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超早期段階からの知的・重複・発達障害児の一貫した特別支援教育支援体制モデル研究

1地域資源をベースに障害児と家族の支援要請に即座に応じ、乳幼児期から生涯に渡って縦・横のつながりを満たす支援システムが重要であり、その中核的役割を果たすのが開かれた特別支援学校である。そこで、2特別支援教育専門家が教育的支援ニーズを把握して移行に繋げる。3地域の乳幼児親子を対象に学校特性を活かした保護者同士で子育て力を養う学びの場と教育的支援を提供し、その際に、4個別の教育支援計画等を活用し、母子保健や福祉、医療、教育等の関連機関における密な連携を満たす。1.学内事例研究:教育相談事例から、トータル的なスパンが長く全体像を把握しての助言、高校生まで見通した具体的な支援等の教育相談のニーズ・在り方に関する情報を得た。学内作成による個別の教育支援計画を活用した乳幼児教育相談事例では、必要のない、作成に至らなかったケースも多かったが、活用されたケースではわかりやすくまとめられていた。一方、文京区作成の個別の教育支援計画については、膨大すぎて手つかずや連携活用システムの不明等の課題もあり、連携活用には至っていない。2.地域における実践研究:連続講座では、ニーズは高いようであるが、会場の関係で定員等があるため出席率、講座内容によるアンケート調査の評価内容のばらつき等の今後の検討課題が示された。3.地域と学内連携実践研究:「にこにこひろば」への参加者が、本年度内月ごとに増加傾向を示し、昨年度までの2倍以上に増加した。参加者アンケートによるニーズ調査から、子どもの遊びの場とそのあつまり内容、スタッフ対応に対する評価が高く、他の子育て支援の場との違いが示唆された。4.地域支援連携システムに関する情報収集:沖縄県内特別支援学校・県立総合教育センターでの訪問調査によって、地域での具体的な実施状況・実施課題等に関する情報を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。特別支援教育支援法、応用行動分析学次年度が研究期間最後の年度であるため、これまで2年間での研究結果を踏まえ、研究目的に絞って研究計画を検討し、本年度まで行ってきた1)学内事例研究、2)地域における実践研究、3)地域と学内連携実践研究、4)地域支援連携システムに関する情報収集を継続実施する。また、これまで得た研究結果・情報を基に、各研究において、これまでの取り組み評価と今後の「特別支援教育の支援体制モデル」構築に関する課題事項についてのアンケート調査を行う。以上の研究経過と結果について、分担研究者、連携研究者、研究協力者による分析・検討協議を行い、今後の教育支援継続を前提とした超早期段階からの知的・重複・発達障害幼児に対する家庭支援プログラムの開発、就学までの一貫した地域の関係諸機関と円滑に連携し一体化した「特別支援教育の支援体制モデル」の構築を行い、研究報告書にまとめる。附属大塚特別支援学校幼稚部が行う「にこにこひろば」の利用後に乳幼児教育相談へのつながるケースが多った。また、連続講座が文京区との連携によって地域の公開講座として実施できるようになり、参加の対象者とニーズが広がった。さらに、文京区の子育て支援課との連携、乳幼児発達支援連絡会への参加によって、地域の組織的ニーズと取り組みの現状把握と共に、直接的な連携支援関係を深めることが可能となった。
アルキン型コロナチン誘導体を用いた生細胞ラマンイメージングと作用機構解明

申請者は、化学的、および、遺伝学的検証実験と共に、過去に報告例の無い植物生細胞でのラマンイメージングによりコロナチンの気孔開口作用を担う受容体の探索を行った。前年度の研究成果より、コロナチンの気孔開口作用は、既知受容体であるCOI1-JAZ複合体に依存せず、孔辺細胞ラマンスペクトル解析の結果、核周辺部に局在する新規受容体に基づく現象であることが強く示唆されていた。1、近年、COI1-JAZ複合体の下流で働くANACタンパク質が気孔開口活性の維持に関与することが報告された。そこで申請者は、anac変異植物体を用いて、コロナチンの気孔開口活性試験を行った。その結果、野生株(col-0)と同等の気孔開口活性が認められ、ANACタンパク質はコロナチンの気孔開口活性に関与していないことが示された。2、コロナチンと同程度の気孔開口活性を有し、強力なアルキンラマンシグナルを持つ天然型プローブを用いて、変異植物体arc6-1を用いて孔辺細胞ラマンイメージング実験を行った。arc6-1は、葉緑体を含まない孔辺細胞が存在しており、これまで問題となっていた自家蛍光によるバックグラウンド上昇が抑えられた。実験の結果、孔辺細胞内において、気孔開口活性を有する天然型プローブの局在を示すイメージング図の作成に成功した。得られた図は2012年報告された(Scientific Reports., 2012, 2, 405.)気孔開口時の小胞体局在イメージング図と良い一致を示していた。去年度の研究成果、1、および、2の結果を合わせ、コロナチンの気孔開口作用はCOI1-JAZ複合体、ANACタンパク質に依存せず、小胞体に局在する新規受容体に基づく現象であることが強く示唆された。また、今回の2の成果は、植物生細胞内で代謝される化合物の局在性をラマンスペクトルによりイメージングできた初めての例である。26年度が最終年度であるため、記入しない。1、コロナチン構造異性体類を用いた化学的検証の結果、気孔開口活性を有するコロナチン構造異性体において、COI1-JAZ複合体型受容体との物理的親和性は否定され、COI1-JAZ受容体の下流で働く応答性遺伝子の発現も確認されなかった。また、モデル植物であるシロイヌナズナのCOI1タンパク質の機能を遺伝学的に欠損させた植物体(coi1-16s)を用いたコロナチンの気孔開口活性試験では、は野生株(col-0)と同等の活性が認められた。これらの結果から、コロナチンの気孔開口作用はCOI1-JAZ複合体に依存しない、新規受容体に基づくものと考えられた。2、コロナチンと同程度の気孔開口活性を有し、強力なアルキンラマンシグナルを持つ天然型プローブ合成した。天然型プローブを用いた孔辺細胞のラマンスペクトル測定の結果、小胞体と考えられる部位にプローブの局在が確認された。一方で、コントロール実験である、気孔開口活性を持たない鏡像体型プローブを用いた孔辺細胞のラマンスペクトル測定では、その局在性は完全に失われていた。コロナチンの既知受容体であるCOI1タンパク質、および、JAZタンパク質は植物細胞内にて、核内に局在していることが報告されておる(Proc. Natl. Acad. Sci. USA., 2012, 109, 20148-20153.)。今回の2の結果では天然型プローブは核周辺に集積しており、報告とは明らかに違う局在を示している。1の結果と合わせ、コロナチンの気孔開口作用はCOI1-JAZ複合体に依存せず、核周辺に局在する新規受容体に基づくものであることが強く示唆された。また、今回の2の成果は、生細胞内で代謝される化合物を用いてアルキン由来のラマンシグナルが観測できた初めての例である。

