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社会経済的要因の健康・学力に及ぼす影響と悪影響を軽減する要因に関する探索的研究

健康日本21では「健康格差の縮小」を基本方針としているが、具体的な解決策を提供できている先行研究は少ない。また、健康格差を拡大させると考えられている「社会経済的要因」を扱う研究は、個人情報保護等の問題から増えい状況が長く続いてきた。そのため、我が国では社会経済的要因が健康格差にどのように影響しているかの実態が理解されているとはいえなかった。そのような背景を受けて、本研究の目的は、1)社会経済的要因と健康・学力の関連性を横断的かつ縦断的研究に検討し、その基盤的要因を明らかにすること、2)社会経済的要因の悪影響を強く受ける集団に着目し、その悪影響を軽減する“運動関連指標"の影響を探索的に解明し、社会経済的要因の悪影響の「解明」から「解決」へとパラダイムシフトの実現を目指すこととした。本研究目的の実現のために、公立中学生1年生のコホート集団(約1000名)を3年時まで追跡し、構築したデータベースから次のような知見を公表することができた。その概要をまとめると、1)社会経済的要因の中でも、保護者の学歴や世帯年収は中学1年生の学業成績に有意に影響し学力格差を助長する可能性があること、2)生徒の体力は社会経済的要因とは別に影響し、体力が高いほど学業成績を高める可能性があること、3)逆に肥満度が高いと生徒の学業成績を悪化させる可能性があること、その他では4)学習状況やテレビゲームなどのスクリーンタイムが生徒の学業成績に有意に影響する、こと等を海外学術雑誌に公表してきた。上記はすべて中学1年時の横断研究の成果であり、縦断調査の分析結果も評価の高い国際誌に投稿を進めている。以上より、中学生の学業成績の格差拡大に社会経済的要因は悪影響を見せるが、その悪影響に対し、高体力や肥満予防、学習状況やスクリーンタイムの過剰利用の是正が学業成績の格差縮小に好影響をもたらす可能性があることが明らかとなった。健康日本21では「健康格差の縮小」を基本方針としているが、具体的に解決しうる先行研究は少ない。また、健康格差を拡大すると考えられている「社会経済的要因」を扱う研究は、プライバシーの問題などから測定できず我が国では殆ど普及していない。しかし、近年では国内外のいくつかの研究成果より社会経済的要因と健康・学力が関連するとの報告も散見される。そこで、本研究課題では、1)社会経済的要因と健康・学力の関連性を横断的かつ縦断的研究に検討しその基盤的要因を明らかにするとともに、2)社会経済的要因の悪影響を強く受ける集団に着目し、その悪影響を軽減する“運動関連指標(体力、運動部への所属など)"の影響を探索的に解明し、従来の社会経済的要因の悪影響の「解明」から「解決」へとパラダイムシフトの実現を目指すこととした。具体的には、平成27年度からの3年間で、以下の3つの研究を計画している。すなわち、中学生における社会経済的要因と健康状態・学業成績の関連性を横断的検討(研究1)、その集団を前向きに追跡調査し因果関係の解明(研究2)、研究2のサブ解析で社会経済的要因による悪影響を強く受けやすい集団に焦点を当て、“社会経済的要因の悪影響"を軽減しうる運動関連指標の探索(研究3)である。研究初年度にあたる平成27年度には、北海道札幌近郊の公立中学1年生約1000名に横断調査を実行し、現在横断データ解析のためのデータベースを作成中である。調査対象校との調査時期の調整が少し時間を要したため当初計画より少しだけ遅れて調査を開始することとなったが、当初計画していた中学生1年生約1000名の横断調査を完了することができたため、おおむね順調に進展していると考えている。しかし、近年では社会経済的要因と健康・学力が関連するとの報告も散見される。そこで、本研究課題では1)社会経済的要因と健康・学力の関連性を横断的かつ縦断的研究に検討し、その基盤的要因を明らかにする。また、2)社会経済的要因の悪影響を強く受ける集団に着目し、その悪影響を軽減する“運動関連指標(体力、運動部への所属など)"の影響を探索的に解明し、従来の社会経済的要因の悪影響の「解明」から「解決」へとパラダイムシフトの実現を目指す。本年度は、上記研究目的を実現させるために公立中学生の1年生をコホートとし、約1000名規模で縦断調査を進めている。今年度はデータベースの確定した初年度の調査対象者に対し横断的な統計解析を行い、体力や肥満指標、学習状況の影響を統計学的に除外しても、社会経済的要因が学習格差を生み出している可能性が明らかとなった。研究目的の遂行のために、分担研究者全員参加による会議にて解析の方針などのコンセンサスをえて研究を進めている。

また、2)社会経済的要因の悪影響を強く受ける集団に着目し、その悪影響を軽減する“運動関連指標(体力、運動部への所属など)"の影響を探索的に解明し、従来の社会経済的要因の悪影響の「解明」から「解決」へとパラダイムシフトの実現を目指す。本年度までに上記研究目的を実現させることを目的に、公立中学生1年生のコホート集団を約1000名の3年時まで追跡する縦断調査を実施し、そのデータベースを完成させた。すでに初年度に調査完了した横断データに基づく統計解析により、社会経済的要因の悪影響が体力、肥満指標、学習状況や学業成績に及んでいる可能性が認められ始めている。研究期間を延長し、縦断研究の知見を国際学術雑誌への投稿につなげていきたい。本研究の主要アウトカムを生み出すための縦断的な観察研究の実施は予定通り順調に進めることができた。しかし、学術雑誌への投稿と掲載については横断研究の知見のみしか報告できておらず、今後縦断研究の知見の投稿を加速していかなければならないと考えている。健康日本21では「健康格差の縮小」を基本方針としているが、具体的な解決策を提供できている先行研究は少ない。また、健康格差を拡大させると考えられている「社会経済的要因」を扱う研究は、個人情報保護等の問題から増えい状況が長く続いてきた。そのため、我が国では社会経済的要因が健康格差にどのように影響しているかの実態が理解されているとはいえなかった。そのような背景を受けて、本研究の目的は、1)社会経済的要因と健康・学力の関連性を横断的かつ縦断的研究に検討し、その基盤的要因を明らかにすること、2)社会経済的要因の悪影響を強く受ける集団に着目し、その悪影響を軽減する“運動関連指標"の影響を探索的に解明し、社会経済的要因の悪影響の「解明」から「解決」へとパラダイムシフトの実現を目指すこととした。本研究目的の実現のために、公立中学生1年生のコホート集団(約1000名)を3年時まで追跡し、構築したデータベースから次のような知見を公表することができた。その概要をまとめると、1)社会経済的要因の中でも、保護者の学歴や世帯年収は中学1年生の学業成績に有意に影響し学力格差を助長する可能性があること、2)生徒の体力は社会経済的要因とは別に影響し、体力が高いほど学業成績を高める可能性があること、3)逆に肥満度が高いと生徒の学業成績を悪化させる可能性があること、その他では4)学習状況やテレビゲームなどのスクリーンタイムが生徒の学業成績に有意に影響する、こと等を海外学術雑誌に公表してきた。上記はすべて中学1年時の横断研究の成果であり、縦断調査の分析結果も評価の高い国際誌に投稿を進めている。以上より、中学生の学業成績の格差拡大に社会経済的要因は悪影響を見せるが、その悪影響に対し、高体力や肥満予防、学習状況やスクリーンタイムの過剰利用の是正が学業成績の格差縮小に好影響をもたらす可能性があることが明らかとなった。当初の予定通り、初年度の調査対象者に対し年1回の追跡調査を継続する。調査対象校は、追跡調査も含めて研究参加に了承いただいているため、問題なく進めていくことができると予想している。今後は学術雑誌への投稿を加速させる。本研究が目標としていた中学生の3年間の縦断研究は予定通り完成し、分析のためのデータベースの構築も完了している。
児童による環境・被災体験マッピング ; 環境への前向きな適応を児童の認識地図から学ぶ

