hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
入院切迫早産妊婦におけるキュアとケアを融合した看護実践ガイドラインの開発

入院切迫早産妊婦の安静の程度として測定される生活活動量と、分娩および出生児へのアウトカムとの関連を明らかにし看護援助の検討を行うことが本研究の目的である。36名が分析対象者となりその結果、指示された安静度と入院後の活動量には有意な関連があり、時間帯別による活動量は、午前9-12時、午後12-15時が他の時間帯に比較して有意に活動量が高かった。高活動群と低活動群を比較した結果、分娩および新生児へのアウトカムにおいて差は認められなかった。以上より、入院中の生活について同じ時間帯に活動が重ならないよう調整を図るとともに、安静度と分娩アウトカムについてはさらなる事例の検討の必要性が示唆された。平成25年度は、平成24年度末に倫理委員会の承認が得られたことから、研究協力施設への説明、成人女性を対象とした予備調査の実施、アンケートの印刷、切迫早産妊婦を対象とした予備調査の実施を行い、8月より2施設で本調査を開始した。研究対象者の研究協力期間は、切迫早産にて入院中より出産における退院までであるが、現在のところ42名となっている。予備調査の結果:16名の入院切迫早産妊婦の24時間の身体的活動の分析により、その活動をグラフと数値で示した。活動量と安静度、子宮頸管長、出産回数、母親の年齢、妊娠週数、トイレの回数との間に、有意な相関は認められなかった。また身体的活動の特徴として、最大身体活動は、シャワー浴と清拭(57%)、洗濯(14%)、歩行(14%)、トイレ使用(7%)中であり、その活動のピークは午前10時と午後2時に認められた。日常生活上、清潔行動は活動量が高値を示す傾向があり、洗濯やトイレ使用は、予想外に高い活動量を示した。入院妊婦における身体活動を安静度の間に相関関係を見出すことはできなかった。本調査においては、それら身体的活動を安静度のほかに、心理的影響、疲労度、そして妊娠継続期間、満足度、出生週数、出生時体重、ApgarScore、成熟度)、育児行動(母親役割の自信尺度・満足感尺度、対児愛着)も含め分析予定である。予備調査の結果は国外の学会にて発表をした。そのほかにも国内外の学会に参加し、情報収集、成果発表を行った。H24年度では、[研究1]入院切迫早産妊婦に対して行われているキュア(Cure)とケア(Care)の実態と、その妊娠及び産褥のアウトカムとの関連を明らかにする、において、国内外の文献を検討した結果、切迫早産の治療方法は、規則的子宮収縮や頸管熟化傾向(開大あるいは頸管長の短縮)がある場合には、切迫早産と診断し、子宮収縮抑制剤投与や入院安静などの治療を行う(産科ガイドライン,2011)とされている。切迫早産に対する安静治療は1940年代から行われており、1970年代の塩酸リトドリンなどの子宮収縮抑制剤が使用され始めたのちも依然として併用されていた。「安静」の定義も不明確であり、活動制限を区分している資料もあったものの、一般化はされておらず、医師の裁量に任されており、施設間で異なっているのが現状であるという指摘がされていた。入院安静治療による影響は経済的、身体的、社会的ストレスの増加、特にネガティブな心理作用として、妊娠への否定的感情、不安、抑鬱、感情コントロールの低下、身体の不定愁訴などが指摘されており、入院に伴うストレスと分娩へのアウトカムの関連性もまた1950年代から報告されている。そこで本研究の調査項目としては、入院切迫早産妊婦の活動量、疲労度、精神的状態(気分、快適性、家族機能)、分娩のアウトカム(妊娠継続期間、満足度、出生週数、出生時体重、ApgarScore、成熟度)、育児行動(母親役割の自信尺度・満足感尺度、対児愛着)とした。研究機関の倫理審査委員会に承認され、研究協力施設との調整中である。また国内外学会参加による最新の知見の情報収集を行った。平成26年度は、2施設においてデータ収集を引き続き行った。一つに施設においては研究期間の期限もあり、調査を終了した。もう一つの施設においては、研究協力者の都合により対象者の募集が中断されたこともあり、現在も対象者の募集、データ収集を行っている。データ収集を終えた施設においては、分析を進めている。切迫早産の診断を受け、入院してきた妊婦のうち、本研究の適格基準に合う対象者は48名であった。そのうち、7名は入院後48時間以内に点滴中止(3名)、アクティウオッチ装着によるかゆみ(1名)、他院へ母体搬送(3名)の理由で除外された。

48時間妊娠継続できたもののうち、研究協力の同意が得られなかったものが4名いた。その後1週間の間に、他院へ搬送された1名、点滴治療から内服治療となった1名、アクティウオッチの測定がうまくできなかった1名の合計7名を除いた33名が入院後の質問紙に回答した。退院後、他院へ転院したものが2名おり、出産をした31名のうち、7名は前置胎盤(4名)、前期破水(1名)、骨盤位分娩進行(1名)、胎児機能不全(1名)の理由で緊急帝王切開となった。出産をした23名のうち、21名が正期産で、1名が早産、1名が不明である。入院時安静度と活動量には、中程度の負の相関が認められ(r=-.511, p=.002)、安静度の制限があるほど、入院中の1日平均活動量は少ないことが明らかとなった。安静度と活動量の関係から、高活動群と低活動群の2群間で比較したところ、入院時妊娠週数、分娩時の母親の体重、入院後1週間の疲労得点、分娩時の妊娠快適性尺度合計得点、退院時の母親役割満足(相互作用の楽しみ)尺度得点、に有意な差が認められたが、分娩アウトカム(分娩時妊娠週数、分娩様式、児の出生時体重の発育的分類、アプガースコア、児のNICU入院の有無)には有な差は認められなかった。看護学予備調査において、測定機器(Actiwatch TM)の入荷が遅れたこと、機器の不具合がありメーカーに代替品の依頼を行ったりしたことにより、安定して測定できるまでに時間がかかった。さらに、研究対象者が当初の見通しほど数が十分ではなく、その理由として、対象者(切迫早産の診断を受け入院をする妊婦)がいないこと、あるいは研究対象者が里帰りや搬送元に戻ることになるなど、出産まで継続的にデータ収集することが不可能となるケースが出ているためである。現在も2施設で継続的に対象者の募集、データ収集を行っている。目的は、入院中の切迫早産妊婦における身体的・精神的QOL(Quality if Life)向上を目指した、キュア(Cure:治療)とケア(Care)を融合した看護実践ガイドラインの開発を行うこと、であり、調査項目を検討し、入院切迫早産妊婦の活動量、疲労度、精神的状態(気分、快適性、家族機能)、分娩のアウトカム(妊娠継続期間、満足度、出生週数、出生時体重、ApgarScore、成熟度)、育児行動(母親役割の自信尺度・満足感尺度、対児愛着)と決定した。研究機関の倫理審査委員会に承認され、研究協力施設との調整中である。また国内外学会参加による最新の知見の情報収集を行った。入院切迫早産妊婦に対して行われているキュア(Cure)とケア(Care)の実態と、その妊娠及び産褥のアウトカムとの関連を明らかにするために、入院切迫早産妊婦の活動量、疲労度、精神的状態(気分、快適性、家族機能)、分娩のアウトカム(妊娠継続期間、満足度、出生週数、出生時体重、ApgarScore、成熟度)、育児行動(母親役割の自信尺度・満足感尺度、胎児愛着)の調査を引き続き実施する。同時にデータ収集が終わった対象から、データ分析を少しずつ進め、その成果を学会等で発表していくこととする入院切迫早産妊婦に対して行われているキュア(Cure)とケア(Care)の実態と、その妊娠、及び産褥のアウトカムとの関連を明らかにするために、入院切迫早産妊婦の活動量、疲労度、精神的状態(気分、快適性、家族機能)、分娩のアウトカム(妊娠継続期間、満足度、出生週数、出生時体重、ApgarScore、成熟度)、育児行動(母親役割の自信尺度・満足感尺度、対児愛着)を調査する。研究の進行がやや遅れているため、データ入力や分析、成果発表のために使用する予定であった額が未使用のまま、次年度へ繰り越しとなっている。
蛍光式酸素センサーの開発およびCTDDOセンサへの応用

