hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温環境下の血管内皮細胞における抗炎症効果-温度と生体防御反応

高温環境への暴露は、血管内皮細胞傷害と関係する重要な因子である。特に、熱中症患者に発症する全身性の血管内皮細胞傷害は炎症性微小循環障害を引き起こし、多臓器不全をきたすが、その危険因子は未だ明らかでない。今回の研究で、高温環境では、血管内皮細胞でのIL-8mRNAは早期から発現するが、IL-8産生は逆に抑制されることを明にした。この高温によるサイトカイン抑制効果の機序は明かでは無いが、高温暴露時のサイトカインを介する生体反応は抗炎症性に作用している可能性が示唆される。またIL-8 mRNAの発現は、高温環境での培養で有意に増加することが明らかになり、高温暴露後のIL-8の再上昇は、熱中症患者の重症化の一因になっている可能性がある。これら現象は、IL-6も同様に観察された。このことから、重症熱中症患者では、血管内皮細胞からのIL-6, 8産生などの炎症反応を増大させ、二次性組織傷害を悪化させ、多臓器不全進展の危険因子となり得ると考えられた。高温環境への暴露は、血管内皮細胞傷害と関係する重要な因子であることが考えられる。これまで低温環境で各種刺激に対するサイトカイン産生抑制効果を報告してきた。本研究では、血管内皮細胞における高温環境でのサイトカイン産生能の変化を明らかにすることを目的とした。結果:同条件の温度で培養したHUVECsをtrypan blueを用いて、温度変化による形態学的な細胞のviabilityに差は認められなかった。IL-8産生は、高温環境(39,40°C)での培養で37°Cに比べ有意に抑制(p<0.0001)された。しかし、IL-8 mRNAの発現は、高温環境での培養で有意に増加(p<0.0001)した。考察と結語:高温環境では、血管内皮細胞でのIL-8 mRNAは早期から発現するが、IL-8産生は逆に抑制される。この高温によるサイトカイン抑制効果の機序は明かでは無いが、高温暴露時のサイトカインを介する生体反応は抗炎症性に作用している可能性が示唆された。【背景】高温環境への暴露は、血管内皮細胞傷害と関係する重要な因子であると考えられる。特に熱中症では、血管内皮細胞傷害による多臓器不全(MOF)の進展が転帰を左右する。前年度までは、高温環境(39,40°C)では、血管内皮細胞でのinterleukin(IL)-8 mRNAは早期から有意に発現(p<0.01)するが、逆にIL-8産生は温度依存性に抑制(p<0.01)されることを明らかにした。本研究では、血管内皮細胞における高温環境でのサイトカイン産生能の経時的変化を明らかにすることを目的とした。【結果】:同条件の温度で培養したHUVECsをtrypan blueを用いて、温度変化による形態学的な細胞のviabilityに差は認められなかった。1時間40°C刺激後37°Cに戻し23時間培養すると、mRNAは、持続高値(p<0.01)を示し、温度依存性に低下したIL-8も有意に増加(p<0.O1)した。【考察】:IL産生能は高温環境で温度依存性に低下する。しかし、一定の閾値を超えた高温刺激(40°C)はmRNAの長期発現をもたらし、IL抑制後の有意なIL産生(rebound effect)をきたす。熱中症患者のMOFの進展には、高温刺激後に認められるIL産生抑制後の再上昇が関係している可能性がある。血管内皮細胞は、各種のサイトカイン、接着因子、フリーラジカルおよびchemoattractant mediatorsなど生体内で産生される液性因子を介する多臓器不全発症に関与していることが指摘されている。Interleukin(IL)-8は血管内皮細胞からも産生され、急性炎症反応をmediateするkeymediatorとして認識されており、炎症部位における好中球の遊走や活性化刺激に対し中心的な役割を担っている。昨年度まで高温環境では、血管内皮細胞でのIL-8 mRNAは早期から発現するが、IL-8産生は逆に抑制されることを明にしてきた。

高温環境への暴露は、血管内皮細胞傷害と関係する重要な因子であると考えられる。特に熱中症では、血管内皮細胞傷害による多臓器不全の進展が転帰を左右する。今年度までの研究により高温環境(39,40°C)では、(1)血管内皮細胞でのinterleukin(IL)-6,8 mRNAは早期から有意に発現(p<0.01)するが、逆にIL-6,8産生は温度依存性に抑制(p<0.01)される、(2)IL産生能は高温環境で温度依存性に低下するが、一定の閾値を超えた高温刺激(40°C)はmRNAの長期発現をもたらし、IL抑制後の有意なIL産生(rebound effect)をきたすことを明らかにできた。また、これらIL-6,8の高温に対するサイトカインの反応性の再現性の確認もできた。
多様体上の等角構造とクライン群の変形空間のトポロジー

