hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨代謝に及ぼすアラキドン酸代謝物の影響

骨代謝に及ぼすアラキドン酸代謝物の影響に関しては、プロスタグランシン(PG)E_2が骨吸収を促進することが知られているが、その機作は明らかでない。そこで私は、骨代謝に関しアラキドン酸代謝物がどのような作用を持っているかから研究を行った。その結果、PGE_1=PGE_2>PGI_2D他のシンクロオキシゲナーゼ代謝物、ソポキシゲナーゼ代謝物とも全く骨形成促進作用も、骨吸収促進作用も認められなかった。そこでPGE_2に重点をあてPGE_2の骨代謝に及ぼす影響及びその作用機作の解明を行った。PGE_2産生細胞の同定を行う目的で骨組織周辺細胞についてその合成活性をしかくしたところ、骨芽細胞が他の細胞に比較しより強いPGE_2レセプターが存在するかどうかを調べたところ、骨芽細胞にはPGE_2レセプターが存在することが確認された。一方、マウス骨髄細胞を長期間培養すると破骨細胞の出現が認められたので、この系を用いてPGE_2の作用機作(骨吸収)の解明を試みた。PGE_2処理は、明らかに破骨細胞数の増加をひき起こしたが、その作用点は非特異的エステラーゼ陽性細胞から酒石酸耐性酸ホスファターゼ陽性細胞への分化過程であることが明らかとなった。しかし、このPGE_2の分化促進効果は、前破骨細胞系だけでは起こらず、アルカリホスファターゼ陽性細胞(たぶん骨芽細胞)の存在が必須であった。以上のことより、骨代謝に及ぼすアラキドン酸代謝物の役割を考えた場合骨芽細胞に何らかの刺激が加わった際、骨芽細胞よりPGE_2の放出が起こり、このPGE_2が自分自身に再び働き、その増殖を促進したり、未知因子を放出し、この因子により破骨細胞への分化、増殖が促進され、骨代謝が亢進されるものと思われる。マウスカルバリア由来骨芽細胞(MC3T3-E1)を用い,アラキドン酸代謝を調べたところ,本細胞はプロスタグランジン(PG)E_2を主に産生していることが明らかとなった.そこでPGE2が骨形成にどのような役割をもっているかを研究する目的で, PGE_2合成活性の経時的変化を調べた.その結果, PGE_2産生は,培養日数に伴い低下1,石灰化の時点では殆ど検出されなかった.次にPGE_2の基質であるアラキドン酸の膜リン脂質中の変動を調べたところ, PGE_2合成の盛んな培養初期では低値を示したが,その後漸次増大していた.このことよりPG合成は膜リン脂質をも含んだ形で調節されていることが明らかとなった.次にPGE_2の骨形成への影響を調べる目的で培養後期において, PGE_2の添加およびシクロオキシゲナーゼ咀害剤であるインドメタシンを培地中に添加することによる石灰化への影響を調べた.その結果, PGE_2添加により石灰化は有意に抑制され,インドメタシン添加により有意に促進することが明らかとなった.このことより, PGE_2は骨形成期には,骨形成に抑制的に効くことが示唆された.

一方,培養初期にPGE2を添加したところ,骨芽細胞の増殖が認められた.しかもこの時期のみPGE2添加により細胞内カルシウムイオンの増加が認められ, PGE2_2が細胞内フリーカルシウムイオンを増加させることにより増殖を促進していると考えられた.以上の結果より,骨芽細胞から生成されるPGE_2は,初期では自分自らの増殖に促進的に働き,分化の時点においてはむしろ石灰化の抑制という形で,自分自身の分化・増殖をしていると考えられる.今後,生成されたPGE_2が破骨細胞の増殖,分化にどのように影響を与えるかを検討する.本年度は、プロスタグランジン(PG)E_2の骨吸収促進作用がどのような機構で行われているかに関し検討を行なった。単離破骨細胞にPGE_2を処理すると、細胞はむしろその機能を低下させることが知られており、破骨細胞への分化、増殖に対しPGE_2は促進的に働らいていることが予想された。最近、マウス骨髄細胞を長期間培養すると破骨細胞が出現することが明らかとなったので、この系を用いてPGE_2の作用機作の解明を試みた。PGE┣D22処理は、明らかに破骨細胞数の増加をひき起こした。そこでこの作用を詳細に検討したところ,PGE┣D22┫D2は前破骨細胞に働らき、非特異的エステラーゼ陽性細胞を酒石酸耐性酸ホスファターゼ陽性細胞にすることが明らかとなった。しかも興味深いことにPGE┣D22┫D2の作用はアルカリホスファターゼ陽性骨芽細胞の存在が必須であり,PGE┣D22┫D2以外のカップリングファクターが骨芽細胞から産生放出されている可能性が示唆された。一方、他のアラキドン酸代謝物に関してもPGE_2同様の骨吸収系においてその活性の比較を試みた。1988年ロイコトリエン(LT)B_4にPGE_2よりも強い骨吸収活性があるという報告がなされたが、我々の所で、LTB_4、C_4、D_4、トロンボキサンB_2、種々PGの単独、組み合わせ実験を行ったところ,骨吸収活性が認められたのは、PGE_1、E_2とI_2のみであった。このことは、従来我々が報告してきたように、PGの骨吸収促進作用は、サイクリックAMPを上昇させる結果であることを意味していると思われる。今後、サンクリックAMP依存性カップリングファクターが何であるかに関し、単離精製を行ない骨代謝を促進する因子の解明を行ないたいと思っている。
域外企業が地域経済の深化に与える影響-仏企業のセネガルにおける史的展開を中心に-

