hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
朝鮮考古資料の基礎集成とデジタル化活用

本研究の目的は、東京大学建築学専攻所蔵の戦前に蒐集された朝鮮考古資料の全体像を明らかにし、それを集成しデジタル化して活用することと、資料がもつ画像そのものの保存をめざすことである。達成された成果は、次の3点であり、これにより研究者のみではなく多くの人に考古資料を公開することができ、研究に活用することもできるようになった。1,ガラス乾板を箱ごとに集成し、総数728箱、乾板は11,286枚、フィルムは2,550枚、紙焼きは276枚、総数14,112枚であり、その内容は日本、朝鮮、中国、東南アジア、中央アジア、西欧にわたることをあきらかにした。このうち朝鮮関係の2,500枚の乾板から四切紙焼きを2部ずつ作成し、撮影者、画像内容や参考文献などを調査しデータベースを作成した。2,紙焼きの1部は永久保存とするため、1枚ずつ中性紙保存封筒に入れ、さらにそれを30封筒ごとに中性紙保存箱に収納した。封筒と箱は、ISOの規格にもつづく現在考えられる最高の基準をもちいた。閲覧用の1部は有害な可塑剤を含まないポリプロピレンファイルに入れ、ファイルとして綴じた。3,拓本・図面・模写は、総数1,144件あるが、そのうち朝鮮関係は340件である。これについては、『朝鮮建築・考古資料基礎集成』と題して、画像を含めたデータベースをCD-ROMで作成した。本研究の目的は、朝鮮考古資料が写し出されたガラス乾板古写真から白黒プリントを作成し、永久保存と研究への活用をめざすものである。本年度の成果は、次のとおりである。1、東京大学総合研究博物館建築史部門に所蔵されるガラス乾板古写真は、撮影当時の木箱や紙箱に保管されているが、その全体像が不明なので、まず枚数と画像内容を調査しリストを作成した。箱は約500箱あり、木箱が200で紙箱が300、そして木箱に平均30枚、紙箱に平均16枚が収納されているので、全体で10000枚を超える。撮影者は、塚本靖、伊東忠太、関野貞、藤島亥治郎の4名で、朝鮮考古資料は後二者の撮影による。藤島亥治郎の資料にはフィルムによる写真も含まれていたが、今回の白黒プリント作成の対象とした。2、関野貞撮影によるガラス乾板古写真のうち約1000枚の四ツ切紙白黒プリントを2部作成した。乾板の状態が悪いものもあるので、修復の技術をもつ塚原写真事務所に依頼し、つねに連絡を取り合いながら作成した。3、白黒プリントの1部は永久保存とするため、1枚ずつ中性紙保存封筒に入れ、さらに30枚ずつ中性紙保存箱に収納した。他の1部は、ポリプロピレンクリアーファイルに入れ閲覧用とした。こちらには、撮影場所、撮影年など写真にかんするデータを調査して記入した。高勾麗古墳壁画、楽浪古墳の発掘、慶州の寺院、個人コレクションの考古遺物など貴重な写真が含まれている。4、デジタル化の方法について同博物館の博物情報メディア研究系と協議したが、画像については乾板からの直接入力とするか白黒プリントからの入力とするか結論は出なかった。次年度でさらに検討する。本年度は2年目にあたり、昨年からの継続として1、2、を行い、3、は新たな試みである。1、東京大学総合研究博物館建築史部門に所蔵されるガラス乾板古写真のうち約1000枚の四ツ切紙白黒プリントを2部作成した。ファイルに入れた1部をもとに、撮影者、画像内容や参考文献を調査しデータベースを作成した。昨年度と合わせて、合計2000枚となった。2、白黒プリントの1部は永久保存とするため、1枚ずつ中性紙保存封筒に入れ、さらにそれを30封筒ごとに中性紙保存箱に収納した。他の1部は、ポリプロピレン製クリアーファイルに入れ整理用、閲覧用とした。

こちらには、撮影場所、撮影年など写真に関するデータを調査して記入した。3、デジタル化の方法についてガラス乾板からの直接入カを試み、それを全紙大にプリントアウトした写真とモニター上の写真を比べた。モニター上の写真は大きく拡大ができ、プリント写真で読めない小さな文字まで読むことができ、利用面で有効であることを確認した。ただし、情報量としては目にみえないものも含めて、アナログのほうが多く含まれるので、こちらで保存することにした。本研究の目的は、朝鮮考古資料が写し出されたガラス乾板や記録から白黒プリントを作成し、それを永久保存し、かつデジタル化して研究への活用をめざすものである。本年度は3年目の最終年度にあたり、昨年からの継続として1、2を行い、2の一部と3は新たな試みである。1、東京大学総合研究博物館建築史部門に所蔵されるガラス乾板古写真のうち約500枚の四ツ切紙白黒プリントを2部作成した。ファイルに入れた1部をもとに、撮影者、画像内容や参考文献を調査しデータベースを作成した。昨年度と合わせて、合計2500枚となった。2、白黒プリントの1部は永久保存とするため、1枚ずつ中性紙保存封筒に入れ、さらにそれを30封筒ごとに中性紙保存箱に収納した。他の1部は、ポリプロピレン製クリアーファイルに入れ整理、閲覧用とした。こちらには、撮影場所、撮影年など写真に関する各種のデータを調査して記入した。これらをもとに。テキストデータを作成した。3、朝鮮考古資料の一部である約340件については、『朝鮮建築・考古資料基礎集成』と題して、画像データベースをCD-ROMで作成した。希望者には公開しているが、費用の関係で、広く一般公開までには至らなかった。
台湾変革期における中国から受容された２度の大正文学の影響に関する研究

