hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数の超音波パラメータを用いた皮膚疾患診断法の開発

しかし、それらの正確な評価は必ずしも容易ではなく、熟練した皮膚科専門医の視診・触診に頼っているのが現状である。本研究は超音波パラメータを用いてこれまでにない斬新で客観的な皮膚疾患診断法の開発をめざしたものである。さらに、生体正常皮膚およびブタの切除皮膚標本のデータ採取を行い、本計測システムの分解能の限界、および得られた画像の客観的評価法(数値化など)についての検討を行っている最中である。この結果をもとに、臨床応用への試みとしてヒト皮膚病変の画像化に今後着手する予定である。
音響励起による半円柱後流の非対称的構造と拡散火炎の燃焼制御

本研究では、速度の異なる二つの一様空気流の境界に置かれた焼結金属製の半円柱の後流に安定化された二種類の2重火炎の構造と挙動を実験的に研究した。一つは低速側のノズルリムに付着する層流拡散火炎と高速側の浮上がり火炎から成る平面拡散火炎、他の一つは半円柱下流に左右対称に形成される浮上がり火炎から成る物体後流火炎である。二種の火炎を音響的に励起してそれぞれの火炎に固有な組織構造の時間周期性を高め、これに位相平均法を活用することによって、火炎構造に及ぼす音響励起の効果と組織渦および組織構造火炎の形成に関する位相特性を調べた。励起周波数は300Hzとした。火炎の瞬間影写真観察によれば、音響励起強度の増加とともに初期せん断層の不安定性から組織渦への遷移が促進され、一般的特性は不変のまま、組織構造火炎の輪郭が明確になることがわかった。また、温度およびイオン電流強度の変動の周波数スペクトルから、励起強度の増加とともに励起周波数の基本ピークとその高調波のみが卓越して白色ノイズ成分が消滅することが明らかとなり、基礎的観点からは位相平均法の適用が可能となること、一方、実用面からは燃焼騒音の低減が可能となることを示した。以上の音響励起の効果の把握に基づいて、二種の火炎の中心断面における多点での系統的な温度とイオン電流強度変動の測定結果から、温度とイオン電流強度の二次元位相平均分布を8つの連続した等間隔の位相における変化として表示した。これにより、組織構造火炎の着火が循環領域に沿って定在する火炎の上流端(火炎の芽)の発達によること、平面拡散火炎における組織構造火炎の平均寿命(組織渦の発生から組織構造火炎の発生・成長・消滅に至る過程)が組織渦形成周期の約3倍であること、一方、物体後流火炎における組織構造火炎の平均寿命は組織渦形成周期の約2倍であることを明らかにした。本研究では、異なる流速の一様流の境界に切断面を下流に向けて半円柱を置き,その後流の渦構造と変動特性を音響的に制御することにより、拡散火炎の燃焼制御を行なうことを目的とする。そのために作製された燃焼風洞は二次元で、半円柱の左右のエッジから強さと符号の異なる渦度をもつニ枚のせん断層を発生させることができるので、コールドフローの場合にはニ枚のせん断層の相互干渉と発達の過程を,一方、反応性流れの場合には、焼結金属製の半円柱切断面から燃料あるいは過濃混合気を低速でしみ出させて火炎を安定化させることにより、半円柱後流の渦構造と拡散火炎の相互干渉の過程を、直接および光学的観察を加味しながら調べることが可能となる。そこで本年度は、まず研究の第-段階として、平均的直接写真、瞬間直接写真、および瞬間影写真の3種の写真撮影と、平均温度と変動温度測定ならびにその周波数分析を行なって、音響的燃焼制御に必要な半円柱後流の非対称渦列とそこに形成される拡散火炎の基本的変動特性を調べた。得られた結果は以下の3点に要約され、第32回燃焼シンポジウム(平成6年11月)において公表された。(1)低速空気流を増して得られる半円柱下流のコールドフローは、高速側せん断層のコヒーレント構造に支配される変動特性をもつせん断流形から、カルマン渦列が変動特性を支配する後流形へと変化し、3形態の流れが観察される。しかし、-旦、火炎が形成されると、低速側の付着火炎と高速側せん断層に形成される浮上り火炎から成る平面拡散火炎から、左右2枚のせん断火炎から成る通常の物体後流火炎へと形態が変化し、後流形の流れ条件下でもカルマン渦列への遷移はみられない。

その結果、2形態の火炎が観察される。(2)変動温度の周波数スペクトルは、基礎となるなだらかな白色ノイズ成分と、200350[Hz]の比較的低周波数のピーク群と530550[Hz]の比較的高い周波数のピーク群の重ね合わせから成り、前者の低周波数のピークは燃焼器系の共鳴に起因し、後者の高周波数ピークは半円柱の高速側エッジ下流のはくのりせん断層の不安定性から生起し成長した組織構造に起因する。(3)したがって、対象とする火炎の燃焼過程を音響的に制御しようとする場合、振動燃焼を防止するという実用的観点からは、低周波数の装置固有の共鳴周波数の近傍でその周波数を外した周波数で励起すればよく、一方、組織構造を積極的に利用した燃焼改善という基礎的観点からは、高周波数ピーク群の一つに合わせて励起すればよいことが明らかとなった。平成6年度の研究成果に基づいて、半円柱後流に安定化される代表的な2種類の拡散火炎(非対称渦列流れ場の平面拡散火炎と対称渦列流れ場の物体後流火炎)を音響的に励起して変動の卓越化を図り、位相平均法を駆使して組織渦の形成から着火および燃焼の過程を解明することが本年度の研究目的である。研究に用いた計測手段は火炎の視覚的解析に不可欠な光学的観察に加えて、微細線径熱電対による変動温度測定、火炎発光(CHラディカル)強度変動の測定およびイオン電流変動測定である。得られた結果は以下のように要約される。(1)非対称渦列場の平面拡散火炎および対称渦列場の物体後流火炎のいずれの場合にも、音響励起は主として渦生成の初期に作用して組織構造を卓越化し、それに続く燃焼過程の時間周期性を向上させる。(2)平面拡散火炎では狭い周波数範囲でのみ励起が生じるが、物体後流火炎ではかなり広い周波数範囲では励起が可能であり、物体後流火炎の方が能動的燃焼制御が容易となることが示された。(3)励起火炎の際立った周期性を利用して温度、火炎発光およびイオン電流の周期変動の位相平均測定を行ない、組織渦の発生から着火を経て燃焼完了に至る組織構造火炎の挙動を明らかにし、それぞれの変動特性量の特徴と挙動が極めてよく一致していることを明らかにした。(4)平面拡散火炎の組織構造火炎の寿命は励起音源の周期の約3倍であるのに対して、物体後流火炎の組織構造火炎の寿命は励起音源の周期の約2倍となり、したがって平面拡散火炎に較べて物体後流火炎の方が寿命が短いことが判明した。
火山ガラスの屈折率測定による、マグマ水蒸気爆発エネルギー推測手法の確立

