hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校高学年児童のストレス対処力とソーシャルサポートの互恵性および活用との関連

本研究では、小学校高学年児童のストレス対処力(SOC)とソーシャルサポートの互恵性ならびに活用との関連を検証することを目的とした。一連の研究を通して、1年間の児童のストレス対処力の向上には1学期と3学期における友人との互恵的なソーシャルサポートの授受が関連していること、また、児童の適応的なストレス対処の過程において、ストレス対処力のレベルによって対処時に活用されるソーシャルサポートに違いがあることが明らかになった。本研究の目的は2点あり、1点目は小学校高学年児童のストレス対処力(Sense of Coherence: SOC)の変動と友人間におけるソーシャルサポート授受のバランスとの関連を明らかにすること、2点目は小学校高学年児童のストレス対処力(以下SOC)のレベルとストレス対処の過程において活用したソーシャルサポートとの関連を明らかにすることである。そこで平成27年度は、小学校高学年児童を対象として、児童のSOCと友人間におけるソーシャルサポートの授受に関する縦断調査、ならびに、児童のSOCとストレス対処の過程において活用したソーシャルサポートに関する横断調査を実施した。縦断調査については、関東地方A県B市の公立小学校4校に通う46年生児童938名を対象とし、無記名自記式の質問紙を用いた調査を13学期の各学期に1回ずつ合計3回実施した。各回の調査では、属性、SOC、友人の属性、友人から受領したソーシャルサポート、友人に提供したソーシャルサポート、健康状態について回答を得た。また横断調査については、同じく前述の児童938名を対象として無記名自記式の質問紙を用いた調査を3学期に実施し、属性、SOC、ストレッサー、ストレッサーの影響性およびコントロール可能性、受領したソーシャルサポートの源と内容、ストレス対処方略、健康状態について回答を得た。今後は各調査で得たデータの解析を進め、小学校高学年児童の心身の健康を維持増進するうえで重要なストレス対処力(SOC)について、SOCレベルの変動と友人間におけるソーシャルサポートの互恵性との関連、ならびに、SOCレベルとストレス対処の過程におけるソーシャルサポートの活用との関連を児童の健康状態をふまえて検証する。平成27年度内の遂行を計画した「小学校高学年児童のSOCレベルの変動と友人間におけるソーシャルサポートの互恵性に関する研究」については、標本の抽出を経て縦断調査を実施し、データの収集と整理を進めた。データの解析を終えることができなかった点で進行に若干の遅れが生じている。他方で、平成28年度内の遂行を計画している「小学校高学年児童のSOCレベルとストレス対処の過程におけるソーシャルサポートの活用に関する研究」については、標本の抽出を経てすでに平成27年度内に横断調査を実施し、当初の計画以上に進展している。これら各研究の進捗状況から、一連の本研究はおおむね順調に進展していると判断する。最終年度は、前年度に実施した縦断調査および横断調査によって得られたデータの解析を進め、以下の知見を得た。まず、高学年児童における1年間のストレス対処力(Sense of Coherence: SOC)の変動と友人間のソーシャルサポート授受のバランスとの関連について、児童のSOCは1学期よりも2学期さらに3学期にかけて高くなる一方で、1学期時点での友人とのサポート授受のバランスは児童の2学期と3学期のSOCに影響を及ぼさないことが示された。他方で、1学期と3学期において友人と互恵的なサポートの授受を行っている児童は、友人に提供するサポートが友人から受領するサポートよりも多い児童に比べて1学期と3学期のSOCがそれぞれ高いことが認められた。また、高学年児童のSOCのレベルとストレス対処の過程で受領したソーシャルサポートとの関連について、高レベル群では父親と先生から、低レベル群ではきょうだいと友人からのサポートをそれぞれ豊富に受領している児童ほど精神的な健康状態が良好であることが示された。さらに両群に共通して、影響度が大きく統制の可能性が高いと認知しているストレッサーを抱える児童は、影響度が小さいと認知しているストレッサーを抱える児童よりも、解決に向けた対処行動や原因を探る対処行動をとりやすいこと、高レベル群ではさらに、周囲の者に助言や協力を求める対処行動をとりやすいことが認められた。以上のとおり本研究では、小学校高学年児童のストレス対処力(SOC)の向上には1学期と3学期に友人と互恵的なソーシャルサポートを授受できることが重要であること、また、ストレス対処の過程では、児童におけるストレッサーの影響の大きさと統制感の高さが解決に向けた対処行動を促す一方で、ストレス対処力(SOC)のレベルによって対処時に活用するソーシャルサポートの源に違いがあることを明らかにした。平成28年度は、まず「小学校高学年児童のSOCレベルの変動と友人間におけるソーシャルサポートの互恵性に関する研究」については、平成27年度に収集・整理したデータの解析を進めて検証し成果を報告する。また、平成28年度内の遂行を計画している「小学校高学年児童のSOCレベルとストレス対処の過程におけるソーシャルサポートの活用に関する研究」についても、データの解析を進めて検証し成果を報告する予定である。両研究の成果をふまえ、小学校高学年児童のストレス対処力(SOC)の安定化とストレス対処の過程における機能について、ソーシャルサポートの授受との関係から具体的な提言を導き、本研究を計画どおりに遂行する見込みである。健康社会学
負荷依存的なCa2+シグナルが骨格筋肥大・サルコペニアに与える影響

超高齢社会である日本において、加齢による骨格筋量・筋力の低下(サルコペニア)は喫緊の社会的・医学的課題である。本研究では、申請者が開拓してきた"負荷依存的なCa2+シグナルの活性化による筋肥大促進機構"に着目する。そして、この分子機構の破綻がサルコペニアを誘引するという仮説を検証し、サルコペニアに対する創薬技術基盤を構築する。具体的には、負荷依存的なCa2+シグナルが筋肥大促進因子mTORを活性化する分子機構、mTORと協調して活性化される負荷/Ca2+シグナル依存的な遺伝子発現ネットワーク、Ca2+シグナルの機能不全/改善がサルコペニアに与える影響、の3つを解析する。
「士大夫」阪口五峰からみる明治漢詩

