hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体末端近傍における組換え雌雄差領域の解析

そこで、MEM系統の代わりに同じmol由来の近交系JF1を用いて、物理距離を測定したマーカー間の組換えを調べたところ、雌雄いずれも組換え体が得られなかった(調べた個体数はそれぞれn=223,203)。一方、dom同士の組み合わせである129とSWRのF_1では、同様の雌雄差は観察されたがその差は約4倍であった(個体数n=494,171)、以上からこの領域の組換え雌雄差は用いる系統に依存したものであることが示唆された。減数分裂時における遺伝的組換え現象は、生物の遺伝的多様性高める重要な機構の一つである。しかし、その機構に関しては未だ不明な点が多い。我々は被毛の形態異常を起こす突然変異の連鎖解析の過程で、マウス第15染色体末端近傍で組換え率が雄で雌の数十倍高いという大きな雌雄差のあることを見いだした。この雌雄差を引き起こす原因を明らかにすることは、減数分裂時の組換え機構を探る上で重要な手がかりとなると考えられる。我々はこの雌雄差が雌において組換えが抑制された組換えのcold spotか、あるいは、雄におけるhot spotであるのかを明らかにするために、この領域内のマィクロサテライトマーカーD15Mit40とD15Mit15の間でBACおよびYAC contigを作製してその物理距離を測定した。その結果、この間の物理的距離は約1.11.2Mbであることが明らかになった。この間の雌雄の遺伝的距離(組換え率)はそれぞれ0.17cMおよび5.23cMである。したがって、マウスゲノムでの物理距離当たりの平均組換え率と比較して、雌では組換えのcold spotであり、一方、雄ではhot spotであることが明らかになった。我々はこの領域内に新たにDNAマーカーを作製し、さらに詳細に検討を加えた結果D15Mit15近傍の約200Kb内にこの領域の雄における組換えの80%を起こしているhot spotの存在が明らかになった。現在、このhot spotを特定するためにDNAマーカーを検索している。また、我々はこの組換え雌雄差が第15染色体末端近傍特異的な現象であるかを明らかにするため、現在、全ゲノム領域についてhot spot, cold spotの検索を行っている。
HCV NS5A蛋白機能制御をtargetとしたC型肝炎治療の研究

本研究において、Chimpanzee infectious cloneであるHC-J4 cloneを用いて独自にHCV replicon系を構築、このrepliconの増殖にはNS5A蛋白のISDR上流のserine cluster領域の変異が必須であり、さらにISDR変異はHCV repliconの増殖を促進した。この領域のserine残基はNS5A蛋自のリン酸化に関与すると考えられており、NS5Aがそのリン酸化状態に応じてHCV replicon増殖を制御していると考えられた。HCV replicon増殖を促進するNS5A serine cluster変異は、生体内ではHCV増殖を著明に抑制する変異であり、また、ISDR変異はreplicon増植には促進的に働くが、生体内でのHCV量はISDR変異により著明に減少する。このように、NS5A-ISDRの役割は、repliconと生体において逆でありこれは、増殖細胞が培養肝癌細胞と正常ヒト肝細胞と全く異なっており、宿主細胞側の増殖制御因子の相違によるものと想定された。したがって、HCV replicon増殖制御においてNS5A蛋白に関連する宿主因子を明らかとすることが、生体内におけるHCV増殖制御の解明の鍵を握るものと想定される。我々は、HCV replicon増殖をmarkerとしたretrovirus libraryscreening法を開発し、HCV増殖制御分子を探索中である。また、high through putのreplicon増殖assaysystemを開発し、NS5A蛋白機能制御によるHCV増殖変化を迅速に検出する系も確立した。これにより、すでにある種の薬剤および分子において、これまでに知られていない新たなNS5AおよびHCV増殖制御作用を見いだしている。今後はこれらの系を用いて、より効率的なHCV制御法開発を進める予定である。NS5A蛋白が培養細胞系において、interferon signal伝達に対して抑制的に作用することを我々は解明して来た。すなわち、NS5A発現培養細胞にinterferon誘導性reporter遺伝子を導入し、interferon刺激を行うと、reporter遺伝子の発現はNS5Aにより抑制される。しかも、この作用はISDR依存性であり、ISDR変異によりこの作用は減弱し、臨床的観察と一致する結果であった。この機能の作用点はリン酸化STATによるISGF3形成の抑制にあると考えられた。この作用機序をさらに詳細に検討するため、NS5A発現培養細胞におけるISGF3構成要素、すなわち、interferon刺激によるSTAT1のリン酸化、p48に対するNS5Aの影響について検討したところ、これらに対してはNS5Aの影響は明らかではなかった。さらに、NS5A発現細胞においてはTNF-alphaによるapoptosis誘導が抑制されていることを見出した。Interferon治療における感染肝細胞の排除にはapoptosisが関与するとされており、NS5Aのapoptosis抑制作用はInterferon治療抵抗性の機序の一つである可能性が示唆された。PKRは、interferonによって誘導され、eIFのリン酸化によりウイルスRNAの翻訳を阻害する酵素であり、interferonの抗ウイルス作用の中心をなす分子である。NS5AはISDR依存性にPKR機能を抑制する。酵母内でPKRを発現させると、その蛋白翻訳抑制作用により、酵母の増殖は抑制され、この抑制作用はNS5Aの同時発現によりISDR依存性に阻害される。この系を利用して、PKR-NS5A相互作用を抑制する分子をreverse two hybrid assayにより同定する。すなわち、PKRおよびNS5A発現酵母内に肝臓由来libraryおよびrandom peptide libraryを導入し、PKR-NS5A相互作用を抑制する分子のscreeningを行うための予備的検討を行った。HCV replicon systemを確立、培養細胞内でHCV-RNAを持続複製する系を開発した。さらに、この系を用いてNS5A機能を抑制する分子を同定するための予備的検討として、replicon systemでの薬剤感受性、NS5A変異の影響、retrovirus libraryでのscreening法の検討を行った。

