hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Web動画像・音楽メディアを対象とした感性自動分析・個人化・配信システムの実現

また、フィンランド・タンペレ工科大学のPekka Sillberg研究員、および、Petri Rantanen研究員との間で、MediaMatrixに関する感性分析処理性能評価実験を行い、1件の国際学会発表(査読有り)に採択された。特に、これらの国際共同研究に関する研究成果は、当初予定を上回るものであり、本研究が計画以上に進展していることを示している。研究代表者は、次の(D)(F)の研究項目、および、実証実験に取り組む。(D)ユーザの個人的感性に応じた動画像・音楽メタデータ自動生成技術の開発:利用者のメディアデータの視聴履歴、および、利用者が有するメディアデータ群をコンテクストとして、各利用者に対応する個人化感性空間を生成する機能を実現する。利用者毎に異なる感性ベクトル空間を構築することにより、利用者の感性的嗜好の個人差を計量し、個人の感性的嗜好に応じた感性メタデータを生成する。(E)Web動画像・ライブ動画像・音楽メディアの個人化感性メタデータを用いたリコメンデーション技術の開発:利用者がPCや携帯情報端末上に蓄積した動画像・音楽データ、および、それらの視聴履歴を対象として、利用者の感性的嗜好を自動的に分析し、利用者の視聴特性と時系列メディアデータから抽出した感性的特徴量との関連性を計量することにより、利用者個人の感性的嗜好に応じた動画像・音楽の自動推薦を行う感性個人化・推薦機能を実現する。(F)動画到着量に応じて動的に分析精度を制御する分散並列型感性メディア分析フレームワークの開発:新着メディアデータの総数に応じて、分析対象とする時間的粒度を増減させる動的LOA(Dynamic Level of Analysis)技術を開発する。(実証実験2)ライブ・ストリーミング中継サービスからリアルタイムに取得される動画像・音楽データを対象とした感性自動分析・個人化・配信システムを構築し、大規模ライブ動画像データを対象として、感性特徴量に応じた大規模ライブ動画像・音楽メディア配信機構を実現する。(実証実験3)動画・音楽メディア感性自動分析・個人化・配信システムの国際的共同研究環境を構築し、本システムによる時系列メディアデータを対象とした感性自動分析・個人化・配信サービスを実用的なレベルで構築する。次年度に使用する研究費が生じた理由として、世界的な半導体価格の下落により、年度当初の計画時よりも、研究に必要な計算機及びその部品の調達を安価に行うことができたため、次年度に使用する研究費が生じた。
符号と有限幾何の視点による代数曲線論

以下に述べるような定理が証明できた.これは, Sziklai予想の解決となっている.F(X, Y, Z)を,係数をq元体Fqに持つX, Y, Zについての次数dの斉次多項式とし,これで定まる平面曲線をC, CのFq点全体,すなわち, C(Fq)={(x, y, z)∈P2(Fq) F(x, y, z)=0}を考え,この集合の個数をNq(C)で表す.定理. F(X, Y, Z)がX, Y, ZについてのFq係数の1次式では割り切れないものとする.このとき,本質的には唯一つの例外を除けば, Nq(C).(d-1) q+1が成り立つ.唯一つの例外とは, d=q=4で, F(X, Y, Z)がF4係数の1次変換で(X+Y+Z)4+(XY+YZ+ZX)2+XYZ(X+Y+Z)に移る場合である.また,次数dの非特異曲線Cで上の不等式で等号をとるようなものが存在するためのdについての必要十分条件はdがq+2, q+1, q, q-1,√<q+1>(ただし, qが平方数), 2のいずれかの場合である.以下に述べるような定理が証明できた.これは, Sziklai予想の解決となっている.F(X, Y, Z)を,係数をq元体Fqに持つX, Y, Zについての次数dの斉次多項式とし,これで定まる平面曲線をC, CのFq点全体,すなわち, C(Fq)={(x, y, z)∈P2(Fq) F(x, y, z)=0}を考え,この集合の個数をNq(C)で表す.定理. F(X, Y, Z)がX, Y, ZについてのFq係数の1次式では割り切れないものとする.このとき,本質的には唯一つの例外を除けば, Nq(C).(d-1) q+1が成り立つ.唯一つの例外とは, d=q=4で, F(X, Y, Z)がF4係数の1次変換で(X+Y+Z)4+(XY+YZ+ZX)2+XYZ(X+Y+Z)に移る場合である.また,次数dの非特異曲線Cで上の不等式で等号をとるようなものが存在するためのdについての必要十分条件はdがq+2, q+1, q, q-1,√<q+1>(ただし, qが平方数), 2のいずれかの場合である.2009年度の研究目的の第2として、Sziklaiの予想の解決を掲げた。思惑通り特異点の無い場合については完全な解決に至った。以下これについてやや詳しく述べる。Sziklai自身の予想は「q元体上の次数dの射影平面曲線の有理点の個数Nは、N≦(d-1)q+1をみたす。」というものであった。しかし、われわれはq=d=4の場合にこの予想上界を1だけ超える曲線を見出した。この方程式を具体的書き下すことは可能だが、スペースの関係でここでは行わない。この曲線をKとしよう。しかし、q=d=4の場合には予想上界を超える曲線はKに限るということも合わせて証明できた。この観察に基づき、われわれはmodified Sziklai予想と呼んだのであるが、「Kを除けばSziklai予想は正しい」という作業仮説を立てた。このmodifiedSziklai予想が、与えられた曲線が特異点を持たない、あるい特異点を持ったとしてもその曲線がFrobenius classicalと呼ばれる性質を持てば正しいことが証明できた。q個の元からなる有限体上の平面代数曲線の有理点の個数が、たった一つの例外を除き,(d-1)q+1で上から押さえられるであろうということが,本研究の第1年目において,S.J.Kim氏と私が提案したSziklai予想のmodificationであった.本年度の成果として,幸いにも,このmodified Sziklai予想を肯定的に証明することができたことを報告する.証明には初等的ではあるが様々な手法が必要であった.第一段階では,例外となる曲線にも通用す(d-1)q+(q+2-d)という上界を示し,d=q+1の場合に決着をつけ,第2段階ではd=qの場合に考察をする.第一段の上界は目的のものより1弱いだけであり,この弱い上界をとるものがあると矛盾が生ずることを次数qの方程式を詳しく調べることによって示す.さらに第三段階として,Stohr-Volochの結果でカバーできない部分を第一段と良くにた方法により処理をした.手法はともかくとして,この結果自体はB.Segreの古い結果の改良であり,最近この結果を符号理論に応用するような研究も現れている.

