hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
圧入ガスの置換によるシェールガス増進回収メカニズムの解明

ガス置換によるシェールガスの増進回収メカニズムの解明を最終目標とし,頁岩試料の分析により,各種物性値とガス吸着可能量の関係を明らかにすることを目的とした。女川層の珪質頁岩試料を5点採用した。ガス吸着量を,高圧下と低圧下の2つの方式で測定した。また,水銀ポロシメータで細孔径分布を測定し,ロックエバルで全有機炭素を測定した。ミクロ孔領域内のウルトラミクロ孔と吸着能力の間に有意な相関が得られ,このことからミクロ孔が高圧ガス吸着能力に大きな影響を与えていることが示された。一方,全有機炭素と吸着能力の間では相関を見出すことができなかった。シェールガスは吸着ガス賦存量が高いことが知られている。しかし,吸着ガスおよび測定上は区別が困難な吸収ガスが,シェールの微細孔隙の世界で,どのような形態で存在しているかは分析途上である。現段階では,各種岩石物性とガス吸着可能量との関係は不明点が多い。そこで,本研究では,頁岩試料の分析により,各種物性値とガス吸着可能量の関係を明らかにすることを目的とした。秋田県内の露頭を複数調査し,実験に用いる珪質頁岩試料を5点選択採取した。ガス吸着量を,高圧下(5MPaまで)と低圧下の2つの方式で測定した。高圧下の吸着量の測定装置は安定した測定が可能なように,改良を加えた。また,水銀ポロシメータとで細孔径分布を測定し,ロックエバルで全有機炭素量を測定した。吸着量と細孔径分布と全有機炭素の結果を比較し,関係性を議論した。高圧下のガス吸着量は二酸化炭素を用いた。装置の安定化により,ラングミュアの吸着等温線に従った測定結果を得られた。また,試料により,吸着量に4倍程度の差異が認められた。この吸着量の相違の原因が,全有機炭素であるという報告が北米産試料の分析において多数存在するが,女川珪質頁岩にはそのような傾向は認められなかった。一方,ミクロ孔の体積とは,比較的よい相関を示した。メソ孔の体積とは,有意な相関性は認められなかった。本研究の結果からは,全有機炭素だけではなく,ミクロ孔の存在が高圧下のガス吸着量に大きな影響を与えていることが示唆される。エンジン式コアドリルを用いたが,目標の表層から50cmの位置から岩石試料を採取することはできなかった。しかし,採取した試料の固結度は高く風化は進行しておらず,実験用途に十分な新鮮度を有する試料が取得できた。ガス吸着量の測定は,シェールガスの中長期生産計画に多大な影響を与え重要である。しかし,開発初期段階ではガス吸着量の重要性は低く,かつ測定には時間と費用を要するため,分析記録が十分に取得されない点が,資源の有効活用の観点からの課題となっている。吸着可能量の情報を基にした増産計画の策定または不確定性の減少による開発リスクの低下などの長期的な商業的利点が現時点では限定的であるため,吸着量測定専用の岩石コア試料を確保することが経済的に困難な状況である。吸着可能量の分析記録が長期生産計画の最適化へ有効であることを明らかにするためには,豊富な記録を収集することが有効である。そこで,掘削カッティングス等の不定形試料からでも簡易的に吸着可能量を推定可能とする分析手法の開発が有効となる。本研究では,基礎試験として整形岩石試料を用い,ただし,掘削現場でも使用可能な,部品点数の少ない圧力容器で構成される測定装置による岩石試料のガス吸着に関係する諸物性の測定を試みた。手法の特徴は,現場での測定記録を補完するために,流体流動数値計算を併用し,ガス生産推移による圧力と流量が合う条件を観測物性値とする推定手法である。提案手法で重要となるのは,圧力容器を用いた試験条件に対する数値計算で推定可能な感度範囲であり,各種条件で感度分析を行った。その結果,泥岩の浸透率は比較的高い感度を有し,推定可能性を有することが示された。しかし,吸着量の感度は不十分であり,測定条件を改良しなければ推定することは困難であることが示された。本研究により,数値計算を併用することにより,現場においてガス吸着可能量を簡易に測定可能な手法の可能性が確認された。現場でも使用可能な簡易試験装置を改良を重ねて構築した。測定の手間や時間を十分に低下させることが可能であることを確認した。数値計算によるヒストリーマッチングにより浸透率などのパラメータが十分な精度で決定可能であることを示した。一方,ガス吸着量は,測定条件の変更などの改良をしなければ,十分な測定感度が得られないことがわかった。シェールガスの賦存形態のうち,吸着ガスが占める割合は4割程度と高く,これを増進回収することが生産効率の向上に貢献する。しかし,吸着ガス賦存量の測定手法は確立しておらず,様々な段階での限定された情報による推定や試料を用いた測定手法が提案開発されている。本研究では,吸着メカニズムの解明や坑口での即時測定手法の研究を進めた。5種類の異なる特性を有する女川層の二酸化炭素の吸着量の分析を進め,低圧窒素吸着法による分析のみでも,主要な吸着特性の傾向をつかめることがわかった。また,増進回収法として,ナノ粒子を用いた研究が活発化されていることから,ナノ粒子による増進回収効果の評価実験を行った。この結果,ナノ粒子の分散にはゼータ電位の制御が重要で,分散剤を用いなくても地層中で安定分散させる方法が存在することがわかった。

また,ナノ粒子を岩石の孔隙中に透過させるには,溶液中でナノ粒子同士の凝集を防ぎ,粒径の増加を抑えることが重要であり,岩石内の孔隙表面電荷と同極性の粒子表面の選択が重要であることがわかった。また,油分を水により掃攻置換する流動実験を行ったところ,油分の増進回収効果を確認できる結果が得られた。しかし,ナノ粒子と純水では岩石表面への接触角にほとんど違いは見られなかった。従って,無機能性のナノ粒子は岩石の濡れ性に直接影響を及ぼさず,掃攻効果はナノ粒子の移流による物理的作用が要因となっていると考えられる。ガス置換によるシェールガスの増進回収メカニズムの解明を最終目標とし,頁岩試料の分析により,各種物性値とガス吸着可能量の関係を明らかにすることを目的とした。女川層の珪質頁岩試料を5点採用した。ガス吸着量を,高圧下と低圧下の2つの方式で測定した。また,水銀ポロシメータで細孔径分布を測定し,ロックエバルで全有機炭素を測定した。ミクロ孔領域内のウルトラミクロ孔と吸着能力の間に有意な相関が得られ,このことからミクロ孔が高圧ガス吸着能力に大きな影響を与えていることが示された。一方,全有機炭素と吸着能力の間では相関を見出すことができなかった。本年度は,研究計画の変更を行い,研究計画の一部に関しては先行して研究を進めることができたが,一部は遅れている。岩石試料を円筒形に整形し,吸脱着試験を行うことが,今後の主たる課題となる。ガス置換による増進回収メカニズムの解明を進める。測定に必要なモニタリング計測技術に関する要素技術開発も進める。油層工学測定システムの構築に際し,超音波単触子の発注納品が遅れたため,周辺測定環境の構築が間に合わなかった。そのため一部を次年度に回した。次年度に回した分は,計測に必要なケーブル類や,設置治具の用意に用いる。
実験水路における水面流量制御装置の開発研究

