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硫黄酸化細菌のチオシアン加水分解酵素の活性発現調節の解析

本研究ではThiobacillus thioparusのチオシアン分解活性の発現及び制御機構を解明することを目的として、菌体内のチオシアン加水分解酵素の量的変動及び本酵素の阻害剤に対する反応性を調べた。チオシアン加水分解酵素の比活性は、別の利用可能な生育基質であるチオ硫酸が存在することによって低下し、酵素蛋白質の細胞内レベルも高い相関で変動した。さらに酵素タンパクの合成も抑制されていることが明かとなった。以上の結果、本菌のチオシアン分解活性がチオ硫酸によって阻害されるのは蛋白合成での抑制によるものであることが示された。今後は、分解酵素遺伝子の解析を進めることが、本研究で得られた成果をさらに発展させるのに有効であると考えられる。本酵素活性は低濃度のシアン化物によって非拮抗的及び可逆的に阻害される。また、カルボニル基に作用するヒドロキシルアミンによっても阻害を受けることから、活性発現にはカルボニル基が重要な役割を持つことが示唆されている。そこでカルボニル試薬であるborohydride、およびシアンならびにチオシアンの構造類似体であるチオニトロベンゼンシアニド(TNBC)についてその阻害効果を調べた。その結果、本酵素はTNBCよって強く阻害されその部位は活性中心とは異なることが明かとなった。一方、borohydrideはシアン化物やTNBCとは異なる部位で阻害的に作用することが示された。シアン及びTNBCは本酵素に対しともにきわめて低い濃度で作用し、しかも基質と構造が共通することから、酵素の活性中心の近傍あるい活性発現に重要な機能を持つ部位に作用することが考えられる。今後は、基質特異性などの検討を加え酵素化学的な解析も進め、本酵素の作用機作をさらに明かにすることが必要と思われる。チオシアンはコークス製造時の廃液に多量に含まれ、これはCODの原因物質であることから微生物による処理が広く行われている。このチオシアンを単一エネルギー源として利用する事の出来るイオウ酸化細菌Thiobacillus thioparusはチオシアンを硫化カルボニルとアンモニアに加水分解する酵素を細胞内に持つ。本酵素蛋白質はチオシアンを生育基質とした時にのみ合成され、チオ硫酸ではその合成が抑制される誘導酵素であり、また精製された酵素蛋白質はシアン化物によって強く活性阻害を受ける。両物質ともチオシアンを処理する活性汚泥中には廃水成分として高濃度に存在することから、本研究平成5年度においてはこれらの物質が菌体内のチオシアン分解酵素の誘導や酵素活性に与える影響を中心に調べた。1.T.thioparusのwhole cell系では、チオ硫酸の添加によりチオシアン分解はただちに停止した。免疫学的解析により、菌体内の本酵素蛋白のレベルが低下することが明かとなり、その結果チオシアンの分解が阻害を受けることが示唆された。チオ硫酸は精製酵素標品に対しては阻害作用を全く示さないことから、本酵素蛋白質の合成反応における何らかの関与が予想された。尚、本研究平成5年度において申請した超音波破砕機は、予定通り購入されT.thioparusの細胞破砕液の調整に使用されている。2.チオシアン加水分解酵素の精製酵素標品に対する各種阻害剤の影響を検討したところヒドロキシアミンによっても阻害効果がみられる事が明かとなった。この結果、本酵素の活性発現にはカルボニル基が重要な役割をもつ事が示唆された。

以上の結果、本菌のチオシアン分解活性がチオ硫酸によって阻害されるのは蛋白合成での抑制に因るものであることが示された。今後は、分解酵素遺伝子の解析を進めることが、本研究で得られた成果をさらに発展させるのに有効であると考えられる。本酵素活性は低濃度のシアン化物によって非拮抗的及び可逆的に阻害される。また、カルボニル基に作用するヒドロシイルアミンによっても阻害を受けることから、活性発現にはカルボニル基が重要な役割を持つことが示唆されている。そこでカルボニル試薬であるborohydride、およびシアンならびにチオシアンの構造類似体であるチオニトロベンゼンシアニド(TNBC)についてその阻害効果を調べた。その結果、本酵素はTNBCによって強く阻害されその部位は活性中心とは異なることが明かとなった。一方、borohydrideはシアン化物やTNBCとは異なる部位で阻害的に作用することが示された。シアン及びTNBCは本酵素に対しともにきわめて低い濃度で作用し、しかも基質と構造が共通することから、酵素の活性中心の近傍あるいは活性発現に重要な機能を持つ部位に作用することが考えられる。今後は、基質特異性などの検討を加え酵素化学的な解析も進め、本酵素の作用機作をさらに明かにすることが必要と思われる。
新規抗動脈硬化因子 神経型NO合成酵素の血管壁遺伝子発現調節機構の解明

