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人民の意志から人民の理性へ；19世紀フランスにおける理性と社会

本研究の最大の目的は、19世紀フランス思想における「社会(的なもの)」を、統治の根拠たるべき「理性」との関連から検討することである。正統性の根拠の「意志」から「理性」への転換や、統治の合理化といった発想は、19世紀の自由主義に広く共通するものである。この問いと19世紀における社会的なものの前景化との連関が、本研究の最大の関心となる。より具体的な対象としては、ピエール=ジョゼフ・プルードンの思想について、同時代のリベラルを補助線として検討する。プルードンは一般的に社会主義者とされるが、恣意的な支配としての「専制」への警戒や、国家権力の肥大化に対する批判などの点で、むしろリベラルとの共通性が大きいためである。研究の初年度にあたる30年度は、プルードンの理性論、とくにその「集合理性」概念について検討した。集合理性とは社会における集合作用によってのみ生まれうる点で個人理性とは峻別され、そのようなものとして「主権」を担うべきものである。彼にとっては、たとえばルソーの人民主権論のように「意志」が主権を担う可能性は否定される。なお、意志に対する理性の優位にもとづく「理性主権」論を論じた同時代の論者にギゾーらがおり、彼もまた、社会から引き出される「公共理性」が主権を担うべきとする。ギゾーとプルードンとの親近性はこの点で明らかであるが、ここでプルードンの独自性は、その理性を生み出す「集合」プロセスに対するより包括的な考察にある。それを通じて理性の生成をより「民主的」・社会的なものとすることで、人民による自己立法を(意志ではなく理性という経路を通じて)可能にすることがプルードンの集合理性論の眼目である。これらの点については、「プルードンの集合理性論ー自律・社会・コミュニケーションー」(『思想』1134号、2018年9月)を発表した。主権の担い手としての「集合理性」をめぐる同時代のリベラルとプルードンの関係・異同については、かなりの程度まで明らかにすることができた。今後の研究の焦点は大きく二点に大別される。第一に、プルードンにおける理性概念は、「正義」「理想」「理念」「労働」などの他の重要な概念と密接に関連しており、それらとの関係を検討することで、社会と理性の関係をより包括的に描き出すことを目的とする。第二に、プルードンとの比較の対象として、ギゾーら体制派のリベラルのみならず、むしろ主流派とならなかったリベラルの潮流(コンスタンやトクヴィルなど)との関係についても検討する。二回を予定していた国内出張について、他業務や私的事情との兼ね合いにより一回のみの実施となったため、その分の額が次年度使用額として残った。該当分は、次年度に予定している国内出張あるいは海外出張への充当を予定している。
若年期の放射線、化学療法によるゲノム障害、二次がんリスクと遺伝的影響に関する検討

1980年以降広島大学にて治療を行った小児がん経験者のうち、次世代の児を持ちえた27組を対象にゲノム上の変化の検討を行った。ゲノム上の変化(異常)が15例に見出され、放射線の全身照射と大量化学療法が有意に関連していた。さらに、児への遺伝的継承について検討したが、3例に伝播した可能性が示唆されたが共通する特徴は見出せなかった。また、二次がんを生じた6例中5例はゲノム異常を認めたが、発癌と直接明らかに関連するものは見出せなかった。以上から、小児がんに罹患し放射線療法や化学療法を受けた経験者においては、治療によると考えられるゲノム異常が見出され、その一部が次世代に受け継がれていた。1980年以降広島大学にて治療を行った小児がん患者のうち、同意を得て血液検体(ゲノム)を保存し得た約700例のうち、小児がんが治癒し成人に至った96例の中で次世代の児を持ちえた27組(神経芽腫9例、腎芽腫5例、肝芽腫3例、悪性リンパ腫4例、横紋筋肉腫3例、悪性胚細胞腫1例、その他2例)を対象に以下の検討を行った。また、二次がんを発症した6例についても同意を得て、詳細な検討を試みた。1.治療前後のゲノム解析:サイトスキャンマイクロアレイを用いて、小児がん経験者の治療前と治療後のゲノムについて解析し、ゲノム解析ソフトを用いて、ゲノム上に生じている差異を検討したところ、検討しえた23例で15例で1-13か所の異常が見出された。また、現有する次世代シークエンサーを用いて、二次がんを発症した6例に治療前後の全ゲノムの変化を検索したところ、19番の染色体に共通の異常部位が認められた。2.次世代のゲノム解析:サバイバーとその児を解析したところ、23例を配偶者と共に検討したところ3例が児に異常が伝搬していた。また、ミニサテライト、マイクロサテライト解析で、反復配列の部位の変異について、次世代への遺伝学的継承については特に異常アレルへの変化はなかった。3.ゲノムの変化の評価:異常が見出された15例でその患者の治療年齢、治療内容とくに放射線療法(放射線治療の部位、線量、回数など)と化学療法(薬剤、投与量、投与回数)などとゲノム異常の頻度、部位などを検討したところ、放射線の全身照射と大量化学療法が有意に関連していた。さらに、児への遺伝的継承について検討したが、伝播した異常形式やその部位などについてこの3例に特徴は認められたなかった。二次がんを生じた6例中5例はゲノム異常を認めたが、発癌と直接明らかに関連するものは見出せなかった。医歯薬学
Klotho蛋白質の補償療法による、慢性腎疾患、糖尿病の動脈石灰化硬化抑制の試み

