hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
芳香族クラスターイオンにおける水素結合及び電荷共鳴相互作用の分光学的研究

(3)アニリン・水1:1クラスターにおいては、水分子がNH_2基の水素原子と水素結合し、1:2クラスターにおいては、水分子がNH_2基の2個の水素原子と水素結合することを示した。4-アミノベンゾニトリル・水1:1クラスターの構造と水素結合について調査し、次の成果を得た。(1)水分子がCN基またはNH_2基のどちらかに結合した異性体が存在する。(2)アニリン・水クラスターにおいては、水分子はNH_2基のN原子に水素結合するが、CN基を導入にすると水はNH_2基の水素原子に結合することを発見し、水素結合部位の交替を電荷密度の変化から解釈した。これまでに、4-アミノベンゾニトリルのZEKEスペクトルの観測に成功しており、4-アミノベンゾニトリル・水1:1クラスターのZEKEスペクトルから、カチオン状態の水素結合について調査を開始している。4-アミノベンゾニトリル-水1:1クラスターの電子スペクトルと赤外デイップスペクトルの測定を行い、水素結合相互作用について調査した。アミノ基の水素原子に水の酸素原子が水素結合している"NH_2構造"、シアノ基の側面に水が結合している"CNサイド構造"の他に、シアノ基のN原子に水の水素原子が直線的に結合する"CN直線構造"を初めて観測した。ベンゾニトリル-水クラスターでは、"CNサイド構造"は観測されるが、"CN直線構造"は観測されない。また、アニリン-水クラスターにおいては"NH_2構造"は観測されない。これらの結果は、置換基の導入が水素結合とクラスターの安定構造に大きな影響を及ぼすことを明確に示した。更に、"NH_2構造"のパルス電場イオン化ZEKE光電子スペクトルの観測に成功した。中性状態と同様にカチオン状態においも水の酸素原子とアミノ基の水素原子が分子間水素結合していることが示された。また、プロトンが付加したトリメチルアミンクラスターの振動スペクトルの測定と分子軌道計算を行い、クラスター内でプロトンがどのように結合しているかについて調査した。プロトンが付加したトリメチルアミン2量体の振動スペクトルには、アミノ基の伸縮振動が強く観測されるが、メチル基のCH伸縮振動は極めて弱い。しかし、プロトンが付加したトリメチルアミン4量体のスペクトルにはCH伸縮振動が強く観測される。2量体において、プロトンはトリメチルアミンの2個の窒素原子の中間に存在し、水素結合座標に沿ったポテンシャル障壁がゼロ点振動エネルギーよりも低いことが示唆された。一方、四量体においては、イオン核にプロトンが局在しており、その周りに3個の溶媒分子が結合していると考えられる。以上の様に、本研究から、クラスターカチオンの水素結合相互作用について新規な情報が得られた。
消費税が世帯の消費行動や世帯間格差に与える影響についての実証的研究

本研究は、複数の統計調査の個票データを補完的に用いた実証分析やマクロデータの国際間比較分析を通じ、日本財政の基幹財源として期待されている消費税が我が国世帯間の経済格差や個別世帯の消費行動に与える影響について新たな知見を見出すことを目的としている。より具体的には、1いわゆる「逆進性」問題を始めとする消費税の再分配効果の評価、また、2消費税率の引上げが消費者行動に与える影響の評価、という2つの課題に特に焦点を当てた研究を行う。これらの分析を通じ、我が国における世帯消費行動の解明を進め、基幹財源として期待の大きい消費税の関連施策を確かな根拠に基づいて実施していくための材料を提供できるようにしたい。
低分子量G蛋白質とその標的蛋白質による血管構築の分子機構

血管の構築は、動脈硬化などの様々な疾患に深く関与している。しかし、血管が構築される分子メカニズムは依然として不明である。一方、我々は低分子量GTP結合蛋白質のRhoファミリーのうち、Rhoの標的蛋白質としてセリン・スレオニンキナーゼであるPKN、Rho-kinase、myosin phosphataseの制御サブユニットであるMBS(myosin-binding subunit)を見出している。我々は、Rho-kinaseがMBSをリン酸化してmyosin phosphataseの活性を抑制するとともに、myosin light chainそのものも直接リン酸化することを見出した。Rho-kinaseは、この二つのpathwayによりmyosin light chainのリン酸化レベルを上昇させ、その結果myosin ATPase活性を上昇させることを見出した。また、Rho-kinaseの新たな基質として細胞膜裏打ち骨格蛋白質のひとつであるERMファミリーを見出した。ERMは、MBSと直接結合して、複合体を形成することによりリン酸化されやすくなることも見出した。Cdc42とRaclの標的蛋白質IQGAPlが、細胞間接着部位に濃縮されcadherin・cateninと直接結合することを見出した。さらに、IQG7XP1をoverexpressするとcadherin依存性の細胞間接着が抑制されることを見出した。このIQG7XP1の作用は活性型Cdc42によりreverseされた。また、血管内皮細胞においても、IQGAP1は細胞間接着部位に濃縮されていることを見出した。血管の構築には、内皮細胞などの細胞骨格系のrearrangementや細胞間接着による極性形成が必須である。本年度の、我々のこれらの成果は血管構築の分子メカニズムを理解する上で、極めて重要である。したがって、本年度の研究計画はほぼ達成することができたと考えている。
顎骨欠損症例における咀嚼能力評価に関する指標の構築

