hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うつ病予防のためのコンピュータゲームを用いた自助プログラムの開発と評価

認知行動療法を学習するための自助ツールの形式として,コンピュータRPG(ロールプレイングゲーム)は,従来のワークブックやインターネットサイト等に比べて,「面白い」,「楽しい」といった印象を持たれ,より「やってみたい」と評価されることがわかった.したがって,うつ病予防のための自助ツールの導入の際には,コンピュータRPG形式が適していることが示唆された.さらに,コンピュータRPGは大学生に広く普及し,好まれ,プレイされていることがわかった.これらの結果を踏まえ,認知行動療法の理論にもとづいた抑うつ予防のための自助ツールとしてのコンピュータRPGを開発した.平成24年度は,抑うつ予防のための認知行動療法の理論にもとづいた自助ツールとしてのコンピュータゲームを開発した.また,ユーザーの嗜好性を含めた評価を明らかにするために,他の形式の自助ツールとの比較調査を実施した.認知行動療法の理論にもとづいて作成された四つの自助ツール(ワークブック,インターネットサイト,ボードゲーム,コンピュータロールプレイングゲーム(RPG))について,概要や使用方法をプロジェクタを用いて大学生に説明した後,それぞれのツールに対して以下の評価を求めた.調査1:四つの自助ツールをそれぞれどの程度やってみたいかについて,0点10点の範囲で回答を求めた.(大学生124名,男性112名,女性12名).Wilcoxon signed ranktestの結果,男性,女性共に,コンピュータRPGは,他の三つの自助ツールよりも有意に得点が高いことがわかった.調査2:四つの自助ツールのそれぞれについてどのような感想を持ったか,自由記述(「○○は,」の後に続けて記述するように指定)で回答を求めた.(大学生160名,男性82名,女性78名).計量テキスト分析ソフトであるKH Coderを用いてテキストデータから頻出後を抽出し,対応分析を行った.その結果,コンピューターRPGは,「面白い」,「楽しい」,「やってみたい」と評価されたことがわかった.調査の結果から,コンピュータRPGの形式を採用した自助ツールは,従来のワークブックやインターネットサイト等の形式の自助ツールに比べて,「面白い」,「楽しい」といった印象を持たれ,より「やってみたい」と評価されることがわかった.したがって,うつ病予防のための自助ツールの導入の際には,コンピュータRPG形式が受け入れられやすいことが示唆された.コンピュータロールプレイングゲーム(コンピュータRPG)がどの程度普及し,好まれているかを257名の大学生を対象として調査した.その結果,コンピュータRPGは89.9%の大学生に認知されていることがわかった.また,010の得点範囲でどの程度コンピュータRPGが好きかを問う質問への回答は平均6.6点,プレイした本数の平均は8.2本であった.本調査の結果から,コンピュータRPGは大学生に広く普及し,好まれ,プレイされていることがわかった.この結果と,コンピュータRPGは抑うつ予防のための自助ツールとしてワークブックやウェブサイト上のプログラムといった従来の自助ツールよりも大学生に好まれたという昨年度までに行った研究結果から,コンピュータRPGは大学生に対する抑うつ予防のための自助ツールのメディアとして適していることが示唆された.今年度は,前年度に作成した認知行動療法にもとづいた抑うつ予防のためのコンピュータRPGを,大学生のテストプレイヤーの意見を参考にしながら改良を重ね,完成させた.抑うつ予防を目的とした自助ツールとしての従来のコンピュータプログラムは,ワークブックをモニタ上に再現したものであり,テキストを読むことやテキスト入力などの課題が求められ,ユーザーにとって煩雑であった.本自助ツールはワークブックの再現を目的とせず,ゲームのストーリーや発生するイベントにそってプレイすることで,ユーザーが自然に認知行動療法を学習することをコンセプトとした.プレイヤーは主人公を操作し,ゲーム中に出会う他のキャラクターからアドバイスを受けるという形式で認知行動療法を学習する.学習の理解はゲーム中に出題される選択問題で確認し,学習したことをアイテムとして獲得してテキストを見直すことができる仕組みになっている.認知行動療法を学習するための自助ツールの形式として,コンピュータRPG(ロールプレイングゲーム)は,従来のワークブックやインターネットサイト等に比べて,「面白い」,「楽しい」といった印象を持たれ,より「やってみたい」と評価されることがわかった.したがって,うつ病予防のための自助ツールの導入の際には,コンピュータRPG形式が適していることが示唆された.さらに,コンピュータRPGは大学生に広く普及し,好まれ,プレイされていることがわかった.これらの結果を踏まえ,認知行動療法の理論にもとづいた抑うつ予防のための自助ツールとしてのコンピュータRPGを開発した.平成23年度の研究計画は,大学生の抑うつやうつ病に対して予防的な介入を行うことを目的とした,コンピュータロールプレイングゲームの形式を採用した認知行動療法にもとづく自助プログラムを開発することであった.具体的には,1.自助プログラムに含まれる認知行動療法の要素の選定,2.ゲームシステムの仕様,ストーリー,発生するイベントの決定,3.自助プログラムの開発,4.自助プログラムの評価を求める予備調査であった.平成23年度は,上記の計画にしたがって,「認知療法実践ガイド・基礎から応用まで」(Beck, 1995伊藤他訳2004)等の書籍や,インターネットを介して利用できるうつ病予防のプログラムであるMoodGYM (http://moodgym.anu.edu.au/welcome),その他,うつ病予防やうつに陥らない考え方の獲得を目的としたボードゲーム(Let's get Rational New Edition: Jerry Wilde, 1990)やカード形式の教材(認知行動療法・実践カード:こころネット株式会社)等の資料を参考にし,大学生に評価を求めながら自助プログラムを開発した.

