hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子配向制御による新しい有機導電性材料の開発

分子の次元性の増加および分子配向の制御は有機導電性化合物の設計指針として提案されている。前者は有機超伝導体の出現をもたらしたが、後者の指針である分子配向の人為的な制御はこれまでに殆ど例がない。本研究はこの分子配向の制御を利用した有機導電性材料の開発を目的としたものである。我々は分子配向の制御法の一つとして、分子間距離の近接効果に注目した。分子がお互いに接近して重なる傾向のある化合物では電子スペクトルで淡色効果が観測され、理論的な裏付けも行われている。有機電導体においても長鎖アルキル基の疎水性相互作用による近接効果も報告があり、ファスナー効果として知られている。したがって、この二つの分子設計指針を取り込んだ化合物を合成することにより、新しい型の導電性材料の開発が期待される。本研究で合成したドナー化合物はTTFの側鎖に4個のヘキシルチオ基またはブチルチオ基を導入した対称型(2種類)および非対称型TTF二量体(1種類)である。これらの化合物の電子スペクトルの最長吸収極大はいずれも414nmであり、分子面の捻れはすべて同程度と考えられる。しかし、吸収の度合いはテトラヘキシルチオ基を有するドナーではラトラブシルチオ基を有するドナーに比べて大きな淡色効果を示している。また非対称型のドナーでは淡色効果は見られないことから、テトラヘキシル基を有するドナーの分子間距離は極めて小さい、すなわち分子配向がファスナー効果により幾分制御されていることが推測される。これらの化合物の第一酸化還元電位は0.540.55V/SCEでドナー性の差は見られない。また、いずれもDDQ、ヨウ素と電荷移動錯体を形成して黒色粉末を与えるが、粉末の電気伝導度の測定ではいずれも絶縁体の領域であった。現在単結晶の作成を行っており、X線結晶構造解析によりドナー分子の配向についての確認を行う予定である。
循環器疾患におけるエンドセリン拮抗薬を用いた新治療法開発とその分子薬理学的研究

糖尿病心は心臓毛細血管網構築の不全を伴う心臓リモデリングを合併し予後に悪影響を及ぼす。近年、血管内皮成長因子(VEGF)の心臓での側副血行路形成への関与が報告されているが、その糖尿病心での分子生物学的レペルの役割とVEGF系を目標にしたエンドセリン(ET)遮断薬の効果は不明である。我々は糖尿病モデルラツト(ストレプトゾトシン腹腔内投与)にてこれらを検討した。糖尿病モデルラット作製後、ET遮断薬を浸透圧ミニポンプで4週間投与し、その効果を見た。糖尿病ラットの心臓で減少していた心臓の毛細血管密度はET遮断薬(SB209670)投与群で改善しており、VEGFとその受容体、その下流のシグナル伝達系であるリン酸化AktおよびeNOSの発現はいずれも糖尿病ラット群で低下していたが、ET遮断薬投与により改善した。以上より、ラツト糖尿病心おける毛細血管網構築におけるVEGFの関与とET遮断薬の治療効果が示された。続いて、ET-1の病的リモデリング心におけるレニン・アンジオテンシン系(RAS)への影響を調べるため、脳卒中易発生高血圧ラット(SHR-SP)と前記の糖尿病モデルラットを用いてこれらを検討した。6週齢のSHR-SPに、SB209670を浸透圧ミニポンプで3か月間投与し、その効果を調べた。正常血圧コントロールであるWKYラットの心臓に比べ、SHR-SPでは、著明な心肥大と心臓線維化を示し、アンジオテンシンII、レニン、アンジオテンシノーゲン、ACE、AT1受容体の発現増大を認めた。しかし、ET遮断薬群では病的心臓リモデリングとこの各コンポーネントの亢進は抑制されていた。以上より、ET受容体遮断薬は、SHR-SPの心臓にてRASの亢進を抑制することが示された。同様に、糖尿病モデルラットを用いた検討においても糖尿病心に対するET遮断薬の長期投与の効果と亢進したRAS系の抑制効果が示された。高血圧心や糖尿病心は心臓リモデリングを起こして予後に悪影響を及ぼすが、これに対するエンドセリン(ET)遮断薬の効果は不明である。さらに、ET-1が心臓におけるアンジオテンシンIIの産生に影響を与えるかも不明である。本研究では、脳卒中易発生高血圧ラット(SHR-SP)と糖尿病モデルラット(ストレプトゾトシン投与)にてこれらを検討した。6週齢のSHR-SPに、ET-A/-B両受容体遮断薬SB209670かvehicle(生理食塩水)を浸透圧ミニポンプで3か月間投与し、心臓を摘出した。正常血圧コントロールとして、WKYラットを用いた。WKYラットの心臓に比べ、vehicle群(SHR-SP)では、アンジオテンシンII、レニン、アンジオテンシノーゲン、ACE、AT1受容体のペプチドレベルの著明な発現増大を認めたが、ET遮断薬群ではこれらの発現増大は抑制されていた。また、血中アンジオテンシンII濃度、血漿レニン活性とACE活性もWKYラットに比べvehicle群(SHR-SP)で著明な増加を認めたが、ET遮断薬群ではこの増加は抑制されていた。さらに、vehicle群(SHR-SP)で認められた著明な心肥大と心臓線維化も、ET遮断薬群で抑制されていた。以上より、ET受容体遮断薬は、SHR-SPの心臓にてレニン・アンジオテンシン(RAS)系の各コンポーネントの発現の著明な増大を正常化することが示された。また、糖尿病モデルラットにET-A/-B両受容体遮断薬SB209670を慢性投与したところ、心臓リモデリングに対して同様の改善効果が見られた。すなわち、高血圧心や糖尿病心の心臓リモデリングにて、RAS系の各コンポーネントの発現に対してET-1は発現誘導因子としての調節機能を持っており、ET遮断薬の心臓リモデリング抑制効果の一部は心臓RAS系の発現抑制に起因することが示唆された。

しかし、ET遮断薬群では病的心臓リモデリングとこの各コンポーネントの亢進は抑制されていた。以上より、ET受容体遮断薬は、SHR-SPの心臓にてRASの亢進を抑制することが示された。同様に、糖尿病モデルラットを用いた検討においても糖尿病心に対するET遮断薬の長期投与の効果と亢進したRAS系の抑制効果が示された。
岩盤内フラクチャーの水浸透率評価における新たな粗度パラメータの導入について

