hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌におけるDNA損傷チェックポイント制御遺伝子の異常と癌抑制機構の解析

【目的】正常細胞が癌化する最初のポイントは、ゲノムDNAに損傷や異常がおこるためと考えられる。そこで、口腔癌由来培養細胞に化学的DNA損傷を与え、DNA損傷チェックポイント制御遺伝子タンパクや、p53、リン酸化p53(p-p53)の発現変化を調べた。さらに口腔正常組織、上皮異形成、扁平上皮癌を用いて各タンパク発現の局在変化を調べた。【方法】ウエスタンブロット法を用いて口腔癌由来培養細胞5種類(HSC2、HSC3、HSC4、SAS、Ca9-22)で、非変異p53発現細胞株を検索した。化学的DNA損傷実験にはアクチノマイシンDを用い、各細胞におけるアクチノマイシンDの適用濃度と、濃度依存性にp-p53の発現変化がみられる細胞株を調べた。その後、濃度一定とし、処理時間経過によるDNA-PKやATM/ATRの発現変化、Chk1やChk2の発現、リン酸化Chk1(p-Chk1)やリン酸化Chk2(p-Chk2)、さらにp-p53の発現の違いを調べた。組織内局在変化には、口腔粘膜正常組織、上皮異形成、扁平上皮癌を用いて免疫染色で確認した。【結果】HSC4を用いたアクチノマイシンD処理後のDNA-PKの発現は、時間経過とともにDNA-PK分解産物が増加した。p-Chk1の発現は見られず、p-Chk2の発現はThr68、Ser19部位でのリン酸化が確認された。p-p53は濃度依存性に発現が増強し、さらに時間経過とともに増加した。pATM/ATRは時間経過、特に処理後6時間で発現が強くみられた。免疫染色でのp53の発現は、正常上皮組織の基底細胞、異形成や癌組織では上皮全層にみられた。培養細胞のp53のリン酸化部位はSer15が主であったが、組織ではSer20部位のリン酸化が多かった。p-Chk2の発現は上皮異形成から悪性になるに従い減少し、p53やp-p53の発現は増加する傾向がみられた。【目的】正常細胞が癌化する最初のポイントは細胞内のゲノムDNAに損傷や異常がおこるためと考えられる。そこで、口腔粘膜由来培養細胞株を用いて化学的DNA損傷を与えた後、p53、リン酸化p53(p-p53)の発現変化、DNA損傷チェックポイント制御遺伝子タンパクの発現を調べた。【方法】口腔粘膜由来培養癌細胞5種類(HSC2、HSC3、HSC4、SAS、Ca922)から、ウエスタンブロット法を用いて非変異p53発現細胞株を検索した。培養細胞の化学的DNA損傷実験にはアクチノマイシンDを用い、各細胞における適用濃度と、濃度依存性にp-p53の発現変化がみられる細胞株を調べた。さらにp-p53と上流域のシグナルトランスデューサーであるChk1,Chk2の発現やリン酸化Chk1(p-Chk1)、リン酸化Chk2(p-Chk2)の発現を調べた。【結果】口腔粘膜由来培養癌細胞5種類中、非変異p53の発現はHSC3、HSC4、Ca922にみられた。

アクチノマイシンD濃度依存性によるp-p53の発現はHSC4で顕著にみられたことから、HSC4を用いてアクチノマイシンD処理後のp-Chk1、p-Chk2のタンパク発現を検索した。p-Chk1の発現はリン酸化部位の相違(Ser317、Ser345)にかかわらず発現は見られなかった。p-ChkZの発現はリン酸化部位(Ser19、Ser33/35、Thr68、Thr387、Thr432)の違う5種類の抗体を用いて検索した結果、Ser19部位でのリン酸化が確認された。今後、HSC4培養細胞株を用いて上流域のセンサーであるATM/ATRのリン酸化、化学的DNA損傷とあわせて放射線照射後のDNA損傷制御遺伝子異常、各DNA損傷チェックポイント制御遺伝子の相互作用を調べ、さらに正常口腔粘膜由来培養細胞を用いてDNA損傷制御遺伝子の発現解析を行なう予定である。【目的】正常細胞が癌化する最初のポイントは細胞内のゲノムDNAに損傷や異常がおこるためと考えられる。そこで、口腔粘膜由来培養細胞株を用いて化学的DNA損傷を与え、その後のDNA損傷のシグナル伝達と考えられるDNA損傷チェックポイント制御遺伝子タンパクの発現やp53、リン酸化p53(p-p53)の発現変化を調べた。【方法】口腔粘膜由来培養癌細胞5種類(HSC2、HSC3、HSC4、SAS、Ca 922)で、ウエスタンブロット法を用いて非変異p53発現細胞株を検索した。培養細胞の化学的DNA損傷実験にはアクチノマイシンDを用いた。各細胞におけるアクチノマイシンDの適用濃度と、濃度依存性にp-p53の発現変化がみられる細胞株を調べた。その後、濃度一定とし、処理時間経過によるDNA-PKやDNA障害のセンサーであるATM/ATRの発現変化、シグナルトランスデューサーであるChk1,Chk2の発現やリン酸化Chk1(p-Chk1)、リン酸化Chk2(p-Chk2)、さらにp-p53の発現の違いを調べた。【結果】口腔粘膜由来培養癌細胞のHSC4を用いたアクチノマイシンD処理後のDNA-PKの発現は時間経過とともに分解されたDNA-PKが増加した。p-Chk2の発現はリン酸化部位(Ser19、Ser33/35、Thr68、Thr387、Thr432)の違う5種類の抗体を用いて検索した結果、Thr68、Ser19部位でのリン酸化が確認された。p-p53は濃度依存性に発現が増強し、さらに時間経過とともに増加した。pATM/ATRは時間経過、特に処理後6時間で発現が強くみられた。今後、HSC3培養細胞株も用いてHSC4と同様の発現変化や化学的DNA損傷とあわせて放射線照射後のDNA損傷制御遺伝子異常、各DNA損傷チェックポイント制御遺伝子の相互作用を調べ、さらに正常口腔粘膜由来培養細胞を用いてDNA損傷制御遺伝子の発現解析を行なう予定である。【目的】正常細胞が癌化する最初のポイントは、ゲノムDNAに損傷や異常がおこるためと考えられる。そこで、口腔癌由来培養細胞に化学的DNA損傷を与え、DNA損傷チェックポイント制御遺伝子タンパクや、p53、リン酸化p53(p-p53)の発現変化を調べた。さらに口腔正常組織、上皮異形成、扁平上皮癌を用いて各タンパク発現の局在変化を調べた。【方法】ウエスタンブロット法を用いて口腔癌由来培養細胞5種類(HSC2、HSC3、HSC4、SAS、Ca9-22)で、
神経行動テストバッテリ-による潜在的な神経障害検出と慢性曝露影響評価に関する研究

