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メカブ粘性物質の摂取が消化吸収機能に及ぼす影響

メカブはワカメの成実葉で粘りに富むことが特徴である。メカブに水を加えて攪拌すると得られる粘り(メカブ粘性物質)には難消化性多糖のアルギン酸が溶出し、その粘性に関与している。難消化性多糖の生理作用には粘性が大きな役割を果たしていることから、13年度においてはメカブ粘性物質の粘度が作用部位である消化管内でどのように変化するのか、人工消化実験と腸内細菌を用いたバッチ培養により検討した。その結果、粘性物質は膵液酵素や腸内細菌による分解をほとんど受けず、消化管内で高い粘度を保っていることが推定された。そこで、14年度においては動物実験により、粘性物質の粘度が生体内でどのように変化するのか、また、栄養素の消化吸収や消化管組織などに与える影響を明らかにすることを目的とした。異なる温度で調製したメカブ粘性物質を添加することによって、粘度の異なる飼料を調製し、ラットに35日間自由摂取させた。高温で調製した粘度の高い粘性物質を摂取したラットの胃と盲腸の内容物の粘度は対照群に比べて有意に高かったが、小腸内容物の粘度には差がなく、昨年度の人工消化実験とは異なる結果であった。さらに、栄養素(タンパク質、脂質、炭水化物)の消化吸収率や血中脂質濃度にも粘性物質摂取の影響は認められなかった。盲腸においては組織重量、内容物重量ともに粘性物質を摂取することにより増加した。腸内細菌の代謝産物である短鎖脂肪酸を測定した結果、粘性物質の摂取により盲腸内容物中の酢酸濃度は低下、酪酸濃度は上昇していた。これらの結果より、メカブ粘性物質の摂取によって小腸内容物の粘度は変化せず、栄養素の消化吸収には影響しないが、盲腸内発酵には影響を及ぼす可能性を示唆することができた。メカブに水を加えて撹拌すると得られる粘り(メカブ粘性物質)には難消化性多糖のアルギン酸が溶出して、その粘性に関与している。難消化性多糖の生理作用には粘性が大きな役割を果たしているとされることから、摂取されたメカブ粘性物質の粘度が実際の作用部位である消化管内でどのように変化するのか、人工消化実験と腸内細菌を用いたバッチ培養により推定した。1人工消化実験小腸内における粘度変化を調べるため、膵液酵素を用いて人工消化実験を行った。粘度変化を測定するとともに、還元糖量ならびに遊離アミノ酸量を定量し、膵液酵素によって分解される粘性物質中の糖質とタンパク質の量を調べた。その結果、反応液の粘度に有意な変化は認められなかったが、反応液中の還元糖量は有意(p<0.01)に増加した。遊離アミノ酸量には有意差は認められず、粘性物質中のタンパク質は分解されていないことが示された。これらの結果から、メカブ粘性物質はその粘度の高低にかかわらず、膵液酵素によって糖質の一部が分解されるものの粘度は低下せず、もとの粘度を保ちながら小腸内を通過することが推定された。2腸内細菌を用いたバッチ培養大腸内における粘度変化を調べるため、ブタの盲腸内容物から調製した混合微生物を使ったバッチ培養を行った。メカブ粘性物質とメカブよりアルカリ抽出したアルギン酸ナトリウムを基質とし、粘性物質の主要成分と考えられもアルギン酸が粘性物質の大腸内発酵に与える影響を調べた。その結果、粘性物質を基質とした場合では、培養液の粘度ならびに全糖量は培養前後で有意差は認められなかったが、メカブ抽出アルギン酸ナトリムを基質とした場合では、培養後に有意(p<0.01)な粘度の低下が認められた。全糖量も有意(p<0.01)に減少しており、腸内細菌によってアルギン酸が分解されて全糖が減少し、粘度が低下したと考えられる。これらの結果から、メカブ粘性物質は腸内細菌による分解を受けず、大腸内においても粘度を保っていることが推定された。しかし、アルギン酸は腸内細菌によって分解されて粘度が低下したことから、メカブ粘性物質の大腸内発酵基質としての性状には、主要成分であるアルギン酸の性状ではなく、他の成分あるいは粘性物質の物理的な高次構造などが影響していることが示唆された。

高温で調製した粘度の高い粘性物質を摂取したラットの胃と盲腸の内容物の粘度は対照群に比べて有意に高かったが、小腸内容物の粘度には差がなく、昨年度の人工消化実験とは異なる結果であった。さらに、栄養素(タンパク質、脂質、炭水化物)の消化吸収率や血中脂質濃度にも粘性物質摂取の影響は認められなかった。盲腸においては組織重量、内容物重量ともに粘性物質を摂取することにより増加した。腸内細菌の代謝産物である短鎖脂肪酸を測定した結果、粘性物質の摂取により盲腸内容物中の酢酸濃度は低下、酪酸濃度は上昇していた。これらの結果より、メカブ粘性物質の摂取によって小腸内容物の粘度は変化せず、栄養素の消化吸収には影響しないが、盲腸内発酵には影響を及ぼす可能性を示唆することができた。
環境教育の副教材作成-窒素を指標とした環境へのアプローチ-

