hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の転倒予防のための下肢筋量のガイドライン作成

本研究は、高齢者において、運動機能として重要である股関節および下肢の骨格筋の特性を検討し、これらとバイオメカニクス的に分析された歩行形態との関係を検討しました。そして、それにより歩行、階段歩行、転倒防止など具体的な日常動作における高齢者の運動機能維持・増進のためのガイドラインを作成することを目的として研究を進めてきました。その結果、20歳から80歳代までの男女1000名を対象とした横断的データにより、筋量の低下は3040歳代から徐々に始まっており、とくに50歳代以降は直線的な低下を示すことが明らかとなりました。また歩行能力においては歩行速度の低下が加齢に伴い見られ、それは歩調によるものではなく、歩幅の減少によるものであることが分かりました。ではなぜ歩幅が狭くなるのか。これらについては従来から下肢の筋量の低下が影響することが言われて来ています。下肢の筋のうち、どの筋量の低下がそのような影響を与えているかを検討したところ、歩幅に最も影響するのが大腰筋の筋量であり、ついで大腿部伸筋群であることが示されました。つまり、日常の生活における歩行能力を維持するためには、大腰筋を鍛えることが必要であることが示唆されました。この大腰筋の筋量増加を目的に、高齢者を対象として筋力トレーニングを行いました。マシーンを用いて筋力トレーニングを週2回行う、週1回行う、行わない場合を比較したところ、大腰筋は週2回群で増加をしましたが、週1回群では現状の維持にとどまり、何も行わない場合は減少を示しました。さらに家庭で簡単に行えることを目的とした自分の体重だけの筋力トレーニングを行った場合においても大腰筋の増加が認められました。従って、マシーンを用いた高齢者の筋力トレーニングは、最低週1回実施することが勧められます。またマシーンを用いることなく、自分の体重を負荷としてトレーニングを行うことでも効果が期待できることが示されました。これまでに,健康的な男女約800名(20歳代80歳代)の下肢の筋量(MRIによる),筋力及び歩行能力について検討した.今回のキーワードとして,プロダクティビティを達成するための生活機能を高齢になっても維持・増進するための具体的なガイドラインの構築を目指している.今年度は,生活機能の維持・増進のためには,歩行能力を維持・増進することが肝要(これは寝たきりにならないという意味だけではなく,高齢になっても就労できるというような積極的な意味を持つ)と考え,歩行能力(岡田班)と筋量(久野班)との関係を検討した.その結果,歩行能力の低下は歩幅の短縮に強く依存していることが明らかになり,その歩幅の短縮は,股関節に位置する大腰筋で大腿部の伸筋量の加齢による低下に依存することも明らかとなった.これらの筋量の回復のためには,週一回程度の筋力トレーニングが安全面からみても適当であることも確認され,これにより筋量が回復すると,歩行機能も同時に改善されることも明らかにできた.本研究は、高齢者において、運動機能として重要である股関節および下肢の骨格筋の特性を検討し、これらとバイオメカニクス的に分析された歩行形態との関係を検討しました。

その結果、20歳から80歳代までの男女1000名を対象とした横断的データにより、筋量の低下は3040歳代から徐々に始まっており、とくに50歳代以降は直線的な低下を示すことが明らかとなりました。また歩行能力においては歩行速度の低下が加齢に伴い見られ、それは歩調によるものではなく、歩幅の減少によるものであることが分かりました。ではなぜ歩幅が狭くなるのか。これらについては従来から下肢の筋量の低下が影響することが言われて来ています。下肢の筋のうち、どの筋量の低下がそのような影響を与えているかを検討したところ、歩幅に最も影響するのが大腰筋の筋量であり、ついで大腿部伸筋群であることが示されました。つまり、日常の生活における歩行能力を維持するためには、大腰筋を鍛えることが必要であることが示唆されました。この大腰筋の筋量増加を目的に、高齢者を対象として筋力トレーニングを行いました。マシーンを用いて筋力トレーニングを週2回行う週1回行う、行わない場合を比較したところ、大腰筋は週2回群で増加をしましたが、週1回群では現状の維持にとどまり、何も行わない場合は減少を示しました。さらに家庭で簡単に行えることを目的とした自分の体重だけの筋力トレーニングを行った場合においても大腰筋の増加が認められました。従って、マシーンを用いた高齢者の筋力トレーニングは、最低週1回実施することが勧められます。またマシーンを用いることなく、自分の体重を負荷としてトレーニングを行うことでも効果が期待できることが示されました。
社会性を備えたマン・マシン・インタラクションの実現