以上の検討で得られた候補分子、peptideについてその阻害作用機序がNS5Aとの直接の相互作用によるものか、あるいはNS5A機能に関連する他の細胞内因子との相互作用による間接的なものによるものかを検討し、NS5A機能解析をさらに進める予定である。また、NS5A機能抑制分子を培養細胞内にNS5A蛋白とともに発現させ、NS5Aによるinterferon作用抑制に対する影響を検討する。NS5A発現培養細胞にHCV repliconを導入し、この候補分子がこのNS5Aによるrescue作用に拮抗するかどうかを検討する。本研究において、Chimpanzee infectious cloneであるHC-J4 cloneを用いて独自にHCV replicon系を構築、このrepliconの増殖にはNS5A蛋白のlSDR上流のserine cluster領域の変異が必須であり、さらにlSDR変異はHCV repliconの増殖を促進した。この領域のserine残基はNS5A蛋白のリン酸化に関与すると考えられており、NS5Aがそのリン酸化状態に応じてHCV replicon増殖を制御していると考えられた。HCV replicon増殖を促進するNS5A serine cluster変異は、生体内ではHCV増殖を著明に抑制する変異であり、またJSDR変異はreplicon増殖には促進的に働くが、生体内でのHCV量はISDR変異により著明に減少する。このように、NS5A-ISDRの役割は、repliconと生体において逆でありこれは、増殖細胞が培養肝癌細胞と正常ヒト肝細胞と全く異なっており、宿主細胞側の増殖制御因子の相違によるものと想定された。したがって、HCV replicon増殖制御においてNS5A蛋白に関連する宿主因子を明らかとすることが、生体内におけるHCV増殖制御の解明の鍵を握るものと想定される。我々は、HCV replicon増殖をmarkerとしたretrovirus libraryscreening法を開発し、HCV増殖制御分子を探索中である。またhight through putのreplicon増殖assay systemを開発し、NS5A蛋白機能制御によるHCV増殖変化を迅速に検出する系も確立した。これにより、すでにある種の薬剤および分子において、これまでに知られていない新たなNS5AおよびHCV増殖制御作用を見いだしている。今後はこれらの系を用いて、より効率的なHCV制御法開発を進める予定である。
産地を核としたハイブリッドテキスタイルのデザイン開発

去年度に引き続き、欧州国際テキスタイル見本市の調査を行った。世界最高峰の二大テキスタイル見本市である「ミラノウニカ」と「プルミエール・ヴィジョン・パリ」を視察し、ヨーロッパ市場の動向を把握した。特に「ミラノウニカ」の上質の毛織物のテクスチャーと「プルミエール・ヴィジョン・パリ」の流行色を軸にしたテキスタイルトレンドは、現地調査でないと得られない知見であった。フランスの織物産地リヨンでの調査。ジャガード織機を発明したリヨン産地の元工場(現博物館)3カ所と、スクリーンプリント工場を視察した。紋織物(模様を織り出したテキスタイル)を機械化したジャガード織機の織機、織物、図案などの資料を調査することにより、様々な知見を得て、テキスタイルデザイン開発の考察が進んだ。国内産地の調査は、調査対象の再検討を行い、視察を行った。山梨県富士吉田産地、東京都八王子産地、岡山県三備産地、福岡県久留米絣産地。そして今まで調査した産地の中から、テキスタイルのデザイン開発に有効な、愛知県有松産地、愛知県尾州産地、東京都八王子産地、岡山県三備産地、申請者の大学のレーザーカット加工機で試作を進めた。テキスタイルデザイン開発の新しい発想を得るために、イタリアのプラダ財団美術館、青森美術館、十和田市現代美術館、フランスのリヨン織物装飾博物館、直島美術館、京都近代美術館、原美術館を視察した。また、各調査地で現物資料の収集を行った。上記の現地視察、現物資料収集、美術館視察によって、「産地を核としたテキスタイルのデザイン開発」のデザインの方向性はほぼ固まった。去年度病気療養のため調査できなかったイタリア繊維見本市「ミラノウニカ」を今年度視察し、「プルミエール・ヴィジョン・パリ」での再調査と合わせてヨーロッパ市場の最新情報を得た。応募時、今年度はイギリスの芸術大学とデザインスタジオで、テキスタイルの未来についての調査を行う予定だったが、研究が進むにつれ、「プルミエール・ヴィジョン・パリ」の更なる調査と、フランスリヨンのジャガード織物の調査の必要性が高まり、必要性の低いイギリスでの調査と差し替えた。フランスの織物産地リヨンでの調査から様々な知見を得て、テキスタイルデザイン開発の考察が進んだが、テキスタイル開発を始める時期が遅くなった。去年に引き続き国内産地の調査を愛知県尾州産地、山梨県富士吉田産地、東京都八王子産地、愛知県有松産地、岡山県三備産地、福岡県久留米絣産地で行なった。本研究では、全部で12のテキスタイル産地の調査を行なったことになる。その内で研究テーマに見合うテキスタイルの開発が可能な、有松産地、尾州産地、八王子産地、三備産地と申請者の大学のレーザーカット加工機械で、それぞれの特徴を生かしたテキスタイルデザインと試作を行った。しかし試作が予定通りに進まず、異なる産地の技術・素材の組み合わせまでは至っていない。国際繊維見本市や産地調査によって、テキスタイルデザイン開発の方向性はほぼ固まった。次年度は、今年度の試作をベースにして、異なる産地の技術・素材の組み合わせたハイブリットテキスタイル開発を進めたい。下記の異なる産地の技術・素材の組み合わせで、テキスタイル開発を行う予定である。岡山県三備産地のデニム織物と東京都八王子産地のプリントと神奈川県パンチング加工。愛知県尾州産地の毛織物と京都府のデジタルプリント加工。兵庫県播州産地の綿織物と愛知県有松産地の板締め絞り染めと申請者大学のレーザーカット加工。また、完成したテキスタイル数点と現地調査の資料を取りまとめ、イギリスの美術大学と京都のギャラリーで発表し、広くテキスタイル専門家の意見を聴取する予定である。●国内生地資料と欧州国際テキスタイル見本市を調査し、国内と海外のテキスタイルを比較検証する。:国内は、岐阜県羽島市のテキスタイル・マテリアルセンター(日本毛織物等工業組合連合会)が収蔵する日本全国産地のテキスタイル資料を調査した。また最新のテキスタイル情報を得るため、東京青山で開催された地域の異なるテキスタイル企画者9社の合同展示会「こだわりの布」や、東京代官山で開催された地域の異なる若手テキスタイル企画者6社の合同展示会「NINOW -TEXTILEJAPAN IN PROGRESS-」を視察した。上記により、各産地の特徴を把握した。海外は、世界最高峰のテキスタイルデザインを公開する国際的見本市「プルミエール・ヴィジョン・パリ」を調査し、今後の世界の動向を把握した。●国内産地の素材開発技術を現地調査し、テキスタイルを作成する工場を選定、試作する。:工場の現地調査を行った。桐生産地、遠州産地、尾州産地、有松絞り産地、西陣産地、播州産地、奄美大島産地。上記により、各産地のテキスタイル生産が現在有する技術や素材や状況を把握した。●産地に残る図書資料、現物資料の収集を行う。:産地の資料館の展示資料や工場が生産した現物資料を閲覧したが、現物資料が購入不可のため、写真で記録した。●現地調査で得た産地の資料、技術、素材から、本研究のテーマである現代生活に合ったハイブリットテキスタイルに可能性があるものを選び、試作を行う。尾州産地で織り糸として今まで見たことのない特殊な素材を見つけたので、その視覚・触覚的効果を活かしたテキスタイルをデザインし、試織した。国内生地資料は、資料館や展示会で必要な調査が出来た。欧州国際テキスタイル見本市調査は、9月の「プルミエール・ヴィジョン・パリ」を調査し最新情報を得た。2月に調査予定だった「ミラノ・ウニカ」は、病気療養のため次年度に延期した。