フラクチャーの流体浸透率は、フラクチャーの表面粗さの影響をうけるものと考えられる。従って、フラクチャーを平行平板と仮定して流体浸透率を評価する3乗則に対し、その補正係数としてフラクタル次元とスティープネネスで記述できるフラクチャー表面形状のフラクタルモデルを用いた新たな粗度パラメータの導入を試みた。まず、表面形状の異なるフラクチャーを用意し、シリコンゴムを用いてフラクチャー面の型取りを行い、その表面形状測定をおこなって各フラクチャー面に対するフラクタルモデルを定めた。次に岩石、マトリックス部の浸透の影響を除去するため、シリコンゴムの型を母型としてエポキシ系の樹脂を用いてフラクチャー面をもつ人工のコア試料を作成し、これに対して浸透率測定を実施した。浸透率測定は高精度の圧力調整バルブと圧力セルからなる定圧流体供給システムを作成して実施した。浸透率測定の結果、フラクチャーの流体浸透率はスティープネスが大きいものほど小さくなる傾向が見られたが、実験式を立てられる程の相関関係を得ることができなかった。これは、試料によりフラクチャーのかみ合わせ状態が異なり、純粋にフラクチャー面の表面粗さの違いだけを実験結果に反映させることができなかったためであると考えられる。一方、WalshとBraceが提唱した流体の流路を考慮した多孔質媒体内の流体浸透率を表す一般式から、3乗則のフラクチャー表面粗さに対する補正係数が、形状係数とト-チョスティーの2乗ならびにフラクチャー面の凹凸を考慮した面積とみかけの面積との比の2乗の積で表現できることがわかった。従って、フラクチャー表面形状に大きく依存すると考えられるト-チョスティーとフラクチャー面の面積比をフラクタルモデルで表現できれば、フラクタルモデルに基づく新たな粗度パラメータの導入が可能になるものと考えられる。
ナノドメインエンジニアリングによる環境調和型巨大ピエゾ材料の創製

本年度はBaTiO_3(BT)配向セラミックスを作製し、それにナノドメインを導入することで目標である圧電定数(1,000pC/N)を達成することとした。まず、[110]配向BT板状粒子をテンプレート粒子とし、マトリックス粒子に堺化学工業製のBT-01、BT-03を用いてテンプレート粒子成長(TGG)法により、[110]配向BTセラミックスの作製を試みた。その結果、マトリックス粒子の種類、テンプレート粒子とマトリックス粒子の配合比、焼結温度の3つが配向度を支配する重要な因子であることを明らかにし、作製条件の最適化を行った結果、相対密度が95%以上で、配向度を0100%まで変化させることに成功した。これらのセラミックスの微構造を観察した結果、50100μm程度の粗大な粒子からなっており、微構造からは配向セラミックスである特徴は観察されなかった。続いて、配向度ごとに31振動子を作製し、得られた31振動子を100°Cで分極処理した。その後、共振反共振法により-d_<31>振動子としての圧電特性を、d_<33>メータや歪み-電場曲線よりd_<33>を得た。その結果、-d_<31>は配向度にかかわらず約50pC/Nでほぼ一定値を示すのに対し、d_<33>は配向度の増加とともに緩やかに増大し、配向度80%以上では急激に増大した。特に、配向度84.6%の[110]BT配向セラミックスにおいてd_<33>は最大で788pC/Nに達した。また、0.2kV/mm以下で測定した歪み-電場曲線の傾きから求めたd_<33>はd_<33>メータで測定した値とほぼ一致した。また、圧電定数d_<33>が507、788pC/Nを示した試料においてそのドメインサイズを測定した結果、前者については平均ドメインサイズが1.2μmであるのに対し、後者の平均ドメインサイズは0.8μmであった。これまでBT単結晶において、1μmのドメインサイズを導入できれば1,000pC/N近い圧電定数を持つBTを作製できることを報告してきたが、本研究はそれを間接的ではあるが証明できた。

これらのセラミックスの微構造を観察した結果、50100μm程度の粗大な粒子からなっており、微構造からは配向セラミックスである特徴は観察されなかった。続いて、配向度ごとに31振動子を作製し、得られた31振動子を100°Cで分極処理した。その後、共振反共振法により-d_<31>振動子としての圧電特性を、d_<33>メータや歪み-電場曲線よりd_<33>を得た。その結果、-d_<31>は配向度にかかわらず約50pC/Nでほぼ一定値を示すのに対し、d_<33>は配向度の増加とともに緩やかに増大し、配向度80%以上では急激に増大した。特に、配向度84.6%の[110]BT配向セラミックスにおいてd_<33>は最大で788pC/Nに達した。また、0.2kV/mm以下で測定した歪み-電場曲線の傾きから求めたd_<33>はd_<33>メータで測定した値とほぼ一致した。また、圧電定数d_<33>が507、788pC/Nを示した試料においてそのドメインサイズを測定した結果、前者については平均ドメインサイズが1.2μmであるのに対し、後者の平均ドメインサイズは0.8μmであった。これまでBT単結晶において、1μmのドメインサイズを導入できれば1,000pC/N近い圧電定数を持つBTを作製できることを報告してきたが、本研究はそれを間接的ではあるが証明できた。本年度はBaTiO_3(BT)配向セラミックスを作製し、それにナノドメインを導入することで目標である圧電定数(1,000pC/N)を達成することとした。まず、[110]配向BT板状粒子をテンプレート粒子とし、マトリックス粒子に堺化学工業製のBT-01、BT-03を用いてテンプレート粒子成長(TGG)法により、[110]配向BTセラミックスの作製を試みた。その結果、マトリックス粒子の種類、テンプレート粒子とマトリックス粒子の配合比、焼結温度の3つが配向度を支配する重要な因子であることを明らかにし、作製条件の最適化を行った結果、相対密度が95%以上で、配向度を0100%まで変化させることに成功した。
新規ＡＳＫ１活性化タンパク質Ｓｙｎｔａｘｉｎ－５の活性化機構と生理的意義の解明

