hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カバークロップを導入した持続型農業体系における土壌生物の動態と養分循環

1.畑作圃場でのカバークロップ利用と土壌生物性(1)カバークロップの利用(ライムギ,ヘアリーベッチ,裸地)と耕うん方法(不耕起,プラウ耕,ロータリ耕)が後作のオカボ栽培における耕地内の窒素循環について検討した。ヘアリーベッチは最も多くの窒素を吸収し,オカボ栽培期間中にオカボへ移譲した。(2)土壌生物相:カバークロップ利用で微生物数は増加し,不耕起栽培では土壌表層で増加した。大型土壌動物は不耕起栽培で増加した。土壌動物はカバークロップ窒素の利用を促進し、不耕起とカバークロップの組合わせ利用で耕地内の窒素循環促す土壌生態系を構築する可能性が示唆された。2.水田でのカバークロップ利用15Nでラベルしたカバークロップを水田に表面マルチと鋤込みの2方法で施用したところ,水稲生育およびカバークロップ由来窒素の利用率は,鋤込み施用で高くなった。マメ科緑肥は易分解性のため,早期に窒素を放出してしまうが,イネ科緑肥は,栽培後期まで肥効が持続する傾向が見られた。西南地域水田ではシロクローバー,エンバク,キカラシが有望で、灌水時期の遅延により,収量及び作物乾物重の増加と倒伏率の低下を認めた3.施設園芸でのカバークロップ利用ヘアリーベッチマルチ畝にトマトを慣行の半量の窒素で栽培すると、慣行窒素量を施用した無マルチ(耕起)圃場と同等の収量が得られた。HV畝の表層で硝酸態窒素が高濃度に維持された。HVの約17%がトマトに吸収されたが、低窒素条件下でのHV利用が有効と考えられた。4.カバークロップのイネ科・マメ科比の推定群落反射光のハイパースペクトルデータによるイネ科・マメ科緑肥作物の局所的な構成比率を算定すると誤識別が約1%以下となる判別関数式が得られ、ハイパースペクトルデータの有効性が示された。本研究は,カバークロップを導入した作物生産での合理的な肥培管理体系を確立するため,畑地,水田,施設園芸圃場の土壌環境,生物種の動態および窒素を中心とした養分動態の評価を目的とした。1.土壌の物理的環境カバークロップ利用と耕うん方法が土壌硬度に及ぼす影響を検討し,カバークロップの作付けによりどの耕うん方法でも土壌硬度は低下した(茨城大学)。不耕起圃場でも同様の結果を得た(新潟大学)。施設園芸でカバークロップマルチは保水性を向上させた(新潟大学・北海道大学)。2.土壌生物の動態調査土壌微生物に及ぼすカバークロップ利用と耕うんの影響を調査し,カバークロップ利用により微生物数は増加した。不耕起栽培では土壌表層で微生物数が著しく増加するのに対し,プラウ耕では10cm以下の層でその密度が高まる傾向が認められた。土壌線虫数もカバークロップ利用により有意に増加した。(茨城大学)3.カバークロップ-土壌-作物間の窒素動態の解析畑作:カバークロップを作付け,後作にオカボを栽培したところ,ヘアリーベッチが最も多くの窒素を吸収し,オカボ栽培期間にオカボへの窒素の移譲量は5%以下であった。ライ麦は土壌下層における窒素養分回収能力を示した。(茨城大学)

稲作:前作にシロクローバを水田で栽培すると,水稲移植前の1m^2あたりの養分付与量はN14.5g,CaO13.5g,K2O32.0g,MgO4.6g隣,水稲に十分な代替施肥料と考えられた。この養分の供給には,マルチ処理より鋤き込みが効率的であった。(愛媛大学)施設園芸:トマト半促成栽培においてヘアリーベッチをデッドマルチとし,緩行性肥料(窒素15kg/10a:慣行窒素施肥料の1/2)を表層施用したところ,0-5cm深土壌の硝酸態窒素量がトマトの生育後期まで高めに維持され,トマト体内の硝酸含量を収穫期まで高めた。(新潟大学・北海道大学)1.畑作圃場でのカバークロップ利用と土壌生物性(1)養分循環:カバークロップの利用(ライムギ,ヘアリーベッチ,裸地)と耕うん方法(不耕起,プラウ耕,ロータリ耕)が後作のオカボ栽培における耕地内の窒素循環について検討した。ヘアリーベッチは最も多くの窒素を吸収し,オカボ栽培期間中にオカボへ移譲した。不耕起栽培とカバークロップの組合せで、土壌炭素増加が期待された。(2)土壌生物相:耕うんによるカバークロップ残渣の圃場還元は土壌微生物数の土中分布に大きな影響を与えた。カバークロップ利用で微生物数は増加し,不耕起栽培では土壌表層で増加した。糸状菌密度は不耕起栽培・カバークロップ利用で多くなった。土壌線虫数はカバークロップ利用で増加した。大型土壌動物は不耕起栽培で増加した。3)土壌養分の圃場内変異の解析輪作圃場に固定サイトを設け、2003年から2005年において土壌pHおよび硝酸態窒素含量の空間的な変異の推移を検討した。空間的安定性は土壌pHで比較的高く、硝酸態窒素含量では低いと考えられた。硝酸態窒素は土壌pHよりも高い変動係数を示し、特定作物栽培下で高くなる傾向が認められた。2.水田におけるカバークロップ利用による養分供給持続型水田管理技術として,水田にシロクローバーを栽培し,草生マルチあるいは鋤込んで水稲を栽培した。西南暖地では緑肥分解が速いために,緑肥由来の養分は幼穂形成期まで保持されず,脱窒および流亡により吸収率が低くなった。灌水時期の遅延により,収量及び作物乾物重の増加と倒伏率の低下を認めた。土壌中のアンモニア態窒素濃度も緑肥分解の遅延に対応して,栽培後期に高くなる傾向が見られた。3.施設栽培でのカバークロップの効果施設内でヘアリーベッチマルチ内にトマトを慣行の半量の窒素で栽培すると、慣行窒素量を施用した無マルチ(耕起)圃場と同等の収量が得られた。ヘアリーベッチマルチ圃場では表層において硝酸態窒素が高濃度に維持された。マルチ下では約3%の炭素蓄積が認められた。1.水田におけるカバークロップ由来窒素の有効利用9種類の緑肥を栽培し,植物体を15Nでラベルした。これらの緑肥を水田にカバークロップとして表面と鋤込みの2方法で施用したところ,水稲の生育および緑肥由来窒素の利用率は,鋤込み施用で高くなった。マメ科緑肥は易分解性のため,早期に窒素を放出してしまうが,イネ科緑肥は,栽培後期まで肥効が持続する傾向が見られた。西南地域水田では,シロクローバー,エンバク,キカラシが有望な緑肥と考えられた。2.畑地における土壌動物のカバークロップ由来窒素の利用農耕地土壌中の窒素循環に着目し重窒素を用いて土壌動物のカバークロップ窒素利用を調査した。耕起区よりも不耕起区で、有機物堆積量と土壌動物バイオマスが多く、重窒素を指標としたカバークロップ窒素の土壌動物およびオカボへの移行率が不耕起区で耕うん区に比べて2倍ほど高くなった。
鳥類にみられる無条件兄弟殺しの適応的意義の解明

