hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トポロジカル絶縁体によるアレイ型テラヘルツイメージングデバイスの開発

トポロジカル絶縁体として機能すると期待される超格子型Ge-Sb-Te相変化材料を用いたテラヘルツ波の検出デバイスの研究開発を行った。テラヘルツ時間領域分光法により超格子型Ge-Sb-Te相変化材料がテラヘルツ波を吸収することが明らかとなった。この材料を用いてフォトコンダクタ型の光検出デバイスを作製した。テラヘルツ波の照射によって電気抵抗が変化し、それが比較的遅いタイムスケールで緩和するダイナミクスが観測された。平成26年度には超格子GST膜を用いた可視光、近赤外線およびTHz波の検出システムを構築し、検出器としての可能性を実験的に示した。光照射時により生じるサンプル間の抵抗変化を印加電圧の変化として検出するフォトコンダクティブ回路を作製し、アンプシステムにより増幅した信号をオシロスコープにより時間分解測定するシステムを構築した。サンプルには高抵抗Si基板上にスパッタリング装置により堆積させた超格子GST薄膜を用いた。まず、光学チョッパーにより変調させた白色LEDをサンプルに照射し、光照射によって抵抗変化が生じること観測した。これにより超格子GSTの光検出器としての応答とともに構築したシステムが適切に動作するかを確認した。次に、通信波長帯(1.55 μm)の近赤外レーザーダイオードをパルス発信させ、光源として用いて測定を行った。その結果、近赤外線を検出可能であることを確かめた。この際、アンプシステムに組み込まれたノイズ除去用のフィルタが信号の増幅を抑制していることが明らかとなったため、今後改良が必要であることが明らかとなった。さらに、高強度THz波を照射した際の計測を行った。THz波の発生には非線形光学結晶とフェムト秒パルスレーザーを用い、フェムト秒光パルスを照射した際に光整流によって発生する高強度THz波パルスをサンプルに照射し、抵抗変化測定を行った。その結果、パルス照射直後に抵抗値が速いタイムスケールで減衰し、緩和する過程を観測することに成功した。このように、超格子GSTによる赤外線・THz波検出に成功している。また、超高速光応答ダイナミクスの観測を目的としたコヒーレントフォノン分光測定を行った。本研究ではトポロジカル絶縁体として機能すると期待される超格子型Ge-Sb-Te相変化膜を用いたテラヘルツ波の検出デバイスの実現を目的としており、主にテラヘルツ波分光によるテラヘルツ波への応答の評価と、テラヘルツ波の検出実験を行った。まず、超格子型Ge-Sb-Teと従来のGe-Sb-Te合金、さらに用いた基板に対してテラヘルツ波時間領域分光法を行ない、テラヘルツ波に対する応答を評価した。その結果、Ge-Sb-Te合金や基板は吸収を示さず、テラヘルツ波に対して透明であるが、超格子Ge-Sb-Teは膜厚に応じた吸収を示すことが明らかとなった。これはトポロジカル面におけるディラックがテラヘルツ波を吸収する事を示唆しており、テラヘルツ波検出への可能性が示された。次に、テラヘルツ波の照射に伴う微小な電流変化を検出し、時間分解測定できるシステムを構築した。超格子型Ge-Sb-Te薄膜上に電極を設け、フォトコンダクタ型の光検出デバイスを作製した。このデバイスに一定のDC電圧を印加し、テラヘルツ波が照射された際に生じる電流変化を検出した。その結果、テラヘルツ波に照射直後に電気抵抗の現象に対応する電流変化が生じ、それが比較的遅いタイムスケールで緩和するダイナミクスが観測された。従って、この結果より超格子型Ge-Sb-Teを用いた検出デバイスによりテラヘルツ波の検出が可能であることが示された。印加するバイアスを変化させた際に電流信号の線形な増幅を確認しており、典型的なフォトコンダクタ光検出デバイスの動作が確認された。さらに、入射するテラヘルツ波のパワーを増加させるに伴って線形に電流信号が増加する事が観測された。作成したデバイスのセルサイズなどが小さすぎたことが原因で、検出器としての感度などの基本的な評価が実施できていない。また、ノイズ対策が不十分であるため、信号が適切に増幅できていない場合や、ノイズが除去しきれていない場合があり、計測システムの見直しが必要である。光物性平成27年度には前年度の結果を基に、まずは感度や応答速度などの検出器としての基本的な性能や、印加する電圧やセルサイズが与える影響を評価する予定である。さらに、アレイ状にセルを配置して、イメージングデバイスの試作を行う。超格子構造や受光面のサイズ・ピッチの異なる複数の試作デバイスを作製し、比較を行う。特に、最近になって超格子構造がトポロジカル性に大きな影響を与えることが明らかとなってきたため、適切な超格子構造の同定が求められる。その後、作製したデバイスを使用して実際にイメージング測定を行う計画である。

さらに、デバイス面に対して様々な角度で円偏光パルスを照射した際に生じるスピン偏極電流の検出や、磁場を印加した際の応答の変化を計測し、スピントロニクス材料として可能性を検証することも計画している。THz時間領域測定装置の導入が計画より遅れたため、購入予定であった光学部品などの購入を遅らせたためである。THz時間領域測定装置が納入された際に必要とされる光学系・光学部品及び関連する物品を購入する計画である。
分子進化を中心とする遺伝子情報解析のための人工知能システムの開発

遺伝子により規定される蛋白質およびそれに付随する糖鎖,イオン等がどのような特異的機能を持つかを明らかにするには,それらの構造や機能がどのように分子進化的に変化してきたかを解明することが有力な研究法となる。本研究では蛋白質の機能に支配的な影響を持つ3次元構造が分子進化的にどのように変化してきたかに重点を置いて解析するための統合的システムの開発を目的としている。これは単なる数値計算では対応が困難であり,構造と機能の相関の進化的発展等についてのデ-タベ-スの構築とそれを運用するための柔軟な推論能力を持つ人工知能システムの開発と最終目的としている。この目的のための第一段階として、所定のアミノ酸配列を持つボリペプチド鎖がどのような過程を経て最終構造に折りたたまれていくかをシミュレ-トするためのモデルの開発を試みた。ペプチド鎖中の各C_α原子の位置を中心とした反揆ポテンシャルと疎水性相互作用を持つ球状要素を長さ3.8A^^○の仮想結合で結んだPeanl necklaceモデルを考え,このモデル鎖のコンホメ-ションは上記の2種類のポテンシャルのほかに要素の排除体積効果を考慮したエントロピ-弾性力により規定されるとする。このモデルを用い残基数58のBPTIの延伸状態からの折りたたみ過程のシミュレ-ションを行なった。折りたたみの進行に伴ない疎水性残基が内側に集中していき,また鎖の両末端距離,慣性半径ともに実測値に收〓していくことが見出された。さらにC_αについての距離マップでも結晶構造のそれに近いものがしばしば出現する。Pearl necklaceモデルのような単純化モデルでも結晶構造に近い3次元構造が再現されることは蛋白質の高次構造形成機構の議論に大きな示唆を与えるものといえる。今後は異方性相互作用を持つ要素よりなるモデル鎖の構築とそれを用いた超2次構造やドメインの出現機構の検討を行なう予定である。
インターロイキン1が統合失調症の病態に果たす役割の解明

