hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
G.G.ゼルフィ(1820-1892)と近代英国史学理論史の研究

本研究は、英国の歴史家G.G.Zerffi(1820-1892)、及び彼の諸著作、とりわけThe Science of History(1879、London)の研究・分析を中心にした、19世紀英国の史学理論・史学史研究である。Zerffiはハンガリーに生まれ、1848年の独立運動失敗後、英国に亡命・帰化し、歴史家としての第二の自己を確立した。本研究では、彼の経歴を、The Royal Historical Societyの創設に参加した経緯を中心に解明し、これまで彼の経歴の最も詳しい記述であったThe Dictionary of National Biographyの記述の中に、いくつかの事実的誤りを発見した。The Science of Historyは、ヨーロッパの史学理論・史学史の大きな流れを初めて記述したものとして、他に類書を見ない重要な書物である。本研究では、この内容構成の分析を行った。この著作は、日本の歴史家のためにヨーロッパの歴史学とは何かを書くよう、日本の太政官修史局が、Zerffiに依頼したものであったため、この依頼の経緯・顛末の研究は19世紀史学理論の比較研究を可能にしてくれた。当時、歴史に対する理論的アプローチは極めて少なかったが、Zerffiの30以上に上る著書・論文の研究を通して、彼の哲学的諸問題への関心、東洋に関する関心の深さ、及び美術史という自身の専門分野も持っていたことが、このThe Science of Historyの著述を可能にしてくれた学問的背景であったことが解明できた。Zerffiが活躍したThe Svnday Lecture Societyの資料を整理・分析した結果、このSocietyは、伝統的なアカデミズムに対し、当時最新の諸科学を専攻する学者の学際的なsocietyであったこと、この様なZerffiの知的背景が、彼に初めて"science"という用語を史学理論に使わせた事が解明できた。今後は、これらの研究成果を基礎に、近代史学とはなんであったのかを史学理論的側面から、総合的に研究・解明していきたいと考えている。
骨芽細胞を組み込んだ移植体による高齢者での骨再建

本年度はコラーゲンゲル上で骨髄細胞より分化してきた骨芽細胞が形成する石灰化結節が,生体内における骨と同様のものであるか否かを形態学的に観察した。電子顕微鏡による観察から石灰化結節中には,基質小胞(Matrix vesicle)様構造物が認められ,さらにコラーゲン線維上には針状結晶物が沈着しており,X線微量元素分析からカルシウムとリンが同定され,ヒドロキシアパタイトと推定された。このような組織所見は生体内で認められる初期石灰化と同様の起転であり,コラーゲンゲル上で分化した骨芽細胞は生体内におけるのと同じ石灰化組織を形成していることが明らかとなった。コラーゲンが有する骨芽細胞への分化誘導能はI型コラーゲンをゲル状としたものに特異的で,IV型コラーゲンや,I型コラーゲンでも乾燥させ膜状にするとその効果は失なわれた。さらにゲル濃度が,0.1%から0.5%になると骨髄細胞から骨芽細胞への分化誘導能は促進された。骨髄細胞から骨芽細胞への分化は本報告以外にデキサメザゾン(DEX)でおこることが知られている。ゲルとDEXを比較すると,ゲルでの分化誘導はDEXに比べ遅れておこることが明らかとなった。このことはコラーゲンゲルによる分化誘導とDEXによる時では,その発現機構が異なることを示すものである。DEXは細胞内の受容体と結合して,遺伝子発現を調節することで分化を誘導するのに対し,コラーゲンゲルでは細胞内骨格を再配列することで分化を誘導すると推察される。今後は分化誘導の発現機構をさらに研究すると同時に,実現性の高い移植体を開発する予定である。本年度は細胞外マトリックスが骨芽細胞の形質発現,ならびに骨髄細胞の骨芽細胞への分化にどのような影響を与えるか検討を進めた。