hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
vECM－ナノグラフェン複合基質の創製によるiPS細胞由来機能的心室筋組織の構築

平成30年度の研究では研究計画に従って実施し、以下の実績を得た。1.vECMgel基質特性の調整と改善:作成したvECMゲルの力学特性を向上させるためにEDACによって架橋処理を施した。ピクロシリウスレッド染色によって、コラーゲン線維のネットワーク構造の確認および細胞培養適合性を評価した。実験方法の改善によってより信憑性の高いデータを得た。2.vECMgel基質上でのヒトiPS細胞のサブタイプ心筋細胞分化の最適化検討:前年度まで分化誘導15日目からvECMgel基質上で播種し、サブタイプ心筋細胞分化に及ぼす影響を検討したが、今年度はより早い7日目に播種して実験を行た。その結果、vECMgel上早期の方が拍動の頻度が高くなって、免疫蛍光染色画像からMatrigel上と比べて細胞が密集している箇所に心室筋細胞がより発現された。Real Time PCRの結果からも心室筋細胞、洞房結節細胞に関しては早期再播種のほうが分化を促進できる可能性が考えられた。3.vECMgel+グラフェンペーパー電極基質上での組織構築中間モジュールの構築:新たに開発した動的応力ー電気刺激印加バイオリアクタを用いて、組織構築中間モジュールの培養を行った。中間モジュールにはvECMgel、培養細胞および柔軟電極から構成され、動的応力ー電気刺激印加下で培養・観察した。培養細胞は刺激下で配向・組織化傾向が現れ、さらに電気刺激により細胞選択の可能性も示唆された。以上で研究結果はvECMgel+nGraphene培養基質による心臓・血管系の多種細胞の系統的な同時分化誘導および組織発生の基盤技術を開発できたことを示し、再生組織構築についての新たな方法論である中間モジュール法の将来性を示唆した。研究計画に従って実施し、以下の実績を得て、研究目標は概ねに達成した。1.vECMgel基質上でのヒトiPS細胞のサブタイプ心筋細胞分化の最適化検討ではより早い分化誘導7日目に播種して、vECMgel上拍動の頻度が高くなって、免疫蛍光染色画像からMatrigel上と比べて細胞が密集している箇所に心室筋細胞がより発現された。また、Real Time PCRの結果からも心室筋細胞、洞房結節細胞に関しては早期再播種のほうが分化を促進できる可能性が考えられた。2.vECMgel+グラフェンペーパー電極基質上での組織構築中間モジュールの構築では動的応力ー電気刺激印加バイオリアクタを用いて、中間モジュールにはvECMgel、培養細胞および柔軟電極から構成され、動的応力ー電気刺激印加下で培養・観察した。培養細胞は刺激下で配向・組織化傾向が現れ、さらに電気刺激により電極近傍での細胞選択の可能性も示唆された。1.柔軟性ナノグラフェンペーパー電極の特性改良これまで作成したナノグラフェンペーパー電極は変形柔軟性が劣り、vECMgelの変形性と適合できないものである。そこで、導電性ポリマの混合と作成過程の最適化を検討し、より導電性と柔軟性が優れた電極を作成し、これによって中間モジュールを統合して組織構築培養を行う。2.中間モジュール積層の技法による階層的な心室筋再生組織の創出と機能評価心筋・血管系細胞の相互作用と自己組織化能の利用に適した応力・電気刺激の印加により血管構造の発生を有する微小心室筋組織を基質上に生成させる。中間モジュールの層間に局所流れを培養液灌流バイオリアクタによる作り出し、層間癒合と血管床の連結・生成のための培養液組成を検討する。機能評価に当たって、心筋代謝機能、血管網形態および拍動力特性の評価を予定している。平成29年度の研究では研究計画に従って実施し、以下の実績を得て、研究目標は概ねに達成した。1.心室筋細胞外基質由来ハイドロゲル(vECMgel)と分化心筋細胞刺激用のグラフェンペーパー電極の作成vECMgelはヤギの心室筋を細切、脱細胞、pepsinでの消化処理によって得られたECM溶液をpH値と塩濃度の調整によりハイドロゲルを作成した。さらにvECMgelを架橋剤EDACの処理によってゲルの力学特性を調整した。グラフェンペーパー電極は酸化グラフェンのアスコルビン酸溶液での加熱還元処理と真空濾過により厚さ数十ミクロンのペーパーを作成し、長方形や櫛状の電極を完成した。心室ECMゲルとグラフェンペーパー電極の細胞培養適合性についてラット線維芽細胞と心筋細胞の培養によって確認した。また電気刺激の培養細胞に与える影響も確認できた。2.vECMgel基質上でのヒトiPS細胞の心臓・血管系分化と細胞選択ヒトiPS細胞の心筋細胞への分化誘導は培養単層の状態下でWnt経路の制御によって高効率で行った。分化誘導された心筋細胞は力学特性を調整したvECMgel基質上で培養し、サッブタイプ心筋細胞分化の制御を試みた。vECMgel基質上でサッブタイプ心筋細胞の分化・成熟は異なる傾向を示した。特に興味深いのは心室筋・心房筋細胞は生体心筋組織の力学特性に比べて顕著に低い弾性率を有するvECMgel基質上で有利に分化・成熟する傾向があった。この結果はヒトiPS細胞のサッブタイプ心筋細胞分化の促進と選択に新たな方法を示唆した。研究計画に設定した研究目標は概ねに達成した。特にペーパーグラフェン電極の作成やヒトiPS細胞の心筋細胞への分化は順調に計画とおりで実施した。1.vECMgel

