hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高効率遺伝子導入法を用いた血管内皮E-セレクチンシグナル伝達の解明

E-セレクチンは血管内皮細胞に発現する接着因子で急性および慢性炎症において重要な働きをしていることが近年明らかになってきた。我々はすでに白血球がE-セレクチンを介して血管内皮細胞に接着する際に、細胞表面のE-セレクチンが細胞骨格と結合することを示し、E-セレクチンのシグナル伝達への関与の可能性を世界に先駆けて報告した。今回、アデノウイルスベクターシステムを利用してE-セレクチンの過剰発現系を構築し、シグナル伝達機構の詳細を解明した。正常型、細胞内ドメイン欠損型のE-セレクチンを過剰発現させた血管内皮細胞をアイソトープでラベルし、そのリン酸化レベルを調べ、E-セレクチンの細胞内ドメインがリン酸化を受けていることを明らかにした。また、このリン酸化は白血球の血管内皮細胞への接着に伴い脱リン酸化を受けることもわかった。今後はこの脱リン酸化機構をさらに詳細にあきらかにしていく。我々はすでに白血球がE-セレクチンを介して血管内皮細胞に接着する際に、細胞表面のE-セレクチンが細胞骨格と結合することを示し,E-セレクチンのシグナル伝達への関与の可能性を世界に先駆けて報告した。今回、アデノウイルスベクターシステムを利用してE-セレクチンの過剰発現系を構築し、シグナル伝達機構の詳細を解明した.正常型、細胞内ドメイン欠損型のE-セレクチンを過剰発現させた血管内皮細胞をアイソトープでラベルし、そのリン酸化レベルを調べ、E-セレクチンの細胞内ドメインがリン酸化を受けていることを明らかにした。
違法伐採・産地偽装対策のための木材産地識別技術の開発

現在、農地転換・違法伐採等により世界中から毎年本州の三分の二以上の面積の森林が失われており、その被害額は全世界で約1兆円(OECD)と見積もられている。その対策として近年、木材の産地表示を義務化する動きがアメリカ・EU等で広まっている。そこで本研究では、(1)各産地の年輪の同位体比時系列データと産地未知木の同位体比を複数年にわたって比較することにより産地判別する方法、(2)降水量の時系列データと年輪の安定同位体比データを複数年にわたって比較して産地判別する方法により、日本・ロシア産の木材の産地を誤差60-300kmで判別する技術を開発した。最近アメリカでは違法伐採対策のためにレーシー法を改正し、木材の産地表示を義務化した。EUでも同様の法律が検討中であり、木材の産地を義務化する動きが世界的に広まっている。違法伐採抑止のための産地判別技術には、産地判別誤差・誤判定の可能性が小さいことが必要不可欠である。食品の産地偽装対策技術として、安定同位体分析が用いられているが、1年生の農産物の産地判別と違い、樹木は数十年以上の間成長して年輪を形成するので、木材は農産物に比べてより多くの同位体情報を含んでいる。研究代表者は、年輪の同位体比時系列作成により多数の安定同位体比データを複数年にわたって比較することにより、北米産の木材の産地を誤差60-300kmで判別することに成功した。これは、輸入される原木の産地国を判別する技術としては十分な精度である。年輪の酸素同位体比は最も個体差が小さいため、最も産地識別に有効だと思われる。高温熱分解型元素分析計(TC/EA、1450°C)による酸素同位体比測定が最も精度が高いが、本機器購入は本研究課題での予算を超過するため、本年度は低温熱分解法(1080°C)でのセルロースの酸素同位体比分析施設の立ち上げを行った。産地判別を実用化するうえで重要なのは、同位体分析に必要な時間・コストを軽減することである。そこで、年輪の同位体比分析の効率化のため、新しい手法を確立した。厚さ200-500ミクロンの木口薄片を作成し、薄片全体をホロセルロースにしてから、年輪の切り分けを行い、炭素・酸素同位体比分析を行うものである。従来は一年輪毎にセルロース抽出処理を行っていたのでホロセルロース抽出に手間がかかっていたが、新手法により薬品処理の部分で同位体分析の手間が軽減された。本手法では、狭い年輪の場合は微量分析が必要とされるが、ドイツとの共同研究で最低20マイクログラムの試料があれば、酸素同位体比分析が可能な新手法を開発した。これにより、年輪の同位体分析を自動化できる可能性もでてきた。22年度には、アメリカに引き続き、EUでも木材の産地表示を義務化することが決定され、世界中で木材の産地・樹種表示を義務化する動きが広がっている。食品の産地偽装対策技術として、安定同位体分析が用いられているが、1年生の農産物の産地判別と違い、木材では年輪の同位体比時系列作成により多数の安定同位体比データを複数年にわたって比較することができるので、高精度(誤差60-300km)で産地判別することが可能である。しかしながら、多数のデータを測定するには、時間・コストがかかりすぎる問題があり、これが実用化の障壁となっていた。そこで、今年度は同位体分析法の効率化を行った。従来は、樹幹の半径方向に切った厚さ0.5-1mm程度の木口薄片を作成し、この薄片から年輪を一年毎に切り分けたあとバイアルに入れ、年輪別にαセルロース抽出を行っていた。今回、名古屋大学の中塚教授とともに新たに開発した方法は、薄片をテフロンの容器に入れ保持しながら薬品処理を行うことにより、薄片全体を崩壊させることなしに、木口薄片全体をセルロースにする方法であり、数百年輪を一度にセルロース抽出処理することができるので、作業効率が大幅に向上した。また、別予算で導入した高温熱分解型元素分析計(Hekatech HTO)をセットアップし、誤差0.3パーミルでの酸素同位体比が行える分析システムを立ち上げたので、酸素同位体比分析を用いた木材産地判別研究がさらに進展することが期待できる。木材の産地判別技術の実用化のためには、木材1点当たりの産地判別コストを大幅に下げる必要がある。木材の年輪の酸素同位体分析では、分析の前処理として、木材からα-セルロースを抽出する必要があり、この工程が同位体分析の分析時間の大部分を占めていた。