1.児童が自分の健康・被災体験をマップする手順の確立二次元イメージ展開法を用いて、長崎県深江町で噴火災害に被災した児童50名を対象に、子供用の認識マップ化手法を検討した。台紙上でラベルを展開するに当たって、児童がイメージしやすいように言葉を選ぶ必要がある。被災児童が記述したテキストを、感情表現と被災体験との関連で分析した結果、子供らしい表現の中核として二つの形容詞(いや、うれしい)が得られた。そこでこの形容詞を横軸と縦軸に設定し、被災体験の主なものをキーワードとして、マップ化手法を完成させた。対象になった全ての児童は、この枠組みを使いこなして、15分以内に自己の被災体験を図に表わすことができた。2.阪神大震災に被災した児童の被災体験マッピング明石市の児童を対象に、阪神大震災が起きた直後の状況下で、感じたこと考えたことのイメージマップ化を試みた。A小学校への事前の聞き取りや、児童の作文を分析する中で、地震の被災に関連して39個のキーワードを設定した。研究者自身がA小学校の2,4,6年生を訪問し、参加的な状況下で、予め用意したキーワードと枠組みを用い、児童に体験をマップ化してもらった。さらにその翌週、迅速分析によって作成したクラス別の体験集を児童にフィードバックして、他者の考え方に触れる機会を設定した。マップを作成後、さらにフィードバックすることで、児童の環境に対する洞察が深まることを確認した。3.参加的な問題理解マニュアルの試作噴火災害に罹災した児童のマップと、そこからのコメント(特に噴火災害を乗り切る秘訣)を中心として、噴火災害から学ぶ“絵本"を試作した。また震災に罹災した児童のマップに関しても、同様の編集作業を行い、地震災害から学ぶための“絵本"を試作した。またこれらの試みを通して、対象者参加型の環境調査につき、理論化を試みた。1)地震災害に関連した児童の体験を可視化する枠組みの開発;兵庫県明石市のA小学校児童が書いた作文の分析を元に、阪神大震災時に於ける児童の体験に関連したキーワードを抽出した結果、39項目が得られた(1.地震で揺れた、2.自分がケガした、3.友だちや家族がケガした、......等)。これらの項目を略画化し、児童が手で走査できるようなマッピング用の小カードセットを作成した。カードを並べるシートとしてA3用紙を横置きにし、横軸には事象に対する不快感(ちょっと嫌、とても嫌を、縦軸には好感(ちょっと嬉しい、とても嬉しい)を三段階で表示した。2)震災被災児童の体験マッピング;A小学校2、4、6年生の児童計242名を対象として、上記のカードとシートによって、震災時の体験をマップさせ、更に出来上がったマップを見て考えたことを感じたことを自由に表現させた(震災体験の個別外化)。この試みより、4、6年生だけでなくこれまで試みたことのなかった2年生という低学年の児童においても、本マッピング法は児童の立場からの認識を捉える上で期待通りの働きをすることが示された。3)児童の参加的情報共有による被災体験の事例検討;上述したマッピングの1週間後、全児童に自分のマップを返却するとともに、全同級生のマップを乗せた資料集を渡した上で、自己と他者のマップの特徴を読み取らせ、考えたこと感じたことを表現させた。その結果半数以上の児童において他者の震災体験に対する様々な気づきと発見が誘発され、児童が自己の被災体験を他者との関連で再構成しはじめている事実が示唆された。(1)長崎における児童の環境認識

マッピング;長崎市のB小学校4,5,6年生(計200余名)を対象に、普通の生活を送っている児童の環境認識を調べることを試みた。予備的な聞き取り調査の結果、特定の災害(環境に関連した)に罹災した児童の場合のような明確なキーワードを設定できないことが分かったので、まず第一段階としての“環境イメージの自己形成"に関しては、自由記述法を採用した。「(1)閉眼した状態で、自分の身の回り、地域などの環境をイメージしてもらい、それに沿って、(2)思い浮かんできた事柄を自由記述する」という方法で、キーワードの設定は個人別に行った。その後、(3)各自が想起したキーワードを自分の価値観で分類する、という作業を行い、キーワードからの思考の発展を試みた。この第一段階で得られた記述は大学に持ち帰り、迅速集計によって集団としての特徴を把握したのち、2週間後のフィードバック(第二段階)に臨んだ。フィードバックの結果、他者の環境認識に対する共感の発生が認められた。(2)研究1年目の結果との比較;研究1年目に得られた地震災害時の環境認識(明石市A小学校)はいずれの対象児童においても生活に密着した具体的なものであった。今年度に得られた通常環境下での環境認識(長崎市B小学校)は個人差が大きく、生活との関連も希薄な傾向が認められた。また、学校側がいわゆる環境教育を熱心に行うほど、児童における環境に関連した知識は増える一方で、環境の捉え方が画一化する危険性も伺えた。1,マッピング過程の簡略化に関する検討;長崎県佐世保市のK小学校4,5,6年生(計200余名)を対象に、環境認識マップの作成手順を更に検討し、児童個々人の相互理解が生まれると同時に、児童が意見をその場で相互に交換することで、環境に関する集団的な理解を高めることを試みた。(1) K小学校1回目調査;平成9年度と同様して、各児童はキーワードを個人別に設定した後、キーワードを自分自身が感じる大切さで横軸方向に配列した。次に他者が感じる大切さを縦軸として展開し、二次元マップを作成した。マップを自分で読み取ることで、自分の立場からの自分、および他者の価値観の位置づけを行った。(2) K小学校2回目調査;児童はまずキーワード設定と横軸方向への配列を行った(ここまでは1回目と同様)。その後、直ぐに周囲の児童と図を交換し、互いに配列を比較し、異同を確認すると共に相互に質問を行った。以上二つの方法を試行し、比較した結果、2回目の簡略化した方法によって、マップ作成に至らなくても、児童の相互理解に基づいた環境認識の迅速アセスメントは十分に可能であることが示された。2.マッピングによる環境認識の縦断的な比較;初年度に調査した明石市A小学校を対象として、2年後に同小学校を再度訪問し、前回のマップを用い、個々の児童に2年間の認識変化を自己評価してもらった。特に小学校4年生から6年生になる過程で、前回の子供らしいマップを否定的に捉える傾向が一部の児童に認められた。3.上記の結果を総合し、環境認識を参加的に迅速評価する為の手順を確定し、説明用小冊子を試作した。
超新星からの重力波で探る高密度領域の物理