《課題1疑似酸性雨をつくろう》学校現場で簡単に行える実験装置(煙や灰の酸性度調べ)を考案し、実際に家庭ゴミから疑似酸性雨を生成した。その結果、(1)紙や枯葉など絹布(pH8.9)以外のすべての試料煙から酸性雨が生じる(2)繊維の種類によって検出されるイオン種やイオン濃度に顕著な違いが認められる(3)植物の灰には生育促進効果がある(例外:イチョウの葉)(4)プラスチックの灰中の陰イオン濃度や酸性度は紙や布・植物に比べてかなり低い(5)プラスチックの灰は自然分解され難いことが分かり、環境教育の教材として十分活用(自由研究、選択理科や総合学習など)できることが分かった。《課題2・3・4環境汚染の現状と自然の浄化能》本調査は、平成2年度からの継続研究である。今回は特に熊大構内の亜硝酸ガス汚染の現状を詳細に調査し、NO2の拡散・蓄積への地形・建物・樹木等の影響を明確にした。また、イ草の大気浄化能、木炭の水質浄化能および汚染指標物質としてのウキクサの活用について検討した結果、教材として十分活用可能であることが分かった。《課題5土壌の働き》土壌中の硝化菌の働き(アンモニアイオン→硝酸イオン)を確認する簡単な実験法を考案し、(1)土壌に吸着されやすいアンモニアは硝化菌によって無毒化され栄養源となる(2)硝化菌の量は土壌の種類や植物の生育状況によって異なる(3)硝化菌は熱や酸性度の影響を受けやすいことが分かった。一方、葉(樹木)中のNO2濃度やNO2蒸散量の結果から、「NO2は樹木の生育阻害・立枯れの誘発因子ではない」と思われるデータが得られ、現在検討中である。《課題6実践授業の構築》本研究成果をもとに、新しい環境教育カリキュラムの実践・模索中である。《課題1疑似酸性雨を作ろう》学校現場で簡単に行える実験装置(煙や灰の酸性度調べ)を考案し、実際に家庭内のゴミを燃やして疑似酸性雨を生成してみた。その結果、(1)絹布以外のすべての試料から生じる煙は酸性雨となる(2)絹だけがアルカリ性(pH8.9)を示す(3)紙や枯葉の煙も酸性雨の一因である(4)プラスチック製品からはすべて塩化物イオンが検出される(5)繊維(合成と天然、及び動物性と植物性)の種類によって検出されるイオン種やイオン濃度に顕著な違いが認められる(6)プラスチックの灰中の陰イオン濃度や酸性度は紙や布・植物に比べてかなり低いが、(7)プラスナックの灰は冷えて固まるだけで自然分解されにくい(8)紙や枯葉の灰は多くの塩化物・硫酸イオンを含んでいるが分解されやすく、また液性はアルカリ性を示す(9)植物の灰には確かに生育促進効果がある(イチョウの葉など例外もあるが)(10)酸性度や溶存イオン濃度には限度があり、高いと生育阻害を与えることが分かり、教材として十分活用できることが分かった。《課題2・3大気汚染調査と樹木の大気浄化能》熊本市内の汚染状況を定期的(毎月1回)に測定した。また、熊大構内の亜硝酸力゙ス汚染の現状を詳細に調査し、NO2の拡散・蓄積への地形・建物・樹木等の影響について明らかにし、併せて銅と濃硝酸を用いて大気中での拡散のシミュレーションも行ってみた。その結果、樹木は、亜硝酸力゙スをかなり吸収・吸着することがわかり、現在、樹木の種類と吸収量及びNO2とNH3との関係について検討中である。

《課題4環境水の水質分析》本研究は平成2年度より継続調査中であり、本年度は年4回の定点観測及び降雨中のイオン濃度と酸性度の測定を行った。《課題1窒素化合物の変遷》土壌中の硝化菌の働き(アンモニアイオン→硝酸イオン)を確認する簡単な実験法を考案し、(1)アンモニアは土壌に吸着されやすい(2)吸着したアンモニアは硝化菌によって無毒化され栄養源として使われる(3)硝化菌の量は土壌の種類や植物の生育状況によって異なる(腐葉土中には硝化菌はいない)(4)硝化菌は熱や酸性度の影響を受けやすい(5)硝化能にも限度があることが分かり、教材として十分活用できることが分かった。一方、多くの葉(樹木)中のNO2濃度や樹木のNO2蒸散量を測定した結果、大気汚染の元凶であるNO2は必ずしも樹木の生育阻害・立ち枯れを誘発するのではないと思われるデータも得られ、現在更なる検討を行っている。《課題II実践授業の構築》本研究で得られた成果(資料集)をもとに、選択理科や自由研究へと実践し、新しい環境教育カリキュラムを構築中である。《課題III及びIV大気汚染調査及び環境水の水質分析》本研究は平成2年度からの継続調査中(大気汚染はH8より)であり、本年度も定点観測及び降雨中の酸性度とイオン濃度の測定を行った。さらに、本年度は自然の自浄作用の観点から、イ草の大気浄化能(NO2の吸着)および木炭・活性炭の水質浄化能(NH3の吸着)についての詳細な検討を行った結果、環境教育の教材として十分学校現場で活用可能(選択理科や総合的な学習の時間など)であることが分かり、現在実践研究中である。また、ウキクサも水質汚染の指標の一つとして活用可能であることも分かった。
歯周組織の治癒を促進する無機系バイオアクティブセメントの開発

平成29年度までに得られた結果に基づいて、Na2O、CaO、SrO、SiO2、P2O5の組成からなるガラスをグラスアイオノマーセメントに配合し、試作セメントの骨芽細胞様細胞に対する作用を検討した。CaO/SrOの割合が24.5 wt%/0 wt%、18.5 wt%/6 wt%、12.5 wt%/12 wt%となるように作製した組成の異なる3種のガラス粒子(それぞれCa24.5/Sr0、Ca18.5/Sr6、Ca12.5/Sr12とする)を市販のグラスアイオノマーセメント(ベースセメント、松風)の粉材に20 wt%となるように添加し、液材と混和して、直径5 mm、厚さ2 mmのセメント硬化体を作製した。つづいて、カルチャーインサートを用いた骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1)の培養系で、各硬化セメントを用いてWSTアッセイにより細胞毒性および細胞増殖を評価した。また、同様の培養系において、MC3T3-E1の骨芽細胞分化をALP染色によって検討した。各硬化セメントとMC3T3-E1の間接培養の結果、Ca18.5/Sr6、Ca12.5/Sr12を添加したグラスアイオノマーセメントに細胞毒性は認められず、ストロンチウムを含まないCa24.5/Sr0と比較しても、細胞増殖への影響は確認されなかった。一方、Ca18.5/Sr6およびCa12.5/Sr12を含むグラスアイオノマーセメントと培養すると、ストロンチウムの溶出に基づくと考えられるMC3T3-E1のALP活性の有意な促進が認められた。以上から、ストロンチウムを含むバイオアクティブガラスを添加したグラスアイオノマーセメントは生体親和性が高く、骨芽細胞に対する分化誘導能を発現することが示唆された。この際、溶融温度、原料投入時間、溶解時間、および徐冷時間および温度など、条件から決定していく。原材料が溶けてガラスが作製できるまで、原材料とその量および溶融条件を見直していく。結果:現在使用している炉では実質1400°Cまでしか温度が上がらず最初に計算したレシピでは原料が溶融しないことが分かったので、原料にアルカリ(Na2O)を増やし、1400°Cまででガラスが作製可能か検討したところ、透明なガラスが得られなかった。そこで、電気炉を改良し、小さい電気炉を作製、1500°Cまで温度が上げられる炉の作製に成功した。そこで最初のレシピで原料を溶かしたところ、ガラスを得ることができた(1)。1のガラスのCaOを半分SrO2に置き換えたガラス作製を試みたが、ガラス化しにくく、ブロックを覚ましにいれると結晶化が始まったように表面が白くなることが分かった。CaOやSr2Oは量を増やすとガラス化しにくくなるため、ガラス化しやすいようにベースの組成を改良する必要があることが分かった。1の試作ガラスを遊星ボールミルを用いて、粒径10μm以下かつ平均粒径5μm以下となるように、ジルコニアボール(直径10mm)に対するガラスの量(wt%)、回転数(目安150rpm)、および粉砕時間を設定していく。結果:今回作製できたガラスはバイオガラスと比較してとても硬く、20時間の粉砕でようやく粒径10μm以下かつ平均粒径5μmの粉末が得られることが分かった。粒形はSEMにて評価を行っている。今年度は試作ガラスの作製方法の検索および、それに伴う高温まで温度が上げられる電気炉の作成に時間を要した。試作ガラスが必ずしもすんなり溶けるものとは限らず、何度も試行錯誤を繰り返したので、作成可能なガラスの検索にも時間がかかっている。また、今回作成したガラスはとても硬いため、粉砕の条件設定にも時間を要した。今後もこの作業を行ったり来たりを繰り返しつつ、新しいガラスの可能性を探っていくことになると考えられるので、セメント作成までは道のりは遠く、遅れていると判断する。平成28年度までに得られた結果に基づいて、Al(OH)3、CaCO3、Na2CO3、SiO2、Al(PO3)3を原料として作製したCaO-Al2O3-SiO2系ガラスのレシピをもとに、CaOの半分をSrO2に置き換え、1500°Cまで温度が上げられる炉を用いて、ガラスの作製を試みた。しかし、各原料の重量比や溶解条件の調整等を試みたものの、昨年度と同様、十分にガラス化した組成物を得ることはできず、さらに粉砕可能な硬さに調整することができなかった。そこで、ガラスの原料を当初の予定から大きく変更する必要があると判断し、我々が過去にガラス化に成功したレシピを参考にして、Na2O、CaO、SrO、SiO2、P2O5からなるガラスを作製し、作製したガラスを市販のグラスアイオノマーセメントに配合して、改めて試作セメントとしての各種特性を検討することとした。我々は、この試作セメントから、Sr2+やCa2+などの金属イオンの溶出が生じやすいことをすでに確認していたが、それらのイオン溶出に伴ってセメントの物性が大きく低下することを危惧していた。そのため、今年度は、CaO、SrOの重量比の異なる3種のガラスを配合したセメントを試作し、試作セメントの圧縮強さ、曲げ強さ、およびビッカース硬さを評価して、セメントとしての物性を検討することとした。

