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ホームレスとホームレス問題のガバナンスの社会学的研究

本年度は優秀若手研究者海外派遣事業の助成を受け,米国・ニューヨーク大学に滞在し,ホームレス問題のガバナンスに関する理論研究と,ホームレス問題についてのフィールドワークや実態的研究を実施した.第一に,ホームレス問題のガバナンスに国家レベルの資本主義の特性がどのような影響を与えるのかについて,比較分析のフレームワークを構築し,日本のホームレス問題とそのガバナンスを位置づけた.日本資本主義が危機を迎えるなかで,ホームレス問題に対処するガバナンス構造の構築は,経済的・政治的に絶え間ない圧力にさらされ,国家制度の枠内での再分配の政治に加えて,再分配の政治の外側でのホームレス問題の「解決」,すなわち公共空間でのホームレスの人々の生活の容認が,目指されなければならないと分かった.以上の理論と分析は,単著の英語論文"Times and Spaces of Homeless Regulation in Japan, 1950s-2000s : Historical and Contemporary Analysis"としてまとめ,国際誌International Journal of Urban and Regional Researchに投稿し,現在は査読結果を待っている.また同様の内容を、「ホームレス問題の都市化という調整」としてまとめ、刊行予定である。第二に,日本の都市におけるホームレスの空間的・制度的分析を、神奈川県平塚市に焦点を当てて実証的に行った。この研究内容は、町村敬志(編)、「進化する空間管理、戦略化する野宿生活、リスケールされる都市」『叢書現代の差別と排除第2巻都市・空間・労働』明石書店の一部として刊行予定である。第三に、ニューヨーク・マンハッタンにおいてフィールドワークを2010年に、計20日間実施した。第一に、神奈川県におけるホームレス問題のローカルなガバナンス構造を実証的に研究した。県内でホームレスが多い市(横浜・平塚・藤沢・相模原)に関して、行政職員・支援団体・NPOに対して聞き取りと資料収集を行った。そして資料分析を行い、神奈川エリアの特徴的なガバナンス構造が歴史的な発達過程を持っていることを明らかにした。第二に、このミクロ・メゾレベルの資料分析を位置づけ、実証研究を体系的に行うために、新制度論やガバナンス論の文献研究を進めた。特に組織やインフォーマル制度についての文献から、ローカルな環境が作り出され維持されるプロセスの分析枠組を構築することで、国家から相対的に自律的なローカルガバナンスの分析枠組を構築した。第三に、国家・市場・社会組織が、ホームレス問題およびホームレス支援運動とどのような関係を持っているのかを理論的に明らかにした。特にカール・ポランニー『大転換』を精読することで、労働力商品化の観点からこれを行った。第四に、イギリス・アメリカにおける福祉国家の発達過程と、ホームレス政策の展開を、英米圏の文献を用いて整理し、日本の展開と比較した。この国際比較によってわが国の福祉国家とホームレス政策の特徴や、他国との同一性を明確に示しか。第五に、以上の4つの研究を雑誌論文(3本)や学会報告(国際学会での単独報告)として発表し、また博士論文として体系的にまとめあげた。本年度は研究目的に記した「ホームレス問題の社会的ガバナンス」の研究を、特に「国家の影響」および「国際環境の影響」という二つの側面から大きく前進させる成果を上げた。これは研究実施計画の3年目の部分に該当するものである。まず「国家の影響」だが、Clause OffeおよびNicols Poulantzasの資本主義国家に関する基礎理論と、Enzo Mingioneの「新しい貧困」論に立脚しつつ、国家がホームレス問題を都市レベルに「移転」させる背景とメカニズムを検討した。そしてこれらの理論枠組を用いて、戦後日本におけるホームレス問題が、国家の作り出した「貧困調整システム」によってどのように統治/調整されてきたのか、その結果どのようにしてホームレス問題が出現するに至ったのかを、公的福祉や社会保障の支出額についての量的データや、生活保護の運用についての質的データを用いながら実証的に明らかにした。また「国際環境の影響」としては、Robert Boyer、Itoh Makoto、Bob Jessopが明らかにてきた「1970年代の世界危機(オイルショック)」が、日本における貧困調整システムにどのようなストレスを与え、どのような変容や再構築を迫ったのかを、国際経済の歴史的な推移と日本の福祉国家の推移を重ねながら解釈することで明らかにした。特に「1970年代の世界危機」が、他の多くの資本主義諸国ではホームレス問題の増大を生んだが、わが国では1990年代になってホームレス問題が出現したことを重視した説明を行った。わが国の経済が、「1970年代の世界危機」の乗り越えのために作った輸出主導・福祉縮小の経済体制が、1990年代になってホームレス問題を生んだことを明らかにした。

第二に,日本の都市におけるホームレスの空間的・制度的分析を、神奈川県平塚市に焦点を当てて実証的に行った。この研究内容は、町村敬志(編)、「進化する空間管理、戦略化する野宿生活、リスケールされる都市」『叢書現代の差別と排除第2巻都市・空間・労働』明石書店の一部として刊行予定である。第三に、ニューヨーク・マンハッタンにおいてフィールドワークを2010年に、計20日間実施した。
輻射場と物質粒子の相互量子制御の基礎

