hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
漁撈－牧畜論の構築：シベリア北方少数民族の生業複合論再考

本研究課題の目的は、西シベリア北方少数民族における漁撈と牧畜の密接な相互関係を民族誌として表し、既存研究では十分に論じられてこなかった漁撈を前提として成り立つ牧畜の文化生態学的適応性を明らかにすることである。前年までの現地調査では漁撈牧畜複合の自然環境要因を解明することを目的としてきた。社会的・歴史的側面のデータと分析が不十分であったため、今年度の調査では漁撈牧畜複合の社会・歴史的要因を明らかにすることを目的とした。2018年度は7月27日から9月5日まで西シベリアのヤマル・ネネツ自治管区スィニャ川流域においてハンティ等を対象にフィールドワークを行った。調査中はスィニャ川流域のオブゴルト村に滞在し、住民の約60人に対して親族関係や隣人関係、生業活動、ライフヒストリーについて聞き取り調査を行ったほか、役場や郷土資料館での資料収集、夏の村落部での漁撈や採集活動や家庭菜園、交通、交換と消費、生業技術等について参与観察調査を行った。さらにシュルィシカル地区の中心地であるムジ村に滞在し、公営農業企業(旧集団農場)の見学とインタビュー等を行った。調査資料考察の結果、漁撈世帯とトナカイ牧畜世帯との交換関係が社会主義時代から成り立っていたこと、現代ロシアの淡水産資源管理問題とハンティの土地の利権問題が交錯していること、毛皮利用の観点からハンティの野生動物と家畜動物に対する価値や態度の違いを明らかにした。ひきつづき、社会主義経験や教育とハンティの職業選択や移動の関係、および同時代のハンティの氏族間の政治経済的関係については考察を進めている。また本研究課題を総括する学術書籍の執筆・出版準備を行っている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、西シベリア森林地帯に居住するハンティの生業複合について漁撈とトナカイ牧畜の関係性から明らかにし、「漁撈-牧畜論」として理論化し、人類学における生業複合論の中に位置づけることである。本研究では具体的に、自立的生業複合と広域生業複合という二つの生業複合を想定している。計画一年目となる2016年度は、広域的生業複合に関する研究を主に進めた。ヤマロ-ネネツ自治管区シュルィシカル地区においてハンティを対象に参与観察と聞き取りを主とした現地調査を行い、とくに狩猟・漁撈とトナカイ牧畜の有機的関係の実態について調査を行った。この地域では、ソ連崩壊後も旧集団農場が公営化して農業コンプレックス企業として継続しており、ハンティらもこの従業員としてトナカイ牧畜と漁撈を行っている。専業牧夫等は毎年、高低差を利用した大季節移動を行いながら牧畜活動を行い、専業漁師は小オビ川とその支流で夏秋に漁場に住み込んで漁を行っている。このような専業の牧夫・漁師とは別に、牧夫・漁師をリアイアした年金生活者が川沿いの集落で自給自足に近い漁撈と狩猟、採集、家畜飼育、家庭菜園の生業複合を営んでいる。一見トナカイ牧畜と漁撈が地域社会の中で分業し、生業複合となっていないように見える。しかし、現地調査において、年金生活者と専業牧夫にトナカイ肉・毛皮と魚の交換関係があることが分かった。季節移動のルートは年金生活者が暮らす川沿いの集落近いところにあるため、その際に交換が行われる。魚は牧夫とその家族の食料と牧畜犬の餌として重要である。本年度の研究で、広域生業複合が成り立っていることが実証可能と考えている。加えて、シベリアの生業複合と関連する漁規制の問題、魚皮・毛皮文化についても調査・研究を行った。これらの調査結果の一部を論文と学会発表の形で公表した。分析と考察を加えて順次論文にしていく予定である。研究計画では、3か月のフィールドワークを行う予定であったが、日程とビザの問題で1か月となった。しかし、調査地のシュルィシカルスキー地区の地元住民らと良い関係を結べており、調査を濃密に遂行できたため、予定していたとおりのデータを収集することができた。論文を執筆し採択されたが、一部刊行・出版が遅れており、年度内に公表に至っていないが、研究計画全体としては研究目的の達成に向けておおむね順調に進展している。本研究課題の目的は、ハンティを対象に、漁撈と牧畜の密接な相互関係を民族誌として表し、既存研究では十分に論じられてこなかった漁撈を前提として成り立つ牧畜の文化生態学的適応性を明らかにすることである。この問題の解決にあたり、下記の二つ問いを設けた。第一の問いは、彼らはどのようにトナカイと魚に向き合い、魚を使ってどのような人間とトナカイの関係を作り出しているのかである。また、同じ北ハンティでも、ヌムトではトナカイへの魚の給餌が行われているが、スィニャでは行われていない。第二の問いは、どのような自然環境や社会・歴史的背景があり、このような違いが現れているのかである。これらの問いを、移動・生業技術・環境利用・食・物質文化・社会関係の面から検証した。2017年度は、2016年度の西シベリアで実施した現地調査で得た一次資料を分析し、論文を執筆することを目標とした。

ヌムトの漁牧複合に関しては、ヌムトの人々は世帯ごとに自立性の高い生業複合を営む。各世帯は漁撈と狩猟に必要な土地を緩やかに占有し離れて暮らしているが、トナカイの成育にはそれよりもずっと広い土地と自由度の高い解放的放牧が必要である。住民達の間で非排他的に放牧地を共有するものの、他世帯の群と混ざってしまうことが頻繁に起こる。そこで、魚を給餌することにより、人間と家畜との間に様々な親密/疎遠の関係を作りだし、群が遠くへ行き過ぎないように、かつ自由な食草行動可能なように、絶妙に馴化していることが明らかになった。かわって、スィニャ・ハンティは漁撈とトナカイ牧畜を分業している。しかし、川沿いの森に暮らす年金生活者は個人漁で獲た魚を牧夫に与え、牧夫は彼らにトナカイ肉と毛皮を与えるという交換関係を作っている。そこには肉魚食糧補完関係や交換のための季節移動という漁撈牧畜複合の特徴があることを解明した。研究計画では、2017年夏には現地調査を予定していたが、2016年度の現地調査によるデータ収集が期待以上に進んだため、2017年度はその成果を論文にする作業と国内外学会等において口頭発表することに集中した。結果として、英語論文1本、日本語論文2件、国際学会発表4件、国内学会等発表3件、総説解説記事4件の成果を公表できた。本研究課題の目的は、西シベリア北方少数民族における漁撈と牧畜の密接な相互関係を民族誌として表し、既存研究では十分に論じられてこなかった漁撈を前提として成り立つ牧畜の文化生態学的適応性を明らかにすることである。前年までの現地調査では漁撈牧畜複合の自然環境要因を解明することを目的としてきた。社会的・歴史的側面のデータと分析が不十分であったため、今年度の調査では漁撈牧畜複合の社会・歴史的要因を明らかにすることを目的とした。2018年度は7月27日から9月5日まで西シベリアのヤマル・ネネツ自治管区スィニャ川流域においてハンティ等を対象にフィールドワークを行った。調査中はスィニャ川流域のオブゴルト村に滞在し、住民の約60人に対して親族関係や隣人関係、生業活動、ライフヒストリーについて聞き取り調査を行ったほか、役場や郷土資料館での資料収集、夏の村落部での漁撈や採集活動や家庭菜園、交通、交換と消費、生業技術等について参与観察調査を行った。さらにシュルィシカル地区の中心地であるムジ村に滞在し、公営農業企業(旧集団農場)の見学とインタビュー等を行った。調査資料考察の結果、漁撈世帯とトナカイ牧畜世帯との交換関係が社会主義時代から成り立っていたこと、現代ロシアの淡水産資源管理問題とハンティの土地の利権問題が交錯していること、毛皮利用の観点からハンティの野生動物と家畜動物に対する価値や態度の違いを明らかにした。ひきつづき、社会主義経験や教育とハンティの職業選択や移動の関係、および同時代のハンティの氏族間の政治経済的関係については考察を進めている。また本研究課題を総括する学術書籍の執筆・出版準備を行っている。これまでの調査データの分析・考察が進んでいない部分もあるので、それを進めて論文を学会誌に執筆する。本年度は調査地の人々と良好な関係を築くことができた。予想よりも多く興味深いデータが収集できる見通しがあるため、引き続き西シベリアで現地調査を行い、本研究課題に関するデータを収集する。それとともに、本研究課題への理論化へ向けて、ロシア等の研究所を訪問し、専門家たちと議論をしていきたい。2018年度は、追加現地調査を行うこと、および本研究課題成果を単著書籍として出版することを目標とする。2016年度の現地調査において、食糧補完に関する計量的なデータとトナカイと犬の調教に関するデータが不足していた。
三員環多元素化合物チイレンの新規合成法の開発とその化学

