hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純ヘルペウイルスの病原性の分子生物学的解析

1.単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)深山株に属する5種類の細胞変性効果(CPE)変異株は、近縁した遺伝的背景とマウスに対する相互に異なる神経毒性を有する。これらのCPE変異株のゲノムDNAを、制限酵素、BamHIによる切断、およびアガロ-スゲル電気泳動ののち、EtBr染色法とサザンハイブリダイゼ-ション法によって検出し、比較検討した。その結果、CPE変異株間で、多数の制限酵素切断断片(BamHI-B,D,E,K,N,R,S,X,Y)に相違を見出したが、これらの相違は、各CPE変異株の神経毒性の強弱とは無関係であると推定された。2.深山・αV、βV両株は、深山CPE変異株の一つである-GCr株に由来するin vitro長期持続感染株である。両持続感染株のゲノムDNAについて、上記と同様の制限酵素切断分析を行い、深山・-GCr株を含むCPE変異株のゲノムDNAの分析結果と比較検討した。その結果、CPE変異株のBamHI-Z断片は、1.841.99kilobase pairs(kbp)であったのに対し、両持続感染株のBamHI-Z断片は、1.78kbpに短縮されていた。3.HSV-1の神経毒性の差異に関係する因子を見出す目的で、巨大DNA分子の分析に適したフィ-ルドインバ-ジョンゲル電気泳動法によって、強毒F株と弱毒深山・-GCr株の各ウイルス粒子DNAを分析した。その結果、弱毒株のウイルス粒子DNAにのみ、ウイルスゲノムDNAよりも泳動距離の僅かに長いDNAが含まれていた。4.マウスを用いたHSV-1鼻腔内接種実験により、その潜伏感染について、以下の事実が明らかとなった。弱毒株、およびn-butyrateの利用は潜伏感染の研究に有用であった。2種類のHSV-1株を高率に同一の神経節に潜伏させることが可能であった。潜伏の感染能の低いHSV-1株は、潜伏感染能の高いHSV-1株と比べて、急性感染期の三叉神経節におけるウイルス感染価、およびヒトneuroblastoma cellに対する感染能が著しく低下していた。1.n-butyrateを作用させることによって、マウス三叉神経節内に潜伏感染中の深山-GCr株(通常の方法では活性化効率不良なウイルス株)を活性化効率が良好なウイルス株と同程度まで活性化することができた。2.F株、およびn-butyrateにより促進された深山-GCr株の再活性化を遺伝子組換えマウスインターフェロン-βにより抑制することができた。潜伏感染ウイルスの活性化を抑制するその他の因子を見いだすために、弱毒SKO・Syn-株接種24時間後、潜伏感染効率の異なる2種類の強毒株を後接種し、SKO-Syn-株の潜伏感染の成立および活性化の抑制について検討した。その結果、次の事実が明かとなった。(1)強毒株の後接種は、SKO・Syn-株の潜伏感染に余り影響を与えない。(2)弱毒株の前接種は、強毒株接種後のマウスの死亡率を低下させることによって、強毒株の潜伏感染の検討を行い易くした。(3)SKO・Syn-

株とF株の組合せにおいては、2種類のウイルスが高率に同一の神経節に潜伏するという従来の学説と相反する興味ある成績を得た。(3)ウイルスの神経毒力および潜伏感染能に関連する遺伝子群をウイルスゲノム上に位置づけるために2種類の方法を用いて検討をおこなった。まず、全ウイルスゲノムとウイルスDNAのクローン化断片をco-transfectionする方法では、HSV-1の株間組換え株の選抜が技術的に困難であることがわかった。次に、古典的組換えを用いる方法では、昭和63年度において、制限酵素切断処理ウイルスDNAの電気泳動バターンに基づき、HSV-1とHSV-2の間の型間組換え株を選抜した。平成元年度は、神経毒力および潜伏感染能に差を有する2種類のHSV-1株からそれぞれ作成した型間組換え株を用いてHSV-1の株間組換え株を作成し、その神経毒力および潜伏感染能を測定する予定である。(4)ウイルスの神経毒性を検討する基礎として、マウスにおけるウイルス増殖部位を酵素抗体法によって確認した。(1)単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)深山株に属する5種類の細胞変性効果(CPE)変異株は、近緑した遺伝的背景とマウスに対する相互に異なる神経毒性を有する。これらのCPE変異株のゲノムDNAを、制限酵素、BamHIによる切断、およびアガロ-スゲル電気泳動ののち、EtBr染色法とサザンハイブリダイゼ-ション法によって検出し、比較検討した。その結果、CPE変異株間で、多数の制限酵素切断断片(BamHI-B、D、E、K、N、R、S、X、Y)に相違を見出したが、これらの相違は、各CPE変異株の神経毒性の強弱とは無関係であると推定された。(2)深山・αV、βV両株は、深山CPE変異株の一つである-GCr株に由来するin vitro長期持続感染株である。両持続感染株のゲノムDNAについて、上記と同様の制限酵素切断分析を行い、深山・ーGCr株を含むCPE変異株のゲノムDNAの分析結果と比較・検討した。その結果、CPE変異株のBamHI-Z断片は、1.841.99kilobase pairs(kbp)であったのに対し、両持続感染株のBamHI-Z断片は1.78kbpに短縮されていた。(3)HSV-1の神経毒性の差異に関係する因子を見出す目的で、巨大DNA分子の分析に適したフィ-ルドインバ-ションゲル電気泳動法によって、強毒F株と弱毒深山・ーGCr株の各ウイルス粒子DNAを分析した。その結果、弱毒株のウイルス粒子DNAにのみ、ウイルスゲノムDNAよりも泳動距離の僅かに長いDNAが含まれていた。(4)相互に異なる潜伏感染能を有する3種類の弱毒株、すなわち、SKO-1B株、深山・-GCr株、SKa株について、神経系培養細胞であるMGCおよびIMR-32細胞に対する感染能を測定した。その結果、潜伏感染能の最も低いSKa株の、神経系培養細胞に対する感染能は、SKO-B、深山・-GCr両株のそれと比べて低く(MGC細胞で各々1/11および1/12、IMR-32細胞で各々1/119および1/31)、各ウイルス株の潜伏感染能とその神経系細胞に対する感染能との間の因果関係が示唆された。
粘性流体の中の物体の運動の数学解析