Klothoタンパク質は、1)その欠損マウスで、慢性腎不全患者に類似する著しい石灰化を伴う動脈硬化を自然発症すること、2)腎臓から産生され循環血中に液性ホルモンとして放出され、3)腎不全(CKD)モデルマウスや透析患者においては、その発現の著しい低下があることから、CKD特有の石灰化を伴う動脈硬化の発病に、腎臓由来のKlotho蛋白の発現低下が関与していることが予想された。そこで今回の研究では、Klotho蛋白質が、動脈の石灰化・硬化をもたらす機序を追及し、さらに慢性腎不全(CKD)における動脈硬化の促進が腎からのKlotho蛋白質産生の低下で引き起こされること、Klotho蛋白質の補償で、その動脈硬化が抑制されるか調べた。まず、アデノウイルスベクターにKlotho遺伝子を組み込みKlotho蛋白質の生体内において血管内皮細胞での発現系を樹立した。また、His-Tagを用いてKlotho蛋白質の大規模発現精製システムを確立した。つぎに慢性腎不全モデルや糖尿病モデルマウスにKlotho-cDNA-recombinant Adenovirus、あるいはHis-Tag融合Klotho蛋白を補償することで、動脈硬化・石灰化の抑制が確認された。ApoE欠損マウスに6分の5腎臓摘出を行ったマウスにおいては、血中のKlotho蛋白レベルがコントロールの20%に低下した。さらに同マウスにおいてAng-IIを負荷し、動脈硬化モデルあるいは、またストレプトゾトシン負荷による糖尿病モデルマウスを作成したところ、それらの動物で見られる動脈石灰化硬化病変が、Klotho蛋白の補償で顕著に抑制されることを見出した。以上よりKlotho蛋白が、動脈石灰化病変を抑制することが分かった。1) Klotho蛋白質に対する抗体の作成とKlotho蛋白質測定用のELISA系を樹立し、Klotho蛋白質の各部分に対応するcDNAをGST融合蛋白発現ベクターに組み込み、定法に従ってKlotho-GST融合蛋白質を大腸菌で大量に発現させ、グルタチオンカラムを使用して精製した。それをウサギに投与し、ポリクローナル抗体を作成し、ELISA系を樹立した。2)慢性腎疾患患者・糖尿病患者や、同動物モデルにおいて血中Klotho蛋白質濃度低下がみられた。3)アデノウイルスベクターにKlotho遺伝子を組み込みKlotho蛋白質の生体内で血管内皮細胞での発現系を樹立した・また、His-Tagを用いてKlotho蛋白質の大規模発現と精製システムを確立した。4)慢性腎不全モデルや糖尿病モデルマウスにKlotho-cDNA-recombinant Adenovtrus、あるいはKlotho蛋白を補償することで、動脈硬化・石灰化の抑制が確認された。またApoE欠損マウスに6分の5腎臓摘出を行いさらに高コレステロール食を負荷し慢性腎疾患モデルを確立し、またストレプトゾトシン負荷により糖尿病モデルマウスを作成し。それらの動物で見られる動脈硬化石灰化の促進が生体内でadenoviriusを用いてKlotho蛋白を発現させ、動脈硬化・石灰化の抑制を確認した。アデノウイルスベクターにKlotho遺伝子を組み込みKlotho蛋白質の生体内で血管内皮細胞での発現系を樹立した。また、His-Tagを用いてKlotho蛋白質の大規模発現と精製システムを確立した。またApoE欠損マウスに6分の5腎臓摘出を行ったマウスにおいては、血中のKlotho蛋白レベルがコントロールの20%に低下した。さらに同マウスにおいて高コレステロール食を負荷、動脈硬化モデルあるいは、またストレプトゾトシン負荷による糖尿病モデルマウスを作成したところ、それらの動物で見られる動脈硬化硬化病変が、生体内でadenoviriusを用いてKlotho蛋白を発現させたところ顕著に抑制されることを見出した。以上よりKlotho蛋白は、動脈硬化病変の抑制しえた。
重金属汚染が与えた底生有孔虫群集変化に関する研究

本研究者等は、1)鹿児島湾、2)南部八代海(水俣湾)および3)有明海から採取した海底表層堆積物の堆積学的研究、底生有孔虫群集からみた堆積環境、堆積物に含まれる汚染水銀の時空分布について研究を行なってきた。1)鹿児島湾において、海底表層堆積物に含まれる貝形虫殻の分布を解析し、環境要因(水塊特性;人間活動;火山活動)との関係を報告(Bodergat et al.,2002a, b)してきたが、現在、貝形虫殻の化学分析結果と水塊、底質に含まれる重金属との関係について2つの論文を投稿中である。2)南部八代海において、柱状試料における底生有孔虫と水銀含有量の垂直変化から、Bulimina denudataが水銀汚染の指標種になりうる可能性を指摘した(大木ほか、200;Oki、2002)が、柱状試料の水銀汚染の始まった層準直下でB. denudataの産出頻度がすでにやや高くなっていることについて、この海域であらたに採取した10地点の柱状試料でB. denudataの生体殻の生息深度について調べた。その結果、B. denudataが海底面下8cm前後にまで潜って生息していることがわかり、水銀汚染の始まった時点で他の種が減少する中で水銀汚染に強いB. denudataが当時の海底下にも生息していたためであることが明らかになった。この結果は、2004年3月の第2回有孔虫研究会で発表した(大木、2004)。3)有明海から採取した55地点の海底表層柱状試料について粒度分析を行ない、有明海の粒度組成分布から海底付近の底層流の動態についてまとめた(投稿予定)。また、同海域の海底表層堆積物中の底生有孔虫群集解析について、来年度中に種のレベルまで解析を進め、学会発表後に論文にする予定である。本研究者等は、八代海と水俣湾を中心に採取した海底表層堆積物の堆積学的研究、底生有孔虫群集からみた堆積環境、堆積物に含まれる汚染水銀の時空分布について研究を行っている。平成8年3月に南部八代海から採取した74点の海底表層柱状試料の粒度と水銀分析によって、窒素水俣工場から排出された水銀の時空分布(Rifardi et al.,1998;Tomiyasu et al.,2000)を明らかにしてきたが、今年度は、それらの柱状試料に、含まれる水銀量と底生有孔虫群集の関係について分析し、汚染前には産出頻度の低かったBulimina denudataが、水俣湾に近い全ての地点において汚染後の柱状試料(コア上部)で群集の最優勢種であることが分かり、この種が水銀汚染の指標種になりうる可能性が高まった。その予察的結果は、月刊海洋(大木ほか、2001)、日本古生物学会第151回例会(2002,1)で報告した。一方で、平成12年11月と平成13年3月に行った水俣湾内の調査で採取した海水と海底表層堆積物、および堆積物に含まれる底生有孔虫について処理・分析・解析を行ってきた。それらの結果の一部、および水銀の時空分布と海洋学的データとの関係について、平成13年11月に水俣市で開かれた「第6回広域環境汚染物質としての水銀交際会議」で発表を行った。その一部は学術論文、プロシーデイングスとしても報告した(Logar et al.,2001;Rajar et al.,2001)。