本研究は韓国Gyeongsang大学のSeon Jeong Kim教授との共同研究として,実施された.昨年度までの研究により,q個の元からなる有限体Fq上定義された次数d(d≧2)の平面代数曲線のFq-点の個数Nに関するSziklai予想について,満足すべき解答が与えられた.すなわち,唯一つの例外を除けば,N≦(d-1)q+1という不等式が成立する.本年度は,この不等式の等号をとるような曲線の分類を目標にすえたが,曲線の次数dがq+1,qの場合に分類が完成しFinite Fields and Their Applications誌に発表した.(特異点を持たない場合には,dの可能性はq+2,q+1,q,q-1,√q+1,2に限られること,さらにq+2,√q+1,2の場合の分類は,先人の研究および昨年度までのわれわれの研究で分かっていた.)また,この過程で,特異点を持つ曲線についてその有理点の個数を調べる必要が生じ,山形大学深澤准教授の協力を得て興味深い特異点を持つ有理曲線の例を得た.この有理曲線の定義式はHermitian曲線を彷彿させるものがあり,また,この曲線から得られるいくつかの符号は,きわめて良い符号パラメータを有するなど,平面曲線:Hermitian曲線=有理曲線:この興味深い特異点を持つ有理曲線というような対比の成立が夢想される,
長野県社会部厚生課長としての原崎秀司の職務内容とホームヘルプ事業化との関連

本研究では、1950年代前半の長野県内での原崎秀司の職務内容とホームヘルプ事業化との関係性を明らかにすることを目的とし、原崎秀司、家庭養護婦派遣事業、ホームヘルプ事業に関する第一次資料を紐解き、同事業化のプロセスを実証的に明らかにすることに努めた。その際、史料収集と聞き取り調査の両方法によりアプローチした。結果としては、史料収集では、原崎が国連本部に提出した『欧米社会福祉視察研修報告書』や長野県社協理事会会議録は発掘されなかったものの、長野県社会部厚生課関連資料(議事録、厚生年報、長野県広報など)や長野県社協ニュース、上田市社協ニュース、上田市社協議事録などを探し当て、史実の一端を明確にし、ホームヘルプ事業化の解明を一歩前進させた。なかでも、ホームヘルプ事業の先覚者であり、元長野県社会部厚生課長の原崎秀司の県社協勤務時代、晩年期、さらには、短歌や農民美術に傾倒した青年期にまでアプローチできたことは大きなことであった。その他、長野県の事例のみならず、高知県や島根県のホームヘルプ事業史をも探究できたことは予想外の成果となった。初年度は、ホームヘルプ事業の先覚者、原崎秀司が国連本部(瑞国・ジュネーヴ)に提出した『欧米社会福祉視察研修報告書』の発掘及び同報告書がいかにして長野県告示「家庭養護婦の派遣事業について」へとつながっていったのかを探究することが目的であった。前者はまだ十分な成果が挙がっておらず、継続課題となるが、後者については、長野県庁内図書室・同情報公開センター、県立長野図書館、上田市立図書館、戸倉図書館、千曲市文化会館、日本社会事業大学附属図書館、国立国会図書館などで原崎関連の一次資料及び関連二次資料の発掘に努め、とりわけ、原崎が県庁に在籍した17年3ヶ月間について明らかになってきた。得られた主な原資料は、『長野縣厚生時報』(1940年)、『生活相談員取扱事例集(秘)』(1952年)、『長野県広報』(1952-1956年)、『信州自治』(1955年)、『戸倉町公民館報』(1956年)、『公民館報とぐら』(1958年)、『厚生年報昭和38年度』(1963年)であった。これらを整理・分析し、原著論文を投稿し、機関誌『社会事業史研究』(社会事業史学会)及び同『介護福祉学』(日本介護福祉学会)に掲載できた。また、日本社会福祉学会(於仏教大学)・日本介護福祉学会(於長野大学)の全国大会でも研究発表(口頭発表)し、フロアからの貴重なご指摘も受けた。県庁内での原崎の役割の解明は、原崎をとり巻く人間関係をていねいに紐解くことでもある。原崎が県社会部厚生課長時に大いに資質を発揮したのであれば、それを支援した同部長の鈴木鳴海や、同知事の西沢権一郎らとの関わりにも目を向けなければならない。歴史的事項は個々が浮遊しているのではなく、連結しているはずである。こうした視点から、さらに本研究を進め、長野県で組織的なホームヘルプ事業は全国に先駆けて始動した理由や背景要因を明確にしていきたい。わが国のホームヘルプ事業史研究において未解明であった、長野県庁職員時代の原崎秀司の職務内容や役割が資料的裏付けの下に明かされつつあるからである。官公庁や大学図書館などで、数的にはそれほど多くはないが、しかし原崎の思想や取り組みを立証し得る原資料を収集できている。紐解けば紐解くほどに、その拡がりを目の当たりにすることができる。歴史研究では資料の散逸や記憶の希薄化に対し、どれだけスピーディに対応できるかが厳しく問われる。そのため、今後は、残された課題である原崎の視察報告書探しの一方、確かな歴史研究のアプローチ(方法論)についても検討し、何らかの形でまとめていきたいと考える。今年度は、昨年度に続き、1939年1月1956年3月までの17年3ヶ月間、長野県庁職員を勤めた原崎秀司の公務内容に焦点をあてた。戦後荒廃や生活再建を思案するなかで、それらがのちのホームヘルプ事業化にいかにつながったかを考究した。『長野縣厚生時報』(1940年)、『戸倉町公民館報』(1956年)などの第一次資料及び関連第二次資料を分析した結果、現実のなかに真理を見出すこと、敗戦への省察が戦残軍人遺族への配慮につながったこと、「心篤き援護」として未亡人対策が重視されたこと、全体の切り下げではなく、協同・組織の力による実質的底上げが可能になること、住民たちの民主性・自主性を喚起し、社会福祉を萌え上がらせようと意図したことなどが明確になった。家庭養護婦派遣事業の創設に結びつく糸口を解明すべく、要援護者の適切な選定や新生活運動の展開などを重視した原崎の言説を精査し、その要点の実証的裏づけを試みた。その成果が『社会事業史研究』第54号(2018年9月刊行)に掲載される予定である。一方、原崎の晩年にも着目し、日本赤十字社長野県支部事務局長就任、ヒルティの『幸福論』と読書法、歌集刊行への熱意、障害者福祉分野との関わり、九州旅行と山崎等との関連、教育活動と闘病生活などを具体的に明らかにした。こちらは『社会事業史研究』第52号(2017年9月刊行)に掲載された。

