hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
独居および高齢者世帯における痴呆性高齢者と家族への地域ケアシステムの開発―M県における超高齢地域と若年型地域との比較を通して―

本研究は、M県における超高齢地域と若年型地域を比較対照し、高齢者の心身の健康生活状態、ソーシャルサポート、家族介護者による介護状況、ケアシステムへの要望、ケアシステムへの参加意向などについての実態を把握し、地域特性を考慮した高齢者と家族のためのケアシステムのあり方について検討することを目的とした。平成10年度は、65歳以上の高齢者を対象とした実態調査および介護者調査を実施した。超高齢地域では、平成9年度研究対象者を含む高齢者75名、介護者21名に対して、若年型地域では、代表的3地区を選び、高齢者137名、介護者8名に対して面接聞き取り調査を行なった。平成11年度は、痴呆性高齢者のための地域ケアシステムの現状を両地域の各サービス提供側から聴取した。またサービス利用者の立場から、痴呆性高齢者への在宅介護状況について、超高齢地域5例と若年型地域6例を訪問し事例分析を行なった。さらに、研究期間全体を通しての量的、質的データ分析を行ない、地元関係者の意見またサービス利用者の意見も含め、地域特性に応じたケアシステムのあり方について検討、考察を行なった。超高齢地域では、高齢者の意識が町と比較的一体化しており、ケアシステムの推進役として鍵を握っているのは保健婦(士)である。保健婦(士)が直接的に住民と関わり、情報提供をし、地域ケアの方向性を誘導する役割をとることが期待される。高齢者にとって魅力的なさまざまなボランティア活動を導入することなどにより、高齢者の地域活動への参加を具体的、実践的に推進していく必要がある。N町では、公的で専門的な立場の者や機関が主導的役割をとりながら、高齢者を巻き込む目的的、意図的なケアシステムづくりを行なっていく必要がある。若年型地域では、今後予想される高齢化が進む前に、現在行われている高齢者それぞれの価値観に基づいたさまざまな主体的活動を生かし、高齢者参加型の地域ケアシステムをつくっていくことが重要である。このためには、保健婦(士)のような公的で専門的な立場にある者や機関は、住民自らの地域ケアシステムづくりを促すような、触媒的作用をもって機能していくことが求められる。本研究は、M県における超高齢地域と若年型地域を比較対照(比較内容:独居と高齢者世帯を含む高齢者の健康生活、痴呆の状態、社会資源とソーシャルサポート、および家族介護者による介護状況についての実態)し、地域特性を配慮した痴呆性高齢者と家族への早期介入をめざしたケアシステムのあり方について検討することを目的とする。その1年目として、65歳以上の高齢者を対象とした実態調査および介護者調査を実施した。1.超高齢地域における調査(回答数:75名)(1)「介護支援体制・ネットワークに関する意識調査」平成9年度のN町O地区の高齢者を対象に実施した「高齢者の日常生活と健康状態に関する実態調査」の回答者へ追加調査として行なった。地区会館および郵送により実施、必要に応じて電話による確認を行なった。(2)「介護に関する調査」(回答数21名)N町担当保健婦の訪問指導ケースと平成9年度の実態調査回若者のうち介護状況が予測される高齢者の家族介護者を対象に行なった。2.若年型地域における調査「高齢者の日常生活と健康状態、社会資源とソーシャルサポートに関する実態調査」および「介護に関する調査」S市I区の特徴的な3地区を対象に郵送による調査協力の得られたケースに戸別訪問し、面接調査を行なった。

その際、介護状況である場合には同時に介護者調査も行なった。(A地区:回答数33名、介護者調査1名、B地区:回答数54名、介護者調査3名、C地区:回答数50名、介護者調査4名)*1,2についてはデータ処理中である。3.超高齢地域におけるケアプログラムへの参加N町の痴呆早期発見・支援事業である痴呆相談(ケースカンファレンス)および脳刺激訓練教室(ボケ予防教室)へ継続して参加した。*ケアプログラムのあり方については検討中である。平成11年度は、ケアプログラムのあり方を検討すると同時に、実態調査の結果を踏まえ、若年型地域において地元の保健医療福祉の関係者と連携し地域特性を生かしたケアプログラムの実施を試みる予定である。本研究は、M県における超高齢地域と若年型地域を比較対照(独居と高齢者世帯を含む高齢者の健康生活、痴呆の状態、社会資源とソーシャルサポート、家族介護者による介護状況についての実態)し、地域特性を配慮した痴呆性高齢者と家族への早期介入をめざしたケアシステムのあり方について検討することを目的とした。1.超高齢地域(高齢化率25.8%)の高齢者134名と若年型地域(高齢化率8.9%)の高齢者137名を比較した結果、平均年齢は73.3歳と74.6歳で有意差はなかった。世帯構成の最多のものは、超高齢地域では3世代世帯であり、若年型地域では高齢者夫婦世帯であった。両地域とも高齢者の8-9割に主観的健康観と生活満足感が高くみられた。両地域の高齢者とも日常生活活動能力は高く、性別・世帯構成による違いはみられなかったが、85歳以上になると低下することが確認された。痴呆を疑う認知障害状態にあるものは総じて少なかったが、超高齢地域では85歳以上において有意に低下していたのに対し、若年型地域では有意な低下はみられなかった。2.痴呆性高齢者への在宅介護状況について、超高齢地域5事例と若年型地域6事例を分析した結果、超高齢地域では、保健婦の支援を軸として限定された地区サービスの利用へとつながっていく傾向がみられたのに対し、若年型地域では家族介護者自らがポランティアの活用を含む多様なサービスの利用へと介護体制を整えていく傾向がみられた。両地域とも健康な高齢者の多い地域ではあったが、痴呆性高齢者がいる家族は問題を抱え込む傾向があることが共通してみられた。痴呆への知識や対処方法への理解を促すよう地域における日常的な啓蒙活動の必要性が示唆された。支援の求め方やサービスへの要望、高齢者の地域活動への参加意向といった住民意識とサービス資源は地域により特徴が見られた。痴呆性高齢者と家族への早期対応のためには、それぞれの地域特性を生かし地域に根づきやすい支援体制の在り方を検討していかなければならない。
重合酵素が示す特異な触媒能を利用した構造制御型バイオポリエステル生産法の開発

