hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分散型大規模システムの最適運用と社会基盤システムへの展開

次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家,需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える.また,社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する.本研究では,ユーティリティーによる価格(税金/補助金)の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により,エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする.また提案する運用方策を太陽光発電システムにおける電圧変動抑制問題,配電系統における電圧変動の抑制問題,電気自動車の分散型充電管理といった実際的な課題への適用し,有効性を検証する.次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家,需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える.また,社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する.本申請研究では,ユーティリティーによる価格(税金/補助金)の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により,エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする.次世代のエネルギー需要・供給ネットワークで大量に導入される小型発電機や蓄電池などの速い動特性を鑑み,とくに,標準的なデマンドレスポンスやリアルタイムプライシングと言った枠組みでは注目されない,エージェントの動特性を考慮した運転状態の誘導を可能とする.個々のエージェントが利己的に自身の振る舞いを決定する中で,これらの分散意思決定を束ね,公共の利得確保を保証するためのユーティリティーによる価格提示方策を提案した.とくに,エネルギーの需要・供給のバランスを規定する等式制約を考慮し,この制約を達成する価格提示方策を提案することができている.また,提案する価格提示方策を最適な発電量配分の実現問題,太陽光発電用インバータの負荷分散問題,車載蓄電池の充電量決定問題にそれぞれ適用し,実用性検証のための応用研究を開始することができている.次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家,需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える.また,社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する.本申請研究では,ユーティリティーによる価格(税金/補助金)の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により,エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする.次世代のエネルギー需要・供給ネットワークで大量に導入される小型発電機や蓄電池などの速い動特性を鑑み,とくに,標準的なデマンドレスポンスやリアルタイムプライシングと言った枠組みでは注目されない,エージェントの動特性を考慮した運転状態の誘導を可能とする.個々のエージェントが利己的に自身の振る舞いを決定する中で,これらの分散意思決定を束ね,公共の利得確保を保証するためのユーティリティーによる価格提示方策を提案した.とくに,エネルギーの需要・供給のバランスを規定する等式制約を考慮し,この制約を達成する価格提示方策を提案することができている.提案する価格提示方策を最適な発電量配分の実現問題,太陽光発電用インバータの負荷分散問題,車載蓄電池の充電量決定問題にそれぞれ適用し,実用性検証のための応用研究を開始することができている.また太陽光発電により生じる電圧変動抑制の実証実験についても着手することができている.個々のエージェントが利己的に自身の振る舞いを決定する中で,これらの分散意思決定を束ね,公共の利得確保を保証するためのユーティリティーによる価格提示方策を提案した.とくに,エネルギーの需要・供給のバランスを規定する等式制約を考慮し,この制約を達成する価格提示方策を提案することができている.また,提案する価格提示方策と各エージェントの分散意思決定により運用される閉ループ系の安定性を考察することができている.提案する価格提示方策を最適な発電量配分の実現問題へと適用し,その有効性を確認することができている.ここでは,標準的なベンチマーク問題であるNew England39バステストシステムを対象に,負荷要求にバランスする各発電機の最適な発電量への誘導を検討できている.各家庭に太陽光発電装置が導入された配電系統を想定した問題では,逆潮流により発生する電圧上昇の抑制を価格提示と分散最適化による運用で実現可能であることが確認できている.また,メガソーラ発電システムを想定した問題では,系統連係点での電圧上昇が提案手法により抑制可能であることが確認できると共に,実機実験での有効性検証を開始することができている.EV/PHEVを備えた家庭群から構成されるコミュティーを想定し,提案する価格提示と分散最適化による運用により,需要・供給バランスの実現を達成する運用方策の検討が開始できている.家庭群が増加した場合の挙動の理解など,実用化へ向けた検討を今後進める必要がある.次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家,需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える.また,社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する.本申請研究では,ユーティリティーによる価格(税金/補助金)の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により,エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする.次世代のエネルギー需要・供給ネットワークで大量に導入される小型発電機や蓄電池などの速い動特性を鑑み,とくに,標準的なデマンドレスポンスやリアルタイムプライシングと言った枠組みでは注目されない,エージェントの動特性を考慮した運転状態の誘導を可能とする.個々のエージェントが利己的に自身の振る舞いを決定する中で,これらの分散意思決定を束ね,公共の利得確保を保証するためのユーティリティーによる価格提示方策を提案した.

とくに,エネルギーの需要・供給のバランスを規定する等式制約を考慮し,この制約を達成する価格提示方策を提案することができている.提案する価格提示方策を最適な発電量配分の実現問題,太陽光発電用インバータの負荷分散問題,車載蓄電池の充電量決定問題にそれぞれ適用し,個々の問題の特性を鑑みた価格提示方策の設計、有効性の検証をおこなうことができている。とくに太陽光発電により生じる電圧変動の抑制問題については, 5MWの発電総容量を有する太陽光発電設備を想定した実機実験を実施することができた.これにより,提案する分散型の最適運用方策の技術実証までが達成された.次世代の分散型エネルギー需要・供給ネットワークにおける供給家,需要家を自身の利得確保を追求するエージェントと捉える.また,社会としての公共の利得確保を目指す独立した行政機関に対応するユーティリーを想定する.本研究では,ユーティリティーによる価格(税金/補助金)の提示とエージェントの分散意思決定の相互作用により,エネルギー需要・供給ネットワークの最適な運転状態への誘導を可能とする.また提案する運用方策を太陽光発電システムにおける電圧変動抑制問題,配電系統における電圧変動の抑制問題,電気自動車の分散型充電管理といった実際的な課題への適用し,有効性を検証する.個々のエージェントが利己的に自身の振る舞いを決定する中で,これらの分散意思決定を束ね,公共の利得確保を保証するためのユーティリティーによる価格提示方策を提案した.とくに,エネルギーの需要・供給のバランスを規定する等式制約を考慮し,この制約を達成する価格提示方策を提案することができている.また,提案する価格提示方策と各エージェントの分散意思決定により運用される閉ループ系の安定性を考察することができている.提案する価格提示方策を最適な発電量配分の実現問題へと適用し、その有効性を確認することができている.ここでは,標準的なベンチマーク問題であるNew England39バステストシステムを対象に,負荷要求にバランスする各発電機の最適な発電量への誘導を検討できている段階にある.各家庭に太陽光発電装置が導入された配電系統を想定した問題では,逆潮流により発生する電圧上昇の抑制を価格提示と分散最適化による運用で実現可能であることが確認できている.また,メガソーラ発電システムを想定した問題では,系統連係点での電圧上昇が提案手法により抑制可能であることが確認できると共に、実機実験での有効性検証の準備を開始した段階にある.EV/PHEVを備えた家庭群から構成されるコミュティーを想定し,提案する価格提示と分散最適化による運用により,需要・供給バランスの実現を達成する運用方策の検討が開始できている.家庭群が増加した場合の挙動の理解など,実用化へ向けた検討を今後進める必要がある.次世代エネルギー需要・供給ネットワークに代表される大規模な分散システムを,価格提示により最適な運転状態に誘導することが可能であることを明らかにしている.しかしながら,エネルギー需要・供給ネットワークに関連する問題では,需給バランスを表現する等式制約に加え,流入,流出するエネルギーの大きさを規定する大域的な不等式制約の成立が,実用において重要となる.
Shape理論の研究

