hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタン細菌高集積汚泥で切り拓く生物学的二酸化炭素変換促進技術の開発

本研究は、下水汚泥から作製した「メタン菌高集積汚泥」が二酸化炭素を効率良くメタンに変換するという「二酸化炭素を変換利用する能力」を活用して、バイオエネルギーなど、次世代に必要な有用物質を生産する技術を確立することを最終目的とした研究である。メタン菌高集積汚泥によって二酸化炭素から生成されたメタンが、炭素13を用いた実験により、二酸化炭素由来であることを明らかにした。また、水素ガスの供給なしで、二酸化炭素から有用物質を生成する取組みを行うため、消化汚泥を用いて検討したところ、消化汚泥が二酸化炭素から生成するメタンの85%が、二酸化炭素のみから生成されていることを明らかにした。平成28年度においては、はじめに、メタン菌高集積汚泥によって生成されたメタンが、炭酸ガス由来であることを証明するため、13Cの二酸化炭素または重炭酸ナトリウムを供給し、メタンガスを生成させ、そのメタンガスの炭素が13C由来であることを確認した。二酸化炭素由来では77%、重炭酸ナトリウム由来では99%のメタンが13C由来であった。また、二酸化炭素と水素ガスの混合比を通常の1対4の混合比から、1対2、1対1などの混合比にて、二酸化炭素の変換を行ったところ、1対4の条件では、変換された二酸化炭素量のほとんどがメタンへと変換されていたのに対し、1対2や1対1などの水素ガス供給量が少なくなった条件では、変換された二酸化炭素量の50%程度が、メタン以外の何らかの変換産物に変換されていることが示唆された。現在、どのような変換産物が生成されたのかを検証している。さらに、このメタン菌高集積汚泥を用いて、海水中に溶存している炭酸系イオン(主に重炭酸イオン)からのメタン生成を試みたところ、顕著にメタンが生成されていることを明らかにした。加えて、消化汚泥がメタン菌高集積汚泥の代替となる可能性が明らかとなった。平成28年度においては、メタン菌高集積汚泥によって生成されたメタンが、炭酸ガス由来であることの証明、水素ガス供給量を少なくした場合に二酸化炭素がメタン以外に変換されている可能性、海水を資源としたメタンガス生成、メタン菌高集積汚泥の作製時間の短縮など、本研究で計画していたことをほとんど実施できたものと考える。また、現在、論文を一報、改訂中であり、その進捗は概ね順調に進展していると判断できる。平成29年度においては、水素ガスの供給なしで、二酸化炭素から有用物質を生成する取組みを行った。メタン菌高集積汚泥を用いた場合では、二酸化炭素のみではメタンなどの有用物質が生成できなかったため、同様にメタン菌が集積していることが考えられる消化汚泥を用いて、二酸化炭素のみを基質にしてメタンなどの有用物質生成を行った。その結果、メタンが顕著に生成されていることがわかった。消化汚泥からもメタンが生成されるため、13Cの二酸化炭素を供給して反応させたバイアル中のメタンガスのうち、13C由来のメタン量を調べたところ、生成されたメタンの85%が二酸化炭素由来であることが分かった。次に、消化汚泥による二酸化炭素からのメタン生成において、メタン生成に利用される水素が消化汚泥から生成されていることを証明するために、消化汚泥にクロラムフェニコールを添加し、メタン生成経路を阻害したところ、顕著に水素ガスの生成が増加しており、消化汚泥から生成される水素が、消化汚泥による二酸化炭素からのメタン生成に必須であることが明らかとなった。また、水素生成には、大腸菌などの発酵細菌による手法などもあり、この手法における最新の情報を纏めた総説も作成した。今後の研究の推進方策としては、次のように研究を進める。1.混合ガスの混合比を変化させた場合に、変換された二酸化炭素量の50%程度が、メタン以外の何らかの変換産物に変換されていることがわかった。今後は、これらの変換産物を特定すると共に、平成28年度と同様に、13Cの二酸化炭素を使い、その変換産物が二酸化炭素由来であるのかを明らかにする。2.二酸化炭素からのメタン生成に関わる微生物種の分離とその特定を行い、遺伝子相同性解析などの手法を用いて、菌種を明らかにする。3.海水からのメタン生成に関わる微生物種の分離とその特定を行い、遺伝子相同性解析などの手法を用いて、菌種を明らかにする。4.メタン菌高集積汚泥による二酸化炭素変換におけるクォーラムセンシング分子の添加の影響、微生物相互作用の変化の影響などを明らかにする。5.消化

汚泥を用いた二酸化炭素変換の効率の調査とメタン菌高集積汚泥との活性比較、ならびに海水からのバイオエネルギー生成についても検証する。環境バイオテクノロジー研究室活動に必須なシェーカーなどの機器が故障していたため、新規に購入する必要が、平成28年度に発生した。ある程度まとまった予算を確保するため、本科研費の支出を可能な限り減らすという支出となった。平成29年度中に、研究活動の汎用機器であるシェーカーなどの機器を購入し、本研究が円滑に進むように支出させていただく予定となっている。
エンブリーの見た須恵村の復原－空間・時間的分析－

