hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エゾサンショウウオの表現型可塑性を引き起こす遺伝基盤とその進化過程

2前年度に産生したRAD-seqデータの解析をおこない、地域集団間で比較可能なSNPを同定し、それを元にエゾサンショウウオの進化史を推定した。さらに可塑性の誘導実験結果とRAD-seq解析の結果を比較し、エゾサンショウウオにおける可塑性の進化を推定した。これらの成果を国内外の学会で発表した。本年の研究の結果、以下のような進展があり、計画は順調に進展していると言える。1脳下垂体に焦点を当てたトランスクリプトーム解析の結果、可塑性間で異なる発現変動を示す5つのペプチドホルモンと神経ペプチドが、可塑性の原因遺伝子の候補として同定された。この中で特に神経ペプチドNPBは可塑性の発現において非常に重要な役割を担っていると考えられる。2北海道内の5つの地域で卵の採集をおこない、同一の条件で攻撃型可塑性の形態変化を誘導した。形態測定の結果、集団に応じて、可塑的変化能力は異なることがあきらかになった。また、RAD-seqによる多型解析の結果、可塑的変化能力と遺伝的近縁性は相関がなく、可塑性はそれぞれの集団で独自に進化したことが示唆された。今後はこれらの成果の論文化を目指し、並行してさらに研究を進める予定である。表現型可塑性は,変動する環境の中で生物が生き抜くために重要なものである。エゾサンショウウオ(Hynobius retardatus)の幼生は表現型可塑性による形態の多型を示し、生態学の対象として研究が蓄積されてきた。しかし、実際に可塑性を引き起こす原因となる遺伝子については何も分かっていない。さらには、どのようにして本種が表現型可塑性を手に入れ、進化したかについても不明である。本申請課題では、本種を対象として次のことを明らかにすることを目的としている。1表現型変化を引き起こす内分泌系反応に関連する遺伝子の発現変動を解析し、生態学的環境に応答する可塑性の分子機構を解明する。2「形態」と「形態の可塑性」の地域間変異の研究と共同して、地域集団間の集団遺伝学的比較分析を行い、可塑的表現型進化のプロセスを明らかにする。上記の目的を達成するために以下の解析を行った。1産生した脳下垂体を用いたトランスクリプトームデータの解析を行い、可塑性間で発現が変化するホルモン遺伝子を同定し、その作用機序を推定した。また、GO解析・KEGG解析をおこない、どのような遺伝子群が可塑性の発現に関与しているか調べた。2産生したRAD-seqデータの解析をおこない、地域集団間で比較可能なSNPを同定し、それを元にエゾサンショウウオの進化史を推定した。さらに今後の遺伝子の機能検証研究の布石として、有尾両生類のモデル生物であるイベリアトゲイモリ(Pleurodeles waltl)の遺伝子データベースを整備した。本年度の研究成果により、今後の研究の基盤が構築された。次年度は、これらの成果を元に以下のような研究を遂行する予定である。1トランスクリプトーム解析の結果得られた可塑性間で異なる発現変動を示す5つのペプチドホルモンから、可塑性を引き起こす原因となる候補遺伝子を選別し、その可塑性発現における役割を解明する。機能解析には同じ有尾両生類であり、効率的に遺伝子の機能が解析できる種々の系が確立されているイベリアトゲイモリを用いる予定である。
イオン液体の統計力学

イオン液体における融点の問題を密度汎関数法を使って研究した。ただし、ここでいう密度汎関数理論は古典液体の理論で、電子状態理論とは違う。まず、点電荷を持った剛体球系の融点を計算し、現実のイオン液体の低融点を説明した。次に、より複雑な系の融点を計算する理論を開発し、極小が2つあるポテンシャルの系で、広い範囲の相図を計算した。また、ガラス転移における配置エントロピーと比熱の関係を明らかにした。イオン液体について文献を調査した結果、融点に関する理論的な研究はほとんどされていないことがわかった。2月に行われた特定領域研究「イオン液体の科学」公開シンポジウムに参加して、国内でも融点の研究は基礎的な観点では研究されていない事が分かった。東京大学物性科学研究所の山室修氏を九大に招き、セミナーを通してイオン液体のガラス化現象が興味深い事が分かった。剛体球のガラス転移に対して自由エネルギーランドスケープを計算する密度汎関数理論を開発した。固液の相転移で使われているガウス関数型の試行関数を使って、それぞれの粒子の位置の周りにガウス関数の幅だけ粗視化できる様に定式化した。Ramakrishnan-Yussouff自由エネルギー汎関数を使って、粒子の位置の関数として自由エネルギーを表した。これを使って協調再配置領域と呼ばれる液体粒子の協調運動を定量的に解析できる概念を確立し、実際にその密度依存性を計算した。この密度汎関数理論をイオン液体に応用するために、荷電した剛体球系の融点について過去の研究を調べた。密度汎関数理論を使った研究は過去に3っしかなく、それらのうち2つは直接相関関数がMSAの解析解で、自由エネルギー汎関数は、Ramakrishnan-Yussouffを使つている。試行関数はガウス関数にしている。結晶構造は全部で3種類調べていて、それぞれCsCl型、NaCl型、正負のイオンがランダムに配置されているFCC構造に対応する。半径比を変え、密度と温度で相図を計算している。温度と半径比が変わると安定な結晶構造が変わった。圧力は制御していない。1.荷電剛体球系の融点の計算剛体球にeと-eの電荷を持った2種混合系の融点を密度汎関数法により計算した。正負のイオンは大きさを同じにしておいて、圧力一定の条件で大きさを変え、融点がどう変わるかを調べた。密度汎関数法に使った自由エネルギー汎関数は、Ramakrishnan-yussoffによるもので、直接相関関数は、MSAを使った。圧力の計算は、ビリアル定理による方程式を使って計算した。結果は、体積一定で計算したBramiらやRick and Haymetの結果とほとんど変わらず、直径を8倍すると、1/3に融点が下がる。結晶構造はCsClで行った。ここまでの結果では、剛体球では単純に大きさを大きくするだけで、融点が室温まで下がる事が分かった。違う圧力や汎関数、直接相関関数等別のモデルを使うと結果が変わる可能性もあるが、いずれにしろ、分子性液体へ理論を拡張する必要が有る。2.剛体球ガラスにおける自由エネルギーランドスケープと協調的再配向領域密度汎関数法を使って、3次元剛体球ガラスの自由エネルギーランドスケープ(FEL)を計算した。FELから協調的再配向領域(CRR)にある粒子の数を見積もった。CRRの粒子の数の密度依存性を求め、それを密度のべキの形で表した。CRRの緩和過程から、さらに、計算機シミュレーションで見られているstring motionが、構造緩和の素過程になっている事を見いだした。2008年度は次の成果が得られた。1.粒子間の相互作用ポテンシャルに2つの極小がある系の固液共存線を密度汎関数法と熱力学的な摂動論を使って計算した。3次元系の有限温度での相図を明らかにした。また、計算機シミュレーションで結晶が見られなかったパラメータで、その原因を明らかにした。共存相が他のパラメータに比べ極端に広くなるために、核形成の頻度が少なくなるために、シミュレーションで結晶が得られないことが分った。2.ガラス転移に関連して議論される配置エントロピーと比熱の関係を明らかにする理論を開発し、2準位系とアインシュタイン振動子系に応用した。従来行われて来た比熱の実験データから配置エントロピーを計算する方法が、厳密でないことを明らかにし、2準位系で15%、アインシュタイン振動子系で45%も多く見積もってしまらことを明らかにした。また、実際の液体について、分子動力学シミュレーションで配置エントロピーを得る方法を開発した。3.溶媒分子より10倍大きい溶質分子が拡散する場合に、溶媒分子の分布の効果を明らかにした。分布を仮定して、溶質分子のまわりの溶媒分子の密度が大きくなると、拡散係数が減少することを定量的に計算した。剛体球系の分布関数を積分方程式の理論で計算し、溶媒分子の密度を考慮しない場合に比べ、拡散係数が半分になることが分った。

