hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
石塔と金石文を素材とする思想史研究の新たな領域と方法の開拓

調査にあたっては、石塔に加え、聖地を構成する経塚、木像・絵像、文献史料などを博捜して当該フィールドの宗教空間をトータルかつ立体的に解明し、歴史的・思想的なコンテクストに位置づけることを目指した。他方では、従来なされてこなかったようなスケールの研究史整理を行うべく、石塔・金石文についてのこれまでの研究文献を、国内外の諸分野を横断する形で網羅的に収集し、あわせて多くの研究者と積極的な意見と情報の交換を行い、方法論の面での錬磨を試みた。以上の資料収集と基礎研究を踏まえ、本年度は収集した石塔のデータについて、その分析と背景にあるコスモロジー及び死生観の解明を開始した。その結果、石塔の変遷を通じて、中世から近世・近代に至る宗教世界の構造の変化を、大筋において明らかにすることができた。また、その成果を著書・論文として刊行した。とくに、世俗化が進むとされる近世社会において、幽霊譚と怪談が盛行する原因と、中世のそれとの質的な相違について、独自の仮説を構築するに至った。その成果を、国内(日本宗教学会)・国外(カリフォルニア大学)において発表し、有益な議論を行うことができた。「研究実績の概要」で記したように、本研究は順調に進展しており、当初目的として掲げた1本研究の目的に添った形での石塔・金石文などの基礎データの収集・整理とその分析、2その成果を踏まえた国内外の研究者との研究打ち合わせと討論、3研究成果の国際学会での発表、いずれについても所期の目的を十分に達成することができた。以上の成果は、多数の口頭発表・論文発表という形で、国内外において公開された(「研究発表」の項参照)。本研究は日本の中世に焦点を絞り、大量に残存する五輪塔・板碑などの石塔群を素材として取り上げ、その配置状況や銘文の分析を通じて当時の人々が共有するコスモロジーと死生観を解明し、古代・近世と比較しつつ、その独自性を明らかにすることを一つの柱としている。この点について、今年度は中世の供養塔と近世のそれを比較対照することによって、両者の性格と機能の違いを浮き彫りにするとともに、その背景にある両時代のコスモロジーの相違を明らかにすることができた。その作業を通じて、中世と近世の死生観の断絶と、なぜ近世社会に大量の一般人の幽霊が登場するのか、その背景についておおまかな見通しをえるに至った。また、以上の考察によって明らかにされた中世固有の時代思潮と世界観を背景に置くことによって、従来の思想史研究の大半を占めていた、いわゆる鎌倉仏教、神道思想、本覚思想といった頂点的・体系的思想に、新たな角度から意義と意味を見出すことを目指すことができた。本研究は、(1)日本の中世に焦点を絞り、大量に残存する五輪塔・板碑などの石塔群を素材として取り上げ、その配置状況や銘文の分析を通じて当時の人々が共有するコスモロジーと死生観を解明し、古代・近世と比較しつつ、その独自性を明らかにすること、(2)以上の考察から明らかにされた中世固有の時代思潮を背景に置くことによって、従来の思想史研究の大半を占めていた、いわゆる鎌倉仏教、神道思想、本覚思想といった体系的思想に、新たな角度から意義と意味を見出すことを目指すこと、(3)本研究を日本中世という特定領域の研究にとどめることなく、石塔などの非文字資料や金石文などの体系化されないテキストを用いていかに時代思潮を再構成していくかという、思想史一般の方法論の問題として深化させ、その成果を国内外に発信すること、の3点を基本目的とするものである。本年度は、主として基礎史料の収集に務めるとともに、(1)に焦点を合わせた考察を行った。基礎資料の収集とデータベース化に関しては、「研究実績の概要』にも記した通り、震災の影響にも関わらず順調に進めることができた。
光軸ずれに強い並列光無線通信方式の評価とその実現

本研究では, LED素子とアバランシェフォトダイオード(APD)素子、FPGA搭載ボードからなる光無線通信システムによる多重伝送実験によって、光ZCZ-CDMAシステムが他局からの干渉と光軸ずれによる干渉を抑圧できることを確かめた。伝送実験の結果、他局からの干渉は抑圧できるが、理論通り完全には除去することは出来ないことがわかった。また、光軸ずれによる干渉は約±30度の範囲でその干渉を抑圧できることが明らかになった。なお、この30度は使用したLEDの指向角半値幅であった。本研究では,高速で,光軸ずれに強い並列光無線通信方式の実現を目指す.これは,我々が提案している光ZCZ (Zero Correlation Zone)符号を光符号分割多元接続(CDMA)方式に適用することで実現できる.この光ZCZ符号は復調点の前後のある範囲で,相互相関関数が完全に0になるため,光軸ずれがあり送受信間の到達時間がずれた場合においても,隣接するLED間の干渉を抑圧できる.したがって,光軸合わせのためのハードウェアを簡素化でき,また高速伝送するための並列数を増やすことができ通信速度の高速化が期待できる.このときの並列数は符号の数を意味するが,光ZCZ符号は符号数が数学的上界を満たす理想的な符号であるため,並列数を理論的限界まで増やすことができる.従来,一般的に用いられている光直交符号や拡張プライム符号を用いた光CDMA方式では,符号間の干渉を完全に0にすることが出来ないため,高速伝送するための並列数に制限があった.また,根本的に符号の数が少ないため,並列数を増やすことができなかった.平成21年度は、上記研究の準備として、まず光伝送方式の仕様の検討とその送受信機の試作を行った。具体的にはZCZ符号をディジタル値で発生させる符号発生器とその符号をアナログ信号に変換させるDA変換器、その信号を光信号に変換させるLED、空間上に伝送された光信号を受信するためのAPD素子、そのアナログ出力信号をディジタル値に変換するAD変換器、そのディジタル値を復調するためのマッチトフィルタなどによる送受信機の構成について検討を行った。ここでは比較的部品を調達しやすい波長850nmの近赤外線の光を用いた送受信機を設計することにした。つぎに、それらの機器を組み合わせて、実際に送受信機の設計とその試作を行った。また、動作試験により、SN比が高い状況で送受信が正確に行えることを確認した。本研究では,高速で,光軸ずれに強い並列光無線通信方式の実現を目指している.これは,我々が提案している光ZCZ (Zero Correlation Zone)符号を光符号分割多元接続(CDMA)方式に適用することで実現できる.この光ZCZ符号は復調点の前後のある範囲で,相互相関関数が完全に0になるため,光軸ずれがあり送受信間の到達時間がずれた場合においても,隣接するLED間の干渉を抑圧できる.したがって,光軸合わせのためのハードウェアを簡素化でき,また高速伝送するための並列数を増やすことができ通信速度の高速化が期待できる.このときの並列数は符号の数を意味するが,光ZCZ符号は符号数が数学的上界を満たす理想的な符号であるため,並列数を理論的限界まで増やすことができる.従来,一般的に用いられている光直交符号や拡張プライム符号を用いた光CDMA方式では,符号間の干渉を完全に0にすることが出来ないため,高速伝送するための並列数に制限があった.また,根本的に符号の数が少ないため,並列数を増やすことができなかった.平成22年度は、上記提案方式の性能評価を行うため、まず光伝送方式を適用した送受信機のベースバンド処理部の設計とそのFPGA上への試作を行った。具体的には送信で用いるZCZ符号をディジタル値で発生させる符号発生器と、受信した信号とZCZ符号との相関処理を行うマッチトフィルタ等で構成される、送信、受信を行うディジタル回路を回路規模を考慮して演算語長を決定し、また小規模な回路構成を検討した上で、FPGA上に試作した。つぎに、昨年度試作した送受信機のアナログ部と接続して、動作試験を行った。多重実験を行った結果,他局からの干渉を抑圧できることが確認できた。平成23年度は、前年度までに試作を行った送受信機を用いた並列光空間伝送実験と、計算機シミュレーションによって、提案する光ZCZ符号を用いたCDMA方式の性能評価を行った。実機を用いた並列光空間伝送実験では、送信機を4台用いて、4チャンネル多重の多重伝送実験を行い、ビット誤り率特性を計測した。その結果、理論通り他局の干渉を完全に抑圧することはできなかったが、干渉は比較的低く抑えられることが確認できた。また光軸ずれによる影響を求める実験では、並列に送信機3台を並べて並列伝送し、受信機に対して光軸を-70度から70度まで回転させたときのビット誤り率特性を計測した。その結果、-30度から30度まではビット誤り率特性の劣化が起こらず、光軸ずれの影響を抑圧できることがわかった。