国内産地調査は、当初予定した10産地の内7産地に行き、各産地のテキスタイル生産が現在有する技術や素材や状況を把握した。調査した7産地は、桐生産地、遠州産地、尾州産地、有松絞り産地、西陣産地、播州産地、奄美大島産地で、本研究のテーマである「産地を核としたハイブリットテキスタイルのデザイン開発」に見合った産地を絞った。上記を元にテキスタイルの試織を1点行い、「ミラノ・ウニカ」の調査を除いて、本研究はおおむね順調に進展している。去年度に引き続き、欧州国際テキスタイル見本市の調査を行った。世界最高峰の二大テキスタイル見本市である「ミラノウニカ」と「プルミエール・ヴィジョン・パリ」を視察し、ヨーロッパ市場の動向を把握した。特に「ミラノウニカ」の上質の毛織物のテクスチャーと「プルミエール・ヴィジョン・パリ」の流行色を軸にしたテキスタイルトレンドは、現地調査でないと得られない知見であった。フランスの織物産地リヨンでの調査。ジャガード織機を発明したリヨン産地の元工場(現博物館)3カ所と、スクリーンプリント工場を視察した。紋織物(模様を織り出したテキスタイル)を機械化したジャガード織機の織機、織物、図案などの資料を調査することにより、様々な知見を得て、テキスタイルデザイン開発の考察が進んだ。国内産地の調査は、調査対象の再検討を行い、視察を行った。山梨県富士吉田産地、東京都八王子産地、岡山県三備産地、福岡県久留米絣産地。そして今まで調査した産地の中から、テキスタイルのデザイン開発に有効な、愛知県有松産地、愛知県尾州産地、東京都八王子産地、岡山県三備産地、申請者の大学のレーザーカット加工機で試作を進めた。テキスタイルデザイン開発の新しい発想を得るために、イタリアのプラダ財団美術館、青森美術館、十和田市現代美術館、フランスのリヨン織物装飾博物館、直島美術館、京都近代美術館、原美術館を視察した。また、各調査地で現物資料の収集を行った。上記の現地視察、現物資料収集、美術館視察によって、「産地を核としたテキスタイルのデザイン開発」のデザインの方向性はほぼ固まった。去年度病気療養のため調査できなかったイタリア繊維見本市「ミラノウニカ」を今年度視察し、「プルミエール・ヴィジョン・パリ」での再調査と合わせてヨーロッパ市場の最新情報を得た。応募時、今年度はイギリスの芸術大学とデザインスタジオで、テキスタイルの未来についての調査を行う予定だったが、研究が進むにつれ、「プルミエール・ヴィジョン・パリ」の更なる調査と、フランスリヨンのジャガード織物の調査の必要性が高まり、必要性の低いイギリスでの調査と差し替えた。フランスの織物産地リヨンでの調査から様々な知見を得て、テキスタイルデザイン開発の考察が進んだが、テキスタイル開発を始める時期が遅くなった。去年に引き続き国内産地の調査を愛知県尾州産地、山梨県富士吉田産地、東京都八王子産地、愛知県有松産地、岡山県三備産地、福岡県久留米絣産地で行なった。本研究では、全部で12のテキスタイル産地の調査を行なったことになる。
プラズマを用いたナノ粒子精密配置制御の学術基盤創成