インターロイキン1(IL1)が統合失調症に果たす役割を解明することを目的として、IL1ベータ(IL1B)遺伝子の詳細解析と最新のメタ解析を実施した。2つの独立サンプル(症例・対照1229、発端者-両親トリオ112)を用いて、12のマーカーについて関連解析を行った。また、rs16944のメタ解析(症例・対照8724、発端者-両親トリオ201)を実施した。いずれの解析においても、IL1B遺伝子と統合失調症との有意な関連は認められなかった。本研究の結果から、IL1B遺伝子は統合失調症の発症脆弱性に関与していないであろうことが示唆された。インターロイキン1(IL-1)とは、炎症性サイトカインの一種であり、統合失調症の病態への関与が示唆されている。本研究の目的は、インターロイキン1ベータ(IL1B)遺伝子における統合失調症リスク変異を同定することにより、IL-1が統合失調症に果たす役割を解明することである。IL1B遺伝子と統合失調症に関する先行研究の大多数は小規模のサンプル・サイズおよび限られたマーカーを用いて行われており、一致した結果が得られていない。そこで、網羅的なマーカー(タグ一塩基多型と稀なミスセンス変異)について2つのサンプル(症例・対照と発端者-両親トリオ)を用いた関連解析を実施した。本研究は新潟大学医学部遺伝子倫理審査委員会の承認を得ており、対象者からは書面にて研究参加の同意を得た。タグ一塩基多型、IL1B遺伝子タンパク質コード領域を患者103サンプルでリシークエンスし検出されたミスセンス変異rs200401035(T92I)、計12個のマーカーを、症例555・対照674サンプルと発端者-両親トリオ112サンプルで、TaqMan法によりタイピングした。症例・対照サンプルとトリオトリオサンプルのどちらにおいても、個々のマーカーやハプロタイプと統合失調症との有意な関連は認められなかった。なお、rs200401035(T92I)は、PolyPhen-2 v2.2.2により`probably damaging'と予測された。インターロイキン1ベータ(IL1B)遺伝子と統合失調症の関連について、先行研究の多くは頻度の高い少数のマーカーを小規模サンプルで解析しており、一致した結果が得られていない。メタ解析ではrs16944と統合失調症の関連が示されたが、含まれた研究の数が十分ではない。そこで、IL-1が統合失調症に果たす役割を解明することを目的として、IL1B遺伝子の詳細解析と最新のメタ解析を実施した。2つの独立サンプル(1,229の症例・対照と112の発端者-両親トリオ)を用いて、12のマーカー(タグ一塩基多型、リシーケンスにより同定されたミスセンス変異)について関連解析を行った。また、rs16944のメタ解析(症例・対照8,724の症例・対照と201のトリオサンプル)を実施した。いずれの解析においても、IL1B遺伝子と統合失調症との有意な関連は認められなかったことから、統合失調症の発症リスクに対するIL1B遺伝子の寄与を支持する根拠は得られなかった。また、統合失調症の臨床病期(抗精神病薬未服薬の初発エピソード、長期服薬の慢性期)に特有の血清IL-1変化パターンを同定するとともに、血清IL-1に影響を及ぼす遺伝子変異を同定するために、血清サンプル収集を行ったが、現時点で目標数に到達しなかった。今後は、サンプルが集まり次第解析する予定である。分子精神医学統合失調症の臨床病期(特に初発エピソード)の対象者のリクルートが進まず、血清サンプルの収集が遅れている。IL1B遺伝子における統合失調症リスク変異の同定を優先して行った。統合失調症の各病期を対象として血清サンプルを収集するが、リクルートが進まない場合、健常対照者の血清サンプルを用いて、血清IL-1に影響を及ぼすIL-1遺伝子変異の同定を目指す。
マウス小眼球症の発症機構の解明にむけた分子生物学的研究

小眼球や白内障の原因を探る研究は、それらの予防や治療法の開発に必須であると同時にレンズ分化過程と細胞形態形成を分子レベルで理解する上で重要であり、この研究計画もその一環と位置づけられる。本研究では変異γE-クリスタリンがどのような機構で細胞の分化異常を起こすのかを検索し、まだ知られていないγ-クリスタリンの新しい生理的意義を探りだすことを目的とした。またレンズフィレンシンは、レンズ形態形成に関わると同時にCP49やαクリスタリンと「ビーズ状線維」を形成しレンズ透明性の維持に関わると考えられている。フィレンシンの遺伝子異常は、ヒトや実験動物でまだ報告がないが、最近CP49の変異によるヒト家族性白内障が報告されたことで、フィレンシンでも同様に遺伝子変異が白内障の直接的な原因となることが強く示唆される。小眼球や白内障の一次的な要因は多岐と考えられるが、その発症を統一的に理解するために、フィレンシン遺伝子の発現機構を知ることを目的とした。(1)変異γE-クリスタリンcDNAを組み込んだプラスミドpEGFP-γEloを英国Dr.Quinlanと共同で開発した。このベクターをレンズ培養細胞に導入したところレンズにアミロイドが形成された。(2)フィレンシン遺伝子の5'-上流域をクローニングし、次にその最短配列を決定しプロモータ「活性コア」と定義した。「活性コア」をルシフェラーゼ遺伝子の上流に入れ込んだレポータプラスミドを作成し細胞に導入したところ非レンズ株細胞でも活性を示した。レンズ特異発現を司る配列の存在が示唆され、約6.5Kb上流の領域に断片S12(1.7kb)を見つけた。その活性化能は挿入の方向や位置に関係なく、またSV40プロモータやHSV-TKプロモータも活性化した。S12の塩基配列を決定し、ヒトの配列と比較したところ、周囲に比べて有意に相同性が高いことが判明した。(2)フィレンシン遺伝子の5′-上流域をクローニングし、次にその最短配列を決定しプロモータ「活性コア」と定義した。