前年度で、全自動イメージアナライザーを用いた細胞競合評価系を構築した。本年度はこの評価系を用いて、MDCK細胞のScribble欠損によって起こる細胞競合モデルの解析を行い、以下のような結果を得た。(1)この検出系を用いて、Scribble KD細胞を単独で培養した場合の細胞数を計測したところ、細胞数の減少が観察された。さらには、Scribble KD細胞の単独培養において、Tet添加から72時間後の時点でCaspase-3の活性上昇や、培養上清へのLDH放出が認められた。このことから、MDCK細胞の細胞競合環境におけるScribble KD細胞の減少には、細胞自律的な細胞死が一因となっている可能性が示唆された。(2)ScribbleKDによって誘導される自律的な細胞脆弱性獲得に関わる因子を探索すべく、DNAマイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析を行い、Scribble KDにより発現上昇するSARM1に着目した。まずp38の活性をモニターしたところ、ScribbleのKDでp38の活性化が観察されたが、この活性化はSARM1のKDにより抑制された。さらに、SARM1をKDしたところ、細胞死の表現型が有意に抑制された。(3)SARM1はNADを分解するNADaseとして働くことが報告され、この働きは前述した神経系での細胞死に必要であることから、細胞内NADの濃度に着目した。すると、Scribbleの発現抑制により半分程度に低下していたが、SARM1をKDすると有意に緩和された。さらに、NADの前駆体のNRを処置し、細胞内NAD濃度を回復させたときに、Scribble KDによって誘導されるp38活性化および細胞死が抑制された。このことから、この細胞死はSARM1のNAD分解がASK1-p38経路の活性化を介していることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、当研究室で以前に行われた、線虫を用いたゲノムワイドRNAiスクリーニングスクリーニングで得られた新規のASK1活性化タンパク質Syntaxin-5 (STX5)の活性化機構とその生理的意義を解明することである。私は採用以前の研究において、STX5のASKファミリーが種を越えて保存されていること、哺乳類ではSTX5がASKファミリーのうちASK1を特異的に活性化させることを見出した。採用1年度目の平成27年度は、(1) in vivoでの表現型解析によるSTX5によるASK1活性化の意義の探索、および(2)STX5によるASK1の活性化メカニズム解析を行った。(1)については、ASKファミリーの線虫におけるオルソログであるNSY-1が緑膿菌感染応答に重要な役割を果たしていることから、STX5のオルソログであるSYX-5も同様に緑膿菌感染に対して役割を持つかどうか検証した。その結果、SYX-5がNSY-1と同様に緑膿菌感染耐性獲得に必要十分であることが明らかになった。また、SYX-5の緑膿菌感染耐性がNSY-1の欠損によって、ほとんど失われることからSYX-5の緑膿菌感染に対する働きは少なくとも一部はNSY-1を介していることが示唆された。(2)については、STX5の部分欠損変異体およびASK1/3のキメラタンパク質を用いて、STX5によるASK1活性化にどのドメインが必要かそれぞれの分子に関して検証した。その結果、ASK1の活性化にSTX5のSNAREドメインおよび膜貫通ドメインが寄与していることが示唆された。今年度は得られたデータはSTX5によるASK1活性化による生理的意義およびメカニズムの一端を明らかにするものであり、当初予定していた研究を順調に遂行できている。第1年度から第3年度にわたって計画していたin vivoでの表現型解析が本年度線虫を用いた緑膿菌感染実験を行うことができ、Syntaxin-5によるASK1活性化の生理的な意義を示すことができた。さらにSyntaxin-5によるASK1の活性化のメカニズムに関しても部分変異体やキメラタンパクなどを用いてその一端を明らかにしている。以上のことから第1年度目である平成27年度は当初の計画以上に進展していると言える。前年度まで行ってきた、線虫を用いたNSY-1の活性制御因子探索のゲノムワイドRNAiスクリーニングの候補遺伝子の中に、NSY-1の活性を抑制する因子の候補としてdcaf-1という遺伝子があることを見出していた。DCAF-1は哺乳類ではVprbpとして保存されており、この遺伝子が細胞競合という現象に関わっていることが知られている。さらにこの競合現象にASKファミリーの下流のJNKが関わっていることから、平成28年度はASKファミリーが細胞競合に関与しているかどうか確認することにした。(1)全自動イメージアナライザー用いた細胞競合評価系の構築まず、細胞競合現象を客観的、定量的にかつ迅速に評価する検出系の構築を全自動イメージアナライザーを用いて行った。MDCK細胞のVprbp (Mahjong)欠損およびScribble欠損モデルにおいて、核染色の画像で細胞の数と位置を認識し、個々の細胞のGFPシグナルの有無をイメージアナライザーによって検出する系を作製した。その結果欠損細胞の減少、つまり自動的な画像解析による細胞競合現象の定量化に成功した。(2)阻害剤によるASKファミリー-MAPK経路の関与の検討(1)で構築した細胞競合の定量系を用いて、MDCK細胞のScribble欠損による細胞競合にASKファミリー-MAPK

経路の関与について阻害剤を用いて検討した。その結果、JNK阻害剤を加えても競合の阻害は確認されなかったが、p38阻害剤およびASKファミリー阻害剤を加えることで細胞競合が有意に抑制された。従って、MDCK細胞のScribble欠損によって引き起こされる細胞競合にASKファミリー-p38経路の関与が示唆された。昨年度までのスクリーニングの結果を基にして、ASKファミリーの活性制御因子候補から、細胞競合という現象に着目した。そして、その細胞競合の全自動イメージアナライザーを用いた細胞競合検出系を新たに構築し、データの取得から数値解析までを均一かつシームレスに行うことを可能とした。そして、ASKファミリーの細胞競合への関与も明らかにしつつあり、当初の計画異常に進展していると言える。前年度で、全自動イメージアナライザーを用いた細胞競合評価系を構築した。本年度はこの評価系を用いて、MDCK細胞のScribble欠損によって起こる細胞競合モデルの解析を行い、以下のような結果を得た。(1)この検出系を用いて、Scribble KD細胞を単独で培養した場合の細胞数を計測したところ、細胞数の減少が観察された。さらには、Scribble KD細胞の単独培養において、Tet添加から72時間後の時点でCaspase-3の活性上昇や、培養上清へのLDH放出が認められた。このことから、MDCK細胞の細胞競合環境におけるScribble KD細胞の減少には、細胞自律的な細胞死が一因となっている可能性が示唆された。(2)ScribbleKDによって誘導される自律的な細胞脆弱性獲得に関わる因子を探索すべく、DNAマイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析を行い、Scribble KDにより発現上昇するSARM1に着目した。まずp38の活性をモニターしたところ、ScribbleのKDでp38の活性化が観察されたが、この活性化はSARM1のKDにより抑制された。さらに、SARM1をKDしたところ、細胞死の表現型が有意に抑制された。(3)SARM1はNADを分解するNADaseとして働くことが報告され、この働きは前述した神経系での細胞死に必要であることから、細胞内NADの濃度に着目した。すると、Scribbleの発現抑制により半分程度に低下していたが、SARM1をKDすると有意に緩和された。さらに、NADの前駆体のNRを処置し、細胞内NAD濃度を回復させたときに、Scribble KDによって誘導されるp38活性化および細胞死が抑制された。このことから、この細胞死はSARM1のNAD分解がASK1-p38経路の活性化を介していることが示唆された。分子メカニズムに関してはSyntaxin-5によるASK1の活性化が既知のSyntaxin-5の機能とどう相関しているかにアプローチする。生理的意義の探索ではどのようなストレス刺激に対するASK1活性化に対してSyntaxin-5の必要性があるか哺乳類培養細胞系で解析する。
イギリス福祉国家再編の思想研究:サッチャリズムからニュー・レイバーへの史的再評価

