hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白血球接着分子L-セレクチンの新しいリガンドの解析

生体内におけるリンパ球のホ-ミング現象は免疫系が秩序正しく機能を発揮するために必須の役割をしている。このホ-ミング現象は明確な組織特異性を有するが、その最も重要な要因の一つは白血球上の接着分子L-セレクチンと血管内皮細胞上の特定のリガンド分子との結合である。従って、L-セレクチンのリガンドの実体を明らかにすることは、リンパ球のホ-ミング現象を分子レベルで理解するために不可欠なものと考えられる。本年度は、昨年度行った検討により確立した精製法に従い、このL-セレクチンのリガンド分子の大量精製を行ない、そのN-末端部分アミノ酸配列の決定に成功した。すなわち、約40匹のラットから全身のリンパ節を採取しリンパ球を除去したのち組織片をNP-40により可溶化し、WGA-セファロースカラムおよびL-セレクチンを担体に固定化したアフィニティーカラムを用いて精製を進め、そのN-末端部分アミノ酸配列を気相プロテインシークエンサーを用いて決定した。リンパ球のホ-ミング現象の特異性を分子レベルで解析するための手がかりが得られたものと考える。
二次元半導体ヘテロ構造の結晶成長と光機能開拓

遷移金属ダイカルコゲナイドのヘテロ構造に関する結晶成長と物性解明に関する研究を進めてきた。1.結晶成長に関しては、これまで開発してきた高温での化学気相成長かつグラファイトや窒化ホウ素のへき開面を成長基板として利用する手法に加え、二段階の気相成長を行うことで、様々なWS2/MoS2系のヘテロ構造の作製に成功してきた。具体的に作製できた試料は、単層のWS2/Mo1-xWxS2やMoS2/WS2の面内接合型のヘテロ構造、単層MoS2/WS2の積層型のヘテロ構造、面内および積層の複合構造である二層のMoS2/WS2複合ヘテロ構造などになる。2.上記試料の電子状態や光学特性の解明を行ってきた。電子状態に関しては、導電性走査プローブ顕微鏡観察や低温の走査トンネル分光によって、ヘテロ界面での電子構造の解明を進めてきた。特に単層のWS2/Mo1-xWxS2系ではタイプ2と呼ばれる半導体ヘテロ接合が実現していることを確認した。また、二層系のヘテロ接合においては、価電子帯と伝導帯が界面近傍で高エネルギー側にシフトする特異な状態が実現していることを見出している。光学特性に関しては、特にMoS2/WS2積層構造を窒化ホウ素上に成長させることで、近赤外領域にシャープな発光ピークを初めて観測した。ピークシフトの温度依存やバンド計算の結果との比較より、これらのピークは層間励起子に関連することが示唆されている。上記の成果は、様々な半導体TMDCの高品質ヘテロ構造の実現によって初めて得られたものであり、これら原子層物質の光・電子デバイス応用に向けた重要な基礎的知見を与えると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、主に遷移金属ダイカルコゲナイド(TMDC)の高品質試料およびそのヘテロ構造作製に関する結晶成長技術の開発を進めた。1.高品質試料に関しては、高温での化学気相成長かつグラファイトのへき開面を成長基板として利用することで、結晶性の高い遷移金属ダイカルコゲナイド原子層を成長する技術を確立してきた。特に、単層の二硫化タングステン(WS2)単結晶においては、従来の試料と比較し、発光ピークの半値幅が79Kで8meV非常に狭く、さらにローレンツ型の形状を持つことが分かった。この結果は、従来のTMDC試料と比較し、欠陥や電荷不純物が非常に抑制された試料が生成したことを示している。また、ラマンスペクトルや発光スペクトルのシフトより、シリコン基板やサファイア基板に比べ、グラファイト上の試料では、格子歪みも抑制されていることが示唆された。同様の結果は二硫化モリブデン(MoS2)でも得られ、本手法は様々なTMDC試料の成長に適用できるといえる。2.ヘテロ構造の作製に関しては、化学気相成長法などにより、WS2/MoS2ヘテロ構造や、Mo1-xWxS2ヘテロ構造の直接合成法を確立してきた。Mo1-xWxS2については、高温では組成勾配の小さい単層Mo1-xWxS2合金が成長しやすく、低温では、組成の異なる単層Mo1-xWxS2が急峻な界面を持つヘテロ接合を形成することが明らかとなった。これらの結果は、温度による原料の供給レートの違いによると考えられる。本研究成果は、高品質TMDCヘテロ構造の実現に向けた基盤技術になると期待される。遷移金属ダイカルコゲナイドに関する高品質試料およびヘテロ構造の成長技術が確立してきており、研究が順調に進展しているといえる。

前年度の成果を発展させ、遷移金属ダイカルコゲナイドのヘテロ構造をグラファイト等の平坦な原子層基板の上に成長させる技術を開発する。また、作製した試料の光学特性や電気伝導特性などについて詳細な評価を進める。27年度が最終年度であるため、記入しない。
地球環境サイクルの保全と管理

本研究は、地球環境問題の内、主として「地球温暖化問題」と「酸性雨問題」に注目している。地球規模環境での物質のサイクル機構を解明することを介して、人間の諸活動が地球環境に及ぼす影響及び地球環境の変化が人間の活動に及ぼす影響の機構や程度を明らかにすると共に、人類社会の持続的な発展を可能にするために、地球規模での環境サイクルの機構解明とモデル化を進めることにより、地球環境の管理手法を開発することを試みている。環境サイクルの視座から地球環境問題を分析、評価すると共に、以下の研究課題を設定し、それぞれ分担して研究を推進した。すなわち、国際機関を中心に蓄積されている地球規模環境問題に関連する情報・データを収集し、データベース化を進め(平岡担当)、酸性雨が土壌・植物系に及ぼす長期的影響の評価手法を検討し(井上担当)、わが国の湖沼水質の変遷及び人間活動や環境条件との関連の歴史的検討、並びに広域水質制御策を吟味した(宗宮担当)。また、地球規模での水圏水質の変化等を監視するためのシステムを比較・分析・評価し(松井担当)、都市排出エネルギーの分析及びその有効利用システムの開発(武田担当)と放射性フォールアウトによる人の健康リスクの評価を試みた(森澤担当)。地球規模の環境変化が上下水道システムに及ぼす影響を評価し(津野担当)、地球規模物質循環モデルを構築してその特性を評価した(松岡担当)。また、3年度にわたる研究の成果をとりまとめた。本研究は、地球規模環境問題の内、主として「地球温暖化問題」と「酸性雨問題」に注目し、地球規模環境での物質のサイクル機構を介して、人間の諸活動が地球環境に及ぼす影響及び地球環境の変化が人間の活動に及ぼす影響の機構や程度を明らかにすると共に、人類の生存と持続的な発展とを可能にするために、地球規模での環境サイクルの機構解明とモデル化を進めることにより、地球環境の管理手法を開発することを試みている。国際機関を中心に畜積されている地球規模環境問題に関連する情報・デ-タ、各研究担当者が所有する情報・デ-タを集積し、共通のデ-タベ-スを作成しこれを効率よく活用するシステムを構築すべく、光磁気Xウインドウ画像検索システムを導入し、入力情報を選別する手順と、デ-タを入出力する方式について検討した(平岡総括)。わが国を例に、紙資源の輸入・生産から回収・廃棄に至るシステム内での資源流動(井上)、わが国の湖沼水質変化の歴史的変遷と人間の生産活動、水質管理政策についての吟味(宗宮)、国連環境監視計画の活動を中心に地球規模での淡水水質変化を把握・評価するシステムについての検討(松井)、エネルギ-アナリシスの手法を用いた都市排出エネルギ-の構造分析(武田)、酸性雨が森林表層土壌からの塩基溶脱に及ぼす効果(森澤)、地球温暖化が上下水道システムに及ぼす影響の同定(津野)、地球規模での物質循環モデルの構築と将来予測(松岡)等について精力的に検討し、その成果を発表した。ほぼ月に1回の頻度で、研究打ち合せ、成果報告のための研究会を開催し、研究方向・研究進行状況を確認すると共に成果の総合化の方途について検討した。国際機関を中心に蓄積されている地球規模環境問題に関連する、主として温暖化や酸性雨等に関連する情報・データ、各研究担当者が所有する情報・データを集積し、初年度に導入し本年度その機能を充実させた光磁気Xウインドウ画像検索システムに効率的に入力しかつ必要な情報を引き出す手順について検討し、データの入力を開始した(平岡総括)。

