hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相関を制御したヘリウム3・フェルミ流体の研究

実験と計算結果は良い一致をしめし,低温での1次元のフェルミ縮退状態から,100-200mKを越えて,2次元ガス状態へクロスオーバーしたと理解できる。また3次元多孔体HMM-2に吸着した4Heにおいては,比熱とねじれ振り子による超流動の測定を行った。多孔体中4Heの超流動は1.2原子層以上の膜厚で観測したが,各膜厚で超流動が現れる温度で比熱のピークを観測して,3次元転移の性質をはっきりと観測した。FSM-16の1次元ナノトンネル中で,細孔壁を1層程度の4He薄膜で前もって覆い,そこに3Heを吸着すると,十分に希薄な密度の3Heは,低温ではトンネル断面内は基底状態で,トンネル方向のみ自由度が残った1次元フェルミ量子流体が実現した.温度を上げるとトンネル断面の第一励起準位への熱励起のために,励起準位までのギャップエネルギーΔの約1/3の温度にショットキー比熱ピークが現れ,さらに温度を上げると,2次元ボルツマンガスの比熱をしめすことを,28Åの1次元ナノ細孔で発見した.更に22および18Åの1次元細孔の場合にも観測して,ショットキーピーク温度が細孔直径を小さくすると,高温にシフトすることを見出した.3次元多孔体HMM-2に吸着した4Heにおいては,比熱とねじれ振り子による超流動を同時測定した.3次元相転移で期待される比熱ピークと超流動オンセット温度は,実験誤差内(約10mK)で一致している.現在は実験精度の更なる改善を行っている.また,吸着圧力測定から,1-3次元ナノ細孔基盤上ヘリウムの吸着状態や量子流体状態を明らかにした.4He量子流体の場合は,吸着圧力測定から求めた4Heボース流体の圧縮率や音速と,1あるいは2次元フォノン比熱から求めた値がよい一致をしめし,ナノ多孔体中の低次元4Heボース流体の詳細が判明した。
リンパ腫瘍におけるサイクリンD1トランスクリプトbの役割と診断、治療への応用

我々が独自に単離したサイクリンDlトランスクリプトbのリンパ腫瘍における役割ならびに診断、治療への応用をめざし、今年は以下の諸点を明らかにした。1)サイクリンD1を過剰発現する30種の固型癌、血球系細胞培養株をRT-PCR,Northern blot法でスクリーニングした。その結果、t(11;14)を示すマントル性細胞腫瘍、多発性骨髄細胞腫瘍株で特異的にサイクリンDlトランスクリプトbが高発現していることを見いだした。さらに、トランスクリプトa,bを同時に認識するモノクローナル抗体を用いて、細胞内でトランスクリプトb蛋白産物を世界で初めて検出した。2)発現誘導系を用いたトランスクリプトbの機能解析。サイクリンD1トランスクリプトa,bのcDNAをLacoperator plasmidに挿入し、Lacrepressor vectorと供にマウスPro-B BAF3細胞に導入して、サイクリンD1トランスクリプトa,bを自由に発現誘導する系を樹立した。この系を用いてトランスクリプトa,b産物による細胞周期制御機構を検討いているが、予備的データとして、供にG1期を短縮することが判明している。3)免疫組織染色我々は、すでにCyclin D1に対するモノクローナル抗体5D4を作製し、免疫組織染色を確立した。我々はトランスクリプトb産物のC末端側ペプチドを合成および融合蛋白質を発現させ、特異的抗体の作製中である。その半減期が長いと考えられるトランスクリプトb産物に対する特異抗体を用いて、リンパ腫検体を免疫染色し、予後との相関、悪性度との関連について検討する。我々が独自に単離したサイクリンD1トランスクリプトbの蛋白質産物が今回初めて同定され、その機能の一端が明らかになりつつある。今後、免疫組織染色法の確立による診断、治療への応用、さらにトランスジェニックマウス作製によるin vivoでの生物学的機能の研究を推し進める。
血管傷害後の新生内膜肥厚特に結合織増生に関わる因子の発現に関する研究

経皮的冠動脈形成術後の再狭窄予防法を開発することを目的として、その主原因の一つである内膜肥厚における結合織増生の分子機序を解明するため、ラットの総頚動脈に対するballoon denudation後の新生内膜肥厚形成時の結合織増生に影響を及ぼす因子の動態、相互関連について検討し以下のような結果を得た。1)ラット左総頚動脈に対するballoon denudation後の新生内膜肥厚形成の経時的変化を検討した。新生内膜肥厚は約5日目後より形成され、その程度は8週後にプラトーに達する。約2週までは主に平滑筋細胞の増殖が主体で、その後は結合織の増生が主体となる。3)以上の結果より、新生内膜肥厚部の結合織増勢生の機序は、まずangiotensin IIの活性化が起こり、これによりTGF-β等の各種因子の遺伝子発現が増強し、その後tPAの発現増強が続く。その後TGF-βの発現が増強することより、in vivoモデルにおいてもtPAがTGF-βの活性化に関与している可能性が示唆される。
iPS細胞を用いたクラッベ病の新しい治療法の開発

クラッベ病モデルマウスからiPS細胞を樹立クラッベ病モデルマウス(twitcher)の皮膚細胞の初代培養を行い、それにレトロウイルスを用いて三つの転写因子(Oct3/4, Sox2, Klf4)を導入した。これらの細胞をFeeder細胞(SNL)の上に播いたところ数多くのコロニーが現れた。12個のコロニーをクロニングしiPS細胞の特微を検討した。RT-PCRで全てのcloneがES細胞の13種類のマーカー遺伝子を発現することが、免疫染色と酵素化学法により未分化細胞のマーカーであるSSEA-1とAlkaline Phosphataseが陽性であることが判明した。培養条件により三胚葉由来の細胞に分化することが確認出来た。さらにヌードマウスの皮下に移植したところ多くの細胞種を含む奇形腫が形成できた。以上により計画通りクラッベ病モデルマウスよりiPS細胞が樹立できた。これらのiPS細胞を神経幹細胞に分化する条件下で培養したところ多くの細胞が神経幹細胞のマーカー(Nestin)を発現した。現在、このiPS細胞に疾患の原因酵素の正常遺伝子の導入を行っている。今後正常遺伝子を発現するiPS細胞を神経幹細胞に分化させtwitcherマウスに移植しその治療効果を検討する予定である。他の疾患モデルからiPS細胞を樹立クラッベ病以外のライソゾーム疾患であるFabry病とムコ多糖症7型のモデルマウスからもiPS細胞が樹立できた。以上によりtwitcherマウス由来のiPS細胞はクラッベ病の細胞治療の開発に非常に有用であろうと思われる。また、Fabry病とムコ多糖症7型由来のiPS細胞も樹立できこれらの細胞はライソゾーム病に対した多様な治療の可能性を検討する面で、またこれらの疾患の発症メカニズムの基礎研究にも有用であると思われた。
分子接合を埋め込んだ新LB膜の研究-3次元 集積回路の実現を目指して

