hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ICTを用いた異文化トレーニングに関する理論的・実証的研究

24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、(1)高等教育機関での実践を行い、(2)質的・量的調査による本システムの教育的機能を明確化し、(3)評価を交えた最終報告を和英文で作成し、国際・国内学会にて成果発表・論文投稿を行う。高等教育における実践においては、ICTを用いることによる不測の事態の発生が予想されるが、工学分野の専門家による支援を受け、随時改善を試みながら実践を完了させる。
鳥獣害の軽減と農山村の活性維持を目的とする野生動物管理学と農村計画学との連携研究

被害対策の効果検証と推進:住民主体の「捕獲個体の一括管理・データ収集」が被害対策の効果検証を可能にし,その検証結果をもとに住民の主体性を引き出す「スパイラルアップ構造」を構築できる可能性を見出した(愛媛県)。人口減少が顕著に進行する青森県や山形県では,1集落の存続可能性評価,2集落から森林へのアクセス可能性,3野生動物の分布拡大モデル,の3点を組み合わせた地理情報の解析を進めている。捕獲事業における課題と展望:捕獲個体の年齢構成を精査したところ,幼獣に偏った捕獲により「繁殖を適切に制御できていない」可能性を検出した(愛媛県)。「狩猟者依存の体制」に対する問題意識を踏まえ,新たな手法を検討し分布拡大地域での対策に活用している事例も確認した(長野県と神奈川県)。「シカによる森林被害緊急対策事業(林野庁)」に基づく緊急捕獲を実施している奈良県等では,「林業関係者を主体とする捕獲体制」や「森林施業と捕獲との一体化」等が可能であることが示された。鳥獣の資源的活用:岡山県と和歌山県の猟友会員を対象とするアンケートの結果,「資源的活用の展開により,狩猟者の労力的・時間的負担は軽減されるが,獣害対策効果の向上が見込まれる行動変化は起こらない」ことが示された。また,「駆除個体の処分」と「食肉の生産」との両機能が期待される施設における収益率の低さが判明した。これらの状況から,「被害対策の強化」と「資源的活用の推進」との整合性に課題が残ることが明らかとなった。鳥取県では,「専従者をもつ公設民営の施設が処理頭数の大半を占める」,「利活用レベルの地域的な偏りや各施設の処理方針が不統一により,全体的な推進につながりにくい」等の課題も明確化した。市街地に侵入した鳥獣対応:実際に発生した侵入事例に対応し,侵入個体を想定した捕獲体制を構築した。加えて,捕獲された個体の生物学的特徴の解析を進めている。自治体や関係組織の協力を得ることができ,当初は2年程度を要すると考えていた全国規模での調査を実現できた。同時に,愛媛県松山市中島地区などにおける「地域密着型の研究体制」も構築することができた。これらにより,今後は「広さ」と「深さ」の両側面を備えた研究の展開が可能となる。なお,捕獲した鳥獣の資源的活用については,「被害対策の強化」と「資源的活用の推進」との整合性に問題があることが明らかとなった(この課題については,他の課題に先駆け,すでに論文の執筆が進められている)。そのため,施策として全国的に進められている「ジビエ振興」の流れに「注意喚起」を促すという,社会的意義を持たせることができた。被害対策関連:鳥獣被害防止特措法にもとづく市町村の鳥獣被害防止計画に焦点を当て,その運用と被害防止効果の実態を把握するとともに,あるべき被害防止計画の提言を目指す。そのため,野生動物の生息拡大域に位置する集落を対象としたアンケート調査等を行い,対策実施に影響を与えうる集落・住民の条件の抽出を試みる。また,各市町で実施されているサルの個体数管理とICT捕獲システム等の課題を取り上げ,事業導入の効果が発揮できている事例とそうでない事例の政策的背景や導入地域の社会背景を収集する。それらの分析を通じ,効果を「発揮しない」政策の陥りやすいポイントや条件を明らかにする。捕獲事業関連:全国各地で,捕獲事業の成果や課題に関するヒアリング調査を継続する。環境省に対してもヒアリングを行い,一般的および地域的な現状と課題を抽出する。また,林野庁「シカによる森林被害緊急対策事業」を実施している10道県を対象に,事業実施の効果および課題についてのアンケート調査を行う。「林業関係者が主体となったシカ被害対策」を実施している地域では,この体制下における事業実施の効果の実質化条件を明らかにする。愛媛県松山市中島地区においては,捕獲活動の状況や捕獲個体情報,生息密度推定結果等から捕獲に関わる効果測定を行い,被害の軽減に必要な捕獲数等を算出する。それにもとづき,必要とされる捕獲を地域住民で達成するための計画や組織・体制,施策を検討する。市街地に侵入した鳥獣対応関連:初年度に構築した「捕獲体制」をベースに,神戸市における緊急対応システムとして「クラウドGISによるリアルタイム情報収集」の仕組みを整備する。

鳥獣の資源的活用:岡山県と和歌山県の猟友会員を対象とするアンケートの結果,「資源的活用の展開により,狩猟者の労力的・時間的負担は軽減されるが,獣害対策効果の向上が見込まれる行動変化は起こらない」ことが示された。また,「駆除個体の処分」と「食肉の生産」との両機能が期待される施設における収益率の低さが判明した。これらの状況から,「被害対策の強化」と「資源的活用の推進」との整合性に課題が残ることが明らかとなった。鳥取県では,「専従者をもつ公設民営の施設が処理頭数の大半を占める」,「利活用レベルの地域的な偏りや各施設の処理方針が不統一により,全体的な推進につながりにくい」等の課題も明確化した。市街地に侵入した鳥獣対応:実際に発生した侵入事例に対応し,侵入個体を想定した捕獲体制を構築した。加えて,捕獲された個体の生物学的特徴の解析を進めている。自治体や関係組織の協力を得ることができ,当初は2年程度を要すると考えていた全国規模での調査を実現できた。同時に,愛媛県松山市中島地区などにおける「地域密着型の研究体制」も構築することができた。これらにより,今後は「広さ」と「深さ」の両側面を備えた研究の展開が可能となる。なお,捕獲した鳥獣の資源的活用については,「被害対策の強化」と「資源的活用の推進」との整合性に問題があることが明らかとなった(この課題については,他の課題に先駆け,すでに論文の執筆が進められている)。そのため,施策として全国的に進められている「ジビエ振興」の流れに「注意喚起」を促すという,社会的意義を持たせることができた。被害対策関連:鳥獣被害防止特措法にもとづく市町村の鳥獣被害防止計画に焦点を当て,その運用と被害防止効果の実態を把握するとともに,あるべき被害防止計画の提言を目指す。そのため,野生動物の生息拡大域に位置する集落を対象としたアンケート調査等を行い,対策実施に影響を与えうる集落・住民の条件の抽出を試みる。また,各市町で実施されているサルの個体数管理とICT捕獲システム等の課題を取り上げ,事業導入の効果が発揮できている事例とそうでない事例の政策的背景や導入地域の社会背景を収集する。それらの分析を通じ,効果を「発揮しない」政策の陥りやすいポイントや条件を明らかにする。捕獲事業関連:全国各地で,捕獲事業の成果や課題に関するヒアリング調査を継続する。環境省に対してもヒアリングを行い,一般的および地域的な現状と課題を抽出する。また,林野庁「シカによる森林被害緊急対策事業」を実施している10道県を対象に,事業実施の効果および課題についてのアンケート調査を行う。「林業関係者が主体となったシカ被害対策」を実施している地域では,この体制下における事業実施の効果の実質化条件を明らかにする。愛媛県松山市中島地区においては,捕獲活動の状況や捕獲個体情報,生息密度推定結果等から捕獲に関わる効果測定を行い,被害の軽減に必要な捕獲数等を算出する。それにもとづき,必要とされる捕獲を地域住民で達成するための計画や組織・体制,施策を検討する。市街地に侵入した鳥獣対応関連:初年度に構築した「捕獲体制」をベースに,神戸市における緊急対応システムとして「クラウドGISによるリアルタイム情報収集」の仕組みを整備する。
双晶発生による粒界構造変態を利用した難鋭敏化材料の開発