研究2年目に該当する本年は、前年度の成果を、日本アフリカ学会第43回学術大会にて発表した。(2006年5月28日、発表題目「19世紀前半のフランス-セネガル交易-インド産綿布とアラビアゴムの交換を中心に-」(大阪大学))また、昨年に引き続き、フランスおよびセネガルでの公文書館にて、19世紀のフランス-セネガル関係資料の収集に努めた。具体的には、フランスの海軍歴史資料室およびフランス国立図書館にて、19世紀のフランス植民地省の組織変遷とセネガル総督府支配構造についての資料を入手するとともに、ダカールの国立セネガル公文書館とサンルイの市立公文書館では、具体的なゴム交易の資料とフランスへの輸出や、19世紀後半からゴム交易に代替する形で、フランス商人の主たる輸出物となる落花生の生産と販売についての資料を入手した。ここで得られた成果は、3月発行の紀要に発表した。さらに、サンルイでは、実際にガイドを伴ってセネガル川沿いを上り、リチャード・トル、ダガナ、ポドールといった、フランスの進出拠点を訪問する機会にも恵まれた。こうした都市や港には、当時、フランスのボルドーやマルセーユから運んだ資材で建設された建築物や倉庫が廃墟として残っており、フランス商人の活発な経済活動の跡を見学することが可能となった。一方、サンルイやダカールとかなり異なる気候や地形を体感することで、フランス商人と消費者との間を仲介するセネガル商人が必要とされる背景、入手した資料に描かれている社会状況についても思いを巡らせることが可能となった。なお、本年度に予定していたボルドーの公文書館訪問は時間的に不可能であった。本研究では、仏企業のセネガルにおける史的展開を中心に調査しているが、隣国ガンビアで経済活動を行っていたのは、英国商人ではなく、セネガルのフランス商人であったことから、その内容は、別にまとめる必要が生じた「英国からフランスへのガンビア譲渡問題」に関する研究にも反映された。これについては、来年度出版予定の書籍の一章を構成する予定である。また、農林水産省の外郭団体の依頼で、旧フランス領西アフリカの綿花栽培についてまとめる必要があったが、その際にも、フランス企業と当該地域の関係について言及する必要があり、本研究の内容が反映された。19世紀前半、フランスの西アフリカ進出に際して活躍したフランス・ボルドーの商社であるMaurel etProm社のセネガルでの史的展開を調査した。研究開始年にあたる本年度は、夏季休暇中に、セネガルのダカールに約1ヶ月滞在し、公文書館にて、Maurel et Prom社および、19世紀前半にセネガル総督とフランス海軍植民地省の大臣との間でやりとりされた往復書簡の記録および、当時、植民地で出された種々の官報および年報や統計、セネガル大学やブラックアフリカ基礎研究所などで発刊された研究論文などに目を通し、手書きでの書き写し、もしくはコピー・デジタルカメラで撮影する機会に恵まれた。この成果の一部は、2006年3月に刊行される紀要論文として発表した。もっとも、この時、この公文書館が所蔵するMaurel etProm社に関する資料の多くは20世紀のものであることが判明したため、2005年9月にボルドーの県立公文書館へ赴いた際、所蔵しているはずの資料の閲覧を申請したが、開示する段階にないとのことで許可されなかった。実のところ、1980年代に、Maurel et Prom社から資料が委譲されたものの、特に閲覧希望もなかったとのことで、そのまま倉庫に収められ、キノコが生えている状態であるという。そこで、Maurel et Prom社はフランスの西アフリカ進出を歴史的に検証する際に無視することはできない企業であることを強調し、資料閲覧の申請を、2005年9月、ジロンド県および県立公文書館に対して文書で行った。その回答が、2006年1月に届き、閲覧許可が認められたことから、来年度は、フランスボルドーにて資料を検証し、さらに研究を発展させる可能性へと繋がった。一方、2005年12月に、海外のジャーナルに、アフリカの経済開発問題を、東アジアの経験を踏まえて考察する論文を発表する機会に恵まれたが、フランス語圏アフリカには、製造業よりも、資源加工業や商社が進出する傾向にあったこと等についても論じ、その際、本研究内容の一部が、論文に反映されることとなった。なお、本研究の内容は、来年度5月、大阪大学で開かれる日本アフリカ学会にて、19世紀のフランス-セネガル交易関係(仮題)として発表することになっている。

こうした都市や港には、当時、フランスのボルドーやマルセーユから運んだ資材で建設された建築物や倉庫が廃墟として残っており、フランス商人の活発な経済活動の跡を見学することが可能となった。一方、サンルイやダカールとかなり異なる気候や地形を体感することで、フランス商人と消費者との間を仲介するセネガル商人が必要とされる背景、入手した資料に描かれている社会状況についても思いを巡らせることが可能となった。なお、本年度に予定していたボルドーの公文書館訪問は時間的に不可能であった。本研究では、仏企業のセネガルにおける史的展開を中心に調査しているが、隣国ガンビアで経済活動を行っていたのは、英国商人ではなく、セネガルのフランス商人であったことから、その内容は、別にまとめる必要が生じた「英国からフランスへのガンビア譲渡問題」に関する研究にも反映された。これについては、来年度出版予定の書籍の一章を構成する予定である。また、農林水産省の外郭団体の依頼で、旧フランス領西アフリカの綿花栽培についてまとめる必要があったが、その際にも、フランス企業と当該地域の関係について言及する必要があり、本研究の内容が反映された。
固相活物質粒子を供給・充填・回収する高性能フロー電池の創出

