hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知的バイアス課題、行動薬理学的手法、脳領域間結合解析による妄想の形成基盤の解明

一方、3次元構造MRI画像によるVoxel-based morphometryでは、健常者・患者いずれにおいても保守性バイアス・JTCバイアスとの相関は認められなかった(Miyata et al, ICOSR 2017)。現在この成果を論文にまとめている。これらの研究により、統合失調症における妄想形成の神経基盤を、マルチモーダルなイメージング技法を用いて明らかにすることが出来た。妄想すなわち誤った信念の形成には「結論への飛躍バイアス」と呼ばれる認知的バイアスが関わり、これは健常者にみられる「保守性バイアス」の裏返しと推定されるが、その神経基盤はよく分かっていない。本研究では、妄想の形成機序およびその神経基盤を、認知的バイアス課題および構造的・機能的な脳領域間結合解析を用いて解明することを目指した。結果、健常者における脳白質の統合性(構造的結合性)と保守性バイアスが正の相関を示した。また統合失調症において、脳の機能的結合性と結論への飛躍バイアスとが負の相関を示した。これらの結果により、妄想に関わる認知的バイアスの神経基盤が明らかとなった。安静時機能的MRIの独立成分分析はデータベースの構築が順調に進み、平成26年度中に行うことが出来た。一方、認知的バイアス課題を、MRI用・MRI外用で一貫性を持たせて作成する上で時間がかかり、課題施行が平成27年度からとなった。また、MRIの不調により、拡散テンソル画像にアーチファクトが生じ、データ収集が遅れ、構造的結合性の検討が遅れた。行動薬理学的介入のための健常被験者のリクルートを開始する。神経画像学MRIの不調はすでに改善されており、拡散テンソル画像データを蓄積し、構造的結合性の検討を進めていく。認知的バイアス課題を施行し、構造的・機能的結合性異常との関連を明らかにする。人件費・謝金に相当額を計上していたが、その必要がなくなったため。基金助成金の理念に基づき、少額の残金を年度内に無理に消化することはせず、翌年度に有効利用するため。MRI使用料・維持費が年々高騰しており、そのために使用する予定である。平成27年度は国内学会及び国際学会に参加し、情報収集及び研究成果発表を積極的に行う。また患者健常者合わせてのべ90人の被験者をリクルートする予定であり、そのための被験者謝金およびMRI使用経費を計上している。
循環系のホメオスタシスとその異常の基本原理に関する新しい統合的アプローチ

「循環系のホメオスタシスとその異常を対象とした学際的交流・共同研究のための準備調査」という本研究の目的をふまえ、分担研究者による討議と「肝炎の数理モデル」をはじめとする共同研究を推進するとともに、公開シンポジウム「ホメオスタシスの現在(いま)」を、1998年2月28日(土)東京大学山上会館において以下の如く開催した。内容は、問題設定をより一般的な対象に向け「ホメオスタシス」をテーマとした。第1部:循環系のホメオスタシス-へテロな並列分散循環系の階層性と不均一性(栗原裕基)/循環ダイナミクス解析の新しい統合的枠組みとその要素(佐藤隆幸)/循環系の神経性調節・圧受容体反射の時間・空間的不均一性(桑木共之)/中枢神経系におけるリズム生成器の統御・マクロシステムとミクロシステム(河原剛一)/循環調節と病態・ゆらぎ・時間的不均一性の臨床的意義(大坂元久)/循環系のホメオスタシスにおける加齢変化(金承範)第2部:感染と免疫-ホストとパラサイトの共存ホストとパラサイト-数理生物学的視点から(瀬野裕美)/伝染病の数理モデル(稲葉寿)/ウィルスとホストとの攻防-共存への模索(高橋秀実)/慢性ウィルス性肝炎の数理モデルの試み(小北英輝・横山聡)第3部:脳・神経系とホメオスタシス-ネットワークのダイナミクス脳の数理モデルと動的安定性(合原一幸)/速応性と安定性を両立する作業記憶の力学系の探索:人工生命的アプローチ(中原裕之・銅谷賢治)/教師つき学習機械の能力と、学習される環境(渡部昇)/生体ゆらぎと神経系のダイナミクス(山本義春)/脳神経障害時の循環系の制御とゆらぎ(市丸雄平)医学系・理工系を中心に、第一線の研究者や学生まで総数128名の参加を得た。本シンポジウムは、循環系に代表されるマクロな動的システムをさまざまな角度から捉え、学際的交流・共同研究を発展させるための礎として、極めて有意義であった。
定型発達児ならびに発達障害児の不眠に対する認知行動療法的アプローチ法の開発

定型発達児および発達障害児の不眠症の有病率に大きさ差はなかったが,発達障害児の方が,睡眠についての不安が強い可能性が示唆された.入眠までの環境調整を確実にすることが重要であり,その上で認知行動療法的アプローチを加えることが有用であると考えられた.行動療法的アプローチとしては,消去法,入眠儀式,時間制限法などがあり,これらを組み合わせて行うことが有用であるが,症例毎にその特性が異なることから画一的な治療では十分な効果を得ることは困難であり,個々の症例にあわせた治療をの選択が必要である.今後は,大規模調査により本人・家族から得た情報より判定したタイプ別類型と,それに基づく治療法を確立していく必要がある.研究成果の概要(和文):定型発達児および発達障害児の不眠症の有病率に大きさ差はなかったが,発達障害児の方が,睡眠についての不安が強い可能性が示唆された.入眠までの環境調整を確実にすることが重要であり,その上で認知行動療法的アプローチを加えることが有用であると考えられた.行動療法的アプローチとしては,消去法,入眠儀式,時間制限法などがあり,これらを組み合わせて行うことが有用であるが,症例毎にその特性が異なることから画一的な治療では十分な効果を得ることは困難であり,個々の症例にあわせた治療をの選択が必要である.今後は,大規模調査により本人・家族から得た情報より判定したタイプ別類型と,それに基づく治療法を確立していく必要がある.定型発達児および発達障害児の不眠症の有病率に大きさ差はなかったが,発達障害児の方が,睡眠についての不安が強い可能性が示唆された.入眠までの環境調整を確実にすることが重要であり,その上で認知行動療法的アプローチを加えることが有用であると考えられた.行動療法的アプローチとしては,消去法,入眠儀式,時間制限法などがあり,これらを組み合わせて行うことが有用であるが,症例毎にその特性が異なることから画一的な治療では十分な効果を得ることは困難であり,個々の症例にあわせた治療をの選択が必要である.今後は,大規模調査により本人・家族から得た情報より判定したタイプ別類型と,それに基づく治療法を確立していく必要がある.【目的】不眠を有する定形発達児を一般集団から抽出するため,不眠に関連するパラメーターについて検討を行った.【対象】愛媛県東温市の全幼稚園・小中高校の保護者及び児童を対象に行った問診票調査項目のうち,日中の不眠や眠気については保護者回答より,睡眠の満足度については児童本人の回答より検討を行った.【結果】1.入眠困難:20分以内に入眠できる児童は,年齢問わず80%前後であったが,4060分以上入眠にかかる高校生は約5%,60分以上かかる高校生が約2%と,年齢とともに増加した.2.中途覚醒:睡眠中に一度も覚醒しない児童は年齢を問わず,約70%程度であった.夜間に中途覚醒が一度ある児童は1720%前後であったが,高校生では2度中途覚醒する児童が約3.3%に上昇した.3.睡眠時間:睡眠平均時間は,幼稚園児は9時間57分,小学生は8時間28分,中学生は7時間5分,高校生は6時間24分と減少傾向にあった.4.日中の眠気:じっとすると寝てしまうことが週2回以上ある児童は915%と学齢による差は認められなかった.週2日以上授業中に眠くなる児童は,幼稚園と小学生では16%であったが,高校生では35%と有意に高頻度であった.また,週2回以上授業中に居眠りしてしまう幼稚園,小学生はほぼ認められなかったが,高校生では14%と有意に高頻度であった.5.睡眠時間の満足度:睡眠の満足度について児童本人から回答を得た.十分・ほぼ十分と答えた小学生は約77%,中学生は約64%,高校生は約59%と満足度は著名に減少した.【考察】入眠障害や中途覚醒などの,不眠症の症状を有する児童は,37%程度存在することが明らかになった.また,自分の睡眠に満足できない児童は,中学生では30%程度,高校生では40%程度であり,不眠以外の要素も含めた睡眠及び生活全般に対するアプローチが必要であることが判明した.現在,上記結果を踏まえて,不眠症状を有する症例に対しアクチグラフを用いた客観的評価を行い,解析中である.【今後の推進計画】睡眠の状態だけでなく,日中の認知機能の評価を行っている.課題中の前頭葉機能の脳血流の変化を近赤外分光法を用いて検討・解析中である.その結果を踏まえ,認知行動療法を確立する.昨年度,購入した頭部近赤外光計測装置を装着した際に,行う認知機能検査:CogHealthを購入予定である.本研究の研究成果発表を海外1回,国内2回を予定している.
国際経済における複雑系数理経済モデル