本研究は、明治漢詩人阪口五峰の漢詩文集『五峰遺稿』から知られる五峰を中心とする人物関係に着目し、彼らに関連する資料の悉皆調査を目指している。本年度の研究成果の主要なものは、以下の通りである。(一)阪口五峰と小野湖山に関する「贈答詩」の調査:1、国立国会図書館、五先賢の館等での資料調査イ『小野湖山翁小傳』、ロ『名家長寿實歴談』、ハ『湖山楼十種』、ニ『湖山近稿』続集、ホ『賜研楼詩』巻一巻五、ヘ『湖山老後詩』2、『湖山老後詩』の下、「雙龍園詩」と題する五言律詩四首を発見した。(二)阪口五峰と鱸(鈴木)松塘に関する「贈答詩」の調査:1、国立国会図書館、新潟県立図書館等での資料調査イ『松塘小稿』、ロ『松塘詩鈔』、ハ『房山楼詩』、ニ『房山楼集』、ホ『超海集』、ヘ『房山楼集別集』、ト『房山楼集遺集』、チ『松塘釣閣七十寿詞』、リ『快説続々記』2、『房山楼集遺集』巻二の中、「酬五峯詞宗見贈次其韻」と題する七言律詩二首を発見した。阪口五峰と小野湖山に関する「贈答詩」、阪口五峰と鱸(鈴木)松塘に関する「贈答詩」の調査は順調に進展している。ただし、小野湖山から阪口五峰宛の詩作はまだ発見していない。本年度、新たな文献資料を得ることができ、これにより、(一)阪口五峰と鱸(鈴木)松塘に関する「贈答詩」、(二)阪口五峰と小野湖山に関する「贈答詩」(継続調査)、更に(三)阪口五峰と日下部鳴鶴に関する「贈答詩」、(四)阪口五峰と巖谷一六に関する「贈答詩」の調査も進めていきたいと考えている。今後の研究については、以上の4点を中心に行う。研究の進捗状況から順次、論文や口頭発表のかたちで成果を公表する。(一)阪口五峰と尾崎行雄に関する「贈答詩」の調査:1、国立国会図書館での資料調査2、神奈川県相模原市にある尾崎咢堂記念館、三重県伊勢市にある尾崎咢堂記念館で訪問調査を実施した。3、相模原市立博物館で寄贈された資料文献900点を調査した。4、「尾崎行雄を全国に発信する会」の方々にインタビューをし、同会及び相模原市立博物館に資料・文献に関する情報提供を求めており、継続して調査中である。(二)阪口五峰と吉田東伍に関する「贈答詩」の調査:1、新潟県立図書館での資料調査2、吉田東伍記念博物館、及び吉田文庫で資料調査を実施した。しかし、該当する文献が見つかっていないが、阪口五峰と吉田東伍との書簡(3通)や年賀状(2枚)などの資料文献の撮影ができた。特に年賀状の2枚の中の1枚にて、阪口五峰の漢詩2首(七言絶句)が新たに判明した(『五峰遺稿』に未収録)。3、吉田東伍『松雲詩草』の目次を整理し、『新潟県文人研究』第20号に論文を寄稿した。4、吉田東伍が阪口五峰に添削を依頼した漢詩集原稿という先行文献があり、継続して調査中である。一、当初計画段階では、把握していなかった所蔵機関(相模原市立博物館と吉田文庫)と新しい阪口五峰の漢詩2首の確認ができた。二、阪口五峰と尾崎行雄に関する「贈答詩」の調査が未完だが、二人の漢詩による交流を確認することができたし、阪口五峰は『咢堂詩存』(一部分)の評者になっていることを確認できた。三、阪口五峰と吉田東伍との交流は、書簡や年賀状にとどまらず、吉田東伍から阪口五峰に漢詩集の添削を依頼したことが新たに分かってきた。(二)阪口五峰と鱸(鈴木)松塘に関する「贈答詩」の調査:1、国立国会図書館、新潟県立図書館等での資料調査

イ『松塘小稿』、ロ『松塘詩鈔』、ハ『房山楼詩』、ニ『房山楼集』、ホ『超海集』、ヘ『房山楼集別集』、ト『房山楼集遺集』、チ『松塘釣閣七十寿詞』、リ『快説続々記』2、『房山楼集遺集』巻二の中、「酬五峯詞宗見贈次其韻」と題する七言律詩二首を発見した。阪口五峰と小野湖山に関する「贈答詩」、阪口五峰と鱸(鈴木)松塘に関する「贈答詩」の調査は順調に進展している。ただし、小野湖山から阪口五峰宛の詩作はまだ発見していない。本研究は、明治漢詩人阪口五峰の漢詩文集『五峰遺稿』から知られる五峰を中心とする人物関係に着目し、彼らに関連する資料の悉皆調査を目指している。本年度、新たな所蔵機関や文献資料を得ることができ、これにより、(一)阪口五峰と尾崎行雄に関する「贈答詩」、(二)阪口五峰と吉田東伍に関する「贈答詩」の未完調査は継続し、更に(三)阪口五峰と小野湖山に関する「贈答詩」、(四)阪口五峰と鱸松塘に関する「贈答詩」の調査も進めていきたいと考えている。今後の研究については、以上の4点を中心に行う。研究の進捗状況から順次、論文や口頭発表のかたちで成果を公表する。本年度、新たな文献資料を得ることができ、これにより、(一)阪口五峰と鱸(鈴木)松塘に関する「贈答詩」、(二)阪口五峰と小野湖山に関する「贈答詩」(継続調査)、更に(三)阪口五峰と日下部鳴鶴に関する「贈答詩」、(四)阪口五峰と巖谷一六に関する「贈答詩」の調査も進めていきたいと考えている。次年度使用額が生じた理由:本年度の計画を効率よく実施し、本来二泊三日の調査旅行を一泊二日にしたためである。使用計画:本年度、当初計画段階では、把握していなかった所蔵機関のことが分かってきたため、新たな所蔵機関や文献資料を得ることができ、これにより、次年度に下記のような調査旅行:(一)相模原市立博物館の継続調査:阪口五峰と尾崎行雄に関する「贈答詩」、(二)吉田文庫の継続調査:阪口五峰と吉田東伍に関する「贈答詩」の調査も進めていきたいと考えている。
ジャトロファ種子に含まれるカテコール型リグナン・ネオリグナンの抗癌活性

