hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多環芳香族分子の多波長多光子イオン化光電流スペクトロメトリ-

1.装置の拡充本年度においては、広帯域プリアンプを装置に組み込み、時間分解能をナノ秒オ-ダ-まで改善した。更に現有の分光器も組み込み、蛍光信号も測定できるようにした。またセルも改良した。2.メカニズムの研究アルカン中におけるペリレンやベンゾ[a]ピレンについて、紫外ー可視ならびに紫外ー赤外の2通りの二波長多光子イオン化について検討した。その結果、ペリレンでは紫外光に赤外光を混合すると光電流が増大するが、可視光を加えると逆に減少し誘導放出がおこるようである。一方ベンゾ[a]ピレンでは赤外光、可視光いずれを混合しても光電流が増大するが、紫外光に対して20nsの遅延をかけた場合、可視光では依然光電流の増幅効果が見られるのに対し、赤外光では増幅が認められない。蛍光寿命の測定などから、赤外光はイオン化で生じたジェミネイトイオン対を励起するのに対し、可視光は主に励起一重項(三重項も含む)状態を励起することがわかった。赤外光は検討した約20種の多環芳香族分子すべてに対して光電流を増大させるが、可視光はいくつかの分子に対して減少効果をもたらした。3.超高感度計測いくつかの多環芳香族分子についてレ-ザ-強度などいろいろ条件を変え、高感度計測に最適な条件を調べた。次いで紫外光単独の場合と二波長を用いた場合とで検出感度を比較した結果、可視光で数倍、赤外光で一桁近くの感度の向上が達正された。4.応用本法の一つの応用として、極微量の試料溶液が扱えるセルを試作し、その有用性について検討した。更にパタ-ン電極を用いた簡易計測法や光ファイバ-の利用も検討しつつある。5.総括二年間の研究成果について総括し、今後の展望などについても考察した。
テトラキス（アルキルフェニル）ベンゾ部位を用いた結晶構造と固体物性の精密制御

本研究では、3,4,5,6-テトラキス(アルキルフェニル)ベンゾ(TAPB)部位を末端にもつ拡張π共役系化合物からなる分子性結晶において、アルキル基の種類や位置が分子配列に与える影響を系統的に調べてその規則性を明らかにするとともに、有機電界効果トランジスタ(とくにn型のもの)や発光材料に応用して、それらの高機能化を実現することを目的としている。本研究の目的化合物の合成には種々の2,3,4,5-テトラキス(アルキルフェニル)シクロペンタジエノン(Ar4CPD)が必要であるが、Ar4CPDの多くは未知化合物である。H29年度は、最も典型的な合成法を利用してAr4CPD類の合成を行ったが満足すべき結果が得られなかったことをふまえ、H30年度には、ピナコールカップリングを含む新しい合成経路を検討したところ、今度は満足すべき結果が得られた。現在はこの知見を利用して種々のAr4CPDの合成を行っている。また、ルテニウム触媒を用いたアルキンとアリールボロン酸のカップリング反応を用いた直接的な合成法も検討したところ、良好な収率で1,2,3,4-テトラフェニルアントラセンを合成することに成功した。現在、種々のアリール基をもつ誘導体の合成と、そのX線構造解析を行っている。ペンタアリールフェニルエチニル基(Ar5PEn基)をもつ化合物の研究については、9-位にAr5PEn基をもつアントラセンやアクリジン類を合成し、その発光挙動をAr5PEn基の代わりにフェニルエチニル基を持つものと比べたところ、後者は濃縮することで消光が起きたのに対し、前者は濃縮状態でも消光が起きないことを見出した。この理由は、Ar5PEn基にふくまれるAr基が分子同士の会合を妨げることで、励起子移動が抑制されたためと解釈される。本研究では、分子配列の精密配置制御が期待できる3,4,5,6-テトラキス(アルキルフェニル)ベンゾ部位(TAPB部位)が縮環したアセン類、フェン類、およびキノン類を合成し、アルキル基の種類(水素、アルキル基、アリール基)や位置によって分子中央のπ共役系部位の結晶内配列がどのように変化するかを調べるとともに、その構造に基づく物性がどのような影響を受けるかを調べる計画であった。これに沿ってH29年度は、TAPB部位の合成に必要な種々の2,3,4,5-テトラキス(アルキルフェニル)シクロペンタジエノン(Ar4CPD)の合成を行ったところ、R基がメチル基、エチル基、イソプロピル基、およびtert-ブチル基について概ね満足すべき結果が得られていたが、Ar4CPDの合成の効率化には課題が残っていた。これに対してH30年度は、合成経路に修正を加えたところ、収率の向上が見られた。一方、続くベンザインとのDiels-Alder反応によるTAPB部位を持つ目的化合物の合成には、未だ問題点が多い。この点を克服するために、大幅に合成経路を変え、ルテニウム触媒を用いたアルキンとアリールボロン酸のカップリング反応を行ったところ、目的化合物が良好な収率で得られることを見出した。また、前年度見出されたAr4CPDの新しい方向性であるペンタアリールフェニルエチニル基(Ar5PEn基)については、数種類の化合物を合成し、その発光特性を調べて、濃縮下における消光挙動にアリール置換基が与える影響について一定の知見を得ることができた。以上のことからH30年度は、H29年度に引き続き研究は概ね順調に進展していると評価できる。TAPB部位は、導入が簡便であり、また溶解性や安定性の向上につながることから、有機機能性固体研究において、汎用的な分子配列制御部位になることが期待できる。この目的のために、置換ベンジルの効率的合成法を基盤として2,3,4,5-テトラキス(アルキルフェニル)シクロペンタジエノン(Ar4CPD)を得る方法が確立できたので、続いてAr4CPDとベンザインのDiels-Alder反応について再度検討することとする。これと平行して、ルテニウム触媒を用いたテトラアリールアントラセンや、そのテトラセン類縁体等の合成も行うこととする。合成した目的物は、電子吸収・発光スペクトルや酸化還元電位、単結晶X線回折測定といった構造決定ならびに基礎的性質に関する知見を得る。また、有機電界効果トランジスタ(OFET)デバイスを作製してその挙動を調べ、移動度などのパラメーターとX線構造との相関を明らかにする。ペンタアリールフェニルエチニル基(Ar5PEn基)をもつフェン類についても同様に研究を進める。Ar5PEn基のAr基が濃度消光の抑制に効果的であることがわかったので、こちらの化合物群はキノン類へと組み込み、凝集誘起発光(AIE)挙動の発現機構や構造ー物性相関の確立を目的とした研究を行うこととする。本研究では、3,4,5,6-テトラキス(アルキルフェニル)ベンゾ(TAPB)部位を末端にもつ拡張π共役系化合物からなる分子性結晶において、アルキル基の種類や位置が分子配列に与える影響を系統的に調べてその規則性を明らかにするとともに、有機電界効果トランジスタ(とくにn型のもの)や発光材料に応用して、それらの高機能化を実現することを目的とする。