他方、長野県社会福祉協議会理事会での討議内容や人間関係については、現存する『長野県社協ニュース』(1974年以降)に当たったが、いずれも時期が1970年代以降と原崎の生きた時代と合致していないため、さらなる資料の掘り起こしに努めているところである。横内浄音や藤井伊右衛門らの認めた日誌などがあればそれらを紐解くことが研究課題へのアプローチとなる。未完の課題については、引き続き、資料収集及び聞き取り調査を継続する予定である。原崎秀司の長野県庁職員時代の役割や人間関係については解明されつつあるものの、彼の私的な面については資料の限界等の壁に直面し、時間を要している。私生活で趣味であった短歌、読書、日誌等へのアプローチは彼の思想を解明するためには欠かせない。一方、公務についても、長野県社会福祉協議会理事会、長野県社会福祉大会、長野県議会議事録など、県政レベルの資料の発掘という課題が残されている。最後の一年ではこれらの課題に加え、ホームヘルプ事業と関連する事業にも目をむけ、原崎が参照した関連団体・機関の動きも捉えるようにしていきたい。本研究では、1950年代前半の長野県内での原崎秀司の職務内容とホームヘルプ事業化との関係性を明らかにすることを目的とし、原崎秀司、家庭養護婦派遣事業、ホームヘルプ事業に関する第一次資料を紐解き、同事業化のプロセスを実証的に明らかにすることに努めた。その際、史料収集と聞き取り調査の両方法によりアプローチした。結果としては、史料収集では、原崎が国連本部に提出した『欧米社会福祉視察研修報告書』や長野県社協理事会会議録は発掘されなかったものの、長野県社会部厚生課関連資料(議事録、厚生年報、長野県広報など)や長野県社協ニュース、上田市社協ニュース、上田市社協議事録などを探し当て、史実の一端を明確にし、ホームヘルプ事業化の解明を一歩前進させた。なかでも、ホームヘルプ事業の先覚者であり、元長野県社会部厚生課長の原崎秀司の県社協勤務時代、晩年期、さらには、短歌や農民美術に傾倒した青年期にまでアプローチできたことは大きなことであった。その他、長野県の事例のみならず、高知県や島根県のホームヘルプ事業史をも探究できたことは予想外の成果となった。2年目の課題が、長野県社会福祉協議会理事会での原崎の役割を明らかにすることと、晩年期(1960-1966年)の彼の福祉哲学・人生訓を明確にすることなので、その究明に励みたい。長野県社会福祉協議会や長野県歴史館などを訪れるのは当然のこと、原崎の子孫や関係者への聞き取り等も進めていきたい。あわせて、上述した残された課題である、原崎秀司の『欧米社会福祉視察研修報告書』探しと歴史研究アプローチ法の開発にも尽力したい。そして、明らかになった成果を、日本社会福祉学会、社会事業史学会、日本介護福祉学会などで論文投稿・研究報告(口頭発表)という形で公表していきたい。原崎秀司を中心とした長野県内におけるホームヘルプ事業の制度化のプロセスの解明にはまだまだ残された課題が少なくないと考える。第1に、欧米社会福祉視察研修時に彼が作成した英文報告書(原文)が発見されていないことである。この報告書を発見し、これと長野県通知「家庭養護婦の派遣事業」に記載された実施要綱や服務心得とを比較検討することで、新事業の制度化のプロセスが実証的に明らかにし得る。第2に、原崎が欧米視察時において見聞きしたイギリス、スイス、フランス、アメリカの4カ国の当時の社会福祉制度やホームヘルプサービスの実態解明をすることである。進んだ他国のどの部分を原崎が参照しようとしたのかに迫ることで、より具体的に制度化のプロセスが解明できよう。第3に、長野県社会福祉協議会理事会での検討内容の解き明かしについてである。
３次元コンピュータ・グラフィックスによる立体表示運動学習システムの開発

3次元コンピュータ・グラフィックス(3DCG)によるアニメーションを使用して、体育・スポーツの運動学習を行った際に、立体表示が身体動作の再現性に与える影響を検討した。エアロビクスダンスの3DCGアニメーションを作成し、その映像を2次元表示と立体表示で学習者に提示した。その時の学習者の身体動作を分析した結果、2次元表示では奥行き方向の動きが小さくなっているのに対して、立体表示では、左右方向、奥行き方向ともにより学習モデルに近い動きが再現されていた。したがって、体育・スポーツの複雑な身体動作の運動学習では、3DCGアニメーションによる立体表示が有効であることが示された。本研究では、近年急速に発展・普及しているテレビやパソコンでの立体表示を活用し、3次元コンピュータ・グラフィックス(3DCG)アニメーションによる運動学習モデルを立体表示する運動学習システムを開発することである。昨年度は学校体育の中から体操、器械運動、剣道の基本動作をモーションキャプチャーシステムのよって収録した。収録した身体動作は、体操では、ラジオ体操第1、ラジオ体操第2、器械運動では、前転、開脚前転、伸膝前転、後転、伸膝後転、側転、ロンダート、ヘッドスプリング、ハンドスプリング、剣道では、面、胴、逆胴、素振りなどであった。さらに今年度は、各種スポーツ種目の内、サッカーのインステプキック、インフロントキック、ハンドボールの7mスローとジャンプシュート、野球のピチング動作とバッティング動作、ソフトボールのバッティング動作、空手とボクシングのパンチ動作、陸上競技のスプリント動作、ハードルのハードリング動作などをモーションキャプチャーシステムによって収録した。また、取得した三次元座標値の時系列データからコンピュータ・グラフィックスによる身体動作のアニメーションを作成した。さらにその中の一部は三次元立体表示によるアニメーションを作成した。また、3DCGアニメーションによる運動学習システムとして、運動学習モデルを提示しながら、同時に学習者のモデルをリアルタイムで立体表示してフィードバックをすることが可能なシステムを、ソリッドレイ社のオメガスペースによって作成した。研究の最終年度である平成25年度には、これらのシステムを実際に使用して、立体表示による運動学習システムによってどの程度、学習効率が向上するのかや、その問題点を明らかにし、運動学習システムとしての実用性を検証する。本研究の目的は、近年急速に発展・普及しているテレビやパソコンでの立体表示を活用し、3次元コンピュータ・グラフィックス(3DCG)アニメーションによる運動学習モデルを立体表示する運動学習システムを開発し、その学習効果を検証することであった。平成23年度から平成24年度には運動学習モデルを作成する基本動作として、小・中学校や高等学校の学校体育の現場で必要とされる学習課題から体操、器械運動、剣道、陸上競技、野球、ハンドボール、テニスの基本動作をモーションキャプチャーシステムによって収録した。収録した身体動作は、体操ではラジオ体操第1、ラジオ体操第2、器械運動では跳び箱の屈身跳び、剣道では、面、胴、逆胴、陸上競技では、ハードル、ハイジャンプ、野球では、投球動作と打撃動作、ハンドボールでは、7mスロー、ジャンプシュート、テニスのサーブなどであった。これらの3次元座標データをもとに、基本動作の3DCGアニメーションや骨格モデルのアニメーションを制作した。平成25年度はこれまで収録した基本動作の中からラジオ体操第1、第2やエアロビクスのボックスステップの立体表示による3DCGアニメーションを制作した。そして運動学習モデルの提示を、2次元のCGアニメーションで提示した時と、立体表示で提示した時の運動学習に与える影響を検討した。その結果、エアロビクスのボックスステップでは、ステップの前後の幅(奥行き方向)と左右の幅の再現性を検討したところ、2次元の映像による学習モデルの提示では、左右方向の幅は再現されているのに対して、前後方向の幅が小さくなっていた。一方、立体表示による学習モデルの提示では、左右方向、前後方向ともに学習モデルのステップの幅が再現されていた。したがって、スポーツの複雑な身体動作を学習する場合には、学習モデルを立体表示で提示するほうが学習効果が高まる可能性が示唆された。平成23年度は、運動学習システムを開発する前提となる、運動学習の課題の選定として、小・中学校や高等学校の体育教師にアンケート調査を行い、師範することが難しい学習課題を抽出しデータベースを作成し、されらの課題の中から、実際の学校体育の現場で必要とされる学習課題の身体動作を3次元動作解析する予定であった。しかし、平成23年度は東日本大震災の影響で、助成金が3割削減して助成され、年度の中頃まで助成金の総額が未定の状態となった。そのため機器備品の予算計画の再考が必要かもしれず、予算の執行ができず、研究の立ち上がりが遅れた。そこで、現場の体育教師へのアンケート調査を中止し、学校体育の中から体操、機器運動、剣道の基本動作をモーションキャプチャーシステムのよって収録した。