本研究では,リチウムイオン二次電池の有する高エネルギー密度とフロー電池の有する外部からの活物質の供給という特長に着目し,固相活物質粒子の供給・充填・回収が可能でかつ,高エネルギー密度を有する新規なフロー電池(スラリー電池)を構築することを目的としている.蓄電デバイスとしての動作コンセプトの実証として,電極材料として負極にチタン酸リチウム(Li4Ti5O12)粒子,正極にコバルト酸リチウム(LiCoO2)粒子を採用して,固相活物質粒子の供給・充填および充放電の実証についての研究を進めた.スラリー電池として,高い導電性を有する多孔質材料をマトリックス電極として適用したフルセルおよびハーフセルについて設計を行った.多孔質マトリックス材料として,耐腐食性,耐酸性を有する網状金属材料に着目し,電気化学的な空隙構造の制御手法を確立した.その上で充放電特性実験を行い,電流効率,エネルギー効率について調べ,導電性多孔体と導電助剤を組み合わせることで活物質粒子利用率すなわち有効表面積が増加し,活性化過電圧を大きく低減できることを明らかにした.リチウム金属を対極としたハーフセルによる充放電特性実験から,導電性多孔体の挿入効果は正極で大きいことが示された.加えて,充放電の繰り返しサイクル実験を行い,充電後期の電圧変動挙動が正極と負極で異なり,正極において容量維持率の低下が顕著であることが明らかになった.その上で,活物質粒子の回収を目的として,電極スラリーの流動特性と電池性能の両立を実現するための検討を行った.正極材料に着目し,コバルト酸リチウム(LiCoO2)粒子,導電助剤,有機電解液の混合割合の違いによる充放電特性への影響について調べ,スラリー電池に求められる電極スラリー特性についての基礎的知見を獲得した.本研究では,リチウムイオン二次電池の有する高エネルギー密度とフロー電池の有する外部からの活物質の供給という特長に着目し,固相活物質粒子の供給・充填・回収が可能でかつ,高エネルギー密度を有する新規なフロー電池(スラリー電池)を構築することを目的としている.本年度は,蓄電デバイスとしての動作コンセプトの実証として,電極材料として負極にチタン酸リチウム(Li4Ti5O12)粒子,正極にコバルト酸リチウム(LiCoO2)粒子を採用して,固相活物質粒子の供給・充填および充放電の実証についての研究を進めた.その際,高い導電性を有する多孔質材料をマトリックス電極として適用することが可能なスラリー電池系をフルセルおよびハーフセルについて設計し,セル内に水分の混入を防ぐため,露点を管理したアルゴン雰囲気下のグローブボックス内でセルを組み立て,スラリー電解液の調合および注入を行うことが可能な実験系を構築した.多孔質マトリックス材料として,耐腐食性,耐酸性を有する網状金属材料に着目し,電気化学的な空隙構造の制御手法を確立した.その上で充放電特性実験を行い,電流効率,エネルギー効率について調べ,導電性多孔体と導電助剤を組み合わせることで活物質粒子利用率すなわち有効表面積が増加し,活性化過電圧を大きく低減できることを明らかにした.リチウム金属を対極としたハーフセルによる充放電特性実験から,導電性多孔体の挿入効果は正極で大きいことが示された.加えて,充放電の繰り返しサイクル実験を行い,充電後期の電圧変動挙動が正極と負極で異なり,正極において容量維持率の低下が顕著であることが明らかになった.リチウムイオン二次電池の有する高エネルギー密度とフロー電池の有する外部からの活物質の供給という特長を有するスラリー電池について,研究開始初年度において,固相活物質粒子の供給・充填および充放電を実証するスラリー電池を設計し,実験系を構築できたことに加えて,導電助剤および導電性多孔体電極が充放電特性に及ぼす影響についても評価することができた.その際,導電性多孔体電極について,市販の網状金属材料では空隙率が68%と低いことが懸念されたが,電気化学腐食反応を用いて空隙率を88%にまで高めることに成功し,かつ,集電材料として適用可能な強度を保つ処理方法を見出すことができた.負極のチタン酸リチウム(Li4Ti5O12)粒子,正極のコバルト酸リチウム(LiCoO2)粒子の電池内への充填についても,フィルター材料の選定ならびにスラリー漏出を抑制するセル構造の改良など,個別に現出した課題を解決しながら研究開発を進めることができている.その結果,スラリー電池として20mA/cm2を超える電流密度での放電を実現し,さらに,サイクル特性についても,現時点で,容量維持率,クーロン効率ともに90%を超えている.充放電特性ならびにサイクル特性の支配因子を特定するためにハーフセルを構築し,正極,負極のそれぞれについての基礎的な知見も得られてきている.今後,これらの知見にもとづき,固相活物質粒子の供給・充填・回収を可能とする高性能なフロー電池(スラリー電池)が実現できる状況にあると考えている.これらは,いずれも当初の計画を上回るものである.本研究では,リチウムイオン二次電池の有する高エネルギー密度とフロー電池の有する外部からの活物質の供給という特長に着目し,固相活物質粒子の供給・充填・回収が可能でかつ,高エネルギー密度を有する新規なフロー電池(スラリー電池)を構築することを目的としている.蓄電デバイスとしての動作コンセプトの実証として,電極材料として負極にチタン酸リチウム(Li4Ti5O12)粒子,正極にコバルト酸リチウム(LiCoO2)粒子を採用して,固相活物質粒子の供給・充填および充放電の実証についての研究を進めた.スラリー電池として,高い導電性を有する多孔質材料をマトリックス電極として適用したフルセルおよびハーフセルについて設計を行った.

多孔質マトリックス材料として,耐腐食性,耐酸性を有する網状金属材料に着目し,電気化学的な空隙構造の制御手法を確立した.その上で充放電特性実験を行い,電流効率,エネルギー効率について調べ,導電性多孔体と導電助剤を組み合わせることで活物質粒子利用率すなわち有効表面積が増加し,活性化過電圧を大きく低減できることを明らかにした.リチウム金属を対極としたハーフセルによる充放電特性実験から,導電性多孔体の挿入効果は正極で大きいことが示された.加えて,充放電の繰り返しサイクル実験を行い,充電後期の電圧変動挙動が正極と負極で異なり,正極において容量維持率の低下が顕著であることが明らかになった.その上で,活物質粒子の回収を目的として,電極スラリーの流動特性と電池性能の両立を実現するための検討を行った.正極材料に着目し,コバルト酸リチウム(LiCoO2)粒子,導電助剤,有機電解液の混合割合の違いによる充放電特性への影響について調べ,スラリー電池に求められる電極スラリー特性についての基礎的知見を獲得した.研究開発2年目において,フロー電池(スラリー電池)系における固相活物質粒子の供給・充填に加えて,回収と充放電についての動作コンセプトの実証を行う.具体的には,逆行流を用いた流動制御により放電後の活物質粒子の回収を実現し,その後の再充填についても検討を行う.その際,スラリー電池内での活物質粒子の充填分布ならびに活物質粒子の利用率を実験的に明らかにし,活物質粒子を含んだ固液懸濁液の流動制御について基礎的な知見を獲得する.特に,スラリー電池電極における導電ネットワークの形成について,導電助剤の材料特性および空間占有率がスラリー電池性能とエネルギー損失に及ぼす影響に関して基礎的な検討を行う.これにより,高性能フロー電池の創出に不可欠な導電ネットワークの形成について,固相活物質粒子の供給・充填・回収に加えて,エネルギー損失の最小化を実現する電極構造制御についての検討を行う.これらの研究開発を実施することにより,研究期間内において,1活物質粒子と導電材料の統合による電極内導電抵抗の低減,2スラリー電池電極の電気化学特性評価と高活性電極構造の探索を進め,3活物質粒子の供給・充填・回収を実現する新規なフロー電池(スラリー電池)の構築と高性能化を実現する.これらの研究を通じて,多孔質電極における固液混相流とイオン・電子輸送の基礎的解明とともに,学際領域にまたがる新分野(スラリー電池工学)の開拓につなげる.
安全性の高い人工多能性幹細胞の作製とその再生医療への応用