無限にひろがる非圧縮粘性流体の中に剛体の障害物がある。物体の運動と流体の運動の相互作用の解析を目指して、物体が回転運動するときに、その外部領域でのNavier-Stokes流を考察する。本研究では、まず空間3次元の場合に定常解の存在と安定性を示し、定常解のまわりでの時間大域解の漸近挙動を求めた。また、時間周期解についても、同様なことを調べた。次に、定常解の空間無限遠での減衰構造と異方的な漸近形を求めた。さらに、空間2次元の場合の定常解の減衰構造も求めて、ストークスの逆理が物体の回転により解消されることを示した。3元空間にひろがる非圧縮粘性流体の中に剛体の障害物がある。この研究の目的は、物体の運動と流体の運動の相互作用の解析である。流体の運動はNavier-Stokes方程式により記述され、一方で剛体の運動は並進と回転に分解されて、それらは運動量と角運動量の保存則から導かれる運動方程式により記述される。この連成系の適切性と解の漸近挙動の詳細を明らかにする。3次元空間にひろがる非圧縮粘性流体の中に物体がある.研究目的は,物体の運動と流体の運動の相互作用の解析である.流体の運動はNavier-Stokes方程式により記述され,一方で剛体の運動は並進と回転に分解されて,それらは運動量と角運動量の保存則から導かれる微分方程式により記述される.本年度は特に,物体の運動が指定されていて,回転角速度が一定で並進はしない場合に,解の存在と性質,漸近挙動を詳しく調ベた.回転座標系により一定な外部領域での問題に書き直すとき,剛体の回転運動をあらわす非有界係数をもつ移流項が現れるが,これを粘性項からの摂動として扱うことはできない点が,この問題の最大の特徴である.まず,ローレンツ空間を本質的に用いることで,回転角速度と外力が小さいときに定常流を構成し,その空間無限遠での挙動を明らかにした.また,この挙動と方程式の線型部分が生成する半群の減衰評価を組み合わせて,定常流の安定性を示した.その際に,擾乱のルベーグ空間での減衰の速さも詳しく求めた.この減衰の速さは最適なものである.結果として,定常流に時間無限大で漸近して行く時間大域解の一意存在が証明された.さらに,今のところ,外部線型定常流だけに対してではあるが,回転の効果による空間無限遠での解の減衰構造の異方性をはじめて明らかにした.並進の効果による異方性wakeとしてよく知られていたが,回転の効果による異方性についての知見は非常に新しい.類似の異方性が非線型の流れや非定常の流れに対しても期待され,これは来年度の課題である.3次元空間にひろがる非圧縮粘性流体の中に剛体の障害物がある.この研究の目的は,物体の運動と流体の運動の相互作用の解析である.流体の運動はNavier-Stokes方程式により記述され,一方で剛体の運動は並進と回転に分解されて,それらは運動量と角運動量の保存則から導かれる微分方程式により記述される.本年度も引き続き,物体の運動が指定されていて回転角速度が一定で並進はしない場合に,解の存在,一意性,漸近挙動,漸近形を詳しく調べた.回転座標系により一定な外部領域での問題に書き直すとき,剛体の回転速度ベクトルを係数とする移流項が現れるが,その係数の非有界性により,この移流項を粘性項からの摂動として扱うことができない.この点が当問題の最大の特徴である.まず,この方程式の線型部分が生成する半群のLebesgue空間およびLorentz空間での減衰評価を導出した.これの第一の応用として,小さい定常解の安定性を証明した.次に,第二の応用として,小さい時間周期解を構成し,その安定性も示した.いずれの場合に対しても,擾乱の最適な減衰の速さを導いた.さらに,定常解の空間無限遠での減衰構造を求めた.回転の効果により引き起こされる異方的な漸近形を求めることを通して,解の形において回転軸が果たす重要な役割を明らかにした.まず,基本解の詳細な解析により線型定常解を空間無限遠で漸近展開して,その第一項と第二項を求めた.次に,その知見をもとにして,非線型定常解に対しても第一項を求めることができた.それは通常のNavier-Stokes方程式の回転軸対称な自己相似解であり,明示的な表示をもつものである.非圧縮粘性流体の中に流れを障害する剛体があるとして,この物体の運動と流体の運動の相互作用を解析することが目的である.

流体の運動を記述するのはNavier-Stokes方程式であり,剛体の運動を記述するのは運動量と角運動量の保存則から導かれる微分方程式である.まずは物体の運動が指定されている場合,特に一定な回転角速度で回転する場合の詳細な解析がこの研究の基盤となる.はじめに,線型初期値問題が生成する半群のLebesgue空間およびLorentz空間での減衰評価を導出し,これを用いて,非線型問題の小さい定常解の漸近安定性を示した.また,この結果の拡張として,小さい時間周期解の存在と漸近安定性も示した.次に,対応する定常問題の解の空間無限遠での漸近形を調べた.その解析を通して,回転の効果が導く流れの異方性と回転軸が果たす役割を明らかにした.線型の解に対しては,基本解の詳細な解析により空間無限遠での漸近展開を求めた.非線型の解に対しては,主要項が通常のNavier-Stokes方程式の回転軸対称な自已相似解であることを示した.以上の成果は空間3次元の問題に対してであるが,一連の研究の副産物として,空間2次元の定常問題については,障害物が静止しているよりも回転しているほうが解の減衰構造は良いことを明らかにした.これは2次元外部問題の新しい研究方向を開くものである.非圧縮粘性流体の中に流れを障害する物体があるとして,この物体の運動が流体の運動にどのような影響を与えるのかを調べる。この問題を外部領域の無限遠での解の減衰の構造と漸近形の解析を通して理解することを最終年度の目標とし,以下で述べるような成果を得た。まず3次元定常流に対して,物体の並進による航跡の存在は従来からよく知られていたが,本研究によってはじめて物体が回転するときの回転軸方向の果たす役割とそれに伴う流れの異方性が明らかとなった。特に非線型の解に対しては,回転軸対称な自己相似解が漸近展開の第1項となることを示した。次に2次元定常流に対して,基本解の詳細な解析により物体が回転する場合の減衰構造を導き,Stokesの逆理が物体の回転によって解消されることを明らかにした。このことは平面流の新しい理論構築の基礎となるものである。また,解の無限遠での漸近展開も行い,その第1項において回転の様相を見出すことにより,3次元との違いを示した。以上で述べたような3次元および2次元外部問題の解析により,物体から流体への作用についての知見を深めることができた。最後に,定常Stokes流の無限遠での減衰度(可積分性)とStokes半群の空間1階微分の長時間挙動(特に最適な長時間挙動を許すLebesgue空間の指数)の間に成り立つある種の関係を一般な非有界領域に対して導いた。さらにその系として,外部領域において知られていたStokes半群の時間についての減衰評価が最良であることを示した。
Tilt Training:神経調節性失神の新しい治療法の開発と病態機序解明

