hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多職種協働による在宅精神障害者のためのアウトリーチ推進に向けた教育モデルの開発

まず、精神障害者アウトリーチの概念分析を行った。次に、地域活動支援センターにおいて精神障害者アウトリーチ支援を行う上での課題、精神障害者アウトリーチ推進に向けた行政保健師に求められる役割について明確化を行った。精神障害者アウトリーチ支援に関わる看護師、保健師、精神保健福祉士などに有用な教育プログラムを開発し、アウトリーチ支援において有用であるとの示唆を得た。今後は、追跡調査により長期的効果を明らかにしていく。本研究の目的は、精神障害者が地域生活を継続するための効果的なアウトリーチの内容や多職種による協働の状況について明確にするアセスメント指標を開発し、さらに多職種協働による在宅精神障害者のためのアウトリーチ推進に向けた教育モデルを開発することである。多職種協働による教育モデルの開発により、各専門職におけるアウトリーチの質向上だけでなく、有機的な地域精神医療システム構築の効果をねらう。本年度は、まずアウトリーチ推進に向けて多職種協働を図るための前段階の研究として「精神科長期入院患者の退院促進および地域生活を継続するために必要な看護師の姿勢」として論文を投稿し受理された。結論として、中核となるカテゴリは【精神科長期入院患者に対する固定観念の修正】であった。よって、看護師が自分自身の価値観を優先するのではなく、患者個人がどのような人生を生きたいのか自分自身で選択し、決定していく姿勢を支持することの重要性が示唆された。さらに、精神障害者におけるアウトリーチ支援について概念分析を進めている。本研究の目的は精神障害者が地域生活を継続するための効果的なアウトリーチの内容や多職種による恊働の状況について明確にするアセスメント指標を開発し、さらに多職種恊働による在宅精神障害者のためのアウトリーチ推進にむけた教育モデルを開発することである。多職種恊働による教育モデルの開発により、各専門職におけるアウトリーチの質向上だけでなく、有機的な地域精神医療システム構築の効果をねらう。平成26年度は、まず精神障害者アウトリーチ支援についての概念分析を行った。その結果から精神障害者アウトリーチ支援活動におけるアセスメント指標を考案した。今後、考案した指標の検証のため、郵送法による自記式質問紙調査を実施する予定である。また、多職種恊働によるアウトリーチ推進にむけた教育モデル開発にむけて、精神科看護師の組織や職務への積極的な側面とされるWork engagementに関する実態調査を行った。本研究の目的は、精神障害者が地域生活を継続するための効果的なアウトリーチの内容や多職種による恊働の状況について明確にし、多職種恊働による在宅精神障害者のためのアウトリーチ推進に向けた教育モデルを開発することである。平成25年度は、Rodgersが提唱する概念分析の方法を用いて、精神障害者アウトリーチ支援についての概念分析を行った。結論として、属性は精神障害者アウトリーチの支援過程を示す内容のカテゴリが抽出された.先行要件は精神障害者アウトリーチが必要となる前提要件であり,現在の地域精神保健医療における重要な課題であった.以上のことから,精神障害者アウトリーチは「在宅生活が困難な精神障害者に,対象の生活の場における課題を多職種チームで共有し,対象のニーズに沿った生活全般の支援を包括的に提供すること」と定義付けられた。平成26年度は、「地域活動センターにおいてアウトリーチ支援を行う上での課題」について明確にした。平成27年度は、「精神障害者アウトリーチにおいて行政保健師に求められる役割」の明確化を図った。さらに、精神科看護師の組織や職務への積極的な側面とされるワークエンゲイジメントに関する実態調査や地域活動支援センターを利用する精神障害者における居場所感についての調査を行い、アウトリーチ推進に向けた教育モデル構築に向けた取り組みを重ねた。当初の予定通りの進捗状況である。概念分析により抽出された結果をもとに、アセスメント指標の項目の抽出を実施し、考案した指標の検証を実施する予定である。また、併行して多職種恊働における教育モデルを開発にむけて実態調査を行った。精神看護学次年度は、アセスメント指標の検証とともに、アウトリーチ推進事業に参加した精神科病院において、当該施設に勤務するアウトリーチ実践活動事例をもつ専門職者に対してインタビュー調査を実施し、実態調査の結果を踏まえて教育モデルを考案する。概念分析により、抽出された結果をもとに、アセスメント指標の検討と下位項目の抽出を実施する。次年度はこれらの結果とともに、インタビュー調査の結果から、アセスメント指標を開発をしたいと考えている。学会発表により、得られた研究成果を周知する予定である。本年度は研究遂行にあたって、実態調査のための旅費及び結果公表のための旅費が予定額よりも不足したため、前倒し請求を行った。旅費に関しては、格安航空券を使用する等なるべく支出が大きくならないよう控えたため、差額が生じる結果となった。

次年度は、概念分析の結果を基に、アウトリーチ推進事業に参加した精神科病院において、当該施設に勤務するアウトリーチ実践活動事例をもつ専門職者及び関連機関の保健師に対して、インタビュー調査を実施する。インタビューデータは質的帰納的分析を行う。次に、概念分析の結果とインタビュー調査の結果を踏まえて、指標の項目を作成する。さらに項目の修正を重ね洗錬を行い、項目を決定しアセスメント指標を考案する。来年度は本研究の最終年度となるため、差額が生じないよう計画的に予算を執行したいと考えている。現在、概念分析により抽出された結果をもとに、アセスメント指標の検討と下位項目の抽出を実施中である。次年度はこれらの結果とともに、インタビュー調査の結果から、アセスメント指標を開発をしたいと考えている。インタビュー調査にかかる費用が、本年年度から次年度にまたぐ結果となり、繰越金が生じた。まずはインタビュー調査のための旅費が早急に必要となる。次年度の研究目的を達成するために、研究計画にしたがって、アセスメント指標開発をすすめていきたいと考える。
細胞の成長・分化におけるインスリン様成長因子Iと他のホルモンとの相乗作用機構