顎骨欠損症例における咀嚼能力には,顎義歯人工歯を含む咬合接触面積および咬合接触点数が強く影響している事を確認した.また,この種の症例に関する咀嚼能力の指標を構築するにあたり,客観的評価として,試験食材であるグミゼリーを用いた咀嚼能力試験,および咬合接触関係の測定,および主観的評価として摂食可能食品アンケートによる咀嚼スコアの算出がパラメータとして有効である事が示唆された.顎骨欠損症例における咀嚼能力には,顎義歯人工歯を含む咬合接触面積および咬合接触点数が強く影響している事を確認した.また,この種の症例に関する咀嚼能力の指標を構築するにあたり,客観的評価として,試験食材であるグミゼリーを用いた咀嚼能力試験,および咬合接触関係の測定,および主観的評価として摂食可能食品アンケートによる咀嚼スコアの算出がパラメータとして有効である事が示唆された.顎骨欠損患者の機能回復の手段の一つとして顎義歯が用いられるが,現在でも顎義歯に関する咀嚼機能評価の確固たる指標は得られていない.そこで本研究では,顎義歯の咀嚼機能に関する統合的な指標およびそのパラメータの構築を目的に,顎義歯装着者の咀嚼機能を種々の評価方法を用いて測定し,咀嚼能力と咬合との観点から検討を行った.被験者は,現在使用している顎義歯に満足し,研究の趣旨に同意が得られた顎骨欠損患者24名である.咀嚼能力評価では,主観的評価として我々独自で考案した顎義歯用摂食可能食品アンケートを用いて行い,咀嚼スコアの算出を行った.客観的評価としては,検査用グミゼリーとワックスキューブ(井上アタッチメント社)を試験試料とした咀嚼能力試験を行った.グミゼリーにより咬断片表面積増加量を測定し,ワックスキューブに関しては混合値を算出し,それぞれを咀嚼能力として評価した.咬合の評価には,デンタルプレスケール(フジフィルム社)を使用した.なお,咬合の因子として評価した項目は,咬合力,咬合接触面積,咬合接触点数である.得られた咀嚼スコア, 2種類の咀嚼能力および咬合の各因子において,ピアソンの相関係数を求め,その関連性を検討した.その結果から,咀嚼スコアと咬合の各因子の間では,正の相関関係を示した.咀嚼スコアと2種類の試験材料における咀嚼能力との間にも相関は確認されたが,それぞれ弱いものであった.また,咬断片表面積増加量と咬合の各因子の間では咬合接触面積で相関が最も強く, 0.59の係数を示した.さらに,下顎骨の連続性や咬合支持域を有することが,咀嚼能力に有利な傾向を示した.これらのことから,顎義歯において良好な咀嚼機能を得るためには,咬合接触関係を考慮する必要があると思われる.また,今回の各測定項目が,顎骨欠損患者に関する咀嚼能力指標作製のパラメータとして有用であると示唆された.腫瘍や外傷に起因して,上下顎のいずれかに広範囲な顎骨欠損が生じた場合,その口腔機能には重篤な障害が惹起される.そのような症例に関する口腔機能回復には,顎義歯の装着が必須となるが,顎義歯装着者における機能回復程度は個々の口腔内状態によって大きく異なるため,統一した機能回復指針を構築する事は極めて困難である.そこで,この種の症例の咀嚼機能に特化した指標の構築を目標に,その評価法も含めて検討した.先ず,現在の顎義歯装着者(上顎骨欠損20名,下顎骨欠損19名)における咀嚼機能を主観的・客観的に評価した.それは咀嚼スコアの算出,咬合力測定,2種類の試験材料による咀嚼能力の評価であるが,咀嚼スコアは摂食可能食品アンケートの結果から算出し,咬合力測定では,最大咬合力,咬合接触面積,接触点数を評価した.試験食材にはグミゼリーおよびワックスキューブを用いたが,それぞれ咬断能力と混合能力を評価するものである.また,骨欠損の形態や残存歯数,咬合支持,対咬関係についても評価した.それぞれの項目に関して,ピアソンの相関分析およびt-testを用いて関連性を検討した.得られた結果から,2種類の試験食材による咀嚼能力には相関性が確認されなかった,また,混合能力に関しては,他の項目間との相関は認められなかった.咬断能力に関しては,上顎骨欠損および下顎骨欠損ともに,咀嚼スコア,咬合接触面積,接触点数との間に強い相関が確認された.ただし,欠損形態や,残存歯数咬合支持,対咬関係に関しては,咬断能力との間に有意な相関は確認されなかった.今回,顎義歯装着者の咀嚼能力の現状を多角的に確認したが,顎骨欠損を有する症例における咀嚼能力に関する指標を構築するにあたり,グミゼリーを用いた咀嚼能力試験,咬合接触関係の測定,咀嚼スコアの算出がパラメータとして有効である事が示唆された.
代謝性キレート試薬の設計を基盤とするポリペプチド放射性医療品の標的指向化

抗体のFabやFvフラグメントをはじめとする低分子ポリペプチドは,速やかな標的組織への移行と血液から消失を示すため,核医学画像診断や内用放射線治療におけるラジオアイソトープ(RI)の運搬体として期待されている.しかしRI標識ポリペプチドの投与では,標的組織と共に腎臓への長時間に渡る非特異的な放射能滞留を示し,臨床応用の大きな障害となっている.これに対して申請者らは,腎臓の刷子縁膜酵素の作用により,ポリペプチド分子からヨード馬尿酸を選択的かつ速やかに遊離する試薬を開発し,インビボにおいても腎臓の放射能集積を投与早期から大幅に低減することを認めた.本研究では,放射性ヨウ素で達成された研究成果を,広範な臨床応用に適した金属RIであるインジウム-111(^<11>In)およびテクネチウム-99m(^<99m>Tc)へと展開する目的で,これらの金属RIと生体内で安定で尿排泄性の高い錯体を作製する配位子の検討を行った.^<111>Inは3価の鉄と類似した化学的性質を有するため,血液中で鉄輸送タンパク質であるトランスフェリンとの配位子交換反応に対して安定な錯体を与える配位子が必要である.そこで,1,4,7,10-tetraazacyclo-dodecane-N,N',N'',N'''-tetraacetic acid(DOTA)を基本骨格に選択し,DOTAの1つのカルボン酸をポリペプチドに結合したときの^<111>Inとの錯形成反応および得られた^<111>In標識ポリペプチドの血清中での安定性を評価した.その結果,トランスフェリンとの交換反応に対して本^<111>In標識ポリペプチドは高い安定性を示したが,その一方で,^<111>In標識体の作製には高濃度の配位子が必要であることが示された.一方^<99m>Tcに対しては,6-hydrazinopyridine-3-carboxylic acid(HYNIC)を配位子に選択して検討を行った.そして,従来汎用されているHYHIC,tricineと^<99m>Tとが形成する混合配位子錯体は,血清タンパク質との交換反応が進行し,^<99m>T標識ポリペプチドの血液からの放射能消失の遅延を招くことを認めた.しかし,HYNIC,tricineおよびpyridine誘導体からなる混合配位子^<99m>Tc錯体は,血清タンパク質との交換反応に不活性であり,生体内で安定な^<99m>T標識体が得られることを明らかにした.さらに担癌マウスを用いた検討から,本法で作製した^<99m>Tc標識抗体は従来法に比べて,腫瘍と血液との放射能集積比を有意に向上することを認めた.本研究成果を基礎として,現在HYNIC構造に刷子縁膜酵素の基質を導入した新規標識試薬の開発を進めている.本研究では,金属ラジオアイソトープ標識低分子ポリペプチドの生体内への投与で観察される腎臓での長時間に渡る放射能滞留の解消を目的として,新しい二官能性キレート試薬の開発を計画した.すなわち,金属ラジオアイソトープとして低分子ポリペプチドの標識に適した半減期,放射線のエネルギーを備えたインジウム-111(In)を選択し,血液中では母体ポリペプチドと安定な結合を維持するが,腎臓においては近位尿細管刷子縁膜酵素の作用により母体ペプチドから尿排泄性のIn錯体を遊離する標識試薬の開発を行う.Inは3価の鉄と良く似た化学的性質を有することから,生体内,とりわけ血液中でトランスフェリンとの交換反応に対して安定なIn錯体を与える配位子の選択が重要である.本年度は,この点に焦点を絞り,Inと生体内で安定な錯体を形成する1,4,7,10-tetraazacyclododecane-N,N',N",N'"-tetraacetic acid(DOTA)を基本骨格に選択し,母体タンパク質の架橋を生成せず,簡便な操作でタンパク質との結合が可能となるようDOTAの1つのカルボン酸を活性エステル構造に変換した化合物(mDOTA)を設計,合成した.次いで,mDOTAを用いでIn標識タンパク質を作製し、生体内での安定性を検討した.その結果,mDOTAはトランスフェリンとの交換反応に対して安定なIn標識タンパク質を与えることが明らかとなった.しかし,mDOTAはDOTAに比べて,In錯体の生成には高濃度の配位子が必要であることが示された.以上の研究成果を基礎として,来年度においても,二官能性キレート試薬の基本キレート構造についてさらに検討を進める予定である.抗体のFabやFvフラグメントをはじめとする低分子ポリペプチドは,速やかな標的組織への移行と血液から消失を示すため,核医学画像診断や内用放射線治療におけるラジオアイソトープ(RI)の運搬体として期待されている.しかしRI標識ポリペプチドの投与では,標的組織と共に腎臓への長時間に渡る非特異的な放射能滞留を示し,臨床応用の大きな障害となっている.

