hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会的セラピー技法の開拓を通した新しい心理実践家の育成

研究成果の発表について、共同研究を進めてきた米国ニューヨーク市のEast Side Institute for Short and Group TherapyのLois Holzman研究所長らの研究レビューを2015年3月に受けることを予定していたが、訪問先である研究所から延期の申し出があったため、協議の結果5月末に訪問することになり、ニューヨーク市までの旅費が未使用となった。今後は、筑波大学大塚キャンパスで実施してきたソーシャルセラピーカフェを継続して行ない、その他、学校や街場の研究サイトで観察ならびに介入研究を系属す旅程である。また研究成果発表に関しては、ソーシャルセラピーに関する理論ならびに紹介の研究書籍を執筆中であるが、さらに心理実践家の短期的介入方法論を整備して、短期介入法に関するレシピ本として研究書籍として出版する予定である。海外研究者を招聘する予定であったが、相手方の日程と調整ができず、招聘できなかったために、当該残金が生じた。次年度請求分とあわせて、早めに海外研究者との調整を行い、招聘を実現して、研究を進める予定である。
昭和戦前期の中等教育段階における公民教育-戦後初期の「社会科」との関係において-

本研究は戦前の中等学校における公民教育がいかなる実態を持っていたか。特に昭和6年に設置され、昭和18年にカリキュラム上から姿を消した「公民科」について「修身」との関係を考慮しつつ、その消滅と要因を教育審議会資料等、諸資料から検討した。研究成果は次の2点である。(1)中央の行政側が大きな変革として考えているこの時期の国家観念の強調に対して、現場では実践的問題との対応というクッションによって受け止めていたこと、(2)戦前の公民教育と戦後の「公民教育構想」との類似性が内容・方法においてみられるという指摘を再確認したこと、である。このことは現在の教育課程改革においても行政側の理念と現場側の受け止め方に一定の差があることを考える必要があることを示唆している。今年度は、研究計画にも記載したように主として(1)戦前の公民教育に関する中等教育関係の雑誌論文及び戦前の公民教育関係書籍の収集(計画の(1)及び(2))、戦前の教育関係審議会の検討((3))、地方の公民教育関係資料の収集((4))とそれらのデータベース化を行った。(1)及び(2)については10月に購入したパーソナルコンピューター及び20年3月に購入したハードディスクを使用し、既に所持していたデータベースソフトを使用し、2010件の公民教育に関するデータベースを作成した。なお、その間、本学図書館及び筑波大学附属図書館において公民教育関係の資料収集を行った。また(3)については書籍として購入した『文政審議会の研究』(阿部彰編著)及び『資料文政審議会』さらには既に所持していた『教育審議会の研究-中等教育改革』等を使用し、公民教育関係について検討した。その結果、特に昭和12年の中等学校「公民科」教授要目変更以降の公民教育については、中央雑誌の論考、国定教科書の検討にとどまり、特にそうした変更が具体的に教育現場においてどのように影響を与えたかについては未だ十分な検討が行われていないことを確認した。また(4)については茨城県、千葉県、埼玉県の各府県の教育史を購入し、現在、検討中である。さらに戦後の社会科との関係を探るために戦後初期に長野師範学校女子部附属中学校として開講した信州大学教育学部附属松本中学校、旧制高等学校を母胎とする東京大学教育学部附属中等教育学校等の公開研究会に参加し、資料の収集を行った。現時点で地方の資料収集に予想以上の労力がかかることが判明したが、今後は茨城・埼玉・千葉について早急に資料の収集と検討を行うこととしたい。木年度の研究概要は以下の通りである。1.まず昨年度に収集した戦前の教育関係雑誌における公民教育関係資料についてのデータベース化の作業を行った。2.それらをもとに戦前の中等段階における公民教育がいかなる実態を持っていたか、特に昭和6(1931)年に設置され、昭和18(1943)年にカリキュラム上から姿を消した「公民科」について「修身」との関係を考慮しつつ、消滅要因を教育審議会資料等、諸資料から検討するために分析した。これらの成果としては、特に昭和12(1937)年の公民科教授要目の改訂を巡って二つの中等教育に関する研究会を事例として教育現場での実態を検討した結果、中央の行政側が大きな変革として考えている国家観念の強調に対しては、現場では実践的問題との対応というクッションによつて受け止められていたことも消滅が容易に行われることになった要因の一つであることが明らかになった。これについては3.日本社会科教育学会第59回大会において成果報告を行った。4.地方の公民教育の実態を解明し、さらに戦後の公民教育構想との関係を明らかにするために、昨年度に引き続き、千葉、埼玉、茨城の各県に対する公民教育関係資料め収集を各県の図書館、文書館等で行い、さらには各県の教育史関係書籍を検討する形で分析を進めた。しかし、この3県については資料の残存状況から十分な収集を行うことができず、急遽、対象地域を変更し、東京における中等教育機関の資料の収集を都立図書館等で行った。これについては現在、資料を分析し、戦後の公民教育構想との関連について分析中である。従来、公民教育は1937年の改訂を経て変質し,天皇主義的色彩が強くなった結果、1943年の改訂で教科としての存在価値がなくなり,修身に吸収されたと説明されてきたが、本研究の成果から、一概にそうした考えが現場に対して浸透して.いったとは言えず、さらにその実態を明らかにする必要があることが判った。
悪性脳腫瘍におけるポリグルタミル化制御による新規治療法の開発

ポリグルタミル化は可逆的蛋白修飾の一つで、一般にがん細胞ではポリグルタミル化が高率に生じている。申請者は中枢神経原発悪性リンパ腫(PCNSL)においてポリグルタミル化の程度にはばらつきがあり、ポリグルタミル化が高率であればMTX療法の治療効果が高いことを初めて見出した。ポリグルタミル化を人為的に制御できればMTXの治療効果を最大限に引き出せると考えられるが、ポリグルタミル化制御の詳細な分子メカニズムはわかっていない。そこで本研究ではPCNSLや膠芽腫などの悪性脳腫瘍におけるポリグルタミル化制御の分子メカニズムを明らかにし、ポリグルタミル化制御を基盤とした新規治療法を開発する。
新たな癌転移抑制因子として単離されたコラーゲン結合性セルピンの基礎的研究

