずれにも関わることが示唆された。(1)(2)で提起された課題は、次年度、(3)(4)でも引き続き検証する予定である。また、(5)の国際比較調査においても扱う。

われわれは、直接的ではなく間接的に"死"への態度を把握できるような調査方法の開発を目標として、"お墓"に注目した。すなわち、中高年者を対象に、死生観とライフ・イベントとしての"お墓"をめぐる意思決定との関連を調査することにより、現状では把握しづらい日本人の死生観に対する測定アプローチを検討、構築することを目的としている。これは、ひいては高齢者の精神的健康(QOL)向上のインフラ提供につなげうると想定した。直接的ではなく間接的に"死"への態度を把握できるような調査方法の開発という目標を達成するために、より規模の大きいサンプルでの質問紙調査およびインタビュー調査を行った。また、"お墓"を通じて提起された家族観ならびに家族関係性の再構築という観点から、ワークファミリーコンフリクト(WFC)と家族の関連性を検討した。(1)質問紙調査に基づき、中高年者のQOLと死生観に関する要因を検討し、意思決定プロセスのモデル構築を行った。お墓の選択、死生観の形成、QOLの維持・向上との関連を結びつける理論的根拠について考察した。その結果、死生観(積極的受容・中立的受容)がお墓の必要性と関連があり、また、お墓の必要性はQOL(現在の満足感・心理的安定感)と関連することが示唆された。(2)インタビュー調査を通じて、東京近郊在住者とサンフランシスコ在住者のお墓への態度をめぐる相違性について検討したところ、故人や祖先との情緒的つながりに言及する日本人に対して、アメリカ人においては、お墓を物理的・無機的に捉える傾向が示された。(3)家族関係性の再構築を踏まえたWFCに関する調査においては、インタビュー調査ならびに質問紙調査を通じて、壮年期のビジネスパーソンが抱えるWFCが定位家族・生殖家族のいずれでも発生しうること、また、同時に発生しうることが示され、それらのWFC事態は向老期に先立って、家族関係性の再構築が促される契機となり得ることも示唆された。
シアノバクテリアのKaiCリン酸化概日時計の同調メカニズム

本研究は3年に渡り、主に、(1)家族請負制に関する制度分析、(2)家族請負制と農地流動化に関する実地調査研究、(3)農地流動化システムの形成、(4)高地代形成のメカニズムの四点に絞って分析・調査を行った。その結果は以下のとおりである。(1)1949年新中国成立後の農地制度の変遷を辿り、家族請負制に基づく中国の零細家族農業経営の形成、及び農地流動化の推進と大規模経営の形成を制度的に明らかにした。(2)中国西部地域における家族請負制、「30年不変」政策および請負農地経営権の譲渡に関する農家の意識並びにその形成要因、農地流動化の可能性について分析を行った。(3)政府機関、農業大規模経営体と農地の貸し手を対象に、重慶市、山東省と江蘇省で実地調査をした結果、基本的には大規模経営体⇔集団経済組織⇔農家という農地流動化システムが機能していることが分かった。しかし、この体制では農地需給の情報や地代水準を評価する情報が不足していると指摘される。それに対して、調査した三つの地域では農地流動の仲介組織が形成され始めており、零細な農地流動を中心に大きく機能している。(4)重慶市、山東省と江蘇省との三地域では、500kg/10a(籾)を超える地代が一般的であり、これは稲作の自作収益を明らかに上回る。その理由として、農地の供給側を見ると、貸出(供給)農家は超小規模で、他産業から得る収入の機会が少ないために、農地賃借の機会費用が自作収益に近く、それに相当する地代を要求する。一方、市場に供給される農地はまず限界収益の高い作目から使用される。借入(需要)農家は、穀物に比べて優位性の高い品目(果樹、花卉、野菜)を経営しており、穀物生産の自作収益に近い水準の地代を提供することが可能である。このようにして需給が均衡に達すことになり、高地代が成立することになる。私の所属する研究室では、概日時計の分子機構およびその生理機能を解明することを目的として、シアノバクテリアを用いて研究を行ってきた。シアノバクテリアの概日リズム発生には3つのKaiタンパク質が必要であり、試験管内でKaiA, KaiB, KaiCタンパク質をATPとともに混ぜるだけで、約24時間周期のKaiCタンパク質のリン酸化振動が再構成される。このin vitro再構成系は、概日時計の3つの特徴のうち、(1)「自律振動性」と(2)「温度補償性」を満たすことがすでに検証されている。本研究では、(3)「環境への同調」に関してin vitro再構成系を用いて調べ、シアノバクテリアの概日時計の同調メカニズムを解明することを目指した。シアノバクテリアは、光や温度といった外界刺激により概日時計の位相をリセットすることで、昼夜交代などの外界のサイクルに概日リズムを同調させている。はじめに、in vitro再構成系(Kaicリン酸振動)の位相をリセットできる刺激を探索した。様々な条件を試した結果、温度変化が効果的であることがわかった。30°Cでインキュベーションしたin vitro再構成系に45°C4時間ので過的な温度変化を与えたところ、温度変化を与えた時間によってKaiCリン酸化振動の位相が-44時間の範囲で変化した。この45°C4時間の温度パルスのPRC(位相応答曲線)からは、in vitro再構成系が周期的な温度パルスに対して同調することが予測できる。