優れた耐食性を示すオーステナイト系材料の大きな問題点として、溶接熱影響や高温使用時に生じる鋭敏化と呼ばれる粒界腐食が挙げられる。この鋭敏化現象は、粒界へのCr炭化物析出による粒界近傍のCr欠乏が原因と考えられている。この炭化物の粒界析出や粒界近傍のCr欠乏は、粒界の原子配列構造に依存することが示唆される。本研究結果から、低エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し難くCr欠乏が小さいが、高エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し易くCr欠乏が大きい傾向が認められた。また、低歪加工低温熱処理の加工熱処理によるステンレス鋼より、低エネルギー粒界の存在率が極めて高く、かつ均一に分布した最適粒界構造分布制御が実現し、耐粒界腐食性が通常母材に比べて4倍以上向上した。さらに、粒界構造分布制御の最適化のための加工熱処理条件におよぼす化学組成の影響を調べた。その結果、化学組成の変化に応じて最適化制御のための加工熱処理条件は変化し、炭素量が最も大きな影響をもつことがわかった。すなわち、最適化加工熱処理条件は、炭素量が多いほど予加工量が増加し、温度が上昇した。硫黄や燐などの粒界偏析元素は粒界構造分布の最適化を多少困難にするものの、最適化された材料は粒界偏析元素濃度にかかわらず優れた耐粒界腐食性を示した。以上の結果から、オーステナイト系ステンレス鋼の化学組成に応じて適切な加工熱処理条件を選択することによって、耐粒界腐食性に優れた粒界構造分布制御材料が作製できることが明らかになった。さらに、このオーステナイト系ステンレス鋼粒界構造分布制御材料をアーク溶接し、溶接熱影響部の組織解析と耐粒界腐食性の評価を行ったところ、通常材料に比べて鋭敏化し難く、ウェルドディケイを生じ難いことが示されると同時に、最適化された粒界構造分布の熱的安定性が高いことも明らかになった。優れた耐食性を示すオーステナイト系材料の大きな問題点として、溶接熱影響や高温使用時に生じる鋭敏化と呼ばれる結晶粒界腐食が挙げられる。この炭化物の粒界析出や粒界近傍のCr欠乏は、粒界の原子配列構造に依存することが示唆されるが、その実験的証拠は得られていない。そこで、鋭敏化したNi合金インコネルalloy600をFE-TEMで観察し、電子回折菊池線解析による粒界構造のキャラクタリゼーションと、EDXによる粒界近傍のCr濃度分析を詳細に行った。その結果、低エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し難くCr欠乏が小さいが、高エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し易くCr欠乏が大きい傾向が認められた。また、高エネルギー構造を持つ粒界近傍のCr濃度分布に非対称性が見られ、炭化物析出の結晶方位的特徴との間に法則を見いだした。次に、加工熱処理によるオーステナイト系ステンレス鋼の粒界構造制御を試み、耐粒界腐食性の向上のための基礎データを集めた。具体的には、オーステナイト系ステンレス鋼母材を冷間圧延を行った後に高温熱処理し、SEMに取り付けたEBSPシステムによる結晶方位像観察法(OIM)により粒界構造分布を調べた。次にそれらの試料を種々の条件で鋭敏化処理後、EPR(電気化学的再活性化)試験と硫酸・硫酸第二鉄腐食試験により耐粒界腐食性を評価した。