ユーザインタフェースは従来の文字主体のものから視覚情報を用いたものに移り変わってきている.更にマルチメディア技術の進歩は,音や動画なども交えた,よりユーザ親和性に優れたインタフェースの提供を可能にしている.ただし対話メディアに複数のメディアを活用するだけでは真に使いやすいシステムとは言えず,コンピュータ処理の質的改善が欠かせない.本研究では,そのような目標に向けたひとつのアプローチとして,コンピュータに社会性を持たせるための基礎的研究を行った.社会性の提供に向けては,まず人間の置かれている“状況"というものをコンピュータが把握する必要がある.そこで状況についての検討をおこない,意味内容の違いから状況を3つのレベルに分類した.さらに,状況認識に基づいた情報管理・アクセスのための基本的枠組みを提案した.また,画像ならびに音声が提供し得る意味について詳細な検討をおこなった.各種メディアデータとして得られる情報を統合し,より高度な状況理解を実現するための研究を進めた.実際に音声,音,映像から各種の特徴データ抽出実験を行なった.さらに,音と映像以外の状況認識の手だてとして,物理的位置の利用可能性について検討をおこなった.位置認識デバイスにGPSを用いた実験の結果,位置情報は状況認識にあたって極めて有効に機能することを確認した.一方,人間とシステムの関係に注目するだけでなく,人間と人間の間で交される対話の過程への状況の利用促進を図ることを目標に,物理的に同じ場所を共有する人間同士の間での情報交換を支援する機能を開発した.プロトタイプシステムの構築を行い,提案した手法の有効性を確認した.ユーザインタフェースは従来の文字主体のものから視覚情報を用いたものに移り変わってきている.更にマルチメディア技術の進歩は,音や動画なども交えた,よりユーザ親和性に優れたインタフェースの提供を可能にしている.ただし対話メディアに複数のメディアを活用するだけでは真に使いやすいシステムとは言えず,コンピュータ処理の質的改善が欠かせない.本研究では,そのような目標に向けたひとつのアプローチとして,コンピュータに社会性を持たせるための基礎的研究を行った.社会性の提供に向けては,まず人間の置かれている“状況"というものをコンピュータが把握する必要がある.そこで状況についての検討をおこない,意味内容の違いから状況を3つのレベルに分類した.さらに,状況認識に基づいた情報管理・アクセスのための基本的枠組みを提案した.また,画像ならびに音声が提供し得る意味について詳細な検討をおこなった.各種メディアデータとして得られる情報を統合し,より高度な状況理解を実現するための研究を進めた.実際に音声,音,映像から各種の特徴データ抽出実験を行なった.さらに,音と映像以外の状況認識の手だてとして,物理的位置の利用可能性について検討をおこなった.位置認識デバイスにGPSを用いた実験の結果,位置情報は状況認識にあたって極めて有効に機能することを確認した.一方,人間とシステムの関係に注目するだけでなく,人間と人間の間で交される対話の過程への状況の利用促進を図ることを目標に,物理的に同じ場所を共有する人間同士の間での情報交換を支援する機能を開発した.プロトタイプシステムの構築を行い,提案した手法の有効性を確認した.社会性を持たせることによって、我々人間の真のパートナとなりえる能力をコンピュータに提供することが望まれる。本研究では、そのような目標を達成するための研究を進めている。まず、人間やコンピュータの置かれている“状況"というものを明確に定義・モデル化する必要があるという観点から、これについて検討をおこない、意味内容の違いから状況を3つのレベルに分類した。これと同時に、音についていくつかの基本的なデータ解析処理ルーチンをコンピュータ上に実装し、パトロールカ-のサイレンや爆発といった人工音あるいは音声に対して適用実験・評価をおこない、具体的な知見の獲得に努めた。一方、音以外に状況認識の手だてとして新たに“位置"というものの導入を提案し、利用可能性について検討をおこなった。昨今では衛星を利用した位置認識システム(GPS)が安価に利用できる状況にあるため、その実用性は高いと判断される。実際に携帯型のパーソナルコンピュータにGPSレシ-バを接続し、ファイル管理という限定された範囲ではあるが具体的なプロトタイプシステムを構築し、応用実験と評価をおこなった。その結果、位置情報は状況認識にあたって極めて有効に機能することが確かめられた。今年度は、最終目標達成に向けて、いくつかの要素レベルでの検討・評価をおこなった。来年度以降では、個々のレベルごとにさらに議論を深めるとともに、それらを統合してひとつの総合システムとして機能させるための枠組みについて考察する予定である。マルチメディア技術の進歩とともに、よりユーザ親和性に優れたインタフェースの開発が急務となっている。そのような研究の一方向として、本研究では“社会性"という側面から研究を進めている。具体的には、コンピュータの置かれている状況をシステム自体に認識させ、それを手がかりにユーザに有益な情報を返すことができるようなシステム機能の実現を目指している。本年度は、昨年度の研究成果を踏まえて、画像ならびに音声が提供し得る意味についてより詳細な知見を獲得するとともに、各種メディアデータとして得られる情報を統合し、より高度な状況理解を実現するための検討を進めた。まず音(映画等における特殊効果音を含む)と映像から各種の特徴データ抽出実験を行なった。そこでは単に特徴データから意味を類推する機構だけでなく、連続した音あるいは映像の中から特定の一部分を選び出す手法についても検討を行なった。さらに人間の音声データから意味のある情報を抽出するための基礎実験を併せて行なった。既存の音声認識システムだけでは十分な意味解析が困難であり、したがって他の情報と有機的に組み合わせることによって全体の意味解析能力を高めることを試みた。

一方で、人間とコンピュータが状況という手がかりを通して対話するにあたって必要な、あるいは配慮すべき事項を確認することを目標に、新しい情報管理モデルを構築した。本年度は、これまでの研究成果を統合してひとつのシステムに取りまとめ、適用実験を通して提案手法の有効性を確認する予定である。今日のコンピュータには,旧来のように単に計算する機械から,我々人間の日常社会活動を支援する,いわゆるパートナとしての役割が求められている。そのためにはコンピュータに社会性を持たせることが必要である。これが本研究の動機づけとなっている。まず,状況認識に基づいた情報管理・アクセスのための枠組みとしてSituated Information Filing and Filtering(SIFF)を提案した。また,その上での情報可視化モデルを新たに考案するとともに,実際にプロトタイプを開発した。システムにはエージェント指向のアーキテクチャを採用し,将来の拡張に備えた設計になっている。一方,人間とシステムの関係に注目するだけでなく,人間と人間の間で交されるコミュニケーションへの状況の利用促進を図ることを目標に別途研究を行った。具体的には,物理的に同じ空間(いわゆる場所)を共有する人間同士の間での情報交換を支援する機能を開発した。同じ場所にいる人々は共通の興味・関心を持っている可能性が高く,それをきっかけにしたコミュニケーションは,従来のような固定的な仲間同士での会話の場合と比べて,ユーザに新しい視点や発想を与える効果が期待できる。上記の研究を含めたこれまでの活動の結果,社会性という知的処理機能について,ある一定の成果が得られたといえる。
サイトメガロウイルスの新規遺伝子産物と病原性に関する研究

ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)の臨床分離株だけに見られるUL146遺伝子146遺伝子産物の病原性を明らかにする事が最終的な目的であるが、本年度は以下の成果が得られた。1、これまでにUL146遺伝子内に多くの変異のある事が報告されており、我々はこの変異が8つにグループ分けできる事を明らかにしてきた。今回はグループ1に属するUL146遺伝子PCR産物を発現ベクターにクローニングし、pET systemで新たに調整したUL146融合タンパク質で、ウサギを免疫し得られた特異抗体を用いて、臨床分離株HCMV感染細胞に対する抗補体間接蛍光抗体法による解析を行った。その結果、UL146タンパク質は感染後期に発現1するタンパク質であることを明らかにした。また細胞内局在にっいての検討から、局在箇所は主に細胞質内であった。さらに、サイクロヘキシミドやアクシノマイシンD処理により、UL146タンパク質の発現は完全に抑制されたことから、このタンパク質はウイルス感染後に合成される新たなタンパク質であることが確認された。2、UL146遺伝子産物と特定のHCMV性疾患が関連するか否かを検索するために、これまでに患者のコンセンサスを得た上で胎内および新生児HCMV感染患者からのウイルス分離、血清の収集・保存を行い、新たにウイルス分離は6検体、血清は15検体を収集できた。得られた血清中に、UL146タンパク質と特異的に反応する抗体が存在するか否かをウエスターンプロッティングで検索したところ、これまでに1検体が見つかった。現在さらにUL146タンパク質と疾患特異性などについて検討中である。サイトメガロウイルス(CMV)のUL146遺伝子産物の病原性を明らかにする事が最終的な目的であるが、本年度は以下のような成果が得られた。1、UL146タンパク質発現の検索のために、UL146遺伝子PCR産物を発現ベクターにクローニングし、pET systemを用いて新たに調整したUL146融合タンパク質を用い、ウサギを免疫し特異抗体を作成した。現在得られた特異抗体の性質を解析中であるが、臨床分離株CMV感染細胞を用いた間接蛍光抗体法から、UL146タンパク質はウイルス感染後中期から後期にかけて出現し、主に細胞質および細胞質膜周囲に極在する事が明らかとなった。現在更に詳細を検討中である。2、UL146遺伝子の変異ウイルスの作成を行った。すなわちCMVゲノム全長をbacterial artificial chromosome (BAC)として大腸菌に入れ、細菌の組替えシステムで様々な変異ウイルスを作成するために、最初にマーカーとしてEGFP遺伝子PCR産物をBACにクローニングし、次にCMVの目的遺伝子領域のPCR産物を同様にクローニングした。この組替えDNAをCMVゲノムと同時にヒト線維芽細胞にトランスフェクションし、BACベクターを組込んだ感染性ウイルスをようやく得る事ができた。現在この感染性ウイルスDNAを大腸菌にトランスフェクションしBACとして保持させ、CMV遺伝子の改変を大腸菌の組替えシステムで行う系を構築中である。3、特定のCMV性疾患とULI46遺伝子産物が関連するか否かを検索するための準備として、患者とのコンセンサスを得た上で、これまでに胎内および新生児CMV感染患者からのウイルス分離を新たに5検体行い、さらに血清の収集や様々の病理臓器組織の収集・保存を行っている。ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)の臨床分離株だけに見られるUL146遺伝子産物の病原性を明らかにする事が最終的な目的であるが、本年度は以下の成果が得られた。これら各グループの特徴と病原性を明らかにする為に、以下のように各UL146タンパク質発現の検索を行った。

今回はグループ1に属するUL146遺伝子PCR産物を発現ベクターにクローニングし、pET systemを用いて新たに調整したUL146融合タンパク質を用い、ウサギを免疫し特異抗体を作成した。得られた抗体を用いて、臨床分離株HCMV感染細胞を用いた抗補体間接蛍光抗体法による解析から、UL146タンパク質は感染後期に出現し、主に細胞質中に局在する事が明らかとなった。また、サイクロヘキシミドやアクシノマイシンD処理により、UL146タンパク質の発現は抑制された。現在更に詳細を検討中である。2、UL146遺伝子産物と特定のHCMV性疾患が関連するか否かを検索するために、これまで同様に患者のコンセンサスを得た上で胎内および新生児HCMV感染患者からのウイルス分離、血清の収集・保存を行っている。得られた血清中に、UL146タンパク質と特異的に反応する抗体が存在するかを検索しているが、これまでのところ疾患特異的に反応するようなものは見つかっていない。今後さらに検討して行く予定である。ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)の臨床分離株だけに見られるUL146遺伝子産物の病原性を明らかにする事が最終的な目的であるが、本年度は以下の成果が得られた。1、これまでにUL146遺伝子内に多くの変異のある事が報告されており、我々はこの変異が8つにグループ分けできる事を明らかにしてきた。今回はグループ1に属するUL146遺伝子PCR産物を発現ベクターにクローニングし、pET systemで新たに調整したUL146融合タンパク質で、ウサギを免疫し得られた特異抗体を用いて、臨床分離株HCMV感染細胞に対する抗補体間接蛍光抗体法による解析を行った。その結果、UL146タンパク質は感染後期に発現するタンパク質であることを明らかにした。また細胞内局在についての検討から、局在箇所は主に細胞質内であった。さらに、サイクロヘキシミドやアクシノマイシンD処理により、UL146タンパク質の発現は完全に抑制されたことから、このタンパク質はウイルス感染後に合成される新たなタンパク質であることが確認された。2、UL146遺伝子産物と特定のHCMV性疾患が関連するか否かを検索するために、これまでに患者のコンセンサスを得た上で胎内および新生児HCMV感染患者からのウイルス分離、血清の収集・保存を行い、新たにウイルス分離は6検体、血清は15検体を収集できた。得られた血清中に、UL146タンパク質と特異的に反応する抗体が存在するか否かをウエスターンブロッティングで検索したところ、これまでに1検体が見つかった。現在さらにUL146タンパク質と疾患特異性などについて検討中である。
自己記述的なインタフェースを備えた音声対話システムの研究

