hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
6族有機金属錯体を用いる高効率結合切断・形成反応の開発

遷移金属錯体、とりわけPdやRuのような後周期遷移金属錯体を用いる高選択的な触媒的有機合成反応について、近年のその発展ぶりはめざましいものがある。一方、前周期遷移金属のなかでも比較的後の方に位置する6族金属は、前周期・後周期双方の性質を併せ持つ点で興味が持たれるが、選択的な有機合成に応用されている例は少ない。そこで、labileな配位子をもつ6族遷移金属の錯体を種々合成し、これを用いて様々な有機基質との一連の反応を追及し、有機化合物における新たな高選択的骨格形成反応を開発することを目的として、「6族有機金属錯体を用いる高効率結合切断・形成反応の開発」との研究テーマを設定して、次の3つの研究を遂行した。(1)テトラヒドリド錯体[MH_4(Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)_2](M=Mo,W)を溶液中で光照射または加熱することによって生じる配位不飽和種による、C-H、C-C、N-H、C-O、Si-H、Ge-H結合等の選択的な活性化を体系的に追求し、反応の結果生じる新規錯体の反応性を検討することによって、この錯体を用いる有機基質における結合の切断・形成についての基礎的な知見を得た。(2)[(η^5-C_5H_5)_2MH_2](M=Mo,W)のタイプの錯体について、これをプロトン化して生じるトリヒドリド錯体の高い反応性に注目して、ケトン、アルデヒド、イミン、アリルアルコールなどの選択的な還元反応について新たな系を構築することができた。(3)モリブデノセンのカルベン誘導体の合成に挑戦し、新規カルベン錯体の生成を確認した。本研究を通して、有機化合物の特定の結合の開裂を伴う、モリブデンやタングステンの関わる様々な素反応を新たに見出すことができた。こうした酸化的付加反応や還元的脱離機構の組み合わせで種々の結合の新規形成ルートの開発に至る道筋が拓かれたといえる。モリブデンのテトラヒドリド錯体[MoH_4(Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)_2](1)はアリールシラン類とトルエン中還流下に反応させることにより、Si-H結合の開裂を伴う酸化的付加反応に加えて、ホスフィン配位子に結合したフェニル基のニつのオルソ位のC-H結合の活性化が同時に起こってP_P_Si_P_P骨核からなる新規5座配位子を有するトリヒドリド錯体2が得られることが見出された。錯体2はさらに過剰のフェニルシランとの反応で、5座配位骨核を保ったまま新たなジシリル型の錯体3を生成する。この錯体3はトルエンのような非極性の溶媒に溶解して一定時間撹拌すると、もとのトリヒドリド錯体2に戻る。この場合には、化学量理論的に考えると錯体3からシリレンが中間体として脱離していることが推測される。これを実験的に検証するために、錯体3をメタノール存在下にトルエン中で撹拌を行い、その溶液部分をガスクロマトグラフ質量分析計により解析したところ、トリメトキシフェニルシランが生成していることが認められた。このことは最初にシリレンが生成し、これがメタノールによりトラップされてメトキシフェニルシランとなり、それがさらに過剰のメタノールと反応して三級シランが生じたことを示唆するものである。

今後、本科学研究費補助金により導入した液体クロマトグラフ質量分析計を有効に活用することにより、シリレン発生に関する情報をより厳密に精査することが可能になることと思われる。また、錯体2は二硫化炭素や二酸化炭素と反応して、やはり5座配位骨核を保持したまま、それぞれがモリブデン-水素結合に挿入したと思われる新規錯体を与えることが認められた。これら反応生成物についても、液体クロマトグラフ質量分析計により構造推定に有効な情報が得られることが期待される。前年度に引き続き、モリブデンのテトラヒドリド錯体[MoH_4(Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)_2](1)とアリールシラン類とのトルエン中還流下での反応で生成する、P^P^Si^P^P骨核からなる5座配位子を有する新規トリヒドリドモリブデン錯体[MoH_3{[Ph_2PCH_2CH_2P(Ph)-C_6H_4-o]_2(Ar)Si-P,P,P,P,Si}](2)の反応性についてさらなる検討を進めた。錯体2と過剰のフェニルシラン、酸素分子、ヨウ化メチル、カルボン酸などとの反応では、いずれも5座配位子の骨格を維持したまま相当する新たな配位錯体を生成することはすでに認めている。今回はさらに、アセチルアセトンやマロン酸ジアルキルのようなβ-ジカルボニル化合物との反応を検討した。2はアセチルアセトンとトルエン中還流下で反応して新たな錯体を生じた。この錯体は、2における4つの配位リン原子のうちの一つが金属から解離して、全体として4座配位をとり、アセチルアセトナト配位子は二つの酸素原子でキレート配位をしていることが生成物のX線結晶構造解析から確認された。興味あることに、同様の反応をマロン酸ジアルキルを用いて行うと、この場合には5座配位子の骨格は保ったまま、マロナト配位子が一つの酸素で単座配位した錯体が生成することが確認された。その他、モリブデノセン誘導体の関わる反応として、(η^5C_5H_5)_2MoH_2を用いるイミン類の不斉還元、アリルアルコールからプロペンへの直接還元などについて、それぞれ機構に関する新しい知見を得ることができたことから、今後のさらなる展開が期待される。本研究課題の最終年度に当たり、これまでの研究成果を踏まえて、モリブデンやタングステンの有機金属化合物による有機基質中の結合の選択的開裂や結合形成に関する総括的な研究を展開した。本研究課題で新たに創出された、P^P ^Si^P^ P骨核からなる5座配位子を有する新規トリヒドリドモリブデン錯体[MoH_3{[Ph_2PCH_2CH_2P(Ph)-C_6H_4-o]_2(Ar)Si-P,P,P,P,Si}](1)に関する研究では、タングステンについて類似の反応を試みてまた新たなタイプのシリル錯体の生成が見出された。また、一級、二級シランのほかに一級、二級のゲルマン、さらにはジシランなどとの反応を検討して、生成物の精査を行い、主として新規錯体生成の機構に関わる知見を得ることが出来た。また、錯体1を用いる二酸化炭素のジアルキルアミドへの触媒的固定化反応システムを構築することに成功した。一方、モリブデノセン誘導体の関わる反応として、(η^5-C_5H_5)_2MoH_2(2)を用いるアリルアルコールからプロパンへの直接還元について、重水化物を用いたラベル実験を含めて詳しい検討を行った。錯体2はプロトン酸存在下アリルアルコールと反応してカチオン性のπ-アリル錯体を与える。このπ-アリル錯体をLiHで処理するとプロパンが定量的に生じる。このときの水素源をラベル実験で追跡した結果、反応の過程で、π-アリル配位子の中央炭素に結合した水素が末端炭素に移動するという、珍しい機構が介在していることが明らかになるなど、機構に関する新しい知見を得ることができた。
臨床と教育の両者が求めるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズ

フィジカルアセスメントは,適切なケアを実施するための観察力・的確な看護判断能力のコアとなる要素の一つであり,より看護師に求められている技術である.看護基礎教育で効果的・効率的に教育するために,本研究は,呼吸に焦点をあて,臨床と教育の両者が求める看護基礎教育のフィジカルアセスメント教育の最低限必要な項目(ミニマム・エッセンシャルズ)を明らかにすることを目的に行った.結果, 29項目が明らかになった.フィジカルアセスメントは,適切なケアを実施するための観察力・的確な看護判断能力のコアとなる要素の一つであり,より看護師に求められている技術である.看護基礎教育で効果的・効率的に教育するために,本研究は,呼吸に焦点をあて,臨床と教育の両者が求める看護基礎教育のフィジカルアセスメント教育の最低限必要な項目(ミニマム・エッセンシャルズ)を明らかにすることを目的に行った.結果, 29項目が明らかになった.フィジカルアセスメントスキルは、国民から求められる看護実践能力の強化に応えるために必要な基礎的能力の一つである。1990年代にフィジカルアセスメントスキルが日本の看護基礎教育に導入されて、10年あまりが経過した。しかし、日本においては、看護師が行うフィジカルアセスメントの内容や看護基礎教育で教育すべき内容についての検討はほとんどなされていない。そのため、看護基礎教育で実施しているフィジカルアセスメント教育の内容と、実際の臨床現場が求めている内容の乖離が指摘されている。そこで、看護基礎教育で教育されている内容と実際の臨床現揚で求められている内容の乖離を埋めるために、教育の現場の調査結果を臨床の現場に示したうえで、臨床の現場が求めるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズを明らかにすることを試みた。さらに、臨床の現場での調査結果を看護基礎教育の現場に示し、再度教育の現場の考えを明らかにした。つまり、臨床と教育の現場の両者が求めるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズとその修得レベルを明らかにすることを試みた。具体的な実施した研究は以下のとおりである。1.「臨床看護師のフィジカルアセスメントに関する認識調査」をインタビュー調査2.「臨床の看護実践家が考えるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズ」をデルファイ法にて調査3.「教育の専門家が考えるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズ」をデルファイ法にて調査上記の調査結果をもとに、臨床と教育の両者が求めるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズを分析・検討している。フィジカルアセスメントスキルは、国民から求められる看護実践能力の強化に応えるために必要な基礎的能力の一つである。そこで、看護基礎教育で教育されている内容と実際の臨床現場で求められている内容の乖離を埋めるために、教育の現場の調査結果を臨床の現場に示したうえで、臨床の現場が求めるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズを明らかにすることを試みた。具体的に実施した研究は以下のとおりである。1.「臨床看護師のフィジカルアセスメントに関する認識調査」をインタビュー調査2.「臨床の看護実践家が考えるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズ」をデルファイ法にて調査3.「教育の専門家が考えるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズ」をデルファイ法にて調査上記の調査結果をもとに、臨床と教育の両者が求めるフィジカルアセスメント教育のミニマム・エッセンシャルズを分析・検討した結果、29項目が抽出された。
活性化オンコジーンを導入したトランスジェニックマウスによる個体発癌の研究

個体発癌におけるオンコジーンの役割について調べるために、ヒト正常(プロト型)又は活性化c-Ha-rasDNA導入トランスジェニックマウスを作成した。導入遺伝子はプロモーター領域を含むヒトゲノムの遺伝子断片である。活性型c-Ha-rasDNA導入マウス胚は個体発生の過程で発生停止、奇形および胚性腫瘍を頻発し、個体にまで発生するものは認められなかった(昨年度一部報告)。本年度は、プロト型c-Ha-rasDNA導入トランスジェニックマウスを作成し、個体発癌を検討した。得られたトランスジェニックマウスのうちras-H2系統が、きわめて高頻度(11/95)に腫瘍を発生し、調べたすべての腫瘍細胞で導入遺伝子の活性化が認められた。しかし正常組織では導入遺伝子の活性化は認められず、ここで認められる個体発癌は、導入遺伝子の体細胞突然変異による活性化であることが解かった。また癌の種類に偏よりが認められた。11例の癌のうち9例が脾臓、子宮頚部、ソ頭部の血管内皮細胞腫であり、とくに脾臓に多発(6例)していた。この血管内皮細胞腫のうち、試料が採取できたものについて導入遺伝子の活性化を調べたところ、すべての試料でp21蛋白質の第61番目のアミノ酸がグルタミンからロイシンへ変異していることが解かった。他の腫瘍は、皮膚パピローマ(2例)、肺腺腫瘍(合併して2例)であったが、パピローマの1例でp21タンパク質の第12番目のアミノ酸が、グリシンからバリンへと変異していることが確認された。以上のことから、ヒトc-Ha-rasDNAは正常ではマウスの細胞を腫瘍化することはできないが、体細胞突然変異によって活性化すると、組織特異的に個体で発癌をひき起すことが証明された。今後は、組織特異性と導入遺伝子の活性化との関係を発癌を誘発することによって検討する予定である。
CT検査による医療被ばくの染色体への影響解析と生物学的線量評価