重たい星の最期である超新星爆発から、中性子星は生まれると考えられている。中性子星は地上では実現困難な極限環境となっているため、極限環境下での物理を調べる上で非常に良い「実験室」となる。実際、星の密度は原子核飽和密度を優に超える。また、磁場や重力場は太陽系のものよりずっと強くなる。このような特異な天体の内部情報を観測的に得るためには、星震学は非常に良い方法である。これまで、数値シミュレーションを通して、超新星爆発後の特徴的な重力波シグナルの存在が示されて来たが、その物理的な背景は色々議論されて来た。これに対して、我々は星震学的立場からこの重力波シグナルの物理を調べることを行なっている。本年度は、特にこれまでいくつかのグループで採用されて来た異なる原始中性子星の定義に対して、重力波シグナルがどのように変わり得るか、数値シミュレーションの結果と対応するモデルはどのようなものかについて議論した。超新星爆発後に生まれる原始中性子星からの重力波に対する物理的背景を探るべく、星震学的立場からいくつかのグループが線型解析を行っている。しかし、グループ毎に原始中性子星の定義が異なり、その結果、解くべき問題が数学的に異なっている状況であった。今回、我々は、これまで採用されてきた異なる原始中性子星の定義に対して、それぞれのモデルに関する重力波振動数を系統的に計算した。その結果、原始中性子星の表面を10の11乗g/cm^3程度と定義した場合における星の基本振動に対応する重力波振動数が、数値シミュレーションからの結果とよく一致することを示した。つまり、原始中性子星からの重力波を観測することで原始中性子星の比較的高密度領域における情報(特に星の平均密度)を引き出せることを示した。これまで重力崩壊型超新星爆発からの重力波に関して行われた線型解析は、爆発がうまくいく比較的軽い親星のものがほとんどであった。一方、親星の質量が大きい場合、原始中性子星がコアバウンス後に一時的に生成されたとしても、最終的にはブラックホールに潰れると考えられる。この際、放出するニュートリノのエネルギーが増加し、ブラックホールになる瞬間にそのシグナルも消えると考えらている。そこで、ブラックホールになるような重たい親星からの重力波を線型解析で行い、ニュートリノシグナルと関連づけることで、状態方程式への制限に迫ることを考えている。重力崩壊型超新星爆発は、コンパクト天体からなる連星系合体に次ぐ有力な重力波源である。その爆発機構は未だきちんと理解はされていないが、近年数値シミュレーションを通してコアバウンス後に特徴的な重力波振動数の進化があることがわかりつつある。超新星爆発をとおして、中心付近に原始中性子星が残されるため、その振動と密接に結びついているかもしれない。そこで、我々は数値シミュレーションでは拾いきれない原始中性子星の振動を解析するために、重力波星震学的立場から線形解析を行った。15太陽質量の親星モデルに対して、異なる2つの状態方程式を用いた三次元相対論的数値シミュレーションの各時刻での数値データを球対称化することで原始中性子星の背景モデルを用意し、その上で線形解析を行った。特に、相対論的な時空振動であるwモードと音波モードであるfモードの解析を行った。その結果、wモードやfモードの振動数時間進化は状態方程式によるが、それぞれの振動数を状態方程式依存性のないように星のコンパクトネスや平均密度の関数として表すことに成功した。つまり、wとfモードの重力波スペクトルの時間進化観測を通して、原始中性子星のコンパクトネスや平均密度の時間進化が、状態方程式によらず決まることになる。これらは、状態方程式に依存する星の質量と半径の時間進化に焼き直せるので、結果的に超新星爆発からの重力波を観測することで、高密度領域における状態方程式を原理的に決めることができることを示した。超新星爆発からの重力波やその爆発機構の理解のため、数値シミュレーションは複数のグループで行われている。しかし、重力波星震学を用いた超新星爆発時の放出重力波の理解や爆発メカニズムの解明はほとんど行われていない。今回の我々の仕事を通して、地上原子核実験では制限することが非常に困難な高密度領域における状態方程式への制限の可能性を示した。今後、超新星重力波の理解を星震学的立場から進めていく良いスタートになったと思われる。

その結果、原始中性子星の表面を10の11乗g/cm^3程度と定義した場合における星の基本振動に対応する重力波振動数が、数値シミュレーションからの結果とよく一致することを示した。つまり、原始中性子星からの重力波を観測することで原始中性子星の比較的高密度領域における情報(特に星の平均密度)を引き出せることを示した。数値シミュレーションで励起されると言われている超新星重力波の起源を探るべく、浮力が復元力となるgモード重力波を含む振動解析を行う。冷たい中性子星と異なり、原始中性子星は明確な星表面がないため、表面をどこに置くかによりモードの振動数がどのように変化するかも調べる。また、数値シミュレーションの結果で指摘されている、原始中性子星表面付近のgモードは、局地的な振動数を見積もっただけであるため、具体的にどのような振動が励起されているかを摂動解析により明らかにする。これまで重力崩壊型超新星爆発からの重力波に関して行われた線型解析は、爆発がうまくいく比較的軽い親星のものがほとんどであった。一方、親星の質量が大きい場合、原始中性子星がコアバウンス後に一時的に生成されたとしても、最終的にはブラックホールに潰れると考えられる。この際、放出するニュートリノのエネルギーが増加し、ブラックホールになる瞬間にそのシグナルも消えると考えらている。そこで、ブラックホールになるような重たい親星からの重力波を線型解析で行い、ニュートリノシグナルと関連づけることで、状態方程式への制限に迫ることを考えている。当初計画していた共同研究打ち合わせのためのドイツ出張の期間が先方の都合により短くなったため次年度使用額が生じた。これに関しては、共同研究打ち合わせのために国内旅費として使用する予定である。当初予定していた国内研究会が、例年と異なり研究代表者の所属する国立天文台で開催されることとなり、出張扱いではなくなったため。この残金に関しては、最終年度である2019年度に、共同研究打ち合わせのための国内旅費として使用する予定である。
「修復的実践」に基づく包括的「いじめ」対応モデルの構築