本研究では、イギリス福祉国家の再編が、市場競争を重視するサッチャリズムだけでなく、業績の評価・管理を重視する「管理の経済思想」に基づいていたことが究明された。メジャー政権は、サッチャー政権の改革を実施するなかで、「ガバナンス」を高める必要性を強く意識していた。この評価・管理という考え方はニュー・レイバーの政策からも看取することができ、再編が進むなかでその質的転換が起こっていたことが確認された本研究では、イギリス福祉国家の再編が、市場競争を重視するサッチャリズムだけでなく、業績の評価・管理を重視する「管理の経済思想」に基づいていたことが究明された。この評価・管理という考え方はニュー・レイバーの政策からも看取することができ、再編が進むなかでその質的転換が起こっていたことが確認されたイギリス福祉国家の再編過程の歴史的意義を究明するという目的を達成するために、本年度はメジャー政権(1990-1997年)を中心として社会保障・公的医療政策の研究を進めた。社会保障においては、メジャー政権下では就労を福祉受給と関連づけるワークフェアが全面的に実施され、他方でひとり親などの低所得世帯における就労時の所得支援も強化された。これは労働や稼得の問題を基本的には個人の自助努力によって解決すべきだとするサッチャー政権の姿勢から、国家による一定の方向付けと支援が必要であるとする姿勢への転換であると理解することができる。公的医療においては、サッチャー時代に策定された競争促進のための「内部市場」が導入されたが、他方で医療サービスの質的向上を目指すための「患者憲章」が制定された。つまり、後者においてメジャー政権は、従来の「行政管理」から「行政経営」への転換を図ろうとしたといえる。これらの改革では、民営化によって費用対効果を向上させようとしたサッチャリズムとは異なり、民営化後に残された公的部門においては目標の設定とその評価によって質的向上を図るべきだというのである。これは同時期に興隆したニュー・パブリック・マネジメントの議論と関連づけて理解されるべきである。政策の基底にある思想にまで遡り検討すると、市場における問題解決を図ろうとしたサッチャー政権とは異なり、メジャー政権においては一定の役割を国家が果たすべきであるという価値観が看取される。メジャー政権はサッチャリズムの継承者としてのみならず、後のニュー・レイバーに先鞭をつける政策を実施した政権としても評価できることが確認された。本研究の二年目にあたる本年度には、イギリス福祉国家再編過程の歴史的意義を明らかにするために、金融・財政政策の展開と関連づけながら、社会保障および医療政策について研究を進めた。サッチャー政権の誕生以来、イギリスの金融・財政政策では、基本的には昂進するインフレを抑制し、経済環境を安定的に維持することが模索された。しかしながら、当初サッチャー政権の掲げたマネタリスト的な金融・財政政策は成果を挙げることができず、次第に転換されることになった。他方で、メジャー政権およびブレア政権においては、直接的なインフレ水準の管理が試みられ、明示的な誘導水準が打ち出されるようになった。このようにインフレ水準を統制するという経済政策目標は、財政支出を拡大せずに効率的なサービスの提供を図ろうとする点で社会保障・医療にも顕著な影響を与えた。つまり、効率的な運営が模索されたが、同時に限られた財源の効率的な活用を模索するのみでは十分なサービスを提供するには限界のあることも明らかになった。この一連の展開の検討から、自助努力を強調し競争を重視したことから、「競争志向の経済思想」と捉えることができるサッチャー政権の政策思想に対して、その継承者であるメジャー政権では、十全な市場競争を実現するために管理が欠かせないとする「管理の経済思想」というべき側面も強調されるようになったことが明らかになった。というのは、メジャー政権では競争志向の経済思想が継承され、徹底されたが、十全な競争を維持するためには、競争の条件をより積極的に整備し、管理するだけでなく、その成果についても監視しなければならないということが明確に意識されるようになったからである。このような思想はニュー・レイバーに先鞭をつけるものでもあり、イギリス福祉国家の再編過程において、メジャー政権は軽視されるべきではないことが改めて明らかになった。イギリス福祉国家の再編過程を基礎づけた経済思想の歴史的意義を究明するために、医療政策と学校教育政策を検討し、公共部門改革におけるメジャー政権の政策思想の特徴を政策展開のなかで浮き彫りにした。福祉国家の再編期とされる1980年代以降の医療や教育など公共サービスの改革では、市場を模した競争原理の導入(いわゆる「準市場」)を創出することによって効率的な資源配分が達成できると考えられてきた。患者獲得をめぐる病院間の競争や生徒獲得をめぐる学校間の競争は、サービスの享受者である国民からの支持を得るために提供者はサービスを自ずと改良するはずである、という思想がその基底にあったということができるだろう。だが、NPMなどのガバナンス論が教えるように、このような「市場」が十全に機能するためには、財源をめぐる競争の強化だけでは不十分であり、情報の非対称性にみられるような市場の不完全性を克服するためには、一定程度国家・政府が情報公開などの環境の整備が欠かせないと考えられるようになった。

競争重視の改革を打ち出したサッチャー改革の実施を担ったメジャー政権(1990-97年)は、サッチャー政権の推し進めた政策を継承・強化しながらも、公共サービスの質的向上を企図した『市民憲章』を公表し、この問題に取り組んだ。国民が享受できる「権利」を明示した憲章では、サービス提供者の「成果の公表」などを通して透明性を高めることが謳われた。つまり、市場における競争にすべてをゆだねるのではなく、より積極的に政府が枠組みを形成することによってサービスの質と信頼性を高めることが重要であると考えられていた。この考え方は政権交代後のブレア政権にもより徹底した形で継承されている。すなわち、公共部門の「経営」という視点を取り入れ、ガバナンスを高めることを試みた点に一連の改革におけるメジャー政権の特徴を見出すことができる。本年度までの研究で、イギリス福祉国家の再編過程の歴史的意義を究明するという本研究は、金融・財政政策と社会保障・医療政策の展開を押さえたうえで、サッチャー、メジャー、ニュー・レイバーの各政権における政策を基礎づけている思想を明らかにすることができた。次年度に、これらの一連の福祉国家に関する経済・社会思想のなかに位置づけなおし、評価することによって、研究を完成することができるように思われるからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度の研究では、イギリス福祉国家再編の思想について、歴史的に意義づけることが主要なテーマとなる。サッチャー、メジャー、ニュー・レイバーと展開されてきた福祉国家再編について、政策とその展開とを吟味することによる思想のあぶり出しのみならず、それらを経済思想の展開とも関連づけながら多角的な把握に努めることが重要となる。したがって、福祉国家の再編過程を正確に捉えるために、継続して政党のパンフレットや政府文書の収集・講読を進めるのみならず、ベバリッジやハイエクらの経済思想との関連についても吟味を進めていく必要がある。
分子生物学的知見に基づいた発がん数理モデルの構築およびデータ解析への応用