本研究の最終目標は,従来一般事業用に開発,設計されてきた蛍光酸素センサーを海洋観測に利用可能なものに改良し,実際に海洋でのデータを取ることである。今年度はCTDOセンサーの試作、試験までのところまできた。1)海洋観測.とりわけ外洋での酸素の鉛直分布を知るためには酸素センサー自体が耐圧構造をもち,応答も十分な速さを持つ必要がある。このためまずセンサーチップ部の材料と形状の改良を行い,応答を速くした。この結果,従来数分程度だった応答速度が30秒程まで縮まり,鉛直的に連続的なプロファイルをとることが可能になった。また深海にまで使うために,耐圧容器を設計して試作品を作り、この試作品を使って東京大学海洋研究所白鳳丸航海で実際に船上で耐圧とデーター取り込み試験を1000mと4000mで行い,耐圧性とデータの妥当性を確認した。2)改良した酸素センサーの出力データが海洋観測に利用可能だけの精度を持つ必要がある.そこで,同型器を用いて標準的酸素測定法とされているウインクラー法との比較検討を行った.検討は現在も続行中なので,最終的結論は出ていないが,予備的な段階では温度更正やデータの出力法に多少問題があり,現在この点での改良を加えつつある。3) 1),2)の結果から今年度CTDに、まだ完成されたものではないが蛍光酸素センサーを組み込みCTDOの試作品を作った。そして淡青丸航海でCTDOセンサーのテストを行った。その結果、酸素センサーのチップを覆う膜との間に浸水があり、この部分の改良がさらに必要であると認識した。以上のことから海洋観測に利用可能にするためには、まだ改良すべき問題が残り、継続して開発、改良を行う必要がある。本研究の最終目標は,従来一般業用に開発,設計されてきた蛍光酸素センサーを海洋観測に利用可能なものに改良し,実際に海洋でのデータを取ることである.このため,本年度は主に二つの検討を行ってきた.第一に,海洋観測,とりわけ外洋での酸素の鉛直分布を知るためには酸素センサー自体が耐圧構造をもち,応答も十分な速さを持つ必要がある.このためまずセンサーチップ部の材料と形状の改良を行い,応答を速くした.この結果,従来数分程度だった応答速度が30秒程まで縮まり,鉛直的に連続的なプロファイルをとることが可能になった.第二に,深海にまで使うために,耐圧容器を設計して試作品を作った.この試作品を使って陸上で耐圧試験を繰り返して4000mまでの耐圧性を確認した後,東京大学海洋研究所白鳳丸航海で実際に1000mまで降ろして試験を行い,その耐圧性とデータの妥当性を確認した.以上の結果から,深海観測にも使用可能なメカニカルな条件がほぼそろった.第二に,こうして改良した酸素センサーの出力データが海洋観測に利用可能だけの精度を持つ必要がある.そこで,同型器を用いて標準的酸素測定法とされているウインクラ-法との比較検討を行った.検討は現在も続行中なので,最終的結論は出ていないが,予備的な段階では,温度更正やデータの出力法に多少問題があり,現在この点での改良を加えつつある.ただし,メカニカルには観測機器利用の上での大きな困難点をほぼ克服しているので,本来の目的遂行のための根本的障害とはならない見通しである.本研究の最終目標は,従来一般事業用に開発,設計されてきた蛍光酸素センサーを海洋観測に利用可能なものに改良し,実際に海洋でのデータを取ることである。

1)海洋観測,とりわけ外洋での酸素の鉛直分布を知るためには酸素センサー自体が耐圧構造をもち,応答も十分な速さを持つ必要がある。このためまずセンサーチップ部の材料と形状の改良を行い,応答を速くした。この結果,従来数分程度だった応答速度が30秒程まで縮まり,鉛直的に連続的なプロファイルをとることが可能になった。また深海にまで使うために,耐圧容器を設計して試作品を作り、この試作品を使って東京大学海洋研究所白鳳丸航海で実際に船上で耐圧とデーター取り込み試験を1000mと4000mで行い,耐圧性とデータの妥当性を確認した。2)改良した酸素センサーの出力データが海洋観測に利用可能だけの精度を持つ必要がある.そこで,同型器を用いて標準的酸素測定法とされているウインクラー法との比較検討を行った.検討は現在も続行中なので,最終的結論は出ていないが,予備的な段階では温度更正やデータの出力法に多少問題があり,現在この点での改良を加えつつある。3) 1),2)の結果から今年度CTDに、まだ完成されたものではないが蛍光酸素センサーを組み込みCTDOの試作品を作った。そして淡青丸航海でCTDOセンサーのテストを行った。その結果、酸素センサーのチップを覆う膜との間に浸水があり、この部分の改良がさらに必要であると認識した。以上のことから海洋観測に利用可能にするためには、まだ改良すべき問題が残り、継続して開発、改良を行う必要がある。
ネットワーク居住の実態から見た居住計画論及び住宅政策のあり方