本研究の目的化合物の合成には種々の2,3,4,5-テトラキス(アルキルフェニル)シクロペンタジエノン(Ar4CPD)が必要であるが、Ar4CPDの多くは未知化合物であるため、まずはAr4CPDの合成を行った。Ar4CPDの合成では、アルキル置換ベンズアルデヒドのベンゾイン縮合と、続く酸化によりアルキル置換ベンジルを合成するとともに、アルキル置換ベンジルハライドとトルエンスルホニルメチルイソシアニド(TosMIC)からアルキル置換ジベンジルケトンを合成する。この両者のアルドール反応で、Ar4CPDを合成した。得られたAr4CPDを用いてベンザインとのDiels-Alder反応を試みたが、残念ながら目的物は得られなかった。理由として、ベンザインが効率的に生成していないことが考えられるため、現在は別法によるベンザイン調製を検討中である。こうした研究の最中、Ar4CPDをアリールブロモアセチレンとの反応を経てペンタアリールフェニルエチニル基(Ar5PEn基)に変換すれば、Ar4CPD部位とともに上記の目的に利用可能との着想を得た。実際に、9-位にAr5PEn基が置換されたアントラセンを合成するとともに、X線構造解析を行った。本研究では、分子配列の精密配置制御が期待できる3,4,5,6-テトラキス(アルキルフェニル)ベンゾ部位(TAPB部位)が縮環したアセン類、フェン類、およびキノン類を合成し、アルキル基の種類(水素、アルキル基、アリール基)や位置によって分子中央のπ共役系部位の結晶内配列がどのように変化するかを調べるとともに、その構造に基づく物性がどのような影響を受けるかを調べる計画であった。これに沿って前年度は、TAPB部位の合成に必要な種々の2,3,4,5-テトラキス(アルキルフェニル)シクロペンタジエノン(Ar4CPD)の合成を行うことを予定していた。これについては、R基がメチル基、エチル基、イソプロピル基、およびtert-ブチル基について合成を検討し、概ね満足すべき結果が得られたとともに、今後さらに多様な化合物を合成するための技術的基盤が確立できたといっていい。一方、続くベンザインとのDiels-Alder反応によるTAPB部位を持つ目的化合物の合成には成功していない。この理由として、ベンザインの生成がうまく進行していないことが考えられる。一方で、Ar4CPDの新しい方向性が見えてきたのは重要な結果といっていい。すなわち、Ar4CPDとアリールブロモアセチレンとのDiels-Alder反応と、続く薗頭カップリングによりペンタアリールフェニルアセチレンを得ることができる。これをハロアレーン類と薗頭カップリングを行えば、ペンタアリールフェニルエチニル基(Ar5PEn基)が導入できる。Ar5PEn基は、TAPB部位と同様にアルキル基の数や種類を系統的な変えることで結晶構造制御や物性制御につながる期待できる。以上のことから前年度は、研究は概ね順調に進展していると評価できる。本研究では、3,4,5,6-テトラキス(アルキルフェニル)ベンゾ(TAPB)部位を末端にもつ拡張π共役系化合物からなる分子性結晶において、アルキル基の種類や位置が分子配列に与える影響を系統的に調べてその規則性を明らかにするとともに、有機電界効果トランジスタ(とくにn型のもの)や発光材料に応用して、それらの高機能化を実現することを目的としている。
ウリ科植物-植物成長促進細菌複合系によるファイトレメディエーション機能強化

「ウリ科植物のPOPs吸収力をウリ科植物生育促進細菌と有機酸生産菌を導入する複合微生物系で機能強化できるか?」という学術的問いを設定し、パキスタンで問題となっているDDT汚染土壌を浄化するための学術的エビデンスを得る。そのために、ウリ科植物に対する植物生育促進微生物を選抜し、促進メカニズムを解明する。そして、DDTの植物吸収に与える微生物効果をRNA-seq等の網羅的解析から検証し、微生物が関与するDDT吸収促進メカニズムを明らかにする。さらに、ウリ科植物のDDT吸収を促す方法として微生物を利用した土壌中DDTのバイオアベイラビリティー向上についても検討する。
全ゲノム解析による家族性ＩｇＡ腎症の原因遺伝子の探索

孤発性IgA腎症に対して全ゲノム関連解析が行われ、いつくかのリスク遺伝子が明らかとなっているが、家族性IgA腎症の原因遺伝子は不明である。申請者らは、腎生検でIgA腎症と診断された4名を含む家族性IgA腎症1家系に対してエクソーム解析を行った。得られたvariantからアミノ酸置換あり、データベースでの頻度が低く、常染色体優性遺伝モデルに適合するヘテロ接合体の変異を抽出した。さらに4名の罹患者に共通する13変異から、家族内で疾患分離あり、アミノ酸置換の影響が大きいEEA1遺伝子変異を同定した。現在、機能解析を行い、IgA腎症の発症における役割の解析を進めている。IgA腎症の発症機序に関する多くの研究により、IgA1分子のヒンジ部糖鎖不全の関与など、徐々に明らかにされている点はあるが、その詳細は不明である。一方、IgA腎症には家族内集積が認められ、発症には遺伝要因が関与していると考えられる。遺伝要因の関与が強いと考えられる家族性IgA腎症のゲノム解析により、リスク遺伝子が同定され、IgA腎症の疾患パスウェイが明らかになる可能性がある。腎生検でIgA腎症と確定診断された症例が4名存在する1家系(11名の末梢血からDNAを抽出)を対象とした。ゲノムワイドSNPアレイによりSNPタイピングを行い、SNP HitLinkを用いて全ゲノム領域の連鎖解析を行った。パラメトリック解析では、LODスコア>1.0を示す複数の領域が検出された。エクソーム解析はIgA腎症4名を含む8名を対象とした。ゲノムから全エクソン領域を濃縮し、次世代シーケンサーを用いて全エクソン領域の塩基配列を決定した。得られた配列情報からフィルタリングを行った。アミノ酸置換を伴い、1000genomeプロジェクトで頻度が1%以下のvariantを選別し、さらに罹患者にのみ認められる12 variantをIgA腎症の発症に関連する候補遺伝子変異とした。さらに連鎖解析での高LOD領域や、疾患遺伝子検索プログラムを用いて候補遺伝子を絞り込んだ。しかし、得られた候補遺伝子について、他の家系の症例においては現在までに変異が認められていない。さらに多数の家系のエクソーム解析を行うことで遺伝学的アプローチから家族性IgA腎症の発症に関わる効果サイズの大きいリスク遺伝子が同定され、IgA腎症の発症メカニズムの解明につながると期待される。IgA腎症には家族集積性が認められることから、その発症機序には遺伝背景が関与すると考えられている。私たちは家族性IgA腎症を対象としてエクソーム解析を行い、IgA腎症の発症に関与する遺伝子変異の同定を試みた。腎生検でIgA腎症と診断された複数の症例を含む28家系を対象とした。中規模の3家系(N_001、N_025、T_001)については、SNP Array 6.0を用いてSNPタイピングを行い、全ゲノム領域の連鎖解析を行った。また、家系内の罹患者および非罹患者を対象としてエクソーム解析を行った。次世代シークエンサーで得られた配列情報からフィルタリング(アレル頻度が0.30.7、1000 genome DBでの頻度が1%以下、アミノ酸が非同義置換となる)を行い、IgA腎症の発症に関連する変異を選別した。日本人エクソームDBのHGVDにおける変異の頻度と比較した。連鎖解析を行った3家系のエクソーム解析では、共通する候補遺伝子は認められなかった。しかし、N_025家系ではEEA1遺伝子が候補遺伝子と考えられ、さらに28家系で7家系に複数の変異が検出された。HGVDと比較し、家族性IgA腎症ではEEA1変異の頻度が有意に多く認められた(P = 0.015, OR 2.9)。EEA1遺伝子は家族性IgA腎症の発症に関与する感受性遺伝子の一つであるとと考えられた。N_001、T_001家系についても候補遺伝子の解析を行っている。