1.野外地質調査新島火山およびその他の複数の火山において野外地質調査を実施し、火山灰を採取した。特に新島火山において、西暦886年のマグマ水蒸気爆発により噴出された火山灰を25地点より採取した。2.火山灰分析1)火山ガラスの形態分類;顕微鏡下で、各試料200粒の火山ガラスを無作為に選びその形態を区分した。大部分が発泡度が良好で、気泡が一方向にのびたPumice shardであったが、発泡度が悪く、外形も板状(ブロック状に近いものもある)のPlaty shardsも認められた。2)火山ガラスの組成分析:火山ガラス一粒子毎の組成を、波長分散型X線マイクロアナライザーにより分析した。向山溶岩のガラス部は比較的均質な組成を示した。それに対し、マグマ水蒸気爆発によって噴出した、羽伏浦火砕流堆積物と向山ベースサージ堆積物は、Na2OとK2O含有量にそれぞれ1wt%のばらつきがあった。3)火山ガラスの屈折率測定:本測定は(株)京都フィッション・トラックに依頼した。羽伏浦火砕流堆積物および向山ベースサージ堆積物については、Platy shards、Pumice shardsの二種類の火山ガラスに付き、それぞれ30個づつ屈折率測定を実施した。向山溶岩については、ガラス粒子30個を測定した。羽伏浦火砕流堆積物および向山ベースサージ堆積物の火山ガラスは、ガラス形態及び噴出ユニットの相違に関わらず、屈折率値1.495付近にピークを持つ頻度分布を示した。これに対し、向山溶岩では、屈折率値1.4801.495の広い範囲に、測定結果がばらついた。
窒素ピラミッドアミドの一般性と応用

環性構造を持つ7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタンアミドは結晶構造において窒素ピラミッド型構造をとる。本研究では、アミド窒素ピラミッド化の一般性についての知見を得るために温度可変ダイナミックNMRの手法を用いて様々な単環性及び2環性アミドの溶液中におけるアミド結合回転障壁を測定した。その結果、7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を有する2環性アミド化合物において顕著な回転障壁エネルギーの低下が見られ、本アミドの2重結合性の低下、すなわちアミドの平面性が減少している事が示唆された。窒素ピラミッド化が起こっているアミド化合物では同時にアミド結合のねじれも生じていることが分かった。これは2環性化合物では窒素周りの結合角が制限されていること、及びブリッジヘッドプロトンとアミドカルボニル酸素の立体反発(アリリックストレイン)により窒素ピラミッド化とアミド結合のねじれが同時に生じ、アミド結合回転障壁の低下を引き起こしていると理由付けることができる。非平面アミド結合を持つオリゴペプチドの規則構造を研究した例はなく,新規な構造化学や機能発現が期待される。そこで7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を有する光学活性なβ-アミノ酸誘導体を設計・合成し,Fmoc固相合成(または液相合成),逆相HPLC精製によりそれぞれホモペプチドを合成した。メタノール中で円二色性(CD)スペクトルから規則構造が示唆された。我々は7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタンのアミド誘導体のアミド窒素原子がピラミッド構造を取ることを見いだし報告している.窒素ピラミッドアミドはsp3性を帯びた中性窒素原子を有しアミド結合の平面剛性が弱まり,アミドのcis-trans異性化も容易になっていると推定している.基底状態でアミド窒素がピラミッド化するアミドおよび関連化合物の事例は非常に希で、唯一アジリジン誘導体が確立した例である。Goodmanらはアジリジン骨格を用いた窒素ピラミミッドペプチド及び類縁体の合成を試みているが、アジリジンアミドの不安定さ(容易に加水分解される)や置換基を有するアジリジン化合物の合成化学上の制限がある.我々は7-アザビシクロ[2・2・1]ヘプタン構造がアミドおよび関連官能基の窒素ピラミッド化を必ず引き起こす構造単位であると考えている.本研究課題では7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン構造によって引き起こされる非平面アミドの一般性を解明し,新規な構造素子(ビルデイングブロック)としての応用を行う.本年度の研究では以下の研究を行った.(1)金属アート錯体試薬を用いる置喚基ベンザインの創製と多様な7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン導体合成への応用本研究で扱った7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン構造を有する多様な誘導体,特に疎水性場構築に有効な芳香環を有する化合物群を効率的に合成する合成法は未開拓である.7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン構造を有するエピバチジンアルカロイド合成研究で二環性構造合成に多少の進展はあるが芳香環を有する化合物群の多様化は図られていない.本研究の対象とする化合物群の合成にはピロール誘導体と置換基を有するベンザインのDiels-Alder反応が有効であるため,官能基選択性を有するベンザイン生成反応の開拓が不可欠である.本研究課題では亜鉛アート錯体を用いる芳香族C-H結合引き抜き反応によって置換基を有するベンザインの創製反応を開拓した.アミド結合は医薬品や農薬をはじめとする機能性化合物によく見られる結合で,ペプチド・タンパク質などの生体高分子の基本構造単位である。平面構造を志向するアミド結合において,C-N結合が回転した非平面構造はねじれ型アミド(twisted amide)と呼ばれ基底構造ではなくアミド結合のtrans-cis異性化反応の遷移状態構造と考えられる。このねじれ型アミドに加えて非平面アミドとして窒素ピラミッドアミドがある。窒素ピラミッドアミドも平面構造アミドを基底構造とする遷移構造と考えられる。基底構造の窒素ピラミッドアミドとして,三員環のアジリジンや四員環アゼチジンの窒素を含むアミドの例が知られている。

N-アジリジンアミドの窒素原子の大きなピラミッド化は3員環の大きな結合角ひずみによりsp2型窒素原子に成り得ないためと考えらている。ねじれ型アミドは窒素ピラミッド化を伴う場合が多い。小員環以外に必ず窒素ピラミッド化を起こす候補構造単位として7-azabicyclo[2.2.1]heptane構造の一般性とその構造特性のオリジンを探索する研究と行った。7-azabicyclo[2.2.1]heptaneのアミド(N-ベンゾイル体)の溶液中のアミドのcis-trans異性に関する回転エネルギーは,単環性アミド(ピロリジンアミド)のそれに比べ減少していた。X線結晶構造解析や分子軌道計算により,7-azabicyclo[2.2.1]heptaneのアミドの窒素ピラミッドと同時にアミドCN結合のねじれの両方が回転エネルギーの減少の原因であり,ピラミッド化とねじれはカップリングしていることが判明した。α-らせん構造など特徴ある3次元構造構築への応用のためのキラル7-azabicyclo[2.2.1]heptane誘導体を合成した。
神経回路網を備えた自律歩行モデルによる歩行の経年的変容に関する生体力学的解析