本研究は人類学者ジョン・エンブリーが遺した写真資料を分析することで、エンブリー調査当時(1935-1936)の須恵村の姿をより詳細に復原することを目的におこなわれた。3年間の現地調査を通じて、写真が撮られた場所の同定や、写真の中に写っている物や事、以前の須恵村の生活の様子について、現在でも聞き取りが可能であることが判明した。その結果、エンブリー調査当時の須恵村の姿をより詳細に復原するための基礎資料を集めることにも成功した。一方で、昔の須恵村を知る住民が少なくなっているため、至急調査をおこなうことや若い世代に故郷の文化を継承していくことの必要性が新たな課題として浮かび上がった。神谷(映像人類学)は、まず基礎資料の整理として、エンブリー写真(約1700枚)とキャプションの照合作業を行った。これにより写真の撮影された場所・時期・撮影意図が明確になり、聞き取り調査の話者選定や調査項目立案等を効率的に行えるようになった。そして基礎資料を基に、8月には現地調査を実施した。今年度の現地調査では、集落内を踏査しながら、写真が撮影された場所を特定し、80年間に生じた変化を記録した。踏査する過程で住民に対する聞き取り調査も行ったが、エンブリー滞在時を記憶している話者を見つけたことは大きな収穫であった。その他、あさぎり町教育委員会およびあさぎり町役場の協力を得て古老の方へ聞き取り調査を行い、写真を見ながら眠っている情報を引き出すという方法の有効性を確認できた。武井(日本近世史)は、文献や史料の整理および読み込みを中心に行った。まず、現あさぎり町に合併する以前の旧5町村から出版された自治体史を収集し、旧須恵村およびその周辺地域の歴史や昔の生活の様子を把握した。並行して古文書の収集も行ったが、まず隣の多良木町で見つかった地方文書の分析を通じ、近世における球磨地域の農村とエンブリーが調査を行った時代の農村の差異と共通点を明らかにする作業を行った(継続中)。また、地元新聞を資料として、エンブリー滞在時に人吉球磨地域で起こった重要な出来事を拾い出し、同時期の日本および世界の動きと対照表を作ることで、『須恵村』に描かれた民族誌的現在を日本史および世界史の中に位置づけて把握する作業を行った(継続中)。神谷(映像人類学)は、基礎資料の整理、現地調査等、本年度の実施目標をおおむね達成できた。特に現地調査に関しては、聞き取り調査の話者をどのように確保するかというのが初年度(本年度)調査の課題であったが、あさぎり町教育委員会およびあさぎり町役場との連携を通じて話者を確保する方法に目処がついたため、次年度以降の現地調査がスムーズに行えるものと考える。武井(日本近世史)もまた、基礎資料の収集・整理、史料収集等、本年度の実施目標をおおむね達成できた。近世地方文書の収集に関しては、あさぎり町教育委員会および人吉球磨地域の学芸員の方々と頻繁に情報交換する体制を整えたため、今後、様々な史料が得られると考える。新聞資料の活用は、『須恵村』の内容を従来とは異なる角度から読み解くうえで画期的な試みであり、映像人類学的研究にとっても有益な視点を与えてくれるものと期待される。神谷(映像人類学)は、基礎資料(写真)をもとにしながら、現地踏査および聞き取り調査を実施した。これにより、エンブリーの調査は須恵村外のかなり広い範囲におよぶことが確認され、エンブリーの目的が従来言われていたような「農村研究」にとどまらず、周辺の都市部まで含む人吉・球磨地域の社会人類学的研究にあった可能性が指摘できる。また、写真からは、『須恵村』には書かれていない情報や、現在の住民にも知られていない情報が読み取れることも確認され、写真を利用してエンブリーが調査した当時の須恵村の姿をより活き活きと描きだせることが確認できた。武井(日本近世史)は、自治体史と地元新聞を中心に調査・分析を実施した。今年度は特に、ある1人の郷土史家の活動や人的ネットワーク、人物像に関する情報収集と分析をおこなった。その分析を通じて、エンブリーの須恵村調査には地元の知識人達も深く関わっていたことや、『須恵村』の出版が地元の知識人達に与えた影響、日本民俗学界と球磨地域の知識人との関係といった、新たな事実が浮かび上がってきた。これらについては今後さらなる展開が期待できる。さらに、研究協力者の全京秀韓国ソウル大学名誉教授の調査を通じて、コーネル大学、シカゴ大学、イェール大学、ハワイ大学などにエンブリー博士が遺した資料がどの程度あるかについて、大まかに把握できた。28年度は、地元住民を対象に、これまでの研究成果の公開と意見交換を目的としたシンポジウムを開催したことも大きな実績である。シンポジウム開催を通じて、それまで気づかなかった写真内の事物に関する情報や、エンブリーの須恵村滞在時における人間関係などを知ることができた。なによりも、エンブリーについて関心をもつ、あるいはエンブリー滞在当時(またはその直後)の状況を知っている現地の人びとと関係を構築できたことは重要な成果で、今後の調査研究に大きく寄与すると考える。神谷(映像人類学)は、前年度に整理した基礎資料を活用して調査・研究を深化・精緻化させるという本年度の目的をおおむね達成できた。特に、写真から『須恵村』に記述されていない多くの情報を読み取れることが実証できたことで、本研究課題の目的達成に大きく近づいたと考える。

武井(日本近世史)もまた、資料のさらなる収集・整理、史料収集等、本年度の実施目標をおおむね達成できた。特に、資料分析を通じて、エンブリー滞在時の地元知識人達の活動や『須恵村』出版が地元に与えた影響などを明らかにできたことは、本研究課題の新たな展開の可能性を拓いたといえる。また、海外の大学におけるエンブリー資料の所蔵状況の把握についても順調に進んでいる。平成29年9月21日(木)9月25日(月)の5日間の日程で、相良三十三観音堂における秋の彼岸儀礼を調査した。二十三番札所の覚井観音と二十二番札所の上手観音では現在も住民が組を組んで堂の管理をし、春・秋の彼岸には参拝者に対してお接待をおこなっている。両観音堂はエンブリー写真資料にも写っており、エンブリーの住居から近いことから、エンブリーも詳しく調査していた可能性が高い。エンブリーの調査日誌の内容を精査すること、さらに聞き取り調査をおこなうことで、エンブリーが注目した組の社会的機能の別の側面を探ること、また戦後から現在までに組の社会的機能がどのように変化したかを明らかにするという課題が浮かんできた。さらに平成30年3月22日(木)3月24日(土)の三日間の日程で、あさぎり町教育委員会収蔵の牛島盛光氏資料の調査をおこなった。413点の資料には、牛島氏の調査日誌、切り抜き記事、手紙、小冊子、写真などが含まれていた。時代的には戦後の資料がほとんどであり、当該資料からは、牛島氏と、日本の民族学・民俗学界ならびに海外の研究者との交流を知ることができる。そうした交流が『変貌する須恵村』『写真民族誌須恵村』を執筆するに際してどのような思想的・方法論的影響を与えたかを明らかにすることは、研究史上興味深い作業となる。29年度の大きな実績としてもう1つ挙げるべきは、須恵小学校の学生を対象に、エンブリーの遺した写真資料を用いた模擬授業を開催したことである。それにより、地域史教育のための教材というエンブリー写真資料の新しい可能性を拓いた。また模擬授業を通じて、地元の子供達や保護者にエンブリー写真資料の存在と重要性を示したことで、こうした活動は、近年要請されている研究成果の地域還元の観点から、今後も継続していく必要があるだろう。本研究は人類学者ジョン・エンブリーが遺した写真資料を分析することで、エンブリー調査当時(1935-1936)の須恵村の姿をより詳細に復原することを目的におこなわれた。3年間の現地調査を通じて、写真が撮られた場所の同定や、写真の中に写っている物や事、以前の須恵村の生活の様子について、現在でも聞き取りが可能であることが判明した。その結果、エンブリー調査当時の須恵村の姿をより詳細に復原するための基礎資料を集めることにも成功した。一方で、昔の須恵村を知る住民が少なくなっているため、至急調査をおこなうことや若い世代に故郷の文化を継承していくことの必要性が新たな課題として浮かび上がった。2年目(平成28年度)の調査・研究は、基本的には当初の計画通り、初年度行った調査・研究を深化・精緻化していく方向で進める予定である。そのうえで、今年度の調査を踏まえて、以下の2点を新しく計画に加えたい。1つめはあさぎり町におけるシンポジウムの開催である。研究課題に掲げる「エンブリーの見た須恵村の復原」を達成するためには、聞き取り調査および史料収集の点において、地元住民の協力が不可欠である。
膠原病症例におけるF-18 FDG PET検査の有用性の検討