本研究者等は、八代海、水俣湾、鹿児島湾および有明海から採取した海底表層堆積物の堆積学的研究、底生有孔虫群集からみた堆積環境、堆積物に含まれる汚染水銀の時空分布について研究を行っている。南部八代海の海底表層柱状試料の堆積学的、無機化学的分析から、窒素水俣工場から排出された水銀の時空分布(Rifardi et al., 1998 ; Tomiyasu et al., 2000)を明らかにし、底生有孔虫群集の柱状試料における垂直的変化から、Bulimina denudataが水銀汚染の指標種になりうる可能性を指摘した(大木ほか、2001)。また、八代海における水銀分布と海洋学的データとの関係について報告した(Logar et al., 2001 ; Rajar et al., 2001)。一方で、今年度の4月に行った有明海採泥調査で採取した海底表層柱状試料中の水銀値の時空分布を明らかにし日本化学会で発表した(江口ほか、2003)。水俣湾、有明海から採取した海底表層堆積物中の底生有孔虫群集解析は、現在進行中で、来年度には結果を出したいと考えている。本研究者等は、1)鹿児島湾、2)南部八代海(水俣湾)および3)有明海から採取した海底表層堆積物の堆積学的研究、底生有孔虫群集からみた堆積環境、堆積物に含まれる汚染水銀の時空分布について研究を行なってきた。1)鹿児島湾において、海底表層堆積物に含まれる貝形虫殻の分布を解析し、環境要因(水塊特性;人間活動;火山活動)との,関係を報告(Bodergat et al.,2002a,b)してきたが、現在、貝形虫殻の化学分析結果と水塊、底質に含まれる重金属との関係について2つの論文を投稿中である。2)南部八代海において、柱状試料における底生有孔虫と水銀含有量の垂直変化から、Bulimina denudataが水銀汚染の指標種になりうる可能性を指摘した(大木ほか、2001;Oki、2002)が、柱状試料の水銀汚染の始まった層準直下でB.denudataの産出頻度がすでにやや高くなっていることについて、この海域であらたに採取した10地点の柱状試料でB.denudataの生体殻の生息深度について調べた。その結果、B.denudataが海底面下8cm前後にまで潜って生息していることがわかり、水銀汚染の始まった時点で他の種が減少する中で水銀汚染に強いB.denudataが当時の海底下にも生息していたためであることが明らかになった。この結果は、2004年3月の第2回有孔虫研究会で発表した(大木、2004)。3)有明海から採取した55地点の海底表層柱状試料について粒度分析を行ない、有明海の粒度組成分布から海底付近の底層流の動態についてまとめた(投稿予定)。また、同海域の海底表層堆積物中の底生有孔虫群集解析について、来年度中に種のレベルまで解析を進め、学会発表後に論文にする予定である。
低原子価チタンの発生法を基盤とする精密合成手法の開発

これまでに開発している二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClに加え,新しい低原子価チタン反応剤の創成とそれらを利用する分子変換反応の探索を研究の目的としている。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClとα,ω-エンインとの反応で発生するチタナシクロペンテン中間体とギ酸エステルやアミドとの反応を検討した結果,ギ酸エチルを用いる反応が効率よく双環化反応が進行したビシクロシクロペンテノール誘導体が生成し,発生する立体異性について高いジアステレオ選択性を示すことを明らかにし,論文発表を準備中である。さらに,新しい反応として,分子内・分子間でのアルキンンのビニルチタン化反応およびアレニルチタン化反応およびこれらによる環化反応を見いだし,論文発表を準備中である。新たな低原子価チタン反応剤として,CpTi(O-i-Pr)3,CpTiCl3,Cp*TiCl3をチタン源としMg粉末を還元剤として使用する系を開発した。この反応系で発生する低原子価チタンがアルキンの[2+2+2]型環化付加反応を効率良く進行させる事,その場合,Me3SiClの存在が触媒活性化の重要な因子となることを明らかにした。この反応では,新たに開発したCpTiX3/Mgによる低原子価チタン発生とこれのアルキン[2+2+2]型環化付加反応への反応性を明らかにし,触媒反応として確立した。不活性型内部アルキンの6置換ベンゼンへの環化付加が効率良く進行することが大きな特徴である。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClとα,ωーエンインとの双環化反応は期待通り効率よく進行し,論文に纏める段階に来ている。さらに,新たな形式の環化反応も見いだし,加えて,本年度および平成31年度に計画した新しい低原子価チタン反応剤の発生法開発研究について新たな発生系を見いだし,アルキンの触媒的環化付加反応への利用に成功した。これらの進捗は,研究計画の順序の入れ替えがあるが,全体の研究計画に対しておおむね順調に進んでいると評価した。平成30および31年度で計画していた新しい低原子価チタンの発生系を前倒しに見いだす事となり,その利用としてアルキンの環化付加反応を確立した。この成果は,論文発表するに至った。平成31年度は,二価チタン反応剤によるエンインおよびギ酸エステル類との双環化反応を完成させ,その成果を纏め学会発表および論文発表していく。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClとα,ωーエンインとの反応で発生するチタナシクロペンテン中間体とギ酸エステルやアミドとの反応を検討した結果,ギ酸エチルを用いる反応が効率よく双環化反応が進行したビシクロシクロペンテノール誘導体が生成し,発生する立体異性について高いジアステレオ選択性を示すことを明らかにした。この反応の応用検討を含めた論文発表を現在検討中である。さらに,新しい反応として,分子内・分子間でのアルキンンのビニルチタン化反応およびアレニルチタン化反応およびこれらによる環化反応を見いだした。一方,新たな低原子価チタン反応剤として,CpTi(O-i-Pr)3,(Indenyl)Ti(O-i-Pr)3, CpTi(OAr)Cl2, Cp*TiCl3をチタン源とし,Mg粉末,Mn粉末,Zn粉末を還元剤として使用する系を検討し,それぞれに特異的な反応性を示すことが明らかになった。CpTiX3化合物が重合反応以外にはほとんど有機合成で利用されて来なかった事を考えると,有用な新規合成手法を提案できるものと考えられる。現時点で明らかになっている事として,(1)これらの低原子価チタン触媒反応系ではアルキンの環化付加三量化反応が進行した。末端アルキンは,Zn, Mg粉末で進行するが,内部アルキンはMg粉末を用いる必要があった。(2) CpTi(O-i-Pr)3およびCpTiCl3を触媒とするスルホンアミドのN-S結合切断反応が進行することが見いだされた。この場合,Mg粉末の使用が必須であることが分かった。これらのいずれの場合もMe3SiClの添加およびTHF溶媒を用いることが効率よい反応には必須である。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClとα,ωーエンインとの双環化反応は期待通り効率よく進行することが明らかとなり,研究は応用利用段階に進んでいる。さらに,新たな形式の環化反応も見いだした。また,平成30年度,平成31年度に計画している新しい低原子価チタン反応剤の発生法開発研究の前段階として,いくつかの反応系で低原子価チタン種の発生と触媒反応への利用が可能であることを明らかにできた。これらの進捗は,全体の研究計画に対しておおむね順調に進んでいると評価した。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClとα,ω-エンインとの反応で発生するチタナシクロペンテン中間体とギ酸