クライン群の変形空間について研究している.ここでクライン群とは3次元双曲空間の等長変換群の離散部分群のことであり,その研究は3次元双曲多様体の研究に等しい.特にクライン群の変形空間の境界挙動は非常に複雑であり,私の興味もここにある.2006年度は主に,1点穴あきトーラスの基本群に同型なクライン群の列の収束・発散に関する研究を行った.この場合,Minskyの終端層定理よりその変形空間は閉円板の直積から境界の対角成分を除いたものと全単射の関係にあるが,対角成分に収束する点列に対応するクライン群の列の収束・発散は完全には特徴付けられてはいなかった.ここでは,Thurstonの2重極限定理,大鹿の発散定理,Anderson-Canaryによる収束する例の隙間を埋め,収束・発散に関する必要十分条件を得ることが出来た.この証明の概略は前年度に得ていたのだが,本年度はこれに厳密な証明を付け,論文の形に仕上げることに多くの時間を費やした.この論文"Convergence and divergence of Kleinian punctured torusgroups"は2007年1月に投稿した.またこの結果を2006年5月にトロントのフィールズ研究所における研究集会で発表する機会を得た.さらに,クライン群の変形空間に関してこれに先立って書いた論文2本の改訂にも力を注ぎ,受理されることになった.一方で,3次元クライン群を4次元クライン群と見なしたときの変形空間が,もとの3次元クライン群の変形空間のいかなる拡張になっているかについても研究し,今までに得られた結果に関しては論文の執筆に取りかかった.2004年度は次のような研究を行った.一方で,従来のクライン群(S^2の等角写像群Conf(S^2)の離散部分群)をConf(S^3)の中で変形することを考えることにより,変形空間のより高い見地の構成を目指した.具体的には,Maskit sliceとして知られる(1,1)-曲面群のConf(S^2)における変形をConf(S^3)の中で変形させる研究をし,その具体的なパラメータ空間を得た.特にその変形空間において,(1,1)-曲面のTeichmuller space(i.e.Maskit slice)に直交する形で(0,4)-曲面のTeichmuller spaceが入っている事実を見出し,その関係を調べた.さらに,それらS^3に作用する群の極限集合を3次元的に描くJava programを完成させた.クライン群の変形空間について研究している.ここでn次元クライン群とはn次元双曲空間H^nの等長写像群の離散部分群のことである.通常,クライン群といえば3次元クライン群を指し,その変形空間のトポロジーは大変興味深い現象を多く含んでおり,私の興味もここにある.一方で,3次元クライン群を4次元クライン群と見なしたときの変形空間が,もとの3次元クライン群の変形空間のいかなる拡張になっているかにも興味を持っている.17年度前半は,前年度から引き続き,その変形空間が(1,1)-型のマスキット・スライスとして知られている3次元クライン群を4次元クライン群と見なしてその変形空間を調べた.その変形空間は(1,1)-型のマスキット・スライスを実2次元の切り口として持つ実3次元多様体であり,別の切り口として(0,4)-型のマスキット・スライスを持つなど,多くの性質を明らかにすることが出来た.これらの結果は5月のAhlfors-Bers colloquium (Michigan Univ.)で発表する機会を得た.これは荒木義明氏(東大),小森洋平氏(阪市大)との共同研究である.また従来から,曲面上の射影構造を通して曲面群と同型な3次元クライン群の変形空間のトポロジーを研究してきたが,このテーマに関する論文2本の改訂・再投稿に多くの時間を費やした.さらに,1点穴あきトーラス群と同型な3次元クライン群の列の収束・発散に関する研究を行った.この場合,その変形空間は,MinskyのEnding Lamination Conjectureの解決により,2つの閉円板の直積より境界の対角成分を除いたものからの連続全単射が存在するが(同相ではない),対角成分に収束する点列に対応するクライン群の列の収束・発散は完全には特徴付けられてはいなかった.ここでは,Thurstonの2重極限定理,Ohshikaの発散定理,Anderson-Canaryによる例の隙間を埋め,収束・発散に関する必要十分条件を得ることが出来た.クライン群の変形空間について研究している.ここでクライン群とは3次元双曲空間の等長変換群の離散部分群のことであり,その研究は3次元双曲多様体の研究に等しい.特にクライン群の変形空間の境界挙動は非常に複雑であり,私の興味もここにある.2006年度は主に,1点穴あきトーラスの基本群に同型なクライン群の列の収束・発散に関する研究を行った.この場合,Minskyの終端層定理よりその変形空間は閉円板の直積から境界の対角成分を除いたものと全単射の関係にあるが,対角成分に収束する点列に対応するクライン群の列の収束・発散は完全には特徴付けられてはいなかった.ここでは,Thurstonの2重極限定理,大鹿の発散定理,Anderson-Canaryによる収束する例の隙間を埋め,収束・発散に関する必要十分条件を得ることが出来た.

この証明の概略は前年度に得ていたのだが,本年度はこれに厳密な証明を付け,論文の形に仕上げることに多くの時間を費やした.この論文"Convergence and divergence of Kleinian punctured torusgroups"は2007年1月に投稿した.またこの結果を2006年5月にトロントのフィールズ研究所における研究集会で発表する機会を得た.さらに,クライン群の変形空間に関してこれに先立って書いた論文2本の改訂にも力を注ぎ,受理されることになった.一方で,3次元クライン群を4次元クライン群と見なしたときの変形空間が,もとの3次元クライン群の変形空間のいかなる拡張になっているかについても研究し,今までに得られた結果に関しては論文の執筆に取りかかった.
長寿遺伝子を指標とした寿命に及ぼす環境化学物質の影響評価法の構築と解析

新規評価法構築のために環境汚染化学物質のサーチュインファミリーの1つであるSirt1の発現に及ぼす影響を検討したところ、環境ホルモン様作用があるとされ、細胞内アポトーシスを増強する作用のあるフタル酸ジエチル投与、あるいは生体内過酸化状態を引き起こす銅および過酸化水素投与によりSirt1の発現量が有意に増加していることが明らかになった。一方、妊娠期に低栄養曝露されたラットの産仔中ではSirt1およびSirt2がやや減少する傾向が認められた。以上の結果から長寿遺伝子を化学物質影響評価に用いることは妥当と結論された。環境汚染化学物質の生体に及ぼす影響は、これまで寿命や老化に及ぼす影響としては評価されてこなかった。一方、サーチュインファミリーの1つであるSirt1は、脱アセチル化によりヒストンやアポトーシスに関与するp53等の働きを制御し、またインスン/IGF-1(インスリン様成長因子-1)シグナル伝達系を介して寿命延長に作用することが知られている。我々は、Sirt1発現量を指標として、環境汚染化学物質の寿命に及ぼす影響を評価できるのではないかとの新しい着想を得た。昨年度の結果よりSirt1およびSirt2が細胞培養系で充分に測定できること、およびアポトーシス条件下でSirt1発現量が有意に増加することを見出した。本年度は昨年度の成果を基に1.環境ホルモン様作用があるとされるジエチルフタレートがPC12細胞を用いた系で酸化ストレス系を増大されることで栄養因子除去により誘導されたアポトーシスを増強する効果を示すことを明らかにした。2.ジエチルフタレートによるアポトーシス増強効果は、シトクロムC放出増加およびキャスペース3の活性増加に伴って起こっていたが、その過程でSirt1の発現量が有意に上昇(Sirt2は変動なし)していることが明らかになった。3.連携研究者である青森県立保健大学佐藤伸教授の協力のもと妊娠期に低栄養投与されたラットの母体組織および産仔中のSirt1および2の発現量変化を測定したところ、低栄養でSirt1およびSirt2がやや減少する傾向が認められた。以上の結果からSirt1はアポトーシスと連動した動きが確認されたが、アポトーシスが起きた際、あるいはアポトーシスを増強する際に有意に上昇することから、アポトーシスを抑えようとする、つまり恒常性を維持しようとする方向に働いていることが推察された。一方、Sirt2は妊娠期低栄養以外の処置では大きな動きを示すことは無かった。一方、サーチュインファミリーの1つであるSirt1は、脱アセチル化によりヒストンやアポトーシスに関与するp53等の働きを制御し、またインスリン/IGF-1(インスリン様成長因子-1)シグナル伝達系を介して寿命延長に作用することが知られている。本研究では、Sirt1発現量やインスリン/IGF-1シグナル伝達系を中心に化学物質の寿命や老化に及ぼす分子機構を明らかにすることを目的とした。1.3種の培養細胞中の恒常的Sirt1発現量をRT-PCRを用い予備的に検討したところ、PC12細胞で充分なSirt1の発現量が確認された。2.PC12細胞を用いてSirt1および2の、栄養因子の変化あるいは化学物質添加時の変化等を、リアルタイムPCRを用いて定量化を行なった。その結果、栄養因子除去によりアポトーシスを誘導した細胞でSirt1発現量が有意に低下すること、またジエチルフタル酸添加細胞においてアポトーシス条件下でSirt1発現量が有意に増加することが明らかになった。3.カロリー制限によりSirt1および2発現量が増えアポトーシスが抑制されるという報告が数多くなされていることから、連携研究者である青森県立保健大学佐藤伸教授の協力のもと妊娠期に低栄養投与されたラットの母体組織および産仔中のSirt1および2の発現量変化を測定したところ、低栄養でSirt1がやや減少する傾向が認められた。4.3,4で得られた結果から脂肪対処系の因子変動、アポトーシス因子、およびp53リン酸化などをウェスタンブロット法を用いて現在測定中である。当初予定にあったSirt1および2発現量測定にふさわしい培養細胞を選ぶことができ、その系を利用してアポトーシスでのSirt1発現量が有意に低下していることがわかり、現在その原因解明のための実験系が順調に進行している。また、インスリン/IGF-1関係の実験がやや遅れているがその代わりに妊娠期に低栄養投与されたラットの母仔組織中のSirt1および2発現量および脂肪代謝系因子のウェスタンブロット実験が進み新たな知見が生み出されつつある。以上のことから研究はおおむね順調に進行していると判断された。