【目的】一酸化窒素(NO)合成酵素には、内皮型(eNOS)・誘導型(iNOS)・神経型(nNOS)の3種類のアイソフォームが存在する。eNOSやiNOSが動脈硬化において重要な役割を果たすことは広く知られているが、nNOSの役割は不明である。申請者は、nNOSも血管病変に発現し抗動脈硬化因子として機能することを初めて報告した。本研究では、nNOSの血管壁遺伝子発現調節機構を解明することを目的とした。【方法と結果】1.マウス頚動脈結紮モデル及びラットバルーン傷害モデルにおいて、傷害後の血管壁細胞にnNOS蛋白の発現が認められた。2.ラット大動脈平滑筋培養細胞において、アンジオテンシンII及びインターロイキン-1βは、nNOS mRNA及び蛋白の発現を有意に増加させた。この増加は、Nuclear factor-κB(NF-κB)阻害薬によって有意に抑制された。【総括】我々は、本研究において、(1)nNOSが傷害後の血管病変に誘導されること、(2)その機序にはアンジオテンシンII、インターロイキン-1β、PDGFなどの炎症性/増殖性刺激が関与していること、(3)さらにNF-κBやMAPKを介したシグナル伝達経路が血管壁nNOS発現において重要であることを明らかにした。本研究は、「神経系では恒常的に発現するnNOSが、血管系では発現調節を受けている」ことを初めて見出し、血管壁細胞におけるnNOSの発現調節機構を詳細に解明した点で学術的に意義があると考えられた。【目的】【方法と結果】1.血管壁nNOSアイソフオームの同定nNOSにはαとμの少なくとも2種類のアイソフォームが存在する。これらのアイソフォームを特異的に認識するprimerを作製し、ラット大動脈平滑筋培養細胞においてRT-PCRを行ったところ、両アイソフォームの発現が認められた。2.血管壁nNOS発現調節機構の検討ラット大動脈平滑筋培養細胞をAngiotensin II(10^<-7>M)で24時間刺激すると、RT-PCR及びWertern blot解析によるnNOSαmRNA及び蛋白レベルが有意に増加した。IL1-β(10μg/ml)刺激も同様に、nNOSαmRNA及び蛋白レベルを有意に増加させた。一方、両刺激はnNOSμの発現は逆に有意に低下させた。【総括】平成14年度の成果として、(1)ラット大動脈平滑筋培養細胞に発現するnNOSアイソフォームを同定し、さらに(2)炎症性刺激(Angiotensin II/IL1-β)が同細胞のnNOS発現を有意に増加させることを明らかにすることが出来た(結果の一部を2003年3月の日本循環器学会で発表予定)。平成15年度は、血管壁nNOS発現の分子機構をさらに解析し、加えて血管病変におけるNOSアイソフォームの相互連関を明らかにして、抗動脈硬化機構としての血管壁NOSシステムの意義の全容の解明を目指す予定である。【目的】我々は、神経型NO合成酵素(nNOS)が新規抗動脈硬化因子として機能することを見出した(FASEB J.2002)。本研究では、血管壁細胞におけるnNOSの発現調節機構を解明することを目的とした。【方法】ラット大動脈平滑筋培養細胞を実験に使用した。nNOS mRNAの発現はRT-PCRで、nNOS蛋白の発現はWestern blotで評価した。【総括】平成15年度の成果として、PDGFがMAP kinaseを介して血管平滑筋細胞のnNOS発現を増加させること、及びAngiotensin II/Interleukin-1betaもNF-kBを介して同細胞のnNOS発現を増加させることを明らかにすることが出来た。神経系では恒常的に発現するnNOSが、血管系では炎症性/増殖性刺激によって発現調節を受けていることが示唆された。
インド洋西域島嶼社会における包摂・接合・分離をめぐる共和制と多元問題の共同研究

本研究は、フランス共和制の下で併合ないし独立を経験すると共に、政治・外交・経済及び人の移動の点で17世紀から強い結びつきを保持しているインド洋西域島嶼社会において、国家的制度の変遷及び人びとの生活の営みを通し、文化的・社会的な人びとの集合的差異の形成が、多元性と言う共和制に対する脅威として表出される脈絡及びその脅威に対する制度的・日常的な応答を、臨地調査と文献調査に基づいて、包摂・接合・分離の位相から解明することを目的とする。インド洋西域島嶼社会は、フランス共和制の影響を受けながらも、共和制・連合制・海外県と異なる組織形態及び異なる文化的基盤を持つため、上記の問題を検証する点で好適である。
FISH法,SKY法とゲノムアレイを用いた中枢神経悪性リンパ腫の染色体転座の解析

当教室で確立したパラフィン包埋切片を用いた組織FISH法(Nomura K et al. Genes Chromosomes Cancer 2002;33:213)を用いて,8症例を解析対象として,初発および再発の中枢神経悪性リンパ腫(CNSL)の特異的IGH転座と遺伝子再構成を検討した.IGH-CCND1,IGH-BCL2,IGH-c-MYCの融合シグナルの有無およびBCL3スプリット,BCL6スプリット,IGHスプリットの有無について組織FISH法を施行し,1例にBCL6スプリットを認めたが,他の症例では融合シグナル,スプリットいずれも認めていない.さらにこれらの症例のうち1例にCXCL13の発現を確認した.一方,臨床所見については,中枢神経悪性リンパ腫の治療は全脳照射やメソトレキセート(MTX)大量療法等の報告がなされているが,特に再発性CNSLの予後は極めて不良であり,生存期間(OS)中央値、無増悪生存期間(PFS)中央値はそれぞれ6ヶ月,5ヶ月以内である.今回,ガンマナイフを施行した再発性CNSLの6症例(原発は頭蓋内が2例,全身性が4例)を解析し,治療効果については完全寛解(CR)が4例,部分寛解(PR)と不変(SD),予後については初回GKRからのPFS中央値は11ヶ月,OS中央値は17ヶ月と良好な結果を得た(International Journal of Hematology 2007;85:333).現在,予後を含めた臨床像と染色体異常との関連についても検討を加えている.当教室で確立したパラフィン包埋切片を用いた組織FISH法(Nomura K et al.Genes Chromosomes Cancer 2002;33:213)を用いて,25症例を解析対象として,初発および再発の中枢神経悪性リンパ腫(CNSL)の特異的IGH転座と遺伝子再構成を検討中である.平成18年度の時点で8例について,IGH-CCND1,IGH-BCL2,IGH-c-MYCの融合シグナルの有無およびBCL3スプリット,BCL6スプリット,IGHスプリットの有無について組織FISH法を施行し,1例にBCL6スプリットを認めたが,他の症例では融合シグナル,スプリットいずれも認めていない.一方,臨床所見については,中枢神経悪性リンパ腫の治療は全脳照射やメソトレキセート(MTX)大量療法等の報告がなされているが,特に再発性CNSLの予後は極めて不良であり,生存期間(OS)中央値、無増悪生存期間(PFS)中央値はそれぞれ6ヶ月,5ヶ月以内である.今回,ガンマナイフを施行した再発性CNSLの6症例(原発は頭蓋内が2例、全身性が4例)を解析し,治療効果については完全寛解(CR)が4例,部分寛解(PR)と不変(SD),予後については初回GKRからのPFS中央値は11ヶ月,OS中央値は17ヶ月と良好な結果を得た(International Journal of Hematology, in press).今後,予後を含めた臨床像と染色体異常との関連についても検討を加える予定である.当教室で確立したパラフィン包埋切片を用いた組織FISH法(Nomura K et al. Genes Chromosomes Cancer 2002;33:213)を用いて,8症例を解析対象として,初発および再発の中枢神経悪性リンパ腫(CNSL)の特異的IGH転座と遺伝子再構成を検討した.IGH-CCND1,IGH-BCL2,IGH-c-MYCの融合シグナルの有無およびBCL3スプリット,BCL6スプリット,IGHスプリットの有無について組織FISH法を施行し,1例にBCL6スプリットを認めたが,他の症例では融合シグナル,スプリットいずれも認めていない.さらにこれらの症例のうち1例にCXCL13の発現を確認した.一方,臨床所見については,中枢神経悪性リンパ腫の治療は全脳照射やメソトレキセート(MTX)大量療法等の報告がなされているが,特に再発性CNSLの予後は極めて不良であり,生存期間(OS)中央値、無増悪生存期間(PFS)中央値はそれぞれ6ヶ月,5ヶ月以内である.今回,ガンマナイフを施行した再発性CNSLの6症例(原発は頭蓋内が2例,全身性が4例)を解析し,治療効果については完全寛解(CR)が4例,部分寛解(PR)と不変(SD),予後については初回GKRからのPFS中央値は11ヶ月,OS中央値は17ヶ月と良好な結果を得た(International Journal of Hematology 2007;85:333).現在,予後を含めた臨床像と染色体異常との関連についても検討を加えている.
イオンチャネルの機能に対する水の役割