本研究の目的は,ユーザや状況に応じて,ユーザにとって分かりやすい応答を行う音声対話システムの実現である.特に音声認識誤りを考慮した対話管理が必須である.平成18年度の成果は主に以下の3点である.1.ユーザのメンタルモデル推定に基づくヘルプ生成音声対話システムを使いやすくするうえで,システムが受理可能な表現をユーザに伝えるのは有効である.そこで,ユーザの当該システムに対する知識を推定し,それに基づき動的にヘルプを生成する方法を実現した.システムの知識構造を階層的に記述したドメイン概念木を定義し,そのうえで既知度としてユーザの知識を推定する.これに基づき,既知度が低い部分に対してヘルプメッセージを生成する.さらに発話検証技術の導入により,ユーザの発話自体がシステムの受理できない場合であっても,適切にドメイン概念木を更新可能な枠組みを提案した.2.複数ドメイン音声対話システムでの音声認識誤りに頑健なドメシン選択前年度までの研究で有効性を確認した文脈を扱う手法を,複数ドメイン音声対話システムへ応用し頑健なドメイン選択手法とした.5つのドメイン(バス,レストラン,ホテル,観光,天気)を扱える音声対話システムにおいて,対話の状態や文脈を考慮することで,音声認識誤りのある状況でも頑健に動作する.これらの成果を論文としてまとめた.3.実システムにおけるユーザのふるまいの経時的変化の分析バージイン(システム発話に対するユーザの割り込み)に着目しながら,ユーザのふるまいが時間の経過につれてどのように変化するかを調べた.この成果は(研究室での実験ではなく)現実の状況でのユーザのふるまいをモデル化したもので,実環境でのシステムを構築するうえで有用な知見が得られた.本研究では,ユーザや状況に応じた柔軟な音声対話システムの実現を目的としている.このためには,音声対話におけるユーザや状況(文脈)のモデルが必須である.平成16年度は,ユーザのモデル化や感情の判別を,音声対話における言語的内容以外の特徴(発話間間隔など)を利用して行い,それらの結果を論文としてまとめた.さらに,データベース検索タスクにおいて対話中の文脈を定義し,音声認識誤りを選別する手法を開発した.またユーザ発話中の確認対象となるべき部分を自動的に取り出し,適切に確認を行う方法についても研究を行った,(1)発話問間隔などの特徴を用いたユーザのモデル化発話間間隔(プロンプトから応答までの時間)やバージイン(システム発話に対するユーザの割り込み)の有無など,音声対話システム特有の特徴を捉えて決定木学習を行うことにより,ユーザの習熟度や性急度をモデル化した.このユーザモデルにより,使い方を知らない一般のユーザに対しても,より短い時間でタスクを達成できることを評価実験により示した.(2)システムに対するユーザの感情の判別発話の韻律的特徴のみだけでなく,発話間間隔をともに利用してユーザ感情を検出した.従来のように音声情報のみを用いて感情を抽出するのではなく,対話という状況での特徴を生かすことで,より高い精度を得た.(3)文脈情報を用いた音声認識誤りの選別対話における文脈を,データベース検索タスクという一般的なタスクで成り立つモデルで表現した.このモデル上で得られる特徴を用いて決定木学習を行い,音声認識誤りの棄却や断片発話の対話行為の推定を行った.(4)自然発話中の確認対象箇所の自動検出自由な発話による音声対話システムでは,確認の対象となる単語も自明ではない.ここでは検索対象のテキストとの整合性(検索整合度)を定義することで,発話中の確認すべき語を発見する手法を開発した.本研究の目的は,ユーザや状況に応じて,ユーザにとって分かりやすい応答を行う音声対話システムの実現である.特に,音声を認識するうえでは,認識誤りが不可避であるため,これを考慮した対話管理が必須である.平成17年度の成果は主に以下の4点である.(1)文脈情報を用いた音声認識誤りの選別まず前年度の成果である,データベース検索タスクでの文脈の定義と,これを利用した音声認識結果の取捨選択方法について評価実験を行い,これらの結果を論文としてまとめた.(2)複数ドメイン音声対話システムでの音声認識誤りに頑健なドメイン選択(1)で得られた知見を複数ドメイン音声対話システムへ応用し,頑健なドメイン選択手法とした.5つのドメイン(バス,レストラン,ホテル,観光,天気)を扱える音声対話システムを実装し,ユーザの要求がどのドメインのものであるかを検出する.対話の状態や文脈を考慮することで,音声認識誤りがある状況でも頑健に動作することを評価実験を通して示した.(3)単語の音韻的な類似度を考慮した確認表現の生成音声による応答生成にも取り組み,音韻的に類似した単語を区別するような確認生成を実現した.「金閣寺/銀閣寺」のような音韻的に類似した単語は,特に雑音のある環境で音声合成を行った場合には,ユーザの聞き誤りを引き起こす.これを防ぐために,「ゴールドの金」のように適切な単語をシステムが自動的に付加する.この際の確認表現は,候補の中で最も適切なものが選択されるように尺度を設計し実装した.(4)実システムにおけるユーザのふるまいの分析実用的な音声対話システムを構築するには,実際のユーザのふるまいに合わせたシステム設計が不可欠である.我々が運用している京都市バス運行情報案内システムでの,一般ユーザから得た対話データの分析を行った.本研究の目的は,ユーザや状況に応じて,ユーザにとって分かりやすい応答を行う音声対話システムの実現である.特に音声認識誤りを考慮した対話管理が必須である.平成18年度の成果は主に以下の3点である.

1.ユーザのメンタルモデル推定に基づくヘルプ生成音声対話システムを使いやすくするうえで,システムが受理可能な表現をユーザに伝えるのは有効である.そこで,ユーザの当該システムに対する知識を推定し,それに基づき動的にヘルプを生成する方法を実現した.システムの知識構造を階層的に記述したドメイン概念木を定義し,そのうえで既知度としてユーザの知識を推定する.これに基づき,既知度が低い部分に対してヘルプメッセージを生成する.さらに発話検証技術の導入により,ユーザの発話自体がシステムの受理できない場合であっても,適切にドメイン概念木を更新可能な枠組みを提案した.2.複数ドメイン音声対話システムでの音声認識誤りに頑健なドメシン選択前年度までの研究で有効性を確認した文脈を扱う手法を,複数ドメイン音声対話システムへ応用し頑健なドメイン選択手法とした.5つのドメイン(バス,レストラン,ホテル,観光,天気)を扱える音声対話システムにおいて,対話の状態や文脈を考慮することで,音声認識誤りのある状況でも頑健に動作する.これらの成果を論文としてまとめた.3.実システムにおけるユーザのふるまいの経時的変化の分析バージイン(システム発話に対するユーザの割り込み)に着目しながら,ユーザのふるまいが時間の経過につれてどのように変化するかを調べた.この成果は(研究室での実験ではなく)現実の状況でのユーザのふるまいをモデル化したもので,実環境でのシステムを構築するうえで有用な知見が得られた.
蔓脚類フジツボ亜目クロフジツボ類の系統と分子進化

しかし塩基置換が飽和(特に(4))に達し,近縁種間を除いて系統の信頼性は低い。信頼できる系統は16SrRNAの系統で,(5)(1)に加えてsquamosa^*とrufotincta^*が1つのcladeをなす,(6)(3)に加えてrubescens^+が1つのcladeをなす,(7)インド西太平洋の分類群および北米の分類群が別々のcladeをなし,系統が地理的分布と一致する。詳細にはNJ法はrufotincta^*が最も原始的で,インド西太平洋集団と北米集団とに分化した後,前者はsquamosa,serrata, japonica / formosanaの順に分岐した。後者はrubescens, stalactifera, panamensis / confinisの順に分岐した。MP法ではsquamosaとserrataの分岐順序が逆になった。分子進化速度はパナマ地峡両岸のstalactiferaとconfinis / panamensisから求め,COIでは1.461.87%/Myとなり,エビAlphenusの姉妹種1.4%/My (Knowltonら1998)とほぼ一致した。これに基づくとpanamensisとconfinisの分岐年代は2.83.6Ma,japanicaとformosanaは0.380.49Maと推定された。16SrRNAでは進化速度は0.470.61%/Myとなり,分岐年代はserrataとjaponica / formosanaが6.38.1Ma,最も遠縁なconfinisとjaponica / formosanaが8.210.6Maとなる。クロフジツボTetraclita属は、世界中の熱帯から温帯にかけての潮間帯に普通に見られる。そのうち日本には殻の色の違うTetraclita japonica^.(台湾-津軽海峡)、T.formosana^.(台湾-伊豆半島)およびT.squamosa^.(紅海-房総半島)という独立した3種が知られ、前2種は形態的類似性が高く、近縁な関係が推定された。それらに加えてT.rufotincta^.(紅海-インド洋)、T.rubescens^.(北米西岸)、T.confinis^+(カリフォルニア湾)およびT.stalactifera^+(フロリダ-ブラジル)の7種についてミトコンドリアDNAの塩基配列に基づいて系統を解析した。^.を付けた5種はかつてT.squamosaの亜種として、また^+を付けた2種はかつてT.stalactiferaの亜種とされていた。ミトコンドリアDNAの2遺伝子(COIおよび16SrRNA)の塩基配列を解析して系統解析を行った。T.confinisとT.stalactiferaは、現在パナマ地峡東西に分かれているので、パナマ地峡の成立(33.5Ma)に伴う地理的分断によって種分化したと推定され、塩基配列からも近縁であることが分かった。すなわちTetraclitaの2遺伝子で求められた分子進化速度がエビなどの他の分類群のそれらとほぼ等しい値を示し、地理的分断による種分化の可能性を強く示唆した。COIおよび16SrRNA遺伝子それぞれによって描かれた系統樹は異なっていた。2つの系統樹を比較し、形態や地理的分布などから、16SrRNA遺伝子による系統関係がより信頼性が高いと評価した。