癌細胞が浸潤・転移する際には細胞外マトリックス(ECM)を通過することが必須であり、生体内における癌細胞による各種ECMとの接着あるいはECM産生・分解の分子機構の解明は浸潤・転移の制御と阻止法の開発へつながることが期待される。本研究において、癌転移に関連する分子の単離・同定を目的に、癌細胞が分泌するECM分子結合蛋白質を検索した結果、I型とIII型コラーゲン分子に対して特異的に結合する分子量45kDaのコラーゲン結合性セルピンcaspin(collagen-associated serpin)を独自に見出し、マウス結腸癌細胞colon26皮下移植自然転移モデル系の転移性が異なる亜株間でin vivoにおける転移性とcaspin発現量が逆相関すること、免疫組織化学的解析によってcaspinが胎発生期のマトリックス構築に極めて重要な因子であることを報告した。さらに、Caspin cDNAをCMVプロモーター支配下につないだ発現コンストラクトを高転移細胞株に遺伝子導入したcaspin遺伝子導入細胞株を作成し、これらを用いたin vitroとin vivoの解析によって、腫瘍増殖能やその組織型に対するcaspinの影響は認めないが、癌転移成立過程には抑制的に関与する可能性が示唆された。caspinのヒト・ホモローグであるPEDF遺伝子は、新たな癌抑制遺伝子の存在が指摘されている第17染色体短腕13.3領域(17p13.3)上に位置することから、caspin/PEDFが17p13.3上の標的癌抑制遺伝子である可能性も示唆される。現在、caspin/PEDF遺伝子のヒト癌症例における異常の検索を、17p13領域のへテロ接合性の消失やPCR-SSCP法、ノザン法、サザン法などによって進めつつある。癌細胞が浸潤・転移する際には基底膜や結合組織中の細胞外マトリックスを通過することが必須であり、生体内における癌細胞による各種細胞外マトリックスとの接着あるいは産生・分解の分子機構の解明は浸潤・転移の制御あるいは阻止法の開発へとつながる事が期待される。本研究は、癌細胞の転移に関連する分子の単離・同定を目的として、マウス皮下移植自然転移モデルであるcolon26マウス結腸癌細胞系の高転移性亜株LuM1と低転移性亜株NM11の無血清培養上清について、細胞外マトリックス分子に結合する分泌蛋白質の比較・検討を行った。その結果、I型とIII型コラーゲン分子に対して特異的に結合し、癌細胞株のin vivoにおける転移性と発現量が逆相関する分子量45kDaのコラーゲン結合性セルピンを見いだし、これをcaspin(collagen-associated serpin)と名づけた。Caspinの発現をマウス組織の免疫組織化学的解析によって調べたところ、胎生1213日に胎仔脊椎の軟骨マトリックスに検出され始め、胎生1516日には全身の軟骨マトリックスに、そして骨化の進行とともに骨マトリックスに特に強い染色性を認め、血管、尿管等の平滑筋、表皮直下の間質にも比較的豊富に分布することから、caspinは発生期のマトリックス構築に極めて重要な因子であり、その細胞外マトリックスへの結合能が重要な作用機序の一つである可能性が示唆された(投稿中)。さらに、caspin cDNAをCMVプロモーター支配下につないだ発現コンストラクトを複数の自然高転移細胞株にエレクトロポレーション法で遺伝子導入し、トランスフェクタントの作成を行った。現在caspin遺伝子導入細胞株におけるin vitro細胞増殖速度の変化を検討するとともに、in vivoにおける組織型や造腫瘍性の変化及び転移性に及ぼす影響について検討を進めつつあり、caspinの腫瘍増殖能に対する影響や癌転移成立過程における抑制的関与について明らかにする事ができるものと期待される。
大学生のリーダーシップ教育における行動変容を促すリフレクションモデルの開発

理工系大学大学院修士1年生を対象に、体系的なアクティブ・ラーニングで構成されたリーダーシップ教育を実施する。まず、ヒューマンスキルに関する知識を座学で習得し、次に対人関係強化を目的に開発されたシミュレータで繰り返しトレーニングした後に、PBL(Project based learning)の実習において実行動につなげるサイクルを回す。行動のリフレクション手段としてe-ポートフォリオを導入する。本研究は、学生が自分の学びや経験を確認し、次のリーダーシップ行動につなげていけるようなリフレクションについて追究する。
外傷や疾病等による外貌損傷者の生活支援システムに関する社会学的研究

外傷や疾患治療後の傷あとという、生得的でない外貌の損傷は、当事者にとってはその後の人生に大きな影響を与える。医療現場においては疾患や外傷自体の治療が第一の目的とされ、当事者が治療後社会へ復帰していくうえで必要となるフォローまではまだ手が及んでいないのが現状である。わが国では、熱傷受傷者の唯一の団体として「熱傷フェニックスの会」が存在する。当会は熱傷協会からの独立とともに近年NPO化を果たし、会としての発展を目指していたが会として重要な構成員の変更などのため会の運営が停滞しているのが現状である。一方、世界で最も熱傷患者の治療数が多い韓国では、病院を中心とした支援団体が結成され、医療社会福祉士の支援も日本よりも確立されている。これらは熱傷受傷者全体の社会復帰にも関係しており、今後わが国の医療機関、患者団体においても、韓国の先進的な取り組みを参考にしつつ、わが国独自の支援システムをさらに構築していく必要がある。目的:疾病や不慮の事故、外科手術等のために変化した外貌に関して、近年わが国では形成外科治療に加え、メディカルメイクやかつら、人工装填物(エピテーゼ)など、医療以外の技術も進められ、もとの姿に少しでも近づけるような技術は進歩してきている。しかし社会の人々からの好奇、嫌悪、同情の視線はいまだに変わらず存在し、外貌の変化による自己イメージの崩壊は、引きこもりや社会関係の遮断、断絶に繋がっていることも多く、精神的なサポート、就労支援、また社会の側のさらなる理解を得る活動も必要とされている。そこで本研究は、疾病や外傷のために外貌を損傷し、Body Imageの変容をきたした者がlife(生命・生活・人生)を再構築していく上で当事者たちが求めるニーズを把握し、諸外国の先進事例からも学び、わが国の社会文化的背景も考慮に入れた、彼らが必要としている生活支援システムについての発信を目的とする。具体的には、熱傷体験者や、癌治療の副作用で身体の一部、頭髪、体毛を失った者などに焦点を当て、彼らが社会生活を再開する上で必要とするサポート、社会の人々の彼らに対する理解を目的とした啓蒙・教育はどう行われているのか、またそれは誰によって、いつ提供されるのが望ましいのか、当事者・医療者だけでなく社会システム全体を視野に入れたマクロな視点から捉えることをめざす。内容:通常、外貌を損傷した者についての研究は、医学的観点から言及されることが多く、いかに治療で美しくなるか、元の姿に近づけるかが中心に置かれていた。しかし、本調査研究では、社会構造や医療システム、社会保障制度、医療制度といったマクロな視点で外貌損傷者のおかれた状況を把握すると共に、外貌損傷者の「生活」、当事者や家族の語りに広く、深く向かい、採集していくことを目指す。たとえば患者・家族と医師・医療機関との日常的な関係のありようにまで降り立ったうえで、詳細な語りと出会うことを目標としている。そのうえでどこにどのようなニーズがあるのかを、文献資料と当事者へのインタビューをもとに解読し、諸外国の事例も参考にして、今後わが国の外貌損傷者が少しでも生活しやすい社会を作るには、どのような生活支援システムが必要で、それに向けた社会の側の対応、患者ー医師関係、家族関係があり得るのかなどを構想していく。そのような人々にとって、先に社会に戻って行った同じ体験をした者からの助言やサポートは非常に有益であり、そのことはこれまでのSelf-Help研究でも明らかにされているところである。本研究では、外貌を損傷した者のなかでも特に「やけど体験者」に焦点をあて、日本で唯一の熱傷体験者の団体である「熱傷フェニックスの会」について文献資料と聞き取り調査から、会が結成され現在に至るまでの団体の変遷と現在抱えている課題について整理した。「熱傷フェニックスの会」は2001年に設立され、それ以来熱傷協会からの支援を受けてきたが2007年度に熱傷協会の解散が決まり、資金面での支援だけでなく物品、事務所スペースのの提供も受けていた会にとっては専門職からの自律も含め、会そのものの建て直しを迫られている。一方、熱傷による外貌損傷は、当然のことながら日本だけの問題ではなく、同じアジアにある韓国でも熱傷患者に対する支援状況について現状を把握することに努めた。