離散した世帯のネットワーク関係が家族とすると、家族は一人一人のイメージとして異なる範囲の集団となる。そこで従来の1住宅1世帯の対応だけを見るのではなく、複数の世帯及び住宅をネットワークさせた住要求の実現の姿とそれに立脚した住宅政策への転換が求められる。本年度は共同研究の最終年として、これまでの研究成果を整理し研究報告書としてまとめた。以下にその結果としての要点を述べる。1)従来のケーススタディとしての研究から、ネットワーク居住の実態を統計的に確認する作業を行った。仙台市を対象とした調査によって、1家族は平均2.7世帯、その人数は7.14人であった。ネットワーク家族類型を「世帯型分類」「分散型分類」「親族型分類」の視点から類型化し分析を行い、各類型の出現量と構成比を明らかにした。2)ネットワーク住宅における機能の変化について、子供の巣立ち後の子供部屋の用途についてケーススタディを行った。その結果、様々な使われ方があり、世帯規模の減少が必要居室面積の減少には結びつかないこと、むしろ、住宅内での新たな機能の持ち込みによる住生活の現代的展開との関わりが重要であるとの結果を得た。3)世帯が分散することによって生ずる家族全体の住居費の増減、すなわちネットワークコストについてのアンケート調査を実施し、親世帯と子世帯との費目別支出額や相互の関係の詳細を得た。4)ネットワーク居住がどのような地域で成立するかの空間的広がりと地理的特性について徳島県と首都圏を対象にして分析を行った。本年度は共同研究の出発点としてのネットワーク居住に関する共通理解を得るために、3回の研究打ち合わせを行った。その上で以下の研究を行った。1)ネットワーク居住の類型分析:これまで行った調査から抽出したネットワーク類型が一般の人口・住宅統計と結び付くための条件を検討した。その結果、別居の有無と未婚・既婚別、世帯主年齢、世帯規模の4つの指標で新たな類型を作れることが分かった。この点を踏まえて、徳島県の3市町村を対象にアンケート調査を行った。2)ネットワーク居住の統計分析:住宅統計調査の首都圏データの特別集計分析を行い、特に、高齢者世帯とその子供の同居、隣居、近居の実態を分析し、東京都区部の一定圏域に隣居が集中する地域を確認した。3)ネットワーク居住の家計費分析:全国消費実態調査報告データによるネットワーク居住モデル世帯別の消費支出の特性を明らかにした。また、家計簿等の具体的データによるネットワーク居住コスト分析のための調査票を作成し、試験的調査を行った。4)ネットワーク居住住宅の住み方分析:親と別居している福岡県下の専門学校生20名を対象として親の住宅の住み方調査を行い、使い方の変化に必要寝室数の不足が関係していることが分かった。ネットワーク居住の実態を示す家族タイプを統計上の世帯タイプと整合化させるための調査を仙台市の成人を対象に行った。仙台市の選挙人名簿から0.3%無作為抽出した2,409人に郵送調査を行い、31%747人からの回答を得た。その結果、最大のネットワーク数は8世帯まで及び、ネットワーク居住の広範な広がりを確認した。対象住宅は基本的に持ち家が多いが、ネットワークの対象住宅としては借家が増加し、世帯の組合せではCmやCCが減少し、単身世帯が11%から28%と増加する。このことは、核家族の分解としての単身別居が多いことを示すと共に、通常の独立家族(世帯)とのネットワーク関係の多さを示している。徳島市及び周辺町村を対象に高齢者のネットワーク居住の実態調査を行った。その結果、徳島市では「子世帯相互・一方向援助型」が多く、周辺町村では「近隣相互援助型」「親族相互援助型」が増加し、地域的傾向の差を確認した。

離家後の子供部屋利用を通してネットワーク居往の成立動向を確認するため、300人の学生を対象にした調査を行った。その結果、30%の学生が卒業し離家したときにも、「自室を残したい、残るだろう」とみていること、また、、親の生活を豊かにするように活用してほしいこと、さらに、同居や二世帯居住を考えている割合は10%未満と少ないことが分かった。ネットワーク居住コストに関する研究では、類型別の家計調査を行った。第一のタイプは独立前の子供に仕送りをしている世帯で、住居費支援として50万円のコスト、生活費7-8万円、、通信費9千円程度等の実態が得られた。第二のタイプは単身赴在世帯である。住居費を除いた生活費は月10万円で、帰省のための交通費、通信費の増加があり、通常の核家族世帯と比較して8万円の増加となることが分かった。離散した世帯のネットワーク関係が家族とすると、家族は一人一人のイメージとして異なる範囲の集団となる。そこで従来の1住宅1世帯の対応だけを見るのではなく、複数の世帯及び住宅をネットワークさせた住要求の実現の姿とそれに立脚した住宅政策への転換が求められる。本年度は共同研究の最終年として、これまでの研究成果を整理し研究報告書としてまとめた。以下にその結果としての要点を述べる。1)従来のケーススタディとしての研究から、ネットワーク居住の実態を統計的に確認する作業を行った。仙台市を対象とした調査によって、1家族は平均2.7世帯、その人数は7.14人であった。ネットワーク家族類型を「世帯型分類」「分散型分類」「親族型分類」の視点から類型化し分析を行い、各類型の出現量と構成比を明らかにした。2)ネットワーク住宅における機能の変化について、子供の巣立ち後の子供部屋の用途についてケーススタディを行った。その結果、様々な使われ方があり、世帯規模の減少が必要居室面積の減少には結びつかないこと、むしろ、住宅内での新たな機能の持ち込みによる住生活の現代的展開との関わりが重要であるとの結果を得た。3)世帯が分散することによって生ずる家族全体の住居費の増減、すなわちネットワークコストについてのアンケート調査を実施し、親世帯と子世帯との費目別支出額や相互の関係の詳細を得た。4)ネットワーク居住がどのような地域で成立するかの空間的広がりと地理的特性について徳島県と首都圏を対象にして分析を行った。
血液脳関門・血液脳脊髄液関門における能動的薬物排出トランスポータの機能解析:有機アニオントランスポーター(oatp及びoatファミリー)の役割