1.多標的モデルでの発がん危険度の線量反応関係と年齢依存性について複数の遺伝子を標的とする多標的モデルにより多段階発がん仮説に関する数理モデルを構築した。発がんに関わる遺伝子のうち、複数のケア・テイカー遺伝子および腫瘍抑制遺伝子は劣勢に、一方、がん遺伝子は優性に作用することを想定した。ケア・テイカー遺伝子の損傷や異常発現がゲノム全体の遺伝的不安定性を誘発し、その後持続的に細胞内で生じる遺伝子損傷や異常発現の危険度を増大させること(いわゆる遺伝的不安定性仮説)を仮定して、細胞内での変異の蓄積過程を時間変動ポアソン過程により定式化した。その結果導出された数理モデルによれば、放射線を含む付加的曝露は発がんの任意の段階に作用し影響を与えること、1個のがん細胞から臨床的診断の対象になりうる腫瘍の出現までの期間(腫瘍の生長期間)を無視した場合、がんの罹患の危険度は、特定の付加的な曝露を受けていない背景的曝露の下で、年齢のベキ乗に比例して増大すること、さらに、多くの原爆被爆者の被曝状況のように付加的な単一急性曝露を被曝した場合には、閾値の無いほぼ直線的な線量反応関係が得られること、そして、その超過相対危険度は、被曝時年齢が若いほど大きく、また、到達年齢が高くなるとともに単調に減少することが示唆された。2.発がん危険度の個体差に対する揺らぎ構造について「Armitage-Doll発がんモデルと大瀧ら(2001)が提案した発がんモデルを基底として、個体差を取り入れたガンマ揺らぎモデルと逆正規揺らぎモデルの一般化線形モデルをそれぞれ導きだし、数値実験と原爆被爆者の固形がん罹患データを用いて解析を行った。1.多段階モデルでの発がん危険度の線量反応関係と年齢依存性について遺伝的不安定性仮説に基づく放射線発がんの数理モデルは,多様な曝露状況に対応しうる汎用的な性格を有するが,年齢tや外部曝露による線量反応関係を概観するには,複雑すぎる形をしており,データ解析などへの応用に適していない.そこで原爆被爆者の状況を想定し.低線量の1点曝露の場合について,より単純な構造を有する式で近似することを試みた。その結果,(腫瘍の生長期間の長さを無視するとき)発がんの危険度は,若齢の場合を除いて,その絶対危険度は年齢のほぼ5乗に比例し増大し,超過相対危険度はほぼ被曝線量に比例し増大するが,その線量効果係数は年齢の逆数に比例して減少することが導かれた.2.多段階発がんモデルのステージ数について多段階モデルにおけるとステージ数と突然変異率の関係についてシミュレーションにより調べた。発がんの突然変異率とステージ数の関係は、細胞動態、すなわち、細胞分裂、細胞死、細胞分化の速度を考慮すると1対1の関係にはなく、複雑な関係にある。したがって、疫学データや動物実験データの発がん率のデータからだけからは、発がんのステージ数を決定することはできないことを明らかにした。3.細胞死に関する多標的モデルについていろいろな多標的モデルを開発した。細胞の生存率を解析するために有効性と思われる数理モデルの開発を試みた。古典的モデル、標的の大きさの不均一性への対処、染色体構造の反映、線量率依存性や修復機序の効果の存在への対処を可能とする各種モデルを構築した。実データを用いた解析例として、マウス小腸CRYPT密度のガンマ線照射後の線量依存性と味噌餌の効果に関するデータの解析を行った。4.発がん危険度の個体差に対する揺らぎ構造について「Armitage-Doll発がんモデルと大瀧ら(2001)が提案した発がんモデルを基底として、個体差を取り入れたガンマ揺らぎモデルと逆正規揺らぎモデルの一般化線形モデルをそれぞれ導きだし、数値実験と原爆被爆の形がん罹患データを用いて解析を行った。

1.多標的モデルでの発がん危険度の線量反応関係と年齢依存性について複数の遺伝子を標的とする多標的モデルにより多段階発がん仮説に関する数理モデルを構築した。発がんに関わる遺伝子のうち、複数のケア・テイカー遺伝子および腫瘍抑制遺伝子は劣勢に、一方、がん遺伝子は優性に作用することを想定した。ケア・テイカー遺伝子の損傷や異常発現がゲノム全体の遺伝的不安定性を誘発し、その後持続的に細胞内で生じる遺伝子損傷や異常発現の危険度を増大させること(いわゆる遺伝的不安定性仮説)を仮定して、細胞内での変異の蓄積過程を時間変動ポアソン過程により定式化した。その結果導出された数理モデルによれば、放射線を含む付加的曝露は発がんの任意の段階に作用し影響を与えること、1個のがん細胞から臨床的診断の対象になりうる腫瘍の出現までの期間(腫瘍の生長期間)を無視した場合、がんの罹患の危険度は、特定の付加的な曝露を受けていない背景的曝露の下で、年齢のベキ乗に比例して増大すること、さらに、多くの原爆被爆者の被曝状況のように付加的な単一急性曝露を被曝した場合には、閾値の無いほぼ直線的な線量反応関係が得られること、そして、その超過相対危険度は、被曝時年齢が若いほど大きく、また、到達年齢が高くなるとともに単調に減少することが示唆された。2.染色体異常によるイニシエーションおよび遺伝的不安定性の生起への影響に関して我々は、放射線誘発のAML2番染色体異常の欠失がイニシエーションとして働き、その後、遅発性の細胞死によって損傷細胞がアポトーシスに至るか、AML細胞に進展するかのモデルをたて、実験および数理モデルの両面からアプローチを行っている。実験上は、明白な不安定性は観察されていないが、発がんの時間的発症分布を説明するには放射線の遅発性効果を考慮することが必要であることを確認した。3.発がん危険度の個体差に対する揺らぎ構造について「Armitage-Doll発がんモデルと大瀧ら(2001)が提案した発がんモデルを基底として、個体差を取り入れたガンマ揺らぎモデルと逆正規揺らぎモデルの一般化線形モデルをそれぞれ導きだし、数値実験と原爆被爆者の固形がん罹患データを用いて解析を行った。1.マイクロアレイデータに基づいて、遺伝子の発現状況に関する数理モデルの定式化を行い、細胞の不死化に関連する遺伝子の探索への応用を試みた。2.放射線発がんと自然発がんを比較し、両者におけるp53の変異との関わり合いの違いについて検討した。3.順序付き離散反応データに対する回帰分析法について、ポアソン過程に基づいたモデルの開発を行った。その一部について特許出願申請を行った。4.細胞死に関する多標的モデルについていろいろな多標的モデルを開発した。細胞の生存率を解析するために有効性と思われる数理モデルの開発を試みた。古典的モデル、標的の大きさの不均一性への対処、染色体構造の反映、線量率依存性や修復機序の効果の存在への対処を可能とする各種モデルを構築した。実データを用いた解析例として、マウス小腸CRYPT密度のガンマ線照射後の線量依存性と味噌餌の効果に関するデータの解析を行った。5.発がん危険度の個体差に対する揺らぎ構造について発がんモデルを基底として、個体差を取り入れたガンマ揺らぎモデルと逆正規揺らぎモデルの一般化線形モデルをそれぞれ導きだし、数値実験と原爆被爆者の固形がん罹患データを用いて解析を行った。6.小児神経芽腫の罹患時年齢データを基に、同疾患の罹患機構に関する数理モデルの構築を行った。
精密水素移動場を用いるワンポット連続反応の制御に基づく非天然ペプチド骨格の多様化