収録した身体動作は、体操では、ラジオ体操第1、ラジオ体操第2、器械運動では、前転、開脚前転、伸膝前転、後転、伸膝後転、側転、ロンダート、ヘッドスプリング、ハンドスプリング、剣道では、面。胴、逆胴、素振りなどであった。これらの3次元座標データをもとに、骨格モデルによるCGアニメーションの制作を行った。さらに、次年度の研究予定である立体表示についてもラジオ体操第1とラジオ体操第2につては基本的なCGアニメーションの制作を行った。本研究では、近年急速に発展・普及しているテレビやパソコンでの立体表示を活用し、3次元コンピュータ・グラフィックス(3DCG)アニメーションによる運動学習モデルを立体表示する運動学習システムを開発し、その実用性を検証することが目的である。この目的を達成するために3DCGアニメーションによる運動学習システムの基本的な開発は完了した。今年度はこのシステムを使用して、運動学習の効率がどの程度向上するかを検証し、運動学習システムの実用性を検証すると同時に問題点を検討する。平成23年度は東日本大震災の影響で、学術研究助成基金助成金が当初、3割削減して支給され、総額が未定の期間が半年近く続いた。そのため当初、予定した予算配分の修正が必要かもしれず、予算の執行ができす研究の立ち上がりが遅れた。平成23年度に研究できなかった課題については、平成24年度と平成25年度の残りの研究期間の中で遂行する予定である。次年度は今年度開発した3DCGアニメーションによる運動学習システムを用いて、運動学習の効率がどの程度向上するかなどシステムの実用性を検証すると同時に、立体表示による身体への影響などの問題点を検討する。平成23年度に実施できなかった課題は、実際の学校現場で師範などが難しい課題を実際の体育教師にアンケート調査し、指導が難しい課題のデータベースを構築する部分であった。この平成23年度に実施できなかった部分に関しては、平成24年度の研究課題である3次元コンピュータ・グラフィックスを用いた運動学習モデルの立体表示化とあわせて、平成24年度中に研究を実施する予定である。次年度は、システムの実用性を検証するために、様々な条件で被験者の数を増やして実験を行うことが必要である。そのため、測定にかかる消耗品、験者謝金や被験者謝金などが必要である。また、身体動作のフィードバックの手法としてデジカメや携帯端末を活用した運動学習方法についても検討を加えたい。さらに、可能な限り成果の公表を進めて行きたい。平成23年度に執行できずに残った予算の殆どは、遅れて支給された助成金であり、当初の研究計画で実施でできなかった実際の学校現場で師範などが難しい課題を実際の体育教師にアンケート調査し、指導が難しい課題のデータベースを構築する部分であった。
晶析速度と生成結晶純度

工業晶析プロセスでは、高純度物質を省エネルギー的に精製分離することが求められる。共晶系融液からの結晶化による分離においては、母液が結晶中あるいは結晶表面に含有され、純度の低下を起こす場合がり、発汗操作などにより純度の向上がなされる。本研究では、融液の晶析過程において装置内の核化・成長現象に着目し、これらの現象と結晶純度の関連を実験的に検討することにより、結晶化過程のおける母液の取り込み機構について新しい概念を提出し、高純度化のための最適操作を得ることを目的としている。ベンゼン-シクロヘキサン共晶系融液を対象とした研究では、半回分式撹拌型晶析装置を用いて、ベンゼンの核化、成長を行い、この過程における個数基準の粒径分布の推移、ならびに所定粒径幅の結晶純度を晶析操作時間毎に実測した。粒径分布の推移から、一次核が生成し、これらが合体しながら成長すること、成長の過程で二次核が周期的に生成することを再確認した。また付着母液をふき取った後の結晶純度と結晶粒径の関係を定量的に表すことにより、結晶の成長過程においては、1:微結晶の凝集により、母液を多く取り込む小粒径結晶の生成段階、2:微粒子が粗大結晶に配列し母液の包含量が少ない中粒径結晶の生成段階、3:二次核の付着により母液を結晶表面に取り込む大粒径結晶生成段階があることを明らかにした。また、パラキシレン-シクロヘキサン共晶系融液を対象とした回分晶析実験により、初期の一次核化現象が、合体成長過程における結晶純度の変化に影響を与えることを示すとともに、その不純物排除の機構を結晶の成長現象と対応させることによりモデル化した。以上の結果に基づいて、融液の晶析精製過程における不純物の取り込み、および排除の機構を装置内現象との関連で整理し、高純度化のための最適晶析操作法を提案した。共晶系有機物質であるベンゼン-シクロヘキサン混合融液を原料に、半回分晶析装置を用いて懸濁結晶系におけるベンゼンの晶析実験を行った。晶析過程における結晶の粒径分布、および各粒径区分の純度を経時的に実測した。個数基準の粒径分布の推移を見ると、一次核発生後、所定の時間ごとに小粒径側に新たなピークを生じており、これらは二次核発生によるものと考えた。粒径と純度の関係を各時間ごとに、整理すると、その傾きは時間的に振動しており、その傾きが増加する時間は、小粒径側にピークを生じる時間とほぼ一致した。このことから装置内で発生した二次核が、粗大結晶に付着し、これにより母液の取り込みが増加し、結果として傾きが増加したものと考察した。また二次核の付着により増大した傾きは、次の核発生が起こるまでは、減少する傾向を示し、このことを母液の排除過程と関連づけて考察した。さらに、p-キシレン-シクロヘキサン系において、回分晶析実験を試み、晶析過程における個数基準の粒径分布および各粒径区分の純度を経過時間ごとに実測したところ、発生核が付着・合体しながら成長し、結晶合体面に母液が包含されることを示した。この母液は、成長過程において、排除される場合と、されない場合があり、このことを合体部分の修復現象と関連づけて考察し、高純度の結晶を得るための最適晶析条件について検討した。