電位依存性イオンチャネルの開閉時間は溶液の物理的な特性(粘性・浸透圧)により決定されているが、脂質2重膜の物理的性質は動作時間に関与していない。イオンチャネルが水溶液中で機能する所以である。非電解質添加によりイカK電流の時間経過は緩やかになるが、この効果はイカNaチャネルの開閉の時間経過が遅くなることと同様に、溶液粘性の効果により説明できる。更にKチャネルは高浸透圧溶液中で、開きやすくなるという新たな事実が判明した。これは重要な知見である。Kチャネルは高浸透圧ストレス(イオンチャネル・ポア)から水を取り除くような力が加わると閉じやすくなるというのが従来の定説であるが、それと逆方向である。イカKチャネルで得られた、この発見に対して幾つかの疑問点がある。単一のイカKチャネル(遅延性整流Kチャネル)が、浸透圧増加により開き易くなった(Kチャネルは開状態で、水の含量が減少するか、ポア内容積が減少する)のか、別種のKチャネルが高浸透圧下で軸索膜に新たに発現したかは現時点では明確に出来なかった。構造データベース(PDB)のデータを用い、Kチャネル(KcsA)のポア内構造をコンピュータにより調べた結果、その内容積は蔗糖による浸透圧効果により求められる開状態で容積減少「水60分子程度」と同程度の値を持ち、浸透圧効果で得られる値が、ポアの内容積の変化により説明できることを確認した。Naチャネルは脂質二重相膜に支持されて機能している膜蛋白質であるが、脂質二重層膜の物理的性質ではなく、周りの水溶液の物理的状態により、その機能が影響を受けることを世界に先駆けて発見していたが、その分子的な機構を蛋白質科学の視点に立って明らかにした。イカ巨大神経線維の細胞内灌流標本を用いて、細胞内外に高濃度の非電解質を含む溶液を流すと、Naチャネルに関するイオン電流やゲート電流の時間経過は遅くなる。分子量の異なる非電解質による時間経過の変化を詳細に解析した結果、この現象を溶液の粘性と浸透圧の効果に分離することが出来た。電位駆動型のNaチャネルの電位センサーは溶液の粘性によりその動作時間が決定され、水やイオンを通すポア部分は溶液の浸透圧の影響を受けることを明らかにした。これらの現象は、電位センサー及びその支えとなる周りの構造は親水性で揺らぎの大きな構造を持つことを示している。ポアは比較的堅い構造を持ち、非電解質を大きさにより選別できる構造を持っていることが明らかになった。このような実験データに基づき、高次構造データを利用し分子機構の解明を目指す計算機を用いた研究も開始している。本研究は生体における水の役割一端を示しているもので、本研究で明らかになった現象は、蛋白質が真空中ではなく水の中で機能していることに由来し、生体分子機械の動作原理の一つを示している。本研究のうち、ヤリイカ巨大神経線維の実験は京都府与謝郡伊根町にある生理学研究所・伊根実験室で行った。電位依存性イオンチャネルの開閉時間は溶液の物理的な特性(粘性・浸透圧)により決定されている。イオンチャネル蛋白質が真空中ではなく水の中で動作するゆえんである。一方で、脂質2重膜の物理的性質は動作時間に関与していない。本研究では、Naチャネル及びKチャネルの動作時間に対する非電解質効果をイカ巨大軸索を用いた実験で詳細に調べ、両者における効果の差違から、イオンチャネルの構造特にポアの構造に対する新たな情報を得ることを目指した。特に、既に発表されているKチャネル・ポアの3次元構造に則して、非電解質・水のポアに対する効果を理論的に解析することを目指した。実際の実験データでは、電位センサーに対する粘性の効果は、Na及びKチャネルで同様に観察される。これはイオンチャネルの電位依存性開過程はタンパク質の揺らぎの特性に根ざした構造変化であることで説明できた。ポアに対する効果は、Naチャネルでは浸透圧増加で閉じ易くし、逆にKチャネルでは開き易くした。Kチャネルでは水を含むポア内容積が、常識とは逆に開状態では小さくなることを示している。
イノラートを用いた回転選択的オレフィン化反応の体系化と機能性分子の合成

イノラートを用いた回転選択的オレフィン化反応を精査するため、アルキン酸エステルのオレフィン化を行い、一般性を検討した。また、応用展開として、得られたオレフィンの分子内環化を試みた。まず、イノラートとアルキン酸エステルとの反応を行ったところ、アルコキシ基がoutward回転したE-オレフィンが高収率・高立体選択的に得られた。すなわち、アルコキシ基はアルキニル基に比べより強い電子受容性基として機能したことになる。また、本反応が高い基質一般性を有していることが明らかになった。次に、得られたオレフィンの分子内環化を試みた。まず、DMF中炭酸銀を触媒とすると、選択的に5-exo環化が進行しテトロン酸が得られた。一方、塩化メチレン中炭酸銀に加え酢酸(ブレンステッド酸)を共存させることにより、選択的6-endo環化が進行しピロンを得ることに成功した。さらに本環化反応の応用として、両環化体の細胞毒性を評価した。その結果、TES置換のテトロン酸が最も強い毒性を示し、そのIC_<50>は24.7μMであった。以上、イノラートを用いたアルキン酸エステルのオレフィン化反応において、高度な回転選択性の制御を実現し、アルキニル基に比ベアルコキシ基がより強い電子供与性基であることを明らかにした。また、得られたオレフィンの分子内環化を行い、テトロン酸とピロンの選択的合成に成功した。本反応は、短工程で調製可能なエンインカルボン酸から簡便な操作でテトロン酸とピロンを作り分けることのできる、有用な手法と考えられる。イノラートを用いた回転選択的オレフィン化反応を精査するため、硫黄置換基およびアルキンによる幾何異性制御を試みた。まず、イノラートとα-アルキルチオケトンとの反応を行ったところ、1-アルキルチオエチル基がinward回転したZ-オレフィンが高収率・高立体選択的に得られた。すなわち、硫黄置換基は電子受容性基として機能したことになる。次に、アルキノンのオレフィン化を試みたところ、アルキニル基がoutward回転したオレフィンを高い立体選択性で得た。一方、アルキン酸エステルを基質とした場合には、アルキニル基がinward回転、アルコキシル基がoutward回転したオレフィンが得られた。つまり、電子供与性基としての強さは、アルコキシル基>アルキニル基>アルキル基の順となることが明らかとなった。これらの実験結果に対し、理論化学計算による解析を試みた。α-チオケトンおよびアルキノンのオレフィン化における遷移状態を密度汎関数法で求め、さらにNBO(Natural Bond Orbitals)解析を行った。その結果、α-チオケトンからZ-オレフィンを与える遷移状態6ではオキセテンの開裂するσ(C-O)軌道とアルキルチオエチル基のσ*(G-S)軌道との間に二次軌道相互作用が確認でき、硫黄置換基の電子受容性が示された。また、アルキノンからE-オレフィンを与える遷移状態7ではオキセテンの開裂するσ*(C-O)軌道とアルキンのπ(C-C)軌道との間に二次軌道相互作用が見られ、アルキニル基の電子供与性を確認することに成功した。以上、イノラートを用いたαチオケトン、アルキノン及びアルキン酸エステルのオレフィン化反応において、高度な回転選択性の制御を初めて実現した。また、理論化学計算により、遷移状態における二次軌道相互作用が、選択性発現に重要な役割を果たしていることを明らかにした。
地域発展・政府の役割・社会構造-フィリピンと他のアジア諸国との比較研究-