フラクタル幾何学の根本概念にフラクタル次元があります。数学的に確立したものは、ハウスドルフ次元と相似次元です。しかし、これらは、幾つかの数学的欠点をもつ。前者はユークリッド空間の測度を使用するために、与えられた空間のユークリッド空間への埋め込む方法によりハウスドルフ次元は変化してしまうと言う事実、つまり、ハウスドルフ次元は位相的でない、後者は相似性の無い空間には適用できません。そこで、渡辺が開発したApproximate InverseSystems理論を適用する目的で、フラクタル次元の定義のプロトタイプを10通りほど考え、各タイプの数学的展開の試みている。今の所、数学的に優れた理論を展開できる定義にいたらないが、そのために必要な事実を調べたのが研究発表覧の2番目の論文である。また、安藤はフラクタル図形の特異点を研究した。フラクタル図形上の確立論を河津、富崎が研究した。特に、河津はシェルピンスキーカーペット上の確立論をめざしている。また、佐々木はフラクタル幾何学での代数的普遍量として重要なコホモロジー論を代数的に研究した。三好と柳は工学的に現れるフラクタル図形を解析学的に研究した。西岡は物理学に現れるフラクタル図形を研究した。総論として、現在のフラクタル幾何学は現象が先行し数学的理論が追いついていないので、数学的な枠付けを与える為には、もう少し長期的展望をもって取り組む考えです。
高齢者介護施設における感染症対策の科学的検証と施設職員研修プログラムの開発

本研究では,高齢者介護施設における感染対策の実態と感染対策を目的とした研修プログラムの開発とその評価を行った.その結果,集団感染が起こってから研修や感染マニュアルの整備を行っている可能性が否定できなかった.また,感染管理に関するビジュアルマニュアルを含む学習管理システムを開発し,その効果の検証を行った.その結果,開発した研修プログラムについては肯定的な評価を得られたが,画像コンテンツの表示の方法についてはいくつかの改善点が指摘された.今後は,学歴や職歴等の多様な背景を有する介護施設職員の個別性に配慮した感染対策研修プログラムのカスタマイズの方策について検討が必要である.本研究は,特別養護老人ホームにおける集団感染の実態把握に加え,感染症対策の実際とその有効性について,統計学的な手法を用いた科学的検証を行うものである.平成26年度は,全国の特別養護老人ホームの看護職者・施設管理者を対象とした郵送法アンケートを実施した.看護職者802件(回収率,12.2%)施設管理職者773件(回収率,11.6%)であった.現在,回収した調査票に基づいて,感染症発生状況,感染症予防策・対応策の実施状況に関する分析を進めている.また,特別養護老人ホーム従業員を対象とした集団研修を分析対象として,その内容構成,研修実施後の課題について分析を進めている.その内容に基づいて,ビジュアルマニュアルを中心とした研修プログラムについて検討している.高齢者介護施設における感染症対策に関する全国調査に基づく,感染症対策を目的とした研修プログラムの開発を行った.具体的には,ビジュアルマニュアル,確認テストを含むeラーニング教材のプロトタイプ開発を行った.また,都道府県単位で開催される感染症対策研修や施設単位で開催される研修担当者へのヒヤリング調査を行い,開発した教材の実装可能性について検討した.その結果,eラーニング教材を研修に取り入れる場合の時期,運用形態,人事考課との関係,施設内環境が課題として明らかとなった.今後は,また,研究成果の一部については,第56回日本社会医学会総会で報告した.今後は,各種タブレット端末やWebブラウザーの互換性の問題を解決するなど福祉現場での利便性に配慮した研修教材の開発を行う予定である.ビジュアルマニュアルおよび学習用動画コンテンツの開発が遅れた.そのことによって,開発教材の評価事業を翌年度にも実施することとなった.今年度は,開発した吐物処理を中心とする衛生ビジュアル・マニュアル(衛生VM)の評価を行った.高齢者施設において衛生VMを実装した感染対策研修を実施した.研修参加者48名による事前事後テストの結果,事前テストと比較して事後テストでは,感染症の知識が統計学的に有意に上昇していた.また,高齢者施設職員,保育所職員,養護教諭を対象とする集合型研修において,衛生VMを実装し,衛生VMの評価を行った.アンケートに回答した288名分を解析した結果,コンテンツおよび研修での利活用などの項目のいずれも肯定的な評価となった.衛生VMへの満足度や職場での衛生VMの利活用の可能性の高さが伺えた.感染対策研修を監修する専門家によるコンテンツの評価では,「手袋の外し方」,「エプロンの脱衣方法」,「音声」等に関する改善点が指摘された.これまで,研修参加者が研修で習得した知識や技術を他の職員に還元することに対する種々のハードルが高かったと言えるが,衛生VMはこうしたハードルを下げえる可能性があることが示唆された.衛生VMの内容構成に対する改善の要望がみられたが,実用性の困難といった意見があったがICT導入施設が少ないことから施設内のインフラや職員のコンピューターリテラシーの問題が影響していると考えられた.なお,本研究の成果の一部は,第30回公衆衛生情報研究協議会研究会および第32回日本環境感染学会総会・学術集会で報告した.本研究では,高齢者介護施設における感染対策の実態と感染対策を目的とした研修プログラムの開発とその評価を行った.その結果,集団感染が起こってから研修や感染マニュアルの整備を行っている可能性が否定できなかった.また,感染管理に関するビジュアルマニュアルを含む学習管理システムを開発し,その効果の検証を行った.その結果,開発した研修プログラムについては肯定的な評価を得られたが,画像コンテンツの表示の方法についてはいくつかの改善点が指摘された.今後は,学歴や職歴等の多様な背景を有する介護施設職員の個別性に配慮した感染対策研修プログラムのカスタマイズの方策について検討が必要である.調査票の回収時期が遅れ,それに伴いデータベースの感性が年度末となったことで,内容の分析途が中となっている.研修方法の検討についても,進めているが具体的なプログラムは完成途中となっている.国内複数に施設において,開発教材を用いた研修の実施とその評価を行う予定である.社会福祉平成27年度は,調査票の解析を早急に進めるとともに,研修内容・方法についてさらに検討をすすめてプロトタイプを完成させる予定である.
被削材強制加振による時間遅れ量変動を利用した再生びびり振動抑制法の開発

