hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般的基本多角形による双曲曲面の視覚化と、標準的分割理論への応用

コンピュータによる視覚化を進める為には、曲面を本研究ではどの様に記号的に処理をするかという方法を確立する事が求められる。その為の研究の過程で、双曲的とは限らず曲面一般を取り扱う事が可能であり、曲面の双曲性を適切に反映する記号処理の方法の原型を得た。また、一般のフックス群の場合の基本領域の組み合わせ的構造の安定性に関し、基本領域の中心に当たる点が無限遠点の場合にも、中心が双曲平面内の場合の既知の結果と類似の性質の成り立つ事が分かった。当該年度の研究計画では、コンピュータによる視覚化を進める為の前段階として、どの様な方法でコンピュータを使うかを検討する予定であった。より具体的には、どの様なコンピュータ言語を用いるのが適切であるかを検討する事が、計画の一つであった。その計画に沿って研究を進め、当該年度においては計算機に詳しい専門家の協力により次の知見が得られた:個々のコンピュータ言語の特徴と研究課題との相性を検討する事よりも、研究課題そのものの記号化について研究を進めるべきである。この知見に基づき、当該年度においては上記専門家との議論を中心として研究を進め、主に基本多角形の視覚化を捉える、双曲曲面の記号的処理の方法について議論をした。その結果、当該年度の研究では上記記号処理の雛形と呼べる方法を得る事が出来た。この研究成果については、広島大学で行われた研究集会において講演を行い、他の研究者と議論を交わした。当該年度の研究活動の成果として、一般のフックス群に対する基本領域の安定性に関する前年度までの研究の細部を詰め、その結果を論文として発表出来た事が先ず挙げられる。双曲平面に作用する離散等長群であるフックス群に対し、双曲平面内から選んだ点(仮にpとする)を中心とする基本領域を考える。これは、群作用による点pの像として得られるあらゆる点よりもpに近い点の集まりである。この基本領域の組み合わせ構造が「一般的」と呼ばれる状態ならば、中心pの微小な摂動に関し組み合わせ構造が保たれる事は、研究代表者のこれまでの研究により知られていた。更に、基本領域の中心となる点が双曲平面の無限遠境界内にある場合にも同様の結果が成り立つ事がこれまでに予想されていた。この予想に対し、専門家との前年度までの議論に基づき、その予想に対する証明を今年度は完成させる事が出来、論文として発表出来る事が確定した。これが当該年度の第一の研究成果である。当該年度の研究活動のもう一つの柱は、双曲幾何学の記号的処理に関する研究であった。前年度から続く専門家との議論を更に深化させ、この記号的処理の圏論的な位置付けに関する雛形を創り出す事に成功した。この雛形は組み合わせ的な群の表示の類似物を圏論の表示として採用するという発想に基づいており、今後はこの表示の有用性や意味付けについて研究を進めて行く予定である。当該年度の終了までに具体的な研究成果は得られなかったが、長期的な視点に立った研究の端緒が得られた点で、この成果は今後の研究にとって重要である。
すべりの多体disk模型と自己組織化臨界現象

すべり面間の介在物を2次元の多体diskによってモデル化したすべりの多体disk模型の研究をおこなった。すべりの多体disk模型のモデル実験をおこなうことにより、トルク時系列が1/fゆらぎをもっこと、stick-slipのサイズ分布がべき乗法則にしたがうことを明らかにしてきた。さらに、disk層の厚さや系にかけるせん断応力の歪み速度を変えた実験を系統的におこない、1/fゆらぎ、stick-slipのサイズ分布におけるべき乗則など時空間でのスケーリング構造が、実験条件(disk層の厚さ(34層)、せん断応力をくわえる速度(角速度:1/81/80Hz)、diskの充填密度(0.740.79)を変えても成立していることを明らかにした。その結果、すべりの多体disk模型が、自己組織化臨界現象を理解するための非常に有力な模型であることが示された。すべりの多体disk模型におけるマクロな挙動としてのトルク計測と同時に、ミクロな素過程として、個々のdiskのダイナミックな挙動をビデオカメラによって計測した。また、実験システムに応力可視化装置を組み込み、多体disk系での応力伝播パターンの動的な変化を計測できるように改良した。その結果、光弾性パターンから多体disk系における応力伝達を定量的に調べることができるようになった。さらに、個々のdiskの挙動というミクロな素過程と、stick-slipの発生というマクロな挙動の関係を定量的に議論できるようになった。また、実験によって得られた光弾性応力パターンの画像データを大量にかつ高速に処理するシステムを、PCクラスターによる並列コンピュータをもとに構築した。開発したシステムをもちいて、多体disk系での応力伝播パターンの動的な変化を詳細にかつ定量的に解析できるようになった。すべりの多体disk模型は、すべり面間の介在物を2次元の多体diskによってモデル化したものである。すべりの多体disk模型のモデル実験をおこなうことにより、トルク時系列が1/fゆらぎをもつこと、stick-slipのサイズ分布がべき乗法則にしたがうことが明らかになってきている。本研究では、介在物をモデル化したdisk層の厚さや系にかけるせん断応力の歪み速度を系統的に変えたモデル実験をおこない、1/fゆらぎ、stick-slipのサイズ分布におけるべき乗則など時空間でのスケーリング構造が、実験条件(disk層の厚さ(34層)、せん断応力をくわえる速度(角速度:1/81/80Hz)、diskの充填密度(0.740.79)を変えても成立していることを明らかにした。マクロな挙動としてのトルク時系列の計測と同時に、すべりの多体disk模型におけるミクロな素過程として、個々のdiskのダイナミックな挙動をCCD video camera recorderによって計測した。膨大なvideo画像データを解析するためのコンピュータをもちいた画像解析システムの開発し、diskの接触ネットワークや個々のdiskの移動、回転などのデータを得ることに成功した。その結果、個々のdiskの挙動というミクロな素過程と、stick-slipの発生というマクロな挙動の間の対応関係を見つけることができた。また、粉粒体系としての多体disk系における応力分布を調べるため、光弾性応力可視化実験装置の開発をおこない、予備的な実験結果として、応力チェインを得ることができた。さらに、不規則格子上の反強磁性相互作用をもつIsing spin系という観点からすべりの多体disk模型の考察をおこない、フラストレーションという概念によってstick-slipが説明できることを明らかにした。すべりの多体disk模型は、すべり面問の介在物を2次元の多体diskによってモデル化したものである。すべりの多体disk模型のモデル実験をおこなうことにより、トルク時系列が1/fゆらぎをもつこと、stick-slipのサイズ分布がべき乗法則にしたがうことを明らかにしてきた。さらに、disk層の厚さや系にかけるせん断