うつ病の予防や改善を目的としたコンピュータ上で動作する治療プログラムは多くあるが,ロールプレイングゲームの形式をとったものは国内外を問わずみあたらない.本研究で開発中のプログラムは,一般的なパーソナルコンピュータ以外の特別な設備投資をすることなく利用できるものである.また,ゲームで遊ぶという感覚で学習に取り組むことができるためユーザーに受け入れられやすくドロップアウトも低く,うつ病の予防に寄与することができると考えられる.現在までの到達度は,ほぼ予定どおりであると考えられる.ただし,認知行動療法の理論にもとづいた自助ツールとしてのコンピュータロールプレイングゲームは開発したが,平成24年度は効果の検討までは実施しなかった.うつ病の予防や治療を目的とした認知行動療法にもとづく自助ツールとしてのインターネットサイトは効果があることが知られている.しかしながら,治療の手段として患者からはあまり好まれず,利用される割合は低く,これが欠点であった.そこで,平成24年度に開発したコンピュータゲームがユーザーに好まれるものであるかどうかを確認することが必要であると考え,インターネットサイトを含めた他の自助ツールと比較した調査研究を実施した.そのために,効果研究は平成25年度に行うこととなったが,計画全体には大きな変更はなくおおむね順調である.現在までの到達度は,ほぼ予定どおりであると考えられる.ただし,自助プログラムは改定を加えつつ,現在も開発継続中である.本研究の計画当初と比べると,現在はWindowsパソコンのOSに変化がみられる.すなわち,一般的なWindowsユーザーのOSの主流がWindowsXPからWindows 7へと移りつつある.また,2012年2月には次世代OSであるWindows 8のβ版(評価版)も公開され,2012年度中には正式に製品版がリリースされるとされている.現在,このようなOSの変化に対応しながら,できるだけ多くのユーザーが利用できるものにするべく自助プログラムの開発を進めている.いずれにしても,本年度前期には完全に開発を終了し,その後には完成版の評価を実施する予定である.平成25年度は,自助プログラムの効果を検討する予定である.大学生40名を対象とし,それぞれ20名ずつの自助プログラム実施群と,実施しないウェイティングリスト群を設定する.自助プログラム実施群にはCD-ROMメディアで自助プログラムを配布し,個別に自宅あるいは大学のWindowsパソコンにて,各自のペースで学習を進めるよう指示する.自助プログラム開始前,自助プログラム終了直後,終了3ヵ月後,終了6ヵ月後の各時点において,自助プログラム実施群とウェイティングリスト群それぞれに以下の質問紙を実施し,群と時期を要因とした分散分析によって自助プログラムの効果を検討する.
大建中湯によるクローン病腸管再手術率低下を目指した基礎的研究

クローン病腸管では炎症、潰瘍により粘膜や神経組織に強い傷害が繰り返される。その結果、神経組織で産生される神経ペプチドは顕著に減少し、血流は正常値の半分程度となる。これらの結果から神経再生を保持し、血流に配慮した新たなクローン病腸管手術を考案し、吻合部狭窄が防止できる可能性を明らかにし、大建中湯によるクローン病腸管血流改善、クローン病の病因論的関与が示唆されるTNFα、インターフェロンγ産生を特異的に抑制することを明らかにした。平成22年度の研究目的である、クローン病動物モデルの腸管血流増加機序に大建中湯の主成分であるhydroxy-α-sanshool(HAS)が寄与していること、また、内因性アドレノメデュリン(ADM)の活性化が重要であることを証明した。さらに詳細な機序解明として、生体温度センサーであるtransient receptor patential(TRP)チャンネルに着目し、TRPA1を介するADM産生機構やセロトニン放出に基づく腸管運亢進機序を明らかにした。すなわち、管腔内に投薬された大建中湯が腸管上皮細胞に発現するTRPA1チャネルに作用し、血管拡張作用を有するADMの細胞外放出を惹起することが示された。この機序は、ADM中和抗体、ADM拮抗剤或いはTRPA1拮抗剤を用いた血流測定系や、腸管上皮細胞の培養系で詳細に検証し支持された。もう一つの腸炎抑制効果の検証では大建中湯のマウス抗腸炎作用がADHの抗体あるいは拮抗剤前処理で消失したことから、大建中湯の薬効発現に内因性ADMの関与が示唆された。大腸粘膜内サイトカイン(IFNγ,TNFα)と血中急性期蛋白(SAN)は、大建中湯投与により減少し、ADM拮抗剤前処理でその薬効が消失したことから大建中湯の抗炎症性作用がADMを介して発現した抗サイトカイン作用と抗炎症性作用によって発現していると示唆された。さらに炎症による癒着も大建中湯のADMを介した同様の機序によって軽減されることも明らかにした。平成23年度に計画実行された研究成果から大建中湯は腸管血流コントロールに重要な二つの内因性カルシトニンファミリーペプチドであるカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)とアオレノメデュリン(ADM)を介する血流改善効果があり、特に繰り返す炎症により腸管壁が損傷を受けるクローン病腸管では粘膜細胞の再生は通常1週間程度で回復するが、神経組織の回復は通常月単位から年単位の長期に及ぶため、腸管血流コントロールに最も重要なCGRPは神経組織で産生されることから、クローン病腸管において顕著に減少し、血流は正常値の半分程度まで落ち込んでいる。大建中湯は再生した粘膜上皮細胞からADMを分泌、産生を促し、CGRP減少に伴う血流低下を相補的に補うことで減少した腸管血流を正常化できることを明かにした。その作用機序として大建中湯の成分であるハイドロキシαサンショールや6ショーガオールが腸管粘膜上皮細胞に発現するトランジェントレセプターポテンシャルTRPチャネルであるTRPA1を介してCa依存性のADM分泌を行っていることを明らかにした。これまで、TRPチャネルが上皮細胞に発現している事は報告されていたが、その生理学的な意義に関しては不明であった。今回われわれはTRPチャネルがADM分泌に関与し、血流コントロールに寄与していることを世界で初めて明らかにできた。腸炎モデルにおけるサイトカインの検討から大建中湯はTNFα、インターフェロンγ産生を特異的に抑制することを明らかにした。TNFαはクローン病治療における最重要標的であり、その抗体は臨床的に使用され劇的な効果を現している。一方、副作用や高額医療のため使用が制限されることも少なくない。大建中湯によるTNFα産生抑制効果は抗体治療と異なり、副作用もなく、高額医療にもならない。現在、アメリカFDAで臨床治験薬TU-100として合剤としてアメリカで初めて認可され、クローン病に対する大建中湯の臨床治験が2011年9月から開始された。現在、クローン病腸管縫合部の血流を測定し大建中湯の効果を検証中である。正常腸管での腸管血流制御には二つの内因性カルシトニンファミリーペプチド、主に神経細胞が産生するカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)と主に腸管粘膜上皮細胞が産生するアドレノメデュリン(ADM)が重要な因子であると考えられている。再生力が強い粘膜上皮細胞は1週間程度で回復するが、再生力の弱い神経組織の回復は通常月単位から年単位の長期に及ぶ。その結果、神経組織で産生されるCGRPは顕著に減少し、血流は正常値の半分程度まで落ち込んでいることを明らかにしてきた。