タービンブレード等,剛性の低い被削材は,切削加工中に再生びびり振動を生じやすく,加工効率が低いのが問題である.再生びびり振動の抑制対策として,動吸振器や不等ピッチ工具の利用などがあるが,軽量な被削材では加工の進展に伴いモーダルパラメータが大きく変動するため,抑制効果を得ることが難しい場合がある.そこで低剛性被削材に生じる再生びびり振動に対して,加工効率を下げず効果的に振動を抑制する手法として.本研究では,被削材に対し2軸方向への加振を行い,工具の回転周期と同調して切れ刃の接線方向に加振することで時間遅れを意図的に変動させて,再生びびり振動を抑制する新たな制振方法を提案する.平成29年度は,昨年度求めた,被削材強制加振による再生びびり振動抑制効果が最大となる最適な加振振動数の関係式について,エンドミルの刃数が異なる場合や切削方法の違い(上向き削りと下向き削り)を考慮して解析を行った.エンドミル切れ刃枚数の違いに対する最適加振振動数については,切れ刃枚数Nの場合における,被削材強制加振時の時間遅れ変動量の関係式を求め,刃数が2,3,4枚における最適な加振振動数をそれぞれ考察した.その結果,刃数2枚の場合と3枚の場合で切れ刃通過周波数に対する最適な加振振動数が異なること,刃数4枚の場合,時間遅れ量は加振振幅のみに依存し,最適な加振振動数は存在しないことを明らかにした.上向き削りと下向き削りの場合で,再生びびり振動抑制効果をSemi-discretization methodを用いた発生限界線図の比較をした結果,下向き削りの方が同一加振条件で,より発生限界が向上することを明らかにした.今年度はエンドミル切れ刃の違いや上向き削りと下向き削りの切削方法の違いによる,最適な加振振動数条件の導出を行ない,加工条件による,加振条件の違いを明らかにした.当初予定していた,被削材強制加振冶具の改良して2方向の加振変位の差が生じたことによる,解析結果と実験結果の違いの検証や被削材加振による加工面精度や工具摩耗の影響の調査は,実験中のピエゾアクチュエータの故障,故障の原因究明と設計変更,代替のピエゾアクチュエータの取得に時間を要してしまったため平成29年度中に実施することができなかった.故障の原因を解明し,設計変更案も固まっているため,平成30年度は,未実施の実験項目や本研究成果の総括を行う.平成30年度は,当初予定していた,被削材強制加振冶具のピエゾアクチュエータの個数を増やして,加振能力を改善し,冶具の共振周波数より低い加振振動数で加振して,2方向で同振幅加振を実現する装置を製作する.昨年度までに数値解析で抑制効果を確認した加振振幅で,切削加工中の加振実験を行い,再生びびり振動抑制効果を確認し,昨年度までの数値解析結果と比較し,解析結果と同等のびびり振動抑制効果が得られるか検証する.また,被削材加振による被削材加工面の加工精度や工具摩耗の影響を調査し,加工面精度や工具摩耗への影響を最小限に抑えて、びびり振動発生限界となる軸方向切込み深さを最大にする最適な加振条件を明らかにする.最後に,本研究課題の成果の総括を行う.近年,エンドミル加工技術の発展により,薄肉筐体やタービン翼等の低剛性部品のエンドミル加工が可能となった.しかし,加工時に再生びびり振動が発生しやすくなるため,切込み量を小さくして加工せざるをえないのが現状である.加工効率を上げるためには,低剛性被削材に生じる再生びびり振動の抑制技術が求められている.低剛性被削材の再生びびり振動抑制対策の難点は,加工経路に干渉しないように動吸振器などの制振装置を取り付けなければならないことが挙げられる.再生びびり振動は時間遅れに起因する自励振動である.時間遅れ量を変動させることで自励振動の成長を抑制可能であり,主軸回転速度を変動させることで再生びびり振動を抑制する手法が知られている.しかし,変動周波数は数Hz以下に限定され,高速回転域では抑制効果は低い.そこで本研究では,被削材を2方向に強制加振することで主軸回転速度を変えることなく,時間遅れ量を高周波で変動させ,加工面精度を維持しながら,びびり振動発生限界となる切込み深さを最大にする最適な時間遅れ量変動条件を明らかにする.研究初年度は,切削加工実験を行ない,時間遅れ量変動によるびびり振動抑制効果を実験的に検証する予定であったが,研究計画を見直し,先に数値解析を行い,時間遅れ量変動によるびびり振動抑制効果の検証を行なった.被削材を送り方向およびその直交方向に切れ刃回転角に同期して変位励振し,切れ刃と被削材の相対速度を周期的に変動させるモデルを構築し,時間遅れ量変動によるびびり振動抑制効果を確認した.時間遅れ量変動によるびびり振動抑制効果は確認したが,再生びびり振動を抑制するための時間遅れ量の最適な変動条件(変動周波数および変動振幅)は導出できなかったため,当初の計画よりやや遅れていると判定した.平成28年度は、時間遅れ量変動によるびびり振動抑制効果を得るための最適な加振振動数の導出と切削実験による検証を行なった。エンドミル工具切れ刃の接線方向加振による時間遅れ変動量の近似式を算出し、時間遅れ変動振幅が最大となる加振振動数において、びびり振動抑制効果が最大となることを予測した。