レンズ特異発現を司る配列の存在が示唆され、約6.5Kb上流の領域に断片S12(1.7kb)を見つけた。その活性化能は挿入の方向や位置に関係なく、またSV40プロモータやHSV-TKプロモータも活性化した。S12の塩基配列を決定し、ヒトの配列と比較したところ、周囲に比べて有意に相同性が高いことが判明した。小眼球や白内障の原因を探る研究は、それらの予防や治療法の開発に必須であると同時に、レンズの分化過程と細胞形態形成を分子レベルで理解する上で重要であり、この研究計画もその一環と位置づけられる。遺伝性小眼球症Eloマウスでは、正常γE-クリスタリンに替わってc端の欠けた変異γE-クリスタリンを発現している。本研究では変異γE-クリスタリンがどのような機構で細胞の分化異常を起こすのかを検索し、まだ知られていないγ-クリスタリンの新しい生理的意義を探りだす。本年度は(1)Eloマウスより変異γE-クリスタリンcDNAを得る。または変異遺伝子をゲノムDNAよりPCR法により単離し、変異部域を確認する。(2)フィレンシン遺伝子プロモータの解析については平行して行い、引き続きγ-クリスタリンとの相互作用検索の準備を行う。の2点につき重点的に作業を行った。まず変異γE-クリスタリンcDNAをPCRにより合成し、pEGFPベクターに組み込んだプラスミドpEGFP-γEloを、英国Dundee大学Dr.Quinlanと共同で開発した。また、マウスフィレンシン遺伝子の5'-上流域をクローニングし、遺伝子プロモータ活性を示す領域を決定しその機能解析を行った。活性を示す領域は、転写開始点(+1)を含む203bp(-163+44)に限局され、この領域はG/Cに富み、近傍にTATAやCCAATと相似の配列が見られないことから、フィレンシン遺伝子のプロモータは、ハウスキーピングプロモー夕様の性格を持つと予想される。この領域を用いてEMSAを行ったところ、Spl、AP-2配列に結合する因子が観察された。レンズ初期発生において正常な形成と機能獲得には、様々な固有タンパク質の遺伝子の時間的空間的な協調的発現が必須である。比較的最近発見されたレンズ特異タンパク質フィレンシンは、細胞骨格としてレンズの形態形成に関わると同時に、CP49やαクリスタリンと「ビーズ状線維」を形成しレンズ透明性の維持にも関わると考えられている。Eloマウスなどの遺伝性白内障/小眼球症マウスでは、フィレンシンの発現異常により線維細胞が伸張せず、レンズ正常発生が行われないことが観察される。また最近、細胞障害によって活性化されたCa2+依存プロテアーゼによるフィレンシンの特異分解や、小児白内障の一部の症例でフィレンシンの著明な減少が報告されている。このことからフィレンシンがレンズ細胞分化や小眼球発症に深く関わっていると考えられる。小眼球症の一次的な要因は多伎にわたると考えられるが、その発症を統一的に理解するために、この遺伝子の発現機構を知ることは意義深いと思われる。昨年度はフィレンシン遺伝子の5'-上流域に、遺伝子プロモータ領域を見つけ報告したが、今年度は領域内いずれの20bpを欠失させても活性が失われるような最短配列を決定し、プロモータ「活性コア」と定義した。
植物由来の非塩基性D_2レセプタ-結合物質

鎮静作用をもつことが知られているエンゴサク塊茎のメタノ-ル抽出物を濃縮後、2%硫酸酸性で塩化メチレンで抽出される「中性」分画は、D_2レセプタ-に対する結合実験において、塩基性分画とほぼ同等の活性を示し、向精神作用物質の存在が示唆された。しかし精査の結果、この分画の有効物質は、イソキノリンアルカロイドである微量成分イソコリパルミン(IC_<50>l.10X10^<ー2>μg/ml)であることがわかった。このものは塩基性分画にも微量成分として含まれていた。化学的に中性で、強いD_2結合活性を示すものは見出し得なかった。そこで方針を変え、対象を一般化し従来研究の少なかった植物抽出物について、D_2ばかりでなく、D_1,5ーHT_<1a>,_<1b>,_<1c>レセプタ-結合性物質の検索を行うことにした。このような物質は向精神作用を持つことが期待できるものである。丁字草の粗抽出物に、上記レセプタ-に対する結合実験を行った所、5ーHT_<1a>に選択的に結合する物質の存在がわかった。分画の結果、この作用物質はテトラヒドロアルストニン、ヨヒンビン、ーヨヒンビン(それぞれIC_<50>433nM,130nM,96nM)と同定された。この中で入手容易なヨヒンビンは、上記結合実験に含まれていないα_2レセプタ-に強く結合することが既に知られているので(IC_<50>48.8nM)、つぎにこのものを修飾してα_2結合活性を抑え、5ーHT_<1a>に選択性の高いものへの変換を試みた。しかし現在のところ、17ー0ートシラ-トのα_2:5ーHT_<1a>1:1の活性比を得るに止まっている。インド伝統薬用植物LitseaglutinosaにはD_1および5ーHT_<1a>レセプタ-結合物質が含まれていた。これらをそれぞれイソボルジン、ボルジン、新物質2ーヒドロキシー1ーメトキシー10,11ーメチレンジオキシノルアポルフィン,、レチクリン(以上D_1)、およびボルジン(5ーHT_<1a>)と同定した。中国産エンゴサクの塊茎の、メタノ-ル抽出物を濃縮し、十分硫酸酸性とした後、塩化メチレンで抽出した分画(F1)と、硫酸層をアンモニア水でpH10として塩化メチレンで抽出される分画(F2)にはラット線状体D2レセプタ-に結合する物質が含まれていた。結合は〔^3H〕スピペロン結合実験によってしらべられた。F1は非塩基性と予想され、一方従来非塩基性D2レセプタ-結合物質は知られていなかったから、F1の活性成分に興味が持たれた。この分画をゲルろ過、シリカゲルクロマトグラフィ-により、〔^3H〕スピペロン結合実験を指標として分離したところ、(+)ーCorydaline、(+)-Corybulbine、Dehydrocorydaline、8-Oxocoptisine、(-)-Isocorypalmine、(±)-

