hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体内での「機能的」血管新生過程における細胞・分子間作用階層構造の解明 〜生体内遺伝子導入法による個体での検証〜

以上のごとく、我々のコンセプト「機能的血管新生誘導過程における血管新生因子の階層的制御機構」という新しい観点から、各分子の様々な新しい機能的連関が明らかになりつつある。今後も検討を進めて行く予定である。本研究では、血管新生の分子機構に関する解析を、人体病変解析、動物モデル解析に大別し、多角的に行った。1.人体病変における血管・リンパ管新生因子、およびその抑制因子の発現解析1)剖検にて得たヒト冠状動脈の解析により、血管・リンパ管新生因子であるVEGF-Cの発現が動脈硬化の程度・新生血管数に比例して認められることを明らかにした。さらに冠状動脈硬化巣では、血管新生と比しリン管新生が著明に抑制されており、間質液貯留、内圧上昇によるplaque ruptureに寄与する可能性が示唆された(Circulation, in revision)。2)ヒト冠状動脈、大動脈に血管新生抑制因子PEDFが多量に発現すること、PEDFの細胞外沈着部位には新生血管数が低下しており、その抗血管新生作用には細胞外マトリックスへの沈着が必須であることを明らかにした(投稿中)。3.動物モデルにおけるにおける血管新生メカニズム解析1)虚血性疾患に対する遺伝子治療系の確立:FGF-2はVEGFと比較して安全域が極めて広く、高い救肢効果を持つことを示した(Circ Res.2002-1)。この効果には内因性のVEGF、HGFも関与していることを明らかにした(Circ Res.2002-2)。FGF-2を虚血筋肉組織に発現させると、同部位に移植された自家静脈グラフトの内膜肥厚が抑制され、これには再生内皮機能の改善が関与することを示した(Am J Physiol,2003)。2)内因性血管新生因子発現制御機構:内因性VEGF、HGFの発現制御にはPDGF-Aが一義的に関与することを示した。PDGF-A/PDGFRα下流シグナルであるp70S6Kを遮断すると、種類こ関わらず悪性腫瘍の増殖を抑制可能であること、これが宿主血管新生の抑制の結果であることを示した(Circ Res, in press)。3)VEGF-Cの機能解析:リンパ管新生因子であるVEGF-Cは、血管新生とその成熟に必須であること、その活性にはPDGF-B誘導による周皮細胞誘導が重要であろことを証明した(投稿準備中)。
東北農村における住民の地域定住志向と在宅福祉に関する調査

この調査研究では、地域住民の福祉ニーズの、地域社会・環境条件や個々の家族の条件による違いを検討し、過疎農村における高齢者の在宅福祉の充実の要件を考察した。統計的調査の集計結果から得られた知見として、(1)過疎農村の住民は福祉の充実よりは経済の活性化=就業機会の確保を望んでおり、(2)高齢者については家族主体の介護を補完する形での福祉の充実を期待している、(3)定住志向と地域福祉への期待は関連がない、ことが明かとなった。ひとり暮し老人にとって本当に必要なのは周囲の人々との交流であり、事例調査から次のようなことが示唆された。(1)農村地区においても高齢者層の交流機会が少なくなっており、通院バス・病院待合室での語らいが「楽しみ」となっている、(2)介護その他の福祉事業の対象にならない高齢者層にも福祉的な観点からの事業が重要になっている、(3)そのような事業には地域住民のボランタリーな活動ではカバーできない問題があるが、少ない予算でかなり効果的な事業展開の可能性がある。(3)農村集落における「見守り活動」は「地域社会」としての機能が弱体化するにつれて必要度が高まるもので、連帯性が強ければ制度化される必要がない。以上のような点でも、地域によって福祉のあり方というのは違ってくるのであり、福祉をめぐる地域的な条件(ニーズや福祉資源も含む)の違いを重視しなければならない。本調査研究の目的は、(1)地域住民(高齢者層)の福祉ニーズが、集落レベルでの地域社会・環境条件や個々の家族の条件によってどのように異なるかを明らかにし、(2)過疎農村における老人の在宅福祉のためにどのような地域福祉が必要か検討すること、また、(3)地域福祉サービスを受けていない一般の地域住民が地域福祉と在宅サービスの在り方としてどのような期待をもっているかを明らかにすること、およびそれらの調査結果を踏まえて、(4)過疎農村の地域社会の存続に必要と思われる地域福祉の在り方を検討することである。今年度は、沢内村と湯田町(過疎農村)を対象地として、資料収集などの予備調査を行ない、(1)地域社会における住民の生活構造と、(2)地域社会の在宅福祉と地域福祉の実態を把握した。さらに、(3)社会福祉協議会および集落で実施している高齢者の交流事業(「ふれあい広場」)と、(4)沢内村病院が実施している通院バス事業の事例調査および(5)沢内村長瀬野地区地区における住民福祉意識調査(世帯主層および高齢者層の悉皆調査)を行ない、次のような知見を得た。(1)農村地区においても、高齢者層は交流機会が少なくなっており、通院バス・病院待合室での語らいが「楽しみ」となっている、(2)心身に不自由がなく介護その他の福祉事業の対象にならない(かつ老人クラブなどに自発的に参加するには限界のある)高齢者層にも福祉的な観点からの事業が重要になっている、(3)そのような事業には地域住民のボランタリーな活動ではカバーできない問題がある、しかし(4)少ない予算でかなり効果的な事業展開の可能性がある。統計的調査については集計中であり、次年度の盛岡市都南地区の調査結果と併せて分析する予定である。調査研究の目的は、沢内村と湯田町(過疎農村)を対象地として(1)地域住民(高齢者層)の福祉ニーズが、集落レベルでの地域社会・環境条件や個々の家族の条件によってどのように異なるかを明らかにし、(2)過疎農村における老人の在宅福祉のためにどのような地域福祉が必要か、また(3)地域福祉サービスを受けていない一般の地域住民が地域福祉と在宅サービスの在り方としてどのような期待をもっているかを明らかにし、(4)過疎農村の地域社会の存続に必要と思われる地域福祉の在り方を検討することである。

