hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
β-ラクタムのリビングアニオン重合による末端反応性単分散ポリアミドの精密合成

3種類のβ-ラクタム、3,3-ジメチル-,4,4-ジメチル-,および3-メチル-2-アゼチジノン(1,2,及び3)から得られるポリアミドが、塩化リチウムを含むN,N-ジメチルアセトアミドに溶解することに着目し、これを溶媒に選びこれらのラクタムのアニオン開環重合がリビング重合になる可能性を検討した。まずα位に活性水素をもたない1のアニオン重合を、上記溶媒中、25°Cで30分間行った。重合反応はモノマーが完全に消費されるまで終始均一系で進行し、ほぼ定量的に重合体を得た。GPC測定により、得られた重合体がいずれも分子量分布の狭いポリアミドであることを確認した。またモノマーと活性化剤とのモル比を変えることにより、ポリアミドの分子量を自在に制御できた。重合反応がリビング的に進行したと仮定して、消費されたモノマーと活性化剤とのモル比から計算した分子量と、H-NMRスペクトルの中の繰り返し単位と末端基とのピーク強度比から評価した分子量とが数平均分子量5万程度までほぼ一致した。重合終了後反応系にp-ビニルベンジルアミンを添加して、アシルラクタム型成長鎖末端と定量的に反応させることにより、末端にp-ビニルベンジル基をもつポリアミドマクロモノマーを得た。α位に活性水素をもつβ-ラクタム(2および3)も同様の条件でアニオン重合が終始均一系で進行し、ポリアミドが定量的に得られた。しかしその単分散性は1>2>3の順に低下した。上記β-ラクタムのベンゾイル化物および成長鎖末端に相当するアシルラクタムのエンドカルボニル基のベンジルアミンによる加アミン分解を速度論的に調べることにより、3から得られるポリアミドが1および2から得られるポリアミドより単分散性が低いのは、開始反応と成長反応との速度比が小さいことに起因すると推測した。本研究の目的は、種々のラクタムのアニオン開環重合においてリビング重合を実現するための条件を探索し、その重合例を拡充して、分子量のそろったポリアミドを合成する一般的手法を確立することにある。1.まず置換基をもつ3種類のβ-ラクタム(1,2,及び3)を、文献記載の方法で合成した。2.上記ラクタムから得られるポリアミドが塩化リチウムを含むN,N-ジメチルアセトアミド(DMAc)に溶解することに着目し、これを溶媒に選んでまず窒素原子以外に活性水素をもたない1について、5%の塩化リチウムを含むDMAc中、ピロリドンカリウム塩および1のN-ベンゾイル誘導体をそれぞれ触媒および活性化剤に用いてアニオン重合を行った。3.購入した高速液体クロマトグラフ送液システムに既設の検知器を組み込んで、生成ポリアミドの分子量および分子量分布を調べ、触媒量、温度、時間などの重合条件の影響を明らかにすることにより、分子量分散が1.1以下のポリアミドが生成し、しかもリビング系として取り扱える重合条件を探索した。4.得られた単分散性ポリアミドの末端基を分光学的に解析し、活性化剤残基およびアシルラクタム型成長鎖末端が定量的に存在していることを認めた。5.1のリビングアニオン重合後、系に直接p-ビニルベンジルアミンを加えてアシルラクタム型成長鎖末端と反応させ、単分散性のビニルベンジル型ポリアミドマクロモノマーを合成した。本研究の目的は、種々のラクタムのアニオン開環重合においてリビング重合を実現するための条件を探索し、その重合例を拡充して、分子量のそろったポリアミドを合成する一般的手法を確率することにある。

1.昨年度に引き続き、メチル置換基をもつβ-ラクタム,3,3-ジメチル-2-アゼチジノン(1)のアニオン開環重合を、5%の塩化リチウムを含むN,N-ジメチルアセトアミド中、ピロチドンカリウム塩およびラクタムのN-ベンゾイル誘導体をそれぞれ触媒および活性化剤に用いて行った。2.購入した高速液体クロマトグラフ送液システムに概設の検知器を組み込んで、生成ポリアミドの分子量および分子量分布を調べ、触媒量、温度、時間などの重合条件の影響を明らかにすることにより、分子分散が1.1以下のポリアミドが生成し、しかもリビング系として取り扱える重合条件を見い出した。3.メチル置換基をもつ別のβ-ラクタム,4,4-ジメチル-,および3-メチル-2-アゼチジノン(2および3)のアニオン重合も同様に行い、得られたポリアミドのMw/Mnの値で評価した単分散生は1>2>3の順に低下することが明らかになった。4.これからのラクタムの成長鎖末端に相当するアシルラクタムを合成し、弱い求核試薬であるベンジルアミンとの反応^1H-NMRにより速度論的に解析して、ラクタム環の開環反応性を比較した。その結果から、1から得られるポリアミドの単分散性が高く、3から得られるポリアミドのそれが低いのは、それらのk_i/k_pの値がそれぞれ比較的大きいおよび小さいことに起因する推測できた。1および2のリビングアニオン重合が完結した後、反応系直接p-ビニルベンジルアミンを加えて、アシルラクタム型成長鎖末端と反応させ、単分散性のp-ビニルベンジル型ポリアミドマクロモノマーを合成した。
中枢神経系に対する外因性内分泌撹乱化学物質の影響