ラット甲状腺由来FRTL-5細胞において、cAMP細胞内情報伝達経路を刺激する甲状腺刺激ホルモン(TSH)とチロシンキナーゼ細胞内情報伝達経路を刺激するインスリン様成長因子I(IGF-I)は、それぞれDNA合成あるいはタンパク質合成を促進したが、これらを同時に添加するとDNA合成およびタンパク質が相乗的に増強することが明かとなった。これらの現象を更に詳細に解析するために、細胞をTSHあるいはIGF-Iで24時間処理し、その後同じあるいは異なるホルモンで細胞を処理し、DNA合成量を測定した。その結果、TSH前処理後IGF-Iで処理した場合のみ、DNA合成の相乗的な増強が認められたことから、cAMP細胞内情報伝達経路刺激により細胞がprimingされ、IGF-Iにより強く応答するようになると考えられた。この相乗作用発現機構を検討するために、細胞をTSHで24時間前処理後、IGF-Iで1分間処理し、抗ホスホチロシン抗体を用いたimmunoblotting法で細胞内タンパク質のチロシンリン酸化を調べたところ、1)TSH処理によりIGF-I依存性チロシンリン酸化が増強する(pp175,pp95)、2)TSH処理によりIGF-I非依存性チロシンリン酸化が増加する(pp125,pp100,pp80)という現象を発見し、更にこれらの基質のチロシンリン酸化が細胞周期の進行に重要な役割を果たしていることがわかった。これらの結果は、cAMP細胞内情報伝達経路とチロシンキナーゼ細胞内情報伝達経路の情報の合流がチロシンリン酸化の段階で起こることを示していた。一方、このような両経路間の情報の合流は、初代培養肝細胞を細胞内cAMP濃度を上昇させる薬剤とインスリンで処理した際にも観察され、種々の細胞で普遍的に認められることが明らかになった。続いて、大量に培養したFRTL-5細胞をBt2cAMPで48時間前処理後IGF-Iで5分間処理し、この細胞の抽出液より、DEAE-陰イオン交換クロマトグラフィー、抗ホスホチロシン抗体アフィニティークロマトグラフィー、SDS-ポリアクリルアミド電気泳動を用いて、pp175の単離・精製を行った。ラット甲状腺由来正常細胞FRTLー5を、cAMP細胞内情報伝達経路を刺激するTSHで24時間前処理後、チロシンキナ-ゼ細胞内情報伝達経路を刺激するIGFーIで1分間処理したところ、(1)p175、p95などのIGFーI依存性チロシンリン酸化が増強され、(2)p125、p85などのIGFーI非依存性チロシンリン酸化が増加することが確認された。そこで、IGFーI作用発現に重要と考えられる、これらp175やp125などのチロシンリン酸化基質の精製を試みた。まず、細胞培養条件および精製条件を検討したところ、FRTLー5細胞を、Bt_2cAMP(1mM)で48時間処理後、IGFーI(100ng/ml)で5分間処理し、1%Triton Xー100と種々のホスホチロシンホスファタ-ゼ阻害剤を含む緩衝液でharvestすると、これらの基質が効率よく回収された。このようにして得た細胞抽出溶液を、DEAEー陰イオン交換カラムクロマトグラフィ-に供して粗精製し、続いて、抗ホスホチロシン抗体アフィニティ-

クロマトグラフィ-、SDSーポリアクリルアミド電気泳動を利用することにより、特にpp175の単離・精製が可能であることが明らかとなった。一方、インスリンレセプタ-・キナ-ゼの基質として、既に報告されたIRSー1とpp175の性質を比較した。ラット初代培養肝細胞をBt_2cAMPで24時間処理後、インスリンで1分間処理したところ、pp175の場合と同様に、インスリン処理によって誘導されるIRSー1のチロシンリン酸化が、cAMP前処理により増強されることが観察されたが、SDSーポリアクリルアミド電気泳動上の移動度がpp175と異なり、IRSー1とpp175が異なるタンパク質である可能性が示唆された。今後、pp175及びpp125の単離・精製を進め、これらのタンパク質の部分構造を明らかにしていく予定である。ラット甲状腺由来FRTL-5細胞において、cAMP細胞内情報伝達経路は刺激するTSHとチロシンキナーゼ細胞内情報伝達経路を刺激するIGF-Iは、それぞれDNA合成あるいはタンパク質合成を促進したが、これらを同時に添加するとDNA合成ばかりでなくタンパク質合成をも相乗的に増強することが明らかとなった。これらの現象を更に詳細に解析するため、FRTL-5細胞をTSHあるいはIGF-Iで24時間前処理し、その後再び同じあるいは異なるホルモンで細胞を処理しDNA合成量およびタンパク質合成量を測定した。その結果、TSH処理後IGF-Iで処理した場合にのみDNA合成が相乗的に増強するのに対して、タンパク質合成の相乗的な増強はIGF-Iで前処理した後TSHで処理した際にのみ観察され、DNA合成とタンパク質合成の相乗的増強は異なる機構で引き起こされることがわかった。続いて、DNA合成の相乗的増強に重要な役割を果たしていると考えられるチロシンリン酸化タンパク質の精製を試みた。大量に培養したFRTL-5細胞をBt_2cAMPで48時間前処理後、IGF-Iを添加し5分後にTriton-X100および種々のホスファーターゼ阻害剤・プロテアーゼ阻害剤を含む緩衝液で収護した。この細胞抽出液中のチロシンリン酸化タンパク質を抗ホスホチロシン抗体を用いたimmunoblotting法で調ベたところ、Bt_2cAMP前処理によりIGF-I依存性チロシンリン酸化が増強されるpp175、およびBt_2前処理によりチロシンリン酸化が増加するpp125の存在が確認された。そこで、DEAE-陰イオンクロマトグラフィー、抗ホスホチロシン抗体アフィニティークロマトグラフィー、SDS-ポリアクリルアミド電気泳動を用いて、特にpp175を単離・精製を行った。さらに、ラット臓器を原料としてこれらのキナーゼ基質の精製を行うために、部分精製したIGF-Iレセプターを用いたin vitroリン酸化アッセイ系を構築した。
細胞内エネルギーセンサーＡＭＰＫよる糖脂質合成制御機構の解明

