hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科用金属がMR画像に与える影響の実験的検討

歯科用金属の画像への影響は、特に磁性体を含む金属では大きく、非磁性体の金属ではその影響は小さい、と言われる程度で、金属がMR画像に与える影響についての詳細な検討は完遂されているとは言えない。今回の研究では歯科用金属がMR画像に与える影響を実験的に検討することを目的とした。まず一辺が20cmの立方体で、x-・y-・z-軸方向に10mm間隔の格子の入ったベ-クライト製のファントムを作成した。次に一辺が10mmの立方体となるように、12種類の金属・合金を鋳造した。これをファントムの中央に装着し、水で満たして被験物体とした。次に、8種類の撮像シークエンスでx-・y-・z-軸方向に被験物体を撮像した。また、同じシークエンスでエンコード方向を直角に変え、さらに適宜TR(繰り返し時間)TE(エコー時間)FA(フリップ角)などを変更し、x-・y-・z-軸方向に撮像した。これらから、撮像頻度の高いスピンエコー系列のシークエンスにおいては、Co-Niなどの磁性体金属を含む合金では、信号欠損が大きく診断画像とはならないことが明らかになった。逆に磁性体を含まない金属・合金では金属の装着部位以外の信号欠損はなく、周囲に影響を及ぼすものはなかった。一方撮像時間を短縮することを目的として開発されたフィールドエコー系列のシークエンスにおいては、Co-Niなどの磁性体金属を含む合金ではもちろんのこと、非磁性体の金属においても周囲に画像の歪みを生じるものがあった。また、Co-Niなどの磁性体金属を含む合金では60mm以上にまで画像の歪みが生じた。撮像前に患者に装着された金属の種類を同定することは困難であるため、まずスピンエコー系列のシークエンスによって撮像を行い、画像の歪みの形・範囲から金属を類推し、次のシークエンスに進むかどうかを決定することが肝要であると結論付けられた。
EBウイルスLMP遺伝子による細胞形質転換機構の包括的解析

現在、免疫細胞に感染する様々なウイルスが人類を脅かしている。特にB細胞を感染標的としているEBウイルスの感染症治療戦略においては免疫細胞が治療標的となるため、治療時は免疫システムの破綻による二次感染症増悪の危険性を常にはらんでいる。従って、より厳密なウイルスの増殖、病原性発現の制御を特化した治療戦略が必要となり、このためには宿主免疫制御機構とウイルス病原性惹起における分子メカニズムの同時理解が必須である。本研究はEBV発がんの分子機構を解明するために、EBV潜伏感染遺伝子Latent membrane protein (LMP1、LMP2a)のB細胞形質転換機構の分子作用メカニズムを解析する。さらに、それに基づいて免疫システムを保持したより安全な治療戦略の構築を目的として、LMPl、LMP2a凝集活性を指標とした薬剤スクリーニング法の確立を試みる。本年度はEBV感染におけるLMP遺伝子産物の機能とそのシグナル伝達に関与する宿主因子の細胞形質転換への寄与を明らかにすることで、ヘルペスウイルス関連リンパ球増殖疾患を克服する共通治療戦略を構築することを目的とした。効率的な目標達成のために以下の課題に集中し、解析した。本研究ではEBV発がんの分子機構を解明するために、EBV潜伏感染遺伝子Latent membrane protein(LMP1、LMP2aのB細胞形質転換機構の分子作用メカニズムの解析を行った。今年度計画として、1)LMP会合分子のプロテオミクス解析、2)LMP会合膜表面分子の検索、3)ハイスループット(HTS)抗LMP1作用薬剤スクリーニング法確立の試み、に焦点を絞り解析した。その結果、LMP下流シグナルに関与する可能性のある7分子を同定した。いずれの分子もLMPの発現により細胞内局在を変化させることが明らかとなった。特にLMP依存性B細胞形質転換作用に関与する細胞増殖・生存制御を司る推定分子としてp73結合分子Ranbp9がLMP下流シグナルに存在することが示唆された。現在、B細胞生存への関与を検討するためにRanbp9ノックアウトマウスを作成中である。また、EBV依存性発がんにおけるRanbp9の関与を明らかにするために、EBV誘発ヒトLymphoblastic Cell Line(LCL)を用いたRanbp9遺伝子ノックダウンによる細胞増殖活性の変化を検討している。3)項のハイスループット(HTS)抗LMP1作用薬剤スクリーニング法確立の試みに関して、今年度はB細胞生存に関与するTRAF3とLMP1との相互作用に焦点を当て、最終的にEBV阻害薬の候補薬剤を選別するシステムの基盤構築を試みた。LMP1は細胞膜表面上でTRAF3と恒常的に会合することが明らかとなっているが、申請者らはTRAF3の細胞内局在はN-末端側RINGフィンガードメインに規定されていることを明らかにした。LMP1非存在下においてTRAF3は細胞質内広域に存在するが、RINGフィンガードメインの点突然変異体は細胞内の細胞内オルガネラに局在し、細胞質内に拡散できないことを見いだした。TRAF3が他のTRAFファミリーとRINGフィンガードメインを介した酵素活性に関して特異性を有していることより、LMP1-TRAF3直接相互作用以外のTRAF3RINGフィンガードメインと未知のタンパク相互作用を抑制したLMP1-TRAF3相互作用頻度の低下をもたらすことによって抗LMP1作用を発揮できる可能性が示唆された。
国内避難民保護をめぐる規範の発展・動態に関する研究