血液脳脊髄液関門に発現しているトランスポーターの発遺伝子現系の構築と機能解析について、いくつかの研究成果が得られた。昨年度、血液脳関門・血液脳脊髄液関門に発現される有機アニオントランスポーターの遺伝子発現系を作成し、阻害剤の特異性を明らかにした。また、血液脳関門からの排出における有機アニオントランスポーター、Oatp2の脳内からの排出を評価できる系を確立した。本年度は、昨年度の阻害剤の選択性を利用して、これまで明らかにされていなかった血液脳脊髄液関門に発現されるβ-lactam系抗生物質の排出輸送機構を明らかにした。バクテリア性髄膜炎治療にもちいる場合には、抗生物質の脳脊髄液での滞留性が非常に重要な要因である。関門における発現機構により、脳脊髄液中から急速に取り除かれる場合には、薬効を発揮するために十分な濃度に達しないことが問題であった。この排出に関わる候補となる既知トランスポーターとして、有機アニオントランスポーターOAT1とOAT3の両トランスポーターが考えられる。Westem blotにより脈絡叢にはOAT1ではなく、OAT3のみが発現していた。また、免疫染色により、我々の仮説通りOAT3が刷子縁膜に発現していることを見出した。OAT3の寄与率をOAT3に対して選択性が向い阻害剤を用いて評価したところ、benzylpenicillin, P-aminohippurateについてはほぼ完全にOAT3のみで説明できるのに対して、更に脂溶性の高い有機アニオンであるestradiol 17βglucuronideに対する寄与率は低いことが明らかになった。脂溶性の高い有機アニオンは別のトランスポーター(OATP)により説明されるものと考えられる。本研究により、血液脳脊髄液関門における水溶性の有機アニオンの排出輸送機構を明らかにすることができた。ヒトOAT3でも、benzylpenicillinを基質とすることを確認済みである。ラット同様、ヒト脈絡叢においてもOAT3が抗生物質の脳脊髄液中からの排出に関与していることが推察される。抗生物質の輸送についてはほぼOAT3のみで説明できることから、今後、ヒト遺伝子発現系を脳内薬物動態の観点からスクリーニングに利用することができるものと考えている。血液脳関門・血液脳脊髄液関門に発現しているトランスポーターの発遺伝子現系の構築と機能解析について、いくつかの研究成果が得られた。我々はPeter J.Meier、遠藤仁らと協力し、ラット有機アニオントランスポーター(organic anion transporting polypeptide;Oatp、ならびにorganic anion transporter;Oat)の遺伝子発現系を、ブタ近位尿細管由来細胞(LLC-PK1)を用いて作成した。この遺伝子発現系を用いて、in vitro輸送阻害実験を行い、10種以上の阻害剤の阻害定数を評価した。阻害定数に基づくと、taurochoalteがOatp(Oatp1,Oatp2)に対して、p-aminohippurate(PAH)がOat(Oat1,Oat3)に対して選択的であった。さらに、digoxinがOatp2に対して特異的であり、benzylpenicillinやcimetidineはOat3に対する選択性が高かった。これらの薬物を阻害剤として用いることで、膜透過過程に占める有機アニオントランスポーターの寄与率を評価することが可能である。モデル薬物として選択したestradiol 17βglucuroide(E217βG)の血液脳関門を介した排出に占める各有機アニオントランスポーターの寄与率評価を試みた。脳内投与後、E217βGは速やかに消失する。この消失はdigoxinにより40%程度阻害され、PAHによっても20%ほど阻害されたことから、Oatp2、Oat(Oat1あるいはOat3)の寄与率は40%、20%と推測される。本研究により、有機アニオントランスポーターの寄与率を定量的に評価する阻害剤の組み合わせが明らかとなったとともに、Oatp2ならびにoatにより60%しか説明できないことから、血液脳関門において他のトランスポーターの関与も示唆されている。これら血液脳関門における有機アニオントランスポーターの寄与率に関する情報を蓄積することで、薬物の脳内動態の個人間変動において重要なトランスポーターを見出し、発現量あるいは遺伝的多型との情報と統合することで、ヒトにおける脳内動態の予測が可能になるものと考えている。

OAT3の寄与率をOAT3に対して選択性が向い阻害剤を用いて評価したところ、benzylpenicillin, P-aminohippurateについてはほぼ完全にOAT3のみで説明できるのに対して、更に脂溶性の高い有機アニオンであるestradiol 17βglucuronideに対する寄与率は低いことが明らかになった。脂溶性の高い有機アニオンは別のトランスポーター(OATP)により説明されるものと考えられる。本研究により、血液脳脊髄液関門における水溶性の有機アニオンの排出輸送機構を明らかにすることができた。ヒトOAT3でも、benzylpenicillinを基質とすることを確認済みである。ラット同様、ヒト脈絡叢においてもOAT3が抗生物質の脳脊髄液中からの排出に関与していることが推察される。抗生物質の輸送についてはほぼOAT3のみで説明できることから、今後、ヒト遺伝子発現系を脳内薬物動態の観点からスクリーニングに利用することができるものと考えている。
フェレット瘢痕声帯線維芽細胞に対するプロスタグランジンE2の効果に関する研究

フェレットの声帯を顕微鏡下に電気凝固して2週間待機して作成したフェレット瘢痕声帯デルを用いて、瘢痕声帯より筋線維芽細胞の分離培養を行った。今後は分離培養した筋線維芽細胞に対して各種濃度のPGE2を添加し、以下の産生量、発現量をELISA, Western blotting, real time PCRおよび免疫染色にて評価する予定である。・線維化促進作用を有するTGFβ1・細胞外マトリックスとしてのコラーゲンおよびヒアルロン酸研究責任者の業務などにより、研究時間が十分に確保できなかったため。今後、研究時間を十分確保して計画通りに進めていく予定である。実験計画遂行に遅延により次年度使用額が生じた。次年度に当初の予定通りに予算を執行する予定である。
融雪水報の積雪内浸透の非一様性の研究

融雪期に河川源頭部流域で融雪出水の河川への応答を調べると、積雪内での浸透過程が土壌内での移動過程と同じ程度重要であることが解っている。しかし、融雪水の積雪内浸透において、集中メカニズム、水路の水平方向の割合等明らかにされていない点が多い。この研究では、先ず、河川源頭部流域で融雪に対する流出の遅れが年毎に異なること、それが土壌内の水の移動よりも積雪内の浸透によることを明らかにした。そして、Multi-compartment Lysimeterを製作・設置して、融雪水の積雪下面流出における集中度を観測した。これらの結果から、浸透モデルを構築し、積雪構造(特に氷板の数)に依存する積雪下面流出を再現した。さらに、このモデルを流域全体に適用し、流域全体の流出を再現し、年毎に違う積雪構造が生じさせる河川流出の遅延の年毎の差違を説明した。また、融雪量の日変化の形が正規分布曲線に似ていることに注目し、さらに、流量フラックスの伝播速度がその累乗に比例すると仮定して、積雪内の浸透曲線を時間の連続的な関数としてあらわした。これらは積雪断面から取水された浸水量をうまく再現した。実際に氷板によって浸透水の集中化が起こるかどうかは積雪下面での流出量の観測からでは解らない。そこで積雪断面を切り出して、TDRで誘電率分布の時間変化を測定した。誘電率は積雪内の体積含水率と良い関係にある。この結果から、明らかに氷板の上は誘電率が大きく、氷板の下では小さいことがわかった。また、氷板の上はいつでもどこでも誘電率が大きいことはなく、時刻かつ水平位置によってその大きさが異なることも解った。この研究では、融雪水の積雪内浸透の一部を明らかにしたに過ぎず、斜面での融雪水の挙動などまだ解明されるべき課題も多い。積雪内の融雪水の流下の非一様性を調べるため,内部が100個の枡で形成されているMCLを製作した。このライシメータを北海道幌加内町母子里の観測露場の積雪下面に設置し,1992年4月12月から17日の6日間観測を行った。観測から次のようなことがわかった。(1)6日間にわたって積雪下面における流出の分布を調べたところ,顕著な流出はほぼ同じ位置の枡で起こった。また,その面積は22から27%だった。この間,積雪は全層ザラメ化していたが,粒度・密度の鉛直分布から成層構造が認められた。また水路の存在を示すような窪みが融雪期の末期に見られた。(2)4月12日について各枡の流出を調べたところ,14個の枡でMCL全体の98.5%の水が流出した。特に,最も流出量の多い枡は全体の量の35%を占めた。融雪量から考えると,この枡は枡の面積の約54倍の面積で発生した融雪水を集めたと考えられる。さらに流出の遅れを流出開始時刻の遅れと重心の遅れで調べたところ,流出開始時刻は流出量が少なければ遅れるという傾向が見い出されたが,重心については流出量の多寡とは無関係だった。特に,最も流出高の大きかった枡は,MCL全体での遅れ時間より大きい遅れ時間であった。このことは,集水面積が大きいことによる水平方向の水の移動時間が大きいためと推測される。平成4年11月には,斜面用のMCLを製作し,実験流域の一斜面に設置した。平成5年4月に各セルからの流出量を観測する予定である。