従来は、実体顕微鏡下で木口薄片から年輪を1年毎に切り分けた後、数百個のサンプルのα-セルロースの抽出を行っており、試料数が多いため分析に長時間を要していた。昨年度より開発してきた方法では木口薄片の形状を崩すことなしにα-セルロースの抽出を行った後で、板状のα-セルロースから年輪を1年毎に切り分けるので、試料の個数が数十数百分の1になり、分析時間を大幅に短縮することに成功した。この手法により調整したα-セルロースの化学的純度を調べたところ、ヘミセルロース・リグニンともに同位体比に有意な影響はない程度の純度(90%以上)であることが分かった。具体的には、残存ヘミセルロース量をアセチル・アルジトール法により糖を気化し、ガスクロマトグラフィーでの糖分析を行った結果、グルコースが93%以上、マンノース・ガラクトース・キシロースが7%程度存在していた。また、Krasonリグニン量は検出限界(5%)以下、FT-IRスペクトルでもリグニン芳香核由来(1500cm-1)のピークは見られなかった。従来のように試料を木粉(100メッシュ程度)にしてα-セルロースを抽出後、測定した酸素・炭素同位体比と新手法の間で同位体比の値に有意な差は見られず、本手法が酸素・炭素同位体比分析の効率化に大幅に役立つことが確認できた。日本産樹木の酸素同位体比を測定するため、東北産マツ、北海道産ミズナラを採取した。国産材・ロシア産材の年輪の安定同位体分析による産地判別が可能であることが今までの研究によりわかったが、本技術の実用化のためには、同位体分析にかかる手間・コストを下げることが必要である。そこで、本年度は分析の手間の大部分を占める薄片のセルロース抽出法の効率化を行った。従来の樹木年輪の安定同位体分析では、木口薄片試料を実体顕微鏡下で年輪毎に切り分けた後でαーセルロース抽出を行い同位体比を分析するため、多数の試料のセルロース抽出処理が必要になり、分析コスト・時間が大きいという問題があった。そこで、厚さ1.0mm(またはそれ以上)の木口薄片試料を丸ごと薬液に浸けて次亜塩素産および水酸化ナトリウム処理を行うことによりαーセルロース薄板を作成した後、実体顕微鏡下で年輪毎に切り分けて安定同位体を分析する手法を考案したところ、年輪の安定同位体分析に要する時間・コストが10分の1以下に減少した。たとえば、100年輪を含むような木口薄片試料の場合、従来法では100個のセルロース抽出試料ができたが、新手法では1個となり、抽出の手間が100分の1程度になる。今年度は、本手法の最適化を行うとともに、その有効性を安定同位体年輪気候学でよく用いられる複数の樹種を用いてセルロース純度・同位体比の面で検証した。「板ごと抽出法」αーセルロースを分析して得られた年輪の酸素・炭素同位体比は従来法のものと統計的な差は認められず、「板ごと抽出法」が有効であることが分かった。αーセルロースの純度に関しては、糖のうちの93%以上がグルコースであり、7%がグルコース以外の糖であった。市販のセルロースでこの値が95%であることを考えると、純度は高いといえる。また、FT-IRスペクトルでもα-セルロース中でのリグニンの残留の影響は見られなかった。各研究項目によって進展具合は異なるものの、全体としては予定通りの成果がでているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。新しい年輪のαセルロース抽出法の開発により、木材の産地判別に必要な同位体分析コストが10-100分の1になった。今後、本技術を実用化するためには、新たな研究プロジェクトを立ち上げ、年輪の同位体比を自動的に分析する装置の開発する等により、さらなる分析コストダウンを図る必要がある。
非球形固体燃料粒子のクラスタリング挙動と群燃焼挙動の解明

本研究の目的は、噴流乱流場中における非球形粒子のクラスタリング挙動を、シャドウ法とPIVを用いた計測により明らかにするとともに、クラスタリングが形成されている条件において、シュレーリン法を用いて非球形粒子である微粉炭の気相燃焼挙動を可視化し、クラスタリングが燃焼過程に及ぼす影響を明らかにすることである。当該年度はまず、対象となる混相噴流乱流場に対して、PIVによる流速測定を行い、乱流場の基礎データを取得した。続いて、標準粒子として球形のポリマー粒子を、非球形粒子として、石炭を微粉砕した微粉炭粒子を用い、噴流乱流場においてシャドウ法によるクラスタリング挙動の評価を行った。乱流場の流速測定の結果と、対象粒子の性状から乱流場中のストークス数を見積もったところ、本研究において想定するストークス数の範囲を網羅可能であることを確認した。また、シャドウ法による測定結果から、球形である標準粒子を用いた場合、粒子の存在領域に明確な偏り(クラスタリング)が生じたのに対して、非球形粒子を用いた場合には、クラスタリング挙動が弱まり、空間的に比較的均一に粒子が存在することがわかった。これは、非球形粒子の場合には、流れ場において粒子が回転することにより、主流方向に対する投影面積が時間的に逐次変化し、流体から受ける抗力が一定しないため、クラスタリングを形成するのに必要な流体からの抗力を得ることができないためであると推察された。また、球形粒子と非球形粒子のクラスタリング挙動の差異は、主流の平均流速によって変化することが確認された。対象とする乱流場の計測結果から、本研究で対象とするストークス数の範囲において実験が可能であることが確認したとともに、噴流乱流場における球形粒子および非球形粒子の分散挙動の違いをシャドウ法によって定量的に示すことができた。一部の実験条件での計測については、令和元年度に持ちこすこととなったものの、研究の進捗に大きな影響はない。また、実験装置の改造についても、令和元年度に持ち越すこととなったが、現時点での研究の進捗に大きな影響を及ぼすものではない。令和元年度は、微粉炭粒子の粒子径や、入口の乱流条件を変更することにより、ストークス数が非球形粒子のクラスタリング挙動に及ぼす影響をより詳細に明らかにする。具体的にはまず、バーナー上流部に乱流格子を設置し、噴流乱流場の入口乱流条件を変更可能にするとともに、PIVを用いて対象となる乱流場の統計量を計測する。また、微粉炭粒子のふるい分けを行い、粒子径分布を調製し、より幅広いストークス数の条件において実験が可能なようにした上で、平成30年度と同様に、シャドウ法とPIVによる計測を行い、非球形粒子のクラスタリングに対する、ストークス数の影響を詳細に明らかにする。

また、微粉炭粒子のふるい分けを行い、粒子径分布を調製し、より幅広いストークス数の条件において実験が可能なようにした上で、平成30年度と同様に、シャドウ法とPIVによる計測を行い、非球形粒子のクラスタリングに対する、ストークス数の影響を詳細に明らかにする。当初計画では、平成30年度に実験装置の改造を実施する予定であったが、詳細設計に時間を想定以上の時間を要したため、実験装置の改造を令和元年度に実施することとなったため。改造に関する仕様はほぼ既に固まっており、令和元度に順調に実施できる見込みである。
β細胞保護を目指した新規糖尿病治療法の開発

