hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌化学療法におけるマイクロＲＮＡのバイオマーカーへの応用研究

大腸癌患者における完全切除後の患者と切除不能患者におけるRNA発現量:血漿中miRNAとmRNAの発現量について評価した。MFGE8の発現量が完全切除群の患者において切除不能の患者群より有意に低いことが認められた。miRNA 26aおよびmiRNA 124*発現量と全生存率との関係: miRNA 26aの高発現患者では低発現群の患者と比較して全生存率が有意に低下し、miRNA 124*の低発現患者では高発現群の患者と比較して全生存率が有意に低下することが認められた。腫瘍切片から得られたmiRNA124*についても同様に低発現患者では高発現群の患者と比較して全生存率が有意に低下することが認められた。無増悪生存期間についてはmiRNA 26a、miRNA 124*とも有意差は認められなかった。他のmiRNAでは発現量と全生存率、無増悪生存期間とも相関は認められなかった。初年度は研究体制を確立し、臨床研究審査を経て研究を行うための技術的方法を確立した。本研究は3年間で行う研究であり、初年度に達成すべき目標についておおむね達成されたと考えられる。1.臨床研究計画の立案および倫理審査:本研究は北大薬学部、北大病院薬剤部、北大病院腫瘍内科、北海道がんセンター病院、札幌南三条病院が参加して行われる臨床研究である。それぞれの所属施設で倫理審査委員会の審査を受け、それぞれ承認が得られた。2.分析方法: RNAはリボヌクレアーゼにより容易に分解され、非常に不安定な物質である。血漿中からRNAを抽出、DNAに逆転写する方法は不明な点が多いが、本研究では安定して血漿中マイクロRNAを定量する方法を確立した。また肺癌の予後と関与しているEZH2遺伝子、がん幹細胞と関係しているMFGE8遺伝子についても安定的に定量する方法を確立した。3.患者検体の分析:協力機関で得られた6名の患者の血漿サンプルについてRNA発現量の定量を行った。また肺癌に加えて大腸癌患者における血漿中マイクロRNA発現の変化についても併せて研究を進めている。これまでの研究結果からmiRNA124*は癌の予後因子として応用できる可能性がある。最終年度はチロシンキナーゼ阻害薬が有効なポピュレーションを見出すことを目指し、miRNA-124*とSMC4に着目して、薬物血中濃度や薬物代謝酵素、薬物トランスポーターおよびチロシンキナーゼの遺伝子変異も併せて研究を行う。チロシンキナーゼ阻害薬を使用している患者における血漿と組織診断時に採取されたホルマリン固定腫瘍サンプルからRNAを抽出し、miRNAを含む各遺伝子発現量とメッセンジャーRNAの遺伝子変異について分析する。全生存期間と無増悪生存期間および血漿中のチロシンキナーゼ阻害薬の濃度も調べ、遺伝子発現量と遺伝子変異との関係について分析する。検体からRNAを抽出しmRNAとmiRNAのcDNAを作成する。リアルタイムPCR法により発現量を定量する。大腸癌に使用するチロシンキナーゼ阻害薬であるレゴラフェニブ、あるいは慢性骨髄性白血病に用いるイマチニブ等のチロシンキナーゼ阻害薬の薬物動態、薬力学に影響すると予想されるCYP3A4、UGT1A9、P-gp、BCRP、VEGFR、PDGFR、FGFR、KIT,RET,RAF-1,BRAFの遺伝子変異はマルチプレックスPCRで増幅したアンプリコンを次世代シーケンサーRoche GS juniorを用いて配列を調べる。血中濃度はUPLCを用いて測定する。
ＥＣＲ－ＭＳによるＭｏ等金属元素の高精度同位体測定法の開発と惑星物質への応用

本研究の目的は、理化学研究所にて開発中の電子サイクロトロン共鳴イオン源質量分析装置(ECRIS-MS)の検出系を複式検出器化し、イオン源における同位体差別効果が著しく小さく、元素の種類を選ばない同位体分析を高感度かつ高精度に実現できるシステムを完成させることである。平成24年度より3年間の研究により、移動スリット方式により、検出器を疑似複式化し、同位体の分析精度を向上させる事が出来た。さらにレーザーアブレーションの併用により、Mo等について標準鉱物試料を用いて同位体比の精密分析を実現させた。今後、惑星物質中の微細組織の高次元的同位体分析を基に、元素合成過程に関わる研究を遂行する予定である。理化学研究所において開発中の電子サイクロトロン共鳴イオン源質量分析装置(ECRIS-MS)を感度性能や汎用性を活かした同位体分析装置としてカスタマイズし、惑星物質の同位体異常について系統的な解析に応用していくのが本研究の目的である。平成24年度においては、検出系、イオン源、試料導入系の基本的なカスタマイズに着手し、25年度以降の実証に備える計画であった。ほぼ、その計画は達成できた。具体的には以下の研究を実施した。1.スパッタリングにより生成したMo等のイオンビームによりイオン光学系の解析と整備を行った。特に希ガス(Kr)に由来すると思われる妨害シグナルの解析を行い、最適なイオン源の条件設定を行った。その結果、KrやAr等では無く、酸素やHeをプラズマ生成のための基本ガスに使用することが好ましいことが判明した。2.上記実験において、同時にMoのスペクトル形状を吟味し、フィッティングによるバックグラウンド補正のスキームを吟味した。3.検出器の複式化に向けた基本設計を行い、真空排気系の強化のため、ターボ分子ポンプを導入した。4.イオン源への効率的な試料導入法としてレーザーアブレーションシステムの基本設計を行い、ECRイオン源用にカスタマイズした光学系とともにレーザーアブレーションシステムを導入した。平成25年2月現在、このレーザーアブレーションシステムの組み上げを行っているところである。5.応用への基本データの集積のために、幾つかの天然の鉱物試料の同位体測定を従来型の分析装置(表面電離型質量分析装置、ICP-質量分析装置)を用いて行った。次年度には、今年度導入したシステムを用い、標準試料について実証実験的な分析と基本的な同位体分析を実施できる見込みである。平成24年度においては、検出系、イオン源、試料導入系の基本的なカスタマイズに着手し、同時に簡易的なレーザーアブレーションシステムを導入した。また、検出器の複式化に備え、排気システムを強化した。以上の成果に基づき、平成25年度においては以下の研究を実施した。1.当初の研究目的に従い、高速移動式のスリットと大型のファラデーカップを組み合わせた疑似複式検出器の設計を行った。また、設計した高速移動式のスリットの形状にあわせて検出器へのイオンの入射系の微調整を行った。3.以上の準備の上で、検出系の製作を行った。製作した検出系は平成26年1月までに組み上げ、現在、スリットの駆動に伴う振動の処理など最終調整中である。4.一方、応用への基本データの集積のため、小型のECRイオン源を用いて、試料導入効率を高めるためのシミュレーションを行うとともに、天然の鉱物試料中の鉛同位体比などを表面電離型の質量分析装置を用いて分析した。今年度末より、レーザーアブレーションシステムと複式検出器を組み合わせた同位体分析を本格的に開始する。まず、Moを3%程度含む標準試料に対する実証的な分析から始めて行く予定である。平成25年度までに、検出系、イオン源、試料導入系の基本的なカスタマイズを行い、同時に簡易的なレーザーアブレーションシステムを導入した。さらに、検出器の複式化を実施した。その結果、固体試料の同位体測定に対応することが可能となった。しかし、検出系に原因不明のノイズが発生することが判明するとともに、イオン源においてもレーザーアブレーションシステムの光学系において再調整が必要な事が判明した。さらに、スリットの駆動の質量スペクトルへの精密同期に誤差が生じる事も判明した。そこで、平成26年度においては以下の研究を実施した。1.高速移動式のスリットと大型のファラデーカップを組み合わせた疑似複式検出器の駆動システムの改良(ガイドレールの材質の変更や位置センサーの改善など)を行った。