環境照度を記録するデータロガーを用いてカツオドリ成鳥の非繁殖期の移動を調べた結果、北は黄海から南はパプアニューギニア北方まで、彼らの越冬海域は個体により様々であることが明らかになった。また、移動を複数年記録した個体のデータを解析したところ、各個体は複数年で同様の移動パターンを示していた。一方、渡り開始のタイミングは当該年度の繁殖成績が関係しており、繁殖に失敗した年は繁殖に成功した年よりも早く繁殖地を渡去していた。非繁殖期間の日数は個体内で大きく変動しないため、繁殖に失敗した個体ほど翌年に繁殖地に戻ってくる時期が早い。本種では個体間で産卵時期に約2か月の幅があるが、前年度の繁殖成績が当該年度の繁殖時期に影響していることがわかった。繁殖期にはカツオドリは約40km圏内の沿岸域で主に餌を採っており、また日中のみ採餌していた。そのため、採餌努力量の大幅な増加は限られ、2雛を育てることで育雛期間が長くなる、もしくは各雛の巣立ち体重が軽くなることが予想される。本研究課題のこれまでの結果から、巣立ち時期が遅くなるほど幼鳥の生存率は低下することが示唆されており、無条件兄弟殺しは雛にとって給餌量の増加および早い巣立ちタイミングという利点があると考えられる。一方、現在までの研究結果からは、親にとっての利点について妥当な理由は不明である。一つの可能性として、本種は環境の季節変化が乏しい熱帯海域で繁殖するため、親鳥は餌資源の良い年には2雛育てるという日和見的な繁殖形質が維持されているのかもしれない。この点については今後さらに検証が必要である。また、上記の研究に加え、繁殖投資量がその後の行動に及ぼす影響についての一般性を調べる為、1シーズンに複数の卵を産むウミネコについても同様のデータ解析をおこない、本種においても雛数が多いほど非繁殖期の採餌活動量が増加することが明らかになった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は鳥類にみられる無条件兄弟殺しの適応的意義を解明することを目的とし、1雛と2雛を育てた場合のカツオドリ親鳥の繁殖期の採餌行動および親鳥と雛のボディーコンディションを比較する。そして、繁殖期の投資量の変化が、それに引き続く親鳥の非繁殖期の行動や翌年の繁殖行動に及ぼす影響を明らかにする。2015年410月にかけて西表島にある東海大学沖縄地域研究センターに滞在し、海況の良い日に西表島の南西15 kmに位置する無人島・仲ノ神島に渡島した。島内を踏査し、孵化直後のカツオドリの雛2羽がいる巣を見つけ、巣の周囲を草や石で高く囲うことで雛間での巣外への追い出しを防ぐことを試みた。雛間の巣外への追い出し行動はまだ歩行能力の乏しい孵化後数日以内のみに見られ、この時期に追い出されなかった場合、2雛とも独立まで巣で親鳥の給餌を受ける。2雛巣を囲った数日後に再び島に上陸して状況を確認したが、どの巣でも2雛は残っていなかった。また、いくつかの巣では両雛および巣自体がなくなっていた。本年度はカツオドリを含む仲ノ神島で営巣・繁殖する海鳥類の繁殖状況が全体的に悪く、また南西諸島への度重なる台風の接近・通過による雛の衰弱や巣の放棄が一因であると考えられる。そのため、本年度はカツオドリの2雛実験巣を準備することができず、親鳥へのデータロガー装着およびボディーコンディションを調べることができなかった。一方、以前に本島のカツオドリ親鳥に装着したジオロケータというデータロガーを数羽から回収することに成功した。それらのデータを解析することで、本研究課題の一部である非繁殖期の親鳥の行動を明らかにすることができると期待される。本年度は調査地である仲ノ神島における海鳥類の繁殖状況の悪さ、そして頻繁な台風接近・通過により、予定していた通りに研究が進まなかった。しかし、親鳥の非繁殖期の行動データをいくつか得ることができ、また以前に記録されたカツオドリ2雛の成長速度データを解析することにより、研究課題の一部を達成することができると考える。また、本年度の調査結果を踏まえ、より確実にデータを取得できる研究計画(風切り羽を一部切除することによるエネルギーコストの増加)を考えており、来年度には予定通りに研究が進展することが予想される。予定通りのデータを得ることができなかった一方、本年度のように特に繁殖状況の悪い年のデータを得ることで、繁殖投資量の変化に対するカツオドリの行動的応答をより明確に示すことができると期待される。2016年49月にかけて東海大学沖縄地域研究センター(沖縄県八重山郡竹富町上原870-277)に滞在し、海況の良い日に西表島の南西15 kmに位置する無人島・仲ノ神島に渡島して野外調査を実施した。4月30日と7月2日に育雛中の親鳥をそれぞれ7羽と6羽捕獲し、GPSデータロガー(EcoTone URIA-420, URIA-300, or TechnoSmArt GiPSy4)およびジオロケータ(Biotrack)を装着した。GPSは10分毎の位置を記録するように設定し、合計12個体から230日の採餌行動データを得ることに成功した。これらのデータを解析することにより、カツオドリの基礎的な採餌生態および餌環境の季節変化に関する情報を得ることができると期待される。

