hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな分子病因の解明に基づく心筋症と心不全病態の治療戦略に関する研究

一方、心筋症患者に見出されたMYPN遺伝子ミスセンス変異の機能解析を実施したところ、肥大型心筋症関連変異はCARPとの結合性を増強し、拡張型心筋症関連変異はこれを減少した。(2)ミオシン軽鎖のリン酸化に着目した心筋収縮のCa感受性制御機構の解明と制御:ミオシン脱リン酸化酵素は触媒サブユニット-M110/M130(活性化サブユニット)-M20/M21(抑制化サブユニット)の複合体である。M21にはC末構造が異なるM21-AとM21-Bがあるが、M21-AはM110に結合し、M110のリン酸化を制御することを見出した。一方、M21-BはM130に結合するが、M130のリン酸化には影響しなかった。また、M21-A高発現マウスでは、M110のリン酸化が亢進していること、心筋収縮のCa感受性が亢進していることを明らかにした。(3)新規心筋症原因遺伝子の同定:Z帯ないしI帯構成要素の遺伝子を候補として、これまでに収集した心筋症患者のうち既知の原因遺伝子に変異が見出されていない集団を対象に遺伝子変異を検索した結果、Z帯構成要素遺伝子に心筋症特異的変異を2種同定した。(4)動物モデルを用いた心筋症発症予防戦略:拡張型心筋症モデルマウスであるラミン変異ノックインマウスを用いて、カルシウム増感剤を投与することで心筋症発症を遅延することが可能であることを示した。
回転DSAからの3次元再構成画像を用いた脳動脈瘤塞栓術の術前評価

1.塞栓術に影響を与える動脈瘤・脳動脈の形態因子を回転DSAからの3次元再構成画像(3D-DSA)を用いて検討した。対象は前交通動脈瘤28症例で動脈瘤のサイズ、方向、ドーム・ネック比、動脈屈曲度、術者の経験値と動脈瘤の塞栓率の関連を検討した。これらの因子のうち有意な相関を示したものはドーム・ネック比および術者の経験値であった。これらの因子を10点スコア化すると4点以上と未満において塞栓率に有意な差がみられ(p<0.01)塞栓術の適応決定に有用と思われた。本内容は2004年北米放射線会議にて発表しCertificate of Merit賞を受賞した。2.クリッピングと塞栓術の比較.クリッピングは230瘤,塞栓術は86瘤に施行された.重症度分類ではH&KG3以上の重症例はコイル群で多い傾向にあった.手技に伴う合併症はクリッピング群11.3%,コイル群2.4%とクリッピングで高く,またその頻度は術者により異なっていた.退院時の臨床転帰はmRS3以上の予後不良例はクリッピング群18.3%,コイル群26.7%で有意差は認めなかった.術後再出血の頻度はクリッピング群2.2%,コイル群1.2%であった.3.術後評価を低侵襲に行うために、クリッピング後動脈瘤20瘤に対しCTAと3DDSAを施行し比較検討した.20瘤中12ではCTAは3DDSAとほぼ同等に評価可能、3例はアーチファクトにより評価できなかった。5瘤では瘤残存の有無の評価は可能だが分枝の評価が困難であった。これら画像に影響する因子はクリップの材質および数であった。4.塞栓術の結果に影響を与える材料の検討として、11種類の市販マイクロカテーテルの形状形成・保持能、形状形成時の変化に関し検討した。11種のマイクロカテーテルの形状形成能・保持性・形状形成後の内面の状態は異なり形成により内腔の狭窄や変形をきたすものが見られた。1999年4月から2003年12月の期間において回転DSA3次元再構成画像(3D-DSA)を施行後に,瘤内塞栓術を行った脳動脈瘤症例85例を対象に,動脈瘤の3D-DSA所見と塞栓術直後の瘤の閉塞率を対比検討した.DSA装置はGE社製LCN-plusを,WorkstationはAdvantage Windowを用いた。検討因子は動脈瘤の部位、最大径、ネックサイズ、ドームネック比(DNR)、動脈瘤の形状、近接分枝との関係である。結果:塞栓術直後の瘤の閉塞率は完全閉塞28例,ネック残存27例,不完全閉塞30例であった,X^2検定では塞栓率に影響を与える因子として,ネックサイズ、ドームネック比、近接分枝との関係(p<0.01,p=0.02,p<0.01)が有意に相関していた.部位、最大径,動脈瘤の形状の3因子については有意差な相関は見られなかった.ステップワイズ回帰では塞栓率の予測に有効な因子としてこのうちドームネック比、近接分枝との関係の両者が抽出された.よって動脈瘤の閉塞率を予測するscoringsystemとしてDifficulty scoreをDNRと近接分枝との関係の両者を用いて作成した.DNR Score : DNR>1.5,0;DNR1,2-1.

5,1;すなわち,DNR<1.2;2.近接分枝との関係Score:近接分枝が動脈瘤から派出,1;近接分枝が動脈瘤と無関係に派出,0.Difficulty score=DNR Score+近接分枝との関係Scoreとした.Difficulty scoreと瘤の閉塞率は強く相関しており,特にDifficulty scoreが1以下の群では完全閉塞53%,不完全閉塞12.5%であるのに対し,同scoreが2以上の群では完全閉塞8%,不完全閉塞65%であり,瘤の塞栓効果の予測に有用であると推測された.1.1999年から2004年の期間において塞栓術またはクリッピング術において治療を行った脳動脈瘤症例307例を対象に、治療成績を対比検討した.また、2.1999年4月から2004年11月の期間において回転DSA3次元再構成画像(3D-DSA)を施行後に,瘤内塞栓術を行った前交通脳動脈瘤症例28例を対象に,3D-DSA所見と塞栓術直後の瘤の閉塞率を対比検討した.1.全動脈瘤におけるクリッピング術と塞栓術の比較.クリッピング術は226例,塞栓術は81例に施行された.入院時の重症度分類ではH&KG3以上の重症例はクリッピング群では25%,コイル群で32%とコイル群で重症度が高い傾向にあった.手技に伴う症候性合併症の頻度はクリッピング群では16.4%,コイル群で4.9%とクリッピングで高率に見られ,またクリッピング群における合併症の頻度は術者により4%から33%と大きく異なっていた.退院時または3月後の臨床転帰はmRS 3以上の予後不良例はクリッピング群では21%,コイル群で27%とコイル群で予後不良例がやや多い傾向にあったが,入院時重症度がG2以下の軽症例においては予後不良例はクリッピング群では9.4%,コイル群で9.1%と同等であった.術後(再)出血の頻度はクリッピング群では2.2%,コイル群で1.2%とほぼ同等であった.これらのことから脳動脈瘤におけるコイル,クリップの治療成績はほぼ同等であるが,クリッピングの成績は術者により左右されることが示唆された.2.2.前交通動脈瘤の塞栓術による治療成績に影響を与える因子の解析.塞栓術直後の瘤の閉塞率は完全閉塞25%,ネック残存39%,不完全閉塞21%,不成功14%であった.χ^2検定では塞栓率に影響を与える因子として,ドームネック比、および術者の経験値(40例以上)が有意に相関していた.部位、最大径,動脈瘤の形状などの他の因子については有意差な相関は見られなかった.1.前年度に引き続き塞栓術とクリッピング術の治療成績を対比検討した。また、2.クリッピング術後症例の術後閉塞率を低侵襲に評価する目的でクリッピング術後動脈瘤を対象にmultidetector CTを用いた3DCTAを施行し回転DSA3次元再構成画像(3D-DSA)と対比検討した。さらに、3.塞栓術における成功率や塞栓率に影響を与える材料側の因子としてマイクロカテーテルの形状形成時の特性を11種類の市販カテーテルで比較検討した。1.クリッピング術と塞栓術の比較。クリッピング術は230動脈瘤,塞栓術は86動脈瘤に施行された。重症度分類ではH&KG3以上の重症例はコイル群で重症度が高い傾向にあった(24%vs34%)。手技に伴う症候性合併症の頻度はクリッピング群11.3%,コイル群2.4%とクリッピングで高率に見られ,またクリッピング群における合併症の頻度は術者により0%-32%と大きく異なっていた.
タイトジャンクション形成の制御機構の解明

