hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子ども虐待予防のための母性看護学的視点に基づく看護援助方法開発に関する研究

本研究は子ども虐待予防に向けた看護職者の臨床判断プロセスを把握することに主眼をおいて取り組んだ。日常的に周産期から母親や母親を取り巻く家族と密接に関わり、産褥期に渡ってフォローアップしている臨床経験5年以上の熟練助産師および看護師にインタビューを行い、その逐語録をもとに子ども虐待予防のための観察点と看護援助の必要性を判断するプロセスを分析した。分析結果から以下のことが明らかになった。熟練助産師および看護師は子ども虐待予防の視点にたった看護援助の必要性を導き出すプロセスの最初の段階において、その人の全体像に含まれるさまざまな情報のうち、視線、声のトーン、経済上の不安、内診に対する反応、子どもへの過干渉、子どもへの過度の叱責や放任など、何らかの【気がかり】を持っていた。次の段階では、この【気がかり】から派生する、あるいは【気がかり】に関連する事項を意図的に情報収集し、アセスメントするプロセスが繰り返されるなかで、例えば、「出産をきっかけに変わっていきたい」という思いや「幼少期の体験」、「経済状況の確認やリストラにあった夫の心理社会的な健康状態」のアセスメントを通して、看護援助の必要性、つまり、夫からの暴力を受けている可能性や子どもへの適切な対応が出来ない可能性を導き出していた。これら臨床場面における対象者への【気がかり】をアセスメント項目とし、関連事項の意図的な情報収集と分析の連続的な繰り返しと問題への核心へと焦点を絞るプロセスを周産期からの子ども虐待予防のための看護援助方法に関する指針として示した。平成13年度は、虐待者と非虐待者の母親になるプロセスの類似点・相違点に関する質的な分析及び虐待事例のケーススタディを通して、看護援助の必要性を判断するための視点を明確にすることを目的として研究に取り組んだ。しかしながら、事例のケーススタディではretrospectiveに検討を加えるため、看護援助の必要性を判断した時点のアセスメント内容や判断のプロセスが明確にならないことが危惧された。そこで、看護援助の必要性を判断するプロセスを把握することを目的として、日常的に周産期から母親や母親を取り巻く家族と密接に関り、産褥期に渡ってフォローアップしている病院の看護師、保健師、NICUに勤務する看護師の協力を得て、子ども虐待予防の視点についてインタビューを行った。その結果、以下のことが明確になった。(1)虐待予防の視点で観察項目について観察、アセスメントする段階に至る以前に、<何らかの気がかり>が生じている。(2)<気がかり>の原因を探索する。(3)<気がかり>には、経済的不安、子どもに対する過干渉、過度の叱責、放任、夫や家族の非協力、夫の過剰な監視(妊婦健康診査への同伴や立会い分娩を含む)、内診時の過度の緊張、面接時の視線や声のトーンなどが含まれる。(4)<気がかり>を糸口として関連事項の情報収集、アセスメントが連続的に繰り返される。その結果、<気がかり>が虐待に関連する事項である場合には看護援助の必要性、フォローアップの必要性を判断している。今年度の成果から、虐待予防の視点から看護援助の必要性を判断するためには、事例のケーススタディ及び母親になるプロセスの類似点・相違点の分析よりも、むしろ看護職者の臨床判断のプロセス及び構造を明確にする必要性が示唆されたと考える。したがって、平成14年度は看護職者の臨床判断のプロセス及び構造を明確化できるように、研究計画に修正を加えたいと考えている。今年度は、子ども虐待予防に向けた看護職者の臨床判断プロセスを把握することに主眼をおいて取り組んだ。日常的に周産期から母親や母親を取り巻く家族と密接に関わり、産褥期に渡ってフォローアップしている臨床経験5年以上の熟練助産師にインタビューし、その逐語録から子ども虐待予防の視点で対象を観察し、看護援助の必要性を判断していると考えられる部分を抽出した。これを意味内容ごとにまとめ、子ども虐待予防のための観察点と看護援助の必要性を判断するプロセスを分析した。分析結果は以下に示す通りである。

熟練助産師は子ども虐待予防の視点に立った観察やアセスメントに先立って、その人の全体像に含まれるさまざまな情報の中に視線、声のトーンなど、何らかの【気がかり】を抱く。この【きがかり】を糸口として、臨床経験によって培われた【気がかり】との関連事項を意図的に情報収集し、アセスメントするプロセスが繰り返される。そして、【気がかり】はさらに対象の反応に応じた、日常生活上の問題や世間話的なかかわりの中で対象の持つ問題の核心へと焦点が絞られ、例えば、夫からの暴力や子どもへの適切な対応ができない可能性など、看護援助の必要性が導き出される段階に至ると考えられる。今年度の成果は、熟練助産師3名の分析からの結果である。平成15年度は臨床判断プロセスの分析をさらに積み重ね、臨床判断プロセスの共通性や【気がかり】、子ども虐待予防のための観察点の特徴を明らかにし、臨床場面で活用可能な子ども虐待予防のための看護援助方法の指針として研究を収束させたいと考えている。尚、今年度の成果は第17回日本助産学会(日本助産学会誌第16巻第3号,2003年3月)において公表した。今年度は子ども虐待予防に向けた看護職者の臨床判断プロセスを把握することに主眼をおいて取り組んだ。日常的に周産期から母親や母親を取り巻く家族と密接に関わり、産褥期に渡ってフォローアップしている臨床経験5年以上の熟練助産師および看護師にインタビューを行った。その逐語録から子ども虐待予防の視点で対象を観察し、看護援助の必要性を判断していると考えられる部分を抽出した。これを意味内容ごとにまとめ、子ども虐待予防のための観察点と看護援助の必要性を判断するプロセスを分析した。分析結果は以下に示すとおりである。熟練助産師および看護師は子ども虐待予防の視点にたった看護援助の必要性を導き出すプロセスの最初の段階では、その人の全体像に含まれるさまざまな情報のうち、視線、声のトーン、経済上の不安、内診に対する反応、子どもへの過干渉、子どもへの過度の叱責や放任など、何らかの【気がかり】を持っていた。この【気がかり】から派生する、あるいは【気がかり】に関連する事項を意図的に情報収集し、アセスメントするプロセスが繰り返されるなかで、例えば、「出産をきっかけに変わっていきたい」という思い、「幼少期の体験」、「経済状況の確認やリストラにあった夫の心理社会的な健康状態」などをアセスメントする。このアセスメントを通して、看護援助の必要性、つまり、夫からの暴力を受けている可能性や子どもへの適切な対応が出来ない可能性を導き出していた。これら臨床場面における対象者の【気がかり】をアセスメント項目とし、関連事項の意図的な情報収集と分析の連続的な繰り返しから問題への核心へと焦点を絞るプロセスをフローチャートに示し、アセスメント指標の試案を提示した。
生体肝移植における非侵襲的循環機能検査による肝グラフト機能評価と術後管理法の確立