世界でもっとも熱傷患者を年間多数受け入れている漢江誠心病院の社会福祉士にヒヤリングを行い、韓国及び誠心病院の熱傷患者に対する社会的サポートについてのこれまでの取り組みについて調査した。当病院は、医療技術はもとより、心理、社会福祉のスタッフもそろえ、やけど患者の入院開始時から手厚くフォローを行っている。漢江誠心病院では、患者を代表とする「やけど患者後援会」を2003年に設立した。会の運営や事務局は病院職員(社会福祉職)が担当している。セルフヘルプ活動に関しては日本の方が進んでいるようで、やけどの子どもを持つ親の会を発足させ、自分たちの日ごろの悩みを打ち明ける場としてのself-help活動を2007年夏から開始したところである。韓国は日本よりも熱傷受傷者の治療件数が多く、その分社会復帰者の数も多い。そこで今年度は韓国において(熱傷・家族・社会復帰・生活)などをキーワードとする学位論文および韓国内出版物から、熱傷に関係した社会系学術誌から資料収集を行った。重傷熱傷体験者に対するグループカウンセリングを施した研究、重傷熱傷体験者の心理社会的問題に対する社会福祉士の介入に関する研究、重傷熱傷体験者のQOLに対する医療社会福祉士のニーズに関する研究などがあり、わが国の医療社会福祉領域では、重傷熱傷体験者に対するここまでの実証研究が行われていないため、今後のわが国の研究、実践においても大変有益な資料を得ることができた。より後遺症が重く、経済状況が悪い患者ほどQOLが低くなっているという結果も既に報告されていた。また、世界で最も熱傷患者の治療数が多い漢江誠心病院社会福祉室スタッフからヒヤリングを行う。韓国内では心臓病や白血病患者のための患者サポート組織(後援会)は存在したが、熱傷患者に対しては漢江誠心病院のものが初めてであった。医学研究のための熱傷学会は存在したが、熱傷患者の経済的困難を認知しての後援会結成を準備し、会員集めや資金、人的サポートなどをできるだけ早く整えることが必要とされていた。治療を受けた患者たちが退院するに際して著した不安事項の中でも特に目立つのが、やはり退院してからの社会復帰に対する不安と、病院外に出たときに他人からじろじろ見られることに対する不安が多く記されていた。また、長期入院による医療費の問題、長期入院がもたらした人間関係の変化への不安も強く、面談等を通じてそれらに対する社会福祉士の心理社会的サポートが進められていた。本年も、重傷熱傷体験者が退院後地域生活を再開し、社会復帰していく上で必要なシステムに関する国内外の文献を収集するとともに、体験者や支援者へのヒヤリングを行った。熱傷治療の実施数が世界最大の韓国では、患者の退院後の支援システムも日本より開発が進んでいる。漢江誠心病院の熱傷センター・社会福祉室では、長期入院患者を対象に、クリティカルパスの研究が進められていた。重傷熱傷体験者は治療の後でも拘縮や肥厚性瘢痕、掻痒症などの後遺症のために多様な心理社会的、経済的問題を抱え、社会復帰やリハビリに関する問題を経験しなくてはならない。患者たちには、その都度の状況に適した、積極的な治療が受けられるように、患者そして家族それぞれに対してもタイムリーな社会福祉サービスが必要となる。そのような際により適した対応ができるよう、クリティカルパスが開発されることになった。
高野山「明神講式」の基礎的研究

本研究は、空海が開いた真言密教の霊山・高野山の地主神を含む四社明神を讃嘆する「明神講式」について、現在27点知られている写本・刊本の悉皆調査を行い、差異を比較整理し、系統化することを通じて祖型をもとめ、全容を把握することを主な目的とする。同時に、成立背景、伝存の歴史、さらには講式を構成する字句の典拠などについても研究を行う。鎌倉時代の成立以降、受け継がれてきた「明神講式」を精査することは、高野山僧侶の神祇信仰の解明につながり、他山の神祇信仰との比較を行う上でも、重要な意義をもつ。
制御凝固法と凍結乾燥法を組み合わせたナノセルロース繊維強化グリーン複合材料の開発

