hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低分子量GTP結合蛋白質Rhoを介する細胞骨格の制御機構

低分子量GTPase,Rhoは、Lysophosphatidic acid(LPA)などの細胞外シグナルの下流で主にアクチン系の細胞骨格を制御していると考えられている。私は既に、Rhoのエフェクター分子としてRho-キナーゼとMBSを同定し、Rho-キナーゼとMBSが協調してミオシン等の基質のリン酸化レベルを調節していることを報告している。本研究では、Rho-キナーゼによる細胞骨格の制御機構を明らかにすることを目的としRho-キナーゼの基質蛋白質の解析を行った。本研究では、Rho-キナーゼの新規基質蛋白質としてCollapsin Response Mediator Protein-2(CRMP-2)とcalponinを同定し、その機能解析を行った。CRMP-2は線虫において神経発生に関与すると考えられているUNC-33の相同遺伝子であり、鳥類や哺乳類の神経細胞においても高い発現が認められている。私はCRMP-2がRho-キナーゼにより効率よくリン酸化されること、またCRMP-2のRho-キナーゼによるリン酸化部位がThr-555であることを見出した。さらに、CRMP-2のThr-555のリン酸化状態を認識する抗リン酸化抗体を作製し、in vivoにおけるCRMP-2のリン酸化状態を解析した。トリ後根神経節細胞においてはLPAにより成長円錐の退縮が認められるが、このときCRMP-2のThr-555のリン酸化が亢進していること、このリン酸化の亢進はRho-キナーゼの阻害剤であるHA1077やY-32885で抑制されることを見出した。CRMP-2のリン酸化部位に変異を導入した変異型CRMP-2を後根神経節細胞に発現させるとLPAによる成長円錐退縮が低下することから、Rho-キナーゼによるCRMP-2のリン酸化がLPAによる成長円錐退縮に関与していることが示唆された。一方、私はアクチン結合蛋白質で平滑筋の収縮に関与すると考えられているcalponinがRho-キナーゼの基質となることを見出した。calponinはRho-キナーゼにより効率よくリン酸化され、またそのリン酸化部位はThr-170,Ser-175,Thr-180,Thr-184,及びThr-259であった。Rho-キナーゼによりリン酸化するとcalponinのアクチン結合能が低下したことから、Rho-キナーゼはcalponinの活性を制御することが示唆された。以上、本研究の研究目標はほぼ達成できたと考えられる。低分子量GTPase,Phoは、Lysophosphatidic acid(LPA)などの細胞外シグナルの下流で主にアクチン系の細胞骨格を制御していると考えられている。私は既に、Rhoのエフェクター分子としてRho-キナーゼとMBSを同定し、Rho-キナーゼとMBSが協調してミオシンのリン酸化レベルを調節していることを報告している。本研究では、Rhoによる細胞骨格の制御機構を明らかにすることを目的とし、Rho,Rho-キナーゼ及びMBSの機能解析を行った。本研究ではまず、Rho-キナーゼによるMBSのリン酸化を特異的に認識する抗リン酸化MBS抗体を用いて、生理的な状態でMBSのリン酸化が起こるかどうか解析を行った。その結果、細胞をHGFやTPAにより刺激することで、MBSのリン酸化が亢進すること、またこのMBSのリン酸化の亢進はRho-キナーゼの阻害剤で抑制されることを示した。さらに、免疫染色を行うことで、リン酸化MBSが細胞質分裂の分裂溝、膜ラッフリング部位、及び移動中の細胞の先端に濃縮していることを見出した。このことは、Rho-キナーゼが細胞分裂や細胞運動に関与しているという知見とよく一致する。私はさらに、Rho-キナーゼのC末端領域がRho-キナーゼの触媒領域に直接作用し、酵素活性を抑制することを見出した。このことからC末端領域はRho-キナーゼの負の制御領域であると考えられ、Rho-キナーゼの活性制御機構を解明する手がかりになると思われる。また、Rho-キナーゼのC末端領域の阻害効果はin virto及びin vivoにおいて極めて特異的でり、種々の細胞現象におけるRho-キナーゼの役割を解析する有用なツールとなることを示した。現在、Rho-キナーゼの新規基質蛋白質のスクリーニング、解析を行っている。既に、MAP2やTauがMBSと結合すること、及びRho-キナーゼのよい基質となることを見出し、Rho-キナーゼがアクチン系のみでなく、微小管系細胞骨格の調節にも関与することを示唆するデータを得ている。

CRMP-2は線虫において神経発生に関与すると考えられているUNC-33の相同遺伝子であり、鳥類や哺乳類の神経細胞においても高い発現が認められている。私はCRMP-2がRho-キナーゼにより効率よくリン酸化されること、またCRMP-2のRho-キナーゼによるリン酸化部位がThr-555であることを見出した。さらに、CRMP-2のThr-555のリン酸化状態を認識する抗リン酸化抗体を作製し、in vivoにおけるCRMP-2のリン酸化状態を解析した。トリ後根神経節細胞においてはLPAにより成長円錐の退縮が認められるが、このときCRMP-2のThr-555のリン酸化が亢進していること、このリン酸化の亢進はRho-キナーゼの阻害剤であるHA1077やY-32885で抑制されることを見出した。CRMP-2のリン酸化部位に変異を導入した変異型CRMP-2を後根神経節細胞に発現させるとLPAによる成長円錐退縮が低下することから、Rho-キナーゼによるCRMP-2のリン酸化がLPAによる成長円錐退縮に関与していることが示唆された。一方、私はアクチン結合蛋白質で平滑筋の収縮に関与すると考えられているcalponinがRho-キナーゼの基質となることを見出した。calponinはRho-キナーゼにより効率よくリン酸化され、またそのリン酸化部位はThr-170,Ser-175,Thr-180,Thr-184,及びThr-259であった。Rho-キナーゼによりリン酸化するとcalponinのアクチン結合能が低下したことから、Rho-キナーゼはcalponinの活性を制御することが示唆された。以上、本研究の研究目標はほぼ達成できたと考えられる。
大型類人猿の向社会的行動におよぼす性・神経ホルモンの影響に関する比較認知科学研究

