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誘電体表面近傍の局所的光近接場と原子の相互作用

本研究では,誘電体表面あるいはそこに置かれた微小散乱体の近傍に局在する光近接場の基本的性質を,究極のミクロなプローブとしての原子をの共鳴相互作用を通じて明らかにし,光近接場相互作用の応用研究の基礎を確立することを目的とする.このために物質表面近傍での微量原子の高感度検出技術を開発し,原子気体セル表面における非線形レーザー分光と,超高真空環境下での高指向性原子線散乱実験に基づいた光近接場観測技術の基礎の確立を行った,これと並行して,光近接場および光近接場共鳴相互作用の理論的取り扱いの基礎を確立し,実験理論両面からの研究を行っている.実験方法は,基底準位にスピンをもつアルカリ原子から,高安定半導体レーザーにより分光のできるセシウム原子を選び,レーザーを複数台用いた光ポンピングと非線形高分解分光技術を駆使した,光近接場と原子の空間選択的かつ状態選択的相互作用の抽出を可能にした.特に,光近接場の擬運動量の原子への移行の検証に成功し,光近接場利用の原子制御などへの応用の基礎付を行った.さらに原子線散乱実験では,イオンカウンティング法を導入し,スピン選択的共鳴二光子イオン化分光法の基礎を確立し,これを発展させた表面偏極場観測のための理論的考察を行った.理論研究においては,アンギュラースペクトル展開を基礎とし,光近接場相互作用の物質形状に依存する擬運動量や擬角運動量とその移行という,近接場の重要な物理的性質を明らかにする基礎理論を構築し,実験結果等との比較より,その有効性の確認を行った。これらの成果に基づき,さらに光近接場における共鳴相互作用の応用可能性について,精密な定量的評価を発展させている.本研究では,誘電体表面あるいはそこに置かれた微小散乱体の近傍に局在する光近接場の基本的性質を,究極のミクロなプローブとしての原子をの共鳴相互作用を通じて明らかにし,光近接場相互作用の応用研究の基礎を確立することを目的とする.このために物質表面近傍での微量原子の高感度検出技術を開発し,原子気体セル表面における非線形レーザー分光と,超高真空環境下での高指向性原子線散乱実験に基づいた光近接場観測技術の基礎の確立を行った,これと並行して,光近接場および光近接場共鳴相互作用の理論的取り扱いの基礎を確立し,実験理論両面からの研究を行っている.実験方法は,基底準位にスピンをもつアルカリ原子から,高安定半導体レーザーにより分光のできるセシウム原子を選び,レーザーを複数台用いた光ポンピングと非線形高分解分光技術を駆使した,光近接場と原子の空間選択的かつ状態選択的相互作用の抽出を可能にした.特に,光近接場の擬運動量の原子への移行の検証に成功し,光近接場利用の原子制御などへの応用の基礎付を行った.さらに原子線散乱実験では,イオンカウンティング法を導入し,スピン選択的共鳴二光子イオン化分光法の基礎を確立し,これを発展させた表面偏極場観測のための理論的考察を行った.理論研究においては,アンギュラースペクトル展開を基礎とし,光近接場相互作用の物質形状に依存する擬運動量や擬角運動量とその移行という,近接場の重要な物理的性質を明らかにする基礎理論を構築し,実験結果等との比較より,その有効性の確認を行った。これらの成果に基づき,さらに光近接場における共鳴相互作用の応用可能性について,精密な定量的評価を発展させている.本研究では,誘電体表面におかれた微小散乱体のまわりに局在すると考えられる光近接場の性質を,原子との相互作用を通じて明らかにするために,あたらしい表面近傍原子のレーザー分光計測技術を開発し,実験結果と理論研究の結果の比較を行うとともに,より多くの精密な情報が得られる原子線散乱実験装置を開発し,散乱原子線の計測技術を整えている.研究初年度においては,まず気体原子セルにおいて,セシウム原子の速度選択的励起とそのエバネッセント波検出を利用した高分解レーザー分光法を完成し,セル表面に付着させた直系200nmの誘電体微小球が,その近傍の原子スペクトルに及ぼす影響を観測した.観測には,超微細準位間の光ポンピングを応用したポンプ・プローブ分光による壁面に対して垂直方向の原子の速度選択と,エバネッセント波による飽和吸収分光を利用した水平方向の速度選択を行い,原子ビーム実験をシミュレートした.この結果,垂直方向にほぼ静止した原子に関連するスペクトルに,光近接場を介しての共振器量子電気力学効果と考えられる有意のシフトがあらわれた.また,このような結果を考察するための理論的基礎として,さまざまなモード関数を基底としたベクトル場のアンギュラースペクトル展開とその間の変換を定式化し,これらを用いたスペクトルシフトや遷移確立の変化などの計算を実行している.これらの研究と並行して,原子線散乱実験の準備を終え,エバネッセントイオン化光を用いた二光子共鳴イオン化分光系の評価,イオンカウンティングによる感度の向上を行っており,局所的光近接場の擬運動量としみこみ深さのさらに高精度な測定と,本研究で理論的に予測しているエバネッセント表面電磁場の偏極状態の計測を行う.