ナノメートルオーダーのセルロースファイバーと熱可塑性樹脂および熱硬化性樹脂とを組み合わせたグリーン複合材料を試作し,その機械的性質におよぼすプロセス条件の影響について実験的に調査した.試作したグリーン複合材料の変形応力,最大強度ならびに縦弾性係数は共に樹脂単体材と比較して大きくなり,高強度ナノセルロースグリーン複合材料を得ることができた.ナノメートルオーダーのセルロースファイバーと熱可塑性樹脂および熱硬化性樹脂とを組み合わせたグリーン複合材料を試作し,その機械的性質におよぼすプロセス条件の影響について実験的に調査した.試作したグリーン複合材料の変形応力,最大強度ならびに縦弾性係数は共に樹脂単体材と比較して大きくなり,高強度ナノセルロースグリーン複合材料を得ることができた.本研究では,強化材としてナノメートルオーダーの高強度ナノセルロース繊維に注目し,このナノ繊維と生分解性樹脂を組み合わせた新しいナノグリーンコンポジットの開発を行うことを目的としている.今年度は,ナノセルロース繊維の配向コントロール装置を試作し,その効果を検証した.その結果,実験条件,特に冷却の温度差に大きな影響を受けることが分かった.また,表面の配向生はコントルール可能であるが,内部の組織コントロールは難しいことも分かった.またさらには処理前のナノセルロース繊維の分散性が重要であることが明らかとなった.この様になる原因として,分散が悪い場合,ナノセルロース繊維同士が絡まり,繊維配向のコントロールが難しくなるためと考えられる.またこの絡まりを起点としてさらに絡まりが成長する傾向も確認され,内部組織コントロールのためにはナノセルロース繊維の分散性が重要であることがわかった.次年度にはこの対策としてナノセルロース繊維の更なる分散性を向上させるためにホモジナイザーを用いて均一分散処理を行う予定である.特別な試料乾燥装置を用いてナノセルロースプリフォームを作製した.しかし,乾燥時の条件によって表面にクラックが発生することが確認された.これらのクラックは試料長手方向に対して垂直に導入されることと,試料長さが長くなると発生することから,凝固収縮に起因したクラックであることが分かり,実験の設定条件を変更することでその発生が抑制されることを確認した.本研究では,強化材としてナノメートルオーダーの高強度ナノセルロース繊維に注目し,このナノ繊維と生分解性樹脂を組み合わせた新しいナノグリーンコンポジットの開発を行うことを目的としている.今年度は,バクテリアセルロースを用いたナノスケールセルロース繊維で強化した複合材料の試作とその強度特性評価を行った.その結果,凍結乾燥後の表面の性状に依存して樹脂の含浸性が変化することが分かった.この対策として乾燥後にプルフォーム表面に微細な穴空け処理を行うことで含浸性が向上することを見いだした.ナノセルロース繊維を12.5wt.%含む複合材料の引張強さは62MPaとなり,この強度は樹脂単体材の強度(38MPa)の約1.6倍に相当する.また,剛性(ヤング率)においても向上が認められ,ナノセルロースによる力学的特性改善効果が発現することが明らかになった.本研究では,強化材としてナノメートルオーダーの高強度ナノセルロース繊維に注目し,このナノ繊維と生分解性樹脂を組み合わせた新しいナノグリーンコンポジットの開発を行うことを目的としている.今年度は,植物パルプ由来のセルロースナノ繊維と植物由来樹脂(ポリ乳酸)を組み合わせたナノセルロース強化グリーン複合材料の試作とその強度特性評価を行った.その結果,ナノセルロース繊維と水分散型のポリ乳酸樹脂を複合化させたプリフォームを作製する際に,乾燥速度を適切な条件に調整することにより良好なプリフォームが得られることを見いだした.この手法を使用して作製したナノセルロース繊維を70wt.%含むグリーン複合材料の引張強さの最高値は159MPaとなり,従来のガラス繊維強化複合材料に匹敵する高い強度特性を有することが明らかになった.また,グリーン複合材料を試作する際の成形温度の影響についても調査した結果,調査した成形温度範囲(140-190°C)では,成形温度が高くなるにつれて強度が低下することが分かった.この原因として強化材であるセルロースナノ繊維が高温でのプレス成形中に熱分解してその強度が低下することが考えられる.このため150°C以上の温度での成形を避ける必要があることが分かった.
痛みによって骨変形は起こりうるか?

神経ペプチドがどのように骨変形と関わるかについて、本研究では三叉神経節で産生される神経ペプチドについて調べた。神経ペプチド、Substance P(SP)は骨代謝に影響を及ぼすことが明らかになっているが、この研究では抜歯後の治癒過程におけるSPの役割を調べるために、SP, brain-derived nerve growthfactor(BDNF),とそれぞれ受容体であるneurokinin-1 recepto (NK_1-R)とTrkBの経時的な発現について調べた。また、抜歯後の下顎臼歯の挺出にどのように神経ペプチドが関与しているかについて調べた。オス5適齢ラットを麻酔後、上顎右側の第一臼歯を抜歯した。動物は抜歯後3時間、1,3,7,14そして21日後に屠殺し三叉神経節と上顎骨を取り出した。凍結切片を作成し、抗SP,BDNF,NK_1-R,TrkB抗体を用いて免疫染色を行った。コントロールでは上顎臼歯に対応する付近の三叉神経節神経には弱いSR,BDNF,NK_1-R,Trk Bの免疫反応が認められた。抜歯後3時間では、SP,BDNF,NK_1-R,Trk Bの免疫陽性神経の数は減少した。BDNFとTrk B陽性神経は抜歯後1日で急速に増加した。SPおよびNK_1-Rの強い免疫陽性反応は抜歯後3から7日後に認められた。興味深いことに、同じようなSP,BDNF,NK_1-R,Trk B陽性反応の変化が三叉神経節の下顎臼歯に対応する部分に認められた。また、抜歯後下顎の臼歯には挺出を示す歯槽骨骨形成の促進が認められたが、この骨形成は下歯槽神経切断によって減少した。これらの結果により、三叉神経節におけるSP陽性神経の発現と抜歯後の治癒過程におけるSP陽性神経の再分布には密な相関があることが分かった。抜歯はまた、対合歯周囲のSPによる骨リモデリングにも影響を与えることが示唆された。歯周炎や関節炎ではその骨吸収の際、炎症性のサイトカインが注目されるが、その時に同時に生じる痛みによって放出される神経ペプチドがどのように骨変形と関わるかについて調べた。神経ペプチド、substance P(SP)は骨代謝に影響を及ぼすことが明らかになっているが、この研究では抜歯後の治癒過程におけるSPの役割を調べるために、SP, brain-derived nerve growthfactor (BDNF),とその受容体であるneurokinin1 receptor(NK_1-R)とTrk Bの経時的な発現について調べた。オス5週齢SpragueDawleyラットを麻酔後、上顎右側の第一臼歯を抜歯した。凍結切片を作成し、抗SP, BDNF, NK_1-R, Trk B抗体を用いて免疫染色を行った。結果として、抜歯後の抜歯窩には7日後にSP免疫陽性神経線維が認められ、21日後には全体に骨形成が認められた。コントロールでは上顎臼歯に対応する付近の三叉神経節神経には弱いSP, BDNF, NK_1-R, Trk Bの免疫反応が認められた。抜歯後3時間では、SP, BDNF, NK_1-R, Trk Bの免疫陽性神経の数は減少した。興味深いことに、同じようなSP, BDNF, NK_1-R, Trk B陽性反応の変化が三叉神経節の下顎臼歯に対応する部分に認められた。抜歯はまた、対合歯周囲のSPによる骨リモデリングにも影響を与える可能性が示唆された。

興味深いことに、同じようなSP,BDNF,NK_1-R,Trk B陽性反応の変化が三叉神経節の下顎臼歯に対応する部分に認められた。また、抜歯後下顎の臼歯には挺出を示す歯槽骨骨形成の促進が認められたが、この骨形成は下歯槽神経切断によって減少した。これらの結果により、三叉神経節におけるSP陽性神経の発現と抜歯後の治癒過程におけるSP陽性神経の再分布には密な相関があることが分かった。抜歯はまた、対合歯周囲のSPによる骨リモデリングにも影響を与えることが示唆された。
速い呼気の産出能力を高める高齢者の腹部筋トレーニングの構築