クロフジツボTetraclita属のうちT.japonica′(津軽海峡台湾),T.formsana′(伊豆台湾).T.squamosa′(房総インド洋),T.serrata(インド洋), T.rufotincta(紅海インド洋),T.rubescens′(北米西岸),T.confinis(カリフォルニア湾),T.stalactifera(フロリダブラジル),および近縁属Austrobalanus imperator(オーストラリア),Newmanella coerulescens(オーストラリア四国),N.radiata(フロリダブラジル), Tesseropora rosea(オーストラリアパラオ),Epopella plicata(オーストラリア)のミトコンドリアDNAの2つの遺伝子(CO1および16SrRNA)を解析してきた。を付けた5種はかつてT.squamosaの亜種として,また′を付けた2種はかつてT.stalactiferaの亜種とされていた。・CO1および16SrRNA遺伝子から求められた系統樹は異なっていたが,後者の系統が現在の地理的分布を説明する。・この場合,かつてT.squamosaの亜種とされていたT.rubescens′が真にT.squamosaとの類縁関係が密接であるのか否かを再検討する必要がある。・かつてTetraclitaの一員であったMewmanella radiata(Newmanella属の模式種)がTetraclita属のクレードの中に含まれ,独立した属として認められるか否かは今後の研究として残される。・かつてTetraclita属(4枚の殻板からなる周殻をもつ)の一員であったAustrobalanus(6枚の殻板からなる周殻をもつ)はDarwin(1854)が指摘したようにTetraclitaと密接な類縁関係を持つ原始的な分類群となる可能性を得た。信頼できる系統は16SrRNAの系統で,(5)(1)に加えてsquamosa^*とrufotincta^*が1つのcladeをなす,(6)(3)に加えてrubescens^+が1つのcladeをなす,(7)インド西太平洋の分類群および北米の分類群が別々のcladeをなし,系統が地理的分布と一致する。詳細にはNJ法はrufotincta^*が最も原始的で,インド西太平洋集団と北米集団とに分化した後,前者はsquamosa,serrata,japonica/formosanaの順に分岐した。後者はrubescens,stalactifera,panamensis/confinisの順に分岐した。MP法ではsquamosaとserrataの分岐順序が逆になった。分子進化速度はパナマ地峡両岸のstalactiferaとconfinis/panamensisから求め,COIでは1.461.87%Myとなり,エビAlphenusの姉妹種1.4%/My(Knowltonら1998)とほぼ一致した。これに基づくとpanamensisとconfinisの分岐年代は2.83.6Majaponicaとformosanaは0.380.49Maと推定された。16SrRNAでは進化速度は0.470.61%/Myとなり,分岐年代はserrataとjaponica/formosanaが6.38.1Ma,最も遠縁なconfinisとjaponica/formosanaが8.210.6Maとなる。
日常性・個別性を重視した大学教員初任者向けFDプログラムの開発と評価

本研究では、第1に、大学教員初任者を対象として、FD(Faculty Development)ワークショップと大学授業コンサルテーションのセットによるFDプログラムを開発・実施し、その評価を行った。第2に、初任者以外の教員も対象にしたFD組織作りのためのFDプログラムを開発・実施しその検討を行った。第3に、相互研修型FDに関する議論を整理し、大学教員の教育に関するキャリア発達を支援する組織のありかたに関して検討を行った。第4にこれらに基づき、「日常性・個別性を重視した大学教員初任者向けFDプログラム」とその組織的支援のありかたについて考察した。本年度は、他者(年上教員や事務職員)との相互作用場面を取り入れた、日常の教育実践に役立つと考えられる新任教員用プログラムを行い評価した。第1に国立A大学において、新任教員対象の合宿型FDワークショップ(1泊2日)を実施し、その短期的な効果について検討した。プログラムの内容は、アイスブレーキング、教授法やシラバス作りに関する講義、新任教員によるシラバス作りとそれをもとにしたミニ授業実施・授業検討会(年上教員よりコメント)であった。また、事務職員との合同ワークショップも行った。プログラムの後の質問紙調査では、例えば、「今回のプログラムに参加して、教育への関心が高くなりましたか?」に対して、参加者21名中、yesが19名、noが0名、無記入が2名であった。事務職員との合同ワークショップも概ね好評であった。第2に「授業コンサルテーション」として、各大学教員初任者の授業を参観し、フィールドノーツをとりつつ、授業をVTRに収めた。授業終了時には、学生へのアンケート(その日の授業で何を学んだかということと、授業に関する先生へのメッセージについて)を実施した。その後、授業記録や映像、学生アンケートをもとにして、当該教員以外にFD関係の教員や年長教員も参加する「授業研究会」を開催した。プログラムの後に気づきや効果に関するアンケート調査を12名に対して実施したところ、8名から回答があった。例えば、「授業研究会により、自分の授業について気づきがあった」に対しては7名が「あてはまる」、1名が「どちらかといえばあてはまる」と回答していた。第3に、私立K大学において若手教員とベテラン教員が協同で自らの学部について考えるワークショップを行った。これに関しては、分析中である。これまでの我が国におけるFDに関する議論において、相互研修型FDという理念が提出されてきたが、それを、現実の大学の現状をふまえた中で、FD組織のあり方とからめて、どのように実現してゆくか、という点がさほど検討されてこなかった。本研究では、大学教員としてのキャリア発達を援助するために必要となってくるFDについて、理念(相互研修論)、組織(FD組織論)、実践(マクロ: FDプログラム論、ミクロ:臨床論)を一体にして検討をおこなった。検討をおこなうさいに、筆者も含めて実施してきた、新任教員対象の合宿ワークショップ型の「FD基礎プログラム」、大学授業コンサルテーション、FD組織づくりのためのFDなどをケーススタディとして分析した。これらを総合し、理念(相互研修論)、組織(FD組織論)、実践(マクロ: FDプログラム論、ミクロ:臨床論)のそれぞれを重視し、大学教員初任者の職能発達に向けた環境づくりへのポイントを、以下のような項目別に整理した。1、FDの考え方(相互研修型FDを組織するということ)2、全学FDセンターの在り方3、個別研修から相互研修に向かうFDプログラム(授業コンサルテーション、集中型FDプログラム(大学院生研修、大学教員初任者研修))4、組織介入から相互研修へ向かうFDプログラム(FD組織作りのためのFD、集中型FDプログラム(FDリーダー層研修)5、FDにおける臨床とは何かこれらをもとにして、「日常性・個別性を重視した大学教員初任者教員向けFDプログラム」に関する提言を作成した。これらは、Web化もおこない公開する。
X線CT法を用いたトンネルの設計・施工の高度化に関する研究

