hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アブラムシにおける有性生殖系統・無性生殖系統共存域における進化動態

同種内に有性生殖と無性生殖の系統が存在し、両者がしのぎを削るアブラムシは、有性生殖と無性生殖の適応的意義を評価するのに適した材料である。本研究では、なぜ無性生殖系統が暖温帯地域で卓越し、有性生殖系統がその地域に侵入できないのかを、遺伝的多様性の比較、系統関係、室内実験を通じて解明する。本研究では、有性生殖系統は春期のクローン間競争に弱く、このため無性生殖系統と共存する地域では、数を減らすとする仮説を検討する。
脊柱靭帯骨代症の成因および治療に関する研究

本研究の目的は、内軟骨性骨化過程において、すなわち軟骨細胞の異所性発現からその軟骨が最終分化段階を経て骨化するまでには、それぞれの段階で必要な種々の遺伝子の発現を制御する因子が複雑に関与するものと考えられる。この異所性の軟骨の分化を制御している因子が存在するのなら、これらの因子について検討することは脊柱靭帯骨化症の発症のメカニズムの解明につながるものと考える。すなわち、軟骨の分化過程においてこれまで報告されていない未知の遺伝子について、その発現様式、機能について検索することは21世紀のポストゲノム時代には不可欠と考える。研究の結果、軟骨細胞の分化維持に重要と思われるCDEPは、細胞形態および遺伝子発現を制御する低分子量G蛋白質Rhoの活性調節因子と考えられ、またDEC1はbHLH(basic helix-loop-helix)型転写因子である可能性があり、組織の発生や分化に関与する遺伝子の発現を制御すると考えられている。これらの新規因子は、軟骨分化における細胞の肥大化という形態変化と肥大化に伴う種々の遺伝子の発現を制御している可能性が示唆された。また、PTHおよびcAMPはCDEPmRNAの発現を誘導したが、このCDEPは軟骨の分化に密接に関与していることも示唆された。さらに、cAMPやPTHはCDEPmRNAを一時間以内に誘導したことは、その発現調節機構がcAMPシグナル伝達系を介していることを示している。脊柱靭帯骨化症は、靭帯組織に異所性に発現した軟骨細胞が内軟骨性骨化の過程を経て骨化するものと考えられているが、この異所性の軟骨の分化を制御している因子は未だ明らかにはされていない。しかし、転写因子をはじめとする種々の因子群がカスケードを形成し、未分化間葉系細胞を軟骨細胞に分化させ、さらに最終分化へと導いているものと推察された。
非対称分裂を制御するＷｎｔ分子の時空間的制御を明らかにする

Wnt分子はアミノ酸配列から親水性の性質をもつことが想定される。しかし、実際には強い疎水性を示し、細胞外マトリックスに結合する傾向が非常に強い。申請課題では、線虫C. elegansの非対称細胞分裂をモデルとして、多色蛍光タンパク質をもちいた可視化技術による3次元構築を行うことにより、生体内でのWnt分子と細胞外マトリックスの経時的な局在変化を明らかにすることに取り組む。研究成果として、多色蛍光タンパク質を用いて細胞外マトリックスである基底膜とWNT分子の可視化を行うことができた。Wnt分子はアミノ酸配列から親水性の性質をもつことが想定されるが、実際には強い疎水性を示す。この特異な性質は脂質修飾によるものであることが知られており、単純な拡散ではなく、別の様式を用いてWnt分子が標的細胞に到達する可能性を示唆されている。現在までにWnt分子の細胞外の局在決定は、結合タンパク質、レセプター、または細胞外マトリックスを構成するプロテオグリカンなどによって決定されることが知られており、また特殊な小胞体にトラップされて能動的に細胞内を移動し、細胞の片側から反対側へ輸送されるというトランスサイトーシスの様式でシグナルを伝搬する可能性も示されている。申請課題では、線虫C. elegansの非対称細胞分裂をモデルとして13次元構築により生体内のWnt分子と細胞外マトリックスの経時的な局在変化を明らかにし、2Wnt分子の局在決定と非対称分裂に関与する翻訳後修飾の同定を目的とする。平成25年度は動態解析のために多色蛍光蛋白質による可視化と光転換型の蛍光物質Dendra及びDronpaを用いて可視化を行った。さらに高感度の検出を行うために、NeonGreenとmRuby2のコドン最適化を行った。コドン最適化を行った蛍光タンパク質を用いて融合タンパク質を作成して、それぞれ細胞外領域での局在を確認することができた。光転換型蛍光蛋白Dendraに関しては、それぞれのWNT分子に対して融合タンパク質を作成したが、現在までのところ、蛍光が観察されていない。しかし、実際には強い疎水性を示し、細胞外基質に結合する傾向が非常に強い。これは脂質修飾によるものであり、Wnt分子が単純な拡散では標的細胞に到達する可能性が低いことを示していると考えられている。現在までにWnt分子の細胞外の局在決定は、結合タンパク質、レセプター、または細胞外マトリックスを構成するプロテオグリカンなどを介して、細胞の片側から反対側へ輸送されることが示唆されている。あるいは、特殊な小胞体にトラップされて能動的に細胞内を移動し、細胞の反対側で再度放出されるというトランスサイトーシスの様式でシグナルが伝搬する可能性も示されている。現在までに基底膜の主要構成成分の可視化には成功しているので、平成24年度は、更に進展させて他の基底膜蛋白質の可視化、さらに動態解析のために多色蛍光蛋白質による可視化と光転換型の蛍光物質Dendra及びDronpaを用いて可視化を行った。線虫で発現させるために、コドンを線虫バージョン作り替えたにDronpaの発現することも確認した。多色の蛍光蛋白質GFPとmCherryによる可視化を行うために融合タンパク質を作成して、それぞれ細胞外領域での局在を確認することができた。光転換型蛍光蛋白Dendraに関しては、それぞれのWnt分子に対して融合タンパク質を作成したが、現在までのところ、蛍光が観察されていない。今後はDronpaをもちいて可視化を行う予定である。当初の計画通りにWnt分子の可視化に関しては、GFPやmCherryをもちいて複数のトランスジェニックラインを得ることができて、成果をあげることができた。これまで基礎的な実験を行い、いくつかのWnt分子に関して可視化を行ってきた。光転換型蛍光蛋白質Dendraに関しては、現在までのところ蛍光が観察されないが、スペーサー領域を入れるなどの改善を行い、可視化を実現させたい。また線虫版Dendraに関しては、良好な蛍光シグナルが観察されているので、今後Wnt分子と融合させ、イメージングに用いることができるのか、検討を行う。25年度はライブイメージングを行うことで、当初の計画通り、Wnt分子の細胞外局在を明らかにする。該当なし
生理活性を有する生分解性高分子材料の開発