申請者らは長年骨形成機構の解明に取り組んできた。そして細胞外マトリックスの主成分であるI型コラーゲンが骨芽細胞の形質発現を促進することを見い出し,さらにコラーゲンは骨形成タンパク質(Bone Morphogenetic Protein,BMP)の活性を増強することを明らかにした。BMPと高い親和性があると報告されているIV型コラーゲンを用いてもI型コラーゲンの場合とその効果に大差がないので,コラーゲンによるBMP活性の促進効果はコラーゲンに共通しているものと思われる。BMPに対する効果はコラーゲンに特異的であり,他のタンパク質では認められない。従来より骨髄細胞はデキサメサゾンの存在下で骨芽細胞へ分化することが報告されている。さらに近年細胞外マトリックスが細胞の機能を制御し,かつ未分化細胞を分化させる上で重要な役割を果していることが知られ始めた。そこで申請者らは骨髄細胞をI型コラーゲンゲル上で培養を行なった。その結果,骨髄細胞が効率良く骨芽細胞へ分化することを見い出した。骨髄細胞を通常通りに培養すると線維芽細胞へ分化するので,コラーゲンは骨髄細胞が骨芽細胞へ分化する方向を決定するうえで重要な役割を担っていると推察される。またコラーゲンゲルの濃度により骨芽細胞へ分化する細胞の比率も異なることを見い出した。以上のように細胞外マトリックスの主要構成成分であるコラーゲンが骨芽細胞の形質発現にとって有利に作用,骨髄細胞を骨芽細胞へ分化させえることが示された。昨年度はコラーゲンゲルが骨髄細胞を骨芽細胞へ分化誘導したことを報告した。本年度はコラーゲンゲルで分化した骨芽細胞が形成する石灰化結節が生体内の骨と同様のものであるか否かを形態学的に観察した。電子顕微鏡による観察から石灰化結節には基質小胞様構造物が認められ、さらにコラーゲン線維上には針状結晶物が沈着しており、X線微量元素分析からカルシウムとリンが同定され、ヒドロキシアパタイトと推定された。

このような組織所見は生体で認められる初期石灰化と同様の起転であり、コラーゲンゲル上で分化した骨芽細胞は生体内と同じ石灰化組織を形成していることが明かとなった。コラーゲンによる骨芽細胞への分化誘導能はI型コラーゲンをゲル状としたものに特異的で、IV型コラーゲンや、I型コラーゲンでも乾燥させ膜状にするとその効果は失われた。そらにゲル濃度が0.1%から0.5%になると骨芽細胞への分化誘導が促進された。以上の結果はコラーゲンの種類、性状により分化誘導能が異なることを示すものである。今後はコラーゲンに検討を加え、さらに実現性の高い移植体を開発する予定である。
双対走化性をもつ流体型移流拡散モデルの構築と走化性ダイナミクスの解明

本研究では,細胞性粘菌や白血球(好中球)の細胞運動を統計解析に基づいて,化学運動性を考慮した確率微分方程式モデル(一般化されたLangevin方程式)を構築することを目標の一つとしている.先行研究として実験観測動画・実験データに基づいた統計解析により導出された確率微分方程式モデルがある(Selmeczi&et.al.,2005等).モデルの妥当性の検証には,確率微分方程式モデルの数値シミュレーションと観測実験との合致を検証することが有効である.そこで,平成29年度には,九州大学数理学府の学生を実験施設に派遣し,白血球走化性実証実験を行った.更に,白血球(好中球)細胞運動の生体内2D動画データを取得し,既構築のLangevinタイプの方程式との合致検証を行った。加えて,現象を「統計解析に基づく実験生物学」と「数学」の両視点から解析し,数学モデルで単統一化された原理を提案するために,血管内遊走する白血球細胞運動を記述するFokker-Planck方程式を導出を試みた.同研究では,走化性方程式の現象応用で世界的大家である以下の両氏を九州大学数理学研究院に招へいし,共同研究のための議論を推し進めた.同方程式の数値シミュレーションを行っており,同氏らとの共同研究は成果発表に向けて論文完成が間近である.実験観測に基づくデータ取得は順調である.