hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニッチ適応と非平衡性に基づく中立理論の拡張と保全生態学への適用

全生物分類群を対象にした種個体数分布データベースを作成して、中立モデルと非中立モデルを元に、生物群集の種個体数分布を予測した。具体的には、以下5つの課題に取り組み、SADパターンの背後にある進化生態学的メカニズムを推論した。1)森林の樹木群集を構成する種の個体数の統計分布、2)樹木群集の種多様性における中立・非中立性、3)中立モデルに基づいた生物群集の多様性パターンの相互依存性の検証、4)中立的パターンと非推移的相互作用、5)多分類群のSADにおける中立性非中立性の地理的パターン。生物群集の中立理論は、生物多様性の形成機構を検証する帰無モデルとして発展している。さらに、平衡性を仮定した中立理論は、人為影響が群集形成に及ぼす影響を定量できる可能性を秘めており、保全生態学への導入も期待されている。そのような観点から、本研究では、生物多様性パターンの進化生態学的形成プロセスを記述する生物群集の中立モデルを検討し、実際に野外で観察される生物群集の種多様性パターンを分析した。研究の初年度では、様々な生物分類群(微生物・維管束植物・無脊椎動物・脊椎動物)の種個体数分布(SAD)をデータベース化し、SADの形成プロセスを分析し、2編の原著論文を発表した。一つ目の論文では、全球を網羅する森林群集に焦点を当て、木本種の個体数分布の中立性からの逸脱度を定量した。そして、環境フィルター効果と密度依存的死亡(Janzen-Connell効果)の地理的パターンを明らかにした。熱帯や島嶼など、特異な進化生態学プロセスが卓越していそうな地域では、群集形成が非中立であることが示唆された。しかし、環境フィルター効果やJanzen-Connell効果には、単純な環境勾配はなく、群集形成のプロセスは、同じバイオームでも地域差が大きいことが判明した。二つ目の論文では、木本種の個体数分布の統計分布を分析し、全球の森林群集で共通したパターンを探索した。生物多様性パターンの統計分布は、それ自体がパターン形成のメカニズムを示している訳ではないが、パターンをうまく説明する「統計分布の性質」を元にして、パターンの背後にある進化生態学的メカニズムがある程度推論できることが分かった。研究初年度において、既に2編の原著論文を発表できた。それぞれの論文は、進化生態学分野の一流雑誌であり、論文発表の直後から、数多くの別刷送信依頼があった。生物群集の中立理論は、生物多様性パターンの起源と維持のメカニズムを検証する帰無モデルあるいは基本モデルとして発展している。さらに、平衡性を仮定した中立理論は、非平衡要因である人為影響が群集形成に及ぼす影響を定量できる可能性を秘めており、保全生態学への導入も期待されている。本研究では、中立理論をニッチ理論と和解させる試みを行った。特に、系統的制約・エネルギー量・攪乱の観点から、あらゆる生物分類群(微生物・維管束植物・無脊椎動物・脊椎動物)に一貫したパターン形成の多様化機構(進化生態学的な一般則)を解明しようとした。昨年度発表した論文では、中立理論の枠組みで、ガンマ多様性、アルファ多様性、ベータ多様性の相互関係に基づいて、群集構成種のターンオーバーを評価するモデルを提案した。この結果からは、種プール効果(ガンマ多様性)を適切に評価すること、局所的なアルファ多様性のサンプリングバイアスに注意を払うことを指摘した。また、全球スケールの森林群集の種組成データと種プールの系統データを統合し、群集系統学的解析を行った。これより、現在の気候、古気候の変動性、地理的隔離などの環境フィルターがマクロスケールの多様性パターン(多様性の緯度勾配や大陸間較差)を決定していることを明らかにし、その結果を国際誌に投稿した。さらに、森林伐採のような人為攪乱を非平衡要因と捉え、生物多様性パターンの劣化プロセスを、中立・非中立モデルの枠組みで診断するアセスメント手法を検討し、保全生態学における中立理論の有用性を明示しつつある。研究自体は順調に行えているが、昨年度の熊本地震で被災したことにより、論文投稿が遅れた。これにより、研究期間を今年1年延長して、論文を完成させ投稿を行うように研究計画を変更した。

さらに、森林伐採のような人為攪乱を非平衡要因と捉え、生物多様性パターンの劣化プロセスを、中立・非中立モデルの枠組みで診断するアセスメント手法を検討し、保全生態学における中立理論の有用性を明示しつつある。全生物分類群を対象にした種個体数分布データベースを作成して、中立モデルと非中立モデルを元に、生物群集の種個体数分布を予測した。具体的には、以下5つの課題に取り組み、SADパターンの背後にある進化生態学的メカニズムを推論した。1)森林の樹木群集を構成する種の個体数の統計分布、2)樹木群集の種多様性における中立・非中立性、3)中立モデルに基づいた生物群集の多様性パターンの相互依存性の検証、4)中立的パターンと非推移的相互作用、5)多分類群のSADにおける中立性非中立性の地理的パターン。初年度は、様々な生物分類群の局所群集における種個体数データベースを完成させ、特に森林(木本種)に焦点を当てて研究した。次年度は、脊椎動物などその他の分類群データも解析し、その成果を学会や原著論文として発表したい。また、種多様性パターンの機構解明を基盤とした、人為インパクト評価も行い、応用面での分析を行う。全球の森林群集を対象にした、群集系統学的パターン解析の結果を論文投稿しており、今後の査読結果に基づいて再投稿して論文を受理させる。また、多分類群(樹木種、哺乳類、鳥類、爬虫類、両生類など)の種アバンダンス(SAD)データを用いた統計分布のモデル分析を行い、栄養段階や体サイズに依存したSADパターンを検証する予定である。この解析結果も論文としてとりまとめ、早急に投稿する。群集生態学昨年度、研究代表者が熊本地震で被災し、一時的に研究の遂行が困難になった。そのため、研究計画を今年度まで延長して、研究を完了させることにした。昨年度に投稿する予定だった論文をとりまとめる。これに関わる論文校閲費用や掲載料などを計上した。
リンドウで見出された新規な外来遺伝子発現抑制現象の解明