得られた図は2012年報告された(Scientific Reports., 2012, 2, 405.)気孔開口時の小胞体局在イメージング図と良い一致を示していた。去年度の研究成果、1、および、2の結果を合わせ、コロナチンの気孔開口作用はCOI1-JAZ複合体、ANACタンパク質に依存せず、小胞体に局在する新規受容体に基づく現象であることが強く示唆された。また、今回の2の成果は、植物生細胞内で代謝される化合物の局在性をラマンスペクトルによりイメージングできた初めての例である。26年度が最終年度であるため、記入しない。ここまでの研究結果より、コロナチンの気孔開口活性作用を担う受容体は、COI1-JAZ複合体ではなく、孔辺細胞の核周辺に局在するタンパク質であることが強く示唆された。しかしながら、現在、葉緑体による自家蛍光のためラマンイメージングは良好な結果を出せず、標的タンパクを有する細胞小器官を完全に特定できていないため、標的タンパク質を同定可能な段階には至っていない。孔辺細胞に限らず、植物生細胞のラマンイメージングを確立するために、まずは葉緑体の自家蛍光を解決する必要がある初めに、ラマンイメージング法を用いて、ここまでの研究結果からその存在が明らかとなった新規受容体の有する細胞小器官の特定を目指す。初めに、葉緑体の自家蛍光によるバックグラウンド上昇の低減を目指し、ラマン顕微鏡の測定条件を検討する。ラマンイメージングが可能な条件を見つけ次第、局在すると思われる細胞小器官を染色し、合わせてイメージングすることでコロナチンの作用部位を特定するとともに、植物生細胞でもラマンイメージングが有用であることを証明する。また、COI1タンパク質の機能を遺伝学的に欠損出せたシロイヌナズナcoi1-16s体を用いても同様手法でラマンイメージングを行うことで、COI1-JAZ複合体とは違うタンパク質であることを不動のものとする。一方で、標的同定に使用する予定の光親和性コロナチン分子プローブを開発し、既に気孔開口活性を有する天然型プローブと、活性の無い鏡像体型のプローブを共に得ている。イメージングでコロナチンが作用する細胞小器官が特定後、これらのプローブを用いて標的の解析を進める。
科学的知識の成立とその構造

今年度は、研究計画に基づき、今までの研究を集大成すべく大部の論文を執筆し、『コンディヤックの思想-哲学と科学のはざまで』とのタイトルで勁草書房より出版した。著作の内容を概観することで、研究実績の報告とする。本書は、フランス啓蒙期の哲学者コンディヤックの思想を、ニュートン物理学の方法論を他の領域に拡張していくという科学史上の流れの中に位置付け、その理論的問題点を指摘・検討することで、科学的知識の成立構造を明らかにしようとするものである。具体的には、彼の記号論・科学論における主要な論点である「分析」の諸相を検討した。まず第1章では、彼の思想を「心理学」と規定するル・ロワの古典的解釈を批判的に検討して彼の思想が「科学哲学」であることを示し、第2章では本書で検討する解釈上の問題点として、「分析により発見される質があらかじめ対象の側で分節されているのか否か」、「分析における記号の役割」、「知識の体系性」の三点を提示した。第3章では具体的なトピックとしてコンディヤックの知覚論を取り上げ、彼の議論が従来言われているような「知覚の成立」を論じるものではなくむしろ「知覚の意味づけ」を論じるものであり、分析の結果見いだされる質は人間の側の関心に即して設定されることを示した。第4章では「記号が観念を規定する」という彼の主張を取り上げ、その具体的な場面として、新たな観念が社会の中で制作されていく場面、及び既存の観念を記号を契機として学ぶ場面の二つが考えられることを示した。第5章では彼の記号論が結局のところ数学ないし数学的物理学をモデルとする「観念の計算」としての分析を目指すものであり、ラヴォワジェの化学はそうした彼のモデルを化学の分野に適用したものであるということを論じた。第6章ではそうした「観念の計算」によって獲得される認識の性格を検討し、科学的知識の体系性が、対象についての理解の順序と対象の再構成の順序という、本来異質な二つの順序を反映するものであることを示した。
超広帯域ミリ波分光システムによる銀河面分子雲のガス診断