1.ジャトロファ種子に含まれるネオリグナンのイソアメリカノールAを使用することでヒト乳がん細胞のMCF7とヒト乳腺細胞MCF10Aの通常細胞での増殖抑制効果を比較した。その結果、イソアメリカノールAでの癌細胞増殖抑制効果の特異性が示された。2.これまでイソアメリカノールAでの長期効果によってMCF7では細胞周期G2/Mアレストを誘導し、フローサイトメトリー法にてイソアメリカノールAでの短期作用においてもMCF7細胞においてG2/Mアレストを誘導することを明らかにした。3.マイクロアレー法による細胞分裂の中期に関与することが示唆されており、蛍光免疫染色法にて染色体と微小管結合に関与するオーロラB遺伝子を指標に短期イソアメリカノールAによるMCF7細胞での細胞分裂異常(モノポーラースピンドル形成)を明らかにした。4.イソアメリカノールA作用がもたらす乳癌で注目されるエストロゲンレセプターalphaとbetaの発現を調べることで、エストロゲンレセプターalpha / betaの発現比が減少することを明らかとした。5.ジャトロファ種子には抗癌作用を持つイソアメリカノールAの他に腫瘍形成を促進する活性を持つことで知られているホルボールも含まれることが知られており、ヒト子宮頸癌Hela細胞においてイソアメリカノールAのもたらす効果をマイクロアレー法にて調査したところ、ホルボールエステルのレセプターであるProtein Kinase C betaの発現を減少させることを明らかとした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.カテコール型リグナン・ネオリグナン類の化学合成:カフェ酸エチルを無水THF中でDIBAL-Hによって還元し、カフェイルアルコールを得た。これをアセトン-トルエン中で炭酸銀により脱水素重合させ、イソアメリカノールAを得た。2.カテコール型リグナン・ネオリグナン類の分離・精製:カテコール型リグナン・ネオリグナン類の化学合成が予定通りに進まない場合に備えて、ジャトロファ種子からの分離・精製を行った。ジャトロファ種子は、ソックスレー抽出器を用いて、ヘキサン、酢酸エチル、メタノールによる逐次抽出を行った。メタノール抽出画分は、二層分配し、各種クロマトグラフィーにより分離・精製を行い、8種類のカテコール型リグナン・ネオリグナンを単離・同定した。3.抗酸化作用と抗癌作用:ジャトロファ種子でソックスレー法の抽出や二層分配を行い、最終的にメタノール抽出法と酢酸エチル抽出法でそれぞれさらに有機層と水層の4区画に分けた。その4区画からポリフェノール量を調べるためにFolin-Ciocalteu法を行い、また抗酸化作用を調べるためにthe 1,1-diphenyl-2-picryl-hydrazyl (DPPH) radical scavenging法を行った。また更に、その4区画をHuH-7(ヒト肝癌細胞)やMCF-7(ヒト乳癌細胞)に添加し、それぞれの抗癌作用について調べ、その4区画すべてにおいて濃度依存的な癌細胞増殖抑制効果があることを明らかにした。さらにポリフェノール量と抗酸化作用の特に高かったメタノール抽出有機層に含まれるイソアメリカノールAのMCF-7での高濃度での特異的増殖抑制効果、またHela(ヒト子宮頸癌細胞)における低濃度での特異的増殖抑制効果を明らかとし、論文投稿した(Natural Product Communications, 2017)。おおむね、順調に進展している。これまでの実験でイソアメリカノールAによるヒト乳癌細胞(MCF-7とMDA-MB-231)、ヒト肝癌細胞(HuH-7)、ヒト子宮頸癌(HeLa)の増殖抑制効果について検証し、その方法は確立している。3,3'-ビスデメチルピノレジノール、アメリカノールA、イソプリンセピン、プリンセピンなどのカテコール型リグナン・ネオリグナン類を同様の方法にて行い、増殖抑制効果は、cell counting kit (wako)を用いて検証する。また、イソアメリカノールAによるヒト子宮頸癌(HeLa)への細胞増殖抑制メカニズムの解明をする。イソアメリカノールAで処理、及びコントロールのHeLa細胞をタネル染色し、アポトーシス誘導作用を分析する。

それら2つの細胞をホルムアルデヒドで固定したのち、ヨウ化プロピジウムで染色し、フローサイトメトリー分析にてイソアメリカノールAがHeLa細胞に対する細胞周期アレスト作用を調べる。さらに、イソアメリカノールAで処理、及びコントロールのHeLa細胞を回収し、マイクロアレイ解析・分析を行う。そして、マイクロアレイ結果から、イソアメリカノールA処理によって細胞に2倍以上発現が増加した因子、また半分以下に減少した因子に焦点をあて、ウェスタンブロット法やリアルタイムPCR法でタンパク質や遺伝子レベルでの発現比較を確認する。最終的に、選択した増殖抑制が最も高かったカテコール型リグナン・ネオリグナンで最も増殖抑制効果を示したヒト癌細胞を用い、タネル染色、フローサイトメトリー分析、マイクロアレイ分析、ウェスタンブロット法やリアルタイムPCR法を行う。カテコール型リグナン・ネオリグナンの抗癌メカニズムを明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
メディア上にみられるクローン病に関する医療情報の質の評価