本研究は,2π電子構造を有し,最小員数環化合物であるチイレン1-オキシド類の新規合成法を開発することとチイレン1-オキシドの反応性を利用した多元素環状化合物の合成法を開発することを目的に行われた。嵩高いアルキル基を二つもつアセチレン(1)と二塩化硫黄を塩化メチレン中,室温で反応させると,2,3-ジーアルキル-2,3-ジクロロチイラン(2)が定量的に得られた.未精製の(2)のアルカリ加水分解を室温で行うと,チイレン1-オキシド(3)が68-90%の収率で得られた。すなわち,(3)の簡便合成法を見いだすことができた。一方,(3)を塩化メチレン中,-78°Cで無水トリフルオロメタンスルホン酸と反応させた後,P-トルエンスルホンアミドを加え室温まで昇温すると,α-イミノチオケトン(5)と(4)を59-69%と7-11%の収率で与えた。本反応は,まず(6)が生成し,これが環拡大して1,2-チアゼット(7)となった後,開環して(5)になると考えられる。トルアミドをp-トルエンスルホンアミドの代わりに用いると,予想外の結果が得られた。すなわち,(3)と無水トリフルオロメタンスルホン酸を反応させた後,p-トルアミドを反応させると,65-89%の収率でオキサゾール(8)が得られ,硫黄も生成した。これら反応は,(6)が生成し(7)となった後,N-トルイル-α-イミノチオケトン(9)が生成し,電子環状反応で4,5-エピチオオキサゾール(10)となり,ここから脱硫して(8)が生成する。p-トルアミドの代わりにチオベンズアミドを反応させると,50%の収率でチアゾールが得られた。当初予想したチイレン1-イミド(6)を合成することはできなかったが,多元素環状化合物であるオキサゾールとチアゾールの新規合成法を見いだすことができた。
去勢抵抗性前立腺癌でのスタチンによる腫瘍内アンドロゲンde novo合成への影響

去勢抵抗性前立腺癌におけるスタチンの治療薬としての可能性及びスタチンへの併用薬の有無をアンドロゲン合成酵素との関係を中心に探索した。実験にはPC-3細胞を用い、結果として、スタチン投与によりアンドロゲン産生経路の酵素ではAKR1C3の顕著な発現上昇し、AKR1C3をsiRNAでノックダウンし、スタチンを投与したところ、さらなる細胞増殖効果及び遊走能抑制効果を認めた。同様に、AKR1C3の阻害作用を持つmeclofenamic acidをスタチンに併用したところ、同様の効果を認めた。以上より、スタチンとNSAIDsの併用で、去勢抵抗性前立腺癌に対してより抗腫瘍効果の得られる可能性が示唆された。【方法】前立腺癌細胞PC-3、charcoal stripped FBSを使用した培地にて長期培養して樹立したホルモン非依存性LNCaPを使用し、シンバスタチン投与後の、細胞内コレステロール濃度測定、定量的PCRによるアンドロゲン産生経路の各酵素の発現変化の評価を行った。また細胞増殖はMTSアッセイ、遊走能はwound healing assayなどにより、評価を行った。細胞培養液内アンドロゲン濃度の測定は、LC-MS/MSで行った。【結果】simvastatin投与により、細胞内のコレステロール濃度の低下を認めた。また、アンドロゲン産生経路の酵素では、PC-3では、CYP11A1、AKR1C3、SRD5A2の発現上昇、HSD3B1の発現低下を、ホルモン非依存性LNCaPでは、AKR1C3の発現上昇、HSD3B1の発現低下を認めた。特にPC-3でのAKR1C3の発現上昇は50倍以上と顕著であった。発現上昇したAKR1C3の機能解析を行う目的で、シンバスタチン投与下でアンドロステンジオンをPC-3に投与し、培養液中のテストステロン、DHTを測定したところ、ともにスタチン投与群で濃度の上昇を認めた。また、AKR1C3をsiRNAでノックダウンし、シンバスタチンを投与したところ、コントロールsiRNAをトランスフェクションした群に比べ、さらなる細胞増殖効果及び遊走能抑制効果を認めた。同様に、AKR1C3の阻害作用を持つmeclofenamic acidをsimvastatinに併用したところ、同様の効果を認めた。スタチン投与により、de novoアンドロゲン産生経路の酵素の発現が変化し、さらにその変化をターゲットとする薬剤の併用が、ホルモン不応性前立腺癌に対して効果がある可能性が示唆された。【目的】スタチンは、pleiotrophicな作用として前立腺癌に対して抗腫瘍効果を示すことが報告されているが、そのメカニズムは明らかにはなっていない。今回、我々はde novoアンドロゲン産生経路の出発点であるコレステロールに注目し、スタチン投与による細胞内のコレステロール濃度への影響、また同時に、スタチン投与によるアンドロゲン産生経路の各酵素の発現への影響を調べ、去勢抵抗性前立腺癌におけるスタチンの治療薬としての可能性及びスタチンへの併用薬の有無を探索した。【方法】PC-3細胞を用いシンバスタチン投与後の細胞内コレステロール濃度、qPCRでのアンドロゲン産生経路の各酵素の発現変化の評価を行った。また細胞増殖はMTSアッセイ、遊走能はwoundhealingアッセイ、培養液中のアンドロゲン濃度の測定はLC-MS/MS、Aktのリン酸化は、WBにて評価した。【結果】シンバスタチン投与によりPC-3細胞内のコレステロール濃度の低下を認めた。アンドロゲン産生経路の酵素ではAKR1C3の顕著な発現上昇を認めた。アンドロステンジオン投与後のPC-3培養液中におけるT及びDHT濃度はどちらもスタチン投与群で高値であった。AKR1C3をsiRNAでノックダウンし、シンバスタチンを投与したところ、さらなる細胞増殖効果及び遊走能抑制効果を認めた。同様に、AKR1C3の阻害作用を持つmeclofenamic acidをシンバスタチンに併用したところ、AKR1C3のsiRNAと同様の効果を認めた。さらに、スタチン及びmeclofenamic acid併用にてPC-3における、更なるAktのリン酸化の阻害を認めた。【結語】スタチン投与により、AKR1C3の発現が上昇し、その阻害剤であるNSAIDsの併用することで、ホルモン不応性前立腺癌に対してより抗腫瘍効果の得られる可能性が示唆された。泌尿器科学予定していた実験を行うことが出来ている。ヌードマウスにPC-3細胞を移植し、in vivoでのスタチン及びmeclofenamic acidの併用の効果を検討する。ゼノグラフト作成後、スタチン及びmeclofenamic acidを連日マウスへ投与(腹腔内投与)し、抗腫瘍効果の有無を検討する。また腫瘍への効果の確認後、マウスよりゼノグラフトを摘出し、組織内テストステロン濃度の測定およびアンドロゲンde novo合成経路の各酵素のmRNAの発現変化を解析する。