エステルやアミドとの反応を検討した結果,ギ酸エチルを用いる反応が効率よく双環化反応が進行したビシクロシクロペンテノール誘導体が生成し,発生する立体異性について高いジアステレオ選択性を示すことを明らかにし,論文発表を準備中である。さらに,新しい反応として,分子内・分子間でのアルキンンのビニルチタン化反応およびアレニルチタン化反応およびこれらによる環化反応を見いだし,論文発表を準備中である。新たな低原子価チタン反応剤として,CpTi(O-i-Pr)3,CpTiCl3,Cp*TiCl3をチタン源としMg粉末を還元剤として使用する系を開発した。この反応系で発生する低原子価チタンがアルキンの[2+2+2]型環化付加反応を効率良く進行させる事,その場合,Me3SiClの存在が触媒活性化の重要な因子となることを明らかにした。この反応では,新たに開発したCpTiX3/Mgによる低原子価チタン発生とこれのアルキン[2+2+2]型環化付加反応への反応性を明らかにし,触媒反応として確立した。不活性型内部アルキンの6置換ベンゼンへの環化付加が効率良く進行することが大きな特徴である。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClとα,ωーエンインとの双環化反応は期待通り効率よく進行し,論文に纏める段階に来ている。さらに,新たな形式の環化反応も見いだし,加えて,本年度および平成31年度に計画した新しい低原子価チタン反応剤の発生法開発研究について新たな発生系を見いだし,アルキンの触媒的環化付加反応への利用に成功した。これらの進捗は,研究計画の順序の入れ替えがあるが,全体の研究計画に対しておおむね順調に進んでいると評価した。二価チタン反応剤Ti(O-i-Pr)4/2i-PrMgClを用いる新規な環化反応および双環化反応については,現在知見が得られている反応について,合成利用が可能なレベルに確立し,早期に発表していく。さらに,研究計画に基づき,他の双環化反応のついて可能性の調査を継続する。特に双環性シクロペンタジエン化合物を与える反応の確立を急ぐ。また,新たな低原子価チタン反応系として見いだしつつあるCpTiX3/還元剤系について,それらの反応性を精査し,新たな触媒反応の開発へ繋げていく。現時点では,還元剤の種類によって発生する活性種が異なり,それによる基質の適用性が異なってくる事が明らかとなりつつある。これらの活性種に特異的な触媒系を開発する事は,CpTiX3化合物が重合反応以外にはほとんど有機合成で利用されて来なかった事を考えると,有用な新規合成手法を提案できるものと考えられる。平成30および31年度で計画していた新しい低原子価チタンの発生系を前倒しに見いだす事となり,その利用としてアルキンの環化付加反応を確立した。この成果は,論文発表するに至った。平成31年度は,二価チタン反応剤によるエンインおよびギ酸エステル類との双環化反応を完成させ,その成果を纏め学会発表および論文発表していく。国際学会での発表の予定を次年度以降に見送ったことで旅費の計上分を繰り越した。また,次年度に当該研究に関わる学生が博士後期課程進学が予定され,RAとして当該研究に従事させることを計画し,その人件費分を繰り越した。研究計画の年度での順序の入れ替えがおきた。また,次年度にも当該研究に関わる博士後期課程学生のRA費を件費分を繰り越した。次年度では,さらに研究を進めながら,成果を学会発表や論文発表で発信していくことに一定の予算の使途を計画している。
事象情報の文間授受に基づく英語文章の文脈解析パ-ザの研究

本研究の狙いは,文脈を事象の連鎖として扱い,事象フレームによって明確に文脈情報を記述することによって,フレーム内容の推移追跡に重点をおいた意味解析パ-ザを作ることである.具体的には文脈に必要な情報を辞書とコーパスから話題・場面の観点で獲得し,それを実際の文章に適用して有効性を示した.有効性は,文章内での多意義性解消,係り受け先の特定,照応解決によって評価を行なっている.多義性解消に関しては,形態素処理のみ施した文章に対し,獲得した知識を適用した結果,知識に関係した名詞に対しては9割の正答率で,そして知識に関係しない名詞は1割以下の誤り率でスルーさせることができることがわかった.この知見に基づき,実際の文脈依存解析パ-ザを作成した.係り先解消に関しては,従来解決の困難であったforという前置詞に絞り,その前後の4語の統計をコーパス上で求めた結果を未知のコーパスに適用した結果,精度の向上が見られた.また,同時に多義性も解消できることがわかった.現在,他の前置詞の係り先を求める情報をコーパスから獲得する研究と,パ-ザの実装を行なっており,研究公開準備中である.照応解決に関しては,形態素解析と語の位置程度の情報でかなり精度の良いものが作成できる知見が得られた.そして間接照応を解決するためにコーパス上から知識を獲得する研究を現在進めている.その成果の公開は準備中である.以上の三つの処理は独立に進められ,相互依存はほとんどないため,最後に同じパ-ザ上で容易に統合可能であることがわかった.本研究の狙いは,文脈を事象の連鎖として扱い,事象フレームによって明確に文脈情報を記述することによって,フレーム内容の推移追跡に重点をおいた意味解析パ-ザを作ることである.具体的には文脈に必要な情報を辞書とコーパスから話題・場面の観点で獲得し,それを実際の文章に適用して有効性を示した.有効性は,文章内での多意義性解消,係り受け先の特定,照応解決によって評価を行なっている.多義性解消に関しては,形態素処理のみ施した文章に対し,獲得した知識を適用した結果,知識に関係した名詞に対しては9割の正答率で,そして知識に関係しない名詞は1割以下の誤り率でスルーさせることができることがわかった.この知見に基づき,実際の文脈依存解析パ-ザを作成した.係り先解消に関しては,従来解決の困難であったforという前置詞に絞り,その前後の4語の統計をコーパス上で求めた結果を未知のコーパスに適用した結果,精度の向上が見られた.また,同時に多義性も解消できることがわかった.現在,他の前置詞の係り先を求める情報をコーパスから獲得する研究と,パ-ザの実装を行なっており,研究公開準備中である.照応解決に関しては,形態素解析と語の位置程度の情報でかなり精度の良いものが作成できる知見が得られた.そして間接照応を解決するためにコーパス上から知識を獲得する研究を現在進めている.その成果の公開は準備中である.以上の三つの処理は独立に進められ,相互依存はほとんどないため,最後に同じパ-ザ上で容易に統合可能であることがわかった.
超小型プローブを用いた高周波超音波のデジタル印象への応用【挑戦・展開】