生体内分解性材料であるポリ乳酸の材料学的特性をいかし,歯科領域で臨床応用していくために材料の多様化が必要である.本研究ではポリ乳酸フィルムをアルカリ加水分解することにより表面にカルボキシル基を導入し,その後、脱水縮合剤を用いて細胞接着タンパクであるフィブロネクチンを固定化した.生分解性高分子材料に生理活性が付与できれば臨床での応用が期待できる.本研究では,ポリ乳酸フィルムをアルカリ加水分解することにより表面にカルボキシル基を導入し,その後,脱水縮合剤を表面に細胞接着性タンパク質を固定化した材料を新たに合成し,その評価を行った.作製したポリ乳酸フィルムを0.5N NaOH水溶液に0.5,1,3または5時間浸漬してアルカリ処理することによってフィルム表面にカルボキシル基を導入した.カルボキシル基の導入は純水に対する接触角の測定によって確認した.次に,0.1%wt 1-(3-ジメチルアミノプロフィル)-3-エチルカルボジイミド(水溶性脱水縮合剤,Sigma)を含有したMESバッファーにカルボキシル基導入ポリ乳酸を24時間浸漬した.その後,この試料を0.5wt%フィブロネクチン含有MESバッファーに48時間浸漬して,ポリ乳酸表面にフィブロネクチンを固定化した.以上の結果からポリ乳酸フィルムをNaOH処理し,その後脱水縮合剤を用いることによって細胞接着タンパク質であるフィブロネクチンがポリ乳酸に固定化できることが判明した.生体内分解性材料であるポリ乳酸の材料学的特性をいかし,歯科領域で臨床応用していくために材料の多様化が必要である.本研究ではポリ乳酸フィルムをアルカリ加水分解することにより表面にカルボキシル基を導入し,その後、脱水縮合剤を用いて細胞接着タンパクであるフィブロネクチンを固定化した,生分解性高分子材料に生理活性が付与できれば臨床での応用が期待できる.本研究では,ポリ乳酸フィルムをアルカリ加水分解することにより表面にカルボキシル基を導入し,その後,脱水縮合剤を表面に細胞接着性タンパク質を固定化した材料を新たに合成し,その評価を行った.作製したポリ乳酸フィルムを0.5N NaOH水溶液に0.5,1,3または5時間浸漬してアルカリ処理することによってフィルム表面にカルボキシル基を導入した.カルボキシル基の導入は純水に対する接触角の測定によって確認した.次に,0.1%wt 1-(3-ジメチルアミノプロフィル)-3-エチルカルボジイミド(水溶性脱水縮合剤,Sigma)を含有したMESバッファーにカルボキシル基導入ポリ乳酸を24時間浸漬した.その後,この試料を0.5wt%フィプロネクチン含有MESバッファーに48時間浸漬して,ポリ乳酸表面にフィブロネクチンを固定化した.以上の結果からポリ乳酸フィルムをNaOH処理し,その後脱水縮合剤を用いることによって細胞接着タンパク質であるフィブロネクチンがポリ乳酸に固定化できることが判明した.生体内分解性材料であるポリ乳酸の材料学的特性をいかし,歯科領域で臨床応用していくために材料の多様化が必要である.本研究ではポリ乳酸フィルムをアルカリ加水分解することにより表面にカルボキシル基を導入し,その後、脱水縮合剤を用いて細胞接着タンパクであるフィブロネクチンを固定化した.生分解性高分子材料に生理活性が付与できれば臨床での応用が期待できる.本研究では,ポリ乳酸フィルムをアルカリ加水分解することにより表面にカルボキシル基を導入し,その後,脱水縮合剤を表面に細胞接着性タンパク質を固定化した材料を新たに合成し,その評価を行った.作製したポリ乳酸フィルムを0.5N NaOH水溶液に0.5,1,3または5時間浸漬してアルカリ処理することによってフィルム表面にカルボキシル基を導入した.カルボキシル基の導入は純水に対する接触角の測定によって確認した.次に,0.1%wt 1-(3-ジメチルアミノプロフィル)-3-エチルカルボジイミド(水溶性脱水縮合剤,Sigma)を含有したMESバッファーにカルボキシル基導入ポリ乳酸を24時間浸漬した.その後,この試料を0.5wt%フィブロネクチン含有MESバッファーに48時間浸漬して,ポリ乳酸表面にフィブロネクチンを固定化した.以上の結果からポリ乳酸フィルムをNaOH処理し,その後脱水縮合剤を用いることによって細胞接着タンパク質であるフィブロネクチンがポリ乳酸に固定化できることが判明した.
琉球列島における後期更新世末から完新世にかけての動物化石の調査

琉球列島における後期更新世末から完新世にかけての動物相の変化時期ならびに原因を明らかにするため、南城市サキタリ洞での現地調査と、既存資料の整理作業・調査を行った。現地調査では、更新世の堆積層の調査を行い、比較的上層ではイノシシ、下層では絶滅シカ類を確認し、さらに出土炭化物等から数値年代も得ることができた。この地層の詳細を、現在、投稿論文にまとめている。さらに、同地層に多量に含まれていたカニの分類を特に進めており、河川を遡上するモクズガニの仲間であるらしいことが明らかになりつつある。今後、さらに比較検討を進め、分類学的な位置づけや堆積理由を検討していきたい。既存資料の調査では、真栄平鉱山第一裂罅、山下町第一洞穴遺跡、港川フィッシャー遺跡、白保竿根田原洞穴遺跡等の出土資料を調査した。真栄平鉱山の資料では、同一サイトで更新世末から完新世にかけてイノシシのサイズが変化することや、更新世のシカ類のサイズ構成がサイトごとに多様であること、鳥類相がきわめて限定的であることなどが明らかになった。現在、この成果を投稿論文にまとめている。白保竿根田原洞穴遺跡出土の完新世初頭の動物化石には、カットマークとみられる傷が複数認められた。琉球列島における完新世初頭の人類の動物利用に関する情報はこれまでなく、本遺跡の重要性が明らかになった。また、同遺跡では更新世末から完新世初頭にかけての複数の化石包含層があるが、それらに含まれる小動物骨を検討したところ、更新世末の地層からはネズミが多く認められるが、完新世には激減することが明らかになった。港川や山下町の資料でもカットマーク等の有無を検討したが、これまでのところ明らかな痕跡は認められていない。これまで、琉球列島産動物化石の体系的な破損状況の比較は行われたことがないが、今回の調査により白保と他サイトでは動物骨の破損状況にも相違が認められた。
ガンマ10高温プラズマの高密度化の為の粒子供給とエネルギー損失の解明