当初はウェスタンブロットまでH25年度に行う予定であったが、他の実験に時間がかかり、行うことが出来なかったため、H26年度に行うこととした。アンドロゲン受容体の下流シグナルであるPSA、FKBP5などの変化をウェスタンブロットや定量的PCRで評価し、細胞内テストステロン濃度の変化と下流シグナルとの関係を評価する。
破骨細胞形成因子RANKLの多量体形成による骨代謝調節機構の解明

マウス胸腺由来cDNAからクローニングした3種類のRANKLアイソフォームで、既知のRANKLと同じ構造を有するRANKL1、細胞質内領域の一部を欠く構造を有するRANKL2、細胞質内領域および膜貫通領域を欠く構造を有するRANKL3それぞれを発現ベクターに組み込み、NIH3T3細胞にトランスフェクションして安定形質発現細胞を作成した。さらに、複数のRANKLアイソフォームの組み合わせをトランスフェクションした安定形質発現細胞も作成した。これらの細胞を用いてマウス骨髄由来マクロファージと共存培養させ破骨細胞骨形成能を調べたところ、RANKL1およびRANKL2は単核および多核の酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ陽性細胞を形成するが、RANKL3にはその能力がないこと、RANKL1とRANKL2を共発現させると多核化が促進されるが、そこにRANKL3をさらに発現させると、逆に破骨細胞の多核化が阻害されることがわかった。以上の結果から、3種類のRANKLアイソフォームの組み合わせにより骨代謝が調節されていることが示唆された。次にサンドイッチELISA法を開発し、骨粗鬆症外来を受診した閉経後女性患者50名の血清中の遊離型RANKL濃度を測定したところ、血中RANKL濃度と患者の年齢、および尿中デオキシピリジノリン濃度との間に正の相関が認められた。以上の結果から、血中RANKL濃度が骨代謝を反映している可能性が考えられた。また、ヒト末梢T細胞でのRANKLの発現はきわめて少ないこと、活性化したT細胞、炎症性疾患の患部より採取したT細胞では発現量が増加していることを確かめた。さらに、胸腺上皮由来細胞株でRANKLが発現していることを確かめた。この結果から、RANKLが破骨細胞系性能と独立してT細胞に対して何らかの機能を果たしている可能性が考えられた。これらの細胞を用いてマウス骨髄由来マクロファージと共存培養させ、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性単核細胞(前破骨細胞)および、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性多核細胞(破骨細胞骨)の形成を調べた。さらに、クジラの象牙質切片上で共存培養することにより骨吸収能を検討した。その結果、RANKL1およびRANKL2は単核および多核の酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性細胞を形成するが、RANKL3にはその能力がないことがわかった。また、RANKL1やRANKL2にRANKL3を共発現させると酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性細胞の多核化が阻害されること、すなわちRANKL3はRANKL1やRANKL2とともに発現させると破骨細胞の多核化の過程を阻害する作用があることを発見した。クジラの象牙質切片上でもRANKL3が共発現したものではRANKL1やRANKL2単独発現のものよりも吸収窩の形成が有意に減少しており、機能的にもRANKL3による骨吸収の阻害作用が確かめられた。また、同様の実験を3種類のヒトRANKLアイソフォームで行なったところ、マウスの場合と同様RANKL3の共発現による破骨細胞の多核化および骨吸収の阻害作用が確かめられた。以上の結果から、3種類のRANKLアイソフォームの発現量により骨代謝が調節されていることが強く示唆された。

本研究では、3種類のRANKLアイソフォームがその組み合わせにより破骨細胞系性能を調節し得ることを、培養細胞を用いて実験的に明らかにしてきた。16年度は、作製したポリクローナル抗体およびモノクローナル抗体を利用して独自にサンドイッチELISA法を開発し、骨粗鬆症外来を受診した閉経後女性患者50名の血清を用いて血中遊離型RANKL濃度を測定し、その結果を解析した。すでに発表されている海外の論文データからも予想されたが、血中RANKL濃度は個人によるばらつきが大きかった。しかし、相関係数は低いものの、血中RANKL濃度と患者の年齢、およびすでに臨床で骨吸収のマーカーとして使われている、患者の尿中デオキシピリジノリン濃度との間には正の相関が認められた。また、治療として活性型ビタミンD3とカルシウム製剤を投与された患者の血中RANKL濃度は、未治療患者の血中RANKL濃度より低い傾向が認められた。以上の結果から、絶対値としてはばらつきが大きいものの、血中RANKL濃度が骨代謝を反映している可能性が考えられた。また、RANKLはT細胞でも発現していると報告されていることから、免疫系にも何らかの機能を果たしていることが示唆されている。東京医科歯科大学大学院分子免疫学分野(東教授)と共同研究を行い、ヒト末梢T細胞でのRANKLの発現を検証した。その結果、ヒト末梢T細胞でのRANKLの発現はきわめて少ないこと、活性化したT細胞、炎症性疾患の患部より採取したT細胞では発現量が増加していることがわかった。さらに、我々が所有する胸腺上皮由来細胞株TECでのRANKLの発現をRT-PCR法で確かめたところ、比較的強いRANKLの発現が認められた、この結果から、RANKLが破骨細胞系性能と独立してT細胞に対して何らかの機能を果たしている可能性が考えられた。
アジア・インド洋圏家畜共存域における人動近接融合モデルの提唱