本研究では、ミリ波スペクトルの広域観測を推進し、微量分子放射の強度分布と、分子ガスの密度・温度・星形成活動との関連を統計的に調べ、巨大分子雲の物理状態・環境・進化状態を明らかにする。導波管型90度Hybrid Couplerと、帯域通過フィルターなどの「周波数特性を持つ反射壁」を組み合わせて実現する導波管型の帯域分離フィルターを用いて、広範な周波数帯域を観測可能な分光システムを開発し、1.85m電波望遠鏡に搭載し、様々な微量分子の観測に成功した。銀河面の観測結果と比較すべく、ALMA望遠鏡をもちいた大小マゼラン雲での巨大分子雲の観測的研究も進めた。本研究では、多くの微量分子からのミリ波スペクトルの広域観測を推進し、微量分子放射の強度分布と、分子ガスの密度・温度・星形成活動との関連を統計的に調べ、巨大分子雲の物理状態・環境・進化状態を明らかにする。平成26年5月には、広い帯域かつ高い周波数分解能を持つ分光計システムの性能を活かして、230GHz帯で一酸化炭素分子以外の微量分子からの電波受信を試みた。周波数設定を適切に行うことにより、微量分子からの電波を試みた。OrionKL方向の観測により、CO, CH3OH, H2CS, SO2, CS,HDO,HNCO等の同時受信に成功した。また、230GHz帯の導波管型帯域分離フィルターを用いた試験観測も実施し、逆サイドバンドからの電波の漏れ込みが100分の1以下におさえられていることを確認した。平成26年11月はじめから今シーズンの立ち上げ作業を開始し、システムチェック、望遠鏡の指向精度調整等を経て、12月下旬から観測を開始した。本来は縦横の2偏波を同時に受信することにより観測効率を高めるシステムであるが、片偏波の受信機SISミクサが故障し、予備のSISミクサの準備が間に合わなかったため、本年度は1偏波のみでの観測となった。また、今シーズンは例年と比較して天気がかなり悪く、分子雲観測のスピードは少し遅くなったが、銀河面ほぼすべてが観測されつつある。この原稿を執筆している時点(4月上旬)でおおよそ1500平方度の観測が終了した。そのために1.85m電波望遠鏡を使用して、数々な回転分子スペクトルを用いた銀河系内の巨大分子雲の、今までにない広範囲な観測を遂行する。平成27年度の観測により、230GHz帯の微量分子での観測が実現可能であり、巨大分子雲の環境・進化状態を探る上で重要であると判断し、230GHz帯での微量分子の観測を推進することとした。本年度は、高感度受信に重要なSISミクサの調達が困難であったため、230GHz帯の導波管型分離フィルター、および両偏波受信機システムの設計・製作に集中した。12CO(2-1), 13CO(2-1), C18O(2-1)スペクトルだけではなく、CH3OH, SO, c-C3H2, CS等の微量分子の同時観測が可能な専用の周波数フィルタの設計・製作を行った。本年度は、前年度の230GHz帯での複数の分子の検出に成功したことから、230GHz帯の導波管型分離フィルター、および両偏波受信機システムの設計・製作に集中した。製作したシステムを2016年の春季に搭載し、試験観測を行う予定である。本研究では、多くの微量分子からのミリ波スペクトルの広域観測を推進し、微量分子放射の強度分布と、分子ガスの密度・温度・星形成活動との関連を統計的に調べ、巨大分子雲の物理状態・環境・進化状態、星形成活動との関連を明らかにする。導波管回路(偏波分離フィルター、帯域分離フィルター)を駆使することにより、広帯域分光観測で常に問題になるキャリブレーションの不定性を原理的に低減できることが大きな特長である。昨年度・本年度は、高感度受信に重要なSISミクサの調達が困難であったため、230GHz帯の導波管型分離フィルター、および両偏波受信機システムの設計・製作に集中した。また、並行してALMA望遠鏡をもちいた大小マゼラン雲での巨大分子雲の観測的研究も進めており、銀河系の巨大分子雲の物理的性質の違い、それが大質量星形成に与える影響等の研究を推進している(Saigo et al. 2017等)平成27年度年度に230GHz帯での複数の分子の検出に成功したことから、230GHz帯の導波管型分離フィルター、および両偏波受信機システムの設計・製作に集中した。製作したシステムを2017年の春季に搭載し、試験観測を行う予定である。

本研究では、多くの微量分子からのミリ波スペクトルの広域観測を推進し、微量分子放射の強度分布と、分子ガスの密度・温度・星形成活動との関連を統計的に調べ、巨大分子雲の物理状態・環境・進化状態、星形成活動との関連を明らかにする。そのために1.85m電波望遠鏡を使用して、数々な回転分子スペクトルを用いた銀河系内の巨大分子雲の、広範囲な観測を遂行する。導波管回路(偏波分離フィルター、帯域分離フィルター)を駆使することにより、広帯域分光観測で常に問題になるキャリブレーションの不定性を原理的に低減できることが大きな特長である。平成27年度の観測により、230GHz帯の微量分子での観測が実現可能であり、巨大分子雲の環境・進化状態を探る上で重要であると判断し、230GHz帯での微量分子の観測を推進することとした。12CO(2-1), 13CO(2-1), C18O(2-1)スペクトルだけではなく、CH3OH, SO, c-C3H2, CS等の微量分子の同時観測が可能な専用の周波数フィルタの設計・製作を行い、受信機雑音温度80K程度を達成した(上田他、日本天文学会2017年秋季年会等)。これらを1.85m望遠鏡に搭載し、これらの微小分子放射の観測に成功した。開発の一部の結果に関しては、Hasegawa et al. (2017)として論文発表した。また、並行してALMA望遠鏡をもちいた大小マゼラン雲での巨大分子雲の観測的研究も進めており、銀河系の巨大分子雲の物理的性質の違い、それが大質量星形成に与える影響等の研究を推進している(Muraoka et al. 2017, Naslimet al. 2018, Nayak et al. 2018等)本研究では、ミリ波スペクトルの広域観測を推進し、微量分子放射の強度分布と、分子ガスの密度・温度・星形成活動との関連を統計的に調べ、巨大分子雲の物理状態・環境・進化状態を明らかにする。導波管型90度Hybrid Couplerと、帯域通過フィルターなどの「周波数特性を持つ反射壁」を組み合わせて実現する導波管型の帯域分離フィルターを用いて、広範な周波数帯域を観測可能な分光システムを開発し、1.85m電波望遠鏡に搭載し、様々な微量分子の観測に成功した。銀河面の観測結果と比較すべく、ALMA望遠鏡をもちいた大小マゼラン雲での巨大分子雲の観測的研究も進めた。12CO(2-1), 13CO(2-1), C18O(2-1)での広域観測の遂行に関しては、片偏波のSISミクサが故障したこと、天気が例年よりかなり悪かったこと、から、例年よりも多少遅いが、現時点で1500平方度の観測が完了しており、おおむね予定通りである。微量分子の検出に関しては、230GHz帯での複数の分子の検出に成功し、230GHz帯の導波管型帯域分離フィルターも設計通りに性能を発揮していることが明らかになった。平成27年度に作成した受信機システムを平成28年度の春季に望遠鏡に搭載し、試験観測を行う。夏季は大気の状態が悪く観測できないが、秋季・冬季には試験観測を進め、シーズン中に本格的な観測を開始したい。平成27-28年度に作成した受信機システムを平成29年度の春季に望遠鏡に搭載し、試験観測を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。数物系科学12CO(2-1), 13CO(2-1), C18O(2-1)での広域観測のを予定通り進める。
暮らしに潜む電磁界リスクを正しく理解するためのAR可視化システム

電磁界による生体への影響は、疫学的、工学的なアプローチが数多くなされており、その結果を基に電磁界ばく露に関する国際的なガイドラインが定められている。しかし、電磁界が目に見えないことによる人々の不安を解消するまでには至っていない。本研究はこうした不安を軽減させるために、私たちの暮らしの中に存在する目に見えない電磁界を「より手軽に」「より正確に」そして「より効果的に」可視化することで、電磁界の健康への影響を正しく理解することができるユーザフレンドリーな測定システムの実用化を目指す。
ワールブルグ効果解消によるグリオーマ新規治療法の開発