また,同データに基づいた支配方程式(確率微分方程式)の導出も進んでいる.Fokker-Planck方程式導出についても,Jose Carrillo氏との共同研究が進展しており,更に数値シミュレーションによる予備検証を終えている.平成30年度には,大阪大学を拠点として実験観測データを取得し,数理モデルとの合致解析を進展させる.同過程では数理統計の知見を必要とするが,大阪大学の連携研究者と協力して進めていくことが出来る.また,構築された確率微分方程式から偏微分方程式への変換は論文として完成間近であり,同式改良も目指していく.本研究では,細胞性粘菌等の細胞運動を統計解析に基づいて,化学運動性を考慮した確率微分方程式モデル(一般化されたLangevin方程式)を構築することを目標の一つとしている.先行研究として実験観測動画・実験データに基づいた統計解析により導出された確率微分方程式モデルがある(Selmeczi&et.al.,2005等).モデルの妥当性の検証には,確率微分方程式モデルの数値シミュレーションと観測実験との合致を検証することが有効である.そこで,平成27年度には,合致の検証準備とし,細胞性粘菌の運動軌跡の観測実験を撮影する技術を持つ研究分担者を九州大学へ招聘いたし,第89回現象数理セミナーで講演を依頼するとともに同氏と議論の機会を持った.更に私自身が同氏を訪問し,既存のデータに加えて,我々自身で新たな実験データの取得するための実験手法を綿密に打ち合わせた.研究推進のため,平成28年度には九州大学数理学府の学生を実験施設に派遣し,細胞性粘菌の走化性実証実験を行うことを予定している.更に,確率論的アプローチでKeller-Segel系を導出するという研究テーマで多くの業績を挙げている共同研究者と連携し,モデル構築に向けた議論を開始した.加えて,偏微分方程式モデルの妥当性の指標に適切性問題の確立に向けて,Keller-Segel系の爆発解の挙動について精緻な解析を進めた.結果,平成27年度には,現象を「統計解析に基づく実験生物学」と「数学」の両視点から解析し,数学モデルで単統一化された原理を提案しようとすることへの布石を敷くことに成功した.実験観測にデータ取得は数学解析(偏微分方程式論)を専門とする研究者には容易ではない.平成27年度には研究分担者との連携に成功し,モデル構築の成否を分けるデータ取得に向けて大きく前進した.更に,専門分野とは異なる「確率微分方程式」に関する知見を深めることにも成功している.本研究では,細胞性粘菌等の細胞運動を統計解析に基づいて,化学運動性を考慮した確率微分方程式モデル(一般化されたLangevin方程式)を構築することを目標の一つとしている.先行研究として実験観測動画・実験データに基づいた統計解析により導出された確率微分方程式モデルがある(Selmeczi&et.al.,2005等).モデルの妥当性の検証には,確率微分方程式モデルの数値シミュレーションと観測実験との合致を検証することが有効である.そこで,平成28年度には,細胞性粘菌の運動軌跡の観測実験を撮影する技術を持つ研究分担者と日本細胞性粘菌学会時に研究うち合わせを行った.更に,同分担者が所属する日本細胞性粘菌学会で特別講演を行い,同研究分野の最先端の研究者から助言を得ることが出来た.研究推進のため,平成29年度には九州大学数理学府の学生を実験施設に派遣し,細胞性粘菌の走化性実証実験を行うことを予定している.更に,確率論的アプローチでKeller-Segel系を導出するという研究テーマで多くの業績を挙げている共同研究者と連携し,モデル構築に向けた議論を進めている.加えて,偏微分方程式モデルの妥当性の指標に適切性問題の確立に向けて,Keller-Segel系の爆発解の挙動について精緻な解析を進めた.結果,平成28年度には,現象を「統計解析に基づく実験生物学」と「数学」の両視点から解析し,数学モデルで単統一化された原理を提案しようとする研究に進展があった.実験観測にデータ取得は数学解析(偏微分方程式論)を専門とする研究者には容易ではない.平成28年度には研究分担者との連携に成功し,モデル構築の成否を分けるデータ取得に向けて大きく前進した.