タイトジャンクション(TJ)は上皮細胞のバリア機能を担う細胞膜構造である。バリア機能の破たんは慢性的な抗原や病原菌の体内への侵入を許し、アトピー性皮膚炎や潰瘍性大腸炎などの慢性炎症の原因となる。このため、TJのもつバリア機能を人為的に制御する方法論を開発することは医学的に重要な課題である。TJの主たる細胞接着分子は4回膜貫通タンパク質のクローディンである。発現ベクター等によってクローディンを過剰に上皮細胞に発現させても、TJの形成が拡大したり、上皮細胞のバリア機能が亢進することはない。従って、バリア機能を担う細胞膜構造としてのTJの形成はクローディンの発現量の調節以外の方法で制御されていることが示唆されるが、そのような分子機構は殆ど明らかになっていない。TJの形成メカニズムを理解する上で、申請者はTJの特徴的な細胞膜構造の理解が重要であると考えて、TJ領域の細胞膜脂質組成の解析を試みた。申請者は、先行研究において細胞膜を物理的に単離してその脂質組成の解析を行う方法論を確立した(Ikenouchi et al. J Biol.Chem 2012)。この方法論を用いてTJを形成している細胞膜の脂質組成を明らかにする実験を行った。その結果、興味深いことに、TJ領域にはコレステロールや極長鎖脂肪酸を脂肪酸鎖として有するスフィンゴミエリンが豊富に存在することを見出した。形質膜からコレステロールを除去すると、TJの形成は顕著に障害されることが明らかになった。また形質膜のコレステロール量を調節する仕組みとして、新たにアドヘレンスジャンクションの形成が関与することを明らかにした。これらの知見をShigetomi et al. J Cell Biol 2018に報告した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。多細胞生物の体表や器官の表面は上皮細胞のシートによって覆われている。上皮細胞のシートは、生物の内部と外界を分け隔てており、外界からの異物の侵入や体内からの水やイオンの流出を防ぐバリアとして機能する。このような上皮細胞のバリアを担う構造は、タイトジャンクション(Tight junction, TJ)と呼ばれる細胞接着構造である。TJを構成する細胞接着分子は4回膜貫通タンパク質のクローディンである。クローディン遺伝子のノックアウトマウスでは、形態学的にTJが消失し、上皮細胞のバリア機能の破綻による表現型を示す。このようにタイトジャンクションを構成する主要な細胞接着分子が同定されたものの、タイトジャンクションの形成がどのような仕組みで制御されているかについてはほとんど明らかになっていない。本研究提案では、TJの形成の制御に関わる分子機構の解明を目指して研究を行った。先行研究において、TJの形成には、TJよりも基底膜側に形成される細胞接着構造のアドヘレンスジャンクション(Adherens junction, AJ)が先に形成されることが必須であることが示されている。AJの必須構成因子であるαカテニン遺伝子を欠損した上皮細胞株(αカテニンKO細胞)を樹立したところ、確かにクローディンは細胞内部に取り込まれており、TJは形成されなかった。研究の過程で、非常に興味深いことに、αカテニンKO細胞では、野生型の上皮細胞株に比べて、形質膜における特定の細胞膜脂質の量が著減していることを見出した。細胞膜脂質による細胞接着構造の制御という新しい知見を得ることができた。タイトジャンクションは、上皮細胞のバリア機能を担う細胞接着装置である。タイトジャンクションを構成する接着分子としてクローディンが同定された。体の各組織に発現するクローディンのそれぞれのノックアウトマウスはタイトジャンクションの喪失によって上皮バリアの破綻を示すことが明らかになった。その一方で、クローディンがどのような制御を受けて細胞膜構造としてのタイトジャンクションを形成するかについては未解明な点が多い。本研究では、上皮細胞においてタイトジャンクションの形成を調節する分子機構について、1)クローディンの翻訳後修飾、2)裏打ちZOタンパク質の活性制御、3)タイトジャンクション領域の細胞膜脂質の組成の制御の3つの観点から解明する。本研究で得られる上皮バリアに関する基本的な知見は、上皮バリアの破たんによっておこる慢性炎症等の病態の治療法や予防法の開発に有益である。今年度は、タイトジャンクション領域の細胞膜脂質組成の解析に取り組み、タイトジャンクションを形成する細胞膜領域にはコレステロールおよび長鎖脂肪酸を有するスフィンゴミエリンが集積していることを見出した。また、コレステロールの細胞内局在を可視化したところ、タイトジャンクションに豊富にコレステロールが存在することを見出した。さらに、これらの脂質の形質膜での量を増減することにより、タイトジャンクションの形成を人為的制御することが可能であることを見出した。また、クローディンの翻訳後修飾については、現在まで研究で得られた知見を英文総説として発表した。当初の目的通り、クローディンの翻訳後修飾やタイトジャンクションの細胞膜脂質の解析が進んでおり、興味深い知見が得られている。

