hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年性骨髄単球性白血病における活性化Rasの機能解析と新たな治療戦略の開発

研究の目的造血幹細胞移植が現在唯一の根治的治療法であり、移植に変わる新たな治療法の開発が望まれる。恒常活性化RASの機能を解析し、JMMLの病因・病態の分子基盤を明らかにし、新たな分子標的療法の可能性を明らかにすることを臨床研究の基盤とし、幹細胞移植に代わる治療法の開発をさらなる目的とする。RAS抑制分子のJMML細胞に対するin vitroでの影響の解析JMML細胞において恒常的に活性化されたRASが、JMML細胞の増殖とマクロファージ系細胞への分化・成熟を促進しており、Zoledronic acid(ZOL)は、正常細胞の分化・増殖に大きな影響を及ぼすことなく、JMML細胞における恒常活性化RASの作用を抑制することを示し、JMML細胞におけるZOLによる抑制効果が確実に働いていることを確認するため、クローンレベルで解析し、JMML細胞の単球マクロファージ系への増殖分化を阻害することを確認した。さらにEPOなどのサイトカインを添加することで、赤芽球系コロニー形成がマクロファージ系に代わり増殖分化を認めることを確認できた。このことから、マクロファージ系の抑制のみならず、造血回復を含めた有効性が認められ、新たな治療薬としての可能性を再確認した。分子生物学的な解析JMML細胞で有効性の認められたRAS抑制分子におけるGM-CSF受容体RASシグナル経路とその下流に係わる分子(RAS, NF1, PTPN11)の発現を検討し正常細胞や他の造血器腫瘍細胞のそれと比較検討することでin vitroでの分子生物学的性状について検討した。それらの結果との関連性をJMML患者の病態や予後などを含めた検討を行っている。RAS抑制分子のJMML細胞に対するin vitroでの影響の解析Zoledronic acid(ZOL)は、JMML細胞と正常骨髄細胞のいずれにも、濃度依存的にコロニー形成とコロニー構成細胞数を抑制したが、ZOLに対する感受性は、明らかにJMML細胞で高かった。JMML細胞から形成されるspontaneouscolonyは、ZOLを10μM添加した群では、大型の顆粒球・マクロファージ(GM)コロニーは減少し、大部分が小型の顆粒球(G)コロニーとなった。さらに3μM以上でも抑制効果が認められ、骨疾患で有効性が認められた比較的低用量でも効果を発揮することが確認できた。液体培養にて、同様にZOLの増殖分化に及ぼす影響を検討したが、JMML細胞の増殖は著明に抑制され、同様の傾向が認められた。二重エステラーゼ染色(NBE)法やフローサイトメトリーによる検討でも、ZOLを添加すると、成熟マクロファージが著明に減少することが確認された。コロニー形成と液体培養おける結果は、JMML細胞において恒常的に活性化されたRASが、JMML細胞の増殖とマクロファージ系細胞への分化・成熟を促進しており、10μMのZOLは、正常細胞の分化・増殖に大きな影響を及ぼすことなく、JMML細胞における恒常活性化RASの作用を抑制することを示している。JMML細胞におけるZOLによる抑制効果が、確実に働いていることを確認するため、クローンレベルで解析し、JMML細胞の単球マクロファージ系への増殖分化を阻害することを確認した。
関節リウマチ患者由来抗シトルリン化ペプチド抗体を用いた破骨細胞分化抑制剤の開発

関節リウマチ(RA)は自己免疫性の慢性炎症性疾患で、その原因因子として遺伝的要因、環境的要因が明らかになっている。その病態としては、シトルリン化タンパク質に対する自己抗体(抗シトルリン化ペプチド抗体、ACPA)の増加がRAの発症、進展に深く関与している。申請者のグループはこれまでに、SKGマウスを用いた実験で、環境因子として歯周炎がRAを重篤化することをmRNA調節タンパク性因子HuR、補体C5aに着目し、明らかにしてきた。本研究ではACPAによる関節破壊メカニズムを破骨細胞分化に着目して明らかにするとともに、中和抗体として用いることで新たな治療薬としての可能性を検討する。
自然な大統一理論における自発的な超対称性の破れの現象論と余次元理論

自然な大統一理論は対称性で許されるすべての項をO(1)係数で導入するという自然な仮定の下で超対称大統一理論における様々な問題を非自明に解決する有望な理論である。興味深いことは、自然な大統一理論からたった一つの一重項場を無くすことで超対称性を自発的に破る理論になることである。従来の超対称性の破れのシナリオの複雑さと比して、非常にシンプルなこのシナリオの現象論を議論し、現実的なシナリオを構築する。その際により現実的なシナリオを構築するためには、自然な大統一理論で行った重要な仮定を緩めることも考慮し、様々なシナリオを構築する。それらの仮定を自然に与える余次元理論の構築を行う。
電子分光によるランタノイド錯体の価電子状態

本年度の研究成果は以下の3点である。(1)昨年度からの課題であった気相におけるランタノイド錯体Ln(C_5H_5)_3(Ln=La,Ce,Pr,Nd,Sm,Er)の価電子構造を光電子分光(UPS)とペニングイオン化電子分光(PIES)によって調べた。その結果、遷移金属錯体M(C_5H_5)_2のM3d軌道とは対照的に、Ln4f軌道が空間的に局在していることが示された。(2)固体試料として、LaCoO_3とLa_<1-X>Sr_xCoO_3を取り上げた。He^*(2^3S)はいずれの場合もペニングイオン化過程(表面の価電子がHe^*の1s空軌道を埋め、同時にHe^*2s電子が放出される過程)で脱励起していること、この系は2個のCoを含むCo_2O_<11>クラスターについてMott-Habbard型の電子配置を取り入れた線形結合でよく近似できること、共鳴光電子放出により、La5sと5p由来のバンドが共鳴的に強調されることなどがわかった。(3)また、同様な実験をCeB_6とPrB_6についてもおこなった。He^*(2^3S)はペニングイオン化過程を経て脱励起すること、s/p価電子帯やPr4f状態は表面最外層からのしみだしが小さいことなどがわかった。
文学における近代東アジアの相互交流

