hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大局的最適化に基づく細胞観察画像処理とその細胞内ロジスティクス認識への応用

本年度は昨年度の予備検討の段階から一歩進め,北海道大学薬学研究院鈴木利治教授のグループよりご提供いただいた「末梢神経細胞内におけるAPP-GFP輸送に係る蛍光顕微鏡画像」を具体的対象として,以下の2課題に取り組んだ.第一の課題は画像中のAPP-GFPの検出である.同画像は,低コントラストで背景ノイズも多く,また追跡対象を大量に含む上に,それらの見えはいずれも同じである.このため,当課題は,画像内からの対象検出としては最も難しい問題に入る。この課題に対し,(時空間)メディアンフィルタリングによって背景ノイズを極力除去した後,学習理論,具体的には1-class SVMによる検出を試みた.定量的評価実験により,擬陽性を含めた全対象のおよそ40%を検出できることがわかった.しかし同時に40%の過剰検出を伴った.このため,何が問題を難しくしているのかについて入念に解析した.例えば,この課題では,学習パターンの増加が必ずしも性能向上につながらないという特異な傾向が見られた.解析の結果,前述した見えの同一性の深刻な影響がその原因となっていることを見出した.第二の課題として,大局的最適化に基づく物体追跡手法を開発した.これは解析的DPと離散的DPを組み合わせた複合的な最適化アルゴリズムに基づくオフライン型追跡手法である.今回の対象のような厳しい条件において適したものであることを,比較実験により示した.なお,以上の課題遂行と並行して,当課題のような画像情報学と生物学の連携としての「バイオイメージインフォマティクス」の重要性を周知すべく,理化学研究所のグループと共にワークショップを2度開催した.本研究課題は、大局的最適化に基づく、(1)「非線形画像照合(マッチング)」ならびに(2)「動画像中の物体のオフライン追跡(トラッキング)」を基本的な武器として、そこに細胞観察画像に独特な性質を組み込むことで、メラノソーム追跡をはじめとする各種細胞内ロジスティクス問題の自動かつ高精度な解析法の実現を目的としている。平成21年度は、(1)および(2)の課題それぞれについて、アルゴリズム的改良ならびに特性把握に関する理論的および実験的考察を行った。具体的には、いずれの課題についても大局的最適化の道具として考えている「解析的DPマッチング」について、(1)それを非線形画像照合に応用した際、どのような画像対については正しく整合でき、またどのような画像対についてどのような理由で不整合を起こすかの入念な調査を行った。また(2)それをオフライントラッキングに応用した際、目的関数の高度化(より詳細には多峰性目的関数の導入)することを効果について、理論的検討および検証実験を行った。これらの検討と並行して、実際の細胞内膜小胞輸送動画像サンプルを班員に提供頂き、それをターゲットとした小胞追跡の検討を開始した。これら動画像サンプルに対し、大局的・局所多値化など様々な前処理を適用し、なるべく追跡を容易にするための工夫を行った。加えて、各小胞が起こす様々な変形-大きさの変化、移動速度の緩やかな変化および急速な変化(方向逆転)、オクルージョン(隠れ)、消失-について把握した。この課題に対し,(時空間)メディアンフィルタリングによって背景ノイズを極力除去した後,学習理論,具体的には1-class SVMによる検出を試みた.定量的評価実験により,擬陽性を含めた全対象のおよそ40%を検出できることがわかった.しかし同時に40%の過剰検出を伴った.このため,何が問題を難しくしているのかについて入念に解析した.例えば,この課題では,学習パターンの増加が必ずしも性能向上につながらないという特異な傾向が見られた.解析の結果,前述した見えの同一性の深刻な影響がその原因となっていることを見出した.第二の課題として,大局的最適化に基づく物体追跡手法を開発した.これは解析的DPと離散的DPを組み合わせた複合的な最適化アルゴリズムに基づくオフライン型追跡手法である.今回の対象のような厳しい条件において適したものであることを,比較実験により示した.なお,以上の課題遂行と並行して,当課題のような画像情報学と生物学の連携としての「バイオイメージインフォマティクス」の重要性を周知すべく,理化学研究所のグループと共にワークショップを2度開催した.
RNAの高速構造変化と機能の関係

1.本年度は、RNAの構造研究に先立ち、DNAの二次構造の安定性を考察した。まず、各種の塩基配列をもつDNAオリゴヌクレオチドをホスホロアミダイト法によって固相化学合成した。次にこれらのオリゴマーの二次構造をUV融解曲線によって定量的に検討した。その結果、DNAの二次構造の安定性が隣接塩基対の総和によって予測できることを発見した。例えば、d(GCATATGC)の自己相補的二重らせんの安定性(25°Cにおける自由エネルギー)はGC,CA,AT,TA,TGの各ジヌクレオチド塩基対形成のエネルギーから予測される値と±3%以内で一致した。これらの方法によって,逆に最良の塩基対形成エネルギー・パラメータを求め、それらの値を使って、任意の一次塩基配列に対応するDNAの安定化二次構造を決定し得るようなシステムの開発を行なった。現在のところ、約100塩基程度のDNAの溶液中の安定化及び準安定化構造の予測に成功している。2.各種のDNAの二次構造の融解及び形成の反応を、温度ジャンプ装置を用いて追跡した。その結果、どの塩基配列のDNAにおいてる、これらの反応は数十ミリ秒以内で終了することが示された。例えば、20°Cにおいてd(TAGATCTA)及びd(TCTATAGA)の反応は、各々40ms,50ms以内で終了した。また,DNAの二重らせん形成の活性化エネルギーが、d(GAATATTC)では-3.7kcalmol^<-1>,d(TAGATCTA)では-2.9kcalmom^<-1>,d(CCATATGG)では-1.8kcalmol^<-1>と負の値を示した。これらの結果及び安定化エネルギーの結果より、DNA二重らせん形成の核形成には少くとも二つ以上の塩基対形成が必要であることが認められた。
水環境を改善する高機能植生帯を創出するための沈水植物の化学生態学的特性の評価