ゲノムから全エクソン領域を濃縮し、次世代シーケンサーを用いて全エクソン領域の塩基配列を決定した。得られた配列情報からフィルタリングを行い、IgA腎症の発症に関連する約50のvariantを選別した。さらに連鎖解析での高LOD領域や、疾患遺伝子検索プログラムを用いて候補遺伝子を絞り込んだ。得られた候補遺伝子について、他の家系の症例においても変異が存在するか検討を進めている。遺伝学的アプローチから家族性IgA腎症の発症に関わる効果サイズの大きいリスク遺伝子が同定され、IgA腎症の発症メカニズムの解明につながると期待される。本研究では家族性IgA腎症の原因遺伝子を同定することを目標にしているが、平成23年度から平成24年度にかけて比較的規模の大きい1家系を対象としてエクソーム解析を行い、候補遺伝子を得ることができた。現在、他の家系および孤発例において、候補遺伝子の変異スクリーニングを行っている。また候補遺伝子の機能解析を行い、解析データがまとまれば論文として発表する予定である。家族性IgA腎症は遺伝的に異質性があり、家系により遺伝背景が異なることから複数の原因遺伝子が存在すると考えられる。本研究によりその中の一部を明らかにすることができると期待される。本研究では家族性IgA腎症の原因遺伝子を同定することを目標にしているが、平成23年度では比較的規模の大きい1家系を対象としてエクソーム解析を行い、候補遺伝子を得ることができた。現在、候補遺伝子の機能解析を行っているが、解析データがまとまれば論文として発表できると思われる。家族性IgA腎症は遺伝的に異質性があり、複数の原因遺伝子が存在すると考えられるが、その中の一部を明らかにすることができると考えている。平成25年度も家族性IgA腎症のゲノム解析を継続する。当大学では家族性IgA腎症の検体について、すでに15家系以上を有しているが、引き続き新潟県内外、全国の腎臓内科から家族性IgA腎症の検体を供与いただき、リソースの拡充を図る。そして平成25年度ではさらに二家系のエクソーム解析を追加する。これにより昨年度までに得られた候補遺伝子リストと合わせて、共通する候補遺伝子を検索し、原因遺伝子を絞り込む。また孤発性IgA腎症でも候補遺伝子の変異スクリーニングを行い、孤発例においてrare variantが関与しているか検証する。家族性IgA腎症は遺伝的異質性あり、遺伝背景が異なることから複数の原因遺伝子が存在すると考えられるが、家族性および孤発例の解析を通じて遺伝学的な検証を進める。さらに候補遺伝子の野生型と変異体を培養細胞へ導入して機能解析を行い、生物学的な面からも家族性IgA腎症の原因遺伝子を絞り込む。平成24年度も家族性IgA腎症のゲノム解析を継続する。平成23年度のエクソーム解析で得られた候補遺伝子については、他の家系や孤発性IgA腎症で変異スクリーニングを行う。また、候補遺伝子についても培養細胞へ野生型と変異体を導入して機能解析を行い、生物学的な面からも家族性IgA腎症の原因遺伝子を絞り込む。
田畑輪換に伴う土壌条件の変化と基盤整備方式の検討

米の需要バランスの均衡させるために、水田利用の稲作以外の転換を進める必要性が生じ、これに対応した水田の汎用化対策が急務になっている。したがって、その推進のため、転換畑の用水対策、地表排水の促進などを検討しなければならない。始めに水田転換畑の用水については、水田の畑利用における有効土層、土層内の水分消費パターン、1回の潅水量、潅水開始時期などの点について検討した。その結果、水田転換畑は耕盤の存在のため有効土層が浅くなり、水分消費パターンの形が表層消費型になる。そのため全容易有効水分量(TRAM)の値は小さくなり、間断日数が短かくなり、潅水回数が多くなることが明らかになった。また、転換畑で栽培する作物は高い土壌水分状態で潅水することが必要である。一方、水田転換畑の排水については、降雨時における水田転換畑からの地表排水量を予測することを目的として、畝と畝間の水収支式を基本とした流出モデルを作成し、現地への適用からモデルの適合性を検討した。また、実測データとの対応から、モデルパラメータを同定し、多変量解析をすることによってモデルパラメータと土壌の透水条件と関係が強いこととを明からにした。さらに、流出モデルによるシミュレーションから、計画雨量に対する水田転換畑のピーク流出係数を算定し、トレンチ排水圃場と畝間排水圃場のそれぞれについてピーク流出係数の算定線網図を作成した。これは、今後の排水計画において水田転換畑の単位排水量を推定する際に極めて有用な手段となり得ることがわかった。以上の事から、今後は転換畑の排水対策として、単一耕区、数耕区のブロック、地区レベルの排水について農業土木技術対応策を考える必要がある。田畑輪換によって土壌の理化学性が改善され、土壌微生物や雑草調節が可能となり、地力の向上、稲畑作物の増収等の利点が期待できる。本研究では3年水田3年畑利用の田畑輪換を想定しこれらの利点が最大限に発現し得る条件を現地試験によって把握することを目的としている。特に初年度である本年度は、転作後1年目の転換畑と還元田をそれぞれ試験圃場に選定し、両試験圃場の土壌物理的ならびに土壌化学的諸性状の経時的変化について実験的に把握した。さらに、これらの土壌の理化学性変化が、稲と畑作物といった好適土壌条件が両極にある両作物の生育にどのような影響を与えるかを収量調査等から検討した。併せて、地表水排除、地下水位の制御、区画形状、耕土深、土性、水管理の独立性等に主眼を置き、既往の資料収集を行ない、問題の整理、その解決方法の検討を行なうことによって田畑輪換農地の具備すべき条件を明らかにするとともに、最適基盤整備方式のあり方について検討した。以上の研究成果は、既に、「愛知の土と水」にとりまとめて投稿している。一方、水田転換畑における既存の流出データを整理し、栽培形態の異なる(畦立ての有無等)圃場の流出現象を再現し得る流出モデルを作成した。さらに、実測データとの対応から得られたモデルパラメータの値と土壌の透水性との関係を検討した。また、この流出モデルによる計算から、大降雨時の単位排水量を求め、圃場条件との関連から、降雨強度とピーク流出係数の関係を表わした。以上の研究成果をとりまとめて、現在農業土木学会論文集に投稿中である。田畑転換方式の中でも、水田を畑利用した場合、まず畑地灌漑としての有効土層、土層内の水分消費パターンが露地畑と比べてどのような差異が認められるかについて検討した。始めの有効土層については元の水田耕盤をそのまま残すか、耕盤を破砕し深耕して土層改良を行うかの点土層内の水分消費パターンではどのような消費図型を示すかについて調査した。