本研究では,誘電体表面あるいはそこに置かれた微小散乱体の近傍に局在する光近接場の性質を,究極のミクロなプローブとしての原子との共鳴相互作用を利用して明らかにし,光近接場相互作用の応用研究の基礎を確立することを目的とし,このために物質表面近傍での原子のレーザー分光技術を開発し,原子気体セルにおけるレーザー分光と,超高真空環境での高指向性原子線散乱による実験研究を行い,また光近接場の理論的取扱いの研究と併せて,その有用性を確認している.実験方法として,おもにアルカリ原子からセシウム原子を選び,周波数高安定化半導体レーザーシステムを複数用い,光ポンピングと非線形高分解レーザー分光を利用することで,空間選択や状態選択をされた原子の光近接場との相互作用の計測方法を確立し,さらに原子線散乱においてはイオンカウンティング法を導入し,測定感度および空間分解能を飛躍的に高める共鳴二光子イオン化分光を実現し,広い応用の可能性を持つ光近接場相互作用実験技術の基礎を確立した.実験で得られた表面近傍での原子の超微細スペクトルと,本研究で開発した,アンギュラースペクトル展開を基本とした光近接場相互作用の理論から,擬運動量および擬角運動量など,表面近傍での物質形状に強く依存する,光近接場相互作用の特徴的物理量の保存を示唆することができた.今年度はさらに,これらの基礎実験を継続し,理論研究を発展させ,より定量化の可能な実験系を構築するための方向性を検討し,擬角運動量検出や冷却原子使用による空間分解能向上などに関し定量的評価をし,引き続き原子を用いた光近接場測定の展開を行っている.本研究では,誘電体表面あるいはそこに置かれた微小散乱体の近傍に局在する光近接場の基本的性質を,究極のミクロなプローブとしての原子をの共鳴相互作用を通じて明らかにし,光近接場相互作用の応用研究の基礎を確立することを目的とする.このために物質表面近傍での微量原子の高感度検出技術を開発し,原子気体セル表面における非線形レーザー分光と,超高真空環境下での高指向性原子線散乱実験に基づいた光近接場観測技術の基礎の確立を行った.これと並行して,光近接場および光近接場共鳴相互作用の理論的取り扱いの基礎を確立し,実験理論両面からの研究を行っている.実験方法は,基底準位にスピンをもつアルカリ原子から,高安定半導体レーザーにより分光のできるセシウム原子を選び,レーザーを複数台用いた光ポンピングと非線形高分解分光技術を駆使した,光近接場と原子の空間選択的かつ状態選択的相互作用の抽出を可能にした.特に,光近接場の擬運動量の原子への移行の検証に成功し,光近接場利用の原子制御などへの応用の基礎付を行った.さらに原子線散乱実験では,イオンカウンティング法を導入し,スピン選択的共鳴二光子イオン化分光法の基礎を確立し,これを発展させた表面偏極場観測のための理論的考察を行った.理論研究においては,アンギュラースペクトル展開を基礎とし,光近接場相互作用の物質形状に依存する擬運動量や擬角運動量とその移行という,近接場の重要な物理的性質を明らかにする基礎理論を構築し,実験結果等との比較より,その有効性の確認を行った.これらの成果に基づき,さらに光近接場における共鳴相互作用の応用可能性について,精密な定量的評価を発展させている.
糖タンパク質によるウシ黄体機能制御機構の解明

これまでに、糖鎖はウシ黄体機能維持に貢献し、糖鎖形成不全が黄体機能を減弱させるという知見を得ており、さらに各発情周期で黄体の糖鎖発現は変化することを発見している。黄体機能の制御には様々な因子の関与することが知られているがその全容は未だ不明であり、黄体の糖鎖機能を標的とした新規黄体機能制御機構を解明することを目的として研究を進めている。ウシ発情周期各期の糖鎖構造変化及び糖鎖と黄体機能の関連性を検証することを今年度の研究として計画している。具体的には、各発情周期のウシ黄体組織及び細胞をレクチンブロットで解析し、黄体タンパク質全体の糖鎖構造変化を明らかにし、また、糖転移酵素遺伝子発現を解析して糖鎖構造変化の要因を解析することとしている。そこで、黄体の周期を通じた糖転移酵素遺伝子発現および糖鎖発現変化の解析を行った。ウシ黄体の発情周期を通じた、シアル酸転移酵素の遺伝子発現変化及びフコシル化糖鎖発現変化を検証した結果、シアル酸転移酵素遺伝子発現は退行期黄体で増加することが明らかになり、フコシル化糖鎖も退行期で増加することが明らかになった。また、シアル酸糖鎖発現をレクチンブロットで解析したところ、シアル酸糖鎖が退行期黄体で増加することが明らかになった。さらに、フコシル化糖鎖の黄体細胞生存率に対する影響を調べるために、フコシダーゼ処理した黄体細胞の生存率を検証した結果、フコシダーゼにより黄体細胞の生存率は減少することが明らかになった。今後、この発現変化と黄体機能との関連性を検証する。黄体の周期を通じた糖転移酵素遺伝子発現および糖鎖発現変化の解析を行った。以上より、概ね順調に進展しているが、細胞に関してはサンプル確保に予想以上の時間を要したため、シアル酸に関する細胞実験は次年度の計画で進める予定である。1)シアル酸の増減による黄体細胞の生存率およびプロジェステロン産生に対する影響を検討する。2)フコシル化の減少による細胞生存率減少のメカニズムを解析する。黄体機能の制御には様々な因子の関与することが知られているがその全容は未だ不明であり、黄体の糖鎖機能を標的とした新規黄体制御機構を解明することを目的として研究を進めている。そこで、黄体の周期を通じた糖転移酵素遺伝子発現、糖鎖発現およびプロテオグリカンコアタンパク質発現変化の解析を行った。アグリカン、バーシカン、シンデカン、O-GlcNAc転移酵素(OGT)、O-GlcNAc切断酵素(OGA)、ヒアルロン酸合成酵素(HAS)1、HAS2、HAS3およびHAS4の発情周期を通じた遺伝子発現を解析した結果、バーシカン、OGT、OGAおよびHAS2遺伝発現に変化が見られた。しかし、OGTとOGAの発現において同様の変化が観察されたので、直接O-GlcNAc修飾を解析した結果、退行期でO-GlcNAc修飾が顕著に減少することが分かった。黄体の周期を通じた糖転移酵素遺伝子発現および糖鎖発現、プロテオグリカンコアタンパク質発現変化の解析を行った。アグリカン、バーシカン、シンデカン、O-GlcNAc転移酵素(OGT)、O-GlcNAc切断酵素(OGA)、ヒアルロン酸合成酵素(HAS)1、HAS2、HAS3およびHAS4の発情周期を通じた遺伝子発現を解析した結果、バーシカン遺伝子発現は初期、形成期および退行期で高く、OGT、OGAおよびHAS2遺伝子発現は退行期で高かった。しかし、OGTとOGAの発現が同様に退行期で高く、実際のO-GlcNAc修飾がどのように変化をするかが不明なため、直接O-GlcNAc修飾をウェスタンブロッテイング法により解析した。その結果、退行期でO-GlcNAc修飾が顕著に減少することが分かった。以上より概ね順調に進展しているが、細胞に関してはサンプルの確保に予想以上に時間を要したため、次年度の計画で進める予定である。