解糖系酵素ピルビン酸キナーゼM(PKM)のスプライシング異常が、ヒトグリオーマにおいて、極めて高率におきていることを明らかにした。このスプライシング異常により、PKMの発現アイソフォームが、正常型からがん型へと変換していることが判明した。異常の程度は、いくつかのスプライシング制御因子の発現量と良く相関していた。細胞株の実験にて、これらスプライシング制御因子をノックダウンすることで、PKMの発現アイソフォームを、正常型へと部分的に回復させることができた。上記因子に加え、新たなスプライシング因子および低分子化合物を探索するため、スプライシング異常を蛍光可視化できるシステムを開発した。グリオーマにおける解糖系異常亢進(ワールブルグ効果)に密接に関与する、解糖系酵素ピルビン酸キナーゼM(PKM)の酵素型変換(PKMスイッチ)と、その原因たるスプライシング異常を採り上げ、グリオーマの新規診断・治療標的として開発することを目的として、研究に取り組んだ。本年度の成果としては;(1)人工グリオーマ幹細胞作製に向けて、マウス成体脳脳室下帯より、神経幹細胞の単離・樹立を行った。Sphere培養においてレンチウイルス感染実験を行ったものの、十分な感染効率が得られたかったため、佐谷らが開発した、接着培養法を用い、現在感染条件等について検討を続けている。(2)グリオーマにおけるPKMスプライシング異常に関わる遺伝子・因子の探索、および、異常解消効果をもつ低分子化合物スクリーニングへの応用を目的として、PKMのスプライシング変換を、蛍光によって、生細胞可視化できるレポーター遺伝子を作製した。プラスミドベクター上にて作製したこのレポーターコンストラクトを、次いで、BACコンストラクトへと組み込み、PKMスイッチ可視化レポーターBACクローンを作製した。このBACコンストラクトを用い、グリオーマ細胞株を含む複数の細胞株において、可視化レポーター遺伝子を染色体に安定的に組み込んだ細胞の樹立を試みた。その結果、グリオーマ株由来の可視化細胞を取得することは出来なかったものの、いくつかの他細胞株で、PKMスイッチ可視化系を染色体に組み込んだ細胞を樹立することができた。それらを用い、可視化レポーター遺伝子の動作確認を行い、概ね良好な結果を得た。;ES細胞における遺伝子ターゲティングの技術を応用し、遺伝子改変によってPKMスイッチを不可能としたマウス(PKM1-ノックインおよびPKM2-ノックイン)を樹立した。これらノックインマウス脳において、実際にPKMスイッチを人為的に操作することに成功したことを複数の解析によって確認した。PKMノックイン変異をもったグリオーマ幹細胞作製に向けて、上記マウスの脳室下帯より、神経幹細胞を単離した。(2)グリオーマにおけるPKMスプライシング異常に関わる遺伝子・因子の探索、および、異常解消効果をもつ低分子化合物スクリーニングへの応用を目的として、PKMのスプライシング変換を、蛍光によって、生細胞可視化できるレポーター遺伝子を前年度に作製した。このレポーターコンストラクトを組み込んだBACコンストラクトをマウス受精卵へとマイクロインジェクションし、上記レポーター遺伝子を染色体に組込んだBACトランスジェニックマウスを開発した。(3)PKMの酵素活性を抑制または上昇させる化合物の探索を行った。約500種の化合物ライブラリーを検索し、試験した化合物の中から、一次スクリーニングで、約20種の化合物を同定した。現在、それら化合物の効果について、二次スクリーニングで検証をしつつ、作用機序等の検討を加えている。手術サンプルの大規模RNA解析により、PKMのスプライシング異常が、グリオーマにおいて極めて高頻度で起きていることが明白になった。異常の程度は、WHO gradeとほぼ相関していた。IDH1/2変異との間には、相関はみとめられなかった。低酸素関連因子との相関では、HIF-1ターゲット遺伝子群のうち、VEGF発現との間に弱い相関がみとめられた。また、独自作製した特異抗体を用いた組織染色を行い、正常組織内への浸潤腫瘍細胞検出における優位性について検討した。予備的結果ではあるが、少なくとも感度の点において、mib-1に対する優位性が確認された。今後、既存各種マーカーとの共染色を進め、免疫染色で検出されるスプライシング異常細胞の性質を詳細に検討する。

血中腫瘍マーカーへの応用では、ELISA系を開発し検討したが、十分な感度を得られておらず、改良を要する事が分かった。メカニズムに関しては、グリオーマにおける特定スプライシング因子の発現と、PKMスプライシング異常との間に、強い相関がみとめられた。グリオーマ細胞株におけるノックダウン実験により、そのスプライシング因子がグリオーマのPKMスプライシング異常に関与することが明らかになった。これら結果は、スプライシング異常を人為的に是正可能なことを示している。と同時に、ノックダウンの効果が部分的であったことから、未知の制御分子の存在も示唆された。また、今後の解析に用いるグリオーマ幹細胞様細胞を手術検体から樹立し、レトロウイルスベクター感染系の設定に成功した。分子標的候補の探索で十分に行えなかった点や、解析機器の導入遅れが生じたものの、その他の点で、ほぼ計画通り、あるいは当初の計画以上に進展した箇所もあり、区分「2」とする。分子標的候補の探索で十分に行えなかった点があるものの、その他の点で、ほぼ計画通り、あるいは当初の計画以上に進展した箇所もあり、区分「2」とする。分子標的候補の探索に用いるスクリーニング系開発に取り組みつつ、おおむね当初計画に沿って研究を推進する。納入が遅れていた解析装置の支払に充てられるほかは、ほぼ、当初の計画通りの予定である。ほぼ、当初の計画通りの予定である。
蛋白質修飾・結合オシレータが司る時刻依存性適応システム