バイオポリエステルであるポリヒドロキシアルカン酸(PHA)は、医療用材料のほか、近年問題になっているマイクロプラスチックを含む環境問題の解決策として、利用範囲の拡大が望まれる。グラム陽性細菌であるBacillus cereus YB-4由来のPHA重合酵素は、特異なPHA分解能を有しており、これを用いることでカルボキシ末端に官能基を有するPHAを合成することができる。この末端官能基を用いてPHAの構造制御を実現できれば、物性を多様化でき利用範囲を拡大できる可能性がある。これを目指し本研究では、本反応に関する酵素レベルでの知見の獲得と、有用なPHAの生産を試みる。
高品質化と高効率化を実現する革新的粉末食品製造法の開発:気液二相バインダの利用

粉末食品の造粒工程においてバインダ(水分)添加量を低減し、製造工程の効率化および粉末食品の高品質化を図る目的で、通常使用される液体バインダに代わり水蒸気と微細な水滴を粉末に添加し流動層造粒を行った。コーンスターチおよびデキストリン混合物の造粒において、127.4°Cの水蒸気に約2070%の質量割合の水滴を混ぜて粉末に噴霧することにより、液体バインダを二流体ノズルで噴霧した場合と比較して、水分添加量を4080%に削減することが可能となった。本研究では粉末食品の高品質化とその製造プロセスの効率化を目的として、流動層造粒におけるバインダとして微細水滴を含んだ水蒸気(アクアガス)の利用を試みる。粉末食品は微粉末の状態では使用時に湯や水に溶解する際にランピング(ダマ)を生じやすいため、溶解性を高めるため多くの場合、造粒操作により顆粒状に調製されるが、粉末食品の高品質化と製造コスト削減のため、バインダ添加量(加水量)の低減が課題となっている。本年度は流動層造粒機の改良を行い、通常の液体バインダおよびアクアガスを切替えての噴霧を可能とするための装置を作製し、流動層造粒機に設置した。試験材料はモデル粉末食品としてコーンスターチ80%およびデキストリン(DE 710)20%を混合し、平均粒子径D_<50>が約18μmの物を用いた。試験では1000gの試料を約1.0m/s、80°Cの空気流で流動させバインダを噴霧した。初めに従来法による最適な造粒条件の導出を行うため、グアガム0.15%水溶液をバインダとして、1040g/minの間の噴霧速度で400gまでバインダを添加し顆粒の成長過程を解析した結果、20g/minまでは噴霧速度の増加にしたがいバインダ総添加量に対する顆粒粒子径の増大が見られ、また試料水分が2025%に達すると流動層が崩壊することが確認され連続的に一定量の噴霧を行った場合の最終顆粒粒子径は水滴添加料が200400gで約100150μmとなった。またアクアガスを水蒸気40%水滴60%で約60g/minで噴霧した結果、水滴添加量が約160gで平均粒子径D_<50>が150μmの顆粒を生成することが可能であった。粉末食品は微粉末の状態では使用時に湯や水に溶解する際にランピング(ダマ)を生じやすいため、溶解性を高めるため多くの場合、造粒操作により顆粒状に調製されるが、粉末食品の高品質化と製造コスト削減のため、バインダ添加量(加水量}の低減が課題となっている。本研究ではアクアガスを用い効率的に水滴を粉末に付着させることで加水量を低減した造粒プロセスの構築を目指す。本年度は昨年度に作製した流動層造粒機にアクアガスバインダを導入するための装置の改良を行った。アクアガスは0.20.4MPaに加圧された熱水と水蒸気をノズルから等エンタルピー的に噴射することにより発生させるが、アクアガス噴射の開始時と終了時に液ダレが発生し粗大な顆粒が発生する問題が生じていた。圧縮空気を使用しアクアガスの流路制御を行うことでこの問題を解決する装置を作製した。また、従来の液体バインダとアクアガスバインダを使用した場合の造粒メカニズムの差異について明らかにするため、コーンスターチおよびデキストリンを材料として造粒中の流動層含水率変化を解析しバインダ水滴の粉末への付着状況について明らかにした。液体バインダを使用した場合においては、流動層の含水率は恒率乾燥と減率乾燥の並列モデルで表現可能であり、噴霧されたバインダ液滴のうち一部は粉末に付着し残りは付着せずに蒸発していることが推測された。原料1000gに対するバインダの噴霧速度を1040g/minまで変化させたところ、噴霧速度が増加するにしたがい粉末に付着せずに蒸発するバインダの割合は減少した。またアクアガス造粒では粉末に付着せずに蒸発する水滴の割合が少ないことが確認され、これが効率的な造粒が可能である理由と考えられた。粉末食品は微粉末の状態では使用時に湯や水に溶解する際にランピング(ダマ)を生じやすい。これを防ぐ目的で、多くの粉末食品は造粒操作により顆粒状に調製されるが、粉末食品の高品質化と製造コスト削減のため、バインダ添加量(加水量)の低減が課題となっている。

本年度はコーンスターチおよびデキストリンを材料として、アクアガスバインダの噴霧圧および供給速度を変化させ流動層造粒試験を行い、流動層の含水率変化を解析し、更にバインダ添加量に対する顆粒の成長について解析を行った。また水蒸気のみを流動層に噴霧し造粒試験を行い、アクアガスバインダを構成する水蒸気および水滴が流動層含水率変化に与える影響について解析を行った。アクアガスバインダを用いた場合も、従来の液体バインダを用いた場合と同様に、流動層の含水率は恒率乾燥と減率乾燥の並列モデルで表せた。アクアガスバインダの場合、恒率乾燥により蒸発する水分は、同等供給速度の液体バインダを用いた場合よりも少なく、これはアクアガス中の水蒸気が流動層の粉体に凝縮しているため、バインダの見かけの蒸発量が少なくなっているためと考えられた。更にアクアガスバインダでは水滴の蒸発量割合は従来の液体バインダより多かったが、これはノズルから噴射される直前のアクアガスバインダの水滴温度が110140°Cと高温であったためと考えられた。また、アクアガスバインダを用いた場合、従来の液体バインダを同等の噴霧圧および速度で供給した場合と比較して、約50%から等量の水分添加量で、同等サイズの顆粒を生成することが可能であった。平成23年度の研究計画にもとづき、流動層造粒にアクアガスその他のバインダを用いた際の造粒メカニズムの解明、およびそれぞれのバインダを用いた際の顆粒成長プロセスの解析に着手し、試験はほぼ計画通りに進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度はアクアガスの各種条件(噴霧圧力・温度、水と水蒸気の混合比等)がコーンスターチおよびデキストリンの造粒プロセスにおよぼす影響について解析を行い、アクアガスを用いた造粒において少ない加水量で顆粒を成長させることが可能な条件を探索する。またそれぞれのバインダおよび諸条件にて造粒された顆粒について流動性等の評価を行い、各種造粒条件が顆粒の性状におよぼす影響について明らかにする。
形式的仕様に基づくソフトウェアテスト手法の研究