放射線災害時の生物学的線量評価方法として二動原体染色体(Dics)や転座型染色体(Trs)の形成数を用いた解析方法がある。Dicsは不安定型染色体であるため急性期被ばくの線量評価に用いられ、Trsは安定型染色体であることから過去数年間の被ばく線量評価に用いられる。本研究では低線量被ばくの典型であるCT検査による被ばくの影響をDicsとTrsを用いて解析し、さらに連続3回のCT検査によるこれら染色体異常の累積性についても解析した。また1Gy以下の中低線量被ばくによる線量評価のため、5人の健常者の末梢血リンパ球に8線量のγ線を照射し検量線を作成した。12人の解析から1回のCT検査前後でDicsは有意な増加を認めたが、Trsでは有意な増加を認めなかった。また別の8人の連続3回のCT検査から、Dicsは1回のCT検査ごとに有意な増加は認めたが、次のCT検査前には減少し3回のCT検査による累積増加は認めなかった。またTrsは1回のCT検査ごとの有意な増減はなく3回のCT検査による累積増加も認めなかった。さらにTrsの形成数はCT検査に関係なくDicsのそれより多かった。検量線に関しては、Dics,Trsともに線量と形成数はよく相関したが、Dicsは個人間でばらつきがあり検量線の傾きも異なった。またTrsは個人間にばらつきはあったが検量線の傾きは同じ傾向を認めた。以上から、Trsでは低線量被ばくによる変化は見いだすことは難しく、さらにDics, Trsともに同じ線量に対しても個人間でばらつきがあり世界共通の検量線の作成は困難と考えられた。最近小児においてCT検査後の白血病や脳腫瘍の発生が報告され、医療被ばくによる人体への影響が危惧されている。そのためにまず成人においてがんなどの疾患のために放射線照射や化学療法を施行されずにCT検査で経過観察の人、または治療終了後数年経過しCT検査で再発の有無をチェックしている人を対象に、半年から1年に1回のCT検査を受けた場合の放射線による染色体への影響を二動原体染色体(DIC)と転座型染色体の形成数の増加の有無で解析する。3回のCT検査を受けた人(最低20人)を対象に、それぞれのCT検査において検査前後でDICと転座型染色体の解析を行なう。またそれぞれのCT検査ごとに放医研の解析システムを用いて被ばく線量を計測する。これによって各CT検査ごとの被ばく線量と染色体異常の形成数の関係だけでなく、複数回のCT検査による染色体異常の累積があるか解析可能である。CT検査を3回受けた20人の末梢血はすでに保存されカルノア液で固定されており、これらサンプルから順次染色体解析用の標本を作製し、DICについてはCentromere-FISH法で解析し、転座型染色体については染色体1番、2番、4番を対象にしたペインティング法を用いて解析している。小児ではCT検査による放射線被ばくと白血病、脳腫瘍発症リスクの関係が報告され、CT検査が疾患の原因となる染色体異常を誘発している可能性がある。放射線照射によって染色体が切断された場合、二動原体染色体(dicentric chromosome: Dic)と転座型染色体が同じ割合で形成される。我々は大人において1回のCT検査でDNA鎖の切断が誘発されている可能性を二動原体染色体(Dic)法で見出したが(Scientific Rep, 2015)、転座型染色体の形成数は増加していたものの有意な変化は認められなかった(JRR, 2016)。そこで年1回のCT検査を3年間施行した時に染色体異常の累積性が認められるか検討した。悪性リンパ腫の治療終了後3年以上の経過または肺の異常陰影フォロー中の治療歴のない患者8人(2777歳;中央値63歳)を対象に、年1回のCT検査時にCT検査前後で末梢血を採取し3年間(3回)行った。染色体解析は分離リンパ球を用いてFISH法によるDicおよび転座型染色体解析を行った。1標本当たり2,000 metaphase相当の解析を行いそれぞれの染色体異常形成数を解析した。1回のCT検査における被ばく線量値はCT線量計算システム「WAZA-ARI」(放医研)による計算方法を引用した。1回のCT検査時の被ばく線量は22.0 mSv73.5 mSv(中央値40.5 mSv)であった。CT検査によってDic、転座型染色体ともに新規に形成される傾向があり、CT検査に関係なく転座型染色体数の方がDicに比べ多かった。概ね3回のCT検査による染色体異常の累積増加は認めなかったが、Dicおよび転座型染色体ともに8人中1人においてそれぞれの累積増加を認めた。この研究の一部は、2017年の日本放射線影響学会で報告し、さらに解析数を8人に増やし2018年のアメリカがん学会で報告し現在論文を作成中である。

本研究では低線量被ばくの典型であるCT検査による被ばくの影響をDicsとTrsを用いて解析し、さらに連続3回のCT検査によるこれら染色体異常の累積性についても解析した。また1Gy以下の中低線量被ばくによる線量評価のため、5人の健常者の末梢血リンパ球に8線量のγ線を照射し検量線を作成した。12人の解析から1回のCT検査前後でDicsは有意な増加を認めたが、Trsでは有意な増加を認めなかった。また別の8人の連続3回のCT検査から、Dicsは1回のCT検査ごとに有意な増加は認めたが、次のCT検査前には減少し3回のCT検査による累積増加は認めなかった。またTrsは1回のCT検査ごとの有意な増減はなく3回のCT検査による累積増加も認めなかった。さらにTrsの形成数はCT検査に関係なくDicsのそれより多かった。検量線に関しては、Dics,Trsともに線量と形成数はよく相関したが、Dicsは個人間でばらつきがあり検量線の傾きも異なった。またTrsは個人間にばらつきはあったが検量線の傾きは同じ傾向を認めた。以上から、Trsでは低線量被ばくによる変化は見いだすことは難しく、さらにDics, Trsともに同じ線量に対しても個人間でばらつきがあり世界共通の検量線の作成は困難と考えられた。平成29年度中には最低10人の解析を終了させ学会で報告予定である。また平成30年度中には20人の解析を終了し論文化の予定である。概ね複数回のCT検査による染色体異常の累積増加は認められないが、累積増加の傾向を認めた人に関しては、その背景に喫煙や疾病に対する過去に受けた治療との関係が疑われるため、さらに解析数を増やして検討する必要がある。当初購入予定の試薬の数量が少なく済んだため。次年度の試薬の購入費に使用予定。
葉の被食防御物質を介した植物と植食性昆虫の相互作用ネットワークの解明