その結果、5%程度の低加工熱処理材中の低エネルギ-粒界存在率が最も高く、耐粒界腐食性も最も高かった。低加工熱処理による耐粒界腐食性向上の理由として、高エネルギー粒界からの焼鈍双晶発生により低エネルギー粒界部がたくさん形成され、エネルギーの低いこれら難粒界腐食部が粒界Cr炭化析出とCr欠乏の連続性を寸断し、粒界腐食の伝播を抑制するためと考えられる。優れた耐食性を示すオーステナイト系材料の大きな問題点として、溶接熱影響や高温使用時に生じる鋭敏化と呼ばれる粒界腐食が挙げられる。この鋭敏化現象は、粒界へのCr炭化物析出による粒界近傍のCr欠乏が原因と考えられている。この炭化物の粒界析出や粒界近傍のCr欠乏は、粒界の原子配列構造に依存することが示唆され、前年度の実験結果から、低エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し難くCr欠乏が小さいが、高エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し易くCr欠乏が大きい傾向が認められた。また、前年度の加工熱処理によるステンレス鋼の粒界構造制御の試みから、耐粒界腐食性の向上が示唆された。そこで、本年度は、ステンレス鋼中に低エネルギー粒界を効果的に分布させるための加工熱処理条件を探査し、耐粒界腐食性の向上を試みた。具体的には、オーステナイト系ステンレス鋼母材を圧延温度と歪み量を変化させ、高温熱処理の温度と時間を変化させた試料に対して、EBSPによる結晶方位像観察法(OIM)により粒界構造分布を調べた。次にそれらの試料を種々の条件で鋭敏化処理後、EPR試験と硫酸・硫酸第二鉄腐食試験により耐粒界腐食性を評価した。その結果、5%程度の室温冷間圧延した後、鋭敏加温度直上の比較的低温で長時間焼鈍した場合に、低エネルギー粒界の存在率が極めて高く、かつ均一に分布した試験片が得られ、その硫酸・硫酸第二鉄腐食試験の結果は、耐粒界腐食性が母材に比べて4倍以上高かった。この低歪加工低温熱処理によって耐粒界腐食性が向上する理由として、再結晶による高エネルギー粒界の増殖を起こすことなく、粒成長の粒界移動過程で高エネルギー粒界からの焼鈍双晶発生により低エネルギー粒界部がたくさん形成され、エネルギーの低いこれら難粒界腐食部が粒界Cr炭化析出とCr欠乏の連続性を寸断し、粒界腐食の伝播を抑制するためと考えられる。この炭化物の粒界析出や粒界近傍のCr欠乏は、粒界の原子配列構造に依存することが示唆され、前年度までの研究結果から、低エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し難くCr欠乏が小さいが、高エネルギー構造を持つ粒界は炭化物が析出し易くCr欠乏が大きい傾向が認められた。また、低歪加工低温熱処理の加工熱処理によるステンレス鋼より、低エネルギー粒界の存在率が極めて高く、かつ均一に分布した最適粒界構造分布制御が実現し、耐粒界腐食性が通常母材に比べて4倍以上向上した。本年度は、粒界構造分布制御の最璋化のための加工熱処理条件におよぼす化学組成の影響を調べた。その結果、化学組成の変化に応じて最適化制御のための加工熱処理条件は変化し、炭素量が最も大きな影響をもつことがわかった。すなわち、最適化加工熱処理条件は、炭素量が多いほど予加工量が増加し、温度が上昇した。硫黄や燐などの粒界偏析元素は粒界構造分布の最適化を多少困難にするものの、最適化された材料は粒界偏析元素濃度にかかわらず優れた耐粒界腐食性を示した。
本邦人におけるhairy cell leukemiaの病態

本研究の目的は本邦人のhairy cell 1eukemia(HCL)にはHCLの1独立亜型として取扱うのに値する臨床的・血液学的・免疫学的特殊性があるか否かを検討することであり、そのために1.個々の症例の仔細な検討、2.3.蒐集例に共通する免疫学的・血清学的特徴の追求、4.hairy cellのin vitroの実験、および5.4Bl22(片山勲:抗hairy cell抗体の作成とそのlymphoma分類への応用、昭和58年度科学研究費補助金成果報告書.昭和59年3月)の試用を行った。4.hairy cell表面構造の変動をみる実験的研究は、正常リンパ球や他の白血病細胞との有意の差異が見い出せないまま続けられている。5.4B122はHCLの全例に陽性、対照の悪性リンパ腫の1例以外には陰性で、Western blotにおいてHTLV-【II】のp21と反応した(上記【II】、【III】の論文Leukemiaのなかでそれぞれ記載した。)本研究の目的は本邦人のhairy cell 1eukemia(HCL)にはHCLの1独立亜型として取扱うのに値する臨床的・血液学的・免疫学的特殊性があるか否かを検討することであり、そのために1.個々の症例の仔細な検討、2.3.蒐集例に共通する免疫学的・血清学的特徴の追求、4.hairy cellのin vitroの実験、および5.4Bl22(片山勲:抗hairy cell抗体の作成とそのlymphoma分類への応用、昭和58年度科学研究費補助金成果報告書.昭和59年3月)の試用を行った。3.HCL11症例の血清をWestern blot法により解析したところ、10症例において弱陽性ながらHTLV-【I】,HTLV-【II】のいずれとも交又反応を示す抗体が証明され、本邦人HCLとretrovirusの相関が示唆された(Leukemia印刷中)。
難病(ベーチェット病、天疱瘡)の臨床疫学像の将来予測

1.総務省統計局平成25(2013)年10月1日推計人口、国立社会保障・人口問題研究所日本の将来推計人口(中位)、平成25年度衛生行政報告例特定疾患ベーチェット病及び天疱瘡の医療受給者証所持者数,性・年齢階級を用いて、202060年の両疾患受給者の性別年齢分布、及び患者数の推計を行った。ベーチェット病受給者は2020年まで増加しその後減少、天疱瘡受給者は2030年まで増加し、その後減少すると推計された。両疾患とも今後日本の人口の高齢化に伴い高齢化していくことが予測され、年齢構成の変化に伴い臨床疫学像も変化していくと考えられる。他の難病18疾患についても同様の推計を行った。2.就労年齢にある難病医療受給者の就労割合について男女別に56疾患確認し、重症度別の就労割合について分析し、論文にまとめ公表した。3. H27年の難病法施行に伴い指定難病認定基準に重症度が加わり、軽症者が認定されなくなったが、H29年末まで移行措置がとられていた。各疾患で難病法前後の重症度基準の変更点を確認し、重症度を考慮した再分析が必要となった。同法施行に伴い、厚労省の臨床調査個人票データベースシステムも変更され、H27、28年度データの利用受付がH30年に延長されたため、本研究を1年延長したが、再延期されたため入手できなかった。4.開発が期待される治療法の調査とそれらが実用化された場合の臨床疫学像についての検討を継続した。国際学会や国内の学会で情報収集し将来予測について検討した。治療についてはレセプトデータの情報量に着目し、複数の難病疾患について11年分のレセプトデータを入手した。臨床調査個人票データと臨床疫学像の相違点を確認し、両データは相補完的に用いることが望ましいことがわかった。総務省統計局平成25(2013)年10月1日推計人口、国立社会保障・人口問題研究所日本の将来推計人口(中位)、平成25年度衛生行政報告例特定疾患ベーチェット病及び天疱瘡の医療受給者証所持者数,性・年齢階級を用いて、202060年の両疾患受給者の性別年齢分布、及び患者数を推計した。2013年度ベーチェット病受給者実数は19,147人であったが、2020年には19,234人、2030年18,487人、2050年15,590年、2060年14,018人と推計された。70歳以上のベーチェット病患者の割合は現在21%であるが、2020年に26%、2030年28%、2060年37%になることが推計された。稀少難治性皮膚疾患天疱瘡の受給者数も過去30年間で徐々に増加し、2013年度の受給者数は5,596人となっている。2020年は5,835人、2030年は5,869人と増加し、2040年に5,627人と減少傾向を示し、2050年は5,230人、2060年には4,775人に減少すると推計された。天疱瘡受給者の70歳以上の割合は2004年には29%であったが、2013年には37%となり、患者全体の高齢化が認められる。2020年に70歳以上の割合は43%、2040年には47%、2060年は54%になると推計された。天疱瘡患者は今後約20年間患者数が増加した後、減少に転じ約40年後に現在より減少すると考えられる。両疾患とも日本の人口の高齢化に伴い、将来高齢化していくことが予測され、年齢構成の変化に伴い患者全体の臨床疫学像も変化していくと考えられる。今後、臨床調査個人票データを用いて、病型や症状などの臨床像が将来どのように変化するか予測する。今年度は上記以外の18難病についての将来推計も行った。各疾患についてベイズ型APC分析の可能性、開発が期待される治療法についての調査を継続中である。平成27年度の研究計画は以下のとおりである。1)総務省統計局平成25年10月1日推計人口、国立社会保障・人口問題研究所日本の将来推計人口(中位)、平成25年度衛生行政報告例特定疾患天ベーチェット病及び天疱瘡の医療受給者証所持者数,性・年齢階級を用いて、202060年の両疾患受給者の性別年齢分布、及び患者数を直接法による年齢調整を行い推計する。2)特定疾患医療費自己負担額軽減の申請時に提出される臨床調査個人票のデータベース情報(出生年または年齢)を精査し、ベイズ型APC(Age-Period- Cohort)分析に用いることが可能か検討する。3)各疾患について、開発中または開発が期待される治療法を調査する。1)についてはベーチェット病と希少難治性皮膚疾患天疱瘡の分析を終了し、この2疾患以外の難病18疾患についても将来の患者数推計を行い、学会発表を行った。