ホザキノフサモからのアレロケミカル(ピロガロール、没食子酸、(+)カテキン、オイゲニン、エラグ酸、ノナン酸、オクタデセン酸)の放出速度を把握した。さらに、シアノバクテリアと競合緑藻類の混合培養系やアオコが発生する実際の池沼水の系に対し、現実的な植生密度のホザキノサモから放出されるアレロケミカルを作用させることで、シアノバクテリアが優占する温度・光条件であっても、シアノバクテリアの優占を抑止しうることを実験的に示した。本研究では、沈水植物(ホザキノフサモ)がアオコの原因となる藍藻類の増殖抑制物質(アレロパシー物質)を放出する現象(アレロパシー)を植生帯創出に活用するため、藍藻類が優占しないように藻類の種構成を変遷させるホザキノフサモのアレロパシー効果の化学生態学的特性を明らかにすることを目的とした。今年度は、把握された放出挙動に基づいてアレロパシー物質を藍藻類、池沼に一般的な他の藻類、混合培養したこれらの藻類に作用させ、アレロパシー効果の種特異性とアレロパシーによる藻類の種構成の変遷を確認することとした。Gorham5倍希釈、25倍希釈の2種類の培地にて藍藻類(Microcystis aeruginosa)、緑藻(Seenedesmus obliquus)各々、あるいはそれらを混合したものを植種し、温度を30°C、25°Cにて培養した。培養期間中、水深0.51mにて植生密度02kg・wet/m2(04kg/m^3)のホザキノフサモが放出する量のアレロケミカルを毎日した。ホザキノフサモのアレロケミカルの増殖抑制効果はM.aeruginosaに対してのみ現れた。明らかに藍藻類M.aeruginosaの増殖が勝る条件であっても、4kg・wet/m^3相当のアレロケミカルが作用すると、同藍藻類の比増殖速度は緑藻類S.obliquus以下となった。さらに、これらの藻類の混合培養系においてアレロケミカルを作用させると、緑藻を優占させられることを確認できた。シアノバクテリアが優占する条件であっても、実際の密度にて植生するホザキノサモから放出される8種のアレロケミカルによって優占を抑止できることを実証した。なお、増殖抑制効果の評価においては、温度の影響も考慮した。シアノバクテリア(Microcystis aeruginosa)、競合緑藻類(Scenedesmus obliquus)をGorham 5倍希釈培地にて、25°Cまたは30°Cで混合培養した。培養期間中、これまでに報告されたホザキノフサモの放出速度に基づき、実際ありうる植生レベル150、300 g-dry/m^3から放出される量に相当する8種のアレロケミカルを培地へ添加した。150、300 g-dry/m^3に相当するアレロケミカルによってM.aeruginosaの比増殖速度は低下した。増殖抑制効果は温度によって異なり、150、300 g-dry/m^3に相当するアレロケミカルを加えた場合、比増殖速度は30°Cで対照系の83%、76%、25°Cでは65%、53%となった。これより、M.aeruginosaのアレロケミカルに対する感受性は温度により変化することが認められた。M.aeruginosaとS.obliquusとの混合培養を行った結果、アレロケミカルを添加しない対照系においては、M.aeruginosaの増殖が突出しており、S.obliquusの最大増殖量はその1/10程度であった。これに対し、ホザキノフサモ300 g-dry/m^3相当のアレロケミカルを加えると、M.aeruginosaの最大増殖量はS.obliquusを下回った。この結果から、M.aeruginosaが優占する条件であってもホザキノフサモ300 g-dry/m^3のアレロパシーを利用することでその優占を抑止できることが確認できた。本研究では、シアノバクテリアの増殖を抑制し、優占種としないようにするため、沈水植物のアレロパシー効果を利用する。今年度は、藻類種構成の変遷効果を確認するため、まず、実際にアオコが発生する池沼(広島県東広島市七ツ池)より池水を採取し・その池水にホザキノフサモ植生帯740 g-dry/m^3に相当するアレロカミカル(ピロガロール、没食子酸、(+)カテキン、オイゲニン、エラグ酸、ノナン酸、オクタデセン酸)を加えて培養し、藻類種構成の変遷を評価した。この際、シアノバクテリアと緑藻類の細胞数は、10^4cells/mlとした。

その結果、アレロカミカルを加えない場合は、シアノバクテリアが優占としたが、アレロケミカルを加えると緑藻の細胞数がシアノバクデリアの細胞数を上回った。これより、実際の池沼において当該植生帯を創出することにより、種構成を変遷させられることを確認した。次に、光や栄養塩、動物プランクトンによる捕食圧も作用する条件下において、実際に植生帯を創出した際の改善効果を評価するため、ホザキノフサモ370 g-dry/m^3、ll10g一dry/m3を植栽した水槽をアオコが発生する池沼(埼玉県川越市伊佐沼)に設置し、水槽内の藻類をモニタリングした。その結果、ホザキノフサモを植栽した水槽のクロロフィルaは植栽しない水槽以下となり、藻類の増殖抑制作用を確認した。また、目視ではあるが、アオコ状態となることは認められなかった。但し、実験は秋冬にかけてしか行えておらず、春夏においても同様の効果が得られるか否かを確認する必要がある。
ラット甲状腺の放射線感受性と発がんにおけるオートファジーの影響