本研究では、申請者のこれまでの研究を発展させて、プラズマ中のナノ粒子についての研究を基に、大規模ナノシステムを自在に作製する『プラズマナノ粒子プリンティング』の実現に欠かせない学術基盤を確立することを目的とする。平成30年度は、以下の3項目について研究した。研究項目(1)「反応性プラズマ中ナノ粒子物性のゆらぎ機構およびナノ粒子とプラズマの相互作用を起因とするナノ粒子含有プラズマの構造形成機構の解明」では、ラジカルとナノ粒子の非線形結合によるナノ粒子サイズ分布の狭分散化について検討を進め、ナノ粒子のサイズ・密度の空間分布を計測し、相互作用ゆらぎの空間分布と相関があることを明らかにした。研究項目(2)「ナノ粒子射出法確立」では、ガス流を用いた場合のナノ粒子輸送・配置について検討を進め、基板表面におけるガス流がナノ粒子の基板堆積に重要な役割を果たしていることを明らかにした。加えて、ナノ粒子プラズマの応用としてCO2メタン化について検討し、プラズマと触媒の相互作用における律速段階を明らかにした。この結果は触媒のナノ構造化による高スループット化に重要な知見を与える。研究項目(3)「ナノ粒子配置固着法開発」について、ガス流を用いたナノ粒子射出において、電場によるナノ粒子の基板付着について検討し、電場印加が重要であることを明らかにした。加えて、ナノ粒子付着状態の薄膜にプラズマを用いてカーボン系前駆体照射してナノ粒子を固着することで、膜の機械的特性が向上することを明らかにした。研究項目(4)「ナノ粒子計測法開発」について、開発した、プラズマとナノ粒子相互作用ゆらぎに評価について、プラズマ中微粒子の光捕捉によるプラズマゆらぎの超高感度計測に成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、申請者のこれまでのプラズマ中のナノ粒子についての研究を発展させて、大規模ナノシステムを自在に作製する『プラズマナノ粒子プリンティング』の実現に欠かせない学術基盤を確立する。この方法では、プラズマ中ナノ粒子に作用する力を利用して、ナノ粒子を高い位置決め精度で基板へと輸送・固着し、超高空間分解能、高スループットを実現する。具体的には、シランプラズマ中のシリコンナノ粒子を対象として、要素技術であるナノ粒子の位置決め、ナノ粒子固着に関わる学術基盤を確立する。将来的には、マクロスケールで大きなインパクトを与えている3Dプリンティングをナノメートルスケールで実現する『プラズマナノ粒子3Dプリンティング』として展開する。平成26年度末までに、ナノ粒子の成長方程式におけるラジカルとナノ粒子のカップリングに関わる非線形項の寄与が振幅変調により大きくなり、成長揺らぎが抑制されサイズ分布が狭分散化することを見出した。また、ナノ粒子量の時空間ダイナミクスについて、プラズマ中乱流解析で用いられているバイスペクトラム解析を活用し、ナノ粒子量についてのトータルバイコヒーレンスからプラズマ摂動に対してナノ粒子量の揺動成分に非線形結合が存在することを確認した。この結果は、ナノ粒子とラジカルの非線形結合による成長が存在することを示すものである。また、ナノ粒子量やプラズマ(ポテンシャル、ラジカル密度)の時空間変化を調べたところ、ナノ粒子とプラズマの相互作用によりナノ粒子の成長と共にプラズマのマクロスコピックな構造も変化することを明らかにした。また、ナノ粒子作製装置を製作し、ナノ粒子射出方に関する実験を行うことが可能となった。また、ダブルプラズマを用いたコアシェルナノ粒子の作製と基板へのランダム配置を行い、量子効果を活用したマルチエキシトン型太陽電池への応用が可能であることを示した。本研究では、申請者のこれまでのプラズマ中のナノ粒子についての研究を発展させて、大規模ナノシステムを自在に作製する『プラズマナノ粒子プリンティング』の実現に欠かせない学術基盤を確立することを目的とする。平成27年度は、以下の2項目ついて研究した。研究項目(1)反応性プラズマ中ナノ粒子物性の揺らぎ機構およびナノ粒子とプラズマの相互作用を起因とするナノ粒子含有プラズマの構造形成機構の解明では、平成27年度までに、ラジカルとナノ粒子のカップリングの寄与により、振幅変調放電時のサイズ分布が狭分散化することを理論的に示した。ナノ粒子量ゆらぎのバイコヒーレンス解析より、ナノ粒子量とラジカル密度が非線形結合している事を確認した。また、ナノ粒子とプラズマの相互作用によりナノ粒子の成長と共にプラズマのマクロスコピックな構造も変化することを明らかにした。加えてナノ粒子ゆらぎを周波数分解し、特定の周波数のゆらぎに対してエンベロープ解析を行った。エンベロープ解析結果は、ナノ粒子とプラズマの非線形結合のエネルギー輸送過程を明らかにする手法として期待できる。研究項目(2)ナノ粒子射出法確立では、平成27年度に、ガス流を用いたナノ粒子輸送・配置についての研究を行った。ガス流と放電電力をパラメータとしてナノ粒子の輸送と堆積をレーザー散乱法と水晶振動子膜厚計法を用いて評価した。低ガス流速条件において、放電開始直後に下流領域の電極近傍にナノ粒子群が形成し、ナノ粒子が堆積が顕著に抑制されることを明らかにした。この結果は、ナノ粒子輸送・配置制御においてガス流とプラズマ生成領域およびその時空間ダイナミクスが重要であることを示唆する。平成27年度の研究計画は、(1)反応性プラズマ中ナノ粒子物性の揺らぎ機構およびナノ粒子とプラズマの相互作用を起因とするナノ粒子含有プラズマの構造形成機構の解明について、スペクトル解析を継続する、および(2)ナノ粒子射出法確立について、インフライト表面修飾とナノ粒子射出の基礎実験を行う予定であった。

上記研究計画に対して、平成27年度末までに、研究項目(1)について、反応性プラズマ中ナノ粒子量をレーザー散乱法を用いて計測して、振幅変調放電によるプラズマ摂動に対するナノ粒子ゆらぎについて、プラズマ乱流解析で用いられるエンベロープ解析適用した。その結果、ナノ粒子とプラズマの非線形結合のエネルギー輸送過程を解明可能であることを示した。研究項目(2)について、ガス流を用いたナノ粒子輸送の評価を行い、放電開始からのナノ粒子のガス流による輸送量の時間的変化を明らかにした。以上の結果より、概ね順調に進展していると判断した。本研究では、申請者のこれまでの研究を発展させて、プラズマ中のナノ粒子についての研究を基に、大規模ナノシステムを自在に作製する『プラズマナノ粒子プリンティング』の実現に欠かせない学術基盤を確立することを目的とする。平成28年度は、以下の2項目について研究した。研究項目(1)「反応性プラズマ中ナノ粒子物性のゆらぎ機構およびナノ粒子とプラズマの相互作用を起因とするナノ粒子含有プラズマの構造形成機構の解明」では、平成28年度までに、1ラジカルとナノ粒子のカップリングの寄与により、振幅変調放電時のナノ粒子サイズ分布が狭分散化することを理論的に示した。2ナノ粒子量とラジカル密度が非線形結合していることを確認した。3ナノ粒子とプラズマの相互作用によりプラズマのマクロスコピックな構造も変化することを明らかにした。4ナノ粒子量揺らぎを周波数分解し、特定の周波数の揺らぎに対してエンベロープ解析を適用し、ナノ粒子とプラズマの結合のエネルギー輸送過程を明らかにする手法を確立した。5ナノ粒子量揺らぎで現れる特定周波数の揺らぎについて、空間を2次元に拡張した時空間構造を解析し、相互作用揺らぎの時間発展を初めて明らかにするとともに、60Hzと40Hzに現れる揺らぎの基本周波数100Hzに対する相互相関を調べ、ナノ粒子量揺らぎに現れる相互作用揺らぎの時空間伝搬過程が、周波数により変化することを明らかにした。研究項目(2)「ナノ粒子射出法確立」では、平成28年度までに、1ガス流を用いたナノ粒子輸送・配置について、レーザー散乱法と水晶振動子膜厚法を用いて評価し、プラズマ生成領域およびその時空間ダイナミクスが重要であることを明らかにした。2ナノ粒子プラズマの応用としてCO2メタン化について検討し、プラズマによる室温のガス温度で90%のCO2変換率を実現した。3コンパクト微粒子飛跡分析装置を開発した。平成28年度当初、(1)反応性プラズマ中ナノ粒子物性の揺らぎ機構およびナノ粒子とプラズマの相互作用を起因とするナノ粒子含有プラズマの構造形成機構の解明では、平成27年度の研究を継続し、ナノ粒子量揺らぎの各非線形結合成分についてバイコヒーレンス解析、バイフェイズ解析、エンベロープ解析などのスペクトル解析を用いてエネルギー輸送過程を同定してラジカルとナノ粒子の非線形カップリングによる成長の基盤となっている非線形
SCM構築のためのスコアカードによる企業診断モデル・システム開発と運用