高齢社会において健康で豊かな社会を築いてゆくために,いわゆる老化による身体機能低下を工学的に把握することは重要な課題である。本研究では,神経回路網を備えた歩行モデルを導入し,年齢に伴う身体機能の変化による歩行異常の発生メカニズムの生体力学的解析をめざす。特に身体機能の低下として「拘縮(関節運動範囲の減少)」を取り上げる。まず,拘縮を数理的に取り扱うために,関節の解剖学的構造を考慮した機構学的モデルを構築した。このモデルに基づいて,1075歳の健常男性87名の下肢関節可動域を計測分析した。その結果,膝関節の可動域は年齢に無関係にほぼ一定の値を示すが,股関節の可動域は年齢とともに狭まることが明かとなった。また,二関節筋であるハムストリングス,大腿直筋,腓腹筋の年齢に伴う短縮の可能性が示唆された。次いで,起立面の傾斜に対する姿勢変化と関節可動域との関連を検討した。傾斜が足関節背屈の限界に至るまで,1529歳の青年群と6075歳の高齢群はいずれも足関節背屈のみで対応した。それ以上の傾斜では股あるいは股・膝関節を屈曲させて対応していた。しかしながら,いずれの姿勢変化パターンを取るかを関節可動域から推測することは困難であり,筋力などの他の要因の関与が予想された。さらに,長谷らが開発した神経回路網と筋骨格系からなる歩行シミュレータを用い,下肢関節が前出の2群と同じ関節可動域を持つ場合のシミュレーションを試みたが,両群の歩行パターンには大きな相違が認められなかった。これは,利用した筋骨格モデルの骨盤や腰椎などが股関節可動域の低下に対する補償機構として機能し,歩行パターンに変化をもたらさなかったものと推察させた。今後,ヒトの筋骨格系を精密に再現するこのシミュレータを利用し,補償機構の関与程度や筋力や筋の力学的特性などの関節可動域以外の歩行への影響を追求してゆく予定である。高齢化社会を目前にして,健康で豊かな社会を築いてゆくために,いわゆる老化による身体機能の低下を工学的に把握することが益々重要な課題となっている。本研究では,神経回路網を備えた歩行モデルを導入し,年令による身体機能の変化が歩行に及ぼす影響および歩行状態の変化の発生メカニズムの生体力学的解析をめざす。特に身体機能の低下としては,これまで工学が全く着手しなかった「拘縮(関節運動範囲の減少)」を取り上げる。拘縮は,特殊な疾患を除いて,病気の治療や高齢化による安静不動が継続した結果,関節運動の範囲が狭くなる障害をさす。病理学的には関節自身の変性と筋短縮の二つに大別される。筋には二つの関節を同時に運動させる二関節筋が存在するため,拘縮による関節の運動範囲への影響は隣接関節の角度に依存しない場合と,これに依存するものがある。股・膝関節の運動範囲は関節自身の可動域と大腿直筋,ハムストリングスの筋長との相互作用によって決定され,6種類の肢位における股関節と膝関節角度を直交座標平面にプロットした六角形で表現される。また,膝・足関節では二関節筋が腓腹筋のみなので,それらの運動範囲は5種類の肢位における膝関節と足関節角度の五角形で表現される。まず,1075歳の健常男性87名について関節角度の計測を行なった。計測は従来の臨床検査法とは異なり下肢の股・膝・足関節について隣接関節の角度を規定した状態で行なう。その結果,股・膝関節の運動範囲は六角形,膝・足関節は五角形で表現でき,本モデルの妥当性が確認された。

また,20歳以上の被検者について統計分析を行った結果,年令に依存した股関節最大屈曲・伸展の減少,足関節最大底屈・背屈の減少,ハムストリングス・大腿直筋・腓腹筋の短縮が認められた。高齢化社会において,健康で豊かな社会を築いてゆくために,いわゆる老化による身体機能の低下を工学的に把握することが重要な課題である。本研究では,神経回路網を備えた歩行モデルを導入し,年令による身体機能の変化が歩行に及ぼす影響を明確にし,歩行状態の変化の発生メカニズムに関する生体力学的解析をめざす。本研究では身体機能の低下として,これまで工学が全く着手しなかった「拘縮(関節運動範囲の減少)」を取り上げる。まず始めに,昨年度調査した被検者の内,思春期を過ぎ成長の安定した2075歳の健常男性70名の下肢関節可動域データの統計的分析を行った。その結果,膝関節の可動域は年齢に無関係であり,被検者全員の平均(±標準偏差)は最大屈曲で167.14±2.53度,最大伸展で-2.72±3.09度であった。これに対し股関節の可動範囲は年齢とともに狭まっていた,その変化は最大屈曲で-0.183度/歳,最大伸展角で0.308度/歳であった。また,二関節筋であるハムストリングスの長さによって規定される膝関節最大伸展時の股関節屈曲限界角は年齢とともに-0.282度/歳で減少した。同様に,大腿直筋の長さによって規定される膝関節最大屈曲時の股関節伸展限界角も0.397度/歳で増加した。これらの関節角度と年齢間における回帰直線からの標準誤差は股関節最大屈曲で5.14度,最大伸展で6.67度,屈曲限界角で7.45度,屈曲限界角で7.94度であった。次いで,下肢関節可動域を把握した健常男性87名を対象とし,歩行の前段階である立位姿勢に可動域が及ぼす影響を検討した。計測は傾斜角を自由に設定可能な斜面台上に被検者を起立させ,それぞれの斜面角度における関節角度を計測した。その結果,姿勢変化が足関節可動域によって規定されることが確認された。高齢社会において健康で豊かな社会を築いてゆくために,いわゆる老化による身体機能の低下を工学的に把握することは重要な課題である。本研究では,神経回路網を備えた歩行モデルを導入し,年齢に伴う関節可動域の変化が歩行に及ぼす影響を調べ,歩行異常発生メカニズムに関する生体力学的解析をめざす。まず始めに,起立面の傾斜に対する立位姿勢変化を,昨年調査した健常男性87名から下肢関節の可動域が極端に異なる青年群と高齢群を対象として関節可動域との関連について検討した。青年群は1529歳の14名,高齢群は6075歳の16名であった。その結果,両群は腓腹筋長で決定される足関節背屈限界に達するまで,足関節のみで起立面の傾斜に対応し,それ以上の傾斜で姿勢変化を示した。この変化は股関節の屈曲が主であったが,足関節角と腓腹筋長に関連した膝関節の屈曲を伴う例も観察された。しかし,両群の関節可動域から膝関節の屈曲の有無を推定することは困難であり,下肢筋力等の要因が変化パターンの相違に寄与する可能性が示唆された。次いで,長谷らが開発した神経回路網と筋骨格系からなる歩行シミュレータを利用し,下肢関節の可動範囲を前出の2群が示した可動範囲に制限した場合のシミュレーションを試みた。しかしながら,両群の歩行パターンに大きな相違を観察することができなかった。
メタゲーム理論に基づくPFI事業における競争的対話の導入効果に関する研究

