hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光誘導性のsmall open reading frameの単離と解析

本研究では、高等植物において遺伝子間隙に存在するshort open reading frames(sORFs)を同定し、発現解析を行った。その結果、全ての組織においてsORFが発現していることが確認でき、光で転写が制御されるsORFを同定した。RACE法によりsORFの転写を、さらにGUS遺伝子を融合させsORF領域の翻訳を確認した。またsORFの過剰発現体を作製し、葉の形態や芽生えの胚軸、根の伸長に変化が生じた変異体を単離した。これらの結果からsORFは植物においてペプチドとして機能し、新規の遺伝子群となることが期待される。近年、酵母や線虫において、短いコード領域を持つshort open reading frame(sORF)と呼ばれる領域が遺伝子として機能することが報告されている。シロイヌナズナゲノム中にも30-100アミノ酸をコードするsORFが、約7,000存在することを報告されている。そこで植物におけるsORFの機能解明を目指し、既知遺伝子とsORFを搭載したマイクロアレイを作成し発現解析を行った。ロゼット葉から抽出したRNAを用いて解析した結果、約9%のsORFがロゼット葉において発現が確認された。マイクロアレイの結果を確認するため、sORFの全長を増幅するプライマーを用いてRT-PCRを行ったところ、様々な組織(花・さや・根)において発現が検出され、一部のsORFは組織特異的な発現パターンを示していた。また、光で発現が制御されるsORFを同定するため、暗所生育させた芽生えに連続光を照射し、経時的なsORFの発現変化を解析した。その結果、光で転写が制御される約100のsORFを同定した。また、連続した単色光下(赤・青・遠赤色)で生育させたシロイヌナズナの芽生えと暗所生育した芽生えにおける遺伝子発現変化を解析したところ、約30のsORFが暗所と比較して発現変化が確認された。それぞれの光質特異的に発現変化が見られるsORFも存在し、光受容体下で働く因子である可能性も示唆される。さらに一部のsORFについては過剰発現体の作製を進めている。本研究において、発現が確認されたsORFは植物において機能することが期待され、新規の遺伝子群となると思われる。近年、遺伝子間隙やノンコーディングRNA上に存在する短いアミノ酸をコードするshort open reading frames (sORFs)がペプチドとして機能する報告が様々な生物種において相次いでいる。そこで、高等植物の既知遺伝子間隙に存在するsORF(30-100アミノ酸)を同定し、イネとシロイヌナズナの既知遺伝子とsORFを搭載したマイクロアレイを作成し、様々な組織から抽出したRNAを用いて発現解析を行った。その結果、全ての組織においてsORFが発現していることが確認された。また、光で発現が制御されるsORFを同定するため、暗所生育させた芽生えに連続光を照射し経時的な発現解析を行い、光で転写が制御される約100のsORFを同定した。一部のsORFについてはRACE法により完全長cDNAを同定し、sORFが転写されていることを確認した。さらにプロモーターと終始コドンを欠いたsORF領域にGUS遺伝子を融合させたコンストラクトを用いて形質転換体を作成したところ、GUSのシグナルが検出され、sORF領域が翻訳されていることが示された。発現解析に加え、配列の保存性やペプチドホルモン様配列に注目し、イネとシロイヌナズナの過剰発現体の作製を進めている。現在までに、葉の形態や芽生えの胚軸、根の伸長に変化が生じた変異体などを多数単離している。このようにsORFは植物においてペプチドとして機能し、新規の遺伝子群となることが期待される。既知のシロイヌナズナ遺伝子の間隙に30-100アミノ酸をコードする領域が約7,000存在することが報告されている。このような領域はshort open reading frame(sORF)と呼ばれており、複数の生物種において機能を持つことが示唆されている。そこで本研究において植物におけるsORFの機能解明を目指し、特に光誘導性のsORFに着目した解析を行っている。光誘導性のsORFを同定するため、単色光(青色・赤色・遠赤色)で生育させたときのシロイヌナズナの芽生え、また暗所で3日間成育させた芽生えに連続白色光を照射し、1・6・24時間後の植物体からRNAを抽出し、暗所成育のものと比較する発現解析をあわせて行った。さらに、光誘導性のsORFがどの光受容体の制御下にあるのかを調べるため、クリプトクロム・フィトクロムA・フィトクロムBの変異体を用いてsORFの遺伝子発現プロファイルを観察した。その結果、約140の光により発現が変化するsORFの同定に成功した。

これらの遺伝子のうちいくつかは、光により発現が誘導されるが光受容体の変異体では発現変化が見られないものがあり、一部のsORFは光受容体により発現が制御されていることが示唆された。また、解析に用いたマイクロアレイには新規のnon-codingRNAも搭載されており、約40のnon-coding RNAの発現が光により制御されていることも確認された。このように、本研究により光により発現が制御される新規の遺伝子群を同定できた。
造血器腫瘍における抗癌剤感受性とDNA修復機構

本研究では造血器腫瘍に対する抗癌剤感受性を規定する細胞内因子を明らかにすることを目的とした。近年、抗癌剤感受性規定因子として注目されているDNA修復を含めたDNA代謝を司る分子として、Thymidylate Synthase (TS)に着目した。また細胞からの抗癌剤排出を制御し多剤耐性遺伝子として知られている、Mulutidrug resistance 1 (MDR1)を選び、それぞれについて以下に示す解析を行った。抗癌剤感受性におけるThymidylate Synthase (TS)の量的意義を明らかにするために、TSの活性を調節可能な細胞株を用いて抗癌剤感受性解析を進めた。現在までにcDNAを可変プロモータ下にコードしたTS発現ベクターを作成しており、引き続きTS発現ベクターをトランスフェクトした造血器腫瘍細胞においてTSの発現量を可変的に設定したうえで5-FU,MTX等の各種抗癌剤の活性測定を行う。最終的にはTSの発現および活性と抗癌剤感受性の間の関数的関係を明らかにすることを目標としている。II.MDR1の遺伝子多型と抗癌剤感受性および白血病の発生多剤耐性遺伝子MDR1の遺伝子多型に基づいた薬効および副作用の予測さらに発がんとの関連解析を行った。小児急性リンパ性白血病(ALL)における相関解析では遺伝子多型-2352 G>AについてMTX投与後の血清ビリルビン値との間に有意な相関を認めた。-2352 G>A多型および3435C>T多型は、対照群とALL群の間に有意差が認められた。また-2352G>A多型において正常白血球mRNA発現量とアリルタイプの間に相関が見られた。以上の結果より、小児ALLの発症にMDR1の遺伝学的背景が関与している可能性が示された。本研究においては、DNA修復を含めたDNA代謝の諸活性の意義を重点的且つ包括的に追求し,抗癌剤感受性因子の正確な把握を行うことを目的とする。これにより今後、精度の高い感受性予測への道が開かれるものと期待される。本研究の最終的な目標は、造血器腫瘍の抗癌剤感受性におけるDNAミスマッチ修復機構の意義を明らかにすることである。しかしながらミスマッチ修復機構の活性測定系を有する施設は世界的にも少なく、現在活性測定系を樹立中であること等から、初年度はDNA代謝を司る酵素群のうち、Nucleotide代謝系酵素であるThymidylate Synthase(TS)の意義を明らかにすることとした。まず、TSの活性を調節可能な細胞株の樹立を行うことと、TSの発現および活性測定系の確立を主な目標とした。I.細胞の選定代表的な株化細胞におけるTS活性を測定し、乳癌細胞株の一つである、MCF-7がTSの発現および活性が低いことを同定した。以上よりMCF-7をターゲットとして選定した。II.発現ベクターおよび発現細胞の作成TSの発現が可変的かつ定量的にみられているかの確認を、転写レベル、蛋白レベル、および活性レベルで行う。転写レベルの発現測定を行うためにcRNAテンプレートを用いたTaq Man法による定量的RT-PCR解析系をほぼ樹立した。また蛋白発現測定のためのWestern blottoing法および活性測定系も既に構築済みである。次年度は本細胞株を用いて5-FU,MTX等の各種抗癌剤の活性を測定する。その際同時にTSの発現および活性が確かに可変的かつ定量的に変化していることを確認し、TSの発現および活性と、抗癌剤感受性の間の関数的関係を明らかにすることを最終的な目標とする。
新規理論手法によるミクロ相分離イオン液体の溶媒和効果の定量的解析

