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古地磁気方位を用いた広域テフラの新しい同定法の開発

本研究は、大規模噴火によって堆積した多数の「広域テフラ」を識別・同定するための新しい判断基準として、過去の地磁気を記録した「古地磁気方位」に着目した。「広域テフラの古地磁気方位」の有用性を評価し、その実用化を進めることが本研究の目的である。国内の複数の広域テフラについて、開発した試料採取冶具によって試料採取をし、測定を行った結果、古地磁気方位をこれまでにない精度で決定することができた。これにより得られたデータは識別・同定に有用であることが分かった。さらに本手法を応用し、爆発的な大規模噴火現象の時間スケールを見積もる方法も考案できた。本研究では、広域テフラを識別・同定するための新しい判断基準として古地磁気方位に注目する。年代値や岩石学的特徴とは全く異なる、新しいテフラ同定法を提案することが目的である。平成26年度は、主に北海道に分布する広域テフラについて検討を行った。北海道東部には阿寒、屈斜路および摩周火山から発生した多数の大規模火砕流堆積物が広く分布する。さらにこれらの火砕流の間には、北海道内外に由来する広域テフラが複数挟在する。これらのうち、阿寒火砕流14、屈斜路軽石流IIIおよびIV、摩周f火砕流、十勝火砕流、阿蘇4火砕流について、非溶結のテフラ層から自作の定方位装置を用いて定方位サンプリングを行い、古地磁気方位を測定した。上記火砕流のうち、給源近傍で溶結するものについては溶結部の古地磁気データも取得した。まず、阿蘇4火砕流について、広域テフラ(阿寒・屈斜路地域)と強溶結部(阿蘇火山地域)の古地磁気方位を比較した。偏角においては、95%信頼限界の範囲で両者が一致することが分かった。しかし、誤差の範囲を超えて伏角が異なるサンプルが認められた。十勝火砕流については、広域テフラ(阿寒・屈斜路地域)と強溶結部(十勝地域)のいずれのサンプルも保磁力が弱い点で共通しており、本火砕流はエクスカーション・イベントに発生した可能性が指摘できる。さらに検証は必要であるが、上記の結果から、大規模火砕流は、遠方相であっても給源近傍の堆積物と同様の古地磁気特性を示す可能性が確かめられた。さらに本研究では、地質学的に同時噴火の可能性がある大規模火砕流について古地磁気特性を検討した。同時期と考えられる、阿寒火砕流14と十勝火砕流、阿蘇4火砕流と屈斜路軽石流III、摩周f火砕流と幸屋火砕流について検討した結果、摩周f火砕流と幸屋火砕流はやや古地磁気特性が類似するものの、他2例は明瞭に異なる古地磁気方位を示すことが分かった。広域テフラを識別同定する判断基準として古地磁気方位に着目した。既知の広域テフラを系統的に採取し、残留磁化方位を決定する。そしてこれらが個々のテフラの識別・同定に有効であることを立証し実用化を目指す。主な対象は北海道と九州の広域テフラである。阿寒火砕流14、屈斜路軽石流IIIおよびIV、摩周f火砕流、十勝火砕流、阿蘇4火砕流について非溶結のテフラ層を採取し古地磁気方位を測定した。給源近傍で溶結するものは溶結部の古地磁気データも取得した。ブラントンコンパスと自作の定方位装置を用いた非溶結テフラ層の定方位採取法について評価した。テフラ層の上面を削りだして上方から採取するなどの工夫を重ねることで高精度(特徴的残留磁化方位集中度k>400、平均方位のα95<4度)のデータが得られた。永年変化データを参照すると、100年で地磁気方位は510度変わることが分かる。このことから本手法で得た古地磁気方位が広域テフラの識別同定に有効であることが検証できた。阿蘇4について、広域テフラと溶結部の古地磁気方位を比較した。両者の方位は95%信頼限界の範囲で一致した。十勝火砕流については、広域テフラと溶結部のいずれも保磁力が弱い点で共通した(エクスカーションの可能性有)。上記から、給原からの遠近に関係なく古地磁気方位がテフラの識別・同定に有効であることが確かめられた。高精度の定方位サンプリングを実現できたことで、過去に起こった大規模噴火の同時性や継続時間を検証できる可能性を見出すことができた。上記のとおり地磁気は100年で5-10度変化するので、仮に大規模噴火の継続時間が100年以上であった場合、古地磁気方位の差異からその継続時間を検出できる。逆に100年以下であれば古地磁気方位は一致するであろう。本手法をさらに開発・確立し、このような検討を進めることは学術だけでなく社会的に重要な意義がある。

当初、平成26年度の計画は、同一の大規模火砕流において広域テフラと溶結部の古地磁気特性が一致するかどうかを検証することであった。当該年度では、ブラントン・コンパスと自作の定方位装置を用いることで、阿蘇4火砕流、十勝火砕流、および屈斜路火砕流IVについて、未固結部からも高精度の定方位サンプルを採取し、上記の検証を行うことができた。さらに、まだ未測定ではあるが、予定していたニュージーランド、タウポ火山帯に分布する大規模火砕流のサンプリングも行うことができたので、研究の進捗状況は概ね順調と言える。一方で、いくつかのサンプルについては、誤差の範囲を超えて、広域テフラと溶結部で古地磁気方位が異なるケースが認められた。これについては、原因の追及や追加試験など、さらなる詳しい検討を要する。また、本研究を進める過程で、精度の高い定方位サンプリング装置を試作できたことで、過去の地質時代に起こった「同時期大規模噴火」の可能性を検証する手法を開発しつつある。同時噴火の検証だけでなく、従来、一連で、時間間隙を置かずに発生したと考えられてきた「降下軽石とそれを直接覆う火砕流」の間に有意な時間間隙があるかどうか、といった検証も可能である。これらは、当初の研究目的とはやや異なるが、この手法をさらに開発・確立することは将来起こりうる大規模噴火の推移予測などにおいても重要な意義があると言える。火山学平成27年度は、当初の計画通り、磁化獲得プロセスの追跡実験を行う。特に安定な磁化が得られた天然試料(たとえば阿蘇4テフラ)を用いて、広域テフラが磁化を獲得するプロセスを追跡する室内実験を行う。無磁場室の中にヘルムホルツコイルを設置して磁場を生成させ、広域テフラ試料はアクリル製の容器内に降下・堆積させて、実験を行う。一方、本研究を進める過程で、高精度の定方位サンプリング装置を作成できたことで過去に発生した「同時期大規模噴火」を検証する手法を開発しつつあるため、これに関する研究も進展させたい。今回検証した、阿寒火砕流14と十勝火砕流、阿蘇4火砕流と屈斜路軽石流III、の組み合わせは、いずれも給源近くに堆積した大規模火砕流が遠方起源の広域テフラを直接覆う関係であったが、いずれの場合も、上位火砕流による下位広域テフラ層の古地磁気特性のリセットは認められなかった。今後もいろいろなケースを考慮する必要があるが、直下のテフラ層の古地磁気特性がリセットされないことを確認できたことは、本手法を用いるうえで重要な点と言える。「大規模同時噴火の検証」は当初の研究目的とはやや異なるが、研究対象である大規模噴火の発生頻度や発生様式などを詳しく検証する上で非常に重要であると考えている。最近では、噴火予測や防災対策の面からも大きな意義があると考える。「同時噴火」の検証とともに、従来、時間間隙を置かずに発生したと考えられてきた「降下軽石とそれを直接覆う火砕流」の間に有意な時間間隙があるかどうかの検証も進めたい。
磯漁民(見突き漁民)の漁撈伝承研究