応力の歪み速度を変えた実験を系統的におこない、1/fゆらぎ、stick-slipのサイズ分布におけるべき乗則など時空間でのスケーリング構造が、実験条件(disk層の厚さ(34層)、せん断応力をくわえる速度(角速度:1/81/80Hz)、diskの充填密度(0.740.79)を変えても成立していることを明らかにした。すべりの多体disk模型におけるマクロな挙動としてのトルク計測と同時に、ミクロな素過程として、個々のdiskのダイナミックな挙動をビデオカメラによって計測した。実験で得た膨大な画像データを解析するための画像解析システムの開発し、diskの接触ネットワークや個々のdiskの移動、回転などのデータを得た。その結果、個々のdiskの挙動というミクロな素過程と、stick-slipの発生というマクロな挙動の間の対応関係を見いだした。さらに、多体disk系における応力伝達を定量的に調べるため、光弾性応力可視化装置の開発をおこなった。そのための基礎データとして、アクリルおよびアラルダイトの光弾性係数を求めた。そして、2種類の大きさのdiskをランダム充填した系に応力を加え、光弾性応力可視化装置をもちいて多体disk系における不均質な応力伝達(stress chain)パターンを得ることに成功した。また、不規則格子上の反強磁性相互作用をもつIsing spin系でのフラストレーションという観点から、すべりの多体disk模型にみられるstick-slipが説明できることを明らかにし、並列コンピュータによるシミュレーションを試みている。すべり面間の介在物を2次元の多体diskによってモデル化したすべりの多体disk模型の研究をおこなった。すべりの多体disk模型のモデル実験をおこなうことにより、トルク時系列が1/fゆらぎをもっこと、stick-slipのサイズ分布がべき乗法則にしたがうことを明らかにしてきた。さらに、disk層の厚さや系にかけるせん断応力の歪み速度を変えた実験を系統的におこない、1/fゆらぎ、stick-slipのサイズ分布におけるべき乗則など時空間でのスケーリング構造が、実験条件(disk層の厚さ(34層)、せん断応力をくわえる速度(角速度:1/81/80Hz)、diskの充填密度(0.740.79)を変えても成立していることを明らかにした。その結果、すべりの多体disk模型が、自己組織化臨界現象を理解するための非常に有力な模型であることが示された。また、実験システムに応力可視化装置を組み込み、多体disk系での応力伝播パターンの動的な変化を計測できるように改良した。その結果、光弾性パターンから多体disk系における応力伝達を定量的に調べることができるようになった。
マイクロＲＮＡ前駆体の効率的な塩基配列決定手法の開発と配列解析

HeLa細胞で高発現している約80塩基のRNA配列リストを次世代シーケンス解析により作成し、それらRNAに相補的となる約30種類のLNA/DNAオリゴを合成した。これらのオリゴを逆転写反応液中に加え、標的となるcDNA産物の特異的な除去を行った。このようにして調整したcDNAライブラリーを次世代シーケンス解析したところ、LNA/DNAオリゴを加えないライブラリーに比べ、約10倍のpre-miRNAタグを回収することができ、ゲノムへのマップ部位も約2倍になった。これらデータを用いて詳細な解析を行ったところ、pre-miRNAの部位特異的な塩基付加や、中間産物の存在等を明らかにすることができた。本研究では、次世代シーケンサーを用いて、マイクロRNA (miRNA)の前駆体であるpre-miRNAを効率よく塩基配列決定するための技術開発を行った。そして、種々の細胞における、pre-miRNA上のRNA編集部位の同定や、新たな(pre-)miRNA発現調節機構の解明などの研究へと展開するための研究基盤を確立した。(1)高出現RNAと相補的なDNA/LNAオリゴの設計・合成ヒト脳細胞(胎児、成人を各一人ずつ)の全RNAサンプルを企業から購入し、それらを用いて約50から90塩基程度のRNAの次世代シーケンス解析を行った。その結果を基に、出現頻度ランクtop100リストを作成した。このリストと塩基配列データを用いて、出現頻度の高いrRNAやsnoRNAに特異的に結合するDNA/LNAオリゴを、プライマー設計ソフトなどを活用して設計した。(2)小分子RNA (cDNA)ライブラリーの作製およびライブラリー作製プロトコールの改善新規に設計・合成したDNA/LNAオリゴ(約50種類)を用いて、各ヒト脳細胞の全RNAサンプル由来のcDNAライブラリーを、申請者が開発したプロトコール(Kawano et al. 2010)を用いて作製した。オリゴの濃度や塩基組成を検討することで、pre-miRNA由来cDNAの産生量には影響を与えず、標的RNAに対してのみ機能するオリゴの最適条件を調べた。また、高次構造をとるpre-miRNAを効率よく逆転写反応できる条件検討を行った。(4)生命情報科学的シーケンスデータ解析( Burroughs et al. 2011)の論文で行った一連の次世代シーケンスデータ解析を研究協力者と共同で行った。本研究では、次世代シーケンサーを用いて、miRNAの前駆体であるpre-miRNAを効率よく塩基配列決定するための技術開発を行っている。そして、種々の細胞における、pre-miRNA上のRNA編集部位の同定や、新たな(pre-)miRNA発現調節機構の解明などの研究へと展開するための研究基盤を確立することを目指している。(1)高出現RNAと相補的なDNA/LNAオリゴの設計・合成ヒト脳細胞(胎児、成人を各一人ずつ)の全RNAサンプルを企業から購入し、それらを用いて約5090塩基RNAの次世代シーケンス解析を行った。pre-miRNAのシーケンシングの妨げとなるsnoRNAの割合を、新規にデザインしたDNA/LNAオリゴを用いて大幅に減らすことができた。予想していた通りpre-miRNAの総数を増やすことができ、その中に含まれるRNA編集部位を生命情報学的な解析により順調に解析できている。次世代シーケンス解析によって得られた塩基配列データは、生命情報科学解析の専門家と共に解析を行い、新規のRNAや編集部位を見つけることができれば、実験によって検証していく。また、今後この研究を発展させるためにRNA編集解析の研究者と交流を深め、共同研究を進めて行きたい。今年度も引き続き生命情報科学的シーケンスデータ解析を進め、過去のpre-miRNA解析では発見することができなかった新規pre-miRNA候補や、A-to-