家畜化経過を語る人動近接融合モデルの構築を試みた。近接要因としては、非畜産的精神的支柱としての人と動物の接近が極めて重要だと結論された。ブタ群の半放牧やヤケイの多起源的人動接触などから、家畜化初期の多様な資源確保が確実視された。アジア・インド洋圏における家畜化の複雑な要因と、野生原種の多様さを組み込んだ新たなモデルを構築することが可能となった。人動近接融合モデルの構築のため、学融合的検討を推進した。生物学的・畜産学的手法としては、機能形態学と行動生態学による検討を進めた。ベトナム現地調査の成果が大きく、とりわけニワトリを中心とする家禽のデータ収集に費やすこととなった。ニワトリに関しては、原種セキショクヤケイの現地におけるインベントリーづくりに成功し、インドシナ地域の原種集団の多大な骨計測データ収集が可能となった。ベトナム、ラオス、インドネシアのセキショクヤケイの基礎的なデータが揃いつつあり、今後家禽化・品種形成に伴う生物学的、特に機能形態学的なアイデンティティを精査、認識したい。とりわけベトナムの在来家禽については飼育による成長データの収集体制を確立しつつある。頭骨の研究としては、各種キジ科とニワトリおよび野生鳥類と家禽類の比較三次元形態学を推進し、家畜化に伴う脳頭蓋と顔面頭蓋の変化の意義を探っている。また、行動生態学的にはニワトリの飼い馴らしについての知見をベトナム農村部で得ている。目視と聴き取りによる段階であるが、今後テレメトリーやGPSによる定量的データ化を推進する準備が可能となった。他方ニワトリとウズラの発生・成長パターンの比較を取り入れ、今後の家畜化の共通因子を探る試みを行った。人文社会科学的には、バングラデシュにおけるブタ集団の人類生態学的研究が遂行され、ブタとヒトの早期の関係作りを検証することができた。同地のヤギ集団を今後精査する土台作りに成功している。さらに、動物考古学の観点から、ヨルダンの遺跡出土骨、琉球諸島のイノシシのサイズ変異、日本における出土ウマ骨格の検討を進めることができた。また、家畜化に関連し、人に近接する野生集団の動静をモデルに取り入れるために、シカ、クマ、キリン等を用いて、集団間の遺伝学的・形態学的変位の抽出を試みた。人道近接融合モデルの構築のため、学融合的検討を推進した。東南アジア現地調査の成果が大きく、とりわけニワトリを中心とする家禽のデータ収集が効果的に進渉した。ニワトリに関しては、原種セキショクヤケイの現地におけるインベントリーづくりが高度に成功し、インドシナ地域の原種集団の多大な骨計測および羽毛による外貌データ収集が可能となった。ベトナム、ラオス、インドネシアのセキショクヤケイの基礎的なデータが整ったため、家禽化・品種形成に伴う生物学的、特に機能形態学的なアイデンティティを確立することができる状況に至っている。ベトナムの在来家禽については、ドンタオやガートレなどについて、詳細な生物学的データを蓄積しつつある。頭骨の研究としては、ニワトリおよび各地域のセキショクヤケイ野生集団の比較三次元形態学を推進できるに至っている。一方、行動生態学的にはニワトリの放飼および飼い馴らしについての知見をインドシナ各国農村部で得ている。目視と聴き取りに加え、生態観察による定量的データ化を推進する準備が可能となった。またニワトリとウズラの発生・成長パターンの比較を取り入れ、家畜化に共通する普遍的因子を探る試みを行った。人文社会科学的には、ベトナムとバングラデシュにおけるブタの飼育現場から貴重なデータを得ることができ、ブタの早期の品種創出と家畜化の様相を検証することができた。バングラデシュではヤギ集団の飼育状況を確認し、品種維持の現状を確認できた。動物考古学の観点から、ヨルダンの遺跡出土骨、琉球諸島のイノシシのサイズ変異の検討を進めることができた。また、家畜化に関連し、人に近接する野生集団の動静をモデルに取り入れるために、キリン、シマウマ、大型カンガルー類を用いて、形態の易変異性の確認を試みた。本年度は、多分野のそれぞれで研究データからの理論化が推進できたのが実績である。まだ小規模ではあるが、理論のいくつかを発表し、批判を受けつつある。アジア諸国での、セキショクヤケイ・ニワトリ、イノシシ・ブタを中心に人間社会と家畜・野生原種との関連を網羅的に認識することに大きな成功を収めたと判断される。生物学的・畜産学的手法としては、機能形態学と行動生態学による検討を進め、他領域のデータと比較総合した。ニワトリの形態学に関しては、タイ、ベトナム、ラオス、バングラデシュの原種セキショクヤケイの現地におけるインベントリーづくりが進捗し、インドシナ地域の原種集団の信頼度の高い多変量解析が可能となった。家禽化・品種形成に伴う生物学的、特に機能形態学的なアイデンティティと創始される人為集団の特性を推測することが可能となっている。ベトナムとタイの在来ニワトリについては、愛玩品種や闘鶏品種を含めて、詳細な機能形態学的適応を論議できるようになりつつある。行動生態学的にはニワトリの放飼および飼い馴らしについての知見をインドシナ各国農村部で得ている。また品種間で脳頭蓋の発生・成長パターンの比較を行うことに成功した。人文社会科学的には、バングラデシュからインドネシアにわたる広域でニワトリ飼育現場から聴き取りデータを得ることができた。

バングラデシュではヤギ品種の標本導入の可能性を確固たるものとした。これらを集約し、人動近接融合モデルの決定要因を精査することに成功した。家畜化経過を語る人動近接融合モデルの構築を試みた。近接要因としては、非畜産的精神的支柱としての人と動物の接近が極めて重要だと結論された。ブタ群の半放牧やヤケイの多起源的人動接触などから、家畜化初期の多様な資源確保が確実視された。アジア・インド洋圏における家畜化の複雑な要因と、野生原種の多様さを組み込んだ新たなモデルを構築することが可能となった。データ相互の論理的連結に力を入れたいと企図する。最終的に本研究は、学融合的な総合議論により、人動近接融合モデルを構築しなくてはならず、そのためには現在までに揃ってきている個別データの解析を早期に発表し、批評を受けたうえで、各データの論理的結合と総合化を試みる必要がある。東南アジアの家禽、ブタ、西アジアの動物考古学、その既存理論との比較など、発表を継続し、議論の水準を高めたいと考えている。とくにアジアの農村における人間と動物の生態学的関係を重視したデータ収集に力を入れることが、高度なモデル構築を可能ならしめると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。家畜誌集学的・学際的研究であるため、多分野で同時に研究が進渉している。本研究課題では、初年度は幅広く多分野が連関しつつ研究データを集め始めた。したがって発表から深い検証に至る進捗は今後も大きい。とりわけアジア地域での、ヤケイ・ニワトリ、イノシシ・ブタを中心に、人間社会と家畜・野生原種との関連を網羅的に認識することに多大な実績を残したと判断される。研究方式の決定の困難。平成26年10月、当初予想に反して、ニワトリ集団間の形態学的変異がきわめて小さいことが認識され、研究遂行上この現象の本質を見極める必要に迫られた。そこで、動物遺残体の収集、処理、解析に用いる消耗品、現地調査旅費、資料収集旅費、研究補助謝金の執行を平成27年4月以降6月まで3か月延長し、研究方式を考慮しつつ高水準な結果を得ることを計画、実施した。最終的に本研究は、学融合的な総合議論により、人動近接融合モデルを構築しなくてはならず、そのためには現在までに網羅的にとらえている各データの解析を早期に発表し、批評を受けたうえで、総合段階に進む必要がある。そのため東南アジアの家禽、ブタ、西アジアの動物考古学など、蓄積に成功している部分から発表を開始継続し、議論の水準を高めたいと考えている。とくにアジアの農村による人間と動物の生態学的関係を重視したデータ収集に力を入れることが、モデル作りの鍵を握ると予測される。
カイコ前胸腺刺激ホルモンの糖鎖構造解析

