hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新出「スピリツアル修行」写本に基づくキリシタン文献の版本・写本の言語規範差の研究

本年度の研究は、当初、根本写本である東洋文庫本(東京駒込)の書誌的調査と、その入力を中心に行う予定であった。ところが、この調査に就ての予備的報告に接した天理大学附属天理図書館より、同図書館にも、同時代・同趣の写本を蔵し、しかも未だ研究者の調査に供していないので詳しく調査されたいという連絡があり、急遽、この天理本の調査も併せて行った。この際、東洋文庫本の共同調査者である石塚晴通(北海道大学文学部教授、東洋文庫評議員)に同道を願い、その書誌学的指導を受けつつ、調査を行った。天理本は、紛れもなくキリシタン時代の「スプリツアル修行」の国字写本であり、成立は東洋文庫本と、ほぼ同じと思われる。指定品であるため、十分な調査を完遂する事は出来なかったが、その写真を入手して調査を行った。この結果、天理本の表記は、多くの漢字を交え、しかも一般のキリシタン国字本とは全く異なる用字法を持っており、あまつさえ、書写に当たった信徒がラテン語の難語を問い合せた覚書も残っているため、国字写本の成立に関する極めて重要なデータを提供するものである事が知られた。しかし、何分、年度途中に発見された、学会未知の新出写本でもあり、十全な対照研究は完了していない。このため、東洋文庫本のデータ入力と並行して、天理本の入力も進める事とし、更に両者を対照した研究として発展させ、次年度以降に、更に国字本対照の研究を行う事を計画している。尚、申請者が年度中に配置換えとなったため、当初計画に対して、ネットワークを利用した研究態勢を調えるための支出を行うよう、若干の変更を加えた。
造血幹細胞特異的遺伝子(CD34)の転写制御の解析

造血幹細胞に特異的に発現するマウスCD34(mCD34)の遺伝子発現の調節機序をマウス骨髄性白血病細胞株(M1細胞)と線維芽細胞株(NIH3T3細胞)を用いて解析した。1.ルシフェラーゼアッセイの実験結果から、-119bp-100bpと-89bp-60bpに促進的に作用するシスエレメントの存在が示唆された。2.NIH3T3細胞においては、-176bp-59bpに抑制的に作用するシスエレメントの存在が示唆された。3.-5Kbpまでの範囲にエンハンサーが存在することが示唆された。以上の結果から、mCD34プロモーターはpositive及びnegativeに作用するシスエレメントとエンハンサーにより遺伝子発現が調節されていることが示唆された。
電気自動車駆動用電流共振形インバータの研究

電気自動車駆動用インバータは低騒音高力率となることが要求されており、さらに、内装電子部品等の誤動作の原因のひとつである電磁誘導障害(EMI)を低減することも必要となる。従来のハードスイッチング形インバータでは低騒音化に伴うスイッチング周波数の高周波化によりスイッチング時のロスが大量発生し、また、EMIも大きな問題となっていた。しかし、共振形インバータの場合にはソフトスイッチングを用いるため、スイッチング周波数の高周波化によるスイッチング時のロスは少なく、極端に高い周波数の電流成分が少ないため、EMIを低減することができる。本研究では、従来の電流共振形インバータの性能改善のため、出力電流パルスの周波数を一定とした部分共振PWMインバータを提案し、回路の試作と実験を行った。提案回路では、従来の電流共振形インバータで効率、制御性等の面で問題となっていた直流リンク電流調整のための入力側のコンバータブリッジを除去し、代わりにトランス結合の直流インダクタンスを採用し、その調節を自動的に行うことができるようにした。その結果、制御回路の大幅な簡素化ができ、直流インダクタンスと出力のフィルタコンデンサの容量を1/101/100に縮小することが出来たため、総合効率の上昇と回路の軽量化を図ることが出来た。本研究の成果は、IPEC-YOKOHAMA(平成7年4月)、電気関係学会東海支部連合大会(平成7年10月)などに発表することが出来た。本研究に対する科学研究費助成金は、主として計測用機器(オシロスコープ)の購入と若干の消耗品費、研究状況調査および発表のための旅費の一部に充当でき、大変有用であった。関係各位に心より御礼申し上げます。
三叉神経障害性疼痛発生機序の網羅的解析

損傷した末梢神経の治癒は損傷局所の様々な因子により影響される。その一つの機序として神経損傷は線維芽細胞を刺激して神経栄養因子BDNFを放出し、切断後24時間で最高量となりその後減少することが確かめられた。このBDNFを不活化すると神経突起はその伸長が抑制され軸索の再結合が抑制された。末梢感覚は触覚において回復が抑制されることが認められ、神経切断による痛覚過敏も抑制された。神経切断局所には神経再生の阻害因子であるセマフォリン3Aの存在が認められた。以上の結果は末梢神経の再生は切断局所におけるBDNFやセマフォリン3Aなどが、それぞれ回復促進または再生阻害などに影響していることを示唆している。(方法)初めに神経切断による神経腫の形成モデルを確立した。麻酔下でラットの下歯槽神経を露出し切断もしくは露出のまま閉創した。手術の13週間経過した後、動物を還流しアザン染色またはPGP9.5を用いた免疫染色を行い切断部分の観察と、Fluorogoldをオトガイに注射して三叉神経節を観察した。また神経切断前と後のオトガイ部の触覚閾値を継時的に観察した。次に神経損傷後の神経腫形成に対する抑制効果を検討した。下歯槽神経切断後に抗BDNF抗体を局所投与し、神経切断部分と三叉神経節の形態学的変化を観察した。(結果)下歯槽神経の切断後、切断部分にはコラーゲンが多く含まれた神経の膨大を1週間後に認められた。これは2週間後には増大する傾向があったが3週間後ではその大きさには明らかな違いはなかった。抗BDNF抗体の投与により神経腫の形成は認められなくなったが、Fluorogoldの三叉神経節への移行は生理食塩水を投与した対照群と比べて少ない傾向を示した。触覚閾値は術後一過性に上昇した後、低下する動物と低下しない動物が認められているがまだ一定の傾向は認められていない。(結果と意義と重要性)下歯槽神経の切断により1週間後には神経腫の形成が認められ、実験モデルとして使用できると考えられた。また抗BDNF抗体の局所投与は神経腫形成を抑制する可能性が高いことが示されたことにより、神経損傷の治療の一つとなる可能性を示唆しているものと考えられた。【目的】今まで下歯槽神経(IAN)を切断後2週間から3週間経過したのち、神経腫が形成されたのを認め、これが1μgのBDNF投与によって形成が見られなくなったことを示した。さらに同抗体の投与によりオトガイ部に投与したFGの三叉神経細胞への発現が増加し、形態学的に神経が再生していることを示してきた。そこで本年度は、この神経切断後に局所へ投与した抗BDNF抗体が、再生神経の機能に及ぼす影響を検討した。【方法】67週齢SD系雄性ラットを用い、従来の実験と同様にIANを切断してから抗BDNF抗体を投与した。対照群には生理食塩水を局所投与した。再生神経の機能評価として、行動学的には触圧刺激をIAN支配領域の皮膚に与え、その逃避反応を引き起こす刺激閾値の変化を術後3週間まで経時的に観察した。電気生理学的には、切断後3週間目に開口反射をオトガイ神経へ電気刺激を与え、顎二腹筋から筋電図を導出することにより、反射誘発閾値、反応潜時を測定した。またReal Time-PCRを行い、電気泳動法にて神経切断後の神経切断部位におけるBDNFmRNA発現を調べた。【結果】触圧刺激による逃避閾値は、2週以降対照群が切断前より低下したのに対し、抗体1μgと10μgの投与群での閾値低下は対照群に比べて改善した。1μgと10μgを比較すると逃避閾値の回復は10μgの方が遅れていた。開口反射は抗体投与、対照群両群で生じたが、閾値と潜時では両群間で有意差はなかった(Student t-test、p>0.05)。三叉神経節と神経切断部位でのBDNFmRNAの発現は切断後24時間で増加が確認された。【考察】神経切断後の切断部位へ投与したBDNF中和抗体は、再生神経では、Aβ線維の機能回復または知覚の回復に影響したと考えられた。また神経切断によりその切断部位においてBDNFmRNAの増加を認めた。これらからBDNFは神経修復・神経腫形成には関与しているが、再生された神経線維の機能には明らかな影響は及ぼさないことが示唆された。研究の目的:末梢神経損傷は損傷部位に神経腫を形成してneuropathyを生じさせるが、神経栄養因子はこの神経腫の形成に関与する可能性がある。そこで神経栄養因子の一つである脳由来神経資料因子