本研究は、日本の植民地時期の1920-30年代と、戦後に国民党が台湾に渡って再植民地化した1950-70年代に、中国経由で渡った2度の大正文学の影響が台湾にあることを実証することを目指した。しかし、2015年の天理大学と輔仁大学の国際学会での発表を通し、台湾での中国新文学運動の影響は定説で宣伝されるほどは大きくないことが判明した。そこで、中華民国期の日本に留学した知識人が中国に帰国し、戦後台湾に中国国民党と共に渡来し、普及させた大正主義(生命主義と民主主義の総称)の実像の解明に挑むことになった。そのために、本研究では、先に大陸・中国での大正主義の受容とその崩壊がどのように進行したかを解明した。平成26年度は、研究課題「台湾変革期に中国から受容された2度の大正文学の影響に関する研究」の中、「1920年代の大正教養主義と大正生命主義の台湾における受容」というテーマに関する論文を作成させるための調査研究と資料収集を、台湾・中央研究院(人文社会科学聯合図書館・文哲所図書館・近代史傅斯年図書館)と台湾国家図書館で行った。その結果、1中国・中華民国時期(1912-1949)の大陸関係資料である『婦女雑誌』などから「恋愛論」関係の一次資料を複写し、2台湾知識人の中国大陸での活動状況を記録する『台湾知識人在中国』の資料を入手し、そして3『台湾時報』、『台湾民報』や「台湾新文学運動」「中国新文化運動」をキィーワードとする修士論文、博士論文の資料収集を入手できた。平成27年度は、研究課題「台湾変革期に中国から受容された2度の大正文学の影響に関する研究」の中、「中国から台湾に渡った大正生命主義のゆくえ」というテーマを念頭に、昨年度集めた資料を中心に学会と国際シンポジウムでの発表を行った。2015年6月に天理台湾学会第25回記念大会において、「『台湾民報』に散見する大正生命主義の意義ー台湾における所謂「中国新文学運動」成果の受容を検討の軸に」の発表を行った。また、2015年11月に台湾・輔仁大学日本語文学科主催の「東アジアと同時代日本語文学フォーラム」国際シンポジウム「文化翻訳/翻訳文化」において、「北京から台湾にやって来た大正教養主義ー『台湾民報』における張我軍の時差翻訳を視座として」というテーマで研究発表を行った。更に、2016年3月に、「戦後台湾の民主主義:雷震と大正デモクラシー」に関わる資料を収集のために、台北の国立国家図書館と台中・静宜大学蓋夏図書館を訪ね、日本では入手困難な『雷震全集』全45巻の中、「雷震回憶録」2巻、「雷震文選」6巻、「雷震専集」2巻の資料と、胡適と雷震が主編した雑誌『自由中国』全23巻を中心に資料を収集した。平成27年度は、昨年度収集した資料を中心に国際学会で発表を行い、貴重な意見が得られた。そこでこの意見を反映させ、下記の論点を明示し、論文に修正と加筆を加える。現在までの成果は、張我軍が編集を担当した1925年1月から1926年6月まで『台湾民報』の翻訳を通して、(1)中国の『新青年』に展開された「文学革命」とその延長にある「中国新文学」の作品には、大正生命主義の影響が顕著であること、(2)定論である「台湾新文学運動が中国新文学に影響を受けた」とされるのに、張我軍以外の知識人には大正生命主義の影響がそれほど認められないこと、(3)張我軍の翻訳には大正生命主義の崩壊と変容が色濃く留められていることが判明した。平成28年度は、研究課題「台湾変革期に中国から受容された2度の大正文学の影響に関する研究」の中、昨年度までの研究達成で予想できた、「中国の『新青年』に展開された「文学革命」とその延長にある「中国新文学」には、大正生命主義の影響が顕著であること」を証明するために、平成28(2016)年8月30日に、上海の復旦大学中文系で「《新青年》与大正生命主義思想ー魯迅《狂人日記》和周作人《人的文学》的成立以及其思想性意義」と題する講演を行い、その後修正を加えて大学紀要で論文「『新青年』と大正生命主義思想ー魯迅「狂人日記」、周作人「人的文学」の成立とその思想的意義」(『愛知県立大学外国語学部紀要』(言語・文学編)第49号、159-179頁、平成29.3)として発表した。また、9月の海外調査では、上海図書館において、大陸時代の雷震の発表論文を各種雑誌から、および第三期創造社のメンバーで京都大学留学生の李初梨(1900-1994)、馮乃超(1901-1983)、彭康(1901-1968)に関わるマルクス主義文芸理論の資料を雑誌、単著から収集できた。3月の海外調査では、台北・中央研究院人文社会科学聯合図書館で、「雷震と大正デモクラシー」を作成のために必要な薛化元著『戦後台湾人権発展史1945-2000』、任郁徳著『雷震と台湾民主憲政の発展』などの文献の資料収集を行えた。

さらに、昨年、台湾中央研究院の人文社会科学聯合図書館と台中・静宜大学蓋夏図書館で複写により入手した『雷震全集』全47巻の中、雷震回憶録『我的学生時代(1)』「明寮一年」「八高三年」の翻訳を行った。平成28年度は上海の復旦大学中文系で「『新青年』と大正生命主義思想」の講演に関わる調査を通して、『新青年』に関わった日本留学経験をもつ陳独秀(1879-1942)、李大釗(1988-1927)、李漢俊(1890-1927)らの中国共産党党員は日本で大正デモクラシーや人道的社会主義に接触しているが判明したことにより、雷震のケースも含め、現在のキーワードとしている「大正文学」という言葉を、「大正主義」という概念に拡大、変更して研究を行うことが適切であると判明した。そこで、「大正主義」とは、日露戦争後に始まり満州国成立期には完全に崩壊した「大正教養主義」を基礎とした「大正生命主義」と「大正民主主義(デモクラシー)」および「人道的社会主義」を包括させた概念として使用することにした。その結果、1945-60年戦後台湾における中国経由での大正主義の再受容のケースを証明するには、『自由中国』(1949-60)の主編・雷震(1897-1979)を育てた日本における大正主義受容の詳細と実態を実証し、戦後台湾におけて開花した雷震の「大正デモクラシー」思想の内実を解明することにある。本年度は、10月28-29日に名古屋大学で行われた「第12回東亜学者現代中文国際学術シンポジウム」において、報告テーマ「從“文学革命"的時代転換為“革命文学"的時代ー以馮乃超接受日本的大正生命主義與馬克思主義文藝理論為例」という中国語での発表を行い、馮乃超が大正生命主義からマルクス主義文芸理論へと転換する日本で看取した時代認識の背景を分析した。12月1-2日に、台湾・中央研究院近代史研究所で行われた「近代東亜知識人的国家構想学術シンポジウム」において、報告テーマ「共産主義青年・馮乃超:圍繞在日本所體驗的`大正主義'以及其後的思想展現」という中国語での発表を行い、馮乃超をはじめ後期創造社は日本で福本和夫のマルクス主義革命論の影響があったことや鹿地亘と馮乃超が共に共産党の宣伝工作を勤めていたことを報告した。また、12月22日に京都大学人文科学研究所で行われた「毛沢東に関する人文学的研究」において、報告テーマ「毛沢東『文芸講話』の構築と機能を巡って」において、魯迅訳、外村史郎、蔵原惟人共訳『露國共産黨の文藝政策』(東京・南宋書院、1927.11)というテキストが、毛沢東が『文芸講話』を構想するうえで、「反面教師」としての影響を担う教材足り得ることを示唆しようとした。さらに、雷震の京都帝大時代の調査研究を行い、彼は1923年3月から3年間、京都帝大法学部に在籍し、その間の指導教官は森口繁治教授であったたことが判明した。。1926年4月からは京都帝大法学部の大学院に進学し、「米国憲法研究」を学位論文のテーマとしていた。1949年に大陸・中国から台湾に渡り雑誌『自由中国』で民主憲政論を打ち立てる際に、雷震は森口繁治教授の著作『近世民主政治論』『立憲主義と議会政治』『憲政の原理と其運用』を援用していることが想定される。本研究は、日本の植民地時期の1920-30年代と、戦後に国民党が台湾に渡って再植民地化した1950-70年代に、中国経由で渡った2度の大正文学の影響が台湾にあることを実証することを目指した。しかし、2015年の天理大学と輔仁大学の国際学会での発表を通し、台湾での中国新文学運動の影響は定説で宣伝されるほどは大きくないことが判明した。そこで、中華民国期の日本に留学した知識人が中国に帰国し、戦後台湾に中国国民党と共に渡来し、普及させた大正主義(生命主義と民主主義の総称)の実像の解明に挑むことになった。そのために、本研究では、先に大陸・中国での大正主義の受容とその崩壊がどのように進行したかを解明した。平成26年度は平成27年度の国際学会での発表と論文の作成に備えて、調査研究と資料収集を中心に行った。その結果、現在、1「『台湾民報』に散見する大正生命主義の意義ー
脈絡膜上・経網膜刺激型人工網膜のゲインコントロール法の開発に関する研究