クローン病とは全消化管に炎症性の潰瘍が生じる難病である.治療に際しては,医療提供者(医師など)から患者へクローン病の実態や治療法などの医療情報の提供を行う.その一方で,患者は自分自身でもメディアから医療情報を直接取り込んでいる.このようなメディア上の医療情報には科学的根拠を欠くものや個別具体的には適用できない治療法などがあり,実際の医療現場で混乱を来たすことがある.そこで,専門的観点からみたメディア上におけるクローン病に関する医療情報の検証が必要と考えた.本研究ではメディアとして新聞をとりあげてクローン病に関する新聞記事の検索を行い,メディアを通じて大衆へ直接提供されるクローン病に関する医療情報の実態を明らかにする.さらにその医療情報の質の評価を行い,クローン病に関する医療情報が適切に報道されているかの検証を行う.平成30年度は研究対象紙として読売新聞,朝日新聞,毎日新聞をとりあげ,各々の新聞記事検索ソフトであるヨミダス歴史館,聞蔵II,毎索を用いてクローン病に関する新聞記事を検索した.まず各々の新聞記事検索ソフトにて可及的長期間の検索を行ったが,古い記事は件数も少ないうえに内容も乏しく,今日的な医療情報の評価としては直近の20年間程度の検索期間で必要十分なことが明らかとなった.そのため検索期間は1999年1月1日から2018年12月31日の20年間とした.また検索キーワードとして「クローン病」,「Crohn's disease」,その略号である「CD」,また「炎症性腸疾患」,「Inflammatory Bowel Disease」,その略号である「IBD」などを用いて検索を試み比較検討を行ったが,研究対象記事件数の確保,研究目的に合致した記事の正確な抽出の観点からみても,検索キーワードは「クローン病」で十分であることが明らかになった.平成30年度では研究対象となる新聞記事の概略の確認を目的として研究を遂行した.対象とした新聞は読売新聞,朝日新聞,毎日新聞である.各紙独自の新聞記事データベースを用いて,検索期間を1999年1月1日から2018年12月31日の20年間,検索キーワードを「クローン病」として検索した.検索の概略を各紙別に示す.1.読売:ヨミダス歴史館244件,2.朝日:聞蔵IIfor libraries 292件,3.毎日:毎索49件上記の検索によって,新聞記事データベースの検索過程の評価,検索期間の決定,検索キーワードの選定を行った.しかし,検索記事数が多かったために当初の研究計画にて予定していた全記事の精査が終了せず,類型化の条件の決定が完了しなかったことから,研究対象とする記事の確定に至らなかった.平成30年度では研究対象となる新聞記事の概略の確認を目的として研究を遂行した.対象とした新聞は読売新聞,朝日新聞,毎日新聞である.各紙独自の新聞記事データベースを用いて,検索期間を1999年1月1日から2018年12月31日の20年間,検索キーワードを「クローン病」として検索した.検索記事数を各紙別に示す.1.読売:ヨミダス歴史館244件,2.朝日:聞蔵IIfor libraries 292件,3.毎日:毎索49件上記の検索によって,新聞記事データベースの検索過程の評価,検索期間の決定,検索キーワードの選定を行った.しかし,検索記事数が多かったために当初の研究計画にて予定していた全記事の精査が終了せず,類型化の条件の決定が完了しなかったことから,研究対象とする記事の確定に至らなかった.クローン病とは全消化管に炎症性の潰瘍が生じる難病である.治療に際しては,医療提供者(医師など)から患者へクローン病の実態や治療法などの医療情報の提供を行う.その一方で,患者は自分自身でもメディアから医療情報を直接取り込んでいる.このようなメディア上の医療情報には科学的根拠を欠くものや個別具体的には適用できない治療法などがあり,実際の医療現場で混乱を来たすことがある.そこで,専門的観点からみたメディア上におけるクローン病に関する医療情報の検証が必要と考えた.本研究ではメディアとして新聞をとりあげてクローン病に関する新聞記事の検索を行い,メディアを通じて大衆へ直接提供されるクローン病に関する医療情報の実態を明らかにする.さらにその医療情報の質の評価を行い,クローン病に関する医療情報が適切に報道されているかの検証を行う.平成30年度は研究対象紙として読売新聞,朝日新聞,毎日新聞をとりあげ,各々の新聞記事検索ソフトであるヨミダス歴史館,聞蔵II,毎索を用いてクローン病に関する新聞記事を検索した.まず各々の新聞記事検索ソフトにて可及的長期間の検索を行ったが,古い記事は件数も少ないうえに内容も乏しく,今日的な医療情報の評価としては直近の20年間程度の検索期間で必要十分なことが明らかとなった.そのため検索期間は1999年1月1日から2018年12月31日の20年間とした.また検索キーワードとして「クローン病」,「Crohn's disease」,その略号である「CD」,また「炎症性腸疾患」,「Inflammatory Bowel Disease」,その略号である「IBD」などを用いて検索を試み比較検討を行ったが,研究対象記事件数の確保,研究目的に合致した記事の正確な抽出の観点からみても,検索キーワードは「クローン病」で十分であることが明らかになった.平成30年度では研究対象となる新聞記事の概略の確認を目的として研究を遂行した.対象とした新聞は読売新聞,朝日新聞,毎日新聞である.各紙独自の新聞記事データベースを用いて,検索期間を1999年1月1日から2018年12月31日の20年間,検索キーワードを「クローン病」として検索した.検索の概略を各紙別に示す

.1.読売:ヨミダス歴史館244件,2.朝日:聞蔵IIfor libraries 292件,3.毎日:毎索49件上記の検索によって,新聞記事データベースの検索過程の評価,検索期間の決定,検索キーワードの選定を行った.しかし,検索記事数が多かったために当初の研究計画にて予定していた全記事の精査が終了せず,類型化の条件の決定が完了しなかったことから,研究対象とする記事の確定に至らなかった.平成30年度では研究対象となる新聞記事の概略の確認を目的として研究を遂行した.対象とした新聞は読売新聞,朝日新聞,毎日新聞である.各紙独自の新聞記事データベースを用いて,検索期間を1999年1月1日から2018年12月31日の20年間,検索キーワードを「クローン病」として検索した.検索記事数を各紙別に示す.1.読売:ヨミダス歴史館244件,2.朝日:聞蔵IIfor libraries 292件,3.毎日:毎索49件上記の検索によって,新聞記事データベースの検索過程の評価,検索期間の決定,検索キーワードの選定を行った.しかし,検索記事数が多かったために当初の研究計画にて予定していた全記事の精査が終了せず,類型化の条件の決定が完了しなかったことから,研究対象とする記事の確定に至らなかった.(理由)研究対象記事選択のために用いる記事検索ソフトとして,平成30年度は当初予定した有料の記事検索ソフトを使用せず,各新聞社が無償で提供している記事検索ソフトを使用した.そのため,有料記事検索ソフト使用料として計上した予算などで残金が生じた.(使用計画)次年度以降は,新聞記事のさらなる追加のために有料記事検索ソフトを用いて再検索を行い,研究対象記事の確認を行う予定である.その際に残金を使用する予定である.
終脳特異的細胞接着分子テレンセファリンによる樹状突起フィロポディア形成機構の解明

樹状突起フィロポディアは発達期の神経細胞に多く見られるダイナミックな構造であり、スパインの前駆体と考えられている。しかしながらその形成機構、スパインへの移行過程さらにはシナプス可塑性における役割についてはほとんどわかっていない。テレンセファリン(TLCN)は免疫グロブリンスーパーファミリーに属する細胞接着分子であり、哺乳類の終脳神経細胞(特にスパインをもった神経細胞)に特異的に発現している。これまでに私たちのグループが中心となって、TLCNの終脳特異的転写調節機構、樹状突起選択的局在機構などを解明してきたが、その機能についての研究は遅れていた。平成17年度の研究によって、TLCNの生理的機能に関する以下の新知見を得た。(1)発達期の海馬神経細胞においてTLCNは樹状突起フィロポディアに高濃度存在しているが、成熟したスパインでは発現が減少している。(2)TLCN遺伝子欠損マウスでは樹状突起フィロポディア数が野生型マウスに比べて有意に少なく、スパインへの移行が早くなっている。(3)海馬初代培養神経細胞にTLCNを過剰発現させると、樹状突起フィロポディア数の劇的な増加が見られる。TLCNは、樹状突起のシャフトから新たにフィロポディアを形成、維持するとともに、スパインからフィロポディアへの逆方向の移行も誘導できる。(4)TLCNによるフィロポディア形成は、TLCNの細胞外及び細胞内の両方の領域が必要である。(5)成体のTLCN遺伝子欠損マウスの海馬神経細胞では、野生型に比べてスパインが大きくなっており、より安定なシナプス構造を形成している。以上の結果からTLCNは、スパインへの成熟を遅らせ、可塑的かつ動的な樹状突起フィロポディアを維持することにより、『脳のやからかさ』を保つユニークな分子であることが明らかとなった。
Pー450の活性部位構造の解析