本年度行なうことができなかった、Sirt1活性化因子であると言われているButein、Quercetin等を用いてSirt1活性化に最適な条件を検討する。また、Sirt1および2発現量に差異が生じたケースでのインスリン/IGF-1およびp53リン酸化等を測定し、化学物質の影響評価のための基礎データ取得に努める。妊娠期に低栄養投与されたラットに授乳期に高栄養に戻しかつポリフェノール類を投与した群およびしない群に分け、Sirt1および2発現量の変化を調べると共に、脂肪代謝系因子の変動を調べサーチュイン因子の生活習慣病への関わりを明らかにしていくことを試みる。以上の結果からSirt1および2がアポトーシスのような細胞死に与える影響、あるいは生命維持に密接に関わりを持つインスリン/IGF-1シグナル伝達系への影響を及ぼす化学物質の挙動、さらに生活習慣病的因子への関わりを評価し、寿命に及ぼす影響評価法の構築が可能か否かを検討する。また併せて、得られた結果を総合的に判断し、Sirt1および2活性を中心に化学物質の寿命や健康に及ぼす分子機構を考察する。本年度積み残した分は速やかにリアルタイムPCR用試薬およびそれに付随した物品を購入する予定である。次年度は主として物品費(消耗品費:リアルタイムPCR、ウェスタンブロットおよび細胞培養に関わる費用)に使用する予定であるが、一部成果の発表の国内旅費(2人、各6万円前後)に使用する予定である。
咬合圧と下顎位の情報受容機構に基づく義歯設計基準に関する研究

円滑な咀嚼運動のためには、食品によって破壊所要力量が変化するので、食品の性状の識別とその食品の破壊に好ましい筋力発揮とが重要である。特に硬固食品の破壊時には、急激な咬合力の変化や急激な顎位の変化が生じるが、このような急激な変化に対応してどのような筋活動が生じているかを把握する必要がある。さらに、このような咬合面間における力の急激な変化に対して、歯周組織の圧受容機構がどのように関与しているかを把握することは、咀嚼機構の解明にとって重要な意義をもつと同時に局部義歯の設計基準に重要な資料を提供する。ここで、食品破壊時に生じる咬合力や顎位の急激な変化に対応して咀嚼筋筋活動が変化すると考えられるが、食品破壊時に生じる筋放電一時抑制相)を対象とした調査はほとんどみられない。他方、近年普及しつつあるインプラント義歯では、歯周組織の機能を全く欠如していると考えられるので、インプラント義歯装着者に対してこれらの調査を実施するならば、極めて興味深い結果が得られると同時に、歯周組織の機能の確認にも有益な結果が得られると思われる。ここで、咀嚼運動は、運動制御機構によって円滑な反復運動を行なっているので、不適切な下顎位を設定された場合においても、当該下顎位への順応が生じる可能性が高いと考えられるので、不適切下顎位を設定した義歯装着者がどのような順応過程をたどるかについての調査を実施するならば、極めて興味深い結果が得られると同時に、不適切下顎位の診断基準が得られると思われる。このような観点から、本研究においては、食品の硬さ識別能の検討、骨結合インプラント義歯装着者の圧感覚および硬さ識別能の検討、食品破壊時におけるSPの発現状態の検討および新規設定側方偏心咬頭嵌合位に対する下顎咀嚼運動の順応に関する検討の4項目について調査を行なった。円滑な咀嚼運動のためには,歯列間に介在する食品の被破壊特性に対応した筋力発揮を行なわれるが,このためには当該食品の硬さを的確に識別する必要がある.さらに,硬さの識別と同時に食品破壊時における咬合力や下顎運動の急激な変化に対応した筋活動の制御が行なわれる必要がある.そこで62年度において,食品の硬さ識別能力について検討を行なった.硬さの識別には発揮咬合力とそれに対応した下顎位に変化についての情報受容機講が関与していると推定されるので,反復咬合によって性状が変化しないゴムブロックを試料とした.特定硬度の対照ブロックを咬ませた後に任意の硬度の被験ブロックを咬ませ,標準ブロックに比較して『硬』,『同じ』,『軟らかい』のいずれかを答えさせた.ゴム咬合時の噛み込み量の条件として,対照ブロック被験ブロックのいずれも任意,対照ブロックを任意に被験ブロックの噛み込み量を制限,被験ブロックを任意に対照ブロックの噛み込み量を制限の3種類を設定した. 1.いずれの咬み込み量を認意とした場合には,ゴム硬度10度に対してテ70%以上の, 20度差に対してほぼ100%の正回答率を示し,硬さの識別閾値は約4.8度と判定された.2.対照ブロックの咬み込み量のみを制限する場合には,ゴム硬さ識別能にほとんど変化か生じない.3.被験ブロックの咬み込み量のみを制限する場合には,制限による識別能の低下が生じ,制限が強い場合には識別不能の応答も出現する.なお,この条件による識別能の低下は,被験ブロックの硬さを軟らかく感じていることによると損定される.円滑な咀嚼運動のためには、食品によって破壊所要力量が変化するので、食品の性状の識別とその食品の破壊に好ましい筋力発揮とが重要である。