本研究班の活動は、フィリピンにおける経済・社会発展の現況を明らかにし、他の東南アジア諸国との比較によりその発展の固有パターンを解明することを目標としている。平成7年度においては、急速に変化しつつあるフィリピン社会・経済の諸側面について、各メンバーがそれぞれのテーマにそって研究活動を行ない、その成果を公刊した(11,参照)。研究実績の概要は以下のとおりである。1)福井は、フィリピンにおける農地改革や緑の革命が稲作農村における所得水準・所得分配におよぼした影響を数置的に推計すると同時に、農村制度(土地・労働・信用)がどのように変化し、それが農家経済にどのような影響を与えたのかを理論的、実証的に解明した。また、フィリピンにおける青果物流通システムをタイ国と比較し、フィリピンでは「スキ」と呼ばれる「顧客関係」がより重要な役割を果たしていることを明らかにした。2)永田は、フィリピンにおける森林の減少を横断面データを用いて計量的に分析し、森林減少が、森林面積、非農林地面積、森林の質、首都マニラからの距離などの因子によって説明されることを明らかにした。3)永野は、80年代半ば頃から顕著になってきたフィリピン砂糖産業の衰退が、従来の砂糖きび農園主と農園労働者との間のパトロンニクライエント関係を急速に弛緩させ、農園労働者がNGOなどの支援を受け自立しようとする試みが増加していることをケース・スタディーにより明らかにした。
MRIを用いたスポーツ心臓および病的心臓の形態的・機能的比較-容量負荷型、圧負荷型について-

心形態・機能の運動に対する適応と病的な適応についてMRIを用いて比較検討した。被検者はスポーツ心臓群、病的心臓群、対照群とし、容量負荷型スポーツ心臓の代表として競技ランナー(S-V:5名)、圧負荷型として重量挙げ選手(S-P:5名)、また、容量負荷型心疾患の代表として拡張型心筋症患者(DCM:5名)、圧負荷型心疾患として肥大型心筋症患者(HCM:5名)、および対照群として一般健康成人(C:5名)を用いた。General Electric社製核磁気共鳴断層撮影装置を用い、各心周期で必要なMRI画像を撮影し、コンピュータ処理を行った。得られた画像より最大拡張末期径(Dd)、最大収縮末期径(Ds)、左室後壁厚(LVPWT)、心室中隔壁厚(IVST)などの形態的情報や、左室拡張末期容量(LVEDV)、左室収縮末期容量(LVESV)、一回拍出量(SV)、左室内径短縮率(FS)、壁応力(R/Th)などの機能的指標を求めた。主な結果としてS-V群ではR/Thは正常範囲内であったが、FSは有意に減少していた(p<0.05)。DCM患者ではR/Thは有意に増大(p<0.01)し、FSは有意に減少していた(p<0.01)。S-P群ではFSは正常範囲内であったが、R/Thは有意に減少していた(p<0.01)。HCM患者ではFSは正常範囲内であったが、R/Thは有意に減少していた(p<0.01)。以上のことより、安静時ではS-V群とDCM群、S-P群とHCM群とが似通った形態・機能を示しており、心筋に対する負荷条件の違いによって適応状況も異なることが示唆された。しかしながら、運動時における心機能の適応については不明な点が多く今後の検討が必要であろう。
マルチエージェントモデルによる国際政治秩序変動の研究