本研究は,リンドウで見出された35Sプロモーターに特異的な発現抑制現象の解明を目的としている。本年度は35Sプロモーターの重要なエレメントであるas-1に結合する因子がDNAメチル化誘導に関与している可能性を検討するために,改変35Sプロモーターを導入した組換えリンドウを作出し,通常型35Sプロモーターと同様にDNAメチル化が引き起こされるかを調査した。as-1エレメントを改変した35Sプロモーター,また35SプロモーターのAドメイン(-90より下流)をリンドウやペチュニアのCHSコアプロモーター(G-boxを含む領域)に置換した改変プロモーターをsGFP遺伝子に連結したコンストラクトを作成し,アグロバクテリウム法でリンドウに導入した。得られた多数の組換え植物体より,シングルコピーでT-DNAが導入された系統をサザン解析により選抜した。これらシングルコピー系統について,導入された改変プロモーターからsGFP5側までの領域におけるメチル化シトシン配列の頻度を,Bisulfite法で解析した。その結果,通常型35Sプロモーター領域と同様に,調査した全ての系統で改変35Sプロモーター領域の高度なメチル化が確認された。このようにメチル化がas-1エレメントやコアプロモーター配列に非依存的に起きていることから,これらの配列はメチル化の引き金に直接的に関与していないものと考えられた。さらに非CG/CWG配列(CHH)におけるde novoメチル化頻度を詳細に解析したところ,as-1エレメントの5'側上流域において高頻度にde novoメチル化が起きていることが判明し,この領域が発現抑制の誘導に関わっていることが推察された。外来遺伝子を導入したリンドウ植物体において、DNAメチル化を伴った外来遺伝子の発現抑制がCaMV-35Sプロモーター領域で高頻度に引き起こされる現象を見出した。これまでに解析した組換えリンドウではT-DNA領域内で35Sプロモーターがタンデムに2コピー含まれていたので、このことがメチル化を引き起こす要因である可能性が存在した。そこで本研究では、T-DNA領域中に35Sプロモーターが1つだけ含まれるベクターをジンドウに導入し、ゲノム中に35Sプロモーターがシングルコピーで挿入された系統を選抜して、同様な抑制現象が引き起こされるのかを調査した。Agrobacterium法により、リンドウでは12系統、タバコでは6系統の独立したシングルロピーでT-DNAが導入された形質転換植物体を得た。ノザン解析の結果、タバコではこれら全ての系統でsGFPのmRNA発現が確認されたが、リンドウでは3系統でごく弱い発現が検出されたのみであった。35S-sGFP領域におけるメチル化解析の結果、リンドウでは調べた12系統全てにおいて、35Sプロモーター領域で高度なシトシンメチル化が認められた。それに対して、タバコではこの領域のメチル化は殆ど検出されなかった。35Sプロモーター領域のメチル化は、調べたリンドウ系統に共通して、as-1エレメントの上流域で高頻度に生じていた。またこの領域ではCpG及びCpWpG(W: AorT)以外のシトシン配列でも高頻度にメチル化されていたことから、de novoメチル化がこの領域で積極的に引き起こされていることが示された。以上の結果より、組換えリンドウで観察された外来遺伝子のDNAメチル化による発現抑制現象は、ゲノム中に1コピー挿入されただけでも引き起こされることが確認された。
マウス骨髄移植技術を用いた肝不全発症機構の解明とその臨床応用に関する研究

C57B1/6のWTマウスに対し放射線照射を行うことにより、血液幹細胞を死滅させ、その照射マウスに対してWTならびにTNFやIL-6ノックアウトマウスから抽出した骨髄を投与して骨髄移植マウスを作成することに成功した。照射マウスに対して骨髄を移植しない場合には、これらのマウスは1ヶ月以内に死滅してしまうことを確認している。これらの移植済みマウスを1ケ月間無菌状態で飼育し、移植骨髄が生着したのを確認した後に、ガラクトースアミン並びにLPSを腹腔内に投与することにより,急性肝障害モデルを作成した。H&E染色を行ったところ、その時間的経過における肝障害の状態の違いを確認することが出来た。すなわちIL-6 KO移植モデルにおいてWTに比較してより早期の肝障害が観察されると同時に、TNF KOモデルにおいては、その肝障害が遅延することを初めて観察した。血清中の肝機能測定により肝障害の度合いの差異も裏付けられている。生存率の差異においては、さらに顕著であり、WT移植モデルにおいて処置後1218時間後に死滅するのに対して、IL-6 KO移植モデルにおいては処置後68時間以内にその全てが死滅してしまう。TNF KOモデルにおいては、処置後16時間後より個体死が認められるようになり、処置後30時間後になってその全てが死滅していくのである。このように各種サイトカインを骨髄中からノックアウトすることにより、肝臓における障害の差が認められるようになったことは、今まで例を見ないことであり、今後は影響を及ぼしたサイトカインの経路を検討し、肝障害機序の解明について検討する予定である。
胃癌患者とEBV感染

【要約】近年,一部の胃癌にEBV遺伝子が検出され話題になっている.本研究ではEBVの発癌蛋白であるLMP抗原の胃癌組織内における局在牲と胃癌切除によるLMP抗体価に対する影響を,術前術後で比較することでEBVと胃癌との関連牲について検討した.対象は胃癌患者245例/570検体,同年齢層の健常者160例,胃良牲疾患として急性胃炎34例,胃潰瘍47例,胃ポリ-プ26例を用いた.60例のホルマリン固定,パラフィン包埋の手術材料を用いた.LMP抗体の特異性についてはウエスタンブロットにより確認した.LMP抗原の局在牲は抗LMPの単クローン抗体による免疫組織化学染色で行なった.1)LMP抗体の保有率は健常者では60歳未満は0%,6090歳未満で10%前後であった.胃癌患者は40歳から陽性例が認められ,抗体陽性率は60%以上であった.さらに胃の良牲疾患との比較では胃ポリ-プ例で4.7%,胃炎例で7.6%,胃潰瘍例は11.4%であった.これに対して胃癌患者は早期癌例では69.0%,進行癌例で78%であった.2)胃切除による影響はVCA-IgG,EA-IgG,NA-IgG抗体価では術前と比較し認められなかった.しかしLMP抗体は術後に有意な抗体価の低下を認め,胃切除による影響を受けた.3)胃組織におけるLMP抗原の発現は非癌部組織を含めると91.7%(55/60)であった.胃癌組織内に限定すると75%(45/60)の発現率で,16.7%(10/60)は非癌部組織の表層上皮と固有腺管であった.以上の成績を第43回,45回日本消化器外科学会,54回,55回日本癌学会総会,第68回日本感染症学会,第43回日本ウイルス学会総会にて発表した.胃癌の発生要因としてEBVの関与が示唆される.今後さらに胃癌の発癌機構の解明には生体側の免疫応答,HLAとの関連牲を含め解析して行かねばならない.【要約】近年,一部の胃癌にEBV遺伝子が検出され話題になっている.本研究ではEBVの発癌蛋白であるLMP抗原の胃癌組織内における局在牲と胃癌切除によるLMP抗体価に対する影響を,術前術後で比較することでEBVと胃癌との関連牲について検討した.対象は胃癌患者245例/570検体,同年齢層の健常者160例,胃良牲疾患として急性胃炎34例,胃潰瘍47例,胃ポリ-プ26例を用いた.60例のホルマリン固定,パラフィン包埋の手術材料を用いた.LMP抗体の特異性についてはウエスタンブロットにより確認した.LMP抗原の局在牲は抗LMPの単クローン抗体による免疫組織化学染色で行なった.1)LMP抗体の保有率は健常者では60歳未満は0%,6090歳未満で10%前後であった.胃癌患者は40歳から陽性例が認められ,抗体陽性率は60%以上であった.さらに胃の良牲疾患との比較では胃ポリ-プ例で4.7%,胃炎例で7.6%,胃潰瘍例は11.4%であった.これに対して胃癌患者は早期癌例では69.0%,進行癌例で78%であった.2)胃切除による影響はVCA-IgG,EA-IgG,NA-IgG抗体価では術前と比較し認められなかった.しかしLMP抗体は術後に有意な抗体価の低下を認め,胃切除による影響を受けた.3)胃組織におけるLMP抗原の発現は非癌部組織を含めると91.7%(55/60)であった.胃癌組織内に限定すると75%(45/60)の発現率で,16.7%(10/60)は非癌部組織の表層上皮と固有腺管であった.以上の成績を第43回,45回日本消化器外科学会,54回,55回日本癌学会総会,第68回日本感染症学会,第43回日本ウイルス学会総会にて発表した.胃癌の発生要因としてEBVの関与が示唆される.今後さらに胃癌の発癌機構の解明には生体側の免疫応答,HLAとの関連牲を含め解析して行かねばならない.EBV-によって誘導されるLMP蛋白は癌遺伝子を活性化し、細胞の腫瘍化に関与している蛋白であることが報告されている。我々は胃癌患者においてEBV-LMP蛋白が発現しているかどうかLMP蛋白に対する抗体調査を行い、さらに対照として良性の胃疾患患者(50歳以上)と同年齢層の健常者について検討し、以下の成績を得た。1:EBV-LMP抗体の陽性率(20倍以上が陽性)は胃ポリ-プ4%、急性胃炎は7.6%、最も高い胃潰瘍で12%であった。これに対し胃癌では早期癌で68%、進行癌で78%と高陽性率であった。2:胃癌患者と健常者について年齢別で比較すると、LMP抗体の陽性率は胃癌患者では40歳代では52%、50歳代は66%、70歳代では71%、80歳代では92%であった。これに対し健常者は40歳50歳代は0%、60歳代は17.5%、70歳代は20.5%と加齢による上昇が見られたが、低陽性率あった。

