hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光によるグリオキシゾ-ム酵素分解系の誘導機構の解析

脂肪性種子の子葉組織では、光照射によりマイクロボディの機能変換が生じ、グリオキシゾ-ムから緑葉パ-オキシゾ-ムへと変換する。この変換過程において、光照射によりグリオキシゾ-ム酵素melate synthaseの分解系が誘導されてくることを既に明らかにしている。本年度はこの分解系がグリオキシゾ-ム酵素に特異的であるか否かを明らかにするために、緑葉パ-オキシゾ-ム酵素glycolateoxidaseのcDNAクロ-ニングを行い、得られたクロ-ンを用いてglycolate oxidaseが分解されるかどうかを解析した。glycolateoxidase cDNAのin vitro転写翻訳産物を用いて単離マイクロボディへの輸送を解析した。その結果、緑葉パ-オキシゾ-ム酵素であるglycolateoxidaseは、緑葉パ-オキシゾ-ムのみならずグリオキシゾ-ムにも取り込まれることが判明し、グリオキシゾ-ム酵素malatesynthaseが上記両マイクロボディに取り込まれたことと合わせて、タンパク質の取り込み機構は、両マイクロボディで異ならないことが示唆された。さらに、malate syntaseの場合にはその分解が観察される変換時のマイクロボディにglycolate oxidaseを取り込ませた時、その分解はみられなかった。この結果は、光照射により誘導されるmalate synthaseの分解系が、緑葉パ-オキシゾ-ム酵素glycolateoxidaseには働かないことを示しており、この分解系がグリオキシゾ-ム酵素に特異的に働くことを示唆している。
高速核分裂計数管を用いたアクチノイド核種高速中性子核分裂断面積の精密測定

本研究は,原子炉の核特性,核燃料サイクル,消滅処理などにおいて重要なアクチノイド核種の核分裂断面積の精密測定のために,高速核分裂計数システムを開発し,核分裂試料からのアルファ線と室内散乱中性子よるバックグランドを大幅に減少させることによって,高精度の断面積測定を行うことを目的とする.本研究により下記に示す成果を得た.1.核分裂率測定用平行平板型電離箱の応答を最適化するため,時間分解能と液高分解能の電極間距離依存性を,実験とシミュレーション計算により調べた.この結果,両者は電極間距離とともに有意な変化を示し, 6mm程度の距離において最も良好となることが判明し,高速エレクトロニクスを用いた信号処理により, 45ナノ秒の時間分解能を得た.同時にアルファ線との分離も十分な波高分解能が達成された.2.開発した計算システムとパルスビームを用いた飛行時間対波高分布の二次元データ収集方式とそのデータ処理法を検討し,有効な手法を確立した.従来の直流ビームを用いる方式にくらべ,バックグランドは十分の一以下に低減され,かつバックグランド評価に伴う誤差も大きく減少した.3.1, 2の手法と東北大学ダイナミトロン加速器によるパルス中性子ビームを用い,プルトニウムー239, 240, 242の3核種に対し0.6-7MeVのエネルギ範囲において核分裂断面積を測定した.測定はウラン235に対する相対測定の方法によった.得られたデータから種々の誤差要因の相関を考慮した解析により核分裂断面積を導出した.測定データは誤差が2%前後と小さく本手法の有効性を示すとともに,今後のデータ整備に貢献するものと期待される.本研究の成果はすでに原子力学会,核データ研究会などで報告され,本年5月の核データ国際会議でも発表される予定である.本研究は,原子炉の核特性,核燃料サイクル,消滅処理などにおいて重要なアクチノイド核種の核分裂断面積の精密測定のために,高速核分裂計数システムを開発し,核分裂試料からのアルファ線と室内散乱中性子よるバックグランドを大幅に減少させることによって,高精度の断面積測定を行うことを目的とする.本研究により下記に示す成果を得た.1.核分裂率測定用平行平板型電離箱の応答を最適化するため,時間分解能と液高分解能の電極間距離依存性を,実験とシミュレーション計算により調べた.この結果,両者は電極間距離とともに有意な変化を示し, 6mm程度の距離において最も良好となることが判明し,高速エレクトロニクスを用いた信号処理により, 45ナノ秒の時間分解能を得た.同時にアルファ線との分離も十分な波高分解能が達成された.2.開発した計算システムとパルスビームを用いた飛行時間対波高分布の二次元データ収集方式とそのデータ処理法を検討し,有効な手法を確立した.従来の直流ビームを用いる方式にくらべ,バックグランドは十分の一以下に低減され,かつバックグランド評価に伴う誤差も大きく減少した.3.1, 2の手法と東北大学ダイナミトロン加速器によるパルス中性子ビームを用い,プルトニウムー239, 240, 242の3核種に対し0.6-7MeVのエネルギ範囲において核分裂断面積を測定した.測定はウラン235に対する相対測定の方法によった.得られたデータから種々の誤差要因の相関を考慮した解析により核分裂断面積を導出した.測定データは誤差が2%前後と小さく本手法の有効性を示すとともに,今後のデータ整備に貢献するものと期待される.本研究の成果はすでに原子力学会,核データ研究会などで報告され,本年5月の核データ国際会議でも発表される予定である.
口頭産出に有効な学習者ストラテジーの探索的研究