国際関係論の重要分野である秩序変動の研究を、近年世界的に注目を集めているマルチエージェント技法を用いて行った。理論的観念的なレベルにとどまらず、政府内、住民集団間、国家間等さまざまなレベルの国際関係の事例についての実証研究に用いるためにモデル構築をおこなった。構築したモデルは、具体的な事象について高い再現性を示すことに成功し、それらの成果を書籍や論文のかたちで公表できた。本研究は、国際関係論における理論と方法としてマルチエージェント・シミュレーション(以下MAS)の可能性を追求する。これまで、山影進・服部正太(編著)『コンピュータのなかの人工社会』(2002)や山影進『人工社会構築指南』(2007)、山本和也『ネイションの複雑性』(2007)といった形で成果を示してきたMASを、国際秩序の変動という重要課題に適用して、国際関係論においてMAS技法の導入をさらにすすめるものである。また、本研究を進めることにより、MASが既に導入され始めた社会科学の他分野との意思疎通や連携強化、国際関係論の研究・教育に特化して-層利用しやすいマルチエージェントシミュレータの開発にも資することもめざしている。国際政治秩序の変動は、覇権の交代や帝国の盛衰といった数世紀にわたる問題や、国際通貨制度の変化や国際環境レジームの生成といった世代単位の問題が従来から注目されてきた。さらに、破綻国家や内戦・地域紛争をめぐる問題など国家を相対化する問題にも関心が高まっている。このようなアナーキー(無政府)という状態で秩序が生成・変動・崩壊する問題へのアプローチとして、ミクロなレベルにおける主体(エージェント)の相互作用をマクロなレベルにおける創発(秩序生成)に関連づけるMASは非常に有望な研究手法である。しかし現状では、日本でも海外でも、MASは、抽象度の高いモデルの解析にとどまっており、現実の秩序変動と結びつけられた研究はほとんどない。このような欠点を克服し、この技法の特徴を活かした国際政治秩序変動の研究の前進が必要とされている。以上のような学術的背景を受けて、本研究は、第一に、国家や国家自体を構成する下部主体などの各種の行為主体(エージェント)どうしの相互作用から自己組織化されるものとして国際政治秩序を捉え、国際関係論で重要な-角を占めている秩序研究の新しい方向を開拓する。第二に、最近注目され始めたMAS技法の可能性を最大限に引き出すことにより、国際政治秩序変動の構造と過程を、モデル分析と実証研究と具体的に関連づけながら、解明しようとするものである。これにより、国際関係論の方法としてのMASの有用性を示そうとするものである。本本研究の目的は、国際関係論の重要分野である秩序についての研究をすすめつつ、マルチエージェントシミュレーション技法の可能性を追求することである。シミュレーションモデル分析と実証研究を具体的に関連づけながら、国際政治秩序変動の解明をめざしている。(A)(1)国際関係論でのこれまでのマルチエージェントシミュレーション研究の問題点の批判、(2)にも関わらずこの技法がもつ大きな可能性の指摘、そして(3)研究計画全体のありかたについて提言については、学会で発表し学術論文として公表することができた。(B)本研究では、(1)「合意形成」(2)「人工国家」(3)「国際社会」それぞれの問題領域において、モデル分析と実証研究を進める。(1)合意形成については、政府内での意思決定についてのモデルの構築とシミュレーションをすすめており、近く公表できる段階にある。(2)人工国家についても、アフリ力諸国の国民統合と分離運動についてのモデル構築が進んでおり、またナショナリズム運動についてのモデル構築も完了し、近く公表できる段階にある。(3)国際社会については、近年の国際関係論において大きなテーマとなっている国際規範変動についてのモデルを構築し、具体事例に基づいた実証研究と関連づけ、学術論文として公表した。さらに国内体制と平和の関係について探求するモデルの構築を新たに始めている。(C)シミュレータについても、組み込み関数やインターフェイスを改良することにより大幅な機能強化を行うことができた。本研究の目的は、国際関係論の重要分野である秩序変動についての研究をすすめつつ、マルチエージェントシミュレーション技法の可能性を追求することである。社会科学におけるマルチエージェントシミュレーションの可能性を追求した学術創成研究の成果をふまえ、それを国際関係論の分野で活かすとともに、逆にここで得た成果を社会科学全体におけるマルチエージェントシミュレーションの可能性を広げるために活かし、シミュレータの機能の向上にもフィードバックさせていくことをねらいとしている。本研究では、(1)対外政策形成過程および外交交渉の動態、(2)国家形成・分裂をめぐる集団や組織の動態(3)国家とそれ以外の主体からなる国際社会における秩序変動に焦点を当て、モデル分析と実証研究を進めている。(1)については、日米通商交渉についての実証研究を完了し公表した。米政府内の意思決定のモデルについても近く公表できる段階にある。(2)については、アフリカ諸国の国民統合と分離運動についての研究が完了し公表した。ナショナリズム運動についてのモデル構築も近く公表できる段階にある。

(3)については、政府および非政府組織の相互作用による秩序変動のモデルを構築し、実証研究を進めている段階である。またアフリカにおける国際組織のふるまいについての実証研究を完了し公表した。本研究で開発しているシミュレータを用いた解説書を英文書籍として公表することもでき、シミュレータそのものについても、出力機能を大幅に拡張し、シミュレーションの表現力を向上させることができた。本研究の目的は、国際関係論の重要分野である秩序変動についての研究をすすめつつ、マルチエージェントシミュレーション技法の可能性を追求することである。シミュレーションモデル分析と実証研究を具体的に関連づけながら、国際政治秩序変動の解明をめざしている。学術創成研究の成果をふまえ、また、ここで得た成果を社会科学全体でのマルチエージェントシミュレーションの可能性を広げるために活かし、シミュレータの機能の向上にもフィードバックさせていくことをねらいとしている。本研究では連携研究者、研究協力者とともに(1)対外政策形成過程および外交交渉の動態、(2)国家形成・分裂をめぐる集団や組織の動態、(3)国家とそれ以外の主体からなる国際社会における秩序変動に焦点を当て、モデル分析と実証研究を進めている。(1)については、政策決定者の意思決定過程における利得構造のはたらきについてのモデル構築を完了した。(2)については、アフリカ諸国の国民統合と分離運動についての研究を書籍として発表し、研究成果をもとに現実の政策が政治状況にどう影響与えるのかについての分析に踏み込んだ。(3)については、社会ネットワークの形状と政策拡散の関係についておよび多様な国家間関係についてのモデル構築を完了した。昨(2010)年末にはワークショップを開催し研究成果の一部を発表して、日本の関係研究者と討議をおこない有益な助言を得ることができた。本研究で開発しているシミュレータそのものについても、新たな組み込み関数や出力様式が加わり、さらに主体間の相互作用の計算が格段に高速化され、主体間のより複雑なモデル構築が可能となった。本研究では、連携研究者および研究協力者とともに(1)対外政策形成過程および外交交渉の動態(2)国家形成・分裂をめぐる集団や組織の動態(3)国家とそれ以外の主体からなる国際社会における秩序変動に焦点を当て、モデル分析と実証研究を進めている。
両生類変態期の肝細胞における遺伝子発現プログラムの再編成についての研究