これらの結果から神経再生を保持し、血流に配慮した新たなクローン病腸管手術を考案し、吻合部狭窄が防止できる可能性を明らかにした。大建中湯は粘膜上皮細胞からのADMを分泌、産生を促し、CGRP減少に伴う血流低下を相補的に補うことで減少した腸管血流を正常化できることを明かにした。その作用機序として大建中湯の吸収成分であるハイドロキシαサンショールや6ショーガオールが腸管粘膜上皮細胞に発現するトランジェントレセプターポテンシャルTRPチャネルであるTRPA1を介してCa依存性のADM分泌を行っていることを明らかにしてきた。これまで、TRPチャネルが上皮細胞に発現している事は報告されていたが、その生理学的な意義に関しては不明であった。今回われわれはTRPチャネルがADM分泌に関与し、血流制御に寄与している可能性を初めて明らかにできた。さらに腸炎モデルでの検討から大建中湯はクローン病の病因論的関与が示唆されるTNFα、インターフェロンγ産生を特異的に抑制することを明らかにした。これらの結果からアメリカで臨床治験薬TU-100として認可され、クローン病に対する大建中湯の臨床治験が2011年9月から開始された。トランジェントレセプターポテンシャルチャネルを中心とした機序解明が必要だったが、おおむね順調に計画通り推移している。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究最終年度である本年度ではクローン病動物モデルにおける腸管縫合部の血流測定と治癒促進効果の検証を前年度同様に進める。
ナノチューブを足場とした高活性複合材料を用いた水中有害イオンの吸着浄化

金属酸化物活性付きの吸着成分をナノ粒子の形でその表面に分散付着させる技法を確立し、ナノ構造の材料を合成した。水液中のアンモニアや重金属イオンに対して、複合した材料の吸着除去性能を実験で検討した。その結果、セラミックスより数倍以上の吸着性能を得た。また、5種の異なる金属イオン/ヘキサンシアノ鉄塩(HFC)割合の吸着材料を合成し、Microixerにて合成及びFe0.4Co0.4とAmberlystとの比較を実施した。結論としては、1.合成した材料の組成をコントロールできること、2.合成したナノ材料のアンモニア吸着メカニズムは、3.主にイオン交換によるもので、吸着量はCuHFCより2倍ほどは高い。主にナノチューブの吸着物質の研究を行った。複合的ナノ構造の合成、構造改変方法を探り、複合的ナノ構造の物理化学特性及び表面特徴の分析を行った。As、Fの水中有害汚染物をターゲットとして、吸着能力(mg-As、mg-F/g-吸着材料)、比表面積(m2/g)、親水性(濡れ面積率%)の高い材料をスクリーニングした。主に金属酸化物活性付きの吸着成分をナノ粒子の形でその表面に分散附着させる技法を確立し、ナノ構造の物質を合成した。さらに、水溶液中のアンモニアや重金属イオン汚染物質に対して、複合したナノ構造材料の吸着除去性能を実験で検討した。その結果、赤玉土で焼結したセラミックスより数倍以上の吸着除去性能を得た。複合的ナノ構造の物理化学特性及び表面特徴の分析をSEM、TEM、EDX、XPSを用い、ナノチューブ及び合成した複合的ナノ構造材料について表面のマクロ分析を行った。さらに、筑波大学の機器分析センターにあるBET (Brunauer-Emmett-Teller)を用い、ナノ構造材料の比表面積及び気孔、孔径分布などを分析した。合成した材料の比表面積と吸着除去性能の相関関係を解析し、得られた情報を整理して、研究成果の一つとして論文の形で投稿する予定である。今年の研究重点は、硼素を中心とするナノ複合材料の合成をし、汚染物質の吸着除去能力の高い材料の作成をする。作成した材料を用いて重金属、アンモニアなどの吸着を実験し、吸着動力学的解析を行う予定である。当初の材料合成や合成した材料の空積率、直径分布、吸着除去機能の測定などを、概ね計画の通り実施した。合成した材料を用いて、重金属イオン、アンモニアの吸着実験を行った。吸着率と合成した材料の比表面積の相関関係を、実験データを用いて、解析中で、その結果を論文として纏め、掲載予定である。一年目で得られた知見を用いて、今年、構造改変、金属イオンの付着など手法を用いて、金属イオン吸着能力の高い材料、アンモニア吸着能力の高い材料を作成することを、今年の重点となる。昨年度では主にナノチューブの吸着材料の研究を行った。さらに、水溶液中のアンモニアイオンや重金属イオンに対して、複合した材料の吸着除去性能を実験で検討した。その結果、赤玉土で焼結したセラミックスより数倍以上の吸着性能を得た。複合したナノ材料の物理化学特性および表面特徴の分布など分析はSEM、TEM、EDX、XPSを用いマイクロ分析を行った。最終年度では、作成した吸着材料のイオン交換力を強化し、Microixerにて合成及びFe0.4Co0.4とAmberlystの比較吸着を実施した。その結果を「多孔性配位高分子によるアンモニウムイオン吸着除去」タイトルで化学工学会第82年会、東京、日本(2017)にて発表した。アンモニア吸着の実績は、初期アンモニアイオン濃度は2000mg/L、NH4+吸着条件液固比1000、3時間、600 rpm、Fe/Co=1-Mmの場合の吸着量はAmberlyst 15(H)より約27.3%に増加した。また、保存期間が増えると、NH4+の吸着量は減ることが観察された。最大NH4+の吸着量は3.98mmol/g-CoFeHFC、今までのナノ構造の吸着材よりはるかに高い吸着能力を示した。CoFeHFCにおける主な吸着メカニズムはイオン交換によるもので、Naの量が増えると、NH4+の吸着能が促進される。CoFeHFCに吸着されたNH4+は、IRの分析により解析した。得られたデータを、動力学的解析して、論文として纏めている最中である。今回の研究成果による、CoFeHFCは、有望なアンモニア吸着材料として期待される。当初の計画の通り、最大の吸着能力のナノチューブ材料を作成し、水汚染物である重金属の吸着除去、アンモニア吸着の実験を行い、今までの吸着材料の数倍あるいは数十倍の吸着能力の材料開発を狙う。

そのため、二つ班をわけ、一つ班は材料の作成と解析、もう一つ班は作成した材料を用いて、重金属の吸着、アンモニアの吸着実験をし、吸着プロセスに対し、動力学的解析を、同時に行うことで、研究の目標の実現を確保できると考える。環境浄化材料ピペットチップを購入した際に、消費税などの計算間違いで、34円の次年度使用額を生じた。今年度、研究の為、ピペットチップを購入するときに、34円を次年度分の請求した助成金と合わせて使用する。
排便障害児のエンパワーメント看護ケアプログラム構築のためのアクションリサーチ