近年都市部において山岳トンネル工法を適用してトンネルを掘削するケースが増加している.この場合,近接施工による既設構造物への悪影響の低減,地表面沈下対策のために鏡ボルト,先受工などの各種補助工法が適用されることが多い.本研究では,これまでにX線CTスキャナにより得られる地盤内の断面画像をもとに,切羽崩壊時の地盤内挙動,各種補助工法の地山補強効果について検討を行ってきた.しかしこれらの研究の中では,地盤内の密度変化を定量的に評価することで崩壊領域の形状や発達過程を評価しており,切羽安定の評価に必要な地盤内のひずみ量を得るには至っていない.そこで,地盤内の土粒子の移動現象をCT画像より直接観察することで地盤内の挙動を把握することを試みた.開発した画像解析手法により地盤内のひずみ場を解析するために,地盤内に設置されたマーカーの移動量を解析し,地盤内変位を3次元的に把握可能であることを確認した.またこれに加え,実規模応力レベルでの補助工法の切羽補強効果を評価するために,CT実験と同条件において遠心模型実験を行った.ここでは,CT実験と遠心模型実験での切羽崩壊後の地盤の変形状況を比較することにより1G場小型実験であるCT実験の現象の妥当性を確認すると共に,崩壊に至るまでの切羽面作用土圧,地表面沈下量の増加傾向について解析を行った.これらの結果をもとに,鏡ボルトの有効な打設長,配置パターンについて提案を行った.近年、都市部においてもNATMなどの山岳トンネル工法によるトンネルの構築が数多く見られるようになった。輻湊化が進む都市部においては既設構造物との近接施工も数多く見られ、切羽面の安定性を保つことは重要な課題と言える。低土被り、未固結地山など地盤条件が悪い場合は、安全なトンネル構築を行うために切羽面を補助工法により補強して掘削することがしばしば行われる。そこで、本研究ではX線CT装置を用い、各種補助工法の効果について検討を行った。その結果、トンネル切羽面を補強する鏡ボルト工法に大きな地山変状抑制効果があることが確認された。また、鏡ボルトの打設パターンについて考察を行った結果、鏡ボルトの打設ピッチを小さくすることにより切羽前方に拡がる崩壊領域のすべり幅が小さくなり、これにより切羽の安定性が確保されることが確認できた。またこれと同時に、ボルト材の補強メカニズムをより詳細に解明するために一面せん断試験を用い検討を行った。CTスキャナ内で供試体のせん断、CT撮影を行うには、X線の透過能力、CTスキャナに搭載するせん断装置のサイズなど、様々な考慮すべき制約条件が生まれる。そこで、X線CT室内で一面せん断試験が実施可能なX線CT専用一面せん断試験装置を開発した。X線CTスキャナに搭載可能な一面せん断装置を開発した。まず、開発した装置の有用性を確認するために、補強していない土で一面せん断試験を実施し、地盤中のせん断帯を可視化することに成功した。さらに、ボルト材により補強された土の一面せん断挙動を可視化し、そのメカニズムについて考察を行った。開発した装置には、土槽境界面での摩擦の影響など改善すべき問題点がいくつかある。今後は装置を改良することによりこれら問題点を解決し、ボルト材と地盤の相互作用を定量的に評価し、より効果的な地盤の補強法について検討する。近年,都市部においてもNATMなどの山岳トンネル工法によるトンネルの構築が数多く見られるようになった.輻輳化が進む都市部においては既設構造物との近接施工も数多くみられ,切羽面の安定性を保つことは重要な課題といえる.低土被り,未固結地山など地盤条件が悪い場合は,安全なトンネル構築を行うために切羽面を補助工法により補強して掘削することがしばしば行われる.そこで,本研究ではX線CTを用い,各種補助工法の効果について検討を進めている.昨年度の研究では,X線CTを用いたトンネル模型実験により数多くあるトンネル切羽面補助工法の中でも鏡ボルト工法に高い補強効果が期待できる結果が得られた.本年度は,この結果を踏まえより効果的な鏡ボルトの配置,打設角度を明らかにするために模型実験を行った.この結果,トンネル掘削方向に対し平行にボルトを打設するよりも,切羽面より放射状にボルトを打設するほうがより高い補強効果を得られることが明らかになった.これは,切羽崩壊時にできるトンネル周辺の緩み領域はトンネル切羽の中心より楕円状に広がりを持つ.この緩み領域の境界面つまりすべり面に対し法線方向にボルトを配置したためこのような結果が得られたと考えられる.これらX線CTを用いた小型模型実験と同条件において50Gの遠心場で実験を行った.これは,実際の低土被りトンネルが受ける応力レベルにおいてもX線CT実験と同様な破壊パターンが生じるか,また切羽にかがみボルトを打設することにより,破壊時の内圧及び破壊パターンがそれぞれどう変化するのか,ということの把握を目的に遠心模型実験を実施した.