両生類の変態現象の中で肝細胞での変化は甲状腺ホルモンによる幼生型遺伝子発現の成体型への再編成過程と捉えることが出来る。なぜなら、肝実質細胞は変態期に代謝系の大きな変化を示すが、その細胞系譜は幼生細胞から連続しているからである。本研究では肝細胞における遺伝子発現様式がどのように、そして如何にして変化するかを明らかにするため、変態期に制御される遺伝子群のcDNAを単離同定することを目的とした。変態最盛期、そして変態前期肝臓よりそれぞれcDNAライブラリーを作製し、さらに前者から後者を差し引いたサブトラクトされたcDNAライブラリーを構築した。差ハイブリダイゼーション法により、変態期にその量が増加するmRNAに対応するcDNAクローンを多数単離することに成功した。ノーザンハイブリダイゼーション法によりこれらの遺伝子の発現様式を調べたところ、変態期の様々な時期にその発現が増加してくることが明らかになった。さらに、甲状腺ホルモンによる発現誘導を試みたところ、これらの遺伝子群は早期誘導型と遅延誘導型の2種類に分類できることが明らかになった。また、変態最盛期に一過的に発現するM3遺伝子を発見した。M3遺伝子は肝臓の肝実質細胞でのみ発現しており、その塩基配列から予想されるアミノ酸配列と相同性の高い既知タンパク質はなく、新種のものであった。さらに、この遺伝子は成体肝細胞では甲状腺ホルモンにより誘導されないことが明らかになった。M3cDNA断片を用いてライブラリーを再スクリーニングし、完全長のcDNAを得ることに成功した。今後、塩基配列決定によりさらに多くのcDNAの同定を行うとともに、M3遺伝子構造を調べ変態における発現調節機構を明らかにする予定である。変態は甲状腺ホルモンにより引き起こされる体の作り変え過程であるが、そこでは甲状腺ホルモンレセプターを介した遺伝子発現カスケード反応だけでなく、細胞間相互作用、他のホルモンの関与なで複雑な機構が存在すると考えられる。本研究では個々の素過程を明らかにするため、変態期にその発現が誘導される遺伝子を明らかにすることを目的としている。現在までに、候補のcDNAクローンを多数単離することに成功している。その一部については変態期における発現様式及び甲状腺ホルモン依存性についてすでに明らかにしている。その結果、これらの遺伝子は甲状腺ホルモン作用後数時間以内に発現する初期発動遺伝子と24時間以上遅れて発現してくる後期発動遺伝子の2種類に分類できることが明らかになった。ある後期発動遺伝子の一つは変態最盛期に一過的に発現するものであった。興味あることに、この遺伝子は成体肝細胞では甲状腺ホルモンにより誘導することができなかった。その部分塩基配列を決定し、予想されるアミノ酸配列とのホモロジー検索を行ったところ、該当するものがなく未知の遺伝子であることがわかった。今後、さらに幾つかのcDNAクローンについてその塩基配列を決定するとともに、これらの遺伝子の発現調節について明らかにしようと考えている。平成4年度の研究から両生類変態期に誘導される遺伝子の種類が非常に多いということが明らかになり、実際に多くの候補cDNAクローンを単離することに成功した。これ以上網羅的に単離することは得策でないと考え、変態期に発現様式の異なるいくつかのクローンを選択し、集中的に調べることにした。(1)これまでに得られたcDNAクローンのうち変態期に一過的に発現するM3クローンについて初代培養肝細胞を用いて甲状腺ホルモンによる発現誘導を試みたところ、幼生期肝細胞ではそのmRNAが増加するが、成体の肝細胞では非常に低いレベルのままであった。(2)M3遺伝子は肝実質細胞で特異的に発現していることがin situハイブリダイゼーション法により明らかになった。(3)M3cDNAクローンの部分塩基配列を決定し、既知遺伝子とのホモロジー検索を行った。予想されるアミノ酸配列とホモロジーの高いものはなかった。(4)完全長のM3cDNAを単離するため、変態期最盛期の肝cDNAライブラリーの再スクリーニングを行い単離に成功した。

これらの結果はM3遺伝子の発現が甲状腺ホルモン-受容体系だけで制御されているのではなく、変態によって生じた未知の因子が不可逆的に遺伝子発現様式を変化させていることを示唆している。今後、それぞれのcDNAクローンについてさらに調べ変態期に制御される遺伝子群の実体を明らかにすることを計画している。
パワーポージングのリラクセーション効果と安全性の検証：クロスオーバー試験

心身がリラックスすると呼吸が穏やかになり,心拍,血圧,及び酸素消費量が低下する。これをリラクセーション反応と呼び,この反応を意識的に引き出す方法がリラクセーション技法である。リラクセーション技法のなかでも,呼吸法は比較的習得が容易で,短時間で効果を得ることができるため,臨床場面でも活用されている。一方,新たなリラクセーション技法であるパワーポージングが,緊張をとく方法として注目されている。がん治療中の不安や抑うつの改善など,看護の領域でも活用されることが期待されるが,臨床に応用するには,まだ十分なエビデンスが確立されていない。本研究の目的は,パワーポージングを臨床で用いられている呼吸法と比較することによって,そのリラクセーション効果や安全性を検証することである。本年度実施した予備調査では,呼吸法は従来の研究結果と同様に自律神経活動全体が活性化され,主観的評価においては負の感情を改善する効果が示された。power posingは副交感神経活性のみが高まり,主観的評価においては負の感情を改善する効果があることが示された。呼吸法とpower posingはどちらもリラクセーション効果があると明らかになったが,交感神経の活性を高めるのは呼吸法のみであり交感神経への影響に大きな違いがあることが明らかになった。本年度は予備的実験を行い,パワーポージングは呼吸法と違い,交感神経活動を鎮静化させることがわかった。パワーポージングが臨床において,安全なリラクセーション技法となる可能性を確信するとともに,この結果を日本看護科学学会で発表した。次年度は,心拍変動リアルタイム解析システム(GMS社:Mem Calc / Bonary Light)を用いてリアルタイムに解析し,ノイズの混入,ウオッシュアウトの確認をしながらデータを収集する。また,順序効果,時期効果を分析によって,クロスオーバーデザインが適切であったことを確認し,結果をより確かなものにする。心拍変動がリアルタイムで解析できるシステムの機種を再考したため,購入時期が予定よりも遅れ3月になり,支払いが4月になったため。
若年女性の子宮頸がん検診受診率や子宮頸がん発症の推移とその要因の前向き調査