Glaucine、1、2、9、10-Tetramethoxy-7-oxoaporphine(A)、緑色アルカロイドCorunnine(B)が単離確認された。ほかにHPLCによる標品との比較からTetrahydropalmatine,Tetrahydroberberineの存在が明らかにされた、A,Bは従来エンゴサクに存在が知られていなかったものである。単離されたものの大部分はアルカロイドであり、塩基性を示すはずであるが、F1分画に多量に移行する理由については、今後研究の予定である。F2にも同様の成分が含まれており、分離確認された。ただし成分比はことなる。上記のイソキノリン系化合物のなかで、スピペロンに際立ってきっ抗するのはIsocorypalmineであって、IC_<50>値0.011μg/mlである。ほかのものは、例えばCorydaline 83.0μg/ml,Dehydrocorydaline 28.1μg/mlであり、Isocorypalmineが活性重要成分であることを確認した。HPLCでは、上記のもののほかにも未確認微量成分が多数含まれており、それらのものの単離、構造、生物活性の研究が今後の課題である。前年度はエンゴサク中性分画に含まれる強力なD_2レセプタ-(R)結合物質が、フェノ-ル性イソキノリンアルカロイド、イソコリパルミンであることを示した。今年度さらにイソキノリン系微量成分を検索し、アポルフィン系のものを含む10種のものの活性を、〔^3H〕ースピペロンを用いたレセプタ-との結合阻害活性試験によって調べたが、結合はいずれも弱かった。つぎに、エンゴサクと同様にD_2R結合物質を含むといわれているチョウジソウの成分を、D_2R結合活性を指標として分画した。しかし、弱い活性が塩基性分画に認められるだけであった。そのかわりこれらの分画が、5HT_<1A>およびα_2レセプタ-に、かなり強い親和性を持つことが分かった。そこでチョウジソウから既知インド-ルアルカロイド、バレシアコタミン、16ーヒドロキシテトラヒドロセカミン、βーヨヒンビン(βY)、テトラヒドロアルストニン(TA)、ヨヒンビン(Y)、構造未確認インド-ルアルカロイドD,Eを単離し、それらの5HT_<1A>Rに対する活性を調べた。これらのIC_<50>は、βY96nM,TA433nM,Y130nMなどであって、親和性を示す物質が明らかになったが、他のものには見るべき活性がなかった。ヨヒンビンは、既にα_2Rにアンタゴニストとして作用することが知られているので、つぎにβY,TA,Yについて、α_2Rに対する結合実験を行つた。IC_<50>値として、それぞれ135nM,583nM,48.8nMが得られた。これらのことから、チョウジソウには、エンゴサクとは作用点が異なるが、同様に向精神性物質が含まれることが明らかになつた。1)インド生薬Litseaglutinosaのメタノ-ル抽出物は、ド-パミンD_1,D_2,セロトニン5ーHT_<1a>,5ーHT_2レセプタ-に対する予備的な結合実験の結果、D_1および5ーHT_<1a>レセプタ-に結合する成分を含むことが分かった。この成分を探索したところ、活性物質はベンジルイソキノリン/アポルフィンーアルカロイド分画に集中していた。その分画からクリプトドリン[1],イソボルジン[2],ボルジン[3],新規アルカロイド2ーヒドロキシー1ーメトキシー10,11ーメチレンジオキシノルアポルフィン[4],ヘルノビン[5],リンドカルピン[6],コクラウリン[7],レチクリン[8],アクチノダフニン[9],ノルボルジン[10]を単離し、構造を確認した。D_iレセプタ-結合実験の結果、これらの中で、[2],[3],[4],[8]が強い活性を持つことが明らかとなった。
物理的振動による重症心疾患の治療に関する研究

物理的振動が重症心疾患治療の治療に貢献しうる可能性について様々な角度から検討した。重症心疾患に対するアプローチの仕方は、内科的治療、外科的治療、そしていかなる治療方法にも反応を示さないときには心移植によらざるを得ない。先ず、外科的治療であるが、開心術中の心筋保護方法の評価に、心筋の振動入力による物理的粘弾性の測定が有用であることが明らかとなった。ただし、現状での臨床使用は術野の障害の問題があるので、臨床使用の可能なシステムの開発を今後も続けていきたい。また、重症心不全に合併することが少なくない呼吸不全に対して、肺循環に振動を加えることにより、酸素化効率が上昇することが示唆された。このことより、呼吸不全も加味された心不全に対して、右心あるいは両心補助を行う際に、右心ポンプの送血に振動波形を乗せることで、呼吸能も改善させる可能性が示された。また内科的アプローチの一つといえる、心拡張期での加振により、拡張期心コンプライアンスの改善をめざす治療法については、相応な心不全モデルを作成出来ず、今回は、十分な検討が出来なかった。心移植の際には、ドナー心のviability測定のために、振動入力による心筋粘弾性の測定が有用である可能性があり、今後、鋭意、方法論を究明していきたい。平成2年度は、測定システムを完成させ、以下の研究を行った。1.物理的粘弾性測定による心筋保護のモニタ-法の開発について:体外循環下に心停止液を使用して心停止とし、20ー200Hzの振動を心筋に加えつつ各周波数帯域における伝達関数を求めた。心停止時間の延長に従って高周波における伝搬の時相差および振幅の減少が認められ、心筋の粘弾性の低下を反映するものと思われた。今後、さらに実験回数を増加させて、この現象の再現性を確認し、かつこの変化を何等かの数量的パラメ-タ-で定量化することを通じて、臨床的な応用の可能性を追及する方針である。2.加振による不全心筋の収縮力増強法の開発について:加振による心拡張期コンプライアンスの上昇を通じて、心筋の収縮力が増強される現象は、正常心筋では観測された。現在、長時間心停止による不全心筋モデルに対する効果の有無について検討中であるが、体外循環が離脱不能な程の高度の不全モデル、および心拍数が減少している場合には補助効果が薄い傾向が伺われた。これについてもさらに実験回数を増加させて、振動の周波数、振幅などの至的条件を決定することと、どの程度の不全心筋に対してまで収縮力増強効果が認められるか、本法の限界を明らかにすることが、さしあたって次の研究目標である。3.臨床使用の可能な加振器の作成について:当初はマイクロソレノイド等の機械的加振方法を検討していたが、周波数が比較的低周波でも良いようなので、薄いバル-ンを心臓の下に置いて、体外から振動を加えた空気を吹入することにより加振させる方法を採用し、試作中である。平成3年度は、主として以下の研究を行った。実験には雑種成犬を使用し、人心筋温により心筋保護の良好なものと不良なものとに分けた心筋温を常温程度に保った不良群では心停止時間の延長に従って高周波における伝搬の時相差および振幅の減少が認められ、不十分な心筋保護により、心筋の粘弾性が低下し、それが実験結果に反映されたものと思われた。実験回数の増加により、現象の再現性も確認し、もっとも安定してこの現象が検出される振動の周波数帯域は150Hz前後であることが判明し、心筋保護のモニタ-として利用出来る可能性が示唆された。また浸漬保存心臓の保存効果モニタ-方法の開発のために本法が応用可能か否か検討した。一般にUW液の保存許容時間は5ー6時間といわれているが、期を一にして保存心筋の粘弾性が低下する傾向が伺われ、本法が心保存のモニタ-としても応用できることが示された。