これはLEDの指向性によるもので、この30度は光のパワーがちょうど半分になる角度であった。また、光直交符号を用いたCDMA方式と提案する光ZCZ符号を用いたCDMA方式との性能比較を計算機シミュレーションによって行った。性能比較では、シンチレーションと背景光,APD雑音,熱雑音による干渉と多元接続による他信号による干渉によるビット誤り率特性への影響をそれぞれ明らかにした。その結果、光直交符号を用いた方式に比べて、光ZCZ符号を用いた方式の方がビット誤り率特性を向上できることがわかった。以上の結果より、提案する光ZCZ符号を用いた光CDMA方式は完全に他局の干渉を抑圧することは出来ないが他の方式より影響を抑えることができ、光軸ずれの影響もLEDの指向性が広ければ、その影響を無視出来ることがわかった。
磁気異方性主軸の異なる複合膜界面における非線形電気磁気効果の研究

低消費電力デバイスの開発に向け、電圧磁化反転方式の研究が盛んに行われている。電圧磁化反転方式を実現し得る候補の1つとして、非線形電気磁気効果(ME)効果が挙げられる。これはサイクロイド型磁気構造において電気分極が発現するというモデルだが、単一物質内におけるサイクロイド型磁気構造は不安定であるため、非線形ME効果は室温以下での観測がほとんどである。本研究では、室温以上で良好な絶縁性強磁性を示すスピネルフェライトに着目し、磁気異方性主軸が異なる2つのスピネルフェライトを組み合わせることでその界面に人工的にねじれスピン構造を形成させ、室温以上で非線形ME効果を発現させることを試みる。
原子層における次元性と対称性を用いた物質設計

本研究の目的は、原子層を用いることによる対称性の変化や次元性の変化を活用した新たな物質設計、物性制御を目指すものである。前年度は、その成果の一つとして、反転対称性に着目し、強磁性体において反転対称性の破れに伴うジャロシンスキー守谷相互作用について研究を行い、その相互作用の大きさがスピン流で表されるという結果を得、その手法の実装と実際の物質への適用を行った。そこで、本年度は、まず、その手法とこれまでに知られている手法の比較、検討を行い、スピン流を用いた手法の妥当性や適用条件を確認し、その結果をレビュー論文および日本語の解説記事にまとめた。次に、本年度報告された強磁性原子層物質に対して、本手法の適用を行った。対象とした物質は原子層1層にしても反転対称性は維持されるが、原子層の場合、様々な方法で反転対称性を破ることができる。実際に、原子の置き換えや、基盤の上に置く、さらには電場をかける、といった状況を想定して計算を行った。その結果、反転対称性を破ることで確かにジャロシンスキー守谷相互作用が生じることが明らかになった。ジャロシンスキー守谷相互作用は磁性を制御する上で、重要な相互作用として注目されているが、その定量的な大きさや符号、どういうときに大きくなるのか、ということについてはまだ分かっていないことが多い。本研究のように電場等で人為的にその大きさを制御し、理論と実験を比較することができれば、今後ジャロシンスキー守谷相互作用の理解がより一層深まることが期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。原子層物質を使った物質設計として、まず、超伝導探索に向けた研究を行った。原子層物質では、低次元性に伴うファンホーフ特異点による状態密度の発散やバンド端における有限の状態密度があり、これらが超伝導にとって有利に働くと考えられる。しかしこれまでの手法では、一般に状態密度がエネルギーとともに大きく変化するときに、精度よく超伝導の計算を行うのは困難であった。そこで、これまでの手法を改良し、超伝導転移温度が簡単な計算で精度よく得られる手法の開発を行った。この手法開発により、低次元系を含む様々な系に対して、効率的に転移温度の計算が可能になった。これは今後の超伝導物質設計を考える上でも極めて重要な進歩であると考えている。現在、この手法を用いて原子層物質における超伝導の可能性を探索しているところである。また、低次元物質における別の特徴であるバルクからの対称性の変化、特に反転対称性の破れを利用した電子状態に対する理解、および計算手法開発も行った。特に、反転対称性の破れに伴うジャロシンスキー守谷相互作用の定量的評価手法の開発を行った。その結果、ジャロシンスキー守谷相互作用がスピン流として理解できる、という物理的解釈も明らかにした。この手法開発により、今後原子層物質を活用した磁性制御の可能性を議論することが容易になったと考えている。他にも、電子格子相互作用による電子状態の変化を効率よく計算するコードの開発を行った。現在、この手法の原子層物質への適用を進めているところである。原子層物質における低次元性を利用した超伝導や磁性制御を目指した物質設計に向けて必要な手法の開発が順調に進み、様々な物質への適用も進んでいるから。今後は、これまでに開発した手法を様々な原子層物質に適用していくことで、それぞれの原子層物質の可能性を議論していきたい。既存の原子層物質だけでなく、新しい原子層物質の探索や開発、さらには複数の原子層物質の層状物質なども視野に入れていければと考えている。
固形食品を用いた風味反応時間の研究

