hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対面状況のコミュニケーションで観察されるモダリティ形式の基礎的研究

『ことばのパースペクティブ』)を発表した。本研究は、対面状況の英語コミュニケーションにおける表現形式の具現化(構造変化の仕方)において、モダリティがどのような作用を果たしているか、とくに日本語との比較を通じて、その影響の解明と理論的な考察をおこなおうとするものである。平成29年度は英語翻訳のある現代小説の日本語原著とその英語翻訳の書籍を比較して、対面での会話部分を拾い出し、日英の違いについて比較検討を行った。しかしながら、小説などの会話形式は、当初想定していた以上に整理された形で書かれており、本研究が構想しているモダリティの対照研究の有効な事例の収拾が困難であることが判明した。やはり音声を伴った生きたものでないとモダリティの微妙な違いを検知することは難しいと思われる。母語話者とのインタビューを通じて、ラジオドラマのスクリプト研究を行うことで、補うことにした。全体的に、研究のための時間を勤務時間内で確保することが難しかったが、学会機関誌に論文を投稿して掲載された。若干のつまずきがあったが、総合的な評価として、概ね順調に進展している、と評価する。平成30年度の計画は、(a)コーパス作成とインフォマントへのインタビュー調査を継続する;(b)対面状況でのモダリティの原理についての教授用資料を作成することであった。(a)は、前年度からの継続であったが、ラジオドラマからの音声起こしによるスクリプトのデータ化を進めた。一方、日本語と英語のモダリティの対応を比較検討するためには、前年度の活動から小説をデータとするのはあまり良い成果が得られないと判断された。そこで現実に似せた場面状況が視覚的にもわかる日本語アニメ映画を使って、それに付されている英語吹き替え(ダビング)のスクリプトを作成することで補った。(a)で音声から起こしたスクリプトの確認並びにスクリプト内の表現についての調査を行うために母語話者のインフォマント調査を継続した。(b)については、教員免許更新講習での利用を想定して、資料を作成した。H30年度の実績としては、澤田茂保(2019)「日本語と英語のモダリティ表現の対応についてー話しことばの文法論の視点からー」『言語文化論叢』23号に、日本語と英語のモダリティの表現の対応についての論考を発表した。また、H30年8月に教員免許更新講習の講師を努めて、現職教員に話しことばの特徴について講習を行って、一部の成果の還元を行った。勤勤務校でH28年度施行のカリキュラムについて、その円滑な実施を行うために大量の時間がとられ、また、役職上によって管理的な業務に時間がとられており、現在の業務から当初計画の研究エフォートを割くことは実は困難であると感じている。そのため、今後の計画としては、当初より少ない時間となるが、それを有効に使うことにする。
装いが作り出す社会空間に関する文化人類学的研究

2017年度から継続していた現地調査を2018年7月まで行った。調査では、ベトナム・ニントゥアン省におけるチャム人、キン人、ラグライ人の民族関係の動態と着衣の実践との関連性を考察するために、フィールドワークによる資料収集と公文書館における資料収集を行った。フィールドワークにおいては、チャム人の洗骨儀礼や司祭を承認する儀礼、チャム人居住地の近隣に居住するラグライ人とチャム人との関係について調査を行った。そこから、バラモン教徒(アヒン)とバニ教徒(アバール)が相互補完的な関係にあるのことがわかった。さらに、政府機関をも巻き込みながら年に一度行われるチャム人のカテ祭りにおいて、ラグライ人たちが、チャンパ王国の王の服の管理者として、重要な儀礼的役割を果たしていることがわかった。これは、少数民族間の交流を警戒するベトナム政府が両者の交流を公的に承認していることを示すものである。公文書館においては、1950年代から1970年代、ベトナム共和国統治下のニントゥアン省における少数民族政策に関する資料を収集した。具体的には、ベトナム共和国政府による少数民族管理の方策や、少数民族居住地を経済的に発展させるための施策、民族解放戦線による蜂起の記録に関する資料を収集した。帰国後は、調査で得られた資料の分析と考察を行い、博論執筆および学会発表や学会誌への論文投稿として発表するための準備を行っている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年4月より延べ9カ月間、ベトナムにおいてフィールドワークを行った。フィールドワークは、当初予定していたホーチミン市、アンジャン省に加えて、ドンナイ省、ニントゥン省においても行った。2017年4月から12月にかけて、ホーチミン市、アンジャン省、ドンナイ省において、服飾産業に従事するチャム人イスラム教徒の女性たちを対象に、生産活動が日常生活に及ぼす影響に関して調査を行った。そこから、女性たちは衣類を生産するさい、顧客であるマレーシアやインドネシアの人々の嗜好を意識しており、そのような意識は自身の日常的な装いの実践にも変化を与えていることがわかった。調査地の多くの女性たちは、生まれ育った、あるいは結婚して家庭をもった場所で、父や夫、宗教指導者からの指導のもとイスラムを実践することが求められるため、女性たちと他国のイスラム教徒たちとのつながりは、夫やモスクにおける活動を介したものが主流であった。しかし、この調査で得た資料から、女性たちが服飾産業に従事することで、男性や宗教指導者たちが中心となる宗教的なネットワークからはある程度自律した、国境を超えたネットワークに参入していることを明らかにできた。2018年1月より、ニントゥン省において、イスラム教に改宗したチャム人の生活空間にどのような変化が起こっているのかを、着衣の実践に焦点をあてつつ調査している。イスラム教への改宗によってニントゥン省のイスラム教徒たちのあいだでは、非イスラム教徒であるチャム人との婚姻が忌避され、改宗以前に参加していたバニ教徒(アバン)の儀礼にも参加しなくなった。また、着衣にも著しい変化が起こっている。これらの背景をふまえて、ニントゥン省におけるチャム人内のイスラムと非イスラムという境界が、日常的な生活空間においてどのように顕在化するのかを今後の調査を通して明らかにする。人々の日常生活に着目した9カ月間の調査を通して、チャムムスリム女性たちの国境を超えたインフォーマルなネットワークの存在を指摘することができた。また、調査地の人々や現地の人民委員会の職員との関係も強固になり、今後の調査を円滑に進めるための下地をつくることができた。さらに、当初予定していた地域よりも多くの場所で調査を行うことで、地域ごとの比較も可能になった。今後もニントゥン省においてフィールドワークを続けるとともに、チャム人のおかれた歴史的、政治的状況に関してより広い知見を得るために、政府の公文書や歴史資料などの調査も並行して行う予定である。また今年度は、調査を継続しつつも、論文執筆や学会発表などを通して成果を発表することにも注力したい。
貧困とジェンダーの視点に基づく高校生アルバイト就労の実態解明と支援策の検討