また、島内を踏査し、前年度およびそれ以前に装着したジオロケータの回収を試みた。昨年度はカツオドリの繁殖成績が悪かったが、そのような年の繁殖期に続く非繁殖期の行動を通常の年の行動と比較することにより、繁殖投資量が非繁殖期および翌年の繁殖期の行動に及ぼす影響について明らかにすることができると考えられる。今年度は野外調査による成鳥の行動データ取得に加え、過去にカツオドリ幼鳥にビデオカメラデータロガーを装着して取得した行動データを解析し、幼鳥の飛翔能力に関する論文を国際英文誌に発表した(査読付き論文3)。本論文では、環境の季節変化(風速)が本島で繁殖するカツオドリの繁殖期を制限する要因となっていることを示した。さらに、繁殖投資量と翌年の繁殖開始タイミングに関しては、日本鳥学会でポスター発表をした(学会発表2)。天候の影響や繁殖成績の悪化により、本来予定していた研究プロセスとは多少異なるが、様々な視点からカツオドリ成鳥および幼鳥の採餌行動・繁殖生態が明らかになりつつあり、今後データ解析を進め、結果を統一的に解釈することで、本研究課題を達成できると期待される。今年度は雛の操作実験を実施しなかったが、GPSデータロガーを用いて繁殖期前半と後半の親鳥の採餌行動を記録することに成功した。このデータを解析することにより、本繁殖地で繁殖するカツオドリの採餌生態および餌環境の季節変化を明らかにすることができると期待される。また、これまでに取得していたカツオドリ成鳥の非繁殖期の行動データ(ジオロケータにより記録)に加え、繁殖成績の悪かった昨年度に続く非繁殖期の行動データを取得できたことにより、本研究課題の達成目標の一つである繁殖期の投資量と非繁殖期の行動および翌年の繁殖開始タイミングの関係を明らかにすることができると考えられる。様々な側面からカツオドリの繁殖・採餌生態が明らかになりつつあり、今後データ解析が進むことにより、課題が達成できることが期待される。環境照度を記録するデータロガーを用いてカツオドリ成鳥の非繁殖期の移動を調べた結果、北は黄海から南はパプアニューギニア北方まで、彼らの越冬海域は個体により様々であることが明らかになった。また、移動を複数年記録した個体のデータを解析したところ、各個体は複数年で同様の移動パターンを示していた。一方、渡り開始のタイミングは当該年度の繁殖成績が関係しており、繁殖に失敗した年は繁殖に成功した年よりも早く繁殖地を渡去していた。非繁殖期間の日数は個体内で大きく変動しないため、繁殖に失敗した個体ほど翌年に繁殖地に戻ってくる時期が早い。本種では個体間で産卵時期に約2か月の幅があるが、前年度の繁殖成績が当該年度の繁殖時期に影響していることがわかった。繁殖期にはカツオドリは約40km圏内の沿岸域で主に餌を採っており、また日中のみ採餌していた。そのため、採餌努力量の大幅な増加は限られ、2雛を育てることで育雛期間が長くなる、もしくは各雛の巣立ち体重が軽くなることが予想される。本研究課題のこれまでの結果から、巣立ち時期が遅くなるほど幼鳥の生存率は低下することが示唆されており、無条件兄弟殺しは雛にとって給餌量の増加および早い巣立ちタイミングという利点があると考えられる。一方、現在までの研究結果からは、親にとっての利点について妥当な理由は不明である。一つの可能性として、本種は環境の季節変化が乏しい熱帯海域で繁殖するため、親鳥は餌資源の良い年には2雛育てるという日和見的な繁殖形質が維持されているのかもしれない。この点については今後さらに検証が必要である。
分子熱工学と情報科学を融合した手法による界面の熱電変換機能の創成

近年のめざましいナノ構造化製造技術の進展に伴い,熱伝導率の大幅な低減による熱電変換性能の飛躍的な向上が数多く報告されている。熱伝導率の低減は主にナノ構造化によって生じた豊富なナノ構造界面の界面熱抵抗によるものである。更なる高性能熱電変換を図るためには,界面熱・電気輸送の制御性(熱を通しにくく,電気は通しやすいというフォノン・電子輸送のデカップリング)を高める必要があるといえる。一方、界面熱・電気輸送は界面の微視的構造に強く支配されるため,数値解析によって界面輸送を調べる際には,界面の微視的構造を考慮した解析手法を採用することと,実験と同一の界面を対象とすることは極めて重要であるが、従来の数値解析では実際の界面構造を十分に再現できていないという課題があります。そこで本研究は実際の界面を考慮した輸送解析手法の構築や新たな界面機構の創成とそれに伴う界面熱・電気輸送のデカップリングによる熱電変換性能向上を目指す。本年度は、通常のシリコン多結晶系ではなくシリコンマトリックスに埋め込んだゲルマニウムナノ粒子のナノ構造体を提案して、ゲルマニウムナノ粒子によるフォノン波との共鳴効果を数値解析で明らかにした。このナノ粒子に由来するフォノン共鳴効果により、特定周波数フォノン伝播のオンオフを制御できる他、従来フォノンの粒子的な描像で散乱されにくい低テラヘルツ領域のフォノンを遮断させ更なる熱伝導率の低減に寄与する。また、ナノ粒子の周りに電子が通るパスが残るため、熱・電子輸送のデカップリング効果が期待される。最終に熱電変換性能指数の評価に向けて、界面における熱・電気輸送の一貫性評価手法を検討した。本年度は、界面熱輸送解析のためのフォノン波束動力学法や原子グリーン関数法を開発し、ナノ粒子に起因するフォノン共鳴現象を解明した。また、それに伴う更なる熱伝導率の低減や熱・電子デカップリング効果が期待される。従来のフォノン粒子的な描像の輸送論ではなく、波動的な輸送論に基づいて実施した。また、この特性を利用した熱輸送のスペクトル制御に関する知見を得た。さらに、メタ材料に留まらず実験で作製可能なナノ粒子が対象となるため、実際の応用に繋がる。これらの結果について、国内外の学会での口頭発表および学術論文での報告が行った。熱・電子輸送のデカップリング効果では、昨年度のナノ粒子の埋め込んだ系に続いて、他種類のナノ粒子の効果も評価する。単体も各種のシリサイドも対象とし、金属や半導体の特性も考慮した上で界面における熱・電気輸送の一貫性評価手法を用いて進める。さらに、界面輸送解析と機械学習の最適化手法を組み合わせたアプローチにより、ナノ粒子の各因子を最適化することでデカップリング効果を最大限に引き出す。一方、実際の界面を再現する研究について、機械学習のための記述子やトレーニングデータを用意しベイズ最適化を行う。得られた界面構造の輸送解析を行うことで、実験の計測結果と照合しながら熱・電子輸送のデカップリング効果を検証する。最後に界面の微視的構造とデカップリングの相関を明らかにし,ナノ構造界面の高性能熱電変換機能の設計指針を得る。

単体も各種のシリサイドも対象とし、金属や半導体の特性も考慮した上で界面における熱・電気輸送の一貫性評価手法を用いて進める。さらに、界面輸送解析と機械学習の最適化手法を組み合わせたアプローチにより、ナノ粒子の各因子を最適化することでデカップリング効果を最大限に引き出す。一方、実際の界面を再現する研究について、機械学習のための記述子やトレーニングデータを用意しベイズ最適化を行う。得られた界面構造の輸送解析を行うことで、実験の計測結果と照合しながら熱・電子輸送のデカップリング効果を検証する。最後に界面の微視的構造とデカップリングの相関を明らかにし,ナノ構造界面の高性能熱電変換機能の設計指針を得る。
注意欠如・多動症児の母親におけるマターナルアタッチメントの関連要因