本研究は、7つの大学の水理実験を担当する9人の研究者が、実験の省力化、計測およびデ-タ収集の自動化,複雑な実験状態のパソコン制御による再現性の確保等を目指して行われてきた。3年間の成果をまとめると以下のようになる。1.実験水路における所望の流量の発生。インバ-タによって、060Hzの範囲での任意の周波数電流がモ-タに供給され、対応する回転数が得られる。これによって目的とする流量を発生することができ、従来の流量設定法に比べ、手順が簡単になり、著しい省力化が達成された。流量の精度は電磁流量計あるいは超音波流量計で確認された。また、通常は3040Hzの周波数で運転され、省エネルギ-にも役立つことが分かった。パソコンからの電圧制御を加味すれば、時刻とともに変動する任意の流量波形を与えることが可能になり、将来の不定流実験に大きな展望がもてるようになった。2.ゲ-ト制御による脈動流の発生ゲ-トをリニア-ド・モ-タ-で駆動し、ゲ-ト位置をポテンショ・メ-タでフィ-ドバックさせれば、任意の周期(5秒よりも長期)任意の振幅(10cm程度以下)がえられるようになった。これによって水路内で、目的とする波、あるいはサ-ジング現象、脈動流を再現することが可能になった。3.大型水槽での実験の簡素化・省力化モ-ニング・グロ-リ型越流セキの位置を、サ-ボモ-タで制御し、水面計からの計測値をパソコンに取り込むことにより、大型水槽での水理状態が的確に把握可能となった。従来は、数人のチ-ムが取り組んでいた実験を、計測室からの遠隔操作で12人で行えるようになった。本研究は7つの大学の、水理学を担当する8人の研究者が共同で行なっている。本年度は当初の目的に沿って、機器の試作、組合せ、試験的な実験を行なってきた。その成果をまとめると以下のようになる。1.目的流量の発生装置の開発。ポンプに連動したモ-タの電源にインバ-タを置くことによって動力電源の周波数を060Hzの範囲で任意に与えることが出来る。この結果ポンプの回転数が変り、それに対応する任意の流量を得ることが出来る。京都大学では、41/sec程度までの比較的小流量で、三重大学では、20701/sec程度の流量の範囲で、東京水産大学では2003001/secの大流量で実験され、検証された。2.非定常流量の発生手順の開発。各インバ-タ-には,0ー5Vまたは0ー10Vの入力端子があり、この電圧に比例して、回転数を変えることが出来る。ポンプ吐出口には流量計を付けている。パソコンで両者をつなぎ、制御プログラムを作成して、任意の流量パタ-ンを出すことを可能にした。3.ゲ-トの開閉あるいは排水口の昇降装置の開発。ゲ-トにリニアヘッドとスピ-ド可変モ-タを付けパソコンでこのモ-タ制御して、任意の開度が得られるようにした。東京水産大学では、大水槽の水面制御のために、朝顔型の排水口が取り付けてられており、この場合は、リニアヘッドにステッピングモ-タを取り付けて、位置制御を行なうようにした。4.計測器からパソコンへのデ-タの取り込み手順の開発。パソコンのスロット内にD/Aボ-ドを付け、電磁流量計、超音波流量計、波高計、水面追跡装置、水圧計、流速計、等の水理計測器のデ-タを直接パソコンに取り込めるようなプログラムを開発した。

本研究は、7つの大学の水理実験を担当する9人の研究者が、実験の省力化、計測およびデ-タ収集の自動化、複雑な実験状態のパソコン制御による再現性の確保等を目指して行われてきた。今年度の成果をまとめると以下のようになる。1.目的流量の発生と精度確認。(京都大学総合農業水利実験場)パソコンからインバ-タに010Vの電圧を与えることによって、060Hzの周波数の電流がインバ-タからモ-タに供給され、対応する回転数が得られる。これによって目的とする流量を発生することができ、従来の高水槽とバルブの開度で所定の流量を得ていたのに比べ、手順が簡単になり、著しい省力化が達成された。流量の精度は電磁流量計で確認された。また、通常は3040Hzの周波数で運転され、省エネルギ-にも役立つことが分かった。パソコンからの電圧を時刻とともに増加あるいは減少させれば、任意の流量波形を与えられることになり、将来の不定流実験に大きな展望がもてるようになった。2.電動ゲ-トによる表面波の発生(三重大学生物資源学部)ゲ-ト板を直線移動させるリニアヘッドとそれを駆動するスピ-ド可変モ-タ、ゲ-ト位置をフィ-ドバックするデジボ-の組み合せによって、任意の周期(5秒よりも長期)任意の振幅(10cm程度以下)がゲ-トに与えられるようになった。これによって水路内で、目的とする波、あるいはサ-ジング現象を再現することが可能になった。3.大型水槽での実験の簡素化・省力化(東京水産大学)モ-ニング・グロ-リ型越流セキの位置を、サ-ボモ-タで制御し、水面計からの計測値をパソコンに取り込むことにより、大型水槽での水理状態が的確に把握可能となった。従来は、数人のチ-ムが取り組んでいた実験を、計測室からの遠隔磯作で12人で行えるようになった。本研究は、7つの大学の水理実験を担当する9人の研究者が、実験の省力化、計測およびデ-タ収集の自動化、そしてパソコン制御によって、何度も同じ流況を繰り返し再現できることを目指して行われてきた。(三重大学生物資源学部)インバ-タ制御によって、今までとは比べ、格段に所望の流量が得られ易くなった。水理模型実験での流量発生が容易になり、実験効率を挙げることができた。流量は、三角堰でチェックしているが、これに超音波流量計も併用して、インバ-タ制御によって得られる流量のチェックを行い、精度の確認をすることができた。2.ゲ-ト制御装置の改良(京都大学農学部総合農業水利研究実験場)ゲ-ト板を直線移動させるリニアヘッドとそれを駆動するスピ-ド可変モ-タが、新しくリニア-ド・モ-タ-として市販されたので、駆動系をこれに取り替えた。これによって、ゲ-ト移動範囲の上限および下限の設定が容易になり、移動速度も増加させることができた。また、ゲ-ト開度を測定するデジボ-をポテンショ・メ-タに置き換えることによって、制御に悪影響を与えていたデジボ-からの雑音を軽減させることができた。これらによってシステムが非常に安定するようになった。また、ゲ-トの制御部品を整理して、1つのコンパクトなボックスに納めるように工夫して、操作をしやすいように改良した。水理実験での流量制御、水面制御のためのゲ-トの操作、水位、流速、流量の計測デ-タの取り込みなど表面的なところは、技術的にカバ-することができた。今後はこれらをうまく組み合わせて、複雑な水理現象にも対応できる、柔軟でさらに大きなシステムへと発展させて行きたいと考えている。
過冷却液体のスローダイナミクスと動的不均一性