植食性昆虫の摂食による葉の防御レベルの変化やその範囲を測定するため、非破壊的な成分定量を近赤外分光法により試みた。コナラ、シラカシ、アラカシを対象とし、葉の吸光スペクトルを得、さらに防御物質(総フェノール)を定量し、PLS回帰を行った。得られた検量モデルから予測値の標準誤差が最少となるモデルを選択し、それぞれの種のベストモデルとした。コナラとアラカシおよび得られたモデルを用い、植食者による摂食実験を行った。同一シュート内および摂食刺激を受けたシュートより上部のシュートにおいて、防御物質が増える傾向が見られたが、モデル推定値の信頼区間が広く、再検討が必要である。植食者の摂食による葉の化学形質の変化を明らかにするため、ブナ科樹種の葉の化学成分定量を近赤外分光法により非破壊的に行う手法の開発を行った。当初の計画ではコナラ、シラカシの2種を対象としていたが、さらにマテバシイ、アラカシ、スダジイの3種を加え、解析を試みた。平成23年度に購入したスペクトラコープ社製の分光器field λを用い、各樹種の葉100サンプルを対象にインタラクタンス法により吸光度スペクトルを得た。さらに従来法による化学分析を行い、全糖、粗タンパク、総フェノール含有率を得、成分値と吸光値を用いてPLS回帰を行い、検量モデルを作成した。総フェノール含有率において十分なモデルの精度と頑健性が得られたが、その他の成分に関しては十分とは言えず、サンプル数をさらに追加し、モデルの作成が可能かどうか検討する必要がある。近赤外分光法を用いた葉における非破壊的な成分定量法の確立により、簡便にオンサイトで樹上の葉の化学成分情報が得られるようになった。現段階では限られた成分情報のみだが、今後その他の成分についても検量モデルを作成していきたい。また、検量モデル作成と並行し、植食者による摂食の予備実験を行った。植食性昆虫による葉の摂食量や摂食に要する時間等を記録し、本実験における実験デザインを決定した。植食性昆虫の摂食による葉の防御レベルの変化を測定するため、本研究では測定対象である葉をサンプリングせずに、樹上で生きたままの状態で成分測定を行う手法を近赤外分光法により確立した。近赤外分光法(NIRS)を用いた非破壊測定では、まず対象から得られたスペクトルと実際の化学成分値の間で検量モデルを作成する必要がある。ノイズの少ない優良なスペクトルを得るためにあらかじめ検討した測定条件の下、検量モデルの作成を行った。対象のコナラ、シラカシ、およびアラカシ(シラカシ個体の多くが枯死したため、後から追加)の葉(各n=100)のスペクトルを測定し(インタラクタンス法、露光時間20ms)、その後各サンプルの防御レベルとして総フェノール量を定量した(Modified Price Butler法)。得られたスペクトルと化学分析値よりPLS回帰を行い、様々な検量モデルを作成し、予測値の標準誤差が最少となるモデルを選定した。コナラ、シラカシ、アラカシの二次微分スペクトルより、R2=0.68, SEC=1.88, SEP=2.01 (700-950nm), R2=0.41, SEC=2.24, SEP2.60 (700-1000nm), R2=0.73, SEC=1.83, SEP=1.97 (700-950nm)のモデルが得られた。さらに植食者への摂食実験を行い、摂食刺激が植物体の防御レベルにどのように影響するのかを検討した。植食者に葉を3分の1程度採食させ、同一シュート内、近隣シュート内での葉の防御レベルがどのように変化するのか、コナラとアラカシおよびそのNIRSモデルを用いて推定した。同一シュート内および摂食刺激を受けたシュートより上部のシュートにおいて総フェノール含有率が上がる傾向が見られたが、モデル推定値の信頼区間が広いため、サンプル数を加えた上での再検討が必要である。植食性昆虫の摂食による葉の防御レベルの変化を測定するため、本研究では、測定対象である葉をサンプリングせずに、樹上で生きたままの状態で成分測定を行う手法を近赤外分光法により確立する。そこで、フィールドで使用可能なポータブル近赤外分光光度計を購入し、葉の測定に適したサンプルの測定条件を検討した。近赤外分光法を用いた非破壊測定では、まず対象から得られたスペクトル(波長ごとに得られる吸光度の集合体)と実際の化学成分値の間で検量モデルを作成する必要がある。検量モデルの精度は得られたスペクトルに大きく左右され、ノイズの少ない優良なスペクトルを得るためには適切な測定条件の選択が不可欠である。

検討の結果、インタラクタンス法を用い、プローブ(光源と検出器が一体化)を対象である葉から5mm離した状態で100ms露光・測定し、10回平均値をとるという測定条件が適切であると判断した。測定時の温度条件については、現在摂氏25度で測定を行っているが、野外での測定を考慮し、535度での測定が可能なように、スペクトル測定時に様々な温度での測定値を検量モデルに取り込む必要がある。植食者を用いた摂食実験を円滑に進めるために、予備実験を行い、植食者の成長量、糞の回収、摂食面積の測定法などの項目について実験の段取りの確認を行った。また、野外でのコナラ・シラカシの植食者相を調べるために、ビーティングネットにより植食者を回収し、植食者の液浸標本の作製を行った。初年度の分光器購入の遅れにより、検量モデル作成開始が遅れたこと、さらに平成24年度中に申請者が異動し、実験環境が大幅に変化したことにより、研究の遂行に遅れが生じている。本研究の遂行にはフィールド測定用分光器の購入が不可欠だが、当初予定していた機器の販売元が倒産、買収され、当該機器の購入ができなくなったため、進捗が遅れている。分光器使用時には数回に亘る製造者による機器のカスタマイズが不可欠であるため、日本国内の販売元からの購入が望ましいが、予算内で購入可能かつ十分な精度を持つ機器は限られ、機器選定に多くの時間を要した。また、学内での高額備品購入手続きに予定外の時間を要したことも影響している。全糖、粗タンパク含有率の検量モデルについては、現段階のサンプル数では十分な精度が得られていないため、次年度に追加実験を行う予定である。また得られた検量モデルを用い、植食者による摂食実験での葉の化学形質の経時変化を明らかにする。十分な精度および頑健性のある検量モデルが得られ次第、随時学術誌に投稿し、掲載の目途が立ち次第、植食者による摂食実験の解析結果も論文化していく予定である。当初は平成23年度に検量モデルを得る予定だったが、フィールド測定用分光システムの購入が遅れたので平成24年度に行う。また、植食者を用いた摂食実験については、検量モデルの完成を待たずに実験を進める。検量モデル完成後に測定しておいたスペクトルから成分値を推定する。全糖、粗タンパク等の追加実験に伴い、化学分析を行う。また論文執筆のために英文校閲サービスを利用する予定である。当初予定していた以上にフィールド測定用分光システムに予算を執行したため、検量モデル作成時のサンプル数を減らす、もしくは測定対象とする化学成分を絞ることで、化学分析のための費用を抑え、研究を遂行していく予定である。
フザリウム病原菌の各種病原性変異株を用いた生物防除活性の遺伝学的検証

土壌生息性糸状菌Fusarium oxysporumには、異なる作物に萎凋性病害を引き起こす80以上の系統が存在し、世界的に最重要かつ難防除病原菌のひとつに数えられている。F. oxysporum病害では、非病原性F. oxysporum菌株を用いた生物防除について実用化に向けた試験研究が進められている。本研究では、メロンつる割病菌(F. oxysporum f. sp. melonis)から作出した、変異遺伝子が特定された非病原性変異株を用いて、それらの発病抑制効果を比較し、生物防除活性を持つ菌株の生理学的および病理学的性質、それらを決定する遺伝学的背景の検証を目指した。メロンつる割病菌Mel02010株から、病原性に不可欠であることが報告されているFOW2、FoPCK1、FMK1、GAS1、FRP1、FGA1またはFGB1遺伝子の破壊株を作出した。それぞれの破壊株のメロン植物に対する病原性を検定したところ、FGA1またはFGB1以外の破壊株は、病原性を失っていることが確認された。本葉が1枚展開したメロン苗に各遺伝子の破壊株の胞子を種々の濃度(10^6、10^7および10^8/ml)で浸根接種し、病原性菌株胞子を混合した汚染土(10^5/g)で3週間栽培した。その結果、転写制御因子をコードするFOW2とMAPキナーゼをコードするFMK1の破壊株は、接種胞子濃度に依存した発病抑制効果を示し、生物防除活性を持つことが明らかとなった。一方、他の遺伝子破壊株では、生物防除活性は認められなかった。以上の結果は、病原性欠損株でも、変異遺伝子によって生物防除活性が異なることを示した。また、FOW2またはFMK1破壊株は根表皮細胞に侵入できないことから、生物防除活性には根組織への侵入が不可欠でないことが示唆された。土壌生息性糸状菌Fusariumoxysporumには、異なる作物に萎凋性病害を引き起こす80以上の系統が存在し、世界的に最重要かつ難防除病原菌のひとつに数えられている。
パッシブ住宅の熱環境予測評価システムの開発