脈絡膜上一経網膜刺激(STS)型人工網膜システムにおいて、疑似視覚を効率良く発生させる刺激パルスパラメータを検討するため、正常ラット及び網膜色素変性症ラットの眼球の強膜側と硝子体においた電極間に様々なパルス幅と電流値からなる単発の単相及び二相性矩形パルス刺激を加え網膜局所を刺激し、その刺激に対する誘発電位(electrically evoked potentials, EEP)を上丘から記録した。その結果、(1)短いパルス幅の大きな電流値で強膜側から硝子体内へ内向きに通電するinwardSTSが網膜神経節細胞を効果的に直接興奮させられる事、(2)短いパルス幅の二相刺激では、内向き刺激相を先行させる(i-oSTS)方が外向き刺激相を先行させる(o-iSTS)より効率が良い事、(3)i-oSTS誘発電位の閾値の強さ-時間曲線から刺激強度(電流値)は刺激パルス幅に反比例し、そのchronaxieから消費電力の最も少ないのは0.3msec/phaseとなることが分かった。次に正常ラットでは暗順応によりEEPの振幅が32%増大することが分かった。この結果は、背景光に対する網膜回路の順応状態によってSTS誘発応答のゲインを調節出来ることを示唆している。明順応下では、D1型ドーパミン受容体を介して細胞内cAMP濃度を上昇させることにより網膜神経節細胞の発火閾値が上がることが知られている。従って、神経節細胞のD1受容体の作用を抑制することにより、人工視覚の感度を上昇させる可能性がある。本研究は、人工網膜用の電気刺激法として我々が2005年に開発し発表した脈絡膜上-経網膜刺激(Suprachoroidal-Transretinal Stimulation、以下STS : Kanda, et al.,2005)の刺激効率と空間分解能や時間分解能を向上させることを目指している。今年度は健常ラット(hooded rat, Long Evans)および網膜色素変性症ラット(RCS rat)の上丘からSTSに対する誘発電位をウレタン麻酔下で記録し、その振幅を指標に刺激用矩形パルス電流の電流値、極性、パルス幅の最適化を行った。単相矩形パルスでの刺激実験の結果、(1)脈絡膜上の刺激電極から硝子体内の参照電極へ通電(内向き刺激)すると網膜内層側(神経節細胞側)の神経細胞が直接刺激され、極性反転(外向き刺激)すると網膜外層側(視細胞側)の神経細胞が最初に興奮すること、(2)電荷量一定条件において、内向き刺激ではパルス幅が短いほど神経節細胞の直接刺激効果が高いこと、が判った。また、強さ-時間曲線から時値を求めるとRCS ratでは0.30.5msであった。人工網膜ではcharge-balanceをとるため二相性矩形パルスを採用せざるを得ない。そこで、内向きパルス先行型と外向きパルス先行型の二相性STSでの上丘誘発電位の振幅を比較した。すると、パルス幅0.5ms以下では、内向きパルス先行型の方が大きな振幅の誘発電位が記録された。以上の結果から、視細胞変性患者のためのSTS型人工網膜では、網膜神経節細胞を効率的に直接興奮させる為に、0.30.5msの内向きパルス先行型二相性矩形パルスの通電刺激を行うことが良いと結論された。脈絡膜上-経網膜刺激(STS)型人工網膜システムにおいて、疑似視覚を効率良く発生させる刺激パルスパラメータを検討するため、正常ラットおよび網膜色素変性症ラットの眼球の強膜側と硝子体内においた電極間に様々なパルス幅と電流値からなる単発の単相および二相性矩形パルス刺激を加えて網膜局所を刺激し、その刺激に対する誘発電位(electrically evoked potentials, EEP)を上丘から記録した。その結果、(1)短いパルス幅の大きな電流値で強膜側から硝子体内へ内向きに通電するinward

STSが網膜神経節細胞を効果的に直接興奮させられる事、(2)短いパルス幅の二相性刺激では内向き刺激相を先行させる(i-oSTS)方が外向き刺激相を先行させる(o-iSTS)より効率が良いこと、(3)i-oSTS誘発電位の閾値の強さ-時間曲線から刺激強度(電流値)は刺激パルス幅に反比例し、そのchronaxieから消費電力の最も少ないのは0.3msec/phaseとなることが分かった。次に正常ラットでは暗順応によりEEPの振幅が32%増大することが分かった。この結果は、背景光に対する網膜回路の順応状態によってSTS誘発応答のゲインを調節出来ることを示唆している。明順応下では、D1型ドーパミン受容体を介して細胞内cAMP濃度を上昇させることにより網膜神経節細胞の発火閾値が上がることが知られている。従って、神経節細胞のD1受容体の作用を抑制することにより、人工視覚の感度を上昇させる可能性がある。
In vitroモデルによる自己免疫性中枢・末梢神経疾患の炎症細胞浸潤機構の解明