4.DNAにおけるホール移動の理論を具体的な実験系に応用した。いくつか並んだAT対の片端に色素を付け、反対側にGC対を付けた系について、電流の大きさとAT対の数の関係を明らかにした。実験値ど整合する再配置エネルギーの大きさを決め、GC対からの再結合反応との競合を明らかにした。
XML処理のためのプログラミング技術

本年度は昨年度までに開発をおこなったコンポーネントシステム用のアスペクト指向システムであるGluonJ/2005の開発成果を引き継ぎ、Linuxカーネルの実行プロファイルを採取するためのアスペクト指向システムKLASの設定ファイルにこれを応用した。KLASはKerninstを使って動作中のLinuxカーネルの機械語を書き換え、動的にプロファイル採取用のコードを挿入できる。Kerninst自体は低レベルなプログラムインタフェースしか提供しないので、利用にあたってはLinuxカーネルについて高度な知識を必要とするが、KLASはアスペクト指向を応用した抽象度の高いプログラムインタフェースを提供するので、Linuxカーネルについて高度な知識がなくとも利用できるのが特徴である。これを実現するために、まずGluonJ/2005を改造し、KLASのフロントエンドとした。GluonJ/2005はJava言語用の処理系であるが、一方のKLASはLinuxカーネルにコードを挿入するのでC言語用の処理系である。GluonJ/2005をそのまま利用することはできないため、我々はGluonJの処理系全体うち、XMLによるアスペクト記述の読み込みと解釈の部分だけを取り出して、KLASのフロントエンドとした。さらに既存のGNUCコンパイラを改造し、KLAS用にIカスタマイズをおこなった。GluonJ/2005を元にしたフロントエンド、改造したGNUCコンパイラ、Kerninst、そして1今回我々が新たに開発したC言語コードを対象プログラムに埋め込む織り込み器を統合してKLASを完成させた。我々は以上の研究成果を一般に公開するとともに、国際会議The 5th Int'I Conf.on Generative Programning and Component Engineering(GPCE'06)にて論文発表をおこなった。また発表論文に加筆拡張したものを、情報処理学会の研究会で発表し、研究会論文誌に当該論文の採択が決まった。XML言語が普及するとともに、ソフトウェアに関係するありとあらゆるデータを表現するのにXML言語が利用されるようになってきている。例えばシステムの設定ファイルは、従来ならば専用の文法かあるいはLisp言語で広く普及したS式表現で記述されていたが、このような設定ファイルもXML言語で記述されるようになってきている。XML言語で書かれた設定ファイルは、開発者にとって直接的には読みにくいが、XML言語用に用意されている各種のツールや開発環境を用いて取り扱えるので、それらを使えばかえって扱いやすいという特徴をもつ。また、XML言語は現在では広く用いられているので、XML言語を好む開発者も少なくない。本研究では、このようなXML言語による設定ファイルを使ったアスペクト指向言語を開発した。そのようなアスペクト指向プログラミング(AOP)言語としては、AspectWerkzやJBoss AOPが有名であるが、それらは汎用的なAOP言語である。本研究では、特定の目的に合わせたAOPシステムを開発した。ひとつはオペレーティングシステム・カーネル内にアスペクト指向によって時間測定コードを埋め込むためのKLASシステムである。またもうひとつは、Java言語で書かれたソフトウェアコンポーネントを結合させるためにアスペクト指向技術を使うGluonJシステムである。
基本語彙5000及びその使用実態に基づくドイツ語学習文法の構築