グルコース1分子とセラミドから構成される糖脂質グルコシルセラミド(GlcCer)の合成量の制御機構は不明である。本研究では、細胞内エネルギーセンサーであるAMP-activated protein kinase (AMPK)によるGlcCer量制御機構の解明を目指した。その結果、AMPKはGlcCer量を負に制御することが判明した。その詳細を検証した結果、AMPK活性化によりGlcCerの前駆物質であるUDPーグルコースが減少すること、その分解酵素がAMPKによるリン酸化修飾を受けることを見出した。GlcCerの過剰蓄積を原因とする病気に対する、新しい薬剤ターゲットとなることが期待される。グルコース1分子とセラミドから構成される糖脂質グルコシルセラミド(GlcCer)の過剰蓄積はゴーシェ病、パーキンソン病、インスリン抵抗性など様々な病態を引き起こす。一方でGlcCer合成酵素欠損マウスは胎生致死であり、生命には必要不可欠な分子である。過度な量的変動が及ぼす影響を考慮すると、細胞内にはGlcCer量を適切に制御する機構があると考えられるが、その詳細は不明である。AMP-activated protein kinase (AMPK)は細胞内のエネルギーセンサーとして、ATP量を保つために糖および脂質代謝を制御しているセリンスレオニンキナーゼである。前年度までに、AMPK活性化によりGlcCer合成酵素活性およびGlcCer量が減少すること、その原因が前駆物質であるUDP-グルコース量の減少によること、そしてNudt14というUDP-グルコース分解酵素がAMPKによりリン酸化・活性化されることを報告した。本年度はNudt14によるUDP-グルコース量の制御機構の詳細を解明することを目的とした研究を行った。予想に反し、AMPK活性化時におけるUDP-グルコースおよびGlcCer合成酵素活性の低下は、Nudt14のノックダウンによる影響を受けなかった。また、Nudt14の発現量が低下しているにも関わらず、UDP-グルコース分解活性は低下しなかった。この結果より、哺乳類の細胞内にはNudt14を含めて2つ以上のUDP-グルコース分解酵素が存在することが強く示唆された。また、本課題を実施する中で、新たなGlcCer合成酵素阻害剤や、ユビキチン化やホスホイノシタイドを介したGlcCer合成酵素活性制御機構を見出すことが出来た。今後は、未知のUDP-グルコース分解酵素遺伝子の同定と、新たに発見されたGlcCer合成量制御機構の意義の解明を目指す予定である。その一方でGlcCer合成酵素欠損マウスは胎生致死であり、生命には必要不可欠な分子である。本研究の過程で、AMPK活性化剤であるAICARおよびMetforminを細胞に添加すると、濃度依存的にGlcCer合成酵素活性およびGlcCer量が減少すること、そしてAMPK阻害剤およびAMPK遺伝子のノックダウンによりGlcCer量が回復することを見出した。この結果より、AMPKは細胞内GlcCer合成量を負に制御する因子であることが判明した。詳細なメカニズムを追及した結果、AMPK活性化時にGlcCerの前駆物質であるUDP-グルコース量が減少することで、GlcCer合成量の低下を引き起こす事が分かった。AMPKの基質となりUDP-グルコース量に影響を及ぼす因子を探索した結果、Nudt14というUDP-グルコースに作用しUMPとグルコース1リン酸に加水分解する酵素が、AMPKによりリン酸化されることが判明した。また、このリン酸化によりNudt14は活性化されることが分かった。本研究によりAMPKがNudt14のリン酸化を介してUDP-グルコースの量を減少させ、GlcCer合成量を低下させるという新しい経路が発見された。GlcCerの過剰蓄積を原因とする様々な病気の、新規薬剤ターゲットとなる事が期待される。初年度は、AMPKからGlcCer合成制御に至るまでの経路を明らかにすることを目標とした。AMPKはセリンスレオニンキナーゼである。しかしながら、GlcCer合成酵素はAMPKによるリン酸化を受けないため、AMPKによってリン酸化される何らかのタンパクを介して、GlcCer合成量が制御されている可能性が高いと考えていた。よって、AMPKの基質となり、GlcCer合成に影響を与えるタンパクの探索が第一目標であった。AMPK

活性化によってGlcCerの前駆物質であるUDP-グルコース量が有意に減少することが判明したため、UDP-グルコース量に変動を与える可能性のあるタンパクを中心に、AMPK活性化によってリン酸化レベルが変動するか、を指標にして目的タンパクのスクリーニングを行った。グルコース6リン酸を1リン酸に変換するalpha-D-Glucose 1-phosphate 1,6-phosphomutase、グルコース1リン酸とUTPからUDP-グルコースを合成するUTP:alpha-D-glucose-1-phosphate uridylyltransferaseなどを含む、様々な候補タンパクを調べた結果、ようやくNudt14というUDP-グルコース分解酵素を探し当てることが出来た。この酵素はAMPKによるリン酸化によって活性化されることが判明した。Nudt14の生成産物であるUMPによって、Nudt14はフィードバック阻害を受ける。AMPKによるリン酸化は、このUMPの阻害効果を抑制することが明らかとなった。AMPKの基質の同定、そしてリン酸化による活性化メカニズムの解明に成功したので、初年度としての目標は完全に達成されたと思っている。AMPK活性化によって、UDP-グルコースが減少し、それに伴いGlcCer量低下が引き起こされる。現在、この新知見を論文にまとめているところであり、本年度はリバイスに対応する実験を行う必要がある。このGlcCer量制御機構を利用することで、GlcCer過剰蓄積を原因とする病気に対する新しい治療法に繋がる可能性がある。代表的なリソソーム病であるゴーシェ病は、GlcCer分解酵素の欠損によって、GlcCerがリソソームに過剰蓄積することで発症する。予備実験として、ゴーシェ病患者由来の線維芽細胞にAMPK活性化剤としてMetforminを添加した結果、GlcCer合成量が有意に減少するという結果を得ている。現在この病に対してはGlcCer分解酵素補充療法が主な治療法となっているが、非常に高価であり、血液脳関門を通過出来ず神経疾患を伴う症状に対しては効果が無い事などが問題となっている。Metforminは2型糖尿病の第一選択薬として、年間1億人以上の患者に処方されている薬剤である。高い安全性とリーズナブルな薬価を誇り、脳にも行き届くことが分かっている。ゴーシェ病モデルマウスを使用し、Metformin投与によるGlcCerの減少と諸症状の緩和が観察されれば、臨床への応用も夢ではないだろう。さらに、AMPK活性化によってUDP-グルコースだけでなく、その他の糖ヌクレオチドも同様に減少することが分かってきた。つまりGlcCerだけでなく、様々なスフィンゴ糖脂質を減少させることが出来るのである。これらの糖脂質の分解酵素が欠損すると、ゴーシェ病とは別の、様々なリソソーム病が引き起こされる。その中には未だ効果的な治療法や薬剤が確立されていないものも少なくない。
頭頚部癌の上皮間葉移行に関する臨床的および基礎的研究

