hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物におけるUDP-N-アセチルグルコサミン生合成の生理的意義

UDP-N-アセチルグルコサミン(UDP-GlcNAc)は真核生物がタンパク質の糖鎖修飾を行う際の必須物質である。本研究ではUDP-GlcNAc新生が阻害されるシロイヌナズナ突然変異体lig等を用い、植物におけるUDP-GlcNAc生成の生理的意義・再生経路・欠乏の影響の解明を進めた。その結果、糖鎖分解等で生じるGlcNAcからのUDP-GlcNAc再生に必須なGlcNAcキナーゼ(GNK)を植物で初めて発見した。また、UDP-GlcNAc欠乏から根の成長停止及びリグニン異常蓄積に至る過程での、細胞壁ダメージ・小胞体ストレス・小胞体ストレス応答(UPR)の相互関係に関する新たな知見を得た。タンパク質のN糖鎖修飾等に必須なUDP-N-アセチルグルコサミン(UDP-GlcNAc)の生合成の生理的意義を、シロイヌナズナを用い、UDP-GlcNAc生合成が阻害されリグニン異常蓄積が起こるlignescens(lig)変異体等を利用し解析する。2013年度は、1)小胞体ストレスとリグニン異常蓄積の関係の解明、2)植物におけるGlcNAcからのUDP-GlcNAc再生経路の解明を進めた。1)に関しては、小胞体ストレス応答(UPR)部位検出のため、BiP3プロモーター::GUS導入系統を用い、ツニカマイシン、Flg22、キトサン処理後のUPRとリグニン蓄積の関係を解析した。その結果、ツニカマイシン処理は根と子葉でUPR後にリグニン蓄積を誘導、Flg22処理は子葉でUPR後にリグニン蓄積を誘導、キトサン処理は根でリグニン蓄積後にUPRを誘導し、様々なストレス下におけるUPRとリグニン蓄積の複雑な関係が示された。2)に関しては、植物では未知の、GlcNAcからのUDP-GlcNAc再生経路に関わるGlcNAcキナーゼ(GNK)遺伝子の解明を進めた。動物GNK遺伝子のシロイヌナズナ推定ホモログについて、大腸菌で融合タンパク質を作成し解析した結果、植物で初めてGNK活性を検出した。さらに動物GNKとの比較から植物GNKの酵素学的性質を明らかにした。2014年度は、BiP3プロモーター::GUS等を導入したlig系統を作成し、UDP-GlcNAc欠乏と、細胞分裂、UPR、細胞死等の関係を詳細に解析する予定である。また、lig変異とGNK破壊の二重変異体を作成し、UDP-GlcNAc新規合成及びGlcNAcからの再生の両経路を阻害した際の、UDP-GlcNAc量変化と植物体への影響の解析を進める予定である。UDP-N-アセチルグルコサミン(UDP-GlcNAc)は植物のN型糖鎖合成等に必須であるが、発生、成長におけるUDP-GlcNAc生合成の生理的意義は明らかではない。本研究では、シロイヌナズナにおいてUDP-GlcNAc生合成が阻害されるlig変異体や、UDP-GlcNAc再生に関わると考えられるGlcNAcキナーゼ(GNK)遺伝子の破壊変異体等を利用し、(1)UDP-GlcNAc欠乏が植物体に与える影響の解析、及び(2)植物におけるGlcNAcからUDP-GlcNAcへの再生経路の解明について研究を進めている。(1)に関しては、小胞体ストレス応答(UPR)関連遺伝子BiP3プロモーター::GUS導入lig変異体を作成した。BiP3プロモーター::GUS導入lig変異体では、28°C処理によりUDP-GlcNAcが欠乏すると、根端においてUPRが、リグニン異常蓄積部位より広い範囲で起こり、UPRとリグニン蓄積の関連性が示された。また、UDP-GlcNAc欠乏と細胞分裂活性との関係を解析するためCYCB1プロモーター::GUS遺伝子導入lig変異体を作成した。(2)に関しては、T-DNA挿入GNK遺伝子破壊系統の解析を進めた。GNK破壊系統では、UDP-GlcNAc含量が著しく低下し、GlcNAcを外から与えた場合もUDP-GlcNAc含量が増加せず、GNKがGlcNAc再生の主経路であることが示された。また、lig変異体とGNK遺伝子破壊系統の二重変異体の作成を進ている。一方、UDP-GlcNAc新規合成・再生経路のより詳細な解析のため、エチルメタンスルフォン酸処理により変異導入したlig変異M2系統中から、外生GlcNAcを利用できない変異体を選抜し、複数系統を得た。これらの系統は、UDP-GlcNAcを新規合成・再生できない変異体として、今後の詳細な解析に用いることができる。本研究では、UDP-N-アセチルグルコサミン(UDP-GlcNAc)生成が阻害されるシロイヌナズナの突然変異体及び遺伝子組換体を用い、1植物におけるUDP-GlcNAc生合成の生理的意義の解明、2UDP-GlcNAc欠乏が成長阻害を伴うリグニン異常蓄積を引き起こす仕組みの解明を進めた。1温度感受性変異体ligはUDP-GlcNAc新規合成経路に関わる遺伝子への変異により、28°C条件下でUDP-GlcNAc新規合成ができなくなる。一方、糖鎖分解等により生じるGlcNAcからUDP-GlcNAcへの再生経路は植物では知られていなかったが、本研究によりGlcNAcをGlcANc-6-リン酸にすることでUDP-GlcNAc再生経路に戻すGlcNAcキナーゼ(GNK)が植物で初めて発見された。さらにlig変異とGNK破壊を持つ二重変異体を作成し解析した結果、lig変異が現れない18°C条件下でも著しい成長阻害が引き起こされた。