事例調査として、沢内村の(1)社会福祉協議会および集落で実施している高齢者の交流事業(「ふれあい広場」)と(2)沢内村病院の通院バス事業、および(3)湯田町社会福祉協議会の「見守りネットワーク活動」について調査し、統計的調査としては(4)沢内村長瀬野地区と(5)湯田町槻沢集落・左草集落における住民福祉意識調査(世帯主層の悉皆調査)を行ない、次のような知見を得た。(1)農村地区においても高齢者層は交流機会が少なくなっており、通院バス・病院待合室での語らいが「楽しみ」となっている、(2)心身に不自由がなく介護その他の福祉事業の対象にならない高齢者層にも福祉的な観点からの事業が重要になっている、(3)そのような事業は地域住民のボランタリーな活動ではカバーできないが、少ない予算でかなり効果的な事業となりうる。また、(3)農村集落における「見守り活動」は「地域社会」としての機能が弱体化するにつれ必要度が高まるもので連帯性が強ければ精度化される必要がない。統計的調査の結果は中間報告としての知見であるが、(4)過疎農村の住民は福祉の充実よりは経済の活性化=就業機会の確保を望んでおり、(5)高齢者については家族主体の介護を補完する形での福祉の充実を期待している、(6)定住志向と地域福祉への期待は関連がない、ことが明かとなった。
最大および極大クリーク抽出アルゴリズムの高効率化と応用

最大クリーク抽出のための分枝限定アルゴリズムに対し,近似最大クリーク抽出アルゴリズムを効果的に組合せ,さらに節点整列と近似彩色を適切に適用することにより,実働上一層の高効率化を達成した.また理論的には,最大クリーク問題が多項式時間的高速に可解となる,よりゆるやかな条件およびアルゴリズムを与えた.極大クリーク全列挙アルゴリズムについては,それを疑似極大クリークの全列挙までを扱えるように拡張し,ネットワーク解析への応用に対して有効性が確認された.典型的なNP完全問題である最大クリーク問題を効率良く解決可能とする方法として,従来よりも一層緩やかな条件付けの下において多項式時間的実行可能性を保証するアルゴリズムを開発し,理論的評価を与えた.すなわち,節点数nの一般グラフにおいて,最大次数Δが3.177d lg n以下(dは非負定数)であるとの条件を満たしているならば,これに対する最大クリーク問題はO(n^{1+d })なる多項式オーダで解決可能とするアルゴリズムを与えた.更に,この節点次数に対する条件付けは,全節点を対象とせずとも,隣接2節点において次数が小さい節点における次数に対してだけ同様の条件が成立していれば多項式時間的可解性が保証されることも明らかにした.(なお,本アルゴリズムは,計算量評価を別とすれば,任意の一般グラフに対して正しい解を与える.)これは,極大クリークをO(3^{n/3})時間で全列挙する最適(optimal)アルゴリズムCLIQUES(E. Tomita他, Theoretical Computer Science, 2006年)を基としてこれまでに提唱してきた同様のアルゴリズムの一層の改善結果であり,より広くの一般グラフの最大クリーク問題を多項式時間的という効率性保証の下で解決可能とした.また,全く一般のグラフに対して最大クリークを効率良く抽出する分枝限定アルゴリズムを提唱し,細部にわたっての実働評価を行い,その高効率性を実験的に明らかにした.さらに,極大クリーク全列挙アルゴリズムCLIQUESを疑似クリーク抽出に一般化したアルゴリズムにより,ソーシャルネットワークにおける構造変化を一層効率良く検出できることを明らかにした.この他に,オートマトン・言語理論における新しい成果も収めた.最大クリーク抽出問題はNP困難であるため,指数的に多大の時間を要すると考えられ,その解決は困難である.ここで,対象グラフに何らかの制限を設けることにより解決が容易となる,すなわち多項式時間的に解決可能とすることも重要となり,これまで,節点の最大次数に制限を課すという非常に基本的な条件付けの下における成果を得てきた.本年度においてはその成果を更に発展させ,次の結果を得た:“節点数nのグラフにおける節点の最大次数Δが3.486d lg n (nは非負定数)以下であるとき,そのグラフの最大クリーク問題はO(n^{1+d})なる多項式時間で可解である."これは,極大クリークをO(3^{n/3})時間で全列挙する最適(optimal)アルゴリズムCLIQUES(E. Tomita他, Theoretical Computer Science, 2006年)を基として,そこにおける新たな基本性質を解明して有効に活かすことにより,従来よりも条件を緩和して多項式時間的可解性の範囲を有意に拡大した結果となっている.一方,最大クリーク抽出のための深さ優先探索分枝限定アルゴリズムの実働上の効率化について幾つかの改善を考案,検証し,総合的にこれまでに得ているアルゴリズムの一層の効率化達成を実験的に確認した.ここにおいては,近似最大クリーク抽出アルゴリズムも前処理として有効に活用している.極大クリーク列挙アルゴリズムを実際問題に適用するためには,厳密な極大クリークを緩和した擬似極大クリークを扱うことも重要となり,その基本的アルゴリズムを提唱すると共に,それを実際のソーシャルネットワーク解析に適用し,その有効性を確認した.最大クリークを抽出する分枝限定アルゴリズムとして,近似彩色および再彩色を分枝限定の基礎としたアルゴリズムMCSをこれまでに提唱し,その実働上の効率性は広く認められていた.本研究においてはそれの更なる高効率化を図った.そのために,最大クリークの近似解を求めるアルゴリズムを前処理として用いることの有効性はこれまで既に確認していた.しかし,それに要する追加時間と解精度との兼ね合いが重要な問題となり,幾多の試行錯誤の結果としてその一つの適切な解を与えた.続いて,最大クリークの良い近似解が求まっていることを前提として,最大クリーク抽出のための深さ優先探索の根に近い部分における探索順序が効率的となるように,節点次数の非減少順に探索が進行するような節点整列処理を設けた.最後に探索木で主に葉に近い部分においては出来る限り近似彩色および再彩色のオーバーヘッドを軽減し,たとえ探索の分枝数は増大しても,それ以上に計算時間減少効果が上回るようにした.以上を総合的適切に組み合わせることにより,MCSをより効率化した改良アルゴリズムを得た.具体的には,DIMACS,BHOSLIBやランダムグラフに対する多くの計算機実験により,改良アルゴリズムは対象グラフによっては300,000倍以上MCSよりも高速となり,比較対象とした多くのグラフにおいて他の最新アルゴリズムよりも高速であることを確認した.更に,これまで既に最大時間計算量的に最適であることを証明した極大クリーク全列挙アルゴリズムCLIQUESを基本として,最大クリーク問題が多項式時間的に可解となるための十分条件について,より深い場合分け解析の上で,十分条件の一層の緩和を進めた.また,CLIQUESを基本とした擬似クリーク抽出により,大規模なソーシャルネットワーク解析に有効に活用出来ることを明らかにした.