円滑な咀嚼運動のためには、食品の被破壊特性に対応した筋力発揮を行われるが、このためには当該食品の硬さを的確に識別する必要があり、さらに、硬さの識別と同時に食品破壊時における咬合力や下顎運動の急激な変化に対応した筋活動の制御が行われる必要がある。そこで、62年度において実施した、食品の硬さ識別能力についての検討に引き続き、63年度においては、食品破壊時における咀嚼筋筋放電一時抑制相すなわちSilent Period(以下SPと略す)の発現様相について検討を進めた。実験にあたっては、男性4名を被験例とし、食品無介在タッピング運動、典型的な食品破壊性状を有するピーナッツ、チューインガム、弾性食品のSimulatorとしてラバーシートをそれぞれ被験食品として選定し、これらを第1大臼歯部において1ストロークで破壊させた。食品破壊時の下顎運動をMKGにより計測し、また、咀嚼筋筋放電を左右側咬筋中央部および側頭筋前部筋束部より誘導し、それらの出力をデータレコーダーに同時記録した。記録の再生速度を変換したオシログラムをもとに、咀嚼運動時の下顎運動速度の変化とSPの発想状態との関係についても検討した。これらの実験の成績は以下にのべる3点に要約される。1.ピーナッツ咀嚼時には、複数個のSPが発現する。また、このSPは下顎運動速度の急激な変化に対応して発現する。2.チューインガム咀嚼時には、下顎閉口運動の停止点に対応した1個のSPが発現する。3.ラバーシート咀嚼時には、下顎運動速度の急激な減少に対応する1st SPと、下顎閉口運動の停止点に対応する2nd SPとの2種類のSPが発現し、その厚径と硬度との組み合わせによって、1st SPのみ、2nd SPのみおよび1st SPおよび2nd SPの2個一連のSPの3種類のSPの発現パターンを示す。円滑な咀嚼運動のためには、食品によって破壊所要力量が変化するので、食品の性状の識別とその食品の破壊に好ましい筋力発揮とが重要である。特に硬固食品の破壊時には、急激な咬合力の変化や急激な顎位の変化が生じるが、このような急激な変化に対応してどのような筋活動が生じているかを把握する必要がある。さらに、このような咬合面間における力の急激な変化に対して、歯周組織の圧受容機構がどのように関与しているかを把握することは、咀嚼機構の解明にとって重要な意義をもつと同時に局部義歯の設計基準に重要な資料を提供する。ここで、食品破壊時に生じる咬合力や顎位の急激な変化に対応して咀嚼筋筋活動が変化すると考えられるが、食品破壊時に生じる筋放電一時抑制相)を対象とした調査はほとんどみられない。他方、近年普及しつつあるインプラント義歯では、歯周組織の機能を全く欠如していると考えられるので、インプラント義歯装着者に対してこれらの調査を実施するならば、極めて興味深い結果が得られると同時に、歯周組織の機能の確認にも有益な結果が得られると思われる。ここで、咀嚼運動は、運動制御機構によって円滑な反復運動を行なっているので、不適切な下顎位を設定された場合においても、当該下顎位への順応が生じる可能性が高いと考えられるので、不適切下顎位を設定した義歯装着者がどのような順応過程をたどるかについての調査を実施するならば、極めて興味深い結果が得られると同時に、不適切下顎位の診断基準が得られると思われる。このような観点から、本研究においては、食品の硬さ識別能の検討、骨結合インプラント義歯装着者の圧感覚および硬さ識別能の検討、食品破壊時におけるSPの発現状態の検討および新規設定側方偏心咬頭嵌合位に対する下顎咀嚼運動の順応に関する検討の4項目について調査を行なった。
HIF1α及び2αの特異的結合蛋白による腎細胞癌の増殖能と治療感受性の変化の解析

(緒言)腎細胞癌株及び臨床検体ではHypoxia Inducible Factor(HIF)αサブユニット(1αおよび2α)の発現パターンが異なることが知られています。構造的には非常に近似しているサブユニットなのですが、どのような機能の相違を有しているのかは明確になっておりません。そこでこのテーマを検討するために、それぞれのサブユニットに対して特異的に結合する蛋白を検索することを目的として実験を行いました。(方法)VHLが正常に発現されており、さらにHIF1α及びHIF2αの双方を低酸素環境で発現しうる腎細胞癌株としてACHN及びSN12Cの細胞株の抽出液からそれぞれのHIFαサブユニットに対する免疫沈降を行いました。HIFαと共沈降してきた蛋白をSDS-PAGEで分離し、銀染色を用いて発現量を比較しました。(結果と今後の展開)コントロール抗体に対して発現の違いが見られるバンドが複数種検出されており、この結果を2次元電気泳動にかけて確認しました。その結果を元にゲルから目的とするスポットを切り出して質量分析を試みたのですが、ゲル内に含まれている蛋白の量があまりにも微少で、信頼のおける解析結果がまだ得られておりません。同定されていない以上、この蛋白の細胞内での発現量を増加させることはできませんので、現在はHIFαとこの蛋白の親和性を増強させることを考えております。具体的には培養条件を変化させてHIF1αと2αがそれぞれ有為に発現するような環境を選び出し、その条件下での細胞抽出液を用いて親和性の変化を検証しているところです。腎細胞癌株及び臨床検体ではHypoxia Inducible Factor(HIF)αサブユニット(1αおよび2α)の発現パターンが異なることが知られています。前段階としてまずHIF1αおよび2αそれぞれに特異的に反応する抗体を用いた免疫沈降の条件を最適化するための予備実験を行いました。以前に癌学会で報告した際に用いたモノクローナル抗体だけではなく、認識部位の異なるモノクローナル抗体およびポリクローナル抗体も用いてみた結果、腎細胞癌株(ACHN; VHLが正常に発現されており、さらにHIF1α及びHIF2αの双方を低酸素環境で発現しうる細胞株)の抽出液からそれぞれのHIFαサブユニットを効率的に免疫沈降させる実験条件を特定することができました。現在はこの免疫沈降条件下で抽出した検体を用いて、共沈降してきた蛋白を検出する実験系の最適化を行っております。また平成18年度の科学研究助成金の報告で述べた様に、このACHN細胞株を元にレトロウイルスを用いてHIF1α及びHIF2αそれぞれを強制発現させた細胞株およびshRNAを用いて発現を抑制した細胞株を既に作製しております。これらの細胞抽出液を用いることで、よりHIFαサブタイプの発現パターンの違いを増強させた環境下で、特異的に結合しうる蛋白の同定を試みております。腎細胞癌株及び臨床検体ではHypoxia Inducible Factor (HIF)αサブユニット(1αおよび2α)の発現パターンが異なることが知られています。VHLが正常に発現されており、さらにHIF1α及びHIF2αの双方を低酸素環境で発現しうる腎細胞癌株としてACHN及びSN12Cの細胞株の抽出液からそれぞれのHIFαサブユニットに対する免疫沈降を行いました。