黄体機能の制御には様々な因子の関与することが知られているがその全容は未だ不明であり、黄体の糖鎖機能を標的とした新規黄体機能制御機構を解明することを目的として研究を進めている。ウシ発情周期各期の糖鎖構造変化及び糖鎖と黄体機能の関連性を検証することを今年度の研究として計画している。具体的には、各発情周期のウシ黄体組織及び細胞をレクチンブロットで解析し、黄体タンパク質全体の糖鎖構造変化を明らかにし、また、糖転移酵素遺伝子発現を解析して糖鎖構造変化の要因を解析することとしている。そこで、黄体の周期を通じた糖転移酵素遺伝子発現および糖鎖発現変化の解析を行った。ウシ黄体の発情周期を通じた、シアル酸転移酵素の遺伝子発現変化及びフコシル化糖鎖発現変化を検証した結果、シアル酸転移酵素遺伝子発現は退行期黄体で増加することが明らかになり、フコシル化糖鎖も退行期で増加することが明らかになった。また、シアル酸糖鎖発現をレクチンブロットで解析したところ、シアル酸糖鎖が退行期黄体で増加することが明らかになった。さらに、フコシル化糖鎖の黄体細胞生存率に対する影響を調べるために、フコシダーゼ処理した黄体細胞の生存率を検証した結果、フコシダーゼにより黄体細胞の生存率は減少することが明らかになった。今後、この発現変化と黄体機能との関連性を検証する。黄体の周期を通じた糖転移酵素遺伝子発現および糖鎖発現変化の解析を行った。以上より、概ね順調に進展しているが、細胞に関してはサンプル確保に予想以上の時間を要したため、シアル酸に関する細胞実験は次年度の計画で進める予定である。1)シアル酸の増減による黄体細胞の生存率およびプロジェステロン産生に対する影響を検討する。2)フコシル化の減少による細胞生存率減少のメカニズムを解析する。2次元電気泳動装置の購入を予定していたが、内部研究事業の方で購入できたので、当該事業の実験に用いることができた。そのため、装置を購入せずに対応した。(理由)2次元電気泳動装置の購入を予定していたが、内部研究事業の方で購入できたので、当該事業の実験に用いることが出来た。(使用計画)フコシル化修飾に変化が見られたので、細胞によるフコシル化修飾実験をする必要が生じたため、使用期限のある阻害剤及び促進剤の購入に充当する。また、より実験を促進するための実験補助員の人件費に使用する。O-GlcNAc修飾に変化が見られたので、細胞によるO-GlcNAc修飾実験をする必要が生じたため、使用期限のある阻害剤および促進剤の購入に充当する。また、やや遅れた実験を進めるための実験補助員の人件費に使用する。
暗号化命令コードによるバッファオーバフロー検知システムの研究

本研究の目的は、侵入者のバッファオーバーフロー攻撃を実行時に検知することのできるハニーポットシステムに利用できるような仮想計算機を構成し、その実効性に関して評価することである。そのために、既存のプロセッサコアの命令コードを個々のシステムに固有のキーによって、暗号化のように変換するような仮想計算機を構成した。プロセッサコアは、命令コード変換器を介して、命令メモリに格納された命令コードを変換しつつ処理を行う。もし、命令メモリが何らかの手段によって改ざんされたとした場合に、そのコードは変換器を通って、プロセッサで処理されるため、通常の正しい命令コード列とはならずに、エラーを引き起こす可能性が高い。以上のシステムの可能性および実現性を評価した。具体的には、QEMU仮想マシン上にUNIX系のOSの基本的なシステムを構築し、その上でバッファオーバーフローが生じるプログラムを走らせた時に、侵入者の意図するプログラムを実行する命令が機械語のコードとして正しく解釈されないように、命令コードのデータを予めいくつかの方法で変換しておいた場合に、侵入者の意図するプログラムが正しく実行されなくなり、エラーを引き起こすことを確認した。さらに、この信号を利用してハニーポットシステムを構築するための基礎研究としてハニドウェア化された侵入検知システムの最適化に関する研究を行った。辞書圧縮の概念を利用して、パターン検査回路を最適化することにより、従来の方式に比較して、より少ないハードウェアで侵入検知などのネットワーク処理が実現可能であることを示した。本研究の目的は、侵入者のバッファオーバーフロー攻撃を実行時に検知することのできるハニーポットシステムに利用できるような仮想計算機を構成することである。そのために、既存のプロセッサコアの命令コードを個々のシステムに固有のキーによって、暗号化のように変換するような仮想計算機を構成し、その効果を検証した。以上のシステムの可能性および実現性を評価するために、まず、誤った命令コードが実行された場合に、それがどのように検出できるかについての評価を行った。具体的には、オープンソースの仮想計算機のエミュレータQEMUを利用し、そのソースコードの一部を書き換えることによって、暗号化された命令コードを処理することが可能なプロセッサが実現可能であるかに関して実験を行った。QEMU仮想マシン上にUNIX系のOSの基本的なシステムを構築し、その上でバッファオーバーフローが生じるプログラムを走らせることによって、実際にバッファオーバーフローが生じ、侵入者の意図する任意のコードが実行されることを確かめた。次に、侵入者の意図するプログラムを実行する命令が機械語のコードとして正しく解釈されないように、命令コードのデータをいくつかの方法で変換することにより、侵入者の意図するプログラムが正しく実行されなくなり、エラーを引き起こすことが確かめられた。以上の結果から、提案手法の方針がバッファオーバーフローの実行時検知の観点から有用であると考えられ、今後は、命令コードの変換や復元手法や仮想マシンの構築を行う予定である。
近代日本におけるスポーツにみる性差の創造と変革に関する基礎的研究