基質特性の調整と改善:作成したvECMゲルの力学特性を向上させるためにEDACによって架橋処理を施した。ピクロシリウスレッド染色によって、コラーゲン線維のネットワーク構造の確認および細胞培養適合性を評価した。実験方法の改善によってより信憑性の高いデータを得た。2.vECMgel基質上でのヒトiPS細胞のサブタイプ心筋細胞分化の最適化検討:前年度まで分化誘導15日目からvECMgel基質上で播種し、サブタイプ心筋細胞分化に及ぼす影響を検討したが、今年度はより早い7日目に播種して実験を行た。その結果、vECMgel上早期の方が拍動の頻度が高くなって、免疫蛍光染色画像からMatrigel上と比べて細胞が密集している箇所に心室筋細胞がより発現された。Real Time PCRの結果からも心室筋細胞、洞房結節細胞に関しては早期再播種のほうが分化を促進できる可能性が考えられた。3.vECMgel+グラフェンペーパー電極基質上での組織構築中間モジュールの構築:新たに開発した動的応力ー電気刺激印加バイオリアクタを用いて、組織構築中間モジュールの培養を行った。中間モジュールにはvECMgel、培養細胞および柔軟電極から構成され、動的応力ー電気刺激印加下で培養・観察した。培養細胞は刺激下で配向・組織化傾向が現れ、さらに電気刺激により細胞選択の可能性も示唆された。以上で研究結果はvECMgel+nGraphene培養基質による心臓・血管系の多種細胞の系統的な同時分化誘導および組織発生の基盤技術を開発できたことを示し、再生組織構築についての新たな方法論である中間モジュール法の将来性を示唆した。研究計画に従って実施し、以下の実績を得て、研究目標は概ねに達成した。1.vECMgel基質上でのヒトiPS細胞のサブタイプ心筋細胞分化の最適化検討ではより早い分化誘導7日目に播種して、vECMgel上拍動の頻度が高くなって、免疫蛍光染色画像からMatrigel上と比べて細胞が密集している箇所に心室筋細胞がより発現された。また、Real Time PCRの結果からも心室筋細胞、洞房結節細胞に関しては早期再播種のほうが分化を促進できる可能性が考えられた。2.vECMgel+グラフェンペーパー電極基質上での組織構築中間モジュールの構築では動的応力ー電気刺激印加バイオリアクタを用いて、中間モジュールにはvECMgel、培養細胞および柔軟電極から構成され、動的応力ー電気刺激印加下で培養・観察した。培養細胞は刺激下で配向・組織化傾向が現れ、さらに電気刺激により電極近傍での細胞選択の可能性も示唆された。1.分化した心臓・血管系細胞の選択vECMgel基質上での分化培養時期と力学特性のサッブタイプ心筋細胞分化・成熟に及ぼす影響についての更なる詳細な検討を行う。また、心筋細胞の特異代謝経路、心臓・血管系細胞の特異表面マーカー、それらの細胞に対する応力・電気刺激による選択ウインドウなどの複合的細胞選択ファクターの併用により、非標的細胞を基質から脱落させる。
電子デバイス接続部の鉛フリー化のための変形制御構成モデルに関する研究

本研究では、電子デバイスの鉛フリー化のための基礎的な実験的・理論的検討を行い、鉛フリーはんだの変形特性を的確に記述できる変形制御構成モデルの構築を試み、電子デバイス構造体の鉛フリー化のための新しい構造解析手法を提示し、なおかつ、信頼性評価法および最適構造設計法の確立の検討を行った。すなわち、本研究では以下の点に焦点を絞り検討を行った。(1)微小材料試験による鉛フリーはんだの力学特性,疲労寿命特性の把握:まず、はんだ接綾部の実際の大きさを考慮するために、直径8mmの微小材料試験片による実験により、鉛-すず系はんだ、および、鉛フリーはんだの基本的な巨視的力学特性・疲労寿命特性を把握した。このために、鉛-すず系はんだとして60Sn-40Pb合金を、鉛フリーはんだとしてSn-3.5Ag-0.75Cu合金を選び実験を行った。(2)変形制御構成モデルの構築:上記(1)の実験的考察より、60Sn-40Pb合金とSn-3.5Ag-0.75Cu合金の粘塑性変形の割合の違いを考慮すると、現在まで行われてきた鉛-すず系はんだに対する構成モデルをそのまま鉛フリーはんだに対して適用不可能であることが分かった。このため、鉛フリーはんだの力学特性を記述できる新しい変形制御構成モデル構築の検討を行った。実際の電子実装基板のはんだ接続部は、数百mmと微小であることから、はんだ内部の微視的構造変化を容易に取り入れることが可能な構成モデルが望ましいと考え、転位密度を考慮した粘塑性構成モデルを採用した。(3)変形制御構成モデルによる構造解析手法の構築:実際の製造現場での使用を想定し、検討した粘塑性構成モデルを変形制御構成モデルとして、汎用構造解析コードへの組み込みを試み、電子デバイス構造体の構造解析を行った。本研究では,電子デバイスの鉛フリー化のための基礎的な実験的・理論的検討を行い,鉛フリーはんだの変形特性を的確に記述できる変形制御構成モデルの構築を試み,電子デバイス構造体の鉛フリー化のための新しい構造解析手法を提示し,なおかつ,信頼性評価法および最適構造設計法の確立を目指す.本年度得られた成果を以下に示す.(1)現在検討されている鉛フリーはんだのなかで,安全性・信頼性の上で最も有望視されているSn-3.5Ag-0.75Cu合金を研究対象材料として選定した.(2)はんだ材の変形特性を記述するための変形制御構成モデを構築するための基礎データとなる,鉛フリーはんだ材の変形に対する時間依存性,温度依存性に関する実験を行った.実験を行うにあたり,熱疲労試験を考慮に入れた試験装置を試作した.これにより,鉛フリーはんだ材の時間依存性および温度依存性が明らかになった.また,同時に低サイクル疲労試験を行い,鉛フリーはんだの低サイクル疲労特性も明らかにした.そして,現在広く用いられている鉛はんだの変形特性や低サイクル疲労特性との比較を行い,その特徴的な変形・疲労特性を明確にした.すなわち,鉛フリーはんだの低サイクル疲労特性は脆性的であること,また,鉛はんだと比較して鉛フリーはんだは大きな残留応力が生じることから実装基盤のそり変形が問題になるであろうことを示した.(3)上記(2)で明らかにした鉛フリーはんだの時間依存性と温度依存性を記述可能な構成モデルの検討を行った.古典的な塑性理論では時間依存性や温度依存性の記述が困難なため,結晶塑性理論の援用が必要不可欠であることがわかった.このためには,鉛フリーはんだ材の変形に伴う微視的構造変化をより詳しく検討する必要があるとの結論に達した.本研究では、電子デバイスの鉛フリー化のための基礎的な実験的・理論的検討を行い、鉛フリーはんだの変形特性を的確に記述できる変形制御構成モデルの構築を試み、電子デバイス構造体の鉛フリー化のための新しい構造解析手法を提示し、なおかつ、信頼性評価法および最適構造設計法の確立の検討を行った。