昨年度は非採血型循環機能検査装置を用いて成人生体肝移植症例の周術期での循環動態の変動と肝機能変化・予後を比較検討して、その循環動態は肝移植により第14病日までには正常化することを見出した。本年度は循環動態と周術期腎機能との関係を検討した。(結果)各因子を術前・第14病日で比較するとCCrは75.9±34.2(ml/min)が46.1±19.6となり腎機能低下を示し、NAGは17.6±12.1が14.0±11.6(正常値:15U/1)で近位尿細管障害は改善せず、また尿中BMGも729.9±2012.5が939.2±1431.3(正常値:<250μg/1)であり尿細管+糸球体障害が存在し、FENaは1.2±1.1(%)が1.0±0.7であり変動を認めず、Crは1.2±1.1が0.7±0.3(正常値:0.51.2mg/d1)と改善が認められた。(結論)肝移植患者の腎機能は循環動態の改善とともにCrが改善するなど一見腎機能の改善が示唆されるが、潜在的腎障害は存在し、脱水・腎毒性薬剤の投与などで容易に腎障害が顕性化してくると考えられた。従って本法は末期肝不全患者の循環動態の評価に関しては周術期管理に極めて有用であると考えられるが、循環動態の改善すなわち腎機能の改善とならないことが示唆され、腎機能を考える場合循環動態変化以外の因子も考慮すべきと考えられた。非採血型循環機能検査装置(DDGアナライザ:DDG-2001、日本光電)はIndocyanine green(ICG)検査の簡便化・高精度化・患者負担の軽減を目的として開発された装置である。本装置は色素希釈法によって循環機能検査(心拍出量、循環血液量など)が可能であり、さらには肝機能検査(血中あるいは血漿消失率(K値:1/min))を行うことが可能である。本年度は成人生体肝移植20症例に対し本装置で心係数(CI)・血漿消失率(K値:1/min)の測定を術前後で行ない、生存群・死亡群とでCI・K値を求め、肝移植周術期での循環動態の変動と肝機能変化・予後を比較検討することで、本測定法の肝移植周術期管理における有用性を検討した。(患者と方法)対象は成人生体肝移植20例で、術前・術当日・第1・2・3・7・10・14・21そして28病日にICG20mgを患者に注射し本装置で測定を行なった。20例の内訳は男性10例・女性10例で、疾患の内訳はC型肝炎肝癌4例・B型肝炎5例・原発性胆汁性肝硬変7例・その他4例であった。また予後は生存群14例・死亡群6例であった。(結果)CIは全例第10病日まで術前より高値をとり(4.303±1.294vs3.165±0.999 1/min/m^2;P<.05)、第14病日に正常化(3.136±1.092;CI正常値34 1/min/m^2)した。その一方でK値の平均値は術前では生存群・死亡群間で有意差を認めなかった(0.066vs0.063)ものの、生存群では移植後どの時点でも有意に高値をとった。(結論)一般に末期肝不全患者の循環動態はhyperdynamic stateという極めて心拍出量の多い状態にある。本研究ではCIは術前より第10病日まで有意に高値をとるが、第14病日には正常化する。

従って末期肝不全患者の循環動態は術後10日目までhyperdynamic stateを示すが、肝移植により第14病日までには正常化すると考えられた。また本装置による測定法は非常に簡便であり、測定値自体が極めて精密であるとともに患者負担が少なく、末期肝不全患者に対する生体肝移植周術期管理に極めて有用であると考えられた。次年度は腎機能との関連を検討予定である。昨年度は非採血型循環機能検査装置を用いて成人生体肝移植症例の周術期での循環動態の変動と肝機能変化・予後を比較検討して、その循環動態は肝移植により第14病日までには正常化することを見出した。本年度は循環動態と周術期腎機能との関係を検討した。(結果)各因子を術前・第14病日で比較するとCCrは75.9±34.2(ml/min)が46.1±19.6となり腎機能低下を示し、NAGは17.6±12.1が14.0±11.6(正常値:15U/l)で近位尿細管障害は改善せず、また尿中BMGも729.9±2012.5が939.2±1431.3(正常値:<250μg/l)であり尿細管+糸球体障害が存在し、FENaは1.2±1.1(%)が1.0±0.7であり変動を認めず、Crは1.2±1.1が0.7±0.3(正常値:0.51.2mg/dl)と改善が認められた。(結論)肝移植患者の腎機能は循環動態の改善とともにCrが改善するなど一見腎機能の改善が示唆されるが、潜在的腎障害は存在し、脱水・腎毒性薬剤の投与などで容易に腎障害が顕性化してくると考えられた。従って本法は末期肝不全患者の循環動態の評価に関しては周術期管理に極めて有用であると考えられるが、循環動態の改善すなわち腎機能の改善とならないことが示唆され、腎機能を考える場合循環動態変化以外の因子も考慮すべきと考えられた。
互いに関連を持つ複数の大規模リレーショナルデータの統合モデリング法