本研究では、公的統計調査の個票や東京都が実施した調査の高校生データを使用し、社会経済的格差とジェンダー格差に着目しつつ1高校生のアルバイト就労の決定要因を探索し2生活時間配分の同時性を考慮しながら就労と勉強時間、睡眠時間の関係を把握するとともに3アルバイト就労が中退や進学あるいは就職に及ぼす影響を把握し、教育政策や子供貧困対策への示唆を得る。分析のアプローチは計量分析を主体とするが、自治体や学校関係者のヒアリングも実施し、教育行政や子供若者貧困対策との連携を重視する。
運動視における局所情報の統合

運動する対象の知覚において、局所的な情報がどのようにコード化されるかを調べるために、調整法を用いた視覚実験を行った。運動する刺激パタンとして縞パタン,複合縞パタン,図形パタンを用い、勾配の確率的変化によって面積・幅・枠の形状が異なる窓に刺激パタンの一部を提示した。刺激はすべてCRT上に提示し、刺激パタンの見えの運動方向と見えの傾きを測定した。矩形波状の勾配をつけた通常の矩形窓と正弦波状の勾配をつけた正弦波窓で結果を比較すると、1.幅が等しい窓では矩形窓の方が正弦波窓よりも刺激パタンの知覚において歪みが少なかった。このことは,局所情報からの運動のコード化においてはまず利用可能な窓の面積が広いことが重要で、面積の効果の方が窓の輪郭によって生じると考えられる妨害効果に優っていたことを示す。2.一方窓の面積が同じ場合には、正弦波窓の方が歪みが少なかった。すなわち、同じ面積では窓の輪郭が直線でなく、より広い範囲からの情報が有利であり、局所情報が不連続であることによる歪みは相対的に小さかった。3.刺激パタンでは、図形パタン・複合縞パタンより縞パタンにおいてこれらの窓の形状による影響が大きかった。これらの実験結果から、局所的な運動情報のコード化においては特徴点の有無によって局所情報の提示方法に依存した歪みの現れ方が異なり、提示窓の面積が大きく、輪郭の勾配が緩く、窓幅が広い場合に歪みの少ないコード化が行われることが示された。
1 次元超格子ナノワイヤーの合成と熱電変換応用

半導体ナノ粒子が一次元に配列・連結した半導体超構造ナノワイヤーの開発を目的とした。20ナノメートル以下の平均直径を有するテルル化ビスマス系の超構造ナノワイヤーならびにナノチューブを新規に開発した。原料の反応性を制御することにより、ナノワイヤーおよび中空ナノチューブの選択的合成に成功した。超構造ナノワイヤーは対応するナノチューブにくらべて30%大きなゼーベック係数を与えることが明らかになった。半導体ナノワイヤーは一次元の輸送材料やフォトニクス材料として広く研究されているが、バルク半導体の超薄膜積層のような複雑な超構造を有するタンデム型半導体ナノワイヤーの作製技術はまったくの未踏領域である。本研究では、異種のカルコゲニドが交互に連結した一次元超格子半導体ナノワイヤーを開発した。この超格子に類するナノワイヤーの電子構造は組成とサイズによって制御可能であった。合成の拡張性も認められ、球状やロッド状を含む種々のカドミウムカルコゲニド半導体ナノ結晶を原料として、異種の半導体をサンドイッチしたナノワイヤーを作製できることが示された。この結晶成長は溶液中において自発的に進行する。この合成方法は異種半導体間(AおよびB)で異なるデバイ温度、すなわち結晶格子の安定性の違いを利用する。温度制御によって成分Aのみ反応活性な条件を作り出し、安定な成分Bを成分Aの格子面選択的成長を介して溶着する。部分的なヘテロ構造が生成すると、これらは自発的に超分子相互作用により配列し、面選択的なOriented Attachment機構により接合することが実験的に示唆された。従来のヘテロ構造の作製手法として比較的高温条件における面選択的なヘテロエピタキシャル結晶成長が挙げられるが、オストワルド熟成や原子の拡散による種結晶の消失や合金化も同時に進行する。またしばしば、結晶成長の面選択性も失われる。本研究はデバイ温度の大きく異なる材料系を採用することによって、これらの問題を合理的に解決した。本研究は多種の半導体ナノ粒子が一次元に配列・連結した半導体超格子ナノワイヤーの合成法の開発を目的とした。とくに中低温排熱利用をめざし、20ナノメートル以下の平均直径を有するテルル化ビスマス系の超構造ナノワイヤーならびにナノチューブを新規に開発した。合成原料の反応性を制御することにより、同一反応原料からナノワイヤおよび中空ナノチューブの選択的合成に成功した。このような構造の選択合成の開発により、そのナノ構造と熱電変換特性の関係性を検討することがはじめて可能となった。得られた超構造ナノワイヤおよびナノチューブは-150マイクロボルト/ケルビンを超えるn型のゼーベック係数を与えた。とくにテルル化ビスマスナノワイヤーは対応するナノチューブにくらべて30%大きなゼーベック係数を与えた。合成条件の最適化により10マイクロメートルを超える長尺のナノワイヤーを開発した。これら長尺ナノワイヤーは単純なフィルム化により丈夫な不織布構造を形成した。この不織布は自身のポーラスな構造とナノワイヤー接点におけるフォノン散乱に起因し、極めて小さな熱伝導性を示した。以上の結果により、テルル化ビスマスをベースとした半導体ナノワイヤーの精密合成法を開発し、そのナノ構造と熱電変換特性の関係性を明らかにした。この結果はナノ構造化による熱電変換特性の制御に関する学理のみならず、将来のフレキシブル熱電変換技術の基礎を与えるものである。初年度には主にデバイスに用いる半導体材料の合成を計画した。この目的はほぼ達成され、論文発表に至ったことから、おおむね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。PN接合ナノワイヤー(たとえばPbSe・PbTe)を作製し、単一成分ナノ粒子やバルク材料に対する熱電変換効率の増強の可能性を探索する。
低周波放電のプロセスプラズマとしての適用とその制御法の開発