イオン液体中における色素分子の吸収スペクトルや電子移動自由エネルギーを効率良くかつ定量的に求めることの出来る、QM/MM-分子動力学法をベースとした新規手法の開発に成功した。極性領域・非極性領域にナノスケールで分離するイオン液体の溶媒構造を数値化して分類する手法を導入し、新規手法と組み合わせて解析することで、ミクロ相分離イオン液体が示す特異な溶媒効果の由来を原子レベルで詳細に理解することが可能になった。本課題は、量子化学計算と分子動力学計算法を組み合わせた新規理論手法を開発し、極性ドメインと非極性ドメインに分離するイオン液体中で起こる化学反応や光吸収に対する溶媒効果を、原子レベルで定量的に調べることを目的としている。QM/MM-MD法はそのために用いられる代表的な理論手法であるが、実験に対応した意味のある結果を得るためには、信頼性の高い高精度電子状態理論の使用と十分な統計サンプリングの両立が不可欠である。しかし(1)ドメイン分離したイオン液体はその粘性の高さと不均一性のため溶媒配置の十分なサンプリングが非常に難しい。(2)またその強い溶質溶媒間静電相互作用を効率良くかつ安定に評価する必要がある。本年度は(1)の問題を解決出来るQM/MM法をベースとした励起エネルギー計算法を開発した。この方法は第一原理電子状態理論を用いながらも溶媒配置の十分なサンプリングが可能であり、かつ励起に伴う非平衡溶媒和効果(溶媒の電子分極効果)も効率良く含めることが出来る。この方法を水と有機溶媒中の色素分子の励起エネルギー計算に適用し、実験値と非常に良く一致する結果を得た。方法の有効性が確認出来たので、次年度以降、(2)の問題を解決する別の方法と組み合わせイオン液体に適用する。また色素分子を溶かしたアルキル鎖長の異なる複数のアルキルイミダゾリウムイオン液体に対し分子動力学計算を行い、アルキル鎖長とドメイン分離の関係、また色素分子周りの溶媒構造を調べた。さらに上記の吸収スペクトルを計算する方法とは別に、凝縮相中の電子移動を扱うことの出来る方法も開発し、イオン液体を含む溶液中の電子移動に適用した。研究計画では励起エネルギー計算手法の開発は平成28年度に予定していたが、早期に目処が立ったため先に開発を済ませた。28年度は27年度に予定していた、溶質溶媒間の強い静電相互作用を効率よくかつ安定に扱うことの出来る方法の開発を行う。この開発は既に一部進んでおり、研究計画全体の進捗状況に遅れはない。しかし(1)ドメイン分離したイオン液体はその粘性の高さと不均一性のため溶媒配置の十分なサンプリングが非常に難しく、(2)またその強い溶質溶媒間相互作用を効率良くかつ安定に評価する必要がある。昨年度は(1)の問題を解決出来るQM/MM法をベースとした凝縮相中の励起エネルギー計算法を開発し、水やイオン液体以外の溶液中での吸収スペクトルの計算を可能にした。本年度はイオン液体にその手法の適用を可能にするべく上記(2)の問題の解決に取り組んだ。当初考えていた電子密度をベースとした電荷演算子を開発・実装したが、相互作用を記述する場合に問題が生じることが判明したため使用を断念した。しかしその過程で本課題で対象とする系においては従来の電荷演算子が有効に働くことが明らかになったため、昨年度開発した方法をイオン液体を溶媒とする系に適用し計算を開始した。計算で得られた最大吸収エネルギーとソルバトクロミズムは実験値とよく対応し、本手法の有効性を裏付けることが出来た。また色素分子と溶媒間の相互作用について、イオン液体と他の溶媒の違いを解析し新たな知見を得ることが出来た。一番の難所である方法の開発は終わり、後は計算と解析に集中することになる。本研究は、イミダゾリウム系イオン液体が示す溶媒和効果について、イオン液体に溶解した色素分子の吸収スペクトルを新規理論手法により求め解析することにより、分子レベルで理解することを目的とした。溶液が示すソルバトクロミズムを理論計算により評価するためには溶媒構造の十分なサンプリングが必要とされる。特にイオン液体では、イオン間の強いクーロン相互作用により拡散や溶媒構造の緩和に非常に時間がかかるため、従来の方法ではサンプリングが十分にとれず、溶媒効果に対する意味のある解析が困難であった。本研究ではこの問題を解決するためQM/MM法をベースとした吸収スペクトル計算法を開発した。変分原理により平均溶媒構造下における参照電子状態を決定し、そこからのズレを摂動論によって評価することで、古典MD計算とほぼ同じ計算コストで、膨大な数の溶媒構造に対して高精度電子状態理論を用いて励起エネルギーを評価することを可能にした。また主に溶媒極性を調べるために用いられる色素分子ではその電子移動励起状態が関与することが多いため、垂直励起に伴う溶媒電子の応答に由来する非平衡溶媒効果を考慮することが不可欠である。開発した手法では、イオン液体のカチオンとアニオンが分極可能分子力場により顕わに表現され、垂直励起に伴う溶媒の電子分極を表現することが可能である。開発した手法はイオン液体に限らず溶液系一般に適用可能であり汎用性が高い。