複雑系経済学や経済物理学と呼ばれる複雑系科学に属する数理社会科学の分野では,社会経済現象の解析に統計力学の手法を用いることにより,数多くの数理モデルが構築されている.しかしながら,統計力学の数学的基礎理論に匹敵するような数学的基礎は,新しい複雑系科学には未だ殆ど存在していない.そこで,数理経済モデルを関数解析学的方法を用いて解析した.EU市場統合のように人口移動と経済成長が相互作用で起きる自己組織化現象を表す数理モデルを構築した.統計力学では,物理学において許容される程度の厳密さでクラマース・モイヤル展開を用いることにより,国際間の人口移動に必要なコストが十分に大きい場合に,人口移動理論におけるマスター方程式の解が,Fokker-Planck方程式の解に非常に近いことを証明した.また,人口移動理論における2つの重要な理論であるWeidlich-Haagの人口移動理論とHotellingの人口移動理論の整合性を数学的に厳密に証明することができた."A geometrical similarity between migration of human population and diffusionof biological particles"において,ある地域の経済的な有利さを表す効用関数がagent密度の線形関数と二次関数との場合について,人口移動現象を記述するAgent-based Modelを構築した.さらに,今までの研究では,クラマース・モイヤル展開の収束の数学的に厳密な証明や高次項の展開が極めて困難で,殆ど有意な結果が得られなかったが,人口移動理論に現れるマスター方程式の解を研究代表者と研究分担者の工夫による有限クラマース・モイヤル展開することにより,人口移動に必要なコストが十分に大きい場合に,Fokker-Planck方程式の解と非常に近いことを証明した.複雑系経済学や経済物理学と呼ばれる複雑系科学に属する数理社会科学の分野では,社会経済現象の解析に統計力学の手法を用いることにより,数多くの数理モデルが構築されている.しかしながら,統計力学の数学的基礎理論に匹敵するような数学的基礎は,新しい複雑系科学には未だ殆ど存在していない.そこで,数理経済モデルを関数解析学的方法を用いて解析した.EU市場統合のように人口移動と経済成長が相互作用で起きる自己組織化現象を表す数理モデルを構築した.統計力学では,物理学において許容される程度の厳密さでクラマース・モイヤル展開を用いることにより,国際間の人口移動に必要なコストが十分に大きい場合に,人口移動理論におけるマスター方程式の解が,Fokker-Planck方程式の解に非常に近いことを証明した.また,人口移動理論における2つの重要な理論であるWeidlich-Haagの人口移動理論とHotellingの人口移動理論の整合性を数学的に厳密に証明することができた."A geometrical similarity between migration of human population and diffusionof biological particles"において,ある地域の経済的な有利さを表す効用関数がagent密度の線形関数と二次関数との場合について,人口移動現象を記述するAgent-based Modelを構築した.さらに,今までの研究では,クラマース・モイヤル展開の収束の数学的に厳密な証明や高次項の展開が極めて困難で,殆ど有意な結果が得られなかったが,人口移動理論に現れるマスター方程式の解を研究代表者と研究分担者の工夫による有限クラマース・モイヤル展開することにより,人口移動に必要なコストが十分に大きい場合に,Fokker-Planck方程式の解と非常に近いことを証明した.本研究の複雑系数理経済モデルでの人口移動を表す方程式は非線形偏微分積分方程式であるが、昨年度はこの方程式に関する関数方程式論的研究を行った。また、この複雑な非線形偏微分積分方程式系は、非線形Boltzmann方程式並びに非線形輸送方程式との形が類似している点に着目し、私たちの研究グループが開発した計算方法を本方程式系の線形化した方程式に適用し、満足できる研究成果を得た。複雑系経済学、進化経済学、経済物理学と呼ばれる複雑系科学に属する数理社会科学の分野では、社会経済現象の解析に統計力学の手法を適用することにより、数多くの数理モデルが構築されています。しかしながら、統計力学の数学的基礎理論に匹敵するような数学的基礎は、新しく生まれた複雑系科学には、未だほとんど存在していません。そこで、数理経済モデルを関数解析学的方法を用いて解析しました。EUの市場統合のように人口移動と経済成長が相互に機能して起こる大規模な自己組織化現象を表現する数理モデルを研究しました。統計力学では、物理学において許容される程度の厳密さで、クライマー・モイヤル展開を用いることにより、マスター方程式からフォッカー・プランク方程式を導き出すことができました。しかし、クラマース・モイヤル展開の収束の数学的に厳密な証明や高次項の展開が極めて困難で、ほとんど有意な結果が得られませんでした。そこで、"A geometrical similarity between Migration of human population and diffusion of biological particles"(Nonlinear Analysis : Real World Applications, Elsevier Science)においては、人口移動理論に現れるマスター方程式の解を高木と共同研究者の工夫による有限クラマース・モイヤル展開することにより、人口移動に必要なコストが十分に大きい場合に、フォッカー・プランク方程式の解と非常に近いことを証明した。この論文によって、人口移動理論における2つの重要な理論であるWeidlich-Haagの人口移動理論とHotellingの人口移動理論の整合性を数学的に厳密に証明することができました。
肝内血行動態変化の解析による肝癌発生・発育メカニズムの解明