融雪水の積雪下面での流出をあらわすモデルを作った。これはガウス分布の入力に対して遅れを指数関数的に増加させて分布を変形させ,出力に近似させるもので,従来困難であった流出の立ち上がり部分がうまく表現できた。先年度の研究で、積雪表面で融雪は一様におこるが積雪下面では一様に流出していない事実が確認された。今年度は1)積雪下面での流出、集中化と層構造との関係、2)集中化モデルの開発、3)斜面での積雪内の融雪水の挙動を中心として研究を行った。その結果、以下の様な事がわかった。(1)過去5年間の3.6m×3.6mの大ライシメータを用いた観測結果から、氷板が多く存在する積雪ほど、流下速度が大きい。(2)多枡ライシメータによる観測結果より、集中の割合が大、中、なしに分類ができる。また、氷板密度からそれぞれの存在割合(面積比)が特定できる。(3)(2)の結果から、それぞれの集中に対して特徴的な集中化モデルを作成し、それを面積比で分配し、流出量を算出すると、氷板が多い積雪程流下速度が大きくなる事がわかった。氷板と氷板の間の層の浸透は不飽和多孔質浸透理論を適用した。(4)インプットとなる融雪水をガウス分布型の入力として、その遅れを指数関数的に増加させて出力を得るモデルを、多層に応用すると、よりよく流出を予想できる事がわかった。(5)設置した斜面ライシメータは、斜面積雪のグライドのために破損し、よいデータが得られなかった。
好中球融合による筋線維の炎症性形質転換　ー慢性筋痛の新規発症メカニズムの解明ー

顎関節症に伴う慢性痛の多くは筋・筋膜性疼痛疾患と同様の症状を含み,異常な線維性構造(索状硬結)の存在と遷延化した炎症性サイトカイン産生を特徴とする.しかし,その発症メカニズムは不明な点も多く,治療法も確立されていない.運動後の筋の超回復では細胞融合/取り込みが活発化し,障害(壊死)細胞をも取り込むことが報告されている2).本研究ではその現象に着目し,運動後に浸潤する好中球の取込み(細胞融合のエラー)が炎症性筋線維の形質転換に繋がることを明らかとする.以上を目的として,筋細胞の好中球取込みと炎症性筋線維の形成,および慢性筋痛組織における好中球の動態と炎症性について検討を行う.顎関節症に伴う慢性痛の多くは筋・筋膜性疼痛疾患と同様の症状を含み,異常な線維性構造(索状硬結)の存在と遷延化した炎症性サイトカイン産生を特徴とする.しかし,その発症メカニズムは不明な点も多く,治療法も確立されていない.運動後の筋の超回復では細胞融合/取り込みが活発化し,障害(壊死)細胞をも取り込むことが報告されている2).本研究ではその現象に着目し,運動後に浸潤する好中球の取込み(細胞融合のエラー)が炎症性筋線維の形質転換に繋がることを明らかとする.以上を目的として,筋細胞の好中球取込みと炎症性筋線維の形成,および慢性筋痛組織における好中球の動態と炎症性について検討を行う.
足趾握力が人工膝関節全置換術患者の予後に与える影響

人工膝関節全置換術(以下、TKA)術後患者における、足趾握力と術後予後との関係を明調査した。対象は変形性膝関節症患者でTKAを実施した70名(男性15名、女性55名、平均年齢74.5±7.5歳)であった。カルテより身長、体重、BMI、を収集した。測定項目は足趾握力(TGS)、安静時痛および運動時痛(Visual Analog Scale)、10m歩行速度、Timed Up and Go test(TUG)とした。またWOMAC painおよびstiffnessについてアンケートした。測定項目はそれぞれ術前と術後(退院時、術後3-4週目)に測定を行った。術前のTGSについては体重で除して正規化した体重比の値(TGS/wt)を算出した。WOMAC以外の測定項目については(術前値-術後値)/術前値の算出によって変化率を算出した。WOMACについては術前後での変化量を算出した。各測定項目の術前値と術後値について対応のあるt検定を用いて比較した。またTGS/wtと各測定項目の変化率または変化量の関係についてピアソンの相関係数を算出した。有意水準は5%とした。結果は10m歩行、TUGについては術後有意な遅延が見られ、運動時痛とWOMACのpainおよびstiffnessは有意な改善が見られた。本研究結果からは術前の足趾握力とTKA術後患者の身体機能との関連は見られなかった。今回は術後3-4週間後に術後データを測定したため、対象者の状態には足趾握力よりも手術による影響が大きく関与しているものと思われた。今回の研究内容についてメルボルン大学、キール大学の研究者とディスカッションし、足部形態や機能を包括的に捉えて評価する方が望ましいということや、横断的研究によって足部と膝関節の動態の関連を明らかにしてはどうかとの助言を得た。今後それらの意見を参考として研究を進めていく予定である。本研究では1人工膝関節全置換術(以下、TKA)術後患者における術前の足趾握力と術後の予後との関係、および、2足趾握力強化プログラムがTKA術後患者の予後に与える影響を明らかにすることを目的にとした。初年度は1に該当する部分において、TKA術前の足趾握力とTKA術後の予後との関係についての縦断観察研究のデータ収集を行った。データ収集は国内の2施設に協力を依頼し、実施した。対象は変形性膝関節症(以下、膝OA)患者でTKAを実施したものとした。両側のTKA実施例については対象から除外した。膝OA以外に重篤な疾患や外傷の既往がない者とした。収集したデータは記述的データ(性別、年齢、身長、体重、BMI、初診日、手術日)、レントゲン所見、疼痛、自記式の機能障害評価アンケート、足趾握力、10m歩行速度、立ち上がり歩行速度、膝関節可動域、等尺性膝伸展筋力とした。協力を依頼した2施設からは初年度30例のデータを収集した。収集したデータは随時回収し、データベースに入力を行った。また新たに1施設に対して研究協力依頼を打診し、データ収集の準備を進めている。現時点ではデータの解析には至っていないが、初年度の研究1の実施にあたっては特に研究遂行の障害となるような問題も発生しておらずサンプル数を増やすことができており、今後は協力施設も追加される予定であるため、今後のデータ解析に向けて順調に推移しているといえる。平成28年度は人口膝関節全置換術(以下、TKA)術後患者における術前の足趾握力と術後予後との関係を明らかにすることを目的として研究データの収集を行った。データ収集は国内の3施設に協力を依頼し、実施した。両側TKA実施例については対象から除外した。収集したデータは記述的データ(性別、年齢、身長、体重、BMI、初診日、手術日、術後歩行獲得までの日数、退院時歩行能力)、レントゲン所見、疼痛、自記式の機能障害アンケート、足趾握力、10m歩行速度、立ち上がり歩行速度、膝関節可動域、等尺性膝伸展筋力とした。協力を依頼した3施設から、延べ50例のデータを収集した。収集したデータの回収、データベースへのデータ入力作業を終え、現在データ解析作業の準備段階である。現時点で予備的に解析した結果、術前の足趾握力は術前評価での歩行能力のパラメータとは有意な相関が認められたが、術後の歩行能力のパラメータとは有意な相関を認めなかった。現段階では手術による下肢機能の変化による影響が大きいものと考えているが、対象者を様々な指標をもとにサブグループ化し、さらに詳細なデータ解析を実施していく予定である。また、1施設においては退院後の定期的な来院時にデータ測定を実施することができているため、長期的な縦断調査によるデータ解析も検討中である。現在までにデータ収集が完了した記録についてはデータ解析用データベースへの入力が完了している。現在実施途中のデータが数例残っており、それらを含めてデータ収集は終了する予定である。