開発した手法を種々の溶液系に適用し、ソルバトクロミックシフトについて実験結果をよく再現する結果を得た。またブチルメチルイミダゾリウムカチオンと数種のアニオンの組み合わせからなるイオン液体に対しての計算を進めた。同時にイオン液体が示す溶媒効果に対するミクロ相分離の影響を調べるために、イミダゾリウムカチオンのアルキル鎖長を変えた計算も進めた。イオン液体中における色素分子の吸収スペクトルや電子移動自由エネルギーを効率良くかつ定量的に求めることの出来る、QM/MM-分子動力学法をベースとした新規手法の開発に成功した。極性領域・非極性領域にナノスケールで分離するイオン液体の溶媒構造を数値化して分類する手法を導入し、新規手法と組み合わせて解析することで、ミクロ相分離イオン液体が示す特異な溶媒効果の由来を原子レベルで詳細に理解することが可能になった。研究実施計画にある方法の開発を28年度中に完成し、現時点では安定に扱えていないイオン液体を対象とした計算を可能にし、そのソルバトクロミズムの定量的解析を行う。27年度中に行った様々なアルキル鎖長を持つイミダゾリウム系イオン液体に対する計算で得られた経験と知見を活かし、効率良く確実に研究を進める。開発した方法を用い、まずアニオンが異なる数種のイオン液体について計算を行い、色素分子-溶媒間の相互作用とソルバトクロミズムに対するアニオン種の影響について調べる。その後、アルキル鎖長の異なる数種のイミダゾリウムカチオンからなるイオン液体について計算を行い、ドメイン分離とソルバトクロミズムの関係を解析する。理論化学旅費の清算により3,640円の戻入があったため。予定より旅費が少なくて済んだため。28年度予算は予定通りに使用し、生じた次年度使用額は物品購入費と旅費の一部とする。研究をより円滑に進めるため、計算機のCPU購入に一部充てる予定である。
受動型センシングによるメンテナンスフリーな状況認識技術の開発

本研究では,人の行動などの状況認識を低コストに実現するため,電力の供給が不要なバッテリレスタグを用いた受動型センシングによるメンテナンスフリーな状況認識技術の開発に取り組む.受動型センシングでは,人の存在や動き,モノの移動などの状況変化によって生じるWi-Fi電波の変化を受信機で観測することで状況を認識する.このため,アンテナ設計をあらかじめ調整することで,タグごとの周波数特性に差異を作り出すといった工夫により,複数のタグによって同時に生じた電波の変化を分離することを試みる.実環境におけるデータ収集を行い,機械学習を用いることでバッテリレスタグによる状況認識の実現可能性を明らかにする.本研究では,人の行動などの状況認識を低コストに実現するため,電力の供給が不要なバッテリレスタグを用いた受動型センシングによるメンテナンスフリーな状況認識技術の開発に取り組む.受動型センシングでは,人の存在や動き,モノの移動などの状況変化によって生じるWi-Fi電波の変化を受信機で観測することで状況を認識する.このため,アンテナ設計をあらかじめ調整することで,タグごとの周波数特性に差異を作り出すといった工夫により,複数のタグによって同時に生じた電波の変化を分離することを試みる.実環境におけるデータ収集を行い,機械学習を用いることでバッテリレスタグによる状況認識の実現可能性を明らかにする.
学校図面分析による戦前戦後の技能労働者教育に関する歴史的研究

1.工業学校については、国立公文書館の学校台帳にある工業学校を調べ、全489校(一部重複)の学校設置認可に関する簿冊リストを作成した。その中から現在も工業高等学校として存在する学校を抽出し、その学校設置認可の文書を閲覧、各校の簿冊の全文書を複写した。この中には学校図面(敷地図、校舎等の建築設計図)が保存されているものがある。学校図面は、中学校、高等女学校、工業学校関係で176簿冊あった。工業学校は32簿冊、26校である。これらは全て閲覧、複写した。また以下の学校を訪問し保存資料の調査を行った。岐阜工業高等学校では、戦前期の卒業アルバムより、実験実習室の写真、学校記念誌、学校要覧等を収集した。学校要覧は、学校経営・運営の1年間のすべてを記録した資料で、同校の場合、設立以降の各年度の学校要覧がすべてそろっていた戦後の一部が不明)。松阪工業高等学校では、戦前期の卒業アルバムから実験実習室の写真などを収集した。鹿児島工業高等学校では、同窓会名簿を収集した。それには卒業生の就職先が掲載されていた。2.高等工業学校については長岡高等工業学校について調査した。同校は、人材育成のみならず、科学工業博物館を創設し、地域の機械工業の発展を支援し、石油関連産業からの構造転換を進めた点で特徴的であった。高等工業学校は人材供給により地域産業に貢献したと考えられるが、このような間接的な支援のみならず、教官が直接的に地域産業の発展を唱導した事例が判明した。戦間期に同校が石油産業から機械工業への構造転換に大きく貢献した事実が明らかとなった。戦間期の機械工業では、熟練工のカン・コツに依存した属人的技能から、精密測定と金属材料の知識を基とする互換性生産技術への転換が求められていた。長岡高工校長の福田為造はその点を繰り返し指摘し、敷地内に科学工業博物館を創設し、相談所を設けて中小の鉄工所を指導支援した。工業学校については当初計画した35校以外にも調査をすることができた。それは協力研究者が更に参加し、全国的な規模で調査を更に進めることができた。ただ、当初の計画の35校の中でまだ調査ができていないものが残されているので、それについては2019年度に完了させるように進めていく。高等工業学校について、一つの事例分析の調査にとどまった。しかし、その中から重要な研究課題を発見することができた。その点では大きな成果を得ることができたと考えている。2019年度にはもう一つ事例分析の調査を行い、先の事例との比較検討を行う予定である。2019年度は、2018年度の研究成果をもとに、高等工業学校については、以下の3点を研究テーマとして掲げたい。第1に、長岡高工が行った支援内容と、指導を受けた工場内での実践に関する因果関係を解明する。マイクロメータ、ブロックゲージ、リミットゲージなどの普及状況、硬合金を使用したバイトの利用(金属材料の知見)などを、主として関係者ヒアリングにより、調査する。第2に、神戸高工を次の調査対象とする。長岡高工に触発され、神戸高工も工業科学博物館を設け、地域の産業発展に貢献した。戦間期の神戸の産業発展と神戸高工の産業支援とどのような関係があるのか、実証的に解明する。第3に、機械工業における熟練工と技術者とのコミュニケーションを図る手段としての製図の概念の確立に関して検討する。熟練工本人のみ理解できればよいとするスケッチから、他者にも理解される共通のコミュニケーションツールとしての「製図」に移行する地理的、時間的な推移を明らかにする。具体的には、2018年度に収集した全国の工業学校、高等工業学校などの学校図面を基に、製図室の誕生期、「図面室」から「製図室」への名称転換などを検証することで、製図教育の確立を考察する。工業学校については、岐阜工業高等学校で収集した学校要覧を分析すれば、教育課程や設置学科の変遷、教員の経歴、キャリアなどから研究課題の一端の解明が予想される。鹿児島工業高等学校で収集した同窓会名簿を分析することにより、この工業学校の果たした役割の一端の解明が期待される。