これまでの研究によりトロンボモジュリンは抗凝固作用と共に抗炎症作用、抗アポトーシス作用を有していることが示されており、膵β細胞保護効果を介して糖尿病の進展を抑制する可能性がある。しかし糖尿病治療薬としての効果は未だに検討されていない。本研究ではSTZ誘発糖尿病モデルマウスを用いたin vivo実験および膵β細胞株を用いたin vitro実験により、トロンボモジュリンのβ細胞のアポトーシス抑制効果・耐糖能に及ぼす影響を検討し、そのメカニズムについても解析する。
Radiomics解析を応用させた高精度画像レジストレーションアルゴリズムの開発

放射線治療における照射期間中の腫瘍縮小や患者の体形変化等に対応し正確な線量評価を行うために、高精度な画像レジストレーション技術が必要となっている。しかしながら、従来のアルゴリズムは不確かさによる再現性の問題や画像の過変形などの課題が存在する。そこで本研究では、画像の濃淡だけではなく、近傍部位との濃度差、画像パターン等により抽出した膨大な高次元画像特徴量を定量解析可能なRadiomics解析を応用することを考えた。真に精度向上に寄与する画像特徴量をRadiomics解析により抽出し、アルゴリズムに組み込むことによって、高精度な画像レジストレーションアルゴリズムの開発を試みる。
定量的in vitro実験モデルによる透析アミロイド線維形成機構の解析

本研究では、まず透析アミロイド線維形成機構を解明する手段としての定量的in vitro実験モデルの確立を試みた。アミロイド線維(fAβ2-m)を,透析アミロイドーシス患者の関節嚢胞壁より,Pra法にて精製した。アミロイド線維の伸長反応は,一定量のfAβ2-mと単体β2-mを37°Cでインキュベートし,チオフラビンT(ThT)による分光蛍光定量法を確立した。fAβ2-mをseedとして用い,native β2-mによりfAβ2-mを伸長させた試験系においては,ThT蛍光を指標にした線維伸長はpH23で極大を示し,pH2.5では反応開始後蛍光はラグタイムなく増加し,やがて平衡に達した。このアミロイド伸長反応は一次反応速度論モデルに適合した。重合発速度はfβ2-mではpH2.5付近で極大となった。fβ2-m、およびその構成蛋白であるβ2-mのいずれも生体材料から精製したものであり、酸性領域に至適pHを認めたことには何らかの意義があると考えられるが詳細は不明である。透析アミロイドーシスの発症要因であるadvanced glycation endproduct(AGE)化修飾やアポリポ蛋白の効果をこの試験管内fAβ2-m伸長モデルで検討した。その結果、AGE-β2-mの効果は、native β2-mに比較して反応が乏しく、native β2-mによる重合モデルに対しては伸長反応を阻害する性質が明かとなった。しかし、アポリポ蛋白の効果については現在のところ結論を得るに至っていない。以上、本研究により生体内でのアミロイド線維形成機序を知るうえでの有用なる知見を得ることが出来た。しかし、今後β2-mがアミロイド線維化に変化する要因についてさらに解明を進める必要がある。本研究は、透析患者にみられるβ2-mアミロイド線維が、in vitroにおいていかに形成され、線維伸長を起こすかを明らかにする目的で計画した。まず、アミロイド線維(fAβ2-m)を,透析アミロイドーシス患者の関節嚢胞壁より,Pras法にて粗抽出後,100,000xg超遠心,および50-60%ショ糖密度勾配超遠沈により精製した。得られたβ2-mアミロイド線維は蛍光色素チオフラビンTで、スペクトル極大は励起側454nm、蛍光側485nmに有意なピークを示し、アミロイド線維濃度に比例して蛍光度が増加することを明らかにした。一方、単体前駆蛋白であるβ2-mは腎不全患者尿から精製したnativeβ2-mを用いた。アミロイド線維の伸長反応を,一定量のfAβ2-mと単体β2-mを37°Cでインキュベートし,チオフラビンT(ThT)による分光蛍光定量法と電子顕微鏡による線維形態観察によりモニターすることにより、以下の結果を得た。(i)native β2-mを用いた伸長反応:fAβ2-mをseedとして用い、nativeβ2-mによりfAβ2-mを伸長させた試験系においては,ThT蛍光を指標にした線維伸長はpH23で極大を示し,pH2.5では反応開始後蛍光はラグタイムなく増加し,やがて平衡に達した。このアミロイド伸長反応が一次反応速度論モデルに適合した。一方,伸長した線維の超微形態観察では,輻916nmの典型的なアミロイド線維の明らかな伸長が認められた。強拡大の観察では,これらの線維は2本あるいはそれ以上の細線維によるツイスト構造を形成しており,2本の細線維で構成された線維のらせん周期は120150nm,幅は912nmを示しアミロイド線維の特徴を有していた。

以上本研究では、β2-mを用いた試験管内fAβ2-m線維伸長反応系を確立し,アミロイド線維の伸長が、試験管内で一次反応速度論モデルに従うことを明らかにした。本研究では、透析患者にみられるβ2-ミクログロブリン(β2-m)タイプのアミロイド線維が、in vitroにおいていかに形成するかを明らかにする目的で計画した。まず、アミロイド線維(fAβ2-m)を、透析アミロイドーシス患者より抽出した。単体前駆蛋白であるβ2-mは腎不全患者尿から精製したnative β2-mを用いた。昨年度の本研究で確立した試験管内fAβ2-m線維伸長反応により、アミロイド線維の伸長が、一次速度論、つまり既に存在する線維の端に、前駆蛋白質が次々に結合し、立体構造を変化させることにより起こるというモデルを用いて、現在重要視されている透析アミロイドーシスの発症に関与する幾つかの要因を明確にすることを試みた。まず、透析アミロイド蛋白がadvanced glycation end product(AGE)化していることから、AGEs修飾現象がアミロイド線維に如何なる役割を待つかを検討した。すなわち、AGE化現象が昨年度確立した試験管内モデルで、透析アミロイド線維(fAβ2-m)形成・伸長にどのように関与するかを検討した。その結果、試験管内fAβ2-m伸長モデルにおけるAGE-β2-mの効果は、native β2-mに比較して反応が乏しく,nativeβ2-mによる重合モデルに対しては伸長反応を阻害する性質が明らかとなった。すなわち、試験管内で本アミロイド前駆蛋白があらかじめAGE化修飾されている状態ではアミロイド線維化形成に関与が少ないことが示された。次に、透析アミロイドーシスにおいて、発症に関与する因子として注目されるアポリポ蛋白Eについて、上記モデルでの効果を検討したが有意な効果をみとめるに至っていない。今後、β2-mがアミロイド線維化に変化する要因について更に解明を進める必要がある。
国際協奏型プロジェクトによる空間的療養効果の高いアートインホスピタルモデルの開発