本研究は漁撈伝承の系譜を明らかにするために、わが国の黒潮の流れとの関係や親潮の影響を考慮し、また、伝統的な漁撈用具のうち、アワビ漁をはじめとする採貝、採藻、捕魚貝等の基本的な漁具を主軸として、下記の地域における調査、研究を実施した。(A).静岡県下田市沿岸一帯の調査。(B).宮城県気仙沼市沿岸一帯の調査。(C).青森県野辺地湾沿岸一帯の調査。また、あわせて、上記調査地域の伝統的な漁撈用具とかかわりの深い小型木造漁船の形態、製作技術、造船儀礼などについても調査を実施した。さらに、古文献、近世古文書史料の調査を実施することができたため、研究を推進するうえで、実証的な展開をすることができた。本研究は漁撈伝承の系譜を明らかにするために、黒潮の流れ(日本海流・対馬海流)との関係を考慮し、また、伝統的な漁撈用具のうちアワビ漁をはじめとする採貝、採藻、捕魚具等の基本的な漁具を主軸として、下記の地域における調査、研究を実施した。(A)石川県輪島市海土町を中心とした能登半島沿岸一帯の調査。(B)山口県宇部市及び山口県柳井市沿岸一帯の調査。(C)山口県柳井市沿岸(瀬戸内一帯)の調査。また、あわせて、上記調査地域の伝統的な漁撈用具とかかわりの深い小型木造漁船の形態、製作技術・造船儀礼などについても調査を実施できた。さらに、故献、近世古文書史料の調査を実施することができたため、研究を推進する上で、実証的な展開をすることができた。本研究は漁〓伝承の系譜を明らかにするために、黒潮の流れ(日本海流対馬海流)との関係を考慮し、また、伝統的な漁〓用具,うち、アワビ漁をはじめとする採貝・採藻・捕魚具糖の基本的な漁具を主軸として、下記の地域における調査、研究を実施した。(A)広島県三原市沿岸地域一帯の調査。(2回)(B)山口県下関市沿岸地域一帯の調査。(C)三重県鳥羽市沿岸地域一帯の調査。また、あわせて、上記調査地域の伝統的な漁〓用具とのかかわりの深い小型木造漁船の形態、製作技術、造船儀礼などについても調査を実施することができた。さらに、古文献、近世古文書史料の調査を実施することができたため、研究を推進する上で、実証的な展開をすることができた。
大興安嶺北部両麓における古代～中世の境界域に関する考古学的研究

本研究では、大興安嶺北部両麓地域における集団の統合、瓦解、再編の過程と周辺国家からの影響について、主に考古資料と史料の検討から、実証的に跡付けることを目的とする。具体的には、匈奴、鮮卑、柔然、突厥、ウイグルがモンゴル高原で覇を称えていた時期を対象に、1)大興安嶺北部両麓の土器資料を中心とした考古学的諸文化の再検討、2)また特に資料が乏しいモンゴル東部地域では、発掘調査を実施し、資料増加を図り、当地域の様相を明確化する。以上の検討から、各時期・通時的な地域間関係を明らかとする。加えて3)匈奴から唐代における当地域に関する史料の分析を実施し、考古学的様相と比較検討を行い、当地域の総合的な歴史展開の復元を目指すものである。平成30年度は、上記1)では、既出の論考の整理を行うとともに、ロシア・アムール州博物館、ブラゴベシェンスク教育大学及び、中国・内蒙古博物院を中心とした呼和浩特周辺の各機関、国内では東京大学での資料調査を行った。結果、紀元前後7世紀代の大興安嶺北部地域の一部の文化の系統性と地域性の現状を把握した。特に拓跋鮮卑の資料特徴を把握し、これらが室韋に続く可能性を見い出した点は重要である。2)では、オルズ川流域の踏査、ズーン・ウリーン・アダグ遺跡、シャルツ・オール1遺跡の発掘調査を実施した。ズーン・ウリーン・アダグ遺跡は紀元前の匈奴の製鉄遺跡と確認した。出土資料から、集落址が近辺にあるものと予想され、次年度の調査では、匈奴の生産状況の具体的解明をしたい。シャルツ・オール1遺跡は、8世紀前半の遺跡であることが判明した。唐・突厥・ウイグルのいずれかが設置者と考えられるが、次年度以降、その解明と現地集団との関係を行いたい。3)については、以上の結果を受け、漢代併行、唐代併行を中心に既存の史書の記載、研究史を検討している。尚、これらの研究成果の一部は既に報告している。資料調査を実施する機関に一部変更が出たが、研究計画に沿い、研究分担者、協力者と連携しながら、資料調査、発掘調査を実施することができており、その成果についても現時点では十分なものが得られていると考えられる為。研究計画に沿って研究が推進できていることから、今後も当初の研究計画に従い、実施する。
脳動脈瘤の感受性遺伝子の同定と病態解明 およびハイリスク戦略による予防法の確立