HIFαと共沈降してきた蛋白をSDS-PAGEで分離し、銀染色を用いて発現量を比較しました。その結果コントロール抗体に対して発現の違いが見られるバンドが複数種検出されており、現在はこの結果を2次元電気泳動にかけて確認しております。またHIF1α及びHIF2αそれぞれを強制発現させた細胞株およびshRNAを用いて発現を抑制した細胞株からの抽出液を用いて、上記で検出されたバンドに再現性があるかも確認を進めております。またこの研究テーマを決定した後に発表されたHIFαとmTORの相互関連についても、分子標的薬として実用化されている薬剤の標的として関連深いことから、上記の発現抑制細胞株を用いてmTOR経路にどのように影響が有るのかをウエスタンブロットで検討しております。腎細胞癌株及び臨床検体ではHypoxia Inducible Factor(HIF)αサブユニット(1αおよび2α)の発現パターンが異なることが知られています。構造的には非常に近似しているサブユニットなのですが、どのような機能の相違を有しているのかは明確になっておりません。そこでこのテーマを検討するために、それぞれのサブユニットに対して特異的に結合する蛋白を検索することを目的として実験を行いました。VHLが正常に発現されており、さらにHIF1α及びHIF2αの双方を低酸素環境で発現しうる腎細胞癌株としてACHN及びSN12Cの細胞株の抽出液からそれぞれのHIFαサブユニットに対する免疫沈降を行いました。その結果コントロール抗体に対して発現の違いが見られるバンドが複数種検出されており、この結果を2次元電気泳動にかけて確認しました。その結果を元にゲルから目的とするスポットを切り出して質量分析を試みたのですが、ゲル内に含まれている蛋白の量があまりにも微少で、信頼のおける解析結果がまだ得られておりません。同定されていない以上、この蛋白の細胞内での発現量を増加させることはできませんので、現在はHIFαとこの蛋白の親和性を増強させることを考えております。具体的には培養条件を変化させてHIF1αと2αがそれぞれ有為に発現するような環境を選び出し、その条件下での細胞抽出液を用いて親和性の変化を検証しているところです。
新奇酵素、鉄硫黄フラボプロテイン・シトクロム脱水素酵素の分子機構の解明

鉄硫黄フラボプロテイン・シトクロムグルコース脱水素酵素αβγ複合体の結晶構造解析を進めた。しかし、複合体の結晶は得られたものの、構造解析が行えるだけのX線回折パターンを得ることができなかった。さらにβサブユニット単独のタンパク質試料を調製し、その結晶化を試みたが、同様に構造解析が行えるだけの結晶試料が得られなかった。一方で、全長のβサブユニットと相同性を有するタンパク質は現在PDBには見出すことができなかったが、N末から3番目のヘムが結合しているドメイン(ヘム3)領域については30%程度の相同性を有するタンパク質が見いだされた。そこでヘム3の構造を予測し、ヘム3だけから構成されるtruncatedβサブユニットをデザインし、γαサブユニットとの複合体を組み換え生産した。その結果、三者が会合体を形成し、触媒サブユニットからヘム3への電子伝達が確認され、正常に還元的半反応ならびに外部電子受容体を用いた酸化的半反応が観察された。さらに同複合体が直接電子移動反応を示した。全長のβサブユニットおよびtruncatedβサブユニットを含む会合体の酸化還元電位滴定を行うことで、それぞれのヘムの酸化還元電位を推察した。その結果、ヘム3⇒ヘム2⇒ヘム1へと電子が流れるような酸化還元電位にてそれぞれのヘムが存在することがあきらかになった。以上のことから、ヘム3は触媒サブユニットから電子を受け取るヘムドメインであることが明らかとなり、さらに同ドメインが会合体をつくために必要な構造を含んでいることがあきらかとなった。おそらくヘム2およびヘム1の領域は触媒サブユニットと直接相互作用していないことから、水溶液中では一定の構造を形成していないことが結晶化を困難としている原因であると推察された。また、鉄硫黄クラスタがFADの共有結合を形成する際に重要な役割を担っていることも変異酵素解析から示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。αγ複合体構造解析;触媒サブユニット、αサブユニットとヒッチハイカープロテインであるγサブユニットとの複合体を調製し、これを結晶化した。その結晶構造解析の結果、同複合体において、αサブユニットに特徴的なCys残基が鉄硫黄クラスタを形成していることが観察された。また、αサブユニットにおけるFAD結合部位、γサブユニットとαサブユニットの会合面についてもその詳細な構造が明らかとなった。触媒サブユニットにおける鉄硫黄クラスターの機能解明;αγ複合体についてESR解析を行ったところ、3Fe4S型の鉄硫黄クラスターに特徴的なスペクトルが観察された。この成果、およびこれまでの研究成果、さらに構造解析の結果を含め「鉄硫黄フラボプロテイン・シトクロム脱水素酵素」という新しい酵素タンパク質ファミリーの存在を提唱できた。小サブユニットの酵素機能発現における役割の解明;γサブユニットにおいて、特徴的なCys残基に関する変異体を構築し、生産されるαγ複合体の酵素特性を検討したところ、触媒サブユニットの酵素活性は維持されるものの、その安定性が大幅に低下していることが観察され、γサブユニットはヒッチハイカープロテインとして機能しているだけでなく、触媒サブユニットの安定性にも関与していることが明らかとなった。αγ複合体の電気化学的特性の解明;αγ複合体の野生型およびCysリッチ領域における変異体を酵素試料として作成した。しかし、同酵素の電子受容体との反応性が著しく低いことが判明し、この複合体の酸化還元電位を求めるには至らなかった。本グルコース脱水素酵素複合体の構造解析、ESR解析により、その触媒サブユニットに鉄硫黄クラスタが存在することを見出し、かつそれが3Fe4S型であることも見出した。また、これまでの類似タンパク質における触媒サブユニットと類推される配列中に今回解析に供したグルコース脱水素酵素と極めて保存性の高いCys繰り返し領域が見出されていることから、この鉄硫黄クラスタの存在はこれらの酵素では普遍的であることが証明できた。すなわち、本年度中に本研究の主な目的である鉄硫黄クラスタの存在を明らかにすることで、「鉄硫黄フラボプロテイン・シトクロム脱水素酵素」という新しい酵素タンパク質ファミリーの存在を提唱することができた。同酵素のβサブユニットのC末端領域にHis-tagを導入することにより、酵素複合体のアフィニティー精製を試みたが、アフィニティークロマトグラフィーへの吸着が確認されなかった。一方、Burkholderia cepacia株内に本βサブユニットと相同性を有するタンパク質のC末領域には長い疎水性領域が付加されていた。この配列情報をもとに、βサブユニットC末端領域に疎水性領域を導入し、その先にHis-tagを付加した。この結果、アフィニティークロマトグラフィにより効率的に吸着回収することに成功し極めて純度の高い酵素標品が調製できた。このようにして得られた酵素標品を用いて、結晶化条件を検討したところ、いくつかの条件において結晶が観察されるようになった。今後、これらの結晶から複合体の構造を解明する予定である。一方で電子伝達サブユニット、βサブユニットにおける3つのヘムの電子伝達における役割を解明することを目的にヘム配位子に変異導入を行った。βサブユニットにの3つのヘムについて、そのタンパク質一次構造上、N末よりヘム1、ヘム2、ヘム3と名付け、それぞれの第六配位子のMet⇒Hisにそれぞれ置換したβサブユニットを構築し、それぞれの変異βサブユニットを有するFADGDH複合体の電子受容体への電子伝達能力、直接電子移動能力を検討した。