平成2年度の研究結果は、次ぎのようである。高・低周波CVDにおけるプラズマの相違について、昨年度今年度と、50Hz13.56MHzの広範囲において電子・イオンのプラズマ中での挙動を、プラズマ発光分光分析などからプラズマの周波数特性を明らかにし、低周波プラズマCVD法の特徴を把握しようとして研究を進めてきた。50Hz13.56MHzの範囲でのプラズマ中の電子温度と放電維持電圧をH_2+CH_4、H_2のガスについて測定し、どちらの傾向も低周波領域で一定値を取り、数百kHz以上で急激に減少している。これは、低周波プラズマが高エネルギ-電子の密度が高いことを意味し、これまでの常識を覆す結果が明らかにされた。更に、H_2+CH_4プラズマの電極間発光位置分布測定で、50Hz、13.56MHzプラズマで大きな違いが見られHα、Hβの発光強度が13.56MHzプラズマで50Hzより著しく小さいことも明らかになった。更に、電極間の位置に対するプラズマ発光の時間変化について50Hzと100kHzの条件で測定を行なった。実験装置は、微弱発光の高速測定が要求されるため、観測発光波長を固定し(H_2^*( ^3Σ_o→^3Σ_u):220nm、Hα:650nm)、光電子増倍管を冷却器(ー15°C)に入れS/N比を上げ、広帯域アンプとボックスカ-インテグレ-タによりデ-タを得るように改良した。低周波条件では、電圧の正負極性に対する2回の発光が見られ、プラズマの発生に急俊な立上がりを見せ、電圧波形も急激に崩壊する。また、消滅時は印加電圧の減少に従い緩やかに消滅していくのが見られる。また、低周波プラズマCVD法による薄膜堆積実験の進行状況は、シリコン酸化膜堆積を行なっている。TEOSを材料とした酸化膜堆積は、200°C程度の加熱が必要であったが、N_2O+SiH_4の材料ガスでは基板非加熱で良質膜堆積が可能であることがわかった。
虚血性心疾患患者の運動を中心とした保健指導プログラムの開発と効果の検討

虚血性心疾患で維持期(発症6ヶ月以降の生涯を通じた期間)にある対象に運動量や生活習慣の改善を目的として作成した保健指導プルグラムを実施し、約1年後の運動量、生活習慣、健康指標(検査データ)の変化を評価し、以下の結果を得た。1.保健指導プログラムの実施により、食生活、運動習慣などの生活習慣には改善がみられた。2.指導プログラムの実施により、運動量(1日平均運動量、1日平均消費量、1日平均歩数)は、指導前に比べ有意に増加した。3.生活習慣の改善に伴い、血清総コレステロールは有意に減少し、HDLコレステロールは有意に上昇した。4.運動量の改善には、年齢、自己効力感、生活習慣が有意に関連していた。本研究の結果により、維持期にある虚血性心疾患患者の保健指導プログラムは、運動量や生活習慣の改善に有効であることが検証できた。また、維持期にある虚血性心疾患患者の運動量には、年齢、自己効力感、生活習慣が関連しており、保健指導プログラムの作成にあたってはこれらの要因を考慮した内容を検討する必要性が示唆された。平成12年度は、虚血性心疾患で外来通院をしている患者の運動量を運動指導前後で調査すること。さらに、食事・嗜好・ストレス・ソーシャルサポートなどの日常生活全般にわたる実態を把握し、虚血性心疾患患者の適切な日常生活行動に関連する要因を調査することを目的とした。対象は虚血性心疾患でM病院の循環器外来に定期的に通院し、調査への同意が得られた50名(男性40名、女性10名、平均年齢66.7歳)である。主な結果は以下の通りである。1.多メモリー加速度計測装置付き歩数計(ライフコーダー【○!R】三和)により1ヶ月間の運動状況を調査した。運動指導前の平均歩数は5006±2738であったが、運動指導後は6513±2844に増加した。2.日常生活習慣では、運動頻度は、「毎日・週に3日以上運動する」は42.0%「運動はしていない」は38.0%で、運動の内容は「散歩」が最も多かった。食生活では、食事時間の不規則や欠食はほとんどみられなかったが、食事内容では個々人に差があり、改善すべき結果が示唆された。3.治療や生活習慣改善に対する姿勢を示す自己効力感とストレス、サポート、生活習慣との関連では、運動習慣および睡眠習慣には正の有意な相関が認められた。また、自己効力感が低い者ほどストレス反応が強かった。さらにサポートが得られていると感じている者ほど、自己効力感のサブカテゴリーである「失敗に対する不安」が有意に低かった。4.虚血性心疾患の危険因子としては、従来からの糖尿病、高血圧、高脂血症との関連が認められたが、最近指摘されているレムナント様粒子コレステロール、リポ蛋白、ホモシスティンなどの合併は少なかった。これらの結果をもとに、運動および生活指導内容を検討する予定である。平成13年度は、虚血性心疾患で外来通院をしている患者の季節における運動量の変化を夏季と冬季で比較検討した。さらに、従来から指摘されている危険因子{糖尿病(DM)、高血圧(HT)、高脂血症(HL)}と最近注目されている冠動脈疾患患者における危険因子{レムナント様粒子コレステロール(RLP-Ch)、リポタンパク(a)、ホモシステイン、抗クラミディア抗体、腫瘍壊死因子(TNFα)、内臓脂肪}の頻度を詳細に調査し、冠動脈疾患患者におけるこれらの危険因子の関連を検討した。対象は虚血性心疾患でM病院の循環器外来に定期的に通院し,調査への同意が得られた50名(男性40名,女性10名,平均年齢66.7歳)である。運動量の変化に関しては、夏季および冬季のデータが得られた44名について分析した。1.夏季と冬季の運動量の変化1日平均歩数は夏季4821歩→冬季4987歩、1日平均運動量は同様に121→133kcal、1日平均総消費量は1702→1709kcalであり、有意な差は観察されなかった。従来より冬季における運動量の低下が指摘されているが、本研究では夏季に比べ冬季の有意な運動量の低下は認められなかった。