癌の診断においてF-18 FDG PETは非常に有用であるが炎症巣に集まることは偽陽性となり診断能の低下につながる。膠原病は様々な多臓器障害と免疫異常を特徴とし、リウマチ熱を除いては、非腫瘍性、非感染性の全身性炎症性疾患である。全身性炎症性疾患である膠原病患者で、F-18 FDGを用いてその炎症巣を検出することは非侵襲的で役立つものと思われる。また、皮膚筋炎や多発筋炎、シェーグレン症候群などで高率に悪性腫瘍を合併する危険のある患者にはF-18 FDG PETの様な非侵襲的にしかも感度よく悪性疾患を描出する検査法は非常に有効であると思われる。癌の診断においてF-18FDG PETは非常に有用であるが炎症巣に集まることは偽陽性となり診断能の低下につながる。全身性炎症性疾患である膠原病患者で、F-18FDGを用いてその炎症巣を検出することは非侵襲的で役立つものと思われる。また、皮膚筋炎や多発筋炎、シェーグレン症候群は高率に悪性腫瘍を合併する危険のある患者にはF-18FDG PETの様な非侵襲的にしかも感度よく悪性疾患を描出する検査法は非常に有効であると思われる。そして悪性腫瘍の検出と同時に自己免疫疾患である他の炎症性疾患の合併をF-18FDG PETで検出することは全身性炎症性病巣評価のためにも役立つ。しかも、膠原病は全身の炎症性疾患で緩解と増悪を繰り返し、その治療を継続すればよいのか、ステロイドや免疫抑制剤に変更すればよいのかの判断が難しい。F-18FDG PETで定量的検査が行え活動性炎症巣が数値化して経過観察できれば、患者個人の経過観察のみならず、治療効果良好群と治療効果不良群に分け患者群の予後推定に役立つ事もある。癌の診断においてF-18FDGの欠点としてよくあげられることが活動性炎症巣に集まることである。しかし、これは逆に考えれば炎症巣の診断には役立つことで、実際様々な検査を行ったにもかかわらずその感染源が分からない症例にF-18FDG PETが有用であった症例も経験される。

そして悪性腫瘍の検出と同時に自己免疫疾患である他の炎症性疾患の合併をF-18 FDG PETで検出することは全身性炎症性病巣評価のためにも役立つ。しかも、膠原病は全身の炎症性疾患で緩解と増悪を繰り返し、その治療を継続すればよいのか、ステロイドや免疫抑制剤に変更すればよいのかの判断が難しい。F-18 FDG PETで定量的検査が行え活動性炎症巣が数値化して経過観察できれば、患者個人の経過観察のみならず、治療効果良好群と治療効果不良群に分け患者群の予後推定に役立つ事もある。癌の診断においてF-18 FDGの欠点としてよくあげられることが活動性炎症巣に集まることである。しかし、これは逆に考えれば炎症巣の診断には役立つことで、実際様々な検査を行ったにもかかわらずその感染源が分からない症例にF-18 FDG PETが有用であった症例も経験される。
非古典的手法による次世代円偏光発光材料の創製

発光には、左巻き、右巻き2種類の円偏光発光(CPL)が存在する。これまで、CPL特性を有する固体超分子有機発光体の開発は、ほとんど行われていない。本研究では、機能の異なる2種類の単分子(発光性カルボン酸分子と光学活性アミン分子)を、弱い相互作用で組み合わせることにより、CPL特性を有する2成分系光学活性超分子有機発光体の開発に成功した。さらに、適切な2構成分子で空孔を形成させ、そこに、別の有機分子を取り込むことにより、より拡張した3成分系超分子有機発光体の開発にも成功している。ディスプレイにおける3次元(3D)表示技術として円偏光発光(CPL)が注目されている。一方、開発手法としては、環境に低負荷な手法に基づく材料開発が求められている。、本研究では、合成的手法を最小限に抑え、機能の異なる2種類の単分子(発光性分子と光学活性分子)をコンビナトリアム的に組み合わせ、超分子・錯体化させることにより、CPL特性を有する光学活性超分子有機発光体の開発を試みた。一般的に、光学活性材料のキラリティーに基づく光学特性を反転させるには、逆のキラリティーを有する光学活性分子を用いる。本研究では、光学活性アミン分子として(R)-1-phenylethyl amine[(R)-1]を、発光性カルボン酸分子として4-(4-methyl-phenylethynyl)-benzoic acid (2)及び4-(4-fluoro-phenylethynyl)-benzoic acid(3)を用い、新しいπ-共役拡張光学活性起分子有機発光体の創製に成功した。まず、(R)-1/2系超分子錯体(I)のX線結晶構造解析を行ったところ、構成分子(R)-1と2は、水素結合及びイオン結合による1次元カラム構造を構築していた。錯体は、この1次元カラム構造が、集合することにより形成していた。同様に、(R)-1/3系超分子錯体(II)も、構成分子(R)-1と3は、同様の1次元カラム構造を構築していたが、パッキング構造に違いがみられた。固体CPL特性について検討するため、固体CPLスペクトルを測定したところ、錯体IとIIでは、スペクトルの符号が反転していた。これは、錯体におけるパッキング構造の違いに由来していると考えられる。このように本研究では、用いる光学活性分子のキラリティーの反転ではなく、アキラルな発光性分子の種類を変えることにより、発光体の構造を変化させ、CPLの符号を反転させることに成功した。今年度は、発光性ジカルボン酸分子とラセミ体あるいは光学活性なアミン分子を組み合わせることにより、チャンネル型空孔を有する機能性超分子ホスト発光体を作製し、さらにそのチャンネル型空孔内に第3成分を包接させることにより、3成分型光学活性超分子有機発光体の創製を試み、その結晶構造、光学特性について検討したので報告する。まず、ラセミ体のアミン分子としてrac-1-(2-naphthyl)ethylamine(rac-1)を、発光性ジカルボン酸分子として、2,6-naphthalenedicarboxylic acid(2)及び4,4'-biphenyldicarboxylic acid(3)を用いた。まず、rac-1/2系超分子錯体(I)を、rac-1と2をMeOH溶液から結晶化させることにより作製した。錯体IのX線結晶構造解析を行ったところ、錯体中、rac-1と2は、アミノ基とカルボキシル基による水素結合及びイオン結合2次元層状ネットワーク構造を構築していた。興味深いことに、本錯体では、この2次元層状ネットワーク構造間に、チャンネル型空孔が形成されており、第3成分としてMeOH分子を、一次元的に包接していた。rac-1/3系超分子錯体(II)についても同様の結果が得られた。これら3成分型錯体の光学特性について検討するため、固体状態蛍光スペクトルの測定を行ったところ、錯体Iは、消光することなく発光特性(λ_<em>=379nm,Φ_f=0.25)を示した。
先史時代ワールドモデルの構築