肺炎は要介護高齢者に最も多い死亡原因である。誤嚥性肺炎は誤嚥物を喀出できれば発症リスクを軽減できる。そのため、速い呼気流速を産出できる能力を低下させないための戦略が必要である。そこで、速い呼気流速を産出するために重要な腹部筋群に関して研究を行った。平成27年度は、腹部筋群の中でも内腹斜筋の筋厚が厚い高齢者ほど速い呼気を産出する能力は高いという関係性を示した。平成28年度は、高齢者を対象に、再度、データ取りを行い、内腹斜筋単独の筋厚よりも、内腹斜筋と外腹斜筋を組み合わせた筋厚のほうが最大呼気流速との関係性は強いということを示した。つまり、速い呼気の産出能力を高めるためには、内腹斜筋だけではなく、外腹斜筋も併せて、トレーニングする必要があると考えられる。平成29年度は、速い呼気の産出能力を高めるための腹部筋トレーニングの種目を考えるため、内腹斜筋と外腹斜筋の筋活動を導出し、最大呼気位を保持した際の内腹斜筋の筋活動が大きい、あるいは、サイドブリッジを保持した際の外腹斜筋の筋活動が小さい高齢者ほど、最大呼気流速が速いという関係性を示した。これは、内腹斜筋の筋活動で努力的に深い呼気を行うことのできる高齢者、あるいは、外腹斜筋の筋力が強いことで体を支える際の筋活動は少ない高齢者ほど、速い呼気の産出能力が高いということを意味している。この結果から、努力的な深い呼気で内腹斜筋の筋活動を高めることや、姿勢保持で外腹斜筋の筋力を強くすることは、速い呼気の産出能力を高める可能性があると考えられる。また、平成30年度は、活動的な生活に関連するとされている高齢者の筋肉量を計測し、腹部筋群の単独の筋厚との関係を検討した。その結果、筋肉量は外腹斜筋の筋厚と関係性が強いことを示した。つまり、腹部を意識したトレーニングに加え、日常生活での活動性を維持していくことの重要性を示したと考える。誤嚥性肺炎は誤嚥物を喀出できれば発症リスクが軽減でき、そのためには速い呼気流速が必要である。一般的な呼気筋トレーニングは呼気に抵抗が加わる道具を使用し、呼気に関わる筋群全体の筋力増強が行われる。しかし、主要な呼気筋である腹部筋群(腹直筋、外腹斜筋、内腹斜筋、腹横筋)の中でも、特に速い呼気を産出するために重要な筋に焦点を当てたトレーニングは構築されていない。そこで、速い呼気を算出するために重要な腹部筋を同定するために、高齢者を対象にして、腹部筋群の筋厚と最大呼気流速との相関関係を検討した。その結果、相関係数は内腹斜筋、腹横筋、腹直筋、外腹斜筋の順に高いことが示された。つまり、高齢者においては内腹斜筋の筋厚が厚いほど速い呼気を算出する能力は高い可能性が分かった。前述したように、一般的な呼気筋トレーニングは呼気に抵抗が加わる道具を使用し、呼吸することで呼気筋力の改善を図る。この抵抗の強度に焦点を当てた研究は散見されるが、呼気の流速に焦点を当てた研究は認められない。そこで、大学生を対象に、呼気に抵抗は加えずに速い呼気を繰り返すことで、呼吸筋力の増強が可能であるか検討した。その結果、呼気、吸気ともに筋力増強の効果が示された。つまり、呼気に抵抗がなくても、速い呼気を繰り返すという運動で呼吸筋力を増強できることが分かった。本年度は、当初予定していた、高齢者における腹部筋群の筋厚と最大呼気流速との関係を検討した。しかし、速い呼気時の運動単位の動員に着目して、速い呼気を産出するために重要な筋を検討する研究は次年度に持ち越した。その代わりに、呼気の流速に焦点を当てた研究を行った。平成27年度に実施した研究で、高齢者においては内腹斜筋の筋厚が厚いほど速い呼気を産出する能力は高いという関係性を示した。一般的な呼気筋トレーニングは呼気に抵抗を加える道具を使用し、呼気に関わる筋群の強化が行われる。しかし、呼気に抵抗を加えた際の腹部筋群の筋活動量の定量化は十分に行われていない。そこで、大学生を対象にして、最大呼気筋力の30%と75%を等尺性に発揮している際の腹部筋群の筋活動量を計測した。その結果、同一負荷では、腹直筋に比べ、外腹斜筋と内腹斜筋(腹横筋)の筋活動量が高く、外腹斜筋よりも内腹斜筋(腹横筋)の動員が大きい傾向にあった。つまり、努力的な呼気において、腹部筋群の中でも特に内腹斜筋(腹横筋)の筋力増強効果が大きいと考えられる。一方、平成27年度に実施した研究で、呼気に抵抗がなくても、速い呼気を繰り返すという運動で呼気筋力が増強できることを示した。その際に用いた運動は、最大吸気位からの瞬間的な速い呼気であった。一般的な努力肺活量の測定では、最大吸気位から最大呼気位までの速い呼気を用いる。

しかし、どちらの運動様式がより腹部筋群を動員するために適しているのかは明らかではない。そこで、大学生を対象にして、最大吸気位からの瞬間的な速い呼気と、最大吸気位から最大呼気位までの速い呼気を行っている際の、呼気流速と腹部筋群の筋活動量を計測した。その結果、最大吸気位からの瞬間的な速い呼気の方が、呼気流速は速く、内腹斜筋(腹横筋)の筋活動のピーク値が高かった。つまり、最大呼気位まで吐くのではなく、最大吸気位からの瞬間的な速い呼気で、腹部筋群の中でも特に内腹斜筋(腹横筋)の動員を増やせることが分かった。速い呼気を算出するために重要な筋を検討するための運動課題として、抵抗を加えた速い呼気を予定していたが、本年度は、等尺性で呼気に負荷を加える運動課題を用いて腹部筋群の筋活動量を検討した。そして、最大吸気位からの瞬間的な速い呼気と、最大吸気位から最大呼気位までの速い呼気を行った際の、呼気流速と腹部筋群の筋活動を比較した。上記2つの研究成果があるため、おおむね順調に進展していると考える。肺炎は要介護高齢者に最も多い死亡原因である。誤嚥性肺炎は誤嚥物を喀出できれば発症リスクを軽減でき、そのためには速い呼気流速が必要である。平成27年度に実施した研究で、腹部筋群の中でも内腹斜筋の筋厚が厚い高齢者ほど速い呼気を算出する能力は高いという関係性を示した。しかし、単独の筋厚だけではなく、筋厚を組み合わせて腹部筋群の作用を系統立てて検討すれば、これまでと違う関係性が示されるのではないかと考えた。そこで、今年度は、高齢者を対象に、再度の、データ取りを行い、内腹斜筋単独の筋厚よりも、内腹斜筋と外腹斜筋を組み合わせた筋厚のほうが最大呼気流速との関係性は強いということを示した。つまり、速い呼気の産出能力を高めるためには、内腹斜筋だけではなく、外腹斜筋も併せて、トレーニングする必要があると考えられる。さらに、速い呼気の産出能力を高めるための腹部筋トレーニングの種目を考えるため、内腹斜筋と外腹斜筋の筋活動を導出し、最大呼気位を保持した際の内腹斜筋の筋活動が大きい、あるいは、サイドブリッジを保持した際の外腹斜筋の筋活動が小さい高齢者ほど、最大呼気流速が速いという関係性を示した。これは、内腹斜筋の筋活動で努力的に深い呼気を行うことのできる高齢者、あるいは、外腹斜筋の筋力が強いことで体を支える際の筋活動は少ない高齢者ほど、速い呼気の産出能力が高いということを意味している。この結果から、努力的な深い呼気で内腹斜筋の筋活動を高めることや、姿勢保持で外腹斜筋の筋力を強くすることは、速い呼気の算出能力を高める可能性があると考えられる。今年度は、内腹斜筋単独の筋厚よりも、内腹斜筋と外腹斜筋を組み合わせた筋厚のほうが最大呼気流速との関係性は強いということを、高齢者において明らかにできた。さらに、内腹斜筋の筋活動で努力的に深い呼気を行うことのできる高齢者、あるいは、外腹斜筋の筋力が強いことで体を支える際の筋活動は少ない高齢者ほど、速い呼気の産出能力が高いということが分かった。誤嚥性肺炎は誤嚥物を喀出できれば発症リスクを軽減できる。そのため、速い呼気流速を産出できる能力を低下させないための戦略が必要である。そこで、速い呼気流速を産出するために重要な腹部筋群に関して研究を行った。平成27年度は、腹部筋群の中でも内腹斜筋の筋厚が厚い高齢者ほど速い呼気を産出する能力は高いという関係性を示した。平成28年度は、高齢者を対象に、再度、データ取りを行い、内腹斜筋単独の筋厚よりも、内腹斜筋と外腹斜筋を組み合わせた筋厚のほうが最大呼気流速との関係性は強いということを示した。
環境汚染物質やシグナル伝達物質を分解する酸素添加酵素の設計原理解明と指向進化