本研究の目的は、空間的療養効果を重視した病院アートモデル(フィンランドver.)を開発し、フィンランド国内に展開する過程を分析し、日本国内に病院アートが普及する要件を導くことである。北海道内で実施した空間芸術作品によるデリバリー式プロジェクトをフィンランド国内に応用し、その比較検討を通して、日本において空間芸術による療養効果の高い病院アートを普及するための課題を明らかにする。また、将来的には、本構想をノルウェー、ロシアなどの北方圏諸国に展開し、北方圏病院アートネットワークを形成する。また、アートやデザインにより人々の健康の回復・維持・向上を支援するデザイン看護学領域の創出をめざす。
培養白血病細胞の分化・脱癌化誘導における低分子量GTP結合蛋白質の発現の調節

HL60(前骨髄球性白血病細胞)は、Methotorexateの濃度に依存してその増殖が抑制された。すなわち、5ng/mlでは、抑制がほとんどかからず、50ng/mlでは増殖はほとんど停止した。HL60をMethotorexateで前処置してからレチノイン酸で分化を誘導すると、増殖が抑制される濃度以下(5ng/ml)で分化の誘導は促進され、50ng/mlでは逆に分化誘導が抑制されることがわかった。すなわち、HL60は、低濃度のMethotorexateでその分化誘導にプライミングがかかったことになる。このときに、HL60のRNAをノーザンブロッティング法で分析すると、3つのrasのうち、H-rasのみが、有意にその発現が増殖されていることが判明した。このことは、増殖の抑制がかからない状態でもH-rasの発現が調節を受けていることを示しており、このrasが細胞の分化にも関与していることを示唆するものである。rasはレチノイン酸による分化誘導の際にも特異的にその発現が調節されており、今回の研究は、細胞の分化、増殖さらには癌化に、3つのrasがいかに関与しているかを解明するのに大きな手がかりが得られたものと思われる。今後の課題としては、他の低分子GTP結合蛋白質がこのときいかなる調節を受けているか、また、rasの下流に存在するrafやMAP,MAP kinaseがいかなる発現機構を持つかを検討することである。
層状地盤における杭基礎先端の荷重と沈下量関係の評価方法の開発

近年,杭の支持力のうち杭先端支持力の割合が大きくなってきているため,先端支持力を精度よく評価する必要がある。杭先端は支持層に設置され,その支持層が十分な強度と層厚を持っている場合は,大きな支持力を得られるが,支持層の厚さが薄い場合や,支持層に弱い土層がある場合には,支持力は低下するが,その評価方法の信頼性は検証されていない。本研究では,模型杭の載荷試験結果に基づき,評価方法について検証を行った。当初の研究計画は、平成23年度は、1.模型杭載荷試験装置の設計および製作を行う。2.第2層の人工地盤の材料を選定し人工地盤を製作する。3.実験のパラメータは、第1層砂地盤の砂の相対密度と層厚、第2層人工地盤の層厚(剛性)である。第1層層厚は杭径を等しい場合について、第2層人工地盤の層厚1種類について試行実験を行い、実験装置の調整を行う。4.FEM解析を用いて実験結果をシミュレーションできるモデル(地盤の剛性・強度パラメータなど)を同定する。平成24年度は、第1層層厚を杭系の2,3倍として模型実験とFEM解析シュミレーションを行う。であった。本研究は,模型杭載荷試験装置が必須の物品であったが,23年度の全体予算が9月末まで確定しなかったことから,装置は平成24年1月27日に納入され,その後に試験装置の試運転を始め、ほぼ、半年から1年の遅れていた。平成24年度はその遅れを考慮して計画を再考し、平成24年度の計画は、1.第1層の砂地盤の製作手法を確立する。2.第2層の人工地盤の製作方法を確立する。3,第1層砂地盤の層厚または第2層の剛性をパラメータとした載荷試験を行う。4.載荷試験結果をシミューレーションできるFEM解析モデルを構築する。とした。今年度は実績は、1については、実験に使用する豊浦砂の土質試験を完了し、製作された土層の相対密度が評価できるようになり、現在、想定した相対密度の土層ができるように調整の段階であり70%の進捗状況である。2については、人工地盤の材料を数種選定し、基本的な材料の性質を検討中で30%の進捗状況である。3については、未実施である。4については、ほぼ100%の進捗である。平成24年度は、第1層層厚を杭系の2,3倍として模型実験とFEM解析シミュレーションを行う。であった。本研究は,模型杭載荷試験装置が必須の物品であったが,23年度の全体予算が9月末まで確定しなかったことから,装置は平成24年1月27日に納入され,その後に試験装置の試運転を始め、ほぼ、半年から1年遅れていた。また,平成24と25年度では,模型地盤製作の問題点の解決を図り,均一地盤を作成して模型杭載荷試験を実施し結果を得ることができた。しかし,結果を分析した結果,層厚が大きい場合に想定した地盤が作られていない可能性が発覚した。以上の経緯より,本研究の期間の3年をもう1年延長することによって,この問題点を解決し,信頼性の結果を得て,研究を進めることとした。今年度はこの計画に対して遅れた状況となっている。当初の計画の、1については、実験に使用する豊浦砂の土質試験を完了し、製作された土層の相対密度が評価できるようになり、現在、想定した相対密度の土層ができるように調整の段階であり90%の進捗状況である。平成23年度の研究計画を以下に示す。1.模型杭載荷試験装置の設計および製作を行う。平成23年度については、第1層層厚は杭径を等しい場合について、第2層人工地盤の層厚1種類について試行実験を行い、実験装置の調整を行う。