我々が樹立した温度条件不死化ヒト血液脳関門(BBB)・血液神経関門(BNB)構成細胞株を使用し、同一インサート上でのマルチ培養法を確立し、国内外で特許申請を行なった。さらに流速負荷型in Vitro系BBBモデルを使用し、視神経脊髄炎の患者血清が、アストロサイトから種々のサイトカインの発現を促進させ、それらのサイトカインが内皮細胞からのケモカイン産生を誘導し、リンパ球がBBBを浸潤する病態を明らかにした。本研究では1生理的流速負荷のできるBBB、BNBモデルの構築2自己免疫性神経症疾患患者の血清、末梢血単核球細胞(PBMC)を用いたmigration assay、フローサイトメトリー法による膜外移行した免疫細胞のphenotyping解析とELISA法を用いたサイトカイン、ケモカインの発現プロフィール解析3患者血清を用いた血管内皮細胞での接着因子の発現比較、バリア機能の評価、サイトカイン、ケモカインの発現プロフィール解析の3つの研究計画を平成28,29年の二年間で行う計画である。つぎに、樹立したEC株とAST株を用いた炎症細胞浸潤の解析が可能な流速負荷型EC/AST共培養in vitroBBBモデルを作製し、代表的な自己免疫性神経症疾患である視神経脊髄炎患者からのIgGをこのモデルに作用させたところ、ASTからIL-6の分泌が促進され、内皮細胞においてケモカインCCL2,CXCL8が分泌され、PBMCの中枢神経内への流入を促進することが明らかとなった。本研究で最も重要である上記に述べた生理的流速負荷型in vitro BBB modelの作製については、予定通り完成することができ、上記に述べた一連の解析手法についても視神経脊髄炎患者の血清を用いた解析を行うことで確立することができた。現在は主要なBBB構成細胞株である血管内皮細胞株、ペリサイト株、アストロサイト株の3種によるマルチ培養モデルの作製を行っており、他疾患の血清を用いたmigration解析を予定通り進めている。自己免疫性中枢・末梢神経疾患では、様々な液性因子、自己反応性リンパ球により中枢・末梢神経のバリア機能が破壊され、中枢・末梢神経内に炎症が惹起される。しかし、こうした疾患では、十分なIn vitroの実験系が確立されておらず、バリア機能の破壊機序や炎症細胞浸潤の具体的機序について不明な点が多く、新規治療法の開発には至っていなかった。本研究では、Blood-Brain Barrier(BBB),Blood-Nerve Barrier(BNB)に特異的な基底膜であるラミニン組成を明らかにし、ヒト由来のBBB、BNB構成細胞株(内皮細胞株、ペリサイト、アストロサイト)を用いて流速負荷型In Vitro系BBB,BNBモデルの構築を行い、それらのモデルを用いて代表的な難治性自己免疫性神経疾患である視神経脊髄炎の患者血清・白血球が炎症細胞浸潤やバリア機能に与える影響を検証し、疾患特異的な炎症細胞浸潤とバリア機能破壊の分子機構の解明を目的とした。我々は,BNBでの主要な基底膜構成蛋白であるラミニン組成がBBBと異なる独自のラミニン組成(α5β1γ1:511)であることを明らかにし、ラミニン511がBNBのバリア調節因子となりうることを示した。また、我々が樹立した温度条件不死化ヒトBBB・BNB構成細胞株を使用し、Nunc UpCelltechnologyによる同一インサート上でのマルチ培養法を確立し、国内外で特許申請を行った。さらに流速負荷型in Vitro系BBBモデルを使用し、視神経脊髄炎の患者血清がアストロサイトから種々のサイトカインの発現を促進させ、それらのサイトカインが内皮細胞からのケモカイン産生を誘導し、リンパ球がBBBを浸潤する病態を明らかにした。上記で述べた通り、研究計画は予定通り進んでいるため、引き続き視神経脊髄炎以外の疾患の患者検体を用いた解析を進める。また、理想的なBBBモデルを確立するために主要なBBB構成細胞株である血管内皮細胞株、ペリサイト株、アストロサイト株の3種によるマルチ培養モデルの作製を行う予定である。神経免疫学
東アジア諸王室における「后位」比較史研究に関する国際的研究基盤の形成

前近代東アジア地域(中国・朝鮮・日本)諸王朝に共通して見られる「后位」(皇后・皇太后・太皇太后・王后など)に関わる儀礼や諸制度について、各国の基幹的儀礼書を比較しつつ解読するという堅実な手法に基づく基礎研究を行い、それを通じて、東アジアの各時代・地域における中国礼制の〈受容〉と〈独自の発展〉の多彩な様相を明らかにした。また、后位・後宮等に関する日本史・中国史・朝鮮史の文献目録(外国語文献を含む)及びその解説(英訳あり)、主要文献の要約や翻訳を作成し、儀礼書の訳註と共に研究成果報告書に収載して刊行し(文献目録はweb公開予定)、東アジア研究の研究基盤として提供した。初年度にあたる本年度は、研究開始にあたり、科研参画研究者が各専門分野の研究状況を報告し、具体的な研究方法に関して討議を行った結果、協業的研究を開始するための土台づくりの重要性が共通認識となった。そのため、まず定例研究会を開催し、日本史・中国史・朝鮮史における后位の沿革について、それぞれの分野を統括する科研参画研究者が当該分野の通史的な解説となる研究報告をおこなった。また本科研の柱である儀礼研究についても、統括にあたる研究者が儀礼比較研究の基礎的情報に関する研究報告を行い、儀礼書・儀式書を用いて比較研究を進めていくうえでの可能性と問題点を提示した。これらの研究報告を協業的研究の土台とし、本科研が目指す、基本史料の厳密な解読を踏まえた礼制比較研究のテストケースとして、中国史・朝鮮史研究者から日本の后位の特徴として指摘された歴史事象について、関連史料の厳密な解読によってその歴史的意義を再検討し、礼制比較上の論点を見出す研究報告を定例研究会において試みた。この定例研究会は、本科研のテーマに関心がある研究者に参加を呼びかけ「東アジア后位比較史研究会」として公開研究会とし、研究成果をオープンにするとともに、研究会での討論を科研の研究推進にフィードバックさせている。文献目録の作成に関しては、日本史・中国史の文献について作業を開始し、年度末段階で日本史については330件、中国史については230件の文献を収集した。また中国史の中国語文献に関しては、タイトルの日本語訳、日本語によるキーワード切り出しのほか、研究史上重要な文献を対象に、概要の日本語訳を作成した。平成27年度研究計画の大きな柱の一つである文献目録の作成に関しては、とくに日本史・中国史分野について、予定以上に作業が進捗した。一方、年度当初から開始する予定だった協業的環境における儀礼書・儀式書の解読については、「研究実績の概要」で説明したように、そうした協業的研究を開始するための土台づくりが不可欠であり、それを優先させたため、27年度には儀礼書・儀式書の選定について意見交換を行うにとどまった。しかし、その土台づくりのための研究報告と討論のなかで、各地域の后位の独自性と共通性に関する新知見の共有は想定以上に進展し、公開研究会の開催によって研究成果の公開も進んでいる。本研究は、共通の研究資源を構築するためのA文献目録・解説の作成、B儀礼書の訳注の作成、これらをふまえたC協業的方法による比較史研究、を研究の大きな柱とし、D韓国・中国での学術調査・学術交流を行いつつ、E研究成果の公開にむけて活動を進めている。A文献目録・解説の作成:日本史・中国史・朝鮮史それぞれについての后位・后妃・後宮などに関する文献目録の作成について、本報告書提出時点で、日本史文献は657件、中国史文献は296件、朝鮮史文献は134件を収集し、一文献ごとにキーワードを切り出し、外国語文献についてはタイトル・副題・キーワードの日本語訳を付して目録に登録した。B儀礼書の訳注の作成:儀礼における直接の継受関係が明確であり、それぞれの国の王室・后妃関連儀礼の基礎となった儀礼書である中国唐代の『大唐開元礼』と朝鮮王朝の『国朝五礼儀』の立后(立妃)儀礼にあたる『大唐開元礼』巻93「嘉礼/納后」と『国朝五礼儀』巻3「嘉礼/納妃儀」を対象に訳注を開始した。C協業的方法による比較史研究:定例の公開研究会「東アジア后位比較史研究会」を主な場として進めている。日本史・中国史・朝鮮史分野の研究者が参加し、東アジア諸王朝における后位・后妃・礼制等に関わる様々な論点からの研究報告をめぐって討論を行い、訳注作成に関する討論もこの公開研究会で行っている。2015年以来14回を数え、参加者数はのべ100人を超えている。D韓国・中国での学術調査・学術交流:2016年8月に韓国において、王陵調査、国立弥勒寺址遺物展示館・ソウル大学奎章閣韓国学研究院で史料調査を行い、現地研究者と韓国古代女性史研究の現状等について研究交流を行った。また同年10月にソウルで開催された韓国歴史学会大会に参加して朝鮮半島古代諸王室に関係する最新の研究動向に触れ、さらに新羅時代の王宮址周辺・寺院の現地調査を行った。A文献目録・解説の作成:日本史文献についてはおおよその目途がつき、目録解説および主要文献の要約作成の準備をしている。中国史・朝鮮史文献については、日本語論文の収集はほぼ終え、中国語・韓国語による文献の収集に注力している。また中国史の主要中国語文献の日本語概要を作成したのにつづき、重要な朝鮮史文献として、王室婚礼儀礼に関する韓国語論文の日本語訳を行い、今後の重要論文要約和訳・解説等の作成に備えている。

