hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可視光線重合型コンポジットレジンの象牙質への適合性改善について

コンポジットレジンの象牙質窩壁適合性に関する材料や接着手法の改善にもかかわらず,市販のシステムの殆んどすべてを用いても,完全な適合性は得られていない。我々は,これら性能の不完全さは,スメア-層を除去するために用いられるデンチンクレンザ-から最終的に填寒されるコンポジットレジンに至る、すべてのステップで用いられる材料の性能にことごとく影響されることを明らかにしてきた。殊に、近年接着性改善のために不可欠と考えられてきたデンチンプラマ-については、1984年に報告されたGLUMA以来、この材料を中心とした改良を報告してきた。すなわち、グルタルアルデヒドとHEMAの混合水溶液であるGLUMAより、まずグルタルアルデヒドを除いても、接着性の高いデンチンボンディング材を併用することにより、接着性の低下は見られないことを明らかにし、さらに、より接着性の高いプライマ-として、グリセリルメタクリレ-トを開発し、報告した。これら2種類のプライマ-の検討の結果、メタクリル酸と多価アルコ-ルとのエステルを用いることによって、より副作用の少ないプライマ-を開発し得る可能性が示唆された。すなわち、グリセリルメタクリレ-トよりも水酸基を多く含む、エリスリト-ルメタクリレ-トを合成し、そのプライマ-効果を検討した結果、このモノマ-にも優れた性能が確認された。これらはいずれも皮膚や歯肉に対するモノマ-の為害性を減少させることを目的としているが、我々の最近の研究結果によると、HEMAに感作された術者には、グリセリルメタクリレ-トにも交叉が見られる可能性も指摘されており、今後、より多様なモノマ-の検討が必要である。しかしながら、現伏では35%グリセリルメタクリレ-トおよびエリスリト-ルメタクリレ-トによって、コンポジットレジンの象牙質窩壁適合性は、著しく改善されることが確認された。可視光線重合型に限らず、コンポジットレジンの象牙質窩壁適合性は、スメア-層を除去するために用いられる。デンチンクレンザ-、さらに前処理材として用いるデンチンプライマ-、および接着の主体を成すデンチンボンディング材と、填塞されるコンポジットレジンの種類によって決定され、完全な適合性を得るためには、これらすべての段階で、至適な材料を選択することが必須の条件となる。しかしながら、市販品のほとんどすべてのシステムを含み、現在までに報告された象牙質接着システムの多くは、コンポジットレジンの重合収縮力を上回る接着性を発揮することが出来ず、コンポジットレジンの重合完了時には、すでに窩壁と修復物との間にはギャップが形成されてしまう。したがって、これら操作段階で用いられる材料が具備すべき条件をこと細かに設定し、その条件にしたがって、デンチンボンディングシステムを確立する必要がある。本年度はこれらのうち、デンチンクレンザ-については、スメア-層直下の健全象牙質に対する脱灰、軟化の程度に比例して、接着性が、劣化して行くことが、千葉、稲垣の研究によって明らかになった。さらにデンチンプライマ-ついても、千木良らによって従来の材料に比較して明らかに高い接着性を有するモノマ-、gryceryl methacrylateを、報告することが出来た。しかしながら、デンチンボンディング材については、柳川らが報告した4-METAを含有する新材料および3種類の市販品の高性能が確認されたものの、コンポジットレジンが具備すべき条件については、依然として不明な点が多く、今後の重要な検討課題であると考えている。

コンポジットレジンの象牙質に対する接着性を改善するために開発されたデンチンプライマ-は,その後我々の研究により、単なる接着性改善のみならず,象牙質の知覚鈍麻作用と,皮膚および軟組織に対して,接触性の炎症をひき起こすことが明らかになった。すなわち,35%HEMAに代表されるプライマ-には,2種類の効果と,1種類の副作用が認められる。今年度の研究では,象牙質知覚鈍麻作用を,臨床的に確認するとともに,プライマ-による炎症反応を,動物の皮膚を用いて再現することを目的とした。このような検討の結果,70%を越える症例で,臨床的に象牙質知覚が消失または軽減することが明らかとなり,ラットの皮膚に反復塗布を繰り返すことにより,14日目には背部皮膚に炎症が惹起されることが確認された。この皮膚の炎症,すなわちプライマ-による接触性皮膚炎発現のメカニズムについては、依然として不明な点が多く,感作やモノマ-間の交又を考慮した,今後の研究を必要とする。この副作用を克服するためには,接着性能を低下させることなく,起炎効果の少ないモノマ-の開発が必要となる。この目的のためには,HEMAを改良したグリセリルメタクリレ-トを開発し,さらに今年度はエリスリト-ルメタクリレ-トを開発し,報告した。この2種類のモノマ-は,いずれも、従来不可能であった可視光線重合型コンポジットレジンのコントラクションギャップの形成抑制を,初めて完成させたものとして,注目される。上述した3種類のモノマ-による副作用などについては,今後,より詳細な検討が必要であることは言及するまでもないが,多価アルコ-ルとメタクリル酸のエヌテル構造を持つモノマ-には,共通してプライマ-効果が認められると推測することが可能であり,今後モノマ-の合成と検討が必要である。
クロミプラミン治療中にみられるセロトニン症候群の研究