本研究は学習者の口頭産出と記述産出との間にある言語運用能力のギャップを検証することにより、最終的には口頭産出に有効な学習者ストラテジーを探ることを目的とした。まず運用能力のギャップを測定するためのリサーチ・デザインを提案し、データ分析には新しい指標「カバー率」を取り入れた。産出プロセスに関わる認知的負荷レベルの異なる3種類の産出タスクについて検証した結果、学習者のワーキングメモリ容量(WMC)と負荷レベルの高いタスクの産出ギャップには弱い負の相関がある傾向が示唆された。一方WMCと英語習熟度には正の相関が認められた。口頭産出に有効な学習者ストラテジーについて提言するには更なる検証が必要である。本研究課題の2年目は、第二言語学習者が目標言語で意思の疎通を図る際に、ワーキング・メモリの容量(WMC)が、オンライン処理を必要とする口頭産出(SP)とオフライン処理の記述産出(WP)において生じる運用能力の差に、どのように影響を及ぼすかを検証する。通常オンライン処理を必要とするSPでは、「何を言うか」と、それを「どう表現するか」の処理を即時に行っている。一方、オフライン処理のWPでは、SPと比較してタスク・デマンドは低いと考えられる。本実験では産出タスクにおいて「何を言うか」についての自由度を制限することにより、タスク・デマンドに3段階の変化をつけ、WMCがどのように影響するかを調べる。平成25年度は、前年度、実験参加者(総数35名)を対象として採集したワーキング・メモリの測定データ、並びに、「自由度」の異なる3種類のタスク(1)指定日本文の訳出、(2) 6コマ漫画のストーリー説明、(3)自由意見の主張の産出データの分析に着手した。まず、第一段階として、WMCが自由度の低いタスク(1)におけるSPとWPのギャップに及ぼす影響を分析した。その結果、自由度の低いタスクにおいて、WMCとギャップの間には統計的に有意な係数は得られなかったが、一方で英語習熟度とギャップの間には負の相関が認められた。また、WMCと英語習熟度の間には正の相関関係が認められた。この分析結果を国内学会で口頭発表を行い、その後論文にまとめた。次に自由度の高いタスク(3)について、同様に分析を行った。その結果、WMCとSPとWPのギャップの間には統計的に有意とは言えないまでも、自由度の低いタスク(1)の場合と比較して、やや弱い負の相関が認められた。またタスク(1)と同様、英語習熟度とギャップの間には負の相関が認められた。この分析結果を海外学会において口頭発表を行った。本研究では第二言語学習者が目標言語で意思の疎通を図る際に、オンライン処理を必要とする口頭産出とオフライン処理の記述産出において生じる運用能力の差を検証し、口頭産出に有効なストラテジーについて提言することを目標としている。平成24年度は既に実施したパイロット・スタディをもとに、リサーチ・デザインを再考した。「自由度」の異なる3種類のタスク(1)指定日本文の訳出、(2)6コマ漫画のストーリー説明、(3)自由意見の主張を各2問ずつ、合計6問を確定し、これらの3種類のタスクをランダムに提示することで設問の種類によりバイアスがかからないよう提示方法に改良を加えた。実験参加者は20代の大学生30名を英語能力別に募り、2月末に実験を実施した。3種類のタスクの産出データの他に、リーディング・スパン・テストを実施しワーキング・メモリの容量を計測した。これらのデータ採集は防音ブース内にてPC画面にタスクを提示し、実験参加者1名に対し、実験補佐員が付くマンツーマン方式で行った。タスク実験終了後、取り組んだタスクについてのアンケート調査を実施した。現在、収集した音声データの書き起こしに着手しており、終了し次第、口頭産出と記述産出の運用能力のギャップを分析する。データの分析には、従来多く用いられてきた「流暢さ」「正確さ」「複雑さ」の3指標では測り切れない部分に着目し、意図したことがどの程度表出されているのかを測る新たな指標として意味的正確さを測る「カバー率」を採り入れる。また実験参加者の英語能力に加え、ワーキング・メモリの容量も分析対象とする。分析結果のまとめは平成25年度に行う予定である。本研究課題の最終年度は、実験参加者のワーキング・メモリ容量(WMC)と、「自由度」の異なる3種類のタスク(指定日本文の訳出・6コマ漫画のストーリー説明・自由意見の主張)の産出データについて分析を行った。WMCの計測にはReading Span Test (Osaka 2002)を利用し、産出データの分析にはどれほど意味的に正確にL2で表出できているかを計測するカバー率を用いた。「何を言うか」の表出内容の自由がどの程度定められているかという点で、タスクデマンドレベル(TDL)の異なる3種類のモノローグタイプの産出タスクを設定した。

自由度が高いほど「何を言うか」の概念形成と、それを「どう言うか」との両方に注意資源を配分する必要があるため、より多くの注意資源が必要になると考えられ、TDLは高いと想定した。1.これら3種類のタスクについて実験参加者のWMCと口頭産出(SP)パフォーマンスについて比較検証した結果、WMCの低い学習者の方が、TDLが大きくなるにつれSPパフォーマンスに影響を受けやすいという本研究の仮説は統計的には支持されなかったが、TDLが最も大きいと想定されるタスク(自由意見の主張)においてWMCの高い学習者は、WMCが低い学習者とは異なる傾向を示した。全国英語教育学会にて口頭発表を行い、中部地区英語教育学会紀要にまとめた。2.これら3種類のタスクについて実験参加者のWMCと、オンライン処理を要する口頭産出(SP)とオフライン処理の記述産出(WP)との間に生じるパフォーマンスの差を分析した。結果、WMCの容量に関わらず3種類のタスクについて同様のパターンを示した。またサンプルサイズが少ないため統計的有意差は確認できなかったものの、SPとWPの差の平均値はWMCの高い学習者の方が小さい傾向が見られた。EUROSLA24にてポスター発表を行った。第二言語習得本年度は採集したデータの内、まずワーキング・メモリの容量を測定したリーディング・スパン・テストの得点化をDaneman & Carpenter (1980)の評定方式に準拠して行った。次に「自由度」の異なる3種類のタスクのうち、自由度の最も低い指定日本文の訳出タスクと自由度の最も高い自由意見の主張の産出データの分析に着手し、その結果をそれぞれまとめた。当初の予定通り、国内1回(全国英語教育学会)、海外1回(APLX)の口頭発表を行い、その後、国内の学会誌に論文としてまとめた。本年度前半は3種類のタスク、タスクの提示方法および実験手順の確定をした。実験参加者の英語能力に加え、ワーキング・メモリの容量もデータ分析の際に考慮すべき項目としてリーディング・スパン・テストを実験に加えた。後半に予定していた日本人英語学習者の産出データ収集実験は、当初予定していた既存のCALL教室での実施は機材の不調により一斉実施はリスクが高いと判断し、実験実施方法に変更を加えて、2月に実施した。英語能力別に日本人英語学習者計30名を募り3種類のタスクを各2題、合計6題の産出タスクに加え、ワーキング・メモリを測定するリーディング・スパン・テストおよび実験後のアンケート調査を実施した。現在収集した音声データの書き起こし作業を行っており、終了し次第データ分析に取り掛かる。最終年度はワーキング・メモリの容量(WMC)が自由度の異なる3種類のタスク全てを対象に、口頭産出(SP)と記述産出(WP)のギャップに与える影響を比較分析し、その結果をまとめる。より正確な分析ができるように、WMCの得点化の方法に改良を加える。
大学病院における専門外来の種類と看護の課題

本研究の目的は、全国の大学病院における専門外来の種類ならびに患者特性を把握し、その中で行われている看護の実態と課題、将来の展望を明らかにすることである。全国140の大学病院のうち研究承諾の得られた80病院の看護管理者ならびに外来の看護管理者にアンケートを送付し、そのうち61病院から回答があった。専門外来の種類は、内科系(糖尿病外来、血液外来、呼吸器外来等)が228、外科系(乳腺外来、リウマチ外来、ストーマ外来等)が305、母子系(不妊外来、(小児)腎臓外来、(小児)神経外来等)が225、その他(弱視・斜視外来、アレルギー外来、ベインクリニック等)が417、センター方式(老人性痴呆疾患センター等)が4の計1179種類であり、専門外来の細分化がすすんでいることが明らかとなった。看護の実態と課題については、まず業務・事務仕事が多いこと、加えて人員不足により、患者把握もできず、看護活動の時間もとれないことがあげられた。また、個室がないなどの場所の問題から、患者のプライバシーが守れない、個別指導・集団指導ができない、患者や家族の話を聞くことができない等の他、数多くの問題点があげられた。専門的知識を持った看護婦の外来への配置はまだ一部で行われているのみであった。在院日数の短縮化が進み、外来患者が重症化しており、外来での看護を充実させたいという声は多かった。今後外来において個別的、専門的なかかわりができるシステムや環境の整備、人員の確保、認定看護師や専門看護師他専門的知識を持った看護婦の配置や人材育成、他職種や地域との連携などが将来の展望として述べられた。
血管内皮細胞特異的シグナル伝達経路の解析と低酸素状態のおよぼす影響の検討