この報告書では,研究課題に関して以下の観点から日本の明治期における女性スポーツ(主にボールゲーム,体操,柔道,戸外運動<アウトドア・スポーツ>)の性差について歴史的事実の掘り起こしと言説分析を行った.その1つは,生物学的性や性差を形成してきた医学・衛生学的言説と女性性や性差の社会規範を形成してきた社会・教育的言説の対峙性と相補性に着目した.2つ目は,体操を含めた欧米スポーツと日本的スポーツ,さらに国内外の戸外運動と女性性・性差の創造や変革との関連性に着目した.しかもその分析は,制度的資料以上にスポーツする側の女性が立ち現れる教育現場(ローカルな資料)の資料に基づいた.この論文では,既存の制度史研究での知見を補う女性スポーツの歴史的展開を提示した.研究の結果,女性スポーツにおける女性性や性差の創造と変革には,医学・衛生学的言説(科学的知)と社会・教育的言説(思想・実践的知)が時系列的に対立物の統一となって立ち現れた.しかも社会・教育的言説による女性性・性差(いわばジェンダー)の変革の転機は,前世紀初頭の国民国家形成期に胎動し,高等女学校の制度化と連動していた.明治期の女性スポーツでは,欧米女性スポーツと日本的スポーツが,「稽古の思想」「技術化の思想」という形で発見・創造され,両者が文化習合するなかで女性性を「品性=淑女=レディ」を育む教育方法として位置づけられて展開した.加えて,女性の自転車乗り(サイクリング)・登山(遠足を含む)などの戸外運動がステータス・シンボルとなり,女性へのスポーツ解放を促進した.この報告書では,研究課題に関して以下の観点から日本の明治期における女性スポーツ(主にボールゲーム,体操,柔道,戸外運動<アウトドア・スポーツ>)の性差について歴史的事実の掘り起こしと言説分析を行った.その1つは,生物学的性や性差を形成してきた医学・衛生学的言説と女性性や性差の社会規範を形成してきた社会・教育的言説の対峙性と相補性に着目した.2つ目は,体操を含めた欧米スポーツと日本的スポーツ,さらに国内外の戸外運動と女性性・性差の創造や変革との関連性に着目した.しかもその分析は,制度的資料以上にスポーツする側の女性が立ち現れる教育現場(ローカルな資料)の資料に基づいた.この論文では,既存の制度史研究での知見を補う女性スポーツの歴史的展開を提示した.研究の結果,女性スポーツにおける女性性や性差の創造と変革には,医学・衛生学的言説(科学的知)と社会・教育的言説(思想・実践的知)が時系列的に対立物の統一となって立ち現れた.しかも社会・教育的言説による女性性・性差(いわばジェンダー)の変革の転機は,前世紀初頭の国民国家形成期に胎動し,高等女学校の制度化と連動していた.明治期の女性スポーツでは,欧米女性スポーツと日本的スポーツが,「稽古の思想」「技術化の思想」という形で発見・創造され,両者が文化習合するなかで女性性を「品性=淑女=レディ」を育む教育方法として位置づけられて展開した.加えて,女性の自転車乗り(サイクリング)・登山(遠足を含む)などの戸外運動がステータス・シンボルとなり,女性へのスポーツ解放を促進した.平成15年度の資料収集と資料整理(年表作成、データーベース化)及び資料分析は、主に以下の3点にまとめられる。(1)近代女性スポーツに関するローカルメディア資料として、明治中期以降大正期までの『河北新報』の関連記事索引の作成を継続中である。記事索引作成に並行して記事を分析した結果、中央紙に先行するかたちで同紙では「運動欄」を設け、男性スポーツに比べ掲載回数や紙幅は少ないが女性の身体運動も掲載していた事実を確認できた。とりわけ、大正後期で注目できるのは、女学生の野球が行われていたことが判明した。(2)体育・スポーツ関係の全国的資料である雑誌『体育』(日本体育会機関誌:資料収集済み)及び同誌の継続後誌『国民体育』(今回、資料収集調査)の目次索引の作成がほぼ完了する。16年度は資料の分析にはいるが、これまで資料的に欠落していたために女性スポーツ史年表においても不明確だった日露戦後から第一次世界大戦頃までの女性スポーツのアウトラインがみえてくるであろう。(3)上記と同様に地域的にも制度的にも全国的規模で展開した明治神宮体育大会関連の資料収集が完了した。記事資料の整理分析を進めているが、明治神宮体育大会では男性の青年団組織の取り込みに対して女性の青年団組織の取り込みがみられなっかたようだ。だとすれば、地域と女性とスポーツ(明治神宮体育大会)との関連性のなかで大正末期から第二次世界大戦期の女性スポーツの国家的位置づけがみえてくるようである。本年度の資料収集と整理及び資料分析は、主に以下の3点にまとめられる。(1)昨年度から継続していた『河北新報』の関連記事索引が完成した。さらに本年度は『宮城県教育会雑誌』の関連記事索引の作成に着手した。作成に並行した記事分析の結果、女性スポーツの拡大(=変革)という点で1920年代が画期であることが予想される。(2)雑誌『国民体育』の全目次・主要記事概要索引が完成した。『明治神宮体育大会報告書』の分析から、初期の大会主催者は女性スポーツの現状把握に乏しく、大会が進む(別言すれば、地方からの参加拡大)につれて女性スポーツが大きな位置を占めるように展開したことが判明した。(3)日本講道館及び米国での調査により以下の2点が女性スポーツを歴史的に把握する上で要になることが判明した。

(1)米国での女子バスケットボール関連の資料収集から、タイトルIXを契機とした1970年代の女子の男子用ルール適用は一面で歴史的事実であるが、実はローカル的には多様な歴史的経緯をたどっていることが資料的に実証可能かも知れない。とすれば、日本の歴史と比較すると、このスポーツで「進んだ米国、遅れた日本」という構図ではなく、米国と日本が時期的に同時進行、否、日本が先取りする形で男子用ルールに変わったという歴史認識ができるかも知れない。(2)日本講道館及び福田敬子女史(柔道8段、サンフランシスコ在住)からの聞き取りを含めた資料収集から、戦前の女子柔道は男性スポーツに女性が参入したという点で変革であったが、運動様式や運動目的(理念)の点で伝統的女性規範をすり込む歴史展開をみせた可能性がある。日米比較と日本の伝統的スポーツの中の女性像の探求、転機としての1920年代の歴史把握は平成17年度の大きな課題である。本年度の資料収集と整理、資料分析と結果の報告は、主に以下の3点にまとめられる。(1)日本的スポーツが近代スポーツの性差の伝統と変革に如何なる役割を果たしたのか。日本の女性スポーツ史を語る場合、この分析は不可欠であった。そこで講道館等での調査により、雑誌『柔道』などの関連記事索引の作成、記事分析を行った。この過程で福田敬子女史(現講道館9段=女性で世界最高段位、昨年度に聞き取り調査)からの聞き取り事項を文字等資料で確認・補足した。その結果、講道館女子部は昭和戦前期に本格的に組織化され、しかも嘉納治五郎の直轄のもとで展開し、拡大化する男子柔道に対して女子柔道は、嘉納柔道の理想を体現する時空であったことがわかった。なお、女子部組織化に伴って作成された講道館女子部誓文帳(講道館蔵)を発見して、昭和戦前期の女子部の実態を定量的にも明らかにした。この成果は、スポーツ史学会第19回大会で発表した。(2)(1)との関連、さらに今日的な女子柔道の趨勢を踏まえて、女子柔道の原初形態を知るために、明治期女子柔道について上記雑誌を中心に資料分析を行った。その結果、明治期女子柔道はエリート女性が関与して「形」「乱取」「乱取試合」という多様な身体運動であったことが明らかになった。また、性差変革の基層には「稽古の思想」「技術化の思想」があることを析出した。この成果は、東北スポーツ文化研究会で発表した。(3)性差を軸に「外来スポーツ(体操を含めて)」と「日本的スポーツ」を比較しつつ、明治期を中心に報告書を作成する。
エジプトにおける西洋式高等教育制度導入と新指導者層形成に関する比較教育学的研究