【研究の目的】近年,うつ病の成因としてセロトニン系の異常を示唆する知見が集積されつつあり,その治療にも選択的セロトニン再吸収阻害薬(SSRI)をはじめとするセロトニン系に作用する抗うつ薬が多く用いられてきている.しかし,この数年来,SSRIの単独投与やモノアミンオキシダーゼ阻害薬との併用や三環系抗うつ薬であるクロミプラミンの単独投与にてセロトニン症候群の出現することが報告されている.セロトニン症候群とは,脳内セロトニンニューロンの過活動のため出現する病態と考えられており,錯乱・軽躁などの精神症状,ミオクローヌス,腱反射の亢進,発汗,振戦,発熱などからなる症候群である.同症候群の出現頻度や惹起しやすい抗うつ薬の種類,その経過,治療の必要性,使用薬物の血中濃度との関連などの検討が必要と考えられる.また,薬物使用以前にセロトニン症候群の出現が予測可能であれば臨床上非常に有益と考える.そこで今回は,従来から使用されている三環系抗うつ薬クロミプラミンをうつ病者の治療に用い,同症候群の出現の有無出現する症状の頻度,出現時期,経過,血中濃度との関連を検討する.さらに,うつ病者のセロトニン系に対する感受性の指標として,薬物投与前の血小板のセロトニン刺激性Ca増加反応を測定し,これにより同症状の出現の予測が可能か否かについて検討するものである.【対象】(1)DSM-III-Rにて大うつ病エピソードを有する1865歳の患者.(2)治療を必要とする身体疾患を有しない.(3)本研究開始以前4週間いかなる抗うつ薬,抗精神病薬の投与も受けていない.【方法】(1)治療開始3日間は,クロミプラミン75mg/day,その後は150mg/dayを投与する.(2)治療開始前及び治療開始4週間後に採血し,対象患者の血小板のセロトニン刺激性Ca増加反応を調べる.(3)治療開始前及び治療開始1週間後,2週間後,3週間後,4週間後にハミルトンうつ病評価尺度(17項目)にて臨床評価を行うとともに,Sternbachの診断基準に採用されているセロトニン症候群(錯乱,軽躁,焦躁感,ミオクローヌス,腱反射亢進,発汗亢進,震え,振戦,下痢,失調,発熱)をチェックする.(4)(2)の評価日と同じ日にクロミプラミン及びその代謝産物の血中濃度測定のための採血(最終投与12時間後)を行う.(5)クロミプラミン及び代謝産物の測定は,高速液体クロマトグラフィー法にて行う.(6)セロトニン症候群の出現頻度,出現までの時期,経過,血中濃度との関連,クロミプラミン投与前の血小板のセロトニン刺激性Ca増加反応との関連を検討する.【結果】クロミプラミン単一投与を行った大うつ病患者の12%にセロトニン症候群の出現をみた.しかし,症状としてはこれまで報告されたような重篤なものは認めなかった.現在血中のクロミプラミン濃度やその代謝産物(デスメチル体と水酸化体)の濃度との関連や血小板Ca濃度増加反応との関連について検討中である.【研究の目的】近年,うつ病の成因としてセロトニン系の異常を示唆する知見が集積されつつあり,その治療にも選択的セロトニン再吸収阻害薬(SSRI)をはじめとするセロトニン系に作用する抗うつ薬が多く用いられてきている.しかし,この数年来,SSRIの単独投与やモノアミンオキシダーゼ阻害薬との併用や三環系抗うつ薬であるクロミプラミンの単独投与にてセロトニン症候群の出現することが報告されている.セロトニン症候群とは,脳内セロトニンニューロンの過活動のため出現する病態と考えられており,錯乱・軽躁などの精神症状,ミオクローヌス,腱反射の亢進,発汗,振戦,発熱などからなる症候群である.同症候群の出現頻度や惹起しやすい抗うつ薬の種類,その経過,治療の必要性,使用薬物の血中濃度との関連などの検討が必要と考えられる.また,薬物使用以前にセロトニン症候群の出現が予測可能であれば臨床上非常に有益と考える.そこで今回は,従来から使用されている三環系抗うつ薬クロミプラミンをうつ病者の治療に用い,同症候群の出現の有無出現する症状の頻度,出現時期,経過,血中濃度との関連を検討する.さらに,うつ病者のセロトニン系に対する感受性の指標として,薬物投与前の血小板のセロトニン刺激性Ca増加反応を測定し,これにより同症状の出現の予測が可能か否かについて検討するものである.【対象】(1)DSM-III-Rにて大うつ病エピソードを有する1865歳の患者.(2)治療を必要とする身体疾患を有しない.(3)本研究開始以前4週間いかなる抗うつ薬,抗精神病薬の投与も受けていない.【方法】(1)治療開始3日間は,クロミプラミン75mg/day,その後は150mg/dayを投与する.(2)治療開始前及び治療開始4週間後に採血し,対象患者の血小板のセロトニン刺激性Ca増加反応を調べる.(3)治療開始前及び治療開始

1週間後,2週間後,3週間後,4週間後にハミルトンうつ病評価尺度(17項目)にて臨床評価を行うとともに,Sternbachの診断基準に採用されているセロトニン症候群(錯乱,軽躁,焦躁感,ミオクローヌス,腱反射亢進,発汗亢進,震え,振戦,下痢,失調,発熱)をチェックする.(4)(2)の評価日と同じ日にクロミプラミン及びその代謝産物の血中濃度測定のための採血(最終投与12時間後)を行う.(5)クロミプラミン及び代謝産物の測定は,高速液体クロマトグラフィー法にて行う.(6)セロトニン症候群の出現頻度,出現までの時期,経過,血中濃度との関連,クロミプラミン投与前の血小板のセロトニン刺激性Ca増加反応との関連を検討する.【結果】クロミプラミン単一投与を行った大うつ病患者の12%にセロトニン症候群の出現をみた.しかし,症状としてはこれまで報告されたような重篤なものは認めなかった.現在血中のクロミプラミン濃度やその代謝産物(デスメチル体と水酸化体)の濃度との関連や血小板Ca濃度増加反応との関連について検討中である.
ウキクサ科植物の葉状体の機能強化とコベネフィット型植生浄化プロセスの開発

