hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組織再生用生分解性インジェクタブルゲルへの細胞浸潤性およびゲル内での細胞機能制御

1)インジェクタブルポリマーの大スケール合成と物性評価前年度までに設計したインジェクタブルポリマー,8-arm PEG-PLA-chol(マルチアーム型ポリエチレングリコール(8-arm PEG)を親水性セグメント,ポリ乳酸(PLA)を疎水性セグメントとし,末端にコレステロール基を導入したブロック共重合体),PLA-g-PEG(側鎖にカルボキシル基を有するポリ乳酸デプシペプチドランダム共重合体側鎖にPEGを結合させたグラフト共重合体)を大量合成した。ポリ乳酸(PLA)セグメントの立体規則性の影響を調べるために,ポリ(L-乳酸)(PLLA)およびポリ(DL-乳)(PDLLA)を用いたものの両方を作成し,そのゾルーゲル転移挙動,ゲル状態での力学的特性,生理的条件下での分解性などを検討した。その結果,いずれの場合においても,ポリ(DL-乳酸)(PDLLA)を用いたものの方が好ましい温度でのゾルーゲル転移挙動を示すことが明らかとなった。2)インジェクタブルボリマー内部への細胞浸透試験再生医療への応用を意図して,体内注入後の周辺組織からの細胞浸潤機能を評価することを目的として実験を行った。最適な評価システム(観察に適したゲル作成容器の作成など)の確立に時間を要したが,合成したインジェクタブルポリマーから作成したゲルの上部に各種細胞を播種し,細胞がゲル内部へ浸透していく様子を断面の光学顕微鏡観察などから検討した。その結果,ゲル内部へのマウス繊維芽細胞(L929)の浸潤が観測され,本実験で作成したインジェクタブル・ゲルは再生医療用足場材料としての機能を有していることが示唆された。軟組織再生用足場として生体との生化学的・力学的な適合性に富む生分解性ヒドロゲルが有望視されている。本研究は,室温では溶液状態で,生体内に注射すると体温に感応してヒドロゲルとなる生分解性インジェクタブルポリマー(IP)を,軟組織再生用足場として用いるための基本原理の究明と最適な分子設計を目的として研究を行った。本年度は, 8本に分岐した構造を持つマルチアーム型PEGの末端にポリ-L-乳酸を結合し,さらにその外側にPEGを結合させた分岐型トリブロック共重合体(8 arm-PEG-b-PLLA-b-PEG)と,それと光学異性体の関係にあるポリ-D-乳酸を用いた同様の構造を持つ共重合体(8 arm-PEG-b-PDLA-b-PEG)の等量混合物における,ゾル-ゲル転移挙動についてレオメーターなどを用いて調べ, PLLAとPDLAのステレオコンプレックス形成がゲルの力学的特性に与える影響について検討を加えた。その結果,共重合体混合物水溶液(15wt%)は,室温下で混合しただけではゲルを生じないが, 32°Cにゲル化点を有し,その37°Cにおける貯蔵弾性率は約10,000Paを示し,これまでに報告された生分解性のゾル-ゲル転移ポリマーに比べて著しく高い値を示すことが分かった。また,このゲルは低温に戻してもゾルには戻らず,このポリマーのゲル化が不可逆的なものであることも明らかとなった。得られたゲルの生理的条件下での分解挙動を調べたところ, 20日程度にわたってゆっくりと分解していくことも確認された。さらに,ゲルからのタンパク質の放出挙動を調べたところ,約一週間にわたる徐放が観測された。以上のことから,本研究で調製したゲルはこれまでのものよりも生体に近い高い力学的強度を持つ生分解性IPとして,再生医療等において有用であることが示された。
癌特異的蛍光プローブによるリアルタイム可視化技術を応用した乳癌治療法開発

癌を対象とした外科手術において癌細胞の遺残のない手術が必要である。現在、癌の遺残の有無を確認する一般的な方法は術中迅速病理診断であるが、医療者の人的負担などの問題がある。我々はgGlu-HMRGを乳腺組織に滴下し、その蛍光強度を測定することで腫瘍性病変の可視化を試みた。本研究において、乳房部分切除5例、7検体に対して、断端中に悪性病変を含む4検体の悪性病変を全て捉えることに成功した。また、乳癌手術で摘出したリンパ節に対して、リンパ節転移診断を検討したところ、感度97%、特異度79%で転移リンパ節を認識可能であった。本蛍光法にて腫瘍性病変の迅速な診断が可能となり、負担軽減につながると期待される。近年乳癌手術において早期乳癌の割合が増加しており、乳房全摘術から乳房温存術の割合が増加してきている。しかし、乳房温存術では切除断端がしばしば問題となる。部分切除して標本を術中迅速診断により断端判定を行うが、癌を可視化できれば術中での癌摘除の正確性向上が見込まれる。GGT蛍光プローベは容易に細胞膜を通過して短時間で発光し、患者や医療スタッフに安全に使用出来るため、「外科手術中の癌細胞の検出」での応用が期待されている。gGlu-HMRGprobeは、癌細胞表面に高発現しているGGTに特異的に結合反応するベンゼン環を持つことでGGT高発現である癌細胞に対し強い蛍光を示し、癌細胞を可視化することを可能とした。今年度は、乳房部分切除術6例で薄切した11検体のうち、固定後のHE標本に癌部が存在し、かつその癌部に対応する蛍光が確認できた、3症例3検体で実験を行った。3検体それぞれに対してgGlu-HMRG投与直後(0-1分)、5分後、10分後、15分後、20分後、30分後と蛍光写真を撮影した。その結果、各画像で一定の蛍光強度を認める部位114カ所において、テストセットでのthresholdである8を下回ったのは15カ所で、癌部は含まれていなかった。また、thresholdを超えたのは99カ所であり、癌部8カ所は全てその中に含まれていた。感度は100%、特異度は16%、陽性的中率は8%、陰性的中率は100%となった。以上のごとく、gGlu-HMRGによる蛍光法により、テストセットでは腫瘍部と正常組織とを感度89%、特異度97%で識別することが可能であった。このテストセットの結果を用いて、乳房分切除術中の断端標本中に存在する癌部を検出できるかどうかを検討した。結果、感度と陰性的中率が100%となり、断端標本において、全ての癌部を蛍光陽性として描出することが可能であった。癌を対象とした外科手術においては、癌の根治を目指して癌細胞の遺残のない手術が必要である。現在、癌の遺残の有無を確認する一般的な方法は術中の迅速病理診断であるが、ここには1)サンプリングの問題(例えば乳房部分切除の場合、摘出標本の全周全てを観察するのは人的負担が大きいため、代表的な部位を少数箇所のみ選択して観察することが多い)、2)診断を行うまでに時間がかかる、3)病理医が常駐しない施設では検体を外部施設に運ぶ必要があり、病理部の負担も大きい、などの問題点がある。これらの問題点の解決を目指して、術中に使用できる癌細胞の新しい検出方法の開発が求められている。我々はgGlu-HMRGを乳腺組織に滴下し、その後の蛍光強度を測定することで乳腺の腫瘍性病変の可視化を試みた。gGlu-HMRGを投与することで乳癌組織あるいは良性腫瘍は時間と共に増大する緑色の蛍光を発し、周囲の正常組織と明瞭に識別可能となる。種々の乳腺腫瘍症例に対して本蛍光法を応用し、腫瘍部の識別が可能であるかを検討し、感度92%、特異度94%で正常部と非正常部を識別しえた。上述の方法を用いて乳房部分切除で摘出した標本の切除断端に遺残する癌組織の検出を試みた。本蛍光法により1mm以下の微小な乳管内病変も検出可能であり、乳房部分切除術5例、7検体に対して本蛍光法を応用したところ、断端中に悪性病変を含む4検体の悪性病変を全て捉えることに成功した。また、乳癌手術で提出したリンパ節に対して本蛍光法を応用し、リンパ節の転移診断が可能かを検討したところ、感度97%、特異度79%で転移性リンパ節を認識可能であった。