26年度が最終年度であるため、記入しない。
呼吸不全時の吸気努力の定量的分析およびその軽減に関する研究

人工換気時の呼吸不全患者の吸気努力を少なくすることは、患者の疲労を軽減し呼吸不全の増悪を防止する利点がある。患者の吸気努力の大きさの指標の一つに横隔膜収縮時の食道-胃内圧較差がある。横隔膜筋力と食道-胃内圧較差の関係を知るため、以下の研究を行った。1.雑種成犬を全身麻酔下に開腹して左右の横隔膜下面にストレインゲージを装着し、食道および胃内にバルーン付きカテーテルを挿入した後閉腹した。2.頚部において両側の横隔神経を露出し、刺激電極を装着した。3.Supramaximalのテタヌス刺激を1秒間持続し、これを30秒間に1回加えた。テタヌス刺激の頻度は20Hzと50Hzの2通りとした。4.左右の横隔神経に加える刺激の大きさを減じて筋の収縮力を減少させ、食道-胃内圧較差を測定記録した。5.1秒間のSupramaximalのテタヌス刺激を1分間に15回加え、30分間継続して加え、横隔膜の収縮と食道-胃内圧較を同時に測定記録した。研究結果1.テタヌス刺激による横隔膜の収縮力と食道-胃内圧較差の間に直線関係は成立せず、横隔膜の収縮力が低下しても食道-胃内圧較差の低下は著明ではなかった。2.30分の持続的なテタヌス刺激により、初期より横隔膜筋力は低下していったが、胃-食道内圧較差の低下はゆっくりであった。まとめ横隔膜筋力の低下と食道-胃内圧較差の減少との間に乖離がみられ、吸気努力の大きさの指標とされる食道-胃内圧較が筋の収縮の程度、あるいは疲労状況を正確に反映していない可能性が示唆された。人工換気時の換気モードを工夫して呼吸不全患者の吸気努力を少なくすることは、患者の疲労を軽減し呼吸不全の増悪を防止する利点が有る。そのためにはまず自発換気時の吸気努力を定量化することが必要であり、以下の研究を行った。1.実験対象として雑種成犬を用い、全身麻酔下に開腹して左右の横隔膜下面にストレインゲージを装着した後閉腹した。2.動静脈カニュレーションおよびスワンガンツカテーテル挿入を行い、循環諸量を測定した。3.頚部において両側の横隔神経を露出し、刺激電極を装着した。4.自発換気に相応する横隔神経の刺激条件を検討するため、まず持続時間1msecの単回刺激による横隔膜の収縮を得、supramaximalで有ることを確認した後、テタヌス刺激を1秒間持続し、これを1分間に15回加えた。テタヌス刺激の頻度は20Hz,30Hz,40Hz,50Hzの4通りとした。研究結果1.テタヌス刺激を加えている間横隔膜は持続的に収縮し、ほぼ自発換気に類似した換気のパターンが得られた。2.1回のテタヌス刺激による横隔膜の収縮は、頻度が高くなるほどそのピークが後半に移った。テタヌス刺激を繰返して加えると横隔膜の収縮は次第に減弱し、その程度はテタヌス刺激頻度を20Hzから50Hzへと上げていくに従い著明となった。今後は人工換気を続けた状態で3060分毎に5分間程度の繰返しテタヌス刺激を行い、筋肉疲労が起こらないようにして換気諸量の変化について検討していく予定である。人工換気時の呼吸不全患者の吸気努力を少なくすることは、患者の疲労を軽減し呼吸不全の増悪を防止する利点が有る。

患者の吸気努力の指標の一つに横隔膜収縮時の食道内圧-胃内圧較差がある。横隔膜収縮力と食道内圧-胃内圧較差の関係を明らかにするために以下の研究を行った。1.実験対象として雑種成犬を用い、全身麻酔下に開腹して左右の横隔膜下面にストレインゲージを装着し、食道および胃内にバルーン付きカテーテルを挿入した後閉腹した。2.頚部において両側の横隔神経を露出し、刺激電極を装着した。3.Supramaximalのテタヌス刺激を1秒間持続し、これを1分間に15回加えた。テタヌス刺激の頻度は20Hz,50Hzの2通りとした。4.刺激の強さを制御して横隔膜収縮をsupramaximal時から10%刻みで変化させ、それに対応する食道内圧-胃内圧較差を測定した。研究結果1.テタヌス刺激により横隔膜は持続的に収縮し、ほぼ自発換気に類似した換気のパターンが得られた。2.テタヌス刺激により横隔膜の収縮の減少と食道内圧-胃内圧較差の減少は直線関係になく、横隔膜の収縮力が低下しても食道内圧-胃内圧較差の低下の著明ではなかった。この傾向はテタヌスの刺激頻度を変えても同様であった。今後は換気条件を変化させたときに繰返しテタヌス刺激による筋肉疲労がどのように影響されるかについて検討していく予定である。人工換気時の呼吸不全患者の吸気努力を少なくすることは、患者の疲労を軽減し呼吸不全の増悪を防止する利点がある。患者の吸気努力の大きさの指標の一つに横隔膜収縮時の食道-胃内圧較差がある。横隔神経を刺激して横隔膜の筋の疲労を作成したとき、食道-胃内較差がどの程度その疲労を反映しているかを知るために、以下の研究を行った。1.研究対象として雑種成犬を用い、全身麻酔下に開腹して左右の横隔膜下面にストレインゲージを装着し、食道および胃内にバルーン付きカテーテルを挿入した後閉腹した。テタヌス刺激の頻度は20Hzと50Hzの2通りとした。4.刺激を30分間持続して加え、横隔膜の収縮と食道-胃内圧較を同時に測定記録した。研究結果1.30分の持続的なテタヌス刺激により、横隔膜筋の収縮力および横隔膜の収縮によって起こる食道-胃内圧較は時間とともに減少した。2.初期より横隔膜筋力は低下していったが、食道-胃内圧較の低下はゆっくりで、横隔膜筋力の低下と食道-胃内圧較の現象との間に乖離がみられ、吸気努力の大きさの指標とされる食道-胃内圧較が筋の疲労状況を正確に反映していない可能性が示唆された。
朝鮮通信使との文化交流に関する基礎的研究