ウキクサ亜科植物の一つであるコウキクサの生育を2倍以上促進する菌株としてLA-C6株、SP-2-C10株をコウキクサの葉状体を分離源として取得した。また、これら2株には藻類に対する生育促進効果も見出された。さらに、有害化学物質分解菌として、フェノールやトリクロロエチレンなどの分解に関与するdmpN遺伝子を保有する菌株27株をウキクサ亜科植物の葉状体から分離した。これらの菌株のうち、21L25株、22L16株、22L21株、32L3株、22L7株を導入したウキクサにおいて、フェノール分解機能の強化に成功した。また、22L7株に関しては、コウキクサに対する生育促進活性も見出された。本研究では、浮遊性の水生植物であるウキクサ亜科植物とその共生微生物群集との相互作用を利用した植生浄化システムにおいて、これまで全く注目されることのなかったウキクサ亜科植物の葉状体に生息する微生物にスポットライトをあて、その有用性や系統的な新規性を評価しながら、これを利用することで高い水質浄化能を持ちつつエネルギー生産をも担う新しい高機能植生浄化システム(コベネフィット型植生浄化ユニット)を開発することを目的としている。平成27年度は3種のウキクサ亜科植物(ウキクサ、アオウキクサ、コウキクサ)の葉状体から分離した微生物をターゲットとし、植物生育促進微生物(Plant Growth Promoting Bacteria;PGPB)と有害化学物質分解菌の検索を行った。まず、PGPBの検索については、微生物フリーのコウキクサに比べて、2.5倍以上の生育促進効果を有する菌株を9株得ることに成功し、その中にはこれまでに世界で4例しか分離例が無く、難培養性の細菌群として知られるArmatimonadetes門に属する菌株も含まれていた。次に、有害化学物質分解菌の検索については、フェノールやトリクロロエチレンの分解に関与する酵素(フェノールヒドロキシラーゼ)を持つ菌株をターゲットとした。その結果、フェノールで馴化したウキクサの葉状体から27株の当該分解菌を得た。これらの菌株の16S rRNA遺伝子を取得し、系統解析したところ、Zoogloea属、Hydrogenophaga属、Pseudomonas属、Asticcacaulis属、Dechloromonas属、Rhodoferax属、Azohydromonas属のいずれかと近縁であることが明らかとなった。本年度は、ウキクサ亜科植物の葉状体から植物生育促進微生物(PGPB)と、有害化学物質分解菌およびその両方の能力を有する微生物を取得することを目的としていた。「研究実績の概要」に示したように、PGPBの検索については、2.5倍以上の生育促進効果を示す菌株として計9株を、有害化学物質分解菌についてはフェノール分解菌(フェノールヒドロキシラーゼ遺伝子保有株)を27株取得することに成功した。有害化学物質を分解できるPGPBについては、現在検索中であるが、PGPBの検索時に2倍程度の生育促進効果を示す菌株が高頻度で得られたことを考慮すると(スクリーニングに供した菌株の約50%)、上記27株中にもPGP活性を有する菌株が数株は含まれていると考えている。従って、現在までの達成度としては「おおむね順調に進展している」と判断した。本年度は昨年度に取得したウキクサ亜科植物葉状体由来植物生育促進微生物(Plant Growth Promoting Bacteria;PGPB)の生育促進メカニズムの解析と有害化学物質分解菌の持つ分解酵素および遺伝子の解析を進めた。まず、PGPBの生育促進メカニズムについては、特にコウキクサへのPGP活性が高かった3株(LA-C6株、LM-L3株、SP-2-C10株)について、陸生植物の持つPGP因子であるシデロフォア生産能、インドール-3-酢酸(IAA)の生産能と不溶性リン酸可溶化能を調べた。その結果、シデロフォア生産能についてはすべての菌株が、IAA生産能はLM-L3株のみが有していた(不溶性リン酸可溶化能を持つ菌株はなし)。しかし、コウキクサに対してPGP活性を示さなかった菌株においてもシデロフォア生産能やIAA生産能が見られたことから、上記3株の持つコウキクサに対するPGPメカニズムは陸生植物のものとは異なる可能性が示唆された。次に、昨年度までに取得した有害化学物質分解菌(フェノール分解菌)の活性レベルでの評価を行った。取得した分解菌27株のうち、平板培地上での生育が非常に良好な菌株8株について、フェノールを単一炭素源とする無機培地で生育させたところ、このうち5株が3日以内にほぼ100%のフェノールを分解することが確認された。また、これらの菌株からフェノールヒドロキシラーゼ遺伝子を取得し塩基配列を決定後、既存の当該遺伝子と比較したところ、Alcaligenes属細菌由来の遺伝子と87ー96%の相同性を示した。本年度は、1昨年度までに取得した有害化学物質分解菌の分解経路の解析と酵素・遺伝子レベルでの特性評価、2ウキクサ亜科植物生育促進メカニズムの解析について実施する予定であった。まず、1については、分解経路は解明できていないものの、酵素活性レベル、遺伝子レベルでの特性評価が終了している。次に2については、まだ生育因子の特定は済んでいないが、取得したウキクサ亜科植物のPGPBのPGP因子はこれまでに報告されている陸生植物の当該因子とは異なる可能性を示すなどの成果を挙げている。以上より、現在の進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断した。

本年度はウキクサ亜科植物葉状体のバイオマス生産機能、有害化学物質分解能の強化とそれらを用いた植生浄化ユニットの作製、昨年度までに取得したPGPB(Plant Growth Promoting Bacteria)の生育促進メカニズムの解析、有用植物生産等への応用について検討した。まず、ウキクサ亜科植物葉状体のバイオマス生産機能の強化については、昨年度までに取得したウキクサ亜科植物葉状体由来のPGPB(3株)について、下水二次処理水中におけるウキクサ亜科植物のPGPB効果についてラボスケールの浄化ユニットで検討したところ、いずれの菌株も2倍以上のPGP活性を示した。次に、有害化学物質分解能の強化については、昨年度までに取得したウキクサ亜科植物の葉状体由来フェノール分解菌を接種・導入したウキクサ、コウキクサが40 ppmフェノールを含む人工排水を2日以内で分解・処理できることを確認した。また、これらの菌株の中にはウキクサ、コウキクサの生育を促進するPGP活性を有することも明らかとなった。続いて、昨年度までに取得した上記PGPBの生育促進メカニズムについては、それぞれの菌株のさまざまな種類のウキクサ亜科植物に対するPGP活性を調べた。その結果、各菌株で生育促進の対象となる植物のスペクトルが異なることが分かり、今回取得した3株のPGPBはすべて異なる生育促進メカニズムを有することが示唆された。最後に、有用植物生産等への応用についてまず、本研究で取得したPGPBの野菜(ベビーリーフレタス)に対するPGP活性を測定した結果、全ての菌株において優位なPGP活性は確認されなかった。しかし近年、バイオ燃料生産等への利用で期待されている藻類に対して生育促進効果の有無を測定したところ、コントロール(無菌系)と比較して1.5から5.0倍の生育促進効果を示す菌株を複数見出すことができた。ウキクサ亜科植物の一つであるコウキクサの生育を2倍以上促進する菌株としてLA-C6株、SP-2-C10株をコウキクサの葉状体を分離源として取得した。また、これら2株には藻類に対する生育促進効果も見出された。さらに、有害化学物質分解菌として、フェノールやトリクロロエチレンなどの分解に関与するdmpN遺伝子を保有する菌株27株をウキクサ亜科植物の葉状体から分離した。これらの菌株のうち、21L25株、22L16株、22L21株、32L3株、22L7株を導入したウキクサにおいて、フェノール分解機能の強化に成功した。また、22L7株に関しては、コウキクサに対する生育促進活性も見出された。現在の進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断できることから、今後の研究推進方策としては、基本的には当初の予定どおりとする。すなわち、取得したPGPBについては生育促進メカニズム(因子)に関する解析を、有害化学物質分解菌については酵素・遺伝子レベルでの特性評価を行う。また、余力があれば、初年度に引き続き、葉状体からの新たなPGPBと有害化学物質分解菌の検索も実施する予定である。
進行性前立腺癌に対する三酸化ヒ素を主体とした新たな薬物療法の開発に関する研究