推計した18疾患は潰瘍性大腸炎、パーキンソン病関連疾患(進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病)、全身性エリテマトーデス、強皮症・皮膚筋炎及び多発性筋炎、クローン病、後縦靭帯骨化症、網膜色素変性症、特発性拡張型(うっ血型)心筋症、脊髄小脳変性症、特発性血小板減少性紫斑病、サルコイドーシス、原発性胆汁性肝硬変、重症筋無力症、間脳下垂体機能障害(PRL分泌異常症、ゴナドトロピン分泌異常症、ADH分泌異常症、下垂体性TSH分泌異常症、クッシング病、先端巨大症、下垂体機能低下症)、多発性硬化症、モヤモヤ病(ウィリス動脈輪閉塞症)、特発性大腿骨頭壊死症、膿疱性乾癬、である。2)と3)については現在継続中であるが、平成28年度に厚労省への利用申請を予定していた臨床調査個人票データベース(ベーチェット病、天疱瘡)はH27年度に入手した。総務省統計局平成25(2013)年10月1日推計人口、国立社会保障・人口問題研究所日本の将来推計人口(中位)、平成25年度衛生行政報告例特定疾患ベーチェット病及び天疱瘡の医療受給者証所持者数,性・年齢階級を用いて、202060年の両疾患受給者の性別年齢分布、及び患者数の推計を終了した。2013年度ベーチェット病受給者は19,147人であったが、2020年には19,234人、2030年18,487人、2050年15,590年と推計された。70歳以上のベーチェット病患者の割合は現在21%であるが、2020年に26%、2030年28%、2060年37%と推計された。天疱瘡の2013年度の受給者は5,596人、2020年の推計は5,835人、2030年は5,869人と増加、2040年に5,627人と減少傾向を示し、2050年は5,230人、2060年には4,775人に減少すると推計された。天疱瘡受給者の70歳以上の割合は2004年には29%であったが、2013年には37%となり、現在までに患者の高齢化が認められる。2020年には70歳以上の割合が43%、2040年には47%、2060年は54%と推計された。天疱瘡患者は今後約20年間患者数が増加した後、減少に転じ約40年後に現在より減少すると考えられる。両疾患とも今後日本の人口の高齢化に伴い、将来高齢化していくことが予測され、年齢構成の変化に伴い、患者全体の臨床疫学像も変化していくと考えられる。上記以外の難病18疾患についても202060年の患者数推計を行った。臨床調査個人票データベースは入手済みで、さらにレセプトデータ情報を入手し、病型や症状などの臨床像が将来どのように変化するか検討中である。開発が期待される治療法についての調査を継続し、それらが実用化された場合の臨床疫学像についての検討も継続中である。平成28年度の研究計画は以下のとおりである。1)臨床調査個人票データベース(ベーチェット病、天疱瘡)の利用申請を厚労省に行い、入手する。2)疾患別に各々の症状について、将来増加する症状、減少する症状を推計し、全体の臨床像の変化について検討する。3)臨床疫学像の推計結果を基に、現在開発が期待されている治療法などが実用化された場合にどのような臨床疫学像となるか、患者数の推計と共にシミュレーションを行う。1)については入手済みで、さらにレセプトデータを入手し、2)と3)についての検討を継続中である。平成28年度までに総務省統計局平成25(2013)年10月1日推計人口、国立社会保障・人口問題研究所日本の将来推計人口(中位)、平成25年度衛生行政報告例特定疾患ベーチェット病及び天疱瘡の医療受給者証所持者数,性・年齢階級を用いて、202060年の両疾患受給者の性別年齢分布、及び患者数の推計を行った。ベーチェット病受給者は2020年まで増加しその後減少、天疱瘡受給者は2030年まで増加し、その後減少すると推計された。両疾患とも今後日本の人口の高齢化に伴い高齢化していくことが予測され、年齢構成の変化に伴い臨床疫学像も変化していくと考えられる。他の難病18疾患についても同様の推計を行った。H27年の難病法施行に伴い臨床調査個人票データベースシステムが変更し、H27、28年度のデータ利用受付がH30年に延長された。
西日本海域方言における"海上ネットワーク"検証のための記述的・理論的研究