なお、この土壌水分消費割合の実験結果から、理論上の1回の灌漑水量となる全容易有効水分量(TRAM)を求め、このTRAMの値より、水田転換畑では用水計画上どのようなことが必要になってくるかを検討した。次に転換畑の灌漑では既存の用・排水路を利用した方が経済的であるので、畝間灌漑が採用されている。したがって、転換畑における畝間灌漑の実態について、とくに灌水量、落水量、灌水開始時期、灌水時間などの水管理状況を調査したその結果、次の事項が明らかになった。1)水田転換畑は耕盤の存在のため有効土層が浅い範囲に限定され、水分消費パターンが表層消費になる。そのためTRAMの値が小さくなり、間断日数も短かくなり、用水計画上露地畑より灌水回数が多くなることが予想される。2)転換畑における畝間灌漑の場合、露地畑に比べて灌水量が多く、灌水時間がかなり長くなるので好ましくない。これを解決するためには、畝の形状、畝間の勾配、流量等さまざまな点において調査し、より効率よく灌漑を行えるような条件をみつける必要がある。3)転換畑で栽培される作物はみずみずしさを保つために比較的高水分状態で灌水することが必要である。実際には目安としてpF2.32.5付近で灌水が開始され、露地畑と比較すると、転換畑の方が早めに灌水されていることがわかった。
量子搖動の論理‐圏論による記述:時空の起源からの考察

宇宙方程式の特殊解であるゲーデル回転宇宙解と、COBE、WMAPによる観測データとの両立は困難であり、彼の宇宙モデルは観測データによりほぼ否定される。従って、ゲーデルが回転宇宙解を導出するときに用いたゲーデル実在論による哲学的議論の成立余地も僅少となる。ゲーデル不完全性定理と命題0906との間に類似関係が成立する。指数関数的膨張を説明する巴構造の進行過程の記述には、高階圏論が応用可能である。(1)古典論理以外の非標準論理、とりわけ、部分構造論理の法則が適用されるような領域は、われわれの活動のおよぶ範囲に、実際にあるのだろうか。これが当該科研の基本問題意識である。そのような領域があるとしたら、どのような意味で、部分構造論理の法則がその領域に応用されている、といえるのか。本研究の遂行において、論理学、哲学、計算機数理、量子力学の基礎、宇宙物理の研究者がそれぞれの分野の最先端の知見をもとに、密接な討議によりこれらの問いへの答えを探究する。(2)上述の問題意識をもとに、探究する研究課題の概要は以下のものである。宇宙方程式の特殊解(デーデル解)の観測データによる否定とゲーデル実在論の関係(羽部朝男、中戸川孝治)。指数関数的解の端緒となる段階の累層的構造と量子搖動の論理(田中一)。古典論と量子論の関係が示唆する累層性と、不完全性定理から導かれる階層性のあいだの類似性(長田博泰、中戸川孝治、田中一)。C^*代数、作用素環、非可換幾何(新井朝雄、白旗優)、Residuated Lattice, MonoidalCategory, the Derived Categories of Coherent Sheaves(白旗、中戸川)宇宙方程式の特殊解であるゲーデル回転宇宙解と、COBE、WMAPによる観測データとの両立は困難であり、彼の宇宙モデルは観測データによりほぼ否定される。哲学面:物理学の基礎概念の理解をプロジェクト関係者間で深化共有できた。研究会を月に1程度開催し、各メンバーの専門分野の講義を行い、少数の専門家間での徹底的研究討議を重ねた。分担者(新井)の執筆した諸著作・諸論文を随時閲覧し、各自'が異分野の専門知識を補強した。観測データとゲーデル宇宙と関係を分析し、(i)宇宙の回転は否定されないと考えることはできない、(ii)宇宙初期の方が,回転の影響は大きいと考えられるので、物質の創成や核合成に多大な影響を与えると考えられる、(iii)それが実際には観測されていない以上、宇宙全体の回転を考えるのは妥当ではない、という結果をえた(羽部)。したがって、ゲーデル実在論の根拠の一端はくずれる。論理面:非可換肌とProof-Netとの関係を調べるのに先立ち、前者の構文論に未確定部分を発見し、推論規則のパラーメタの位置を確定をすることに成功した。この体系のcut-eliminationが未解決問題であると指摘した。QuantaleがFLのリンデンバウム代数と同種の構造を有するという事実が、量子力学の法則と非古典論理学の法則とは同じくらい改訂不可能である、というテーゼに与える影響について、前者は後者を「同じくらい改訂可能である」という形で補強することが解明された。(中戸川他)物理面: Cobe,WMAP等の観測データの意味への理解を深めた。ヒルベルト空間の内積について、田中一は新たな着想を得て、これに基づき元始量子力学と呼ぶべき理論の端緒を開いた。本年度は、異分野の結果を自らの研究に役立つ形で理解するという目的のため、異分野の専門家が一定の場所にあつまり、集中して研究討議をするための環境の整備が重要な課題であった。月例回、および、連携研究者(内井惣七、白旗優、藤本忠)を招いての研究会等における講義・討議をとおして、この環境整備にメドをつけることが出来た。科学哲学の方面では、2009年6月14日午前9時30分から正午まで科学基礎論学会(大阪市立大学開催)のワークショップ「圏論の応用と哲学:研究の現状の概要と方法論的反省」を中戸川がオーガナイズし、哲学、計算機科学の基礎、量子力学の基礎との関連で研究報告と討議を行った。ハインツマンのプラグマティズム・機能主義から圏論の哲学的基礎への考察、トポスによる量子力学の基礎付け、Abramsky-Coeckeダイアグラムによる量子力学の基礎の記述、圏論的プログラミング意味論について、最新の研究成果の概要を把握し、さらに、科学基礎論の面から方法論的批判の成果が得られた。物理学の基礎の方面では、時空の期限、宇宙の起源からのアプローチにおいて研究の進展があった。2009年7月29日-30日に北海道大学にて夏期研究会「インフレーション過程の誕生はどの程度ドラスチックか」を開催し、宇宙の起源において、量子搖動の論理が成り立つ可能性について研究報告と討議をおこなった。