このことから、UDP-GlcNAc新規合成と再生の両経路は相関しながら生存に必須の役割を果たすことが示された。2lig変異体に、小胞体ストレス応答(UPR)関連遺伝子BiP3プロモーター(p):GUS、リグニン生成関連遺伝子CCR2p::GUS、細胞周期関連遺伝子CYCB1p-DB::GUS、細胞壁ダメージセンサーTHE1破壊を導入し解析を行った。その結果、lig変異体の28°C処理により、UPRが根の基部側で先ず起こり根端方向に広がり、根端分裂組織の細胞分裂活性も著しく低下し、根端の根伸長領域ではリグニン合成関連酵素の発現上昇によりリグニン異常蓄積が起こることが示された。一方、THE1破壊lig系統では28°C処理による根の成長停止及びリグニン異常蓄積が抑制された。この結果は、UDP-GlcNAc欠乏の影響はTHE1を介し伝達され、根の成長停止及びリグニン異常蓄積を引き起こすことを示しており、UDP-GlcNAc欠乏、小胞体ストレス、UPR、根の成長阻害とリグニン異常蓄積の相互関係を解明する上で特に重要である。UDP-N-アセチルグルコサミン(UDP-GlcNAc)は真核生物がタンパク質の糖鎖修飾を行う際の必須物質である。本研究ではUDP-GlcNAc新生が阻害されるシロイヌナズナ突然変異体lig等を用い、植物におけるUDP-GlcNAc生成の生理的意義・再生経路・欠乏の影響の解明を進めた。その結果、糖鎖分解等で生じるGlcNAcからのUDP-GlcNAc再生に必須なGlcNAcキナーゼ(GNK)を植物で初めて発見した。また、UDP-GlcNAc欠乏から根の成長停止及びリグニン異常蓄積に至る過程での、細胞壁ダメージ・小胞体ストレス・小胞体ストレス応答(UPR)の相互関係に関する新たな知見を得た。2014年度は、lig変異体へのBiP3プロモーター::GUS導入体の作成が完了し、UPR部位とリグニン蓄積部位の関連性が示唆された。また、植物においてGlcNAcからのUDP-GlcNAc再生に関わると推定されるGNK遺伝子を破壊したgnk変異体において、UDP-GlcNAc含量が著しく低下していることを示し、GNKがGlcNAc再生に主要な役割を果たしていることを示した。しかしながら、UDP-GlcNAc生合成の生理的意義の解明に重要な役割を果たすlig/gnk二重変異体を得るのは難しく作業を進行中である。一方、外生GlcNAcを利用できないlig変異M2系統を選抜し多数得ることができ、今後、UDP-GlcNAc新規合成及び再生経路の詳細な解明に用いることができると考えられる。また、これらの変異体は、高温下でUDP-GlcNAc新規合成・再生の両方が阻害される変異体としても利用可能であると考えられる。これらを踏まえUDP-GlcNAcの新規合成・再生の両方を阻害したときの植物体への影響の解析は今後行っていく予定であり、達成度は「やや遅れている」とした。植物生理学2015年度は本研究計画の最終年度であり、BiP3プロモーター::GUS導入lig系統に加え、CYCB1プロモーター::GUS導入lig系統、リグニンモノマー生成関連CCR
細胞機能を制御する分子の創製

特定の細胞を狙って薬物等を送達すること,すなわち細胞ターゲティングは,副作用のない疾患治療や,病変部位の早期発見など広範に応用できる重要なテクノロジーである.本研究では,ケージド分子プローブという新しい概念に基づく疾患細胞の高選択的ターゲティング法を提案する.我々は,活性化マクロファージや癌細胞など多くの疾患細胞において,細胞表面タンパク質に加えてマトリクスメタロプロテアーゼの発現が亢進していることに着目した.つまり,特定のマトリクスメタロプロテアーゼによって切断された場合のみ,細胞表面タンパク質と結合可能になるように分子プローブをデザインすれば,それは疾患細胞に対してより高い選択性を獲得すると考えた.平成20年度においては,平成19年度までに開発したケージド分子プローブについて,培養細胞をもちいて検討を行い,当該ケージド分子プローブがマトリクスメタロプロテアーゼによって切断された場合のみ,スカベンジャー受容体を発現する細胞に選択的に取り込まれることを示した.続いて,正常細胞(単球)を分化させたマクロファージ,疾患状態に誘導した炎症性マクロファージを用いて検討を行い,本研究でのケージド分子プローブが疾患状態に誘導した炎症性マクロファージに特異的に取り込まれることを示した.特定の細胞を狙って薬物等を送達すること,すなわち細胞ターゲティングは,副作用のない疾患治療や,病変部位の早期発見など広範に応用できる重要なテクノロジーである.本研究では,ケージド分子プローブという新しい概念に基づく疾患細胞の高選択的ターゲティング法を提案する.我々は,活性化マクロファージや癌細胞など多くの疾患細胞において,細胞表面タンパク質に加えてマトリクスメタロプロテアーゼの発現が亢進していることに着目した.つまり,特定のマトリクスメタロプロテアーゼによって切断された場合のみ,細胞表面タンパク質と結合可能になるように分子プローブをデザインすれば,それは疾患細胞に対してより高い選択性を獲得すると考えた.平成19年度において,ケージド分子プローブを設計し,これをコードするcDNAを遺伝子工学的手法で作成した.大腸菌にcDNAを導入し,ケージド分子プローブ(タンパク質)を発現させ,アフィニティークロマトグラフィーにてこれを精製した.精製したケージド分子プローブがマトリクスメタロプロテアーゼにより切断されること,マトリクスメタロプロテアーゼにより切断されたケージド分子プローブが目的とするスカベンジャー受容体に選択的に結合することを確認した.現在,培養細胞をもちいてケージド分子プローブの細胞への取り込みを評価している.特定の細胞を狙って薬物等を送達すること,すなわち細胞ターゲティングは,副作用のない疾患治療や,病変部位の早期発見など広範に応用できる重要なテクノロジーである.本研究では,ケージド分子プローブという新しい概念に基づく疾患細胞の高選択的ターゲティング法を提案する.我々は,活性化マクロファージや癌細胞など多くの疾患細胞において,細胞表面タンパク質に加えてマトリクスメタロプロテアーゼの発現が亢進していることに着目した.つまり,特定のマトリクスメタロプロテアーゼによって切断された場合のみ,細胞表面タンパク質と結合可能になるように分子プローブをデザインすれば,それは疾患細胞に対してより高い選択性を獲得すると考えた.平成20年度においては,平成19年度までに開発したケージド分子プローブについて,培養細胞をもちいて検討を行い,当該ケージド分子プローブがマトリクスメタロプロテアーゼによって切断された場合のみ,スカベンジャー受容体を発現する細胞に選択的に取り込まれることを示した.続いて,正常細胞(単球)を分化させたマクロファージ,疾患状態に誘導した炎症性マクロファージを用いて検討を行い,本研究でのケージド分子プローブが疾患状態に誘導した炎症性マクロファージに特異的に取り込まれることを示した.
魚類における嗅覚記憶の形成機構