急性前骨髄性白血病ですでに臨床効果の確認されている3酸化砒素(以下As2O3)を基本に、前立腺癌や腎癌などの難治性固形癌に対して、より低濃度で治療効果を達成できるような新規治療法を開発することが本研究の目的である。昨年度までの研究成果の要約を以下に示す。1)3種類のアンドロゲン非依存性前立腺癌細胞におけるAs2O3の作用は、高濃度ではアポトーシス誘導を、低濃度では細胞増殖抑制を惹起する。2)As2O3は濃度依存的にp38, JNK, caspase-3を活性化する。3)抗酸化剤であるN-acetyl-L-cysteineはp38, JNK, caspase-3の活性化と活性酸素の産生を抑制することでAs2O3で誘導されるアポトーシスを抑制する。本年度は、上記の特に3)の結果に着目し、radical scavenging systemを抑制することで低濃度のAs2O3で効率的にアポトーシス誘導を達成するか否かを検討した。その結果、1)L-buthionine-sulfoximine (BSO)とAs2O3の併用療法は前立腺癌や腎癌、乳癌、肺癌細胞などに著しい効果を示すと同時に、正常細胞にはほとんど毒性を示さないことが確認された(Cell Death Differ 2004)。2)腎癌細胞においても同様の効果が確認された(Int J Oncol 2004)。3)As2O3とBSOは同時投与が最も効果が高く、この併用療法により細胞内のグルタチオン濃度を枯渇させ、GSTの活性を低下させる。現在も引き続き、免疫不全マウスを使用したin vivo実験でAs2O3とBSOの併用療法の効果と毒性の解析を遂行中である。BSOは細胞内glutathioneを枯渇させ、reactive oxygen species(ROS)を産生させることが知られている。一方、我々のこれまでの研究で、三酸化ヒ素は固形癌細胞に対してROSの産生を通じて細胞死を惹起することが明らかになっている。今年度はBSOによる三酸化ヒ素に対するアポトーシス誘導の増強効果の有無を検討した。シスプラチンやアドリアマイシンなどの抗がん剤に耐性を示す細胞株を含む11種類の固形癌細胞において、10uMのBSOを添加することにより10.7倍から12.2倍の患者性増強効果が得られた。ROSの中では過酸化水素が最も主要な細胞死誘導効果を有するが、三酸化ヒ素とBSOの併用により過酸化水素のスカベンジングシステムであるglutathione catalaseやglutathione peroxidaseの作用を抑制し、過酸化水素の細胞内濃度を上昇させることが判明した。これらは、正常細胞に比して過酸化水素のスカベンジングシステムが活性化している癌細胞でより効果を発揮する可能性を示唆している。実際SCIDmiceの前立腺同所に移植されたヒト前立腺癌細胞PC3に対して三酸化ヒ素とBSOの併用投与を行ったところ、副作用を増強することなく転移巣の抑制や生存率の延長効果が確認出来た。2)As2O3は濃度依存的にp38,JNK, caspase-3を活性化する。3)抗酸化剤であるN-acetyl-L-

cysteineはp38,JNK, caspase-3の活性化と活性酸素の産生を抑制することでAs2O3で誘導されるアポトーシスを抑制する。本年度は、上記の特に3)の結果に着目し、radical scavenging systemを抑制することで低濃度のAs2O3で効率的にアポトーシス誘導を達成するか否かを検討した。その結果、1)L-buthionine-sulfoximine (BSO)とAs2O3の併用療法は前立腺癌や腎癌、乳癌、肺癌細胞などに著しい効果を示すと同時に、正常細胞にはほとんど毒性を示さないことが確認された(Cell Death Differ 2004)。2)腎癌細胞においても同様の効果が確認された(Int J Oncol 2004)。3)As2O3とBSOは同時投与が最も効果が高く、この併用療法により細胞内のグルタチオン濃度を枯渇させ、GSTの活性を低下させる。現在も引き続き、免疫不全マウスを使用したin vivo実験でAs2O3とBSOの併用療法の効果と毒性の解析を終了した。
ラッシュバ効果局所制御リング状磁性細線による循環型記録磁区電流駆動メモリ原理検証

磁性細線上の磁壁の電流駆動において、ラッシュバ効果、スピンホール効果、ジャロシンスキー守谷効果などの界面効果が重要であり、Tb/Co多層膜上下層のPt層膜厚を変えた非対称構造磁性細線を作成し、電流による磁壁駆動を詳細に調べた(JAP2本に論文掲載)。昨年はSiO2層とPt層で非対称構造を作成したが、作成が複雑になり良好な還流磁性細線を作成できなかった。しかし、本年度上記Pt層の厚みの異なる構造を利用することで簡便に還流型磁性細線を作成することができた。この対称、非対称切り替え部での磁壁移動は素直に動くことを偏光顕微鏡観察で確認することができた。今後は、この動作安定性を向上する必要がある。本研究課題の物理現象であるスピン軌道相互作用を介在するRahba効果、スピンホール効果、ジャロシンスキー守谷効果は、最近Spin Orbitronicsとして注目課題となり、先日のインターマグでも多くのセッションが盛り込まれるようになった。本研究においても本研究のオリジナリティである希土類遷移金属合金におけるこれらの効果を詳細に調べてきた。その結果、以下のことを明らかした。1対称構造のPt/TbFeCo/Pt多層膜で作成した磁性細線における電流磁壁駆動の実験を行った結果、上記Spin Orbitronics効果は上下層のPtによってキャンセルされ、磁壁移動方向は伝導電子の移動方向と同一であった。非対称構造のPt/TbFeCo/SiO2多層膜で磁性細線を作成した場合には、Spin Orbitronics効果が顕著に表れ、磁壁駆動方向は伝導電子の移動方向と逆になった。この時の磁壁駆動に必用な臨界電流密度は対称構造に比べて約50%高い値となった。この場合、同じ電流密度における対称構造と非対称構造の磁壁移動速度は大きく異なっており、本研究課題である還流磁壁駆動回路を作成する場合には、磁性膜の厚みを調整して両領域における磁壁移動速度を実現できる電流密度とする必要がある。2そこで、材料をTbFeCo合金からTb/Co多層膜に変えて同様の実験を行った。Tb/Co磁性膜の場合にも、対称構造では磁壁移動方向が伝導電子方向、非対称構造では伝導電子と逆方向になることが確認できた。ただし、この材料系では対称、非対称構造における磁壁駆動の臨界電流密度は等しく、同じ電流密度における磁壁移動速度は同じ値となり、還流磁磁壁駆動実験に適した材料であることがわかった。来年度、最終年度にはこの材料系で還流磁壁回路を試作し、本研究課題である還流磁壁動作検証を行う。磁性細線上の磁壁の電流駆動において、ラッシュバ効果、スピンホール効果、ジャロシンスキー守谷効果などの界面効果が重要であり、この効果の大きさを調べるために、(Tb/Co)多層膜とPtのヘテロ結合膜、TbCo合金とPtのヘテロ結合膜の比較を行った。界面効果は(Tb/Co)多層膜のほうが大きいことがわかった。これはTbの大きなスピン起動相互作用の影響が媒介しているためと考えられる。また、通常Pt層の界面効果は界面数原子に限られるはずであるが、(Tb/Co)多層膜の場合には100原子層積んだ先にも及んでおり驚愕のデータとなった。また、電流印加により磁壁が巡回する本提案形状試料検討のため、Tb/Co多層膜上下層のPt層の膜厚を変えた非対称構造磁性細線の比較実験も行った。ジャロシンスキー守谷効果の影響を調べるために、この試料の細線方向に外部より面内磁界を印加して、ジャロシンスキー守谷効果によるネール磁壁状態に変調をかけた。ネール磁壁方向に面内外部磁界を印加すると、電流による磁壁駆動速度は磁場に比例して向上した。逆に、面内磁界をネール磁壁方向と逆に印加すると、ネール磁壁構造が壊れて磁壁スピードが減速した。この結果はジャロシンスキー守谷効果を支持する結果である(JAP2本に論文掲載)。昨年はTb/Co多層膜のSiO2層とPt層で非対称構造を作成したが、作成が複雑になり良好な還流磁性細線を作成できなかった。工学本年度は、還流磁壁駆動を実現できる材料開発を第1目標としてきた。