一方VCA抗体の陽性率は胃癌患者は全年齢とも100%、健常者は最も低い40歳代で90%、それ以外は95100%であり、VCA抗体陽性率では両者間に差が認められなかった。3:術前・術後における抗体価の変動は癌病期に比例し、癌摘出後に抗体価が低下したのはLMP抗体価では癌病期のI期では58%、II期では54%、III期では44%、IV期では10%と病気の進行にともなって術後に抗体価の低下する割合が減少をしたが、VCA抗体価では減少が認められなかった。反対に術後に抗体価が上昇したのはVCA抗体価で病期の進行と共に増加した。しかしLMP抗体では術後、抗体価の上昇は認められなかった。これらの現象はVCA抗原とLMP抗原の産生する組織系の違いを示唆しており、術前・術後におけるVCAとLMP抗体価の変動の違いがこのことを支持していると思う。さらに免疫組織染色による成績でも胃癌組織中にEBV-LMP蛋白が癌組織に検出された。(感染症学会総会、45回消化器外科学会にて発表)。平成7年度では第1回国際胃癌会議において、胃癌患者のLMP抗体価は胃癌の病期と関係があることを報告し、さらに第81回日本消化器病学会総会では胃癌患者と消化器系疾患患者を比較することにより、胃癌患者ではLMPの抗体価が75%の高保有率に対し、消化器系疾患患者では10%以下であった。さらに健常者では60歳以上の老齢者のみに認められ加齢とともに保有率の上昇が認められることを報告した。さらに第54回日本癌学会総会では胃の上皮細胞にはFEB-レセプター(C3d)が存在し、癌組織ではCD30^+細胞が早期癌より進行癌でより強く発現していたことを報告し、第43回日本ウイルス学会総会において癌切除によりEBV関連抗体の中でLMP抗体価が低下することが判明し、低下率は早期の癌で60%認められるのに対し進行した癌では5%以下であることを報告した。一方、医学のあゆみ胃癌Vol.172.12.1995には胃の癌組織以外の腸上皮化生を示す健常腺管の細胞にLMPが認められたことを報告した。
筋形成に関わる膜分子の網羅的検索とRNAiによる機能解明・遺伝的疾患との関連

本研究は骨格筋形成の形成機構を、その過程にかかわる膜分子および細胞内極性を有する分子を網羅的に検索し、新しい筋形成機構の解明をめざした。特に、骨格筋形成を理解する鍵となる膜分子と細胞内で極性をもって局在する分子の同定に焦点をあてて研究してきた。(1)自立的に筋管を形成するマウス筋芽細胞株を用いて、分化に伴って活性化されるmRNAを濃縮したサブトラクションライブラリーを作成。その網羅的な検索の中から新しい膜蛋白質を見つけ出した。現在、そのうち2つの遺伝子に絞ってsiRNAによる検討を行っている。(2)筋形成に必須の転写因子マイオジェニンのプロモーターにGFPをつないだレポーター遺伝子を作成し、分化後GFP陽性細胞をセルソーターで濃縮し、その細胞のポピュレーションに特異的に反応するモノクローナル抗体を単離した。このアプローチによって、筋形成に関連ある興味ある膜蛋白質を認識する抗体を3種類見つけることができた。(3)これまでに見つけた膜型プロテアーゼメルトリンを中心に、筋形成のプロテアーゼ制御に関する研究を進める、というストラテジーから、メルトリンαは筋形成および脂肪組織形成にかかわり、細胞増殖を制御する因子であることを見いだし、(Kurisaki et al., Mol.Cell.Biol., 2003; Masaki et al., Endocrinol., 2005)、メルトリンβもそのプロテアーゼドメインを介して筋形成に関わることなどを明らかにした(Kurohara et al. Developmental Biol., 2004)。さらに、筋節・レンズ・耳胞上皮に特異的活性化されるADAM_εのクローニングに成功し(Watabe-Uchida et al., Dev Dynamics, 2004)、この分子が筋節上皮などのbasal側に局在することを見いだした。本研究は骨格筋の形成機構を、その過程にかかわる膜分子および細胞内極性を有する分子の網羅的検索を中心に明らかにしようとするものである。まず、自立的に筋管を形成するマウス筋芽細胞株C2を用いて、分化に伴って活性化されるmRNAを濃縮したサブトラクションライブラリーを作成。分化に必須な転写因子myogeninが活性化され、なおかつ筋管形成がはじまっておらず筋特異的ミオシン蛋白質などの発現活性化もおこっていない、形態学的にも生化学的にも分化初期のmRNAからcDNAを作成し、筋芽細胞のmRNA(および必要に応じて成体筋組織のmRNA)を用いてサブトラクションをおこない、約30個の機能新規のcDNAクローンを得た。シリコスクリーニングにより、膜分子をコードするものに絞り込み、その中で筋形成時に発現が高く、長後は発現が抑制されるものに関して、全長をクローニングした。さらに、cDNAをGFPタグとの融合蛋白質を発現できるベクターに組み込み、細胞膜での発現を確認した。また、抗体を作成し、発現がそれに一致するすることも確認した。これらの融合蛋白質や抗体による発現抑制を指標にsiRNAによる発現阻害を試み、筋形成へのかかわりを検討している。一方、もうひとつのアプローチとして、myogeninプロモーターにGFPをつないだ発現プラスミドをC2細胞に導入し、これをFACSによって濃縮した細胞を用いて、分化特異的に細胞表層に現れる蛋白質のスクリーニングをおこなった。まず、自立的に筋管を形成するマウス筋芽細胞株C2に、筋分化に必須な転写因子myogeninのプロモーター支配下にGFPを発現させるプラスミドを導入、筋分化を誘導すると、早期に一過的にGFPの発現が見られる。