健常成人を対象に咬筋の活動を利用した果汁風味の検出(検知)と認知に要する時間を測定する手法を開発し、その有効性と信頼性を確認した。これら反応時間には、試料の硬さが大きく影響していた。そして、市販のグミ・キャンディに含まれているニオイの強度が(甘味や酸味を呈する)糖や有機酸の量よりもこの検出時間に大きく影響していた。また、呼吸位相との関係では、風味の検出信号は呼息(息を吐く)相の方が吸息(息を吸う)相や休止(息を瞬時止めている)相よりも多い傾向にあった。咀嚼位相との関係では、その検出信号は閉口相と開口相との間で差がなかったのに対し、風味の認知信号は開口相の方が閉口相よりも明らかに多かった。本申請課題の研究目的は、半固形および固形食品による口腔・鼻腔の風味刺激に対する単純反応時間を調べる点にある。また、その研究計画では、初年度である平成26年度に「被検食品の選定と実験手法の確立」を目指した。まず、「被検食品の選定」については、各種の果汁風味の付いた「グミ・キャンディー(市販品)」を使用し、特段の問題はなく実験が遂行できた。また、その呈味成分や香気成分も明らかにできた。但し、記録実験と成分分析の時期がやや隔たったために、市販品である被検食品の一部が入手できなくなり、次年度以降の販売再開を待って分析を完了する予定である。次いで、「実験手法の確立」については、予定通りに健常若年成人男女からの咬筋筋電図を使った反応時間の測定は実施できた。被験者は、オブラートに包まれた被検食品を臼歯間に挟んだ状態で「咀嚼開始」の指示を待った。この包埋処理のため、被検食品の味や匂いが咀嚼前に被験者を刺激する事態は、期待通りに回避できた。ただ、被験者にとっては、咀嚼開始によって刺激が突然加わるという特異な事態と言える。得られた結果の解釈では、この点はよく検討する必要があると考えられる。主な知見としては、1)「リンゴ風味」など5種類の被検食品を使用したところ、13名の健常若年成人男女における咬筋筋電図の発火開始から風味検出までの時間は約4秒であった、2)「洋ナシ風味」の平均検出時間は最長となり、最短であった「イチゴ風味」の約140%となった(P < 0.05)、3)呈味成分(糖、有機酸)とニオイ強度(機械測定)は被検食品間で異なった。以上の結果から、複雑な呈味成分と香気成分をもつ市販の固形食品を対象として、その風味検出の時間的な側面を解明する研究手法の基礎が確立できたと考えられる。昨年度は、1)咬筋筋電図を利用した実験手法の「信頼性」の検証と、2)風味検出時間に及ぼす生体要因の解明を目的に研究を進めた。1)時期の異なる2回の実験から得られた風味検出時間データについて、「再検査法」によって信頼性を検証した。被験者は16名の健常若年成人男女であり、被検食品は5種類の果汁風味グミを使用した。平均35日(SD = 15.1日)隔たった148組の風味検出時間データをピアソンの相関係数を用いて調べた。全風味を込みにして算出された相関係数は、r = 0.35 (P < 0.01)と統計的に有意であった。また、1回目と2回目の風味検出時間の平均値(それぞれ4.38秒と4.42秒)間には有意な差が認められなかった。個々の果汁風味別で解析した結果、オレンジ風味はr = 0.57 (P < 0.05)と有意であったが、他の4種のグミではrが0.27から0.47までの範囲にあり、いずれも有意ではなかった。2)本研究の実験場面は、臼歯間にオブラートで包んだ被検食品を噛み始めてから何らかの風味を検出した直後に手元スイッチを押すまでの時間を測る。それは主に被検食品が発する「口中香」を検出していることが想定される。そこでは呼吸気流が影響すると考えられるので、風味検出時点と呼吸位相との関係を解析した。主な知見は、(1)呼息相と吸息相の平均時間に有意差はなかったが、(2)風味の検出時点は呼息相が吸息相の約2倍で、統計的にも有意に多かった、(3)風味検出を課さず、単に被験者が任意のタイミングで手元スイッチを押した場合には、(2)のような呼息相への偏位は見られなかった。以上の結果から、1)本実験手法の信頼性は、風味検出課題の全体としては確認できたが、個々の風味についてはさらに検証が必要とわかった、2)本実験手法による風味検出では呼吸気流が影響し、呼息流の吸息流に対する優位性が認められた。上記(「研究実績の概要」を参照)の通り、初年度の目標である「被検食品の選定と実験手法の確立」はほぼ達成されたと考えられるため。また、風味の検出と呼吸との関係も分析し、仮説検証が成立しているため。これまでの研究によって、1)本実験手法の信頼性は確認され、2)風味検出における呼気流の重要性が認められた。当該年度は、1)被検食品の咀嚼運動による開口と閉口が風味検出に及ぼす影響の解明、

2)被検食品の改善を主に追求した。初めに、2)の必要性を述べる。本研究の実験場面では、オブラートで包んだ被検食品を被験者の臼歯間に挟ませ、咀嚼開始の指示後の適時に噛み始めさせた。オブラートによる包埋は、風味が咀嚼開始の指示前に口内へ拡散するのを防ぐためである。しかし、オブラートに違和感を覚える被験者もあり、その改善が求められた。1)咀嚼運動が風味検出に及ぼす影響:被検食品(イチゴ・オレンジ・ブドウの風味の市販品のグミ)の自然な咀嚼時には、開口相の平均時間が0.54秒であったのに対して、閉口相のそれは0.45秒と短かった。それにもかかわらず、開口相における風味の検出割合が45%であったのに対して、閉口相におけるそれは55%と多かった。すなわち、より短い閉口相でより多くの風味検出があった(統計的有意差は認められなかった)。また、使用した3種の果汁風味間に、明確な違いはなかった。この結果から、果汁風味の検出は、咀嚼運動における閉口相に多い傾向はあるものの、呼吸運動における呼気流の影響よりも劣ることがわかった。2)被検食品の提供法の改善:市販品による改善は困難と考え、グミに替わるゼリー菓子への果汁フレーバー添加を目指した。材料の配合割合や作製方法は、市販グミの製造者である(株)明治製菓から教示を頂いた。果汁フレーバー付きゼリー菓子を完成させ、その表面にオブラート粉末((株)伊那食品提供)を均一に塗した。ニオイ強度の測定結果からは、オブラート粉末の塗布には一定のフレーバーの拡散抑制効果が認められたものの、粉末であってもオブラートにやはり違和感を覚える被験者もおり、さらなる改善の必要があると認識した。上記(「9.研究実績の概要」を参照)の通り、当該年度の目標である「被検食品の選定と実験手法の確立」はほぼ達成されたと考えられるため。また、風味の検出に呼吸と咀嚼との各々の運動位相が影響していることも確認されたため。これまでの市販グミを試料とした研究によって、1)本実験手法の信頼性を確認した。また、風味の検出(検知)に及ぼす要因として、2)呼気流の重要性、3)閉口相の重要性がそれぞれ認められた。また、4)試料の香気成分の影響が呈味成分より大きいと認められた。更に、香気成分や呈味成分を任意に変化できるフルーツ風味ゼリーを開発した。当該年度は、風味の認知に及ぼす要因と、時系列的官能評価法であるTime Intensity(TI)法やTemporal Dominance of Sensations(TDS)法と反応時間との関係性を主に検討した。被験者が試料を噛み始めた時点を咬筋の活動(表面筋電図)開始から同定し、被験者によるボタン押し反応により、何らかの風味を感じた時点までを検出時間、また風味の内容がわかった時点までを認知時間とした。1)試料の硬さと風味の検出/認知時間の関係:市販グミと自製ゼリーの硬さ(平均値)はそれぞれが約800 kPa/m2と約200 kPa/m2であり、その検出/認知時間(平均)はそれぞれが3.3/7.5秒と2.1/4.6秒であった。これらの結果は、試料の硬さは風味の検出/認知時間の双方に大きく影響し、その原因は試料咀嚼による呈味・香気成分の混和・蒸散過程が主になると示唆された。市販グミを試料とした実験で、2)咀嚼位相との関係:風味の検出では、検出信号の記録から閉口相と開口相との間に有意差はなかった。一方、風味の認知では、約90%の認知信号が開口相で記録され、統計的にも有意差が認められた。自製ゼリーを試料とした実験で、3)TI法と反応時間の関係:"lag-time"は検出時間に相当するとわかった。4)TDS法と反応時間の関係:甘味優勢の開始時点と検知時間、フルーティ感優勢の開始時点と認知時間はそれぞれ対応する可能性が示唆された。
老齢広葉樹林成立過程の同定に関する非線形工学的研究