次年度は化学振動子であるKaicリン酸化振動が、温度サイクルに同調できるかを明らかにする予定である。シアノバクテリアは、光や温度といった外界刺激により概日時計の位相をリセットすることで、昼夜交代などの外界のサイクルに概日リズムを同調させている。シアノバクテリアの3つの時計タンパク質KaiA,KaiB,KaiCとATPを試験管内で混合するとKaiCのリン酸化振動が再構成されることから、この化学振動がシアノバクテリアの時計システムの中枢であると考えられている。この化学振動は外界への同調能を持つのだろうか?私は、試験管内で再構成したKaiCリン酸化振動の位相をリセットできる刺激を探索し、温度変化が効果的であることを示した。さらに、様々な長さの高温/低温サイクルにさらしたときのKaiCリン酸化振動(一定条件では23時間周期)を調べ、試験管内KaiCリン酸化振動は2028時間周期の温度サイクルに同調できること、またその同調様式がノンパラメトリック同調であることを明らかにした。シアノバクテリア細胞内でも、試験管内で観察された温度同調システムが働いていることが示唆された。したがってシアノバクテリアにおいては、概日時計の温度同調がたった3つの蛋白質内でおこる生化学反応の調節で説明できることが示唆される。これまで、概日時計の環境への同調メカニズムは他の生物においても分子レベルでの明瞭な答えが得られていない。概日時計の同調メカニ・ズムを解明するためのモデルケースを確立した点においても本研究の成果は意義深いと考えられる。
ヒト人工染色体を利用したダイレクトリプログラミングによる高機能肝細胞誘導法の開発

本研究では、複数の遺伝子導入用ベクターを同一の遺伝子受容部位へ同時に導入する手法Simultaneous/sequential Integration of Multivectorsystem (SIM system)を開発した。本手法により、最大3つのプラスミドベクターを同時にヒト人工染色体(HAC)の遺伝子受容部位へ導入することが可能となった。この方法を用いることにより細胞のリプログラミングや分化段階の解析などに必要な複数の遺伝子を効率的にHACに導入し利用することが可能となった。平成25年度は肝細胞様細胞(iHep)へのダイレクトリプログラミングに必要なFoxa3とHnf4a発現ユニット、HAC導入を確認するための蛍光タンパク質TdTomato発現ユニット及び肝細胞への分化転換をモニターするためのアルブミンプロモーター誘導性GFP発現ユニット各1コピーを組み込んだヒト人工染色体(HAC)をマウス線維芽細胞に導入し、肝細胞様細胞へのダイレクトリプログラミングを試みた。マウス線維芽細胞へのHAC導入はTdTomatoの発現により確認できたが、今回の条件ではiHepを誘導することができなかった。この原因としては1iHep誘導遺伝子の発現量が不十分であること及び2HAC導入効率が低いことが考えられる。そこでこれらの問題を解決するため、1については昨年度開発したHACへの遺伝子同時導入システムを用いて1から3コピーのiHep誘導遺伝子発現ユニットを組み込んだHACを作成し、iHep誘導遺伝子の発現量の向上を図った。またマウス細胞内ではマウス人工染色体(MAC)はHACよりもさらに安定性が高いことから、これら発現ユニット組み込んだマウス人工染色体(MAC)の構築も行った。また2の問題を解決するためウィルスエンベロープタンパク質を利用した新規染色体導入技術を開発した。本法を用いることによりHACの導入効率は最大でおよそ50倍向上させることができた。平成26年度はこれらのHAC/MACベクター及び染色体導入法を用いてリプログラミングHAC/MACによるiHepの誘導を再度試み、従来法よりも均質で高機能なiHepを誘導できるか検討を行う予定である。平成24年度はヒト人工染色体(HAC)の特性を利用したダイレクトリプログラミング法を開発するため、(1)肝細胞様細胞へのダイレクトリプログラミングに必要なFoxa3とHnf4a発現ユニット(2)標的細胞へのHAC導入を確認するための蛍光タンパク質TdTomato発現ユニット(3)肝細胞への分化転換をモニターするためのアルブミンプロモーター誘導性GFP発現ユニットの構築を行った。ここでダイレクトリプログラミングに必要な遺伝子の発現量が1コピーの発現ユニットでは不十分であったり、他の遺伝子を追加することで効率的なダイレクトリプログラミングが可能になる場合、既存のシステムでは困難な複数ベクターのHACへの搭載を行うか導入遺伝子全てを組み込んだ巨大な遺伝子導入用ベクターを構築する必要がある。そこでこのような問題点を解決するため遺伝子導入用ベクターを最大3つまで同時にHACへ搭載することが可能な同時遺伝子導入システムを開発した。本システムを利用することで導入遺伝子を3つのベクターに分割することが可能となるため遺伝子導入用ベクターの構築が容易になり、またこれらを同時にHACへ搭載することでHACの構築に要する時間を大幅に短縮することが可能となる。