今回の研究では、ガンマ10セントラル部における荷電交換損失のプラズマ径方向・軸方向の分布を詳細に計測することを目的として、以下のことを行った。1.高温イオンの荷電交換反応の相手方である中性粒子の密度を測定するHα線検出器を設置した。i)ガンマ10セントラル真空容器内に、3個のHα線検出器をミッドプレーンから磁力線方向に沿って、z=-10mm,-710mm,1410mmの位置に、斜め上方からプラズマ中心軸に向けて設置した。またガンマ10東側ミラースロート部(z=-3070mm)にも、上方から新たに製作したHα検出器を設置した。Hα線検出器は、真空窓、Hα線用干渉フィルタ、レンズ、反射鏡、光ファイバー及び光電子増倍管から構成されており、プラズマからの発光は、真空窓を介して干渉フィルタにて分光された後、レンズにて光ファイバーの入口上に集光される。光ファイバーの出口は光電子増倍管に直結されており、Hα光強度は電気信号に変換され、データ処理系に伝送される。ii)上述のように、真空容器内に検出器を設置して、光ファイバーを介して測定する方式を採用する事により、従来の検出器に比較して、1桁程度高いSN比を達成することが出来た。2.以上の検出器を用いて、セントラル部のプラズマのミッドプレーンからミラースロート部にかけての軸方向のHα線強度分布を測定した。i)放電初期において、セントラル部周辺から水素ガスを導入した場合、Hα光の軸方向分布は、端部近傍のHα線強度の変化が強く、中央部に向かって減少していることが判明した。このことから、水素ガスは軸方向に沿って拡散し、中央部近傍まで影響を及ぼしている事が分かった。ii)一方スロート部にガスを導入した場合は、スロート部のHα線強度のみ強く、その他の検出器には影響が殆ど観測されなかった。従って、この場合には水素ガスは、スロート部周辺に局在化しており、セントラル部のプラズマの維持に寄与していることが裏付けられた。以上の結果から、高温プラズマ生成に関わる中性粒子密度の軸方向分布に関する、新しい知見を得た。
臨界型関数不等式に付随する楕円型偏微分方程式の変分解析

最大化関数は常に非存在となることを証明した。しかしながら、この場合においては、Sobolev空間をいわゆる有界変動を持つ関数族であるBV関数の関数空間に置き換えることにより、通常のSobolev空間と同様の議論が可能となり、同問題に現れる指数に応じてcompactnessの復活があり得ることを証明した。なお、この内容は大阪大学の石渡通徳氏との共同研究であり、現在査読付き学術雑誌に投稿中である。平成30年度においては、臨界型関数不等式の1つであるTrudinger-Moser型不等式について、その最大化関数の存在、非存在について考察し、新たな知見を得ることに成功した。また、Trudinger-Moser型不等式の臨界に位置する不等式として、BV(Bounded variation)関数上のSobolev型不等式が現れるが、同不等式に付随する最大化問題に関しても同様の変分問題を考察し、ある種のscaling propertyを持つ汎函数に対しては同問題に対してその最大化関数の存在、非存在を考察する方法を見出すことに成功した。しかしながら、BV関数空間は非回帰性Banach空間であることが知られており、Trudinger-Moser型不等式の土台となるSobolev空間と異なり、変分解析を直接適用することは困難である。このことを踏まえ、平成31年度の研究課題の1つは、非回帰性Banach空間上において変分解析がいかに適用可能であるかの一般論の構築を試み、非回帰性Banach空間上の関数不等式に有用な変分解析という観点において何らかの貢献をすることを目標としたい。しかし、同研究課題は相当な困難に直面することが予想されるが、具体的な研究推進策として、まずは非回帰性Banach空間の1例であり、関数不等式に頻出するLebesgue可積分関数の集合であるL-1空間において、同空間の有界列がもつ特徴付けをいかに与えられるかどうかという問題からスタートしていきたい。このような具体的な非回帰性Banach空間に対して関数解析がどこまで通用し、非回帰性から来る困難を明確にすることにより、少しずつであるが、元の問題である、非回帰性Banach空間上の関数不等式に有用な変分解析の構築に向けて着実に研究推進を図ることに尽力したい。本研究課題の1つは、Trudinger-Moser型不等式に付随する最大化問題を考察し、その最大化関数の存在、非存在について考察することである。平成29年度においては、同問題に対し、不等式に現れるパラメーターに関する適当な条件下、最大化関数の存在、非存在についての新たな知見を得ることに成功した。Trudinger-Moser型不等式は、Sobolevの定理の臨界ケースを特徴付ける関数不等式の1つでるが、我々は特に全空間上のTrudinger-Moser型不等式について、その最大化問題を考察した。全空間上のTrudinger-Moser型不等式は、正規系と非正規系の2種の形が知られているが、正規系の不等式については、その最大化関数は常に存在すること示されている。他方、非正規系については、不等式に現れるパラメーターに依存し、最大化関数の存在、非存在が決定されることが近年分かってきた。非正規系のTrudinger-Moser型不等式の最大化関数に関する最新の結果としては、我々の知る限り、J.M.Do, F.Sani, C.Tarsi,Commum. Contemp. Math.,2016,で示されたものであるが、ここではパラメーターに適当な制限をし、最大化関数の存在、非存在を考察している。同論文の結果を踏まえ、我々は、より一般的なパラメーターに対し、変分解析を駆使することにより、最大化関数の存在、非存在についての結果を得ることに成功した。なお、上記の結果は、慶応義塾大学の生駒典久氏、大阪大学の石渡通徳氏との共同研究であり、査読付き学術雑誌に投稿中である。2016,で示されたものであるが、ここではパラメーターに適当な制限をし、最大化関数の存在、非存在を考察している。また、Trudinger-Moser型不等式の更に臨界に位置する不等式として、BV(Bounded variation)関数上のSobolev型不等式が現れるが、BV関数空間は非回帰性Banach空間であることが知られており、Trudinger-Moser型不等式を考察するSobolev空間と異なり、変分解析を直接適用することは困難である。平成30年度以降の研究課題の1つはこの非回帰性Banach空間上において変分解析がいかに適用可能であるかを考察し、非回帰性Banach空間上の関数不等式に有用な変分解析を構築することを目標とする。以上が現在の研究状況であるが、当初の研究課題の1つであるTrudinger-Moser型不等式の最大化問題に対する新たな知見を得ることに成功したこと、同問題に関連して、非回帰性Banach空間上における変分解析の必要性を認識し、平成30年度以降の研究課題の1つをより明確にしたことを鑑み、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する。