更に,専門分野とは異なる「確率微分方程式」に関する知見を深めることにも成功している.本研究では,細胞性粘菌や白血球(好中球)の細胞運動を統計解析に基づいて,化学運動性を考慮した確率微分方程式モデル(一般化されたLangevin方程式)を構築することを目標の一つとしている.先行研究として実験観測動画・実験データに基づいた統計解析により導出された確率微分方程式モデルがある(Selmeczi&et.al.,2005等).モデルの妥当性の検証には,確率微分方程式モデルの数値シミュレーションと観測実験との合致を検証することが有効である.そこで,平成29年度には,九州大学数理学府の学生を実験施設に派遣し,白血球走化性実証実験を行った.更に,白血球(好中球)細胞運動の生体内2D動画データを取得し,既構築のLangevinタイプの方程式との合致検証を行った。加えて,現象を「統計解析に基づく実験生物学」と「数学」の両視点から解析し,数学モデルで単統一化された原理を提案するために,血管内遊走する白血球細胞運動を記述するFokker-Planck方程式を導出を試みた.同研究では,走化性方程式の現象応用で世界的大家である以下の両氏を九州大学数理学研究院に招へいし,共同研究のための議論を推し進めた.同方程式の数値シミュレーションを行っており,同氏らとの共同研究は成果発表に向けて論文完成が間近である.実験観測に基づくデータ取得は順調である.また,同データに基づいた支配方程式(確率微分方程式)の導出も進んでいる.Fokker-Planck方程式導出についても,Jose Carrillo氏との共同研究が進展しており,更に数値シミュレーションによる予備検証を終えている.平成28年度・平成29年度には,実験観測を進め,データに基づく数理モデル構築を試みる.同過程では数理統計の知見を必要とするが,連携研究者と協力して進めていくことが出来る.また,構築された確率微分方程式から偏微分方程式への変換を試みつつ,随時,数値実験を用いた妥当性検証を行う.平成29年度には,実験観測を進め,データに基づく数理モデル構築を試みる.同過程では数理統計の知見を必要とするが,連携研究者と協力して進めていくことが出来る.また,構築された確率微分方程式から偏微分方程式への変換を試みつつ,随時,数値実験を用いた妥当性検証を行う.平成30年度には,大阪大学を拠点として実験観測データを取得し,数理モデルとの合致解析を進展させる.同過程では数理統計の知見を必要とするが,大阪大学の連携研究者と協力して進めていくことが出来る.また,構築された確率微分方程式から偏微分方程式への変換は論文として完成間近であり,同式改良も目指していく.実験観測が本研究の重要な始点となる.本年度は,実験手法や実験内容の確立のため,桑山秀一准教授(筑波大学・細胞性粘菌実験の権威)と議論に注力した.平成28年度には本格的な実験を開始するため,試薬等の実験費に加え,実験を担当する研究補助者への謝金等が必要となる.このために,平成27年度は支出を抑え,平成28年度の予算へ繰り越すこととした.研究が順調に進み,旅費の支出を抑えることが出来たため走化性を実証する細胞実験について外注したが,進捗状況を鑑み資金を次年度に持ち越したため.平成27年度には,細胞性粘菌実験を行う.実験担当学生(九大と筑波大学の研究補助者に依頼)に補助を依頼するための謝金と旅費が必要となる.まだ実験には費用が欠かせないため,十分な資金の確保が重要である.
大腸癌の肝転移機序に関する研究

癌の浸潤や転移機構の解明に向け接着分子に着目して検討を重ね、これまで大腸癌症例で血清および組織ラミニンが癌の進行度とよく相関し、肝転移予知に有用である研究成果が得られ報告してきた。平成57年度は接着分子の中でラミニンとそのレセプターであるインテグリンおよび神経接着分子であるNCAMなど最新の研究対象に発展させ検討した。1.ラミニン:血清ラミニンの腫瘍マーカーとしての意義を確立するため従来のRIA法に代わりELISA法による測定を進めた。血清192.96ng/ml以上を肝転移危険群と考え、その転移余地による結果は67例中同時性肝転移12例、異時性4例であった。組織ラミニン染色では染色陰性例を肝転移危険群と捉え、血清高値例と組み合せることで有用な転移予知因子であると考えられた。2.インテグリン:ラミニンと同様に血清β1インテグリン測定では大腸癌症例で高値を呈した。組織インテグリン(VLA6)染色でも組織ラミニンと同様に染色陰性例に肝転移が多いことが判明した。