EMTが関与すると考えられる9つの癌抑制遺伝子のメチル化について調べた。p16は55%、RASSF1Aは20%、H-cadherinは44%、E-cadherinは40%、MGMTは31%、DAPKは46%、DCCは30%、GALR1は42%、TAC1は55%の症例に高メチル化を認めた。全体では41%(336/819)にメチル化を認めた。E-cadherinにメチル化を認めた症例に有意にリンパ節転移を認めた。またメチル化を認めたものほど再発の頻度が高かった。癌の浸潤能に関する研究がすすみ、Twist,Snailといった新しい分子が報告され、シグナル伝達が少しずつ解明されている。しかし、上皮細胞が間葉組織的性質をもつことによって、細胞が形態を代え、浸潤や転移における役割を変える機構はなんら解明されていない。転写因子として知られているNF-kBやカドヘリンの上皮間葉移行への関与について、組織あるいは細胞培養系を用いて検討した。また頭頚部癌はヒト乳頭腫ウイルスの関与が大きく発癌因子として報告されている。しかし、HPV関連頭頚部腫瘍は浸潤能が乏しく結果的に予後に対して良好に作用することをあきらかにした。また新たに上皮部分と間葉系部分とのタンパクの差を質量分析ができないか検討している。乳頭腫ウイルス関連の腫瘍はウイルスの受容体が基底細胞に発現しているため、病変が上皮に限局している。しかし癌化が生ずると異型細胞は上皮下に侵入してゆく。上皮細胞の特徴をもっていたものが生物学的な変化をおこして間葉系細胞の性質をもつようになる。この過程を研究することによって上皮間葉移行のメカニズムをしることができるようになる。この上皮間葉移行は癌細胞が浸潤するときにおこる癌の進行の特徴である。上皮間葉移行は多くの因子が関与しているが、その機序はいまだ不明である。乳頭腫ウイルスは良性のパピローマをおこし、それは癌化して扁平上皮癌へと変化する。そこでパピローマ組織と癌化した組織(時間のずれがあるが、同一の人からの組織で行った。)でRHO AおよびRHO Cタンパクの差およびTwistやSnailの発現の差をみた。またp53の発現の差を検討した。(1)HPVはパピローマ組織からはtype 6,52,58が検出されたが、頭頸部癌に多いHPV 16は検出されなかった。しかし日本人の子宮癌に多いHPV 52,58が検出されたことは癌化の可能性を示唆した。(2)p53はHPV関連癌では異常発現はみられなかった。このことはHPV関連癌は放射線や化学療法によく反応し、予後が良好であることを示唆した。(3)TwistとSnailの発現について、パピローマと癌あるいは癌の中心部と辺縁部の部位の差の有無を検索中である。(4)癌組織辺縁部すなわち浸潤のポテンシャリティーを持つ細胞とその周辺のリンパ球について生物学的な差があるかリンパ球の表面マーカーを検索中である。頭頸部癌組織を免疫染色法にてE-cadherin、Snail、Twistで、またウェスタンブロット法でRhoAタンパクの発現をしらべた。組織を癌組織とその周囲(浸潤部位)と切除断単(癌組織から離れている部位=非浸潤部位)の3種類で評価した。その結果と頭頸部癌のTN分類との関連を調べた。癌組織では上記タンパクの発現は非浸潤部位に比べて有意に発現していた。そしてT分類でT3/4の進行癌で著明であった。N分類とは有意な相関はなかった。癌の進展に上皮間葉移行が関連しており、それには癌細胞の形態変化をおこす因子の発現が関与していることが考えられた。各種の因子の中でSnailが最も浸潤に相関しており、キー因子になりうると思われた。臨床因子(とくに喫煙や飲酒、ヒト乳頭腫ウイルス感染、性別、原発部位など)との関連をみると、E-cadherinの発現は喫煙に関連し、ヘビースモーカーほど発現は高く、癌の浸潤の要因になっていた。またヒト乳頭腫ウイルスはほとんどの遺伝子発現は癌組織と非浸潤部位とで変化はなかった。ヒト乳頭腫ウイルス関連頭頸部癌では、発癌および癌の進行に上皮間葉移行以外の経路の関与が疑われた。これらの癌では癌は間質に深く浸潤することなく、表皮での変化が主体であり、それが部分的に表皮下にこぼれてゆき癌化するが、主たる病変は表在であることを証明していた。現在、転移リンパ節を現在調べているが、上皮間葉移行の関連は少ない傾向をみている。
非メチレン介在型脂肪酸の抗脂肪肝作用と作用機構の解明

本研究では、食事形態として、非メチレン介在型脂肪酸を含む油脂を食することにより脂肪肝を予防することを実験動物と培養細胞を用いて証明することを行った。まず非メチレン介在型脂肪酸であるシアドン酸(c5,c11,c14-eicosatrienoic acid)とピノレン酸(c5,c9,c12-octadecatrienoic acid)をカヤ油および松の実油からそれぞれ単離することに成功した。これら非メチレン介在型脂肪酸の抗脂肪肝作用を、培養肝細胞としてヒト由来の肝癌細胞を用いて評価した。次いで、シアドン酸を構成脂肪酸として10%含むカヤ油を食餌に添加して肥満モデルラットであるOLETFラットを飼育した結果、血清および肝臓の中性脂肪とコレステロールの上昇が抑えられた。また、脂肪酸合成系酵素活性の低下と脂肪酸酸化酵素活性の上昇が観察された。またアルコール性脂肪肝モデルとして、5%アルコール食にカヤ油を加えてラットを飼育したところ、血清のトリグリセリドが有意に低くなると共に、アルコール性脂肪肝の指標であるGPTおよびGOT活性がコーン油食群や大豆油食群よりもカヤ油食群で低い値を示した。そこでカヤ油から単離したシアドン酸をコーン油に5%および10%濃度で添加した食餌でラットを飼育したところ、シアドン酸添加食群で濃度依存的に血清コレステロールとトリグリセリド、および肝臓トリグリセリドが有意に低値を示した。以上より、非メチレン介在型脂肪酸(シアドン酸)には脂質代謝を改善して脂肪肝を予防する作用のあることが確認された。年々増加傾向にある脂肪肝のうち、慢性脂肪肝は、主にアルコール多飲と肥満によるものであり、そのため糖尿病や高脂血症、動脈硬化など生活習慣病を合併する危険性があり、健康上、注意が喚起されている。脂肪肝の治療には、脂肪肝の原因となる生活習慣を改善することが必要であるが、ストレスや生活時間が不規則な現代社会では、脂肪肝を治療・予防することは難しいのが現状である。そこでサプリメントや医薬品による脂肪肝の予防改善が試みられているが、過剰摂取による弊害の危惧がある。本研究では、日常規則的に、かつ容易に摂取可能な食事の形態として、非メチレン介在型脂肪酸を含む油脂を食することにより、脂肪肝を予防することを実験動物と培養細胞を用いて証明することを目的とした。非メチレン介在型脂肪酸であるシアドン酸(all cis-5,11,14-eicisatorienoic acid)を10%含むカヤ油を食餌に与え、SD系雄性ラットを4週間飼育した。解剖して肝臓と血液を採取した後、脂質を抽出し、トリグリセリド、コレステロール、リン脂質含量を測定すると共に、肝臓の脂質代謝関連酵素の活性とmRNAの発現量を測定した。その結果、カヤ油を摂取した群で、大豆油あるいはコーン油を摂取した群よりも、血清および肝臓のトリグリセリド含量が著しく低い値を示した。また、脂質合成系酵素の活性もカヤ油摂取群で低い値を示した。これより、シアドン酸を含むカヤ油に抗脂肪肝作用のあることが示唆された。本研究では、日常規則的かつ容易に摂取可能な食事の形態として、非メチレン介在型脂肪酸を含む油脂を食することにより、脂肪肝を予防することを実験動物と培養細胞を用いて証明することを行った。まず非メチレン介在型脂肪酸であるシアドン酸(c5,c11,c14-eicosatrienoic acid)とピノレン酸(c5,c9,c12-octadecatrienoic acid)を、尿素付加法と酵素エステル化法を併用することとで、かや油および松の実油からそれぞれ単離することに成功した。