本研究では、まず、東アジアの学問的交流を推進するべく、数多くの国際シンポジウム、講演会を開催し、東アジア各国の研究者相互の研究成果の共有と、相互刺激を図った。このうち主なシンポジウムは以下の通りである。・平成13年7月14日日韓国際シンポジウム「女性から見た日韓文化一ことばと文学」・平成14年4月2日日台国際シンポジウム「ポストコロニアリズム-台湾と日本」・平成14年12月7日比較文学比較文化ファーラム「近代文学と恋愛」・平成16年1月10日日台国際シンポジウム「異文化の異化と同化」これを通じて、日本、中国、韓国、台湾といった地域が、相互にいかに文化的に緊密な関係を有していたかが、あらためて明確になった。また、近代文学を成立させる背景としての伝統文化、ことに漢字の知識と中国古典文学の教養の重要性が認識された。また、近代以前において「リンガフランカ」として機能した漢文に代わり、近代以降、第二次大戦終結以前の東アジアにおいて、近代文学の成立に大きな役割を果たした日本語の歴史的性格が明らかになった。また、日本における比較文学研究の成立において、旧日本植民地としての台湾という地域が、コロニアリズムの諸様相を通して、大きな影響を及ぼしていることが確認された。さらに、日本近代文学が、中国近代文学及び韓国近代文学にどのような影響を及ぼしたのかが、文学と美術をはじめとする他領域との関連をもふくめて、具体的な例の検証のなかで、確認された。はじめに、各研究分担者の担当分野について、以下のように決定した。漢文学と近代:ロバート、キャンベル、劉建輝旧日本植民地と文学:エリス俊子、三枝壽勝、上垣外憲一、劉建輝ヨーロッパ文学と東アジア:菅原克也、大澤吉博、エリス俊子翻訳研究:大澤吉博、三枝壽勝、比較文化史的分析:菅原克也、ロバート・キャンベル、上垣外憲一これに従い、各研究者で個別に研究を開始した。次に、7月14日(土)、韓国外国語大學校東洋語大学と、総合文化研究科との日韓学術交流シンポジウムを開催した。これは「女からみた日韓文化」をテーマに、韓国外大の研究者5名、本学の研究者8名が参加し、研究発表を行ったもので、一般聴衆約150名を集めて盛会であった。また、これについて発表論文集を作成した。さらに『比較文学研究』誌上で、日韓の文学的交流に於いて歴史的な役割を果たした金素雲に関して特集を組み、研究分担者である三枝壽勝、上垣外憲一の論文を掲載した。これは14年2月に刊行された。以上のように、本年度は、日本と韓国とのあいだの文化的・文学的交流に関しての研究に集中した。来年度は中国との交流に関する研究を行う予定である。平成13年度の研究成果を受けて、以下のことを行った。4月2日(火)、台湾大学で行われた「ポストコロニアリズム-台湾と日本」に、研究代表者菅原克也と研究協力者劉岸偉、他2名が日本から参加し、研究発表を行った。その成果が、8月に刊行された「後植民主義-台湾与日本』(台湾大学日本文学科刊)にまとめられた。4月30日5月2日、フランス海外県マルティニーク島で開かれた、アンティグイヤンヌ大学主催の国際シンポジウムに、研究協力者として平川祐弘が参加し、研究発表を行った。6月7日・8日、アメリカ合衆国ジョージア大学で開かれた国際シンポジウム「文学理論と科学技術の時代における比較文学」に菅原克也が参加し、研究発表を行った。8月15日18日、中国南京大学で開かれた中国比較文学会に、研究分担者大澤吉博が参加し、研究発表を行った。11月2日、韓国成均館大学校で開かれた韓国比較文学会国際学術大会に、菅原克也と研究協力者竹内信夫が参加し、研究発表を行った。

12月7日、東京大学駒場キャンパスで比較文学比較文化フォーラム「近代文学と恋愛」を開催し、韓国ソウル市立大学校韓亨九教授をはじめ、国内外から8名の研究者を招いて討論を行った。この国際シンポジウムの成果は、15年度に『比較文学研究』誌上で公開される予定。また、各研究分担者が、それぞれに「近代東アジアの相互交流」に関して研究を進め、その成果を公刊した。平成13年度及び14年度の研究成果を受けて、以下のことを行った。平成15年4月6日(日)、植民地期台湾における文学活動に関して『華麗島文学志』という先駆的業績を残した島田謹二の業績に関して、元台湾淡江大学教授林連祥氏と、島田謹二研究家橋本恭子氏を招いて、講演会を行った。5月15日(木)、米国シラキューズ大学教授タウンゼント氏を招いて、性愛の比較文化論に関する講演会を行った。7月10日(木)、韓国仁荷大学校副教授林容澤氏を招いて、韓国近代の翻訳家・詩人・随筆家である金素雲に関する講演会を行った。11月6日(木)、米国オールド・ドミニオン大学で開催された「日本週間」プログラムに参加し、菅原及び大澤が、それぞれ、日本におけるアメリカ文化の受容、日本文学英訳の問題点について講演した。平成16年1月10日(土)、台湾から4名、日本側から4名の研究者が参加した日台国際シンポジウム「異文化の異化と同化」に、菅原、大澤、エリス俊子が参加した。平成15年8月は、本来ICLA世界大会が香港で行われる予定であったが、春以来のSARS禍の余波で、平成16年8月に延期になった。これにより、該大会のワークショップ"Writers who have gone native"及び一般プログラムにおいて行われる筈であった諸発表がキャンセルされたのは、本研究の展開には深刻な打撃であった。これを補うため、研究代表は分担者と緊密な連絡を取り、本研究の進展に遅滞のないようつとめた。本研究の成果の本格的な公開は、平成16年8月のICLA大会を待たざるを得ないが、一部は各研究分担者が、それぞれに発表を行った。3年間の研究によって、本研究テーマが、大きな可能性をひめていることも確認された。引き続き、近似の主題に関する調査・研究が必要であることの認識が深まった。
技術科教育課程編成における最新の教科専門分野の動向を取り入れた内容論的研究