これまでに放射線誘発甲状腺癌のラットモデルを作成し、甲状腺放射線感受性に対する年齢影響について調べてきた。その結果、若齢被曝は高齢被曝よりも甲状腺癌発症率が高く、照射後急性期でオートファジー関連分子がタンパク・遺伝子レベルで上昇した一方、発生した甲状腺癌の非腫瘍部でオートファジー関連遺伝子の一部の発現が低下することが判明した。本研究では、オートファジー抑制による放射線誘発甲状腺癌への影響を明らかにすることを目的に、ラットモデルを用いたオートファジー抑制または促進系を確立し、甲状腺の急性期放射線応答や発がんにどのように影響するかを解析する。本年度は、前年度に引き続き甲状腺のヒドロキシクロロキン(HCQ)投与によるオートファジーの抑制の急性期放射線感受性に対する影響を、数及びタイムポイントを増やして調べた。その結果オートファジーが起きやすい肝臓と比較して、甲状腺ではX線4Gy全身照射後3-24時間でHCQ投与群は非投与群と比べ、アポトーシスの指標であるTUNEL陽性細胞に有意な差は見られず、増殖細胞の指標であるKi-67陽性細胞は低値を示し、LC3-II/LC3-Iとp62発現に有意な変化は認められなかった。オートファジー関連遺伝子を網羅的に解析するPCRArray解析では9遺伝子の有意な低下が見られた。これらの結果は、HCQの前投与は高線量放射線被爆後の甲状腺の急性応答として、細胞増殖を抑制するとともに複数のオートファジー関連遺伝子を転写レベルで抑制することを示唆している。慢性期の発がんへの影響を調べるため、ヒドロキシクロロキン投与ラット、非投与ラットをそれぞれ非照射群、4Gy前頚部局所照射群の4群に分け、甲状腺腫瘍が発生する18か月まで経過観察中である。本研究は、オートファジーが甲状腺の放射線照射後急性期の感受性または慢性期の発がんにどのように関与するか明らかにすることを目的としている。今年度は昨年に引き続き、オートファジー阻害薬であるヒドロキシクロロキン(HCQ)200mg/kgを6週齢雄性ウィスターラットに照射前3日間経口投与し、非照射、4GyX線照射後3, 6, 24時間後の甲状腺及び肝臓組織を採取した。コントロール群は生食を投与し、同時期に組織を採取した。細胞死の指標であるTUNEL陽性細胞数を定量した結果、肝臓では照射後HCQ投与群が非投与群に比べ有意に高い値を示したが、甲状腺では両群間の差は見られなかった。甲状腺ではHCQ投与による照射後の細胞死の誘導は見られなかった。一方Ki67陽性細胞数は甲状腺、肝臓共放射線照射によりHCQ投与群で有意に低下し、甲状腺で照射後HCQ投与による増殖細胞の低下が見られた。肝臓ではウェスタンブロットによりp62, LC3-II/LC3-Iの照射後の増加が見られたが、甲状腺では見られなかった。甲状腺組織のオートファジー関連遺伝子の変化をキアゲンのRT2 profiler PCR Arrayで調べた結果、照射後24時間後の非投与群とHCQ投与群では、Maplc3a, Park2, Snca, Ctss, Ulk1, Maptなどの9遺伝子が有意に低下していることが明らかになった。慢性期のオートファジー阻害による甲状腺腫瘍発症率を調べるため、6週齢雄性ウィスターラットをHCQ投与群(n=27)と、生食を投与するコントロール群(n=29)に分け、照射前2日から投与を開始し、当日投与2時間後に、HCQ群n=18、コントロール群n=19にX線4Gy前頸部局所照射後を行った。甲状腺腫瘍が発生する18ヵ月まで現在飼育観察中である。予想に反してヒドロキシクロロキン投与後X線4Gy照射したラットの甲状腺では、肝臓と異なりアポトーシスの増強作用が見られなった。しかし、遺伝子レベルではいくつかのオートファジー関連遺伝子が抑制されていることが分かった。今後DNA損傷応答の変化を調べるため、ヒドロキシクロロキン前投与群と非投与群の4GyX線照射後急性期の甲状腺組織を用い53BP1核内フォーカス数の変化を調べる予定である。また放射線誘発甲状腺癌を作製するため現在長期観察中のラットを18ヵ月にSacrificeし、甲状腺の組織解析を行う。ヒドロキシクロロキン前投与ラットと非投与ラットの甲状腺腫瘍の発症率、腫瘍のタイプ、面積、Ki-67染色による増殖細胞率がどのように変化するかを調べる予定である。甲状腺からRNAを抽出し、PCR Arrayによるオートファジー関連遺伝子の解析を行う。また、オートファジー促進の薬剤(エベロリムス)を投与して、放射線照射後急性期の甲状腺変化を調べたい。その結果若齢被曝は高齢被曝よりも甲状腺癌発症率が高く、照射後急性期でオートファジー関連分子がタンパク・遺伝子レベルで上昇した一方、発生した甲状腺癌の非腫瘍部でオートファジー関連分子の一部の発現が低下することが判明した。本研究では、放射線誘発甲状腺癌でのオートファジーの抑制の関与を明らかにすることを目的に、ラットモデルを用いたオートファジー抑制または促進系を確立し、甲状腺の急性期放射線応答や発癌にどのように影響するかを解析する。今年度は、甲状腺の急性期放射線感受性に対するオートファジーの抑制の影響を調べた。オートファジー阻害薬であるヒドロキシクロロキン(HCQ)200mg/kgを4週齢及び6週齢雄性ウィスターラットに照射前3日間経口投与し、4Gy照射後3時間後の甲状腺と肝臓組織を採取した。TUNEL染色を行い、細胞死数を比較した。

肝臓では4週齢ラットの照射後HCQ投与群が非投与群に比べ有意に高い値を示し、6週齢では差が見られなかった。一方甲状腺では4週齢ラットでは差が見られないが、6週齢でHCQ投与群のTUNEL陽性細胞数が非投与群に比べ高いことが分かった(9.67±2.73 vs. 24±4.93 per thyroid, n=3, p=0.0638)。6週齢ラットの甲状腺ではHCQ投与により増殖細胞マーカーのKi67陽性細胞が非投与群に比べ増加するが、放射線照射により有意に低下した(4.81±0.68% vs. 2.64±0.46%, p=0.0081)。HCQ投与後照射した群は、オートファジー関連タンパクLC3-IIとp62の発現低下が認められた。HCQ前投与は甲状腺の放射線誘発アポトーシスを誘導し、急性期の放射線感受性を上げる作用がある可能性が示唆された。本研究は、オートファジーが甲状腺の放射線照射後急性期の感受性または慢性期の発がんにどのように関与するか明らかにすることを目的にしている。今年度は薬剤によるオートファジーの抑制が甲状腺の急性期の放射線感受性に与える影響を分子病理学的に調べた。平成29年度の研究実施計画に沿って研究を実施した。4週齢、6週齢ラットにヒドロキシクロロキン(HCQ)200mg/kgを3日間経口投与し、X線4Gy全身照射後3時間の甲状腺と肝臓組織を採取し、TUNEL染色によるアポトーシスの解析、Ki67染色による増殖細胞の変化を調べた。週齢により甲状腺とポジティブコントロールである肝臓の感受性が異なり、甲状腺では4週齢では非投与群とHCQ投与群の差は見られないが、6週齢ではHCQ投与でアポトーシスが放射線により増加する結果が得られた。また、4週齢8Gy3時間後では、甲状腺のアポトーシス数が増加し、HCQ投与群との差が見られなくなった。もともと甲状腺濾胞上皮細胞は、放射線照射後アポトーシスはほとんど誘導されない。HCQ投与によるオートファジー阻害により照射後のアポトーシスが甲状腺でも誘導されれば、傷を受けた細胞が排除されその後の発がんが減少するのではないかと考えた。しかし、今年度行った実験では差が見られる線量や投与量など条件を決めるのに時間がかかり、各タイムポイントでn=1ー3と数が十分でなくさらに匹数を増やして解析する必要がある。また、アポトーシスだけでなく、53BP1などのDNA損傷応答の解析、PCR Arrayによるオートファジー関連遺伝子の解析も今後必要である。これまでに放射線誘発甲状腺癌のラットモデルを作成し、甲状腺放射線感受性に対する年齢影響について調べてきた。その結果、若齢被曝は高齢被曝よりも甲状腺癌発症率が高く、照射後急性期でオートファジー関連分子がタンパク・遺伝子レベルで上昇した一方、発生した甲状腺癌の非腫瘍部でオートファジー関連遺伝子の一部の発現が低下することが判明した。本研究では、オートファジー抑制による放射線誘発甲状腺癌への影響を明らかにすることを目的に、ラットモデルを用いたオートファジー抑制または促進系を確立し、甲状腺の急性期放射線応答や発がんにどのように影響するかを解析する。
思春期の子育て支援プログラムの開発