本研究は、新LB法として脂質単分子膜内に機能性分子を任意のパターンで埋込む方法を開発し、パターンを組み合わせて3次元分子集積体を実現し、電子デバイスへの応用を探る事を目的とした。新LB法として部分展開法、液滴水面キャスト法、及び吸着LB法を開発した。部分展開法では水面上の単分子膜に局部的な外力を与え微小な穴を開け、そこに機能性分子を注入しパターンを形成する。外力は電界、枠やメニスカスによる物理的な力を使った。この中で枠を使うものは実用性の高い液滴水面キャスト法、メニスカスを使うものは導電性LB膜形成に発展した。特に前者によれば、テ-パ状に細くしたガラス管先端の水面に機能性分子膜を展開し基板上に移し取ることができ、水滴の直径(数10μm1mm)を単位とする精度で分子膜パターンを形成することができた。吸着LB法は色素分子の化学構造、極性、加えて外部電界印加により自己組織的な吸着現象を制御し、LB膜内に分子接合系を形成することができた。新LB膜法の応用として、SAW素子上に液滴水面キャスト法を用い複数種の脂質分子膜を成膜してマルチチャネルの複合型ガスセンサを試作し、濃度数ppmオーダの匂いガスに感度を持つセンサ実現する見込を得た。また導電性分子膜のフィラメント形成法を見いだした。これは、水面上に脂質単分子膜とピロール分子を展開し、導電性基板と水の間に電圧を印加しメニスカス部分に電解重合反応を起こさせ、フィラメント状のポリピロールを成膜する技術である。これにより単分子膜中に分子的な配線を行うことが可能になると期待される。又本研究では走査プローブ顕微鏡を導入し分子像の観察、及び分子集合状態の観察を行い、単分子膜の構造とモ-フォロジーの評価、表面電位観測の方法を確立した。本研究では、新LB法として単分子膜中に分子の接合を形成し、種々のデバイスを分子膜中に埋め込み、この単分子膜に累積し、3次元分子集積系を構成する事を目指す。本年度はそのための基礎技術である部分展開法の確立に努めた。部分展開法においては、水面上の単分子膜に局部的な外力を与え微小な穴を開け、そこに機能性分子を含む微量な展開液を注入し、単分子膜中に機能性分子を埋め込む。外力の印加のため2種の方法を試みた。第1に基板に垂直に接した親水性基板に現れるメニスカスを利用するもの、第2に電界を印加するものである。前者の方法では、表面圧、単分子膜の荷電状態や疎水性を変えてメニスカスを作り、そのコンタクトライン上に自作したバブルジェット型微量シリンジよりスクアリウム色素溶液の展開液を注入した。その結果幅約μmの色素結晶を埋め込むことに成功した。第2の実験では水面に接近して置いた板状電極により電界を印加し、水面上分子の分極により単分子膜に穴を開ける。実験は単分子膜に蛍光色素を混入し、蛍光顕微鏡像をテレビでモニタしながら行った。レシチンを展開用ホスト分子とし、この膜中にゲスト分子としてエタノ-ルアミンのリン脂質(DSPC)を埋め込み、これをガラス基板上に付着させ、幅約100μmの直線上DSPC単分子膜をもつレシチンLB膜の作製に成功した。本研究は新LB法として、単分子膜中に異なる分子種からなる領域をパターン化して形成することを目指す。

本年度は水面上に異なる物質をパターンを決めて展開する「部分展開法」と、水面下より水面上の単分子膜に異種分子を吸着させる「吸着LB法」により、分子接合の形成を試みた。この方法によりローダミン色素とアラキン酸を使い、単分子膜中にローダミン色素が円状に埋め込まれた構造、及びメロシニン色素とトリフェニンメタン系色素積層分子膜が得られた。次に、部分展開法の重要な応用として複合型ガスセンサの実現を目指し基礎実験を行った。匂い分子は脂質分子の炭化水素鎖に吸着する。そこで水晶振動子またはSAW素子の基板上に、複数種の分子膜を所定の形、位置で付着させれば匂いセンサができる。本年度は、水晶振動子上に均一分子膜を付着させセンサ特性の高感度化、高速化を図る実験、及びパターン化分子膜を使ったSAWセンサの実験を行った。前者の実験では、共振周波数20、30MHzの水晶振動子(従来は10MHz)上に4層、2層のステアリン酸エチルエステルを付着させることにより、n-ブチルアセテートガスに対する感度が従来に比べて一桁以上に増加し、応答も数10秒から数秒に短縮することを見出して。後者の実験についても、角度をもった水面バリアによりジアルキル脂質膜の2分子層をSAW素子表面に精度良く付着させ、におい分子の吸着特性を測定することに成功した。これらの結果を基に、次年度は集積化した複合匂いガスセンサが実現できると期待される。最後に分子接合特性の理論については、分子吸着像の理解のために分子間相互作用力の計算を行った。今後、電気的接合特性、ガス分子吸着特性の検討を分子軌道法を用いて行う予定である。本年度はSPA(Scanning Probe Microscope)装置の導入と、これによる単分子膜中の異種分子の集合状態、分子配列状態の観測を第一目標とした。先ずAFM(原子間力顕微鏡)により標準サンプルである雲母の原子像,及びSTM(走査トンネル顕微鏡)によりグラファイトの原子像を観察した。これにより装置の分解能を評価した後、アラキン酸及びポリイミド分子膜を観察し、100Aオーダの構造を認めたが分子像の観察はできなかった。しかし、SMM(走査マックスウエル応力顕微鏡)を用い表面電位像を観察したところ、アラキン酸と長鎖ローダミン色素、及びアラキン酸とスクアリリウム色素の混合単分子膜において、両分子が相分離してドメインを形成し、各々の分子が持つ分極率の違いにより表面電位の分布が表れる事がわかった。ドメインの大きさは自然混合膜の場合、分子種と表面圧に依存し数μm数10μmであったが、4年度に試みた電界印単分子膜展開などを試みれば、ドメインサイズやその分布などを人為的に制御できる可能性があり、分子接合を周期的に配置したデバイスなどを実現することができると思われる。本年度の第二の目標はパターン化したLB膜の応用として、SAW基板上に複数種のガス吸着膜を成膜し、マルチチャネルの複合型ガスセンサを試作することである。実際にSTカット水晶基板上に2個のSAW共振器(90MHz)を作り、これに部分展開法によりジアルキル化合物ポリイオンコンプレックス、リン脂質、スクアリリウム色素を1μm程度付着させ、3チャネルガスセンサを作り、アルコール、ケトン、アルデヒド、エステル類の匂い物質に対する感度を調べたところ、10Hz/ppm程度の感度と匂いによる出力パターンの違いが得られ、匂いセンサとして充分な性能を持つことが確認された。本研究では水面上の脂質単分子膜に機能性分子を任意のパターンで埋め込み、パターンを組み合わせて3次分子集積体を実現する可能性を探る。プロジェクト最終年度に当たり以下の成果を上げた。第1に「微小水面展開法」を考案し、これを用い任意のパターンを持つ分子膜を製膜する方法を実現した。
不妊病態に関わる膜融合因子の研究と生殖医療への応用