本研究では,企業のSCMのレベルを測るSCMロジスティクススコアカード(LSC)を用いて,十分なデータ数の中,SCMの性能を決める3つの要因,SCM組織力,情報技術活用力,変化対応力の3つを発見した.この3つのSCM性能,特にSCM組織力が最終的な経営成果としてのROA,一株あたりCFと統計的有意な正の相関を示すことを明らかにするとともに,SCMの効果として,在庫の削減によるコストの低減がなされ,そして資産が圧縮されるとキャッシュフローの増大に繋がり,そして最終的に収益性の向上に繋がっていると一般的に言われていたものを,時系列の流れで定量的に捉える事ができた.さらに,この結果を踏まえ,データを層別した分析を行ったところ,SCM組織力,情報技術活用力,変化対応力はある程度のレベルでないとほとんど経営成果と相関がない事,そしてそのレベルを超えると経営成果と非常に相関が高くなるという,本研究において最も特筆すべき事柄を発見した.また,業界毎に層別をし,業界別の特徴を捉えると同時に,要因を抽出した意味を併せて示している.財務成果とは違う非財務的業績評価指標との関係も分析では,優れた会社,売上高物流コストともに正の相関が見られている.特に優れた会社との相関は有意であり,SCMにおいて外部要因への影響を示すと同時に,LSCの信頼性を高める結果が得られている.最後に,本報告で用いたデータ,分析をベースとしたLSCの診断システムを開発しており,レーダーチャートや業界平均,散布図などを素点,因子ごとに表示し,企業の評価が出力されるようになっている.本研究で得られた結果は,このような因子で診断することの妥当性と意味付けを与えるものである.本研究では,企業のSCMのレベルを測るSCMロジスティクススコアカード(LSC)を用いて,十分なデータ数の中,SCMの性能を決める3つの要因,SCM組織力,情報技術活用力,変化対応力の3つを発見した.この3つのSCM性能,特にSCM組織力が最終的な経営成果としてのROA,一株あたりCFと統計的有意な正の相関を示すことを明らかにするとともに,SCMの効果として,在庫の削減によるコストの低減がなされ,そして資産が圧縮されるとキャッシュフローの増大に繋がり,そして最終的に収益性の向上に繋がっていると一般的に言われていたものを,時系列の流れで定量的に捉える事ができた.さらに,この結果を踏まえ,データを層別した分析を行ったところ,SCM組織力,情報技術活用力,変化対応力はある程度のレベルでないとほとんど経営成果と相関がない事,そしてそのレベルを超えると経営成果と非常に相関が高くなるという,本研究において最も特筆すべき事柄を発見した.また,業界毎に層別をし,業界別の特徴を捉えると同時に,要因を抽出した意味を併せて示している.財務成果とは違う非財務的業績評価指標との関係も分析では,優れた会社,売上高物流コストともに正の相関が見られている.特に優れた会社との相関は有意であり,SCMにおいて外部要因への影響を示すと同時に,LSCの信頼性を高める結果が得られている.最後に,本報告で用いたデータ,分析をベースとしたLSCの診断システムを開発しており,レーダーチャートや業界平均,散布図などを素点,因子ごとに表示し,企業の評価が出力されるようになっている.本研究で得られた結果は,このような因子で診断することの妥当性と意味付けを与えるものである.本研究では,SCM構築のための自己評価用スコアカード(ロジスティクス・スコアカード,以下LSC)について,これまでの蓄積データの有効活用を損なわぬように環境等の評価を加えたスコアカードをバージョンアップした上で、製造業については、食品、繊維・製紙、化学、医薬品、電機、機械等の業種ごとに最低20以上の約150社、物流業については50社程度のスコアカードの評価データを基に、スコアカードの評価点と調査企業の財務データとの関連分析のブラッシュアップしたSCM診断システムの構築を行った。また同一企業における経年変化の分析機能も追加した。このLSCについて、内部構造分析を行うことによって新たにSCM組織力、市場変化対応力、情報技術活用力、在庫管理力といったロジスティクスパフォーマンスを規定する因子を抽出した。SCMにおける企業活動の成果指標としての在庫やキャッシュの回転率を目的変数とし、それを阻害するSCM困難度∝不確実性×意思決定段階数×ボトルネックタイム、という仮説の下に、これらの要因に関連した評価項目をもつ因子の因子得点に基づき、対数線形の重回帰分析等を援用しながら探索的に定量モデル式の推定とその最適モデルの選定を行った。スコアカードの得点と外部的な財務データとの関連の統計的分析に加えて、スコアカードの各項目とキャッシュフローやROA等の現代企業における重要財務指標との関係付けを論理的に行うことが出来、より明示的な経営成果を上げるためのイネーブラーとしての評価項目に対するそれをアップさせるための経営的意味を明確することが出来た。以上のような結果に基づくSCM構築のための企業診断モデルや簡易版のシミュレータは実用にも使われているが、よりブラッシュアップされた診断システム開発・運用のため、現在もデータの収集・更新が引き続き行われている。

本研究では,SCM構築のための自己評価用スコアカード(ロジスティクス・スコアカード,以下LSC)について,これまでの蓄積データの有効活用を損なわぬように環境等の評価を加えたスコアカードをバージョンアップした上で、製造業については、食品、繊維・製紙、化学、医薬品、電機、機械等の業種ごとに最低20以上の約150社、物流業については70社程度のスコアカードの評価データを基に、スコアカードの評価点と調査企業の財務データとの関連分析のブラッシュアップしたSCM診断システムの構築を行った。また同一企業における経年変化の分析機能も追加した。このLSCについて、内部構造分析を行うことによって新たにSCM組織力、市場変化対応力、情報技術活用力、在庫管理力といったロジスティクスパフォーマンスを規定する因子を抽出した。SCMにおける企業活動の成果指標としての在庫やキャッシュの回転率を目的変数とし、それを阻害するSCM困難度∝不確実性×意思決定段階数×ボトルネックタイム、という仮説の下に、これらの要因に関連した評価項目をもつ因子の因子得点に基づき、対数線形の重回帰分析等を援用しながら探索的に定量モデル式の推定とその最適モデルの選定を行った。スコアカードの得点を層別した上で外部的な財務データとの関連の統計的分析を行うことで、スコアカードの各項目とキャッシュフローやROA等の現代企業における重要財務指標との関係付けを論理的に示すことが出来、より明示的な経営成果を上げるためのイネーブラーとしての評価項目に対するそれを向上させるための経営的意味を明確することが出来た。以上のような結果に基づくSCM構築のための企業診断モデルや簡易版のシミュレータは実用にも使われているが、さらにグローバルなSCMの展開を見据え、英語版を始めとする国際版の診断システム開発を行い、運用を開始した。
不規則時系列荷重の組合せを考慮した経年劣化を伴う構造物の信頼性解析法に関する研究