本研究においては,大別して2つの研究を行った。研究Iでは中学生とその保護者を対象にして平成18年7月から年1回実施している縦断調査を平成19年,平成20年と継続して行い, 3回の調査を経て,思春期の養育態度の特徴について検討した。研究IIでは,中学生の子どもをもつ保護者を対象にして,子どもとの関係性に関する自己理解を深めることを目的とした子育て支援プログラムを開発・実施し,その効果と課題について検討を行った。交本研究においては,大別して2つの研究を行った。交平成19年度は,以下の2つの研究を行った。1)質問紙調査(郵送調査)対象:平成18年度から質問紙調査に協力していただいている中学生2年生高校1年生までの男女およびその母親600組実施時期:平成19年7月調査内容:子どもに対しては母親の養育態度,自尊感情,有能感,学校適応度を測定し,母親に対しては,子どもの成長に対する認知感情,養育態度,自尊感情を測定。結果:母親の子どもの成長に対する認知感情は縦断調査の結果,より肯定的な方向に変化し,それに伴い養育態度していることが示唆された。また,母親は息子よりも娘に対してより肯定的な態度を有していることが明らかにされた。さらに詳細な分析を現在も進行中である。これらの結果の一部は,平成20年7月に開催される国際学会(ISSBD)での発表を申請し,審査により採択されている。2)子育て支援プログラムで使用するための心理アセスメントツールの開発これまでの研究成果に基づいて,子育て支援プログラムの中で使用する保護者が自身の養育態度を理解するために使用する自己報告形式の心理アセスメントツールを作成した。このツールは保護者の自己理解と子育て上の課題の理解を深めるために有効なものであると考えられるが,その有効性の検証については平成20年度に行う予定である。さらに,上記のデータとは別に,これまで収集したデータを使用して分析を行い,研究成果については別紙の通り,学術雑誌や学会発表,図書の形で報告した。研究1:2006年7月より年1回の縦断調査を行っており,2008年8月にも質問紙調査を郵送によって行った。対象は2006年度時点で中学1年生から3年生までの生徒とその保護者であり,最終的に187組の親子の回答を得た。3時点でのデータを分析した結果,保護者の養育態度は,個人内で時間と共に変化はするものの,個人間を比較すると相対的に異なった特徴をもった安定したグループに分類することができ,一貫して望ましい態度で子どもに関わっている群や一貫して望ましくない態度で子どもに関わっている群が抽出されている。また,保護者の養育態度は子どもの感じている相互信頼感を媒介して,子どもの自尊感情や学校適応に影響を与えている可能性が示唆された。研究2:中学生の子どもを持つ保護者を対象にして,思春期の子育て支援ワークショップを企画・実施し,3回で40名の参加者を得た。ワークショップの主な内容は,研究1で使用されている保護者の養育態度を測定する3種類の心理テストの実施とその解説,参加者同士の話し合い,事後アンケートの実施で,所要時間は2時間であった。ワークショップの目標は,保護者が自身の養育態度の特徴や子どもとの関係性についての気づきと理解を深めることとした。事後アンケートの結果,ワークショップの体験は保護者にとって,自己理解を深めるための情報的,認知的サポートにはなっているが,自信を高めたり,悩みの解決には寄与することができない可能性が示唆された。また,実施の仕方の工夫により,より一層の効果が上げられる可能性とリスク評価の必要性といった今後の課題も明らかになった。
進行性腎障害及び高血圧における傍糸球体装置の役割

糸球体血行動態や尿細管機能は高血圧の発症・維持のみならず、腎障害の進展様式にも重要である。本研究においては、糸球体血行動態に重要な輸入及び輸出細動脈を我々が開発した単離灌流法を用いて研究し、特に、水ナトリウムの調節に重要なアンジオテンシンII(AngII)について検討した。1.AngIIにはAT、及びAT_22受容体があり、AT_11受容体は血管収縮、アルドステロン分泌、細胞増生に関与し、AT_22受容体はそれに拮抗していると考えられている。我々の単離灌流した輸入、及び輸出細動脈においてはAngIIは血管収縮を起こし、その収縮は、AT_11受容体を阻止すると消失し、逆にAT_22受容体を阻止すると増強することを見い出した。また、AT_22受容体を選択的に刺激すると、血管拡張が起こり、輸入・輸出細動脈間で差がなかった。輸入細動脈における血管拡張は、内皮依存性であり、アラキドン酸のP450代謝産物のエポキシエイコサテトラエノイン酸の産成が重要であることが示唆された。2.AngIIの腎内作用にヘテロジェネイティーがあり、皮層の輸入細動脈は深層に比較して強い収縮反応を示すこと、皮質輸入細動脈では血管内に投与したAngIIは間質に投与したAngIIよりも強い反応を示すが、深層では差がないことを明らかにした。これは腎臓が多様で、複雑な機能を果たしているのに重要であると考えられる。アンジオテンシンII (Ang II)は糸球体血行動態ならびに血圧調整に重要である。Ang IIにはAT_1とAT_2を含め少なくとも2つ以上の受容体がある。AT_1受容体はAng IIの主な作用(血管収縮やアルドステロン分泌)に関与しているが、AT_2受容体に関しては良く知られていない。そこで、本年度は糸球体血行動態に重要な役割を果たす輸入細胞動脈におけるAT_2受容体の役割を検討した。また、輸出細動脈における役割も一部検討した。ウサギ輸入細動脈を単離灌流して、Ang IIを投与すると用量依存性に血管収縮が起こり、これはAT_1受容体拮抗薬(CV)にて阻止され、AT_2受容体拮抗薬(PD)にて増強された。一方、輸入細動脈をノルエピネフリン(NE)にて前収縮させておき、CV前処置してAng IIを投与すると血管拡張が観察され、この拡張はPDにて阻止された。また、AT_2受容体アゴニストを投与すると、やはり血管拡張がみられた。すなわち、輸入細動脈ではAT_2受容体は血管拡張作用を示す。この血管拡張は、血皮除去で阻止されたが、一酸化窒素やプロスタグランディン合成阻止では影響されなかった。しかし、P450酵素阻害剤のER-7やエイコサテトラエノイック酸(EET)の合成阻害で阻止された。以上よりAT_2受容体は内皮上にあり、EET産生を介して血管拡張作用を示すと考えられる。一方、輸出細動脈でも同様の実験を行ったところ、Ang IIはCV前処置NE存在下でやはり血管拡張を起こした。この血管拡張はPDにて阻止され、輸出細動脈においてもAT_2受容体は血管拡張作用を示すと考えられる。以上、AT_2受容体は輸入・輸出細動脈で血管拡張作用を有しAT_2の血管収縮に拮抗していると考えられる。腎間質液中のAngIIの濃度はnM単位であり、pM単位である血中濃度の500倍も高値であることが報告されている。しかし、少量のAngIIを腎動脈内へ投与し、動脈血中のAngII濃度が数倍に上昇しただけで腎血管収縮がみられる。そこで、腎糸球体輸入細動脈のAngIIに対する反応性が、AngIIを血管外膜側(間質側)に存在する時よりも血管腔に存在した時の方が高いかどうかを表層及び傍髄質のネフロンにおいて検討した。ラットの表層輸入細動脈は糸球体を付着させたまま単離しin vitroで70mmHgで灌流し、顕微鏡下で観察した。