本研究では、精子と卵子の膜融合のメカニズムに関する研究をおこなった。今までの研究からCD9と呼ばれる膜タンパク質が卵側因子として必須であることを報告してきたが、本研究から、CD9は卵子から放出される分泌小胞、エキソソーム(exosome)、の構成因子として機能しており、CD9が欠損するとエキソソームが放出できなくなること、さらに、エキソソームには精子が融合能力を獲得する際に必須であることを明らかにした。加齢による卵巣機能の低下は、生理的な環境変化によって卵子の有する受精能力が障害を受けた結果として生じる可能性がある。そこで、損傷を受けた卵子の機能を回復させるための培養法の開発が必要である。しかし、卵子の受精能力に関する科学的な知見が不足しているため、培養方法や培養液の組成が十分に検証できないのが現状である。そこで、本研究では、卵子のもつ受精能力に関する基礎的研究を行った。具体的には、卵子の膜融合関連因子CD9およびCD9を含むエキソソー(exosome)の機能解析を行った。更に、チューブリンss2A(tubb2A)の機能に注目して研究を行い、微小管の重合促進・重合阻害によって受精能力を制御する方法を開発することをめざした研究を行った。受精は精子と卵子の融合によって次の世代を担う受精卵を作る現象である。いままでの研究からわれわれはCD9と呼ばれる膜タンパク質が卵子側の融合調節因子として機能していることを発見し、その後の解析を行ってきた。最近の研究から、CD9は卵子から受精前に放出される膜構造体(エクソソームと命名)の構成タンパク質の1つで、CD9は欠損した卵子では、この膜構造体が形成されないことが明らかとなった(論文投稿中)。そこで、エクソソームの精子と卵子との融合における機能を解明するため、以下の研究を行っている。(1)エクソソーム構成成分の同定(2)エクソソーム形成機構と分泌機構の解明本年度は(1)について主に検討を行い、部分的ではあるがエクソソームの構成因子を明らかにした。今までの研究からエクソソームはマウス卵子から受精前に放出されることが抗CD9抗体を用いた生化学的解析から明らかとなっていることから、抗CD9抗体によって免疫沈降される成分と、野生型卵子(エクソソーム放出卵子)とCD9欠損卵子(エクソソーム欠損卵子)を免疫染色することにより、エクソソームの構成因子の解析を行った。結果として、生化学的解析からは細胞質で分子シャペロンとして機能することが知られているヒートショックタンパク質(HSP90)が同定された。更に、免疫染色による解析からは糖脂質(ガングリオシド)の1つであるGM3がエクソソームの構成因子であることが明らかとなった。現在、更に構成因子の解析を進めている。また、エクソソームの形成機構について解析を進めており、視床下部から放出される内分泌ホルモンが直接的に卵子からのエクソソームの放出に関わっているという結果が得られたことから、生化学的、細胞生物学的なデータを現在収集している。細胞の膜融合によって制御される生命現象としては、「受精」、「骨格筋や心筋の形成」、「ウイルスの細胞への感染」などが挙げられる。更に、全能性をもった培養細胞として知られる胚性幹細胞(ES細胞)を生体内に移植した場合には、頻度が低いものの、他の細胞との融合によって周辺の細胞を脱分化させることが報告されている。また、ES細胞だけでなく、体性幹細胞と呼ばれる間葉系幹細胞がもつ多分化能にも他の細胞との細胞融合による脱分化が関わっていることが報告されている。いくつかの細胞融合が知られているものの、その分子メカニズムは、SNARE系のタンパク質群によって制御されていう細胞内で起こる膜融合に比べ、ほとんどわかっていない。精子と卵の細胞融合によって生命の始まりとしての1個の細胞を形成する受精でも、その分子メカニズムは不明である。本研究では、哺乳動物の精子と卵子の膜融合に注目して、膜4回貫通型タンパク質ファミリーとして知られるテトラスパニンに属するCD9の機能解析を、蛍光タンパク質の1つとして知られるGFPとの融合タンパク質を卵特異的に発現させることによって行った。その結果として、受精の膜融合にはCD9を主要な構成タンパク質とする膜構造体(エキソソーム)が関わっていることを明らかにした。卵子から放出されるエキソソームは精子の融合能力を誘導する活性を有しており、本研究の成果は、受精の膜融合機構だけではなく、感染症や筋形成などの他の細胞融合をともなう生命現象の分子レベルでの解明にも繋がると考えられる。具体的には、卵子の膜融合関連因子

CD9およびCD9を含むエキソソーム(exosome)の機能解析を行い、C末端に膜融合の機能領域があることを明らかにし、C末端にEGFPを結合させた融合タンパク質(CD9-EGFP)を卵特異的に発現させたところ、CD9の膜融合における機能が消失することがわかった。一方、N末端にEGFPを融合させた場合は(EGFP-CD9)、CD9の機能へは影響はなかった。更に、CD9結合タンパク質としてtubulinss2A (tubb2A)を同定した。CD9の膜融合における機能がチューブリンを主成分とする微小管によって調節されている可能性がある。Tubb2Aは細胞特異的に発現するタンパク質で、このタンパク質の機能解析から受精の膜融合の分子的実体に近づくことができた。現在、Tubb2AによるCD9および膜融合の制御機構について解析を続けている。更に、加齢による微小管とCD9の結合様式の変化により、卵子の受精能力が低下する可能性が考えられた。更に、加齢による生殖能の低下についてtubb2Aの機能に注目して研究を行い、微小管の重合促進・重合阻害によって受精能力を制御する方法を開発することをめざした研究を行った。加齢による卵巣機能の低下は、生理的な環境変化によって卵子の有する受精能力が障害を受けた結果として生じる可能性がある。そこで、損傷を受けた卵子の機能を回復させるための培養法の開発が必要である。しかし、卵子の受精能力に関する科学的な知見が不足しているため、培養方法や培養液の組成が十分に検証できないのが現状である。そこで、本研究では、昨年度に引き続いて卵子のもつ受精能力に関する基礎的研究を行った。具体的には、卵子の膜融合関連因子CD9および本研究の成果として発見されたCD9を含む卵子から放出される分泌小胞、エキソソーム(exosome)、の機能解析を行い、CD9のC末端領域に膜融合に必須な機能領域があることを明らかにし、C末端にEGFPを結合させた融合タンパク質(CD9-EGFP)を卵特異的に発現させたところ、CD9の膜融合における機能が消失することが明らかになった。更に、CD9結合タンパク質としてtubulinβ2A(tubb2A)を同定した。また、CD9が関わる膜融合は、他の膜融合とは異なるメカニズムによって制御されていることが示唆された。加齢による卵子の受精能が低下する一因としては、CD9の発現量の低下とエキソソームの分泌量の低下による膜融合の低下が示唆された。そこで、微小管の重合促進・重合阻害によって受精能力を制御する方法を開発することをめざした研究を行い、重合促進剤であるビンブラスチンに卵子の融合能を回復させる働きがあることを明らかにした。
オーファンCLIPed-ncRNA作動エレメントの神経系における意義の解明