これまでにこのシステムを利用して上記(1)(2)(3)のユニットを組み込んだiHep誘導用HACの構築が完了している。次年度以降はこれを用いてiHepの誘導を行い従来法よりも均質で高機能なiHepを誘導できるか検討を行う予定である。当年はこれまでに開発したHACへの効率的な遺伝子導入技術であるSIM法の有効性を検証するためEGFP, Venus, TdTomatoの3色の蛍光タンパク質発現ユニットを3つの遺伝子導入用ベクターに組み込み、リコンビナーゼ/インテグラーゼ発現ベクターと共にHAC保持CHO細胞に導入した。その結果、3種類の蛍光タンパク質発現ベクターを同時にHAC上に組換え導入できることが確認された。またこのHACをNIH3T3細胞に導入することで3色の蛍光を発するクローンが得られたことから、本手法を用いて構築したHACは他の細胞へ移入させることで様々な解析に利用可能であることが証明された。また遺伝子導入カセットを変更することで、遺伝子導入用ベクターを1つずつ連続に導入することも可能であった。さらに同時導入法と連続導入法を組み合わせることで4つ以上の遺伝子導入用ベクターを迅速に導入することも可能であることを示した。これらの結果を論文発表した。(Suzuki, T. et al.,PLoS One (2014))次に本法により作製したiHep誘導遺伝子群搭載HACを、改変微小核細胞融合法により線維芽細胞に高効率で導入することに成功した。これまでに最大3コピーのiHep誘導遺伝子群を搭載したHACを構築したがiHepの誘導には至っておらず、iHep誘導遺伝子群の発現量が十分ではない可能性が考えられる。

iHep誘導遺伝子群を高いレベルで恒常的に発現するHACをクローニングすることは困難である可能性も考えられることから、今後はiHep誘導遺伝子群を薬剤誘導性にするなど改良を行い、均一で高品質なiHepの誘導法を確立させる予定である。染色体工学HACによるiHep誘導はこれまでのところ成功していないが、平成25年度中に問題を解決するためのHAC/MACの構築と染色体導入技術の開発に成功しており、平成26年度は研究の進展が期待されることから研究目標の達成に向けて概ね順調であると言える。当初予定通りiHep誘導用HACの構築が平成24年度中に完了しており研究は概ね順調に進行している。今後は改良したHAC/MACおよびその導入技術を利用してダイレクトリプログラミングによるiHepの誘導を行い均質で高機能な肝細胞様細胞の誘導法を確立する予定である。また本研究過程で開発したHACへの遺伝子導入技術と染色体導入法はどちらも非常に有用性の高い手法であることから、これらの手法についてもさらに詳細な実験を行って論文として発表する予定である。今後は作成したHACを利用してダイレクトリプログラミングによるiHepの誘導を行い均質で高機能な肝細胞様細胞の誘導法を確立する予定である。この過程でさらに別の肝細胞分化に重要な遺伝子をHACに搭載することで誘導効率などが向上する可能性が考えられることから候補遺伝子のHACへの導入準備も並行して行う予定である。新規染色体導入技術の開発により、染色体導入に必要な細胞培養関連試薬の支出を抑制することが可能となったため次年度使用額が発生した。次年度はiHep誘導試薬などで多くの消耗品を購入する必要があるため次年度請求研究費と合わせてこれに充てる予定である。試薬購入費の振込経費が研究所内の他研究者と按分になったため、210円を次年度の研究費として利用することが可能となった。次年度は多くの消耗品を購入する必要があるため次年度請求研究費と合わせてこれに充てる予定である。
上気道・咽頭における自然免疫機構の解析と小児反復感染症との関連

1.自然免疫にかかわるToll様受容体の解析自然免疫機構で重要なToll様受容体の研究行った。TLR2の発現遣伝子をヒト293細胞に導入し強制発現させ、さまざまな条件下でペプチドグリカンにより刺激し、NF-κBの活性化を指標としてTLR2の細胞外ドメインのうち、シグナル伝達に重要な構造を決定した。さらに、ブドウ球菌が直接TLR2に結合すること、サーファクタント分子がTLRに結合して自然免疫の反応を修飾していることを見出し報告した。これらの一連のToll様受容体の研究は現在も推進している段階であるが、細菌感染に対する一連の免疫反応のどこを制御することで、効率の良い防御機構を推進できるかが問題となった。2.細菌の耐性遺伝子の発現の検討耐性菌の問題についてもこの研究の中で行った。耐性遺伝子の解析により、すでに80%以上の菌株が耐性を獲得していた。マクロライドへの耐性や、耐性インフルエンザ菌の問題も提唱されている。さらに、この研究では、キノロン系薬剤に対する耐性も出現していることを報告し、その検出率は老年者に多く、まだ、小児には検出されないことを報告したこのように、耳鼻咽喉科領域局所での炎症のカスケードをサイトカイン・接着分子について検討し、起炎菌の同定を細部にわたって検討した。これらの炎症の惹起するものとして、自然免疫の中でもTLRの働きが重要であることから、それらのリガンドである細菌の菌体抗原、特に細菌に特有の抗原について、局所の反応性について種々の動物モデルを用いて検討した。