これに対して申請者らは,腎臓の刷子縁膜酵素の作用により,ポリペプチド分子からヨード馬尿酸を選択的かつ速やかに遊離する試薬を開発し,インビボにおいても腎臓の放射能集積を投与早期から大幅に低減することを認めた.本研究では,放射性ヨウ素で達成された研究成果を,広範な臨床応用に適した金属RIであるインジウム-111(^<11>In)およびテクネチウム-99m(^<99m>Tc)へと展開する目的で,これらの金属RIと生体内で安定で尿排泄性の高い錯体を作製する配位子の検討を行った.^<111>Inは3価の鉄と類似した化学的性質を有するため,血液中で鉄輸送タンパク質であるトランスフェリンとの配位子交換反応に対して安定な錯体を与える配位子が必要である.そこで,1,4,7,10-tetraazacyclo-dodecane-N,N',N'',N'''-tetraacetic acid(DOTA)を基本骨格に選択し,DOTAの1つのカルボン酸をポリペプチドに結合したときの^<111>Inとの錯形成反応および得られた^<111>In標識ポリペプチドの血清中での安定性を評価した.その結果,トランスフェリンとの交換反応に対して本^<111>In標識ポリペプチドは高い安定性を示したが,その一方で,^<111>In標識体の作製には高濃度の配位子が必要であることが示された.一方^<99m>Tcに対しては,6-hydrazinopyridine-3-carboxylic acid(HYNIC)を配位子に選択して検討を行った.そして,従来汎用されているHYHIC,tricineと^<99m>Tとが形成する混合配位子錯体は,血清タンパク質との交換反応が進行し,^<99m>T標識ポリペプチドの血液からの放射能消失の遅延を招くことを認めた.しかし,HYNIC,tricineおよびpyridine誘導体からなる混合配位子^<99m>Tc錯体は,血清タンパク質との交換反応に不活性であり,生体内で安定な^<99m>T標識体が得られることを明らかにした.さらに担癌マウスを用いた検討から,本法で作製した^<99m>Tc標識抗体は従来法に比べて,腫瘍と血液との放射能集積比を有意に向上することを認めた.本研究成果を基礎として,現在HYNIC構造に刷子縁膜酵素の基質を導入した新規標識試薬の開発を進めている.抗体のFabやFvフラグメントをはじめとする低分子ポリペプチドは,速やかな標的組織への移行と血液から消失を示すため,核医学画像診断や内用放射線治療におけるラジオアイソトープ(RI)の運搬体として期待されている.しかしRI標識ポリペプチドの投与では,標的組織と共に腎臓への長時間に渡る非特異的な放射能滞留を示し,臨床応用の大きな障害となっている.これに対して申請者らは,腎臓の刷子縁膜酵素の作用により,ポリペプチド分子からヨード馬尿酸を選択的かつ速やかに遊離する試薬を開発し,インビボにおいても腎臓の放射能集積を投与早期から大幅に低減することを認めた.本研究では,放射性ヨウ素で達成された研究成果を,広範な臨床応用に適した金属RIであるインジウム-111(^<111>In)およびテクネチウム-99m(^<99m>Tc)へと展開する目的で,これらの金属RIと生体内で安定で尿排泄性の高い錯体を作製する配位子の検討を行った.^<111>Inは3価の鉄と類似した化学的性質を有するため,血液中で鉄輸送タンパク質であるトランスフェリンとの配位子交換反応に対して安定な錯体を与える配位子が必要である.そこで,1,4,7,10-tetraazacyclododecane-N,N',N'',N'''-tetraacetic acid(DOTA)を基本骨格に選択し,DOTAの1つのカルボン酸をポリペプチドに結合したときの^<111>Inとの錯形成反応および得られた^<111>In標識ポリペプチドの血清中での安定性を評価した.その結果,トランスフェリンとの交換反応に対して本^<111>In標識ポリペプチドは高い安定性を示したが,その一方で,^<111>In標識体の作製には高濃度の配位子が必要であることが示された.一方
ダイナミックに機能を割り当てるタンジブルインタフェース

本研究の目的は,実用的なタンジブルインタフェースの提案であり,そのために,「物をつかんでジェスチャすることによる,ダイナミックな機能の割り当て」によって,どこにでもある日用品小物をとっさにファイコンとして利用できるシステムの実現を目指すものである。前年度までに,リビングルームの大画面テレビの操作に応接テーブル上の文具やコップを利用する試作システムを実装したが,まず18年度はこれの改良を進めた。これはガラステーブルの下から赤外線を照射し,その反射光をCCDカメラで撮影することで,上に置かれた物理アイコン(ファイコン)の位置を認識し,その認識結果をコンピュータで処理し,汎用的な赤外線リモコン制御回路を通してDVDプレーヤのコントロール(再生や音量の調整など)を行う。さらに,上記の技術をベースに前年度までのシステムにあった認識スピードが十分とはいえないという問題点と複数の物体の認識が難しいという問題を重点的に解決すべく,アルゴリズムの見直しとソフトウェアの改良を行ってきた。しかし,物体の連続的な動きや複数の物体の位置関係を認識する機能はまだ実現の途上である。現段階では新しい方法として,高感度のカラーCCDを用いることで静止状態の物体の特徴を認識し,赤外線CCDカメラを用いることで動きのある人間のジェスチャを認識するという,ファイコンとジェスチャを撮影と認識処理を分割してそれぞれ別に処理してから統合するという手法の実装を進めている。研究成果としては,現段階では学生による学内の卒業研究や修士論文中間報告の段階であり,雑誌・論文誌・国際会議等に成果を発表するまでにいたっていない。研究1年目である本年度は簡単な試作システムの作成と改良を通して、実現可能な技術レベルを見極めるための実験を行ってきた。このシステムは、リビングルームの大画面テレビを応接テーブルの上においてある文具やコップで操作するというシナリオを考え、応接セットのガラステーブルの下方から赤外線CCDカメラによって上に置かれた物体を撮影することで、物理アイコン(ファイコン)の位置を認識するというものである。そして、さらにこの試作システムを発展させ、物体の連続的な動きを認識する機能を開発中である。現在1つの物体の簡単な動きの認識は可能であるが、認識のスピードが十分でなく、複数の物体の認識は難しいという問題がある。そこで、いままでは赤外線LEDと赤外線CCDカメラを用い、人間には見えない照明をあてるという工夫を行ってきたが、超高感度カラーCCDやデジタルビデオカメラから取り込んだ高解像度な映像を用いることで、白黒画像ではなくカラー画像を用いて、認識の精度向上を図れないか研究を進めている。なお、この部分に関しては、オープンソースの画像処理ライブラリIntel OpenCVを利用している。家電制御に関しては、コンピュータから家電のリモコンを制御する汎用的な赤外線リモコン制御回路を作成した。これをファイコンの動き認識するソフトウェアから制御できるようにし、全体的なシステムとして統合させることができた。たとえば、DVDプレーヤの再生と停止や音量の調整をファイコンを置く位置によってリモコン制御することが可能である。ヒューマンインタフェースという視点からは、具体的にどのような家電製品をどのように制御することが有効であるか、机という1つの操作面で複数の機器をどうやって切り替えて操作するか、どのような評価方法が適切かといった問題点があり、さらに研究を進める必要がある。
「日本国際美術展（東京ビエンナーレ）」再考―戦後日本の美術史形成に関する研究