サケ科魚類は,幼稚魚期に母川の匂いを学習により記憶し,成熟後この匂いの記憶を頼りに母川に回帰する(ハスラ-とウィスビ-の嗅覚仮説).しかしながら,嗅覚記憶に対応した神経活動(neural correlate)や嗅覚記憶の形成/読み出しの機構に関しては,殆ど分かっていない.平成7年度の研究により,記憶の要素的過程と考えられているシナプス伝達の長期増強(LTP)に相当すると思われる現象が,魚類(コイ)の嗅球(第1次嗅覚中枢)で生ずることが示された.すなわち,コイの嗅索に低頻度(510Hz,200パルス)のテタヌス刺激を与えると,嗅球シナプス(僧帽細胞→顆粒細胞シナプス)長期および短期の可塑的変化(長期増強LTP,短期増強STP)を示すことが分かった(安西と佐藤,日本水産学会平成8年度春季大会).この際,嗅球に誘発されるフィールド電位をシナプス伝達の指標とした.平成8年度の研究では,サケ科魚類(ヒメマス,ニジマス,およびスチールヘッドトラウト)の嗅球においても同様のフィールド電位が記録できるかどうか,また,フィールド電位が可塑的変化を示すかどうか検討した.その結果,サケ科魚類嗅球においても,(1)終脳吻側の腹側部を電気刺激することにより,コイと同様のフィールド電位が誘発されること,および,(2)この部位をテタヌス刺激(8Hz,200μA,503パルス)した後,フィールド電位が可塑的変化を示すことが分かった.サケ科魚類嗅球にコイと同様の可塑的性質を示すフィールド電位が誘発されたことは,サケ科魚類とコイの嗅球が共通のシナプス構築を持っていることを意味し,コイの嗅球がサケ科魚類嗅球のモデルとなり得ることが示されたことになる.「ヒメマスの嗅球シナプスが,川降りをする磁気に可塑性を示す」かどうかについては,今後の慎重な検討が必要であろう.サケ科魚類は,幼稚魚期に母川の匂いを学習により記憶し,成熟後この匂いの記憶を頼りに母川に回帰する(ハスラ-とウィスビ-の嗅覚仮説).しかしながら,嗅覚記憶に対応した神経活動(neural correlate)や嗅覚記憶の形成/読み出しの機構に関しては,殆ど分かっていない.平成7年度の研究により,記憶の要素的過程と考えられているシナプス伝達の長期増強(LTP)に相当すると思われる現象が,魚類(コイ)の嗅球(第1次嗅覚中枢)で生ずることが示された.すなわち,コイの嗅索に低頻度(510Hz,200パルス)のテタヌス刺激を与えると,嗅球シナプス(僧帽細胞→顆粒細胞シナプス)長期および短期の可塑的変化(長期増強LTP,短期増強STP)を示すことが分かった(安西と佐藤,日本水産学会平成8年度春季大会).この際,嗅球に誘発されるフィールド電位をシナプス伝達の指標とした.平成8年度の研究では,サケ科魚類(ヒメマス,ニジマス,およびスチールヘッドトラウト)の嗅球においても同様のフィールド電位が記録できるかどうか,また,フィールド電位が可塑的変化を示すかどうか検討した.その結果,サケ科魚類嗅球においても,(1)終脳吻側の腹側部を電気刺激することにより,コイと同様のフィールド電位が誘発されること,および,(2)この部位をテタヌス刺激(8Hz,200μA,503パルス)した後,フィールド電位が可塑的変化を示すことが分かった.サケ科魚類嗅球にコイと同様の可塑的性質を示すフィールド電位が誘発されたことは,サケ科魚類とコイの嗅球が共通のシナプス構築を持っていることを意味し,コイの嗅球がサケ科魚類嗅球のモデルとなり得ることが示されたことになる.「ヒメマスの嗅球シナプスが,川降りをする磁気に可塑性を示す」かどうかについては,今後の慎重な検討が必要であろう.哺乳類の海馬や大脳皮質でみいだされたシナプス伝達の長期増強(LTP)は、“記憶"の要素的な過程と考えられている。本年度は、魚類嗅球(嗅覚神経系第1次中枢)のシナプスがLTPを示すかどうか調べた。また、もし、LTPを示すなら、その部位と条件を特定することを目的とした。材料として、本研究室の研究により嗅球の神経回路の基本パターンがよく分かっているコイを用いた。嗅索に、低頻度の電気刺激(テタヌス刺激)を与え、その後、僧帽細胞→顆粒細胞シナプスの伝達効率が変化するかどうかを調べた。伝達効率の指標として、顆粒細胞層で記録されるフィールド電位応答の大きさを用いた。その結果、テストしたすべての例で、テタヌス刺激直後に伝達効率が大きく増強した後、急速に減衰する相(短期増強、STP)が見られた。その後、増強した相が数時間以上続く場合(長期増強、LTP)と1時間以内に元のレベルに戻る場合があった。本研究の結果から、(1)魚類嗅球の僧帽細胞→顆粒細胞シナプスにおいて、はじめて、LTPが見いだされた。(2)LTPがおこるための条件(顆粒細胞が僧帽細胞樹状突起および遠心性繊維から興奮性入力を受けること)が特定された。また、(3)自然な匂い刺激により嗅覚記憶が形成される際に、僧帽細胞→顆粒細胞シナプスのLTPが関与している可能性が示唆された。

サケ科魚類は,幼稚魚期に母川の匂いを学習により記憶し,成熟後この匂いの記憶を頼りに母川に回帰する(ハスラ-とウィスビ-の嗅覚仮説).しかしながら,嗅覚記憶に対応した神経活動(neual correlate)や嗅覚記憶の形成/読み出しの機構に関しては,殆ど分かっていない.平成7年度の研究により,記憶の要素的過程と考えられているシナプス伝達の長期増強(LTP)に相当すると思われる現象が,魚類(コイ)の嗅球(第1次嗅覚中枢)で生ずることが示された.すなわち,コイの嗅索に低頻度(510Hz,200パルス)のテタヌス刺激を与えると,嗅球シナプス(僧帽細胞→顆粒細胞シナプス)が長期および短期の可塑的変化(長期増強LTP,短期増強STP)を示すことが分かった(安西と佐藤,日本水産学会平成8年度春季大会).この際,嗅球に誘発されるフィールド電位をシナプス伝達の指標とした.平成8年度の研究では,サケ科魚類(ヒメマス,ニジマス,およびスチールヘッドトラウト)の嗅球においても同様のフィールド電位が記録できるかどうか,また,フィールド電位が可塑的変化を示すかどうか検討した.その結果,サケ科魚類嗅球においても,(1)終脳吻側の腹側部を電気刺激することにより,コイと同様のフィールド電位が誘発されること,および,(2)この部位をテタヌス刺激(8Hz,200μA,503パルス)した後,フィールド電位が可塑的変化を示すことが分かった.サケ科魚類嗅球にコイと同様の可塑的性質を示すフィールド電位が誘発されたことは,サケ科魚類とコイの嗅球が共通のシナプス構築を持っていることを意味し,コイの嗅球がサケ科魚類嗅球のモデルとなり得ることが示されたことになる.「ヒメマスの嗅球シナプスが,川降りをする時期に可塑性を示す」かどうかについては,今後は慎重な検討が必要であろう.
ポジトロンCTによる精神分裂病者.躁うつ病者脳の受容体の研究