1.非線形工学的手法の代表的な概念である、フラクタル、遺伝的アルゴリズム、ニューラルネット、ファジィ理論の概要を紹介した。なぜならば、これらは複雑な自然現象や社会現象を理解し、モデル化するための手法として、大変有望なものにもかかわらず、未だ森林科学の分野には馴染みの薄いものだからである。2.老齢広葉樹林の林分構造(立木位置、種の多様性、直径分布)のフラクタル性を検証した。その結果、これら3つの要因がフラクタル分布をなしていることが明らかになった。3.樹冠構造のフラクタル性と最多密度曲線の関係を理論的に考察した。その結果、樹冠のフラクタル次元と最多密度曲線の生態学的定数との関係が明らかになった。4.ニューラルネットの応用が森林の多目的土地利用問題とvisual qualityの同定問題に大きな威力を発揮することを明らかにした。なお、ニューラルネットの構造を決定するために、従来にはない方法を採用した。すなわち、遺伝的アルゴリズムにより、入力数、中間層の数や中間層を構成するニューロン数、しきい値関数の種類等を最適化する方法である。5.今後のこの萌芽的研究の進展のために必要な基礎的データの収集に関する若干の考察を行なった。6.非線形工学手法の展望について考察した。今後、広葉樹林の成長過程を予測するモデルの構築が重要であること、一連の研究に基づきファジィエキスパートシステムの構築等の必要性を指摘した。平成7年度の研究成果は以下のとおりである。1.老齢広葉樹林の森林構造を形成する3つの要因、すなわち、樹木位置、種の多様性、直径分布についてフラクタル分析を行なった。その結果、すべての要因についてフラクタル的規則性が見出された。また、フラクタル次元によって、森林構造の複雑性を表現できる事がわかった。2.単純同齢林の動態を記述する3/2乗則がフラクタル分析において有効な手段である次元解析によって誘導できる事を示し、ベキ指数や定数の具体的意味付けや関数関係を見出した。そして、その結果を老齢広葉樹林へ拡張できる可能性を示唆した。3.樹冠の構造を3/2乗則に組み込むため、樹冠のフラクタル性の概念により、新しい3/2乗則を誘導し、その意味付けを検討した。その結果、3/2乗則のベキ指数と樹冠のフラクタル次元が反比例の関係にあるという新しい測樹学的知見が得られた。4.樹冠体積と樹冠葉面積との理論的関数関係を見出した。5.樹冠のフラクタル次元の簡単な算出方法を提案した。1.非線形工学的手法の代表的な概念である、フラクタル、遺伝的アルゴリズム、ニューラルネットワーク、ファジィ理論の概要を紹介した。5.今後この萌芽的研究の進展のために必要な基礎的データの収集に関する若干の考察を行なった。6.非線形工学的手法の展望について考察した。
遷移金属錯体の励起状態における超高速緩和ダイナミクスの理論的解明