本研究では,(1)頻度に基づいた日本人学習者のためのドイツ語基本語彙(5000語)を選定し,(2)その頻度調査に基づく初級・中級文法項目の再検討及び新たな文法記述を進めた。また,とりわけ(3)日本語と表現様式が異なるドイツ語表現に関する頻度調査及びその体系的研究を推し進めた。その結果,3年間の期間内に6編の論文と3冊の図書(1冊は分担執筆)を刊行することができた。加えて研究成果をホームページ上で公開することも行った。本研究は,過去のドイツ語研究の知見をもとに,現在利用可能なコーパスデータを活用し,使用頻度なども導入した,新たな,かつ日本人の本格的なドイツ語学習のためのドイツ語文法を構築することを最終的な目標としている。具体的には次の3点の個別目標を設定しているが,平成25年度はこのうち1.を中心に作業を進め,2.,3.についても若干の取り組みを行った。1.頻度に基づいた日本人学習者のための基本語彙5000の確定:コーパスに基づいた既存の頻度語彙リスト(4種類)を利用し,頻度に基づく語彙リスト(5000語)を作成し,学会発表を行った(論文印刷中)。続いて,(1)この頻度語彙リストと一般に広く知られている教育語彙リストの比較を行い,さらに(2)日本人を念頭に置いた独自調査に基づく語彙リストを作成し,頻度語彙リストとの比較を行った。これについても学会発表を行った(論文投稿中)。頻度語彙リストの5000語のうち,教育語彙リストと共通するのは約3000語である。今後は,独自調査の結果も踏まえ,各リストの結果を合成していくという作業に進むことになる。2.基本語彙リスト5000とその頻度調査に基づく初級・中級文法の再検討及び新たな文法記述:基本語彙5000の確定が当初の予定より遅れているが,並行して文法項目の検討を進めた。成果として文法教材をまとめた。3.日本語と表現様式が異なるドイツ語表現に関する頻度調査及びその体系的記述:このテーマに関して2本の口頭発表を行い,特に空間表現に関し,日独の小説を用いた小規模な頻度調査を行った(論文投稿中)。本研究は,過去のドイツ語研究の知見をもとに,現在利用可能なコーパスデータを活用し,使用頻度なども導入した,新たな,かつ日本人の本格的なドイツ語学習のためのドイツ語文法を構築することを最終的な目的としている。具体的に次の3点の個別目標を設定しているが,平成26年度はこのうち1.を終了し,2.,3.について取り組んだ。1.頻度に基づいた日本人学習者のための基本語彙5000の確定:当初計画よりも遅れたが,前年度の成果に基づき,(1)コーパスに基づく頻度語彙リスト,(2)学習的観点から選択された教育語彙リスト,(3)日本人学習者を念頭に置いた独自調査に基づく語彙リストを比較検討,リストの合成を行い,最終的な5000語を確定した。前年度の成果を2本の論文にまとめ(大薗2014a, 2014b),さらに今年度の作業内容や完成リストのテクストカバー率などについて口頭で発表を行った。この内容も今後論文の形にまとめる予定である。なお,基本語彙リストについては,一般向けにまとめ直し,Web上で公開した(15.備考で後述)。2.基本語彙リスト5000とその頻度調査に基づく初級・中級文法の再検討及び新たな文法記述: 1.の結果を踏まえ,基本語彙の意味体系の調査に着手したところである。並行して,前年度にまとめた文法教材の手直しにも従事している。3.日本語と表現様式が異なるドイツ語表現に関する頻度調査及びその体系的記述:平成25年度に口頭で発表した内容を論文の形で公刊した(Ozono 2015)。その後も特に事態把握の相違という観点から研究を進め,ドイツで2回の口頭発表を行った(内,1回は国際学会)。これらの成果も今後論文にまとめていく予定である。本研究は,過去のドイツ語研究の知見をもとに,現在利用可能なコーパスデータを活用し,使用頻度なども導入した,新たな,かつ日本人の本格的なドイツ語学習のためのドイツ語文法を構築することを最終的な目的とする。本研究課題においては,具体的に次の3点の個別目標を設定しているが,平成27年度については,すでに終了している1.についてホームページ上で公開の準備を進め,さらに2., 3.について本格的な取り組みを進めた。1.頻度に基づいた日本人学習者のための基本語彙5000の確定:計画当初の予想との食い違いが大きく,半年以上進行が遅れたが,ほぼ二年がかりで最終的な基本語彙5000語を確定した。前年度の終わり頃からホームページ上での公開準備を進め,一般向けに公開を開始した(15.備考で後述)。このホームページについては,研究期間終了後も拡充させながら,継続的に情報を提供していきたいと考えている。なおこの1.の点に関しては,最終的に論文の形でもまとめた(大薗2015)。2.基本語彙リスト5000とその頻度調査に基づく初級・中級文法の再検討及び新たな文法記述:1.の結果を踏まえ,基本語彙の意味体系の調査を進めた。実際問題として際限のない膨大な作業であり,今後も継続的に進めていく予定であるが,問題の洗い出し,中核部分の調査などは地味ながらも推し進めることができた。この成果の一部は,最終年度に作成したドイツ語教材(大薗2016;11.〔図書〕の1件目)に反映されている。

3.日本語と表現様式が異なるドイツ語表現に関する頻度調査及びその体系的記述:とりわけ日独語における事態把握との関連で3本の口頭発表を行った(内,一つは国際ワークショップ)。これらの発表内容を計2本の論文にまとめたところであり,いずれも平成28年度のうちに公刊予定である。本研究では,(1)頻度に基づいた日本人学習者のためのドイツ語基本語彙(5000語)を選定し,(2)その頻度調査に基づく初級・中級文法項目の再検討及び新たな文法記述を進めた。また,とりわけ(3)日本語と表現様式が異なるドイツ語表現に関する頻度調査及びその体系的研究を推し進めた。その結果,3年間の期間内に6編の論文と3冊の図書(1冊は分担執筆)を刊行することができた。加えて研究成果をホームページ上で公開することも行った。基本語彙(5000語)の選定は初年度に終わらせたいと考えていたが,2年目にずれ込む結果となった。主な理由は,昨年度の報告でも述べた通り,膨大な手作業が必要であったこと,各種語彙リストの「ずれ」が想像以上に大きかったことである。そのため,とりわけ上記2.の作業の進展に影響が出る結果となった。一方で,上記3.の表現形式に関する研究については,基本語彙選定とは独立して行うことができ,さらに他の共同研究のテーマとの関連性もあったため,順調に進展した。以上の点を踏まえ,総合的に「おおむね順調に進展している」と評価した。なお,エフォートに関しては,年度内に3本の論文(内,査読付きが2本)を公刊し,3本の口頭発表(国内1本,海外2本)を行うなど,申請時の計画以上であったと言える。ドイツ語学基本語彙5000の最終選定結果に基づき,語彙項目・文法項目に関わる各種調査を本格的に進める。基本語彙内での調査だけで済むものと,コーパス調査が必要なものに大別される。前者の項目として,基本形の頻度(特定の文法項目に関わる語の頻度,基本語彙内での意味体系の記述など),語構成の頻度(接辞・語基の頻度,競合する形態の頻度など),後者の項目として,語形の頻度(同音異義語の頻度,競合する変化形の頻度など),語群の頻度(コロケーション,競合する共起語の頻度,語順の頻度など)がある。以上は,研究補助(学生アルバイト)の協力も得ながら進めていくことになる。成果については,順次論文の形にまとめるという作業と並行して,広く一般の利用にも供することができるよう,冊子の形あるいはホームページ上での情報発信の充実にも取り組んでいきたい。初年度である平成25年度においては,基本語彙(5000語)を選定した後,基本語彙内での意味体系記述など,各種頻度調査に入る予定であった。しかしながら,最終調整を済ませた形の5000語の確定が完全には終了していない。そのため「やや遅れている」と評価した。やや遅れている理由としては,各種語彙リストの見出し語の立て方(レマ化)の基準がばらばらであるため,それを手作業でそろえなければならなかったこと,さらに頻度語彙リストと教育語彙リストのずれが予想以上に大きかったということがある。また,研究代表者が年度の最初に所属先を変わったこと,新たな所属先の建物が改修工事に入ったことにより,適切な研究環境が得られず,従って当初予定していたデータ整理などの研究補助(学生アルバイト)の協力も得られなかったことなどが進行に影響した。しかしながら,年度内に4本の口頭発表を行うなど,エフォートに関しては当初計画以上であったと言える。
耐齲蝕性を重視した矯正用接着剤の研究-フッ素徐放性レジンの応用-