構造物の耐力は,供用期間中に劣化する場合がある。このような耐力劣化は,供用期間が長くなるに従い構造物の使用性や安全性に大きな影響を与える。構造物の長寿命化を達成するためには,その耐久性を向上させる技術を開発する一方で,耐力劣化を考慮に入れた性能評価手法が必要となる。構造物には一般に複数の時間的に変動する荷重が加わっており,構造物の信頼性評価にはこれらの荷重強さの評価が極めて重要である。本研究では,まず,荷重の時間変動を考慮した組み合わせ荷重の基準期間における最大値の確率分布関数の簡潔な理論解を提示し,解析例により,その精度は荷重強さの確率分布や統計量,確率過程の特性に依らず極めて良く,汎用性に富んでいることを示した。構造耐力が供用期間中に変化しない場合には,供用期間中の荷重組み合わせの最大値のみに対して信頼性を検討すれば良いが,構造耐力が時間とともに変化する場合には,供用期間中に生起するすべての組み合わせ荷重に対して耐力が上回るか否かを検討しなければならず,極めて複雑な問題となる。しかし,耐力の時間変化を表す劣化関数を,確率的に等価な定数である劣化影響係数によって評価することができれば、耐力を一定とみなし,時間に独立な解析とすることが可能である。本研究では,劣化影響係数の略算法を提案し,解析例を用いてその精度と適用性について検討し,その誤差はAFOSM法による信頼性解析による誤差と比較すれば小さく、実用上支障のない程度であることを示した。コストなどの制約条件の下で最適な維持・管理計画を策定する際には,一般に非線形の最適化問題を解く必要があるが,本研究で提案する略算法は,維持管理などによって、耐力が不連続に時間変化する場合についても適用可能であり,本手法を用いることにより、時間依存する信頼性解析は回避され、最適化問題を簡素化することができる構造物の耐力は,供用期間中に劣化する場合がある。コストなどの制約条件の下で最適な維持・管理計画を策定する際には,一般に非線形の最適化問題を解く必要があるが,本研究で提案する略算法は,維持管理などによって、耐力が不連続に時間変化する場合についても適用可能であり,本手法を用いることにより、時間依存する信頼性解析は回避され、最適化問題を簡素化することができる構造物の耐力は,供用期間中に,鉄筋の腐食・アルカリ骨材反応・鋼材の疲労・木材の腐朽などにより劣化する場合がある。このような耐力劣化は構造物の供用期間が短い場合は無視することができたが,供用期間が長くなるに従い建物の使用性や安全性に大きな影響を与える。建物の耐久性を向上させる技術を開発する一方で,耐久性を考慮に入れた性能評価手法が必要となる。構造物には,一般に複数の時間的に変動する荷重が加わっており,構造物の信頼性評価にはこれらの荷重の適切なモデル化が極めて重要である。本研究では,まず,荷重の時間変動を考慮した組み合わせ荷重効果の基準期間における最大値の確率分布関数の理論解を提示し,解析例を用いてその精度と適用性について検討を加えた。この理論解は簡潔な形式で,その精度は荷重強さの確率分布や統計量,確率過程の特性に依らず極めて良く,汎用性に富んでおり,耐力劣化の無い構造物の信頼性解析において限界状態超過確率を精算する場合のほか,耐力劣化を等価な耐力低減係数に置き換えて設計する際に,計算コストの高いシミュレーションに代わって適用することができる。ここでは,本研究代表者が提案している単一の時間変動荷重に対する耐力劣化する構造物の信頼性解析手法を拡張適用する手法についてシミュレーション結果と比較しながら検討を加え,支配的な荷重以外については,任意時刻の平均値を用いることである程度の精度が得られることを示した。

次年度は,耐力劣化と等価な耐力低減係数の実用化の可能性について検討を加える予定である。構造物の耐力は,供用期間中に劣化する場合がある。このような耐力劣化は,構造物の供用期間が短い場合は無視することができたが,供用期間が長くなるに従い建物の使用性や安全性に大きな影響を与える。構造物の長寿命化という社会要請の下,その耐久性を向上させる技術を開発する一方で,耐力劣化を考慮に入れた性能評価手法が必要となる。耐力の時間変化を考慮した構造部材の信頼性評価・解析は,一般に時間依存し,不規則時系列荷重の組み合わせを考慮した場合は,極めて煩雑なものとなる。しかし,耐力の時間変化を表す劣化関数を,確率的に等価な定数である劣化影響係数によって評価することができれば、耐力を一定とみなし,時間に独立な解析とすることが可能である。本研究では,劣化影響係数を実用上簡便に評価するための略算法を提案し,その精度と適用性について,解析例によって検討している。ここでは,主の荷重の変動係数が小さく、従の荷重の不確定性を相対的に小さいとした仮定に反するような場合、また、耐力の不確定性が大きい場合には、実際に達成される信頼性は他の場合と比べて目標信頼性との差が若干大きいが、この誤差は、AFOSM法による誤差と比較すれば小さく、実用上支障のない程度であることを示している。構造物の長寿命化を達成する上で,維持・管理の役割は極めて重要である。コストなどの制約条件の下で最適な維持・管理計画を策定する際には,一般に非線形の最適化問題を解く必要があるが,本研究で提案する略算法は,維持管理などによって、耐力が不連続に時間変化する場合についても適用可能であり,本手法を用いることにより、時間依存する信頼性解析は回避され、最適化問題を簡素化することができる。
尿中PKCαを標的とした新規尿路上皮がん診断システムの開発

尿路上皮癌は尿路上皮から発生する悪性腫瘍で、有用な血液腫瘍マーカーがない一方で、尿を用いたスクリーニング検査法の開発が行われてきました。しかし、その多くは偽陽性率が高く、特異度が非常に高い尿細胞診以外は実臨床においてあまり利用されていません。そこで、本研究ではより感度、特異度が高く、かつ簡便な尿路上皮癌に対する検査法として、新たなバイオマーカーを標的として測定法、診断システムの開発を行い、さらに臨床サンプルを用いてこれら診断システムの有効性を評価します。
p27によるマクロファージ増殖制御の糖尿病・動脈硬化における生理学的意義の解明