本蛍光法を利用することで断端中の腫瘍性病変を適確に指摘し、その部位のみを確認すれば病理部の負担を大幅に軽減できると期待される。本結果はScientific reports誌に投稿し、アクセプトされた(2015/5/20)乳腺外科これまでに、gGlu-HMRGprobeによって乳癌原発巣(癌とDCIS)において100%、また乳腺良性腫瘍において100%の蛍光反応を認めた。乳癌細胞株5種類は、gGlu-HMRG probe投与直後からすべての細胞に蛍光陽性を認めた。今年度は断端診断をさらに精度を高めて解析した。一定の蛍光強度を認める部位114カ所において、テストセットでのthresholdである8を下回ったのは15カ所で、癌部は含まれていなかった。また、thresholdを超えたのは99カ所であり、癌部8カ所は全てその中に含まれていた。感度は100%、特異度は16%、陽性的中率は8%、陰性的中率は100%となった。今回、乳房部分切除術の断端評価を行った11検体のうち、4検体ではHE標本で癌部が存在しなかった。また、他の4検体ではHE標本では癌部が存在するものの、それに対応する構造、あるいは蛍光部分が確認できなかった。これら8検体は今回の断端評価からは除外した。前者4症例については、今回、癌組織の検出をアウトカムとしたため除外した。また、後者4症例については、HE標本作製時の薄切作業によって、写真撮影時には露出していなかった癌部が薄切によって露出してしまった可能性が高いと考え、除外した。また、蛍光がある部位として抽出できたROI 260カ所のうち、その半数以上の146カ所で癌部か癌部でないかの判定が困難であった。蛍光写真とHE標本の写真では、ホルマリン固定の際に変形をきたすこと、薄切の際に断面がわずかにずれること、がその原因と思われる、本検討の限界である。gGlu-HMRGによる蛍光強度は、癌細胞ひとつひとつのGGT発現強度と癌細胞密度の積を反映している。断端評価において癌細胞と一致したROIの平均光強度の5分値-0分値は最大で61.7au、最小で27.6auとなった。一方、テストセットの癌部でのそれは、最大90au、最小0auとかなりの幅があった。テストセットでのROIは癌細胞のみが存在する部位を抽出していると思われるため、この幅はGGT発現の癌組織ごとのheterogeneityを反映している可能性がある。断端評価における癌部のROIには、癌部だけではなくDCIS周囲の乳管やその周辺組織も含まれていると思われるが、5分値-0分値の幅はテストセットのそれよりも小さくなった。今回は3検体での検討となっているため、乳癌のheterogeneityを少ししか反映していない可能性がある。今後、より多数症例での検討を行う必要と考えられ断端解析症例数を増やしたい。さらに、リンパ節転移における有用性についても検討を加える必要があり、現在、鋭意実験中である。次年度の実験に使用予定の為。次年度消耗品に使用予定。
胎児中枢神経毒性の発現および修復機構に関する基礎的研究

5-Azacytidine(5AzC)は胎仔中枢神経毒性を有し、妊娠動物に暴露すると胎仔脳にアポトーシス、出生仔には小脳症を引き起こす。これまでの研究では、妊娠13日齢のWistar ratに5AzCを暴露すると、神経幹細胞に対して主にG1期にp53依存性のアポトーシス、p53非依存性のG2/M期停止を引き起こすことを明らかにした。今年度はまず、神経幹細胞のエレベーター運動(interkinetic nuclear migration)において細胞周期停止に連動して核移動が遅れる事に着目し、細胞周期と核移動の関係性を探った。そのために5AzCを用いてG2/M期停止、Cyclophosphamideを用いてS期停止を引き起こし核移動の変化を観察したところ、細胞周期と核移動がいずれの細胞周期でも連動していることを明らかにした。移動を止めても細胞周期は回り続けるとの報告があることと合わせると、本研究から、細胞周期制御因子が核移動をも制御していることが示唆された。一方、胎仔脳組織傷害後の修復期におけるメカニズムを明らかにするため、組織学的検索および細胞周期解析を行ったところ、投与60時間後には修復過程が完了することを確認した。しかしながら、脳は正常に比べ小さく、こうした変化が出生後の小脳症に結びつくと考えられた。修復期に重要な因子を検索するため、DNAマイクロアレイ解析により発現増加の見られた因子に関して、realtime-PCRにより発現解析を行ったところ、グリア細胞・炎症・細胞外基質・解糖系酵素・神経発生関連因子の発現増加が確認された。また、ミクログリア活性化に重要と思われるTNF-α、IL-1β、M-CSFの発現増加も確認した。本成果は胎児中枢神経毒性発現機序において不明であった傷害後の過程を明らかにし、発症メカニズムに新たな視点を与えると考えられる。cytidineのアナログである5-Azacytidine(5AzC)は胎仔中枢神経毒性を有し、妊娠ラットやマウスに投与すると、胎仔脳にアポトーシス、出生仔には脳の低形成を引き起こす。これまでの研究では、5AzC暴露により神経幹細胞にアポトーシスとエレベーター運動の遅延が引き起こされることを明らかにしており、このことから細胞周期に何らかの変動が加わっている可能性が示唆されている。今年度は5AzCの胎仔中枢神経毒性の発現メカニズムの解明に焦点を絞り、細胞周期変動やアポトーシスの発現機構を詳細に検索した。妊娠13日齢のWistar ratに5AzC(10mg/kg)を腹腔内投与し、投与後124時間に胎仔終脳を採取し、flowcytometlyによる細胞周期解析、およびDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。その結果、投与後69時間にかけて、G2/M期の細胞数が有意に増加し、その後減少した。またアポトーシス細胞は投与後924時間にかけて検出された。アポトーシスは主にG1期において引き起こされ、またG2/M期あるいはS期においても検出された。また、妊娠12日齢のp53ノックアウトマウスを用いて同様に細胞周期解析を行ったところ、G2/M期の細胞数は増加したが、アポトーシスは引き起こされなかった。このことから、5AzCは、p53非依存性にG2/M期停止を引き起こした後、G1期においてp53依存性にアポトーシスを引き起こすことが明らかとなった。一方、DNAマイクロアレイによる検索では、細胞周期変動に合わせて、cyclinB、p55cdc、cyclinE、p21といった細胞周期関連因子の発現変動が確認された。これらの成果は現在投稿準備中である。今後は、これら細胞周期関連因子の発現を蛋白レベルで明らかにするとともに、胎仔脳傷害後の修復期における検索も行う予定である。5-Azacytidine(5AzC)は胎仔中枢神経毒性を有し、妊娠動物に暴露すると、胎仔脳にアポトーシス、出生仔には脳の低形成を引き起こす。これまでの研究では、妊娠13日齢のWistar ratに5AzCを暴露すると、神経幹細胞に対して、主にG1期にアポトーシスを引き起こすとともに、エレベーター運動の遅延に連動して、G2/M期停止を引き起こすことを明らかにした。今年度はまず、細胞周期変動のメカニズムを解明するため、DNAマイクロアレイによる網羅的発現解析を行った。cyclin B1およびCdc20の発現増加が認められ、realtime PCRによる解析でも、同様の発現傾向が認められた。さらにGenMAPPを用いたパスウェイ解析からG2/M期制御因子に焦点を絞り、Western blot解析を行ったところ、cyclin B1の発現増加およびリン酸化Cdc2の発現減少が認められた。このことから、5AzCはG2期からM期への移行を促進し、その結果異常分裂細胞の増数を誘導すると考えられた。以上の結果から、5AzCによる神経幹細胞への毒性発現機構の詳細が明らかとなった。これらの成果は現在投稿中である。一方、胎仔脳傷害後の修復期におけるメカニズムを明らかにするため、DNAマイクロアレイ解析を行ったところ、グリア細胞、炎症、細胞外基質、解糖系酵素および神経発生関連因子の発現増加が認められた。また、ED-1、CD11b、BS-I、Iba-1、osteopontinに陽性を示す活性型ミクログリアの数が増し、アポトーシス細胞を貪食する像も多数認められた。これらの結果から、胎仔脳にも組織傷害に対する応答機構が備わっており、その過程をミクログリアが補助するものと考えられる。今後は、これら修復期変動因子の発現解析を行うとともに、浸潤ミクログリアの詳細な動態解析を行う予定である。