その結果、ヘム1は本来の本酵素の外部電子受容体への電子伝達を担うヘムであることが示唆された。また、ヘム3は触媒サブユニットの鉄硫黄クラスタからの電子を受け取る役割を担っていることが示唆された。さらにヘム2が電極との直接電子移動において主たる電子伝達にかかわっていることが示唆された。本年度は構造解析のための基盤が整ったとともに酵素学的性質および電気化学計測から電子伝達サブユニットであるβサブユニットの分子間および分子内の電子伝達の機作が明らかとなった。本年度は電子伝達サブユニットを中心としてその分子間および分子内の電子伝達における三つのヘムcの役割を解明するための生化学的知見を導出することに成功した。すなわち変異タンパク質の解析によって直接電子移動能、外部電子受容体との電子授受、さらに酵素複合体としての触媒活性を評価することでそれぞれのヘムcの役割を見出した。一方で酵素複合体の調製に手間取っていたが、この精製のためのアフィニティータグの導入において、C末端領域に疎水性のリンカーを導入することで高純度の酵素標品調製に成功し、結晶の獲得にいたっている。鉄硫黄フラボプロテイン・シトクロムグルコース脱水素酵素αβγ複合体の結晶構造解析を進めた。しかし、複合体の結晶は得られたものの、構造解析が行えるだけのX線回折パターンを得ることができなかった。さらにβサブユニット単独のタンパク質試料を調製し、その結晶化を試みたが、同様に構造解析が行えるだけの結晶試料が得られなかった。一方で、全長のβサブユニットと相同性を有するタンパク質は現在PDBには見出すことができなかったが、N末から3番目のヘムが結合しているドメイン(ヘム3)領域については30%程度の相同性を有するタンパク質が見いだされた。そこでヘム3の構造を予測し、ヘム3だけから構成されるtruncatedβサブユニットをデザインし、γαサブユニットとの複合体を組み換え生産した。その結果、三者が会合体を形成し、触媒サブユニットからヘム3への電子伝達が確認され、正常に還元的半反応ならびに外部電子受容体を用いた酸化的半反応が観察された。さらに同複合体が直接電子移動反応を示した。全長のβサブユニットおよびtruncatedβサブユニットを含む会合体の酸化還元電位滴定を行うことで、それぞれのヘムの酸化還元電位を推察した。その結果、ヘム3⇒ヘム2⇒ヘム1へと電子が流れるような酸化還元電位にてそれぞれのヘムが存在することがあきらかになった。以上のことから、ヘム3は触媒サブユニットから電子を受け取るヘムドメインであることが明らかとなり、さらに同ドメインが会合体をつくために必要な構造を含んでいることがあきらかとなった。おそらくヘム2およびヘム1の領域は触媒サブユニットと直接相互作用していないことから、水溶液中では一定の構造を形成していないことが結晶化を困難としている原因であると推察された。また、鉄硫黄クラスタがFADの共有結合を形成する際に重要な役割を担っていることも変異酵素解析から示唆された。初年度の研究成果はほぼ、予定通り進めることができた。
カーボンナノチューブ電子源を用いた含ハロゲン化合物分解無害化処理に関する研究

本研究の目的は、カーボンナノチューブ(以下、CNT)から放出される電子群を用いて、ダイオキシン類、PCBなどの含ハロゲン化合物を対象とした分解無害化処理の評価を行うことである。電子源にCNTを採用したのは、非常に長寿命な点である。H19年度は、ベンゼン環に水酸基1つ、塩素基1つで構成されたクロロフェノールに加え塩素基2つ、3つのジクロロ、トリクロロフェノールを用いて分解処理実験を行った。試料は、液体および粉末状なので、実験の際は、吸着性の高いシリカゲルに担持させている。この担持されたシリカゲルにCNTから放出された電子群を照射している。なお、実験装置内は真空状態(10^<-2>Pa)、電極間距離は35mmである。その結果、クロロフェノール同様、ジクロロ、トリクロロフェノール共にCNT電子源を用いた数分間処理で初期濃度(1162ppm、73ppm)いずれも大幅に低下、分解処理されたことを実証した。塩素基の数が多い、すなわち毒性が強い物質ほど初期濃度の低下は顕著であることも明らかとした。この時の印加電圧は、直流1kV、電極間の電流値は500μAであり、消費電力は0.5Wと見積もられる。本研究では、比較的高エネルギーの電子照射による化学有害物質の分解処理であるので、試料のシリカゲルからの脱着が懸念される。脱着の原因と考えられる低圧化および電子源からの輻射熱によるシリカゲルの温度上昇に関して考察を行った。その結果、真空下では脱着は起こっていないことは実証した。輻射熱に関しては、黒体輻射の計算式から、最大温度上昇は約60°Cであり、この値は脱着には影響を及ぼさないことも明らかとした。ゆえに、本研究では、試料の脱着は起こっておらず、電子群の寄与による分解処理であることを明らかとした。
受精現象における精子及び卵子の細胞接着因子に関する研究