また、変更した高速移動式のスリットの形状にあわせて検出器へのイオンの入射系の微調整を行った。2.レーザーアブレーションシステムの光学系の再調整、並びに試料保持システムの改良を行った。3.天然の鉱物試料中の鉛同位体比、モリブデン同位体比を試験的に分析し、質量差別効果が無視できるレベルである事を確認した。シホテアリン隕石を対象とした実用的な分析を開始した。昨年度末より、レーザーアブレーションシステムと複式検出器を組み合わせた同位体分析の結果を二次元的に展開できるシステムの開発に取りかかり、現在も進行中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙地球化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定した実施項目はほぼすべて行い、来年度は標準試料を用いた実証実験的な同位体分析に予定どおり進むことが出来る。検出器の複式化が設計どおりに実施できるかについて未知数的なところはあるが、代替計画も用意しているので、目的達成についての不安要因はほとんど無い。複式化した検出器の性能が当初の予測通り発揮できるかについて未知数的なところはあるが、代替計画も用意しているので、目的達成についての不安要因はほとんど無い。レーザーアブレーションによる試料導入の実証実験を行い、感度性能、安定度を確認しつつ、検出器の複式化を実現させ、高精度な同位体分析を実現、実試料へ応用していく。これは、当初の研究計画に沿ったもので、特に大きな変更は無い。レーザーアブレ-ションによる試料導入と複式化した検出器を組み合わせた同位体分析を行い、イオン光学系の最適化を行いつつ、実試料の局所同位体分析を試みる。特に、複式化した事、レーザーアブレーションを組み合わせた事によるイオン光学系の調整に留意しつつ、質量差別効果(本来、ECRイオン源では殆ど出ないはずであるが、)の有無について吟味を行う。標準的な試料だけではなく、実際に隕石試料(GoalparaやKapoetaなど)に対する分析も開始する。これは当初の研究計画に沿ったもので有り、予定通りである。平成24年度基金分未使用額として4,885,071円があるが、検出器の複式化を睨んだもので、すでに基本設計は終わっており平成25年度が開始されるとともに費消される予定である。平成24年度中に発注することも可能であったが、レーザーアブレーションの配置の実態に合わせて設計を吟味するために平成25年度始めに予定したものである。368,989円の次年度使用額が発生した。これは、複式検出器の製作において、駆動部を一部マニュアル化したため、制御部に関わる部品に関する経費を次年度に繰り越したためである。
サーモスタット遺伝子のクローニング

研究代表者らは、視床下部の温受容ニューロンが温度のセンサーではなく、温度調節器(サーモスタット)であることを明らかにした。温受容ニューロンからパッチクランプ記録し、閾以上の加温で活性化するカチオンチャネルがサーモスタット素子と結論した。また、末梢の温受容ニューロンは皮膚のサーモスタットと考えられる。本研究では、アフリカツメガエル卵母細胞を発現系とした発現クローニング法で、この素子に関わる遺伝子をクローニングすることを目的とした。mRNAの供給源として、後根神経節(DRG)ニューロンと神経芽細胞株との雑種細胞株F-11を利用した。1.F-11に加温感受性があることを、カルシウムイオン感受性色素(Fura-2AM)を用いて確かめた。2.F-11からホールセル電位固定(-60mV)記録し、加温で、内向き電流が誘発されることを確認した。3.F-11のmRNAをカエル卵母細胞に導入・発現させ、加温感受性を検索した。加温で流入するカルシウムイオンをカルシウムイオン依存性クロライドチャネル電流として検出し、加温感受性とした。すると、2種類の加温感受性電流を記録した。ひとつは、温度変化に対応して持続的に流れる電流で、他は、加温に対して一過性に増加した後に不活性化する電流である。一方、対照実験として水を注入した卵母細胞では、加温感受性はみられなかった。今後の計画として、F-11のmRNAからcDNAライブラリーを作製し、卵母細胞に発現させることで、当該遺伝子を単離し、塩基配列を決定する。研究代表者は、視床下部の温受容ニューロンが温度のセンサーでなく、温度調節器(サーモスタット)であることを明らかにした。また、温受容ニューロンからパッチクランプ記録し、閾以上の加温で活性化するカチオンチャンネルがサーモスタット素子と結論した。本研究では、カエル卵母細胞を発現系とした発現クローニング法で、この素子に関わる遺伝子のクローニングを目的とした。当初、視床下部のmRNAを卵母細胞に注入したが、加温感受性が発現しなかった。この原因として、mRNAが少量だったことによると考察した。最近、後根神経節(DRG)の細胞に加温で開くカチオンチャンネルが報告された。そこで、DRGのmRNAに変更した。すでに、DRGと神経芽細胞株との雑種細胞株F-11が作成されている。もし、F-11に温度感受性があれば、求めるmRNAが大量に得られる。そこで、ハーバード大学Fishman博士からF-11の譲渡をうけ、F-11の加温感受性を検索した。(1)カルシウム感受性色素Fura-2AMをF-11に負荷し、加温で細胞内カルシウムイオン濃度が上昇する細胞をみつけた。(2)F-11からホールセル電位固定記録し、加温で電流が誘発される細胞を確認した。すなわち、F-11に加温感受性を示す細胞の存在が明らかとなった。そこで、F-11のmRNAを卵母細胞で発現させ、加温感受性を検索した。加温で流入するカルシウムイオンを、卵母細胞に豊富なカルシウムイオン依存性塩素イオン電流として検出し、加温感受性とした。すると、加温は100-150nAの電流を誘発した。一方、水を注入した対照細胞では、加温感受性はなかった。平成10年度は、F-11のライブラリーを作り、当該遺伝子の単離をすすめる。視床下部の温・冷受容ニューロンは,温度センサーと言われてきたが,研究代表者は、サーモスタットと特定した。次に、温受容ニューロンからパッチクランプし、加温で活性化するチャンネルがサーモスタットの基本要素と結論した。本研究では、この素子に関わる遺伝子(サーモスタット遺伝子)をアフリカツメガエル卵母細胞を用いた発現クローニング法で単離することを計画した。