2.DM、HT、肥満、HL、高リポタンパク(a)血症、高ホモシステイン血症の頻度はそれぞれ56%(28/50)、40%(20/50)、38%(19/50)、内臓脂肪型肥満63%、36%(18/50)、22%(11/50)、6%(3/50)であった。β3ARタイプはTT66%(33/50)、AT32%(16/50)、AA2%(1/50)であった。肥満、TNFαとβ3ARには関連は認められなかった。抗クラミディアIgA、IgG抗体の陽性度は冠動脈疾患患者と非冠動脈疾患患者との間に有意差はみられなかった。これらの結果は従来から指摘されている危険因子を改善することが冠動脈疾患予防の主要な役割を果たすことを示唆するものである。これらの結果をもとに、運動効果の指標および生活指導内容を検討する予定である。平成14年度は,虚血性心疾患で外来通院をしている患者の運動指導前・後、及び1年後の運動量の変化について検討した。さらに、指導前後それぞれの調査時点における運動量の関連要因の分析を行った。分析方法は、運動量の変化は対応のあるt検定を、関連要因の分析はPearsonの積率相関係数を用い、有意水準はP<0.05とした。対象は虚血性心疾患でM病院の循環器外来に定期的に通院し、調査への同意が得られ、かつ3時点の調査すべてに協力が得られた45名(男性36名、女性9名、平均67.5歳)である。主な結果は以下の通りである。1.運動量の変化1日平均歩数は運動指導前の5010歩に比べて、指導1ヶ月後は6567歩で有意に増加したが、指導1年後は5689歩で、指導後1ヶ月に比べ有意に減少したものの、指導前に比べると有意に増加した。1日平均平均運動量は、指導前の129kca1に比べて、指導1ヶ月後は176kca1で有意に増加したが、指導1年後は152kca1で、指導後1ヶ月に比べ有意に減少したものの、指導前に比べると有意に増加した。2.運動量に関連する要因の検討運動指導前の1日平均運動量および1日平均歩数と有意な負の相関が認められた項目は年齢、正の相関が認められたのは、自己効力感の行動の積極性得点であった。一方、運動指導1年後の1日平均運動量および1日平均歩数と有意な負の相関が認められた項目は年齢、ストレス反応得点で、正の相関が認められたのは、自己効力感の総得点および3つの下位カテゴリ得点であった。これらの結果は、運動を中心とした生活習慣改善指導を行うことにより指導1ヶ月後では運動量は有意に増加し、適正生活習慣継続の激励や強化を行うことにより、1年後においても指導前に比べて有意に多い運動量が維持されていることを示唆している。さらに効果的な運動指導プログラムを実行するためには、年齢に応じた指導を行うこと、自己効力感を高め、ストレスを軽減するための方法や支援を行うことが必要である。
補完食品のレギュラトリーサイエンスおよび法システムの連携と制度化に関する研究

食品を治療の補完で利用する場合、科学的根拠が確保されていないと事前に副作用等のリスクに対応が難しくなるため、医薬品許認可に類似した過程を取り入れることが重要と考え、補完食品の審査要件を検討し候補を挙げた。補完食品を運用するために、比較法・公法理論研究にもとづき、健康被害リスクへの予防的規制並びに届出制を用いた行政への情報の蓄積過程の制度像を結論として提示した。健康食品は、そのものを規定する単独の法律がなく消費者の安全性確保が課題である。食品衛生法・健康増進法並びに関連する行政基準により特定保健食品を含む「保健機能食品」でも、人々の暮らしを守る上で最も大切な「食の安全性」の確保が困難である。本研究は個別法令を統合する観点を設定し、健康食品に関する「リスク」に対する、一層効果的な事前介入と規制密度を緻密化する必要があるとの認識の下、昨年度採択された挑戦的萌芽研究成果を更に発展させるため本研究を計画実行するに至った。当該年度は、基礎研究は健康食品の法制度の問題点を把握し、補完利用する場合に必要な法律とその利用可能性を検討した。また、健康食品の審査申請段階での科学的安全性の検討として健康食品とである紅豆杉を補完医学素材として利用し、薬物代謝酵素の阻害活性の重要性ならびに薬物代謝酵素阻害活性実験系の評価を行った。また、紅豆杉がリウマチ疾患患者に消費される食品であることから補完医学素材として動物実験を用い患者が利用することによりQOL向上をもたらすことを評価した。研究結果として、健康食品を補完医学用食品として利用するにあたり現行の食品衛生法7条を厳格適用することで利用可能であることが示唆され、食品の安全性を評価すに関する検討は、医薬品審査申請スキームを参考にし、医薬品との飲み合わせ特に薬物代謝酵素に関わる相互作用に注目しなければならないことを主張した。その評価系における実験も行い、健康食品の薬物代謝酵素阻害活性を測定し、相互作用を予測することが可能であることが示唆された。また、リウマチ患者に多く利用される食品の紅豆杉は、動物実験から患者のQOL向上に寄与する食品である可能性が示唆された。以上、次年度は、これら得られた見地から、健康増進法窓の法律を分析、安全性評価のため数十種類の健康食品の薬物代謝酵素阻害活性を測定し、データの蓄積を図る。いわゆる健康食品は、そのものを規定する単独の法律がなく消費者の安全性確保が課題である。食品衛生法・健康増進法並びにそれに関連する行政基準により特定保健食品をふくむ「保健機能食品」でもなお、人々の暮らしを守る上で最も大切な「食の安全性」の確保が困難である。本研究は個別法令を統合する観点を設定し、健康食品に関する「リスク」に対する、一層効果的な事前介入と規制密度を緻密化する必要があるとの認識の下、本研究を計画実行するに至った。そこで当該年度は、健康食品の取り巻く法制度の問題点を具体的に把握し、補完で利用する場合に必要な法律とその利用可能性を検討した。また、健康食品の審査申請段階での科学的安全性の検討として流通している健康食品紅豆杉という補完医学素材を利用した。今までは、臨床研究として数例の報告しかなかったため基礎的な科学的評価が難しかった。そのため補完医学素材として基礎研究を行いその評価系が補完医学素材として評価するにあたり有効であるか検討を行った。以上の背景から、紅豆杉利用に対して作用の報告がある抗癌作用及び抗アレルギー作用、抗アルツハイマー作用について科学的評価を行った。それらの結果として、健康食品を補完医学用食品として利用するために現行の食品衛生法7条を厳格適用する事で利用可能であることが示唆された。また補完食品の有効性を評価するに当たり、医薬品審査申請スキームを参考にし、有効性を簡便で安価で消費者が効果を理解しやすいような評価系で実験する必要性のあることが示唆された。有効性は、簡便で予想される効果の生理活性を様々な方法で評価することが必要である。安価で簡便である事は、補完食品のカテゴリーに業者が参入し易くする条件であると考えられる。以上、次年度は、これら得られた見地から、市販後調査に関する法律を分析、安全性評価のためのリスクマネジメントを法律学的に研究する予定である。補完食品に関する法システムの構成について研究を展開した。有病者の治療補完を目的として販売・消費される食品は、現在、医薬品成分含有食品や誇大広告・効能広告に関する薬事法による摘発手法その他表示・広告規制が主である。しかし、平成25年2月28日「医薬品と健康食品の相互作用に対する注意喚起等について」厚生労働省医政局総務課長通知は、医薬品と健康食品の相互作用に着目し患者へ情報提供と注意喚起する旨を通知した。我々はこの点に着目し、以下三つの研究を行った。第一に現行法を最大限解釈により活用する可能性を模索する事。食品単体への規制は食品衛生法7条を予防原則に即して解釈し裁量収縮論等