脳動脈瘤ともやもや病は手術による脳卒中の予防が可能な疾患である。我々は病態解明と同時にハイリスク者に対する公衆衛生学的予防対策の確立を目指す。脳動脈瘤、もやもや病の感受性遺伝子を同定し、疾患の発症メカニズムを解明するとともに、社会的に妥当な予防手段を職域等で確立することが本研究の目的である。脳動脈瘤では、3世代にわたる常染色体優性遺伝家系9家系を対象に、パラメトリック連鎖解析を行い、19q13.3に有意な連鎖を認めた(LOD=4.1)。同領域はフィンランドのグループでも確認されており、有力な候補領域である。また、マイクロ・アレイを用いた相関解析においては、移住の少ない地域で、ケース29名とコントロール35名を解析し、14q23で有意な相関を認めるSNPを同定した。さらに、ケース237名とコントロール257名の集団で追試を行い、相関を確認した。同領域は過去に日本の報告で示されており、今回異なった集団と異なった手法で確認することができた。もやもや病では、15家系の高集積家系の解析を行い、家族性もやもや病が浸透率の低い常染色体優性遺伝形式をとることを示した。Affected-only methodで、パラメトリック連鎖解析を行ったところ、17q25.3に有意な連鎖を認めた(LOD=8.07,HLOD=8.11)。以上のように、脳動脈瘤ともやもや病の遺伝子座が明らかとなった。今後は、各領域から疾患関連遺伝子を特定し、診断および治療に結び付けていくことができると期待される。くも膜下出血の予防法の確立を目指して、家族性脳動脈瘤および弧発例の収集を行い、脳動脈瘤の遺伝因子を検索した。(1)脳動脈瘤の感受性遺伝子(TNFRSF13B)の同定発症者が3名以上いる家族集積性の高い29家系を用いた連鎖解析により17cen(NPL=3.00),19q13(NPL=2.15),Xp22(NPL=2.16)に連鎖を認めた。最もNPL値の高かったCh17cenの領域に含まれる遺伝子から、systematicに9つの候補遺伝子を選択し、ケース58名(家系のproband29名、弧発例29名)でsequenceを行った。その結果、tumor necrosis factor receptor superfamily, member 13B(TNFRSF13B : Gene aliases : TACI)においてのみ、deleteriousなvariantsが見つかったため、合計362名のケースと332名のコントロールでsequenceを行った。その結果、・ケースで724 chromosome中17のmutationが見つかり、コントロールより有意に高かった(コントロールでは664 chromosome中の5つ:P=0.003)。29家系中3家系ではsegregatonが認められ、mutationであることが確認された。また、TNFRSF13B内に同定した4 SNPについてhaplotypeを組んで相関解析を行ったところ、有意な相関を認めた(OR=0.68,P=0.044)。さらにMHC class II遺伝子内の2つのSNPを加えて解析を行うと、OR=0.22(P=0.0153)という結果が得られた。(2)常染色体優性遺伝家系の連鎖領域上記の29家系の家族性脳動脈瘤・高集積家系のうち、常染色体優性遺伝形式と考えられる家系(3世代に渡るか、2世代で親の世代に3名以上の発症者がいる家系)9家系を対象にmodel-based linkage analysisを行った。その結果19q13.3に連鎖を認めた(maximum LOD score=4.10)。この領域は、フィンランドの研究により同定された領域と重なっており、脳動脈瘤感受性遺伝子の存在する、有力な候補領域と考えられる。
ニッケル基合金の初期劣化部位検出を目指した超音波干渉ＶＳＭの開発

構造材料として広く用いられているNi基合金の劣化を初期段階で検出するために超音波干渉VSMという新しい磁気的非破壊検査手法の開発を行った。これは劣化部位に微小な磁性体が生じることを利用して、特定部位の磁気特性の変化を検出できる装置である。試作機により、異なる2つの周波数をもつ超音波の交叉領域にある微小磁性体の磁気特性を測定することに成功した。また劣化度合いと磁気特性の関連性を明らかにするために、モンテカルロシミュレーションを行い、保持力と残留磁化が劣化により生じる微小磁性体の分布とよく対応していることを示した。以上から、劣化診断として超音波干渉VSMが有効であると示すことができた。ステンレスやインコネルに代表されるNi基合金は、その強靱性のため原子力プラントの配管などに用いられており、それ故に劣化の早期検出が重要となっている。このようなNi基合金は非磁性であるが、初期劣化部位では微小な磁化を持つことがわかっており、部位ごとの局所的な磁気特性の測定が可能になれば劣化部位の早期検出が行えることが期待される。本研究では試料振動型磁力計(VSM)の原理を用いながらも、振動を超音波干渉によって部位ごとに起こすことで空間分解能検出能力の高い全く新しい磁気測定方法(超音波干渉VSM)を開発することを目的とする。これにより、部位ごとの磁気特性を測定し、Ni基合金の劣化部位の検出ができるようにすることを目指しており、これまでの研究過程において下記のことが実現している。前年度に短時間バースト波による超音波干渉信号を4連ピックアップコイルで捉える手法により基本的な測定システムが構築されたことを受け、平成24年度ではその信号解析と高精度化を進めた。そのため非磁性体に長さ5mm外経2mmφの磁性サンプル棒を埋め込んだ試験片を主な対象とした固定型超音波干渉VSMを用いて既存の磁気データとの整合性を高める解析手法の開発が中心となった。その結果、外部磁場に対する応答信号は通常の磁気測定のものと遜色のないレベルになった。更にこの検証に用いた固定型VSM自体が従来のVSMのサイズを大幅に小型化できる可能性も示すことができた。本研究はNi基合金が劣化の初期段階で微小な磁性を発生することを用いて早期の劣化診断を行える非破壊検査手法を確立しようとするものである。そのために空間分解能検出能力の高い磁気測定手法として超音波干渉を用いた試料振動型磁力計(VSM)を提唱し、部位ごとの磁気特性を測定することでNi基合金の劣化部位の検出ができるようにすることを目指した。また劣化による微細な磁性体の磁気特性を評価し、正確な診断を行うための解析手法の構築を進めた。これまでの研究過程において下記のことが実現している。前年度までに作成された超音波干渉VSM装置の試作品を用いて超音波照射の最適化と信号処理による高感度化を進めた。超音波発生源であるアクチュエータから短時間バースト波を試料に入射する伝搬経路をV字型にすることで反射波の干渉を抑え、特定の試料部位に収束させることで弱磁場からの初磁化曲線のS/N比を5倍以上改善することができた。なおこれには検出信号をフーリエ変換し干渉波のみをフィルタリングした効果も寄与している。また平行して局所的に生成された微小磁性体の磁気特性を新規に開発した磁区測定型μKerr顕微鏡により測定し、3μmφのエリアでBーH曲線を検出できることを示した。μKerr顕微鏡は光を用いるため試料表面に限った磁気特性ではあるが、これと超音波干渉VSM装置を組み合わせることで、より詳細な劣化部位の診断ができる可能性を示した。Alloy600(インコネル)に代表されるNi基合金は、その強靱性のため原子力プラントの配管などに用いられており、それ故に劣化の早期検出が重要となっている。まず本研究費で購入した高速バイポーラ電源を用い、積層アクチュエータの出力を増大させ充分な強度の超音波を生じさせることができた。一方で、アクチュエータを高電圧により傷めないように連続サイン波から短時間バースト波に切り替え、バースト干渉波を発生させることにも成功している。