量子搖動の論理について得られた結果は、田中一著「量子搖動の論理-量子力学と元始量子論」(素粒子論研究117巻2号、2009年6月3頁19頁)として発表された。論理学の方面では、2010年2月にOxford University Computing Laboratoryより、Ross Duncan博士を招聘し、北大および数理解析研究所(京大)において、量子過程の論理について、講演が行われた。従来の量子論理とは異なる量子過程の論理の圏論的意味論と構文論について最新の研究成果が報告され、Abramskyグループの研究成果と、自然演繹による積法・加法的論理演算の構造的性質の比較検討がなされ、非可換の場合についてより詳細な検討が必要であることが判明した。上記に言及した実績の詳細は、13.備考欄のURLによりネット公開している。論理法則はどこまで経験科学から影響をうけるか、という問をたて、論理、圏論、量子論の基礎を時空の起源から考察することを目指す本研究は、平成22年度計画の実施により、当初の3柱、哲学、論理学、物理学、において、以下のような成果をえた。(1)哲学柱:宇宙方程式のゲーデル解は回転解である。宇宙の赤道の回転速度は北極の回転速度より早いので、宇宙背景放射に波長のずれが観測されるはずである。しかしWMAP等の観測データには、ゲーデル宇宙の回転を支持する波長の有意なずれ認められないことを明らかにした。この結果(羽部朝男「宇宙方程式とゲーデル解」)は、ゲーデル・モデルを観測データにより明快に否定するものであり、同時に、モデルと実在というフレーゲ以後の哲学の中心問題の一つにたいし、サイエンスに根ざした確実な結果を与えるものである。(2)論理柱:田中一、中戸川孝治及び長田博泰共著「T0906命題とゲーデルの不完全性定理」は宇宙の基礎的な論理と具体的な自然像の関係を提示した。深山洋平「圏論の基礎付けと相対主義」は、圏論を応用するにあたり、集合と圏の相互還元への反論を批判し、相対主義が堅持可能であることを示した。(3)物理柱:羽部(その他との共著)論文(2010)は、宇宙における星の形成過程を考察するものであり、新井の論文・著作は、量子理論において、ともに、物理柱での研究を推進している。なお、量子理論のトポス解釈の創始者C.Ishamの共同研究者A.Doerngの招聘講演は、ビデオ資料として保存できた。平成23年度の主要実績は、(1)科学基礎論学会例会におけるワークショップの開催、(2)4年に1回開かれる、第14回、論理学、科学方法論、科学哲学に関する国際会議(フランス、ナンシー)での研究報告がある。(1)は、宇宙物理の専門家(羽部、細谷暁夫)も参加し、現時点での宇宙観測データを踏まえて宇宙の起源や限界について、どこまでサイエンスとして言えるか、どこに哲学がサイエンスを触発しえる箇所があるかて指摘した。羽部と中戸川は、アインシュタイン宇宙方程式に対してゲーデルが与えた回転宇宙解は、NASAの2度にわたる人工惑星(COBE, WMAP)からの観測データにより支持できないことを示した。ビックバン後、137億年かけて形成されたこの宇宙の赤道面と北極の回転速度の差から発生するドップラー効果がゲーデル回転宇宙解から導かれる値より優位に小さいからである。これらの結果は、本研究の第3の柱の領域において、セルンのLHCのデータが確定し公表される時期が遅延した状況であげられた貴重な貢献である。(2)ナンシーでのコンファレンスでは、田中一、中戸川孝治、長田博泰の共同研究により得られた結果が報告された。
ピア行動特性の類似度を考慮したオーバレイネットワークトポロジー構成法

本研究では,コンテンツ配信サービス等をおこなうオーバレイネットワークにおいて,各ピアの行動特性の類似度を陽に考慮したコンテンツ要求転送方式の考案および方式の評価を行った.本研究では,コンテンツ配信サービス等をおこなうオーバレイネットワークにおいて,各ピアの行動特性の類似度を陽に考慮したコンテンツ要求転送方式の考案および方式の評価を行った.これまで,オーバレイネットワーク技術に関するさまざまな研究開発が行われてきた.例えばコンテンツ配信におけるホスト間の負荷分散の検討,あるいはホストやネットワークの故障に対応するための高い耐障害性の確保の検討等が行われてきた.しかしながら,これら従来の研究では各ピアは独立にコンテンツ(情報)要求をし,独立にデータ転送が行われることを想定しており,各ピアの行動特性の類似度を考慮したものとはなっていなかった.特にオーバレイネットワークトポロジー構成法の研究開発は充分ではなく,オーバレイネットワークの規模が大きくなるに従い特定ピアへの負荷の集中や実ネットワークにおけるトラヒック負荷の偏りの発生等の問題があった.上記の問題に対して,本研究ではネットワークの各ピアの行動特性の類似度を陽に考慮したオーバレイネットワークトポロジー構成法の提案を行う.各ピアの行動特性の類似度を考慮してトポロジーを構成することにより,前述のさまざまな偏りを是正し既存技術での問題の解決を目指す.特に,行動特性の類似度の高いピア群をクラスター化することが有効な手段と考えられることから,様々なクラスター化アルゴリズムをトポロジー構成法へ適用し,その有効性を検討する.これまで,オーバレイネットワーク技術に関するさまざまな研究開発が行われてきた.例えばコンテンツ配信におけるホスト間の負荷分散の検討,あるいはホストやネットワークの故障に対応するための高い耐障害性の確保の検討等が行われてきた.しかしながら,これら従来の研究では各ピアは独立にコンテンツ(情報)要求をし,独立にデータ転送が行われることを想定しており,各ピアの行動特性の類似度を考慮したものとはなっていなかった.特にオーバレイネットワークトポロジー構成法の研究開発は充分ではなく,オーバレイネットワークの規模が大きくなるに従い特定ピアへの負荷の集中や実ネットワークにおけるトラヒック負荷の偏りの発生等の問題があった.上記の問題に対して,本研究ではネットワークの各ピアの行動特性の類似度を陽に考慮したオーバレイネットワークでのコンテンツ要求転送方式の提案を行った.各ピアの行動特性の類似度を考慮してトポロジーを構成するとともに,前述のさまざまな偏りを是正し既存技術での問題の解決を目指したものである.特に,行動特性の類似度として,特定ジャンルのコンテンツへの要求の集中や,コンテンツの人気度のべき乗則を積極的に利用することにより,高効率なオーバレイネットワークの制御方式の検討をおこなった.
町並みの「らしさ」とデザインの差異を補完する連続立面評価支援システムの基盤開発