本研究は2014年版「21世紀の技術教育(改訂)」の技術教育内容の例示について発展的に整理・検討する目的から,最新の教科専門分野の動向を取り入れた内容論について検討した。その結果,技術教育内容の例示で提案されている対象と内容構成(材料と加工技術,エネルギー変換技術,情報技術,生物育成技術)に関して,技術の概念を含む技術の理論的側面,技術を生み出す背景にある設計・計画,さらに実現するための製作・制作・育成の内容例示を抽出するとともに,その内容構成に関して縦断的に位置付けられる技術ガバナンス,技術イノベーションの内容例示の提案に至った。本研究では,最新の教科専門分野の動向を踏まえ,教育課程の内容を検討し,本年度は以下の成果を得た。(1)最新の教科専門分野の動向を踏まえるため,技術科教育課程に関連する内容について取り扱う専門学会,学術機関における資料,高等教育(大学)におけるシラバス等の資料を調査した。(2)調査結果に基づいて,収集した資料から技術科教育課程に関連する内容相互の関連性について検討し,各内容を構成する学ぶべき概念要素について抽出することを試みた。以上の(1)の成果は,技術科の教育課程における内容構成が,これまで科学技術の発達に伴う時代の影響を受けやすい性質を有しており,教科の内容構成の変更が何度も繰り返されてきた中で,本質的な教科内容について調査するものであり,資料収集として重要な意義をもつ。また,本研究では現行の教育課程の内容に教科内容学の視点が欠けており,現代の科学技術が反映されていない問題点についても,最新の教科専門分野の動向として,専門学会,高等教育の内容等をデータ収集した点は意義がある。さらに,(2)の成果に関しては,現行の技術科教育課程における内容について,それぞれの内容を含む複数の専門分野から総合的に検討した例がなく,本年度の検討会議を通して,相互理解を深め,各内容における本質的に学ぶべき概念要素について検討できた点は重要な成果となる。以上の成果を踏まえ,今後はさらに抽出された概念要素に基づいて,技術科学習指導要領解説および教科書における指導内容を分析・評価し,指導内容の問題点を抽出していくことを計画している。本研究では,最新の教科専門分野の動向を踏まえ,今後の教育課程に資する技術科の内容の在り方について検討している。検討の方法に関しては,教科専門分野の動向を探るため,学術分野の資料には,日本学術会議,学術団体(学会),科学研究費助成事業,学術書等を用いた。また,教育分野の資料には,日本技術者認定機構(JABEE),大学授業シラバス,既存の学習指導要領解説書,それに準拠した教科書等を用いた。用いる資料に関しては,専門分野で取り扱う資料の性質上,抽出先が異なるため,技術科の内容構成(材料と加工技術,エネルギー変換技術,情報技術,生物育成技術)によって,適宜資料を上記の範囲から抽出し内容構成を検討した。得られた成果として,(1)技術科の内容構成(材料と加工技術,エネルギー変換技術,情報技術,生物育成技術)に関して,技術の理論的側面,技術を生み出す背景にある設計・計画,さらに実現するための製作・制作・育成の内容例示を抽出することができた。これらの成果は,これまでの技術教育における内容として,日本産業技術教育学会等で提案されている技術教育の内容例示を発展させた内容の提案として重要であり,技術教育における資質・能力を育成する上で,基盤となる知識や技能の内容を規定している点に意義がある。また,(2)上記の内容構成に関して縦断的に位置付けられる技術に関わるガバナンス,イノベーションの内容例示についても検討を行い,それらの事例を提案することができた。以上の成果に関しては,複数の専門分野から総合的に内容例示に関して検討した例がなく,本年度の検討会議を通して,相互理解を深め,各内容における本質的に学ぶべき概念要素について検討できた点は重要な成果となる。以上の成果を踏まえ,最終年度はこれまでの成果を整理し,報告書としてまとめることを計画している。本年度は,最新の教科専門分野の動向を踏まえるため,日本学術会議,学術団体(学会),科学研究費助成事業,学術書,日本技術者認定機構(JABEE),大学授業シラバス,既存の学習指導要領解説書,それに準拠した教科書等を資料を用い,教育課程に資する技術科の内容例示を抽出することができた。本成果は最終年度に向けての教育課程に資する内容のたたき台を提案することができた点を評価し,上記の判断をした。本研究は,日本産業技術教育学会が提案する2014年版「21世紀の技術教育(改訂)」の技術教育内容の例示について発展的に整理・検討する目的から,最新の教科専門分野の動向を取り入れた内容論について検討した。その結果,技術教育内容の例示で提案されている対象と内容構成(材料と加工技術,エネルギー変換技術,情報技術,生物育成技術)に関して,技術の概念を含む技術の理論的側面,技術を生み出す背景にある設計・計画,さらに実現するための製作・制作・育成の内容例示を抽出するとともに,その内容構成に関して,縦断的に位置付けられる技術ガバナンス,技術イノベーションの内容例示の提案に至った。以上の成果は,技術科の教育課程における内容構成が,これまで科学技術の発達に伴う時代の影響を受けやすい性質を有しており,教科の内容構成の変更が何度も繰り返されてきた中で,本質的な教科内容について提案するものであり,資料収集として重要な意義をもつ。また,本研究では,現行の教育課程の内容に教科内容学の視点が欠けており,現代の科学技術が反映されていない問題点についても,最新の教科専門分野の動向から,専門学会,高等教育の内容等をデータ収集した点に意義がある。

さらに,現行の技術科教育課程における内容構成に関して,それぞれの内容を含む複数の専門分野から総合的に検討した例がなく,各内容における本質的に学ぶべき技術の概念の要素について検討した点は成果となる。本研究は2014年版「21世紀の技術教育(改訂)」の技術教育内容の例示について発展的に整理・検討する目的から,最新の教科専門分野の動向を取り入れた内容論について検討した。その結果,技術教育内容の例示で提案されている対象と内容構成(材料と加工技術,エネルギー変換技術,情報技術,生物育成技術)に関して,技術の概念を含む技術の理論的側面,技術を生み出す背景にある設計・計画,さらに実現するための製作・制作・育成の内容例示を抽出するとともに,その内容構成に関して縦断的に位置付けられる技術ガバナンス,技術イノベーションの内容例示の提案に至った。本年度は,最新の教科専門分野の動向を踏まえるため,技術科教育課程に関連する内容について取り扱う専門学会,学術機関における資料,高等教育(大学)におけるシラバス等の資料を調査する点,また調査の結果に基づいて,収集した資料から技術科教育課程に関連する内容相互の関連性について検討し,各内容を構成する学ぶべき概念要素について抽出する点については検討を進めることができた。しかし,抽出した概念要素に関しては,今後の研究全体の方向性と関係しているため,今年度再度慎重に検討することも含めて,上記の判断をした。2年目の成果として,技術科の内容構成(材料と加工技術,エネルギー変換技術,情報技術,生物育成技術)に関して,技術の理論的側面,技術を生み出す背景にある設計・計画,さらに実現するための製作・制作・育成の内容例示を上述した資料を検討する抽出することができた。最終年度は上記の成果に基付いて,提案した内容を微調整しながら再チェックを図るため,多方面から意見徴収を行う。徴収した内容に基づいて,最終的な根拠資料の提示も含めて,最終報告書としてまとめることを計画している。28年度が最終年度であるため、記入しない。技術教育今後の方向性としては,技術科の教育課程編成における学ぶべき概念要素を抽出した結果を踏まえ,現行の教育課程に含まれる内容面に関する問題点を明らかにしていく。さらに,抽出した概念要素に基づいて,現行の教育課程の内容を再編成および再整理し,提案できる指導内容について検討する。現行の教育課程における問題点については,技術科学習指導要領解説および教科書における指導内容を取り上げ,抽出した概念に基づいて分析・評価し,指導内容の問題点を指摘する。また,問題点を踏まえ,専門分野における聞き取り調査を中心とした情報収集や文献調査を通して,不足している指導内容を補填する作業を行い,新たな指導内容を提案することを計画している。最終年度に当たる次年度は,提案した技術科の内容例示に関して,最終チェックのための会議を開催する上での旅費,データ整理作業の謝金支出のため,使用額が発生する。また,データ整理に必要な資料収集活動とデータ保存のための消耗品購入に使用する。さらに,最終年度は得られた成果をまとめるための報告書作成の予算,成果発表のための旅費支出のため,次年度使用額が生じる。
来院時心肺停止患者における赤血球表面上の補体沈着とその侵襲の評価