すなわち、対象構造と非対称構造において同じ電流で磁壁を同一速度で移動できなければメモリとして利用できない。TbFeCo磁性細線ではこれが実現できなかったが、Tb/Co多層膜に材料系を変えることで、両領域における磁壁移動速度をほぼ同等にすることができた。本年度還流磁壁回路に利用できる材料系に目途がつけることができたので、最終年度である来年度にはTb/Co多層膜で対称、非対称領域を有する還流磁壁型磁性細線回路を試作する。次に、この対称/非対称切り替え領域に付加する電極形状を検討する。もっとも重要なポイントはこの切り替え部で磁壁が留まることなく移動できるかという点である。できるだけ細い電極形状にすることや電極をジグザグ形状にすることで、切り替え部における磁壁移動に支障が出ないように検討を重ねる。これが実現できて、かつ両領域における磁壁移動速度が予定通り一定となれば最終目標である還流磁壁移動型回路の完成となる。この目標を達成するための再現性やプロセスマージン拡張にもチャレンジしたい。思いのほか材料選定を早期に行うことができたためわずかに消耗品費が残った。残金は来年度の試料試作に使用する。
明治時代以降の日本人の動物観に関する文化地理学的研究

大都市部、被害発生地域、天台宗寺院、狩猟者といった野生動物とのかかわりに違いのある4つの典型的な地域や社会集団を選定し、それらの動物観を検討した。動物観は、`命や霊魂'観、`殺生'や`肉食'に対する抵抗感といった深層的な部分と、イメージといった表層的な部分によって構成されていると仮定して検討を行なった。その結果、4つの地域や社会集団の野生動物に対するイメージには、共通点もみられたが相違点もみられた。これらのイメージは、たとえば、野生動物との直接的なかかわり、特に利害関係の先鋭化により影響を受けていた。しかしまた、そのような直接的なかかわりがみられなくなった地域においては、公園や動物園でみられる野生動物、テレビや図鑑などで紹介される野生動物、キャラクター商品化された野生動物などの影響を受けていた。これらは、直接的であるのか間接的であるのかといった違いはあるものの、今日の人々の野生動物に対するイメージをつくりあげていた。今日の人々のイメージは、伝統的なイメージの上にこのようなイメージがかぶさってできあがっていると考えられる。また、野生動物に対する`命や霊魂'観や`殺生'や`肉食'の抵抗感については、4つの地域や社会集団における結果から、古くから日本人に認められるといわれてきた特有の動物観、つまり動物に対する親密性や動物との連続性が、今日もかなり認められる様子がうかがえた。しかし、これらの時代的な変化、たとえばそのグレイドの低下などについては今後の検討課題となる。また、このような日本人特有の動物観といわれるものをより明確に描写するためには、今後他の地域の人々との比較研究が必要となってくる。まず、日本人の動物観にかかわる文献的資料の入手とその分析を行なった。入手した主な文献的資料類は約100点で、それらから日本人の動物観にかかわる項目の抽出とその整理・分析を行なった。これらの資料が扱っている時代の範囲は、縄文・弥生時代から奈良・平安時代を経て江戸時代に至るまでであり、従来指摘されてきた日本人と動物との間の親密性や連続性を再検討した。次に、近畿地方を対象に、アンケート調査と聞き取り調査を実施し、その分析をすすめた。当調査は、大都市部の住民(大阪市)、特に近年野生動物による農林業被害が深刻な地域の住民、古くから野生動物との間に持続的なかかわりがみられる地域の住民に対して行なった。対象とした野生動物は、シカ、ツキノワグマ、イノシシ、サル、キツネ、タヌキ、オオカミ(絶滅)の7種である。調査項目は、日本人の動物観の基層と考えられる動物との親密性を示す霊魂の認識や殺生・肉食の忌避、各野生動物のイメージ、野生動物に対する価値認識などである。その結果、大都市部の住民や若者層などに霊魂の認識や殺生・肉食の忌避傾向の後退がうかがわれるが、総じて動物との連続性の存在が認められた。しかし一方で、近年の被害地域では、加害動物に対する高い害獣視と殺生容認がみられた。また古くから野生動物との間に持続的なかかわりがみられる地域では、他地域よりも動物との連続性が高かった。なお、大都市部の住民や若者層などでは、マスコミや雑誌などの情報の影響が各野生動物に対するイメージや価値認識の形成に関与しているようである。