現在、外因性内分泌撹乱化学物質(内分泌撹乱物質)の中枢神経系への影響に関しては不明な点が多い。本研究では、内分泌撹乱物質による中枢神経系への影響を分子レベルで解明することを目的とし、プロテオーム解析を行った。二次元電気泳動による解析の結果、トリフェニル錫(TPT)により発現量が変動するタンパク質分子群を検出した。各タンパク質は、MALDITOF-MASSを用いたペプチドマスフィンガープリント法およびマスタグ法にて同定した。TPTにより発現量が減少するタンパク質は、Calreticulin(CRT)およびNeurofilament(NF)-Lであることが明らかとなった。CRTは小胞体内のシャペロン分子の一つであり、アポトーシスや酸化ストレスからの保護作用を有する。CRTの発現量の減少は、外来のストレスからの保護作用の低下を示唆する。また、CRTは細胞内のカルシウムホメオスタシスにも重要な役割を果たしている。一方、TPTによる細胞内カルシウムのホメオスタシス異常も報告されており、今回認められたCRTの発現低下がその原因であると推測された。NFは神経細胞特異的な細胞骨格としてだけではなく、軸索輸送においても重要な役割を担っている。中でもNF-LはNFの主要構成因子である。NF-Lの発現量の減少が何に起因するか現在の所不明であるが、少なくともNF-Lの機能的重要性から、TPTによる何らかの中枢機能への影響が危惧された。本研究により、TPTによる中枢神経系への影響・毒性に関与する分子群を同定し、そのメカニズムの一端を示唆した。現在、さらに詳細な曝露量・暴露期間を加味したプロテオーム解析によるプロファイリングを行い、メカニズム全容の解明を目指している。外因性内分泌攪乱化学物質(内分泌攪乱物質)は、非常に低濃度で生殖機能障害を誘発することが明らかとなり、近年注目を集めている。しかし、高等動物の象徴ともいえる中枢神経系への影響に関する知見はほとんどない。そこで、本研究では中枢神経系に対する未知の影響を明らかにし、中枢神経系における内分泌攪乱作用のマーカー分子の検索を目的とした。脳は胎仔期から新生仔期に盛んに分裂・分化し、その機能や構造の大部分が位置づけられる。そこで、その時期の脳(海馬や大脳皮質)の層構造形成プロセスにおいて、機能的重要性が示唆されているCajal-Retzius細胞(CR細胞)に着目し、内分泌攪乱物質(トリフェニル錫)の影響を免疫組織学的に検討した。今回の母体経由の新生仔脳に対する毒性試験では、海馬・新皮質などにおけるCR細胞の分布・形態の変化や神経繊維の変性などは認められなかった。以上より、胎仔期から新生仔期におけるCR細胞に対するトリフェニル錫の毒性はあまりないと考えられた。そこで、他の分子マーカーの検索が必要となった。しかし、未知の影響に対し関連分子を予想することは前述のように困難である。そこで、トリフェニル錫に関連する分子を網羅的に解析することにより、内分泌攪乱物質による機能障害の本質となる分子を捉えることができるのではないかと考え、プロテオーム解析を行った。二次元電気泳動による解析の結果、トリフェニル錫により発現量が変動するタンパク質を8種類検出することに成功した。プロテオーム解析は、タンパク質の発現する時期と場所を加味して解析するため、今回発現量の変動が認められた分子は、トリフェニル錫の未知の毒性と直接あるいは二次的・三次的に関与していることが推測される。今後それら分子を同定し、中枢神経系への影響を明らかにすると共に、内分泌攪乱作用のマーカー分子としての可能性を模索する。
形状記憶合金及びその接合部の機械的性質に関する研究

形状記憶合金及びその接合部の機械的性質の研究として、加熱冷却と負荷除荷の繰り返し熱・力学サイクルに対する形状記憶効果と変態擬弾性のサイクル依存性を検討した。実験は、直線に形状記憶処理したTi-Ni合金線材の試験片の単軸引張りについて、熱処理温度、最大ひずみおよび環境温度の実験条件を変えて行った。この試験により得られた主な知見は次の通りである。(1)応力の小さい範囲で生じるR相変態は、熱・力学サイクルの繰返しに対して、最大ひずみの小さい場合には安定している。(2)応力誘起マルテンサイト変態による降伏応力は、熱・力学サイクルの繰り返し数が大きくなるにつれて低下する。(3)形状記憶効果で回復するひずみは、20サイクル以降はほぼ一定値を示す。各サイクルの終了後に生じる残留ひずみは、繰り返し数と共に徐々に増加する。(4)変態擬弾性域では、繰り返し数と共に応力誘起マルテンサイト変態および逆変態の降伏応力は減少する。(5)回復ひずみにエネルギ散逸ひずみエネルギは、サイクルの増加により徐々に減少し、一定値に近づく傾向を示す。(6)熱・力学的考慮による構成式で形状記憶合金の応力-ひずみ-温度関係は表せる。(7)応力-ひずみ関係は、初期の繰返し次降は安定する。(8)抵抗溶接による静的強さに関しては、母材の強度の約50%であり、実用化の見通しが得られた。(9)最大ひずみ12%の下での熱・力学サイクル数が30回までは、形状記憶合金線材と溶接線材についての形状記憶効果の差異は小さい。溶接線材に関して、繰返しを受ける場合の形状記憶効果については母材・溶接部・熱撮影部の集合体としての検討が必要である。(10)形状記憶合金熱エンジンによるコイルばねの繰返し特性試験により、コイルばねの素線の表面部で変態が生じるようになると、ばねの特性が変化する。(11)コイルばねの疲労試験により、破断繰返し数はねじりひずみ範囲と共に小さくなる。TiNi形状記憶合金及びその接合部の機械的性質の研究として、加熱冷却の繰返し熱サイクルに対する形状記憶効果のサイクル依存性を検討した。実験は、直線に形状記憶処理したワイヤーの試験片について、引張試験,負荷除荷繰返試験,応力緩和試験においてひずみと温度の実験条件を変えて行った。この基礎的な熱サイクル試験により次の知見が得られた。(1)応力の小さい範囲で生じるR相変態は、Af点48°Cの試料について20°Cで大きく現れ、80°Cではほとんど現れない。熱サイクルの繰返し数が大きくなるにつれて、R相変態部は小さくなる。(2)マルテンサイト変態による降伏段は20°Cでは水平となるが、80°Cでは降伏の開始点がはっきりせず、降伏段が右上りの傾向を示す。熱サイクルの繰返し数が大きくなるにつれて、この降伏応力は低下する。(3)応力除去後の加熱による形状記憶効果で回復する可逆ひずみは、20サイクル以後ほぼ一定値を示す。各サイクル終了後の残留ひずみは、繰返し数が大きくなると増加する。(4)擬弾性域では、繰返し数が大きくなると、変態誘起応力の値は減少し、負荷時の降伏開始点は不明瞭になる。また、繰返し数が大きくなると、除荷時の降伏段の開始点付近の応力の変化は小さくなり、降伏段の終了点は不明瞭になる。(5)応力緩和については、5%以下の一定のひずみの下で緩和する応力の割合はほぼ一定であるが、7%のひずみに関しては緩和する応力の割合は小さい。(6)抵抗溶接による静的強さに関しては、20°Cでの継手効率は58%であり、80°Cでは43%となった。(7)予ひずみ12%の下での加熱冷却の繰返し数が30回までは、形状記憶合金の線材および溶接線材についての形状記憶効果の差異はほとんど認められない。溶接線材に関して、繰返し下での形状記憶効果の低下についてはさらに検討する必要がある。TiNi形状記憶合金及びその接合部の機械的性質の研究として,加熱冷却と変形の繰返し熱・力学サイクルに対する形状記憶効果と変態擬弾性のサイクル依存性を検討した.実験は,直線に形状記憶処理したワイヤーの試験片について,引張試験,負荷除荷試験,応力緩和試験において,熱処理温度,予ひずみと環境温度の実験条件を変えて行った.この基礎的な熱・力学サイクル試験により次の知見が得られた.(1)応力の小さい範囲で生じるR相変態は熱・力学サイクルの繰返し数が大きくなるにつれて小さくなる.(2)応力誘起M変態による降伏段は20°Cでは水平となるが, 80°Cでは降伏の開始点がはっきりせず,降伏段が右上りの傾向を示す.熱・力学サイクルの繰返し数が大きくなるにつれて,この降伏応力は低下する.(3)形状記憶効果で回復する可逆ひずみは, 20サイクル以降ほぼ一定値を示す.各サイクル終了後の残留ひずみは,繰返し数が大きくなると増加する.(4)変態擬弾性域では,繰返し数が大きくなると, M変態と逆変態降伏応力は減少する. (5)回復ひずみエネルギと散逸ひずみエネルギは,サイクルの増加により減少していく.(6)熱・力学的考慮による構成式で応力緩和の傾向を表せる.(7)応力-ひずみ関係は,ある程度の繰返し数で安定する.