しかしながら、この場合においては、Sobolev空間をいわゆる有界変動を持つ関数族であるBV関数の関数空間に置き換えることにより、通常のSobolev空間と同様の議論が可能となり、同問題に現れる指数に応じてcompactnessの復活があり得ることを証明した。なお、この内容は大阪大学の石渡通徳氏との共同研究であり、現在査読付き学術雑誌に投稿中である。2016年度においては、Vanishing現象と呼ばれるコンパクトネスの欠如を引き起こすSobolev型不等式の最大化問題を考察し、ある程度その変分構造を理解することに成功した。しかしながら本来、同問題を考察する動機付けとなった研究テーマは、Sobolevの不等式の臨界に位置するMoser-Trudinger型不等式の最大化問題である。全空間上のMoser-Trudinger型不等式の最大化問題を考える際には、コンパクトネスの欠如という観点において、上記のVanishing現象に加え、Concentration現象が現れ、最大化関数の存在、非存在の変分構造がより複雑になると推測される。したがって、同問題を考察する上での推進方策の1つとしては、2016年度において学んだVanishing現象に対する研究手法と有界領域においてCarleson-Chang、Lin、Flucherらが用いたConcentration現象に対する手法を組み合わせ、これらの2種の現象が混合した最大化問題の解析手法の1つを確立することを今後の研究目的の一つとする。平成29年度においては、臨界型関数不等式の1つであるTrudinger-Moser型不等式について、その最大化関数の存在、非存在について考察し、新たな知見を得ることに成功した。他方、Trudinger-Moser型不等式の臨界に位置する不等式として、BV(Bounded variation)関数上のSobolev型不等式が現れるが、BV関数空間は非回帰性Banach空間であることが知られており、Trudinger-Moser型不等式の土台となるSobolev空間と異なり、変分解析を直接適用することは困難である。このことを踏まえ、平成30年度以降の研究課題の1つは、非回帰性Banach空間上において変分解析がいかに適用可能であるかを考察し、非回帰性Banach空間上の関数不等式に有用な変分解析を構築することとする。しかし、同研究課題は相当な困難に直面することが予想されるが、具体的な研究推進策として、まずは非回帰性Banach空間の1例であり、関数不等式に頻出するLebesgue可積分関数の集合であるL-1空間において、同空間の有界列がもつ特徴付けをいかに与えられるかどうかという問題からスタートしていきたい。このような具体的な非回帰性Banach空間に対して関数解析がどこまで通用し、非回帰性から来る困難を明確にすることにより、少しずつであるが、元の問題である、非回帰性Banach空間上の関数不等式に有用な変分解析の構築に向けて着実に研究推進を図ることに尽力したい。平成30年度においては、臨界型関数不等式の1つであるTrudinger-Moser型不等式について、その最大化関数の存在、非存在について考察し、新たな知見を得ることに成功した。
活性酸素のCDDP耐性機構への関与に関する基礎的検討

[研究方法]CDDP耐性機構は、(1) CDDPの細胞内蓄積量の減少、(2)細胞内解毒機構、(3) DNA修復機構などが考えられている。等研究室で樹立した女性性器癌由来細胞株11種類について、特に(2)において、重要な役割を担うGSH(glutathione)/GST(glutathione-s-transferase)抱合系について下記の検討を行った。(2)各株の細胞内GSH量(比色定量)および、GST活性(酵素活性測定)の測定(4)各株におけるGST阻害剤;Ethacrinic acidの影響[結果および考察](1)各株のCDDPおよびその誘導体に対するIC_<50>値の検討より、RMG-II(卵巣明細胞腺癌株)がいずれの薬剤にも高い耐性を有していることが判明した。(2)各株のCDDPに対するIC_<50>値とGSH量およびGST活性については明らかな相関関係はみられなかったが、これはCDDPの感受性がGST/GSH系により規定されるだけではないことを示唆しているものと考えられた。現在ヌードマウス移植腫瘍を用いて同様な検索を進めている。(3)子宮頚癌由来のCDDP自然耐性株と考えられるSKD-IIIaではBSOによりCDDPに対するIC_<50>値が1/10に減少したが、子宮頚癌由来のCDDP感受性株と考えられる同亜株のSKG-IIIbではIC_<50>の変化がみられなかった。また、SKG-IIIaではCDDP接触によりさらにGSHが誘導された。従って、両株におけるCDDP耐性機構の差異はGSHの関与によるものと考えられた。(4)Ethacrinic acidについてはSKG-IIIa、SKG-IIIb共にCDDPのIC_<50>には影響を与えなかった。また、Protein kinase Cの阻害剤であるStaurosporineもCDDP感受性には影響を与えなかった。以上より、癌細胞株の種類によて耐性機序が各々異なることが示唆され、なかでもSKG-IIIaとIIIbの亜株間の耐性機序の規定因子についてはGSHである可能性が強く示唆された。
マレーシアにおける経済構造の変容とポリティカル・エコノミーの地域間比較

マレーシアは政府主導の開発戦略で経済発展を遂げたが、先進国入りを前に「中所得国の罠」、国内格差、社会保障問題など山積みの政治的課題に苦悶している。本研究では、1997/98年のアジア通貨危機以降、経済構造はどのように変化し、その中でどのような格差が顕著に現れてきたのか、いかなる産業が高付加価値化をめざし、中所得国から高所得国への移行を可能にするのか、天然ゴム産業に焦点をあて分析をした。その結果、国内格差、所得格差、エスニックの差異は、マレーシアの基本政策である新経済政策の矛盾の中で助長されてきたこと、他方で、資源利用型産業の高付加価値化の試み、産業の多様化が促進されていることが明らかになった。マレーシアは、政府主導の開発戦略で著しい経済発展を遂げたが、先進国入りを前に「中所得国の罠」、国内格差、社会保障など山積みの政治的課題に苦闘している。問題解決のための新しい経済発展のシナリオづくりに向けては、社会の構成員間の社会的政治的調整の現状把握、すなわち統合的なポリティカル・エコノミーによる分析が重要と考える。この視座に基づいて、本研究では、2つの地域(高開発地域のペナン州と低開発地域のトレンガヌ州)の比較より、マレーシアの経済構造の具体的な変化の把握、一方で、地域・産業の格差の実態、そこでの社会経済的調整の現状を明らかにすること、その結果より、マレーシアが中所得国から脱出するための最重要かつ自助努力で為すことができうる政策課題を模索することを目的とする。平成26年度においては、日本国内においてマレーシアおよび新興国に関するポリティカル・エコノミー関係の文献サーベイを広く実施した。これまで蓄積のあるトレンガヌ州においては、文献補充調査と農業部門の基本的データについて調査を行った。他方、本格的調査ははじめてのペナンにおいては、まず予備調査を行うとともに、経済発展の形成と展開、行政の展開に関する基本情報の収集につとめた。さらに、製造業部門についてのこれまでの動向と地方政府の対応について、開発行政機関、図書館において資料収集を行った。また、ペナン経済開発センター主導で促進された同地の経済開発の形成、推移および政府交替にともなう影響に関して予備的な調査を行った。マレーシアは政府主導の開発戦略で著しい経済発展を遂げたが、先進国入りを前に「中所得国の罠」、国内格差、社会保障など山積みの政治的課題に苦闘している。この視座に基づいて、本研究では、ふたつの地域(高開発地域のペナン州と低開発地域のトレンガヌ州)の比較より、マレーシアの経済構造の具体的な変化の把握、一方で地域・産業の格差の実態、そこでの社会経済的調整の現状を明らかにすること、その結果より、マレーシアが中所得国から高所得国に移行するための重要かつ自助努力で為すことができうる政策課題を模索することを目的とする。平成27年度においては、前年度に行うことができなかった経済構造の歴史的変化と資源利用に関する文献調査を、英国の国立文書館およびマレーシア経済を戦前からけん引してきたゴム産業研究の蓄積が厚いゴム研究所において、聞き取り調査とともに行った。マレーシアのトレンガヌ州では、地方政府の産業政策、特に農漁業対策について、また、その担い手である農漁民に対しての地方政府の支援政策について、文献調査また行政官・有識者などに対して聞き取り調査を行った。ペナン州では、昨年に引き続き経済構造の変化把握のための文献調査を行った。またゴム製造業、繊維製造業はじめ中小製造業部門における地方政府の政策、一方で中小企業の技術発展および経営戦略に関わる聞き取り調査を行った。その結果、少ない資源にかかわらず高開発な地域vs資源が豊かなにかかわらず低開発な地域という矛盾した構図は、マレー優遇政策のなかで助長されていることが明らかになってきた。初年度行うことのできなかった英国での文献調査を行うことができた。マレーシアの二つの調査地における中小企業・農漁業民の実態調査および政府の産業政策、支援政策に関する現地調査、文献調査が遂行できて、おおむね予定通り進行している。マレーシアは政府主導の開発戦略で著しい経済発展を遂げたが、先進国入りを前に「中所得国の罠」、国内格差、社会保障など山積みの政治的課題に苦悶している。この視座に基づいて、本研究では、ふたつの地域(高開発地域のペナン州と低開発地域のトレンガヌ州)の比較により、マレーシアの経済構造の具体的な変化を把握しつつ、一方で地域・産業の格差の実態、そこでの社会経済的調整の現状を明らかにし、その結果より、マレーシアが中所得国から高所得国に移行するための重要かつ自助努力で為すことができうる政策課題を模索することを目的とする。最終年度の平成28年度においては、これまで行ってきた調査に関連して、高開発地域のペナン州、他方、低開発地域のトレンガヌ州、またペナンの隣州ケダ州および首都クアラルンプールにおいて補充調査を行った。トレンガヌ州に関する調査では、地方政府の経済政策および住民への支援策について、また同州北部地域における持続的経済発展をめざした民間基金の社会活動について、文献調査および行政官・民間企業・有識者また住民に対しての聞き取り調査を行った。