同校は、人材育成のみならず、科学工業博物館を創設し、地域の機械工業の発展を支援し、石油関連産業からの構造転換を進めた点で特徴的であった。高等工業学校は人材供給により地域産業に貢献したと考えられるが、このような間接的な支援のみならず、教官が直接的に地域産業の発展を唱導した事例が判明した。戦間期に同校が石油産業から機械工業への構造転換に大きく貢献した事実が明らかとなった。戦間期の機械工業では、熟練工のカン・コツに依存した属人的技能から、精密測定と金属材料の知識を基とする互換性生産技術への転換が求められていた。長岡高工校長の福田為造はその点を繰り返し指摘し、敷地内に科学工業博物館を創設し、相談所を設けて中小の鉄工所を指導支援した。工業学校については当初計画した35校以外にも調査をすることができた。それは協力研究者が更に参加し、全国的な規模で調査を更に進めることができた。ただ、当初の計画の35校の中でまだ調査ができていないものが残されているので、それについては2019年度に完了させるように進めていく。高等工業学校について、一つの事例分析の調査にとどまった。しかし、その中から重要な研究課題を発見することができた。その点では大きな成果を得ることができたと考えている。2019年度にはもう一つ事例分析の調査を行い、先の事例との比較検討を行う予定である。2019年度は、2018年度の研究成果をもとに、高等工業学校については、以下の3点を研究テーマとして掲げたい。第1に、長岡高工が行った支援内容と、指導を受けた工場内での実践に関する因果関係を解明する。マイクロメータ、ブロックゲージ、リミットゲージなどの普及状況、硬合金を使用したバイトの利用(金属材料の知見)などを、主として関係者ヒアリングにより、調査する。第2に、神戸高工を次の調査対象とする。長岡高工に触発され、神戸高工も工業科学博物館を設け、地域の産業発展に貢献した。戦間期の神戸の産業発展と神戸高工の産業支援とどのような関係があるのか、実証的に解明する。第3に、機械工業における熟練工と技術者とのコミュニケーションを図る手段としての製図の概念の確立に関して検討する。熟練工本人のみ理解できればよいとするスケッチから、他者にも理解される共通のコミュニケーションツールとしての「製図」に移行する地理的、時間的な推移を明らかにする。具体的には、2018年度に収集した全国の工業学校、高等工業学校などの学校図面を基に、製図室の誕生期、「図面室」から「製図室」への名称転換などを検証することで、製図教育の確立を考察する。工業学校については、岐阜工業高等学校で収集した学校要覧を分析すれば、教育課程や設置学科の変遷、教員の経歴、キャリアなどから研究課題の一端の解明が予想される。鹿児島工業高等学校で収集した同窓会名簿を分析することにより、この工業学校の果たした役割の一端の解明が期待される。本研究活動を進めていく中で、新たに何人かの研究協力者の参加を得ることができた。その方々に調査に参加してもらうためにも予算を140万円前倒ししたが、約40万円ほどの残額が生じた。この残額は翌年度分の調査に使用する予定である。
サンプル値制御理論による信号処理と新しい非定常システム理論への展開

サンプル値H∞制御理論を用いることによって,新たなディジタルフィルタ設計法を開発・展開し,実応用に結びつけた.これにより,従来のディジタル信号処理とは異なり,アナログ特性最適なディジタルフィルタの設計が可能となり,圧縮オーディオからの高品位音質の復元, CDソースからの超高域再生,画像処理におけるブロックノイズ,モスキートノイズなどの効果的な処理が可能となった.ことに,圧縮オーディオに関しては,音響処理用民生LSIとして実製品化され,これまでに累計700万石を出荷する実績を上げるに至った.また,ウェーブレット展開などへの新しい応用への道筋も整った.サンプル値H∞制御理論を用いることによって,新たなディジタルフィルタ設計法を開発・展開し,実応用に結びつけた.これにより,従来のディジタル信号処理とは異なり,アナログ特性最適なディジタルフィルタの設計が可能となり,圧縮オーディオからの高品位音質の復元, CDソースからの超高域再生,画像処理におけるブロックノイズ,モスキートノイズなどの効果的な処理が可能となった.ことに,圧縮オーディオに関しては,音響処理用民生LSIとして実製品化され,これまでに累計700万石を出荷する実績を上げるに至った.また,ウェーブレット展開などへの新しい応用への道筋も整った.本研究の目的は,現代的サンプル値制御理論による新しいディジタル信号処理の理論とそれによる新しいディジタルシステム理論を確立すること,さらにその画像,音声における実時間処理での実用性を高めることにある.本年度はCD等におけるDAコンバータの性能向上とともに,圧縮オーディオの最適復元の実用化に努めた.これについては特許を取得し,それに基づいて音声処理用LSIとして実製品も出荷されている.出荷台数は現在200万石を超えている.本年度はさらに動画において,このようなアナログ特性を最適化するフィルタの研究を進め,リアルタイム処理が可能であることを確認するにいたった.これは画面バッファの読み込みと処理を平行して行うもので,今後は実際にこのリアルタイム処理をシミュレーションではなく実行可能とすることを目標としたい.本研究のもうひとつのテーマである,ウェーブレット解析に対する応用については,現在Daubechisのウェーブレットについて本手法を適用した展開が可能であること,またそれによってより精度の高い展開が得られることが明らかになった.今後はこの手法を発展させ,これによってシステム記述を可能とするシステム理論を展開したい.本研究の目的は,現代的サンプル値制御理論による新しいディジタル信号処理の理論とそれによる新しいディジタルシステム理論を確立すること,さらにその画像,音声における実時間処理での実用性を高めることにある.本年度はCD等におけるDAコンバータの性能向上とともに,圧縮オーディオの最適復元の実用化に努めた.これについては特許を取得し,それに基づいて音声処理用LSIとして実製品も出荷されている.出荷台数は現在400万石を超えている.また同様の手法の応用として,従来とは全く異なる原理による補聴器の原理を提案し,現在試作を進めている.本年度はさらに動画において,このようなアナログ特性を最適化するフィルタの研究を進め,リアルタイム処理が可能であることを確認するにいたった.これは画面バッファの読み込みと処理を平行して行うもので,実際にリアルタイム処理が可能であることを確かめた.現在この手法は京都大学より特許申請中である.本研究のもうひとつのテーマである,ウェーブレット解析に対する応用については,現在Daubechisのウェーブレットについて本手法を適用した展開が可能であること,またそれによってより精度の高い展開が得られることが明らかになった.今後はこの手法を発展させ,これによってシステム記述を可能とするシステム理論を展開したい.本研究の目的は,現代的サンプル値制御理論による新しいディジタル信号処理の理論とそれによる新しいディジタルシステム理論を確立すること,さらにその画像,音声における実時間処理での実用性を高めることにある.本年度はCD等におけるDAコンバータの性能向上とともに,圧縮オーディオの最適復元の実用化に努めた.これについては特許を取得し,それに基づいて音声処理用LSIとして実製品も出荷されている.累計総出荷台数は現在700万石を超えている.また同様の手法の応用として,従来とは全く異なる原理による補聴器の原理を提案し,現在試作段階を経て特許申請を行っている.本年度はさらに動画において,このようなアナログ特性を最適化するフィルタの研究を進め,リアルタイム処理が可能であることを確認するにいたった.これは画面バッファの読み込みと処理を平行して行うもので,実際にリアルタイム処理が可能であることを確かめた.現在この手法は京都大学より特許申請中である.また,ウェーブレット解析に対する応用については,Daubechisのウェーブレットについて本手法を適用した展開が可能であることをしめした.さらにこれらの成果の発展として,本手法によるフィルタの適応化に一定の見通しが立ち,それによって特性の変化に追随する処理が可能となりつつある.この適応的フィルタ更新則は微分方程式の数値解法への応用も見込まれ,今後の発展が期待される.
Tm mapping法を用いた骨関節軟部組織感染症の原因菌種迅速同定法の確立