基礎班の目標は原子など簡単な物理系を使って、相互量子制御物理の基礎を研究すると共に、他の班の研究を支援することにあった。まず、後者では大津等によるファイバーチップの微小光学系技術は研究初期の他のグループに大いに役にたった。基礎的な理論研究では、北川は共鳴輻射場と二準位系の相互量子制御系として、有機分子の核磁気共鳴を使った量子計算について研究を行い、パリティゲートを用いて純粋状態に対応する量子計算結果を抽出する方法を考案し、それを実現するパルス系列を設計した。北野は、量子Zeno効果と断熱変化の関係について詳しく調べ、この二つの現象は非常に類似しており、あるパラメータの実部と虚部に対応づけることで統一的に記述できることを明らかにした。また、張等はSNOMにおける非極所理論を精力的に展開し、これを一般の無限結晶にあてはめることにより、ポラリトン理論、X線動的回折理論、フォトニックバンド理論を統一して、しかも従来の個々の枠組をさらに一般化する形式を作った。そのほか、共振器ポラリトンの非線型応答の増強条件およびその偏光依存性、whispering galleryモードと原子の相互作用、SNOM信号強度の操作モード依存性、内部電場の空間構造を反映した非線型応答の増強効果についての理論計算を行った。彼らの理論は微小球配列や半導体を使った他の班の実験的研究と連携した研究である。当班においても、井上らは近赤外光領域で2次元フォトニック結晶を世界に先駆け開発し、それを用いて新しいタイプのレーザー作用の見出し、その特性、ならびにレーザー機構を解明した。また、シリコンを材料に用いたサブミリ波領域の3次元フォトニック結晶の開発を行った。原子気体を用いた実験研究では、清水等はレーザー冷却されたネオン原子気体を用いて、光格子中での非弾性衝突の研究、極低温非弾性衝突における量子統計効果の研究、2原子相関スペクトルの研究、マイクロ波レンズの開発、原子ホログラフィーの開発などを行った。理論グループは非局所応答理論の基礎、および応用として以下の研究を行った。まず、これまで共鳴域だけで成立すると考えられてきた"感受率の分離性"すべての次数の線形、非線形感受率について何の制約もなく常に成立することを証明した。これにより、輻射場と物質の相互作用の問題が常に連立代数方程式に帰着されることが分かった。半導体薄膜のポンプ、プローブ分光の計算を行い、膜厚の増大に伴う電子遷移スペクトルの変化の様子を解明した。また、これまで調べてきた半導体微粒子系の光学応答の計算を拡張し、フォトンSTMのモデル計算を始めた。原子制御のための基礎研究としては、中空導波路内壁にしみ出すエバネセント光で原子を誘導する方法を検討し、原子捕獲ポテンシャルの深さ、形状などを推定した。さらに、呼び冷却のために偏向冷却を用いてルビジウム原子を冷却し、推定温度4マイクロケルビンを得た。また、捕獲用光ピンセットとして用いるための光ファイバープローブの先鋭化、微少開口形成などを行った。これを用いたフォトンSTMの実験で10ナノメーター以内の分解能を得ることに成功した。原子干渉関係の研究では準安定状態アルゴン原子を用いて、静電場偏向による反射鏡を用いた干渉計を制作し、原子干渉のための基礎データをを得た。また、準安定クリプトン原子の光格子を生成するための装置を作成し、目下、装置のたち上げ中である。中性原子トラップ関係の研究に関しては、リチウムトラップの高密度化をめざして、最も簡潔な機構を持っているレーザービーム4本のトラップを使って基礎データを集積中である。

本年は、米国の研究者によってレーザー冷却された原子のボ-ズアインシュタイン凝縮が観測され、相互量子制御基礎を担当する我々にとって大変刺激になる年であった。まさに、この方向の研究では、リチウム原子トラップの高密度化の研究を行い、10^8を越えるトラップを実現し、ボ-ズアインシュタイ凝縮実現に必要なトラップコンプレッション、磁気とラップ、蒸発冷却などの各種技術の開発準備を進めている。(清水和子)原子のレーザー冷却に関連した研究では、ルビジウムの磁気光学トラップを作った。さらに、その強い非線形光学効果を利用して量子不確定性の制御を行うために必要な多数半導体レーザーの相互周波数制御の2位相直交補もダイン検波を用いた光位相・周波数比較器を開発した。(北川)また、レーザー冷却された極低温の準安定状態ネオン原子線を使った原子ホログラフィー、2原子量子相関の観測に初めて成功した。(清水富士夫)一方、計画班のもう一つの中心課題である近接光場に関する研究では、中空光ファイバーによる原子の誘導に成功した。(大津)また、近接場の理論については、共鳴SNOM理論(双極子選択則の崩壊、基盤誘電体のグリーン関数への繰り込み)、非局所感受率が分離型積分核になることの証明、フォトニックバンド計算法の開発、共鳴ブラッグ戦乱における放射寿命の考察、半導体マイクロ共振器中の井戸型励起子による三次非線形光効果などの研究を行った。(張)本年度は当基礎研究チームに光結晶研究の井上久遠を加え、本邦における相互量子制御研究のよりバランスのとれた研究チームを作ることが出来た。まず、理論関係では張等はこれまで彼らがメゾスコッピク系に応用してきた微視的、非局所応答理論を3次元無限結晶系に適用し、ポラリトン分散式に関する議論をした。北川はN光子系における種々の量子状態に関する議論をし、それを実現するための実験準備に取りかかった。また、清水は多原子系の干渉効果に関する議論を行った。実験関係では、井上はシリコン、およびゲルマニウムのサブミリ波領域の単純立方エアロッド結晶を作成し、その特性を調べ、理論との比較を行った。また、大津等は中空ファイバーによる原子のコヒーレントな輸送に関する実験を進めた。清水(和)はマイクロ波共振器による原子線の集光実験と共に、リチウム原子気体の量子効果の検出に向けて、高密度リチウムレーザーとラップ生成の研究をお行った。清水(富)は原子ホログラフィーの研究においては、昨年よりさらに高精度の原子パターン作成実験を行い、分解能では約50ミクロンメーター、解像度では150以上、ばっくぐらうんととのコントラスト比では10以上の原子像を作るのに成功している。また、ネオン原子線における2原子相関実験の解析を行い、干渉効果の検証を行った。さらに、これらのお研究をさらに発展させるために、極低温ネオン線源の輝度の改良研究を行った。理論では、張が非極所理論を一般の無限結晶にあてはめることにより、ポラリトン理論、X線動的回折理論、フォトニックバンド理論を統一して、しかも従来の個々の枠組みをさらに一般化する形式を作った。
鳥の肺内の流れとガス交換に関するバイオメカニクスとその工学応用