本研究課題にて、マウス胎生期脳内において神経幹細胞に限局した発現パターンを有するRNA結合蛋白質Qki5に着目した解析を行った。神経幹細胞におけるHITS-CLIP解析により、Qki5の結合するRNA部位をトランスクリプトームワイドに同定することで、Qki5のRNA作動部位は、遺伝子中のイントロン配列と遺伝子間に存在する非コードRNA領域に二分されていることが分かった。Qk遺伝子をノックダウンした神経幹細胞におけるRNAシークエンス解析との統合解析させた結果、Qki5が結合するイントロン領域では、選択的スプライシングエクソンに対し、3モードのRNAプロセシングの機能ルールを示すことを見出した。さらに神経幹細胞におけるQki5の生理機能に関しては、HITS-CLIP解析により同定したQki5の標的892遺伝子に対し、KEGG解析を実施することで、細胞間接着や細胞極性に関わるベータカテニン分子経路の異常を見出した。Qk遺伝子の神経幹細胞におけるコンディショナル欠損マウスを用いた生化学的解析により、このベータカンテンシグナルに関わる3つの重要なスプライシング異常を見出すとともに、組織学的解析により、神経幹細胞の極性や細胞間接着異常の予測の実証に成功することができた。一方で、Qki5のRNA結合部位には、選択的スプライシング機能ルールで説明不能な機能未知のオーファンHITS-CLIPクラスターが、イントロン領域、インタージェニック領域にも存在する。これらを追跡することで、3つの非コードRNAクラスである、イントロン性miRNA、環状RNA、長鎖型非コードRNAであるDOGの生合成と制御機構とその作動エレメントの同定を目指した解析を実施している。今後は、このQki5結合部位を指標としたアンチセンス核酸を用いた非コードRNAの制御についても追求していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題にて、マウス胎生期において神経幹細胞に限局した発現パターンを有するRNA結合蛋白質Qki5に着目した解析を行ってきた。神経幹細胞におけるHITS-CLIP解析により、Qki5の結合するRNA部位をトランスクリプトームワイドに同定した。その結果、主な結合部位として、遺伝子中のイントロン配列と遺伝子間に存在する非コードRNA領域に二分されていることが分かった。一方で、この本機能ルールで説明不能な機能未知のオーファンHITS-CLIPクラスターが、イントロン領域に存在する。そのひとつの機能として、イントロン中に存在するmiRNAのプロセシングへの関与を見出した。イントロン性およびインタージェニックにおけるオーファンCLIPed結合部位についても、今後さらに追求していく予定である。神経幹細胞におけるQki5の生理機能に関しては、HITS-CLIP解析により同定したQki5の標的892遺伝子に対し、KEGG解析を実施することで、細胞間接着や細胞極性に関わるベータカテニン分子経路の異常を見出した。神経幹細胞におけるQki5のHITS-CLIP解析に関する論文を発表できたことで、研究計画は順調に進んでいるものと考えられる。その一方で、運動ニューロンにおける解析について、必要となるマウスの樹立、検証に少し遅れがでている。今後は、さらにイントロンRNAにQki5が結合することでおよぼす非コードRNAについて、miRNA以外についても追跡し、インタージェニック領域のQki5のRNA結合性の意義にも迫りたい。また、運動ニューロンに関する解析がマウスの作成検証段階での若干遅れについて、代替手段として、運動ニューロン様細胞や、iPS細胞由来の運動
認知症者の実用的な読み能力に関する評価法とケアへの応用

認知症者の実用的な読み能力を評価するために、会話場面に類似した状況で実施可能な評価法「認知症『読み』能力評価法・試案2」を予備研究を経て開発した。これを42名のさまざまな重症度の認知症者に施行した。結果、短文検査の音読・理解、および単語検査の音読・理解の成績はすべて、MMSEによる全般的認知機能の重症度と有意な相関を示し、本評価法の妥当性が確認された。ただし、重度の認知症であっても、音読・理解が可能な場合も多かった。また、18名について再検査を施行した結果、信頼性は非常に高かった。認知症者が、残された心身の力を発揮し、安全に、自立した生活を送るためのケアの道具として、文字などの視覚的素材を適切に使用できるようになることを目的としている。(1)認知症ケアに文字刺激(文字で書かれた単語や短い文による補助具:メモリースライドショウやメモリーブックを含む)を活用するための、簡便かつ実用的な「読み」能力の評価法を開発する。(2)この評価法を用いて,認知症の重症度の違いによる「読み」能力の違いや健常高齢者との違いを明らかにする。(3)この評価法を用いて,ケアに用いる刺激を作成し,その有用性を明らかにする。Michelle Bourgeois氏および綿森淑子氏と協議を行い、日本語の文字体系に適した認知症向けの「読み能力評価法・試案を作成した。認知症者の場合、検査の枠組みを理解することが困難なため、既存の検査では読み能力を正しく評価することが難しい。検査課題への反応が良くないにも関わらず、目の前の文字を読み、理解していることが行動からは明らかな場合も少なくない。そこで検査的な枠組みではなく、会話の中で、あるいはゲーム的な雰囲気の中で、認知症者の実用的な読みの能力を評価する方法を考案した。この試案では、単語レベル、および短文レベルの読みの理解力を日常的なやりとりの中で評価することを目的とし、短文課題としては、短文のみの刺激と、短文とそれに関連する写真・絵を添えた素材を作成し、対象者に音読してもらった後、その内容についてコメントを求めた。単語課題としては、いろいろな趣味活動の名称をカード化し、対象者に、各カードについて、好き/嫌いや経験の有無をたずねた。認知症のある人に協力を得て、パイロットスタディを行った。対象は6名の女性でHDS-Rの得点は4点から7点であった。この結果から、単語レベルおよび短文レベルでの内容の理解の可否、漢字への振り仮名の必要性の有無、さらにその人に適した文字サイズを、ほぼ判断でき、個々の認知症者に適した文字刺激を明らかにできるという感触を得た。また、本試案を用いた場合の対象者からのより良い反応の引き出し方についても示唆を得た。ケアや介入への活用を目的として読み能力を評価でき、かつ、認知症のある人に抵抗なく受け容れられるような、簡便で実用的な方法を探ることを目的に、20年度に予備的研究を行った。21年度は、この結果に考察を加え、第1段階としての研究1および研究2としてまとめた。すなわち、研究1において、漢字の読みが困難でも、検査者が読み上げることで、語の音韻形式にアクセスできれげ理解できる場合もあったことから、ルビの大きさについて検討が必要であることがわかった。また、横書きの項目の音読が容易であったことから、縦書き・横書きの違いよりも、内容の馴染みやすさの影響が大きいと推察された。また、仮名を通常表記に用いない語を仮名で標記した場合に理解の困難を招く可能性があること、などが明らかになった。そこで、刺激の様式や順序を整理して研究2を行った結果、対象者の読み能力のレベルやその人に適した文字の大きさを明らかにすることができた。また、ルビを大きくすることは有用であること、音読の可否のみにとらわれずに対象者の反応の観察から理解度を判断することが重要であることがわかった。これを受けて連携研究者らの助言を得ながら、本実験の実験計画を練った。すなわち視・聴覚のスクリーニング検査や注視ができるかの確認を日常的な場面設定で行うこと、検査者による「読み上げ」を一条件として加えること、などを含め、具体的な手順について検討した。刺激の内容については、本実験の前に、語の使用頻度に加え、高齢者にとっての親しみやすさや読みやすさを調査するための追加実験を健常者に対して行うこととし、素材の準備を進めた。認知症者「読み」能力評価法・試案2の作成に向けて,健常者を対象とした検討を行った。若年群と高齢群において,文字配列(縦書き/横書きの別)・書体・フォントサイズによって読みやすさに違いがあるのかを客観的評価と主観的評価を用いて検討した。