これら非メチレン介在型脂肪酸の抗脂肪肝作用を、培養肝細胞としてヒト由来の肝癌細胞を用いて評価した。次いで、シアドン酸を構成脂肪酸として10%含むかや油を食餌に添加して肥満モデルラットであるOLETFラットを飼育した結果、血清および肝臓の中性脂肪とコレステロールの上昇が抑えられた。そこで、かや油による脂質代謝改善の作用機構を明らかにするため、肝臓の脂質代謝関連酵素の活性とmRNA遺伝子の発現を測定した。その結果、脂肪酸合成系酵素活性の低下と脂肪酸酸化酵素活性の上昇が観察された。以上より、非メチレン介在型脂肪酸には脂質代謝を改善して脂肪肝を抑制する作用のあることが示唆され、健康機能性食品としてのかや油の利用が期待された。
オゾン応答遺伝子を用いた植物のオゾンストレス診断手法の開発

わが国では多くの大気汚染問題が改善されてきたが、光化学オキシダント(オゾン)については、逆に汚染の高濃度化、広域化が進んでおり、人間の健康はもとより、森林や農作物など植物への深刻な悪影響が強く懸念されている。植物が生育環境中のオゾンによって受ける影響を正確かつ迅速・簡便に把握するためのストレス診断手法の開発を目的とした。植物においてオゾンに応答して発現する遺伝子の情報を得て、実際の野外に生育している植物の影響評価に利用可能な、分子的機構に裏付けられしかも比較的安価に実施できる手法の確立を目指した。本研究の目的は、植物が生育環境中のオゾンによって受ける影響を正確かつ迅速・簡便に把握するためのストレス診断手法の開発である。まずはオゾン指標植物であるアサガオや、オゾンによる衰退が示唆されているブナ等の植物を用い、オゾンに応答して発現する遺伝子の情報を得て、実際の野外に生育している植物の影響評価に利用可能な、分子的機構に裏付けられしかも比較的安価に実施できる手法の確立を目指している。具体的には、野外環境中で生育する上記植物種におけるオゾンストレス診断に最適なマーカー遺伝子を決定し、それらを用いた遺伝子発現によるオゾンストレス診断手法を開発するために、各植物種のオゾンストレスのマーカーの候補となるオゾン応答遺伝子を選定し、それらの遺伝子の発現の調査を行なっている。すなわち、野外環境中で生育する植物からRNAを調整し、逆転写PCRによってマーカー遺伝子の発現の程度を調べることで、どのような遺伝子がどの程度発現しているかという情報を得て、植物がオゾンストレスを受けているかどうかの評価、及び受けている場合はその程度を評価する手法を開発しようとしている。特に、逆転写PCRでは、電気泳動画像のフリーソフトによる解析や微量分光光度計を用いる方法など、比較的安価に実施できるPCR産物の定量方法を検討している。平成24年度は、ガス暴露チャンバー内でオゾン暴露したアサガオ、ブナにおけるオゾン応答遺伝子群の発現解析と、野外で栽培した植物試料の採取・保存、一部の野外試料では遺伝子発現解析を行った。まずはオゾン指標植物であるアサガオや、オゾンによる衰退が示唆されているブナ等の植物を用い、オゾンに応答して発現する遺伝子の情報を得て、実際の野外に生育している植物の影響評価に利用可能な、分子的機構に裏付けられしかも比較的安価に実施できる手法の確立を目指した。具体的には、野外環境中で生育する上記植物種におけるオゾンストレス診断に最適なマーカー遺伝子を決定し、それらを用いた遺伝子発現によるオゾンストレス診断手法を開発するために、各植物種のオゾンストレスのマーカーの候補となるオゾン応答遺伝子を選定し、それらの遺伝子の発現の調査を行なった。すなわち、野外環境中で生育する植物からRNAを調整し、逆転写PCRによってマーカー遺伝子の発現の程度を調べることで、どのような遺伝子がどの程度発現しているかという情報を得て、植物がオゾンストレスを受けているかどうかの評価、及び受けている場合はその程度を評価する手法を開発した。特に、逆転写PCRでは、電気泳動画像のフリーソフトによる解析や微量分光光度計を用いる方法など、比較的安価に実施できるPCR産物の定量方法を検討した。ガス暴露チャンバー内でオゾン暴露したアサガオ、ブナにおけるオゾン応答遺伝子群の発現解析とあわせ、野外で生育したアサガオ、ブナ試料の遺伝子発現解析を行い、野外においてもストレスマーカーとなりうる遺伝子を見出してオゾンストレスを評価した。