これまで、PCRラテラルフロー法を用いた人工関節周囲感染(PJI)における早期診断の可能性につき検討した。その結果、femA、mecAの組み合わせからMRSA、MSSA、MR-CNSの感度の高い検出が可能となった。しかしこの検査ではfemA、mecAの両者が陰性の場合、その他の菌が存在していても(偽)陰性になってしまうという欠点があった。そこで仁井見らが開発した真核生物である酵母をホストとしてbacterial DNA contamination-freeを世界で初めて実現したTaq DNA polymeraseを用いて、16S-rRNA遺伝子の8か所のconserved regionに、7つのbacterial universal primerをセットして設計し、得られる7つのampliconのTm値の組合せによる二次元mappingを菌のフィンガープリントとする新たな敗血症の原因菌迅速同定システムであるTm mapping法をPJIの迅速診断に導入した。サンプル間誤差はTm mapping shapeそのものに影響するため、Tm mapping法を用いて同定するためには、サンプル間誤差を出来るだけ小さくすることが重要となる。同システムを用いてPJIを疑った関節液を検査したところ、細菌培養検査で検出可能であった菌種の同定はほぼ可能であった。しかし真菌感染の場合は、プライマーが異なるため診断は不可能であった。また非感染例では細菌培養検査が陰性だったが、Tm mapping法では菌種が同定された検体もあった。1例は術後の死菌を検出した可能性が高く、もう1例は2菌種以上の混合感染の可能性が示唆された。以上より臨床経過と合わせた最終診断が必要であり、今後PJIおよびPJI以外の症例も増やして検討する必要があると考える。Tm mapping法により、人工関節周囲感染での不特定の原因微生物の同定を種属レベルで行うことが可能であると考える。原因菌が複数菌の場合は、同定困難が予想されるため、次世代シーケンスを用いての評価も数例であるが行った。しかし臨床的な意義については症例を重ねる必要がある。いまのところ7つのbacterial universal primer (全てのバクテリアDNAを検出するprimer)のみの使用であり、fungal universal primerを用いておらず、真菌の同定が困難であったので、primerの追加が必要と考える。mecA primerはRT-PCRを用いて検出することでMRSAの診断は可能であった。今後さらに症例数を増やしての検討が必要である。真菌に対応するfungal universal primerの追加。血液培養検査と比較するとPJIの関節液は菌数が多いため、1st PCRによる菌数の定量的評価による菌種同定の信頼度の評価。関節液以外の組織を用いた検査の信頼性の検討。複数菌感染の診断方法の確立と次世代シーケンサーを用いた確認が必要と考える。PCR手技を行うためにDNAキット、プライマー等が必要である。

次世代シーケンサーでの確認が必要な検体もあり、高額な検査であることから経費が必要である。今年度は国際学会への参加、発表の予定もあり、バランス良く経費を使用する必要がある。当該年度は約5万円の差引額があるが、年度末での無理な支出を抑えた。
中和活性を有する新しい自己抗体,抗ILー1抗体の産生機序に関する研究

抗ILー1α自己抗体の免疫学的特性を調べた。正常人でも約5%、慢性関節リウマチ(RA)では約15%と正常人の3倍の頻度でこの抗体が検出され、しかも疾患活動性に平行して抗体価が変動することが示された。この結果は、正常人でも一定の割合で、高い抗体価の抗ILー1α抗体をもつこと、またRAでおそらく関節病変で産生されたILー1αに対する免疫応答の結果、抗体価の上昇をもたらすものと考えられた。また抗体のILー1αに対する親和性はきわめて高く、Kdが10^<ー11>1/M程度と自己抗体としてはこれまでの報告には見られない程高いことがわかった。しかも、IgM抗体が検出されないこと、また抗体価と中和活性の関係から大部分の抗ILー1α抗体はILー1α分子の限局された部分がエピト-プになっていることが示唆され、自己抗体として抗ILー1α抗体はきわめて特異な部類に属することが判明した。従って、この抗体の産生機序を明らかにすることは重要であると考え、以下のアプロ-チを行なった。まず、抗体の親和性の高さから考えて、ILー1α自身が抗原として作用している可能性が高いと判断された。次に、この抗体の遺伝子レベルでの解析を行なうため、EBーvirusトランスフォ-ムB細胞とヘテロハイブリド-マの細胞融合によるモノクロ-ナル抗体の作成を試みたが、現在まで数十回行い、まだ成功していない。また、この自己抗体が正常人の一定の割合で検出されることから、免疫遺伝的制御の可能性があり、現在アロタイプにリンクした免疫応答遺伝子との関連を調べているが、結論はまだ得られていない。一方、ILー6に対する自己抗体が新たに見いだされた。この抗体は強皮症、特に限局型強皮症との関係が強く、正常人での陽性率2%に対し、約42%にこの抗体が検出された。しかもこの抗体は抗ILー1α抗体と異なり中和活性は僅かで、むしろ血清中でのILー6の担体として働いている可能性が示唆された。我々は、慢性関節リウマチ患者血清中に多く見いだされるILー1α特異的抑制因子がILー1αに対するIgG抗体であることを証明した。この抗体の産生機序ならびに臨床的意義を明らかにするため抗ILー1α自己抗体の定量的測定法を開発した。我々が開発した方法は、protein Aセファロ-スに一定量の血清IgGを結合させ、^<125>IーILー1αと反応させることによって抗体と結合したILー1αの量をガンマカウンタ-によって測定した。その結果、正常人では抗ILー1α自己抗体陽性血清の頻度は約5%であるのに対し、慢性関節リウマチ患者では約15%と3倍の陽性頻度を示した。同じ方法によって、^<125>IーILー6と^<125>IーTNFーαを用いて、それぞれILー6およびTNFーαに対する自己抗体の出現について検索した。ILー6に対する自己抗体は正常人では2%にしか検出されなかったが、強皮症患者では約18%にこの抗体が検出され、有意に出現頻度が増加していた。TNFに対する自己抗体は、正常人や慢性関節リウマチ患者ではほとんど検出されず、全身性エリテマト-デス患者の10%程度に検出された。このように、異なる炎症性疾患によって異なるサイトカインに対する自己抗体が出現することが明らかになった。