レトロウイルスベクター、レンチウイルスベクターおよびアデノウイルスベクターの3種類のベクターを用いて、ヒトiPS細胞の作製を試みた。その結果、レンチウイルスベクターを利用した場合の作製効率が最も高く、その作製効率は各ベクターの遺伝子導入効率を反映しているものと推測された。次に、マウスiPS細胞から血液前駆細胞・脂肪細胞・骨芽細胞への高効率分化誘導を試みた。CAプロモーターを有するAdベクターを用いてHoxB4遺伝子、PPARγ遺伝子、Runx2遺伝子を導入したところ、従来の液性因子のみを用いる分化誘導法よりも効率良く血液前駆細胞、脂肪細胞、骨芽細胞に分化することが明らかとなり、さらに得られた細胞は各々機能的にも最終分化した細胞であることが確認された。これらの結果から、我々のAdベクターによる遺伝子導入システムは、iPS細胞を含む幹細胞の効率的な分化誘導に有用であることが示された。近年樹立された体細胞由来の多能性幹細胞、いわゆるinduced pluripotent stem(iPS)細胞は損傷した細胞・組織を修復する再生医療への応用が期待されている。iPS細胞を医療応用するには、iPS細胞を目的の細胞へ選択的に分化誘導する技術の確立が必要である。我々はこれまでにアデノウイルス(Ad)ベクターを用いてマナス胚性幹(ES)細胞や間葉系幹細胞へ効率良く分化関連遺伝子を導入することにより、目的の細胞への高効率分化誘導に成功している。本研究では、マウスiPS細胞への遺伝子導入法を確立するとともに脂肪細胞・骨芽細胞への高効率分化誘導を試みた。プロモーターの異なる四種類のLacZ発現Adベクターを用いて検討した結果、マウスiPS細胞およびiPS-EBへの高効率遺伝子導入は、CA (cytomegalovirus enhancer/β-actin promoter)プロモーターを有するAdベクターにより達成できることが明らかとなった。なお、Adベクターを用いた遺伝子導入はマウスiPS細胞の未分化性に影響を与えていなかった。次にCAプロモーターを有するAdベクターを用いてPPARγ遺伝子、Runx2遺伝子を導入したところ、従来の液性因子のみを用いる分化誘導法よりも効率良く脂肪細胞、骨芽細胞に分化することが明らかとなった。近年樹立された体細胞由来の多能性幹細胞、いわゆるinduced pluripotent stem (iPS)細胞は損傷した細胞・組織を修復する再生医療への応用が期待されている。我々はこれまでにアデノウイルス(Ad)ベクターを用いてマウス胚性幹(ES)細胞や間葉系幹細胞へ効率良く分化関連遺伝子を導入することにより、目的の細胞への高効率分化誘導に成功している。まず、レトロウイルスベクター、レンチウイルスベクターおよびアデノウイルスベクターの3種類のベクターを用いて、ヒトiPS細胞の作製を試みた。特に、アデノウイルスベクターを利用した場合には、遺伝子発現を維持する為の改良が必要であることが示唆された。CAプロモーターを有するAdベクターを用いてHoxB4遺伝子、PPARγ遺伝子、Runx2遺伝子を導入したところ、従来の液性因子のみを用いる分化誘導法よりも効率良く血液前駆細胞、脂肪細胞、骨芽細胞に分化することが明らかとなった。iPS細胞を医療応用するには、ips細胞を目的の細胞へ選択的に分化誘導する技術の確立が必要である。

特に、アデノウイルスベクターを利用した場合には、遺伝子発現を維持する為の改良が必要であることが示唆された。次に、マウスiPS細胞から血液前駆細胞・脂肪細胞・骨芽細胞への高効率分化誘導を試みた。CAプロモーターを有するAdベクターを用いてHoxB4遺伝子、PPARγ遺伝子、Runx2遺伝子を導入したところ、従来の液性因子のみを用いる分化誘導法よりも効率良く血液前駆細胞、脂肪細胞、骨芽細胞に分化することが明らかとなり、さらに得られた細胞は各々機能的にも最終分化した細胞であることが確認された。これらの結果から、我々のAdベクターによる遺伝子導入システムは、iPS細胞を含む幹細胞の効率的な分化誘導に有用であることが示された。
実験的歯髄炎における各種ペプタイド含有神経の動態に関する研究

本科学研究費補助金を受けて行なうことが可能になった実験により、大別して次の3つの新しい知見が得られた。2)ラット上顎臼歯に対し歯髄炎及びそれに継発する根尖性歯周炎を惹起させると、その根尖周囲あるいは膿瘍の周囲にSubstance P(SP)の免疫反応を有する神経線維の著明なaxon sproutingがみられる。既にByersらによる同様の研究において、CGRP含有神経線維が歯髄炎の進展に伴ってsproutingすることは報告されている。今回の実験でもCGRP含有神経線維の同様の挙動は確認された。しかし、CGRPよりも薬理活性が高くまたその作用についてもよく知られているSPを含有する神経線維が炎症を起こした組織の周囲に分布してくることは、予想はされていたものの今まで確認されていなかった。したがって、この結果は、炎症に対する知覚神経の関与を探るうえで極めて興味深い。3)ラットの根尖周囲膿瘍に分布してきた神経線維の大部分は、SPとCGRPを共存させている。免疫蛍光二重染色を施し観察した結果、炎症組織を取り巻くようにsproutingしてきた神経線維にこの共存が見出されたことは、炎症に関係する知覚神経末端からSPとCGRPが同時に放出される可能性を示している。予測の域を出ないが、SPとCGRPは互いにその作用を増強しているのかもしれない。以上の知見をもとに、末梢での炎症反応と他の自律神経系の関与や、ヒトの根尖歯周組織の炎症病変と神経系の動態について検索を行なうのが今後の課題である。
転写振動を支えるエピジェネティックな管理法則の同定と生体リズム調整剤の開発