1.前年度までに確立したCTA, CTAPの手法を用いて,肝細胞癌の発癌過程における血行動態の変化を解析し,統計学的検討を行った.2.病理学的分化度の異なる各種段階の肝細胞性結節86病変(Low-grade dysplastic nodule7病変,high-grade dysplastic nodule8病変,高分化型肝癌14病変,中分化型肝癌45病変,低分化型肝癌12病変)に対し,CTA, CTAPを施行し,腫瘍内の血行動態を観察した.切除標本上の全動脈数,既存肝動脈数,門脈数を病理学的に計測し,それぞれの結節/周囲肝組織比を算出,CTA, CTAPの濃染パターンと比較した.3.腫瘍内血行動態は以下の5群に分類された.G-1(n=5)::CTA, CTAPで低吸収,G-2(n=13):CTAで低吸収,CTAPで等吸収,G-3(n=6):CTA, CTAPで等吸収,G-4(n=2):CTAで等吸収,G-5(n=60):CTAで高吸収,CTAPで低吸収.腫瘍内血行動態は病理学的分化度と有意な相関を示した.全動脈数比はすべての群で増加していた.一方,既存動脈数比はG-4,G-1,G-3,G-2,G-5の順に減少していた.病理組織所見との対比により,肝癌の進展において腫瘍内血行動態はG-1,2,3,4,5の順で変化することが示された.4.以上の結果より,肝細胞癌の発育進展の過程において,多くの場合,門脈血流が減少する前に肝動脈血流の減少を生じることが示され,結節内門脈血流の変化に先行して生じる肝動脈血流の減少を血行動態画像で捉えることにより,結節の悪性度を予測しうることが示唆された.1.前年度までに確立したCTA, CTAPの手法を用いて,肝細胞癌の発癌過程における血行動態の変化を解析し,統計学的検討を行った.2.病理学的分化度の異なる各種段階の肝細胞性結節86病変(Low-grade dysplastic nodule7病変,high-grade dysplastic nodule8病変,高分化型肝癌14病変,中分化型肝癌45病変,低分化型肝癌12病変)に対し,CTA, CTAPを施行し,腫瘍内の血行動態を観察した.切除標本上の全動脈数,既存肝動脈数,門脈数を病理学的に計測し,それぞれの結節/周囲肝組織比を算出,CTA, CTAPの濃染パターンと比較した.3.腫瘍内血行動態は以下の5群に分類された.G-1(n=5)::CTA, CTAPで低吸収,G-2(n=13):CTAで低吸収,CTAPで等吸収,G-3(n=6):CTA, CTAPで等吸収,G-4(n=2):CTAで等吸収,G-5(n=60):CTAで高吸収,CTAPで低吸収.腫瘍内血行動態は病理学的分化度と有意な相関を示した.全動脈数比はすべての群で増加していた.一方,既存動脈数比はG-4,G-1,G-3,G-2,G-5の順に減少していた.病理組織所見との対比により,肝癌の進展において腫瘍内血行動態はG-1,2,3,4,5の順で変化することが示された.4.以上の結果より,肝細胞癌の発育進展の過程において,多くの場合,門脈血流が減少する前に肝動脈血流の減少を生じることが示され,結節内門脈血流の変化に先行して生じる肝動脈血流の減少を血行動態画像で捉えることにより,結節の悪性度を予測しうることが示唆された.1.等施設では肝切除術が予定されている肝癌患者に対し、1996年からCTAPとCTAによる術前評価を施行している。これらの肉眼的病理所見と画像評価の対比からCTAPとCTAの撮像プログラムは次のように行っている。1)CTAP:カテーテルを上腸間膜動脈に留置し、ヨード系造影剤を2.5ml/秒、総量100mを注入し、開始後25秒から撮像厚5mm、ヘリカルピッチ1で肝臓全体を撮像する。2)CTA:経カテーテル的に固有肝動脈から1.5ml/秒-2.5ml/秒にて20秒間、造影剤を注入し、開始後5秒から同様の撮像厚、ヘリカルピッチで肝臓全体を撮像する。2.これらの症例のうち、肝癌患者45名(50結節)のうち直径3cm以下であった10結節を対象とし、以下の検討を行った。病理学的検討では、1結節が高分化型肝癌、6結節が中分化型肝癌、3結節が両者の混在したいわゆるearly-advanced HCCであった。これらを高分化型肝癌成分と中分化型肝癌成分に分け、それぞれについて病変と周囲肝実質の1mm2当りの総動脈数(正常動脈+異常動脈)、正常動脈数、門脈数を計測した。高分化成分では病変の門脈数は比較的保たれており、正常動脈数は軽度減少していた。一方、中分化成分では門脈数、正常動脈が高度に減少し、変性を起こした異常動脈が著増していた。CTAP・CTA所見は、1)CTAPで周囲肝実質と等吸収、CTAで周囲より低吸収を示すパターンIと、2)CTAPで低吸収、CTAで高吸収を示すパターンIIの2種類に分類された。