2012年に行った大学生に対するいじめ経験の調査によって、被害者は、加害者の出席停止や停学・退学などの処罰よりも、被害者の気持ちを理解し、心からの謝罪の方を強く求めていることが明らかになった。このことから、修復的実践によって、壊された関係の修復に向けた対話を準備すること、RJサークルと呼ばれる日常的な相互理解の場を提供することの意味と意義が確認できた。また、修復的実践のダイナミックな展開によって学校文化を変えるためには、ミネソタ州教育局が実践したように、学校全体を対象とした計画的な研修ー実践ー評価のプロセスが必要であることも、本研究によって明らかにすることができた。本研究は、いじめ問題の重篤化防止・予防の効果的手法として、近年、欧米で注目されている「修復的実践」に注目し、日本の学校文化に適合したモデルの構築を行うことを目的としている。モデル構築に向けて平成25年度に実施した研究は以下の通りである。1.「修復的実践」に関する国内外の文献収集を行い、研究分担者と研究会を概ね2か月に一度開催した。また、アメリカで実践されている「修復的対話」の日本への紹介者である山下英三郎(日本社会事業大学大学院教授)および、欧米で発展してきた「修復的司法」の日本への紹介者である坂上香(一橋大学客員准教授)と会議を持ち、欧米での「修復的実践」に関する動向、成果、留意点などについて、多くの示唆を得た。その後、「あさひ社会復帰センター」で実施された、犯罪加害者に対する「修復的司法」に参与観察した。また、小学校高校までの学校教員10名を参加者として、「いじめ」をテーマにした「修復的実践」のワークショップをパイロット的に実施した。2.「いじめ問題に関する大学生に対する回顧的調査」の実施に向けて、大学生20名を対象に、プレ調査を行い、調査項目の精査を行った。答えにくい質問などの指摘を受け、有意義な修正を行うことができた。本研究は、1970年代後半から少年司法分野において実践されるようになった修復的司法(Restorative Justice)の手法が、アメリカ・カナダなど諸外国の学校現場で「修復的実践」として応用され効果を上げていることに注目し、いじめ被害者の自尊心の回復といじめの重篤化を防止するための修復的実践モデルの構築を目的としている。日本の学校文化に適合したモデル構築を目指して、平成26年度には、以下の通り、いじめに関するアンケート調査と学校関係者に対する「修復的実践」研修会を実施した。1.これまで、文部科学省をはじめとするいじめの実態調査は、数多く行われている。しかし、被害者と加害者の関係修復に着目した調査はほとんどない。過去のいじめ経験に距離を置きながら言語化でき、現時点におけるいじめ問題に近い世代である大学生(広島国際大学医療福祉学科に在籍する1年3年生281名)を対象に「いじめ問題についての大学生に対する回顧的調査」を実施した。調査実施に際しては、広島国際大学医療研究倫理審査委員会に申請書・計画書を提出し、承認を受けた。2.アンケート調査票を用いた集合調査法により、統計的処理によって分析を行っている。3.学校への「修復的実践」の導入の可能性と課題を明確にするために、学校関係者に呼びかけ、修復的アプローチを日本に紹介した一人である山下英三郎氏(日本社会事業大学大学院教授)を招聘して研修会を開催した。本研究の目的は、日本におけるいじめ問題への対応策として、アメリカの少年司法分野で発達した修復的司法(Restorative Justice)の理念と手法を学校現場に応用した修復的実践(Restorative Practices)に着目し、日本の学校文化やいじめの特徴に適合した活用のあり方を探ることにある。本年度は、1)平成26年に、筆者らが、大学生を対象として実施した、いじめ経験に関する回顧的質問紙調査後、協力を申し出た学生5名を対象に、いじめの被害者・加害者・傍観者などの当事者が、いじめ発生時にどのような感情を抱いてきたのか、また、どのような解決望んでいたかに焦点を当てたインタビュー調査を実施した。2)修復的実践を先駆的に実践してきたミネソタ州で視察を行った。ミネソタ州教育局でのインタビュー調査、および、ミネソタ州内の学校、Roseville School、Minnesota Internship Center High School、Anishinabbe Academy、St. Paul School District, Farnsworth Middle Schoolなど4校での視察と修復的実践の1形態であるサークルへの参与観察、および、修復的司法の研究機関であるMetro State University-Brooklyn Centerにおいて、当大学の教官からレクチャーを受け、その後ディスカッションを行った。平成27年度における研究計画は、1いじめ問題に関する大学生を対象としたアンケート調査の結果と分析および、その成果を学会で発表すること2同調査の協力者へのインタビュー調査の実施と分析3海外での修復的実践(Restorative practices)に関する先行研究の収集と分析4修復的実践を先駆的に学校に導入してきたアメリカ合衆国ミネソタ州教育局、および州内の実践校を現地視察し、導入の意義、効果などについて情報収集することであった。いずれもおおむね予定通りに実施できた。本研究は、1970年代後半から少年司法分野において実践されている修復的司法(Restorative Justice)を学校現場に応用した修復的実践が、アメリカ・カナダなど諸外国で効果を上げていることに着目し、修復的実践の理念と手法を調査分析するとともに、日本の学校文化に適合した活用のあり方を探ることにある。本年度は、1)ミネソタ州教育局およびミネソタ州内の学校など、修復的アプローチを先駆的に導入し実践してきた教育関係者に対するインタビューやRJサークルの実際など、昨年度実施した現地視察結果を中心に、今日的な修復的実践の方法、修復的実践の効果など、視察の際に得られた関連資料の整理と分析を行った。

2)小学校・中学校・スクールソーシャルワーカーなど学校関係者を対象に、平成26年度大学生を対象に行った回顧的いじめ調査結果および平成28年度に実施したアメリカでの視察で得られた情報を基に、アメリカにおけるゼロトレランスと日本への影響、学校における修復的実践導入の歴史や理念、修復的実践の実施形態、修復的実践の基盤となるRJサークルからカンファレンスに至るプロセスと手法について、調査報告会を実施した。合わせて修復的実践(RestorativPractices)の導入の可能性について意見交換・情報収集行った。3)2016年9月11日、日本社会福祉学会第65回秋季大会において、「『修復的実践』に基づくいじめ対応の必要性と課題-いじめ当事者インタビューとミネソタでの視察を通して」と題して、これらの成果を口頭発表した。平成28年度の研究計画は、これまでの調査研究の成果を報告書としてまとめることにあったが、「いじめへの対処実態に関する学校関係者へのインタビュー調査」について、調査協力対象者との日程調整がつかず、実施に至らなかったこと、また、大学での業務の急激なかつ予想外の増加があり、東京でのテーマに関連した研究会などへの参加ができなかったことから、当初の計画より調査研究がやや遅れている現状にある。日本における生徒指導は、近年、「いじめ防止対策推進法」に見られるように、アメリカで導入されたゼロトレランス策をモデルとした厳罰化の方向にある。しかし、こうした厳罰化政策は、いじめ防止に効果がなかっただけでなく、学校の荒廃を招いたことへの反省から、近年、アメリカを初めとした世界各国では、こうした厳罰化に代わる方法として、修復的司法の原理を応用した修復的実践を導入し、健全な学校コミュニティーの形成に取り組んである。本研究は、アメリカでの修復的実践の手法を調査分析するとともに、日本の学校文化に適合した修復的実践のモデルを探ることにある。本年度の研究実績は次のとおりである。1)ミネソタ州教育局より提供された修復的実践の効果測定資料の分析を行った。2)近年、日本においても、修復的実践が導入されるようになってきた。そこで、NPO法人「修復的対話フォーラム」を基盤として、主に首都圏の小学校・中学校においてRJサークルを展開しているスクールソーシャルワーカー3名を対象に、実施状況について聞き取りを行った。3)RJサークルの他、修復的実践の手法であるカンファレンスやファミリー・グループカンファレンスの実践を始めた東京都内の学校を視察し、導入の経緯や目的、方法、効果についての聞き取りを行った。4)2001年から主に犯罪被害者・加害者の対話を進めてきた「NPO法人対話の会」主催の修復的対話進行役養成セミナーに参加し、修復的実践を運営するファシリテーターの養成に関する参与観察を行った。5)これらの成果を、『
近代建築資料の基礎的研究