さらに、PAMPとTLRの関連を分子レベルで解析し、TLRを介した炎症反応の初期のメカニズムを明らかにした。肺炎球菌について、耐性の頻度を検討するとともに、新たな薬剤についても検討を加えた。1.中耳での研究過程ラット実験的中耳炎モデルを作成し、経時的な炎症過程とSP-A,SP-Dのタンパク発現を免疫組織学的に検討した。KLH感作後の実験的中耳炎では、中耳へのKLH投与3日目で、中耳粘膜の上皮にSP-A,SP-Dのタンパク発現を観察された。また、耳管粘膜でも、3日後にSP-A,SP-Dのタンパク発現を組織学的に観察することができた。中耳では、タンパクレベルでのSP-A,SP-Dの発現は、正常では観察されず、炎症の惹起によって初めて出現することが観察された。2.扁桃上皮、口腔粘膜での研究過程手術時に得られた各種組織からmRNAを抽出し、それぞれのToll-like receptorのメッセージの発現を観察した。各組織とも、TLR1以外はメッセージの発現を認めた。また、扁桃上皮でも、TLRのmRNA発現を観察した。3.細菌抗原に対する抗原認識機構扁桃摘出術を施行した後に、血清中抗体の菌体成分に対する認識パターンが変化するかどうかを、小児症例について検討した。3歳以上では、全身性の免疫防御機構のうち抗体の病原性細菌(S.pheumonlae,S.pyogenes,S.aureus)の細菌抗原に対する抗体の認識パターンは変化が認められなかった。細菌に対するTollーlike receptor(TLR)2の反応性を,肺炎球菌などについて行い,シグナル伝達についての解析を行った.グラム陽性菌ペプチドグリカンが,このTLR2を介してシグナル伝達が行われていることを示した.1,自然免疫の解析Toll受容体の解析を行い、ブドウ球菌由来のペプチドグリカンのTLR4の結合に重要な部位の特定を行った。TLR4遺伝子を強制発現させたHEK293細胞では、deletion mutantの解析から、ロイシンリッチリピート構造のうち、serine40-Isoleucine64の構造が、ブドウ球菌由来のペプチドグリカン認識に重要であることを認めた。

さらに、TLR4の細胞外ドメインが他のCD14に置き換えることができないことを報告した。A.otitidisが小児中耳炎で高頻度に検出されることを確認し、さらに免疫原性を確認するため、リンパ球活性化、サイトカイン産生能の検討を行い、この菌種が他の起炎菌と同様の免疫賦活化能を持つことを明らかにした。さらに、中耳局所で産生される抗体を検出し、特異的抗原と考えられる分子量40000Daの蛋白を同定した。この蛋白のクローニングを終え、構造機能を検討中である(未発表データ)。3.肺炎球菌の耐性遺伝子の検討市井感染としての肺炎球菌の遺伝子解析を行い、ディスク法にて中間、高度耐性を示す菌種のほとんどが耐性遺伝子を持っていることを確認した。さらに、マクロライド系抗生剤に対しても耐性を示すことが確認された。4.小児扁桃摘出後の生体防御機構の変化小児における扁桃摘出後でも、細菌に対する特異的抗体に変化なく、細菌抗原に対する認識パターンにも変化がなく、小児でも少なくとも3歳以降では摘出による免疫学的異常が起こらないことが確認された。1.自然免疫にかかわるToll様受容体の解析自然免疫機構で重要なToll様受容体の研究行った。TLR2の発現遺伝子をヒト293細胞に導入し強制発現させ、さまざまな条件下でペプチドグリカンにより刺激し、NF-κBの活性化を指標としてTLR2の細胞外ドメインのうち、シグナル伝達に重要な構造を決定した。さらに、ブドウ球菌が直接TLR2に結合すること、サーファクタント分子がTLRに結合して自然免疫の反応を修飾していることを見出し報告した。これらの一連のToll様受容体の研究は現在も推進している段階であるが、細菌感染に対する一連の免疫反応のどこを制御することで、効率の良い防御機構を推進できるかが問題となった。2.細菌の耐性遺伝子の発現の検討耐性菌の問題についてもこの研究の中で行った。耐性遺伝子の解析により、すでに80%以上の菌株が耐性を獲得していた。マクロライドヘの耐性や、耐性インフルエンザ菌の問題も提唱されている。さらに、この研究では、キノロン系薬剤に対する耐性も出現していることを報告し、その検出率は老年者に多く、まだ、小児には検出されないことを報告したこのように、耳鼻咽喉科領域局所での炎症のカスケードをサイトカイン・接着分子について検討し、起炎菌の同定を細部にわたって検討した。これらの炎症の惹起するものとして、自然免疫の中でもTLRの働きが重要であることから、それらのリガンドである細菌の菌体抗原、特に細菌に特有の抗原について、局所の反応性について種々の動物モデルを用いて検討した。さらに、PAMP,とTLRの関連を分子レベルで解析し、TLRを介した炎症反応の初期のメカニズムを明らかにした。肺炎球菌について、耐性の頻度を検討するとともに、新たな薬剤についても検討を加えた。
進化的最適化手法に基づく超高負荷低圧タービン翼列の実環境下高効率化