I RNA編集部位を探索する。さらに、データベース等を用いて各細胞において高発現しているsnoRNA等の情報を入手し、汎用性の高いDNA/LNAオリゴセットを作製する。他のRNAサンプルを用いたpre-miRNAライブラリーの作製およびRNA編集部位の解析も行う予定である。塩基配列解析で得られた結果を、分子生物学的および細胞生物学的手法で検証して成果をまとめ学会等で発表し、研究論文として報告する。
光により睡眠・摂食を制御する分子ツールの開発

本研究は、「オレキシン神経伝達機構を作用部位・時間分解能を確保して解析解明するのための分子ツールの開発」を目的として、光により活性のon、offを制御できる光応答機能を付与した分子の開発を行うものである。研究期間内に、オレキシン受容体作動薬の開発を行い、その脳内作用部位の探索を行った。また、オレキシン受容体作動薬の構造活性相関研究を基に光感受性官能基を導入した光ケージド薬物を開発し、脳切片を用いた電気生理学実験を行った。初年度は、本研究の中心的な役割を果たす高活性な1オレキシン受容体作動薬の開発と、1で見出した分子に対し2光感受性官能基を導入するための導入位置の最適化について検討を行った。1オレキシン受容体作動薬の開発我々はオレキシン受容体作動活性を指標としたハイスループットスクリーニング(HTS)により見出したヒット化合物を基に、水溶性かつ高活性なOX2R選択的作動薬YNT-185を見出した。YNT-185はマウスを用いた脳室内投与において、顕著な覚醒誘導効果を示した。本研究結果は、世界初のオレキシン受容体作動薬の発見として、本年度Journal of Medicinal Chemistry誌に掲載され、Featured Articleに選出された。2光感受性官能基を導入するための導入位置の最適化1で見出したYNT-185について、まず光で活性をonからoffにスイッチング可能にするアゾベンゼン(AB)基を導入した化合物について、分子設計し、種々合成を行った。その結果、活性を保持した状態でAB基を導入することが可能であることを見出した。しかし、本分子は光スイッチング能については有していないことがわかった。また、光で活性をoffからonに切り替えるケージド基の導入位置についても検討を行った。YNT-185の有する極性官能基をウレタン結合でマスクした分子を種々合成したところ、そのうち1つの極性官能基においてオレキシン受容体作動活性を失活せしめることを明らかにした。1オレキシン受容体作動薬の開発(達成済み)これまでにオレキシン受容体作動薬についての報告は無く、本研究の遂行には分子基盤とナルオレキシン受容体作動薬を創製する必要がある。報告者は、当該年度に主に覚醒を誘導するオレキシン2受容体(OX2R)を標的とした探索研究によりオレキシン受容体作動薬YNT-185を見出し、そのマウスにおける薬理作用の調査を完了した。YNT-185は世界で初めてとなるOX2R選択的作動薬であり、当初の計画通り重要な分子を得ることに成功している。2活性を光でon-off制御する分子(スイッチング化合物)の創製と評価(30%達成)光でon-off制御する分子を見出すために、まず活性を維持にした状態で光スイッチング官能基であるアゾベンゼンを導入した分子を見出す必要がある。当該年度では、YNT-185のリンカー構造をアゾベンゼンへと置換した化合物について合成し、その活性を評価した。その結果、活性を維持した状態でアゾベンゼン構造単位を導入することが可能であることを見出した。しかし、当該化合物の光スイッチング能を評価したところ、分光学測定ではtrans体からcis体へのスイッチングを観測することはできなかった。3活性を光でoff-on制御する分子(ケージド化合物)の創製と評価(40%達成)YNT-185を分子基盤として、光でoff-on制御する分子を見出すために、まず活性をoffにした状態でケージド基を導入した分子を見出す必要がある。そこで、当該年度では、YNT-185の種々の官能基における構造活性相関研究を実施し、官能基のマスキング部位の特定を行った。1の過程で見出した構造活性相関情報も有意義に活用し、官能基をBoc基もしくはCbz基でマスクした化合物を合成し、評価したところ、興味深いことに1つの官能基において活性を完全に消失させることができることを見出した。本研究は、「オレキシン神経伝達機構を作用部位・時間分解能を確保して解析するのための分子ツールの開発」を目的として、光により活性のon、offを制御できる光応答機能を付与した分子の開発を行うものである。最終年度は、1光ケージドオレキシン受容体作動薬の開発と、開発した分子を用いて2マウス脳切片を用いた電気生理学実験の検討を行った。1光ケージドオレキシン受容体作動薬の開発我々はオレキシン受容体作動活性を指標としたハイスループットスクリーニングにより見出したヒット化合物を基に、水溶性かつ高活性なOX2R選択的作動薬YNT-185を見出した。また、最近武田薬品工業からOX2R選択的作動薬TAK-925が報告された。

今回、これらの薬物に対し、構造活性相関から得られた情報を基に光感受性保護基(光ケージド基; nitroveratryl基)を導入した光ケージドオレキシン受容体作動薬を合成した。本分子のin vitroOX2R作動活性を調べると、活性は大幅に減弱していた。また、UV/Vis測定により335 nmに吸収極大波長を有することがわかった。また、365 nmの光照射による光照射により、光脱ケージング反応が進行することを確かめた。2マウス脳切片を用いた電気生理学実験の検討セロトニン産生細胞特異的にtdTomatoを発現するPet1-tdTomatoマウス(68週齢)の縫線核領域の脳切片を用い、電気生理学実験を行った(セロトニン産生細胞はOX1RおよびOX2Rを発現する)。レコーディングバッファーに光ケージドオレキシン受容体作動薬を溶解させた薬液を用いて測定を行うと、セロトニン産生細胞の活動電位は変化しなかった。一方で、30分間365 nmの光照射を行った薬液では有意に活動電位の発生頻度を増加させた。まず、光スイッチング化合物の創製について、活性を保持したアゾベンゼン化合物を見出すに至っているが、当該化合物には光スイッチング能は観測されなかった。アゾベンゼン上には、合成の都合上メトキシ基やアミノ基が導入されており、これらの電子的な要因がtrans-cis異性化に影響している者と考えられる。一般に、アゾベンゼン上の電子密度がpush-pull型になっていると光異性化速度は極端に加速し、異性体を観測することが難しいとされる。そのため、次年度の方策としては、アゾベンゼン上に電子吸引基を有する化合物について新たに設計し、オレキシン受容体作動活性と光スイッチング能について評価を行っていく予定である。また、ケージド化合物の創製については、当該年度に見出した活性に大きく関与する官能基をケージド基でマスクした分子を合成する。ケージド基としては、クマリン骨格を色素部位として有するBhc基とニトロベンゼンを色素部位とするニトロフェニルエチル(NPE)基を導入する予定である。合成した化合物については、オレキシン受容体作動活性の有無と脱ケージング活性について評価を行う。ケミカルバイオロジー
笑気吸入鎮静法における高濃度酸素吸入の循環機能に及ぼす影響