1.好熱菌Thermus Thermomophilus HB8のホモプロトカテク酸2,3-ジオキシゲナーゼ(HPCD)の結晶構造とその触媒機能および物理化学的性質を明らかにした。2.カテコール2,3-ジオキシゲナーゼ(Mpc)と2,3-ジヒドロキシビフェニール1,2-ジオキシゲナーゼ(BphC)の詳細な反応動力学と結合実験を行い、関連パラメータを精密測定した。これらの結果と結晶構造の比較から、C3置換基と活性部位タンパク質側鎖との相互作用が、BphCではEA複合体形成を助け、Mpcでは基質の解離促進に働くことが分かった。3.Mpcの活性部位への基質結合速度は置換基の電子吸引性と負の相関を示すこと・EA複合体の安定性は置換基の立体的な効果を受けること・フェノール誘導体(拮抗阻害剤)とのEI複合体の安定性は置換基の電子吸引性と正の相関を示すことを明らかにした。これらの結果から、酵素へのカテコールの結合はEI複合体類似の1座配位中間体を経る多段階反応であるという仮説が得られた。4.MpcのEA複合体への酸素分子の結合・活性化速度が基質置換基の電子吸引性と負の相関を示すことを示し、カテコールから酸素分子への1電子移動が酸素活性化に重要であることを証明した。Mpcの酸素結合部位は、カテコール環とHis199,A202,Leu155,Phe191で構成され、BphCではロイシンがバリンに代わり疎水性ポケットが広くなり、HPCDではロイシンがアスパラギンに代わり疎水性が部分的に壊されていることが分かった。これらの結果から、各酵素の酸素分子との反応性の特徴が構造からはじめて説明できた。5.C4置換カテコールはBphCの基質にならず、酸素依存性にBphCを失活させることを発見した。構造解析からC4置換カテコールが基質とは異なる仕方で鉄イオンに2座配位することが分かった。これらの結果から、基質による自殺反応の反応機構の仮説(活性中心鉄イオンは2価から3価に酸化、酸素分子は0_2^-として遊離)が得られた。本研究で、extradiol型酸素添加酵素の基質認識機構と酸素分子の結合・活性化の設計原理がほぼ明らかになり、合理的に指向進化させる基礎が得られた。本年度は、カテコール2,3-ジオキシゲナーゼについて、基質認識と酸素活性化の機構を中心に研究し,以下の成果を得た。1、フェノール誘導体で分子内の適当な位置にOH基とは別の酸素原子をもつ化合物は活性部位でフェノレートアニオンとなり、二価鉄イオンに二座配位する。この複合体は、電荷移動錯体に特徴的な吸収を長波長領域に示すが、カテコール誘導体とは異なり、酸素を活性化しない。パラ置換体は、逆に、活性部位でプロトン付加される。活性部位には、鉄のリガンドとは別に、2個のヒスチジン残基と1個のチロシン残基が存在するが、これらの結果は、フェノール誘導体との相互作用を通してこれらの残基の役割を定量的に解明できることを示した。複合体の結晶構造解析も重要だが,現在進行中である。

2、低濃度条件下で本酵素の活性を安定に保持する方法をアスコルビン酸/アスコルビン酸酸化酵素系を利用して確立し,精確な反応動力学的解析が初めて可能となった。この一連研究のなかで、溶存酸素より過剰量の4-クロロカテコールを酸素定量試薬として用いることで,nMレベルまでの酸素濃度を絶対測定できる方法を見出し,ほぼ確立した。現在、連続測定や酸素濃度制御への展開を進めている。3、嫌気下で、基質やフェノール誘導体と本酵素との相互作用を定量的に調べるため,フロンタルゲルろ過法をさらに改良した。この過程で,3ドメインタンパク質であり、特異的金属結合部位を持つヒト血清アルブミンの生理的構造転移を解明するのにFMNが役立つことを発見した。4、二価鉄イオンの役割と金属置換による新活性獲得の可能性を探るため、ポリフェノール類と二価銅イオンとの相互作用を調べ,酸素分子をヒドロキシラジカルに活性化する配位子構造と酸素を活性化しない配位子構造とが存在することが分かった。モデルペプチド配位子を設計し検討中である。本年度は、カテコール誘導体のカテコール環を開裂する一群の非ヘム2価鉄酸素添加酵素の結晶構造解析と機能解析を系統的に実施した。その結果、カテコール2,3-ジオキシゲナーゼ(Mpc)を代表とする酸素添加酵素の活性部位設計の共通原理とそれに基づく触媒機構の概要を解明できた。(1)4位置換カテコールを基質とする酸素添加酵素2種類、3位にフェニール基のような大きな置換基を持つカテコールを基質とする酵素2種類、以上の4種類とは独立に進化してきた5位にカルボキシル基を持つカテコールを基質とする酵素1種類、これら5つの酵素の活性部位の構造を比較した。ES複合体で、カテコール環の1位のOH基を固定するヒスチジン残基と水分子、2位のOH基からプロトンを奪い、O^-基として固定するヒスチジン-グルタミン酸対とチロシン残基の存在が明らかになった。これらが、2-His-1-COO^-モチーフで固定された2価鉄イオンとともに触媒機構の構造的基盤となる。様々な酵素の多様な基質特異性は、この中心場へのカテコールモノアニオンの2座配位に際する36位に対する立体障害の多様性として単純明解に理解できることが分かった。(2)Mpcは、3および4位置換カテコールに対する基質飽和・酸素飽和での反応速度定数が実験的に精密測定できる唯一の酵素である。電子吸引性及び電子供与性の置換基を3、4位に持つカテコールの第一解離のpK_aら値を嫌気滴定で求め、pK_a値と速度定数との関係を解析した。触媒中心活性は、置換基の電子吸引性と強く相関し、その増大ととも低下した。これは、ESO_2からのラジカル反応による酸素分子の2位炭素への付加とそれに引き続くアルケニル移動による環状ラクトン中間体の形成という反応モデルを定量的に検証する初めての実験結果である。(3)最も精密な立体構造解析が進んでいるのに機能解析が難航している3-フェニールカテコールを基質とする酵素(BphCKKS102)について、その大量精製と機能解析に成功した。BphCKKS102は、3位置換カテコールのみを基質とし、4位置換カテコールは強力な阻害剤となることが分かった。さらに、3位置換カテコールに対する反応速度定数がMpcと比較できる精度で測定できた。これらの成果から、Mpcを出発にして、合理的な機能改変と反応機構の検証を進め、同時に基質特異性や安定性の異なる様々な酵素の触媒活性を統一的に理解できる可能性が開け、現在、その方向で研究を進めている。
自動車流通システムの国際比較とその革新