本研究は重症患者の赤血球を用いてその表面上に沈着する補体成分を測定し、数値化するものである。補体成分の蓄積量は患者本人の免疫反応に起因するものであり、傷病の重症度を反映する可能性がある。心肺停止患者で蓄積量の多いものが存在し、病態や変化との関連を明らかにする目的がある。心停止患者のRBC上に補体沈着が多いであろうと予想されることに着目し、特に他の重症疾患と比較し生存例に関しては経時的な変化を見ることも目的とされた。平成30年度までに測定可能であった心肺停止患者の検体は15例であったがいずれも蘇生後24時間以内の死亡となり、入院後の補体成分の経時的変化の測定は不可能であった。また、他の重症疾患との比較測定を行っており、それらを合わせた救命センター来院患者の補体沈着の傾向を測定した。コントロールとして健常成人の赤血球補体成分の測定も行っており、研究日ごとの違いを補正しているため健常成人との比較も行った。患者背景は全70例で平均年齢は67±18歳で41例(59%)が男性であった。疾患別では感染症16例、心停止15例、頭蓋内出血10例、外傷8例であった。重症度を示すAPACHEIIスコアは平均17で、SOFAスコアは4.8であった。心肺停止も含めた救命センター傷病者は健常成人と比較すると有意差をもって赤血球上の補体沈着が見られる。心肺停止に限っても有意に患者赤血球上に補体沈着が見られることが解析で明らかになった。また、患者赤血球上の補体成分の量は既存のマーカーである白血球数や血清乳酸値、base excessなどとの相関がみられることが明らかとなった。来院時の患者の状態との相関がみられたが既存の重症度のスコアであるAPACHEII、SOFAとは残念ながら相関は見られなかった。経過については平成30年度、第46回日本救急医学会総会に報告済みである。心停止患者の検体収集の必要があるが、検体収集後は赤血球の保存がきかないために速やかに実験を行う必要があるが、実験体制が限られており実験準備を行っている際にのみ実験可能であるという制約がある。しかしながら心停止以外の重症患者の解析も同時に行っており、それらも合わせ、やや遅れているという評価となる。令和元年度も同様に患者検体の収集と実験を行う。また、最終年度であるため結果のまとめと報告にも注力し、日本救急医学会をはじめとして発表を行う予定である。平成29年度に測定可能であった心肺停止患者の検体は11例であった。しかしながらそのいずれも蘇生が得られないあるいは蘇生後24時間以内の死亡となり、入院後の補体成分の再測定は不可能であった。心拍再開が得られない場合は心肺停止の同一検体の比較検討が不可能である。また、検体数の面から症例別の検討も難しくなる。そのため測定可能であった心肺停止以外の検体35例を使用し、心肺停止とそれ以外の病態の重症度、補体沈着の数量化を検討中である。また、コントロールとして健常成人の赤血球補体成分の測定も行っており、研究日ごとの違いを補正しているため健常成人との比較が可能となっている。現時点では心肺停止も含めた救命センター傷病者は健常成人と比較すると有意差をもって赤血球上の補体沈着が見られることが分かっている。心肺停止に限って言えば、心肺停止時間や来院までの時間、血液ガス分析などに検体ごとの違いや相関についての明らかな発見は見られてない。今後、他の重症病態との比較や心肺停止の検体の蓄積により健常成人との比較だけでなく重症病態におけるそれとの差を検討できる可能性がある。経過については平成29年度、第45回日本救急医学会総会に報告済みである心肺停止患者検体の収集が必要であるが、赤血球は長時間保存のきかない検体であるため、実験日と検体獲得が合致しない場合がある。その意味ではやや遅れているといえるが、研究内容の本質を考え、心肺停止以外の検体も使用することを含めればおおむね順調といえる。

コントロールとして健常成人の赤血球補体成分の測定も行っており、研究日ごとの違いを補正しているため健常成人との比較も行った。患者背景は全70例で平均年齢は67±18歳で41例(59%)が男性であった。疾患別では感染症16例、心停止15例、頭蓋内出血10例、外傷8例であった。重症度を示すAPACHEIIスコアは平均17で、SOFAスコアは4.8であった。心肺停止も含めた救命センター傷病者は健常成人と比較すると有意差をもって赤血球上の補体沈着が見られる。心肺停止に限っても有意に患者赤血球上に補体沈着が見られることが解析で明らかになった。また、患者赤血球上の補体成分の量は既存のマーカーである白血球数や血清乳酸値、base excessなどとの相関がみられることが明らかとなった。来院時の患者の状態との相関がみられたが既存の重症度のスコアであるAPACHEII、SOFAとは残念ながら相関は見られなかった。経過については平成30年度、第46回日本救急医学会総会に報告済みである。心停止患者の検体収集の必要があるが、検体収集後は赤血球の保存がきかないために速やかに実験を行う必要があるが、実験体制が限られており実験準備を行っている際にのみ実験可能であるという制約がある。しかしながら心停止以外の重症患者の解析も同時に行っており、それらも合わせ、やや遅れているという評価となる。平成30年度も平成29年度と同様に研究の継続と検体、情報の収集を行う。検討可能な重症病態についても引き続き検討を行う予定である。結果については平成30年度の日本救急医学会に報告予定である。令和元年度も同様に患者検体の収集と実験を行う。また、最終年度であるため結果のまとめと報告にも注力し、日本救急医学会をはじめとして発表を行う予定である。総検体数は心肺停止検体以外も含めればおおむね予定通りであったが、予定よりも実験に使用する物品(抗体、試薬、チューブ類)の消費を抑えることが可能であったため、節約が可能であった。しかしながら次年度には必要となる抗体やチューブ類の追加購入も必要となる。次年度は予算通りの執行となるよう必要に応じた購入を心掛ける。昨年度は実験器具の購入もスムーズに行い、当初、実験計画通りに進むことができていただが、やや、検体の収集がままならず、実験は計画よりも遅れがちになっていた。また、昨年度開始時点で前年度繰越金が予定より多く、初年度の計画が遅れたことによる遅れを取り戻すことができなかった。来年度は最終年度であり、実験の遅れを取り戻すとともに解析を加えることにより、発表も含めて計画通りの執行を目指したい。
酵素機能をシミュレートした環境調和型酸化触媒反応の開拓