本研究は注意欠如・多動症(以下、ADHD)児の母親の愛着(マターナルアタッチメント)の関連要因を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、健常児におけるマターナルアタッチメントの関連要因を先行研究から明らかにした。その結果、母親の抑うつ、気分、子どもの気質(行動特徴等)、夫婦関係、家族機能、ソーシャルサポート、結婚の満足度等、多様な要因が明らかにされていた。次にADHD児に関連した母子関係、親子関係、家族関係、親の養育態度、育児ストレス・精神健康等に関する先行研究を整理した。その結果、子どもの反抗挑戦性障害(ODD)や素行症(CD)の合併の有無、母親の精神健康の状態を研究デザインとしてどう統制するかによって結果が異なっていることが考えられた。今後はこれら先行研究の内容を踏まえ、ADHD児の母親のマターナルアタッチメントの関連要因に関する仮説モデルを共同研究者とともに最終的に決定していく。先行研究レビューの結果、子どもの行動特徴を測定できる質問紙の種類によって行動特徴のとらえ方に差があり、結果も異なってくる可能性が考えられた。現在は子どもの行動特徴を測定するための各質問紙の内容・特徴を吟味している。採用する質問紙が確定した時点でスムースに質問紙配布ができるように、研究フィールド(研究協力者)開拓も上記と同時進行で行っている。ADHD児を診察している医師、親の会の関係者、特別支援教育に携わっている教職員に協力を依頼しているところである。当初の予定通り、今年度は本研究のテーマに関連する先行研究を概観し、研究の仮説モデルの作成、用いる質問紙の選定まで進んでいるため。今後も研究フィールド開拓を行い、研究協力者を募る。研究計画立案時、平成30年度に学会参加を予定していたが、学会開催日が大学行事と重なり参加できなかった。また、研究遂行に必要な物品購入も最新版入手のために次年度に見送った。平成31年度は、使用する尺度の購入、質問紙の配布・回収(郵送料)、研究フィールド開拓のための出張、統計ソフト購入等で助成金を使用する予定である。また、本研究成果の一部を学会で発表するための旅費も使用する。
機能別電力貯蔵装置を用いた高度再生可能エネルギーシステム

変動する再生可能エネルギーを制御した一定電力に変換して出力するために,再生可能エネルギーの急峻に変動する成分とその変動の平均成分に分解し,急峻な変動成分は応答性の良い超伝導電力貯蔵装置で貯蔵し,平均成分は貯蔵エネルギーが大きいので電気分解による水素貯蔵で構成した機能別電力貯蔵システムを提案した。平均成分の予測にはカルマンフィルタによる未来予測技術アルゴリズムを適用した。機能別貯蔵システムを適用した結果,電気効率が水素単独の変換より高い効率が得られることが分かった。持続性のある低炭素社会を構築するために再生可能エネルギーの有効利用は人類の喫緊の課題である。その代表である風力や太陽光発電は気象条件に大きく左右され,時間的に変動する電力となるので,品質の良い電力として使用するには問題がある。変動のない品質の良い電力を得るために,変動する再生可能エネルギーの発電波形を比較的ゆっくりとした平均的なトレンド成分と,急峻に変動する成分に分解し,それぞれに適した貯蔵装置を適用して今回は一定の電力波形となるように電力制御を行った。トレンド成分は時間積分すると大きなエネルギーとなるので,無限に近く貯蔵できる水素と,それを燃料とする燃料電池で構成した貯蔵発電装置を用いた。一方,激しい変動成分は時間積分するとほぼゼロになるので、大電電力を瞬時に,かつ,高効率で入出力できる超伝導電力貯蔵装置を用いた。燃料電池は指令が出てからある時定数の遅れを持って定格運転に達するので,事前に定格となる時刻の平均電力を知る必要があり,再生可能エネルギーの時系列データにカルマン・フィルタを適用して,エネルギー波形のトレンド予測を行った。実際の風力波形を用いて予測シミュレーションを行った結果,予測値と実際の出力には僅かなずれが生じるが,平均値の予測では,約10%以内となることが分かった。予測方法として良く用いられる単純な移動平均法とカルマン・フィルタ予測を比較した結果,カルマン・フィルタ予測は精度が高いことが分かり,大電力を瞬時応答によって補償するSMES容量の最適化が可能となり,有効な予測方法であることが分かった。変動のない品質の良い電力を得るために,変動する再生可能エネルギーの発電波形を比較的ゆっくりとした平均的なトレンド成分と,急峻に変動する成分に分解し,それぞれの機能に適した貯蔵装置を用いて制御した電力波形となるように電力制御を行った。トレンド成分は時間積分すると大きなエネルギーとなるので,無限に近く貯蔵できる水素と,それを燃料とする燃料電池と水素を製造する電気分解装置と水素の貯蔵タンクで構成した水素貯蔵システムを用いた。一方,激しい変動成分は時間積分するとほぼゼロになるので,大電力を瞬時に入出力でき,かつ,高効率で入出力できる超伝導電力貯蔵装置(SMES)を用いた。燃料電池や電気分解装置は指令が出てからある時定数の遅れを持って定格運転に達するので,これらの装置に適切に分担させるためには,事前に定格となる時刻の平均電力を知る必要があり,再生可能エネルギーの時系列データにカルマン・フィルタを適用して,変動する波形のトレンド予測を行った。このアルゴリズムを基にして一定の電力出力の場合について,再生可能エネルギーから直接に出力される電力と,急峻な変動電力分と,トレンド成分の間の電力バランスのシミュレーションを行い,本提案のシステムの電気的効率を解析した結果,水素貯蔵のみの単独貯蔵の場合と比較して電気効率が高くなることが分かった。
時間情報読み出し機構の脳局在性の検証

研究代表者らの先行研究では、右下頭頂小葉と呼ばれる脳領域に時間の長さに対して感度をもつニューロン群が存在する可能性が示された(Hayashi et al., 2015 PLoS Biology)。さらに脳情報デコーディングという方法を用いて、右下頭頂小葉の活動パターンから実験参加者の見ていた刺激の時間長を予測することに成功した。この研究成果は、追加解析の結果を加えて国際学術誌に再投稿し、受理・出版された(Hayashi et al., 2018 Communications Biology)。この研究では右下頭頂小葉以外に、補足運動野からも時間長情報が読み出せる傾向があることが示された(Hayashi et al., 2018 Communications Biology)。また、研究代表者がイタリア・オランダ・スイスのグループと行った別の研究では、補足運動野の前部から後部にかけて、短い時間長から長い時間長に選択性をもつ領域が空間的に配置された「時間マップ」が存在している可能性が示された(Protopapa, Hayashi, et al., 2019 PLoS Biology)。そこで我々は、0.2ー1秒の時間長の視覚刺激を実験参加者が見ている際に撮像したデータ・セットと、0.2ー3秒の時間長の視覚刺激を見ている際に撮像したデータ・セットを同じ解析手法で解析し、補足運動野における時間マップが、呈示される刺激の時間長のレンジに対して相対的に表現されているか、絶対的に表現されているかを検討した。その結果、実験で用いる時間長のレンジに合わせて、時間マップがスケーリングされていることが示された。これは、補足運動野については、時間長が相対的に表現されていることを示唆している。脳の活動パターンから時間長の情報を解読できること、また補足運動野において、時間マップが存在しており、それが実験で用いる時間長のレンジに対して相対的に表現されていることを示す論文を発表することができ、順調に進展しているといえる。当初の予定通り、単一イベントの継続時間として時間長情報が呈示された場合と、複数のイベント間の時間間隔として呈示された場合に、同一の脳内表現によって表象されているのかを明らかにしていく予定である。
近代日本の共同体思想をジェンダーから解明する