この結果,鏡ボルトの有無に関係なく,破壊形状はX線CT実験の結果と非常に酷似していることがわかった.「鏡ボルトなし」の場合はトンネル底部からクラウン部にかけて対数らせんに近い形状となりクラウン部付近から鉛直に進展し地表付近で拡がり大きな地表陥没が生じた.一方,「鏡ボルトあり」の場合には,破壊線がクラウン部付近から切羽手前に戻るような形で鉛直に進展し,比較的小さな地表陥没に抑制された.破壊時のトンネル内圧(支保圧)についても,ボルトがある場合の方がない場合に比べて約2.2kPa低く,鏡ボルトの内圧効果を定量的に把握することができた.また,これに加え,鏡ボルトの地山補強メカニズムについてより詳細に検討するべく,X線CT用の一面せん断装置を作成し,ボルト材により補強された砂供試体について一面せん断試験を行った.この結果,せん断が進むと同時に,供試体内で進行性破壊現象が起こっていることを確認し,ボルトの配置角度などでその出現パターンが違ってくることを確認した.近年都市部において山岳トンネル工法を適用してトンネルを掘削するケースが増加している.この場合,近接施工による既設構造物への悪影響の低減,地表面沈下対策のために鏡ボルト,先受工などの各種補助工法が適用されることが多い.本研究では,これまでにX線CTスキャナにより得られる地盤内の断面画像をもとに,切羽崩壊時の地盤内挙動,各種補助工法の地山補強効果について検討を行ってきた.しかしこれらの研究の中では,地盤内の密度変化を定量的に評価することで崩壊領域の形状や発達過程を評価しており,切羽安定の評価に必要な地盤内のひずみ量を得るには至っていない.そこで,地盤内の土粒子の移動現象をCT画像より直接観察することで地盤内の挙動を把握することを試みた.開発した画像解析手法により地盤内のひずみ場を解析するために,地盤内に設置されたマーカーの移動量を解析し,地盤内変位を3次元的に把握可能であることを確認した.またこれに加え,実規模応力レベルでの補助工法の切羽補強効果を評価するために,CT実験と同条件において遠心模型実験を行った.ここでは,CT実験と遠心模型実験での切羽崩壊後の地盤の変形状況を比較することにより1G場小型実験であるCT実験の現象の妥当性を確認すると共に,崩壊に至るまでの切羽面作用土圧,地表面沈下量の増加傾向について解析を行った.これらの結果をもとに,鏡ボルトの有効な打設長,配置パターンについて提案を行った.
アルツハイマー病におけるβアミロイドおよびタウの分子イメージングプローブの開発

近年、急速な高齢化に伴い、アルツハイマー病(AD)患者の増加が社会問題のひとつになっている。しかし、ADの確定診断は患者剖検脳の病理学的所見に委ねられており、重篤な脳障害が生じる前の早期段階でADを診断することは困難である。AD発症までの特徴的な脳病変として、アミロイドβタンパク質(Aβ)凝集体を主成分とする老人斑の沈着と過剰リン酸化タウタンパク質凝集体を主成分とする神経原線維変化が知られている。本研究では、AD脳内におけるAβおよびタウを標的とした数種類のPET/SPECTイメージングプローブの開発を行った。本研究では、申請者らが独自に開発した、フラボノイド化合物などを基本骨格に利用して、さらに高性能なAβイメージングプローブの開発を推進するとともに、Aβ結合性および非結合性プローブの中から、タウイメージングに応用可能なプローブの探索研究を行い、研究期間内にAβとタウ、それぞれに特異性の高い分子イメージングプローブの開発を目標とする。申請者は、アミロイドイメージングプローブとして機能するCR、ThTとは別の分子骨格の探索研究を独自に行ってきた。その中で、フラボノイド化合物の基本骨格をアミロイドイメージングプローブとして応用することを考案した。種々の置換基と放射性ヨウ素を導入したフラボン、カルコン、オーロン誘導体を開発し、Aβを用いたインビトロ結合実験、正常マウス体内放射能分布実験による脳移行性とクリアランスについての検討を行った。その結果、インビトロ結合実験において、これら誘導体はAβに高い結合親和性を有すること。正常マウス脳への高い移行性を示すことが明らかとなった。さらに投与早期に脳へ移行した後、Aβの存在しない正常マウス脳から速やかな消失が観察され、既報のプローブ化合物に比べ、アミロイドイメージングプローブとして優れた性質を示すことを見出した。まず、これらフラボノイド化合物のアミロイドイメージングプローブとしての最適化の検討を行い、いくつかの高性能プローブの開発に成功した。さらに、本フラボノイド化合物のタウイメージングプローブとしての有用性を検討するため、タウを用いるインビトロ、インビボ評価系の確立を行った。今後この評価系を用いたタウイメージングプローブの開発を推進していく予定である。アルツハイマー病(AD)における脳内病理学的変化として、βアミロイドを主成分とする老人斑と、異常リン酸化されたタウを主成分とする神経原線維変化(NFT)が知られている。NFTは老人斑の沈着に比べ、その発現量は臨床症状に高い相関性を示すことが報告されており、タウのイメージングはADの病状診断、治療効果判定に有用であると考えられる。本研究では、タウイメージングプローブの開発を目的とし、タウ凝集阻害剤であるローダニン(RH)及びチオヒダントイン(TH)を母核とする数種の125I標識化合物を合成し、その有用性を評価した。種々のRHおよびTH誘導体を合成し、チオフラビンS(ThS)をリガンドとするタウ凝集体への競合阻害実験を行った。125I標識体はスズ標識前駆体からのスズ」ヨウ素交換反応により合成した。125I標識体のタウ凝集体への結合性をサイズ排除クロマトグラフィ(SEC)により検討した。さらに正常マウス体内放射能分布実験を行い、脳への移行性および脳からの消失に関する評価を行った。ThSとの競合阻害実験において、RHおよびTH誘導体はThSのタウ凝集体への結合を阻害したことから、本誘導体のタウへの結合性が示唆された。125I標識体は、放射化学的収率8-22%、放射化学的純度90%以上で得た。125I標識体とタウ凝集体との反応液をSECにより分析した結果、125I標識体は非凝集タウへの結合に比較して、タウ凝集体への高い結合性を示した。この結果はThSを用いた競合阻害実験の結果を支持するとともに、本誘導体の凝集体特異的な結合性を示唆するものと考えられた。また体内放射能分布実験の結果、数種の化合物は脳への移行性と脳からの速やかな消失を示した。以上より、RHおよびTH誘導体はタウイメージングプローブとして基礎的性質を有することが明らかになった。アルツハイマー病(AD)における脳内病理学的変化として、βアミロイド(Aβ)を主成分とする老人斑と、異常リン酸化されたタウタンパク質を主成分とする神経原繊維変化(NFT)が知られている。本研究では、NFTの主成分である異常リン酸化タウタンパク質凝集体を標的とした分子イメージングプローブの開発を計画した。今回、タウ凝集阻害能を有することが報告されているローダニン(RH)およびチオヒダントイン(TH)を母核に選択し、核医学イメージングを可能とする放射性ヨウ素を導入したRHおよびTH誘導体を設計・合成し、そのNFTイメージングプローブとしての有用性を評価した。