今年度に行った研究成果としては主に1.疎なデータに対する効率的な並列計算,2.隠れ特徴モデルを用いた疎な特徴抽出,の二点である.以下それぞれについて記述する.1.疎なデータに対する効率的な並列計算大規模データを効率よく計算する一つの方法として並列計算がある.並列計算を用いることで用いた計算ユニット数に比例した速度向上が望める.しかしながら,与えられたデータが疎な場合,計算ユニットごとに計算負荷が異なるため,一般的に総計算時間が線形に減少しない.本研究ではこの負荷平衡問題に着目し,効率的なデータ分割法を考案した.成果は国内研究会(IBISワークショップ2012)にて発表しており,また国際論文誌に投稿中である.この技術を応用することで大規模かつ疎なデータテンソルが効率よく学習できることが期待される.2.隠れ特徴モデルを用いた疎な特徴抽出1.で述べたように,データが疎な表現をとるとき,効率的な計算アルゴリズムを一般的に考えることができる.またデータの解釈・可視化の観点からも特徴の疎性は重要である.本研究は与えられたデータを特徴抽出し,疎な表現を獲得するための新たな枠組みを考案した.特許出願中のため研究内容については省略するが,成果の一部は国際会議(Fujimaki&Hayashi, ICML2012)にて発表ずみであり,またそれを発展した内容を国際会議に投稿中である.今年度はまず単一のデータテンソルのモデリングに注力し,自己計測類似度を用いたテンソル補完の枠組みを提案した.この枠組みでは類似度を測る際の指標として観測したテンソルそのものを用いる.既存手法であるテンソル分解法のように類似度を表すパラメータを陽に推定する必要がないため,より自由な表現が可能となる.また計算量の爆発を抑えるため,データが持つテンソルの構造を利用した,共役勾配法に基づく効率的な学習アルゴリズムを同時に開発した.複数の実データを用いて計算機実験を行った結果,複雑な構造を持つデータほど提案手法の予測精度が相対的に向上することを確認した.これらの成果は国内論文誌[人工知能学会論文誌,採用決定],国際ワークショップ[ICML Unsupervised and Transfer Learning Workshop, 2011],国内研究会[第14回情報論的学習理論ワークショップ,2011]にてそれぞれ発表をおこなった.また2012年1月から3月の間日本電気株式会社(NEC)にてインターンシップを行い,より大規模なデータを処理するアルゴリズムの開発のため,疎線形モデルを高速に解くアルゴリズムの一種であるFOBOSの調査とその実装を行った.与えられたデータが疎,すなわち多くの要素がゼロである場合,FOBOSはその疎性をなるべく保持したまま学習を行い,非ゼロ要素数のみに比例した計算コストでの学習を可能とする.またテンソルモデルへの応用も考案中である.今年度に行った研究成果としては主に1.疎なデータに対する効率的な並列計算,2.隠れ特徴モデルを用いた疎な特徴抽出,の二点である.以下それぞれについて記述する.1.疎なデータに対する効率的な並列計算大規模データを効率よく計算する一つの方法として並列計算がある.並列計算を用いることで用いた計算ユニット数に比例した速度向上が望める.しかしながら,与えられたデータが疎な場合,計算ユニットごとに計算負荷が異なるため,一般的に総計算時間が線形に減少しない.本研究ではこの負荷平衡問題に着目し,効率的なデータ分割法を考案した.成果は国内研究会(IBISワークショップ2012)にて発表しており,また国際論文誌に投稿中である.この技術を応用することで大規模かつ疎なデータテンソルが効率よく学習できることが期待される.2.隠れ特徴モデルを用いた疎な特徴抽出1.で述べたように,データが疎な表現をとるとき,効率的な計算アルゴリズムを一般的に考えることができる.またデータの解釈・可視化の観点からも特徴の疎性は重要である.本研究は与えられたデータを特徴抽出し,疎な表現を獲得するための新たな枠組みを考案した.特許出願中のため研究内容については省略するが,成果の一部は国際会議(Fujimaki&Hayashi, ICML2012)にて発表ずみであり,またそれを発展した内容を国際会議に投稿中である.本年度は従来のテンソル分解法の限界を超えるデータモデリング手法を開発する予定であった.特別研究員は自己計測類似度を用いたテンソルモデリング手法を提案し,これが欠損データの推定に有用であることを示した.さらに計算量を削減するため,共役勾配法に基づく効率的な計算法を考案した.これにより提案手法が実データに対して応用可能となり,従来法よりも高い精度で予測が可能となった.今年度行った単一データテンソルのモデリングを拡張し,複数テンソルのモデリングを行う.また,FOBOSの調査で得た技術を用いて高速なテンソル補完のためのアルゴリズムの開発を行う予定である.
日本の第四紀層の層序区分とその国際対比に関する研究

1.昭和61年10月に大阪にて第1回アジア・太平洋地域第四紀層序国際コロキウム(組織委員会委員長・市原実)を開催した.本総会研究のメンバーは,同コロキウムにて日本各地方・地域の第四紀層の層序についての論文を発表した.これらの論文は昭和62年7月に出版された同コロキウムのProceedingsに収録されている.2.昭和62年4月の日本地質学会大会(大阪)にて,討論会「日本の第四紀層の層序区分とその国際対比」(世話人代表・市原実)が開催された.本総合研究のメンバーは,この討論会において,研究結果を発表した.これらの研究結果に,さらに研究・検討の結果を加えて論文を作成し,それらをとりまとめ地質学論集第30号(日本地質学会)を刊行することとした.地質学論集第30号は本総合研究の研究成果報告書をかねるものである.3.本総会研究の研究成果の概要は次のとおりである.(1)日本を北海道(十勝・石狩地域),東北,関東,中部(新潟・信州・掛川地域),近畿,中国,四国,九州・琉球の8地方にわけ,各地方・地域ごとに第四紀層の標準層序を設定し,それぞれの標準層序について,生層序・〓地磁気層序・放射年代のデータがとりまとめられている.(2)上記のまとめにもとづいて,各地方・地域の標準層序は,国際的な大区分の基準にしたがって,下部更新統・中部更新統・上部更新統・完新統に4区分されている.(3)日本の第四紀層の植物化石・哺乳動物化石・石灰質ナンノプランクトン化石による分帯のほか,日本の第四紀火山灰層のフィッショントラック法による年代値についても報告されている.1.昭和61年10月に大阪にて第1回アジア・太平洋地域第四紀層序国際コロキウム(組織委員会委員長・市原実)を開催した.本総会研究のメンバーは,同コロキウムにて日本各地方・地域の第四紀層の層序についての論文を発表した.これらの論文は昭和62年7月に出版された同コロキウムのProceedingsに収録されている.2.昭和62年4月の日本地質学会大会(大阪)にて,討論会「日本の第四紀層の層序区分とその国際対比」(世話人代表・市原実)が開催された.本総合研究のメンバーは,この討論会において,研究結果を発表した.これらの研究結果に,さらに研究・検討の結果を加えて論文を作成し,それらをとりまとめ地質学論集第30号(日本地質学会)を刊行することとした.地質学論集第30号は本総合研究の研究成果報告書をかねるものである.3.本総会研究の研究成果の概要は次のとおりである.(1)日本を北海道(十勝・石狩地域),東北,関東,中部(新潟・信州・掛川地域),近畿,中国,四国,九州・琉球の8地方にわけ,各地方・地域ごとに第四紀層の標準層序を設定し,それぞれの標準層序について,生層序・〓地磁気層序・放射年代のデータがとりまとめられている.(2)上記のまとめにもとづいて,各地方・地域の標準層序は,国際的な大区分の基準にしたがって,下部更新統・中部更新統・上部更新統・完新統に4区分されている.(3)日本の第四紀層の植物化石・哺乳動物化石・石灰質ナンノプランクトン化石による分帯のほか,日本の第四紀火山灰層のフィッショントラック法による年代値についても報告されている.1.日本を北海道,東北,関東,中部,近畿,中国・四国,九州・琉球の7つの地域にわけ、各地域ごとに第四紀層の標準層序を設定し、それぞれの標準層序について、生層序・古地磁気層序・放射年代などのデータのとりまとめをおこなった。2.上記のとりまとめにもとづいて、各地域の標準層序を、国際的な区分基準にしたがって、下部更新統・中部更新統・上部更新統・完新統に4区分することをこころみた。第四紀層のこのような4区分は、国内対比・国際対比を可能にする。3.日本の海成第四紀層と陸成第四紀層の対比については、まだ研究者間で意見が一致せず、更に検討が必要である。4.日本の第四紀層とアジア・太平洋地域の第四紀層を対比し、第四紀についての国際協同研究を推進するために、1986年10月に大阪にて第1回アジア・太平洋地域第四紀層序国際コロキウム(組織委員長・市原実)を開催した。このコロキウムには、国外からはソ連・中国・タイ・マレーシア・インドネシア・ニュージーランドから13名の研究者、国内からは本総研の代表・分担研究者ほか約40名が參加した。5.上記の国際コロキウムの成果は、Proceedingsとして1987年に公表の予定である。6.1987年4月に日本地質学会大会(大阪)のシンポジウムとして、本総研の企画による"日本の第四紀層の層序区分とその国際対比"討論会が開催される。同討論会での発表と討論結果にもとづいて、本総研の昭和62年度(1987年度)の研究計画を定める。
ニューレグリン刺激依存的な細胞運動におけるコフィリンの活性制御機構の解明