B儀礼書の訳注の作成:『大唐開元礼』巻93「嘉礼/納后」と『国朝五礼儀』巻3「嘉礼/納妃儀」を対象に、現時点で4回の訳注研究会を行っているが、数文字の解読に長時間の議論を要することが多々あり、全体の三分の一程度の訳注を粗々終えたところである。なお研究開始当初から特殊性を指摘されてきた日本の立后儀礼については、伴瀬が日本の立后儀式に関する儀式書や貴族の日記における記録を検討し、確立期における立后儀式次第の詳細と特徴を明らかにする論文を発表した。C協業的方法による比較史研究:公開研究会「東アジア后位比較史研究会」は、報告者・参加者の専門(地域・時代)、所属機関、年齢ともに多様であり、それが活発な討論につながっている。これまで公開研究会を重ねてきたなかで、日本の后・母后のあり方は北魏等北方遊牧民族の国家の在り方に近いのではないかと指摘されたことをふまえ、次年度はじめに開催する国際研究集会「東アジアの皇后儀礼の比較研究」では北魏の皇后がテーマとなる予定である。D韓国・中国での学術調査・学術交流:本年度は韓国について重点的に行った。順調に進捗している。E研究成果の公開:ADを通じた蓄積をふまえ、本研究の目的である東アジア諸王室における「后位」比較史研究について参画研究者が成果をまとめている段階である。前近代東アジア(中国・朝鮮・日本)に共通して見られる「后位」(皇后・皇太后・太皇太后・王后等)に関わる儀礼・諸制度の堅実な基礎研究によって、東アジア各時代・地域における中国礼制の〈受容〉と〈独自の発展〉の両側面を解明し、またその基礎研究の過程で作成する文献目録、多言語版の解説、各国儀礼書の訳註等を研究成果とともに公開して東アジア研究の国際的研究資源として提供する、という本研究の目的のもとに共同研究を行い、最終年度の本年度については下記の成果を得た。a.日本史・中国史・朝鮮史それぞれについて后位・后妃・後宮などに関する文献目録を完成し(外国語文献含む)、各文献目録に解説とその英訳を付し、各分野の主要文献の要約を作成した。b.東アジアの后位関連儀礼に大きな影響を与えた『大唐開元礼』(唐代)と『国朝五礼儀』(朝鮮王朝)のうち婚姻に伴い皇后・王妃を冊立する礼にあたる「嘉礼/納后」、「嘉礼/納妃儀」の註釈を作成した。c.公開研究会「東アジア后位比較史研究会」(最終年度は6回)を開催した。また4月2日には中央研究院歴史語言研究所の鄭雅如氏等を招聘して国際研究集会「東アジアの皇后儀礼の比較研究」を開催した。d.研究成果の発表と海外に向けての発信を兼ね、中央研究院近代史研究所主催の国際学術研討会「世界史中的中華婦女」に応募し(審査有)、7月にパネル報告「性別、禮制與國族:中国皇后禮儀與東亞世界」および個人論文報告として参画研究者全員が参加した(各報告者の論文は中央研究院歴史語言研究所発行『古今論衡』等に掲載予定)。上記a. b.の成果およびc. d.の概要を、2018年3月に東京大学史料編纂所研究報告2017-5『東アジア諸王室における「后位」比較史研究に関する国際的研究基盤の形成』として発刊した。(文献目録・解説は補訂の上2018年度内にウェブ上で公開予定)前近代東アジア地域(中国・朝鮮・日本)諸王朝に共通して見られる「后位」(皇后・皇太后・太皇太后・王后など)に関わる儀礼や諸制度について、各国の基幹的儀礼書を比較しつつ解読するという堅実な手法に基づく基礎研究を行い、それを通じて、東アジアの各時代・地域における中国礼制の〈受容〉と〈独自の発展〉の多彩な様相を明らかにした。
南米・パタゴニア地域における完新世の氷河変動と近年の氷河変動機構の解明

1998年は北パタゴニア氷原のソレール氷河とソレール河谷を対象とした研究が行われ、以下のような知見を得た。完新世の氷河変動の研究では、ソレール氷河とソレール河谷のモレイン分布調査から、ヤンガー・ドライアス(約10,500前)と2000BPの氷期が推定されるが、詳しくは年代測定結果が出るのを待っている。ソレール氷河では流動、表面プロファイル、歪みを調査し、さらに水文観測と気象観測を行い、氷河のダイナミクスとの関係を考察した。これにより、底面辷りが流動に大きな割合を占めていることが示された。さらに表面プロファイルの測定から、1985年以来、42m±5m表面高度が減少したことが判明した。年平均に直すと3.2m±5mである。1998年撮影の北パタゴニア氷原溢流氷河末端の空中写真から、1995年(前回調査)以後の氷河変動を抽出した。これによると、1つの氷河(サン・ラファエル氷河)を除き全てが後退していた。さらに1999年撮影の空中写真からは興味深いことが判明した。それは1990年以降唯一前進していたサン・ラファエル氷河が、1998年から1999年にかけて後退したことである。このことから、1990年以降の前進は、従来考えられていた1970年代の雨量増加というよりも、フィヨルドの地形と氷河ダイナミクスによる公算が大きくなった。1999年度の調査は南氷原のティンダール氷河の涵養域(標高1760m)でボーリングを行い、現地観察に加えて46mのアイス・コアの採取に成功した。詳しい化学分析はこれからである。ペリート・モレーノ氷河では写真測量によるカーピング活動の記録と氷河流動の推定、さらに湖面の津波観測によるカービング量の推定を行った。また、氷河周辺の湖の水深を測定した結果、深いところで80m程度であった。同じく、ウプサラ氷河が流入しているBrazo Upsalaの水深を測定したが、深いところは700m近くあり、氷河のカービングとダイナミクス、後退などを解析する上で重要なデータとなる。安仁屋は北パタゴニア氷原のソレール河谷において氷河地形の調査を行い、過去の氷河の前進を示すモレインから年代測定のための資料を採集した。プローモ湖とべルトラン湖を隔てるターミナル・モレインはヤンガー・ドライアス期(約1万500年前)の可能性があるが、ここでカーボン14測定のための有機物とコスミック・レイ測定の岩石のサンプリングを行った。今回、ソレール川上流で認めた2列のターミナル・モレインは1万年以降の完新世ものと考えられる。資料の年代測定の結果からこれらのモレインの年代が推定できると、北氷原の完新世の氷期の編年が可能となる。さらに、ソレール氷河では末端の1995年以降の変動を記録した。成瀬と和泉はソレール氷河において研究協力者(山口悟、松元高峰、大野浩)とともに、11月9日から12月12日まで気象観測、氷河観測、および水文観測をおこなった。