行政法の判例法理及びドイツの基本権保護義務法理から行政の作為義務を導出し、相互作用等にリスクがある場合、事前規制を導く解釈論上の可能性がある事を見出した。しかし運用は期待できない事が解った。運用できない理由は、法理が我が国では共通了解ではない。第二に医科学的観点から有効性と安全性の評価スキームを提示し、行政上規制手法として機能させるための技術を精査する事である。結論は、安全性評価において薬物動態試験を実施し医薬品相互作用を検出する指標として薬物代謝酵素阻害作用を考慮し、リスク評価を行う規制システムを拡充する事である。有病者は治療薬を処方されており、処方を考慮しなければ必要なリスク情報を検出する事ができない。第三に上記規制システムを行政法上の規制リソースに制度化する事である。これは、営業の自由・財産権への侵害となるとすれば、法治国家の原則から法律の根拠が必要となる。そこで法律委任の範囲内において政令・省令等行政立法や告示通達等の行政規則を用いて、規律システムを拡充する事は可能である。他方でフレキシブル規制リソースの拡充と法治国家の本質を歪めないようにする事との双方のバランスは今後多角的に考察しなければならない。補完食品のカテゴリー化に関する基礎研究として簡便で安価な有効性・安全性評価法の開発は、順調に進展している。また、補完食品のカテゴリー化に向けた法律学的研究として学会発表を平成22年度に行ったがこの内容を論文化しなければならないと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。補完食品のカテゴリー化は、現行の食品を規制する法律が多岐にわたるため法律学的研究において位置づけが非常に難しい。そこで医薬品と食品の中間であるとの認識において食品素材から製造販売さらに市販後に至るまでの法律学的問題点とその対応策を論文化し、補完食品カテゴリーの概略を体系づけたい。
脊髄後角グリシントランスポーターが神経因性疼痛の発症過程に及ぼす役割

脊髄後角神経細胞に電気生理学的手法を用いて、グリシントランスポーターの及ぼす役割を調べた。興奮性応答、抑制性応答においてグリシントランスポーターの顕著な効果は見られかった。しかし、グリシン受容体を活性化するグリア細胞由来の伝達物質のD-serineの効果を調べた所、脊髄後角細胞において興奮性では、NMDA受容体の増強作用、抑制性応答では、グリシン受容体の活性化作用が観察された。この応答は神経傷害性疼痛モデルにおいては、生理的状態と比較すると顕著に異なっていた。本研究では、痛み情報伝達に重要な役割を果たしている脊髄後角に焦点を当て、脊髄における抑制性神経伝達物質であるグリシンの取り込みを行っているトランスポーターが中枢性感作の誘導、発生に及ぼす役割について検討を行った。最初に生理的状態でのグリシントランスポーターの役割を調べるために正常ラットから脊髄スライス標本を作製して、脊髄後角神経細胞からホールセル・パッチクランプ記録を行った。0mVに電位固定した状態で、自発性の抑制性シナプス後電流(IPSC)のALX-1393(GlyT-2神経細胞限局性グリシントランスポーター拮抗薬)、Org24598(GlyT-1グリア細胞限局性グリシントランスポーター拮抗薬)と2つの異なったタイプのグリシントランスポーター拮抗薬の灌流投与による効果を調べた所、保持膜電流、発生頻度、振幅のそれぞれにおいて顕著な効果が見られなかった。正常ラットの脊髄後角膠様質神経細胞の神経細胞-グリア細胞-神経細胞間シナプス間隙におけるグリシン濃度は比較的低濃度で、グリシントランスポーターの機能障害による神経細胞の影響は顕著ではないことが示唆された。次に、中枢性感作の発症にグリア細胞活性化によりグリア細胞から放出される物質が神経細胞に与える影響が考えられる。そこでアストロサイト由来の伝達物質がグリシン受容体に影響を及ぼす内因性物質としてD-serineに注目して、その効果を調べた所、D-serine投与により一過性の外向き電流を発生し、その振幅は濃度依存的に増大することを明らかにした。さらに、D-serineが興奮性応答に及ぼす効果についても検討した。NMDA誘起内向き電流(保持電位は-50mVに固定)の振幅は、NMDA単独投与群よりNMDAにD-serineを付加した群が有意に大きかったことから興奮性応答においてもD-serineは作用することを明らかにした。本研究では、痛み情報伝達にに重要な役割を果たしている脊髄後角に焦点を当て、末梢神経障害によるグリシン受容体を介した応答が情報伝達修飾に及ぼす影響を調べ、この作用がいかに中枢性感作の誘導、発生に関わっているかその機序について詳細に調べることを目的とする。平成21年度の実験結果より、GlyTの脊髄後角における効果は顕著でなかった。そこで、グリア細胞由来の伝達物質に注目し、その中でもグリシン受容体に影響を及ぼすとされるD-serineの灌流投与を脊髄横断スライスに行った所、グリシン受容体を介する応答(外向き電流)が観察された。また、興奮性応答の一つとして重要な役割を果たしているNMDA受容体の関与を調べた所、D-serine単独ではNMDA受容体由来の電流発生は認められなかったが、NMDA投与による発生する内向き電流をD-serineを付加して投与した群と比較した所、後者で、有意に内向き電流の振幅が増大していた。これらの結果より、D-serineは抑制性であるグリシン受容体を介する電流を発生し、脊髄後角神経細胞の応答を抑制する働きをもつ一方、興奮性のNMDA受容体にも働き、興奮性応答の修飾にも働くことが示唆された。結果として、末梢より伝えられた痛覚は、脊髄内でグリア細胞から放出されるD-serineにより、興奮性、抑制性の修飾を受け、中枢へ伝えられることを意味する。更に、今回の実験でD-serineは興奮性、抑制性の双方の修飾作用に働く、非常にユニークな伝達物質であることを我々は明らかにした。末梢神経障害によって慢性的な痛みを発症させる神経障害性疼痛の治療は、原疾患の克服のみならず多くの罹患者における生活の質(QOL)、日常生活動作(ADL)の改善のために極めて重要である。しかしながら、神経因性疼痛のメカニズムは未だ解明されておらず、確立された治療法も見つかっていない。平成22年度は生理的状態におけるD-serineの灌流投与を脊髄横断スライスに行った所、グリシン受容体を介する応答(外向き電流)が観察された。平成23年度の実験では、さらにモデル動物(spare nerve injury model)を作製し、同様にD-serineの及ぼす効果を電気生理学的に調べた。