本研究では,電子デバイスの鉛フリー化のための基礎的な実験的・理論的検討を行い,鉛フリーはんだの変形特性を的確に記述できる変形制御構成モデルの構築を試み,電子デバイス構造体の鉛フリー化のための新しい構造解析手法を提示し,なおかつ,信頼性評価法および最適構造設計法の確立を目指す.本年度得られた成果を以下に示す.(1)昨年度,古典的な塑性理論では,鉛フリーはんだ材の時間依存性や温度依存性の記述が困難なため,結晶塑性理論の援用が必要不可欠であることが明らかになったことから,転位密度の概念を援用した粘塑性構成モデルの検討を行った.この構成モデルの適用性を検証するために,昨年度行った,単軸試験片による繰返し負荷試験のシミュレーションを試み,鉛フリーはんだ材のひずみ速度依存性,雰囲気温度依存性を転位密度型の粘塑性構成モデルが良く表せることを確認した.(2)実記構造体を対象にした構造解析を行うために,転位密度型の構成モデルを三次元に拡張し,汎用有限要素解析ソフトMarcに組込んだ.使用時の温度変化による電子実装基板接続部の変形特性が合理的に解析されていることを確認するために,Marcにデフォルトで組み込まれている非線形解析コードによる解析結果と比較検討した.従来多くの企業で行っている,古典的塑性理論を用いた弾塑性解析,弾塑性クリープ解析,弾クリープ解析と転位密度型の粘塑性構成式での解析結果を比較した結果,低サイクル疲労寿命評価で一般的に用いられる非弾性振幅に大きな差が見られ,転位密度型の粘塑性構成式の優位性が確認できた.(3)昨年度実験により求めた,低サイクル疲労実験から塑性仕事率密度と疲労寿命回数との関係を定式化した.そして,構造解析から求めた塑性仕事率密度と定式化した関係式を用いた鉛フリーはんだの寿命評価法構築と電子実装基板接続部の最適形状設計に関する検討を行った.
臨床応用を目的としたコンピュータによる眼底形態の自動計測・表示システムの開発

網膜剥離手術等においては、術前に患者の眼底形態形状を知ることはその手術の成否に大きな影響を及ぼす。従来は、このための手法として超音波を用い、自動計測手法として連続水平断層法、らせん走査法が用いられていた。しかし、前者においては精度が、後者においては価格の点で問題があった。そこで、本研究においては新たに回転断層法による方法を提示し、精度の向上、低価格、簡易に測定可能なシステムとした。本システムは、超音波装置,カメラ,パーソナルコンピュータ等から構成され、回転断層法により得られた6枚の画像をパーソナルコンピュータ付属のメモリに数値データとして格納する。画面上に出されるこの数値データ画像を、医師の経験による判断を加えて不鮮明な部分をマニュアル操作により修正する。これにより得られた画像6枚をパーソナルコンピュータ内で演算を行うことにより、眼球の三次元画像が構築される。さらに、網膜剥離部の網膜下液比率を求めることも実現された。測定された眼球容積、網膜下液比率を基に、周辺群裂孔原性網膜剥離55例に対して手術を行ったところ、初回手術治癒率は96%、最終手術治癒率は100%と良好な手術成績が得られ、本システムの有用性が確認された。本システムの基本構成は、眼底形態計測分野のみならず他分野への応用も可能であり、ソフトウエアの変更により、より複雑な形状にも対処可能である。今後は、システムの操作性の向上、測定精度の向上を目指し、より確立されたシステムとしていく予定である。
中東・北アフリカ地域における音文化の越境と変容に関する民族音楽学的研究

本科研の研究代表者および研究分担者は、その全員が、本科研・研究期間内に、主に中東諸国(エジプト、モロッコ、イラン、トルコ等)およびフランス(パリ、アラブ世界研究所)において、フィールドワーク、ならびに資料収集をおこなった。そこで得られた研究成果を、他に5名の研究協力者の参加を得て、国内で独自に開催した研究会で発表し、あわせて討議を実施した。その結果を、研究成果論文集『中東世界の音楽文化ーうまれかわる伝統』として、2016年夏までに出版することがきまった。研究成果論文集はB5版、約400ページ。現在、初校をへて、再校にむけて、鋭意編集中である。本研究は中東・北アフリカ地域に暮らす人びとが育む多彩な音文化の現代の状況を、その「境界性」に着目しながら、できるかぎり動態的にとらえ、分析研究することを、おもな目的としている。平成24年度は、この目的遂行のため、(1)フィールドワークをともなう各個研究、(2)合同研究会を、それぞれ、当初の計画どおり実施した。1.フィールドワークをともなう各個研究研究代表者、研究分担者それぞれに調査地点をさだめ、調査を実行にうつしたが、そこでは、現地に根ざす音文化について、さまざまのケーススタディを体験することで、個々に応分の研究成果をおさめた(「コーラン朗唱」「ベルベル人の詩と音楽」「アラビアンナイトのなかの音」など)。ただ、中東地域の民主化要求運動にともなう混乱状態などのため、当初の計画は、かなりの程度、変更を余儀なくされた。その場合、フランス、パリのアラブ世界研究所での資料研究、ヨーロッパの中東民族移民の調査などに重点をおいた。2.合同研究会研究代表者、研究分担者、研究協力者(2名)により、2回実施した。そこでは、科研の各構成者のフィールドワークの研究成果の報告、また個々の研究課題(「楽器について」「アラブ音楽の旋法について」など)の発表と討議をおこなった。当該年度の研究は、総じて、本研究の最終目的、論文集『アラブ音楽概論』(仮題)への具体的足がかりをつかむことができた点で、有意義であった。〇野外調査モロッコ南部およびアトラス高地:ベルベル人音楽家の伝承音楽舞踊の調査(堀内、小田)。イラン・テヘラン:声楽および民族楽器(=セタール(タール)、トンバク、サントゥール)などの音楽レッスン状況の調査、即興演奏の素材の追究(谷)。トルコ・イスタンブール:イスタンブール音楽院での音楽教育の現状調査、スーフィーの歌舞についての追跡調査(斎藤)。セーシェル、コモロの民話と民俗音楽の蒐集(小田)。〇国内会議1.研究成果書への準備、成果書の論文は、歴史編と現状編の2部に分けることを確認、執筆者には、研究協力者も含める(於、兵庫教育大学大阪サテライト)(研究代表者、研究分担者)。2.ラウンドテーブル「音文化の交錯ー中東と西洋」(公開)アラブ・ヴァイオリンの研究ほか(於、山口大学教育学部)(研究代表者、研究分担者、研究協力者)。〇国内調査国立国会図書館、東京藝術大学附属図書館、東京国立博物館、国立科学博物館、歴史民俗博物館、奈良国立博物館、総合地球環境学研究所などを歴訪し、科研課題の関連資料の閲覧と調査をおこなった。〇今後の研究の展開最終年度(平成26年度)に、過去3年間の諸種の調査を総合し、研究成果報告書(論文集)「中東の音楽ーその歴史と現状」(仮題)を刊行する予定である。あわせて、研究代表者、研究分担者の所属する学会(東洋音楽学会、文化人類学会など)で、調査報告を随時おこなう。○海外調査フランス海外県レユニオン島:クレオール音楽の概況の聴取、ならびに、アラブ音楽に関連する民族音楽情報の収集(堀内)。フランス:パリのベルベル移民居住区にて、モロッコの吟遊詩人の音源の書き起こし稿を受領、ならびに、民俗語彙の多義的解釈の可能性を確認(小田)。フランス、モロッコ:ベルベル人の音楽調査(小田)。オーストリア、イタリア:トルコ音楽の受容調査(斎藤)。オーストリア、イタリア、チェコ:トルコ音楽、日本音楽の受容調査(斎藤)。イラン:テヘラン音楽院で、サントゥールとその音楽の調査(谷)。○国内会議神戸大学:海外調査報告ならびにラウンド・テーブル「中東と西洋2」を実施(研究代表者、研究分担者、研究協力者)。国立民族学博物館:海外調査報告ならびにラウンドテーブル「中東と西洋3」を実施(研究代表者、研究分担者、研究協力者)。○国内調査国立国会図書館、東京芸術大学附属図書館、東京国立博物館、国立歴史民俗博物館、奈良国立博物館等にて、民俗音楽ならびに楽器の全般的調査をおこなう(研究代表者、研究分担者)○27年度(延長年度)中に刊行予定の研究成果報告書=『中東の音楽探訪』(仮題)にむけて、各研究者各個の論文を完成し、編集作業を開始する(研究代表者、研究分担者、研究協力者)。本研究課題は、本来、平成2426年度に実施したものである。したがって、本研究は平成26年度をもっていったん終了したが、研究代表者の健康上の都合等で、研究予算の一部を平成27年度に繰り越したため、それにともなう継続研究を、残余の予算(助成金)を使用しながら、さらに実施した。残余の予算は、主に過去3年間の研究成果書の公刊のための編集おおび準備経費に充当した。以下は、その研究成果書の概要である。○研究成果書のタイトル:『中東世界の音楽文化ーうまれかわる伝統』