(8)抵抗溶接による静的強さに関しては,母材の強度の約50%であり,実用化の見通しが得られた. (9)予ひずみ12%の下での加熱冷却と変形の繰返し数が30回までは,形状記憶合金の線材および溶接線材についての形状記憶効果の差異はほとんど認められない.溶接線材に関して,繰返し下での形状記憶効果の低下についてはさらに検討する必要がある.(10)形状記憶合金熱エンジンによるSMAコイルの疲労試験により,破断繰返し数はねじりひずみ振幅と共に小さくなる.両者の関係は, Coffin-Manson則に比べて,すこし下に凸になる.形状記憶合金及びその接合部の機械的性質の研究として、加熱冷却と負荷除荷の繰り返し熱・力学サイクルに対する形状記憶効果と変態擬弾性のサイクル依存性を検討した。実験は、直線に形状記憶処理したTi-Ni合金線材の試験片の単軸引張りについて、熱処理温度、最大ひずみおよび環境温度の実験条件を変えて行った。この試験により得られた主な知見は次の通りである。(1)応力の小さい範囲で生じるR相変態は、熱・力学サイクルの繰返しに対して、最大ひずみの小さい場合には安定している。(2)応力誘起マルテンサイト変態による降伏応力は、熱・力学サイクルの繰り返し数が大きくなるにつれて低下する。(3)形状記憶効果で回復するひずみは、20サイクル以降はほぼ一定値を示す。各サイクルの終了後に生じる残留ひずみは、繰り返し数と共に徐々に増加する。(4)変態擬弾性域では、繰り返し数と共に応力誘起マルテンサイト変態および逆変態の降伏応力は減少する。(5)回復ひずみにエネルギ散逸ひずみエネルギは、サイクルの増加により徐々に減少し、一定値に近づく傾向を示す。(6)熱・力学的考慮による構成式で形状記憶合金の応力-ひずみ-温度関係は表せる。(7)応力-ひずみ関係は、初期の繰返し次降は安定する。(8)抵抗溶接による静的強さに関しては、母材の強度の約50%であり、実用化の見通しが得られた。(9)最大ひずみ12%の下での熱・力学サイクル数が30回までは、形状記憶合金線材と溶接線材についての形状記憶効果の差異は小さい。溶接線材に関して、繰返しを受ける場合の形状記憶効果については母材・溶接部・熱撮影部の集合体としての検討が必要である。(10)形状記憶合金熱エンジンによるコイルばねの繰返し特性試験により、コイルばねの素線の表面部で変態が生じるようになると、ばねの特性が変化する。(11)コイルばねの疲労試験により、破断繰返し数はねじりひずみ範囲と共に小さくなる。
廃棄物焼却灰・浸出水の内分泌撹乱性のリスク評価

廃棄物埋立処分場よりの内分泌攪乱化学物質をはじめとする極微量で人体に影響を与える化学物質による周辺環境への影響が懸念されている。また、焼却灰、浸出水などからは問題となるダイオキシンなどの物質が検出されており、この状況を端的に示している。焼却灰中にはダイオキシン類や残留性有機汚染物質として指定され、また内分泌攪乱性が疑われている物質を含むPAHs(多環芳香族炭化水素類)をが高濃度で含有されていることが指摘されている。PAHsは有機物の不完全燃焼によって生成する非意図的生成物であり、一般環境中にも高濃度で検出されることがある。この物質群はほぼ全てに変異原性が認められており、中には強い発癌性を疑われているものもある。本研究ではA市処分場試料のGCMS(ガスクロマトグラフ質量分析計)による10種類のPAHsの検出、定量を行い、同時にエストロゲン性(女性ホルモン性)を評価するため、ヒト乳がん細胞MCF-7によるバイオアッセイを行うことにより処分場の安全性評価を行った。また、抽出段階等での焼却灰中でのPAHsの吸着挙動についても検討を行い、周辺環境への影響を考えた。PAHsの物理化学的性質より、河川底泥への長期間に渡る蓄積影響は懸念すべき点であるが、現在の時点では特に緊急的な警鐘を鳴らすまでとは至っていない。またMCF-7細胞でのアッセイでは全ての試料で最も高い投与濃度でエストロゲン様活性が認められたが、PAHsの溶出挙動より、ここの濃度に含まれる量のPAHsが自然界で焼却灰より溶出してくることは考えにくい。しかしながら、対象としたPAHsのLog Powは最も低いBenzophenoneで3.18、最も高いBenzo[a]pyreneで6.13と、かなりの生物濃縮性を示している。このことから脂溶性有機化合物の蓄積影響は無視できず、逐次生物によるモニタリングの必要性がある。処分場に多く埋め立てられると考えられるプラスチック類や、焼却残さから浸出する可能性のある物質に関して、ヒト乳癌細胞MCF-7を用いたアッセイを適用した。これは、内分泌撹乱性を決定していくための1次スクリーニングとしてUSEPA,EDSTACで提唱されている方法である。また、遺伝毒性試験用umu-testはドイツ排水令や、ISOに取り上げられている簡易スクリーニング法である。遺伝毒性とエストロジェン様の細胞増殖活性性という両毒性を廃棄物試料のモニタリングヘの適用性を試み、かつ実際に試料のどこに着目して安全性を検討していくのかを考察した。その結果、MCF-7細胞による試験により、焼却灰や浸出水の抽出物で最大増殖活性や最大増殖濃度が得られることがわかった。その検出濃度は、遺伝毒性試験に比せば10^<-8>程度の低さであり、エストロジェン様の活性を示す試験が極めて微量の濃度で検知されることが示された。またこの結果は、GC-MS分析により同定されたプラスチック由来の物質とは必ずしも一致しなかった。処理水中には、これが処理過程で生成あるいはフミン質より脱着した物質による発現であるかは判然としないが、こうした活性に関しては今後モニタリングの必要性を提起する。飛灰中にもエストロジェン様の細胞増殖活性、遺伝毒性が観察できたが、複数の焼却設備間でのこれらの毒性指標と処理方式の間に必ずしも明確な因果関係を見いだすことはできなかった。このような、未知の物質が混在している廃棄物の、管理現場から環境に接するポイントでは、その安全性は極めて厳しく管理されていくべきであり、その観点から、複数のバイオアッセイの組み合わせによる比較検討は有意義なものと考える。
精神障害者の就労支援におけるプログラム開発と評価指標に関する実証研究