近代建築史研究は、多くの個別研究および通史的研究によって、極めて高い水準に達している。日本においてもその水準は高く、そのことは海外における建築史研究者も、理解するところである。しかしながら、研究方法の相互理解(特に日本における建築史研究の方法および現代の建築を捉える際の視点に対する理解)は、さほど満足すべき状況ではない。これまで、日本の近代建築史は、国外に対しては、作品の羅列に近いかたちでの紹介がなされていたといっても過言ではない。こうした現状を、相互の社会・思想状況の理解を含んだ紹介にしてき、同時に近代建築史の歴史的定位を行なってゆくための基礎作業が本研究である。したがって、建築史研究の基礎条件の整備に務め、インターネットにより(主としてHollis)文献所在情報の収集と分析のシステムを構築した。また、方法論の研究会を行ない、アメリカを中心として、建築史研究の方法の分析を行なった。ヨーロッパ諸国に関しては、近代建築の保存と記録のための団体であるDOCOMOMOとの連絡をとり、情報交換と資料交換の端緒を開いた。さらにはフィンランドにおける建築史研究の大学院課程での講演を行ない、今後の建築史研究の在り方を意見交換した。アジアにおける類似の試みとして、カンボジアにおいて、建築教育のための講演をも今年度中に行なう予定である。具体的な資料の収集の面では、明治初期の日本建築史資料を収集した。これは、現在建築家J.コンドルの資料収集作業として、複数の研究者と協力体制をとって作業を継続中である。本研究は様々な資料の相互比較検討および意見の交換を重視した研究を行ってゆき、日本の近代建築史研究の性格と、研究方法の特質を外国にむけて、積極的に提示する端緒が開けた。
実験的広東住血線虫症における好酸球顆粒塩基性蛋白質の役割に関する分子免疫学的研究

広東住血線虫(Angiostrongylus cantonenisis ; Ac)感染マウスでは、脳に移行した虫体は、髄液に集積した好酸球によって殺滅されることがこれまでの知見より推測される。しかし、好酸球から放出される如何なるエフェクター分子によって虫体が殺滅されるかは今のところ全く不明である。よって本研究では、Ac感染マウスの髄液に増多する好酸球の顆粒内塩基性蛋白質が、脳内虫体の殺滅に如何なる関与をしているのかを分子免疫学的に解明することを目的として、初めに、マウスの好酸球の穎粒に含まれている塩基性蛋白質の一つであるMajor basic protein-1(MBP-1)のリコンビナントタンパクの作製を試みた。まず、感染マウスの骨髄からRNAを抽出後cDNAを作製してテンプレートとし、マウスMBP-1の成熟タンパクのN末端からC末端までをコードするcDNAの全塩基配列断片(GENBANK L46768、Larson et al.、1995)をPCRにより増幅した。これを、発現ベクターpIVEX2.3およびpIVEX2.4a, b, cに組み込んでヒスチジンクラスター・タグ配列をN末端あるいはC末端につないだリコンビナントを作製した。次に、Dye Terminator Cycle SequencingによりMBP-1 cDNAの成熟タンパクコード領域の塩基配列を確認したところ、1塩基のみがGENBANK L46768のものとは異なっている(翻訳後はサイレント)3種類のクローンを得た。これらをテンプレートとして、in vitro蛋白質合成システム(Rapid Translation System ^<TM>:Roche Diagnostics社)を用いて、His-tagと成熟MBP-1の融合タンパクの合成を試みた。pIVEX2.3およびpIVEX2.4cからin vitro蛋白質合成システムで蛋白の発現を行ったが、目的蛋白質であるMBP-1の合成はできなかった。現在、残りの1つのプラスミド(pIVEX2.4a)から蛋白質合成を行う予定であるが、細胞毒性が高いと言われるMBPをこのシステムを用いても得ることは想像以上に困難であることが判った。そこで米国Mayo Clinic Scottsdale ResearchのJames Lee博士にウサギ抗マウスMBPポリクローナル抗体の分与を依頼したところ快く承諾を得たので、この抗体を用いてMBPの脳内虫体および脳組織への沈着を調べた。すなわち、感染マウスの脳内虫体におけるMBPの沈着を免疫組織化学的に検索した。7週齢の雄C57BL/6マウスにAc第3期感染幼虫24隻を経口感染し、感染後経時的に剖検し、脳を摘出してホルマリン固定し、組織のパラフィン切片を作製した。感染後15日から脳のくも膜下髄膜に多数の好酸球浸潤が認められ、MBP粒子が好酸球外の髄膜組織内に散在する箇所も認められた。一方、感染後8日から22日にかけて脳内あるいは脳のくも膜下腔に虫体の断面が見られ、死滅しつつある虫体周囲は著明な好酸球で囲まれていた。しかも、この死滅虫体の体表には、角皮に沿って明らかにMBPの沈着が認められた。脳から遊離している生存虫体の角皮にはこのようなMBPの沈着が見られなかった。以上の結果より、MBPは脳内虫体殺滅作用のエフェクター分子の一つであることが示唆された。

