hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Chern-Simons理論の確率論による新展開

Chern-Simons(チャーン・サイモンズ)全ラグランジアンの汎関数積分をウィナー空間の設定で数学的に取り扱うために、スーパー・フィールドの方法で変形したラグランジアンに現れる無限行列式を含む3次の項を、共同研究者であるドイツのボン大学のアルべべリオ教授や本学の物理学者の船久保教授の教示を受けて果敢な方法で正則化し、ウィナー空間上の汎関数として定式化した。ファインマン測度をウィナー測度を用いて定式化する伊藤の方法を変形して漸近剰余項の評価を行った。この理論を含むゲージ理論に関連するとして、揺らぎのある面の運動を集合値確率過程の立場から研究した。集合値確率積分を定義し、確率微分方程式について解の存在と一意性をある制約の下で証明した。制約を比喩的に言えば、クラゲの運動は捉えたがアメーバの運動を捉えるには至っていない。Chern-Simons積分をウイナー空間の枠組みで、数学的に定式化し、レベル無限大での漸近展開を求めるという目標にたいして、研究実施計画の中で、論文出版に一番近い段階にあるのがドイツのアルベベリオ教授との共著論文であり、藤原の方法の適用が次であり、東北の西川氏との共同研究は、当該年度に大きな進展はなかった。一方、関連分野として研究を進めている面の確率運動については、当該年度において集合値確率積分・確率微分方程式について、一定の成果を得た。分かりやすくいえば、アメーバのような運動は、いまだ捉えるに至っていないが、クラゲのような運動を捉える端緒はつかんでいる。結果の一部は、すでにJ. Math. Anal. Appl. 350(2009)に出版された。平成21年度も前年に引き続いて、Chern-Simons理論の基礎となる積分の漸近展開と展開係数の計算に集中した。ここ7年ばかり、ドイツのボン大学のアルベベリオ教授とウィナー空間の枠組みを用いた大胆な定義による漸近剰余の評価に関する仕事がまとまって出版の日の目を見たことが第一の成果である。将来この研究課題に関連すると思って始めた面の確率運動に対する、集合値確率微分方程式に対する、中国からの留学生の張金平女史、九州工業大学の岡崎悦明教授との共同研究が、ある程度の満足すべき成果を上げた。面に交わる方向への揺動には成功したが、面に沿う方向への揺動には成功していない。一言でいえば「クラゲの運動」を捉えるのには成功したが「アメーバの運動」を捉えるのには成功していない。研究業績の論文の項参照。他の2つのプロジェクト研究は成果を公表するところまでは進んでいない。Chern-Simons理論をウイナー空間を用いて設定し、物理学の常套手段である摂動展開を数学的に漸近展開理論を構築して正当化するという目標に対しては、Chern-Simons汎関数に現れる微分形式の3乗の項を落として正当化することには、共同研究者の東北大学の西川教授とともに、既に成功している。当該年度は、その3乗の項を落とさずに考察される全Chern-Simons汎閑数積分に対して、漸近展開における我が国の第一人者による藤原理論の無限次元化を、藤原先生の共同研究者である工学院大学の熊ノ郷教授の協力を得て建設し、さらに汎閑数に対するファインマン積分をガウス積分で置き換えた対象に対する漸近展開について、2つのプレプリントにまとめたが投稿するには至らなかった。さらなる校正ののち、しかるべき査読付き雑誌に投稿したい。この研究は、新しいゲージ理論である超対称的開放弦理論とも関連しているので、面が複雑に運動することの研究は必ずや関連をもつと予想して、集合値確率過程の研究も押し進めるという目標に対しては、面に交わる方向に複雑に揺動する、いわばクラゲのような運動に対応する集合値確率微分方程式について、その問題設定、解の定義、解の存在と一意性に対する代表的条件であるリプシッツ条件等について、共同研究者の華北電力大学の張準教授、九州工業大学の岡崎教授とともに一連の研究を続けてきたが、当該年度において、その一連の研究の最終結果を得、米国の査読つき雑誌Commun.Stoch.Anal.の2010年度第4巻2号に発表した。
悪性中皮腫の遺伝子異常の同定と新規分子診断法の開発

LATS2遺伝子が悪性中皮腫の新規がん抑制遺伝子であり、中皮腫の約20%において不活性化していることを明らかにした。中皮腫細胞でNF2遺伝子やLATS2遺伝子が変異することにより、細胞内の腫瘍抑制シグナル系であるHippo経路の不活性化が引き起こされる。その結果、YAP分子の活性化を引き起こし、サイクリンDや結合組織成長因子などの転写促進を誘導し、中皮腫の悪性形質の増強を引き起こしていることが明らかとなった。染色体13q12.11におけるLATS2遺伝子の変異解析を進め、中皮腫細胞株合計20株中4株にホモザイガス欠失を、3株にナンセンス変異あるいは小欠失を同定した。LATS2発現プラスミド、レンチウイルスベクターを構築し、LATS2欠損中皮腫細胞株にトランスフェクションしたところ、増殖能および足場非依存性増殖能の低下を明らかにした。さらにボイデンチャンバー法にて浸潤能の低下を明らかにした。25症例の臨床腫瘍検体からゲノムDNAを抽出し、アレイCGH解析あるいはシークエンシングを施行し3例において不活性型ゲノム異常を同定した。さらに45症例で抗LATS2抗体を用いて免疫組織染色を施行したところ、13例(29%)で発現の減弱を認めた。一方、LATS2が制御するYAPがん遺伝子産物についても解析を進めた。野生型LATS2遺伝子のトランスフェクションにより、YAPがリン酸化され転写コアクチベーターとして不活性化されることを明らかにした。さらに、免疫組織染色にて45例中36例にてYAPの発現を確認し、33例において細胞核での強陽性所見を認め、多くの中皮腫組織においてYAPが恒常的に活性化していることを明らかにした。これらの結果は、LATS2遺伝子が悪性中皮腫における新規がん抑制遺伝子であり、NF2遺伝子異常のみならずLATS2遺伝子の異常によってもYAPが恒常的に活性化して中皮腫細胞の増殖が促進されていることを強く示唆した。一方、アレイCGH解析で検出された染色体コピー数が変化する領域(gainあるいはloss)についてシークエンスキャプチャー法を行った。染色体13q12に局在するLATS2遺伝子が悪性中皮腫の新規腫瘍抑制遺伝子であることが明らかとなり、中皮腫細胞の増殖・進展に係わる悪性化機構の解析が進んだ。LATS2は腫瘍抑制性のカスケードであるHippoシグナル伝達系の構成分子であり、LATS2の不活性化によりHippo伝達系が不活性化され、転写コアクチベーターであるYAPがん遺伝子産物が恒常的に活性化される。YAPが恒常的に活性化している3株の中皮腫細胞株を用い、RNA干渉法を用いてノックダウンし発現が低下する遺伝子群を網羅的な発現解析を用いて検討した。228遺伝子が3株に共通して発現抑制され、特にサイクリンD1やFOXM1などの細胞周期を正に制御する遺伝子群がYAPにより転写が制御されていることが明らかとなった。サイクリンD1,FOXM1のプロモーター領域にYAPおよび転写因子TEADが結合することをクロマチン免疫沈降法、転写レベルが増強することをルシフェラーゼリポーターアッセイによって明かにした。これらの遺伝子のノックダウンにより中皮腫細胞の増殖が抑えられた。一方、YAPにより結合組織増殖因子(CTGF)遺伝子の転写も亢進され、in vivoにおいて腫瘍間質の造成に関与していることが明らかとなった。さらに、CTGFの転写促進にはTGF-betaシグナル伝達系の活性化が関与していることも明らかとなった。すなわち、中皮腫細胞ではHippoシグナル伝達系の不活性化のみならずTGF-beta系の活性化が協調してCTGFの発現亢進を引き起こし、中皮腫の悪性形質の獲得に係わっていることが明らかとなった。本年度の研究により中皮腫におけるNF2-Hippoシグナル伝達系の不活性化によるYAPの恒常的活性化がどのような遺伝子群の発現を促進し、中皮腫細胞の悪性形質の獲得に関与しているかその詳細が明らかとなった。悪性中皮腫におけるNF2-Hippo腫瘍抑制シグナル伝達系に係わるコンポーネントについて中皮腫細胞株24株を用いてさらに詳細に検討し、NF2, LATS2、SAV1遺伝子の不活性化の他にLATS1, AJUBA, KIBRA遺伝子の不活化異常の存在を新たに明らかにした。LATS1は昨年度までに明らかにした悪性中皮腫の新規腫瘍抑制遺伝子LATS2とホモローグ(リン酸化酵素)であるが、LATS1分子も上流のHippoシグナルを受けてYAPがん遺伝子産物(転写コアクチベーター)のリン酸化(不活性化)に関与していることが示唆された。LATS1の不活性化は24細胞株中5株において認められ、その内3株はLATS2の不活性化が共に認められた。LATS