本年度の最大の成果は国外のアラビア語、欧米語による第一次資料の入手による研究の推進である。前年度より世界各地の図書館や大学に所蔵されている資料の複写依頼の交渉の成果が本年度になってやっと実を結んできた。(所蔵の有無の確認に時間がかかり、また資料の保存状態を理由にしての謝絶が多かったため前年度は二次資料を使用せざるをえなかった。)その結果第一次資料から直接研究を進めることが可能になった。こうして入手した資料の分析から本年度は1892年から1914年にわたるイギリス占領時代におけるエジプト近代教育についてクローマ-総領事が主導権を握っていた1906年までの前期とそれ以後の後期に分けて占領政策と民族主義との関わりのなかでそれがどのように展開していったかを明らかにしていった。前期についてはイギリス当局がとった教育の限定、有料化、制度化、英国(英語)化という側面に焦点を当て、当時のエジプト教育省の資料を基に明らかにしその成果を「イギリス占領下におけるエジプト近代教育の研究(1)」(『福岡県立大学紀要』4-1)として発表した。また占領後期に関しては1906年の反英暴動をきっかけにしたイギリス当局の教育政策における融和策への転換と民族主義者、サアド・ザグルールの教育大臣への任命を境ととした近代教育の拡大、エジプト人(アラビア語)化への転換とその経緯について分析し、その結果を「イギリス占領下におけるエジプト近代教育の研究(2)」(『福岡県立大学紀要』4-2)として公表する。(校正中)また昨年度から継続して研究してきた19世紀のエジプトへの近代教育導入のプロセスとそれが与えた社会的変化について「19世紀エジプトにおける近代教育の導入とエリート層の変容」として日本比較教育学会(平成7年7月、広島大学)で発表した。アラビア語および欧米文献資料により19世紀エジプトにおける近代教育制度の導入をめぐる諸問題についてかなり詳しい研究を行うことができた。特に研究前にあまり重視していなかった伝統的なイスラーム教育制度との断絶あるいは継承という側面の重要性を明らかにできたことは大きな成果であった。知識の概念、教育目的、教育方法などにおいて大きく異なる二つの教育制度は断絶という点においてはイスラーム的知の体系の温存という点から、その後現代にまでつながるイスラームと近代という問題を放置することになり、継承という点においては近代的初等・中等教育を担う教師養成努力の不足から暗記重視の教育方法の継続と各レベルの学校間の齟齬をもたらした。その成果についてはその一部を「伝統的イスラーム教育制度の研究:エジプトにおける近代教育制度の研究序説」(『福岡県立大学紀要』3-1)として公表した。次いでわが国では未だなされたことのない近代教育制度導入過程についての研究を行い、そのプロセスと問題点を明らかにすることができた。重要な問題点としては1882年のイギリスによる占領以前においては国家財政の破綻による財政問題と為政者による政策における継続性の欠如であり、占領下ではイギリスによる意図的な教育普及の抑制、さらに(形式的)独立達成後は国民の高等教育への需要への無計画な迎合による就職問題などが挙げられる。占領前については「19世紀エジプトにおける近代教育制度」(『福岡県立大学紀要』3-2)として公表する。(校正中)問題点としては一部の国外機関所蔵の資料の複写の入手に手間取り必ずしも十分な量の第一次資料を使用することができなかった点であるが、これについては継続する次年度にはある程度解決するめどがついた。こちらの方が最大の成果といえるかもしれない。前年度より世界各地の図書館や大学の所蔵されている資料の複写依頼の交渉の成果が本年度になってやっと実を結んできた。

(所蔵の有無の確認に時間がかかり、また資料の保存状態を理由にしての謝絶が多かったため前年度は二次資料を使用せざるをえなかった。)その結果第一次資料から直接研究を進めることが可能になった。こうして入手した資料の分析から本年度は1892年から1914年にわたるイギリス占領時代におけるエジプト近代教育についてクローマ-総領事が主導権を握っていた1906年までの前期とそれ以後の後期に分けて占領政策と民族主義との関わりのなかでそれがどのように展開していったかを明らかにしていった。前期についてはイギリス当局がとった教育の限定、有料化、制度化、英国(英語)化という側面に焦点を当て、当時のエジプト教育省の資料を基に明らかにしその成果を「イギリス占領下におけるエジプト近代教育の研究(1)」(『福岡県立大学紀要』4-1)として発表した。また占領後期に関しては1906年の反英暴動をきっかけにしたイギリス当局の教育政策における融和策への転換と民族主義者、サアド・ザグルールの教育大臣への任命を境ととした近代教育の拡大、エジプト人(アラビア語)化への転換とその経緯について分析し、その結果を「イギリス占領下におけるエジプト近代教育の研究(2)」(『福岡県立大学紀要』4-2)として公表する。(校正中)また昨年度から継続して研究してきた19世紀のエジプトへの近代教育導入のプロセスとそれが与えた社会的変化について「19世紀エジプトにおける近代教育の導入とエリート層の変容」として日本比較教育学会(平成7年7月、広島大学)で発表した。
化学気相蒸着法による選択的水素透過能を有する金属薄膜の調製

CVD法に適した高揮発性の化合物としてアセチルアセトナト錯体を選択し、大気圧下、熱分解によりパラジウムを多孔質体の細孔内に担持することを試みた。析出速度や析出物の形態に大きな影響を与える操作因子に関して基礎的知見を得るため、平板状ガラス基板上へのパラジウム薄膜の析出させ、析出速度を求めた。その結果、錯体の気化温度は180°Cのとき、最も大きな析出速度が得らることがわかった。この温度を越えると、錯体が急速に分解し、効率的に気化させることができなかった。また、基板温度として300°Cが最も適していることをみいだした。なお、SEM観察により、以上の析出条件下では緻密な膜が得られることを確認している。得られた基礎的知見をもとに、平均細孔径200nmの多孔質アルミナ管への析出を試みた結果、目的とする管中央部(2cm)に、ほぼ選択的にパラジウムを析出させることができたが、2時間析出したのみでは、完全に細孔を塞ぐことができなかった。しかし、管内をアスピレーターで減圧にすることでパラジウム化合物は細孔内に吸引され、細孔開口部付近で分解が起こっていることが、EPMAによる元素分析で確認することができた。以上の結果は、析出操作を繰り返すことで細孔を塞ぎ、水素を選択的に透過する非対象型分離膜を調製できることを示唆している。昇華させたパラジウム化合物の細孔内での拡散と析出を制御できるように、装置の改良および最適条件(特に析出温度、管内圧力)の確立が今後の研究課題である。
ネットワーク解析と比較ゲノムを応用した薬剤標的分子を予測する数理モデルの構築