これまでに提唱していた最大クリーク抽出アルゴリズムMCSは単純で,実働上の効率性が広く認められていたものであるが,その単純さをあまり損なうことなく更に高効率化出来,その高速化は予期以上のものであった.また,極大クリーク全列挙アルゴリズムとして広く認知されているCLIQUESのアイデアの有用性を更に明らかにすることが出来た.最大クリークを抽出するための深さ優先探索分枝限定アルゴリズムにおいて,節点の探索順序を適切に設定し,かつ,分枝限定強化のために近似彩色を活用する方法をこれまでに開発し,更に,最初に良い近似解を求めておくことが有効であることを,これまでの研究において確立してきた.しかし,これらの処理のためにはオーバーヘッドを要し,それに要する時間とそれによる効果との兼ね合いを適切に設定することは難しい問題であった.特に,近似解の精度は後の本処理に要する時間に大きい影響を与える.そこで,近似解を効率良く求めるために,概念的には並列処理に相当する手法を導入し,処理時間の増大は出来るだけ抑えながら解精度を改善することを達成した.また,このような前処理を適用する探索領域の制御をより適切に設定した.これにより,最大クリーク抽出アルゴリズムを一層高効率化した.また,一般的には指数関数的に計算時間が増大すると考えられている最大クリーク抽出問題において,グラフ中の節点の最大次数に制限を設けることにより多項式時間的に解を得られることを示し,更に,それを拡張して,隣接節点対の次数が小さい方だけの制限へと条件を緩和出来ることを示してきた.ただし,そうすると多項式時間的可解性の多項式のべき乗が大きくなってしまう弱点を持っていた.そこで更に巧妙な処理アルゴリズムを加えることにより,多項式のべき乗を大きくすることなく前記の拡張を可能とする改良に成功した.実際の応用に際しては,厳密なクリークでは条件が厳し過ぎる場合が多々起こり得る.そこで,クリーク中に多少の枝の欠損も許した疑似クリークも対象として,それを効率良く列挙するアルゴリズムを提唱し,実利用に対して一層の有効化を図った.最大クリーク抽出アルゴリズムを,実働上において期待どおり着実に効率化出来た.最大クリーク抽出の多項式時間的可解性条件をより実用的に有効なものとした.疑似クリーク列挙についても効率化が達成された.最大クリークの抽出は,符号理論,画像処理,バイオインフォマティクス,等々多くの問題解決に有効であり,その効率化は近年益々重要性が高まっている.この最大クリークを抽出する深さ優先探索の分枝限定アルゴリズムにおいて,先ず出来る限り良い近似解を予め求めておくことが有効であることをこれまでの研究において明らかにしてきている.ただし,近似解を求める時間が短時間であることが重要である.この短時間性を確保するために,これまで単純な局所探索アルゴリズムを採用してきた.そこで,この局所探索過程を更に高度化することにより,所要時間は若干増大するものの,近似精度を向上させ,極く短時間で解が求まる容易な問題を除いて,総合的に最大クリーク抽出をより高速化させた.
カスケード型連続反応プロセスの開発を基盤とする多環性アルカロイドの合成研究

本研究では、独自に開発したカスケード型連続環化反応を用い、高度に縮環した多環性アルカロイドであるイソシゾガミン、ならびにステニン類の合成研究を行った。その結果、カスケード型連続環化反応の開発により、それぞれ天然物の主骨格である、高度に官能基化したキノリン骨格やピロロアゼピンを含む三環性骨格の迅速構築法を確立した。さらに、カスケード型連続反応によって得られた合成中間体を用いて、イソシゾガミンの不斉全合成を達成した。本申請課題では、カスケード型連続反応プロセスの開発を基盤とした、高次構造多環性アルカロイドの効率的全合成の遂行を目的とする。すなわち、現代の精密有機合成化学をもってしても合成困難な多環性複素環構造を有する生物活性天然物(キノリンアルカロイド、ステモナアルカロイド類およびユズリハアルカロイド類)の量的供給を目指し、それぞれ化合物を形成する多環性骨格を、比較的合成容易な鎖状基質から本方法論により迅速かつ効率的に構築する。本年度は、アミナール炭素を含む四連続不斉炭素中心を有するキノリンアルカロイドであるイソシゾガミンの効率的不斉全合成を行った。イソシゾガミンの合成上、最大の課題としてキノリン骨格を基盤とする高度に縮環した6つの環をいかに効率的かつ立体選択的に構築するかが挙げられる。そこで申請者は、ケトカルボニル基、ホルミル基、アミノ基を適切な位置に有する鎖状の基質に対し、カンファースルホン酸を作用させることで、予期したカスケード型連続環化反応(Aldol反応、脱水反応、Michael反応、縮合反応)が進行し、望みの立体化学を有する4環性キノリン化合物の迅速な合成に成功した。その後、アミド隣接位での位置選択的なC-H酸化を起点としたアミナール環化反応と閉環メタセシスにより残る2環を構築し、イソシゾガミンの不斉全合成を達成した。さらに、ステモナアルカロイド合成においては、独自に開発したシリカゲルを用いた分子内Mannich型連続環化反応により、ピロロアゼピン骨格を含む三環性骨格の効率的構築に成功した。本年度は、金触媒の炭素ー炭素多重結合に対する反応性に着目し、連続環化反応を経る新規含窒素複素環構築法の開発を行った。その結果、カチオン性金触媒を用いた分子内連続環化反応による、新規キノリジジン合成法を確立した。本反応は、鎖状の基質から一挙に二環性骨格が構築可能であり、従来の段階的に環を構築する多段階合成法に比べ効率性に優れている。また、基質合成が容易で、各々のセグメントに置換基を導入できるため、収束的な多置換体合成が可能である。さらに、確立した本手法を応用し、生物活性天然物であるルピニンの全合成を達成した。続いて、申請者は、金触媒を用いた分子内連続反応を、分子間カスケード型連続反応へ応用することで、新規キノリン合成法も確立した。本キノリン合成法は、金触媒がアルキンの求電子性のみならず、求核性も活性化するオートタンデム型触媒反応である。今年度確立したカスケード型連続反応は、いずれも基質合成が簡便であり、また、用いるアルキンを適宜変更することで、様々な置換様式を有する含窒素複素環への誘導が可能である。金触媒を用いたカスケード型連続反応の開発により、二環性複素環構造であるキノリジジンやキノリンの迅速合成法を確立した。さらに、本手法を用いた生物活性天然物であるルピニンの全合成を達成し、開発した反応の有用性を示すことができた。以上の理由により、本研究課題は、おおむね順調に進展していると評価した。すなわち、現代の精密有機合成化学をもってしても合成困難な多環性複素環構造を有する生物活性天然物の量的供給を目指し、それぞれ化合物を形成する多環性骨格を、比較的合成容易な鎖状基質から本方法論により迅速かつ効率的に構築する。本年度は、ステモナアルカロイドが有するピロロアゼピン骨格を含む三環性骨格の迅速かつ不斉合成法の確立を行なった。容易に合成可能なアルデヒドとエノンとの不斉Michael反応を含む4工程の変換を経て、光学活性な12員環環状アミンを収束的に合成した。得られたケトアルデヒドに対し、本研究室で確立した分子内Mannich反応の条件を適用したところ、目的の5-6-7三環性アミンを収率良く、かつジアステレオ選択的に得た。この際、側鎖のエステル部の嵩高さが、収率ならびにジアステレオ選択性に大きく影響することも見出した。以上、これまでの合成法では、三環性骨格の合成に20段階以上の工程数を要していたが、新たな合成方法論を確立することで、市販の原料からわずか8段階と、大幅な工程数の短縮化に成功した。