本研究は,近世期に12回来日した朝鮮通信使と,日本側の学者・文人らとの学術文化交流の諸相とその特質,さらには近世のわが国の学術に与えた影響を考察するための基礎作業として,筆談・唱酬等の史料を調査・収集し,時代・地域別に整理してデータベース化することを目的とした。しかし関係史料は厖大な量にのぼり,研究期間内に全貌を掴むところまでいかず,瀬戸内海地域の史料の確認を第一義とした。その間に史料を検討して得られた成果は下記の5点である。1.安芸・備前地域の交流の実体を知るため,まず通信使の紀行文の翻訳を行い,『館報・入船山』第6号に公表した。2.広島藩における通信使応接の実態を研究した。その結果,藩および民衆の負担は莫大なもので,藩は強い幕府の指示を守り,通信使と民衆との交流を制限しようとしたが,民衆は強い関心を示したことが具体的に明らかとなった。3.通信使との関係は,従来言われるごとき「善隣外交」とはいえず,通信使と日本人学者との交流のみが友好的であったといえる。ただし時代によって差があることがはっきりした。4.18世紀末の朱子学正学化の動きに,通信使との交流が大きくかかわっていることを明らかにした。5.民衆の朝鮮国や朝鮮人への差別意識が18世紀の中頃に形成されたことを明らにした。なお,史料のデータベース化は今後も継続する。近い将来,瀬戸内海地域の研究者を組織して,朝鮮通信使の歴史的意義を解明する総合研究を行うつもりである。本研究は,12回にわたって来日した近世の朝鮮通信使と日本側の学者・文人との学術・文化交流の諸相とその特色を,各地で出版され,あるいは写本のまま残されている筆談・唱酬の資料を収集し,時代・地域・階層別に整理してデータベース化し,資料の内容を分析して交流の実態と特質を明らかにすることを目的としている。研究期間は3年度にわたっているが,本年度は基本的な資料の調査・収集を目的とし,国立国会図書館・国立公文書館内閣文庫・対馬宗家文庫・京都大学文学部・九州大学文学部・山口県文書館等で『国書総目録』(岩波文庫)で確認される資料を調査した。また,広島県域で資料が収集されている福山市・倉橋町の調査を行った。関係資料は厖大であるが,とくに院生に依頼して収集した対馬宗家文庫の通信使資料の一部を現在読解しているが,宿泊・停泊地での学者・文人との交流は,地域の気象・海流等の諸条件の制約もあって,製述官・書記等との文化交流は必ずしも恒常的に行われたものではないこと,また,幕府や応接を命じられた大名側の通信使に対する姿勢が学術・文化交流を大きく左右するということが明らかになった。文化交流の地域差を考察する場合,江戸・大坂など長期滞在した地域の実態解明が重要である。通信使側の記録は『海行惣載』の翻字以外に,京都大学文学部に所蔵されていることも確認したので次年度に収集・検討したい。学術交流上では特に,両国の儒教の社会的位置づけの問題が重要である。朝鮮側の学者の徂徠学批判は,日本の学者に大きな影響を及ぼしており,寛政異学の禁につながる学者の動向と密接にかかわっていることも明らかになった。「長門癸甲問槎」(宝暦度)における長州藩儒瀧鶴台の思想の検討も含め次年度の課題としたい。本研究は,近世期に12回来日した朝鮮通信使と,日本の学者・文人との学術・文化交流の諸相とその特質,さらには近世の学術に及ぼした影響を考察するための基礎作業として,刊本あるいは写本のかたちで残されている筆談・唱酬等の史料を調査・収集し,時代・地域・階層別に整理してデータベース化することを目的としている。

本年度は,前年度収集した史料の整理を中心作業としたが,引き続いて対馬の宗家文庫の関係史料の調査・収集を行った。通信使側の史料としては現在刊行中の『大系朝鮮通信使』が多くの基本的史料を収録しているが、いまだ2巻分(慶長寛永度)が未刊であるので,『海行惣載』収録の紀行と合わせて交流の実態を確認している。宗家文庫は厖大な量なので赤間関から大坂までの瀬戸内の関係史料,とくに各種の「船中毎日記」や「道中毎日記」を撮影したが,いまだ全部の撮影を終えていない。収集した史料を一部検討した範囲でいえることは,文化交流の実態を具体的に物語る史料は少ないということである。これと山口県文書館毛利家文庫の通信使史料として比較してみたが,具体的な文化交流の実態は領主文書では明らかにしえないことが予想された。ただ,先例遵守の応接ではあるが,時代的変化はみられるので,幕藩関係や応接に伴う民衆負担との関係の考察は深めることが可能である。宝歴度の「長門発甲問槎」に見られる長州藩儒瀧鶴台についても山口県文書館で関係史料を収集したが,徂徠学派の思想や文芸活動のかかわりで交流の歴史的意義を考察していく必要がある。とくに近世期における日朝の政治体制の違いや学者の社会的地位の差異を踏まえて,文化交流の諸相を考察する必要があるが,善隣友交は製述官・書記と日本の学者との間には巾広く見られることは明らかである。次年度はこれらを含まて一応のまとめをしたい。本研究は、近世期に12回来日した朝鮮通信使と、日本側の学者・文人らとの学術文化交流の諸相とその特質,さらには近世のわが国の学術に与えた影響を考察するための基礎作業として,刊本あるいは写本のかたちで残されている筆談・唱酬等の史料を調査・収集し,時代・地域・階層別に整理してデータベース化することを目的とした。研究期間のはじめの2年は『大系朝鮮通信使』『海行〓載』『国書総目録』などにより概略史料の所在を確認し,その原本を確かめる作業と,対馬宗家文書,各地に散在する通信使関係史料の収集に従事した。いずれも厖大な量にのぼるので,研究範囲を瀬戸内海地域に限ることとして史料調査にあたった。最終年度は調査・収集した史料の分析を行ったが,得られた成果は次のとおりである。1.安芸・備後における交流の実態を把握するため,『海行〓載』所蔵の通信使の紀行文の関係部分を解読した。これは「朝鮮通信使の見た安芸・備後」と題して『館報入船山』第六号(1994年,呉市入船山記念館発行)に公表した。ただし朝鮮漢文の解読はむつかしいので,草稿ともいえるものである。2.かつて翻刻した『広島藩・朝鮮通信使来聘記』を基礎史料として,他の収集史料も加え,広島藩における応接の実態と,庶民を含めた交流の諸相を検討し,藩の対応によって文化交流に差があることを明らかにした。3.上記と関連して,藩士や民衆も含めた日本人側の対応は,従来言われるような「善隣」関係とはみなされず,学者・文人との交流のみがその言葉にふさわしいことを確認した。なお,18世紀後期の朱子学「正学化」に通信使との交流の影響が強いことを明らかにした。なお,データベース化は未だ検討中であるが,関係地域の研究者と総合研究を計画している。
連続理論および格子上におけるカイラルフェルミ粒子