有機溶剤の神経毒性を鋭敏に検出できるテストを開発する目的で、神経行動テストバッテリ-、色覚、振動覚、末梢神経伝導速度等について、スチレンをFRP製造工程で使用している作業者79人と、トルエンを主体とした塗料を使用している作業者42人を対象に、性、年齢、教育歴をマッチさせた対照群と比較した。神経行動テストバッテリ-はWHOコアテスト、NESを用い、色覚はLanthony低彩度15ヒューテストを使用し定量的な評価はBowmanによるColor Confusion Index(CCI)を算出した。スチレン曝露群の平均曝露濃度は19.8ppm、平均尿中マンデル酸濃度は、0.20g/l、クレアチニン補正値の平均は0.13g/g/creatinineであった。個人曝露濃度と尿中マンデル酸(非補正値、クレアチニン補正値、尿比重補正値)とCCIの相関は統計的に有意であった。年齢の影響を取り除くため±3歳以内でマッチした組では、曝露のCCIの平均は1.27(標準偏差0.24)、対照群は1.16(標準偏差0.17)で統計的には有意差が認められた。(p<0.01)。トルエン曝露者の尿中馬尿酸濃度は1.50g/gであった。スチレン20ppm以上の曝露者で色覚は有意に劣ったが、トルエン曝露群では有意ではなかった。末梢神経伝導速度も同様の結果であった。トルエン曝露群では、中枢神経障害を検討したが、平均曝露年数は15.1年、累積曝露指数CEIは12.3+7.6年で、Digit symbol,Santa Anaおよび言語では、曝露群は有意に劣った。特にCEIが18(すなわち50ppmで18年以上曝露)郡では、それ以下に比べ有意に対照群との差が認められた。(p<0.01)。ユニットバスを製造している2工場でスチレンを使用している作業者42名(男性38名、女性4名)と対照してスチレンを使用していない53名(男性50名、女性3名)の色覚を測定した。先天色覚異常、糖尿病の者は調査対象に含めなかった。色覚検査にはLanthony低彩度15ヒューテストを使用し、片眼ずつ検査した。検査の定量的な評価はBowmanが提唱した検査方法に従い、Color Confusion Index (CCI)を算出した。スチレンの曝露群の平均年齢は37.3歳、平均暴露年数は4.8年であった。平均暴露濃度は19.8ppm、平均尿中マンデル酸濃度は0.20g/I、クレアチニン補正値の平均は0.13g/g/creatinineであった。個人暴露濃度の分布を図1に示した。対照群の平均年齢は34.1歳だった。年齢とCCIの関係を図2に示した。暴露群、対照群とも有意な相関関係が認められた。(暴露群r=0.32,p<0.05,対照群r=0.29,p<0.05)。個人暴露濃度と尿中マンデル酸(非補正値、クレアチニン補正値、尿比重補正値)の相関係数を表1に示した。各暴露の指標とCCIの相関係数を表2に示した。各指標とCCIの相関は統計的に有意であった。

年齢の影響を取り除くため±3歳以内でマッチした男性35組では、暴露のCCIの平均は1.27(標準偏差0.24)、対照群は1.16(標準偏差0.17)で、統計的に有為差が認められた。(p<0.01)。有機溶剤の神経毒性を鋭敏に検出できるテストを開発する目的で、神経行動テストバッテリ-、色覚、振動覚、末梢神経伝導速度等について、スチレンをFRP製造工程で使用している作業者79人と、トルエンを主体とした塗料を使用している作業者42人を対象に、性、年齢、教育歴をマッチさせた対照群と比較した。神経行動テストバッテリ-はWHOコアテスト、NESを用い、色覚はLanthony低彩度15ヒューテストを使用し定量的な評価はBowmanによるColor Confusion Index(CCI)を算出した。スチレン曝露群の曝露濃度は20ppm、尿中マンデル酸濃度は0.43g/l、トルエン曝露者の尿中馬尿酸濃度は1.50g/gであった。スチレン20ppm以上の曝露者で色覚は有意に劣ったが、トルエン曝露群では有意ではなかった。末梢神経伝導速度も同様の結果であった。トルエン曝露群では、中枢神経障害を検討したが、平均曝露年数は15.1年、累積曝露指数CEIは12.3±7.6年で、Digit symbol、Santa Anaおよび言語は、曝露群は有意に劣った。特にCEIが18(すなわち50ppmで18年以上曝露)群では、それ以下に比べ有意に対照群との差が認められた。
冠動脈不安定プラーク検出のための新しい三次元画像構築装置の開発と臨床応用

改良したIB-IVUS装置を市販のIVUS装置に搭載することに成功し、IB-IVUS装置で診断される組織性状は病理組織と良好な相関が確認された。これにより、市販の装置が購入できれば、どの施設でも本解析が可能となり利便性が高まった。改良したIB-IVUS画像における測定ノイズによる線維性被膜の凹凸を補正するために9ピクセルを平均するsmoothingを施して測定した線維性被膜の厚みは、光干渉波断層像で測定した線維性被膜の厚みと相関が認められた。最小解像単位を改良したIB-IVUS装置は冠動脈プラークの組織性状診断と線維性被膜の厚みの測定に有用と考えられた。頚動脈ステント留置術の際に、その後の合併症を予測するのに、IB法による頚動脈プラークの組織性状診断の有用性と、合併症を予測するIB値のカットオフ値を明らかにした。冠動脈プラークの組織性状を鑑別するintegratedbackscatter intravascular ultrasound (IB-IVUS)画像の自動三次元化に関して、これまで手作業で血管の内腔と外膜外を画像から除外していたが、トレースにより自動的に除外できるプログラムの開発に成功した。これにより冠動脈の長軸方向の広い範囲の解析が可能となった。三次元画像の元となる直座標画像の精度を64×64ピクセルから128×128ピクセルに向上させることに成功し、より精度の高い解析が可能となった。汎用されている血管内超音波装置の別の機種でも解析が可能となるように、接続実験を行い病理組織と比較することで、二種類の血管内超音波装置でIB-IVUSの使用が可能となった。さらにその装置に搭載することを目標に実験を続けており、将来的には血管内超音波装置にIB-IVUSを接続して使用することなく、血管内超音波装置単独で使用することが可能となるため、利便性が高まる。冠動脈プラークは、大きな脂質コアと薄い線維性被膜からなる不安定プラークと、小さい脂質コアと厚い線維性被膜からなる安定プラークに分類される。急性冠症候群の主な成因は前者の破裂と血栓形成である。従って、冠動脈における不安定プラークの検出が可能となれば、循環器学最大の課題の一つである急性冠症候群の発症の予測と予防が可能となる。本研究では、軽度中等度狭窄の冠動脈プラークの組織性状の特徴を超音波後方散乱波解析装置で記録して数年間follow upし、急性冠症候群を発症したプラークの特徴を明らかにするために、多施設大規模試験を計画し、参加施設を募り10の協力施設が確定した。ステントの留置が予定されている頚動脈狭窄部位のプラークに対して、ステント留置術前に動脈プラークの組織性状を診断する三次元画像を用いて組織性状を診断し、術後の脳梗塞の発症との関連を調べた結果、本装置で測定される不安定組織性状がプラーク全体の50%以上である時に、術後の脳梗塞の発症が有意に上昇することが明らかになった。本装置を市販の血管内超音波装置に搭載するための病理との比較実験を行い、搭載することが可能となったため、市販の血管内超音波装置が購入できればどの施設でも本解析が可能となり利便性が高まった。
前庭神経外側核への興奮性入力源の検索と前庭神経核の区分の再検討