本研究では、まずワールドモデル(World3)の構造を分析し,先史時代にそのまま応用できる部分の抽出を行なった。次に狩猟採集社会から農耕定住社会への移行に関する考古学・人類学関係の仮説を調べ,初期条件やシステムの構造を考え,プロトタイプ・モデルの作成を行った。狩猟採集モデル,農耕モデル,両者の合成モデル,(Hassan 1981)に沿った改良モデルなどを開発し,シミュレーションを行い,狩猟採集社会から農耕定住社会への移行に関する複数の仮説を検証,その問題点を明らかにすることができた。とりわけ,(Hassan 1981)に沿った改良モデルでは,自然環境の変動も組み込み,高い再現性と汎用性を実証することができた。これらの成果について『考古学における計量分析-計量考古学への道(V)』(95年10月:文部省統計数理研究所),『シンポジウム-人文学科における数量的分析』(96年3月:同所),『第1回日本情報考古学会』(96年3月:帝塚山大学)おいて発表し,現在,シミュレーション結果の詳細な評価やさらに必要とされるデータの検討,モデルの改良などを行っている段階にある。また,現代のワールドモデルが社会学者,経済学者,環境科学者,システム分析家など,様々な研究領域にわたる学際的協力によりなされたことを考え,本研究では,次の段階として,これらプロトタイプ・モデルに関する情報をコンピュータ・ネットワーク上で公開し,多くの専門家の助言と指導,開発への酸化を呼びかけることを計画している。
1,6ージエン類のアニオン環化重合における頭ー頭、尾ー尾付加(5員環生成)機構

Nー置換ーNーアリルアクリルアミドは、その置換基に関わりなくラジカル重合において、繰り返し環状単位として5員環のみを含むポリマ-を与えるが、それらの環化重合性は大きく異なることが知られている。そこで、Nー置換体として、tーブチル(BAA)、アリル(DAA)及びメチル(MAA)置換体を選びそれらのアニオン環化重合性を調べ、ラジカル重合及び既に報告したNーメチルジアクリルアミドの結果との比較よりアニオン環化重合における5員環生成機構を検討した。なお、ラジカル重合においてBAAは100%の、MAAは希薄溶液において50%程度の環化率のポリマ-を与え、DAAの環化重合性はこれらの2つのモノマ-の中間である。重合は窒素雰囲気下ー78°Cで、開始剤にtーBuMgClを用いて行った。アリル基のアニオン重合性はきわめて低いにも関わらず、BAAのアニオン重合において84%という高い環化率のポリマ-が得られた。それに対し、DAA及びMAAは希薄溶液においても未閉環構造のみからなるポリマ-を与え、ラジカル重合で得られた結果と大きく異なっている。生成ポリマ-の^1HーNMRスペクトル測定の結果、何れもアリル基のみがペンダント基として検出され、重合はアクリル基側から進行していることが分かる。得られたポリマ-及びモデル化合物の^<13>CーNMRスペクトルの比較から環状繰り返し単位は5員環であると結論され、BAAのアニオン重合においても頭ー頭、尾ー尾付加の進行が確認された。これらモノマ-及び関連化合物の利体配座解析の結果、5員環の生成にモノマ-の立体配座が重要な役割を演じていることが分かった。また。^<13>CーNMRの結果、BAAのC=C及びC=0 2重結合間の共役が立体障害のために幾分阻害されていることが示され、そのため、アクリル基に由来する未閉環成長アニオンの活性が高くなり、アニオン重合性の極めて低いアリル基への攻撃、すなわち、分子内環化を可能にしているものと結論された。また。
観光まちづくりのための計画技術の体系化と教育開発に関する研究

本研究の目的は、先進事例の調査等を通して、都市計画やまちづくりの分野の計画技術と観光事業の手法を融合させて、「観光まちづくり」を推進する計画技術の体系化を行うことである。その成果は、自然・文化環境や多様な産業を含めた地域の総合力に支えられる観光像としての「地域観光」の設定したうえで、1公共・公益性と事業性を融合する観光政策、2公民連携による観光まちづくり事業の推進プロセス、3地域資源の観光対象化と「地域観光」への展開方法、4環境管理・活用と、観光化のコントロールや観光地マネジメントの融合方法、5地域計画分野が観光に果たす役割提言、6地域観光プランニングを学ぶ教育開発の枠組み提示、等である。観光を考慮することによる新たな計画手法に関して設定した仮説・視点ごとに以下のことを進めた。「地域資源を観光対象化する手法」について、文化的景観や歴史的町並みを対象とした地域資源の「発見」「観光対象化」「資源管理」に関わる全国の取組みを整理し、その傾向を分析した。さらに、地域資源を観光対象化する手法のモデル構築を試み、オンパク(別府市)、エコツーリズム(飯能市)、震災遺構活用(神戸市)等を対象にモデルの検証を試みた。また観光対象化する手法として建築物や工場の一斉公開プログラムに関する事例研究や実践的研究を進めた。「来訪者管理手法」に関して、歴史的集落・町並み等の生活空間を基盤とする観光地における事例探索を行い、その一つとして南砺市五箇山地域における観光行動等の実態把握に向けてプレ調査を行った。「地域外とつながる手法」として、ボトムアップ型の地域ブランディング手法について、東京都あきる野市における実践研究を通して初動期のモデル化を行った。また、地域の魅力発掘と創り込み、担い手育成に先進性があると考える「水都大阪」「OSAKA旅めがね」を分析した。「観光政策、制度と推進組織」に関して、財源や権限に着目しつつ、オーストラリア(ニュー・サウス・ウェールズ州およびシドニー、南オーストラリア州およびアデレード)ギリシャ、イギリス(ロンドン)、フランス(世界遺産所在都市)の海外調査を行った。フランスでは、土地利用制度の運用実態と、観光資源の保護、保全、管理、活用に関する実態調査をおこなった。国内は、大分県別府市、三重県鳥羽市、金沢市を重点調査とし、エコツーリズム推進に関わる観光ガバナンスと既存産業の関係性や、観光エリアマネジメント組織(日本型DMO)導入のための、ビジネスモデルの図解、類型化を行い考察した。これらと踏まえ、観光施策から現場までをつなぐ書籍の出版に向けての検討を進めた。「観光まちづくり」推進のための政策から現場の手法を把握するため、鳥羽の漁観連携や金沢・五箇山の歴史資源の保全・活用視察調査、1観光庁へのヒアリング、2JTBF実務家を招聘した公開研究会、3建築学会大会にてテーマ型セッションを主催し、観光まちづくりの多様性と可能性についての研究報告の収集、等を行った。その結果、観光地において、現場レベルにおけるビジョン構築、合意形成、人材育成等の点で、都市計画の技術に対する期待が大きいことが確認できた。テーマ別調査実績は次の通り。海外先進国を対象に、観光地マネジメント組織(DMO)の事例研究を行った。シドニーにおける観光関連施策や組織体制の全体像調査、英国における官民協働型が要件のDMO調査、オランダにおける地域主導型観光関連機関の調査を進めた。エコツーリズム推進法施行後の日本の現状について認定地域の事例収集を行った。地域資源の観光対象化技術の研究として、飯能市のエコツーリズム事業における観光対象化の変遷調査や、アートイベントの活用事例調査や実践的研究を進めた。観光の基礎となる地域資源の保全と活用について、土地利用を中心とした都市政策と世界遺産を中心とした都市保全政策の関係について、日本、フランス、オランダを調査した。また、重要文化的景観選定地域で広域観光につながった取り組みについて、四万十川流域の選定プロセスや運営組織の一元化の特徴を明らかにした。歴史的市街地である八王子花街の花柳界と地縁組織が一体となった取り組み成果を明らかにした。観光の負の側面の制御手法について、観光者のコントロールを行う五箇山調査(観光関連計画の精査・分析、観光客の滞在現状調査)、外部資本商業者参入コントロール事例としての川越を調査した。教育開発に関して、分担研究者が大学等で担当する観光計画演習の内容を共有した。日本建築学会の観光と地域プランニング小委員会を母体とする研究体であり、学会大会での発表や、年に1,2回の客観的評価を受ける機会があるなど、成果をとりまとめ、好評する機会を持てているため。その結果、当初定めた研究の個別テーマごとの論文発表など、成果が積み上がってきているため。観光まちづくりの計画技術の体系化をめざして、日本建築学会の小委員会として活動してきた研究である。観光事業と地域の環境づくりのバランスの取れた多くの事例調査を通して、4年間のまとめとして「地域観光」という目標像を設定した。これは、観光客を受け入れる環境の整った「観光地」だけでなく、その観光地の成立を支えている産業や文化を含む総体としての地域に着目し、その多様な主体の取り組みを関係づけて総合力で推進する観光の目標像である。そして、この実現に必要な、観光地域の環境管理と市場活動の活性化を統合する計画技術として「地域観光プランニング」という枠組みを提起し、その論点を整理してきた。1観光の市場性と地域で取り組む公共・公益性を考慮した、政策から計画、事業、運営までを包含する進め方、2ビジネス志向か否かの立場の違いを認識した上での目標設定と合意形成、3観光地化の負の側面の将来予測と、その要因となる外部資本事業者や観光客行動等のコントロール、4観光者の視点を活かした景観形成手法などである。