耐糖能および動脈硬化に対する組織浸潤マクロファージ(Mφ)増殖の生理学的意義を検討した。Mφ特異的増殖抑制マウスを作成し、高脂肪食負荷、ob/obとの交配群において耐糖能を、ApoE欠損マウスとの交配群において動脈硬化を評価した。Mφ増殖抑制により耐糖能およびインスリン抵抗性が改善し、脂肪組織における浸潤Mφの減少、炎症性サイトカイン発現の減少を認めた。また、動脈硬化病変形成の抑制と浸潤Mφの減少を認め、動脈硬化病変における炎症性サイトカイン発現も減少した。脂肪組織のインスリン抵抗性および動脈硬化発症・進展に局所Mφの増殖が関与することを個体レベルで証明した。スカベンジャー受容体のプロモーター制御下にサイクリン依存性キナーゼ阻害因子p27kipを発現するMφ特異的増殖抑制マウス(mac-p27Tg)とapoE欠損マウスとを交配し、apoE欠損×mac-p27Tgマウスを得た。16週齢の大動脈弁輪部切片の平均プラーク面積は、apoE欠損×mac-p27Tg群で有意に減少していた。Iba1陽性のMφはapoE欠損×mac-p27Tgで少なく、Ki67陽性の割合も低かった。病変部におけるCD68のmRNA発現はapoE欠損×mac-p27Tg群で有意に減少した。また炎症性サイトカイン(MCP-1、IL-1β)のmRNA発現もapoE欠損×mac-p27Tg群で減少傾向を認めた。これらの検討よりMφ増殖抑制によりapoE欠損マウスの動脈硬化病変部におけるMφ数は減少し、病変形成及び病変部の炎症活性が抑制された。一方、mac-p27Tgマウスに高脂肪食負荷を行い、マクロファージ増殖抑制による耐糖能への影響を検討した。高脂肪食負荷後の対象群とmac-p27Tg群間で随時血糖、体重に有意差は認めなかったが、ipGTTでは対象群と比しmac-p27Tg群で負荷後60分、90分、120分の血糖値が有意に低く耐糖能の改善を認めた。ipITTではmac-p27Tg群で負荷後60分、120分の血糖値が有意に低値であった。脂肪組織におけるCD68のmRNA発現はmac-p27Tg群で減少し、炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-6)のmRNA発現も低下傾向であった。血清中の炎症性サイトカイン(TNF-α)もmac-p27Tg群で有意に低値であった。これらの結果より、マクロファージ増殖抑制によって、高脂肪食負荷による全身の炎症活性およびインスリン抵抗性の改善を認めた。【目的】動脈硬化病変や脂肪組織における組織浸潤マクロファージの増殖が、動脈硬化および耐糖能異常の発症・進展に及ぼす生理学的意義を、マクロファージ特異的増殖抑制マウスを用いて検討した。【方法】スカベンジャー受容体遺伝子プロモーター制御下にサイクリン依存性キナーゼ阻害因子p27kipを発現するマクロファージ特異的増殖抑制マウス(mac-p27Tg)を作成した。1mac-p27Tgへの高脂肪食負荷群、mac-p27Tgとob/obマウスとの交配群(ob/ob×mac-p27Tg)において、耐糖能に対するマクロファージ増殖の影響を検討した。ipGTT、ipITTを行い耐糖能を評価した。精巣上体周囲脂肪組織の組織学的変化、炎症性サイトカインの発現を検討した。2ApoE-/-×mac-p27Tgにおいて、動脈硬化病変の発症・進展に対するマクロファージ増殖の影響を検討した。大動脈弁輪部切片のプラーク面積を計測した。レーザーマイクロダイセクションで回収した動脈硬化病変組織におけるmRNA発現を検討した。【方法】スカベンジャー受容体遺伝子のプロモーター制御下にCDK阻害因子p27を発現するマクロファージ特異的増殖抑制マウス(mac-p27Tg)を作成した。高脂肪食負荷(HFD)mac-p27Tg、mac-p27Tgとob/obマウスを交配し得られたob/ob×mac-p27Tgにて、耐糖能に対するマクロファージ増殖の影響を検討した。mac-p27Tgと動脈硬化モデルApoE-/-マウスを交配し得られたApoE-/-×mac-p27Tgにて、動脈硬化病変の発症・進展に対するマクロファージ増殖の影響を検討した。【結論】糖尿病、動脈硬化の発症・進展においてマクロファージ増殖が関与することを明らかにすると共に、マクロファージ増殖制御が糖尿病や動脈硬化症といった慢性炎症性疾患の治療法の開発に繋がる可能性を示した。

脂肪組織のインスリン抵抗性および動脈硬化発症・進展に局所Mφの増殖が関与することを個体レベルで証明した。マクロファージ特異的human p27kipトランスジェニックマウス(mac-p27Tg)を作成した。本マウスは、マクロファージ特異的にp27kipを発現することで分化を遂げたマクロファージの増殖を特異的に抑制する。動脈硬化病変形成に対するマクロファージ増殖の意義の検討を行うために、動脈硬化モデルマウスであるApoE欠損マウスとの交配を行い、得られたマウスにおける動脈硬化病変の発症、進展を検討した。また、マクロファージ増殖の耐糖能への影響を1mac-p27Tgに高脂肪食負荷を行う系、2mac-p27Tgと肥満糖尿病モデルマウスであるob/obマウスとの交配を行う系において検討した。これらの動物実験は軌道に乗り、科学的解析を行うに十分な個体数を得られており、動脈硬化病変や脂肪組織における遺伝子発現の検討に至っている。また、糖代謝への影響の検討においては、脂肪組織のみならず、肝臓、膵島へのマクロファージ浸潤と増殖の意義についての検討を開始した。個体としての表現型の差異は確認できたものの、特にin vitroの実験系での細胞および分子レベルにおける、動脈硬化、耐糖能異常の発症・進展におけるマクロファージ増殖の意義、またマクロファージ増殖に関与する分子の同定とその生理的意義の解明に至るには十分な検討を行えていないことから「やや遅れている」と判断する。動脈硬化、糖尿病In vivoの解析では、これまでマクロファージ特異的p27発現マウスを用いた検討であったが、現在さらにマクロファージ特異的Tet-onシステムを用いた系を構築しており、p27発現の時間的・空間的制御によりマクロファージ増殖の調節を行うことで、マクロファージ増殖の病態への関与をさらに詳細に検討することができると考える。本システムにより、これまで当教室が提唱してきた、スタチンやその他の薬剤によるマクロファージ増殖抑制を介した抗動脈硬化作用を明らかにし得ると考える。糖代謝に対する組織マクロファージ増殖の関与については、おもに脂肪組織、肝臓の組織マクロファージにおいてFlow cytometoryを用いた解析を行い、増殖とマクロファージ極性(M1/M2)の関与、浸潤マクロファージと常在マクロファージの増殖能とそれらの病態への関与を明らかにすることができると考えている。さらに、In vitroの実験系では引き続き動脈硬化、耐糖能異常の発症・進展におけるマクロファージ増殖の意義の解明をめざし、マクロファージ増殖に関与する分子の同定とその作用機序の検討を行っていきたい。マクロファージ特異的human p27kipトランスジェニックマウス(mac-p27TG)を作成した。動脈硬化病変形成に対するマクロファージ増殖の検討を行うために、動脈硬化モデルマウスであるApo E欠損マウスとの交配を行い。動脈硬化病変の発症・進展におけるマクロファージ増殖の影響を検討した。また、mac-p27TGマウスに高脂肪食負荷を行い、耐糖能への影響を検討するなど、in vivoにおける検討はある程度軌道に乗っている。しかしながら、結果の十分な解析を行うほどの遺伝子改変マウスの個体数が得られておらず、引き続き個体数の確保を続けながら解析を進めてゆく。浸潤マクロファージの増殖の病態
カプサイシン回腸内投与の消化管運動抑制効果を応用した大腸全摘後難治性下痢の治療