今年度は、最近の格子ゲージ理論におけるフェルミ粒子の扱いの大きな進歩を踏まえて、更に一般化した格子上のフェルミ演算子の可能性を考察した。最近のフェルミ演算子の研究はいわゆるGinsparg-Wilsonの関係式というものを用いて行われている。このGinsaprg-Wilsonの代数関係を一般化することは興味のあることである。藤川は負でない整数kにより特徴付けられたこの代数関係の一般化を指摘し、無限個のフェルミ粒子の演算子の可能性を示し、事実具体的にそのようなフェルミ演算子を構成してみせた。この演算子は整数kを0にするとノイバーガーのオバーラップ演算子に帰着する。一般にkを大きくすると演算子のカイラルな性質は連続理論に近づくが同時に演算子の局所性は損なわれる傾向がある。このように具体的に構成された演算子が一般論で期待されるような振る舞いをするのは興味深い。この新しく提案されたフェルミ演算子は、詳細な計算により正しいカイラル量子異常をだすことも藤川は確認した。また格子上での指数定理も正しく満たすことが示された。このフェルミ粒子の持つ種々の重要な性質について、藤川は研究分担者の山田と議論して理解を深めた。この演算子の局所性の研究は興味のあるものであるが、現在詳細な研究を進めており、近く結果を発表できる段階にある。結果は全ての非負の整数kにたいして、局所性を満たす演算子が定義されていることが示される。この演算子を用いたカイラルなゲージ理論の構成は興味のあるものであり、このような応用を含めてこの演算子の持つ可能性をさらに解明している段階である。
複雑ネットワークの動的頑健性に関する数理的研究

電力網、インターネット、生体網、人の接触関係などは、複雑な構造をもつネットワークとみなすことができる。複雑ネットワークがネットワーク要素の故障に対してどの程度頑強であるかを調べることは、ネットワーク機能の破たんを回避するための予防策を考える上で重要である。本研究では、ネットワーク上の動的な振る舞いによって維持される機能に着目して、ネットワーク頑強性に関する理論的枠組みの発展および応用を行った。特に、従来はハブ要素が重要だと認識されてきたが、振動子ネットワークの解析においては、つながりの少ないネットワーク要素が頑強性にとって重要となり得ることを示した。また、提案手法を生体網等の解析に応用した。前年度までに、複雑ネットワーク上の動的挙動がネットワーク要素の故障に対してどのくらい頑健であるかを調べるための枠組みを、結合振動子ネットワークを例として発展させてきた。本年度は、これまでの枠組みをさらに拡張するとともに、より具体的な実社会の現象を念頭においた研究を行った。まず、結合振動子ネットワークの動的頑健性に関する研究では、従来は各振動子のダイナミクスが均一であるという仮定をおいていたが、それが不均一である場合の臨界故障割合を求める理論的解析手法を開発した。解析の結果、要素の不均一性が高まるほど、ネットワーク上の振動活動はより高い故障耐性を持つことが分かった。この性質は神経モデルネットワークでも見られた。次に、動的挙動を失った結合振動子ネットワークの効率的回復方法について研究を行った。その結果、故障した部位よりも、まだ故障していない部位を優先的にサポートした方が効率的にネットワーク全体の活動を回復できることが分かった。本結果は、再生医療分野で損傷した生体組織を効率的に回復させる方法を理論的に検討するための第一歩である。さらに、前年度までに開発した理論的枠組みと手法を応用して、感染症対策に関する数理モデル研究を行った。人々の交通網を通じた地域間移動と感染伝播を記述するメタ個体群モデルを用いて、戦略的感染症対策の有効性を調べた。その結果、利用可能な情報に基づいて、一部の地域から優先的に対策を行う方が、ランダムに対策するよりも感染症封じ込めに効果的であることを示した。提案手法によって、どの地域から、どのくらいの割合の地域に感染症抑制のための介入を行えば封じ込めが可能であるかを算出することが可能であり、インフルエンザ等の感染症予防対策に役立つと考えられる。今年度は、複雑ネットワークの動的頑健性に関する基礎数理的研究を行った。動的活動の例として、生体ネットワークなどに見られる振動現象に注目し、振動活動を示す要素(振動子)が相互作用する複雑ネットワークモデルの解析を行った。振動子が正常な振動機能を失い減衰振動子に変化するという摂動を考え、減衰振動子の割合を増加させていくとき、ネットワーク全体の振動機能は弱まっていくが、ある臨界割合に達すると全体の振動機能は完全に損なわれる。この相転移現象を起こす臨界割合を指標としてネットワーク頑健性を評価するとき、臨界割合が大きいほどネットワークの頑健性が高いと言える。本研究の予備実験では、ある振動子間結合様式を持つネットワークでは、ネットワークの振動機能は結合の少ない要素の故障に脆いという性質が分かっていた。今回、異なるタイプの結合様式のネットワークを解析したところ、ネットワークの振動機能はハブ要素の故障に弱いことが明らかとなった。この結果は、ネットワーク頑健性の性質は、結合様式、すなわち要素間相互作用の種類に大きく依存することを意味している。このことは、生体、通信、電力等の実際のネットワークの動的頑健性を論じるにあたって、要素間相互作用の数理モデル化が極めて重要であることを示唆している。また、上記の研究では正常振動子と減衰振動子の二種類を考えていたが、振幅の異なる正常振動子や減衰速度の不均一な減衰振動子が混在する、より多様な要素から成る拡張されたネットワークモデルを考え、振動喪失に関する臨界点を解析的に導出する手法を示した。その結果、要素の多様性が大きいほど、ネットワークの動的頑健性は高いことが分かった。このことは、生体内要素の不均一性が生体ネットワークの高い頑健性に役立っている可能性を示唆している。今年度の研究の目的は、結合振動子ネットワークモデルを研究対象として、ネットワーク動的頑健性の指標である、動的機能の維持と喪失の境界にあたる臨界的な故障割合を解析的に導出することであった。2種類の異なる要素間結合様式の場合について、ランダムに要素が故障していくときの臨界割合を解析的に導出することができ、当初の目的は達成された。これに加え、より不均一な振動子から成るネットワークの解析も行い、その場合についても臨界割合を導出して数値計算によりそれが正しいことを検証した。したがって、当初の計画以上に進展していると考えられる。今後は、これまでに発展させてきたネットワーク動的頑健性の解析手法を応用し、実際の動的要素から成るネットワークの動的頑健性を調べる。ネットワーク