発現ベクター等によってクローディンを過剰に上皮細胞に発現させても、TJの形成が拡大したり、上皮細胞のバリア機能が亢進することはない。従って、バリア機能を担う細胞膜構造としてのTJの形成はクローディンの発現量の調節以外の方法で制御されていることが示唆されるが、そのような分子機構は殆ど明らかになっていない。TJの形成メカニズムを理解する上で、申請者はTJの特徴的な細胞膜構造の理解が重要であると考えて、TJ領域の細胞膜脂質組成の解析を試みた。申請者は、先行研究において細胞膜を物理的に単離してその脂質組成の解析を行う方法論を確立した(Ikenouchi et al. J Biol.Chem 2012)。この方法論を用いてTJを形成している細胞膜の脂質組成を明らかにする実験を行った。その結果、興味深いことに、TJ領域にはコレステロールや極長鎖脂肪酸を脂肪酸鎖として有するスフィンゴミエリンが豊富に存在することを見出した。形質膜からコレステロールを除去すると、TJの形成は顕著に障害されることが明らかになった。また形質膜のコレステロール量を調節する仕組みとして、新たにアドヘレンスジャンクションの形成が関与することを明らかにした。これらの知見をShigetomi et al. J Cell Biol 2018に報告した。アドヘレンスジャンクションの形成がどのように上皮細胞の形質膜の脂質組成を変化させるか、という点と、クローディンの周囲の細胞膜脂質の環境がクローディンの構造や細胞内動態にどのような影響を与えているか、という点に着目して、引き続き研究を進めていく。今年度の解析で、タイトジャンクションの細胞膜領域にはコレステロールおよび長鎖脂肪酸を有するスフィンゴミエリンが集積することを見出し、これらの脂質がタイトジャンクション形成に必須であることが明らかになった。上皮細胞において、タイトジャンクションの細胞膜領域にコレステロールなどの脂質を集積させるメカニズムや、コレステロールがタイトジャンクション形成にどのように関与するのか、といった新たな課題が見つかった。この問題について今年度は研究を推進する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者の研究室の研究成果及び成果報告に関するホームページ平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
結果句と経路表現の認可条件-直接目的語制約に替えて

本研究では、John hammered the metal flat.におけるflatのような結果句にかかる文法制約を検討し新たな提案を行った。結果句には従来、直接目的語制約(DOR)という統語条件が適用するとされてきた。しかしDORには多くの反例が見られ、新たな説明原理が求められていた。本研究は、旧来のThemeをThemecosとTheme_<COL>の2つに下位区分して、結果句のに関連する結果句のデータ、特にDORの反例を検討し、あらたにTheme役割の2分類に基づくThematic Licensing Constraint on Resultatives (TLCR)を提案した。TCLRはDORと異なり、結果句の分布を直接目的語に依存させず、結果句とそのホストとの意味的整合性に依拠させる。この点が本研究のユニークな点である。TLCRはDORが捉えていた事実はもとより、DORの反例をも一挙に説明できることをみた。さらにTLCRは、概念上も自然な認可条件である。すなわち、TLCRは、ある変化体がある結果へと変化する場合に、両者は概念上同種のものでなければならないと述べている。すなわち移動体が結果位置ではなく結果状態に至ることはないし、変化体が結果状態ではなく結果位置へと至ることもないのである。以上本研究は、結果句の分布を説明する意義ある制約を提案したと言える。英語の結果句には直接目的語制約と呼ばれる条件が働いているといわれている(Levin and Rappaport Hovav 1995)。例えば、Mary baked the cake dirty.において、dirtyな状態になったものは直接目的語のthe cakeで、主語のMaryではない。この制約は確立したものとされ、自動詞が非対格動詞化非能格動詞化に判別の診断法にも用いられている:*Marylaughed hoarse/The pond froze solid。しかし、この制約には未解決の反例も多く指摘されてきた。例えば、She danced/swam free of her captors.では、これらの動詞は非能格でありながら、結果句は主語を指向しうる。本年度の研究においては、これらの反例を前に、直接目的語制約を根本的の再考察し、背後に働いている真の原理を捉えるべく研究を行った。成果としては、結果句は状態と場所の二つのカテゴリーに分けられ、それぞれ場所的Theme、状態的Themeを指向するという原理を得た。したがって、たとえ非能格動詞であってもこの条件に合えば主語指向の結果句は可能となる。本仮説の予測通り、John died stiff withrigor mortis.のようなデータが発見された。Dieは非能格動詞であるが、Johnは意味的には状態変化の主体であり、それを指向する結果句stiffが予測通り現れる。またJohn drove his car toNew York.では、Johnは意味的には移動主体の側面をもっており、場所的な主語指向の結果句to New Yorkが可能となる。本仮説から予測される多数の例が実際にコーパスから発見され、その妥当性が証明された。主語指向の結果句は中国語などにも多くみられるが、意味を分析すると本仮説が合理的に説明できることが分かった。これはまた新たな成果と言える。本研究では、John hammered the metal flat.におけるflatのような結果句にかかる従来の文法制約を解体し新たな提案を行った。しかしDORには、主語がホストになるなど多くの反例が見られ、新たな説明原理が求められていた。本研究は、旧来のThemeをTheme_<COS>(=changeofstate)とTheme_<C0L>(=change oflocation)の2つに下位区分して、結果句の出没の可否、特にDORの反例を検討し、上記Theme役割の2分類に基づくThematic Licensing Constraint on Resultatives(TLCR)を提案した。したがって本提案では、必ずしも結果句のホストは目的語に限られないことになる。TLCRはD0Rが捉えていた事実はもとより、DORの反例をも一挙に説明できることを検証した。この結果、The couple waltzed to the window.のような例は問題なく説明できる。またThe dog died stiff with rigormortis.のような、非能格動詞の主語でも結果句のホストになれるという新たなデータが発掘された。すなわち、TLCRは、ある(移動や状態の)変化体がある結果へと変化する場合に、両者は概念上同種のものでなければならないと述べている。これらの変化は概念上ありえず、TLCRはこれを正しく反映している。以上本研究は、結果句の分布を説明する革新的な制約を提案したと言える。
歴史学における規範と認識:21世紀歴史叙述の存立基盤に関する国際的総合研究