モデル動物の脊髄後角細胞における効果は興奮性応答でのNMDA受容体誘起内向き電流の振幅は生理的状態のそれと比較して有意に大きいものであった。更に、抑制性応答のグリシン受容体誘起の外向き電流応答についても同様な実験を行った所、SNIモデル動物脊髄後角細胞での外向き電流の振幅は生理的状態と比較してい有意に小さいものであった。以上の結果をまとめると、D-serineは抑制性であるグリシン受容体を介する電流を発生し、脊髄後角神経細胞の応答を抑制する働きをもつ一方、興奮性のNMDA受容体にも働き、興奮性応答の修飾にも働くことが示唆された。さらに神経傷害性疼痛時では、このD-serineの効果は興奮性応答をより強く、抑制性応答をより減弱させることから、生理的状態と比較して、痛みにより過敏の状態が形成されていくことが示唆された。
カオスに基づく暗号用非線形変換関数の設計

本研究では,整数上カオス写像の設計と暗号への応用を検討した.簡単な整数演算に基づく一対一カオス写像の構成法を与え,共通鍵暗号方式で重要なS-boxを設計し,既存のAESのS-boxと比較した.その結果,解読耐性となる差分確率が98%向上し,標準的なCMOSプロセスで実装した場合,回路面積72%,消費電力84%の改善を達成した.また,計算機実装で有用となる2べき剰余環上で一対一写像となるChebyshev写像に基づく公開鍵暗号系の安全解析を行い,その暗号が多項式時間で解読可能となることを明らかにした.本研究の目的は,暗号用非線形変換関数S-boxの設計である.S-boxは,暗号全体の強度や実装性能を大きく決定づけるため,その設計がとりわけ重要とされている.従来より,メモリ保存を前提としたランダム構成法や,標準暗号AESにみられる代数学に基づく手法が知られていた.また簡単な決定論的手法に基づくカオスの応用も検討されている.カオスの暗号化への応用の際,如何に効率よいディジタル実装に基づき,一対一写像を構成するかが課題である.そこで本研究では,カオスを呈するもっとも簡単なクラスの写像である区分線形写像から整数上一対一写像への変換方法を提案し,明示的な写像関係式を導出した.また,写像をブーリアン関数表記した際の最大次数を得るための写像関数の区間数に関する必要条件を明らかにした.暗号用関数として解読に直接つながる不動点と反不動点を排除するために,写像関数の不動点と反不動点の性質について明らかにした.ハードウェア記述言語Verilog-HDLを用いた論理設計,ならびに書き換え可能LSIであるFPGA上に実装した結果,既存のメモリ保存方式であるルックアップテーブル方式や,AESの最もコンパクトな実装として知られる組み合わせ回路実装と比べ,より素子数を減少できることを実証した.ソフトウェア実装において,使用メモリやコードサイズが従来手法より抑えられることも実証できた.また,本提案手法は実装効率に優れるため,長ビットS-box設計が容易であり,AESのS-boxよりも線形・差分解読に優れる長ビットS-boxの設計を可能にした.標準暗号であるDESやAESに代表されるブロック暗号方式では,S-boxと呼ばれる非線形変換関数により暗号耐性と実装パフォーマンスが大きく決定づけられるため,その設計がとりわけ重要とされる.そこで,区分線形カオス写像に基づく整数値上の1対1写像の新しい構成法を提案し,簡単な整数演算のみを用いるS-boxを設計した.提案手法により得られるS-boxの線形・差分解読耐性を評価した結果,AESのS-boxと同等以上の性能を得ることを数値実験により示すことができた.また,提案するS-boxの回路設計を行い,FPGA上に実装し,評価した結果,最も素子数を抑えるAESのS-box回路設計手法と比べても,より少ない素子数で実装できることが示され,本手法の有効性を実証した.また,計算機実装と相性がよい2べき剰余計算上のチェビシェフ多項式に基づく1対1写像を,暗号や擬似乱数生成へ応用する試みがある.本研究では,得られる系列の周期が2べきとなることを理論的に明らかにした.標準暗号DES(Data Encryption Standard)やAES(Advanced Encryption Standard)などに代表されるブロック暗号では,非線形変換関数S-boxが,暗号全体の安全性と実装性能を大きく決定するため,その設計がとりわけ重要とされている.S-boxの設計として従来より,DESにみられるランダム置換やAESにみられるガロア拡大体の逆元を用いる手法がよく知られている.一方で不規則現象カオスの暗号への応用がいくつか提案されているが,暗号用一対一写像の構成が課題となり,既存の方式と比べて実装性能に問題があった.そこで本研究では,実装効率に優れる一対一デジタルカオス写像の設計方針を与え,簡単な整数演算のみを用いる区分線形写像に基づき,ブロック暗号用非線形変換関数S-boxを設計した.最終年度では,スタンダードセルを用いた標準的なCMOSプロセス上におけるハードウェア実装評価を行い,16ビット化した場合でもAESの8ビットS-boxと比べてチップ面積および消費電力の大幅な改善を確認した.加えて,長ビット化することで,暗号解読耐性指標である差分確率と線形確率も,既存手法と比べて大幅に低く抑えられることも確認できた.よって,本研究で提案するS-boxが,従来より用いられるAESのS-boxと比べて高い実装効率と解読耐性を有することを実証した.また,剰余演算が実質不要となる2べき剰余環上で一対一写像となるChebyshev写像から得られる系列の周期について理論解析し,その結果に基づきChebyshev写像を用いた公開鍵暗号が多項式時間で解読できることも示した.本研究では,整数上カオス写像の設計と暗号への応用を検討した.簡単な整数演算に基づく一対一カオス写像の構成法を与え,共通鍵暗号方式で重要なS-boxを設計し,既存のAESのS-boxと比較した.その結果,解読耐性となる差分確率が98%向上し,標準的なCMOSプロセスで実装した場合,回路面積72%,消費電力84%の改善を達成した.また,計算機実装で有用となる2べき剰余環上で一対一写像となるChebyshev写像に基づく公開鍵暗号系の安全解析を行い,その暗号が多項式時間で解読可能となることを明らかにした.区分線形写像に基づくS-boxの設計と評価を行い,既存の暗号で用いられるS-boxよりも優れた性能を有することを実証でき,論文として成果をまとめることができた(IEICE Trans. Fudamentals, 2014)