本研究課題は、分子動力学シミュレーションを用いて、遷移金属錯体の励起状態で起こる項間交差や構造変化を伴う超高速の緩和ダイナミクスの詳細を明らかにすることを目的としている。平成30年度は、前年度に引き続き、プロトタイプとして緩和ダイナミクスの実験研究が行われてきているトリスビピリジン鉄(II)錯体を研究対象にした。具体的には、前年度に引き続いて、分子動力学シミュレーション計算に用いるためのモデル電子ハミルトニアンの開発、および分子動力学計算プログラムへの実装を行った。特に、核座標に対する微分やスピン軌道相互作用をモデル電子ハミルトニアンの枠組みで評価するための方法の開発が前年度に中途であったため、これらについて分子動力学計算プログラムへの実装まで完了させた。並列化に基づくプログラムの高速化により、現実的な計算コストで分子動力学シミュレーションを実行可能にした。また、遷移双極子モーメントをモデル電子ハミルトニアンの枠組みで評価するための方法の開発と実装も行った。さらに、非断熱分子動力学シミュレーションの準備として、トラジェクトリーに沿って非断熱結合要素を解析的に評価可能にするとともに、スピン混合状態に対しても分子動力学シミュレーションを実行可能にした。これらの準備を基に、トリスビピリジン鉄(II)錯体水溶液に対して平衡分子動力学シミュレーションを行い、溶媒和や吸収スペクトルの解析などを通じてモデルハミルトニアンの妥当性を調べる段階まで到達した。平成30年度は、トリスビピリジン鉄(II)錯体の光励起後の緩和ダイナミクスを追跡する非断熱分子動力学シミュレーションまで行うことを計画していた。しかし、今後のシミュレーションの計算コストをできる限り減らすことを目途に行ったプログラムコードの高速化に予想以上の時間がかかったこと、および状態密度の高い励起状態のために検証にも時間を費やしているため、非断熱分子動力学シミュレーションまでとりかかることができなかった。そのため遅れていると判断した。引き続きモデルハミルトニアンの妥当性を調べつつ、成果を論文としてまとめるための準備を進める。研究の進行は遅れているものの、当初の研究計画の変更を要するものではないため、予定通り未実行の非断熱分子動力学シミュレーションに着手し、トリスビピリジン鉄(II)錯体の励起状態における光励起後の緩和過程の詳細を解析する。初年度である平成29年度は、分子動力学シミュレーションを現実的な計算コストで実行可能とするための方法として、基本的な錯体の励起状態を高速計算するためのモデルハミルトニアンの開発を行った。具体的には、実験的に緩和ダイナミクスに関するデータが蓄積されてきているトリスビピリジン鉄(II)錯体([Fe(bpy)3]2+)の励起状態を研究対象とした。我々はこれまでに[Fe(bpy)3]2+錯体のすべてのd-d励起状態を同時に計算できる量子化学的モデルハミルトニアンを開発してきた。このモデルハミルトニアンを拡張し、金属(M)から配位子(L)への電荷移動(CT)に由来するMLCT励起状態を計算するためのモデルハミルトニアンの関数形を決定した。これを基に、[Fe(bpy)3]2+錯体のd-d励起状態とMLCT励起状態を同時に計算できるモデルハミルトニアンのプログラム開発を行った。開発したモデルハミルトニアン中のパラメータをいくつかテストし、予め用意したいくつかの密度汎関数理論(DFT)計算結果の特徴を半定量的に再現するモデルハミルトニアンを構築できることを確認した。また、励起状態ダイナミクスを追跡するためのシミュレーションに必要となる要素(核座標に対する微分やスピン軌道相互作用など)を計算するためのプログラム開発を進めた。さらに、現実的な計算コストでシミュレーションを可能とするため、並列化などによるプログラムの高速化も進めた。これらにより、[Fe(bpy)3]2+錯体の励起状態ダイナミクスを追跡する分子動力学シミュレーションを現実的な計算コストで実行する方法が整いつつある。初年度の主な目標として、(1)金属から配位子への電荷移動に由来するMLCT励起状態を記述できるモデルハミルトニアンの関数形を決定し、プログラム開発を行うこと、ならびに、(2)いくつかの錯体構造において量子化学計算を行い、その結果を合理的に再現するパラメータを決定することを掲げていた。プログラム開発を行い、パラメータをいくつかテストすることで、モデルハミルトニアンの開発に目処を立てられたことからは、おおむね順調に進んでいると言える。ただし、(1)の段階で予想以上に時間を要したため、核座標に対する微分やスピン軌道相互作用などのプログラム開発、プログラムの高速化が中途であるため、分子動力学シミュレーションの実行に向けて次年度の初期にまだプログラム開発を続ける必要がある点を考慮してやや遅れていると判断とした。

並列化に基づくプログラムの高速化により、現実的な計算コストで分子動力学シミュレーションを実行可能にした。また、遷移双極子モーメントをモデル電子ハミルトニアンの枠組みで評価するための方法の開発と実装も行った。さらに、非断熱分子動力学シミュレーションの準備として、トラジェクトリーに沿って非断熱結合要素を解析的に評価可能にするとともに、スピン混合状態に対しても分子動力学シミュレーションを実行可能にした。これらの準備を基に、トリスビピリジン鉄(II)錯体水溶液に対して平衡分子動力学シミュレーションを行い、溶媒和や吸収スペクトルの解析などを通じてモデルハミルトニアンの妥当性を調べる段階まで到達した。平成30年度は、トリスビピリジン鉄(II)錯体の光励起後の緩和ダイナミクスを追跡する非断熱分子動力学シミュレーションまで行うことを計画していた。しかし、今後のシミュレーションの計算コストをできる限り減らすことを目途に行ったプログラムコードの高速化に予想以上の時間がかかったこと、および状態密度の高い励起状態のために検証にも時間を費やしているため、非断熱分子動力学シミュレーションまでとりかかることができなかった。そのため遅れていると判断した。やや遅れている要因となっている核座標に対する微分やスピン軌道相互作用などのプログラム開発を早急に進める。それを基に分子動力学シミュレーションを行い、計算で得られる吸収スペクトルと実験のスペクトルとを比較する。多数の錯体構造での励起状態のエネルギーなどを量子化学計算結果と比較し、開発したモデルハミルトニアンの妥当性を検討する。必要に応じてパラメータを再検討してより合理的なモデルハミルトニアンに修正していく。さらに、状態間遷移も考慮に入れた分子動力学シミュレーションを行い、光励起後の[Fe(bpy)3]2+錯体の緩和ダイナミクスの詳細を調べる。引き続きモデルハミルトニアンの妥当性を調べつつ、成果を論文としてまとめるための準備を進める。研究の進行は遅れているものの、当初の研究計画の変更を要するものではないため、予定通り未実行の非断熱分子動力学シミュレーションに着手し、トリスビピリジン鉄(II)錯体の励起状態における光励起後の緩和過程の詳細を解析する。初年度である平成29年度に、種々のテスト計算を行うための新たなワークステーションの購入を予定していた。しかし、現在までの進捗状況で報告した通り、プログラム開発においてやや遅れが出てきたため、分子動力学シミュレーションを含むテスト計算が本格化する時に最適のワークステーションを購入する方が効率的かつ有用であると判断して、次年度に購入することとした。プログラム開発がおおよそ収束した段階で、平成29年度の残額と平成30年度分の物品費とを合わせて高性能のワークステーションを購入し、分子動力学シミュレーションを含めたテスト計算ならびに電子緩和を追跡するシミュレーションを効率的に行う。残りは当初の予定通り、学会や研究会で研究成果を発表するための旅費として使用する。
新規ワンステップボンディング材の接着システムの構築