研究計画調書の内容に従って研究を遂行した。すなわち、転写振動を支えるエピジェネティックな時刻管理法則の同定と生体リズム調整剤の開発に向け、時計蛋白質PER2を含む転写調節複合体の精製、および脳内の中枢時計である視交叉上核(SCN)において発現する機能未定のG蛋白質共役型受容体群およびそのシグナル調節因子の網羅的検索と機能解析を行った。そのなかで早朝に特に強くSCNに発現し、G蛋白質を介した細胞内のシグナル伝達制御に関与する因子に着目し、その機能解析を遺伝子改変マウスを用いて進めた結果、本因子を介した時刻依存的なサイクリックAMPシグナルによって時計遺伝子の発現リズムが調節されることを見出した。また、時計遺伝子Per1プロモーター発光遺伝子トランスジェニック動物と極微弱光測定技術を応用したSCNスライス培養下における連続リズム測定系を用いてSCNに作用する化合物を検索する過程において新たにAMPA型グルタミン酸受容体を介したシグナルがSCNの時計の時刻をシフトさせることを明らかにした(Mizoro et al, Plos One, 2010)。またさらに時計遺伝子Cry欠損によって生体リズムに異常を来たしたマウスが食塩感受性高血圧を呈することを見出し、その病因が分子時計に制御される新規のアルドステロン合成系酵素Hsd3b6の過剰発現にあることを突き止めた(Doi et al, Nature Med., 2010)。本酵素はヒトにも保存されており、これまで原因不明の難治性疾患として知られていた特発性高アルドステロン症の原因となる可能性がある。疫学調査から高血圧の罹患率は昼夜交代勤務者において高いことが知られていたが、実際に生体時計と高血圧を結びつける分子機序は不明であったため、これらの研究成果は、疾患における生物時計の意義付けを大きく変える重要な知見を提供したといえる。すなわち、転写振動を支えるエピジェネティックな時刻管理機構の解体に向け、時計蛋白質PER2を含む転写調節複合体を精製した。細胞中に極微量しか存在しない当該複合体を調達するため、細胞培養設備(クリーンベンチと卓上多本架遠心機)を拡充し、一度に大量の細胞から目的の複合体を精製することに成功した。さらに、脳内の中枢時計である視交叉上核(SCN)のリズム機能を検定すべく、脳スライス培養下における遺伝子導入系を確立した。ウイルス感染の最適条件を求めた結果、アデノ随伴ウイルスの使用により、SCNに存在するおよそ90%の時計細胞に対して効率よく遺伝子を導入することが可能となった。また、SCNに局在するGPCR群をスクリーニングした結果、機能不明のGPCRを新たに見出した。中枢時計を標的とした生体リズム調整剤の開発にむけ、研究の土台となる重要な成果を上げることができたと考えられる。すなわち、転写振動を支えるエピジェネティックな時刻管理法則の同定と生体リズム調整剤の開発に向け、時計蛋白質PER2を含む転写調節複合体の精製、および脳内の中枢時計である視交叉上核(SCN)において発現する機能未定のG蛋白質共役型受容体(GPCR)群のスクリーニングと機能解析を行った。またこれらに並行し、生体リズム異常に伴う高血圧発症メカニズムを明らかにした(Doi et al., Nature Med., 2010)。これまでに疫学調査の結果から高血圧の罹患率は昼夜交代勤務者において高いことが知られていたが、実際に生体時計と高血圧を結びつける分子機序は全く不明であった。研究代表者は今回、生体リズム異常マウスが「食塩感受性高血圧」を呈することを見出し、さらにその病因が「分子時計に制御される新規のミネラロコルチコイド合成系酵素Hsd3b6」の過剰発現にあることを突き止めた。驚くことに、この酵素はヒトにも保存されており、これまで原因不明の難治性疾患として知られていた特発性高アルドステロン症の原因分子である可能性が今回の研究の結果から浮上した。そのため、これら一連の研究成果は、疾患における生物時計の意義付けを大きく変える重要な知見を提供したといえる。

疫学調査から高血圧の罹患率は昼夜交代勤務者において高いことが知られていたが、実際に生体時計と高血圧を結びつける分子機序は不明であったため、これらの研究成果は、疾患における生物時計の意義付けを大きく変える重要な知見を提供したといえる。
非定常確率過程の時間-周波数解析における実解析および関数解析的手法

今年度は確率過程のwavelet解析に関する基礎付けということについて、確率過程の極限分布の解析の観点から研究を行った。1つは確率過程のt→∞の極限分布の特徴付けに関する定式化であり、1つは確率過程の列のD[0,∞)上の(無限次元)分布の収束に関する定式化である。これらの議論は、translationκについては算術平均的のL^p-ノルムとなるような関数および数列Besovノルム(stochatic Besov空間のノルム)を定義してそのノルムに関する収束を考えることによってなされる。そこでは、過程の関数Besovノルムとwavelet係数の数列Besovノルムに対し同値性が満たされており、過程の性質がわかっている時にwavelet係数の数列Besov空間での特徴付けを過程の関数Besov空間での特徴付けから与えることは順問題の形となり、逆に、過程の性質が未知の時にその関数Besov空間での特徴付けをwavelet係数の数列Besov空間での特徴付けから与えるという逆問題の形になる。ここで基本的に重要な問題は、Besov空間での特徴付けが実際の過程の特徴付けをどこまで与えるか、そのギャップを明らかにすることである。後者については、X^n_t,n=1,2,...のD[0,∞)上の法則収束をX^n_tの対応するwavelet係数列の数列stochastic Besov空間でのノルムの収束により特徴付けるものである。こちらの問題に関してはまだ十分な結果が得られておらず、数列stochastic Besov空間で収束することはもとの収束のためのほぼ十分条件になるという予想のもと、必要また十分条件をさらに詳しく調べたい。本年度は、Markov過程のwavelet解析に関する最も基礎的な部分を定式化した。これにより、Markov過程の時間-周波数解析ということに関して、確率論的・解析的な設定でのひとつの考え方が与えられたと考えている。我々のシナリオは次のようなものである:Markov過程自体を解析するよりもそのwavelet係数を解析した方がいいことがある→wavelet係数に関する形式を作ってそれを解析することを行う→形式を考えるwavelet係数の数列空間および元の過程の関数空間としてあるstochastic Besov空間を定義し、そこでは通常のBesv空間と同様に上下からParsecval's inequalitiesが成り立つようにする-*形式の上からの評価は元の過程の性質がわかっているときに、wavelet係数から作った形式を元の過程のBesovノルムで評価するという順問題の形になり、元の過程の性質・クラスが反映されることになる。下からの評価はその逆であり、元の過程の性質がわかっていないときに、wavelet係数から作った形式の列の収束が調べている過程の性質を特徴づけるという逆問題の形になる→dilationjとtranslation kに関する形式をjを止めてkに関する列と見做したときに、各jでMarkov過程となる場合に、Markov過程に関する大偏差原理等により形式の評価を得ることができる。具体的にはこれまで以下の点について調べた。先ず、(i)wavelet係数{s_<(j)>,k}が、各jでkの列としてMarkov過程になるための条件を調べた。これは当該分野において基本的に必要な命題である。次に、(ii)wavelet係数列に対する形式の収束を考えるための関数空間であるstochastic Besov空間を定式化した。Wavelet係数から作られた形式をwaveletの属するstochastic Besov空間のノルムで評価すること、さらにstochastic Besov空間のノルムを元のMarkov過程の一種のnormalized Besovノルムで評価することを与えた。ただ、現在のところ、上から評価しか得られておらず、下からの評価は今後の課題である。この上からの評価により、元のMarkov過程からwavelet係数への連続性が得られたことになる。この議論では、Littlewood-Paley解析のメリットである「形式の対角成分のみを使って形式を評価できる」性質から、wavelet係数の分散だけを解析すればよく、共分散を解析する必要はない。それらの成果を応用して、(iii)いくつかのクラスのMarkov過程のwavelet解析を行った。Brownian martingaleやBrownian functional、複数個のパラメータを持つPoisson過程やjump Markov過程や確率微分方程式の解として与えられる過程の生成作用素の解析等。