本研究の目的は「超小型・軽量の高周波超音波測定装置を開発し,歯周およびインプラント周囲粘膜の厚みを非侵襲的に測定すること」と「デジタルオーラルスキャナーと高周波超音波測定装置を融合した光学・超音波機器を開発し,現状では印象困難な天然歯の支台歯の歯肉縁下領域の印象精度を向上させること」であった.まず,1つめの超音波による口腔粘膜の厚みを測定することは,小型超音波プローブを開発し達成することができた.また精度ついても実際に組織切片を作成し測定した実測値と同等の精度を示した.この成果は,日本口腔インプラント学会学術大会で口頭発表をおこなった.日本において,超音波を印象に応用した研究は初の試みであり,大変意義のあることだと考えている.超音波による粘膜の厚み測定が可能となったことで,口腔内スキャナの欠点である歯肉縁下にあるクラウンマージンの描記の可能性が示唆され,開発を試みた.しかしながら,歯肉縁下のマージンを連続的に描記するためには,プローブの集合体を製作する必要があり,技術的には可能なものの予算的な問題から断念せざるを得なかった.そこで,デジタルを利用した歯科,特にインプラント・補綴領域への応用を目指し,口腔内スキャナによるインプラントの印象精度の検証やVRを用いたインプラント手術などについて研究を行い,先述したインプラント学会での口頭発表をおこなった.VRを用いたインプラント手術は世界初の試みであり非常に反響が高かった.今後も継続してデジタルの歯科への応用について研究および臨床応用をしていく予定である.本年度の目的は、小型化プローブによる軟組織の厚み測定のための周波数の同定と精度の検証することであった。具体的には、既存の超小型ペン型高周波超音波プローブ(現段階で予想される最適な周波数は15MHzで10μmの精度が可能)を用い、歯周外科実習用の豚顎の歯牙の頬側およ舌側のそれぞれ一点の粘膜の厚みを測定をおこなった。また、同時に異なる周波数による精度の比較をおこなった。測定後、測定部分には浸潤麻酔用の針でノッチをつけ、組織学的分析の際の目印とした。測定した部分の硬・軟組織を一部切除し、HE染色により組織切片を作成し、組織形態学的にノッチ部分の粘膜の厚みを測定する。高周波超音波と組織形態学的評価から得られた2つの測定結果の検証をおこない,その臨床的精度の妥当性を評価をおこなった。結果として、歯周粘膜およびエナメル質については、超音波による厚み測定が十分な精度を有することが示唆された。また、歯肉の厚みを測定する最適な周波数は15MHzであることがわかった。これらの結果は、第7回日本デジタル歯科学会学術大会(札幌、口演)・第125回日本補綴歯科学会学術大会(金沢、口演)、European Association of Osseointegration(パリ、ポスター)、CID15周年記念学術講演会(東京、招待講演)にて発表を行い、同分野にて研究を行っている研究者と議論を深めた。本年は、ここまで成果を論文にまとめ、投稿する予定である。また、ドイツで開催された国際デンタルショーにて、超音波を用いた印象法について取材を行い、次の研究ステップへのヒントを得た。今年度以降は、昨年度用いた超音波プロープを組み合わせることにより、マトリクスアレイ型プローブの開発ならびに支台歯のマージンのイメージ化に取り組む予定である。現在まで進捗状況は概ね順調に進展しており、予定した超音波装置の開発および組織の厚み測定まで遂行をおこなった。本年の研究予定では、複数の振動子を組み合わせたマトリクスアレイ型プローブの開発とマージンのイメージ化を目的としていた。前年度に単独の振動子から得られたデータ(口腔粘膜,歯牙,骨の厚みを測定するに適切な周波数や音速)をもとに、複数に束ねたマトリクスアレイ型のプローブを開発することを試みたものの、歯牙全てを一度に撮影するためのプロープの集合体を開発・製作するためには、申請時の試算以上に多額の予算がかかることが判明した。また、仮にプローブから得られたデータから「点」のデータを三次元的に接続することが非常に難しく、現在も試行錯誤しているところである。また、超音波による機器の開発と並行して、元々の着眼点となったデジタル印象についてのアップデートや臨床応用を積極的に行い、その精度や誤差範囲などを分析ソフトGeomagicを用いて比較検討を行っている。以上から得られたデータや研究成果は、長崎大学補綴学講座での講演(平成29年5月24日)や日本補綴歯科学会が主催したシンポジウム「プロソ'17」(平成29年12月17日)にて、研究代表者である丸尾がシンポジストとして発表するとともに、補綴・インプラント学分野におけるデジタル歯科将来展望についても述べた。今年度は、引き続き超音波によるデータ取得と再構成の方法の確立を目指すと同時に、口腔内スキャナの精度や限界を模索する研究をおこなっていく予定である。また、その成果を国内・海外の学会で発表する予定である。先述した通り、前年度に単独の振動子から得られたデータ(口腔粘膜,歯牙,骨の厚みを測定するに適切な周波数や音速)をもとに、複数に束ねたマトリクスアレイ型のプローブを開発することを試みた。しかしながら、歯牙全てを一度に撮影するためのプロープの集合体を開発・製作するためには、申請時の試算以上に多額の予算がかかることが判明した。

本研究の目的は「超小型・軽量の高周波超音波測定装置を開発し,歯周およびインプラント周囲粘膜の厚みを非侵襲的に測定すること」と「デジタルオーラルスキャナーと高周波超音波測定装置を融合した光学・超音波機器を開発し,現状では印象困難な天然歯の支台歯の歯肉縁下領域の印象精度を向上させること」であった.まず,1つめの超音波による口腔粘膜の厚みを測定することは,小型超音波プローブを開発し達成することができた.また精度ついても実際に組織切片を作成し測定した実測値と同等の精度を示した.この成果は,日本口腔インプラント学会学術大会で口頭発表をおこなった.日本において,超音波を印象に応用した研究は初の試みであり,大変意義のあることだと考えている.超音波による粘膜の厚み測定が可能となったことで,口腔内スキャナの欠点である歯肉縁下にあるクラウンマージンの描記の可能性が示唆され,開発を試みた.しかしながら,歯肉縁下のマージンを連続的に描記するためには,プローブの集合体を製作する必要があり,技術的には可能なものの予算的な問題から断念せざるを得なかった.そこで,デジタルを利用した歯科,特にインプラント・補綴領域への応用を目指し,口腔内スキャナによるインプラントの印象精度の検証やVRを用いたインプラント手術などについて研究を行い,先述したインプラント学会での口頭発表をおこなった.VRを用いたインプラント手術は世界初の試みであり非常に反響が高かった.今後も継続してデジタルの歯科への応用について研究および臨床応用をしていく予定である.本研究の目的は1超小型・軽量の高周波超音波測定装置を開発し、歯周およびインプラント周囲粘膜の厚みを非侵襲的に測定することと、2デジタルオーラルスキャナーと高周波超音波測定装置を融合した光学・超音波機器を開発し、現状では印象困難な天然歯の支台歯の歯肉縁下領域の印象精度を向上させること、である。1については昨年度にて目的を遂行したため、本年度からは2に移行する。具体的には、複数の振動子を組み合わせたマトリクスアレイ型プローブの開発とマージンのイメージ化である。前年度で用いた単独の振動子から得られたデータ(口腔粘膜、歯牙、骨の厚みを測定するに適切な周波数や音速)をもとに、複数に束ねたマトリクスアレイ型のプローブを開発し、「点」から「線」を読み取ることにより、縁下マージンのイメージ化を目指す。また、マトリクスアレイ型のプローブの概略図を図3に示す。マトリクスアレイは薄型の振動子を配列したものであり、口腔内での臨床応用にも十分可能である.素子配列には8x8素子の64素子を検討している。歯牙全体が入る幅にするために、アレイ素子ピッチを適切に決定する必要がある。今年度は、引き続き超音波によるデータ取得と再構成の方法の確立を目指すと同時に、口腔内スキャナの精度や限界を模索する研究をおこなっていく予定である。特に近年口腔スキャナの精度や限界などについては非常に注目を集めている分野でもあり、本研究のテーマはその口腔内スキャナの不足部分を超音波で補うということであった。しかしながら、光学印象の進歩は目覚ましく、その弱点を現在克服しつつある。したがって、口腔内スキャナについても並行して評価を行い、超音波による開発の妥当性についても検討する必要があるかもしれない。またその成果を国内・海外の学会で発表する予定である。
広葉樹における水分通導補助システムとしての繊維細胞の機能解析