体内時計の乱れは生活習慣病、癌等の危険・増悪因子となる。日周性・環境への同調性をもつ概日適応システム(CAS)は、時計遺伝子Bmal1等による分子時計を基盤に、全身の多様な生理機能の時間統御を司り、疾患に抗う適応系を束ねる。本研究で、CASを駆動する蛋白質修飾・結合オシレータの中核となる時計転写因子BMAL1の日周性リン酸化の振動機構を解明した。さらにUVに同調応答するBMAL1、ヒートショック応答転写因子HSF1、癌抑制転写因子p53のネットワークによる時刻依存的クロストークの動態/構造基盤を解析し、細胞ストレスによるCASの賦活機序を解明した。本成果はCASを標的とする新たな医療に繋がる。体内時計の乱れによる適応(防御・修復)機能の低下は様々な疾患生活習慣病、癌、脳精神疾患等の危険・増悪因子となり得る。環境・ストレス・加齢等による疾病・死に抗う適応系のうち、日周性・環境への同調性をもつ概日時計システムは、時計遺伝子Bmal1,Clock,Cry,Perによるコア概日転写・翻訳オシレータを中核とする分子時計が司り、全身の細胞でゲノムワイドな生理機能の時間統御を司る。連携研究者を含む研究代表者らは、分子時計のクリティカルな歯車として蛋白質修飾・結合オシレータ(J Neurochem 1999, Genes Cell 2003,Science 2005, Nature 2007, Nat Struct Mol Biol 2009)を発見し、その細胞傷害ストレスへの応答と適応系の賦活機能(PLoS ONE 2011, 2013)を解明している。本研究は、1コア概日転写・翻訳オシレータ、蛋白質修飾・結合オシレータ、適応応答システム間の時刻依存的クロストークの動態と構造基盤を探り、2時刻特異的機能操作法を開発し、その時計・適応機能の攪乱・調整効果を調べ、蛋白質修飾・結合オシレータが司る時刻依存性適応システムを解明することを目的とする。本年度は、クリティカルな蛋白質修飾オシレータとして、リン酸化酵素CK2による時計蛋白質BMAL1 (Ser90)の日周性リン酸化反応プロセスを、光を利用した生細胞リアルタイム測定などで捉え、哺乳類の脳、皮膚、肝臓等にある中枢・末梢体内時計を駆動する日周性酵素反応の振動メカニズムを解明した(PLOS Biol 2015)。この振動には、CRYの新機能である酵素活性(BMALリン酸化)の抑制が重要だった。本成果は、体内時計が関わる生理現象、時刻依存性適応防御システムを深く理解し、日周性酵素反応を標的とする新たなアプローチから医療に貢献することが期待できる。本研究の目的は、コア概日転写・翻訳オシレータにおいてクリティカルな調節ギアとして働く蛋白質修飾・結合オシレータとして、CK2による時計蛋白質BMAL1の日周性リン酸化反応のプロセスを、発光を利用した生細胞リアルタイム測定などで捉え、哺乳類体内時計を駆動する日周性酵素反応の振動メカニズムを解明した。当初、計画していた上記概要に示す12のテーマのうち、1の中で重要となるコア概日転写・翻訳オシレータと蛋白質修飾・結合オシレータのクロストークによる体内時計振動の機序の解明に大きな前進が見られ、論文を発表した(PLOS Biol 2015)。また、細胞を傷害する熱、活性酸素、UVへの適応応答システムとのクロストークについても探りつつある。2については、また、時刻依存的にBMAL1-S90リン酸化を阻害することで、概日リズムを攪乱する薬剤を開発した(PLOS Biol 2015)。環境・ストレス・加齢等による疾病・死に抗う適応系のうち、日周性・環境への同調性をもつ概日時計システムは、時計遺伝子Bmal1, Clock, Cry, Perによるコア概日転写・翻訳オシレータを中核とする分子時計が司り、全身の細胞でゲノムワイドな生理機能の時間統御を司る。研究代表者らは、分子時計のクリティカルな歯車として蛋白質修飾・結合オシレータ(Science 2005, Nature 2007, Nat Struct Mol Biol 2009)を発見し、その中核となるCK2よる時計蛋白質BMAL1 (Ser90)の日周性リン酸化の振動メカニズムを解明している(PLOS Biol 2015)。また、その細胞ストレスへの応答と適応系の賦活機能(PLoS ONE 2011, 2013)も明らかにしている。本年度は、DNA傷害ストレスUVに応答するBMAL1、ヒートショック応答転写因子HSF1、癌抑制転写因子p53のネットワークによる時刻依存的クロストークの動態と構造基盤を解明した(投稿準備中)。また、時計同期に関わる時計遺伝子の構造基盤を明らかにしている。本成果は、体内時計が司る適応防御システム(J Physiol Sci 2016)を深く理解し、日周性生体防御系を標的とする新たなアプローチから医療に貢献することが期待できる。本研究の目的の1は、コア概日転写・翻訳オシレータ、蛋白質修飾・結合オシレータ、適応応答システム間の時刻依存的クロストークの動態と構造基盤を探ることであった。

本年度は、DNA傷害性細胞ストレスUVに応答する時計転写因子BMAL1、ヒートショック応答転写因子HSF1、癌抑制転写因子p53のトライアングルネットワークによる適応応答システム(J Physiol Sci 2016)間の時刻依存的クロストークの動態と構造基盤を解明した(投稿準備中)。また、2についても体内時計の同期に関わる時計遺伝子内の構造基盤を明らかにし、時計同期の操作による概日適応システムの操作に結びつく可能性を見いだしている。体内時計の乱れによる適応防護機能の低下は様々な疾患生活習慣病、癌等の危険・増悪因子となり得る。環境・ストレス等による疾病・死に抗う適応系のうち、日周性・環境への同調性をもつ概日時計システムは、時計遺伝子Bmal1,Clock,Cry,Perによるコア概日転写・翻訳オシレータを中核とする分子時計が司り、全身の細胞においてゲノムワイドな生理機能の時間統御を司る。研究代表者らは、分子時計のクリティカルな歯車として蛋白質修飾・結合オシレータ(Science 2005, Nature 2007, Nat Struct Mol Biol 2009)を発見し、その中核となるCK2よる時計蛋白質BMAL1の日周性リン酸化の振動メカニズムを解明している(PLOS Biol 2015)。また、その細胞ストレスへの応答と適応系の賦活機能(PLoS ONE 2011, 2013, J Physiol Sci 2016))も明らかにしている。本研究は、1コア概日転写・翻訳オシレータ、蛋白質修飾・結合オシレータ、適応応答システム間の時刻依存的クロストークの動態と構造基盤を探り、2時刻特異的機能操作法を開発し、その時計・適応機能の攪乱・調整効果を調べ、蛋白質修飾・結合オシレータが司る時刻依存性適応システムを解明することを目的とする。本年度は、DNA傷害ストレスUVに応答するBMAL1、ヒートショック応答転写因子HSF1、癌抑制転写因子p53の時刻依存的クロストークによる適応防御システムの動態を解明した(論文改訂中)。また、ストレスに応答する細胞間時計同期に関わる時計遺伝子の構造基盤を明らかにしている。本成果は、分子時計が司る適応防御システムとその基盤となる細胞内シグナル(Neurochem Int 2018)を深く理解し、日周性生体防御系を標的とする新たな医療への応用が期待できる。体内時計の乱れは生活習慣病、癌等の危険・増悪因子となる。日周性・環境への同調性をもつ概日適応システム(CAS)は、時計遺伝子Bmal1等による分子時計を基盤に、全身の多様な生理機能の時間統御を司り、疾患に抗う適応系を束ねる。本研究で、CASを駆動する蛋白質修飾・結合オシレータの中核となる時計転写因子BMAL1の日周性リン酸化の振動機構を解明した。さらにUVに同調応答するBMAL1、ヒートショック応答転写因子HSF1、癌抑制転写因子p53のネットワークによる時刻依存的クロストークの動態/構造基盤を解析し、細胞ストレスによるCASの賦活機序を解明した。本成果はCASを標的とする新たな医療に繋がる。
身体への気づきが対人場面での行動ならびに意思決定に及ぼす影響