また、傍髄質輸入細動脈は、100mmHgに灌流圧を保った単離灌流腎を用いて、CasellasとNavarの方法に従い直接顕微鏡下で観察した。表層輸入細動脈ではAngIIによる血管径の減少は血管外よりも血管内投与で有意に大きかったが、傍髄質輸入細動脈での収縮は血管内及び、血管外投与共に同程度であった。一方、NEの血管収縮作用には表層及び、傍髄質輸入細動脈共に投与経路による差異はなかった。以上より表層ネフロンの輸入細動脈は間質より血管内に存在するAngIIに対して高い感受性を有し、傍髄質ネフロンでは差がないと考えられた。このようなAngIIによる血管収縮作用の腎内ヘテロジェネイティは生理的、病的状態で重要な役割を持つと考えられる。
声帯癌と他の白色病変の鑑別に関する研究的並びに臨床的研究

1.基視編:犬摘出喉頭の声帯に種々の程度で人工的に硬化病変を作製した。次に気管側から加湿加温された空気を送気し吹鳴させた。その時の声帯振動をストロボスコープ下にビデオ記録した。さらに分析のために超高速度カメラにて撮影した。実験のあとで硬化の部位を組織学的に検討を加えた。硬化の程度が弱い場合は粘膜波動が失われるのが振動に応じてその部位にX軸上の運動がみられた。その画像はあたかも波の上にのっている板のようなもので板そのものには波動がみられないのと似ていた。硬化の程度が強いと粘膜波動が消失すると共に述べたX軸上の運動も失われることがわかった。部位については筋層のみの硬化では粘膜波動の消失はなく、その振幅や位相についての変化があった。今後の課題は硬化の程度を当研究室で開発されたStiffness meterで検討することにあり、両者の相関をあきらかにすることである。2.臨床編:外来で記録されたビデオグラムが資料である、喉頭ストメボスコ-プを用い,画質のすぐれている喉頭側視鏡によりビデオ記録された。生検や手術時の資料により病理のあきらかになっている症例を遂んだ。声帯癌,角化をともなう炎症,上皮肥厚,異形細胞などが主なものである。いづれも粘膜波動の障害がみられたが,異形の程度が強い程板状の運動も失われる。これらの事実により白色病変のレーザー手術にさいし,資料を得ると同発にどの程度の蒸散をおこなうかの決定が容易になっている。
丸山真男の思想・学問の展開過程の実証的研究-南原繁等との交渉等を中心に

丸山眞男の青年期=反動化の時代の経験、つまり彼の収監等の受難と同時代の「自由主義」的知識人の「実践的無力」は、日本の国家と思想の言わば病根を示すものだった。すなわち、「国体」は疑問の提出自体を許さない「直接的」「即自的」「統一」であると共に無際限に「精神の内面」へ侵入する権力であり、知識人の思想も表面の(外来)イデオロギー体系と深層の呪術的な(無)意識との乖離から、異端排撃への同調・屈服とその自己正当化に陥りがちだった。これらの問題性の克服の志向こそ、丸山の思想・学問の形成と展開を主導していた。そしてそこで特に重要な役割を演じたのが、--自由主義の批判者でありながらも、「大転向」の時代に良心に基き「時潮と凄絶に対決」すると同時に他者への寛容をも示した--師、南原繁との持続的な(思想的)対話であった。丸山は、(「古層」論等に至る所の)「存在拘束性」の徹底した追究を通じて日本思想の深層の問題を剔抉し、あわせて(おそらく南原を含む)日清戦後世代の知識人の国家観や天皇観の脱神話化につとめた。更に晩年の彼は、「伝統」や「正統」の研究が示す通り、超(むしろ長)歴史的な価値(=個性的人格・良心等)の「客観的」存在を唱える南原の思想に近づいていった。自由主義論に即していえば、その作業は、相対主義にも不寛容にも陥らぬ自由主義を支える(そして、主体形成の前提を成す「思想的な座標軸」でもある)所の「絶対的価値」ないし「見えない権威」--その歴史的な探求と重なっていたのである。丸山眞男の「福沢に於ける「実学」の転回」「福沢諭吉の哲学」(1947)は、彼の福沢観の深化を印す。後者の論文の最後の一節が示唆する通り、丸山は、言わば英米プラグマティズム的・福沢的な思想契機とドイツ観念論的・南原繁的な契機-またこれらと重なりつつ人間主義的・「ルネサンス」的志向と超越的・「宗教改革」的志向-との間で対話を続けた。「凝固した形態」としての思想ではなく、こうした異質な要素間の「火花を散らす」対話の過程の創造性こそ、丸山が最も重んじた所であり、その思想(的発展)の特質を成す。こうした対話の重要性、またそれと日本における思想的伝統の形成という丸山の課題との結びつきについては笹倉秀夫・松沢弘陽の指摘があり、筆者も本報告書(裏面)に記した寄稿中でそれに論及した。また筆者は、そこでふれた"自己の確信故の他者に対する寛容"という南原の思想との関連で、丸山が「日本的寛容」に対する批判(これは彼の戦前・戦中体験と不可分である)に基き、1960年代のキリシタン論等で個人=他者の内面的人格の尊重というテーマを追究したことを、見出した。今後は、この問題や戦後のマルクス主義論等の論題における、丸山の南原との「対話」の展開を中心に据えて、更に探求を進めたい。なお、丸山の関係資料は一部(書簡・蔵書等)公開が遅れており、また一部の遺稿やテープ等の公開・利用の現状には問題点が存する。後者について、丸山の思想とまた彼の(複数の)役割意識等との関連の下に、原則に基く慎重な検討と対応が必要である。この知見もインタヴューの「成果」として付記しておく。丸山眞男の思想形成にとって、高校生時代の収監に端を発する、国家権力による受難の意味を見落すことができない。