次に遅延微分方程式の安定解析を行い、予測した最適な加振振動数でのびびり振動抑制効果を検証した。解析の結果、予測した加振振動数において、びびり振動抑制効果が最大となることを確認した。次に、時間遅れ量変動を実現する実験装置を製作した。被削材を工具切れ刃接線方向に加振するため、被削材を保持する加振台を製作した。加振台は屈曲構造を有する一体成型加工された冶具で、2つの圧電アクチュエータを直交する2方向に配置し、これらを独立して駆動して、直交する2方向を回転周期に同期させて加振した。主軸ヘッドに取り付けた回転検出センサを用いて工具切れ刃の切込み開始位置を1回転ごとに補正して、2方向の加振信号振幅を変調させることで切れ刃の接線方向を加振し時間遅れ量を変動をさせた。切削加工試験では、非加振時のびびり振動発生限界を求め、次に、加振振動数を変えて加工試験を行い、近似式から得られたびびり振動抑制効果が最大となる最適加振振動数と比較した。その結果、実験においてもびびり振動抑制効果が最大となる最適な加振振動数を確認し、従来の回転数変動切削に比べ高周波で加振した場合も十分なびびり振動抑制効果を確認した。しかし、予測した最適加振振動数と定量的には一致しなかった。今回設計した加振ステージは2方向の振動特性に差があり、アクチュエータによる入力信号に対して応答に差が生じ、加振振幅を2方向で等しくできなかったことが近似式と実験との誤差の原因と考えている。加振台の改良については次年度引き続き検討していく予定である。平成28年度から平成29年度に研究計画を変更した、時間遅れ変動切削によるびびり振動抑制効果の検証実験を予定通り行い、数値解析により予測したびびり振動抑制効果の確認および、びびり振動抑制効果が最大となる加振振動数を導出することができた。当初の研究計画2年目までに実施予定の内容をすべて完了することができた。タービンブレード等,剛性の低い被削材は,切削加工中に再生びびり振動を生じやすく,加工効率が低いのが問題である.再生びびり振動の抑制対策として,動吸振器や不等ピッチ工具の利用などがあるが,軽量な被削材では加工の進展に伴いモーダルパラメータが大きく変動するため,抑制効果を得ることが難しい場合がある.そこで低剛性被削材に生じる再生びびり振動に対して,加工効率を下げず効果的に振動を抑制する手法として.本研究では,被削材に対し2軸方向への加振を行い,工具の回転周期と同調して切れ刃の接線方向に加振することで時間遅れを意図的に変動させて,再生びびり振動を抑制する新たな制振方法を提案する.平成29年度は,昨年度求めた,被削材強制加振による再生びびり振動抑制効果が最大となる最適な加振振動数の関係式について,エンドミルの刃数が異なる場合や切削方法の違い(上向き削りと下向き削り)を考慮して解析を行った.エンドミル切れ刃枚数の違いに対する最適加振振動数については,切れ刃枚数Nの場合における,被削材強制加振時の時間遅れ変動量の関係式を求め,刃数が2,3,4枚における最適な加振振動数をそれぞれ考察した.
マルチスケールシミュレーションのための統合データベース

生体機能を解明するためには,ゲノム,化合物,タンパク質,細胞,器官を統合したマルチスケールシミュレーションがフィジオーム・システムバイオロジーとして必要不可欠となる.しかし実現するためには各分野間での専門用語の差異や,単語の意味の齟齬,データの互換性などの問題がある.そこで本研究ではマルチスケールシミュレーションのためのデータベースの統合を目指し,MeSH TermやGene Ontologyなどのオントロジーを用いた他分野とのデータベース統合,連携を図った.生体機能を解明するためには,ゲノム,化合物,タンパク質,細胞,器官を統合したマルチスケールシミュレーションがフィジオーム・システムバイオロジーとして必要不可欠となる.しかし実現するためには各分野間での専門用語の差異や,単語の意味の齟齬,データの互換性などの問題がある.そこで本研究ではマルチスケールシミュレーションのためのデータベースの統合を目指し,MeSH TermやGene Ontologyなどのオントロジーを用いた他分野とのデータベース統合,連携を図った.本研究では,マルチスケールシミュレーションの基盤構築を目的とし,フィジオーム・システムバイオロジーにおけるシミュレーションにて利用するための異分野データベースの統合に関する研究を行った.本研究ではまず遺伝子およびタンパク質の関連に着目し,タンパク質立体構造データベース,Protein Data Bank(PDB)を検索するために,遺伝子関連語彙情報オントロジーであるGene Ontologyの単語を機能アノテーションとした検索手法について開発を行った.PDBでは既にGene Ontologyの語彙が付与されているが,付与されていないエントリも数多くある。そのためタンパク質配列データベースであるUniversal Protein Research(UniProt)を利用し,タンパク質配列とそれに対応したGene On tologyの語彙の参照用データベースを構築し,補完した機能アノテーションの妥当性について評価した.また本研究ではマルチスケールシミュレーションで利用するためのデータ構造を定義するin-silico Markup Language(ISML)の語彙情報,in-silico Ontology(ISMO)と複数のデータベースやオントロジーを統合検索するメタオントロジーの設計と提案を行った.メタオントロジーでは,複数の言語体系であるオントロジーの共通項を探し出し,関連する語彙を探索することを可能にする,これにより複数の分野にまたがった統合的なデータベース検索が可能となり,例えばチャネルイオンタンパク質に関連する遺伝子,タンパク質,生体現象などの探索が可能になると考えられる.本研究では,マルチスケールシミュレーションの基盤構築を目的とし,フィジオーム・システムバイオロジーにおけるシミュレーションにて利用するための異分野データベースの統合に関する研究を行った.マルチスケールシミュレーションは数理モデルを複数組み合わせ,シミュレーションを行うため,広域にまたがったデータやWebサービス,計算機資源を探索する事が重要となる.本研究ではResource Namespace Serviceを利用したWebサービス,数理モデルの探索を提案した.RNSではリソース(数理モデルやWebサービス)の物理位置情報を木構造データベースで保持し,ユーザは任意の名前とリソースを紐付けて管理することができ,ファイルシステムを操作するようにリソースを扱うことが可能となる.それにより複数のリソースについて位置情報を意識することなく,扱うことができる.また分散ファイルシステムを利用した画像情報,データの管理にも取り組んだ.超高圧電子顕微鏡から出力される高解像度画像ファイルとそのメタデータ(撮影日,試料の詳細)を分散ファイルシステムで管理し,組織にまたがったユーザ間でのデータ共有を行うためのシステムを構築について提案を行った.
フォトサーマルスペクトロスコピーの工学的応用