EUの公共調達システムでは,競争的対話と呼ばれる新たな調達方式が2004年より試みられている.わが国では,民間資金を活用し,設計から建設及び維持管理運営まで一括して民間事業者に委託するPFI事業を対象として適用できる.既往研究では,競争的対話の実施例の報告や実務的な改善点に関する示唆に留まっており,理論的立場から競争的対話に関する制度論的意義について明らかにする試みは少ない.本研究課題では,1)競争的対話の本質的機能,2)競争的対話の適用がより効果的となるような事業の特性,3)望ましい入札方式について,メタゲーム理論に基づいて分析を行った.EUでは,2004年から特に複雑な事業を対象に公共調達における競争的対話を導入している.競争的対話が実施された事例の蓄積が進んでいる.平成26年度は,EUにおける競争的対話が実際にどのようなプロトコルで行われているのか,また適用状況に関する情報の収集・概念整理を行った.今年度は,数ある公共調達手法の中で,競争的対話の得失を明らかにするため,公共調達制度の役割,機能に関する一般的概念枠組みを提示した.その結果,競争的対話方式の最も重要な効果は,事業特性に応じた技術・契約方式を選択することにより,発注者・受注者双方にとってメリットを享受できる点にあることを指摘した.この指摘は,EUにおいて,競争的対話が特に複雑な事業に限定して適用されるという事実とも整合している.一方,公共調達制度には事業の受注者を公正に選抜する機能が要請される.競争的対話は対話プロセスに参加する業者の数を限定せざるを得ない.このとき,対話プロセス参加者の選抜ルールの公正性担保が実務的課題となることを明らかにした.EUにおいて対話プロセス参加者をどのようにして選抜しているのかについては,必ずしも明確な基準が存在していない.平成26年度に得られた知見は,平成27年度以降に実施する競争的対話にかかる制度設計の規範的基準としての意義がある.また,本研究課題が取り組む戦略的構造を考慮した競争的対話のプロセスに対して,EUにおいても現段階において合理的概念が形成されていないことが判明した.平成26年度(プロジェクト期間初年度)では,EU諸国で実施されている競争的対話方式の具体的なルールとその具体的な実施方法についての調査を主に行った.その結果,EU諸国においても必ずしも確立した制度及び運用方式が存在しているわけではないことが判明している.これを受けて,平成27年度(本年度)では,公共調達ルールとして具備すべき機能的要件と,当該機能のパフォーマンスに係る評価基準となる規範的条件を定義した.その上で,公共調達のための代替的方式と比較において,競争的対話方式を特徴づける本質的性質を特定した.具体的には,公共調達ルールの機能的要件として,1)どの業者と取引を行うかを決めるための受注者選抜ルールと2)いかなる契約条件で取引を行うのかを決めるための契約ルールの2つを措定した.また,受注者選抜ルールの妥当性要件として,1)可能な限り多くの事業者を選抜対象としたかどうか(非差別性),2)適用する評価基準によって選抜される事業者が工事を受注することが社会にとって望ましいかどうか(実用性),3)評価結果の判断から評価者の主観が排除されているかどうか(客観性)を措定した.競争的対話は,従来の発注者からの一方的な契約条件の提示ではなく,早期請負者参加(Early Contractors' Involvement)を目的とした新たな契約ルール導入の試みとして解釈できると指摘した.また,契約ルールの変更には選抜ルールの変更が伴う.したがって,選抜ルールの選択には,ルールの妥当性と取引費用の間にトレードオフ関係の存在を指摘した.平成27年度は,当初メタゲームモデル理論に基づき,競争的対話参加プレイヤー間の戦略的構造を明らかにする予定であった.しかし,公共調達ルールにおける競争的対話方式の制度的特徴が明確に定義されていなかった.そのため,平成27年度では,エフォートが,競争的対話方式の概念の定義,さまざまな公共調達ルールとの間の関係性の定義に費やされた.その上,研究期間中に異動があったため,年度末に予定していたモデリングのための調査,分析が予定よりも遅れた.本研究課題では,建設から維持管理運営までを一民間企業が一括して受注するPFI事業の入札において,競争的対話と呼ばれる仕組みを導入した際の効果に関する知見を明らかにした.競争的対話とは,発注者が競争性を維持しつつも,応札者との対話を通じて事象者を選定する方式である.平成26年度には,導入が進んでいるEUにおけるガイドラインの事例調査を実施した.そこでは,選定の大まかな流れと競争的対話の意義や目的が記載されているのみで,詳細なルールや手順に関する規定はなく,事業ごとにケースバイケースで行われていることが明らかになった.平成27年度には,公共調達ルールとして具備すべき機能的要件と,当該機能のパフォーマンス二かなる評価基準となる規範的条件を定義した.その上で,公共調達のための代替的方式との比較において,競争的対話方式が,「従来の発注者からの一方的な契約条件の提示ではなく,早期請負者参加を目的とする点が本質的特徴であることを指摘した.平成28年度(最終年度)では,水道事業のコンセッション事業における入札ルールの経済的効率性を評価するためにゲーム理論に基づくモデルを開発した.