1実環境を摸した条件下での超高負荷二次元翼列試験の実験実環境を摸した条件下での超高負荷二次元翼列試験を実施し,データベースの充実化と物理現象への理解の深化を進めた.特に,従来では設計されたことのない超高負荷状態(ソリディティの大幅削減)での計測を行い,実環境下での大剥離の発生と性能への影響などを詳細に調査した.特に,主流乱れの効果についても調査を行い,その結果,主流乱れが剥離挙動に大きく影響することを明らかにした.また,LESによる大規模な流れのシミュレーションも行い,詳細な流れ場情報を得ることに成功した.2バイパス遷移モデルの検討バイパス遷移モデルとしては,間欠度を輸送方程式などの形で表し,その解である間欠度から遷移を表現する方法を採用し,k-ω二方程式乱流モデルに基づくモデルを開発した.間欠度輸送方程式は,最新の定評のある方程式及びモデル定数を見直し,予測値がより実験値に近くなるようにモデル定数等を選定した.このモデルをCFDコードの中に組み込み,大剥離が存在する場合を除き,かなりの精度で境界層遷移が予測できることを確認した.3パレート最適翼列の探索のための流体解析法の改良遺伝的アルゴリズムによって流体特性に関する適合度を評価する際,1回の流れ解析に要する計算時間が多いため,最適解探索に要する総時間が膨大になってしまう.この難点を克服するため,計算負荷の少ない差分格子ボルツマン法を導入し,探索に要する計算時間の大幅削減を可能にし,結果として,探索範囲の拡大を可能にすることができた.一方,直交格子系の格子ボルツマン法による解析法開発にも取り組み,immersed boundary法,マルチスケール法などを導入することで,任意曲線形状の物体周りの解析も行えるようになった.1実環境を摸した条件下での超高負荷二次元翼列試験の実験実環境を摸した条件下での超高負荷二次元翼列試験を実施し,データベースの充実化と物理現象への理解の深化を進めた.特に,従来では設計されたことのない超高負荷状態(ソリディティの大幅削減)での計測を行い,実環境下での大剥離の発生と性能への影響などを詳細に調査した.特に,主流乱れの効果についても調査を行い,その結果,主流乱れが剥離挙動に大きく影響することを明らかにした.また,LESによる大規模な流れのシミュレーションも行い,詳細な流れ場情報を得ることに成功した.2バイパス遷移モデルの検討バイパス遷移モデルとしては,間欠度を輸送方程式などの形で表し,その解である間欠度から遷移を表現する方法を採用し,k-ω二方程式乱流モデルに基づくモデルを開発した.間欠度輸送方程式は,最新の定評のある方程式及びモデル定数を見直し,予測値がより実験値に近くなるようにモデル定数等を選定した.このモデルをCFDコードの中に組み込み,大剥離が存在する場合を除き,かなりの精度で境界層遷移が予測できることを確認した.3パレート最適翼列の探索のための流体解析法の改良遺伝的アルゴリズムによって流体特性に関する適合度を評価する際,1回の流れ解析に要する計算時間が多いため,最適解探索に要する総時間が膨大になってしまう.この難点を克服するため,計算負荷の少ない差分格子ボルツマン法を導入し,探索に要する計算時間の大幅削減を可能にし,結果として,探索範囲の拡大を可能にすることができた.一方,直交格子系の格子ボルツマン法による解析法開発にも取り組み,immersed boundary法,マルチスケール法などを導入することで,任意曲線形状の物体周りの解析も行えるようになった.本研究では,実機条件に近い流れ場で高い性能を発揮する低圧タービン翼を開発するため,実機条件を発生することが可能な翼列試験装置及び翼の最適化手法を開発することを目的としている.今年度は,(1)翼列試験装置の製作及び(2)翼形状の最適化手法の開発に注力した.それぞれの項目について,今年度の実績を以下に示す.(1)翼列試験装置の製作典型的な航空用エンジンの低圧タービン動翼を元に,スケールアップされた翼列を製作した.翼は静圧分布計測及び翼面境界層計測用の翼を含んでいる.後者に関しては,より詳細な境界層速度分布を計測するため,さらにスケールアップしたモデルを製作した.この翼列試験装置は,翼列の負荷を変えるため,翼列のソリディティが自由に変更できる.また,実機条件を摸した流れ場を得るため,上流側の翼後縁を模擬した円柱(直径3mm)を移動させることにより後流を発生させる装置を製作した.ピトー管及び熱線流速計を用いた予備的な計測の結果,翼列の健全性(周期性など)を確認するとともに,翼面剥離の発生や後流通過による剥離抑制効果,また,それに伴う翼列の空力損失の変化などが観測された.(2)翼形状の最適化手法の開発実機条件下で高い空力性能を有する翼列翼形状を得るため,多目的遺伝的アルゴリズムの手法に基づく最適化手法を開発している.翼面はベジエ曲線で表現し,曲線パラメータ群を3040程度のビットのバイナリ表現を「遺伝情報」と見なすことで,進化的な考えに基づき,最適な空力性能を有する曲線パラメータを探索するものである.この種の探索法では,流れ場の解析が最も計算時間を要し,結果を得るのに月単位の時間が掛かる場合もあるが,今回高速化格子ボルツマン法を新たに開発し,それを採用することで,通常のNSソルバー並みの計算精度を数十倍程度の速度で得ることを実現した.