採用第3年度は、昨年度までに遂行してきた各事例研究を総合して、国内避難民(IDP)保護をめぐるガバナンスの動態を解明するための総括を行った。研究課題を設定した時点においては「規範」のみを研究対象としていたが、当初の計画以上に研究が進展したことにより、より広範な「ガバナンスの動態」を解明することができた。IDP保護をめぐるガバナンスがどのように、なぜ変化してきたのかを明らかにするために、本研究ではIDP問題に関与するアクター間の相互作用の特徴に着目した。その中で明らかになったのは、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)などの国連諸機関がガバナンスの変化を生み出す上で重要な役割を果たしたという点である。IDP問題の国際的な議題設定過程、IDPの概念化、IDP保護を実施に移すための枠組み構築など、多くの側面において国連諸機関は大きな役割を果たしていた。例えば、IDP支援が国際的な議題となったスーダン南部避難民支援活動においては、UNHCRが難民の自発的帰還を達成するための地域安定化政策の一つとしてIDP支援を行った。また、1990年代以降は、アメリカらがIDP保護を包括的に担当する国連機関の設置を目論んだものの、国連児童基金や世界食糧計画などの反対によって、失敗に終わっている。これらの結果は、国際機構を単なる国家の道具や国家が利害調整を行うフォーラムとして捉えるのではなく、一定程度自律性を持ったアクターとして捉えなければ導き出すことができない。本研究で提示した国際機構間関係も含むアクター間の相互作用という分析視角は、多くの先行研究が国際機構を一枚岩だと捉える中で、複数の国際機構間の関係性を捉える重要性を主張したという点で、大きな理論的貢献を含んでいるといえよう。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度(初年度)は、(1)修士論文の修正・公表、(2)暫定的な分析枠組みの構築、(3)UNHCRによる規範形成過程の研究に取り組んだ(3)は平成25年度も継続の予定)。(1)国内避難民(IDP)保護の国際的な発展過程の全体像をとらえるうえで、修士論文において明らかにした冷戦期のIDP支援は、前半部分のターニング・ポイントとして重要な位置を占める。実証性を高めるために、東京で追加の聞き取り調査と資料調査を行った後、英語論文を執筆した。本論文は、査読を通過し、平成25年度に掲載される予定である。本論文では、アフリカ統一機構(OAU)が、IDPを国際的なアジェンダとして設定する上で重要な役割を果たしたことを明らかにしたと同時に、IDPが、難民保護の一部としての付随的な支援対象から、独立した支援対象としてみなされるようになったという、論理転換が起こったことを解明した。(3)本部分は、2013年度前半も継続予定である。UNHCRは1970年代からIDP支援に携わっているという点で、最も重要なアクターの一つであり、詳細な検討を行う必要があるといえよう。2013年2月、UNHCR本部(ジュネーブ)にて行った聞き取り調査・資料調査の結果、UNHCRは、IDP支援を予算体系にフォーマルに組み込むことで、各国への説明責任を果たそうとしてきたことが判明した。つまり、冷戦期のアドホックな対応から、制度化・体系化された支援内容へと変化してきたのである。その変化要因は、今後の検討課題であるが、一部については、2012年9月、人間の安全保障学会にて口頭報告(英語、事前審査有)を行った。採用第2年度は、国内避難民(IDP)保護規範の動態を、1、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)による規範形成メカニズム; 2、「国内強制移動に関する指導原則」の形成過程;3、国連人道問題調整事務所(OCHA)の成立過程とその役割、という3つの観点から分析を試みた。1、UNHCRによる規範形成メカニズム:米国国立公文醐での資料調査の分析を現在進めている最中である。UNHCRによるIDP支援への関与の初期の事例として挙げることができるベトナム戦争時には、同機関が有する1951年難民条約の解釈権限、すなわち「誰が難民か」を決定する権限を用いて、ベトナム戦争によるIDPについては支援を拒絶した。一方で、スーダン内戦(1960年代)によるIDP問題については、難民保護との明確な関連性があったため、IDP支援を行うことを決めた。2、「国内強制移動に関する指導原則」の形成過程:先行研究でも指摘される通り、前国連事務総長特別代表を中心とする法律家専門集団が大きな役割を果たした。3、OCHAの成立過程とその役割:当初の研究予定には明示的には含めていなかったが、冷戦終結後、支援を行うアクターが多様化し、機関間調整が効率的・効果的なIDP支援に不可欠な要素となったこともあり、研究に着手し論文にまとめた(『国連研究』所収論文)。1990年代以降長らく、体系的なIDP支援システムが形成されることはなかったが、そのシステム形成を阻む方向性で、国家はもちろん、国津諸機関が自立したアクターとして重要な役割を果たしていることが明らかになった。先行研究の多くは、IDP支援の制度的記述、また法的評価にとどまっていた。しかし本研究は、UNHCRやOCHAといった国際機関を独立したアクターとみなし、単なる保護の実施機関ではなく、国家とともにIDP保護規範を形成していくとした政治的な側面に着目した点が特徴的である。加えて、理論的には非国家主体(特に、国連機関)の行動原理、また国際政治における役割・意義を明らかにできる。

採用第3年度は、昨年度までに遂行してきた各事例研究を総合して、国内避難民(IDP)保護をめぐるガバナンスの動態を解明するための総括を行った。研究課題を設定した時点においては「規範」のみを研究対象としていたが、当初の計画以上に研究が進展したことにより、より広範な「ガバナンスの動態」を解明することができた。IDP保護をめぐるガバナンスがどのように、なぜ変化してきたのかを明らかにするために、本研究ではIDP問題に関与するアクター間の相互作用の特徴に着目した。その中で明らかになったのは、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)などの国連諸機関がガバナンスの変化を生み出す上で重要な役割を果たしたという点である。IDP問題の国際的な議題設定過程、IDPの概念化、IDP保護を実施に移すための枠組み構築など、多くの側面において国連諸機関は大きな役割を果たしていた。例えば、IDP支援が国際的な議題となったスーダン南部避難民支援活動においては、UNHCRが難民の自発的帰還を達成するための地域安定化政策の一つとしてIDP支援を行った。また、1990年代以降は、アメリカらがIDP保護を包括的に担当する国連機関の設置を目論んだものの、国連児童基金や世界食糧計画などの反対によって、失敗に終わっている。これらの結果は、国際機構を単なる国家の道具や国家が利害調整を行うフォーラムとして捉えるのではなく、一定程度自律性を持ったアクターとして捉えなければ導き出すことができない。本研究で提示した国際機構間関係も含むアクター間の相互作用という分析視角は、多くの先行研究が国際機構を一枚岩だと捉える中で、複数の国際機構間の関係性を捉える重要性を主張したという点で、大きな理論的貢献を含んでいるといえよう。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画とほぼ変更なく進んでいる。2013年2月に行ったジュネーブでの調査の結果、現在公表されていない部分(特に、2005年度以降のクラスター・アプローチの導入、2010年度以降の予算制度改革について)の情報を得ることができた。平成25年度につながる成果が得られているといえよう。研究成果の公表については、査読付きの英語論文の掲載が決まるなど、当初の期待を上回る結果を残すことができた。まずは、UNHCRが規範形成に与えた影響について調査を進めたうえで論文として平成25年度中の公表を目指す。第1、2年度に行った海外での資料調査によって、おおむね必要かつ重要な資料をすでに収集できた。すでにいくつかの論考を雑誌論文また共著本にて発表(予定)であり、後は先般3月に行った調査で収集した資料を分析し、成果としてまとめる段階に既に着手している。その後、(a)規範的枠組み文書(「国内強制移動に関する指導原則」)の形成過程と、(b)国連人道問題調整事務所の成立過程とIDP支援における役割についての調査を進め、2013年夏、ブルーキングス研究所と国連本部(ニューヨーク)にて聞き取り調査を行いたい(bについては、ジュネーブでの聞き取り調査の結果、着想を得た)。(a)(b)ともに、論文としての投稿を目指す。最終年度には、これらの結果を総合し、mp保護規範の発展に関する包括的な研究書を執筆したい。
成熟脂肪細胞由来脱分化脂肪細胞（DFAT)の低出力レーザー刺激による分化誘導