本研究は、パッシブ住宅の室内熱環境を予測評価するための設計支援システムの開発を目的としている。パッシブ住宅とは、日射・風・気温・地温などの自然エネルギ-を利用して、建築の構造体や空間が持っている熱的環境調整機能をコントロ-ルすることにより、夏涼しくて冬暖かい快適な室内環境の形成を図るものである。最終的に得られた成果は以下の通りである。1.パッシブ住宅の熱環境計画基本フロ-を示し、住宅用熱負荷概算プログラム,単室定常熱環境予測プログラム,多数室非定常熱環境予測プログラムを作成した。2.単室定常熱環境予測モデルにおいては、新たに室内平均放射温度と室内相対湿度の計算を組み込み、体感温度SET^*による評価を可能にした。このモデルは設計途中で熱環境を予測する際に有効であり、どの程度の通風を期待したらよいかなどを決定することができる。3.多数室非定常熱環境予測モデルにおいては、居住者の在室スケジュ-ルと体感指標PMVを設定した予測シミュレ-ションが可能である。ブラインドを含む窓面の伝熱モデルを追加し、いわゆるニアサイクル型のパッシブ住宅も取り扱えるよう改良した。夏季の日射遮蔽,通風,夜間換気,地中冷熱、冬季の断熱,気密,集熱,蓄熱を考えて基準住宅モデルの仕様を変更し、PMV±0.5以内を目標値とした室温および負荷変動のシミュレ-ション結果を基に、各パッシブ要素の個別効果と複合効果、補助冷暖房の必要期間と所要エネルギ-を明らかにした。4.徳山市および福岡市の各実験住宅において、夏季および冬季の室内熱環境を実測調査し、多数室非定常熱環境予測モデルによる計算値と比較検証した。その結果、計算値は測定値とよく一致し、本予測評価システムの有効性が確認された。パッシブ住宅とは、日射・風・気温・地温などの自然エネルギ-を利用して、建築の構造体や空間の持つ熱的環境調整機能をうまくコントロ-ルすることにより、夏涼しくて冬暖かい室内環境の形成を図るものである。本研究は、このパッシブ住宅の理論的設計を行うための室内熱環境予測評価システムの開発を目的としている。本年度に得られた成果は以下の通りである。1.熱環境指標として、ASHRAEのSET^*とP.O.FangerのPMVを比較検討した。PMVに及ぼす流速の影響は室温が高いほど減少すること、SET^*に及ぼす湿度の影響は室温が23°C以上になると増加すること、PMVはSET^*に比べて発汗の取扱いが不十分ではあるが、人体温冷感を感覚的にわかりやすく表現できることなどを示し、達成すべき室内熱環境レベルの目標値としてPMV値で±0.5以内を採用することにした。2.家族構成は夫婦と子供2人とし、木造とRC造の基準住宅モデルの平断面を変更、1階にLDK、2階に主寝室と子供部屋を設けた。NHK国民生活時間調査結果を基に、居住者の標準的な生活を想定した在室スケジュ-ル、内部発熱、開口部の開閉条件を求めた。また、全国49地点の夏季および冬季の代表的な一日の気象デ-タを作成した。3.夏季の日射遮蔽、通風、夜間換気、地中冷熱、冬季の断熱、気密、集熱、蓄熱を考えて基準住宅モデルの仕様を変更し、-0.5≦PMV≦+0.5を目標値とした室温および負荷変動のシュミレ-ションを行った。その結果に基づいて、パッシブ要素の個別効果と複合効果、補助冷暖房の必要期間と所要エネルギ-を明らかにした。

4.山口県徳山市に建設された実験住宅において、夏季および冬季の室内熱環境を実測調査し、温熱環境計によるPMVの測定値とシミュレ-ションによる計算値を比較した。本研究は、パッシブ住宅の室内熱環境を予測評価するための設計支援システムの開発を目的としている。パッシブ住宅とは、日射・風・気温・地温などの自然エネルギ-を利用して、建築の構造体や空間が持っている温的環境調整機能をコントロ-ルすることにより、夏涼しくて冬暖かい室内環境の形成を図るものである。本年度に得られた成果は以下の通りである。1.パッシブ住宅の熱環境計画基本フロ-を示し、住宅用熱負荷概算プログラム,単室定常熱環境予測プログラム,多数室非定常熱環境予測プログラムを作成した。2.単室定常熱環境予測モデルにおいては、新たに室内平均放射温度と室内相対湿度の計算を組み込み、体感温度SET^*による評価を可能にした。このモデルは設計途中で熱環境を予測する際に有効であり、どの程度の通風を期待したらよいかなどを決定することができる。3.多数室非定常熱環境予測モデルにおいては、居住者の存室スケジュ-ルと体感指標PMVを設定した予測シミュレ-ションが可能である。ブラインドを含む窓面の伝熱モデルを追加し、いわゆるエアサイクル型のパッシブ住宅も取り扱えるよう改良した。夏季の日射遮蔽,通風,夜間換気,地中冷熱,冬季の断熱,気密,集熱,蓄熱を考えて基準住宅モデルの仕様を変更し、PMV±0.5以内を目標値とした室温および負荷変動のシミュレ-ション結果を基に、各パッシブ要素の個別効果と複合効果、補助冷暖房の必要期間と所要エネルギ-を明らかにした。4.徳山市および福岡市の各実験住宅において、夏季および冬季の室内熱環境を実測調査し、多数室非定常熱環境予測モデルによる計算値と比較検証した。その結果、計算値は測定値とよく一致し、本予測評価システムの有効性が確認された。
「少数多体系の化学」成果取りまとめ