ここで基本的に重要な問題は、Besov空間での特徴付けが実際の過程の特徴付けをどこまで与えるか、そのギャップを明らかにすることである。後者については、X^n_t,n=1,2,...のD[0,∞)上の法則収束をX^n_tの対応するwavelet係数列の数列stochastic Besov空間でのノルムの収束により特徴付けるものである。こちらの問題に関してはまだ十分な結果が得られておらず、数列stochastic Besov空間で収束することはもとの収束のためのほぼ十分条件になるという予想のもと、必要また十分条件をさらに詳しく調べたい。
敦煌石窟学術調査

今回の調査は昭和57年度の予備調査、昭和58年度の第1次本調査、同60年度の第2次本調査に続く第3次最終本調査である。第1次本調査では敦煌初期石窟中から壁画の一部に西魏大統4・5年(538・9)の紀年銘がある第285窟を選んで重点的な調査を行い、第2次本調査では北周代に属する第428窟ならびに隋代の造営になる第427窟の2窟について重点的な調査を行った。その調査研究結果は『敦煌石窟学術調査報告書』第1次および第2次の2冊に記したとおりである。昭和62年度の第3次本調査では、敦煌に10日間滞在し、9日間を石窟調査にあてた。第57窟をはじめとする初唐窟、第217窟など初唐から盛唐にかけての諸窟などを中心として特に第220窟について重点的な調査を実施した。この第220窟は、窟内に貞観16年(642)の年紀があり、また他の銘文により龍朔2年(662)に完成したことが知られる。敦煌の初唐窟ではもっとも早い年紀を持つものとして、また塑像、壁画ともに極めてすぐれた作行きを示すものとして、敦煌石窟のみならずこの期の中国美術史を考えるうえで極めて貴重な存在である。われわれの調査によれば、まず壁画では、南壁の壁面全体に描かれた阿弥陀浄土図が、それまで仏説法図形式を中心として展開してきた浄土図とは全く異なり、広濶な浄土の宝池に阿弥陀三尊をはじめ多数の諸尊を描き、宝楼段や舞楽段などを完備した本格的浄土図の先駆的遺例として注目される。またこの阿弥陀浄土図をはじめ東壁維摩経変相の帝王・諸臣図などにも当代の理想的写実主義の頂点ともいえる表現がみられ、中央に直結した画家の制作と考えられる。なお、同窟の壁画には、第57窟の説法図などをはじめとする敦煌壁画説法図相のさまざまな要素が受け継がれており、わが国の法隆寺金堂壁画に重大な影響を及ぼしていることを実証することができた。次に塑像では、その写真的表現の完成度の高さは以後の敦煌塑像の出発点となるものであり、さらに彩色文様においても新生面がみられる。このように第220窟は、すでに失なわれた中国中央初唐代のすぐれた絵画・彫刻の表現をうかがい知ることのできる重要な窟であることが指摘される。また今回は、このほか、北京の故宮博物院、歴史博物館、ウルムチの新彊ウイグル自治区博物館、クチャのスバシ故城、クムトラチ仏洞、キジルチ仏洞、敦煌西千仏洞、炳霊寺石窟、蘭州の甘粛省博物館を見学した。敦煌においては9月20日より24日まで敦煌研究院で開催された敦煌学会に出席し、専門研究者のすぐれた発表を聞くことができたのも収穫の一つである。なお、今年度は、次の3窟計6図の原寸大現状模写を完成させた。(一)第220窟南壁阿弥陀浄土図から部分図2図、東壁維摩経変相から部分図2図(二)第57窟南壁説法図から部分図1図(三)第217窟南壁法華経変相から部分図1図今回の調査は昭和57年度の予備調査、昭和58年度の第1次本調査、同60年度の第2次本調査に続く第3次最終本調査である。

なお、同窟の壁画には、第57窟の説法図などをはじめとする敦煌壁画説法図相のさまざまな要素が受け継がれており、わが国の法隆寺金堂壁画に重大な影響を及ぼしていることを実証することができた。次に塑像では、その写真的表現の完成度の高さは以後の敦煌塑像の出発点となるものであり、さらに彩色文様においても新生面がみられる。このように第220窟は、すでに失なわれた中国中央初唐代のすぐれた絵画・彫刻の表現をうかがい知ることのできる重要な窟であることが指摘される。また今回は、このほか、北京の故宮博物院、歴史博物館、ウルムチの新彊ウイグル自治区博物館、クチャのスバシ故城、クムトラチ仏洞、キジルチ仏洞、敦煌西千仏洞、炳霊寺石窟、蘭州の甘粛省博物館を見学した。敦煌においては9月20日より24日まで敦煌研究院で開催された敦煌学会に出席し、専門研究者のすぐれた発表を聞くことができたのも収穫の一つである。なお、今年度は、次の3窟計6図の原寸大現状模写を完成させた。(一)第220窟南壁阿弥陀浄土図から部分図2図、東壁維摩経変相から部分図2図(二)第57窟南壁説法図から部分図1図(三)第217窟南壁法華経変相から部分図1図
被虐待児のケアと育成を担う専門里親のニーズ把握とIT活用支援プログラムの研究開発