前胸腺刺激ホルモン(PTTH)は、昆虫の脱皮、変態を中枢でコントロールしている昆虫脳神経ペプチドであり、これまでにアミノ酸配列や遺伝子の構造などが明らかにされている。カイコPTTHは分子内に、N-結合型糖鎖を一個有し、その糖鎖がPTTHの活性に影響を与えることが知られている。本研究では、昆虫の糖タンパク質における糖鎖の役割や、PTTHの立体構造、昆虫体内での代謝などを探る上での基礎となる、カイコPTTHの糖鎖構造を明らかにすることを目的とし実験を行い、以下の結果を得た。カイコ脳より得られるPTTH((天然物PTTH)は極少量であるため、まずカイコ幼虫を用いたバキュロウイルス発現システムにより、バキュロウイルス発現カイコPTTH(B-rPTTH)を生産させ、得られたB-rPTTH1.4mgを用いて糖鎖構造の解析を行った。B-rPTTHをペプチダーゼ消化後、HPLCでの溶出パターンでのペプチドマッピングを、糖鎖を持たない大腸菌発現カイコPTTHのパターンとの比較により行い、糖鎖の結合したペプチドを選出した。得られた糖ペプチドにつき、各種グルコシダーゼ処理とMALDI-TOF-MSによる質量分析を組み合わせ糖鎖の構造解析を進め、さらにピリジルアミノ化糖を調製し、グリコシダーゼ消化、二次元糖鎖マップ法により、B-rPTTHの糖鎖構造をMan α1-6Manβ1-4GlcNAc β1-4(Fuc α1-6)GlcNAc-Asnと決定した。次に、カイコ頭部180万頭から精製して得られた112μgの天然物PTTHの糖鎖構造解析をB-rPTTHの場合と同様の方法を用いて行った。天然物より得られる糖ペプチドは微量であり、通常のピリジルアミノ化糖を二次元糖鎖マップにより解析する方法だけでは、構造を決定することは困難であった。しかし、上記のMALDI-TOF-MSを取り入れた解析を加えることにより、天然物PTTHには、B-rPTTHと同じ構造の糖鎖が結合していることを明らかにした。
鉄粉による大腸菌の殺菌・不活化：フェントン反応の律速段階に着目した効果の促進

本研究の目的は、大腸菌と大腸菌群を対象汚染物質として選定し、微量の鉄粉およびレモン汁を処理原水に添加することで太陽光殺菌(Solar Disinfection,通称SODISと呼ばれる)の効果を高めることができることを提案・実証することである。種々のバッチ実験および実証実験の結果、鉄粉、レモン汁、そして太陽光を組み合わせることにより、フェントン反応と類似した反応プロセスがペットボトル内で連続的に進行し、その結果、OHラジカルなどの活性酸素種やフェリルイオンなどの効率的な生成を通してSODIS効果を促進することができた。前年度においては、紫外線、クエン酸、鉄粉を単独あるいは組み合わせて使用した際の大腸菌・大腸菌群の処理効率をバッチ実験で検討し、さらに晴れた日と曇った日の二回、ペットボトルにレモン汁と微量の鉄粉を添加することで実証実験を行った。今年度は、前年度に得たこれらの研究成果ならびにその結果から推測された殺菌・不活化メカニズムに基づき、下記の項目に焦点を絞って研究を行った。・従来のコロニーカウント法に加えてフローサイトメーターを用いて生死細胞数を計測することで、本手法の細菌の殺菌・不活化のメカニズムの詳細を明らかにすること具体的には、フローサイトメーターでサンプルを測定する前の前処理の際に、大腸菌の染色に用いる色素の種類を変えることで生大腸菌(DNAにダメージを受けた不活化された大腸菌を含む)と死大腸菌をそれぞれ選択的に定量できる原理を用いて、殺菌された大腸菌、不活化された(生存はしているもののDNAにダメージを受け増殖できない)大腸菌、そして物理的に除去された大腸菌のそれぞれの定量を試みる。これらを目標として行った実験を行った結果、確信を持って結論づけるためには更なる検討が必要と考えられるものの、本技術における一般細菌の処理メカニズムは粒子状物質への吸着による物理的除去ではなく、紫外線による不活化でもなく、殺菌であることが示唆された。処理メカニズムに関する知見は本技術の信頼性を高めるためにも重要な知見であるため、今後も実験・解析手法の再検討を含めた研究を継続して行っていく予定である。今年度の研究実績は以下のようにまとめられる。【1紫外線、クエン酸、および鉄粉を単独あるいは組み合わせて用いた際の大腸菌・大腸菌群の処理効率(バッチ実験)】バッチ実験を行った結果、鉄粉(1 g/L)とクエン酸(10 mg/L)を添加した処理原水に波長365nmの紫外線を照射(594 mJ/cm2)することで、約90 %の大腸菌および大腸菌群が処理された。また、鉄粉とクエン酸溶液を少量の処理原液と最初に混ぜてからこれらの混合液を処理原水に加えることで二価鉄イオンがより効果的に溶出し、その結果、594 mJ/cm2の積算照射量で約99 %の大腸菌と大腸菌群が処理された。また、波長365nmの紫外線、鉄粉、そしてクエン酸のいずれを欠いても高い処理効率は得られなかった。これらのことから、これら3つが共存することでフォトフェントン反応に類似した反応が連続的に進行し、その結果、大腸菌および大腸菌群の処理が促進されることが分かった。【2実証実験】晴れた日と曇った日に実証実験を行った結果、鉄粉とレモン汁を添加することで、大腸菌と大腸菌群の処理速度が従来のSODISに比べて2倍から5倍促進された。また、従来のSODIS処理の場合は処理効率が天候に大きく依存するのに対し、鉄粉とレモン汁を添加したSODIS処理の場合は天候依存性が小さかった。これら実験結果を通して、本研究で提案する手法が震災直後の緊急上水処理手段などとして有効であることが示唆された。大腸菌および大腸菌群の定量に用いた培地(CHROMagarTM ECC培地)の取り扱いにやや苦労して前半の2か月程度はなかなか結果が出せなかったものの、後半は効率よく実験データを蓄積することができた。その結果、当初の計画通りに研究が進展していると考えられる。今後の検討課題としては、詳細な殺菌・不活化メカニズムの解明はもちろんのこと、今年度では検討しなかった鉄粉とレモン汁の添加量が処理効率に及ぼす影響、冬の日や雨の日における処理効果の確認、三価鉄イオンの光還元反応に大きな影響を及ぼすことが報告されているフミン質の種類および濃度を代表とする処理原水の水質が処理効果に与える影響、そして本研究で対象とした大腸菌および大腸菌群より強い耐性を持つ他の病原性微生物・ウイルスに対する処理効果の検討などが挙げられる。該当なし
時系列画像や別視点の画像を利用し隠れて見えない対象を検出する画像モニタリング手法