吸入鎮静法は、通常20-30%の低濃度笑気に70%以上の高濃度酸素を混合して患者に吸入させている。従来より高濃度酸素吸入は呼吸および循環機能を抑制するといわれている。特に循環機能の抑制は心機能が低下している場合には重大な影響を与える。そこで、笑気吸入鎮静法における高濃度酸素吸入の循環機能に及ぼす影響を検討した。対象には、循環機能に異常を認めない健康成人有志を選んだ。被験者に、リクライニングポジションをとらせ、笑気吸入群には70%酸素・30%笑気の混合ガス(以後O_2+N_2O)を、高濃度酸素吸入群には70%酸素・30%窒素の混合ガス(以後O_2+N_2)を、空気希釈笑気吸入群には、30%酸素・30%笑気・40%窒素の混合ガス(以後O_2+N_2O+N_2)を吸入させた。上記3群の吸入前、中、後に一回拍出量、心拍出量、血圧、心拍数、RPP、心電図を経時的に測定、記録した。被験者には3群のうちの1群を1時間吸入させた。各被験者は日を違えて3群のいずれも吸入させ、測定を行った。その結果、各群とも血圧には変化はみられなかった。心拍数およびRPPは、O_2+N_2O群が他の群に比較してやや減少傾向を示した。一回拍出量は、一定の傾向を示さなかった。心拍出量は、いずれの群においても減少傾向を示したが、O_2+N_2O+N_2群では安定した値を示した。以上の結果より、笑気吸入鎮静法では、高濃度酸素吸入による場合でも、循環機能には大きな影響は及ぼさず、心拍数がやや減少するに過ぎなかった。しかし、一回拍出量および心拍出量では、高濃度酸素を吸入した笑気吸入鎮静法の方がやや不安定であり、吸入酸素濃度を下げると安定していた。このように、笑気吸入鎮静法でも、吸入酸素濃度は高くない方が循環動態は安定することが示唆された。
20世紀前半の満洲における市場構造とその変遷

20世紀前半の満洲(中国東北地方)の歴史には二つの大きな特徴がある.まず第一はその急激な経済発展である.清末におけるこの地域は,長い封禁政策の影響により明らかに辺境性を色濃く残した「後進」地域であった.しかるに辛亥革命以降,満洲は急速な「近代化」に成功し,他の地方とは比較にならない重化学工業地帯がこの地域に出現する.第二の特徴は,この地域が東北軍という中国国内で最も強力な軍隊を有していたにもかかわらず,満洲事変における関東軍の軍事行動に対して脆弱であり,その後の反満抗日運動も,華北等に比して短期間で勢力が衰えたことである.この二つの特徴がなぜ満洲に見られたのかという問題に対し,本研究により一つの回答を提案することができた.まず,満洲における定期市の分布を調査し,中国本土に広く見られる定期市の稠密な分布が満洲には見られないことを示した.満洲における商品流通は定期市ではなく,県城を中心として展開されていたのである.このようなシステムが形成された理由は,(1)モンゴルからの安定した家畜の供給と朝鮮国境からの広葉樹材木の供給に支えられた荷馬車の広汎な使用,(2)冬季の道路面・河川の凍結による荷馬車輸送コストの低下,(3)鉄道の敷設率が高く,華北からの移民が鉄道周辺から開拓を進めていたこと,に求められる.農民が荷馬車を使用することで長距離移動が可能となり,県城商人との直接の売買が主流となった.この接触と鉄直輸送を結合することで,大豆モノカルチュアとも言うべき輸出指向農業が展開し,農民はより強く県城商人に依存するようになった.この県城商人と農民の直接の接触により,県城が農村を掌握する政治力が強く,県を単位とする政治的な凝集性が満洲にあったと予想される.この凝集性こそが張政権の基盤であり,圧倒的な軍事力で華北を支配する原動力となった.逆に満洲事変の際には関東軍に県城を占領されることで県全体が掌握されるという事態をもたらし,県城を占領されても根拠地を維持しえた華北と対照的な結果となったのである.研究成果は「満洲における農村市場」(『アジア経済』投稿中)および「満洲事変と県流通券」(福井千衣と共著:投稿準備中)として纏めた.本年度は,満洲の流通経路の確定のための作業を開始し,大豆および綿製品の流通経路と流通額の推定を行なった.その過程で満洲における市場機構の解明のためには,農村市場の形態に注目すべきことに気づいた.そこで当初の調査計画に加え,各種資料の定期市に関する言及を網羅的に収集することとした.国会図書館,東洋文庫,東京大学,天理大,京都大学,富山大学,一橋大学等に散在するこれら資料の収集・解析を行なった.その結果,満洲には中国本土に広く見られる定期市システムが存在しないこと,縣全体を覆う縣城中心の経済が一般的であることが確認された.また,(1)冬季の大地の凍結,(2)大豆への傾斜,(3)商人階層の政治力の高さ,といった要因が市場システムの形態と相互強化の関係になっており,これが近代満洲の歴史を決定する契機となったことを見い出した.この研究により,市場形態とその地域の経済的政治的パフォーマンスの関係を相関させる論理に到達しつつある.また,政治史の分野において,東北地方に特徴的な一種の地域主義の形成が指摘されているが,この問題との関係を解明する糸口になるものと考えている.既に,以上の内容を纏めた論文を作成しており,投稿準備中である.20世紀前半の満洲(中国東北地方)の歴史には二つの大きな特徴がある.まず第一はその急激な経済発展である.清末におけるこの地域は,長い封禁政策の影響により明らかに辺境性を色濃く残した「後進」地域であった.しかるに辛亥革命以降,満洲は急速な「近代化」に成功し,他の地方とは比較にならない重化学工業地帯がこの地域に出現する.第二の特徴は,この地域が東北軍という中国国内で最も強力な軍隊を有していたにもかかわらず,満洲事変における関東軍の軍事行動に対して脆弱であり,その後の反満抗日運動も,華北等に比して短期間で勢力が衰えたことである.この二つの特徴がなぜ満洲に見られたのかという問題に対し,本研究により一つの回答を提案することができた.まず,満洲における定期市の分布を調査し,中国本土に広く見られる定期市の稠密な分布が満洲には見られないことを示した.満洲における商品流通は定期市ではなく,県城を中心として展開されていたのである.このようなシステムが形成された理由は,(1)モンゴルからの安定した家畜の供給と朝鮮国境からの広葉樹材木の供給に支えられた荷馬車の広汎な使用,(2)冬季の道路面・河川の凍結による荷馬車輸送コストの低下,(3)鉄道の敷設率が高く,華北からの移民が鉄道周辺から開拓を進めていたこと,に求められる.農民が荷馬車を使用することで長距離移動が可能となり,県城商人との直接の売買が主流となった.この接触と鉄直輸送を結合することで,大豆モノカルチュアとも言うべき輸出指向農業が展開し,農民はより強く県城商人に依存するようになった.この県城商人と農民の直接の接触により,県城が農村を掌握する政治力が強く,県を単位とする政治的な凝集性が満洲にあったと予想される.