従来のラミニンにさらにインテグリンによる診断を加えることで、転移予知率の向上が期待される。今後は血清インテグリンと肝転移の関連を検討予定である。3.NCAM:神経接着因子(NCAM)は直腸癌症例で、組織NCAM発現のある神経浸潤陽性例では局所再発が多いことがわかった。。血清NCAM定量において高値例では神経浸潤や局所再発と有意な相関関係を示した。NCAMにおいても今後は肝転移との関連を検討し、その意義を確立したい。。大腸癌の肝転移の機序に関して大腸癌患者の血清ラミニンおよび組織染色ラミニンは癌の進行度とよく相関していることが、今までの平成2年度よりの我々の研究により明らかとなった。今年度は、大腸癌の再発、特に血行性肝転移の予知に有用であるかどうかを検討している。すなわち今までの症例における肝移転症例を詳細に検討し、血清ラミニンおよび組織染色ラミニンの評価を深めたいと思う。以上のことから接着因子であるラミニンが癌細胞の原発巣からの遊離や、肝組織においての着床にいかに作用し影響を与えるのか、そのメカニズムを解明したいと思っている。また胆汁中のCEAを測定すると、肝転移症例の胆汁中CEA値は明らかに高く、肝転移の予知に有用であると思われる。この事に関しては、平成4年度の研究報告書に述べている。しかし安定した測定方法が未だ確立されておらず、現在我々は今まで一般的に利用されている生理食塩水や血清による希釈法、Bufferによる類似物質除去法、超音波前処置により胆汁中の粘張度を落とし測定誤差を少なくする方法などの前処理法を比較検討している。またCEAに関しては胆汁に限らず、組織染色のCEAの動態、血清CEAのダブリングタイムなど総合的に検討を行いたいと思い、現在症例を集め基礎的データを蓄積している状態である。以上のように、大腸癌の肝転移を予知できるマーカーとして、現在我々は、ラミニンとCEAとに注目をして検討しているが、その他のマーカーとなるものがないかどうかも、平行して検索している。癌の浸潤や転移・再発の機序を解明するため我々は接着因子に着目して検討している。平成24年度には大腸癌症例で血清および組織ラミニンが癌の進行度とよく相関し、肝転移予知に有用であることを研究結果より報告した。今年度は接着因子としてラミニン、インテグリン、NCAM、CEAを大腸癌において検討した。1.ラミニン:ラミニンについては血清高値で肝転移危険群と考えられた症例で術後34年の間に異時性肝転移を来したものは96例中3例であり、再発・転移例合わせると10例になる。組織染色の結果と組み合せて評価するとより相関の度合が増し、さらに症例の集積と予後の経過観察を詳細に行い、新しいELISA法による測定での検討を進めている。

2.インテグリン:血中インテグリン測定は大腸癌症例の術前血清中β1インテグリンを定量し、正常コントロール群180ng/ml(平均)に比し、患者群310ng/ml(平均)と高値であり、cut off値の設定やその意義について検討している。組織インテグリン染色はVLA6について、その染色性やラミニン染色との対比などを行っている。3.NCAM:神経接着因子(NCAM)は直腸癌症例で、NCAM発現のある神経浸潤陽性例では局所再発が多い傾向をretrospective studyによる検討で認めた。今後は肝転移との関係や血清NCAM定量について進めていく予定である。4.CEA:胆汁中CEA測定では非肝転移群4.0ng/ml(平均)に比し、肝転移群30.2ng/ml(平均)と高値であり、血清CEA値や組織染色との関連を検討している。癌の浸潤や転移機構の解明について接着分子に着目し検討を重ねた。平成7年度は接着分子の中でラミニンレセプターであるインテグリンおよび神経接着分子であるNCAMを中心に検討した。(1)インテグリン1.これまでのラミニンと同様に血清β1インテグリン測定を重ね、大腸癌症例では正常者に比較し、高値を呈した。高値群の中で異時性肝転移症例がまだ少ないため、予知マーカーとしての意義はまだ確立せず、腫瘍マーカーとしての意義にとどまった。今後のさらなる研究の必要性が痛感された。2.組織インテグリン(VLA6)染色でも凍結切片における免役組織染色で、組織ラミニンと同様にインテグリン染色陰性例に肝転移が多いことが判明した。従来のラミニンにさらにインテグリンによる診断を加えることで、転移予知率の向上が期待された。(2)NCAM:神経接着因子(NCAM)は直腸癌症例において検討した。1.組織NCAM発現のあるものは神経浸潤陽性例と考えられた。神経浸潤陽性例では局所再発が多いことより、組織NCAM発現のあるものは局所再発が多いことがわかった。2.血清NCAM定量において、高値例では神経浸潤や局所再発と有意な相関関係を示した。NCAMにおいても今後は肝転移との関連を検討し、その意義を確立したい。