本年度は大きく2つの軸で研究を行った。一つは、昨年度にその総体を明らかにした「日本国際美術展」の研究材料を基にしつつ、さらに他の大型美術展との比較検証を進める。もう一つは、近代に形成された「美術(芸術)」という制度的枠組みを外部から逆照射する視点、すなわち日本文化論的な視座からの戦後日本美術史の再検証である。具体的には、日本国際美術展と同時代を並走した80年代日本の野外美術展との比較研究に焦点を当てた。特に未研究であった岡山県牛窓に1984年から1992年まで開催された「JAPAN牛窓国際芸術祭」の包括的な研究を行い、その美術的な位置づけ・文脈を明らかにすることを試みた。昨年度に継続して、隔年開催する大型美術展である日本国際美術展や姉妹展である現代日本美術展の構造・言説資料の分析を行い、特に80年代以降に勃興する野外での大型美術展の図録・言説資料・インタヴュー資料に基づいた美術展の構造分析とその文脈について研究した。その際、日本文化論に関するこれまでの研究動向を参照・援用し、美術展のポストモダン的構造と「日本」という場との関わりについて論じた。また東アジア、特にシンガポールの国際美術展(シンガポール・ビエンナーレ)及びナショナル・ギャラリーでの作品調査を行った。今後、戦後の日本・アジアの表現についての研究へと展開していきたい。そのような問題意識に基づいて、60年代の日本国際美術展で受賞している前田常作・村井正誠・山口長男・オノサトトシノブらの作品について、東京国立近代美術館に熟覧を依頼し調査した。成果としては、5月に美学会西部会研究発表会での口頭発表を行い、また雑誌『美学』第250号に論文を投稿し、採択された。また博士論文は出版を予定している。「日本国際美術展」再考によって明らかになった60年代「国際的同時性」をキーワードとして、次の研究へと進めていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究に関する資料の収集は、4月から10月にかけて継続的に実施した。その研究成果として、博士論文に以下の5点の資料を作成した。「日本国際美術展(東京ビエンナーレ)年表」「日本国際美術展(東京ビエンナーレ)に関する言説の掲載状況」「日本国際美術展日本人作家の推移表」「現代日本美術展年表」「「読売アンデパンダン展」変遷の要点」となる。これらの資料は、戦後日本の美術において重要な役割を果たしてきたが、その総体が明らかではなかった国際美術展また大型美術展の内実を視覚化しているため、研究目的に掲げたように、今後の戦後日本美術史研究に活用し得るものとなっている。また京都市美術館に「日本国際美術展」に関する資料の閲覧を依頼し、これまで未公開だった京都市美術館会場での「日本国際美術展」の展示状況を示す重要な画像資料を確認することができた。京都市美術館の許諾を得て、その画像資料の一部を博士論文に掲載し、公開した。「日本国際美術展」に関しては、これまで中央である東京都美術館での資料や画像のみが流布していたため、本資料の公開は重要な意義がある。10月に開催された第66回美学会全国大会(早稲田大学)では、これまでの収集・分析によって得た戦後の大型美術展と「美術」制度との関係をテーマとした研究発表を行った。この発表内容については、修正と加筆したものを1月に『京都市立芸術大学美術学部研究紀要』第60号に寄稿した。以上のように本年度は資料収集・調査を中心に進めつつ、その成果を美学会で発表し、また10月に博士論文を京都市立芸術大学に提出した。博士論文は、「日本国際美術展」の包括的な研究成果に基づき、戦後の大型美術展の構造的な変化とその文脈に関して、特に近代の「美術」制度受容の問題と日本の文化的なコンテクストの表出に注目して、日本の美術界総体の位相及び価値基準の問題を明らかにした。申請した研究計画に基づいた、資料の収集及び現地調査・インタビューの実施、またその成果を踏まえた研究発表について計画通りに実施することができた。資料収集は、「日本国際美術展」を主としつつ戦後日本における隔年及び通年開催する大型美術展について、また60年代以降の野外美術展について、各美術展の図録・言説資料・広報物などの資料を収集し、整理・分析作業を行った。収集は、国立国会図書館、各大学図書館、各県の図書館、資料館等に出張して行った。さらに、50年代から90年代にかけての「国際的同時性」の批評に関わる言説資料及びメルクメールとなる海外での美術展についての言説及び写真資料についても、上記の施設で調査した。フィールドワークについては、9月に滋賀県沖島、10月末に大分県国東半島で現地調査を行った。ただし、予定していたアジアの国際美術展調査については、開催期間の変更のため次年度の予定としている。本研究対象である戦後の大型美術展に関わる主催者・作家・美術評論家へのインタビューも実施した。日本国際美術展(通称、東京ビエンナーレ)に関しては、8月に千葉で美術評論家の峯村敏明氏に面会した。また80年代、野外美術展の調査に関しては、10月に「BAO芸術祭in沖島」の企画者であり彫刻家である吉川恭生氏に京都で面会し、2月には「JAPAN牛窓国際芸術祭」でディレクターを務めた千葉成夫氏に中部大学でインタビューを行った。