前庭神経外側核から起こる外側前庭脊髄路は四肢伸筋のα、γ運動ニューロンに興奮性に作用し、歩行、起立、緊張性頚反射などを制御する臨床的に重要な経路である。しかしながら、これまで多くの研究にもかかわらず、それを活動させる興奮性入力源は全く不明であった。本研究では、以下の2点について検索を行った。1。前庭神経核、とくに外側核(Deiters核)への興奮性入力の起源の検索。頚髄上部にphaseolus vulgaris leucoagglutinin,choleratoxin subunit B,あるいはbiotinylateddextranを注入し、順行性標識軸索の投射を調べた。その結果、対側の前庭神経外側核の全領域に標識終末が密に分布するのが観察された。このことから、頚髄上部に存在する中心頚核が前庭神経外側核への主要な入力源であることが明らかとなった。中心頚核ニューロンは前庭神経内側核、下核にも広汎に投射した。また、単一軸索が前庭神経外側核と小脳中位核の両核に投射するのが観察された。これらのことは、頚部からの入力が中心頚核に達し、ついで、前庭神経外側核に直接伝達されることを示している。この経路はこれまで不明であった緊張性頚反射に関係する経路である可能性を強く示唆している。2。前庭神経外側核は、頚髄上部以外の脊髄からは殆ど投射を受けない。そこで、中心頚核を介する間接投与が存在するかどうかを検索した。胸髄の種々の高さ、腰膨大部にbiotinylated dextranを注入し、順行性標識軸索の投射を調べた。その結果、中心頚核は主として胸髄から同側性固有束の投射を受けることが示唆された。しかし、投射は密でなく、多くの通過線維が見られることから、中心頚核ニューロンの逆行性標識と固有束の順行性標識の同時標識で確認すること行っている。1。2。
イオン液体可溶型π共役高分子の創製と溶液中における物理化学的挙動の解明

代表的なπ共役高分子であるポリチオフェンやポリフルオレンの側鎖にポリエーテルをグラフト化した高分子を合成した。得られた高分子は水や多くの有機溶媒の他にイオン液体にも可溶であった。この高分子溶液の光学的性質は溶媒のドナー性に依存することを見出した。温度応答性を示すポリエーテルを側鎖に導入したπ共役高分子は、相転移温度前後でその蛍光挙動が大きく変化することが可能となった。本研究で得られた知見は機能性高分子材料の設計の指針となるものと考えられる。イオン液体という特殊な媒体の中でπ共役高分子は溶解しない。そこで本研究ではπ共役高分子(ポリチオフェン、ポリフルオレン)の側鎖にイオン液体に可溶なポリエチレンオキシド(PEO)を導入することで、π共役高分子のイオン液体への可溶化を図った。PEOはイオン液体のみならず水や多くの有機溶媒に可溶であるため、種々の媒体中におけるπ共役高分子の光学的特性に関する系統的な検討を行った。研究初年度である平成20年度は主にPEOグラフト型ポリチオフェン、ポリフルオレンの合成を行った。モノマー単位にそれぞれPEOをアニオン重合法によって修飾し、ニッケルゼロ価錯体を用いた脱ハロゲン化重縮合にて目的の高分子を得た。側鎖に当たるPEOの分子量が大きいほど、主鎖の重合度が低かったことから、PEOの立体障害が酸化的付加を妨げているものと考えられる。主鎖の重合度を維持するために側鎖長を短くしたモノマーを用いた結果、ポリチオフェンでは20量体以上、ポリフルオレンでは10量体以上の目的高分子が得られた。合成したポリチオフェンは水、各種有機溶媒、多くのイオン液体に可溶であった。それぞれの溶媒中において、吸収・蛍光波長は大きく変化し、ソルバトクロミズム・ソルバトルミネッセンスが観測された。特に水中で吸収・蛍光共に長波長側で観測されたが、動的光散乱測定より凝集体の存在が明らかとなり、固体状態の光学的性質が反映されているためであると結論付けた。有機溶媒、イオン液体中では溶媒のドナー性に依存することが分かり、溶媒の性質がπ共役系に影響を与えていることが明らかとなった。ポリエーテルグラフト型ポリフルオレンをアニオン重合、脱ハロゲン化重縮合によって合成した。ポリエーテルとしてポリ(エチレンオキシド)、ポリ(エチルグリシジルエーテル)を選択した。これらを導入することにより得られたポリフルオレンは多くの有機溶媒、イオン液体に可溶化した。イオン液体中で温度応答性を有するポリ(エチルグリシジルエーテル)を側鎖に導入したポリフルオレンも、低温相溶・高温相分離のLCST型相挙動を示した。曇点以上になると、イオン液体中で液一液の相分離が確認された。蛍光強度は曇点前後で大きな変化は見られなかった。ポリフルオレン主鎖にアクセプター性が高いベンズチアジアゾールを導入し、溶解挙動の変化による蛍光色の制御を目的として、ポリエーテルグラフト型ポリ(フルオレンーベンズチアジアゾール)共重合体の合成を行った。得られた高分子は多くの有機溶媒に可溶であったが、イオン液体への溶解性は低下した。これは剛直な主鎖に対してイオン液体可溶性部位であるポリエーテルの割合が減少したことによると考えている。合成した高分子の低濃度で蛍光測定(励起光=365nm)をするとポリフルオレン由来の青色蛍光が観測されたが、高濃度溶液やキャスト膜ではベンズチアジアゾール由来の黄色蛍光が観測された。これは溶解挙動によって分子間エネルギー移動によるものであると考えられる。このように外部刺激によって溶解挙動を変化させることが可能となれば、様々なセンシング素子に応用できるものと考えられる。
血管内皮細胞増殖抑制物質(Endostatin)による肝細胞癌増殖抑制の試み