連続立面を構成する町並み景観の「らしさ」等を抽出分類し、建築デザイン等の位置付けを評定できるシステムとして、「連続立面評価システム」の基盤開発を行う。人工知能を用いて連続立面における建物更新のファサードデザイン等を分析し、優れた点や課題点等を表示し、町並み「らしさ」や計画デザインの適切かつ公平な協議・判断をサポートすることを目標とする。本研究期間においては、町並みの定性的「らしさ」の抽出やデザインとの差異の分析に必要なデータセットやシステムのあり方を明らかにし、その実装を目指したモデル的基盤を開発することを目的とする。
福島県いわき市における震災後の保育の現状と課題

東日本大震災後数年が経過した福島県いわき市における保育・幼児教育の実際と課題について、アンケートでない直接の聞き取りによって明らかにした。その内実は、主として以下の3点に収斂される。1震災直後の保育の実態、2数年が経過する中で子どもの遊びや保護者との関係性の変化、日々の保育の現実、3震災直後から時間が経った現在(震災3,4年後)における保育の実際と課題。調査の結果、規範が揺らぎ、混迷と不安のなかにあって、子ども・職員の安全を慮った園長の存在、保護者への安心が合意形成の工夫によってなされていた現実が明らかになった。また、共同体再生の過程で生じている新たな課題・問題の存在も確認できた。本研究の目的は、東日本大震災後二年余りの福島県、特にいわき市における保育園、幼稚園の実態について、実践者および幼児教育・保育関係者の証言と「語り(narrative)による現状把握とその整理を行うことにあり、その上でより実践的で"臨床的"な視点に基づき保育・幼児教育の場が直面している現実的且つ実践的で、臨床的な課題について明らかにすることが最終的な目的である。初年度の試みとしては、先ず、保育者養成校にとっての実習園でもあるいわき市内の保育園・幼稚園の震災後の現状と課題、その地域性について保育実践者の「語り」を中心に整理するために必要な聞き取りの作業に伴う研究・理論的な枠組みの提示をおこなった。その成果は全国保育士養成協議会保育士養成セミナー第52回研究大会(2013年9月5日)にて「保育者養成における地域・文化的基盤と規範同調性」で発表し、いわき市にある保育者養成課程を有する短大としての責務、養成校として地域の保育所・幼稚園に如何なるスタンスと配慮をもって向き合うか、地域が求める養成と今後の「いわき市の保育」が目指す次世代育成の方途を探ることができそれにより、次年度以降の調査研究の基本的なスタンスも構築できたと考えている。続いて、いわき市内の公・私立保育園61園のうち20数園、幼稚園の一部に対しヒアリングを試みた。ヒアリングの方法・形式はアンケートに拠らない園長・主任クラスへの直接の面談法およびフォールドワークによる「聞き取り」である。ひとり12時間程度の面談、補足的には記述での回答や再訪問も考慮に入れ、丁寧な記述と回答者の心象にも十分配慮した記録を行った。その際、記録というよりも寧ろ、「お互いの生きる世界をたしかに見届ける」という意味で、共同作業者としての視点を含むありのままの「語り」を重視し、対話的で「ナラティヴな」記述を意識して行った。本研究の目的は震災後4年を経た、福島県、特にいわき市の保育園・幼稚園の実態について実践者及び保育関係者の「語り」による現状把握とその整理を行うことにあり、その上でより実践的で臨床的な視点に基づき幼児教育・保育の場が直面する課題について明らかにすることが最終的な目的である。二年目の研究内容としては、継続的・追加的なヒアリングを行い、いわき市内の保育園・幼稚園における実際と臨床的課題によるデータと各園の「語り(ナラティヴ)」を蓄積した。さらにいわき市および福島県内のみならず、他都道府県(北海道)に震災を機に引っ越し自主避難した保護者へのインタビューも行った。同時に本務校であるいわき短期大学、保育士・幼稚園教諭養成課程に在学する学生の震災後の経験を聞き取り、授業等リアクションペーパーの内容の記載も併せ過去4年間の自らの体験をメタ的かつ回想的な語りとして、養成課程に学ぶ学生の震災後の自己形成のナラティヴ、震災後の地域と保育・実習におけるナラティヴの集約も行った。上記内容は26年9月博多における全国保育士養成協議会研究大会で発表、その後、加筆修正して『いわき短期大学紀要』48号に掲載、さらに東日本国際大学紀要『研究東洋』第5号にもその視点と理論的枠組みとして論文を寄稿(「フクシマにおける「臨床」としての「語り(ナラティヴ)」ー子ども・「教育」・地域ー」)。理論的な枠組み提示に加え、学生や福島からの移住者、自主避難者のヒアリングも行えており、福島県(特にいわき市の)における子育てと保育臨床の「語り」の全体像が見えつつある。また、札幌市における子育て広場事業(ねっこぼっこのいえ)の協力もあり、そこでの研究協力、臨時講師として福島の現状と札幌に避難した福島県の親子との現実の語りも射程に収められてきている。最終年度である27年度は、前年度までの現職保育士、幼稚園教諭や卒業生だけでなく、震災直後に最前線で重要な役割を担い、混乱と不安の中で地域の子どもや保護者そして職員を守りながら震災後の保育の現実に向き合ってきた園長、所長から、この5年余で明らかになってきたいわき市、ひいては福島県の保育と子育ての実際における課題と方向性について聞き取りを行った。その際、とりわけ震災後の経験と実践から感じ、見えてきたものをできるだけありのままの語りとして記録することを試みた。予定よりも質的、内容的にもデリケートな語りを含むものとなったこともあり、当初の予定より少ないいわき市内の保育所30施設、幼稚園30園余でのヒアリングを徹底した。それに並行して福島県から北海道など他県に避難した親子の現状と彼らを取り巻く「語り」についても聞き取ることができた。現実的な成果としては特に以下の3点である。