これを用いて、GFP-positive細胞をFACSで分取し、その画分の細胞で発現する膜蛋白質に対するモノクローナル抗体をスクリーニングした。その結果、筋分化に際して初期に活性化され、なおかつ筋管形成がはじまっておらず筋特異的ミオシン蛋白質などの発現活性化もおこっていない、形態学的にも生化学的にも分化初期の細胞で活性化される膜蛋白質に対する抗体を多数とることができた。その中から筋発生過程・筋再生過程で活性化されるなどのいくつかの基準を満たすものを選び出し、結果的に3クローンに絞ってさらに検討することになった。一方、筋芽細胞の分化前後のmRNAを用いてサブトラクションをおこない、そのライブラリーから約30個の機能新規のcDNAクローンを得た。シリコスクリーニングにより、膜分子をコードするものに絞り込み、その中で筋形成時に発現が高く、成長後は発現が抑制されるものに関して、全長をクローニングした。さらに、cDNAをGFPタグとの融合蛋白質を発現できるベクターに組み込み、細胞膜での発現を確認した。siRNAによる発現阻害を試みたが、筋形成への効果はcell non-autonomousであることが示唆された。
子宮胎盤床組織および胎盤絨毛組織における血管増生因子に関する研究

妊娠の成立後、子宮胎盤床および胎盤において急速な組織の増殖と血管増生が生じ、子宮ー胎盤ー胎児間の循環を確立させる。この子宮、子宮胎盤床、胎盤で観察される急速な組織増殖現象および血管増生現象の機序の解明は、生殖生理学上、基本的な課題であるとともに、胎児発育遅延や妊娠中毒症の病態分析に重要な意味をもつ。本研究では妊娠ラットを対象に子宮筋、子宮胎盤床、胎盤各組織中の内因性増殖因子(growth factor)と血管増生因子(angiogenesis factor)の存在について検討した。またヒト胎盤中の両因子活性の分析も試みた。同時にヒトにおける子宮胎盤循環量の低下と胎児発育遅延発生の関係を、dehydroepiandrosterone sulphate(DHAS)投与による動的分析を用いて検討した。得られた結論は以下の如くである。1.生殖領域における内因性成長因子、血管因子分析を目的とした予備研究において、ブタ莢膜組織中に高活性の内因性成長因子、血管増生因子が存在することが確認された。2.ラット子宮筋、子宮胎盤床、胎盤の抽出物中に成長因子、血管増生因子の性質を有する物質の存在が認められた。3.上記の物質の活性は妊娠日令とともに変動する。組織別での活性の高さは子宮胎盤床、子宮筋、胎盤の順となった。4.ヒト満期産胎盤にも同様の内因性成長因子、血管増生因子の存在が推測された。5.母体DHAS投与後の血中DHAS半減期は、胎児発育状況を一定程度反映し、胎盤ー胎児循環不全の臨床的指標として有力であることが判明した。1.妊娠10日令, 15日令, 20日令のラットより,子宮,子宮胎盤床,胎盤組織を採取.各サイトゾルを透析,凍結乾燥後, BALB/3T3細胞の3H-チミジン取り込みにより成長因子活性を,またChick embryo chorioallantoic membrane assay(CAM法)を用い血管増生因子活性を検討した.2.その結果,成長因子活性はそれぞれの日令に認められ, 10日令が最も活性が強い.しかし血管増生因子活性は,各日令において存在を疑わせるものの明確でない.3.現在,ゲルクロマトグラフィーおよびHPLCにて試料を精製するとともに, cloned capillary endothelial cellを使用する血管増生因子活性測定法を検討中である.4.なお,脈生的に行ったブタ卵巣の成長因子,血管増生因子の研究にて,ブタ卵巣の内因性成長因子がエストリゲン依存であることを確認した.1.妊娠11日令、15日令、20日令のラットより、子宮、子宮胎盤床、胎盤組織を採取。各サイトゾルを透析、凍結乾燥、60%飽和硫安にて塩析後、イオン交換クロマトグラフィー(Bio-rex70、PBS+0.011MNaCl)により、1M、NaCl分画を採取した。再度透析、凍結乾燥後、蛋白量を調整し、成長因子活性を3T3細胞への3H-チミジン取り込み、血管増生因子うウシ毛細管内皮細胞増殖能を指標に測定した。この結果、各試料とも1様の成長因子活性、血管増生因子活性を示したが、胎盤床は10日令が最高値でその後低下傾向を示すも一般に高値、また子宮筋では妊娠日令とともに上昇し、20日令が最高値となった。胎盤はいずれの時期においても他2組織に比し低値であった。2.ヒト満期産胎盤にも同様の内因生成長因子、血管増生因子の存在が推測された。3.ヒトにおける子宮胎盤循環量の低下と退治発育遅延発生の関係をdehydroepiandrosterone sulphate(DHAS)投与による動的分析を用いて検討した。
アジア圏マルチモード・ネットワークのダイナミズムと国際物流予測モデル構築