5-Azacytidine(5AzC)は胎仔中枢神経毒性を有し、妊娠動物に暴露すると胎仔脳にアポトーシス、出生仔には小脳症を引き起こす。これまでの研究では、妊娠13日齢のWistar ratに5AzCを暴露すると、神経幹細胞に対して主にG1期にp53依存性のアポトーシス、p53非依存性のG2/M期停止を引き起こすことを明らかにした。今年度はまず、神経幹細胞のエレベーター運動(interkinetic nuclear migration)において細胞周期停止に連動して核移動が遅れる事に着目し、細胞周期と核移動の関係性を探った。そのために5AzCを用いてG2/M期停止、Cyclophosphamideを用いてS期停止を引き起こし核移動の変化を観察したところ、細胞周期と核移動がいずれの細胞周期でも連動していることを明らかにした。移動を止めても細胞周期は回り続けるとの報告があることと合わせると、本研究から、細胞周期制御因子が核移動をも制御していることが示唆された。一方、胎仔脳組織傷害後の修復期におけるメカニズムを明らかにするため、組織学的検索および細胞周期解析を行ったところ、投与60時間後には修復過程が完了することを確認した。しかしながら、脳は正常に比べ小さく、こうした変化が出生後の小脳症に結びつくと考えられた。修復期に重要な因子を検索するため、DNAマイクロアレイ解析により発現増加の見られた因子に関して、realtime-PCRにより発現解析を行ったところ、グリア細胞・炎症・細胞外基質・解糖系酵素・神経発生関連因子の発現増加が確認された。また、ミクログリア活性化に重要と思われるTNF-α、IL-1β、M-CSFの発現増加も確認した。本成果は胎児中枢神経毒性発現機序において不明であった傷害後の過程を明らかにし、発症メカニズムに新たな視点を与えると考えられる。
有害事象の減少を目的としたポリファーマシー対策の確立とその有用性の評価

神経内科病棟に入院する患者の多くは高齢であり、複数疾患を合併しているため薬剤性有害事象の発現リスクが高い。本研究では神経内科病棟に入院した高齢患者を対象に薬剤性有害事象(ADR)の発現状況およびADRの入院期間に及ぼす影響を検討した。対象は4年間に岐阜大学医学部附属病院神経内科病棟に薬物療法のために入院した65歳以上の患者とした。対象となったのはmRS3-5と中程度以上のADLの低下が見られる患者のみであった。28%の患者にgrade2以上の薬剤性有害事象が発現しており、Grade2以上の薬剤性有害事象が発現した患者は有意に入院期間が延長していた。mRSの高い患者は入院期間が伸びる傾向があるものの、同じmRSスコアの患者群で比較した際でも薬剤性有害事象が入院延長の独立したリスクであることが確認された。また、grade2以上の薬剤性有害事象を起こす独立したリスク薬剤として、副腎皮質ステロイド剤、抗菌薬、経腸栄養剤、インスリン製剤が見いだされた。これら4剤の併用数が増えると、薬剤性有害事象の発現率は著しく増加し、入院期間も有意に延長することがわかった。一方、リスクを有していない薬剤については、併用数が増えるにつれて薬剤性有害事象は増加したものの前者ほど有害事象の発生率が上昇しなかった。また、入院期間との間には有意な相関はなかった。神経内科病棟の高齢患者において、副腎皮質ステロイド剤、抗菌薬、経腸栄養剤、インスリン製剤が含まれるポリファーマシーは、薬剤性有害事象の発現および入院期間延長のリスク要因となっていた。これらの薬剤は、治療上必要であり減薬することが困難であることから、適切な支持療法を実施する必要がある。したがって、ポリファーマシーを考える上では、優先的に対策を実施すべきリスク薬剤を抽出するとともに、薬剤の種類により支持療法や減薬等の対策を考慮する必要があると考えられた。
先進的林業地域における史的担い手の性格-吉野林業史の再検討-