細胞移動にはアクチン細胞骨格の柔軟な変化が必要であり、アクチン脱重合・切断因子であるコフィリンの活性が重要な役割を担っている。コフィリンの活性は3番目のセリン残基のリン酸化により負に制御されている。LIMキナーゼ1はリン酸化によりコフィリンを不活性化し、Slingshot(SSH)は脱リン酸化してコフィリンを活性化する。SSH-1Lの活性抑制タンパク質として14-3-3を同定しており、ニューレグリン(NRG)刺激依存的なコフィリン、SSH-1Lの活性化には14-3-3による適時適所での制御が必要であると考えられる。これまでに、NRG刺激依存的な細胞移動には、Rho family GTPaseであるRacの活性化によるSSH-1Lの活性化が必要であることを明らかにした。さらに、SSH-1L結合タンパク質として同定した14-3-3はリン酸化依存的にSSH-1Lに結合し、SSH-1Lの活性を負に制御することを明らかにした。しかし、Racの活性化によるSSH-1L活性化経路の詳細やSSHファミリーであるSSH-2L,SSH-3Lと14-3-3の相互作用については不明であった。そこで、Racの下流エフェクター分子であるPAKが直接SSH-1Lの活性調節を行っている可能性をin vitroで検証した。この結果PAKの活性変化によるSSH-1Lの活性変化はみられなかった。さらにLatruncullin Aを用いて細胞内のアクチン重合を阻害したところ、NRG刺激依存的なSSHの活性化が阻害された。以上より、Racの活性による細胞先導端に形成された重合アクチンへのSSH-1Lの結合がNRG刺激依存的なSSH-1Lの活性化に必要であることが明らかになった。さらに、SSH-1LのアイソフォームであるSSH-2L,SSH-3Lについても14-3-3との結合を検証した結果、in vitroで14-3-3がSSH-2L,SSH-3L配列中の2カ所のセリン残基を介して結合することが明らかになった。しかし、Racの活性化によるSSH-1L活性化経路の詳細やSSHファミリーであるSSH-2L, SSH-3Lと14-3-3の相互作用については不明であった。さらに、SSH-1LのアイソフォームであるSSH-2L, SSH-3Lについても14-3-3との結合を検証した結果、in vitroで14-3-3がSSH-2L, SSH-3L配列中の2カ所のセリン残基を介して結合することが明らかになった。細胞移動にはアクチン骨格の柔軟な変化が必要であり、アクチン脱重合・切断因子であるコフィリンの活性が重要な役割を担っている。LIMキナーゼ1(LIMK1)はリン酸化によりコフィリンを不活性化し、Slingshot(SSH)は脱リン酸化してコフィリンを再活性化する。SSH-1L活性抑制因子として同定した143-3はニューレグリン(NRG)刺激依存的なコフィリンとSSH-1Lの適時適所での活性化に必要であることが示唆される。これまでに143-3はSSH-1Lの2箇所のセリン残基のリン酸化依存的に結合し、SSH-1Lの活性を負に制御することを明らかにした。さらに、SSH-1Lと143-3の結合を制卸すると考えられるキナーゼを発現クローニング法により探索したところ、複数の上流キナーゼを同定した。これらのキナーゼについて種々のキナーゼ阻害剤およびRNA干渉法による解析を行っており、NRG刺激依存的な細胞運動においてSSH-1Lおよびコフィリンの活性化を負に制御するかどうかを検討していく予定である。さらにLIMK1の不活性化を介したコフィリン活性化機構に着目し、LIMK1を不活性化することが報告されているLATSキナーゼと同じファミリーに属するNuclear Dbf2 relatedキナーゼ1(NDR1)とLIMK1の相互作用解析を行っている。

今後、NDR1がLIMK1の活性を負に制御するか可能性や細胞外刺激依存的な細胞運動へのNDR1の関与について検証する予定である。また、NDR1の結合および活性化因子としてfunyを同定しており、これら一連の因子による新規のアクチン細胞骨格制御機構の解明を目指す。本研究は細胞運動におけるSSH-1L、LIMK1を中心としたコフィリンの活性制側機構の総括的な理解を進めており、細胞外刺激依存的な細胞運動に留まらず細胞分裂、神経ガイダンスなどアクチン骨格の制御が関わる多くの機構の加速度的な解明に貢献するものであると考えられる。細胞移動にはアクチン細胞骨格の柔軟な変化が必要であり、アクチン脱重合・切断因子であるコフィリンの活性が重要な役割を担っている。コフィリンの活性は3番目のセリン残基のリン酸化により負に制御されている。LIMキナーゼ1はリン酸化によりコフィリンを不活性化し、Slingshot(SSH)は脱リン酸化してコフィリンを活性化する。SSH-1Lの活性抑制タンパク質として14-3-3を同定しており、ニューレグリン(NRG)刺激依存的なコフィリン、SSH-1Lの活性化には14-3-3による適時適所での制御が必要であると考えられる。これまでに、NRG刺激依存的な細胞移動には、Rho family GTPaseであるRacの活性化によるSSH-1Lの活性化が必要であることを明らかにした。さらに、SSH-1L結合タンパク質として同定した14-3-3はリン酸化依存的にSSH-1Lに結合し、SSH-1Lの活性を負に制御することを明らかにした。しかし、Racの活性化によるSSH-1L活性化経路の詳細やSSHファミリーであるSSH-2L,SSH-3Lと14-3-3の相互作用については不明であった。そこで、Racの下流エフェクター分子であるPAKが直接SSH-1Lの活性調節を行っている可能性をin vitroで検証した。この結果PAKの活性変化によるSSH-1Lの活性変化はみられなかった。さらにLatruncullin Aを用いて細胞内のアクチン重合を阻害したところ、NRG刺激依存的なSSHの活性化が阻害された。以上より、Racの活性による細胞先導端に形成された重合アクチンへのSSH-1Lの結合がNRG刺激依存的なSSH-1Lの活性化に必要であることが明らかになった。さらに、SSH-1LのアイソフォームであるSSH-2L,SSH-3Lについても14-3-3との結合を検証した結果、in vitroで14-3-3がSSH-2L,SSH-3L配列中の2カ所のセリン残基を介して結合することが明らかになった。
電子ビームプロセシングにおける材料のナノダイナミクス