この凝集性こそが張政権の基盤であり,圧倒的な軍事力で華北を支配する原動力となった.逆に満洲事変の際には関東軍に県城を占領されることで県全体が掌握されるという事態をもたらし,県城を占領されても根拠地を維持しえた華北と対照的な結果となったのである.研究成果は「満洲における農村市場」(『アジア経済』投稿中)および「満洲事変と県流通券」(福井千衣と共著:投稿準備中)として纏めた.
開発途上国援助における適正技術開発のあり方

ODAの実施に当って,開発途上国に先進国の技術を適用すると問題が生じやすく,適正技術の適用が重要である.本研究では,交通プロジェクトについて適正技術の条件を解明することを目的とする.資金の流れは,政府開発援助,その他政府資金,民間資金の3種類があり,主に,政府開発援助としての円借款,開発調査,研修生受入れなどにより技術移転が行われる.技術移転という概念は国連のピアソン委員会,適正技術という言葉はT.N.シンにより使われ始めた.適正技術とは自立的な技術の維持・発展を可能とする準備段階の技術と考えた.技術レベルには,総体的技術レベルと個別技術レベルがある.総体的レベルの指標として,高校就学率,人間開発指標,輸出構造などを考え,ロジスティック曲線で近似し,変曲点の位置などを比較した.総体的技術レベルについては,日本よりも数十年以上,個別技術レベルについては,10年以上遅れていると考えられる.過去の技術協力の問題点の主要なものは,技術レベルの相違による不十分な技術移転効果,技術移転を受けた技術者が定着せず技術の伝承が行なわれないこと,資金不足によりプロジェクトが少なく技術を継続的に生かす場がないこと,現場の仕事を低くみるなどの習慣の違いなどによる技術移転の困難などである.今後の,開発途上国に対する技術協力における適正技術とは,当該国の現状の技術レベルよりも少し上の技術を教育,訓練,適合化のための研究とセットで移転することであると考えられる.このとき,長期的,継続的にプロジェクトを実施するようにして,その中で技術移転を行なう必要もある.また,各種の統計,パ-ソントリップ調査などの基礎的調査に資金的,技術的に協力し,基礎的な関連技術の移転と基礎デ-タの集積を図ることも必要であろう.ODAの実施に当って,開発途上国に先進国の技術を適用すると問題が生じやすく,適正技術の適用が重要である.本研究では,交通プロジェクトについて適正技術の条件を解明することを目的とする.資金の流れは,政府開発援助,その他政府資金,民間資金の3種類があり,主に,政府開発援助としての円借款,開発調査,研修生受入れなどにより技術移転が行われる.技術移転という概念は国連のピアソン委員会,適正技術という言葉はT.N.シンにより使われ始めた.適正技術とは自立的な技術の維持・発展を可能とする準備段階の技術と考えた.技術レベルには,総体的技術レベルと個別技術レベルがある.総体的レベルの指標として,高校就学率,人間開発指標,輸出構造などを考え,ロジスティック曲線で近似し,変曲点の位置などを比較した.総体的技術レベルについては,日本よりも数十年以上,個別技術レベルについては,10年以上遅れていると考えられる.過去の技術協力の問題点の主要なものは,技術レベルの相違による不十分な技術移転効果,技術移転を受けた技術者が定着せず技術の伝承が行なわれないこと,資金不足によりプロジェクトが少なく技術を継続的に生かす場がないこと,現場の仕事を低くみるなどの習慣の違いなどによる技術移転の困難などである.今後の,開発途上国に対する技術協力における適正技術とは,当該国の現状の技術レベルよりも少し上の技術を教育,訓練,適合化のための研究とセットで移転することであると考えられる.このとき,長期的,継続的にプロジェクトを実施するようにして,その中で技術移転を行なう必要もある.また,各種の統計,パ-ソントリップ調査などの基礎的調査に資金的,技術的に協力し,基礎的な関連技術の移転と基礎デ-タの集積を図ることも必要であろう.
並列処理型高速計測システムの基礎的研究

昨年度の成果を引継ぎ、並列処理システムの基本としてFASTBUS規格案を採用して、その仕様を満すための開発研究を行った。今年度の主要課題は、つぎの4点である。【i】)昨年度FASTBUS暫定案に沿って開発した装置を、最終規格に合致するように変更すること。【ii】)2段以上の階層構造をもつデータ収集システムに使用できるようなFASTBUSセグメント・インターコネクトを開発すること。【iv】)電子・陽電子衝突実験の場合のデータ収集開始信号(トリガー)を発生する具体的方法を検討すること。これらのうち、【i】)【iii】)は所期の目標通りのものが完成した。すなわち、本研究で開発したハードウェアおよびソフトウェアを、高エネルギー物理学研究所に運び、トリスタン実験用オンライン・コンピュタと接続して総合テストを行った結果、これらが期待通りの性能をもつことが確認できた。また【iv】)については、モンテ・カルロ計算によりトリガー論理を検討するとともに、トリガー用ハードウェア,「トラック・ファインダー」,「デシジョン・モジュール」,の試作品が完成した。これによりトリスタン実験におけるトリガー方法の具体案の基礎をつくることができた。なお【i】)【iii】)については、サンフランシスコで行われた1983IEEE核科学シンポジウムにおいて、講演およびポスター・セッションによる発表を行った。また【iv】)については、1984年春の物理学会の講演として発表する予定である。
ラットおよびマウス胎仔における遺伝子発現