視床下部のmRNAを卵母細胞に注入し,3日後に,2電極を用いた電位固定法で加温に反応する電流の発現を記録した。そのなかで,加温が誘発する電流が記録された。しかし,水を注入したもの,あるいは,何も注入しない卵母細胞でも,加温感受性電流が流れた。その結果,この方法でのクローニングに成功しなかった。原因として,視床下部の加温感受性チャンネルの性質が十分に解析されていないこと,及びそのmBNAの発現が少ないと考えられることがあげられる。その代わりに,末梢の後損神経節(DRG)にある温度受容器を対象に選んだ。培養したDRGからパッチクランプ記録した結果,冷に反応する電流の存在が分かった。その電流は,細胞外のCa,Mgイオンで,抑制された。また,その電流の逆転電位は,約0mVとなり,カチオンチャンネルだと分かった。そこで,DRGの冷受容性電流をコードする遺伝子のクローニングを現在めざしている。卵母細胞に固有の冷感受性電流はないことは,確かめている。
HDL代謝賦活による膵β細胞の脂肪毒性解除のストラテージ

研究成果の概要(和文):糖尿病の病因的にはヘテロな集団ではあるが、日本においてはインスリンの分泌不全が重要な要因である。最近、インスリン分泌不全の原因として膵β細胞においてHDL粒子にコレステロールを転送するABCA1遺伝子の発現低下による脂肪毒性が注目されている。我々は、膵β細胞におけるABCA1遺伝子の発現を調節する分子メカニズムとして細胞内情報伝達系(CaMKK/CaMKIV)ー転写因子(PREB)を網羅的実験手法により同定した。さらに膵β細胞の脂肪毒性の解除に向けた治療として、anti-microRNA-33遺伝子を導入する新たなトランスレーショナルを検討した。我々は、HDL代謝、特にABCA1遺伝子発現と脂肪毒性が膵β細胞に及ぼす影響について、特に細胞内情報伝達系に焦点をあて網羅的に検討してきた。膵β細胞にコレステロールを負荷し脂肪毒性を誘導し、プロテインキナーゼの発現パターンを上記のmulti-kinase抗体で検討した。Multi-PKでは、コントロールと比較して、脂肪毒性で約200kD, 150kD, 90kDバンドが強く発現され、約60kDのバンドが消失した。上記の変動を認めたバンドに関しては、質量分析法にて解析をおこない約60kDはAKTであることを同定した。以前に我々はPI3K/Akt pathwayがグルコース応答性インスリン合成を促進することを報告している。一方、細胞内情報伝達系の下流に存在する転写因子についても解析を行った。PI3K/Akt pathwayを仲介する転写因子の候補としてFoxO1が抽出できた。転写因子FoxO1は、膵β細胞において非常に強い発現を認めインスリン遺伝子やグルコキナーゼ遺伝子のプロモーターに特異的なDNA結合配列を認め,ABCA1遺伝子プロモーターにも存在することを明らかにした。膵β細胞における脂肪毒性を解除する分子ターゲットとしてABCA1が注目されているが、臨床的な役割は不明である。最近我々は、ホルモンの一つであるIGF-1がPI3K/Akt pathwayを介してABCA1遺伝子転写を促進し、インスリン分泌能を回復することを報告し、脂肪毒性解除に向けた治療法を見いだしている。またPI3K/Akt pathway抑制によるマイクロRNA(microRNA)-33がABCA1の抑制的に制御していることが報告されている。今後、HDL代謝を賦活化するABCA1分子をターゲットとして、膵β細胞の脂肪毒性を解除する治療戦略を検討していく。研究結果の学会発表、論文化もできた。プロテインキナーゼの網羅的検討にてCaMKK/CaMKIV pathwayが脂肪毒性にともない発現が低下し、インスリン合成分泌も減少した。細胞内情報伝達系CaMKK/CaMKIVpathwayは、ABCA1の発現をと主調節系である。我々は膵β細胞の脂肪毒性に重要な役割をになうABCA1はGLP-1のアナログExendin-4投与により脂肪毒性が解除されることを明らかにした。この機序は、Exendin-4がCaMKK/CaMKIV pathwayを活性化し、ABCA1遺伝子発現をプロモーターレベルで刺激することであることを明らかにした。さらに今回の検討では、CaMKK/CaMKIV pathway活性化によるABCA1遺伝子発現メカニズム解明を目指す。すでにDNAマイクロアレイでABCA1制御因子として転写因子PREBを同定している。2、膵β細胞におけるABCA1発現調節因子PREBの役割について解明する。膵β細胞におけるPREBによるABCA1発現調節のメカニズムの解析をおこなった。また膵β細胞におけるPREB発現の意義について検討するためにPREB過剰発現トランスジェニックマウス(PREB-Tg;組み替えDNA承認番号:10219)を作成した。PREB-Tgマウスではコントロールマウスに比較して、予想通りABCA1の強発現が認めた。PREB-Tgマウスに高脂肪食を負荷したモデルでは、ブドウ糖負荷に対するインスリン分泌が改善し、脂肪毒性の改善が認められた。一方驚いたことには、膵ランゲルハンス島が増殖していた。しかしPREB-Tgマウスでは耐糖能が低下していた。その機序としては、PREB-Tgマウスではアディポネクチンが低下していることを明らかにした。当初の研究計画どうりに進行している。結果をまとめて論文作成をおこなった。1、GLP-1によるABCA1発現調節機構の解明我々は膵β細胞の脂肪毒性に重要な役割をになうABCA1はGLP-1のアナログExendin-4投与により脂肪毒性が解除されることを明らかにした。さらに今回の検討では、CaMKK/CaMKIV pathway活性化によるABCA1遺伝子発現メカニズム解明し、脂肪毒性の解除の治療方向性を示すことができた。2、膵β細胞における新たな転写因子PREBによるABCA1発現調節メカニズムの解明膵β細胞におけるPREBによるABCA1発現調節のメカニズムの解析をおこなった。PREB-