そこで米国Mayo Clinic Scottsdale ResearchのJames Lee博士にウサギ抗マウスMBPポリクローナル抗体の分与を依頼したところ快く承諾を得たので、この抗体を用いてMBPの脳内虫体および脳組織への沈着を調べた。すなわち、感染マウスの脳内虫体におけるMBPの沈着を免疫組織化学的に検索した。7週齢の雄C57BL/6マウスにAc第3期感染幼虫24隻を経口感染し、感染後経時的に剖検し、脳を摘出してホルマリン固定し、組織のパラフィン切片を作製した。感染後15日から脳のくも膜下髄膜に多数の好酸球浸潤が認められ、MBP粒子が好酸球外の髄膜組織内に散在する箇所も認められた。一方、感染後8日から22日にかけて脳内あるいは脳のくも膜下腔に虫体の断面が見られ、死滅しつつある虫体周囲は著明な好酸球で囲まれていた。しかも、この死滅虫体の体表には、角皮に沿って明らかにMBPの沈着が認められた。脳から遊離している生存虫体の角皮にはこのようなMBPの沈着が見られなかった。以上の結果より、MBPは脳内虫体殺滅作用のエフェクター分子の一つであることが示唆された。Angiostrongylus cantonensis(Ac)感染マウスでは、ヒトと同様に髄液好酸球増多が惹起されるが、髄液好酸球が産生する塩基性蛋白質の脳内虫体殺滅や宿主の神経組織傷害に対する役割を調べるためには、in vitroでの実験が不可欠である。そこで、マウスの好酸球の顆粒に含まれている塩基性蛋白質の一つであるMajor basic protein-1(MBP-1)のリコンビナントタンパクの作製を行った。まず、感染マウスの骨髄からRNAを抽出後cDNAを作製してテンプレートとし、マウスMBP-1の成熟タンパクのN末端からC末端までをコードするcDNAの全塩基配列断片(GENBANK L46768、Larson et ai.、1995)をPCRにより増幅した。これを、発現ベクターpIVEX2.3およびpIVEX2.4に組み込んでヒスチジンクラスター・タグ配列をN末端あるいはC末端につないだリコンビナントを作製した。次に、Dye Terminator Cycle SequencingによりMBP-1 cDNAの成熟タンパクコード領域の塩基配列を確認したところ、1塩基のみがGENBANK L46768のものとは異なっている(翻訳後はサイレント)4種類のクローンを得た。これらをテンプレートとして、in vitro蛋白質合成システム(Rapid Translation System^<TM> : Roche Diagnostics社)を用いて、His-tagと成熟MBP-1の融合タンパクを合成し、His-tagによってアフィニティー精製した。今後、このリコンビナントタンパクを用いて、Ac幼若成虫に対するMBP-1の傷害活性をin vitro下で直接に調べると共に、抗原としてウサギに免疫することによりポリクローナル抗体を作製し、脳内虫体表面や宿主神経組織におけるMBP-1の局在を免疫組織学的に調べる。広東住血線虫(Angiostrongylus cantonensis ; Ac)
遅れ破壊過程における粒界き裂の形成と切欠効果

過酷な環境下における高強度ボルトの構造健全性の確保すなわち,遅れ破壊の防止は水素あるいは腐食性環境下での差し迫った大きな未解決問題の一つとなっている。申請者は巨視的応力集中を持たない平滑試験片を,従来の切欠き材試験片に代えて遅れ破壊試験に供することにより,高強度鋼の遅れ破壊には従来見逃されてきた本質的な破壊過程が存在する事を明らかにしてきた。粒界亀裂の生成は試験片形状の差異に関わらず、遅れ破壊における基本的破壊過程となるが,平滑材では切欠材の場合について報告されているように,切欠き底から主たる粒界き裂が生成し、最終破断に至るのではなく,粒界き裂の生成に先立ってまず擬劈開き裂が例外無く現れ,この擬劈開き裂が引金となって粒界き裂を形成し,それと同時に最終破壊に至るという特徴を持つことをこれまで報告してきた。今年度は昨年度に引き続き,内部き裂進展過程の時間的経過を探るためにAE解析と上述のフラクトグラフィ結果を対比させることを試みた。その結果,AE音源の変化とき裂進展モードの遷移を明確に対応づける事が可能となった。このことから水素に起因する高強度鋼板の破壊機構推定の精度が一段と向上し,その結果として遅れ破壊を起こしにくい材料の開発,起こしにくい環境の設定に対する基本的指針を得る重要な手がかりが得られた。即ち遅れ破壊に強い材料は粒界き裂ばかりでなく,非金属介在物等の金属組織内の欠陥から形成される粒内き裂に対する十分なき裂拡大抵抗値を有する事が要求される。申請者らは、今日まで行われてきた遅れ破壊強度の実験的評価が、鋭い切欠きを持つ試験片を用いて粒界亀裂形成の難易のみを論じ、それらを基に、水素環境下の材料の強度設計の基本方針を論ずることに、疑問を持ち、力学的応力集中を持たない平滑材を用いた実験解析から、遅れ破壊の重要な亀裂進展・生成過程が粒界亀裂の生成だけにあるのではなく、粒界亀裂生成に先立つ擬劈開割れの生成・進展が引き金となって、粒界亀裂を誘起しそれと同時に急速破壊が生じ破断に至ると言う事を明らかにしてきた。そこで本研究では、遅れ破壊に於ける粒界亀裂の生成について平滑材と切欠材の亀裂進展過程の比較から同亀裂形成をもたらす要因についての実験的解析を進め、水素に起因する高強度鋼材の破壊の防止の指針を明らかにする事を試みた。以下に得られた成果の要点を述べる。新たに強度レベルを三段階に変化させた二種類の高強度鋼を用いて、陰極電流密度を10A/m^2から1000A/m^2まで変化させた水素添加条件下で遅れ破壊試験を行った結果、粒界割れは例外なく、擬劈開割れを伴い形成される事が確められた。さらに、平滑材に疲労亀裂を導入することにより人工的に擬劈開割れと同等の役割を持たせた試験片を準備し、それを用いた遅れ破壊亀裂の実験解析から、この場合にも粒界破壊は擬劈開割れを伴うことなく、疲労亀裂先端から形成されることが分かった。この事実は粒界亀裂の生成・進展はある種の力学的応力集中下において初めて形成される事を意味している。上述の擬劈開割れは材料内部に形成されることから、AE解析装置を用いて同割れが、いかなる時点に形成されるのかを探った。現在この点に関する実験結果の蓄積を行っている。申請者は巨視的応力集中を持たない平滑試験片を、従来の切欠き材試験片に代えて遅れ破壊試験に供することにより、高強度鋼の遅れ破壊には従来見逃されてきた本質的な破壊過程が存在する事を明らかにしてきた。