すべてのデータが入力されたのちにデータ解析できる段階まで進んでいる。また当初予定していなかった長期的な縦断調査を協力施設のうちの1つで実施できるようになったため、これについては引き続きデータ収集を継続している。一方で、当初予定していた介入研究の部分については協力施設側の都合等により、サンプルを集めることができていない状況である。人工膝関節全置換術(以下、TKA)術後患者の足趾握力と術後予後との関係を明らかにすることを目的として本研究を実施した。対象は変形性膝関節症(膝OA)患者でTKAを実施した70名(男性15名、女性55名、平均年齢74.5±7.5歳)であった。両側TKA実施例については対象から除外した。また膝OA以外に下肢機能に影響を及ぼすような重篤な疾患や外傷の既往、手術歴のない者を対象とした。カルテの記録より身長、体重、BMI、膝OAの重症度(Kellgren-Lawrence grade)を収集した。測定項目は足趾握力(TGS)、安静時痛および運動時痛(Visual Analog Scale)、10m歩行速度、Timed Up and Go test(TUG)とした。またWOMAC osteoarthritis indexの痛み(WOMAC pain)およびこわばり(WOMAC stiffness)の下位項目についてアンケートを行った。測定項目はそれぞれ術前と術後(退院時、術後3週-4週目)に測定を行った。術前のTGSについては体重で除して正規化した体重比の値(TGS/wt)を算出した。WOMAC以外の測定項目については(術前値-術後値)/術前値の算出によって変化率を算出した。WOMACについては術前後での変化量を算出した。各測定項目の術前値と術後値について対応のあるt検定を用いて比較した。またTGS/wtと各測定項目の変化率または変化量の関係についてピアソンの相関係数を算出した。有意水準は5%とした。現時点でデータの収集は終了している。データベースに入力されたデータを基に基本的なデータ解析作業は終了している。今後は得られたデータをサブグループ化することによってさらに詳細な解析を進めていく予定である。人工膝関節全置換術(以下、TKA)術後患者における、足趾握力と術後予後との関係を明調査した。対象は変形性膝関節症患者でTKAを実施した70名(男性15名、女性55名、平均年齢74.5±7.5歳)であった。カルテより身長、体重、BMI、を収集した。またWOMAC painおよびstiffnessについてアンケートした。測定項目はそれぞれ術前と術後(退院時、術後3-4週目)に測定を行った。
初期ドイツ社会学の形成史―W．ディルタイ、Ｆ．テンニース、Ｇ．ジンメル

「社会学」という学問の形成に歴史的にみて重大な意義を果たした19世紀後半から20世紀初頭の初期ドイツ社会学の包括的な思想的布置は、ウェーバー研究を除けば、今日に至るまで十分に解明されていないテーマである。本研究は、当時を代表するディルタイ、テンニース、ジンメルの3人の思想家の関係と相違に着目しつつ、そもそも社会学とはいかなる思想的課題を担ったものであったのかを明らかにしようとしたものである。とりわけ、ジンメルを中心におき、そこにディルタイとテンニースなどを絡ませる形で、研究を進めた。ドイツ社会学の思想的意味をめぐる研究の基礎を立ち上げるまでには、研究は確実に進捗したといえる。本科研のテーマは、「初期ドイツ社会学の形成史ーW.ディルタイ、F.テンニース、G.ジンメル」であるが、じつは「初期ドイツ社会学」という表現は便宜的な通称である。ドイツにおける社会学という学科の制度的定着は、1920年代以降である。当初社会学は哲学や歴史学、経済学などと区別しがたい形で混融しており、その中からのちの社会学という学問が形成されてきた。この軌跡を追跡することは、思想史上の難題の一つとされている。研究代表者は、この時代の社会学形成を人間諸科学の展開の中で追跡することに長年従事してきた。とくに、そのなかの中心的人物の一人であるジンメルの思想における社会学の位置と性格については、おおよその見通しをつけつつある。この4、5年は、ジンメルにおける社会学的関心と哲学的関心の関係の解明に集中してきた。彼においてそれは生と社会の関係として語られる。この関係を集約的に、しかしきわめて暗示的に語った社会学を代表する古典である「社会はいかにして可能か」という論文を手がかりとして、事態の解明はこの何年かにおいて進んでいる。長編の連作論文を、研究成果として発表してきた。解明作業は今現在、ほぼ半ばまできているが、この2年ほどで後半部の道筋もつけることができると思われる。このジンメル読解の作業に対応して、同時代の他の思想家の動向を重ねる研究も徐々に進展している。初期ドイツ社会学においてジンメルと並んで重要なマックス・ウェーバーとの関係については、過去何度か論じている。日本のウェーバー研究は世界的にレベルが高いが、ジンメル研究をこれに対応させるにはまだ不十分と思われるので一層の努力が必要である。さらに、ジンメル、ウェーバーに加えて、ディルタイとテンニースを付け加える作業にも着手してきた。ただし、膨大な文献を解読する作業が必要であり、研究はきわめて地道な時間のかかる仕事となっている。ディルタイ、テンニース、ジンメル、ウェーバーらの社会理論の前提となっていたのは、19世紀における歴史主義と自然主義の現実像と方法論の対立であるが、この対立が相互の社会理論にどう反映し体現されているかの解明は、ドイツ社会学史上もっとも厄介な難問であり、研究は大変難渋しているが、26年度の研究は少しずつ確実に進捗しはじめている。関係資料収集は、様々のチャンネルを通じて行っており、すでに相当の資料を集め得た。これらの文献は膨大なものであるが、解読に全力を挙げている。明治、大正期の碩学のなかにそれらの一部を読み、貴重なコメントを残している例がみられることもあり、日本の社会理論研究の歴史にかかわる文献の調査も開始している。全体で3000ページにもなる主著で知られるA.シェッフレの読解が一つの大きな壁であったが、昨年度この作業がもっとも進展した。そのことでテンニースにおける自然主義的なアナロジーの用法の意味や、ディルタイ、ジンメル、ウェーバーの相互作用概念ならびに社会的行為概念の使用の前提ともなる、「織物(Gewebe)」という生理学的概念の19世紀後半における社会理論の流入の嚆矢を確認することができた。さらに社会学的空間論と社会学的時間論という、現代の社会学理論にとり大変に重要な論題の初源的形態がシェッフレにおいて見出されることも確認した。この発想はジンメルに大きな影響を与えていたものと思われる。研究成果の一部は、長編の論文として所属研究科の紀要に発表した。さらに26年度は、ディルタイ、テンニース、ジンメルの思想における重要なモメントである規範と道徳のあり方についての思索の検討も進めた。このテーマはかつての科研の研究に付随するテーマとして手をつけていたものであるが、当時の社会理論の近代社会における道徳性をめぐる考え方はきわめて複雑なものである。その実相が解明できつつあると考えている。研究代表者は、19世紀末から20世紀前半期のドイツ社会学の思想史的研究を専門としている。この時期の研究としてはM.ウェーバー研究が突出しているが、時代全体の社会理論の動向についての研究は、ニーチェ、キルケゴール、ドストエフスキー、ボードレール等の哲学や芸術の思潮との深い関連への多様な目配りの必要性など、研究遂行上の壁が高く、日本の研究水準はむろん、ドイツにおける研究水準も、必ずしも進んでいるとはいえない。しかしこの時代の社会学理論はその後の社会理論に重大な影響を与えたものであり、研究の進展が待たれている。代表者は、ジンメルの思想を中心に長年検討を続けてきたが、この十数年、ジンメルと同時代の思想動向と関係の解明に力を注いでいる。ジンメルを中心に置くのは、この人物が社会学から哲学、歴史主義から自然主義までを覆う際立った包括性を特徴としている思想家であるからである。