また、シンポジウム及び美学会、表象文化論学会、美術史学会、日本アートマネジメント学会の研究発表会及び全国大会にも参加し、日本の戦後美術を研究している研究者と意見・資料交換を行う機会を得た。以上の過程を終え、本年度は研究調査の成果として10月に博士論文を京都市立芸術大学に提出し、これまでの理論と実践を一つの論考に集約できた。また次年度の研究に向けての準備も進めている。本年度は大きく2つの軸で研究を行った。一つは、昨年度にその総体を明らかにした「日本国際美術展」の研究材料を基にしつつ、さらに他の大型美術展との比較検証を進める。もう一つは、近代に形成された「美術(芸術)」という制度的枠組みを外部から逆照射する視点、すなわち日本文化論的な視座からの戦後日本美術史の再検証である。具体的には、日本国際美術展と同時代を並走した80年代日本の野外美術展との比較研究に焦点を当てた。特に未研究であった岡山県牛窓に1984年から1992年まで開催された「JAPAN牛窓国際芸術祭」の包括的な研究を行い、その美術的な位置づけ・文脈を明らかにすることを試みた。昨年度に継続して、隔年開催する大型美術展である日本国際美術展や姉妹展である現代日本美術展の構造・言説資料の分析を行い、特に80年代以降に勃興する野外での大型美術展の図録・言説資料・インタヴュー資料に基づいた美術展の構造分析とその文脈について研究した。その際、日本文化論に関するこれまでの研究動向を参照・援用し、美術展のポストモダン的構造と「日本」という場との関わりについて論じた。また東アジア、特にシンガポールの国際美術展(シンガポール・ビエンナーレ)及びナショナル・ギャラリーでの作品調査を行った。今後、戦後の日本・アジアの表現についての研究へと展開していきたい。そのような問題意識に基づいて、60年代の日本国際美術展で受賞している前田常作・村井正誠・山口長男・オノサトトシノブらの作品について、東京国立近代美術館に熟覧を依頼し調査した。成果としては、5月に美学会西部会研究発表会での口頭発表を行い、また雑誌『美学』第250号に論文を投稿し、採択された。また博士論文は出版を予定している。「日本国際美術展」再考によって明らかになった60年代「国際的同時性」をキーワードとして、次の研究へと進めていきたい。次年度では、本年度の研究成果を踏まえ、比較対象としていた80年代の野外美術展の変遷とその文脈に焦点を移行し、研究・調査を行う。研究計画には90年代以降の新興の大型美術展を資料対象に加え新旧の構造比較を検討していたが、その移行期にあたる80年代の日本の芸術環境をより精査する必要があると考えた。継続的な収集資料・インタビューの分析と理論的考察を踏まえて、研究発表・学会誌への投稿を予定している。(2016年5月に美学会西部会で研究発表を予定している。)また研究計画に記載していたように、80年代の野外美術展を素材とすることで、戦後の「美術」の拡大あるいは「ポストモダン」の諸相について、日本文化論・思想史・社会学の視点も参照していきながら、日本の「美学」のあり方についても検討していく。以上のように、本年度に行った言説史的アプローチを方法論としつつも、理論および実素材の研究対象を移行させることで、結果として、本研究課題である戦後日本美術史の「形成」過程をより多面的に捉え得ると考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
フィリピン海スラブの沈み込みに伴う温度・速度構造とスラブ内地震・地表変形の地域性

1.熱と流れの3次元プログラムの開発・モデル化熱と流れの2次元差分プログラムを基に、3次元箱型モデルの差分プログラムを完成させた。パラメターの無次元化、プログラムの並列化・高速化、計算結果の描画プログラムの開発などを行った。このプログラムを用いて、西南日本において、フィリピン海プレートの過去の沈み込み様式、斜め沈み込み、紀南海山列からの距離の違いによる異なる温度境界条件などを考慮した熱と流れの3次元沈み込みモデルの構築を行った。観測された地殻熱流量と計算値の比較を行い、プレート上面の温度分布を新たに提案し、東南海・南海地震の地震発生域を推定することに成功した。2.四国沖九州東部沖のプレート間カップリングの推定と地表変形の地域性の検討九州において、GPSデータを用いたインヴァージョン解析により、日向灘におけるプレート間カップリングと九州地域の地殻変動の関連性を明らかにした。その結果、九州の地殻変動は、プレート間カップリングに加えて、別府-島原地溝帯の深部での右横ずれと、沖縄トラフの拡大に伴うプリュームによる南部での南東方向へのマントルドラッグにより説明できることがわかった。さらに、四国のGPSデータのインヴァージョンにより、四国沖でのプレート間カップリングを推定し、1968年日向灘地震(M7.5)や1946年南海地震(M8.1)の地震時のすべり領域と今回得られたプレート間カップリングの空間分布との関連性やこれらの地震の繰り返し間隔を推定した。今年度の研究では、断熱圧縮による温度上昇・スラブの沈み込みに伴う摩擦熱・粘性発熱を取り入れた熱伝導方程式と、粘性率の温度・圧力依存性を考慮した流線関数を与える運動方程式をたて、熱と流れの連成問題を2次元差分法によって解くことにより、フィリピン海スラブの沈み込みに伴う温度分布を計算した。具体的には、最新の研究成果を元に南海トラフから沈み込むフィリピン海プレート上面の3次元的形状を決定し、四国海盆の形成史を考慮した年齢依存の境界条件を与えたフィリピン海プレートの沈み込みに伴う温度分布の計算を行い、四国沖で観測された地殻熱流量のデータと比較検討した。さらに、数値シミュレーションによって得られた温度分布の断面のデータを平面のデータに変換し、四国沖の南海トラフから沈み込むプレート上面の温度分布を推定した。その結果、フィリピン海プレートの過去の速度の変化の時期が地殻熱流量の計算結果に与える影響はあまり大きくないが、沈み込み速度の大きさが地殻熱流量に与える影響は大きく、沈み込み速度が遅いと地殻熱流量の計算結果は高くなる傾向があること、プレートの沈み込み角が計算結果に与える影響は大きく、特に流れ場に関しては沈み込み角が大きいほどマントルウェッジ内で対流が起こりやすいこと、内部発熱要素のうち、放射性元素の壊変に伴う発熱及びプレート間に働く摩擦熱が温度分布に与える影響は小さいこと、地殻熱流量の計算結果は、ほとんど沈み込んでくるスラブの年齢によって決まってしまうこと、などが明らかになった。推定された海溝型巨大地震の発生域は、Hyndman et al.(1995)によって推定されているものより、全体的に北側へずれる傾向が見られた。昨年度、西南日本におけるフィリピン海プレートの沈み込みに伴う熱と流れのシミュレーションを行う際に用いた2次元差分プログラムを基に、新たに3次元差分プログラムの開発を進めた。パラメターの無次元化、プログラムの並列化・高速化、計算結果の描画プログラムの開発を行い、3次元の熱対流計算を実現するところまで到達した。大陸側プレートの地殻領域を表す伝熱層のモデル化や簡単な形状の3次元スラブの動的沈み込みのモデル化にも成功し、西南日本をターゲットとした沈み込むフィリピン海プレートと陸側プレートのプレート境界での3次元温度分布の計算、温度分布と海溝型巨大地震の発生領域との関連性の比較検討を行う準備を整えた。また、近年、西南日本で発見された低周波微動と非地震性すべりの同期性について両者の関連性を調べた。