上記の病理所見とCTAP・CTA所見を比較すると、肝癌の高分化成分とパターンI、肝癌の中分化成分とパターンIIが対応していた。3.本年度は、再発肝癌の切除症例を含めて対象を増やし、さらにangiogenesisの点からも検討を重ねる。1.CTAPとCTAの撮像プログラムは前年度までに確立した方法を用いた。2.前年度の実績にさらに症例を増やし、腺腫様過形成15結節、肝癌71結節のCTAPおよびCTA所見の解析を行った。前年度の検討により、CTAPで周囲肝実質と等吸収、CTAで周囲より低吸収を示すパターンIは肝癌の高分化成分と、CTAPで低吸収、CTAで高吸収を示すパターンIIは肝癌の中分化成分と対応することが示されたが、より詳細な検討を行うために、CTAP、CTA所見を新たに次の5群に分類した。グループ1:CTA、CTAPいずれでも等吸収(n=5)、グループ2:CTAで低吸収、CTAPで等吸収(n=13)、グループ3:両者とも低吸収(n=6)、グループ4:CTAで等吸収、CTAPで低吸収(n=2)、グループ5:CTAで高吸収、CTAPで低吸収(n=60)。病理組織所見として、各結節の分化度を判定し、前年度に確立した病変部と周囲肝実質の単位面積あたり総動脈数(正常動脈+異常動脈)、正常動脈数、門脈数の計測を全結節について行った。前年度の解析で明らかになった結節の分化度と血管系との関連(高分化成分では病変の門脈数は比較的保たれており、正常動脈数は軽度減少。中分化成分では門脈数、正常動脈が高度に減少し、変性を起こした異常動脈が著増。)については、今回の多数例での検討でも検証された。CTA、CTAP所見での各群のratingは、結節の病理学的分化度とよく相関した。3.来年度は、angiogenesisの点からの検討を加え、統計学的解析を行う。1.前年度までに確立したCTA, CTAPの手法を用いて,肝細胞癌の発癌過程における血行動態の変化を解析し,統計学的検討を行った.2.病理学的分化度の異なる各種段階の肝細胞性結節86病変(Low-grade dysplastic nodule 7病変,high-grade dysplastic nodule 8病変,高分化型肝癌14病変,中分化型肝癌45病変,低分化型肝癌12病変)に対し,CTA, CTAPを施行し,腫瘍内の血行動態を観察した.切除標本上の全動脈数,既存肝動脈数,門脈数を病理学的に計測し,それぞれの結節/周囲肝組織比を算出,CTA, CTAPの濃染パターンと比較した.3.腫瘍内血行動態は以下の5群に分類された.G-1(n=5)::CTA, CTAPで低吸収,G-2 (n=13):CTAで低吸収,CTAPで等吸収,G-3 (n=6):CTA, CTAPで等吸収,G-4 (n=2):CTAで等吸収,G-5(n=60):CTAで高吸収,CTAPで低吸収.腫瘍内血行動態は病理学的分化度と有意な相関を示した.全動脈数比はすべての群で増加していた.一方,既存動脈数比はG-4,G-1,G-3,G-2,G-5の順に減少していた.病理組織所見との対比により,肝癌の進展において腫瘍内血行動態はG-1,2,3,4,5の順で変化することが示された.4.以上の結果より,肝細胞癌の発育進展の過程において,多くの場合,門脈血流が減少する前に肝動脈血流の減少を生じることが示され,結節内門脈血流の変化に先行して生じる肝動脈血流の減少を血行動態画像で捉えることにより,結節の悪性度を予測しうることが示唆された.
廃棄物処分場の粘土ライナーの設計パラメータの決定法に関する研究

粘土層が持つ汚染物質の遮蔽能力の把握は,ごみ処分場の正確な設計をする際に非常に重要となってくる.また汚染物質の吸着は,汚染物質の拡散を防止する重要な現象である.本研究では,汚染物質の吸着や流出のプロセスを正確に調べることを目的としている.平成15年度は3種類の粘土(カオリン,ベントナイト,イライト)を使用して13ケースのカラム試験を行った.汚染物質を模擬する薬品として硝酸亜鉛を使用した.その結果,粘土内の亜鉛量は汚染源から離れるほど減少していた.一方,吸着量を調べるためバッチ試験を3種類の粘土について行った.3種類の粘土を比較すると,カオリンが低く,ベントナイトは高い亜鉛の吸着性をしめした.また,カラム試験から求めた吸着量とバッチ試験結果を比較したところ,バッチ試験は汚染物質の遮断能力を過大評価する傾向にあることが分かった.今年度は,処分場から地盤への汚水流出過程を遠心模型実験装置を用いて再現した.特に処分場内に杭が設置されたような場合に着目した.作成した模型は32mmの排水層(珪砂6号)上に100mmのカオリン粘土地盤,その上に80mmの珪砂層となっている.上部の珪砂層は処分場を模擬し,インクで着色した食塩水で満たした.また,カオリン粘土地盤は1G場での透水圧密と100G場での遠心圧密により,強度増加地盤となっている.実験は遠心加速度100G場で直径10mmの模型杭を排水層まで打設後,約3日間(実物換算で120年程度)食塩水の流出をモニターした.その結果,杭の存在が汚染水浸透に与える影響はそれほど大きくなかった.したがって,処分場跡地に杭基礎地盤を構築するような場合でも,処分場からの汚染拡大の引き金となる恐れは小さいことが分かった.粘土層が持つ汚染物質の遮蔽能力の把握は,ごみ処分場の正確な設計をする際に非常に重要となってくる.また汚染物質の吸着は,汚染物質の拡散を防止する重要な現象である.本研究では,汚染物質の吸着や流出のプロセスを正確に調べることを目的としている.平成15年度は3種類の粘土(カオリン,ベントナイト,イライト)を使用して13ケースのカラム試験を行った.汚染物質を模擬する薬品として硝酸亜鉛を使用した.その結果,粘土内の亜鉛量は汚染源から離れるほど減少していた.一方,吸着量を調べるためバッチ試験を3種類の粘土について行った.3種類の粘土を比較すると,カオリンが低く,ベントナイトは高い亜鉛の吸着性をしめした.また,カラム試験から求めた吸着量とバッチ試験結果を比較したところ,バッチ試験は汚染物質の遮断能力を過大評価する傾向にあることが分かった.今年度は,処分場から地盤への汚水流出過程を遠心模型実験装置を用いて再現した.特に処分場内に杭が設置されたような場合に着目した.作成した模型は32mmの排水層(珪砂6号)上に100mmのカオリン粘土地盤,その上に80mmの珪砂層となっている.上部の珪砂層は処分場を模擬し,インクで着色した食塩水で満たした.また,カオリン粘土地盤は1G場での透水圧密と100G場での遠心圧密により,強度増加地盤となっている.実験は遠心加速度100G場で直径10mmの模型杭を排水層まで打設後,約3日間(実物換算で120年程度)食塩水の流出をモニターした.その結果,杭の存在が汚染水浸透に与える影響はそれほど大きくなかった.したがって,処分場跡地に杭基礎地盤を構築するような場合でも,処分場からの汚染拡大の引き金となる恐れは小さいことが分かった.
ファジィ強化学習を用いた車両ネットワーク通信プロトコルの設計と実証実験