1震災後2年目半ば頃から、震災以前の保育を意識しつつも、地域の人口の移動、食と遊びの空間における制限との葛藤の中、各園がその独自性において、保護者との合意形成を模索していた現実、2地域の人口移動、流入出と相俟って表面上とは異なる不安を抱えた保護者(と若手の保育者)への配慮のもとでベテラン保育者が奮闘していた実際、3園での遊びの変化だけでなく生活における全体的不安、特に親の不安が繊細な子どもにシンクロするような現状の中で、以前とは若干異なる子どもの存在が見え隠れするようになったとの声もいくつかあった。当初の研究目的に挙げた「地域の養成校として、震災後の保育を担ってきた保育者への「語り」ー「聴く」を通じてのカタルシス、癒しと協働」という目的もかなりの水準で達成できた。実習訪問指導時のみならず、機会を設けまたは定期的に話をすることは、園側にとって現実を整理し「聞いてほしいー考える」関係を創り上げることに繋がった。東日本大震災後数年が経過した福島県いわき市における保育・幼児教育の実際と課題について、アンケートでない直接の聞き取りによって明らかにした。その内実は、主として以下の3点に収斂される。1震災直後の保育の実態、2数年が経過する中で子どもの遊びや保護者との関係性の変化、日々の保育の現実、3震災直後から時間が経った現在(震災3,4年後)における保育の実際と課題。調査の結果、規範が揺らぎ、混迷と不安のなかにあって、子ども・職員の安全を慮った園長の存在、保護者への安心が合意形成の工夫によってなされていた現実が明らかになった。また、共同体再生の過程で生じている新たな課題・問題の存在も確認できた。いわき市の公立私立保育園・幼稚園の現職保育者からの継続的なヒアリング、語りを行なうことができている。実際には保育者養成校である短大と実習園であり、一方でコミュニティの親を支える保育臨床の毎日を、養成校と「保育臨床の場」それぞれの課題、視点からさらなる整理が進んでいる。研究分担者である教授の異動、講師の産休等により若干ヒアリングの地域的な偏りと未達成な部分が生じているが、実習巡回などの学内業務と並行しながら市内の保育園・幼稚園への協力要請で対応は可能であるし、再度のヒアリング、より深い聞き取り(追加のヒアリング)で補完、充実できる内容も明確になってきている(例えば、地域の保育の柱となって、震災後イレギュラーな状況を支えてきた保育園、その主任保育士などからのより詳細な聞き取りの試み)。本研究の第3の目標でもある、地域の園に対するヒアリングによる傾聴、ストレス等の緩和的な役割についても要請における実習での関係性からも、地域と本務校の信頼性もより高まる方向で推移している。教育学(教育史)保育士養成最終年度に当たる平成27年度は、残りの市内幼稚園・保育園のヒアリングを完成し、研究課題のまとめ、報告書の完成を目指す。更にいわき及び福島県における幼児教育・保育臨床の実際、震災後、この数年間で芽生えてきた幼児教育に関する新たなアプローチや工夫を抽出し、必要があれば既に聞き取りを行った保育園、幼稚園から再度追加のヒアリングを行ない、いわき市の保育臨床におけるグッドプラクティスや最新の課題についても言及し、整理する。また、いわき市および福島県内と他県、震災後の「内外」における保育・幼児教についての語りを明確にする一つのよすがとして、他県に避難した保護者の子ども、子育てに関する思いと、いわき市・福島県に残り子どもと向き合っている保育士、親の語りを抽出し比較・提示できるように、並行して他エリアでのヒアリングを続ける。
エンドオブライフに関するブレンディッド型e-learning教材の開発

本研究は、看取り経験の少ないエンドオブライフケア実践者が、自学自習できるように演習教材を開発することを目的としている。今年度は、作成したコミュニケーション演習教材を、1実習前のエンドオブライフケア演習の講義時(3回生)、2エンドオブライフケア実習終了後(3回生)、3エンドオブライフケア実践者に視聴してもらいその効果を検討した。1実習前の3回生では「自分がその場にいた時を想像して具体的に考えることができた」、2エンドオブライフケア実習終了後の3回生では「実習で経験できなかったことを再度考える機会が得られた」、3エンドオブライフケア実践者では「場面を設定して自由に回答を求めたほうが学びが深まる」「選択肢を用いた完成例が不自然に感じた」などの意見が得られ、今後活用方法を検討していく示唆を得た。また、香港大学、香港中文大学に訪問し、シミュレーションセンターの見学と作成したコミュニケーション演習教材の学習効果、およびブレンディッドe-learning教材の教授法について検討をおこなった。平成27年度は、「エンドオブライフに関するブレンディッド型e-learning教材のシナリオ作成」を計画していた。e-learning教材の文献検討を行うとともに、e-learning実施大学の現状や、教育ITソリューションに参加しながら、e-learning教材内容、利用方法、ランニングコストなど大学におけるシステム導入について検討した。平成23年度の調査により作成した「看護学部生に対する分野横断的なエンドオブライフ教育プログラム」の評価から、「看取りまでの身体的変化」と「家族とのコミュニケーション」について、実践的な演習内容を追加する必要性が明らかとなった。そのため、「看取りまでの身体的変化」や「エンドオブライフにある人とその家族とのコミュニケーション」についての学習を強化する方略について検討している。また、老人保健施設の職員に対して、「エンドオブライフケア」についての講義を行うとともに、ドイツにおける高齢者医療、エンドオブライフケアの医療視察を行った。さらに、次年度予定していた施設や在宅で看取りをしている看護師のエンドオブライフに関する教育ニーズについてインタビュー調査を実施し、現在、インタビュー内容を分析している。平成27年度は、「エンドオブライフに関するブレンディッド型e-learning教材のシナリオ作成」をする予定であった。そのため、e-learningに関する文献検討を行うとともに、e-learning実施大学の現状や、教育ITソリューションに参加して、大学におけるシステム導入と教材内容について検討した。平成23年度の調査により作成した「看護学部生に対する分野横断的なエンドオブライフ教育プログラム」の評価を行ったところ、「看取りまでの身体的変化」と「家族とのコミュニケーション」について、実践的な演習内容の必要性がみられた。平成28年度は、「エンドオブライフに関する教材作成」を計画していた。教材内容を選定するため、高齢者施設と訪問看護ステーションに勤務する新任期の看護師に対して、看取りの現状とエンドオブライフに関する教育ニーズについて調査した。その結果、高齢者施設で勤務する看護師は、在宅で勤務する看護師に比べて、Frommelt Attitudes Toward Care of the Dying Scale,Form B(日本語版)の「死にゆく患者のケアをしたいとは思わない」「死にゆく患者へのケアに時間をかけることはあまり好きでない」「死にゆく患者へのケアの前向きさ」において差が見られた。看取り経験の少ない、なかでも高齢者施設に勤務する新人看護師には、エンドオブライフケアに対する教育と環境づくりの必要性が示唆された。また、高齢者施設に勤務する看護師は、急変などひとりで判断を委ねられることが多く、病院勤務の時以上に責任の重さと、多職種と協働することの難しさを感じていた。訪問看護ステーションに勤務する看護師は、利用者と家族の揺れ動く気持ちに寄り添うことの難しさを感じており、最期の時を伝えるタイミングの難しさを実感していた。在宅看取りを継続することができる大きな要因として、在宅医や病院医師との連携と家族の介護力があげられた。以上の結果より、演習教材のテーマを、1病院入院中の患者編、2病院入院中の患者の家族編、3在宅看取りの近い患者の家族編で12シナリオを作成し、映像教材を製作中である。平成28年度の計画は、シナリオを作成して演習教材を作成するため、現在の進捗状況としてはおおむね順調に進展している。平成29年度は、エンドオブライフケアにおけるコミュニケーション教材『あなたならどうする?エンドオブライフケアのコミュニケーション』を作成した。この教材は、学部生だけではなく、卒業してからも自学自習できることを目的として作成している。この教材の医療機関の患者編では、1身体的苦痛のある入院患者、2気持ちが落ち込んでいる入院患者、3スピリチュアルペインのある入院患者、4死について語る入院患者、5混乱状態にある入院患者の5編を収録した。医療機関の家族編では、1傾眠傾向の強くなった患者を見て心配する家族、2無理に食べさせようとする家族、3予期悲嘆のある家族、4怒りのある家族の4編を収録した。在宅編では、1親族に「病院につれていけ」と言われて困惑する家族、2死前喘鳴の出現に困惑する家族の2編を収録した。作成したDVDは、研究班の大学での講義や、病院・施設でのエンドオブライフに関する研修に活用してもらうなど、少しずつDVDを配布しながら教材の評価をしている。また、今年度は、ハワイ大学のTranslation Health Science Simulation Center (THSSC)の見学をするとともに、シミュレーション教育の実践とシナリオ作成の概要について講義を受けた。その中で、エンドオブライフに関するシミュレーション教育の可能性と限界について確認することができた。