国際海上コンテナだけでなく,国際ユニットロード輸送・陸上越境輸送,さらには端末・背後輸送としての陸上・水上輸送も取り込み,荷主や輸送企業のより実際的な行動を織り込んだ,総合的な国際貨物流動を対象としたモデルを構築した.また,構築したモデルを用いて,中国やアセアン地域におけるインフラ投資などの国際交通政策シミュレーションやSCM進展のシミュレーションを行った.国際海上コンテナだけでなく,国際ユニットロード輸送・陸上越境輸送,さらには端末・背後輸送としての陸上・水上輸送も取り込み,荷主や輸送企業のより実際的な行動を織り込んだ,総合的な国際貨物流動を対象としたモデルを構築した.また,構築したモデルを用いて,中国やアセアン地域におけるインフラ投資などの国際交通政策シミュレーションやSCM進展のシミュレーションを行った.(1)東アジア地域における国際貨物輸送の現状に関する詳細調査・分析A.東アジア地域の陸上越境輸送や国内輸送ネットワークの現状・将来動向調査東南アジア地域における越境輸送の現状・今後の動向や,これらの地域における国内輸送ネットワークの現状や今後の見通しなどについて,情報を入手した.B.国際貨物の輸送機関選択に関わる情報収集・データベース構築海上コンテナ・陸上・航空の機関分担に関するデータベースに基づき現状の機関分担状況に関する分析を行った.C.荷主企業の行動や,輸送企業の競争環境・グループ再編などに関わる資料の収集・分析荷主企業については,SCMを採用している主要な業種の荷主企業に対し実態調査を行い,SCMを効率化・高度化させるための物流サービス要素・物流拠点機能(混載機能等)に関するニーズについて網羅的に把握を行った.D.日本の国内輸送ネットワークの精緻化と輸送経路選択行動のモデル化これまでのネットワークで考慮されていなかった交差点部に関する海上コンテナ車両の通行可能性(ボトルネック抽出方法)について検討した.また,2005年秋にISO規格に仲間入りした45ftコンテナについても,通行可能性を検討した.(2)輸送機関選択や端末輸送も内包した総合的な国際貨物流動モデルの構築中国や東南アジアの背後輸送ネットワークを含めた国際貨物流動モデルを構築した.これにより,国際陸上交通(クロスボーダー交通)も考慮可能となった.このモデルを用いて,国境抵抗低減等の政策シミュレーションを実施した.また,輸送機関選択を内包したモデルを構築するための前提となる,輸送品目の分類方法について検討した.(1)東ア芝ア地域における国際貨物輸送の現状に関する詳細調査・分析A.東アジア地域の陸上越境輸送や国内輸送ネットワークの現状・将来動向調査昨年度実施した中国・東南アジア地域に引き続き、北東アジア・中央アジア地域等アジア他地域について、越境輸送の現状・今後の動向や、これらの地域における国内輸送ネットワークの現状や今後の見通しなどについて、情報を入手した.B.国際貨物の輸送機関選択に関わる情報収集・データベース構築昨年度実施した海上ゴシテナ・国際陸上・航空の機関分担分析の深度を深め、また国際フェリー・RORO船などを利用しな国際ユニットロード輸送についても、国内外の先進事例を調査した.C.荷主企業の行動や輸送企業の競争環境・グループ再編等に関わる資料収集分析昨年度の実績を踏まえ、荷主・輸送企業モデルに取り込むべき要素、およびその方法について、さらな検討を行った.D.日本の国内輸送ネットワークの精緻化と輸送経路選択行動のモデル化昨年度実施した交差点部に関する海上コンデナ車両の通行可能性に関する検討を踏まえ、国内輸送ネットワークの精緻化と輸送経路選択モデルの構築を行った.(2)輸送機関選択や端末輸送も内包した総合的な国際貨物流動モデルの構築昨年度に続き、輪送品目の分類方法に関する検討を進めた上で、輸送機関選択を含めたモデルに拡張する.また、北東アジア・中央アジアなど、中国・東南アジア大陸部以外のアジア地域ヘモデルを拡張した.(3)より現実的な輸送企業の行動や市場競争環境を考慮した輸送企業サブモデル構築輸送企業サブモデルに関しては、寡占市場における激しい運賃競争を前提に、運賃設定を明示的に考慮したモデルへと改良を行った.(1)日本を含む東アジア地域における国際貨物輸送の現状に関する詳細調査・分析昨年度までに引き続き,東アジア地域の国際海上輸送・陸上越境輸送や国内輸送ネットワークの現状・将来動向調査,国際貨物の輸送機関選択に関わる情報収集などを行った.(2)輸送機関選択や端末輸送も内包した総合的な国際貨物流動モデルの構築従来の国際海上コンテナ貨物流動モデルに,荷主の輸送機関選択行動や,日本以外の東アジア諸国における端末輸送の状況も加えた国際貨物流動モデルを構築した.また,同じデータベースを基に,国際航空貨物輸送モデルについても別途構築した.(3)より現実的な輸送企業の行動原理および市場競争環境を考慮した輸送企業サブモデルの構築輸送企業サブモデルについて,港湾の組み合わせごとに,港湾間輸送費用が最小となるよう就航頻度とロードファクターを同時に決定するようモデルを改良した.また,航路ごとの運賃決定モデル(収入最大化モデル)についても,改良を行った.(4)荷主サブモデルの改良とSCMなどの物流一貫管理システムの進展を考慮したシミュレーション荷主サブモデルについて,輸送企業サブモデルの運賃決定モデルと整合的なモデルとなるよう,輸出入港湾と輸送企業の2段階選択モデルに改良した.また,構築したモデルを用いて,SCMの進展を反映し,荷主の費用に対する感度がより高くなったと仮定した場合のシミュレーションを実施した.
スピン・ギャップを持つ新しい低次元量子スピン系の研究

Rb_2Cu_2Mo_3O_<12>の磁性を研究した。実験と理論計算の結果の比較から、第1近接相互作用(J_1)が強磁性で第2近接相互作用(J_2)が反強磁性であるスピンが1/2(S=1/2)の1次元ハイゼンベルグスピン系(競合系)のモデル物質であることが分かった。相互作用の値は、J_1=-138K、J_2=51K(α=J_2/J_1=-0.37)ともとめられた。このαの値から基底状態は非磁性のインコメンシュレイト状態となる。Cu_2CdB_2O_6の磁性を研究した。この物質では、Cu(1)とCu(2)という2種類のCuサイトが存在する。スピン間には3種類の反強磁性交換相互作用(J_1,J_2,J_3)が働いていると考えられ、J_1によって2つのCu(1)スピンが反強磁性ダイマーを作り、J_3によってCu(2)スピンが反強磁性鎖を作り、J_2がCu(1)スピンとCu(2)スピンを結びつけている。帯磁率と比熱の温度依存性から、TN=9.8Kで反強磁性転移が起こり、磁化の磁場依存性から、23T以上で1/2磁化プラトーが現れることが分かった。J_1=160K, J_2=38.8K, J_3=9.7Kとした場合の量子モンテカルロシミュレーションの計算結果は実験結果を良く再現できる。磁気的な状態は以下の通りである。23T以下では、Cu(1)スピンが局所的にほぼ非磁性なペアを作っていて、Cu(2)スピンは反強磁性秩序状態を作っている。一方、23T以上では、Cu(1)スピンの状態は変わらないが、Cu(2)スピンはほぼ磁場方向に向いて磁化が飽和している。結果として、ギャップを持つほぼ非磁性な状態と反強磁性秩序状態という対極にある2つの状態が、空間的に隣接して、それら2つの状態間の磁気的相互作用が無視できないにも関わらず、共存することを発見した。このような共存状態を持つ物質は他には知られていない。Rb_2Cu_2Mo_3O_<12>の粉末試料を固相反応法で作製し、帯磁率、高磁場磁化、電子スピン共鳴の測定を行った。実験と理論計算の結果の比較から、Rb_2Cu_2Mo_3O_<12>が第1近接相互作用(J_1)が強磁性で第2近接相互作用(J_2)が反強磁性であるスピンが1/2(S=1/2)の1次元ハイゼンベルグスピン系(競合系)のモデル物質であることが分かった。また、J_1とJ_2の値より充分小さな2Kまでで磁気秩序は見られなかった。一方、他のモデル物質では反強磁性秩序が見られる。従って、Rb_2Cu_2Mo_3O_<12>は、