ガラス転移の動的不均一性の中に潜む階層性を解明するためにガラス転移を起こす幅広いクラスのモデル系のシミュレーションと理論解析を行った。相互作用依存性、次元依存性、そして密度依存性を調べることにより、いわゆるガラス転移の平均場理論の予想とその限界を明解にした。ガラス転移は動的転移だろうか、それとも背後に熱力学的相転移が隠れているのだろうか?また、スピングラス転移や、粉体系における類似の凍結現象、いわゆるジャミング転移との関係はあるのか?この転移が何らかの相転移として理解できるならば、まず平均場的な描像がありそうなものである。しかし、ガラス転移研究においてはそれはまだ確立していない。現在のガラス転移の平均場描像は、熱力学的にはレプリカ液体理論、そしてそのダイナミクス版としてモード結合理論が候補として考えられている。この二つの理論は、ランドスケープ描像により密接に関係づけられていると予想されているが、その定量的な検証はまだない。また、モード結合理論の解析から、上部臨界次元が8であることも予言されている。これらの予想を検証するために、我々はシミュレーションと数値解析を用いた、ガラスの次元性の問題を研究を行った。まず、4次元剛体球液体のガラス転移をシミュレーションにより解析し、その結果をモード結合理論の結果と比較した。その結果、4次元系が、今まで調べられているいかなるガラス系よりも、モード結合理論との一致が良いことがわかった。また、さらに高次元で、レプリカ理論とモード結合理論の解析を行い、予想されてきた理論の整合性を詳細に調べた。高次元を調べる理由は、両理論で不可欠な液体論特有のAd hocな近似による曖昧さに惑わされることなく、理論の構造を抽出できるからである。結果は驚くべきもので、モード結合理論が高次元で破綻すること、すなわち平均場理論と成りえないことがわかった。2-4次元では、むしろモード結合理論が定量的に優れた理論であることを考えると、極めて興味深い。過冷却液体のガラス転移の本質はまだ未解明であり、いわゆる平均場描像すらも確立していない。最新の描像によれば、温度を下げる、あるいは密度を上げていくとまず一次相転移的な動的転移が起こり、さらに低温、高密度側に熱力学相転移点が存在すると考えられている。この描像の有限次元版がいわゆる、ランダム一次転移理論である。この描像の正当性を確かめるためには、理論そのものを検証することと、数値シミュレーションによる定量的な検証が必要である。我々は、その両方を行った。理論的検証についてであるが、平均場描像によると、モード結合理論(MCT)が、動的転移点付近のダイナミクスを記述し、その背後にある静的なエネルギーランドスケープはレプリカ理論が記述すると信じられてきた。しかし、それを液体論のレベルで確かめた研究は無かった。我々は液体論特有の近似に惑わされることなく理論の整合性を調べるために、動的転移点の高次元での次元依存性を調べた。その結果、MCTとレプリカ理論は、互いに矛盾していることを突き止めた。またその矛盾の背後には、MCTが破綻していることが原因であることを定量的な解析により明らかにした。シミュレーションによる検証ついては、柔らかい相互作用系のガラス転移の解析を行った。多くのガラス転移研究においては、短距離斥力を持つ「普通の液体」がモデル系として調べられることが多かった。一方、平均場描像を検証するためには、平均場極限として長距離相互作用系を考えることが有効である。長距離相互作用のモデルとして、我々は、緩やかな斥力テールを持つガウス型相互作用の液体を考えた。この系は高密度極限で、互いにオーバーラップして実行的な長距離相互作用系となる。我々は、大規模なシミュレーションによりこの系が単成分であるにも関わらずガラス化すること、そして動的不均一性が抑えられ、平均場的なダイナミクス挙動を示すことを、初めて示した。ガラス転移の本質はまだ未解明である。様々な競合する理論が提案されているが、平均場的な描像すらも確立していないのが現状である。またガラス転移の臨界揺らぎとも言うべき「動的不均一性」の完全な同定にも至っていない。我々は、平成22年度に引き続き、提案されている平均場描像を検証するために、平均場模型に近い液体として長距離相互作用液体系のガラス転移点近傍でのダイナミクス、そしてその背後の熱力学に関する数値的研究を行った。特に、ガウス型相互作用モデルと呼ばれる特異な液体模型の大規模な数値計算による研究を行った。その結果、この模型の動的性質が、ガラスの平均場理論の候補と呼ばれているモード結合理論によって非常によく説明されることが分かった。特に動的不均一性が抑えらえられることを示す指標として、van Hove関数と呼ばれる相関関数などを精密に定量化した。その結果、本来、ガラス転移点近傍で必ず出現すると考えられてきた、不均一な運動の分布がほとんどないことが分かった。さらに、非エルゴードパラメータなどの定量的一致、ストークスアインシュタイン法則の破れの抑制、非ガウスパラメータの抑制など、新しい結果を得た。しかも、モード結合理論の「欠点」として我々が22年度に発見した、平均場極限における非エルゴードパラメータの過大なショルダーが、ガウス型相互作用モデルでも見られることが分かった。

また、この模型の熱力学的性質も詳細に調べ、今まで予想の域を出なかった、液体論的性質を検証したほか、核生成が抑えられてガラス化しやすい理由の解明を行った。また、これと並行して、ランダム系のガラス転移における動的不均一性の起源の数値的研究、およびモード結合理論の量子液体への拡張なども行った。これらの研究成果は国際雑誌に発表した。
拡張された圧力領域におけるNMR測定による有機マッシブディラック相の探索