DFAT単離効率の条件設定を行ったところ、頬脂肪体由来の40μm未満の成熟脂肪細胞画分からDFAT細胞を調整することにより骨芽細胞分化能の高い細胞が得られること、また40μm未満の成熟脂肪細胞は従来の採取方法と比較し低濃度の0.02%コラゲナーゼ処理により、より効率的に採取できることを明らかにした。またin vivoにおけるDFATの骨形成促進作用についての検討では、ラット上顎正中口蓋縫合部の急速拡大時後に縫合部へDFATを注入移植し縫合部骨形成量をマイクロCTにより定量的に検討したところ、対照群と比較し有意差はなかった。ラット脂肪組織から天井培養により得られた脱分化脂肪細胞(rDFAT)と脂肪組織から得られる間質細胞由来間葉系幹細胞(ASCs)の多分化能を検討した結果、ほぼ同等のコロニー形成能、増殖能及び多分化能を示し、rDFATは間葉系幹細胞と類似した特性を持つことが示された。またrDFATを骨芽細胞誘導培地で培養し、アルカリフォスファターゼ染色、アリザリンレッドS染色にて検討した結果、ASCsと同等の誘導能がみられるが、ASCsと比較し分化誘導に時間がかかることが示された。次に再生医療において免疫拒絶反応のない患者自身の脱分化脂肪細胞(DFAT)を使用することを想定し、顎変形症治療における外科手術時に採取したヒト頬脂肪組織から得られるDFAT (hDFAT)について検討を行った(倫理委員会許可2008-8)。酵素処理濃度の検討を行った結果、0.02%(w/v)で他の濃度に比較して有意に多い成熟脂肪細胞およびhDFAT数を獲得できた。成熟脂肪細胞は0.02% (w/v)の酵素処理により40μm以下の小さな細胞分画が有意に多く単離できることが示され、hDFAT数についても、02継代全てにおいて0.02%(w/v)にて他の濃度に比較して有意に多い細胞数を獲得でき、また、最も多くの成熟脂肪細胞およびhDFATを獲得した0.02%(w/v)と従来hDFAT調整時に用いられている0.1% (w/v)の酵素処理後に獲得したhDFATの特性を比較すると、遺伝子発現、細胞表面抗原、細胞増殖能、コロニー形成能、骨芽細胞および脂肪細胞誘導について、有意な差は認めなかった。以上の事より、ヒト頬脂肪組織かr脱分化脂肪細胞を獲得する際、0.02 %コラゲナーゼ溶液で1時間処理することにより、他の濃度条件に比較して、有意に多くの成熟脂肪細胞およびhDFATを獲得できる事が明らかとなった。上顎劣成長患者の歯列を急速側拡大した後に、顕著な後戻りをすることが知られており、拡大した縫合部にDFATを移植し早期に骨形成を誘導することで、後戻りを抑制することを目的とした。DFAT採取:8週齢F344 / Jcl Fisher系雄性ラットの鼠徑部の脂肪細胞1.0 gを採取、細切し0.02 %コラゲナーゼ処理後低速で遠心沈殿させ上澄を採取し、20 % FBSを添加した培養液を満たしたフラスコ内で天井培養した。1週後フラスコを反転させ培地を交換し、底面にDFATの増殖が見られたため、継代培養しDFATを得た。DFAT移植:8週齢同系雄性ラットの上顎切歯間に1.5mm厚の金属リングを圧入し、上顎正中口蓋縫合を急速拡大し、DFAT (5000個)をPura Matrix(Corning)ゲル0.1mlに混ぜ、口蓋縫合部粘膜下にG29注射針を用いて投与した。拡大時から1週おきにmicro CTで口蓋縫合部を撮影し、骨形成量を4週間にわたり比較検討した。対照群(無処置)、拡大群、拡大+DFAT移植群、拡大+DFAT移植+LLLT照射群、の4群に分け、LLLTは長田ライトサージ3000半導体レーザーを用い、拡大後口蓋粘膜に光ファイバーで0.1W、10分間1回照射を行った。拡大直後のmicro CT画像とその後に撮影した画像の同一領域を差分法により解析したところ、拡大群では1週で-2500ボクセル(BX)に減少し3週でほぼ0に回復しており、4週でも変化はなかった。DFAT移植群では、1週で-3000BXに減少し、3週でほぼ0で、4週では+2000BXに増大した。拡大した縫合部骨形成量はDFAT移植群で増加していると考えられるが、サンプル数が少なく、今後n数を増やし統計的な検討を行う。レーザー照射群では明瞭な差が見られなかったため、照射時期と照射量の検討が必要である。多量のDFATを獲得する条件は見いだせた。そこで採取したDFATを用い半導体レーザー照射した後、骨芽細胞分化マーカーの遺伝子発現とbone nodule形成を検討しているが、遺伝子発現が亢進する場合と、変化がない場合があり、DFATへのレーザー照射条件が十分に定まっていない。そのため、このin vitroの研究がやや遅れている。そこで、in vitroのレーザー照射実験を継続すると共に、ラット正中口蓋縫合拡大時のDFAT移植実験を前倒しして行った。ラットの正中口蓋縫合拡大とその後4Wに渡るmicro CT撮影の手技は獲得できたが、各個体のデーターにばらつきがあり、正中口蓋縫合拡大時やDFAT移植時等で手技的な差異があった可能性がある。