私たちの研究の第一の目的は、近代日本の共同体思想を本質主義的に捉えるのではなく、それを構成している諸要因から構造論的に分析することにあった。これらの諸要因のなかで、私たちは宗教、習俗一般、優生思想、ジェンダー思想に焦点を絞った。さらにその分析において、異なった共同体の歴史・慣習・規範意識と比較対照することも,相対化の視座を得るために必須の課題であった。研究期間中に私たちは国境を超えて、特にアジアの学者、研究者たちとのコンタクトに努力した。幸いなことに、韓国からは金成禮・西江大学教授等の研究者たちが私たちのプロジェクトに協力し、ジェンダー観点から共同体一般に内在する暴力の問題を提起してくれた。またアメリカからは、チョー=カー=キョング・ニューヨーク州立大学教授をお招きして、トランスナショナルな視点から日本の代表的な哲学者・倫理学者、和辻哲郎について講演と討論の機会を持って頂いた。彼らとの討論・交流から我々は、ポストコロニアルの視点からの共同体論、というものの可能性を示唆された。日本の優秀な研究者たちからも、私たちの研究計画に対する協力・貢献が得られたのは幸運なことであった。川村邦光・大阪大学教授からは目本の伝統的な弔いの様式について、田中雅一・京大人文研教授からはインド祉会に現存する宗教儀礼とジェンダーの問題についてレクチャーを受けた。そこからは、近現代においても共同体の維持に宗教的儀礼が果たしている大きな役割が、再認識された。沖縄で開催した公開研究会は、「日本」的共同体の成立と現状を相対化する上で、極めて大きな意義を持つ機会となった。研究発表と討論を依頼した大学研究者からだけではなく、特に現地の女性グループとの討論を通して、私たちは沖縄と「日本」の共同体をジェンダーの観点から比較対照する当初の意図を越えて、世界の様々なマイノリティの視点からの複合文化論的アプローチの必要性を痛感することとなった。以上のような収穫と新たな問題意識を携えて、大越と井桁は最後年度に、トルコで開催された世界哲学会議の部会・フォーラムに参加し、特にイスラム諸国の学者たちと活発に討論を交わした。イスラム的な共同体思想との新たな対峙から、私たちは日本的共同体の西洋化=近代化、そしてポストモダン段階への「成熟」の、おそらく性急すぎる移行とそこに潜む問題点について、認識を新たにさせられた。3年間の耕究を通して、近代日本の共同体思想をジェンダー視点および世界的視野の下で解明する取り組みから、特にアジアにおけるジェンダー化された「日本的主体」の形成の問題、がより具体的に把握されてきたのが、大きな成果であった。この成果を引き継ぎ、なおアジアという文脈でこの問題を追究し続けることが、研究代表者と各研究分担者に課せられている。

この共同研究では初年度の取り組みとして研究計画通りに3回の国内での公開研究会、2回の海外での研究会参加等を行い、下記の通りの成果を得た。第1回研究会(於神戸)では、大越他が編著者となった『フェミニズム的転回』(裏面記載)での問題提示を引き継いで、「共同体と暴力」を主テーマとして、講演者3名を迎え(川村邦光氏(大阪大学)、田中雅一氏(京都大学人文研)、長谷三知子氏(コロラド大学))、活発な討議を行った。特に、戦時下日本の靖国・護国神社体制の暴力的構造や、インド・アフリカ等の性的儀礼における暴力の問題等を通して、「共同体への同化」の構造が浮き彫りとされた。第2回研究会(於追手門大学)では、海外から講演者を迎え(チョー・カー・キョング教授(ニューヨーク州立大学))、日本的共同体を正当化する言説としての和辻倫理学の射程と問題点について討議を行った。以上二回の研究会によって、共同体への同化を特に女性に強いる隠れた暴力的制度としての、優生思想および「生命倫理学」の再検討の必要性が自覚されてきた。そこで第3回の研究会(於広島大学)は、「生命倫理、優生思想とジェンダー」を主テーマとして行い、講演者1名(岡本珠代氏(広島県立保健福祉大学))を含めて、医療現場や研究現場での性役割、ジェンダーバイアスの問題点や生命倫理学理論の限界と問題点、戦前・戦中の日本の産児調節運動と優生思想の結合、等について発表・報告がなされた。過去二回の研究会と同様、教員、院生を含めた広範囲の研究者の参加と活発な質疑応答があり、同テーマに関する問題意識の共有が見られたことは大きな成果であった。2回の韓国出張では、いずれも「女性と戦争・人権センター」主催(於延世大学)のシンポジウムに大越・井桁が参加し、1回目の会では大越が日本のフェミニズムと慰安婦問題に関して発表報告をした。また次年度の研究発表予定者(チョン・ジンソン(ソウル大学)他)との打ち合わせも行った。大越はまた、ニューヨーク(於Church Center)においても従軍慰安婦問題について報告を行った。科学研究費補助金にもとづく当共同研究(「近代日本の共同体思想をジェンダーから解明する」)では、2年目に当たる今年は、近代日本の共同体思想に内包されている他者排除・差別思想の内実と現代におけるその含意をさらに明らかにすべく、以下の三回の公開研究会を開催することが中心となった。そこで特筆すべき点は、内二回の研究会で韓国の複数の研究者と共同研究を行った点である。そのことにより日本の思想と状況を異化し、相対化する視点がいっそう明確になったものと総括している。第一回目の研究会(6/16、於追手門大学:「女性・戦争・人権」学会との共催)では、韓国の「女性と戦争・人権」センターの研究員である李ソンスン、ヤン・ヒョナらを迎えて、シンポジウム「フェミニズムとコロニアリズム」等を行った。そこで大きな収穫となったのは、韓国においても日韓併合以降、家制度を規定した明治民法が導入されており、戦後の日本で民法改正がなされた以降にもその制度は存続し、女性たちの桎梏となっている現状の理解である。第二回目の研究会(9/29、於近畿大学)では、今度は現代日本の差別問題に焦点を当てて、熊本理抄(本学人権問題研究所)に「複合差別」について、井桁碧(研究分担者)に「民族差別と部落差別」について発表をしてもらい、活発な討論を行った。
増殖糖尿病網膜症の血管新生における転写因子の役割