本研究では、平成18年から19年までの二年間に渡って、ソフトウェアの形式仕様に基づくプログラムテストの理論、方法及び支援ツールについての研究を行い、いくつかの新たな成果を取得した。第一、事前条件と事後条件で表した操作の形式仕様は、「機能シナリオ式」(functional scenario form)へ変換されられるなら、その仕様によって適切なテストケースを生成することができるという観点を確立した。第二、テストケースの生成を活かして、形式仕様のバグを発見する検査方法を確立した。第三、操作仕様の機能シナリオ式によって具体的なテストケースの生成方法を開発した。一つの機能シナリオのguard条件を満たすテストケースを生成すれば、そのシナリオを実装したプログラムパスが存在しているかどうかを確認することができる。また、ソフトウェアレビュー技術をテストケースの生成とテスト結果の分析のために利用される技術も開発した。第四、仕様とプログラムパスとともに基づく効率なテスト方法を提案した。この方法では、入力値の関係によってテストケースを自動的に生成し、生成されたテストケースから仕様を満たすテストケースが選ばれ、そのテストケースでプログラムをテストする。第五、形式仕様とプログラムソースコードと共に把握できない場合は、そのプログラムをどのようにテストするのかという問題点が解決された。その解決方法としては、プログラムのインタフェースシナリオを簡単なテストケースで発見し、そのシナリオによって形式仕様を作成する。作成された仕様によってテストケースを生成する方法である。第六、形式仕様記述言語SOFL(Structured Object-Oriented Formal Language)で書いた仕様に基づくJavaプログラムをテストする方法の支援ツールを開発した。平成18年度では、システム仕様に基づく実用性が高いソフトウェアテストプロセスを提案、仕様からプログラムへ変換する詳細化理論に基づくテストケースの生成とプログラムのバグの発見との関係を解明、ソフトウェアレビュー技術をテストケースの生成とテスト結果の分析のために利用される技術を開発、自動的なテストケースの生成方法を確立、テストプロセスを支援するために必要なツールを設計した。提案されたテストプロセスによると、まず開発したいソフトウェアシステムの形式的な仕様を作成、その仕様に基づくプログラムを実装する。プログラムにあるバグを排除するため、そのプログラムの機能を完全に反映する適切な形式仕様を生成する。生成された仕様によって、テストケースを生成し、プログラムのテストを行う。最後に、生成された仕様が最初に作成された仕様を正しく実現したかどうかを静的なレビュー技術によって検証する。仕様に基づくテストの目標は、仕様に定義された全ての機能の実装情況を調べることである。ただ、どのようにテストケースを生成すると、その実装情況を調べることができるのかということを、理論上の研究を行った。この研究によって、仕様による生成されたテストケースは、プログラムの全てのパスを実行させることを保証することができないことを明らかにした。実行されなかったパスに対しては、ソフトウェアレビューという静的な分析技術を利用して検証できることも解明した。また、テスト結果を分析するには、仕様が完全に書かれた場合、仕様の形式的表現により行われるが、仕様に定義されてない機能に対しては、レビューによってテスト結果を分析する。また、入力変数間の関係によるテストケースの自動的な生成方法も開発した。この方法においては、テストケース生成の効率を高めるために、仕様とプログラムの情報を利用することもできる。以上に述べたテストプロセスを支援するために、適切なツールの開発が不可欠である。そのため、平成18年度にそのツールの設計も完成した。平成19年度の研究では,形式仕様に基づくプログラムテストの基本理論と有効な方法を確立し,その方法の支援ツールのプロトタイプを構築した。具体的には,次の研究成果が挙げられる。第一,事前条件と事後条件で表した操作の形式仕様は,「機能シナリオ式」(functional scenario form)へ変換されられるなら,その仕様によって適切なテストケースを生成することができるという観点を確立した。第二,操作仕様の機能シナリオ式によって具体的なテストケースの生成方法を開発した。

一つの機能シナリオのguard条件を満たすテストケースを生成すれば,そのシナリオを実装したプログラムパスが存在しているかどうかを確認することができる。ただし,そのプログラムパスには,欠陥が存在しているかどうかを徹底的に検証するには,そのシナリオのguard条件で定義された入力値集合を更に分けって,各子条件によってもっとテストケースを生成することができる。第三,仕様とプログラムパスとともに基づく効率なテスト方法を提案した。この方法では,入力値の関係によってテストケースを自動的に生成し,生成されたテストケースから仕様を満たすテストケースが選ばれ,そのテストケースでプログラムをテストする。第四,形式仕様とプログラムソースコードと共に把握できない場合は,そのプログラムをどのようにテストするのかという問題点が解決された。その解決方法としては,プログラムのインタフェースシナリオを簡単なテストケースで発見し,そのシナリオによって形式仕様を作成する。作成された仕様によってテストケースを生成する方法である。第五,形式仕様記述言語SOFL(Structured Object-Oriented Formal Language)で書いた仕様に基づくJavaプログラムをテストする方法の支援ツールを開発した。本研究の結果は,形式仕様記述技術を企業に導入することとその技術を有効に使用されるには,効果的な支援技術になる。
省エネルギー型生物学的窒素除去システムの安定性・環境配慮性向上に向けた基盤研究

排水の生物学的窒素除去の第一ステップを担う硝化工程は、アンモニアを硝酸に変換する反応であり、2つの逐次反応に大別される。前段のアンモニアを亜硝酸に変換するアンモニア酸化細菌(AOB)は、低酸素濃度において二酸化窒素、四酸化二窒素を酸素の代わりに利用してアンモニアを酸化することが可能であり、酸素供給のためのコストを大幅に削減できる可能性が示唆されている。しかしながら、この過程において温室効果ポテンシャルの高い亜酸化窒素(N_2O)の放出が懸念される。本年度の研究では、これらの検討項目を検証できる4系のバイオリアクターを設計した。pH,溶存酸素(DO)濃度をオンラインでモニターし、それぞれのリアクターには異なる酸素分圧のガス(酸素分圧1%,2%,4%,21%)を供給し、人工排水の処理試験を行った。COD濃度650mg/L,アンモニア濃度15mg-N/Lの人工排水を水理学的滞留時間3日、汚泥滞留時間3日で連続的に各リアクターに流入させたところ、供給したガスの酸素分圧に関わらずCOD除去率は70%以上であった。一方で、アンモニアの除去率はガスの酸素分圧が2%以下のものに関しては50-60%に低下した。この期間の放出されるガス態のN_2Oはほとんど検出されなかった。今後連続運転を再開することにより、COD・窒素化合物除去性能の長期安定性を追跡し、N_2O放出能、バイオリアクター内の微生物生態構造解析と合わせて、省エネルギー型窒素除去プロセスの開発に向けた総合的な評価を行う予定である。
再解析データに基づく大気大循環の冷熱源の3次元構造の定量的研究