近年,菅(東大)らによるFIT(Flexizyme)法の開発により非天然(環状)ペプチドの医薬としての潜在性が再発掘され,その大量供給法の必要性が格段に増しつつある.このような背景のもと、カルボン酸とアミンの脱水縮合によるアミドの合成は最も重要な有機合成反応の一つに分類される.なかでも「脱水」のみを伴う,ペプチド(アミド)基形成法は魅力的な方法である.しかしながら未だ発展型ボラン触媒を用いてでさえも,立体的に嵩高い基質同士の脱水的カップリングや,(高)官能基化されたオリゴペプチド同士の脱水的カップリングへの適用性に不明な点が残されている.今回我々は,アミド化が最も難しいカルボン酸の一つである芳香族カルボン酸とアミンとの脱水的アミド結合形成が,市販のジボラン触媒で効率よく進行することを見出した(Org. Lett. 2018).わずか1 mol %のジボラン化合物存在下,補完的な化学量論量の脱水剤を必要とせずに,空気中でのトルエン共沸蒸留のみでアミド化が効果的に進行する.そのため,アミド基の形成法として実用性が高い.この方法は,二種の異なるアミノ酸誘導体同士の反応によるジペプチド合成にも有効だが、いくつかの組みわせでは不斉炭素のラセミ化が起こった.この問題を解決するために,環状ホスファゼン骨格を基盤とする触媒の開発にも取り組み、ある特殊なP3N3L3 (L =配位子)触媒が、二種の異なるアミノ酸誘導体同士の脱水的ジペプチド合成において高温反応(120-130度程度)にも関わらずラセミ化を伴わないことを見出した.現在、20種類の天然アミノ酸全てに適用可能かどうかを調査中である.触媒的な脱水的アミド基形成反応が難しい芳香族カルボン酸類と様々な1級および2級アミンとの間のアミド化反応にL2B-BL2触媒を用いて成功した.まず,様々なL2B-BL2構造を触媒前駆体(1 mol%)として使用し,安息香酸とベンジルアミンとのアミド基形成反応を検討したところ, (Me2N)2B-B(Me2N)2もしくは(HO)2B-B(OH)2を用いた場合,これら基質間での脱水的アミド化反応が最も円滑に進行し,N-ベンジルベンズアミドをほぼ定量的に得た.本法は,それ以外の様々な電子供与性基および電子吸引性基をもつ芳香族カルボン酸とアミンとの脱水的アミド基形成にも有効である.芳香族カルボン酸だけではなく,脂肪族カルボン酸でも問題なくアミド基形成が進行し基質適用範囲も広い.比較的嵩高い芳香族カルボン酸や2級アミンを用いた場合にも反応は良好に進行した.また,1級アミンと2級アミンを分子内にもつジアミンを用いた場合,1級アミンが反応したアミド生成物が選択的に得られた.ただし,不斉炭素をもつC末端保護alpha-アミノ酸誘導体(アミン)と安息香酸を用いた場合,ラセミ化が若干進行する系も見られたことから,ボラン利用に基づく触媒の精密分子設計法に課題が残された.この問題を解決するために,環状ホスファゼン骨格を基盤とする触媒の開発にも取り組み、ある特殊なP3N3L3 (L =配位子)触媒が、二種の異なるアミノ酸誘導体同士の脱水的ジペプチド合成において高温反応(120-130度程度)にも関わらずラセミ化を伴わないことを見出した.現在、20種類の天然アミノ酸全てに適用可能かどうかを調査中である.環状ホスファゼン骨格を基盤とする触媒P3N3L3 (L =配位子)触媒が、二種の異なるアミノ酸誘導体同士の脱水的ジペプチド合成において高温反応(120-130度程度)にも関わらずラセミ化を伴わないことを初期的に見出した.今後は20種類の天然アミノ酸全てに適用可能かどうかを明らかにする.その後トリペプチドやテトラペプチド合成へと展開する.また同様のP3N3L3触媒を用いれば,ペプチド鎖のセリンもしくはスレオニン側鎖を利用して,脱水的な環化反応に基づくオキサゾリン合成が可能なことも見出している.今後はペプチド合成-オキサゾリン合成連続反応へと展開し,生理活性物質として発展させる.近年,菅(東大)らによるFIT(Flexizyme)法の開発により非天然(環状)ペプチドの医薬としての潜在性が再発掘され,その大量供給法の必要性が格段に増しつつある.このような背景のもと、カルボン酸とアミンの脱水縮合によるアミドの合成は最も重要な有機合成反応の一つに分類される.なかでも「脱水」のみを伴う,ペプチド(アミド)基形成法は魅力的な方法である.しかしながら未だ発展型ボラン触媒を用いてでさえも,立体的に嵩高い基質同士の脱水的カップリングや,(高)官能基化されたオリゴペプチド同士の脱水的カップリングへの適用性に不明な点が残されている.今回我々は,アミド化が最も難しいカルボン酸の一つである芳香族カルボン酸とアミンとの脱水的アミド結合形成が,市販のジボラン触媒で効率よく進行することを見出した(Org. Lett. 2018).わずか1 mol %のジボラン化合物存在下,補完的な化学量論量の脱水剤を必要とせずに,空気中でのトルエン共沸蒸留のみでアミド化が効果的に進行する.そのため,アミド基の形成法として実用性が高い.この方法は,二種の異なるアミノ酸誘導体同士の反応によるジペプチド合成にも有効だが、いくつかの組みわせでは不斉炭素のラセミ化が起こった.