本研究の目的は、小児看護外来において排便障害児のエンパワーメント看護ケアプログラムの実用化を目指すことであった。研究デザインは、アクションリサーチである。まず、小児看護外来における問題抽出のための討議を実施し、小児外来看護師の気づきを抽出した。その結果をふまえ、看護管理者との協働により、小児看護外来看護師の質の向上を目指す方向の1つとして看護モデルを示し、小児看護外来看護師が小児看護外来での実践的な方法を考えることを実施した。以上のことから、看護における新しい試みを行う上では、現場で起きている問題を現場の当事者と共有し、看護管理者と共に問題解決できるような協働が不可欠であることが示唆された。本年度の研究目的は、子ども用と家族用のエンパワーメント看護ケアプログラムを構築し、小児外科外来での看護ケアのための看護師教育プログラムの開発を行うことであった。エンパワーメント看護ケアプログラム構築の方法としては、入院している排便障害児の家族への支援教材(ガイドブック、ブリステルスケール、排便日誌)を用いた支援と、外来通院している排便障害児とその家族への看護支援を行い、看護ケアプログラムを構築した。対象は、1入院中の子ども(2ー4歳)とその家族6組2外来通院中の排便障害のある子ども(6-13歳)とその家族17組であった。結果としては、入院中の家族は、支援教材により、排便ケアの知識を得られ、育児に対する見通しがついたと話した。通院中の子どもには、家族へのケアから子ども自身がセルフケアができるような子ども自律性を促すケアを行うことにより、子ども自身が自信を持つことができ、自分の排便状況を説明でき、自分で排便コントロールを試みることができるようになった。その上、母親は子どもができることが増えることで子どもの能力を信頼し任せられるようになっていった。小児外科外来での看護師教育プログラムについては、入院中の排便障害児の家族へのケアを優先して行うよう予定を変更したため、次年度に継続して行えるようにする。平成25年度の目標は、小児外科外来での看護ケアプログラムをもとにしたアクションリサーチであった。小児外科における看護の役割について研究者と参加者が共に考える機会を創り出すことにより看護師の意識やケアにどのような変化が起こるのかを記述することを目的とした。方法としては、小児外科外来看護師5ー8名を対象として、6回の会議を行い、外来における患者・家族への看護的関わりや育児支援について共に考えた。会議はグループで行い、会議終了後に気づいたことのメモを行った。会議の内容は、同意を得てICレコーダーに録音し逐語録とし、会議ごとの話題をリフレインしながら、看護者や研究者の意識や行動の変化を記述した。結果としては、6回の会議において、「研究者と参加者の現状を語ろう」「CNSとWOCとの連携」「家族への個別的な関わりの持ち方」「なぜ、時間がないか?」「時間をどのように捻出するか?」「看護外来の現状」が話題としてあげられた。会議を行ったことでの気づきは、「できていることへの気づき」「話すことでの気持ちの解放」「今後に関する前向きな気づき」があがった。【研究目的】は、排便障害児の看護において、アクションリサーチを通して患者・家族と看護師のエンパワーメントを促進する外来看護ケアプログラムを構築するである。期待される結果としては、患者・家族、看護師がエンパワーメントされることで、外来看護の効率化と充実が図れ、看護のケアの質が向上し、在宅でのケアの充実につながる。【研究の意義】として、患者・家族がエンパワーメントされることで、患者と家族の排便ケアに関する自律性が向上し、セルフケアの向上を導く。また、看護師がエンパワーメントされることで看護師の技能の向上と提供される看護の質が担保される。【平成23年度の目標】1.アセスメントツールを用いて患者・家族の現状認知の向上、外来診察の効率化を行う。2.外来待ち時間を利用して、患者教育と看護ケアを行う。本年度の研究目的は、小児外科外来の実態の明確化を行い、看護ケアの内容の吟味と方針の確定、評価方法の検討を行うことである。【研究方法】1.小児外科外来の実態の明確化では、首都圏の総合病院の小児外科外来で受診している患者とその家族を対象とする。調査内容は、外来の実態調査として外来待ち時間の統計的調査、外来受診に関する質問紙調査(50名)、外来受診に関する聞き取り調査(20名)を行う。2.看護ケアの内容の吟味と方針の確定、評価方法の検討としては、国内外での小児外科外来看護の視察調査、国内外の文献を行う。平成26年度の計画としては、看護管理者の提案により、研究者が看護モデルとなり小児看護外来看護師の気づきを明確にすることを目的として研究を進めた。つまり、研究者が実施している排便看護外来において小児看護モデルから学ぶ看護師の気づきを研究テーマとした。方法として、対象は首都圏の大学病院における小児外来に関わる看護師5-8名とした。データ収集方法は、1研究者の行う排便看護外来に同席してもらう2同席後、看護師が感じたこと、学んだことについて半構成的面接を行うであった。データ分析は、面接内容を逐語録としてデータとし、排便看護外来を見学したことで、気づいたこと感じたことや意識の変化について抽出し、同様の意味のあるものをまとめてカテゴリー化するということであった。結果としては、現在、4名の面接が終了しており分析中である。

本年度は、昨年と引き続き、排便看護ケア外来における看護モデルを通した外来看護師の看護ケアへの気づきを明らかにすることを目的として、研究を実施した。小児外来看護師を対象として、看護モデルの看護実践を観察後、半構成的面接によるインタビューを行った。分析は、内容分析を行った。結果としては、対象は首都圏が大学病院における看護師4名であり、見学された患者はいずれも学童前期であった。気づきとしては【子どもとのコミュニケーションの取り方】【子どもの自立支援】【母親への心理的な支援】【学校での排便コントロール】【過去の自分の看護の問い直し】【外来参加への意欲】【今後の外来看護のあり方】の7つのカテゴリーが抽出された。【子どもとのコミュニケーションの取り方】では、<子どもが話せるようにする><生活の中での排便の事を聞く><子どもとの信頼関係を得る>があげられた。【子どもの自立支援】では、<細かく情報を取る><小さい頃から病気の認識をもたせる><療養行動の約束をする><子どもができていることを認める>であった。【母親への心理的な支援】では<気持ちに寄り添う><共感する><目標を決める><ケアの証人と保障><子どもの成長を伝える><子どもとの懸け橋になる>が上げられた。【学校での排便コントロール】では、<進学相談><学校生活><校外学習>であった。【過去の自分の看護の問い直し】では、<排便のことは医師任せ><接しても気づいていない><集中して話を聞く時間の確保が難しい>であった。【外来参加への意欲】では<今後の見通しを含めたサポートをしたい><生活に合わせた看護をしたい>であった。【今後の外来看護のあり方】では<話を聞く時間の確保の必要性>であった。<話を聞くことの重要性><定期的に継続していく看護の必要性>これらを通して、看護師たちはこれまでの看護を問い直し、今後の看護の展望を繋げていた。本研究の目的は、小児看護外来において排便障害児のエンパワーメント看護ケアプログラムの実用化を目指すことであった。研究デザインは、アクションリサーチである。まず、小児看護外来における問題抽出のための討議を実施し、小児外来看護師の気づきを抽出した。その結果をふまえ、看護管理者との協働により、小児看護外来看護師の質の向上を目指す方向の1つとして看護モデルを示し、小児看護外来看護師が小児看護外来での実践的な方法を考えることを実施した。以上のことから、看護における新しい試みを行う上では、現場で起きている問題を現場の当事者と共有し、看護管理者と共に問題解決できるような協働が不可欠であることが示唆された。フィールド内での人事異動や退職により、対象者の選定が困難を極めている。また、そのことから外来看護業務が多忙と無り、見学をする時間の確保も難しいため、時間を要している。生涯発達看護学目標人数まで対象者を増やすことで、アクションリサーチの本来の目的である当事者、研究者の気づきから、行動の変化につなげるために、時間をかけてでも計画を遂行できるようにしていく。
ツツジ類への耐暑性と四季咲き性賦与に関わる生態育種