この干渉波を用いたVSM測定試験を行ったところ、アクチュエータからの電磁ノイズ低減および空間分解能を増すためのピックアップコイルについて課題が生じた。これらは回路系の改良と4連ピックアップコイルの導入により、大きく改善された。このシステムを用い、非磁性体に1mmφのFe棒を埋め込んだ試験片に対して測定を行ったところ、干渉波がFe棒の領域で起こるときにのみVSM信号が検出された。以上から、超音波干渉VSMの原理実証試験に成功したと考えている。ただしNi基合金の部分劣化部位での測定では更に精度を上げる必要がある。バースト波による超音波干渉信号から精度の高いB-H曲線を得るための実験・解析両面に関わる開発を進めることができたことから、ほぼ計画通りに進展していると考えられる。実験面ではピックアップコイルを試料が挿入されているテフロンの超音波媒質から切り離し、振動が伝わらないようにするための精密加工が進められた。ピックアップコイルの治具の工夫などにより試料の近傍にありながらもテフロンに接触せず振動磁場を受け取れるようになった。解析面ではピックアップコイルから得られた電気信号をフーリエ変換する前段階で処理し、磁性体試料の干渉振動のみを抽出することでより高い精度のB-H曲線が得られるようになってきた。空間分解検出能力の高い新規の磁気測定法である超音波干渉VSMの原理実証試験に成功し、基盤技術となることが示せていることから、ほぼ計画通りに進展していると考えられる。まず特定部位に充分な振幅をもった低周波干渉波を発生させるための超音波入射系を開発した。購入した電圧増幅器を用いることで積層アクチュエータの最大振幅(100V印加時)を発生させることができるようになったので、VSM信号検出が期待できる強度の干渉波を指定部位で得ることができるようになった。ただし強度増大に伴い、アクチュエータの負荷低減が必要となり入射超音波を連続波から短時間バースト波に変更した。またアースラインを整備し、電磁ノイズの低減を図った。またアクリル板等の非磁性体に1mmφのFe試料を埋め込んだ試験片を模擬的に部分劣化した試料と見なしてVSM信号が測定できるかを検証した。当初単独のピックアップコイルでは干渉波と同周期の電磁ノイズが若干重畳されてしまいVSM信号との分離が困難であったことから、位相反転型4連ピックアップコイルを作成し外部信号をキャンセルしたところ、Fe試料部位でのVSM信号が検出できるようになった。ホールセンサーやMR素子ではこのキャンセレーション手法が使えないことから、超音波干渉VSMではピックアップコイルの使用が適切であると結論づけた。またバースト波を用いていることから当初予定していたロックインアンプによる検出ではなく、ADCを介してPCに取り込んだ信号をフーリエ解析する手法に変更している。平行してNi基合金(インコネル)棒材の一部にヒーター線を巻き加熱し他の部位は水冷却することで、部分劣化試料を人工的に作成することを試みた。ただし現在のところ局所的に高温を保つことが難しいため、充分な部分劣化磁性を得られていない。レーザー加熱などの別手法を検討中である。これまでの実証試験によりハード面でのシステム構築はほぼ完了したと考えられるので、最終年度は実機としての可能性を実証することとなる。
ガンマ線CT装置の基礎技術

ガンマ線CT装置の原理的可能性を調べるため、下記の手順でテスト実験を行った。(1)直径50mm、長さ200mmのパラフィンで包まれた、円柱状の鉛試料(直径20mm、長さ50mm)をテストサンプルとして使用(2)試料内部走査用ガンマ線ビームとしてレーザー逆コンプトンガンマ線(LCSーγ)を使用(3)試料を精度よく移動し、位置決めするための試料ステージを作成(4)断面方向(長さ方向と直角な方向)については水平、垂直方向とも5mmステップでサンプルを移動し、LCS-γビームを入射し、透過したγ線をBGO検出器によって検出し、γ線透過率を測定(5)側面(長さ方向)については水平方向10mm、垂直方向5mmのステップでサンプルを移動し、(4)と同様にγ線透過率を測定(6)(4)、(5)で得られた透過率を2次元マップとして図示この結果、サンプルの移動ステップ(断面方向5mm、奥行き方向10mm)に相当する解像度(位置分解能)でパラフィン内の鉛の像が得られ、ガンマ線CT装置が原理的に実現可能であることを確認した。
咬合力に起因する下顎骨のひずみの定量的分析

まず、咬合力が発揮されたときの下顎骨のひずみを、定量的に測定する装置を作成した。装置は、下顎左右側第2大臼歯に装着される金属キャップと、キャップ間に設置される変異センサによって構成され、変異センサは、下顎左右側第2大臼歯の相対的な垂直的位置変化を検出する方向に設置した。装置の精度は2,5mumの精度を有し、口腔内の環境においても精度に大きな変化はないことを確認した。装置を口腔内に装着し、レジン製のブロックを介在させて咬合力を発揮させた時の、下顎左右側第2大臼歯部での下顎骨の垂直的位置変化を測定した。レジンブロックを咬ませた際、コンタクトポイントを介して金属キャップを装着した下顎第2大臼歯が移動することが考えられている。そこで予備実験の結果、コンタクトポイントを介した影響がほとんど認められない下顎第一小臼歯部で、レジンブロックを咬ませた。また、咬合力発揮の指標として、左右側の咬筋筋電図を同時記録した。実験の結果、左右側のいずれでレジンブロックを咬ませた場合も、ブロックを咬ませた側が、対側より120150mum上方に変位した。また、咬筋の筋活動はブロックを咬ませた側の方が大きかった。過去の下顎筋のひずみに関する研究では、開口運動時および前方運動時に下顎骨弓幅径が400600mum減少し、それには外側翼突筋下頭が主に関与していることが報告されている。今回の実験結果から考察すると、咬合力を発揮した場合、下顎骨に作用する応力は、開口、前方運動時と比較して大きいが、その際の下顎骨のひずみ量は小さく、下顎骨は咬合力に対して、より堅牢な形態をとっていると考えることができる。
自律分散型生産システムの設計と運用に関する研究