ペナン州および隣のケダ州においては、減少傾向にあるFDIの状況下でのハイテク産業と資源利用型産業という異なった製造業部門の取り組み、地方政府の政策の変化について、政治家・有識者・民間企業に対して聞き取りを行った。その結果、ふたつの地域間の経済発展および政治的主張の違いは、マレーシアの基本政策である新経済政策の矛盾のなかで助長されていること、その中で持続的な経済発展のための模索が続けられていること、資源利用型産業の高付加価値化の試みなど、産業の多様化が促進されていることが明らかになった。マレーシアは政府主導の開発戦略で経済発展を遂げたが、先進国入りを前に「中所得国の罠」、国内格差、社会保障問題など山積みの政治的課題に苦悶している。本研究では、1997/98年のアジア通貨危機以降、経済構造はどのように変化し、その中でどのような格差が顕著に現れてきたのか、いかなる産業が高付加価値化をめざし、中所得国から高所得国への移行を可能にするのか、天然ゴム産業に焦点をあて分析をした。その結果、国内格差、所得格差、エスニックの差異は、マレーシアの基本政策である新経済政策の矛盾の中で助長されてきたこと、他方で、資源利用型産業の高付加価値化の試み、産業の多様化が促進されていることが明らかになった。文献調査およびマレーシアでの現地調査はおおむね予定通り進んでいるが、植民地時代の経済発展に関するイギリスでの文献調査が、準備が整わず行うことができなかったため、達成度はやや遅れているとした。最終年度の平成28年度は、高開発地域と低開発地域の経済発展と格差をマクロな視点から明らかにするために、GINI、インフラ開発係数、政治的ファクターに関するデータを収集し数量的分析を行う。一方で、トレンガヌ州、ペナン州での補充調査を行う。東南アジア地域研究、比較政治経済平成27年度は、前年度に引き続き、本年度の現地調査内容としてあげる小生産者への分配に関する先行研究においてマレーシア、新興国について、また日本など先進国の研究について文献サーベイを行う。ペナン州、トレンガヌ州両地域において、農漁業にかかわる農民、自営業、中小企業などの小生産者が、産業構造の変化のなかで、いかに対応してきたのか。中央・地方政府はいかなる政治的調整をおこなってきたのか、小生産者への分配の政治と、それが内需に与えた影響および財政に与えた影響を中心に政治家・行政官および住民のインタビューを行うとともに、経済開発局はじめの行政機関、図書館において資料収集を行う。ペナン州においては、昨年に引き続き経済開発の形成、推移および政府交替にともなう影響に関して文献調査およびインタビュー調査を続行する。さらに製造業部門の労使関係および社会福祉に関する調査を手掛ける。昨年度行うことができなかったイギリスでの文献調査を行う。文献資料購入予定が、年度内納品が難しかったため繰り越しとなった。経済構造の形成・発展を把握するために、英国オックスフォードのボードリアン図書館、国立公文書館において植民地時代の行政資料および商社の経済活動に関する資料を収集を予定していたが、事前の準備が整わず、調査を断念せざるを得なかった。平成27年度に購入を予定していた必要文献を購入する。平成26年度行う予定であったイギリスでの文献調査を平成27年度に行うこととする。
シスプラチン投与時の倦怠感克服を目的とした新規支持療法（カルニチン補充療法）開発