本研究は、西日本海域西部域と大陸の間に"海上ネットワーク"が存在し機能したことの検証とその理論化を目的としたものである。伝播ネットワークの存在については今後の研究展開にさらに負うところが多いが、たとえば、出雲方言に特徴的なラ行五段化現象が第一都市ではない出雲から周辺へ伝播するさまや、母音交替、漁労語彙・粉食語彙のデータからネットワーク検証のための記述的理論的分析の土台となるべき大きな成果が得られた。本研究は、大陸と日本の交流において日本海という交通路がどのような役割を果たしてきたのかを明らかにしようとするものである。特に朝鮮半島から北部九州ならびに出雲地方への言語交流の存在とルートである「海の道」を方言学の見地から実証し、日本海域西部域と大陸の間に"海上ネットワーク"が存在し機能したことの検証とその理論化を目的とした研究である。今年度は隠岐を経由し山陰・出雲地方へわたる島伝いルートの調査と検証を企画した。文法・音声音韻・語彙の各分野について分担者が企画をたて、文法分野においては文法項目調査では、一段活用動詞、五段の各行活用動詞、カ変・サ変のそれぞれについて基本形、否定、終止、連体、命令、タ、テ(+キタ,ミロ)、仮定、意志・勧誘、推量、使役、受身の各形式を調査した。音声音韻項目においては、中舌母音を中心とする項目の調査をおこなった。語彙分野では、風位名語彙、潮汐に関する語彙、漁場確定語彙についての漁撈関係語彙ならびに餅、団子等の穀物食についての食生活語彙を調査した。8月30日31日に松江市八束町大根島(音声文法)、出雲市小伊津町(漁労語彙)、10月1012日に隠岐郡隠岐の島町中村(全分野)というスケジュールで調査をおこなった。語彙については旧平田市の小伊津町における漁場確定語彙調査の結果、後背地の山影と東にみえる山影を縦横の軸として重ね合わせる方法がとられていた。対馬における類似の方法と重ね合わせて、瀬戸内海の閉鎖性水域とはことなるいわば開放系漁場特有の認識方法の存在を予想させるデータが得られた。特に朝鮮半島から北部九州ならびに出雲地への言語交流の存存とルートである「海の道」を方言学の見地から実証し、日本海域西部域と大陸の間に"海上ネットワーク"が存在し機能したことの検証とその理論化を目的とした研究である。H21年度の隠岐・出雲ルートに引き続き、大陸から、壱岐・対馬を経て、北部九州に達するルートを想定した、第二の島伝いルートの調査をおこなった。調査は平戸:9月6日7日、壱岐:9月23日24日の2クールとし、各分担者で補充調査をおこなった。調査内容は前年度の文法・音声音韻・語彙の各分野とし、それぞれの分野で問題の焦点化をはかりつつ調査企画をたてた。文法分野においては文法項目調査では、一段活用動詞、五段の各行活用動詞、カ変・サ変のそれぞれについて基本形、否定、終止、連体、命令、タ、テ(+キタ、ミロ)、仮定、意志・勧誘、推量、使役、受身の各形式を調査した。語彙分野の漁業語彙においては、開放系漁場の漁場確定についての基本的な原理が見出されつつある。すなわち、限られた目標物を用いながらタテ・ヨコのグリッド的な漁場認識をもつこと、遠方にあって目標物にしうる山の形、重なり方などが重視され瀬戸内海のような近距離の人工物などを目標物にするものとはことなることがわかってきた。これが習慣的社会的な伝播によるものか、地理環境の類似から来る必然的な一致なのかについては今後の課題となった。本研究は、日本海域を、東北沿岸・中部・西部の三つのエリアに区分する概念を提出し、それぞれのエリアにおける大陸との交流ルートとその相互作用を仮定する。その西部域北部九州ならびに出雲地方への言語交流の存在とルートである「海の道」を、方言学の見地から実証し、伝播経路として想定される“海上ネットワーク"の存在と、その機能の検証を目的とした。言語流通路としての日本海の働きをあきらかにし、ネットワークによってエリア化される方言の方言体系の比較、変化のパターンを読み取り、その方言の形成過程を明らかにすること、また、そのルートについてあきらかにすることを目指した。海に囲まれた日本列島とその周辺域の、巨視的な海上ネットワークによる言語流通のありかたについての理論的枠組みを構築することをめざし、日本語や日本人がどう形成されていったかという大きな問題の解明の糸口をつかもうとするものであった。最終年度の平成23年度の研究実績は以下のとおりである。

調査先年度調査未完了地域の補完調査作業他の海上ネットワークエリアとの比較にむけた総括・整理分析結果のまとめ、報告書作成「海上ネットワーク」の検証と記述、他の海上ネットワークエリアとの比較にむけた総括・整理を試みた。東北日本海や中部日本海との関連性を明らかにし、日本海海上ネットワーク全体の中での西日本海の位置付けをおこなう。モデル構築作業にむけた調査結果の報告・検討会を実施し、報告書を作成した。過程平成21年度22調査結果の報告検討会実施分担分野について各自報告書執筆報告書持ちよりと、総括・結論についてのとりまとめ会議報告書印刷・発行
細菌ゲノムのアイデンティティーを規定する利己的な遺伝子

1) (染色体上の制限修飾系遺伝子の競争排除における利己的な宿主殺し。)染色体上にあるPaeR7制限修飾系遺伝子が、相同な遺伝子による置き換えに対して、宿主殺しによって抵抗すること、これが宿主の相同組換え経路によって影響されることを示した。まれなトランスダクタントのうちには、制限修飾遺伝子を含む大きな領域が重複し、そのうち一つの制限修飾遺伝子だけがドナーとの相同組み換えによって置き換えられたと考えられるものがあった。(宿主側の組換え修復)PaeR7制限修飾遺伝子を持つプラスミドを不和合プラスミドで排除したときに、宿主殺しが起きること、それが宿主のrec遺伝子型に依存することを示した。EcoRI制限修飾遺伝子を複製が温度感受性であるプラスミドに連結し、EcoRI遺伝子喪失後の細胞の応答を追跡した。SOS応答の誘発が示された。大腸菌のRecBCD経路の相同組換え遺伝子群が、制限修飾系の宿主殺しに対抗することを示した。また、カイ配列を認識できないrecC^*変異体でも、対抗が見られた。recBC変異株では、増殖の阻害が著しく、フィラメント中の核が消失していった。切断された染色体が蓄積し、それらはさらに分解した。3)(カイ配列のクラスター)カイ配列の認識に欠損を持つRecBCD*(recC^*1004)変異体でもカイ活性を示す大腸菌の染色体断片の中の一つは、カイ配列とその類似配列を多数もっているrep遺伝子内の断片であった。この断片は、高い組換え活性を示した。大腸菌のゲノムのデータベースから、同じようなカイ配列のクラスターを探索した。そのほとんどは、遺伝子のコーディング領域にあった。その多くは膜タンパクであった。
歯車装置の負荷かみあい高精度検出法およびシミュレーションに関する開発研究