酸性雨が森林表層土壌からの塩基溶脱に及ぼす効果とわが国における森林土壌酸性化の進行状況の検討(井上)、わが国の湖沼水質変化の歴史的変遷と人間の生産活動、広域水質制御政策の吟味(宗宮)、地球規模での水圏水質の変化等を監視するためのシステムの比較・分析(松井)、エネルギーアナリシスの手法を用いた都市排出エネルギーの構造分析およびその有効利用システムの検討(武田)、わが国を例に、紙資源の輸入・生産から回収・廃棄に至るシステム内での資源流動の解析(森澤)、地球温暖化が上下水道システムに及ぼす影響の同定と評価(津野)、地球規模での物質循環モデル特に湖沼・河川水系モデルと海洋モデルを統合したモデルの構築とその特性評価(松岡)等について精力的に検討し、その成果を発表した。定期的に、研究打ち合せ、成果報告のための研究会を開催し、研究方向・研究進行状況を確認すると共に成果の総合化の方途について検討した。本研究は、地球規模環境問題の内、主として「地球温暖化問題」と「酸生雨問題」に注目している。地球規模環境での物質のサイクル機構を介して、人間の諸活動が地球環境に及ぼす影響及び地球環境の変化が人間の活動に及ぼす影響の機構や程度を明らかにすると共に、人類の生存と持続的な発展とを可能にするために、地球規模での環境サイクルの機構解明とモデル化を進めることにより、地球環境の管理手法を開発することを試みている。本年度は、3年間にわたる研究の最終年度として、以下の研究課題を設定し、それぞれ分担して研究を推進した。すなわち、国際機関を中心に蓄積されている地球規模環境問題に関連する情報・データを収集し、データベース化を進め(平岡担当)、酸性雨が土壌・植物系に及ぼす長期的影響の評価手法を検討し(井上担当)、わが国の湖沼水質の変遷及び人間活動や環境条件との関連の歴史的検討、並びに広域水質制御策を吟味した(宗宮担当)。また、地球規模での水圏水質の変化等を監視するためのシステムを比較・分析・評価し(松井担当)、都市排出エネルギーの分析及びその有効利用システムの開発(武田担当)と紙資源を例にした紙資源循環モデルの構築を試みた(森澤担当)。地球規模の環境変化が上下水道システムに及ぼす影響を評価し(津野担当)、地球規模物質循環モデルを構築してその特性を評価した(松岡担当)。
ブタ赤血球の新しい血液型抗原と肉質との関連

palesoft exudative(PSE)筋肉のブタ(いわゆる"ムレ豚")はpig stress syndrom(PSS)のブタに好発し、肉質の低下や頓死を来すので、この系統のブタを予知し、排除する試みがなされている。PPSはブタA-O式血液型の特定の亜型と遺伝的にリンクしているが、それらの血液型抗原の物質的本体は知られていない。初年度は、ブタ赤血球膜の中性糖脂質の組成を検討する中で、A型およびH型活性を示す糖脂質をそれぞれ単離した。これらの構造を1.プロトンNMRスペクトルの測定2.α-N-アセチルガラクトサミニダ-ゼとα-フコシダ-ゼ処理によって得られた生成物についての固相免疫染色法3.FABマス分析4.非還元末端からの逐次加水分解5.GC/MSによるメチル化分析によって調べた。その結果、いずれもラクト系糖脂質(A型:IV^2Fucα,IV^3GalNAc αLc_4Cer,H型:IV^2Fuc αLc_4Cer)であることが明かとなった。AとH型血液型糖脂質は種々の組織から単離されているが、ラクト系に属する赤血球のH型血液型糖脂質は、本研究においてブタから初めて単離された。今年度は、ブタ血球抗原は血清から取り込まれたか否かを実証するために、血清中の血液型活性糖脂質の単離を行なった。前年度の赤血球膜での方法に従って糖脂資質を分画精製し、A型およびH型活性糖脂脂質を得た。これらの構造を検討した結果、いずれもラクト系糖脂質であり、それぞれを赤血球のものと比較すると、構成脂肪酸に若干の違いはあるが、糖鎖構造は全く同一であった。新生ブタの赤血球は抗原性を持たないことが知られているが、ヒトのLewis抗原の場合と同様に、ブタの血球抗原は血清からの取り込みによって血液型を表現することが明かとなった。ブタ赤血球膜の中性糖脂質の組成を検討する中で、Go_5Cerよりわずかに移動度の低い微量画分(全中性糖脂質の0.6%)が得られた。この中から、イアトロビーズカラムによって2つの画分が単離され、それぞれA(20ng/0.13ml)およびO(H)(5μl/O.13ml型活性を示した。B型活性を示す画分は認められなかった。A型画分の構造を1.プロトンNMRスペクトルの測定2.α-N-アセチルガラクトサミニダーゼとα-フコシダーゼ処理によって得られた生成物について、抗Gg_4Cer抗体、抗nLc_4Cerモノクローナル抗体および抗Lc_4Cerモノクローナル抗体を用いた免疫染色法3.FABマス分析4.α-N-アセチルガラクトザミニターゼ、α-フコシダーゼ、β-ガラクトシダーゼさらにβ-ヘキソサミニダーゼによる非還元末端からの逐次加水分解5.GC/MSによるメチル化分析によって調べた。その結果、A型抗原の構造は、次のようなラクト系の糖鎖構造をもつ糖脂質であることが明かとなった。GalNAcα1→3(Fuc α1→2)Galβ1→3GlcNAcβ1→3Ga1β1→4Glcβ1→1Cer一方、O(H)型