すなわち、野外環境中で生育する植物からRNAを調整し、逆転写PCRによってマーカー遺伝子の発現の程度を調べることで、どのような遺伝子がどの程度発現しているかという情報を得て、植物がオゾンストレスを受けているかどうかの評価、及び受けている場合はその程度を評価する手法を開発しようとしている。特に、逆転写PCRでは、電気泳動画像のフリーソフトによる解析や微量分光光度計を用いる方法など、比較的安価に実施できるPCR産物の定量方法を検討している。平成23年度は、主としてガス暴露チャンバー内でオゾン暴露したアサガオ、ブナ、ホウレンソウにおけるオゾン応答遺伝子群の検索、ならびに野外で栽培した植物試料の採取・保存を行った。平成24年度は実験施設の節電対応も例年同様であり、ガス暴露チャンバーや材料提供温室における実験材料の植物の育成やオゾンガス暴露が順調に行われ、目的の達成度はおおむね順調であった。平成23年度は福島第一原発事故の影響による実験施設の節電対応が必須であり、ガス暴露チャンバーや材料提供温室の例年にない長期間の停止を余儀なくされ、実験材料の植物の育成やオゾンガス暴露が滞ったため、目的の達成度はやや遅れている。平成25年度も効率的な植物の育成やガス暴露実験、遺伝子発現解析を行う予定である。平成24年度以降も節電対応が予想されるため、短期間での効率的な植物の育成やガス暴露実験を行う予定である。平成24年度は遺伝子解析用試薬の一試料あたりの使用量の節約等により、試薬の購入数が減り、8万円が未使用となったが、この分は平成25年度の試料の解析用試薬として使用予定である。平成23年度は前述の理由により遺伝子解析を行う植物の試料数が当初予定より少なくなったため、試薬の購入数が減り、5万円が未使用となったが、この分は平成24年度の試料の解析用試薬として使用予定である。
新奇チアザインの合成と反応

チアザイン類(R^1R^2R^3S=N)は硫黄と窒素の三重結合を持つ非常に珍しい化合物で、このような化合物の存在は一般にあまり認識されていない。我々はこれまでジフェニル系でいくつかの基本的なチアザインを合成してきたが、本研究でさらに検討したところ、スルフォンジイミンを出発原料とし、今まで合成できなかったS,S-ジフェニル-S-(非環式アミノ)チアザインを得る新しいルートの開発に成功した。またチアントレン等のヘテロ環を持つチアザインの合成にも成功した。そこでチアザインの基本的反応性を調べる目的で、S,S,S-トリフェニルチアザインpKaを測定したところ、7.44とかなりの塩基性を示すこと及び置換基効果ρ=-1.77と負に大きな傾向が見られた。このチアザインとヨウ化メチルとの反応は典型的なS_N2機構で進み、N-メチルイミノスルフォニウム塩を与えた。その反応速度を高速液体クロマトグラフィーを用いて追いかけ、その反応機構を動力学的に検討した結果、生成系寄りの遷移状態を通って反応が進むこと、及びSN三重結合は分極し易いことが分かった。このことはモデル化合物H_3SNとCH_3Clを用いたab initio量子化学計算の結果とも一致した。非環式S-アミノチアザインを用いて熱分解反応機構(Ei)を高速液体クロマトグラフを用いて速度論的に調べた。多感基効果、溶媒効果、活性化パラメーターの検討、及び大きな同位体効果が得られたことにより、緩い五員環の遷移状態を通る協奏機構で反応が進むことが分かった。このことはモデル分子、H_2(EtNH)SN、を用いたab initio計算により遷移状態の構造が求められたことと一致する。S,S,S-トリフェニルチアザインを過酸化水素水で酸化すると、フェニル基の窒素上への転位を伴って、酸化が起こり、S,S-ジフェニル-N-フェニルスルフォキシイミンが得られることを見いだした。そこでこの反応の機構を検討した結果、置換基効果及びab initio計算より、三員環のスルフラン中間体を通る二段階機構で反応が進行する事が示唆された。
低炭水化物食と糖尿病など心血管疾患リスク因子との関連－遺伝子型別適正摂取量の検討

本年度は、炭水化物や脂肪酸摂取状況と心血管疾患リスク因子である脂質異常症に対する、糖代謝・インスリン関連遺伝子多型の影響について縦断的な検討を実施した。日本多施設共同コーホート研究の静岡・大幸地区のベースライン調査、および約5年後の第二次調査両方に参加した2,556名(男性42%、平均年齢50.6±9.2歳)を対象者とした。約5年後の脂質異常症有病者は男性22%、女性19%であった。多変量調整後のロジスティック回帰分析では、男性で多価不飽和脂肪酸摂取の最低四分位に対するオッズ比が、第24四分位でそれぞれ0.93、0.91、0.61(trend P=0.067)であり、多価不飽和脂肪酸の炭水化物に対する比では、同じく0.93、0.70、0.61(trend P=0.030)であった。さらにKCNJ11遺伝子多型(一塩基多型[C/T]、rs5219)のマイナーアレル(T)を持つ男性では、多価不飽和脂肪酸の最低四分位に対するオッズ比は、第24四分位でそれぞれ0.90、0.74、0.44(trend P=0.018)となり、遺伝子多型と多価不飽和脂肪酸摂取の間に交互作用を認めた(P=0.048)。多価不飽和脂肪酸の炭水化物に対する比では、同じく1.10、0.50、0.41(trend P=0.003)で同様に交互作用も認め(P=0.016)、強い負の関連を示した。女性では有意な関連は認められなかった。本研究により、KCNJ11遺伝子多型は男性において、脂質異常症と多価不飽和脂肪酸摂取や多価不飽和脂肪酸摂取の炭水化物に対する比の関連を修飾することが示された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。1.本年度は、炭水化物摂取状況と2型糖尿病などの心血管疾患リスク因子との関連について検討を開始した。まず日本多施設共同コーホート研究の静岡地区と大幸地区のデータについて、データクリーニングを実施した。次いで残差法による摂取エネルギー量調整後の炭水化物摂取量と脂質異常症との関連について、横断研究および5年間の縦断研究による検討を行った。横断研究の対象者は、9,231名(男性:4,506名、女性:4,725名、平均年齢:52.2±9.5歳)であった。このうち第二次調査に参加し、ベースライン調査時に脂質異常症がなく、コレステロール降下薬を内服していなかった2,614名(男性:1,111名、女性:1,503名、平均年齢:50.5±9.1歳)を縦断研究の対象者とした。横断研究における脂質異常症有病率は男性43%、女性32%であった。多変量調整後のロジスティック回帰分析では、男性で炭水化物摂取量の最低四分位に対する脂質異常症オッズ比は、摂取量第2四分位で0.97、第3四分位で1.22、第4四分位で1.25であり、炭水化物高摂取量と脂質異常症との間に有意な関連が認められた(trend P=0.003)。一方、女性では有意な関連は認められなかった(trend P=0.90)。縦断研究では、男性で横断研究と同様の傾向がみられたが、男女ともに有意な関連は認められなかった。2.炭水化物摂取状況と2型糖尿病などの心血管疾患リスク因子との関連について、糖代謝・インスリン関連遺伝子多型の影響を検討するため、研究対象遺伝子多型候補のうち4多型のプライマーを設計し、タイピングを行った。遺伝子多型のタイピングは1年目の研究計画より進展している。一方で、研究計画の解析方法を一部変更したため、本年度は解析を計画した心血管疾患リスク因子のうち、脂質異常症についてのみ検討を行った。