本研究では、「歴史における道徳と科学」に替えて「歴史における規範と認識」という新たな分析視点を提起し、認識の学問として発達してきた西洋の歴史学と、規範の学問として展開してきた東アジアの歴史学を比較検討した。その結果、歴史叙述自体に認識的な要素と規範的な要素があり、この2要素のあり方が歴史叙述の持つ政治的・社会的役割を多様なものにしてきたことを解明した。加えて、対立する宗教を超えて安定した世界を目指す21世紀においては、「叙述」「記録」という行為が世界理解の共通基盤となることを立証した。本年度は、歴史叙述における認識と規範関して以下のような研究を実施した。(1)時間の構築(chronology):東アジアにおける「年号と干支による紀年法」と「西暦=キリスト紀年法」の併用に見られる歴史的時間認識の規範的・認識的特質を整理した。(2)時間の分割(periodization):東アジアにおいては種々の時代区分が提示されてこなかった事実を、西洋における「解釈の対象としての歴史」と対比しつつ要点を整理した。(3)歴史的パースペクティブ(historical perspective):規範歴史学にはなぜパースペクティブという発想そのものが生まれなかったかを、東アジアにおける歴史叙述の歴史を検討しながら論点を整理した。(4)歴史叙述の規範的性格と歴史的客観性との関連を『論語』における孔子の客観的叙述理念を中心に分析した。(1)歴史的時間をどのように認識してきたかを、特に歴史学にとって重要である「年」の認識を中心に研究した。(2)歴史上数多く存在してきた紀年意識を、時間意識の規範形成プロセスを中心に考察した。(3)視覚化された時間・共時化された時間としての歴史年表を中心に、これが歴史意識の規範形成に如何に関わったかを検討した。(4)世界各地の「地域的紀年法」と「キリスト教紀年法」との時間の共存関係の様態に関して考究した。(5)上記の研究成果の一部を、下記の6件の国際会議で研究発表した。α7月7日、ドイツ・エッセン高等研究所で開催された「ヒューマニズムに関する国際会議」で、"Grounding Culture"と題する研究発表を行った。β8月20日、揚州大学(中国)で開催された「走向世界的中国史学国際学術検討会」で、「比較視野中的歴史時間観」と題する研究発表を行った。χ9月21日、上海社会科学院で開催された「世界フォーラム」で"The Constellation of East Asian Intellect"と題する研究発表を行った。δ9月30日、タリン大学(エストニア)で開催された2006年度国際歴史教育学会に於いて、"Historical Consciousness and Historical Tables"と題する研究発表を行った。ε11月1-2日、上海・華東師範大学歴史系に於いて、主講教授として「歴史認識與規範型史学」と題する研究講義を行った。φ11月16日、中国社会科学院(北京)で開催された国際学術会議「アジアと世界の文化:理論的視点」で、"The Role and Function of History in the Eastand the West"と題する研究発表を行った。平成19年度及び20年度の研究実績は以下の通りである。1.歴史的空間意識の形成が、歴史認識に果たす役割についての基本視点の設定し、これを「東アジア世界における歴史空間概念の元型」と題する英文論文にまとめて、アメリカの学術雑誌から刊行した。2.イメージされた世界像として、歴史的世界地図の分析を行い、図像学的に分析した。3.日本中心型世界地図を歴史現象学に分析し、この世界像が日本人の歴史認識、特に世界史認識の規範形成に果たした役割の分析を行った。4.歴史的空間意識を世界各地の歴史的自己中心型イメージマップを中心に分析し、歴史的空間規範の形成プロセスを考察した。5.研究成果:下記のリストの通り論文・著書計3件を得た。中でも『史学雑誌:回顧と展望:2006年度の歴史学界』においては、本研究の根幹である歴史理論に関する研究代表者の全体構想を論じた。6.海外の研究者と、種々の国際学会で意見の交換を行い、学術的認識を深化させた。特に、イタリア・ユーロピアン大学研究所(フィレンツエ)で開催された国際会議では、グローバルヒストリーと歴史的空間認識の関係について討論を行い、ギリシャ・アテネ大学で開催された国際会議では、東アジア史における空間認識と空間概念の特質について討論した。また、中国・華東師範大学(上海)で開催された国際会議では、全球史と歴史的空間認識の関係について論じ、大阪大学において開催された国際会議では、グローバルヒストリーにおける地域空間概念の関係に関して、種々の意見交換を行った。

1.本研究のテーゼである「歴史学の特性は、要素の結合のあり方によって決まるのではなく、むしろひとつの文化全体における歴史学の位置・役割によって部分の特性が、そして要素の結合のあり様が決まる。部分の性質が変わっても全体の性質は保存されることがあり得る」ことを、これまでの研究成果をもとに、最終的なとりまとめを行った。2.東アジアと旧共産主義諸国家においてはなぜ歴史が規範的であったのかを、その文化的背景としての「啓示宗教の非存在」との関係から考察した。特に21年度は紀年の特定方法に焦点を当てた研究を行い、東アジアにおける紀年法の非宗教的性格、旧共産主義国家における「脱宗教化によるキリスト教紀年法の継続使用」に関して新知見を得た。3.認識の学問として発達した西洋の歴史学(Cognitive Historiography)と、規範の学問として展開してきた東アジアの歴史学(Normative Historiography)を分析検討した。その結果として、歴史学の東西比較という視点をより深化させた視点である、歴史学自体に内在する規範的要素と認識的要素という角度から本研究のテーマを整理統合することが可能となった。4.本研究の成果の一部を、8件の学会(国際学会7件、国内学会1件)で研究発表した。5.これまでの本研究の成果の一部を、歴史学的時間の持つ規範的側面と認識的側面を中心に集大成し、『世界史における時間』(山川出版社)として公刊した。
骨細胞におけるレニン・アンギオテンシン系の機能解明と新規骨形成薬の開発