その結果,客観的評価(読み速度)においては,視力および処理速度の差,取り組み方の差により,高齢群に比べ若年群は読み速度が速いと示唆されたものの,文字配列・書体・フォントサイズによって読み速度は変化しなかった。一方主観的評価においては,若年群・高齢群ともに書体についてはゴシック体よりも明朝体が読みやすいと評定され,文字の太さの影響を受けると考えられた。またフォントサイズは,12ptのような小さい文字よりも16pt,20ptといった大きい文字が好まれた。文字配列については年齢に関係なく,日常生活での慣れが影響すると示唆された。以上から,評価法で提示する文字刺激は,明朝体,横書きを用いることとした。また,健常高齢者において,刺激内容について検討を行った。すなわち評価に用いる文字刺激(単語・短文)として,検査者からの中立的な促しによって高齢者が容易に応答できる刺激,さらに「はい・いいえ」にとどまらない反応が出やすい刺激を明らかにすることを目的とした。60歳以上の健常者,女性12名.男性7名(62歳80歳)を対象に,15の短文刺激,40の単語刺激を提示し,コメントを求め,親しみやすさ,応答のしやすさについて評価してもらった。親しみやすさと応答のしやすさについての主観的な評価では,いずれの刺激も,親しみやすく,応答しやすいという評価が得られたが,コメントの内容から,「はい・いいえ」にとどまらない応答が得やすい刺激,話題が広がりやすい刺激について示唆を得ることができた。この結果をもとに認知症者「読み」能力評価法・試案2に使用する短文・単語を選定した。前年度の結果をもとに,刺激として使用する短文・単語を選定し,認知症者「読み」能力評価法・試案2を作成した。評価用紙,およびマニュアルの作成も行った。7名のさまざまな重症度の認知症者に対し試用した結果,「理解」を確認するための促しの方法に工夫が必要であり,言語表出の少ない重度の対象者では,反応の速さや表情の変化が理解の読み取りのキーになること,などがわかった。しかし反応は,ほぼ「理解」または「理解不可能」のいずれかの判断ができるという感触を得た。また,文全体の理解ではなく含まれる一部の単語の理解,あるいは,同程度の頻度の単語であっても,理解できるか否かには,個人の好みなどが反映されることも示唆された。この結果から,本評価を用いるには,認知症者のコミュニケーション能力や特徴について,ある程度の知識と経験が必要であることがわかった。そこで,認知症について経験の豊かな言語聴覚士4名を研究協力者とし,認知症者のコミュニケーションの特徴について共通認識を確認したうえで,データ収集を依頼した。マニュアルに沿ってデータを収集してもらい,標準化研究に役立てるほか,経験的な部分,マニュアル化しにくい部分も含め,深くコメントをいただき,一般向けのマニュアルの作成に役立てたい。このマニュアルを用いて評価を行うことで,評価する者が,認知症のコミュニケーションについて,認識を深めることにも役立つようなものとしたい。また,「認知症に対する電子機器を用いた介入の有効性の検証」として,本評価法・試案1を用いて2名の認知症者の読み能力の評価を行い,視覚的な刺激を用いた記憶への介入研究を行った。刺激として,音声・文字・画像を用い,介入の効果がみとめられた。介入時の観察から,対象者によっては,提示された文への集中の度合いが結果に影響を及ぼすことが推測され,この研究からも文字刺激の有効性は支持された。
技術科におけるシステム思考を導入した思考力・判断力・表現力等の育成に関する研究

研究目的は、中学校技術・家庭科技術分野にシステム思考を導入することにより、生徒の思考力・表現力・判断力等を育成することである。この目的に基づき、システム思考の導入方法や各種教材、カリキュラム等の検討を行い、今後授業で活用する上での検討事項等を明らかにすることとした。研究方法は、これまでのシステム思考教材の導入方法を、生徒がより主体的に活用できる方法に改め授業実践を行い、その際の事前・事後調査により生徒の思考力等の変化を捉え、検討を行う方法をとることとした。研究成果としては、思考力等が反映される生徒の「技術を適切に評価し活用する能力」が、事前は1名であったが、事後では43名と42名増加した。また、C判定に相当する回答(無回答含む)は、事前96名が,事後41名と55名減少した。これらのことから、改善ワークシートを含めたカリキュラム等によって、生徒らはシステム思考のカード教材等により、課題に対してのヒントとして活用し、教師のカード教材の使用順序を組み込んだ授業構成等により、生徒自らの思考の視野を広げ、深められたことが明らかとなった。検討事項としては、第1に、システム思考を導入したカリキュラム開発については、より生徒がカード教材使用の必要性に迫られるような場面設定を研究、開発し、より効果的な活用ができるようにすることである。またカード教材の概念を理解しやすくする教具や指導方法を新たに開発することである。第2に、本実践は1つの学年での実施であるため、例えば1年時にカード教材の理解、定着を行い、その上で継続して2年時に応用する等の実践を行い、このような場合の効果等を検証し、3年間を見通した系統的、効果的なカリキュラム開発を行うことである。
免疫グロブリン由来制御性Tエピトープによる免疫寛容機構の解明と臓器移植への応用