○研究成果書の内容:主に、過去3年間に、研究代表者・研究分担者・研究協力者が、それぞれの現地調査、および国内での研究会等で検討をかさねた結果をふまえた研究論文からなる。研究成果書には、このほか、本課題研究の期間中におこなった2回にわたるラウンドテーブル(公開)「交錯する芸術ー中東と西洋」の記録も収載した。なお、ラウンドテーブルをふくめ、各論文題は、いずれも、中東を取り巻く多彩な音楽文化の現状を、広く「音文化」という視点から分析、考察した結果、つけられたものである。そこでは、中東各国の楽器、音組織、フォークロア、芸術音楽、「音楽文化の越境性」などについて、さまざまの視点から光があてられている。○執筆者:科研構成員(研究代表者・研究分担者、6名+研究協力者、5名=計11名)。なお本書は、「館外での出版を奨励する」国立民族学博物館の制度に応募し、採択され、この結果、刊行が可能となった。したがって、その審査の経過のなかで、同館出版委員会の厳密なる内部査読およ外部査読を受けた。本書は、現在、入稿を終えた段階で、発行は、平成28年度内の早期の予定である。本科研の研究代表者および研究分担者は、その全員が、本科研・研究期間内に、主に中東諸国(エジプト、モロッコ、イラン、トルコ等)およびフランス(パリ、アラブ世界研究所)において、フィールドワーク、ならびに資料収集をおこなった。そこで得られた研究成果を、他に5名の研究協力者の参加を得て、国内で独自に開催した研究会で発表し、あわせて討議を実施した。その結果を、研究成果論文集『中東世界の音楽文化ーうまれかわる伝統』として、2016年夏までに出版することがきまった。研究成果論文集はB5版、約400ページ。現在、初校をへて、再校にむけて、鋭意編集中である。○海外および国内の研究機関における個々の調査は、ほぼ計画どおりに推移した。なお、当初計画していたアラブ諸国の調査については、政治情勢の緊迫のため、あきらめざるをえなかった。○科研・研究代表者の病気(病名:圧迫骨折)のため、最後の研究成果報告書のまとめには至らなかった。このため、延長年度(平成27年度)を申請し、許可された。報告書は27年度中に刊行する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。民族音楽学本科研課題にかかわる研究を総合的にまとめた研究成果書『中東の音楽探訪』(仮題)を、本年度(平成27年度)中に、刊行予定である。中東・北アフリカ地域の民主化要求運動等にともなう混乱状態などで、フィールドワークが当初の計画どおりすすまなかったが、とくにフランス、パリのアラブ世界研究所での資料研究、ヨーロッパの中東民族移民との接触などにより、全体の研究計画には、それほど支障をきたさなかった。1.フィールドワークに関しては、中東地域の現地情勢の変動のため、当初の計画を、若干、変更あるいは中止せざるをえなかった。研究代表者の病気(病名:圧迫骨折)のため。次年度(平成25年度)は、国内外のフィールドワークをともなう各個研究を続行し、これを合同研究会(年度内2回を予定)ともタイアップさせる。最終年度(平成26年度)に刊行予定の、論文集『アラブ音楽概論』(仮題)にむけ、具体的な準備にはいる。
夜間電力を利用した水蒸気排気によるフロンを用いない氷蓄熱の研究

本研究は夜間電力の活用を図ると同時に,吸水性高分子-水-真空コンプレッサーの系による新しい氷蓄熱システムを採用することにより,脱フロンにも寄与しようとする。これまでにシステム構成に関する基礎的な検討はほぼ終了し,次期試験装置設計用データの収録が急がれていた。本補助金により,主に冷熱の取り出しに関して検討した.1.Fig.1に示すような板状のゲル材料を充填した試料部を持ち,ダイアフラム式真空ポンプ排気系を備えた試験装置を作製した。計測は温度を多点にわたって測定することが主であり,圧力データ等とともにデータ収録装置により採取し,データ処理装置で解析した。2.上記装置を用いて吸水性高分子の吸水特性及び真空排気法による製氷特性を調べた.さらに,Fig.2に示す実験からゲル材料の熱伝導度は0.5W/K/mであり,水の値に近いことが判明した.3.真空排気による蓄熱過程は直経3-5mmの球状ゲル及び,厚み5mmの板状ゲルともにゲル槽全体均一に製氷が進行した.一方,冷媒を水として解凍を行なう段階では,板状ゲルを用いて水の流路を充分に確保する必要があることが分かった.また,この際,冷熱の取り出し曲線はFig.3のように低温部,立ち上がり部,高温部の3段階になる.今後解析を続け,ベンチスケール装置の設計を行なう基礎資料とする予定である.本研究は夜間電力の活用を図ると同時に,吸水性高分子-水-真空コンプレッサーの系による新しい氷蓄熱システムを採用することにより,脱フロンにも寄与しようとする。2.上記装置を用いて吸水性高分子の吸水特性及び真空排気法による製氷特性を調べた.さらに,Fig.2に示す実験からゲル材料の熱伝導度は0.5W/K/mであり,水の値に近いことが判明した.3.真空排気による蓄熱過程は直経3-5mmの球状ゲル及び,厚み5mmの板状ゲルともにゲル槽全体均一に製氷が進行した.一方,冷媒を水として解凍を行なう段階では,板状ゲルを用いて水の流路を充分に確保する必要があることが分かった.また,この際,冷熱の取り出し曲線はFig.3のように低温部,立ち上がり部,高温部の3段階になる.今後解析を続け,ベンチスケール装置の設計を行なう基礎資料とする予定である.
成人教育における市民的教養に関する社会史的研究