部位特異的にアミノ酸置換したPー450camのCO結合型およびO_2結合型の紫外共鳴ラマンスペクトルを測定しFeーCーO伸縮振動,FeーCーO変角振動,OーO伸縮振動を測定し、次の結果を得た。(1)Pー450camの252番目のスレオニンをグリシン,セリン,アラニン,バリン,プロリンに置換したPー450の変異体のFeーCO伸縮振動は、それぞれ,472,476,480,483,487cm^<ー1>であった。天然型では481cm^<ー1>である。又、天然型で558cm^<ー1>だったFeーCーO変角振動は、変異体ではそれぞれ556、559、558、560cm^<ー1>であった。(2)FeーCO伸縮振動の結果から、Pー450camの酸素ポケットは、グリシン、セリン、アラニン、スレオニン、バリン、プロリンの順に立体障害により小さくなっている事が示唆された。この順番はアミノ酸側鎖の大きさの順序と大体一致しており、252番目のアミノ酸は配位したCOのすぐ近くに存在し、配位したCOの幾何学構造を変化させているという事で説明がついた。(3)天然型の251番目のアミノ酸はアスパラギン酸であるが、X線結晶構造解析の結果、178番目のリジン、186番目のアルギニンとのイオン結合により、酸素ポケットの構造を保持していると考えられるが、251番をアラニンに置換した変異Pー450camでは、FeーCO伸縮振動は486cm^<ー1>であり、配位したCOへの立体障害が非常に大きくなった事が判った。(4)Pー450camに配位したOーOの伸縮振動は、天然型では1141cm^<ー1>だが、252番目をセリン、アラニン、プロニンに置換した変異体、251番をアラニンに置換した変異体では、各々1137、1134、1136、1139cm^<ー1>であった。これは252番目のスレオニンは配位したO_2と特異的な相互作用をしている可能性を示唆する。
カドミウム環境汚染地住民にみられる尿細管障害と骨代謝異常の性差

カドミウム環境汚染による健康障害を早期に防止するために、カドミウム暴露による健康影響の男性と女性の差異(性差)を検討した。富山県神通川流域カドミウム汚染地住民を対象に、尿細管機能ならびに骨代謝に関する検討を行い、以下の結果を得た。1.対象151人(男70人、女81人、5671歳)のβ_2-microglobulin排泄率(FEβ_2-m)の平均値(範囲)は、男4.58(0.1559.4)%、女3.97(0.265.3)%であり、男女ともに著しい高値を呈し、β_2-mの高度の尿細管再吸収障害を認めた。2.尿細管におけるβ_2-m再吸収障害の程度と関連して、尿酸・カルシウム・リン・グルコ-ス・重炭酸イオンなどの再吸収も障害されており、多発性近位尿細管機能異常症と診断した。3.リンおよび重炭酸イオン再吸収低下による低リン血と代謝性アシド-シスをFEβ_2-m30%以上の高度尿細管障害12例(男7、女5)に認め、更に血清アルカリホスファタ-ゼ活性が上昇している9例(男6、女3)を潜在性尿細管性骨軟化症と診断した。4.手骨X-PのMD法による骨萎縮度の程度は、尿細管障害が高度となるにしたがい、男女ともにΣGSID,MCIの低下を認めたが、女性の低下がより顕著であった。5.高度尿細管障害11例(女性)を対象に血中ビタミンD代謝物(1.25(OH)_2、25(OH)D]のレベルと尿細管障害との関連を検討した。25(OH)D値は3例が低値、8例が正常下限値であった。1.25(OH)_2D値は7例で測定し得たが、6例が正常範囲内であった。1.25(OH)_2Dと糸球体濾過値ならびにFEβ_2-mとの間に、それぞれ正(r=0.802)、負(r=-0.829)の有意な(p<0.05)相関関係が得られた。この結果より、カドミウムによる尿細管障害においては、その程度が高度となれば、尿細管における1.25(OH)_2Dの産生低下がおこることを明らかにした。ビタミンD代謝異常については、症例を増加し、更に詳細な検討が必要である。
脂肪組織由来マルチプルリスクファクター疾患遺伝子の検索と食環境による発現制御

病態発症の危険因子及び抑制因子の両方向から、マルチプルリスクファクター疾患遺伝子の検索をモデル動物を用いたin vivo実験により行った。その結果、脂肪組織から分泌されるアディポネクチンが、マルチプルリスクファクター症候群の主要病態である脂肪肝やインスリン抵抗性の発症と改善に深く関わっていることが明らかとなった。そこで食事性insulin sensitizerで、アディポネクチン産生を亢進するドコサヘキサエン酸を構成脂質として含む海洋資源由来フォスファチジルコリン(DHA-PC)を用いて、肥満モデルOLETFラットを用いた病態生理学的検討を行った。特に脂質代謝脂質代謝の中心臓器である肝臓において、DHA-PC摂取に対するOLETFラットの応答を遺伝子発現変動で評価した。まずDHA-PCを摂取したOLETFラットでは、内臓脂肪と肝臓脂質の蓄積が改善した。その作用機序としては、血中のアディポネクチン濃度上昇により肝臓における脂質合成酵素活性及び遺伝子発現の抑制が認められ、また脂肪酸分解系酵素活性及び遺伝子発現の亢進も認められた。それらの変動は転写因子のうち、脂質合成系を制御するSREBP1cおよび脂質分解系に関与するPPAR deltaの発現変動を介していることが示唆された。よって本研究により、アディポネクチンの血中濃度を食環境で制御することはメタボリックシンドローム発症の予防・改善に有効であることが示された。その結果、脂肪組織から分泌されるアディポネクチンおよびTNF-alphaが、マルチプルリスクファクター症候群の主要病態である脂肪肝やインスリン抵抗性の発症と改善に深く関わっていることが明らかとなった。そこで食事性insulin sensitizerで、アディポネクチン産生を亢進する共役リノール酸を用いて、2型糖尿病モデルZuckerラットを用いた病態生理学的検討を行った。特に全身の糖・脂質代謝に重要な働きをする骨格筋において、共役リノール酸摂取に対するZuckerラットの応答を遺伝子発現変動で評価した。まず共役リノール酸を摂取したZuckerラットでは、インスリン抵抗性が改善し、肝臓における遺伝子発現低下に伴って骨格筋におけるTNF-alphaタンパク質量が低下することが示された。また血中のアディポネクチン濃度上昇により、骨格筋におけるアディポネクチンレセプター遺伝子の発現亢進、脂肪酸合成系遺伝子(FAS, SCD)の発現抑制が認められ、また脂訪酸分解系遺伝子(AC02,CPT1b, UCP3)の発現亢進も認められた。更に炎症性ケモカインであるMCP-1の骨格筋における遺伝子発現も低下することが示された。脂訪酸分解系遺伝子の発現を調節しているPPARsの発現に関しては、alpha異性体の発現亢進が認められた。よって本研究により、アディポネクチンおよびTNF-alphaの遺伝子発現を食環境で制御することはメタボリックシンドローム発症の予防・改善に有効であることが示された。
多光源波長掃引による高速分布型光ファイバセンサの研究