本研究は、精神障害者の生活機能に着目し、就労支援のポイントの把握と就労支援のプログラムについて、前向き追跡調査による実証データから検証を行った。精神科デイケアや障害福祉サービス事業所のサービス利用開始当初から生活機能に問題が少なかったものが就労した。精神障害者の就労支援を行うためには、精神症状に加え、生活機能を把握することが重要になる。診断名や障害にかかわらず、精神障害者の就労支援には、「コミュニケーション」や「対人関係」の生活機能を高めるプログラム開発が求められることが示唆された。本研究は、精神障害者の精神症状および生活技能から就労の可能性を予測し、追跡調査から就労に必要な能力と求められる支援を明らかにし、今後の科学的かつ合理的な就労支援プログラムについて検討することを目的とする。具体的には、1)精神障害者の精神症状と生活技能から就労可能性を予測できる「就労支援アセスメントツール」の開発、2)医療・福祉サービスの就労支援の実態把握、3)就労の有無に影響を与える要因の解明、4)実証データに基づく科学的かつ合理的な就労支援プログラム(マニュアル)の検討、以上の4つの視点から検討を行う。事前調査として、精神障害者の支援を行っている通所系サービス機関(医療系・福祉系)の利用者について就労支援担当者に対し郵送による質問紙調査を実施した。協力が得られた63施設に依頼し、サービス利用開始時から終了時まで追跡が可能であった者は74名(19施設)であった。研究初年度は、継続中であった事前調査から、精神障害者の就労支援における医療・福祉領域での就労支援のサービス供給量に関する既存の知見を整理し、就労予測におけるアウトカム評価として妥当な指標の抽出、調査項目の選定を行った。具体的には、1)精神障害者の精神症状と生活技能から就労の可能性を予測できる「就労支援アセスメントツール」の開発、2)医療・福祉サービスの就労支援の実態把握、3)就労の有無に影響を与える要因の解明、4)実証データに基づく科学的かつ合理的な就労支援プログラム(マニュアル)作成の検討、以上の4点である。現在、事前調査における集計・分析の途上であるが、精神障害者の就労支援における医療・福祉領域でのサービス供給量における調査項目を選定し、今年度は通所サービス機関(医療15施設、福祉74施設)に本調査を依頼した。今後は調査データの分析をすすめながら、精神障害者の就労の特徴からプログラム開発を行う予定である。今年度は研究倫理審査の承認を受け、協力の内諾が得られた機関・施設への本調査票の配布を終えた。さらに、追跡調査における調査票の回収率を高めるための体制作りを行った。本研究は、精神障害者の精神症状および生活技能から就労の可能性を予測し、追跡調査から就労に必要な能力と求められる支援を明らかにすることで、今後の科学的かつ合理的な就労支援プログラムについて検討することを目的とした。具体的には、以下の4点から検討を行った。(1)精神障害者の精神症状と生活技能から就労可能性を予測できる就労支援アセスメントツール『精神障害者就労支援尺度:JSM-ICF』の検証、(2)医療・福祉サービスの就労支援の実態把握、(3)就労の有無に影響を与える要因の解明、(4)実証データに基づく科学的かつ合理的な就労支援プログラム(マニュアル)の検討である。本年度は、精神科デイケア、障害福祉サービス事業所、地域活動支援センターの利用者を対象に前向き追跡調査を実施した。計測対象となるアウトカムを就労とし、サービス利用開始6か月時点で、就労群と非就労群の比較を行った。その結果、診断名(統合失調症)、精神保健福祉手帳所持(有)が就労と負の相関があり、就労することが出来なかった。居住形態、罹病期間、障害年金、就労経験では、就労と相関がみられなかった。サービス終了時において、支援量(診察の頻度、サービス機関の利用時間)に変化はみられなかった。JSM-ICF支援項目別では、支援を必要とする者ほど就労することが出来なかったことが明らかになった。精神障害者の就労支援には、「コミュニケーション」や「対人関係」の生活機能をより高めるプログラムの実施が求められることが示唆された。事前調査より十分に調査協力を得ておくことが、追跡調査で調査票の回収率を高める鍵となっていた。そのため本調査の実施にあたり、協力可能な施設に打診・説明を行い、調査協力への内諾を得、各施設の倫理委員会審査承認後に調査を実施するための体制準備を整えた。現在まで得られた結果から、介護報酬と自立支援報酬の比較検討、費用効用分析を進めるとともに、精神科ソーシャルワークにおける就労支援の実践的プログラム開発、障害科学からみた就労支援の理論的構築を図る。また、回収した調査票については、随時電子化し、遅滞なきよう分析を行う。

調査協力機関への負担を最小限に留める工夫を常に念頭に置きながら、調査の運営・管理については万全な配慮をし、実施にあたる。社会学予備調査で得られた結果から、介護報酬と自立支援報酬の比較検討、費用効用分析を進めるとともに、精神科ソーシャルワークにおける就労支援の実践的プログラムの開発、障害科学からみた就労支援の理論的構築を図る。また本調査においても、回収した調査票について、随時電子化し遅滞なきよう分析を行う。調査の運営・管理については万全な配慮をし遂行にあたる。当該年度(平成27年度)は、本調査を行うための印刷代、郵送費、調査協力者の謝金等を計上し使用したが、次年度(平成28年度)以降も円滑な調査と分析を行うために、一部実施費用を繰り越した。当該年度(平成26年度)は、本調査を行うための事前調査の分析と研究打ち合わせが中心であった。そのため、次年度に本調査の実施費用を繰り越した。研究3年目にあたる次年度(平成28年度)は、本調査を継続し行うための追加印刷代、郵送費、調査協力者の謝金等の発生が見込まれるため、その費用として充当する。研究2年目にあたる次年度(平成27年度)は、本調査を行うための印刷代、郵送費、調査協力者への謝金等の発生が見込まれるため、その費用として充当する。あわせて、成果発表に必要な旅費を計上する。
日本映画における映像を語る声――ヴォイス・オーヴァーの歴史的考察