1.研究目的......各種のフォトサーマル現象を利用し、新高機能計測法を発展させるため、次の2点を中心とした総合的な研究を行う。(1)フォトサーマルスペクトロスコピーの可能性と問題点を明確にする。(2)フォトサーマル現象の基礎過程を解明し、独創的な新手法を発展させる。2.研究実施経過......5つの重点テーマにより共同研究を進め、全体研究会を4回開催。第1回研究会平成7年7月21,22日東京都第2回研究会平成7年11月23,24日福岡市第3回研究会平成8年8月20,21日京都市第4回研究会平成9年11月10,11日東京都3.研究成果......各研究者の個別研究と、研究会での討論・情報交換を機能的に結合した。(1)基礎過程......微粒子の形状・サイズ効果を解明(北大・喜多村)。温度格子法等の新手法による解析(京大・寺島)。直流電界を印加し拡散長の測定(電通大・豊田)。(2)新測定手法の開発......薄膜熱拡散率測定手法を開発(金沢大・畑)。シンクロトメン光源によるX線光熱変換法の開発(広島大・升島)。(3)生体系への応用......差動型装置により生体表面測定の高感度化(都立大・内山)。(4)表面計測......水溶液表面の疎水性を指摘(九大・小川)。液-液界面の全反射励起測定(近畿大・河済)。界面での吸着平衡の解析(東北大・寺前)。(5)実用化分析......アブレーションプロセスの解析(長岡技大・伊藤)。広温度領域で動的熱容量の周波数依存性測定装置の試作(筑波大・小島)。スラブ光導波路を媒体とし高感度化(神奈川大・杉谷)。ダイオキシンを高感度で連続的にモニタ(九大・今坂)。フォトサーマル現象とフォトサーマルスペクトロスコピーを4つの観点から総合的に研究した。情報交換とこの分野の今後の発展の方策を探るため全体研究会を2回開催した。1.実験および調査研究分担者を下記4つのグループに分け、研究主題を具体的に検討し研究を進めた。(1)基礎過程超高速過渡現象、コヒーレント効果、高次非線形現象を通し本質を探る。(分担者:寺嶋)(2)増幅効果相転移、微粒子形成効果、磁気効果を通し信号増幅効果を探る。(分担者:今坂、小川、豊田、畑)(3)生体関連活動中にある細胞からの情報抽出、人体計測への応用。(分担者:内山、升島)(4)新計測系高エネルギー領域、深さ方向測定、in-situ分析のためのハードとソフトの開発。(分担者:伊藤、小島、杉谷、寺前)2.全体研究会第1回研究会を7月21,22日東京において、第2回研究会を11月23,24日福岡にて開催した。フォトサーマル現象とフォトサーマルスペクトロスコピーの諸相について各自の成果を報告し、討論を行い理解を深めた。

また、この分野の今後の発展のため重点領域研究を申請すべきとの結論に達し、その企画を練った。フォトサーマルスペクトロスコピー」の基礎から応用までを4つの観点から総合的に研究した。最新の成果の情報交換と、この分野の今後の研究動向を探るため、全体研究会を1回開催した。1.研究実施研究代表者・分担者を下記4つのグループに分け、研究主題を具体的に研究し討議した。(1)基礎過程超高速現象、コヒーレント現象、高次非線形効果、極微小領域現象。(分担者:寺嶋、喜多村)(2)増幅効果相転移、微粒子形成効果、磁気効果を通し信号増幅効果を探る。(分担者:今坂、小川、豊田、畑)(3)生体関連生きた細胞中の現象の解析と人体計測への応用(分担者:内山、升島)(4)新計測系高エネルギー領域、深さ方向測定、in-situ測定などのための装置開発。(分担者:伊東、小島、杉谷、寺前、河済)2.全体研究会第1回研究会を8月19-20日京都大学において開催した。フォトサーマル現象とフォトサーマルスペクトロスコピーの諸分野について各自の研究成果を報告すると共に、この分野の今後の進展について意見交換した。1.研究目的......各種のフォトサーマル現象を利用し、親高機能計測法を発展させるため、次の2点を中心とした総合的な研究を行う。(1)フォトサーマルスペクトロスコピーの可能性と問題点を明確にする。(2)フォトサーマル現象の基礎過程を解明し、独創的な新手法を発展させる。2.研究実施経過......5つの重点テーマにより共同研究を進め、全体研究会を4回開催。第1回研究会平成7年7月21,22日東京都第2回研究会平成7年11月23,24日福岡市第3回研究会平成8年8月20,21日京都市第4回研究会平成9年11月10,11日東京都3.研究成果......各研究者の個別研究と、研究会での討論・情報交換を機能的に結合した。(1)基礎過程......微粒子の形状・サイズ効果を解明(北大・喜多村)。温度格子法等の新手法による解析(京大・寺嶋)。直流電界を印加し拡散長の測定(電通大・豊田)。(2)新測定手法の開発......薄膜熱拡散率測定手法を開発(金沢大・畑)。シンクロトロン光源によるX線光熱変換法の開発(広島大・升島)。(3)生体系への応用......差動型装置により生体表面測定の高感度化(都立大・内山)。(4)表面計測......水溶液表面の疎水性を指摘(九大・小川)。液-液界面の全反射励起測定(近畿大・河済)。界面での吸着平衡の解析(東北大・寺前)。(5)実用化分析......アブレーションプロセスの解析(長岡技大・伊藤)。広温度領域で動的熱容量の周波数依存性測定装置の試作(筑波大・小島)。スラブ光導波路を媒体とし高感度化(神奈川大・杉谷)。ダイオキシンを高感度で連続的にモニタ(九大・今坂)。
咀嚼運動時における頭部姿勢制御に関する研究

頭部運動と顎機能との関連について、これまでに運動論的あるいは筋電図学的に検討を加えてきた。これらの研究から、顎機能が円滑に遂行されるための条件として頭部姿勢が的確にコントロールされる必要があることが明らかとなってきた。この研究は、顎口腔系の主要な機能運動の一つである咀嚼運動時の頭部運動パターンを解析し、咀嚼運動に同期した頭部姿勢変化の機能的意義を探ることを目的としている。平成8年度において、上顎切歯点を代表点とした頭部動揺軌跡と上顎に対する下顎運動軌跡を同時解析する手法を確立し、咀嚼運動時の頭部姿勢の微小変動の様相について解析を行った。その結果、咀嚼運動時には、上顎切歯点が下顎運動に同期して、開口時には上方へ、閉口時には下方へと下顎とは相反する方向へ運動することが認められた。さらに、下顎の側方移動に対応する上顎の側方移動が存在することが示された。また、この変動の大きさや方向は咀嚼する食品の性状によって影響を受けていることが認められた。すなわち、下顎運動に同期した周期性のある頭部姿勢の制御が行われていることが明らかになった。一方、顎機能異常者における下顎運動時の頭部姿勢の微小変動を観察した結果、正常者とは異なったパターンが認められたことから、下顎運動の異常は、頭部姿勢のコントロールにも影響を与えていることが示された。今後、頭頚部筋群の筋活動様相と頭部姿勢の変動について、さらに詳細な検討を加え、その機能的意義を明らかにして行く。
北海道の小・中学校における冬季間の健康増進・体力向上学習プログラムモデルの構築