共晶系融液からの結晶化による分離においては、母液が結晶中あるいは結晶表面に含有され、純度の低下を起こす場合があり、発汗操作などにより純度の向上がなされる。本研究では、融液の晶析過程において装置内の核化・成長現象に着目し、これらの現象と結晶純度の関連を実験的に検討することにより、結晶化過程のおける母液の取り込み機構について新しい概念を提供し、高純度化のための最適操作を得ることを目的としている。ベンゼン-シクロヘキサン共晶系融液を対象とした研究では、半回分式撹拌型晶析装置を用いて、ベンゼンの核化、成長を行い、この過程における個数基準の粒径分布の推移、ならびに所定粒径幅の結晶純度を晶析操作時間毎に実測した。粒径分布の推移から、一次核が生成し、これらが合体しながら成長すること、成長の過程で二次核が周期的に生成することを再確認した。また付着母液をふき取った後の結晶純度と結晶粒径の関係を定量的に表すことにより、結晶の成長過程においては、1:微結晶の凝集により、母液を多く取り込む小粒径結晶の生成段階、2:微粒子が粗大結晶に配列し母液の包含量が少ない中粒径結晶の生成段階、3:二次核の付着により母液を結晶表面に取り込む大粒径結晶生成段階があることを明らかにした。また、バラキシレン-シクロヘキサン共晶系融液を対象とした回分晶析実験により、初期の一次核化現象が、合体成長過程における結晶純度の変化に影響を与えることを示すとともに、その不純物排除の機構を結晶の成長現象と対応させることによりモデル化した。以上の結果に基づいて、融液の晶析精製過程における不純物の取り込み、および排除の機構を装置内現象との関連で整理し、高純度化のための最適晶析操作法を提案した。
空気電池を活用した酸素センサキットの構築と新しい展開研究

空気電池の特性を利用して誰でも簡単に作製できる理科教育のための手作り酸素センサを開発してきた。この酸素センサを使って身の回りの酸素に関わる様々な自然現象について教材を開発することを目的としている。初等中等理科教育実験に酸素センサを活用することで、酸素の定量性を導入することができ生徒たちの定量的な思考力、理解力、判断力、表現力その他の能力が育成され、主体的に課題に取り組む態度を養うことができるのではないかと考えている。今回紹介する教材は、鉄粉カイロの酸化反応の実験である。手作り酸素センサと温度計を使って酸素濃度と温度を自作の計測キットを使用して観測を行った。非常に興味ある結果を得たので報告する。本研究は、補聴器などで一般的に使われている空気電池を利用して、初等中等理科教育の教育現場で実践的に使える酸素センサを開発した。空気電池に付いている酸素遮断のためのシールを外して1分間待ち、空気電池を可変抵抗が付いた開発ホルダーにセットしてから1時間待待つ。測定値の表示にテスターを使用し、ホルダーに接続するだけで誰でも簡単に作製することができる。可変抵抗を20.9mVに合わせた値が20.9%の酸素濃度に対応するようにした。そのため測定値がそのまま酸素濃度として読むことができるなど、センサの取扱いが非常に簡単で小学生から大人まで扱うことができる。空気電池式の酸素センサは、応答性にも優れ、何度も実験データを計測することができるため、酸素濃度が変化す自然現象の経時変化も簡単に計測可能である。さらにセンサのサイズが、コンパクトに設計しているのでペットボトルを計測用の容器としても使える。また、この酸素センサは、非常に安価で誰でも簡単に作製・操作できるため、数台の酸素センサを使って同時に多点計測も可能である。そのため酸素濃度分布も作ることができることから、新しい展開研究も可能である。今回の研究テーマである、「空気電池を活用した酸素センサキットの構築と新しい展開研究」の成果は、次の学会発表で行った。1光合成の実践として“思考力育成を目指した光合成学習"日本理科教育学会全国大会論文集11H-201, 390,(2013)平成25年8月11日。2視覚障がい者理科教育の実践例として“視覚障がい児童生徒への酸素/二酸化炭素センサを用いた学習"日本理科教育学会全国大会論文集、11C-103, 329,(2013)、平成25年8月11日。3過酸化水素の分解反応の実践例として“高橋式酸素センサを使った理科教育における教材開発"日本理科教育学会全国大会論文集10F-103, 187,(2013)平成25年8月10日。今年度の実践例を報告する。以上空気電池の特性を利用して誰でも簡単に作製できる理科教育のための手作り酸素センサを開発してきた。平成24年度は、酸素センサキットA(空気電池の外部抵抗に可変抵抗を使用する)を100個作製しマニュアルも作成した。また、マルチ計測用に開発した酸素センサキットBも100個作製した。キットは、北海道の教育センターと次の3県合計、4か所で貸出を行って、教員研修会等や視覚障害者の理科教育に活用された。具体的には、静岡県総合教育センター:「空気電池式酸素センサの活用-酸素濃度の変化の測定に関する教員研修の実施と授業の実践-」、富山県総合教育センター:「高等学校生徒による酸素/二酸化炭素センサーの活用」、新潟県立教育センター:「空気電池式酸素センサキットを活用した小学校理科実験について-ろうそくを燃やし続ける方法を調べる場面において」、北海道教育研究附属理科教育センター:「酸素・二酸化炭素センサの活用-函館盲学校での実験-」で実践した。他に研究成果を3学会で発表を行った。日本科学教育学会(東京理科大学)「USBデーターロガーを使った酸素センサのマルチ計測-ロウソクの燃焼実験-」、日本理科教育学会関東支部大会(東京学芸大学)「理科教育のための空気電池を利用した酸素センサキットの開発-(2)ーオクラの呼吸の実験ー、第93回春季年回日本化学会(立命館大学)「初等中等教育のための酸素センサの開発とその教材開発ーキノコの呼吸ー」で行った。社会貢献としては、8月に相模女子大学で開催された「教員免許状更新講習会」の講師として、酸素センサキットを使って実習を行た。また、11月には文部科学省国立教育政策研究所でセンサ講習会が開催され、講師として空気電池式酸素センサの紹介した。さらに、H25年2月は、国立科学博物館で行われている「化学実験講座(第177回)の講師として呼ばれ、23名の現役教員を対象に「初等中等教育の理科実験で実践的に使える酸素センサの紹介と教材への活用」と題して実験を行った。平成26年度は、空気電池を活用した酸素センサキットの構築と新しい展開研究は、順調に研究成果を上げることができた。