効果的な血管新生阻害療法開発のため、種々の血管新生促進分子受容体の下流で共通に作用して血管新生を制御する細胞内シグナル伝達分子の同定を行った。その結果、a Src familyのFynというチロシンキナーゼがFGF-2による血管内皮細胞の分化を制御していることb SrcがHGFやangiopoietin1による血管内皮細胞の分化を制御していることc FesがFGF-2による血管内皮細胞の遊走を、またangiopoietin 1による血管内皮細胞の増殖を制御していることを明らかにした。従って、Src family kinasesとFesは、効果的な血管新生阻害療法のよい分子標的となることが示唆された。一般に、血管新生阻害療法は動物移植腫瘍モデルでは、単独で強い抗腫瘍効果を示すものの、ヒト癌では効果に乏しい。ヒト癌は臨床的に問題となる大きさに成長するまで20年以上を要し、しかも癌組織内の毛細血管は慢性虚血状態にあることが報告されている。従って、ヒトでよい抗腫瘍効果が得られない理由の一つに、内皮細胞が慢性的に低酸素状態にさらされていることが考えられる。そこで、Src family kinasesの阻害剤であるPP2の、血管内皮細胞の生物学的反応阻害効果に対する低酸素の影響を検討した。すると、低酸素状態で7日以上培養した血管内皮細胞では、PP2の阻害作用が減弱しており、抗癌剤などの薬剤を細胞外に排出する蛋白の一つであるmultidrug associated protein 1の発現が亢進し、この分子の発現をsiRNAで抑制すると、PP2の効果が回復した。従って、PP2のような低分子量キナーゼ阻害剤を用いるときには薬剤排出ポンプ阻害剤を併用すると、効果が改善する可能性があることを見いだした。・血管内皮細胞特異的シグナル伝達経路の解析より効果的で副作用のない抗血管新生療法を開発する目的で、その標的分子として、血球系細胞と血管内皮細胞に発現が高い、チロシンキナーゼFesに注目し、血管内皮細胞における意義を検討した。その結果、3.FGF-2は内皮細胞の遊走を促進するが、それにFesを介したSrcの活性化が関与していた(投稿準備中)今後は、Fesを阻害すると、生体内での血管新生が抑制されるか否かを検討する必要がある。・低酸素状態のおよぼす影響の検討なぜ、動物モデルで著効を示す抗血管新生療法がヒトでは効かないか。動物移植モデルでは、癌細胞は急激に大きくなり、血管新生も一気に加速される。しかし、ヒト腫瘍は長期間ゆっくり増殖し、血管内皮細胞も長期低酸素状態にさらされていることが、その原因の1つかもしれない。そこで、血管新生阻害分子への反応を、通常の培養条件での血管内皮細胞と低酸素培養下の内皮細胞で比較した。ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)はAng1で毛細管形成を起こすが、これは、Src阻害剤で抑制される。しかし、低酸素培養下のHUVECでは、抑制は著しく減弱した。現在この仕組みを検討中である。・血管内皮細胞のシグナル伝達経路解析血管新生は、複数の血管新生促進分子(VEGF, FGF-2,HGF, angiopoietin 1など)で制御されていることから、これらの分子の受容体の下流で共通に作用する内皮細胞内のシグナル伝達分子が見つかれば、この分子を阻害することで、複数の血管新生促進分子のシグナルを同時に阻害できる、新しい血管新生阻害療法開発が期待できる。そのための分子標的探索目的で、内皮細胞の行動を制御するシグナル伝達分子の解析を行った。その結果、a.FGF-2による内皮細胞の運動には、接着斑でのFesを介したSrc活性化が重要であることがわかった。従って、Src阻害は抗血管新生療法のよい分子標的になると考えられる。

・低酸素と分子標的薬慢性的に、低酸素状態にさらされた血管内皮細胞は、ひと癌の血管内皮細胞と似た環境にあると思われる。正常の酸素条件で培養した内皮細胞と比べると、Src阻害剤PP2の効果は低酸素状態で減弱し、その原因として、薬物の細胞外排出に関するABC transporterの一つであるmultidrug resistance-associated protein 1の過剰発現の関与が示唆され、キナーゼ阻害剤が効果を示さない場合にはABC transporter阻害剤との併用がオプションの一つとなると考えられた。
準結晶の変調構造と異常な電子物性

1997年五月に予定されている第6回準結晶国際会議に対する国内の研究交流を促すことを目的として本研究グループを組織した。年度内に数回の小人数による数回の研究グループ会議と大きな研究会を1回開催した。これら研究会での中心的話題は、準結晶の電子物性とくに異常な電気伝導、準結晶の弾塑性、大きな近似結晶の構造決定などであった。そのいくつかを少し詳しく以下に述べる。(1)準結晶AlPdReにおいて光伝導が観測され、単純なバンド間遷移ではなくフェルミエネルギー近傍での複雑な緩和過程があることがしされた、(2)AlPdMnにおいてドハースヴァンアルフェン振動観測の試みがなされたが、シグナルは観測されなかった、(3)おおきなAlCuFeの近似結晶の原子配置が決定され今まで考えられていない殻構造が示唆された、など重要な試みの報告がなされた。全体として、大きな近似結晶の単結晶および大きな準結晶を純度と完全性良く作成し、それらの電子物性に関する精緻な研究を実験と理論の共同で多なうことの重要性が指摘された。
筋萎縮性側索硬化症患者の就労実態と事例研究による就労支援モデルの構築