これにより,パラメータ数を大幅に増加させることも可能になり,精緻な翼設計が実現可能の範囲内に入ってきた.1実環境を摸した条件下での超高負荷二次元翼列試験の実験前年度に引き続き,翼列試験を継続し,データベースの充実化と物理現象への理解の深化を進めた.特に,従来では設計されたことのない超高負荷状態(ソリディティの大幅削減)での計測を行い,実環境下での大剥離の発生と性能への影響などを詳細に調査した.その結果,従来設計と比較して,翼枚数を20%以上削減してもバースト(剥離が再付着しない現象)は発生せず,かつ,実環境効果によって,大幅損失増加を抑制することの可能性が見いだされた.2バイパス遷移モデルの検討バイパス遷移モデルとしては,間欠度を輸送方程式などの形で表し,その解である間欠度から遷移を表現する方法を採用し,k-ε二方程式乱流モデルに基づく境界層解析コードに組み込んだ.間欠度輸送方程式は,最新の定評のある方程式及びモデル定数を見直し,予測値がより実験値に近くなるようにモデル定数等を選定した.今後,CFDコードの中に間欠度輸送方程式を組み込んで行く予定である.3パレート最適翼列の探索遺伝的アルゴリズムによって流体特性に関する適合度を評価する際,1回の流れ解析に要する計算時間が多いため,最適解探索に要する総時間が膨大になってしまう.この難点を克服するため,計算負荷の少ない格子ボルツマン法を導入し,探索に要する計算時間の大幅削減を可能にし,結果として,探索範囲の拡大を可能にすることができた.ただし,格子ボルツマン法は低速流中の計算に限定され,また,翼面近傍における乱流挙動を扱うことができないため,探索された最適解の信頼性に関する検証が必要であった.そこで,パレート解として選択された解集団(翼形状)に対して高精度RANSニード(バイパス遷移モデルなし)による解析を行い.格子ボルツマン法による結果との比較を行った.その結果,定量的な差異はあるものの,大小関係,優劣関係には変わらないことを確認した.1実環境を摸した条件下での超高負荷二次元翼列試験の実験前年度に引き続き,翼列試験を継続し,データベースの充実化と物理現象への理解の深化を進めた.特に,従来では設計されたことのない超高負荷状態(ソリディティの大幅削減)での計測を行い,実環境下での大剥離の発生と性能への影響などを詳細に調査した.特に,主流乱れの効果についても調査を行い,その結果,主流乱れが剥離挙動に大きく影響することを明らかにした.また,LESによる大規模な流れのシミュレーションも行い,実験との対比により,詳細な流れ場情報を得ることに成功した.2バイパス遷移モデルの検討バイパス遷移モデルとしては,間欠度を輸送方程式などの形で表し,その解である間欠度から遷移を表現する方法を採用し,k-ω二方程式乱流モデルに基づくモデルを開発した.間欠度輸送方程式は,最新の定評のある方程式及びモデル定数を見直し,予測値がより実験値に近くなるようにモデル定数等を選定した.このモデルをCFDコードの中に組み込み,大剥離が存在する場合を除き,かなりの精度で境界層遷移が予測できることを確認した.3パレート最適翼列の探索のための流体解析法の改良遺伝的アルゴリズムによって流体特性に関する適合度を評価する際,1回の流れ解析に要する計算時間が多いため,最適解探索に要する総時間が膨大になってしまう.
特異点論の新展開

2018年度には、以下のように3篇の査読付き論文を出版した。(1)『ウルフ図形』周辺に関しては、韓呼和講師(西北農林科技大学)との共同研究をまとめたサーベイ、および、韓講師との共同研究の成果の一つである「球面双対変換は球面ウルフ図形に対する等長変換である」という結果を出版した。(2)『ヤコビアン二乗関数芽』周辺に関しては、単著論文として、「どんな同次元のユークリッド空間間の写像芽も、そのヤコビアン二乗関数芽を使うことにより、フロンタルを構成できる。また、重複度が低いどんなフロンタルも、ある同次元のユークリッド空間間の写像芽のヤコビアン二乗関数芽を使って構成できる。」という結果を出版した。尚、この論文は2018年夏に作成し、2018年中に査読を経て受理・出版された論文であるが、当該ジャーナルの編集の都合により2017年の第13巻に出版されている。しかし、以下の【10.研究発表(平成30年度の研究発表)】においては発行年欄に2017を入力できないので、便宜的に2018を入力している。2018年5月には西北農林科技大学(中国)に出張し、韓博士と共同研究を実施しており、その共同研究の成果は、既に受理されているが出版はまだされていない。これは、上記以外の2018年度の成果と言える。2018年度には、3篇の査読付き論文を出版できており、また、1篇の査読付き論文が受理済みになっているため。西北農林科技大学(中国)、サンパウロ大学サンカルロス校(ブラジル)、ヴァレンシア大学(スペイン)等に出張し、国際共同研究を幅広く行うことにより研究を推進する。2017年度には、以下にあるように5篇の査読付き論文を出版した。(1)『一般化された距離二乗写像』周辺に関しては、一木俊助氏との共同研究の成果である、「『はめ込み』という性質や『単射』という性質はジェネリックな一般化された距離二乗写像を合成しても保存される」という結果について、1篇の共著論文を出版した。