特にILー1αとILー6に対する自己抗体には、強い中和活性が確認され生体内での調節作用が推測された。現在、抗ILー1α自己抗体の認識するILー1α分子のエピト-プマッピングを10ー20程度の長さの合成ペプチドを作成して調べているところである。この研究により中和活性とエピト-プとの関係が明らかにされる思われる。また、抗サイトカイン抗体の研究の今後の大きな展開としては、強い抗体活性を持つ患者よりヒト型のモノクロナル抗体の作成があげられる。現在、ILー1αおよびILー6に対するヒト型モノクロナル抗体の作成を試みている。ILー1αに対するヒトのモノクロ-ナル抗体の作成を試みた。抗体価の高い症例よりリンパ球を分離しEBーvirusでトランスフォ-ムし、96ウエルの培養プレ-トの播き、増殖してきたB細胞株上清中の抗ILー1α抗体の検出を行なった。平均2ー3ウエルに抗体が検出され、これら陽性ウエルよりの細胞の増殖を行なった。しかし、B細胞株の増殖の過程でいずれも抗体産生が検出出来なくなった。30回以上トランスフォ-ムを試みたが、ハイブリド-マ細胞株との細胞融合まで抗体産生クロ-ンを増やすことができず、従ってヒト由来の抗ILー1αモノクロ-ナル抗体を作成することは出来なかった。一方、ILー1αおよびILー6に対する自己抗体の免疫学的および病態生理的研究ではいくつかの成果が得られた。抗ILー1α自己抗体の親和性はきわめて高く(Kd10^<ー11>1/M程度)、また中和活性と抗体の結合活性の関係よりこの自己抗体は、非常に限局されたILー1α分子上のエピト-プを認識し、親和性においても均一な抗体であることが示された。この結果はILー1αの特定の領域が、遺伝的制御のもとで免疫応答を引き起こす可能性を示唆するものであり、自己抗体の産生機序解明の新たなアプロ-チを提供すると考えられた。また、ILー6に対する自己抗体の存在が証明された。この抗体は抗ILー1α自己抗体とは異なる特徴を有している。抗ILー6自己抗体の正常人での陽性頻度は抗ILー1α抗体に比べてはるかに低く、約2%であり、強皮症ではその約9倍と頻度の増加が認められた。しかも、限局型の強皮症では陽性頻度は約42%とさらに高く、抗ILー6抗体の出現が強皮症の病態生理と結びついていることが示唆された。
象牙芽細胞のCell-to-Cell Communicationの研究

象牙芽細胞は隣接した象牙芽細胞と多数のgap junctionで結合していることが、最近の形態学的研究で、明らかとなった。一般にgap junctionはcell-to-cell communicationの通路として知られているが、歯髄に於ける、これらの機能は、未だ何も判っていない。この研究では、歯髄細胞間のcell-to-cell communicationの度合いを知るため、蛍光色素(Lucifer yellow:分子量=457.2;dextran-lucifer yellow:分子量=約10,000)を細胞内に導入し、これらの色素が、実際に隣接細胞に移動するか、どうかを蛍光顕微鏡下で調べた。1.猫の犬歯から作成したスライス標本の歯髄細胞は、krabs液で灌流することで、生体外で長時間生かしておくことができ、微小電極により約-60mVに達する静止電位が容易に記録できた。2.微小電極で蛍光色素を細胞内に泳動した後、スライス標本をホルマリン固定し、脱灰、脱水し、さらに透明または連続切片標本とし検鏡した。dextran-lucifer yellowで単一細胞が強く染まったのに反し、lucifer yellowは隣接した多くの象牙芽細胞も染まった。3.麻酔した猫の犬歯に窩洞を作り、ここより色素を象牙芽細胞突起を通じて細胞内に泳動した後、スライス標本を作り、上記のごとく検鏡した。上記1.と同じく、象牙芽細胞間に極めて効果的なcell communicationが認められた。4.象牙芽細胞間のcell communicationは、象牙質の形成、保持、修復に関与しているものと思われる。また、象牙質知覚にも深い関わりを持つものと思われる。即ち、動水説においては水の動きにたいし緩衝作用を持ち、象牙芽細胞説では感覚電位の拡散の役割を演ずるものと考えられる。
衝撃波外傷（爆傷）における呼吸・循環動態の変動に関する中素神経の役割