1増殖膜におけるAP-1、NFkBの発現(1)RT-PCR法により増殖膜検体におけるAP-1およびNFkB mRNAの発現を調べた。AP-1 mRNAについてはPDR検体の100%で検出されたが、血管新生を伴わない特発性黄斑上膜の検体(対照)では44%でのみ検出されるのみで両者の発現率には統計学的に有意差が認められた。NFkB mRNAについてはPDR検体の74%で検出されたが、特発性黄斑上膜では38%で両者には有意差が認められた。(2)免疫染色によりAP-1およびNFkB蛋白の増殖膜における発現が確認され、2重染色により両者はグリア細胞に発現し、NFkBはMCP-1の発現と局在が一致していることが示された。2培養系を用いた研究(1)AP-1:グリア細胞(培養ミューラー細胞)のGlycatedalbumin刺激によって、活性化したAP-1がグリア細胞の核に発現することを免疫染色法で確認し、グリア細胞内でAP-1がリン酸化することをWestern blot法で証明した。(2)NFkB:グリア細胞のグルコースあるいはGlycated albumin刺激によって活性化したNFkBがグリア細胞の核内に移行することを見出した。1増殖膜におけるAP-1の発現(1)RT-PCR法により増殖膜検体におけるAP-1 mRNAの発現を調べたところ、PDRの19検体すべて(100%)でAP-1 mRNAが検出された。一方、非糖尿病で血管新生を伴わない特発性黄斑上膜の検体を対照として調べたところ、16検体中7検体(44%)でのみAP-1 mRNAが検出されるのみで、両者の発現率には統計学的に有意差が認められた。(2)免疫染色法によりAP-1蛋白の増殖膜における発現が確認されグリア細胞のマーカーとの2重染色によりAP-1蛋白がグリア細胞に発現していることが示された。(1)RT-PCR法により増殖膜検体におけるMCP-1 mRNAの発現を調べたところ、PDRの19検体中14検体(74%)でMCP-1 mRNAが検出された。一方、対照の特発性黄斑上膜では16検体中6検体(38%)でのみ検出されるのみで、両者の発現率には統計学的に有意差が認められた。(2)免疫染色法によりMCP-1蛋白が血管内皮細胞およびグリア細胞に発現していることが示された。また、多数のMCP-1陽性細胞はNF κBとも2重染色され、両者の局在が比較的一致していることが示された。RT-PCR法により増殖膜検体におけるHIF-1およびSP-1 mRNAの発現を調べた。HIF-1 mRNAについてはPDRの19検体中12検体(63%)で検出された。一方、非糖尿病で血管新生を伴わない特発性黄斑上膜の検体を対照として調べたところ、12検体中2検体(17%)でのみHIF-1 mRNAが検出されるのみで両者の発現率には統計学的に有意差が認められた。SP-1 mRNAについてはPDRの19検体すべて(100%)で検出されたが、特発性黄斑上膜では12検体中7検体(58%)でのみ検出されるのみで両者の発現率には有意差が認められた。
仏像様式判定の科学化に向けた認知構造の解明

平成15年度は、鎌倉時代の仏師・快慶の作品に絞って、専門家がどのようにして作風や真贋を認知しているのかの解明と、数量的な分析手法の開発・比較を進めた。手はじめに、快慶の作と比定されている如来形像の全作品を対象にして、それらの相貌表現の数量分析を試みた。顔部品の配置を示す8種類の示数を定義し、そこから得られた計測値に対して主成分分析を施した結果、作品の製作期がよく区分できることと、後期作品に表現上の偏りがあることがわかった。また、同様の手法を前年度までに収集・電子化した飛鳥時代から鎌倉時代の代表的な如来形像に対して適用してみた結果、仏教美術史での通説と比較して違和感のない結果が得られ、手法の妥当性を支持する材料を得た。快慶の後期作品にみられる差についてさらに分析した結果、後期になるととくに口裂幅が狭くなり、ばらつきが少なくなることがわかった。種々の判別手法を適用してみた結果からも、後期作品は初・中期とは明確に異なることがわかった。複数の専門家のあいだで真贋の判定に異説がある作品について、数量分析の結果を個別に検討し、諸説の整合生と相違点を明確にすることができた。とくに、中期と後期とで作風が変化することについて、専門家が定性的に表現してきた事項を、平均顔の作成・比較という形で視覚的に把握することを可能にした。われわれは、これらの結果から、快慶作品の真作・工房作の基準について、あらたな仮説を提示するに到った。本年度は、仏像様式判定研究に使用するデータの選定と収集、コンピユータ可読化などの基礎的作業を実施した。当面の研究対象として選定した仏像は、飛鳥時代から江戸時代にいたる代表的仏像彫刻295点である。それらの仏像についてさまざまなアングルからの写真、計783枚をデジタル化し、作者、制作年代、製作技法、法量、持物などの関連する属性情報の入力を完了した。また、快慶作の仏像についてのみ、現存作品のリスト作成と関連論文の収集を完了した。さらに、本研究をサポートするのに適切なアルゴリズムを検討し、形態分類をおこなうためのソフトウェア開発を開始した。そして仏像の正面・側面像から様式・作者を識別可能であるかを検討し、輪郭形状の数量化手法を考察した。平成14年度までに、仏像様式判定研究に使用するデータの選定と収集を行い、飛鳥時代から江戸時代にいたる代表的な仏像彫刻295点について、さまざまなアングルからの写真、計783枚についてコンピュータ可読化などの基礎的作業を実施し、(1)同一尊での時代特異性の抽出方法と(2)作者を限定して顔の特徴の抽出方法について研究を進めた。(1)については、眉・目・鼻・口・耳の顔部品形状や配置バランスから時代性を表現する数量的な指標を得るために、仏像写真の計測と統計分析を行った。具体的な方法としては、仏像の正面写真について各顔部品の上端・下端に計24本の接線を引き、それらの交点の座標を抽出して作者や製作年代の特定に有効な指標を探索した。その結果、阿弥陀仏については製作年代と顔の縦横比に特徴的な変化があることが見いだされた。また(2)については、快慶作の仏像に焦点を絞って、伝存作品の調査と関連する先行研究の綿密な調査を実施した。また、それら仏像の写真の所蔵状況についても調査し、本研究に利用できるものと権利問題や利用料金などの諸般の事情で入手できないものを区分し、入手可能な写真については、所蔵館から複製を入手した。快慶作仏像については、快慶作とされる根拠が確かでないものもあり、そのように根拠が希薄な作品についての分析上の取り扱いについて、今後の検討が必要である。さらに、形状の数量特徴ばかりでなく銘文や胎内納入品などの質的情報も総合的に利用して、仏像様式判定の認知構造を解明するアプローチが要求されることがわかった。
知的障害児の運動困難に関わる実行機能の影響とその教育支援