結果:1)薬物治療のみのHUTによる有効性は50%以下であったのに対し、orthostatic trainingの有効性は90%以上で有意に高かった。2)心拍変動解析の結果、orthostatic training後の立位早期においてL/H比(交感神経機能)亢進の有意な低下を認めた。HF比(副交感神経)はトレーニング前後で変化を認めなかった。3)平均9.5ヶ月の長期観察においてorthostatic self-training治療群では失神発作の再発は認めなかった。総括:orthostatic self-training治療は薬物治療に比し遥かに有効な治療法であり、長期観察においてもその有効性が確認された。本治療法は立位早期の交感神経機能の過剰な亢進を抑制することがその機序として考えられた。研究の背景:Head-up tilt試験で誘発される神経調節性失神の非薬物治療として、患者自身が自宅で施行できるtilt trainingの有用性が最近報告されている。しかしながら、このtilt trainingが有効である機序やtilt trainingの失神予防に必要な毎日のトレーニング回数等に関する研究はなされていない。研究の目的:本研究の目的は、tilt trainingによる神経調節性失神予防のためのtilt trainingの必要量を決定し、その予防機序を検討することである。対象および方法:失神を主訴に来院しhead-up tilt試験(80度、30分)で神経調節性失神と診断された24名(男12名、女12名;平均年令34+/-20歳)を対象とした。ホルター心電図装着後、control head-up tilt試験での平均失神発生時間はtilt開始後16+/-10分であつた。失神のタイプは心抑制型4名、血管抑制型7名、混合型13名であった。また、2名で失神の誘発にisoproterenolの持続点滴を要した。全例に一日2回のtilt training(orthostatic training)を自宅で施行し日記を記録していただいた。結果:平均3週間後に施行したhead-up tilt試験では24名中22名に失神の誘発を認めなくなった。2名で失神が誘発されたが、失神発生時間はcontrol tiltに比し著明に延長していた。日記による自宅でのトレーニングでは、開始直後は平均8分の起立時間であつたが徐々に延長し平均11日目には30分間の起立が可能となつた。24名中12名にtilt trainingを毎日1回、残り12名にtilt trainingを毎日2回施行し失神の再発の有無をfollow中であるが、いずれも失神の再発は現在までみとめていない。結論:神経調節性失神の治療にtilt trainingは非常に有効かつ安全な治療法である。一日1回自宅での30分間のtrainingで失神の予防は可能である。予防機序はホルター心電図によるtilt中の心拍変動解析で検討中である。背景:神経調節性失神(Neurocardiogenic Syncope)に対する治療は薬物治療とペースメーカ治療があり、薬物治療が主流であるもののその有効性は低い。最近、非薬物治療としてTilt Trainingが有効であるとの報告がなされている。しかし、このトレーニングの長期有効性とその機序については不明である。対象・方法:Head-up Tilt(80度、30分:HUT)試験で神経調節性失神と診断された連続36名。一日2回のOrthostatic Self-Trainingを施行し3-4週後に再度HUTで短期有効性を確認した後、1日2回(30分)のトレーニング群(n=12)と一日1回のトレーニング群(n=24)に分け長期有効性(6ヶ月)を検討した。また、12名においてはトレーニング効果の機序を検討するため、トレーニング前後のHUT試験時にホルター心電図を施行し、心拍変動解析による自律神経機能の変化について検討した。結果:一日2回あるいは1回30分のトレーニング群において、臨床的にいずれの群でも失神の再発を認めなかつた。トレーニング後のHUTではupright直後の心拍数の増加の有意な抑制がみられ、心拍変動解析でもtilt直後のL/H比の有意な抑制効果がみられた。総括:Orthostatic Self-Trainingは神経調節性失神に対する優れた治療法であり、一日1回のトレーニングのみで失神予防効果は長期に渡り有効である。このトレーニングの有効性の機序は立位時の交感神経機能を有意に抑制することが、そのメカニズムの一つと考えられた。結果:1)薬物治療のみのHUTによる有効性は50%以下であったのに対し、orthostatic self-trainingの有効性は90%以上で有意に高かった。

2)心拍変動解析の結果、orthostatic training後の立位早期においてL/H比(交感神経機能)亢進の有意な低下を認めた。HF比(副交感神経)はトレーニング前後で変化を認めなかった。3)平均9.5ヶ月の長期観察においてorthostatic training治療群では失神発作の再発は認めなかった。総括:orthostatic self-training治療は薬物治療に比し遥かに有効な治療法であり、長期観察においてもその有効性が確認された。本治療法は立位早期の交感神経機能の過剰な亢進を抑制することがその機序として考えられた。
ＰＩＫ３Ｃ３の生理的意義の解明