若年女性における子宮頸がん検診受診率や子宮頸がん発症の推移とその要因の前向き調査を行うために、2つの異なる出生コホートに参加した妊婦を対象とし、妊娠初期の子宮頸がん検診の結果を比較した。BOSHIコホート対象者におけるパパニコロウ分類での要精検率は、20-24歳3.2%、25-29歳1.0%、30-34歳0.8%、35-39歳1.0%であり、エコチル調査宮城ユニットセンター対象者コホート1899人分のデータでのベセスタ分類に基づく要精検率は20-24歳8.9%、25-29歳2.7%、30-34歳3.1%、35-39歳3.8%であった。本研究は本年度、エコチル調査の宮城県対象者を中心に登録を行った。平成23年末までに6,712名の妊婦の参加があった。ベースラインデータの登録は4712人で、対象者の身長・非妊時体重の中央値とその4分位範囲は158.0(154.0-162.0)cm、52.0(48.0-58.0)kgであった。参加者の基礎特性は先行研究の結果とほぼ同等であった。平成23年の人口動態総覧の第4表から、全国での出産時の母体年齢は30.7歳であるが、宮城県の同値は30.2歳となっており、本分析結果の30.1歳は宮城県の値とほぼ同値で、また調査自体への同意率も説明者の85%と高く、年齢構成・同意率の面から、対象地域の妊婦の代表性をほぼ有しているものと考えられた。本研究では、子宮頸がん検診におけるベセスタ分類での細胞診の結果を896人分集積した。NILM 866人(96.7%)、ASC-US 8人(0.9%)、ASC-H 1人(0.1%)、LSIL 10人(1.1%)、HSIL 11人(1.2%)であり、要精検率は3.3%であった。先行のBOSHI研究の頻度は670人中、NILMが652人(97.3%)、ASC-USが17人(2.2%)、LSILが2人(0.3%)、HSILが1人(0.2%)であり、要精検率は2.9%と両集団で有意差を認めなかった(p=0.7)。一方、各年代におけるベセスタ分類に基づく要精検率は20-24歳5.8%、25-29歳2.4%、30-34歳2.3%、35-39歳2.6%であった。パパニコロウ分類におけるBOSHI研究の要精検率(20-24歳3.2%、25-29歳1.0%、30-34歳0.8%、35-39歳1.0%)や先行研究(20-24歳1.8%、25-29歳1.0%、30-34歳0.9%、35-39歳1.0%)に比較して高いが、年代ごとに同様の傾向を示していた。本研究では、エコチル調査の宮城県対象者を中心に登録作業を行った。エコチル調査は宮城県内で平成26年2月末までに9,181名の妊婦の参加があった。ベースラインデータの登録は5,939人で、対象者の身長と分娩直前の体重の中央値とその4分位範囲は158.0(154.0-162.0)cm、63.7(58.4-70.0)kgであった。エコチル調査の宮城県での参加者の基礎特性は先行研究の結果やの結果とほぼ同等であった。本研究では、子宮頸がん検診における細胞診の結果はのべ1899人分を集積しており、本対象者の平均年齢は30.6歳であった。平成23年の人口動態総覧の第4表から、出産時の母体年齢は30.7歳であるが、宮城県の同値は30.2歳となっており、本分析結果の30.6歳はこの値とほぼ同値で、宮城県の代表性を損ねていないと考えられる。また、調査自体への同意率も説明者の85%と高く、年齢構成・同意率の面から、対象地域の妊婦の代表性を大幅には損ねていないものと考えられた。24年度の結果は896人中、NILM 866人(96.7%)、ASC-US 8人(0.9%)、ASC-H 1人(0.1%)、LSIL 10人(1.1%)、HSIL 11人(1.2%)で、要精検率は3.3%であった。25年度の結果は、1899人分の集積では、NILM 1818人(95.7%)、ASC-US 17人(0.9%)、ASC-H 5人(0.3%)、LSIL 33人(1.7%)、HSIL 26人(1.4%)であり、べセスタ分類に基づく要精検率は4.2%であった。各年代におけるベセスタ分類に基づく要精検率は20-24歳8.9%、25-29歳2.7%、30-34歳3.1%、35-39歳3.8%であった。

若年女性における子宮頸がん検診受診率や子宮頸がん発症の推移とその要因の前向き調査を行うために、2つの異なる出生コホートに参加した妊婦を対象とし、妊娠初期の子宮頸がん検診の結果を比較した。BOSHIコホート対象者におけるパパニコロウ分類での要精検率は、20-24歳3.2%、25-29歳1.0%、30-34歳0.8%、35-39歳1.0%であり、エコチル調査宮城ユニットセンター対象者コホート1899人分のデータでのベセスタ分類に基づく要精検率は20-24歳8.9%、25-29歳2.7%、30-34歳3.1%、35-39歳3.8%であった。本研究は本年度、BOSHI研究のデータベース上でプレリミナリーな解析を行った。BOSHI研究は平成23年10月末までで1576人の妊婦をリクルートし新規リクルートメントを終了している。BOSHI研究では婦人科疾患有病・既往者は495人あり、うち子宮筋腫有病者・既往者は82人であった。子宮頸がん検診における細胞診の結果は1412人中、Class I 7人(0.5%)、Class II1412人(98.3%)、Class IIIa 8人(0.6%)、Class IIIb 7人(0.5%)、Class IV 0人、Class V 0人であった。ベセスダ分類における結果報告は2009年より開始され、データの存在した670人中、NILMが652人(97.3%)、ASC-USが17人(2.2%)、LSILが2人(0.3%)、HSILが1人(0.2%)であった。本集団におけるパパニコロウ分類に基づく要精検率は1.2%と2001年に行われた宮城県における集団検診での要精検率0.8%に比較して有意ではないものの高い傾向を示し(p=0.1)、1993年から2002年までの10年間に宮城県内を含む10施設で行われた28,616例の妊婦における要精検率1.1%と有意な差を認めなかった(p=0.8)。また、各年代における要精検率は20-24歳3.2%、25-29歳1.0%、30-34歳0.8%、35-39歳1.0%であり、先行研究(20-24歳1.8%、25-29歳1.0%、30-34歳0.9%、35-39歳1.0%)と同様の傾向を示した。各調査における、頸がん検診データのデータベース化は順調に進んでいる。BOSHI研究のベースラインデータはほぼ完成しており、先行研究とほぼ同様の結果が得られることが確認された。今後の追跡調査のベースラインデータとして十分に使用に耐えうることが確認された。今年度はエコチル調査部分のデータベースの整備を主に継続するとともに、BOSHI研究部分の追跡調査も行う。今後、データーベースの精度向上と追跡調査が行われる。一部ベセスダ分類のデータがデータベース上に未収載のため、追跡調査時にチェックを行う。新年度からはエコチル調査部分のデータベースの整備に取りかかる予定である。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額と合わせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
東アジアにおける米国社会科教育論の受容とインパクト