本研究は、1930年代から1950年代までの間に製作された日本映画において、ヴォイス・オーヴァー(voice-over)という語り方が、どのようなものとして認識され、どのように使用されていたのかを検討しながら、その語り方を歴史的に考察することを目的とする。ヴォイス・オーヴァーの考察を通して、その語り方が映画や歴史、同時代の文化的・社会的な側面とどのように関係しているのかも明らかにしていきたい。現在様々なジャンルの映画で多く使用されているヴォイス・オーヴァーは、1930年代の日本映画のサイレント映画からトーキー映画への転換とともに使用され始めた。しかし、1930年代から1950年代の日本映画に採用されていたヴォイス・オーヴァーは、現代における様々なジャンルの映画で頻繁に用いられる語り方とは異なり、当時の歴史的文脈およびジャンルの特徴にしたがって、その使われ方にそれぞれの特徴や変遷を見ることができるようなものだった。そうしたヴォイス・オーヴァーのバリエーションは、日本という特定の歴史的コンテクストと深く関係していた。本研究は、当時の映画で採用されたヴォイス・オーヴァーの特徴的な使用法をもとに、それらのバリエーションを想定し、日本映画史の文化的・社会的側面を意識しながらその語り方の変遷を歴史的に問う。以上のような歴史的観点から、1930年代のトーキーへの移行期から1950年代の戦後映画(反戦映画)までを博士論文の研究対象とすることにした。さらに、指導教員との相談を繰り返しつつ、共同ゼミでの個人発表で得たコメントも反映させ、第1章から第4章までをまとめた成果を国際学術大会で発表した。(盧銀美、「ヴォイス・オーヴァーから考える日本映画の語り方ー1930年代から1945年の劇映画を中心に」、『韓国日本学会(KAJA)第96回国際学術大会発表論文集』、2018年2月)29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、大きく2部に分けて日本映画のヴォイス・オーヴァーを歴史的に考察した。第1部の「ヴォイス・オーヴァーの成立」(トーキーの技術的な問題、弁士と字幕、ナラタージュ)では、ヴォイス・オーヴァーは、1930年前後に製作されたミナトーキーから採用され、日本のトーキー映画が芸術としての地位を確立する手段として用いられた重要な技法であることを明らかにした。さらに、ナラタージュに関しては、トーキー定着期といわれる1935年以降の成瀬巳喜男監督の映画を中心に、特徴的なヴォイス・オーヴァーの使い方を歴史的に考察した。ナラタージュで映像として提供される出来事は単純に過去の出来事の情報として提供されるのではなく、出来事に対する感情を込めて語る声によって視覚化された登場人物のナラタージュは、その登場人物の「内面が視覚化された映像」であることを指摘した。第2部の「ヴォイス・オーヴァーと社会」(国策映画、文化映画、植民地期朝鮮映画)では、国策映画と植民地映画を中心に研究を進めた。国策映画に関しては、1930年代の後半以降製作された、多くの戦意昂揚映画、いわゆる国策映画を中心に、幻想の声として採用されたヴォイス・オーヴァーの特徴とその語り方を歴史的に考察した。それらの国策映画では、登場人物の内面を語るヴォイス・オーヴァーの採用が少ないという特徴がある。一般的な劇映画とは対照的に、国策映画でヴォイス・オーヴァーの採用例が少ないという状況は、単にヴォイス・オーヴァーという技法の研究のみならず、より広い社会的・文化的な問題に関わると想定し、研究を進めた。植民地映画に関しては、他者に内面を語らせる点に注目し、帝国との関係を調査・検討した。そして、より広い文脈で植民地映画が持つイデオロギー性、帝国主義、植民地主義の観点からヴォイス・オーヴァーで語ることの意味を把握している。本研究は、映画自体の声としてのヴォイス・オーヴァー(第1部「ヴォイス・オーヴァーの成立」)と、映画と社会に関わる声の政治性(第2部「ヴォイス・オーヴァーと社会」)を考察することで、映画のみならず、ヴォイス・オーヴァーの文化的・社会的な側面への考察も行っている。現在までは、第1部のヴォイス・オーヴァーの登場と定着について、トーキーの技術的な問題、ナラタージュを手がかりに研究を進めた。その中で特に、トーキー定着期におけるヴォイス・オーヴァーを中心に研究し、その成果を在学中の大学院の認定論文として提出し、日本映像学会中部支部で口頭発表した(「トーキー定着期におけるヴォイス・オーヴァー1930年代中期の成瀬巳喜男映画を中心に」)。弁士と字幕に関しては、無声映画の登場人物の内面の表現(スーパーインポーズ)やサウンド版映画を調査・検討している。第2部は、より広い文脈でヴォイス・オーヴァーの意味を考えている。特に、1930年代後半から多く製作された国策映画の幻想の声に注目し、考察を進めている。さらに、帝国映画、植民地期朝鮮映画の内面を語る声の政治性について考えている。文化映画に関しては、資料を調査・検討中である。戦後の日本映画に関しては、エピローグの形で執筆することに変更し、1930年代から1945年までの日本映画について、より集中的に考察することにした。そのため、新たに文化映画を研究対象にして、内面を語る劇映画の声とは異なるヴォイス・オーヴァーの役割・機能・政治性を考えている。

本研究は、現在までの口頭発表で得られた質疑やコメントを活かし、さらに修正を加えながら執筆を進めている。本研究は、1930年代から1950年代までの間に製作された日本映画において、ヴォイス・オーヴァー(voice-over)という語り方が、どのようなものとして認識され、どのように使用されていたのかを検討しながら、その語り方を歴史的に考察することを目的とする。ヴォイス・オーヴァーの考察を通して、その語り方が映画や歴史、同時代の文化的・社会的な側面とどのように関係しているのかも明らかにしていきたい。現在様々なジャンルの映画で多く使用されているヴォイス・オーヴァーは、1930年代の日本映画のサイレント映画からトーキー映画への転換とともに使用され始めた。しかし、1930年代から1950年代の日本映画に採用されていたヴォイス・オーヴァーは、現代における様々なジャンルの映画で頻繁に用いられる語り方とは異なり、当時の歴史的文脈およびジャンルの特徴にしたがって、その使われ方にそれぞれの特徴や変遷を見ることができるようなものだった。そうしたヴォイス・オーヴァーのバリエーションは、日本という特定の歴史的コンテクストと深く関係していた。本研究は、当時の映画で採用されたヴォイス・オーヴァーの特徴的な使用法をもとに、それらのバリエーションを想定し、日本映画史の文化的・社会的側面を意識しながらその語り方の変遷を歴史的に問う。以上のような歴史的観点から、1930年代のトーキーへの移行期から1950年代の戦後映画(反戦映画)までを博士論文の研究対象とすることにした。さらに、指導教員との相談を繰り返しつつ、共同ゼミでの個人発表で得たコメントも反映させ、第1章から第4章までをまとめた成果を国際学術大会で発表した。(盧銀美、「ヴォイス・オーヴァーから考える日本映画の語り方ー1930年代から1945年の劇映画を中心に」、『韓国日本学会(KAJA)第96回国際学術大会発表論文集』、2018年2月)1930年代から1945年までの日本映画のヴォイス・オーヴァーの使用は、日本という特定の歴史的コンテクストと関係していると考えている。この発想をもとに博士論文全体の構成をさらに練り上げた。具体的には、トーキーの製作に関するコンテクスト、戦時中、帝国映画といった歴史的コンテクストとヴォイス・オーヴァーという語りの手法は深く関係しているが、それらのコンテクストは、新派映画、戦意昂揚映画という映画のジャンルとも対応していることが明らかになった。そうした点を意識して、博士論文の執筆を進めていく。現在までの研究を踏まえて、第1部の「トーキーの技術的な問題」、「ナラタージュ」に関しては、学術誌への投稿を準備している。また、現在資料調査・検討中である、第1部の「弁士と字幕」に関しては、声の主の位置、映像との関連性を考えていく。サイレント時代には、弁士の語りの時間を確保するために映像が操作されることもあったが、それでも最終的に上映時には、弁士は、すでに作られている映画に声を与える役割を担った。一方で、トーキー映画は、製作の段階でヴォイス・オーヴァーを使用する前提で映像が構成されると考えられる。そうした相違点を踏まえつつ、サイレント映画の弁士や字幕とリメイクされたトーキー映画の比較を通してヴォイス・オーヴァーについて検討していく。第2部の「国策映画」、「植民地期朝鮮映画」に関しては、さらに文献の精読、分析を行い、口頭発表をする。
試験管内進化を基盤とする抗体酵素の新機能開拓