本研究の目的は、地球大気系の大規模構造のなかでも特に重要なハドレー循環、ウォーカ-循環、モンスーン循環を励起する冷熱源の定量的分析であり、そのためにNCEPによる最新の全球再解析データを用いて熱収支解析を行ない、それぞれの収支式各項の3次元的な分布を定量的に評価した。こうして得られた冷熱源の3次元分布は、衛星観測による冷熱源の分布を検証する重要な基礎資料となる。熱収支式の残差として大気の冷熱源を評価するためには、まず初めに信頼のおける鉛直流を求める必要がある。本研究の結果から、世界の最先端的モデルを用いても、得られる上昇流の信頼性はまだまだ低いということが明らかになった。熱力学方程式において、基本的に観測量とみなせる気象要素は気温、気圧、そして水平風である。それに対し、鉛直流場はモデルの非断熱加熱場と熱力学的にバランスするように作り出されている非観測量である。したがって、ECMWFやNCEPモデルが作り出す上昇流を安易に用いて熱収支式各項を計算し、その残差として非断熱加熱場を評価すると、モデルの産物としての非断熱加熱場を得てしまう恐れがある。これは、論理的に矛盾しており、非現実な値を得ることもある。したがって、観測量としての気温、気圧、水平風から診断的に鉛直流を求め、その鉛直流に基づいて非断熱加熱場求める必要がある。本研究では、この問題を解決するためにノーマルモード展開法による鉛直流の推定法を新たに開発した。観測量の気圧、水平風を入力として鉛直流を精度良く出力する方法である。この方法で推定された非断熱加熱場は観測量がら直接計算された比較的信頼性の高い推定値であると期待される。
自律分散システムに関する重点領域の総括的研究

自律分散システムとは、システム全体を統合する管理機構を持たず、システム構成する各要素が自律的に行動することにより要素間の協調を取り、全体として任務を達成するような形態のシステムをいう。本重点領域研究は、生体科学・生物社会学、システム科学、制御工学、ロボット工学分野の研究者が学際的に協力し、(A)自然に存在する自律分散システム(生物)における自律分散システムの機構を解明し、(B)自律分散システムに必要な機能を分析し、(C)これらの知見をもとに自律分散システムの理論を構築することにより、自律分散システムの解析、記述、設計、制御、運用のための方法論を整備確立しようとするものである。そして、本総括班の主たる任務は、8つの計画研究によって推進される研究を総括し、その基本概念の構築へ向けて研究調整を図ることにある。本年度は、この任務を達成するため、3回の総括班会議、2回の計画研究班代表発表会、1回の全体講演会および全体会合を開催した。これらの会合では、本研究の目的・意義・方法、基本概念構築のための方法論、今後の研究方向などが示され、活発な討論が行われ、有意義であった。これらの成果は、中間成果概要、全体講演会論文集、平成2年度成果概要として刊行された。また、各計画研究班の研究連絡を密にすることを目的として、各研究班の研究の推捗状況並びに応募研究の紹介などを掲載するNewsletterを4回発行した。さらに、自律分散システムの基本概念に関する討論を通じて、実り多い研究成果を挙げるために、総合計論会を1991年8月に修善寺ラフォ-レで行なうこと、国際シンポジウムを1993年6月に行うことにし、その準備を進めることが申し合わされた。なお、本総括班が総括した各計画研究班の研究成果は、別添の資料の通りである。
高温超伝導体における電荷・スピン密度変調と電気伝導の相関

銅酸化物高温超伝導体におけるスピン密度変調(SDM)と電荷密度変調(CDM)を、不純物効果の側面から、中性子散乱とX線吸収微細構造分光の組み合わせにより調査した。La2-xSrxCuO4(LSCO)とBi2Sr2CuO6(Bi2201)を用い、ホールとSDMの強い関連、及び、銅酸化物におけるSDMの共通性を示す結果を得た。また、LSCOとBi2201で系による個性はあるものの、動的なCDMが銅酸化物に存在する可能性を示した。銅酸化物高温超伝導体でその存在が明らかになりつつあるスピン密度変調(SDM)と電荷密度変調(CDM)について、その一般性と超伝導発現に本質的であることの実験的な証拠の積み上げを目指している。平成19年度は、SDMとCDMとが共存している可能性が最も高いLa214系高温超伝導を取り上げ、超伝導を担うホールの挙動に着目した中性子散乱実験とX線吸収微細構造(XAFS)分光実験を勢力的に行った。これまで磁性不純物と盲目的に考えられてきたNi置換が必ずしもそうではなく、Ni置換量に比べてホール濃度が比較的高い場合には、ホールを周りの酸素軌道に捕獲することで実効的にはスピン1/2となり、構造的にはCu02面の乱し方が小さく、結果、超伝導を強く破壊しないというシナリオを得ることができた。つまり、Cu02面における電荷・スピン・軌道・格子の絡み合いを、実験的に鮮明にした。上記La214系の実験と平行し、平成19年度には、別の高温超伝導体Bi2201系を扱う研究もスタートした。狙いは、SDMとCDMの一般性を示すことである。スピンダイナミックスを調査するための中性子非弾性散乱実験を視野に入れ,まずは大型単結晶作成に取り組んだ。その際、Pb置換することで容易に大型化し、磁性不純物(本研究ではFe)を置換することで磁気的シグナルを出し易くする工夫を行った。結果、中性子散乱実験には十分な体積となる数cmサイズの単結晶育成に成功した。X線粉末回折、ICP化学分析、磁化率測定、電気抵抗測定、単結晶中性子回折等の予備測定を終え、元の結晶構造を保ったままFe不純物が確かにドープされ、種々の物性にFe置換効果が顕著に現れていることを見出した。銅酸化物高温超伝導体でその存在が明らかになりつつあるスピン密度変調(SDM)と電荷密度変調(CDM)について、その一般性と超伝導発現に本質的であることの実験的な証拠の積み上げを目指してきた。平成20年度は、前年度中に行ったLa214系に対するX線吸収微細構造(XAFS)分光実験のデータ解析を進め、Ni周りの酸素軌道にホールが捕獲されていることを局所構造から明らかにした。その結果、Niの実効スピンが1/2となり超伝導を強く破壊しないというシナリオに纏め、論文として発表した[Phys. Rev. Lett. 102, 037002(2009)]。また、前年度に育成した大型単結晶Bi2201(Pb+Fe置換)の中性子散乱実験を精力的に進め、SDMに起因する格子非整合な(準)静的磁気相関を見出すことに成功した。不純物置換系ではあるが、Bi2201系において格子非整合磁気ピークを観測したのは世界で初めてであり、SDMの一般性に関し多いに進展させることができた。一方、CDMに起因する電荷秩序ピーク及び格子変調をx線散乱と中性子散乱で探査したが、現時点ではいまだ見いだされていない。更に、Bi2201におけるSDMを評価するため磁場下での輸送・磁気特性を調査したところ、負の磁気抵抗や磁気散乱強度の抑制を見出し、La214系との相違を明らかにした。SDMとCDMに関し、一般性と系に依存する個別性との区分けについて、有意義な情報を得ることができた。
細胞競合を利用した新規がん治療薬の開発