実験的には未確認であるインコメンシュレイト状態を研究するためには、最適なモデル物質ということになる。今後、核磁気共鳴やミューオンスピン共鳴の実験を行い、内部磁場の様子を調べることが重要である。同様に、Rb_2Cu_2Mo_3O_<12>と同じ結晶構造を持つCs_2Cu_2Mo_3O_<12>の粉末試料を作製し、磁性の研究を行った。第1近似的には、競合系の物質であることが分かり、J_1=-93K、J_2=33K(α=J_2/J_1=-0.36)ともとめられた。しかしながら、理論計算からのずれは小さくなく、考慮していない他の磁気相互作用(おそらくは鎖間の磁気相互作用)によるものだと思われる。実験と理論との不一致の原因については引き続き調査中である。Cu_2CdB_2O_6の磁性を研究した。この物質では、Cu^<2+>イオンのみがS=1/2の局在スピンを持ち、Cu(1)とCu(2)という2種類のCuサイトが存在する。Cu-Cu距離とCu-O-Cu角度から、スピン間には3種類の反強磁性交換相互作用(J_1,J_2,J_3)が働いていると考えられる。J_1によって2つのCu(1)スピンが反強磁性ダイマーを作り、J_3によってCu(2)スピンが反強磁性鎖を作り、J_2がCu(1)スピンとCu(2)スピンを結びつけている。帯磁率と比熱の温度依存性から、T_N=9.8Kで反強磁性転移が起こり、磁化の磁場依存性から、23T以上で1/2磁化プラトーが現れることが分かった。J_1=160K,J_2=38.8K,J_3=9.7Kとした場合の量子モンテカルロシミュレーションの計算結果は実験結果を良く再現できる。また、磁化の大半はCu(2)スピンから来るが、Cu(1)スピンも有限の磁化を持つことも分かった。磁気的な状態は以下の通りである。23T以下では、Cu(1)スピンが局所的にほぼ非磁性なペアを作っていて、Cu(2)スピンは反強磁性秩序状態を作っている。一方、23T以上では、Cu(1)スピンの状態は変わらないが、Cu(2)スピンはほぼ磁場方向に向いて磁化が飽和している。結果として、ギャップを持つほぼ非磁性な状態と反強磁性秩序状態という対極にある2つの状態が、空間的に隣接して、それら2つの状態間の磁気的相互作用が無視できないにも関わらず、共存することを発見した。このような共存状態を持つ物質は他には知られていない。
計量的日本語研究文献のCD-ROM化とその利用技術の開発

1試作版CD-ROMをモニター数人に使ってもらい、使い方などについて感想を収集し、CD-ROMがどのように利用できるか、検討した。2スキャナで取り込んだ文献をOCRソフトを利用して文字認識してみた。画像情報よりは文字情報のほうが使いやすいのは当然であるが、問題は妥当な手間でそのような作業が可能かということである。OCRソフトとして入手可能なものを5種類ほど用意し、それぞれに同一のスキャン結果を与えて文字認識させてみた。試行の結果、使いやすく、認識精度が高いソフトの場合でも、数%程度の読み誤りがあることがわかった。結論として、現在の文字認識ソフトではまだ十分な実用レベルにまではいたっておらず、今回のような、論文をスキャンしたものから文字データを作成することは、不可能ではないにしても、コストや手間を考慮すると、実行は困難であることがわかった。3各分野ごとに研究文献を概観した場合、研究対象としてどれくらいの量を調査しているだろうか。CD-ROMに収録予定の論文を紙で分類し、調査した。分野としては、語彙、言語生活、文字、方言、音声、文法に分けた。その結果、全体として、研究対象の「量」は非常に変動が大きく、一定の傾向を把握することは困難であった。これは各研究ごとに目的が違っていたりすることが影響していよう。しかし、そう極端に大きかったり小さかったりすることもないので、研究者が考える「妥当な調査規模」というものがあるらしいということも言えよう。1980年から1993年までの計量的な観点から書かれた日本語研究文献の書誌情報をパソコンで入力した。また論文そのものをスキャナで入力した。個々の論文の要約を用意した。これらの基礎データを基に、スキャン結果を全面的に見直し、不鮮明なコピー、一部の欠落、等を確認し、また書誌情報との不一致をチェックし、必要に応じて修正を加えた。それぞれの論文が、計量的に見てどのような性格のものかを検討し、大まかに分類することを行った。その結果、計量的研究は、よって立つデータの型によって、アンケート型、テキスト型、実験型、辞書型に分類できることがわかった。ただし、中には、いくつかのカテゴリーの中間的なデータがあったりして、なかなか分類しにくい例もあった。このような分類によって、各種の計量的日本語研究論文を概観し、今後の研究の方向性を探る準備ができた。前年度までに計量的日本語研究論文のスキャンが終了していたが、今年度は、その画像品質のチェックを網羅的に行った。その結果、欠落やかすれなどの問題が多数発見され、それを再度スキャンすることで元データの修正を行った。そればかりでなく、他の原稿の一部が紛れ込んでいる例などもみつかった。別の論文の一部が(編集の都合上であろう)他の論文の末尾の空欄につながって掲載されているような事例である。これも個別の修正が必要であり、対応に苦労した。一方、多くの論文を分野別に分類し、それぞれの分野で計量的研究がどのような規模で、どんなデータを対象にして、どのように行われているか、概観する調査を行った。論文は多種多様であり、全体を一覧できるような「まとめ」にはならなかった。しかし、大体の傾向は把握できた。アンケートのような人を対象にする調査では、100人から数百人程度の規模が多く、実験では数十人が多かった。また、用例調査では、数百例程度が多かったが、語彙調査では、数千から数万語程度というあたりが多かった。論文ごとの違いが非常に大きく、規模一つとっても、単純に目安が述べられるようなものではなかった。1計量的日本語研究論文をスキャナでスキャンしたものに対して、画像品質のチェックを全体的に行った。必要に応じて、不良部分を再度スキャンした。2モニター数名を募集し、試作段階のCD-ROMを先行配布し、どのように使えるか、どんな問題があるか、体験してもらった。年度末までにコメントを回収し、研究成果報告書に収録した。