本研究において、シスプラチン投与により血中カルニチンが有意に低下するかどうかを定量的に確認する観察試験を行い、シスプラチン投与後にカルニチンが尿中を通じて大量に漏出すること、この漏出は尿細管障害のマーカーであるβ2-ミクログロブリンの上昇と並行して推移することから、尿細管障害による漏出であることを明らかにした。本研究の目的は、1)シスプラチン投与により血中カルニチンが有意に低下するかどうかを定量的に確認する事(非介入・観察研究)、および2)シスプラチン投与を受けて血中カルニチンが低下した患者に、カルニチンを投与することで倦怠感が軽減するかどうかを検証する事(介入研究)である。平成27年度は1段階目にあたる観察試験を実施し、シスプラチン投与によりカルニチンが尿中を通じて大量に漏出すること、この漏出は尿細管障害のマーカーであるβ2-ミクログロブリンの上昇と並行して推移することから、尿細管障害による漏出である事を明らかにした。逆に、初回投与時には、血中カルニチンは一時的に上昇することも明らかにし、倦怠感との関連やカルニチン補充療法における補充量を決定するためには、血中カルニチン濃度ではなく、尿中喪失量を目安とした方が良いことを突き止めた。さらに、体内からのカルニチン喪失と共に患者が感じる倦怠感が増悪し、1週間を経ても元の状態までは回復していない事を、FACIT-F質問票を用いて明らかにした。この結果を基にして、カルニチン投与を伴う介入試験(非盲検・ランダム化比較試験)の計画を立案し、プロトコルや患者同意書及び同意説明書などを作成・ブラッシュアップして倫理審査委員会(富山大学附属病院)に提出・承認を得た。これらの平成27年度までの研究結果は国内外の学会・研究会にて発表を行った。また、論文として投稿し、現在は審査中である。当初計画していた第1段階目の観察試験が終了し、第2段階目の介入試験のプロトコル作成と倫理審査委員会への申請・承認を得ることができている。平成28年度は予備試験が終了し、結果をがん関連の国際学会で発表することができた。さらに、英文学術論文として広く国際的に公表することもできた。また、予備試験の結果から、介入試験で用いるカルニチン製剤の投与量、投与回数、投与頻度、投与期間、投与経路などを決定した。すなわち、尿中喪失量が多く、化学療法のための点滴のルートがすでに確保されているday1では高用量の注射製剤を、外来化学療法を想定して、day2以降はバイオアベイラビリティは低下するものの、高用量の経口製剤を用いる、2段階の投与法として、投与レジメンを設計することができた。加えて、サンプルサイズ、層別化因子やランダム化の方法を決定して計画を修正した、第2段階であるカルニチン製剤の投与を伴う非盲検ランダム化比較試験の研究計画について倫理審査委員会の承認を得ることができ、本年度から本格的に介入試験の症例登録を開始した。現在、症例の集積段階であるため、まだ統計学的な解析は実施していない。今のところ目標症例数にはまだ届かないものの、最終年度までに目標をクリアすべく計画予定である。組入れ症例数が当初予想していたペースよりも遅いため。平成27年度および平成28年度には、第1段階にあたる観察試験を実施し、シスプラチン投与によりカルニチンが尿中を通じて大量に漏出すること、この漏出は尿細管障害のマーカーであるβ2-ミクログロブリンの上昇と並行して推移することから、尿細管障害による漏出であることを明らかにした。平成29年度は、これまでに構築したカルニチン製剤の投与量、投与回数、投与頻度、投与期間、投与経路などの情報を元にカルニチン投与を伴う非盲検ランダム化比較試験(介入試験)のプロトコルを確定させ、倫理審査を経たのちに症例登録を開始した。当初、順調に症例登録は進んでいたが、徐々に登録ペースが低調となった。そのため、研究分担者が勤務する病院および研究分担者の所属する医局の関連施設などに声掛けを行い、研究協力施設を拡大することで症例登録のスピードを加速しようとしたが、各施設における倫理審査に時間を要したため、期限までに目標症例数を達成することが困難な状況となった。今後も独自予算により本研究における症例登録を継続し、目標症例達成後に統計学的解析を行い、その成果を関連学会や学術雑誌にて報告する予定である。計画通り、カルニチン投与(補充)を伴う介入試験を実施する。

平成28年度末平成29年度第1四半期をめどに症例を集積し、統計学的解析と考察を行う。得られた成果は、適宜学会などで発表を行う予定である。症例の登録ペースが想定より遅いことに関しては、対象病院を拡大し、広い範囲から症例を募ることで対応する。計画以上に順調に症例登録が進んだ場合を想定して、カルニチン測定費を多めに計上していたため。計画通り、平成28年度よりカルニチン投与試験が開始となるため、カルニチン測定費に充当する。平成29年度もカルニチン投与試験が開始となるため、カルニチン測定費に充当する。
多核種NMRによる遷移金属クラスター錯体の溶液内での電子状態と動的挙動の解析

遷移金属クラスター錯体や金属ー配位子多重結合をもつ錯体の溶液内での多核NMRスペクトルを測定し,単結晶X線構造解析や各種の分光学的・電気化学的測定の知見と併せて考察し,多核NMRの化学シフトなどの値が錯体の配位子の種類,金属イオンの酸化数,金属ー配位子や金属ー金属間の結合の性質とどう相関するかを明らかにした.1.モリブデン三核錯体[Mo_3(μ_3-CCH_3)_2(μ-CH_3C0_2)_6(H_2O)_3]^<2十>の酸性溶液中での^<95>MoNMRシグナルは,μ_3-オキソ配位子をもつ類似の三核錯化に比べて高磁場に現れ,モリブデンの形式酸化数が平均4.7と高く,金属ー金属間結合が弱いことが説明された.2.カルビンが配位したタングステン錯体を合成単離した.一般式は[W(CR)CL(CO)_2(dppf)](dppfニジフェニルホスフィノフェロセン,R:置換基)で,R=Phの錯体については単結晶X線構造解析して,金属ーカルビン炭素間に三重結合があることを確認した.^<183>WNMRシグナルは置換基Rのπ電子供与性が大きいほど高磁場に現れ,その化学シフトの電子スペクトル極大波長やカルビン炭素^<13>C NMR化学シフトとの相関が見出された.電気化学的測定の結界と併せて考察し,金属ー配位子のπ相互作用の大きさが金属核NMRの化学シフトに反映されていると結論した.3.ニオブ(V)錯体でオキソ,スルフィド,エタンジオール,エタンジチオールなどを配位子とする一連の化合物の^<93>Nb NMRを測定し,その化学シフトが配位原子をOからSに変化させたとき低磁場への移行することや,さらに低酸化数のニオブニ核錯体においては,金属ー金属間結合の次数が増加するほど^<93>Nb化学シフトが低磁場に移ることを見出し,金属ー金属間結合や金属ー配位子間のπ電子相互作用が重要であることを明らかにした.遷移金属クラスター錯体や金属ー配位子多重結合をもつ錯体の溶液内での多核NMRスペクトルを測定し,単結晶X線構造解析や各種の分光学的・電気化学的測定の知見と併せて考察し,多核NMRの化学シフトなどの値が錯体の配位子の種類,金属イオンの酸化数,金属ー配位子や金属ー金属間の結合の性質とどう相関するかを明らかにした.1.モリブデン三核錯体[Mo_3(μ_3-CCH_3)_2(μ-CH_3C0_2)_6(H_2O)_3]^<2十>の酸性溶液中での^<95>MoNMRシグナルは,μ_3-オキソ配位子をもつ類似の三核錯化に比べて高磁場に現れ,モリブデンの形式酸化数が平均4.7と高く,金属ー金属間結合が弱いことが説明された.2.カルビンが配位したタングステン錯体を合成単離した.一般式は[W(CR)CL(CO)_2(dppf)](dppfニジフェニルホスフィノフェロセン,R:置換基)で,R=Phの錯体については単結晶X線構造解析して,金属ーカルビン炭素間に三重結合があることを確認した.^<183>WNMRシグナルは置換基Rのπ電子供与性が大きいほど高磁場に現れ,その化学シフトの電子スペクトル極大波長やカルビン炭素^<13>C NMR化学シフトとの相関が見出された.電気化学的測定の結界と併せて考察し,金属ー配位子のπ相互作用の大きさが金属核NMRの化学シフトに反映されていると結論した.3.ニオブ(V)錯体でオキソ,スルフィド,エタンジオール,エタンジチオールなどを配位子とする一連の化合物の^<93>Nb NMRを測定し,その化学シフトが配位原子をOからSに変化させたとき低磁場への移行することや,さらに低酸化数のニオブニ核錯体においては,金属ー金属間結合の次数が増加するほど^<93>Nb化学シフトが低磁場に移ることを見出し,金属ー金属間結合や金属ー配位子間のπ電子相互作用が重要であることを明らかにした.
流布本『保元物語』『平治物語』の成立と16世紀の文学の関連