研究計画書では、本研究の特色について以下の2点を掲げた。すなわち、(1)山元の林業生産・流通の担い手の解明と、(2)吉野林業を取り巻く地域経済体系の解明とであった。(1)に関する史料調査として、吉野町県立吉野高等学校林業博物館所蔵史料、宇陀郡榛原町(元川上村上谷在住)大谷家文書、川上村中奥丸家文書、同村東川桝家などを調査した。(2)に関する史料調査では、山林地主家史料として中規模の経営である御所市潮田家文書、天理市安達家を調査した。そして、吉野林業地帯の最大の山林地主北村家の史料調査に着手し、現在進めている。調査を踏まえて、研究代表者を中心に研究会を数回開催し、研究を以下のように集約しつつある。まず(1)については、東吉野村船津家や川上村丸家に例を見るような、山元の大山林経営者の山林集積と山林経営の解明が重要である。これらの経営は、近世以来山元の有力な材木商人として発展し、山林を集積するとともに、その大きな部分を奈良盆地などの不在村地主に年季売りし、その山守を兼ねるようになった。(2)では、従来注目されたこなかったが御所市潮田家、天理市安達家のような中規模の不在山林地主経営がいくつかあり、これらは奈良盆地の地主層の理想とされる農地経営、山林経営ならびに有価証券の所有とを合せたいわゆる「三徳経営」を体現する経営であった。また、北村家は元禄期より山林集積を開始し、直営による大面積造林を進め、文化期には大山林地主・木材木商人としての経営を確立していた。(1)に関する史料調査として、東吉野村大豆生区有文書、同村小川船津家文書、同村小天照寺文書、下市町貝原区有文書、川上村瀬戸区有文書、同村枌尾青年団文書、同村入之波区有文書,同村同区中西家文書,同村東川区有文書、同村同区東谷家文書、同村高原坪岡家文書などを調査した。他に史料を数件発掘し、来年度の調査の依頼をした。(2)に関する史料調査では、山林地主家史料として中規模の経営である奈良市潮田家文書を調査し、他に中規模経営者の史料調査を依頼した。吉野周辺の町方史料としては吉野町上市島田家文書を調査した。また、樽関係史料の所在を確かめるため、酒造地帯である兵庫県西宮市・神戸市東灘区・伊丹市および大阪府池田市の関係資料館や樽業者を調査した。調査を踏まえて、研究代表者を中心に研究会を数回開催し、以下を明らかにした。まず(1)については、東吉野村船津家に例を見るような、山元の大山林経営者の山林集積と山林経営の解明が重要である。(2)では、奈良市潮田家のような中規模の不在山林地主経営を解明するため、一層の史料調査が必要である。そのため、来年度は御所市潮田家、天理市足立家などの調査が中心に座ることになる。また、近世に伊丹・灘の酒造地帯から江戸に送られた清酒は年間に最大100万樽に及んだ。この樽材の主要な供給地は吉野地方であったが、樽の製造・販売を直接示す史料はほとんどなく、酒造家の樽購入史料からその実態を解明する必要がある。研究分担者加藤は、吉野林業史に関する史料調査の方法と問題点を明らかにし、報告した。(11研究発表参照)研究計画書では、本研究の特色について以下の2点を掲げた。

(1)に関する史料調査として、吉野町県立吉野高等学校林業博物館所蔵史料、宇陀郡榛原町(元川上村上谷在住)大谷家文書、川上村中奥丸家文書、同村東川桝家などを調査した。他に史料を数件発掘し、来年度の調査の依頼をした。(2)に関する史料調査では、山林地主家史料として中規模の経営である御所市潮田家文書を調査し、他に同様な中規模経営者の史料調査を依頼した。さらに、最大の山林経営を行う吉野町北村家との交渉を進めつつある。調査を踏まえて、研究代表者を中心に研究会を数回開催し、研究の方向性を以下のように明らかにした。まず(1)については、昨年度の東吉野村船津家や本年度調査した川上村丸家に例を見るような、山元の大山林経営者の山林集積と山林経営の解明が重要である。これらの経営は、有力な山守を兼ねるものもある。(2)では、従来注目されたこなかったが御所市潮田家・奈良市潮田家のような中規模の不在山林地主経営がいくつかあり、これらは奈良盆地の地主層の理想とされる農地経営、山林経営ならびに有価証券の所有とを合せたいわゆる「三徳経営」を体現する経営であった。これを解明するため、今後も天理市足立家などの調査が必要となる。また、昨年度調査した兵庫県神戸市東灘区、西宮市の酒造地帯で大きな需要のあった樽材の製造・販売について、酒造家の樽購入史料からその実態を解明する必要があると考えたが、95年1月の震災で、史料調査は難しくなった。研究計画書では、本研究の特色について以下の2点を掲げた。すなわち、(1)山元の林業生産・流通の担い手の解明と、(2)吉野林業を取り巻く地域経済体系の解明とであった。(1)に関する史料調査として、吉野町県立吉野高等学校林業博物館所蔵史料、宇陀群榛原町(元川上村上谷在住)大谷家文書、川上村中奥丸家文書、同村東川桝家などを調査した。(2)に関する史料調査では、山林地主家史料として中規模の経営である御所市潮田家文書、天理市安達家を調査した。そして、吉野林業地帯の最大の山林地主北村家の史料調査に着手し、現在進めている。調査を踏まえて、研究代表者を中心に研究会を数回開催し、研究を以下のように集約しつつある。まず(1)については、東吉野村船津家や川上村丸家に例を見るような、山元の大山林経営者の山林集積と山林経営の解明が重要である。これらの経営は、近世以来山元の有力な材木商人として発展し、山林を集積するとともに、その大きな部分を奈良盆地などの不在村地主に年季売りし、その山守を兼ねるようになった。(2)では、従来注目されたこなかったが御所市潮田家、天理市安達家のような中規模の不在山林地主経営がいくつかあり、これらは奈良盆地の地主層の理想とされる農地経営、山林経営ならびに有価証券の所有とを合せたいわゆる「三徳経営」を体現する経営であった。また、北村家は元禄期より山林集積を開始し、直営による大面積造林を進め、文化期には大山林地主・大材木商人としての経営を確立していた。
顎関節におけるオピオイド受容体遺伝子発現の雌雄差