2遺伝子が不活性化している中皮細胞(24株中6株)ではLATS1遺伝子が共に不活性化した場合、YAPの恒常的な活性化(低リン酸化状態)がさらに増強されることが示唆された。さらに、中皮腫細胞においてYAPの抑制(リン酸化)はLATS1よりもLATS2がドミナントに作用することが示唆された。中皮腫臨床検体20検体を用いてYAPの免疫組織学的染色を新たに行い、15検体で中高度発現、19検体において細胞核が細胞質より強染性(転写コアクチベータとして活性化)であることを確認した。一方、YAPの標的遺伝子であるconnectivetissuegrowthfactor (CTGF)をノックダウンした中皮腫細胞株をヌードマウスに移植したところ、コントロールに比べマウスの生存が延長し、CTGFがin vivoにおいて腫瘍の悪性化に関与していることが明らかとなった。悪性中皮腫における新規がん挿制遺伝子][LATS2の同定に成功し、それに基づく悪性中皮腫細胞におけるHippoシグナル伝達系の分子生物学的特徴の詳細について明らかにすることができた。これらのHippoシグナル伝達経路に関与する分子群の遺伝子変異、発現異常は高頻度であり、中皮腫の発がん・進展に大いに関与していることが明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。悪性中皮腫において、ほぼ80%においてNF2,LATS2,あるいはSAV1といったHippoシグナル伝達系の構成分子の不活性化変異が存在することが明らかとなった。残りの20%についてもHippoシグナル伝達系の他の構成分子の異常の存在する可能性があるため、さらに詳細に検討を進める。特に、Kibra,Ajubaといった最近Hippoシグナル伝達系に関与することが報告された分子に対して中心に検討を遂行する。これらの分子の関与が明らかになった場合には、発現異常の頻度や病理組織学的な対比とともに、機能的な側面についても検討を加える。
人口規模に応じた市町村保健師の地域保健活動マネジメント

本研究の目的は、デルファイ法による調査により、市町村の人口規模別に、母子保健分野、健康づくり分野、介護予防分野における保健師の活動方法を、地区又は特定集団管理、活動体制等の組織運営管理、人材育成の観点から調べ、人口規模に応じた市町村保健師の地域保健活動マネジメント方法を明らかにすることである。平成30年度は、平成29年度に検討・決定した第1次調査項目(健康課題明確化のための方法、地区活動の方法、保健事業の提供方法、住民への関わり方、住民組織への関わり方・住民組織との協働方法、所属市町村内(他職種・他部署)における連携方法、保健師間の連携方法、事業委託先との連携方法、他機関との連携方法、保健師のスキル及びモチベーションを高める方法で構成される)による予備調査を1市の管理的立場の保健師及び介護予防分野の保健師を対象に実施するとともに、平成29年度に公表された本研究に関連する文献検討を行った。その結果、Donabedianによる質評価の枠組みの要素やPDCAサイクルの観点を入れ、調査項目の再検討・再整理を行い、第2次調査項目を決定した。また、人口規模(1万未満、1万以上3万未満、3万以上5万未満、5万以上10万未満、10万以上)や人口増加状況、定住自立圏構想中心市宣言または連携中枢都市宣言といった選定方針(無作為抽出の場合には抽出率40%とした)により、次年度に実施する第1回目デルファイ調査の対象とする市区町村を選定した当初計画では、1年目に人口増減、合併、地理的特徴等を考慮した選定方針により、5分類した各人口規模に該当する市町村を各々2から3カ所、計12から18カ所選定し、各市町村の母子保健、健康づくり、介護予防の各分野の担当保健師並びに統括保健師又は同様の役割を担う保健師を対象に半構成的インタビュー調査をし、その結果に基づき、2年目に一からデルファイ法による調査項目を検討し調査用紙を作成することとしていた。しかし、研究者会議を重ねる中で、本研究組織メンバーらの先行研究の結果を活かせるのではないかとの結論に達し、先行研究の結果である保健師活動の課題及び保健師活動の工夫を人口規模及び活動分野の観点から再分析し、1年目にデルファイ法による調査項目を検討し調査用紙を作成することとした。平成29年度は第1次調査項目による予備調査までを実施する予定であったが、対象選定までにとどまったため、この時点で進捗状況はやや遅れていた。これにより、2年目は1年目に検討・決定した第1次調査項目について、人口規模、定住自立圏構想、人口増加の観点から選定した9市町村の保健師を対象に予備調査を行い、その結果に基づき調査項目を精錬すること、さらに1回目のデルファイ法による調査を実施し、調査結果に基づき、調査項目を追加・修正・削除する等見直し、新たな第2次調査項目による調査用紙を作成することとしていた。しかし、平成30年度は1市の管理的立場の保健師及び介護予防分野の保健師を対象に予備調査を行うとともに、平成29年度に公表された本研究に関連する文献検討を行った結果、1回目のデルファイ法による調査を実施する前に、調査項目の再検討・再整理を行い、第2次調査項目を決定した。そして、第1回目デルファイ調査の対象とする市区町村の選定までにとどまったため、進捗状況は「遅れている」とした。2019年度は、前年度に決定した第2次調査項目に基づき、1回目のデルファイ法による調査を、前年度に選定した市区町村を対象に実施する。対象保健師は各分野の担当保健師並びに統括保健師又は同様の役割を担う保健師とする。調査内容は第2次調査項目について、所属自治体における必要性及び重要性(5件法)、各調査項目への意見、提示した調査項目以外に所属自治体において必要又は重要と思う活動とその理由とする。調査方法は郵送無記名自記式質問紙調査とし、希望する対象にはE-mailでも調査用紙を送る。調査結果に基づき、調査項目を追加・修正・削除する等見直し、新たな第3次調査項目による調査用紙を作成する。これにより、当初計画において2年目に実施することとしていた2回目のデルファイ調査を実施する。当初計画において実施することとしていた3回目のデルファイ調査は実施せず、2回目の調査データから、人口規模別かつ活動分野別の地区又は特定集団管理・組織運営管理・人材育成に関わる保健師の活動方法等を分析する。これらの結果について、統括保健師等へのフォーカスグループも加えて、人口規模に応じた市町村保健師の地域保健活動マネジメント方法を検討する。時間的に統括保健師等へのフォーカスグループの企画が難しい場合には、本研究組織メンバーのネットワークにより対象を選定し、個別ヒアリングとする。