BDNFは末梢神経細胞の生存と突起の伸びを促進することが知られているため、本研究では末梢神経損傷後の損傷した軸索再生におけるBDNFの役割を検討した。方法:610週SD系雄性ラットを用い、全身麻酔後三叉神経の下歯槽神経IANを切断し、切断部に生食または抗BDNF抗体を局所投与した。神経腫の形成はazan染色を行い内部のコラーゲンの形成と軸索伸長を確認した。軸索の連続性を確かめるためにオトガイ部にFluorogoldを注射して三叉神経節における発現を調べた。行動学的な神経再生の評価には、IAN支配領域の皮膚における触圧刺激による逃避反応閾値を術後3週間において経時的に測定した。電気生理学的には切断後3週間目に開口反射を測定した。さらにリアルタイムPCRでは切断後の三叉神経節におけるBDNFmRNAを定量し、切断による影響を検討した。結果:神経切断後2週間から3週間で明らかに神経腫の形成を認めた。これはまた1μgのBDNF投与によって消失した。同抗体投与によりFGの三叉神経細胞内の発現が増加した。一方切断後24時間の三叉神経節でのBDNF量は、コントロールと比べ有意に上昇していた(paired t-test, p<0.05)。生理学的には3週間後の機械的逃避閾値は抗体投与群でコントロール群と比べ上昇している傾向があったが、開口反射は両群で認められた。結論: IAN切断後の顎骨内における修復過程において、損傷局所の抗BDNF抗体の投与は神経腫の形成を形態学的に生じさせず、軸索の結合または再生を促進し、機能的にもこれらの過程を阻害しなかったと考えられた。主に損傷した中枢神経で認められている神経軸索の忌避因子であるセマフォリン3Aが、神経損傷部位にあるか否かについて検討した。ラットの下歯槽神経切断後1日目では神経切断部に強い発現が認められた。その後発現は少なくなり、7日目では神経の再生は進んでいるがセマフォリンの発現は認められなくなった。1日目においてシュワン細胞との関連性を検討するためにS-100抗体と蛍光二重染色を行ったところ重なりは認められず、セマフォリンとシュワン細胞との関連性は少ないと考えられた。現在、RT-PCRで神経節における発現の変化を検討中である。また、下歯槽神経損傷に対するヒアルロン酸とコンドロイチン硫酸の関与についても検討中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。歯科麻酔学26年度が最終年度であるため、記入しない。実験的神経腫のモデルを確立し、またそれに対する抑制効果を検討できていることから,おおむね予定通りに研究が進んでいると考える。BDNFによる神経再生機能に関して研究は進んでいる。その他の要因に関しての研究は現在進行中である。顎骨内で損傷した下歯槽神経が損傷した後の神経種の形成と軸索の再生におけるBNDFの効果についての検討が形態学的、機能異的、生化学的にも順調に進んでいる。一方、他の生理的活性物質による効果の検討はまだ不十分である。神経切断後の触覚閾値の変化にはまだ一定の傾向がみられていないため、今後は冷数を降らして観察を行う。組織標本によるコラーゲンの量の定量的分析などを行い例数を増やして定量的な分析を加えていく。セマフォリン3Aやコンドロイチン硫酸などによる軸索再生機能への影響の検討は、現在進行中である。今後型の生理学低活性物質(セマフォリン3A)などについても検討をさらに加えたい。
複反応中心をもつ金属フラビン蛋白群の構造と機能