また、プロリン由来のキラルな有機触媒を用いた不斉Michael反応においては、高いエナンチオ選択性で目的の付加体を得ることにも成功し、ステニン類の不斉全合成の足がかりを築いた。さらに、合成研究の過程で見出したアミド合成における縮合条件の最適化、ならびに一般性の検証を行なった。その結果、独自に見出した縮合反応が医薬品に含まれる様々な含窒素複素芳香環化合物に適用可能であることを見出した。本手法は、これまで縮合が困難とされていた低求核性の窒素化合物においても有効であり、医薬品開発における有用な方法論となることが期待される。本研究では、独自に開発したカスケード型連続環化反応を用い、高度に縮環した多環性アルカロイドであるイソシゾガミン、ならびにステニン類の合成研究を行った。その結果、カスケード型連続環化反応の開発により、それぞれ天然物の主骨格である、高度に官能基化したキノリン骨格やピロロアゼピンを含む三環性骨格の迅速構築法を確立した。さらに、カスケード型連続反応によって得られた合成中間体を用いて、イソシゾガミンの不斉全合成を達成した。独自に開発したカスケード型連続環化反応により、当初予定していたイソシゾガミンの全合成を達成した。さらに、分子内Mannich型連続環化反応により、ステモナアルカロイドが有するピロロアゼピン骨格を含む三環性骨格の効率的な構築に成功した。本研究成果により、今後の研究の発展を通じて本化合物群の全合成が期待される。以上の理由により、本研究課題は、おおむね順調に進展していると評価した。現在までに、申請者が開発した分子内Mannich型連続環化反応を駆使し、ステモナアルカロイドが有するピロロアゼピン骨格を含む三環性骨格の構築法を確立している。28年度は、残るラクトン環の構築と有機触媒を用いた不斉Michael反応を展開することで、ネオステニンの不斉全合成を達成する。また、新たなカスケード型連続反応を開発し、第4級炭素や4置換炭素を含む7連続不斉炭素中心を有する高度に縮環した6環性アルカロイド化合物、カリシフィリンBの世界初の全合成を達成する。有機合成化学26年度では、申請者が開発した分子内Mannich型連続環化反応を駆使し、ステモナアルカロイドが有するピロロアゼピン骨格を含む三環性骨格の構築法を確立した。27年度は、残るラクトン環の構築と種々の官能基変換を行うことで、ステニンの不斉全合成を達成する。また、ステモナ属植物は、気管支炎、百日咳、結核などの治療や駆虫薬として用いられており、その成分は多様性に富み、現時点で139種ものステモナアルカロイドと称される類縁化合物が単離されている。そこで、確立した三環性骨格の迅速な構築法をもとにステニンの類縁化合物の網羅的全合成を行う。当初、今年度に購入を予定していたマグネチックスターラー付きアルミブロック低温層を購入せず、購入を次年度に繰り越したため。繰り越した理由として、ステニンの不斉合成研究に使用する予定であったが、昨年度は当化合物のラセミ合成研究にとどまったため。27年度では、ステニンの不斉合成研究への進展が期待されるので、繰り越した予算をマグネチックスターラー付きアルミブロック低温層へ充てる予定である。
心臓病に対する骨髄細胞を用いた心筋再生療法に関する研究