血管新生抑制物質であるエンドスタチンとクリングル1-5の肝細胞癌に対する抗腫瘍効果を検討するため各々のcDNAを100μgずつリポゾーム法にてマウスの肝臓に肝癌細胞株(KYN-2)を200×10^4個接種7日後から週2回のわりで尾静脈から投与する群と対照群との肝癌細胞接種後4週目での腫瘍体積を比較した。なお、各々のcDNAを投与する際により大量の遺伝子発現が肝臓で起こるようにリポゾームとcDNA混合液100μlにつき1μlのアシアロ・フェチンを加えた。その結果、エンドスタチン投与群のマウスの肝臓には6例中3例に腫瘍結節が認められず残りの3例に形成された腫瘍体積は131mm^3,152mm^3,133mm^3,であり平均腫瘍径は69.5±76mm^3,であった。また、クリングル1-5投与群では、4例中に2例に結節を認めず残りの2例で腫瘍径は133mm^3,112mm^3であった。一方、対照群では7例中すべてのマウスの肝臓に腫瘍形成が認められ、平均腫瘍径は2157±1386mm^3であった。また、マウスの各臓器でのエンドスタチンとクリングル1-5の遺伝子発現を検討した結果肝臓、肺での発現が強く認められた。また、Mount Sainai大学のDr.Wooより供与されたエンドスタチンのcDNAが組み込まれたアデノウイルスベクターをマウスの肝臓に肝癌細胞株(KYN-2)を200×10^4個接種7日後に腹腔内に投与し肝癌細胞接種後4週目での腫瘍体積を対照と比較した。その結果、エンドスタチンのcDMが組み込まれたアデノウイルスベクターを投与した群では腫瘍体積は180±129mm^3、対照群は1797±1228mm^3であった。以上の結果から血管新生抑制物質であるエンドスタチンとクリングル1-5のcDNAを用いた遺伝子治療は肝細胞癌の増殖を有意に抑制することが証明された。Folkman博士より供与されたendostatinのcDNAプラスミドを用いて大腸菌にendostatinを産生させたのち精製した。このendostatinを肝癌細胞株HuH-7をヌードマウスの皮下に接種し形成した腫瘤に対し週3回10mg/BWを腹腔内に投与し、腫瘍増殖に対する効果を検討した。しかし、我々が作成したendostatinは腫瘍の増殖に対して全く抑制作用を示さなかった。そこで、新たにPCRにてendostatinのcDNAを作成しなおし、シークエンサーにて塩基配列に誤りのないことを確認した後、CHO細胞にlipofectin法にて、endostatinのcDNAをtransfectし、培養液中へのendostatinの分泌をHA-tag抗体を用いたWestern blottingにて確認した。さらに、この培養液をHUVECに投与して内皮細胞の増殖に対するendostatinの抑制効果をMTTassayにて検討した。その結果、endostatinを含んだ培養液は内皮細胞の増殖を明らかに抑制した。これにより、我々が新たに作成したendostatinは内皮細胞増殖抑制効果を有することが明らかになった。

次に、予定を少し変更して、くり返し投与が可能な遺伝子銃を用いてendostatinのcDNAをマウスの筋細胞内にtransfectするという遺伝子治療により肝癌細胞株をヌードマウスの皮下に接種し形成した腫瘤の増殖が抑制されるか否かを検討するため、transfectするendostatinのcDNAを大量に作成し遺伝子銃に用いる金粒子にcDNAをcoating中である。coatingが終了次第、遺伝子銃を用いたendostatinのcDNAの遺伝子治療を開始する予定である。平成十一年度の研究にて作成した血管新生抑制物質であるEndostatinとAngiostatinのcDNAを大量培養した後、金粒子にコーティングした。次に、ヌードマウスの皮下に肝癌細胞株を接種し、腫瘤の形成を確認した後、コーティングしたEndostatinとAngiostatinのcDNAを遺伝子銃を用いてヌードマウスの腹壁に打ち込み、遺伝子導入した。この、遺伝子導入を週三回行い、ベクターのみを導入した対照群の腫瘤の増大程度と経時的に比較した。その結果、EndostatinのcDNAを遺伝子導入した群では、僅かに腫瘍の増大が抑制される傾向にあったが、有意な差は得られなかった。また、AngiostatinのcDNAを遺伝子導入した群では、ほとんど対照群と差が見られなかった。このため、1999年に発表されたAngiostatinと同様プラスミノーゲンの断片でありAngiostatinよりもさらに一つ多くクリングル構造をもち、20倍の血管新生抑制作用を有するクリングル1-5のcDNAをKarolinska InstituteのDr.Caoより供与してもらい、in vitroにて、293細胞にリポフェクチン法にてトランスフェクトし、培養液中へのクリングル1-5蛋白の分泌をHis-Tag抗体を用いたウエスタンブロッティングにて確認した。さらに、培養液中に分泌されたクリングル1-5蛋白が血管内皮細胞の増殖を抑制することをHUVECを用いた細胞増殖アッセイにて確認した。現在、クリングル1-5のcDNAを大量培養し、金粒子にコーティングを行っており、完成次第ヌードマウスの皮下に肝癌細胞の腫瘤を形成した後、クリングル1-5のcDNA、EndostatinのcDNAさらに、この二つの遺伝子を併用して遺伝子導入し各々の群での腫瘤の増大が、対照群と比べてどの程度抑制されるか比較する予定である。平成12年度に作製した、クリングル1-5とエンドスタチンのcDNAを金粒子にコーティングし皮下に肝癌細胞株KIM-1を500万個接種して作製したヌードマウスの腹部に対して週2回投与した。しかし、残念ながら前回の実験と同様殆ど抗腫瘍効果は見られなかった。よって、エンドスタチンのcDNAをロチェスター大学のミン博士よりあらたに供与を受け、クリングル1-5cDNAと共に遺伝子導入の方法を遺伝子銃からリポゾーム法に変更することとした。これに先立ち、invitroの実験としてウシ肺の毛細血管の内皮細胞にたいし、昨年と同様293細胞にリポフェクチン法でクリングル1-5とエンドスタチンのcDNAを遺伝子導入しその培養液を添加した。その結果、クリングル1-5のcDNAを遺伝子導入した培養液もエンドスタチンのcDNAを遺伝子導入した培養液もいずれも強力に内皮細胞をアポトーシスに陥らせた。しかし、これらの半量を混合して加えた群ではより強力に内皮細胞をアポトーシスに陥らせた。invivoの実験として、ヌードマウスの肝臓にKIM-1を200万個接種して作製した癌結節に増大にたいするクリングル1-5の抗腫瘍効果を検討するためKIM-1接種後7日めよりクリングル1-5のcDNAを100μg,250μg各々より肝臓に取り込まれやすくするためにサクシニルアシアロフェチンを加えて腹腔内投与、及び、100μg尾錠脈から週2階の割合で投与を行っている。そして、投与終了時の4週目の腫瘍体積を対照群と比較する予定である。
機械的刺激による線維芽細胞から軟骨細胞への形質転換の試み

手術時に、関節滑膜、脊椎後縦靱帯・黄靭帯を採取。酵素処理により線維芽細胞を単離後、20,000/Falcon 60 mm-dishの密度で播種し、大気圧下でnear-confluentになるまで57日間単層培養した。慢性的機械的刺激を想定し、ガス層を0.3Hzの頻度で、150g/cm^2の圧が加わるように24時間、48時間、72時間刺激した。【結果】今回の条件では、慢性機械的刺激による形質変化(細胞形態の変化、細胞分裂活性の変化、細胞外コラーゲン基質産生の変化は得られなかった。刺激条件(頻度・圧力・時間)を変え、再検討する予定でいる。
タイ北部、ユーミエンの新たな宗教現象と民俗知識の再編に関する研究