1990年9月8日ー11日,静岡県御殿場において,精神科領域の画像解析国際会議(The International Meeting of Neuro maging in Psychatry)を主催した.この国際会議が持てたのは文部省科学研究費補助による援助があって可能となったもので,画像解析による精神疾患の原因の解明に国際的に大きく貢献する事ができた.ボジトロンCTで見ると,慢性期精神分裂病者では,下等な猿までには存在せず人類でその体積が飛躍的に増加する脳の特定の連合野が充分に機能していない事が分った.一方幻覚妄想状態を呈する急性期精神分裂病者では視床,線条体,帯状回,側頭葉上部等の脳血流量,脳酸素消費量が正常者の2倍以上に異常に上昇しているのが見られた.また,うつ病者では脳血流量,脳酸素消費量は正常対照者と変わらないが,グルタミン酸等のアミノ酸プ-ルはうつ病者では減少していた.これらの事実は精神分裂病,そううつ病の病因を生物学的に解析する上で重要な意味を持っている.精神分裂病者では急性期には皮質下等の神経核で脳の代謝が過剰となっているし,慢性期には人である事にとって重要な皮質連合野の機能低下が起こっている.この事は精神分裂病は人類に特異的な疾病である事を意味し,脳に障害があり,その結果として精神分裂病の病態を呈する事を示していた.一方うつ病者では大脳皮質の働きに重要なグルタミン酸プ-ルが広範に低下していた.精神疾患患者の脳受容体については膜の性質の研究を含めて引続き研究が進行中である.1990年9月8日ー11日,静岡県御殿場において,精神科領域の画像解析国際会議(The International Meeting of Neuro maging in Psychatry)を主催した.この国際会議が持てたのは文部省科学研究費補助による援助があって可能となったもので,画像解析による精神疾患の原因の解明に国際的に大きく貢献する事ができた.ボジトロンCTで見ると,慢性期精神分裂病者では,下等な猿までには存在せず人類でその体積が飛躍的に増加する脳の特定の連合野が充分に機能していない事が分った.一方幻覚妄想状態を呈する急性期精神分裂病者では視床,線条体,帯状回,側頭葉上部等の脳血流量,脳酸素消費量が正常者の2倍以上に異常に上昇しているのが見られた.また,うつ病者では脳血流量,脳酸素消費量は正常対照者と変わらないが,グルタミン酸等のアミノ酸プ-ルはうつ病者では減少していた.これらの事実は精神分裂病,そううつ病の病因を生物学的に解析する上で重要な意味を持っている.精神分裂病者では急性期には皮質下等の神経核で脳の代謝が過剰となっているし,慢性期には人である事にとって重要な皮質連合野の機能低下が起こっている.この事は精神分裂病は人類に特異的な疾病である事を意味し,脳に障害があり,その結果として精神分裂病の病態を呈する事を示していた.一方うつ病者では大脳皮質の働きに重要なグルタミン酸プ-ルが広範に低下していた.精神疾患患者の脳受容体については膜の性質の研究を含めて引続き研究が進行中である.内因性精神病、とりわけその中でも精神分裂病、そううつ病と言った疾患の生物学的背景は近年にいたるまで不明のままであった。その生物学的背景が解明されるようになったのは、ポジトロンCTの出現によるところが大きい.脳血流、脳酸素消費、脳糖代謝をポジトロンCTによって調べた私共の研究によれば、精神分裂病は脳の連合野が障害されており、それも猿から進化して人になる時に体積を増してきた脳領域が正常に機能していない、一方うつ病では、脳血流、脳酸素消費に大きな変化を見ないが、脳糖代謝の減少を認める事を見出した。脳受容体に関しては、脳5ーHT_2受容体を画像化するため、11CH_3Iを合成し、ketanserinのNーHをNー11CH_3に置換して、脳5ーHT2受容体を画像化する計画で研究を進めている。ketanserinは近く内科でも一般に使用される薬剤で、人に投与しても安全なものとされている。11CH_3ーketanserinはketanserinをdimetnyl formamide、tetrabutylammonium hydroxide存在下に、80°C2分、11CH_3Iと反応させて合成した。その生成物をethanol 60:HO 70:1M ammonium acetate66:aceticacid 4の割合いの溶液中でHPLCに添加し、tetrabutylammonium、dimethylforna mide、11CH_3I、11Cーketanserinをそれぞれ分離し11Cーketanserinを精製した。このようにして生成された11CーketanserinをポジトロンCTトレ-サ-として使用したが、サイクロトロンのトレ-サ-生成力が少ないため、ポジトロンCTの5ーHT_2画像を作製するまでにはいたらなかった。11Cーspiroperidolを用いたDA受容体の画像化も現在追究中である。最近の私共の研究の成果はPsychiatry(1990)の論文「The new biological tool for diagnosisand treatment in mentalillness:PET(Positron Emission Tomography)に要約されている.

ポジトロンCTでみると,精神分裂病者は全例に異常が見られる.脳糖代謝,脳血流量,脳酸素消費量で見ると,下等な猿までには存在せず人類でその体積が飛躍的に増加する脳の特定の連合野にその異常が集中している事が分る.これらの所見は人脳皮質にその異常の主座を持ち,その部位での脳糖代謝.脳血流量,脳酸素消費量の低下がその特徴である.一方最近幾つかの症例の検討から症例によっては脳の線条体,視床,帯状回等,他の特定の部位の脳血流量,脳酸素消費量の異常な増加が見られる症例の存在する事が判明し,症例によってはその著しい左右差の見られる事も分ってきた.これらの事実は精神分裂病の生物学的研究の今後にとって,その脳障害部位と症状との関連を含みつつ意味あるものと思われる.脳受容体については11CH Ketansorinによって.脳5HT受容体を画像化すべく追究中である.9月8日ー11日,静岡県御殿場において,精神科領域の画像解析国際会議(The International Meeting of Neuroimaging in Psychpatry)を主催した.この国際会議が持てたのは文部省科学研究費補助による援助があって可能となってもので,画像解析による精神疾患の原因の解析に国際的に大きく貢献した.ポジトロンCTで見ると,慢性期精神分裂病者では,下等な猿までには存在せず人類でその体積が飛躍的に増加する脳の特定の連合野が充分機能していない.一方幻覚妄想状態を呈する急性期精神分裂病者では視床,線条体,帯状回,側頭葉上部等の脳血流量,脳酸素消費量が正常者の2倍以上に異常に上昇しているのが見られた.また,うつ病者では脳血流量,脳酸素消費量は正常対照者と変わらないが,グルタミン酸等のアミノ酸プ-ルはうつ病者で減少していた.これらの事実は精神分裂病,そううつ病の病因を生物学的に解析する上で重要な意味を持っている.神神分裂病者では急性期には皮質下等の神経核で脳の代謝が過剰となっているし,慢性期には人である事にとって重要な連合野皮質の機能低下が起こっている.この事は精神分裂病は人類に特異的な疾病である事を意味し,脳に障害があり,その結果として精神分裂病の病態を呈する事を示している.精神疾患患者の脳受容体については膜の性質の研究を含めて研究が進行中である.
マウスOct-3蛋白質のPOUドメインの立体構造とサブドメイン構造の解析