In situハイブリダイゼーション法は発生における各ステップで発現する遺伝子を研究するのにきわめて有効な手段であり、ある発生段階でどの細胞がactiveであるのか。それがどのように変化していくのかを明らかにする事が出来る。卵母細胞の授精前後でmRNAを集めcDNAライブラリーを作成し、subtractiveハイブリダイゼーションにより授精で発現した遺伝子をとりだす実験に先立ち、採卵のための排卵操作時における卵巣での遺伝子発現を調べるため、以下の実験を行った。22日令の雌ラットに10IUのpregnant mare serum gonadotropin(PMSG)を注射した48時間後、5IUのhuman chorionicgonadotropinを注射し、0,6,12時間後に卵巣を取り出し、in situハイブリダイゼーション法により、種々の遺伝子発現を観察した。堤供を受けた各種プローブに関する限り、卵母細胞における発現は観察されなかったが、manganese superoxide dismutase(MnSOD)の発現が内卵胞膜細胞で時間とともに増加するのが観察された。生直後から、1,3,7,10,14日令のラットの種々臓器でMn-SODの発現を調べたところ、副腎における発現も除々に増加していた。ステロイドホルモン産生との関連を系統的に研究している。上述の実験におけるホルモン注射後、卵管より卵丘を含む卵母細胞を採取し、チオシアン酸グアニジンを含む溶液中に保存し、mRNA抽出のために必要な細胞数を確保しつつある。実際のcDNAライブラリー作成には予想される卵巣細胞数に合わせて1-3x10^5個の好中球を用いて予備実験を行っている。
地盤材料におけるセメンテイション発達過程に対する拘束応力条件の影響

セメント混合砂質土と軟弱粘性土を用いて、異なる材令期間、等方・異方応力状態、養生期間で、三軸圧縮試験によりセメンテイションの効果に及ぼす応力状態の影響の法則性を明らかにした。その際、載荷・養生過程で0.001%程度の微小振幅の繰返し載荷を行い、その時々の弾性変形係数を測定し、セメンテイションの発達と損傷の指標とした。実験的にも、三軸セル内のロードセルで軸応力を正確に測り、供試体側面で軸ひずみと側方ひずみを局所的に0.001%以下のひずみレベルから正確に測定し、また加圧応力状態で1年以上養生することに特色を出した。異なる応力状態で養生されると、応力空間においてその応力点の周辺に非常に剛性が高い応力領域が形成される。この高剛性領域は、養生される応力点が移動するごとに繰返し形成される。セメンテイションは、通常モール・クーロン破壊基準における粘着力として理解されているが、本研究ではこのようなマクロ的な理解をせず、セメンテイション効果は圧縮・せん断による粒子間骨格構造の変化とともに変化し、セメンテイションの発達は「粒子間での摩擦のすべり抵抗と回転抵抗の増加」をもたすことによりその時の粒子骨格構造を補強する働きをするとことが妥当であることが分かった。本研究により、セメンテイションのメカニズムの理解が深まるとともに、「弱くセメンテイションされた堆積軟岩とセメント改良土の地盤の原位置における小ひずみレベルでの変形係数の正確な推定法」の研究に資する基礎的知見を得た。セメント混合により改良した土の、現場における拘束された応力条件におけるセメンテイションの独特な発達過程を明らかにするために、代表的なセメント改良土である締固めた不飽和セメント改良砂と締固めを伴わない飽和セメント改良粘性土を用いて系統的な一軸圧縮試験と三軸圧縮実験を行った。養生期間は10日前後であった。その結果、以下のような非常に新しく工学的にも重要な事実を発見した。1)セメント改良砂とセメント改良粘性土共通して,異方応力状態で養生をすると、非排水・軸ひずみ一定の条件の下でも、載荷を再開すると弾性的変形特性を示す非常に大きな応力領域が出現する。一定の応力状態のまま排水状態で養生しても、ほぼ同様な現象を示す。この高剛性応力領域の大きさは、セメンテイションの無い土で観察される同様高剛性応力領域の大きさと比較すると、圧倒的に大きい。2)異方応力状態で養生を行った後、側圧一定の三輪圧縮試験、軸応力/側方応力の比が一定の異方圧密、軸応力一定の載荷を行ったが、何れの場合も上記高剛性応力領域が現れ、養生を行った異方応力点のまわりに広い範囲に形成されていることが確認された。3)上記高剛性応力領域の大ききは、載荷時のひずみ速度が大きいほど大きい。4)異なる異方応力領域で養生すると、セメンテイションが生じる限り高剛性応力領域は何度でも形成されると言う移動硬化の性質を持っている。軟弱な粘性土をセメント混合で改良した場合、圧縮強度は、低拘束圧では改良土の方が未改良土よりも大きいが、一軸圧縮強度を越える拘束圧以上になると改良土の方が逆に小さくなる。これは、未改良土は拘束圧の増加とともに圧密されて密度されるが、セメント改良土はセメンテイションのため密度されないためである。それ以上拘束圧が高くなるとセメンテイションが破壊され、未改良土の変形・強度特性に漸近する。
転りと滑り案内を複合化した工作機械用高剛性テ-ブルシステム

工作機械の高速化と高精度化が急務となっている.これに対応するテ-ブルの案内方式として従来の滑り案内に代わって転り案内が採用される傾向がある.これは,転り案内が滑り案内に比べて低摩擦・低発熱で,高速送り時にテ-ブルの浮き上がりが無く,位置決め動作時の障害となるスティックスリップが発生しにくい等の特長によるものである.しかし,転り案内は滑り案内のように案内面に介在する油膜による大きな減衰効果を期待することができず,送り方向の減衰性が低く加工中にびびり振動が発生しやすいという問題がある.本研究では,滑り案内が有する優れた動的安定性と転り案内の高速・高位置決め性能を合わせ持つ高性能なテ-ブルシステムを提案し,XーY形式の複合構造テ-ブルシステムを試作しその性能を評価した.得られた結果を以下にまとめる.(1)転り案内されたXーYテ-ブルシステムに,電磁力によって摩擦力が調整可能な滑り摩擦付加機構を組み込んだ複合テ-ブルシステムを考案し,試作した.(2)試作した複合テ-ブルシステムをNCフライス盤に組み込み,その性能を評価した.(3)インパルス応答法によりテ-ブル動特性を測定した.その結果,テ-ブル停止中ならびに移動中に滑り摩擦付加機構を作用させることにより,特にテ-ブル送り方向の動剛性が向上し,最大コンプライアンスが数分の一に減少することが確認された.(4)エンドミルによる切削加工試験を実施した結果,切削送り時に滑り摩擦付加機構を作用させることにより,加工中のテ-ブル振動が抑制され,加工面の粗さが向上することがわかった.以上要するに,本研究で開発した工作機械用複合テ-ブルシステムは,工作機械の性能向上の為に有効なものであることが明らかとなった.工作機械の高速化と高精度化が急務となっている.これに対応するテ-ブルの案内方式として従来の滑り案内に代わって転り案内が採用される傾向がある.これは,転り案内が滑り案内に比べて低摩擦・低発熱で,高速送り時にテ-ブルの浮き上がりが無く,位置決め動作時の障害となるスティックスリップが発生しにくい等の特長によるものである.しかし,転り案内は滑り案内のように案内面に介在する油膜による大きな減衰効果を期待することができず,送り方向の減衰性が低く加工中にびびり振動が発生しやすいという問題がある.本研究では,滑り案内が有する優れた動的安定性と転り案内の高速・高位置決め性能を合わせ持つ高性能なテ-ブルシステムを提案し,XーY形式の複合構造テ-ブルシステムを試作しその性能を評価した.得られた結果を以下にまとめる.(1)転り案内されたXーYテ-ブルシステムに,電磁力によって摩擦力が調整可能な滑り摩擦付加機構を組み込んだ複合テ-ブルシステムを考案し,試作した.(2)試作した複合テ-ブルシステムをNCフライス盤に組み込み,その性能を評価した.(3)インパルス応答法によりテ-ブル動特性を測定した.その結果,テ-ブル停止中ならびに移動中に滑り摩擦付加機構を作用させることにより,特にテ-ブル送り方向の動剛性が向上し,最大コンプライアンスが数分の一に減少することが確認された.(4)エンドミルによる切削加工試験を実施した結果,切削送り時に滑り摩擦付加機構を作用させることにより,加工中のテ-ブル振動が抑制され,加工面の粗さが向上することがわかった.以上要するに,本研究で開発した工作機械用複合テ-ブルシステムは,工作機械の性能向上の為に有効なものであることが明らかとなった.
蘇生後脳症に対する脳再生治療法の応用を目指した基礎的研究