化学反応の遷移状態を模倣した安定な化合物「遷移状態アナログ」をハプテンとして免疫すると,天然酵素と同様な触媒活性をもつ抗体が得られる.本研究では,これまで我々が行ってきた抗体酵素に関する研究を発展させ,試験管内進化による抗体酵素の高機能化を行う。また,進化型ハプテンの免疫より得られたホロ酵素型抗体酵素の新しい機能を開拓する。また,進化型ハプテンの免疫より得られたポロ酵素型抗体酵素の新しい機能を開拓する。I)抗体酵素の試験管内進化最近,酸化反応を触媒するルシフェラーゼ様抗体酵素の作製に,世界で初めて成功した。そこで,本抗体(7D10)の酵母表層提示ライブラリーを構築し,高機能化を計る。I-a)抗体7D10単鎖Fv組み換え体の作製抗体酵素7D10の単鎖Fv抗体(scFv)を作製を検討した。pETscFvベクターをタンパク質合成用ホスト大腸菌に形質転換後,Histagカラムで精製し,組み換えscFv抗体を得た(約80μg)。I-b)抗体7D10単鎖Fv組み換え体の機能解析得られた単鎖Fv(scFv)抗体の結合活性を表面プラズモン共鳴スペクトル法(Biacore)により評価した。組み換え体は本来の抗体と同等の結合活性(K_d=1.84x10^<-9>M)をもつことが判明した。II.ホロ酵素型抗体酵素の新機能開拓最近,従来の遷移状態アナログとは全く異なる進化型ハプテンを設計し「ホロ酵素型抗体酵素」の作製に成功した。ホロ酵素型抗体酵素は,活性部位に低分子有機化合物の人工補酵素をもつ。II-a)アシル転移反応の速度論的解析人工補酵素としてフェネチルアルコール,フェネチルアミン,フェネチルチオール誘導体を用い,4-ニトロフェニルエステルとのアシル転移反応を行った。フェネチルアミンの場合,無触媒反応に比べ約50,000倍の反応加速を示し,高活性化に成功した。最近,酸化反応を触媒する抗体の作製に,世界で初めて成功した。そこで,本抗体を進化分子工学的に研究し,高活性化を行う。I-a)抗体酵素の酵母表層ディスプレイ:酵母Aga2subtypeのC末端に,抗体scFvフラグメントを融合させ,酵母表層に提示させた。I-b)酵母表層ディスプレイ・ライブラリーの構築: error-prone PCRにより抗原結合部位にランダム変異を導入し,変異体の酵母表層抗体ライブラリーを作製した。II.ポロ酵素型抗体酵素の新機能開拓最近,従来の遷移状態アナログとは全く異なる進化型ハプテンを設計し,「ホロ酵素型抗体酵素」の作製に成功した。ホロ酵素型抗体酵素は,活性部位に低分子有機化合物の人工補酵素をもち,それを触媒基として化学反応を触媒する。II-a)ホロ酵素型抗体酵素によるアシル転移反応:アルコール型ミン型補酵素を導入することによって,アシル転移反応を触媒することが判明した。II-b)ホロ酵素型抗体酵素によるアルドール反応:アミン型補酵素を導入することによってアルドール反応を触媒することに成功した。私たちは,ウミホタルのルシフェラーゼに着目し,ルシフェラーゼ活性をもつ抗体を作製した。本抗体(7D10)は,分子状酸素によるルシフェリンの酸化反応を触媒し発光する。そこで,本抗体を進化分子工学的に研究し,高活性化を検討した。a)酵母表層ディスプレイ・ライブラリーの構築抗体7D10のscFvフラグメントを酵母表層に提示させ,PCRにより抗原結合部位にランダム変異を導入して,抗体7D9変異体の酵母表層抗体ライブラリーを作製した。b)セルソーターによる酵母表層ディスプレイ・ライブラリーのスクリーニング抗原(ハプテン)をビオチン化し,これに結合する抗体提示酵母をセルソーターより選別し,高結合活性の抗体を取得することと成功した。II.ホロ酵素型抗体酵素の新機能開拓最近,従来の遷移状態アナログとは全く異なる進化型ハプテンを設計し,「ホロ酵素型抗体酵素」の作製に成功した。ホロ酵素型抗体酵素は,活性部位に低分子有機化合物の人工補酵素をもち,それを触媒基としてアシル転移反応を触媒する。a)抗体酵素によるβ-脱離反応カルボン酸型人工補酵素を合成し,これを塩基触媒として作用されることにより,β-ハロケトン化合物の脱離反応を触媒することに成功した。b)部位特異的化学修飾による高活性化

アルキル側鎖などの異なる人工補酵素を合成し,これらを用いて抗体酵素の触媒活性を最適化を検討した結果,本抗体の人工補酵素に対する特異性が明らかになった。
(Sm-Tb)Fe_2薄膜の窒素組成変調による磁場高感度巨大磁歪材料の開発