【目的】顎関節における末梢性鎮痛作用の雌雄差を解明することを目的として、雌性ラット顎関節におけるオピオイド受容体の局在を雄性ラットと比較検討し、その局在分布様式および数的相違を明らかにする。【方法】1.ラット顎関節標本作成同一条件下に飼育された7週齢Wister系雌性および雄性ラット、各々10匹を、4%パラホルムアルデヒド0.1M PBS溶液で灌流固定し、顎関節を摘出後さらに同固定液にて4°C、16時間浸漬固定を行った。摘出材料を10%EDTA溶液にて脱灰し、通法に従いパラフィン包埋、次いで矢状断にて厚さ4μmの連続切片を作製した。2.In situ hybridization法μオピオイド受容体に特異的と考えられた領域(45base)を選択し委託合成したジゴキシゲニン標識オリゴヌクレオチドプローブを用い、非放射線性ジゴキシゲニン法を応用した。さらにアルカリフォスファターゼ発色により核酸を検出した。4.データ解析上記実験により得られた標本の組織像をコンピューターへ画像入力し、画像解析システムにて陽性スポット数を定量的に分析した。【結果】ラットの顎関節滑膜におけるμオピオイド受容体mRNAシグナル数は、雌雄間において有意差を認めなかった。また、μ、δ、κオピオイド受容体の免疫組織化学的検索の結果、各オピオイド受容体は滑膜や前後方部結合組織に局在した。さらに、μおよびδオピオイド受容体数に定量的な雌雄差は認めなかったが、κオピオイド受容体の陽性数は雄性ラットにおいて有意に多かった(Mann-Whitneytest, P<0.05)。【目的】顎関節における末梢性鎮痛作用の雌雄差を解明することを目的として、雌性ラット顎関節滑膜におけるμオピオイド受容体mRNAおよびタンパク質の局在を雄性ラットと比較検討し、その局在分布様式および数的相違を明らかにする。【方法】1.ラット顎関節標本作成同一条件下に飼育された67週齢Wister系雌性および雄性ラット、各々10匹を4%パラホルムアルデヒド0.1M PBS溶液で灌流固定し、顎関節を摘出後さらに同固定液にて4°C、16時間浸漬固定を行った。摘出材料を10%EDTA溶液にて脱灰し、通法に従い脱水、パラフィン包埋、次いで矢状断にて厚さ4μmの連続切片を作製した。3.免疫組織化学的染色抗μオピオイド受容体(ケミコン・AB1562)ポリクローナル抗体を用いて間接法(PAP法)にて施行した。【結果】今期においては、雄性ラットの顎関節滑膜におけるμオピオイド受容体mRNAの発現およびタンパク質の局在について解析した。その結果、μオピオイド受容体は滑膜の神経組織やマクロファージ、肥満細胞に局在し、その陽性スポット数は後方部滑膜と比較し前方部滑膜において有為に多かった(Mann-Whitney test, P<0.001)。以降、標本作成済みの雌性ラット顎関節滑膜に関して解析を進め、雄性ラット顎関節で得られた結果と比較検討する予定である。
漆塗膜の劣化現象に対する科学的解明および漆工品修理に関する保存科学的研究

本研究の目的は受け継がれてきた漆文化財の保存や修復を対象に、目視的評価では理解することが難しい構成材料や製作技法、塗膜の劣化状態の情報の獲得を支援するためのデータベース構築を目指すものである。若手研究Bから引き続く本年度は、調整した各種漆塗膜への紫外線強制劣化試験の影響を複数の黒色漆塗膜で検証する研究と、揮発成分の捕捉という側面から検討する方法について主に試験研究を行った。また擬似的に作製した劣化のモデル塗膜の分析と併行する形で、実際に経年劣化した江戸時代の仏壇片に関する科学分析の調査を継続した。異なる方法により調整された黒色塗膜の検証や経年劣化した試料の分析には、残存光沢率、色彩変化、顕微鏡観察、XPS、FT-IR、Py-GC/MS、断面観察といった複数の手法を組み合わせて実施した。紫外線照射によって生じる揮発成分の追及については、測定装置の改良を考慮に入れながらも前処理方法の検討に着手した。その結果、3種類の黒色塗膜には差が認められ「黒色漆塗膜」とひと括りにして劣化現象を論じきれないという知見を得ることができた。達磨大師像台座の分析結果からは、目視での判断と異なる材質や技法を用ていることが明らかとなった。また紫外線劣化によって揮発する生漆塗膜からの物質を検証するためには、前処理法を行うことで提示されるパターンの精度が向上することが示された。しかし一方で、構造の完全な解明がなされていない漆塗膜の研究においては、前処理を施さない状態での検討も必要不可欠であるとわかった。
金属熱還元法によるレア・アース酸化物(Tm_2O_3およびYb_2O_3)の還元反応機構

本研究においてはまずレア・アース金属製造の基礎研究としてレア・アース元素の中で最も蒸気圧の低い金属ランタンを還元剤に使用し、酸化サマリウム、酸化ユーロピウム、酸化ツリウム、酸化イッテルビウムなどのレア・アース酸化物の熱還元反応機構について検討を行った。各酸化物とランタンの還元時間曲線は還元時間と反応率との両対数を用いて整理でき、各直線の勾配は約0.5であった。これらの解析より、還元反応の見かけの活性化エネルギーを算出した結果、酸化サマリウムの場合は94kJ/mol、酸化ユーロピロウムでは236kJ/mol、酸化ツリウムでは154kJ/mol、酸化イッテルビウムでは243kJ/molであった。以上の実験結果よりWagner理論に基ずく電気化学的還元反応モデルを提案し、反応機構について検討を行った。各レア・アース酸化物とランタンの還元反応は還元生成物である酸化ランタン層を通してのランタンイオンあるいは酸素イオンの移動過程が律速段階になるものと推測された。また、通常レア・アース金属製造の溶融塩電解においては陰極に析出した金属の再溶解が陰極電流効率の低下および金属霧現象として問題となるが、LiF系溶融塩中におけるレア・アース金属の溶解反応に関する研究報告は極めて少ない。そこでLiF-LaF_3およびLiF-NdF_32成分系溶融塩中における金属ランタンおよび金属ネオジムの飽和溶解量の測定および溶解挙動について検討を行った。その結果、金属ランタンと金属ネオジムではLiF系溶融塩中への溶解形態が異なることが判った。金属ランタンは主としてLiFとの置換反応により溶解し、不均化反応による溶解は明確には認められなかった。金属ネオジムは反応初期には金属Laの溶解と同様にLiFとの置換反応より溶解するが、置換反応により生成したNdF_3はさらに金属Ndと不均化反応によりNdF_2を形成することが判った。LiF系溶融塩中における金属ランタンと金属ネオジムの飽和溶解量の違いはこれらの溶解形態が異なるからであると推定された。Tm_2O_3およびYb_2O_3粉末と粉末状に切削したLa金属の混合物を圧粉体とし、これを円筒状タンタル製試料容器中に設置し、真空下で加熱することにより金属熱還元反応を進行させた。反応率は反応後の試料の質量減少量を生成された金属(Tm,Yb)の揮発量と見なし、反応前における被還元物(Tm_2O_2,Yb_2O_3)中の金属元素の質量の比として百分率で表した。次の知見が得られた1.各酸化物の反応率は、いずれの反応温度においても反応時間に対し放物線的に上昇することが分かった。還元反応はYb_2O_3〉Tm_2O_3の順に良好であり、熱力学的検討を対応した。2.各温度の反応率と時間の関係は両対数プロットを用いて直線で整理でき、その勾配は約0.5であった。また、還元速度定数を求めることができた。3.アレニウスプロットはいずれの酸化物の場合も直線であり、得られた見かけの活性化エネルギ-はTm_2O_3では154kJ/mol,Yb_2O_3では243kJ/molであった。