爆弾テロで生じる衝撃波による損傷の解明は喫緊の課題である。ラット頭部への衝撃波による軽度脳損傷モデルを作成した。衝撃波を受けたラットの食事量、体重は受傷後3日間減少した。衝撃波損傷脳をIba-1抗体で染色したところ、3日後、1週間後までは染まらず、2週後から視床・視床下部で濃染され活性化マクロファージの増加が示唆された。この時期のラットの行動試験を行ったところ、強制水泳試験ではcontrol群と比較して有意に無動時間が延長し“うつ"状態になっている可能性が示唆された。Y迷路試験においては記憶力の低下が示唆された。これは爆傷受傷後の兵士等で報告されている脳損傷の動物モデルとなることが期待された。衝撃波が生体に与える影響を検討するための装置である衝撃波発生装置の開発を行った。装置の設計は文献(Jaffin, J.A. et al. A Laboratory Model for Studying Blast Overpressure Injury. J. Trauma 27, 349-356)を参考とし、装置に求める能力を以下の通りに定めた。高圧の圧縮空気を減圧し1500psiの圧力で150ml程度の容器に充填する。この容器内の圧縮空気で厚みが0.30.5mm程度で直径40mmの円形アルミ板の中心に直径20mmの穴を開ける。本研究では穴を開ける際に生じる衝撃波を利用するのであるが、衝撃波は球面波を形成するので、エネルギーは距離の二乗に反比例して急激に低下する。そのために再現性のある衝撃波外傷を作成するには対象物に対して正確に距離を定める必要があるため、衝撃波発生部分から対象物との距離を変更可能とし、また一定の方向に射出されるようにした。容器内に充填された空気を解放する際に使用する弁は、当初は電磁弁を用いる予定で設計したが、高圧ガス保安法上の問題や性能上の問題から変更する必要が生じたため設計変更や部品選定に時間を要した。最終的には、エア作動弁を用いることにより解決した。本年度は安全で簡便な操作性を有し本研究目的を必要不可欠な衝撃波発生装置を(株)フェニックステクノ社に制作を依頼した。本研究に不可欠である衝撃波作成装置の開発に時間を要した。具体的には、衝撃波作成のための高圧圧縮空気を制御する弁を当初は電磁弁の使用を考慮していたが、空圧弁への変更する必要が生じた。また、強度計算など設計に時間を要した。現在、装置は完成し、安定かつ安全に衝撃波を作成することが出来る状態となったため、研究続行の支障は生じていない。衝撃波が生体に与える影響を検討するために必要不可欠である衝撃波発生装置を平成27年度に作成した。その装置を用いてラットに非観血的に軽症頭部外傷を作成する事を試みた。装置から射出される衝撃波は距離の2乗に反比例してエネルギーが低下するので、衝撃波射出部分と生体の距離を調整し軽症頭部外傷を作成する距離を求めた。軽症頭部外傷の定義は衝撃波暴露後に脳表を観察し、出血など重症頭部外傷を示唆する所見が無い事をもって軽症頭部外傷とした。高圧の圧縮空気(1500psi)によって厚み0.3mm、直径2cmの穴をアルミ板に開けた際に発生する衝撃波射出部分からの距離は6.5cm程度と判断した。しかし、この距離は過去に同型の実験装置を用いて胸部外傷を作成したときに呼吸や循環動態に変動を来した際の距離である3.5cmと大きく異なっていた。その理由として、衝撃波射出部分のノズル内の形状が以前の実験装置と異なる事が原因である可能性が考えられたため、ノズルの形状を変更し再検討する必要が生じた。現時点ではいくつかのノズルを作成、あるいは作成依頼し胸部外傷と軽症頭部外傷を同時に作成可能なノズルの開発を行っている。軽症頭部外傷を作成したラットと衝撃波発生時の音のみを作用させたラット(sham群)に比べ、体重の増加が遅くsham群が一週間あたり10gの体重増加に対して、衝撃波による軽症頭部外傷作成群は3gの体重減少であった。今年度は、衝撃波によって非観血的に軽症頭部外傷を作成する方法を検討した。衝撃波発生装置から射出される衝撃波の調整に時間を要している。過去に使用した装置とほぼ同じ装置を作成したが、衝撃波が強く射出され、その原因として射出部分の口径が関係しているのではないかと考えられた。現在、射出部分の形状をいくつか製作し、あるいは製作依頼している。研究続行の支障にはなっていないが、衝撃波のエネルギーの調整に時間を要している。爆発によって生じる衝撃波による損傷は第一次爆傷として研究が進められている。爆弾テロによる犠牲者が世界的な問題となっている現在、衝撃波による損傷を解明することは喫緊の課題であった。過去に胸部への衝撃波により徐脈・血圧の低下・無呼吸を呈するメカニズムは迷走神経反射であることを示したが、今回は、ラット頭部への衝撃波による軽度脳損傷モデル(blast induced mild traumatic brain injury:bmTBI)を作成した。衝撃波作成装置のノズルからの距離を調整し、肉眼的に脳損傷を認めない距離が2.5cmであることを決定し、その際の衝撃波の圧力が646.2±70.3kPaでることを測定した。衝撃波を受けたラットの体重を測定したところ、受傷後3日間は食物の摂取量が減少し、体重も減少した。しかし、その後はcontrol群のラットとほぼ同様の体重増加量を示した。

脳損傷に関して、3日後、1週間後、2週間後、6週間後と経時的にラットの脳をIba-1抗体で染色したところ、1週後までは染まらず、2週後から特に視床・視床下部で染まることが確認され活性化マクロファージが増加していると考えられた。これは、衝撃波による脳損傷が軽度であるように見えても、長期的に脳に炎症性変化を来す可能性が示唆された。この2週後からの発生が示唆される脳の変化が行動にどのような影響を及ぼすか、行動試験を行った。衝撃波受傷2週間後に行った強制水泳試験ではcontrol群と比較して有意に無動の時間が延長し“うつ"を連想させる状態になっている可能性が示唆された。また、同時期に行ったY迷路試験においてはcontrol群と比較して有意に記憶力の低下が示唆される結果を得た。これは衝撃波損傷を受けたと考えられる兵士等で報告されているPTSDに似た状態の動物モデルとなることが期待された。今後、治療法の開発の研究を開始する予定である。爆弾テロで生じる衝撃波による損傷の解明は喫緊の課題である。ラット頭部への衝撃波による軽度脳損傷モデルを作成した。衝撃波を受けたラットの食事量、体重は受傷後3日間減少した。衝撃波損傷脳をIba-1抗体で染色したところ、3日後、1週間後までは染まらず、2週後から視床・視床下部で濃染され活性化マクロファージの増加が示唆された。この時期のラットの行動試験を行ったところ、強制水泳試験ではcontrol群と比較して有意に無動時間が延長し“うつ"状態になっている可能性が示唆された。Y迷路試験においては記憶力の低下が示唆された。これは爆傷受傷後の兵士等で報告されている脳損傷の動物モデルとなることが期待された。衝撃波が生体に作用したときに生じる、徐脈・血圧の低下・無呼吸(あるいは浅く速い呼吸)が生じるメカニズムが。主として迷走神経反射であることは過去に明らかにしてきたが、更なる詳しいメカニズムに関して検討していく。非観血的に軽症頭部外傷を安定して製作する段階に入ってきたので、その状態での衝撃波のエネルギーの計測も併せて行う。極短時間の高圧の衝撃波を計測する予定である。また、肉眼的には明らかでない脳損傷を対象とした頭部外傷において、短期的・長期的に損傷を受ける部位を組織学的・免疫学的に検討し、過去の当教室の研究(脳挫傷モデル・胸部衝撃波外傷モデル)との差異を明らかにする。救急医学・災害医学・中毒学・緊急被ばく医療衝撃波作成装置に用いる、高圧圧縮空気を制御する弁は当初、電磁弁を使用する予定であったが、強度・安全性の観点から再設計の必要が生じ、空圧弁に設計変更する必要が生じたことから計画時より装置作成費用が高額となった。一部で当初予定していた実験費用に差異が生じたため、今年度必要になると予想していた経費の一部を今後の段階で使用することが必要となったため。装置は完成したため、今年度からは当初予定していた実験計画を継続する予定である。おおむね当初の実験計画の方向に沿って今後の研究を進めるが、今年度までの結果を踏まえて細かい点で作業の進め方に関して変更を加えた形で実験を行なっていく。
タリウム系高温超伝導体の価数分析に関する研究