『保元物語』『平治物語』の諸本のうち、物語の最終段階に位置する「流布本」と呼ばれる諸本の成立が、16世紀の動乱期における教訓書の隆盛と関わる可能性が高いことを明確にしつつ、流布本を中心とした『保元物語』『平治物語』の諸本調査・内容分析といった、今後の研究の土台となる成果を得られた。流布本の特性を基軸に、16世紀の関連する文学作品などとも比較することで、流布本の成立の意義を示すことが出来た。本研究は、『保元物語』『平治物語』の最終的な改作である「流布本」の成立が、16世紀の動乱期における「教訓書」の隆盛と関わることを解明し、その成立の意義を明らかにすることを目的としている。第一段階の計画として挙げていた、流布本『保元物語』『平治物語』の善本候補の写本を調査した。具体的には、『保元物語』は大東急記念文庫本・名古屋市蓬左文庫本・東京国立博物館本、『平治物語』は宮内庁書陵部本・陽明文庫本・蓬左文庫本・福島県三春町歴史民俗資料館本・仁和寺本の原本調査を行うことが出来た。この作業と並行し、流布本の内部の記述についても分析を進め、成果を論文としてまとめ、投稿を行った。また、口頭発表も予定している。さらに、流布本と京図本(京都大学附属図書館本)系統の両物語の比較作業も、京図本系統の写本の原本調査を交えつつ進めることが出来た。第二段階の計画として挙げていた教訓書系統の各作品調査は、予定通り初年度・次年度を通して実施しており、現在も原本調査や複写物の収集等を進めている最中である。従来の調査ではさほど注目されていない写本の情報についても、新たな知見を得ることが出来ており、今後も分析を進めていく。以上の研究成果のまとめとして、掲載が確定しているものは「流布本『保元物語』『平治物語』における乱の認識と物語の改作」(「中世文学62」2017発行予定)がある。本研究の軸となる、流布本両物語と教訓書との関連性について触れて論じている。初年度に計画していた原本調査が順調に行えたため。特に教訓書に関しては今後進展しうる可能性のある調査結果を得られたことが大きい。また、流布本両物語と教訓書の関連性に触れた論文も投稿出来たため、それを基盤に今後も研究を進めていくことが可能と考え、おおむね順調に進展しているものと判断した。本研究は、『保元物語』『平治物語』の最終的な改作である流布本の成立が、16世紀の動乱期における教訓書の隆盛と関わることを解明し、その成立の意義を明らかにすることを目的としている。本年度においては、流布本両物語の成立過程の補足調査をしつつ、教訓書などの作品を調査、さらには流布本・教訓書の関連性と当時の社会情勢を整理、という計画のもと研究を進めた。特に流布本を中心とした『保元物語』『平治物語』に関する研究は諸本調査・内容分析ともに大幅に進めることが出来た。その成果は、論文としては、昨年度掲載が確定した「中世文学」収録の論文の他、「流布本『保元物語』『平治物語』における子どもの哀話の改作ー涙の削除を中心にー」、「流布本『保元物語』『平治物語』の人物造型ー為義・義朝像の拡大を通してー」、「津田葛根と書物との邂逅ー早稲田大学図書館蔵『保元物語』『平治物語』購入の背景ー」、「センチュリー文化財団蔵(斯道文庫寄託)奈良絵本改装絵巻『平治物語』の特徴ー他諸本との交渉からー」にまとめた通りであり、流布本を中心とした『保元物語』『平治物語』の研究の土台を固めることが出来たと言える。口頭発表を行う中で新たな資料の教示なども受け、調査は今後もさらに進展が見込まれる。また、古写本を調査する中で、その購入者や書写者、享受者に関する研究も進み、報告者はこうした観点による研究の有効性も示すことが出来たと言えよう。このような物語の購入者・書写者・享受者に関する研究は今後も課題として確立させ、進めていく次第である。教訓書の原本調査も予定していた調査先をほぼ確認することが出来た。その中でも新たな観点を得ることが出来、軍記物語を始めとする〈武〉に関する書と教訓書の関連性の研究は、引き続き研究を進めていく必要がある分野であることが確認出来た。初年度から実施している各作品の原本調査を継続して行っていく。初年度の調査結果により、当初予定していなかった資料を調査する必要が出てきたが、調査予定先と所蔵先が同じため、予算内で調査を行うことが可能である。初年度の調査先は自身での資料撮影が可能な場所も多かったことなどから予算に多少ずれが生じたが、その分、撮影や複写が不可能な所蔵機関の影印本などを購入することが出来、調整が出来た。

また、そうした複写物等の入手が困難な調査先については、重ねて調査を行うことで、対象作品の分析を深めたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。軍記物語29年度が最終年度であるため、記入しない。
身体接触を含む母子相互作用のモーションキャプチャによるタウ解析