平成29年度は、デルファイ法による調査用紙を検討するために、本研究組織メンバーらの先行研究である841市町村(人口規模により層化無作為抽出)を対象とした「健康格差を縮小しソーシャルキャピタルの醸成を促進する市町村保健師の地区管理」の研究結果である保健師活動の課題及び保健師活動の工夫を再分析し、その結果に基づき4回の研究者会議における討議を重ねるとともに、日本公衆衛生看護学会における公衆衛生看護学教育研究者・実践者との意見交換を行い、人口規模別(1万未満、1万以上3万未満、3万以上5万未満、5万以上10万未満、10万以上)及び活動分野別(母子、健康づくり、介護予防)の活動の特徴を検討・整理した。その結果、健康課題明確化のための方法、地区活動の方法、保健事業の提供方法、住民への関わり方、住民組織への関わり方・住民組織との協働方法、所属市町村内(他職種・他部署)における連携方法、保健師間の連携方法、事業委託先との連携方法、他機関との連携方法、保健師のスキル及びモチベーションを高める方法で構成される第1次調査項目を決定した。また、人口規模や活動分野以外に市町村保健師の地域保健活動マネジメントに影響すると考えられることを検討し、地理的特徴等も併せて調査項目とすることとした。さらに、第1次調査項目による予備調査の対象として人口規模、定住自立圏構想、人口増加の観点から9市町村選定した。当初計画では、1年目に人口増減、合併、地理的特徴等を考慮した選定方針により、5分類した各人口規模に該当する市町村を各々23カ所、計1218カ所選定し、各市町村の母子保健、健康づくり、介護予防の各分野の担当保健師並びに統括保健師又は同様の役割を担う保健師を対象に半構成的インタビュー調査をし、その結果に基づき、2年目に一からデルファイ法による調査項目を検討し調査用紙を作成することとしていた。しかし、研究者会議を重ねる中で、本研究組織メンバーらの先行研究の結果を活かせるのではないかとの結論に達し、先行研究の結果である保健師活動の課題及び保健師活動の工夫を人口規模及び活動分野の観点から再分析し、1年目にデルファイ法による調査項目を検討し調査用紙を作成することとした。平成29年度は第1次調査項目による予備調査までを実施する予定であったが、対象選定までにとどまったため、進捗状況は「やや遅れている」とした。本研究の目的は、デルファイ法による調査により、市町村の人口規模別に、母子保健分野、健康づくり分野、介護予防分野における保健師の活動方法を、地区又は特定集団管理、活動体制等の組織運営管理、人材育成の観点から調べ、人口規模に応じた市町村保健師の地域保健活動マネジメント方法を明らかにすることである。平成30年度は、平成29年度に検討・決定した第1次調査項目(健康課題明確化のための方法、地区活動の方法、保健事業の提供方法、住民への関わり方、住民組織への関わり方・住民組織との協働方法、所属市町村内(他職種・他部署)における連携方法、保健師間の連携方法、事業委託先との連携方法、他機関との連携方法、保健師のスキル及びモチベーションを高める方法で構成される)による予備調査を1市の管理的立場の保健師及び介護予防分野の保健師を対象に実施するとともに、平成29年度に公表された本研究に関連する文献検討を行った。その結果、Donabedianによる質評価の枠組みの要素やPDCAサイクルの観点を入れ、調査項目の再検討・再整理を行い、第2次調査項目を決定した。
海馬CA3、歯状回領域における選択的神経細胞死の発生機序解明

低酸素環境下(5% O2,95%N2)ならびに室内気でラットを30分間飼育した後、ラットを室内気に戻し、海馬切片を経時的、経日的に作成した。1)海馬切片をヘマトキシリン-エオジン染色したところ、低酸素負荷後21日目の海馬CA3、歯状回領域に神経細胞死を認めた。2)細胞骨格蛋白の1つであるNF200蛋白の抗体でイムノブロット分析した結果、1日目ですでに有意に減少し、7日目、21日目においても、この減少は認められた。3)海馬グルタミン酸受容体の変動を受容体結合実験で検討した結果、NMDA型受容体のみが減少し、KA型、AMPA型受容体は変動を受けないことが示唆された。4)C-fos蛋白の抗体を用いて、海馬切片を経時的、経日的に検討した結果、C-fosは低酸素負荷直後に歯状回領域で増加し、3時間後には元のレベルに戻った。しかし、1日後にふたたび増加し、この増加は7日目まで続いた。またCA3領域ではこのC-fosの変動は認められなかった。以上の結果、低酸素負荷により海馬神経細胞は細胞骨格蛋白が障害を受け、細胞死が発生する可能性が示唆された。またこの細胞死はNMDA型グルタミン酸受容体を介する可能性が示唆された。さらに、C-fosの海馬領域内での異なった変動は、神経細胞死とそれに体する保護作用の関係を示唆するものである。今後、NMDA型受容体阻害薬、non-NMDA型受容体阻害薬前投与により、低酸素負荷による上記の海馬神経細胞死が阻止されるかどうか、また虚血モデルにより主として海馬CA1領域に発生する神経細胞死と低酸素モデルの神経細胞死発生機序の差異を検討することにより、脳神経細胞障害によって生じる疾患の予防と治療に役立つと思われる。
膵癌に対するＧｅｍｃｉｔａｂｉｎｅの作用発現におけるＨＳＰ２７の役割