Tgマウスに高脂肪食を負荷したモデルでは、ブドウ糖負荷に対するインスリン分泌が改善し、脂肪毒性の改善が認められた。一方驚いたことには、膵ランゲルハンス島が増殖していた。PREBを活性化することにより、膵β細胞の脂肪毒性を解除することができることを明らかにした。研究成果の概要(和文):糖尿病の病因的にはヘテロな集団ではあるが、日本においてはインスリンの分泌不全が重要な要因である。最近、インスリン分泌不全の原因として膵β細胞においてHDL粒子にコレステロールを転送するABCA1遺伝子の発現低下による脂肪毒性が注目されている。我々は、膵β細胞におけるABCA1遺伝子の発現を調節する分子メカニズムとして細胞内情報伝達系(CaMKK/CaMKIV)ー転写因子(PREB)を網羅的実験手法により同定した。さらに膵β細胞の脂肪毒性の解除に向けた治療として、anti-microRNA-33遺伝子を導入する新たなトランスレーショナルを検討した。細胞内情報伝達系によるmicroRNA-33の発現調節メカニズムについて明らかにし、最終的には、microRNA-33の発現抑制を目指した新規の遺伝子導入療法についてtranslational researchとして取り組む。ABCA1を分子標的としたtranslational researchを検討する。ストラテージとしては、CaMKK/CaMKIV pathwayまたは転写因子PREBの活性化を検討したが、選択的な活性化の手法が確立できていない。そこでDNAサーチでこの経路の下流にあるマイクロRNAに着目した。CaMKK/CaMKIV pathwayの支配下にあるPREBがABCA1遺伝子の3'UTRに結合し、ABCA1発現を抑制することが報告した。まずCaMKK/CaMKIV pathwayによるABCA1発現促進作用をPREBによる促進が相関することより、膵β細胞に選択的にPREBを遺伝子導入し、ABCA1の活性化を検討する。PREB遺伝子導入法に関しては、マイクロバブルとPREB発現ベクターでミセルを形成し、ウイルスベクターなどの外来性抗原の暴露がなく、侵襲性が少なく、臓器選択性に遺伝子導入が可能な超音波法を利用したUltrasonic microbubble destruction法を検討し、臨床応用に向けた治療法の開発をおこなう。代謝学購入予定のものが、在庫品不足になったため、研究の進展具合に合わせて次年度での購入に先送りにした。遺伝子工学消耗品に使用する
腸炎ビブリオ細胞膜におけるアデノシン・フォルマイシン輸送系の解析

カチオン/基質共輸送は細胞膜における能動輸送の主なメカニズムの1つである。共輸送系における共役カチオンとしては、微生物細胞の膜から動物細胞の膜に至るまで、H^+もしくはNa^+が用いられている。腸炎ビブリオは、生育にNaClを要求する点、アデノシン三リン酸などのヌクレオチドを利用して生育できる点など、特微的な性質を有する。我々は腸炎ビブリオがなぜNaClを必要とし、いかにしてヌクレオチドを利用しているのかを明らかにすることを試みた。その過程で腸炎ビブリオの細胞膜にはいくつかの極めて興味深い系があることを見いだした。その1つがアデノシン輸送系である。上述のように、すべての生物のカチオン/基質共輸送系は、H^+かNa^+のいずれか一方を共役カチオンとして利用するが,腸炎ビブリオのアデノシン輸送系はH^+とNa^+の両者を同時に共役カチオンとして用いることが、以下のような実験の結果わかった。1)我々はアデノシン輸送系を見いだし、これがNa^+との共輸送であることを明らかにしたが、この輸送はH^+コンダクタ-であるCCCPによって強く阻害された。2)アデノシンの取り込みに伴うNa^+の取り込みの他に、H^+の取り込みも見られた。3)このH^+の取り込みはNa^+によって促進された。4)単一変異によっておこるアデノシン輸送系の欠損変異株ではこのH^+の取り込みもNa^+の取り込みも同時になくなった。これらの結果はH^+/Na^+/アデノシンの共輸送が同一の輸送担体を介して行われていることを示している。このような例は生物界においてこれまで報告されていないまったく新しいものである。このような新しいタイプの輸送系が発見されたことで、他の生物にもこのような系が存在する可能性がでてきた。なおこの輸送系は抗生物質フォルマイシンも基質として輸送する。すなわち、この系の変異がフォルマイシンの耐性にも関係することがわかった。
関係論に基づいた学級適応の問題に対する教師への支援法の開発

本研究の目的は、教師の学級経営の柔軟性と学級集団の適応の問題の関連を明らかにし、この問題への支援について実証的に検討することであった。研究を行った結果、若い教師ほど児童の視点に立った指導を心がけようとしており、若い教師とベテランの教師の学級の児童の学級適応の得点が低いことが明らかになった。また、学級課題について家庭や子どもなどに原因を帰属するよりも、自身も含めた問題として帰属している教師のほうが、子どもの視点に立った学級経営を行っていることが示唆された。23年度に行った研究で作成した尺度を用いて、教師の学級経営のスタイルによって児童の学級適応に違いがあるのかを明らかにすることを目的とした。さらに、教師の学級経営のスタイルと学級集団の雰囲気との適合性が児童の学級適応に及ぼす影響について検討することを目的とした。公立小学校担任教師46名(男性18名、女性28名)および担任学級の児童1252名(男子636名、女子616名)に質問紙調査を実施した。教師に対しては、1教師の学級経営のスタイルと2教師の学級経営のスタイルと学級集団の雰囲気の適合度を尋ねた。児童に対しては、1学級適応感(江村・大久保, 2012)と2児童の学級適応(浜名・松本, 1993)を尋ねた。分析の結果、教師歴1019年の教師が担任する学級において、児童の学級適応は高くなることが明らかとなった。「教師の指導観を重視した経営」得点と「子ども集団の特性を重視した経営」得点の高低から教師の学級経営のスタイルを4群に類型化し、教師の学級経営のスタイルと学級集団の雰囲気の関係に焦点を当て、児童の学級適応に及ぼす影響について検討した。その結果,教師の学級経営のスタイルと学級集団の雰囲気の適合性が児童の学級適応に影響を及ぼすことが明らかとなり、さらに、教師の学級経営のスタイルと学級集団の雰囲気が不適合の際には、教師の学級経営のスタイルによって、児童の学級適応に与える影響に違いがみられることが明らかとなった。まず、教師の学級課題への原因帰属について検討するため、成績不振、暴力行為、不登校に対する原因帰属スタイルを分類するためにクラスター分析を行った。その結果、成績不振では、帰属スタイルは子どもへの帰属、教師への帰属、非帰属、家庭への帰属、全体への帰属の5つに分類された。暴力行為では、帰属スタイルは非帰属、家庭への帰属、子どもや家庭への帰属、教師への帰属の4つに分類された。不登校では、帰属スタイルは非帰属、家庭への帰属、子どもへの帰属全体への帰属の4つに分類された。次に、教師の学級課題への原因帰属と学級経営のスタイルとの関連を検討するため、成績不振、暴力行為、不登校に対する原因帰属スタイルを独立変数、学級経営スタイルを従属変数とした分散分析を行った。その結果、成績不振では、子どもの特性を重視した学級経営得点(F(4, 279)=2.715, p<.05)において、5群間に有意差が認められたので、Tukey法による多重比較を行ったところ、「全体への帰属」が「家庭への帰属」よりも有意に得点が高かった。暴力行為では、有意差が認められなかった。不登校では、子どもの特性を重視した学級経営得点(F(4, 279)=3.018, p<.05)において、5群間に有意差が認められたので、Tukey法による多重比較を行ったところ、「全体への帰属」が「子どもへの帰属」よりも有意に得点が高かった。以上の結果から、家庭や子どもなどに原因を帰属するよりも、自身も含めた問題として帰属している教師のほうが、子どもの視点に立った学級経営を行っていることが示唆された。そして、教師の学級経営のあり方を見直すために、教師用RCRTを実施し、子どもを見る視点について振り返ってもらった。近年、学校や学級の荒れなどの児童や生徒の学級集団への適応の問題が多様化してきており、これまで教師が培ってきた学級経営の仕方では問題に対応しきれないということが数多く報告されている。こうした中、学級を担任する教師は、学級集団の雰囲気を踏まえたうえで、学級経営の仕方を柔軟に変えていくことが求められている。近年の学校や学級の荒れなどの問題のように学級集団が機能不全に陥っている際には、学級集団の雰囲気などの特性に応じて学級経営のあり方を見直すことが求められる。つまり、児童や生徒の学級集団への適応の問題を収めるために学級集団の雰囲気などの特性を踏まえた柔軟な学級経営が求められるようになってきたといえる。したがって、近年の学級集団への問題を考えていくために、まず、教師の学級経営の柔軟性を測定し、どのような教師に学級経営の柔軟性があるのかを検討する必要がある。そこで、23年度は、教師の学級経営の柔軟性を測定する新たな尺度を開発した。小学校教師104名と中学校教師44名の計148名が調査に参加した。