水道コンセッション事業の経済的価値は,主に水道料金及び水道の接続数(普及率)に依存する.政府が契約条件として望ましい水道料金及び接続数を設定するためには,民間事業者が有する技術に関する情報が有しておく必要がある.政府が技術に関する十分な情報を有していない場合には,競争的対話方式が適用される場合も少なくない.本研究では,技術提案型入札の下での最低単価落札方式と最大接続数落札方式という2つの落札方式の経済的帰結を理論的に分析した.その結果,最大接続数落札方式では,事業者による戦略的ホールドアップによるレントシーキングが生じる可能性がある一方,最低単価落札方式は,こうした行動を抑制できるというメリットがあることを示した.EUの公共調達システムでは,競争的対話と呼ばれる新たな調達方式が2004年より試みられている.わが国では,民間資金を活用し,設計から建設及び維持管理運営まで一括して民間事業者に委託するPFI事業を対象として適用できる.既往研究では,競争的対話の実施例の報告や実務的な改善点に関する示唆に留まっており,理論的立場から競争的対話に関する制度論的意義について明らかにする試みは少ない.本研究課題では,1)競争的対話の本質的機能,2)競争的対話の適用がより効果的となるような事業の特性,3)望ましい入札方式について,メタゲーム理論に基づいて分析を行った.平成26年度は,公共調達制度の中で,競争的対話と他の多様な調達システムとの本質的な相違点を明らかにすることで,競争的対話にかかる制度設計の規範的基準を明らかにすることが主眼にあった.上記で記載した研究成果によって,競争的対話の制度設計方針を規定することが可能となり,本年度の研究の目的は達成していると評価できる.上記の通り,平成27年度に予定していた作業の一部が平成28年度に繰越となっている.平成28年度は,メタゲーム理論に基づき,競争的対話方式を巡る戦略的関係の下で生じる経済的帰結について演繹的に推論する.その結果,競争的対話方式が望ましい帰結を導くであろう前提条件を明らかにする.また,平成28年度は本プロジェクトの最終年度であり,3年間の研究活動の取りまとめを行う.建設マネジメント平成26年度の研究成果により,競争的対話の制度設計にかかる規範的基準を明らかにすることができた.平成27年度は,メタゲームモデルを構築することにより,競争的対話参加プレイヤー間の戦略的構造を明らかにする.研究遂行上,計画の変更や特筆すべき課題は特にない.平成27年度に所属の異動があり,当初予定していた工程に遅れが生じた.そのため,調査資料収集に要すると予定していた費用の一部に残余が生じた.平成26年度に予定していた情報収集を実施してもらうための謝金額が想定よりも少ない金額で実施することが可能となったため,次年度使用額が生じた.平成28年度においては,遅れが生じた工程も含めて実施する.モデリングのための文献収集,調査に費用を要するため,主に図書購入及び謝金支払いに残余部分を充当する.平成27年度においても,追加的情報収集が必要となる.当該金額は,引き続き情報収集のための謝金として使用する予定である.
高精細3次元CT画像を用いた胃癌内視鏡的粘膜切除術における穿孔防止法の開発

ブタ胃を用いて内視鏡的粘膜切除術)EMRにおける固有筋層巻き込みモデルを作成し、リフティング液として造影剤を使用した場合のEMRスネアリングにおけるCT所見を検討した。リフティング液:水で20倍希釈したIopamiron370(Bayer)10ml。スネアリング:径30mm留置用スネアMAJ-254(0lympas)。固有筋層巻き込みモデル作成:リフティングした粘膜の中央で47L把持鉗子(0lympas)を用いて固有筋層まで把持した状態で挙上、強制的に固有筋層を巻き込み結紮。シングルスライスCTにて、造影剤(リフティング液の広がり)を確認。その後マルチスライスCTにて研究を開始した。CT撮影:Aquilion(東芝)64MDCT、120kV、200mA、pitch factor O.825/helical pitch 53、0.5mm厚、再構成間隔0.3mm。Aquarius Workstation,version 3.1(TeraRecon)。"理想的スネアリング像"として、リフティングされた範囲内でスネアリングを行い、固有筋層を巻き込まない場合に想定される造影剤の形状を次のように定義:注入された造影剤の辺縁が、くびれとして描出されるスネアリング部と連続することなくスネアリング部の周囲を全周性にとり囲み"ワイングラス様構造"を呈し、かつ、スネアリング部の下の脚に相当する部分の内部に固有筋層側から突出する欠損像がみられないものとした。固有粘膜巻き込みモデル作成の成功率は22%。ワイングラス様構造は、固有筋層の巻き込みなしモデルの86%に認められたが、固有筋層巻き込みモデルでは認められなかった。本研究により、ブタ胃において固有筋層巻き込みモデル作成法を確立した。固有筋層の巻き込みがない場合のCT(3DCT)像としてワイングラス状構造が有用な所見として示すことができた。本研究により、ヒトにおいてもESDの際にCTを使用することで固有筋層の巻き込みがないことを確認したうえで粘膜切除を行うことで最大の合併症である胃穿孔を予防することが可能になると考えられる。高精細3次元CT画像を用いた胃癌内視鏡的粘膜切除術における穿孔防止法の開発対象と方法:ぶた切除胃を使用。筋層を巻き込まない粘膜下注入スネアリングを10回。固有筋層を粘膜側に押し込んでスネアリングし固有筋層を巻き込んだモデル作成を12回施行。注入液は、20倍に水で希釈した非イオン性ヨード造影剤を使用。18G針で注入。スネアリングは、留置スネア径30mm、内視鏡用結紮装置を使用。SingleCT5mmスライスで撮影。検討項目:(1)粘膜下注入によるlifting。(2)スネアリング可否。(3)筋層巻き込みモデル作成の可否。(4)粘膜層の巻き込み像の評価。(5)筋層の巻き込み像の評価。(6)漿膜面の空気の巻き込み像の有無。(7)粘膜下造影剤貯留像の描出の有無。(8)漿膜下への造影剤漏出の有無。結果:

(1)Liftingは22注入中19注入(86%)で可能であった。(2)スネアリングは19注入中では16例(84%)で可能であった。(3)筋層の巻き込みは12回試み3回で肉眼的に漿膜面より筋層の巻き込みを確認できたモデルを作成することができた。(4)筋層巻き込みの3箇所ではいずれも粘膜層の巻き込み像は描出されなかった。筋層巻き込みのない良好なスネアリング例13例中では11例(85%)で粘膜層の巻き込み像が確認可能であった。(5)筋層巻き込みモデル3例では3例とも(100%)筋層の巻き込み像が同定可能であったが1例はやや判定に苦慮した。(6)筋層巻き込みモデル3例では2例で(67%)漿膜面の空気が同定された。(7)粘膜下造影剤貯留像の描出は、筋層巻き込みのない良好なスネアリング例13例中では13例(100%)で同定可能であった。(8)漿膜下への造影剤漏出がスネアリング可能であった16例中5箇所(31%)で認めた。考察:両側からスネアにより引き込まれ巻き込まれた粘膜とその間に挟まれた粘膜下層貯留の造影剤像が、安全な結紮像を示す典型例と考えられた。ブタ胃を用いて内視鏡的粘膜切除術)EMRにおける固有筋層巻き込みモデルを作成し、リフティング液として造影剤を使用した場合のEMRスネアリングにおけるCT所見を検討した。リフティング液:水で20倍希釈したIopamiron370(Bayer)10ml。スネアリング:径30mm留置用スネアMAJ-254(Olympas)。固有筋層巻き込旨みモデル作成:リフティングした粘膜の中央で47L把持鉗子(Olympas)を用いて固有筋層まで把持した状態で挙上、強制的に固有筋層を巻き込み結紮。シングルスライスCTにて、造影剤(リフティング液の広がり)を確認。その後マルチスライスCTにて研究を開始した。CT撮影:Aquilion(東芝)64MDCT、120kV、200mA、pitch factor 0.825/helical pitch 53、0.5mm厚、再構成間隔0.3mm。Aquarius Workstation,version 3.1(TeraRecon)。"理想的スネアリング像"として、リフティングされた範囲内でスネアリングを行い、固有筋層を巻き込まない場合に想定される造影剤の形状を次のように定義:注入された造影剤の辺縁が、くびれとして描出されるスネアリング部と連続することなくスネアリング部の周囲を全周性にとり囲み"ワイングラス様構造"を呈し、かつ、スネアリング部の下の脚に相当する部分の内部に固有筋層側から突出する欠損像がみられないものとした。固有粘膜巻き込みモデル作成の成功率は22%。ワイングラス様構造は、固有筋層の巻き込みなしモデルの86%に認められたが、固有筋層巻き込みモデルでは認められなかった。本研究により、ブタ胃において固有筋層巻き込みモデル作成法を確立した。固有筋層の巻き込みがない場合のCT(3DCT)像としてワイングラス状構造が有用な所見として示すことができた。本研究により、ヒトにおいてもESDの際にCTを使用することで固有筋層の巻き込みがないことを確認したうえで粘膜切除を行うことで最大の合併症である胃穿孔を予防することが可能になると考えられる。Iopamiron370(Bayer)10ml。
ホスピタリティ性を発揮する感情労働者への組織的支援モデルの構築