画分の構造を、A型画分の場合と同様に検討した結果、O(H)型画分は、A型糖脂質の非還元末端のα-GalNAcを欠く糖鎖構造であることが明かとなり、A型画分の生合成前駆体と考えられる。ブタの血液型物質は、胃ムチンにAとO(H)型物質があることは知られているが、ブタ赤血球抗原物質はこれまでに単離されたことはなかった。また、AとO(H)型血液型糖脂質は種々の組織から単離されているが、赤血球についてみると、ヒトからのみ単離されており、それらは主にネオラクト系の血液型抗原である。ラクト系に属する赤血球の血液型糖脂質は、ヒトからA型のみ単離されており、赤血球のO(H)型血液型抗原は、本研究においてブタから初めて単離された。palesoft exudative(PSE)筋肉のブタ(いわゆる“ムレ豚")はpig stress syndrome(PSS)のブタに好発し、肉質の低下や頓死を来すので、この系統のブタを予知し、排除する試みがなされている。PSSはブタA-O式血液型の特定の亜型と遺伝的にリンクしているが、それらの血液型抗原の物質的本体は知られていない。そこで前年度は、ブタ赤血球膜からAおよびH型活性を示す糖脂質をそれぞれ単離し、その構造を検討した結果、いずれもラクト系の糖鎖構造をもつことが明かとなった。今年度は、ブタ血液抗原は血清から取り込まれたか否かを実証するために、血清中の血液型活性糖脂質の単離を行なった。前年度の赤血球膜での方法に従って糖脂質を分画精製し、A型およびH型活性糖脂質を得た。これらを1.プロトンNMRスペクトルの測定2.固相免疫染色法3.α-N-アセチルガラクトサミニダ-ゼ、α-フコシダ-ゼおよびβ-ガラクトシダ-ゼによる逐次加水分解などの方法によって構造を検討した結果、いずれもラクト系糖脂質(A型:IV^2Fucα、IV^3GalNAc αLc_4Cer、H型:IV^2Fuc αLc_4Cer)であった。それぞれを赤血球のものと比較すると、構成脂肪酸に若干の違いはあるが、糖鎖構造は全く同一であった。新生ブタの赤血球は抗原性を持たないことが知られているが、ヒトのLewis抗原の場合と同様に、ブタの血球抗原は血清からの取り込みによって血液型を表現することが明かとなった。
ナノ繊維による炭素繊維強化複合材料の超長寿命化機構の解明とプリプレグの開発

ナノ繊維(NF)を熱硬化性樹脂母材に微量添加・分散するとCFRPの耐久性は飛躍的に向上する。それは、母材がNF付近でクレーズ等により塑性変形し、CF/母材界面の応力が緩和されるからである。これによりCF/樹脂間の見かけの接着強度が増す。き裂等の損傷の発生・成長が抑えられ、耐久性が増す。NFは繊維界面に付着していれば効果は現れない。また、NFはCFをまたぐ程度に長くなければ効果は表れない。CNF変性したエポキシを用いたプリプレグを開発した。CNFがCF束内部に入るため解繊CFを使用する必要がある。また、smGFを使った高い性能を有するCF-SMCの開発できた。NF変性はFRTPにも有効である。CFRPのエポキシ(EP)母材にCNF(Cellulose Nano Fiber)を微量添加させる(CNF変性と呼ぶ)と100万回を超える高サイクル疲労寿命は,数倍から数十倍確実に伸びることを再度確かめた.EP母材のCNF変性により樹脂とカーボン繊維の見かけの接着強度が増すことも再確認された.「他のNFでも同様な効果があるのか,NFの特性に依らず,細くて長ければ耐久性は上がるのか」を明らかにするため,ビニルエステル樹脂(VE)を用いたCFRPについてNF変性効果を確かめた.NFとして,以前のPVA-NFより剛性が格段に高いハロイサイトを用いた.ハロイサイトによってもCFRPの静的強度および破壊じん性値は向上する.衝撃強度への効果も認められた.PVA-NF同様,見かけの接着性も顕著に向上する.一方,太いガラス繊維では,CFRPの耐久性は損なわれる.カーボン繊維の1/3程度以下の太さの繊維でなければ母材の変性効果は無いことが示唆された.次に,NFがどのようにCFRPの耐久性を高めるのかを明らかにするため,予めCNFをカーボン繊維表面に付着させ,これを強化材とするEPベースのCFRPを作成した.エタノール置換したCNF希釈溶液にカーボン繊維を浸し,その表面にCNFを付着させた.この場合,高い耐久性が得られなかった.すなわち,NFは母材樹脂中に分散し,樹脂/繊維境界面には付着しない方が見かけの接着強度も上がる.最後に,CNF変性したEP母材を用い,福井県工業技術センターの協力を得て,一方向カーボン繊維プリプレグを試作した.この場合,CNFはエポキシ母材重量の1%含有させた.これを用い,0/90クロスプライ材を積層・成形し,その静的・動的強度特性を調べた.その結果,静的強度について,10%程度の向上が認められるとともに,落球衝撃に対して効果のあることが分かった.物理的変性により引張り荷重下での母材/CF間の見かけの接着強度が増すことについて,通常の試験片をナノインデンター等の検査では直接的証拠が得られないと考え,1本のCFをエポキシ母材に埋没させて引張り,母材/CF周りのナノクレーズの発生,マルチ化,ボイドへの成長について光学的に観察した.その結果,当初予想した通り,1未変性エポキシ/CFでは,負荷の初期(破断時の荷重に対して20%)からCF端で応力集中による偏光=クレーズの発生が認められた.その後,負荷の増加と共にクレーズ(領域)は成長(拡大)するが,やがて一気にCFの表面に沿ってはく離が発生し,CFに沿って急速に拡大する.一方,物理的変性を行った母材では,破断時の荷重に対して20%でも目立った変化は認められない.未変性の場合の破断荷重では,CF先端にボイドによる輝点が現れたが,はく離はない.一方,S&NFの先端では,あちらこちらに輝点が現れ,先の仮説を立証できた.上記の成果を基に,炭素繊維では難しいと考えられたSMCの開発に取り組んだ.SMCではビニルエステルを用いるため,微細繊維として直径500nmのサブミクロンガラス繊維(GF)を用いた.これをビニルエステルに添加することによって引張り強度を50%も向上させることができた.微細繊維含有率は0.3%である.耐久性も極めて向上した.CFのリサイクルが話題となっている.そこで,S&NFによる母材の物理的変性をCF/PP射出成形品にも応用した.PPとの相性では炭素繊維の特性が発揮できていない.そこで,S&NF変性PPとリサイクルCFのCFPPでは高性能な成形品が得られた.この分野でもS&NFによる母材の変性効果が確認された.さらに,自動車への応用を目指し,その場重合型エポキシ樹脂を用いたCF複合材料へもS&NFによる物理変性の適用も試み,その可能性を見出した.サブミクロン繊維・ナノ繊維(S&NF)を用いたエポキシ母材の物理的変性による炭素繊維(CF)強化高分子系複合材料(PMC)の耐久性向上メカニズムに対する仮説を裏付ける一助として考えていたナノインデンターおよび原子間力顕微鏡(タッピングモード)を使った変性樹脂の特性把握を当初予定していたが,十分な結果を得ることができなかった.そこで,これに代わる手法として,単CFを母材中に埋没させた試験片を高倍率光学(偏向)顕微鏡観察を行った.その結果,S&NFがCF先端でのき裂の発生を抑え,母材/CF間の見かけの接着性を高めるメカニズムに対する仮説が見える形で立証された.この成果を基礎に,これまで静的強度,耐久性いずれもGFを大きく凌ぐ,CFを用いたSMCの開発を進めることができた.