タイのユーミエンのもとで生じている新たな宗教現象は、(1)固定的祭祀施設=廟の建設、(2)シャマンあるいはシャマン祭司としての女性祭祀者の登場、(3)歌唱による儀礼執行という3つの特徴がある。これらはタイのミエンには無かった現象である。それは従来の儀礼知識と歌謡知識とを再編し応用して新たな儀礼を作り上げたものであった。この新宗教現象は、従来の儀礼に対して相補的な形で展開されている。調査実施日程:平成26年8月5日24日、9月9日16日、12月25日31日、2月14日23日にタイ王国で調査を行った。調査は1)女性シャマンが執行する儀礼の観察・記録と個々のシャマンに対するインタビュー調査、2)ユーミエンの歌のと詠唱法に関するインタビュー調査を主に行った。1)女性シャマンが執行する儀礼については、チエンラーイ県HCP村において、陰暦の七月十四日・十五日、と正月初一日三日に行われた大規模な儀礼を観察・記録し、これまでの同村における儀礼記録と併せて儀礼の過程を分析した。また、女性シャマンのライフヒストリーについてシャマンとなった経緯等を聞き取った。これらによって、女性たちがシャマンになった動機等の情報を蓄積するとともに、シャマン間の師弟関係等、シャマンたちの組織の解明を進めた。これは女性シャマンの出現と増加の要因を探るために肝要である。このほか、HCPの女性シャマンが村外で個別の要請に応えて行っている治療儀礼の観察記録も行った。女性シャマンの活動範囲がHCP村内にとどまらず、少数ながらもタイ北部のユーミエン村落のかなり広い範囲にわたって活動しており、女性の儀礼参入が広く受け入れられていることが判明した。2)ユーミエンの歌については、ナーン県NG村とパヤオ県PY村において、歌詞の採録と詠唱法に関する聞き取り調査を行った。ユーミエンの歌には口語とは異なる語彙による「歌謡語」が用いられる。漢字で書かれた歌詞を数件採録し、その一字ごとの発音を記録して、歌謡語の語彙体系の解明を進めた。詠唱法も数種類あり、用法が複雑であるが、歌に詳しい祭司とともに儀礼の映像ビデオを観察して、儀礼で用いられている詠唱法を特定した。これにより、在来の儀礼では用いられない歌が新たな儀礼で用いられる際の応用のかたちが明らかになった。平成27年度は、4月16日20日、5月1日8日、8月22日9月1日、9月23日29日にタイ王国で調査を行った。調査は1)「ユーミエンの音楽祭」の観察記録と聞き書き、2)女性シャマンが執行する儀礼の観察記録およびシャマンへの聞き書き、3)ユーミエンの歌の詠唱法と歌謡語の記録と分析を主に行った。1)「ユーミエンの音楽祭」は毎年4月にチエンセーン市で開催されており、その観察記録を行った。今年度から開催組織が変わったが、ユーミエンの自発的な歌謡イベントとして維持されている。いずれにしても、ユーミエンの全国組織が直接関わらない個別発生的な運動である。その組織や準備についても詳細な聞き取りを行い、歌謡をめぐるユーミエンの動向を把握した。2)昨年に引き続き、チエンラーイ県HCP村において陰暦七月十四日の儀礼を調査し、映像記録を撮るとともに、シャマン、祭司への聞き書きを行い、師弟関係の概要を把握した。3)ナーン県NG村とパヤオ県PY村において、採録した歌詞の読み方を一字づつ確定し、歌謡語の語彙を採集した。4)平成23年度25年度の科研費・基盤研究(C)「タイ北部、ユーミエンの文化復興運動と民俗知識の再編に関する研究」(課題番号23520982)を作成・発行した。この研究計画は26年度までの予定であったが、計画最終年度前年度に本研究に継続することになったため、報告書を今年度に作成したものである。1)「ユーミエンの音楽祭」調査、2)女性シャマンが執行する儀礼調査および個々のシャマンの調査、3)ユーミエンの歌の詠唱法と歌謡語の記録と分析、4)ユーミエンの運動会の調査4)のユーミエンの運動会は開催されなかったため実行しなかったが、1)3)については着実に調査を実行した。平成28年度は、タイ王国において、5月3日8日(パヤオ県チエンカム郡、ナーン県ムアン郡)、8月9日20日(パヤオ県チエンカム郡、チエンラーイ県ムアン郡)、3月19日29日(パヤオ県チエンカム郡)に現地調査を行った。当年度の研究計画では、歌唱文化の聴取および新宗教現象の調査を継続することであった。1)今年度は、ミエンの歌の詠唱法と歌謡言語に関する調査に力点を置き、パヤオ県チエンカム郡、ナーン県ムアン郡において、歌謡テキストの発音の確定と意味の解読を行った。また、即興歌の録音と発音確定、意味の聴取も遂行した。これらにより、詠唱法の詳細が明らかになり、さらに歌詞に見られる歌謡言語の採集がすすんだ。これは2)の儀礼における女性シャマンの歌による託宣を解読するために必要な作業であった。2)昨年に引き続き、陰暦七月十四日の儀礼の調査をチエンラーイ県ムアン郡で行い、儀礼の録画と分析、女性シャマンのライフヒストリーの聞き書きを行った。

これまでの調査で女性シャマンの経歴・成巫過程を把握することができ、師弟関係のラインも明らかになった。また、1)の歌謡に関する調査結果にもとづいて、女性シャマンの歌による託宣・儀礼の唱え言の解読も徐々に進みつつある。3)これまでの儀礼の観察で、儀礼の内容が変化し、女性シャマンの集団儀礼が増加する一方、個人的な診断・治療儀礼が減少していることを見いだした。個人的な儀礼を避け、女性シャマンの集団の組織的統合が強くなってきたと看取される。1)歌謡の詠唱法と歌詞の発音記録分析・意味の解読、2)女性シャマンが執行する儀礼調査および個々のシャマンに対する聞き取りについて、ほぼ予定通りの調査を実行できているため。平成29年度は、タイ王国において5月3日8日(ナーン県ムアン郡ボー区)、8月1日10日(パヤオ県チエンカム郡ロムイェン区)、9月23日10月2日(パヤオ県チエンカム郡ロムイェン区)、2月11日20日(チエンラーイ県ムアン郡ホエイチョンプー区)に現地調査を行った。調査においては、歌詞テキストの収集、即興歌詞の録音、歌詞の読解、歌謡語語彙の採集・分析、新宗教現象の儀礼記録とシャマンへの聴取を行った。1)ミエンの歌のテキストと歌謡語語彙に関する調査を、パヤオ県チエンカム郡、ナーン県ムアン郡において行い、歌謡テキストを収集してその発音を確定し、意味を解読した。また、即興歌を録音して発音を確定し、意味の聴取と解読を行った。これらのプロセスを通じて歌謡語の歌詞の特徴を把握した。2)ミエンの新たな宗教現象については、陰暦正月の儀礼の調査をチエンラーイ県ムアン郡のミエン村落にある廟で行い、儀礼を録画して分析した。一方、女性シャマンのライフヒストリー、シャマン集団の組織に関する聞き書きを行った。女性シャマンの経歴・成巫過程・師弟関係を聴取して、女性シャマンの組織のあり方を明らかにした。また、廟の儀礼の内容が変化し、女性シャマンの集団儀礼が増加して女性シャマンの集団の統合が強くなってきた一方で、一般信者の参拝が減少し、廟の活動に変化が見られることを見いだした。3)1の歌謡語語彙に関する調査の成果を活用して、女性シャマンの歌による託宣の内容の解読も進めた。タイのユーミエンのもとで生じている新たな宗教現象は、(1)固定的祭祀施設=廟の建設、(2)シャマンあるいはシャマン祭司としての女性祭祀者の登場、(3)歌唱による儀礼執行という3つの特徴がある。これらはタイのミエンには無かった現象である。それは従来の儀礼知識と歌謡知識とを再編し応用して新たな儀礼を作り上げたものであった。この新宗教現象は、従来の儀礼に対して相補的な形で展開されている。研究目的は(1)新しい宗教現象における在来儀礼知識の再編と応用の様態を明らかにする、(2)従来、儀礼とは異なる領域を構成していた歌と歌唱の伝承を究明する、(3)この二つの作業を通じて新しい宗教現象が生じた要因を明らかにするといった3項目であった。(1)と(2)に関しては、初年度としては概ね当初に想定した目標を達成している。(1)については、在来儀礼における要素で新しい宗教儀礼に応用されたものをある程度特定することができた。(2)については、歌謡語による歌詞の採録、詠唱法の詳細を聴取し得た。(3)は(1)と(2)の作業の積み重ねを俟たねばならないが、おおよその作業仮説は立てられた。特に大幅な研究執行上の変更はない。所期の予定通りに現地調査を積み重ねて行く。
古地磁気強度データベース刷新のためのマイクロ波着磁／消磁システムの実用化