しかしまた、そのような直接的なかかわりがみられなくなった地域においては、公園や動物園でみられる野生動物、テレビや図鑑などで紹介される野生動物、キャラクター商品化された野生動物などの影響を受けていた。これらは、直接的であるのか間接的であるのかといった違いはあるものの、今日の人々の野生動物に対するイメージをつくりあげていた。今日の人々のイメージは、伝統的なイメージの上にこのようなイメージがかぶさってできあがっていると考えられる。また、野生動物に対する`命や霊魂'観や、`殺生'や`肉食'の抵抗感については、4つの地域や社会集団における結果から、古くから日本人に認められるといわれてきた特有の動物観、つまり動物に対する親密性や動物との連続性が、今日もかなり認められる様子がうかがえた。しかし、これらの時代的な変化、たとえばそのグレイドの低下などについては今後の検討課題となる。また、このような日本人特有の動物観といわれるものをより明確に描写するためには、今後他の地域の人々との比較研究が必要となってくる。
異なる発達段階における自己概念の国際比較-日米の小学生と大学生の構造比較-

本年は、主にアメリカでの自己概念に関する質問紙調査および聞き取り調査のデータ収集を中心に活動を行った。アメリカでの活動については4-6月にわたり、シカゴはイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校、ロサンゼルスはカリフォルニア大学(UCLA),カリフォルニア州立大学ノースリッジ校において学生に質問紙調査及びインタビューを行った。さらに、シカゴ地区の私立小学校2校、ロサンゼルス地区の私立小学校1校、公立小学校2校で児童への質問紙調査と担任へのインタビューを行った。8月、平成17年2月にも短期にアメリカを訪問して追加でデータ収集を行い、データ収集数は大学が約400名、小学校が約300名であった。集めたデータに関しては日本とアメリカをまとめて入力し、データ分析をしている段階である。学会発表に関しては、7月のドイツで自己研究学会の国際総会で、日本の小学生の自己概念について、自らの博士論文での調査を基に発表した。さらに、日本教育心理学会において、去年収集した日本の大学生のデータを基に、大学生の自己イメージ・自己概念について発表した。主に聞き取り調査の結果についてであったが、日米の大学生の自己のとらえ方の違いや、何が肯定的な自己概念に必要なのかを学生の視点から見ることができ、また児童期の自己イメージも併せて聞くことにより、児童期と青年期の自己イメージの形成要因の違いについても明らかにすることができた。肯定的な自己概念を育むための要因については、自分自身を認め、受容することの重要性、自信を持つこと、円満な友人関係・家族関係の構築、得意分野の発掘・向上などの回答があげられ、日米とも同じような傾向が見られた。平成15年4月より平成16年3月の一年間は、日本及びアメリカでのデータ収集を中心に活動を行った。アメリカでの活動については、4-5月にロサンゼルスとシカゴ(カリフォルニア大学、イリノイ大学シカゴ校、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校)において、大学及び小学校の各担当の教授、先生方に調査依頼を行った。実際のデータ収集に関しては、平成16年2月から3月にかけて、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校において学部学生に質問紙調査及びインタビューを行った。また4月に渡米し、同校、及びイリノイ大学シカゴ校、UCLAにおいても調査を続行していく。日本での活動については、平成15年4月から7月にかけて、大学(創価大学、神田外語大学、武蔵工業大学、東洋英和女学院大学)及び公立の小学校(都内7校、北海道1校)の先生方に調査依頼を行った。9月-10月にかけて質問紙調査を実施し、11月から翌年1月にかけて大学生、また小学校の先生へのインタビューを行った。データ収集数は、大学が600名、小学校が900名程度となっている。学会発表に関しては、教育心理学会においては共同研究であるが、大学生の授業への意識調査について発表した。さらに、日本心理学会において児童期(812歳)と青年期(1822歳)の自己概念について、その分化する諸相や、自己のとらえ方の方法、着眼点の変化などついて構造的な側面より分析した。そこで得られた知見としては、自己叙述の方法は、年齢とともに、客観的・外面的特徴による叙述が減少し、対人関係のとり方・心理的特徴など主観的・内面的な特長による叙述が増加することがわかった。自己のとらえ方としても、児童期に比べると、青年期はより分化した把握ができるようになり、児童期では、羅列的な把握だったものが、年齢が上がるにつれて内的連関を持った統合的な把握と変化していくことが明らかになった。
イオンビーム誘起エピタキシャル結晶化による絶縁物上シリコンエピタキシャル成長

本研究から得られた成果の概要を以下に列挙する。1.チャネリング条件での重イオン照射によりCeO_2の結晶性が改善されることが分かった。2.本研究により製作した水冷基板ホルダーの使用によりCcO_2/Si上にE-gun蒸着法で結晶核を持たない良質の非晶質シリコン層を形成できることを反射高速電子線回折(RHEED)パターンのその場観察により確認した。3.シリコンを堆積した試料に対し、基板温度350°Cおよび400°Cにおいて2McVのGeおよびSiイオンビームを1×10^<16>/cm^2照射し、ラザフォード後方散乱法を用いてイオンビーム誘起エピタキシャル成長(IBIEC)が起っているかを調査したが、実験条件の範囲内ではIBIECは認められなかった。4.ヘテロ界面を持つ別の系である、Ge/SiにおいてIBIECが起きるか否かを調査した。単結晶Si上にGeを真空蒸着法により堆積し、Ge/Si界面付近にあらかじめGeイオンを注入することで界面のイオンミキシングを行った後に、基盤温度200°C以上で2MeVのGeイオンを照射すると1×10^<15>/cm^2以上の照射量でIBIECが進行する証拠を得た。但し、Ge照射ではIBIECの進行と同時に堆積Ge層のスパッタリングが強く起こるため、1×10^<17>/cm^2以上の照射は困難であることも同時に明らかになった。以上より、ヘテロ界面におけるIBIECには、照射イオンのエネルギーと照射量および基板温度だけでなく、両層の結晶構造の組合わせに一定の条件、すなわちSi/Ge系のように結晶構造を変えること無く両層の原子が相互に混じり合うという条件が必要であるとの示唆を得た。(1)実験装置セットアップイオンビーム誘起結晶化に不可欠の結晶核を持たない良質なシリコンアモルファス薄膜をCeO_2上に堆積するために、ターゲット水冷機構を持つターゲットホルダーを日本真空技術(株)の協力により設計製作し、既存の超高真空蒸着装置に組み込んで真空排気試験、冷却試験を行った。CeO_2上に堆積したシリコンアモルファス薄膜の固相エピタキシャル結晶化実験を行うための、ハロゲンランプ加熱機構を、同じく日本真空技術(株)の協力により設計製作し、超高真空蒸着装置の予備排気室に組み込んで、性能試験を行った。基板温度が設計通り、900°Cまで上昇する事を確認した。(2)チャネリングイオンビーム照射によるCeO_2の結晶性改善ヘテロ界面でのイオンビーム誘起結晶化を実現するには基板となるCeO_2の結晶性が極めて重要である。CeO_2はシリコン上に真空蒸着エピタキシャル成長法により作成するので、そのままでは、多量の結晶欠陥を含む。この結晶欠陥を消滅させ、結晶性を向上するのにイオンビーム照射が有効な事は以前の筆者等の研究で明らかにされていたが、通常のランダム方向からの照射では電子的散乱に起因する結晶性改善とともに核的散乱に基づく結晶欠陥生成が同時に起こるため、結晶性改善に限界がある。今回、高エネルギーシリコンイオンの入射方向を結晶軸方向に合わせチャネリング条件下で照射することにより、結晶欠陥生成を押さえ結晶性改善効果を高めることができることを明らかにした。今年度の研究から得られた成果の概要を以下に列挙する。1.前年度購入し研究代表者において超高真空蒸着装置に組み込んだ基板冷却ホルダを用いて、CeO_2/Si上にE-gum蒸着によるシリコン層堆積を試み、堆積したシリコンが結晶核を持たない良質の非晶質であることを、反射高速電子線回折(RHEED)パターンのその場観察により確認した。