大腸菌に産製させた67残基からなるマウスOct-3 POU-homeoドメインのほぼ全ての^1H,^<15>N,^<13>C核のシグナルの帰属を完了した。帰属には主として、^1H/^<15>N/^<13>C核3重共鳴3次元性を用いて行った。その結果、この蛋白質は3本のalphaヘリックスを持ち、2番目のヘリックスと3番目のヘリックスとそれらを結ぶ領域で、ヘリックス-ターン-ヘリックス(HTH)DNA結合モチーフを持つ事が判った。その中でも特に、ドメイン全体の構造、特に3本のヘリックスの折り畳まれ方は、ショウジョウバエのAnntenapedia,Engrailedなどのホメオドメインと非常に良く似ていた。しかし、ホメオドメインの特徴である、HTHモチーフのC末端側の長いヘリックスは、POU-homeoでは見られなかった。これは、POU-homeoドメイン単独では、十分強いDNA結合活性を持たない事の説明になるとも考え得る。
科学技術史における近世農書の特質と意義

われわれは全国各地の図書館、郷土資料館、博物館、旧家などに散在している近世農書の発掘・収集をはかり、『日本農書全集』(農山漁村文化協会)として刊行してきた。そのテーマ別分類と担当は以下の通りである。農書研究の総括および<特産><畜産・獣医><開発と保全><絵農書>-佐藤、<農法普及><学者の農書><地域農書><農事日誌>-徳永、<農村振興><災害と復興><本草・救荒>-江藤、<園芸>-君塚、<農産加工>-江原、<林業>-加藤、<漁業>-伊藤である。その総括的内容は以下の通りである。佐藤は、農書成立の社会的背景と農書を通じて見た江戸時代像について解明した。徳永は、近世農書に学ぶ「作りまわし」という循環の思想と「作りならし」という平準化の思想について考察した。江藤は、近世の災害を生んだ原因としての開発と市場経済の浸透による社会の災害への耐性低下について明らかにした。江原は、大豆加工品を中心にした食品加工の生産技術の特質について明らかにした。君塚は、園芸書を分析して近世園芸文化の成立と展開について考察した。加藤は、近世的森林利用体系を3段階に分けそれぞれの林業生産技術の確立について解明した。伊藤は、近世「漁書」における本草学的な理解から実証的な観察・科学的理解への転換について明らかにした。本年度は、全国各地の図書館、郷土資料館、博物館、旧家などに散在している近世農書の発掘・収集をはかってきた。収集した農書は、テーマ別に分類し、それぞれを以下の者が担当した。すなわち、農書研究の総括および〈特産〉〈畜産・獣医〉〈開発と保全〉〈絵農書〉-佐藤、〈漁業〉-伊藤、〈農村振興〉〈災害と復興〉〈本草・球荒〉-江藤、〈農産加工〉-江原、〈林業〉-加藤、〈園芸〉-君塚、〈農法普及〉〈学者の農書〉〈地域農書〉〈農事日誌〉-徳永である。収集した農書と関連史料は各担当者が個別に分析し、『日本農書全集』(農山漁村文化協会)に翻刻とともに現代語訳・注記・解題を付し、刊行してきた。その内容は、特産(第47巻、1997年4月)、開発と保全(第65巻、同年6月)、地域農書(第39巻、同年8月)、林業(第57巻、同年10月)、漁業(第59巻、同年12月)、農法普及(第62巻、1998年2月)と多岐にわたっている。また、これらの農書に表される農学と産業技術を日本の科学技術史のなかに位置づけ、その歴史的な性格を解明するとともに、農書における個々のテーマのそれぞれがもつ歴史的意義を解明し、あわせて東日本と西日本における在来農法の展開過程の比較検討を行なうため、研究会を開催した。佐藤は信濃国川中島平と寺沢家と『農業耕作万覚帳』について、伊藤は釣書・釣文化と金魚飼育書・金魚文化の系譜について、江藤は東南アジア農業との比較史的視点からのわが国近世農業研究の論点について、江原は近世の食品加工品の種類と対応する農書について、加藤は琉球王国における蔡温時代の農林政改革と風水の受容について、君塚は大坂・池田の園芸史料と特に『剪花翁伝』について、徳永は近世から現代までを見渡した日本の農法革命について報告し、討論を行なった。本年度も、引き続き全国各地の図書館、郷土資料館、博物館、旧家などに散在している近世農書の発掘・収集をはかってきた。収集した農書のテーマ別分類を以下の者が担当した。農書研究の総括および<特産><畜産・獣医><開発と保全><絵農書>-佐藤、<漁業>-伊藤、<農村振興><災害と復興><

本草・救荒>-江藤、<農産加工>-江原、<林業>-加藤、<園芸>-君塚、<農法普及><学者の農書><地域農書><農事日誌>-徳永である。収集した農書と関連史料は各担当者が個別に分析し、『日本農書全集』(農山漁村文化協会)に翻刻とともに現代語訳・注記・解題を付し、刊行してきた。その内容は、災害と復興2(第67巻、1998年4月)、農産加工3(第52巻、同年6月)、特産4(第48巻、同年8月)、地域農書2(第37巻、同年10月)、農産加工4(第53巻、同年12月)、地域農書5(第40巻、1999年2月)と多岐にわたっている。また、これらの農書に表される農学と産業技術を日本の科学技術史のなかに位置づけ、その歴史的な性格を解明するとともに、農書における個々のテーマのそれぞれがもつ歴史的意義を解明し、あわせて東日本と西日本における在来農法の展開過程の比較検討を行なうため、研究会を開催した。佐藤は日本の在来農法を描写した絵農書について、伊藤は地域・社会的分業、魚貝類の商品化と近世漁撈技術について、江藤は農村荒廃とともに進む若者の脱農志向と農村振興について、江原は近世農産加工業の多様性と技術について、加藤は領主的林業地帯と山林書の成立について、君塚は近世都市の園芸文化と都市近郊農村の園芸技術について、徳永は陰陽論の農民レベルでの受容と学者の農書について報告し、討論を行なった。本年度も、引き続き全国各地の図書館、郷土資料館、博物館、旧家などに散在している近世農書の発掘・収集をはかってきた。収集した農書のテーマ別分類を以下の者が担当した。農書研究の総括および<特産><畜産・獣医><開発と保全><絵農書>-佐藤、<漁業>-伊藤、<農村振興><災害と復興><本草・救荒>-江藤、<農産加工>-江原、<林業>-加藤、<園芸>-君塚、<農法普及><学者の農書><地域農書><農事日誌>-徳永である。その内容は、農事日誌3(第44巻、1999年4月)、地域農書6(第41巻、同年6月)、特産5(第49巻、同年8月)、園芸2(第55巻、同年10月)、絵農書2(第72巻、同年12月)と多岐にわたっている。また、来年度の報告書作成にむけて研究会を開催した。報告の内容は、研究代表者佐藤は農書を通じて見た江戸時代像について、分担者伊藤は漁業史研究の動向と「漁書」研究について、江藤は農民の観察眼と農民の経済学について、江原は近世農産加工業の多様性と技術的特徴について、加藤は近世的森林利用体系と林業生産技術の確立について、君塚は近世園芸書の系譜と位相について、徳永は日本農書にもとづく日本農法史についてであった。これらの報告をもとに、各農書に表される農学と産業技術の日本科学技術史における位置づけ、その歴史的な性格、農書における個々のテーマのもつ歴史的意義、東日本と西日本における在来農法の展開過程についての比較等の観点から、総合討論を行なった。これまで全国各地の図書館、郷土資料館、博物館、旧家などに散在している近世農書の発掘・収集をはかり、『日本農書全集』(農山漁村文化協会)として刊行してきたが、今年度はその集約を進めた。
分子標的治療の放射線治療への応用のための放射線感受性制御に関する基礎的研究