本研究は、免疫グロブリン大量投与療法によるT細胞制御機構を解明し、臓器移植における新規免疫抑制療法の開発を目標とした。ヒトリンパ球混合試験(MLR)を用い、IgG-Fc部にHLA拘束性のT細胞応答抑制作用が存在することを確認した。そこで、IgGのC末端H鎖Peptide 289を作成し評価したところ、T細胞抑制効果は認めるものの、従来の免疫抑制剤に比べ優位ではなかった。また、IgG-Fc部の免疫制御のメカニズムを解明するための、MLRによる反応性T細胞のSTATシグナル伝達機構の解析系を開発した。本研究の目的は、免疫グロブリン大量投与療法による制御性T細胞(Treg)の誘導機構を解明し、臓器移植における新規寛容誘導法を目指した基礎研究を行うことである。成人間生体肝移植後にリンパ球混合試験を応用した免疫モニタリングを用い、レシピエントの抗ドナー低応答性を確認しつつ免疫抑制療法の最適化を行ったところ、肝移植後早期に免疫抑制剤の完全離脱(Operational tolerance)を6例経験した。これらの寛容症例には、共通して免疫グロブリン大量投与療法がなされていた。また、免疫抑制剤完全離脱症例の末梢血中には非離脱例に比べTregの有意な増加を認めた。また、non-tolerance症例でも原疾患別に肝移植後抗ドナーstimulationindexを比較すると、高力価HBs抗体含有免疫グロブリン(HBIG)療法を受けたB型肝炎症例で抗ドナー応答の低下傾向を認めた。免疫グロブリンのアロ応答への関わりを評価するために、抗原提示能抑制効果およびHLA拘束性抑制能の有無の評価を行った。HLA既知の健常人ボランティア末梢血から採取したDCに各種免疫グロブリン(Whole IgG、IgG-Fc、IgG-Fab、IgG-(Fab)2を1224時間作用させ、HLAの異なる健常人ボランティア末梢血リンパ球と5日間共培養した。その後、フローサイトメトリーを用いて免疫グロブリンを添加しないコントロール群と比較してリンパ球のアロ応答性に変化をきたすか否かを解析した。その結果、Fc部を含む免疫グロブリン添加群はコントロール群に対して、Stimulation Indexが低い傾向を呈した。本研究の目的は、免疫グロブリン由来制御性Tエピトープによる同種異系免疫応答の抑制機構を解析である。これまでの解析で、免疫グロブリンIgGのC末端H鎖Peptide 289とN末端H鎖Peptide 167にT細胞に対する免疫制御能がある可能性が示唆されている。本年度は、Peptide 289を作成し、健常人ボランティアの同種異系リンパ球混合試験により評価したところ、従来の免疫抑制剤に比べ、T細胞抑制効果は優位ではなかった。次に、免疫制御のメカニズムを解明するための、同種異系リンパ球混合試験による反応性T細胞のシグナル伝達機構の解明を行うアッセイ法の確立を試みた。CD4^+T細胞は、抗原提示細胞とのTCRおよびサイトカイン受容体を介したシグナルにより様々なTh分化に誘導されることが知られている。HLAの異なる健常人の末梢血単核球を用い、同種異系でMLRを行い、抗アロ応答に伴うCD4^+T細胞の細胞内STATシグナル発現を評価した。アロ応答CD4^+T細胞は、STAT1,3,5の発現上昇を認めた。IL-2添加による拒絶モデルでSTAT3および5の優位な増加を認め、IL-2R抗体添加によってSTAT5のみが抑制された。また、IL-6R抗体添加では、STAT3の特異的抑制を認めた。この解析系を用いPeptide 289の免疫制御機構を解析すると、全てのSTATのリン酸化を軽度に抑制した。以上、免疫グロブリン由来制御性Tエピトープの免疫抑制機購を解析した。
光合成電子伝達系と金属をハイブリットさせたラン藻によるバイオ水素の生産

ラン藻(中温性ラン藻Synechococcus sp.PCC7942とSpirulina platensis,高温性ラン藻Synechococcus vulcanus)の3株と用い、白金塩(Pt(C1)_62^-)をラン藻に取り込ませ、ラン藻の電子伝達系を白金をハイブリッドさせたin vivoバイオ水素の生成システムを構築することを目的とした。得られた結果は以下のように要約できる。1.調べた3株のラン藻のうち、S.Platensisのみに好気明条件でも、嫌気暗条件でも水素発生が認められた。3.S.Platensisは白金塩に対して最も感受性があり、43.8μg/mlで完全に増殖が停止した。これは細胞内に白金を取り込み易いことが原因と考えられる。4.S.platensisはこれまで、白金塩無添加の嫌気暗条件でのみ水素発生が認められていたが、今回の実験で、白金塩添加の好気明条件下でも水素発生が確認された。しかし、この水素が水からの電子によるものかどうか不明で、今後DCMUなどの光合成電子伝達阻害剤を用いて調べていかなければならない。また、水素発生速度と酸素生成速度を測定し、その化学量論化を求めることや安定性や持続性を調べることが重要である。
立体感を指標とした大きさ知覚の心理物理学的研究