動的頑健性は、ネットワークの構造、要素のダイナミクス、要素間相互作用、などに依存するため、実際のネットワークを適切に数理モデル化する必要がある。例えば、神経ネットワークの頑健性解析を行うには、神経細胞のダイナミクス、シナプス結合の様式、細胞間の結合性を、それぞれ生物学の知見やデータを反映して定めることが重要である。また、電力ネットワークの頑健性解析を行うには、発電機や変電所のダイナミクス、送電線を通じた相互作用、送電網のネットワーク構造を、それぞれ電力工学の知見やデータを反映して表現することが必要である。これらのネットワークの数理モデル化と動的頑健性の数値的解析を行う予定である。また、前年度までに得られた結果を論文として発表する。該当なし
公共図書館経営におけるハイブリディゼーションの基礎的研究

本年度は,国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)を活用した在外研究をノルウェーにおけるOslo Metropolitan Universityを拠点として同時に実施しているために国内における調査の機会は限られた。したがって,国内の調査対象先を主に直営図書館として代表的な事例の田原市図書館(愛知県田原市)に絞り,データの収集と事例分析を実施した。田原市図書館の事例分析の中では,新しいサービスの開発とコレクション構築のバランスの重要性が指摘されていた。例えば,同図書館では「棚魅力化プロジェクト」としてバランスを保つ努力がなされていた。またこれまでの研究成果の一部として,田原市図書館の貸出履歴を匿名性を保ちつつ活用することで市民のニーズを捉えることとを目的に分析し,査読付き学術雑誌のLibri: International Journal of Libraries and Information Studiesに受理された。次にこれまでの事例分析のなかで大学図書館と公共図書館のハイブリディゼーション(交雑)の事例など、公共図書館にない新しいサービスが取り入れられる事例がみられていた。そこで図書館における新しいサービスを概観するために<研究データ管理(Research Data Management)>や<場としての図書館(Library as Place)>といった図書館において比較的新しい領域となるサービスについての研究を実施し,これらの研究成果を国際学会のBOBCATSSS 2019にて発表した。そのほかには、若手研究Bで当初予定していた海外の調査対象先に訪問した上で観察調査とインタビュー調査を通してデータの収集を実施した。当初予定していた主な調査対象先から積極的な協力が得られたことで十分なデータを入手することができた。データの分析結果の一部を査読付き学術論文や国際学会において発表することができた。また,研究が当初の予定よりも早く進んだことから,予算の一部を前倒請求をした。本年度は,これまでの調査を通して入手したデータを対象に総合的に分析し,その成果を専門学術図書"Hybridisation in the Information World (仮題)"にまとめ,専門学術図書に収まらない結果については査読付き学術雑誌に投稿する。研究初年度は,スウェーデンと日本における公共図書館を対象にインタビュー調査と観察調査をおこなった。また,アイルランドにおいて予備調査も実施した。日本における調査対象は,(1)高知県立・市民図書館,(2)新宿区立図書館,(3)田原市図書館である。スウェーデンにおける調査対象はストックホルム公共図書館である。高知県立・市民図書館は県立図書館と市立図書館の合築を進めており,これは公的組織間におけるハイブリディゼーションの事例として位置付けられる。平成28年度において同図書館は,主にサービス計画を立案しており,県立・市立図書館の役割とサービス構築の具体的なスケジュールが少しずつ明らかになっていった。新宿区立図書館は,分館を対象に指定管理者制度を活用しており,公的組織と私企業のハイブリディゼーションの事例である。同図書館を対象にエスノグラフィー(インタビュー調査と観察調査の組み合わせ)を実施し,経営組織のメカニズムの一部を明らかにした上で,国際学会において研究発表を行った。田原市図書館は直営経営の事例である。同図書館を対象にエスノグラフィーを実施し,経営組織のメカニズムの一部を明らかにした上で,国内学会において研究発表を行った。スウェーデンでは,ストックホルム公共図書館の館長とマネジャーにインタビューを実施した。スウェーデンは北欧の中でも特に直営経営を重視しており,同館を分析することで北欧の公共図書館における直営経営のモデルを詳細に描けることが明らかになった。さらに,ストックホルム公共図書館の館長は,スウェーデン国内において民間企業によって運営されている複合施設の図書館でのマネジャーの経験もあり,直営経営と非直営経営の比較分析において大変有意義なデータを得ることにも成功した。アイルランドの予備調査ではダブリン公共図書館に訪問をし,日本と状況が類似していることが明らかになった。日本については,研究計画で予定していた調査対象のうち主要な(1)高知県立・市民図書館,(2)新宿区立図書館,(3)田原市図書館に調査の許諾を得て,本研究計画の初年度からエスノグラフィーを実施できている。また北欧についても,スウェーデンのストックホルム公共図書館の館長とマネジャーにインタビューを実施することに成功した。また,国際学会(iConference2017)に出席し,ノルウェーとデンマークの大学における共同研究者と次年度以降の研究についての具体的な打ち合わせも実施することができた。以上のことから,調査対象については多少の絞り込みを行なっているが,全体の目的に対してはおおむね順調に進んでいると考える。本年度は,主として日本における公共図書館を対象に調査をおこなった。調査対象は,(1)高知県立・市民図書館(オーテピア高知図書館),(2)田原市図書館,(3)海老名市立中央図書館,(4)武雄市図書館・歴史資料館であり,調査手法はエスノグラフィー(観察調査とインタビュー調査の組み合わせ)を採用した。オーテピア高知図書館には,研究初年度に引き続き複数回訪問したうえで調査を実施した。この事例は公的組織間におけるハイブリディゼーションとして位置付けられる。2017年度において同図書館は,開館に向けたサービス計画の執行と組織・人員計画の策定が主におこなわれた。また入居先の新図書館等複合施設「オーテピア」が完成したことに伴って,高知県立図書館が2017年12月末に閉館し,オーテピアへの引っ越し作業があった。さらに年度末には,策定してきた組織・人員計画が実行に移された。田原市図書館にも,研究初年度に引き続き複数回訪問したうえで調査を実施し,図書館長のマネジメントの特徴を記述していった。同館は直営経営の事例である。同館において司書資格を保有する新しい副館長を採用しており,将来に向けた意思決定が確実になされていることの一端を伺うことができた。