ビニルエステル樹脂をS&NFにより変性することにより,ランダム繊維ながらCF-SMCは350MPa以上の引っ張り強度を示し,実用性の高いSMCの開発に目処を得た.この手法は特許として申請することができた.さらに,リサイクルCFをPP(ポリプロピレン)と組み合わせた射出成形用のコンパウンドについても,S&NFによる母材の変性の有効なことを示すことができた.加えて,自動車用途への展開を図る〔その場重合型〕熱可塑性エポキシ母材についても,S&NFによる物理的変性の有効性が示され,長期間走り続ける自動車の主要部材の耐久性が高められることが確信できた.CNF(Cellulose Nano Fiber)が商業レベルで製造されつつある。パルプから製造されるCNFではその形状・寸法が多種多様である。我々は機械パルプを精密摩砕してCNFを製造した。そのため、CNFは蜘蛛の巣状形態を示す。化学処理との併用でCNF束レベルで素繊化できるが、得られるCNFの繊維長が分布する。一方、先の研究成果から、CF-PMCの耐久性に関し、CNFをはじめとするナノ繊維は炭素繊維に直接(あるいはごく近傍に)付着していた場合、き裂損傷抑制の効果の無いことが分かった。そこで、母材樹脂の物理的変性に対する繊維長効果を調べた。CNF(束)長が500nm程度であれば、CNFは遺物/初期欠陥となり、繰り返し荷重下におけるCF-PMCの疲労寿命はむしろ低下する可能性がある。1,000nm以上であれば、耐久性の向上が期待できる。これは、炭素単繊維間の距離よりも長いことによることが示唆された。短炭素繊維強化ビニルエステ樹脂(VE)複合材料対するナノ・サブミクロンガラス繊維(sN-GF)添加効果は、ホットプレス成形のように高速硬化時には効果が認められなくなる。これは、硬化時の母材VEの収縮によるCF-PMC内部の初期応力によると考えられる。そのため、SMC成形では、sN-GFに加え、収縮による内部応力緩和対策が必要である。熱可塑エポキシ樹脂(TP-EP)を用いたCF-PMCでは、引張りや曲げ強度をはじめとする静的機械特性は、熱硬化エポキシ樹脂(TS-EP)を用いたCF-PMCと比肩できるが、疲労寿命は劣る。そこで、sN-GFを用いてTP-EPを物理変性した。しかし、いずれの分子量でもその耐久性に及ぼすsN-GF添加の効果は小さく、S-N曲線の傾きも小さくならない。これは、TS-EPのじん性がもともと高いことに起因すると考えられる。ナノ繊維(NF)を熱硬化性樹脂母材に微量添加・分散するとCFRPの耐久性は飛躍的に向上する。それは、母材がNF付近でクレーズ等により塑性変形し、CF/母材界面の応力が緩和されるからである。これによりCF/樹脂間の見かけの接着強度が増す。き裂等の損傷の発生・成長が抑えられ、耐久性が増す。NFは繊維界面に付着していれば効果は現れない。また、NFはCFをまたぐ程度に長くなければ効果は表れない。CNF変性したエポキシを用いたプリプレグを開発した。CNFがCF束内部に入るため解繊CFを使用する必要がある。また、smGFを使った高い性能を有するCF-SMCの開発できた。NF変性はFRTPにも有効である。福井県工業技術センターのご協力により,本研究のゴールの一つである,CNF変性したエポキシ樹脂を用いた一方向
悪性腫瘍に対する遺伝子治療法の開発

<腫瘍特異的アポトーシス誘導療法の開発>目的:Survivinは各種癌細胞で高発現している抗アポトーシス分子である。この分子は終末分化した正常細胞ではほとんど発現しておらず、ごれをターゲットとすれば腫瘍特異的な新規治療法が開発できる可能性がある。そこでSurvivinをターゲットとしたsiRNAを発現するアデノウイルスベクターを作製し、各種癌細胞に対する効果を検討した。方法と結果:siRNAのセンス鎖およびアンチセンス鎖をそれぞれ別のhU6プロモーターで発現する、タンデム型のsiRNA発現ユニットを非増殖型アデノウイルスベクターに挿入しAdv-siSurvivinを作製した。このベクターを各種癌細胞株に感染させ、Survivinの発現レベルの変化をRT-PCRおよびWestern解析にて評価したところ、Survivinの発現が特異的に抑制された。また細胞の増殖および生死に与える影響をコロニー形成法、PI染色後のフローサイトメトリーなどにて検討したところ、Adv-siSurvivin感染癌細胞ではコロニー形成能が著明に低下し、これにはsub-G1期に属する細胞群の増加やカスパーゼ-3の活性化が伴っており、アポトーシス誘導の関与が示唆された。さらに、Adv-siSurvivinを感染させたHeLa細胞をヌードマウスに皮下接種したところ、造腫瘍性を喪失していることが観察された。考察:siRNAはこれまで分子生物学における分子機能解析ツールとして用いられることが多かったが、本研究によりsiRNAを癌治療のツールとして利用できる可能性が示唆された。<本邦における遺伝子治療臨床研究の開発>東京大学医科学研究所田原らのIL-12発現アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療臨床研究において、同治療ベクター開発室研究員らにアデノウイルスベクター作製法などにつき技術指導を行った。
台湾系EMS企業の成長メカニズムに関する実証研究