また,本研究と関連して,計算実装に優れる2べき剰余計算上チェビシェフ多項式に基づく1対1写像から得られる系列の周期が2べきであることを解明し,論文投稿ならびに採録決定された.(NOLTA, IEICE, 2015)情報通信今後,提案した区分線形写像に基づくS-boxを用いた軽量ブロック暗号を設計したい.また,ハードウェア実装の素子数と動作速度の最適化について検討する.また2べき剰余計算上チェビシェフ多項式系列の性質や暗号,擬似乱数としての性能評価をすすめていく.予定どおり,区分線形カオス写像に基づく一対一写像の構成とS-boxの解読耐性評価,およびそのハードウェア設計を行うことができ,国内・国際学会への数件の発表と専門論文誌への投稿ができたため,順調に進展しているといえる.平成26年度は研究発表が国内学会1回のみであり,当初の予定より旅費支出が少なかった.本研究で提案する暗号・復号回路を標準的CMOSプロセスによるチップ製作を行いたい.VDECツールによる論理合成,配置配線を行い,論理素子数,動作周波数,消費電力を測定し,最適化を検証したい.また,長ビットのS-box設計を行い,解読耐性評価を進めたい.国際会議の参加と東京大学VDECのチップ試作費による使用を計画している.今年度は物品購入がなく,次年度に高価なサーバを購入する予定であり,そのために予算を繰り越した.今後,長ビットのS-box設計とその解読耐性評価を行いたい.そのために大容量メモリと並列化に向くマルチコアCPUを搭載したサーバを購入する予定であり,繰り越し分をその費用の一部に充てる.
マウス肝炎ウイルスに対する組織特異的感受性を決定している因子の解析

ウイルスの複製過程の多くのステップは宿主細胞に依存しており,そのためにウイルスの種特異性,組織特異性が決定されていると推測されている。遺伝子改変動物を中心に実験用マウスの感染症として現在最も問題になっているマウス肝炎ウイルス(MHV)は,マウスおよび近縁のげっ歯類に感染するが,その他の哺乳類には一般に感染しない。よって,MHVはウイルスの種特異性,組織特異性を研究する上で,良いモデルとなり得ると考えられる。一方,MHVの複製メカニズムの全容が明らかになれば,ウイルス抵抗性マウスの作出も可能となる。近年,これに深く関与する宿主因子の一つであるウイルスレセプター(Bgp-1)がクローニングされ,この分子がMHV-JHM株の脳内接種に対するマウスの感受性を決定していることが明らかにされた。しかし,感受性型レセプター(Bgp-1a)を発現するBALB/cマウスとC57BL/6マウスの肝細胞および腹腔マクロファージでのMHV-JHM株の増殖性をin vitroで比較したところ,マクロファージでの増殖性にこの2系統間で差はなかったが,肝細胞での増殖性はBALB/cマウスの方が高いことが明らかとなった。その原因を探るため,マクロファージおよび肝細胞でのBgp-1の発現を2系統間で比較したが,差は見られなかった。その後,MHVの増殖性に関与している肝細胞因子の探索に努力したが,残念ながら研究期間内にそのような因子を見つけることはできなかった。ウイルスの複製過程の多くのステップは宿主細胞に依存しており、そのためにウイルスの種特異性、組織特異性が決定されているのであろうと推察されている。遺伝子改変動物を中心に実験用マウスの感染症として現在最も問題になっているマウス肝炎ウイルス(MHV)は、マウスおよび近縁のげっ歯類に感染するが、その他の哺乳類の細胞には一般に感染しない。よって、MHVはウイルスの種特異性、組織特異性を研究する上で良いモデルとなり得ると考えられる。近年、これらに深く関与する宿主因子の一つであるウイルスレセプター(Bgp-1)がクローニングされ、この分子がMHV-JHM株に対する感受性を決定している事が明らかとなった。われわれは、感受性型レセプター(Bgp-1^a)を発現するBALB/cマウスとC57BL/6マウスの肝細胞および腹腔マクロファージでのMHV-JHM株の増殖性を比較した。その結果、マクロファージでの増殖性にこの2系統間で差はなかったが、肝細胞での増殖性はBALB/cの方が有意に高かった。その原因を探るため、マクロファージおよび肝細胞でのBgp-1の発現を比較したが、2系統間で差は見られなかった。現在BoyleらのVOPBA(virus overlay protein blot assay)法あるいはSaekiらのcoimmunoprecipitation assay法(Saeki et al.J.Virol.71:9024-9031,1997)の実験条件を検討している。

しかし,感受性型レセプター(Bgp-1^a)を発現するBALB/cマウスとC57BL/6マウスの肝細胞および腹腔マクロファージでのMHV-JHM株の増殖性をin vitroで比較したところ,マクロファージでの増殖性にこの2系統間で差はなかったが,肝細胞での増殖性はBALB/cマウスの方が高いことが明らかとなった。その原因を探るため,マクロファージおよび肝細胞でのBgp-1の発現を2系統間で比較したが,差は見られなかった。その後,MHVの増殖性に関与している肝細胞因子の探索に努力したが,残念ながら研究期間内にそのような因子を見つけることはできなかった。
ニューラルネットワークを用いた魚群行動のモデリング

本研究では,まず本槽実験を行い魚群行動に関する時系列データを取得した.つぎに,その行動を予測するためのモデルをニューラルネットワークを用いて構築した.最後に,実際の魚群行動の予測を行うことによりモデルの妥当性を確認した.1.(水槽実験によるデータの取得)水槽実験には,小型淡水魚のタイリクバラタナゴを用いた.この魚の行動をビデオテープに記録し,画像処理より水槽内における位置に関する時系列データを取得た.その結果,水槽の壁に沿って遊泳する典型的な行動パターンや,泳いだり,止まったりを繰り返す複雑なパターンなど多様な実験結果が得られた.これらの行動を誘起する原因として,場所や時間などの影響が考えられるが,そのことを明確にするのは今後の課題である.2.(魚群の速度を予測するためのモデル)ニューラルネットワークを用いて予測モデルを構築した.まず,予測の目的を1尾の魚の速度と設定し,ニューラルネットには3層の階層型構造,学習法としてバックプロパゲーション法を用いた.入力変数には現時点の速度成分と壁からの距離,出力変数は1時点後の速度成分を採用した.その結果,ほぼ正確な予測ができることがわかった.(魚群の位置を予測するためのモデル)つぎに,2尾の魚の位置を予測する問題を考察した.このとき,魚はある周期をもって泳いだり,止まったりを繰り返し,特徴のある時系列パターンを示した.そこで,時系列情報を構造内にもつElman型ニューラルネットを用いて,この問題を扱った.その結果,学習データとして多様な行動パターンを含むものを用意すれば,得られたニューラルネットワークの予測性能は高いことがわかった.本研究では,まず本槽実験を行い魚群行動に関する時系列データを取得した.つぎに,その行動を予測するためのモデルをニューラルネットワークを用いて構築した.最後に,実際の魚群行動の予測を行うことによりモデルの妥当性を確認した.1.(水槽実験によるデータの取得)水槽実験には,小型淡水魚のタイリクバラタナゴを用いた.この魚の行動をビデオテープに記録し,画像処理より水槽内における位置に関する時系列データを取得た.その結果,水槽の壁に沿って遊泳する典型的な行動パターンや,泳いだり,止まったりを繰り返す複雑なパターンなど多様な実験結果が得られた.これらの行動を誘起する原因として,場所や時間などの影響が考えられるが,そのことを明確にするのは今後の課題である.2.(魚群の速度を予測するためのモデル)ニューラルネットワークを用いて予測モデルを構築した.まず,予測の目的を1尾の魚の速度と設定し,ニューラルネットには3層の階層型構造,学習法としてバックプロパゲーション法を用いた.入力変数には現時点の速度成分と壁からの距離,出力変数は1時点後の速度成分を採用した.その結果,ほぼ正確な予測ができることがわかった.(魚群の位置を予測するためのモデル)つぎに,2尾の魚の位置を予測する問題を考察した.このとき,魚はある周期をもって泳いだり,止まったりを繰り返し,特徴のある時系列パターンを示した.そこで,時系列情報を構造内にもつElman型ニューラルネットを用いて,この問題を扱った.その結果,学習データとして多様な行動パターンを含むものを用意すれば,得られたニューラルネットワークの予測性能は高いことがわかった.
電子線トモグラフィ法による高周波微小空間漏れ磁界の3次元画像化計測