本研究は、歯車を用いた装置の振動・騒音あるいは高精度位置決めなどの場合に問題となる歯車の負荷回転制度の測定ならびに実用に供するための評価方法を検討することを目的とし、以下の成果を得た。1.分解能が0.072角度秒のロータリーエンコーダを利用し、エンコーダから発生する32ビットで構成される回転角度データを、2チャンネル同時にかつ高速に収集することができるようになった。また、この測定装置を動力循環式歯車試験器に組み付け、かみあい伝達誤差の測定システムを構築し、実用の高荷重下での歯車の負荷回転精度の測定が可能になり、測定結果の妥当性・開発された測定システムのが十分な制度を持っていることが明らかになった。2.歯面形状誤差・組立誤差を考慮して、無負荷時のかみあい伝達誤差のシミュレーションを行い、実験結果と比較した。その結果、無負荷時のはすば歯車対について、組立誤差に対してクラウニングが有効であることが明らかになった。また、負荷をかけた実験結果から、歯形修整に加えてクラウニングを施すことは、結果的に修整が大きくなる傾向にあるため、組立誤差と荷重に適した修整量を選ばなければその利点が現れ得ないことが明らかになった。3.負荷時のかみあい伝達誤差測定結果から、歯車の歯のたわみ推定を行った。また、誤差・たわみ・荷重作用点のずれ・荷重分担を考慮した負荷時の平歯車に対する伝達誤差の数値計算を行った。その結果、歯形修整により荷重作用点は作用面からずれること、歯のたわみによって歯先稜のかみあいが生じ、その影響で実際の歯の接触領域が変化し、それに伴う実かみあい率の変化が荷重の増加とともに大きくなることが判明した。本年度は、超高精度(0.1′′以上の分解能)のロータリエンコーダを用いたかみあい測定装置を製作する前段階として、分解能が1秒のロータリエンコーダを利用し、かみあい測定システムを構築した。1.エンコーダから回転角度をデータを取得するためのインタフェイスの作成を行うとともに、専用の測定プログラムを開発し、27ビットで構成される回転角度データを高速に(約2.5kHz)で収録・収集することができた。これにより、0.1′′以上の分解能を持つエンコーダでの回転角度データ取得のめどがついた。2.動力循環式歯車試験機を用いることにより、実用の高荷重下での測定が可能になった。負荷の変化がかみあい精度におよぼす影響を実験で調べることにより、これまで解明できなかった歯車の負荷時の複雑な挙動をより詳細に調べることが可能となった。3.高性能・高容量のワークステーション上で、歯面形状誤差・組立誤差および弾性変形を考慮した負荷時のかみあい誤差・歯当たり三次元数値解析プログラムを構築した。4.種々の歯面形状誤差を持つ歯車を製作し、それらの詳細な歯面測定を行った。さらに、測定歯面形状から負荷時のかみあい誤差・歯当たりの三次元数値解析プログラムに対して使いやすい形へデータ処理を行うことができるようになった。5.0.1′′以上の分解能を持つロータリエンコーダを任意に調整が可能な状態で取り付けることができる高精度心出し装置の設計が終了し、現在製作中である(3月完成予定)。高精度心出し装置が完成次第、動力循環式歯車試験機に組付け、0.1′′以上の分解能でかみあい測定を行うとともに、シミュレーションにより、種々の歯車の解析と実際の運転状況とを比較し、振動・騒音や高精度運動伝達などに関したかみあい精度の適切な評価を行う予定である。本年度は、引き続き測定装置の試作および実用的なソフトの充実を図るとともに、測定結果のデータ検証、弾性変形を考慮した数値計算によるかみあい伝達誤差解析を行い、以下の成果を得た。

1.分解能が0.072角度秒のロータリエンコーダを利用し、エンコーダから発生する32ビットで構成される回転角度データを、2チャンネル同時にかつ高速に収集することがでるようになった。また、この測定装置を動力循環式歯車試験機に組み付け、かみあい伝達誤差の測定システムを構築し、実用の高荷重下での歯車の負荷回転精度の測定が可能になった。実験結果から、測定が妥当であること、開発された測定システムが実用荷重下の歯車のかみあい性能を正確に把握するのに十分な精度をもっていることが明らかになった。2.歯面形状誤差・組立誤差を考慮して、無負荷時のかみあい伝達誤差のシミュレーションを行い、実験結果と比較た。その結果、無負荷時のはすば歯車対について、組立誤差に対してクラウニングが有効であることが明らかになった。また、負荷をかけた実験結果から、歯形修整に加えてクラウニングを施すことは、結果的に修整が大きくなる傾向にあるため、組立誤差と荷重に適した修整量を選ばなければその利点が現れ得ないことが明らかになった。3.負荷時のかみあい伝達誤差測定結果から、歯車の歯のたわみ推定を行った。また、誤差・たわみ・荷重作用点のずれ・荷重分担を考慮した負荷時の平歯車に対する伝達誤差の数値計算を行った。その結果、歯形修整により荷重作用点は作用面からずれること、歯のたわみによって歯先稜のかみあいが生じ、その影響で実際の歯の接触領域が変化し、それに伴う実かみあい率の変化が荷重の増加とともに大きくなることが判明した。
分子ユニットをパラメータとする有機薄膜トランジスタの機能開拓

本年度は昨年度開発した、「分子ユニットをパラメータとする」新規トランジスタ材料の開発手法を基に、多くの「ハイブリッド型」化合物の開発を行い、その性能について評価した。次にその詳細について述べる。1.含カルコゲン芳香族系化合物の開発と評価有機トランジスタの高速応答を目指し、キャリア移動度の高速化を検討した。キャリア移動度向上のためには、薄膜中での分子間相互作用を高めることが重要である。「ハイブリッド型」トランジスタ材料を念頭に、「コアユニット」として、含カルコゲン縮環芳香族を「サブユニット」として、フェニル、ビフェニル、チエニル、トリフルオロフェニルなどの芳香族系小員環を配置した化合物群を新たに25種程度開発した。p型、n型共にコアユニットとして含カルコゲン縮合芳香族を配した化合物で、良好なトランジスタ特性が観察された。n型半導体として、含カルコゲン縮合芳香族、特に含セレン縮合芳香族化合物が優秀なトランジスタ材料になりうるという知見は、本研究課題で始めて得られた結果であり、今後の分子設計に有用な知見である。2.高安定性有機トランジスタ材料の開発有機トランジスタの実用化のためには素子の安定性を高めることが必要不可欠である。上記1.で開発した化合物の光照射下、空気下などでの安定性を調べた結果、最高で1年以上素子の劣化が見られない化合物が発見された(DPh-BSBS)。また、連続電位掃引も0V-100Vと言う過酷な条件にもかかわらず、3000回以上の連続掃引も安定であることが確認された(成果論文4)。本年度は、高性能有機トランジスタ材料の開発を重点的に行った。物質開発では「ハイブリッド化合物」の考え方を提案し、開発戦略として、「分子ユニットをパラメータとする」開発手法を用いた。1.pチャンネル材料の開発キャリア移動度向上のためには薄膜中での分子間相互作用を高めることが重要であるという認識より、カルコゲノフェノン誘導体について検討を行った。目的化合物は「コアユニット」と「サブユニット」との組み合わせにより検討した。約30種類の候補化合物を検討したところ、「コアユニット」として、含セレン化合物のベンゾジセレノフェンが「サブユニット」としては、フェル、ビフェニル、ナフチルなどの化合物が良好なトランジスタ応答を与えることが判明した。2.nチャンネル材料の開発nチャンネル材料は未だ例が少なく、その開発が待ち望まれている。本課題では上記1で良好なトランジスタ特性を示した「コアユニット」を用い「サブユニット」として強力な電子吸引基を有するユニットを組み合わせることで、新規n型材料の開発を行った。末端にトリフルオロメチルフェニル基を有する化合物(CF_3-DPh-BDS)では、キャリア移動度0.1cm^2/Vsと蒸着膜としては最高レベルのキャリア移動度(電子)を得ることに成功した。
可変サンプリングレートによるディジタル信号処理とその応用