前年度の結果をふまえ、有機導体a-(BEDT-TTF)2I3塩のディラック電子相が発現する圧力領域において電気抵抗の磁場依存性を中心にポスドク研究者らと共に測定した。ディラック電子系では磁場の伝導面垂直成分が存在するとランダウゼロモードとよばれる特異な状態が形成される。一方で伝導面に対して平行磁場の条件ではこのゼロモードは形成されない。このとき磁場によってスピンの上下に対応して準位分裂が起こる。この際、電子とホールの小さなフェルミ面が形成されるが、これが強い相関によって対を作り、ギャップを開けるエキシトニック絶縁体状態が実現している可能性がある。これを調べるため、磁場中で圧力セルを回転可能な機構をプローブに組み込み、磁場の方向を正確に制御し、磁場を伝導面平行に印加した状況で伝導面内の電気抵抗の測定を行った。擬二次元伝導体であるため、単純な4端子測定では測定量に伝導面間と伝導面内の成分が交じり合うことが期待される。これでは、磁場によって抵抗が変化した場合、どちらの成分によるものかといった議論が難しい。そこで、端子配置や端子数を増やし、さらにポアソン方程式を解くなどして面間、面内成分の分離を図った。この結果、比較的弱い抵抗の磁場依存性が観測された。この振舞いの説明の一つとして、移動度の磁場による抑制が考えれらる。その原因の一つとしてNMR測定で指摘した、エキシトニック絶縁体状態への揺らぎが考えられる。さらに、常圧においてディラック電子系が期待される単一成分分子性導体Pt(dmit)2塩の4端子抵抗測定を試みた。試料が極微小のため、残念ながら途中で4端子測定ができなくなったが2端子測定での抵抗の温度依存性は温度に対して弱いものであり、ディラック電子系と矛盾しない結果が得られた。マッシブ相の探索を行うため、a-(BEDT-TTF)2I3の抵抗測定では磁場領域をNMR測定時のそれよりも拡張して行っている。加えて、圧力セルを磁場中で回転できる機構も用意したことによって、磁場とディラック電子系を形成する伝導面の角度制御の精度を格段にあげた状態で測定が可能となった。さらに、単一成分分子性導体の測定を開始し、ディラック電子系の物性探索の領域を拡大するなど、研究は、新らたな側面を捉えながら概ね順調に進んでいる。最終年度にあたる本年はより強磁場、極低温域での測定を行う。これにより、NMRの緩和率などに見えている単なるディラックコーンでは説明が困難な低温での増大などの起源を探る。加えて、学会などで同物質や近い電子系を研究する研究者との議論を重ね、マッシブ相の探索を行う。前年度の測定を開始した単一成分分性導体に関してはNMR測定を行い、磁性の観点からディラック電子系の実現の有無を検討する。ディラック電子系が実現する有機導体a-(BEDT-TTF)2I3塩の圧力下13C NMRの測定を行った。この物質は常圧低温では電荷秩序絶縁体となり、加圧によって絶縁相が消失するとディラック電子系が現れる。測定圧力は常圧からディラック電子が出現する領域まで行った。研究初年度にあたるため、まずマッシブディラック相の可能性のある圧力領域を見出そうというものである。まず磁場を試料の伝導面に対して平行になるように印加することによって、軌道自由度(ランダウゼロモード)の影響を排除した状態で行っている。室温付近では、温度の効果により二次元電子系と見なせる振舞いをした後、より低温では急速に緩和時間、ナイトシフトの減少を観測した。これはディラック電子系のバンド構造に期待されるものである。さらに低温にすると電子相関の効果により、ディラックコーンの先鋭化をナイトシフトの温度依存性から再確認した。これに対して緩和率の温度依存性はナイトシフトとコリンガの関係式から期待されるそれよりも大きく増大し、それが低温になるほど顕著になることを見出した。これは、質量ゼロのディラック電子系が低温において電子相関の効果から質量を獲得する前駆現象の可能性がある。増大は傾いたコーンををもつディラック電子系特有の電子散乱によるという理論とも良い一致を見せており、マッシブディラック相の探索に重要な手がかりを得ている。これらの結果を論文や国内外の会議で発表している。加えて、圧力セルも小型のものを利用することによって、強磁場中でも試料の回転を可能とすることによって磁場を伝導面内で回転してみたり、ランダウゼロモードが顕著となる磁場配置でも測定を行っている。外部磁場もソレノイド型を利用してより強磁場下での測定を行うなど、様々な磁場条件での測定を試みている。NMRの緩和率とシフトの解析から低温において異常な緩和率の増大を見出した。これが、質量ゼロの状態から質量を獲得する過程を見ている可能性がある。当初、マッシブディック相の可能性のある領域を見出すのには、圧力依存性の測定をおこなうため、1年以上の時間が必要と考えていたが、予想よりも早く見出すことができた。

この際、電子とホールの小さなフェルミ面が形成されるが、これが強い相関によって対を作り、ギャップを開けるエキシトニック絶縁体状態が実現している可能性がある。これを調べるため、磁場中で圧力セルを回転可能な機構をプローブに組み込み、磁場の方向を正確に制御し、磁場を伝導面平行に印加した状況で伝導面内の電気抵抗の測定を行った。擬二次元伝導体であるため、単純な4端子測定では測定量に伝導面間と伝導面内の成分が交じり合うことが期待される。これでは、磁場によって抵抗が変化した場合、どちらの成分によるものかといった議論が難しい。そこで、端子配置や端子数を増やし、さらにポアソン方程式を解くなどして面間、面内成分の分離を図った。この結果、比較的弱い抵抗の磁場依存性が観測された。この振舞いの説明の一つとして、移動度の磁場による抑制が考えれらる。その原因の一つとしてNMR測定で指摘した、エキシトニック絶縁体状態への揺らぎが考えられる。さらに、常圧においてディラック電子系が期待される単一成分分子性導体Pt(dmit)2塩の4端子抵抗測定を試みた。試料が極微小のため、残念ながら途中で4端子測定ができなくなったが2端子測定での抵抗の温度依存性は温度に対して弱いものであり、ディラック電子系と矛盾しない結果が得られた。マッシブ相の探索を行うため、a-(BEDT-TTF)2I3の抵抗測定では磁場領域をNMR測定時のそれよりも拡張して行っている。加えて、圧力セルを磁場中で回転できる機構も用意したことによって、磁場とディラック電子系を形成する伝導面の角度制御の精度を格段にあげた状態で測定が可能となった。さらに、単一成分分子性導体の測定を開始し、ディラック電子系の物性探索の領域を拡大するなど、研究は、新らたな側面を捉えながら概ね順調に進んでいる。測定をさらに加速させる。昨年度見出した緩和率の増大がマッシブディラック相に関係したものかどうかの検証が必要となるため、より高圧で電子相関の程度を制御をした際に、低温での増大はどのようになるのか、より低温では増大はどのような振舞いをするのかを中心に研究を進めていく。最終年度にあたる本年はより強磁場、極低温域での測定を行う。これにより、NMRの緩和率などに見えている単なるディラックコーンでは説明が困難な低温での増大などの起源を探る。加えて、学会などで同物質や近い電子系を研究する研究者との議論を重ね、マッシブ相の探索を行う。前年度の測定を開始した単一成分分性導体に関してはNMR測定を行い、磁性の観点からディラック電子系の実現の有無を検討する。マッシブ相の可能性のある領域の探索が当初の見込みよりも順調に進んだ。そこで、現有装置によって研究計画に従って研究を進め、その結果を学会などで公表し議論を深めることも同時に行ったため、当初計画の額との差が生じた。次年度は、圧力、温度領域をより拡大した測定を行う。
重力／歪・傾斜の連続観測と宇宙線透視の連携で拓く、火山体内部診断学