平成7-10年度に遂行された重点領域研究「少数多体系の化学」は、物理・化学にまたがった研究者が、共通の対象としてのマイクロクラスターのもつ特有な物性、構造、反応性を、理論(特に非線形動力学理論)を実験の両面から解明するものであった。3年間の研究期間終了の結果、さまざまな成果がえられ、膨大な数の論文が刊行された。本特定領域研究は、これらの成果を取りまとめ、今後のこの分野の発展の基礎とすることを目的とする。このために、以下の3つの活動を行った。平成10年12月4-6日の3日間に渉って、慶應義塾大学三田キャンパスにおいて上記の国際研究集会を開催した。各研究班の班員による成果報告に加え、国の内外から総計8名の先端的研究者を招待し、マイクロクラスターおよび液体研究の最近の進展を議論した。どの講演に対しても多くの質問と活発な議論がかわされ、3年間の協同研究を締めくくるにふさわしい研究会となった。(2)ホームページの作成3年間の成果をホームページ(http://kokinw0.chem.keio.ac.jp/juuten/index.html)にまとめ、ここから、各班員のホームページにリンクし、その詳細を知ることが可能となった。(3)成果報告書各班員の3年成果および刊行論文をまとめた報告書を作成した。重点領域研究「少数多体系の化学」は、有限個の原子、分子から構成されるマイクロクラスター固有の性質を、実験と理論の協力によって解明する目的でスタートした。物理、化学の実験家と、非線形動力学を専門とする理論家との間には、総合研究を通しての交流などが既に行われていたが、本プロジェクトの成否は、両者の交流のやり方にかかっている。総括班は、この見地から、班員の交流を積極的に推進する方針として、各班の研究会に、他班からの出席を奨励し、旅費を補助する事とした。この結果、班員間の交流が班内のみならず、班間にも広がり、いくつかの共同研究の成果を得る結果となった。第01班(班長池田研介)では、第4班の保田氏を招いて、金属クラスターの自発合金化現象についての研究会を開催し、その討論に基づいて理論的解析が進行しつつある。その際第4班から出席した田中氏(東大)は、保田氏の結果にヒントを得て、金属表面の2次元クラスターについて同様の実験を試みている。総括班の主催する全体会議は平成7年7月と同8年1月に開催された。第1回の会議では、主として公募班員の研究計画について報告と討論がなされ、第2回のそれでは計画班員が主に研究経過について報告し、討論がなされた。第1回では、理論と実験の間の障壁の高さを感じさせたが、第2回会議では、双方が熱心に討論を交し、本重点研究の目的が達成されつつある事が実感させられた。その他、班員交流と研究会開催などの情報伝達のための班員名簿、ニューズレター発行がなされた。重点領域研究「少数多体計の化学」は、有限多体系としてのマイクロクラスターの性質を、物理の非線形動力学の理論家と、物理、化学のクラスターの実験家が協同して解明していく目的を持って平成7年度よりスタートした。総括班としては、まず異なった領域の研究者の交流の促進を図り、平成7年度はその目的を最重点とした。その結果、班全体としてかなりの意志の疎通が行われるようになった。平成8年度には、その交流から、いくつかの成果が得られている。A-01班は、A-04班の保田の研究「金属クラスターの自発的合金化」を保田と協同しつつ、解明する研究に着手している。1原子と金属の相互作用ではなく、協同現象としてこの問題が解決されつつある。液体構造の揺らぎの問題も、全体の大きな重点テーマである。西川は、液体の臨界点の延長線上に、クラスターの存在しやすい尾根がある事を、x線小角散乱の実験から見いだし、岡崎らは、分子動力学シミュレーションによってこの問題の解明を目指している。A-04班は、クラスターと表面の相互作用を扱っているが、近藤、

茅、山田などの研究は、相互協力なしには解決できないものである。平成8年度は、全体会議を2回開催し、上記の問題などを全体として討論する気運が高まっている。電子メール、ニューズレターなどによって、各班会議を全員に知らせ、他班の参加を促進する試みもなされた。重点領域研究「少数多体系の化学」は、有限個の原子・分子から構成されるマイクロクラスターを共通の対象として、物理、化学の実験家が、非線形動力学の理論家と協同して、「少数多体系の化学」という新しい分野を開いていこうと試みたもので、本年度をもって終了する。本総括班は、今までにも、班員全体の交流がこのプロジェクトの成否を握る鍵であるとの見地から、研究班間の交流を積極的に推進してきた。その結果,この3年間にいくつかの、新しい展開を得ることができた。その代表的なものは、04班の保田(阪大)と01班の協同による、金属クラスターの自発的合金化の機構解明で、理論班の要請によって遂行された実験、実験から見た理論の問題設定の改善などを経て、この問題が解明されるのも時間の問題となっている。また、平成9年10月にシカゴ大学のBerry教授を招聘した。同氏は、クラスターの揺らぎなどによる新奇な性質を予測した著名な理論家であり、本重点領域の目的をもっとも理解し、評価できる研究者である。東京、京都、名古屋、岡崎での大学、研究所における本重点研究班員の研究グループ訪問により、本プロジェクトに対する評価と今後の展望を議論することができた。本年度も各班の研究会に加えて2回の全体会議(岡崎の分子科学研究所ならびに慶應大学三田キャンパス)が開催されたが、各班の成果報告に対し、他班からの活発な議論がなされ、本プロジェクトの意図する物理と化学、理論と実験の融合によって新しい分野が開けつつあることの実感をもつことができた。平成7-10年度に遂行された重点領域研究「少数多体系の化学」は、物理・化学にまたがった研究者が、共通の対象としてのマイクロクラスターのもつ特有な物性、構造、反応住を、理論(特に非線形動力学理論)と実験の両面から解明するものであった。3年間の研究期間終了の結果、さまざまな成果かえられ、膨大な数の論文が刊行された。本特定領域研究は、これらの成果を取りまとめ、今後のこの分野の発展の基礎とすることを目的とする。このために、以下の3つの活動を行った。平成10年12月4-6日の3日間に渉って、慶應義塾大学三田キャンパスにおいて上記の国際研究集会を開催した。各研究班の班員による成果報告に加え、国の内外から総計8名の先端的研究者を招待し、マイクロクラスターおよび液体研究の最近の進展を議論した。どの講演に対しても多くの質問と活発な議論がかわされ、3年間の協同研究を締めくくるにふさわしい研究会となった。(2)ホームページの作成3年間の成果をホームページ(http://kokinw0.chem.keio.ac.jp/juuten/index.html)にまとめ、ここから、各班員のホームページにリンクし、その詳細を知ることが可能となった。(3)成果報告書各班員の3年成果および刊行論文をまとめた報告書を作成した。
客家エスニシティー形成に関する歴史社会学的研究