ナノ材料の電子ビーム加工を実現することを目的に、高エネルギー照射電子と試料を構成する原子との相互作用を組み込んだ分子動力学シミュレーションを開発し、電子線照射下の材料のダイナミクスを解析した。電子-原子相互作用のモデル化には散乱断面積に基づくモンテカルロ法を用いた。すなわち、入射電子の散乱角度はラザフォードの弾性散乱断面積を用いて確率的に決定し、衝突された原子へのエネルギーの移行と原子の散乱角度は二体衝突モデルにより決定した。また、衝突原子はランダムに選択した。開発したシミュレーションによりナノカーボン材料に対する電子線照射効果を解析し、以下の結果を得た。1.単層カーボンナノチューブに対しては、照射エネルギーの増大にともなう欠陥の増大や、アモルファス様ナノチューブへの構造転移などが見られた。2.多層カーボンナノチューブやグラファイトに対しては、典型的な照射欠陥として、入射電子により叩き出された炭素原子を介した層間の架橋結合型欠陥が見られた。3.入射電子エネルギーが高い場合、入射電子に叩き出された炭素原子(反跳原子)による二次的な欠陥生成が見られた。特に多層構造を持つ材料の場合、架橋結合欠陥のカスケード(連鎖的)生成が見られた。4.単層カーボンナノチューブに対して電子ビーム加工のシミュレーションを行い、集束した電子線の照射により、切断、接合、屈曲などの構造変化が起こることを確認した。高エネルギー照射電子とターゲット材料を構成する原子との相互作用を組み込んだ分子動力学シミュレーションを開発した。開発したシミュレーションを用い、代表なナノ材料である単層カーボンナノチューブの電子ビーム照射下におけるダイナミクスを解析し、以下の結果が得られた。1.単層カーボンナノチューブに欠陥が生じる入射電子のエネルギーは110keV以上であった。2.電子ビーム照射下では炭素原子問の結合の切断と再結合が可逆的に起こり、また、叩き出された炭素原子の中には、ナノチューブの他の場所に格子間原子として吸着されるものも見られた。3.入射電子エネルギーの増加にともない、照射損傷の程度は加速度的に大きくなった。4.ナノチューブの直径が小さくなるほど、ナノチューブは短時間に元の形状を失った。5.高温で電子ビーム照射をすると炭素間の結合が切れた後、再結合する頻度が高くなり、アモルファス様のナノチューブへと構造転移していくことが分かった。また、チューブ径は照射前に比べ細くなった。以上の結果は実験により報告されているものとよく一致しており、本研究において開発したシミュレーションが電子ビーム照射下での材料ダイナミクスをよく再現できていることが確認された。照射電子とターゲット材料を構成する原子との相互作用を組み込んだ分子動力学シミュレーションを用いて、ナノカーボン材料の電子ビーム照射下のダイナミクスを解析し、以下の結果を得た。1.グラファイトや多層カーボンナノチューブに対して電子ビーム照射を行った結果、典型的な照射欠陥として、入射電子により叩き出された炭素原子を介した層間の架橋結合型欠陥が見られた。2.入射電子エネルギーが高い場合、入射電子に叩き出された炭素原子(反跳原子)による二次的な欠陥生成が見られた。また、単層カーボンナノチューブに対して切断や接合などの電子ビーム加エプロセスのシミュレーションを行い、以下の結果を得た。1.200keVのエネルギーを持つ集束した電子線照射を行なったところ、単層カーボンナノチューブは照射部において2つのナノチューブに切断された。2.2本の単層カーボンナノチューブの端部を近づけ、試料温度1000Kで電子線照射を行ったところ、照射部において2本のナノチューブは接合された。
2007世界陸上(大阪)における競技技術の国際比較

第11回世界陸上競技選手権大会(大阪,2007)に出場した各種種目の世界一流選手と日本選手の動作分析とタイム分析をおこなった.これらの分析結果とこれまで蓄積してきたデータとを比較し,今回出場した世界一流選手たちの技術の特徴を明らかにするとともに,日本選手の技術の長所や改善すべき点を洗い出すことが出来た.多くのデータを収集できた種目に関しては,記録との相関関係をもとに普遍的ともいえる合理的技術を示すことが出来た.第11回世界陸上競技選手権大会(大阪,2007)に出場した各種種目の世界一流選手と日本選手の動作分析とタイム分析をおこなった.これらの分析結果とこれまで蓄積してきたデータとを比較し,今回出場した世界一流選手たちの技術の特徴を明らかにするとともに,日本選手の技術の長所や改善すべき点を洗い出すことが出来た.多くのデータを収集できた種目に関しては,記録との相関関係をもとに普遍的ともいえる合理的技術を示すことが出来た.2006年度の活動の主な目標は,2007年8月25日から9月2日にかけて大阪(長居陸上競技場)で開催される第11回IAAF世界陸上競技選手権大会におけるバイオメカニクス研究のための準備であった.そのため,大会会場である長居陸上競技場で開催された大阪グランプリ大会,や日本選手権大会,インターハイなどの国内で開催された主要な大会において,動作解析のための高速ビデオシステムによる撮影,走速度の測定のための音波計測などを行い,その解析を実施した.下記の研究発表(雑誌論文)は,世界陸上で用いる解析方法によって得たデータをもとにまとめたものである.まず,IAAF New Studies in Athleticsに発表した2論文は,ヘルシンキで開催された第10回IAAF世界陸上競技選手権大会において撮影した映像をもとに,今年度解析しようと考えている方向でまとめたものである.この論文は国際陸上競技連盟(IAAF)の科学委員会から評価され,大阪大会においてはさらにデータを積み重ねるように要請された.陸上競技マガジンに寄稿された論文は,インターハイにおける我々バイオメカニクスチームの共同作業から生まれたものであり,指導現場に科学の知識を広めるために役立つものである.また,情報収集とIAAF科学チームとの打ち合わせもかねて,ジュネーブで開催されたECSS(ヨーロッパ科学会議)へ参加し,研究発表した.平成19年8月25日から9月2日まで大阪の長居陸上競技場において開催された第11回世界陸上競技選手権大会において,研究代表者と分担者および協力者たちは,競技中の選手の動作を高速度ビデオ撮影し,数種目については同時に速報的な要求に応えるために動作解析も行ったが,現在も継続的に動作解析を行っている.日本陸上競技連盟や国際陸上競技連盟(IAAF)へも短報として報告している.たとえば,男子100mに関しては以下のような知見を明らかにした.すなわち,優勝者のTyson Gay選手(以下「ゲイ選手」とする)と三位で現世界記録保持者のAsafa Powell選手(以下「パウエル選手」とする)の走りと日本代表選手である朝原宣治選手と塚原直貴選手の走りを,スタートダッシュと最高疾走速度での疾走に関して,2台の高速ビデオカメラによって撮影し,DLT法を用いて三次元動作解析した.その結果,特に朝原選手の最高速度での疾走動作に興味深い特徴が見られた.すなわち,最高疾走速度が11.56m/sであった朝原選手のストライドは,11.85m/sのゲイ選手とほとんど違いが無かったが,ピッチが遅かった.つまり身長が似通った両選手(身長は朝原選手が11.79m,ゲイ選手が11.83m)の最高疾走速度の差は,ストライドではなくピッチにあることが分かった.そこで,朝原選手のピッチの遅さはどこに起因しているのか調べたところ,キック終了後に前に脚を運ぶ動作にあることが分かった.ゲイ選手に比べ朝原選手はキック終了後に膝を著しく深く屈曲し,その後のもも上げの高さも著しく高いことが判明した.つまり,キック終了後の脚動作が"おおげさ"であるため,時間がかかり,結果的にピッチが遅くなってしまったと考えられた.この内容は陸上競技の普及誌である「月刊陸上競技(講談社)1月号」において朝原選手に語りかける形で公表した.本研究の目的は,2007年に大阪で開催された世界陸上競技選手権大会における「走」「投」「跳」の代表的な種目について,その競技技術をバイオメカニクス的な手法で分析し,日本選手と世界の一流選手について比較し,高いパフォーマンスを得るために必要なより普遍的な動作・技術を明らかにするとともに,日本選手が取り組むべき動作・技術の方向性を提示することであった.また,日本陸上競技連盟の紀要第4巻に,日本陸上競技連盟科学委員会研究報告第7巻として12編の研究成果が刊行されている.以下はその内3編の題目である.「2007年男女100m,100mハードルおよび110mハードルのスピード分析報告」「世界陸上大阪大会における男女走り幅跳のバイオメカニクス分析」「ハンマー投げにおける世界一流選手と日本一流選手のバイオメカニクス的分析」これらの研究成果は,これまで国際的にも見られなかった学術的に価値の高いものであり,今後の選手強化や学術的研究の促進に大いに役立つものと考えている.
水中イメージセンサ通信に水の濁りが与える影響の研究