本研究は,研究計画1の模型杭載荷試験装置が必須の物品であること,23年度の全体予算が9月末まで確定しなかったことから,研究を実質的に開始したのは10月からであった。このため,今年度の研究は研究計画より遅れている。研究実績概要を研究計画の1から4に対応させて以下に示す。1の模型杭載荷試験装置の設計および製作については完了した。装置は平成24年1月27日に納入され,その後,試験装置の試運転を開始し,調整などを行っている段階である。2と3については装置が動作した後に実施可能な内容であるため,まだ未実施である。試験装置の調整後実施の予定である。4のシミュレーションモデル(砂地盤と人工地盤のパラメータの決定)については,砂地盤についてはデータを収集済みである。人工地盤のパラメータについては人工地盤の製作(研究計画2)後に室内試験等の結果に基づいて確定する予定である。近年,杭全体または杭先端のみの直径を大きくし,杭基礎の支持力に対して大きな割合の先端支持力を期待するようになってきている。杭先端支持力はその付近の地盤によって決定されるが,杭先端付近の支持層は,均一ではなく,層をなしている場合がある。また,杭径に対して十分な強度を持つ支持層の層厚が薄い場合もあり,近年の大口径杭になると相対的に支持層の層厚が薄くなり,期待した支持力を得られない場合もある。これらの状況から,杭先端の支持層が層状となっている場合の荷重沈下量関係の評価は重要である。研究の具体的な目的は,1層状地盤のうち2層地盤に着目し、2層の地盤の剛性および強度の杭先端荷重沈下量関係の新たな評価方法を模型実験によって検証する。2実験とFEM解析結果を用いて、実務に適用できる杭先端荷重沈下量関係の評価方法を提案する。の2点である。1まず,模型杭の載荷試験装置を設計製作した。杭先端部の荷重と沈下量が計測出来るだけではなく,杭の貫入と周辺地盤の動きが観察できるものある。支持地盤は豊浦砂を用いて製作し,圧力と密度を変化させて強度を変えた支持層を作成した。また,その支持層の厚さも変化させて,それぞれの場合の荷重と沈下量関係を計測した。この実験結果を用いて,現在実務で支持力評価に用いているモデル(2層地盤モデル)の適用性ついて検討を行った。その結果によって,現在の評価方法では,その精度が悪いことが判明し,改良方法の方向性について提案を行った。ただし,具体的な式まで提案は達成できず,今後の課題として残した。2FEM解析は有用な方法であるが,実験の観察による砂の動きと解析結果は性質についてはよくあっているものの,定量的な部分までは一致させることは難しかった。解析精度の向上と評価方法の提案については,今後の課題である。建築基礎構造本研究は,模型杭載荷試験装置が必須の物品であったが,23年度の全体予算が9月末まで確定しなかったことから,装置は平成24年1月27日に納入され,その後に試験装置の試運転を始め、ほぼ、半年から1年の遅れていた。平成25年度では、土層の砂地盤を想定したように製作することは、問題点が多々生じ、調整に時間を要した。具体的には、使用する砂が土層から漏れ落ちること、均一な砂層を製作するための事前試行実験が満足できる結果となからなかったことである。土層の砂地盤を想定したように製作することに、問題点が多々生じ、計画から遅れている。24年度までの思考実験では、使用する砂が土層から漏れ落ちること、均一な砂層を製作するための事前試行実験が満足できる結果とならなかったが,これについては解決した。
中世初期におけるesse哲学の成立と展開-ウィクトリヌスからエリウゲナまで-

本研究の目的は、西洋中世哲学を基本的に規定するesseという概念の成立と展開をマリウス・ウィクトリヌス、次いでアウグスティヌスを経て、さらにエリウゲナに至る哲学の流れの中に探り出して明らかにしようとするものであった。まず西洋中世のesseの哲学はキリスト教哲学者ウィクトリヌスにその端緒を見ることができる。本研究ではウィクトリヌスがその著書『カンディドゥス宛書館』(Marii Victorini rhetoris romaead Candidum Arrianum)においてキリスト教の神をesseと規定した経緯を分析し、その概念の意味を考察した。その結果、ウィクトリヌスがesseの概念を確立することができた背景として初期の新プラトン主義からの影響関係、特にポルピュリオスからの影響関係を明らかにするさらなる研究が必要であることが判明した。次いで本研究は、ウィクトリヌスの影響を受け、彼と同様に神をesseと規定したのみならず、そのesseの概念をより明確により精密に規定したアウグスティヌスにおけるesseの概念の解明を試みた。彼の各時期の重要な著作を取り上げて彼のほぼ全時期にわたるesseの概念を考察した結果、彼のesse概念は中期に確立されたと結論としてさしつかえないと思われる。さらに本研究は、アウグスティヌスの伝統と東方ギリシャ教父の伝統を受け入れて独自の哲学体系を樹立したエリウゲナにおけるesseの概念の解明を試みた。その結論としてエリウゲナのesse概念は「無」(nihil)や「超存在」(superessentialis)の概念との連関において独特の深みを持つことが明らかにされた。本研究の成果は部分的に公表されているが、さらに今後、研究を整理して順次発表して行きたい。本研究の遂行のため、新プラトン主義哲学、マリウス・..、アウグスティヌス、偽ディオニュシオス・アレオパギテス、マクシモスなど関係文献を収集するとともに、パソコンなど文書処理機器を備えて、文献表(データベース化)を作成し、またそれら文の読解と重要事項のデータベース化作業を行った。中世哲学がギリシャ古代哲学と基本的に異なってesseを最も根本的な概念とする哲学として登場するのはマリウス・ウィクトリヌスからと思われるので、まずウィクトリヌスに関しては著作『マリウス・ウィクトリヌスのカンディドゥス宛書簡』の分析を行った。そのほか、アウグスティヌスについては『告白』と『三位一体論』を中心に、エリウゲナについては『ペリピュセオン』、『ヨハネ福音書序文講話』を中心に、偽ディオニュシオスについては『神名論』と『天上位階論』を中心に、マクシモスについては『アンビグア』を中心にesseとessentiaの概念の考察をした。以上の研究成果は「『マリウス・ウィクトリヌスのカンディドゥス宛書簡』の研究-序論・和訳・註解-」(『ネオプラトニカII新プラトン主義の原型と水脈』pp.185-212所収)、「ギリシア哲学の存在論とラテン中世-エリウゲナにおけるessentia-」(『カルキディウスとその時代』pp.77-98所収)および山梨大学教育人間科学部紀要(第2巻2号、第3巻1号)に発表した。1)資料収集その他前年度に引き続き書籍の購入・借受や文献複写により国内外から関係資料を収集した。特にPontificla Institute of MedievalStudies(Toronto, Canada)においてはこれまで得られなかった貴重な資料を得ることができたし、またE.Jcauncau教授を初めとする研究者たちとの意見交換によりディオニュシオス、マクシモス、ニュッサのグレゴリオス、エリウゲナについて多くの有益な教示を得たことができ、それが研究の遂行に非常に役立った。2)研究の内容マリウス・ウイクトリヌスとアウグスティヌスにおける存在の概念についての先行研究を検討すると共にそれぞれの思想家の第一次文献に当たって存在の概念について研究を進め、また両者の関係について解明に努めた。