グローバル・ディアスポラの地政学と「非合法」移民政策の国際比較研究

本年度は、まず、近現代代日本が「福祉国家」を形成する過程で旧植民地出身者、外国人労働者、難民をどのように包摂し、また排除したのかを、出入国管理政策と社会政策の関係に焦点を合わせ歴史社会学的に検討した。ここでは主に、日本型福祉国家が整備されはじめる戦前の社会政策(労働政策や社会事業)が、「帝国臣民」の朝鮮半島出身者にたいしてどのように働いたかを分析した。だが、日本の福祉国家形成史のなかでこの問題に取り組むためには、日本「内地」からの移出民/日本「内地」への移入民という、この二つの立場からの考察が求められ、近代日本をめぐる故郷喪失者の社会保障・社会福祉の問題として再検討した。そこで得られた知見としては、戦前期に顕在化していた社会政策における他民族の位相は、戦後になると潜在化するというものであった。そこには国籍上の問題のみならず、日本人の開拓農民や炭坑失業者、その他の出稼ぎ労働者への社会政策の問題が浮上したことが大きな要因としてあげられる。日本は先進諸国のなかでも、戦後に外国人労働者を受け入れることなく高度経済成長を成し遂げた国として知られているが、その外国人労働者の代替的機能を担ったのは、日本人の出稼ぎ労働者であり、また「在日」化した旧植民地出身者であった。日本に限らず「福祉国家」は国民国家を基盤に据えるがゆえに、福祉国家をめぐる問題設定も在郷「国民」を対象にする場合が一般的である。しかしここでは、出郷者・異郷者にとって当該期の社会政策がいかなる意味をもったのかという問題に力点をおくことで、従来の視点や方法を相対化できたと思われる。また本年度は、共同研究「エスニックコミュニティの比較都市社会学」の一環として、福岡市の在日コリアンが比較的多く居住する地域における日本人住民の外国人意識を調査分析し、論文「日本住民のコミュニティ意識と異民族との条件付き共生」としてまとめた。本年度は、日本に在住する外国人への社会政策と入国管理政策が、今日どのような関係にあるのかという点を中心課題に据えて研究を進めた。在住外国人が抱える保健・医療・福祉に関する問題は、多岐に渡るばかりでなく、問題によっては深刻かつ急迫している。したがって、まず現状を詳細に把握すべく、先行研究・統計資料等の文献調査のほか、外国人の集住する各自治体(東京都、横浜市、京都市、神戸市、福岡県)へのフィールドワーク、多数のNGOスタッフへの聞き取り調査を通じて、在住外国人への社会保障制度の変遷と現行制度の仕組み、厚生行政と各自治体の対応の違い、NGOに寄せられる相談内容等を検討した。その結果、日本における在住外国人への社会保障制度は、政府レベルではある程度整備されつつも、(1)依然として外国人の居住実態との間に乖離があること、(2)自治体によってその運用の仕方に格差がみられること、(3)社会保障が入国管理行政のプラグマティックな政策に呼応していること、などが明らかになった。本年度の研究課題に即して言えば、とりわけ(3)では、例えば「非合法」移民(外国人)が適用可能な社会保障制度でも、自らの「不法」という地位への負い目とそれに起因する「通報」というリスク負担等から利用できない現状があり、さらに度重なる入管法の改定が「非合法」移民を社会保障からますます遠ざけるという、入国管理政策と社会保障政策との間に制度的矛盾があることを吟味した。本年度における上記の研究成果は、学術雑誌『社会分析』31号掲載(2004年3月発行予定)の論文「入国管理としての社会保障?:グローバル化のなかの在住外国人の社会保障」としてまとめた。なお、2004年2月末からの海外調査(ロンドン)では、日本と英国の移民に対する社会政策比較研究を行う予定である。本年度は、主に(1)日本と英国における1980年代以降の移民政策と社会政策との関係を合法/非合法、包摂/排除の観点から比較分析するのと同時に、(2)戦後日本における旧植民地出身者のディアスポラとしての性格と入国管理政策の歴史について検討した。(1)と(2)を平行して考察することで、かつて植民地支配を経験したホスト国における旧植民地出身者への社会的処遇と戦後の移民政策との関係が、移民をマイノリティ化する構造的制約や「まなざし」の問題を考察するにあたって相互に重要な論点を提供することがわかった。