本研究の目的は、複数の半導体レーザを用い、注入電流変調による狭帯域波長掃引を利用した光周波数多重法式に基づく分布型光ファイバセンシングを実施することにより、分布センシング要する測定時間を大幅に短縮する事である。分布帰還型半導体レーザの電流変調特性を実測した。分布帰還型半導体レーザは電流を注入する事でレーザ光を発振させるが、この注入電流を増減させると、レーザ光の出力強度だけでなく、発振波長も僅かに変化する。この波長変化は静的に電流を変化させた場合は、増減させた電流の変化量にほぼ比例する。一方、正弦波信号や鋸歯状波信号を用いて電流変調した場合においては、波長変化量と電流変化量は線形に対応しなくなる。本研究では所与の電流変調信号に対して得られる波長変化信号を把握する事は必須である。また、半導体レーザの注入電流制御に混入する雑音や、駆動温度のドリフトにより、発振波長に短期的な雑音や長期的なふらつきが生じる恐れがある。初年度は、偏波保持ファイバを用いた不等光路長マッハ・ツェンダ干渉計を用いて高分解能な瞬時波長の測定を行なった。さらに研究を進め、昨年度には、実際に複数の半導体レーザを導入した、光周波数多重化方式型の分布センシングシステムを構成し、低反射率のファイバブラッググレーティング(FBG)をセンサヘッドとした分布センシングを実際に行った。本年度は、昨年度構成したセンサシステムの実証実験結果を国際会議で発表した。また、電流変調によって掃引される半導体レーザの瞬時波長を正確に把握するための光学系を改善した。本研究の目的は複数の半導体レーザを用い、注入電流変調による狭帯域波長掃引を利用した光周波数多重化方式に基づく分布型光ファイバセンシングを実現することにより、分布センシングに要する測定時間を大幅に短縮する事である。本年度に行なった研究は以下の通りである。一方、正弦波信号や鋸歯状波信号を用いて電流を変調した場合においては、波長変化量と電流変化量は線形に対応しなくなる。本年度はこれを測定し、評価を行った。電流変調下における分布帰還型半導体レーザの瞬時波長の推定は以下のようにして達成した。偏波保持ファイバを用いた不等光路長マッハ・ツェンダ干渉計を用いて高分解能な瞬時波長の測定を行なった。変調に用いる信号には正弦波を採用し、変調後に得られる発振波長の短期的な雑音と長期的なふらつきの両方を測定した。測定の結果、短期的な雑音は0.08 pmであり、長期的なふらつきは0.1 pm以内である事が分かった。正弦波信号を用いた半導体レーザの注入電流変調下における発振波長の短期的な雑音と長期的なふらつきは充分小さい事がわかった。また、1台の半導体レーザを光源としたセンシングシステムを構成した。光周波数多重化方式型の分布センシングシステムを構成し、低反射率のファイバブラッググレーティング(FBG)をセンサヘッドとした分布センシングを実際に行った。光周波数多重化方式では、光源の波長を掃引し、FBGと反射光と参照光の干渉信号を解析する事で反射位置毎の信号を分離する。構成したシステムでは、光源の波長掃引手段として半導体レーザの注入電流変調を用いている。静的な注入電流変化においては、電流の変化量と波長の変化量はほぼ線形に対応しているが、動的な電流変調下においては非線形な対応となる。そこで、波長変化量を監視するためのファイバ干渉計を導入し、そこから得た情報を元に非線形性を補正した。その結果、非線形性を補正する前のセンサ出力からは位置毎の信号を分離する事は不可能であったが、補正後のセンサ出力からは位置毎の信号を分離する事が可能であることが確認できた。ファイバ上の異なる位置に複数の圧電素子を用いて振動を印加した環境下で測定試験を行った。この結果、各振動をクロストーク無で独立に測定することができ、高速な分布センシングが実現できていることが実験的に確認できた。1台の半導体レーザを用いて構成したセンシングシステムにより、高速な分布センシングを行うことが確認できた。また、センサヘッドとして用いているファイバブラッグレーティングについても、数値シミュレーションを用いて、より最適な設計の検討をすすめていている。本年度に行った研究は以下の通りである。

複数の半導体レーザを導入した、光周波数多重化方式型の分布センシングシステムを構成し、低反射率のファイバブラッググレーティング(FBG)をセンサヘッドとした分布センシングを実際に行った。光周波数多重化方式では、光源の波長を掃引し、FBGと反射光と参照光の干渉信号を解析する事で反射位置毎の信号を分離する。光源の波長掃引手段として半導体レーザの注入電流変調を用いている。昨年度までは、単一の半導体レーザのみを光源として用いていたが、本年度では、複数の半導体レーザを導入した。複数の半導体レーザから出射された光を光ファイバカプラで合成し、これをセンサの読み出しに用いた。各半導体レーザは異なる周波数で変調されており、センサからの反射光と参照光を重ね合わせて干渉させると、得られる干渉信号は異なる基本周期を持つ周期信号の重ね合わせとなる。各レーザ事の基本周期に応じて周波数空間で適切なフィルタを施し合成された干渉信号を光源毎の信号へと分離する。実際に構成したセンサシステムを用いて、固体振動の測定を試みる実証実験を実施した。読み出し光の合成と信号処理による分離を行い、各光源毎にセンサの読み出しが独立に実行できる事を確認した。複数の半導体レーザを導入した新たなセンサシステムで成功裏にシステムの動作確認実験が実行された。本研究の目的は、複数の半導体レーザを用い、注入電流変調による狭帯域波長掃引を利用した光周波数多重法式に基づく分布型光ファイバセンシングを実施することにより、分布センシング要する測定時間を大幅に短縮する事である。分布帰還型半導体レーザの電流変調特性を実測した。分布帰還型半導体レーザは電流を注入する事でレーザ光を発振させるが、この注入電流を増減させると、レーザ光の出力強度だけでなく、発振波長も僅かに変化する。この波長変化は静的に電流を変化させた場合は、増減させた電流の変化量にほぼ比例する。一方、正弦波信号や鋸歯状波信号を用いて電流変調した場合においては、波長変化量と電流変化量は線形に対応しなくなる。本研究では所与の電流変調信号に対して得られる波長変化信号を把握する事は必須である。また、半導体レーザの注入電流制御に混入する雑音や、駆動温度のドリフトにより、発振波長に短期的な雑音や長期的なふらつきが生じる恐れがある。初年度は、偏波保持ファイバを用いた不等光路長マッハ・ツェンダ干渉計を用いて高分解能な瞬時波長の測定を行なった。さらに研究を進め、昨年度には、実際に複数の半導体レーザを導入した、光周波数多重化方式型の分布センシングシステムを構成し、低反射率のファイバブラッググレーティング(FBG)をセンサヘッドとした分布センシングを実際に行った。本年度は、昨年度構成したセンサシステムの実証実験結果を国際会議で発表した。また、電流変調によって掃引される半導体レーザの瞬時波長を正確に把握するための光学系を改善した。まず、構成した光周波数多重化方式型の分布センシングシステを用い、低反射率のファイバブラッググレーティングをセンサヘッドとして分布センシングの試行を行う。その後、光源の追加、最適なセンサヘッドの再設計と試作、及び取得信号の解析方法の改良に進む。センサヘッドとして用いるファイバブラッググレーティングについて、長尺化、チャープ化、ランダム化を検討する。
卑金属多機能不斉触媒の創製と効率的不斉分子変換反応の開発