現在までに3都道府県のALSの患者さん12人に就労に関するインタビューを行った。インタビューは1時間2時間で口文字や特殊なインターフェイスを使用したパソコン入力によるコミュニケーションを使用して行った。男性9人、女性3人で発病前は飲食、教育、建築、医療、土木、デザイナー、ITなどの職種に従事し管理職や技術職など専門性が高く社会的な信用と実績を伴う仕事をしており収入面でも家族を支えていた。発病後も移動介護やコミュニケーションの補助が必要な状況になった後も同僚の協力や上司の配慮により就労していた。それでも仕事を断念した理由は、病気と向き合い治療に専念、仕事上価値を置いている作業ができずわずかな質の低下に納得ができない、進行性の運動麻痺のため仕事に時間がかかり休息できず消耗したなどが抽出され、就労の中段には「区切りをつける」という意味があった。就労継続を断念する理由に通勤が困難になるという間接的な理由も挙げられた。歩行や階段昇降など単独の移動が困難になると家族、あるいは同僚が送迎を担当するが家族の日常生活が病人の送迎を中心に回ることになると双方の負担が増し、公的な通勤の補助は制度上認められないため、通勤が不可能になることも就労を断念する一因となっていた。運動機能が低下し発病前の仕事は断念したのちの社会活動は患者支援のために制度改善運動や療養生活のアドバイス、専門職への講演活動、介護ヘルパー育成とヘルパー事業所の経営が挙げられる。その他に発病前の特殊な専門的な知識や技術を生かした後輩の育成や相談役などがあり、いずれも過去の人脈を活かして自ら発信した情報によって活動範囲を拡大していた。当初予定していた事例の集積は順調に進んでいる。一事例ごとの分析と執筆については未達であるため事例を増やしながら執筆も進めていく。インタビューに応じた研究対象者のうち10人は、視線入力などのコミュニケーションツールを利用して難病患者の生活の質の向上のために専門職や市民向けに講演や講義活動を行い、また質の良い介護ヘルパーの育成にかかわることにより難病の人のケア環境を向上させたいと考えていた。インタビューの対象者は全身性の障害により従事してきた職業を断念せざるを得なくなり精神的な打撃を受けていたが、経験を生かしてコミュニケーションツールを使って新たな社会参加を強く希望していた。今後の研究は研究対象者の職種を増やして事例を集積する。また就労や社会参加を希望している人には全身性障害者の就労支援に関するアクションリサーチを行う。同時に事例の集積により抽出された就労断念の理由を分析することにより必要な支援方法を考察し量的な研究を実施する。ALS患者ための就労支援モデルを作成するために、全身性の重度の障害を持つALS患者の就労実態調査と、発症前の就労と就労中断の経過そして現在の就労状況に関する個別インタビュー調査を計画している。研究に先立ち就労継続の先行文献を再度概観した。先行研究では、就労継続のための要件として身体的側面(セルフケア能力)、社会的側面(家族の支援、同僚や上司の理解と支援、周囲の励まし、介護度、休暇の対応)、心理的側面(責任感が強いこと)などが挙げられ、仕事は管理職、軽作業、賃金が高いことなどが継続要件であった。主に就労支援や就労継続、再雇用に関する研究は精神疾患や発達障害、がん患者を対象とした研究が先行し、身体障害が主な後遺症である脳卒中や高次脳機能障害の患者の場合はリハビリテーション研究の一環としての職業リハなどの研究やジョブコーチ育成に関する研究が多くみられた。進行性の神経難病を対象としたものは多発性硬化症や筋ジストロフィーなどの患者の健康管理として疾患の情報の共有の方法などが示されていた。ALSの就労支援についてはMcNaughton(2001)が診断後も就労を継続している患者6名に1就労継続の利点とその理由、2就労継続の障害、仕事の結果を出すために必要なサポートなどをテーマとしてフォーカスグループインタビューを行っている。就労の障害となるのは建築、技術、姿勢、そして政策や基金の問題が挙げられていた。特に言語障害の問題は大きく、仕事を円滑に進めるためには自然なコミュニケーションが欠かせないことからもコミュニケーション代替技術の向上が求められていた。これらの文献を踏まえて、昨年度は、就労状況のインタビュー調査のために研究計画、対象者への研究の依頼書、フェイスシート、同意書などを作成し所属大学の倫理審査委員会に研究を申請し承認され、現在までに1名の対象者のインタビューが終了した。文献レビューから初回研究のための研究計画書を作成し、倫理審査委員会の承認を得た。その後の対象者への依頼に時間を要したが現在はインタビュー調査を開始している。

歩行や階段昇降など単独の移動が困難になると家族、あるいは同僚が送迎を担当するが家族の日常生活が病人の送迎を中心に回ることになると双方の負担が増し、公的な通勤の補助は制度上認められないため、通勤が不可能になることも就労を断念する一因となっていた。運動機能が低下し発病前の仕事は断念したのちの社会活動は患者支援のために制度改善運動や療養生活のアドバイス、専門職への講演活動、介護ヘルパー育成とヘルパー事業所の経営が挙げられる。その他に発病前の特殊な専門的な知識や技術を生かした後輩の育成や相談役などがあり、いずれも過去の人脈を活かして自ら発信した情報によって活動範囲を拡大していた。当初予定していた事例の集積は順調に進んでいる。一事例ごとの分析と執筆については未達であるため事例を増やしながら執筆も進めていく。本研究において調査の1段階として、患者会を通じての全国調査を予定していたがまずは調査項目を精選するためにインタビュー調査を第一段階とした。インタビュー調査は現在進行中で、患者が集まるイベントなどにおいて調査日程は確保しつつある。インタビューデータの分析はテキストマイニングと意味内容の分析に関しては当事者も交えて検討を行う予定である。量的な調査においては、質問紙による郵送調査ではなく、対象者へのメールあるいはSNSを通じてのインターネット調査を検討している。インタビューに応じた研究対象者のうち10人は、視線入力などのコミュニケーションツールを利用して難病患者の生活の質の向上のために専門職や市民向けに講演や講義活動を行い、また質の良い介護ヘルパーの育成にかかわることにより難病の人のケア環境を向上させたいと考えていた。インタビューの対象者は全身性の障害により従事してきた職業を断念せざるを得なくなり精神的な打撃を受けていたが、経験を生かしてコミュニケーションツールを使って新たな社会参加を強く希望していた。今後の研究は研究対象者の職種を増やして事例を集積する。また就労や社会参加を希望している人には全身性障害者の就労支援に関するアクションリサーチを行う。同時に事例の集積により抽出された就労断念の理由を分析することにより必要な支援方法を考察し量的な研究を実施する。遠方の対象者へのインタビューを予定していたが、インタビューの日程が調整できずに旅費として使用できなかった。そのためインタビューの謝金や研究補助の人件費も、該当する人材が確保できず発生しなかった。今年度はインタビューや成果発表を予定しているため、旅費や人件費の使用を予定している。ALS療養者を対象とした量的な調査の最低見積もり金額が90万程度であったため今年度の助成金と合わせて使用する予定である。
超高速マルチサービスIP網における通信サービス品質制御法に関する研究