エンドオブライフにおけるコミュニケーション演習のためのDVDを作成することができ、おおむね順調に進展している。本研究は、看取り経験の少ないエンドオブライフケア実践者が、自学自習できるように演習教材を開発することを目的としている。今年度は、作成したコミュニケーション演習教材を、1実習前のエンドオブライフケア演習の講義時(3回生)、2エンドオブライフケア実習終了後(3回生)、3エンドオブライフケア実践者に視聴してもらいその効果を検討した。1実習前の3回生では「自分がその場にいた時を想像して具体的に考えることができた」、2エンドオブライフケア実習終了後の3回生では「実習で経験できなかったことを再度考える機会が得られた」、3エンドオブライフケア実践者では「場面を設定して自由に回答を求めたほうが学びが深まる」「選択肢を用いた完成例が不自然に感じた」などの意見が得られ、今後活用方法を検討していく示唆を得た。また、香港大学、香港中文大学に訪問し、シミュレーションセンターの見学と作成したコミュニケーション演習教材の学習効果、およびブレンディッドe-learning教材の教授法について検討をおこなった。平成28年度は、施設・在宅で看取りをしている看護師の語りを分析して、エンドオブライフに関する教育ニーズを明らかにする。その上で、卒業生に実施した「看護学部生に対する分野横断的なエンドオブライフ教育プログラム」の評価とともに、e-learning教材のシナリオを再構成する予定である。現在、「看取りまでの身体的変化」と「エンドオブライフにある人とその家族とのコミュニケーション」について、DVD作成を検討しており、プロダクションと相談しながら教材作成をしていく予定である。平成29年度以降は、「エンドオブライフに関するブレンディット型e-learning教材」を試行して、近隣の施設・在宅で看取りをしている看護師、他大学の教育関係者を含めたワークショップを行い、教材内容の検討と教材の効果を検証していく予定である。演習教材は、e-learing教材として提供する予定であった。しかし、ランニングコストとネット環境を鑑み、ひとまずDVDとして作成することに変更した。作成したDVDは、学部生に対しては、3回生のエンドオブライフケア演習で一部を使用し、学生の反応と学習効果を確認していく予定である。高齢者施設で勤務する看護師、および訪問看護ステーションで勤務する看護師に対しては、関連する施設にDVDを配布して、教材の評価をする予定である。さらに、教育機関の教員に対して、ワークショップを開催し、DVD視聴後、演習教材の意見交換を行う予定である。
湖沼年縞堆積物を用いた古珪藻生産量の高精度復元とその新指標の確立

水月湖堆積物の解析では,17世紀に起こった湖への海水侵入イベントに対して,S. suzukiiの個体サイズ分布が小さい個体に著しくかたよった分布から大きい個体を相対的に多く含む分布へ変化したことが示された.この変化をもたらした環境要因は塩分の上昇と成層の強化であると推定される.過去4万年間の琵琶湖の堆積物では,1万年前以降S. suzukiiの小さい個体が著しく優占しているのに対して,それ以前の最終氷期にはその大きな個体が相対的に多く認められた.大きな個体の出現率がとくに高かった2.52万年前には,琵琶湖が冬期に結氷していた可能性が示唆される.珪藻は母細胞よりひとまわり小さい殻を新たに形成して細胞分裂するため,個体サイズ分布と分裂回数,ひいては生産量のあいだに密接な関係があると考えられてきた.珪藻殻の保存状態が極めて良好である水月湖年縞堆積物を用いて1年ごとのS. suzukiiの生産量を詳細に復元して,その個体群における平均直径と比較した.その結果,両者は逆相関の関係にあることが示されて,過去の珪藻生産量を直接的に定量する指標として珪藻の個体サイズが有効であることが指摘された.珪藻の個体サイズは珪藻の生産過程のみを反映しているため,個体サイズから推定される珪藻生産量と実際の保存量との関係を応用して,堆積環境や埋没過程の変化を定量することも期待される.水月湖堆積物の解析では,17世紀に起こった湖への海水侵入イベントに対して,S. suzukiiの個体サイズ分布が小さい個体に著しくかたよった分布から大きい個体を相対的に多く含む分布へ変化したことが示された.この変化をもたらした環境要因は塩分の上昇と成層の強化であると推定される.過去4万年間の琵琶湖の堆積物では,1万年前以降S. suzukiiの小さい個体が著しく優占しているのに対して,それ以前の最終氷期にはその大きな個体が相対的に多く認められた.大きな個体の出現率がとくに高かった2.52万年前には,琵琶湖が冬期に結氷していた可能性が示唆される.珪藻は母細胞よりひとまわり小さい殻を新たに形成して細胞分裂するため,個体サイズ分布と分裂回数,ひいては生産量のあいだに密接な関係があると考えられてきた.珪藻殻の保存状態が極めて良好である水月湖年縞堆積物を用いて1年ごとのS. suzukiiの生産量を詳細に復元して,その個体群における平均直径と比較した.その結果,両者は逆相関の関係にあることが示されて,過去の珪藻生産量を直接的に定量する指標として珪藻の個体サイズが有効であることが指摘された.珪藻の個体サイズは珪藻の生産過程のみを反映しているため,個体サイズから推定される珪藻生産量と実際の保存量との関係を応用して,堆積環境や埋没過程の変化を定量することも期待される.