本研究の目的は、知的障害児における運動行為と実行機能系における抑制機能の関連について検討することである。知的障害児と定型発達児に対して、独自に考案した課題を用いた一連の測定を行った。その結果、知的障害児における抑制機能が低い水準にあることを確認すると共に、知的障害児における抑制機能が運動機能と関連を持つことが新たに明らかになった。更に、いくつかの環境調整が知的障害児における抑制機能や運動機能の改善をもたらす可能性が示唆された。本研究は、知的障害児・者の身体運動行為の困難(制約)について、それと関連の深いとされる実行機能の障害に注目し、その中でも実行機能の基礎とされている抑制機能に着目して両者の関連を検討すること、およびその知見を教育支援方法の考案に役立てることである。本年度の目的は、知的障害児・者を対象に、実行機能のうちの抑制機能の代表的な課題の1つであり、主に入力システムの抑制機能を評価し得るフランカー課題等と運動行為との関連を検討し、その実態を調べることである。通常のフランカー課題はPC等で制御して1つ1つ継時的に提示していくものであるが、本研究では簡便にかつ短時間で多くの参加者に実施するために、紙とペンを用いて行うアセスメントを独自に開発した。それをまず定型発達(健常)者40名に行い、その簡便性や妥当性を確認しえた。その結果に基づき、知的障害児・者50名に実施した。またこれと併せて視覚的注意と走査機能を検討するアセスメントであるキャンセリング課題の簡便なものをこれも独自に開発して実施した。参加者の人数は予定よりもやや少なくなったものの、視覚的抑制機能をより多角的に検討するための課題まで実施でき、より多面的に機能をアセスメントすることができた。知的障害児・者の抑制面の問題を確認するとともに、抑制機能に何らかの制約がある知的障害児・者については、身体運動の側面、とりわけ行動調整が必要な課題が低下する傾向が見られた。本研究の目的は、知的障害児の身体運動行為の困難について、まとまった行為の実現に関与する認知機能である実行機能、中でもその基礎とされている抑制機能に着目して、両者の関連を検討し、教育支援方法を考案することである。今年度の目的は、抑制機能のアセスメントについて、Nakajimaらの先行研究を参考にして、知的障害者でも簡便に実施しうる課題に改変し、それから特徴を明らかにすることとした。実験参加者は昨年度と同様、特別支援学校児童生徒や知的障害児施設の知的障害児者が約50名である。また、コントロール群は定型発達児で、いずれにおいても学術報告することの許可を得ている。課題として、Go/NoGo課題を参考にした視覚キャンセリング課題を独自に作成した。これは目の前にある刺激がターゲットの場合はチェックをし、ディトラクタ(妨害刺激)の場合はチェックしないという作業を組み合わせたものであり、簡便に短時間で実施できる。合わせて、抑制機能を評価するストループ様課題を作成して同時に実施した。運動課題としては、歩行、バランス、手指運動などの一連の課題を行った。その結果、知的障害児者は定型発達児と比較して抑制課題の成績が低いこと、抑制課題において環境を構造化すると成績が向上する者が存在すること、抑制課題と運動課題の成績はよく相関すること、環境を構造化すると抑制課題の成績が向上する者については、運動課題も意味が分かりやすくなるよう整理すると成績が高くなる傾向にあること、などが明らかになった。本年度の目的については、予定した実験参加者を下回ったが、計画以外の課題も同時に行うこともでき、おおむね予定通り遂行した。研究成果の発信についても、国際誌や国際学会を含めて、一定以上の発信ができている。本年度は、昨年度までの検討から明らかとなった知的障害者の運動機能に対する関連要因の一つである抑制機能に注目し、主にその改善可能性について検討することにより、知的障害者における運動面の困難についての教育支援法の手掛かりを得ることを目的とした。測定参加者は、これまでと同様に特別支援学校児童生徒や知的障害児施設の知的障害児・者約50名である。昨年度から実行機能の中でも抑制機能を評価するための課題として用いてきた視覚キャンセリング課題において、ターゲット刺激の名称を呼称させつつ課題を遂行させた場合と、従来と同じく特に呼称を行わせることなく課題を遂行させた場合の成績を比較したところ、知的障害者においては両条件の成績に明らかな差異は認められず、刺激を言語化する方略が抑制機能の改善をもたらさないことが明らかとなった。一方、定型発達児においては、言語能力の高い児ほど言語化方略によって、視覚キャンセリング課題の成績が高くなることが明らかとなった。こうした検討に加え、本年度は抑制機能の他にも、運動機能との関連が指摘されている実行機能の他要素である視覚性ワーキングメモリを取り上げ、記銘材料の提示方法が記憶容量に及ぼす影響についても検討した。その結果、知的障害者においては記銘材料を同時的に提示した場合の方が、継次的に提示する場合よりも記憶課題の成績が上昇することが明らかとなった。これは知的障害者に対する効果的な指導法を考える際に有用な結果である。

その結果、知的障害児における抑制機能が低い水準にあることを確認すると共に、知的障害児における抑制機能が運動機能と関連を持つことが新たに明らかになった。更に、いくつかの環境調整が知的障害児における抑制機能や運動機能の改善をもたらす可能性が示唆された。本年度の目的の達成についてはおおむね順調に進んでいる。予定していた参加者の人数がやや下回ったものの、その分、関連する新たなアセスメント課題を複数実施することができたため、期待以上のデータを得ることができた。また、研究成果の外部への発表(論文、学会発表など)も順調に進んでいる。1年目、2年目とも、実験参加者の人数が予定よりもやや少ないという課題があるが、おおむね計画通りに研究を遂行できている。計画に新たな課題も追加することができて、より多角的に研究を進めることができている。3年目は、1年目、2年目と積み重ねた基礎的実験データをさらに増やすとともに、教育支援の原則についても考案したい。研究発表についても、国際学会や国際誌を含めて発信する予定である。特別支援教育1年目について、おおおむね予定通り研究は進んでおり、2年目は当初の予定通り、すなわち、知的障害児・者を対象に実行機能のうちの抑制機能の実態を継続的に検討する。Go/No-go課題と類似しており、紙とペンを用いて簡便に実施できる同異課題を独自に開発するとともに、視覚的注意の機能を検討するアセスメントも同時に実施し、身体運動・行為との関連を検討することを考えている。また、昨年以上に積極的に研究成果の発表(論文、学会発表など)も行いたい。実験に使用する予定の物品等を購入しなくてもすむ状況になったため、その購入額が減少した。実験に必要な物品等が使用できる状態になったため、物品費に余裕が生じた。国際学会参加費にかかる経費、資料収集のための旅費、最終年度の資料整理のための謝金等に活用する。円高の影響で想像以上に海外の物品購入や論文掲載費等がかさむことが予想され、それらの補充のための経費に充てる予定である。
記憶の修正を司るドーパミン受容体とその脳回路