私達はこれまで正常上皮細胞とがん変異細胞の間では細胞競合が生じ、正常細胞は変異細胞を認識し排除することを明らかにしている。本研究ではこの相互作用に着目し、細胞競合を利用したスクリーニングプラットホームを開発した。これを利用し、RasV12変異細胞の排除を特異的に促進するヒット化合物としてVC1を同定した。さらにVC1類縁化合物の中で、VC1-8が正常細胞に対する毒性が最小限かつ変異細胞のVC1と同等の変異細胞の排除効果を示すことを見出した。このVC1-8の細胞競合活性はin vitroに加えex vivoでも見られ、VC1-8が新規のタイプの癌予防薬となる可能性を秘めていることを明らかにした。がん発生のごく初期段階において、変異細胞は正常上皮細胞に囲まれた状態で存在する。この正常上皮細胞とがん変異細胞の間では細胞競合が起こり、正常上皮細胞からの様々な影響を介して変異細胞は排除されることがわかっている。本研究ではこの正常上皮細胞と変異細胞の間で起こる相互作用に注目し、正常上皮細胞による排除を促進する低分子化合物の探索と機能解析を行った。当該年度では、正常上皮細胞が囲まれた変異細胞が排除される機構を促進する低分子化合物のハイスループットスクリーニングと機能解析を行った。細胞はイヌ腎臓尿細管上皮細胞を用いた。正常上皮細胞とテトラサイクリン依存的にGFPタグ付きRas変異を発現する細胞をそれぞれ10:1の割合で混合後、一層の細胞層を形成した後、テトラサイクリン添加でGFP-Ras変異を誘導させることにより、がん発生のごく初期段階を模倣した。この際に低分子化合物を同時添加し、一定時間後に細胞イメージングシステムによりGFP蛍光強度の変化を調べることで、正常上皮細胞の排除機構を促進する化合物を探索した。添加する低分子化合物は、約20万種類用意されたライブラリーのうち、交付申請前に実施した約2,600種類からなる既知化合物ライブラリーに加え、9,600種類に厳選されたコアライブラリーを用いた。低分子化合物のスクリーニングの結果、2種のライブラリーから正常上皮細胞と変異細胞の細胞競合を促進するヒット化合物をそれぞれ1つ、合計2つ見出した。さらに、約20万種類の化合物から上記で見出した2つのヒット化合物の類縁化合物を探索した。その結果それぞれ810種の構造的に類縁した化合物を選択し、それぞれの化合物についてこれまでと同様の解析を行った。その結果、ヒット化合物よりも正常上皮細胞に対する毒性が低くかつ細胞競合促進効果の高い化合物をそれぞれ1つずつ、合計2つ見出した。がん発生の過程におけるごく初期段階において、正常上皮細胞から生じた変異細胞は正常細胞に囲まれた状態で存在する。この正常上皮細胞と変異細胞間では細胞競合が生じ、変異細胞は細胞層からの逸脱あるいは細胞死によって排除されることがわかっている。本研究ではこの正常上皮細胞と変異細胞間で生じる細胞競合に着目し、正常上皮細胞が変異細胞を排除する働きを促進する低分子化合物の探索と機能解析を行った。前年度ではそれぞれ約2,600種類および9,600種類からなる2種類の化合物ライブラリーのハイスループットスクリーニングを実施し、細胞競合による変異細胞の排除を促進する化合物を探索したところ、それぞれのライブラリーから化合物を各1種類見出し、VC1およびCC1と名づけた。さらにこれらの化合物をヒット化合物として、約20万化合物からなるライブラリーから構造的に類縁な化合物を810種類選抜し、その中でヒット化合物よりも毒性が低く排除効果が維持あるいは向上する化合物VC1-8およびCC1-2を見出した。当該年度ではVC1-8の詳細な解析を行った。まずVC1-8は、正常上皮細胞に囲まれた変異細胞の細胞死を促進することが明らかとなった。一方で正常上皮細胞のみ、あるいは変異細胞のみの単独培養系ではそのような表現型を示さないことから、混合培養系でのみ機能する細胞競合促進化合物である可能性が示唆された。また前年度では、正常上皮細胞としてイヌ腎臓尿細管由来細胞を用いた解析を実施したが、ヒト乳腺由来細胞でも同様に細胞競合を促進することが明らかとなり、種を越えたVC1-8の機能が示唆された。これらの研究とともに、約20万化合物からなるライブラリーのハイスループットスクリーニングも実施し、28,800化合物から12種類の細胞競合を促進する可能性のあるヒット化合物を見出した。ヒトにおいて、がんの大部分は腎臓、乳腺、肺などの上皮細胞において生じ、がん遺伝子またはがん抑制遺伝子の変異が蓄積するで進行する。がん発生のごく初期において、正常上皮細胞から生じたがん変異細胞は正常上皮細胞に囲まれた状態で存在し成長する。これまでの私たちおよび他グループの研究で、これら正常上皮細胞と変異細胞の間で「細胞競合」が生じ、変異細胞は周囲の正常上皮細胞によって細胞層からの逸脱や細胞死などによって排除されることを見出している。本研究ではこれら細胞間で生じる相互作用に注目し、正常上皮細胞が変異細胞を排除する機能を促進する低分子化合物の探索と機能解析を行った。本研究では正常上皮細胞としてイヌ腎尿細管上皮細胞、変異細胞としてテトラサイクリン依存的にGFP-Ras変異を発現する細胞を用いた。正常上皮細胞と変異細胞を10:1の割合で混合後、一層の細胞層を形成した後にテトラサイクリンを加えることでがん発生のごく初期を模倣した。