その結果、ウィクトリヌスの存在概念の解明はまだ詰めるべき余地を残しているが、アウグスティヌスの存在概念については概ね全体的な理解を得られたと思われる。両者の関係の解明については、研究を進めた結果、ウィクトリヌスとアウグスディヌスとをつなぐ思想家としてアンブロシウスの存在概念についての研究が新たな課題として浮かび上がった。ポルピュリオスの存在概念の研究を進めたことによって彼がウィクトリヌスの存在概念の形成に対して重要な役割を果たしたであろうことがほぼ跡づけられた。今後、P.Hadotなどの先行研究を批判的に検討したい。『カルデア神託』における存在概念の研究は必ずしも計画通りには進まなかったので、来年度には重点的に取り組みたい。本研究の成果として論文「因果性小考-エリウゲナにおける新プラトン主義的要素の研究」を山梨大学教育人間科学部紀要第3巻2号に発表した。本研究は西洋中世全体を通じたキリスト教哲学の最も基本的な特徴をなすesse(存在)の哲学の成立過程を、マリウス・ウイクトリヌス・アウグスティヌス、エリウゲナという代表的哲学者を取り上げて、それぞれの思想源泉-その多くは東方キリスト教世界に展開された新プラトン主義であった-との関係から明らかにしょうとするものであった。esseの哲学が中世哲学の核心であるとされているにしては、その成立過程の研究はアウグズティヌスを除けば世界的に見ても未だしの感が深く、我が国での研究となるとウィクトリヌスにしてもエリウゲナにしてもほぼ皆無という状態であった。ウィクトリヌス自身におけるesse哲学の成立については完全ではないが一応満足すべき成果を得た。彼がesse,哲学を樹立しえた思想的背景をポルピュリオスと「カルデア神託』に探る研究は世界的に見てもうやくその緒に着いた前人未踏の領域で、研究は難渋を極めた。研究を行うにつれて次々に新たな問題が明らかになったが、ポルピュリオスの専門家であるAndrew Smith教授との研究交流を通じて研究の課題と展望を明らかにすることができ、この方面の研究は今後も継続したい。アウグスティヌスに関してはほぼ予定通りに研究を進展させることができた。エリウゲナについての満足できる成果を得た。特にエリウゲナと新プラトン主義に関してはDermot Moran、Eduard Jeauneau、John Dillonの各教授らとの研究交流により貴重な資料を得ることができ、また世界の研究状況の中で本研究の意義を位置づけることができ、今後の展望を開くことができた。本研究の結果として概ね満足できる成果を得た。研究成果は機会を得て学会などで発表するとともに、近い将来、一冊の専門書にまとめるつもりである。
大動脈瘤患者における歯周病罹患状態の解析

歯周病は腹部大動脈瘤などの循環器疾患のリスクとなる可能性が指摘されているものの、歯周病原細菌による大動脈瘤への影響についての詳細は未知の部分が多い。本臨床研究では、大動脈瘤患者における歯周病原細菌の状態を調査することを目的とした。大動脈瘤患者と、大動脈瘤を有さない被験者において、細菌検査を含む歯周病検査を行った。結果として、大動脈瘤患者では対照群と比較して歯周ポケットが深く、臨床的に歯周病の進行が認められた。しかしながら、歯周病原細菌の検出率は大動脈瘤患者群と対照群とで群間の有意差を認めなかった。歯周病原細菌に対する抗体価も、大動脈瘤患者群と対照群間に有意差を認めなかった。大動脈瘤罹患患者をはじめとして、多くの循環器疾患患者の医科学的検査、および歯科学的検査を行った。歯科学的検査に関しては、ELISA法による末梢血中の歯周病原細菌に対する抗体価測定と、PCR法による口腔内サンプルからの歯周病原細菌遺伝子の同定を行った。対象とした細菌種は、P. gingivalis, A. actinomycetemcomitans, P. intermediaとした。その後、データの解析を行い、現在も解析を継続中である。これまでの結果として、腹部大動脈瘤患者ではそうではない被験者と比較して一般的な臨床的歯周病検査値である歯周ポケット深さが悪化していることが認められた。その一方で、P. gingivalis, A. actinomycetemcomitans, P. intermediaとも、口腔内の唾液サンプル、歯肉縁下のプラークサンプルにおいて両群での差を認めなかった。また、大動脈瘤を併発しやすいマルファン症候群患者における歯周病罹患状態を調査したところ、マルファン症候群患者ではP. intermediaに対する抗体価が低いことが明らかになった。歯周病原細菌に対する抗体価に関しては、歯周病に対して保護的に働くのか、あるいは炎症の惹起という点で促進的に働くのか、いまだコンセンサスは得られていない。しかしながら、歯周病の全身への影響という観点で考えたとき、細菌感染とともに抗体価産生は重要な指標となりうると考えられている。本研究結果は、歯周病が全身に与える影響とそのメカニズムの解明に向けたデータのひとつとなると考えられる。大動脈瘤はこれまで基礎研究から歯周病との関連が認められてきた循環器疾患である。大動脈瘤の病変から歯周病原細菌が検出され、また動物実験からは歯周病原細菌の感染により大動脈瘤の拡張が示されてきた。このことから、本研究では、大動脈瘤患者における歯周病罹患状態を解析することにより、両疾患の関連を探究していくこととした。結果として、腹部大動脈瘤患者では歯周ポケットの深化が認められ、歯周病の状態が悪化していることが明らかとなった。しかしながら、口腔内の唾液および歯に付着したプラークサンプルからのPorphyromonas gingivalis、Aggregatibacter actinomycetemcomitans、Prevotella intermediaといった主要な歯周病原細菌の検出率を検討したところ、大動脈瘤患者とその対照群とで有意な差は認められなかった。歯周病の悪化が大動脈瘤の形成や進行に直接寄与するかどうかは今のところ不明であるが、他の循環器疾患と同様に歯周病と大動脈瘤の関わりは注目すべき事項としてとらえる必要があると考えられる。大動脈瘤罹患者では歯周病の検査を積極的に行い、歯周病の進行が認められれば大動脈瘤に対する予防・治療処置と同時に歯周病に対する治療も進めていくことが必要であると考えられる。本研究の結果から、大動脈瘤患者では歯周病の進行が認められた。このことから歯周病と大動脈瘤とは関連が示唆され、今後のさらなる研究によりその関連についての詳細なメカニズムの解明が必要であると言える。本研究結果は歯周病が全身に与える影響とそのメカニズムの解明に向けたデータのひとつとなると考えられる。歯周病学大動脈瘤患者のデータをはじめ、比較可能な被験者のデータを含めてサンプリングを進められ、PCR法やELISA法による解析も順調に進められた。このため、原著論文として受理されるところまで至った。一方で、大動脈瘤を有する被験者としてデータ解析に利用可能な他の条件も満たした患者数を、目標数ほどには集められていない。以上のことから、おおむね順調に進展しているとした。医科的な検査値の詳細な解析を進めて、大動脈瘤患者における歯周病の関与を、関連のある検査値の同定ができるまで進めていくことを予定している。多変量解析を進め、今後前向きコホート研究を行うことなどを見据えて検査すべき指標を探していきたい。引き続き、データ解析および必要に応じたサンプリングと実験の実施を予定している。
慢性疾患高齢者の終生期の充実に向けた市民・医療をつなぐ対話支援プログラムの検証