本研究は、台湾系EMS企業を対象に台湾EMS業界の飛躍的な成長を支えた6社の成長メカニズムを解明する。具体的には、その組織間ネットワークがどのような特性を持っているのか、またどのように能力を構築し、EMS業界の形勢を逆転したのかを明らかにする。その結果、台湾系EMS企業がブランド企業とサプライヤーとの業務内容、提携関係について明らかにすることができた。台湾におけるエレクトロニクス企業の急成長のプロセスの実態に関して、特に新製品導入の能力と製造能力、そして、中国市場の変化に対応して、中国拠点の再編、研究拠点の展開・分業などについて詳しい知見を得ることができた。本研究は、台湾系EMS企業を対象に、台湾EMS業界の飛躍的な成長を支えた6社の成長メカニズムを解明する。当該年度においての研究計画では、1)先行研究・文献サーベイ、2)事例調査、3)研究途中経過の発表(6月組織学会にて報告及び最先端の研究情報収集、11月EAMSAにて報告及び最先端の研究情報収集を予定していた。計画していた1)3)の項目をほぼ計画通りに実施し、当該年度は目的の中でも特に2)の事例調査に関しては、現EMS業界1位の鴻海社に焦点をあてた。計画2)の事例調査が鴻海社の1社に焦点を当てて実施できたが、研究対象の他の5社については実施できていないため、それらの事例調査は平成26年度に繰り越して実施する予定である。また、事例調査に関しては、シリコンバレー地域で働いている台湾系EMS企業およびエレクトロニクス企業の社員へのヒアリング調査を無事におこなうことができた。そのヒアリング調査を通じて、台湾系EMS企業がブランド企業とサプライヤーとの業務内容、提携関係についてより詳しい知見を得ることができた点は大きな成果となった。最後に、当該年度においては、日本語での論文を2本、英語での論文を1本書き、学会誌の査読時に査読者から貴重なコメントを頂き、さらに学会の報告時にもフロアから多くのコメントを頂いたため、今後の研究成果の質の向上に役立てていくことができる成果が得られたと考えられる。また、研究内容の国内外での重要性を再確認することもできた。当該年度においての研究計画では、1)先行研究・文献サーベイ、2)事例調査、3)研究途中経過の発表および最先端の研究情報収集を予定していた。その中で、途中計画の発表に関しては、9月に行われたInternational Federation of Scholarly Associations of Management(IFSAM)の2014年世界大会、アジア経営学会第21回全国大会、および10月に行われた多国籍企業学会の東部部会で研究報告をした。計画していた1)3)の項目をほぼ計画通りに実施した。当該年度の研究計画における2)事例調査に関しては、現EMS業界1位の鴻海社だけではなく、前年度に実施できなかった研究対象の他の4社を訪問し、ヒアリング調査した。具体的には、台湾系EMS企業およびエレクトロニクス企業を訪問し、研究開発にかかわっているエンジニアにヒアリングをした。当該年度の研究成果の発信については、論文を1本書き、「アジア経営研究」という学会誌に投稿した。査読時に査読者から貴重なコメントを頂き、さらに学会の報告時にもフロアから多くのコメントを頂いたため、今後の研究成果の質の向上に役立てていくことができる成果が得られたと考えられる。本研究3年目となる平成27年度の計画は、(1)文献サーベイや学会に参加によって、さらなる理論研究の深化を図ること、(2)現地調査、(3)研究報告、(4)論文執筆、を予定していた。その中で、途中計画の発表に関しては、8月に行われた工業経営研究学会の全国大会(明治大学)、9月に行われた経営哲学学会の全国大会(慶應義塾大学)、および3月に行われた経営戦略学会の全国大会(帝京大学)で研究報告をした。計画していた1)4)の項目をほぼ計画通りに実施した。当該年度の研究計画における2)事例調査に関しては、台湾と上海の現地企業にヒアリング調査をした。ヒアリング調査の進行は、事前に送付してある質問項目を中心に研究開発、製造工程にかかわっている担当者にヒアリングをする形でおこなった。ヒアリング調査については、EMS企業が中国工場における生産方式の導入、人事制度の特殊性、そして、中国市場の変化に対応して、中国拠点の再編、研究拠点の展開・分業などについて詳しい知見を得ることができた。また、台湾での現地調査については、現EMS業界1位の鴻海社だけではなく、前年度に実施できなかった研究対象の他の4社を訪問し、ヒアリング調査した。台湾におけるエレクトロニクス企業の急成長のプロセスの実態に関して、特に新製品導入の能力と製造能力、クライアントとサプライヤーとの関係性などについてより詳しい知見を得ることができた点は大きな成果となった。

当該年度の研究成果の発信については、学会報告におけるコメントや質問の内容を加味したものをまとめ、経営哲学論集第32集に投稿した。本研究は、台湾系EMS企業を対象に台湾EMS業界の飛躍的な成長を支えた6社の成長メカニズムを解明する。具体的には、その組織間ネットワークがどのような特性を持っているのか、またどのように能力を構築し、EMS業界の形勢を逆転したのかを明らかにする。その結果、台湾系EMS企業がブランド企業とサプライヤーとの業務内容、提携関係について明らかにすることができた。台湾におけるエレクトロニクス企業の急成長のプロセスの実態に関して、特に新製品導入の能力と製造能力、そして、中国市場の変化に対応して、中国拠点の再編、研究拠点の展開・分業などについて詳しい知見を得ることができた。上記、研究実績の概要でも述べた通り、現EMS業界1位の鴻海社および研究対象の他の4社の事例調査とヒアリング調査がおおむね順調におこなわれたことにより、台湾系EMS企業がブランド企業とサプライヤーとの業務内容、提携関係についてより詳しい知見を得ることができた。ただし、当該年度に予定した1)先行研究・文献サーベイに関しては、研究対象の他の4社の文献収集・分析はまだ十分に実施できていなかったため、それらの文献収集・サーベイは平成27年度に繰り越して実施する予定である。このことにより、当該年度に予定した計画1)先行研究・文献サーベイ、2)事例調査、3)研究途中経過の発表の項目の中で、1)の先行研究・文献サーベイ以外は予定通りに進んだ。また、当該年度の研究成果を反映し、投稿論文を1本書き、また日本国内外の学会の大会発表で発信したため、おおむね順調に進んでいると言える。EMS企業、ダイナミック・ケイパビリティ論、成長の理論該当年度において、次年度への繰越金が291,170円発生している。該当年度では予定していた研究対象の他の5社についての先行研究・文献サーベイが十分に実行できなかった点について研究実績の概要で既に述べているが、繰越金は、それらの企業のデータ収集・整備および企業インタビューに使用する予定である。今年度の研究費と繰越金を含めて、平成27年度の研究計画・方法として以下を予定している。1)先行研究・文献サーベイ、2)事例のデータ収集・整備と調査(台湾か中国でのヒアリング調査を予定)、3)研究途中経過の発表および最先端の研究情報収集という3つの項目である。研究途中経過の報告に関しては、8月に行われる工業経営研究学会全国大会、9月に行われる経営哲学学会全国大会、および10月に行われるEuro-Asia Management Studies Association (EAMSA、ロンドン)で研究報告を行う予定である。現地でのデータが、統計分析をするほど豊富に集まっていないため、今年も台湾の国家図書館でのデータ収集に力を入れつつ、ヒアリング調査(定性分析)と、データーベースを活用した調査(定量調査)によって、論理的妥当性を見出しうる有効な分析手法を模索してゆく。
重イオン誘起水中活性種ダイナミクスの研究