温和な条件下における酸素酸化は現在においても難題のひとつである。我々はフラビン酵素のシミュレーションにより、第ニアミンやスルフィドなどの有機物を5-エチル-3-メチルルミフラビニウム過塩素酸塩触媒とヒドラジンの存在下、2,2,2-トリフルオロエタノール中で酸素(1気圧)または空気で酸化すると、極めて高収率で高効率に(TON,19,000)で酸化生成物が得られることを見いだした。副生成物は環境に無害な水と窒素だけである。この反応の機構を詳細に調べて解明した。さらに還元剤としてヒドラジンの代わり亜鉛を用いることにより、ケトンのBayer-Villiger酸化反応を選択的に酸素で行うことに世界で初めて成功した。この酸化触媒反応はユニークであり、スルフィドの共存下Bayer-Villiger酸化反応を選択的に行うことができるという非常に有用な特徴がある。一方我々はシトクロムP450酵素のシミュレーションを行い、酸素酸化反応を温和な条件下で行わせ、生成する中間体を炭素求核剤で捕獲することに成功した。3塩化ルテニウム触媒の存在下、酸素(1気圧)下、第3アミンとNaCNをメタノール・酢酸溶媒中で反応させると、α-アミノニトリルが高収率で得られた。この反応の機構を解明して、反応系中に過酸化水素が生成していると考えられることから、ルテニウム触媒を用いる第3アミンの酸化的シアノ化反応を過酸化水素水で選択的に行うことに成功した。この反応は一般性があり、生成するシアノアミンはアミノ酸などの有用な合成中間体となる。さらに、ビナフチルルテニウム錯体触媒を用いる新しい形のオレフィンの酸化触媒反応や、キラルなBinaphthyl Strapping Unitを有するマンガンサレン錯体を触媒とする炭化水素の直接的な不斉ヒドロキシ化反応を見出している。我々は環境に調和した触媒プロセスの構築を目的として、温和な条件下における有機触媒および金属錯体触媒を用いるbiomimeticな酸化反応の開拓を行っている。今回、過酸化水素酸化条件下におけるアミンの酸化的シアノ化反応によるα-アミノニトリルの直接合成反応、およびフラビン触媒を用いるBaeyer-Villiger触媒反応を行うことに成功した。第3アミンをルテニウム触媒存在下、NaCNあるいはHCNを共存させて、過酸化水素水溶液で酸化すると、相当するα-アミノニトリルが効率良く得られた。これにより、過酸化水素酸化条件下で、第3アミンのα-位に、炭素-炭素結合を形成させることに成功した。この反応は、直接的なC-H結合活性化とC-C結合形成を過酸化水素酸化条件下で行った最初の例である。速度論の研究および重水素効果の実験などからこの反応の機構はRu=O活性種により生成するイミニウムイオンルテニウム中間体の生成を含んでいることが明らかになった。生成するα-アミノニトリルはα-アミノ酸や1,2-ジアミンの重要な合成中間体である。我々は1989年ルミフラビンは触媒になることを発見している。今回、この有機触媒を用いて容易にBaeyer-Villiger酸化反応を高い化学選択性で行えることを見出した。実際、フラビン触媒反応をスルフィドとケトンの混合物に対して行ったところ、Baeyer-Villiger酸化物が選択的に得られた。この反応は4a-ヒドロパーオキシフラビンが生成し、これが反応するという以前に提唱した機構が働いている。フラビニウムカチオンFIEt^+は亜鉛により2電子還元され、アニオンFIEt^-を生成する。これが酸素と反応してフラビン4a-ヒドロパーオキシアニオンFIEtOO^-を生成し、これがケトン求核的酸化反応を行い相当するラクトンを生成する。

また、エナンチオ選択的な不活性炭化水素のC-H結合の直接酸化反応が行えることを見出した。我々はフラビン酵素のシミュレーションにより、第二アミンやスルフィドなどの有機物を5-エチル-3-メチルルミフラビニウム過塩素酸塩触媒とヒドラジンの存在下、トリフルオロエタノール中で酸素(1気圧)または空気で酸化すると、極めて高収率で高効率に(TON, 19,000)で酸化生成物が得られることを見いだした。副生成物は環境に無害な水と窒素だけである。この反応の機構を詳細に調べた。この反応はフラビン触媒の酸化還元電位に依存する。ジイミドが反応系中に生成することから、反応系にオレフィンなどを共存させると、オレフィンなどのジイミドによる還元が起こる。さらにヒドラジンの代わりに亜鉛を用いることにより、ケトンのBayer-Villiger酸化反応を選択的に酸素で行うことに世界で初めて成功した。この酸化触媒反応はユニークであり、スルフィドの共存下Bayer-Villiger酸化反応を選択的に行うことができる。一方我々はシトクロムP450酵素のシミュレーションを行い、酸素酸化反応を温和な条件下で行わせ、生成する中間体を炭素求核剤で捕獲することに成功した。RuCl_3触媒の存在下、酸素(1気圧)下、第3アミンとNaCNをメタノール・酢酸溶媒中で反応させると、α-アミノニトリルが高収率で得られた。この反応の機構を解明して、反応系中に過酸化水素が生成していると考えられることから、ルテニウム触媒を用いる第3アミンの酸化的シアノ化反応を過酸化水素水で選択的に行うことに成功した。この反応は一般性があり、生成するシアノアミンはアミノ酸などの有用な合成中間体となる。さらに、ビナフチルルテニウム錯体触媒を用いる新しい形のオレフィンの酸化触媒反応や、キラルなBinaphthyl Strapping Unitを有するマンガンサレン錯体を触媒とする炭化水素の直接的な不斉ヒドロキシ化反応を見出している。
ナノイオニクス構造高機能固体酸化物燃料電池の創製