本研究では鳥の肺内における流れとガス交換機序を明らかにしてその工学応用の可能性について検討することを目的とし,空力的バルビングといわれる流体力学的作用による一方向流れの発生メカニズムについて検討を行った.鳥の肺気道をモデル化した直角分岐管流路内に呼吸流れとして振動流を発生させ,分岐/合流時における本管内及び支管内の流量変化をレーザードップラ流速計を用いて測定した.また得られた流量分配の非対称性を,流れの可視化および差圧測定により検討した.さらに,鳥の肺にみられる気道分岐直前の収縮部が分岐部での流量分配特性に及ぼす影響を明らかにするため,分岐部上流にオリフィスを挿入した場合についても実験を行った.その結果,分岐流れの期間に支管入り口にはく離渦が形成されると,本管と支管に圧力差が生じ,支管から本管へ向かう定常循環流が発生することを明らかにした.また,分岐部上流に設置したオリフィスの影響により定常循環流の大きさが増加し,本管内で流れ方向の反転を伴わない一方向流れが得られることを示した.これはオリフィス後流に形成される圧力の低いはく離領域が分岐部を覆うことによって支管内の圧力が低下し,一方向流れ成分の駆動力となる本管と支管の平均圧力の差が増大することによるものと考えられた.これらの結果から,特に逆止弁のような機械的作用をもたらす機構を用いることなく,分岐管と分岐部上流の収縮部を組み合わせた単純な構造のみによって振動流から一方向流れを発生させることが可能であり,従来にない新しいポンプの機構としての可能性を明らかにした.本研究では鳥の肺内における流れとガス交換機序を明らかにするとともにその工学応用の可能性について検討することを目的とし,空力的バルビングといわれる流体力学的作用による一方向流れの発生メカニズムについて検討を行った.本年度は,鳥の呼吸器官をモデル化したT型分岐管を経て再び合流する分岐-合流モデルにおいて分岐上流に高周波振動流を与えた場合の流量分配比の測定を行い,振動流の周波数及び換気体積が一方向流れの発生に及ぼす影響を検討した.本研究で用いたT型分岐管は,3本の長さ1000mm,内径22mmのアクリル管よりなる.作動流体には水を用いた.分岐部後流の本管および支管はそれぞれベルマウスを介してリザーバに接続し,鳥類の肺気道は流体が循環しうる構造であることを考慮して2つのリザーバは液面が常に一致するように接続管で接続した.パンティングを模擬した高周波の往復振動流は,サーボモータ及びスコッチヨーク機構を有する振動流発生機によりベローズを介して分岐上流部で発生させた.分岐部後流の本管および支管においてレーザードップラ流速計による流速測定を行い,循環流路内の一方向流れ成分を算出した.また分岐部後流の本管と支管の差圧を,圧力トランスデューサを用いて測定した.その結果,振動流の無次元周波数と無次元一回換気量の増加に伴い,分岐部において支管から本管に向かう一方向流れ成分が発生することが確認できた.また,この一方向流れ成分の発生は分岐部支管入り口における流れの剥離と密接に関係していることが明らかになり,分岐部に剥離渦が形成されると本管と支管に圧力差が生じて,この圧力差が一方向流れ成分の駆動力になっていると考えられた.本研究では鳥の肺内における流れとガス交換機序を明らかにしてその工学応用の可能性について検討することを目的とし,空力的バルビングといわれる流体力学的作用による一方向流れの発生メカニズムについて検討を行った.鳥の肺気道をモデル化した直角分岐管流路内に呼吸流れとして振動流を発生させ,分岐/合流時における本管内及び支管内の流量変化をレーザードップラ流速計を用いて測定した.また得られた流量分配の非対称性を,流れの可視化および差圧測定により検討した.さらに,鳥の肺にみられる気道分岐直前の収縮部が分岐部での流量分配特性に及ぼす影響を明らかにするため,分岐部上流にオリフィスを挿入した場合についても実験を行った.その結果,分岐流れの期間に支管入り口にはく離渦が形成されると,本管と支管に圧力差が生じ,支管から本管へ向かう定常循環流が発生することを明らかにした.また,分岐部上流に設置したオリフィスの影響により定常循環流の大きさが増加し,本管内で流れ方向の反転を伴わない一方向流れが得られることを示した.これはオリフィス後流に形成される圧力の低いはく離領域が分岐部を覆うことによって支管内の圧力が低下し,一方向流れ成分の駆動力となる本管と支管の平均圧力の差が増大することによるものと考えられた.これらの結果から,特に逆止弁のような機械的作用をもたらす機構を用いることなく,分岐管と分岐部上流の収縮部を組み合わせた単純な構造のみによって振動流から一方向流れを発生させることが可能であり,従来にない新しいポンプの機構としての可能性を明らかにした.
人工環境の普及に伴う日本人の環境適応能の変化に関する研究

高度な科学技術の発達により作り出された人工環境が、人類の健康や環境適応能に及ぼす影響を生理人類学的に明らかにし、さらに、人類の環境適応能を残しつつ、快適に生活しうる人工環境の条件を明らかにした。また、技術の発達により生じた過酷な新しい人工環境の問題点やその許容基準についても検討した。本研究では世界や日本における地域差、人工環境の使用頻度や体質に注目し、人工環境変動が生理反応に及ぼす影響を調査した。・日常生活における光条件が高齢者の夜間のメラトニン分泌に及ぼす影響について調べた。被験者は自立して生活のできる高齢男女8名(男女各4名:平均年齢70.39歳)であった。各被験者における日中及び夜間の光の曝露量と活動量はアクチウォッチにて記録され、メラトニン濃度は前夜9時以降から起床時まで蓄尿されたサンプルより分析された。本研究の結果より、午前中の積算照度と尿中メラトニン濃度に有意な正の関係が得られ、午前中の光の曝露量が夜間のメラトニン分泌に影響することが示唆された。・超音波が背景脳波に与える影響を無響室内で検討した。その結果、超音波を与えると安静時の開眼時脳波と比較して、01、02でのα1波(8-10Hz)が有意に増加し、Fp1、Fp2、F7、F8、01、02におけるβ1波(13-20Hz)は超音波呈示後において有意に減少した。これらの結果から、超音波の呈示によって脳の活動は低下する可能性が示唆された。・被験者として夏季においてクーラーを好み長時間使用する者10名(長時間群)と、クーラーを苦手とし短時間使用する者10名(短時間群)を選択した。7月と9月において被験者の周囲気温を3日間に渡って測定し、その中の1日において午前8時から午後10時までの間2時間毎に唾液を採取し、コルチゾール濃度を測定した。9月において被験者を30°Cの環境へ30分間滞在した後、気温が自動的に0.4°C/分で低下する人工気候室に滞在させ、冷房の温度としての快適温度を求めた。7月における周囲気温の平均値は長時間群28.2°C、短時間群30.7°Cであり、有意差が認められた。9月におけるコルチゾールの日内変動は、長時間群で大きな乱れがあり、特に午前8時、10時では両群間に有意差が認められた。快適温度は長時間群26°C、短時間群が29°Cであり、3°Cもの差異を認めた。・全国10地区300戸の住宅温熱環境を夏季と冬季に実測し、居住者のアンケートを受け、分析中である。・全国10地域、約300世帯を対象に、夏季と冬季に居室内(浴室、脱衣室、居室等)温度を各1週間測定するとともに生活様式を調査し、入浴死亡率との関係を明らかにした。北国の入浴実態に通じる、入浴の回数が毎日でなく,湯の温度が熱めのときに死亡率が高く,湯船に入っている時間が短いときに死亡率は低いということになった。札幌では部屋間の温度差が小さく、廊下を含めて15°C以上に保たれていたが、その他の地域では、居間は高い室温に保たれていたが、廊下、脱衣室は低い気温であった(特に、秋田、仙台、富山)。浴室温は、札幌以外は平均20°C以下であり、15°C以下の例も見られた。入浴死亡率と脱衣室温との間に有意な相関が存在し、脱衣室温が低い地域ほど、死亡率が高いことが示された。・日常生活におけるクーラー使用がヒトの内分泌系機能へ与える影響について検討した。冷房の長時間(11.4±4.5時間/日)使用者9名(L群)と短時間(2.1±1.05時間/日)使用者8名(S群)を対象とし、平日の3日間の周囲気温・気湿を測定した。また、午前8時から午後10時まで、2時間毎に唾液中のコルチゾール濃度を測定した。コルチゾールはS群では両月とも同様な日内リズムを示したが、L群では7月では起床後のコルチゾール上昇の程度が小さく、9月ではリズムの乱れが認められた。・航空機内の独特の環境である「低圧・低酸素」および「低湿度」が、いわゆるエコノミークラス症候群の発症にどのような影響をもたらすかを、長時間椅座実験により明かにした。4環境条件下で、2時間の長期座位前後に、下肢から採血分析し、体重減少量と下腿囲を計測した。血液粘度と下腿囲は時間の有意な主効果、下腿囲では時間と気圧の交互作用、血液粘度においては時間と湿度、および時間と湿度と気圧の交互作用に有意傾向が認められ、航空機内の高リスクが示された。各種人工環境条件が人体生理反応に及ぼす影響を詳細に検討した。以下に研究の3事例を示す。