本研究においてわれわれは,重症心不全(特に心筋梗塞および拡張型心筋症)に対する細胞療法のfeasibilityを主に動物モデルを用いて検証した.移植細胞としては,技術的・倫理的・免疫学的観点から臨床応用へのハードルが低いと考えられる患者自身の骨髄細胞を想定し研究を計画した.・心筋梗塞に対する細胞療法:心筋梗塞動物モデルにおいて梗塞部位へ同系骨髄細胞を移植することで,移植細胞が心筋細胞や血管内皮細胞へと分化するとともにparacrine作用による内因性幹細胞の集積,分化,増殖が相乗的に働き,心機能が改善されることを明らかにした.さらに,顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)を心筋梗塞作成後に投与すると,骨髄幹細胞が心筋へ集積し一部は心筋細胞へ分化することで生存率が改善することを証明した.・拡張型心筋症に対する細胞療法:Doxorubicinによる拡張型心筋症モデルへ同系骨髄単核球を移植することで心筋壁厚が保たれ,心機能も有意に保持されることを明らかにした.さらに,このモデルにおいて,Doxorubicin注射終了後すぐにG-CSFを投与した群において最も高い生存率と骨髄幹細胞の心臓への集積率を示し,早期にG-CSFを投与することが心不全の改善に有効であることが示唆された.・心筋細胞移植治療の評価法および安全性に関する検討:心筋細胞移植治療の評価法として,コントラストエコーがブタ筋梗塞モデルでの細胞移植部での血流分布と毛細血管密度の測定に有用であることを明らかにした.また心筋細胞移植の安全性の検証として,ブタモデルで細胞浮遊液10mlまでは局所投与しても,急性期心機能への影響を認めないことをPressure-volume(PV)計測にて実証した.さらに,ラット拡張型心筋症モデルを使った不整脈誘発実験で細胞移植が不整脈を誘発しないことを証明した.本研究においてわれわれは,重症心不全(特に心筋梗塞および拡張型心筋症)に対する細胞療法のfeasibilityを主に動物モデルを用いて検証した.移植細胞としては,技術的・倫理的・免疫学的観点から臨床応用へのハードルが低いと考えられる患者自身の骨髄細胞を想定し研究を計画した.・心筋梗塞に対する細胞療法:心筋梗塞動物モデルにおいて梗塞部位へ同系骨髄細胞を移植することで,移植細胞が心筋細胞や血管内皮細胞へと分化するとともにparacrine作用による内因性幹細胞の集積,分化,増殖が相乗的に働き,心機能が改善されることを明らかにした.さらに,顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)を心筋梗塞作成後に投与すると,骨髄幹細胞が心筋へ集積し一部は心筋細胞へ分化することで生存率が改善することを証明した.・拡張型心筋症に対する細胞療法:Doxorubicinによる拡張型心筋症モデルへ同系骨髄単核球を移植することで心筋壁厚が保たれ,心機能も有意に保持されることを明らかにした.さらに,このモデルにおいて,Doxorubicin注射終了後すぐにG-CSFを投与した群において最も高い生存率と骨髄幹細胞の心臓への集積率を示し,早期にG-CSFを投与することが心不全の改善に有効であることが示唆された.・心筋細胞移植治療の評価法および安全性に関する検討:心筋細胞移植治療の評価法として,コントラストエコーがブタ筋梗塞モデルでの細胞移植部での血流分布と毛細血管密度の測定に有用であることを明らかにした.また心筋細胞移植の安全性の検証として,ブタモデルで細胞浮遊液10mlまでは局所投与しても,急性期心機能への影響を認めないことをPressure-volume(PV)計測にて実証した.さらに,ラット拡張型心筋症モデルを使った不整脈誘発実験で細胞移植が不整脈を誘発しないことを証明した.(1)骨髄由来幹細胞による心筋分化Green Fluorescent Protein発現遺伝子組み替えマウス由来骨髄細胞(GFP-BMC)を用いたキメラマウスにて、心筋梗塞を作成し、GFP-BMCの心筋細胞分化と穎粒球コロニー刺激因子(G-CSF)による幹細胞遊走増強効果を検討した。まず、C57b6マウスに放射線照射し、GFP-BMCを移植し、心筋梗塞を作成した。G-CSF(10ug/kg/day)を8日投与した。4週間後、G-CSF投与で、心筋梗塞後の生存率が改善し、より多くのGFP-BMCが心筋へ集積し、その一部は心筋細胞へ分化したことが明らかになった。(2)ブタ心筋梗塞モデルに対する骨髄細胞移植コントラストエコーが細胞移植後の評価法として使用できるか否か、また、実際の細胞移植後の効果判定を行なった。まず、ブタに対し心筋梗塞を作成した。1ヵ月後、骨髄細胞(10^8個)を梗塞部へ移植した。1ヶ月後、SONOS 5500systemにて血流分布を測定し、組織学的に毛細血管密度を測定した。血流分布と毛細血管密度の間に、相関を認め(R^2=0.81)、移植部は、非移植部よりも、血流分布と毛細血管密度は有意に増加した。(3)ドキソルビシン不全心に対する骨髄単核球移植ラットDoxorubicin不全心に対する骨髄単核球移植の効果を検討した。ラットDoxorubicinモデルに対し、骨髄単核球移植、生理食塩水注入、sham手術を行なった。4週間後、ラットDoxorubicin不全心に対して骨髄単核球移植により心機能は維持された。(心エコー:心筋壁厚は維持され、心筋壁厚/内腔比は高値、Langendorff潅流装置: Developed pressureが高値、EDPが低値、心重量:有意に大、腹水量:有意に少量)(1)GFPマウスの骨髄細胞から各種分画(CD34+細胞,Lineage-c-kit+細胞,SP(Side population)細胞など)の分離回収.

本年度はFACSVantageを用いた細胞の分離回収を行った.この方法では,分離精度は良好であったが回収に時間がかかり,大量の回収を行った場合細胞のviabilityを損なうと考えられた.今後はFACSAriaや磁気細胞分離法による細胞分離を検討する必要があると考える.(2)内在性幹細胞による心筋再生(G-CSFによる拡張型心筋症(DCM)の治療).C57BL/6マウスに放射線照射後,GFPマウス由来骨髄細胞(GFP-BMC)10^6個を注入することでGFPキメラマウスとし,更にDoxorubicin (2mg/kg/回)を腹腔内注射(週2回,合計6回)によりDCM心不全モデルを作製した.このDCM-GFPキメラマウスに顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)を投与し,心不全改善効果とそのメカニズムを検討した.Doxorubicin注射終了後,すぐにG-CSFを投与した群では8週後の生存率が82%であったのに対し,3週間後にG-CSFを投与した群および生理食塩水のみを投与した群の同時期の生存率はそれぞれ50%および63%であり早期にG-CSFを投与することが心不全の改善に有効であると考えられた.また,早期G-CSF投与群ではGFP-BMCの心臓への集積が他の2群より有意に多く,電顕所見でも心筋構造の変性が軽度であった.免疫染色で心臓に集積したGFP-BMCの一部はcardiac-troponin-I, myosin heavy chain, ANP, connexin43で陽性に染色され,BMCの一部が心筋細胞へ分化していると考えられた.(1)心臓への心筋細胞移植の安全性を評価するため,ブタ心へ細胞浮遊液を局所投与した際の心機能への影響をPressure-volume(PV)計測にて評価し,ブタ心においては10mlまでの投与では急性期心機能への影響を認めないことを明らかにした.また,ラットDoxorubicin拡張型心筋症(DCM)モデルを使った不整脈誘発実験では,DCM心では正常心よりventricular fibrillation threshold(VFT)が低下するが,DCM心と細胞移植を行ったDCM心との間にはVFTに差はなく,細胞移植が不整脈を誘発しないことが示された.(2)内在性幹細胞による心筋再生を誘導する目的で,GFPキメラマウスを使ったDCMモデルや急性心筋梗塞(AMI)モデルに対し,顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)の効果を報告してきたが,心臓病巣に集積し心筋分化する骨髄細胞(BMC)の数は,G-CSF投与により増加を認めるもののその割合は依然5%程度と非常に少ないことが明らかとなった.そこで,マウス心筋細胞を培養しG-CSFを投与すると,増殖速度が促進した.更にヒトのDCM心,AMI心,正常心で心筋細胞を抗G-CSF受容体(G-CSFR)抗体で染色すると,正常心ではG-CSFR陰性であるがDCM心やAMI心の境界領域ではでG-CSFRが陽性であることが確認された.更にヒトDCM心を培養しG-CSFを投与すると,総細胞,Ki-67かつトロポニンI陽性細胞数の増加が促進された.
呼吸困難感に対するオピオイドを用いた症状緩和プロトコール確立