また、ラット口蓋部へのレーザー照射手技も獲得できた。DFAT移植実験では、拡大した縫合部の骨形成促進の可能性が得られた。成熟脂肪細胞から脱分化した未分化性の高い細胞(脱分化脂肪細胞、以下DFAT細胞)の単離条件の設定:成熟細胞の大きさ、また酵素処理に使用するコラゲナーゼ溶液の至適濃度について検討を行い、ヒト頬脂肪体由来の40μm未満の成熟脂肪細胞画分からDFAT細胞を調整する事で、従来よりも有意に早く骨芽細胞へ分化すること、また0.02%のコラゲナーゼ濃度が最も多い脂肪細胞数を得ることができ、そのほとんどが直径30μm以下であることを明らかにした。DFAT採取:8週齢Fisher系雄性ラットの鼠頸部の脂肪細胞1.0gを採取、細切し0.02%コラゲナーゼ処理後低速で遠心沈殿させ上澄を採取し、20%FBSを添加した培養液を満たしたフラスコ内で天井培養した。1週間後フラスコを反転させ培地を交換し、継代培養を行いDFATを得た。DFAT移植:同系ラットの上顎切歯間に1.5mm厚の金属リングを圧入し、上顎正中口蓋縫合を急速拡大し、DFATをPura Matrixゲル0.1mlに混和し、口蓋縫合部粘膜下にG29注射針を用いて投与した。拡大時から1週おきにmicro-CTで口蓋縫合部を撮影し、対照群(無処置)、拡大群、拡大+DFAT移植群に分け、骨形成量を4週にわたり比較検討した。拡大直後のmicro-CT画像とその後に撮影した画像の同一領域を差分法により解析したところ、すべての群で2週間後に拡大量が最大となり、その後拡大された縫合部が閉鎖されていった。拡大群では3および4週間後において骨増加がみられたが、DFAT移植群では2週間後で骨増加が認められるもの拡大群と比較するとわずかであった。当初の想定では拡大+DFAT移植群ではDFATによる骨形成促進がなされ拡大群に対し有意に骨増加が起きると考えたが、今回の結果からは影響がみられなくむしろDFAT移植により骨形成が抑制されていると考えられた。DFAT単離効率の条件設定を行ったところ、頬脂肪体由来の40μm未満の成熟脂肪細胞画分からDFAT細胞を調整することにより骨芽細胞分化能の高い細胞が得られること、また40μm未満の成熟脂肪細胞は従来の採取方法と比較し低濃度の0.02%コラゲナーゼ処理により、より効率的に採取できることを明らかにした。またin vivoにおけるDFATの骨形成促進作用についての検討では、ラット上顎正中口蓋縫合部の急速拡大時後に縫合部へDFATを注入移植し縫合部骨形成量をマイクロCTにより定量的に検討したところ、対照群と比較し有意差はなかった。DFATの採取について、酵素処理濃度、時間等により得られる細胞数、細胞の大きさに違いがあることがわかり、多分化能の高いまた多量のDFATを得るための最適な条件について検討する必要があったため、計画がやや遅れている。引き続きDFATへの半導体レーザー照射後の骨芽細胞分化マーカーの遺伝子発現とbone nodule形成を検討し、DFATから骨芽細胞へ分化を促進するレーザー照射条件を見出す。一方、ラットの正中口蓋縫合拡大部位へのDFAT移植実験では、各個体のデーターにばらつきがあった。そこで、縫合拡大時やDFAT移植時等の操作手技を一定にするため、一人の実験者に担当させることとする。。この条件でDFAT移植実験を行い、撮影したmicro CT画像から差分法を用い、縫合部拡大後の縫合部骨量減少から骨形成による縫合部骨修復の径日的なデーターを解析し、統計的手法を用いDFAT移植による骨形成促進作用を定量的に評価する。
骨格筋の可塑性に及ぼすβ２‐アドレナリン受容体発現レベルの応答とその機能的役割

ベータ2作動薬投与や運動によって骨格筋内のベータ2アドレナリン受容体を介してシグナル伝達が亢進することによって骨格筋の可塑性が変動することを1年目に見出した。2年目では、ギプス固定によってラットの下肢骨格筋が萎縮した際にベータ2作動薬のクレンブテロール(CLE)を投与した際に萎縮が軽減されるか否かを組織化学的に検討した。その結果、ラットの関節固定は速筋の長指伸筋の重量とII型線維の横断面積を低下させてその筋重量を萎縮させた。この筋萎縮はCLE投与により主にII型線維の萎縮の抑制により軽減されることを実証した。このような現象は遅筋のヒラメ筋では認められないことから、速筋と遅筋で異なっていた。骨格筋のβ2-アドレナリン受容体(β2-AR)を介した細胞内シグナル伝達は筋の可塑性や代謝調節に関与している。ドーピング薬物のβ2-作動薬・Clenbuterol(CLE)や身体運動による骨格筋内の機能的応答にはβ2-ARが一部関与することが知られているが、その実体は不明な点が多い。本研究では、CLE投与および身体運動によるβ2-ARを介した筋細胞内シグナル応答をC57BL/6J雄性マウスの前脛骨筋(TIB)とヒラメ筋(SOL)で比較・検討した。本年度はマウスにCLE(1mg/体重)を腹腔内投与した後、1、4、24時間後にTIBとSOLを摘出・凍結した。β2-AR下流の細胞内シグナル伝達分子(CREB,p38, Akt)のリン酸化レベルをウェスタンブロット法で解析した。その結果、CLE単回投与によりTIBとSOLにおけるCREBのリン酸化は1-24時間後でみられなかった。この結果はβ2-作動薬投与による骨格筋の生理応答にはCREBシグナル伝達経路の活性化が深く関与しないことを示唆する。一方、SOLのp38のリン酸化はCLE単回投与1-4時間後で約6倍有意に高かったが、EDLのp38のリン酸化はCLE単回投与1-4時間後は相対的に高かったものの有意な差はみられなかった。さらに、β2-作動薬投与によるp38のリン酸化の亢進作用にはp38 γ-サブユニットのリン酸化が寄与することも明確となった。他方、Aktのリン酸化もCLE単回投与1-4時間後でSOLで約3.6倍有意に高かったが、EDLではこのような変動が認められなかった。以上より、β2-作動薬投与によるマウス骨格筋の細胞内シグナル伝達経路の亢進作用はp38およびAktを介しており、その応答は筋組織ごとに異なることが示唆された。研究計画が妥当であり、現在まで研究が概ね順調に進展している。しかし、平成25年度には急性運動実験及び運動トレーニング実験を予定しており、それに用いる実験動物及び各種解析用試薬を購入するための費用を次年度に繰り越した。平成25年度については、交付申請書の実施計画にしたがって行う予定である。現時点では、実施計画に沿って研究を遂行できる見通しを得ている。平成25年度は、急性運動実験及び運動トレーニング実験を予定している。これらの実験に用いる実験動物・各種解析用試薬・消耗品類、さらに動物飼育の謝金等が多く見込まれるため、昨年度繰越した研究費と併せて本年度の研究費として使用し、予定の研究を達成する予定である。
Wnt-11蛋白質の精製とその生理機能の解析