その結果、いずれの試作セメントにおいても、試作ガラス非配合のコントロールセメントと同等の圧縮強さ、曲げ強さ、およびビッカース硬さを有していることが確認できた。前述のように、当初予定していた原料とは異なるが、Sr2+やCa2+を溶出し、臨床使用可能な物性を備えた試作セメントの調製に成功した。しかしながら、試作セメントの細胞増殖・分化・石灰化に及ぼす効果を検討する実験を開始したところで、十分な成果は得られていない。以上のことから、本研究の進捗は、やや遅れていると判断できる。平成29年度までに得られた結果に基づいて、Na2O、CaO、SrO、SiO2、P2O5の組成からなるガラスをグラスアイオノマーセメントに配合し、試作セメントの骨芽細胞様細胞に対する作用を検討した。CaO/SrOの割合が24.5 wt%/0 wt%、18.5 wt%/6 wt%、12.5 wt%/12 wt%となるように作製した組成の異なる3種のガラス粒子(それぞれCa24.5/Sr0、Ca18.5/Sr6、Ca12.5/Sr12とする)を市販のグラスアイオノマーセメント(ベースセメント、松風)の粉材に20 wt%となるように添加し、液材と混和して、直径5 mm、厚さ2 mmのセメント硬化体を作製した。つづいて、カルチャーインサートを用いた骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1)の培養系で、各硬化セメントを用いてWSTアッセイにより細胞毒性および細胞増殖を評価した。また、同様の培養系において、MC3T3-E1の骨芽細胞分化をALP染色によって検討した。各硬化セメントとMC3T3-E1の間接培養の結果、Ca18.5/Sr6、Ca12.5/Sr12を添加したグラスアイオノマーセメントに細胞毒性は認められず、ストロンチウムを含まないCa24.5/Sr0と比較しても、細胞増殖への影響は確認されなかった。一方、Ca18.5/Sr6およびCa12.5/Sr12を含むグラスアイオノマーセメントと培養すると、ストロンチウムの溶出に基づくと考えられるMC3T3-E1のALP活性の有意な促進が認められた。以上から、ストロンチウムを含むバイオアクティブガラスを添加したグラスアイオノマーセメントは生体親和性が高く、骨芽細胞に対する分化誘導能を発現することが示唆された。引き続き、試作ガラスの作製および試作セメントの作製に重点を置く。作製可能な試作ガラスが完成しても、セメントのフィラーとして使用できるかという次の関門があるので、試作ガラスの作製と試作セメントの作製を往復しつつ、試行錯誤をして、作りたいカルシウムイオンとストロンチウムイオンが適度に溶出するようなセメントの開発を行っていく。ガラスは当初想定していたようには、溶解しないことが多いので、今後も試作ガラスの作製には時間を要すると考えられる。セメントが完成したら、その評価には細胞実験を想定しており、細胞の増殖、分化、石灰化に対する影響を評価できるところまでに至れるよう尽力する予定である。平成29年度に得られた結果に基づいて、試作したセメントの細胞増殖・分化に及ぼす効果を検討する。細胞は、マウス由来の骨芽細胞様細胞であるMC3T3-E1を使用し、MTTアッセイとALP活性測定を行う。また、アリザリンレッドによる染色と細胞および形成された石灰化物が含有するカルシウム量の測定を行い、石灰化を評価する。今年度は試作ガラスの作製方法の検索および作製、電気炉の改良、ガラス作製条件の検索の試行錯誤を主に行ってきたので、るつぼやガラス作製材料は、既に所有しており、電気炉の部品などにしか費用は使用しなかった。学会参加も、予定していたものが九州の地震により参加を辞退したりしたため、旅費もほぼかからなかった。これらのことが次年度使用の主な理由であると考えている。
ストレス性精神疾患モデル動物における痛み情動回路の制御機構とその応用