観測面では、重力、地殻変動、及びミューオン透視観測が3本柱である。重力については、平成30年4月からほぼ1年間にわたって桜島の重力連続観測を中断することなく実施できた。また、霧島新燃岳についても、地震研究所霧島火山観測所にiGrav超伝導重力計を平成31年7月に設置し、半年間の連続観測を行った。これらの2か所は雨量が多く地下水変動が及ぼす重力擾乱を適切に除去する必要があるが、その補正計算もKazama and Okuboの方法で実施することができた。その際の地下水流動パラメータも、地下水潮汐などのデータから適切に見積もることができた。地下水補正の重要性にかんがみ、宇宙線電磁成分を用いた土壌水分観測も並行して実施する予定である。地殻変動については、京大防災研究所による連続観測(歪・傾斜)を桜島において継続した。ミューオン観測については、桜島に設置済みの装置の受信面積を増強し、画像の時間分解能を向上させ、観測を継続している。とくにインタネットを活用し、リモートで装置の稼働状況を把握し、トラブルに対処できるようになったことは大きな進展である。重力と地殻変動の連続データは、相互の応答係数およびタイムラグを決定し、火道の開口・閉塞状態を診断する上で不可欠なものである。また、ミューオン透視観測は、火道の形状及びサイズを決定するのに必要なものである。解析・理論面では、火道内をマグマが上昇・下降する際に生じる地殻変動の定量的モデルを構築し、プログラミングを行った。当初計画どおり、活発な活動を続ける桜島火山を対象に、ほぼ1年間にわたって重力連続観測を実施することができた。また、新燃岳についても、計画通り、地震研究所霧島火山観測所にiGrav超伝導重力計をH30年7月に設置し、半年間の連続観測を行うことができた。ただし、同重力計はH31年2月に故障したため、100%の観測はできなかった。地殻変動データは、桜島については京大防災研究所による連続観測(歪・傾斜)を継続することができた。これらのデータにもとづき、重力と地殻変動の連続データの相互の応答係数およびタイムラグを決定した。ミューオン観測についても受信面積を増強し、画像の時間分解能を向上させた。データ解析についても、モデル化について計算機コーディングに着手できた。重力観測のうち、超伝導重力計によるものは修理状況がみとおせないため、当面は、桜島での絶対重力・地殻変動・ミューオン観測に注力する。あわせて重力に与える地下水の影響をさらに高精度で補正するための手法として、宇宙線電磁成分観測の活用を試みる。十分なデータが集積した段階で、解析に着手し、ドラフト執筆を目指す。
睡眠時ブラキシズムに影響する測定環境要因の解明－真のブラキシズム発現数を求めて

ブラキシズムは,歯ぎしりやくいしばりに特徴づけられる反復的な顎筋の活動であり,歯科領域の様々な疾患のリスクファクターの可能性が考えられている.ブラキシズムの客観的な診断法として,咀嚼筋の筋電図検査があるが,睡眠研究室での宿泊検査では,慣れない環境や複雑なセンサ等の影響で,普段のブラキシズムの発現状態とは異なる結果となる可能性がある.本研究では,睡眠研究室での検査とウェアラブル筋電計を用いた自宅検査でのブラキシズムの発現頻度の比較,さらに,ブラキシズム発現に影響を与える要因(測定環境,計測機器,測定日数)について検証する.ブラキシズムは,歯ぎしりやくいしばりに特徴づけられる反復的な顎筋の活動であり,歯科領域の様々な疾患のリスクファクターの可能性が考えられている.ブラキシズムの客観的な診断法として,咀嚼筋の筋電図検査があるが,睡眠研究室での宿泊検査では,慣れない環境や複雑なセンサ等の影響で,普段のブラキシズムの発現状態とは異なる結果となる可能性がある.本研究では,睡眠研究室での検査とウェアラブル筋電計を用いた自宅検査でのブラキシズムの発現頻度の比較,さらに,ブラキシズム発現に影響を与える要因(測定環境,計測機器,測定日数)について検証する.
特発性心筋症の病因と病態形成にかかわるgp130を介する情報伝達系の役割の解明

特発性心筋症の原因遺伝子としていくつかの収縮関連遺伝子の変異が報告され、これらの変異遺伝子により心筋収縮不全が生じることが明らかにされてきたが、本疾患におけるきわめて多彩な病態について、これらの遺伝子異常だけでは十分には説明されない。また最近、心筋症の発症にウイルス感染が関与しているとの知見が明らかにされており、その病態発症機構におけるサイトカインの役割が注目されている。我々はこれまでに、IL-6とIL-6受容体のダブルトランスジェニックマウスにおける心筋肥大を報告し、サイトカインが直接心筋細胞の分化・増殖に関与している可能性を初めて明らかにした。本研究では、(1)心筋細胞においてgp130の活性化に引き続き、Jak-STAT、MAPキナーゼ、PI3キナーゼ系が活性化され肥大シグナルを伝達すること、(2)STATを介したbcl-xLの発現増強や、PI3キナーゼを介したAktの活性化が、LIFによる心筋細胞保護作用の一部を担っていることを明らかにしてきた。次に、Jak-STAT系のなかでSTAT3に注目し、アデノウィルスベクターを用い心筋細胞へ導入し、gp130を介する遺伝子発現機構の検討を行った。STAT3の高発現はLIFによる肥大作用を増強しdominant-negative STAT3の細胞導入は、これらを著しく抑制した。ここで検討したSTAT3を、α型ミオシン重鎖遺伝子プロモーターに結合し、心筋特異的に高発現させたトランスジェニックマウス(TG)を作製し、in vivoにおいてSTAT3の機能的役割を検討した。STAT3 TGの心臓においてβ-MHC、α-アクチンおよびANFmRNAの発現の増強が確認され、コントロールと比べ約15%の壁肥厚が観察された。さらに、doxorubicin投与による急性心不全死は、TGにおいて有意に抑制された。以上の結果より、さまざまなストレス状況下にこの系が活性化され、病態に深く関わっている可能性が示唆された。心筋細胞においてgp130を介する情報伝達系により調節をうける遺伝子を明らかにし、機能的役割に付き検討した。心筋細胞においてgp130の活性化に引き続き、Jak-STAT系およびMAPキナーゼが活性化され肥大シグナルを伝達すること、また、STAT1がbcl-x遺伝子の発現調節に直接関わり、bcl-xLの発現増強がLIFによる細胞保護作用の一部を担っていることを明らかにした。さらにgp130の活性化に引き続きP13キナーゼの活性化を確認し、これを介してP70 S6キナーゼおよびAktの活性化が誘導され、P13キナーゼを介する情報伝達系も、心筋細胞肥大および保護に関わっている可能性が示唆された。つぎに、gp130を介する情報伝達系の一つであるSTAT3に注目し、アデノウイルスベクターを用い心筋細胞へ導入し、STAT3を高発現あるいは活性を抑制する系を作成した。STAT3の高発現はLIF刺激による心筋細胞肥大を増強し、c-fos、ANF mRNAの発現亢進、leucineの取り込みを増強した。Dominant-negative-STAT3の細胞導入は、これらを著しく抑制した。MPキナーゼの活性化は、STAT3の活性化に伴う遺伝子発現の最大作用には必要であることも明らかにした。in vivoにおけるSTAT3の機能的役割を検討するため、wild typeおよびdominant-negative STAT3をα型ミオシン重鎖遺伝子プロモーターに結合し、心筋特異的にこれらのSTAT3を高発現させたトランスジェニックマウスを作製し、現在解析をすすめている。