18 GHz帯を利用するマイクロ波消磁システムの製作をすすめた。根幹をなす固体パワーアンプの導入においては、次善の策として10 Wアンプを導入するに留まった。本システムには3 mm径かつ高さ1-2 mmの円盤状試料を利用する。信号発生器からの発生マイクロ波の制御と、そのマイクロ波の入力・反射強度をモニターするためのソフトをLabViewにより開発した。最終試験の結果、本システムでは試料が当初保持している残留磁化の約60パーセントが消磁可能であることが判明した。今後は50 Wアンプを導入することで、100パーセントの消磁が可能なシステムに改良しうることが期待される。試料位置を精密に制御可能な試料取り付け機構の設計・製作・調整に取り組んだ.小型真空ポンプにシリコンチューブと中空石英管を連結し,ポンプ吸引によって,その先端にφ3 mm×長さ1-2 mmの円盤状の小岩石試料を着脱可能な仕組みとした.試料の移動軸とマイクロ波導波管系の軸を一致させるために,導波管系の架台を更新したが,試料の移動軸の調整は中途の段階であり,次年度にも作業を継続する.信号発生器からの発生マイクロ波の制御と,そのマイクロ波の入力・反射強度をモニターするためのソフトの開発を行った.共振器に試料を設置しない状況では17.7 GHz前後が共振周波数となり鋭い吸収のピークが見られるが,試料を設置するとその岩石磁気特性などに応じて共振周波数が変化する.よって,マイクロ波着磁/消磁のためには試料ごとに最適な共振周波数を見いだす操作が必要となるが,本ソフトにより,その操作の半自動化が実現し,操作が容易になった.その他にも種々の機能の実装が必要であるため,次年度にも作業を継続する.マイクロ波着磁/消磁のために必要となる,マイクロ波を高強度に増幅可能な固体パワーアンプの導入の検討に取り組んだ.現状では,本研究のマイクロ波システムで採用している18 GHz帯については,固体トランジスタの技術開発が発展途上であり,当初の目的とした50 Wにまで増幅可能な製品の導入は困難な見込みであることが判明した.次善の策として,次年度は,可能な限り高強度に18 GHz帯のマイクロ波を増幅可能な固体アンプの導入の検討に取り組む.前年度に更新した導波管系の架台の状況にあわせて,試料の移動軸の調整に取り組んだ.また,発生マイクロ波の制御と,そのマイクロ波の入力・反射強度をモニターするためのソフトの開発についても,引き続き作業を継続した.マイクロ波着磁/消磁システムの根幹をなす,マイクロ波を高強度に増幅可能な固体パワーアンプの導入の検討についても,前年度に引き続いて取り組んだ.研究計画開始当初の目的であった50 Wにまで増幅可能な製品の導入は予算的に不可能であることが判明したため,次善の策として10 Wにまで増幅可能な製品の導入を行った.これらの検討に多大な時間を要し,電力増幅器の導入が大幅に遅れたため,システムの最終調整に必要な部品の調達や野外調査などを次年度に行うこととし、補助事業期間を翌年度まで延長させて頂くこととした。本研究計画では18 GHz帯を利用するマイクロ波着磁/消磁システムの実用化に取り組んでいるが,実用化の参考とするため,すでにかなりの実績のある英国リバプール大学地球電磁気学研究室で運用されている14 GHz帯を利用するマイクロ波着磁/消磁システムについて,当該研究室のショー教授と断続的に連絡・相談・情報交換を行った.本研究計画によるシステムの検証のため,リバプール大システムで利用しているマイクロ波共振器の複製の供給を受けることが有用であろうとの結論に達し,その供給を受けた.18 GHz帯を利用するマイクロ波消磁システムの製作をすすめた。システムに利用する最適な試料サイズを決定するための試験を行った.テスト試料としては,通常の古地磁気測定用1インチ径火山岩試料から3 mm径, 4 mm径, 5 mm径かつ高さ1-2 mmの円盤状試料を切り出した.繰り返し実験の結果,4 mm径, 5 mm径の試料ではマイクロ波の吸収が鈍いのに対し,3 mm径の試料では効率よくマイクロ波が吸収されることが判明した.システムに利用する試料サイズとしては,3 mm径が最適であると結論した.システムに,入力マイクロ波を中強度にまで増幅可能な固体パワーアンプを導入した.この導入により,1 W程度までのマイクロ波入力を利用した試験が可能になった.3 mm径の試料を用いて,弱中強度のマイクロ波による部分消磁実験を行った.試料には,実験室に既設置の交流消磁装置を用いて直流磁場50μT・交流磁場180mTによる非履歴性残留磁化を与え,マイクロ波の作用によりこの残留磁化がどの程度消磁されるかを測定した.弱強度(約20mW)のマイクロ波では,残留磁化の減少は約2パーセントであり,有意に部分消磁がなされたとは判断できなかった.