まず、作成した尺度に対して因子分析を行い、「教師の指導観を重視した経営」と「子ども集団の特性を重視した経営」の2因子を抽出した。次に、信頼性と妥当性について検討したところ、十分な信頼性と妥当性が確認された。そして、ベテラン教師の柔軟性の無さが指摘されているが、教師歴によって学級経営の柔軟性が異なるのかを検討したところ、「子ども集団の特性を重視した経営」において、ベテラン教師の得点が低いことが明らかとなった。今後は作成された尺度を用いて、児童・生徒の学級適応との関連について検討する予定である。そして、教師の学級経営の柔軟性が児童・生徒の学級適応にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにする。加えて、学級がどのような雰囲気の場合に教師の学級経営の柔軟性が必要になるのかを明らかにする。調査協力校とのこれまでの関係から、スムーズに調査が実施できているため、これまでのところ、おおむね順調に進展している。当初の予定では、中学校教師で100名以上の調査を予定していたが、実際は44名の教師が調査に参加したのみであった。しかし、分析には十分な数であり、特に大きな問題は起きなかった。多くの小中学校教師に24年度の調査協力を依頼し、快諾を得ていることからも、24年度は順調に研究が進展していくと考えられる。今年度の研究では、学級経営の柔軟性が低く、担任する学級の児童・生徒が適応の問題を抱えていると評定された教員数名を対象に、教師用RCRTを実施し、その結果をもとにカンファレンスを行う。カンファレンスでは、教師自身が自らの学級経営を振り返り、見つめなおす機会を提供し、教師間で学級経営のあり方について討議を行い、その実施前と実施後の変化について検討する。具体的には、これまで行った研究において、学級経営の柔軟性の得点が低く、担任する学級の児童・生徒の学級適応の得点も低い教師を対象として、教師用RCRTを実施する。その結果をもとに事例カンファレンスを行い、カンファレンス実施前と実施後の児童・生徒の学級への適応の変化について、教師へのインタビューや授業観察の中で具体的な問題行動などの計測なども行いながら効果を検討する。24年度は教師とその教師が担任する学級の児童・生徒1600名を対象に質問紙調査を行い、教師の学級経営の柔軟性が児童・生徒の学級適応に及ぼす影響について検討する。調査は、東京都、埼玉県、静岡県、香川県の小学校教師約20名と担任する学級の児童約800名と中学校教師約20名と担任する学級の生徒約800名を対象としたものを計画している。これまでにも教師とその担任する児童・生徒を対象とした調査を行っており、既にいくつかの学校長より内諾を得ている。授業観察を行うことからも補助者が必要である。また、事例カンファレンスを開催するため、そのために持ち運び可能なPCとプロジェクターを購入する。非常に大量のデータが集まっているので、シュレッダーを購入し、個人情報が漏洩しないよう配慮し、研究を進めていく。そして、研究成果を各種関連学会や研究会等で積極的に発表していく。24年度も、23年度に引き続き、質問紙による大規模なデータを採ることが中心となるため,結果の処理のために34名の補助者(心理学を専攻する大学院生)を予定している。また,その際のデータ入力と解析に必須となるPCと,高度な統計解析が可能なソフトなどを予め準備することが求められるため,これらへの経費が必要である。
競争政策と大規模小売店舗法ー地域の実態に関する法社会学的研究

本研究のねらいは、住民(消費者)と商業の視点から大規模小売店舗法とその緩和が地域に及ぼす影尾を分析し、今日の規制緩和=自由競争=新規参入論の本質を現実にてらしてえぐり出す事にある。したがって本研究は系統的な実態調査を特色としているが、それは次のように行われた。第一に、静岡県内および静岡市に関し、県・市はもちろん、関係諸団体と緊密に連絡をとり、全国的典型としての「静岡方式」の歴史と現状を分析した。第二に、東京周辺および愛知を中心に、九州、中国、近畿、中部、関東、北海道の各都道府県および各都市を調査し、特に地方都市における集中出店の典型としての新潟市および松本市等についてまとめた。第三に、一九九一年7月一日の時点で、地方自治体を対象にアンケ-トを行った(九二八自治体)。その内容は、(1)通産省通達以降の三条届出と出店調整状況および見通し、(2)中型な規制のための条例、要綱とその改廃に関するものである。回収数は二四四自治体、回収率は二リ・三%であった。第四に、上記に自治体および商工団体(約ー五〇)から資料を収集した。その内容は、(1)ス-パ-進出の状況、(2)商調協における調整状況、(3)条例・要綱と中型店規制の状況等に関するものである。以上が実態調査の概要であるが、性格上、早期の公表が望ましいので、これらの現地調査・アンケ-トおよび収集資料を分析し、雑誌『流通動向』八号(一九九二年三月二〇日頃発行予定)に「大店法緩和と地域への影響ー中型店規制も含めてー」と題して、公表の予定である。3の内容は、(1)大規模小売店舗法と全国的出店動向。(2)地域別の出店動向と出店調整の特徴、(3)超大規模出店と地方都市、(4)中型店等規制の頃状からなる大部の調査報告である。
NK細胞による腫瘍細胞認識機構の解明