本研究の目的はPIK3C3の生理機能についてT細胞特異的PIK3C3欠損マウス(KOマウス)を解析することにより明らかにすることである。KOマウスは自己免疫疾患を発症し、多臓器にわたる炎症性細胞浸潤を認め、最終的には重篤な気管支肺炎により死亡することが明らかになった。また、これらの原因としてはPIK3C3欠損ナイーブT細胞のTh17細胞への分化亢進によるIL-17濃度の顕著な上昇が起因となっていることを明らかにした。以上の結果から未だ不明点が多いPIK3C3の生理機能および多様な自己免疫疾患発症機序の一端を解明する知見を得られた。本研究の目的はPIK3C3の生理機能についてT細胞特異的遺伝子欠損マウス(KOマウス)を解析することにより明らかにすることである。KOマウスは4ヶ月齢から脱肛および、生存率の低下を認め、1年で80%のマウスが死亡した。当初、潰瘍性大腸炎に着目して研究を行っていたが、肺や腎臓、肝臓にも炎症性細胞浸潤を認め、全身性炎症が引込されていることが明らかになった。潰瘍性大腸炎が自己免疫疾患に分類されることから自己免疫疾患により全身性炎症が惹起されている可能性を考え、抗核抗体および糸球体へのIgGの沈着を解析した。血清中の抗核抗体の有無を免疫染色により解析し、抗核抗体が優位に増加していること、自己免疫疾患の分類される急性腎炎について糸球体へのIgGの沈着を指標に解析した結果、IgGの沈着があることを明らかにし、自己免疫疾患が引き起こされている事が示唆された。これらの原因を明らかにするためにT細胞やMEFを用いて根源的な細胞応答の解析を行った。このマウスは胸腺細胞や末梢T細胞の顕著な減少を認めた為、T細胞を用いた[3H]thymidineの取り込みやMEFを用いた増殖アッセイを行うことにより、PIK3C3は細胞増殖に重要な役割を果たしていることを明らかにした。また、末梢T細胞の活性化亢進および血清中のIL-17濃度が有意な上昇をしていたことから、ナイーブT細胞を用いた分化アッセイを行い、PIK3C3欠損細胞でTh17細胞分化が亢進することを明らかにした。以上の結果からKOマウスはTh17分化およびIL-17A産生が亢進し、自己免疫疾患による全身性炎症を発症し、最終的には重篤な気管支肺炎を起こし死に至ることが明らかになった。本研究結果により、未だ不明な点が多いPIK3C3の生理機能および多様な自己免疫疾患発症機序の一端を解明する分子病態の知見が得られたと考えている。イノシトールリン脂質は、タンパク質の局在や活性の制御因子で、細胞増殖、アポトーシス、細胞運動などを制御する。ホスファチジルイノシトール3リン酸(PI3P)はこれらの細胞応答を支えるオートファジー、栄養シグナル伝達、小胞輸送などに関与するイノシトールリン脂質分子種であるが、動物個体内での役割はほとんど明らかになっていない。申請者は、PI3P生成酵素であるPIK3C3の遺伝子をCreリコンビナーゼの作用により欠損する遺伝子改変マウスを独自に樹立した。本研究ではmPIK3C3欠損線維芽細胞とT細胞特異的mPIK3C3欠損マウスの表現型を解析することで、未だ不明なmPIK3C3の生理機能について、世界に先駆けて解明することが目的である。最終目標は依然として不明点が多いmPIK3C3の生理機能および機能制御の解明にある。特に「増殖」と「T細胞分化」でのPIK3C3の機能を実証する。当該年度はB6へのバックスクロスを進めつつ、T細胞特異的mPIK3C3欠損マウスを用いた細胞増殖への寄与の解析、さらに、MEFを用いた細胞応答解析を行い、病態解析への足がかりを作ることを目指した。まず、細胞増殖はMEFおよびT細胞において、顕著に抑制されることが明らかになった。また、アポトーシス誘導剤を用いた解析からは有意な差は認められなかった。機序のひとつとしてTCR刺激を介したAktのリン酸化が抑制されていた。これら結果からPIK3C3が細胞増殖を正に制御していることを示唆しているものと考えられる。B6へのバッククロスは終了し、病態への解析を進めているところであるが、当初想定していた腸炎のみならず、多臓器にわたる炎症が認められた。これらの炎症が自己免疫疾患である可能性を示唆する結果を得ており、解析中である。これらの解析を通じて、自己免疫疾患発症機序の一端を解明できればと考えている。初年度に計画した研究計画は終了しており、すでに次年度に計画した研究を引き続き行っている。研究予定通りに進んでいるが、予定計画の一部に記載したアレルギー関係の実験に関しては行わない事とする。

何故なら、Th分化アッセイおよび血中のサイトカイン濃度の測定結果からアレルギー疾患に関与する可能性が極めて低い事が明らかになったからである。一方、IL17A産生亢進とTh17細胞への分化亢進は認めたことから、今後は自己免疫疾患の発症機序についてTh17細胞への分化亢進の原因を明らかにする研究をメインに行う予定である。該当なし
原始太陽系と惑星の起源に関する総括的研究

原始太陽系と惑星の起源に関し、i)太陽系星雲の起源と変遷、ii)巨大惑星の起源と進化、iii)隕石の起源と母天体、iv)地球型惑星の起源と構造、v)惑星の大気の起源と変遷、vi)太陽系の起源にかかわる惑星探査の基礎、の6班を構成し、本重点研究の第3年度として総括的研究を推進した。本年度は特に本研究の最終年度にあたることから、領域内の研究活動の有機的な情報交換と互いの協力の円滑化及び研究とりまとめの方向ずけとに重点がおかれた。総括班会は2回開催され、全般にわたる計画及び研究成果の評価、検討が行われた。また領域全体の連携の調整をはかりワークショップの企画を行った。更に本重点領域の研究成果のとりまとめの方針を策定し、その計画を定めた。各班が相互に横断的に関連するテーマについて以下の5つのワークショップを開催し広い領域にわたる本研究の有機的なつながりが推進され、大きな成果をあげた。1)隕石と太陽系の起源2)太陽系形成時の電磁環境3)惑星の起源と惑星探査4)太陽系の起源ーSolar Nebulaを中心としてー5)彗星の起源本重点領域研究班は、それぞれの課題に対して所期の成果をあげている。これらを総括的に見ると、太陽系と惑星の起源にかかわる地上からの赤外、電波による観測や隕石の物理化学的分析と再現実験、更に地上における微惑星の衝突実験等と、これらをベースにした理論・モデ、またこれにもとずくコンピューターシミュレーション研究が極めて良いバランスで結合しており、本研究領域の目標とする研究は大きく進展した。
フラーレン生成機構の研究、特にStone-Wales転移の触媒探索

フラーレン生成機構の解明は、フラーレン科学における最も困難な未解決問題の一つであると同時に、フラーレン炭素の工業的応用を開発するための必須要件である生産コストの引き下げを実現するための手がかりとして重要である。鋭意研究の結果、本研究費受領期間内に問題を解決し、その結果として新規なフラーレン製造法を2通り提案することができた。出発点は中国雲南省で産出したある瀝青炭試料であった。この中には高濃度のC_<60>/C_<70>が含まれ(発掘時濃度推定値0.3%)、表面が衝撃波に曝されたことを示す証拠が3種類見出した。そのうち最も強力な証拠は煤の超微小一次粒子(直径約10nm)が大量に存在することを示すTEM写真である。これにヒントを得て高純度試料が容易に入手できるカーボンブラックを煤のモデルとして用い、これに対する超高速加熱実験を行った。実験上の都合により衝撃波を発生する代わりに高密度電子線を照射し、一次粒子が迅速に玉葱状多層フラーレンに変化することを見出した。さらに多層フラーレン構造が三次元螺旋中間体粒子を経由して生成することに気がつき、また螺旋-玉葱変換が可逆的に起こる様子を観測することができた。三次元螺旋体のモデルを考案し、その分子モデルの化学シミュレーション、また不連続体ながら数学モデルも創出した。これらの結果から多層フラーレンの雪達磨式螺旋成長機構を導いた。これらの研究の結末としてカーボンブラック製造装置(超高速乱流高熱炎に炭化水素系原料を噴射し極端時間不完全燃焼させる)をそのまま使ってC_<60>および2ないし3層ナノ玉葱状フラーレン粒子を製造する方法を着想した。もう一つのC_<60>新製造法は、当然思いつくように、炭素に対する衝撃波照射である。原料炭素として石炭を用いれば、最も安価なC_<60>製造法となるであろう。衝撃波発生方法としては火薬の制御爆発(Cntrolled detonation)が便利であろう。基礎実験を行うことが必要であるが、衝撃管や衝撃板法を用いる予備実験は既に行われていて、有望な結果が得られている。この方法は化石燃料の使用削減(CO_2抑制)、軍事用火薬の平和目的利用として価値がある。本研究の目的はフラーレン科学における未解決問題中最も基本的で且つ最も困難とされている生成機構の解明であるが、既往の研究方法とは異なり未知の低温高選択性合成法の発見に焦点を当てる。その為に過去数年来天然フラーレンの探索を行ってきたが、今年度は予想外の展開を遂げることができた。既に平成10年度に中国雲南省昆明の西にある一平浪炭鉱から産出する瀝青炭中にC60とC70が異常に高濃度で含まれていることを確認していた。今年度は世界各地から60点に及ぶ石炭試料を収集してHPLC分析を行ったが一平浪の記録を越す例を見出すことはできなかった。秋に念願の一平浪現地調査を行ったが、炭鉱は現在操業中であるために入坑許可が得られず難航した。しかし雲南省石炭管理局と交渉して来年度から現地職員の協力を得て系統的な調査を始める見通しがついた。