一方,中強度(約1.2W)のマイクロ波では,残留磁化の減少は約10パーセントにのぼり,有意に部分消磁を行うことができたと判断された.システムの試験に利用を検討している火山岩試料についての共同研究を行うため,中国科学院地質・地球物理研究所の古地磁気学研究室を訪問して打ち合わせを行った.先方では,通常加熱によるテリエ法実験のほか,各種岩石磁気実験を行うこととなった.本研究ではマイクロ波着磁/消磁システムの製作をすすめ,十分実用に耐えうる段階まで到達させることを当初の目的とした.高効率のシステムを目指したため,使用周波数として18 GHz帯を選定したが,その結果,システムの根幹をなすマイクロ波を高強度に増幅可能な固体パワーアンプの導入において,当初の目的であった50 Wにまで増幅可能なアンプの導入は研究実施期間中にマイクロ波技術の革新が進まず不可能となってしまい,次善の策として10 Wにまで増幅可能なアンプを導入するに留まった.本システムには,試料として,通常の古地磁気測定用1インチ径火山岩試料から3 mm径かつ高さ1-2 mmの円盤状試料を切り出したものを利用するのが,効率よくマイクロ波が吸収されるために最適であることが分かった.これらの試料は,位置を精密に制御する必要があるため,小型真空ポンプにシリコンチューブと中空石英管を連結し,ポンプ吸引によって,その先端に取り付ける形で着脱を行う.共振器に試料を設置しない状況では17.7 GHz前後が共振周波数となり鋭い吸収のピークが見られるが,試料を設置するとその岩石磁気特性などに応じて共振周波数が低下するため,マイクロ波着磁/消磁のためには試料ごとに最適な共振周波数を見いだす操作が必要となる.信号発生器からの発生マイクロ波の制御と,そのマイクロ波の入力・反射強度をモニターするためのソフトをLabViewにより開発した.最終的な試験の結果、本システムでは試料が当初保持している残留磁化の約60パーセントが消磁可能であることが判明した.今後,マイクロ波技術の革新が進んで50 Wにまで増幅可能なアンプが登場した暁には,このようなアンプを導入することで100パーセントの消磁が可能なシステムに改良しうることが期待される.古地磁気学マイクロ波着磁/消磁システムの鍵となる,マイクロ波を高強度に増幅可能な固体パワーアンプの導入が難航している.マイクロ波着磁/消磁システムの鍵となる,マイクロ波を高強度に増幅可能な固体パワーアンプの導入ができず,次善の策として中程度に増幅可能なものしか導入できなかった.さらに導入時期が非常に遅れ,補助事業期間を翌年度まで延長させて頂くこととなったため.試料位置を精密に制御可能な試料取付機構の設計・製作・調整、および、ソフトの開発を行えていない.可能な限り高強度にマイクロ波を増幅可能なパワーアンプの導入に主眼を置く.目的性能には達しないものの,固体パワーアンプの導入が完了したため,システムの最終調整作業に取り組む.試料位置を精密に制御可能な試料取付機構の設計・製作・調整を行う.さらに可能であれば、ソフトの開発、および、マイクロ波を高強度に増幅可能な個体パワーアンプの導入を行う.システムの完成には,マイクロ波を高強度に増幅可能な固体パワーアンプの導入が必要不可欠である.しかしながら,当該アンプは非常に高価なため,可能な限り予算を繰り越し・留保しておく必要があった.予算の大部分は,固体パワーアンプの導入に充てる予定である.
口腔癌における膜タンパクADAMの血管新生制御

ヒト口腔癌組織とヒト口腔癌由来株化細胞(HSC2, 3, 4)における膜タンパクADAM(ADAM12, ADAM19)のmRNA発現を調べたところ、ADAMサブタイプの発現量の差が僅かにみられたことが明らかにされた。膜タンパクADAM(ADAM12, ADAM19)の血管新生制御については今後も検討の追加が必要である。ヒトロ腔癌の手術検体を試料として、タンパク切断酵素活性部位のモチーフを有するADAM(a disintegrin and metallopfotbase)タンパクの遺伝子の癌組織における血管新生への関わりを解明するための研究を進めた。ヒトロ腔癌の手術検体は術前の治療や部位により条件に相違が生じるため、条件を揃えた検体を入手するに時間を要した。当初予定していた、本年度の予定ではADAM遺伝子の発現をRT-PCRと組織切片によるin situ hybridizationで確認する予定であった。いくつかのADAM遺伝子のRT-PCRでのmRNA発現は、確認された。但し、手術検体は採取場所により組織構成が異なり、癌組織内でも壊死部分と健全組織への浸潤している境界では構成が異なるため、組織状態によるADAM遺伝子の発現についても検討している。また、ADAM19と関わりがあると予想しているVEGFとのかかわりについては、現在解析中である。癌組織で血管新生が活発に行われる場としては、癌の浸潤における癌組織と健全部分の境界が挙げられる。その場合、癌組織側と健全組織側でADAMの発現も変化している可能性があり、その点についてレーザーマイクロ代セクションによる試料採取をして、mRNAをリアルタイムPCRで発現を確認する予定である。またタンパクレベルでの発現を検討するためにWestern blotで現在解析中である。また、免疫組織染色によるADAMタンパクの局在も解析中である。昨年に引き続きヒト口腔癌の手術検体を試料として、タンパク切断酵素活性部位のモナーフを有するADAM(a disintegrin and metalloprotease)タンパクの遺伝子の癌組織における血管新生への関わりを解明するための研究を進めた。ヒト口腔癌の手術検体は術前治療による修飾を受けていない舌癌を中心に検体を収集し、解析に用いた。幾つかのADAM遺伝子の発現をRT-PCRで確認した。発現を確認したあるADAM遺伝子はサブタイブの発現が見られないことが強く示唆され、癌細胞・組織内での相互作用・機能について関与しているかどうか現在解析中である。口腔癌組織内でのタンパクレベルでの発現分布を検討するために免疫組織化学染色を行った。いくつかのADAMと血管内皮増殖因子(vascular endothelial growth factor : VEGF)に対する数種類の抗体を用いて手術検体の切片に対して免疫組織化学染色を行い、ADAMとVEGFの発現部位の確認している。ADAM分子の発現や膜タンパク分子の切断活性が、ヒト口腔癌樹立細胞株の血管新生能にどのような影響を与えるかを検討するために、ストレス条件下での血管新生能について解析している。具体的には、ヒト口腔癌樹立細胞株(HSC2, HSC3, HSC4)細胞を培養し、EGFRからのシグナル伝達を抑制する薬剤やメタロプロテアーゼ活性阻害剤を用いて細胞を処理し、ADAM, VEGF分子の発現の増減をmRNA及びタンパクレベルでの発現量を調べ、口腔癌細胞株の増殖、浸潤や血管新生能との関連性について検討している。
医療偏在地域における地域密着型協働的看護教育システムの構築