本研究は主体形成としての市民的教養教育の実像を追求する手がかりとして、民主主義が成熟し、戦後日本の教育行政が依拠してきたアメリカ合衆国に焦点をあてた。アメリカでは実利的な職業教育が教育の中核をなしていると、広く常識的理解がされているが、歴史をつぶさに見てみると、一方では人格形成と市民的公共性の追求に重きをおく教養教育も連綿と続いており、アメリカ成人教育の歴史は職業教育と教養教育のせめぎあいの歴史であると捉えることができる。そこで本研究では、「プラグマティズムに基づく実利的な職業教育中心である」という旧来のステレオタイプ的なアメリカ成人教育理解を再検討し、アメリカにおける成人教養教育の展開に焦点をあてた。しかし、「市民的教養」教育の概念は決して一枚岩ではない。そこでまず基礎的作業として、古代ギリシア・ローマから現代に至るまでの、西洋教育史における教養の内実を整理し、市民的教養概念には、知識、人格、政治的教養(共同体との関係性のなかでの教養)が含まれることを確認した。なお、近年注目されているシチズンシップは三番目の政治的教養を意味するものである。次に、スタブルフィールドとキーンによるAdult Education in theAmerican Experienceの翻訳を通し、アメリカ成人教育の通史を明らかとすると共に、教育哲学の類型化を試みたブラメルドの知見を援用して、アメリカ成人教育史における市民的教養教育の事例を類型化した。上記の総論をもとに、研究代表者、研究分担者、研究協力者が各論的テーマを設定し、アメリカの成人教養教育を多角的な視点から分析した。その結果、アメリカにおける市民的教養の支柱となるものは、シビック・ナショナリズムであるとの結論に達した。なお、このシビック・ナショナリズムに関しては、更なる追求が必要であることを付記する。1.「市民的教養」概念の検討:社会教育法でいう「実際生活に即する文化的教養」概念と従来の「教養」との相違を明らかにすると共に、現代日本の社会教育、生涯学習における市民的教養教育の実態を把握し、市民的教養教育とはいわゆるシチズンシップの教育であり、共同体の一員である市民性を追求する教育であることを確認した。2.基本的枠組みの確認:ブラメルドに依拠して、市民的教養の方向や特色を分類する指標として改造主義、自由主義、本質主義、永生主義といった教育哲学の四類型を確認した。4.アメリカにおける「教養」概念の変遷を追求する一連の作業として、研究協力者を含め、以下のテーマで学会報告を行った。(1)藤村好美「ハイランダー・フォークスクールに見る変容的学習の分析-その方法論への着目-」(日本教育学会第64回研究大会、東京学芸大学、2005年8月26日)(2)藤村好美「成人教育における実践と研究の統合-ハイランダーの実践に見る参与研究の可能性-」(日本社会教育学会第52回研究大会、千葉大学、2005年9月17日)(3)志々田まなみ「アメリカ成人教育運動における『市民性』をめぐる論争」(日本社会教育学会第52回研究大会、千葉大学、2005年9月17日)(4)佐々木保孝「革新主義期の農村における大学成人教育」(アメリカ教育学会第17回大会、上智大学、2005年9月24日)5.藤村好美がアメリカ成人教育の現地調査及び資料・情報の収集を行った。6.アメリカ成人教育史における市民的教養教育の分析に基づき、中間報告書を作成した。2.藤村好美、小池源吾に研究協力者3名(志々田まなみ、佐々木保孝、天野かおり)を加え、「シチズンシップ」、「市民的教養」の視点から、アメリカ成人教育史のトピックの多角的な分析を試みている。これについては、次年度も引き続き行う予定である。3.研究協力者も含め、以下のテーマで学会発表を行った。

(1)藤村好美:「ロバート・D・ボイドの変容的学習に関する考察」(日本社会教育学会第53回研究大会、福島大学、2006年9月9日)(2)志々田まなみ:「C・A・ビアー_ドの『シチズンシップ』論」(日本社会教育学会第53回研究大会、福島大学、2006年9月9日)(3)佐々木保孝:「アメリカにおける農業拡張事業の成立-その特徴と今日的意味-」(全日本大学開放推進機構、第5回大学開放フォーラム、上智大学、2006年7月15日)(4)佐々木保孝:「アメリカ合衆国における農学の進展と農業拡張事業」(日本社会教育学会第53回研究大会、福島大学、2006年9月9日)(5)天野かおり「アメリカ合衆国初期PTAにおける市民性(citizenship)の概念形成」(中国四国教育学会第59回研究大会、岡山大学、2006年11月25日)4.藤村好美が、ニューヨーク、ワシントンDCにおいて、アメリカの教育行政におけるシチズンシップ教育に関して、現地調査および資料・情報の収集を行った。1市民的教養との関連で、教養概念の再構築を図るべく、藤村好美が、知識、人格、政治的教養の三つの側面から、教養の意味と背景を問い直した。これは、わが国における教養論議が、概して読書人の教養と人格の側面に偏る傾向であることを問い直し、時代に即した市民的教養概念を明らかにするという点で、意義がある。2 19世紀アメリカの市民的教養観をさぐるべく、小池源吾が、19世紀アメリカの大学拡張論を分析し、当時のアメリカの市民教育論の抽出を試みた。これは、現代アメリカの市民的教養観との相違を考察する上で必要な検討課題である。3藤村好美、小池源吾に、研究協力者として志々田まなみ、佐々木保孝、天野かおり、長岡絵里佳の4名を加え、「市民教育」、「シチズンシップ」、「市民的教養」の視点から、アメリカ成人教育史の多角的な分析を試みた。これは、市民的教養概念を社会史的に理解する上で、意義がある。4現代アメリカ行政における市民的教養概念とシチズンシップ教育についての情報収集のため、藤村好美が、東京の米国大使館レファレンス資料室及び福岡アメリカンセンターレファレンス資料室を訪れた。5以上の実践の総括として、最終報告書を刊行した。
先駆的な訪問看護の実践及びニーズの体系化