「痛み」など負の情動による恐怖記憶形成は、個体の生存維持に必須である一方、過度な恐怖記憶は心的外傷後ストレス障害(PTSD)やパニック障害など不安障害にもつながり、生活の質を大きく損なう。このような精神疾患の発症機構への手がかりとして、我々は橋の腕傍核から扁桃体に痛み信号を直接入力する「痛み情動回路」に着目した。この経路は慢性疼痛や恐怖記憶形成後にシナプス増強を示すことを我々は既に報告しており、痛み神経回路可塑性破綻がマイクロ病態シナプスの本態であることが示唆される。そこで本研究では、痛み情動回路に着目し、可塑性制御メカニズムと個体レベルでの操作を行った。研究成果の概要として、直接経路の起始核である腕傍核にチャネルロドプシンを発現させ投射先である扁桃体を可視化したところ、中心核の中でも特に外包部に強い発現が認められた。さらにこれらは単なる通過線維ではなく、機能的なシナプス結合を形成することを、プレシナプス光誘発興奮性後シナプス電流により確認した。さらにこれらの単シナプス入力が、炎症性疼痛モデル動物において顕著な増強を示すことを見出した。一方、個体レベルで光遺伝学的に痛み直接回路を光刺激したところ、まるであたかも痛み刺激を受けたかのような逃避行動を示した。さらに、この刺激を音刺激と連合提示したところ、人工的な恐怖記憶が形成された。以上の結果から、痛み情動回路の制御破綻による病態シナプスが、慢性疼痛や恐怖記憶制御破綻などのマイクロエンドフェノタイプとして捉えられることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。心的外傷後ストレス(PTSD)などの不安障害や気分障害は情動制御の破綻であり、その発症機構と治療法開発は現代のストレス社会にとって急務である。我々はこれまで、情動を担う扁桃体の中心核外包部に痛み信号を直接入力する橋の腕傍核(lPB)に着目し、強い恐怖記憶形成後には顕著なlPB増強とその後弱い刺激により情動障害を示し、ある種の不安障害モデルとなることを見出した。これらの知見は、疾患に伴う情動障害にlPB増強による痛み負情動の破綻が関与し、lPB可塑性破綻がマイクロ病態シナプスの本態であることを示唆する。そこで本研究では、個体レベルで痛み直接回路の神経可塑性を光遺伝学的に誘導・介入し、情動障害の誘導および破綻した恐怖記憶を再制御することまでを狙う。さらに光誘発性電気生理解析により病態シナプスの分子機構を解明する。個体レベルでlPBの薬理学的抑制により、情動記憶の形成が障害されることを見出した。さらに、lPBにチャネルロドプシンを発現させ扁桃体のプレシナプス特異的光刺激により、「痛み」刺激無しで人工的な恐怖記憶を作ることに成功した。この結果は直接経路の刺激が痛み信号となりうることを示唆する。これらの結果から、従来着目されてきた視床・皮質を介した経路による恐怖記憶制御に加えて、新たに、lPBを起始核とする直接経路による恐怖記憶の制御機構を明らかにした。恐怖記憶制御におけるlPB可塑性の生理的意義を解明するために、光遺伝学的にlPBの可塑性を人工的に操作・介入し、その情動行動および記憶制御機構の変化を検討する。
まちづくり三法が大型店の立地行動と地方都市の土地利用に与える影響

福島県商業まちづくり条例は改正まちづくり三法の先導的モデルの1つとして2005年に制定された。同条例は3つの政策的効果をもたらした。第1には、特定大型店(売場面積6000平方メートル以上)に対する規制であり、新規出店は1店舗もなかった。第2は大型店など商業集積地の適正配置に対する場所の確保であり、市町村による「基本構想」の策定が着実進んでいる。第3には、県条例による地域貢献ガイドラインであり、地域貢献活動は大型店の間に着実に浸透している福島県商業まちづくり条例は改正まちづくり三法の先導的モデルの1つとして2005年に制定された。第3には、県条例による地域貢献ガイドラインであり、地域貢献活動は大型店の間に着実に浸透しているまちづくり三法は、主として郊外における大型店の立地場所問題への対応と中心市街地における商店街などの商業活動の空洞化問題への対応に目的があったが、大型店の郊外出店がとどまることを知らずに進み、中心市街地の活性化は進まず、改正を余儀なくされた。改正まちづくり三法は都市構造を拡散型(郊外スプロール型)から集約型(コンパクトシティ型)への転換を目的とし、特に都市計画法の改正は1万m^2以上の大規模集客施設出店の土地利用上での規制(用途規制)を強化するものであった。しかし、1万m^2以上の大型店の郊外出店はなお改正以前の申請が多くあり、全国的には減少していない。また大型店は規制ぎりぎりの売場面積規模の店舗をあいかわらず郊外に出店させていることや、新しい中心市街地活性化基本計画の策定の遅れなどから、大型店の中心市街地への誘導の実績はあがっていない。ただし地方自治体は例えば福島県商業まちづくり条例のように特定大型店(6000m^2以上)の立地を規制するとともに誘導を行う制度を国に先んじて施行し、社会的規制をかけることに一定程度成功している。しかしこうした規制は中心市街地の活性化を自動的に保障するものではない。そのため中心市街地活性化法は商業中心のまちづくりから都市機能充実のまちづくりへと装いを新たにし、国が選択と集中を行う新しい中心市街地活性化基本計画が富山市・青森市をはじめとして全国的に策定され始めた。こうしたなかで福島県は国とは別に県条例の方針に基づき、特定大型店立地を広域的に調整しつつ、市町村による「商業まちづくり」の「基本構想」の策定を支援している。また福島県条例は熊本県に次いで特定大型店に詳細かつ具体的な地域貢献活動を求め、すべての特定大型店がこれに回答しており、大型店の活力をも活用する取り組みは全国に波及している。改正まちづくり三法は都市構造を拡散型から集約型に転換しうる制度的枠組みを整備した。大規模集客施設のうち売場面積1万m^2を超える大規模小売店舗の新規出店申請は、その立地可能地域が原則的に商業地域と近隣商業地域に限定されることになり、2003年から2007年まで700件前後を推移してきたのが2008年には513件に減少した。なかでも福島県は「持続可能な歩いて暮らせるコンパクトなまちづくり」を実現する目的で、売場面積6000m^2以上の小売店舗について「特定大規模小売店舗」に指定し、その立地の抑制と誘導、さらには広域調整を図る「商業まちづくり条例」を施行していることから、2008年における6000m^2以上の小売店舗の新規出店申請は皆無であった。このことは改正都市計画法や商業まちづくり条例は大型店舗の新規出店の抑制には一定の効果が見られたものの、大型店舗を中心市街地に立地誘導することについては全く効果がなかったことを意味する。コンパクトシティのモデルとして全国的に注目される青森市においても同様であり、新中心市街地活性化基本計画が国に認定されたとはいえ、なお消費購買力を中心市街地に還流させるには至っていない。コンパクトなまちづくりは、中心市街地への単純な一極集中を目指すものではなく、歩いて暮らせるという視点から社会サービス・消費生活サービス拠点をクリスタラー型の立地配置を基本としながら、中心市街地、郊外地域、中山間地域のそれぞれの地域特性に見合ったきめ細やかな立地の誘導と抑制が必要となる。福島県の商業まちづくり条例に基づく市町村の「基本構想」の策定はその先駆例であり、白河市、二本松市、田村市、会津坂下町、会津美里町などでは6000m^2未満の小売店舗の立地の抑制と促進に関する検討が進んでいる。また福島県は特定大型店舗の立地誘導促進のために、大店立地法における県の手続きの簡略化を図る運用を決めている。改正まちづくり三法のモデルの1つとして先行的に2005年に制定された福島県商業まちづくり条例には3つの問題点が指摘されてきているが、福島県が施策としてどのように対応しようとしているのかを調査した結果、以下のようなこと3つのことが判明した。第1は6000m^2という立地規制が相対的に厳しい福島県が都市商業集積問の商圏競合において厳しい状況におかれるのではないかという危惧である。