MDPの添加量の異なる5種のワンステップボンディングを調製し、これをエナメル質あるいは象牙質に作用させ、歯質アパタイトの脱灰過程を通して生成されるMDPのカルシウム塩(MDPのCa塩)の生成量を決定し、MDPのカルシウム塩の生成量がボンディング材のエナメル質および象牙質接着耐久性に及ぼす影響を検討した。その結果、エナメル質に対するボンディング材の接着耐久性はMDPのCa塩の生成量が35.4mg/g以上で、象牙質では37.2mg/g以上で低下する傾向を示し、その低下率は象牙質の方がエナメル質より大きいことが明らかとなった。本研究では,酸性,親水性および多官能性メタクリル酸アミドモノマーを合成し,加水分解安定性および接着耐久性の高いワンステップボンディング材接着システムを構築することを目的としている。これまでに酸性(リン酸基:1種[結晶],カルボキシル基:2種[液体と結晶]),親水性(水酸基:[結晶]),多官能性モノマー(4種[結晶]の合成には成功しているが,合成した多官能性モノマーがすべて結晶性を示すため,ボンディング材の試作には至っていない。現在,モノマーの結晶化を防ぐため,分子内に立体障害の大きい側鎖を導入した多官能モノマーの合成を試みている。本研究を推進するための予備実験として,これまでに酸性および多官能性メタクリル酸エステルモノマーを用いたボンディング材を調製し,ボンディング材への水の添加量が歯質アパタイトの脱灰量,歯質へのボンディング材の接着強さに及ぼす影響を検討した。その結果,水の添加量が多くなるにつれてエナメル質の脱灰量,エナメル質へのボンディング材の接着強さは増加することが判明した。しかし,象牙質はエナメル質より強く脱灰されるにも拘わらず1試作ボンディング材はエナメル質より象牙質に接着しにくいことが明らかとなった。そこで,試作ボンディング材に親水性モノマーを添加し,親水性モノマーの添加が象牙質接着性に及ぼす影響を検討した結果,親水性モノマーは効果的に象牙質に対するボンディング材の接着強さを向上させることが明らかとなった。つぎに,多官能性モノマーへの酸性モノマーの添加量が歯質アパタイトの脱灰量,歯質へのボンディング材の接着強さに及ぼす影響を検討した結果,酸性モノマーの添加量が多くなるにつれて歯質アパタイトの脱灰量は増加するが,ボンディング材の接着強さまある濃度以上で一定値を示す傾向を示した。今後,酸性モノマーの添加量が接着耐久性に及ぼす影響を検討する予壱である。これまでに酸性(リン酸基:1種[結晶],カルボキシル基:2種[液体と結晶]),親水性(水酸基:1種[結晶]),多官能性モノマー(5種[結晶]の合成には成功しているが,合成した多官能性モノマーがすべて結晶性を示すため,ボンディング材の試作には至っていない。本年度は,予備実験として従来のメタクリル酸エステルモノマーを用いてワンステップボンディングを調製し,ワンステップボンディング材への酸性モノマーの添加量がエナメル質および象牙質アパタイトの脱灰量,歯質へのボンディング材の接着強さに及ぼす影響を検討した。その結果,酸性モノマーの添加量が多くなるにつれてエナメル質および象牙質アパタイトの脱灰量は直線的に増加すること,またエナメル質は象牙質に比べて脱灰し難いことが明らかとなった。エナメル質および象牙質へのボンディング材の接着強さは脱灰量の増加に伴い上昇したが,酸性モノマーの添加量が50mg/g(ボンディング材1g中の酸性モノマーの添加量)以上の濃度でエナメル質接着の場合には約20MPa,象牙質接着の場合は約16MPaと一定値を示す傾向を示した。つぎに,ワンステップボンディング材への酸性モノマーの添加量が接着耐久性に及ぼす影響をサーマルサイクル試験法を用いて検討した結果,エナメル質接着においては,酸性モノマーの添加量が50mg/g以上の濃度でサーマルサイクルによる接着強さの低下はほとんど認められなかったが,象牙質接着おいては酸性モノマーの添加量が80mg/g以上の濃度でサーマルサイクルによる接着強さの有意な低下が認められ,最適添加量が存在することが明らかとなった。本申請では、リン酸基あるいはカルボキシル基を有するメタクリル酸アミドモノマーと多官能性メタクリル酸アミドモノマーを添加したワンステップボンディング材をデザインし,加水分解安定性および接着耐久性の優れたワンステップボンディングを理論的に設計するための基礎的知見を集積することを目的としている。

その予備実験として,従来のメタクリル酸エステルモノマーを用い、MDPを酸性モノマーとするワンステップボンディングを調製し,これをエナメル質あるいは象牙質に作用させたときに生成されるMDPのカルシウム塩の生成量がボンディング材の歯質への接着強さおよび接着耐久性に及ぼす影響をこれまで検討してきた。その結果、接着性および接着耐久性はMDPのカルシウム塩の生成量が多くなるにつれて、エナメル質より象牙質の方が大きく低下することが判明した。本年度は、劣化の原因を模索するため、ワンステップボンディングをエナメル質あるいは象牙質に作用させたときに、副生成物として生成されるMDPのカルシウム塩およびリン酸カルシウム塩の分子種を同定し、これら副生成物がボンディング材の歯質への接着強さおよび接着耐久性に及ぼす影響について検討することを目的とした。その結果、エナメル質はMDPの分子間カルシウム塩を生成し、象牙質はMDPの分子内および分子間カルシウム塩を生成することが判明するとともに、リン酸カルシウム塩として、第2リン酸水素カルシウム塩の2水塩、さらに非結晶性のリン酸カルシウムを生成することが明らかとなり、これら副生成物が歯質接着性および接着耐久性に影響を及ぼす重要な因子であることが推察された。ワンステップボンディング材を用いて歯質アパタイトの脱灰量と接着強さとの関係を明らかにした報告はこれまでにない。本研究では,HEMA-freeワンステップボンディング材を試作し,酸性モノマーの添加量が歯質アパタイトの脱灰量に及ぼす影響を検討し,脱灰量が歯質接着性に及ぼす影響を検討した。その結果,エナメル質においては約20MPa程度の接着強さが得られたが,象牙質接着においては約11MPaと低い値を示した。しかし,このボンディング材に4-METAを添加すると接着強さは約16MPaに向上し,安定した接着強さを得るためには,ワンステップボンディング材への象牙質接着性モノマーの添加が不可欠であることが判明した。24年度が最終年度であるため、記入しない。メタクリル酸アミドモノマーを用いたワンステップボンディング材を開発することを目的として研究を企画したが,合成したメタクリル酸アミドモノマーの大部分が結晶であるため,メタクリル酸アミドモノマー系ワンステップボンディング材の調製には現在至っていない。そのため,従来のメタクリル酸エステルモノマーを用い,ワンステップボンディング材を調製し,酸性モノマーおよび象牙質接着モノマーなどの成分がエナメル質および象牙質アパタイトの脱灰量,歯質接着性および接着耐久性に及ぼす影響を検討することによりワンステップボンディング材の組成の最適化を図っている。今後,得られた結果はメタクリル酸アミドモノマー系ワンステップボンディング材の開発研究に役立つものと確信している。
複数のプログラム言語の単体テストに対応するプログラミング自動採点システムの開発