1.立体刺激の面の傾きが刺激の見かけの大きさに及ぼす影響について検討した.視覚系が立体刺激の大きさを見積もる際にとり得る方略のひとつとして,刺激の接平面が前額並行面に対して垂直になる点を輪郭面とし,輪郭面間の大きさを刺激の大きさとするというものが考えられる.視覚系による奥行き面の傾き知覚は精度が粗いため,この仮説が正しければ,刺激面の傾きが垂直に近いときは物理的な輪郭よりも内側の点が輪郭と知覚され,刺激の大きさが過少視されることが予測される.ランダムドットステレオグラムで描いた立体刺激の面の傾きを5段階に操作し,刺激の見かけの大きさを比較したところ,面の傾きが急峻な刺激ほど大きさが小さく知覚されることが示された.この結果は仮説を支持する(Taya & Miura 2004 Japanese Journal of Psychonomic Science,23,111-112.).2.立体刺激の面の傾きを符号化する機構の時空間特性を順応-残効パラダイムを用いて検討した.順応刺激とテスト刺激の呈示位置が等しい条件(overlap条件)と,異なる条件(separate条件)の2条件間で観察される奥行残効の大きさを比較した.刺激は,垂直軸回りに傾いたランダムドット平面で,視野の中心と周辺,または視野の上と下に0.520°の間隔をあけて呈示された.観察者は順応刺激を2分間注視した後に,テスト刺激が前額平行面に見えるようにその傾きを調節した.結果は,separate条件でもoverlap条件と同程度かやや穏やかな奥行残効が生じることを示した.この結果は,従来のモデルが示す局所的な網膜像差処理機構よりも高次の大域的な傾き処理機構が奥行順応に関与することを示す(Taya et al. 2005Vision Research, in press).筆者らは、円筒と平らな四角形の幅が客観的に等しい場合、円筒の幅の方が細く見えることを見出している(田谷・三浦,2001)。以下この現象を月筒錯視と呼ぶ。円筒錯視図形では、刺激の見えの大きさは見えの奥行き量^*に反比例する。このことから、この錯視は奥行き知覚と大きさ知覚を統合する処理の特性を反映していると考えられる。しかしそのような処理機構の存在を示唆する研究は少なく、その特性についてはほとんど未解明である。本研究は円筒錯視を通じて、奥行き知覚と大きさ知覚の統合過程を明らかにすることを目的とする。1円筒錯視はこれまで単眼奥行き手がかり(きめの勾配・輝度勾配)で定義した刺激でのみ検討されてきたが、このような刺激では、単眼性の情報(空間周波数・輝度コントラスト)が錯視に影響している可能性を排除できない。そこで筆者は、両眼奥行き手がかり(網膜像差)で定義され、単眼情報を排除した刺激を用いて、円筒錯視が生じるか否かを検討した。結果、単眼奥行き手がかりで定義した刺激と同様の錯視が観察された。この結果は、円筒錯視が単眼情報に起因するものではなく、知覚奥行き量に依存する現象であることを示唆する。2見えの大きさと奥行きは共に知覚距離の情報を介して処理される。よって立体の縮小錯視には、距離の情報が関与している可能性がある。筆者はこの点についても検討した。円筒の立体模型を刺激とし、刺激の奥行き量を独立変数として、知覚距離と見えの大きさを測定した。結果、知覚距離と大きさが、ともに見えの奥行きの従属変数として変化して知覚されることが示された。この結果は円筒錯視に見えの距離が要因として関わっていることを示唆する。以上の研究成果は第2回アジア視覚学会および日本心理学会第66回大会で発表された。*ここで用いている「奥行き」とは、視線軸方向の立体の大きさを指す「立体刺激の見かけの大ききは、見かけの奥行きが大きくなるにつれて縮小する」という新しい錯視(Miura & Taya,2001;Taya & Miura,2003)について検討した(以下、便宜上この現象を「縮小錯視」と称す)。(1)様々な立体刺激を用いた研究筆者はこれまで円柱を模した刺激だけを用いて縮小錯視を検討してきた。このため、円柱以外の立体刺激でも縮小錯視が生じるか否かは定かではない。そこで様々な立体刺激を用いて縮小錯視が生じるかどうか検討した。刺激として、ステップ(2つの前額並行面が視軸方向に並んだ刺激)・角柱・円柱の3種を採用した。3種の立体刺激を模したランダムドットステレオグラムを刺激とし、奥行き量と縮小量の関係について検討したところ、縮小錯視は円柱でのみ生じることが明らかとなった。(2)傾きを独立変数とした研究奥行き量が同じでも円柱でしか縮小錯視が生じないことが明らかとなったため、縮小錯視の原因は単に刺激の奥行き量ではないことが明らかである。筆者は立体刺激の奥行きが等しいとき、立体刺激の背景からの立ち上がり面の傾きが円柱、角柱、ステップの順に急峻となるという点に着目し、「面の傾きが急な刺激ほど縮小量も大きくなる」という仮説を立てた。この仮説を検討するため、筆者は台形柱を模したランダムドットステレオグラムを刺激として用いた。刺激として台形柱を採用した理由は、立体刺激の奥行きと面の傾きと個別に操作できるためである。

立ち上がり面の傾きが異なる5種類の台形柱を刺激として、面の傾きと微小量の関係を検討したところ、面の傾きが急な刺激ほど見かけの大ききが縮小するという、仮説を支持する結果が得られた。1.立体刺激の面の傾きが刺激の見かけの大きさに及ぼす影響について検討した.視覚系が立体刺激の大きさを見積もる際にとり得る方略のひとつとして,刺激の接平面が前額並行面に対して垂直になる点を輪郭面とし,輪郭面間の大きさを刺激の大きさとするというものが考えられる.視覚系による奥行き面の傾き知覚は精度が粗いため,この仮説が正しければ,刺激面の傾きが垂直に近いときは物理的な輪郭よりも内側の点が輪郭と知覚され,刺激の大きさが過少視されることが予測される.ランダムドットステレオグラムで描いた立体刺激の面の傾きを5段階に操作し,刺激の見かけの大きさを比較したところ,面の傾きが急峻な刺激ほど大きさが小さく知覚されることが示された.この結果は仮説を支持する(Taya & Miura 2004 Japanese Journal of Psychonomic Science,23,111-112.).2.立体刺激の面の傾きを符号化する機構の時空間特性を順応-残効パラダイムを用いて検討した.順応刺激とテスト刺激の呈示位置が等しい条件(overlap条件)と,異なる条件(separate条件)の2条件間で観察される奥行残効の大きさを比較した.刺激は,垂直軸回りに傾いたランダムドット平面で,視野の中心と周辺,または視野の上と下に0.520°の間隔をあけて呈示された.観察者は順応刺激を2分間注視した後に,テスト刺激が前額平行面に見えるようにその傾きを調節した.結果は,separate条件でもoverlap条件と同程度かやや穏やかな奥行残効が生じることを示した.この結果は,従来のモデルが示す局所的な網膜像差処理機構よりも高次の大域的な傾き処理機構が奥行順応に関与することを示す(Taya et al. 2005Vision Research, in press).
緩和ケア家族の死別反応予測因子の検討及び精神支援の有用性に関する研究