タンパク質間相互作用ネットワーク(PIN)は、遺伝子の機能や薬剤標的分子の探索のための、有用なリソースである。本課題では、主に2つの研究に取り組んだ。1人のPINの情報を使用し、薬剤標的分子を予測する計算手法の開発を行った。この計算手法を使用し、アルツハイマー病、関節リウマチ、そして、いくつかのがんに対する、新規の薬剤標的候補分子を予測した。2多様な生物種間における、PINの構造の、類似性と差異について調査を行った。さらに、比較ゲノム解析、および、遺伝子重複に基づくネットワーク成長モデルを使用したコンピューターシミュレーションを行い、このような類似性と差異を説明できる進化メカニズムを探索した。1.網羅的なタンパク質間相互作用ネットワーク(PIN; protein-protein interaction network)の情報は、薬剤の作用機序の調査等において、システム的視点からの理解を助ける重要なリソースである。しかしながら、PINは複雑で巨大なネットワークであり、このようなネットワークから生物学的に有用な情報を取り出すことは難しい。この問題を解決するために、我々は、(1)巨大なPINを、複数のシンプルで小さなサブネットワークに分割する方法を開発し、さらに、(2)得られた小さなサブネットワークの中から、薬剤標的分子を有意に多く含むサブネットワークを同定する方法を開発した。これらの方法を人のPINに対して使用することにより、抗がん剤の標的分子の半数以上を含む、小さなサブネットワークの同定に成功した。また、このサブネットワークは、癌の生存や成長に重要なパスウェイと強い関係があることを発見した。このようなサブネットワークについて詳しく調べることにより、新しい薬剤標的分子の探索を効率よく進めることが出来ると期待される。これらの結果について、国際学会International Symposium on Artificial Life and Roboticsにおいて口頭発表を行った。現在、これらの結果について論文の執筆を進めている。2.PINの解析により得られる統計量、および、薬剤標的分子を多く含むサブネットワークに関する情報などを変数として、薬剤標的分子および疾患関連遺伝子を予測する数理モデルの構築を行った。数理モデルとしては、一般化線形モデル、および、ランダムフォレスト法を使用した。3.5種の原核生物のPINの解析、および、これらとその近縁種に対して比較ゲノム解析を行った。その結果、3種の原核生物において、遺伝子重複の頻度と相互作用数との間に相関があることを発見した。1.網羅的な、メチシリン耐性ブドウ球菌(MRSA)の蛋白質間相互作用ネットワーク(PIN)の情報は、薬剤標的分子の探索に利用されつつある。また、人の遺伝子と相同性のないMRSAの蛋白質は、薬剤標的にした場合に、副作用を及ぼす危険性が低いと考えられる。今回、MRASのPIN、MRSAの蛋白質の相同性の情報、および、MRSAの蛋白質の特徴量を入力データとした、薬剤標的分子の候補を推定する数理モデルの構築を行った。数理モデルは、代表的な10種の機械学習アルゴリズムを組み合わせて作成した。この数理モデルの予測精度を検証するために、既知の薬剤標的分子候補の幾つかをテストデータとして用いたところ、このモデルは高い予測精度を示した。また、この数理モデルにより新しい薬剤標的候補分子を推定し、候補分子のリストを作成した。このリストは、MRSAの新薬開発を効率よく進めるために役立つと期待される。この研究成果について、国際学会8th AYRCOBにおいて口頭発表を行った。2.Controllabilityの手法は、PINのダイナミクスを制御するために重要な役割を果たす遺伝子(driver遺伝子)を同定できる。しかし、driver遺伝子と薬剤標的分子との関連性はよくわかっていない。今回、我々は、人のPINのdriver遺伝子について調査を行った。その結果、我々は、drive遺伝子の中でも、相互作用数の多いdriver遺伝子群は、有意に癌の薬剤標的分子とオーバーラップしていることを示した。この研究成果について、国際学会20th AROB 20th 2015において口頭発表を行った。4.遺伝子重複に基づく進化モデルを構築した。また、シミュレーションにより、この進化モデルが5種の原核生物のPINの構造の類似性および違いを説明できることを示した。1.生体内の分子は、複数の分子と相互作用を行うことにより、その多様な機能を発現する。そのため、網羅的な分子間相互作用ネットワークの情報は、薬剤標的分子の探索や新薬の開発に活用されつつある。このような分子間相互作用ネットワークから有用な情報を抽出するために、ネットワーク理論を基盤とした多様な解析が行われている。今回、分子間相互作用ネットワークの解析と機械学習を基盤とした、新規の薬剤標的分子を予測する数理モデルを開発した。この数理モデルにより、人の複数の疾患(アルツハイマー病、リウマチ、がん等)に対して、新規の薬剤標的分子を推測し、標的候補分子のリストを作成した。さらに、文献調査により、アルツハイマー病に対する新規の薬剤標的候補のなかに、疾患メカニズムと密接にかかわる遺伝子が複数含まれることが判った。このことから、作成した候補分子のリストは、効率良く新規の薬剤標的分子を探索するのに有用であると考えられる。また、このリストとパブリックドメインの薬剤標的分子データベースを組み合わせて解析を行い、それぞれの薬剤の新しい(未知の)治療対象疾患について予測を行った。その結果、特に、Imatinib耐性の白血病薬の治療薬であるNilotinibが、アルツハイマー病の治療に対して使用できる可能性があると予測された。現在、予測された新規治療対象疾患と薬剤との関連性について、より詳細な調査を進めている。2.メチシリン耐性菌のタンパク質間相互作用ネットワークの情報、および、ゲノム情報を活用した、薬剤標的分子を探索するための数理モデルの改良を進めた。また、このモデルについて、論文の執筆を進めた。