本研究では、私どもが開発してきたいくつかの新たな遺伝子クローニングシステムを用いて、NK細胞による腫瘍細胞認識機構の全貌を解明し、新たな抗腫瘍免疫治療法の開発を目的とする。そこで、新たな活性化NK細胞レセプターのクローニング方法としてFlag-trap法を開発した。その結果、本クローニング方法を用いることにより、既知の活性化NK細胞レセプターであるLy49DやLy49Hをクローニングした他、新たな活性化NK細胞レセプターとして活性化PILRや活性化CD200レセプターといった新たなNK細胞レセプターをクローニングした。さらに、これらの新たなレセプターのリガンドを明らかにするために、レセプターのIgキメラ分子を作製して、各種腫瘍細胞に於けるリガンドの発現を調べてみると、2B4やEL-4といった腫瘍細胞にリガンドが発現していることが明らかになった。そこで、EL-4よりレトロウィルスcDNAライブラリーを作製して、リガンドのクローニングを行うと、新規の分子であるPILR-Lをクローニングした。そこで、リガンド非発現細胞であるBa/F3細胞にPILR-Lを遺伝子導入すると、NK細胞に感受性になることが明らかになった。さらに、PILRのシグナル伝達を欠くDAP12欠損マウスのNK細胞を解析するとリガンド発現細胞に対して細胞障害性を示さなかった。以上より、本研究によって明らかにした活性化NK細胞レセプターであるPILRとそのリガンドは新たなNK細胞の認識分子として重要であることが判明した(Shiratori et al.J.Exp.Med.2004)。そこで、さらに、生体内における腫瘍拒絶にこれらの分子がどのように関与しているかを明らかにすることによって、NK細胞による腫瘍認識機構を明らかにできると思われる。
理科への興味関心,科学観,就職観および理科学習に関する総合的研究

学年が進むに連れて生徒の理科への興味関心がどのように変わっていくのか。また,理科の成績との関連はどうなっていくのか。科学観や就職観の経年変化はどうか,理科の成績との関連はどうか。一方で,世界各国の生徒に比べ,日本の生徒の科学観や就職観や科学的な態度はどうであるのか,それが成績にどのように関連しているのか。等々理科学習に関する諸々のことを総合的に明らかにすることを目的とした。この研究は平成8年度の単年度で,集中的に行うことを計画し,次のことを行った。1.理数に関する長期追跡研究のデータの7年分のクリーニングをした。2.第2回IEA国際理科教育調査に関する各国のデータテープと第3回IEA国際理科教育調査に関する各国のデータテープをIEA本部から入手した。4.次の分析を行った。(1)理科への興味関心,科学観,就職観および理科学習条件についての国際比較分析(2)理科への興味関心,科学観,就職観および理科学習条件についての経年変化分析5.現在追加分析を継続中である。
Androgen/ARシグナルの抑制によるCCL20を介した免疫寛容誘導の解明

Androgen/ARシグナルを抑制するとケモカインCCL2の分泌亢進をトリガーとして、腫瘍随伴性マクロファージが集簇するなど、免疫環境が大きく変化することが明らかとなっている。C-Cケモカインは近年、様々な癌細胞に対して、癌の進展・増悪を助長する働きがあることが報告されている。我々はこれまでの実験過程において、androgen/ARシグナルの抑制によってCCL2だけではなく、CCL20の分泌も著しく亢進することを突き止めた。一方でCCL20の受容体であるCCR6は前立腺癌細胞のARの状態にかかわらず恒常的に発現していることも明らかにした。通常ケモカインとケモカイン受容体はそれぞれ複数のリガンド・受容体と結合することが可能であるが、CCR6とCCL20は互いに唯一のリガンド・受容体関係にある。CCR6の発現はCCL20の存在下でも、その濃度に依存せず高い発現レベルを維持していた。CCL20を前立腺癌細胞に加えると、濃度依存的に遊走能の亢進が認められた。CCL20の分泌はCCL2の分泌とは異なり、ヒトマクロファージ様細胞(THP-1, U937)との共培養では増加することはなかったため、ARのみに発現を依存している可能性が考えられた。さらに、遊走能が高い前立腺癌細胞にはCCL20が高発現していることも明らかにした。これらの結果から、CCL20がアンドロゲン除去療法中の患者における前立腺癌細胞の再活性化に大きな役割を果たしている可能性が示唆される。Androgen/ARシグナルを抑制するとケモカインCCL2の分泌亢進をトリガーとして、腫瘍随伴性マクロファージが集簇するなど、免疫環境が大きく変化することが明らかとなってきた。最近ではCRPC患者においては骨髄由来サプレッサー細胞や制御性T細胞が増加しており、癌の進展に寄与しているとの報告があり、androgen/ARシグナルがこれら免疫寛容の誘導にどのような役割を果たしているのかは非常に興味深いところである。CCL20は癌組織内へ制御性T細胞をリクルートする可能性があると報告されている。アンドロゲン除去療法によってAndrogen/ARシグナルを抑制することによって前立腺癌組織でCCL20分泌が亢進し制御性T細胞が集簇する可能性が示唆された。さらに、このCCL20の供給源として骨間質細胞が重要であることが明らかとなった。骨は前立腺癌の最も転移する部位であり、骨で前立腺癌細胞が制御性T細胞の働きを通して活性化する可能性が示唆された。また、骨基質はナイーブCD4(+)T cellから制御性T細胞への分化に必須のTGF-β1を大量に含んでおり、前立腺癌の活性を高めるには極めて都合の良い条件がそろっており、この制御性T細胞の活性化は前立腺癌細胞の転移先としての骨指向性を解明する重要な手がかりとなると考えている。今後、ARの有無によってTGF-β1やCCL20の発現の違いを解析するとともにEMT関連蛋白の発現についても明らかにする予定である。3年間の予定を100%とした場合、20%程度と考えられる。in vitroの実験の約30%が終了した段階であり、今後メカニズムを含むin vitroの実験の残りと、in vivo、ヒト組織を予定している。予定されていた実験の中では、大方の実験は順調に進んでいると考えられる。ARを発現しているヒト前立腺癌細胞株LNCaPおよびC4-2Bでは、ARをノックダウンすることによってCCL20の分泌量がそれぞれ約2倍となることをELISAにて確認した。その受容体であるCCR6はヒト前立腺癌細胞およびヒトマクロファージ様細胞であるTHP-1およびU937で発現していることをウェスタンブロットで確認した。すなわち、CCL20がこれらの細胞に作用する可能性を示唆した。CCL22はヒト前立腺癌細胞株における自身の受容体CCR4の発現を亢進させることを以前報告したが、CCL20はC4-2Bに加えてもその受容体CCR6の発現に影響を与えないことも分かった(RT-PCRおよびウェスタンブロット)。さらに、遊走能の高い細胞を選別すると(mig cells)、CCL20の分泌が亢進していることもELISAで明らかになった。CCL20はC4-2BやLNCaPの増殖には何ら影響を与えないが、低濃度でも遊走能を亢進させることも明らかになった。CCL20はTHP-1に作用しCD163の発現を亢進することも確認したが、これが表現型にどのように影響するかはまだ明らかにしていない。今後CCL20が前立腺癌細胞への直接作用のほか、マクロファージを介してどのような影響を癌細胞に与えるのかを明らかにしていく。3年間の予定を100%とした場合、60%程度と考えられる。in vitroの実験の約60%が終了した段階であり、今後メカニズムを含むin vitroの実験の残りと、in vivo、ヒト組織での検討を予定している。