この問題を解決するために,環状ホスファゼン骨格を基盤とする触媒の開発にも取り組み、ある特殊なP3N3L3 (L =配位子)触媒が、二種の異なるアミノ酸誘導体同士の脱水的ジペプチド合成において高温反応(120-130度程度)にも関わらずラセミ化を伴わないことを見出した.現在、20種類の天然アミノ酸全てに適用可能かどうかを調査中である.触媒的な脱水的アミド基形成反応が難しい芳香族カルボン酸類と様々な1級および2級アミンとの間のアミド化反応にL2B-BL2触媒を用いて成功した.まず,様々なL2B-BL2構造を触媒前駆体(1 mol%)として使用し,安息香酸とベンジルアミンとのアミド基形成反応を検討したところ, (Me2N)2B-B(Me2N)2もしくは(HO)2B-B(OH)2を用いた場合,これら基質間での脱水的アミド化反応が最も円滑に進行し,N-ベンジルベンズアミドをほぼ定量的に得た.本法は,それ以外の様々な電子供与性基および電子吸引性基をもつ芳香族カルボン酸とアミンとの脱水的アミド基形成にも有効である.芳香族カルボン酸だけではなく,脂肪族カルボン酸でも問題なくアミド基形成が進行し基質適用範囲も広い.比較的嵩高い芳香族カルボン酸や2級アミンを用いた場合にも反応は良好に進行した.また,1級アミンと2級アミンを分子内にもつジアミンを用いた場合,1級アミンが反応したアミド生成物が選択的に得られた.ただし,不斉炭素をもつC末端保護alpha-アミノ酸誘導体(アミン)と安息香酸を用いた場合,ラセミ化が若干進行する系も見られたことから,ボラン利用に基づく触媒の精密分子設計法に課題が残された.この問題を解決するために,環状ホスファゼン骨格を基盤とする触媒の開発にも取り組み、ある特殊なP3N3L3 (L =配位子)触媒が、二種の異なるアミノ酸誘導体同士の脱水的ジペプチド合成において高温反応(120-130度程度)にも関わらずラセミ化を伴わないことを見出した.現在、20種類の天然アミノ酸全てに適用可能かどうかを調査中である.環状ホスファゼン骨格を基盤とする触媒P3N3L3 (L =配位子)触媒が、二種の異なるアミノ酸誘導体同士の脱水的ジペプチド合成において高温反応(120-130度程度)にも関わらずラセミ化を伴わないことを初期的に見出した.今後は20種類の天然アミノ酸全てに適用可能かどうかを明らかにする.その後トリペプチドやテトラペプチド合成へと展開する.また同様のP3N3L3触媒を用いれば,ペプチド鎖のセリンもしくはスレオニン側鎖を利用して,脱水的な環化反応に基づくオキサゾリン合成が可能なことも見出している.今後はペプチド合成-オキサゾリン合成連続反応へと展開し,生理活性物質として発展させる.
laminA/CのG-quadruplexを介した大腸がん悪性化機構の解明

LMNA遺伝子より転写、翻訳されるlaminタンパク質は、がん細胞ではその発現制御に異常が認められることが報告されている。このLMNA遺伝子より転写されるmRNAの1つであるvariant6はユニークな3つのエクソンを含んでいる。そのエクソン領域が機能性RNAとして、がん細胞における悪性度に関与している可能性がある。本研究では、このVariant6がプロモーター領域のG-quadruplexによりどのように発現制御されるのか、そしてがん細胞においてどのような機能をもっているのかを解析することにより、将来的な大腸がんの治療ターゲットや、悪性度のマーカーなどの開発を目的としている。
銀薄膜の高湿度下での耐性向上のメカニズムの解明

本研究では、二つの観点で銀薄膜の高湿度下での耐久性向上の鍵を明らかにする。まず水蒸気を導入できるスパッタ装置を用いて、銀成膜直後の表面に大気中では不可分な水蒸気・酸素を各々暴露し、保護層となる表面層積層前の銀表面上の吸着の有無が耐久性に及ぼす影響を解明する。また並行して、銀薄膜のスパッタ成膜時における希ガス取り込みにも着目する。スパッタリング法で金属原子を叩き出す希ガスを従来のアルゴンではなくクリプトンにすることにより、膜中の希ガス取り込みを可能な限り排除し、より緻密な銀薄膜を作製する。従来のアルゴン中で作製した膜と比較することで、膜の希ガス取り込みと環境耐性との関係を解明する。
大気中二酸化炭素濃度の上昇が水生生物に与える慢性影響の検討

21世紀末に予測されるCO_2濃度環境の下で、海産甲殻類の一種イソスジエビの生残が大きく低下した。しかし、より高いCO_2環境下でも海産コペポーダの一種Acartia tsuensisは生残・再生産に関してほとんど影響を受けず、甲殻類の中でもCO2感受性が大きく異なることが明らかになった。さらに二枚貝の一種ムラサキイガイの初期発生が高CO2環境下で強く阻害された。これらの結果は、将来のCO2増加による海洋酸性化が海洋生態系に負の影響を与える可能性を示している。イソスジエビ(Palaemon pacificus)を用いて、今世紀末に予想される大気中CO_2の最高濃度である1000ppmvのCO_2を含む空気に平衡させた海水で30週間飼育した(海水pH:対照区8.15±0.04,CO_2区7.89±0.06)。CO_2区の個体は曝露開始後18週目から斃死が起こり始め、30週間後の生残率は対照区90%(20個体中2個体死亡、中1個体はハンドリングミスによる)、CO_2区が55%で両区の生残曲線には有意差があった(p<0.05 log-rank test)。成長・日間摂餌量は両区間で有意差は認められなかった。雌雄こみで求めた体長には両区間で有意差はなかったが、雌のみについて求めた体長はCO_2区の値が曝露の延長につれて対照区の値より低くなる傾向が認められた。雄についてはそのような傾向は認められなかった。平均脱皮間隔は、曝露18週目以降CO_2区の値が対照区と比較して有意に大きくなった(t-test, p<0.05)。酸素消費量については両区で有意差は認められなかった。実験終了時に測定した触覚長はCO_2で極端に短く、その体長に占める比はCO_2で54±22%であったのに対し、対照区では165±14%であった(t-test, p<0.001)。また対照区では全ての雌個体(N=6)が複数回抱卵したのに対し、CO_2区では5個体の雌中1個体が1回抱卵したのみであった。これらの結果は将来起こりえるCO_2濃度増加が引き起こす海洋酸性化がエビ類に対して深刻な影響を及ぼす可能性があることを示唆している。平成18年度の研究で、1000ppmvのCO_2濃度をもつ空気に平衡させた海水で30週間飼育したイソスジエビ(Palaemon pacificus)の生残率が、現在の空気(CO_2濃度380ppmv)で飼育した個体と比較して、有意に低下する事が明らかになった。今年度は雌雄判別が可能な体長20mm程度の個体を用いて、CO_2長期曝露が抱卵率に与える影響についてさらに検討した。しかし、1500ppm実験では対照区の飼育に実験途中で問題がおき、28週目での生残率が最低で57%にまで低下したため、CO_2の影響について明確な影響を認めることができなかった。同時に行ったイソスジエビの初期発生に及ぼすCO_2影響実験では、1900ppm環境中で孵化した幼生の孵化率が低下する傾向が見られ、着底時の稚エビの体長が有意に小さくなる結果が得られた。過去2ヵ年の結果は、CO_2濃度の増加による海洋酸性化がエビ類の成長や再生産、初期発生に深刻な影響を与える可能性を示している。今後はさらに知見を蓄積し、食物連鎖を通した生態系影響について検討する必要がある。コペポーダの1種(Acartia tsuensis)を3世代、高CO_2環境下(PCO_2 2380μatm)で飼育した。第1世代の個体(現在のCO2環境(380μatm)で飼育した個体を2380μatm環境に移して飼育した個体)、およびCO_2環境下で得た卵から発育した第2・第3世代の、生残、体サイズ、発育速度を対照区の値と比較したところ、これらのパラメータには有意差が見られなかった。また、第13世代を通して卵生産および孵化率にも影響がなかった。これらの結果は、コペポーダが他の海産無脊椎動物に比して、CO_2耐性が非常に高いことを示唆している。CO_2(2000μatm)条件下で発生させたムラサキイガイ(Aytilus galloprovincialis)は、原腸胚期までは対照区の個体と発生に違いが見られなかったものの、幼殻の生成が始まる担輪子幼生期に至って発生速度の遅延が見られた。CO_2区の担輪子は全ての個体が形態異常を呈していた。また殻長および殻高も対照区の個体と比較して有意に小さかった。