このテトラサイクリン添加と同時に低分子化合物を添加し、一定時間後に細胞イメージングシステムによりGFP蛍光強度を測定することで細胞競合を促進する化合物のスクリーニングを実施した。添加する低分子化合物は交付申請前に実施した約2,600化合物からなる既知薬効化合物と、約21万化合物から構造多様性などから厳選された9,600化合物からなるコアライブラリーを用いた。ハイスループットスクリーニングの結果、細胞競合を促進するヒット化合物を2種見出した。さらに約21万化合物から構造的に類似な化合物を選択し、より細胞競合の促進効果があり毒性の少ない化合物を探索した。その結果、ヒット化合物の1つであるVC1よりも正常上皮細胞に対して毒性が少なく、変異細胞に対しては細胞死を誘導する化合物VC1-8を新たに見出した。この化合物はヒト由来の上皮細胞でも促進効果があり、将来の抗がん剤となり得る可能性を見出した。私達はこれまで正常上皮細胞とがん変異細胞の間では細胞競合が生じ、正常細胞は変異細胞を認識し排除することを明らかにしている。本研究ではこの相互作用に着目し、細胞競合を利用したスクリーニングプラットホームを開発した。これを利用し、RasV12変異細胞の排除を特異的に促進するヒット化合物としてVC1を同定した。さらにVC1類縁化合物の中で、VC1-8が正常細胞に対する毒性が最小限かつ変異細胞のVC1と同等の変異細胞の排除効果を示すことを見出した。このVC1-8の細胞競合活性はin vitroに加えex vivoでも見られ、VC1-8が新規のタイプの癌予防薬となる可能性を秘めていることを明らかにした。本年度では前年度までに見出した化合物VC1-8のさらなる解析を行い、VC1-8が正常上皮細胞による変異細胞を細胞死によって排除する機構を誘導する細胞競合促進化合物であることを見出した。近年、細胞競合の分子メカニズムに関してはいくつか明らかになってきているが、細胞競合を促進する化合物に関しては全く新規の取り組みであり候補化合物が見出されたことは研究の進展を示すものであるといえる。また、今後のハイスループットスクリーニングを実施するにあたり、他研究室との共同研究や新たな解析装置の使用によりこれからの研究推進についても順調に進展すると考えている。分子生物学今後は当該年度までに見出したVC1-8を細胞競合モデルマウスに用いることで、細胞培養系で見出された表現型が動物系においても見られるかどうか調べる。現在、細胞競合モデルマウスはすでに作製されており、低分子化合物を用いた解析が可能である。これと並行して約20万化合物からなる化合物ライブラリーのスクリーニングを継続してさらなるヒット化合物を見出し、さらにそれらの類縁化合物の探索を行う。約20万種類の化合物ライブラリーおよび解析に必要な装置は前年度までにすべて揃っており、また他研究室との共同研究により化合物の大量合成も可能で解析は順調に進むと考えている。本年度では正常上皮細胞による変異細胞を排除する細胞競合機構を促進する化合物のスクリーニングを行った。これまで細胞競合を促進する化合物は当研究室以外では見つかっておらず全く新規の取り組みであったが、これまで約12,000種類の化合物のスクリーニングの結果、既に2種類の細胞競合を促進するヒット化合物を見出した。
メタボリック症候群の危険因子としての腹部脂肪に関する都市部職域コホート研究

2001年以来、都市部の従業員数3万人の大企業グループにおいて長期間観察可能な3,219名規模のコホートを立ち上げた。同意の得られた人間ドック受診者を対象に、CTによる内臓脂肪面積並びに腹囲周囲径、空腹時血糖値やインスリン値、血圧や脂質などの代謝指標を測定してメタボリック症候群を評価し、メタボリック症候群の病態形成の過程で腹部脂肪量がリスクコンポーネントの集積に如何に寄与するのか解明すること、その危険因子を検討することを目的として研究開始した。内臓脂肪は、リスクコンポーネントの高血圧、高血糖、高中性脂肪血症の発症に正の相関を認めた。一方、HDL-コレステロールの低下については、これまでのデータベースでは関連を認めていない。歩数調査による生活習慣では、メタボリック症候群に該当する群では週末に歩数が減少しているなど行動パターンが変化している可能性が示唆された。1.コホートの立ち上げ対象とその参加基準:本研究は、2001年度以来、都市部の従業員数3万人の大企業グループにおいて、長期間観察可能な3219名規模のコホートを立ち上げた。同意の得られた人間ドック受診者を対象に、CTによる内臓脂肪面積並びに腹囲周囲径、空腹時血糖値やインスリン値、血圧や脂質などの代謝指標を測定してメタボリック症候群を評価し、(1)メタボリック症候群の病態形成の過程で腹部脂肪量がリスクコンポーネントの集積に如何に寄与するのか解明すること、(2)その危険因子を検討することを目的として研究開始した。2.データベースを更新した。3.ベースライン調査を行った。調査に用いたデータ項目は;身長、体重、内臓脂肪面積などの形態計測以外に、日常生活における運動量を計測する目的で希望者の募集により歩数計の着用を依頼し抽出調査を実施した。結果:内臓脂肪は、リスクコンポーネントの高血圧、高血糖、高中性脂肪血症の発症に正の相関を認めた。歩数調査では、統計的に有意な関連を認めていないが、メタボリック症候群に該当する群では週末に歩数が減少している可能性が示唆された。データの収集と解析1)身長、体重、血圧測定、腹囲周囲径測定、採血など労働安全衛生法にもとづく基本検査を実施して、データベースを更新した。この他に、上下肢インピーダンス法を用いた腹部内臓脂肪測定、糖負荷検査、腹部CTによる内臓脂肪面積測定、血液中インスリン濃度測定などについてオプション検査により実施した。日常生活における運動量は、希望者を募集することにより着用を依頼した。活動量計は、これまでとは異なる三軸の加速度センサーを内蔵した活動量計を用いて実施しデータの提供を受けた。2)これまでのデータベースを解析・検討した。結果1)糖代謝能の障害が疑われる際、精密検査の要否を判定するHbAlc基準値について75gのOGTTデータより解析・検討した。その結果、HbAlcのcutoff値は5.6%(JDS)で感度(85.2%)、特異度(90.4%)と最も高い値となった。2)三軸加速度センサーで活動量を測定し、歩行活動量(歩行エクササイズ(EX))と歩行以外の身体活動EXを算出し、平日と休日に分けて検討を行った。平日の歩行EXは、4.6±2.5EXであった。一方、休日の歩行EXは3.5±2.8EXであった。歩行以外の身体活動として、平日の歩行以外の身体活動EXは、0.7±0.6EX、一方、休日では、1.3±1.3EXであった。歩行と歩行以外の身体活動を合わせた全活動の一日平均EXはほぼ同程度であった。研究力者の異動の他、研究力施設における体制変更により、進捗が遅れている計画と中断している計画がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究協力施設において継続して収集可能な項目は観察を継続し、収集や提供に支障が生じた項目については打ち切りとして収集を中断し、これまでに得られているデータより解析を行うこととした。
大型回転実験装置を用いた地表面冷却による傾圧不安定の室内実験