本研究では、第一に広葉樹の様々なタイプの木部繊維が実際に水分通導に寄与しているのか否かを明らかにすることを目的として、計10種の広葉樹を対象とし、酸性フクシンを使った独自の方法により通水部位を細胞レベルで精密に可視化した。その結果、特殊化が進んだ真正木繊維とliving fiberは水分通導にまったく寄与しないのに対して、特殊化が進んでいない繊維状仮道管と周囲仮道管は水分通導に寄与することが明らかになった。そこで第二に、通水への寄与の仕方が異なるタイプ間では何故そのような機能上の違いが生じるのかを検討するために、道管・木部繊維間の液体流動の経路である道管・木部繊維間壁孔に着目し、その存否や構造について電子顕微鏡的に詳しく調べた。その結果、通水に寄与する特殊化の進んでいない木部繊維は、道管要素との共通壁に壁孔対を形成するのに対して、通水に寄与しない特殊化の進んだ木部繊維は、道管との間に壁孔を形成しないか、道管側または木部繊維側のどちらか一方に盲壁孔を形成することが明らかになった。これらの結果から、木部繊維のタイプによる通水機能上の違いは、細胞壁の構造上の違いにより決定づけられていると結論した。以上により、研究当初の目的を達成したが、本研究の過程において、一部樹種の年輪内特定部位の道管が、形成後間もなく一斉に通水機能を失っているという、植物構造機能学的に興味深い現象が観察された。そこで、この現象についてさらに詳細な解析を実施したところ、それら一部樹種の特定部位の道管は、何らかのストレスが原因となって機能障害を起こしたわけではなく、先天的に通水機能を欠くことが示された。付随的に得られたこの結果も、道管は進化の過程で水分通導を効率よく行うために専業化を遂げた組織であるという植物学上の常識に反するものであり、今後の新たな研究テーマの発掘として位置づけられる成果である。第一に、酸性フクシンをマーカーとして注入後、最終的な顕微鏡観察までその分布が二次的に変化しないよう配慮した方法によって、通水に寄与する繊維細胞を可視化する実験を実施した。供試木として、計6種(イタヤカエデ、カツラ、ナナカマド、ハリギリ、ミズナラ、ヤチダモ)の広葉樹小径木を用いた。その結果、道管が真正木繊維あるいはliving fiberと接するイタヤカエデ、ハリギリ、ヤチダモでは、それら繊維細胞に酸性フクシンは認められず、水分通導はもっぱら道管によっていた。これに対して、道管が周囲仮道管に囲まれたミズナラ、および道管が典型的な繊維状仮道管に囲まれているカツラとナナカマドでは、道管に近接するそれら繊維細胞に酸性フクシンが広く分布しており、キャビテーションにより水分通導機能を失った道管付近でさえもこれら繊維細胞が水分通導を活発におこなっているようであった。この結果から、繊維に類する木部細胞は、水分通導に寄与するタイプと水分通導にまったく寄与せず樹体の支持機能に特殊化したタイプに分けられることが明らかである。第二に、水分通導に寄与する繊維細胞と寄与しない繊維細胞の構造的な特徴について、電子顕微鏡的に調べた。この観察により、典型的繊維状仮道管や周囲仮道管は、中型の壁孔(平均直径45μm)をもち、道管との間に壁孔対をふつうに形成することが明らかであった。

これに対して、真正木繊維は小型の壁孔(平均直径2μm前後)をもち、道管との問には壁孔をまったく形成しないか、あるいは盲壁孔を形成しているのが認められた。木部の繊維細胞が水分通導に寄与するかどうかは、このような構造的な違いを反映しているといえる。前年度、広葉樹6種を使った研究から、(1)周囲仮道管や繊維状仮道管など特殊化の進んでいない繊維細胞は水分通導に寄与するのに対して、真正木繊維のような特殊化の進んだ繊維細胞は水分通導に寄与しないこと、(2)それら特殊化の進んでいない繊維細胞は道管と壁孔対を形成するのに対して、特殊化の進んだ繊維細胞は道管との間に壁孔をまったく形成しないか、あるいは盲壁孔を形成することが明らかになった。今年度は、第一に対象樹種を拡大し、細胞の特殊化に応じた上記2点の明確な違いがどれだけ普遍的なのかを検討した。その結果、これらの構造的、機能的な違いは、多くの樹種で共通し、例外はみとめられず、被子植物の一団内でかなり普遍性のある形態変異傾向によることが示唆された。この成果は、木材科学および植物学の国際誌に発表した。以上により、研究の当初の目的である繊維細胞の通水機能について一定の知見を得ることができたが、本研究の過程において、一部樹種の年輪内特定部位の道管が、形成後間もない時点で通水機能を失っているという、植物構造機能学的に興味深い現象が付随的に観察された。そこで、この現象についてさらに詳細な解析を実施したところ、それら一部樹種の特定部位の道管は、何らかのストレスが原因となって機能障害を起こすわけではなく、先天的に通水機能を欠いていることが示された。この結果は、道管は進化の過程で水分通導を効率よく行うために専業化を遂げた組織であるという植物学上の常識に反するものであり、今後の新たな研究テーマの発掘として位置づけられる成果である。この成果についても、樹木生理学および植物学の国誌に発表する予定である。
伊豆諸島における火山活動と遺跡・遺物の編年に関する自然地理学的研究