低湿度が若年者・高齢者の生理・心理反応に及ぼす影響を、相対湿度10%、30%、50%の3条件で線毛の活動性や眼、皮膚の生理機能を測定し、心理反応としては温怜感、乾燥感、快適感について主観評価を行なった。皮脂の活動性や平均皮膚温の変化に対しては低湿度の影響が認められず、低湿度環境下で、SCT値が増加し、鼻や眼球粘膜、皮膚が乾燥する事が明らかとなった。特に、高齢者のSCT値が有意に増加し、若年者より高い値を示したことから、高齢者の方が若年者より低湿度の影響を受けやすいという事が示唆された。人工気候室内に、空調BOXを設置して行い、人工気候室とBOX内の気温を独立して制御することで身体の上部と下部に温度差を生じさせた。実験条件は25°Cを中心として、上下温度差(上部温度-下部温度)が-8.0°C、-4.0°C、0.0°C、+4.0°C、+8.0°Cとなる5条件とした。下半身は上半身に比べて低温環境に対して温冷感が低下しやすい。よって、下半身に対して上半身の方が高温である「頭熱足寒」型の温度分布は、上半身の温冷感の上昇および下半身の温冷感の低下を促進し、上下半身における温熱的中立状態からの「ズレ」が拡大するために温熱的不快感が上昇するものと考えられた。夜間の睡眠前の高色温度曝露がその後の睡眠中の心臓自律神経活動について及ぼす影響について心拍変動から検討した。高色温度曝露により睡眠中の心拍数の低下は抑制された。心拍変動はノイズが多く従来のFFTによる解析法では高色温度曝露による影響はみとめられなかったが、ランダムフラクタルノイズを取り除くCGSA法の適用により影響がみとめられた。CGSA法は従来のFFTよりも個人差をより顕著に見出せることも明らかとなり、CGSA法の生理的SN比の高さが示唆された。1.暑熱環境下における運動時の生理反応について、熱帯と温暖地住民の違いについて評価した。第二に、熱帯地住民が暑熱環境下で運動を行った際の暑熱順化について検討し、さらには、暑熱順化後の寒冷暴露下での運動が温熱反応に及ぼす影響について評価した。日本人の脱水率がマレーシア人に比べ有意に大きく、活動汗腺数も、日本人がマレーシア人に比べ有意に多かった.直腸温は,実験中マレーシア人の方が継続して高く,平均皮膚温もマレーシア人が日本人に比べ高かいことが示された。日常的な暑熱環境での生活が,深部体温のセットポイントを高め,乾性放熱が促進されたことが、この違いを生じさせたと考えられた。脱順化に関しては、寒冷暴露下で運動した場合に比べると,寒冷暴露のみの条件の方が暑熱順化を長く維持できることが示唆された。2.全国11地域の331住宅の温熱環境を夏季と冬季に各1週間にわたって測定した。北国の入浴実態に通じる,入浴の回数が毎日でなく、湯の温度が熱めのときに死亡率が高く、湯船に入っている時間が短いときに死亡率は低いということになった、札幌では部屋間の温度差が小さく、廊下を含めて15°C以上に保たれていた。その他の地域では、居間は高い室温に保たれていたが、廊下、脱衣室は低い気温であった。脱衣室温が低い地域ほど、入浴死亡率が高いことが分析により示された。3.冷房の長時間使用女子学生(L群)と短時間使用女子学生(S群)を対象とし、また、午前8時から午後10時まで、2時間毎に唾液中のコルチゾール濃度を測定した。睡眠などの生活習慣についてのアンケート調査をあわせて行った。調査は冷房使用の開始時である7月と2ヶ月以上の使用後である9月において行った。コルチゾールはS群では両月とも同様な日内リズムを示したが、L群では7月では起床後のコルチゾール上昇の程度が小さく、9月ではリズムの乱れが認められた。(H20年度報告内容)1.熱帯地住民の暑熱下運動時の温熱生理反応の特徴について検討することを目的として実験を行なった。
バイオミメティクス自己修復滑液表面での潤滑現象解明と低粘度潤滑流体保持技術の開発

ウツボカズラの機能を模倣した液体注入表面(LIS)は、その透明性や防汚性、自己修復性が注目を集めている。しかし、これまでLISは対液体についてのみ検討されており、トライボロジーの観点での報告がなく、エネルギーの高効率化に不可欠な基盤技術として潤滑表面への発展が期待される。本研究ではLIS型バイオミメティクス潤滑表面の構築を提案する。表面形状と濡れ性を制御することにより注入液体が表面を自己修復的に被覆し、固体物質に対する潤滑性能を向上することが予想される。更に拡張濡れ係数の制御により、下地/潤滑液/液体の三相系潤滑表面が実現でき、低粘度潤滑流体の保持が可能になると考えられる。
新機能物質の探索