1.支援プログラムのWeb-Siteのオーサリング平成15年度から行った里親に対するニーズ調査の分析を基に、平成16年度にフローチャート化した実施手順とモジュール化したプログラム・コンテンツを検討し、大きくは(1)学習システムと(2)社会資源情報提供・検索システムをつくる方向でオーサリングを行った。技術面とコスト面において、二つのシステムを連動させることが難しいため、里親に対するニーズ調査の分析から設定した専門里親への支援プログラムの目標・目的に照らし、これら目標・目的の遂行や実用性といったプログラム効果の検討と、実施手順やモジュールの内容とプログラミングの修正・改良をくり返し行った。最終的な支援プログラムのモジュールは、A.専門里親になるための姿勢・態度、B.里子にみられる兆候の理解と対応、C.里子の適応プロセス、D.里子を迎えて起こる家族内外のものごと、E.子どもへのかかわり方、F.ストレスとのつき合い方、G.里親-里子-実親のかかわりとなった。それぞれのモジュールは、モジュールのテーマに関する尺度やワークシートを用い、ユーザー自身の関心や課題を絞り込む【ワーク】、その評価から解説をみる【評価・解説】(対応の仕方など実践的なことがらを学ぶための事例や実践上のアドバイスのリンク機能を含む)の流れで構成されている。プログラム評価のためのデータベースには、ユーザーの属性、事前および事後アセスメント、ユーザーの各【ワーク】、実用性アンケートのデータが蓄積される。2.プログラムの試行と評価学会での発表や児童相談所、里親関連団体等への宣伝を行い、試行段階の本プログラムをWeb上で配信して試行し、継続的に評価を行っている。3.成果の発表と展望成果は順次、学会発表と学会誌への投稿を通して公にしている。『社会福祉学』(日本社会福祉学会)投稿査読中論文1篇、また、関連する成果は、研究成果に示した。本年度は、専門里親の育成プログラム開発におけるその内容と伝達方法を探るためのニーズ調査(141項目の質問紙による直接あるいは郵送配布、郵送による回収)を行った。対象は、近畿地区を中心とした里親登録者とその配偶者367家庭であり、回収部数は195(回収率49.6%)、329名。うち、有効回答数は322であった。回答者の属性は、男性48%・女性52%、平均年齢53歳(範囲2087)、児童の受託経験のある者が85%である。基本属性等に関する質問を除いた質問項目100項目を用い探索的因子分析(主因子法、バリマックス回転)を行った。ただし、各項目のうち共通性と因子負荷が0.35に満たなかった17項目を削除し、最終86項目で再度因子分析を実施し、11因子を抽出した。第1因子は「自身と里子を含む家族内外の困難」、第2因子「主要な社会資源」、第3因子「関連領域・インフォーマルな社会資源」、第4因子「児童福祉領域の社会資源」、第5因子「学童期・思春期の問題」、第6因子「社会的養育の価値」、第7因子「子どもをもつことの姿勢」、第8因子「実親とのかかわり」、第9因子「家庭養護促進協会の援助」、第10因子「身近な人からの援助」、第11因子は「経済的支援」である。次に、これらの因子のどれが専門里親への関心度と希望度、養子縁組の有無に影響を与えているかを調べるために、因子スコアを用いて、前二者には重回帰分析、後者には判別分析を行った。両回帰分析の最終モデルは、説明力は低いもののフィットはよく、専門里親への関心度に関しては、6「社会的養育の価値」、5「学童期・思春期の問題」、1「自身と里子を含む家族内外の困難」、3「関連領域・インフォーマルな社会資源」、2「主要な社会資源」の順で貢献していることがわかった。専門里親の希望度は、6「社会的養育の価値」、5「学童期・思春期の問題」、2「主要な社会資源」と3「関連領域・インフォーマルな社会資源」の順であった。判別分析では、最終モデルの的中率は76%であった。7「子どもをもつことの姿勢」と9「家庭養護促進協会の援助」が養子縁組をすることに貢献しており、6「社会的養育の価値」、4「児童福祉領域の社会資源」、1「自身と里子を含む家族内外の困難」と8「実親とのかかわり」が養子縁組をしないことに頁献していることが明らかとなった。次年度は、因子の妥当性を確定的因子分析で明確にした上で、AMOSにより里親のニーズ構造を明らかにし、育成プログラムの骨格をつくり、Web-Site型マルチィメディア研修プログラムを開発する。●因子の確定と因子構造化の進捗状況初年度(平成15年度)の里親に対するニーズ調査の分析結果から、専門里親の潜在的支援ニーズとして、「社会的養育の価値」の因子、「学童期・思春期の問題」の因子、「自身と里子を含む家族内外の困難」の因子、「関連領域・インフォーマルな社会資源」の因子、「主要な社会資源」の因子、「児童福祉領域の社会資源」の因子と、「実親とのかかわり」の因子、7因子に注目し、それぞれの因子と観測変数の検討を行い、確認的因子分析により支援ニーズの構成要素を確定するとともに、支援ニーズの構造(因子問の関連)について、理論に基づく検討を行った。●WebSiteコンテンツ開発の進捗状況これらの分析と並行して、Web-Site型専門里親の支援プログラムにおける骨格づくりを行った。プログラムの構成要素には、大別して、1)学習システムと、2)社会資源の情報提供・検索システムがある。これらはモジュール化され、実施手順をフローチャート化した。

また、このプログラムを専門里親の研修実施機関や団体がスクーリング等の研修内で使用できるように、学習ツールや評価表等はPDFにし、このプログラムの使用方法を教示するマニュアルを制作した。1)学習システムは、ユーザーによる学習内容選定の自己チェック機能があり、モジュールごとにA)ワークシート形式の学習ツール、B)重要事項・用語の解説、C)里親・里子/専門家からのアドバイス、D)実用評価アンケートがある。2)社会資源の情報提供・検索システムには、a)活用を推奨する社会資源の自己チェック機能、b)制度・サービス別と提供機関・施設・団体別の社会資源の説明、c)ユーザーの居住する地域内における社会資源の検索機能と、a)c)の実用評価アンケートがある。1.支援プログラムのWeb-Siteのオーサリング平成15年度から行った里親に対するニーズ調査の分析を基に、平成16年度にフローチャート化した実施手順とモジュール化したプログラム・コンテンツを検討し、大きくは(1)学習システムと(2)社会資源情報提供・検索システムをつくる方向でオーサリングを行った。技術面とコスト面において、二つのシステムを連動させることが難しいため、里親に対するニーズ調査の分析から設定した専門里親への支援プログラムの目標・目的に照らし、これら目標・目的の遂行や実用性といったプログラム効果の検討と、実施手順やモジュールの内容とプログラミングの修正・改良をくり返し行った。最終的な支援プログラムのモジュールは、A.専門里親になるための姿勢・態度、B.里子にみられる兆候の理解と対応、C.里子の適応プロセス、D.里子を迎えて起こる家族内外のものごと、E.子どもへのかかわり方、F.ストレスとのつき合い方、G.里親-里子-実親のかかわりとなった。それぞれのモジュールは、モジュールのテーマに関する尺度やワークシートを用い、ユーザー自身の関心や課題を絞り込む【ワーク】、その評価から解説をみる【評価・解説】(対応の仕方など実践的なことがらを学ぶための事例や実践上のアドバイスのリンク機能を含む)の流れで構成されている。プログラム評価のためのデータベースには、ユーザーの属性、事前および事後アセスメント、ユーザーの各【ワーク】、実用性アンケートのデータが蓄積される。2.プログラムの試行と評価学会での発表や児童相談所、里親関連団体等への宣伝を行い、試行段階の本プログラムをWeb上で配信して試行し、継続的に評価を行っている。3.成果の発表と展望成果は順次、学会発表と学会誌への投稿を通して公にしている。『社会福祉学』(日本社会福祉学会)投稿査読中論文1篇、また、関連する成果は、研究成果に示した。
ロボットによる磨き作業のインテリジェント化