作物の生育画像から花や果実などを検出するにあたり、実際の現場環境では対象物が葉や茎などで隠れることも多く、また時間とともに対象は花から果実と形態が変化するため、単純に画像単体に対して高度な解析手法を用いたとしても検出が難しい。そこで与えられた画像だけで解析処理するのではなく、その画像と関連が深い時系列画像データや別の視点からの画像データの情報をまとめて効率的に利用できるようなシステムを構築し、目的とする対象を精度良く検出・推定できる解析処理手法の確立を目指す。本年度は時系列画像データに関しては、解析対象の画像データにメタデータを付与するデータ構造を設計し、メタデータにこれまでの時系列情報から得られた内容を盛り込んで解析するフレームワークを提案した。具体的には、対象物の短期間・日周期での位置変動推定量や検出に用いるパラメータの推移、一連のデータセットに対する検出・推定結果などの情報をメタデータに付与する。また花から果実と形態が推移する対象を時系列で捉えるため、それぞれの段階での検出強度を求めることで対象の現段階における形態も推定した。これにより、対象の検出率の向上、各時系列画像で検出された対象の紐付け、検出した対象の状態推移の把握、などの向上が見られた。別視点画像データに関しては、移動計測による画像取得手法の構築や提案手法による対象の検出性能の向上について評価検討を行った。ある区画を移動しながら複数枚の画像を撮影して検出(重複部分は削除)することで、同じ区画を定点で撮影した場合に比べて精度良く検出できるため、これを様々な条件で評価するとともにどのような条件だと精度が向上するか分析を行い、効率的な移動撮影手法について検討を行った。また様々な条件で詳細な移動撮影実験ができるよう、別視点画像データのための撮影実験システムの開発も行った。本年度は昨年度に引き続き時系列画像データを用いた解析におけるアルゴリズムやフレームワークの構築を進めるとともに、移動計測による別視点画像データの解析手法について研究をすすめた。平成30年度研究実施計画では、時系列画像データを活用した処理手法および別視点画像データを活用した処理手法のモデル構築を進めることを目標としており、予定通りの進捗状況である。本年度までに行ったシステム設計をもとに、時系列画像データを活用した処理手法および別視点画像データを活用した処理手法を組み合わせ、ブラッシュアップを進めながらモデルを構築する。また本年度作成した実験システムも活用し、様々な条件で取得したデータに基づいて提案システムの評価を行い、目的とする対象を精度良く検出・推定できる解析処理手法の確立を目指す。本研究では、画像情報から目的とする対象物を検出・推定するにあたり、時系列情報や空間情報を利用することで精度良く行うことができる解析処理手法の確立を目指す。農業分野では作物の生育画像から花や果実などを検出するニーズが高まっており機械学習など多くの手法が検討されている。一方で実際の現場環境では対象物が葉や茎などで隠れることも多く、このような画像単体に対して高度な解析手法を用いたとしても検出が難しい。そこで与えられた画像だけで解析処理するのではなく、その画像と関連が深い時系列画像データや別の視点からの画像データの情報をまとめて効率的に利用できるようなシステムを構築し、特に花から果実へと形態が変化する場合や作物の成長に伴い対象が隠れてしまう場合の対象物を精度良く検出・推定できるようにする。本年度は実験装置の製作を行うとともに、提案手法を構築するにあたり必要となる、上記の状態を含む時系列および別視点の画像データセットとして、トマトやイチゴの作物生育画像を大量に収集した。また、作物の検出対象部位が葉や茎に隠れる基本的な性質を調査し、循環式移動栽培のイチゴでは、花部が隠れる割合は生育時期特に花房伸長程度により大きく変動することを定量的に明らかにした。また、対象が検出された領域セットを他の時系列画像データに対しても注目し、特徴量などを再計算しながら対象物を追い続けるアルゴリズムの検討や、提案手法を実現するシステムを扱うために必要なデータベース・フォーマットなどのフレームワークについて検討を行った。本年度は特に時系列画像データを対象とし、モデルを構築するために必要なデータの収集やアルゴリズムなどの検討を目標としており、予定通りの進捗状況である。実験装置に関しては、少しでも早く画像データセットを用意できるよう、まずは既存の計測機器を借用して別視点画像データも含めデータの取得を行った。また、このとき得られた課題などを考慮し、本研究のための本格的な実験装置を来年度に向けて設計中である。

別視点画像データに関しては、移動計測による画像取得手法の構築や提案手法による対象の検出性能の向上について評価検討を行った。ある区画を移動しながら複数枚の画像を撮影して検出(重複部分は削除)することで、同じ区画を定点で撮影した場合に比べて精度良く検出できるため、これを様々な条件で評価するとともにどのような条件だと精度が向上するか分析を行い、効率的な移動撮影手法について検討を行った。また様々な条件で詳細な移動撮影実験ができるよう、別視点画像データのための撮影実験システムの開発も行った。本年度は昨年度に引き続き時系列画像データを用いた解析におけるアルゴリズムやフレームワークの構築を進めるとともに、移動計測による別視点画像データの解析手法について研究をすすめた。平成30年度研究実施計画では、時系列画像データを活用した処理手法および別視点画像データを活用した処理手法のモデル構築を進めることを目標としており、予定通りの進捗状況である。本年度で行った基本設計をもとに、時系列画像データを活用した処理手法および別視点画像データを活用した処理手法のモデル構築を進めていく。また本年度の実験データ収集で明らかになった課題を反映した計測システムを作成し、画像データセットの拡充を行う。得られたデータに対して提案手法の適用を行いながら課題を明らかにし、改良を進めていく。本年度までに行ったシステム設計をもとに、時系列画像データを活用した処理手法および別視点画像データを活用した処理手法を組み合わせ、ブラッシュアップを進めながらモデルを構築する。また本年度作成した実験システムも活用し、様々な条件で取得したデータに基づいて提案システムの評価を行い、目的とする対象を精度良く検出・推定できる解析処理手法の確立を目指す。先の進捗状況に述べたとおり、本年度は早急に実験画像データの取得を目指し既存の計測装置を借用して研究を進めた。そのため、本研究課題のための実験装置作成分の経費が次年度使用額となった。計測装置の借用は本年度までであり、またデータ収集を行ううえで明らかになった課題を改良した実験計画を遂行するために、次年度の研究費と合わせて効率的に使用する予定である。先の進捗状況に述べたとおり、本年度は実験装置の作成に研究費を使用し、実験装置ができるまでは昨年度までに得られたデータをもとにモデル構築と検討に注力したため、実験に伴う経費が次年度使用額となった。実験装置が出来上がったことで、これをもとに次年度では詳細な実験データを取得しながら研究を進めるため、実験計画を遂行するために次年度の研究費と合わせて効率的に使用する予定である。
認知症高齢者の対人コミュニケーション行動に関する臨床心理学的研究