本研究では,生産設備設計,生産工程設計および生産スケジューリング機能を統合化することができる自律分散型の生産システムの基本アーキテクチャを明らかにするとともに,そのシミュレータを開発することを目的として研究を行った.主要な研究成果をまとめると以下のようになる.1.自律分散型生産システムの基本アーキテクチャの研究自律分散型生産システムにおける自律機能を,生産設備および生産対象の意思決定機能,通信機能,および制御機能の観点から分析,整理した.この結果,工作機械,ロボット,搬送装置などの生産設備,および生産隊小生品の間の協調機能の重要性が明らかになった.2.自律分散型生産システムシミュレータの開発機械部品の加工と組立を行うバッチ処理型の生産システムおよびライン型の生産システムについて,自律分散型の生産システムのシミュレータを開発した.ここでは,生産システム内の生産設備および生産対象が自律的処理が可能なものとして,オブジェクト指向に基づくシミュレーションモデルを提案した.3.リアルタイムスケジューリングへの適用上記2.のモデルに基づいて,自律型の生産設備が独自のスケジューリング基準にしたがってリアルタイムに自身のスケジュールを決定するシステムを提案した.また,このスケジューリングシステムによる運用方法の有効性をシミュレーションにより評価した.本研究では,生産設備設計,生産工程設計および生産スケジューリング機能を統合化することができる自律分散型の生産システムの基本アーキテクチャを明らかにするとともに,そのシミュレータを開発することを目的として研究を行った.主要な研究成果をまとめると以下のようになる.1.自律分散型生産システムの基本アーキテクチャの研究自律分散型生産システムにおける自律機能を,生産設備および生産対象の意思決定機能,通信機能,および制御機能の観点から分析,整理した.この結果,工作機械,ロボット,搬送装置などの生産設備,および生産隊小生品の間の協調機能の重要性が明らかになった.2.自律分散型生産システムシミュレータの開発機械部品の加工と組立を行うバッチ処理型の生産システムおよびライン型の生産システムについて,自律分散型の生産システムのシミュレータを開発した.ここでは,生産システム内の生産設備および生産対象が自律的処理が可能なものとして,オブジェクト指向に基づくシミュレーションモデルを提案した.3.リアルタイムスケジューリングへの適用上記2.のモデルに基づいて,自律型の生産設備が独自のスケジューリング基準にしたがってリアルタイムに自身のスケジュールを決定するシステムを提案した.また,このスケジューリングシステムによる運用方法の有効性をシミュレーションにより評価した.生産設備設計,生産工程設計および生産スケジューリング機能を統合化することができる自律分散型生産システムの基本アーキテクチャを明らかにするとともに,そのシミュレータを開発することを目的として研究を行った.平成6年度における主要な研究成果をまとめると,以下のようになる.1.自律分散型生産システムの基本アーキテクチャの検討自律分散型生産システムの構成要素における自律機能を、生産設備および生産対象製品の意志決定機能,通信機能および制御機能の観点から分析,整理した.この結果,工作機械,ロボット,自動搬送装置,自動倉庫などの生産設備や生産対象製品の間の協調動作が,生産システムの設計,運用および管理の観点から,極めて重要であることが明確になった。2.自律型構成要素の意志決定機能の分析生産プロセスのスケジューリングおよび制御の観点から、工作機械,ロボット,自動搬送装置,自動倉庫および生産対象製品の意志決定機能の分析と整理を行った.また,自律分散型生産プロセスのシミュレーションを行うために、各構成要素のモデルが持つべき情報と,これらの構成要素間の情報交換プロセスを整理した.この結果,協調的な意志決定を行うための,基本プロセスを確立することができた.3.自律分散型生産システムシミュレータの開発1および2の分析結果に基づいて,生産システムシミュレータの開発を試みた,ここでは,オプジェクト指向の考え方を用いて生産設備および生産対象製品を表現するオブジェクトを作製し.これらのオブジェクトに意志決定機能と情報交換機能,および状態データを与えることでシミュレーションモデルを作成した.本研究では,生産設備設計,生産工程設計および生産スケジューリング機能を統合化することができる自律分散型の生産システムの基本アーキテクチャを明らかにするとともに,そのシミュレータを開発することを目的として研究を行った.平成7年度における主要な研究成果をまとめると以下のようになる.1.バッチ生産における自律分散型生産システムシミュレータの開発機械部品の加工と製品の組立を行う自律分散型生産システムのシミュレータを開発した.この生産システムは,機械加工システム,組立システムおよび搬送・貯蔵システムからなる.この生産システムを,オブジェクト指向モデルを用いてモデル化し,シミュレーションシステムを開発した.2.ライン生産における自律分散型生産システムシミュレータの開発航空機の複合材料部品の生産を行う自律分散型生産システムのシミュレータを開発した.このシステムは,複合部品の加工,成形,検査プロセスを,ライン型の生産システムで実行するものである.ここでは,この生産ラインを自律型の生産設備で構成するものとしてモデル化し,シミュレーションシステムを作成した.3.リアルタイムスケジューリングへの適用上記1.および2.のモデルに基づいて,自律型の生産設備が独自のスケジューリング基準にしたがってリアルタイムに自身のスケジュールを決定するシステムを提案した.また,このスケジューリングシステムによる運用方法の有効性をシミュレーションにより評価した.
日本語文章推敲支援システムのための漢字分類情報を用いた字面解析手法の構築