本研究では,信号を何時サンプリングするか,処理部の遅延時間はいくらにするか,出力を何時出すかなど,従来余り注目されていなかった信号の時間を新たな変数と考え,それを適応的に制御する新しいディジタル信号処理の可能性を検討したものである。その結果,主に加減算を基本にした以下のような新しいアルゴリズムおよびシステムを提案できた。1.適応サンプリングレートによる周波数推定(1)同期加減算処理による周波数推定:同期加減算の累積値の周期および並列同期加減算の累積値の違いからサンプリングレートを決定する周波数推定アルゴリズムを開発。(2)適応ノッチフィルタによる周波数推定:サンプル値の差分で実現できるノッチフィルタにより,その振幅を零に,あるいは出力の零交差間から適応的にサンプリングレートを決定して周波数を推定するアルゴリズムを開発。2.マルチレートサンプリングによる離散フーリエ変換(1)マルチレート離散フーリエ変換:信号成分が倍数関係にある信号に対して,各成分の極値を加減算することを基本とした離散フーリエ変換のアルゴリズムを開発。1フーリエ係数当たり1乗算しか必要としないアルゴリズムである。(2)くし形フーリエ変換:信号成分が倍数関係にない信号に対して,各成分を消去するくし形フイルタを基本にしたアルゴリズムを開発。従来の方法では,成分数Nの3乗0(N^3)の乗算が必要であってが,本アルゴリズムは0(N)でよい。3.採譜システムの開発(1)同期加減算処理による採譜システムを開発。(2)縦続接続くし形フィルタおよび適応くし形フィルタによる採譜システムを開発。(3)並列接続くし形フィルタと特異値分解,隣接出力の波形類似度に注目した採譜システムを開発。1.適応サンプリングレートによる周波数推定(1)同期加減算の累積値の結果から周波数を推定し,その推定周波数に同期するようにサンプリング周波数を可変して周波数を推定するアルゴリズムを開発し,その精度と演算数を明らかにした。また,その応答特性を調べ,その特性改善のアルゴリズムを検討した。(2)サンプル値の差分(ノッチフィルタ)の出力結果の振幅を零にするように,適応的にサンプリングレートを変化させる周波数推定法と,ノッチフィルタを縦続接続し,その出力の零交差点から周波数を推定し、各ノッチフィルタの遅延時間(サンプリングレート)を変化させる周波数推定法を開発した。2.くし形フィルタに基づく離散フーリエ変換入力周波数既知の場合,乗算を使用しないくし形フィルタを基にした,任意の周波数のフーリエ係数を求めるアルゴリズムを開発した。これは,著者等が先に開発したノッチフーリエ変換のダイナミックレンジの問題点を解決した。縦続した各くし形フィルタの遅延時間(サンプリングレート)を制御するため,オーバーサンプリング法を使用した。周波数未知に対するアルゴリズムは現在検討中。3.マルチレートサンプリングによる採譜音高に従ってサンプリングレートを変えた,くし形フィルタによる音高検出法を,歌唱に適応する検討を行った。歌唱の不安定なピッチ周波数に対応するため、単音に対してはけし形フィルタの並列接続法を開発した。また,従来、難しいとされて来た二重唱の音高検出に対しては,ダブルくし形フィルタにより対応できることを示した。なお,異楽器音和音の音高検出の問題点は,ユニゾン音を除いて,その解決法の見通しを得た.1.適応サンプリングレートによる周波数推定(1)前年度,同期加減算処理の累積値の周期より周波数推定を行っていたのを,並列同期加減算処理により,両者の累積値の違いに注目した周波数推定法を開発し,周波数推定の高速化を図った。(2)遅延時間可変ノッチフィルタに基づいた周波数推定でも,出力の振幅でなく周期(時間)に注目した周波数推定法を開発した。2.乗算の少ないくし形フーリエ変換サンプル値の差分から構成されるくし形フィルタを基に,信号成分が倍数関係に無い信号のフーリエ変換のアルゴリズムを開発した。

1フーリエ係数あたり1乗算という乗算の少ないアルゴリズムである。このような信号に対しては,通常の連立方程式による方法では,信号成分の3乗に比例する乗算が必要である。3.くし形フィルタに基づく採譜システム(1)縦続接続適応くし形フィルタによる採譜システム歌唱のように不安定なピッチ周波数に適応するため,出力の周期に注目してくし形フィルタの遅延時間を制御する適応くし形フィルタに基づく採譜システムを開発した。(2)並列接続くし形フィルタによる採譜システム従来の縦続接続くし形フィルタの零出力に注目するのではなく,並列接続した12個のくし形フィルタ(1オクターブの音高数に対応)の出力で周波数成分が減少しているものを特異値分解や隣接する出力波形の類似度に注目して検出することにより,音高検出する方式を開発した。
高齢者の日常身体活動の活性化に向けた介入方略の開発