(1)については、日本・英国に米国を加えた比較分析を継続中であるが、(2)の研究成果は、論文「大村収容所の社会史(1):占領期の出入国管理とポスト植民地主義」(『西日本社会学会年報』No.3,2005)としてまとめた。ここでは、先行研究・史資料・統計資料などの文献調査、不法入国者等の収容所が存在した(する)場所へのフィールドワーク、および聞き取り調査などを通して、以下の論点について検討した。すなわち、戦後日本の草創期の入国管理制度、在日コリアンに代表される旧植民地出身者に対する管理政策、混乱した東アジアの地政学的状況の中で日本に「密航」した在日コリアンの動態、「在日」化したコリアンと「不法入国者」として強制送還されたコリアンとの差異、密航朝鮮人を集中的に収容した施設の実態などである。得られた知見を整理すると、旧植民地出身者への戦後の入国管理政策は、戦前の警察=入管という構図を踏襲した植民地主義の遺制であったこと。そうした政策が、国境をまたぐ植民地時代の民衆の生活圏を分断する方向に働いたこと。

入管という国家主権の眼差しと植民地主義の眼差しの交錯が、政策決定の場を支配し、その力学が「不法入国者」(密航者)への処遇に象徴的に現れていたこと、などが挙げられる。本年度は、まず、近現代代日本が「福祉国家」を形成する過程で旧植民地出身者、外国人労働者、難民をどのように包摂し、また排除したのかを、出入国管理政策と社会政策の関係に焦点を合わせ歴史社会学的に検討した。ここでは主に、日本型福祉国家が整備されはじめる戦前の社会政策(労働政策や社会事業)が、「帝国臣民」の朝鮮半島出身者にたいしてどのように働いたかを分析した。だが、日本の福祉国家形成史のなかでこの問題に取り組むためには、日本「内地」からの移出民/日本「内地」への移入民という、この二つの立場からの考察が求められ、近代日本をめぐる故郷喪失者の社会保障・社会福祉の問題として再検討した。そこで得られた知見としては、戦前期に顕在化していた社会政策における他民族の位相は、戦後になると潜在化するというものであった。そこには国籍上の問題のみならず、日本人の開拓農民や炭坑失業者、その他の出稼ぎ労働者への社会政策の問題が浮上したことが大きな要因としてあげられる。日本は先進諸国のなかでも、戦後に外国人労働者を受け入れることなく高度経済成長を成し遂げた国として知られているが、その外国人労働者の代替的機能を担ったのは、日本人の出稼ぎ労働者であり、また「在日」化した旧植民地出身者であった。日本に限らず「福祉国家」は国民国家を基盤に据えるがゆえに、福祉国家をめぐる問題設定も在郷「国民」を対象にする場合が一般的である。しかしここでは、出郷者・異郷者にとって当該期の社会政策がいかなる意味をもったのかという問題に力点をおくことで、従来の視点や方法を相対化できたと思われる。また本年度は、共同研究「エスニックコミュニティの比較都市社会学」の一環として、福岡市の在日コリアンが比較的多く居住する地域における日本人住民の外国人意識を調査分析し、論文「日本住民のコミュニティ意識と異民族との条件付き共生」としてまとめた。
形態素解析を用いた小学生向け語彙学習教材生成システムの開発と評価

本研究は、任意の文章から類義語を参照しやすくする語彙学習教材を生成するシステムを開発し、このシステムを活用した授業を小学校で行ってこのシステムの評価を行うものである。このシステムを活用することにより、学習者が自らが好む文章について、類義語と比較しながら読む「類義語比べ読み」を行ったり、システムが類義語に置き換えた箇所を探しながら読む「間違い探し読み」を行ったりすることが可能となり、質量ともに充実した語彙学習を行うことが可能となることが期待される。
義歯床用レジンに付着した微生物に対する抗菌性機能水の除菌効果