本研究の目的として,日本語文章中に出現する漢字を手がかりにして文章を高速に解析する方法の構築をあげていた。1.表を用いて活用語の活用形を推定する活用チェック法を構築した.活用語を語幹と活用語尾に分解し,それぞれを解析するための表を用意した.語幹の最後の文字に現れる漢字を調査した結果,JIS第一水準漢字の83%が,漢字一文字で動詞,形容詞,形容動詞の区別ができることが判明した.これを利用して,語幹に関しては最後の文字だけを漢字と平仮名に区別して登録した.さらに,活用語尾表と語幹の表とで別々に品詞を推定し,両方の推定結果が一致した場合に,活用語の品詞と活用形を確定する活用チェック法を構築した.2.接続助詞「が」の抽出および否定表現の抽出に活用チェック法を適用し,抽出精度が向上することを確かめた.接続助詞「が」および否定表現の抽出法は,以前,判定条件を満たす文字列を抽出する方法で取り出していた.この抽出法を活用チェック法を利用する方法に変更した.新聞記事200万文字の文章を対象として,新しい方法で抽出実験を行なった結果,接続助詞「が」の抽出精度が95%,否定表現の抽出精度が87.3%と共に10%向上した.3.活用チェック法を用いて動詞の表記揺れを指摘する方法を構築した.活用チェック法によって文章中の動詞を抽出し,その表記の揺れ(送りが名の揺れ,漢字表記・平仮名表記の揺れなど)を検出する方法を構築した.この方法は文章を高速に解析し,揺れを取りこぼしなく抽出する.本研究の目的として,日本語文章中に出現する漢字を手がかりにして文章を高速に解析する方法の構築をあげていた。1.表を用いて活用語の活用形を推定する活用チェック法を構築した.活用語を語幹と活用語尾に分解し,それぞれを解析するための表を用意した.語幹の最後の文字に現れる漢字を調査した結果,JIS第一水準漢字の83%が,漢字一文字で動詞,形容詞,形容動詞の区別ができることが判明した.これを利用して,語幹に関しては最後の文字だけを漢字と平仮名に区別して登録した.さらに,活用語尾表と語幹の表とで別々に品詞を推定し,両方の推定結果が一致した場合に,活用語の品詞と活用形を確定する活用チェック法を構築した.2.接続助詞「が」の抽出および否定表現の抽出に活用チェック法を適用し,抽出精度が向上することを確かめた.接続助詞「が」および否定表現の抽出法は,以前,判定条件を満たす文字列を抽出する方法で取り出していた.この抽出法を活用チェック法を利用する方法に変更した.新聞記事200万文字の文章を対象として,新しい方法で抽出実験を行なった結果,接続助詞「が」の抽出精度が95%,否定表現の抽出精度が87.3%と共に10%向上した.3.活用チェック法を用いて動詞の表記揺れを指摘する方法を構築した.活用チェック法によって文章中の動詞を抽出し,その表記の揺れ(送りが名の揺れ,漢字表記・平仮名表記の揺れなど)を検出する方法を構築した.この方法は文章を高速に解析し,揺れを取りこぼしなく抽出する.
Fischer型カルベン錯体と有機金属試料剤との反応による新しい活性種の創製と反応

本研究では、二種の異なる有機金属試剤の複合化により、炭素炭素結合生成を伴いつつ新しい有機金属反応活性種を創り出し、さらにこれを第二の炭素炭素結合生成反応に用いることにより、一挙に複数の炭素炭素結合生成を行い有用な合成中間体を効率よく合成することを目的に研究を行った。具体的にはFischer型カルベン錯体と有機リチウム試剤との反応に焦点をしぼり、二種の有機金属試剤の複合化による、新しい反応活性種の生成とその反応に関し検討を行った。その結果、求核剤としてアルキニルリチウムを用いると、従来付加反応を行った例のないα-位に水素原子を持つアルキル基をカルベン炭素上に持つFischer型カルベン錯体に対しても付加反応が進行し、反応停止することによりα、β-不飽和ケトンが得られることを見い出した。この反応はカルベン錯体に対しアルキニルリチウムが1、2-付加することにより、6族金属のプロパルギル型の有機金属活性種が生成し、これが6族金属のγ位でプロトン化され不飽和ケトンが生成したものと考えられる。このことは、この付加中間体に適当な求電子試剤を作用させれば、さらに炭素炭素結合生成反応を行える可能性を示しているものと考えられる。そこで上述の反応においてアルキニルリチウムを付加させることにより生成するプロパルギル金属種と様々の求電子試剤との反応を検討したところ、求電子試剤としてアルデヒドやイミンを用いた場合に反応が進行し、三置換フランやピロール誘導体が収率よく得られることを見出した。この反応により、フランやピロール環上の3つの置換基がそれぞれカルベン錯体、アルキン、アルデヒドあるいはイミンのそれぞれの置換基から由来する、様々な置換基を持つ生成物を得ることができる。
リュウキュウマツ漏脂胴枯病の病徴形成にかんする組織解剖学的研究

沖縄県国頭村(沖縄本島北部)の林道沿いのリュウキュウマツ林に、地形条件の異なる13カ所のプロットを設定し、822年生のマツ樹体に生じる傷や漏脂胴枯病病患部の変化について、1995年5月から翌年3月まで時系列的に実態調査を行った。一方、1プロット内の健全なマツの枝を7,8,10,11,1,3月に付傷し、その後の変化を観察した。付傷試験の結果、712月には傷痍部からの本病の発病が確認された。野外で本病病原は通年で活動しているものと推察された。傷痍部からの本病の感染発病率は、年間を通じて低かった。試験地付近の気象観測値を検討したところ、付傷前後1週間の降水の有無および日照時間が本病の感染の成否に影響を与えることが示唆された。実態調査の結果、マツの成長季を通じて、マツ枝は本病病原の感染が可能な損傷を多数受けたが、新たな病患部形成は少なかった。試験地の地形条件と傷または病患部の形成数には、関連が認められなかった。本病胴枯病徴は病患部長を緩やかに拡大し続け、回復に向かう例は認められなかった。胴枯部からの樹脂流出は調査期間を通じて認められ、流出量は911月に多い傾向にあった。樹脂流出量の増加する時期の気温と培養基上での本病病原の生育好適温度とは、一致していた。胴枯病徴の解剖学的検討の結果、発病当年に軸方向に形成層の壊死が急速に進行し、その後はマツ組織の傷反応と病原の活動が拮抗し、緩やかに形成層壊死部が拡大していることが明らかにされた。以上の結果から、漏脂胴枯病は平年には低い発病率にあるが、一時的な流行・蔓延によって永年性の胴枯病徴をマツ樹体に蓄積していくものと考えられた。本病流行の要因として、台風などによる樹体の損傷の激増や、水ストレスなど強度の環境ストレスの付加による樹体の抵抗性の低下などの因子の関与が推測された。
超純水による加工現象の第一原理分子動力学シミュレーション