本研究では,認知症高齢者と介護スタッフとの対人コミュニケーション行動を検討した。この結果,介護スタッフは,コミュニケーション場面で,利用者の言動を理解することや問題行動や攻撃的な言動への対処行動に困難さを感じていた。また,認知症高齢者からの要求行動を理解するうえで,発話や表情よりも「動き・動き方」を手がかりとしていること,食事や関わり場面に比べ,排泄や入浴場面での要求を判別しにくいことが認められた。認知症の問題は生活機能・対人関係の障害であるという観点から,認知症を関係障害と捉える立場がある(楢林,2007)。私たちが生活していく上で,他者との関係を保ち続けることは,よりよく生きていくために重要なことであり,そのために対人コミュニケーションが必要であると考えられる。このことより,認知症高齢者に関わる介護スタッフが,介護場面においてどのような認知症高齢者と関わることを難しいと感じているのかを明らかにするために,認知症高齢者の対人的コミュニケーション行動を要求行動と応答行動に分けて,これらの行動の特性を検討することを目的とした。本研究では,介護スタッフが認知症高齢者と関わる際にどのような表出行動に着目しているのかについて,面接調査と質問紙調査から検討していくこととした。福井県介護福祉士会に研究協力を依頼し,介護福祉士会のケア研究会のメンバーが調査者となり,調査者が勤務する施設の認知症高齢者に関わる社会福祉士や介護福祉士またヘルパーなど100名を対象として面接と質問紙を実施した。面接は,調査的面接法(半構造化面接)を用い,面接内容は,ICレコーダーを用いて記録した。面接の内容は,堅田(1986)が作成した要求行動に関する質問紙を参考に作成した。要求行動の場面は,(1)食べ物の要求,(2)排泄の要求,(3)入浴の要求,(4)他者との関わりの要求の4つの場面を設定した。また,面接終了後に質問紙への回答を求めた。質問紙の内容は,堅田(1986)が作成した応答行動に関する質問紙を参考に作成した。応答行動の場面は,表情(ポジティブ)に対する反応があるかどうか,環境からの働きかけに対して,視覚,聴覚,味覚,嗅覚,触覚などの五感が反応するかどうかについて検討するために,14の質問を設定した。また,認知症の方の感情表出(ポジティブ・ネガティブ)が見られる場面や,関わりが難しい場面などについて3項目設定し,自由記述で回答を求めた。今後,(1)認知症の進行に伴い,認知症高齢者の要求行動や応答行動がどう変化するのか,(2)認知症の進行に伴い,認知症高齢者に接する介護スタッフの観察視点が変化するのかについて検討する予定である。コミュニケーションを困難にさせている要因についての検討するために、質問紙調査を実施した。対象者は、介護現場で働くスタッフ553名であった。調査内容は、共感的感情反応尺度(櫻井・葉山他,2011),セルフモニタリング改訂版尺度(岩淵・水上,2003),コミュニケーション困難さ尺度(水上,2011),Big-Five(清水,2008),基本属性(職場,就業形態など)の項目について回答を求めた。コミュニケーション困難さ尺度については、研究1の調査結果などを参考に,コミュニケーションの困難さに関する30項目の尺度を作成した。調査方法は、F県介護福祉士会や県内の高齢者施設に協力を依頼し,同意が得られた施設に対し,調査票を配布し,郵送にて回収した。コミュニケーション困難さ尺度について因子分析(最尤法,プロマックス回転)をおこなった。因子を構成する項目の設定基準は,固有値1.0以上,因子負荷量.40以上とした。構成概念妥当性を検討した結果,3因子に設定し,30項目から12項目を削除したほうが,内的整合性を保てると判断した。第I因子は,「表出の困難さ」因子と命名した(α係数.87)。第II因子は,「相互作用の困難さ」因子とした(α=.86)。第III因子は「読み取りの困難さ」因子と命名した(α=.83)。さらに,G-P分析とI-T分析をおこない,最終的に18項目のコミュニケーションの困難さ尺度を作成した。ここでのα係数は.93で,内的妥当性があると考えられる。以上のことより,コミュニケーションを行ううえで,相手からの要求・応答などの表出行動を理解して,相手に合わせてコミュニケーションをとることに困難を感じやすいことが推察された。今後,セルフモニタリングや性格など,他の個人特性との関連について検討していく予定である。本年度は,治療効果をもたらすための対人コミュニケーションのあり方を開発するために,介護スタッフが認知症高齢者にどのように非言語行動を用いているか,介護スタッフの個人特性によって認知症高齢者への接し方に相違が認められるのかを検討するために生活場面での観察を実施した。

研究対象者は,同意の得られた施設Aの認知症高齢者2名と介護スタッフ8名(男性1名,女性7名),施設Bの認知症高齢者1名と介護スタッフ5名(男性2名,女性3名)であった。観察内容は,行動目録法を用いて,介護スタッフによる対象高齢者への関わりとそれに対する対象高齢者の反応を発話内容や発話回数などの言語行動および視線や体の向きなどの非言語行動から観察した。介護スタッフの個人特性については,自身の年齢,性別,経験年数,取得資格などの基本的属性,性格特性(Big Five形容詞短縮版2006;清水他,2008),セルフモニタリング改訂版(岩淵他,2003)などから構成された質問紙を実施した。施設Aは主任,施設Bは介護スタッフリーダーを代表者として質問紙と返信用封筒を預け,介護スタッフに配布するよう依頼した。各介護スタッフには回答した質問紙を返信用封筒に入れ,代表者に預けるよう求めた。この結果,各介護スタッフの平均非言語行動率(介護スタッフが対象高齢者に声をかける際に視線または体を向けた確率)は全員が50.0%以上であった。この非言語行動は男性よりも女性スタッフに多く認められ(t(8)=3.21,p<.05),資格の有無や経験年数に違いはなかった。また,平均非言語行動率別(高群・低群)に介護スタッフの性格特性などを検討した結果,高群の方が自己呈示変容能力がやや高かった(t(8)=1.98,p<.10)。以上のことより,介護スタッフが認知症高齢者の呼びかけに対応する時や声をかける時に用いている非言語行動は男性スタッフよりも女性スタッフの方が多く用いているが,それは知識や経験により習得されるものではないことが示唆された。
細胞死抑制活性強化蛋白質の細胞内導入治療法による肝組織変性の抑制