フロー集約されたIPトラヒックは時間スケールによって異なる性質を持つことが知られている。すなわち、比較的短い時間スケールではランダムな特性を示し、比較的長い時間スケールでは長期依存性を示す。この事実は工学的に非常に重要である。なぜならば、一般に、パケット廃棄率や遅延の裾野分布はある有限の時間スケール内でのトラヒック特性のみで定まることが知られており、適当な条件下ではIPトラヒックがもつ比較的短い時間スケールにおけるランダムな特性のみでパケット棄却率が決定されるからである。長期依存性をもつトラヒックと比較して、ランダムな特性をもつトラヒックは格段に扱いやすく、申請者が過去に提案してきた手法を活用することでQoSの定量的評価が可能となる。特にIP網で見られる局所的なランダム性が発現するメカニズムについて考察を行うと共に,ランダム性が支配する時間スケールを同定する手法を確立した。なお、この成果の一部に対して(社)電子情報通信学会論文賞を受賞した。また、あらゆる定常過程を任意の精度で近似的に表現できる多元マルコフ型到着流を入力とする待ち行列モデルの解析手法に関する研究を推進した。特にサービス率が時間的に変化する系を取り上げ、解析手法を確立した。また、相関をもつ多元トラヒックを入力とする離散時間待ち行列モデルにおける平均バッファ滞留量の陽な表現式を導出し、入力の相関と平均バッファ滞留量の間の関係を明らかにした。さらに、多元トラヒックを収容する待ち行列モデルの質について考察し、幾何的な減衰をもつための条件ならびに劣指数的な減衰をもつための条件を明らかにした。更に過渡解の計算手法を確立した。これらの成果により、可変長のパケットを収容するマルチサービスパケット網における性能を量的に評価できる基礎が整った。すなわち、比較的短い時間スケールではランダムな特性を示し、.比較的長い時間スケールでは長期依存性といった長期に渡って継続する強い相関を示す。フロー集約されたIPトラヒックにおける比較的短い時間スケールで発現するランダムさを表現するために、局所ポワソン性という考え方を導入し、短い時間スケールでランダム性が発現するメカニズムを明らかにした。続いて、発生バイト数の分散時間関数を用いて、パケット損率に最も影響を持つ最関連時間スケールを求める一般的手法を開発し、この手法に基づいてパケット損率が局所ポワソン性によって定まるようなシステムパラメタの領域を同定する近似的手法を確立した。なお、この業績は電子情報通信学会より論文賞が授与されることが内定している。一方、局所ポワソン性がパケット損率を支配するパラメタ領域の外側では、長期に渡る相関がパケット損率に大きな影響を及ぼすが、このようなパラメタ領域におけるパケット損率評価のための、測定データから解析的に取り扱いが可能な入力モデルの構築手法に関して提案を行った。これに関しては、引き続き検討を行う。さらに、多元流を収容するトラヒックモデルの解析手法に関しては、集団到着を許すマルコフ型到着過程をもつ先着順単一サーバ待ち行列においてサービス中断がある場合のアルゴリズム的解法を確立した。これにより、優先パケットが存在するような状況下での、非優先パケットの性能を評価することが可能となる。加えて、周期的なクラスタ到着を収容する単一サーバ待ち行列の解析を行い、客数分布や遅延分布の陽表現を得ることに成功した。この結果はVoIP網、あるいは音声パケットが優先パケットとして扱われるIP網の性能評価に直接応用可能である。すなわち、比較的短い時間スケールではランダムな特性を示し、比較的長い時間スケールでは長期依存性といった長期に渡って継続する強い相関を示す。前年度は主に短い時間スケールに注目した研究を行った。今年度は長期に渡る相関が支配的なパラメタ領域における性能評価のためのパケット損率近似公式の構築を行った。

一般に、長期依存性をもつトラヒックを入力とする待ち行列モデルの解析は極めて困難であり、簡便なパケット損率の評価式を導出することは困難である。そこで、非常に特殊な構造によって生成される長期依存性をもつトラヒックを入力とする離散時間有限バッファ待ち行列モデルの解析を行い、パケット損率の厳密解を導出した。さらに、研究代表者が過去の研究で得た成果の一つである有限バッファ待ち行列モデルと対応する無限バッファ待ち行列モデルの定常解の間に成り立つ関係式を用いて、パケット損率を無限バッファ待ち行列モデルの定常解を用いて表現した。この定常解はあるM/G/1型マルコフ連鎖の定常解と一致する。そこでM/G/1型マルコフ連鎖の定常状態確率の裾分布の漸近的性質について検討を行い、その結果を上記のパケット損率に適用することで、元のモデルにおいてバッファサイズが大きくなったときの漸近的パケット損率の陽な評価式を導出した。さらに、この評価式の堅牢性を評価するために、長期依存性をもつ離散時間トラヒックモデル(間欠ソースの重畳及びM/G/∞入力)を入力とした待ち行列モデルに評価式を適用し、シミュレーション実験から得られたパケット損率と比較したところ、提案した評価式の精度は極めて良好であることが明らかとなっている。現在、評価式の実データへの適用法について検討を進めている。昨年度は長期に渡る相関が支配的なパラメタ領域における性能評価のためのパケット損率近似公式の構築を行った。この評価式は2次までの統計量のみで長期依存性をもつトラヒックを収容する有限バッファ待ち行列モデルのパケット損率を見積もることができるようになっている。今年度はこの近似式に精度検証を行った。まず、この近似式はバッファ容量が無限大に近づく際の漸近的セル損率に基づいて構築されているため、小さなバッファでの精度に不安がある。そこで、小さなバッファにおける精度を検証したところ、おおむね良好な結果が得られた。さらに、劣指数的なオン期間を持つ間欠呼源の重畳ならびにM/G/∞入力に対して近似式を適用してその精度検証を行った。相関の強さや負荷に応じて精度に多少のばらつきが見られるものの、おおむね良好な結果であった。さらに1スロット内に各呼源から複数のセルの到着を許すように一般化された間欠呼源の重畳ならびにM/G/∞入力に対して近似式を適用して精度検証を行った結果、おおむね良好な結果が得られた。この近似式では時間が離散化されており、かつ、到着する仕事量も離散化されていることを前提としているため、実際のトラヒックデータへの適用には、工夫が必要である。そこで、実際のインターネットで測定されたトレースデータを用いて、上記の評価式の入力パラメタの導出方法について検討を行った。
光機能材料の調製と光電極系による溶液処理・計測への応用