(2)『ウルフ図形』周辺に関しては、韓呼和氏との共同研究の成果である「滑らかなconvex integrand全体の集合の中で、安定なconvex integrandは稠密に存在する」という結果、「Convex integrandがC^1級であることの必要十分条件は、対応するウルフ図形が狭義凸であること」という結果、および、「ウルフ図形が自己双対であることの必要十分条件は、そのウルフ図形に自然に対応する球面凸体が幅π/2の等幅図形であること」という結果の合計3篇の論文を出版した。いずれも韓呼和氏との共同研究であるが、このうちの最初の結果は、Erica Boizan batista氏も含めた3名による国際共同研究の成果である。さらに、2017年度中に、本研究課題である『特異点論の新展開』をより強く推進するため、韓呼和氏・Erica Boizan batista氏との国際共同研究の成果を論文としてまとめており、現在投稿中である。2017年度には5篇の査読付き論文を出版できているため。科研費研究員として雇用しており、本研究にとって重要な存在であった韓呼和氏が2018年2月より西北農林科技大学(中国)に講師として就職したので、2018年度以降は「科研費研究員の雇用」に関しては行わず、西北農林科技大学に出張したり、韓氏に横浜国立大学に出張してもらったりを繰り返し、韓氏との活発な共同研究を継続する予定である。

次年度使用額が生じた理由の主なものとして、「韓呼和氏の就職活動により、科研費研究員としての雇用の密度が当初の想定よりも大幅に低くなってしまったため」、「学内業務の多忙により、当初の予定通りの出張が困難になったため」の2点があげられる。次年度使用額の使用計画の主なものとしては、「韓氏の就職先である西北農林科技大学に頻繁に赴き、西北農林科技大学で共同研究を実施する」、「韓氏を横浜国立大学に頻繁に招聘し、横浜国立大学で共同研究を実施する」の2点である。次年度使用額が生じた主な理由は、学内業務の多忙により当初の予定通りの出張が困難になったためである。次年度使用になった金額の主な使用計画としては、「国際共同研究のためサンパウロ大学サンカルロス校(ブラジル)への出張」を予定している。
発現構造を用いた比較トランスクリプトーム解析

本研究では,新技術であるCAGE(Cap Analysis Gene Expression)法によって得られた発現プロファイルに基づくトランスクリプトーム解析手法に関する研究を行った.遺伝子の転写制御・発現調節メカニズムがいかに多様であるとはいえ,転写制御・発現調節メカニズムが類似した遺伝子は存在しており,そのような遺伝子の発現プロファイル間にはなんらかの形で共通するパターンが見られる可能性がある.またセンス-アンチセンス鎖による転写制御をはじめ,発現調節と遺伝子のゲノム上の位置情報は密接な関連があると考えられる.従来の発現量のみに注目した発現プロファイルに対し,CAGEでは発現量に加え正確な転写開始点の情報が得られるため,このデータを用いることで発現プロファイルとゲノム上の位置を関連付けて解析することができるのが利点である.本年度は,CAGEを用いたゲノム上の発現構造の網羅的類似性探索手法の開発を行った。この手法は,次の2つの段階に分けられる.まず転写開始点間の距離に注目し,ゲノム上でCAGEタグがマッピングされた部分とそうでない部分をランレングス法により符号化する.そして,この符号化された系列に対して接尾辞木(suffix tree)を利用することで,ゲノム上における共通発現パターンを高速に抽出する.提案手法の評価実験として,マウスのCAGEライブラリから得られたデータに適用し,考察を行った.その結果,センス-アンチセンス鎖による転写制御など,ある種の制御機構が影響していると考えられるゲノムの領域での,転写開始点と発現量の間に存在する共通パターンに関する知見を得ることが出来た.本研究では,新技術であるCAGE(Cap Analysis Gene Expression)法によって得られた発現プロファイルに基づくトランスクリプトーム解析手法に関する研究を行った.遺伝子の転写制御・発現調節メカニズムがいかに多様であるとはいえ,転写制御・発現調節メカニズムが類似した遺伝子は存在しており,そのような遺伝子の発現プロファイル間にはなんらかの形で共通するパターンが見られる可能性がある.またセンス-アンチセンス鎖による転写制御をはじめ,発現調節と遺伝子のゲノム上の位置情報は密接な関連があると考えられる.従来の発現量のみに注目した発現プロファイルに対し,CAGEでは発現量に加え正確な転写開始点の情報が得られるため,このデータを用いることで発現プロファイルとゲノム上の位置を関連付けて解析することができるのが利点である.本年度は,CAGEを用いたゲノム上の発現構造の網羅的類似性探索手法の開発を行った。この手法は,次の2つの段階に分けられる.まず転写開始点間の距離に注目し,ゲノム上でCAGEタグがマッピングされた部分とそうでない部分をランレングス法により符号化する.そして,この符号化された系列に対して接尾辞木(suffix tree)を利用することで,ゲノム上における共通発現パターンを高速に抽出する.提案手法の評価実験として,マウスのCAGEライブラリから得られたデータに適用し,考察を行った.その結果,センス-アンチセンス鎖による転写制御など,ある種の制御機構が影響していると考えられるゲノムの領域での,転写開始点と発現量の間に存在する共通パターンに関する知見を得ることが出来た.