膵癌由来細胞株におけるGemcitabine(GEM)によるアポトーシスの誘導には、HSP27のリン酸化が重要な役割を果たしており、リン酸化HSP27(P-HSP27)の発現がGEM感受性を決定する因子であることを明らかにした。さらに、超音波内視鏡下針生検(EUS-FNA)によって得られた臨床病理検体と患者背景因子の検討によって、P-HSP27は遠隔転移(+)群よりも(-)群で有意に発現レベルが高く、高発現群は低発現群よりも有意に生存期間が長く、P-HSP27発現と臨床的悪性度に逆相関がみられた。一方、HSP27/P-HSP27がGEM化学療法の効果を予測できるという結果は得られなかった。これまで当施設において膵癌の化学療法前確定診断を目的に超音波内視鏡(EUS)ガイド下吸引針生検(EUS-FNA)による病理組織採取を行った症例のうち、GEMによる化学療法を施行し予後が明らかな150例を対象とし、このうち2コース終了時の効果判定で有効(partial response: PR以上)あるいは6ヶ月以上不変(long stable disease: long SD)であった症例をGEM奏功群、2コース終了時の効果判定で進行(progression disease: PD)をみとめた症例を無効群として、治療前生検組織における総HSP27量およびリン酸化HSP27の発現について検討した。対象の内訳はGEM奏効群36例、GEM無効群54例、その他(6ヶ月未満のSDと評価不能例)60例であった。この中でGEM奏効群と無効群について比較したところ、リン酸化型HSP27の発現の高い症例ではGEMが無効であるが傾向が得られたため、現在、膵癌の進行度(ステージ)や分化度などとの相関についても検討中である。また我々は、これまでに変異HSP27プラスミドの作成と膵癌細胞(Panc1)におけるその機能解析を行ったところ、総HSP27ではなく、リン酸化HSP27の発現量がGEM感受性を決定する因子であることを見出し報告した(Nakashima M et al., Cancer Lett 2011)。さらに現在、これらin vitroでの結果と臨床検体での結果との整合性について検討中である。熱ストレスタンパク(HSP)はタンパクのfoldingを制御する分子シャペロン機能を有することが知られているが、そのうちHSP27は膵癌をはじめ各種固形癌で過剰発現を認め、治療抵抗性や予後に関連することが報告されている。我々はこれまでに膵癌細胞株において、膵癌化学療法の標準的薬剤であるGemcitabine(GEM)によるアポトーシスの誘導にはHSP27のリン酸化が重要な役割を果たしていることを報告し、さらに変異HSP27プラスミドの作成と膵癌細胞(Panc1)におけるその機能解析により、総HSP27ではなく、リン酸化HSP27(P-HSP27)の発現量がGEM感受性を決定する因子であることを見出した。さらに、HSP27およびP-HSPの膵癌組織における発現レベルとその臨床的意義について検討するため、膵癌診断時に超音波内視鏡ガイド下吸引針生検(EUS-FNA)によって得られた病理検体を用いて、HSP27およびP-HSP発現と病理組織学的悪性度、臨床的悪性度、化学療法(GEM)に対する反応性との相関について検討したところ、HSP27発現と組織学的悪性度(分化度)、臨床病期(遠隔転移の有無)、化学療法(GEM)に対する反応性、予後(生存期間)との間に関連性はみられなかったが、P-HSPについては遠隔転移のない群では有る群よりも有意にP-HSP27の発現レベルが高く、また、P-HSP27高発現群では低発現群よりも有意に生存期間が長かった。すなわち、P-HSP27の発現と膵癌の臨床的悪性度には逆相関がみられ、EUS-FNAによって得られた生検検体中のP-HSP27発現を評価することにより、膵癌の予後が予測できる可能性が示唆された。なお、今回の検討では、HSP27あるいはP-HSP27が化学療法(GEM)の効果を予測する因子になりうるという結果は得られなかった。我々は、膵癌における低分子量ストレスタンパク質heat shock protein (HSP)27の役割に着目し、超音波内視鏡(EUS)ガイド下吸引針生検(EUS-FNA)により得られた膵癌組織を用いて、HSP27およびリン酸化型HSP27の発現量と臨床効果・予後との関係を検討することでHSP27による予後予測を目指している。平成23年度は病理組織における総HSP27およびリン酸化型HSP27の発現の解析を行った。

今までに当施設において化学療法前確定診断を目的にEUS-FNAによる病理組織採取を行った膵癌症例のうち、Gemcitabineによる化学療法を施行し、予後が明らかな症例150例を対象とし、この中でGEM奏効群と無効群について、病理組織におけるHSP27およびリン酸化型の発現様式を免疫組織染色にて比較検討した。その結果リン酸化型HSP27の発現の高い症例ではGEMに対し無効であるが傾向が得られた。現在その詳細について症例数を増やし検討中である。さらに変異HSP27プラスミドの作成とその機能解析を行った。HSP27の15、78、82番目のセリン残基をアラニンに置換した恒常的非リン酸化型HSP27(3A)、およびアスパラギンに置換した恒常的リン酸化型の変異HSP27(3D)を作成し、膵癌細胞に遺伝子導入し細胞の増殖能・転移能の違いや細胞内情報伝達に関わる因子への影響について検討した。その結果、control (empty)とwild type (WT)の間に細胞増殖能に有意な差を認めなかったものの、3Aは3Dに対し細胞増殖能の亢進を認めた。またGEMに対する反応についてはemptyとWTの間に有意な差は認めなかった。現在3Aと3Dの間でGEMに対する反応に違いがないか検討中である。さらにこれらに違いがある場合に分子生物学的な解析を行う予定である。平成24年度に予定していた計画についてはやや遅れが生じている。病理組織における総HSP27およびリン酸化型HSP27の発現の解析:EUS-FNAによって採取したGEM投与前の膵癌組織検体を、HSP27およびリン酸型HSP27の特異抗体を用いて染色し、その発現量を検討したが、検体量が微小な症例が多く、最終的な評価が可能であった症例数が十分確保できなかったため、その後症例の追加を行った。評価方法については、病理医の指導の下で癌部と非癌部における発現量の違いを検討したうえで、ソフトウェアを用いて癌部の面積と発現量を定量化する公式の作成を試みているが、やや難渋している。変異HSP27プラスミドの作成とその機能解析および膵癌由来細胞におけるGemcitabine投与によるHSP27およびリン酸化型HSP27の変化の検討:変異HSP27プラスミドの作成および恒常的膵癌細胞株を樹立し、これらの細胞株について細胞増殖能、GEM投与による殺細胞効果の検討についてすでに報告した(Nakashima M et al., Cancer Lett 2011)。現在、変異HSP27のトランスジェニックマウスの作成に向けた準備を行っている。平成23年度に予定していた計画についておおむね順調に進んでいる。「病理組織における総HSP27およびリン酸化型HSP27の発現の解析」EUS-FNAを用いてHSP27およびリン酸型HSP27の発現量を組織染色にて計測したが、至適な条件設定を見出すのにやや難渋したことと、予想より検体量が微小である症例が多く、結果的に症例数が減少してしまっているため、今後追加で組織染色を行う必要がある。「変異HSP27プラスミドの作成とその機能解析および膵癌由来細胞におけるGemcitabine投与によるHSP27およびリン酸化型HSP27の変化の検討」変異HSP27プラスミドの作成および恒常的膵癌細胞株は樹立できた。またそれぞれ細胞株について細胞増殖能、GEM投与による殺細胞効果の検討は終了しており、おおむね順調である。今後は以下にあげるような項目について詳細な検討を行う予定である。
脊髄膠様質のシナプス糸球体における痛覚情報伝達の調節機構