研究実績1.ミツバツツジ,クルメツツジへの耐暑性の導入:ミツバツツジ交配系統ではオンツツジ,ハヤトミツバツツジ,サクラツツジを,クルメツツジ交配系統ではマルバサツキをそれぞれ交配親にしたF_1を高温・高湿など不適環境下で生育させ,生存した個体群から耐暑性に富む個体を選抜した.2.ヒラドツツジへの四季咲き性の導入:キンモウツツジ×ヒラドツツジの交配で,当年9月から翌年1月にかけて高率で開花する四季咲き性の個体群(系統)を作出した.これらのうち9月もしくは10月中に早期開花する個体へヒラドツツジを戻し交雑し,BC1種子を得た.3.ミツバツツジへの常緑性の導入:常緑のサクラツツジを交配親に用いると,常緑性のF_1が100%得られることを明らかにした.4.クルメツツジ交配系統への二重咲き性の導入:二重咲き花のクルメツツジを花粉親に用いた交配で,F_1に二重咲き花が50%の割合で出現したことから,二重咲き性は優性形質で,この形質に関してクルメツツジはヘテロの遺伝子型を持つことを明らかにした.5.ミツバツツジ,クルメツツジ,ヒラドツツジの新花色の育種:ミツバツツジとクルメツツジ交配系統では,F_1にはいずれの組合わせも一方の交配親の持つ紫紅色が優位に出現した.多彩な花色を獲得するにはF_2の作出が必要で,F_1を自殖しF_2種子を得た.これに対しヒラドツツジ交配系統では,F_1には両親の花色を示す個体と両親の中間の花色を示す個体が出現した.HPLCによる花弁の色素分析の結果,優性に発現するデルフィニジン系色素生成に関わる遺伝子がヘテロ型で存在することを明らかにし,優れた花色の個体を選抜してそれらへのヒラドツツジの戻し交雑を行った.研究実績1.ミツバツツジ,クルメツツジへの耐暑性の導入:ミツバツツジ交配系統ではオンツツジ,ハヤトミツバツツジ,サクラツツジを,クルメツツジ交配系統ではマルバサツキをそれぞれ交配親にしたF_1を高温・高湿など不適環境下で生育させ,生存した個体群から耐暑性に富む個体を選抜した.2.ヒラドツツジへの四季咲き性の導入:キンモウツツジ×ヒラドツツジの交配で,当年9月から翌年1月にかけて高率で開花する四季咲き性の個体群(系統)を作出した.これらのうち9月もしくは10月中に早期開花する個体へヒラドツツジを戻し交雑し,BC1種子を得た.3.ミツバツツジへの常緑性の導入:常緑のサクラツツジを交配親に用いると,常緑性のF_1が100%得られることを明らかにした.4.クルメツツジ交配系統への二重咲き性の導入:二重咲き花のクルメツツジを花粉親に用いた交配で,F_1に二重咲き花が50%の割合で出現したことから,二重咲き性は優性形質で,この形質に関してクルメツツジはヘテロの遺伝子型を持つことを明らかにした.5.ミツバツツジ,クルメツツジ,ヒラドツツジの新花色の育種:ミツバツツジとクルメツツジ交配系統では,F_1にはいずれの組合わせも一方の交配親の持つ紫紅色が優位に出現した.多彩な花色を獲得するにはF_2の作出が必要で,F_1を自殖しF_2種子を得た.これに対しヒラドツツジ交配系統では,F_1には両親の花色を示す個体と両親の中間の花色を示す個体が出現した.HPLCによる花弁の色素分析の結果,優性に発現するデルフィニジン系色素生成に関わる遺伝子がヘテロ型で存在することを明らかにし,優れた花色の個体を選抜してそれらへのヒラドツツジの戻し交雑を行った.2000年度交配実生の生育:2000年2月中旬6月上旬に,ミツバツツジ類間での種間交配と,キンモウツツジ×ヒラドツツジ及びマルバサツキ×クルメツツジの交配を行い,9月10月にかけて採種し,12月中旬に恒温室(32°C)内のセルトレイに播種した.発芽率はまちまちで,ミツバツツジ類間の交配では2699%,キンモウツツジ×ヒラドツツジでは3662%,マルバサツキ×クルメツツジでは5565%であった.播種から2ヶ月後の2001年2月中旬の生育は,いずれの交配実生もおおむね良好で,生存率は6786%の範囲にあり,発芽当初でも高温育苗による耐暑性に関する篩いがやや効いていると考えられた.1999年度交配実生の生育:1999年3月6月に交配,同年12月に播種し,ガラス室で育苗しておいた実生を,2000年4月セルトレイに植替え,6月中旬8月中旬の2ヶ月間恒温室(32°C)に搬入し,その後再びガラス室で育苗した.ミツバツツジ類が落葉する2000年10月時の生存率は,ミツバツツジ類間の交配実生では2981%,キンモウツツジ×ヒラドツツジでは2944%,マルバサツキ×クルメツツジでは3961%の範囲にあり,交配組合わせしだいでは耐暑性に関する篩いがかなり効く場合のあることが判明した.1997年度交配実生の形質:ミツバツツジ類間での交配実生のうち,コバノミツバツツジを花粉親にした場合,低木化と小葉化及び落葉する傾向が認められた.また,常緑のサクラツツジを花粉親にした場合は実生は常緑であった.