過去の記憶と現実にズレが見つかった場合は、過去の記憶を修正し、現実に即して行動することは重要である。こうした記憶の修正機能の破綻は、統合失調症や強迫神経症などに繋がる。空腹のハエは匂いとショ糖の関係性を連合学習可能である。この訓練の後、ハエは訓練された匂いへ積極的に接近する。この接近行動の経時変化を観察したところ、当初ハエは積極的に匂い探索をするが、徐々にその行動が修正されることを見出した。匂いへの接近はショ糖獲得に向けたものであるが、実際にはショ糖は得られず、ハエの記憶と現実にズレが見いだされ、過去の記憶が修正されたと解釈できる。本研究はこの現象を記憶回路のドーパミン制御に着目して理解する。
留学生の定着／移動とキャリア形成に関する国際比較研究‐企業の海外展開との関係から

本研究は、留学生受入国(以下、留学国)の企業の海外展開が、当該国への留学を促すとともに、留学生の卒業後の帰国の促進要因となっている、という仮説を立て、日本、ドイツ、オーストラリアの高等教育機関を卒業し、留学国の企業で働く外国人留学生(以下、留学生)の定着/移動の傾向とその影響要因を分析するとともに、キャリア形成、職場への貢献、課題などを比較し、留学生誘致/教育/就職促進政策の長期的効果と、課題の解決に向けての示唆を導くこと目指す。
統合失調症におけるADAMTS-3の機能解明

【研究目的】統合失調症は幻覚、妄想、意欲低下・自発性の欠如、認知機能障害を主症状とする精神疾患である。発症メカニズムについて様々な仮説が提唱されているが、明確な病因はいまだに解明されていない。Reelinは脳の正常な神経構造形成や記憶・学習等の機能発現に重要な役割を担う細胞外マトリックス糖タンパクの一種であり、統合失調症患者脳内のReelinタンパクやmRNA発現量の低下が報告されている。a disintegrin and metalloproteinase with thrombospondin motifs 3(ADAMTS-3)はReelinを特異的に分解して不活化するプロテアーゼであり、脳に高発現することが分かっている。本研究では、成熟期の脳におけるADAMTS-3のRcclin分解活性と統合失調症との関連を検証し、統合失調症の新規治療法の開発を目的とした。【研究方法】ADAMTS-3遺伝子ノックダウンマウスの作製は、レンチウイルスを用いてADAMTS-3遺伝子のshort-hairpinRNA(shRNA)を成熟期マウス脳内に導入し、ADAMTS-3遺伝子ノックダウンマウスを作製した。ADAMTS-2およびADAMTS-3 mRNA発現量はリアルタイムPCR法によって測定した。ADAMTS-3遺伝子ノックダウンによるタンパク質の発現レベルに与える影響を調べるため、ノックダウンマウスの脳からサンプルを調製し、ウエスタンブロッティング法によってReelin及びReelinの下流に存在し記憶等の脳の高次機能に関わるDablのタンパク質発現量の変化を調べた。【研究成果】ADAMTS-3ノックダウンマウスの脳内では、ADAMTS-3 mRNA発現量がコントロールの約60%まで減少した。一方、ADAMTS-2およびReelinのmRNA発現量に有意な変化は認められなかった。ADAMTS-3ノックダウンマウスの脳内Reelin及びDab1のタンパク質発現量についても大きな変化は認められなかった。ADAMTS-3単独のノックダウンでは脳内Reelinを増加させることは困難であるため、他のアイソザイムも合わせてノックダウンする必要があると考えられる【研究目的】統合失調症は幻覚、妄想、意欲低下・自発性の欠如、認知機能障害を主症状とする精神疾患である。ADAMTS-3単独のノックダウンでは脳内Reelinを増加させることは困難であるため、他のアイソザイムも合わせてノックダウンする必要があると考えられる
福祉社会の秩序構想:数理社会学的アプローチ

拙報告書論文「自由な社会における不平等の非効率性:再分配原理のゲーム理論的分析」(籠谷和弘編科学研究費報告書『市民活動の活性化支援の調査研究:秩序問題的アプローチ』441-449,2008)において萌芽的に示した基本モデルを発展させた.この論文において問題となっていたのは,高所得者も低所得者も一律に同じ比率で課税されるという再分配原理の非倫理性であった.そこで改善点として,高所得者に対して高い税率を課し,低所得者に対して低い税率を課す累進課税制を基本モデルに導入した.ところがここで新たな問題が生じた.それは,所得に応じて連続的に税率が定まるという自然な仮定が,かなり複雑な数学的構造を孕むということである.この問題の解決のため,戦略構造を有限集合から不加算無限集合にするなどのモデルの一般化をすすめ,この複雑な数学的構造の分析を試みたが,問題の困難さゆえに依然としてまとまった結果を得ることはできていない.そこで視点を変えて,他者に高い利得をもたらす協力的行為に対しては低い税率を,逆に他者に低い利得をもたらす非協力的行為には高い税率を課すという,行為に対する課税モデルを基本モデルに導入したところ,うまくまとまった分析結果を得た.そこでこの成果を第47回数理社会学会大会(於京都産業大学)にて報告したところ,概ね好意的な反応と有益なコメントを得た.拙報告書論文「自由な社会における不平等の非効率性:再分配原理のゲーム理論的分析」(籠谷和弘編科学研究費報告書『市民活動の活性化支援の調査研究:秩序問題的アプローチ』441-449,2008)において萌芽的に示した基本モデルを発展させた.この論文において問題となっていたのは,高所得者も低所得者も一律に同じ比率で課税されるという再分配原理の非倫理性であった.そこで改善点として,高所得者に対して高い税率を課し,低所得者に対して低い税率を課す累進課税制を基本モデルに導入した.ところがここで新たな問題が生じた.それは,所得に応じて連続的に税率が定まるという自然な仮定が,かなり複雑な数学的構造を孕むということである.この問題の解決のため,戦略構造を有限集合から不加算無限集合にするなどのモデルの一般化をすすめ,この複雑な数学的構造の分析を試みたが,問題の困難さゆえに依然としてまとまった結果を得ることはできていない.そこで視点を変えて,他者に高い利得をもたらす協力的行為に対しては低い税率を,逆に他者に低い利得をもたらす非協力的行為には高い税率を課すという,行為に対する課税モデルを基本モデルに導入したところ,うまくまとまった分析結果を得た.そこでこの成果を第47回数理社会学会大会(於京都産業大学)にて報告したところ,概ね好意的な反応と有益なコメントを得た.