これまでに窒化によって巨大磁歪薄膜材料を得るという報告は行われておらず、また膜面垂直方向に組成変調させた膜を用いて構造の制御を行い、磁歪を積極的に制御するという報告は行われていない。本研究は成膜中に窒素を導入させる反応性スパッタリング法を用いて、SmFe_2合金およびTbFe_2合金薄膜のナノ結晶化を図り、結晶磁気異方性を減少させ高感度な巨大磁歪薄膜を作製を行った。また成膜中において精密な窒素分圧の制御により膜面垂直方向に窒素の組成比を変化させる組成変調窒化膜について、その磁歪特極について調べることを目的とした。試料はRFスパッタ装置を用いた反応性スパッタリングにより作成した。ターゲットはTb-Fe、Sm-Fe合金ターゲットを用い、Bの添加にはBチップを配して行った。作製雰囲気はArおよびAr+N_2混合ガスを用い、組成の調整を行った。基板はガラス基板を用いた。総膜厚は1μm程度とし、Bの添加量及び窒素の流量比を変化させた場合についての挙動を調べた。X線回折の結果から、as-depo.の試料ではSm-Fe、Tb-Fe試料はアモルファス構造を示し、保磁力、飽和磁場ともに大きな値を示した。詳細に合金組成の探索を行った結果、約20at.%Sm、約42at.%Tbにおいて磁気特性の改善がみられたため、そこでこれらの組成領域においてB及び窒素を添加した結果、これまでの我々の研究ではBが23at.%付近において軟磁気特性が改善されていたのだが、今回はBによる顕著な変化はみられなかった。窒化した場合には窒素流量比が1%以下においては保磁力、飽和磁場共に急激に減少し、軟磁気特性が改善された。しかしながら、磁歪量の磁場による変化は改善されたが、わずかな窒素流量により飽和磁化および磁歪の値が減少するために、今後は窒素の混合比をさらに一桁下げた場合について磁気特性、磁歪特性を詳細に調べる必要がある。そこで、反応性スパッタリング法により成膜中に窒素を導入させることによりSmFe_2合金およびTbFe_2合金薄膜のナノ結晶化を図り、結晶磁気異方性を減少させ高感度な巨大磁歪薄膜を作製することが本研究の目的である。さらに成膜中において窒素分圧を精密に制御することによって膜面垂直方向に組成変調させた薄膜を作製し、薄膜巨大磁歪材料の高磁場感度化について詳細に研究を行う。本年度は窒素組成変調膜を作製するための準備段階として種々の組成の窒化膜を作製した。作成した組成は(SmFe_2)_<100-X>N_Xおよび(TbFe_2)_<100-X>N_X(X=010at%)である。総膜厚は1μm程度とした。スパッタ条件はrf投入電力300W、成膜中の雰囲気ガス圧を540mTorrと変化させた。成膜中の窒素流量比は05%と変化させた。これらの結果から巨大磁歪を有するLaves組成の薄膜では窒素流量比を変化させた場合においても磁化が飽和するためには5kOe以上の磁場が必要であったが、希土類合金チップの組成調整およびわずかO.5%程度の窒素流量比において保磁力が数Oeへと低減され、低磁場において磁化の立ち上がりが改善された。すなわち、希土類合金薄膜において良好な軟磁気特性が得られた。平成10年度はこれらの結果をさらに進展させ、窒素を連続的に制御し、膜構造制御を行い高感度な薄膜磁歪材料の開発を行う。

窒化した場合には窒素流量比が1%以下においては保磁力、飽和磁場共に急激に減少し、軟磁気特性が改善された。しかしながら、磁歪量の磁場による変化は改善されたが、わずかな窒素流量により飽和磁化および磁歪の値が減少するために、今後は窒素の混合比をさらに一桁下げた場合について磁気特性、磁歪特性を詳細に調べる必要がある。
確率過程および関連する解析学の研究

1.確率過程の極限定理および漸近理論上記の研究課題については, Malliann解析,マルチンゲール理論, Dorcchlct空間,確率微分方程式などを駆使して,本研究の担当者達によってすでに多くの成果が得られてきたが,本年度特に進展をみたのは以下の諸研究である.(1)ランダムカレントに対する一般的な極限定理を導き,従来別種のものと考えられて来た多くの極限定理が統一的に扱われることを示した.(2)連続マルチンゲールの緊密性に関し決定的な判定条件を得ることに成功した.この結果は,例えば数理統計学に表われる経験分布の収束に関して新しい研究方法を与えることが明らかになりつつある. (3)確率微分方程式により与えられる対称拡散過程に対し,対応するDcrochkt空間における集金の容量に対する新しい評価式を得た.この評価式を逆過程にも適用することにより対称拡散過程の緊密性の判定条件を求めた.(4)ランダムな作用素を持つ発展方程式にたいするHashminsby型の極限定理を得た.(5) Wcencr汎関数に対する漸近展開を用いて,熱方程式の基本解の漸近学についてより精密な結果を導き,その応用として幾何学における種々の指数定理の確率論的証明を与えた.2.散乱理論波動方程式の特異性の伝幡と散乱行列の極の関係,および物体の幾何学的性質との関連について突破口を開く研究を行った, Schrodiger方程式に対する散乱理論のMaxwell方程式等への適用,発展について現在研究を進めている.3.非線型偏微分方程式ソリトン方程式と類似の性質を持つ非線型方程式の例として特にErnst方程式を中心に研究した.特に普遍グラスマン多様体上の完全積分系としてとらえられるかどうかについて研究中である.1.確率過程の極限定理および漸近理論上記の研究課題については, Malliann解析,マルチンゲール理論, Dorcchlct空間,確率微分方程式などを駆使して,本研究の担当者達によってすでに多くの成果が得られてきたが,本年度特に進展をみたのは以下の諸研究である.(1)ランダムカレントに対する一般的な極限定理を導き,従来別種のものと考えられて来た多くの極限定理が統一的に扱われることを示した.(2)連続マルチンゲールの緊密性に関し決定的な判定条件を得ることに成功した.この結果は,例えば数理統計学に表われる経験分布の収束に関して新しい研究方法を与えることが明らかになりつつある. (3)確率微分方程式により与えられる対称拡散過程に対し,対応するDcrochkt空間における集金の容量に対する新しい評価式を得た.この評価式を逆過程にも適用することにより対称拡散過程の緊密性の判定条件を求めた.(4)ランダムな作用素を持つ発展方程式にたいするHashminsby型の極限定理を得た.(5) Wcencr汎関数に対する漸近展開を用いて,熱方程式の基本解の漸近学についてより精密な結果を導き,その応用として幾何学における種々の指数定理の確率論的証明を与えた.2.散乱理論波動方程式の特異性の伝幡と散乱行列の極の関係,および物体の幾何学的性質との関連について突破口を開く研究を行った, Schrodiger方程式に対する散乱理論のMaxwell方程式等への適用,発展について現在研究を進めている.3.非線型偏微分方程式ソリトン方程式と類似の性質を持つ非線型方程式の例として特にErnst方程式を中心に研究した.特に普遍グラスマン多様体上の完全積分系としてとらえられるかどうかについて研究中である.
視物質の進化と膜性構造の分化:抗体作製と電顕免疫組織化学