十五年戦争期における国民意識の諸相

本年度に行った研究実績の概要については、以下の通りである。本年度は、15年戦争期における国民意識の諸相を分析するために、ナショナリズムと個の意識との関係をめぐって考察を行った。その際、主として日露戦争後に析出された日本近代の自我意識が、大正から昭和初年代にかけて、自らの実存的意義をナショナリズムとどのように結びつけたかが重要な検討課題となった。それは、15年戦争下における知識人の抵抗のあり方、マルクス主義の転向から、青年将校らによる超国家主義などにいたる日本人の精神史について、包括的な視点を提供することを可能にした。とりわけ、自我意識とナショナリズムの関係についての分析は、日中戦争開戦の時期から文壇や論壇を席巻した、いわゆる「日本への回帰」とよばれる思想状況について、重要な論点を導き出すことができた。まず、保田與重郎らの日本浪曼派など、多くの「回帰」した知識人たちには、伝統への帰依と個我意識の喪失が一体のものとしてあらわれ、それが逆説的に、日本近代におけるナショナリズムの不在につながっていった。このような状況は、しかし、多くの日本人民衆にも共通のものであったと思われる。その一方で、青年将校の一部や萩原朔太郎など、個我意識を強靭に維持したままナショナリズムと取り組んだ人々が存在していた。彼らにおいては、ナショナリズムの論理が必然的な暴力の支配を意味するものではなく、むしろ近代的な市民意識の根源となりうることが示されようとしていた。後者のような試みは、戦時下において必ずしも成功したわけではなかったが、敗戦後の思想のなかでも再びその重要性が問い直されることになったのである。平成14年度の私の研究実績の概要は、次のとおりである。(1)私の研究課題である「15年戦争期における国民意識の諸相」については、まず、研究対象時期の日本社会における思想的特質と、その萌芽的な形成の時期についての検討をおこなった。その結果、15年戦争期の国民意識において顕著にあらわれたと見られる精神状況の淵源は、日清・日露戦争期から明治40年代にかけての時期にまでさかのぼることで規定され、その特質は、特に石川啄木が批判する「性急な思想」の隆盛にすでに示されていることが明らかとなった。次に、この思想的な特質は、1920年代における資本主義の進展と、大衆社会化の進展を背景として強まり、15年戦争期になると、それは革新運動や西洋近代の超克をめざす思想的な営為としてはっきりと示されることを解明した。さらに、15年戦争期における日本人の思想的課題は、それに対する十分な取り組みを欠いたまま、敗戦後の社会に引き継がれていった、という見通しを得ることができた。これらの研究結果については、『日本史講座』のための論文執筆にむけて、さらに検討を重ねていきたい。(2)2000年に『史林』誌に掲載された、拙稿「「国防国家」の優生学」を加筆・訂正した論文が、同題名で『日本史学年次別論文集近現代3』(2003年2月刊)に掲載された。平成15年度の私の研究実績の概要は、次のとおりである。(1)私の研究課題である「15年戦争期における国民意識の諸相」については、まず、研究対象時期の日本社会における思想的特質と、その特徴的なあらわれについての検討をおこなった。そのなかでも、多くの文学者や思想家によって喧伝された、いわゆる<日本へ回帰>に関する問題は、単純な保守的反動ではなく、明治維新以来の日本近代の文化的・思想的歩みが行きつかねばならなかったアポリアの意味の問い直しにかかわっている。これらの研究結果については、さらに検討を重ねていきたい。(2)平成15年6月におこなわれた大阪歴史学会の近代史部会において、「古川隆久氏の昭和戦時期研究に関して」と題する報告を行い、その内容が『ヒストリア』第188号(2004年1月)に掲載された。

とりわけ、自我意識とナショナリズムの関係についての分析は、日中戦争開戦の時期から文壇や論壇を席巻した、いわゆる「日本への回帰」とよばれる思想状況について、重要な論点を導き出すことができた。まず、保田與重郎らの日本浪曼派など、多くの「回帰」した知識人たちには、伝統への帰依と個我意識の喪失が一体のものとしてあらわれ、それが逆説的に、日本近代におけるナショナリズムの不在につながっていった。このような状況は、しかし、多くの日本人民衆にも共通のものであったと思われる。その一方で、青年将校の一部や萩原朔太郎など、個我意識を強靭に維持したままナショナリズムと取り組んだ人々が存在していた。彼らにおいては、ナショナリズムの論理が必然的な暴力の支配を意味するものではなく、むしろ近代的な市民意識の根源となりうることが示されようとしていた。後者のような試みは、戦時下において必ずしも成功したわけではなかったが、敗戦後の思想のなかでも再びその重要性が問い直されることになったのである。