1.ヒト固形癌細胞株における高LET重イオン線によるバイスタンダー効果の検討ディッシュ全体の細胞のうち0.001-0.005%という極少数の細胞を重イオンビームで照射した時、ディッシュ全体の細胞生存率が有意に低下する結果が得られたが、細胞間のコンタクトをなくした状態で照射するとこの現象は認められなかった。またギャップ結合阻害剤を細胞に接触させることにより照射後の細胞生残率低下は抑制された。これらより重イオン照射による細胞死に照射細胞から非照射細胞へのバイスタンダー効果が関わっており、また、そのシグナル伝達経路にギャップ結合が深く関与していることが示唆された。2.COX-2の子宮頸癌放射線治療成績に与える影響について子宮頸癌47例の放射線治療前/中の生検材料を用いて、COX-2発現と局所効果・アポトーシスに与える影響を検討した。COX-2発現と照射1週時のアポトーシス出現率の相関係数(r)は-0.52と有意な相関が認められた(p=0.0002)。COX-2発現率50%以上の症例をCOX-2陽性(22例)、50%未満をCOX-2陰性(25例)とした場合、アポトーシス出現率は陽性群1.6±0.3%、陰性群2.5±0.9%と差が認められた(p=0.0002).局所効果に関しては、陽性群のCR率59%、陰性群では80%、治療後の局所制御も陽性群で77%に対して、陰性群で96%といずれもCOX-2陰性群で良好であった。2年局所制御率は陽性群66.8%、陰性群96.0%と陰性群で良好であった(p=0.06)。一方、p53は予後への関与やCOX-2との相関はみられなかった。結果は、Int J Radiat Oncol Biol Phys誌(2006;66:1347-1355)に掲載された。(1)臨床癌やヌードマウス移植ヒト腫瘍の細胞周期遺伝子や癌遺伝子の発現や遺伝子変異と放射線感受性の関連に関する実験1.臨床癌組織と臨床データを研究材料として予後に関連する分子標的因子の解析実験子宮癌、肺癌などの癌組織を用いて,c-erbB2,p53,p21,c-myc,bax,bcl2,Mn-SODの蛋白レベルの発現と放射線感受性の関連を、細胞周期速度、分裂指数、Ki67蛋白発現細胞の指数、転移関連蛋白発現の程度との相関を検討した。また、各の蛋白レベルの発現と局所浸潤能や遠隔転移能について、病理組織像や臨床データと比較検討し、放射線感受性や遠隔転移に関連する分子標的因子を分析した。(2)低酸素細胞における放射線感受性低下と癌の悪性化の関連に関する実験1.1996年から2000年までに放射線医学総合研究所で重粒子線治療が行われた子宮頸がん患者50例の内、腫瘍内の酸素分圧が測定された45例の腫瘍組織酸素濃度と局所制御の関連を明らかにした。重粒子線治療前、及び1週間の時点での酸素分圧の高・低と局所制御率や予後の間に有意差がない。X線治療患者の場合には、低酸素状態の腫瘍は明らかに放射線抵抗性であったのと全く異なっていた。HIMACの炭素ビームのOERは約2程度と考えられているが、臨床的に低酸素状態の腫瘍にも有効なことが初めて明らかにされた。2.放射線単独で治療を施行したIIIB期子宮頸癌について、HIF-1が予後に影響することについて報告した。

治療前の生検材料を用いて、p53,Bax,Bcl-2およびHIF-1αについて免疫染色した結果、HIF-1α陽性群の予後は陰性群に比較して、有意に無再発生存および無遠隔転移生存が不良であった。この結果はInt J Radiat Oncol Biol Physに報告した。3.化学放射線治療を施行した食道癌患者の治療前の組織標本についてHIF-1,p53およびp21の免疫組織学的手法を用いて化学放射線療法の効果予測ができるかについて検討した結果、HIF-1陰性群のCR率は44.4%と陰性群に比較して有意に良好であった。治療前にHIF-1αを検討することで治療効果予測ができる可能性を示した。この結果はInt J Cancerに報告した。1.低酸素細胞における放射線感受性低下と癌の悪性化の関連に関する実験(1)子宮癌の放射線治療における腫瘍組織酸素濃度と局所制御の関連を明らかにし、Int J Gynecol Cancerに発表した。また、放射線医学総合研究所で重粒子線治療が行われた子宮頸がん患者で、腫瘍内の酸素分圧が測定された45例の腫瘍組織酸素濃度と局所制御の関連を明らかにし、2005年に英語諭文を作成し、Clin Cancer Researchに発表した。重粒子線治療では酸案分圧の高・低と局所制御率や予後の間に全く差がなく、臨床的に低酸素状態の腫瘍にも有効なことが初めて明らかにされた。(2)化学放射線治療を施行した食道癌患者の治療前の組織標本についてHIF-1,p53およびp21の免疫組織学的手法を用いて化学放射線療法の効果予測ができるかについて検討した結果、HIF-1陰性群のCR率は44.4%と陰性群に比較して有意に良好であった。(3)放射線単独で治療を施行したIIIB期子宮頸癌について、HIF-1が予後に影響することについて報告した。この結果は、Int J Radiat Oncol Biol Physに報告した。2.臨床癌やヌードマウス移植ヒト腫瘍の細胞周期遺伝子や癌遺伝子の発現や遺伝子変異と放射線感受性の関連に関する実験(1)臨床癌組織と臨床データを研究材料として予後に関連する分子標的因子の解析実験子宮癌、肺癌などの癌組織を用いて,c-erbB2,p53,p21,c-myc,bax,bcl2,Mn-SODの蛋白レベルの発現と放射線感受性の関連を、細胞周期速度、分裂指数、Ki67蛋白発現細胞の指数、転移関連蛋白発現の程度との相関を検討した。また、各の蛋白レベルの発現と局所浸潤能や遠隔転移能について、病理組織像や臨床データと比較検討し、放射線感受性や遠隔転移に関連する分子標的因子を分析した。1.ヒト固形癌細胞株における高LET重イオン線によるバイスタンダー効果の検討ディッシュ全体の細胞のうち0.001-0.005%という極少数の細胞を重イオンビームで照射した時、ディッシュ全体の細胞生存率が有意に低下する結果が得られたが、細胞間のコンタクトをなくした状態で照射するとこの現象は認められなかった。またギャップ結合阻害剤を細胞に接触させることにより照射後の細胞生残率低下は抑制された。これらより重イオン照射による細胞死に照射細胞から非照射細胞へのバイスタンダー効果が関わっており、また、そのシグナル伝達経路にギャップ結合が深く関与していることが示唆された。
黒ボク土の生成分類ならび肥沃性とそれらの国際対比