観光まちづくりの計画技術の体系化をめざして、日本建築学会の小委員会として活動してきた研究である。観光事業と地域の環境づくりのバランスの取れた多くの事例調査を通して、4年間のまとめとして「地域観光」という目標像を設定した。これは、観光客を受け入れる環境の整った「観光地」だけでなく、その観光地の成立を支えている産業や文化を含む総体としての地域に着目し、その多様な主体の取り組みを関係づけて総合力で推進する観光の目標像である。そして、この実現に必要な、観光地域の環境管理と市場活動の活性化を統合する計画技術として「地域観光プランニング」という枠組みを提起し、その論点を整理してきた。本研究の目的は、先進事例の調査等を通して、都市計画やまちづくりの分野の計画技術と観光事業の手法を融合させて、「観光まちづくり」を推進する計画技術の体系化を行うことである。その成果は、自然・文化環境や多様な産業を含めた地域の総合力に支えられる観光像としての「地域観光」の設定したうえで、1公共・公益性と事業性を融合する観光政策、2公民連携による観光まちづくり事業の推進プロセス、3地域資源の観光対象化と「地域観光」への展開方法、4環境管理・活用と、観光化のコントロールや観光地マネジメントの融合方法、5地域計画分野が観光に果たす役割提言、6地域観光プランニングを学ぶ教育開発の枠組み提示、等である。研究の初年度として、観光を考慮することによる新たな計画手法に関して設定した5つの仮説・視点ごとに、当初の予定通り、研究チームで分担して先進的な事例調査と分析や、そこからのモデルづくりを始めており、おおむね順調に進んでいる。また、本研究は、建築学会内の観光と地域プランニング小委員会の活動として進めており、学会大会におけるオーガナイズドセッションを開催し、本研究テーマについて、広くアイデアをもらったり、議論を行う場を作っている。これまで研究してきた内容を踏まえ、地域観光マネジメント(独自概念)に関する理論整理を行い、建築学会大会における大規模な公開研究集会の場で発表し、多様な専門家と意見交換を行う。この際の資料集をベースに、刊行をめざしたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。観光まちづくり引き続き事例調査研究とモデル化等を進める一方で、総花的にならないように、全体の研究目的である計画技術として体系化することにむけて、都市計画・まちづくりという公共的視点が加わる意味として、政策と各部門の行政計画との関連で整理していく予定である。また、観光事業者からの視点、手法について今年度集中的に調査を行う予定である。昨年度と同様に、学会大会におけるオーガナイズドセッションを開催し、本研究テーマについて、広くアイデアをもらったり、議論を行う場を準備中である。まとめ年度であり公開シンポジウムの企画・開催を予定している28年度用に旅費や運営費等を確保するため。
パネルデータによる日本の芸術家の生活実態の分析

今年度の研究は、昨年度と一昨年度を踏まえた上で行われた。すなわち、昨年度までの2年間で、各種芸術家名鑑を利用して、アンケートの調査対象者の芸術家の母集団リストとして芸術家データベースを構築し、郵送により調査の実施、調査票の回収、調査データの入力・集計・分析作業を終了している。調査内容は、(1)キャリア形成(A票)、(2)所得・収入・支出・生活時間(B票)の2種類がある。本研究班のメンバーは、ほぼ5年周期で過去に同様の調査票で実施された2回の芸術家調査の実査に加わってきた。本年度は、まず、この過去2回分の芸術家調査に対して、調査データのデータベースを再構築し、今回(第3回調査)の調査データとデータ構造や変数名との整合性を計った。調査の実査に当たっては、調査対象者の母集団リストの作成段階で、可能な限り同一の芸術家団体の名簿を利用しているので、同一解答者から3回の調査のうち、複数回の回答を得ている可能性も大いにある。ただ、これら5年おきの3時点における調査はいずれも無記名のアンケート調査であるため、いわゆる共通id番号による異時点ファイルの完全照合はできない。従って、解答者の複数の基本属性をマッチングキーにして、3時点とも一致した個票を同一解答者とみなす、いわゆる統計的マッチングを行い、3時点のパネルデータの編成作業を行った。マッチングキーの組み合わせによっては異なるパネルデータが作成されるので、試行錯誤の末、3時点のパネルデータを編成した。このパネルデータを使って、過去10年間における3時点の芸術家の所得に焦点を当て、所得分析や推移の分析を行った。
有機金属クラスター錯体の創製

1)ヘキサクロロ白金(IV)酸を水/エタノールに溶かし,500W超高圧水銀灯で可視を照射すると,白金イオンが還元され,白金クラスター分散液が生じる。この分散液中の白金クラスターは何ら保護安定化されていないので不安定で,しばらく置くと沈でんが生じる。そこで光照射で裸の白金クラスターが生成直後に,トリフェニルホスフィンやo-フェナントロリンを添加すると,これらの配位子が配位して白金クラスター錯体となる。照射時間により13nmの白金クラスター錯体を合成することができる。2)このようにして合成した白金クラスター錯体を,反応触媒として用いて,その活性を比較した。種々のオレフィンの水素化触媒として用いたところ,トリフェニルホスフィン配位錯体よりもo-フェナントロリン配位錯体の方が活性が高かった。これは、トリフェニルホスフィンに触媒の被毒作用があるためと考えられる。白金クラスター錯体は,さらに,ルテニウム錯体を光増感剤とする可視光誘起水素発生反応の触媒としても活性であった。3)白金の場合と同様の方法で塩化ロジウム(III)からロジウムクラスター錯体を合成した。1-ヘキセンの水素化反応触媒に用いたところ,トリフェニルホスフィン配位錯体は高活性であったのに,o-フエナントロリン配位錯体はほとんど活性を示さなかった。白金の場合と逆の配位子効果が認められたことは,クラスターの構造と関連して興味深い。
閉鎖的水域におけるタイ科魚類の浮遊卵をモデルとした魚卵生態遺伝情報の開拓