本特定研究の課題における我々の研究課題で、複数の反応中心を持つ可溶性フラビン酵素の構造と電子伝達についての系統的な理解を得てきた。今までに、キサンチンを電子供与体としてNADを電子受容体とする脱水素型、酸素を電子受容体とする酸化酵素型の構造を解いたが、更に高分解能1.6Åでの解析が進行中である。又フラビン周囲の構造が脱水素酵素と酸化酵素で異なる事が構造上及び、各種変異酵素の解析から分かった(現在論文投稿中)。更にフラビンの反応性に関与するアミノ酸各種の変異酵素を昆虫細胞系で発現させた。性質を調べた結果、FADに背面からスタックする1残基の変異で、フラビンの酸化還元電位が上昇し、NADとほとんど反応しない事が分かった。又脱水素酵素型でフラビンの周囲に負のイオン環境を与える、Glu残基をGln残基に変異させた酵素では、酸化酵素型活性を強く示すと同時に酸化還元電位もある程度上昇させていた。これら変異酵素についても、酵素学的に更に性質を検討すると共に、結晶化を試みている。又キサンチン脱水素を阻害して血中尿酸値を下げるアロプリノールは古くから抗痛風剤として有名であるが、新規痛風剤として開発中のTEIは本酵素の酸化型還元型ともに結合しKd=10^<-9>と強い。このTEIと本酵素の供結晶構造はアロプリノール結合部位と同じくモリブデンサイトであるが、結合様式は大きく異なる。アロプリノールは還元型酵素のモリブデンと共有結合を持つが、TEIは持たない。しかし構造的にモリブデン近傍の空間をきっちり埋め、モリブデンサイトの周辺アミノ酸残基に複数の結合部位をもつため強固な結合を呈している。現在更に酵素基質中間体を呈すると推定される、新規阻害剤との供結晶の解析を進めている。本特定研究の課題における我々の研究課題は、複数の反応中心を持つ可溶性フラビン酵素の構造と電子伝達についての系統的な理解を得る事である。今までに、キサンチンを電子供与体としてNADを電子受容体とする脱水素型で2.1Å、酸素を電子受容体とする酸化酵素型で2.5Åの解像度で、構造を解いたが、昨年に引き続き、ミルクの本酵素に付き更に高分解能の1.6Åレベルでの解析を試みている。又フラビン周囲の構造が脱水素酵素と酸化酵素で異なる事が分かったため、(現在論文準備中)それに関与するアミノ酸残基の変異酵素を昆虫細胞系で発現させた。性質を調べた結果、FADに極く近接する残基は1残基変異で、フラビンの酸化還元電位を変化せしめる事がわかった。又本酵素、キサンチン脱水素を阻害して血中尿酸値を下げるアロプリノールは古くから抗痛風剤として有名であるが、新規痛風剤として開発中のTEIは本酵素の酸化型還元型ともに結合しKd=10^<-9>と強く、従って1日投与量も少量で済む。このTEIと本酵素の供結晶の構造が解けた。TEIと本酵素の結合部位はキサンチンやアロプリノール結合部位と同じくモリブデンサイトであるが、結合様式がそれらと大きく異なり、構造的にモリブデン近傍の空間をきっちり埋めた形をとっており、モリブデンサイトの周辺アミノ酸残基に複数の結合部位をもつため結果として強固な結合を呈していると解釈できた。(投稿準備中)本特定研究の課題における我々の研究課題で、複数の反応中心を持つ可溶性フラビン酵素の構造と電子伝達についての系統的な理解を得てきた。
乳腺に原発する悪性リンパ腫の生物学的悪性度の解明

乳腺に原発する悪性リンパ腫がなぜ予後不良かを解明するために乳腺に発生したびまん性大細胞型B細胞リンパ腫(diffuse large B-cell lymphoma, DLBCL)のうち,乳腺腫瘤のみと乳腺腫瘤と同側の腋窩リンパ節に病変を持つ症例を乳腺原発DLBCL(stages I&II)として解析した.遺伝子解析:7例について免疫グロブリン遺伝子重鎖可変領域のsomatic mutation解析を行い,mutation頻度は1.4310.29%を示した.5例についてongoing mutationの有無を解析したがいずれの症例にも認められなかった。以上の結果から乳腺原発悪性リンパ腫はDLBCLの予後不良群であるCD10^- Bcl-6^<+/-> IRF4/MUM1^+ non-germinal center Bcell DLBCL群に属し,さらに腫瘍の増殖力に関係するMIB indexが高値を示すことがわかった.これらのリンパ腫細胞の生物学的な所見が臨床病理学的に予後不良であることに関連していると考えられた.さらに乳腺原発DLBCLが高い増殖性を示す理由を明らかにする目的で乳腺原発DLBCLと節性DLBCLをそれぞれ4例づつ選択し,凍結標本からmRNAを抽出してhuman 10K oligotipを用いたcDNA microarrayにより多数の遺伝子発現を2群間で比較検討した.その結果,乳腺原発DLBCLと節性DLBCLでは発現パターンの違いを認めた.また,Bcl-6発現の有無により異なるパターンを示す可能性も併せて検討中である.乳腺に原発する悪性リンパ腫がなぜ予後不良かを解明するために乳腺に発生したびまん性大細胞型B細胞リンパ腫(diffuse large B-cell lymphoma, DLBCL)のうち,乳腺腫瘤のみと乳腺腫瘤と同側の腋窩リンパ節に病変を持つ症例を乳腺原発DLBCL(stages I&II)として解析した.遺伝子解析:7例について免疫グロブリン遺伝子重鎖可変領域のsomatic mutation解析を行い,mutation頻度は1.4310.29%を示した.5例についてongoing mutationの有無を解析したがいずれの症例にも認められなかった。以上の結果から乳腺原発悪性リンパ腫はDLBCLの予後不良群であるCD10^- Bcl-6^<+/-> IRF4/MUM1^+ non-germinal center Bcell DLBCL群に属し,さらに腫瘍の増殖力に関係するMIB indexが高値を示すことがわかった.これらのリンパ腫細胞の生物学的な所見が臨床病理学的に予後不良であることに関連していると考えられた.さらに乳腺原発DLBCLが高い増殖性を示す理由を明らかにする目的で乳腺原発DLBCLと節性DLBCLをそれぞれ4例づつ選択し,凍結標本からmRNAを抽出してhuman 10K oligotipを用いたcDNA microarrayにより多数の遺伝子発現を2群間で比較検討した.その結果,乳腺原発DLBCLと節性DLBCLでは発現パターンの違いを認めた.また,Bcl-6発現の有無により異なるパターンを示す可能性も併せて検討中である.外科的に摘出された乳腺腫瘤から悪性リンパ腫と診断された29例を登録した。29例のうち診断時に全身性に病変が拡がっているstage III及びIV期を除外し、乳腺腫瘤のみ(stage IE)、乳腺腫瘤と同側の腋窩リンパ節に病変が及ぶ症例(stage IIE)を乳腺原発悪性リンパ腫として解析した。Stage IE及びIIE 15例について詳細な臨床謬理学的解析を行ったほか、生物学的特性を明らかにするためにホルマリン固定パラフィン標本(全例)および凍結標本(5例)を用いた免疫組織化学を行い、さらに7例について遺伝子学的解析を追加した。1)臨床病理学的解析全例が女性で年齢分布は45歳から81歳、中央値は68歳であった。Stage IE 13例、stage IIE 2例で、両側発生例は含まれていない。腫瘤の大きさは直径5cm未満4例、5cm以上11例であった。直径5cm以上の6例が再発し、うち4例がリンパ腫により死亡していた。病理組織学的、免疫組織化学的に15例全例がびまん性大細胞型B細胞リンパ腫(diffuse large B-cell lymphoma, DLBCL)であり、2例は低悪性度MALT型リンパ腫を伴っていた。2)免疫組織化学によるマーカー解析3)遺伝子解析7例について免疫グロブリン遺伝子重鎖可変領域(IgH-V)のsomatic mutation解析を行い、mutation頻度は1.4310.29%を示した。5例についてongoing mutationの有無を解析したところ、いずれの症例にも認められなかった。【考察】乳腺原発DLBCLと節性DLBCLをそれぞれ4例づつ選択し、凍結標本からmRNAを抽出してhuman 10K oligotipを用いたcDNA microarrayにより多数の遺伝子発現を2群間で比較検討した。症例の選択にはその他の要因を排除するために症例およびリンパ腫病変の背景を一致させるように努めた。すなわち、症例はいずれも女性で年齢は30歳以上、組織像はいずれもDLBCL,centroblastic variantを示し、免疫組織化学からnon-germinal center Bcell DLBCL群に含まれることである。その結果、乳腺原発DLBCL(cases 1-4)と節性DLBCL(cases 5-8)では発現パターンの違いを認めた。