本研究は緩和ケアにおける家族を対象とした。研究1では、患者入院時における家族50名に、死別に伴うリスク評価および精神的健康度を調査した。死別に伴うリスク評価において、5名が高リスク状態に該当した。なお、このリスクが高くなればなるほど精神的健康が悪くなる相関関係もみられた(ρ= .30, p< .05)。研究2では、死別後の家族に郵送調査を実施し、173通の回答を得た(回収率49.9%)。特に死別後2年後を経過した群では、故人との絆を過度に保持することは精神的健康を悪化させた(r= .64, p< .01)。本調査によって、ハイリスク者を特定し、適切なサポートを行っていく必要性が示された。本研究は、東北大学病院緩和ケア病棟で実施している家族教室の参加者のうち、同意の得られた者に対して、死別リスク(BRATで測定)や精神的健康度(K6で測定)、ストレスへの対処法(レジリエンス:TRSで測定)のアセスメントを行うものである。今年度は16回の家族教室を実施し、合計19名の患者家族が参加した。そのうち、17名から同意をいただき、心理アセスメントを実施した。去年度からの実施分も合わせると46名のデータを取り終えた。このうち、男性が8名、女性が38名、平均年齢は62.76±11.53歳であった。患者との続柄は母が4名、父が1名、妻が24名、夫が5名、息子が2名、娘が7名、きょうだいが2名であった。BRATによるリスク評価において、レベル1(リスクなし)には10名(22%)が該当し、レベル2(リスク最少)に13名(28%)、レベル3(リスク小)に16名(35%)、レベル4(リスク中)に6名(13%)、レベル5(リスク高)には1名(2%)が該当した。K6による精神的健康度のスクリーニングでは、平均が7.70±4.52で、12名(26%)がハイリスク(10点以上)であった。なお、BRATのリスクが高くなればなるほどK6の得点も高い相関関係もみられた(ρ=0.32, p<0.05)。一方、TRSによるレジリエンス得点の平均は45.7±9.90であった。レジリエンスの得点が高いほど、BRATのリスクは低くなる相関関係がみられた(ρ= -0.32, p<0.05)。BRATとK6の相関結果から抑うつや不安といった精神的状態の悪化は、死別後のリスクを高める可能性が示唆された。また、BRATとTRSの相関結果から、レジリエンスの高低が死別リスクを予測する因子になりうることが考えられた。家族教室参加者に行う心理アセスメントは、平成27年度までに40名のデータ収集を目標としたが、平成27年度に家族教室に参加した家族のうちで17名を追加し、総計46名のデータを収集し、解析した。平成28年度、29年度に実施を予定している死別後の家族に対するアンケート調査については、アンケート用紙を作成し、4月の倫理委員会に申請中である。承諾後に平成28年度分のアンケート調査を実施予定である。「緩和ケア家族教室参加者のリスクアセスメントに関する研究」では、東北大学病院緩和ケア病棟で実施している家族教室の参加者4名に対して、ビリーブメントリスク・アセスメントツール(以下BRAT)を実施し、あわせて精神的健康度(以下K6)、レジリエンス(以下TRS)を測定した。4名とも60代の女性で、続柄は、配偶者2名(いずれも妻)、きょうだいが2名(妹と姉)だった。K6の平均点は6.25で、いずれもリスク外(10点以下)、レジリエンスの平均得点は52.0だった。BRATによるビリーブメントリスクは、レベル2(リスク最少:13点)が2名、レベル3(リスク小:415点)が2名だった。これまでのデータとあわせた50名分のデータを最終年度に総括する予定である。「死別後の家族に対するアンケート調査」では、東北大学病院緩和ケア病棟に入院していた患者の家族を対象に、退院後のアンケート調査を実施した。アンケートでは、緩和ケア家族教室に関する意見のほか、K6および死別対処尺度も測定した。緩和ケアに対する感想、意見についても自由記述形式で求めた。253名に郵送し、119名からの回答が得られた。緩和ケア家族教室の参加者が12名、不参加者が102名だった。心理尺度を用いた横断的調査からは、K6によるスクリーニングでは29名(24.4%)がハイリスクだった。また、K6と死別後対処では、故人との絆保持の対処が強さと精神的健康の悪さが相関していた。心理尺度を用いた縦断的調査(連結対象は7名)から、家族教室実施時のレジリエンスが40点以下であった3名中2名がフォローアップ時のK6でハイリスクに該当し、BRATおよびレジリエンスがフォローアップ時の精神的健康を予測する上で有用であると示唆された今年度で終了する「緩和ケア家族教室参加者のリスクアセスメントに関する研究」では、研究に協力の得られた実施者は4名で、総計50名となり、当初予定の60名には達しなかった。今年度と次年度で行う「死別後の家族に対するアンケート調査」では、当初100名の回答を予定していたが、今年度だけで119名からの回答が得られた。

なお、家族教室に参加した家族のみに任意の記名式による連結可能匿名化での縦断的調査で、今回のアンケート調査で連結できたのは7名だった。入院時におけるアンケート調査では、東北大学病院緩和ケア病棟で実施している家族教室の参加者50名に対して、死別に伴うリスクアセスメントツールであるBereavement Risk Assessment Tool(BRAT)を実施した。あわせて精神的健康度(Kessler Psychological Distress Scale: K6)およびレジリエンス(Tachikawa Resilience Scale: TRS)を測定した。その結果、BRATによる評価では、リスクなしには8名が該当し、リスク最少に17名、リスク小に20名、リスク中に4名、リスク高には1名が該当した。K6による精神的健康度では12名(24.0%)がハイリスク(10点以上)だった。BRATのリスクが高くなればなるほどK6の得点も高かった(ρ=0.30, p<0.05)。一方、レジリエンスの得点が高いほどBRATのリスクは低かった(ρ=-0.44, p<0.001)。退院後のアンケート調査では、東北大学病院緩和ケア病棟に入院していた患者の家族を対象に実施した。347名に郵送し、173通の回答が得られた(回収率50%)。アンケートでは、K6、TRS、死別後対処尺度およびサポートのニーズについて尋ねた。その結果、K6による精神的健康度では28名(25.9%)がハイリスク(10点以上)だった。死別後に故人との絆の得点が高いほど精神的健康度が低く(r=0.25, p<0.01)、身体的サポートをより求めていた(r=0.21, p<0.01)。一方、生活志向性の得点が高いほどレジリエンスの得点が高かった(r= .36, p< .01)。以上から、緩和ケア患者家族の精神的健康度は、患者入院時および退院後において一般人と比べて低かった。その中でもハイリスクに該当する家族を特定し、適切なサポートを行う必要性が明らかになった。本研究は緩和ケアにおける家族を対象とした。研究1では、患者入院時における家族50名に、死別に伴うリスク評価および精神的健康度を調査した。死別に伴うリスク評価において、5名が高リスク状態に該当した。なお、このリスクが高くなればなるほど精神的健康が悪くなる相関関係もみられた(ρ= .30, p< .05)。研究2では、死別後の家族に郵送調査を実施し、173通の回答を得た(回収率49.9%)。特に死別後2年後を経過した群では、故人との絆を過度に保持することは精神的健康を悪化させた(r= .64, p< .01)。本調査によって、ハイリスク者を特定し、適切なサポートを行っていく必要性が示された。平成28年度にも家族教室を実施し、最終目標の60名以上のデータ収集を行う予定である。アンケート調査は、家族教室に参加した家族だけでなく、参加しなかった家族に対しても郵送によるアンケート調査(家族教室に参加した家族のみに任意の記名式による連結可能匿名化)を実施し、死別後ある程度の期間を経た時期における死別反応の状況を調べ、死別後予測因子を検証する予定である。アンケート調査は、K6、TRSの他に、医療者からのサポートのニーズについても併せて調べ、また、家族教室に参加した家族と参加しなかった家族の比較検討を行い、家族教室の有用性についても検証する予定である。次年度もアンケート調査を実施し、横断的調査ではさらに回答を増やす予定である。また、縦断的調査では、1人でも多くの家族教室参加者の協力を得て、回答数を増やす予定である。