ソフトウェア市場から製品の保守性や再利用性を高める開発が求められている。しかしながら、プログラミング教育の現場では、教員が目視で提出されたプログラムを評価することが多いため,学習者へのフィードバックの時間が長くなるといった問題があった.そこで、我々はプログラミング学習アセスメントに単体テストフレームワークを用いることを提案し,Java/Ruby/PHP/SQLなどの複数プログラム言語に対応するプログラミング自動採点システムを開発した。ソフトウェア市場からは製品の保守性や柔軟性を高める開発が求められている。そこで、我々はプログラム学習アセスメントに単体テストフレームワークの導入を提案する。レポート添削と比較し、学生へのフィードバックの即時性が増し、継続的学習が期待できる。当該年度は、JAVA/SQL/HTML等のプログラム学習アセスメント支援システムの開発と検証を行った。従来、我々はファイルサーバとバッチ処理による単体テストフレームワークJUnitを用いたJavaプログラム学習アセスメント支援システムの試作および仮運用を行っていた。従来のシステムでは、採点のタイミングはバッチ処理に依存し、答案の提出と採点にタイムラグがあった。当該年度で、従来のシステムをWebアプリケーションに改善した。採点者が事前にテストコードをアップロードしておけば、答案プログラムをアップロードした時点で自動で採点する仕組にした。Webアプリケーションでは、利用者の答案プログラムと採点者のテストコードを保存する領域、単体テストを自動実行するモジュール、複数の課題を管理しその採点結果を保存するデータベースを有する設計とした。答案プログラムをアップロードする度に採点を行うとき、アップロードのHTTPリクエスト/レスポンスと単体テストフレームワークの採点をメッセージングによる非同期処理にすることで、HTTPタイムアウトを防いだ。さらに、従来の採点のタイミングがバッチ処理に依存していた問題を、この非同期処理により逐次的に採点ができるように改善した。1年目に開発した単体テストフレームワークを用いたプログラム学習アセスメント支援Webアプリケーションを改善した。改善点は、1)提出プログラムの正否を単体テストの終了ステータスで確認する点と、2)提出プログラムの採点のマイクロサービス化、の2つである。従来の提出プログラムの正否は、単体テストから出力される文字列を正規表現を用いてチェックしていた。1つ目の改善は、提出プログラムの正否を、単体テストの終了ステータスを用いてチェックするように変更した点である。プログラミング言語毎に単体テストフレームワークは異なる。そのため、プログラミング言語毎に正否をチェックする正規表現を準備する必要があった。代りに、複数のテストを通過した場合は終了ステータスが0で、通過しない場合は0以外の値であることを利用した。この改善により、管理者のみが行えた採点対象プログラミング言語の拡張を、問題を出題する教員も行えるようになった。2つ目の改善は、プログラムの提出および成績集計をするサービスと、提出プログラムを採点するサービスを分離し、採点するサービスをマイクロサービス化した点である。これらのサービスを分離するために、従来のWebアプリケーションのHTTPリクエストメッセージ送信による提出方法を、ディレクトリ監視された提出先ディレクトリへの書き込みによる方法に変更した。ディレクトリ監視された提出ディレクトリに提出プログラムであるファイルが生成もしくは更新されたイベントにより、採点を行う。この改善により、提出方法をHTTP以外にも、ファイルコピーやFTP等の複数のプロトコルで行えるようになった。採点を、テストクラス毎ではなく、テストメソッド毎にチェックを行い、項目特性曲線を用いて学生の理解度の検証を行った。その結果、オブジェクト指向を理解せず、プログラムを実行している学生を確認できた。ソフトウェア市場からは製品の保守性や柔軟性を高める開発が求められている.そこで,プログラム学習アセスメントに複数プログラム言語の単体テストフレームワークを用いたプログラム自動採点システムを提案した.本研究では,Java/Ruby/PHP/SQLなどの単体テストの終了コードがテスト通過時は0に,通過しない時には0以外になることに着目し,複数の単体テストフレームワークを抽象化した.また,プログラム自動採点システムを,提出ディレクトリ監視サービスと採点ジョブ管理サービスと採点ワーカと採点結果管理サービスの4つのWebサービスをWebAPIを通じて連携させることで実装した.サービスを分割したことで採点ワーカのスケールアウトを可能にし,採点の待ち行列を減少させた.ソフトウェア市場から製品の保守性や再利用性を高める開発が求められている。プログラム学習アセスメントと、他のアセスメントであるタイピングと単語並べ替え問題とプログラム穴埋め問題とプログラム知識選択問題の間の連携を検討した。その結果、プログラム学習アセスメントと他のアセスメントには、大きな相関がなかったため。Webサービス学生の学習機会の増加および学生間の交流の活生化を目的として、本プログラム学習アセスメントにSNS (Social Network Service)の導入を検討した。事前に、学生にアンケートを実施したところ、プライベートなソーシャルメディアのアカウントを学習に使いたくないという学生が多く見られた。そこで、ソーシャルメディアの導入の代替として、電子掲示板による情報共有と、電子メールやRSS (Rich Site Summary)によるプッシュ通知による学習機会の増加と学生間の交流を行う。当該年度の計画であるJAVA/SQL/HTML等のプログラム学習アセスメント支援システムの開発および200名規模での運用が実施できたため。ラックマウントサーバが計画していた型番の販売が終息し、新たな型番を購入したため。

採点結果を保存するデータベースから、学生を行、テストコードの成否を列とした評価項目群を作成し、項目反応理論を用いて、被検者(利用者)の特性と、評価項目(テストコード)の困難度のパラメータを求める。この項目反応理論で求めた課題の困難度と利用者の能力パラメータを用いて、単体テストによるプログラム学習アセスメント支援システムの有効性を検証する。ラックマウントサーバの増設に充てる。当該年度で発表予定であった国際会議e-CASE & e-Tech 2014の開催が、4月2から4日の次年度の開催となり、3月31日時点では計上されていないため、差額が生じた。上記の国際会議の発表は4月4日に発表する様、既に次年度の予算を計上している。
超小型自走機械による薄膜プロセスの精密制御

1.高真空容器中で動作可能な超小型自走機械の設計・試作接合部のない一体構造による超小型自走機械計:これまでは部材を組立ることにより超小型機構を構成していたが、接着材などが高真空中では蒸発することが予想された。そこで接合部ができるだけ少なくなるような構造体の提案と設計を行った。ここでは材料自体もステンレス材を使用し、駆動用アクチュエータなども特殊加工を施したものを用いて試作した。また高真空容器内で移動させるため、現有の真空蒸着装置を改造し、内部への信号供給系を組込んだ。その結果、真空度10^<-5>Torrの高真空状態で、精密に移動する超小型自走機械の試作に成功した。さらには左右の旋回能力も確認し、真空中での超精密作業の可能性を示唆することができた。2.蒸着法により空間を浮遊する金属原子群を超小型自走機械により選択的に試料に付着させる実験:試験片に現有するスパッタ装置で薄膜片を生成し、これをベース材として、超小型自走機械により微小薄膜を生成する実験を行った。自走機械には予め微細なパターンを搭載し、これを試料上で精密位置決めし、金属を蒸着させた。その結果、任意の位置に性格に金属薄膜パターンを生成することが確認された。電子顕微鏡による観察では、エッジ部において、パターン精度も確認された。またこの試料に対して微小電極を搭載した超小型自走機械で精密に接近し、局所的にプラズマを発生させて材料が精密の除去できるかどうかを実験的に検討した。その結果、局所的な放電現象を発生することは成功した。しかしこれによる材料の除去は、探針と試料の距離により、除去される材料の範囲が変化すること、真空度が増加するに従って、放電が発生しなくなるため、不活性ガスなどの導入が必要であることなどが明らかになった。
小笠原諸島における危機に瀕した言語変種の調査研究