本検討では、骨細胞におけるレニン・アンギオテンシン系の機能を解明するために、骨細胞特異的にRAS構成遺伝子を欠損するマウスを作成し、解析した。骨細胞特異的RAS構成遺伝子欠損マウス(CKO)では、皮質骨量の有意な増加が認められた。骨形態計測により、骨芽細胞の活性が亢進していることが明らかとなった。本検討の結果から、骨細胞におけるRAS構成遺伝子は、骨芽細胞の活性を負に制御することで骨代謝を調節している可能性が示唆された。骨粗鬆症は、人間のかかる疾患のうち、もっとも頻度が高く、今後、社会の高齢化に伴い、さらなる増加が見込まれているが、骨粗鬆症の発症機序については未だ不明な点が多い。また、これまでの骨粗鬆症治療薬は骨吸収阻害をターゲットとしたものがほとんどであり、骨形成を目的とした骨粗鬆症薬の開発は急務である。一方、レニン-アンジオテンシン系(RAS)は血圧調節において重要な役割を果たしている。近年、RASに関わるACE2が腸内環境の正常化に重要であり腸炎発生の予防に重要であることが明らかとなった。このことは、これまで血圧調節のみと考えられていたRASが、全身の臓器で、その生理的機能の維持や病態発生に重要な役割を担っていることを示唆している。骨代謝分野においても、高血圧患者では骨量が減少していることから、RASは骨局所において重要な役割を担っている可能性が推測されるが、その詳細に関しては不明である。そこで本研究では骨細胞におけるRASの役割を解明することを目的として研究を進行する。骨細胞特異的RAS関連遺伝子欠損マウスの作製:Dmp1-Creマウスを用いて骨細胞特異的にRAS関連遺伝子を欠損するマウスを作製し、骨の表現型を組織学的、放射線学的に解析した結果、著名な骨量増加を示すことが明らかとなった。また、本マウスの長幹骨からRNAを抽出し、骨形成、骨吸収に係る遺伝子の発現を検討した結果、骨細胞関連遺伝子の発現が低下していることが示された。骨細胞株におけるRAS関連遺伝子の機能解析:骨細胞株においてRAS関連遺伝子をノックダウンならびに過剰発現し、骨細胞マーカー遺伝子への影響をRNAならびにタンパクレベルで解析し、骨細胞マーカーの発現低下が確認された。骨細胞特異的RAS関連遺伝子過剰発現マウスの作製:骨細胞特異的にRAS関連遺伝子を過剰発現するマウスを作製するためのコンストラクトを作製した。骨細胞の機能障害は骨粗鬆症を引き起こすことが知られていることから、骨細胞は新たな骨粗鬆症治療のターゲットとなる可能性を秘めている。本研究では、骨細胞におけるRAS系に着目し、その機能解析を通して、新規骨形成促進骨粗鬆症治療薬の開発を目指す。骨細胞特異的にRAS関連遺伝子の欠損マウスを作成したところ、皮質骨の有意な骨量増加が認められた。一方、骨形態計測による海綿骨の解析では野生型マウスと差は認められなかった。このことは皮質骨と海綿骨の骨代謝機構が異なるとことを示唆していることから、まず、野生型マウスにおいて皮質骨と海綿骨における骨代謝関連遺伝子の発現を解析した。その結果、海綿骨では、皮質骨と比較して骨代謝が活性化していることが明らかとなった。一方、骨細胞特異的RAS関連遺伝子欠損マウスでは、野生型と比較して、皮質骨での骨形成ならびに骨吸収マーカーの発現が亢進しており、骨代謝回転が活性化している可能性が示唆された。現在皮質骨由来RNAを用いて、次世代シークエンサーによるRNAの網羅的発現解析を実施中であり、ターゲット遺伝子の同定を試みる。In vitroにおいてRAS関連遺伝子を恒常的にノックダウンした骨細胞株を樹立した。これらの細胞株を用いて骨細胞分化を検討した結果、骨細胞マーカーの発現が低下した。加えて、樹立した骨細胞株と骨芽細胞株を共存培養した結果、骨芽細胞分化が促進された。現在in vivoと同様に網羅的遺伝子発現解析を行いターゲット遺伝子の同定を実施中である。in vivoならびにin vitroの解析ともに概ね当初の計画どおりに進行している。本研究では、骨細胞におけるRAS系に着目し、その機能解析を通して、新規骨形成促進骨粗鬆症治療薬の開発を目指し検討を行った。骨細胞特異的にRAS関連遺伝子の欠損マウスでは、皮質骨の有意な骨量増加が認められた。骨形態計測による解析では、外骨膜面における骨芽細胞による骨形成が著しく亢進していることが明らかとなった。骨細胞特異的RAS関連遺伝子欠損マウスでは、野生型と比較して、皮質骨での骨形成ならびに骨吸収マーカーの発現が亢進しており、加えてSostの発現が低下していた。標的遺伝子を同定するために、皮質骨由来RNAを用いて、次世代シークエンサーによるRNAの網羅的発現解析を行い、候補遺伝子を数種類同定した。In vitroにおいてRAS関連遺伝子を恒常的にノックダウンした骨細胞株を樹立し、骨細胞、骨芽細胞分化を検討した結果、これらの分化には影響は認められなかった。さらに、骨芽細胞特異的膜タンパク質欠損マウスを作成し、骨の表現型を、マイクロCTを用いて解析した結果、野生型マウスと差は認められなかった。これらの結果から、骨組織における標的膜タンパク質の影響は、骨細胞特異的であり、骨芽細胞および骨細胞分化には影響しない可能性が示唆された。

現在詳細なメカニズムを明らかにするとともに、これらの成果をまとめ論文投稿準備中である。本検討では、骨細胞におけるレニン・アンギオテンシン系の機能を解明するために、骨細胞特異的にRAS構成遺伝子を欠損するマウスを作成し、解析した。骨細胞特異的RAS構成遺伝子欠損マウス(CKO)では、皮質骨量の有意な増加が認められた。骨形態計測により、骨芽細胞の活性が亢進していることが明らかとなった。本検討の結果から、骨細胞におけるRAS構成遺伝子は、骨芽細胞の活性を負に制御することで骨代謝を調節している可能性が示唆された。遺伝子改変マウスの作成・解析ならびにin vitroの解析ともに当初の予定通り進行しているものと考えられる。平成27年度の研究を継続して実施するとともに、新たに下記の項目に関して検討する。1.骨細胞におけるターゲット遺伝子の同定2.骨細胞におけるターゲット遺伝子の機能解析3.病的骨代謝状態におけるターゲット遺伝子の機能解析28年度が最終年度であるため、記入しない。骨代謝平成26年度の実験を継続するとともに、新たに以下の検討を実施する。1.骨細胞におけるRAS系の標的遺伝子の同定:骨細胞特異的にGFPを発現するコンディショナルKOマウスを作成し、FACSを用いて骨細胞を単離後、遺伝子の網羅的発現解析を実施する。また、統計学的手法を用いて標的遺伝子の同定を行う。2.骨細胞特異的にRAS関連遺伝子を過剰発現するマウスの作製と解析:平成26年度に作製したコンストラクトを用いてトランスジェニックマウスを作製する。作出されたマウスの骨の表現型を組織学的に解析する。3.1で同定された標的遺伝子の機能解析:1で同定された標的遺伝子の骨細胞における機能をin vitroにおいて解析する。また、標的遺伝子を骨細胞特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスを作製し、in vivoにおける機能を解析する。28年度が最終年度であるため、記入しない。効率的に消耗品を使用することができたことにより、物品費を少なく抑えられることができたため。次年度はトランスジェニックマウスの作製ならびに次世代シークエンスを用いた標的遺伝子の解析を計画しているため、これらの検討実施のために使用する予定である。また、本検討はin vivoでの実験を主に立案されているため、マウス維持や管理を充実させるためにも使用する予定である。
虚弱高齢者を抽出するためのスクリーニング指標の作成-身体機能と身体組成に基づいて