本研究ではアレイ形式の水中LED照明を用いたイメージセンサ通信を実現するため,水の濁りが光無線通信の距離や速度に与える影響を明らかにする.水の濁りに応じて,光は色により異なる減衰の後にカメラに到達する.LED照明の一部が欠けて見える場合や,カメラの画像ボケが発生する場合もある.これら水中特有の通信障害をなくすため,写真修正ソフトと数値計算ソフトウエアを用いたシミュレーションを実施し,アレイ形式の水中LED照明と既存のアレイコード通信システムを改良し,岸壁での海中通信試験を実施する.この研究によって水中ロボット同士で無線通信が可能となり,水中観測の自動化が発展する.本研究ではアレイ形式の水中LED照明を用いたイメージセンサ通信を実現するため,水の濁りが光無線通信の距離や速度に与える影響を明らかにする.水の濁りに応じて,光は色により異なる減衰の後にカメラに到達する.LED照明の一部が欠けて見える場合や,カメラの画像ボケが発生する場合もある.これら水中特有の通信障害をなくすため,写真修正ソフトと数値計算ソフトウエアを用いたシミュレーションを実施し,アレイ形式の水中LED照明と既存のアレイコード通信システムを改良し,岸壁での海中通信試験を実施する.この研究によって水中ロボット同士で無線通信が可能となり,水中観測の自動化が発展する.
小胞体局在グルコシダーゼIIとその類縁酵素の基質認識機構の解明とその応用

本研究の目的は生物全般に分布するα-グルコシダーゼ酵素群の基質特異性の分子進化を明らかとすることである。小胞体内でα-1, 3-グルコシドを加水分解する役割をもつ酵素が、α-1, 4結合にも作用することを明らかとした。植物種子に局在するα-グルコシダーゼでは活性中心の外側を覆うループ構造が特異性に関与していた。酵母α-グルコシダーゼ活性ポケットのTrp残基が基質特異性に関与していた。α-1, 3結合に特異性を示す細菌由来の新しい.-グルコシダーゼを発見した。本研究の結果から対象とした類縁酵素群は元来α-1, 3結合に特異性を示す同一祖先が分子進化により様々な特異性を獲得していることが示唆された。また類縁酵素内には新規機能を持つタンパク質がまだまだ埋もれていることが示唆された。小胞体に局在し新生タンパク質の品質管理に重要なグルコシダーゼII,ならびにその類縁酵素の機能と構造の相関関係を明らかとすることを目的として研究を行った.1.小胞体グルコシダーゼモデル生物のひとつである分裂酵母Schizosaccharomycespombeより同酵素の触媒サブユニットであるグルコシダーゼII α-サブユニットの遺伝子をPCRにより取得しクローニングした.本遺伝子を大腸菌発現用プラスミドベクターであるpET23dにサブクローニングし,大腸菌での組み換え酵素の生産を試みた.一般的なプロトコールでは組換えタンパク質は不溶性画分として生産された.そこで組み換え酵素生産条件の検討を行った.その結果,発現誘導物質であるIPTGを加えず,また低温度で培養することで可溶性画分に組み換え酵素を生産できた.組み換え酵素をNi-アフィニティークロマトグラフィーにより精製した.組み換え酵素はこれまで知られている類縁α-グルコシダーゼと異なり,合成基質であるp-nitrophenyl α-D-glucopyranosideを比較的よい基質と出来ることを明らかとした.また組み換え酵素は中性付近で最大反応速度を示すことを明らかとした.しかし,精製した組み換え酵素は不安定であり,安定なタンパク質を得るためにはヘテロダイマーを形成するβ-サブユニットが必要であることが示唆された.そこでβ-サブユニットとの共発現を行うために,β-サブユニットのcDNAを3'RACEと5'RACE法により取得した.2.類縁酵素の異種宿主生産と機能解析グルコシダーゼIIとアミノ酸配列類似性を示すタンパク質をコードする遺伝子を細菌よりクローニングし,大腸菌において,このタンパク質の生産を試みた.定法に従いタンパク質の生産し,Ni-アフィニティークロマトグラフィーにより精製した.このタンパク質はグルコシダーゼIIと明らかな配列類似性を示すにもかかわらず,α-グルコシダーゼ活性を有しておらず,新たな機能を有することが示唆された.本研究の目的は真核生物が小胞体に有するα-グルコシダーゼIIならびに生物全般に分布するα-グルコシダーゼII類縁酵素の構造と機能の相関を明らかとすることである。同一祖先から進化していると推定されるα-グルコシダーゼが分子進化の過程で機能、とくに基質特異性がどのように変化しているのかを明らかにすることである。S.pombe α-グルコシダーゼIIを大腸菌もしくはPichia pastorisを用い異宿主生産した。P.pastorisを用いた場合には活性のあるタンパク質を得ることができなかった。大腸菌を用いた場合には、ほとんどが不溶性画分として生産された。培養条件を検討することで、可溶性画分の収量を上げることに成功した。しかし、生産された組み換えタンパク質は不安定であり精製後数日でほぼ活性を失うことが解った。保存条件を検討し、10%グリセロール存在下で数ヶ月間安定して保存できることがわかった。膜タンパク質ではグリセロール存在下での保存が有効であることが示されているが、膜タンパク質ではないタンパク質の場合にもグリセロールが保存に有効であることが解った。本酵素は新生糖鎖のα-1,3-グルコシドに作用する役割を担うが、in vitroではα-1,4結合にも作用することを明らかとした。各種生物に分布する類縁酵素の解析では、植物種子に局在する重合度の大きい基質に特異性をもつα-グルコシダーゼの立体構造解析に成功した。他の酵素と比べて大きな構造的相違はないが、活性中心の外側を覆うループ構造が特異性に関与していることを明らかとした。またある酵母のα-グルコシダーゼの活性ポケットに位置するTrp残基をTyrに置換することで基質特異性、生成物特異性が変化することを明らかとした。