北海道の子どもの体力・運動能力は全国平均より低く,北海道の子どもに対応した体力向上策が必要である.本研究課題では,冬期間の前後での北海道の子どもの体力水準を調査し,それをもとに学校体育で実施可能なモデルプログラムを作成した.具体的には,体力の調査によって北海道の子どもたちは冬季に体力とくに走運動能力が低下しやすいことを明らかにした.そして,走運動を中心とした体つくり運動やボール運動を冬期間の学習プログラムとして単元配置した.実際の冬期間でのプログラム実践によって子どもの体力向上がみられたことから,冬季の体力向上に有効なプログラムのモデルを考案できたと考える.北海道の子どもの体力・運動能力は全国平均より低く,北海道の子どもに対応した体力向上策が必要である.本研究課題では,冬期間の前後での北海道の子どもの体力水準を調査し,それをもとに学校体育で実施可能なモデルプログラムを作成した.具体的には,体力の調査によって北海道の子どもたちは冬季に体力とくに走運動能力が低下しやすいことを明らかにした.そして,走運動を中心とした体つくり運動やボール運動を冬期間の学習プログラムとして単元配置した.実際の冬期間でのプログラム実践によって子どもの体力向上がみられたことから,冬季の体力向上に有効なプログラムのモデルを考案できたと考える.本研究(20102013年度)の課題は,積雪寒冷地(北海道)に居住する子どもの体力・運動能力の立て直しと健康状態改善を目指した保健体育科授業のプログラム開発を目的としている.4年間の研究期間の内,前半2年間は積雪寒冷期間(11月4月)が子どもに与える影響と授業プログラムの検討,後半2年間は授業プログラムの効果の検証になっている,2010年度は,積雪寒冷期間前の体力・運動能力,形態および健康状態などの測定を実施した.なお,2010年度の測定開始に当たり,本研究を円滑に推進させるため,学校教育現場との会議や日程調整,対象者の保護者に対する説明会の開催を春季から夏季にかけて行った.本研究の対象者は小・中学生548名【小3・152名(男71・女81),小5・155名(男79・女76),中1・241名(男119・女122)】であった.体力・運動能力として新体力テスト8種目(握力・上体おこし・長座体前屈・反復横とび・20mシャトルラン・50m走・立幅跳・ボール投)と連続リバウンドジャンプにより神経筋系の協調性,形態測定として身長・体重・胴囲・腹囲・大腿囲・下肢長など,健康状態の把握として生活習慣に関するアンケート(子どもと保護者)および動脈硬化指数(CAVI)の測定を実施した.また,疫学調査用半定量食物摂取頻度調査票(FFQ)を用いて対象者の1週間の食習慣についても調査した.なお,CAVIの測定は各学年から対象者を抽出して行った.得られたデータは順次,個人情報に留意しながらコンピューターに入力され,測定項目毎に結果の分析が進められた.本研究(平成2225年度)の課題は,積雪寒冷地(北海道)に居住する子どもの体力・運動能力の立て直しと健康状態改善を目指した保健体育科授業のプログラム開発を目的としている.4年間の研究期間の内,前半2年間は積雪寒冷期間(12月3月)が子どもに与える影響と授業プログラムの検討,後半2年間は授業プログラムの効果の検証になっている.平成23年度は,平成22年度の積雪寒冷期間前の体力・運動能力,形態および健康状態などの測定を踏まえ,45月にかけて積雪寒冷期間後に同様の測定を実施した.なお対象者は小・中学生550名【小3・152名(男71・女82),小5・155名(男79・女76),中1・241名(男120・女122)】であり,学年・性別により6群に大別した.対象者は積雪寒冷期間後にそれぞれ小4,小6および中2に進級している.積雪寒冷期間後,ほぼすべての群で体格(身長・体重)が有意に増加した.新体力テスト8種目(握力・上体おこし・長座体前屈・反復横とび・20mシャトルラン・50m走・立幅跳・ボール投)の合計得点もすべての群で有意に増加した.しかしながら,一部の項目で有意な増加が認められず,特に上体起こし,長座体前屈,20mシャトルランおよび50m走はその傾向が顕著であった.また連続リバウンドジャンプにおけるパワー発揮能力等も多くの群で低下した.動脈硬化指数(CAVI)や疫学調査用半定量食物摂取頻度調査票(FFQ),1週間の生活習慣については積雪寒冷期間前後で大きな違い認められなかった.これらの結果を受けて,積雪寒冷期間における学校教育現場の体育科・保健体育科の年間指導計画や学習内容について小・中学校の教諭等と議論を重ね,学習プログラムモデル構築のための素案などを作成した.本研究課題(20102013年度)は,積雪寒冷地(北海道)に居住する子どもの体力・運動能力の立て直しと健康状態改善を目指した体育科・保健体育科授業のプログラム開発を目的としていた.4年間の研究期間の内,前半2年間は積雪寒冷期間(11月4月)が子どもの体力・運動能力そして健康関連指標に与える影響と授業プログラムの検討,後半2年間は試作授業プログラムの効果の検証になっていた.