予定されていた実験の中では、大方の実験は順調に進んでいると考えられる。Androgen/ARシグナルを抑制するとケモカインCCL2の分泌亢進をトリガーとして、腫瘍随伴性マクロファージが集簇するなど、免疫環境が大きく変化することが明らかとなっている。C-Cケモカインは近年、様々な癌細胞に対して、癌の進展・増悪を助長する働きがあることが報告されている。我々はこれまでの実験過程において、androgen/ARシグナルの抑制によってCCL2だけではなく、CCL20の分泌も著しく亢進することを突き止めた。一方でCCL20の受容体であるCCR6は前立腺癌細胞のARの状態にかかわらず恒常的に発現していることも明らかにした。通常ケモカインとケモカイン受容体はそれぞれ複数のリガンド・受容体と結合することが可能であるが、CCR6とCCL20は互いに唯一のリガンド・受容体関係にある。CCR6の発現はCCL20の存在下でも、その濃度に依存せず高い発現レベルを維持していた。CCL20を前立腺癌細胞に加えると、濃度依存的に遊走能の亢進が認められた。CCL20の分泌はCCL2の分泌とは異なり、ヒトマクロファージ様細胞(THP-1, U937)との共培養では増加することはなかったため、ARのみに発現を依存している可能性が考えられた。さらに、遊走能が高い前立腺癌細胞にはCCL20が高発現していることも明らかにした。これらの結果から、CCL20がアンドロゲン除去療法中の患者における前立腺癌細胞の再活性化に大きな役割を果たしている可能性が示唆される。前立腺癌細胞でandrogen/ARシグナルがCCL20を制御しているメカニズムや免疫細胞でCCL20が分化や遊走を誘導するメカニズムを、シグナルの遮断などを通して明らかにする。ARがどのようにCCL20の発現調整をしているのかを明らかにしていく。またCCL20が前立腺癌細胞の遊走能を亢進させる直接的メカニズムに加え、マクロファージを介した間接的なメカニズムを明らかにする。おおむね研究は順調に進んでおり、購入を予定していた試薬や消耗品を節約することができ、その分残額が生じた。サイトカインアレイや、メカニズムに関わる蛋白を検出するために複数の抗体を購入する予定であったが、まだすべて予定した実験が終了しておらず残額が生じている。これらを、組織マイクロアレイやマウスの実験の費用として充当することを予定している。ひきつづき、in vitroの実験は続けていくので、それに必要な試薬や消耗品の購入にあてる予定である。
口腔癌における組織学的予後因子としての核小体形成体好銀性蛋白(AgNORs)

AgNORs(NOR)について以下の検討を加えた。第一に、温熱療法が培養腫瘍細胞(Raji細胞)の増殖能に及ぼす効果を判定する指標としてNORに着目し、Kiー67およびBrdUの標識率と比較検討した。加温処理群は43°Cと、1時間加温,対照群は37°Cに保った。処理後,24,48,72時間後に両群の生細胞数を計測し、塗沫標本を作製,NOR染色,抗Kiー67抗体を用いた免疫組織化学的染色を行った。各標本についてNOR値,Kiー67標識率を算定した。また、それぞれの時間毎にBrdUによるラベリングを行い、その後塗沫標本を作製、抗BrdU抗体を用いた免疫組織化学的染色を行った後、BrdU標識率を算定した。その結果,生細胞は加温処理群では対照群に比べ、その増加率が著明に低かった。NOR値およびBudU標識率は加温処理群では対照群に比し有意に低い値を示した。従って、NOR値は細胞の増殖能をよく反映しており、BrdU標識率と同様に悪性腫瘍の治療効果判定に際し、有用な指標になりうることが確認された。第二に、口腔扁平上皮癌症例において2年以内に腫瘍死の転帰をとった予後不良群,5年以上腫瘍の再発,転移なく生存している予後良好群のパラフィン包埋された初診時生検標本のNOR値とProliferating Cell Nuclear Antigen(PCNA)標識率との比較検討を行った。両者の関係は、回帰直線y=4、6+0、11Xで示され、NOR値が高値を示す症例は、細胞増殖能を反映するとされるPCNA標識率も高値を示す場合が多く、NOR値,PCNA標識率はともに口腔扁平上皮癌の組織学的悪性度の有用な指標となりうることが示唆された。
赤外自由電子レーザーによる殺菌作用及び歯周病原因子の不活性化作用についての研究