海老名市立中央図書館と武雄市図書館・歴史資料は私企業のカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)による経営の事例である。同企業は民間企業の中でも長期間にわたり成功し続けており,そのノウハウを公共図書館の領域にも適用してきている。本年度は,CCCが経営する海老名市立中央図書館と武雄市図書館・歴史資料に対して調査を実施し,公的部門において私企業が経営する図書館の実態を明らかにしていった。なお昨年度調査を実施した新宿区立図書館については,担当者が異動し多忙になったことから調査を一時的に停止している。また調査結果の一部を国際学会でも発表した。第8回(2016年度)国際共同研究加速基金(課題番号:16KK0072)に採択され,2018年2月末から1年間のオスロ(ノルウェー)を拠点として調査をおこなうために,2017年度は日本の公共図書館を中心に調査を実施してきた。昨年度からエスノグラフィーをおこなってきている主要な調査対象の高知県立・市民図書館(オーテピア高知図書館)と田原市図書館にも継続的に調査を行うことができた。また2017年度からは,私企業による経営がなされている海老名市立中央図書館と武雄市図書館・歴史資料に調査の許諾を得て,エスノグラフィーを実施できている。また,昨年度から調査をおこなってきたスウェーデン,ノルウェー,デンマークの公共図書館との来年度以降の調査に関する調整と共同研究先のOslo Metropolitan University(以前の名称は,Oslo and Akershus University College of Applied Sciences :HiOA)の研究者らとも打ち合わせを実施し,計画通り2018年2月末からオスロのOslo Metropolitan Universityに拠点を移し研究環境を整えることに成功した。以上のことから,一部の図書館については一時的に調査を停止はしているものの,全体の目的に対してはおおむね順調に進んでいると考えられる。本年度は,国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)を活用した在外研究をノルウェーにおけるOslo Metropolitan Universityを拠点として同時に実施しているために国内における調査の機会は限られた。したがって,国内の調査対象先を主に直営図書館として代表的な事例の田原市図書館(愛知県田原市)に絞り,データの収集と事例分析を実施した。
脳性まひ児の視知覚過程の分析と指導法に関する研究

1.脳性まひ児の視知覚特性の検討本研究では,個々の脳性まひ児の視知覚特性を調べるための簡便な評価法を開発することを目的として,一定の空間関係のもとに図柄を配置した呈示図版をみながら,その呈示図版と同じ大きさの台紙上に,呈示図版中の図柄と同じ絵柄の絵カードを配置していく,「空間配置課題」を考案した.この課題を脳性まひ児に実施したところ,個々の児童生徒の視空間認知の特性を定量的にとらえることができ,従来は十分にとらえられなかった,個々の脳性まひ児の視空間認知のゆがみを明らかにすることができた.また,この課題遂行時の児童生徒の行動を分析することにより,それぞれの児童生徒が視空間的課題を解決していく際にとるストラテジーの特性も,明らかにすることができた.2.視知覚特性に適合した指導法の検討視空間認知に問題のある脳性まひ児について,どのような刺激の呈示の仕方により,視空間認知を促進することができるかを検討した.その結果,呈示刺激に,空間関係の把握を助けるような視覚的枠組を付与した場合には視空間認知のゆがみが著しく改善され,対象の分析-統合を助ける手がかりを与えることの重要性が示唆された.また,コンピュータのディスプレイを利用し,コンピュータグラフィックの手法を用いて,分析-統合の手がかりを与える視覚刺激の呈示の仕方について検討した.その結果,コンピュータを用いたCAI的指導を行っていく場合には,画像に分析-統合の手がかりを与えることが,視知覚に問題のある脳性まひ児の指導に有効であり,今後,脳性まひ児のためのソフトウエアには,このような配慮が必要であることが示唆された.1.脳性まひ児の視知覚特性の検討本研究では,個々の脳性まひ児の視知覚特性を調べるための簡便な評価法を開発することを目的として,一定の空間関係のもとに図柄を配置した呈示図版をみながら,その呈示図版と同じ大きさの台紙上に,呈示図版中の図柄と同じ絵柄の絵カードを配置していく,「空間配置課題」を考案した.この課題を脳性まひ児に実施したところ,個々の児童生徒の視空間認知の特性を定量的にとらえることができ,従来は十分にとらえられなかった,個々の脳性まひ児の視空間認知のゆがみを明らかにすることができた.また,この課題遂行時の児童生徒の行動を分析することにより,それぞれの児童生徒が視空間的課題を解決していく際にとるストラテジーの特性も,明らかにすることができた.2.視知覚特性に適合した指導法の検討視空間認知に問題のある脳性まひ児について,どのような刺激の呈示の仕方により,視空間認知を促進することができるかを検討した.その結果,呈示刺激に,空間関係の把握を助けるような視覚的枠組を付与した場合には視空間認知のゆがみが著しく改善され,対象の分析-統合を助ける手がかりを与えることの重要性が示唆された.また,コンピュータのディスプレイを利用し,コンピュータグラフィックの手法を用いて,分析-統合の手がかりを与える視覚刺激の呈示の仕方について検討した.その結果,コンピュータを用いたCAI的指導を行っていく場合には,画像に分析-統合の手がかりを与えることが,視知覚に問題のある脳性まひ児の指導に有効であり,今後,脳性まひ児のためのソフトウエアには,このような配慮が必要であることが示唆された.
ナノ粒子を用いた複合型自己修復剤の開発