本研究は,日本の黒ボク土(火山灰土)の第一線研究者による黒ボク土の特徴の解明とその国際的対比を目的としている.1.本年度は,昭和60,61両年度にわたり現地調査および分析を行った結果の総合的な成果検討会を分担者全員の参加により,7月17,18の2日間,茨城県つくば市の農業環境技術研究所において行った.2.その結果,60年度の鳥取・島根両県の黒ボク土については,(1)母材が珪長質のため他地域と異なる化学性と粘土鉱物組成をもつこと. (2)堆積年代の極めて古い火山灰を母材とした土壌は黒ボク土とは認められない諸性質を示すことが明らかとなった.3.61年度の長野県の高標高多雪地域の黒ボク土は,(1)その気候条件を反映して有機物組成や粘土鉱物組成がやや異なること,(2)堆積年代の新しい黒ボク土の諸特性が明らかになったことなどの諸点が認められた.4.黒ボク土の肥沃性については,当初予定した研究費の削減により研究計画の実施から除外したが,この点については本研究参加者による問題提起と若干の論議のみに終った.5.本研究の成果検討会に引続いて, 7月20日8月1日にわたり筑波・仙台・札幌で行われた第9回国際土壌分類ワークショップには,本研究分担者のほとんどが何等かの形で参加し,これまでに本研究と密接に関連して行われた文部省科学研究費総合研究(A)(昭和55年度,代表者静岡大農,加藤芳朗,昭和5657年度,代表者九州大農,和田光史)および試験研究(昭和56年度,代表者愛媛大農,吉永長則)の成果をも含めてえられた日本の黒ボク土についての総括的な研究発表を9編(第一著者のみ)行い,日本の黒ボク土の国際的な対比について討議を深めた.本研究は、日本における黒ボク土(火山灰土)の第一線研究者による日本の黒ボク土の特徴の解明とその国際的対比を目的としている。本年度は10月19日22日の間長野県及び群馬県の高標高多雪地域に分布する黒ボク土4地点について総合研究参加者全員による現地調査を実施し、詳細な断面記載を行うとともに、室内分析用の土壌試料を各断面から57層採取した。これらの試料20数点について、前年度と同様に各研究分担者が以下の分担により詳細な分析を行った。1,土壌無機成分:土壌酸性及びばん土性(井上克弘)、リン酸吸着及びアルミニウム(天野洋司)、陽イオン交換容量と荷電特性(高田秀夫)。2,土壌有機成分:全炭素、全窒素及び腐植組成(本名俊正)、腐植の形態分析及び官能基(新井重光)、腐植の簡易法による判定(大羽裕)。3,土壌母材・一次鉱物:強磁性鉱物による母材の岩質判定及び細砂粒子の検鏡による一次鉱物組成の判定(庄子貞雄,山田一郎)。4.土壌粘土鉱物:土壌の粒往組成及び粘土部分の示差溶解法及びX線囘折法による粘土鉱物組成の判定(和田光史,吉永長則,溝田智俊)。5.土壌物理性:構造非破壊試料による土壌の三相分布、容積重及び土壌水分恒数とpF-水分曲線(前田隆,相馬尅之)。以上の分析は現地調査が10月とおそかったため一部未了であるが、これまでの結果から高標高多雪地域の気候條件を反映して、有機物組成や粘土鉱物組成が他地域とやゝ異なることが認められた。なお現地調査期間中に、前年度の鳥取・島根の試料分析結果の総合的な検討会を行った結果、その特微は1)母材が珪長質のため他地域と異なる化学性と粘土鉱物組成をもつこと、2)堆積年代の古いものは黒ボク土とは認め難い諸性質を示すことが明らかにされた。本研究は,日本の黒ボク土(火山灰土)の第一線研究者による黒ボク土の特徴の解明とその国際的対比を目的としている.1.本年度は,昭和60,61両年度にわたり現地調査および分析を行った結果の総合的な成果検討会を分担者全員の参加により,7月17,18の2日間,茨城県つくば市の農業環境技術研究所において行った.2.その結果,60年度の鳥取・島根両県の黒ボク土については,(1)母材が珪長質のため他地域と異なる化学性と粘土鉱物組成をもつこと. (2)堆積年代の極めて古い火山灰を母材とした土壌は黒ボク土とは認められない諸性質を示すことが明らかとなった.3.61年度の長野県の高標高多雪地域の黒ボク土は,(1)その気候条件を反映して有機物組成や粘土鉱物組成がやや異なること,(2)堆積年代の新しい黒ボク土の諸特性が明らかになったことなどの諸点が認められた.

4.黒ボク土の肥沃性については,当初予定した研究費の削減により研究計画の実施から除外したが,この点については本研究参加者による問題提起と若干の論議のみに終った.5.本研究の成果検討会に引続いて, 7月20日8月1日にわたり筑波・仙台・札幌で行われた第9回国際土壌分類ワークショップには,本研究分担者のほとんどが何等かの形で参加し,これまでに本研究と密接に関連して行われた文部省科学研究費総合研究(A)(昭和55年度,代表者静岡大農,加藤芳朗,昭和5657年度,代表者九州大農,和田光史)および試験研究(昭和56年度,代表者愛媛大農,吉永長則)の成果をも含めてえられた日本の黒ボク土についての総括的な研究発表を9編(第一著者のみ)行い,日本の黒ボク土の国際的な対比について討議を深めた.
哺乳類培養細胞の細胞分裂期におけるRNAの同定と蛍光可視化による位置情報解析