本研究では、サブミクロンオーダーのギャップを持つ高密度記録用磁気ヘッドのヘッド極近傍における高周〓分布の高精度3次元計測技術の実現を目的としている。以下に、本研究の主な成果を示す。(平成12年度)1.高周波電子ビーム偏向計測装置の設計・試作ならびに計測電子回路系の設計・試作:試〓ならびに高精度電子ビーム位置検出器からなる高精度高周波電子ビーム偏向計測装置を設計・試作、パル〓ムの偏向量を正確に計測するための同期回路系を設計・試作した。そして、これらを現有の3次元静磁界計測〓込み、本研究で目的とする計測システムを構築した。2.高周波電子線トモグラフィの再構成アルゴリズムの開〓気ヘッド表面に電子ビームを直接に入射し、反射した電子ビームの高周波磁界による偏向量計測データから〓法に基づき、実際に磁気ヘッドギャップ近傍に広がる高周波漏れ磁界分布を3次元的に再構成するためのア〓開発した。さらに、コンピュータ・シミュレーション手法により、本アルゴリズムによる高精度3次元計測の可能性〓3.基礎実験:上述の1、2で構築した本計測システムを用いた評価実験を実施し、電子ビーム位置検出精度、〓などについて、その妥当性を確認した。(平成13年度)4.ハードディスク用磁気ヘッドの磁界分布計測:前年度〓を踏まえて、ギャップ幅0.4μmのハードディスク用磁気ヘッドを対象とした計測実験を実施し、そのギャップ極〓磁界計測に成功した。本研究より、最終的な目標である高周波磁界分布の3次元計測実験までには至らなか〓構築した計測システムおよび磁界分布再構成アルゴリズムの実用化へのメドがついたと確信している。本研究では、サブμmオーダーのギャップを持つ高密度記録用磁気ヘッドのヘッド極近傍における高周波漏れ磁界分布の高精度3次元計測技術の実現を目的としている。以下に、本年度の主な成果を示す。1.高周波電子ビーム偏向計測装置の設計・試作ならびに計測電子回路系の設計・試作試料微動装置ならびに高精度電子ビーム位置検出器からなる高精度高周波電子ビーム偏向計測装置を設計・試作し、現有の3次元静磁界計測装置に組み込んだ。さらに、パルス電子ビームの偏向量を正確に計測するための同期回路系を設計・試作した。試作装置の納入予定時期が遅れたため、現在これらの機器の調整を行っている。2.高周波電子線トモグラフィの再構成アルゴリズムの開発・評価磁気ヘッド表面に電子ビームを直接に入射し、反射した電子ビームの高周波磁界による偏向量計測データから断層撮像手法に基づき、実際に磁気ヘッドギャップ近傍に広がる高周波漏れ磁界分布を3次元的に再構成するためのアルゴリズムを開発した。そして、コンピュータ・シミュレーション手法により、本アルゴリズムによる高精度3次元計測の可能性を確認した。3.高周波漏れ磁界分布計測の基礎実験上記1.で設計・試作した計測装置の納入が予定していた時期よりも遅れたため、実際に計測するまでには至らなかったが、電子ビーム位置検出精度、空間分解能などについての基礎的な評価項目については、その妥当性を確認した。現在、磁気ヘッドを用いた偏向量計測の準備を進めている。本研究では、サブミクロンオーダーのギャップを持つ高密度記録用磁気ヘッドのヘッド極近傍における高周波漏れ磁界分布の高精度3次元計測技術の実現を目的としている。(平成12年度)1.高周波電子ビーム偏向計測装置の設計・試作ならびに計測電子回路系の設計・試作:試料微動装置ならびに高精度電子ビーム位置検出器からなる高精度高周波電子ビーム偏向計測装置を設計・試作、パルス電子ビームの偏向量を正確に計測するための同期回路系を設計・試作した。そして、これらを現有の3次元静磁界計測装置に組み込み、本研究で目的とする計測システムを構築した。

2.高周波電子線トモグラフィの再構成アルゴリズムの開発・評価:磁気ヘッド表面に電子ビームを直接に入射し、反射した電子ビームの高周波磁界による偏向量計測データから断層撮像手法に基づき、実際に磁気ヘッドギャップ近傍に広がる高周波漏れ磁界分布を3次元的に再構成するためのアルゴリズムを開発した。さらに、コンピュータ・シミュレーション手法により、本アルゴリズムによる高精度3次元計測の可能性を確認した。3.基礎実験:上述の1、2で構築した本計測システムを用いた評価実験を実施し、電子ビーム位置検出精度、空間分解能などについて、その妥当性を確認した。(平成13年度)4.ハードディスク用磁気ヘッドの磁界分布計測:前年度までの状況を踏まえて、ギャップ幅0.4μmのハードディスク用磁気ヘッドを対象とした計測実験を実施し、そのギャップ極近傍の3次元磁界計測に成功した。本研究より、最終的な目標である高周波磁界分布の3次元計測実験までには至らなかったが、ここで構築した計測システムおよび磁界分布再構成アルゴリズムの実用化へのメドがついたと確信している。