Thioflavin-S(ThS)を用いた阻害実験において、RH1、TH1、TH2のK_i値は、それぞれ470、150、63nMを示し、これら誘導体がタウ凝集体へ高い結合性を有することが示唆された。次に、タウ凝集体と同様にβシート構造を持つAβ42凝集体を用いて、同様の阻害実験を行った結果、RH1、TH1、TH2のK_i値は、それぞれ740、830、460nMを示し、いずれの誘導体においてもAβ42に比較し、タウへの高い結合性を示した。さらに、RHおよびTH誘導体の脳移行性を検討するため、マウス体内放射能分布実験を行った。その結果、いずれの誘導体も脳移行性を示したが、中でも[^<125>I]TH2は、投与2分後に高い脳移行性を示し、その後、速やかな放射能消失を示した。次いで、ヒト脳内NFTへの結合性を評価するため、AD患者脳切片を用いた[^<125>I]TH2によるオートラジオグラフィーを行った。その結果、脳切片の抗リン酸化タウ抗体(AT8)免疫染色陽性部位に、顕著な[^<125>I]TH2の放射能集積部が認められた。さらに、同様の脳切片を用いて非標識体TH2による蛍光染色を行ったところ、TH2由来の蛍光像はAT8の免疫染色像と一致した。この結果より、TH2がヒト脳内に蓄積したタウ凝集体へ結合性を有することが明らかとなった。以上の結果は、TH2による生体NFTイメージングの可能性を示唆するとともに、今後のNFTイメージングプローブの開発に有益な情報を与えると考えられる。
尾索動物ミトコンドリアゲノムの遺伝子構成・配置多様性の進化と尾索動物の進化

尾索動物の進化に伴うミトコンドリア(mt)ゲノムの構造の多様化の解析と、尾索動物のmt遺伝子に基づく分子系統解析に基づき、尾索動物の進化を明らかにすることを目的とする。オタマボヤ綱サイヅチボヤ科のFritillariahaplostomaは約4 kbpsと約6 kbpsの少なくとも2種類の環状mtゲノムを持つことが示唆された。Mt遺伝子に基づく分子系統解析によると、タリア綱が腸性目特に管鰓亜目の内群であること、管鰓亜目ディアゾナ科のRhopalaea sp.が無管亜目の群内群になること、からタリア綱並びに無管亜目と管鰓亜目からなる腸性目の分類体系の再検討が必要であると考えられる。本年度は、昨年度に引き続き、サイヅチボヤFritillaria haplostomaのミトコンドリアゲノムの配列解析を進めた。昨年度見出すことの出来なかったミトコンドリアタンパク質遺伝子候補の一つの部分配列をPCRによって増幅し、その部分配列を決定した。また、オオグチボヤMegalodicopia hiansを含むホヤ綱腸性目に属するホヤ類について、PCRによる増幅とPCR産物の直接塩基配列決定またはクローニングを介した塩基配列決定(従来法)を試みるとともに、次世代シーケンサを用いたミトコンドリアゲノムの配列決定に関し、検討を始めた。これは、尾索動物ミトコンドリアゲノムの配列が極端にATに富んでいる上に2本のDNA鎖の間で塩基組成に大きな偏りがあるため、AまたはTが連続して出現することが多く(10以上の連続)、塩基配列決定が困難な部位が多いためである。既に塩基配列解析の終了している3種のタリア綱のミトコンドリアゲノムについては、引き続き分子系統解析を進め、論文の投稿を準備している。特に、サルパ目のRitteriella amboinensisとRitteriella pectetiのミトコンドリアゲノムにコードされるタンパク質遺伝子の進化速度は、元々進化速度の速い他の尾索動物ミトコンドリアタンパク質に比較しても極端に進化速度が上昇している。そのため、サルパ目の系統学的な位置を検討するために、様々な系統解析法(またはモデル)の利用を検討した。また、次に、腸性目ユウレイボヤ科ムネボヤ亜科のDIazona sp.のミトコンドリアゲノムの解析を開始した。また、尾索動物ミトコンドリアtRNA(とその遺伝子)について、マボヤHalocynthia roretziを中心にその配列の特徴の抽出などの解析を行った。本年度は、尾索動物の中でも、最も分子データの限られているオタマボヤ綱について、サイヅチボヤFritillaria haplostomaに関して、ミトコンドリアゲノム(mt genome)の解析を開始した。本種のmt genomeは、ワカレオタマボヤOikioleuradioica同様他の後生動物mt genomeに比較し、極端に短くなっている。F. haplostoma mt genomeの解析は進行中で有るが、通常コードされているrRNA、tRNA、タンパク質遺伝子の一部がmt genome上にコードされていない可能性が示唆された。また、オオグチボヤなどサイヅチボヤ以外の尾索動物mt genomeについて、順次配列の解析を進めた。一方、既に配列決定を終了しているヒカリボヤPyrosoma atlanticum等の尾索動物mt genomeの配列情報を含めた分子系統解析の再解析を進めた。これは、サルパ類の進化速度が極めて高いことによるlong branch attractionの影響を評価する必要があるためである。また、mt genomeの遺伝子配置に基づく分子系統解析法について、比較検討を行った。尾索動物mt tRNAについては、主としてそれをアミノアシル化するアミノアシルtRNA合成酵素(ARS)に注目した。尾索動物ミトコンドリア特有のとtRNAGlyU*CU (U*は5-taurinomethyl uridine)をアミノアシル化するマボヤHalocynthiaroretziのグリシルtRNA合成酵素の発現を試みた。本年度は、引き続き尾索動物オタマボヤ綱サイヅチボヤ科のホソサイヅチボヤFritillariahaplostomaならびにタリア綱(特にサルパ目)、腸性目の複数種について、ミトコンドリアゲノムの解析を進めるとともに、分子系統解析を行った。ホソサイヅチボヤについては、既に得られている3種の蛋白質遺伝子をコードする環状ミトコンドリアゲノムの他に、第2の環状ミトコンドリアゲノムの存在が推定された。今後、この第2のミトコンドリアゲノムの配列決定を試みる。また、これまで得られた尾索動物ミトコンドリアゲノムの配列に基づく分子系統解析を、主として最尤法並びにベイズ法を用いて進めた。尾索動物ミトコンドリア遺伝子の進化速度は、他の脊索動物に比べ極めて速いこと、加えて、尾索