広島湾において、45月に水中ポンプにより分離浮遊卵を採集した。卵の採集定点は広島湾の内外に設定した計14定点とし、採卵水深は、2、5、10、15mとした。採集した卵の一部は、直ちに1mm前後の球形卵をソーティングし、顕微鏡下で発育段階を精査した後、エタノール固定した。その後、モノクローナル抗体による抗原抗体反応によって種確認を行った。一部の陽性卵は種特異的なミトコンドリアDNAマーカーの定量PCR法とナノドロップによるDNA定量によって、卵の発生段階を特定した。今年度と昨年度の結果から、受精直後の卵はカキ筏周辺の水深10m帯で高密度であったことから、クロダイは広島湾に密集するカキ筏を産卵場として利用していると思われた。DNA定量法によって採集卵の発生段階を特定し、受精時間を推定した結果、クロダイの産卵時間のピークは午後68時と考えられた。広島湾のクロダイ卵密度から卵数法によって親魚を推定すると、約8001000万尾となった。産卵時間に採集した受精直後の卵を用いて、マイクロサテライトDNA多型をパラメーターとして有効親魚数Neを推定した。受精卵は遺伝変異に富み、有効親魚数Neは無限大となった。広島湾におけるクロダイ卵の減耗率は比較的高く、0.108/h、0.9/dayと推定された。魚卵採集時に採集される浮遊期の仔魚は、5月下旬から6月初旬中旬に多くなった。また、サーフゾーンネットによる着底稚魚の採集では、7月初旬に着底のピークが認められた。これら稚魚の耳石日周輪からすると、5月下旬に孵化した仔魚が同湾の新規加入群として機能している可能性が示唆された。広島湾において湾内外にそれぞれ7定点、計14定点を設定した。4月下旬7月上旬にかけて計7回の卵採集を行った。採卵は船上からのポンプアップ法で行い、各定点とも水深5mおよび10mから採集を試み、水温、塩分、溶存酸素濃度を計測した。得られた魚卵のうち、卵径0.8mm前後の真球形卵を選定した。これの卵を検体として、不味、卵からの最適なDNAの抽出を検討した。次に、ミトコンドリアDNA16SやCO1をターゲットにDNAシーケンス解析を行い、種同定を行った。クロダイについては種特異的なPCRプライマーを設計し、ワンステップPCR法により種同定が可能になった。クロダイの卵密度を湾内と湾外で卵密度を比較すると、概して湾外の方が高かった。湾外は湾内に比べて塩分が安定しており、水温・塩分共に高いことが要因と考えられる。卵密度の高い定点は、共通点としてカキ養殖場が近くに存在した。広島湾クロダイはカキ筏周辺で盛んに産卵している可能性が示唆された。一方で、卵密度が著しく低かった定点は湾奥部で、クロダイ成魚が低塩分帯での産卵を回避している可能性が考えられた。水深で卵密度を比較すると、5mに比べて10mで卵密度が高くなった。広島湾クロダイはカキ筏を中心に、水深10m以深で産卵している可能性が考えられた。クロダイ卵について、多型性の高いマイクロサテライトDNAマーカーを用い遺伝的多様性を精査したところ、卵の遺伝変異は既に親魚レベルに達していることが明らかとなった。また、遺伝変異から推定した親魚数は無限大となった。本研究の目的は、1浮遊卵の発生段階をシステマチックに推定できる手法をDNA多型および定量解析によって確立することである。フィールドでは3種のタイ科魚類の卵を用いて2親魚資源量(卵密度とNe)、3産卵場や産卵時間の解明、4卵発生段階による減耗率の推定5DNA多型解析による遺伝子流動(ジーンフロー)の把握、6浮遊卵の捕食者の特定や減耗要因の解明を試みることである。1につてはDNA抽出方法も確立し、極めて順調である。23につては、学会発表も行うなど、研究成果も集積しつつある。23については、計画通りデータが集積されつつある。5についても初年度において既に解析に成功した。広島湾において、4ー5月に、水中ポンプにより球形分離浮遊卵を採集した。卵の採集定点は、これまでの実績により、広島湾の内外に設定した計14定点とし、採卵水深は,2,5,10,15mとした。採集した卵の一部は、直ちに1mm前後の球形卵にソーティングし、顕微鏡下で発育段階を精査した後、エタノール固定した。ラボに持ち帰った卵は、モノクローナル抗体による抗原抗体反応によりクロダイ卵を得た。陰性反応の卵はマダイ卵と仮定し、以下の分析に用いた。また、種苗生産施設から入手した発育段階の異なるマダイおよびクロダイ卵をスタンダードとし、以下の分析に用いた。種苗生産施設から得たクロダイおよびマダイ卵よりDNAを抽出し、ナノドロップを用いDNA量を測定した。その結果、胞胚形成期以降、DNA量が急激に増加し、受精後、1日目と2日目のDNA量には有意な差異が認められた。一方、粗DNAをテンプレートとして、種特異的なミトコンドリアDNAマーカーを用いて種同定を行いつつ、定量PCR法により卵の発生段階を調べた。その結果、桑実胚から孵化直前までの各発育段階とPCR産物量には相関が認められた。