キンモウツツジ×ヒラドツツジでは葉型はキンモウツツジ型で,185個体中2個体が12月中旬に開花し,花色はキンモウツツジとヒラドツツジの中間色であった.また,マルバサツキ×クルメツツジでは葉型はマルバサツキ型であった.2001年度交配実生の生育:2001年3月6月に,ミツバツツジ類間での交配と,キンモウツツジ×ヒラドツツジ及びマルバサツキ×クルメツツジの交配を行い,同年11月に採さく後,12月にセルトレイに播種し,発芽したものを32°Cの高温下で育苗した.発芽2ケ月後の2002年2月中旬の生育は,いずれの交配実生もおおむね良好で,生存率は7095%の範囲にあり,2000年度交配実生に比べると,生存率はやや高い値を示した.2000年度交配実生の生育:2000年2月中旬6月上旬交配の実生を,同年12月2001年6月と10月2002年2月に高温下で育苗した場合の生存率は,ほとんどの交配組み合わせで徐々に低下した.とくに,マルバサツキ×クルメツツジ,コバノミツバツツジ×オンツツジ,イワツツジ×オンツツジの一部の交配組み合わせで,2001年7月9月にかけて著しく枯死した.組み合わせしだいでは夏季の高温・多湿が耐暑性に関する節いになっていると推察された.1999年度交配実生の生育:枯死せず生き残ったものを,2000年9月からビニルハウス内で育苗したものの生育は良好で・ミツバツツジ類間,マルバサツキ×クルメツツジ,キンモウツツジ×ヒラドツツジのいずれの交配実生も生存率は低下しなかった.1997年度交配実生の形質:ミツバツツジ類間での交配では,コバノミツバツツジを親にすると低木化と小葉化及び落葉する傾向があり,常緑のサクラツツジを親にした場合は実生は常緑であった.キンモウツツジ×ヒラドツツジでは葉型はキンモウツツジ型であった.この交配では,185個体中89個体が2001年9月2002年1月に開花した.開花のピークは11月で,「キンモウツツジ×御代の栄」でその傾向は著しかった.花色測色の結果,「キンモウツツジ×曙」では朱赤と赤紫,「キンモウツツジ×大紫」では紅と赤紫,「キンもウツツジ×御代の栄」では白,ピンク,朱赤,紅色であった.本年度の研究実績1999年度交配について,2000年9月からビニルハウス内セルトレイで育苗し,2002年3月にビニルポットに移植したものの生育は,クルメツツジとヒラドツツジ関連の交配ではおおむね良好で,生存率はさほど低下しなかったが,ミツバツツジ関連の交配のうち,コバノミツバツツジ×オンツツジで枯死する個体がかなり生じた.2000年度交配について,生存したものを,2002年5月にビニルハウス内セルトレイで育苗したものの生育は良好で,いずれのツツジの交配組合わせでも,生存率はさほど低下しなかった.2001年度交配について,2002年4月12月にかけて高温・多肥・多湿条件下で育苗した実生の生育は徐々に悪化し,8月9月にかけてほとんどの交配組合わせで生存率は急速に低下した.以上の結果から実生2年目に当たる梅雨から夏季の環境ストレスが耐暑性に関する篩いになっていると推察された.1997年度交配について,クルメツツジ関連では,F_1雑種154個体が開花した.花色はすべて赤紫で,これらはマルバサツキの色素生成機構を強く引き継いでいた.また,クルメツツジ特有の二重咲き花(ホーズイソホーズ)がF_1にほぼ50%の割合で出現したことから,クルメツツジの二重咲き形質は遺伝的にヘテロの状態にあることが判明した.一方,ヒラドツツジ関連では,912月に開花したF_1雑種126個体の花色分析から,デルフィニジン系色素生成に関して,交配親のキンモウツツジや「御代の栄」など朱赤赤桃色の花弁は劣性ホモ型,また,「曙」,「白妙」,「大紫」などはヘテロ型であることが判明した.クルメツツジ並びにヒラドツツジ関連のF_1雑種について自家受粉と戻し交雑を行い,種子を得た.
スフェランドの新規誘導体合成を基盤とする新規超原子価アート錯体合成への応用

Cramらが1985年に合成したスフェランドは、現在知られているLi^+に対する包接化合物の中で最も大きな錯形成力を持つが、有機溶媒に対する溶解度が低いために、この化合物を用いた展開研究は行われてこなかった。報告されている合成法は、再現性に乏しく、また非効率であったため、合成法の見直し及び改良に取り組んで、新たな誘導体の合成に成功した。有機溶媒に対する溶解度が向上したため、新しく合成したシクロへキシル誘導体を用いて、これまで低温でのみ安定であった5配位スズアート錯体の室温での観測に成功したCramらが1985年に合成したスフェランドは、現在知られているLi^+に対する包接化合物の中で最も大きな錯形成力を持つが、有機溶媒に対する溶解度が低いために、この化合物を用いた展開研究は行われてこなかった。有機溶媒に対する溶解度が向上したため、新しく合成したシクロへキシル誘導体を用いて、これまで低温でのみ安定であった5配位スズアート錯体の室温での観測に成功したスフェランドは、現在知られているLi^+に対する包接能を有する化合物中、最大の錯形成力を持ち、かつ包接したLi^+をメトキシ基が完全に覆い隠すため、強制的にアニオンとカチオンを引き離すことが可能である。この特徴を利用すれば、反応性が高い不安定なアニオン種を裸の状態で発生させることができると考えられる。スフェランドの既存の合成法は、収率と再現性が低かったため、まずスフェランドの新規合成法の開発を行なった。その結果、全収率は改善できたが、スフェランドは有機溶媒への溶解度が極端に低いために反応に用いることが困難であるという問題が判明した。そこで有機溶媒への溶解度の向上を目指して、t-ブチル基を有するスフェランドを合成した。溶解度は向上したが、まだ溶解度が足りないことが判明したため、さらに溶解度の向上を検討した。次にシクロヘキシル基(Cy)を有するスフェランドを合成した。まず、LiC1錯体をプロモシクロヘキサンから5段階、全収率20%で合成した。次に既存の方法ではLi^+を取り除けなかったため、脱メチル化し、再度メチル化することで7段階、全収率16%で目的のスフェランドを合成できた。THFやトルエンに対して、溶解度は向上していることが分かった。そこで、5配位有機スズアート錯体の単離を目指した。5配位有機スズアート錯体はLi-Sn交換反応の中間体であるが不安定であり低温で生成が確認されているのみで単離には至っていなかった。そこでスフェランドによる安定化および単離を検討した。-78°Cで5配位有機スズアート錯体を発生させた後、少過剰のスフェランドを加え-78°Cで1日撹拌した。次に室温で^<119>Sn NMRを測定したところ、5配位有機スズアート錯体の生成が確認でき、スフェランドにより6が安定化され、室温で安定であることがわかった。スフェランドは、現在知られているLi^+に対する包接能を有する化合物中、最大の錯形成力を持ち、かつ包接したLi^+をメトキシ基が完全に覆い隠すため、強制的にアニオンとカチオンを引き離すことが可能である。スフェランドの既存の合成法は、収率と再現性が低かったため、研究開始当初に、まずスフェランドの新規合成法の開発を行なった。そこで有機溶媒への溶解度の向上を目指して、t-ブチル基およびシクロヘキシル基(Cy)を有するスフェランドを合成した。シクロヘキシル基(Cy)を有するスフェランドは、Licl錯体をブロモシクロヘキサンから5段階、全収率20%で合成した後、脱メチル化し、再度メチル化することで7段階、全収率16%で目的のスフェランドを合成できた。様々な超原子価アニオン錯体の合成を検討したが、ペンタメチルスズアート錯体の室温での^<119>Sn NMR観測に成功した。目的のスフェランドによるアニオンの安定化に成功したといえるが、できれば結晶を単離して構造解析を行っていきたいと考えている。これまでに、Cramの開発したスフェランドの有機溶媒への溶解度の低さを改善するために、パラ位置換基をメチル基から、tertブチル基、シクロヘキシル基など様々な炭素置換基へ変更する検討を行ってきた。それぞれの置換基系について、ざまざまな合成上の困難に遭遇したが、一つづつ解決してきた。その結果、tertブチル基やシクロヘキシル基を持つスフェランドの新規合成に成功した。特に、シクロヘキシル基を持つスフェランド系については、まずまずの有機溶媒への溶解度を示すことがわかり、これまで反応中間体として、低温でのみ観測されていた5配位スズアート錯体が室温でも安定に存在することを見いだした。しかし、シクロヘキシル基を持つスフェランド系でも、やはりまだ低温での溶解度は低く、リチウムカチオンの取り込み速度が極めて遅いこともわかった。そのため、スズ以外の反応中間体の安定化には成功していない。