1.ヤツメウナギ網膜細胞に対する単クローン抗体の作製10種類の単クローン抗体が作製され、光顕、電顕免疫組織化学およびwestern blotの所見にもとづき、以下のような部位に陽性反応を示した。1)W26,W27,W39:短光受容細胞(SPC)外節2)W226,W231,W312,W425:SPCの外節、エリプソイドを除く内節、核周部および軸索3)W15:SPC外節および内節4)W38:SPC全領域5)W318:網膜神経層とくに、抗原物質が特定された単クローン抗体は、3種類であった。1)W39:分子量約40kDaのヤツメウナギロドプシン2)W312、W425:分子量約49kDaのヤツメウナギアレスチン2.透過電顕による免疫反応の定量法の確立免疫電顕の網膜試料は、通常作製される電顕試料とは異なり、4%パラフォルムアルデヒド-0.05%グルタールアルデヒドで固定し、親水性のLR-white樹脂に包埋した。反応用切片を観察すると、網膜神経層に多くの神経繊維の脱落が見られ、また円板膜が波打ち、大きく穴が開いたような状態が観察された。これは、この包埋法で脂質固定等に重要な四酸化オスミウムを使用できなかったことによるものと考えられた。しかし、光受容細胞では、作製された抗体との反応が金コロイド粒子としてよく観察された。この領域での免疫反応の定量は可能であった。今後、免疫反応性をもとに固定法と包埋法の検討が必要である。結論ヤツメウナギ網膜細胞を抗原とした単クローン抗体は、細胞を構成する多くの蛋白質、糖鎖、脂質などを認識する。これらの抗体を、細胞進化のプローブとして利用することにより、網膜の「細胞系統樹」を描く方法論が開かれた。1.透過型電子顕微鏡H-7100(特)の導入と使用開始:免疫電顕組織化学を高分解能レベル、高能率を行なうため、標記型式にTVカメラシステムを組合せ、平成6年11月より使用を開始した。2.抗ヤシメウナギ網膜抗体の結合領域の観察:光受容細胞外節に結合する抗体(H16,B11,S32,L71)の結合領域を、電顕レベルで詳細に分析することに成功した。3.ヤシメウナギ松果体における光受容細胞分布の観察:上記抗体を松果体の連続切片に適用し、抗体結合性を指標として、光受容細胞の分布を詳細に分析した。1.ヤツメウナギ網膜を抗原とする単クローン抗体の作製と抗原性の分析:新に10種類の抗体を作製し、Western-blott法及び自家網膜による組織化学により、性格の検討を行った:1)W39抗体.40kD及び94kDに陽性反応帯を示し、短光受容細胞外節に強い結合を示した。2)W425抗体.49kDに陽性反応帯を示し、外節、内節、核周部、軸策及び軸策終末膨大を含む、短光受容細胞の全領域に強い結合を示した。3)W231抗体.40kD及び42kDに陽性反応帯を示し、短光受容細胞内節と網膜脳層全域に強い結合性を示した。4)W15抗体.57kDに陽性反応帯を示し、短光受容細胞の外節及び内節、さらに網膜脳層全域に強い結合性を示した。2.新しい抗体の異種網膜に対する組織化学反応性の検討:キンギョとハムスターの網膜に対するW39抗体、W425抗体、W231組織化学的

反応性を検討した。3.電顕レベルにおける免疫反応の検出と細胞微細構造の保存性の検討:単クローン抗体の免疫組織反応は、大まかな細胞領域の反応性として観察される。これを特定の微細構造、とくに膜性構造との関係を厳密に分析するため、網膜細胞の化学固定の初期に高周波照射を併用し、固定液の浸透を促す方法を検討した。結論:ヤツメウナギ網膜の多様な細胞要素を抗原とする単クローン抗体は、着々と種類を増している。抗原部位を認識するレベルを電顕レベルに置き、膜性構造との厳密な関係を検討することが当面の目標である。平成8年度には、特異性の高い単クローン抗体の異種網膜との交叉反応性を中心として研究を進める予定である。今年度は、ヤツメウナギ網膜を抗原とする特異性の高い単クローン抗体の抗原性分析を、異種網膜との交叉反応性を中心に研究を進めた。その結果、2つの抗体、W39およびW312抗体についてほぼ抗原物質を同定することが出来た。1)W39抗体は、これまでの探索からおよそ40kDの蛋白質であるロドプシンを認識すると考えられた。光顕免疫組織化学において、自家短光受容細胞外節とウシ、ハムスター、ウシガエルおよびウグイ杆状体細胞外節に強い陽性反応が認められた。さらにウシでは、錐状体細胞の一部の外節にも陽性反応が観察された。電顕疫組織化学では、短光受容細胞のほかに長光受容細胞外節にもやや少ない数の金粒子の沈着が認められた。また、western-blotでは、各動物網膜との反応から、ヤツメウナギのロドプシンを認識している抗体であると考えられた。この抗体は、広く異種動物ロドプシンの共通エピトープに対して結合性をもつものと結論された。暗→明条件への変化に伴う抗体の反応部位の変化を、FITC反応で観察したところ、変化が認められなかった。2)W312抗体は、およそ48kDの蛋白質を認識する。光顕免疫組織化学において、自家短光受容細胞の外節、内節、細胞体および軸策に陽性反応が認められ、また、ウシ、ハムスターおよびウグイ杆状体細胞外節に強い陽性反応が認められた。特にハムスターでは、外節の近位1/3の領域に限局した陽性反応が観察され、電顕でも同様の反応が観察された。さらに、暗→明条件への変化に伴う抗体の反応部位の変化は、ヤツメウナギにおいて、暗順応下では短光受容細胞内節にFITCの蛍光領域が認められ、明条件下に移行するとともに外節に強い蛍光領域が変化した。またハムスターでは、暗→明条件への変化に伴い桿状体細胞の内節から外節へ蛍光領域が移り、さらにその後、外節近位部から遠位部への移動が認められた。この反応は、抗ウシ-アレスチン抗体との反応でも観察された。western-blotでは、ヤツメウナギ、ハムスターおよびウシ網膜でおよそ48-9kDの蛋白質との反応が認められ、抗ウシ-アレスチン抗体も同様の領域に陽性帯が観察された。この抗体は、トランスデューシンの活性を止める物質であるヤツメウナギのアレスチンを認識している抗体であると結論された。