2.シリコンを堆積した試料に対し、基板温度350°Cおよび400°Cにおいて2MeVのGeおよびSiイオンビームを1×10^<16>/cm^2照射し、ラザフォード後方散乱法を用いてイオンビーム誘起エピタキシャル成長(IBIEC)が起こっているかを調査したが、実験条件の範囲内ではIBIECは認められなかった。3.ヘテロ界面を持つ別の系である、Ge/SiにおいてIBIECが起きるか否かを調査した。すなわち、単結晶Si上にGeを真空蒸着法により堆積しGe/Siの界面に存在するSiO_2やその他の汚染層を除去するとともにSiからSiGeを経てGeへ徐々変化する界面構造を形成するために界面付近にあらかじめGeイオンを注入することで界面のイオンミキシングを行った上でSi/CeO_2系と同様の実験を行った。その結果、Ge/Si系では照射イオンのエネルギーと量を適当に選べばIBIECが進行する可能性を見いだした。以上より、Si/CeO_2系の界面ではIBIECが認められていないが、Ge/Si系では可能性が見いだされており、Si/CeO_2系においてもIBIECがおこる条件が存在すると思われる。今年度の研究から得られた成果の概要を以下に列挙する。1.CeO_2/Si上にE-gun蒸着によるシリコン層堆積を試み、堆積したシリコンが結晶核を持たない良質の非晶質であることを、反射高速電子線回折(RHEED)パターンのその場観察により確認した。2.シリコンを堆積した試料に対し、基板温度350°Cおよび400°Cにおいて2MeVのGeおよびSiイオンビームを1×10^<16>/cm^2照射し、ラザフォード後方散乱法を用いてイオンビーム誘起エピタキシャル成長(IBIEC)が起っているかを調査したが、実験条件の範囲内ではIBIECは認められなかった。その結果、Ge/Si系では照射Geイオンエネルギーを2MeVとするとき1×10^<15>/cm^2以上の照射量でIBIECが進行する証拠を得た。但し、Ge照射ではIBIECの進行と同時に堆積Ge層のスパッタリングが強く起こるため、1×10^<17>/cm^22以上の照射は困難であることが明らかになった。以上より、ヘテロ界面におけるIBIECには、照射イオンのエネルギーと照射量および基板温度だけでなく、両層の結晶構造の組合わせに一定の条件、すなわちSi/Ge系のように結晶構造を変えること無く両層の原子が相互に混じり合うという条件が必要であるとの示唆を得た。
グローバル人材育成のための海外インターンシッププログラムのモデル開発

グローバル人材育成を目的に、効果的な海外インターンシッププログラムのモデル開発を進めた。学生を海外商談会にボランティア通訳として参加させ、大学時代にビジネスシーンを体験させた。様々な国に派遣することで、ミスコミュニケーションが起こることが見受けられた。そのため、海外商談会において、プロの通訳として活躍されている現地の方々にインタビューおよびアンケート調査を実施し、ミスコミュニケーションの事例を収集そして分析した。様々な経験談も聞くことができ、これを学生への事前研修に導入することで、海外インターンシップがより効果的になることが予想される。8月上旬には、8名の学生が参加して、シンガポールにおける海外インターンシップを実施。派遣される企業について事前に調査・準備をさせた。同時に、現地で聞かれると想定される日本事情、例えば日本における同業者についてなどを調査させ、英語で準備させた。8月中旬には、香港で開催されたFOOD EXPO 2014に学生をボランティア通訳として派遣した。学生たちには、事前に担当する企業、その企業の商品、交渉方法などを学習させた。学生たちは実際に企業を訪問し、商品製造過程などを見学し、また、担当者と企業理念や売り込み方、交渉方法などについて、事前打ち合わせをした。学生たちは企業紹介および商品説明を英語で作成し、渡航前には、模擬商談会を実施。実際の見本市を想定して、学生たちの通訳技術を検証および向上することに取り組んだ。1月にはサンフランシスコで開催されたWinter Fancy Food Showという見本市に、学生をボランティア通訳として派遣した。香港のFOODEXPOのときと同様、学生たちには事前準備を行わせ、模擬商談会を経て本番に臨んだ。上記2つの見本市および平成25年3月に開催されたシンガポールでの見本市に参加した学生を対象に、事前準備の有効さ、現地での英語使用、通訳に必要な条件など、英語やビジネスコミュニケーションに関する質問を組み入れたアンケートを実施した。グローバル人材育成のための海外インターンシッププログラムのモデル開発を進める中で、海外とやり取りをする日本人就業者、そして日本人とやり取りをする外国人就業者が、どのようなミスコミュニケーションを経験してきているのかを知ることも重要であるそこで、上記両者にインタビュー調査を実施した。インタビューは、海外企業と長い間ビジネスや共同研究をしてきている日本人、タイそしてアメリカにおいて、日本の企業や教育機関と仕事をしている外国人を対象とした。皆に共通していたことは、電話でのやりとりには困難を感じていたことであり、そのため、メールで内容を再確認するなどして、誤解や間違いを回避していた。しかしメールに関しても、ミスコミュニケーションが起こることがわかった。日本人の場合、時候の挨拶や用件とは直接関係のない内容をメールに書いたり、追伸などを記載する場合があり、重要なポイントが見逃されたり、伝わらなかったりすることも少なくない。必要な事柄や重要な項目は、メッセージの中で前後させず、順序立てて箇条書きに明記する必要性をコメントする海外就業者がいた。1980年代、バブル期に海外進出をする日本企業が増加し始めた。当社は日本のビジネス文化、ビジネス習慣を海外に押し付ける傾向にあったが、その後は各国の商文化や生活習慣を尊重するようになり、日本が歩み寄りをするようになった。海外との打ちあわせや交渉場合、単に外国語が堪能ということだけでは不十分であることを、本モデルに組み入れる必要性がわかった。現地へ派遣する際、可能な限り事前研修において語学力同様、コミュニケーション力の育成、そして派遣国に関する情報収集と異国の地での柔軟な適応性を養わさせることが重要である。今後は、さらにミスコミュニケーションの事例を収集・分析し、学生指導へ組み入れていく。短期海外インターンシップは、事前準備を怠らず実施することにより、学生の英語力やコミュニケーション力の向上、そしてモチベーションの維持に役立っている。そして、海外インターンシップを経て、当該学生を海外見本市へ派遣することにより、卒業までにより一層の英語およびコミュニケーション力を養うことでき、人材開発・育成のサポートの面において、企業へある程度貢献できうる。見本市派遣においては、事前研修内容はその都度検証し精査し、有効性はあることがわかってきた。昨今、企業のグローバル化が進み、海外に派遣されるケースが中小企業においても増えてきている。その中で、何が必要か、何が重要が、何を準備すべきか、などがある程度見えてきた。旅費において差額が生じたたため。2015年度に実施する予定でいる調査・研究の旅費の一部としたい。
B2型金属間化合物の点欠陥挙動およびその原子拡散機構との関連性の解明