フェノール誘導体を基質とする酸化カップリング反応は、フェノール誘導体の反応性が低く、高活性な一電子酸化作用を有する金属触媒を用いると位置選択性の制御が困難となり、炭素ー酸素結合形成カップリングや脱芳香族化反応といった副反応が起こることから、触媒的かつエナンチオ選択的な例は一例のみである。キラルビフェノール類は不斉配位子や不斉有機分子触媒に利用されており、またその骨格は生物活性を示す天然物にも見受けられるため、その合成法の開発は強く求められている。本研究では、オキソバナジウム錯体のLewis酸性を高めた6,6'位臭素置換二核バナジウム錯体を用いて、高い位置選択性とエナンチオ選択性でフェノール誘導体の不斉酸化カップリングを達成し、対応するキラルビフェノールを最高93%収率、98% eeで得ることに成功した。本反応のバナジウム触媒の再酸化剤には空気中の酸素を使用しており、得られる共生成物は水のみのクリーンな反応系である。触媒構造の最適化検討では、単核バナジウム錯体では当該反応は全く促進されないことがわかり、二核錯体の特異的な反応促進効果が観測された。反応機構研究においては、反応溶液が不均一系(反応基質と触媒が反応溶媒に完全に溶解していない)であったため、詳細な解析は困難であったものの、二種類の反応基質を用いるヘテロカップリング反応から得られた結果を考慮すると、本反応はラジカル-ラジカル機構で進行していると予想される。本研究成果はアメリカ化学会のThe Journal of Organic Chemistry誌に掲載済みであり、掲載巻のカバーアートに選ばれた。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
光を用いた非侵襲的かつ低コストで行える関節診断技術の開発

本研究では、近赤外光を用いた非侵襲的、かつ低コストで関節診断を行える装置、及び診断技術の開発を行う。具体的には近赤外励起ラマン分光装置ならび近赤外分光装置を一体化させた関節診断装置を開発する。さらに、開発した装置による変形性膝関節症モデルラットやウサギの膝関節、大腿骨、脛骨部位の評価を行いながら関節診断技術の開発を行い、関節診断装置を改良しながら診断の精度を高める。
非アルキメデス的付値体上のバナッハ空間論の研究

本年度の研究目的に沿ってまず実数体や複素数体上のバナッハ空間について、いろいろ図書,論文等の文献により現在世界で研究されていることについて理解を深めた。さらにそれらのことをもとにして、非アルキメデス的付値体上の線形位相空間やバナッハ空間についての文献についての理解の深めた。また学会,シンポジウム等にも参加し討論等を通して,この分野についての現状等の把握につとめた。これらのことを通して、本年度特に研究したことは、バナッハ空間のある種の分解についてである。すなわち,Kを完備な非アルキメデス付値体とし,EをK上のバナッハ空間,L(E,E)をEからEへの連続線形写像の集合とする。列(Pn)<L(E,E)は次の条件をみたすとき,EのSchauder分解という。このとき,次のことが成り立つことを示した。[1]Schauder分解(Pn)は1に強収束するが一様収束ではない,ある種の性質をもった列である。[2]Kが球完備でEがGrothendieck空間のとき,EはSchauder分解をもたない。これらの結果を主定理にもつ論文をまとめ、The Rocky Mountain Journal of Mathematicsに投稿し受理された。さらに,K上のバナッハ空間Co,l^∞,l^∞/Coの部分空間が直交直和分解(ヒルベルト空間のように内積による直交概念とは異なり、非アルキメデスバナッハ空間特有の直交概念である。)をもつための条件について研究し、いくつかの結果を導びいた。これもまた発表の予定でいる。
C.ムフ政治思想の教育学的射程

現在、日本では18歳選挙権の導入や高校生の政治活動の一部解禁に伴い、政治や市民性のあり方を模索する動きが更なる高まりをみせている。この動向において、熟議アプローチにもとづくシティズンシップ教育は注目を集めてきた。教育学においてシャンタル・ムフの政治思想は、このアプローチを批判する際の理論的根拠として機能してきた。しかしながら、ムフの政治思想に対する理解は一面的であり、教育学におけるその射程が明らかになっているとはいえない。そこで本研究は、ムフの政治思想を全体的に把握し、その教育学における射程を検討する。
対称性破壊型配位集積化による多孔性ゲルの創製

本研究「対称性破壊型配位集積化による多孔性ゲルの創製」では、分子レベルで構造制御された高対称性の金属錯体超分子多面体(Metal-organic polyhedral: MOP)を構築素子とし、対称性を破壊する異方的な連結により錯体ネットワークを構築することで、配位高分子ゲルを創製することを目的とする。特に、ゲルが本質的に有するマクロスケールでのレオロジーと、MOPが本質的に有する内部空間を用いた分子レベルでの吸着能を同期的に発動させる全く新しい多孔性ゲルを創出する。さらに、MOPの有する内部空間にガス分子を吸着させることで、固相、液相を有するゲルに気相での制御を導入することが可能になり、物質の三態が全て融合した全く新しい材料創出へと導く。今年度は昨年度同様ロジウム二核パドルウィール錯体を基本骨格とした、立方八面体構造を有するMOP([Rh2L2]12: L =イソフタル酸誘導体)を用いた。特に、イソフタル酸誘導体のなかでも5位に存在する置換基Rが小さい誘導体を用いた(R = H, or OH)。これら分子は、溶解度が極端に低くゲル化に適していないと考えられるが、ロジウム二核錯体の軸位を事後修飾的に他の分子を積極的に配位させることで溶解度を向上させることに成功した。特に、プロリンなどのアミノ酸も配位させることが可能であり、キラリティーを導入することに成功した。また、OH基を用いて事後修飾的に有機反応を起こすことも可能であり、これら成果をまとめてJ. Am. Chem. Soc誌に報告した。また、このロジウム錯体の軸位を用いた事後修飾反応により、置換基Rがもっとも小さいイソフタル酸を有するMOPを溶解させ、ビスイミダゾール分子を用いて超分子重合により反応させることでコロイド粒子やゲルを合成することが可能であり、吸着機能を大きく向上させることに成功した。この成果はAngew. Chem. Int. Ed誌に報告した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はロジウム二核パドルウィール錯体を基本骨格とした、立方八面体構造を有するMOP([Rh2L2]12: L =イソフタル酸誘導体)を用いた。ビスイミダゾール系配位子を用いてロジウム二核パドルウィール錯体の軸位に配位させMOPを超分子重合により連結することで有機溶媒を含んだソルボゲルの合成に成功した。動的光散乱測定によりその詳細な自己集合過程を解明し、このゲル化反応が速度論的に補足された準安定状態を経由していることが明らかとなった。本成果はNature Communications誌に発表した。