粒界亀裂の生成は試験片形状の差異に関わらず、遅れ破壊における基本的破壊過程となるが、平滑材では切欠材の場合について報告されているように,切欠き底から主たる粒界き裂が生成し,最終破断に至るのではなく,粒界き裂の生成に先立ってまず擬劈開き裂が例外無く現れ,この擬劈開き裂が引金となって粒界き裂を形成し,それと同時に最終破壊に至るという特徴を持つことをこれまでSEMしてきた。今年度は昨年度に引き続き,内部き裂進展過程の時間的経過を探るためにAE解析と上述のフラクトグラフィ結果を対比させることを試みた。その結果,AE音源の変化とき裂進展モードの遷移を明確に対応づける事が可能となった。このことから水素に起因する高強度鋼材の破壊機構推定の精度が一段と向上し,その結果として遅れ破壊を起こしにくい材料の開発,起こしにくい環境の設定に対する基本的指針を得る重要な手がかりが得られた。即ち遅れ破壊に強い材料は粒界き裂ばかりでなく,非金属介在物等の金属組織内の欠陥から形成される粒内き裂に対する十分なき裂拡大抵抗値を有する事が要求される。
CENP-Aクロマチンダイナミクスと核内機能解析

我々はCENP-Aクロマチン複合体(ICEN)の構成因子として既に40種類のタンパク質を明らかにしている。それぞれの構成因子の機能を明らかにし、CENP-Aクロマチンダイナミクスを理解しその核内機能を解明することを試みているが、既にヌクレオソームリモデリング活性を持つICEN2/8(Rsf-1/Snf2h)複合体がCENP-Aヌクレオソームリモデリングを担うことを示唆するデータを得ていた。さらに研究を進めて、ICEN2/Rsf-1が実際にCENP-Aヌクレオソーム形成に必要なことを証明し、さらにRSFリモデリング複合体がマントロメア領域に局在する時期がG1中期であることを明らかにしだ(投稿中)。この結果はCENP-Aヌクレオソーム形成がG1初期から中期であるとするJansenら(JBC,2007)の報告と良く一致する。ICEN17/11(MgcRacGAP/hMKLP1)複合体がICEN7/CENP-Cとの親和性を介して動原体と相互作用し、微小管-動原体相互作用を制御することを示した。また、ICEN17/11は動原体との相互作用を介して動原体微小管上でのファイバー形成をする事を示唆した。ICEN5/Prp16はRNA-helicase domainを持ちpre-mRNAのスプライジングに関与することが、報告されているが、この蛋白が間期に一時的にセントロメアに局在し、染色体分配機能に重要であることを示した。siRNAを用いたICEN因子の網羅的機能解析を行い、ヘテロクロマチン形成因子(ICEN9/uvDDB-1,15/cullin4A,28/HDAC-1)及びポリコーム複合体因子(ICEN27/HPC3,29/PHP2,30/BMI1,31/RNF2)が染色体分配機能に関与していることを示した。
温灸によるタキサン系抗がん剤副作用の「しびれ」改善効果に関する研究

タキサン系抗がん剤には末梢神経障害の副作用があり,患者にとってはQOLを著しく損なう問題である。本研究では,パクリタキセルを用いた化学療法施行中の患者9名を対象にしびれに対する温灸の効果を検討した。温灸は患者自身が週3回、12週間実施した。治療効果は,モノフィラメント圧痛覚試験、NRS、POMS、SF-8を用いて評価した。その結果、NRSにおいて介入1-2週目の「しびれ」「感覚の低下」に有意な低下を認めた。【対象】タキサン系抗がん剤による治療中であり、かつ末梢神経障害(しびれ)を生じている患者17名を対象に、2施設において介入を開始した。【方法】火を使わない貼用タイプの温灸を用いて、8ヶ所の経穴に2時間/回、3回/週の温灸を、各人12週間の実施予定とした。温灸効果の評価には、主観的指標としてしびれに対する数量化尺度や面談内容、POMS、SF8などを、客観的指標として触感覚、位置感覚、握力などの指標を用いた。研究開始にあたり、三重大学医学部研究倫理委員会の承認を得た。【現在までの成果】研究は進行中であり、まだ少数例の実施であり、温灸の効果を判定するには至っていない。しかし、客観的指標では温灸による効果は観察されにくい状況にあっても、主観的指標や面談内容からは、半数程度の対象者が効果を自覚している。温灸によりしびれ改善が自覚できた対象者の特徴として、(1)介入時点の末梢神経障害が軽微でありPSが良好であること(2)温灸を継続しておこなうこと(3)介入後早期に症状改善の自覚があること(4)しびれに対して「強い関心を寄せる姿勢」と「対処したいという思い」を持っていることが挙げられた。【今後の課題】現時点では対象数が少ないため、今後は介入群・対照群ともに対象数を増やしていくことに重点をおきたい。対象数がある程度蓄積した時点で、統計的検討を加え、末梢神経障害への温灸の介入効果を検討していきたい。【対象】パクリタキセルにより末梢神経障害を発症した患者9名【方法】火を使わない貼用タイプの温灸を用いて、8ヶ所の経穴に2時間/回、3回/週の温灸を、各人12週間にわたり患者自身が貼付した。温灸効果の評価には、主観的指標としてしびれに対する数量化尺度(NRS)や面談内容、POMS、SF8などを、客観的指標として触感覚、位置感覚、握力などの指標を用いた。POMS T得点およびSF8^<TM>得点はそれぞれ温灸介入前,中,終了後について,NRSは左右四肢それぞれ36回の温灸介入の前後変化を,Wilcoxon符号順位検定を用いて比較した。他に,患者自身が記載したお灸日記と定期的な面談内容も評価に加えた。【現在までの成果】対象者9名のPSは01と良好であり,しびれは全員に発症した。温灸はしびれ出現後12週間の予定で開始したが,完遂できた患者は5名であった。パクリタキセル治療期間中は,温灸を実施していても患者の自覚するNRSは上昇する傾向にあった。「しびれ」は温灸開始1週目もしくは2週目に,「感覚の低下」は2週目に,NRSの有意な低下がみられたが,他は有意な変化は認めなかった。面談の結果から,温灸の効果を自覚した患者は6名であり,自覚できなかった3名は,温灸施行中の一時的な効果と判断していた。【今後の課題】パクリタキセルに伴う末梢神経障害に対して,補完代替療法として温灸を行った結果,しびれ出現早期の温灸介入が有効となる可能性が示唆された。現時点では対象数が少ないため、今後は介入群・対照群を設定し対象数を増やすくことに重点をおきたい。【研究の経過】パクリタキセルにより末梢神経障害を発症した患者9名に、火を使わない貼用タイプの温灸を用いて、8ヶ所の経穴に2時間/回、3回/週の温灸を、12週間にわたり患者自身が貼付することを計画した。しかし、完遂できたのは5名であり、パクリタキセル治療期間中は,温灸を実施していても患者の自覚するしびれのNRS (numerical rating scale)は上昇する傾向にあった。また、温灸による「しびれ」や「感覚の低下」が改善する傾向は、温灸開始後1週目もしくは2週目に見られた。そこで今年度は、温灸を実施する期間を7週間に短縮した上で、温灸を行った介入群と、温灸を行わない対照群との比較を行う計画に変更した。一方、オキサリプラチンもしびれを生じやすい抗がん剤であることから、パクリタキセルだけでなく、オキサリプラチンを使用する治療を行う患者も対象に加え、研究を継続することとした。【現在までの成果】パクリタキセルによる治療では、介入群13名、対照群12名について、実施および実施中である。