空気電池を使った酸素センサは、応答性、操作性、ペットボトルにも挿入できるコンパクトサイズなど理科教材として優れた特性を持って開発することができた。今年の実績としては、空気電池の特性を利用した手作り酸素センサを使って、鉄粉カイロの酸化反応の実験を行った。この成果は、日本科学教育学会(埼玉大学)で発表した。酸素センサを使って重曹とクエン酸の溶解反応の実験を行い、酸素濃度と温度変化を計測したところ、重曹とクエン酸の溶解反応は、容器を直接触っても冷たく感じるが、定量的に温度計を使って吸熱反応となることを検証できた。さらに容器の下方にセットした酸素センサの濃度が減少したのは、容器内の下方にCO2が溜まり、空気を上へ押し上げる現象を実証することができた。この成果は、日本理科教育学会(愛媛大学)で発表をおこなった。さらに、空気電池を使った酸素センサを開発してきたが、酸素濃度は大気中の酸素分圧を計測しているため、空気電池は気圧センサとしての機能も兼ね備えていると仮定した。文献値より気圧と標準大気の高さの関係から、富士山とエベレストの頂上での気圧を導き出し、各山頂での酸素濃度を導き出すことができた。この研究成果は、日本化学会(日本大学)で発表をおこなった。これらの研究は、北海道立教育研究所附属理科教育センター、静岡県総合教育センター富山県総合教育センター、新潟県立教育センターの支援や多くのご協力者に支えられており、日本全国の理科教育に空気電池による酸素センサが次第に広まることを期待している。また、音声による機能を加えて、視覚障害者の支援教材としてその実践的成果としても日本視覚障害者理科教育研究会で函館盲学校の高橋教諭より報告がなされている。科学教育「研究の目的」の達成度は、90%以上と自己評価している。今回開発した酸素センサは、センサとしての応答性に優れ、教育現場の授業を40分と仮定した時、ロウソクの消炎実験や人間の呼気の実験など、10分以内で実験結果をだすことができる。今年度は、小学校、中学校を重点的に酸素センサキットを広めて行くことが実施計画にあり、共同研究をしている中学校の先生から、光合成の実験で成果が飛躍的に上げることができた。日当たる場所と日陰の場所では、光合成による酸素の発生に明らかに違いが見らえることが検証できた。また、視覚障がい者の理科教育への活用として、酸素濃度の測定値を音声によて読み上げた点では、新しい展開研究として研究の成果として対応できたので当初の計画以上に進展していると考えている。現在までの進捗状況は、ほぼ順調に進んでいる。研究実績概要にも記載しているが、次第に全国の教育研究センターを使われるようになってきた。今年は、茨城県教育センターと群馬教育センターが酸素センサを活用する予定となっている。また、社会貢献も広がってきており、今年度も国立科学博物館や教育免許状更新講習会等で活動の場を広げたいと考えている。今後の研究の推進方策として、1酸素センサキットを使った、理科教材として動物・植物の他に菌類に関わる酸素との関係を探究する。2酸素センサによって計測された酸素濃度を音声によって測定値を読み上げるキットを充実させる。
tRNAスプライシングにおける多機能性tRNAリガーゼの分子機構解明

Trl1リガーセドメイン(Trl1-LD)- GMP複合体の構造を2.75オングストローム分解能で決定した。Trl1-LDの活性中心付近に2分子のGMPがスタックして結合していた。その複合体構造を詳細に解析した結果、2分子のGMPの周辺には塩基性のアミノ酸が集中していた。このことから、これらのGMPはライゲーション過程のtRNAエキソンをミミックしているものと考えられた。これによりTrl1-LDのtRNAの結合様式を類推することが可能となった。tRNAのスプライシングはmRNAの自己スプライシングとは異なり、複数のタンパク質性酵素によって触媒される。近年、研究代表者らは多機能性tRNAリガーゼ(Trl1)のリガーゼドメイン(Trl1-LD)の構造を決定し、これまでに提唱されていたライゲーション反応が活性化中間体を経るという仮説を、初めて構造から証明した。本研究では、Trl1-tRNA複合体のX線結晶構造解析を行い、構造をもとにtRNAスプライシングにおける3段階のライゲーション反応の分子機構を解明することを目的とする。平成28年度はTrl1-tRNA複合体の構造解析に向けて、Trl1各ドメイン及び全長とtRNAエキソンの相互作用解析を行った。Trl1各ドメイン及び全長とtRNAエキソンを個別に調整し、in vitroで混合したのちにゲル濾過クロマトグラフィーを行い、その溶出位置の比較とSDS-PAGE、Urea-PAGEにより、複合体形成の有無を確認した。その結果、Trl1全長とTrl1-LDのみtRNAエキソンと複合体を形成することが確認された。その他のCPDase(Trl1-CD)、キナーゼドメイン(Trl1-KD)は、Trl1-LDと比較してtRNAエキソンとの相互作用が弱く、全長のTrl1ではTrl1-LDの補助的な相互作用を必要とし、それぞれの酵素活性を発揮しているのではないかと考えられる。またTrl1-CDとTrl1-KDの単体での構造決定に向けて、それぞれのサンプルについて結晶化条件を最適化することによって、Trl1-KDについては2.9angstrom分解能のデータを収集することに成功した。またTrl1-CDについては再現性のある結晶化条件を決定でき、分解能10angstrom程度の回折点を確認している。Trl1-tRNA複合体の構造解析に向けて、Trl1各ドメイン及び全長とtRNAエキソンの結合親和性解析を行った結果、Trl1全長とTrl1-LDにおいてtRNAエキソンとの安定な複合体形成の条件を決定することに成功し、当初の目的を達成した。さらにそれらの複合体については結晶化のステップに進めている。また構造未決定のドメインの構造解析においては、それぞれのサンプルについて結晶化条件を最適化し、Trl1-KDについては2.9angstrom分解能のnativeデータを収集することに成功し、Trl1-CDについては、これまでより高い回折能を持つ再現性のある結晶化条件を決定しているが構造決定には至っていない。Trl1-KDは構造既知のファミリー酵素と相同性が低く(12-20%)分子置換法による位相決定ができなかった。またTrl1-CDについては、さらに結晶化条件を詳細検討し分解能を改善する必要がある。平成29年度はTrl1-tRNA複合体の構造解析に向けて、Trl1-tRNA複合体の大量調整し、結晶化を試みた。前年度の相互作用解析の結果、Trl1全長とTrl1-LDのみtRNAエキソンと安定な複合体を形成することが確認されたため、精製したTrl1全長、及びTrl1-LDとin vitroで転写したtRNAエキソンを混合しゲル濾過クロマトグラフィーを用いて、それぞれの複合体を高純度で大量に調整した。それらのサンプルを用いて、それぞれについて約2000条件で結晶化スクリーニングを行ったが、結晶は得られなかった。そこで既に構造が得られているTrl1-LD結晶を用いて、10mMの濃度の核酸を浸漬(ソーキング)させることによってTrl1-LDと核酸の複合体の構造解析を試みた。その結果、2.75オングストローム分解能で構造解析可能なX線回折強度データを収集することに成功し、構造を決定することができた。その構造にはTrl1-LDの活性中心付近に2分子の核酸(GMP)が結合しており、そのGMPと相互作用しているアミノ酸、及びその周辺には塩基性のアミノ酸が集中していたことから、これらのGMPはライゲーション過程のtRNAエキソンをミミックしているものと考えられた。