連続超薄切片法と包埋後免疫組織化学法を組み合わせて、ニワトリ脊髄膠様質のP物質免疫反応陽性終末を含むシナプス糸球体の構築を調べた。3羽のニワトリ脊髄頸膨大部膠様質からP物質免疫反応陽性の中心終末を含む7個のシナプス糸球体の完全連続超薄切片を得た。それぞれの糸球体は15個の中心終末と1480個の周囲の神経要素から構成されていた。これらのシナプス糸球体中で観察されたシナプスは以下のようなものであった。すなわち(1)中心終末がシナプス前要素として周囲のシナプス小胞を持たない樹状突起と形成する非対称性シナプス(2)中心終末がシナプス前要素として周囲のシナプス小胞を持つ神経要素と形成する非対称性シナプス(3)中心終末がシナプス後要素として周囲のシナプス小胞を持つ神経要素と形成する対称性シナプス(4)中心終末が周囲のシナプス小胞を持つ神経要素と形成する両方向性シナプス(5)周囲のシナプス小胞を持つ神経要素と樹状突起もしくは樹状突起棘とに形成される対称性シナプス(6)周囲のシナプス小胞を持つ神経要素どうしに形成される対称性シナプスであった。また、この研究により、サルやラットの膠様質で報告されているような、中心終末、周囲の樹状突起、シナプス小胞を持つ神経要素の三者の間の、三つ組みのシナプス配列が、ニワトリ脊髄膠様質のP物質免疫反応陽性終末を含むシナプス糸球体中に存在することが確認された。今後の展望としては、連続超薄切片の写真を3次元的に再構築して、シナプス糸球体を構成する各要素の、相互関係(シナプス)の位置的な効果について調べ、さらに、糸球体を構成する各神経要素を特定するため、各種トレーサーを用い、起源となる神経細胞を調べていきたい。
リポ蛋白(a)のリジン結合性の多様性と動脈硬化との関連

リポ蛋白(a)[Lp(a)]と動脈硬化の発症との関連については多くの報告がある。今回はApo(a)とplasminogen-との分子的相同性に着目し、Lp(a)がフィブリンあるいは細胞膜受容体へのリジン結合性を介して線溶系を競合的に阻害している可能性を検討した。血清をlysine-sepharose columnで分画し、リジン結合性とリジン非結合性分画とした。そしてこの両分画中と原血清Lp(a)濃度をELISA法により測定した。この結果、高Lp(a)症例12例での血清Lp(a)およびリジン結合Lp(a)濃度は各々77.5±7.6、37.9±18.8mg/dl(mean ±SD)、正常例8例では各々7.5±3.2、2.6±1.0mg/dlであった。リジン結合Lp(a)濃度は総Lp(a)と有意に相関した(p=0.655,n=20,p=0.03)。リジン結合Lp(a)/総Lp(a)比は1773%で、この比と総Lp(a)とには相関は認められず(p=0.56)、多様性を示した。また、リジン結合Lp(a)濃度と年齢(p=0.32)、性別(p=0.17)、%理想体重(p=0.18)、総コレステロール(p=0.23)、中性脂肪(p=0.36)、HDLコレステロール(p=0.20)、LDLコレステロール(p=0.42)、空腹時血糖(p=0.16)およびApo(a) phenotype (p=0.51)との間にも関連を認めなかった。さらに高Lp(a)症例のうち動脈硬化性疾患の合併を認めた群(7症例)と非合併群のリジン結合Lp(a)濃度は各々37.1±21.7、39.0±16.2mg/dlであり両群間に有意な差を認めなかった(p=0.81)。以上の結果より、リジン結合性Lp(a)の多様性が明かとなり、動脈硬化性疾患との関連については否定された。最近、遺伝子変異に基づくリジン結合性の喪失例が報告され、これらの分子的基盤を解明すること、また最近報告されたLa(a)のリジンを介さないフィブリンへの結合とリジンを介する結合機構の動脈硬化発症との関連(差異)について明らかにする必要がある。
砥石作業面のレーザコンディショニングを併用した研削焼入れの実現