気象観測はモレイン上で気温、湿度、表面温度、風速、日射量、放射収支量、降水量の連続観測を、氷河上では気温、湿度、アルビードの適宜観測を行った。氷河の流動は氷河消耗域のほぼ中央線に沿った中流域から下流域の8点で計測した。その他、氷河の歪み速度の測定、表面高度の測量、融解量の測定を行った。水文観測は流出河川の水位・流速・水温の測定、そして水質調査(電気伝導度、試料採集)である。さらにビデオ撮影によるヒャーデス山斜面からの氷雪崩のモニターを行った。カサッサとリヴェララは南パタゴニア氷原のティンダール氷河の涵養域に行き、1999年の雪の涵養量観測のための予察調査を行った。南パタゴニア氷原では年間の積雪量のデータがいまだにないので、このための観測と雪の水質調査のための掘削場所の選定、登攀ルートの偵察などを行った。今年度のパタゴニアの調査は4班に別れて、10月下旬から12月下旬まで行われた。幸島、白岩、竹内、久保田、カサッサ、リヴェラ(以上チリ)はパタゴニア氷原の涵養量を推定するために南氷原のティンダール氷河涵養域の1760m地点でボーリングを11月から12月にかけて行った。稀に見る悪天候について47m掘削し、コアの現地観察に加えて氷のサンプルを採集した。分析はこれからである。安仁屋は北パタゴニア氷原のソレール氷河とその周辺の谷の垂直写真の撮影、ならびに北氷原の溢流氷河末端の斜め写真撮影を行った。垂直写真を1986年に撮影した同様の写真と比較することにより、14年間で氷河表面の状態がどのように変化したかを解析する。また実体視可能なように撮影してあるので、去年現地調査したソレール川の谷のモレイン分布の判読に資する。氷河末端の斜め写真は氷河変動を把握するためのものである。成瀬、小林、スクワルチャ(アルゼンチン)は南氷原のペリート・モレーノ氷河でカービングの観察、および湖の測深を行った。いずれもモレーノ氷河のダイナミクスを研究するデータの一つである。さらに、スクワルチャ、デルヴァジェ(アルゼンチン)、安仁屋は南氷原のウプサラ氷河域で調査を行った。スクワルチャはウプサラ氷河の最近の急激な後退のメカニズムを解析するための湖の測深、デルヴァジェはアルヘンティーノ湖の完新世の環境変遷を明らかにするための湖底堆積物の採集、安仁屋は側谷の一つのヴァカス谷の過去2000年程度の環境変化を明らかにするために氷河地形の調査と年代測定の資料の採集を行った。
精神分裂病者の内側側頭葉の機能・形態的変化に関する研究

対象は,抗精神病薬による治療中の慢性のDSM-III-Rの診断基準に適合する精神分裂病者10名および性と年齢をマッチさせた10名の正常対照者である。対象者に対して静磁場強度2.0テスラのMR装置を用いてproton MRS(STEAM法,VOI2cm×2cm×2cm)を施行した。また,MRIはFLASH 3D法で全脳の1mm厚の画像を得た。脳研式記銘力検査は臨床心理士が施行した。Proton MRSによって検出される分裂病者の内側側頭葉における物質レベルの異常は,単に形態的異常を反映するものでもなく,また,記銘力障害とも直接的には関連性がないと考えられる。
ナノグラニユラー構造を有する次世代電磁波ノイズ抑制薄膜材料の創製と実装評価

1、GHz帯電磁波ノイズ抑制材料の検討高周波帯域で優れた電磁波ノイズ材料を得るために、電気比抵抗の大きさの異なるナノグラニュラーCo-Al-0磁性膜を作製し、電気比抵抗と伝送特性との関係を検討した。その結果、GHz帯域では材料や磁気特性に関係なく、材料のシート抵抗(すなわち、抵抗損失)がノイズ抑制効果を大きく左右することを見出した。ただし、その大きさは駆動周波数とシート抵抗の大きさで一義的に決まってしまう。こ:の結果と従来申請者達が見出した、磁気損失に起因する抑制効果と組み合わせることにより、所望の電子デバイスの周波数に適した、電磁波ノイズ抑制効果を示す材料を提供できることとなった。2、低温成膜方法の確立より幅広い応用化のためには、成膜中の基板温度が100°C未満であることが望ましい。これを達成するために、成膜装置として対向ターゲット型スパッタ装置を用いて、成膜方法の検討を行った。基板の位置を検討した結果、含酸素反応性スパッタでも基板冷却無しでも基板温度を85°C以下に抑える成膜方法を見出した。その結果、従来困難だったPETなどの低耐熱性ポリマーや電子デバイスなどへの、ナノグラニュラー磁性膜の直接成膜が可能になった。3、デバイスへの実装試験2で確立した低温成膜法を用いて、ケースの頭部を外したLSI上にナノグラニュラー膜を成膜し、それをマイクロ磁気プローブ法により評価した。定量的な結果はまだであるが、成膜したLSIからのプローブ出力(ノイズの大きさ)は、全ての周波数帯域で成膜前の結果と比較して明瞭に減少することが観察され、研究目的を達成することが出来た。現在、測定条件や定量化を検討中である。1、GHz帯電電磁波ノイズ抑制材料の検討:高周波帯域における優れた電磁波ノイズ抑制材料を得るために、電気比抵抗(ρ)の大きさの異なるナノグラニュラーCo-Al-O磁性膜を作製し、電気比抵抗と伝送特性との関係を検討した。その結果、6GHzでの損失(ノイズ抑制)は膜のρが10^410^5μΩcmのときに最大値を示す。ただし、検討した全ての試料の共鳴周波数(fr)が6GHz未満であるため、損失の原因は、磁気的なものではない。その原因を明らかにするために、ρの異なるAl-O膜を作製し、その伝送特性を検討した。その結果、Al-O膜もCo-Al-O磁性膜と同様の伝送特性の電気比抵抗依存性を示すことがわかった。詳細に検討した結果、損失のシート抵抗で整理すると、全ての値が1つの曲線に載ることを見出した。損失の最大値を示すシート抵抗値は約10^2Ωで、膜組成や膜厚に関係ない。この値は空間インピーダンス値とほぼ同等な大きさであり、大きな抑制効果は抵抗損失(ohmic loss)によるものと思われる。磁気特性の影響を明らかにするために、Co-Al-O膜のfrよりも低い周波数帯域で損失特性を測定した。Al-Oの場合では、損失は6GHzの場合とほぼ同様なシート抵抗依存性を示す。しかし,強磁性Co-Al-O膜では、抵抗損失に起因する損失以外に、低シート抵抗側に大きな損失ピークが観察された。このピークは測定周波数により変化することから、磁気損失に起因するものであることがわかる。以上の結果から、ノイズ抑制効果とシート抵抗値の相関が明かとなり、抑制効果の大きな材料を得る指針を見出すことができるとともに、その原因を抵抗損失と磁気損失に分離できることが判った。2、20GHzまでの電磁波ノイズ評価装置の検討:コプレナーライン法を用いる事で、20GHzまでの電磁波ノイズ抑制効果を測定できる見通しがついた。1.薄膜ノイズ抑制体の開発1)GHz領域において優れた電磁波ノイズ抑制効果を有する軟磁性膜には、Hk,、Bs共に大きいことが要求される。