日本の社会科研究者は,カリキュラム開発や授業改善などについて示唆を得ることを目的に,米国社会科の諸理論の一部を優先的に,とくに心理的・実証的な成果に比べて工学的・開発的な成果を意図的に選択し,受容してきた。このような傾向が見られる背景として,日本の社会科研究者は,1「研究」と「開発」を相互補完的な関係で捉えていること,2「研究者」と「実践者」は連携・協働して解題解決や授業改善に努めるべきと認知していること,3このような日本人研究者の研究観が海外の研究動向の摂取基準にも影響を与えたこと,などが考えられる。本年度は,米国社会科研究者の研究成果と方法論が日本の社会科研究者にどのような影響を与えているかを調査・検討した。具体的には,全国社会科教育学会と日本社会科教育学会の学会役員121名に調査票調査を実施し,57%の回答を得た。その結果,大きく以下の傾向性を明らかにするをことができた。1.日本の社会科研究者は,米国の社会科理論やカリキュラム開発・指導法開発の成果(おもに1970年代まで)の影響を一定程度受けているが,方法論での影響は小さい。とくに現代米国(おもに1980年代以降)で普及してきた実証的・経験的な研究の影響は明確には確認できない。2.日本の社会科研究者は,米国の社会科理論やカリキュラム開発・指導法開発の成果に学び,日本の社会科カリキュラムや授業改善に役立てようとしている。米国の研究・開発の動向を,グローバルな研究動向の把握としてはもちろん,機能的でナショナル・ローカルな問題関心から捉えようとしている。3.日本の社会科研究者は,実証的・経験的な研究よりも,規範的・開発的な研究を志向する傾向にある。これは,日本の研究者が参照する米国の成果や人物・理論は,米国で規範的・開発的な研究が盛んだった1960年代から70年代までのそれに集中することと符合している。上のような傾向性がみられる背景として,日本の社会科研究者は,1「研究と開発」を相互に結びついた相互補完的な関係で捉えていること,2「研究者と実践者」は連携・協働して課題解決や授業改善に務めるべきと認知していること,などの理由が指摘できる。このような日本の傾向性は,3「研究」と「開発」を質的に異なるアプローチとして区別して捉え,4「実践者」は「研究者」が記述・説明すべき対象として見做される欧米の状況とは対照的である。本研究の成果は,第61回全国社会科教育学会全国大会(岐阜大学)の自由研究発表で報告した。米国の社会科教育の理論と方法が日本の社会科研究に与えたインパクトに関して,3本の論文をまとめ,発表することができた。第1に「量的な調査」の総括である。日本社会科教育学会と全国社会科教育学会の役員らに対して行ったアンケート調査の結果,とくに選択式回答の結果にもとづいて日本の研究者の問題関心,テーマ,研究方法,米国社会科の受容の状況を検討し,1「研究」と「開発」を一体的に捉えようとする姿勢,21を通して教育実践の改善に寄与しようとする傾向性が明らかとなった。本成果は,日本教科教育学会誌(日本教科教育学会)に投稿し,掲載が決定された。第2に「質的な調査」の総括である。上の調査で得られた自由記述の内容にもとづいて日本の研究者に認知されている研究方法論の課題や改善の方向性について検討したところ,1研究体系の構築かー現場のニーズ重視か,2現行制度に準拠した実践的研究かー現行制度を対象化した批判的研究かなどの,問題関心の対立の構図が明らかとなった。本成果は,大阪大谷大学紀要に投稿し,掲載された。今後は,日本と同様に米国の社会科教育の理論と方法の影響を受けた韓国,中国等にも研究対象を広げ,米国のインパクトの比較研究に発展させたい。本研究の目的は,東アジアにおける米国社会科教育論の受容とインパクトについて解明することである。本年度の成果は,大きく以下の3点に集約できる。第1に,米国社会科を主導する研究者・実践者の「教科観・研究方法論」について,聞き取り調査を実施できた点である。W.パーカーをパイロット版に調査を開始するとともに,引き続いてC.オマホニー,B.バンスレッドライト,T.ソーントンらの教科観・方法論について,約60分にわたるインタビューを実施できた。本データは,すでに文字起こしを終えている。第2に,日本における米国の「教科論・研究方法論」の受容について,聞き取り調査を実施できた点である。全国社会科教育学会を拠点に,社会科研究の方法論を学的に確立するとともに,米国の社会科教育論を先導的に導入してきた森分孝治から聞き取りを行い,約3時間30分にわたるオーラルヒストリーを収集できた。本データは,部分的には分析を終えている。

第3に,日本における米国の「教科論・研究方法論」のインパクトについて,文献調査を実施できた点である。全国社会科教育学会の学会誌『社会科研究』(1号70号)に掲載された論文では,米国社会科の思想や方法がどのように選択,加工・解釈され,導入されているかを量的・質的に調査し,大きな傾向性を引き出すことができた。以上の研究から,日本の社会科教育研究者は,(1)米国の「教科論・研究方法論」を主体的・自立的に受容してきたこと,(2)そして米国とは異なる独自の体系(エンジニアリングとしての規範的・原理的研究)を確立してきたこと,(3)その性格には学習指導要領の法的拘束力や国家の教育権の大きさが影響していることが,明らかとなっている。過去2か年にわたって,以下のことが解明されている。1年次は,米国の社会科研究者の問題意識と方法論を,インタビュー調査を通して質的に把握し,傾向性の説明に努めた。2年次は,日本の社会科研究者の問題意識と方法論を,調査票調査を通して量的に把握し,その特色を解明できた。このように日米それぞれの視点から社会科教育研究の理論と方法を把握し,相互に動向・状況を比較できる段階に至っている。また米国→日本に対する研究上のインパクトも,データとして確定できている。以上のように当初に意図した研究は計画どおりに進んでいるため,「おおむね順調に進展している」と評価した。「おおむね順調に進展している」と判断した理由は,大きく3点ある。第1に,東アジアにおける米国社会科教育論の受容とインパクトが,「日本と米国」との関係に限られてはいるが,その実態がおおよそ解明されてきた点である。その成果は,公開シンポジウムや学会誌において,すでに報告できている。第2に,1の解明が,インタビューと文献調査の両面から進んできた点である。データの特性に偏りがでないように,(1)(学会誌に文献データとして記述された)客観的な事実と,(2)(当事者の声として語られる)主観的な理解の両面から,日本における米国社会科教育論の受容を描きだすことができた。第3に,日本と中韓のケースを比較する基礎的なデータがそろった点である。現段階では,日本の研究動向を集中的に分析することで,米国社会科教育論の受容を説明する枠組みを,仮説的ながらも構築できた。次年度以降,この仮説を手がかりに,東アジア各国の社会科教育研究の特色に迫っていく見通しを持つことができた。3年次の平成25年度は,大きく2つの研究を推進する。第1に,日本に留まらない東アジア各国への米国社会科の影響を調査する。現段階では,韓国または中国の社会科研究者にターゲットを絞って,日本で実施した調査と同様の調査を行うことを予定している。この調査を通して,1米国→日本と2米国→中国・韓国ではインパクトの量や質にどのような違いがあるか,またなぜそうのような違いが生じたかについて解明していく。第2に,これまでの研究成果を整理・体系化し,論文として公刊する。1年次に実施した米国の研究者に対するインタビュー調査,2年次に実施した日本の研究者に対する調査票調査の成果をまとめ,日本の教科教育学が培ってきた成果の強みと特色,ならびに将来にむけて乗り越えていくべき方法論上の課題について提起する。現段階では,日本教科教育学会の学会誌への投稿を予定している。今後の研究の進め方を,年度に分けて述べる。平成24年度第1に,我が国における米国社会科教育論の受容とインパクトについて,引き続きデータを収集する。