本年度の目的は、最終段階を生きる慢性疾患高齢者と家族や医療者との間で行う“終生期を意識した対話"(End-of-Life Discussion:以下、EOLD)支援ツールの精練、および、本対話支援ツールを活用した看護プログラムを作成することであった。プログラム作成は、研究者全7名、および、慢性疾患患者看護に精通するがん看護専門看護師や糖尿病看護認定看護師らの研究協力者全7名で行った。まず、先行研究で開発したICT版EOLD対話支援ツールVer.1を、高齢者がより使いやすく、持続使用できるようなインターフェイスと機能の刷新を図り、ツールVer.2「My Wishノート-私の生き方終い方-」を作成した。並行して、本ツールを用いる看護プログラムを検討した。EOLDは人生の終焉に至るまで断続的に行うが、本プログラムの提供時期は、疾患診断時や初期治療を終えた経過観察中等、心身状態が比較的安定しているEOLD導入期とのコンセンサスを得た。また、対話目的や目標を段階的に配置したEOLDルーブリックVer.1を作成した。アウトカム指標については、EOLD効果検証等の研究実績のある英国の看護学研究者、および、EOLDに関する評価尺度開発者であるタイの看護学研究者との研究会議を開催し、指標を検討した。さらに、本看護プログラムの介入時期と具体的な関わり方を構築するための先行研究の位置付けで、慢性疾患の中でも進行がんに焦点化し、40歳代から80歳代の家族10名を対象に、患者と家族間でのEOLDを促進するための家族看護プログラムを考案し、研究者らが実施した。インタビューデータを質的帰納的に分析した結果、EOLDの変化や効果は「これまで気がかりだった話題を話し合うことができた」等、課題は「話し合いの方法が個々のニーズに合わない場合がある」等であり、次年度に向けた示唆を得た。今年度は、研究目的や概要の共有、および、研究成果の方向性を審議するため全研究者による科研会議3回を行った。その他、研究遂行に必要な専門家分科会議として、1看護学研究者5名による看護プログラム検討会議2回、2看護学研究者5名、工学研究者1名、市民1名、ICT開発業者2名によるICT版EOLD対話支援ツール開発検討会議7回、3研究協力者6名によるEOLD対話支援ツール妥当性会議1回、4タイにてChulalongkorn大学看護学研究者との会議、5英国にてUlster大学看護学研究者との会議を行った。特に、ICT版EOLD対話支援ツールVer.2の作成にあたっては、次年度の予備調査に向けて、ユーザーフレンドリー機能(EOLC目的の説明画面、日々の生きがいや楽しみを反映する写真撮影とアルバム作成等)、データ蓄積・分析のための機能(変更履歴の保存、集計機能等)等を新たに構築できた。また、看護プログラムを提供する上の指針となるEOLDルーブリックVer.1は、対話レベル/EOLCレディネスやコミュニケーションタイプに応じて、対象者に必要なEOLDパターンをアセスメントが可能となる。ツールはあくまでも手段なので、対象者のEOLDの話し合いの方向性を看護師が見極めて実践可能な看護プログラムの基盤を充分に構築することができたと考える。研究成果として、進行がん患者の家族10名を対象にした家族EOLC看護プログラム、および、40歳代から80歳代の10名を対象とした対話支援ツールの使用可能性の検証については国際学会で発表し、いずれもPoster Award候補に選ばれ、5分間の口頭発表を行った。また、EOLDを推進する研究として着目され、International Psycho-Oncologoy SocietyのSymposium招聘者として、これまでの研究成果と取り組みを発表した。次年度の推進方策は、以下の三段階を経て行う計画とする。第1段階は、ICT版EOLD対話支援ツールVer.2「My Wishノート-私の生き方終い方-」のさらなる更新である。今年度に改訂が必要であると整理した全項目のうち2/3は刷新できたので、残り1/3の項目について引き続き機能強化を行う。それと並行して、第2段階は、看護プログラム最終版の作成を目指し、予備調査「EOLD対話支援プログラムのプレテスト」に取り組む。対象は、がん疾患、心疾患等の慢性疾患の診断期から治療期にあり、外来通院する65歳以上の高齢者1520名程度とし、看護プログラムを1ヶ月試行する。実施結果は、質的量的に分析した後、研究会議を経て、精練させる。第3段階では、調査「EOLD対話支援プログラムの介入」に向けたプロトコルを作成する。臨床研究に長けた研究分担者を中心に、プロトコル精練と臨床研究登録を行う。年度後半には、本調査「EOLD対話支援プログラムの介入」として、予備調査と同条件の慢性疾患高齢者のうち、層化抽出により看護プログラムによる介入群、通常の看護を受ける対照群を設定し、1対象者につき6ヵ月にわたり追跡する研究計画を作成し、倫理審査委員会の承認を経て、対象施設の選定を行うまでを目標とする。次々年度には、すみやかに看護プログラムの実施ができ、実施後1、3、6ヵ月後までの横断的・縦断的データ収集が遂行できるように計画する。