3「語彙」に関する計量的日本語研究論文の全体を概観し、計量言語学の観点から語彙研究を展望し、今後の語彙研究で必要となる点を考察した。テキストを対象とした計量的な語彙研究を概観すると、異なり語数的なアプローチが多く、延べ語数的なアプローチが不十分である。それは、大規模な語彙調査が国立国語研究所とNHKだけで行われている現状を反映している。今後は、計算機を用いることで個人でも語彙調査が可能になっていくので、延べ語数的アプローチが多くなることを期待する。多人数調査による計量的な語彙研究の面では、簡単な手法を用いたものや、数量化の諸手法など「データから何かを探ろうとする」アプローチが多く、仮説検証的な実験法によるアプローチがほとんどない。今後は、この方面の研究が多くなることが必要である。4収録予定の論文のタイトルや著者名などに含まれる「外字」について、全面的に見直し、単純テキストファイルで表現するとともに、外字をイメージで収録する方針でやっていけることを確認した。5年度末に研究成果報告書を作成した。
高層ビル床面上における歩行帯電と電位低減法の研究

本研究では,平成13年度から平成14年度の2年間の補助金を受けて高層ビル床面上における歩行人体の帯電機構を解明し,電位減衰特性を定量的に把握することに成功した.研究成果の概要はつぎのとおりである.平成13年度においては,床面に誘導された電荷による床面電位を予測する等価回路を新たに提案し,その有効性を実験で検証した.従来困難であった足跡面電位に関しては,先に申請した回転セクター型携帯用電位計を複数個一列配置した2次元足跡面電位計を設計・製作し,これによって足跡面電位を測定した.得られた時間推移の電位波形と等価回路から導かれた回路方程式による数値シミュレーションの結果とを比較したところ,靴を蹴り上げてからの床面上における床電位の時間変化は同じ傾向を示すことがわかった.この結果から,着地側の靴からの床面への電荷の漏洩だけでなく,蹴り上げた靴の足跡面上に誘導された床面電荷の漏洩過程に関しても等価回路で予測し得ることが明らかとなった.しかしながら,平成13年度に製作した足跡面電位分布測定装置の動作不備から足跡面電位が正確に測定できず,それ故に提案等価回路の定量検証には至らなかった.平成14年度においては,足跡面電位装置を再設計・製作する一方,電荷漏洩過程を表す等価回路を再度検討し,床面電位の測定値との対照から足跡面電位の等価回路の有効性を検証した.まず,帯電人体が片足を上げた際の足跡面上の電位を表す計算式を人体電位と同じくラプラス領域上で導出し,数値逆ラプラス変換で電位を数値的に求めた.一方,人体電位と床電位は,回転セクタ型電位計(電位計)を用いた電位測定装置で人体の充電電圧をパラメータとして同時測定した.等価回路から導かれた回路方程式による数値シミュレーションの結果と測定で時間推移の電位波形とを比較したところ,人体電位の初期電位(充電電圧)で規格化した電位減衰特性は,充電電圧とはほぼ無関係に同じ傾向を示し,計算値ともよく一致した.一方,足跡面電位の初期値で規格化した電位減衰特は充電電圧に拘わらず計算値とよく一致したが,初期電位は充電電圧とは必ずしも比例しないことが判明した.この原因は,足を上げた際に靴底と床面との剥離帯電で発生した電荷が床容量を新たに充電することで床電位が変化するのであろうと推察されるが,その確証はない.歩行に伴う床面上の発生電荷とその動的振る舞いを把握することが今後の課題となる.本研究では,平成13年度から平成14年度の2年間の補助金を受けて高層ビル床面上における歩行人体の帯電機構を解明し,電位減衰特性を定量的に把握することに成功した.研究成果の概要はつぎのとおりである.平成13年度においては,床面に誘導された電荷による床面電位を予測する等価回路を新たに提案し,その有効性を実験で検証した.従来困難であった足跡面電位に関しては,先に申請した回転セクター型携帯用電位計を複数個一列配置した2次元足跡面電位計を設計・製作し,これによって足跡面電位を測定した.得られた時間推移の電位波形と等価回路から導かれた回路方程式による数値シミュレーションの結果とを比較したところ,靴を蹴り上げてからの床面上における床電位の時間変化は同じ傾向を示すことがわかった.この結果から,着地側の靴からの床面への電荷の漏洩だけでなく,蹴り上げた靴の足跡面上に誘導された床面電荷の漏洩過程に関しても等価回路で予測し得ることが明らかとなった.しかしながら,平成13年度に製作した足跡面電位分布測定装置の動作不備から足跡面電位が正確に測定できず,それ故に提案等価回路の定量検証には至らなかった.平成14年度においては,足跡面電位装置を再設計・製作する一方,電荷漏洩過程を表す等価回路を再度検討し,床面電位の測定値との対照から足跡面電位の等価回路の有効性を検証した.まず,帯電人体が片足を上げた際の足跡面上の電位を表す計算式を人体電位と同じくラプラス領域上で導出し,数値逆ラプラス変換で電位を数値的に求めた.一方,人体電位と床電位は,回転セクタ型電位計(電位計)を用いた電位測定装置で人体の充電電圧をパラメータとして同時測定した.等価回路から導かれた回路方程式による数値シミュレーションの結果と測定で時間推移の電位波形とを比較したところ,人体電位の初期電位(充電電圧)で規格化した電位減衰特性は,充電電圧とはほぼ無関係に同じ傾向を示し,計算値ともよく一致した.一方,足跡面電位の初期値で規格化した電位減衰特は充電電圧に拘わらず計算値とよく一致したが,初期電位は充電電圧とは必ずしも比例しないことが判明した.この原因は,足を上げた際に靴底と床面との剥離帯電で発生した電荷が床容量を新たに充電することで床電位が変化するのであろうと推察されるが,その確証はない.歩行に伴う床面上の発生電荷とその動的振る舞いを把握することが今後の課題となる.近年の半導体技術の進歩によりICの高集積化および低消費電力化が進められた.しかしながら,これらを多用する情報通信機器の電磁雑音に対する耐性の劣化が問題となっている.この主原因は,オフィスビル等の床面上の歩行帯電で生ずる人体からの静電気放電にあるとされ,この観点から本研究では床面上における人体帯電機構に関して理論と実験の両側面から検討を行った.本年度の研究成果の概要は以下のとおりである.