車両アドホックネットワーク(VANET)を利用することで,交通事故の削減,運転の快適化,円滑な運転によるCO2の削減などが期待される.本研究では,事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルを提案した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線帯域,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する,また強化学習を用いて全体最適な経路を定めることを特徴とする.さらに本研究では,提案プロトコルを実車両アドホックネットワーク環境において評価した.平成25年度には,車両アドホックネットワークを用いた事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルを提案し,コンピュータシミュレーションを用いて提案手法の性能を評価した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線帯域,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する,また強化学習を用いて全体最適な経路を定めることを特徴とする.コンピュータシミュレーションにより,さまざまなネットワークトポロジにおいて提案プロトコルの性能評価を行い,問題点を見つけて提案プロトコルを改良することを繰りした.シミュレータとしては,オープンソースネットワークシミュレータns-2.34を用いた.また無線電波伝搬モデルとしては,既存の高い評価のモデルであるNakagamiモデル(ns-2.34にて提供されている)を用いて,より現実的なフェージングを模擬した.車両移動モデルとして,SUMOとTraNSを利用した.また他の既存のプロトコルと比較しながら,提案プロトコルの改良を行った.ファジィ論理は人間の思考と似たような近似的な推論を扱うことができ,複雑なシステムを制御することが可能となる.強化学習は,現在の状態を観測し,一連の行動を通じて報酬が最も多く得られるような方策を学習できる.提案方式では,ファジィ論理を用いて無線リンクの品質を評価し,その評価値を強化学習コントローラで利用し,全体最適な経路を学習する.強化学習における状態観測は,Helloメッセージのやり取りで実現される.これにより,複雑なネットワークにおいて,自律分散的に最適な経路を見つけることができる.ファジィ論理と強化学習を組み合わせることで,さまざまな状況で安定した通信経路を自動的に選択することが可能になる.平成26年度には,車両アドホックネットワークを用いた事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルの現実的なシナリオを考慮した改良・評価を行った.具体的には,下記の4点に焦点をあて,研究を進めてきた1今までのプロトコルでは,ファジィ論理に用いたメンバシップ関数やファジィルールの定義などで,シミュレーションにより得られた結果を反映しているため汎用性に問題があることに対して,強化学習を用いたメンバシップ関数の自動調整手法を提案し,コンピュータシミュレーションにより提案手法の評価を行った2また実無線デバイスにおいて提案プロトコルを実装し,実際に車両アドホックネットワークを構築し,提案手法の性能を評価した3MAC層における無線リソースの有効利用を図るために,バックボーン車両を用いる通信方式を提案し,送信者の数を減らすことで,MAC層におけるチャンネル競争による衝突,遅延を削減することが達成できた4現実な車両ネットワークにおけるTCP通信品質を評価した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線帯域,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する,また強化学習を用いて全体最適な経路を定めることを特徴とする.コンピュータシミュレーション,実証実験(移動を含まない無線通信部分の実験)により,さまざまなネットワークトポロジにおいて提案プロトコルの性能評価を行い,問題点を見つけて提案プロトコルを改良することを繰りした.シミュレータとしては,オープンソースネットワークシミュレータns-2.34を用いた.また無線電波伝搬モデルとしては,既存の高い評価のモデルであるNakagamiモデル(ns-2.34にて提供されている)を用いて,より現実的なフェージングを模擬した.車両移動モデルとして,SUMOとTraNSを利用した.本研究では,事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルを提案している.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線帯域,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する,また強化学習を用いて全体最適な経路を定めることを特徴とする.平成27年度には,実ネットワーク環境にて提案プロトコルの性能を評価し,提案プロトコルの改良を行った.提案プロトコルを実無線デバイスにて実装して,実無線環境での提案プロトコルの動作を確認した.さらに無線装置を車に搭載させることにより,実車両アドホックネットワークにおける動作確認をした.また提案プロトコルとINTERNETプロトコルの接続を可能にして,実際の音声,ビデオなどのアプリケーションを用いて提案プロトコルを評価した.ユーザ体感品質まで考慮した評価を行うために,Linux OSにおいて提案プロトコルを実装し,現実なファイル転送アプリケーション,ビデオ送信アプリケーションなどを用いて提案プロトコルの評価を行った.提案プロトコルを実無線環境にて評価しながら,実環境における各層で連携することによる最適な通信方式を見つけることに焦点をあてた.

具体的には,経路選択が上位レイヤにおける影響を明らかにした.経路変更がTCPの輻輳制御に関する影響,ホップ数がTCP性能に対する影響,経路上のノードのチャンネル競争がTCPスループットに対する影響などを考慮して,バックボーン車両で中継を行う方式,ならびにエンド・ツー・エンドのスループットを考慮した全体最適な経路を決定する方式を提案した.車両アドホックネットワーク(VANET)を利用することで,交通事故の削減,運転の快適化,円滑な運転によるCO2の削減などが期待される.本研究では,事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルを提案した.提案プロトコルでは,ファジィ論理に基づき車両間距離,車両の移動,無線帯域,無線電波の伝搬特性を柔軟に考慮し情報を中継する,また強化学習を用いて全体最適な経路を定めることを特徴とする.さらに本研究では,提案プロトコルを実車両アドホックネットワーク環境において評価した.本研究の目的は,車両アドホックネットワーク(VANET)を用いて事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルを提案・評価することである.平成26年度には,当初の計画通り,メンバシップ関数の自動調整,経路選択がTCPにおける影響の検証,実証実験を用いたプロトコル性能評価などに焦点を当て,研究を進めてきた.コンピュータシミュレーション,実証実験を用いて,他の既存研究と比較しながら,提案プロトコルの評価を行った.また動的ネットワークにおけるバックボーン車両の選択方式およびバックボーン車両を用いた通信プロトコル(ブロードキャスト,ユニキャスト両方)を提案した.より現実的な無線電波伝搬モデル,車両移動モデルを用いて,提案プロトコルの評価と改善を行った.コンピュータシミュレーション,実証実験により様々なシナリオにおける提案手法の有効性を示した.さらに研究成果を国際会議(4件),国内大会・研究会(4件)に発表した.また論文誌2件は投稿中である.そのために,研究が当初の計画通り進展していると言える.情報ネットワーク平成26年度には,より現実的なネットワーク環境において提案プロトコルの性能を評価し,提案プロトコルの改良を行う.提案プロトコルを実無線デバイスにて実装して,実無線環境での提案プロトコルの動作を確認する.さらに無線装置を車に搭載させることにより,実車両アドホックネットワークにおける動作確認をする.またブロードキャスト通信フローとユニキャスト通信フローが混在する場合における提案プロトコルの性能を評価する.提案プロトコルを実無線環境にて評価しながら,実環境における各層で連携することによる最適な通信方式を見つけることを目標とする.効果的に研究を進めるため,またはコストを削減するために,まず車なしで実無線ネットワークを構築して,提案プロトコルの評価と改良を十分行う.その次第,車両に提案プロトコルを搭載した無線装置を搭載させ,車両アドホックネットワークにて実証検証を行う.また提案プロトコルとINTERNETプロトコルの接続を可能にして,実際の音声,ビデオなどのアプリケーションを用いて提案プロトコルを評価する.また経路選択が上位レイヤにおける影響を明らかにする.具体的には,経路変更がTCPの輻輳制御に関する影響,ホップ数がTCP性能に対する影響,経路上のノードのチャンネル競争がTCPスループットに対する影響などを明らかにする.その次,エンド・ツー・エンドのスループットを考慮した全体最適な通信パラメータを決定する.本研究の目的は,車両アドホックネットワーク(VANET)を用いて事故・渋滞情報を周囲の車両に配布するためのマルチホッププロトコルを提案・評価することである.
可視近赤外プラズモンによるPdナノディスクの強束縛水素吸蔵増強