伊豆諸島の火山噴出物中に挾在する縄文時代以降の多数の遺跡・遺物について、火山噴出物との層位関係を明らかにし、火山活動の消長、年代に関して検討を行い次の成果を得た。1.伊豆諸島の火山噴出物中から広域テフラである姶良Tn火山灰(約22000年前)と鬼界アカホヤ火山灰(約6300年前)を発見した。これによって伊豆諸島間における火山噴出物の対比がより具体的にかつ正確に行なえるようになった。また伊豆諸島で発見された遺跡・遺物の層位関係や、関東・東海地方との対比、さらには人類遺跡の分布、立地条件と火山活動との関係についても論及できるようになった。2.姶良Tn火山灰は八丈島で東山の後期カルデラから噴出した軽石流堆積物の最上位に発見した。なおこの軽石流堆積物について【^(14)C】年代測定を行ったところ、24400±430y.B.P.(N-5123),21600±320y.B.P.(N-5133)の年代を得た。この値は今まで知られている姶良Tn火山灰の年代と大きく矛盾しない。3.八丈島では湯浜遺跡において縄文時代の遺物出土層の上位から鬼界アカホヤ火山灰を発見した。これによって湯浜遺跡から発見された土器は、少なくとも縄文時代早期以前に溯ることが明らかになった。4.大島では古期大島層群の【O_(40)】部層から鬼界アカホヤ火山灰が認められる。龍の口遺跡では鬼界アカホヤ火山灰の直下から東海地方西部の縄文時代早期最末期を示す天神山式土器が出土した。このことから九州地方と東海・関東地方との間で鬼界アカホヤ火山灰と土器型式との関係について地域的矛盾は認められなくなった。5.伊豆諸島の火山噴出物中に認められるこのほかのガラス質火山灰は将来重要な層準指示層となりうる。
磁気熱量効果を利用した高効率ノンフロン冷凍空調システムの開発

本研究の目的は,永久磁石の磁力を利用した空気冷却用小型磁気冷凍システムを構築することである.目的達成のためには,磁気作業物質と熱輸送媒体との間の熱交換特性を把握することに加え,連続的に生じる磁気作業物質の吸発熱を素早く移動させる熱交換技術を確立することが重要である.本年度の実施事項および研究成果を以下に示す.1.熱移動特性および圧力損失挙動に関する実験前年度に製作した実験装置を用い,磁気作業物質と熱交換媒体との間の熱移動特性ならびに圧力損失挙動に関する実験を行った.実験パラメーターとして,励消磁の周期および熱交換媒体の流量を変化させることに加え,磁気作業物質の充填構造が熱移動および流動挙動に及ぼす影響も検討した.2.数値解析による冷凍システムの性能評価繰り返し内部吸発熱を伴う粒子充填層からの高速熱交換に関する数値解析モデルを構築し,熱移動特性に関する数値解析を行った.本解析では,磁気熱量効果による吸発熱量を分子場近似理論を用いて計算し,妥当かつ一般性のある性能予測結果が得られた.3.小型磁気冷凍システムの構築および冷凍能力の評価空気を熱交換媒体とした磁気冷凍システムを試作した.磁気回路には最大磁束密度2.0テスラのハルバッハ型磁石を用いた.磁気蓄熱再生サイクル(AMRサイクル)に基づくシステムの運転を行い,その冷凍能力およびCOP等に関する評価を行った.4.研究成果および特筆すべき点(1)磁場を付与した場合と付与していない場合では粒子充填層内の圧力損失分布に差が認められる.(2)本解析において構築した解析モデルは,AMR室温磁気冷凍システムの温度推移および冷凍特性を定量的に良く表している.(3)磁気蓄熱再生サイクルは室温磁気冷凍機の構築と性能向上に効果的であり,空気を熱交換媒体とした磁気冷凍システムにおいても冷凍効果が得られることが確認された.本研究の目的は,室温磁気冷凍機を構成する磁気作業物質と熱輸送媒体との間の熱交換特性の把握と,それに基づく実システムの構築である.本年度の研究成果を以下に示す.1.熟移動特性および圧力損失挙動を評価するための装置の製作と実験吸発熱を繰り返す磁気作業物質からの熱移動特性,および圧力損失挙動を評価するための実験装置を製作し実験を行った.本実験装置は,永久磁石磁気回路,磁気作業物質を封入し周囲熱交換媒体と熱交換を行わせるための試験部,空気駆動系,および温度・圧力測定系から構成されている.なお,磁気回路を任意の条件で往復駆動させることにより,試験部に磁場変化を付与する構造となっている.2.蓄熱再生型磁気冷凍試験装置の構築と基礎的性能評価室温磁気冷凍機の性能向上のためには,蓄熱再生サイクルを用いた冷凍方式を利用するのが効果的である.本研究では,蓄熱再生サイクルを用いた室温磁気冷凍機の構築と冷凍特性に関する基礎実験を行った.実験装置は,蓄熱再生サイクルを実現する最も基本的な構造となっており,ガドリニウム球が封入されたアクリル製円管,熱交換媒体を駆動させるためのディスプレーサ,および磁気回路から構成されている.3.磁気作業物質の選定およびその形状の検討本研究では,磁気熱量効果が大きいガドリニウムを供試磁気作業物質として選定し,形状による熱交換特性の影響を検討するため,球形,棒状,円管状の磁気作業物質を製作した.加えて,熱交換媒体を流動させる際の圧力損失の低減の観点から,多孔質形状の磁気作業物質も製作した.4.研究成果および特筆すべき点(1)磁場を付与した場合と付与していない場合では,圧力損失分布に差が認められる.(2)出口空気の温度変化は,多孔質体の試験セルにおいて大きくなる.(3)蓄熱再生サイクルは室温磁気冷凍機の構築と性能向上に効果的である.本研究の目的は,永久磁石の磁力を利用した空気冷却用小型磁気冷凍システムを構築することである.目的達成のためには,磁気作業物質と熱輸送媒体との間の熱交換特性を把握することに加え,連続的に生じる磁気作業物質の吸発熱を素早く移動させる熱交換技術を確立することが重要である.本年度の実施事項および研究成果を以下に示す.1.熱移動特性および圧力損失挙動に関する実験前年度に製作した実験装置を用い,磁気作業物質と熱交換媒体との間の熱移動特性ならびに圧力損失挙動に関する実験を行った.実験パラメーターとして,励消磁の周期および熱交換媒体の流量を変化させることに加え,磁気作業物質の充填構造が熱移動および流動挙動に及ぼす影響も検討した.2.数値解析による冷凍システムの性能評価繰り返し内部吸発熱を伴う粒子充填層からの高速熱交換に関する数値解析モデルを構築し,熱移動特性に関する数値解析を行った.本解析では,磁気熱量効果による吸発熱量を分子場近似理論を用いて計算し,妥当かつ一般性のある性能予測結果が得られた.3.小型磁気冷凍システムの構築および冷凍能力の評価空気を熱交換媒体とした磁気冷凍システムを試作した.磁気回路には最大磁束密度2.0テスラのハルバッハ型磁石を用いた.磁気蓄熱再生サイクル(AMRサイクル)に基づくシステムの運転を行い,その冷凍能力およびCOP等に関する評価を行った.4.研究成果および特筆すべき点(1)磁場を付与した場合と付与していない場合では粒子充填層内の圧力損失分布に差が認められる.(2)本解析において構築した解析モデルは,AMR室温磁気冷凍システムの温度推移および冷凍特性を定量的に良く表している.(3)磁気蓄熱再生サイクルは室温磁気冷凍機の構築と性能向上に効果的であり,空気を熱交換媒体とした磁気冷凍システムにおいても冷凍効果が得られることが確認された.
慢性肉芽腫症の病因検査法の開発