金属材料の腐食を防止するためナノ粒子および有機修復剤を用いた複合型自己修復剤の開発を行った。ナノ粒子および有機修復剤が単独の場合の腐食抑制効果を把握した後に、複合化試験を行った。マグネシウム合金表面にチタニア粒子とカゼインからなる複合被膜を作製し、傷を入れて腐食試験を行ったところ、傷部に修復物質の移動が観察され、自己修復が発現することを見出した。アルミニウム合金にナノ粒子コンポジットコーティングを行い、チタニア粒子を3%添加した場合に、最も自己修復性に優れることが確認された。本年度は従来のクロメート処理に変わる複合型自己修復剤としてアルミニウム合金およびマグネシウムの防食に有効なナノ粒子と有機修復剤の探索のため,それぞれ単独の防食挙動の把握を主に行った。実施内容は以下のとおりである。1.ナノ粒子の防食特性の把握アルミニウム合金およびマグネシウムの腐食試験を0.005%食塩水中で実施した。溶液のpHを4から12に変更してpH感受性について調べた。試験液にナノ粒子を添加し,腐食試験を行い,ナノ粒子の種類としてシリカ,チタニア,アルミナ粒子が防食に有効であることが分かった。ナノ粒子の大きさについては直径が20nm以下の粒子が有効であった。2.有機修復剤の特性の把握有機修復剤による評価試験をナノ粒子の場合と同様に行った。有機修復剤についてはカゼイン,クエン酸に修復作用があり,分子サイズが大きく末端基が金属とキレート結合するカゼインが特に有効であった。有機修復剤においては,欠陥が生じた場合にpHの上昇によって修復物質が拡散するかを調べる必要があり,カゼインミセルはpHによって粒子サイズが変わり,自己修復に有効であることが分かった。3.塗膜の腐食特性の把握塗膜として用いるフェノール樹脂の腐食特性を調べた。基礎試験として樹脂のみをアルミニウム合金にコーティングし,腐食試験を行った。自己修復性の評価には腐食抵抗はどのように変化するかをモニタリングする必要があり,自動測定を行うための装置,プログラムを作成した。試験片を腐食液に浸漬させて,塗膜に欠陥を付与し交流インピーダンス測定から腐食抵抗を求めた。以上の結果を踏まえ最終年度となる来年度はナノ粒子と有機修復剤を複合化した場合の防食挙動の把握および塗膜への複合自己修復剤の添加を行い,本研究についてさらに検討を進めたい。本年度は従来のクロメート処理に変わる複合型自己修復剤としてアルミニウム合金およびマグネシウムの防食に有効なナノ粒子と有機修復剤の探索のため,ナノ粒子と有機修復剤を複合化した場合の防食挙動の把握を行った。さらに,塗膜に修復剤を添加した場合の防食挙動を評価した。1.ナノ粒子と有機修復剤の複合化:防食特性の優れたナノ粒子としてチタニア粒子,有機修復剤としてカゼインを用いてマグネシウム合金表面にコーティングを行った。基材にチタニア粒子をディップコートし,その後にカゼイン水溶液中に浸漬させて,カゼインの保持を行った。液のpHを変更することによりカゼインの粒子サイズが変わることを利用して,最適な保持方法を検討した。作製したコーティングにスクラッチを入れ,それを0.0005M食塩水中に浸漬し,電気化学測定により腐食抵抗をモニタリングした。試験の結果,カゼイン水溶液をpH12からpH5に変えて作製した試験片では腐食抵抗が上昇し,自己修復機能が発現した。さらに,試験後のスクラッチ部の観察により,カゼインの移動が確認された。2.塗膜への複合自己修復剤の添加:フェノール樹脂にナノ粒子としてチタニア粒子および修復剤を添加し,それをアルミニウム合金にコーティングした。塗膜にスクラッチを入れ,人工海水中で腐食試験を行,電気化学測定を行った。試験の結果,樹脂中にチタニア粒子を3vol%添加した場合,腐食抵抗が大きく上昇し,自己修復が最大になった。さらに,試験後のスクラッチ部には約1μmの修復膜が形成されていることが確認された。
RNA立体構造の認識を基盤とした機能性ncRNAの探索・解析技術の開発

生体内では、タンパク質のように立体構造を形成して多彩な機能を発現する機能性RNAが活躍している。機能性RNAを探索・機能解明することは、高度な生命の本質を理解するための一端を担う。そこで本研究では、RNAの立体構造認識能を利用して、新規機能性RNAを探索・解析する技術を開発することを目的とし、RNA立体構造認識型機能性RNA検出プローブの開発を課題とした。従来の核酸プローブは標的核酸との二重鎖形成を基本原理としている。しかし、この原理に基づくプローブは、標的核酸が高次構造やタンパク質との複合体を形成している場合、プローブ-標的核酸の二重鎖形成が阻害されるという問題を抱える。そこで、この問題を回避する手段として、二重鎖形成ではなく高次構造認識を原理とするプローブを提案した。本プローブは、高次構造を認識するRNAモチーフ部位、認識に伴い触媒活性を発現するリボザイム部位から構成される。前年度の成果として、標的高次構造を認識するモチーフを、立体構造の設計及び分子進化工学法を用いて取得した(計画(1)。得られたモチーフと標的高次構造の相互作用について、非変性ゲルシフトアッセイ及び核酸の化学修飾法により解析した。取得したモチーフは他の人工モチーフに匹敵する高い結合親和性を有し、また、その結合に伴い立体構造が安定化されることが示唆された。この結合に伴う構造の安定化、という性質はプローブを開発する上で好ましい。プローブのON/OFFスイッチ機構として構造安定化が利用できるからである。本年度は、プローブ開発の構造認識に伴い触媒活性を発現するリボザイムの構築を試みた(計画(3)。取得したモチーフを組み込んだスプライシングRNAの機能発現が標的構造との相互作用に依存することを明らかにした。また、このスプライシングRNAは試験管内では機能するが、大腸菌内では機能しないことが示された。この理由の一つとして、細胞内でのRNA合成中のフォールディングが試験管内のフォールディング様式と異なることが考えられる。以上の結果から、モチーフを組み込んだスプライシングRNAは、細胞中でのRNAのフォールディングと機能の相関関係を解明する上で興味深い研究対象となると考えられる。前年度は計画(1)、本年度は計画(3)を実施したが、計画(2)の実施には至っていないため。第一に、計画(2)(構造認識を利用した機能性RNA精製法の確立)の実施が必要であると考えます。第二に、スプライシングRNAで見られた「人工RNAの細胞内での機能失活の原因究明」が今後、必要となると考えます。そこで本研究では、RNAの立体構造認識能を利用して、新規機能性RNAを探索・解析する技術を開発することを目的とした。本年度はRNAの立体構造認識に基づいた機能性RNA検出プローブの開発を課題とした。そこで、この問題を回避する手段として、二重鎖形成ではなく高次構造認識を原理とするプローブを提案する。これまでに、標的高次構造を認識するモチーフを、立体構造の設計及び分子進化工学法を用いて取得した。概念実証の例として、すでに構造が明らかになっている機能性RNAの部分構造を標的高次構造とした。他の人工モチーフに匹敵する結合定数を有し、また、その結合に伴い立体構造が安定化されることが示唆された。実際に、このモチーフを組み込んだ機能性RNAの機能発現が標的構造との相互作用に依存することを明らかにした。以上の成果はプローブ開発達成の高い実現可能性を示す。