社会学は当時まだ形成途上にあり、それは他の分野や様々の思想傾向と密接に混融していた。この全体を見通す手がかりとして、ジンメルは、もっとも有利な足場を提供し得る人物である。代表者は、ジンメルの思想を社会学から見たばあいの根本問題を「個人と社会」として、そして哲学や美学を含めた全思想としてみたばあいの根本問題を「生と社会」として規定することを提唱してきた。これは現在、ジンメル研究の基盤的視点の一つとなっている。この十数年は、ジンメルにおける「生と社会」問題の、同時代の思想との対比をも通しての解明に従事している。「社会はいかにして可能か」というジンメルの問題機制の大規模な再構成が目指されているが、このその後の社会学の展開にとってきわめて重要な問いの究明にあたって、同時代の思想的ライヴァルであったディルタイやテンニースとの関係の解明が重要なポイントとなっている。この解明の基礎を築くのが、この科研の目的である。ジンメルにおける「社会はいかにして可能か」という問題についての分析は、公表した論文はNo.5まできており、原稿用紙(400字詰)に換算して、800枚前後に達している。ジンメルの立論は、一方での生の存立の条件となる社会の現実的様態をめぐる社会学的議論と社会のあるべき様態をめぐる社会哲学的議論、他方での生とは何かをめぐる哲学的、芸術的議論からなるが、現在研究は前者の終盤まで達している。この数年資本と国家に対しジンメルがいかなる態度をとったかを検討してきたが、現在時代の最も重要な争点であった闘争と競争の概念の考察に集中しており、論文をまとめつつある。闘争と競争概念の検討のためには、時代のダーウィニズム的な社会理論、とりわけA.シェッフレの有機体論的な社会学説との比較が不可欠である。シェッフレの主著は、四千ページにもなるものであるが、ジンメル論のなかにその読解成果を組みつつある。シェッフレがテンニースやジンメルに与えた影響について、徐々に明らかとなりつつある。シェッフレは、ディルタイのライヴァルの一人でもあったが、ドイツの社会学史研究においても、ほぼ完全に盲点となっている人物であり、この人物の究明は、意義があることである。テンニースのゲマインシャフト概念の現代的可能性をめぐる議論の中心の一つである「公論」についての思索の検討も進んだ。この時代の「規範化様式」をめぐる論文を、これも長い調査の時間と手間をかけて執筆、発表しつつあるが、そこにこの成果は組み込まれつつある。科研の対象であるジンメルの思想に関わる思想家として、もう一人ヴントがいるが、ヴントについての研究は、まだ少し遅れている。ヴントをはじめとする19世紀の心理学と社会心理学の専門家とのワークショップを開催し、知見を交換する段階までは達成している。科研最終年度であり何点かのテーマ上きわめて重要な、しかも将来の一層の研究の更なる基礎となる、総括的でもあれば端緒的でもある課題についての論文を仕上げようとした。一つは19世紀末の初期ドイツ社会学史上最大の難問であるディルタイとジンメルの関係について総括的な見通しを与えるという論文である。これは2015年度に学会発表したものだが、さらにそれを1年間かけて彫琢し、専門学会誌に掲載したものである。19世紀後半から20世紀初頭における社会学の形成の思想的意味を歴史、文化、生をめぐる当時の最重要の論点との相関のなかで確認しようとしたものである。
富山大学付属図書館所蔵小泉八雲旧蔵書（ヘルン文庫）書き込み調査の推進

富山大学附属図書館所蔵小泉八雲旧蔵書(ヘルン文庫)の中には、ラフカディオ・ハーン自身による書き込みが様々な箇所に認められる。本研究は、この中でもフランス語で書かれた本(洋書1350冊のうちの719冊)を中心に書き込み調査を行い、それらの書き込みがハーンの著作にどのように反映されているかについて考察を行うものである。これまでの研究で、ハーンの蔵書や書き込みの内容が、アメリカ時代の新聞のコラムのソースとなっていたことや、東京帝国大学での講義のもとになっていたことなどが判明しているが、本研究はさらに、ハーンがアメリカ時代の早い時期から関心を抱いていたフォークロア研究を中心に調査を行うものである。
胃粘膜防御機構におけるリン脂質の意義に関する研究