本研究は「赤外自由電子レーザー(FEL)による殺菌作用及び歯周病原因子の不活性化作用についての研究」を目的として下記の研究を遂行した。殺菌作用及び歯周病原因子を不活性化する波長を探索するため赤外波長吸収計(FT-IR)をもちいて各種細菌及の吸収波長を測定した。平板培地より釣菌したE-coliおよびS.mutans P.gingivarisを乾燥状態にし、赤外吸収波長分光計で測定し適切な吸収波長を計測した結果6.62マイクロメートルおよび数波長に対し高い吸光度を示した。FT-IRにて吸収が認められた波長を歯周病原菌であるP.gingivarisおよび一般細菌であるE-Coliに照射した結果、波長6.62&マイクロメートルにて有意に殺菌効果が認められた。照射中の温度変化においてはサーモカメラにて測定したところ、1時間の照射時間中において±12°Cの温度変化を認めた。照射後の各種細菌を走査型電子顕微鏡で観察した結果、波長6.62マイクロメートルにおいて菌体破壊増を認めた。当該年度はFT-IRにて各種歯周病原細菌の吸収波長の解析を行い、決定された条件で各波長のFELの照射を行い,照射後の細菌を各種培地に塗抹、培養し生菌数を算出するColony Forming Unit測定によりFELの殺菌効果の評価を行うことが目的であった。よって吸収波長の特定及び殺菌効果の測定が行え、学会等により発表することができたことによりおおむね順調に進展しているものと思われる。当初の計画通り、殺菌効果のさらなる測定を行い、FELを用いたLPSの失活効果の検討を行う。FELのLPS菌体由来歯周病原因子の無毒化の評価・検討はFT-IRを用いて解析を行う。生成されたLPS標品に対してFT-IRを用いて吸収波長を解析し照射波長および照射時間を決定する。決定された条件で各波長のFELの照射を行う。照射後、LPSの無毒化の評価・検討を行うことにより、最終的に最も安全性が高く、効果的なaPDTによる殺菌および、照射LPSの無毒化法を確立する。(理由)レーザー装置修理および期日までに試薬等納品が間に合わなかったため次年度に繰り越し。(使用計画)今年度分の予定通りに使用する。
看護外来における早期慢性閉塞性肺疾患患者の療養支援プロトコルの開発

【平成28(2016)年度】には1「看護外来における早期COPD患者向け療養支援プロトコルver.2」開発、2療養支援で活用する患者教育媒体(療養支援ハンドブック)作成、3看護外来におけるプロトコルに基づいた療養支援の有効性を評価するための研究計画を具体化した.1のプロトコルの開発に際して,支援の基本コンセプトは,ナラティブ重視,エンパワメント重視,ストレングス重視とし,行動指針の“行うこと,行わないこと"に加え,療養支援の具体的構成要素(病気の理解,進行を遅らせるために今できること,治療の理解,増悪予防と対処等)に即したかかわりを具体化し,呼吸ケアに携わる看護師とともに内容を吟味した.2はパイロットスタディをもとに,療養ハンドブックの活用しやすさ,内容の適切さを評価するため,患者と医療者の双方を対象とした自記式質問紙調査を実施し,患者と医療者ともに,基本的には療養支援ツールとして活用できるという評価を得たが,改善が望まれる点として運動と栄養の具体的内容を盛り込むとより良い等の意見を認めたため,加筆修正して改定版を作成した.3は文献検討と医療経済的観点からの研究デザインについて専門家の助言を得て,療養支援のプログラム設計(準実験研究デザイン)を行い,研究倫理審査での承認を得て,UMIN-CTRへの登録を行った。【平成29(2017)年度平成30(2018)年度】には,9施設の協力を得て多施設共同研究で,看護外来におけるプロトコルに基づいた療養支援の有効性の評価研究を開始し,現在も継続中である.「看護外来における早期慢性閉塞性肺疾患患者の療養支援プロトコルの開発」を研究課題として,9施設の研究協力看護師計11名の参加を得て療養支援を平成29(2017)年5月より開始しているが,1標準的な通院間隔に変更が生じ対象患者条件を満たす患者が見込みより少なくなったこと,2研究協力看護師の部署異動等により研究協力のための外来支援の実施が難しくなったことから,研究遂行に予定より時間を要している.1研究期間を1年延長して令和2(2020)年3月までとし,2研究協力9施設での条件を満たす対象患者のリクルートを継続し,3進捗状況のモニタリングを継続することにより,研究遂行を促進していく.平成28年度の研究成果は下記13のとおりである。1看護外来における早期COPD患者向け療養支援プロトコルver.2の具体化:プログラム開発及び評価に関する研修会に参加し,プログラム設計と実施,評価に関する理論枠組みと実施上の留意点について理解を深めた.研究協力者との研究会を定期開催し,【早期COPD患者の看護アプローチモデル開発】パイロットスタディ実施時の患者支援場面のフィールドノーツを質的に分析し,研究会で議論しながら療養支援プロトコルver.2(案)を作成した.呼吸ケアの専門性を有する看護職に療養支援プロトコルver.2(案)を紹介し,内容の分かりやすさ,活用しやすさ等を意見交換し,プロトコル案をブラッシュアップし,療養支援プロトコルver.2を完成した.2療養支援で活用する患者教育媒体(療養支援ハンドブック)の洗練:これまでに作成した療養支援ハンドブック初版に対する評価結果を踏まえ,研究会で修正方針および改善案を検討したうえで,修正部分の原稿を分担執筆した.執筆した改定原稿案の運動療法,栄養,治療に関して,理学療法士,栄養士,薬剤師に内容の確認を依頼し,内容の正確性および妥当性を高めた.ハンドブック編集作業およびイラスト作成を業務委託し,冊子500部を作成した.3看護外来におけるプロトコルに基づいた療養支援の有効性の評価にむけて:文献検討,療養支援のプログラム設計(準実験研究デザイン)を改めて吟味し,プログラム理論と評価方法の検討、臨床研究におけるアウトカム評価で用いる指標の検討,評価質問紙の修正を行った.研究代表者所属機関の研究倫理審査を受け承認を得た.その後,研究協力依頼施設での研究倫理審査申請を行い,順次審査を受け,承認得られた施設が複数となった.研究の進捗状況に応じた調整を,研究分担者および研究協力者と今後を見越した相談を行いながら進めている.平成29年度は、本研究プロジェクトの目的である「看護外来におけるプロトコルに基づいた療養支援の有効性の評価」のために、平成28年度に作成した「看護外来における早期COPD患者のための療養支援プロトコルver.2」を用いた療養支援を開始した。研究デザインは、Wait-list Controlを用いた無作為化比較試験であり、COPD重症度と年齢の2因子について調整をはかるために、動的割付を採用し、即時介入群、待機コントロール群に割付けている。療養支援の実施に際しては、研究代表者所属施設および研究協力施設の研究倫理審査委員会の承認を得て、療養支援を開始した。さらに、療養支援のプロセスモニタリングのために、3か月ごとに研究協力看護師の参加を得て研究会を開催した。研究参加者は外来に通院するI期III期COPD患者であり、研究計画作成段階では2か月ごとの受診が標準的であったため、療養支援の介入を2か月ごと計3回(6か月)でプロトコルを設定し、研究参加候補患者条件にも2か月ごとの外来受診予定を設けた。平成29年度にはいり、新たな治療薬の普及で3か月間隔の受診が標準的となり、各研究協力施設での研究参加候補患者数が減少し、研究参加患者募集に影響が生じているため。【平成28(2016)年度】には1「看護外来における早期COPD患者