回転系上で、流体の底面中心の軸対称な領域を冷却したときに形成される軸対称なクールアイランド循環とこの軸対称流に生ずる傾圧不安定を気象研究所の大型回転実験装置を用いた回転水槽実験、力学理論、数値実験により調べた。回転水槽実験では、底面に敷いた感温液晶シートによる地表面近くの温度場の可視化を行うと共に、水平なレーザーシートを用いたPIV(Particle Image Velocimeter)により、様々な水深における水平流速ベクトルを求めた。その結果、基本場の回転がないか、小さい場合には流れは軸対称にとどまるが、回転がある程度大きくなると、軸対称流は不安定になり、周方向に波数2-3の擾乱が生ずる。更に、回転が大きくなると周方向の波数が増加すると共に、非常にchaoticな流れが実現することがわかった。また、PIVに用いるトレーサー粒子は、Lycopodium(ヒカゲノカズラの胞子)を同密度の塩水に浮遊させる形で用いるのが最適であることを見つけた。2次元のslab-symmetryを仮定した力学理論にもとづく解析では、最近研究分担者たちが発見した非回転系の非線形クールアイランド循環のレジーム遷移にもとづき、準定常状態に落ち着いた後の回転系のクールアイランドのレジームには、拡散レジーム、重力流レジーム、重力波レジームの3つがあることを示した。どのレジームに落ち着くかは、適切に無次元化した回転角速度と成層パラメータによって決定される。これらのレジームの中で、非線形のバランスが成り立つのは、重力流レジームであるが、このレジームは適切なスケーリングのもとに相似解を持つ。この相似解は傾圧不安定に対して常に不安定であるが、室内実験は軸対称2次元で行っているために、回転が遅いと変形半径に比べて冷却域の半径が小さく、傾圧不安定性擾乱が発達できないことがわかった。1)地表面冷却による傾圧不安定波の実験気象研究所大型回転台の回転精度を向上させるために回転装置の改良を行った。これと並行して、傾圧不安定擾乱の可視化のためのPIVの特性を海洋研究所の回転台を用いて調べた。また、傾圧不安定擾乱のコレステリック液晶による可視化実験を行い、従来から行われている二重円筒型容器で発生する擾乱よりもはるかに不安定で、乱流状態に移行しやすいことを確認した。2)乱流の空間構造についての実験気象研究所大型・小型風洞において、レイノルズ数が100300の一様等方乱流を生成し、熱線風速計を用いて、流速の時系列データを取得した。乱流の間欠性に関与する速度パターンを、条件つき平均法により、抽出した。得られたパターンは、ナビエ・ストークス方程式の軸対称定常解であるバーガス渦で良く近似された。レイノルズ数に関わらず、渦の半径はコルモゴロフ長の数倍程度、渦の旋回速度はコルモゴロフ速度程度であった。時系列データ上における分布から、これらの渦管は空間中で集団化する傾向にあり、この傾向は、レイノルズ数の上昇に伴って強くなることが解った。3)乱流境界層内の熱拡散についての実験気象研究所小型風洞において、厚さ10cm程度の乱流境界層を生成した。床面の一部を過熱し、気流内の温度分布を、冷線温度計を用いて測定した。過熱面において境界層の下部が熱せられ、その熱は、過熱面の風下において境界層内に乱流混合により拡散していく。得られた気流温度分布より、この乱流混合には、主流方向における特徴的スケールがあり、それは境界層厚さの約2倍程度であることが解った。

1)回転水槽実験昨年度作成した実験容器を用いて、大型回転装置上で回転数や底面の冷却温度などを変化させながら、軸対称の循環流と傾圧不安定擾乱が発生する条件を把握すると共に、PIVを用いた流速測定を行い軸対称流や傾圧不安定擾乱の速度場の構造を調べた。PIVに用いるトレーサー粒子は、シダの胞子を同密度の塩水に浮遊させる形で用いるのが最適であることを見つけた。2)風洞実験引き続き一般風のある場合の下面冷却によって生じる流れ場の特性を調べるため、大型風洞と回転実験装置上の風洞装置を用いた実験を行った。特に、下面冷却によって生ずる循環流の流速場の構造をドップラー流速計、温度場の構造を白金抵抗温度計によって測定し、発散流と一般流との相互作用を調べた。また、地表面粗度の乱流速度場の確率密度分布に対する影響も明らかにした。3)理論解析昨年度求めた、回転系で底面冷却によって生ずる水平対流の非線形解の安定性を回転水槽実験の結果にもとづき調べた。非線形解が相似解を持つことから、非線形解は安定か不安定かのいずれかしかあり得ないが、室内実験では両方とも見られることがわかった。その原因は、室内実験が軸対称2次元で行っているからであり、回転が遅いと変形半径に比べて冷却域の半径が小さく、傾圧不安定性擾乱が発達できないことがわかった。逆にslab-symmetricの2次元非線形解は常に不安定であることが示唆された。4)数値実験実験結果と比較するために利用する3次元の数値実験モデルを構築し、その基本特性を調べた。回転2重円筒型の傾圧不安定実験を行い、その特性が良く再現できることがわかった。密度一様な回転流体の底面の円形の領域を冷却したときに生ずる軸対称な水平対流とこの流れの安定性を、大型回転実験装置を用いた室内実験と理論及び数値実験により調べた。室内実験では大型回転装置を用いて回転数や底面の冷却温度などを変化させながら、軸対称の循環流と傾圧不安定擾乱が発生する条件を把握すると共に、PIVと熱電対を用いた流速測定を行い軸対称流や傾圧不安定擾乱の速度場の構造を明らかにした。理論解析では回転系で底面冷却によって生ずる水平対流の非線形解の安定性を検討した。特に、不安定性擾乱の外部パラメータに対する依存性を調べた。次元解析の結果、軸対称流の曲率の効果が小さい場合(冷却領域の半径が変形半径にくらべて大きい場合)には、非線形水平対流の解は常に不安定であることが導かれた。曲率の効果は、流れの安定化に寄与し、曲率が大きいと、不安定化のためには十分大きな底面冷却あるいは回転角速度の存在が必要であることがわかった。これ以外にも、非回転の非線形ヒートアイランド循環に見られる2つの流れのレジーム(ヒートアイランドの中心で上昇流最大のレジームと島の両端で上昇流最大のレジーム)の遷移が主として1つの無次元パラメータによって記述されることを発見し、その物理的解釈を行った。また、一般風のある場合の下面冷却によって生じる流れ場の特性を調べるため、大型風洞を用いた実験を行った。
ピロリ菌感染に関連した胃癌発癌機構におけるグルタチオン分解酵素CHAC1の役割