半無限均質完全弾性体を仮定したディスロケーションモデルを用いて、非地震性すべりに対する断層パラメターを与え、断層すべりに伴うΔCFFを計算し、低周波微動の発生領域での応力変化を見積もった。その結果、解析を行ったすべての場合において、低周波微動は非地震性すべりによるΔCFFが負になる領域で発生しており、非地震性すべりが低周波微動を誘発するとは考えにくく、低周波微動に伴う水の流れが非地震性すべりを引き起こしているか、テクトニックな応力の擾乱により、両者が同時に発生している可能性を示した。また、1997年4月に四国西部で発生した群発地震と1997年1998年に豊後水道で発生した非地震性すべりについても同様の解析を進め、後者が前者を誘発している可能性は低いことを示した。1.熱と流れの3次元プログラムの開発・モデル化昨年度、熱と流れの2次元差分プログラムを基に、開発を進めてきた3次元箱型モデルの差分プログラムを完成させた。このプログラムを用いて、西南日本をターゲットとして、フィリピン海プレートの過去の沈み込み様式、斜め沈み込み、紀南海山列からの距離の違いによる異なる温度境界条件などを考慮した熱と流れの3次元沈み込みモデルの構築を行った。観測されたヒートプローブとBSRによる地殻熱流量と計算によって得られた地殻熱流量との比較を行い、プレート上面の温度分布を新たに提案し、東南海・南海地震の地震発生域を推定することに成功した。2.四国沖九州東部沖のプレート間カップリングの推定と地表変形の地域性の検討九州において、GPSデータを用いたインヴァージョン解析により、日向灘におけるプレート間カップリングと九州地域の地殻変動の関連性を明らかにした。その結果、九州の地殻変動は、プレート間カップリングに加えて、別府-島原地溝帯の深部での右横ずれと、沖縄トラフの拡大に伴うプリュームによる南部での南東方向へのマントルドラッグにより説明できることがわかった。さらに、四国のGPSデータのインヴァージョンにより、四国沖でのプレート間カップリングを推定し、1968年日向灘地震(M7.5)や1946年南海地震(M8.1)の地震時のすべり領域と今回得られたプレート間カップリングの空間分布との関連性やこれらの地震の繰り返し間隔を推定した。
言語理解に関する心理過程の事象関連電位による研究

言語理解の過程の中で、ユニ-クかつ優れた機能である先行文脈に基づく予期の効果-即ち、予期されそうな語は、予期されそうもない語よりも速やかに理解されるというプライミング効果-を取り上げて、その時の脳の事象関連電位(ERP)を測定し、特にその中のN_<400>成分について分析した。最初の計画では文事態を用いる予定であったが、その事態ではN_<400>が明瞭に出現しないことが予備実験によって判明したので、本実験では、プライミング実験の典型的な設定である、一単語文脈事態を用いた。つまり、漢字2字熟語を提示語として、プライム語の後にタ-ゲット語を提示し(SOA=1500msec)、タ-ゲットに対する語彙判断(その語が普通の熟語であるのか、それとも存在しない漢字の組合せであるのかの判断)を被験者に求め、プライム語とタ-ゲット語に意味的関連性のある場合(今回は、被験者にとって予期しやすいように、"大人-子供"のような反意語関係を使った)と、無い場合を設けた。このようにして、タ-ゲットが(i)偽熟語の試行(N)、(ii)プライム語と意味的関連性をもつ熟語の試行(R)、(iii)関連性の無い熟語の試行(U)の3条件を設けて実験した。その結果、反応時間はR=710、U=818、N=1002msecとなり行動上もプライミング効果が認められた。3条件のERPを比較したところ、UとN試行には、R試行の電位を基準にして約7μV陰性に振れるN_<400>を認めることができた。さらに、そのERPデ-タに対して主成分分析を実施したところ、頭皮上中心部優勢のN_<400>成分を抽出することができた。この分析の結果から、N_<400>が明確なERP成分であることと、先行文脈から予期できない意味をもつ語や、日本語としてまったく意味をもたない、いわば常識に反した語に対しても出現ることが分かった。そして、今までの研究成果と併せて、N_400>は意識的注意の転換過程を反映するERP成分であると解釈した。
アポプラスト中に存在するキシログルカン転移酵素の単離及び生理機能の解析

細胞壁キシログルカンの「繋ぎ替え反応」を触媒する新規酵素を植物細胞壁中、すなわちアポプラストより単離精製し、その酵素反応機構を解析することにより、その生理作用を解明しようとするのが本研究の目的であった。この目的は十分に達成され、以下のような研究成果が得られた。蛍光標識をしたキシログルカンオリゴ糖を基質に用い、キシログルカン分子鎖間の転移反応を検出する新しい方法を確立し、この方法を用いて、アズキ上胚軸アポプラスト液からキシログルカン転移酵素を単離精製することに成功した。この酵素は分子量約33000の糖タンパク質で、キシログルカン鎖中の特定の側鎖構造を認識し、キシログルカン主鎖をエンド型の様式で切断したのち、その切断片の還元末端を他のキシログルカン分子鎖の非還元末端の4位に転移する。この転移反応により、キシログルカン分子鎖が繋ぎ替えられることになる。この酵素反応にはアクセプター基質およびドナー基質として、キシログルカンの基本構造が必要であることから、この酵素はキシログルカンに特異的なエンド型の糖転移酵素であることが明かとなった。以上の知見に基づいて、この新規酵素をエンド型キシログルカン転移酵素と命名した。この酵素は多糖分子鎖を繋ぎ替える酵素としてはじめて単離された酵素である。また、細胞壁マトリックス中でのこの酵素の反応を蛍光標識基質を用いて糖質化学的手法により解析した結果、この酵素は細胞壁中でキシログルカン鎖の繋ぎ替えを実際に触媒することが明かとなった。本研究により植物細胞壁マトリックスの構築と再編成に関与する転移酵素の存在とその生理機能が初めて実証されたことになり、植物の細胞成長の分子機構の全容の解明の糸口となるものと思われる。(1)エンド型キシログルカン転移酵素活性の測定法の確立キシログルカン(以下XGと略す)鎖間でエンド型の転移反応を触媒する酵素はこれまで単離、同定されていないので、まず、酵素反応の測定法の確立を目指した。その結果、アルリカ溶液を用いたGPCとPAD検出器からなるHPLCシステムを開発し、XG間でのエンド型転移反応の簡便な定量法の確立に成功した。(2)エンド型キシログルカン転移酵素の単離暗所、25°Cで6日間生育させたアズき芽生えの上胚軸の上部より1cmの茎切片を調製し、低速遠心分離法によりアポプラスト液を集める操作を繰り返し、約9万本の切片からおよそ30mgのアポプラスト酵素粗標品を得た。上記の活性測定法により活性区をモニタ-しなから、硫安塩析、ConーAセファロ-ス6Bによるアフィニティ-クロマトグラフィ-、TSKge12000SWによるゲルクロマトグラフィ-、MonoーSによる陽イオン交換クロマトグラフィ-により精製を進め、最終的にSDSーPAGEで単一バンドを与える糖タンパク質(分子量33万)としてエンド型キシログルカン転移酵素の単離に成功した。(3)新規酵素、エンド型キシログルカン転移酵素の反応機構と生理機能単離した酵素の反応特異性について解析するため、XGの末端をピリジルアミノ基で蛍光標識した基質(XGーPA)を合成した。その結果、この新規酵素はXG鎖をエンド型様式で加水分解した後、分解によって生じた還元末端を他のXG鎖の非還元末端に結合する反応を触媒することが明らかになった。以上の結果から、この新規酵素は植物細胞壁内でXG鎖の「つなぎ換え反応」を触媒し、細胞壁の高次構造の構築過程においてきわめて重要な役割を演じている酵素であると考えられる。また、細胞壁高分子の構造変化に関する転移酵素として初めて単離された酵素でもある。