本研究の目的は、組織論の視点から、感情労働を行う対人サービス従事者が、心の健康を保持しつつ、ホスピタリティ性の高いサービス業務を行えるように、業種・職種を問わず有効とされる「組織的支援の枠組み」を構築することである。研究成果として、「感情労働」の行使から生じる心理的影響において、否定面の軽減および肯定面の増大に有効に機能する、組織的支援体制ー三層支援モデルを構築した。加えて、三層支援モデルが現場で推進・定着されるための具体的方策も提示した。研究初年度である平成25年の研究計画は、1.「感情労働」に関連する文献、資料の入手・狩猟、2.上記1を基に、これまでの研究を多面的にサーベイし、3.その上で、感情労働者への組織的支援の基本モデル(仮)の構築、である。1に関しては、日本語論文・資料は、概ね入手することができた。海外文献に関しては、論文等で比較的引用の多い主要論文を入手した。2に関しては、「感情労働」を巡って研究蓄積のある心理学、社会学の各主要な論点を本研究の目的に即しまとめ、整理をした。具体的には、心理学領域からは、感情労働の行使による心理的影響ー職務満足、ストレス、バーンアウトーについて客室乗務員、銀行員等様々な職種を対象に実証的に研究したものに着目し、感情労働の機能・心理的課題について整理した。社会学領域では、感情労働者への管理者による統制(訓練、監視、評価等)の実態等の研究に着目し、人材育成、組織制度の観点から検討した。さらに組織的支援に関する知見を得るため、上記文献の中から上司の支援、所属チームの在り方と感情労働者の精神的負担との関係性等を実証した研究成果を抽出した。また、過去に行った感情労働者へのインタビュー調査データを本研究の視点で見直し、組織的支援の具体的方策を抽出・整理した。3に関しては、2のサーベイを行っていく中で、組織的支援を行うマネジメントの面から3つの仮説が導出された。その仮説を基に、ホスピタリティを発揮する感情労働者への組織的支援基本モデル(仮)を構築した。前年度の研究においては、「ホスピタリティ性を発揮する感情労働者への組織的支援」の基本モデル(仮)を構築した。その研究成果を受け、今年度は研究推進計画に則し、1.モデルの精緻化、2.応用モデルの検討、を行った。1.基本モデルをより精緻化する。具体的には、基本モデル構築を検討するにあたり軸とした3つの仮説に関し、ヒアリング調査を通して検証を行った。ヒアリングは、一般企業だけでなく教育現場、介護施設、更生保護施設など幅広い業種・職種を対象にした。仮説の3つの軸と感情労働から生じる心理的負担への影響および関連性を検証するために次のような質問を行った。現場の対人サービス従事者には、(1)現場における自律性・裁量性発揮の有無と度合い、(2)所属するチームからのピアサポートなど具体的な支援の状況。マネジメント層には、(1)感情労働による負担を軽減するための教育や研修の実施の有無およびその内容、(2)不可視性の高い感情労働への評価方針等、(3)現場のチームへのマネジメントおよび具体的サポート。ヒアリング調査の結果から、現場の対人サービス従事者にとり、所属するチームの質および管理者のサポート力、加えて組織の健全性が業種や職種を問わず感情労働による負担の軽減に大きく影響を与えることが確認された。以上を鑑み、基本モデルの軸とした仮説は、概ね支持されたといえる。2.業種・職種の特性に応じた応用モデル構築を検討する。今年度の調査で、チーム力が業種・職種を問わず感情労働から生じる心理的負担の軽減に強い連関があることが明らかになった。一方、感情管理技術の習得及びその表現等に関しては、業種・職種の特性により有効性に若干の差異があることが分かった。この点を鑑み、業種・職種毎の応用モデル構築の緒として、教育現場(小学校等)の組織的支援モデルの検討を行った。平成27年度の研究目標は次の2点であった。(1)すでに構築した感情労働者への組織的支援の「基本モデル」を実際の現場で有効に活用できるよう、より「機能的な支援モデル」へと発展・進化させる。(2)業種・職種毎の特性に応じ必要とされる感情労働および感情管理技術を明らかにし、その上で応用モデル作成を検討する。(1)に関しては、感情労働への組織的支援を組織全体で機能的に行っている二組織(病院、タクシー会社)の事例を分析し、機能させるために有効な要素を抽出し、基本モデルを追加修正する形で支援マネジメント・モデルを作成した。ただし、さらに説得性を高めるためにも数例の追加が必要と思われる。(2)に関しては、時間軸(感情労働を行っている時間の長さ)および対象者(感情労働を行う対象が特定されているか否か)をカテゴリーに分け、カテゴリー毎に特有な感情管理技術等を抽出した。その際、全てのカテゴリーを網羅するために新たに三組織、6名のヒアリングを追加実施した。また、感情管理技術の基礎となるソーシャル・スキルについては専門家より示唆を得た。ただし、感情労働技術の効果的な教育・研修等に関しては、組織レベル、チームレベル、個人レベルでの検討を現在も継続中であり、応用モデルも作成中である。(1)複数の経営系団体等が実施した感情労働に関する講演・セミナーに対し、参加者より示唆に富むフィードバックがあり、その内容(研究をより深化させる新たな視点等)を研究の中に盛り込めないかと模索したため進捗に遅れが生じた。