特発性心筋症の原因遺伝子としていくつかの収縮関連遺伝子の変異が報告され、これらの変異遺伝子により心筋収縮不全が生じることが明らかにされてきたが、本疾患におけるきわめて多彩な病態について、これらの遺伝子異常だけでは十分には説明されない。また最近、心筋症の発症にウイルス感染が関与しているとの知見が明らかにされており、その病態発症機構におけるサイトカインの役割が注目されている。我々はこれまでに、IL-6とIL-6受容体のダブルトランスジェニックマウスにおける心筋肥大を報告し、サイト力インが直接心筋細胞の分化・増殖に関与している可能性を初めて明らかにした。本研究では、(1)心筋細胞においてgp130の活性化に引き続き、Jak-STAT、MAPキナーゼ、PI3キナーゼ系が活性化され肥大シグナルを伝達すること、(2)STATを介したbcl-xLの発現増強や、PI3キナーゼを介したAktの活性化が、LIFによる心筋細胞保護作用の一部を担っていることを明らかにしてきた。次に、Jak-STAT系のなかでSTAT3に注目し、アデノウイルスベクターを用い心筋細胞へ導入し、gp130を介する遺伝子発現機構の検討を行った。STAT3の高発現はLIFによる肥大作用を増強しdominant-negative STAT3の細胞導入は、これらを著しく抑制した。ここで検討したSTAT3を、α型ミオシン重鎮遺伝子プロモーターに結合し、心筋特異的に高発現させたトランスジェニックマウス(TG)を作製し、in vivoにおいてSTAT3の機能的役割を検討した。STAT3TGの心臓においてβ-MHC、α-アクチンおよびANFmRNAの発現の増強が確認され、コントロールと比べ約15%の壁肥厚が観察された。さらに、doxorubicin投与による急性心不全死は、TGにおいて有意に抑制された。以上の結果より、さまざまなストレス状況下にこの系が活性化され、病態に深く関わっている可能性が示唆された。
現代医療化社会に於ける死のかたち:ホスピス運動と終末期ケアを窓として

本年度はまず、2002年4月から7月まで、昨年度から継続してきた、米国ミシガン州アナーバーの二つの在宅ホスピス・プログラムを対象とする包括的なフィールドワーク(継続的インタヴュー、会議の録音、訪問ケア随行、内部資料閲覧、スタッフ間コミュニケーションの記録等を含む、参与的観察)を実施した。帰国後は、フィールドから得たデータをまとめると共に、我が国のホスピス・ケアに関する情報を精力的に収集し、日米の実践に見られる差異の発見を通じた現代ホスピス運動の相対化を試みた。本年度の研究からは、文化人類学と我が国のホスピス・ケアの双方に対し、特筆すべき新しい視座を提供することができた。文化人類学に対しては、死の統制に関する新しい記述の様式を開発した。現代ホスピスは、その全人的なシステムの作動を通じ、巨大で、曖昧で、対処困難な恐怖の対象であった「大きな死」を、各々は小さく、具体的で、対処可能な「小さな死」へと分解するルーチンを生み出しつっある。本研究は、この作動の詳細な記述を通じ、具体的目標の設定/達成という手続きの連鎖へと死が分解される過程を捉えたのである。我が国のホスピス・ケアに対しては、これまでに培ってきた「ホスピス・ケアにおける教育」という視座をさらに拡充し、単なる教唆を越えた双方向的コミュニケーションとして教育を再定義すると共に、ホスピス・ケアにおける「教育モデル」(教育を契機として専門職-一般市民の知識・技術差を可能な限り縮めるアプローチ)と「向上モデル」(専門職がその知識・技術を可能な限り高め、資源を集約的に活用するアプローチ)の提案を通じて学際的議論の基盤を形成した。以上の成果は、学会等で発表すると共に、特に我が国のホスピス・ケアに関する考察を『米国ホスピスのすべて:訪問ケアの新しいアプローチ』(ミネルヴァ書房)にまとめ、上梓した。
G-CSFによる樹状細胞ワクチン量の増加に関する研究

[目的]樹状細胞療法をうける患者にG-CSFを投与することにより、樹状細胞ワクチンの作製量を増やすことができるかということを、単球表面の接着分子及び細胞外マトリックスの発現に着目し解明する。[方法]1.対象樹状細胞療法を行う患者7名を対象とし、G-CSF投与前と投与24時間経過した後の末梢血を用いた。2.末梢血からの単球分離3.PCRアレイ[結果]末梢血より分離したCD14陽性細胞のうち、単球は97.86±2.62%であった。PCRアレイを用いて84種類の接着分子及び細胞外マトリクスの発現解析をした結果、G-CSF投与前に比較して投与後ではMMP9のmRNA発現量が7.62倍に増加していた(最大値29.61倍・最小値1.91倍)。MMP9はヒト末梢血単球においても少量分泌されており、in vitroの実験においては単球を培養する際にPMAまたはM-CSFを添加することによりMMP9の分泌量が増加し、単球の接着性、伸展性が促進されることが報告されている(mRNA量はそれぞれ7倍、5倍)。今回の結果は、その報告を強く支持するものであり、G-CSF投与により単球のシャーレへの接着が増強され、結果的に樹状細胞ワクチンの作製量が増加すると考えられた。
東南アジア３ヶ国における廃棄物最終処分場インフォーマル・リサイクルの比較研究