特に重要なのは、日本の「国体」が疑問の提出自体を神聖冒涜とする「否定をくぐらない」「対立を自己の内に孕まない直接的統一」であり、かつその権力が無際限に「精神の内面に土足で入りこ」む性向が体験された事実である。これらは、丸山の「懐疑のるつぼの中で鍛えられた」信条への元来の志向、及び近代西欧の「中性国家」の原則の、対極を成す特質であり、「国体」との(内外の知的な営為との関連で学問的に深められつつ遂行された)対決こそ、おそらく丸山の学問的的営為の根本的な動機であった。丸山の「国体」との対決は、(「古層」論等に至る所の)日本思想の「存在拘束性」の徹底した追究=「自己批判」において一方で師、南原の学問の制約の指摘をも(より具体的には日清戦後世代論・福沢論等で)行ないつつ、同時に伝統や正統などの問題の探究が示す通り、結果としてはかえって超(むしろ長)歴史的な価値(=内面的個性・良心・正義等)の「客観的」存在を唱える南原の思想に大きく近づいたようにみえる。この軌跡の解明を、《啓蒙主義・自由主義の位置づけ》などの観点から今後、一層進めていく予定である。尚以上に関連して、「神政政治」=「権威信仰」との南原繁の対決は丸山に深甚な影響を及ぼしたが、二人の思想的な交渉の把握には、「超リヴァイアサン」(宮田光雄)たる近代日本の国家主義の特徴に関して、思想史的に立入った検討.が必要である。本年3月に筆者の表した書評はこの検討に係わっている。当年度は、到達点の確認を込めて、「白由主義」論を手がかりに丸山の思想の形成展開の過程の把握を試み、大略下記の内容の学会報告等を行なった。丸山は、「(政治的)自由主義」の特質を多様な意見に対する「寛容」に見出した。この「自由主義」は、丸山の青年期に「反動化」により窮地に陥ったが、当局の不寛容・異端排撃に対する日本の知識人の同調・屈服の傾向=「実践的無力」を、彼は重大視した。一方、「実証主義」的自由主義の批判者南原は、以上の知識人と鋭い対照を成して、「時潮と凄絶に対決」すると共に他者への寛容を示した。また、O・ウェルスの演説や一部のマルクス主義者と自由主義者の"共同戦線"等の例は、マルクス主義者らが無意識に依拠する「自由主義」的価値の重要性を明らかにした。こうして、外来思想の摂取のあり方との関連で、超歴史的確信と他者への寛容との結びつきというテーマを丸山は追求するに至る。それは、規範創造的な自由と「見えない権威」との相即という自由観の問題と重なり、(相対主義の対極を成す、)キリスト教に淵源する「個性的人格」「良心」を含む、西洋思想の深層に存する「絶対的」価値の探求を指し示した。そして、戦後の「逆コース」時の論文等が示すように、丸山はその探求と関連して、日本知識人をも冒す、自由と寛容に敵対する根深い「無意識の論理」の抉剔と克服を追求した。そこに、「原型」論などの一連の作業の由来が存した。
生涯スポーツとしての体操競技における競技会モデルの作成

現在、わが国の体操競技は世界トップクラスである。しかし、その反面で体操競技が高嶺の花となっていることは否めない。本研究は以上のような問題意識からドイツの事例を参考にして、今後のわが国における「生涯スポーツとしての体操競技における競技会モデル」の提示を目的とした。ドイツと日本の「シニア選手権」を比較したところ、以下の相違点が認められた。1ドイツでは独自の出場年齢区分に基づき、競技種目や器具が設定されていた。2ドイツでは年齢区分に基づき適用採点規則が異なっていた。このような工夫は生涯にわたって「評定競技」を楽しむうえでは不可欠と考えられる。今後わが国でも導入を検討してみる価値はあるだろう。平成26年度は、ドイツ国民体操祭を始め、国内外のシニア体操競技会を視察した。これに関しては、11月には日本スポーツ教育学会において研究発表を行った。ドイツ国民体操祭の実施状況とわが国の学習指導要領の記載内容との関係性について「生涯スポーツとしての器械運動の現状と課題」と題するテーマで行った。一方の日本の競技会視察からは、今後のシニア体操競技会の方向性に疑問を投げかけるような演技も確認することができた。通常の競技会では認められていない幇助具を使用しての試合や、歌を歌いながら演技をするといった「技の出来栄えの評価とは異なる面白さ」を追求した演技を確認することができた。本来、体操競技は、採点規則に基づく競技性が保証されねばならない。採点規則の存在を気にすることなく演技を行うのであれば、そのような活動は「体操競技」というカテゴリーに属するものになるのか疑問が生じる。しかしながら、幇助具の使用や、歌を歌いながらの実施であっても「非日常的な運動を楽しむ」という目的は共有している。そのため、今後の我が国の競技会においては競技性が保証された状態でアクロバット的な運動を楽しむ競技会(体操競技競技会)と非日常的な運動を行うことのみを楽しみとする競技会(発表会)(器械運動発表会)を分けて開催することが必要になると考えられた。現在、わが国のシニア体操競技選手権は、オリンピックルールで行われるI部、中学校適用規則で行われるII部の2クラスで開催されているが、上述したような幇助具を使用したものや、歌を歌いながらの演技に関してはIII部に位置づけ、参加者が求める楽しみに応じた競技会形式を設定する必要があろう。これに関しては27年度に研究を進めることになる。平成27年度は、ドイツにおけるシニア体操競技の競技会視察およびシニア体操選手のトレーニング環境調査を行い、2年間の研究成果の総括を行った。なお、ドイツにおける体操競技競技会視察結果に関しては、兵庫体育・スポーツ科学学会に論文投稿し、審査の結果受理された。平成27年度に視察した「ヤーン体操祭」は、「生涯スポーツとしての体操競技」という研究テーマを象徴するかのような競技会であった。屋外に器具を設置し、気軽に参加することができるという競技形式のみならず、独自の採点規則適用など、オリンピックなどとは異なる趣旨の開催は大変興味深いものであった。ドイツでは日本でいうチャンピオンスポーツをSpitzen Sport(トップスポーツ)と呼び、生涯にわたって継続していくことを目的としたスポーツをBreiten Sport(幅広いスポーツ)と呼んでいる。わが国では、チャンピオンスポーツ=真剣なスポーツという図式が散見されるが、ドイツにおいてはBreiten Sportであっても、チャンピオンスポーツと同様の盛り上がりを確認することができた。また、当視察に合わせてケルン体育大学体操競技場を視察することができた。ドイツにおいては、日本では当たり前に行われている大学課外活動という組織が存在しないため、当該体操競技場は、体育授業、学内福利厚生としてのスポーツ教室、その他は地域のクラブのトレーニング拠点として活用されているという。なお、2年間にわたって行った本研究の成果は、2016年9月にドイツで開催されるドイツスポーツ科学学会において研究発表する予定である。ドイツにおける研究調査を始め各種競技会において資料を十分に収集することができた。スポーツ運動学、生涯スポーツ論27年度にドイツの地方で開催される競技会視察およびシニア選手の練習環境について調査を行い、ドイツにおける生涯スポーツとしての体操競技の普及状況および競技会の実施状況について調査する。また、ドイツのシニア選手権で適用されている採点規則の翻訳を行う。このような作業と、26年度にわが国の競技会視察で得られた問題点を踏まえて、今年度に全日本シニア選手権の競技会形式の改定案を呈示し、本研究のまとめとする。研究資料の翻訳を幇助するためのソフトウエアおよびパソコンの実施環境の改善を要するため前倒し申請を行った。なお、当該備品の購入に当たっては、予想よりも低価格での購入が可能となったため、前倒し申請をしたものの、繰越金が発生している。27年度に購入をしても差し支えなかったが、26年度内の研究をスムーズに進めていくために前倒し申請を行った。
炎症性関節液条件下における関節軟骨面のバイオトライボロジー的考察