一方、α-1,4グルコシド結合よりα-1,3結合に特異性を示す細菌由来の新しいα-グルコシダーゼを発見した。違った細菌には、既報の活性とは異なる活性を有する可能性のあるホモログタンパク質を発見した。本研究の結果から対象とした類縁酵素ファミリーは元来α-1,3結合に特異性を示す同一祖先が分子進化により様々な特異性を獲得していることが示唆された。また類縁酵素内には新規機能を持つタンパク質がまだまだ埋もれていることが示唆された。
マルセイユのコモロ系移民と故郷との紐帯ニ関する人類学的研究

マルセイユのコモロ系移民のコミュニティでは、90年代から、同じ村出身者による同郷組合の組織が急激に増加した。同郷組合の活動の中心は、故郷村への援助活動であり、「援助文化」として新たに創造された、資金を集めるためのイベントを頻繁に開催している。本研究では、同郷組合活動の実態の分析を通じ、移民と故郷は村の伝統的社会構造を再編成するトランスナショナルなコミュニティを形成する一方で、援助をめぐる威信競争による新たな社会関係が生じることで位階的な社会構造に変化が起こりつつあることを明らかにした。フランス・マルセイユ市において、平成21年2月5日から3月5日までの約1ヵ月間、コモロ系移民の社会的紐帯に関する調査を実施した。調査では、マルセイユ市のFelix-Pyat地区にある公営低所得者用住宅(HLM)に多く住む主にグランドコモロ島出身者を対象とし、同じ島や村、地区などを単位としたコモロ系移民による同郷組合(Association)の組織とその活動についての聞き取り調査を行った。その結果、マルセイユのコモロ系移民全体の組織とした活動してきたFECOMが2001年に解体するなど、90年代後半までのコモロ系移民の増大や、第二、第三世代の登場による移民の生活様式の多様化により、マルセイユのコモロ系移民のネットワークは、より小規模な地域や村を単位とした無数の同郷組合へと分化する傾向が見られることが分かった。また、そうした小さな同郷組合は、故郷村への援助資金調達のため毎週のように様々な行事を開催するなど活発な活動を行うことで、第二、第三世代の若者もそのネットワークにとり込み、移民集団内部での連帯を築くとともに、移民と故郷との強い紐帯を維持し、再生産していることが明らかになった。本年度の研究では、現地調査による資料収集と、その調査データに基づく同郷組合の活動実態の解明を進めた。平成23年3月3日から3月25日までの約3週間、フランス・マルセイユ市におけるコモロ系移民コミュニティの調査を実施した。調査では、90年代以降に急激に増加した、故郷村や地域を単位とした同郷組合(Association)の組織化と変化について、複数の同郷組合のメンバーから聞き取りを行った。また、グランドコモロ島・マジェウェニ村の同郷組合組織(Alwatan Noir)について集中調査を行い、故郷村との政治的、経済的結びつきの実態と、故郷村への援助を目的として毎週のように開催される三種類の行事(Madjilissi, Wadaha, Toirabu)における参加者の属性、事務的手続き、参加を通じた関係の広がりなどについて聞き取りを行った。調査により、故郷村の長老会議を中心とした伝統的ヒエラルキーをもつ政治構造を保ちながらも、援助への貢献度における同郷移民間の「名誉」をめぐる新たな競争的関係が発生しており、それにより、マルセイユのコモロ系移民社会には、独自な社会関係と「援助文化」が創造されていることが明らかになった。本年度は、これまでの調査データを補完する為、平成23年12月21日から平成24年1月20日までの期間、フランス南部・マルセイユ市におけるコモロ系移民の同郷組合活動についての現地調査を実施した。調査では、ムワリ島からの移民コミュニディ、およびンガジジャ島のS村からの移民コミュニティにおいて集中的に聞き取りを行い、特に以下の主題について資料を収集した。(1)同郷村の集団が結びつくネットワークの形成と同郷組合が結成された歴史過程。(2)故郷村の親族との紐帯の維持と経済的支援関係の実態。(3)故郷村における伝統的な年齢階梯制度による社会的ヒエラルキーの構造今の移民の組み込み。(4)同郷組合による故郷村への援助活動の組織化と「援助文化」の形成。(5)故郷村への贈与交換的な援助活動を通じた社会関係の形成。調査資料の検討から、グローバル化にともなう移民と故郷とを結びつける環境の変化にともない、両者の関係はより緊密なものになっており、特に、1990年以降に急激に増殖し、顕在化した同郷村のアソシアシオンの活動を通じ、コモロ系移民と故郷とのトランスナショナルな紐帯が維持されているだけでなく、故郷村への援助を目的とした集合的な「援助文化」の形成と、援助という贈与交換を通じた新たな社会関係の形成がみられることが明らかになった。
脳血流不全に伴う運動誘発電位変化と組織学的変化に関する実験的検討

Wister系ラットを用いて、脳表を直接電気刺激することで対側前肢からの運動誘発電位(MEP)の記録を試み、虚血負荷によるMEPの変化と組織所見との相関について検討した。麻酔器を用いてハロセンにて麻酔導入後、大腿静脈にカニュレーションを行ないプロポフォールの持続点滴静注にて麻酔を維持した。左前頭開頭を行い脳損傷を避けるため硬膜外に平坦化した銀電極を挿入し単極で電気刺激を行った。右前肢に針電極を2本刺入してMEPを記録した。刺激同側で田村の方法に準じて頬骨弓基部近くで開頭し中大脳動脈起始部で血流を一時遮断した際の誘発筋電図の変化を検討した。ラットはそのまま閉頭し48時間後にsacrificeしてTTC染色にて梗塞範囲を観察し、MEP所見と比較検討した。刺激対側の前肢から再現性のある多相性の電位が記録された。この電位は刺激強度1.5mAから記録された。筋弛緩薬および吸入麻酔薬の投与で電位は消失したことから刺激電流の滑走による筋電図ではなく脳の運動領野電気刺激による誘発筋電図と考えられた。刺激側の中大脳動脈の血流を遮断するとMEP振幅の低下または消失がみられた。血流遮断を解除するとMEPの振幅が回復した。組織所見を検討するとMEP振幅が回復した例では梗塞巣の範囲は皮質脊髄路に及んでいなかった。ただし同一条件での虚血負荷でもMEP振幅の低下の程度には個体差があり、側副血行路の発運の個体差と推測された。またMEPが消失し回復しなかった個体では、麻酔覚醒後には片麻痺を認め、組織学的にも中大脳動脈皮質枝領域に広範な梗塞巣が観察された。今回の検討では、穿通枝の虚血に伴う深部白質での皮質脊髄路の血流不全によるMEP変化と皮質枝の虚血によるMEP変化を区別することはできなかった。Wister系ラットを用いて、脳表を直接電気刺激することで対側前肢からの運動誘発電位の記録を試みた。麻酔器を用いてハロセンにて麻酔導入後、大腿静脈にカニュレーションを行ない、プロポフォールの持続点滴静注にて麻酔を維持した。頭部をラット定位脳手術用固定器に固定後、右前頭開頭を行った。脳損傷を避けるため硬膜外に平坦化した銀電極を挿入し単極で電気刺激を行った。左前肢に針電極を2本刺入して誘発筋電図を記録した。刺激同側の頚部で総頸動脈、外頚動脈を結紮し、内頚動脈に4-0ナイロン糸を挿入して中大脳動脈起始部を閉塞した際の誘発筋電図の変化を検討した。頚部で内頚動脈からナイロン糸を挿入して刺激側の中大脳動脈起始部を閉塞すると、刺激対側前肢から記録された誘発筋電図は消失した。以上の結果から、運動領野電気刺激による誘発筋電図は中大脳動脈起始部閉塞による虚血負荷を反映して変化することが示された。今後は虚血負荷条件(虚血時間・虚血部位)を変化させることによる誘発筋電図変化を検討する予定である。
FISH法による軟骨性腫瘍の染色体異常の解析 -臨床診断への応用-