平成27年度の研究計画として、(1)メチシリン耐性菌の薬剤標的分子を予測する数理モデルの論文執筆、(2)代表的な5種の原核生物のタンパク質間相互作用ネットワークの類似性および差異を説明する進化モデルについての論文執筆、(3)人の疾患に対する薬剤標的分子を予測する数理モデルの構築、の三点を挙げた。この内、(3)については、多様な分子間相互作用ネットワーク解析と機械学習を組み合わせて用いることにより、高い予測精度を得ることに成功した。現在、この数理モデルについて論文を執筆中である。また、(2)については、論文の執筆を進めた。しかしながら、(1)については、予測結果の分析が、モデルのパラメターのチューニングの不十分さを示唆したため、計画の一部を変更して、今年度に、さらに精緻にパラメターの調整を行い、論文の執筆を行うこととした。1.タンパク質は、単独で機能するのではなく、他のタンパク質と相互作用することにより機能する。そのため、ゲノムワイドな相互作用を記述した、タンパク質間相互作用ネットワーク(PIN)は、薬剤標的分子の探索や、進化のメカニズムをシステム的な観点から理解するために利用されている。しかし、実験的に、このようなPINを構築するのには、膨大なコストと時間がかかる。そこで、今回、neural networkを基盤とした、科学文献情報から、PINに関する情報を抽出する手法を構築した。中枢神経系の疾患(CNS)に関する科学文献情報を収集し、これらの文献に対して、今回構築した手法を適用して、CNSに関わるPINを構築した。また、パブリックドメインのデータベースと比較することにより、構築したPINの信頼性が高いことを確認した。したがって、今回構築したPINは、CNSに関する、疾患メカニズムの調査および薬剤標的分子の探索のための、有用なツールとなりうる。以上の研究成果について、国際学会、2nd International Symposium on BioComplexityにおいて、口頭発表を行った。2.PINの解析と機械学習を基盤とした、新規の薬剤標的分子を予測する数理モデルの改良を行った。このモデルを使用して、複数の疾患に対する、薬剤標的分子の予測を行った。また、予測した、標的分子のリストをもとに、これらの疾患に対してドラッグリポジショニングの対象となりうる薬剤リストの作成を行った。この研究成果について、Chem-Bio Informatics学会2016年度年大会において、口頭発表を行った。
コンジョイント分析を用いたスポーツ消費行動の解明に関する研究

本研究の目的は、スポーツ消費者の選好行動についてコンジョイント分析法を用いて明らかにするとともに、スポーツ行動研究における同分析法の有効性について検討することにあった。そのため、2つのスポーツ消費場面(スポーツクラブとゴルフ練習場)を取り上げ、それぞれにおけるスポーツ参加者の選好のメカニズムを明らかにしていくことにした。まず初年度では調査用のコンピュータ・インタビュー・システムを構築し、スポーツクラブ利用者の選好行動についてデータの収集・分析を行った(事例1)。次年度では、ゴルフ練習場利用者の選好行動についてデータを収集し分析を行った(事例2)。スポーツクラブ調査では、利用者の選好の対象となる条件として「月会費」「指導者」「プログラム」「付帯施設」「営業時間」「込み合い感」の6属性を設定しコンジョイント分析を行った。その結果、利用者がクラブの選択をする際には月会費、込み合い感、プログラム、施設、営業時間、指導者の順に重要視されており、特に月会費と込み合い感が意思決定上の大きな要素となっていることが明らかとなった。一方、ゴルフ練習場調査では「立地条件」「営業時間」「施設」「込み合い感」「利用料金」の5属性を利用者の選好条件として設定し分析を行った。その結果、最も重要視された属性は利用料金で、次に込み合い感、立地条件、営業時間、施設という順で重要視されていることが分かった。本研究においては、以上のような事例をもとに、人びとがどのようにスポーツのサービスを選択するのかという選好行動について、その一端ではあるが明らかにすることができた。また、研究結果からスポーツ行動研究におけるコンジョイント分析法やコンピュータ・インタビュー法の有効性についての示唆も得られた。1.当該トピックに関する文献・資料等を広範囲に収集整理するとともに、研究協力施設との協議を踏まえて、対象とするスポーツ消費の場面をスポーツクラブとゴルフ練習場という2つのケースに決定した。2.インタビュー調査用のノート型コンピュータおよびソフトウエア、またコンジョイント分析に必要なコンピュータ等を購入し、データ収集から分析に至るコンピュータ・システムを整備した。3.協力施設との協議をもとにスポーツクラブ利用者調査の最終的な設計、プリテストを経て平成5年11月に本調査を実施した。調査は2週間に及んだが、ほぼ予想した通りの500程度の回答数が得られた。4.収集されたデータに関しては、特にコンジョイント分析の視点から厳密なクリーニングを行い、最終的に350程度の有効回答数に達し、スポーツクラブ利用者の選好について本格的な分析に入った。尚、この有効回答数はコンジョイント分析を用いた研究としては比較的大きい方といえる。5.クラブ利用者の選好の対象となる条件としては月会費、指導者、プログラム、付帯施設、営業時間、込み具合の6属性を設定したが、これまでのところ、サンプル全体としての選好の構造が明らかになった。サンプルの属性別にみた選好構造の違いについては現在分析中である。6.ゴルフ練習場における利用者調査については、調査協力受け入れ施設の都合もあり本年度は実施を見送った。これらの調査については平成6年度前半に実施予定で、本年度においてその為の基礎資料の収集、関係者からの専門的意見の聴取を行った。本年度においては、前年度のスポーツクラブ調査(ケース1)に引き続いて、ゴルフ練習場での調査(ケース2)を実施、そのデータの分析をするとともに、2つの調査の総括を行い報告書を作成した。主な手続きは次の通りである。1.スポーツ消費の場としてゴルフ練習場を取り上げることとし、関係団体の協力を得て研究協力施設の選定と依頼をするとともに、資料等の収集・整理を進めた。2.先行研究と協力施設側との協議を踏まえて研究上の変数(サービス属性等)を決定し、質問項目等の作成を経た後、コンピュータ・インタビューのプログラミングを行った。3.本調査の実施:プリテストを実施してコンピュータの作動状況等をチェックした後、ゴルフ練習場の利用者に対してインタビュー調査(本調査)を実施した。

調査は延4日間(平日2日、週末2日)実施し、385の回答数が得られた。5.データのコーティング及びクリーニングをした結果、最終的に335ケースを有効回答と認め、コンジョイント分析法を用いてゴルフ練習場利用者の選好行動を分析した。分析では、立地条件、営業時間、施設、込み合い感、利用料金の6つの属性が考慮された。7.前年度に実施したスポーツクラブ利用者調査(ケース1)の研究成果と本年度分の成果をまとめて本研究の総括をし、研究報告書の作成を行った。
TUG1を標的とした口腔癌新規エピゲノム治療法の開発