タリウム(Tl)の定量法は多数報告されているが、それらは1価と3価のTl共存下でそれぞれを定量するものではなく,全量の定量に利用される方法ばかりであった。また試料中では1価のTlの存在量が小さいことが予想され,1価のTlの精度より定量法の確立が必要であった。そこで3価のTlの妨害を受けない1価のTlの分析法として、細管式等速電気泳動法による分析を試みた。装置は島津製作所製のIPーZA型を使用した。得られた結果は次のようである。リ-デング液にはHcl溶液を選び,分離能とベ-スラインの安定性から濃度は0.005Mとした。タ-ミナル液はCu^<2+>より移動度の小さい金属イオンであるLi^+の溶液を用いた。感度と再現性の点から0.01M溶液とした。Tlの全量を分析する時にはTl^<3+>は検出されないのでTl^+に還元し、全量を求めた。還元剤としてアスコルビン酸を使用する場合、試料溶液中の濃度が1%であればイソタユフェログラムに影響はなく、またTl^+への還元も定量的であった。最適条件で検量線を作成した結果(0.12.0μg)/50μlの範囲で直線が得られた。0.5μgのTl^+に対し、Tl^<3+>の許容量は5μg程度であり,Tl全体に対し1%程度のTl^+夜測定するためには0.05μg程度のTl^+が測定できなければならない。そこで記録計のスピ-ドを80mm/minとし,検討した結果0.02μg/50μlまで定量可能となった。Tlを含む試料に本法を適用した結果は良好であった。方法は試料を0.3MHcl 2.5mlに溶解させ、これを水で25mlにする。マイクロシリンジで50μlを注入する。泳動電豆は75μAとし、0.005MHclをリ-デング液とし,0.01MLiclをタ-ミナル液とした。イソタコフエログラムはTl^+,Ba^<2+>,Ca^<2+>Cu^<2+>の順で検出された。試料中のCuの平均価数は従来のヨ-ドメトリ-を適用することにより分析することができた。
技術の市場価値形成に視点を据えた技術経営システム変容ダイナミズムの分析

研究開発投資の質的深化による技術の質の向上と市場評価のダイナミズムは、構造改革を促す企業のインスティテューションにより循環する。ポスト情報化社会におけるこのダイナミズムは、企業組織の慣性などの阻害要因によりIT技術の活用面などで不効率化。この打開策として、組織を超越した技術の市場価値創造が肝要であり、この技術の市場価値創造は、外部資源の有効活用を通じた、本来的優位性を有する製造技術とITの革新・活用との相互補完的関係の構築によってもたらされる。1.平成18年度(2006年)は、3年計画の初年度として、基礎研究のレビュー及び国際的な研究ネットワークの構築を図ると共に、研究の理論面の構築に重点的に傾注。2.以上の研究の一環として、9月にオーストリアの国際応用システム分析研究所(IIASA)において、「製造技術とITとの比較に視点を据えた社会経済への浸透過程における技術の性格形成メカニズムの解明」をテーマとした12カ国28人、11力カ国28人の国際的・学際的専門家の参加によるワークショップに参加し、研究発表を実施。同ワークショップを通じて、博士課程時から一貫した問題意識のもとで構築してきた学際的なネットワークを整備・発展。3.また、21世紀COEプログラム「インスティテユーショナル技術経営学」の拠点形成活動に関連したシンポジウム・ワークショップに、企画段階から参加・貢献。全国COE拠点との連携を通じた、新たな協力体制の構築4.以上の結果、次のような注目すべき成果を得、命題解明への基本的知見を取得。(1)市場では売上高・財務体質の健全性に加え、TFP成長率に表れる技術の質の向上が高く評価(2)財務体質の健全性はそれ自身が市場に評価されるとともに、技術の質の向上を通じても企業の市場評価に影響(3)研究開発投資の質的深化による技術の質の向上と市場評価のダイナミズムは、技術経営システムの変容を促す企業のインスティテユーションにより循環5.以上の結果は、研究・技術計画学会に発表するとともに、国際学術誌に投稿予定。1.平成19年度(2007年)は、3年計画の2年目として、初年度に実践した基礎研究のレビュー及び国際的な研究ネットワークの構築の深化を図ると共に、それらを活用した研究の方法論の構築に重点的に傾注。3.また、21世紀COEプログラム「インスティテューショナル技術経営学」の拠点形成活動に関連したシンポジウム・ワークショップに企画段階から参加・貢献。(1)技術の質の向上をはかる指標として、企業の研究開発投資活動から蓄積される技術知識ストックおよびその限界生産性の計測手法の研鑽(2)以上と市場評価との相関分析による、研究開発投資の質的深化による技術の質の向上と市場評価のダイナミズムの計測・評価の確認(3)以上を通じ、財務体質の健全性はそれ自身が市場に評価されるとともに、技術の質の向上を通じても企業の市場評価に影響されることを実証5.以上の結果は、第16回国際MOT学会(フロリダ、5月)、研究・技術計画第22回学会年次学術大会(東京、10月に発表するとともに、国際学術誌に投稿予定。1.平成20年度(2008年)は、3年計画の最終年として、2007年度に実践した基礎研究のレビュー及び国際的な研究ネットワークの構築の深化および研究の方法論を活用したモデルの実証分析を行った。3.また、平成16年度採択21世紀COEプログラム「インスティテユーショナル技術経営学」の拠点形成活動に関連したシンポジウム・ワークショップに企画段階から参加・貢献。全国COE拠点との連携を通じた、新たな協力体制の構築および最終年度とりまとめへの貢献を通じた知見の深化。4.以上の結果、次のような注目すべき成果を得、命題解明への基本的知見を取得。(1)技術の質の向上をはかる指標として、企業の研究開発投資活動から蓄積される技術知識ストックおよびその限界生産性の計測(2)以上と市場評価との相関分析による、研究開発投資の質的深化による技術の質の向上と市場評価のダイナミズムの計測・評価(3)以上を通じ、企業の技術経営システムの変容要因および製造技術とITとの好循環の形成に適したシステム要件および方向性の提案5.以上の結果は、研究・技術計画第23回学会年次学術大会(東京, 10月)に発表するとともに、第18回国際MOT学会(フロリダ, 4月)にて発表の他、国際学術誌に投稿予定。