本研究では、がんまたは心不全進行期の患者にてオピオイド投与前後での疼痛閾値、息こらえ閾値測定により睡眠中の呼吸イベントが、予測可能かどうかを検討する。モルヒネなど各種オピオイドが、呼吸困難感を緩和するという臨床データは蓄積されている。しかし、臨床では呼吸抑制への不安から、特に非がん患者に対する処方にはいまだ消極的である。1オピオイド作用・副作用に対する感受性の個人差を疼痛閾値および息こらえ時間の個別変化で評価し、2睡眠時の重篤な呼吸抑制イベントを、我々が開発した非接触、非拘束モニターシステム(Isono S. et al. J Appl Physiol 2019 Epub)を用い評価する。
生命科学分野におけるデータベース保護法制の枠組み

1996年、ヨーロッパにおいてディレクティブ96/9ECが設置された。これは、データベースの作成者・配分者の商業利益を保護する上で、これまで弊害となっていた著作権法の欠陥を補うためのものであり、知的財産権保護の新たな分野を切り開くこととなった。しかし、一方で、大学内の科学者、コンピューター業界関係者の間には、それに対する危機感も広まっている。なぜなら、このような法案が世界規模で採択・施行された場合、大学や企業における研究者は、無許可でデータベース上の情報を使用したと、データベースの所有者から訴えられる可能性があるからである。このような状況をふまえると、以下のような重要課題が議論されることとなろう。それは、(1)データの特許所有者は、データの使用を制限するために、どの程度まで高額なローヤリティーを要求することが出来るか、(2)日本やアメリカでデータベース保護法が施行される事となった場合、データベースの所有者を保護するために、正しい情報使用の原則を法案上で明確化するべきか、という問題である。2000年3月に行われた会合において、日本のEビジネス代表者は、コマーシャルデータの著作権を厳しく規制するのは、途上段階にある日本におけるEビジネス業界の発展の弊害となり得ると発言し、出版業界における代表者も、同様の理由から増大傾向にあるデータベース保護に意義を唱えている。日本の結論は、日本におけるデータベースの明確な保護規制は現時点では必要ない、というものである。これは、現在日本においては「オリジナリティー」の基準も低く、「体系的な情報組織」等の保護は十分になされている、という事実に基づき、判断されたものである。では、冒頭で述べたヨーロッパにおけるディレクティブが世界に与えた実質的な影響は、どのようなものであったのか。一例を挙げると、ノルウェイにおいては、著作権保護関連の法律を制定したが、正しい情報使用に関しては厳しい規制がなされていない。又これまでのところ、ヨーロッパ各国をみても、ディレクティブに試みるような法的判決はなされていない。結果として、ヨーロッパにおけるディレクティブの実質的な効果は、まだ限定されたものであり、その傾向が世界規模に広がる動きはまだ見られない、という事が言えるだろう。生命科学分野においては、研究成果の多くはデータベースとして蓄積され、基礎研究はもちろんのこと、医療・製薬など様々な分野に活用されている。欧米では、DNA塩基配列データベース、タンパク質立体構造データベース、遺伝子発現データベースなどの公的データベースが構築されており、インターネット等を通じて誰でもアクセスできる状態になっている。公的データベースの構築に携わっている中心的な機関の一つが、米国衛生研究所(NIH)であり、ガン遺伝子関連データベースの構築(Cancer Genome Anatomy Project)等を進めている。NIHはこれらの公的データベースについては法的保護を求めない方針であり、その一部が他の商用データベースの中に組み込まれて提供されてもかまわない、としている。一方、Celera等の民間企業は、自社で行ったゲノム解析の結果をデータベース化し、大手製薬メーカー等に対し有料でアクセスさせるという事業を行っている。生命科学分野においては、データベースの財産的価値がたいへん高まってきており、いかなる方法でそれを保護するかということが、喫緊の検討課題となっている。著作物性の認められない、事実情報を素材とするデータベースの法的保護に関して、欧州では、新たな権利を設定したEC指令が1996年に採択され、各国で立法化が進められている。米国では、欧州と同様な権利付与型の法案(H.R.354)と行為規制型の法案(H.R.1858)が並行して審議されている。このようなデータベース保護法により、生命科学分野のデータベースを保護するというのが、一つの考え方である。これとは別に、米国特許商標庁においては、コンピューターシステムと関連づけたクレームを書くことにより、DNA塩基配列等のデータベースを特許により保護できると考える専門家も出てきている。これは、State Street Bank事件の判決に端を発する特許対象の広がりを反映したものであるが、このようなデータベース特許の成立が妥当であるかどうか、また日本や欧州で同じ考え方を採択する余地があるのかどうかなど、今後検討すべき課題は数多い。

これは、現在日本においては「オリジナリティー」の基準も低く、「体系的な情報組織」等の保護は十分になされている、という事実に基づき、判断されたものである。では、冒頭で述べたヨーロッパにおけるディレクティブが世界に与えた実質的な影響は、どのようなものであったのか。一例を挙げると、ノルウェイにおいては、著作権保護関連の法律を制定したが、正しい情報使用に関しては厳しい規制がなされていない。又これまでのところ、ヨーロッパ各国をみても、ディレクティブに試みるような法的判決はなされていない。結果として、ヨーロッパにおけるディレクティブの実質的な効果は、まだ限定されたものであり、その傾向が世界規模に広がる動きはまだ見られない、という事が言えるだろう。
リジッド幾何学における解析曲面の研究