哺乳動物の受精現象の最終段階における精子と卵子の融合過程に、細胞接着因子が関与することをすでに確認している。すなはち、ヒト精子赤道域に細胞接着因子の一つであるフィブロネクチン活性の局在を抗フィブロネクチン抗体を用いた免疫組織学的手法にて明かにするとともに、卵子細胞質表面にその受容体であるインテグリンファミリーの経時的発現を観察してきた。また、透明帯除去ハムスター卵を用いたsperm penetraion assay(SPA)にて、RGD(Arg-Gly-Asp)アミノ酸配列が精子卵子接着結合融合に重要な役割を担っていることが明らかになった。これらの成績をもとに、生殖医学領域における臨床応用の可能性について検討を加えた。男性不妊症患者の精子赤道域におけるフィブロネクチン活性は、正常男性の精子と比べ有意に低下していることが認められた。このことは、精子赤道域のフィブロネクチン活性の測定により、精子受精機能を評価することが可能となり、受精能検査のひとつとしての有用性が示された。更に、精子卵子結合融合能に障害を有する男性不妊患者精子の精子赤道域への細胞接着因子の導入に関して検討した。精巣上体上皮細胞株の培養系と患者精子の共培養により精子赤道域へ細胞接着因子の発現を試みた。精巣上体上皮細胞の継代培養株を確立し、射出精子を培養液にて調整後、一定時間共培養を施行した。共培養後の精子について、免疫組織学的手法にて赤道域の細胞接着因子の活性を測定するとともに、SPAにて精子受精機能を判定した。約12時間の共培養により、精子赤道域に細胞接着因子活性の発現を確認した。更にこの精子の受精能をSPAの精子侵入率を指標に調べると、対象に比し有意に受精能の改善をみた。このこより、精巣上体細胞との共培養系は、精子赤道域の細胞接着因子発現に有用であることが明らかになるとともに、精巣上体における精子成熟過程において精子卵子の結合融合能を獲得することが示唆された。次に、精子前培養系において、細胞接着因子を精子赤道域へ導入する新しい方法を開発した。新たに調整した低温精子前培養液中に細胞接着因子を含ませ、精子を24時間低温度培養し、SPAを用いて精子受精能を調べた。この培養法により精子の受精能は上昇傾向を示し、細胞接着因子の導入法として、手技の簡便さから臨床応用の可能性が充分に期待できるものと思われる。以上、受精現象の精子卵子結合融合過程の細胞接着因子の関連性を示し、精子赤道域の細胞接着因子活性の測定は精子受精機能検査のひとつとして男性因子の評価に役立つこと、更に、精巣上体細胞との共培養法や低温度精子培養法により精子に細胞接着因子を導入することが可能となり、不妊治療の新たなる側面を明かにした。哺乳動物の受精現象は精子の卵丘細胞の離散通過、卵透明帯への結合貫通、囲卵腔内侵入、卵細胞実質への結合融合といった一連の反応を経て完遂される。これらの反応の最終段階である精子と卵細胞実質との結合融合過程においての、細胞接着因子の関連性を検討した。ヒト精子の細胞接着因子の局在に関しては、抗フィブロネクチン抗体を用いてimmunohistochemicalな手法にて観察した。ヒト精子をHTF培養液にて調整後、前培養を施行し、細胞接着因子の局在をみてみると、精子赤道域から先体後部においてフィブロネクチン活性の存在を確認した。すなわち、精子と卵細胞実質との結合融合に細胞接着因子が関与している可能性が示唆された。また、男性不妊症患者の精子について、精子フィブロネクチン活性を調べてみると、妊孕性を有す正常男性精子と比べ有意に活性の低下をみた。ヒト精子受精機能を調べるsperm penetration assay(SPA)を受精系モデルとして、精子赤道域から先体後部に存在する細胞接着因子活性の関与についてみてみた。SPAにおいて、精子と透明帯除去ハムスター卵との共培養の段階で、細胞接着因子活性に関与するアミノ酸配列、RGD(Arg-Gly-Asp)配列をはじめとして、RGDV,GRGES,GRDS,GRGDTR等を添加し精子侵入状況を調べてみると、RGD添加により有意の精子侵入率の低下を認めるが、RGD以外のアミノ酸配列では精子侵入率の低下はみられず、受精抑制はみられなかった。これらのことより、精子に局在する細胞接着因子活性、RGDアミノ酸配列が精子卵細胞の結合融合現象に関連性があることが明らかになった。更に、卵細胞における細胞接着因子のreceptorであるインテグリンファミリーについては、抗インテグリン抗体を用いてimmunohistochemicalな手法で観察すると、hCG投与後の経時的変動に伴い卵細胞表面に出現することが確認された。現在、卵細胞に出現する各種インテグリンファミリーについて研究が進行中である。以上のことより、受精現象の精子卵子の融合過程において、細胞接着因子及びインテグリンファミリーが関与していることが示唆され、これらの活性測定は不妊症領域においての受精能検査として臨床応用の有用性が考えられる。

また、透明帯除去ハムスター卵を用いたsperm penetraion assay(SPA)にて、RGD(Arg-Gly-Asp)アミノ酸配列が精子卵子接着結合融合に重要な役割を担っていることが明らかになった。これらの成績をもとに、生殖医学領域における臨床応用の可能性について検討を加えた。男性不妊症患者の精子赤道域におけるフィブロネクチン活性は、正常男性の精子と比べ有意に低下していることが認められた。このことは、精子赤道域のフィブロネクチン活性の測定により、精子受精機能を評価することが可能となり、受精能検査のひとつとしての有用性が示された。更に、精子卵子結合融合能に障害を有する男性不妊患者精子の精子赤道域への細胞接着因子の導入に関して検討した。精巣上体上皮細胞株の培養系と患者精子の共培養により精子赤道域へ細胞接着因子の発現を試みた。精巣上体上皮細胞の継代培養株を確立し、射出精子を培養液にて調整後、一定時間共培養を施行した。共培養後の精子について、免疫組織学的手法にて赤道域の細胞接着因子の活性を測定するとともに、SPAにて精子受精機能を判定した。約12時間の共培養により、精子赤道域に細胞接着因子活性の発現を確認した。更にこの精子の受精能をSPAの精子侵入率を指標に調べると、対象に比し有意に受精能の改善をみた。このこより、精巣上体細胞との共培養系は、精子赤道域の細胞接着因子発現に有用であることが明らかになるとともに、精巣上体における精子成熟過程において精子卵子の結合融合能を獲得することが示唆された。次に、精子前培養系において、細胞接着因子を精子赤道域へ導入する新しい方法を開発した。新たに調整した低温精子前培養液中に細胞接着因子を含ませ、精子を24時間低温度培養し、SPAを用いて精子受精能を調べた。この培養法により精子の受精能は上昇傾向を示し、細胞接着因子の導入法として、手技の簡便さから臨床応用の可能性が充分に期待できるものと思われる。以上、受精現象の精子卵子結合融合過程の細胞接着因子の関連性を示し、精子赤道域の細胞接着因子活性の測定は精子受精機能検査のひとつとして男性因子の評価に役立つこと、更に、精巣上体細胞との共培養法や低温度精子培養法により精子に細胞接着因子を導入することが可能となり、不妊治療の新たなる側面を明かにした。
学士課程における口腔ケアの看護実践能力育成の教育モデルの構築と検証