2.加振による不全心筋の収縮力増強法の開発について:加振による心拡張期コンプライアンスの上昇を通じて、心筋の収縮力が増強される現象は、正常心筋では観測された。現在、長時間心停止による不全心筋モデルに対する効果の有無について検討中であるが、体外循環が離脱不能な程の高度の不全モデル、および心拍数が減少している場合には補助効果が薄い傾向が伺われた。これについてもさらに実験回数を増加させて、振動の周波数、振幅などの至的条件を決定することと、どの程度の不全心筋に対してまで収縮力増強効果が認められるか、本法の限界を明らかにすることが、さしあたって次の研究目標である。1.物理的粘弾性測定よる心筋保護のモニター法の開発について:雑種成犬を使用した動物実験にて、体外循環下に心停止液を使用して心停止とし、20-200H_zの振動を心筋に加えつつ各周波数帯域における伝達関数を求めた。心停止時間に従って高周波における伝搬の時相差および振幅の減少が認められるが、150H_zにおける計測値が再現性、安定性が高く、その周波数帯域での計測が最も心筋の粘弾性を反映するものと思われた。特に心筋温を高く保った心筋保護不全モデルでは、より早期に粘弾性が低下することが判明した。粘弾性の低下と遮断解除後の心機能は相関しており、粘弾性の変化を追うことで、心筋保護状態のモニターとなし得ることが判明した。さらに本法の応用として、心筋粘弾性測定により、浸漬保存中の移植心の保存状態を評価する手段とする可能性を検討した。雑種成犬を使用し、心蔵を摘出後、UW液にて4°C下に浸漬保存とした。経時的に心筋の粘弾性を測定するとUW液の限界といわれている5-6時間で粘弾性の低下が認められ、保存心のviabilityモニターとしても有用となる可能性が示唆された。2.加振による不全心筋の収縮力増強法の開発について:心拡張期の選択的加振による心筋収縮力の増強は、正常心筋では観測されたものの体外循環が離脱不能な程の高度の不全モデル、および心拍数が減少してしいる場合には補助効果が薄い傾向が見られた。3.臨床使用の可能な加振器の作成について:マイクロソレノイド等の機械的加振方法と、バルーンを心蔵の下に置いて、体外から振動を加えた空気を吹入することにより加振させる装置を試作したが前者は至適サイズ、デザインにはならず、後者は150Hzでは有効な加振が得られなかった。
イオン液体ゲルと布状電極を用いたウェアラブル無線筋電計測システム

筋肉の動きをイオン性液体ゲルと導電性ポリマーをコーティングした布状電極を用いたウェアラブル電極により計測を行った。布へ印刷方法として、シリコーンゴムを用いてネガパターンを形成後に、その内側に導電性ポリマー、イオン液体性ゲル等を形成する方法を開発した。この方法で試作した電極の特徴として、医療用のものに比べインピーダンスが低く、1カ月以上乾燥しないため24時間以上の長時間の使用が可能であることが分かった。筋電計測時には、通常用いられている医療用電極と同様の波形が得られることを確認し、M,V,H波形の計測に成功した。本研究は、スポーツやリハビリを行う被験者の筋肉の動きを長時間、配線に拘束されずに計測することを可能にするイオン液体ゲルと導電性ポリマーをコーティングした布状電極を用いたウェアラブル無線筋電計測システムの開発を行うものである。筋電用計測アンプの設計試作について、アンプ回路の試作と動作確認を行った。さらに無線ICを用いたデータ送信実験の基礎実験を行った。アンプ回路については、差動アンプと無線端末からのノイズに対応したノイズカットフィルターを有する回路について設計試作した。導電性ポリマーとイオン液体ゲルを用いた筋電用電極試作については、糸へのコーティング法については装置調整に時間がかかり遅れているが、布への直接塗布法により筋電計測実験を行った。イオン液体ゲルと導電性ポリマーを用いた電極により生体電気信号計測実験の結果から、イオン液体は蒸発しないため72時間以上の連続計測が可能であることが分かった。また、1か月後に再度同じ電極を用いることも可能であった。これらの長時間計測において、接触する皮膚への影響は見られなかった(ただし、実用に用いる場合には多くの被験者で確認する必要がある。)。これらの結果から、本研究の目的である長時間計測についてイオン液体ゲルを用いることで可能であることが分かった。また、試作した電極により筋電計測を行い微小な筋電位の計測が可能であり、さらに筋電への刺激も同じ電極で可能であることが分かった。27年度は、筋電用計測アンプの設計試作についてはアンプ回路の試作と動作確認、さらに無線ICを用いたデータ送信実験の基礎実験を行った。アンプ回路については、差動アンプと無線端末からのノイズに対応したノイズカットフィルターを持つ回路について設計試作した。また、導電性ポリマーとイオン液体ゲルを用いた筋電用電極試作については、糸へのコーティング法については装置調整に時間がかかり遅れているが、布への直接塗布法により筋電計測を行った。試作した電極により筋電計測が可能であることが分かった。筋肉の動きをイオン液体ゲルと導電性ポリマーをコーティングした布状電極を用いたウェアラブル電極により計測を行った。本研究では、ニット上の柔らかい布の上に有機導電性電極と長時間計測が可能なイオン液体性ゲルをパターニングする技術を開発した。布の印刷方法として、シリコーンゴムを用いてネガパターンを形成後に、導電性ポリマー、イオン液体ゲル等を形成する方法を開発した。このパターニング方法は、リソグラフィー等のマイクロマシニングで用いられる溶剤を用いないため、導電性ポリマーやイオン液体性ゲルの特性を低下させるなどの問題がなく、500ミクロン幅の電極のパターニングが可能であった。この電極を用いて、筋電の測定と刺激を行った。試作した電極の特徴として、医療用のものに比べインピーダンスが低く、1カ月以上乾燥しないため長時間の使用が可能であることが分かった。筋電の計測時には、布電極が複雑な形状を持つ人の体にフィットし、人の動きに追従するためノイズの影響が少ないことが分かった。さらに、通常用いられている医療用電極と同様の波形を得られることを確認した。さらに、筋肉の神経からのM,V、H波形を計測することに成功した。28年度は、糸への導電性ポリマーとイオン液体ゲル塗布技術の確立を目指す。特にコーティングダイスの調整により膜厚制御と乾燥について最適化を行う。また、試作した電極を27年度に試作したアンプ回路、無線端末に接続し、無線での筋電計測を目指す。このとき、人が運動した場合に発生する電極と人の皮膚の間の接触状態によるノイズの発生が見込まれる。そのため、ノイズを解析し、イオン液体ゲルの塗布量の最適化とアンプ回路に含まれるノイズフィルターの最適化も合わせて行う。ウェアラブルデバイスアンプ回路、無線回路を外注により作る外注費とインピーダンス計測装置の購入を予定していた。アンプ回路や無線回路の設計と簡易な試作に時間がかかり、最終的に外注する回路構成の確定が遅れたため外注費を使用しなかった。また、イオン液体ゲルを用いた筋電計測が筋電信号計測だけでなく刺激にも使えることが分かり想定以上に進んだため、皮膚との間のインピーダンスを測る基礎的データを取る時間がなかったため装置購入が遅れた。