フッ素徐放性レジンを矯正用接着剤として応用することを試み,フッ素徐放性レジンのブラケット接着部位周辺における齲蝕予防の効果と矯正用接着剤としての実用性について検討を行ない,以下の様な成果が得られた。1.ヒト抜去歯を用いてブラケット接着部位周辺エナメル質のフッ素取り込み量の測定と酢酸に対するエナメル質カルシウム溶出量の測定を行ない,齲蝕予防効果のひとつである歯質強化について評価した。その結果フッ素徐放性レジンを矯正用接着剤として応用したとき,ブラケット接着部位周辺のエナメル質のフッ素取り込み量は明かに増加した。またブラケット接着部位周辺エナメル質の酢酸に対するカルシウム溶出量は明かに減少し耐酸性の向上が認められた。またフッ素徐放性レジンを矯正用接着剤として直接口腔内へ応用試行し,3週間口腔清掃を中止した後のブラケット接着部位周辺部の歯垢付着状態を評価した。その結果ブラケット接着部位周辺への歯垢付着状態はフッ素徐放性レジンを応用しなかった対照群と類似しており,フッ素徐放性レジン応用によるブラケット接着部位周辺への歯垢付着抑制効果は本研究では認めなかった。2.フッ素徐放性レジンの牛歯エナメル質ならびにブラケットに対する引張り接着強さ・せん断接着強さを測定し矯正用接着剤としての実用性を評価した。その結果フッ素徐放性レジンは接着初期から臨床に応用可能なレベルの接着強さを有し,6ケ月間の水中浸漬ののちも臨床応用可能なレベルの接着強さを有することが示唆された。一方フッ素徐放性レジンの口腔内におけるブラケット接着剤強さを測定した結果,フッ素徐放性レジンの接着強さは臨床応用可能なレベルであることが明らかにできた。フッ素を配合した歯科用接着剤による歯面処理が齲蝕の発生予防にきわめて有効であることは,周知の事実である。本研究では,近年開発されたフッ素除放性レジンを矯正用接着剤として臨床応用することの可能性を明かにする目的で,フッ素徐放性レジンの矯正用接着剤としての装置接着部位周辺のおける齲蝕予防の効果,ならびにその実用性につき検討を行なっている。今年度は,以下の3項目について検討を行なった。1.フッ素徐放性レジン(直径20.0mm,厚さ1.0mmに重合硬化したテスピ-ス)からリン酸緩衝液中へ放出されるフッ素の量。2.フッ素徐放性レジンの牛歯エナメル質に対する引張り接着強さ。3.本学部学11名の口腔内上顎左右側切歯・犬歯にフッ素徐放性レジンで矯正用ブラケットを装着し,装着から3週間経過した時点のブラケット脱離に必要な引張り接着強さ,破断面の検討ならびにブラケット脱落率。その結果,フッ素徐剤性レジンテストピ-スからのフッ素放出は,レジン1g当たり平均136.7μg/10daysの放出量を3ケ月間以上持続した。これを1口腔内20歯にブラケットを装着した場合に換算すると,8.2μg/10daysとなり,臨床応用上問題のない量であることが明かとなった。牛歯エナメル質に対する引張り接着強さは,10歯の平均で初期196.1kg/cm^2,6ケ月間経過後の時点で163.2kg/cm^2であった。ブラケット装着から3週間経過した時点における口腔内のブラケット脱離に必要な引張り接着強さは,上顎側切歯で平均26.5kg/cm^2,上顎犬歯で平均53.2kg/cm^2であった。またブラケット脱離による接着系の破壊様式は,ブラケットとレジンとの間の界面破壊ならびに混合破壊がほぼ同数を占め,その発生頻度はそれぞれ50.5%ならびに49.5%であった。なお実験期間中にブラケットの脱落は認められなかった。