1花成アサガオとサツマイモの接木を用いて、アサガオ師管浸出液の花成誘導活性を検定した。外圧をかけて試料を強制的に切口から与えることによって、初めて接穂のサツマイモ1個体に花成を誘導することができた。再現性が確認できれば、これは極めて有力な花成誘導物質の検定系になりうる。貧栄養による花成誘導条件下のアサガオ(ムラサキ)子葉中に、誘導過程と密接に相関している未知成分を見出した。強光花成刺激によって誘導されるHーフラクションの構造をLC/MSにより検討した。またムラサキ子葉中のクロロゲン酸とピノレジノールグルコシド量、PAL活性が強光による花成誘導過程と相関していることを明らかにした。このことからムラサキの花成誘導とフェニルプロパノイド経路の活性化が相関しているのは、貧栄養と強光による花成刺激の場合だけであり、短日と低温による花成刺激とは相関していなかった。安息香酸によって花成誘導したアオウキクサの細胞壁において、五炭糖が増加することが判明した。2発芽・生長ハクサイ芽生え子葉の水溶性生長促進物質をカキ円星落葉病菌が生産すること並びに、コムギ未熟種子中にカスタステロン、ブラシノライドなどが存在することを見出した。3老化アコウ樹3月葉にオーキシンの離層形成阻害作用に拮抗する物質を認め精製した。リノレン酸の離層形成促進の作用様式を検討した。4刺激伝達メドハギからカワラケツメイ葉の就眠運動を抑制する物質を単離し、構造をpーヒドロキシピルビン酸のエノール型グルコシドと決定した。コミカンソウより新規就眠物質を単離した。5塊茎形成バレイショ塊茎形成に対するジャスモン酸関連化合物の構造活性相関を調べた。その結果、ジャスモン酸とククルビン酸が最も強い活性を示し、その他の構造修飾は全て活性を低下させた。
線虫におけるD-セリンの新奇な生理機能

ヒトを含めた哺乳類の中枢神経系には高濃度のD-セリンが存在する。D-セリンはNMDA受容体を介して高次の脳機能に重要な働きをしていることが示唆されている。申請者は、モデル生物である線虫C. elegansの耐性幼虫では、正常発生した幼虫と比較してD-セリン含量が著しく増加し、D-セリンが耐性幼虫の成長に関与していることを明らかにした。また、哺乳類セリンラセマーゼと相同性が高い遺伝子の一つは、L-セリンデヒドラターゼをコードしていること、また、D-セリン合成に間接的に関与していることを明らかにした。D-セリンはNMDA型グルタミン酸受容体を介して高次の脳機能に重要な働きをしていることが示唆されている。これまでに申請者は、線虫の休眠状態に相当する耐性幼虫では正常発生した幼虫と比較して、D-セリン含量が著しく増加しており、D-セリンが線虫の成長・寿命の調節に何らかの役割を果たしている可能性を見出した。本研究では、実験的解析が容易な線虫を用いて、これまで知られていなかったD-セリンの生理機能を明らかにするための解析を行い、ヒトを含めた哺乳類におけるD-セリンの新奇な機能の解明のための手がかりとしたい。本年度は、次の2つの研究を進めた。1)耐性幼虫体内のD-セリンの定量:耐性幼虫の形成を決定する複数のシグナル伝達経路の各変異体(daf-2、daf-7およびdaf-9)の耐性幼虫いずれにおいてもD-セリン含量の著しい増加が認められた。また、長期間培養した耐性幼虫体内のD-セリン含量は高レベルに維持され、耐性幼虫から正常発生へ復帰した線虫ではD-セリン含量の低下が認められた。すなわち、D-セリンが耐性幼虫の形成や維持の調節に何らかの役割を果たしていることが示唆された。2)セリンラセマーゼ遺伝子の探索・同定:哺乳類セリンラセマーゼと相同性がある線虫遺伝子のうち、T25D3.3遺伝子の変異体の耐性幼虫における発現量は正常発生した幼虫と比較して増加していた。T01H8.2、Y51H7C.9およびT25D3.3変異体の耐性幼虫体内のD,L-セリン含量に変化は認められなかった。一方、K01C8.1変異体ではD,L-セリン含量の増加が認められた。このことから、K01C8.1はD,L-セリンの両方、またはいずれかに分解活性を持つことが示唆された。初年度に計画していた、耐性幼虫の形成を決定する複数のシグナル伝達経路の各変異体の耐性幼虫、長期間培養した耐性幼虫、および正常発生へ復帰した線虫体内のD-セリン含量の定量が予定通り進展している。また、耐性幼虫においてD-セリン含量が低下する変異体を見出すことができなかったが、D-Ser含量が増加する変異体としてK01C8.1変異体を見出した。これらの研究結果より、本研究は概ね順調に進展していると判断した。平成28年度は、次の3つの研究を進めた。1)K01C8.1遺伝子産物の酵素学的性質の決定:C末にHisタグを付加させたK01C8.1遺伝子産物を発現する大腸菌を樹立した後、可溶性画分を調製し、ニッケルカラムを用いて組換え体の精製を行った。精製した組換え体の種々のアミノ酸に対するデヒドラターゼ活性を測定した結果、L-セリンに対してデヒドラターゼ活性を持つことが明らかになった。また、種々のアミノ酸に対するラセマーゼ活性は示さなかった。これらのことから、K01C8.1はL-セリンデヒドラターゼであり、K01C8.1欠損変異体の耐性幼虫では、L-セリンに対するデヒドラターゼの欠損の結果、L-セリン含量が増加し、セリンラセマーゼを介したD-セリン含量の増加が引き起こされたと考えられた。2)K01C8.1の発現時期・組織の同定:K01C8.1遺伝子のプロモーター活性により赤色蛍光タンパク質mCherryを発現する線虫形質転換体を作製し、蛍光観察を行った。K01C8.1は、正常発生した幼虫および耐性幼虫のいずれの成長段階においても腸および下皮で発現することが明らかになった。3)K01C8.1欠損変異体の表現型の解析:K01C8.1;daf-2変異体の耐性幼虫形成率は、daf-2変異体と同程度であった。また、正常発生への復帰率に明らかな違いは認められなかった。平成27年度および平成28年度の結果から、D-セリンは耐性幼虫の形成や維持、正常発生への復帰に関与していること、また、K01C8.1はL-セリンデヒドラターゼであり、D-セリン合成に間接的に関与していることが明らかになった。

当初計画通り、大腸菌で発現させたK01C8.1組換え体の酵素学的性質を解析する。GFPをレポータータンパク質としたK01C8.1遺伝子の発現解析、およびK01C8.1変異体の耐性幼虫形成率や正常発生への復帰率、寿命など成長や老化に関連する表現型の解析を行う。分子生物学、分析化学少額のため消耗品を購入することができなかったため。次年度の消耗品費として使用する。
中国語声調の発声の自習のためのインタネット利用CAIシステム