細胞外分泌蛋白質WntとWntによって活性化される細胞内シグナル伝達経路は種を越えて保存されており、細胞の増殖や分化等の種々の細胞機能を制御する。Wntはヒトやマウスでは19種類、7回細胞膜貫通型のWnt受容体FrizzledはlO種類存在する。WntはFrizzledに結合してシグナルを細胞内に伝えるが、各WntとFrizzledの組み合わせ/特異性については不明な点が多い。これは、Wnt蛋白質の精製が困難であったため、リガンドとして細胞に作用させる際は未精製品(分泌されたWntを含む培養上清:conditioned medium : CM)を使わざるを得ず、純粋なWntの作用を解析することが不可能であったためと考えられる。本年度の成果は以下の通りである。Wnt-5bをCM中に恒常的に分泌するマウスL細胞株を樹立して大量培養し、回収したCMを精製の出発点として、3段階のカラムクロマトグラフィーを行い、Wnt-5b蛋白質を単一標品にまで精製した。精製したWnt-5b蛋白質は、NIH3T3細胞に対してDvlのリン酸化を促進し、Wnt-3aによるTcfの転写活性化を抑制することを見出した。(2)Wnt-7aおよびWnt-7bに対するポリクロナル抗体を作製、精製した。(3)Wnt蛋白質の発現系の確立マウスL細胞においてWnt-11蛋白質やWnt-7b蛋白質を培養上清中に分泌する細胞株を樹立した。Wnt-11 CMがNIH3T3細胞においてJNKのリン酸化を促進することを見出した。今後は、Wnt-11CMを大量培養し、Wnt-11蛋白質の精製を試みる。また、Wnt-7aやWnt-7bの活性を測定する適当なアッセイ系を確立する予定である。細胞外分泌蛋白質WntとWntに活性化される細胞内シグナル伝達経路は種を越えて保存されており、細胞の増殖や分化等の種々の細胞機能を制御する。Wntはヒトやマウスでは19種類、受容体のFizzledは10種類存在する。Wntは細胞膜上の7回膜貫通型受容体Frizzledに結合してシグナルを細胞内に伝えるが、各WntとFrizzledの間の特異性については明らかでない。(1)Wnt蛋白質発現系の確立ヒトWnt-5bをPCR法によりヒト大脳cDNAライブラリーからクローニングし、哺乳動物でのヒトWnt-5b発現ベクターを作製した。Wnt4、Wnt5a、Wnt5bに対するポリクロナル抗体を作製、精製した。さらに、恒常的に可溶性のWnt-11を発現、分泌する哺乳動物細胞や昆虫細胞でWnt-11を発現するバキュロウイルス、マウスL細胞においてWnt-7a、Wnt-5bを培養上清に可溶性Wnt-7a蛋白質やWnt-5b蛋白質を分泌する細胞株を樹立した。(3)Wnt蛋白質の部分精製Wnt-11を分泌する昆虫細胞の培養上清からカラムクロマトグラフィーによりWnt-11を部分精製した。また、Wnt-7aを分泌するマウスL細胞培養上清からWnt-7aをカラムクロマトグラフィーにより部分精製した。(4)Wnt蛋白質の生理活性測定系の確立PC12細胞にWnt-7a発現プラスミドをトランスフェクションし、レポータージーンアッセイにより、Wnt-7aがTCF転写活性を促進することを確認した。18年度は、Wnt-11や7a、5bを高度に精製して、これらWnt蛋白質の動物細胞での作用を解析する予定である。
遷移金属錯体の特性を活かした新規なケイ素－ケイ素結合形成反応の開発

遷移金属触媒の存在下、アルキルグリニャール試薬による還元反応を用いることで、ジクロロオリゴシランの部分還元反応が高選択的に進行し、対応するクロロ(ヒドロ)オリゴシランが良好な収率で生成することを見出した。グリニャール試薬のアルキル基が、1級、2級の場合は良い結果が得られたが、3級の場合には反応性が顕著に低下した。得られたクロロ(ヒドロ)オリゴシランに対し有機リチウム試薬、またはグリニャール試薬を作用させることで、そのヒドロシラン部位を残したままで、クロロシラン部位に一連の有機置換基を導入することができた。本成果は、有機ケイ素クラスター合成におけるビルディングブロックの供給法として有用である。両端に電子供与基と電子求引基とを有するプッシュープル型の非対称置換オリゴシランが、新たな機能性材料として注目されている。しかし、プッシュープル型の化合物のほとんどは、電子供与基と電子求引基との間をπ電子系で連結したものであり、σ電子系であるケイ素ーケイ素結合で連結したものについてはあまり研究が行われていなかった。この原因は、そのような非対称なオリゴシラン化合物を効率的に合成する手法が限られていたためであると推測される。これに対し本研究ではこれまで、ジクロロオリゴシランの触媒的な部分還元反応によって、両端にクロロシラン部位とヒドロシラン部位とを持つオリゴシランを高選択的に合成できることを見出している。そこで、本手法で得られるオリゴシランを用いれば、両端にそれぞれ異なる置換基を導入した新たな非対称置換オリゴシランが合成できると考えた。1-クロロ-1,1,2,2-テトライソプロピルジシランにリチウム試薬を作用させると、ヒドロシラン部位を保持したまま置換基を導入することができた。また、1-クロロ-ヘキサメチルトリシラン、1-クロロオクタメチルテトラシランの場合は、Grignard試薬を用いることで置換基を導入できた。さらに、1-チエニル-3-ヒドロトリシランを用いてパラジウム触媒を用いたヒドロシランのアリール化反応を行ったところ、ヒドロシラン部位に電子求引基を導入できることを見出した。これは非対称置換オリゴシランの新たな合成法として有用であり、この反応をさまざまな置換基に応用することによって、新たなプッシュープル型の非対称置換オリゴシランの合成が可能になると考えられる。有機ケイ素クラスターを合成するためには、適切なビルディングブロックを設計することが必要である。昨年度までの研究で我々は、多様な応用性をもつビルディングブロックとして1-クロロ-3-ヒドロ-1,1,2,2,3,3-ヘキサメチルトリシランの合成法を開発し、そのクロロシラン部位に種々のアリール基が導入できることを見出している。本年度は、種々のアルキル基、アルケニル基、アルキニル基の導入を検討し、様々な新規オリゴシラン類の合成単離に成功した。THF中、対応する有機ハロゲン化物とマグネシウムとの反応から調製した一連のGrignard試薬を、1-クロロ-3-ヒドロトリシランと反応させた。反応は室温、もしくは60°Cで速やかに進行し、1時間で完結した。反応混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製することで、一連の非対称置換トリシランが得られた。アルキル基としては、末端に炭素ー炭素二重結合、フェニル基、アセタール部位を有するものを合成した。アルケニル基では、スチリル基、2-ブテン-2-イル基のように、1置換および2置換アルケンを有するものを合成した。アルキニル基では、1-ヘキシニル、フェニルエチニル、トリメチルシリルエチニル基が置換したトリシランを合成した。いずれの場合も、ケイ素ーケイ素結合が切断されたような副生成物は確認されず、ヒドロシラン部位も保持されていた。これらの結果により、本手法が種々のケイ素クラスターのビルディングブロック合成法として有用であることが示された。ヒドロシランはヒドロシリル化反応や還元反応などに利用される有用な化合物である。ヒドロシランは一般に水素化アルミニウムリチウムによるクロロシランの還元反応によって合成されるが、水素化アルミニウムリチウムは反応性の高い試薬であるため、二箇所の反応点をもつ分子の一方だけを選択的に還元するのは困難である。これに対し本研究では、遷移金属触媒の存在下にグリニャール試薬を還元剤として用いると、ジクロロオリゴシランの部分還元反応が高い選択性で進行することを見出した。1,2-ジクロロテトライソプロピルジシランを用い、種々の条件下で部分還元反応を検討した。種々の遷移金属錯体を触媒として用いたところ、4族のチタン錯体が最も高い反応性を示すことが分かった。