本研究ではフッ素徐放性レジンの矯正用接着剤としての実用性と,装置接着部位周辺における齲蝕予防の効果につき検討を行っている。今年度は,1.被験者11名の口腔内上顎左右側切歯・犬歯に,フッ素徐放性レジンを応用したブラケット接着法(A方式:フッ素徐放性レジンのみで一回で接着する方法,B方式:フッ素徐放性レジンで歯面を被覆しその上にコンポジットレジンで接着する方法)によりブラケットを接着し,接着から3週間経過時点のブラケット脱落率,フッ素ブラケット周辺歯面への歯垢付着抑制効果,ブラケット撤去に要する力と撤去後の破断面の状態,2.ステンレススチール棒にフッ素徐放性レジンでブラケットを接着したテストピースからリン酸緩衝液中へ放出されるフッ素量,3.フッ素徐放性レジンのブラケットに対する引張り接着強さの3項目についての検討を行った。その結果,1.A・B方式ともブラケット接着から3週間経過時点でブラケットの脱落ならびにブラケット周辺歯面への歯垢付着抑制効果は認められなかった。口腔内のブラケット撤去に要する力は,A方式で平均26.5kg/cm^2(側切歯),53.2kg/cm^2(犬歯),B方式で平均78.2kg/cm^2(側切歯),106.0kg/cm^2(犬歯)であった。両方式ともブラケット撤去後の破断面はブラケットと接着剤との間の界面破壊または混合破壊を示し,歯面に接着剤が残留する傾向が認められた。2.フッ素徐放性レジンテストピースからのフッ素放出は,レジン1g当たり平均63.0μg/10daysの放出量を2ケ月間以上持続した。これを1口腔内20歯にブラケットを装着した場合に換算すると,3.8μg/10daysとなり臨床応用上問題のない量であった。3.ブラケットに対する引張り接着強さは,10テストピースの平均で初期51.9kg/cm^2,6ケ月間経過時点で58.0kg/cm^2であった。本年度は昨年度に引き続き,フッ素徐放性レジンの矯正装置接着部位周辺における歯質強化の効果と矯正用接着剤としての実用性につき以下の検討を行なった。1.ヒト抜去小臼歯にフッ素徐放性レジンでブラケットを接着させ,ブラケット装着から24時間,1週間,1ヶ月間経過後,ブラケット接着部位周辺エナメル質に取り込まれたフッ素量をエナメル生検法を用いて測定した,2.ヒト抜去小臼歯にフッ素徐放性レジンでブラケットを接着させ,ブラケット装着から24時間,1週間,1ヶ月間経過後,ブラケット接着部位周辺エナメル質の酢酸に対するカルシウム溶出量をイオン電極法を用いて測定し歯質耐酸性を評価した,3.#600エメリーペーパーで平坦に研削した牛歯エナメル質にリン酸エッチングしたのちフッ素徐放性レジンで金属ブラケットを接着し,37°C水中へ所定期間浸漬後,フッ素徐放性レジンのせん断接着強さを測定した。その結果,1.ブラケット接着部位周辺エナメル質のフッ素取り込み量は,ブラケット装着期間が長くなると増加する傾向を示し,ブラケット接着から1ヶ月経過後ではエナメル質表面より1μmの深さで3265ppmの値を示した。これは歯質強化に有効とされるフッ素取り込み量であった。2.ブラケット接着部位周辺エナメル質の酢酸に対するカルシウム溶出量は,ブラケット装着期間が長くなると減少する傾向を示し,ブラケット接着から1ヶ月経過後ではフッ素徐放性レジンを応用しなかったものに比べ約31.6%減少した。3.牛歯エナメル質にフッ素徐放性レジンでブラケットを接着したときのフッ素徐放性レジンのせん断
遠位尿細管、副甲状腺、脈絡膜に発現する体液カルシウムセンサーの解明

α-Klotho遺伝子欠損マウスの解析を通じて、次のことをあきらかにした。脈絡膜や遠位尿細管では、細胞自体にカルシウム感知装置が備わっており、秒から分の単位でα-Klotho依存性に自律的Ca運搬を行う。Ca低下に際しては分単位でPTHが分泌されるが、この分泌にもα-Klothoは必要である。PTH自身の半減期は2分程度であり、骨からの吸収、尿細管からの再吸収を上昇させるが、近位尿細管に作用してビタミンD活性化酵素である1-αhydroxylaseの転写を促進する。そのため、ビタミンDが活性化され、時間から日の単位で、尿細管、骨、腸からのカルシウム動員を上昇させ、持続的なCa上昇を誘導する。しかしながら、ビタミンD持続的上昇は、やがて抑制されなければならない。実はそこにもα-Klothoが関っていることが証明されつつある。Urakawaらの報告に依れば、α-KlothoはFGF23と共同で1-αhydroxylaseの転写抑制に必要である。(Urakawa, 2006)この分子メカニズムは詳細には不明であるが、Klothoは日単位で上昇した1-αhydroxylaseの抑制にも関与することになり、負のフィードバックシステムを構成していることになる。すなわち、α-Klothoはカルシウム恒常性の鍵分子であり、central regulatorであるという概念に到達した。変異マウスの発見から10年を経過して、謎の分子であったα-Klothoの役割が解明され、カルシウム恒常性問題がα-Klothoを中心とした統一的な理解として提示できたと考えている。以上を、α-Klotho関連疾患の発見を含めて、周辺事実の解析を数誌に発表した。平成19年度の研究により得られた新たなモデルは、次のようなものであった。脈絡膜や遠位尿細管では、細胞自体にカルシウム感知装置が備わっており、秒から分の単位でKlotho依存性に自律的Ca運搬を行う。Ca低下に際しては分単位でPTHが分泌されるが、この分泌にもKlothoは必要である。PTH自身の半減期は2分程度であり、骨からの吸収、尿細管からの再吸収を上昇させるが、近位尿細管に作用してビタミンD活性化酵素である1 αhydroxylaseの転写を促進する。実はそこにもKlothoが関っていることが証明されつつある。Urakawaらの報告に依れば、KlothoはFGF23と共同で1 αhydroxylaseの転写抑制に必要である。(Urakawa,2006)この分子メカニズムは詳細には不明であるが、Klothoは日単位で上昇した1 αhydroxylaseの抑制にも関与することになり、負のフィードバックシステムを構成していることになる。すなわち、Klothoはカルシウム恒常性の鍵分子であり、central regulatorであるという概念に到達した。謎の分子であったKlothoの役割が解明され、カルシウム恒常性問題がKlothoを中心とした統一的な理解として提示できたと考えている。
酸素耐性ヒドロゲナーゼの結晶構造に基づく変異導入実験に向けた最適発現系の構築