得られたモチーフと標的高次構造の相互作用について、非変性ゲルシフトアッセイ及び核酸の化学修飾法により解析した。取得したモチーフは他の人工モチーフに匹敵する高い結合親和性を有し、また、その結合に伴い立体構造が安定化されることが示唆された。この結合に伴う構造の安定化、という性質はプローブを開発する上で好ましい。プローブのON/OFFスイッチ機構として構造安定化が利用できるからである。本年度は、プローブ開発の構造認識に伴い触媒活性を発現するリボザイムの構築を試みた(計画(3)。取得したモチーフを組み込んだスプライシングRNAの機能発現が標的構造との相互作用に依存することを明らかにした。また、このスプライシングRNAは試験管内では機能するが、大腸菌内では機能しないことが示された。この理由の一つとして、細胞内でのRNA合成中のフォールディングが試験管内のフォールディング様式と異なることが考えられる。以上の結果から、モチーフを組み込んだスプライシングRNAは、細胞中でのRNAのフォールディングと機能の相関関係を解明する上で興味深い研究対象となると考えられる。これまでの研究により、RNA立体構造認識型プローブの開発に向けて基盤となる成果が得られたからである。具体的には、プローブを構成するRNAモチーフの取得し、RNAモチーフと標的構造との相互作用を解析した。これらの結果を基に、機能性RNAプローブを開発することが次の課題となる。前年度は計画(1)、本年度は計画(3)を実施したが、計画(2)の実施には至っていないため。第一に、計画(2)(構造認識を利用した機能性RNA精製法の確立)の実施が必要であると考えます。第一に、「11.現在までの達成度」に述べたように、RNAモチーフを用いてプローブを設計し、評価することが今後の方策である。第二に、年次計画にあるように、取得したRNAモチーフを用いた精製システムの開発に取り掛かる予定である。第二に、スプライシングRNAで見られた「人工RNAの細胞内での機能失活の原因究明」が今後、必要となると考えます。
ビッグデータ解析から分子進化のほぼ中立説が抱える矛盾を解決する

キイロショウジョウバエゲノムのコドン使用頻度に関わる突然変異が、収穫逓減を示す適応度関数(Concave fitness function: CFF)のもとで進化している可能性を検証するためにコンピューターシミュレーションおよびゲノムデータ解析を行った。コンピューターシミュレーションの目的は、CFFのもとでの進化がゲノム中に残す集団遺伝学的な痕跡の検出である。結果としてCFFで進化した集団は、収穫逓減を示さない適応度関数のもとで進化した集団に比べ、集団内に固定した突然変異・多型として存在する突然変異の両方が少なくなることが明らかになった。しかしこの傾向は単純な突然変異率の変動などでも説明でき、そのためCFFの存在を示す強い証拠にはなり得ないという結論に至った。ゲノムデーター解析では、昨年開発した解析手法(Matsumoto and Akashi 2018)を用いてキイロショウジョウバエゲノムのコドン使用頻度にかかる弱い自然選択およびCFFの直接的な証拠の検出を試みた。結果として、キイロショウジョウバエ特異的な非常に興味深い自然選択のかかり方が検出され、これについては所属研究室の他メンバーとの共同研究として現在論文を執筆中である。CFFの直接的な証拠については、塩基Tから塩基Gへの突然変異が、GCを用いる同義コドンの頻度が高い遺伝子ほど好まれにくくなる傾向があることが明らかになった。この結果はGC含量が低い状況では強く好まれる塩基Gが、GC含量が高くなると好まれにくくなるという収穫逓減の特徴と一致している。現在この結果を踏まえたモデルのもとでコンピューターシミュレーションを行っており、特定の突然変異にのみ観察される収穫逓減が、Paradox of nearly neutral theoryにどの程度寄与しているのかを検証している。集団内の遺伝的多型およびその頻度分布を推定する理論的なメソッドを開発・発表した。集団内多型の頻度分布は突然変異にかかる弱い自然選択を検出するうえで有用であり、今回開発されたメソッドによってその推定が非常に高い精度でおこなえるようになったことは今後の集団遺伝学的研究分野に大きなインパクトを与えることになると期待している(Matsumoto and Akashi 2018)。また、開発されたメソッドをキイロショウジョウバエ近縁種のゲノムデータに適用し、コドン使用頻度(Codon usage bias)にかかる弱い自然選択の検出をおこなった。結果として、近縁種間で自然選択のかかり方に違いがあり、一例としてキイロショウジョウバエでは現在Codon usage biasにほぼ自然選択がかかっていない状態であることが示唆された。またこれらの種で一般的な傾向として知られている塩基GCへの正の自然選択とは逆の方向への自然選択が現在働いている可能性も統計的に有意に検出された。これらの結果は非常に興味深く、多くの研究者の注目を集めるものになると期待している。Concave fitness functionの検出を目指す研究に関しても、コンピューターシミュレーションを用いた解析から成果が得られた。Concave fitness functionの下で進化した集団は、各々の突然変異が独立に適応度に影響すると仮定したfitness functionの下で進化した集団に比べて集団間分化、集団内多型の度合いに違いが生じることが明らかになった。特に複数集団を用いた集団間分化の比較は、統計的な検定に利用可能であると考えられ、今後さらに研究を進めていきたい。研究結果のうちの一つを論文という形で発表することができたのは大きな成果であると言える。論文で発表したメソッドは今後のデータ解析において重要な役割を持ち、将来的な研究の可能性が大きく広がった。一方でConcave fitness functionの検出については、異なるfitness functionによって進化した集団間の差異が申請者の予想よりもはるかに小さく、統計的に有意な差異の検出を可能にする検定方法を確立する点が難航した。そのため、様々な条件下でのコンピューターシミュレーション、またその結果の詳細な解析に多くの時間を割くこととなった。しかし、結果として複数集団を用いた集団間分化の比較という1つの可能性を発見できたことは大きな進展であると言える。

Matsumoto and Akashi (2018)で発表したメソッドを用いてキイロショウジョウバエ近縁種でのCodon usage biasおよびイントロンの塩基組成にかかる弱い自然選択についてより詳細に解析をおこなっていく。Codon usage biasについてはコードされているアミノ酸ごとに分けて解析をおこなうことで、さらに深くそれにかかる自然選択の仕組みについて考察することが可能になると期待している。イントロンについては、特に先行研究からも示唆されている「転写開始点からの距離に応じた自然選択のかかり方の違い」に注目をして解析をしていきたい。Concave fitness functionの検出を目指す研究については、「複数集団を用いた集団間分化の比較」がどの程度一般的に適用可能な検定方法なのかを、様々な進化の条件下でコンピューターシミュレーションをすることで明らかにする。その結果次第では、キイロショウジョウバエ近縁種や酵母のゲノムデータにこの検定を適用しConcave fitness functionの下での進化の傾向が検出されるかを調べていきたい。差額が小さく年度内に有効な使用法を見出せなかったため。翌年度も計算機の購入を検討しており、また複数の学会に参加する可能性があるため、その費用として使用していきたい。