本年度の実施計画に基づき以下の研究を実施した。1炎症性関節液の粘弾性の測定採取した関節液の粘弾性をストレスレオメーターを用いて測定した。正常関節液のヒアルロン酸、アルブミン、グロブリン成分組成に類似させた疑似関節液をコントロールとして、炎症性関節液のずれ率ー粘性度曲線を作成した。変型性膝関節症患者から得られた炎症性関節液の応力ー粘性度曲線を関節症の進行に従い経時的に測定した。2得られた結果のバイオレオロジー的解析低いずれ率においては、関節炎進行度、すなわちヒアルロン酸の濃度が低く、アルブミン、グロブリンの濃度が高い程、炎症性関節液では粘性に変化がみられた。しかし、中・高速度の高いずれ率の範囲ではその差異は認めなかった。経時的変化については、蛋白質組成が変化しているにも関わらず、ずれ率ー粘性度曲線の変化は認めなかった。今後単に蛋白組成のみに粘性度が依存するのではないことについてさらに検討したい。また、今回得られた結果と関節の摩擦特性との関係についても検討してゆく予定である。1炎症性関節液の採取変形性膝関節症、慢性関節リウマチおよび人工膝関節置換術術後患者の罹患膝関節から、診断および治療目的にて関節液を採取した。採取量は25mlから70mlであり、採取後すぐに4°Cにて冷蔵保存した。2炎症性関節液の組成、pH値の測定1にて採取した炎症性関節液の組成、およびpH値を測定した。組成として総蛋白量、蛋白分画、血算(赤血球数、白血球数、血小板数、その他)、ヒアルロン酸濃度等を測定した。3炎症性関節液の粘弾性の測定ストレスレオメーターにて採取した関節液の粘弾性の測定を準備中である。粘弾性測定中の温度調節は重要であり、測定結果の信頼性に大きな影響を及ぼす。軟骨関節面の潤滑動態の測定、すなわち、疑似関節液環境下での関節面の摩擦係数の疑似関節液成分組成およびpH値による変化についても関節面の温度調節が重要であり、その予備調査を実施した。
金属-多孔性配位高分子間相互作用を利用した触媒機能制御

本研究では、金属-多孔性配位高分子(PCPまたはMOF)間相互作用に基づいて起こる、触媒反応における配位高分子の担体効果を明らかにすることを目的とし、具体的には、担体効果の主たる三要素である分子篩効果、電荷移動、担体の基質吸着のうち、金属-配位高分子界面での相互作用が重要となる電荷移動および担体の基質吸着について焦点を絞り、配位高分子が金属-配位高分子間相互作用に由来する担体効果を発現し得るのかについて検証を行った。金属-配位高分子間の電荷移動に由来する担体効果については、電子状態の異なる配位高分子担体上に同様の粒径・担持量で白金を担持した金属-配位高分子複合体を作製し、それらの電子状態と触媒活性をX線光電子分光測定およびCO酸化触媒反応により評価した。その結果、担持された白金の電子状態は担体との電荷移動により著しく異なることを明らかとし、担体の電子状態と触媒活性の間には明確な相関が存在することを確認し、配位高分子が触媒担体として電荷移動に由来する担体効果を発現し得ることを明らかとした。配位高分子の基質吸着能に由来する担体効果については、担体の基質吸着力が重要な因子となる酢酸還元触媒反応を用いて評価した。カルボキシル基やアミノ基など異なる官能基を有する配位高分子担体を合成し、それらの基質吸着能を評価するとともに、同様の粒径・担持量で白金を担持した金属-配位高分子複合体を作製し、それらの触媒活性について評価を行った。その結果、塩基性基であるアミノ基を有する配位高分子が最も高い基質吸着特性を示すとともに、最も高い触媒活性を示すことを明らかとし、配位高分子による基質の吸着により触媒担体効果が発現することを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、本研究で使用する金属ナノ粒子担持配位高分子(M/MOF)を作製し、その構造、電子状態について明らかにすることを目標とした。具体的には、Ptを金属種として選択し、アークプラズマ蒸着法を用いて同一粒径・同一担持量のPtを担持したHKUST-1, Zn-MOF-74, Mg-MOF-74, UiO-66-NH2等の金属-配位高分子複合触媒を作製した。界面相互作用について考察するため、X線光電子分光、CO化学吸着およびH2化学吸着による表面分析を行ったところ、活性なPt表面積はどの試料も同じであるが、その電子状態が大きく異なり、金属ナノ粒子と配位高分子間で電子的相互作用が起きていることが分かった。また、Ptの電子状態に敏感なCO酸化触媒反応試験を行ったところ、各試料で大きく触媒活性が異なることがわかり、配位高分子金属ナノ粒子との界面相互作用により触媒活性が制御されていることがわかった。また、その原因について考察するため、第一原理計算により担体である各配位高分子の仕事関数を求めた結果、電子供与的な担体ほどPtへ電荷を供与していることがわかり、担体の電子状態がPtの触媒活性の制御に寄与していることを明らかとした。これは気相の不均一触媒における配位高分子の担体効果を系統的に明らかにした初めての例であり、これらの結果をまとめた論文を作成し、海外一流学術誌であるChemical Communicationsに採択された。また、電子状態の異なるPtナノ粒子に関して、電気化学的触媒反応における触媒活性の担体依存性についても一定の知見を得ることに成功した。平成29年度は、本研究で使用する金属ナノ粒子担持配位高分子(M/MOF)を作製し、その構造、電子状態について明らかにすることを目標としていたが、同一粒径・同一担持量のPtを担持した複数の触媒の作製に成功した事に加え、それらのCO酸化触媒活性についても明らかにし、系統的な知見を得ることに成功した。また、第一原理計算により配位高分子担体の電子状態と担持されたPtナノ粒子との電子状態の相関を初めて明らかにすることに成功し、それらの結果をまとめて論文として海外一流誌に投稿・採択・公開することにもすでに成功した。