これらの結果は平成17年度に行ったマガキ(Crassostrea gigas)に関する結果と比べると、ムラサキイガイの方がCO_2耐性が高いものの、幼殻の形成にCO_2が強く影響を与えた点では類似している。これらの結果は、将来のCO_2濃度が及ぼす海洋酸性化が海産二枚貝類の初期発生に強い負の影響を与えることを示している。
安定同位体比を用いた海洋における一酸化炭素及び軽炭化水素類の挙動解析

1.溶存CQ及び軽炭化水素類抽出システムの確立初年度(平成16年度)に溶存CO及び軽炭化水素類抽出システムを確立し、海水中のCOや一部の軽炭化水素類(アルカン)の炭素同位体比定量に初めて成功し、それらの海洋における生成・消滅のメカニズムに関する新たな知見を得ることができた。しかし、塩花メチル等一部の炭化永素類については回収効率等に問題があったため、平成17年度はまず抽出システムの改造を行った。その結果、塩化メチルを含めた軽炭化水素類の回収率を上げることに成功し、これまで困難であった海水中の軽炭化水素類(塩化ヌチル、アルカン、アルケン類)の炭素同位体比定量を可能にすることができた。2.沿岸域及び外洋観測7月に北海道大学臨海実験施設を用いて、沿岸域における軽炭化水素類の濃度及び炭素安定同位体比の日変動を調べた。また、10月に海洋研究開発機構の淡青丸KT05-26次調査航海に参加し、外洋(太平洋亜熱帯域)におけるCO及び軽炭化水素類の濃度及び炭素安定同位体比分布を調べ、さらに実験室での植物プランクトンの培養実験を行1、それらの結果を合わせてCO及び軽炭化水素類の深度別の生成および消滅メカニズムについて考察した。これらの成果については、学会やシンポジウムに参加し成果発表を行った。主な2件を以下に示す。連続フロー型質量全析計を用いた海洋溶存塩化メチルの炭素安定同位体比定量の開発,小松大祐・山口潤子・古用啓介・中角書子・亀山宗彦・笹川基樹・角皆潤2005年度日本地球化学会第52回年会,2005年9月26-28日,沖縄単離培養海洋性藻類から放出される非メタン炭化水素の相対組成および炭素同位体組成の定量井尻暁・小松大祐・山口潤子・河村裕・山口愛果・田村舞子・堀口建雄・中川書子・角皆潤2005年度日本地球化学会第52回年会,2005年9月26-28日,沖縄3.論文執筆<溶存CO及び軽炭化水素類同位体組成測定用の抽出システムの作成及び検討>海水中のCO及び軽炭化水素類の濃度及び同位体組成の測定での最大の問題は、海水試料の状態では数日以上保存ができないことである。そのため、CO及び軽炭化水素類の濃度及び同位体組成の測定は船上で行うことが望ましい。そこで、CO及び軽炭化水素類を船上で抽出・精製し、実験室に持ち帰って測定を行うシステムを確立した。<海洋観測>海洋科技センターの観測船の航海に参加し、新しく確立した溶存CO及び炭化水素類の抽出・濃縮システムを用いて、海水中に溶存するCO及び炭化水素類の炭素安定同位体組成の測定に成功した。沿岸域や外洋(太平洋)域の表面海水24時間連続観測により、海水中のCO及び炭化水素類の生成・消滅のメカニズムについて新たな知見を得ることが出来た。また、CO及び炭化水素類の鉛直分布についても調べ、深度別の生成および消滅メカニズムについて考察した。さらに水曜海山の熱水プルーム中のCOの測定も初めて行い、一酸化炭素が深海底熱水活動の新たな指標に成りうることが示唆された。これらの結果については、国内外の学会やシンポジウムに参加し成果発表を行った。主な3件を以下に示す。炭素安定同位体比を指標に用いた海洋表層中の溶存軽炭化水素の挙動と生成過程の解析山口潤子,小松大祐,魚皆潤,中川書子,笹川基樹,亀山宗彦2004年度日本地球化学会第51回年会,2004年9月20-22日,静岡1.溶存CQ及び軽炭化水素類抽出システムの確立初年度(平成16年度)に溶存CO及び軽炭化水素類抽出システムを確立し、海水中のCOや一部の軽炭化水素類(アルカン)の炭素同位体比定量に初めて成功し、それらの海洋における生成・消滅のメカニズムに関する新たな知見を得ることができた。連続フロー型質量全析計を用いた海洋溶存塩化メチルの炭素安定同位体比定量の開発,小松大祐・山口潤子・古用啓介・中角書子・亀山宗彦・笹川基樹・角皆潤2005年度日本地球化学会第52回年会,2005年9月26-28日,沖縄単離培養海洋性藻類から放出される非メタン炭化水素の相対組成および炭素同位体組成の定量

井尻暁・小松大祐・山口潤子・河村裕・山口愛果・田村舞子・堀口建雄・中川書子・角皆潤2005年度日本地球化学会第52回年会,2005年9月26-28日,沖縄3.論文執筆