われわれは、数年前に高速液体クロマトグラフィー(以下HPLC)法による胃粘膜内リン脂質分析定量法を確立し、その後本分析法の改良を重ね、内視鏡的生検による組織内リン脂質の定量分析を可能にした。今回は、表層性胃炎20、十二指腸潰瘍30、胃潰瘍52および胃癌5、の胃疾患患者106人を対象として、胃粘膜の内視鏡的観察を行い、胃粘膜の内視鏡的直視下生検によって新鮮組織材料を採取して、HPLC法でリン脂質を測定し、胃粘膜の病変とリン脂質の量および分布との関連性について検討した。胃炎、十二指腸潰瘍、胃潰瘍および胃癌における総リン脂質量は、幽門粘膜よりも胃体部粘膜に多かった(p<0.001)。疾患別にみると、胃潰瘍や胃癌では表層性胃炎と十二指腸潰瘍に比べて総リン脂質量が低い傾向がみられたが、表層性胃炎と十二指腸潰瘍はともに背景胃粘膜の萎縮性変化は少なく、粘膜防御力も比較的保たれ、病態も似ているものと考えられる。リン脂質の組成別には、phosphatidylethanolamine(PE)およびphosphatidylcholoine(PC)の量が他の脂質に比べて多く、リン脂質の中でも胃粘膜防御機構により強く関連性があると思われた。また、全ての疾患におけるPEおよびPC量は、幽門粘膜よりも胃体部粘膜に有意に多く認められた。このことは、塩酸分泌部位である胃底腺粘膜における粘膜防御能が幽門腺領域に比べて高いことを示唆しているものと推察される。一方、phosphatidylinositol(PI)とphosphatidylseline(PS)は、すべての疾患でも含有量が少なく、胃粘膜防御機構における意義は少ないと考えられた。H 2ブロッカー非投与群では潰瘍の治癒経過とともに幽門粘膜および胃体部粘膜における総リン脂質量はともに上昇する傾向が認められたのに対して、H 2ブロッカー投与群ではこれらの現象がみられなかったことから、H 2ブロッカー投与による粘膜防御能の積極的強化はないものと考えられた。このように、胃粘膜内リン脂質は、胃粘膜表面に多く分布して粘膜表面で強力な疎水性のbarrierを形成し、物理学的に胃粘膜防御機構に関与しているが、一方では、prostadlandin産生の材料となり、ムチン生成、血流改善、血流量の増加、など胃粘膜防御機構の調節に複雑に関与して、生化学的にも重要な機能を有していると考えられる。我々はHPLC法による胃粘膜内燐脂質分析定量法を確立したので、これによるヒト胃粘膜の燐脂質分布状況を解明し、さらに背景胃粘膜の慢性的な組織学的変化との関連性について検討する目的で、胃切除材料および内視鏡的直視下生検法によって得られたヒトの胃粘膜新鮮材料を用いて、HPLC法による胃粘膜内燐脂質分析定量を行った。

その結果、胃粘膜防御因子としての燐脂質は、胃粘膜の中でも胃底腺領域(胃酸分泌領域)に量的にも多く存在し、幽門腺領域および萎縮胃底腺領域(非あるいは低胃酸分泌領域)、ことに腸上皮化生では少ない傾向が認められた。すなわち、燐脂質は胃粘膜の萎縮の程度および腸上皮化生の程度と強く関連しており、このことから、燐脂質からみた胃粘膜防御機構は胃粘膜の萎縮性変化によって減弱するものと推察された。また、ヒト胃粘膜の燐脂質を分析した結果、Phosphatidyl choline(PC)およびPhosphatidyl ethanolamine(PE)が主体であり、そして、これらは胃底腺粘膜では幽門腺領域よりも有意に多く存在し、また胃粘膜の萎縮性変化あるいは腸上皮化生が進行すると、胃底腺および幽門腺粘膜ともにPCおよびPEが有意に減少した。これらの成績から、胃粘膜防御に主役を演じているものはPCおよびPEであることが予想される。我々はHPLC法による胃粘膜内燐脂質分析定量法を確立し、これによりヒト胃粘膜の燐脂質分布状況および背景胃粘膜の慢性的な組織学的変化との関連性について検討し解明した。さらに、消化性潰瘍患者における胃粘膜の燐脂質分布状況および潰瘍治療剤投与の前後における粘膜内燐脂質の変動を解析する目的で、内視鏡的直視下生検法によって得られた潰瘍患者の胃粘膜新鮮材料を用いて、HPLC法による胃粘膜内燐脂質分析定量を行った。その結果、胃粘膜防御因子としての燐脂質は、胃粘膜の中でも胃底腺領域(胃酸分泌領域)に量的にも多く存在し、幽門腺領域および萎縮胃底腺領域(非あるいは低胃酸分泌領域)では少ない傾向が認められた。また、活動期の潰瘍患者の胃粘膜における燐脂質は低くく、治癒期では高い傾向がみられた。すなわち、潰瘍の活動期あるいは増悪期では防御因子としての燐脂質の低下を認め、治癒期にはそれが回復するものと推察された。これらのことから、潰瘍胃粘膜においては防御因子としての燐脂質の低下も潰瘍増悪の因子の一つであることが予想できる。
再構成可能光ネットワーク用可変分散補償回路の研究

1.研究の目的光ネットワークでは、各光ノード間の伝送路分散は区間毎に補償されていることが基本である。しかしながら、季節的な温度変化、信号光の波長操作に伴う伝送路分散スロープの影響等から残留分散が変化し、光信号の品質が劣化する可能性がある。このような背景の下、本研究では、アレイ導波路回折格子(AWG)を利用したワンチップ集積型可変分散補償回路の実現と、マルチホップ型再構成可能光ネットワークにおける分散補償制御方法について検討することを目的としている。2.分散補償回路高性能化設計レンズ型位相シフタ部の損失を低減するために、レンズ分割数、レンズ配置の最適化設計を実施した。また、屈折率が石英よりも大きいシリコーン樹脂と石英よりも小さいシリコーン樹脂を利用し、分散中央値を0として、可変範囲を広げる設計を明らかにした。分散補償回路の一部であるアレイ導波路回折格子の設計を見直して、損失の低減と分散可変領域の拡大を同時に満たす設計を明らかにした。3.分散補償モジュールの試作設計情報に基づいて、中心波長制御用のペルチェ素子と分散制御用ヒータを内蔵する分散補償モジュールを試作した。本モジュールは、分散値を約40ps/nm410ps/nmまで制御可能であり、高速光信号の分散補償に適用し、ペナルティ1dB以下での波形再生に成功した。次世代光ネットワークにおいては、伝送路分散による波形劣化を出来る限りアダプティブに補償することが必須となる。本研究では、アレイ導波路回折格子(AWG)を利用したワンチップ集積型可変分散補償回路の実現と、マルチホップ型再構成可能光ネットワークにおける分散補償制御方法について検討することを目的としている。(1)位相シフタに用いる樹脂の評価可変分散補償では、熱光学効果による屈折率変化を利用して分散補償を実現する。樹脂として、エポキシ、シリコーン、サイトップを評価し、位相シフタにはシリコーンが適していることを明らかにした。(2)1段型分散補償回路の設計AWGを1段利用する分散補償回路の設計を行った。この分散補償回路では、樹脂を充填するレンズが2段構成になっていて、中心分散値の設定が独立に行える特長がある。(3)2段型分散補償回路の設計AWGを2段利用する分散補償回路の設計を行った。AWGを2段利用することにより、分散制御時の帯域の変化を抑制することが出来る。また、集積化のために、ループミラーを設けていることが特長である。(4)可変分散補償実証実験1段型分散補償回路を試作し、0-125ps/nmの分散制御に成功した。全体の温度を制御するペルチェクーラと、位相シフタの温度を局所的に制御するペルチェクーラを実装している。今後は、。分散制御範囲を拡大するために位相シフタ段数を増やして再試作する予定である。