平成29年度は、前年度までに行ってきた調査を学術論文としてまとめるとともに、マレーシアおよびカンボジアにおける追加調査を行った。インドネシアでは、前年度までと同様にブカシ市バンタル・グバンのスラム街における調査を行った。マレーシアでは、ジョホール・バル、カンボジアでは、プノンペン市で調査を行った。インドネシアにおける調査では、研究手法や研究テーマは基本的に前年度までと同様であるが、スラム街の大気環境の調査など、前年度の水質調査に加え、これまでに行ってきた都市人類学的な調査とは大きく異なる調査を追加的に行った。また、学校と労働の両立に関する定量的および定性的な調査に加えて、2つの小学校の児童を詳細に調査することで、学業と労働との両立に関する極めて詳細な定性的および定量的な情報を入手した。マレーシアにおいては、本格的な調査の事前準備としての調査を行った。調査は、現状ではまだ2度しか行っておらず、詳細な情報は得られていない。しかしながら、調査を行うための人的なネットワークの構築や、調査の足掛かりとなる情報については既に入手している。なお、マレーシアにおける調査では、インドネシアでの調査において使用してきた調査票を用いることを予定しており、使用予定の調査票は完成している。カンボジアに関しては、予備調査の段階を終えていたため、本格的な調査を実施した。カンボジアへは平成28年度において2回渡航しており、廃棄物最終処分場に加えて、路上で活動するウェイスト・ピッカーの活動やジャンク・バイヤーの調査も行いた。この際に築いた現地大学との良好な関係や、カンボジア王国の環境省との関係を維持し、現地調査を円滑に進ませることができた。大気のサンプリングを行い、その結果を用いて学会発表を行うなど、学術論文の執筆に向けて着実に進ませることができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、東南アジア3ヶ国(インドネシア、マレーシア、フィリピン)における廃棄物最終処分場インフォーマル・リサイクルの実態解明を行うことであり、初年度はインドネシアを中心に、マレーシアおよびフィリピンについて予備的な情報の入手を行った。具体的には、インドネシアに関して以下の4項目に関する調査および分析を行うとともに、マレーシアおよびフィリピンについて文献および現地の協力者から情報を得た。第1は、伝票分析に基づくウェイスト・ピッカーの収入及び借入金の返済に関する実態調査であり、この調査では、ウィエスト・ピッカーと仲買人との間の取引の際に取り交わされる売買伝票の分析を行った。伝票には、取引された有価物の名称、重量、単価、借金の返済などについての情報が記載されており、伝票の分析により、ウェイスト・ピッカーの平均リサイクル率や平均収入、借入金の返済分を考慮したウェイスト・ピッカーの収入レベルの解明を行った。第2は、児童労働のパターンに関する実態調査であり、この調査では、調査地で行われている児童労働に関して、どのような労働を、どれだけの時間行い、どれだけの収入を得ているのかについての実態解明を行った。この調査では、数十名の児童に対して、2週間継続的に調査を行い、児童が従事している労働のタイプ、各タイプの労働に従事している時間、平均収入に関する情報を得た。第3は、スラム街における教育活動の実態調査であり、この調査では、調査地のスラム街において行われている教育活動について、現地で10年以上教育活動(幼稚園及び小学校の運営)を行っているNGOを主な対象に、調査地に居住する児童の教育環境(成績や出席状況など)の実態解明を行った。第4は、スラム街の生活環境に関する実態調査であり、この調査では、スラム街の住民たちがおかれている家屋やインフラなどの生活環境に関する調査を行った。いくつかの課題は残されているが、初年度はおおむね順調に進展した。とりわけ、インドネシアにおける現地調査については順調に進んでおり、現地の大学の教員との共同研究の立ち上げなど、これまでに行ってきた研究を大きく飛躍させる可能性のある研究環境を整えられたといえる。しかしながら、マレーシアおよびフィリピンについては、現地調査ができておらず、研究成果の発表も口頭発表にとどまっているため、課題も残されている。具体的には次の通りである。第1に、インドネシアにおける現地調査については、これまでにも調査してきたバンタル・グバンについては予定以上の情報を得ることができた。加えて、現地の大学の教員との間で、共同研究に関する取り決めを交わすことができたため、今後のインドネシアにおける研究環境をかなり整えられたと考えている。ただし課題も残されており、バンタル・グバンはこれまでにも調査してきた場所であり、初年度にその他の場所にまで調査範囲を広げられなかったため、今後、調査範囲の拡大が必要となる。第2に、マレーシアおよびフィリピンに関しては、文献調査および現地の協力者からの情報入手にとどまっており、この点については課題だと考えている。本研究は、フィールド調査に基づくデータを使用した研究であり、現地調査が実現していない状況は課題だと考えている。ただし、入手可能な文献についてはおおむね取りそろえるとともに、現地の協力者との関係も構築しているため、最低限の準備は整えたと考えている。第3に、研究結果の公表については、課題が残されたと考えている。廃棄物循環資源学会において口頭発表を行っており、少なくとも一度の公表は行ったが、回数として少なく、また、投稿論文になっていないため、課題があると考えている。平成28年度は、現地調査に関しては、これまでにも行ってきたインドネシアに加え、マレーシアおよびカンボジアにおける調査を開始した。平成28年度は、前年度までに行ってきた調査のまとめを行うとともに、マレーシアおよびカンボジアにおける調査を開始した。

インドネシアでは、前年度までと同様にブカシ市バンタル・グバンのスラム街における調査を行った。マレーシアでは、ジョホール・バルにおける2つの廃棄物最終処分場において調査を行った。カンボジアでは、プノンペン市における廃棄物最終処分場および路上で活動するウェイスト・ピッカーやジャンク・バイヤーを対象に調査を行った。各国についての具体的な調査は以下のとおりである。インドネシアにおける調査では、研究手法や研究テーマは基本的に前年度までと同様であるが、スラム街の家庭用水の調査など、これまでに行ってきた都市人類学的な調査とは大きく異なる調査も開始した。マレーシアにおいては、今後行う本格的な調査の事前準備としての調査を行った。調査は、現状ではまだ1度しか行っておらず、詳細な情報は得られていない。しかしながら、調査を行うための人的なネットワークの構築や、調査の足掛かりとなる情報については既に入手している。カンボジアに関しては、予備調査の段階を終え、平成29年度において本格的な調査を開始する準備が完了している。カンボジアへは平成28年度において2回渡航しており、廃棄物最終処分場に加えて、路上で活動するウェイスト・ピッカーの活動やジャンク・バイヤーの調査も行っている。なお、平成28年度は、学会発表を5回行い、そのうち1回はポスター発表賞を受賞した。平成28年度は、現地調査に関しては、これまでにも行ってきたインドネシアに加え、マレーシアおよびカンボジアにおける調査を開始するなど、現地調査については順調に進んでいる。とりわけ、マレーシアやカンボジアに関しては、調査のための足掛かりを作ることができたため、大きな進捗があったと考えている。また、学会発表を、廃棄物系の学会で2回、環境学系で1回、政治学系で1回、教育学系で1回の計5回行っており、そのうち、廃棄物系の学会においてポスター賞を受賞するなど、今年度は、研究内容が多かった上に、充実した内容にすることもできている。加えて、現在2報の論文の執筆中であり、1つは、インフォーマル・リサイクルと廃棄物処理の融合に関する論文であり、必要となる調査結果については既に得ている。もう1つは、調査地における児童労働についてであり、いくつかの追加データが必要になるが、必要なデータのほとんどを得ることができている。平成29年度は、前年度までに行ってきた調査を学術論文としてまとめるとともに、マレーシアおよびカンボジアにおける追加調査を行った。マレーシアでは、ジョホール・バル、カンボジアでは、プノンペン市で調査を行った。インドネシアにおける調査では、研究手法や研究テーマは基本的に前年度までと同様であるが、スラム街の大気環境の調査など、前年度の水質調査に加え、これまでに行ってきた都市人類学的な調査とは大きく異なる調査を追加的に行った。
幻聴の生理学的研究