CoにFeを置換するとBsは大きくなるが、Hkは小さくなる。Hkの減少を抑えるために、Ptを添加した(Co_<0.7>Fe_<0.3>)_<90>Al_<10>-Pt-O系膜を作製し、適当な大きさのHkを持つ軟磁性膜を得ることが出来た。この膜の代表的な特性はBs=14kG, Hk=100 Oe, p=165μΩcm, Hc=0.2 Oe,μ'=140,fr=3.4GHzである。2)より高周波帯域での応用を目指し、大きなHkを得るため、IrMn反強磁性体とFeCo強磁性体を適当な膜厚で組み合わせた交換結合膜を合成した。この多層膜の積層回数、膜厚を系統的に変化させた結果、IrMn(200Å)/FeCo(70Å)を40回積層した膜がHk=520 Oe、Bs=17kGそしてfr=6GHzの特性を示す。3)シート抵抗が100Ω近傍の膜が最大のノイズ抑制効果を示すので、膜厚1μmの軟磁性薄膜が良好なノイズ抑制効果を示すためには、膜は約10^4μΩcmの電気比抵抗を有することが望ましい。そこで、Co-Pd-B-O膜を系統的に検討した結果、広い組成範囲で高電気比抵抗かつ高Bsの軟磁性膜が得られた。そのノイズ抑制効果は周波数と共に増大し、2GHz付近から6GHzまでの帯域で良好な値を示す。2.大きなノイズ抑制効果のシミュレーションシート抵抗とノイズ抑制効果の関係を明らかにするために、電磁界シミュレータを用いて計算を開始した。ノイズ抑制効果には渦電流損失が関与していることを見出した。3.LSI上への成膜市販の高周波電子デバイス上に当該薄膜を直接成膜し、実質的な有効性の確認実験を開始した。そのための低温成膜には対向ターゲット型スパッタ装置が最も適していることを見出した。1、低温成膜方法の確立より幅広い応用化のためには、成膜中の基板温度が100°C未満であることが望ましい。しかし、通常のスパッタ成膜法では基板温度は100°C以上になる。特に、反応性スパッタ成膜では300°Cに達する場合もある。この昇温をさけるために、成膜装置として対向ターゲット型スパッタ装置を用いて、室温成膜方法の検討を行った。基板の位置と成膜条件を検討した結果、含酸素の反応性スパッタでも基板冷却無しで、基板温度を85°C以下に抑える成膜方法を見出した。その結果、従来困難だったPETなどの低耐熱性ポリマーや、端子がついたままの電子デバイスなどへのナノグラニュラー磁性膜の直接成膜が可能になった。2、デバイスへの実装試験2で確立した室温成膜法を用いて、ケースの頭部を外したLSI上にナノグラニュラー膜を成膜した。端子がついたままでは、基板ホールダーからのLSIまでの距離が10mmとなり、まったく冷却されない。にもかかわらず、LSIの表面温度は50°C以下であった。そのため機械的、電気的なダメージはまったく受けていなかった。表面にナノグラニュラー膜が成膜されたLSIをマイクロ磁気プローブ法により評価した。定量的な結果はまだであるが、成膜したLSIからのプローブ出力(ノイズの大きさ)は、全ての周波数帯域で成膜前の結果と比較して明瞭に減少することが観察され、研究目的を達成することが出来た。現在、測定条件や定量化を検討中である。
ライノウイルス気道感染誘発気管支喘息の病態と治療法の研究

ライノウイルス感染による気管支喘息急性増悪の機序を明らかにするために、1)培養ヒト気管上皮細胞と気管粘膜下腺細胞のムチン蛋白合成を調べた。2)好酸球活性化に対する効果を調べた。3)気道ウイルス感染による二次性細菌性気管支肺炎の機序を明らかにするため、気道上皮細胞に対する肺炎球菌の接着数を調べた。4)マクロライド抗生物質のライノウイルス感染抑制効果を調べた。成果は以下のとおりであった。1)培養ヒト気管上皮細胞はライノウイルス感染後MUC5ACを含む6種類のムチン遺伝子発現と培養液MUC5AC蛋白分泌量が増加した。また、培養ヒト気管粘膜下腺細胞もライノウイルス感染後MUC5ACを含む4種類のムチン遺伝子発現と培養液MUC5AC蛋白分泌量が増加した。ライノウイルスの刺激によるムチン合成を示唆した。2)ライノウイルス感染後のヒト気管粘膜下腺細胞培養上清は好酸球の遊走能を亢進した。好酸球の遊走能亢進は抗RNATES抗体および抗GM-CSF抗体で抑制され、培養液RANTESおよびGM-CSF濃度がライノウイルス感染後増加したことから、RANTESおよびGM-CSFの好酸球活性化作用が示唆された。3)ライノウイルス感染は培養ヒト気管上皮細胞における肺炎球菌の接着数を増加した。肺炎球菌の感染受容体である血小板活性化因子受容体を増加し、血小板活性化因子受容体阻害薬が肺炎球菌の接着を抑制したことより、ライノウイルス感染が肺炎球菌感染を誘導し、二次性細菌性気管支肺炎に関与する可能性が示唆された。4)エリスロマイシンはヒト気管上皮細胞の培養液のライノウイルス放出、細胞内ライノウイルスRNAおよび炎症性サイトカイン合成を抑制した。ライノウイルス感染受容体である細胞接着分子ICAM-1の合成抑制およびライノウイルスRNAの放出部位である酸性エンドゾーム数の減少を介してライノウイルス感染を抑制することが明らかになった。エリスロマイシンのライノウイルス感染抑制効果および気道炎症抑制効果が示唆された。ライノウイルス感染による気管支喘息急性増悪の機序を明らかにするために、1)培養ヒト気管上皮細胞と気管粘膜下腺細胞の喀痰成分であるムチン蛋白合成について、および2)好酸球活性化に対する気管粘膜下腺細胞の役割について調べた。1)試験管に培養したヒト気管上皮細胞はMUC1-MUC3、MUC5AC、MUC5B、MUC6の6種類のムチン遺伝子を発現した。MUC5ACmRNAは感染後2時間、4時間、および8時間で増加し、24時間後にはコントロール値に戻った。培養液MUC5AC蛋白分泌量はライノウイルス感染4時間、8時間、および12時間後増加し、24時間後に感染前値に戻った。ライノウイルス感染後4時間で、培養ヒト気管上皮細胞はMUC1-MUC3、MUC5AC、MUC5B、MUC6の6種類のムチン遺伝子発現が増加した。24時間後にはライノウイルス感染前の発現量に戻った。培養ヒト気管上皮細胞の培養液中のムチン分泌量はライノウイルス24時間後においてMUC5AC、MUC17Q2ともに増加した。