広島湾より得たクロダイおよびマダイ卵を検体とし、DNA量およびミトコンドリアDNA量から発生段階を推定したところ、桑実胚が最も多かった。クロダイの桑実胚の採集時間から受精時間を逆算すると、クロダイの産卵時間のピークは午後8時12時と考えられた。さらに、桑実胚に比べ、胚胎形成以降の卵は激減することが明らかになった。本研究の目的は、1浮遊卵の発生段階をシステマチックに推定できる手法をDNA多型および定量解析によって確立することである。フィールドでは2種のタイ科魚類の卵を用いて2親魚資源量(卵密度とNe)、3産卵場や産卵時間の解明、4卵発生段階による減耗率の推定5DNA多型解析による遺伝子流動(ジーンフロー)の把握、6浮遊卵の捕食者の特定や減耗要因の解明を試みることである。1につてはDNA抽出方法も確立し、極めて順調である。23につては、学会発表も行うなど、研究成果も集積しつつある。34については、計画通りデータが集積されつつある。5についても初年度において既に解析に成功した。30年度は6浮遊卵の捕食者の特定や減耗要因の解明を試みたい。広島湾において、45月に水中ポンプにより分離浮遊卵を採集した。卵の採集定点は広島湾の内外に設定した計14定点とし、採卵水深は、2、5、10、15mとした。採集した卵の一部は、直ちに1mm前後の球形卵をソーティングし、顕微鏡下で発育段階を精査した後、エタノール固定した。その後、モノクローナル抗体による抗原抗体反応によって種確認を行った。一部の陽性卵は種特異的なミトコンドリアDNAマーカーの定量PCR法とナノドロップによるDNA定量によって、卵の発生段階を特定した。今年度と昨年度の結果から、受精直後の卵はカキ筏周辺の水深10m帯で高密度であったことから、クロダイは広島湾に密集するカキ筏を産卵場として利用していると思われた。DNA定量法によって採集卵の発生段階を特定し、受精時間を推定した結果、クロダイの産卵時間のピークは午後68時と考えられた。広島湾のクロダイ卵密度から卵数法によって親魚を推定すると、約8001000万尾となった。産卵時間に採集した受精直後の卵を用いて、マイクロサテライトDNA多型をパラメーターとして有効親魚数Neを推定した。受精卵は遺伝変異に富み、有効親魚数Neは無限大となった。広島湾におけるクロダイ卵の減耗率は比較的高く、0.108/h、0.9/dayと推定された。魚卵採集時に採集される浮遊期の仔魚は、5月下旬から6月初旬中旬に多くなった。また、サーフゾーンネットによる着底稚魚の採集では、7月初旬に着底のピークが認められた。これら稚魚の耳石日周輪からすると、5月下旬に孵化した仔魚が同湾の新規加入群として機能している可能性が示唆された。研究は概ね計画通り進行しており、今後も16の特徴的中課題を遂行することで、閉鎖的水域におけるタイ科魚類の浮遊卵から、効果的に生態遺伝情報が得られると考えられる。消耗品が定価(予定価格)より、安価に入手できたため(キャンペーン中の価格で購入)。来年度は、最終年度のため、予算額を見据え、効率的な研究を実行する。
Peer Educationプログラムの開発と実践的研究

本研究では、Peer Educationプログラムの開発、実践を計画し、5月の生徒保健委員宿泊研修会で3年生が1・2年生の保健委員へ喫煙防止のためのPeer Educationを行った。研修後生徒たちと話し合う中で、身近な問題として意志決定や行動選択できるためには、高校生自身が喫煙、飲酒、薬物の問題について取り組む必要性があると考え、以下のプログラムで実践を行った。高校生が主体的な活動ができることをねらいとして、生徒への指導は本研究者がおこなった。高校生が喫煙、飲酒、薬物についての文献検討など事前研究を行った後、質問用紙を自分たちで作成し、A県のふたつの高校に依頼し、調査を行った。その結果、以下のことが明らかになった。(1)未成年の喫煙は依存症になりやすいなど健康被害については多くの生徒が認識していた。(2)低タールタバコやFCTCなどの認識度は半数の割合であり、広告分析スキルや諸外国の取組みについての教育が必要である。(3)喫煙、飲酒とも友達からの影響も受けやすく、ソーシャルトレーニングなど、具体的な健康教育が必要である。(4)高校生は喫煙、飲酒とも小学校時代から勧誘される機会があり、現在行われている小学校時代からの教育の充実が重要と考えられた。(5)小学校時代から喫煙を始めた生徒は、飲酒体験や勧誘体験も多く、小中学校との連携が重要であり、包括的な取組みが必要である。(6)男子生徒は、喫煙と飲酒の関連性が高く、重点的な喫煙防止教育が必要である。(7)喫煙や飲酒は、家族や友人の影響をうけており、特に親の影響も強かった。家族や地域の保健師など専門家との連携の必要性があると考えられ、児童生徒の実態把握や健康教育を推進していく養護教諭の果たす役割は大きいことが認識された。これらの研究成果については、第17回日本養護教育学会学術集会において発表を行った本研究では、Peer Educationプログラムの開発、実践を計画し、5月の生徒保健委員宿泊研修会で3年生が1・2年生の保健委員へ喫煙防止のためのPeer Educationを行った。これらの研究成果については、第17回日本養護教育学会学術集会において発表を行った
高機能性タイヤ開発のための高感度原子ダイナミクス測定法の開発

近年、産業材料を含む身の回りの物質中の原子・分子の構造は解明されつつある。しかし、それらの運動となるとほとんど解明されていない。そのため原子・分子の運動の関係する様々な物性や機能のメカニズムは未だによくわかっていない。本研究は、原子の運動を非常に高感度に測定できる新規ガンマ線干渉計を開発し、ナノ秒マイクロ秒の時間スケールの原子・分子運動の測定効率を向上させることを第一目的とする。そして、それを用いてタイヤのモデル系において、高分子とナノ粒子というタイヤの主たる構成要素の運動の時定数をそれぞれ高精度に決定することで、タイヤのグリップ特性に直結するゴム粘性のミクロな起源を明らかにする。
新しい最初期発現遺伝子Arcを指標とした記憶機構の解明

Arcが海馬や大脳皮質などにおいてシナプスレベルで記憶形成に重要な働きをしていることが示唆されている。前年までの研究により新最初期遺伝子のArcがフェロモン刺激や交尾刺激に伴って齧歯類の副嗅球顆粒細胞の樹状突起に大量に発現することを確認している(Neuroscience,2002)。本年度はこのような状況を考慮し、より詳細にArcの機能的な意義を検討するために、交尾後に興奮状態の上昇したArc陽性シナプスを電子顕微鏡下で認識できるかを検討した。実験動物には雌マウスを用い、交尾後1-2時間後に灌流固定の後、副嗅球僧帽房飾細胞層を電子顕微鏡で観察した。その結果、交尾後に大量のArc陽性シナプスが副嗅球僧帽房飾層に確認できた。また、そのすべては顆粒細胞の樹状突起であることが確認された。このように脳内他部位と同様にArcは副嗅球においても刺激依存的にシナプスに到達し、何らかの機能的な働きをしている可能性が示唆された。生体内において興奮度の高まったシナプスを標識する事は、非常に困難であり、この技法は今後の神経科学の発展に貴重な情報をもたらす可能性があると考えられる。このように本研究は当初の研究計画に沿って検討をおこない十分な成果が得られたと考えられる。その解析結果は、現在、二編の学術論文として海外専門誌に投稿中である。平成14年度科学研究費補助金はガラス器具、実験動物、試薬等の消耗品の購入、および標本収集のための旅費に充当した。これまでにArcがフェロモン刺激や交尾刺激に伴って副嗅球顆粒細胞の樹状突起に大量に発現することを確認している(Neuroscience, 2002)。本年度はArcとフェロモン情報の相関を検討するために1)鋤鼻神経切断という技法を用いフェロモン情報を遮断することによってArcの増加が阻害されるかどうかを検討した、また、2)交尾刺激が副嗅球へ伝達される経路である青班核からのノルアドレナリン線維を6-ハイドロキシドパミンを用い選択的に破壊しArcの増加が阻害されるかどうかを検討した。その結果、鋤鼻神経を切断したラットでは交尾後でも副嗅球顆粒細胞層にArc陽性細胞が全く観察されなかった。一方で遠心性繊維の破壊群ではコントロールに比べてそのArc陽性細胞数が減少したが、鋤鼻神経切断群のように消失することはなかった。これらのことから交尾時にArc遺伝子が活性化されるためには鋤鼻器からのフェロモン情報が必須であることが確認された。またその活性は陰茎刺激、膣刺激に代表される遠心性の情報により強力に加速されることを示している。これらの結果はArc遺伝子に記録されたArcタンパク質が交尾時にそのフェロモン情報によって増加し、副嗅球内でなんらかの記憶機構の一端を担っている可能性を示唆している。本年度の結果は来年度以降におこなう予定の雌マウスのブルース効果に関する記憶を解析するための貴重な情報となると考えられる。このように平成13年度は当初の研究計画に沿って研究をおこない十分な成果が得られたと考えられる。平成13年度科学研究費補助金はガラス器具、実験動物、試薬等の消耗品の購入、および国内学術学会での発表のための旅費に充当した。
マウス卵母細胞中に含まれる「初期化因子」の探索