また、直線型のMOPを用いいた研究も展開した。その研究の過程で、直線型MOPが溶媒によって様々な集積状態を取りうることを明らかにし、またその集積状態によって吸着特性が大きく変化することを見出した。この成果はCheimcalScience誌に発表した。当初の予定どおり、金属錯体多面体を用いてゲルを合成することに成功した。特に、熱力学的に安定な状態ではゲル化はおこらずコロイド粒子が生成し、速度論的に安定な状態を経由することでコロイド粒子が結合したコロイドネットワークを形成し、その結果としてゲル化が起こることが明らかになった。最終的に合成されたゲルは超臨界二酸化炭素で処理することによりエアロゲル化することが可能であり、吸着特性を測定したところ完全にアモルファスな金属錯体材料にもかかわらず、マイクロ孔に由来する吸着現象を示すことがわかった。これは、結晶性PCP/MOFと似たような物性であるが、アモルファス材料で見られた初めての例である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、MOPに非対称性を導入する方法の開発を行う必要がある。また吸着特性もPCP/MOFと比較するとかなり小さくその吸着能を向上させることが大きな課題であるといえる。
米国における学校法人の多元化―チャータースクールと私立学校の比較を焦点に―

本研究では、学校法人の組織特性を三点から解明した。第一は、ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の理論的分析である。その第二が、教員の同僚性を体現した教員団体の歴史類型分析である。第三が、学校法人の組織活動の中核に位置付くカリキュラム・マネジメントの事例分析である。特に、社会関係資本分析では、理論的原型であるロバート・パットナム、ピエール・ブルデュー、ジェームズ・コールマンの理論的性格を比較し、学校組織改革へ示唆する論点を明確にした。また、アメリカの教員団体の歴史類型では、産業別組合主義、専門職組合主義、新組合主義やsocial jusitice unionismへと進化したことを示した。学校法人は法人ボランタリズムを実体化した組織であり、その組織的特質の究明が本研究の目的である。米国には、伝統的な学校法人である私立学校のみならず、チャータースクールという公共学校法人が、全米で5,600校(2011-2012学年度)設置され、質的に進化を遂げてきた。本研究の第2年度は、チャータースクールと私立学校を比較するために、具体的テーマを二つ設定した。その一つが、法人ボランタリズムの起源であるアカデミー(academy)の分析である。アカデミーの歴史研究から得られた知見は二つである。教育史家であったクレミン(E.A. Cremin)が、「法人学校(corporate school)」とアカデミーを定義し、ハイスクールとの競合を問題にしたこと。次に、中等学校改革をリードしてきたサイザー(Th. Sizer)も注目し、アカデミーを公教育機関であり同僚組織(collegiate organization)であったと再評価していたことである(The Age of the Academies, 1964)。3年間の研究プロジェクトの最終年度として、チャータースクールや私立学校というボランタリーな学校法人を特徴付ける社会関係資本(ソーシャル・キャピタル)について、理論的な分析をおこなった。その成果は、日本教育社会学会『教育社会学研究』(第94集)に「社会関係資本のエートス論」と題した論文として公表した。同論文では、まず、ジェームズ・コールマン、ロバート・パットナム、ピエール・ブルデューという代表的な社会関係資本論の理論的特質を析出した。その上で、それらの理論と「学びの共同体」論などの教育理論との接点を明らかにして、ハビトゥスや心の習慣の再評価と関わる教育学の理論的課題を提示した。もう一つの研究実績は、学校マネジメントの核心に位置付くカリキュラム・マネジメントの分析をおこなったことである。初等中等学校であるチャータースクールや私立学校だけでなく、それと接続する大学のカリキュラム・マネジメントにも視野を広げて分析をすすめた。その成果の一端は、「学部カリキュラムの考え方と全体像」(『キャリアデザイン学への招待』ナカニシヤ出版に所収)として公刊した。同論文では、カリキュラムのシークエンスとスコープの設計だけでなく、実社会や学生生活との接続、及び学生履修のルールや組織的な履修支援の重要性を指摘した。後二者は、初等中等学校においても、教える側の設計思想だけでなく、学習者の行動特性も視野に収めた複眼的視点を持たねば、カリキュラムの実像に迫れないことを提起するものである。以上が、具体的成果をともなった研究実績であるが、シカゴ大学が設置運営する三つのチャータースクールを現地調査したことも申し添えておきたい。大学がいかに初等中等学校の学校改革に関わるかという点で、示唆に富む先進事例であるからである。本研究の目的は、法人ボランタリズムの組織的特質の究明である。法人ボランタリズム(corporate voluntarism)とは、教育社会史研究者のマイケル・B・カッツが、米国の公教育組織化を史的究明するなかで析出した学校組織の理念型である。1990年代以降のアメリカには、チャータースクールと私立学校という2種類の学校法人が実在する。本研究では、この2つの学校法人を新と旧の法人ボランタリズムと捉えた上で、両者の分析を通じて法人ボランタリズムの解明をおこなうことになった。本年度はチャータースクールと私立学校を比較する研究の初年度である。そこで、前者では従来と異なる視点や最近の注目すべき事例を探索すること(研究実施計画(1))、後者では基礎的な情報を収集し整理すること(同(2))、を研究の重点とした。(1)の成果は、教員団体のチャータースクールへの対応という視点を持ち込み、教員団体の産業別組合主義から専門職主義への組織変化がその対応を規定すると推定できたことである。この推定は、教育官僚制(学区労使協調体制)の一角を占める教員団体がチャータースクールに敵対するという通説を覆し、この協調体制を進化させる柔軟な対応の諸事実を説明可能にする(『教育学研究』第79巻2号所収の書評論文を参照)。(2)の計画は、今世紀に入っても私立学校の過半を占めるカトリック学校(catholic schools)に対象を絞り、その組織的分析に資する情報を収集・整理し始めた段階にとどまる。