B2型金属間化合物相は等原子比組成近傍で多くの2元合金に形成される。組成の化学量諭比からのずれ,または温度上昇に伴い点欠陥が形成されるが,その振舞いが材料特性そして原子拡散機構と密接に関連する事は良く知られている。前年度に引き続き,この点欠陥挙動に関して, in-situ高温中性子線回折法に基づく実験的ならびに熱統計法に基づく理論的研究を行った。前年度のB2FeAl合金に対する中性子線・X線回折実験の結果,昇温過程における点欠陥挙動に,(1)熱空孔のランダム配置(RVD),および(2)不正原子の正規siteへの戻り(ASAR),の傾向がある事を見出した。これはB2型合金の点欠陥構造に関する従来のモデルの枠組を外れた一見奇妙な現象である。この検証のため,我々は再度のin situ高温中性子線回折実験を行った。その結果, RVD的挙動が化学量論組成近傍のFe過剰合金で起こる事,更にAl過剰合金では不正Al原子濃度が昇温に伴い減少する事,即ち不正Al原子の戻り現象を確認する事ができた。またこの戻りによってFe空孔濃度がAl空孔濃度より高くなり,空孔のFe-site優先性が保証される。以上の実験結果を,昨年度展開したB2型合金の点欠陥形成機構に関するBragg-Williams法に基づく熱統計的モデルを用いて検討した。このモデルは,基底状態における構造欠陥は反構造欠陥(ASD)であり,また昇温に伴う熱欠陥はRVD, ASARおよび複合欠陥(TRD)過程が混在したhybrid状態であるとの仮定を基本とする。計算結果は,上記FeAl合金での実測を定性的にではあるが良く再現した。現在この熱統計の取扱いをhybrid状態についてのより一般化したモデルへと拡張する事を試みている。この成果は近々発表する予定である。
新規抗結核薬の革新的合成:不斉四置換炭素構築型ビニル化反応の開発と展開

これまで自ら開発してきた反応の実践的展開として、成長ホルモン分泌促進剤として期待されているSM-130686の不斉合成研究に取り組んだ。SM-130686は、これまでの薬剤とは、次の二点で一線を画している。(1)非ペプチド型の化合物である点(2)経口投与による薬剤の体内導入が可能である点である。一方構造活性相関研究によれば、不斉炭素上の置換基によって大きく活性が異なることが判明している。しかしながら従来の合成法においては、光学活性体を光学分割により単離しており、不斉四置換炭素を直接構築できる触媒的不斉反応の開発および本反応を鍵工程として用いた短工程合成計画は意義深いと考えている。まずSM-130686へと合成展開可能な反応として、新規触媒的不斉分子内反応の開発に取り組んだ。この新規合成ルートにおいて、鍵となる不斉四置換炭素の構築を自ら開発した反応によって行うことが特徴である。分子内反応の開発において、リガンドの検討を行ったところPh-BPEリガンドを用いることで、立体的に嵩高い基質において収率、エナンチオ選択性共に良好な結果を得ることに成功した。そこで本反応を不斉四置換炭素構築に用い、SM-130686の不斉合成研究に着手した。容易に入手可能な2-トリフルオロメチルフェニルボロン酸を出発原料とし、Hartwig-Miyaura等によって開発されたIr触媒を用いたホウ素化反応を鍵反応として用いることで、芳香環へ四つの置換基を位置選択的に導入することに成功した。不斉四置換炭素の構築ではCu-Ph-BPE触媒を用いる事で、立体的に嵩高いSM-130686誘導体に対し良好な収率、エナンチオ選択性で反応が進行することを見出した。その後、官能基変換を行い既存の合成ルートの収率を大幅に向上する結果にて世界初のSM-130686の不斉合成に成功した。本触媒的不斉分子内反応によって構築されるオキシインドール骨格は生物活性分子の母核としてしばしば見られることから、開発した方法論は様々な医薬リードの合成に有用であると考えている。医薬品の革新的合成に向け、新規抗結核薬の合成と共に成長ホルモン促進として期待されているSM-130686の不斉合成研究にも現在取り組んでいる。これらの医薬品合成においては、鍵となる不斉炭素の構築においては新規不斉反応の開発が必須である。SM-130686は成長ホルモン促進剤として期待されており、これまでの薬剤とは、次の二点で一線を画している。すなわち(1)非ペプチド型の化合物である点(2)経口投与による薬剤の体内導入が可能である点である。一方、構造活性相関研究によれば、不斉炭素上の置換基によって大きく活性が異なることが判明している。この点でも多様性を持たせ得るとともに、不斉四置換炭素を直接構築できる触媒的不斉反応を用いた短工程合成計画は意義深いものである。そこで不斉反応のモデルとして、イサチンを用い新規触媒的不斉反応の条件検討を行った。その結果、奥深い不斉空間の構築を意識し設計した新規リガンドと1価CuF触媒、適切な添加剤を組み合わせることで、良好な収率・エナンチオ選択性にて鍵となる不斉四置換炭素の構築に成功した。不反応に関するデータは現在論文投稿準備中である。引き続き新規不斉反応の開発を行い、新規構結核薬の合成に応用する予定である。