脳損傷後患者には有効な治療法がないため、脳再生医療が期待されている。脳には生涯にわたって神経幹細胞が存在することが分かっている。げっ歯類の側脳室側壁にある脳室下帯に神経幹細胞が存在し、そこから産生された新生ニューロンは吻側移動経路(RMS)の中を、互いに接着して鎖状の細胞塊(鎖状塊)を形成しながら前方にある嗅球に移動する。嗅球に到着した後に、新生ニューロンは鎖状塊から離脱し、神経回路に組み込まれ、嗅球神経回路の維持や嗅覚機能に関与する。さらにいくつかの脳傷害動物モデルを用いた研究により、脳室下帯で産生された新生ニューロンのごく一部が鎖状塊から離脱し、損傷部位へ移動し成熟することが明らかとなり、再生への関与が示唆されている。申請者は非受容体型チロシンキナーゼの一種であるFynが、この新生ニューロン間接着からの離脱を促進していることを発見した。Fynが新生ニューロンの脳損傷部位への移動に関与しているかどうかを調べるために、脳傷害モデルマウスの作成を行っている。マウス低酸素脳虚血モデル(Kako, Sawamoto et al., Stem Cells 2012)、マウス凍結脳傷害モデル(Ajioka, Sawamoto et al., Tissue Eng PartA.2015)を作成しているが、マウスが死亡してしまうことも多く、習得に時間がかかっている。また傷害部に移動する新生ニューロンのFynの発現やリン酸化状態も免疫組織化学的に確認するために染色条件の設定を行っているところである。脳傷害モデルマウスの作成や免疫染色の条件設定に時間がかかり、やや遅れている。脳傷害モデルマウスの作成や免疫染色の条件設定を早急に済ませ、新生ニューロンの脳傷害部位へ移動にFynが関与しているかを確認する。昨年度は教室にある備品や物品で研究が行えたため、経費執行が遅れた。今年度は新たにマウスの購入や抗体の購入を行う予定である。
相補的な塩橋形成を利用した階層的組織化によるソフトな化学空間の構築と動的機能開発

本課題では、相補的な塩橋を用いたインターロック化合物や二重らせん分子の構造や集合状態を制御し、その動的な性質をうまく利用することで動的機能を創発し、環境の変化に動的に応答しうるソフト材料や触媒を開発することを目的として研究を行った。本年度は、主に以下の3つの項目に関して重要な結果が得られた。1.相補的なアミジニウムーカルボキシレート塩橋からなる二重らせん分子形成に及ぼす構造因子の解明:m-ターフェニル骨格からなる剛直な分子鎖をもつアミジンの2量体もとに分子設計を行い、様々な置換基や官能基をもつアミジン2量体を合成し、相補的なカルボン酸2量体との二重らせん形成に関する種々の熱力学的パラメータの測定を行った。その結果、二重らせんの安定性はリンカー部位とアミジン上の置換基の構造に大きく影響されることが明らかになった。2.相補的なアミジニウムーカルボキシレート塩橋からなる二重らせんポリマー上でのキラル伝播:m-ターフェニル骨格からなる剛直な分子鎖をもち、キラルなアミジンとアキラルなアミジンユニットからなる共重合体と相補的な構造をもつカルボン酸ポリマーを混合して二重らせんポリマーを形成させ、らせんの巻き方向の偏りを詳細に検討した。その結果、らせんの巻き方向の偏りがキラルなアミジンユニットの割合よりも大きくなる現象、すなわち二重らせん上での不斉増幅が起こっていることが明らかになった。3.アミジンとカルボキシル基を併せもつマクロサイクルの動的構造制御:アミジンとカルボキシル基を併せもつマクロサイクルは有機溶媒中では、分子内で相補的なアミジニウムーカルボキシレート塩橋を形成し、8の字型の構造をとっているが、酸や塩基を加えることで可逆的に塩橋の解離・再結合を行うことができることを示した。また、この動的な構造変換は蛍光の大きな変化を伴うことが明らかになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、相補的な塩橋を用いたインターロック化合物や二重らせん分子の集合状態を制御し、その動的な性質とゾルゲル転移などとを組み合わせて動的機能を創発し、環境の変化に動的に応答しうるソフト材料や触媒を開発することを目的としている。本年度は、主に以下の2つの項目に関して重要な結果が得られた。1.相補的なアミジニウム-カルボキシレート塩橋からなる二重らせん分子をベースとする自己複製システムの開発を目指した研究:キラルな置換基をもつアミジン2量体をテンプレートとして用い、片末端にホルミル基をもつカルボン酸とジアミンの脱水反応によるイミン結合形成を介した二量化反応を行った。反応はテンプレートの存在下で著しく加速され、生成したカルボン酸2量体とアミジン2量体は安定な二重らせん構造を形成することが分かった。このとき、不斉炭素を持つジアミンのラセミ体を用いると、アミジン上のキラルな置換基の影響により、一方の光学異性体が優先的に反応して二重らせん構造をつくることが分かった。この反応をさらに詳細に検討した結果、ジアミンの不斉選択性はアミジン上のキラルな置換基に誘起される一方向巻の二重らせん構造が大きく寄与していることが明らかになった。2.伸縮性二重らせんユニットをもつ超分子ポリマーの構築:申請者らが開発した鎖長が2倍強も変化して伸縮するホウ素二重らせん分子を超分子集合体やマクロスコピックな高分子材料へと展開するための基礎研究として、ホウ素二重らせん分子の両末端に両末端に種々の官能基を導入する手法を検討した。その結果、原料となるリガンドの末端にあらかじめハロゲンを導入しておき、鈴木カップリングやStilleカップリングにより効率よく種々の置換基を導入できることが分かった。また、導入位置が極めて重要であり、炭素1つ分ずらすだけでヘリケートが生成しなくなることも明らかになった。