本研究では、生物などに対して最も大きな照射効果が観測される20MeV/u程度の重イオン照射により生成する活性種の挙動解析を行った。水中反応において最も重要な水酸化(OH)ラジカルの収率は、照射イオンの核種の増大、あるいはエネルギーの減少に伴い減少した。この結果はトラック内反応コードにより良く再現できた。さらに、時間分解分光測定システムを構築し、OHラジカルによる酸化反応の直接観測に成功した。以上、重イオン誘起水中活性種挙動について、実験・理論的に解明した。本課題では、水溶液試料中の重イオン誘起化学反応を解明するために、最も利用度・重要度の高いHeからArまでのイオンについて10から500MeVのエネルギー領域において、1)活性種の収率の絶対値測定と、その照射イオンの核種やエネルギーとの関係、2)ナノ-ミリ秒時間分解分光測定システムによる活性種の動的挙動の直接観測を行い、エネルギー付与分布を基点としたトラック内活性種ダイナミクスを解析する。1)活性種収率の絶対値測定:水中の放射線化学反応において、非常に重要な役割を担うOHラジカルについて、反応速度定数が大きなフェノールを捕捉剤として用い、生成物分析の結果から反応収率を求めた。収率は照射イオンの核種、比エネルギー及び照射直後の時間経過に依存することが分かった。これらの3つのパラメータのうち2つを一定にして比べると、(a)比エネルギーの減少、(b)原子番号の増大、及び(c)照射後の時間経過のいずれにも伴い、小さくなることを明らかにした。2)時間分解分光測定システムの構築:加速器上流の電気的チョッパーを制御することで数μ秒から、1000μ秒程度のパルスイオンの照射を可能とした。また、光源や検出器の改良により10^<-4>以下の吸光度の測定が可能となった。KSCNを溶質として用い、水酸化ラジカルの関与する反応の直接測定に成功した。また、照射パルス幅を変えた場合には、100μ秒以上のパルス幅で吸光度の増加に飽和が見られた。これはパルス内で活性種の生成と消滅が競争的に起きていることを示している。以上の結果より、重イオンの特徴的な照射効果について、実験的に3つのパラメータで系統的に議論できることになった。本研究では、材料開発やバイオロジーで最も利用度・重要度の高い2から20MeV/uの高エネルギーのHeからArまでのイオンを用いて、イオン照射直後に水中に生成する過渡活性種の収率を測定するとともに動的挙動の直接観測を行うことで、エネルギー付与を基点としたトラック内活性種ダイナミクスを解析する。1、活性種収率の絶対値測定有機物の水中酸化反応において重要な役割を担うOHラジカルについて、フェノールを捕捉剤とした生成物分析の結果から生成収率を求めた。収率は、いずれのイオン種においてもγ線や電子線を照射した場合よりも小さく、照射イオンの特性によりその値が変わることが分かった。具体的には、照射イオンの比エネルギーの減少、イオンの原子番号の増大、及び照射直後の時間経過のいずれにも伴い、小さくなることを明らかにした。この実験結果はモンテカルロ法による理論的予測値とも良く一致した。2、活性種挙動の直接観測加速器に付随するチョッパーにより500ナノ秒から秒オーダーのパルスイオンの照射を可能とした。OHラジカルとの反応機構の明らかとなっているKSCNを溶質として用いることで、OHラジカルの関与する反応の直接測定に成功した。100mM程度まではKSCNの濃度(捕捉能)の増加に伴いラジカル収率が増加するが、1000mMでは逆に減少することが分かった。これはトラック内に生成する高密度活性種の効果で説明できる。本研究では、ライフサイエンス研究において最も重要度の高い2から20MeV/uのHからArまでの重イオンを用いて、イオン照射直後に水中に生成する過渡活性種の収率を測定するとともに動的挙動を直接観測することで、実験・理論的にダイナミクス解析を行った。まず、水中における量子ビーム反応において重要な役割を担う水酸化(OH)ラジカルについて、照射イオンの特性や経過時間をパラメータとして、ナノ秒の時間領域における収率測定を行った。その結果、重イオンの核種の増大あるいはエネルギーの低下によるイオン飛跡周りのエネルギー付与密度が高くなる条件においてOHラジカル収率が低くなることが分かった。さらに、照射直後からの時間経過に伴う拡散・反応によりOHラジカル収率が減少することを明らかにした。この実験結果は、イオン飛跡周りのエネルギー付与構造により決定される活性種の初期分布とその後の拡散・反応現象の時間分解・空間分解解析結果により良く説明できた。さらに、昨年度までに構築した重イオン照射下時間分解光吸収測定システムの高度化を図るとともに、水中酸化反応で重要なOHラジカルや還元反応で重要な水和電子によって引き起こされる反応の直接観測を行った。具体的には、OHラジカルとKSCNとの反応で生じる(SCN)_2^-の生成や消滅反応などを直接観測するとともに、溶存酸素の効果や添加剤の影響、照射イオンの核種やエネルギー依存性などの解析が可能となった。
マイクロX線CTを用いた海洋酸性化が有孔虫の石灰化に及ぼす影響の検証

近年の急激な二酸化炭素濃度上昇に起因する海洋酸性化に伴い,石灰質(炭酸塩)の殻・骨格を形成する海洋生物への多大な影響が懸念されている.しかし,海洋表層における主要な石灰化生物・プランクトンである浮遊性有孔虫が,海洋酸性化をどう反映するのかについては定性的な議論にとどまっている.本研究では,マイクロX線CT装置を使用して,有孔虫試料(現生飼育,現生トラップ,コア堆積物)の炭酸塩殻を精密測定し,環境因子(水温,炭酸イオン等)と炭酸塩殻の密度・体積との定量的関係を明らかにすることを目的とする.近年の急激な二酸化炭素濃度上昇に起因する海洋酸性化に伴い,石灰質(炭酸塩)の殻・骨格を形成する海洋生物への多大な影響が懸念されている.しかし,海洋表層における主要な石灰化生物・プランクトンである浮遊性有孔虫が,海洋酸性化をどう反映するのかについては定性的な議論にとどまっている.本研究では,マイクロX線CT装置を使用して,有孔虫試料(現生飼育,現生トラップ,コア堆積物)の炭酸塩殻を精密測定し,環境因子(水温,炭酸イオン等)と炭酸塩殻の密度・体積との定量的関係を明らかにすることを目的とする.
Dynamic MRIによる骨髄血流評価法の確立