超純水のみによる電気化学的加工法は、超純水中の水分子を触媒反応によって解離し、生成されたOH^-イオンと加工物表面との化学反応によって加工を行うものであり、電解液による加工物表面の汚染がなく、加工後の洗浄プロセスが不要で、かつ廃液を排出しない超清浄・超精密加工プロセスである。現在、種々の金属材料を実用速度で加工することが可能となっているが、SiやAlなど一部の材料については、表面酸化膜が形成され加工できないことがわかっており、本加工法の応用範囲を拡大するうえでの問題となっていた。また、このような、材料の種類に依存する加工特性の違いがどのような理由によるものかも十分には明らかになっていない。そこで、本研究では、第一原理分子動力学シミュレーションを用いて、加工できない材料であるSiやAl表面の反応素過程の解明を試みた。密度汎関数理論に基づき、擬ポテンシャル法、平面波展開法を用いて電子状態を計算し、各原子に働く力を求めた後、運動方程式に従って各原子を移動させることにより最安定原子配置を求めた。その結果、SiやAlの加工物を陽極としてOHを作用させるだけでは、OH同士の反応によって酸素原子が生成され、酸化反応が進行した。しかし、加工物を陰極とした場合には、供給されるH原子と水分子との反応によってOHが生成され、これが水素終端化された加工物表面原子に作用することによって除去加工が進行することが明らかになった。同時に実証実験も行い、SiやAlを陰極とすることによって加工することが可能であることがわかった。本研究成果により、あらゆる(導電性の)材料を超純水のみで加工することが可能になり、本加工法の応用範囲を拡大することができた。超純水のみによる電気化学的加工現象の、第一原理分子動力学シミュレーションを行った。今回は、Si(001)表面の反応について検討した。超純水のみによる電気化学的加工法では、触媒材料を用いて超純水中の水分子を分解し、生成されたOH^-イオンが陽極である被加工物表面に到達した後、電子を陽極表面に渡し、中性OHが生成される。そこで、原子数40個から成るSi(001)表面モデルを用いて、Si表面原子に中性OHを1個から5個まで反応させたが、Si表面原子が加工されることはなく、OH同士の反応によって生成された酸素原子によるSi表面の酸化反応が進行した。次に被加工物であるSiを陰極とした場合の表面反応について検討した。陰極表面にはH^+イオンが供給されるが、H^+イオンは陰極表面から電子を受け取り、中性Hとなる。従って、Si表面原子は水素終端化されるものと考えられる。そこで、水素終端化Si(001)表面上の水分子に中性Hを供給したところ、水素分子とOHが生成し、OHは水素終端化Si(001)表面原子と反応して、表面原子の2本のバックボンドのうち、1本を切断した。次に、バックボンドの切断によって生成されたSi第2層原子のダングリングボンドを水素によって終端し、さらにもう1個のOHをSi表面原子に供給すると、残りの1本のバックボンドも切断され、Si(001)表面原子は、SiH_2(OH)_2分子となって加工された。以上のシミュレーションにより、Siは陽極としては加工できないが、陰極とすることによって加工が可能であることが予測できた。

密度汎関数理論に基づき、擬ポテンシャル法、平面波展開法を用いて電子状態を計算し、各原子に働く力を求めた後、運動方程式に従って各原子を移動させることにより最安定原子配置を求めた。本年度は、Al(001)表面の反応について検討した。超純水のみによる電気化学的加工法では、触媒材料を用いて超純水中の水分子を分解し、生成されたOH^-イオンが陽極である被加工物表面に到達した後、電子を陽極表面に渡し、中性OHが生成される。そこで、原子数24個から成るAl(001)表面モデルを用いて、表面に中性OHを最大10個まで作用させたが、Al表面原子が加工されることはなかった。次に被加工物であるAlを陰極とした場合の表面反応について検討した。陰極表面にはH^+イオンが供給されるが、H^+イオンは陰極表面から電子を受け取り、中性Hとなる。そこで、Al(001)表面原子に中性H原子を作用させると、Al表面第1層原子間の結合強度が低下することがわかった。また、Al(001)表面上の水分子に中性Hを作用させたところ、水素分子とOHが生成し、OHはAl(001)表面原子と反応して、表面第1層-第2層原子間の結合(バックボンド)強度が低下した。そこで、水素終端化Al(001)表面原子に1個のOHと3個のHを作用させると、Al表面原子がAlH_2(OH)_2分子として除去加工されることがわかった。以上のシミュレーション結果と昨年度行った陰極Si(001)表面の反応素過程シミュレーション結果から、陽極としては加工できないSiやAlが、陰極とすることによって加工が可能となることが予測できた。また、この予測は実証実験によっても確認することができた。
超弦理論の非摂動的定式化についての研究