耐熱性と酸素耐性に優れるHydrogenovibrio marinus由来膜結合型ヒドロゲナーゼのR. eutrophaにおける機能的発現が成された。精製を容易にするために小サブユニットのシグナルペプチドを除去して、可溶性酵素として発現させることも試みたが、高い耐熱性をもつ立体構造を形成するには膜への局在化が必要であることが示唆された。膜酵素として発現を行った実験ではオリジナル酵素と同等の耐熱性と酸素耐性が確認されたため、変異酵素の作製による構造と機能の研究やヒドロゲナーゼの改良に活用されることが期待される。ヒドロゲナーゼは水素燃料電池用触媒や水素生産への利用が期待されるが、酸素による失活は実用上の課題である。好気環境で機能するHydrogenovibrio marinus由来の膜結合型ヒドロゲナーゼ(HmMBH)は酸素耐性型MBHとして初めてX線結晶構造解析が成された。その情報に基づく変異導入実験等を可能にするため、Ralstonia eutrophaにおける発現を検討する。MBHの成熟化は複雑な過程をとり、活性中心形成だけで少なくとも6つのHyp蛋白質群が必要だといわれる。まずはpCH591(J. Bacteriol., 182:2716-24, 2000)にクローン化されているヒドロゲナーゼ・プロモーターP(SH)の制御により、HmMBHをシトクロムとの複合体構造をもつ膜酵素として発現することを試みるために、P(SH)下流の開始コドンに合わせて作成されたNdeIサイトを利用して構造遺伝子および取得されている2つの成熟化関連蛋白質遺伝子を導入した発現ベクターの構築を進めた。すなわち、P(SH)-hoxK (小サブユニット・SSU)-hoxG (大サブユニット・LSU)-hoxZ (シトクロムb)-orf1 (シトクロムcと推定)-hoxL (LSUのシャペロン)-hoxM (LSUのC-末端特異的プロテアーゼ)で構成される発現ベクターを構築した。hoxLとhoxMはゲノム上では構造遺伝子と逆向きにコードされているため、構造遺伝子下流に同方向に配置するようにした。本遺伝子セットをpEDY309(J. Bacteriol., 182:2716-24, 2000)に載せてヒドロゲナーゼ欠損変異株であるR. eutropha HF424株に導入した形質転換株、HF424MH31株の取得に成功した。ヒドロゲナーゼは水素の分解と合成を行うことができる酵素であり、水素燃料電池用触媒や水素生産への利用が期待される。酸素が存在する環境で機能することができるHydrogenovibrio marinus由来の酸素耐性膜結合型ヒドロゲナーゼ(HmMBH)の結晶構造情報に基づく変異導入実験等を可能にするため、通性独立栄養性で遺伝子操作系の開発が進んでいるRalstonia eutrophaにおける発現を検討する。HmMBHをシトクロムとの複合体構造をもつ細胞膜局在酵素として発現することを試みるために、平成25年度はH. marinusより取得されている構造遺伝子と成熟化関連蛋白質遺伝子による発現ベクターの構築を進め、ヒドロゲナーゼ欠損変異株であるHF424株に導入したHF424MH31株を取得することができた。今年度は本形質転換株をR. eutropha由来のヒドロゲナーゼ・プロモーターが機能する条件で培養し、細胞分画を行って水素酸化活性を測定したところ、細胞膜画分にR. eutropha野生株の活性に対して約30%に相当する有意な活性が検出された。また、HmMBHの膜への局在化はTatシステム依存的であり、細胞膜に局在化される前に細胞質内で機能的な触媒単位(大小サブユニット二量体)が形成される。HF424MH31株によるHmMBHの機能的発現が確認されたことから、小サブユニットのシグナルペプチドを削除し、二量体ヒドロゲナーゼの細胞膜への局在化を妨げることで、可溶性酵素として発現させることを試みるためのベクター構築を進めた。当該領域を除くように遺伝子の一部をPCRで増幅し、配列を確認した後、下流部分を連結したプラスミドを作成した。絶対独立栄養性水素酸化細菌Hydrogenovibrio marinus由来の酸素耐性膜結合型ヒドロゲナーゼ(HmMBH)の結晶構造情報に基づく変異導入実験等を可能にするため、通性独立栄養性水素酸化細菌Ralstonia eutrophaにおける発現を検討した。平成2526年度はHmMBHをシトクロムとの複合体構造をもつ細胞膜局在酵素として発現することを試みるために、構造遺伝子と成熟化関連蛋白質遺伝子のR. eutrophaヒドロゲナーゼ欠損変異株への導入を進め、細胞膜画分にR. eutropha野生株の活性に対して約30%相当の有意な活性が発現された。また、MBHは細胞質内で機能的な大小サブユニット二量体が形成されることから、細胞膜の透過に必要なシグナルペプチドを削除して可溶性酵素としての発現を試みるためのベクター構築を進めた。平成27年度は形質転換株を取得し、可溶性画分において10 U/mlを超える強い活性を確認することができた。また、シグナルペプチドを削除してもなお、一部で膜への局在化が起こることが示唆された。

反応最適温度は細胞膜画分で80°C、可溶性画分で60°Cと好熱性であり、HmMBH遺伝子産物であることが確認されたが、野生型酵素と同等の耐熱構造を形成するには細胞膜への局在化が必須であることが示唆された。そこで、細胞膜局在酵素として発現させた組換えHmMBHの精製を試み、膜画分に対して精製倍率49.3倍の精製酵素を得ることができた。MBHの酸素耐性機能に関連する酸素還元活性について野生型精製酵素と比較し、同等であることが確認された。耐熱性と酸素耐性に優れるHydrogenovibrio marinus由来膜結合型ヒドロゲナーゼのR. eutrophaにおける機能的発現が成された。精製を容易にするために小サブユニットのシグナルペプチドを除去して、可溶性酵素として発現させることも試みたが、高い耐熱性をもつ立体構造を形成するには膜への局在化が必要であることが示唆された。膜酵素として発現を行った実験ではオリジナル酵素と同等の耐熱性と酸素耐性が確認されたため、変異酵素の作製による構造と機能の研究やヒドロゲナーゼの改良に活用されることが期待される。H. marinusで取得されているMBH成熟化関連蛋白質と構造遺伝子をヒドロゲナーゼ・プロモーター制御下に共発現させる方法によって、R. eutrophaの細胞膜画分に有意な水素酸化活性の発現を確認することができた。そこで、さらに発現酵素の精製が容易になることが期待されることから、MBHがTatシステムに依存する酵素であることを利用して、細胞膜への局在化を妨げて触媒単位(二量体)のみを可溶性酵素として発現させる試みへと実験を進めることができた。このことはおおむね計画通りであり、順調に進展している。応用微生物学HmMBH触媒部位の可溶性酵素としての発現について、平成26年度に構築した発現用ベクターのR. eutrophaヒドロゲナーゼ欠損変異株(HF424株)への導入を進め、形質転換株を選抜・取得する。その後、ヒドロゲナーゼ・プロモーターが機能する条件で培養した場合のHmMBHの発現、およびその局在性について調べる。その結果により、細胞膜に局在する状態での発現に成功しているHF424MH31株と共に、発現されたHmMBHの効率的な精製法の確立を目指す。初年度はHmMBHで取得されている成熟化関連蛋白質(HoxL, HoxM)とHmMBH構造遺伝子を共発現させる方法を検討するためのベクター構築、および形質転換株の取得を進めることを計画していたため、おおむね計画通り順調に進展している。当初予定より若干安価に済ませることができたため、千円単位の端数が生じた。平成25年度に取得することができたR. eutropha形質転換株(HF424MH31株)を用いて、P(SH)制御による膜酵素としての発現を検討し、活性およびその局在性を解析する。有意な活性が得られない場合には、SSUのシグナルペプチドやLSUのC-末端プロテアーゼによる切断部位をReMBH型配列へ改変するなど、ReMBHの成熟化システムに依存した発現の最適化を検討する。また、他の試みとして、HmMBHの膜透過はTatシステム依存的であり、膜透過前に細胞質内で機能的なヒドロゲナーゼ部位(SSU-LSU二量体構造)が形成されることから、ヒドロゲナーゼ部位を可溶性酵素として発現することを検討する。そのために、SSUのシグナルペプチドを削除した発現ベクターの構築を進める。平成27年度実施分の支払請求額とともに、当初計画通りに使用する。
レーザによるHf元素の効率的な励起・イオン化法の実験的解析