女性では有意な関連は認められなかった。本研究により、KCNJ11遺伝子多型は男性において、脂質異常症と多価不飽和脂肪酸摂取や多価不飽和脂肪酸摂取の炭水化物に対する比の関連を修飾することが示された。炭水化物摂取状況と2型糖尿病などの心血管疾患リスク因子の関連について、解析を継続する。また、次年度ですべての候補遺伝子多型のタイピングを終了し、糖代謝・インスリン関連遺伝子多型による影響の検討を試みる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
日本の学校教育おけるＮＯＳ教授の導入に関する研究：高等学校の探究活動に着目して

本研究は、「科学の本質(Nature of Science,以下NOS)」を日本において効果的に教授する方法の開発を目指す。NOSとは、物理や化学といった科学の内容ではなく、科学それ自体の性質を意味する。近年、NOS教授の重要性が欧米諸国を中心に指摘されているものの、日本における効果的な教授方法は開発されていない。そこで本研究では、日本の高等学校で広く行われている探究活動に、異なる領域間の比較や社会問題を検討する活動を取り入れることで、日本において導入可能なNOS教授を開発する。これにより、科学が関連する社会問題に対して、NOSを活用した上で意思決定することのできる市民の育成を目指す。
刑事及び民事鑑定におけるミトコンドリアDNA多型の応用

山中から発見された胸椎と肩甲骨についてDNA分析を行い個人識別を試みた。材料は胸椎、肩甲骨、および推定される両親と弟の爪を用いた。また父親についてはDNA分析が困難であったという理由から末梢血を材料とした。その結果、HV1、HV2においては解析した全ての資料で塩基配列を決定することができ、母親、弟、胸椎はHV1、HV2ともに同一配列を呈し、Andersonとは合計8ケ所での塩基の相違を確認した。このうちHV1の16260と16286の変異についてはこれまでの報告でも各々1%以下の出現頻度とされている稀な変異であり、これらの8ケ所の変異をもつものはこれまでには報告されていない。以上より、この胸椎と母親の間には血縁関係の可能性が非常に高いことが推察された。解析したY-STR以外の6ローカス全てにおいてこの両親の異型接合型であった。上記Mitochondria DNAの解析結果から、胸椎と母親に親子関係が成立すると仮定した場合、この6ローカスから求めた父権肯定確率の総合確率は99.9%以上と算出された。さらにY-STRのDYS385も父親と同様の型であった。一方、付近から発見されたにも関わらず肩甲骨に関しては全く異なる人物であることが判明した。本研究において用いたサンプルは全て日本人であるため、確認できたhaplotypeはアジア人種に特徴的な傾向をしめした。(1)鑑定用の毛髪からのDNA抽出。・病院で死亡した母と推定される人の毛髪から申立人の血縁関係の証明が可能であった。毛幹部からNaI法でDNAを抽出しミトコンドリアDNAのHV1とHV2領域の塩基配列を解析し、従来報告されていない同一の塩基配列であることを証明した。・3種類のDNA抽出法を検討し、従来のフェノール・クロロホルム法よりも抽出効率の良い方法を明らかにした。この方法によって脱色した毛髪からのDNA抽出に成功し、ミトコンドリアDNAのHV1, HV2領域のPCR増幅が可能であった。さらに10年以上前の古い毛髪でも十分な鑑定結果が得られることを証明した。(2)骨からのDNA抽出。・マルチショッカーを用いたDNA抽出の検討から、十分の硬組織破壊が出来ず、むしろ歯科用電動グラインダーの方が効率よくパウダーとなり、その後の抽出処理から十分なDNA量が得られた。骨からDNAには阻害物の混入が問題であり、この点について十分な検討を行いその除去に成功した。縄文時代の骨からはミトコンドリアのHV1, HV2領域のPCR増幅が可能であった。(3)DループHV1とHV2の多型頻度。・血液、骨、毛髪、爪からDNAを抽出し、50例以上のデータベースを作成した。母子間の突然変異率の有無を検討した。上記Mitochondoria DNAの解析結果から、胸椎と母親に親子関係が成立すると仮定した場合、この6ローカスから求めた父権肯定確率の総合確率は99.9%以上と算出された。

さらにY-STRのDYS385も父親と同様の型であった。一方、付近から発見されたにも関わらず肩甲骨に関しては全く異なる人物であることが判明した。本研究において用いたサンプルは全て日本人であるため、確認できたhaplotypeはアジア人種に特徴的な傾向を示した。
開発者間で個人差の出やすい特徴がソースコード品質へ及ぼす影響に関する実証的研究