また、cases 1,3,4,7を含む群ではその他の症例を含む群と明らかに発現パターンに違いが見られたので、その内容について詳細な検討を行っている。また、Bcl-6発現の有無により異なるパターンを示す可能性も併せて検討中である。
国際漁業規制における寄港国措置の制度的展開とその影響に関する研究

2018年度は、本研究実施の最終年度であった。前年度の研究に引き続き、「関連国際法規範との間の相互影響」に関する研究をさらに深め、下記のとおり、研究を実施した。第一に、寄港国措置の実施と旗国主義との関係について、国家実行を比較する上で、寄港国措置協定における寄港国と旗国との間の管轄権配分構造と今後の課題を検討した。また、かかる損失や損害がある場合の請求権について、地域的漁業管理機関の手続を全般的に精査し、他の分野の類似規定を比較し、セーフガードの重要性を指摘した。第二に、寄港国措置の実施と貿易法との関係について、WTO法に関する関連判例の検討や研究者の見解を中心に検討した。海洋生物資源について、GATT第XX条(一般的例外)の中で、最も関係する(b)項(人、動物又は植物の生命又は健康の保護のために必要な措置)及び(g)項(有限天然資源の保存に関する措置)の検討に伴い、同条柱書の二つ要件((1)「恣意的な若しくは正当と認められない差別待遇となるような方法」、(2)「国際貿易の偽装された制限となる方法」)とも分析・検討を行った。なお、IUU漁獲物の港内検査手続は、常に漁獲証明制度に基づいて設けられている。そういった制度における「よりも不利でない待遇」(WTO協定の一括受託協定である「貿易の技術的障害に関する協定」第2.1条)が前述の要件(2)と同一の法的テストを行う妥当性や一般的な強制規格の形成条件を検討した。研究過程において、一次資料や二次資料を中心にして収集・整理を実施したほか、各種研究会や産業界シンポジウムに出席し、IUU漁業対策に関わる最新動向について、他の研究者や実務者との意見交換を実施した。その成果のすべてを刊行することはできていないが、引き続き、研究会や、学会及び学術専門誌に発表します、最終成果の公表は2019年夏の完成を目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度における研究は、当初の研究計画に掲げた「1国際漁業規制における寄港国措置に関する手続の資料収集」をもとに、「2国際漁業規制における寄港国措置制度の体系的分析」を進めた。まずは、国際漁業分野に拘らず寄港国措置の一般的制度の形成経緯に着目した文献調査を実施した。その中で、寄港国管轄の拡大傾向とその法的根拠についての検討を中心に収集してきた。次に、諸地域的漁業管理機関が採択した港内検査手続や漁獲物認証制度についての文献を収集してきた。そして、IUU漁業についての寄港国措置を行う事例が一方的な行為であることに鑑み、寄港国措置の限界を検討し得る材料(例えば、EUのIUU漁業規制)を得ることができた。以上の研究活動により、本研究課題に関わる寄港国措置の法制度の形成経緯の整理が進展した一方で、批判的視点から捉えることができ、次年度の研究につながる基盤を形成することができた。平成29年度中に検討すべき重要な部分、すなわち、寄港国措置の制度的展開に関する先行研究および地域的レベルの関連手続や国家レベルの実行の整理を行った。文献の収集と考察を一定程度進めることができ、その結果、平成30年度における本格的な検討作業の方向性にある程度の目途をつけることができたため、初年度としてはおおむね順調に進展していると判断する。

平成30年度には、引き続き文献資料の収集を進めつつ、当初の研究計画に掲げた「3関連国際法規範との間の相互影響」についての検討を行う予定である。具体的には、まず、旗国管理の意義を再認識する最近の取組みと寄港国措置の発展を比較対照し、寄港国管轄が旗国主義の補完であるという概念について問い直すこととしたい。また、GATT/WTOの枠内の法規範との整合性に鑑み、寄港国措置の実際的執行がいかなる制限を受けているのかを検討する。以上を踏まえ、平成30年度中に研究成果をまとめて、論文の投稿および公表を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
寒冷塩害地域における既存鋼板・コンクリート合成床版の概略・詳細性能評価手法の開発