レーザ共鳴イオン化法によりHf元素の高励起状態の解析を行った.実際に行ったいくつかのうち中間準位5d^26s6p ^3F_2 (27149.64cm^<-1>)を経由した高励起状態の量子欠損について考察した.5d6s^2 ^2D_<3/2> (55047.9cm^<-1>)をイオン化限界としたときの主量子数と量子欠損の関係をプロットした結果,系列間に摂動があることがわかった.またこのプロットより観測されたRydberg系列が第1イオン化限界5d6s^2 ^2D_<3/2> (55047.9cm^<-1>)に収束していることを確認した.実験で使用した中間準位はいずれも5d^26s6pであったが,そこからいずれも5d6s^2へ収束するRydberg系列が観測された.しかしながら1光子により5d6s^2へ収束する系列への励起は考えられないことから,中間準位は(d+s)^3pとの混在状態であり5d6s^2nsまたは5d6s^2ndの系列が観測されているものと考えられる.さらに回収効率を高めるためにレーザ光によりイオン化されるプラズマの挙動について検討を行った.これについては実験的な考察が困難なことから流体モデルを用いた数値解析を行った.またレーザ同位体分離で重要なウランのパラメータを利用した.その結果,プラズマポテンシャルが電子の挙動により数ナノ秒で形成されることがわかった.また電荷交換断面積を考慮したモデルより回収の際に起こる損失を評価した.本研究では,HfとZrの微量分析または同位体分離に共鳴イオン化法を適用するために,それぞれの中間準位と高励起準位の測定を行うことにより電子配置および効率的イオン化スキームの知見を得ることを目的とした。XeClエキシマレーザにより励起した2台の色素レーザからの光を,原子ビームに対し垂直に照射し,励起・イオン化する。2つの光路に差をつけることにより,原子が光を吸収する時間に差をつけ,いずれかの色素レーザの光の波長を掃引することで中間準位または高励起準位を測定する。高励起準位に励起された原子は電場をかけることでイオン化した。また、Stark効果を避けるために電場はパルス電場(2000V/cm)を使用し,原子・光子相互作用時に電圧は0V/cmとした。イオン化された原子は、パルス電場により引き出され3000Vの電圧を印加されたチャンネルトロン増倍管で検出し,アンプでさらに増幅した後,積算器を通してペンレコーダとコンピュータで記録した。同時に記録したガルバノシグナルとエタロンシグナルにより波長較正を行った。微量分析にはイオン化効率が高く,選択性の良いイオン化スキームを用いることが望ましい。Hfの中間準位5d^26s6p ^3F_3,Zrの中間準位4d^25s5p ^3H_4に対応するイオン化信号が大きくなっていることがわかった。また,1波長による測定でも,この2つの中間準位に対応するイオン化信号が確認できた。これは,この中間準位の吸収断面積が大きく,この中間準位を経たイオン化スキームの効率が高いことを示している。また2波長による高励起状態の解析よりHfの5d^26s6pの中間準位より第一イオン化限界5d6s^2 ^2D_<3/2>に収斂する系列を測定した。これより中間準位が(5d+6s)^36pの混在状態であることが示唆された。レーザ共鳴イオン化法によりHf元素の高励起状態の解析を行った.実際に行ったいくつかのうち中間準位5d^26s6p ^3F_2 (27149.64cm^<-1>)を経由した高励起状態の量子欠損について考察した.5d6s^2 ^2D_<3/2> (55047.9cm^<-1>)をイオン化限界としたときの主量子数と量子欠損の関係をプロットした結果,系列間に摂動があることがわかった.またこのプロットより観測されたRydberg系列が第1イオン化限界5d6s^2 ^2D_<3/2> (55047.9cm^<-1>)に収束していることを確認した.実験で使用した中間準位はいずれも5d^26s6pであったが,そこからいずれも5d6s^2へ収束するRydberg系列が観測された.しかしながら1光子により5d6s^2へ収束する系列への励起は考えられないことから,中間準位は(d+s)^3pとの混在状態であり5d6s^2nsまたは5d6s^2ndの系列が観測されているものと考えられる.さらに回収効率を高めるためにレーザ光によりイオン化されるプラズマの挙動について検討を行った.これについては実験的な考察が困難なことから流体モデルを用いた数値解析を行った.またレーザ同位体分離で重要なウランのパラメータを利用した.その結果,プラズマポテンシャルが電子の挙動により数ナノ秒で形成されることがわかった.また電荷交換断面積を考慮したモデルより回収の際に起こる損失を評価した.
構造用セラミックスのき裂治癒現象に関する研究 使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価