当該年度(2013年度)は前年度に作成・展開した試作授業プログラム後の体力・運動能力測定,そしてその効果の評価を行った.試作授業プログラムでは年間指導計画を見直し,積雪寒冷期間に走運動を積極的に取り入れた単元構成をすることで活動量の増加,それによる走能力・全身持久力の向上を目指した.試作授業プログラムの展開後(2013年5月)においては,試作授業プログラムを展開していなかった基礎調査期間(2010年秋-2011年春)でみられた走能力・全身持久力の低下とは逆に,走運動能力・全身持久力の向上が観察された.当該年度の後半期間においては,積雪寒冷地(北海道)の小中学校の教育現場に即した,より展開の容易な年間指導計画案となるよう検討した.これらによって積雪寒冷地の冬期間でみられる子どもたち達の体力低下を予防し,体力・運動能力向上につながる体育科・保健体育科の授業プログラムモデルの作成に至った.今後,この授業プログラムモデルを各学校や教育委員会に周知し,積雪寒冷地の子どもの体力向上に役立てていき,さらに様々な学校が有する様々な特徴を踏まえ,オーダーメイド化したプログラムモデルの作成が可能となるよう検討を進める予定である.本研究課題(20102013年度)は,積雪寒冷地(北海道)に居住する子どもの体力・運動能力の立て直しと健康状態改善を目指した保健体育科授業のプログラム開発を目的としている.4年間の研究期間の内,前半2年間は積雪寒冷期間(11月4月)が子どもの体力・運動能力そして健康関連指標に与える影響と授業プログラムの検討,後半2年間は試作授業プログラムの効果の検証になっている.当該年度(2012年度)の前半期間は,主に前半2年間で収集した横断的データの解析を行った.その結果,持久的能力や瞬間的に大きな力発揮をする能力の発達が妨げられていることが認められ,これらの体力要素の向上を積雪寒冷期でも獲得できる授業プログラムが積雪寒冷地(北海道)の小中学校で必要であることが明らかとなった.また,これらの体力要素の向上に資する試作授業プログラムの検討を,研究協力小中学校の体育科教員と行い,試作プログラムを作成した.とくに,この試作授業プログラムは他の小中学校でもすぐに取り入れられることを必要条件として作成した.当該年度の後半期間は,降雪期間前(2012年10-11月)に新体力テストなどで体力測定をし,また体格測定,日常活動量や生活習慣を質問紙によって調査し,試作授業プログラム実施前の事前評価を行った.その後,研究協力校で試作授業プログラムによる授業を展開(2012年12月2013年3月上旬)させた.さらに,授業プログラムを実施している際の活動を,移動距離や水平成分および垂直成分での活動量評価も実施し,試作プログラムの評価を行った.今後,活動量評価のために得られたデータを解析することと,2013年4-5月にプログラムの事後評価を実施し,試作プログラムの効果を明らかにしていく.本研究課題は4年間の計画であるが,現在,前半の2年間が終了した.この2年間の課題は,学校教育現場との連携を図りながら,北海道の積雪寒冷期間が児童・生徒の体力・運動能力や健康状態に与える影響を,秋(2010年)と春(2011年)の測定を通して明らかにすることであった.また,2011年度までの測定結果を踏まえ,2012年度における小・中学校の体育科・保健体育科の年間指導計画を現場の教諭とともに作成することが課題であった.以上の測定や課題は,この2年間で順調に実施されていることから,区分を「おおむね順調に進展している」とした.25年度が最終年度であるため、記入しない。
投資教育が家計の資産選択に与える影響について

本研究の目的は,金融・資産管理教育が家計の金融資産選択行動に及ぼす影響を明らかにすることである。研究結果は,家計を対象とした体系的な金融教育が必要か,行うとすればどのような金融知識(教育内容)を習得することが望ましいかについて示唆を与える内容となっている。我が国では体系的な金融・資産管理教育は始まっておらず,教育の影響を示すデータの入手は困難である。そのため,我々は金融資産管理に関する知識をほとんど保有しない大学生に金融・資産管理教育を提供し,新たな知識を得るごとに各々が最適と信じる資産配分比率を示してもらうことでデータを得た。研究目的を達成するために,我々は,(1)金融知識の習得によって,リスク資産への投資割合が増加するのか,(2)金融知識の習得によって,個人のリスク回避度に見合った資産選択が実現するのか,(3)金融知識の習得によって,家計が保有するポートフォリオの効率性が高まるのか(効率的フロンティアに近づくのか),の3つの分析を行った。我々が一連の分析から得た結果は,(1)家計が個々の金融資産に対する客観的な知識を得ることにより,ハイリスク資産への資産配分比率が上がる可能性があること,(2)家計の資産選択行動は市場状況に多大な影響を受けるものの,体系的な金融知識の獲得によって,自らが許容可能なリスクを把握し,それに見合った資産配分を実現できるようになる可能性が高いこと,(3)ゲーム参加者のうち,新たに習得した知識をより理解している者,過去の投資資産数の多い者,今後,株式市場が好転すると予測している者が選択したポートフォリオの効率性は上昇する傾向があること,などである。また,各ゲーム参加者の過去のポートフォリオの運用成績は,ポートフォリオの効率性に影響を与えないという我々の分析結果は,行動ファイナンスの先行研究で指摘される結果と異なっていた。本研究の目的は,金融・資産管理教育が家計の金融資産選択行動に及ぼす影響を明らかにし,家計が最適な金融資産選択を行う上で必要かつ重要であると考えられる知識(教育内容)を検討することにある.我々は家計が金融資産を選択する際に必要な知識を保有していないことが,家計の資産選択行動に歪みを与え,その結果,元本保証型の金融資産に偏った運用を行わせているのではないかという仮説を提示し,教育が家計の資産選択行動に与える影響の分析を試みた.ただし,我が国では現在のところ体系的な金融・資産管理教育は始まっておらず,教育の影響を示すデータの入手は困難であるため,金融資産管理に関する知識をほとんど保有しない大学生に金融・資産管理教育を提供し,新たな知識を得るごとに各々が最適と信じる資産配分比率を示してもらうことでデータを得た。現段階では,(1)個々の金融資産に対する詳細な情報を得ることが可能になれば,ハイリスク資産への資産配分比率が上がる可能性があるものの,(2)教育によって劇的に資産保有行動が変化することはない,という暫定的な結論を得た。この結論は,家計にリスク資金の提供者としての機能を期待する声や,昨今その長期的な効果が期待され,盛んに行われるようになった投資教育や大学における寄付講座の効果を考える上では,皮肉な結果といえるだろう。もちろんゲーム参加者の効用関数やマーケットに対する予測を表す変数を用いることなく行ったこの分析には,限界があり,今後リスクに対する姿勢の異なる集団を分類して分析を行うなどの改善が必要である。本研究の目的は,金融・資産管理教育が家計の金融資産選択行動に及ぼす影響を明らかにし,家計が最適な金融資産選択を行う上で必要かつ重要であると考えられる知識(教育内容)を検討することにある。