大腿骨頸部内側骨折後の骨頭の骨髄血流をDynamic MRIで評価することができるか実証するために以下の実験を行った。【実験1】成犬を用いた実験研究雄成犬を用い外科的処置により大腿骨頸部内側骨折を作成し、Dynamic MRIを撮像した。MRIで骨頭に関心領域を定めGd造影剤をポーラス注入後その信号強度を経時的に計測した。また血流が豊富な前立腺にも関心領域を設定しその信号強度を測定した。その結果対照側では注入後10秒前後で一度信号強度が低下しその後漸増するパターンを示したが、実験側においては一定の増減傾向は認めなかった。前立腺でも10秒前後で一度信号強度の低下を示し、その後急激な信号の増加を示した。信号低下を示した時間とその後の信号増加のパターンが骨髄の対照側と一致していることから、この信号変化は血流を反映していると推測された。Gd造影剤注入後早期におこる信号低下はsusccptibility効果と呼ばれる現象で脳外科領域において臨床応用されている現象である。したがって、骨髄血流の有無を知るために、本現象を利用すれば可能でであることが示唆された。【実験2】ヒトにおけるEPIを用いたDynamic MRIによる骨頭血流評価正常の股関節を有する成人男女4例においてDynamic MRIを行った。ボーラス注入後2030秒前後で信号が低下しその後快復した。また同側の大腿動脈の信号変化もほぼ同様の信号変化を示した。以上からDynamic MRIにより骨髄血流の評価は可能であることが実証されたが、ヒトにおいては特殊な撮像方法を必要とするため現時点では簡便には行える方法ではない。しかし、今後MRIの性能が向上したり、新しい造影剤の開発によって簡単に施行できる可能性があり今後の進歩に期待したい。本研究の目的は、大腿骨頭血流評価はdynamic MRIを用いて本当に可能かどうかを明らかにすることである。1)対象および方法1214kgの雑種成犬オスを用い、静脈麻酔下に外側アプローチにて関節包を展開し骨頭を露出、左側はノミで直視下に頚部骨折を作製し骨折側、右側は関節包の切開のみとし対照側とした。撮像条件はSigna Horizon 1.5T(GE横河メディカルシステム、日野市)で、spoiled gradientrecalled acquisition in the steady state(SPGR)法加算回数4回、flip角60°でGd-DTPA0.2mmol/kgをボーラス静注した。評価法は、骨頭中心に術者が関心領域を設定し、各時間ごとの信号強度を測定、造影剤静注前の信号強度を静注後t秒の信号強度から引いたものを静注前の信号強度で割って100倍し、これを%Eと定義し、経時的にグラフ上にプロットした。実験1:実験モデル12匹を用い造影剤をボーラス静注、%E-時間曲線で評価した。実験2:実験モデル5匹を用い、実験1と同様にボーラス静注、血流に富む実質臓器である前立腺と比較した。2)結果実験1:2つのパターンが得られた。一つは、対照側において約2030秒以内に急激な信号の増加があり、以降平衡状態を示すパターンであった。このような変化は12例中7例にみられた。二つめのパターンは、骨折側では信号の変化はみられないが、対照側において10秒付近で一度信号の低下があり、その後:信号の増加を示した。このような変化は12例中5例で観察された。実験2:血流に富む臓器である前立腺も同様に10秒付近で一度信号低下があり、その後急激な信号の増加が起こっていた。信号の低下を示した時間とその後の信号増加のパターンが対照側とほぼ一致していることより、信号変化は血流を反映していると推測された。

しかし、今後MRIの性能が向上したり、新しい造影剤の開発によって簡単に施行できる可能性があり今後の進歩に期待したい。概要大腿骨頸部内側骨折後の骨頭の骨髄血流をDynamic MRIで評価することができるか実証するために以下の実験を行った。【実験1】成犬を用いた実験研究雄成犬を用い外科的処置により大腿骨頸部内側骨折を作成し、Dynamic MRIを撮橡した。MRIで骨頭に関心領域を定めGd造影剤をボーラス注入後その信号強度を経時的に計測した。また血流が豊富な前立腺にも関心領域を設定しその信号強度を測定した。その結果対照側では注入後10秒前後で一度信号強度が低下しその後漸増するパターンを示したが、実験側においては一定の増減傾向は認めなかった。前立腺でも10秒前後で一度信号強度の低下を示し、その後急激な信号の増加を示した。信号低下を示した時間とその後の信号増加のパターンが骨頭の対照側と一致していることから、この信号変化は血流を反映していると推測された。Gd造影剤注入後早期におこる信号低下はsusceptibility効果と呼ばれる現象で脳外科領域において臨床応用されている現象である。したがって、骨髄血流の有無を知るために、本現象を利用すれば可能でであることが示唆された。【実験2】ヒトにおけるEPIを用いたDynamic MRIによる骨頭血流評価正常の股関節を有する成人男女4例においてDynamic MRIを行った。ボーラス注入後2030秒前後で信号が低下しその後快復した。また同側の大腿動脈の信号変化もほぼ同様の信号変化を示した。以上からDynamic MRIにより骨髄血流の評価は可能であることが実証されたが、ヒトにおいては特殊な撮像方法を必要とするため現時点では簡便には行える方法ではない。しかし、今後MRIの性能が向上したり、新しい造影剤の開発によって簡単に施行できる可能牲があり今後の進歩に期待したい。
主観的評価を応用した口腔保健リスクアセスメントに関する研究

質問紙調査により自覚を主とした歯科保健情報を集め,それを基に個人および集団のための新しい歯科健康指標の作成を試みた。資料は,1992年より継続している某企業従業員約1,300人を対象とした歯科保健活動の自記式質問紙調査結果である。指標に用いた質問項目は、う蝕の自覚,歯肉異常の自覚,咀嚼障害,発音障害,外観上の問題,過去半年間の歯科的問題の6項目である。健康指標の作成には次に4条件を満たすように考慮した。(1)個人的にも集団的にも利用可能なこと,(2)指標は10100の範囲で,高い値ほど良好な状態を示すこと,(3)分布状態が正規分布に近いこと,(4)各項目の回答結果が指標に明確に反映することである。健康指標は,次の手順で作成した。(1)歯科的問題度の重要度に応じ,質問項目のウエイトを決定。ウエイトは歯科的健康度の自己評価点を基に年齢階級別に重回帰分析により検討。(2)各項目内回答カテゴリーに与える得点の変動パターンをカテゴリー変数の関数型で設定。得点の変動パターンの設定の客観的裏付けとして,各項目の回答度数分布状態に基づく情報量を用いて検討。(3)各項目の得点分布は山が左に寄った右に裾をひく分布になったので,各項目ごとの得点を項目ごとにベキ変換し,分布を正規分布に近似させた。その際,良好な状態ほど得点が高くなるようにした。(4)個人の歯科健康指標は,各項目の得点の合計値とした。以上の方法で計算した健康指標は年齢階級により多少の差が認められたが正規分布に近い分布形を示し,かつ集団検診の調査所見(DMF歯数,欠損歯数,歯周ポケット歯数など)と比較しても妥当性を裏付ける結果が得られた。さらに,歯科保健活動(歯科健康相談など)により経年的に本指標が改善されることが確認された。このように質問紙の回答から個人ごとの総合的な歯科健康指標(リスクアセスメント)を提示でき,それに基づいて集団としての歯科健康度も評価できることが示唆された。
看護過程情報の分析による看護の質向上のための要因発見