軟骨腫、内軟骨腫、軟骨肉腫に対して、免疫組織化学的検索及び、FISH法を用いた染色体転座の解析をおこなった。対象症例は手術・剖検材料の中から軟骨腫7例,内軟骨腫6例,軟骨肉腫8例、軟骨芽細胞腫2例の計23例であった。1)免疫組織化学的検索。23例中20例にs-100蛋白が陽性で、type II collagenが17例に陽性となり、軟骨性腫瘍に対する特異性の高さがみられた。また、増殖因子MIB-1、PCNA、P53は、軟骨肉腫5例中3例みられ、悪性度との相関が示唆された。FISH法による1番及び7番染色体の数的異常の検索をおこなった。23例中のうち、実際にFISH法でhybridizationしえたのは13例であった。このうち軟骨肉腫4例中3例に1番染色体の数的異常がみられ、2例に7番染色体の数的異常が見られた。内軟骨芽細胞腫については数的異常が1番染色体においてみられ、興味が持たれた。このことについては第32回日整会骨・軟部学会で報告した。以上より、FISH法による1番及び7番染色体異常の検索は、軟骨性腫瘍の予後診断に有用であることが示唆された。軟骨腫、内軟骨腫、軟骨肉腫に対して、免疫組織化学的検索及び、FISH法を用いた染色休転座の解析をおこなった。対象症例は手術・剖検材料の中から軟骨腫5例,内軟骨腫5例,軟骨肉腫8例の計18例であった。18例中16例にs-100蛋白が陽性で、type II collagenが15例に陽性となり、軟骨性腫瘍に対する特異性の高さがみられた。また、増殖因子MIB-1、PCNA、P53は、軟骨肉腫5例中3例にみられ、悪性度との相関が示唆された。18例のうち、実際にFISH法でhybridizationしえたのは10例であった。このうち軟骨肉腫4例中3例に1番染色体の数的異常がみられ、2例に7番染色体の数的異常がみられた。内軟骨腫については数的異常はみられなかった。平成11年度は症例数を増やし検討すべきものと考える。
リンゴ樹の樹形と果実生産性及び果実品質に関する研究

慣行の開心形と弘前大学農学部で開発したマルバカイドウ台半密植主幹形(“弘大方式"主幹形)の樹冠構造と果実生産の関係等について、園地の実態調査を行った。得られた主な結論は次のとおりである。1.経済栽培における成園1ha当たり収量の上限は、開心形と主幹形の間に差はない。2.1ha当たり収量は葉量と密接な関係があるが、LAI(葉面積指数)が2程度を越えると、すぐれた整枝剪定技術と樹勢調節技術が伴わなければ、LAIの増加を収量増加に結びつけることはできない。3.開心形、主幹形ともに、樹冠内の相対受光量20%以下の部分にまで多くの果実が分布する。これは綿密な剪定、摘果や収穫前の摘葉など、日本独特の集約的な栽培管理によるところが大きい。4.開心形においては、水平に近い亜主枝上に側枝を配置する独特の骨組構造が、樹高の抑制、側枝と成り枝の枝勢の維持と頻繁な更新を容易にしている。5.比較的強勢な台木を用いた大型の主幹形においては、下段側枝を比較的大きく上段側枝を格段に小さく作ることにより、樹冠下部内側の光条件を良好に保つことが可能になる。6.果実生産に好適な光条件を維持できる樹冠の厚さは、開心形、主幹形ともに平均約1.7mである。このことから、主幹形の樹冠半径は樹冠下部でも2mを越えないことが望ましい。リンゴ栽培においては、果実生産性を高めることと高品質果実を得ることが最大の課題である。そこで本研究では、果実品質と生産性に最も影響し、且つ栽培技術と関係が深い樹形及び剪定技術と果実の生産及び品質との関係についての基礎理論を確立することを目的として研究を行い以下の結果を得た。1.樹形についての調査から、特にこの地方に多く見られる開心形樹においては、主幹から2ー3m以内には直接側枝をつけないような骨組を作るようにしていることがわかった。2.リンゴ樹の樹冠構造について、樹冠内の葉群分布と光分布との相互関係からその特徴を明らかにするために、樹冠内の葉密度の推定方法を確立し、葉密度と受光指数との関係を調査した。その結果、樹冠は大きな葉群とその中に疎に分布する小さな葉群から構成されており、そのことが開心形樹の樹冠内の受光指数がそれほど低下しない理由であると考えられた。3.夏季剪定が花芽形成に及ぼす影響について、夏季剪定の時期、樹勢及び樹齢の違いについて検討した結果、樹勢が強くなるほど花芽分化率は低下し、強樹勢の樹では夏季剪定を行っても花芽分化は促進されないことが明らかにされた。また、夏季剪定の時期については剪定時期が遅くなるにつれて花芽分化率は低下することが認められた。4.果実の着色及び成熟度合いの判定を目的として分光式色差計による反射率と果実品質との関係を検討した結果、果実硬度及びエチレン生成量と640ー660nmにおける反射率との間には高い相関が認められ、この値によって熟度の判定が可能となることが示唆された。本年度は9月末の台風19号によって調査樹の果実が大部分落下したために、収量及び果実の着色及び品質に関する研究はほとんど不可能となり、これらの調査は次年度に行うことになった。リンゴ果実生産において、果実品質と生産性に最も影響し、且つ栽培技術と関係が深い樹形及び剪定技術と果実の生産及び品質との関係についての基礎理論を確立することを目的として研究を行い、本年度は以下の結果を得た。1.リンゴ樹冠内における葉と光の位置的分布の樹形による違いについて調査した。その結果、開心形樹では樹冠は6月中旬から7月上旬にかけて完成した。主幹形樹では、幹付近では葉が密生していたが比較的均等に散在し、開心形樹に似た葉の分布を示した。