硝酸水溶液中でのチタンの陽極酸化により、約50 nmのナノ孔を有する二酸化チタン膜が生成し、熱処理温度に依存して膜の光活性が変化した。鉄イオン(II)を含む水溶液中でパルス電析によりチタン基板上に膜を析出させ、熱処理することでヘマタイトを得た。二酸化チタン光電極上における水溶液中のベラトリルアルコールの光酸化は塩化物イオンの存在下で迅速に進み、酸化の過程でベンゼントリオールとケトマロン酸の生成を確認した。可視光照射下のヘマタイト電極上では、水溶液中のクエン酸はアセトンジカルボン酸に光酸化されることを確認した。ダイヤモンド電極は水溶液中の微量なメチレンブルー色素に明瞭な電流応答を示した。【酸化鉄光電極による水溶液中の有機物の光酸化挙動】電位パルス電析によりチタン基板上に酸化鉄膜を析出させ、空気下で熱処理することで酸化鉄電極を得た。ヘマタイト構造の酸化鉄電極は、可視光照射により明瞭な光電流応答を示した。水溶液中にクエン酸、酒石酸、リンゴ酸、乳酸、グリコール酸などのヒドロキシ酸が含まれている場合、顕著な光電流増加が起こり、ヒドロキシ酸の構造の違いにより光酸化プロセスが異なることがHPLC測定により分かった。得られた成果は、ヘマタイト上での可視光照射に伴う有機物の光酸化挙動を初めて明らかにしたものであり、溶液浄化、有機物の新規酸化プロセスと人工光合成への展開が期待される。【ナノポーラス二酸化チタン光電極による水溶液中の有機物の光酸化挙動】フッ化アンモニウムを含んだシュウ酸水溶液中でのチタンの陽極酸化により作製したナノポーラス二酸化チタン電極を用いて、紫外光照射下でのベラトリルアルコールの光酸化挙動を明らかにした。約97 nmの孔径の電極において、芳香族環の開裂を示すケトマロン酸およびギ酸の生成量が多くなるのに対し、ナノポーラス構造が崩壊した電極では有機酸の生成量は少量であった。難分解性有機物の光酸化の反応場として、ナノポーラス二酸化チタンの利用が期待される。【ダイヤモンド電極による水溶液中の有機物の酸化処理・計測】ボロンをドープしたダイヤモンド薄膜を電極とする水溶液中のp-ニトロフェノール、クロロフェノールのアノード酸化分解プロセスを明らかにした。ダイヤモンド電極による溶液中の色素の電気化学検出を行った。1チタンの陽極酸化による二酸化チタンの調製と二酸化チタン光電極による水浄化・海水処理チタンを硝酸中で陽極酸化し空気下500°Cで1時間熱処理することにより調製したアナターゼ型二酸化チタンを光電極、白金電極を対極として、紫外光照射下(光源:ブラックライト、波長:365 nm、強度:3 mW/cm2)にて水溶液中の難分解性有機物のベラトリルアルコール(3,4-ジメトキシベンジルアルコール)の光酸化プロセスを検討した。二酸化チタン光電極上でのベラトリルアルコールの光酸化の進行度は水溶液中に含まれるアニオン種に強く依存し、過塩素酸イオンや硫酸イオン存在下にくらべ、塩化物イオン存在下では光酸化は迅速に進行した。二酸化チタン光電極上では塩化物イオンの光酸化による塩素の生成が起こり、塩素がベラトリルアルコールの酸化に関与しているものと考えられた。光酸化プロセスにおいてベンゼン環の開裂を示すマレイン酸やギ酸の生成をHPLCにより確認した。チタンをフッ化アンモニウムを含有したシュウ酸水溶液中で陽極酸化し、空気下500°Cで1時間熱処理することによりナノポーラス二酸化チタンを作製した。印加電圧によりナノ孔のサイズが異なる電極を調製し、水溶液中のヒドロキノンの光酸化プロセスにおけるナノ孔サイズ依存性を確認した。2電流パルスおよび電位パルス電解析出による酸化鉄の調製と酸化鉄光電極の可視光応答特性Fe(II)イオンを含有した水溶液中のチタン基板への酸化鉄膜析出を、電流パルスおよび電位パルス法で行った。溶液への窒素吹き込みにより、ナノサイズの酸化鉄粒子の析出が見られた。電位パルスでの析出膜を空気下にて500°Cで1時間熱処理することにより、ヘマタイト構造となり、本電極はクエン酸や酒石酸を含む水溶液中にて波長400450 nmの可視光領域で、光電流量子効率1020 %を示した。【可視光照射下でのヘマタイト電極上における水溶液中の有機酸の光酸化挙動】パルス電析によりチタン基板上に析出させた酸化鉄膜を熱処理することにより、ヘマタイト電極を調製した。ヘマタイト電極上では、可視光照射によりクエン酸、酒石酸、リンゴ酸、乳酸等が高い電流効率で光酸化することを明らかにした。成果を論文にまとめ、投稿した。【チタンの陽極酸化により作製した二酸化チタン電極による溶液浄化】ナノポーラス構造を有する二酸化チタン

電極上では、水溶液中でオゾンの電解生成が進むことを明らかにした。二酸化チタン光電極を用いた塩化物イオンを含む水溶液中での有機物の光酸化過程について、白金電極での有機物の酸化過程と比較し考察した。成果を論文にまとめ、投稿した。【ダイヤモンド電極と二酸化チタン光電極による水溶液中の有機物の酸化過程】ダイヤモンド電極と二酸化チタン光電極の各場合における有機酸の酸化過程を比較し、両電極上では異なる中間体の生成が見られることをHPLC分析により確認した。また、ダイヤモンド電極と二酸化チタン光電極を同時に使用することにより、溶液中の色素(マラカイトグリーン)の退色が迅速に進むことを明らかにした。【パルス電析により作製した酸化銅の可視光応答性と光反応性】銅イオン(II)を含む水溶液中でのパルス電析によりチタン基板上に膜を析出させ、熱処理によりp型酸化銅(Cu2O)を得た。可視光照射に伴う明瞭な光還元電流応答を確認した。本電極を用い、水溶液中のの有機物の光還元反応について検討した。光電気化学【酸化鉄光電極による水溶液中の有機物の光酸化挙動】電位パルス電析により作製した酸化鉄膜では、熱処理温度によるマグネタイト→マグヘマイト→ヘマタイトの構造変化が見られた。ヘマタイト電極上では可視光によるヒドロキシ酸の光酸化反応が進むことを明らかにできたので、酸化鉄上での有機物の酸化プロセスを人工光合成への応用を含め系統的に解明できるものと考えている。成果を国内の学会で発表した。【ナノポーラス二酸化チタン光電極による水溶液中の有機物の光酸化挙動】ベラトリルアルコールの光酸化におけるナノポーラス構造の反応場としての有用性が明らかになったので、他の有機物の光酸化処理へのさらなる展開が期待される。【ダイヤモンド電極による水溶液中の有機物の酸化処理・計測】ボロンをドープしたダイヤモンド電極はp型半導体電極の特性を示し、アノードとして用いることにより水溶液中の難分解性有機物の迅速な酸化分解処理が可能であった。成果を国際シンポジウム(イタリア)で発表した。ダイヤモンド電極は水溶液中の低濃度色素類への電気化学応答性が高く、従来の電極では困難であった10μM以下のメチレンブルーの電流測定による検出が可能であった。成果を国内の学会に発表し、論文にまとめた。以上得られた成果は新規性が高く、今後の大きな展開が考えられるので、順調に進展していると判断した。1チタンの陽極酸化による二酸化チタンの調製と二酸化チタン光電極による水浄化・海水処理チタンを硝酸中で陽極酸化し空気下で熱処理して調製した二酸化チタン電極は、ブラックライト光照射により、塩化ナトリウムを含有した水溶液中のベラトリルアルコールの光酸化分解に高い活性を示した。ブラックライトの紫外線強度は太陽光の紫外線強度とほぼ同じであることから、太陽光照射下での二酸化チタン電極による海水中の難分解性有機物の光酸化除去が期待される。二酸化チタン光電極上では一部の塩化物イオンが塩素に光酸化されるので、二酸化チタン光電極と逆浸透膜を組み合すことにより、逆浸透膜への負荷を軽減した海水の淡水化システムの構築が期待できる。本成果は、国際シンポジウム(PRiME 2012、ハワイ)で発表した。また、現在、本成果を基にした論文の投稿準備中である。
肝臓発生における内胚葉形成因子SOX17の役割