本研究では、先駆的な(公的な保険外)訪問看護の実践内容とニーズを体系化するための要素を整理した。平成25年度は、Donabedianが示した構造・過程・結果と先駆的な訪問看護の実践内容とそのニーズとの関係性を検討し、調査票を作成した。平成26年度は、在宅医療と介護の連携強化に取り組む市区町村の訪問看護事業所を対象として、事業所の概要、多職種連携の状況、先駆的な訪問看護の実践内容とそのニーズを調査した。先駆的な訪問看護の実践内容とニーズを体系化するにあたって、訪問看護事業所の体制、訪問看護師の多職種連携の場への参加、先駆的な訪問看護の実践内容とそのニーズが必要な要素として示された。本研究は2か年計画で、先駆的な訪問看護(健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護)の利用者のニーズ、その効果と課題を整理し、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズを体系化することが目的である。今年度は、活発に先駆的な訪問看護を実践している訪問看護ステーションの体制、実践内容とそのニーズを明らかにするため、文献を中心に資料を整理した。特に、Donabedianが示した質評価の枠組みに着目し、1構造(structure)、2過程(process)、3結果(outcome)と先駆的な訪問看護の実践内容とニーズとの関係性を検討した。その結果、1構造(structure)には、自事業所の体制や管理者の特性、他機関・多職種との連携があった。2過程(process)には、先駆的な訪問看護の設定、先駆的な訪問看護のニーズ把握があった。また、ニーズには利用者だけでなく、利用者の家族のニーズも含まれていた。3結果(outcome)には、先駆的な訪問看護の実践があった。また、先駆的な訪問看護の効果は3結果(outcome)であり、法制度の仕組みとなった実践もあった。しかし、課題として、1構造(structure)は自事業所だけではおさまらない他機関・多職種との連携体制であった。先駆的な訪問看護は、社会変化のニーズに対応して実践されているものである。これから迎える超高齢社会に向けて、訪問看護は在宅医療と介護の連携や地域包括ケアシステムの中に位置づけられ、他機関・多職種との連携が不可欠である。しかし、他機関・多職種との連携における先駆的な訪問看護の実践活動の全体像は把握しきれなかった。よって、今年度は、地域における他機関・多職種との連携する場面を中心に、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズに必要な構造を明らかにし、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化を目指す。先駆的な訪問看護(健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護)は、これまで法制度化された実践もあり、社会変化のニーズに対応して実践されているが、体系化されていない。本研究は、先駆的な訪問看護の実践とそのニーズの体系化を目指すことを目的とした。そのため、これまでの調査でカテゴリー化した先駆的な訪問看護の実践内容とニーズに必要な要素を確認し、整理した。平成25年度は、Donabedianが示した質評価の枠組みに着目し、1構造(structure)、2過程(process)、3結果(outcome)と先駆的な訪問看護の実践内容やそのニーズとの関係性を検討した。その結果、訪問看護事業所の体制として、他機関・多職種との連携も整理が必要であることを確認した。平成26年度は、厚生労働省あるいは都道府県独自により在宅医療と介護の連携拠点の構築に取り組む市区町村行政等の訪問看護事業所を対象として、訪問看護事業所の多職種連携の内容やそのニーズを加え、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズについて、調査を実施した。調査は、6市区145か所の訪問看護事業所に質問紙を郵送し、57か所から回答を得た(回収率は39%)。そのうち、先駆的な訪問看護の実践のあった訪問看護事業所は20か所であった(実践割合は調査回答者の35%)。また、各市区の訪問看護師が所属する団体の役員12名に面接調査も実施し、訪問看護師が参加する多職種連携の内容やそのニーズを確認した。その結果、先駆的な訪問看護の実践をした訪問看護師は、多職種連携の場に理由(ニーズ)をもって参加していた。よって、訪問看護事業所は先駆的な訪問看護のニーズを把握し、ニーズに対応して先駆的な訪問看護を実践していくためには、各地域における多職種連携の場への参加により、多職種と協働できる体制も必要であることが示された。在宅看護先駆的な訪問看護(健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護)のニーズ(利用者、利用者の家族)、その効果と課題を整理し、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化に向けて、先駆的な訪問看護を実践する事業所の体制、実践内容とそのニーズを明らかにした。

また、医療の質と評価にも着目して、1構造(structure)、2過程(process)、3結果(outcome)と先駆的な訪問看護の実践内容とニーズとの関係性も整理した。その結果、1構造(structure)、2過程(process)、3結果(outcome)を明らかにし、さらに1構造(structure)は自事業所だけでなく、他機関・多職種との連携体制について、深堀検討していく必要性があることがわかり、課題も明確となった。よって、本研究計画はおおむね順調に進展していると言える。本研究では、従来構築してきた訪問看護サービスに加えて、新しいニーズや増大するニーズに対応できるサービスやその方法を開発・開拓のため、先駆的な訪問看護の実践内容とそのニーズの体系化によって、訪問看護事業所が地域住民のニーズに応じて訪問看護を提供し、訪問看護事業を発展させることを目指している。超高齢社会に向けて、在宅医療と介護の連携や地域包括ケアシステムの中での訪問看護への期待は大きく、また訪問看護と他機関・多職種との連携が不可欠である。よって、今年度は、地域における他機関・多職種との連携する場面を中心に、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズに必要な構造を明らかにし、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化を目指すこととする。先駆的な訪問看護(健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護)の利用者のニーズ、その効果と課題を整理し、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化に向けて、先駆的な訪問看護を実践する事業所の体制、実践内容とそのニーズを明らかにした。その結果、他機関・多職種との連携に深堀検討していく必要性があることがわかり、課題も明確となった。このことは、長寿社会に対応するまちづくりにおいて、地域包括ケアシステムの構築や在宅医療や介護の多職種連携のルールづくりをフィールド型の社会実験を推進する活動とともに、具体的に明らかとなった。よって、旅費や人件費・謝金は重複し、執行がなかった。初年度の研究結果により、他機関・多職種との連携に深堀検討していく必要性があることがわかった。これらの活動フィールドを生かして、今年度は初年度の課題を解決ととりまとめに向けて、具体的な調査実施にあたっての旅費や人件費・謝金の使用を見込んでいる。また、物品費は取りまとめに必要な経費として、初年度に引き続き使用を予定している。
RNAiを用いた消化管ホルモン「インクレチン」による歯槽骨再生