27年度にアンプ回路、無線回路の設計がほぼ終了したため、年初にアンプ回路、無線回路を外注により製作する外注費に用いる。また、電極が筋電計測に使用可能なことが分かったため、応用的な部分だけでなく基礎的な皮膚と電極間のインピーダンスを評価するためにインピーダンス計測装置を購入するために使用する。
低周波数超音波を用いたモノエタノールアミン溶液からの二酸化炭素の低温脱離

石炭火力発電所などから大気中へ排出される二酸化炭素(CO2)量を削減するために、CO2の分離回収および地中貯留(CCS)技術が注目されている。CO2を排出ガス中からアミンを用いて選択的に回収し、それを脱離することで高純度のCO2として地中へ貯留する。課題は、脱離の際に高温処理が必要な点である。本研究では、CO2を吸収したモノエタノールアミン(MEA)溶液に超音波を照射することで、低温にてCO2を脱離させることを目的とした。脱離実験は、CO2を吸収した0.2 mol/LのMEA溶液に超音波を照射することで行った。超音波によるMEA溶液からのCO2脱離は、溶液のpHが大きな影響を及ぼし、溶存CO2が存在できるpH8.2までは脱離が可能で、それより高いpHでは脱離が不可能であった。MEA溶液の濃度が高くなると、pHが高くなるため、2Mまでは超音波による脱気が有効であることが明らかになった。また、超音波照射による脱気過程において、わずかな量のCaCl2の添加は、CO2ガスとしての脱離量を向上させることが明らかになった。これは超音波ではCO2ガスとして直接脱離できないHCO3-の形態に対して、Ca2+が反応することで炭酸カルシウム(CaCO3)の生成と共にCO2(ガス)が生成するためと考えられる。また、超音波を照射することで、撹拌と比較してCO2脱離率が向上したが、これはCa添加により生成した難溶性のCaCO3がCO2を吸収したMEA溶液中へ溶解するのを促進し、再度HCO3-の形態に戻ったためと考えられる。Ca添加で生成した炭酸カルシウムは、超音波照射下では単一相のカルサイトであった。これら結果を論文発表した。また、Caを添加せずに超音波によるCO2脱離量を向上させるため、溶存CO2としての存在割合を高くできるアミン溶液を探索したところ第三級アミンが適していることが明らかになった。モノエタノールアミン(MEA)が吸着したCO2を低温で脱離するために、28kHz超音波の利用を検討した。本年度は、低濃度MEA(0.2M)にCO2を吸着させ、低温(25°C)における脱離を検討した。超音波の比較として、同実験条件でスターラーを用いて撹拌を行った。MEA溶液へのCO2の吸着は、0.2MのMEA溶液30mLに混合ガス(CO2 10%+N2 90%)を200mL/minで30分間、撹拌を行いながら吹き込むことで行った。その結果、0.2MのMEAは0.16MのCO2を吸着することがわかった。また溶液のpHは11.3から7.3まで低下することがわかった。この溶液(0.16M CO2-MEA溶液)を用いて、超音波照射もしくは撹拌(5分間)を行い、MEA溶液からのCO2脱離率を調べた。CO2脱離の温度依存性を調べるため、25,40, 60, 80°Cの各温度で脱離実験を行ったところ、低温(40°C以下)では超音波の方が脱離率が高く、高温(60°C以上)では撹拌の方が高い結果となった。これは、液温が高くなることで、熱エネルギーによるCO2の脱離が支配的になり、超音波の優位性が薄れたためと考えられる。25°Cでは、超音波照射の方が優位であったが、その脱離率は16%程度であった。そこで、超音波照射とCaCl2の添加を組み合わせることで、CO2の脱離率の改善を検討したところ、その値は大幅に向上した。本研究では、CO2をガスとして回収し、炭酸カルシウムの生成量をなるべく抑制することが目的であるため、超音波照射と組み合わせる塩化カルシウムの濃度を低下させたところ、Ca/MEA比が0.05 (0.01 M-CaCl2 / 0.20 M-MEA)の条件において、特異な結果が得られ、ガスとしてのCO2脱離率が高い値(31%)を示した。これは、溶液中のカルシウム濃度が低いことから、難溶性の塩である炭酸カルシウムの生成量が少なく、その結果、溶液内に豊富に存在する二酸化炭素と反応し、炭酸水素カルシウムとなり溶解したことが要因と考えられる。超音波はこの一連の反応および脱気を促進したと推測される。0.2Mモノエタノールアミン(MEA)に吸着するCO2量を実験的に確認し、その量は0.16Mであることがわかった。この0.16M CO2を吸着した0.2MMEAからCO2を脱離するために、超音波および撹拌を用いて、その脱離量を調べた。CO2脱離量に関しては、温度依存性を有することを確認した。MEAからのCO2脱離量は、40°C以下の低温では超音波が優位で、高温(60°C以上)では撹拌が優位であることがわかった。また、塩化カルシウムの添加効果も明らかにした。これら結果を国内学会(4件)および国際学会(1件)で発表するとともに、論文として報告した。現在の進捗は、当初予定していた計画をおおむね満たしていることから、現在までの進捗状況は良好であるといえる。