今年度は、特に台湾における族群(エスニック)関係、多文化主義の歴史的変遷の検討を中心に、客家エスニシティー形成に関する研究を進めた。論文としては、客家エスニシティーの形成に関する最近の研究であり、自分の研究テーマにとって最も重要な先行研究の1つである飯島典子『近代客家社会の形成--「他称」と「自称」のはざまで』(風響社、2007年)についての書評を執筆した。これは、構築主義的な客家研究である点を評価した上で史料の扱いや研究手法等に対して幾つか批判したもので、査読を経て『アジア地域文化研究』第6号に掲載されることが決定している。また、口頭では、日本台湾学会第11回学術大会(「新移民の出現と台湾族群論の再編」)、アジア政経学会2009年度全国大会(「民進党政権期の婚姻移民をめぐる多文化主義政治」)、シンポジウム「地域文化研究の現場から」(「台湾における多文化主義と婚姻移民」)において報告した。これらの発表では、族群概念や台湾多文化主義に関し、特に近年存在感を増している新移民と呼ばれる集団の影響を中心に扱い、従来の台湾社会で主流であった四大族群(その1つが客家)概念が抱えている問題や、族群概念に基づいて展開されている現実の多文化主義政治の現状について論じた。これによって、政治の場で客家人のエスニック・アイデンティティーが最もはっきりと観察することができる台湾において、エスニシティー/エスニック関係の有している現代的意義の一端を明らかにした。今年度はエスニシティーに関する理論的側面や、現代台湾におけるエスニック関係の現状や変化、そしてその中での客家人の位置づけを中心として研究を進めた。2008年4月から6月まで、台湾の中央研究院社会学研究所に滞在し、台湾のエスニシティー研究の第一人者である王甫昌氏の指導の下、エスニシティー理論全般や台湾におけるエスニシティー論の展開についての研究を行うとともに、1990年代以降の台湾で行われている客家政策の現状や現代台湾社会における客家の位置づけを明らかにするべく、関連する資料収集を進めた。帰国後はこれらを整理し、特に1980年代末以降の台湾で展開された客家運動と呼ばれる社会運動についてエスニシティー論の受容との関係から論じたものを、2008年度アジア政経学会全国大会において「台湾客家運動の社会的位置づけと意義」として発表した。また、2008年3月に国際シンポジウム「台湾史青年学者国際研討会」において台湾客家人のアイデンティティー形成に関し歴史的文献の分析を通じて論じたものを発表していたが、ここでの会議論文を基に加筆修正した論文「從「客人」到客家-台湾客家族群認同論述之形成」は、査読を経て論文集の一部として出版された。さらに、現代台湾のエスニック関係に大きな変化をもたらしている東南アジアや中国大陸からの婚姻移民(ここには少なからぬ客家人も含まれている)に関して現地調査を行い、文献や資料の収集を行った。その成果は、2009年6月に開かれる日本台湾学会第11回学術大会において「新移民の出現と台湾族群論の再編」として発表する予定となっている。
ストリーム暗号用乱数生成器の安全性評価に関する研究

高速相関攻撃(FCA)は、擬似乱数生成器の構造を既知と仮定して、平文系列と暗号文系列の対から得られる擬似乱数系列から、擬似乱数生成器の内部状態を再構成するという既知平文攻撃である。FCAの議論では、一般に、攻撃対象として、非線形コンバイナ型乱数生成器(NCG)と呼ばれる複数の2元の線形フィードバックシフトレジスタ(LFSR)と非線形ブール関数から構成された擬似乱数生成器が想定されている。本研究では、LFSRの出力系列を推定する際に、過去に推定したビットの情報を用いてパリティ検査式の集合を動的に構成し、それを用いてビットを推定するというFCAの手法を提案し、攻撃の成功確率、攻撃に要する計算量、メモリサイズの式を導出して、提案手法が既存手法に比べてLFSRの出力系列を高い精度で推定できることを示した。本研究では,擬似乱数生成器の解析法の性能を追求することにより,既存の擬似乱数生成器の強度を維持するための条件,脆弱性とその対策を明らかにし,既存の擬似乱数生成器の運用や新たな擬似乱数生成器の開発に役立つ情報を得ることを目的としている。平成19年度と平成20年度の2年間で,擬似乱数生成器の解析法の性能追求の1つのアプローチとして,(1)非線形コンバイナ型乱数生成器(NCG)の高速相関攻撃(FCA)におけるパリティ検査式構成アルゴリズムと線形フィードバックシフトレジスタ(LFSR)の初期値再構成アルゴリズムの効率化,(2)NCGと同様の構造を持つ乱数生成器の識別攻撃による予測不可能性の解折,の2つの課題を設定している.平成19年度は,FCAに関連してパリティ検査式構成アルゴリズムとLFSRの初期値再構成アルゴリズムの効率化に取り組み,新しいFCAの改良手法を提案,シミュレーション実験によりその効果を確認した.FCAは,NCGの構成(LFSRの特性多項式,F関数)を既知と仮定して,平文と暗号文の対からNCGの出カビット列を求めて,NCGの中の1つのLFSRの出カビット列とNCGの出カビット列の相関関係と,線形符号の復号法を利用して,LFSRの初期値を再構成する既知平文攻撃である.提案手法は,事後確率(APP)を用いたワンショットの復号アルゴリズムにより推定済みのビットの情報を用いて3項のパリティ検査式の集合を動的に構成して,NCGの出カビット列の推定に利用する.従来手法では,LFSRの出力ビット列の推定で用いられるパリティ検査式の集合は前処理で静的に構成され,LFSRの出力ビット列の推定状況に関係なく用いられていた.これに対して提案手法では,LFSRの出カビット列を推定する処理において,推定済みのビット情報を利用した新たなパリティ検査式を動的に構成することで,従来は使用していなかったNCGの出力ビット列の情報までを利用することができ,攻撃の成功率が向上する.攻撃が成立するときのNCGの出力系列の長さ,LFSRの特性多項式の特徴,LFSRの出力系列とNCGの出力系列の相関確率,攻撃に費やされる計算量,記憶容量の解析,評価については継続課題として取り組む.本研究では,擬似乱数生成器の解析法の性能を追求することにより,既存の擬似乱数生成器の強度を維持するための条件,脆弱性とその対策を明らかにし,既存の擬似乱数生成器の運用や新たな擬似乱数生成器の開発に役立つ情報を得ることを目的としている.平成19年度と平成20年度の2年間で,擬似乱数生成器の解析法の性能追求の1つのアプローチとして, 1.非線形コンバイナ型乱数生成器(NCG)の高速相関攻撃(FCA)におけるパリティ検査式構成アルゴリズムと線形フィードバックシフトレジスタ(LFSR)の初期値再構成アルゴリズムの効率化, 2. NCGと同様の構造を持つ乱数生成器の予測不可能性の解析,の2つの課題を設定した.平成19年度は, FCAに関連してパリティ検査式構成アルゴリズムとLFSRの初期値再構成アルゴリズムの効率化に取り組み, FCAの改良手法を提案,シミュレーション実験によりその効果を確認し,攻撃が成立するときのNCGの出力系列の長さ, LFSRの出力系列とNCGの出力系列の相関確率,攻撃に費やされる計算量,メモリサイズの理論的解析が継続課題となった.平成20年度は,平成19年度の継続課題に取り組み,提案手法の攻撃成功確率,攻撃に要する計算量,メモリサイズの式を導出し,既存手法に比べて良好な性能を有することを確認した. NCGと同様の構造を持つ乱数生成器の予測不可能性の解析については, LFSRを駆動するクロックを制御する,フィルタ関数の出力を間引くような構成の乱数生成器に対して,提案した攻撃の適用可能性を今後継続して検討したい.
兵庫県南部地震被災地域の社会科教育における震災体験学習の展開に関する調査研究