本酵素の生理機能の解明は植物の細胞成長の仕組みの分子水準の解明につながると考えられる。細胞壁キシログルカンの「繋ぎ替え反応」を触媒する新規酵素を植物細胞壁中、すなわちアポプラストより単離精製し、その酵素反応機構を解析することにより、その生理作用を解明しようとするのが本研究の目的であった。この目的は十分に達成され、以下のような研究成果が得られた。蛍光標識をしたキシログルカンオリゴ糖を基質に用い、キシログルカン分子鎖間の転移反応を検出する新しい方法を確立し、この方法を用いて、アズキ上胚軸アポプラスト液からキシログルカン転移酵素を単離精製することに成功した。この酵素は分子量約33000の糖タンパク質で、キシログルカン鎖中の特定の側鎖構造を認識し、キシログルカン主鎖をエンド型の様式で切断したのち、その切断片の還元末端を他のキシログルカン分子鎖の非還元末端の4位に転移する。この転移反応により、キシログルカン分子鎖が繋ぎ替えられることになる。この酵素反応にはアクセプター基質およびドナー基質として、キシログルカンの基本構造が必要であることから、この酵素はキシログルカンに特異的なエンド型の糖転移酵素であることが明かとなった。以上の知見に基づいて、この新規酵素をエンド型キシログルカン転移酵素と命名した。この酵素は多糖分子鎖を繋ぎ替える酵素としてはじめて単離された酵素である。また、細胞壁マトリックス中でのこの酵素の反応を蛍光標識基質を用いて糖質化学的手法により解析した結果、この酵素は細胞壁中でキシログルカン鎖の繋ぎ替えを実際に触媒することが明かとなった。本研究により植物細胞壁マトリックスの構築と再編成に関与する転移酵素の存在とその生理機能が初めて実証されたことになり、植物の細胞成長の分子機構の全容の解明の糸口となるものと思われる。
新規増殖因子NTAKによる膵B細胞の分化・増殖作用の解明と再生医学的研究

本研究では、従来の糖尿病の成因・新たな治療法の開発をめざし膵β細胞における再生(分化・増殖)機構やβ細胞死(apoptosis)に関する研究基礎的研究を継続しつつ、同機構に関与する可能性のある因子として、EGF familyに属する新たな増殖因子Neural-and thymus-derived activator for ErbB kinases(NTAK)や同familyシグナル伝達のmodulator CD-9等に着目して種々の検討を行った。その結果、NTAKは成人ヒト膵組織に発現しておりその発現は膵組織においては膵島B細胞特異的であり、同因子がヒト膵β細胞の分化・増殖・機能維持にオートクライン・パラクライン的な機序により重要な役割を演じていることが推測された(投稿準備中)。一方、マウス胎児膵におけるNTAK産生に関する検討において、NTAKは同family分子であるBTC(Betacellulin)、HB-EGF(Heparin-binding EGF-like growth factor)と同様に、膵上皮細胞ないし膵島前駆細胞で産生されることが判明し、胎生期における膵β細胞の分化・増殖機構にも関与しうることが明らかとなった。一方、NTAKの生理活性部位と考えられる配列を含むペプチドを合成、それらの生物活性を検討したところ、NTAK部分ペプチドの一部は膵β細胞株MIN6の増殖活性を増加させたが、別の部位の部分ペプチドは逆に増殖活性を抑制してアポトーシスを誘導している可能性を示し、その機能的多様性が推測され、引き続きそのシグナル伝達機構を同定中である。また、ErbB receptor family modulatorとしてのCD-9に関する検討も行い、一定の成果を収めた。私どもは従来より新たな糖尿病治療の開発をめざして、膵β細胞における分化・増殖機構に関する研究を続けているが、分化・増殖機構・機能維持に関与する因子として、EGF familyに属する増殖因子、Betacellulin(BTC)、Heparin-binding EGF-like growthfactor(HB-EGF)等に注目して種々の検討を重ねてきた。本研究においては、さらに同familyに属する新たな増殖因子Neural-and thymus-derived activator for ErbB kinases(NTAK)に着目し、膵β細胞における分化・増殖機構における役割についての検討を試みた。アイソフォーム非特異的な抗体を用いた基礎的検討ではあるが、NTAKが成人ヒト膵組織に発現しておりその発現は膵組織においては膵島B細胞特異的であること、EGF familyの中では最も強く発現している可能性があること等を見出し、同因子がヒト膵β細胞の分化・増殖・機能維持に極めて重要な役割を演じていることが推測された。一方、マウス胎児膵におけるNTAK産生に関する検討において、NTAKは、同family分子であるBTC、HB-EGFと同様に、膵島前駆細胞で産生されることが判明し、胎生期における膵β細胞の分化・増殖機構に関与しうることが明らかとなった(投稿準備中)。NTAKは複数のアイソフォームが発現しており、研究を進展させるため、アイソフォーム特異的抗NTAK抗体の作成を試みたが、免疫組織学的に利用可能なNTAKアイソフォーム特異的な抗体を得ることができなかったため、引き続きエピトープの異なるペプチド抗原を用いて、再度、アイソフォーム特異的抗NTAK抗体の作成を試みている。また、同アイソフォームの特異的活性部位と考えられる配列を含むペプチドを合成中であり、膵β細胞特異的なNTAKを同定し、in vitroおよびin vivoの実験系を用いて、膵β細胞あるいはその前駆細胞に対する分化・増殖・機能維持機構の検討をめざしている。私どもは新たな糖尿病治療の開発をめざして、膵β細胞における再生(分化・増殖)機構に関する研究を続けており、本研究では、同機構に関与する可能性のある因子として、EGF familyに属する新たな増殖因子Neural-and thymus-derived activator for ErbB kinases(NTAK)や同familyシグナル伝達のmodulator CD-9等に着目して種々の検討を行ってきた。