(1)レーザによるメタルボンドダイヤモンド砥石作業面のコンディショニングに関する研究砥石作業面の状態を最適化するコンディショニングには,(1)結合剤を除去して砥粒を突き出させるドレッシング,(2)砥粒先端を成形して高さを整えるツルーイング,(3)目づまりを取り除くクリーニングがあるが,平成19年度は平成18年度に引き続き(1)のドレッシングを行うとともに,(2)に取り組んだ.まず(1)については,レーザと同時にエアジェットを砥石作業面に照射することによって,レーザの熱エネルギーで溶融した結合剤を吹き飛ばして効率的なドレッシングが可能なことを示した.H19年度はレーザの砥石表面からの反射光によるレーザヘッドへの熱損傷を防ぎ且つレーザとエアジェトの照射点を高精度に一致させるため,レーザ・エアジェット一体型照射ノズルを開発した.これにより任意の照射角度でのドレッシングが可能になり,実用化に向けて一歩前進した.一方,(2)のツルーイングは電着ダイヤモンド砥石を用いて行ったが,ダイヤモンド単結晶がYAGレーザ(λ=1μm)や半導体レーザ(λ=0.8μm)を透過することから,レーザエネルギーを効率的に熱に変換してダイヤモンド砥粒を除去することは難しい.ただし,一定の条件化では砥粒先端が黒鉛化し,この黒鉛層は容易に除去できるため,レーザ照射と研削加工を同時に行うレーザアシストツルーイングの可能性をみいだした.(2)研削熱を利用した鋼材の表面改質加工法(研削焼入れ)に関する研究クロム・モリブデン鋼を対象とした円筒外周プランジ研削での研削焼入れを行い,表面硬化加工法として有効であることを確認した.硬化深さに最も影響を及ぼすのは砥石切込み速度で,切り込み速度100μm/sで硬化層深さ160μmを得ることができる.一方,トラバース研削では,砥石幅と送り(mm/rev)を同一にし,工作物の同一箇所を重畳して研削しないようにすることで局部的な焼き戻しを回避し,ほぼ一様に焼入れを施すことが可能になる.実用的なレベルの焼入れ層深さを確保するためには,より剛性のある工作機械が必要である.(1)レーザによるメタルボンドダイヤモンド砥石作業面のコンディショニングに関する研究砥石作業面の状態を最適化するコンディショニングには,(1)結合剤を除去して砥粒を突き出させるドレッシング,(2)砥粒先端を成形して高さを整えるツルーイング,(3)目づまりを取り除くクリーニングがあるが,平成19年度は平成18年度に引き続き(1)のドレッシングを行うとともに,(2)に取り組んだ.まず(1)については,レーザと同時にエアジェットを砥石作業面に照射することによって,レーザの熱エネルギーで溶融した結合剤を吹き飛ばして効率的なドレッシングが可能なことを示した.H19年度はレーザの砥石表面からの反射光によるレーザヘッドへの熱損傷を防ぎ且つレーザとエアジェトの照射点を高精度に一致させるため,レーザ・エアジェット一体型照射ノズルを開発した.これにより任意の照射角度でのドレッシングが可能になり,実用化に向けて一歩前進した.一方,(2)のツルーイングは電着ダイヤモンド砥石を用いて行ったが,ダイヤモンド単結晶がYAGレーザ(λ=1μm)や半導体レーザ(λ=0.8μm)を透過することから,レーザエネルギーを効率的に熱に変換してダイヤモンド砥粒を除去することは難しい.ただし,一定の条件化では砥粒先端が黒鉛化し,この黒鉛層は容易に除去できるため,レーザ照射と研削加工を同時に行うレーザアシストツルーイングの可能性をみいだした.(2)研削熱を利用した鋼材の表面改質加工法(研削焼入れ)に関する研究クロム・モリブデン鋼を対象とした円筒外周プランジ研削での研削焼入れを行い,表面硬化加工法として有効であることを確認した.硬化深さに最も影響を及ぼすのは砥石切込み速度で,切り込み速度100μm/sで硬化層深さ160μmを得ることができる.一方,トラバース研削では,砥石幅と送り(mm/rev)を同一にし,工作物の同一箇所を重畳して研削しないようにすることで局部的な焼き戻しを回避し,ほぼ一様に焼入れを施すことが可能になる.実用的なレベルの焼入れ層深さを確保するためには,より剛性のある工作機械が必要である.(1)レーザによる砥石作業面のコンディショニングに関する研究砥石作業面の状態を最適化するコンディショニングには,(1)結合剤を除去して砥粒に適切な突出し高さをもたせるドレッシング,(2)砥粒先端を加工して高さ整えるツルーイング,(3)目づまり(工作物の凝着・溶着層)を取り除くクリーニングがあるが,平成18年度は(1)のドレッシングを行った.メタルボンドダイヤモンド砥石にレーザを照射すると,結合剤は熱膨張して再凝固するため,エアジェットによって溶融した結合剤を吹きとばす必要がある.このエアジェットの供給は砥粒や結合剤の熱的損傷を抑制する効果がある.レーザパルス幅,発振周波数,ホイール回転速度を適切に調整することによりホイール全面に一様にレーザドレッシングすることが可能となり,適切な突出量の砥粒が生成できる.レーザドレッシングにおける砥粒の黒鉛化やその後の研削加工においても砥粒の脱落などは生じず,良好な砥石作業面の生成に成功している.(2)研削熱を利用した鋼材の表面

改質加工法(研削焼入れ)に関する研究クロム・モリブデン鋼を対象とした円筒外周プランジ研削での研削焼入れを試み,表面硬化加工法として有効であることを検証した.研削焼入れでは,工作物表面に黒い酸化膜を形成することが必要で,この酸化膜の存在によって研削面表層に硬化層が形成されたことが確認できる.硬化深さに最も影響を及ぼすのは砥石切込み速度ν_aで,ν_a=100mm/sで硬化層深さz_d【approximately equal】160μmを得ることができる.工作物周速度を大きくすると砥石と工作物との接触時間が減少するため硬化層深さは減少する.研削焼入れ後にスパークアウト研削を行うことで工作物表面から酸化膜を除去するとともに,鏡面に加工することが可能になる.(1)レーザによるメタルボンドダイヤモンド砥石作業面のコンディショニングに関する研究砥石作業面の状態を最適化するコンディショニングには,(1)結合剤を除去して砥粒を突き出させるドレッシング,(2)砥粒先端を成形して高さを整えるツルーイング,(3)目づまりを取り除くクリーニングがあるが,平成19年度は平成18年度に引き続き(1)のドレッシングを行うとともに,(2)に取り組んだ。まず(1)については,レーザと同時にエアジェットを砥石作業面に照射することによって,レーザの熱エネルギーで溶融した結合剤を吹き飛ばして効率的なドレッシングが可能なことを示した。H19年度はレーザの砥石表面からの反射光によるレーザヘッドへの熱損傷を防ぎ且つレーザとエアジェトの照射点を高精度に一致させるため,レーザ・エアジェット一体型照射ノズルを開発した。これにより任意の照射角度でのドレッシングが可能になり,実用化に向けて一歩前進した。一方,(2)のツルーイングは電着ダイヤモンド砥石を用いて行ったが,ダイヤモンド単結品がYAGレーザ(λ=1μm)や半導体レーザ(λ=0.8μm)を透過することから,レーザエネルギーを効率的に熱に変換してダイヤモンド砥粒を除去することは難しい。ただし,一定の条件化では砥粒先端が黒鉛化し,この黒鉛層は容易に除去できるため,レーザ照射と研削加工を同時に行うレーザアシストツルーイングの可能性をみいだした。(2)研削熱を利用した鋼材の表面改質加工法(研削焼入れ)に関する研究クロム・モリブデン鋼を対象とした円筒外周プランジ研削での研削焼入れを行い,表面硬化加工法として有効であることを確認した。硬化深さに最も影響を及ぼすのは砥石切込み速度で,切り込み速度100mm/sで硬化層深さ160μmを得ることができる。一方,トラバース研削では,砥石幅と送り(mm/rev)を同一にし,工作物の同一箇所を重畳して研削しないようにすることで局部的な焼き戻しを回避し,ほぼ一様に焼入れを施すことが可能になる。実用的なレベルの焼入れ層深さを確保するためには,より剛性のある工作機械が必要である。
子宮筋腫に対する子宮腔内温水還流下凍結療法の確立

子宮筋腫に対するいくつかの低侵襲な治療法が知られているが、近年、凍結療法が新たな治療法として注目されるようになってきた。しかし、当治療法は新しい治療法であり、妊孕性への影響など不明な問題点も多い。申請者らは子宮腔内に温水を還流下しつつ凍結療法を行うことにより、病変のみを凍結し正常子宮内膜を温存することができるのではないかと考え、子宮腔内温水還流下凍結療法を考案した。本研究では、子宮腔内温水還流下凍結療法の有効性及び安全性について検証する。また子宮筋腫に対する治療後の重要な問題である妊孕性への影響について、動物実験を併用して検証しようとしている。これまでに、全身麻酔下に山羊(雌)を開腹し、子宮腔内(両側子宮角)に還流用チューブを挿入したのち、温水還流下に子宮筋層にプローべを穿刺し凍結療法を行った。また、ブタの摘出子宮に対し還流あり・なしで凍結療法を行い、形成されたアイスボールをMRIにて経時的に観察した。これらの実験で得られたデータを解析中である。豚コレラの流行等により予定していた実験計画を変更する必要性が生じたため。得られたデータを解析する。引き続き研究を遂行する。予定していた動物実験の一部が遂行できなかった。得られたデータを検討した結果、一部のデータに不備が生じていた可能性があることが判明し、詳細を分析中である。得られたデータを解析した結果、実験計画を一部変更する必要性が生じた。遅れている研究を含め、引き続き研究を遂行する遅れている研究を含め、ひきつづき研究を遂行する。遅延している研究計画を次年度以降に行う予定のため研究計画が遅延しており、予定していた研究の一部を次年度以降にも行う必要性が生じたため。(理由)遅延している研究計画を次年度以降に行うため。(使用計画)予定していた研究計画を次年度以降にも順次行っていく。予定していた研究計画を次年度以降にも順次行っていく。
小胞体ストレスに応答した膜結合性転写因子ATF6の選択的出芽機構