また、培養ヒト気管粘膜下腺細胞はMUC1-MUC3、MUC5AC、MUC5B, MUC6およびMUC7の7種類のムチン遺伝子を発現した。ライノウイルス感染4時間後に、ヒト気管粘膜下腺細胞においてはMUC2、MUC3、MUC5ACおよびMUC5BのmRNA発現が増加した。とりわけMUC5ACおよびMUC5BmRNAが著明に増加した。これらの結果は、ライノウイルス感染がムチン合成亢進を介して喀痰分泌を増加することを示唆した。2)ヒト気管粘膜下腺細胞にライノウイルス感染させた後、回収した培養上清を好酸球に作用させると、好酸球遊走能が亢進した。好酸球の遊走能亢進は抗RNATES抗体および抗GM-CSF抗体で抑制された。ヒト気管粘膜下腺細胞の培養液RANTESおよびGM-CSF濃度はライノウイルス感染後増加した。こららの結果はヒト気管粘膜下腺細胞からライノウイルス感染後に放出されるRANTESおよびGM-CSFが好酸球を活性化して気管支喘息増悪に関与することを示唆した。1.気道ウイルス感染による二次性細菌性気管支肺炎の機序を明らかにするため、気道上皮細胞に対する肺炎球菌の接着を調べた。ライノウイルス感染およびRSウイルス感染は培養ヒト気管上皮細胞に対する肺炎球菌の接着数を増加した。ライノウイルス感染は肺炎球菌の感染受容体である血小板活性化因子受容体を増加し、この受容体の阻害薬はライノウイルスによる肺炎球菌の接着を抑制した。転写因子NF-kappaBのウイルスによる活性化が肺炎球菌の接着に関与すると明らかになった。これらの結果より、気道ウイルス感染が気道上皮細胞と活性化して受容体を増加し、肺炎球菌の感染を誘導し、気道ウイルス感染による二次性細菌性気管支肺炎を惹起する可能性が示唆された。2.マクロライド抗生物質によるライノウイルス感染の抑制効果を調べた。エリスロマイシンはヒト気道上皮細胞の培養液のライノウイルス放出量および細胞内ライノウイルスRNA合成量を減少した。エリスロマイシンがライノウイルス感染受容体である細胞接着分子ICAM-1の合成抑制およびライノウイルスRNAの放出部位である酸性エンドゾーム数の減少を介してライノウイルス感染を抑制することが明らかになった。エリスロマイシンは培養液への炎症性物質であるインターロイキン(IL)-1、IL-6、IL-8、TNFなどの放出を抑制した。また、ライノウイルス感染による転写因子NF-kapPaBの活性化を抑制し、ICAM-1発現や培養液への炎症性物質放出を減少させることが示唆された。これらの結果から、エリスロマイシンのライノウイルス感染抑制効果および気道炎症抑制効果が示唆された。
ラビリンチュラにおける新奇DHA含有リン脂質の合成経路の解明とその応用

ラビリンチュラにおけるDHA含有リン脂質の合成に関与されると推定される酵素、LPATF26についてラビリンチュラの遺伝子操作株を作成することによってその機能の解析を行った。遺伝子操作株の作成については、ラビリンチュラ由来のプロモーター、ターミネーターとハイグロマイシン耐性遺伝子連結させ、エレクトロポレーション法によってラビリンチュラ内に導入する方法を確立した。このことを利用し、LPATF26のORF内に上記の選択マーカー断片を挿入したものをラビリンチュラに導入し、遺伝子破壊株を作成した。これまでの報告ではLPATF26はPC合成に関与することが示唆されていたが、LPATF26のKO株において解析を行ったところ、実際にはLPCAT活性ではなくlysoPAを合成するGPATとして働いていることが示唆された。さらに脂肪酸組成についてはパルミチン酸を含有するリン脂質や中世脂質の減少傾向が確認された。現在はlysoPAの合成に伴う脂質代謝の変化について特に形態の変化に着目し、より詳細な解析を行っている。さらにLPCATと思われる遺伝子をクローニングし、酵母による発現解析を行ったところ、LPATF26の10倍程度のLPCAT活性を示した。現在はLPCAT候補遺伝子についてもKO株を作成しており、LPATF26とのダブルノックアウトによって、ラビリンチュラのリン脂質代謝経路を明らかにすることができると考えている。本年度はラビリンチュラにおけるDHA含有リン脂質の合成に関わると推定されるアシルトランスフェラーゼについてクローニングおよび発現解析を行った。本酵素はラビリンチュラにおけるDHA含有リン脂質の代謝経路を明らかにする上で、特に重要であると考えられるキーエンザイムの1つである。ラビリンチュラより獲得したLPATF26(681アミノ酸残基)について、出芽酵母Saccharomycescervisiaeによる発現解析を行った。活性の測定にはRI標識化合物を用いる系と、non-RI標識化合物を用いる系の2つの実験系を用いて行った。non-RI標識の実験系では、反応産物についてLC-MSを用いた解析を行った。その結果、どちらの系においてもDHA-CoAとlysoPCを基質とし、DHA含有PCを合成する活性が確認された。またLC-MSの解析により。DHAのみならずアラキドン酸も基質として利用することが明らかとなった。以上の結果は、獲得した本酵素がラビリンチュラにおいて、DHA含有リン脂質の合成に関わる酵素であることを強く示唆すると共に、その他の脂肪酸種を含むリン脂質の合成にも深く関与していることが予想されるものであった。本研究成果はDHA含有リン脂質の合成経路の解明において非常に重要な発見であると考えられる。今後、ラビリンチュラを用いたノックアウト株や過剰発現株の作製により本酵素のより詳細な機能が明らかにされると考えている。本年度はラビリンチュラにおけるDHA含有リン脂質の合成に関わると推定されるアシルトランスフェラーゼ(LPATf26)についてより詳細な解析を行った。ラビリンチュラより獲得したLPATF26(681アミノ酸残基)について、出芽酵母Saccharomycescervisiaeによる発現系の構築を行った。活性の測定にはRI標識化合物を用いる系で行った。基質特異性の解析の結果、アシル供与体であるアシルCoAはDHAを始めとする不飽和脂肪酸に対して働いていることが明らかとなった。またさらにアシル受容体について解析を行ったところ、lyso-PC,lyso-PAに特異性を示すことが明らかとなった。またラビリンチュラに含まれるアシルCoAの分子種についてガスクロマトグラフィーで解析したところ、DHA-CoAが最も多く含まれていることが明らかとなった。以上の結果は、獲得した本酵素がラビリンチュラにおいて、DHA含有リン脂質の合成に関わる酵素であることを強く示唆するものであった。またLPATf26におけるアシルトランスフェラーゼモチーフのアミノ酸点変異体を作成した。その結果、C523A変異株において活性の上昇が確認され、本酵素の活性において523番目のCys残基が何らかの役割を果たしていることが示唆された。

現在はLPCAT候補遺伝子についてもKO株を作成しており、LPATF26とのダブルノックアウトによって、ラビリンチュラのリン脂質代謝経路を明らかにすることができると考えている。