当初は,実験と解析により鋼板腐食した鋼コンクリート合成版の性能評価手法を構築する計画であったが,研究代表者の異動により部材を腐食する設備が利用できなくなり,解析的な検討のみとなった.この計画変更を受けて,急遽,合成床版の構造性能に関わる環境作用として考えられる,乾燥収縮の影響についての検討も合わせて実施することにした.最終年度は,使用している自作有限要素解析プログラムへの乾燥収縮モデルの導入を行った.収縮を初期ひずみとして考慮するようにプログラムを構築したが,コンクリートに対するスタッド拘束によるひび割れを再現することができなかった.また,前年度に引続き床版供試体を作成したが想定した収縮ひずみが得られなかった.研究機関全体を通じては,当初の研究目的である腐食した合成床版の耐荷性能評価について概ね成果が得られた,鋼板コンクリート合成版の鋼板腐食のモデル化方法を構築し,構築した解析プログラムを用いて,鋼板コンクリート合成版の押抜きせん断破壊に及ぼす,鋼板腐食領域とスタッド間隔をパラメータとした数値実験を実施した.それにより,押抜きせん断破壊領域内の腐食が耐力低下に大きく影響すること,同一の大きさの領域が腐食していても,それが不連続の場合には,影響は小さいことがわかった.また一辺支持では,曲げの影響が支配的となり,腐食によってせん断破壊から曲げ破壊へと変化することも明らかとした.また,この結果から,外観点検による概略評価に考慮すべき因子を得ることができた.実験結果との照合による解析プログラムの検証を経た上で,さらなるパラメータに対する解析データの蓄積と整理により,外観点検時における健全性判断指標として導入することが可能となる.計画変更により,急遽組込んだ乾燥収縮の検討については,実験方法の開発および解析プログラムの構築が難航し,具体的な成果を得ることができなかった.研究代表者の機関移籍に伴う研究環境の変化により腐食促進装置が利用できなかったため、当該年度の研究計画を一部変更した。頭付きスタッドが腐食し機能しない場合を再現するため、スタッド間隔をパラメータとして1方向合成版を模擬した梁の載荷試験を実施した。既往の研究においては、スタッド間隔が増加するとせん断耐力は低下するとの報告がなされているが、残存スタッドの位置によっては、むしろせん断耐力を増加させることがわかり、腐食スタッド位置と載荷位置によって性能が上下するという知見を得た。この増加は、スタッドが斜めひび割れの起因となることが影響する。また、この増加はスタッド間隔が広い場合に起こると考えられる。本知見は、開発する数値モデルの検証、並びに、簡易評価法の開発にとって重要なものである。数値解析における腐食スタッドの簡易的なモデル化方法を考案し、パラメトリック解析による検証を実施した。鋼板断面を直接減少させる方法は,有限要素解析では適用しにくい。そのため,弾性係数を腐食分低下させる方法を適用した。直接定性的には性能変化を評価できており、目的を達成するための腐食モデル化方法について目処がたった。しかし、この方法では変形性能、特に曲げ剛性について十分に評価できないことが本質的に明らかであり、さらに、実際の腐食に対する定量的な評価の妥当性については検討できていないため、今後は実際に腐食した部材を用いての検証が必須である。研究代表者の機関異動に伴い、研究環境が変化した。当初予定していた研究設備が使用できず、載荷設備、解析装置の整備、実験供試体の作成から載荷実験までに非常に時間を要した。また整備後も、載荷能力が半減したため、当初予定していた部材の形状寸法を変更する必要があった。また、促進腐食装置を使用することができなくなったため、研究計画を1部変更せざるを得なくなった。さらに、頭付きスタッド鋼板などの入手先も新たに探す必要が生じたこと、腐食ならびに構造実験に関するノウハウを有するスタッフがいなくなったことも、研究計画の変更と研究の遅れが生じた原因である。前年度の実験においてスタッドが腐食して機能しない場合を想定した,スタッド間隔が大きい場合のはり実験においてせん断耐力が減少しなかったため,合成版においても同様の現象となるか実験により確認した.実験の結果,せん断耐力は減少し,はり部材と版部材では押抜きせん断耐力に対するスタッド間隔の影響が異なることが確認された。また既往の実験供試体とスタッド間隔は等しく,スタッド位置が異なる供試体で載荷実験したところ,せん断耐力はほとんど変わらなかった。したがって,スタッド位置がせん断耐力に及ぼす影響もはり部材と版部材で異なることが明らかとなった。前年度の実験において腐食モデル化方法について目処がたったため,この方法を用いて合成版部材において鋼板腐食程度と腐食位置が押抜きせん断挙動に及ぼす影響について検討を行った。その結果,載荷面から45°のひび割れ面として想定した押抜きせん断領域に対して連続した鋼板腐食領域が大きいほどせん断耐力が減少することが明らかとなった。押抜きせん断領域に対して同一の鋼板腐食領域割合かつ力学的には同様の影響が想定される場合であっても,不連続の場合はせん断耐力の現象は小さい。また2辺支持の場合は,鋼板腐食によってより曲げ破壊挙動が支配的になるため,押抜きせん断が生じにくくなることもわかった。したがって,外観点検の際には,想定される押抜きせん断面内においてより連続した腐食領域が多い場合に留意すべきと言える。これらは既往の力学的な知見から想定されることであるが,数値解析により具体的に示すことができた。さらなるパラメータに対する解析データの蓄積と整理により,外観点検時における健全性判断指標として導入することが可能となる。

乾燥収縮試験を実施する予定であり実験室内に乾燥収縮試験用の設備を整える予定であったが,共有する他の研究者との実験調整が折り合わず合成版の載荷実験および内部ひずみ計測は実施したものの,養生湿度をパラメータとする収縮試験は実施できなかった。また載荷装置の破損により合成版の載荷実験数も予定より大幅に減少した。研究代表者の機関異動に伴い、研究環境が変化したことが一因である。数値解析については,昨年度末の方策でスタッド周辺の腐食の影響を検討する予定であったが,予備解析で,部材解析においてスタッド周辺の細かい挙動を再現できずに,スタッド周辺の影響が少ないことが示唆されたため,メカニズム把握よりも腐食分布の影響の検討を先行することとした。当初は,実験と解析により鋼板腐食した鋼コンクリート合成版の性能評価手法を構築する計画であったが,研究代表者の異動により部材を腐食する設備が利用できなくなり,解析的な検討のみとなった.この計画変更を受けて,急遽,合成床版の構造性能に関わる環境作用として考えられる,乾燥収縮の影響についての検討も合わせて実施することにした.最終年度は,使用している自作有限要素解析プログラムへの乾燥収縮モデルの導入を行った.収縮を初期ひずみとして考慮するようにプログラムを構築したが,コンクリートに対するスタッド拘束によるひび割れを再現することができなかった.また,前年度に引続き床版供試体を作成したが想定した収縮ひずみが得られなかった.研究機関全体を通じては,当初の研究目的である腐食した合成床版の耐荷性能評価について概ね成果が得られた,鋼板コンクリート合成版の鋼板腐食のモデル化方法を構築し,構築した解析プログラムを用いて,鋼板コンクリート合成版の押抜きせん断破壊に及ぼす,鋼板腐食領域とスタッド間隔をパラメータとした数値実験を実施した.それにより,押抜きせん断破壊領域内の腐食が耐力低下に大きく影響すること,同一の大きさの領域が腐食していても,それが不連続の場合には,影響は小さいことがわかった.また一辺支持では,曲げの影響が支配的となり,腐食によってせん断破壊から曲げ破壊へと変化することも明らかとした.また,この結果から,外観点検による概略評価に考慮すべき因子を得ることができた.実験結果との照合による解析プログラムの検証を経た上で,さらなるパラメータに対する解析データの蓄積と整理により,外観点検時における健全性判断指標として導入することが可能となる.計画変更により,急遽組込んだ乾燥収縮の検討については,実験方法の開発および解析プログラムの構築が難航し,具体的な成果を得ることができなかった.促進試験については計画変更し、今年度の実施を見送る。暴露供試体の作成については予定より遅れるが今年度作成する。合成版では乾燥収縮の影響が大きく各スタッドに生じる初期応力が異なり、それによって腐食が与える影響がスタッド位置によって異なると考えられるため、合成版挙動の乾燥収縮の影響についても実験的、解析的な検討を試みる。数値解析については比較的順調に進んでいるため、研究計画では腐食による挙動変化の解析主体であった。今年度は、スタッド周辺の鋼板腐食による挙動変化が解析できるようにする。
急性胃粘膜病変と血液レオロジー