Sox17遺伝子は脊椎動物間で保存された内胚葉形成因子である。本研究課題により、Sox17^(+/-)マウス(1C57BL/6(B6))のヘテロ個体の約90%が、胎生後期に肝臓変性により致死となり、ハプロ不全を示すことを見いだした。さらに、マイクロアレイによるトランスクリプトーム解析の結果、肝細胞の小胞体ストレスによる肝細胞壊死が誘導されることが明らかとなった。本成果は、SOX17遺伝子が新生仔肝炎の原因遺伝子の有力な候補であることを示唆しており、今後の先天性の肝疾患の克服への重要な研究成果となった。Sox17は,Sry関連HMGbox転写因子遺伝子でありSox7,18とともにSoxファミリーグループFに属する。Sox17は甲状腺,肺,肝臓,すい臓,腸を含む様々な器官を生じる内胚葉形成に必要であることが分かっている。これまでのところSox17の発現は胎齢8.0日より前腸内胚葉で開始し8.5日までに前腸内胚葉で消失,中腸および後腸でのみ発現が維持するという内胚葉特異的なパターンを示すことが判明している。Sox17ノックアウトマウスでは,胎齢8.5日に前腸内胚葉でアポトーシスが誘導され,正常な腸原基形成の阻害により胎齢10.5日までに胎生致死となることは既に報告した。そこで我々は,初年度は,マウス肝臓発生過程におけるSox17の機能について,1)Sox17+/-(B6)胎子の肝形成不全の表現型,2)Sox17欠損胚の肝原基のin vitroでの分化能について解析した。1)戻し交配7-8代目の胎齢14-18日のSox17+/-(B6)胎子の肝臓の詳細な病理学的およびマイクロアレイを用いた遺伝子発現解析を行った。その結果,Sox17+/-(B6)マウス胎子は,胎齢16日から,辺縁部より,急性肝炎を発症することが明らかとなった。次に,2)Sox17-/-欠損胚の肝原基(9.5dpc)の器官培養下での肝細胞の発生,発達能検討した。その結果,初期の肝臓形成にSox17は,重要な機能を担っていないことが明らかとなった。本結果から,肝臓の後期の正常な発達にSOX17が遺伝子量依存的に必須であることが判明した。Sox17は、Sry関連HMGbox転写因子遺伝子でありSox7,18とともにSoxファミリーグループFに属する。Sox17は甲状腺、肺、肝臓、すい臓、腸を含む様々な器官を生じる内胚葉形成に必要であることが分かっている。マウス肝臓発生過程におけるSox17の機能について、1)Sox17+/-(B6)胎子の肝形成不全の表現型、2)Sox17欠損胚、キメラ胚の肝原基の分化能について解析した。1)胎齢1418日のSox17+/-(B6)胎子の肝臓の詳細な病理学的および遺伝子発現解析を行った結果,Sox17+/-(B6)マウス胎子は、胎齢16日から、辺縁部より、急性肝炎を発症することが明らかとなった。これらは、胆管形成の異常が起因する可能性が示唆された。また、Sox17-1-欠損胚の肝原基(9.5dpc)の器官培養とキメラ胎子での肝細胞の発生・発達能を検討した。その結果、初期の肝臓形成にSox17は、重要な機能を担っていないことが証明された。本結果から,肝臓、胆管形成の後期の正常な発達にSOX17が遺伝子量依存的に必須であることが判明した。
fNIRSを用いて口蓋裂言語を光脳機能学的に解析する

fNIRSは、発展進歩した光学画像計測技術の1つで、非侵襲的脳機能マッピング法としてfMRI(functional MRI)とともに汎用されている脳機能解析装置である。物質透過性が高い780から880nmの近赤外線光は、頭皮上から大脳の表面に到達し、血液中におけるHbの光吸収特性を経て活動中の脳領域エネルギー代謝を映し、任意の様々なタスク(視覚負荷、筋肉荷重など)による脳エネルギー代謝を可視化することができる。fMRIに比べて運動時に賦活化される大脳皮質部位と活性化のタイミングを高い時間分解能で計測でき、自然な姿勢での動作時脳活動計測に優れ、被験者の拘束性が低い事、再現性が高い事、検査協力困難な症例(小児や乳児、有病者など)でその有効性が確認されている。これまで、健常被験者に下記に示す標準タスクを命じてfNIRS測定を行う計画であったが、標準タスクの策定に難渋したため健常者における予備的計測は終了していない。難渋している原因は、ブローイングで頭位が動くこと、また、勢いをつけると上半身も動揺することがあげられる。そのため、計測結果が安定せず、構音検査時の計測段階に至っていない。当初、鼻咽腔閉鎖機能担当野が明らかにならなかった場合、標準タスクを見直し、単に強圧ブローイング、弱圧ブローイングで再度fNIRS実験を健常者で行う予定としており、タスクの簡略化により脳活動レベルが鋭敏に観察されることを期待している。タスクの簡略化によって生じることが予想されるデータのばらつきに対しては、被験者サンプルを増やすことで解決可能と考えている。初年度は健常被験者に下記に示す標準タスクを命じてfNIRS測定を行う計画であった。しかし、標準タスクの策定に難渋し、まだ健常者における予備的計測には至っていない。当初、鼻咽腔閉鎖機能担当野が明らかにならなかった場合、標準タスクを見直し、単に強圧ブローイング、弱圧ブローイングで再度fNIRS実験を健常者で行う予定であった。タスクの簡略化により脳活動レベルが鋭敏に観察されることが期待でき、次年度以降の研究遂行に支障が出ないと考えている。タスクの簡略化によって生じることが予想されるデータのばらつきに対しては、被験者サンプルを増やすことで解決を予定である。当初の予定は異なり、再現性があり、かつ、鼻咽腔閉鎖機能の特徴を明確かつ迅速に抽出できる標準タスクの策定に難渋している。当初、鼻咽腔閉鎖機能担当野が明らかにならなかった場合、標準タスクを見直し、単に強圧ブローイング、弱圧ブローイングで再度fNIRS実験を健常者で行う予定としており、タスクの簡略化により脳活動レベルが鋭敏に観察されることを期待し、次年度以降のデータ集積に努めたいと考えている。タスクの簡略化によって生じることが予想されるデータのばらつきに対しては、被験者サンプルを増やすことで解決予定である。