中国語声調の発声の自習のためのインタネット利用CAIシステムでは、声の高さの変化パタンを視覚的な手掛かりに利用している。二音節語の四声の15種の組み合わせの標準パタンを、6全音音階で表示して、音声サンプルの実測パタンと合わせて提示した。音声サンプルには、有声音源だけで発音される二音節語の表を編集し、無声子音で途切れない実測パタンを提示した。これによって、初級者が声調の特徴を把握するのを,有効に補助することができた。〔研究の全体の目的〕中国語声調の発声の自習のためのインタネット利用CAIシステムを設計・試作し,学習効果を解析・評価する.設計には,声調の音声の高さの変化を,学生の提出する音声から抽出する方法と,学生の声域を推定してCAI教師の音声をそれに適合させてするように変換する方法を開発する.試作には,教材音声の単語表の選択や,CAI教師の音声の録音・編集や,ピッチ図形の作成方法を検討する.学習効果の解析・評価には,多人数の学生の使用記録を集計して,学習の特性を多面的に解析する.〔平成20年度の研究の成果〕1.教材音声の録音・編集:声調の統計的性質のデータを参照して,中国語声調の発声の自習に適した教材音声の単語表を作成した.これには,北京大学計算機言語研究所の電子辞書から,約55,000単語を各音節の音韻と声調で配列した資料を利用した.この教材の単語表で,教師の音声を試験的に録音した.その録音音声を音響分析して,適切な音声波形を聴覚表示するために切り出し,音声ピッチを抽出して,視覚表示するピッチ図形を作成する全過程を,十分な精度で実行できることを確かめた.2.CAIシステムの設計・試作:音声の音響分析のソフトウェアを使って,音声の高さの変化を学生の提出する音声から正確に抽出する方法と,それから学生の声域を推定してCAI教師の音声をそれに適合するように変換する方法を検討した.これらの過程では,四声の音声ピッチの新しい表示様式として,6全音階表示を使い,学生とCAI教師の声域も音階表示で扱うことによって,学生の音声ピッチの抽出や,ピッチ図形の作成や,CAI教師の音声ピッチの変換などを,的確にできることも確認した.〔研究の全体の目的〕中国語声調の発声の自習のためのインタネット利用CAIシステムを設計・試作し,学習効果を解析・評価する.設計では,声調のための音声の高さの変化(ピッチパタン)を,学生の提出する音声から抽出する方法と,学生の声域を推定してCAI教師のピッチパタンをそれに適合するように変換する方法を開発する.試作では,教材音声の単語表の選択や,CAI教師の音声の録音・編集や,ピッチパタン図形の作成方法を検討する学習効果の解析・評価では,多人数の学生の使用記録を集計して,学習の特性を多面的に解析する.〔教材音声の録音・編集〕1)教材音声としては,2音節の四声のすべての組合せの15単語を1表として,声調の発声の易しい表から難しい表まで4段階を編集した.女声と男声のCAI教師の平均ピッチが1オクターブ違う音声でこの4表を録音して,ピッチ抽出プログラムの出力を加工して,6全音階表示のピッチパタンを作成した.2)このCAI教師の音声を,音声分析再合成プログラムによって,それぞれ上下に3全音の範囲で1全音間隔で平均ピッチをずらせて、女声と男声の7段階づつのすべての学生に対応できるように準備した.〔CAIシステムの設計・試作〕1)対象となる入力音声を,この女声と男声のそれぞれ7段階の平均ピッチに合わせてピッチ抽出プログラムを設定して、CAI自習システムで学生が練習して提出した音声の,ピッチパタンを作成できるようにした.2)学生がCAI教師の音声と速さをできるだけ揃えて発声して提出すると,そのピッチパタンを作成して,対応するCAI教師のピッチパタンを重ね合わせて返送し,合格するまでこれを繰り返すという方式を設計した.この方式で,聴覚を通しての声調の弁別をピッチパタンの図形で促進する見地から,学習の能率の向上について検討した.研究全体の目的は,中国語声調の発声の自習のためのインタネットを利用したComputer-Assisted Instruction(CAI)システムを設計・試作し、学生の試用結果を分析して学習効果を評価することである。平成22年度の研究成果は以下の通りである.1.CAIシステムの設計・試作(役割分担は研究代表者比企静雄):音声の音響分析のソフトウェアを使って,多数の学生の声調の発声サンプルを参照して,短時間にピッチ抽出をし,学生の声域を推定してCAI教師の音声をそれに適合させるように変換するための,実用的なプログラムを試作した.

とくにピッチ抽出法については,声の高さが異常に低い第3声を確実に抽出できるように,学生の声域との関係を考慮して改良を重ねた.2.教材音声の録音・編集(研究分担者楊立明):教師の音声の個々の発声について,聴覚的提示と視覚的表示のための適否を詳細に吟味し,録音を繰り返して,教材の品質を高める手順を確立した.ピッチ図形の作成については,各声調の特徴を学生が把握しやすいように,対数尺度で表示して40ミリ秒の移動平均で曲線を平滑処理するなど、とくに,この研究で提案している標準パタンとの対応を高めるように配慮した.3.学習効果の解析・評価(研究分担者砂岡和子):学生の声調の発声を評価する基準を作成するために,本研究課題ですでに収集してあった学生の声調の発声のデータを,さらに多面的に解析した.とくに,日本人学生の声調の発声の欠陥について,声調の聴取と発声との関係にも注目しながら,その傾向を系統的に調べた.これらの各項目で得られた結果から,すでに公開されている声調聴取の自習のためのCAIシステムと合わせて活用できるような声調発声自習CAIシステムの原型が,目的の通りに働くことが確かめられた.
国内の植物園におけるアンボレラの栽培方法の確立と人工授粉の検討

国内の植物園におけるアンボレラの栽培状況を把握し、安定した栽培方法の確立と人工授粉による種子の確保を目的として研究を行った。【1】栽培状況を把握するため、当園から分譲を受けた施設に対して、アンケート調査を行った。延べ9回6施設に分譲の記録があり、3施設から回答を得た。3施設で再分譲が行われ、生存個体を有する2施設のうち、栽培年数が2年を超える施設では状態が芳しくなかった。安定的に維持している施設はまだなく、今後も改善を進める必要がある。別に京都大学が入手した実生個体が存在することがわかり、情報共有をしていく予定である。【2】生育状態が低下する夏季の栽培場所として、3箇所設定し、比較を行った。試験区毎に環境計測を行い、生育の評価は、見た目の他にクロロフィル蛍光測定器を購入し、光合成効率の数値(QY値)を測定することによって判断した。結果として、枯死数や良好な個体の数はほぼ同数で、有意な差は見られなかった。試験個体が、実生であったため、個体差が大きく比較に不向きだったと考えられる。また、枯死は移動後、早い段階で見られたため、環境の影響より植替えのダメージの可能性が高く、植替え方法の改善が必要である。QY値の測定により、光条件について、想定より弱い光(直射の1020%)が適する個体が多いことがわかった。【3】種子の保存可能な期間を調査するため、発芽試験を行ったが、成熟状態や保存期間、保存温度にかかわらず、発芽が観られていない状況である。核果の通常の方法として、果肉除去後、乾燥保存をしていたが、見直す必要がある。人工授粉は、雌の開花株が1株のみで、雌雄の開花のタイミングがずれたが、2回実行した。最終的に成熟には至らなかったが、子房が膨らみ3ヶ月近く発達した果実が複数みられた。人工授粉を成功させるためには、雌の受粉可能な時期の特定と果実の発達が止まる原因を回避することが重要である。
光学活性なヒドロキシピロリジノン誘導体を用いる生理活性物質の合成