リジッド幾何学における曲面の分類とその応用に関して次のことが分かった.リジッド幾何学においても代数次元や小平次元ごとの分類が可能である.具体的には,代数次元が2の場合は代数曲面であり,代数次元が1の場合には楕円曲面の構造を持つ.さらに,楕円曲面の分類を進めるために標準束の公式を与え,小平次元が0の曲面を詳しく調べた.楕円曲面の研究を通して,解析曲面特有の性質と正標数特有の性質を併せ持つ曲面を具体的に構成することができた.具体的には,複素解析曲面の場合と同様に,対数変換を定義し代数曲面の例や代数的でない解析曲面の例を任意標数において構成した.さらに,特異ファイバーによる分類を可能とするため,種数1の局所的な底空間の上の算術曲線の研究を進め,楕円曲面の構造を持つリジッド解析曲面や代数曲面の分類を進めた.その結果,特異ファイバーの組み合わせから曲面のタイプが決定されることを示した.局所理論の研究により,正標数の場合に,ガロアコホモロジー類からファイバーに付随する不変量が計算できるようになり,見通し良く楕円曲面を分類を進めることが可能となった.特に,特異ファイバーの基底変換による解消についてもその原理が明らかになり,これまで構成することが困難であった新しいタイプの代数曲面の構成に応用することができた.この研究により,リジッド幾何学における曲面の分類理論の基礎が与えられ,またその応用として,解析的手法を用いた正標数代数曲面の研究への道が開かれた.リジッド幾何学における解析曲面について、大きく分けて次の三つのことがわかった。一つ目は、リジッド解析曲面の代数次元ごとの分類が、複素解析曲面の分類と類似していることである。二つ目は、正標数体上のリジッド解析楕円曲面の分類が、複素解析楕円曲面の分類と正標数体上の代数的楕円曲面の分類を合わせたようなものになることである。特に、リジッド幾何学の場合に固有の曲面を構成することもできた。三つ目は、リジッド幾何学においても楕円曲面の対数変換を定義できることである。一つ目の結果は、曲面の間の双有理型射が爆縮の有限回の合成で書けることから従う。このことを示すために、相対次元が1以下の固有射を代数化できることを示した。二つ目の結果は、標準束の公式とNoetherの公式から従う。これらの公式を示すために、底空間の上手い基底変換によって、楕円ファイブレーションを局所的に代数化できることを示した。一つ目と二つ目のいずれの場合でも、代数化により、概型の理論を応用することができるようになる。三つ目の結果は、Tateの-意化と呼ばれる一種の普遍被覆を用いることで得られた。対数変換により、いままでに知られていなかった代数的楕円曲面や非代数的リジッド解析楕円曲面の例を構成することができた。残されている課題としては、代数次元がOのリジッド解析曲面の分類と、重複ファイバーの研究がある。重複ファイバーの研究は、リジッド解析楕円曲面の分類だけでなく正標数体上の代数的楕円曲面の分類にも応用が可能である。本年度は,リジッド解析曲面の中で特に楕円曲面を研究した.代数曲面や複素解析曲面の分類と同様にリジッド解析曲面の分類においても楕円曲面の分類は重要である.前年度の研究で標準束の公式を得ていたので,特異ファイバーの研究が重要となる.特異ファイバーを調べるために,まず底空間が局所的な場合(底空間が完備離散付値環から定まるスキーム)の楕円束を考察した.局所的な場合を先に考察することで,体系的に特異ファイバーを研究することができる.その結果,次のことが得られた.不変量の計算は,退化ファイバーの被約が楕円曲線の場合に帰着できる.楕円曲線が通常型の場合,不変量や同型類が詳しく記述できる.楕円曲線がその他の場合は,複素解析的な場合と大きく異なる現象が観察された,これらのことを示すために,与えられた楕円束を分離被覆で覆い,楕円束をより単純な構造を持つ楕円束のGIT商として記述した.商をとる前後での不変量の変化を研究するため,商特異点や商による分岐の様子を研究した.同時に,同型類を記述するためにガロア・コホモロジーを計算した.楕円曲線の群演算から生じる形式群を係数とするガロア・コホモロジーを詳しく計算することで様々な結果を得た.例えば,特異は不変量を持つ楕円曲面が構成できた.また,小さなガロア被覆では解消できない多重ファイバーを構成することもできた.これらの結果を大域的な場合に応用して,小平次元がOである楕円曲面を分類した.上記の結果は,代数曲面に応用することもできるため,代数曲面に関しても,同様の分類を完成させた.分類に用いたのは,曲面の分類で重要な不変量と曲線束の構造に関する不変量である.特に,特異ファイバーの組み合わせとj不変量が与えられれば,楕円曲面がいかなる種類の曲面であるか判定できることがわかった.リジッド幾何学における曲面の分類とその応用に関して次のことが分かった.リジッド幾何学においても代数次元や小平次元ごとの分類が可能である.具体的には,代数次元が2の場合は代数曲面であり,代数次元が1の場合には楕円曲面の構造を持つ.さらに,楕円曲面の分類を進めるために標準束の公式を与え,小平次元が0の曲面を詳しく調べた.楕円曲面の研究を通して,解析曲面特有の性質と正標数特有の性質を併せ持つ曲面を具体的に構成することができた.

具体的には,複素解析曲面の場合と同様に,対数変換を定義し代数曲面の例や代数的でない解析曲面の例を任意標数において構成した.さらに,特異ファイバーによる分類を可能とするため,種数1の局所的な底空間の上の算術曲線の研究を進め,楕円曲面の構造を持つリジッド解析曲面や代数曲面の分類を進めた.その結果,特異ファイバーの組み合わせから曲面のタイプが決定されることを示した.局所理論の研究により,正標数の場合に,ガロアコホモロジー類からファイバーに付随する不変量が計算できるようになり,見通し良く楕円曲面を分類を進めることが可能となった.特に,特異ファイバーの基底変換による解消についてもその原理が明らかになり,これまで構成することが困難であった新しいタイプの代数曲面の構成に応用することができた.この研究により,リジッド幾何学における曲面の分類理論の基礎が与えられ,またその応用として,解析的手法を用いた正標数代数曲面の研究への道が開かれた.
破局的ストレス下の慢性疾患患者における心理的・社会的側面、生活習慣及び震災影響