看護ケアの質向上のためにWebアプリケーションを介して日本国中の協力病院より収集されている看護ケアテキストデータに対して,データマイニング技術により専門家と同様の評価を行えるシステムの開発を行った。現在まで,数名の専門家が看護ケアテキストを評価しているが,今後の対象データ数の増加を見据えて,高い精度での評価の自動化を目指し,本年度は主に自動分類精度の向上を図った。看護ケアテキストは各質問について自由記述文で得られる。分類精度向上のため,それぞれの質問毎に専門家が重要と考えるキーワードを選択し,このキーワードが出現するか否かをその文章を表現する特徴とした。これにより,従来利用していた。(1)文章の長さ,(2)専門用語数,(3)専門用語の種類数および(4)句読点数のみを特徴として用いた場合よりも分類精度が向上した。しかし,この方法では,それぞれの質問について人手でキーワードを選択する必要がある。そこで,既に分類されている教師データを利用し,そこから得られる統計情報よりキーワードを選択する手法を考案した。これにより最終的に約70%の看護ケアテキストを専門家と同様に評価することができた。なお,分類精度向上の試みは今後も継続していく。本研究の成果により,看護ケアテキストを自動的に分類することが可能となった。したがって,看護ケアの質評価システムを多くの病院で利用しても専門家の負担の増加は軽微であり,専門家は分類結果に基づく看護ケアの質向上のためのリコメンデーション作成に集中することができる。これにより,日本国内の看護ケアの質向上が期待される。看護ケアデータから看護過程の質向上に関する知見を得るために,WWWアプリケーションにより収集された多量のテキストデータを自動分類するシステムの開発を行った.まず,テキストデータをデータマイニング技術で処理するために数値データ化を行った.このとき,形態素と呼ばれる単位に分割し,これを利用して(1)文章の長さ,(2)専門用語の数,(3)専門用語の種類数,(4)句読点の数の4種類の属性を設定し,その値を決定した.これにより,ファジィ分類器やニューラルネットワーク等のデータマイニング技術を利用可能となった.次に,看護過程分析の専門家が4段階評価を行った複数のテキストデータを教師データとして利用し,ファジィ分類器/ニューラルネットワークの学習を行った.このようにして構築された識別システムを用いて未分類のテキストデータを分類して,看護師に対する質問項目毎の分類性能を調査した.ファジィ分類器を用いた場合,未分類データに対して,質問項目によっては71%のテキストデータを正しく分類することができた.また,ニューラルネットワークを用いた場合,約60%のテキストデータを正しく分類できた.分類結果を検討した結果,複数の専門家が迷い無く同じ評価をするようなテキストデータに関しては正しく分類できている一方,専門家間で評価が分かれ,議論の末に分類がなされたようなテキストデータは正しく分類できていなかった.そこで,質問項目毎に専門家が着目する点を調べ,これを反映した識別システムを構築している.看護過程の質向上のためのテキストデータ分類と言う観点から,質問項目によらず高い分類性能を示す識別システムの開発が必要といえる.看護ケアの質向上のためにWebアプリケーションを介して日本国中の協力病院より収集されている看護ケアテキストデータに対して,データマイニング技術により専門家と同様の評価を行えるシステムの開発を行った。
細菌細胞逆転写酵素によるcDNA合成機構とアンチセンスDNAによる遺伝子発現制御

細菌逆転写酵素は,multicopy single-stranded DNA (msDNA)と呼ばれる特殊なRNA-DNA複合体の合成に必須の酵素である.逆転写酵素(RT)遺伝子は、msr-msd領域とともに1つのオペロンを形成しており、レトロンと呼ばれている.研究代表者らによるこれまでの研究で細菌RTによるmsDNA合成にとって必須のmsr-msd RNA領域が明らかになってきた.本研究では,まず精製RTを用いたin vitroのmsDNA合成系を利用して,詳しいcDNA合成機構の解明を目指した.プライマーとなるmsr RNAと鋳型となるmsd RNAをそれぞれ別のプロモーターよりin vitroで合成した後アニーリングし,cDNA合成を行った.得られたcDNAは,msrとmsdが分離しているにもかかわらず野生型と同じ部位よりcDNAの合成が始まっており,msDNAに特徴的な2',5'-ホスホジエステル結合を形成していることが推定された.本研究の結果は,RTが鋳型RNAを認識する場合には重要なmsr領域とアニーリングする鋳型RNAさえあれば任意のcDNAを合成できる可能性を示唆している.次にin vitro系で得られた知見をもとにして細胞内で任意のcDNAを合成することのできるプラスミドベクターの開発を行った.msr領域とmsd領域を分離してそれぞれ強力なT7プロモーターの下流につなぎ,RT遺伝子とともにプラスミドに組込んだ.このプラスミドをT7 RNAポリメラーゼ遺伝子を持つ大腸菌に導入し,発現を調べたところcDNAの合成が認められた.msDNA合成系は,現在唯一in vivoで安定な一本鎖DNAを合成することのできる系である.そこで,この系を利用してアンチセンスDNAなどの一本鎖DNAを細胞内で発現させることによって新たな遺伝子発現制御系を開発することができると考えている.アンチセンスDNAは,標的遺伝子のmRNAに結合した際に細胞内のRNase Hによって積極的に標的RNAを分解させることができるため現在一般的に広く用いられているアンチセンスRNAより少ない発現量で効率良く遺伝子の発現抑制を行うことができるという利点がある.ここで用いたプラスミドをベクターとして利用することによって今後任意のcDNAを合成できると考えられる.また,msrとmsdを分離した場合でもin vivoでcDNAが合成されたことから細菌のRTが細胞内でmsDNAのみでなく種々のcDNAを合成している可能性が示唆された.細菌逆転写酵素は,multicopy single-stranded DNA (msDNA)と呼ばれる特殊なRNA-DNA複合体の合成に必須の酵素である.逆転写酵素(RT)遺伝子は、msr-msd領域とともに1つのオペロンを形成しており、レトロンと呼ばれている.研究代表者らによるこれまでの研究で細菌RTによるmsDNA合成にとって必須のmsr-msd RNA領域が明らかになってきた.本研究では,まず精製RTを用いたin vitroのmsDNA合成系を利用して,詳しいcDNA合成機構の解明を目指した.プライマーとなるmsr RNAと鋳型となるmsd RNAをそれぞれ別のプロモーターよりin vitroで合成した後アニーリングし,cDNA合成を行った.得られたcDNAは,msrとmsdが分離しているにもかかわらず野生型と同じ部位よりcDNAの合成が始まっており,msDNAに特徴的な2',5'-ホスホジエステル結合を形成していることが推定された.本研究の結果は,RTが鋳型RNAを認識する場合には重要なmsr領域とアニーリングする鋳型RNAさえあれば任意のcDNAを合成できる可能性を示唆している.次にin vitro系で得られた知見をもとにして細胞内で任意のcDNAを合成することのできるプラスミドベクターの開発を行った.msr領域とmsd領域を分離してそれぞれ強力なT7プロモーターの下流につなぎ,RT遺伝子とともにプラスミドに組込んだ.このプラスミドをT7 RNAポリメラーゼ遺伝子を持つ大腸菌に導入し,発現を調べたところcDNAの合成が認められた.msDNA合成系は,現在唯一in vivoで安定な一本鎖DNAを合成することのできる系である.そこで,この系を利用してアンチセンスDNAなどの一本鎖DNAを細胞内で発現させることによって新たな遺伝子発現制御系を開発することができると考えている.アンチセンスDNAは,標的遺伝子のmRNAに結合した際に細胞内のRNase Hによって積極的に標的RNAを分解させることができるため現在一般的に広く用いられているアンチセンスRNAより少ない発現量で効率良く遺伝子の発現抑制を行うことができるという利点がある.ここで用いたプラスミドをベクターとして利用することによって今後任意のcDNAを合成できると考えられる.また,msrとmsdを分離した場合でもin vivoでcDNAが合成されたことから細菌のRTが細胞内でmsDNAのみでなく種々のcDNAを合成している可能性が示唆された.