(S)-ピログルタミン酸誘導体からα、β-不飽和ラクタムを合成しオスミウム酸によるシス-ジヒドロキシル化を行うと、カルボン酸誘導体部分の立体障害により、オスミウム酸はその反対側からのみ反応し、(3R、4R、5R)-トリヒドロキシ-2-ピロリジノン誘導体が得られる。このポリヒドロキシピロリジノン誘導体を利用して種々の生理活性ポリヒドロキシアミン類を合成した。(3R、4R、5R)-トリヒドロキシ-2-ピロリジノン誘導体を強塩基で処理するとα位のエピメリ化が起こり(3S、4R、5R)-体が効率良く得られた。γ-ラクタムを還元してピロリジン環に導き、一級水酸基をSwern酸化してアルデヒド体に導き、アリル基を立体選択的に導入する。グリニャ-ル試薬(アリルマグネシウムクロリド)の場合は選択性が低かったが、ジアリルカッパーリチウムやアリルトリメチルシラン-4塩化チタンを用いた場合には高い選択性が得られた(最高100%d.e.)。アリル基の二重結合をハイドロボレーションを行い、メシル体を経て閉環し、全保護基を接触還元にて除去し1、8-ジエピ-および1-エピスワインソニンを効率良く合成した。なお、1、8-ジエピスワインソニンの旋光度は-35.6°(MeOH)と報告されていたが、本研究により旋光度は+24.2°(MeOH)であることが判明した。またD-リボノラクトンから導かれる(2S、3R、4S)-トリヒドロキシピロリジン誘導体を酸化ルテニウム(IV)にて酸化し、(3R、4R、5S)-トリヒドロキシ-2-ピロリジノン誘導体を合成し、これから(2S、3R、4S、5S)-3、4-ジヒドロキシ-2、5-ジヒドロキシメチルピロリジンを高立体選択的に合成した。
原子の3電子光過程の研究

水素様原子におけるシュタルク効果は、量子力学の草創期以来良く理解されているといえよう。対して、電子相関に強く支配される原子系に対するDC電場の効果の研究は、最近はじめられたばかりである。特に外場の影響と電子相関の強さが拮抗する領域での光励起と崩壊のダイナミックスは興味深い。装置の立ち上げは主として前年度に行われ、反応領域に100kV/cmに及ぶ強いDC電場をかけることが出来る放射光原子光イオン化装置が立ち上げられ光イオン測定が行えるようになった。本年度は、さらに蛍光、準安定原子、の検出系の調整をすすめた。前年度の成果は、主としてヘリウムの2電子光励起共鳴について、光イオン検出によって得られたものである。高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設(Photon Factory)において予備的な実験を行った後に、米国Lawrence Livermore National Laboratory(LLNL)の第3世代放射光実験施設Advanced Light Source(ALS)に装置を持って行って高分解能測定を行った。予想された共鳴のエネルギー位置のずれおよび形状変化に加えて、数多くの通常は禁制になっている遷移が出現した。これらには最も新しい理論計算と比較してかなりのずれがみられ、蛍光チャンネルおよび3重項の考慮、など、瑛論計算の改善を示唆するものであった。この成果はPhysical ReviewLetters及び関連学会等において発表した。この仕事が契機となって、最近欧米の理論計算グループによる外電場を含む超球座標消計算の研究が盛んにおこなわれるようになった。本年度は、さらに蛍光測定に重点をおいた。特に特筆すべきは、ヘリウムの2電子励起状態の崩壊終状態チャンネルによって蛍光寿命が異なることを利用したlifetime resolved fluorescencespectroscopyの開発であった。高分解能データをN=3,4,5にいたるリュドベリ状態まで得ることができたので論文として発表した。さらに寿命自体の正確な測定も行い、論文を準備中である。寿命にたいする外電場の影響については、予備的なデータがえられたので本研究グループの新任ポスドクが研究を引き継ぐ予定である。装置の立ち上げ:反応領域に100kV/cmに及ぶ強いDC電場をかけることが出来る放射光原子光イオン化装置の設計、組み立て、立ち上げをおこなった。そして蛍光、準安定原子、光イオンの3チャンネルの検出系を付け加え、それぞれのチャンネルにおける光エネルギー走引スペクトルを測定が可能になった。光イオン測定:今回の成果は、主としてヘリウムの2電子光励起共鳴について、光イオン検出によって得られたものである。高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設(Photon Factory)において予備的な実験を行った後に、米国Lawrence Livermore National Laboratory (LLNL)の第3世代放射光実験施設Advanced Light Source(ALS)に装置を持って行って高分解能測定を行った。これらには最も新しい理論計算と比較してかなりのずれがみられ、蛍光チャンネルおよび3重項の考慮、など、理論計算の改善を示唆するものであった。この成果は、最近Physical Review Letters及び関連学会等において発表した。
中世アルメニア正教教会堂建築における壁面装飾意匠に関する研究