本研究の目的は急性胃粘膜病変(AGML)発生を予防する指標を作製し、臨床応用可能な予防治療開始指針の開発にある。以下に昭和63年度の実績を概説する。(1)血液レオロジーと副腎皮質機能からみたAGMLの特徴:外科手術症例を対象として、術前から術後にわたり全血粘度および血清コルチゾール値を同時に測定した。術後AGML状態となった症例(14例)について遡及的に粘度をX座標軸、コルチゾールをY座標軸にプロットした図を作製し、相関関係を求めた結果以下のとおりである。AGML症例は血液粘度5mPa・S7.3mPa・S、コルチゾール16Mg/dl18.5Mg/dlの値を通るX軸、Y軸に平行な直線で囲む範囲に分布した。対照に用いた慢性胃および十二指腸潰瘍症例は血液粘度およびコルチゾール値がそれぞれ5mPa・S、16Mg/dl以下の範囲に分布する事実が判明した。すなわち、血液粘度が高まる背景にはストレスによる副皮質ホルモン過分泌が引き金になっていることになる。(2)赤血球変形がAGMLの発生予知の指標になり得るか否か?:少数例ではあるが、AGML症例で血液粘度の高い場合に赤血球変形が最も顕著であることが証明できた。更にラットを用い、筆者の慣用しているストレスを負荷し赤血球表面超微形態を調べた結果AGML発生早期に胃粘膜毛細血管の拡張と毛細血管内の赤血球変形および凝集現象が認められた。これと全く同様な現象がin vitroのステロイド大量投与(デキサメサゾン50mg/kg)で再現できた。以上の結果から、臨床上強力なストレスが作用して発生するAGMLの成因機序の一つである血液レオロジーの変化は、早期に内因性の副腎皮質ホルモン過分泌を伴って起こるAGML発生予知因子として臨床応用可能とみなし得る。ことに各種大手術時に加わる身体的ストレスで発生する術後AGMLは少量の血液サンプルを用いて測定できる血液粘度およびコルチゾールさらにガストリン値のモニタリングで予測と治療を行い得る。
ユビキチン化による脂質代謝制御転写因子PPARガンマーの活性化制御機構の解明

1PTRIMは直接PPARγをユビキチン化することを解明申請者は、少なくとも細胞内ではPPARγと結合しユビキチン化を促進するユビキチンリガーゼPTRIMを同定していたが、直接結合することでユビキチン化を促進しているかは明らかではなかった。リコンビナントPTRIM、PPARγを作製し、In vitroユビキチン化アッセイを行ったところ、PTRIMによりPPARγを直接ユビキチン化することを明らかにした。2免疫沈降法と質量分析器を用いた新たなTRIM23相互作用タンパク質の探索FLAG-TRIM23タンパク質を細胞内で発現させ、抗FLAG抗体にてプルダウンし、質量分析器にて相互作用分子を探索し、複数の結合タンパク質を得た。このうち、メディエーター複合体サブユニットのMed24が含まれていた。PTRIMがMed24のリクルートを介してPPARγの活性化を調節している可能性が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
歯周病患者の唾液中のMMP-1およびMMP-8に関する研究

歯周病は歯肉炎と歯周炎に分類され,歯周炎はさらに早期発症型歯周炎(EOP),成人性歯周炎(AP)などに分類される。歯周組織は,pHが中性領域にあるたんぱく分解酵素のなかで,セリンプロテアーゼとマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)がその中心的役割をはたすと考えられている。Uittoらは,これらの酵素の中で,MMP-1がEOP,MMP-8がAP歯周組織を分解する酵素の中心的役割をなし,これらの酵素の違いが,歯周病の診断に役立つのではないかと推測している。そこで,本年度は,この推測をもとに研究を進め,以下の成果が得られた。1.コラーゲン,ゼラチン,カゼイン分解活性を測定したところ,健常者(CH)とEOP,AP比較したところ,疾患群で有意に高い値を示した。しかし,EOP,APでは有意な差は認められなかった。3.そこで,EOP,AP患者で,immunobllotingを行い,MMP-1とMMP-8の違いを検索したところ,両患者群で,MMP-1とMMP-8が検出され,両群で違いは認められなかった。今後は,EOP,AP患者でMMP-1とMMP-8の量的な違いがあるのか,それとも,他のMMPsでは,何か違いがあるのかを検索する必要がある。
低酸素誘導転写因子(HIF-1)による低酸素適応応答を制御する薬剤の探索

また申請者は、低酸素下で誘導される新しい血管新生因子adrenomedullinを見出し、adrenomedullin antagonistにて腫瘍増殖を完全に抑制できることを報告した(Oncogene, in press)。これらの事実は、膵癌細胞のアポトーシス耐性や転移においてHIF-1蛋白が重要な役割を果たしていることを示唆する。またHIF-1の機能を抑制することによって癌組織の増殖や転移を抑制し、抗癌剤の効果増強が得られる可能性が考えられた。そこで、HIF-1の機能を抑制できる薬剤探索のためにHIF-1のbinding siteであるHREを含むルシフェラーゼ発現ベクターを作製した。現在活性分子を探索中である。
超音波バブルリポゾームを用いた新規抗癌剤デリバリーシステムによる肉腫標的治療