本研究では、Pdナノディスクへの異種元素固溶によるプラズモンピークシフトを確認するため、Pdナノディスクへの炭素原子固溶について検討した。一辺79 nm、厚さ23 nmのPdナノディスクをトリメチルアミン-N-オキシドと反応させたところ、C原子のPdナノディスク格子への侵入が観察された。また、反応条件制御により、Pd副格子が六方最密構造あるいは立方最密構造のいずれかをとることを発見した。さらに、C原子の侵入により、プラズモンピークが長波長シフトすることが分かった。つまり、水素吸蔵量増強のためには、Pdナノディスクのプラズモンピークより長波長の光照射が必要であることが分かった。金属ナノ粒子は、水素吸蔵量、水素の吸蔵/放出温度の低減、生成水素化物の安定性等の観点から、次世代水素吸蔵材料として有望である。申請者は、10 nm以下のPdナノ粒子中の強束縛水素の存在や、異方性Pdナノディスクにおける局在表面プラズモン共鳴(LSPR)誘起C-Cカップリング反応の加速を発見している。本研究では、可視・近赤外領域にLSPRを有するPdナノディスクを用い、可視・近赤外LSPR誘起電子注入による水素分子の解離加速・水素吸蔵量の増大、ならびに、結晶内常温・常圧水素強閉じ込めを目的とする。本年度は、Pdナノディスクへの異種元素固溶によるLSPRピークシフトを確認するため、Pdナノディスクへの炭素原子固溶について検討した。Pdナノディスクは、ポリビニルピロリドン(分子量40,000)を保護剤兼還元剤として用い、四塩化パラジウム(II)酸ナトリウムから合成した。合成時の攪拌速度を調整することにより、一辺79±16 nm、厚さ23±3.2 nmのPdナノディスクの合成に成功した。このポリビニルピロリドン保護Pdナノディスクをオレイルアミンに配位子交換後、トリメチルアミン-N-オキシドと反応させたところ、X線回折測定からPdの格子膨張が確認され、炭素原子のPdナノディスク格子への侵入が示唆された。炭素原子侵入前後のPdナノディスクの吸収スペクトルを比較すると、炭素原子の侵入によりPdナノディスクの誘電率が変化し、LSPRピークが長波長シフトすることが分かった。すなわち、Pdナノディスクへの水素吸蔵においてもLSPRピークが長波長シフトすると考えられるため、水素吸蔵量変化を検討するための照射光波長を、PdナノディスクのLSPR波長より長波長にする必要あると考えられる。本年度は、当初の計画通りのPdナノディスクの合成・キャラクタリゼーションを行うとともに、炭素原子侵入によるPdナノディスクの誘電率が変化に基づくLSPRピークの長波長シフトという新しい研究成果を得ることができ、次年度の研究方針の決定に重要な結果が得られた。本年度は、Pdナノディスクへの異種元素固溶によるLSPRピークシフトを確認するため、昨年度に引き続きPdナノディスクへの炭素原子固溶について検討した。ポリビニルピロリドン(分子量40,000)を保護剤兼還元剤として用い、四塩化パラジウム(II)酸ナトリウムから一辺79±16 nm、厚さ23±3.2 nmのPdナノディスクを合成した。このポリビニルピロリドン保護Pdナノディスクをオレイルアミンに配位子交換後、トリメチルアミンと反応させたところ、X線回折測定からPdの格子膨張が確認され、炭素原子のPdナノディスク格子への侵入が示唆された。この時、クロロホルムの存在の有無により、Pd副格子が六方最密構造あるいは立方最密構造のいずれかをとることを発見した。さらに、炭素原子の侵入によりPdナノディスクの誘電率が変化し、LSPRピークが長波長シフトすることが分かった。すなわち、Pdナノディスクへの水素吸蔵においてもLSPRピークが長波長シフトすると考えられる本研究では、Pdナノディスクへの異種元素固溶によるプラズモンピークシフトを確認するため、Pdナノディスクへの炭素原子固溶について検討した。すなわち、Pdナノディスクへの水素吸蔵においても誘電率変化の影響が強く、LSPRピークが長波長シフトすると考えられるため、水素吸蔵量変化を検討するための照射光波長を、PdナノディスクのLSPR波長より長波長にする必要ある。

無機化学平成28年度は、Pdナノディスクの異種軽元素導入による局在表面プラズモン共鳴吸収ピークのシフトについて集中的に検討を行ったため、物品費ならびに旅費が当初予定ほどはかからなかったため。平成29年度の研究加速のため、平成29年度分使用額を、金属塩や水素混合ガス等の消耗品の購入費、ならびに、共同研究者との打合せ・実験のための旅費に充当する。
ポルトガル語圏法論の可能性（１）マカオ