一方昆明の東には、西側とは異なり中生代畳紀を起源とする四川-雲南地質帯が広がり、少量ながら良質な石炭を産出する。昆明東約100キロにある師宗県の郷鎮炭鉱付近で採取した鉱石から巨大な多層炭素ナノチューブ、炭素ナノ粒子などを発見した。この鉱石は石炭を含む龍湛層最下部が玄武岩と接している部分の断層露頭から採取したもので、硫化鉄を主成分とし、炭素含量は約9%に過ぎない。TEM写真によると、ナノチューブ、ナノ粒子ともに数百nmの巨大サイズを持つものが多く、長い地質学的時間をかけてゆっくりと生長したことが伺われる。貧炭素鉱石中にナノチューブ、ナノ粒子生成過程の全貌解明は極めて困難であるが、少なくともある程度の高温が発生する要因を見出し、且つ固相における物質輸送の困難を説明すべく現地で予備調査を行った。詳細は試料分析結果が揃うのを待たねばならないが、玄武岩層が高温で溶融していた時期に石炭層を加熱した可能性が高い。また、露頭から採取した玄武岩片に光熱反応の痕跡が認められたことから、超臨界状態にある地下水が加熱源と触媒を含む物質移動媒体の役割を果たしていたと予想される。更なる調査とモデル実験が必要である。カーボンブラックへの高圧高電流密度電子線照射実験を行って、フラーレン生成機構に関する新事実を発見した。高エネルギー線照射によってまずカーボンブラックの微小粒子凝集構造が破壊されてナノメーターサイズの一次粒子が遊離するが、この際に一次粒子内部で黒鉛微結晶片のturbostratic集積と考えられていた乱れの大きな構造が、3次元的アルキメデス螺旋へと明瞭に変化する。更に照射を続けると3次元螺旋粒子は短時間で、よく知られた多層同心球構造(通称ロシア人形または炭素オニオン)へと変換する。螺旋中間体の発見は、単層、多層フラーレンおよび煤の生成を統一的に理解するための強い手がかりを与えた。すなわち、成長の初期に一度だけ螺旋が巻いた時点で螺旋→オニオン変換が起こると単層黒鉛型炭素ナノ粒子となり、徐冷によって単層フラーレン(C_<60>、C_<70>あるいは高級フラーレン)へと変化するが、これはむしろ起こりにくく、一般には巨大な3次元螺旋一次粒子への前駆体へと、急速に一次粒子が成長すると考えられる。カーボンブラックのように、燃料過剰供給条件下高温で成長核と炭素小クラスターが同時に大量に生成しつづける場合には、一回螺旋の閉環速度に比べて螺旋成長速度が大きすぎると予想されるが、事実カーボンブラック製品には単層フラーレンは有意な量で含まれない。アーク放電法および燃焼法(ベンゼンとアルゴンなどの低圧予混合ガスの層流炎高温燃焼)でC60などの単層フラーレンが最高20%の収率で生成するのは拡散律速条件下で螺旋成長に必要な炭素小クラスターの供給が遅いためと解釈することができよう。本年度は上に述べた新しい発見以外に過去2年に亘って行ったフラーレン生成機構研究のための基礎データとしてC100までの高級単層フラーレンの各温度における生成自由エネルギーの計算結果を纏めた(11研究発表参照)。
困難さを抱えた若者を対象とした移行支援プログラムの日本版質的評価基の開発

CARFの本社においてCEOよりCARFInternational2016年度版の翻訳を認められた。里親などのトラウマを受けた子供を養育している施設への配布を認められた。翻訳を行い、日本文化や日本の制度と合致しているか検討を重ねた。その結果、世界的に活用されている点、制度が違っても支障がない点から大きな変更点はないまま日本語版とした。本年度は、若者の移行支援プログラムの日本版質的評価基準開発の最大の参考資料となるCARF Stannderdsの翻訳の許可を正式に得るために、アリゾナ州ツーソンの本社にてCEOと面会して、研究計画の説明、日本版が完成した後の応用について説明を行った。また、これまでの研究者の里親たちへのインタビューおよび研究者が主催する、メンタルサポートグループでの実践との比較検討において、CARF Standerdが大部分活用されることがあっても無料で、日本の移行支援サービスの質的評価に使用することにも同意が得られた。CARFStannderdからは、次のものを参考にすることとなった。1Community Transition 2Congregate Care 3Foster Care 4Group Home Care。非常に膨大な翻訳となるため、業者に委託して段階的に翻訳をすすめつつ、里親インタビューのデータ分析も同時進行で進め、比較検討の準備を進めている。また、地域の若者支援の実態調査も学生とともに行い(別の研究プロジェクトとして)、検討資料として使用する予定である。今後は日本のグループホームの視察を行い、インタビューを実施する必要もある。日本のグループホームは、小規模養護施設として急速に増えてきているが、米国とは職員配置や生活環境などに違いがあることも考えられ実際に視察ができるよう、近隣の養護施設との連携を図っている。本年度はCARF Stannderdsの翻訳を進めた。予定している翻訳部分の総単語数78.375の45%の翻訳を終了した。その翻訳内容を米国フロリダ州タンパで行われた「29th Annual Research & Policy Conference on Child, Adolescent, and Young Adult Behavioral Health」で、ほかの研究テーマで発表した際に、CARFTampa支所の子どものメンタルヘルス担当者と会議をもった。リバース訳は時間的にも経済的にも不可能な分量であるため、英語によって日本語版の翻訳内容の妥当性を確認した。また、翻訳内容のはじめに、グループホーム、里親、集団ケアの評価内容について、マニュアルのかつ抱擁方法についても確認することができた。翻訳自体は、翻訳会社の依頼して、研究者がその内容を英文・日本文の比較をして言葉の修正などを行ってきたので、時間がかかりやや遅れてはいるが、リバース翻訳ができないことに対して、実際に世界で使われている認証基準の内容を直接確認して、翻訳の妥当性を保つことができたため。これまでの16歳以上の虐待被害者の移行支援を行う上でよい苦情の困難さについて全国調査を実施してきた。その結果、養育者および支援者に対するトラウマとトラウマによる問題とその対応について新プログラムの開発の必要性が示唆された。プログラム導入前に内容の質の保障のための基準を作成することが本研究の目的であった。これまで米国の移行支援学会に数回出席する機会があり、そこでヘルスケアの認証組織であるCARF Internationalの子ども若者部門の認証基準の部分的翻訳が妥当と考えた。1年目、CARFInternational本社を訪問してCEO DR.Darren出版責任者Dr.Shelly子ども若者部門担当者に研究の目的と活用方法について説明を行った(事前に研究計画を英訳して送付している)約1時間半の質問を受けて、営利目的ではないこと、貢献度、活用の可能性が高いことを評価されて、日本語翻訳の許可と、関係者への無償配布の許可を得ることができた。1ー3年目は、プロの翻訳→花田が用語や表現のチェック→米国の責任者への確認を繰り返して翻訳を終えた。2016年版の翻訳と内容の妥当性について国内で検討した。里親のサポートについての認証内容については、沖縄県里親会、長崎の集団ケア、グループホームの協力の下で検討した。集団活動、ディケアなど我々のボランティアグループ活動に関連する内容はグループ内の関係者と検討した。CDROM版のCARFInternational 2016年度版日本語バージョンとした。それをおよび、これまでの調査で協力を得た里親やグループホームなどに送付した。CARF本部にも送付をして承認された。遅れている最大の理由は、共同研究者が翻訳予定をであったが、専門性が高く医療・福祉・心理・コミュニティと多岐にわたり、翻訳の量も予想をはるかに超えた領であったことで業者に委託することで、質の担保を取ることにし手共同研究者ではなくなったことが大きい。予算上、本助成金以外の研究費も投入しているがすべての翻訳は最終年度にかかる可能性がある。翻訳が終了した部分から比較検討を始める予定である。しかし、CARFとの話し合いの中で、グループホームやコミュニティケアの質的評価基準も作成することにしたことで、日本のグループホームとのコンタクトが順調にとれているため、予定外に進んでいる準備状態である。