中世アルメニア建築における装飾意匠について、悉皆的な現地調査に基づいた分析を通して、その特質と変遷を導出し、中世アルメニア建築の様式史の一端を明らかにした。装飾意匠の構法的特質として、彫刻による装飾の使用と配置に、工法として採用されるラブル・コア工法における石積との関連が見出された一方、装飾意匠の一例として検討した外壁面ニッチについては、その構法的・意匠的特質を明らかにするとともに、その年次的変化を、4-14世紀を4つの時代に区分できる編年指標と見なせることを示した。研究対象地域であるアルメニア共和国において、キリスト教建築遺構の調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせ及び調査許可関係の調整を実施した。アルメニア共和国における調査では、南部シウニク行政区に位置するTatev修道院の他、西部のErerouk,Talinの遺構群、Koshの13世紀の教会堂遺構、Yerevan市内のS.Astvatsatsinの教会堂を対象とした。また、国境の軍事緩衝地域に位置するため立ち入りの困難であったAragatsの遺構については、特別に調査許可を得て初めて実地調査を行った。同じ軍事緩衝地域にあるBagaranの遺構については、遠方よりその所在と状態を確認するに留まった。各遺構における作業内容としては、とくに壁面装飾をはじめとする細部装飾意匠と、建築構法を考察するための石積みのしかたについて写真撮影を行うのと同時に、遺構の現状の確認を行った。上記の現地調査から得られた写真データに基づき、アルメニア共和国のキリスト教建築遺構における壁面装飾の整理を、遺構ごとに整理を進めた。今回の調査で概ね終了する予定であった初期(4-7世紀)の遺構の壁面装飾の採取については、未確認の初期遺構が、アルメニア共和国内に一定数残存することが確認されたため、次年度以降引き続き調査する方向で調整することとした。また、次年度以降の研究協力及び調査許可に関しても、アルメニア共和国文化省と現地研究者の協力を得ることで合意を得た。なお、上記の調査成果の一部は、2009年度日本建築学会関東支部研究報告集等に報告されている。■研究対象地域であるアルメニア共和国において、キリスト教建築遺構の調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせ及び調査許可関係の調整を実施した。特に、軍事緩衝地域にあるバガランの遺構については、来年度に調査を行う方向で調整し、また、次年度以降の研究協力及び調査許可に関しても、アルメニア共和国文化省と現地研究者の協力を得ることで合意を得た。■アルメニア共和国における調査では、タテヴ修道院の他、バレカマヴァン、アフディ、アラガツなど初期の遺構について実地調査を行った。来年度遺構も、初期(4-7世紀)の遺構の一部及び中後期の遺構における壁面装飾の情報採取を引き続き行うこととした。なお、上記の調査成果の一部は、2010年度日本建築学会関東支部研究報告集等に報告されている。■イタリア共和国ミラノ及びヴェネツィアに所在するアルメニア文化研究センターに赴き、関連資料の渉猟及び複写などを行うと同時に、現地研究者との研究交流を図った。■フランス共和国プロヴァンス大学にて、アルメニア及びグルジアの建築・美術に関連する研究発表会に出席し、招待講演として当該研究に関連する研究発表を行い、現地研究者等との研究交流を図った。■研究対象地域であるアルメニア共和国において、アルメニア正教のキリスト教建築遺構の調査ならびに現地研究協力者との研究・調査打ち合わせを実施した。9月に実施したアルメニア共和国における調査では、未踏査の遺構として、最初期の遺構であるゾヴニの教会堂の他、昨年度より調査許可の申請を行っていた軍事緩衝地域に所在する中期の遺構バガラン、同じく中期の遺構であるムラヴィアン修道院遺構について、実地調査を行った。また、既に調査を済ませているアラガツォン地方の遺構数棟についても追加調査を行った。各遺構における作業内容としては、とくに壁面装飾をはじめとする細部装飾意匠と、建築構法を考察するための石積みのしかたについて写真撮影・ヴィデオ撮影による記録を行うのと同時に、遺構の現状の確認も行った。また、関係機関との打ち合わせでは、今後の研究協力とその体制について協議した。■上記の現地調査から得られた写真データ・ヴィデオ撮影データに基づき、アルメニア共和国のキリスト教建築遺構における壁面装飾の整理を、遺構ごとに進めた。■これまでの一連の調査研究で蓄積されているデータと、今回の課題に関わる調査で得られた遺構ごとのデータを統合し、壁面装飾意匠に関する分析を行った。特に今年度は、初期から後期を通じて、外壁面に多く用いられるニッチ状の構成に着目し、構法的・形態的特徴の把握と、その年代的な変化を中心に検討を行った。この分析結果については、2012年4月現在、査読付き投稿論文として準備中である。

また、上記の調査成果の一部は、2010年度日本建築学会関東支部研究報告集等に報告されている。また、日本建築学会においては、研究会の形で今回の調査成果の一部を公開し、関連の研究者との研究交流を行った。
遷移金属錯体触媒によるアミンのC-H活性化とその精密有機合成への応用

遷移金属触媒によりアミンのC-H結合を直接活性化しイミニウムイオンを生成させる手法を用いて,アミン類の新規変換反応を開発し,その一般性および合成的応用の観点から詳細な検討を行なった.1.(1)ルテニウム錯体触媒存在下第3アミンをヒドロペルオキシドと反応させると従来の金属触媒一過酸化物による酸化で認められるアミンN-オキシドは生成せず, α位にアルキルジオキシ基の導入された生成物を与えるP-450型の反応が起こることを見いだした.さらに本反応ではメチル基の酸化が選択的に起こることを明らかにした.(2)上記反応の合成的応用について検討した結果,第3メチルアミンの反応で得られる生成物を加水分解することにより,従来の合成手法では不可能な選択的脱メチル化が行なえることを明らかにした.2.上記触媒系を第2アミンの酸化に適用すると相当するイミンが得られるが,適用範囲の詳細な検討の結果,本方法がアリルアミンやテトラヒドロイソキノリン等種々の第2アミンからイミンの一般的合成法となることを明らかにした.3.新しい触媒システム開発の試みの一つとして金属触媒による一酸化炭素加圧下での第3アミンのC-H活性化研究の途上, 2価パラジウム触媒存在下第3アリルアミンはカルボニル化を受け,相当するβ1γ-不飽和アミドが効率良く得られることを見いだした.遷移金属触媒によりアミンのC-H結合を直接活性化しイミニウムイオンを生成させる手法を用いて,アミン類の新規変換反応を開発し,その一般性および合成的応用の観点から詳細な検討を行なった.1.(1)ルテニウム錯体触媒存在下第3アミンをヒドロペルオキシドと反応させると従来の金属触媒一過酸化物による酸化で認められるアミンN-オキシドは生成せず, α位にアルキルジオキシ基の導入された生成物を与えるP-450型の反応が起こることを見いだした.さらに本反応ではメチル基の酸化が選択的に起こることを明らかにした.(2)上記反応の合成的応用について検討した結果,第3メチルアミンの反応で得られる生成物を加水分解することにより,従来の合成手法では不可能な選択的脱メチル化が行なえることを明らかにした.2.上記触媒系を第2アミンの酸化に適用すると相当するイミンが得られるが,適用範囲の詳細な検討の結果,本方法がアリルアミンやテトラヒドロイソキノリン等種々の第2アミンからイミンの一般的合成法となることを明らかにした.3.新しい触媒システム開発の試みの一つとして金属触媒による一酸化炭素加圧下での第3アミンのC-H活性化研究の途上, 2価パラジウム触媒存在下第3アリルアミンはカルボニル化を受け,相当するβ1γ-不飽和アミドが効率良く得られることを見いだした.