2014年9月にマカオ、2015年2月末から3月初旬にかけて東チモールとマラッカで、現地調査を行った。マカオでは、特別自治区基本法の解釈権の理解と、香港法文化との対比について、マカオ大学法学部教授や歴史家に、意見を聴取した。東チモールでは、憲法を中心にポルトガル語圏諸国から派遣され法的支援を行う法律家や現地大学教授に面談し、また裁判官の研修施設の研修担当者に直面する困難について聴取し、マラッカではポルトガルの旧支配の残滓を探した。平成24年度は、長崎出張と、ポルトガルへの2度の渡航を行った。平成24年度4月中旬には、有田・平戸・長崎を訪れ、有田では京都ラテンアメリカ研究所ワークショップ「東西交流史研究の新たな視角」に参加し、関連研究者から、スペイン植民地におけるポルトガル系商人の活動や、ポルトガルの文書館に関する知見を得た。平戸では、松浦史料博物館において、所蔵するキリシタン禁制定書を確認し、併設店舗で南蛮文化に関わる平戸郷土史文献を購入した。長崎では、長崎歴史文化博物館等において、南蛮文化とキリシタン関係の所蔵物を瞥見し、書籍を購入した。平成24年8月には、リスボンに滞在し、旧海外領歴史文書館において、16世紀から19世紀にかけてのポルトガル=マカオ関係に関わる文書を、マイクロフィルムを中心に調査し、マカオ科学文化センターにおいて、19世紀及び20世紀サラザール体制期の、当時のマカオに関する報告書等にあった。平成25年2月下旬には、リスボンとコインブラを訪れ、リスボンでは、リスボン大学において法律家と面談し、オリエント・センターにてポルトガル人のアジアにおける痕跡について聴取、法制史家の私宅においてマカオその他の旧ポルトガル植民地の法全般について話を伺い、コインブラにおいては、コインブラ大学において法律家と面談、東アジア国際関係論研究者の私宅においてマカオの国際関係について聴取した。平成25年9月7日から15日まで、リスボンとコインブラを訪れ、マカオの法的多元性について、ポルトガルの植民地帝国時代におけるその状況と、マカオの中国への返還後におけるそれについての、要因やアクターは異なりながらも、現象として維持されている類似構造に関する仮説と構想について、ポルトガルの法制史家や法学者との面談を通じて、示唆を得てきた。マカオ大学の再訪の予定を同時期に立てたが、残念ながら先方との日程の調整がつかず、3年計画の最終年度であった本研究の、期間延長承認を申請した。その結果、平成26年度も研究を継続することができるようになったので、平成26年中に、マカオ大学の法学者との面談を果たしたいと考えている。その際、当初の予定として、時系列に沿い、まずは18世紀後半から返還までのマカオの法的多元性に取り組んでから、返還後の状況を取り上げることにしていた。しかし、現代との現象上の共通性を敢えて俎上に置くためにも、返還後を先に扱い、残る歴史的部分については後回しにすることにした。現代を取り上げる際に、焦点を絞るために、マカオ特別自治区基本法の解釈権をめぐる問題に特化して論ずることにした。これはポルトガル人法律家と中国人法律家の立場が極めて明確な形で対立している場面である。この問題に関する論文をまず平成26年度の前半において雑誌掲載し、その後、後半において歴史的な多元性の部分を完結させる予定である。平成23年度は、マカオ法やマカオをめぐる中国の外交関係に関する日本語文献をもとにマカオ法史について基本的理解を整理した上で、平成24年2月にマカオ特別行政区に赴き、5日間(実質活動期間は3日間)ほど滞在し、マカオ大学その他の法学や歴史を専門とするポルトガル人研究者や実務家の協力を得て、図書館、書店、文書館を通じ、また恵贈にあずかり、マカオ法、とくに法的多元性に関する文献と現行制度に関する文献を入手した。複数のポルトガルの文書館で所蔵する、マイクロフィルム化されているポルトガルの歴史文書については、マカオの文書館では効率の上で制約が大きいことが分かり、次年度にポルトガルの文書館で集中的に行う収集する計画が妥当であったことを確認した。また、推測としてあったポルトガル語による法律の中国語への翻訳上の実際的問題について、複数の現地ポルトガル人研究者に尋ねることで確証を得た。二重法状態(法的多元性)については、ポルトガルと中国の二者関係でなく、マカオ社会にも中心的位置を与えて、三者関係として説明する必要が大きく、またその後退期については植民地獲得の帝国主義的背景だけでなく、ヨーロッパにおける主権概念の確立がポルトガルではやや遅れて到来したことを並行して念頭に置かねばならないことを、改めて認識した。現在、本研究の成果の第一弾を平成24年6月発刊予定の雑誌掲載に向けて、執筆している段階である2014年9月にマカオを、2015年2月から3月にかけて東南アジアを訪れ、現地調査を行った。マカオは、2回目の調査となるが、前回は、ポルトガルの植民地時代の法的多元性が中心であったが、今回は、中国返還後の特別行政区基本法の解釈権に焦点を絞り、その理解をめぐるポルトガル人法律家と中国人法律家の対立を明確にして、仮説を確認する作業を行った。東南アジアでは、東チモールを訪れ、憲法、とくにその中でも、違憲審査制について、ポルトガル語圏諸国から派遣され立法扶助に従事する法律家達や現地の大学の憲法学の教授に面談し、また外国人裁判官が去った後の東チモール人裁判官の研修施設の研修担当者からの、インドネシア法教育を受けた裁判官のポルトガル法受容における困難を聴取した。

マカオでは、特別自治区基本法の解釈権の理解と、香港法文化との対比について、マカオ大学法学部教授や歴史家に、意見を聴取した。東チモールでは、憲法を中心にポルトガル語圏諸国から派遣され法的支援を行う法律家や現地大学教授に面談し、また裁判官の研修施設の研修担当者に直面する困難について聴取し、マラッカではポルトガルの旧支配の残滓を探した。公法学マカオの法的多元主義の16世紀から18世紀半の状況について、学術雑誌に掲載することができた。平成25年度の夏期にマカオ大学の法律家との面談が日程調整がつかず叶わなかったこと、18世紀後半から中国返還までと、返還以降の現在のマカオの状況について、研究の順序を入れ替えたことから、研究はやや遅れている。研究期間の延長の承認が得られたので、平成26年度中に、マカオ大学の再訪と、両論文の完成を果たす予定である。マカオ社会の態度を念頭においた、二重法状態(法的多元主義)に関する論文が、間もなく雑誌に掲載される予定である。今後は、まずはマカオの多元主義について、18世紀半以降に関する論文を学術雑誌に掲載する。その際、平成24年度の現地調査で得た史料と知見をもとに、裏付けを充実させたい。また、その概要をまとめ、マカオとポルトガルの法律家・歴史家に説明し、意見を求める予定である。方法自体には変更はないが、平成25年度中に完成すべきであった論文2本は、平成26年度の完成となる。また、マカオ大学の再訪も、平成25年度の分を、平成26年度に実施するところとなる。平成24年度は、文書館を中心に、ポルトガルで史料収集を行う。同時に、マカオに関するこれまでの理解と仮説について、ポルトガルの研究者に意見を求める。また、二重法状態に関する論文は、日本語で執筆するが、その要約をポルトガル語で作成し、マカオ再訪時に、ポルトガル人研究者に見せ、検討してもらう予定である。マカオを2回、各1週間とポルトガルを2週間程度訪れ、法律家・歴史家等に多元主義に関する拙論についての意見を聴取し、現行制度についての理解の充実を図る。マカオ大学への訪問が面談相手との日程調整がうまくゆかずに実現できなかったことが大きい。平成26年度は、マカオ大学への再訪を果たし、できればリスボンとコインブラでも、法的多元性の歴史性と現在性をつなぐ共通要因についての構想について、関係する学問分野の研究者に広く意見を求めてゆきたい。ポルトガルに滞在し、複数の歴史文書館を利用して、これまでの調査を通じて所在を知るところとなった第一次資料とその関連資料を入手することを考えている。また、日本語としての論考の要旨をポルトガル語で作成し、ポルトガルの法律家・歴史家に示し、意見を聴取したいと思っている。
国際資金循環分析の統計観測体系と計量モデルに関する研究