悪性骨軟部腫瘍(骨軟部肉腫)に対する治療において、超音波薬剤導入法を使用し抗癌剤の作用を増強させることによる副作用軽減・予後改善を目的として、臨床応用に役立つ最適なプロトコールの確立を目指して研究を行った。超音波薬剤導入法を使用することにより肉腫細胞の増殖及び肺転移が抗癌剤単独使用群に比べ、有意に抑制できることを確認できた。本研究の目的は骨肉腫に対する標準的化学療法におけるKey Drugであるドキソルビシン(DOX)に現在臨床応用されている超音波造影剤(マイクロバブル)と治療的超音波エネルギーを応用することで新規ドラッグデリバリーシステムを構築し、これを薬剤耐性骨肉腫に対する新規治療法へと結び付けていくことである。本年度はまず新規ドラッグデリバリーシステムを使用した抗癌剤の骨肉腫細胞に対する効率よい導入条件についてin vitroで確認を行った。その結果に基づき、新規ドラッグデリバリーシステムを使用することにより骨肉腫細胞の増殖及び肺転移がDOX単独使用群に比べ、有意に抑制されることをin vitro,in vivoの両方において確認できた。さらにこのシステムではDOX単独使用群の約1/5の抗がん剤使用量でほぼ同等の抗腫瘍効果を得ることができた。この新規ドラッグデリバリーシステムを使用した場合、腫瘍内のDOXの濃度はcontrolに比べ1.5倍に上昇しており(p<0.05)、我々の構築した新規ドラッグデリバリーシステムではEPR効果により腫瘍特異的にDOXとバブルリポソームを高濃度に集積させ、さらにそこへ超音波を照射することで引起こされたキャビテーション、ソノポレーションによって腫瘍組織内へ高濃度のDOXを取り込ませることが可能であったと考えられた。これは結果として宿主の有害事象を軽減できる可能性があることが示唆された。昨年得られた結果をもとに新規ドラッグデリバリーシステムを使用した抗癌剤の骨肉腫細胞に対する効率よい導入条件のもとで研究を継続した。マウスを使用したin vivoの実験系ではDOX単独使用群に比べドラッグデリバリーシステムを使用することで、骨肉腫担がんマウスの生存率が有意に延長できることが確認できた。これはひとつは局所の腫瘍に対する効果の増強作用によるものと考えられる。またその詳細なメカニズムは不明であるが、肺転移の結節数も抑制されており、この結果も生存率延長に寄与したと考えられた。今後は肺転移抑制のメカニズムについてもさらに詳細な検討を加えていく予定である。我々はまず新規ドラッグデリバリーシステムを使用した抗癌剤の骨肉腫細胞に対する効率よい導入条件についてin vitroで確認を行った。その結果に基づき、新規ドラッグデリバリーシステムを使用することにより骨肉腫細胞の増殖及び肺転移がDOX単独使用群に比べ、有意に抑制されることをin vitro, in vivoの両方において確認できた。さらにマウスを使用したin vivoの実験系ではDOX単独使用群に比べドラッグデリバリーシステムを使用することで、骨肉腫担がんマウスの生存率が有意に延長できることが確認できた。これはひとつには局所効果の増強作用によるものと考えられる。またこの詳細なメカニズムは不明であるが、肺転移の結節数も抑制されておりこの結果も生存率延長に寄与したと考えられた。研究成果を英文に投稿し、一定の評価を得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通りすすめていく。
微粒子プラズマナノ界面における化学反応の解析と浮遊型熱センサの開発

現在、カーボンナノチューブやナノダイヤモンドに代表されるナノカーボンが科学分野並びに産業分野において注目されている。最も期待されているその製造法が低温で形成できるプラズマを用いた手法である。特に、プラズマにおいては、気相においてナノカーボンが大量に発生することが知られており(微粒子プラズマ)、プラズマとナノ物質との界面における化学反応を明らかにすることによって、ナノカーボン作製プロセスの著しい向上に期待できる。通常高温環境が必要とされる物質が形成されることについては、プラズマが電子及びイオンの温度について非平衡であることが関係すると考えられる。本研究では、プラズマ中の微結晶ナノカーボン(微粒子)の形成機構を解析するために、熱的非平衡環境であるプラズマとナノカーボンとの界面における熱ダイナミクス(微粒子の表面温度と運動エネルギーとの関係)を明らかにすることを目的とする。蛍光の観測により測定された微粒子の表面温度を、イオン密度、電子温度およびガス温度の測定値により算出することを試みた。ここで仮定したモデルでは、微粒子の表面温度は、イオンの再結合反応及び運動量移行による加熱と放射及び気体への熱移動による冷却とのバランスで決定されるというものである。温度の測定値は計算値の誤差の範囲に収まり、微粒子の加熱機構はこのモデルで説明できることを確認した。微粒子の温度を説明するためには、正確にそれ自体を測定することと、正確にイオン密度と電子温度、ガス温度を測定する必要がある。微粒子プラズマにおいて、これらのプラズマパラメータを測定された例は少なく、今回の手法についてその妥当性を精密に検証する必要がある。それを踏まえ、今回仮定したモデルを再度吟味し、あらゆるサイズの微粒子の加熱機構についてもそのモデルを確定し、プラズマでナノ粒子が生成されることに関する知見を今後得たい。25年度が最終年度であるため、記入しない。数あるナノカーボンの製造法の中でもっとも期待されているものが低温でこの物質を形成できるプラズマを用いた手法である。また、プラズマ気相において、結晶生成物(ナノダイヤモンド)が形成されることが確認されている。平成22-23年度の研究で、プラズマ中の微粒子の表面温度を測定した。0.4 Wの電力を印加して発生させたプラズマにおいて、微粒子は室温から即座に348 Kまで加熱されることがわかった。この結果を定量的に解析するために、平成24年度にはプラズマのイオン密度と電子温度をダブルプローブ法により測定した。得られたイオン密度と電子温度はそれぞれ、5X10^8 cm^-3、5.4 eVであり、モデル計算によりこれらの値から推定される微粒子の温度は328 Kであった。実測値との誤差は、中性ガスの温度の推定値によるものと考えられる。誤差がそれほど大きくないことから、プラズマ中の微粒子表面における加熱機構は現在仮定するモデルに従うとしてよい。微粒子の温度の定量的な解析のためにプラズマ計測を行った。それに多くの労力を費やしたため、微粒子の加熱へのラジカルの効果を検証することが十分にできなかった。微粒子の加熱機構の検証のためには、プラズマ計測を丁寧に行うことは必要である。