両酸化物間の活性化エネルギ-の違いの原因として、Yb_2O_3の還元反応の場合は還元剤であるLaが固相状態であるのに対し、Tm_2O_3の場合は液相状態であるため、反応界面形態の相違によるものであることが推察された。4.レア・ア-ス酸化物の金属Laによる熱還元機構についてWagner理論に基づく電気化学的還元反応モデルを提案し検討を行った結果、反応の律速段階は還元生成物であるLa_2O_3層を通してのLa^<3+>あるいはO^<2ー>の移動過程であることが推定された。本研究においてはまずレア・アース金属製造の基礎研究としてレア/アース元素の中で最も蒸気圧の低い金属ランタンを還元剤に使用し、酸化サマリウム、酸化ユーロピウム、酸化ツリウム、酸化イッテルビウムなどのレア・アース酸化物の熱還元反応機構について検討を行った。各酸化物とランタンの還元時間曲線は還元時間と反応率との両対数を用いて整理でき、各直線の勾配は約0.5であった。これらの解析より、還元反応の見かけの活性化エネルギーを算出した結果、酸化サマリウムの場合は94kJ/mol、酸化ユーロピウムでは236kJ/mol、酸化ツリウムでは154kJ/mol、酸化イッテルビウムでは243kJ/molであった。以上の実験結果よりWagner理論に基ずく電気化学的還元反応モデルを提案し、反応機構について検討を行った。各レア・アース酸化物とランタンの還元反応は還元生成物である酸化ランタン層を通してのランタンイオンあるいは酸素イオンの移動過程が律速段階になるものと推測された。また、通常レア・アース金属製造の溶融塩電解においては陰極に析出した金属の再溶解が陰極電流効率の低下および金属霧現象として問題となるが、LiF系溶融塩中におけるレア・アース金属の溶解反応に関する研究報告は極めて少ない。そこでLiF-LaF_3およびLiF-NdF_32成分系溶融塩中における金属ランタンおよび金属ネオジムの飽和溶解量の測定および溶解挙動について検討を行った。その結果、金属ランタンと金属ネオジムではLiF系溶融塩中への溶解形態が異なることが判った。金属ランタンは主としてLiFとの置換反応により溶解し、不均化反応による溶解は明確には認められなかった。金属ネオジムは反応初期には金属Laの溶解と同様にLiFと置換反応より溶解するが、置換反応により生成したNdF_3はさらに金属Ndと不均化反応によりNdF_2を形成することが判った。LiF系溶融塩中における金属ランタンと金属ネオジムの飽和溶解量の違いはこれらの溶解形態が異なるからであると推定された。
浸透圧性神経障害発症における脳内アミノ酸および一酸化窒素(NO)の役割

本研究は慢性低Na血症時およびその急激な補正時に発生する浸透圧性障害であるOsmotic Demyelination(脱髄)の成立機構に果たす脳内活性アミノ酸(AA)および一酸化窒素(NO)の役割を微小透析法を用いて明らかにする目的で行った。方法:10週齢のSDラットの皮下に浸透圧ミニポンプを植え込んで、一週間にわたりDDAVP投与して低Na血症を作成した。微小透析プローブを線状体に挿入し翌日意識下にProbeをリンゲル液で潅流した。高張食塩水の持続静注前、30分後および60分後の計3回潅流液を採取した。実験終了1週後、経心的に脳を灌流固定し、組織検索を行った。結果:DDAVP投与2日目より低浸透圧性低Na血症が持続し、7日目の高張食塩水投与後60分で血清Na濃度および浸透圧は正常化した。低Na時には潅流液中興奮性AAのGlutamateおよびGlycineおよびNOは増加し、抑制性AAのGABAは低下していた。浸透圧補正時には興奮性AAおよびNOが減少したがGABAは不変だった。中脳から橋にかけて中心部に脱髄所見が見られた。考察:慢性低Na血症時には興奮性AAのGlutamate、Glycineおよび神経毒性を持つNOが増加しており、急激な浸透圧補正時にこれらが減少することが明らかになった。他方、抑制性AAのGABAは低下しており、急激な浸透圧補正時には明かな変動を示さないことが明らかになった。即ち、浸透圧性神経障害である脱髄の発生機序として興奮性AAを伝達物質とする神経活動の急激な変化、および神経ニューロンおよびグリア細胞などで産成される組織障害性NOの急激な変化が関与する可能性が示唆された。今年度は慢性低Na血症時およびその急激な補正時に発生する浸透圧性障害であるOsmotic Demyelination(脱髄)の成立機構に果たす脳内活性アミノ酸(AA)の役割を明らかにするために、DDAVP投与により作成したSIADHラットを対象に、血清Naの急激な上昇による脳内興奮性AAのGlutamateおよびGlycineと抑制性AAのGABAの変動について微小透析(MD)法を用いて検討した。方法:10週令(体重約250g)のSDラットの皮下に浸透圧ミニポンプを植え込んで一週間にわたりDDAVPを毎時5ngで投与し、17%Glucoseで飼育して低Na血症を作成した。7日目にMD probeを視床下部に挿入し、翌日意識下にProbeをリンゲル液で潅流した。高張食塩水(2.5MNaCl:HS)の持続静注前、39分後および60分後の計3回潅流液を採取しAA濃度をHPLC-ECD法にて測定した。採血および血圧測定を同時に行い、実験終了後、経心的に脳をホルマリンで潅流固定して摘出し、組織学的検索を行った。結果:2日目から低Na血症が持続しHS投与前の血清Na濃度および血清浸透圧は122±4mEq/lおよび252mOsm/kgで、HS投与後136±3および276±9、147±3および295±5にそれぞれ上昇した。血圧は128±7mmHg、脈拍は465±13bpmでHS投与により変化しなかった。血中ADH濃度はHS投与前0.5±0.2で、投与後8.7±5.2、45.1±27.2pg/mlと上昇した。