その中でも二塩化チタノセンを触媒に用いた場合は、反応が1時間で完結し、97%という高い収率でモノヒドロ体が生成した。四塩化チタンを触媒に用いると、やや反応性は低下するが良好な選択性を維持したままで目的のモノヒドロ体を与えた。これに対し、5族金属塩である塩化ニオブや6族の塩化クロムを触媒にしたときには、反応性が大きく低下した。また、用いるグリニャール試薬の種類によっても反応性は大きく変化した。ブチル、およびイソプロピルグリニャール試薬を用いた場合に比べ、t-ブチルグリニャール試薬による還元反応は、著しく反応速度が低下した。以上のことから、ジハロオリゴシランの反応性に応じて、用いる金属触媒やグリニャール試薬を適切に選択することによって、種々のジハロオリゴシランの高選択的な部分還元反応を達成することができた。本結果で得られるオリゴシランは非対称に官能基が導入されていることから、より複雑な骨格を持つケイ素クラスター化合物のビルディングブロックとして大変有用である。本研究の目的は、既存の方法では合成できない複雑な構造を持ったオリゴシラン化合物の合成である。昨年度の成果で得られたオリゴシランは、いずれも新規化合物であり、既存の方法では合成の難しかった化合物である。化合物によっては収率の高くない例もあるが、現時点で本研究はおおむね順調に進展していると考えている。現段階において本研究では、ジハロオリゴシランの高選択的な部分還元反応という新規な反応を見出している。これは、当初計画していた反応とはやや異なるが、本研究が最終的な目標に位置づけている、既存の方法では合成できない複雑な構造を持ったオリゴシラン化合物の合成につながる反応であり、これをさらに推し進めることによって、最終目標を達成できると考えられる。昨年度までに合成した非対称オリゴシランへの置換基導入反応を引き続き検討し、種々のオリゴシラン合成を行う。特に、ヒドロシラン部位への置換基導入において、様々な遷移金属触媒反応を検討する。また、基質に用いるオリゴシランの多様性の拡張にも引き続き検討を続ける。ジハロオリゴシランの部分還元反応のさらなる高効率化を行う。現在までのところ、用いた金属触媒は有機配位子を持たない無機金属塩や、単純な配位子が置換した錯体を検討したのみである。そこで、より複雑な配位子を有する触媒を検討すれば、さらに高活性かつ高選択性を示す触媒系が発見できると考えられる。さらに、基質に用いるオリゴシランも、直鎖状のものだけでなく分岐構造を有するもの、3つ以上のハロゲンが置換したものなどを検討し、反応の適用範囲を拡大する。昨年度と同様に、主に消耗品費に研究費を用いる予定である。これは、本研究の性質上当然のことであるが、日々の実験に必要な金属試薬、有機化合物試薬、有機溶媒、ガラス器具などは、様々な種類のものがその時々の進捗状況によって必要となり、その都度購入しなくてはならないためである。また、研究成果の発表のための国内旅費にもその一部を使用する予定である。本年度と同様に、主に消耗品費に研究費を用いる予定である。
開発や森林火災にともなう大規模環境攪乱が熱帯泥炭地のCO_2放出に与える影響標価

インドネシア中央カリマンタン州の熱帯泥炭地を調査対象とし,a)未撹乱の熱帯泥炭林(SFサイト),b)排水路により地下水位の低下した熱帯泥炭林(KFサイト),c)熱帯泥炭林の火災跡地(KBサイト),において,主に微気象学的方法(渦相関法)によりCO_2収支とエネルギー収支を長期(3年間)連続観測した。KFサイトで信,2001年から観測を継続している。また,SFサイトとKBサイトでは,タワー建設が送れたため,当初の予定より1年遅れの2004年に観測を開始した。この地域は,平均して510月の6ヶ月間が乾季に相当する。乾季には地下水位が大きく低下し,土壌水分も低下した。ENSOが発生した2002年には,森林周辺で大規模な泥炭火災が発生し,大量の煙で覆われたため,乾季の後半に光合成有効放射(PPFD)が大きく低下した。正味生態系CO_2交換量(NEE)は,乾季の後半に上昇し,雨季から乾季の前半にかけて低下するという季節変化を示したが,負の値(正味のCO_2吸収)となる月は無かった。乾季の後半における上昇は,生態系呼吸量(RE)の増加によるもので,これは地下水位の低下にともなって泥炭の分解が促進された結果であると考えられる。これらの結果から,年間のNEEは300700gCm^<-2>y^<-1>となり,この熱帯泥炭林がすでにCO_2ソースとなっていることがわかった。乾季の降水量が少なく,大量の煙に覆われてPPFDが低下したENSO年(2002年)のCO_2放出量が最大であった。本年度は研究の初年度であり,主に研究サイトの整備と観測システムの設置を行った。具体的には,1)自然林サイトと焼け跡サイトで利用するための微気象・フラックス観測システムを構築した,2)焼け跡サイトに高さ3.6mの小型タワーと,保安のためのフェンスを設置した,3)既存の森林サイトにおいて微気象およびフラックスの連続観測を継続して行った,4)3つのサイトで利用するための土壌呼吸連続測定(自動開閉チャンバー)システムを構築した,5)既存の森林サイトに土壌呼吸システムを設置し,連続測定を開始した,などである。また,先行していた森林での連続観測で得られたデータの解析も行った。得られた主な成果は,以下の通りである。1)2002年にエルニーニョ現象が発生し,8月下旬10月中旬に熱帯泥炭林周辺の泥炭地で大規模な火災が発生した。しかし,この森林は燃えなかった。2)火災が発生するまでは,生態系純CO2交換量(NEE)はほぼゼロで,この森林のCO_2収支はほぼ釣り合っていた。3)夜間のNEE(生態系呼吸速度,RE)は約10μmol m^<-2> s^<-1>で,他の森林の値に比べてかなり大きい。4)火災から放出された煙により太陽光が遮られたため,8月下旬から総一次生産量(GPP)は低下し,9月にはNEEが8mol m^<-2> month^<-1>まで上昇した。5)この大きなNEEは,雨期が始まって火災が消失した12月まで続いた。また,蒸発散量(ET)も火災の期間に低下した。6)エルニーニョ年である2002年の年間収支は,NEEが27.3mol m^<-2>(=3.28tC ha^<-1>)で,これは大きなREとGPP(それぞれ326.6,-299.3mol m^<-2>)の差である。年間のETは1252mmであり,年降水量の68%であった。