次年度は、残りの100.000ワードの翻訳を終了させて、装丁を整えて里親(ファミリーホームを含む)、グループホーム、集団ケアのケアや支援の評価基準として、このCARF Standrdsが有効であるか、修正点はないか、使い方がわかりやすかなど汎用性について、当事者との検討を実施する。実施予定地は、沖縄〔里親)、長崎(集団ケア)グループホーム(東京)の予定である。すでに沖縄の里親ファミリーホームとは、日程調整済みである。児童精神看護学今後は、翻訳を進めていくこと、できた部分からすでにあるデータとの比較、グループホームなどの訪問をして関係性を構築することが重要である。また、地域の若者支援のNPOなどとの連携を深めていくことも課題となっている。これらは、少しずつ進めているので、翻訳したものをともに検討していくことで日本にマッチした評価基準ができると考える。閉鎖的な施設や里親との関係形成にさらに尽力していく必要がある。
非弾性電子トンネル分光による三次元元素イメージング

(1)STM-IETSの計測にとって理想的な欠陥の少ない広いテラスをもったアルカンチオール自己組織化単分子膜(Self-assembledmonolayer: SAM)が作製できるようになり(2)このSAMに対して,微分コンダクタンスの二次元像を安定して計測できるようになった.装置改良と並行して,これまで計測してきたIETSの実験結果,新しく取得した赤外分光のデータ,密度汎関数法による理論的研究をもとに,新しい視点から非弾性トンネル分光に関する研究をまとめProgress in Surface Scienceにおいて報告した.表面上の分子に対する非弾性電子トンネル過程の研究と関連して,ナノデバイス系においても非弾性電子トンネル過程が発現し,伝導コンダクタンスに影響を与える事を見出した.本年度は、東京工業大学から金沢大学への研究拠点の移動にともない、使用する極低温超高真空対応走査型トンネル顕微鏡が変わったので、顕微鏡のヘッド部分および超高真空システムを、本研究がおこなえるように改良した。ヘッドの改良においては、トンネリングスペクトロスコピーにおけるトンネル電流の低ノイズ化、ヘッド部分の冷却効率の向上という二点に留意した。また、本年度使用した装置でも、昨年度使用した装置同様、超高真空中での清浄表面の作製ができるよう、アルゴンガススパッタリングと傍熱型ヒーターによるアニーリングを組み合わせた手法を組み込んだ。このようにして作製した金清浄表面をアルカンチオール溶液に浸漬させるという試料作製方法と、走査トンネル顕微鏡ヘッドの低ノイズ化改良により、アルカンチオール自己組織化単分子膜を再現性よく作製および観測できるようになった。ただし、本研究で必要となるアルカンチオール単分子膜に対する高分解能非弾性電子トンネル分光を行うためには、顕微鏡ヘッド部分の冷却効率の更なる向上が課題として残った。このような装置改良と並行して、既に計測してきた非弾性電子トンネル分光に対するデータに対する解釈を深めるため、補足となる赤外分光のデータを同一試料にたいして計測し、赤外分光と非弾性電子トンネル分光の差異を明らかにした。追加データを含めた実験結果と、非平衡グリーン関数と密度汎関数法を用いた理論的研究をもとに、これまでに報告してきた非弾性トンネル分光に関する研究を、他の研究グループの結果や他の手法による分光の結果と比較するという視点から総説としてまとめ、Progress in SurfaceScienceにおいて報告した。(1)STM-IETSの計測にとって理想的な欠陥の少ない広いテラスをもったアルカンチオール自己組織化単分子膜(Self-assembled monolayer: SAM)が作製できるようになり(2)このSAMに対して,微分コンダクタンスの二次元像を安定して計測できるようになった.装置改良と並行して,これまで計測してきたIETSの実験結果,新しく取得した赤外分光のデータ,密度汎関数法による理論的研究をもとに,新しい視点から非弾性トンネル分光に関する研究をまとめProgress in Surface Scienceにおいて報告した.表面上の分子に対する非弾性電子トンネル過程の研究と関連して,ナノデバイス系においても非弾性電子トンネル過程が発現し,伝導コンダクタンスに影響を与える事を見出した.本研究は、"非弾性電子トンネル分光(Inelastic Electron Tunneling Spectroscopy: IETS)による三次元元素イメージング"の確立を目的とする。IETSは、電子が分子をトンネルする際に、分子の振動モードを励起する過程であり、IETSを詳細に観測することにより、対象分子の元素分析が期待できる。平成23年度は、下記の四項目に関して研究を実施した。(1)超高真空中でのアルゴンガス・スパッタリングとシリコン通電加熱によるアニーリングを組み合わせた手法によりAu(111)清浄表面を作製する方法を確立した。Au(111)清浄表面に典型的な、ヘリングボーン構造が恒常的に確認できており、これにより短鎖のアルカンチオール分子の自己組織化単分子膜が作製できるようになる。(2)非常に微少なIET信号を検出するために、ノイズに対して強いロックインアンプと微少電流アンプを用いた、信号検出システムを構築した。今後ローパスフィルターを加えることにより、IETS信号マッピングが可能になる。(3)本研究は、走査トンネル顕微鏡(Scanning Tunneling Microscope)を用いて、表面上の分子のIETS過程を調べることを最終目的とするが、STMと比べて実際のデバイスとしての応用が期待されるナノデバイス系においても、非弾性トンネル過程が発現することを見出し、その物理過程を詳細に調べた。(4)これまでに報告してきたアルカンチオール単分子膜に対するIETSの研究成果をレビュー論文としてまとめ投稿した(現在、査読中)。研究がおおむね順調に進展しているのは、信号強度の小さな非弾性トンネル信号を検出する測定システムを構築できたからである。また、三次元元素分析を行うためには、金属表面上の短鎖のアルカンチオール単分子膜が理想的な試料となるが、その作製に必須のAu(111)清浄表面の作製法を確立できたことも理由としてあげられる。更に、ナノメートルサイズの金属電極ギャップを利用したナノデバイス系においても、非弾性トンネル過程が発現することを見い出し、その物理過程に関する知見を深めることができたことも、研究が進展した点としてあげられる。研究成果発表に関しても、アルカンチオール単分子膜に対するSTM-IETSの実験結果を再検討し、密度汎関数法と非平衡グリーン関数を組み合わせた理論を用い、物理過程に関する解釈を深め、レビュー論文としてまとめており、順調にすすんでいる。次年度から金沢大学理工研究域に助教として移動するので、使える装置が変更するという事情から研究推進方法を変更した。当該年度は、試料作製と信号検出機構の構築に専念することとし、IETSに必須なSTMヘッド部分に関しては、次年度研究を実施する研究室の装置に合わせて、改良の程度を検討することとした。