本研究は、兵庫県南部地震発生から2年目の平成8年度において、被災地域の公立学校での児童・生徒の震災体験を生かす防災教育の取み組けについて調査し、社会科における震災体験学習のあり方を検討したものである。本研究では、第一に、児童・生徒の震災体験を意味づけるために、小学校3年生と5年生の児童を対象にして、アンケート調査とグループ・インタビューを実施した。そこからは、同一の学校においても地域レヴェルや個人レヴェルで異なる震災の影響が見られ、年齢や直後の被災状況の違いによる体験の多様性、学習経験の違いなどが判明した。また、子どもたちによる体験の語りでは、被災当日の様子が詳しく想起されるとともに、個々の震災体験がそれぞれのライフ・フトーリーとなって記憶されていることが明らかになった。第二に、震災体験を生かす教育の実践活動として、神戸市教育委員会によって作成された震災体験学習の副読本「しあわせはこぼう」の主題と内容を分析し、この副読本を活用した震災体験学習について調査した。この結果、震災体験から学び発信する学習活動は、防災にとどまらず、人間の生と死、より良い市民社会への参加、地域における共生、福祉・ボランティア活動の意義など、社会科学習において今後要請される多くの新しい課題と結びつくものであることが明らかになった。つまり、震災体験学習は教科・領域横断的で総合的な学習となってきているといえる。そして、児童・生徒にとっては、そうした学習を通してみずからの震災体験の意味と震災後の人生を探究していくことが見いだされた。第三に、社会科を軸にした震災体験の総合的な学習について、小学校第3学年を対象に年間を通した教材と授業の計画・開発を実践者と行い、1年間にわたる実際の授業を記録し分析した。今後、震災後の時間経過に応じて、震災体験の総合的な学習の開発へと研究を展開させることが必要である。
社会理論と地理学-その思想史的考察-

3か年の研究期間の最終年度にあたる平成七年度は、これまでの研究報告を踏え欧文による報告書の作成に充てられた。研究分担者すべての報告を網羅することはできなかったが、報告書は以下の8つの論文(欧文)を含むものである。1)フィリップ・パンシュメル:「一世紀間におけるフランス地理学の永続性と変化」2)堤研二:「近代日本における周辺地域の工業化-福岡県八女地域における茶業を例に-」3)遠城明雄:「権力、社会的規制、都市空間の統制-1890-1930年代の門司市を例に-」4)中島弘二:「政治地理学と唯物論-政治と空間性の分節化に向けて-」5)久武哲也:「1980-1995年代の日本文化地理学の最近の発達」6)竹内啓一:「民族地理学者・山口弥一郎の地理学」7)源昌久:「文学における東京河川のイメージ-幸田露伴と永井荷風の作品から-」8)野澤秀樹:「ヴィダル学派と地理学巡検」本研究は、近年盛かんとなってきた「地理学と社会理論」との関連を思想史的に検討しようとするものであり、サブタイトルに「地理思想史における日本の寄与(6)」として出版された。このシリーズは海外でも注目され、評価されているものである。1.地理学において社会理論が問題となっている背景ならびに.社会・文化地理学の動向/論争に関して.次の3つの研究が得られた。(1)N.プーランザスにおける国家と空間-「国家の制度的物質性」-をめぐって-。(2)アメリカ文化地理学と社会理論-ひとつの論争-。(3)現象学的地理学の方法-「景観」と「場所」の理解-。(1)では「空間」概念の再構築,(2)ではマルクス主義的立場にあるイギリスの文化地理学とサウアーに基づくアメリカ文化地理学との相違.(3)では人文主義地理学の方法がそれぞれ議論された。2.地理学における社会理論の淵源に関しては.「学派」の形成のほかに.「地理的知識」が「近代化」に果した役割など.次の4つの研究が得られた。(1)デュルケームの〈社会-空間〉理論(今日,社会理論とデュルケームを中心としたフランス社会学派との関わり)。(2)行動地理学の一源泉(フランスにおける国土整備計画と地理学の関わり)。(3)ヴィダル派とはなんであったのか(初期フランス地理学派の思想史的な再検討)。(4)国民国家形成期の地理思想(明治国家の形成期において土木技術などを含めた空間整備のための「地理的知識」がいかなる集団によってどのように獲得され又利用されたのか。さらにこうした「地理的知識」の必要性は地理学の制度化にいかなる影響を及ぼしたのか)。3.「地理的現実」を説明するための枠組構築の試みとしてロカリティー研究を発展させた2つの研究が得られた。(1)エスニックマイノリティ居住地区の歴史的起源-ロカリティと社会理論,デュースブルク市ハンボルンを事例として-。(2)近代化・縁辺地域・ローカリティ.(社会変動と空間/地域の関わり)。1.社会諸理論とそれらが成立した歴史的・地理的現実との関連に関して、次の3つの研究が得られ、特に近代日本の形成に際して地理的知識や空間をめぐる問題設定が果たした役割についてより具体的な知識が獲得された。(1)日本における「国民国家」の形成に広義での地理的な知識がいかなる役割を果たしたのかが解明された。(2)明治期日本の茶業の近代化に中央の官僚が果たした役割および地方で技術革新が受容される過程でその主体となったのは誰か、またどのような問題が生じたのかが議論された。(3)急性伝染病などの衛生問題が明治期の人々にどのように認識され、また都市空間の再編成や人々の社会生活にいかなるインパクトを与えたのかが検討された。2.地理学と社会諸理論との関係に関しては、次の2つの研究が得られた。

(1)デュルケームのなかで従来明らかにされていなかった「社会空間」理論の現代的意義が議論された。(2)フランス地理学の歴史的展開に関してパンシュメル教授(パリ第一大学)から講演を受け、新たな知見を得た。3.理論の導入に際して生じる「翻訳」の問題に関しては、次の2つの研究が得られた。(1)北米先住民の地図とそれをもとにして作製された西洋的地図を比較することで、地図情報がいかに末梢・改変され、別の概念装置に変換されていったのかが一次資料に基づいて具体的に解明された。(2)幸田露伴や永井荷風の文学作品にみられる東京の川のイメージが、フランスの思想家エミール・マニュの書物からどのような影響を受けていたのかが議論された。4.社会諸理論に対する地理学からの理論的検討に関しては、次の2つの研究が得られた。(1)哲学者ヴィトゲンシュタインの言説と「景観」の知覚や相貌に関する研究との関連が検討された。(2)ドイツの地理学者ハルトケの研究がもつ意味やそれが当時の社会理論に対していかなる関連をもっていたのかが議論された。最終年度に当り本年度は、以下の諸論文を含む報告書を作成した。