物質透過性が高い780から880nmの近赤外線光は、頭皮上から大脳の表面に到達し、血液中におけるHbの光吸収特性を経て活動中の脳領域エネルギー代謝を映し、任意の様々なタスク(視覚負荷、筋肉荷重など)による脳エネルギー代謝を可視化することができる。fMRIに比べて運動時に賦活化される大脳皮質部位と活性化のタイミングを高い時間分解能で計測でき、自然な姿勢での動作時脳活動計測に優れ、被験者の拘束性が低い事、再現性が高い事、検査協力困難な症例(小児や乳児、有病者など)でその有効性が確認されている。これまで、健常被験者に下記に示す標準タスクを命じてfNIRS測定を行う計画であったが、標準タスクの策定に難渋したため健常者における予備的計測は終了していない。難渋している原因は、ブローイングで頭位が動くこと、また、勢いをつけると上半身も動揺することがあげられる。そのため、計測結果が安定せず、構音検査時の計測段階に至っていない。当初、鼻咽腔閉鎖機能担当野が明らかにならなかった場合、標準タスクを見直し、単に強圧ブローイング、弱圧ブローイングで再度fNIRS実験を健常者で行う予定としており、タスクの簡略化により脳活動レベルが鋭敏に観察されることを期待している。タスクの簡略化によって生じることが予想されるデータのばらつきに対しては、被験者サンプルを増やすことで解決可能と考えている。初年度研究で鼻咽腔閉鎖機能担当野が明らかにならなかった場合、標準タスクを見直し、単に強圧ブローイング、弱圧ブローイングで再度fNIRS実験を健常者で行う。タスクの簡略化により脳活動レベルが鋭敏に観察されることが期待でき、次年度以降の研究遂行に支障が出ないと考えている。タスクの簡略化によって生じることが予想されるデータのばらつきに対しては、被験者サンプルを増やすことで解決を予定である。いずれにしても、早急に標準タスクを策定し、カタログ作りを実施する。これまの研究で鼻咽腔閉鎖機能担当野が明らかにならなかった場合、標準タスクを見直し、単に強圧ブローイング、弱圧ブローイングで再度fNIRS実験を健常者で行う計画としている。いずれにしても、早急に標準タスクを策定し、カタログ作りを急ぐ。当初の予定は異なり、再現性があり、かつ、鼻咽腔閉鎖機能の特徴を明確かつ迅速に抽出できる標準タスクの策定のために情報収集と予備解析を行う必要がある。(理由)当初の予定は異なり、再現性があり、かつ、鼻咽腔閉鎖機能の特徴を明確かつ迅速に抽出できる標準タスクの策定に難渋し、情報収集と予備解析を行う必要があった。(使用計画)当初の予定は異なり、再現性があり、かつ、鼻咽腔閉鎖機能の特徴を明確かつ迅速に抽出できる暫定の標準タスクを用いて、健常被検者による計測カタログを策定する。当初の予定は異なり、再現性があり、かつ、鼻咽腔閉鎖機能の特徴を明確かつ迅速に抽出できる暫定の標準タスクを用いて、健常被検者による計測カタログを策定する。
アメリカの対日戦後政策形成過程における天皇制改革構造と安全保備構想の連関

1.国務省では、【○!イ】在日経験者が主導的役割を果たし、彼らは日本支配層の英米派との撃がりに影響される傾向があり、【○!ロ】最終局面で高官層は他の連合国との軍略政略上の調整により方向づけを与えた。2.軍における調査は個別問題に分節されたため、天皇制支配の全体構造についての認識が稀薄であり、その成果は異なる様々な戦略的観点によって利用できるものにとどまりがちであった。3.IPRなど民間組識における論議は、【○!ハ】当面の政策の実施可能性から相対的に自由な長期的視野にたつものが多く、日本の国家機構における非立憲的要素の廃絶だけにとどまらず、天皇制支配を支える社会システムをも視野にたつものがあり、【○!ニ】また、アメリカ一国の利害と共に、中国など他の連合国の利害への考慮が相対的に強かった。以上の諸点が確められ、このことから次の点をまとめることができた。i)天皇制については、欧米の立憲君主制論を認識枠組とし、非立憲的要素(特に軍事の議会からの独立性)を廃絶すれば軍国主義体制は衰滅するとの楽観的見方が支配的であり。ii)天皇制の非立憲的要素を支える社会システムの集団同調的構造への警戒と、この克服の方途の探索については、【○!イ】【○!ハ】を除き稀薄であったこと。iii)他方、戦後における日本の占領と武装解除は、政策々定の初期から当然視されており、この限りで日本の非武装化による(アメリカと連合国の)安全保障を確保する方針は、天皇制改革のあり様の如何とは独立に決まっていたといえる。今後、国務省と軍の研究において指導的役割をはたした日本研究者の文書、およびOWIによる日本軍捕虜の意識調査の分析・検討を行ない、総合し研究をまとめる必要がある。1.国務省関係のうち、(1)領土小委員会関係文書はほぼ検討終了。但し、重要なH-114シリ-ズを落としていたことが判明した。(2)戦後計画委員会についてもほぼ済んだが、関係者の覚書や委員会資料などの周辺文書のフォロ-の不十分さが判明。(3)軍関係についてはほとんど検討に入れなかった。3.太平洋問題調査会と外交関係協議会の機関誌については、整理にとどまった。4.以上を通して、(1)主として明治憲法下の天皇制が非立憲的君主制としてもっていた問題群についてのアメリカ政策担当者たちの認識の検討が進んだ。他方、天皇制に立憲君主制として含まれる問題群については、人権の抑圧状況についての認識が具体的であるのにたいして、議会制をめぐる状況認識は概して平板であることが明らかにされつつある。(2)人権抑圧状況についても、これを支える社会的集団同調シルテムと国家支配との関係等、いわゆる天皇制の政治構造の中でそれがどのような位置にあるものとして認識されていたかを検討することが今後に残されている。(3)また、各時期の政策策定については、学問的な日本認識よりも、その時々の戦局との関連により一層留意すべきことが明らかになった。
中田薫法制史学の形成と展開

本研究は、明治20-30年代に盛行した官学アカデミズム史学第2世代が国家の社会政策による国内調和の達成を企図したのに対し、若き日の中田が、土地制度史の研究を通じて、経済的自由放任主義と、社会自生的秩序による格差問題の解決に対する信念を固め、その信念に基づいて大正占領期の研究を展開していった経緯を明らかにすることを目的とする本研究は、明治20-30年代に盛行した官学アカデミズム史学第2世代が国家の社会政策による国内調和の達成を企図したのに対し、若き日の中田が、土地制度史の研究を通じて、経済的自由放任主義と、社会自生的秩序による格差問題の解決に対する信念を固め、その信念に基づいて大正占領期の研究を展開していった経緯を明らかにすることを目的とする