ATF6は小胞体への構造異常タンパク質の蓄積(小胞体ストレス)に応答して活性化する小胞体膜結合性転写因子である。本研究では、ATF6の活性化に小胞体膜貫通型リン酸化酵素PERKが関与していることを明らかにした。また、新規ATF6結合タンパク質としてp45を同定することにも成功した。p45は小胞体ストレス依存的にATF6と結合する性質を持つことから、p45の同定により、ATF6の活性化機構の研究が大きく進展すると期待される。小胞体膜結合性転写因子ATF6は、高等動物の小胞体ストレス応答において中心的な役割を果たすと考えられている。小胞体に高次構造の異常なタンパク質が蓄積すると、ATF6は小胞体から出芽して小胞輸送によリゴルジ体へ移行し、ゴルジ体に局在するプロテアーゼSIPおよびS2Pによるプロセシングを受ける。その結果、ATF6の細胞質側ドメインが膜から遊離し、異常タンパク質の修復を行う小胞体シャペロンを転写レベルで誘導する。このように、ATF6の活性化プロセスと活性化の意義については理解が進みつつあるが、ATF6がストレスを感知して小胞体から選択的に出芽する分子基盤については不明な点が多かった。本年度の研究ではATF6の出芽機構に関して以下の成果を得た。1.高等動物の小胞体ストレス応答においては、ATF6の他に小胞体膜貫通型リン酸化酵素IRE1およびPERKが機能しており、それぞれ独自の転写誘導経路を制御している。興味深いことに、PERK欠損細胞においては異常タンパク質の蓄積に応答したATF6の活性化が著しく減弱することを我々は見い出した。この事はATF6の出芽過程のいずれかの段階にPERKが関与することを示唆しており、これまで独立に機能すると考えられて来たセンサー分子が機能的に相互作用する可能性を初めて示した。2.ATF6の出芽機構を解明するためには、ATF6複合体を細胞内から精製し、その構成分子を同定することが有効である。しかしながら、ATF6が膜タンパク質であるため、可溶化と複合体の精製は非常に困難であった。そこで本年度では、細胞内に発現させるATF6の長さを検討し、可溶化と複合体の精製に適したATF6変異体を得ることに成功した。この変異体は野生型ATF6と同様に、異常タンパク質の蓄積を感知してゴルジ体に移行する応答性を有しており、この変異体ATF6を用いてATF6複合体を精製することにより、ATF6の選択的出芽の分子機構が解明できると期待される。小胞体膜結合性転写因子ATF6は、小胞体に高次構造が異常な変性タンパク質が蓄積すると、小胞体からゴルジ体に移行して活性化する。ATF6の活性化機構においては次ATF6がどのように変性タンパク質の蓄積を感知し、小胞体から出芽するのかが重要であるが、その分子機構は良く分かっていない。本年度では、変性タンパク質の蓄積に応答したATF6の小胞体からの出芽機構を明らかにするために、ATF6の標的遺伝子産物を対象にATF6結合タンパク質を探索した。その結果、p45を新規ATF6結合タンパク質として同定することに成功した。p45はC末端側に膜貫通領域を持つ1回膜貫通型タンパク質であり、細胞内に過剰発現させると小胞体に局在した。アミノ酸配列情報から、p45はN末端領域の大部分が小胞体内腔に配向していると予想される,興味深いことに、免疫沈降法による解析の結果、通常の細胞内ではp45とATF6の結合は見られないが、小胞体に変性タンパク質を蓄積させると、両者は速やかに結合することが分かった。これらの結果は、p45がATF6の出芽過程に関与していることを強く示唆している。遺伝子データーベースを用いた解析から、p45は進化的に広く保存されており、これまでのところ、ATF6が存在する全ての生物種にp45が見い出されている。変性タンパク質の蓄積に応答してATF6と結合する小胞体タンパク質はこれまで報告されておらず、本研究によるp45の同定は、ATF6の小胞体出芽機構の解明に大きく貢献するものと期待される。
serpin familyに属する扁平上皮癌抗原によるアポトーシス抑制効果の検討

これまでのデータではSCC抗原-1のcDNAをSCC抗原を発現していない腫瘍細胞(PCI-51、K562)に導入すると活性化NK細胞によるアポトーシスが抑制されていた。そこで今回SCC抗原-1を形質導入した腫瘍細胞に対しアポトーシスを引き起こす種々の刺激(TNFα、抗癌剤(SN-38)、紫外線)を作用させたところ、いずれの刺激のおいてもSCC抗原-1の形質導入された細胞はコントロール細胞に較べアポトーシスが有意に抑制されていた。一方SCC抗原-2の形質導入細胞は得ることができなかった。これについて過剰発現したSCC抗原-2が細胞に障害をあたえている可能性が考えられる。次にSCC抗原-1cDNAのアンテセンス発現ベクターを構築し、これを用いてSCC抗原発現腫瘍(SKG IIIa)を形質転換しSCC抗原の発現量の低下した細胞株を樹立した。これらの細胞株を抗癌剤(VP-16)の存在下で培養したところ、コントロール細胞に比べ細胞死が有意に増加した。次にマウス扁平上皮癌細胞株KLN-205にSCC抗原-1cDNA、あるいはベクタのみを導入しSCC抗原-1産生細胞とコントロール細胞を得た。これらの細胞を用いてまずin vitroでの増殖能を検討したが両者に差は認められなかった。又typeIコラーゲンを基質とする接着能及び浸潤能を調べたが両者に差は認められなかった。そこでこれらの細胞をヌードマウスの皮下に注入して一ケ月後の腫瘍のサイズを検討したところ、SCC抗原-産生細胞由来の腫瘍の方がコントロール細胞由来の腫瘍に比べサイズが有意に大きかった。この腫瘍内におけるアポトーシス細胞をTUNEL法で検討したところ、SCC抗原-1産生細胞由来の腫瘍の方がコントロール腫瘍に比べアポトーシスを起こしている細胞が少ない傾向にあった。これらのことよりSCC抗原-1はin vitro、in vivo共に腫瘍細胞のアポトーシスを抑制していると考えられた。serine protease inhibitor(serpin)familyに属する扁平上皮癌関連抗原SCC抗原-1はIL2活性化NK細胞による細胞障害性を抑え、この抑制メカニズムは主にアポートシスの抑制によることが判っているが、このことが同じserpinに属しSCC抗原-1と非常にhomologyの高いSCC抗原-2でも言えるかどうかを検討するために以下の実験をした。1)SCC抗原産生子宮頸癌培養細胞株SKGIIIaよりRT-PCR法にてSCC抗原-2のcDNAを合成しこれをsense及びantisense方向にretroviral vector(MFG)に挿入した。さらにG418によるselectionをかけるためにinternal ribosomal entry site(IRES)-Neo casetteをその下流に挿入した。現在この培養上清でsense鎖はSCC抗原非産生扁平上皮癌細胞株PCI-51を、一方antisense鎖はSCC抗原産生子宮頸癌培養細胞株SKGIIIaを感染させ、SCC抗原高発現(sense鎖)あるいは抑制(antisense鎖)形質転換細胞を得るべくG418でselection中である。マウス偏平上皮癌細胞株KLN-205にSCC抗原-1cDNA、あるいはベクターのみを導入しSCC抗原-1産生細胞とコントロール細胞を得た。これらの細胞を用いてまずin vitroで増殖能を検討したが両者に差は認められなかった。又type Iコラーゲンを基質とする接着能及び浸潤能を調べたが両者に差は認められなかった。