地下水位が低下している森林(KFサイト)において,渦相関法を用いたCO_2・エネルギーフラックス,自動開閉式チャンバーシステムを用いた土壌呼吸速度,および環境条件(放射,気温,湿度,降水量,CO2濃度,土壌水分,地温,地下水位など)の連続観測を継続した。また,2002年の火災跡地(KBサイト)において,CO_2・エネルギーフラックス,土壌呼吸速度,および環境条件の連続観測を本格的に開始した。自然林(SFサイト)においても他の2ヶ所と同様の観測を開始した。さらに,人工衛星(LANDSAT, SPOT)からの画像データをもとに,対象地域の植生指数(NDVI)の変化を解析し,火災の影響,および火災による被害からの回復過程に関する研究を行った。また,先行しているKFサイトで乾燥されたデータを用いて,エネルギー収支の解析も行った。エネルギー収支に関して得られた主な成果は以下の通りである。1)雨季,乾季ともに,潜熱フラックスの方が顕熱フラックスよりも大きく,森林生態系が吸収した太陽エネルギー(純放射)の大部分は蒸発散に使われた。2)2002年のエルニーニョ現象によって,対象地域の泥炭地では8月中旬10月にかけて大規模な火災が発生し,大量の煙が放出された。火災発生期間,潜熱フラックスと顕熱フラックスは純放射とほぼ平行に変化したが,乾季の後半から雨季の前半にかけてボーエン比が上昇した。3)2002年の年間積算値をみると,降水量は1856mm,蒸発散量は1252mmであり,蒸発散量は降水量の66%を占めた。自然条件が良好な熱帯泥炭林(SFサイト),排水路の掘削により地下水位が低下している熱帯泥炭林(KFサイト),および2002年に火災によって表土が焼失した熱帯泥炭地(KBサイト)において,渦相関法を用いたCO_2・エネルギーフラックス,自動開閉式チャンバーシステムを用いた土壌呼吸速度,および環境条件(放射,気温,湿度,降水量,CO_2濃度,土壌水分,地温,地下水位など)の連続観測を継続した。また,2001年に観測を開始したKFサイトのデータ(20012004年)を用いて,純生態系CO_2交換量(NEE)を求め,森林生態系のCO_2収支の解析も行った。KFサイトのCO_2収支に関して得られた主な成果は以下の通りである。1)樹木の光合成による昼間のCO_2吸収量は,大気飽差(VPD)が増大する乾燥条件で低下した。2)生態系呼吸量は,地下水位の低下にともなって増大した。これは,好気的条件のもとで泥炭の分解が促進されたことによる。3)NEEには季節変化がみられ,乾季の前半に最低(ほぼゼロ),乾季の後半に最大(CO_2放出)であった。特に2002年は,ENSOによる乾燥にともなって大規模な火災が発生し,大量に排出された煙のために日射が減少し,光合成が低下した。その結果,最大のNEEが観測された。4)20022004年の3年間の平均年間NEEは314gCm^<-2> y^<-1>となり,排水路によって地下水位の低下した熱帯泥炭林は,大気に対するCO_2ソースであった。ENSO年である2002年には,CO_2発生量が最大となった。
ピロリ菌関連慢性萎縮性胃炎から胃がんに迫るーインドネシアで胃がんが少ない理由－

Helicobacter pylori (ピロリ菌)感染による慢性炎症の持続、特に萎縮性胃炎が胃がん発症に重要な役割を果たしている。アジアの胃がん発症率は国・地域によって大きな差があり、特に、インドネシア、タイでは胃がん発症率は本邦の1/10以下と非常に低い。本研究では、世界的に胃がんの少ないインドネシアの胃粘膜に着目し、慢性萎縮性胃炎を詳細に検討することで胃がんにつながる胃粘膜の病態解析を行い胃がん発症が少ない原因を明らかにする。さらに、ピロリ菌病原遺伝子の解析と合わせて、これまで蓄積したアジアのデータと統合してアジアの胃がん発症率の多様性の原因を明らかにする。
遺伝子導入による動脈瘤治療

動脈瘤等の難治性血管病変において、病変部位に治療効果を有する蛋白を局所的かつ持続的に過剰発現させることは、治療法として有効な手段と考えられる。この目的を達する方法の一つとして、ベクターを用いた局所への遺伝子導入法があるが、これらの遺伝子導入による難治性血管病変の治療効果に関しての研究は少ない。本研究ではベクターとして組換えアデノウイルスを作製し、血管壁への局所的遺伝子導入を行い、その遺伝子導入による蛋白過剰発現下での血管壁性状の変化、血栓形成、血液凝固系への影響の評価を目的とした。本研究においては、目的蛋白として内膜増殖因子(VEGF, PDGF, bFGF)および細胞外のATPおよびADPの分解酵素であるecto-ATPDaseの組換えアデノウイルスを作成した。最初にこのウイルスベクターを用いた遺伝子導入の評価を生体外にて評価するため、家兎の大動脈より血管平滑筋細胞を採取、培養し、この血管平滑筋細胞に対して、遺伝子導入を行った。この実験にて、血管平滑筋細胞への目的遺伝子の導入が確認された。次に生体内での血管壁への遺伝子導入実験を行った。この実験では遺伝子を導入した家兎の総頚動脈局所での蛋白質の高度発現を認めた。今回の実験においてはアデノウイルスベクターによる遺伝子導入による効果は比較的短時間であることが示唆されたが、血管壁への局所的な遺伝子発現にて目的蛋白の過剰発現が得られ、その機能により治療効果が得られることが示された。これらの結果をふまえると、内膜増殖因子の遺伝子導入においては、安定化した内膜増殖および動脈瘤の血栓化が期待される結果であり、難治性血管病変に対する新しい治療として期待される結果であった。血管壁における目的遺伝子の過剰発現下での血管壁性状の変化、血液凝固系への影響の評価を目的として研究を行った。遺伝子導入のためのベクターとしてアデノウイルスを使用することとし、目的遺伝子は血管拡張作用を主体に血管壁作用を有するAdrenomedullm(以下AM)および細胞外ATP/ADPの分解酵素(CD39)の胎盤由来バリアントであるecto-ATPDase(以下p-CD39)を使用することとした。まず、上記の遺伝子の組換えアデノウイルスを作製し、その後遺伝子導入の効率および目的蛋白の過剰発現による細胞の変化、凝固系への影響をIn Vitroで評価した。細胞としては培養平滑筋細胞(Human aortic smooth muscle cell)、単球性細胞(U937)を使用し、組換えアデノウイルスによる遺伝子導入を行い、それぞれの影響について評価を行った。AMの過剰発現においては細胞内でのAM蛋白貯留は低レベルであるのに対し、細胞外への分泌が高度に継続的に認められるという特徴が認められた。AMの過剰発現による凝固系への影響としては、凝固系の開始因子であるtissue factorの活性抑制が示唆された。一方、p-CD39の過剰発現では細胞表面の膜蛋白であるp-CD39の過剰発現によりATPおよびADP分解活性の高度の増強が得られ、凝固系への影響、特に血小板凝集に対する強い影響を認めた。現在までに過剰発現による影響の評価が不十分であった遺伝子に関して培養細胞での評価が新たに得られたため、本成果に関しては現在投稿準備中である。In Vivoの実験系に関してはSD-Ratの大腿動脈を使用している。組換えアデノウイルスによる血管壁への遺伝子導入を行い、目的遺伝子の過剰発現による凝固系への影響、血栓形成の程度の評価を行っている。