緻密な計測結果をもとにモデル計算を重ね、今後も機構の解明を進める。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ヤムイモ塊茎の肥大生長を誘起する植物生理活性物質について

ヤムイモ塊茎の肥大生長に関与する生理活性物質の活性を検出できる生物検定法「ミニ塊茎テスト」を確立した。新しく開発されたヤムイモの「ミニ塊茎テスト」を用いて、ヤムイモ塊茎にたいする既知の植物ホルモンの作用を検定した。植物ホルモンの促進作用及び抑制作用はもとより、それぞれの検液の濃度と活性の程度との関係も検出され、また、塊茎以外の組織に対してもそれぞれ物質の特異性が認められた。ヤムイモのミニ塊茎テストと抽出物の溶媒分画、各種カラムクロマトグラフィを併用して、短日と長日条件下で処理されたダイジョに内生する生理活性物質の活性の比較を行ない、短日条件下の抽出物質で促進活性が長日下のそれよりも著しく強く、短日によって促進物質が活性化されることが明らかとなった。さらに、この塊茎肥大生長促進物質がジャスモン酸であることがガスクロマトグラフィで同定された。塊茎の肥大生長の停滞期から生長開始期にかけて内生ジャスモン酸の経時的な定量を行い、塊茎の肥大生長の転換期において内生ジャスモン酸が著しく増加することを明らかにし、ジャスモン酸がダイジョ塊茎の肥大生長に深く関与していることはほぼ間違いないと推定された。植付け後2か月から4か月のダイジョにジベレリンを葉面散布した場合、ジベレリン濃度にかかわらず、主茎の伸長は全く促進されず、むしろ抑制される傾向が認められ、分枝の発生及び伸長が高濃度ほど大きく抑制された。ダイジョの塊茎の肥大生長は第一義的に短日によって誘起されるが、高濃度のジベレリン施用によって肥大生長の停滞が打破され、長日条件下で肥大生長が誘起された。また、塊茎の休眠も強化され、休眠期間が大幅に延長され、ダイジョはジベレリンに大して特異的な反応を示す植物であることが明らかとなった。新しく開発された生理活性物質の検定法「ミニ塊茎テスト」を用いて、日長の変動に伴う生理活性物質の活性変化並びに生育に伴う活性物質の質的・量的な経時的な変化を検定して、塊茎の肥大生長現象を解析するために研究を進めている。ヤムイモ塊茎の肥大生長に関与する生理活性物質の検索のために、幼植物に長日及び短日処理を施し、それぞれの植物の葉から抽出され、分画・精製された抽出物をミニ塊茎テストで検定し、(1)抽出物中には塊茎の生長を促進する活性物質と抑制する活性物質が存在する。(2)塊茎の肥大生長を促進する活性は酸性及び中性分画の抽出物に認められる。(3)短日処理した植物の抽出物の促進活性は、長日処理植物のそれよりも著しく強く、抑制活性は、逆に短日処理植物で弱く、長日処理植物で強い等の新知見を得た。また、ヤムイモの茎葉に内生する生理活性物質について検討を行い、ジベレリンやアブシジン酸の存在を明らかにした。そして、それらの活性の短日条件下での変化並びに経時的な変化等をイネ幼苗の伸長テストによって検定を行い、それらの活性の変化が茎葉の生長と密接に関連していることを認めたが、塊茎の肥大生長との関連の解析は、今後の検討課題である。ヤムイモ塊茎の生長に関与する生理活性物質の作用を検定できる「ミニ塊茎テスト」とクロマトグラフィーを併用して、ヤムイモ塊茎の肥大生長現象に関与すると推定される生理活性物質の検索並びに同定・定量を行った。

生育中期にヤムイモ植物に短日処理を施し、塊茎の肥大生長を誘導すると同時に葉に内生する生理活性物質を検出した。また、塊茎の肥大生長が停滞から生長へと転換する夏から秋にかけて、葉に内生する生理活性物質を経時的に検定した。短日処理後並びに肥大生長の転換期に活性が大きく変動した生理活性物質について、カラムクロマトグラフィーによって精製を行い、ガスクロマトグラフィーで同定及び定量を行った。ガスクロマトグラフィー分析の結果、(1)塊茎の生長の転換時に促進活性が大きく変化した生理活性物質は、ジャスモン酸であると同定された。(2)内生するジャスモン酸は、肥大生長の停滞期である7月、8月には微量であるが、生長の開始期である9月以降に急増する。(3)塊茎の肥大成長期における葉に内生するジャスモン酸含量は、178.6μg/Kgであることが明らかとなった。ヤムイモ塊茎の肥大生長現象に関するこれまでの解析から、ジャスモン算がヤムイモ塊茎の肥大生長に深く関与していることはほぼ間違いないと推定された。生育初期及び中期にジベレリンを葉面散布した場合、分枝の生長が完全に抑制されるために地上部の生長は抑制され、塊茎の肥大生長は逆に促進され、塊茎は肥大した。これはヤムイモがジベレリンに対して特異的な反応を示す植物であることを示すものであり、興味ある現象である。5段階濃度のGA_5がヤムイモの茎葉及び塊茎の生長と塊茎休眠に及ぼす作用について検討した。GAを葉面散布した場合、GA濃度に関係なく、主茎の伸長はまったく促進されず、むしろ抑制される傾向が認められ、分枝の発生及び伸長は高濃度のGAほど大きく抑制されることが明らかとなった。ヤムイモの塊茎の肥大生長は第一義的に短日によって誘起されるが、高濃度のGA施用によって肥大生長の停滞が打破され、長日条件下でも肥大生長が誘起されることが明らかとなった。生育後期にGAを葉面散布すると、塊茎の休眠が強化され、休眠期間が大幅に延長された。これらの結果から、ヤムイモの茎葉及び塊茎がGAに対してきわめて特異的な反応を示すこと、また、GAはalata種においても塊茎の休眠を強化することが明らかとなった。そしてまた、ヤムイモには、長日条件下で塊茎の肥大生長を抑制する植物ホルモンが内生し。この物質が外生GAと拮抗的に作用するために高濃度のGA施用で作用が検出されるものと推定された。そこで、茎葉に内生する植物ホルモンの検索を行ない、茎葉抽出物中に生長抑制物質のアブシジン酸様活性を検出し、この物質がABAであることをガスクロマトグラフィーで同定した。さらに、茎葉抽出物中にGA様活性も検出され、ヤムイモ植物にABA及びGA様物質が内生することを明らかにしたが、それらと塊茎の肥大生長との関係はいまだ明らかにされていない。