そこで、今年度は、新たな考え方でアルキルエーテル置換基系の開発を行ってきた。全く別の系ではあるが、アルキルエーテル置換基系の方が、アルキル置換基系よりも有機溶媒への溶解度が向上するという報告もあり、さらなる溶解度の向上を期待した展開である。アルキルエーテル置換基系の完全には純粋なスフェランド合成にはまだ成功していないが、途中の化合物は合成できている。また、純粋ではないものの新規スフェランドも得ることは出来ている。それらの化合物の有機溶媒への溶解度は、期待通り確実に向上していることもわかった。
知的障害養護学校の個別移行支援計画と福祉・労働・医療機関等との連携に関する研究

養護学校の就業支援における地域連携の問題を、福祉、労働、医療機関の視点も含めて双方から統計学的に実態を示した研究はこれまでにない。平成17年度までに策定が義務づけられる個別の教育支援計画の一部である「個別移行支援計画」についても、全国的な実態調査がされておらず、現場教諭の意識や課題を示す実証的なデータが見当たらない。本研究では、以下の3種類の調査を実施した。調査I特殊教育諸学校における個別移行支援計画の実態調査(質問紙)全国の盲・聾・養護学校の半数を無作為抽出し、257校から回答が寄せられた(回収率66.0%)。進路指導担当教諭に対し、個別移行支援計画への取組状況、意識、記入様式の問題点、情報管理上の課題等について質問した。調査II知的障害養護学校における就業支援とジョブコーチ的支援の実態調査(質問紙)全国の知的障害養護学校の半数を無作為抽出し、148校から回答が寄せられた(回収率66.9%)。進路指導担当教諭に対し、就職実績、進路指導上の問題点、就業支援の実態、ジョブコーチやジョブコーチ事業への認識等について質問した。調査III知的障害養護学校における関係機関との連携調査(訪問事例調査)知的障害養護学校における福祉・労働・医療機関との連携の実態を訪問調査及び実務者レベルのセミナー参加等を通して資料を収集し、効果的な連携のノウハウについて検討した。以上から、(1)個別移行支援計画への取り組みは、知的及び肢体不自由養護学校では8割を超えたが、盲・聾・病弱養護学校では半数程度と低いこと、(2)個人情報の管理は、パソコン等でなく文書で行うのが望ましいという回答が39.5%と最大であったこと、(3)ジョブコーチ的方法を就職支援に取り入れる学校は就職率が高かったこと等が明らかとなった。成果に基づき、最終年度に教員対象に公開フォーラムを琉球大学で開催したところ、約200名の参加があった。養護学校の就業支援における地域ネットワークの問題を、福祉、労働、医療機関の視点も含めて双方から統計学的に実態を示した研究はこれまでにない。平成17年度までに策定される個別の教育支援計画の中に位置づけられる「個別移行支援計画」についても、全国的な実態調査がまだされておらず、現場教諭の意識や課題を示す実証的なデータが見当たらない。本研究では、今年度以下の通り3種類の調査を実施した。知的障害養護学校における関係機関との連携調査(訪問事例調査)知的障害養護学校における福祉・労働・医療機関との連携の実態を訪問調査及び実務者レベルのセミナー参加等を通して資料を収集し、効果的な連携のノウハウについて検討した。以上から得られた主な知見は以下の通りである。(1)個別移行支援計画への取り組み(予定含む)は、知的及び肢体不自由養護学校では8割を超えたが、盲・聾・病弱養護学校では半数程度と低かった。(2)個人情報の管理は、文書で行うのが望ましいという回答が39.5%と最大であった。(3)ジョブコーチ的方法を就職支援に取り入れる学校は就職率が高かった。(4)在学中の生徒にもジョブコーチ事業の制度利用を求める回答が80.4%と高かった。以上から、(1)個別移行支援計画への取り組みは、知的及び肢体不自由養護学校では8割を超えたが、盲・聾・病弱養護学校では半数程度と低いこと、

(2)個人情報の管理は、パソコン等でなく文書で行うのが望ましいという回答が39.5%と最大であったこと、(3)ジョブコーチ的方法を就職支援に取り入れる学校は就職率が高かったこと等が明らかとなった。成果に基づき、最終年度に教員対象に公開フォーラムを琉球大学で開催したところ、約200名の参加があった。
批判法学制度派の再構成―その精神の現実化のために―