昨年度、低濃度(0.2M)のモノエタノールアミン(MEA)に二酸化炭素(CO2)を吸着させた後に、塩化カルシウム(CaCl2)をCaとMEAのモル比が0.05となるよう添加し、超音波照射することで、31%のCO2を気体として回収できた。今年度はMEA濃度を高くして、CO2ガスの脱離率を調べるとともに、脱離のメカニズムについて検討した。MEA濃度は0.25Mとし、CO2を溶液に100ml/minで吹き込んだ。吹き込み時間は、各濃度の溶液のCO2吸収量に変化が見られなくなる60分とした。その溶液にCaとMEAのモル比が0.05になるようCaCl2を添加した後、超音波を5分間照射した。1Mの溶液に対しては、30%のCO2を気体として脱離させることができ、この値は0.2Mの場合と同等であった。2Mの溶液ではその値が低下し、3M以上の溶液では、超音波照射しても、CO2は気体として脱離せず、CaCO3(個体)として得られることがわかった。MEAの濃度が高くになるにつれ、溶液のpHが上昇し、3M以上の溶液では、CO2が溶存CO2として存在できないpHとなった。このことから、超音波が脱気できるのは主に溶存CO2だけであることが明らかになった。添加したCa量に対するCaCO3としてのCa収率を調べたところ、3M以上で100%に近い値を示した。高いpHを示す3M以上の溶液では、CO2はカルバメートイオン以外に、HCO3-, CO3 2-として溶液内に存在するため、Caと反応し、Ca収率が増加したと考えられる。以上のことから超音波照射とCaCl2の添加を組み合わせたCO2(気体として)の脱離は2M以下のMEA溶液で効果的に利用できることが明らかになった。MEA溶液の濃度を変化させ、超音波とCaCl2を用いたCO2脱離実験を行った。この実験結果から、超音波によるMEA溶液からのCO2脱離機構がおおよそ明らかになった。また、超音波を適用できるMEA濃度(pH)を明らかにした。CaCl2添加効果についても実験結果から明らかにした。これら結果を国内学会(6件)で発表するとともに、論文(2報)として報告した。現在の進捗は、当初予定した計画をおおむね満たしていることから、現在までの進捗は良好であるといえる。モノエタノール(MEA)溶液からの二酸化炭素(CO2)脱離に及ぼす超音波出力の影響について調べた。0.2MのMEA溶液にCO2を100mL/minで1時間吹き込みCO2を吸収したMEA溶液を調製した。この溶液にCaCl2溶液をCa/MEA=0.05となるように添加するとともに超音波を25°Cで5分間照射した。その際、出力は40, 80, 120, 160,および200Wに設定して照射した。この結果、出力が高いほど、CO2の脱離量が大きくなることがわかった。120Wから急激にCO2脱離量が増加することがわかった。また、CO2脱離量に対する周波数の影響についても調べた。28kHzの低周波数と200kHzの高周波数の振動子を用いて同出力(200W)にて、CO2脱離量を調べたところ、低周波数の方がその値が大きかった。周波数により、生成する気泡のサイズが異なり、高周波数の方が小さいため、生成した気泡がMEA溶液から脱離する前に再度吸収されたと考えられる。これらの結果から、CO2を短時間で脱離するには、高出力・低周波数の超音波照射が適していることが明らかになった。しかしながら、超音波を用いた場合、CO2脱離速度は速いものの、最終的な脱離量は撹拌の場合と同じであった。これは、両方法で脱離可能なCO2の形態が溶存した二酸化炭素(CO2(aq))のみであり、このCO2(aq)脱離に伴い溶液のpHが上昇することでCO2(aq)の存在割合は減少し、最終的にHCO3-とCO3 2-となるため、脱離が進まなくなることがわかった。
静圧気体軸受の回転精度特性と精度設計法に関する研究

1.静圧気体スラストカラー軸受を対象にして、軸の回転精度特性を支配する因子として、軸瑞面真角度誤差および給気孔径の寸法相互誤差をとりあげ、それらに起因して発生する軸振動起振力を理論的に求めた。2.軸受基礎特性(軸受剛性と減衰係数)を、ポイントソースとしての解析法を適用して、各種製作誤差の影響の検討をも含め、厳密に理論解析した。そして、軸受製作誤差のオーダよりもなめらかな軸受特性が得られるといういわゆる平均化効果を定量的に評価して示した。3.以上の解析結果を基礎にして、各種軸受製作誤差にもとずく、軸受の静的および動的回転精度特性について明らかにした。4.軸の振動振幅特性を評価するために、これを簡略化して扱う近似手法と、軸の動きをシミュレーションしたより厳密な扱い方の2つの手法を採用し、前者が十分な精度をもって軸振動特性を与えることを確認した。5.製作した静圧気体スラスト軸受装置を用いた実験により、各種製作誤差と軸受回転精度特性の関係について、上記理論結果を実験的に検討した。その結果、実験で得た軸の振れ(回転精度の低下)は理論値と定性的・定量的に良い一致を示し、解析手法とその結果の妥当性を確認することができた。このことから、要求された回転精度を得るために必要な軸受加工精度を理論的に指示する精度設計法の基礎を得ることができたと考えている。6.非繰り返し回転精度と呼ばれる軸回転非同期の軸振動をもたらす要因として軸の表面粗さを考えるモデルを提案し、このときの負荷容量変動と表面粗さの関係について考察した。その結果、表面粗さ成分の中、給気孔周長さより波長の長いうねり成分が負荷容量変動(振動起振力)に密接に関係することを見いだした。1.静圧気体スラストカラー軸受を対象にして,軸の回転精度を支配する因子として,軸端面直角度誤差及び給気孔径の相互誤差をとりあげ,それらに起因して発生する軸振動起振力を,ポイントソースとしての解析法により,理論的に求めた.その結果,給気孔径に相互寸法誤差がない場合は,軸方向起振力は「軸端面直角度誤差」の「給気孔数」乗の形となり,また,給気孔径に相互寸法誤差がある場合には,それによる効果が重畳されること,給気孔数が増せば平均化効果によって軸の回転精度が向上することを明らかにした.2.各種製作誤差がある場合の軸受基礎特性(軸受剛性・減衰係数)について検討し,軸受剛性については給気孔径総面積によって特性が評価できること,減衰係数については軸端面直角度誤差の2次のオーダで値が増加することを明らかにした.3.製作した静圧気体スラスト軸受装置を用いた実験により,各種製作誤差と軸受基礎特性・回転精度特性の関係について,上記理論結果を実験的に検討した.その結果,実験で得た軸の振れ(回転精度の低下)は,定性的定量的に理論値とかなりよい一致を示し,解析手法とその結果の妥当性を確認することができた.4.軸端面直角度誤差の影響が大きく現われる軸受すきまの小さい領域では軸の振動特性の解析には係数励振形の非線形方程式の形での計算が必要であることを確認し,そのような場合に対する軸振動シミュレーション計算法をまとめた.1.静圧気体スラストカラー軸受を対象にして、軸の回転精度特性を支配する因子として、軸端面直角度誤差および給気孔径の寸法相互誤差をとりあげ、それらに起因して発生する軸振動起振力を理論的に求めた。2.軸受基礎特性(軸受剛性と減衰係数)を、ポイントソースとしての解析法を適用して、各種製作誤差の影響の検討をも含めて、厳密に理論解析した。