栄養素の消化吸収とともに消化管から分泌されるインクレチンは、膵臓からのインスリン分泌を促し血糖値を下げる働きを持つが、この消化管ホルモン「インクレチン」が歯槽骨再生における新規標的分子としての可能性をRNAiを用いて探ることが本研究の目的である。In vitroにおける骨芽細胞培養系のモデルとしてMC3T3-E1を使用し、GIP-R,GLP-1-R,Ob-Rb等の発現をPCRで確認したところ、GLP-1-Rの発現は確認されずGIP-Rの受容体発現についても再現性を得ることが困難であった。一方、糖代謝に関連する因子として、インスリンに着目してモデル動物(STZ-Induced diabetic rat, Wistar fatty rat)の解析を行ったところ、耐糖能異常が頭蓋顎顔面骨および歯槽骨代謝に影響を及ぼし、特に頭蓋顎顔面骨においては深刻な成長発育不全がもたらされることが確認された。また耐糖能異常は成長期ラット下顎切歯の形成にも影響を与え、歯の形成障害を引き起こすことが明らかとなった。栄養素の消化吸収とともに消化管から分泌されるインクレチンは、膵臓からのインスリン分泌を促し血糖値を下げる働きを持つが、近年インクレチンが骨代謝に関与することが報告されている。この消化管ホルモン「インクレチン」が歯槽骨再生における新規標的分子としての可能性をRNAiを用いて探ることが本研究の目的である。初年度は、骨芽細胞に発現するインクレチン受容体(GIP-R,GLP-1-R)と糖代謝、骨代謝関連因子受容体の発現の検索と、糖代謝に関連して顎顔面領域の骨代謝に影響する因子の検索を行った。以上の結果を踏まえ、現在はIn vivo, In vitro双方の実験系からインクレチンが顎骨、歯槽骨代謝に及ぼす影響とそのメカニズムについて検討を行っている。(European Journal of Oral Sciences 2010)以上の結果を踏まえ、現在はIn vivo, In vitro双方の実験系からインクレチンが顎骨、歯槽骨代謝に及ぼす影響とそのメカニズムについて今後も詳細な検討を行っていく予定である。
異種造影剤の直接混合による配合変化とその同時投与が腎機能に与える影響に関する研究

【検討対象】iopamidolとGd-DTPAとを試験管内での直接混合した際の配合変化の有無を知るため、試験群としてIopamiron 300単独群、Magnevist単独群、両造影剤を等量混合して均一に調整した醜合液群を設定し、以下の手順にて実験した。【検討項目】(1)性状試験:試験液の色、粘性の変化について視覚的評価、pH測定(配合直後,1,3,6,24時間後)(II)試験液中のiopamidoiの安定性に関する検討:芳香族第一アミンの定量、iopamidol濃度の定量、遊離ヨウ素イオン濃度の定量、および薄層クロマトグラフ法によるiopamidol由来の分解生成物の検出(配合直後,24時間後)(III)試験液中のGd-DTPAの安定性に関する検討:Gd-DTPA濃度の定量および薄層クロマトグラフ法によるGd-DTPA由来の分解性生物の検出(配合直後,24時間後)。iopamidol単独群およびGd-DTPA単独群:(I)、(II)、(III)の検討項目について評価。【結果】iopamidolとGd-DTPAとを直接混合した配合液群において、配合液の色調は無色透明で、わずかな粘性があった。pHに関しては24時間後まで明らかな変化は認められなかった。芳香族第一アミン濃度、iopamidol濃度、遊離ヨウ素イオン濃度には混合24時間後まで明らかな異常は認められなかった。薄層クロマトグラフ法においてiopamidol以外のスポットは検出しなかった。また、Gd-DTPAの濃度にも明らかな変化は認めなかった。薄層クロマトグラフ法においてGd-DTPA以外のスポット検出は認めなかった。【結論】iopamidolとGd-DTPAとを試験管内での直接混合した際に、明らかな配合変化は生じない。Iopamiron 300(主成分:iopamidol)とMagnevist(主成分:Gd-DTPA)とを試験管内での直接混合した際の配合変化の有無を知るため、以下の手順にて実験した。試験群としてIopamiron 300単独群、Magnevist単独群、両造影剤を等量混合して均一に調整した配合液群とした。【検討項目】(I)性状試験:試験液の色、粘性の変化について視覚的評価、pH測定(配合直後,1,3,6,24時間後)(II)試験液中のiopamidolの安定性に関する検討:芳香族第一アミンの定量、iopamidol濃度の定量、遊離ヨウ素イオン濃度の定量、および薄層クロマトグラフ法によるiopamidol由来の分解生成物の検出(配合直後,24時間後)(III)試験液中のGd-DTPAの安定性に関する検討:Gd-DTPA濃度の定量および薄層クロマトグラフ法によるGd-DTPA由来の分解性生物の検出(配合直後,24時間後)。【結果】iopamidol単独群:(I)性状はi)無色透明、わずかな粘性を認め、ii)pHは7.2。(II)i)芳香族第一アミンの濃度は0.01%以下、ii)iopamidolの濃度は-609.7mg/mL。iii)遊離ヨウ素イオン濃度は2μg/mL、iv)薄層クロマトグラフ法ではiopamidolのスポットのみ検出。(III)i)Gd-