日英の母子における初期コミュニケーションが,6か月齢と9か月齢の2時期において,抱き下ろし・抱き上げ,離乳食供給・摂取等の場面で,モーションキャプチャシステムとビデオ記録システムを使用して調べられた。その結果,母子は生後6か月からすでに相互の身体を協応させてコミュニケーションを行っており,9か月には子どもの能動的関与が強まり,一層相互調律的となることが明らかになった。母子には身体の周辺にそれ以遠とは質の異なるゾーンが想定され,母子はその境界を越えるところで「挨拶」様の行動を出すこと,それは英国の母子により顕著であることなどが明らかになった。食場面等においても同様の身体間相互作用が分析された。日本(所沢)と英国(Glasgow)において,それぞれ10組の母子を対象に,56か月齢と89か月齢の2時期にわたって,ビデオ撮影とモーションキャプチャによる測定を行った。設定した場面は,(1)母親が子を床に抱き下ろしたあと直ちに抱き上げて歩く,(2)持参した昼食を自然なペースと分量で子どもに食べさせる,(3)くすぐり遊びを含む身体接触を伴った遊びをする,(4)声かけを伴う遊びをする,という4種類である。赤ん坊と母親のインタラクションをモーションキャプチャを用いて解析するということ自体ほとんど先例のない試みであり,その手続の確定のための試行錯誤がなされた。それを経て実験場面が確定され,協力者をリクルートし,協力の得られた母子から順次実験が進められた。現在日本側はすべての実験を終了しており,英国の実験の大半も終わっている段階である。さらに,研究代表者と研究分担者,それと研究協力者の早稲田大学人間科学学術院百瀬桂子氏がGlasgowのStrathclyde大学に行って同じく研究協力者のJonathan Delefield-Butt氏とタウ解析やビデオ解析の方針などについて議論した。当面は日本側の映像・モーションキャプチャの分析を進め,その座標の時系列データを得た後,タウ解析に移行するとともに,動作の軌跡の解析から行動のパターン変化を動画と照らし合わせながら検討するという段階にこれから研究分担者とともに入ろうとしているところである。日本側の分析が済み次第,英国と協働して英国側の分析に入る。本研究では,日本及び英国の母子を対象に,抱き下ろし・抱き上げ等のやりとりをビデオ撮影するとともに,モーションキャプチャでその際の身体各部位の運動軌跡を記録し,定量的に解析することを目的とした。実験は日英の大学の実験室を使用し,約3か月の間隔をあけて生後6か月(第1期)と9か月(第2期)の2回行われた,抱き下ろし・抱き上げの分析からは,母親の身体各部がダイナミックに協応してスムーズな手の接近が生み出されていること,その動きにともなって足の停止,屈み,子への接触,抱き上げ,立ち上がり,歩き出し,抱き直しといった一連の行動が展開されていた。タウ解析をもとにすると,日本の場合,母親の腰の降下が接近の大きな運動の基幹をなしており,接触までの身体の動きには個体差が比較的少ないが接触後は大きくなること,その個体差はおもに屈み込みの長さの違いによるものであり,それは子どもの日齢差と相関していたことが明らかになった。この場面で母親には,乳児に手を広げて相手の反応を喚起しようとするような行動や声かけなどが,乳児には母親の接近に対し手足をばたつかせてそれを歓迎したり声を発したりするという特別の行動が発現した。この母親と乳児の行動は母親の手と乳児の頭のへだたりが1m前後になる位置でよく見られ,文脈的にそれらはproxemics的観点から「挨拶」的行動とみなされると考察された。日本の母子に比べて英国の母子にはこの挨拶様行動が,すでに第1期から有意に多発していた。一方日本の母子はそれらが乏しく,その傾向はとくに第1期に顕著であった。第1期の日本の母子には行動発現時の距離が短かったが,第2期においては少ないながらも英国と類似の距離帯に移行していた。これらより,母親に対する乳児の積極的な働きかけの存在が,この挨拶様の行動に大きく関与していることが示唆された。本研究では,母子相互の身体の関係性に注目し,身体接触および分離から接触へ,接触から分離へのダイナミックな移行における母子相互作用の実態とその発達および文化差について検討し,あわせてこれらの触覚的相互作用の情報に,音声や視線などの情報を組み合わせて母子行動のマルチモダルな解析を行う方途を検討することによって,母子間の間身体的相互作用を包括的に捉える可能性を探ることを目的とした。特に,「抱き上げ・抱き下ろし」「食の供給」「くすぐり」の3場面を取り上げ,各場面の母子における接触・分離間の身体間距離変化をモーションキャプチャによって計測し,そこにタウ理論を適用してその時間構造を解析することが主たる課題であった。

23年度は,モーションキャプチャによるタウ解析の専門家であるDelafield-Butt博士を研究協力者としてサポートを頂きつつ,試行的にそれぞれの観察場面の設定・確認を日本(早稲田大学所沢キャンパス)と英国(Edinburgh大学)で行い,かつ試行的にデータ収集も行った。とくにカメラの位置とマーカーの装着位置,実験手順(抱き下ろし・抱き上げ,離乳食供給,くすぐりを含む身体接触遊び,声かけと振動を含む遊び)観察対象者の数(日英各最低10組),実験実施時期(5,6か月齢と8,9か月齢の2回)など研究の前提となる諸条件について検討を重ね,一定の合意を得た。23年度は英国を中心としてデータをとる予定であったが,Delafield-Butt博士がStrathclyde大学に就職となり状況が変化したため,日本での実施を先行させることとなった。年度の終了時期は日本での母子リクルートに注力した。また,京大高田明准教授など国内研究者やCopenhagen大学Harder教授など海外研究者とも交流し情報交換や今後の共同研究の可能性の相談など行った。研究は日英にまたがっており,しかもその進行は適切な条件の母親と子どもがこちらの可能な日時に協力してくれるかということに全面的に依存している。おまけに二つの月齢期にわたっての実験ということもあり,交渉や協力者の確保に大変労力を注いだ。おかげで何とか曲がりなりにも予定通り研究が進行しており,順調である。当初の目的・計画に照らして,ほぼ順調に推移している。ただし,母子の実験を当初は英国中心でEdinburghにおいて行う予定であったが,英国側研究協力者であるDelafield-Butt博士が就職のため多忙をきわめ,また新任地の環境未整備等のため,まず日本でデータ収集を行うという点が変更点であった。それ以外に,赤ん坊の行動が活発なためもあって,モーションキャプチャが必ずしも有効でない場面もあり,すべてをモーションキャプチャではなく一部ビデオによるキモグラフ分析も併用することにした点も改変点であった。そのような変更はあるが,基本的に母子の相互作用を抱き・食・接触遊びから日英間で触覚・視覚・聴覚的にマルチモーダルに検討するという視点は堅持しており,その意味で順調に進展している。上記の通り日本側の映像・モーションキャプチャの分析を完了させ,その成果をDelafield-Butt氏にに伝えて英国側の映像解析を進めてもらう。Delafield-Butt氏は学振の短期招聘プログラムでこの9月に来日し,研究代表者・研究分担者・研究協力者とそれぞれの成果について討議を重ねる予定である。そしてその成果を論文化するべく努力することが合意されている。今後は,現在試行的に進めてきて方法論がほぼ定まったので,それをまず日本において,本格的に5,6か月,さらに8,9か月の2時期にわたって実験を行う。そしてその後渡欧し英国Glasgowで可能な範囲での実験を行う。23年度には旅費の使用を抑制したが,今年度は日本側研究者が日本から英国へ,また英国側研究協力者が英国から日本へ,それぞれ渡航することが予定されている。そして両国でデータがある程度収集された段階で、分析へと進みたい。
高度経済成長期農家経済のミクロデータ分析－農業センサスの保存と活用の基盤確立ー

本研究は、戦後、高度経済成長期までの農林業センサスにかかわる関連資料の体系的保存とミクロデータとしての利用の基盤を確立することを目的とするものである。本研究では、高度経済成長期の農家調査資料の整理と復元をとおして、貴重な資料の利用基盤形成を図り、同時期の我が国の農業構造の多角的な実態解明や構造変動のミクロ計量経済学的な解明をめざす。