特に、試料を4 K程度の極低温まで冷やすことができるか否かは、研究の成否を左右する重要なパラメータになるので、もちいる装置の特性を十分把握した後に、どのような改良を行うか決定する。本研究は、超高真空中で短鎖の自己組織化膜を作製することが重要となり、実際、当該年度は、そのような試料の作製法を確立した。今後用いる装置は、超高真空中で試料を作製するという点に関して十分な装備が整っており、当該年度で得たノウハウをそのまま継続して適応することが可能である。従って、次年度は、非弾性電子トンネル分光が行えるようなSTMヘッド部分の改良に注力し、実際のデータ測定およびそれを利用した三次元元素分析へとつなげていく。次年度からの所属機関変更に伴い、研究計画を変更した。当該年度は、試料作製と信号検出機構の構築に専念し、走査トンネル顕微鏡ヘッド部分の改良は、次年度使用する装置に合わせて行う事とした。具体的には、使用する装置の特性に合わせてSTMのヘッド部分を改良し、実際にIETSを行えるようにする。高精度にIETSを行うには、(1)極低温まで試料を冷やせるようにすること、および(2)低ノイズ環境でSTMを操作できるようにすることが重要である。(1)に関しては、ヘッド部分を小型化し熱容量を小さくする、極低温部との熱リンクを十分とれるようにする、高温部と熱的に十分絶縁させること等が必要な要素になる。さらに低温における測定時間を長くするためには、極低温部分(液体ヘリウムだめ)の体積を大きくすることが必要である。(2)の低ノイズ化に関しては、探針とピエゾ部分を小型化し、共振周波数を高くすることが有効である。以上にあげた高精度のIETSを行うために必要な要素を満たすように、ピエゾを購入し、探針部分を作製し、探針や試料を超高真空中で取り換えられるようなシステムを構築し、極低温部分と有効に熱リンクする機構を作製するために研究費を使う。実際に装置をくみ上げた後は、IETS測定に必須の液体ヘリウムを購入するために研究費を使う。
熱中症リスク評価のための屋外長波放射と着衣のぬれを考慮した人体生理量予測モデル

芝生や路上で気候要素の垂直分布(50, 100, 150cm)の測定を行なった。50cmの気温と環境グローブ温(長波放射のみ考慮)は150cmよりも高いが,気温と環境グローブ温はほぼ等しいため,環境グローブ温の垂直分布は長波長放射よりも気温の影響が大きい。また吸汗速乾素材と綿素材の衣服が生理心理反応に及ぼす影響を評価するために被験者実験を行った。速乾素材の方が汗による着衣重量増加量は有意に少なかったが,平均皮膚温や不快感には有意な差が見られなかった。屋外における日射作用温度を,長波長放射の影響である「環境作用温度」と着衣・皮膚表面で吸収される日射量の温度換算値の和として定義し,熱中症による事故が多く発生している路上や農場,運動場など地面特性や天空率の異なる様々な場所で環境作用温度の特性把握を試みた。平成22年度は,79月にかけて北海道大学構内で有色グローブ温度計による環境グローブ温度の実測を行った。測定項目は,黒色,白色グローブ温度,気温,相対湿度,風速,全天日射量,反射日射量である。測定場所は計11箇所であり,主な場所のアルベドと人体から見た天空面の形態係数は以下のとおりである:駐車場(アルベド0.11,形態係数0.27);土グラウンド(0.12,0.5);芝生(0.2,0.33);中庭(0.12,0.16);工学部屋上(0.19,0.5)など。熱中症の想定場所として路上,密集市街地の路上,運動上,農場/ゴルフ場,開放空間の5つに集約し,データの分析を行った。分析には,雨天日を除き気温が25°C以上のデータを使用した。分析の結果,気温と環境グローブ温には比例関係があり,芝生を除くと気温よりも環境グローブ温の方が高いことが示された。屋外の長波長放射熱の影響としてΔt_<rl>(=環境グローブ温-気温)を定義した。Δt_<rl>を想定場所別にみると,路上(密集市街地)0.88,運動場0.68,路上0.58,開放空間0.49,農場/ゴルフ場-0.22の順に低い値を示した。芝生(農場/ゴルフ場)では水分蒸発の影響によりΔt_<rl>の値が低くなったと考えられる。次に日射の影響を考慮した日射作用温度を用いて想定場所の比較検討を行った。アルベドのほぼ等しい運動場と路上(密集市街地)では,運動場の形態係数が大きいため,日射作用温度は運動場の方が高くなった。形態係数の等しい路上と農場/ゴルフ場を比較すると,農場/ゴルフ場の反射日射量が多いものの,Δt_<rl>は1°C程度小さいため全体としては路上の熱ストレスが大きいという結果を得た。平成23年度は,屋外熱環境要素の垂直分布(50,100,150cm),そして異なる地表面(屋上,路上,芝生)が人体への熱ストレスに及ぼす影響を評価する事を目的として,様々な環境で環境グローブ温度(環境作用温度として代用する)を実測し,日射作用温度,平均皮膚温を用いて評価した。屋上の気温,環境グローブ温の垂直分布を実測した結果,50cmにおいて気温,環境グローブ温共に150cmよりも高い値を示した。しかし915時の1時間平均値では,気温と環境グローブ温はほぼ等しい値を示していることから,環境グローブ温度の垂直分布は長波長放射の影響よりも気温の影響を大きく受けていることが示唆された。次に地表面別の実測結果を基に,代表日の日射作用温度,平均皮膚温の経時変化を試算した。芝生は環境グローブ温が低いが,アルベドの増加や風速の低下により日射受熱量が増加し,結果的に日射作用温度や平均皮膚温は路上や屋上とほぼ同じ値を示した。さらに本年度は,衣服の素材が着衣のぬれに及ぼす影響を把握するために2名の健康な成年男性を用いた自転車エルゴメーター運動による被験者実験を行った。100%綿Tシャツ・100%綿ズボン着用時(CE1)と100%ポリエステルTシャツ・60%綿/40%ポリエステル混紡ズボン着用時(CE2)で比較検討した。気温の変化に対する平均皮膚温の変化に有意な差は見られなかった。しかし発汗ぬれ率に対するぬれに伴う着衣重量の増加量は,ポリエステル着用時の方が有意に低い値を示した。
高等教育に対する公的助成についての日米比較研究