1.吾妻聡「Roberto Ungerの構造論についてのノート」を執筆した。本論文は,批判法学制度派ロベルト・アンガーの法社会理論についての理解を深めるために不可欠となる,形成的構造(formative context)・否定的創造力(negative capability)などの主要概念の意義を,社会理論の根本テーマの1つである<構造(structure)/主体(agency)論>と関連づけながら明らかにしようとしたものである。本稿のアンガー理論読解・概念整理によれば,批判法学制度派は,(1)社会構造論については,法学が得意とする制度のミクロ分析に基づいた<多元的構造論>を採用しつつ,(2)人間主体論については,<人工物としての社会>という社会理論上の観念が発展を促してきた,法律家の<否定的創造力>ないしは<制度的構想力>の重要性を論じながら,社会理論の決定論的思考様式・法理論の自然主義的思考様式から決別した独自の社会変革理論を提出しようとするものである。2.吾妻聡「リーガル・リアリズムの精髄についての諸論考の考察」を執筆した。本論文は,批判法学制度派の課題及び知的文脈をさらに明らかにするために,20世紀後半に登場した法と社会運動・批判法学・法と経済学らアメリカ法学の諸学派すべての原点であるリーガル・リアリズムについて,その真髄がどこにあったのかを論じる近年の諸論考を,本研究の問題関心から再構成した上で紹介するものである。本稿は,法理の不確定性論から法関係の不確定性論,そして法制度の不確定性論さらには社会の基本構造の不確定性論へといたるリアリズム的法学研究の課題を後付け,こうした,法理・法関係・法制度の不確定性についての具体的な分析の成果を社会の基本制度の構想論へと活用する知的プロジェクトを胚胎していたところに,リアリズムの真髄があったことを示唆するものである。研究実績の概要に記した通り,批判法学の知見と方法論をロベルト・アンガーの問題意識から再構成して提示する“批判法学制度派"の立場をより明らかにするための論攷を執筆・公表することができた。第1論文は,アンガーの法社会理論の最も重要な・だが非常に晦渋な概念をよりわかりやすく解説することを通して,批判法学制度派の意義を述べたものである。第2の論文は,批判法学の知的水脈を遡って,アンガーのみならず多くの批判法学の論者たちの,より大きくは現代アメリカ法学それ自体の水源であるリーガル・リアリズムの真髄を改めて論じることを通して,これを受け継ごうとする批判法学制度派の今日的課題と可能性を論じたものである。ことに第2論文は,前年度報告書の「今後の研究の推進方策」において,「20・21世紀の進歩主義的法学の発展を促すために・・・リアリズム法学・・・についての基礎理論的研究をすすめ[る]」と述べた研究課題を遂行したものである。また第1論文は,批判法学制度派の基底にあるアンガーの脱自然化された社会構造論(人間主体と社会構造の関係についての思想・理論)をよりわかりやすいかたちで提示しようとしたものであるという意味で,やや角度を変えてではあるが,同「今後の研究の推進方策」における「アンガーの哲学的バックグランド・・・についての研究」に関わる論文であるということができる。以上から「本研究プロジェクトは研究計画に沿って概ね順調に進展している」と自己評価することができると思われる。引き続き,当初計画に沿って研究を遂行して行く所存であります。1.リーガル・リアリズムの代表的論客(ホーフェルド,ヘイル,コーエンら)の洞察と同時代の制度派経済学(ヴェブレン・コモンズ・ミッチェルら)の洞察を再度結びつけ,制度派法経済学の祖としてのリーガル・リアリズムの意義をより明確に論じる「批判法学制度派の系譜:制度派法経済学の祖としてのリーガル・リアリズムの意義(仮)」を執筆する。2.本研究の理解によれば,アンガー理論に欠けている最も重要な概念の1つが"コスト"である。この欠缺を補うために,1980年代以降のアメリカ法学の学派間の対立(批判法学vs.法と経済学vs.法と社会運動)に囚われることなく,リーガル・リアリズムの嫡子を自認する多くの立場に,とくに法と経済学・法社会学の制度分析に引き続き適切な敬意を払いながら研究を進め,論文「批判法学の制度論的転回(仮)」を執筆する。3.以上ような理論研究がより具体的にはどのような政策論・制度論に結びつきうるかを明らかにするために,これを障害分野に改めて適用する論文「障害法学と批判法学の交渉:合理的配慮法制の意義について(仮)」を執筆する予定である。4.加えて,アンガーの書籍『批判法学運動』の翻訳作業を遂行中である。吾妻聡「批判法学制度派の課題:制度法経済学の祖としてのリアリズム法学への回帰ー障害法学に供するためにー(1)」を執筆した。本論文は,ロベルト・アンガーを主な論客とする批判法学制度派の課題を闡明することを通して,障害法学・障害法制における合理的配慮論を批判的・発展的に論じようとするものである。“合理的配慮"は,障害法が反差別法レジームにもたらした革新的かつ論争的な概念であるが,本稿(1)は,こうした合理的配慮の本質ないしは当該概念を法学的に分析することの真の意義を,アンガー法社会理論の視角から反差別法の理論蓄積を批判的に再構成しその限界を明らかにすることを通して,論究する。本稿の論じるところ,反差別法理論・障害法理論の

真の教訓は以下にある。すなわち第1に,反差別法理論・合理的配慮論の展開は,<社会の基本構造(制度と意識)の批判と変革こそが障害問題における根本課題である>という洞察を,実践(法的紛争・社会運動)を通して徐々に闡明して行く発展的な過程である。だが第2に,この過程は,同時に/にも関わらず,法理論を徹底的に社会理論・社会構造論へと接続・発展させて行くことに対する躊躇によって特徴付けられる過程でもあり,またそうした躊躇の所在を,理論が差別根絶に失敗し続けることを通して自ら鮮明化して行く過程でもある。批判法学制度派の視るところ,法理論のより革新的・根本的な(自己)発展を阻む要因ー躊躇の所在ーは,自然化された社会像(社会の基本構造には限られたオプションしかないという観念)及び制度構想力の枯渇である。ゆえに第3に,障害法学は,既存の法社会理論批判をさらに深め,そして,ー例えば,市場の既存構造を前提とした費用便益分析の地平に留まることなくーありうべき組織構造論・市場構造論をより積極的に論じることができる知識(制度構想論としての障害法学)へと発展して行かねばならない。研究実績の概要に記した通り,批判法学の知見をロベルト・アンガーの視角から再構成してこれを障害法学・反差別法理論の分野に応用する論文の執筆・公表がなされた。<アンガー理論の精神を現実化を目指す>という本研究プロジェクトを進めて行くにあたり,抽象的で難解なアンガーの法理論を具体的な文脈に適用することを通して更に精確に理解し論証するという重要なステップをクリアすることができたように思われる。またこの作業を通して,アンガー流批判法学(批判法学制度派)の有用性・意義を筆者の問題意識に沿って示すことができたように思われる。加えて,アンガーの法社会理論の意義をより闡明するためには彼の社会理論・社会構造論を精確に読解してパレフレイズする必要があるが,アンガーの構造論の研究も適切に進展しており,29年度後半の研究成果は30年度の前半で公表される予定である(吾妻聡「Roberto Ungerの構造論についてのノート」)。今ひとつの重要課題は,リアリズム法学の真の教訓を明らかにし,かつアンガー理論の限界ーコストに対する鋭敏な感覚の欠如などーの所在を明らかにすることにあるが,これについては目下のところ端緒についたばかりであり,「当初の計画以上に進んでいる」ということはできない。以上,研究は「おおむね順調に進展している」と自己評価することができると思われる。引き続き当初計画に沿って研究を遂行して行く所存であります。1.吾妻聡「Roberto Ungerの構造論についてのノート」を執筆した。本論文は,批判法学制度派ロベルト・アンガーの法社会理論についての理解を深めるために不可欠となる,形成的構造(formative context)・否定的創造力(negative capability)などの主要概念の意義を,社会理論の根本テーマの1つである<構造(structure)/主体(agency)論>と関連づけながら明らかにしようとしたものである。本稿のアンガー理論読解・概念整理によれば,批判法学制度派は,(1)社会構造論については,法学が得意とする制度のミクロ分析に基づいた<多元的構造論>を採用しつつ,(2)人間主体論については,<人工物としての社会>という社会理論上の観念が発展を促してきた,法律家の<否定的創造力>