確かに福島県から県外(特に仙台市)への消費購買流出が増加していることが確認されており、これには特定大型店が出店しやすくするために、大店立地法による出店手続きの簡略化を決めており、その第1号が平成22年度に福島市において適用される可能性が高まっている。第2は商業集積の適正配置を進める市町村の受け皿づくりへの懸念である。これについては商業まちづくり基本構想が福島市・白河市・二本松市・田村市・会津坂下町・会津美里町などで策定が進み、モデル事例として県内に紹介されている。特に福島市と白河市は中心市街地活性化基本計画が国によって認定されており、これとの連携によって魅力ある商業集積の再生が期待されている。他方、郊外における土地利用規制の進め方については福島県三春町中妻地区でモデル的に見られるように、地権者と住民と行政とが一体となって将来ビジョンの策定への取り組みが重要であることが判明した。第3は地域貢献活動ガイドラインでの特定大型店の取り組み姿勢のマンネリ化への対応であり、この間の経験から定型項目での実施率を高めるためには、大型店に対して取り組みやすくするために行政からきめ細かな情報提供だけでなく、行政と大型店とが一堂に会した「場」における積極的な意見交換が重要であることが確認された。
新規含ケイ素高分子材料の分子設計と膜特性の発現

本研究の目的は、われわれが見いだした新しい反応を利用することにより、まったく新しい含ケイ素高分子材料を合成するとともに、その薄膜材料としての特性を追究するところにある.本年度は昨年度に得られた新規含ケイ素モノマ-を基に、1)ガス透過用材料としての評価および2)レジスト用材料としての評価の2点に関して追究した.われわれの見いだした反応によって得られた新規モノマ-(4ービス(トリメチルシリル)メチルスチレン;BSMS)をベ-スとした高分子膜は、通常のビニルポリマ-に比べてガス透過能が高く、特に酸素透過係数は5×10^<-9>cm^3(STP)・cm・cm^<-2>・s^<-1>・cmHg^<-1>に達した。種々のポリマ-を合成してそのガス透過能との相関に関して検討した結果、このポリマ-ではケイ素含有量が酸素透過性に大きく関与していることを見いだした.またBSMSのアクリル酸エステルとの共重合体においては10^<-9>台の透過性を維持しつつ、酸素と窒素の透過選択性が4.6倍程度と高く、これは酸素富化膜として高い可能性があると考えられる。BSMSはブチルリチウムを開始剤とすることにより、リビング的にアニオン重合が進行し、分子量分布の狭いポリマ-が得られた。このポリマ-を電子線レジストとして評価したところ、電子線強度にしたがって不溶化するネガ型の挙動を示した。感度特性曲線により解像度の目安である∂値を測定したところ、∂=8.1といままでにない非常に高い値を示すことがわかった。これは分子量の変化にともなう溶解度の急激な変化に基づくものと考えられる.このように高い解像度を有するレジスト材料は、より微細なレジストパタ-ンを作るのに有用であり、興味深い.本研究の目的は、われわれが見いだした新しい反応を利用することにより、まったく新しい含ケイ素高分子材料を合成するとともに、その薄膜材料としての特性を追究するところにある.本年度は昨年度に得られた新規含ケイ素モノマ-を基に、1)ガス透過用材料としての評価および2)レジスト用材料としての評価の2点に関して追究した.われわれの見いだした反応によって得られた新規モノマ-(4ービス(トリメチルシリル)メチルスチレン;BSMS)をベ-スとした高分子膜は、通常のビニルポリマ-に比べてガス透過能が高く、特に酸素透過係数は5×10^<-9>cm^3(STP)・cm・cm^<-2>・s^<-1>・cmHg^<-1>に達した。これは分子量の変化にともなう溶解度の急激な変化に基づくものと考えられる.このように高い解像度を有するレジスト材料は、より微細なレジストパタ-ンを作るのに有用であり、興味深い.
小動物用L-バンド電子スピン共鳴画像システムの開発

本研究では、ラット、マウス等の小動物を対象にし得る電子スピン共鳴(ESR)画像システムの開発を進めてきたが、従来にない機能を持つ、L-バンドESR画像システムが完成した。1.画像システムの開発:電気シ-ルド付ル-プギャップ共振器を使用したL-バンソESR装置に、位置情報を得るための磁場勾配用コイル、並びにデ-タ処理とシステムの自動制御のためのコンピュ-タを装着して、画像システムを構築した。広い試料スペ-スで安定にESRを観測し、所用の勾配磁場を発生させる技術の開発により、生きているラット、マウス等を測定対象とすることが出来た。2.in vivo ESRスペクトルの観測:体外からニトロキシドラジカルを投与したラットの頭部を共振器に挿入し、これをin vivo計測して、ニトロキシドラジカルの良好なスペクトルを得た。このスペクトルの強度の時間的減衰を追跡することにより、ニトロキシドラジカルに対するラットの代謝、排泄機能を解析できる事を示した。3.ESR画像の作成(1)二次元投影画像:ニトロキシドラジカルを投与したラットの頭部、マウスの大腿部におけるニトロキシドラジカルの分布を、XY、YZ、ZX各平面への二次元投影として抽出した。この抽出結果は、動物の体内におけるニトロキシドラジカルの分布状況をよく反映した画像であった。(2)ESRーCT像:ラット頭部の水平断面、冠状断面における厚さ1.5mmの面内のニトロキシドラジカルの分布描画を行った。これはESRーCT像と呼べる画像であり、局所分布をより明確に画像化する道を開いた。本システムでは、感度、分解能に課題を残したが、動物の呼吸等によるノイズ信号の混入を克服し、従来のESR装置では不可能であった、生きている動物の体外計測と画像法を容易に行う事が出来る。従って、実用化は十分可能である。Lーバンド電子スピン共鳴(ESR)画像システムの開発の基本は、フリーラジカル(ここでは体外投与によるニトロキシドラジカル)の体外計測を行う事、磁場勾配用コイルの作製並びにこれを用いた画像作製である。体外計測については、初年度以来ラットを用いた実験が順調に進展しており、体外投与のニトロキシドラジカルのラットにおける消去能について解析し、口頭及び印刷公表を行った。磁場勾配用コイル等装置については昨年度中に基本形は完成しているが、今年度は出力の向上を目ざして改造を行った。又今年度はデータ取得、転送並びに一部処理の目的でパソコン及び関連ソフトを備品として購入設置し、現在試験を進めている。これら作業と並行して、ラット頭部において、ニトロキシドラジカルの分布を画像としてとらえ、学会においてESR画像として口頭発表を行っており、印刷公表も準備中である。この画像はラット頭部を上、前、横からながめた二次元投影像と、前、上からながめた面に平行な面に於るスライス像であり、後者のスライス厚は1.5mmとした。これら画像においては、ニトロキシド濃度の高い血管部が陽性に、血液脳関門に保護されて、ニトロキシドラジカル濃度が低い脳の部分が陰性像として得られた。これはラット体内で予想されるニトロキシドラジカルの分布として妥当な結果である。今後は感度と分解能の向上が課題である。なお、分解能はスペクトルの線幅にも強く依存するが、電気的改良終了の時点で、今回試作したシステムの分解能等諸特性を検査整理する予定である。