物質の構造を100万から1000万分の1センチメートルという細かな領域で設計制御をすることにより,新しい機能を持つ機器を作り出そうといのかナノテクノロジーである。本研究は,このナノテクの考え方が,固体内をイオンが動くイオン伝導体の世界,とくに高温で作動する燃料電池の技術にどのように関わるかの解明を目指した。ナノ構造が高温で安定に保持できる条件が明らかになり,高機能小型燃料電池の基盤が確立された。本研究は、固体酸化物形燃料電池(SOFC)の低温作動高出力密度化を主題とし、ナノヘテロ接合によるイオン伝導促進を考慮した電解質構成材料と構造の選択、電極電解質界面設計を行うこと、および全ナノイオニクス素子によるSOFC単セルを作製し、組成・微構造を系統的に変化させてその特性を調べ、ナノ構造と機械的性質との関連を実験的に探求することを目的とする。1.電解質材料の機械的強度低温型SOFCの電解質材料の候補のひとつであるイットリア添加セリアについて実環境下での機械的強度の試験として、高温下でスモールパンチ試験を行い、ドーパント濃度や温度の関数としてヤング率、破壊強度を測定した。その結果、イオン導電率が極大となる10%20%付近では、逆にヤング率が最小となるということが分かった。分子動力学計算によるシミュレーションも同時に行い、実測値と計算値がよく一致することを確認した。このことからスモールパンチ試験がSOFC実環境下での材料強度試験として適していることを確認した。2.ナノ構造電極における電極反応高性能なSOFC空気極材料として期待されるLaCoO_3系電極の微細構造と性能の関連を調べるため、微細構造を制御した緻密薄膜を用いて、3端子セルによるインピーダンス法および直流分極法により電極性能の評価を行った。その結果、組織がナノ構造化した薄膜では、そうでない薄膜と比較して、表面積比以上に性能向上が見られた。このことから、ナノ構造化は表面積増加による反応促進だけでなく電極反応メカニズムそれ自身にも影響を与えるということが示唆された。固体酸化物形燃料電池(SOFC)の低温作動高出力密度化を主題とし、前半(16-18年度)は,(1)電解質のナノヘテロ構造化がイオン導電率に与える影響,(2)電極/電解質界面にナノレベルの界面第三層を挟むことの電極反応促進効果,(3)電極のナノヘテロ構造化が電極反応過程に及ぼす影響,(4)ナノヘテロ構造化が機械的な強度にどの様な影響を与えるか,を解明することを重点に進めている.電解質:昨年度末にSrCeO3系プロトン導電に白金ナノ粒子を分散させるとプロトン導電性が殆ど消滅する特異な現象が見いだされた.本年度,共同研究者であった九州大学松本広重助教授の公募研究に引き継がれた.電極/電解質:気相・電極・電解質3相界面で接する2固体表面の役割解明のため,in-situ顕微ラマン分光装置を開発してきた.本年度,CH4中でのNi/YSZ界面で、Ni上には主にグラファイトが、Ni/YSZ界面近傍においてはアモルファスカーボンが析出することを予備実験で見いだした.ヘテロ電極の反応性解析制御への新手法として期待される.電極:昨年度,(La,Sr)CoO3空気極のナノ構造化が電極活性を昂進することを報告したのに続き,今年度はA03研究(ク)が報告している(La,Sr)CoO3と(La,Sr)2CoO4相とのヘテロ界面での表面反応速度の特異的増加が、電極性能向上に結びつくことを電気化学的に検証した.ナノヘテロ界面の機械的安定性:計測手法として,AE法を取り上げ,試作した平板型SOFC単セルの昇温時に得られた信号を基に波形解析を行った.試作セルでは、カソードの縦き裂とはく離、電解質における縦き裂の3種類の損傷パターンが見いだされ,応力解析を行った結果、解析による予測と実験結果が一致することが示された.本法がナノヘテロ界面の機械的安定性を評価する妥当な試験法であることが示された。1.ナノ・ヘテロ界面反応の設計・制御ナノヘテロ構造の長期安定性の検討:燃料極用ニッケル-安定化ジルコニア系コンポジットを例として取り上げ,保持温度・繰り返し酸化還元と粒成長との関連を検討した.立方晶安定化ジルコニアを正方晶部分安定化ジルコニアに置き換えると,1200°C程度以上の高温においても30nm程度で粒成長が止まること,ESEMによるその場観察により,酸化還元によるニッケルの粒成長は表面や空隙に面した内表面で著しいが,安定化ジルコニア粒子に囲まれた状態では粒成長が抑制されるなど,ナノ構造保持のための新知見が得られた.コバルト系ペロブスカイト型酸化物カソード:このカソードにK2NiF4構造のコバルト系酸化物を分散させると高特性が得られる現象について,更に探求した結果,K2NiF4表面での酸素吸着解離,ペロブスカイト相内での酸素拡散,ペロブスカイト相からセリア系電解質への固相界面イオン移行,という高速反応経路が有力な反応経路として浮上してきた.

この電極作製をより効率的に進めるために,新たにYAGレーザを導入したが,その本格稼働は年度末にずれ込み,本年度の成果は,スラリー塗布法により作製した電極によった.2.ナノ・ヘテロ界面の機械的安定性アコースティックエミッション(AE)法による機械的安定性評価:大阪大学との共同研究を進め,試験セル昇降温時にAE法で得られたデータを自己組織化マッピングの手法を融合して解析することで、亀裂発生の部位と時期を把握できることが実証された.応力場による物性変化:SOFC実使用環境では材料、界面へ常に応力が負荷された状態となる。この応力環境下でのイオン導電性材料の導電率を測定した結果,安定化ジルコニアがMPaレベルの一軸加圧により,応力に1次の関係でパーセントレベルの導電率低下を起こすことが発見された.今後,ナノ・ヘテロ界面の電気化学特性と応力場との関係を更に深く探る予定である.本研究では,ナノイオニクスの考え方が固体酸化物燃料電池(SOFC)の高機能化にどの様に役立つかを明らかにすることを主題とし,セラミックス多層膜からなるSOFCの技術展開には必須である高温でのセラミックス多層膜の機械的安定性に関する計測法の開発を並行して進めている.その結果,機械的歪みがセラミックスの物性に及ぼす影響についての新たな知見を様々なかたちで得ることに成功している.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)ナノヘテロ構造化がSOFC要素過程に及ぼす特異効果1.ヘテロ界面の不整合による歪みと物性変化の関連解明:空気電極用コバルト系ペロブスカイト型酸化物を題材として多層膜化の物性への影響を探求した.その結果,膜化により導電電子の局在化が顕著におこり,導電性の雰囲気温度依存がバルク体と全く異なってしまうことなどが見いだされた.2.その場ラマン分光による反応場の活性化学種評価:ニッケル電極上への炭素析出が電極電位によって変化する様子のその場計測に世界で初めて成功した.3.ナノ分散構造の長期安定性に関する評価:環境制御型走査電子顕微鏡を用いたその場計測により,通電条件下でのNi-YSZサーメットの酸化還元に伴う粒成長の観測に世界で初めて成功した.(2)SOFC単セル発電試験と機械的安定性,外部応力場による歪みと物性1.外部応力場と物性:MPaレベルの一軸応力により,安定化ジルコニアの酸化物イオン導電率がパーセントレベルで変化することが見いだされ,検証された.2.多層膜単セルの破壊強度評価システム:アコースティックエミッション法によるSOFC運転条件下での亀裂破壊連続計測法の研究を進め,情報理論の専門家グループとの共同で,自己組織化マッピング方により,まだ萌芽的成果ではあるが,亀裂発生箇所の推移を可視化する事に成功した.本研究では,ナノイオニクスの考え方が固体酸化物燃料電池(SOFC)の高機能化にどの様に役立つかを明らかにすることを主題とし,セラミックス多層膜からなるSOFC技術の展開には必須である高温でのセラミックス多層膜の機械的安定性に関する計測法の開発を並行して進めている.その結果,機械的歪みがセラミックスの物性に及ぼす影響についての新たな知見を様々なかたちで得ることに成功している.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)ナノヘテロ構造化がSOFC要素過程に及ぼす特異効果1.ヘテロ界面の不整合による歪みと物性変化の関連解明:昨年度
インドネシア現代史の「失われた環」--戦前戦後をつなぐ日本軍政ネットワーク