本研究では,まず,未受精卵あるいは受精卵をレシピエント卵細胞質とした核移植を行なうことにより,「初期化因子」が存在すると考えられる細胞質のステージを特定し,ついで「初期化因子」の実体を明らかにすることを目的として予備的実験を行なった。本年度では,これまでにマウス卵子で観察された上記の現象が他の動物種においても共通であるかどうかを検討したのち,卵細胞質に存在する「初期化」因子を含む分画を単離する目的として予備的実験を試みた。前年度までに,(1)マウス未受精卵細胞質には,ドナー細胞核を初期化して受精卵と同じような初期発生を誘起する因子が存在すること,(2)一旦受精した卵細胞質にはそのような因子が存在しないことを明らかにした。今年度は,他の動物種(ウシ)のサンプルを用いた核移植においても,マウスと同様の結果がみられるかどうかを検討した。その結果,マウスの核移植で見られた現象と同様の傾向が観察できた。すなわち,ウシ除核未受精卵をレシピエント卵細胞質として核移植すると,体細胞核を高率に初期化するが,一旦活性化刺激を付与された未受精卵では,初期化できないということが観察された。これらのことから,受精あるいは受精と同等の活性化刺激を付与することにより,卵細胞質中の「初期化」に関わる因子が消失することが推察された。また,卵細胞質中に存在すると考えられる初期化因子を単離するための予備実験として,細胞質の因子を効率的に回収する方法について,体細胞をモデルとして検討した。その結果,細胞を少量の2次蒸留水に浮遊し,極細注射針でホモゲナイズした後,低速遠心する方法により,核のみが沈殿した細胞質溶液を作出できることが明らかとなった。今後は,このような方法によって,卵細胞質溶液を採取し,初期化因子を失った卵細胞質に注入することによって,初期化作用が回復するか否かを検討する予定である。陰核した未受精卵への核移植に見られる「初期化」減少を探ることを目的に,研究を実施した。本年度は,「初期化因子」の特質を検討することを目的としておこなった。すなわち,(1)「初期化因子」が存在する細胞質および存在しない細胞質を作出すること,ついで,(2)それらの雑種卵細胞質を作り出し,それぞれをレシピエント卵細胞質として,14.5-16.5日齢マウス胎子期生殖細胞をドナー核とした核移植を行なった。「初期化」の指標は,胚盤胞への発生能とした。(結果)(1)除核未受精卵をレシピエント卵細胞質として用いて,核移植をおこなったところ,7から30%(平均16%)が胚盤胞へ発育した。この区を対照区として,(2)除核前核期卵をレシピエント卵細胞質として,核移植をおこなったところ、4細胞期以降へ分裂するものは,まったくみられなかった(0/41)。次に,(3)除核未受精卵に前核期卵細胞質を少量融合したもの,および,(4)逆の組み合わせの細胞質を作出し,それぞれをレシピエント卵細胞質として,上記と同様の核移植をおこなった。その結果,(3)では,0-47%(平均32%)が胚盤胞へ発育し,(4)では,胚盤胞へ発育したものはみられなかったが,4細胞期へ発育するものが10%,8細胞期へ発育するものが3%みられた。以上の結果から,(1)除核未受精卵細胞質中には,なんらかの「初期化因子」が含まれること,:(2)除核前核期卵には,含まれないこと,(3)除核前核期卵細胞質の中に,「初期化因子」を積極的に分解する因子が存在するというよりは,除核前核期卵細胞質中には,その因子の絶対数が減少している,という可能性が示唆された。来年度以降は,これらの細胞質中から,「初期化因子」を単離し,その実態を追求していきたいと考えている。

また,卵細胞質中に存在すると考えられる初期化因子を単離するための予備実験として,細胞質の因子を効率的に回収する方法について,体細胞をモデルとして検討した。その結果,細胞を少量の2次蒸留水に浮遊し,極細注射針でホモゲナイズした後,低速遠心する方法により,核のみが沈殿した細胞質溶液を作出できることが明らかとなった。今後は,このような方法によって,卵細胞質溶液を採取し,初期化因子を失った卵細胞質に注入することによって,初期化作用が回復するか否かを検討する予定である。
口腔内連鎖球菌の産生する骨芽細胞障害因子の精製とその病原性に関する研究

慢性下顎骨骨髄炎の起因菌であるStreptococcus-mitis-JK09株の病原因子を検討したところ、菌体破砕物(以下、lysate)中にラット骨肉腫由来培養骨芽細胞C5.8Hの形態変化を引き起こし、細胞障害を起こす活性(以下、障害活性)が存在することを見いだし、この活性を担う物質(以下、TOX)の性状を検討すると共に、その精製を試みた。障害活性は60°C30分の加熱処理、及びトリプシン処理で失活することより、TOXは易熱性のタンパクであることがわかった。限外濾過膜の通過性から推定したTOXの分子量は100,000以上であった。粗製製標品(lysate)中のTOXは4°Cにおいても容易に失活し、障害活性を安定に保つためには4mM以上の濃度のEDTAによって蛋白分解酵素を不活化することが重要であることがわかった。また、TOXは共存する他の蛋白質との凝集傾向が示唆されたため1M尿素存在下でその精製方法を検討したところ、硫酸アンモニウムによる塩析法、陰イオン交換樹脂(DEAE-Sephacel)、疎水性樹脂(Phenyl-Sepharose)、ハイドロキシアパタイトゲル、ゲル濾過樹脂によって効率的に共存蛋白と分離できることがわかり、これらの方法を組み合わせることでTOXが精製できると期待している。尚、ゲル濾過法により推定したTOX分子量は約150,000であった。C5.8H細胞はTOXの作用後約18時間で細胞の偏平化、萎縮が認められ、TOXがcytotoxicな作用を有していることが示唆された。口腔内より分離した別のS.mitis菌株について同様の障害活性を検討したところ、障害活性の認められない菌株が存在することより、TOXがこの症例にみる症状の発現に何らかの役割を担っていた可能性が示唆された。