本年度は身体への気づきの程度が攻撃的な対人行動に及ぼす影響を検討した。まず、攻撃的な対人行動の指標としてインターネット上の荒らし行為(以下、ネット荒らしとする)に着目し、ネット荒らしを定量的に測定するための尺度を開発した(増井・田村・マーチ, 2018)。次に、ネット荒らしを行いやすい個人特性を明らかにするため、Dark Tetrad傾向(以下DTとよぶ)とネット荒らしとの関連を調べた。DTとはマキャベリアニズム、サイコパシー、自己愛性傾向、サディズム傾向の総称のことで、攻撃性や衝動性の高さ、共感の著しい欠如などの特徴が挙げられる(Paulhus & Williams, 2002)。研究の結果、DTの各特性の高い人ほどネット荒らしを行いやすいことが示された(Masui, 1018;増井, 2018)。次に、身体への気づきの程度がDTとネット荒らしとの関係性に及ぼす影響を検討した。研究では主観的な身体への気づきの程度を測定するためのMultidimensional Assessment of Interoceptive Awarenessの日本語版を用いた(庄子他, 2014)。インターネット調査を通じて600人の男女から回答を求めたところ、主観的な身体への気づきの程度がサディズム傾向の高い人のネット荒らしを調整することが明らかとなった。具体的には、サディズム傾向の高く、身体への気づきの程度が低い人がネット荒らしを行いやすいことが示唆された。本年度の研究により、本課題の主目的である身体への気づきの程度が対人行動に及ぼす影響が明らかになった。この結果は本課題を大きく進展させるものである。今後は身体への気づきの程度がどのようにしてDT傾向の高い人たちの攻撃行動を抑制するのか、そのメカニズムを解明していく必要がある。本年度は身体への気づきの程度がどのような個人特性と関連するかについて検討した。とりわけ,本年度はDark Triad(以下DTとよぶ)と呼ばれる個人特性との関連を調べた。DTとはマキャベリアニズム,サイコパシー,自己愛性傾向の総称のことで,共感性や罪悪感の著しい欠如,自己中心性,他者への高い攻撃性などの特徴を示す(Paulhus & Williams, 2002)。このようなDTの特徴によって,高DT傾向者は適切な対人関係の構築,維持に困難を示すことが先行研究によって明らかとなっている(e.g., Masui, Nomura, Ura, 2012; Masui & Ura, 2016))。まず,質問紙調査にて身体への気づきの程度を回答者の自己報告によって測定するMultidimensional Assessment of Interoceptive AwarenessとDTを測定するDark Triad Dirty Dozenとの関連を調べた。その結果,身体への気づきの程度の得点とサイコパシー傾向を測定する項目との間に負の関連が認められた。したがって,サイコパシー傾向の高い人ほど自身の身体内部の変化に対して鈍感であることが示唆された。次に,身体への気づきの中から「外的環境の寒さへの気づき」に着目し,寒さへの気づきの違いがDT,およびDT傾向の高い人の行動に及ぼす影響を検討した。先行研究では,身体的な(環境的な)暖かさと心理的な温かさとが密接に関連することを報告している(Williams & Bargh(2008)。本調査においても外的気温の暖かさが高DT傾向者の援助行動を促進させることが明らかとなった。このことは,たとえ身体への気づきの程度が低い高DT傾向者であっても,その必要性の低い環境では利他的に振る舞える可能性を示唆する。現在までに身体への気づきの程度と非互恵的な対人行動に関連する個人特性との関連について明らかになっている。また,身体への気づきに関わる環境要因が対人行動に及ぼす影響についても検討された。したがって,おおむね当初の計画どおりに研究が進捗しているといえる。本年度は身体への気づきの指標として、身体的な温かさに着目して、身体的な温かさを感じることが私たちの対人行動にどのような影響を及ぼすのかを検討した。先行研究によると、身体的な温かさを感じることで心理的な温かさが促進され、利他的行動が増大することが明らかとなっている(Williams & Bargh, 2008)。それらの影響が心理的に冷たい特徴を持つ人たちに対しても有効なのかどうかを調べるため、Dark Triad(以下DTとよぶ)と呼ばれる個人特性に着目し、身体的な温かさがDTと援助意図との関係性に及ぼす影響を検討した。DTとはマキャベリアニズム、サイコパシー、自己愛性傾向の総称のことで、共感の著しい欠如や他者操作性を特徴とする(Paulhus & Williams, 2002)。研究ではインターネット調査を実施し、他者が様々な困難に陥っている場面に遭遇したという架空のシナリオを読ませ、その他者を助けるかどうかを尋ねた。併せて、DTの程度を測定する尺度と参加者の住んでいる県を回答させた。なお、住んでいる県の年平均気温を法務省統計局の統計データより算出し、身体的温かさの指標として用いた。研究の結果、平均気温の高い地域に住んでいる人のほうが、低い地域に住んでいる人よりも援助意図の程度が高かった。また、DTの高い人は、低い人よりも援助意図の程度が低かった。さらに、DTと平均気温の交互作用効果が確認され、DTが高く、かつ気温の低い地域に住んでいる人は、DTは高いが気温の高い地域に住んでいる人やDTの低い人よりも援助意図が有意に低かった。