本研究では、東日本大震災のデータを用いて、慢性疾患患者(脳卒中、心筋梗塞・狭心症、腎臓病、肝臓病、がん、高血圧、糖尿病、高コレステロール血症)の心理的・社会的側面、生活習慣、震災影響を明らかにすることで、慢性疾患患者に対するサポートの必要性を検証した。結果として、慢性疾患患者は非患者に比し有意に高い心理的負担を有していることが明らかになった。慢性疾患患者は、心理的負担が高いと想定される被災者の中でもより高い心理的負担感を示しており、慢性疾患患者に対する身体的ケアのみならず心理的サポートの必要性が改めて示された。本研究の目的は、慢性疾患患者の心理社会的側面、生活習慣の詳細を明確化することである。『東日本大震災・被災者健康診査』のデータを用いることで、震災前と後の仕事の変化や生活習慣の変化についても検討できる点でその価値は極めて高い。本年度は、「慢性疾患患者は非患者に比し、抑うつ、ストレスが高い」という仮設の検証を目的とした。調査対象者数は7036人であり、6840人(97%)に質問紙を配布し、4949人(70%)より有効回答を得た。慢性疾患既往歴の有無は調査票による自己回答の脳卒中、心筋梗塞・狭心症、腎臓病、肝臓病、がん、高血圧、糖尿病、高コレステロール血症の8疾患とし、ストレスの評価にはK6を、抑うつ症状の評価にはCES-Dを用いた。ストレスに関しては、K6に欠損のないものかつ40歳以上のもの3032名を解析対象とし、160名(5%)がスコアが13点以上で強いストレスを感じていた。強いストレスありの割合は、高齢者、女性、経済的に苦しいもの、大規模半壊以上のものなどで高かった。慢性疾患なし群に対するあり群の強いストレスのオッズ比は、心筋梗塞・狭心症で1.8 (95%信頼区間1.0-3.0)、肝臓病も3.1 (1.0-7.7)と有意に高かった。抑うつに関しては、CES-Dに欠損のないもの3016名を解析対象とし、779名(26%)がスコアが16点以上で抑うつありであった。抑うつありの割合は、高齢者、女性、経済的に苦しいもの、大規模半壊以上のものなどで高かった。慢性疾患なし群に対するあり群の抑うつのオッズ比は、多変量補正で1.5(1.2-1.8)と有意に高かった。疾患別でも、全ての疾患で抑うつが高い傾向が認められた。本研究により、慢性疾患患者が強いストレスおよび抑うつ傾向を有することが示され、身体面のみならず心理面のサポートが喫緊の課題である。本研究の目的は、慢性疾患患者の心理的・社会的側面、生活習慣、震災影響及び修正可能な介入ポイントを明確化し、無作為割り付け臨床試験(RCT)に移行するための知見を得ることである。本年度は、慢性疾患患者の社会的側面(仕事、収入、人とのつながり)、生活習慣(喫煙、飲酒、睡眠、活動量)の詳細を明確化することを目的とする。東北大学は七ヶ浜町との共同事業『東日本大震災・被災者健康診査』として、町内で家屋の被害に遭われた方々(特定の5地区の全員を対象)に、現在の健康全般や生活の状態を把握するため調査を計画した。健康調査は平成24年10月から調査票を配布し(前半は全壊・大規模半壊の地域、後半は半壊未満の地域)、調査対象者7036人のうち、6840人(97%)に配布した。今回、焦点を当てる慢性疾患は脳卒中、心筋梗塞・狭心症、腎臓病、肝臓病、がん、高血圧、糖尿病、高コレステロール血症の8疾患とする。慢性疾患なし群に対するあり群の社会的側面、生活習慣のオッズ比を算出した。また、疾患ごとのオッズ比もあわせて算出した。慢性疾患患者の社会的側面では、無職、生活が苦しい、社会的に孤立しているリスクは、多変量補正後でいずれも有意なものはなかった。疾患別の解析では、心疾患を有するもので生活が苦しいと答えたオッズ比が1.5 (1.1-2.1)と有意に高かった。生活習慣では、慢性疾患患者では喫煙のリスクが有意に低いことが示された。疾患別では、高血圧者で喫煙のリスクが0.7 (0.6-0.9)と有意に低かった。飲酒、不眠、低活動では、多変量補正後に有意なものはなかった。疾患別では、がんで飲酒のリスクが低く、高血圧で飲酒のリスクが高いことが示された。また、心疾患、糖尿病、高脂血症で不眠のリスクが高く、がんで低活動のリスクが高いことが示された。平成27年度の調査計画は、慢性疾患患者と非患者の社会的側面(仕事・収入・社会とのつながり)、生活習慣(喫煙、飲酒、睡眠、活動)の詳細を検討することにあった。上述したが、本年度の調査結果として、慢性疾患患者の社会的側面では、無職、生活が苦しい、社会的に孤立しているリスクは、多変量補正後でいずれも有意なものはなかった。

飲酒、不眠、低活動では、多変量補正後に有意なものはなかった。疾患別では、がんで飲酒のリスクが低く、高血圧で飲酒のリスクが高いことが示された。また、心疾患、糖尿病、高脂血症で不眠のリスクが高く、がんで低活動のリスクが高いことが示された。以上より、慢性疾患患者の社会的側面、生活習慣は全体としては有意にリスクが高いものは少ないが、疾患別ではそれぞれの疾患特有の状況が示された。本研究では、東日本大震災のデータを用いて、慢性疾患患者(脳卒中、心筋梗塞・狭心症、腎臓病、肝臓病、がん、高血圧、糖尿病、高コレステロール血症)の心理的・社会的側面、生活習慣、震災影響を明らかにすることで、慢性疾患患者に対するサポートの必要性を検証した。調査票は平成24年10月から配布を開始し、調査対象者7036人のうち6840人(97%)に配布し、4949人(70%)より有効回答を得た。その結果、慢性疾患がないものに比し慢性疾患があるものは抑うつ、ストレスのスコアが高い者の割合が有意に多いことが示された。疾患別では、心疾患でストレスのスコアが高いものが有意に多く、高血圧、糖尿病、高脂血症で抑うつのスコアが高いものが有意に多いことが示された。社会的側面では、慢性疾患がないものと慢性疾患があるものの仕事の有無や収入、社会的孤立の有意な差は認められなかった。疾患別では、心疾患で生活が苦しいと回答したものが有意に多かった。生活習慣では、慢性疾患がないものと慢性疾患があるものの飲酒、睡眠、活動量の有意な差は認められなかった。喫煙に関しては、慢性疾患がないものに比し慢性疾患があるものでは喫煙者が有意に少なかった。震災影響では、小規模半壊で慢性疾患患者でないものに比し大規模半壊以上で慢性疾患のあるもので抑うつ、ストレスのスコアが高いものが有意に多いことが示された。同様に、住居の見通しが立っていて慢性疾患患者でないものに比し住居の見通しが立っていなくて慢性疾患のあるもので抑うつ、ストレスのスコアが高いものが有意に多いことが示された。一方で、震災前後の社会的側面および生活習慣の変化では有意な差は認められなかった。本研究より、慢性疾患患者は非患者に比し有意に高い心理的負担を有していることが明らかになった。結果として、慢性疾患患者は非患者に比し有意に高い心理的負担を有していることが明らかになった。慢性疾患患者は、心理的負担が高いと想定される被災者の中でもより高い心理的負担感を示しており、慢性疾患患者に対する身体的ケアのみならず心理的サポートの必要性が改めて示された。今年度に解析予定であった慢性疾患患者の心理的側面に関しての解析は終了しており、来年度部分の一部である慢性疾患患者の社会的側面に関するエビデンステーブルの作成、解析などに着手している。平成28年度の調査計画として、全壊、大規模半壊以上群・半壊未満群別に比較し、心理・社会・生活習慣の影響が大きいかどうかを評価する。また、震災前と後の社会的側面(仕事・収入)の変化や生活習慣(喫煙本数・飲酒量)の変化に関する震災による影響を検討する。さらに、慢性疾患患者に対する介入ポイントを明確化し、修正可能な介入ポイントを明確化し、今後のRCTへの実施可能性を探る。研究仮説として、1全壊・大規模半壊以上の者は、半壊未満に比し、心理・社会的側面・生活習慣の影響を受ける、2震災後では震災前に比し、就業割合・収入は低く、喫煙本数・飲酒量が増大する。という2点を検証する。統計解析は、申請者及び研究協力者が実施する。