事象関連電位N1成分は刺激の受容を反映し、聴覚刺激に対して約100ミリ秒後に出現する陰性成分である。幻聴の生成と関連することが想定されているcorollary dischargeのシステムによるN1成分の振幅の変化がみられるかどうか検討するため、健常者および統合失調症患者を対象として、聴覚刺激を用いて発声条件における事象関連電位の記録を行った。この結果、健常者においては、発声条件においてN1振幅の減少がみられた。これに対して統合失調症患者においては、この効果は認められなかった。この結果は、corollary dischargeの障害が統合失調症の病態に関連することを示唆している。事象関連電位N100成分を記録し発声の及ぼす影響について検討を行った。精神疾患における幻聴の成因が随伴発射の障害によるものであるなら、非幻聴群においては聴覚N1成分の障害は認めないと予想される。平成19年度はデータ収集の体制を確立するとともに、予備的な実験を健常者を対象として施行した。事象関連電位の測定においては、被験者はシールドルーム内に着席し、安静閉眼の状態で、ヘッドフォンから聞こえる刺激音を聴取させた。刺激は1KHzおよび2KHzの純音でランダムに出現させる。刺激感覚は500ミリ秒とする。記録は何も行わない無課題条件と、自ら発声を連続して行う発声条件、録音した自らの声を流す聴取条件の3条件を施行する。脳波は国際10-20法による脳表面の16部位から導出する。刺激前50ミリ秒から刺激後400ミリ秒の区間をサンプリングクロック1ミリ秒でAD変換し、アーチファクトを含む施行を除外した後に、刺激ごとに加算平均を行った。加算波形からNl成分の振幅および潜時を求め、各条件ごとに比較した。また2KHzに対する加算波形から1KHzに対する加算波形の差を求め、この差波形からミスマッチ陰性電位を算出し、同様に条件ごとに比較した。この結果健常者15例においては、発声条件において、N100振幅の減少が認められた。さらに、統合失調症患者を対象として、幻聴などの精神症状と思考障害、神経心理学的検査の課題成績との関連の検討を行ったが、思考障害尺度の総合総得点と有意な相関を示したのは、陽性症状、魔術的思考、社会経済状況、総入院期間、罹病期間であった。これまでわれわれは事象関連電位を記録し、発声の及ぼす影響について健常者を対象に検討してきた。その結果、先行研究と同様に発声条件において聴覚事象関連電位N1振幅の減少を認めたが、ミスマッチ陰性電位の振幅には変化はみられなかった,発生条件におけるN1振幅の減少は、発声により生じた随伴発射(corollary discharge)がN1の発生源へ影響を及ぼし,刺激の受容過程へ影響を与えたものと考えられる。今回の研究においては、これまでの研究の成果を基盤とし、随伴発射の事象関連電位に与える影響について詳細な検討を行った。N1成分は、聴覚刺激に対して潜時約100ミリ秒でFz、Cz優位にみられる陰性成分で、皮質における刺激の受容によって出現する。N1は複数のサブコンポーネントを持ち、音刺激の強度などの物理的特性によって変化する外因性の成分と、被験者の注意などによって変化する内因性の成分から構成される。本研究においては、健常者を対象として、課題条件を工夫し、発声条件におけるN1成分の変化を検討した。刺激は500個の聴覚刺激で、90%が1KHzの純音、10%が2KHzの純音とした。音圧は75dBSPLとし、刺激の持続50msで一定とした。課題は、No Task条件、文章、あるいは母音を発声するTalk条件、録音された文章、あるいは母音を聴取する条件の5条件を施行した。その結果、課題間において、N1潜時に変化はみられなかった。高頻度刺激に対するN1振幅は、発声条件(母音)、聴取条件(文章、母音)において低下したが、低頻度刺激に対するN1振幅低下は、聴取条件(文章)においてのみ認められた。以上の結果は発声条件におけるcorollary dischargeの影響を示唆するが、患者群に施行するにはより安定した測定条件の検討が必要と考えられた。
内閣官房・内閣府に関する基礎的研究

第1に,内閣機構に関する基礎資料の収集解析を行った。具体的には,(1)内閣・総理府・内閣府・内閣法制局等に関係する資料群や研究文献を渉猟し,首相官邸をとりまく政治や行政活動について整理した。(2)職員録による人事記録の調査とデータ化し,あわせてオーラル・ヒストリー調査の対象者の選定を行った。(3)長期政権となった小泉内閣の終了に伴って,その総括を行い,あわせて安倍内閣との比較検討を行った。第2に,内閣官房や内閣法制局等の関係者に対してオーラル・ヒストリーを実施した。具体的には,内閣官房副長官経験者・内閣法制局長官経験者・総理府事務局長経験者をはじめ,マスコミ関係者なども含めへ延べ90回実施した。濃密な聞き取りを蓄積することによって,各対象者のライフヒストリーをはじめ,省庁内でのキャリアパスや,内閣官房・内閣府等における執務の実態および閣僚など政治家との関係などを解析する上で不可欠な証言を得ることに成功した。第3に,オーラル・ヒストリー研究の方法論的検討も行うため,政治学分野だけでなく経営学分野や社会学分野も含めた研究会を開催し,相互に知見を深め,これまでの成果をテキストブックとして出版することができた。さらに,過去の研究成果として公表されているオーラル・ヒストリーを比較分析する試みも行い,新しい歴史分析の方法を提示した。研究第1年度にあたる本年度は,本格的な研究の準備作業として,第1に,内閣機構に関する基礎資料の収集解析を行った。具体的には,(1)内閣・総理府・内閣府・内閣法制局等に関係する資料群や研究文献を渉猟し,おおまかな見取り図を描いた。続いて(2)職員録による人事記録の調査とデータ化し,あわせてオーラル・ヒストリー調査の対象者の選定を行った。さらに(3)長期政権となった小泉内閣の終了に伴って,その総括を行い,あわせて安倍内閣との比較検討を行った。こうした作業の進捗と並行して,第2に,内閣官房や内閣法制局等の関係者に対してオーラル・ヒストリーを実施した。具体的には,内閣官房副長官経験者・内閣法制局長官経験者・総理府事務局長経験者をはじめ,マスコミ関係者なども含めへ延べ45回実施した。これらのオーラル・ヒストリーは翌年度に継続しており,その成果を確定するには至っていないが,本年度の聞き取りによって,内閣・内閣官房・内閣法制局相互の関係が,高度成長期と1980年代後半以降とでは異なるといったことにつき,断片的であるにせよ確認することができた。また,これに加えて,オーラル・ヒストリー研究の方法論的検討も行うため,政治学分野だけでなく経営学分野や社会学分野も含めた研究会を開催し,相互に知見を深めることができた。研究第2年度(最終年度)にあたる本年度は,前年度に引き続き,第1に,内閣機構に関する基礎資料の収集解析を行った。また,(2)職員録による人事記録の調査とデータ化する作業を進め,あわせてオーラル・ヒストリー調査の対象者の選定を行った。さらに(3)短命に終わった安倍内閣の政権運営についても調査を進めた。具体的には,内閣官房長官経験者・内閣官房副長官経験者・内閣法制局長官経験者・総理府事務局長経験者等,延べ45回実施した。

これらのオーラル・ヒストリーの成果として,(1)90年代における,内閣宮房等内閣補佐機構の有する役割の変容,(2)行政改革における総理府や内閣府設置審議会の役割について,新しい情報を聴取することができた。また,これに加えて,オーラル・ヒストリー研究の方法論的検討も行うため,政治学分野だけでなく経営学分野や社会学分野も含めた研究会を開催し,相互に知見を深め,これまでの成果をテキストブックとして出版することができた。さらに,過去の研究成果として公表されているオーラル・ヒストリーを比較分析する試みも行い,新しい歴史分析の方法を提示した。