福岡県内8大学の看護大学教員156名を対象にし、口腔ケアの意識・知識および教育状況に関する質問紙調査を実施した調査結果をJapan Journal of Nursing Scienceに投稿し、受理された。看護学生、歯学生、歯科衛生士学生の1年生を対象とし、口腔ケアの意識、知識、および態度の調査を実施し、結果をまとめ、第67回日本口腔衛生学会・総会にて発表した。また、European Journal of Dental Educationに投稿し、受理され、掲載された(第22巻3号p.634p.643)。福岡市歯科医師会の会員が勤務する813医療機関に勤務する歯科衛生士を対象に、口腔ケアに対する認識と他職種との連携についての質問紙調査を実施した。その結果、歯科医師111名、歯科衛生士86名の回答を得た。今後分析し、学会に発表予定である。学士課程における口腔ケアの看護実践能力育成の教育モデルを構築するために、他大学との交流集会を第38回日本看護科学学会にて実施した。各大学で実施している口腔ケアに関する教育について発表し、協議した。看護大学教員を対象とした学部における口腔ケア教育の展開内容と口腔ケア教育の課題に関するインタビュー調査は、インタビューガイドを作成し、看護教員(教授)1名に対して実施した。教育的立場の看護師を対象とした病院における口腔ケア教育の課題に関するインタビュー調査は、インタビューガイドを作成し、看護師(中島先生グループ11名、青木グループ14名)に対して実施した。看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、対象者の多忙等の理由により多くが実施できず、看護教員(教授)1名にとどまった。言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、本年度実施予定であったが、交渉、連絡調整、実施方法に予想よりも時間がかかり、次年度調査実施予定である。歯科医師、歯科衛生士の口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、実施計画通りに進行した。看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、さらに対象者数が増えるように本学との交流がある大学教職員に協力を依頼する。看護師・言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と歯科医師との連携についての意向調査は協力機関の実施承認を得たため次年度に実行する。看護職、学生のための口腔ケア教育に関する書籍を作成し、学士課程における口腔ケア教育内容の精選を行う。看護大学教員の口腔ケアの意識・知識および教育状況に関する質問紙調査を実施し、調査結果をまとめた。その結果を福岡歯科大学学会で2演題発表した。看護大学の教育課程における口腔ケア教育の実態をインタビュー調査するためのインタビューガイドを作成した。看護学生1年生を対象とし、口腔ケアの意識、知識、および態度の調査を実施し、結果をまとめ、日本看護科学学会で2演題発表した。また、歯学生、歯科衛生士学生で同様の調査を実施し、看護学生と比較し、その結果を福岡歯科大学学会で1演題発表した。歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向を調査するための質問紙を作成した。先行研究を参考にインタビューガイドを作成し、看護師に期待する口腔の観察、口腔のアセスメント、口腔ケアの実践、口腔ケアの評価、他職種連携、および、そのための口腔ケア実践力育成に必要な要因をインタビュー内容とした。5つの病院の看護部長に研究の趣旨を説明し、研究協力の承認を得た。研究参加の同意が得られた27名の看護部現任教育担当者を対象として、インタビューガイドもとに半構造化面接を行った。その他の研究実績として、看護分野における口腔ケア研究の動向に関する演題を日本看護研究学会で発表し、さらに、「看護分野における口腔ケア研究の動向と歯科口腔保健・医療動向との関連性の検討」と題した論文が、口腔衛生学会雑誌(査読有)で掲載された。この研究が日本歯科新聞2018年2月20日(第2008号)(4)面にて紹介された。基礎看護技術のテキストにおける口腔ケアに関する頁記載率と記載内容に関する演題が福岡歯科大学学会で1演題発表した。摂食嚥下認定看護師から、口腔ケアに関する教育資料を入手した。看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、本年度実施予定であったが、倫理審査の承認を得るまでにとどまっており、次年度調査を実施する予定である。歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、本年度実施予定であったが、質問紙の作成、倫理審査の申請書作成中まででとどまっており、次年度調査実施予定である。看護部現任教育担当者に新採用看護師に期待する口腔ケアについて調査については、現在、得られたデータを質的帰納的分析の途中であり、実施計画通りに進んでいる。

学士課程における口腔ケアの看護実践能力育成の教育モデルを構築するために、他大学との交流集会を第38回日本看護科学学会にて実施した。各大学で実施している口腔ケアに関する教育について発表し、協議した。看護大学教員を対象とした学部における口腔ケア教育の展開内容と口腔ケア教育の課題に関するインタビュー調査は、インタビューガイドを作成し、看護教員(教授)1名に対して実施した。教育的立場の看護師を対象とした病院における口腔ケア教育の課題に関するインタビュー調査は、インタビューガイドを作成し、看護師(中島先生グループ11名、青木グループ14名)に対して実施した。看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、対象者の多忙等の理由により多くが実施できず、看護教員(教授)1名にとどまった。言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、本年度実施予定であったが、交渉、連絡調整、実施方法に予想よりも時間がかかり、次年度調査実施予定である。歯科医師、歯科衛生士の口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、実施計画通りに進行した。看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、速やかに実施する。歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査も同様に倫理審査承認後、多職種と連携しながら速やかに調査を実施し、学会で発表を行う。看護部現任教育担当者に新採用看護師に期待する口腔ケアに関する調査については、次年度中に発表を行い、論文を作成する。学士課程における口腔ケア教育内容の精選と教育モデルの構造化を行うために、口腔ケア教育について、基礎看護領域、臨床看護学系領域、在宅・公衆衛生領域の各分野での教授内容を整理し、段階的に到達できるモデルを提案する。看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、さらに対象者数が増えるように本学との交流がある大学教職員に協力を依頼する。看護師・言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と歯科医師との連携についての意向調査は協力機関の実施承認を得たため次年度に実行する。看護職、学生のための口腔ケア教育に関する書籍を作成し、学士課程における口腔ケア教育内容の精選を行う。看護大学教員を対象としたインタビュー調査では、本年度実施予定であったが、各大学教員の業務上の都合もあり実施ができなかったので、次年度調査を開始するために、次年度使用額が生じた。歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、本年度調査実施予定であったが、質問紙の作成、倫理審査の申請書作成までとなり、次年度調査を開始するために、次年度使用額が生じた。