当初の研究計画に基づいて,以下の成果を収めた。第一に,自動車メーカー,ディーラー,インポーター,業界団体等に対して,総計約600か所の集中的な取材調査および資料収集を行った。メーカーとしてはトヨタ自動車,ダイハツ工業,本田技研工業,三菱自動車工業,ディーラーとしてはトヨタ,トヨペット,本田,三菱,マツダ,日産,等の各チャネルおよび整備会社,インポーターとしてはフォルクスワーゲン・ジャパン,業界団体等としては日本自動車工業会,日本自動車販売協会連合会,中古車流通業者としては,ガリバー,アグサス,平和オート,等で取材調査および資料収集を行った。第二に,国内調査と並行して,韓国に計3次訪問し,現代自動車等,計約60か所での調査を行った。加えて中国に5次,韓国に7次,ベトナムに2次,およびインドとタイで現地調査を行い,情報収集を行った。これらの取材調査と文献収集の結果,従来積み重ねてきたデータを豊富化し,自動車フランチャイズ・システムに関する国際比較を行う上での比較の座標軸を立体化するための多種多様なデータ収集に成果をおさめた。新たに中古車流通経路や整備業界,保険市場についても調査し,自動車流通における今日的政策課題とその改革方向を提起した。これらの成果の公表として,「転換期の中国自動車流通」(2007年,蒼蒼社)などを出版した。今年度は,自動車メーカー,ディーラー,業界団体等に対するインタビュー調査および資料収集が中心となった。メーカーとしては,トヨタ自動車,日産自動車,本田技研工業,ダイハツ工業,三菱自動車工業,マツダ,業界団体等としては,自動車販売協会連合会,自動車振興会,自動車ディーラー約20社,および日本初の本格的オートモールであるレインボーモール,とくに今年は,中古車輸出業者であるアガスタ,平和オート,トラスト,等でインタビューおよび資料調査をおこなった。また国内調査と並行して,海外で取材調査をおこない,米国では米国現代,NADA,および自動車ディーラー3社,また韓国においても現代自動車,韓国トヨタ自動車等で,中国でも約30か所の取材をおこなった。インドでは,現代自動車インディア,トヨタ・キルロスカル・モーターとそのディーラー,マルチスズキ,ロシアではウラジオストックを訪問し,日本からの中古車輸出市場を取材した。これらの結果,従来積み重ねてきたデータを豊富化することができ,自動車流通の国際比較をおこなう上での比較の座標軸を豊富化,立体化するための基礎データ収集に成果をおさめた。とくに,日本で2005年1月にリサイクル法が実施される中で,日本から海外への中古車輸出が急増しているが,その中古車輸出に関する新動向については,詳細なデータを収集することが可能となった。既に成果として,2005月6月に,研究代表者は『国際再編と新たな始動--日本自動車産業の行方--』(日刊自動車新聞社)の代表編集者として,研究成果を上梓した。また,2005年4月に『グローバル競争時代の中国自動車産業』の一つの章を研究代表者が執筆した。今年度の研究は昨年に続いて,日本国内および海外での自動車メーカー,ディーラー,業界団体等に対する取材調査および資料収集が中心となった。国内のメーカーとしては,トヨタ自動車(中国部等),日産自動車(中国関連部署),本田技研工業(中国関連部署),ダイハツ工業(グローバル企画関連部署),業界団体等としては,自動車販売協会連合会,自動車振興会,また自動車ディーラー約10社(神戸マツダ,レクサス四日市,愛知日野等),および中古車輸出関連として,日本中古車輸出業協同組合,豊田通商,クインランド等を訪問した。とくに新潟市(県港湾振興係,新潟東港,環日本海経済研究所等),富山市(伏木港,税関,中古車輸出業者,中古車オークション等),舞鶴市(パキスタン系中古車輸出業者,税関,港振興会,港湾会社等)で中古車輸出に関して集中的な取材を行った。海外でも韓国では,2006年9月および2007年3月の二次にわたり,現代自動車,起亜自動車,GM大宇,韓国トヨタ自動車,自動車ディーラー,等約30箇所,中国でも2006年8月および9月の二次にわたり,上海GM,奇瑞汽車,吉利汽車,アジア村,北京旧機動車交易市場,上海二手車交易市場等,約40箇所の取材調査を進めた。

とくに最近の中国における民族系自動車メーカーについては,詳細なデータを収集することが可能となった。既に成果として,2006年4月日刊自動車新聞社主催『関西経済と自動車流通のこれから』講演会,同6月産業学会第44回全国研究会統一論題『急成長する東アジアの自動車産業』でのコーディネーターおよび報告,9月にアジア経営学会全国大会で「中国自動車産業の成長戦略と制約要因」報告,11月京都大学上海センター中国自動車シンポジウム「民族系自動車メーカーの競争力を探る」のコーディーターおよび「民族系メーカーの成長戦略と制約条件」報告,2007年2月に国際経済研究所での講演等をおこなった。当初の研究実施計画に基づいて,以下の実績をおさめた。第一に,自動車メーカー,ディーラー,インポーター,業界団体等に対して,総計約200箇所の集中的なインタビュー調査および資料収集をおこなった。メーカーとしてはトヨタ自動車,日産自動車,ダイハツ工業,三菱自動車工業,ディーラーとしてはトヨタ,トヨペット,日産,ホンダ,三菱等の各チャネルおよび整備会社,業界団体等としては日本自動車工業会,日本自動車販売協会連合会,自動車流通関連企業としては,住友商事,豊田商事,ガリバー,東京海上火災,等でインタビュー調査および資料調査をおこなった。第二に,国内調査と並行して,中国では北京旧機動車交易市場等,計約30箇所,韓国で現代自動車等,計約25社での調査をおこなった。加えてベトナムとタイに訪問し,ベトナムトヨタ,ベトナム日野,豊田通商や住友商事のディーラーを取材調査し,集中的な情報収集をおこなった。この結果,従来積み重ねてきたデータを豊富化することができ,流通系列問題における国際比較をおこなう上での比較の座標軸を豊富化,立体化するための基礎データ収集に成果をおさめた。とくにベトナムとタイを新たに調査した結果,目本国内の企業が東南アジア地域に展開しているディーラー経営を詳細に把握することが可能となった。さらに中国の調査によって,後発国における流通系列形成の歴史的過程とその論理,独立系の政府大手流通企業とメーカー系の流通ネットワークとの対抗関係等の現状がリアルに把握できることとなった。加えて国内調査では,従来の調査ではおこなえていなかった自動車保険市場,中古車輸出についても調査した。
アメリカにおけるアジア系移民の社会と文化の変遷-アジア系アメリカ文学を通して-