2018年度は、行列模型の幾何学と、ゲージ/重力対応についての研究を行った。以下ではそれぞれの内容について記述する。行列模型は超弦理論の完全な(非摂動的な)定式化を与えると期待されている模型である。行列模型の力学変数は有限サイズの行列で与えられており、この変数と弦理論の従来の(摂動論的な)定式化との関係がよく分かっていないという問題点があった。昨年度以前に、本研究では行列の配位と弦の幾何学をつなげる新しい方法を提案した。本年度はこの方法をさらに調べ、弦理論や幾何学におけるこの方法の意味が明らかになった。弦理論の文脈では、この方法がタキオン凝縮と呼ばれる現象で自然に現れることが分かり、数学の文脈ではBerezin-Toeplitz量子化と呼ばれる量子化法と深く関係することが分かった。これらの結果は、行列の配位と弦の幾何学の関係をより見通し良くするものであり、今後の行列模型の理解に役立つと期待される。一方、超弦理論とゲージ場の理論(点粒子の理論)の間に予想される等価性である、ゲージ/重力対応に関しても考察を行った。超弦理論のブラックホールは、ゲージ場の理論のどのような状態に対応するのかを調べ、それがpartial deconfinement相に対応することを予想した。partial deconfinementとは、ゲージ理論の閉じ込め相と非閉じ込め相の間にあると考えられる相であり、本研究ではいくつかのモデルでその存在を確認している。このような相が実際にブラックホールに対応するのかどうかを定量的に検証すれば、ゲージ/重力対応の理解が進むと期待されるが、それは今後の課題である。以上の結果については3本の論文を学術雑誌に発表した。行列模型の幾何学の理解やゲージ/重力対応についての理解は大きく進んでおり、研究成果としては順調だと言える。しかし、学内業務等との兼ね合いにより、研究結果を論文等にまとめる作業が若干遅れている。また、本研究では行列模型におけるもう一つの新しい発見があったが、この内容についてはまだ発表できていない。2019年度にはこのような結果をまとめた論文を発表し、国内外の学会で発表する予定である。引き続き行列模型の幾何学についての研究を進めていく。行列の配位空間における一般座標変換普遍性を見出すことは、行列模型と重力理論を結ぶ上で必要であるので、この問題について重点的に取り組む。また、2019年度はこれまで得られた結果を精査し、学術雑誌や研究会等において発表する予定である。今年度は(1)数値計算によるゲージ/重力対応の検証と、(2)行列模型における幾何学の記述の2つの項目を重点的に研究した。ゲージ/重力対応はゲージ理論と重力理論(弦理論)の間に予想される等価性である。この予想が示されれば、双方の理論の構造を知るうえで大きな手掛かりとなる。しかし、この対応関係においてはゲージ理論の強結合領域を扱わなければならず、これは解析的に扱うことが困難な領域である。そこで本研究では数値的にゲージ理論を解析し、この予想が成立しているかどうかを検証した。上記(1)の研究では、大規模な数値計算を実行することで、BFSS行列模型と呼ばれる1次元のゲージ理論に対して、これまでの先行研究よりも高い精度で、ゲージ/重力対応の検証を行うことが出来た。特に重力理論側(タイプIIA超重力理論)におけるブラックホールの内部エネルギーの低温での振る舞いが、非常に小さい誤差の範囲でゲージ理論の計算から再現されることを示した。これはゲージ/重力対応が成立していることの強い証拠を与えている。一方(2)の研究では、行列幾何における情報計量の性質を調べた。行列模型と呼ばれる理論は、行列の自由度を用いて時空を記述していると考えられているが、それを幾何学的に特徴づける方法が知られていないという問題があった。本研究では行列の記述する非可換幾何が行列の作用するベクトル空間に定義される情報計量によって特徴づけられることを見出した。これにより、これまで捉えどころのなかった行列の幾何学を理解する新しい手法が得られた。本研究ではまた、いくつかの具体例で情報計量を計算し、それが時空の計量を正しく与えていることを確かめた。本年度に重点的に研究を行った(1)数値計算によるゲージ/重力対応の検証と(2)行列模型における幾何学の記述の2つについては、どちらも当初計画していた通りの進み具合であるといえる。(1)に関しては、最終目標である「より広いパラメータ領域の検証」というところまでは及ばないものの、先行研究で調べられていた温度領域において、さらに精度よく計算することで対応関係を精密に確認することが出来ている。(2)に関してはリーマン構造という、重力理論を構成する上で不可欠な構造を、行列の幾何学の上に見出すことが出来た。これは、他の幾何学構造(ゲージ場等)の全貌を明らかにする上での第一段階であるが、1年目にリーマン構造の完全な理解ができ、幾何を特徴づける方法が得られたことは大きな成果であると言える。2017年度は、超弦理論/M理論の非摂動的定式化を与えると予想されている行列模型について重点的に研究を行った。特に、行列模型におけるM5-braneと呼ばれる物体の記述と、行列模型における非可換幾何の記述について深い理解を得ることが出来た。M5-braneは、M理論の基本的物体であるが、これが行列模型でどのように記述されるのかはこれまで分かっていなかった。この記述を理解することは、行列模型がM理論の定式化を与えていることを示す上での試金石であり、重要である。

本研究では、この問題を理解するために、局所化と呼ばれる新しい計算手法を行列模型に適用し、行列模型の厳密計算を行った。その結果、低エネルギー領域における場の配位として、M5-braneが確かに行列模型の枠内で実現されていることが初めて示された。また、行列模型の幾何学の研究は、2016年度から行っているものであるが、2017年度にはこれまでに得られた幾何の定式化の物理的・数学的意味を、より深く理解することが出来た。本研究で提唱した定式化は、数学の分野ではBerezin-Toeplitz量子化と呼ばれる手法と密接に関係していることが明らかになった。また物理の分野では、タキオン凝縮と呼ばれる現象において、本研究の定式化が重要な役割を果たすことが分かった。どちらもこれまでに知られていない全く新しい視点であり、これらの新しい視点を得たことにより、これまで発展させてきた幾何の定式化を、より見通しよく理解することが出来た。また、数学の分野での非可換幾何についての会議にも招待され、普段接する機会の少ない数学の研究者の方々と、この話題について議論し、交流が持てたことも大きな収穫であった。行列模型におけるM5-braneの記述はこの分野における難問の一つとして考えられており、行列模型が提唱されて以来、30年近く未解決問題であった。本研究の結果は、この問題について大きな進展をもたらすものである。この問題に取り組むこと自体は、課題申請時に念頭に置いていたが、本研究では当初予期していなかった厳密計算により、非常に美しい形での導出ができた。そのため、この問題については当初の計画以上に進展があったと言える。また、行列の幾何の研究では、計画時に予期していなかった数学的・物理的理解が得られた。従って、この研究に関しても当初の計画以上に進展していると言える。もう一つ研究のキーワードであった、行列模型の数値計算に関しては、堅調に進んでいる。昨年度は精度を上げるための計算に終始したが、特に問題なく進んでおり、これは当初の計画通りであると言える。以上より、二つのテーマで大きな進展が得られたため、当初の計画以上に進展していると評価できる。2018年度は、行列模型の幾何学と、ゲージ/重力対応についての研究を行った。以下ではそれぞれの内容について記述する。行列模型は超弦理論の完全な(非摂動的な)定式化を与えると期待されている模型である。行列模型の力学変数は有限サイズの行列で与えられており、この変数と弦理論の従来の(摂動論的な)定式化との関係がよく分かっていないという問題点があった。昨年度以前に、本研究では行列の配位と弦の幾何学をつなげる新しい方法を提案した。本年度はこの方法をさらに調べ、弦理論や幾何学におけるこの方法の意味が明らかになった。弦理論の文脈では、この方法がタキオン凝縮と呼ばれる現象で自然に現れることが分かり、数学の文脈ではBerezin-Toeplitz量子化と呼ばれる量子化法と深く関係することが分かった。これらの結果は、行列の配位と弦の幾何学の関係をより見通し良くするものであり、今後の行列模型の理解に役立つと期待される。