このことから、これらのGMPはライゲーション過程のtRNAエキソンをミミックしているものと考えられた。これによりTrl1-LDのtRNAの結合様式を類推することが可能となった。構造未決定のドメインの構造解析において、Trl1-KDについてはSe-Met置換体結晶の作成、またタンパク質自身が持つ硫黄原子の異常散乱を利用したS-SAD法を試み、位相決定を目指す。Trl1-CDについては、さらに結晶化条件を詳細検討し構造決定可能な分解能の回折を起こす結晶を作成し、構造を決定する。さらに決定した機能ドメイン構造情報をもとに活性に密接に関係すると考えられるアミノ酸残基に変異を導入し、それぞれの酵素反応の分子機構の詳細を明らかにする。Trl1全長とTrl1-LDにおいてtRNAエキソンとの複合体の構造解析については、当研究室保有の自動タンパク質結晶化ロボットを用いて効率よく結晶化条件のスクリーニングを行い、回折実験に適用できる良質の結晶を得ることができたら、シンクロトロン放射光施設にてクライオ条件下でX線回折実験を行う。構造因子の初期位相は、得られたドメイン構造を用いて分子置換法により決定する。それぞれの構造解析に成功した場合、Trl1-tRNAエキソン複合体との構造比較から、3つのドメインの構造変化そして各ドメインとtRNA間の詳細な相互作用様式を明らかにし、Trl1によって行われる動的な3段階のライゲーション反応機構を解明する。構造生物学
Web-Basedによるリアリスティックおよびノンリアリスティック画像生成の研究

本研究は、ネットワークを有効利用するコンピユータグラフィックス(以下CGと略す)の応用技術の開発である。自然現象の視覚化シミユレーションなどの写実的(リアリスティック)表現、および感性を訴え易い非写実的(ノン・リアリスティック)表現を統合的に扱う技術開発は十分とは言えない。本研究では現実感のあるCG画像を生成する技法と、それとは逆に非写実的な画像によって感性や感情に訴える画像を生成する技法を統合したシステムを実現する。すなわち、次の研究項目、1)物理則に基づく写実的表現、2)非写実的表現、および3)Web-basedのインタラクティブなCGシステムの開発を実現する。1)の物理則に基づく写実的表現に関しては、自然物の表現に注目されており申請者の地球大気の可視化、水中の光学的効果の論文を発表した。2)の非写実的表現に関して、形状の特徴を把握し易く表示するためには、スケッチ風の画像が好ましいことがある。このため、申請者は、テクニカルスケッチ風、ペンアンドインク風描画に関する論文を発表した。3)のインターネットを利用した会話型CGシステムに関して、形状モデルを表現するには、いくつかののパラメータが必要であり、これらをストレスなく設定できるシステムが望まれる。これらを実現するためJava言語を用いた複雑形状モデルの伝送・表示方法を開発した。なお、これらの成果は、9件の研究会報告、3件の国際会議論文及び、1件の学会誌論文として発表した。本研究は、ネットワークを有効利用するコンピュータグラフィックス(以下CGと略す)の応用技術の開発である。自然現象の視覚化シミュレーションなどの写実的(リアリスティック)表現、および感性を訴え易い非写実的(ノン・リアリスティック)表現を統合的に扱う技術開発は十分とは言えない。本研究はCG技術を応用し、形状を写実的(リアリスティック)あるいは非写実的(ノンリアリスティック)に表示するものであり、次の研究項目が必要である。1、物理則に基づく写実的表現3、非写実的表現本研究は、ユーザに負担をかけずにデータベースを駆使し、複雑な任意形状の3次元形状モデルを生成し、それをネットワークを介して効率よく伝送し、汎用PCに描画するものである。その際、形状の性質や複雑さ、あるいはユーザ要望に応じて描画方法を選択できるシステムである。対象とする形状は人工物とその背景となる自然景観である。描画(レンダリング)としては、写真のようにリアルなものと、スケッチ風の非写実的なものを選択できる。ある程度の対象物に関してはすでにモデル化の基礎は既に完了しており、それらを統合化しよりモジュール化をはかる。特に曲面形状のシンプル化の手法の開発に力点をおく。本年度は、デジタルビデオレコーダを購入して昨年度の写実的表現の成果を高画質で録画・保存すると共に、研究としては2のWeb-basedのインタラクティブシステムについて行った。Web-basedのインタラクティブシステムに関しては、Java言語を採用することによりネットワーク化を計り、利便性を増加させた。Javaはオブジェクト指向言語であるため、プログラム開発の効率化が計れた。