当該研究は、日本語とオランダ語の史資料を中心に、日本軍政期の人脈を中心としたネットワークを明らかにすることであった。政治、財界を中心に、研究は順調に進み、平成30年度は、今まで収集した史料からインドネシアと日本の関係に、より地域性を見出すこともできた。この分析を受け、宮城大学で「近代日本を拓いた東北人の南方『外交』」と題したシンポジウムを開催するとともに、収集した希少史料を展示した。またシンポジウム以外にも、研究成果は学術雑誌および書籍として発表、学会発表や国際シンポジウムにも参加した。本研究の目的の1つである、国内外の知の不連続性打開を目指し、平成30年度は英語・日本語の、ホームページ(http://lapangan.net/ring/)も開設した。HPでは、国内外の研究者にとって重要な史資料の一部公開を見据え環境整備を整えた。特に、研究分担者(Hortonおよび高地)が、当時のインドネシア語の史資料を数多く収集し、その多くは、希少価値が高く、デジタル化が喫緊の課題である。以下が主な史料である。その他:日本占領期出版書籍は140冊収集。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、日本占領期インドネシアの軍・政・官・財・学という分野に焦点を当て、人脈や社会ネットワークから、戦前および戦後への連続性や継続性を詳らかにすることである。研究は、海外研究協力者との連携で行われ、研究経過および成果を英語で発表することにより、国内外のインドネシア研究の一助になればと考えている。本研究の初年度にあたる平成28年度は、本研究分担者と海外の研究協力者のそれぞれが、現時点での研究状況を確認するため、また今後の連携を深めるため日本に招聘した。海外からの研究協力者は、ミシガン大学歴史学部Rudolf Mrazak名誉教授、マレーシア大学Jim Collins特任教授、シドニー大学Hans Pols准教授の3名である。6月には日本国内で開催された国際学会(AAS-in-ASIA)に共同参加(Mrazak, Collins,山本、Horton)日本占領期の医療政策を軍政監部および医療部隊作成の出版物から考察する発表を行った。また、10月には国際シンポジウムを開催し、Pols准教授が占領期の医科大学校に関する基調講演を行った。今年度は、医療、教育の面からの研究が比較的成果を出してきた。このことは、3月のトロントで開催された米国アジア学会の年次総会でも成果発表ができ、研究代表である山本、分担者Horton、高地および米国Augusta UniversityのAndrew Goss教授/歴史学部長も参加し、日本占領期の医療とオランダ植民地時代の連関、医療啓発映画に見られる衛生政策、マラリアの治療体制と性別による役割の違いなどの成果を発表した。医療をつうじた人脈や知識の継続に関する研究がおこなわれると同時に、国内外の調査(オランダ、インドネシア)をつうじ、今後の研究の基礎的資料になる、当時の新聞『Asia Raya』、『Tjahaja』、および雑誌『Pandji Poestaka』を収集することができた。初年度の計画では、資料整理を行いホームページを立ち上げる予定であった。しかし、今後の研究進展のスピード感を考え、海外研究協力者との意見交換および研究情報の共有をすることで、緊密なコミュニケーションができるよう、海外研究協力者を招聘した。このことは研究2年度目に行う予定だったが、初年度行ったことで、結果として、医療、教育面の人脈・ネットワークに関する研究は着実に進展した。また、国際学会発表も2回行い、すでに英語で研究を発信し始めたため、ホームページは2年度目の立ち上げになったが、本研究の国際的認知度も出てきた。今までの研究の資料整理およびホームページの立ち上げ、さらには資料のデジタル化に関しては、初年度の計画から2年度目の計画に変更した。しかしながら、新しく収集した史資料に関しては、逐次デジタル化を進めている。ただし、それぞれの研究者が過去に集めた資料に関しては、デジタル化になお一層のスピード感が必要である。初年度予算で、多種のスキャナーは購入し、一部のデジタル化は始まったが、所有している史資料の量から2年度からは人を雇用する予定である。ホームページに関しても、平成28年度の研究成果も含め2年度目の夏までには立ち上げることを予定している。研究調査に関しては、それぞれの研究者が国内外へ史資料収集また面接聞き取り調査へ積極的に赴き、公開および非公開文書の収集を行ってきた。このような調査の結果は、ほぼ毎月定例研究会を行い、研究の進捗状況報告のほか、毎回の研究会で必ず1名が1時間程度の研究成果報告をおこなってきた。定期的研究会を行うことで、研究分担者研究代表の、情報共有ができるのみならず、研究を推進する歯車になっていると確信している。初年度の研究は、次年度の研究計画と前後することになったが、研究内容に関しては、順調に進んでいるといえる。史資料調査収集としては、戦前の日本語およびインドネシア語の新聞を収集、分析した。希少な資料が多いことから、デジタル化も進めている。平成28年度に引き続き学術ネットワークの分野で特に、医療を中心に推進している。日本の医療、軍医の人脈および医療知識のネットワークがインドネシア植民地時代のオランダ、インドネシアの現地医療関係者、および日本占領期後のインドネシア医療にかかわる人脈および知識の継承にも見出しことができた。国際学会Eroseasにて研究代表(山本まゆみ)及び分担者(Horton, William Bradley)が占領期の医療に関する発表もした。人脈をたどる過程で、日本国内の特定の地域とインドネシアの関りも見いだされた。