本研究ではcagA陽性ピロリ菌の感染細胞内にてグルタチオン新規分解酵素CHAC1の過剰発現が誘導され、さらに細胞内グルタチオンの低下や活性酸素種の蓄積を導くことを発見した。酵素活性のあるCHAC1の過剰発現細胞ではTP53の塩基置換が誘導され、一方、酵素活性のないCHAC1の過剰発現細胞ではその変異は一切認められなかった。また、感染によるCHAC1の過剰発現によっても変異が誘導されたが、siRNAによりCHAC1発現を抑制すると、感染による遺伝子変異は完全に抑制された。これより、感染により誘導されるCHAC1過剰発現が、TP53の変異を誘導し、ピロリ菌感染胃癌の発生に寄与していると推測される。初年度は新たに当研究室で作成した2種類のCHAC1抗体を使用し、サンドイッチELISA法によるCHAC1の定量系を確立させた。次に、本抗体を用い全身諸臓器のパラフィン切片に対し、免疫組織化学を施行し、ヒトにおけるCHAC1発現の局在および、正常部および癌部におけるCHAC1発現の解析をおこなった。まず、正常部において顕著な発現が認められたのは、胃組織の胃底腺細胞、肝臓の肝細胞、腎臓の尿細管細胞、膀胱のアンブレラ細胞であった。いずれの細胞においても細胞質に顆粒状の陽性が、認められた。癌部においては消化管癌(食道癌、胃癌、大腸癌)において癌部におけるCHAC1の発現が顕著に上昇しており、特に大腸癌では100症例中95症例にて発現の上昇を認めた。そこで、ステージ1ー3の大腸癌100症例をCHAC1高発現群と低発現群の2群に分け、臨床病理学的因子とCHAC1発現との関連性をχ二乗検定にて解析したところ、年齢・部位・PNIと有意に相関することがわかった(p=0.015, <0.001, 0.043)。またカプラン・マイヤー生存曲線を作成したところ、CHAC1高発現群ではsurvival ratioが有意に低いことがわかった(Log-rank test, p=0.0268)。さらに単変量解析にて予後不良予測因子として抽出された組織型・リンパ節転移・PNI・CHAC1発現の4因子を用い、多変量解析を行った結果、CHAC1高発現が独立した予後不良予測因子であることがわかった(p=0.010)。本解析結果については年度初頭に学会発表予定であり、また現在論文を執筆中である。当研究室で作成したCHAC1抗体を用いた全身諸臓器(食道,胃、大腸,肝臓,胆嚢,膵臓,肺,腎臓,膀胱,前立腺,子宮,卵巣,乳腺)の病理組織学的解析では、目標としていた症例数に達し、解析が終了した。大腸癌については症例数を増やし、臨床病理学的因子との関連も検索しており、これらの結果については現在論文を執筆であり、次年度内での投稿を予定している。また、今年度後半では、サンドイッチELISAを用いたCHAC1タンパクの定量系について、様々な培養細胞を用い、In vitroの系においてもこの定量系を用いることで、CHAC1量を測定することができることを確認した。ピロリ菌感染に伴う細胞内活性酸素種(ROS)の蓄積やグルタチオン(GSH)の分解については多くの研究がなされており、感染細胞内におけるこれらの変化が最終的に酸化ストレスによるDNAダメージとなり、胃癌発生に寄与していると考えられている。近年、γ-glutamylcycle内の新たな酵素として、Cation transport regulator 1 (CHAC1)が同定された。CHAC1はGSHを5-oxoprolineとcystenylglycineにダイレクトに分解できるため、数少ない細胞内に存在するredox balanceを維持する上で重要なGSH分解酵素の1つであると考えられている。そこで、本研究では、ピロリ菌感染細胞内のGSH及びROS量を測定し、さらにROS蓄積によるDNAダメージがもたらすTP53遺伝子変異の誘導について解析を行った。本研究の結果、cagA陽性ピロリ菌が感染したヒト胃上皮培養細胞(AGS)においてCHAC1の過剰発現が誘導され、その結果、GSHの分解、さらには活性酸素種(ROS)の蓄積を導くことを発見した。酵素活性を有するCHAC1を過剰発現させたAGSではTP53遺伝子の塩基置換が誘導され、一方、酵素活性を有さないCHAC1変異体を過剰発現させた場合には、その変異は一切認められなかった。また、cagA陽性ピロリ菌感染によるCHAC1の過剰発現によってもTP53遺伝子の塩基置換が誘導されたが、siRNAによりCHAC1発現を抑制した場合には、ピロリ菌の感染による遺伝子変異は完全に抑制された。このことから、ピロリ菌感染により誘導されるCHAC1の過剰発現が、感染細胞内のGSHを分解し、細胞内ROSの蓄積によるDNAダメージを誘導し、TP53遺伝子変異を惹起することで、ピロリ菌感染胃癌の発生に寄与していると推測される。これより、感染により誘導されるCHAC

1過剰発現が、TP53の変異を誘導し、ピロリ菌感染胃癌の発生に寄与していると推測される。次年度はCHAC1発現の病理組織学的解析の結果について論文投稿を予定している。また、関連学会における口頭発表を予定している。さらに次年度は胃癌症例について症例数をさらに増やし、大腸癌と同様にCHAC1発現と臨床病理学的因子との関連について検索を行い、CHAC1の高発現が胃癌においても予後不良予測因子となりうるかを解析する予定である。また、培養細胞を用いた実験とし、ERストレス応答に対するCHAC1発現の上昇、またその後のアポトーシス誘導について検討を行い、アポトーシス誘導までのカスケードについて詳細な検討を行う予定である。また、本研究内容についても次年度内の論文投稿を予定している。病理学