本研究ではこれまでに,無帯電状態からの歩行開始による帯電を基本モデルとし,着地側の靴底を通しての人体帯電電荷の床面への漏洩過程を説明し得る等価回路を提案して示した.しかしながら,蹴り上げた靴による床面の足跡面電位の振る舞いについては明らかではなかった.今回,床面に誘導された電荷による床面電位を予測する等価回路を新たに提案し,その有効性を実験で検証した.従来困難であった足跡面電位に関しては,先に申請した回転セクター型携帯用電位計を複数個一列配置した2次元足跡面電位計を設計・製作し,これによって足跡面電位を測定した.得られた時間推移の電位波形と等価回路から導かれた回路方程式による数値シミュレーションの結果とを比較したところ,靴を蹴り上げてからの床面上における床電位の時間変化は同じ傾向を示すことがわかった.この結果から,着地側の靴からの床面への電荷の漏洩だけでなく,蹴り上げた靴の足跡面上に誘導された床面電荷の漏洩過程に関しても等価回路で予測し得ることが明らかとなった.次年度は,引き続き歩行帯電による人体電位と床面上の足跡面電位とを靴の種類との関係において同時測定し,この場合の予測モデルを確立する予定である.情報機器の静電気放電(Electrostatic discharge : ESD)による電磁障害は発生の予測が極めて困難であり,インテリジェント高層ビルにおいては高分子材料の使用拡大や空調設備の普及などが不測の障害発生に拍車をかけ,事態を一層深刻にしている.それ故に,高層ビル床面上における歩行人体の帯電機構を解明し,電位減衰特性を定量的に把握することはESDの有効な予防策に繋がる.この観点から本研究では床面上における人体帯電機構に関して理論と実験の両側面から検討を行った.本年度の研究成果の概要は以下のとおりである.本研究ではこれまでに,無帯電状態からの歩行開始による帯電を基本モデルとし,着地側の靴底を通しての人体帯電電荷の床面への漏洩過程を説明し得る等価回路を提案したが,蹴り上げた靴による床面の足跡面電位の振る舞いについては明らかではなかった.前年度は,床面に誘導された電荷による床面電位を予測する等価回路を新たに提案し,併せて足跡面電位分布測定装置を製作,人体電位と足跡面電位め同時測定を行ったが,製作装置の不備から足跡面電位が測定できず,それ故に提案等価回路の定量検証には至らなかった.今回,足跡面電位装置を再設計・製作する一方,電荷漏洩過程を表す等価回路を再度検討し,床面電位の測定値との対照から足跡面電位の等価回路の有効性を検証した.まず,帯電人体が片足を上げた際の足跡面上の電位を表計算式を人体電位と同じくラプラス領域上で導出し,数値逆ラプラス変換で電位を数値的に求めた.一方,人体電位と床電位は,回転セクタ型電位計(電位計)を用いた電位測定装置で人体の充電電圧をパラメータとして同時測定した.前年度と同じく,等価回路から導かれた回路方程式による数値シミュレーションの結果と測定で時間推移の電位波形とを比較したところ,人体電位の初期電位(充電電圧)で規格化した電位減衰特性は,充電電圧とはほぼ無関係に同じ傾向を示し,計算値ともよく一致した.一方,足跡面電位の初期値で規格化した電位減衰特は充電電圧に拘わらず計算値とよく一致したが初期電位は充電電圧とは必ずしも比例しないことが判明した.この原因は,足を上げた際に靴底と床面との剥離帯電で発生した電荷が床容量を新たに充電することで床電位が変化するのであろうと推察されるが,その確証はない.歩行に伴う床面状の発生電荷とその動的振る舞いを把握することが今後の課題となる
タスクの繰り返しによるライティングの変化：複雑系理論アプローチからの長期的研究

本研究はこれまでの研究を発展させ、日本人英語学習者が、同一のライティングタスクを大学の授業で毎週、1年間繰り返した場合、ライティングにどのような変化が起こるのかを複雑系理論のアプローチから調べた。その結果、(1)ライティングのレベルや内容は異なっても、同じようなパタンで流暢さが発達する場合があること、(2)自己調整の仕方は動機付けやパフォーマンスに複雑に影響を与え合うということが分かった。本研究全体の目的は、これまでに申請者らが行ってきた基礎的な研究(科学研究費補助金課題番号21520643、「タスクの繰り返しによるライティング発達への影響:テクスト分析を用いた長期的研究」平成2123年度)を量的・質的に発展させ、より広範な理論的・方法論的示唆を得ることである。これまでの研究では、同様の英語力や学習環境に置かれた日本人英語学習者が同一のライティングタスク(時間制限付きライティング)を授業で毎週、1年間繰り返した場合、ライティングにどのような変化が起こるのかを複雑系理論のアプローチから探索的に調べた。本研究では、研究範囲を拡大し、個人およびクラスに普遍的な発達パタンが見られるのかを、より確証的に調べる。また、このアプローチからの新しい研究手法である、長期的混合型研究法(longitudinal mixed methods research)を洗練・確立させる。平成25年度の主な研究成果は2つある。一点目は、研究計画に従い、平成24年度から継続してデータ収集を行い、データベース化に着手したことである。平成24年度と同様、グループタスクを取り入れたり、学生を取り囲む環境ややる気についてアンケートを行うなど、収集するデータの種類も拡充した。これらのデータについて現在データベース化を行っている最中である。二点目は、新しい長期的混合型研究法を提案したことである。前年度までに収集したデータに基づき、少人数の学生について作文の流暢さにおける相転移に焦点を絞って新しい研究手法を用いた研究を行い、論文にまとめた。この論文は世界的一流国際学術雑誌であるLanguage Learningに掲載された。現在は先行文献の研究を元に、次の究法の開発を進めている。本研究全体の目的は、これまでに申請者らが3年間行ってきた基礎的な研究(科学研究費補助金課題番号21520643、「タスクの繰り返しによるライティング発達への影響:テクスト分析を用いた長期的研究」平成2123年度)を量的・質的に発展させ、より広範な理論的・方法論的示唆を得ることである。平成24年度の主な研究成果は2つある。一点目は、研究計画に従い、対象となる学生の英語能力や専攻、人数を拡大しデータ収集を行ったことである。同時に、グループタスクを取り入れたり、学生を取り囲む環境ややる気についてアンケートを行うなど、収集するデータの種類も拡充した。この論文は世界的一流国際学術雑誌であるLanguage Learningに受理された。国内でも新しい研究方法に関心が集まっており、東京大学の「駒場言葉研究会」に招かれて講演を行うなど、活発に研究手法に関する提案を行っている。平成26年度は産後の休暇および育児休業による中断があったため研究を遂行することができなかった。しかし、専門雑誌『英語教育』において一般読者を対象にこれまでの研究成果をわかりやすくまとめた記事を半年間連載し、複雑系理論という新しいアプローチの説明や今後の可能性などについて情報発信を行った。本研究全体の目的は、これまでに申請者らが行ってきた基礎的な研究(科学研究費補助金課題番号21520643「タスクの繰り返しによるランティング発達への影響:テクスト分析を用いた長期的研究」平成2123年度)を量的・質的に発展させ、より広範な理論的・方法論的示唆を得ることである。