まず、先行研究で開発したICT版EOLD対話支援ツールVer.1を、高齢者がより使いやすく、持続使用できるようなインターフェイスと機能の刷新を図り、ツールVer.2「My Wishノート-私の生き方終い方-」を作成した。並行して、本ツールを用いる看護プログラムを検討した。EOLDは人生の終焉に至るまで断続的に行うが、本プログラムの提供時期は、疾患診断時や初期治療を終えた経過観察中等、心身状態が比較的安定しているEOLD導入期とのコンセンサスを得た。また、対話目的や目標を段階的に配置したEOLDルーブリックVer.1を作成した。アウトカム指標については、EOLD効果検証等の研究実績のある英国の看護学研究者、および、EOLDに関する評価尺度開発者であるタイの看護学研究者との研究会議を開催し、指標を検討した。さらに、本看護プログラムの介入時期と具体的な関わり方を構築するための先行研究の位置付けで、慢性疾患の中でも進行がんに焦点化し、40歳代から80歳代の家族10名を対象に、患者と家族間でのEOLDを促進するための家族看護プログラムを考案し、研究者らが実施した。インタビューデータを質的帰納的に分析した結果、EOLDの変化や効果は「これまで気がかりだった話題を話し合うことができた」等、課題は「話し合いの方法が個々のニーズに合わない場合がある」等であり、次年度に向けた示唆を得た。今年度は、研究目的や概要の共有、および、研究成果の方向性を審議するため全研究者による科研会議3回を行った。その他、研究遂行に必要な専門家分科会議として、1看護学研究者5名による看護プログラム検討会議2回、2看護学研究者5名、工学研究者1名、市民1名、ICT開発業者2名によるICT版EOLD対話支援ツール開発検討会議7回、3研究協力者6名によるEOLD対話支援ツール妥当性会議1回、4タイにてChulalongkorn大学看護学研究者との会議、5英国にてUlster大学看護学研究者との会議を行った。特に、ICT版EOLD対話支援ツールVer.2の作成にあたっては、次年度の予備調査に向けて、ユーザーフレンドリー機能(EOLC目的の説明画面、日々の生きがいや楽しみを反映する写真撮影とアルバム作成等)、データ蓄積・分析のための機能(変更履歴の保存、集計機能等)等を新たに構築できた。また、看護プログラムを提供する上の指針となるEOLDルーブリックVer.1は、対話レベル/EOLCレディネスやコミュニケーションタイプに応じて、対象者に必要なEOLDパターンをアセスメントが可能となる。ツールはあくまでも手段なので、対象者のEOLDの話し合いの方向性を看護師が見極めて実践可能な看護プログラムの基盤を充分に構築することができたと考える。研究成果として、進行がん患者の家族10名を対象にした家族EOLC看護プログラム、および、40歳代から80歳代の10名を対象とした対話支援ツールの使用可能性の検証については国際学会で発表し、いずれもPoster Award候補に選ばれ、5分間の口頭発表を行った。
商業環境及び消費者特性が購買行動に及ぼす影響

本研究は、消費者の購買意思決定に対して、消費者を取り巻く環境要因と消費者特性が及ぼす影響について考察するものであり、具体的な研究方法としては、消費者調査を軸とする。文献レビューと読書ジャンル、読書時間や出版物に関する情報探索行動及びその情報源、出版物に関する知識等に関する半構造化インタビューにおいて得られた知見に基づき、消費者の価値観を的確に把握できる質問票を作成し、リサーチ会社モニターに対する量的調査を実施した。具体的には、読書量の差がある消費者に対してアンケート調査を実施し、書籍・雑誌などの出版物購入時における消費者のチャネル選択と消費者環境、消費者属性によって、消費者の購買意思決定パターンがどのように変化するかを調査した。読書量は、一ヶ月当たりの読書冊数・書籍購入額、一日当たりの読書時間などを基準にスクリーニングを行った。本調査の結果から、日常の出版物の購買額、読書時間、読書ジャンル、出版物に関する情報探索行動と情報源、商品知識の程度等を明らかにし、購買行動との関係性を把握し、各消費者の商業環境、ICT機器の使用状況等よって、消費者の情報探索、チャネル選択、商品選択がどのように変化するかを分析する。各セグメントの消費者行動を、ICT環境、商業環境、消費者自身の特性に基づいて整理した。消費者の出版物に関する購買行動に関する分析から、新しい消費者の分類枠組みについて考察した。縦軸となるのは、出版物の情報の内容であり、横軸はモノとサービス、あるいは販売チャネルの志向であり「ネット」と「リアル」となる。そして、第三の軸として、「モノ」と「サービス」の分類がある。消費者の購買行動には周囲の商業環境や、消費財の特性等様々なものが影響を与えている。本研究では、それらの諸要素の影響関係を明らかにした。近年、インターネット通信販売(ネット通販)の伸張に伴い、消費者の購買行動に関する意思決定においては、ネット通販とリアル店舗の選択や、実物商品と電子媒体の選択が必要になる等の変化が見られる。本研究は複雑化する現代の消費者の購買意思決定に対して、消費者特性と消費者を取り巻く空間的要素が及ぼす影響について考察することを目的に構想されたものである。研究の具体的な目的は、都市化の進展度、大型店立地状況、交通インフラの整備状況等が異なる複数の都市の消費者を対象に、出版物の購買行動に関する質的調査及び量的調査を実施し、消費者の購買意思決定が、ICT環境、商業環境、消費者自身の関与水準の違い等の消費者特性によってどのように変化するのかを明らかにすることである。今年度は、出版物購入に関する探索的アンケート調査を実施し、分析を行った。その結果、インターネットの利用が、ネット書店の利用と直接的には結びつかないこと、本の探索を行う場合でもネット書店よりもリアル書店の利用者の方が多いことなどが明らかになった。その結果から、新しい消費者の分類枠組みについて検討した。その結果、消費者の分類軸として1情報の内容、2販売チャネル、3商品の性質が有効であることが確認された。また、電子書籍ユーザーは、紙媒体からの移行者が多いと考えられること、非読者層を読者層へと移行させることで、各種サービスの利用を促すことができる可能性が示唆された。しかし、紙媒体を利用していた消費者が、どのようにして電子書籍読者に移行するのかについて、その理由やメカニズムを明らかにすることはできておらず、次年度以降の課題として残った。本研究は、平成28年度平成30年度の3カ年にわたって研究を行う。平成28年度は、次年度以降の本格的調査の準備段階と位置づけており、経済・流通地理学および商業論、消費者行動論といった関連諸分野の最新の理論的・経験的研究成果を渉猟し、批判的に検討した。また、インターネット通販とリアル店舗をどのように消費者が使い分けているのかを明らかにするため、消費者に対する探索的アンケート調査を実施した。当初の計画ではアンケート調査の実施は来年度以降とする予定であったが、仮説導出などの作業が順調に進んだために、前倒しで調査を実施することができた。この結果を基に次年度以降は本調査を実施する予定である。探索的調査の結果、アンケートの質問項目について改善すべき点がいくつかあることがわかったが、全体的には概ね順調に進展していると言って差し支えないと考えている。今年度は、昨年度に実施した出版物購入に関するアンケート結果の分析と成果の公表を行った。具体的には、出版物の消費行動を事例として消費者のネット通販とリアル店舗の使い分け及びその消費者特性について考察した。出版物は紙媒体というモノ形態と電子出版という情報・サービスの形態の両方で利用できる点が特徴的あり、それらを同時に購入・使用する消費者が存在する。読者層について分析した結果、紙の本・雑誌読者は電子媒体はあまり読んでいないことが明らかになった。