以上2年目をふりかえってみるに、分担者、研究共力者間の連絡もよく、順調に、装置の試作、改良、取得データの医学生理学的解析も進展しつつあり、最終年度にあっては、以上の成果を公表整理してゆきたいと考える。L-バンド電子スピン共鳴画像システム開発最終年度に当り、次の事項を念頭において研究並びに成果の公表を行った。すなわち、1.生体内フリ-ラジカルの体外計測法の確立2.検出したフリ-ラジカルの分布の画像化とその画質の向上3.フリ-ラジカルは安定なニトロキシドラジカルを体外から投与したものを計測する事4.対象は、ラット頭部、マウスでは全身とする事である。本年度は実際の測定技術の向上とデ-タの取得に重点をおいた。1.については、初年度より、ニトロキシドラジカル数種類を選択、ラットに投与して、その体内における消長を体外計測法で追跡し、消去機構につき解析を行ってきたが、本年度は加令との関係へ発展させた。2.に関しては、前年度に続きラット、マウスにニトロキシドラジカルを投与しラット頭部、マウス大腿部のニトロキシドラジカルの存在を2次元投影像とする事ができた。頭部から大腿部へ対象を広めたのは、3.の観点からの大きな進展である。又、ラット頭部においては、水平断、前額断面内の分布像を得る事に成功し、これをESR-CT像と名付けた。この画像では、ニトロキシドラジカルが頭部血流中に高濃度に分布するにも拘わらず、脳実質内にはとり込まれていない状況が明確に抽写された。この事は、血液脳関門の存在を考えると妥当な抽画結果であり、本研究において開発したシステムの有用性を示すものである。以上、ニトロキシドラジカルを投与した小動物用のイメ-ジングシステムとしては、充分所要実験に対応可能なシステムとして開発目的を達成したものと考え、裏面に揚げた印刷物のほか、各種学会等で口頭発表も行った。本システムを基本とし、更に感度が高く、大きな試料に対応可能な電子スピン共鳴画像システムが完成していく事が期待できる。
無限離散群の構造と表現の研究

1.自由群には,これといった構造が無いことが特徴である。それにも拘らずFigaーTalamanca等の一連の研究を見ると,良い視点を選ぶと,その群の“dual"である既約ユニタリ表現の適当な部分族には,はっきりとした構造が現れる。彼等の場合は,SL(2,R)のdualとの本質的な類似を見出した訳である。Ol'shanskiiによるI型の“large"groupsというのも,離散群に如何なる位相を導入して,連続表現を考えるかという位相的手段により構造が導入され,I型の位相群が得られていると把えられる。2.我々はこれらの仕事に啓発され乍らも異なった視点から研究を進めている。簡潔に言うと,離散群にあまりきつい「構造」を導入するとI型にまでなってしまう(上述)。しかしそれでは離散群の本質的な部分を取逃がしている筈である。従って離散群の離散群たる由縁はもっと混沌としたものの中に構造を入れる努力によって理解できる。この考え方に沿って,まず「できるだけ多くの既約表現を組織的に構成する」という問題に取組んだ。3.成果の第一は,無限Wreath productである離散群の既約ユニタリ表現の構成法を与えたことである。これは有限のときには生じなかった現象をとらえたことになっている。4.成果の第二は,無限対称群に対してその既約ユニタリ表現の新しい大きな族を構成したことである。その方法には上の3.の結果が必要であった。有限対称群の表現論の豊富さと同等の数半的豊富さが含まれていることが期待されるが,それを発堀して行くのは今後の課題である。
ウイルス感染防御免疫応答におけるオステオポンチンおよびIL-17の機能解析

我々はインフルエンザAウイルス感染後、肺組織やリンパ組織でオステオポンチン(osteopontin ; Opn)の産生が誘導されることを見いだした。ウイルス感染に対する一次免疫応答に関しては、Opn遺伝子が欠損したOpn欠損マウスおよびOpn遺伝子を正常に発現する野生型マウス間で差は認められなかった。しかしながら、インフルエンザAウイルス抗原特異的メモリーCD8^+T細胞はOpn欠損マウスで、野生型マウスと比較して有意に増加していた。現在のところ、ウイルス感染後に産生誘導されるオステオポンチンは樹状細胞からのIL-12の産生を促進することで、記憶CD8^+T細胞の形成と維持を制御していると考えられる。我々はインフルエンザAウイルス感染後、肺局所および血中においてオステオポンチン(Opn)が著しく発現上昇することを見いだした。このことからインフルエンザAウイルス感染防御免疫応答におけるOpnの機能を解析することを目的として、まずOpn欠損マウスにインフルエンザAウイルスx31(H3N2型)を低濃度の1×10^3pfu/匹で経鼻感染させた。感染後、Opn欠損マウスにおける体重減少は野生型マウスと同様に7日目をピークに約30%程度の減少を認め、その後回復した。x31特異的IgG抗体の産生においても野生型マウスおよびOpn欠損マウス間で差は認められなかった。次に感染後9日目に脾臓および肺胞洗浄液(BALF)を回収し、ウイルス抗原特異的CD8^+T細胞の数5をテトラマー染色により解析した。その結果、野生型マウスおよびOpn欠損マウス間でウイルス抗原特異的CD8^+T細胞の数に差は認められなかった。またBALF中の好中球、マクロファージ、CD4^+T細胞の数にも両者で差は認められなかった。これらの結果より、x31の低濃度での感染に対する一次免疫応答において、Opnは重要な役割を果たしていないことが示唆された。次に我々はインフルエンザAウイルス抗原特異的メモリーCD8^+T細胞形成におけるOpnの役割を解析するために、x31感染後60日目に脾臓を回収し、テトラマー染色およびIFN-γの細胞内染色を行った。その結果Opn欠損マウスでは野生型マウスと比較してウイルス抗原特異的CD8^+T細胞およびIFN-γ産生CD8^+T細胞の数が増加する傾向にあった。現在我々はOpn欠損マウスで認められたインフルエンザAウイルス抗原特異断メモリーCD8^+T細胞の増加が二次免疫応答に及ぼす影響を解析しているところである。我々は前年度にインフルエンザAウイルスの感染に伴って、1)野生型マウスの肺および血中でオステオポンチン(0pn)の発現が著しく上昇する、2)0pn遺伝子欠損マウスは野生型マウスと同等の一次免疫応答を誘導する、3)0pn遺伝子欠損マウスではウイルス抗原特異的メモリーCD8^+T細胞の数が野生型マウスと比較して有意に増加していることを見いだしていた。今年度我々は、0pn遺伝子欠損マウス内でインフルエンザAウイルス感染に伴い誘導されたウイルス抗原特異的メモリーCD8^+T細胞の機能解析を中心に行った。まず0pn遺伝子欠損マウスで誘導されたウイルス抗原特異的メモリーCD8^+T細胞(0pn^<-/->メモリーCD8^+T細胞)が機能的であるかどうかをIFN-γの産生および細胞分裂能を指標にして解析を行った。0pn^<-/->メモリーCD8^+T細胞はウイルス抗原のin vitroでの刺激に対して、0pn^<+/+>メモリーCD8^+T細胞と同等のIFN-γ産生能力を示した。さらにウイルス抗原刺激に対する細胞分裂能も0pn^<+/+>メモリーCD8^+T細胞と同等であった。これらの結果より0pn欠損マウスにおいてインフルエンザAウイルスの感染により誘導されたメモリーCD8^+T細胞は機能的であることが明らかとなった。0pn欠損マウスではウイルス抗原特異的メモリーCD8^+T細胞の数が増加していること、さらにはこれらのメモリー細胞がin vitroで機能的であることから、次に0pn欠損マウスにおける二次免疫応答の解析を行った。一次感染から約60日後にインフルエンザAウイルスで二次感染を行った。二次感染後3日目に肺を採取し、プラークアッセイを行った結果、0pn欠損マウスでは野生型マウスと比較してウイルスtiterが減少していた。このことから0pn欠損マウスではメモリーCD8^+T細胞の数が野生型マウスと比較して多いことから、強い二次免疫応答が誘導できたと考えられた。
国際マクロ・ファイナンスにおける消費者選好の多様性と市場の不完全性