その結果、らせんの巻き方向の偏りがキラルなアミジンユニットの割合よりも大きくなる現象、すなわち二重らせん上での不斉増幅が起こっていることが明らかになった。3.アミジンとカルボキシル基を併せもつマクロサイクルの動的構造制御:アミジンとカルボキシル基を併せもつマクロサイクルは有機溶媒中では、分子内で相補的なアミジニウムーカルボキシレート塩橋を形成し、8の字型の構造をとっているが、酸や塩基を加えることで可逆的に塩橋の解離・再結合を行うことができることを示した。また、この動的な構造変換は蛍光の大きな変化を伴うことが明らかになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。上述のように、アミジニウム-カルボキシレート塩橋をベースとする人工二重らせん分子および伸縮性ホウ素ヘリケートの合成部分に関する詳細な検討を行った。その結果、2つの系ともに、さらに大きな分子集合体の構築へもっていくための基礎の段階を固めることができた。今後は2つの人工二重らせん分子の系を用いて、より大きな分子集合体を構築し、動的機能の創発に迫って行く。また、これまでは低分子量のディスクリートな超分子系を中心に基礎的な部分を抑える検討を行ってきたが、次年度はポリマーにアミジン二重らせんやホウ素ヘリケートを組み込むことにより、マクロスコピックな有機材料の構築を行って行く予定である。
自由の最小可能条件--行為主体性を否定する社会的排除のメカニズム

本研究の課題は、(1)社会学的な「行為主体的自由」の概念を核とした社会分析の枠組みを構築すること、(2)人々に最低限必要な行為主体的自由を賦与しながら、近年焦眉の問題となっている「公正な共生社会」を実現するための条件を明らかにすること、にある。平成17年度は、平成16年度に構築した「自由と責任」をめぐるリベラリズム制度の分析枠組みにもとづく経験的調査研究を中心に行った。以下(1)と(2)はその成果である。(1)研究論文「何が自由をもたらすか、自由が何をもたらすか--現代社会の豊かさと格差」(『社会的公正に関する意識調査』東京大学社会学研究室調査報告書掲載決定).(2)研究報告「自由の社会的布置--現代日本における豊かさと格差」(第54回関東社会学会大会、2006年6月1718日報告予定).2005年11月に行われた無作為抽出標本調査(全国、20-79歳男女、有効回収数1,320)に参加し、本研究の独自の視点から「生活上の自由」および「責任帰属の仕方」を測定する新たな質問項目を考案した。さらにその項目を用いて量的尺度を構成し、多変量解析によって以下の点を明らかにした。収入や学歴等、現代社会における資源分配における差異が、人々の「自由」の分布の差異に結びつく。人々の「自由」は、その個人の生活満足や将来への希望に結びつく一方、リベラリズム制度のもとで、社会に関しては自己責任原則の徹底や現状社会の正当化といった認識をもたらす。そして自由とこうした社会認識を持つ人々は、経済的弱者支援政策を支持しない傾向がある。以上、本研究の独自の理論枠組みによって新たに得られた成果は、今後、リベラリズムと民主制を基本とした「公正な社会」を構想するうえでの基礎を提供する、きわめて重要な経験的知見をもたらすものであり、確かな理論的展開に基づいた画期的な成果である。特別研究員採用初年度(任期2年)である平成16年度は、平成17年度にかけて本格的な社会分析、理論構築を行うための、基礎となる作業を行った。本研究の課題は、(1)社会学的な「行為主体的自由」の概念を核とした社会分析の枠組みを構築すること。(2)人々に最低限必要な行為主体的自由を賦与しながら、近年焦眉の問題となっている「望ましい共生社会」を実現するための条件を明らかにすること、にある。以下は、上記の課題に即して平成16年度に達成された研究実績である。(1)研究論文「自由と責任の制度--パレート派リベラルの不可能性と契約自由解の可能性」(投稿・審査中):A・センが提起した「パレート派リベラルの不可能性」を素材に、この不可能性に対して従来提案された代表的な解消の試みの問題点と基本発想を精査し、新たな解消法を導出した。その作業を通じて、リベラリズム的な制度において、行為選択の自由と責任が果たしている機能と、共生社会の実現のために問われるべき論点を明確にした。(2)研究論文「スティグマなき個人の差別--主体性経験と排除概念による研究視角の再定位」(投稿・審査中):社会心理学や社会学の伝統的な差別研究において自明視されてきた、いくつかの暗黙の想定を明るみにだし、これまでの研究で「望ましい関係」と同一視されてきた「個人間の関係」が、人々の行為主体性の実現条件としては不十分であることを明らかにした。(3)研究報告「社会学的共生理論の条件」(第77回日本社会学会大会2004年11月21日):社会的相互行為状況において、行為者たちに最低限必要な行為主体的自由が確保される条件について、社会学における相互行為のパラダイムを設定したT・パーソンズの理論の考察を通じて、モデル化を試みた。そのうえで社会学の基本問題である「社会秩序問題」を、これから求められる共生社会の分析へと結びつけることを試みた。

人々の「自由」は、その個人の生活満足や将来への希望に結びつく一方、リベラリズム制度のもとで、社会に関しては自己責任原則の徹底や現状社会の正当化といった認識をもたらす。そして自由とこうした社会認識を持つ人々は、経済的弱者支援政策を支持しない傾向がある。以上、本研究の独自の理論枠組みによって新たに得られた成果は、今後、リベラリズムと民主制を基本とした「公正な社会」を構想するうえでの基礎を提供する、きわめて重要な経験的知見をもたらすものであり、確かな理論的展開に基づいた画期的な成果である。