医療偏在地域の中核病院看護管理へのインタビューと全国実態調査および病院と学部の協働教育モデル事業を実施した。医療偏在地の看護現任教育の課題は、調査から「人員不足」「教育担当者の資質」「時間的制約」「家庭と仕事」が抽出された。モデル事業により、学部と看護部の共通課題を見出す段階からの協働意識や目的の共有、定期的な会議の設定が重要であった。教員と看護師との円滑なコミュニケーションの中で具体的な成果を相互に認め、PDCAサイクルを動かす行動が必要であり、軸となる人材の発掘が重要という知見を得た。モデル事業の2病院の教育担当者間の情報交換の場は作れたが、地域ネットワークの構築は今後の課題となった。本年度研究目的:医療偏在地の病院と周辺地域に立地する看護系大学・学部との間の現任教育における教育支援関係の現状と課題の分析実施計画と結果の概要:4月7月「現任教育」「教育・学習ニーズ」「教育体制」「大学とのユニファイ」「地域貢献」「医療偏在地域」「看護現任教育」などをキーワードとした文献研究。ヒットする文献が少なく、医療偏在地や過疎地に関しては参考文献がほとんど得られなかった。現任教育関連要因として看護職の人数、学歴、教育プログラムの整備状況、教育担当者、新卒者の採用状況などが抽出された。この結果から本研究の意義重要性を確認できた。7月9月フォーカスグループインタビューの準備。研究者の所属する大学の近隣(医療過疎地域)の二次医療圏にある中小規模病院(ベッド数99以上、単科を除く)15病院の看護管理者のうち調査の説明と依頼。9月11月フォーカスグループインタビュー実施・分析。同意が得られた7名を対象として「看護師現任教育の現状と課題」「教育機関の協力」「看護系教育機関に期待する役割」についてグループインタビューした。質的に分析し、1看護師集団の特徴2学習ニーズと課題3教育プログラム内容と運営負担4新人不足5看護技術の偏重6研修参加の促進7学部のリソース期待8地域の病院間、大学との連携のカテゴリーが抽出された。調査票作成の重要項目が抽出で来た。12月3月全国調査の準備と実施。これまでの結果を整理統合し調査項目を作成。1.病院の特性2.現任教育の実施体制3.院内現任教育の内容4.院外現任教育の内容と実施5.病院間や看護教育機関との連携の5領域の項目群を作成した。全国の二次医療圏から医療偏在地域213地域抽出。病床数100以上300以下で特殊診療科を除き1110病院を抽出。内諾が得られた235病院を対象に郵送調査実施。3月末143件返送。平成26年度研究の中核は、前年度に実施した全国調査のデータ分析を行うこと、大学周辺地域(医療偏在地域)の病院看護部と学部教員との教育支援チームを形成し、モデル事業として現任教育のアセスメントに基づく教育を計画・実施することである。実施内容と結果の概要:4月7月モデル事業の準備、実施病院看護部著の調整、打ち合わせ実施。A病院の協力が得られ、教育力の課題に対して「実習指導に関する協働教育チーム活動による看護師の教育力向上」をテーマとして事業を計画。事業の概要は1看護部教育担当者と教員の協働チーム形成2テーマに関する定期的な会議の開催3教育力向上のためのセミナーの実施4看護師と教員の協働連携に基づく実習指導の実施5モデル事業前後で実習指導能力評価の比較調査である。9月平成27年3月:モデル事業実施9月研究代表者による実習指導と教育に関するセミナー実施。参加者45名。セミナー前に実習指導能力の調査実施。39名の有効回答を得た。多くの項目で自己評価が中間値より高い傾向が確認された。協働チームによる5回の会議を実施。協働体制の効果と課題、実習指導の課題と評価等を確認した。参加者は平均して大学側5名、臨床側10名だった。平成27年3月にモデル事業の評価の一部として実習指導能力および学習意識・教育力向上に関する調査を実施した。100名の回答を得た。9月の調査と比較検討中である11月下旬から開院2年目のB病院とモデル事業実施の可能性について検討中。平成25年2月に実施した調査データを整理分析した。分析可能126(53.6%)。回答者の平均年齢53.5歳、認定資格、看護教員経験等数名存在した。現任教育の現状では教育計画なしの病院がわずかにあり、院内教育で手一杯の現状が示唆された。看護師の特性に応じた教育の実施や新人教育の課題があり大学への支援ニーズが明確となった。平成27年度1医療偏在地のB病院との連携を計画・実践2研究活動の総合評価に活用するためにカリフォルニア大学の看護系学部において協働的教育連携、地域貢献に関する情報収集を実施した。4月7月平成26年度成果をもとにB病院との教育に関する連携を計画実施した。看護部の教育担当副部長との検討を行い、前年度モデル事業を活用し「実習指導の能力育成を目指した協働」と「看護師の教育能力の向上」を目指した。病棟の指導体制の整備、大学教員との打ち合わせ、病棟内での打ち合わせによるスタッフへの周知、さらに7月14日、21日の2日間にわたる大学教員による実習指導のセミナーを実施した。

セミナー後の調査で看護師の実習教育への不安を緩和し看護師自身の資質向上につながるという意識の変化が得られた。9月には学会で連携の実践について共同発表した。8月カリフォルニア大学サンフランシスコ校(UCSF)看護学部Center of Global Healthにおける研修を実施した。1地域貢献活動や連携教育を展開するダウンタウンの精神障害の支援施設、住民への健康教育としてオープンシステムのセンターの見学2地域連携や地域貢献(発展途上国を含む)活動を展開している4名の教員の活動説明と意見交換を実施した。9月2月成果のまとめとモデル事業の活動の継続した。3年間を通しての知見:医療偏在地の病院との協働的看護教育システムの構築として、1学部と看護部の共通課題を見出す段階から協働する意識や目的の共有2課題を検討する場として組織間の会議を設計し定期的に開催3学部教員と看護師が円滑なコミュニケーションを図る環境づくり4具体的な成果を相互理解し、分析評価しPDCAサイクルを動かす等の知見を得た。モデル事業を展開した2病院の看護教育担当者間の情報交換の機会もあり一定の効果は得られたが、病院間ネットワークの構築は今後の課題である。医療偏在地域の中核病院看護管理へのインタビューと全国実態調査および病院と学部の協働教育モデル事業を実施した。医療偏在地の看護現任教育の課題は、調査から「人員不足」「教育担当者の資質」「時間的制約」「家庭と仕事」が抽出された。モデル事業により、学部と看護部の共通課題を見出す段階からの協働意識や目的の共有、定期的な会議の設定が重要であった。教員と看護師との円滑なコミュニケーションの中で具体的な成果を相互に認め、PDCAサイクルを動かす行動が必要であり、軸となる人材の発掘が重要という知見を得た。モデル事業の2病院の教育担当者間の情報交換の場は作れたが、地域ネットワークの構築は今後の課題となった。平成26年度の研究計画は、大学周辺地域(医療偏在地域)の病院看護部と学部教員との教育支援チームを形成し、モデル事業として現任教育のアセスメントに基づく教育を計画・実施することを目的とした。また、25年度末に全国調査の回収がずれ込んだことでデータ分析が26年度となった。全国調査の分析については、繰り越した研究費により人件費をあててデータ整理、入力ができた。分析により地域偏在地の中規模以下の病院の現任教育の課題を明らかにすることができた。モデル事業については近隣ではあるが、実習指導経験が乏しく中堅看護師の比率が高いA病院の看護部と打ち合わせを通して「看護師の教育力向上」をテーマに大学教員との協働的教育システムの構築を目指した。アセスメントツールが検討段階となり、意見交換によるアセスメントにならざるを得なかった。一方、看護部との関係性を構築できたことで臨床現場の多忙さの中で無理な活動とならず、教員と看護師が実習指導という協働体制を意識した活動が展開できた。事業前後の調査分析は現在進行中だが、自己の教育力の向上の課題の明確化や指導教育への興味関心などの変化について、協働指導体制により指導教育の重要性や目標の向上により単純に認識が向上するのではないという課題が示唆され教育方略の検討が必要であると認識できた。また、モデル事業に関してB病院との検討も進めている段階である。