2001年度に小笠原諸島父島の欧米系の方を中心に島民の言語調査を続けた。調査方法は音声資料の録音のみならず、ビデオ撮影による資料も収集した。これを編集して報告書に付くCD-ROMに入れる。そのCD-ROMには、関連資料(史料、談話のテキストと音声、画像、動画、民謡など)も入れる予定である。1世紀半にわたり、欧米系島民の生活言語であった英語の変種が現在消えようとしている。また、皮肉なことに、八丈島の祖先を持つ「八丈系島民」は四半世紀に渡り、内地での生活を余儀なくされたので、伝統的な八丈方言が彼らのことばからほとんど姿を消しているが、米軍統治下で内地の日本語から孤立していた欧米系島民こそが八丈方言をまだ部分的に保っている。欧米系島民を対象に日本語(八丈島方言など)と英語の両方の語彙使用調査を行なった。今年度に、この研究成果を発表する機会があった。2001年11月14日に専修大学で「小笠原諸島で起きた4つの『国際化』」という講演を行なったほか、そして3月10日に父島で島民を対象に「小笠原英語の過去と現在」という講演を行なう。一方、本研究は、小笠原諸島の危機に瀕した言語変種をテーマにしているので、かつて島で行なわれた言語行動、言語使用、言語生活の実態を、歴的資料から解明する必要がある。今年度、19世紀に小笠原を尋ねた際に、欧米系島民の日常的な言語状況を記録したアメリカ人の手書き資料を発掘して分析した。なお、今年予定していた海外出張は2001年秋の世界の不安定な情勢から中止になったが、その予算を小笠原の現地調査旅費に当てた。
「琉球王国評定所文書」及び近世先島地方公文書の料紙に関する基礎的研究

近世の両先島とりわけ宮古島の研究に特化した。宮古島市総合博物館寄託の染地氏(砂川家)の「勤書」および「系図家譜」の2点の修復を行い、料紙の計測や試料の摘出・顕微鏡観察(分析・撮影)を行った。これにより、料紙の坪量や密度などのデータを得ることができ、料紙原料がコウゾであり混合紙ではないことが分かった。また、修復後のデジタル撮影により、鮮明な印判や裏面、綴じ中の文字を実見することができた。「勤書」は写しではなく原本であり、蔵元上層の印判について所有者を確定することができた。この「勤書」が八重山を含め現存するものとして最古のものであり、19世紀後半の宮古島・多良間島のものと比較することにより、宮古島の蔵元において、「勤書」の様式に大きな変化がないことを確認できた(「18世紀の宮古島一地方役人の“履歴書"ー「染地氏六世勤書」の料紙と様式ー」と追加調査による)。「系図家譜」については、和式の原系図を整理し世代ごとの家系家族の展開を把握するために新たに系図を作成した。また跡目継承に関する「口上覚」の写しについて、宮古島の他の家譜と比較しながら検討を加え、「同姓不養」や母の身分など原理にこだわらない、家系断絶を避けるための実態を明らかにすることができた。これらの成果は「近世宮古島地方役人層の跡目継承ー「染地氏系図家譜支流」の口上覚を中心としてー」にまとめてある。本系図の掲載期間は17世紀から明治初年に及ぶが、最初から最後までほとんどの丁に朱印の印判があり、王府末期にまとめて作成されたとみられる。印判は首里王府中央のものというよりは宮古島蔵元ものと推測される。これまで、史資料の内容把握のための翻字が重視され、その資料が研究者においてもっぱら利用されてきた。実物と現状への関心が希薄な傾向に対し、本年度の研究成果は、料紙や印判の観点からの近世先島の文書・古典籍研究の展望を開いたといえる。両先島地方については、宮古島市の文書資料の修復を行い、それに伴う各種調査を行うことができた。試料を分析するスキルを習得しており、論文と見本帳「近世琉球の古文書・古典籍調査資料」作成にも活用することができた。見本帳は関係者に送付しており、今後の研究においても調査の趣旨を円滑に理解してもらうことにつながると考えられる。石垣市でも文書実物の調査のために、所蔵者との交渉を進めており、宮古島から与那国島に至る範囲での近世文書・典籍の研究体系化を構想することができている。「琉球王国評定所文書」については、「百田紙」が薩摩経由のものと首里で抄造された楮紙の双方が呼称として混在している可能性について意識するべきである。これにより、「百田紙」の使用規定、授受事例、そして現物との照合を行う必要がある。これは鹿児島県や史料編纂所の資料を調査する必要があり、今後別途推進するべき研究課題として位置づけられる。先島地方に重点を置くことで、本研究の料紙分析を軸とする古文書学的研究はほぼ軌道にのったと考えている。近世琉球の芭蕉紙料紙を和紙抄造者とともに調査する(那覇市歴史博物館/久米島博物館)。見本帳「近世琉球の古文書・古典籍調査資料」では、現代的な作例となったので、八重山蔵元制定の「紙漉方茶園方例帳」(1854年)による復元製作も見据えた技術的知見を得る。関連して、八重山博物館収蔵となった「例帳」現物の調査も期待できるようになったので、その料紙について調査する。引き続き、八重山博物館や石垣市内の個人蔵の文書・古典籍(とりわけ勤書と系図家譜)の料紙に関する調査を行う。近世先島の地方役人・士族層の地方行政と地域社会におけるあり方について史資料を吟味し、史料紹介や論文を作成する。可能であれば、与那国島おける古文書・古典籍の所蔵と保存状況について実地調査する。薩摩からの「百田紙」と琉球産の「百田紙」との差異を確認するために、史料上での用例を整理し、実物による所見を得るために、史料編纂所や那覇市歴史博物館所などでの実物調査を行う。「琉球王国評定所文書」については、史料編纂所所蔵の資料を中心に所見を得る。国立公文書館所蔵分については、修復による冊子分解ができない状況なので、「百田紙」との呼称と関連づけられる資料を調査し検討対象を見いだす。本研究では、すでに全文が翻字・刊行され画像もウェブ上で公開されている「琉球王国評定所文書」の資料実物を調査することにより、琉球における古文書料紙研究の体系化を進展させることを主たる目的としている。そのために、資料収蔵機関の理解を得ながら、適切な調査手法を確立して実施していくことが重要である。本年度は、沖縄県産の原料により楮紙と青雁皮紙そして芭蕉紙を抄造し、見本帳を製作した。これは、料紙調査だけでなく、関係者に対して調査の意義について理解してもらうためにも有用であると考える。この成果により、当該資料の調査から得られた所見を基に抄造を行い、当時の料紙の配合や用具・技法を検証することも研究の視野に入ってきた。