本研究ではベクターとして組換えアデノウイルスを作製し、血管壁への局所的遺伝子導入を行い、その遺伝子導入による蛋白過剰発現下での血管壁性状の変化、血栓形成、血液凝固系への影響の評価を目的とした。本研究においては、目的蛋白として細胞外のATPおよびADPの分解酵素であるCD39の組換えアデノウイルスを作成した。最初にこのウイルスベクターを用いた遺伝子導入の評価を生体外にて評価するため、ウサギの大動脈より血管平滑筋細胞を採取、培養し、この血管平滑筋細胞に対して、遺伝子導入を行った。この実験にて、ラットの血管平滑筋細胞への遺伝子導入が確認され、CD39の過剰発現により、ATPおよびADP分解活性の高度上昇を認めた。また、この遺伝子導入により血小板凝集抑制効果が得られることが示された。この結果をふまえ、生体内での血管壁への遺伝子導入実験を行った。この実験では遺伝子を導入したウサギの頚動脈局所での酵素活性の有意な上昇を認めた。更に同部位において光化学反応を用いて血栓形成を起こさせた場合には、目的蛋白の過剰発現下では有意に血栓の形成を抑制することが確認された。今回の実験により、血管壁への局所的な遺伝子発現にて、目的蛋白の過剰発現が得られ、その機能により抗血栓効果が得られることが示された。これらの結果をふまえると、内膜増殖因子の遺伝子導入においては、安定化した内膜増殖および動脈瘤の血栓化が期待される結果であり、難治性血管病変に対する新しい治療として期待される結果であった。本成果に関しては現在投稿準備中である。
結婚、出産・育児を経た女性看護職員が職業キャリアを継続するための支援のあり方

女性看護職員が結婚、出産、育児を経験しながら職業キャリアを継続するための支援策提示を目指し、結婚、出産、育児を経た後も働き続けている女性看護職員を対象に、職業キャリアの継続の様相とキャリア継続において行った意思決定、職業キャリア継続を支えた要因に明らかにすることを目的とした。半構造化面接調査の結果、仕事と育児の両立に困難を抱えながらも【専門性を身につける】、【複数の診療科での経験を蓄積する】ことを目標に職業キャリアを継続していた。またキャリア継続において、【育児に関する制度の活用】や【夫と育児を役割分担する】が支えとなっており、【うまく力を抜けるようになること】も重要な資源として語られた。本研究の目的は、結婚・出産・育児を経験した後も働き続けている女性看護職員を対象に、1職業キャリアを継続してきた過程とその過程で行った意思決定、2職業キャリア継続の過程で遭遇した困難やその対処方法、職業キャリア継続を支えた要因、を質的記述的に明らかにすることである。当該年度は、女性労働者の職業キャリア形成に関連する国内外の先行研究サーベイより、研究動向や知見を把握、整理した。また日本国内の女性看護職員の職業キャリア形成に対する支援や取り組みに関する資料収集や各種シンポジウムへの参加を通して、現状把握を行った。合わせて、国際会議に参加し、海外での女性看護職員のキャリア形成の研究知見に関する情報収集を行った。さらには、女性看護職員の職業キャリア形成についての現状を詳細に捉えるために、有識者へのヒアリング調査を実施した。平成27年度の研究成果に基づき、平成28年度以降に実施予定の半構造化面接調査の調査対象者の選定基準に若干の変更を加える必要があると判断したため、調査対象者の抽出に当初の想定より時間を要してはいるものの、当該研究課題の実施、進捗状況は概ね当初の研究計画に沿っているものと判断できる。当該年度は結婚・出産・育児・転職等を経験した女性看護職員、結婚・出産・育児を経験しながら看護職キャリアを継続する同僚と共に働く女性看護職員、家事・育児役割を家庭内でメインで担当しつつ看護職として働いている男性看護職員、計8名を対象とした半構造化面接調査を実施した。合わせて、結婚・出産・育児を経験しながらも就業を継続している海外の女性専門職2名を対象とした半構造化面接調査を実施した。また、国際学会に参加し、看護職の離職意向と職場の両立支援的文化との関連についての知見を発表すると共に、海外の看護職に対する両立支援制度に関する情報収集を行った。面接調査対象者の選定に時間を要しているため、データ収集が当初の予定より遅れている。当該年度は結婚に加え、出産、育児という女性ならではのライフイベントを契機とした女性看護職の離職予防対策立案の示唆を得るために、民間企業で働く女性を対象とした半構造化面接調査を実施した。調査対象者は、結婚、妊娠・出産、育児を経ながらも総合職としてキャリア継続に努めている株式上場企業の女性労働者とした。面接調査では、これまで実施してきた女性看護職を対象とした調査と同様に、1結婚、妊娠・出産、育児を経験しつつ、職業キャリアを継続してきたプロセスの様相、2職業キャリア継続のためにどのような意思決定を行ってきたのか、3職業キャリア継続実現の支えになっている要因、4職業キャリア継続実現の阻害要因・困難要因とその対処法について尋ねた。前年度まで収集した、女性看護職対象の面接調査データ、今年度収集した上記データについて現在解析を進めている。また、国際学会にて女性看護職の職業継続要因と職務満足度、疲労蓄積度との関連について発表し、国内の学会にて女性看護職の職務満足度および疲労蓄積度に対する職業ストレスの関連について発表を行った。これら学会発表内容についてさらに修正を重ね、現在論文としてまとめている段階にある。平成27年度の研究成果に基づき、平成28年度は半構造化面接調査を実施予定である。調査に必要となるインタビューガイドの内容について現在精査している段階であり、また調査対象者の抽出も進めている。平成28年度下半期には国際会議に参加予定であり、女性看護職員のキャリア形成支援に関する海外の動向や研究知見について情報収集を行い、日本国内での支援策を構築する上での示唆を得ることを計画している。

平成28年度に引き続き、関東地方および近畿地方の7:1看護体制を実施している、一般病床を有する総合病院に勤務する女性看護職員の中で、結婚、出産・育児を経て看護職としての職業キャリアを継続している者を対象とした半構造化面接調査を実施する。また、面接調査より得られたデータから逐語録を作成、データ分析を行っていく。本研究結果公表に向けて随時、学会発表準備及び論文作成を進める。看護管理学平成27年度の研究及び調査を効率的に推進したこと、予算を有効かつ効率的に使用したことに伴い未使用額が発生した。研究費の効率的な使用を試みた結果、余剰分が発生した。平成28年度は関西地方で勤務する女性看護職員を対象とした半構造化面接調査を予定している。そのため、研究費の使用計画は第一に、関西地方への面接調査のための出張旅費、面接調査実施場所の確保が必要不可欠となる。また、面接調査で得たデータより精密な逐語録を作成するにあたり、テープ起こしを業者に依頼することを予定しているため、人件費の支出が必要不可欠となる。さらに、当該研究課題に関連した最新の研究動向、知見、情報収集を目的とした学会参加も必要となるため、そのための費用も研究費から支出することを計画している。当該研究における半構造化面接調査実施のためには、面接実施場所を対象者の希望する場所に設定する必要があり、旅費の負担が大きい。したがって余剰分は面接調査実施のための旅費として使用することを予定している。