DTPAは検出されず、ii)薄層クロマトグラフィ法でiopamidolのスポットのみが確認された。Gd-DTPA単独群:(I)性状はi)無色透明、わずかな粘性を認めた。ii)pHは7.4。(II)i)芳香族第一アミンならびにii)iopamidolは検出されなかった。iii)遊離ヨウ素イオンは検出されず、iv)薄層クロマトグラフ法ではGd-DTPAのスポットのみが検出。(III)i)Gd-DTPAの含量は365.8g/mL。ii)薄層クロマトグラフ法でGd-DTPAのスポットのみが検出された。平成16年度では配合液群についての試験管内での直接混合、ならびに両造影剤の同時投与がラットの腎機能に及ぼす影響について調査する。iopamidolとGd-DTPAとを試験管内での直接混合した際の配合変化の有無を知るため、直接混合試験を行った。【結果】(I)配合液の色調は無色透明、わずかな粘性があった。これは配合1時間後、3時間後、6時間後、そして24時間後において変化を認めなかった。ii)pHに関しては配合直後7.4、配合1時間後7.4、3時間後7.4、6時間後7.4、そして24時間後7.5と、明らかな変化は認められなかった。(II)配合液におけるiopamidolに関する検討では、i)芳香族第一アミン濃度は配合直後では0.01%以下であり、24時間後でも0.01%以下であった。ii)iopamidolの濃度は配合直後には303.4mg/mLで、24時間後では300.1mg/mLと、明らかな変化は認められなかった。iii)遊離ヨウ素イオン濃度は、配合直後で0.7μg/mLで、24時間後では0.4μg/mLと、明らかな変化は認められなかった。iv)薄層クロマトグラフ法によるiopamidol以外のスポット検出の有無についての検討の結果、3種展開溶媒のいずれにおいても、iopamiaolのスポットと、通常これらの3種展開溶媒を用いた場合に検出されるGd-DTPAのスポット以外に、明らかなスポットは検出されなかった。(III)配合液におけるGd-DTPAに関する検討では、i)Gd-DTPAの濃度は配合直後では185.6mg/mLであり、24時間後では188.3mg/mLと明らかな変化は認められなかった。ii)薄層クロマトグラフ法によるGd-DTPA以外のスポット検出の有無についての検討では、(1)の検出法により、Gd-DTPAおよびこの方法で通常検出されるiopamidolのスポット以外に、明らかなスポットは検出されなかった。また(2)の検出法ではGd-DTPA以外の明らかなスポットは検出されなかった。【結論】試験管内で非イオン性ヨード造影剤とガドリニウム造影剤との直接混合を行っても、明らかな配合変化は認められない。これらの結果は、J Nippon Med Schに投稿し、掲載された。
ラット海馬CA1の反回性抑制ニューロンに及ぼす各種全身麻酔薬の影響

全身麻酔薬の主な標的部位はシナプスであるとの意見が多い。しかしながら同じ標本上で興奮性シナプスと抑制性シナプスに対する麻酔薬の作用を同時に比較した報告は少なく、麻酔薬の主作用がそのどちらに対するものなのか明らかでない。今回我々は、麻酔薬の主作用を明らかにするため、各麻酔薬それぞれの興奮性シナプスに対する作用を反回性抑制の影響がある場合とない場合について、同一標本上で比較した。ラット海馬標本において、CA1細胞領域に誘発される領域集合電位(fPSs)を記録した。まずシャーファーの側枝(sch)を刺激(test-pulse)してCA1に誘発されるfPSsであるPS[Sch]を記録した。次に海馬白板に予めpre-pulseを与えて抑制性interneuronを活性化させ、CA1に反回性抑制の影響下に、schにtest-pulseを加えて生じるPS[Alv+Sch]を記録した。セボフルラン(S)とイソフルラン(1)は濃度依存性にPS[Sch]を強く抑制し、PS[Alv+Sch]をさらに抑制したが両者に有意差を認めなかった。一方、サイオペンタール(T)はPS[Sch],PS[Alv+Sch]両者を抑制したが、PS[Alv+Sch]を有意に強く抑制した。プロポフォール(P)はPS[Sch]には作用せず、PS[Alv+Sch]のみ抑制した。静脈麻酔薬の反回性抑制に対する著明な作用はGABA_A受容体拮抗薬であるバイククリンで拮抗された。さらに全ての麻酔薬は100ms(SとI)、200ms(T)、400ms(P)程度の反回性抑制延長効果を示した。これらの結果は海馬CA1領域において、SとIは主としてグルタミン酸を伝達物質とする興奮性順行性経路を抑制し、一方静脈麻酔薬は主としてGABAを伝達物質とする反回性抑制経路を増強して作用していることを意味する。[目的]我々は海馬CA1領域の反回性抑制経路に及ぼす揮発性麻酔薬(イソフルラン、セボフルラン)と静脈麻酔薬(チオペンタール、プロポフォール)の作用を比較検討した。[方法]ラット海馬スライス標本を用い、2本の刺激電極をCA1錐体細胞への入力線維であるシャーファー側枝:Sch.、およびCA1の軸策が存在するAlveus : Alv.上にそれぞれ置いた。ガラス管微少記録電極はCA1錐体細胞領域に置き、この領域に誘発される集合電位(PS)を記録した。はじめにSch.にtest-pulseを与えることにより、興奮性シナプス伝達を介してCA1錐体細胞領域に誘発されるPS [Sch.]を記録した。また、test-pulseを与える40msec.前にAlv.にpre-pulseを与えることにより抑制性介在ニューロンを予め活性化させ、その後Sch.にtest-pulseを与えてCA1に誘発されるPS [Alv.+Sch.]を記録した。さらに、pre-pulse-test-pulse intervalの違いによる静脈麻酔薬の作用も検討した。[結果]揮発性麻酔薬(イソフルラン、セボフルラン)は0.5-5%の範囲で濃度依存性にPS [Sch.]およびPS [Alv.+Sch.]を抑制したが、両者の抑制は同程度であったことから、反回性抑制の影響は少なく、作用の主体は興奮性シナプス伝達の抑制であると考えられた。一方、静脈麻酔薬はPS [Sch.]には強く作用せず、反回性抑制下のPS [Alv.+Sch.]のみ濃度依存性に抑制したことから、作用の主体は抑制性シナプス伝達の増強効果と考えられた。また、pre-pulse-test-pulse intervalを変化させた検討では、controlにおいてはinterval<40msでPS [Alv.+Sch.] / PS [Sch.]<1となったが、静脈麻酔薬存在下では[Alv.+Sch.] /PS [Sch.]<1となるintervalは200msにも及び、反回性抑制の延長効果を示した。これらの作用はGABA_A受容体拮抗薬であるビククリン(10μM)で拮抗された。[結論]海馬CA1領域の神経伝達において揮発性麻酔薬は主に興奮性シナプス伝達を抑制し、静脈麻酔薬はGABAを神経伝達物質とする反回性抑制を増強・延長することでその作用を及ぼしていることが示唆された。

一方、サイオペンタール(T)はPS[Sch],PS[Alv+Sch]両者を抑制したが、PS[Alv+Sch]を有意に強く抑制した。プロポフォール(P)はPS[Sch]には作用せず、PS[Alv+Sch]のみ抑制した。静脈麻酔薬の反回性抑制に対する著明な作用はGABA_A受容体拮抗薬であるバイククリンで拮抗された。さらに全ての麻酔薬は100ms(SとI)、200ms(T)、400ms(P)程度の反回性抑制延長効果を示した。これらの結果は海馬CA1領域において、SとIは主としてグルタミン酸を伝達物質とする興奮性順行性経路を抑制し、一方静脈麻酔薬は主としてGABAを伝達物質とする反回性抑制経路を増強して作用していることを意味する。