以上の結果から、身体的な温かさは心理的な温かさを促進するという効果は、心理的に冷たい特徴を持つ人たちに対しても有効であることが示唆された。身体への気づきの程度によって対人行動が変化すること、また、身体への気づきが個人特性と対人行動との関係性にも影響を及ぼすことが明らかになったため、おおむね当初の計画どおりに研究が進捗しているといえる。本年度は身体への気づきの程度が攻撃的な対人行動に及ぼす影響を検討した。まず、攻撃的な対人行動の指標としてインターネット上の荒らし行為(以下、ネット荒らしとする)に着目し、ネット荒らしを定量的に測定するための尺度を開発した(増井・田村・マーチ, 2018)。次に、ネット荒らしを行いやすい個人特性を明らかにするため、Dark Tetrad傾向(以下DTとよぶ)とネット荒らしとの関連を調べた。DTとはマキャベリアニズム、サイコパシー、自己愛性傾向、サディズム傾向の総称のことで、攻撃性や衝動性の高さ、共感の著しい欠如などの特徴が挙げられる(Paulhus & Williams, 2002)。研究の結果、DTの各特性の高い人ほどネット荒らしを行いやすいことが示された(Masui, 1018;増井, 2018)。次に、身体への気づきの程度がDTとネット荒らしとの関係性に及ぼす影響を検討した。研究では主観的な身体への気づきの程度を測定するためのMultidimensional Assessment of Interoceptive Awarenessの日本語版を用いた(庄子他, 2014)。インターネット調査を通じて600人の男女から回答を求めたところ、主観的な身体への気づきの程度がサディズム傾向の高い人のネット荒らしを調整することが明らかとなった。具体的には、サディズム傾向の高く、身体への気づきの程度が低い人がネット荒らしを行いやすいことが示唆された。本年度の研究により、本課題の主目的である身体への気づきの程度が対人行動に及ぼす影響が明らかになった。この結果は本課題を大きく進展させるものである。今後の研究計画として,寒さへの気づきの違いが対人場面でのDT傾向の高い人の行動や意思決定に及ぼす影響について,より詳細なプロセスを明らかにする必要がある。そのためには実験的手法を用いて,外的環境の寒さの操作,援助行動の測定方法を厳密に行う必要がある。具体的には,空調機を用いて実験室の温度を一定に保つ,援助行動を行動指標として測定できる課題を用いるなどである。身体的な温かさが心理的な温かさを促進し、心理的に冷たい特徴を持つ人たちの利他的な意思決定を促すことは明らかになったが、身体的な温かさがそのような特徴を持つ人たちの利己的で攻撃的な特徴を抑制する機能を持つのかについては明らかになっていない。したがって、今後は身体的温かさがDT傾向の高い人たちの利己的で攻撃的な特徴を特性する影響について検討していく必要がある。今後は身体への気づきの程度がどのようにしてDT傾向の高い人たちの攻撃行動を抑制するのか、そのメカニズムを解明していく必要がある。
条件不利地域における自然エネルギー利用と定住条件の改善に関する国際的総合研究

本科学研究は2002年度に始まり、2004年度をもって終了した。この3年間、研究代表者、研究分担者がそれぞれ1年に1回、渡欧し、各自の研究テーマに基づいて実態調査を重ねた。それらの研究成果を2005年3月、『条件不利地域における自然エネルギー利用と定住条件の改善に関する国際的総合研究研究成果報告書』に印刷し、関係方面に配布して、研究内容に関する批判を仰いでいる。この『研究成果報告書』において研究代表者の神沼は、EUとドイツのエネルギー政策の変遷を整理するとともに、ドイツにおける自然エネルギー利用と原子力発電の現状を明らかにした。研究分担者の池上は自然エネルギー利用の一つである風力発電の実態を、特にドイツについて分析した。石井はスウェーデンとドイツにおける木質バイオマスエネルギーの現状と問題点を指摘した。大友はドイツにおける自然エネルギー利用政策と、その地域経済への影響を述べた。奥田はEUの地域発展政策と定住化政策を明らかにし、さらにイギリスとフィンランドの現状をまとめた。佐藤はデンマークについて、畜産廃棄物の発生状況とそのバイオガスプラントへの利用実態を明らかにした。以上のような共同研究によって、ヨーロッパにおける自然エネルギー利用の実態が事例分析的に明らかになった。特にヨーロッパの条件不利地域では自然エネルギーが環境問題のうえからも、また地域において雇用を創出する意味でも重要な意義を持ち、人々の定住に大きく貢献している。ヨーロッパのこのような事例に学んで、わが国でもいかにして自然エネルギーを普及させていくのか、それが今後における政策課題である。ヨーロッパの条件不利地域における自然エネルギー利用の実態とその意義を解明し、定住条件の改善政策を研究するため、EUの自然エネルギー利用政策といくつかの国々における自然エネルギー利用の現状を調査した。Euの政策についてはその文献収集を行い、化石燃料利用のエネルギー政策、原子力利用政策なども含めてエネルギー政策の歴史と現状に関する幅広いレビューを行った。各国別ではドイツ、デンマークを訪問した。ドイツでは連邦政府環境省、同食糧農林省、バーデン・ヴュルテンベルク州林業試験場、フライブルク大学、同州のいくつかの営林署などを訪れた。デンマークではファーマーズ・ユニオン(コペンハーゲン)、南デンマーク大学、オルボロ大学、オルボロ産業委員会、フォルケセンターなどを訪れた。これらの訪問地でバイオガス・プラント、木質バイオエネルギー利用、風力発電などの技術的、経済的な諸問題を多角的に調査した。また自然条件の不利な地域において地域社会を維持することと自然エネルギー利用を推進することの整合性を、環境税制や補助金制度のあり方、地域の環境保全、地域社会における資金循環、地域共同体の結束などとの関連で考察した。以上のような実態調査から、自然エネルギー利用はそれを促進するに足る合理的な国家的政策体系が形成されているかどうか、地域においてそれを導入する地域的政策体系と社会的受け皿がつくられているかどうかが重要であると結論づけた。このような一定の研究成果を受けて、平成15年度はヨーロッパの条件不利地域について定住条件改善との関連でさらに具体的な実態調査を重ねるとともに、EUのエネルギー政策についてもより詳しい調査を実施する予定である。第1年度(平成14年度)に引き続いてヨーロッパの条件不利地域における自然エネルギー利用の実態とその意義を解明し、あわせて定住条件の改善政策を研究するため、EUの自然エネルギー利用政策といくつかの国々における自然エネルギー利用の現状を調査した。EUの政策については自然エネルギー利用の現状を中心に、特に文献・資料収集を行った。各国別では第1年度と同じくドイツ、デンマークを訪問した。ドイツでは連邦政府環境省、同食糧農林省、バーデン・ヴュルテンベルク州食料及び過疎地域省、同州林業試験場、同州環境保護試験場、フライブルク大学、農林業共同組織などを訪れた。デンマークでは農業協働組合、オルボロ大学、オルボロ産業委員会、フォルケセンターなどを訪れた。これらの各機関でバイオガス・プラント、木質バイオエネルギー利用、風力発電を中心に、技術的、経済的な諸問題を調査し、現状と問題点を把握した。また自然条件の不利な地域で自然エネルギーの利用を促進することが、定住条件を創造して地域社会を維持する方向とどのようにかかわるのか、その点を環境税制や補助金制度のあり方、地域の環境保全、地域杜会における資金循環、地域共同体の結束などの視点から考察した。