本研究は[A]消費者選好の多様性、および、[B]市場の不完全性を導入したInternational Macro-Finance(国際マクロ・ファイナンス)を展開することによって、1国際マクロ経済における主要マクロ変数(GDPや経常収支など)の決定を分析すると共に、2国際マクロ経済学・国際金融に関する各種パズルの解消に取り組む。
高原子価ルテニウム触媒によるキノリン類の液相酸化反応

触媒量の三塩化ルテニウム存在下に次亜塩素酸イオンを助酸化剤としてキノリン(Qu)を酸化させると,アルカリ水溶液中でQuは速やかに酸化開裂反応をうけ,高収率でキノリン酸(ピリジンー2, 3-ジカルボン酸:QA)が生成することを初めて見出した.また水溶液中の水酸化物イオン濃度を増加させると,主生成物がQAからシュウ酸(OA)へと変化することを見出した.本研究では,キノリン酸化反応における生成物選択性に及ぼす高原子価ルテニウム触媒の作用機構をあわせて明らかにした.すなわち,反応溶液中の水酸化物イオン濃度が変化すると,本反応では生成物への選択性が3通りに変化した.これは水溶液中の触媒活性種がOH^-濃度により変化するためである.OH^-初濃度が0.551.1Mのとき, [RuO_4]^-(吸収極大:385nm)が触媒活性種となり,キノリンは速やかに酸化開裂されて定量的にQAを生成した(QA単離収率84%). OH^-初濃度が0.50M以下の場合,反応の途中まで生成していたQAは水溶液中のOH^-濃度が0.200.24M以下に低下すると急激に消失し,二酸化炭素へと完全酸化された.この時残存するQuの急激な転化, Cl^-及びOH^-イオンの急激な減少がみられ,同時に水溶液中のRu(V11)に帰属される385nmの吸収も消失した.これはQAなどの生成により水溶液中のOH^-濃度が低下し,その値が限界濃度(0.200.24M)を下回ると触媒種がRuO_4へと変化し,芳香環がCO_2へと完全酸化されることを示している.またOH^-初濃度が3.3M以上になるとQAの収率は低下し, OAが主生成物となった.これは触媒種が, [RuO_4]^<2->へと変化することに起因する.反応を低温(10°C)で行ったところ, OH^-初濃度4.5MでOA収率は著しく向上し, 168%(対Quモル比)に達した.種々のキノリン誘導体を被酸化物をした場合,水酸基やメトキシ基のような電子供与基の存在は酸化速度を促進し,逆に電子吸引基は極端に速度を低下させた.触媒量の三塩化ルテニウム存在下に次亜塩素酸イオンを助酸化剤としてキノリン(Qu)を酸化させると,アルカリ水溶液中でQuは速やかに酸化開裂反応をうけ,高収率でキノリン酸(ピリジンー2, 3-ジカルボン酸:QA)が生成することを初めて見出した.また水溶液中の水酸化物イオン濃度を増加させると,主生成物がQAからシュウ酸(OA)へと変化することを見出した.本研究では,キノリン酸化反応における生成物選択性に及ぼす高原子価ルテニウム触媒の作用機構をあわせて明らかにした.すなわち,反応溶液中の水酸化物イオン濃度が変化すると,本反応では生成物への選択性が3通りに変化した.これは水溶液中の触媒活性種がOH^-濃度により変化するためである.OH^-初濃度が0.551.1Mのとき, [RuO_4]^-(吸収極大:385nm)が触媒活性種となり,キノリンは速やかに酸化開裂されて定量的にQAを生成した(QA単離収率84%). OH^-初濃度が0.50M以下の場合,反応の途中まで生成していたQAは水溶液中のOH^-濃度が0.200.24M以下に低下すると急激に消失し,二酸化炭素へと完全酸化された.この時残存するQuの急激な転化, Cl^-及びOH^-イオンの急激な減少がみられ,同時に水溶液中のRu(V11)に帰属される385nmの吸収も消失した.これはQAなどの生成により水溶液中のOH^-濃度が低下し,その値が限界濃度(0.200.24M)を下回ると触媒種がRuO_4へと変化し,芳香環がCO_2へと完全酸化されることを示している.またOH^-初濃度が3.3M以上になるとQAの収率は低下し, OAが主生成物となった.これは触媒種が, [RuO_4]^<2->へと変化することに起因する.反応を低温(10°C)で行ったところ, OH^-初濃度4.5MでOA収率は著しく向上し, 168%(対Quモル比)に達した.種々のキノリン誘導体を被酸化物をした場合,水酸基やメトキシ基のような電子供与基の存在は酸化速度を促進し,逆に電子吸引基は極端に速度を低下させた.キノリンは水溶液中の水酸化物イオン濃度が0.41M以上存在すると、触媒量の【〔Ru0_4〕^-】(吸収極大385nm)によって速やかに酸化開裂され定量的にキノリン酸(ピリジン-2.3-ジカルボン酸)を生成した。助酸化剤として消費される次亜塩素酸イオン量はキノリンに対して約8.3モル倍であり、キノリン1分子に対して炭素4原子が酸化された量に相当する。キノリン酸の生成に伴い水溶液中の水酸化物イオン濃度は低下するが、その値が0.41M以下になると急激なキノリンの転化及び次亜塩素酸イオンの消費がみられ、その時点まで生成していたキノリン酸も速やかに消失するのが観察された。