そこでこれらの細胞をヌードマウスの皮下に注入して一ヶ月後の腫瘍のサイズを検討したところ、SCC抗原-1産生細胞由来の腫瘍の方がコントロール細胞由来の腫瘍に比べサイズが有意に大きかった。この腫瘍内におけるアポトーシス細胞をTUNEL法で検討したところ、SCC抗原-1産生細胞由来の腫瘍の方がコントロール腫瘍に比べアポトーシスを起こしている細胞が少ない傾向にあった。又この腫瘍内に浸潤している単核球はSCC抗原-1産生細胞由来の腫瘍の方が少ない傾向にあった。これらのことよりSCC抗原-1はin vivoにおいて腫瘍細胞のアポトーシスを抑制していると考えられた。このことは将来的にSCC抗原を産生している偏平上皮癌においてSCC抗原の発現を抑えることができれば腫瘍増殖能をおさえることができる可能性を示唆していると思われた。
色彩イメージを付加したサインデザインに関する研究

本研究では、グローバル化に伴い不特定多数の人が利用する空間におけるサインデザインについて、直感的に理解しやすいサインのあり方を考える上での、色彩イメージの活用手法についての研究を行った。国内外の研究者の協力を得て、20カ国に及ぶ調査データを元にサインに使用される色彩の実態を明らかにするとともに、アジア、ヨーロッパの6カ国において、色彩イメージについての被験者実験を行い比較検討した。グローバル化に伴い、色彩イメージが今後も何らかの変化を続けながら、その一方でより共通化することが予測できる。平成20年度は、色彩感覚に関する専門領域で活躍する海外(イギリス、ドイツ、タイ、韓国、中国、チェコ)の研究者に協力を得て、不特定多数の者が使用する公共的施設、国際空港、鉄道駅などにおいて、サインに使用されている色彩の実態調査を行った。現在このデータを整理分析中である。調査により、国際空港を中心として、大きさ、対比、明るさなどのサインの明視性についての配慮はおおよそ問題ないという実態が分かった。しかし、色彩イメージの利用については、日本ほど明確でないように見受けられた。例えば、トイレサインの男女のピクトグラムは類似した人型で細部が見分けにくいにもかかわらず、使用される色彩は同一であり、寒色系・暖色系を使い分けている日本の特徴とは異なる実態が分かった。ただしアジアでは、日本人観光客が多いことで、日本の影響を受けている場所もあった。海外でのサイン調査は、近年のテロ警戒の情勢から、色彩輝度計や装置を用いての測定はできなかった。そこで、デジタル写真撮影による記録と同時に調査者の視感測色により50色程度の色票に当てはめて分類、記録した。調査渡航時には、次年度実施予定のサインの情報内容と色彩感覚との関係についてのアンケート調査と被験者実験の協力を呼びかけ、同じ条件、方法で行うことを説明してほぼ了承を得ることができた。実験研究に先立って、サインの情報内容を表現する語彙56語を日本語から英語に翻訳し、これより、各国の言葉に翻訳する作業を依頼して、了承された。今年度中には、タイ、韓国、中国からのデータを回収できる見込みであり、さらに来年度以降にはチェコ、イギリスなどのデータを回収して、サイン情報の内容と色のイメージについての国際比較を行う予定である。現在、eメールや郵便などで頻繁に情報交換し、それぞれの国の研究協力者との綿密な打ち合わせを行いながら研究を進めているところである。平成21年度は、色彩感覚に関する専門領域で活躍する海外(フランス、スペイン)の研究者に協力を得て、不特定多数の者が使用する公共的施設、国際空港、鉄道駅などにおいて、サインに使用されている色彩の実態調査を行った。昨年度の調査結果と同様に、国際空港を中心として、大きさ、対比、明るさなどのサインの明視性についての配慮はおおよそ問題ないという実態が分かった。また、色彩イメージの利用については、日本ほど明確でないように見受けられ、概してトイレサインの男女のピクトグラムは類似した人型で細部が見分けにくいにもかかわらず、使用される色彩は同一であり、寒色系・暖色系を使い分けている日本の特徴とは異なる実態が明らかであった。しかし、稀にヨーロッパにおいても、日本と同様の暖色系、寒色系の色の使い分けや、その他の色イメージの利用が認められた。男女だけでなく、他にも色イメージの利用の実態が明らかになりつつある。さらに、今年度は、昨年度に実施したタイ、韓国、中国、チェコのサインの情報内容と色彩感覚との関係についてのアンケート調査や被験者実験についてのデータ分析を実施し、国際的な比較検討を行って国ごとの違いや共通点を明らかにしつつある。来年度以降にはイギリスなどのデータを回収して、サイン情報の内容と色のイメージについての比較検討を行う予定である。平成22年度は、これまでに海外で収集したサインに使用されている色彩のデータを整理分析し、設置主体や施設において共通の仕様にすることで、サインの存在、誘目性、内容の理解、差別化などの効果を図っていることを明らかにした。ユニバーサルデザインの観点から、我が国では直感的に理解しやすいサインデザインとして、トイレのピクトグラムに男女の寒色系と暖色系の色分けが一般的に用いられている。しかし、このような色の組み合わせは、ヨーロッパ諸国においては、性別を意識させない無彩色、中国などでは多色相であるという実情を明らかにした。また、日本、韓国、中国、タイ、チェコ、イギリスの6カ国で実施したサインに関連することばによる色彩イメージの評価実験について、国別にデータをまとめて比較検討を行った。vividトーンはいずれの国も回答頻度が高く、日本、韓国、中国、タイ、チェコの5カ国で共通する色彩イメージとして12色相中7色相、17語が抽出された。イギリスのデータは回収が遅れたために現在も分析を継続中である。