本年度の目的は,従前の研究を発展させる過程として,被験者をリスク回避度,教育提供の有無,教育内容の理解度別にグループ化し,調査期間中の各グループのハイリスク資産,ミドルリスク資産,ローリスク資産への資産配分比率の推移を観察することにより,各グループに属する被験者の資産選択行動と金融教育の関係を明らかにしようとするものである。分析の結果,被験者の資産選択行動は市場状況に多大な影響を受けるものの,体系的な金融教育は,被験者の行動をより合理的なものへ変化させる可能性があることが示された。データを観察した結果,運用期間の長短に関わらず,市場状況が被験者の資産選択行動に多大な影響を与えていることが明らかとなった。このことは,純粋な教育の効果を論じるためには,市場の状況など,教育以外の要因によって被験者が資産配分を変化させる可能性を分離する必要があることを意味すると考えられる。しかしながら,リスク回避度の低いグループは資金をよりリスクの高い資産にシフトさせ,リスク回避度の高いグループは資金をよりリスクの低い資産へシフトさせるなど,体系的な金融知識の獲得によって,被験者が自ら許容できるリスクに見合った資産配分を実現できるようになった可能性も示された。また,どのグループも最終的に,運用期間2年の資金のハイリスク資産への配分比率を,運用期間10年の当該比率よりも小さくしており,被験者が流動性リスクに配慮したポートフォリオの構築を行なうようになったという点で,知識の獲得が与える効果が示唆された。なお,教育の理解度が高いグループは,一般的に,理解度の低いグループや教育を受けていないグループと比較して,その金融資産選択行動がより大きく変化していることも明らかとなった。本研究の目的は,金融・資産管理教育が家計の金融資産選択行動に及ぼす影響を明らかにすることである。家計が最適な金融資産選択を行う上で必要かつ重要であると考えられる知識(教育内容)について検討し,知識の獲得の前後における金融資産選択行動の変化について,金融資産管理シミュレーション・ゲームによって得たデータを用いて分析を行う。本年度の目的は,従前の研究を発展させる過程として,知識の獲得の前後における金融資産選択行動の変化を,家計の選択するポートフォリオの効率性という観点から分析することである。資産選択の効率性についての指標としては,平均分散アプローチによって導出した効率的フロンティアからの距離を用いる。Panel Probit分析の結果からは,ゲーム参加者のうち,新たに習得した知識をより理解している者,過去の投資資産数の多い者,今後,株式市場が好転すると予測している者が選択したポートフォリオの効率性は上昇し,資産選択の直前の株価の上昇は,ポートフォリオの効率性を低下させることが分かる。各ゲーム参加者の過去のポートフォリオの運用成績は,ポートフォリオの効率性に影響を与えない。この点では,行動ファイナンスで指摘される研究と異なった結果となった。しかし,全体としてモデルのあてはまりは良くなかったことから,今後の課題として,Simon(1955)やKahneman and Tversky(1979)の導入した限定合理性を考慮したモデルの適用や,behavioral portfolio theoryが想定するメンタルアカウンティングやアカウントごとのリスク選好を考慮することについても検討が必要である。
HTLV-I感染による免疫異常の病因病態に関する研究

本研究で得られた成果はヒトに病原性を有するレトロウイルスの1つであるT細胞白血病ウイルス(HTLV-I)が、これまで考えられた白血病や一部の脊髄神経疾患でなく、慢性関節リウマチやシェーグレン症候群など、いわゆる自己免疫系疾患との関与が明らかにされ、これらの難治性疾患の成因解明に大きな手掛りを与えてきた。すなわち、HTLV-Iを構成している関節症についての解析を通して次の点を明らかにした。1)HTLV-Iの関与している関節症については、その疾患概念はすでに報告した。それらの患者から末梢血中リンパ球、関節液細胞、滑膜組織を得、組織内及びリンパ球DNAを抽出し、その一部にHTLV-Iウイルスゲノムの存在をサザンブロット法、及びPCR法にて確認した。このことは、HTLV-Iが非T細胞以外の滑膜間葉系細胞に親和性を有することを始めて明らかにしたものである。3)滑膜細胞プロウイルスの塩基配列を分析し、成人T細胞白血病患者、HAM患者の由来のそれと比較した結果、HTLV-Iにほぼ完全に一致するものや、ある部位が欠損してるものも存在することが見い出され、HTLV-I類縁のレトロウイルスの遺伝子産物の存在が強く示唆されている。4)また、これらのtransgenic miceの滑膜をクローン化し、その性状を解析したところ、ヒトのHTLV-I感染滑膜細胞とその機能、形態において共通した特徴がみられた。滑膜培養上清中のサイトカイン(TNF,IL1,IL2R,IL6,PDGF)等を測定し、慢性関節リウマチ、変形性膝関節症の患者と比較し、RAにおける滑膜増殖のメカニズムをサイトカインの異常産生とウイルス感染関連が明確にされきていいる。6)これらの研究成果は、少なくともHTLV-Iの構成遺伝子の1つであるTax遺伝子が滑膜増殖遺伝子の1つである事を明らかにしたものであり、滑膜細胞の分化・増殖あるいは細胞死(apoptosis)の機序を解明し、ひいては慢性関節リウマチの発症を解明する大きな手掛りを得たものである。38症例の関節炎を伴つHTLVーI感染者を解析した結果1)高年齢発症であり、著明は滑膜病変が主として大関節を中心に罹患している。また、輸血型をもつ患者が多く、地域分布とくに、ATL及びHTLVーI感染者の分布に一致する。一連の疾患群である。またすでにHAM/TSP及び成人T細胞性白血病(ATL)の一部の症例に増殖性滑膜炎の存在が相次いで我々のグル-プから発見されている。2)現在、HAAP及び対象疾患群として、他のリウマチ性疾患より得られた、末梢単核球、関節液細胞、滑膜組織より得られた、DNAにHTLVーI proviral DNAの組み込みをpolymerase chain reaction(PCR)をもちいて解析を加えた結果、HAAP由来の滑膜細胞及び末梢血細胞に明確にHTLVーIのenv、P40Xのパントが検出され、特に興味あるのは、滑膜細胞に検出された。3)滑膜細胞にtax遺伝子及び由来のmRNAの発現していることを証明。4)HTLVーI遺伝子導入マウスを作成した結果、ヒトのRAと類似した、病変が認められ、(T647マウス)RAのモデル動物の1つとしての可能性があげられている。本年度の研究は、HTLVーIプロウイルスDNAが組み込まれた滑膜細胞クロ-ン(SKーP)が初めて樹立できたことで、昨年、我々が示した非T細胞へのトロピズムが明確に証明された。