その際水溶液中のRu(【VII】)に帰属される385nmの吸収も消失しており、触媒種がRu【O_4】(Ru(【VIII】))へと変化すると芳香族環が【CO_2】へと完全酸化されることを示唆している。種々のキノリン誘導体及びナフタレン誘導体を同様な条件下で酸化した。酸化基質が固体の場合もあるため、すべての基質をクロロホルムに溶解して反応をクロロホルム-水系で行った。反応は上述したように水溶液中の【〔Ru0_4〕^-】によって進行するので、クロロホルムの存在によって酸化反応速度は低下する。キノリンの場合、反応速度は1/77に低下した。水酸基やメトキシ基のような強い電子供与性の官能基を有するキノリン誘導体は極めて酸化され易く、定量的にキノリン酸を与えた。とくに8-キノリノールはクロロホルムを含む二相系での反応にもかかわらず、反応3分で約80%の収率でキノリン酸を与えた。電子吸収性の官能基を有する誘導体は酸化速度の極端な低下がみられ、1-ニトロナフタレンは反応が進行しなかった。イソキノリンはベンゼン環及びピリジン環が3.2:1.0の比で酸化開裂して、それぞれシンユメロン酸(ピリジン-3.4-ジカルボン酸)とフタル酸を与えた。シンコメロン酸の新しい合成法としても興味深い。
機能性ノルカラジエンの合成および特異的シグマトロピー反応

7-ビニルノルカラジエンの安定性、熱転位反応、光転位反応、および酸触媒芳香族化反応を検討し以下の研究成果を得た。1.7-ビニルノルカラジエンの安定性:3環性1,7-ラクトン縮環型ノルカラジエンでは、7位のエステル基が安定性に重要であることを明らかにした。また安定性は7位ビニル基α位の置換基による立体障害により大きく左右され、ノルカラジエン型またはシクロヘプタトリエン型のどちらか一方への制御が可能なことを見出した。2.熱転位反応:7位ビニル基が関与した1,3、3,5、3,3転位の3種類の転位反応が起こり、その反応機構は協奏的ではなく、ビラジカル中間体を経る逐次的機構であることを明らかにした。3.光転位反応:光増感反応により熱転位とは異なる分子中央部のシクロプロパン環のσ結合を開裂させ芳香族化反応が進行することを見出し、この分子が熱と光で特異的に反応することを明らかにした。4.酸触媒芳香族化反応:1,7-ラクトン縮環型ノルカラジエンを還元したジオール体の酸触媒脱水反応を検討したところ、7位のヒドロキシメチル基の水酸基のみが特異的に脱水して転位反応が進行し芳香族化が起こることを見出した。以上の研究成果に基づきノルカラジエンに機能性を付与し、バレンス異性化を制御することを継続して試みている。
人口減少社会における地球温暖化対策と地域の持続可能性

日本では,2015年国勢調査によって人口の減少が報告され,人口減少社会に突入したとされる.地方の過疎化はさらに進むことが懸念されており,日本全体としても生産力の低下を阻止することは重大な課題の一つである.一方で,地球温暖化によってもたらされる人々の生活への影響は疑いないものであり,2度目標を実現するために各国において独自の達成目標が定められている.人口減少社会に突入した日本において,地球温暖化に対する対策による負荷は大きな重荷になる可能性がある.本研究では,日本が達成すべき地球温暖化に対する目標をどのようにして実現するべきか,また地方都市の負担をどの程度にするべきか解明することを目的とする.日本では,2015年国勢調査によって人口の減少が報告され,人口減少社会に突入したとされる.地方の過疎化はさらに進むことが懸念されており,日本全体としても生産力の低下を阻止することは重大な課題の一つである.一方で,地球温暖化によってもたらされる人々の生活への影響は疑いないものであり,2度目標を実現するために各国において独自の達成目標が定められている.人口減少社会に突入した日本において,地球温暖化に対する対策による負荷は大きな重荷になる可能性がある.本研究では,日本が達成すべき地球温暖化に対する目標をどのようにして実現するべきか,また地方都市の負担をどの程度にするべきか解明することを目的とする.
漢字の読み書きに困難を示す子どもの特性に即した支援方法の開発

1.研究目的:特別な支援を必要としている子ども達の特性を踏まえ、それぞれの学びやすさに沿って、重要な学習事項である漢字の「読み・書き」を「正しく・くりかえす」ことのできる支援方法を開発・提案したいと考えた。2.研究方法:漢字の読み・書きに困難を示している子どもを対象に、以下の手順で取り組みを進めた。(1)事前の状況を記録、分析する。(2)そうした困難が起こっている背景についての仮説を立てる。(3)個別の特性に応じた教材や支援方法を開発する。(4)学習場面の中で定着に向けての取り組みを繰り返す。(5)(1)の状況との比較をして、効果を検証する。また、どの場面においても、iPadの積極的な活用を試みた。3.研究結果:。(1)対象児童の漢字定着の状況から・対象となる子どもたちの姿から、「お手本を見ただけでは線の構成や方向性がとらえられないのではないか」「漢字の形と音とが結びつきにくいのではないか」という仮説を立てての指導方法の開発を試みた。・「見て」が難しいなら「拡大する・色を変える・動画で提示する」という具合に苦手さを補ったり、「聞いて・触って」という多感覚を活用した漢字学習を行ったり、「調べる・確認する」方法を持たせることで、「正しさ」を支えた上での「繰り返し」を行った所、それぞれのケースで漢字の定着が進んでいる。(2)iPadを活用した学習の有効性について<漢字の書きに関して>・見ただけでは捉えにくい子ども達にとって、動画での書き順の再生や一画ずつ始点・終点・方向性を確認しながらの書字の練習は有効であり、書き込みドリルとの組み合わせての学習で効果が見られた。・間違いにその場で気づけることも、「正しく・繰り返す」を支えることにつながった。(3)iPadを活用した学習の有効性について〈漢字の読みに関して〉・次に学習する単元について、読めない熟語をカード化して音読に合わせて練習することを試みた。・カードの表と裏に漢字と読み仮名を入力するという作業を通じて、繰り返し漢字と音のつながりを意識化させていったことは、従来の学習方法では読める漢字がなかなか増えなかった子にとって効果的だった。・音読とセットで繰り返すという方法をとったことで、文章の中で読める漢字を増やすことにつながった。3.研究結果:。