唐辛子の辛みの主成分であり、知覚神経末端の刺激作用を有するcapsaicinを回腸内に投与した際の消化管運動に対する効果についてイヌを用いて検討した。消化管輪状筋収縮測定用のstrain gaugeforce transducerを消化管8カ所に縫着したイヌを用いて消化管運動を意識下で測定した。回腸内capsaicin投与は、空腹期の上部消化管運動、および食後期の胃・小腸・近位結腸運動を用量依存性に抑制した。capsaicinによる空腹期の上部消化管運動抑制はnitric oxide合成酵素阻害剤により減弱した。一方、capsaicinによる食後期運動の抑制は上部消化管において、opiate受容体拮抗剤、セロトニン3受容体拮抗剤、nitric oxide合成酵素阻害剤により、近位結腸ではopiate受容体拮抗剤、neurokinin 1受容体拮抗剤により、減弱した。外来性神経の保たれた回腸Thiry loop内へのcapsaicin投与では、空腹期、食後期共に消化管運動抑制効果が認められたが、外来性神経の切離された回腸Thiry loop内へのcapsaicin投与ではこのような抑制効果が認められなかった。これらの結果は、capsaicinによる回腸粘膜知覚神経刺激が外来神経を介して消化管運動を抑制するが、この抑制反応には、opiate受容体、セロトニン3受容体、neurokinin 1受容体、nitric oxideが関与していることを示している。このcapsaicinの消化管運動抑制効果は下痢の改善につながりうることから、capsaicinあるいはcapsaicin様物質の坐剤が開発出来れば、大腸全摘後の難治性下痢の新たな治療法になる可能性がある。今回のわれわれの研究は回腸粘膜知覚神経と消化管運動機能制御の関わりを示唆する重要な新知見であり、Intraileal capsaicin inhibits interdigestive and postprandial gastrointestinal contractions via an extrinsicneural reflex in conscious dogsと題して当該領域の一流誌であるGastroenterologyに掲載予定である。平成13年度は、犬でカプサイシン回腸内投与の消化管運動に対する影響を検討した。実験は空腹期と食後期に分けて行い、空腹期では上部消化管運動に対する、食後期では消化管全長の運動に対するカプサイシン回腸内投与の効果を検討した。用いたカプサイシンの用量は、1,2,5,10mgとした。その結果、カプサイシンは空腹期上部消化管運動を用量依存性に抑制し、胃では全てのカプサイシンの用量で、十二指腸と上部空腸では5,10mgで有意差が認められ、空腹期では胃の方が十二指腸・空腸よりも回腸内カプサイシンに対する感受性が高いことが判明した。食後期も消化管全長の運動が用量依存性にカプサイシン回腸内投与により抑制されたが、有意差は十二指腸では全てのカプサイシンの用量で、胃と上部空腸では2,5,10mgで、下部空腸、回腸、結腸では5,10mgで有意差が認められた。すなわち、回腸内カプサイシンに対する感受性は十二指腸、胃・上部空腸、下部空腸・回腸・結腸の順番に高く,空腹期とは異なっていた。平成14年度は、このようなカプサイシンによる運動抑制作用が、1)各種拮抗剤(nitric oxide合成酵素阻害剤、opiate受容体拮抗剤、neurokinin1受容体拮抗剤、セロトニン3受容体拮抗剤、交感神経遮断剤)により変化するのかどうか、2)回腸に分布する外来性神経を切離した除神経モデルでも出現するかどうか、について検討し、メカニズムを明らかにする予定である。
日本人におけるBCG副反応および抗酸菌易感染性に関連する宿主遺伝要因の検索

BCG重症副反応を含む抗酸菌易感染例を集積し、その遺伝的背景を検索した。IL-12/IFN-γ経路の分子をコードする遺伝子およびNEMO遺伝子のエクソンおよびイントロンのエクソン隣接領域の塩基配列を網羅的に解析したが、1例においてNEMO遺伝子に新規遺伝子変異が認められたのみであった。日本人においては、BCG重症副反応を含む抗酸菌易感染性にはIL-12/IFN-γ経路の以外の遺伝的要因の関与のほうが大きいと考えられた。IL-12/IFN-γ経路に遺伝子異常がない症例についてBCG刺激単核球のcDNAマイクロアレイ解析を行ったが、一貫して対照と発現が有意に異なる遺伝子は見出せなかった。BCG重症副反応を含む抗酸菌易感染例を新たに17例集積した(BCG骨髄炎8例、播種性/深部BCGリンパ節炎4例、BCG皮膚炎/皮下膿瘍3例、深部非定型抗酸菌感染症2例)。この17例について、これまで研究代表者らが日本人における遺伝子異常を報告したインターフェロン(IFN)-γレセプター1(IFN-γR1)(IFNGRI遺伝子)の遺伝子解析を行ったが、一部に塩基置換を伴う遺伝子多型が認められたものの、遺伝子変異は認められなかった。また、インターロイキン(IL)-12/IFN-γ経路の他の構成成分であるIL-12p40(IL12B遺伝子)、IL-12Rβ1(IL12RB1遺伝子)、STAT-1等についても解析を行ったが、異常はみとめられなかった。抗酸菌に対する易感染性を示しながらIL-12/IFN-γ経路の遺伝子異常が見出されていない症例について正常対照との間でBCG刺激単核球のDNAマイクロアレイ解析による比較を行った。これまでのところ発現が一貫して対照と有意に異なる遺伝子は見出せていない。成人の播種性BCG感染症と局所性BCG感染症の報告は従来HIV感染者とBCG膀胱内注入療法を受けた膀胱癌患者に限られていたが、乳児期のBCG接種後20年以上を経て播種性BCGリンパ節炎を発症した慢性肉芽腫症成人例を報告し、成人においてもBCG重症副反応の宿主遣伝要因として本症の鑑別が必要であるとの注意を喚起した。