潅流液中GlutamateおよびGlycine濃度は正常SDラットに比して高値で、HS投与後にはそれぞれ46%および53%に低下した。GABA濃度は正常SDラットのそれに比して低値であり変化を認めなかった。組織学的には中脳から橋にかけて中心部に脱髄所見が認められた。考察:慢性低Na血症時には興奮性AAが増加しており、急激な浸透圧補正時にこれが減少することが明らかになった。即ち、脱髄の発生に興奮性AAを伝達物質とする神経活動が関与することが示唆され、来年度に予定しているNO産生の役割を検討する意義が確認された。本研究は慢性低Na血症時およびその急激な補正時に発生する浸透圧性障害であるOsmotic Demyelination(脱髄)の成立機構に果たす脳内活性アミノ酸(AA)と一酸化窒素(NO)の役割を検討する目的で行われた.昨年度はDDAVP投与によって作成したSIADHラットを用いて,慢性低Na血症時には抑制性AAのGABAは低下し,興奮性AAのGlutamateおよびGlycineは増加しており急激な浸透圧補正時に興奮性AAが減少する事を脳内微小透析法(microdialysis;MD)により明らかにし、中脳から橋にかけて中心部に脱髄がみられることを示した.即ち,脱髄の成立機構に興奮性AAを伝達物質とする神経活動が関与することが示唆された.今年度はこの結果を受けて,慢性低Na血症時およびその急激な補正時における脳内NO濃度についてMD法を用いて検討するため以下の実験を行った.方法:10週齢のSDラットの皮下に浸透圧ミニポンプを植え込んで一週間にわたりDDAVPを投与して低Na血症を作成した.MD probeを視床下部に挿入し,翌日意識下にprobeをリンゲル液で灌流した.2.5M NaCl(HS)の持続静注前,30分後および60分後の計3回灌流液を採取した.採血および血圧測定を同時に行い,実験終了後,経心的に脳をホルマリンで灌流固定して摘出した.結果:DDAVP投与2日目から低浸透圧性低Na血症が持続し,7日目のHS投与後60分で血清Na濃度および血清浸透圧は正常化した.組織学的検索ならびに灌流液中NO濃度測定については現在進行中である.興奮性AAの増加に基ずく組織障害性NOの産生増加が予想される。
FWRのもたらす家族への影響

心肺蘇生が行われた患者の家族の語りを通して、「処置中の状況・印象」に関しては9つのカテゴリーが抽出され、心肺蘇生を受けた患者の家族の認識として家族の衝撃・恐怖・孤独な状況、医療者への肯定的な印象があることが明らかになった。また、「処置中の家族の思い」に関しては9つのカテゴリーが抽出され、心肺蘇生を受けた患者の家族の思いには、家族の現実を受け入れられない思い、蘇生への思い、医療者への思い、立ち会いへの思いがあることが明らかになった。平成19年4月9月、文献検索を行った。蘇生に関するコンセンサスは、国際蘇生連絡協議会(ILCOR)の「心肺蘇生に関わる科学的根拠と治療勧告(CoSTR)」によって示されており、2005年に改定されたガイドラインでは、蘇生時中の家族の立ち会いが示唆された。わが国では、心肺蘇生中の家族の立ち会いが家族にどのような影響を与えるかについて示されていない現状があったが、2005年以降徐々に課題が提示されるようになっていた。また、海外においても2005年以降蘇生中の家族の立ち会いに関する研究が増加傾向であった。研究多くは、心肺蘇生の現場を目撃された医療従事者、家族と患者に対する心肺蘇生の立ち会いの有効性に対する意識調査を行ったものであった。しかし、わが国において心肺蘇生の立ち会いを行った家族ヘインタビューを行い、家族に与えた影響に関する調査をした研究は皆無であった。そのため、本研究によって心肺蘇生の立ち会いが家族に与える影響を明らかにすることができれば、心肺蘇生中の立ち会いにおける家族の不安の軽減に結びつく効果的な援助法を見出すことができるのではないかと考える。平成19年9月研究協力施設に研究概要の説明を行い、研究の準備を進めた。平成19年12月に山口大学医学部附属病院医薬品等治験・臨床研究等審査委員会に申請を行い、科学的・倫理的に妥当であることが証明された。平成20年2月救命センターで心肺蘇生が行われた患者の家族へ研究依頼を開始したが、研究に協力して下さる対象者が現れていない。現在も研究依頼継続中である。本研究は、心肺蘇生を受けた患者の家族に対する心肺蘇生中の認識と思いについて調査した。心肺蘇生を受けた患者の家族を対象に調査を実施し、5名よりインタビューを行った。対象者の年齢は、30代1名、50代2名、60代2名で、平均年齢は53.6±14.57歳。患者との関係は、配偶者3名、母親2名。また、救命救急センターで心肺蘇生が行われた患者の転帰は死亡4名生存1名、立ち会いをおこなった家族は2名であった。面接時期は、退院後099日の範囲内で、平均57.2±37日。面接時間は、2746分間の範囲内で、平均35.2±8.6分であった。心肺蘇生を受けた患者の家族の認識については、多数の管や医療機器に囲まれた患者の「変わり果てた姿」や医療用語がとびかうただならぬ雰囲気を一場面でも経験すると、死が迫っているという思いが芽生え、その後もその思いが持続していることが考えられた。また、心肺蘇生を受けた患者の家族の思いについては、「医療者の迷惑になるのではないか」「家族は待合室で待機するのが常識ではないか」などの語りがあり、医療者への遠慮があることが考えられた。家族のさまざまな認識と思いから、自分の大切な人の最期をきちんと自分の目で見届けられたという事実によって後々後悔の念を持つことは軽減できるのではないかと考えられた。医療者は、救急車や初療室入室中にずっと付き添っている家族が患者の急変や蘇生の際に極度の動揺がみられてないか、家族の立ち会いに対する意思など総合的に把握したうえで、家族への援助方法を判断する役割があると考える。家族が立ち会いを希望するか否かは、患者の年齢や生命予後、患者の外観上の変化などによって異なり、立ち会いの有無が愛する家族の死を受け入れるための要因となる可能性が考えられる。今回の調査では、立ち会うことが有益なのか有害なのかを示す結論は得られていないが、家族に対して立ち会うことを望むかどうかを確認し、蘇生現場での立ち会いの機会を与えることについては、否定するものではないことが示唆された。
糖尿病誘引の慢性炎症による角膜幹細胞と神経への影響-マクロファージの動態に着目-

糖尿病もしくはメタボリック症候群の発症基盤である内臓脂肪型肥満の状況により誘引された慢性炎症は角膜三叉神経と角膜幹細胞に対して重要な阻害因子であるという仮説の下に、2型糖尿病モデルマウスを用いて、重症糖尿病を仮想した慢性炎症反応誘導時のケモカイン、炎症性サイトカイン、抗炎症性サイトカインの経時的評価、更に角膜幹細胞、角膜三叉神経・三叉神経節に対する影響を検討する事が本研究の目的である。2型糖尿病モデルマウスは血糖値が578.46±35.01mg/dL、過去1から2か月の血糖コントロール状態を反映するHbA1cは9.25±0.74%を示した。これら異常値を示した2型糖尿病モデルマウス群に対して、マクロファージ枯渇薬であるliposomal clodronate結膜下注射を隔日に施行した結果、成熟マクロファージ主要マーカーのF4/80は著しい減少を示したが、ミクログリアのマーカーであるCD11bは有意な変動はなかった。一方、糖尿病モデルマウス群と比較して糖尿病モデルマウスにliposomal clodronate結膜下注射を施行した群はβIII tubulinの発現が正常マウス群と似た角膜上皮下神経叢の所見を示した。以上のことから重症2型糖尿病に対して糖尿病角膜障害をきたした際、マクロファージ枯渇薬を用いることは、慢性炎症を制御することにより三叉神経支配である角膜上皮下神経叢障害保護の可能性を示唆した。慢性炎症反応誘導時のマウス角膜幹細胞・マウス角膜三叉神経に対する解析(in vitro)と重症糖尿病を仮想した慢性炎症反応誘導時のマウス角膜幹細胞・三叉神経に対する解析(in vivo)の予定順序が反対ではあるがおおむね進行している。Clodronate Liposomesを投与しマクロファージを除去した状況下での糖尿病モデル群においては角膜三叉神経障害を抑制できる可能性を確認したが、更なる効率と効果を求めるため三叉神経節にマクロファージコロニー刺激因子(M-CSF)を投与する糖尿病モデル群の経時的変化を追う。M-CSFの著明な効果が無い際は、神経再生の阻害要因となる破壊された神経を除去する役割を持ち、虚血脳の神経保護効果を示す可能性の報告も散見されていることから更に上流の顆粒球・マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)や顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)に変更する。正常群、糖尿病群、2型糖尿病モデルマウスにクロドロン酸結膜下注射を施行した群も含めてフローサイトメトリーによる蛋白定量の解析の至適条件を見つける事に時間を要し、来年度も引き続き計画している。
ポリイミド・カーボンハイブリット膜の創製とその二酸化炭素透過・分離特性