本研究の目的は,身体機能と身体組成情報に基づき,より要介護状態に近い虚弱高齢者をスクリーニングできる評価指標を開発することである.本目的を達成するために以下の3つの研究課題を設定した.1.虚弱高齢者の身体機能の特徴の把握,基本チェックリストの妥当性・有効性の検討, 2.虚弱高齢者の身体機能と身体組成の関連性の検討,および身体組成の基準値(カットオフ値)の検討, 3.身体機能と身体組成に基づく,虚弱高齢者を抽出するためのスクリーニング指標の作成.前年度までに課題1,2を終了し,最終年度の本年度は課題3を遂行した.より要介護状態に近い虚弱高齢者をスクリーニングできる評価指標作成に用いる変数には,身体機能面では,虚弱化・要介護化と関連が深い筋力(等尺性膝伸展筋力)を,身体組成面では筋量,脂肪量の情報を用いた.先行研究や本研究でもsarcopenic-obese(低筋量&肥満)が障害に対してリスクが高いことが明らかとなっている.一方, dynapenia(低筋力)の方がsaarcopeniaよりもリスクが高いことが報告されている.そこで,課題3では, sarcopenic-obese, dynapenic-obeseと要介護状態との関連から,より要介護状態に近い者をスクリーニングする指標を検討する.加えて,先行研究や本研究課題2で報告されているobese(肥満・脂肪過多)状態のみならず, lean(痩身・脂肪過小)状態も合わせて検討することとする.痩身・脂肪過小状態は元来の虚弱の指標であり,肥満・脂肪過多状態と同様に要介護状態と関連のあるものと考えられる.Sarcopenic-obese, dynapenic-obese, dynapenic-leanが要介護状態と関連しており,評価指標として有効であることが示された.この中でdynapenic-obeseのオッズ比が6.24と最も高かったことから,より要介護状態に近い者を抽出するには,筋力評価+脂肪量評価(dynapenic-obese)が有効である可能性が示唆された.指標として用いる場合,その目安値(本サンプル3分位)は,筋力(等尺性膝伸展筋力: 14.1kg以下,握力: 18.8kg以下),体脂肪率35.0%以上であった.(抄録なし)本研究の目的は,身体機能と身体組成情報に基づき,より要介護状態に近い虚弱高齢者をスクリーニングできる評価指標を開発することである.本目的を達成するために以下の3つの研究課題を設定した.1虚弱高齢者の身体機能の特徴の把握,基本チェックリストの妥当性・有効性の検討,2.虚弱高齢者の身体機能と身体組成の関連性の検討,および身体組成の基準値(カットオフ値)の検討,3,身体機能と身体組成に基づく,虚弱高齢者を抽出するためのスクリーニング指標の作成1年目では課題1および2を遂行した.【課題1】要介護状態に陥る恐れのある虚弱高齢者に対して効果的な支援をおこなう上で,その身体機能の特徴を把握することは非常に重要である.課題1では,元気高齢者および要介護高齢者との比較から,虚弱高齢者の身体機能の特徴を検討した.結果,虚弱高齢者の身体機能は元気高齢者と要介護高齢者の中間に位置しているが,そのばらつきは大きいことが示された.虚弱高齢者はそのカテゴリーの中で再評価が必要と考えられる,【課題2】要介護状態に陥る恐れのある虚弱高齢者に対する効果的な支援をおこなう上で,その身体組成の特徴を把握することは非常に重要である.課題2では,元気高齢者および要介護高齢者との比較から,虚弱高齢者の身体組成の特徴を検討した.結果,体重補正した全身筋量は虚弱度が上がるにつれ少なくなる傾向に,体重補正した全身脂肪量(体脂肪率)は,虚弱度が上がるにつれ高くなる傾向にあった.これらのことから,高齢者の身体組成の特徴は,虚弱度が進むにつれ少ない筋量で多くの脂肪を支えている,いわゆるsarcopenic-obese状態にある傾向が示唆された.また,要介護高齢者に至る筋肉量の基準値(カットオフ値)を検討したところ,補正なしの全身筋肉量においてarea under the ROC curve (AUC)が0.693と最も高く,要介護高齢者に至る全身筋肉量の最適なカットオフ値は,31.5kg(感度:68.4%,特異度:69.1%)であった.本研究の目的は,身体機能と身体組成情報に基づき,より要介護状態に近い虚弱高齢者をスクリーニングできる評価指標を開発することである.本目的を達成するために以下の3つの研究課題を設定した.1.虚弱高齢者の身体機能の特徴の把握,基本チェックリストの妥当性・有効性の検討, 2.虚弱高齢者の身体機能と身体組成の関連性の検討,および身体組成の基準値(カットオフ値)の検討, 3.身体機能と身体組成に基づく,虚弱高齢者を抽出するためのスクリーニング指標の作成.前年度までに課題1,2を終了し,最終年度の本年度は課題3を遂行した.より要介護状態に近い虚弱高齢者をスクリーニングできる評価指標作成に用いる変数には,身体機能面では,虚弱化・要介護化と関連が深い筋力(等尺性膝伸展筋力)を,身体組成面では筋量,脂肪量の情報を用いた.先行研究や本研究でもsarcopenic-obese(低筋量&肥満)が障害に対してリスクが高いことが明らかとなっている.

一方, dynapenia(低筋力)の方がsaarcopeniaよりもリスクが高いことが報告されている.そこで,課題3では, sarcopenic-obese, dynapenic-obeseと要介護状態との関連から,より要介護状態に近い者をスクリーニングする指標を検討する.加えて,先行研究や本研究課題2で報告されているobese(肥満・脂肪過多)状態のみならず, lean(痩身・脂肪過小)状態も合わせて検討することとする.痩身・脂肪過小状態は元来の虚弱の指標であり,肥満・脂肪過多状態と同様に要介護状態と関連のあるものと考えられる.Sarcopenic-obese, dynapenic-obese, dynapenic-leanが要介護状態と関連しており,評価指標として有効であることが示された.この中でdynapenic-obeseのオッズ比が6.24と最も高かったことから,より要介護状態に近い者を抽出するには,筋力評価+脂肪量評価(dynapenic-obese)が有効である可能性が示唆された.指標として用いる場合,その目安値(本サンプル3分位)は,筋力(等尺性膝伸展筋力: 14.1kg以下,握力: 18.8kg以下),体脂肪率35.0%以上であった.データ収集・分析は順調であり,研究課題1は学会発表,論文受理,課題2は学会発表をしており,成果を残している.研究課題2のカットオフ値の検討では例数を増やしたり,縦断研究をおこなったりするといった新たな課題も見えたため,「(2)おおむね順調に進展している」との評価とした.今後は,研究課題3を進めていく.課題3では,課題1,2で収集したデータをもとに,身体機能と身体組成の情報に基づき,より要介護化のリスクの高い虚弱高齢者をスクリーニングする評価指標を検討する,指標の検討には,ロジスティック回帰分析を用い,身体機能,身体組成の各項目やその組み合わせの該当に対する要介護状態へのオッズ比を算出する.また,課題2で検討した身体組成(筋肉量,脂肪量)のカットオフ値の交差妥当性を検討するとともに,対象者を増やすための横断データ収集も引き続きおこなっていく.(抄録なし)
非哺乳類を用いた免疫攪乱物質による多面的環境評価システムの開発