(2)効果的な感情労働への組織的支援を行っている組織は多くはなく、条件を満たす事例を探索することに時間を要したため、進捗に遅れが生じた。1.最終年度(28年度)における研究成果28年度の研究目標は最終総括を念頭に次の4点とした。(1)構築した「感情労働者への組織的支援モデル」の有効性の検証及び強化。(2)「感情労働者への組織的支援モデル」を推進するための、具体的方策の提言。(3)対人サービス現場の感情労働の実態に関するアンケート調査の実施。(先行研究からの知見及びヒアリング調査を基に研究を進めてきたが、定量的側面を補足するために実施)(4)研究成果の発表及び有識者との意見交換による研究成果の精査。(1)に関しては、感情労働者への組織的支援を効果的に行っている企業・事業体の文献調査及び分析をし、その上で実地調査を行った。具体的には5つの企業の経営者、管理職、対人サービス従事者に聴き取りを行い、構築モデルの有効性を検証した。結果、一定の有効性を確認した。(2)に関しては、個人レベル、集団(チーム)レベル、組織レベルで行うべき効果的な具体的方策を、事前策、事後策に分けて提示することができた。(3)に関しては、Webアンケート調査を実施した。(対象:対人サービス現場で働く500名、20-60代、男女半数、正社員、契約・派遣社員)概して、定性調査を裏付ける回答が得られた。さらに、一部自由回答からは新たな発見もあった。(4)に関しては、有力企業を会員に持つ経営系団体で筆者が行った「感情労働」の講演に対する企業人からの率直な意見、大学院で行った研究発表に対する研究者からの示唆に富むフィードバック等を得ることができ、研究成果の精査に寄与した。2.研究期間全体を通じての研究成果本研究の目的は、「感情労働者への組織的支援モデル」の構築でありこの目的は、「モデルの構築」により達成された。また、成果は一定の評価を得て、中小企業庁ポータルサイト「ミラサポ」に掲載された。本研究の目的は、組織論の視点から、感情労働を行う対人サービス従事者が、心の健康を保持しつつ、ホスピタリティ性の高いサービス業務を行えるように、業種・職種を問わず有効とされる「組織的支援の枠組み」を構築することである。研究成果として、「感情労働」の行使から生じる心理的影響において、否定面の軽減および肯定面の増大に有効に機能する、組織的支援体制ー三層支援モデルを構築した。加えて、三層支援モデルが現場で推進・定着されるための具体的方策も提示した。1.前年度の研究実績で既述したように、モデル構築の軸となる3つの仮説がヒアリング調査を通して概ね支持されたことにより、組織的支援モデルの信頼性・有効性が高まった。この結果を基に、計画通り次の課題である応用モデルの検討に移行しつつある点から、概ね研究が順調に進行したといえる。2.組織学会研究発表大会において一定の成果を公表するなど、ほぼ計画通りに研究が進んでいると考えられる。(1)効果的な感情労働への組織的支援を行っている組織の事例を増やし検討を行う。(2)感情労働技術の効果的な教育・研修に関し、組織レベル、チームレベル、個人レベルでの方策をまとめる。さらに業種・職種毎の応用モデルを完成させる。
ATLの多段階発癌における、染色体不安定性の多様性の解析とその原因遺伝子の同定

経時的に慢性期と急性転化時の検体を得られた成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL)3症例及び、典型的慢性型ATLと典型的急性型ATLの計4ペアでの、約7000の遺伝子についてのオリゴヌクレオチドアレイにより解析した。発現に有意な差を認めた遺伝子群のうち、染色体不安定性に関わりうる遺伝子としてproteasome subunit HsN3の高発現を高悪性度ATLで同定した。この遺伝子は、HTLV-1感染細胞で高発現していることが知られている転写因子であるNFkBの発現を、HTLV-1のTaxを介して調節する。その他、発現量に有意な変化を認めた遺伝子としては、慢性型と比較して急性型ATLではribosomal proteins, translation factors, immunophilins, heat shock proteinsおよびDNA複製にかかわるhelicaseなどの遺伝子を含む203遺伝子の発現が2/4ペア以上で亢進し、HLA等の免疫関連遺伝子や増殖抑制に重要なphosphataseを含む91遺伝子の発現が2/4ペア以上で低下していた。また、発現亢進を急性期に認めた203の遺伝子には、Taxとの関連が報告されているgalectin-3などが含まれていた。アレイで発現に差を認めたいくつかの遺伝子について、これまでの研究で既にその染色体異常を同定している低悪性度ATLと高悪性度ATL細胞のRNAをもちいてreal time PCR法で解析したところ、同様の発現パターンの差を認めた。以上よりATLの多段階発癌の後期であり高頻度に付加的染色体異常を伴う急性転化時に、染色体の不安定性に関わる分裂チェックポイントなどの遺伝子群のみならず、細胞の形質転換や活性化に関わる遺伝子群の発現パターンが変化していることが明らかとなった。経時的に慢性期と急性転化時の検体を得られた成人T細胞白血病・リンパ腫(ATL)3症例及び、典型的慢性型ATLと典型的急性型ATLの計4ペアでの、約7000の遺伝子についてのオリゴヌクレオチドアレイ(GeneChip ; Affymetrix社)により解析した。その他、発現量に有意な変化を認めた遺伝子としては、慢性型と比較して急性型ATLではribosomal proteins, proteo-some, translation factors, immunophilins, heat shock proteinsおよびDNA複製にかかわるhelicaseなどの遺伝子を含む203遺伝子の発現が2/4ペア以上で亢進し、HLA等の免疫関連遺伝子や増殖抑制に重要なphosphataseを含む91遺伝子の発現が2/4ペア以上で低下していた。proteasome subunit HsN3について、これまでの研究で既にその染色体異常を同定している低悪性度ATLと高悪性度ATL細胞のRNAをもちいてreal time PCR法で解析したところ、複雑な染色体異常を有する高悪性度ATL細胞で高発現を認めた。この遺伝子は、HTLV-

1感染細胞で高発現していることが知られている転写因子であるNFkBの発現を、HTLV-1のTaxを介して調節する。その他、発現量に有意な変化を認めた遺伝子としては、慢性型と比較して急性型ATLではribosomal proteins, translation factors, immunophilins, heat shock proteinsおよびDNA複製にかかわるhelicaseなどの遺伝子を含む203遺伝子の発現が2/4ペア以上で亢進し、HLA等の免疫関連遺伝子や増殖抑制に重要なphosphataseを含む91遺伝子には、Taxとの関連が報告されているgalectin-3などが含まれていた。アレイで発現に差を認めたいくつかの遺伝子について、これまでの研究で既にその染色体異常を同定している低悪性度ATLと高悪性度ATL細胞のRNAをもちいてreal time PCR法で解析したところ、同様の発現パターンの差を認めた。以上によりATLの多段階発癌の後期であり高頻度に付加的染色体異常を伴う急性転化時に、染色体の不安定性に関わる分裂チェックポイントなどの遺伝子群のみならず、細胞の形質転換や活性化に関わる遺伝子群の発現パターンが変化していることが明らかとなった。
極晩生モモ‘玄桃’の果実成熟特性およびその制御機構の解明