一方、オキサリプラチンによる治療では、介入群10名、対照群8名について、実施および実施中である。【今後の課題】対象者数が十分でないため、研究期間を延長し、対象者を増やした上で、セルフケアとしての温灸が、パクリタキセルおよびオキサリプラチンによる「しびれ」に有効であるかを対照群との比較から検討する。
真菌の形態形成に伴う細胞壁多糖の構造変化に関する研究

真菌は一般に胞子から菌糸へと成長するの従って,著しく形態を変化させる。この形態の変化は細胞壁の骨格多糖,特にキチン及びβーグルカンの化学構造変化が関与するものと考えられる。本研究は真菌胞子並びに菌糸細胞壁構成成分の化学分析及び細胞壁を構成するアルカリ可溶性のβーグルカンの分子講成につき検討し,胞子と菌糸との違いを明らかにすることを目的とした。又胞子発芽の際のエネルギ-源として利用されるトレハロ-スの分解に関与するトレハラ-ゼの性質について検討した。糸状菌NeurosporaとrassaIFoー6068株より菌糸並びに胞子を調製し、凍結乾燥試料とした。試料より熱水及びアルカリの濃度を変化させることにより段階的に多糖を抽出した。以下熱水抽出画分(F1),1規定NaOH抽出画分(F2),3規定NaOH抽出画分(F3)及び残査(F5)に分画した(但し酢酸抽出画分(F4)については収量が極端に少なく以後分析は行なわなかった。)。F1画分の中性糖分析の結果,菌糸,胞子共にアンノ-ス,ガラクノ-スを主成分とするヘテロ多糖よりなることが明らかになった。胞子は菌糸と比較してヘテロ多糖の含有量が2分の1と少ないことがわかった。F2画分をさらにセファロ-スーCLー6Bによるゲルミア過にて分画し,アルカリ可溶性βーグルカンを調製した。このグルカンの分子量を,胞子及び菌糸よりとった試料で比較すると,細胞が胞子から菌糸へと形態形成が進行するに従い,分子量の低下が観察されると同時に分子種の多様化がみられた。すなわち胞子におけるアルカリ可溶性βーグルカンの分子量は23万とものと13万の2分子種が主として存在し,細胞の成長が活発となる対数増殖期の菌糸体においては,13万の分子量をもつβーグルカンを主として,他に23万,6万,1.7万の4分子種に多様化した。これらの結果は,糸状菌Neurospora Crassaの形態形成に細胞壁βーグルカンが深く関与していることを示している。)。真菌は一般に胞子から菌糸へと成長するのに伴い形態を著しく変化させる。本研究は赤パンカビ(Neurospora crassa)の胞子を材料として発芽過程における細胞壁の化学構造変化に着目し、本年度は胞子壁の構成成分の化学分析並びに胞子壁構成多糖の構造について検討した。まず、Neurospora crassaIFO-6068野生株より分生胞子を調製した。胞子を熱水(オ-トクレ-ヴ中、120°C)、アルカリによる段階的抽出を行い、熱水抽出画分(F1),1規定NaOH抽出画分(F2)、3規定NaOH抽出画分(F3)及び残査(F4)に分画し、それぞれの画分について糖組成を分析し、菌糸体で同様の操作を行なった各試料と比較した。

胞子と菌糸の間で最も糖組成の違いがみられたのは熱水抽出画分で、胞子は60%ガリボ-スよりなり、20%がマンノ-ス、15%がガラクノ-ス、そして5%がグルコ-スであったのに対して、菌糸にはほとんどリボ-スが検出されず、45%がマンノ-ス、40%がガラクト-ス、15%がグルコ-スという割合であった。リボ-スはRNA由来と考えられるので、胞子には大量のRNAが含まれていることがわかる。他の画分については胞子と菌糸体でほとんど差がなく80%以上グルコ-スであった。1規定NaOH抽出画分を中和し透析した後、沈澱部を遠心にて集め(F2P)とし、上清を(F2S)とした。F2Pはアルカリ可溶β-グルカンで胞子の骨格多糖の一部を占めている。胞子より得たF2P画分はメチル化分析の結果、非還元末端グルコ-ス残基1個につき、1→3結合グルコ-ス残基数が約70個、1→6結合残基数が4個、1→3、1 6の両結合をもつ分岐点を1個もつ構造が示された。一方菌糸は、胞子のF2Pと比較して、非還元末端残基1個に対し、1ー3結合グルコ-ス残基の数が約40個と少なく、また1→6結合残基数も1個であることから、胞子のアルカリ可溶β-グルカンと菌糸のそれは、構造的に大きな変化があることが示された。前年度は、赤パンカビ(Neurospora crassa)の胞子を調製し,その分画物の化学組成並びに骨格多糖βー1,3グルカンのメチル化分析を行った。本年度は,胞子及び菌糸の各成長段階,すなわち対数増殖前期,中期,後期,定常期,死滅期の試料を調製し,アルカリ可溶βーグルカを調製した後,ToyopealHW60Fカラムを用いてゲル濾過を行い,それぞれの試料の分子量分布の変化を見た。胞子から得られたアルカリ可溶性βーグルカンの分子種は2種あり,それぞれ23万及び13万の分子量をもつものであった。これらの分子は胞子が発芽し菌糸体へ移行するのに伴って,分子種が多様化すると同時に,分子量の減少を示した。対数増殖前期においては分子量23万の分子が減少し,13万の分子が最大量を占めた。この13万の分子は菌糸の成長各段階において,ほぼ一定量で推移したのに対して,23万の方は菌の成長に伴い量的減少が著しく,対数増殖後期から定常期に至る過程では分子量6万の分子種の増加がみられ,死滅期に入るに従い,この6万の分子種への収束がみられた。これらの結果は,Nerospora crassaIFOー6068様においては,細胞が成長し,形態が変化するのに伴い,細胞壁骨格βーグルカンの分子量が著しく変化することを示している。一方これらβーグルカンの構造的変化は,菌の生産する酵素,βー1,3ーグルカナ-ゼ及びβー1,6ーグルカナ-ゼによるものと考えられる。菌の生産するβー1,3ーグルカナ-ゼの性質を明らかにするために,Aspergillus saitoiの培養濾液より得られたβー1,3ーグルカ-ゼを精製し,性質及びβー1,3ーグルカンに対する作用を明らかにした。本酵素の分子量は60,000,等電点は4.1,真鎖のβー1,3ーグルカン(Pachyman)に対しエキソ型に作用し,グルコ-スのみを精成した。又βー1,6結合の分岐をもつSchyzophylanに対しては,βー1,6結合の分岐点をとびこして分解し,グルコ-スとゲンチオビオ-スを生成した。