環境化学物質には内分泌系を攪乱するだけでなく、微量で免疫系に深刻なダメージを与えるものが多い。ところが、免疫系を指標にした環境評価はいまだ体系化されておらず、このことは化学汚染による生体影響を複合的・包括的に理解する上での隘路となっている。そこで本研究は、魚類の免疫系を指標に化学物質による暴露評価系を構築し、それを野生種に適用して複雑で多様な化学汚染とその生態影響を総合的に評価することを目的とした。具体的には、ムツゴロウ(Boleophthalmus pectinirostris)を対象に、内分泌攪乱化学物質(環境ホルモン)による魚類免疫系への影響評価に関する研究を行った。ムツゴロウの血液中ヘモグロビン濃度・リゾチーム活性・NBT還元能・ポテンシャルキリング活性を測定したところ、それぞれ13±2.0(g/dL),950±440(unit/ml),0.27±0.017(OD 540nm),0.035±0.024(OD 540nm)であり、養殖魚の生体防御機能の把握を目的に測定されている免疫指標が、野生魚のムツゴロウでも定量可能であることがわかった。有明海の2つの調査地点(大牟田・住吉)より採集したムツゴロウについて、有機塩素化合物(HCB, HCHs, PCBs, DDTs, CHLs)の分析を行った。その結果、大牟田産の検体は住吉産のものに比べHCB, HCHs, PCBs濃度が1-3桁程度高値を示し、本地域がこの種の化学物質による深刻な汚染を受けていることが明らかとなった。一方、化学物質の残留濃度とヘモグロビン濃度およびリゾチーム活性との間に有意な関係は得られず、化学汚染による免疫系への影響は確認されなかった。今後、本海域の野生魚類を対象に化学汚染と免疫系への影響に関する詳細な調査を行う必要がある。同時に、VTGやP450酵素等の測定を行い、内分泌系および薬物代謝酵素系を併せた多面的な汚染評価を進める予定である。
指図史料による中世寺院の社会生活史研究

本研究では、研究の基盤となる指図史料について、まず醍醐寺所蔵の指図史料の整理検討作業を行った。醍醐寺所蔵指図史料1500点についての画像史料データベースの整備を図った。そのうち特に第416・472函の指図について詳細な実物調査を行って、指図史料を歴史学的研究の素材とするために必要な史料批判の方法の確立のための基礎的情報を集積した。次に公刊されている仁和寺聖教及び東大寺供養関係史料を検討し、寺院の生活実態と儀式の分析を行った。これらの基礎的史料の整理作業と、史料分析の知見を踏まえて、まず中世前期については、六勝寺を中心とする院政期寺院の組織と法令についての検討を行った。併せて鳥羽に所在する諸寺の実態を検討した。次に中世後期に関して、上醍醐寺の指図を用いて、中世後期の山岳寺院の生活様態についての事例分析を行った。建物に直接書き付けられた文字史料を用いて、中世後期における寺院の世俗的機能(参籠・保管・集会等)とその空間について検討を行った。最後に古代的な伽藍が存続したと考えられている薬師寺について、指図史料と文献史料を併用し、中世後期の僧団の教学活動の盛衰と伽藍形態の変転を有機的に関連づけて解釈する試みを行った。以上の研究成果は平安京・京都研究集会、日本宗教文化史学会大会・奈良女子大学で口頭発表を行い、日本史研究・日本宗教文化史研究・醍醐寺文化財研究所研究紀要に投稿し、学会の批判を仰いだ。本研究の目的は、権門寺院に所蔵される中世の指図史料の整理を通じて、中世寺院の生活空間の施設の形態とそこで展開される様々な活動を、活動の主体となる社会集団との関わりの中で解明することにある。本年度は以下の調査研究作業を行った。(1)中世の指図史料を多数所蔵する醍醐寺の指図史料の内、第函の指図について詳細な調査を行って、指図史料を歴史学的研究の素材とするために必要な史料批判の方法の確立のための基礎的情報を集積した。(2)醍醐寺所蔵指図史料1500点について、その写真10000コマとその文字データを、フォトCDと既存ソフトを併用して、効率的な画像史料データベースを構築し、研究支援の環境を整備した。(3)公刊されている仁和寺聖教を検討し、寺院の生活実態と儀式の分析を行った。(4)これらの史料を援用しつつ、六勝寺を中心とする院政期寺院の組織と法会について具体的検討を行い、その成果を日本宗教史懇話会サマーセミナーにて研究発表した。次年度以降は構築されたデータベースのデータを増やしつつ、醍醐寺を中心に中世寺院の史料の蒐集と分析を展開する予定である。(1)中世の指図史料を多数所蔵する醍醐寺の指図史料の内、第416・472函の指図について詳細な調査を行って、指図史料を歴史学的研究の素材とするために必要な史料批判の方法の確立のための基礎的情報を集積した。(2)醍醐寺所蔵指図史料1500点についての画像史料データベースの整備を図った。(3)上記指図の内上醍醐寺の指図について詳細な分析を行い、中世後期の山岳寺院の生活様態についての事例分析を行った。(4)公刊されている仁和寺聖教及び東大寺供養関係史料を検討し、寺院の生活実態と儀式の分析を行った。(5)これらの史料を援用しつつ、六勝寺を中心とする院政期寺院の組織と法会についての論文を執筆し公表した。次年度は(1)の指図史料の分析をより推進しつつ、醍醐寺を中心に中世寺院の史料の蒐集と分析を展開し、とりまとめを行う予定である。

権門寺院に所蔵される中世の指図史料の整理を通じて、中世寺院の生活空間の施設の形態とそこで展開される様々な活動を、活動の主体となる社会集団との関わりの中で解明することが本研究の目的であった。実際の研究成果の主要部分は以下のようにまとめられる。(1)醍醐寺の指図史料の整理検討作業を行い、特に第416・472函の指図について詳細な実物調査を行って、指図史料を歴史学的研究の素材とするために必要な史料批判の方法の確立のための基礎的情報を集積した。(2)醍醐寺所蔵指図史料1500点についての画像史料データベースの整備を図った。(3)上記指図の内上醍醐寺の指図について詳細な分析を行い、中世後期の山岳寺院の生活様態についての事例分析を行った。(4)公刊されている仁和寺聖教及び東大寺供養関係史料を検討し、寺院の生活実態と儀式の分析を行った。(5)これらの史料を援用しつつ、対比的に検討すべく、六勝寺を中心とする院政期寺院の組織と法会についての論文を執筆し公表し、更に平安京・京都研究集会で口頭発表を行った。(6)指図史料及び現存遺構を併せ考察することにより、中世後期における寺院の世俗的機能(参籠・保管・集会等)とその空間について検討を行い、日本宗教文化史学会大会で口頭発表すると共に、同学会会誌に投稿した。(7)薬師寺について指図史料と文献史料を併用し中世後期の僧団の教学活動の盛衰と伽藍形態の変転を有機的に関連づけて解釈する試みを行った。以上のように諸種の個別研究を積み重ねることにより中世、とりわけその後期における寺院の活動の実態を解明する事ができた。
沖縄の離島における介護をめぐる親族ネットワークの機能と課題