果樹類における果実の成熟特性は、栽培体系、収穫・流通時期、果実品質に影響する重要形質である。本研究では、岡山県内の民間育成モモ系統`玄桃'において見出された極晩生の果実成熟特性に着目し、交雑後代を用いた遺伝学的解析、糖組成・植物ホルモン分析などの生理学的解析、次世代シークエンサーを用いた網羅的解析を組み合わせることで、果実の成熟時期および糖組成に関わる新規遺伝子の同定を目指す。`玄桃'のような特性を示す品種・系統はこれまで報告例がなく、本研究の実施により得られる成果は、これまで困難であったモモの果実成熟の人為的なコントロールや、多様な熟期・果実品質をもつ新品種の育成に繋がると期待される。
医療者のマンパワー・労働量・診療体制と診療パフォーマンスの関係

本研究は、以下の3つのトピックスにおいて、診療体制(人員配置やマンパワー)や診療マネジメントシステム)が、診療プロセスや患者アウトカムに与える影響を検討した。1)脳梗塞の急性期診療、2)集中治療室(ICU)の診療体制、3)輸血管理。これらの研究の結果から、臨床的な因子以外に、診療体制や診療マネジメントシステムが、診療プロセスがや患者アウトカムと関連することが確認された。本研究は、医療の質の評価軸のひとつである「ストラクチャー」、特に人員配置やマンパワーに焦点を当て、これらの因子が診療プロセスや患者アウトカムに与える影響について明らかにする。さらにマンパワーが診療の効率性に与える影響についても明らかにする。このような情報は、医療機関や医療提供体制に対する質の評価だけではなく、持続可能性の高い医療提供体制の構築にとっても重要であると考える。今年度は、1)急性期脳梗塞の在院日数と診療体制・人員配置との関連、2)集中治療室(ICU)の診療体制と集中治療の診療プロセスや患者アウトカムとの関係、の2つを検討した。1)急性期脳梗塞の在院日数と診療体制・人員配置との関連63病院より提供されたDPCデータから、2007年4月2008年3月の間に急性期脳梗塞治療のために入院した8817例を解析した。DPCデータと施設関連調査から抽出可能な変数を選定し、患者特性・退院時状況・リハビリテーション実施状況・診療提供体制の4つの指標に分類した。次に患者特性を調整変数とし、在院日数を従属変数、各指標の因子を独立変数として、重回帰分析を行った。高齢者、合併症、認知症、入院時意識障害がある場合、在院日数は長くなる傾向を示した。また回復期・リハビリ病棟や亜急性期医学管理料病床の有無が、在院日数と強い関連を示した。2)ICUの診療体制と集中治療の診療プロセスや患者アウトカムとの関係50病院より提供されたDPCデータから、ICUの診療体制(Open ICU/Closed ICU)とリスク調整死亡率、感染管理や栄養管理のパフォーマンスとの関係を検討した。Closed ICUは、大規模の病院により多く設置され、集中治療医の配置人数も多かったが、リスク調整死亡率や感染症管理のパフォーマンスと有意に関連しなかった。集中治療・感染管珪・輸血管理におけるマンパワーと、診療プロセス・患者アウトカム・医療資源との関係を検討するために、これらの領域におけるプロセス・アウトカム・医療資源消費の指標を開発した。感染管理の指標として、ケースミックス調整した抗生剤の使用量(プロセス指標)および病院感染の発生を検討した。また輸血管理の指標として、赤血球製剤・濃厚血小板・新鮮凍結血漿.アルブミン製剤の患者リスク調整使用量を検討した。DPCデータを利用して、これらのプロセス指標が妥当に評価できるか、診療録レビューを実施して検討した。その結果、患者リスクあるいはケースミックスで調整した血液製剤や抗生剤使用量は、適切な使用とよく関連することが確認された。またDPCデータから得られる抗生剤の使用パターンの情報から、病院感染の発生を同定する方法を開発した。診療録レビューを実施して、この方法により同定された感染症の発生が、実際の感染症発生と一致するか検討した。その結果、一致率をあらわす統計値であるκ値は良好であった。また集中治療患者のアウトカムを評価するために、患者重症度で調整した予後予測モデルを開発した。このようにDPCデータを利用して、さまざまな領域におけるプロセス評価およびアウトカム評価が可能であることが示された。集中治療における診療体制と、集中治療のプロセスやリスク調整死亡率との関連を検討した。集中治療室を、集中治療医の配置により2群に分けて、栄養管理や感染管理の指標、リスク調整死亡率を比較した。その結果、リスク調整死亡率と集中治療医の配置との間に明らかな関連は認めなかったが、栄養管理や抗生剤の使用と集中治療医の配置との間に、有意な関連を認めた。また集中治療室の在室期間も、短くなる傾向を認めた。感染管理・輸血管理におけるマンパワーと、診療プロセス・医療資源との関係を検討した。1.感染管理の組織・体制と診療プロセスの関係の検討感染管理において、感染管理委員会の構成や管理体制と感染発生や抗生剤使用状況との関係を検討した。感染管理委員会の構成として、委員の人数や職種、感染管理医師(看護師)の有無などを指標とした。また感染管理体制の指標として、感染管理に充当する時間や感染対策チームの院内ラウンドの頻度、カルバペネムやバンコマイシンの使用届出制度の有無などを評価した。感染管理の体制は、リスクを調整した抗生剤使用量と関連しなかった。2.輸血管理と血液製剤の使用状況の関係の検討輸血管理において、輸血責任医師や日本輸血学会認定医師の有無、また輸血・血液製剤使用の適正化のための取り組みと、血液製剤使用量との間に関連があるかどうか検討した。ただし血液製剤の使用量はケースミックスにより調整した。診療科毎の血液・血液製剤の使用量を把握している病院は、していない病院と比較して、有意に濃厚血小板の使用が少なかった。

輸血療法委員会が血液・血液製剤使用の適切性のレビューや監査を行う病院は、それ以外の病院と比較して、新鮮凍結血漿と濃厚血小板の使用が少なかった。輸血療法委員会が、血液製剤の使用についてアドバイスや勧告を与えている病院の割合は77%であった。ただし、アドバイスの有無と各種血液製剤の使用との間に、関連は見られなかった。