先行研究サーベイを行い、貯蓄投資フロー、対外貿易フロー及び対外資金循環という三つの視座から国際資金循環分析の理論的枠組みを整理し、国際資金循環の統計観測体系を作成することができた。国際資金循環分析の視点に基づき、国際資金循環の同時方程式モデルを構築し、記述分析と計量分析という手法を使い、国際資金循環における日米中間の対外不均衡と不安定な鏡像関係の形成要因とそのメカニズムを統計的に解明し、国際協調の強化と中国の経済発展の構造調整などを含めた政策提言を行っている。また、IMFに発表された金融安定統計カイド(Financial Soundness Indicator Compilation Guide)とグローバルな金融の安定性報告(Global Financial Stability Report)を参考にして、国際資金循環の視点でマクロ金融監督の強化を目的にして、対外資金循環の安定性と国際資本移動に対する統計的観察を主な内容として、国際資金循環の動向指数体系と金融圧力指数を開発した。これを使って中国の金融安定について実証分析を行った。予定の研究課題に沿って2009年度に主に三つの問題について研究を行っていた。ひとつは、先行研究サーベイを行い、貯蓄投資フロー、対外貿易フロー及び対外資金循環という三つの視座から国際資金循環分析の理論的枠組みを整理し、国際資金循環の計量モデルに関するバージョン・アップ作業を完成することができた。もうひとつは、国際資金循環の分析モデルを使って1970年代の日本の対外資金循環と1990年代以来の中国の対外資金循環を比較し、その構造的変化を取り上げ、バブル経済の形成と崩壊における対外資金循環をめぐる諸経済変数の数量的な変化から日本の経験と中国への示唆を探ったものである。また、2008年米国発の金融危機に関連し、国際資金循環の統計体系を使って国内金融取引と国際資本移動を結び付けて、中国の対外資金循環の変化と急増した外貨準備と米国との対外不均衡関係を分析し、米中間の対外不均衡と不安定な鏡像関係の形成要因とそのメカニズムを統計的に解明し、将来の展望に踏み込み、国際協調を含めた中国経済の構造調整をとるべき政策を提言している。予定の研究課題に沿って2010年度において主に以下の三つの問題について研究を行っていた。ひとつは、国際資金循環分析の視点に基づき、統計的記述分析という手法を使い、ポスト金融危機における米中間の対外不均衡と不安定な鏡像関係の形成要因とそのメカニズムを統計的に解明し、国際協調の強化と中国の経済発展の構造調整などを含めた政策提言を論文として公表した。三つ目は、国際資金循環分析の枠組みに基づき、経済学の理論と計量経済学の数理的面から国際資金循環分析の計量モデルを整備し、同時方程式モデルと構造方程式モデルの手法を分析モデルに取り入れて、国際資金循環に関する実証分析を展開していた。平成23年度において当初の研究目的と研究計画に従い、主に以下の二つの問題を取り上げて研究を行った。まず、これまでの研究成果を生かして、計量モデルの整備を行い、日米中の対外資金循環の構造的要因、循環的要因、その他の要因を精査し、世界的不均衡の発生と調整のメカニズムを検証したうえで、マクロ経済調整と金融政策の運営を結びつけ、貯蓄と投資、輸出と輸入、国際資本流入、国内資本流出、為替レート、外貨準備増加などの経済変数の構造変化と影響力を推計した。国際資金循環計量モデルの理論構造と実証分析に関する研究は8月21-26日にアイルランドで開催された58 the World Statistics Congressで発表し、その研究成果を論文として公表した。また、国際資金循環のメカニズムに基づき、IMFから公表されたFinancial Soundness Indicator(FSIs,2006)などを参考にし、対外資金循環の傾向的な変化とリスクを反映する統計観測体系を試作したうえで、中国が直面している金融危機の圧力を検討し、金融リスクを反映する金融安定指数を開発した。その研究成果は2011年9月に開催された経済統計学会全国総会で研究発表を行い、経済統計学会誌で特集論文として公表した。
耕作放棄水田等を利用したワサビ田造成に関する研究

岩手山麓の裾野に位置する玉山村の生出野(おいでの)地区は、岩手山麓からの冷涼な伏流水が湧き出す地帯であり、北上川の低平河川平野部に比べ標高も高く、稲作には必ずしも適した地帯ではなく、耕作放棄水田が各所に見られる。又、岩手県北部に位置する山間地帯の浄法寺町に於いても同様の耕作放棄田が見られる。そこで、本研究では岩手県浄法寺町と同玉山村に於いて、休耕田の一部を利用した土構造の底盤とその四周に巡らした畦を造成して、それぞれ約30m^2程度のワサビ田試験田を造成し、ワサビ栽培に取り組んだ。火山灰台地にあって、幾代にも亘って形成されてきた植物の根や土中動物の活動による穿孔によって、大小の無数の孔隙構造が台地の隅々まで、そして深くまで発達しており,自然のままで整地した場合には切り土部に於いて、過大な漏水が生じることが予測された。そこで、ワサビ田試験田が漏水を生じぬように、表土を剥いだ上、現地土をトラクターで破砕し、ブルドーザ(もしくはトラクタ)の履帯で転圧した底盤と畦による漏水の極めて少ない構造のワサビ田造成を目指したものである。本工法によるワサビ田造成は、稲作を行うには条件が不利な地域の故に耕作を放棄している中山間地水田に於いて、ワサビを栽培し、農家所得が増大する事を目ざすものである。岩手県浄法寺町の稲庭岳(標高550m)山麓に存在する耕作放棄田に於いて、6×8=48m^2のワサビ田試験田を造成した。その構造は、長野県の松本盆地や静岡県の伊豆半島で造られている畳石方式によるワサビ田の構造に倣ったものである。畳石式のワサビ田造成では漏水がしばしば問題となるが、本試験田の場合、現地上を用いて、厚さ20cmの底盤とその四周に巡らした高さ50cmの畦を、水田と同じように破砕転圧工法に準じて、ブルドーザー転圧によって造成し、ワサビ田からの下方と側方への漏水を防いだ。この遮水性土構造枠の中に、厚さそれぞれ15cm,30cm, 15cm,15cmのクラッシャーラン層,畳石層,石レキ層,作土層を順に重ねてワサビ田を造成した。現在は、造成しだワサビ田に沢水を導水し、各土層の泥落しと目詰まりによる田床面への水上げを図っている状態である。平成11年4月にはワサビ苗を購入し、ワサビ田への作付けを行う予定である。ワサビ栽培の先進地である静岡県伊豆地方や長野県松本平地方では降雪がほとんどなく、路地栽培が一般であるが、岩手県の最北部に位置する浄法寺町では降雪が2m以上にもなるため、冬季間はハウスによる覆いが必要と考えられ、現地ではワサビ田を施設園芸用ハウスで覆った。本年は自然の地形や湧水に恵まれた広大な静岡県、長野県に於けるワサビ栽培の実際を見る機会を得、また、栽培者からの話を聞くことが出来、本研究にとって極めて有意義であった。これら先進地では降雪がほとんどなく、ハウスの必要もないことが周年の露地栽培を可能とするとのことであった。本年度は、岩手県玉山村生出野(おいでの)地区にワサビ田を造成した。当地区は岩手山の山麓裾野部にあたり、岩手山並びに岩手山麓に降った降水が地下水となって地表部近くに流出する地帯である。そのため、年中、豊富で清涼な地下水に恵まれ、水温も14度Cとワサビ栽培のための水温としては申し分のない値であり、ワサビ田造成地として良好な条件が整っているものと判断された。現地の土壌が岩手山起源の火山灰土であることから、自然状態では過大な漏水が生ずることが明確であったが、バックホウによる現地の自然土の破砕転圧層並びに畦転圧によって、底盤並びに畦としての十分な不透水層を造成する事ができることが、土質試験によって確認したされた。ワサビ田を覆うハウスとしては、積雪地帯のワサビ田であることを考慮して、コンクリートのつか石を土台として、アーチ型のコンクラハウスを組み建て、寒冷地用の厚手のビニールシートで覆い、降雪によるワサビに与える害を防ぐものとした。