初年度の平成16年度は,マイノリティとしての長い歴史を持つ「ユダヤ人」の背景を知るべく、ヨーロッパ諸国のユダヤ人のコミュニティーセンターが文化発信基地として起動している様を調査した。結論としては、一民族のアイデンティティとしてだけではなく戦争という共通体験を通して共有の意識として認識されつつあるということだ。「日系強制収容所」体験者としてアジア系研究者と成った筆者は、改めて歴史研究上、体験者の証言と民族を超えた連帯の重要性を痛感した。具体的な研究成果としては、4月に大学院研究者セミナーで、7月ニュージーランドのアメリカ学会で各々異なった論文(いずれも英文)を口頭発表した。また、3月末、学会誌に論文「日系人の中の周辺性:日本に傾倒した二世たち」が掲載された。平成17年度は、前年度からのテーマであるトランスナショナルなスタンスがコミュニティ活動にどう影響しているかを研究焦点とした。その成果については、6月韓国で世界女性学会議で発表し、11月アメリカブラウン大学でのセミナーで特別講演した。前者の論文は、Gender,Culture,and Creativityの学会誌に掲載された。(今年度後期は所属大学から自由研究員としてアメリカの諸大学の図書館や研究室を活用し研究を遂行した。)前年度申請が承認され平成19年度を辞退することになったので、平成18年度が本課題の最終年となった。7月に強制所巡礼に参加、収容者のコミュニティ形成を実体験したことでアメリカ政府からの新資料を入手することに成功した。これらのドキュメントの解読と分析を、現実に直接抑留者たちにインタビュー、オーラルヒストリーの聞き取りをする等の作業に従事した.結果は、年度末までにこれらを論文としてまとめ、『強制収容と文化変容-日系二世・三世の日本とアメリカ』として入稿した。平成16年度研究計画(1)アジア系移民との比較の意味でヨーロッパ系移民の背景を調査するため、平成17年3月ヨーロッパへ出張した。1960年代初期まで、「マイノリティ」研究と言えば「ユダヤ人と黒人」が対象の大部分であり、それは60年代後半から70年代にかけて台頭して来たアジア系移民を研究する者にとっては、無視できない事項であった。この度の出張でも各国のユダヤ人のコミュニティーセンターが文化発信基地として起動している(黒人の場合も同様なことは、11月アトランタでのアメリカ学会でも確認。)反面、個人主義の強いヨーロッパ人らしく、文学者(カフカなど)や画家(ミュシャなど)の作品が彼等のユダヤ人としての背景と強く関連している点に、歴史・民族的にも異なるアジア系移民との違いを実感した。何より強烈だったのが、2005年がアウシュビッツ解放60周年として、ユダヤ人という一民族の問題としてではなくヨーロッパ諸国で「重い記憶」として「ホロコースト」や「ショア(shoah)」というヘブライ語が使われ、国民の「アイデンティティの一部」として認識されつつあることだ。「日系強制収容所」体験者としてアジア系研究者と成った私は、改めて歴史研究上、体験者の証言とアジア系の連帯の重要性を痛感した。日系人としての戦争花嫁に関する研究論文を、2004年7月ニュージーランドのアメリカ学会で発表した。同様戦争記録と言う意味から、2005年3月末出版する論文「日系人の中の周辺性:日本に傾倒した二世たちーケリー・サカモトの"One Hundred Million Hearts"を端にー」は、日系二世が、「イン・ビトウィーン」(中間)の存在として其の忠誠心やアイデンティティを問われる葛藤に焦点を当てた。また,科研費の謝礼金で日本の大学で教育研究している印度系、ベトナム系、フィリッピン系、日系の等の学識者の声を聞けたことは有意義であった。平成17年度の申請書に記述した本年の研究実施計画は、ほぼ予定どおりに達成された。

7月末、ロス・アンジェルスのベトナム系と日系コミュニティ調査で渡航、UCUのLinda Trinh Vo助教授やリトル東京のBill Watanabe氏の協力を得て、LAのエスニックコミュニティがアジア系移民の文化変容に多大に貢献している事を実感した。10月末、コロンビア大学エスニック研究所Gary Okihiro所長を訪問、トランスナショナルアプローチを推進する事を決意。11月初め、ワシントンD.C.でアメリカ学会に出席、戦後60年を経た現在のアメリカが持つアジアとの接点が、太平洋、朝鮮、ベトナム戦争などアジアが背景の戦争にある事、戦争を契機としたアジア系移民の増加など、戦時記録をもっと研究しようと思った。2月の2週間、カリフォルニア大学バークレー校で,日系コミュニティ行事に参加し、資料室と図書館で、関連のマイクロフィルムや未出版の原稿を読む作業に従事した。平成18年度の申請書に記述した本年の研究実施計画は、ほぼ予定どおりに達成された。6月、「移民学会」(名古屋)講演のため来日し2週間近くを京都に滞在した日系三世心理学博士で2005年の全米ドキュメンタリー映画受賞作品"From A Silk Cocoon"を監督したDr.Satsuki Inaを3回インタビューした。7月、日系強制収容所Tule Lakeで、独立記念日の週末にかけて行われる巡礼のイベントに参加した。今年は閉鎖後60周年、アメリカ政府によってHeritage「歴史遺産」と承認された。参加者の殆どが筆者と同様、収容体験者かその家族で、高齢な体験者ならではの話は歴史の証言者として貴重なものがあった。メールなどにより今もオーラルヒストリー的資料を提供してもらっている。8月末Freedom of Information「情報公開法」によりアメリカ国立公文書館に要請していた谷川(筆者旧姓)一家の収容所、並びに抑留所記録を入手した。この膨大な資料を解読することに多くの時間を割きながら、また新たな研究方向を見いだした。9月アジア系アメリカ学会の韓国代表Dr.Shinの講演の司会議長を務めた。平成19年2月、ベトキューのルーツであるベトナム社会主義共和国へ出張し、ベトナム系アメリカ人やベトナム系カナダ人が、ベトナム語そして文学や文化に自らのエスニックアイデンティティを模索していることを確認した。又、研究成果としての著書(「強制収容と文化変容-日系二世・三世の日本とアメリカ」)の原稿は2月末に脱稿、4月末出版をめどに編集中である。