進行口腔癌の治療成績は過去20年間で改善を認めていない。画像診断や治療技術の進歩に対して、Precision Medicineを実現するための遺伝子解析や有効な治療標的同定の遅れがその原因の一つといわれている。口腔癌は発癌を促進する強力なDrivingforceを有する遺伝子変異(ゲノム異常)が特定されておらず、エピゲノム異常が有効な治療標的となり得る。TUG1は口腔癌にて最も高頻度な遺伝子変異を有する上位2遺伝子、TP53、Notch1の制御下で機能する非翻訳RNAであり、口腔癌の発生、進展への関与が強く示唆される。本研究は口腔癌を対象に、TUG1を標的とした新規治療法の開発と治療成績の向上を最終目標とし、細胞実験と動物実験を通して口腔癌に対するTUG1の抗腫瘍効果について明らかにすることを成果とする。平成30年度は主に細胞株を用いた実験を行った。2種類の口腔癌細胞株(Ca9-22, Sa3)を対象として、TUG1をsiRNAおよびアンチセンス核酸を用いてknockdownさせ、MTT AssayおよびWound Healing Assayを行ったところ、共にTUG1 knockdown群では有意に細胞増殖能、遊走能の低下を認めた。さらにTUG1のターゲット遺伝子を同定する目的で、アンチセンス核酸にてTUG1をknock downさせた細胞株をマイクロアレイにて解析し、controlと比較し有意に2倍以上発現の減少する遺伝子を解析した。当該課題廃止後も研究を継続し、複数の細胞株を用いてアレイの解析のvalidationを行っていく予定である。また、Western blotting法によるCaspase-3やPARPの検出、FACSよるアポトーシス細胞の検出を行いTUG1の口腔癌細胞に対する抗腫瘍効果についてより詳細に解析する予定である。
メカニカルアロイング法によるイオン伝導性カルコゲナイドガラスの作製とその特性

高いイオン伝導性を有する固体電解質材料は化学電池をはじめとする、種々の電気化学素子を全固体化するためのキーマテリアルとして注目されている。特に、硫化物系あるいはオキシスルフィド系ガラスは、比較的高いイオン伝導度を有することから有望な材料系である。しかしこれらのガラスを作製する場合、有益が高い反応性を示し、反応容器や雰囲気に制限があること、大きな冷却速度が必要であることなど問題点も多い。本研究ではこのような材料を、機械的加工力を利用するメカニカルアロイング法を用いることにより、室温で合成することを試み、得られた試料の電気化学的特性を検討した。得られた成果は次の通りである。1.メカニカルアロイング法による銀イオン伝導性硫化物ガラスの合成と電気化学的特性メカニカルアロイング(MA)法によりAg_2S-SiS_2系およびAgI-Ag_2S-SiS_2系ガラスの合成を試みた。その結果Ag_2S含量が070mol%の広い組成域において、非晶質体が得られ、この非晶質体の結晶化温度は200°C前後であり、硫化物系としては比較的高い熱的安定性を示した。さらに、この非晶質体は室温で10^<-3>10^<-5>Scm^<-1>の高いイオン伝導性を示した。また、この系にAgIを添加した試料では10^<-2>Scm^<-1>を超える非常に高いイオン伝導性を示すことが明らかとなった。2.MA法によるリチウムイオン伝導性Li_2S-SiS_2ガラスの合成とこれを用いた全固体二次電池の試作60Li_2S・40SiS_2(mol%)の組成についてMA法による合成を試みたところ、非晶質体が得られ、室温で2x10^<-4>Scm^<-1>という高いリチウムイオン伝導性を示した。この試料を固体電解質とし、正極にLiCo_xNi_<(1-x)>O_2、負極に金属Inを用いた全固体電池を試作したところ、良好な充放電特性を示した。本研究では、メカニカルアロイング(MA)法をイオン伝導性ガラスの作製に適用することを試み、得られた試料のイオン伝導特性および電気化学的特性を検討し、よりイオン伝導性が高く、安定な材料を合成する条件を確立することを目的としている。本年度の研究により得られた成果は以下の通りである。1. MA法によるAgI-Ag_2PO_<3.5>系非晶材料の合成と電気化学的特性P-AgIおよびAg_2PO_<3.5>結晶を原料として、MA法による非晶材料の合成を試みたところ、60mol%AgIの組成では約40時間のミリング処理により非晶質相が得られること、得られた非晶質相は融液急冷法によって得られたガラスと同等のイオン伝導性を示すことを明らかにした。さらに、完全に非晶質化するまでのミリング過程において、融液急冷法によって得られるガラスよりも約1桁高いイオン伝導性を示すことが明らかになった。2. MA法によるAgI-Ag_3PO_4系材料の合成と電気化学的特性P-AgIおよびAg_3PO_4結晶を原料として、メカニカルミリング処理を行った。この系においては80mol%AgIを含む組成ではミリング処理しても非晶質することなく、90時間以上のミリング処理により、全く新しい結晶相が析出し、この新結晶相が室温において7x10^<-2>Scm^<-1>を超える非常に高いイオン伝導性を示すことを見出した。3. MA法によるAg_2S-SiS_2系非晶質材料の合成とイオン伝導特性Ag_2SおよびSiS_2結晶を原料としてメカニカルミリング処理を行った。この場合、Ag_2S含量が0mol%から80mol%の広い範囲で非晶質材料が得られ、これらの非晶質材料が10^<-3>から10^<-2>Scm^<-1>という高いイオン伝導性を示すことを見出した。

また、この系にAgIを添加した試料では10^<-2>Scm^<-1>を超える非常に高いイオン伝導性を示すことが明らかとなった。2.MA法によるリチウムイオン伝導性Li_2S-SiS_2ガラスの合成とこれを用いた全固体二次電池の試作60Li_2S・40SiS_2(mol%)の組成についてMA法による合成を試みたところ、非晶質体が得られ、室温で2x10^<-4>Scm^<-1>という高いリチウムイオン伝導性を示した。この試料を固体電解質とし、正極にLiCo_xNi_<(1-x)>O_2、負極に金属Inを用いた全固体電池を試作したところ、良好な充放電特性を示した。
メタ認知の監視・制御過程の分離と精査：ヒトとラットを用いた神経科学的検討

メタ認知とは、自身の内的状態を監視した結果を利用した認知・行動の制御であり、その機能は外部環境のみに依存しない柔軟で効率的な制御を可能にすることである。本研究は、比較認知科学的アプローチによってヒトと動物のメタ認知研究を統合することで、メタ認知の監視と制御過程の神経基盤を分離し、各過程を精査した上で両者の関係性を明らかにすることで、メタ認知の統合的なシステム的理解を目指す。