温室効果ガスである二酸化炭素を選択的に分離する有機無機ハイブリット膜を創製し、その分離特性の最適化を行うことを目的として研究を行った。高分子中に吸着微粒子を分散させる従来技術と異なり、単位体積あたりの吸着表面積を増加させるために、分子サイズレベルで均一分散させたポリイミド・ポリメタクリル酸メチルブロックコポリマー膜のポリメタクリル酸メチルだけを炭化させて目的とする膜を形成させることを特徴とした。現在、地球温暖化が深刻な問題となっており、京都議定書に従い、各方面で温室効果ガスである二酸化炭素の排出削減が試みられている。そこで二酸化炭素を選択的に分離する有機無機ハイブリット膜を創製し、その分離特性の最適化を行うことを目的として研究を行った。高分子中に吸着微粒子を分散させる従来技術と異なり、単位体積あたりの吸着表面積を増加させるために、In Situ法により高分子中で分子サイズレベルの吸着部位を形成させようというものである。そのために、ミクロ相分離させずに分子サイズレベルで均一分散させたポリイミド・ポリメタクリル酸メチルブロックコポリマー膜のポリメタクリル酸メチルだけを炭化させて目的とする膜を形成させることを特徴とする。全般的に、初年度となる平成20年度は予定通りに研究を進めることができた。まず、フッ素含有ポリイミドマクロイニチエーターの両末端にメタクリル酸メチルをAtom Transfer Radical Polymerizationを用いて重合させて、目的のセグメント鎖長を持つブロックコポリマーの合成することができた。そして、合成したポリイミド・ポリメタクリル酸メチルブロックコポリマーのポリメタクリル酸メチル部位だけの選択的な炭化を行った。この合成法を基にして、次年度は、ポリイミドマクロイニチエーターとポリメタクリル酸メチルセグメントのセグメント鎖長を変えたブロックコポリマーを系統的に合成するとともに、炭化温度と化学構造との関係のデータをさらに蓄積して、選択的炭化方法の確立を目指す。昨年度に引き続き、二酸化炭素を選択的に分離する有機無機ハイブリット膜を創製し、その分離特性の最適化を行うことを目的として研究を行った。全般的に、今年度は予定通りに研究を進めることができた。まず、フッ素含有ポリイミドマクロイニチエーターの両末端にメタクリル酸メチルをAtom Transfer Radical Polymerizationを用いて重合させて、種々のセグメント鎖長を持つブロックコポリマーの合成することができた。そして特定の温度範囲において、合成したポリイミド・ポリメタクリル酸メチルブロックコポリマーのポリメタクリル酸メチル部位だけに選択的な炭化が行えることを見出した。この合成法を基にして調製した材料について、次年度は、二酸化炭素の収着量測定実験と気体分離性実験の結果をあわせて、ポリイミド・カーボンハイブリット膜の構造と二酸化炭素の収着および透過・分離特性を考察し、最適な膜材料の創製を目指す。現在、地球温暖化が深刻な問題となっており、京都議定書に従い、各方面で温室効果ガスである二酸化炭素の排出量削減が試みられている。最終年度となる、今年度は計画通りに研究を進めることができた。昨年度までの研究成果を基に膜サンプルを調製して二酸化炭素の収着量測定実験と気体分離性実験を行った。そして、膜構造と二酸化炭素の収着および透過・分離特性との関係は、単純な各成分の組成比よりもむしろ膜の微細構造に関係することが明らかになった。この過程で、カーボン部位の増加とともに膜が脆弱となり、二酸化炭素の圧力を上げていくと吸着や透過実験に耐えられない問題点が発生した。しかしながら、一連の研究結果からポリイミド・カーボンハイブリット膜の強度の改善により二酸化炭素吸着分離特性を有する新規な膜が創製できる可能性が示唆された。
サル類の初期行動における性差発達研究

出生直後の子ザルは、せいぜい薄目を明けて外を見るほどしか出来ない。出生後2、3日で、子ザルは手を用いた這う行動が生起し、前肢だけで後肢を用いないで木の枝などへのしがみつきもできるようになる。3週齢の頃には、4肢による歩行が出来るようになり、4週齢を越えると走行などかなりの運動も可能となる。オスの子ザルは1-2週齢の頃に早くも活動を開始し、いまだに母ザルにしがみつき自力ではほとんど活動をしないメスの子ザルとは顕著な違いを示す。また、オスの子ザルはメスの子ザルよりも活発に動き回る。出生直後の子ザルはほとんどの時間を母ザルにしがみついて過ごし、母ザルも子ザルをしっかりと抱き、他のサルや人のいない離れたところに移動するなど、生まれたばかりの子ザルをもつ母ザルは周囲を警戒する。この緊密な母子のかかわりのなかにも、やがて子ザルの成長・発達にともなって母子の身体接触と接触をともなう相互のかかわりが次第に減少してくる。接触は、子ザルの7-8週齢の頃まで母子のかかわりに関してオスとメスの子ザルの間に目だった差異はない。しかし、それ以後オスの子ザルとその母の身体接触は急速に減少し、性差が顕著となる。したがって、母ザルとの身体接触にみられる子ザルの性の違いによる差異は最初の数週間は僅かな差を保っているが、時間の経過にともない次第に大きくなっていく。乳首くわえ行動としがみつき行動という母ザルに向けられる子ザルの行動は、いずれもメスの子ザルに多く、身体接触とそれを支えるさまざまの行動にも子ザルの性の違いによる差異のあることがわかる。以上述べたように、本研究においては、母子の身体接触期において子ザルの性の違いが、子ザルの母ザルへの、あるいは母ザルの子ザルへの基本的なかかわりに反映することが明らかとなった。