日本では国立大学はもちろんのこと私立大学も公的助成を受けている。アメリカの高等教育と異なり、公的助成の方法は、主として機関援助の形をとる。これは、私大助成が本格化した1970年以降大きく変わっていない。この助成方法は、これまでしばしば指摘されたように政治的に決定され、それがこれまで適切であり、今後も現行のままでよいかという根拠はなにもない。高等教育に対する政府援助の方法と額は、科学的客観的に検討する必要がある。それには政府援助に関する理論的実証的な研究が有効である。公的補助に関して、政策を決定する場合、重要な基準は、効率、平等、公正と考えられる。本研究は、この3つの基準を念頭において、高等教育の公的助成を考えてきたつもりである。すなわち公正については、公的助成の負担者である納税者と受益者の関係を論じた。具体的には、租税の負担と高等教育を通じての公費の受益が、各所得階層で同程度かを計測した。この結果については、第一章でまとめた。第二に、高等教育に対する公的助成の一つの根拠は、平等、または機会均等であるが、日本の高等教育政策の中で、公的助成と機会均等とはどのような関係にあるのかを第二章で考察した。最後に効率については、検討すべき問題が多岐にわたるが、関連する問題として、教育と経済成長の問題を第三章で扱った。もしこの関係が因果関係であれば、公的助成は一つの根拠をもつと考えられる。本年度の研究は、第一に高等教育に対する公的助成必要の根拠と助成方法を理論的に明らかにすること、第二に、日本とアメリカにおいて公的助成がどのように行われてきたのかを考えるために、高等教育財政における諸々の指標の時系列的変化を図表化する作業を行うこと、の二点を中心に行う計画であった。第一の高等教育に対する公的助成の根拠については、一般的には、外部経済の存在、育英、機会均等が考えられる。もちろんこれ以外の目的で助成が行われることもあるが、これら三つは正当化を得られ易い。本年度はまず外部経済を重点的に検討した。そこで外部経済の一つである教育の経済成長に対する貢献を考えた。教育(特に高等教育)が、経済成長にどのように影響しているかを、アメリカを中心とした諸々の研究を参考にしながら考察した。この分野では、過去10年間に研究の方法論が格段に進歩したが、その方法論の検討をまとめることができた。また教育が経済成長に貢献するとしたらどのように資源を配分するのが効率的かを検討した。それによると、開発途上国では、職業教育より普通教育に、高等教育より初等中等教育に、投資するのが望ましい。第二の日本とアメリカの高等教育関連データの図表化作業については、資料の収集、整理、パソコン入力中であり、来年度も引続き行う予定である。平成7年度の研究は、日本において高等教育を通して所得再分配がどのように行われているかを、実証的に明らかにすることであった。総務庁の「家計調査報告書」のデータを用いて、所得五分位別租税負担率と所得五分位別高等教育進学率とを1974年から20年間にわたって計算した。その結果租税負担率と進学率とは、所得階級別にほぼ一致していることがわかった。その構造は、過去20年にわたって大きな変化がないこと、および1989年の消費税導入後も変わらないことが、確認できた。租税負担率と進学率とが所得階級間で一致しているからといって、これが平等であると判断することはできない。平等の基準が3つあるからである。コストベネッフィト基準によれば、一応平等ということになろう。しかし機会均等化基準からは決して平等とはいえない。本研究は、戦後日本の大学教育の拡大過程において、とられた大学政策とそれに対する私学の行動を検討し、以下が明らかになった。日本の高等教育拡大は、アメリカとは対照的に私立機関中心で行われてた。

日本の高等教育拡大を説明するモデルとして、E.Jamesの超過需要モデルが有効である。彼女によると、開発途上国では、公立期間で収容しきれない教育の超過需要により、私立機関が発展する。それは、私立であることもかわらず授業料が低い、職業関連科目中心の、低コスト教育が行われる。そのため教育の質が問題となり、公的助成が行われるようになる。助成がおこなわれると、私立機関の性格は、公立機関のそれに類似してくる。日本の高等教育政策は、レッセフェール策から大学、短大新増設抑制策へと転換する。そのほとんど同時に私学助成がおこなわれるようになった。この2つの策は、都市から地方へ高等教育機会を拡大する、家計負担を軽減することの期待から機会均等を実現すると考えられてきた。しかしもともと都市政策、人口政策の意味の強い抑制策は、機械均等策としては効果的でなかったといえる。また助成策も、私学経営に達する補助策と考えられ、機会均等策とはいえないことが明らかである。日本における機会均等は、所得階層間よりも地域間の問題として、また私立大学と国立大学の教育条件や授業料格差の問題として考えられた。この2つの策に対して私立大学は、大都市近郊において新増設を行い、また助成額が毎年上昇した時期に、抑制策による無競争の結果授業料を値上げした。しかし同時に私立大学歯、助成後教育条件の改善にも着手し、改善が進んでいる。私立大学関連団体は、現行の機関助成方式を支持し、増額を要求している。