そして、軸受製作誤差のオーダよりもなめらかな軸受特性が得られるといういわゆる平均化効果を定量的に評価して示した。3.以上の解析結果を基礎にして、各種軸受製作誤差にもとずく、軸受の静的および動的回転精度特性について明らかにした。4.軸の振動振幅特性を評価するために、これを簡略化して扱う近似手法と、軸の動きをシミュレーションしたより厳密な扱い方の2つの手法を採用し、前者が十分な精度をもって軸振動特性を与えることを確認した。5.製作した静圧気体スラスト軸受装置を用いた実験により、各種製作誤差と軸受回転精度特性の関係について、上記理論結果を実験的に検討した。その結果、実験で得た軸の振れ(回転精度の低下)は理論値と定性的・定量的に良い一致を示し、解析手法とその結果の妥当性を確認することができた。このことから、要求された回転精度を得るために必要な軸受加工精度を理論的に指示する精度設計法の基礎を得ることができたと考えている。6.非繰り返し回転精度と呼ばれる軸回転非同期の軸振動をもたらす要因として軸の表面粗さを考えるモデルを提案し、このときの負荷容量変動と表面粗さの関係について考察した。その結果、表面粗さ成分の中、給気孔周長さより波長の長いうねり成分が負荷容量変動(振動起振力)に密接に関係することを見い出した。
インタビュー調査による世代間の財・サービスの公的移転と私的移転の関係に関する研究

文献レビューとインタビュー調査をもとに、現代日本における高齢者と成人子の世代関係について分析した。その結果、公的移転(特に年金の充実)によって私的世代関係が弱まるといったことは観察されず、むしろ高齢者から成人子への支援(特に経済的支援)は増えており、世代間の絆は維持されていた。また同居・相続における「父系」と、日常の援助における「性別分業に基づく双系」が並存している、という仮説が導かれた。今後の研究でこの仮説をさらに検証していく。本年度の研究の目的は、来年度以降に行うインタビュー調査のためのより詳細な仮説の構築と、インタビュー項目の確定である。そのために、まず世代間関係についての文献のレビューを集中的に行った。公的年金制度、公的医療保険制度などの再構築に関する文献、家族内の世代間での金銭・モノ・サービスの援助、育児の援助、家族介護、遺産、同別居などの文献を読み、公的移転と私的移転の相互関係がどうなっているのか、財の移転(年金、遺産相続、贈与など)とサービスの移転(介護、育児の援助など)の相互関係がどうなっているのか、核家族文化を背景にもつ欧米での世代間関係と、直系家族文化を背景にもつ日本の世代間関係の共通点と相違点などにについて、先行研究の知見を調べた。また国内・外の学会や研究会に参加し、このテーマに関して現在どのような研究が行われているのか研究状況を調べ、他の研究者と意見交換を行った。さらに研究代表者や分担者がこれまで行ってきたインタビュー調査の中で、このテーマと関連が深い調査のデータを再分析し、どのような質問が適切なのかについても検討した。これらの検討によって、来年度以降の調査で検証していく仮説を構築し、質問項目を検討した。具体的には、老親に対する扶養・介護や、子世代への育児支援は、誰がどのように行ったか、なぜそのような方法で行ったのか、出生コーホート、ジェンダー、階層などによってどう異なるか、などである。○高齢者に対するインタビュー調査の実施:男10人、女12人、計22人に対し、3時間程度の、半構造化された質問紙を用いてインタビューを行った。おもなインタビュー項目は、フェースシート的項目、同居家族、別居の子ども・親・きょうだいの状況、健康状態、子世代に対する育児支援、育児支援に対する意識、親世代に対する支援、きょうだい間の分担、老後の扶養や介護に対する意識、財などの管理についての意識、遺産の分配やリバースモゲッジについての意識などである。○調査対象者のプロフィールや、調査結果について、予備的整理を行った。○分析枠組みの構築:文献レビューにより分析枠組みを構築した。大和は世代関係を分析する大きな理論的枠組みと、遺産と介護の交換についての研究のレビューを行った。岩渕は個人化と、高齢者の自立/依存意識についての研究のレビューを行った。また両者は世代関係に関連する論文を執筆・発表した。これらによって分析枠組みの構築を行った。○調査結果の中間報告:研究会を開き、調査方法の適宜見直し、調査結果の中間報告、文献レビューの結果、分析枠組みの構築などについて検討した。○学会報告: International Sociological AssociationのResearch Committee of FamilyStudyで報告した。他の研究者と意見交換を行い、世代間関係とその隣接領域(家族・ジェンダー・ケア労働・ライフコース・高齢者・福祉など)について、最新の研究動向の情報収集ができた。また海外で行われている類似の調査のデータベースなどについての情報も得た。大和は、世代関係を分析する大きな理論的枠組みと、遺産と介護の交換についての研究のレビューを行い、現在レビュー論文を執筆中である。岩渕は、個人化と、高齢者の自立/依存意識についての研究のレビューを行った。○データの分析:インタビューデータの分析から高齢の親世代の意識について次のことがわかった。(1)遺産と介護の交換については、子どもと別居の場合「子が介護し、遺産は子に譲る」という意識は弱く、特に女性ではこう考えている人はほとんどいなかった。男性では一部にこの意識をもっている人がいたが(息子が1人で、父系の「跡継ぎ」の位置にある子が明確であるという人に多い)、実現は難しい場合が多かった(なぜなら娘はおらず、嫁には介護を頼りにくいから)。また戦略的交換というより、家族の絆を維持したい(性別分業、つまり介護は娘、相続は息子という原則にもとづいて)ということから発する意識であることが多かった。このことの背後には、現在日本の世代関係が「日常の援助における性別分業にもとづく双系」(夫婦家族モデルで、ケアは娘)と「系譜における父系」(直系家族モデルで、相続は息子)が融合・並存していることがあると思われる。(2)自立/依存意識については、自分の介護と、生命についての自己決定(病名告知や延命治療)の意識について分析した。その結果、介護においても生命の自己決定においても、子どもに依存する(ゆだねる)という意識は希薄だった。

しかし介護については、子どもから自立「せざるを得ないもの」として語られることが多かったのに対し、生命の自己決定については「自分で決める・自分の意志を押し通すことができる、むしろ自己決定しておくべきもの」として語られることが多かった。この違いの意味については今後さらに分析を進める予定である。○学会報告:上記の分析結果を、大和は関西社会学会と日本社会学会で、また岩渕は関西家族問題研究会で報告し、多くの有益なコメントや示唆を得ることができた。今後はこの結果をもとに論文を作成し、また関連論文を集めた本の出版をめざして分析をさらに精緻化していく予定である。