慢性肉芽腫症は白血球中のNADPH oxidaseの欠損または機能不全による遺伝的疾患である。しかい、白血球中のNADPHoxidaseの生化学的実体があまり明らかでないので、慢性肉芽腫症の病因の解析はあまり進んでいない。申請者はNADPHoxidaseが細胞膜中のNADPH-cytochromec reductaseとcytochrome b_<558>から成る新しい単子伝達の系で、白血球が抗原抗小結合物などと反応すると、両者が共役してNADPH oxidaeの活性を発現するという仮説を提案した。既に立案した計画に沿って研究を進め、以下に記す事実を明らかにし得た。1.正常白血球と数例の慢性肉芽腫症の和血球の細胞膜中にNADPH-cytochrome c reductaseを見出し、精製して生化学的性質を明らかにするとともに、免疫定量法を確立した。2.NADPH-cytochromec reductaseとcytochrome b_<558>の共役機能を測定する方法を工夫するとともに、NADPHoxidaseを可溶化して安定化することを試みた。その結果、細胞膜を界面活性剤で可溶化してから界面活性剤を除くと、oxidaseの活性が再び現われること、また、界面活性剤で可溶化してからdisuccinimidyl glutavateを反応させると、NADPH oxidaseの活性が著しく安定となることを見出した。これらの性質を利用すれば、NADPH-cytochrome C reductaseの共役機能を解析でき、正常白血球と慢性肉芽腫症の白血球での機能を比較できると期待される。3.数例の慢性肉芽腫症の白血球を分光学的に調べ、cytochrome b_<558>のスペクトルが異常な例があることを確認した。4.ヒトやモルモットの多形核白血球あるいはマイクロファ-ジを用いて、NADPH oxidaseの活性化機構について研究し、抗体のサブクラスや刺激物が異なると、NADPHoxidaseを活性化する細胞内情報伝達系が異なることを明らかにした。このことは慢性肉芽腫症でのNADPHoxidaseの機能不全の解明に役立つと期待される。しかし、白血球中のNADPHoxidaseの生化学的実体が不明のために、慢性肉芽腫症の病因の解析はあまり進んでいない。申請者はNADPHoxidaseが細胞膜中のNADPHーcytochromecreductaseとcytochromeb_<558>から成る新しい電子伝達の系で、白血球が刺激を受けると、両者が共役してNADPHoxidaseの活性を発現することを強く示唆する結果を得た。この結果に基づいて当初に立案した計画にしたがって研究を進め、以下の事実を明らかにし得た。1.ヒト正常白血球と数例の慢性肉芽腫症の白血球の細胞膜にNADPHーcytochromecreductaseが存在することを証明した。これらの酵素は分子量などの生化学的性質の点でモルモットやブタの白血球の酵素と類似している。

また、ヒトの酵素はモルモットの肝NADPHーcytochromePー450reductaseに対するウサギ抗体と交差反応する。この性質を利用して、ヒト白血球中の酵素量を定量する放射性免疫定量法を工夫した。2.数例の慢性肉芽腫症の白血球を分光学的に調べ、cytochromeb_<558>のスぺクトルが異常な例を見いだした。なお、cytochromeb_<558>の精製標品を得て抗体を作製し、cytochromeb_<558>の免疫定量法を確立することが今後の課題である。3.NADPHーcytochromecreductaseとcytochromeb_<558>の共役機能を測定する方法を工夫した。白血球の細胞膜をコール酸で可溶化後、NADPHーcytochromecreductaseを添加して透析し、コール酸を除いて膜構造を部分的に再構成すると、NADPH oxidase活性が再び出現することを見いだした。この方法を用いると、NADPHーcytochromecreductaseとcytochromeb_<558>の共役構能、特に後者の共役機能を解析できることになる。慢性肉芽腫症は白血球中のNADPH oxidaseの欠損または機能不全による遺伝的疾患である。しかし、白血球中のNADPHoxidaseの生化学的実体があまり明らかでないので、慢性肉芽腫症の病因の解析はあまり進んでいない。申請者はNADPHoxidaseが細胞膜中のNADPHーcytochromec reductaseとcytochromeb_<55g>から成る新しい電子伝達の系で、白血球が抗原抗体結合物などと反応すると、両者が共役してNADPHoxidaseの活性を発現するという仮説を提案した。この線に沿って研究を進め、以下に記す事実を明らかにし得た。1.正常白血球と数列の慢性肉芽腫症の白血球の細胞中にNADPH oytochromec reductaseを見出し、精製した。この酵素はモルモットの酵素に対するウサギ抗体と交叉反応することを利用して、ヒト白血球中の酵素を定量する酵素免疫定量法を確立した。2.NADPH oytochromecreductaseとcytochrome_<55g>の共役機能を測定する方法を開発するために、細胞膜よりのNADPHoxidaseの可溶化と架橋試薬による活性の安定化を試みた。Triton x-100による可溶化では、失活するがFADとリン脂質の添加によって活性が出現した。一方deoxycholateによる可溶化では、活性を保持した状態でNADPHoxidaseは可溶化されるが、不安定で徐々に失活した。しかし、deoxycholateで可溶してから蛋白架橋剤のdisuccinimidyl glutarateを反応させると、NADPH oxidaseの活性が著しく安定化された。したがって、この方法を用いれば慢性肉芽腫症のNADPH cytochromec reductaseとcytochromeb_<55g>の共役機能を正常白血球のものと比較研究できることが期待される。3.NADPHoxidaseの活性化