以上のような実態調査から、次のとおり、第1年度とほぼ同様の結論を得るに至った。すなわち、自然エネルギー利用はそれを促進するための十分な国家的政策体系-計画、財政基盤、資金循環、環境問題との整合性、非自然エネルギー利用との整合性など-が形成されているかどうか、地域においてそれを導入する地域的政策体系と地域の社会的共同的受け皿がつくられているかどうかが重要である。このような政策体系と社会的諸条件がつくられると、地域社会の環境が保全され、定住条件が促進される。第2年度のこのような研究成果に基づき、最終年度の平成16年度は共同研究者全員が2年間の研究成果を補強する調査を行い、ヨーロッパの条件不利地域における自然エネルギー利用と定住条件確保の関連性、整合性を総合的に明らかにする予定である。本科学研究は2002年度に始まり、この2004年度をもって終了した。この3年間、研究代表者、研究分担者がそれぞれ1年に1回、渡欧し、各自の研究テーマに基づいて実態調査を重ねた。それらの研究成果を2005年3月、『条件不利地域における自然エネルギー利用と定住条件の改善に関する国際的総合研究研究成果報告書』に印刷し、関係方面に配布して、研究内容に関する批判を仰いでいる。この『研究成果報告書』において研究代表者の神沼は、EUとドイツのエネルギー政策の変遷を整理するとともに、ドイツにおける自然エネルギー利用と原子力発電の現状を明らかにした。研究分担者の池上は自然エネルギー利用の一つである風力発電の実態を、特にドイツについて分析した。石井はスウェーデンとドイツにおける木質バイオマスエネルギーの現状と問題点を指摘した。大友はドイツにおける自然エネルギー利用政策と、その地域経済への影響を述べた。奥田はEUの地域発展政策と定住化政策を明らかにし、さらにイギリスとフィンランドの現状をまとめた。佐藤はデンマークについて、畜産廃棄物の発生状況とそのバイオガスプラントへの利用実態を明らかにした。以上のような共同研究によって、ヨーロッパにおける自然エネルギー利用の実態が事例分析的に明らかになった。特にヨーロッパの条件不利地域では自然エネルギーが環境問題のうえからも、また地域において雇用を創出する意味でも重要な意義を持ち、人々の定住に大きく貢献している。ヨーロッパのこのような事例に学んで、わが国でもいかにして自然エネルギーを普及させていくのか、それが今後における政策課題である。
簡易真空保存容器を利用した断熱膨張に関する実験方法の研究

断熱膨張による雲の発生に関する実験は,教えにくい内容,生徒の理解しにくい内容の一つであると感じてきた。今回考案した方法は,透明なポリエチレン袋に高感度のデジタル温度計を入れて輪ゴムで口を閉じ,それを真空保存容器内に入れて,容器内の圧力を下げるというものである。容器内の圧力低下につれて,透明なポリエチレン袋の中の空気が膨張し,同時にその中に入れた温度の示度が下がることが,視覚を通して直感的に観察できる。この方法によりこれまでより,断熱膨張の現象に対する理解度が上昇することがわかった。また雲の発生に関する内容については,この実験を基に段階的に論理的な思考を通して学ぶことができる指導モジュールを開発した。主な内容は,(1)真空保存容器のポンプを引くと,内部の気圧が下がる。(ポンプを引くことは空気を上昇させることと同じ意味になる。)(2)容器内に口を閉じたポリエチレン袋やゴム風船を入れてポンプを引くと,ポリエチレン袋やゴム風船の内部の空気が膨張し,温度が下がる。(3)ポリエチレン袋に少量の水と線香の煙を入れて口を閉じたものを,容器内に入れてポンプを引くと,袋の中の空気が露点に達し,雲ができる。この指導モジュールはビデオ教材,ワークシート,指導案からなり,これらを活用して雲の発生に関する学習を進めるものである。これらを1枚のDVDに収録した。また,開発した指導モジュールによる授業実践を行い,教材に対する評価を行ったところ,これまでの教材に比べて生徒の理解状況が向上すること,生徒の学習に対する満足度が高まることが明らかになった。なお,教材の教育課程上の実施時期の都合で授業実践並びに教材に対する評価が3学期になったため,発表は平成21年度におこなう予定である。
形式的仕様とプログラムの厳密なレビューの自動化についての研究

本年度には、最新のソフトウェアレビューあるいは検査の手法について全面的に調べたうえで、三つの問題点に集中して研究を行った。第一、形式的仕様の整合性を検証するために必要な性質(例えば、内部一致性、不変数とプロセスの一致性、充足性、及び統合一致性など)を定義し、親和性良い「レビュー木」、という言語を設計し、性質とレビュー木を基に厳密な仕様レビュー手法を開発した。この手法では、仕様の整合性をレビューするために、まず検証すべき性質を仕様要素から自動的に生成及び論理式で表示する。次は、生成された論理式からレビュー木へ自動的に変換する。その後、レビュー木により、基本的な論理部品をレビューする。最後は、レビューの結果を評価し、仕様にエラーがあるかどうかを判断する。第二、形式的仕様レビューの手段の一つとしての「仕様シミュレーション」技術を提案した。この技術を用いて、形式的仕様の各部品(例えば、プロセス、モジュール、クラス、CDFDなど)を動的にレビューすることができる。例えば、プロセスをシミュレーションするために、まず入力と出力変数に具体的な値を生成して、次はそれらの値を用いてプロセスを評価する。その結果により、プロセス仕様にエラーがあるかどうかを判断する。第三、仕様要素を統合してシステムの構造を反映するCDFDの正確性を厳密な分析するために必要な論理システムを設計した。この論理システムと前述した厳密なレビュー手法を統合することにより、実用的な分析技術の開発ができると考える。