在宅の高齢者を対象として、生活場面における運動に関するアンケート調査を同一人に一年間の間隔を置いて2回実施した。その結果、運動を生活の中に多く取り入れている人ほど、健康指標も好ましく、またうつ傾向も少なく、社会活動も多く、転倒回数も少なかった。室内や自宅の庭先での健康体操や近隣の公園で運動する機会を増やす身体活動指針を作成し、個別に運動指導する機会を設けることが必要である。平成24年度は、平成23年度の調査協力者約1500名を対象に、質問紙調査票を用いて身体活動量および身体活動量に関連する心理・社会・環境要因についてフォローアップ調査を実施した。同時に、高齢者50名(前年度調査協力者)を対象に、1ヶ月間にわたって加速度センサー付歩数計による客観的な身体活動量の測定を実施した。平成24年度の調査項目や測定方法などは平成23年度と同様である。また平成23年得られたデータを基に、高齢者の日常身体活動量の多少と人口統計学的、心理的、社会的、環境的要因の関係について横断的に分析した。その結果、高齢者の身体活動量の多少には、年齢、性別などの人口統計学的な要因や身体能力やうつなどの心身の健康状態の他に、運動に対する自己効力感、ソーシャルサポート、環境への認知が統計学的有意に関連していることが明らかにされた。また、性格要因において外向性の高い高齢者は、低い高齢者と比較して、身体活動量(特に運動・スポーツによる活動量)が多いことが示された。これらの結果は、論文としてまとめ現在投稿準備中である。本研究結果は、横断的な分析結果ではあるが、高齢者の日常身体活動を活性化させるための方略についての基礎資料となるともに、運動処方プログラムの作成や運動指導を実施する上で大いに役に立つものになるであろう。平成25年度は、縦断的な分析をすすめ、身体活動の関連要因が活動量の変化にどのような影響を及ぼすかについて、その因果関係を明らかにする。そして、これらの結果を基に、高齢者の日常身体活動活性化のためのプログラムを作成し、介入研究によって有効性を検証する。本研究の目的は、在宅生活者でADL(日常生活動作能力)の自立した高齢者を対象として日常生活における身体活動量の増加を目指した介入方略を確立することである。1)高齢者の日常身体活動の実態ならびにそれに関連する要因について、質問紙調査法を用いて明らかにすることを第一段階の目的とした。とくに同一の対象者の1年後の身体活動の実態と比較するべく、H24年度を調査一年目として、H25年の調査を第二年目の調査年度とした。60歳以上80歳代までの自宅で生活する高齢者1,369人(男性703人、女性666人)から2回分の回答を得た。対象者は神奈川県S市老人クラブ連合会所属の会員であった。調査の結果、定期的運動実施者は、50%弱で全国平均(国民健康・栄養調査,2011)よりも高い値を示した。日常生活での移動と運動に関する身体活動量は、全国調査と比較(Yasunagaら、2007)して高かった。初年度の調査で「うつ傾向」を示したものは、各年代(60歳代、70歳代、80歳代)で約10%前後であった。その一年後の調査では、初年度にうつ傾向のなかった者(全体の約9割)のうち、約1割がうつ傾向に移行していた。その傾向は80歳代において顕著であった。過去1年間に転倒しなかった者の割合は男女とも年代が上がるにつれて減少していた。運動行動(TTMのステージ理論)の実行期・維持期にある者ほど、健康度は優れていた(手段的自立度が高い、うつ傾向が少ない、痩せの程度が少ない、転倒回数が少ない)ことが認められた。2)質問紙調査により明らかにされた身体活動に関する個人的・環境的要因と高齢者の日常身体活動量との関係を分析するために、同県S市の70歳代50人の女性高齢者に限定してライフコーダー装着の一ヶ月間の介入試験を行った。その成果を個人的健康指標との関連から分析し、身体活動維持のための行動指針を作成中である。【目的】本研究では、高齢者の日常身体活動の実態を質問紙調査票で把握すると同時に、少なくとも正規の質問紙調査対象者(1500人)の中の5%程度には加速度センサー付歩数計(ライフコーダー、SUZUKEN社製)を用いて歩行数を客観的かつ正確に測定し、その測定値と対象高齢者の人口統計学的、心理的、社会的、環境的要因との関連について継続的に検討することを目的としている。本年度は、その第一年目に当たり質問紙調査の項目内容の精選化と限定対象者に対する歩数計装着の研究を開始した。【方法】対象者:65歳以上の高齢者約170名に対して、アンケート調査を実施した。調査項目:総合質問紙調査における対象者の日常身体活動量の測定には、高齢者用日常身体活動調査票(Physical Activity Questionnaire for Elderly Japanese;PAQ-EJ)を用いた。

日常身体活動量に関連する要因については(1)人口統計学的要因:年齢、性別、体格指数(BMI)(2)心理的要因:運動Self-efficacy、老人性うつ・不安、転倒恐怖感(3)社会的要因:家族や友人の支援、医師の勧めなどのSocial-support(4)環境的要因:自宅周辺の地理的環境や自宅周辺の運動施設の有無、運動施設へのアクセスの利便性などから構成された。【結果】男女別の身体活動量(PAQ-EJ)得点と各変数の関係について偏相関分析(年齢を統制)を行った。男性群では、身体活動量得点は、運動Self-efficacy得点、運動Social-support得点、うつ尺度得点と統計学的に有意な関連を示し、運動環境得点とは有意な傾向を示した。女性群では身体活動量得点は、運動セルフ・エフィカシー得点及び転倒恐怖と統計学的に有意な関係を示した。2012年度はこの成果を踏まえ完成版総合質問調査と歩数計装着の介入的フィールド調査を実施する。平成24年度の研究計画に従って、日常身体活動量及びその関連要因の変化について追跡調査を実施した。データの分析に関しては、若干遅れているが、平成25年度はじめには分析も終了する予定である。1000人規模の比較的多人数の調査集団を決定するために、かなり多くの時間を要したが、次年度以降の継続的な調査協力が得られることになり、今後の研究は、予定通りに進行する見通しである。平成25年度は、平成23、24年度の調査から導き出された成果を踏まえて、高齢者の日常身体活動の活性化に向けた介入プログラムを作成する。さらに、東京都内・神奈川県内の高齢者を対象に、無作為割付対照化比較試験(RCT)デザインを用いた6ヶ月間の介入プログラムを実施し、介入前後での日常身体活動量の変化を検証していく。活動量の測定には、加速度センサー付歩数計(ライフコーダPlus・スズケン社製)を用いる。加速度センサー付歩数計は、歩数や活動強度、活動パターンを詳細かつ精確に1ヶ月間以上にわたって記録できる。また、研究成果を論文としてまとめていくとともに、学会や市民向けの講演などにおいてその成果を広く公表していく。研究初年度(2011年度)の研究代表者並びに研究分担者の直接経費の残高が総計約40万円なった。これは初年度のパイロットスタディ調査の成果の取り纏めがやや遅延したために研究成果の発表のための学会発表の機会が次年度以降に繰り越されたこと、並びに初年度に実施する総合質問調査と歩数計装着のフィールド介入実験の開始と回収データの整理作業が次年度に繰り越さざるを得なかったことが大きな要因であった。2012年度以降に、初年度分の研究成果報告の機会を設けるとともに、研究二年目の2012年度は、大規模総合質問調査の2回目の実施と歩数計装着のフィールド介入実験2年目を行なうとともに、それらのデータ整理と分析作業を引き続き行う。本年度は、介入研究の実施の際の調査補助員や身体活動・質問紙調査データの整理・入力のアルバイトを雇用するための費用や、一連の研究成果を基にした高齢者向けリーフレット(小冊子)を作成し、配布するための経費がかかる。平成24年度同様に、必要に応じて研究成果を国内外の学術誌や学会で発表していく。そのための、論文投稿料、英文校正費用、学会参加費、交通費も必要となる。