本研究の目的は,次の4点である.(1)筆者等が開発したムライトの使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価.(2)筆者等が開発した窒化珪素の使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価.(3)き裂治癒能力が優れたアルミナの開発.(4)き裂治癒能力が優れた炭化ケイ素の開発.各目的に対して,得られた主要な成果は以下の通りである.(A)ムライトに関して.本ムライトは優れたその場き裂治癒能力(使用温度域でき裂を治癒し,しかもその温度域で充分な強度を有している)を有していることが判明した.1273K1473Kの温度域で,強度を約70%低下させるき裂を無応力下,一定応力下あるいは繰返し応力下で完全に治癒できた.しかも,き裂治癒部はその治癒温度で母材部に等しい強度を有していた.(B)窒化珪素に関して.本窒化珪素は優れたその場き裂治癒能力を有していることが判明した.1173K1473Kの温度域で,強度を約50%低下させるき裂を無応力下,一定応力下あるいは繰返し応力下で完全に治癒できた.しかも,き裂治癒部はその治癒温度で母材部に等しい疲労強度を有していた.(C)アルミナに関して.き裂治癒能力,強度及び耐熱性が極めて優れたアルミナの開発に成功し,その特性を解明した.(D)炭化ケイ素に関して.き裂治癒部の耐熱性を,873Kから1473Kに上昇させることに成功した.本研究の目的は,次の4点である.(1)筆者等が開発したムライトの使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価.(2)筆者等が開発した窒化珪素の使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価.(3)き裂治癒能力が優れたアルミナの開発.(4)き裂治癒能力が優れた炭化ケイ素の開発.各目的に対して,得られた主要な成果は以下の通りである.(A)ムライトに関して.本ムライトは優れたその場き裂治癒能力(使用温度域でき裂を治癒し,しかもその温度域で充分な強度を有している)を有していることが判明した.1273K1473Kの温度域で,強度を約70%低下させるき裂を無応力下,一定応力下あるいは繰返し応力下で完全に治癒できた.しかも,き裂治癒部はその治癒温度で母材部に等しい強度を有していた.(B)窒化珪素に関して.本窒化珪素は優れたその場き裂治癒能力を有していることが判明した.1173K1473Kの温度域で,強度を約50%低下させるき裂を無応力下,一定応力下あるいは繰返し応力下で完全に治癒できた.しかも,き裂治癒部はその治癒温度で母材部に等しい疲労強度を有していた.(C)アルミナに関して.き裂治癒能力,強度及び耐熱性が極めて優れたアルミナの開発に成功し,その特性を解明した.(D)炭化ケイ素に関して.き裂治癒部の耐熱性を,873Kから1473Kに上昇させることに成功した.構造用セラミックスは比強度が高く耐熱性及び耐磨耗に優れ、近年、ガスタービン等高温機器部材として応用されつつある。しかしながら、破壊靭性が低いことから欠陥感受性が高く信頼性に乏しい。これがセラミックスの実用化を妨げる大きな原因である。我々は、この問題を克服する一つの方法として「亀裂治癒処理法」を提案し、窒化けい素、炭化けい素、アルミナ及びムライトセラミックスに適用し、亀裂治癒愈部が1000°C以上の高温においても母材部以上の強度を有することを実験的に証明した。この方法を実際の部品に適用する際には、使用環境下(高温、負荷中)における亀裂治癒挙動特性を明らかにするのが重要である。この観点から、申請者らは、亀裂治癒能力に優れた窒化けい素!SiC及びムライト/SiC複合セラミックスを作製し、これらの材料の使用温度である800°C、1000°Cおよび1100°Cでの亀裂治癒現象の有無およびその治癒温度での亀裂治癒部の強度特性を調査した。その結果、窒化けい素/SiC複合材の場合、1000°Cで1時間以上大気中で放置すると表面半円亀裂の直径が100μmのものが完全に治癒でき、さらに、その治癒温度で母材と同等の曲げ強度及び繰り返し疲労強度を有していることを判明した。一方、ムライト/SiC複合材の場合、1000°Cで100時間以上大気中で放置すると表面半円亀裂の直径が100μmのものが完全に治癒できた。しかしながら、その治癒温度での静疲労強度は十分ではなかった。本研究課題名は、「構造用セラミックスのき裂治癒現象に関する研究-使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価-」である。本研究の目的は、次の4点である。(1)筆者等が開発したムライトの使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価。(2)筆者等が開発した窒化珪素の使用温度下でのき裂治癒挙動と治癒温度での強度特性評価。(3)き裂治癒能力が優れたアルミナの開発。(4)き裂治癒能力が優れた炭化ケイ素の開発各目的に対して、得られた主要な成果は以下の通りである。(A)ムライトに関して。

A-1;本ムライトは優れたその場き裂治癒能力(使用温度域でき裂を治癒し、しかもその温度域で充分な強度を有している)を有していることが判明した。A-2;1273K1473Kの温度域で、強度を約70%低下させるき裂を無応力下、一定応力下^*あるいは5Hzの繰返し応力下^*で完全に治癒できた。しかも、き裂治癒部はその治癒温度で母材部に等しい強度を有していた。*印の応力下とは、き裂材の強度の約4050%の応力下である。(B)窒化珪素に関して。B-1;本窒化珪素は優れたその場き裂治癒能力を有していることが判明した。B-2;1173K1473Kの温度域で、強度を約50%低下させるき裂を無応力下、一定応力下^*あるいは5Hzの繰返し応力下^*で完全に治癒できた。しかも、き裂治癒部はその治癒温度で母材部に等しい疲労強度を有していた。*印の応力下とは、き裂材の室温での疲労限度に等しい応力下である。(C)アルミナに関して。C-1;き裂治癒能力、強度及び耐熱性が極めて優れたアルミナの開発に成功し、その特性を解明した。C-2;き裂治癒能力、強度及び破壊靭性値が極めて優れたアルミナの開発に成功し、その特性を解明した。(D)炭化ケイ素に関して。D-1;き裂治癒部の耐熱性を、873Kから1473Kに上昇させることに成功した。
無限次元空間の測定とその応用

1.ミンロスの定理の逆問題を解決した。すなわち、Eをフレッシェ空間、E′をその双対空間とする時、E′上の任意の連続なcylinder set measureが完全加法的ならば、Eは核型であることが示された。また、E′上の任意の連続なGaussiancylinder set measureが完全加法的になるようなフレッシェ空間Eで、核型でないものが存在することを示した。この結果は、日本数学会九州支部会で発表した。2.(1)バナハ空間の対<E、F>がγ-trivialとは、EからFへの任意の有界線形作用素がγ-summingなることである。このとき、<l_1、F>がγ-trivialなるための必要十分条件は、Fがtype2なることである。その他、タイプ、コタイプに関するいくつかの特徴付けを得た。(2)一般化されたホワイトノイズμについて、ベクトルxによる平行移動をμ_xする時、μとμ_xは互いに絶対連続であるか、特異であるかのいずれかとなる。これは、Kuo-Smolenskiの結果の一般化である。これら(1)、(2)の結果は、日本数学会秋季総合分科会(1989)で発表した。3.(1)p-summingoperatorとΛq-operatorの関連を考察し、バナハ空間の特徴付けをいくつか得た。これらは、Linde、Mandrekar、Weron等の結果を一般化する。上記は無限次元測度に関して、代表者の得た成果であるが、この他にも分担者の佐藤教授、坂田教授、実方助教授がいくつかの応用面での成果を得ている。