本研究の目的は薬剤によって誘導される肝組織変性を抑制するPTD-FNKを治療に適用し、薬物やアルコールによる急性および慢性肝炎の病態、また虚血再灌流による肝傷害の病態を改善することである。我々はアポトーシス抑制因子Bcl-x_Lの3アミノ酸をそれぞれ同種のアミノ酸に置換することで、そのアポトーシス抑制活性が著しく増強されたFNK蛋白を作製した。さらに、HIV/Tat蛋白の蛋白質導入領域(PTD)をFNKに付加することでFNK蛋白を細胞内に導入させた。腹腔内に投与されたPTD-FNKは血液脳関門を通過し、前脳虚血による海馬神経細胞の遅発性神経細胞死を抑制した(Proc.Natl.Acad.Sci.USA.2002).本課題によって、PTD-FNKの肝臓保護効果を明らかにした。PTD-FNKを実験モデル動物に投与することで、四塩化炭素、エタノール、デキサメタゾンなどの薬物や虚血再灌流傷害による肝組織変性を軽減し、血清中のALTやASTの上昇やアポトーシスおよびネクローシスを抑制した。PTD-FNKは速やかに培養細胞HepG2に取り込まれ、ミトコンドリアの機能を維持し、四塩化炭素やTNFαに対する耐性を増強した。虚血再灌流傷害に対するPTD-FNKの軽減効果は脳や心臓でも発揮された。本課題遂行中に得られた結果や技術は他の疾患モデル動物に適用され、PTD-FNKについては血液内耳関門を通過してアミノグリコシドによる難聴を軽減すること、骨髄単核球の移植効率を上昇させること、筋萎縮性側索硬化症、LPS経口投与による急性肺傷害や抗癌剤副作用による脱毛に軽減効果を示すことを明らかにした。これらはすべて国際的な一流雑誌に論文発表することができた。また、世界的に権威ある総説誌Advanced Drug Delively ReviewsにFNKの総説を発表した。本研究の目的は薬剤によって引き起こされる肝組織変性を抑制するPTD-FNKを治療に適用し、薬物やアルコールによる急性および慢性肝炎の病態を改善することである。我々はBcL-xL蛋白の3次構造を基に3個のアミノ酸残基を同種のアミノ酸残基に置換することで、イオンチャンネル活性に関与していると考えられている領域を安定化している3本の水素結合を破壊した。こうして作製されたFNK蛋白は細胞死抑制活性が増強されており、種々の細胞死誘導刺激に対しBcl-xLより強力に細胞死を抑制した(J.Biol.Chem.(2000))。HIVのTat蛋白は細胞膜を自由に通過できる蛋白質導入領域(PTD)を持っている。このPTDをFNKのN末端に融合させたPTD-FNKを培地に添加すると培養細胞に取り込まれてミトコンドリアに移行した。マウスの腹腔に投与するとPTD-FNKは肝臓、消化管、脾臓、脳の各組織の細胞に取り込まれた。さらに、PTD-FNK腹腔内投与でスナネズミ前脳虚血モデルの海馬CA1領域の遅発性神経細胞死を抑制した(Proc.Natl.Acad.Sci.USA(2002))。本研究課題の一年目である今年度は、培地に添加されたPTD-FNKは細胞内に取り込まれてミトコンドリアの機能を維持し、培養細胞HepG2の四塩化炭素やTNFαに対する耐性を増強すること、PTD-FNKをマウスに腹腔内投与することで四塩化炭素による肝組織変性(帯状壊死)を抑制し、その病態を著しく軽減することを論文に発表した。さらに、PTD-FNKは薬物による腎臓、腸管の障害も軽減する結果を得た。

現在、実験動物の薬物による肝炎モデルを用いてPTD-FNKの肝障害抑制・軽減効果を有効に発揮する投与方法について組織化学的および生化学的に検討している。本研究の目的は薬剤によって引き起こされる肝組織変性を抑制するPTD0FNKを治療に適用し、薬物やアルコールによる急性および慢性肝炎の病態、また虚血再灌流による肝傷害の病態を改善することである。我々はアポトーシス抑制因子Bcl-x_Lの3アミノ酸をそれぞれ同種のアミノ酸に置換することで、そのアポトーシス抑制活性が著しく増強されたFNK蛋白を作製した。遺伝子導入による強制発現で、酸化ストレスを含む種々の細胞死刺激に対してFNKはBcl-x_Lより強力に細胞死を抑制した。さらに、FNKのN端にHIV/Tat蛋白の蛋白質導入領域(PTD)を付加することでFNK蛋白を細胞内に導入させた。PTD-FNKはスナネズミの腹腔内に投与することで血液脳関門を通過し、前脳虚血による海馬神経細胞の遅発性神経細胞死を抑制した(Proc.Natl.Acad.Sci.USA.2002).本研究課題1年目では、四塩化炭素による肝障害をPTD-FNK投与で軽減されることを論文に発表した。2年目の今年度は、PTD-FNKの投与によって肝臓の虚血再灌流傷害による肝組織変性が軽減されることを明らかにし、論文に発表した。その他にも、PTD-FNKは血液内耳関門を通過して蝸牛の有毛細胞に取り込まれ、アミノグリコシドによる難聴を軽減すること、摘出心臓にPTD-FNKを注入すると虚血再灌流傷害が軽減されること、さらにPTD-FNK処理で骨髄単核球の移植効率を上昇させることができることを明らかにし、論文に発表することができた。最終年度である来年度では、薬物や虚血再灌流による肝傷害を軽減する有効な方法についてPTD-FNK投与以外の方法と組み合わせた(combination)方法についても検討を行う。本研究の目的は薬剤によって引き起こされる肝組織変性を抑制するPTD-FNKを治療に適用し、薬物やアルコールによる急性および慢性肝炎の病態、また虚血再灌流による肝傷害の病態を改善することである。我々はアポトーシス抑制因子Bcl-X_Lの3アミノ酸をそれぞれ同種のアミノ酸に置換することで、そのアポトーシス抑制活性が著しく増強されたFNK蛋白を作製した。PTD-FNKはスナネズミの腹腔内に投与することで血液脳関門を通過し、前脳虚血による海馬神経細胞の遅発性神経細胞死を抑制した(Proc. Natl. Acad. Sci. USA. 2002).昨年度までに、肝臓の四塩化炭素や虚血再灌流傷害による肝組織変性に対するPTD-FNKの軽減効果を論文発表した。また、PTD-FNKは血液内耳関門を通過してアミノグリコシドによる難聴を軽減すること、摘出心臓の虚血再灌流傷害が軽減すること、さらに骨髄単核球の移植効率を上昇させることを論文に発表した。これに続いて最終年度では、虚血再灌流による傷害を軽減する有効な方法についてさらに検討し、PTD-FNKと免疫抑制剤FK506との共投与によって、ラット中大脳動脈梗塞モデルによる脳虚血再灌流傷害のtherapeutic windowを4.5時間まで延張できることを明らかにし、論文発表した。