本研究においては、多種の対象物を扱うので、それらを統一的に扱うにはオブジェクト指向言語は最適であった。またJavaはインタラクティブ性に優れたGUIを構築するにも有用であり、分散処理が実現するメリットもある。すでに研究代表者は、Javaによる表示法の一部実験(遠隔学習システムを開発)を終了していたため、より広範なシステムにするための研究を行うことができた。本研究の目的は、物体の高画質なレンダリングのみでなく広く利用できるCGシステムの構築である。すなわち、高精度シミュレーションのみではなく、インターネットを介して誰もが会話的な条件設定を可能にし、利用が簡単になるシステムの構築を行った。インタクティブ性の必要な部分においては、近年注目されているJava言語を用いた。Java言語を採用することによりネットワーク化を計り、利便性を増加させることができた。本研究では、具体的には次のようなシステムの構築を行った。まず、Web-basedなコンピュータグラフィクスのトレーニングシステムを構築した。このシステムは、50以上ものCG教育用のアプレットを開発した。これにより、インターネットにつながる環境であればどこでもいつでも好きなときに、インタラクティブにCGの勉強を行うことが可能である。次に、Web-basedのレンダリングシステムの構築を行った。本システムでは、高性能なサーバ上において、高コストであるレンダリング処理を行い、生成された高品質な画像をネットワーク配信する。このシステムによって、通常高コストなレンダリングが困難であるノートPCや携帯電話からも、高品質なレンダリング結果を得ることが可能となった。また、クライアントからの様々な要求に対応できるように、様々な画風(ペンアンドインクスタイル、水彩画風、油絵風など)で画像を生成できるようなノンフォトリアリスティックレンダリング技術の開発も行った。最後に、本研究ではJava言語による3次元グラフィクスライブラリの作成を行った。インターネット上での3次元プログラミングには、様々なプラットホーム上で動かさなければならないという問題があった。そのため、Java言語による3次元グラフィクスライブラリを開発した。これによって、インターネット上でのグラフィクスプログラミングが容易になった。
新規低分子化合物を用いたがん抑制機構の解析

当初はIMF-001の標的情報なしに研究を推進する予定だったが、他の解析によって標的蛋白の興味深い情報が得られたため、本研究のアプローチとそれらを発展的に統合し、標的蛋白解明を通じて研究目的の達成を行うこととした。まずIMF-001によって誘導される遺伝子パターンについてさらに深く解析したところ、興味深いことにIMF-001処理によってHela細胞中でTLR経路が活性化していることが新たに示唆された。実際、Hela細胞をネクローシスさせた細胞は、TLR経路を強く活性化するリガンドになることも確認できたことから、IMF-001処理で死んだ細胞が生きているHela細胞のTLR経路を活性化することが示唆された。そのため、IMF-001の直接の作用を解析するにはこのような二次的な遺伝子誘導を除外して解析する必要があることが分かった。そこで、がん細胞死を誘導する濃度と誘導しない濃度の遺伝子発現パターンを比較し、濃度依存性がある遺伝子(細胞死が起こらない濃度でも誘導される遺伝子)を抽出し、その遺伝子発現パターンと類似の遺伝子発現パターン示す既知化合物をデータベースから検索し、それらの標的蛋白からIMF-001の標的予測を行った。また、他の研究課題で推進されていた検討からIMF-001結合蛋白情報、IMF-001の類似化合物とその標的蛋白情報を利用し、それぞれの解析におけるIMF-001の標的蛋白候補をリスト化した。さらにその中でTLRシグナルに関わる既知の蛋白に結合する可能性のある蛋白をデータベース情報から特定した。これらの解析を総合してIMF-001の標的候補の絞り込みを行ったところ、その中にはがん細胞死やTLRシグナルとの関連が全く分かっていない蛋白が含まれていた。そのため今後、これら蛋白の解析を推進することで、新しいがん抑制機構の発見に繋がることが強く期待される。また、上記のIMF-001標的蛋白の解析は、一般的な薬剤の新しい標的探索法としても有効だと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、IMF-001でHela細胞を処理した際の遺伝子発現パターンを経時的にmicroarray解析によって網羅的に解析した。解析の結果、解析の時間が遅くなるほど、遺伝子発現レベルのサンプル間のばらつきが大きくなるが、一方で、早期にはばらつきの少ないデータが得られた。このような結果から、経時的な遺伝子発現の流れを解析するのではなく、早期に発現される遺伝子に着目し、どのような経路が活性化しているかを解析する事とした。その結果、IMF-001によって誘導される遺伝子が分類されるシグナル経路および、IMF-001誘導遺伝子の上流分子の推測結果が得られた。これらの中から次のsiRNAを用いた解析の候補遺伝子を100前後決定した。すなわち、シグナル経路についてはその経路に必須の因子をsiRNAによってノックダウンする事とし、一方で、IMF-001誘導遺伝子の上流分子については、その遺伝子の誘導レベルや誘導レベルの濃度依存性、既知の情報を総合的に判断して選定した。さらに、これらの候補遺伝子のsiRNAの合成および、候補遺伝子をスクリーニングするためのスクリーニング系の構築が完了した。当初の予定を微調整し、数理解析の焦点を早期誘導遺伝子に定め、また、候補遺伝子の選定に時間をかけた。さらに当初の予定にはなかったが、活性のないIMF-001類縁体をスクリーニングし、同定に成功した。

このような検討によって、当初の予定よりも候補遺伝子をより絞り、さらに新しい検証のツールとしてIMF-001類縁体を用いる事で、解析の精度を上げる事ができると考えられる。このような準備のため、スクリーニングに取りかかる時期が遅れたものの、より高い精度で目的の遺伝子同定を行える状況が整ったと考えており、候補遺伝子の中には多くの興味深い遺伝子が含まれる事からも、研究は順調に進展していると考えている。スクリーニングの準備が整ったため、本年度は精力的にスクリーニングを推進し、さらに予定通りスクリーニングから単離された遺伝子について、がん抑制との関連を詳細に解析する。一方で、当初の予定にはなかったが、本研究課題とは別の研究課題において、IMF-001の標的蛋白の同定が進められており(本研究課題の目的は標的の同定ではなく機序の解明)、最近、その解析結果が得られている。その成果は本研究のものではないが、本研究を推進する上で非常に重要な情報を提供し得るものであるため、今後、研究目的をより確実に達成するために、標的蛋白情報も考慮して進めて行く。すなわち、上記のスクリーニングで得られた因子とIMF-001の直接の標的蛋白との関係についても新しく解析を追加する可能性を視野に入れ、検討を進める予定である。