本研究の目的は、ヒトを含む哺乳類培養細胞を用いて、細胞分裂期におけるRNAの同定を行い、細胞分裂期におけるRNAのネットワーク機構の解明を目指した統合的な位置情報の決定を行うことである。1.哺乳類細胞分裂期染色体に局在するRNAの可視化哺乳類およびニワトリ細胞分裂期染色体に存在する全RNAの局在パターンを確認するため、ヒト培養細胞、ニワトリDT40細胞およびIndian muntjak細胞を用いて分裂期中期染色体展開標本の作成を行った。これら染色体標本をsytoRNAselect、TOPRO-3で蛍光試薬を用いて染色を行ったところ、分裂期染色体上に存在するRNAに顕著なパターン、とくにサブテロメリック領域、セントロメア領域、そして染色体内在性領域にRNA由来の強いシグナルが検出された。2.哺乳類細胞分裂期染色体周辺部に局在するRNAの可視化3.ヒト培養細胞・細胞分裂期に存在するRNAの同定及び定量解析分裂期細胞に特異的なRNA分子の同定を行う目的で、マイクロアレイチップを用いた解析を行った。その結果、間期細胞と分裂期細胞で比較したところ、分裂期においてシグナルが高かったものとして細胞骨格、リボソーム関連、クロマチン関連などといった分裂期および細胞再構築期に必要なタンパク質をコードするRNAが確認された。本研究の目的は、ヒトを含む哺乳類細胞を用いて、細胞分裂期におけるRNAの同定を行い、細胞分裂期におけるRNAのネットワーク機構の解明を目指した、統合的な位置情報の決定を行うことである。1.哺乳類細胞分裂期染色体に局在するRNAの可視化哺乳類細胞分裂期染色体に存在する全RNAの局在パターンを確認するため、Vero細胞、Indian muntjak細胞を用いて分裂期中期染色体展開標本の作成を行い、sytoRNAselect、TOPRO-3で染色を行ったところ、分裂期染色体上に存在するRNAに顕著なパターン、とくにテロメア領域およびセントロメア領域にRNA由来の強いシグナルが検出された2.哺乳類細胞分裂期染色体周辺部に局在するRNAの可視化これまでの研究から、Vero細胞の分裂期細胞において顕著な染色体を覆い囲む領域を、「分裂期染色体包括領域:mitotic chromosome coating sphere(MiCCS)」と呼んでいる。この領域が他の哺乳類細胞およびヒト腫瘍細胞においてどのように観察されるか確認をするために、ハムスター由来であるBHK-21、Indian muntjak、HeLa、T98G細胞を用いて同様の実験を行った。その結果これら細胞でも、Vero細胞で見られるようなMiCCS領域を確認することができた。3.ヒト培養細胞・細胞分裂期に存在するRNAの同定及び定量解析分裂期細胞に特異的なRNA分子の同定を行う目的で、マイクロアレイチップを用いた解析を行った。その結果、間期細胞と分裂期細胞で比較したところマイクロアレイでのシグナル比が4倍以上または1/4以下のものがmRNAでは数十種類、マイクロRNAでは十数種類になることが明らかになった。ヒト培養細胞分裂期に存在するRNAの可視化を行うため、相補的なプローブ(LNA-DNA probes)をデザインして、Mitotic 3D-RNA-FISH法を用いて解析を行った。その結果、これらのRNA分子は、分裂期染色体上、分裂期染色体包括領域(MiCCS)、分裂期細胞質、および分裂期細胞膜に局在を示すことが確認された。
戦前・戦時期日本における総力戦理論の経済学的構成-ドイツ経済学説との関連で-

第一次大戦の経験にもとづき現代戦争の全体性・長期性・機動性等の特質が認識れ、いわゆる全体戦争・総力戦争の概念が定着する。総力戦争は経済的諸力の準備・動員・展開不可避とするから、戦争準備・遂行のため経済体制の構築が重要な課題となり、平時経済を対象としてきた経済学は、総力戦的な経済体制に対応した経済学的な問題を独自な課題とするようになる。本研究は戦前・戦時の日本においてこのような総力戦に関わる経済学的な取組みがいかに行われたかを課題とし、まず平時経済と戦時経済との中間における総力戦準備体制(いわゆる国防経済体制ないし準戦経済体制)の理論的・方法論的検討の状況について分析を行った。その際、とくに日中戦争直前における日満財政経済研究会(代表宮崎正義)の国防経済体制論とそれに対するG.Fischerの学説の影響、有沢広巳の総力戦準備経済論とそこにおけるH.HesseのWehrwirtschaft論の受容について重点を置いて研究を実施した。総力戦準備の経済体制の基盤は経済の組織化にあり、本研究ではこの点に注目して、経済団体組織化をめぐる議論に焦点を合わせ、経済界におけるその方法論的な検討について分析した。このような国防経済体制論と並ぶもう一つの問題は総力戦と再生産論との関係であった。本研究はこの点に関連して軍需生産ないし戦時経済と再生産論との関係をめぐる論争に注目し、とくに笠信太郎・野口八郎(守屋典郎)・有沢広巳らの見解、また縮小再生産論に関する同時代的論争を取り上げ、その具体的な内容を解明しようとした。それらの成果は別記の通りである。第一次大戦の経験に基き「総力戦」の概念が一般化するが、1930年代の各国の再軍備体制への移行とともに、総力戦準備のための中・長期的な経済動員体制が構想された。Wehrwirtschaft・Preparedness・国防経済・準戦経済と呼ばれる体制で、平時経済を転換して戦争を準備する、中間的な、しかし段階として持続する可能をもった経済体制を意味した。今年度は、K.ヘッセ(Hesse)やG.フィッシャー(Fischer)に代表されるドイツのWehrwirtschaft論の内容を分析するとともに、それが同時代の日本でいかに受容されたかを検討した。日本のいわゆる国防経済・準戦経済体制論は、日中戦争直前に陸軍・石原莞爾によって結成された日満財政経済研究会において研究された。満鉄・宮崎正義を代表とするこの研究会においては、とくにG.フィッシャーのWehrwirtschaft論が注目され、同会はそれに基き国防経済体制論の方法論を構築する。他方K.ヘッセやヘッセ監修の『戦時経済年報』の諸論文の戦争経済論は、有沢広巳らの経済学者が重視し、「準戦時体制論」の理論的構成に結びつけられた。E.ホッホ(Hoch)のWehrkraft der Wirtschaftもヘッセに関連しており、この書物も1938年に邦訳された。有沢広巳をはじめ当時のマルクス経済学者は、戦争経済論をこのような総力戦準備体制論との関連で構成しようとした。労農派の伊藤好道がG.フィッシャーの国防経済論を飜訳したのもそのような流れにおいてであった。このような総力戦準備体制論と関連しつつ、軍需生産を再生産論の中に位置づける研究(有沢広巳の「第三部門」論)や「縮少再生産論」が展開する。マルクス経済学の弾圧という時代状況の下で戦争経済学の理論的研究が再生産論や経済表の研究と関係づけられて一定の成果を生み出した事実は戦時期日本の経済学の発展を評価する上で著しく重要なことと思われる。本年度は,昨年度に引続き有沢広巳らの戦争経済論と中山伊知郎の「戦争経済の理論の具体的な内容について検討し,それらとドイツの学説や時論との関連を会析した。

有沢と中山に共通する理論的前提ば単なる戦争経済ではなく,現代酌戦争功独自性(機械化・長期化・総力戦化)とそこから生じる総力戦準備経済体制の不可避性の認識であった。その認識は,政府の資源局・企画院の国家総動員論や軍部との関係を看した日満財政経済研穿会の国防経済体制論に対応した。これらに関する研究の成果は,後出「研究発表」-「図書」(とくにIV章)として公にした。そこにおいて同時にK.ヘッセやG.フィシャーヤーらドイツ学説の影響も解明されている。他方,戦争経済論は再生産論と密接に関係しており,その際ローザ.ルグセンブルグの理論が重視された。本研究は,笠信太郎・有沢広巳の立場と,野口八郎(守屋典郎)の論争に注目し,その内容を解明した。