カルボキシル基やアミノ基など異なる官能基を有する配位高分子担体を合成し、それらの基質吸着能を評価するとともに、同様の粒径・担持量で白金を担持した金属-配位高分子複合体を作製し、それらの触媒活性について評価を行った。その結果、塩基性基であるアミノ基を有する配位高分子が最も高い基質吸着特性を示すとともに、最も高い触媒活性を示すことを明らかとし、配位高分子による基質の吸着により触媒担体効果が発現することを明らかにした。平成30年度は、作製したM/MOF触媒の触媒活性評価を行うことを目標とする。本研究では金属としてPtを用い、CO酸化触媒活性および酢酸を原料とするエタノール合成反応の二つの触媒反応を対象として想定していたが、CO酸化反応についてはすでに明らかにすることに成功したため、エタノール合成反応について明らかにすることを目指す。担体として用いる酢酸耐性を有するMOFの選定および、それらの酢酸吸着特性に関する評価は概ね完了している。本支援により評価装置を構築し、その触媒活性について明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
虚血性心疾患患者のリスク認識に焦点をあてたセルフマネジメントプログラムの開発

本研究は、虚血性心疾患患者のセルフマネジメント教育プログラムの開発に向けて、病気に対するリスク認識とセルフマネジメントの現状について明らかにし、更に語りの影響と教育プログラム導入の可能性を検討することを目的とした。虚血性心疾患患者4名に対し半構成面接を行い、質的帰納的に分析した。分析の結果、リスク認識は【自分なりに病気体験の意味づけをする】などの5カテゴリーが、セルフマネジメントは【セルフマネジメントの困難感】など3カテゴリーが抽出された。また、面接後に対象者は気持ちの変化について語っており、語りを教育プログラムに取り入れることでセルフマネジメントが促される可能性が示唆された。経皮的冠状動脈インターベンション療法(Percutaneous coronary intervention以下PCIと略す)後の虚血発作再発予防に向けて、リスク認識に焦点を当てた患者教育プログラムを開発する目的で、認知行動療法および心疾患患者に対する教育プログラムに関する文献検討を実施した。その結果、日本においては認知行動療法を生活習慣病患者に用いることの有用性は述べられているものの、実際に用いた例は少なく、抑うつや不安に対して個別に適用しているものが数件みられたのみであった。それに対して、欧米においては、患者教育プログラムに認知行動療法を始めとした心理療法を組み合わせることがかなり一般化してきており、RCTも行われるようになってきている。その結果、心理療法単独では虚血性心疾患の再発率に有意差は見られないものの、食事・運動・薬物など通常の治療法との組み合わせにより、死亡率・再発率の低下がみられ、QOLの改善効果もあることが示されていた。具体的な介入プログラムとしては、8週間の外来プログラムで認知行動療法と動機づけ面接を組み合わせたものや、22時間のセッションでセルフモニタリングや認知の再構成、ストレスマネジメントについて学び、フォローアップでホームワークと面接を行うもの、45分間の対面のセッションで症状マネジメントなどの知識提供と面接を組み合わせるものなどがみられた。また、心臓リハビリテーショで定期的に通院する患者の場合は比較的長期間のプログラム実施が可能だと思われるが、今回対象としているPCI後の患者の場合、心臓リハビリテーションの対象外となっていることが多いため、できるだけ短期間で実施できるプログラムで、尚かつセルフモニタリングなど自宅で比較的負担感を感じずに実施できるプログラムを組む必要性が示唆された。経皮的冠状動脈インターベンション療法(Percutaneous coronary intervension以下PCIと略す)を受けた虚血性心疾患患者の退院後のセルフマネジメント行動をより効果的に促すために、患者のリスク認識に焦点を当てた教育プログラムを開発する目的で文献検討を行った。前年度に引き続き、今年度は具体的なプログラムおよび教材を作成するために、認知行動療法および心疾患患者に対する教育プログラムに関する文献を検討した。その結果、欧米ではかなりの数の認知行動療法を取り入れた教育プログラムが実施されており、長期的な介入効果も徐々に検証されてきていることが明らかになった。現在実施されている教育プログラムとしては、自己管理行動に関する一般的な知識の教育に加えて、セルフモニタリング、感情をコントロールするためのスキル訓練、ポジティブな思考を獲得するための認知再構築などの内容を含んだものが多く見られた。また、認知行動療法を取り入れた教育プログラムの効果に関しては、肯定的な研究と通常の介入に比べあまり効果がみられないとする研究が混在していた。効果があるという研究は、介入の継続期間が長く、介入時間も40時間と多い上に、各セッションへの参加率が高いという特徴がみられた。以上より、認知行動療法を取り入れた教育プログラムで一定の効果を示すには、比較的長期間の強力な介入が望ましいと考えられる。しかしながら、今回対象として考えているPCI後の患者は、心臓リハビリテーションの対象外となっていることが多く、長期間のプログラムに高い出席率で参加してもらうことは現実的には難しいと考えられる。従って、短期間で実施可能なプログラムを探っていくと同時に、文献検討で得られたプログラム内容を参考に、患者が負担感を感じずに長期的に自立して実施できるプログラムに修正していくことの必要性が示唆された。教育プログラム作成および教材開発のため文献検討を実施したが、教育プログラムの詳細について記載されている文献が少なく、虚血性心疾患以外の慢性疾患を対象とした文献にまで検索範囲を広げたこと、および認知行動療法を実際に虚血性心疾患患者に応用する際の内容の検討、更には対象者のリクルート方法の検討などに時間を要したため、プログラム作成および教材開発が遅れてしまった。経皮的冠動脈インターベンション(PCI)を受けた虚血性心疾患患者のセルフマネジメントを促す患者教育プログラムを検討する目的で文献検討を行った。日本においては虚血性心疾患患者の自己管理に関する介入研究はまだ少なく、対象者数の少ない小規模な研究が多いため、欧米の介入研究を中心に文献を検討した。その結果、教育プログラムの内容として、知識の提供に加えて、セルフモニタリングやモデリング、認知の再構築などの内容を含んだ介入が実施されていた。また、教育プログラムの実施後に電話などを用いて定期的なフォローアップを行うものも多く見られた。教育プログラムの評価に関しては、心臓リハビリテーション参加率や予定外の再入院率、質問紙を用いて測定された自己管理行動の変化などのアウトカムで評価されていた。また、介入効果については、1年以上の長期間にわたり頻回な介入を実施している研究において高い効果が報告されており、長期間の継続的な介入がより効果的であると考えられた。しかしながら、心臓リハビリテーションに参加していない患者の場合、長期間の頻回な介入は現実的に難しく、短期間で実現可能なプログラムを検討していくことが望ましい。