沖縄に着目した研究を進め、今後の日本の地域社会とインドネシアの結びつきの研究へ発展する糸口もつかんだ。このことは、後藤乾一が「戦前期沖縄とインドネシアー又吉武敏の『南方関与』を事例に」で提示している。日本語英語ホームページも開設し、国際波及への地盤整備をした。平成28年度(本研究初年度)は、海外からの研究者を招聘し、シンポジウムを開催しながら、本研究の目的を海外へ発信した。シンポジウムでは、日本語史資料も問題もあり海外インドネシア研究者にとって困難な時期である日本占領期インドネシア研究を相互協力をしながら推進する地盤を作った。この研究者との国際交流は、29年度も引き続き続いている。平成29年度は、初年度ほどの頻回に国際シンポジウムは開催しなかったが、国立シンガポール大学のダグラス・カメン教授を招聘し基調講演を行ってもらった。基調講演では、本研究で調査が進まなかった東西冷戦期のインドネシアについて米国の存在を含めたアプローチの必要性を説かれ、研究方向の微調整の必要性も確認できた。当該年度は、積極的に当時の史資料を収集し、精査分析をする地道な作業に専念し、研究者にとっての基盤整備を中心に行う年度となった。また、ホームページを立ち上げ、残り2年で成果を上げる土壌の整備を中心に行った。平成29年度の活動は、4年間の研究期間で結果を残すための下準備期間であったため、決して当初の計画以上の研究推進は見られなかったものの、おおむね順調に進んでいるといえる。当該研究は、日本語とオランダ語の史資料を中心に、日本軍政期の人脈を中心としたネットワークを明らかにすることであった。政治、財界を中心に、研究は順調に進み、平成30年度は、今まで収集した史料からインドネシアと日本の関係に、より地域性を見出すこともできた。この分析を受け、宮城大学で「近代日本を拓いた東北人の南方『外交』」と題したシンポジウムを開催するとともに、収集した希少史料を展示した。またシンポジウム以外にも、研究成果は学術雑誌および書籍として発表、学会発表や国際シンポジウムにも参加した。本研究の目的の1つである、国内外の知の不連続性打開を目指し、平成30年度は英語・日本語の、ホームページ(http://lapangan.net/ring/)も開設した。HPでは、国内外の研究者にとって重要な史資料の一部公開を見据え環境整備を整えた。特に、研究分担者(Hortonおよび高地)が、当時のインドネシア語の史資料を数多く収集し、その多くは、希少価値が高く、デジタル化が喫緊の課題である。以下が主な史料である。その他:日本占領期出版書籍は140冊収集。本研究は、4年に渡る研究期間であり、残りの3年間で成果を出さなければならない。初年度の状況をふまえ、修正した今後の大まかな作業の計画を年度ごとに考えた。2年度目は、資料整理、ホームページ立ち上げ、デジタル化といったインフラを整えることが中心となる。
同軸交差型コリニアアレイの指向性制御に関する基礎的研究

同軸交差型コリニアアレイの指向性制御の基礎資料を得るため、素子接続部にopen及びshortのstubを負荷として装荷したときの特性変化及び、負荷装荷の効果について検討した。特に、35素子アレイの周波数特性(中心周波数900MHz)を詳細に解析した。3素子アレイの場合、負荷を装荷した場合としない場合では、600MHz以下の帯域で大きな違いがあり、open stub装荷では、最大放射角が90゚であるのに対し、short stub装荷では、ビームが水平方向より上下にチルトすることが分かった。このことは、指向性制御に負荷装荷が有効であることを意味する。また、スタブを装荷するしないに関わらず、14001600MHzの高い周波数領域において、ビームが割れない領域が存在(通常、このような高い周波数ではビームが割れることが多い)し、ビームはほぼ水平方向を向くことが分かった。スタブを装荷することにより、ビームが鋭くなって水平指向性利得が増し、5素子、900MHzのときの利得とほぼ等しくなる結果が得られた。このことにより2周波(多周波)共用アンテナとしての応用が考えられる。さらに、負荷装荷により利得向上が図れることを明らかにした。例えば、3素子アレイに0.1管内波長のshort stubを装荷した場合において、350、850、1050MHz付近でかなりの利得向上が見られ、特に、350MHz付近の帯域で、4.0dBi程の高利得が得られ、かつダウンチルトの指向性であるという特徴を持つことが分かった。負荷を適切に装荷することにより入力アドミタンスの広帯域化が図れることも分かった。以上は、本研究で得られた代表的数例であるが、負荷装荷により指向性制御を行う場合の基礎資料を得ることができた。
植物における細胞周期制御とストレス応答のクロストーク

ストレスによる成長抑制に寄与している可能性があるR1R2R3型Myb転写因子とAPC/Cユビキチンリガーゼの阻害因子GIG1について研究を行った。R1R2R3-MybはG2/M期遺伝子群の転写制御に関わっており、転写活性化因子として働くグループ(活性化型Myb)と抑制因子として働くMyb(抑制型Myb)が存在する。平成24年度はタバコを使った実験から、R1R2R3-Mybには細胞分裂に対する働きだけではなく、新たに細胞のサイズにも重要な働きがあり、茎の伸長を促進し、結果的に草丈に大きな影響を与えることを示した。R1R2R3-Mybには、G2/M期を制御する働きの他に、ストレス抵抗性に直接関わる遺伝子を制御する可能性が指摘されている。平成24年度はCaMV35Sプロモーターの支配下でMYB3R3(抑制型Myb)やMYB3R4(活性化型Myb)を過剰発現するシロイヌズナ形質転換体を用いて、ストレス抵抗性のテストを行ったが、Mybの過剰発現による効果は見出されなかった。一方で、MYB3R3を自身のプロモーターによる発現する形質転換体では、塩ストレス下において著しい成長抑制を示すことがわかった。これらの結果からMYB3R3は塩ストレス下で抵抗性の獲得に関わっているというよりは、むしろストレスによる成長抑制に寄与している可能性が示された。昨年度、同定したAPC/Cユビキチンリガーゼの阻害因子GIG1についての研究から、GIG1と構造のよく似たUVI4は、異なるタイプのAPC/C活性化因子を阻害することにより、異なるM期サイクリンに作用し、それぞれエンドマイトーシスとエンドリプリケーションと呼ばれるプロイディの増加現象を抑制的に制御している可能性を示した。25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)環境ストレスによるG2/M期遺伝子の転写抑制機構・G2/M期遺伝子の転写制御に関わるR1R2R3-Mybの働きに環境ストレスによる制御を受けている可能性について検討した。シロイヌナズナに5個存在するRIR2R3-Myb遺伝子それぞれの破壊株、また破壊を組み合わせた多重変異株を用いて、各種環境ストレス(塩ストレス、高温ストレス)や、ストレス関連の植物ホルモン(ABA、ジャスモン酸、およびサリチル酸)に対する感受性をテストした。しかし、調べたR1R2R3-Myb変異体では、野生型植物に比べて大きな成長の違いは見られなかった。一方で、R1R2R3-Mybに構造がよく似たR2R3-Mybのサブクラスについて同様に遺伝子破壊株を調べた結果、ABAの発芽抑制効果に対して超感受性を示すことがわかった。・ジャスモン酸がG2/M期遺伝子の発現を低下させる効果があるかどうかを調べるために、G2/M期制御に関連する複数の変異体を用いて、ジャスモン酸処理を行い、異常が促進されるかどうか解析した。予備的な実験から、G2/M期遺伝子の転写活性化に関わる2つのMyb遺伝子に変異を持つmyb3r1 myb3r4二重変異体の示す異常が、ジャスモン酸処理により促進されることが示唆された。・R1R2R3-Mybの過剰発現体におけるストレス抵抗性が野生型に比べて変化しているかどうかを解析した。しかし、RPS5AやCDKA;1遺伝子のプロモーターを使った過剰発現株では、野生型に比べて大きな違いは見られなかった。今後、35Sプロモーターを用いた過剰発現体についても解析を行う。・R1R2R3-Mybが直接制御する標的遺伝子を同定するため、chIP法による解析を試みた。R1R2R3-Mybの1つであるMYB3R3に関しては、これまでに想定していた標的遺伝子との結合が確認された。