平成30年度は,平成29年度に発表した論文の内容をさらに発展させることに力を入れた.ローカル変数の名前に関する研究では,これまでに開発したツール(研究室のWebサイトにて無償で公開)を用いてオープンソースソフトウェアからデータを収集し,ローカル変数の持つ異常度をマハラノビス距離によって定量化することの有用性を定量的に示す論文を執筆して学術雑誌に投稿した.その後,査読者からのコメントを参考に論文の改訂を行い,現在は改訂版の査読が行われているところである.これに関連して,一つ一つの変数名だけでなく,変数名どうしの関係にも着目した研究を行った.一つの関数やメソッド内によく似た名前の変数が混在していた場合,そこには一種の紛らわしさがあり,プログラムの理解や保守に悪影響を及ぼすことが考えられる.そこで我々は,名前の紛らわしさを定量化して分析を行ったところ,紛らわしい変数対が登場するメソッドではバグ修正が起こりやすいという傾向を確認できた.この成果を国際会議に論文として投稿したところ,高い評価が得られた.現在,その研究をさらに発展させ,学術論文としてまとめているところである.また,上記のものとは異なる視点についても平成29年度から引き続いて並行して研究を進めた.Javaメソッドでの名前と実装(内容)が適合しているかどうかの自動評価,コーディング規約違反に基づいた品質評価,オープンソース開発プロジェクトでの開発者の貢献度評価,自然言語処理技術を応用したコメント文やバグレポートの評価等,ソフトウェア開発・保守において開発者の特性が影響すると考えられる観点について研究を行った.結果として,国際会議で4件の論文発表を行った.さらに,学術雑誌に3本の論文が掲載された.現在も国際会議に1件,学術雑誌に1件の論文をそれぞれ投稿中である.平成28年度は,自動データ収集プログラムの開発を行い,15個のJavaプロジェクトから約3900 KLOCソースコードを入手して,それらの全バージョンについて,コメント文並びにローカル変数のデータを抽出した.Java以外の言語に対するデータ収集についても検討したが,ローカル変数の型やスコープといったデータを抽出するにあたり,Java以外の言語では解析プラットフォームが充実していないこともあり,まずはJavaを対象とした分析に専念することにした.収集したデータに対して統計解析を行い,どういった変数名の場合に品質の低下が疑われるのかという観点から分析を行った.その結果,複数の単語を合成した複合語のかたちをした名前(例えば,resultSet等)が登場している場合,そうでない場合に比べてバグ潜在の疑いが強いことが確認できた.また,その差はスコープの短長に関わらないことも確認できた.研究の背景として,コーディング規約で謳われている「ローカル変数名は短くてよい・短くすべき」という規則に着目しているが,その規則に従うことの有用性を定量的に示すことができたと考えている.なお,コメント文の存在は,その種のバグ潜在の疑いをより強くする傾向も確認できている.これらの成果を学術論文にまとめ,国際ワークショップにて発表したところ,多くの参加者から興味深い研究成果として高く評価された.また,上記のものとは異なる視点として,コーディング規約違反の動向分析や開発者の貢献度分布の分析も行った.それらについても学術論文にまとめ,国際会議にて発表(2件)を行った.特に,開発者貢献度分布に関する発表については,参加者から高く評価され,Best Presentation Awardを受賞した.現在はローカル変数やメソッドの名前の異常度に着目した研究成果を国際会議に投稿中である.ローカル変数データの収集に関しては,当初の目的(複数の言語で20-30プロジェクトからデータ収集)を十分に達成したとまではいかないが,目的としているプログラム解析の難易度も考慮すると,概ね順調であると考える.なお,開発者の貢献度分析については,目標を大きく上回り,複数言語で60個のプロジェクトからデータ収集が行えている.初年度で既に論文誌1件,国際会議・国際ワークショップで4件の論文が採録され,現在も5件が投稿中である.国内での口頭発表も6件行っており,論文発表数では当初の目標を十分に上回っている.平成29年度は,平成28年度に開発した自動データ収集プログラムに改良を加え,また,新たなプログラムも開発して,8個のJavaソフトウェアプロジェクトからローカル変数やコメントに関するデータを多数収集した.開発したプログラム(ツール)は研究室のWebサイトにおいて無償で公開している.収集データに対して解析を行い,ローカル変数の名前の長さ,構成する単語の数及びスコープの長さを変数の型に応じて分類し,その上でマハラノビス距離を用いてローカル変数の持つ異常度を総合的に定量化する手法を提案した.そして,異常度が高い変数が登場するJavaメソッドの方がリリース後に変更が起こりやすいという傾向を実データによって示した.この成果を学術論文にまとめ,国際ワークショップにて発表し,高い評価を得た.その後,その研究を進め,ローカル変数の異常度がバグの潜在性にも関係していることをデータ分析によって明らかにし,バグ予測モデルにおける有用な予測子(説明変数)の一つになっていることも示すことができた.現在,その内容も含めて,国際ワークショップでの発表論文の発展版を学術雑誌に投稿中である.また,上記のものとは異なる視点についても並行して研究を進めた.具体的には,Javaメソッドでの名前と実装(内容)が適合しているかどうかという観点,個人差を考慮したコメント量の多寡という観点,コメント文にはどういった単語が登場しやすいかという観点,コーディング規約違反がどのように変化していくかという観点,プロジェクトでの新規参加者の作業が品質に及ぼすかどうかという観点等,ソフトウェア開発・保守において人的要素が影響するかもしれないさまざまな観点について研究を進め,国際会議で6件の論文発表を行った.さらに,学術雑誌に2本の論文が掲載された.

現在も国際会議に4件の論文を投稿中である.データ解析の都合もあり,データ量は計画当初のものに比べるとやや小規模に留まってはいるが,当初の予定よりも多角的なデータ分析を行えるようになっており,概ね順調であるといえる.一方,論文発表については当初の目標を十分に上回っており,平成29年度だけでも論文誌2件,国際会議・国際ワークショップで7件が採録された.現在も論文誌に1件,国際会議に4件を投稿中である.国内での口頭発表も3件行っている.平成30年度は,平成29年度に発表した論文の内容をさらに発展させることに力を入れた.ローカル変数の名前に関する研究では,これまでに開発したツール(研究室のWebサイトにて無償で公開)を用いてオープンソースソフトウェアからデータを収集し,ローカル変数の持つ異常度をマハラノビス距離によって定量化することの有用性を定量的に示す論文を執筆して学術雑誌に投稿した.その後,査読者からのコメントを参考に論文の改訂を行い,現在は改訂版の査読が行われているところである.これに関連して,一つ一つの変数名だけでなく,変数名どうしの関係にも着目した研究を行った.一つの関数やメソッド内によく似た名前の変数が混在していた場合,そこには一種の紛らわしさがあり,プログラムの理解や保守に悪影響を及ぼすことが考えられる.そこで我々は,名前の紛らわしさを定量化して分析を行ったところ,紛らわしい変数対が登場するメソッドではバグ修正が起こりやすいという傾向を確認できた.この成果を国際会議に論文として投稿したところ,高い評価が得られた.現在,その研究をさらに発展させ,学術論文としてまとめているところである.また,上記のものとは異なる視点についても平成29年度から引き続いて並行して研究を進めた.Javaメソッドでの名前と実装(内容)が適合しているかどうかの自動評価,コーディング規約違反に基づいた品質評価,オープンソース開発プロジェクトでの開発者の貢献度評価,自然言語処理技術を応用したコメント文やバグレポートの評価等,ソフトウェア開発・保守において開発者の特性が影響すると考えられる観点について研究を行った.結果として,国際会議で4件の論文発表を行った.さらに,学術雑誌に3本の論文が掲載された.現在も国際会議に1件,学術雑誌に1件の論文をそれぞれ投稿中である.