機械加工後に行われる仕上げ加工は,形状精度を保ちながら要求される面粗さまで磨いていく作業であり,技能と感覚に裏付けされた分野で,それゆえ手作業に頼って行われることが多い.設計,加工,検査と自動化が進む中にあって,仕上げ工程だけがその特異性のために依然として自動化が遅れている.特に,デザイナの意匠設計に基づく金型は,複雑な自由曲面をもつ上に高い精度の面粗さが要求されるので,その仕上げ工程の占める比率も高い.金型の需要は増大しており,仕上げ工程の自動化が迫られている.本研究では,仕上げ工程の自動化のために,6自由度をもつ多関節ロボットを用いて,CADデータに基づいた自動磨きシステムを開発した.磨き工具としては,一般の自由曲面などの磨きには5軸回転工具,オーバハング部をもつ深溝側面などの磨きには6軸回転工具,またリブ溝などの狭い部分の磨きには超音波振動工具を用意するなど,対象となる工作物に応じて,それらに対応した工具経路を生成しての自動磨きを行うことができた.また,加工物座標系とロボット座標系間の自動座標変換を可能にしたことにより,CADデータで直接ロボットを制御できるとともに,加工物のセッティングが容易になった.さらに,単なる磨き作業だけでなく,インテリジェント化の基礎として,加工物の面粗さを自動測定し,磨きの進行状況にあわせて工具を交換するためのタイミングを決定することができた.その結果,磨き工具の交換を的確に行うことができ,より効率的に磨きを行なうことができることを確認した.機械加工後に行われる仕上げ加工は,形状精度を保ちながら要求される面粗さまで磨いていく作業であり,技能と感覚に裏付けされた分野で,それゆえ手作業に頼って行われることが多い.設計,加工,検査と自動化が進む中にあって,仕上げ工程だけがその特異性のために依然として自動化が遅れている.特に,デザイナの意匠設計に基づく金型は,複雑な自由曲面をもつ上に高い精度の面粗さが要求されるので,その仕上げ工程の占める比率も高い.金型の需要は増大しており,仕上げ工程の自動化が迫られている.本研究では,仕上げ工程の自動化のために,6自由度をもつ多関節ロボットを用いて,CADデータに基づいた自動磨きシステムを開発した.磨き工具としては,一般の自由曲面などの磨きには5軸回転工具,オーバハング部をもつ深溝側面などの磨きには6軸回転工具,またリブ溝などの狭い部分の磨きには超音波振動工具を用意するなど,対象となる工作物に応じて,それらに対応した工具経路を生成しての自動磨きを行うことができた.また,加工物座標系とロボット座標系間の自動座標変換を可能にしたことにより,CADデータで直接ロボットを制御できるとともに,加工物のセッティングが容易になった.さらに,単なる磨き作業だけでなく,インテリジェント化の基礎として,加工物の面粗さを自動測定し,磨きの進行状況にあわせて工具を交換するためのタイミングを決定することができた.その結果,磨き工具の交換を的確に行うことができ,より効率的に磨きを行なうことができることを確認した.
ショウジョウバエの左右性を逆転させるsoutherの責任遺伝子の同定と機能の解析

左右相称動物においても、内臓には左右非対称な形態が観察される場合がある。近年、脊椎動物において、左右非対称性形成に関する多くの知見が得られているが、旧口動物においては、この機構はほとんど理解されていない。そこで、遺伝学的手法が駆使でき、発生学的に理解の進んでいるショウジョウバエを用いて研究を行った。これまでの結果から、正常な中腸と後腸の左右非対称形成には、Myo31DFがアクチン細胞骨格依存的に、後腸上皮細胞で機能することが必要であることが示唆された。しかし、内臓の左右非対称成形成におけるミオシンの詳細な機能は明らかにされていない。まずはじめに、Myo31DFが機能している時期の同定を行なった。UAS-GAL4システムを用いて、Myo31PF突然変異体胚において、時期特異的にMyo31DFが後腸で過剰発現し、Myo31DFの機能が回復する。この原理により、Myo31DFが機能している時期を特定した。その結果、Myo31DFは、後腸が左右非対称性を形成する以前に必要であることが示唆された。続いて、Myo31DFとMyo61Fの機能の同定を行なった。以前の結果から、Myo31DFとMyo61Fは消化管の左右非対称形成において拮抗的に機能することが示唆された。この2つのミオシンの様々なドメインを欠失した蛋白質を過剰発現することにより、野生型の蛋白質を過剰発現させた胚の表現型が観察されるかを調べることにより、左右非対称な形態形成に必要なドメインを探索した。その結果、Myo31DFでは、アクチン結合ドメインやATP結合ドメイン、カルモジュリン結合ドメインが必要であることが示唆された。Myo61Fでは、アクチン結合ドメインやATP結合ドメインのみが必要であることが示唆された。近年、脊椎動物において、左右非対称性形成に関する多くの知見が得られているが、前口動物においては、この機構はほとんど理解されていない。胚と成虫の内臓で、高頻度で左右性の逆位が観察されるsouther突然変異体の責任遺伝子を同定する目的で、突然変異体を用いて相補性試験を行った結果、souther突然変異体の責任遺伝子はMyo31DFであることが示唆された。Myo31DFの機能する領域を同定した結果、正常な中腸と後腸の左右非対称形成には、Myo31DFが後腸上皮細胞で機能することが必要であることが示唆された。Myo31DFとアクチン細胞骨格との相互作用について調べるため、抗Myo31DF抗体染色を行った結果、野生型胚の後腸上皮で、Myo31DFは、細胞膜のアクチン繊維と共局在していた。また、Rhoのドミナント・ネガティブ型の蛋白質を後腸上皮に過剰発現した胚や、GFP-moesinを後腸に過剰発現し、後腸上皮の頂端部のアクチン繊維が減少した胚を観察した結果、中腸と後腸の左右性の逆転が観察された。このことから、Myo31DFはアクチン細胞骨格依存的に左右非対称性を形成していることが示唆された。Myo31DFと高い相同性を示すMyo61Fを、後腸で過剰発現すると、中腸と後腸の左右性が逆転した。また、RNA干渉法により、Myo61Fの機能をノックダウンした胚では、中腸の左右性に異常が観察されたことから、Myo61Fも左右非対称性形成に関与することが示唆された。今後、Myo31DFとMyo61Fが、消化管の左右非対称性を形成するメカニズムを解明することが、消化管の左右非対称性形成の理解に重要であると考えている。

その結果、Myo31DFでは、アクチン結合ドメインやATP結合ドメイン、カルモジュリン結合ドメインが必要であることが示唆された。Myo61Fでは、アクチン結合ドメインやATP結合ドメインのみが必要であることが示唆された。
ミストCVD法による窒化物半導体の表面パッシベーション・絶縁ゲート構造の開発

低コストで酸化物薄膜が形成可能なミスト化学気相成長(ミストCVD)法を用いて、窒化ガリウム(GaN)系半導体デバイス、特にAlGaN/GaNヘテロ構造の表面パッシベーション膜、およびゲート絶縁膜を作製する。さらに絶縁膜/半導体界面特性を詳細な解析により明らかにし、界面準位密度を極限まで低減した、低コストな絶縁膜堆積プロセス技術の確立を目指す。