離島における介護をめぐる親族ネットワーク機能と課題を明らかにするすることを目的に、沖縄本島周辺の5離島において要介護高齢者の生活史や親族の介護支援状況等を調査し分析を行った。また火葬場のない島の葬法の現状と葬法に対する住民の関心や高齢者の入院状況を調査し、住み慣れた島での終末期ケアについて検討を加えた。調査対象と方法は、親族ネットワークに関し要介護高齢者72人及び介護者15人に半構造化面接調査を行い、また終末期ケアについては火葬場のない2離島の住民376人に質問紙調査を、さらに4病院に入院した離島の高齢者91人の入院状況調査等を行った。調査の結果、各島の介護サービスには差があり、福祉基盤が整備され豊富なサービス提供がある島と、介護が必要になると高齢者が本島に移動している島があった。介護をめぐる親族ネットワーク機能は、高齢者と親族や地域との人間関係、子供がUターンできる地場産業の発展、高齢者自身の積極的な地域への関わり等の要因が関連し8タイプに分類された。これらをさらに親族支援の多寡で3つ(親族支援が豊富、子供家族だけが支援、親族支援が乏しい)に類別し離島間比較を行うと、これらは行政のサービス整備と関連し親族支援が豊富な島はサービスも充実していた。また、火葬場がなく埋葬・洗骨の伝統的習俗を継続している島では、洗骨を避けたい住民の葬法に対する関心が、入院、入所、死亡、火葬の一連のパターンを辿らせていると推測され、火葬場の有無は高齢者の島での終末に影響を及ぼしていた。他方、高齢者自身の期待する終末は住み慣れた島であれ施設であれ、親族支援の多寡でなく親族に依存しない自立した終末をサービス提供機関に期待する傾向が認められた。以上の結果から、親族支援が乏しくサービス提供が少ない島の高齢者ケア向上のために、地域の支援体制づくりや施策化への支援が早急な課題であると示唆された。1、離島の高齢者介護をめぐる親族ネットワーク機能を明らかにするため、今年度は小離島座間味村の高齢者介護及び葬法に関する調査結果の分析を行った。要介護高齢者及び介護者の聞き取り調査の分析から、介護をめぐる親族ネットワーク機能は、(1)親族・近隣支援型、(2)子供Uターン支援型、(3)直系三世代支援型、(4)本人積極社交型、(5)親族没交流孤立型、(6)ヘルパー依存型、(7)親移動親族支援型、(8)施設入所型の8つに分類できた。それらは、高齢期に至る以前からの地域親族との人間関係や、介護で子供がUターンできる地場産業の発展、高齢者自身の地城との積極的な関わり等が重要な要因となっていた。また在宅介護が女性の家事労働の一部として性別役割分業意識が強くあり、老々介護や長期介護により主介護者の健康障害がみられた。さらに介護によって親族関係が捻れるなどネットワークの逆機能を示す場合も多く、高齢期に至る以前までの発達課題的な親族関係のプロセスが重要な意味を持っていた。火葬場のない座間味村の過去10年間の死亡・葬法の状況から、村内で死亡すると必ず埋葬し、数年後洗骨する伝統的儀礼が行われていた。このような状況の中で、住民の葬法に対する意識は洗骨経験の有無と関連し、洗骨経験がある者は9割が火葬を支持し、また住民の9割は、自分の死後火葬を望む意識をもっていた。さらに4病院で実施した対象5離島の高齢入院患者調査では、90歳以上高齢者の入院率は座間味村が最も高くなっていた。

これらは高齢者の終末期ケアにおいて、要介護高齢者の終末期以前の村外移動→入院→施設入所→村外死亡→火葬という、埋難や洗骨から逃れるための一連のパターンとして表れていると考えられる。2、座問味村に加え、近隣の3小離島において高齢者介護の聞き取り調査を行った。調査結果の分析は次年度実施予定である。高齢者介護をめぐる親族ネットワーク機能について離島間の違いを明らかにするため、今年度は、座間味村、伊平屋村、粟国村、渡名喜村での結果を比較分析した。対象4離島村の人口推移について、1975年頃まではどの村も人口減少が著しくその後減少は鈍化するものの、高齢化率は離島平均19.5%に対し粟国(35.7%)は県内1高く、伊平屋や座間味は22%であった。また各村の高齢者福祉の基盤整備状況について、粟国、伊平屋においては通所・入所施設が整備されているのに対し、渡名喜は通所施設とヘルパー7人の濃厚な生活支援があり、座間味はヘルパー2人による支援のみであった。このように離島間において高齢者福祉基盤整備状況には格差がみられた。対象4離島のうち入所施設やサービスが充実している伊平屋や粟国では、要介護高齢者の8割が住み慣れた島で生活を続け、入所施設がない座間味や渡名喜では要介護高齢者の4割から5割は島外に移動していた。村内在宅要介護高齢者に対する親族・近隣の支援状況を親族ネットワークの面から分析すると、親族支援が豊富な割合は伊平屋が高く、次いで渡名喜、粟国、座間味の順であった。入所施設だけでなく、ヘルパーなど日常生活を支援する公的サービスが整備されていると親族支援が得やすく、それらが未整備な,島では介護が子供や家族の役割とされ親族支援は得にくいことが明らかになった。以上の分析結果については学会発表をすると共に各々の離島住民に研究結果報告を行い、高齢者に対する地域支援のあり方について懇談会を実施した。また、沖縄本島中部の勝連町津竪島において同様な調査を行い、さらに「葬法に関する意識調査」を実施し現在分析中である。沖縄の離島における介護をめぐる親族ネットワークの機能と課題について調査結果を基に、本年は火葬場のない島での葬法に対する住民の関心や島での終末に関する分析をし、投稿及び報告を行った。座間味村には火葬場がなく、村内死亡者を埋葬し数年後洗骨する伝統的習俗が継続され、それゆえ住民の葬法に対する関心は洗骨経験の有無と関連していた。50歳以上の住民は7割に洗骨経験が有り、その殆どは火葬を支持し火葬場建設を望んでいたが、50歳未満では洗骨経験を有する者は2割で彼らの4割は埋葬を認めていた。しかし、自分の死後の葬法ではその9割が火葬を選択していた。また本島の4病院における5離島の高齢者の入院状況から、終末期に近い90歳以上の入院割合は座間味村が23.1%で一番高く、介護が重くなると高齢者が村外移動している実態が明らかとなった。このような要介護高齢者の村外移動は、埋葬・洗骨の伝統的習俗からの解放を求める住民の関心が、入院、入所、死亡、火葬の一連のパターンを辿らせていると推測され、火葬場の有無や住民の葬法に対する関心は高齢者の島での終末に影響を及ぼしていると考えられた。また同様に火葬場のない津堅島ではほぼ全員が施設や病院で死亡し、島で終末を迎えた1人も本島で火葬されるなど10年前から火葬に転化しており、島で終末を迎える高齢者は殆んどいなかった。