その結果、NTAKは成人ヒト膵組織に発現しておりその発現は膵組織においては膵島B細胞特異的であり、同因子がヒト膵β細胞の分化・増殖・機能維持に重要な役割を演じていることが推測された。一方、マウス胎児膵におけるNTAK産生に関する検討において、NTAKは同family分子であるBTC(Betacellulin)、HB-EGF(Heparin-binding EGF-like growth factor)と同様に、膵島前駆細胞で産生されることが判明し、胎生期における膵β細胞の分化・増殖機構にも関与しうることが明らかとなった。一方、NTAKの生理活性部位と考えられる配列を含むペプチドを合成、それらの生物活性を検討したところ、NTAK部分ペプチドの一部は膵β細胞株MIN6の増殖活性を増加させたが、別の部位の部分ペプチドは逆に増殖活性を抑制してアポトーシスを誘導している可能性を示し、その機能的多様性が推測された(投稿準備中)。研究を進展させるため、研究期間中にアイソフォーム特異的抗NTAK抗体の作成を試みたが、免疫組織学的に利用可能なNTAKアイソフォーム特異的な抗体は得られていない。また、ErbB receptor family modulatorとしてのCD-9に関する検討も行い、一定の成果を収めたが、β細胞における再生(分化・増殖)機構における直接的な作用については解明に至っていない。
高齢者の創傷治癒における活性酸素とその不活化酵素の役割

高齢者の創傷治癒における活性酸素および不活化酵素の役割を調査するために、若齢マウスおよび高齢マウスを用いて実験をした。皮膚線維芽細胞を用いた各種実験および皮膚潰瘍モデルを用いた実験結果から、創傷治癒過程で炎症期に発生する活性酸素ストレスが刺激となり皮膚線維芽細胞を筋線維芽細胞に分化誘導し創収縮を促進ことが示唆された。高齢マウスは若齢マウスに比べ活性酸素不活化酵素の発現が少なく、活性酸素ストレス刺激に対する細胞の耐性能が低下しており、そのことが応答能の低下につながり、創傷治癒能力の低下の一因となっていることが示唆された。4ヶ月齢の若齢マウス及び20ヶ月齢の高齢マウスの皮膚線維芽細胞を培養し、細胞外Superoxideストレス条件下にて各種細胞動態について調査した。増殖能については細胞外Superoxide刺激により若齢マウス及び高齢マウス共に増殖能が低下したが、刺激の有無のいずれにおいても若齢マウスが高齢マウスに比較し増殖能が優れていた。Apoptosisについては実験で使用する細胞外Superoxide濃度では有意な差はつかなかった。また細胞内Superoxideストレスを付加した場合、高齢マウスの線維芽細胞の方が若齢マウスよりも有意に細胞内にSuperoxideが蓄積した。このことは高齢マウスの線維芽細胞の方が若齢マウスに比較し、細胞内に発生したSuperoxideの分解能が劣っていることを示唆している。細胞内のSOD活性については高齢マウスより若齢マウスの方が有意に高かった。次に皮膚線維芽細胞を包埋したコラーゲンゲルコントラクションアッセイを施行したところ、細胞外Superoxide刺激によりコラーゲンゲルは収縮し、細胞外にSODを追加投与すると収縮は阻害された。若齢マウスの方が高齢マウスに比し有意にコラーゲンゲルが収縮した。またコラーゲンゲル内の線維芽細胞を用いてreal time RT-PCRを施行したところalpha-SMAのmRNAは若齢マウスの方が高齢マウスに比較し有意に増加していた。以上の事から細胞外Superoxideは皮膚線維芽細胞に刺激を与え、筋線維芽細胞に誘導することが示唆された。ただ細胞外Superoxideの濃度が過剰に高くなると細胞毒性を持つため創傷治癒を阻害することが示唆された。さらに若齢マウスの皮膚線維芽細胞の方が高齢マウスに比し活性酸素に対する耐性が高いため、細胞外Superoxideによる細胞毒性を抑え、分化誘導をより受けやすい可能性が示唆された。20ヶ月齢の高齢マウスが入手できず、購入できる最高齢のマウスを入手してから20ヶ月齢になるまでの待機に時間を要した。またSOD1, 3のノックアウトマウスが購入できないため他の入手方法や作成方法を検討する必要が出てきた。ただ若齢および高齢マウスを用いた実験に関してはおおむね予定通りの実験が施行できている。平成27年度に若齢マウスおよび高齢マウスの皮膚線維芽細胞の細胞外Superoxide刺激による応答の調査をしたのに対し、平成28年度は細胞内Superoxideおよびその不活化酵素である細胞内Superoxide Dismutase(SOD1)について調査した。結果、コラーゲンゲルコントラクションアッセイにおいて最適な濃度の細胞内Superoxideを付加した場合、皮膚線維芽細胞を包埋したコラーゲンゲルは有意な収縮を示したが、高齢マウスは若齢マウスに比較し収縮が有意に弱かった。逆に高濃度の細胞内Superoxideはコラーゲンゲルの収縮を阻害した。また最適な濃度の細胞内Superoxideにより皮膚線維芽細胞の分化マーカーであるalpha-SMAタンパクの発現を上昇させたが、若齢マウスの方が高齢マウスよりも発現上昇率は高かった。平成28年度の実験にてSOD1の発現は若齢マウスの方が高齢マウスよりも高かったことを考慮すると、最適な濃度の細胞内Superoxide刺激は皮膚線維芽細胞を筋線維芽細胞に分化誘導し、コラーゲンゲルを収縮させることが分かった。細胞内Superoxide刺激による皮膚線維芽細胞の分化応答は高齢マウスよりも若齢マウスの方が有意に高かった。しかし、内因性のSOD1の範囲を超えた細胞内Superoxide刺激は脂質、タンパク、核酸などの酸化ストレスが蓄積し、修復しきれなくなり細胞に機能障害をもたらすことが予想された。平成27、28年度は細胞を用いたin vitroの実験であったため、今後はマウスを用いた創傷治癒過程における活性酸素刺激およびその不活化酵素の関係を調査していく予定である。SOD1,3のノックアウトマウスを用いた実験を施行予定であったが入手や作成が困難であるため、生体ではなく細胞レベルでSOD1,3のsiRNAやウイルスベクターを用いた実験に変更する必要が生じた。現在作成を検討中である。ただ、若齢マウスおよび高齢マウスを用いた実験に関してはおおむね予定通りに実験が施行できている。平成27、28年度では若齢および高齢マウスの皮膚線維芽細胞を用いて細胞内、細胞外のSuperoxide刺激に対する応答および細胞内Superoxide Dismutase(SOD)の活性について調査した。平成29年度はこれらのマウスを用いてin vivoで創傷治癒と活性酸素の関連について調査した。また伸展刺激が活性酸素産生に関わることが報告されていることから伸展刺激と創傷治癒についても調査した。背部に作成した皮膚潰瘍モデルでは高齢マウスが若齢マウスに比べ創閉鎖に至る期間が有意に長かった。炎症期の潰瘍部における活性酸素ストレスは高齢マウスの方が有意に高く、細胞外SODの発現は低かった。肉芽形成期の潰瘍部における筋線維