抗菌性機能水バイオショットは、義歯床用レジン上にバイオフィルムを形成したCandida albicans、Streptococcus sanguinisおよびStreptococcus pneumoniaeといった口腔内微生物に対し、強力な除菌効果を有することが明らかとなった。また、使用中の義歯に付着した口腔内微生物に対する化学的清掃に用いても、抗菌効果の強力な市販の義歯洗浄剤と同等の抗菌効果が示され、本抗菌性機能水を安全で強力な義歯洗浄剤として応用できる可能性が示された。平成24年度は、生体に安全で強力な消毒剤として生活環境において使用されている抗菌性機能水であるバイオショットを,使用中の義歯に付着した口腔内微生物に対する化学的清掃に用いて市販の義歯洗浄剤とその除菌効果を比較した.対象は,東京歯科大学補綴科に定期診査のために来院した上下顎総義歯装着者60名(平均年齢75±8才)の上顎義歯とした.右側粘膜面第一大臼歯相当部を滅菌綿棒で1cm×10回擦過したものを生理食塩水中にて撹拌し,血液平板培地に播種後に1週間嫌気培養したものをCFU計測して義歯に付着した総嫌気性菌数を算出した.義歯をランダムに群分けし,バイオショット(以下BS群),ポリデント(以下PO群)または水(以下PC群)中に10分浸漬した.浸漬および洗浄後,左側粘膜面第一大臼歯相当部を滅菌綿棒で1cm×10回擦過し,浸漬前と同様に義歯に付着した総嫌気性菌数を算出した.その結果、浸漬前の菌数はBS群,PO群およびPC群との間に統計学的有意差は認められなかった.各群における浸漬による菌数の平均減少率は,BS群74.9±22.4%,PO群80.8±14.9%,PC群22.3±28.9%であり,BS群とPC群およびPO群とPC群との間に統計学的有意差が認められた.一方,BS群とPO群との間には統計学的有意差は認められなかった.本年度得られた結果は,生体に安全な消毒剤として生活環境の除菌や消毒に使用されているバイオショットが,義歯にバイオフィルムを形成した口腔内微生物に対しても強力な除菌効果を有することを示している.これはバイオショットを安全で強力な義歯洗浄剤として応用することを検討するにあたり、重要な意義を持つと考えられる.抗菌性機能水バイオショットは、義歯床用レジン上にバイオフィルムを形成したCandida albicans、Streptococcus sanguinisおよびStreptococcus pneumoniaeといった口腔内微生物に対し、強力な除菌効果を有することが明らかとなった。平成23年度は、生体に安全で強力な消毒剤として生活環境において使用されている抗菌性機能水であるバイオショットの、義歯床用レジンに付着したCandida albicans、Streptococcus sanguinisおよびStreptococcus pneumoniaeに対する除菌効果を明らかにすることを目的とし、市販の義歯洗浄剤とその抗菌効果を比較した。義歯床用アクリルレジン(アクロンNo.3、GC)にて規格レジン片を製作し、研磨紙1000番まで研磨したものを試料とした。微生物溶液中に試料を浸漬し培養を行うことにより、試料にCandida albicans、Streptococcus sanguinisまたはStreptococcus pneumoniaeを付着させた。試料をリン酸緩衝溶液で洗浄後、バイオショット(以下BS群)、青ピカ(以下BP群)、赤ピカ(以下RP群)、デンチャークリーナー(以下DC群)、水(以下PC群)、コントロールとしてサブロー培地(以下NC群)中に浸漬した。浸漬後に1分間超音波洗浄を行いリン酸緩衝溶液で洗浄後、さらに無菌培地に試料を24時間浸漬して培養を行った。培養後に試薬を添加してルシフェラーゼ発光シグナルを計測し、ATPを定量することで生存微生物数を測定した。その結果、BSは本年度対象としたいずれの微生物に対しても、抗菌効果の最も強力な次亜塩素酸系義歯洗浄剤と同等またはそれ以上の除菌効果を有することが明らかとなった。本年度得られた結果は、安全で強力な消毒剤として生活環境において使用されているBSの義歯洗浄剤への応用について検討するにあたり、重要な意義を持つと考えられる。平成23年度の実験計画の中で、完了していない義歯床用レジンに付着したPorphyromonas gigivalisに対する抗菌性機能水の除菌効果について追加検討する予定である。並行して、平成24年度分の当初計画の通り、使用中の義歯に付着した微生物に対する抗菌性機能水の除菌効果の検討を行っていき、義歯洗浄剤へのバイオショット応用の可能性について検討していく予定である。平成23年度に引き続き試験片製作、微生物の検出および介入を行っていくため、それに必要な消耗品を購入予定である。また、世界へ向けて成果を発信するためにEuropian Prosthodontic Associationをはじめとした学術大会における成果の発表やパンフレットの作製などを予定しており、必要な旅費や経費を計上する予定である。
物質の低エネルギー有効模型の第一原理導出とこれを用いた実証研究

Abinitio downfolding法の開発とこれを用いた実証研究を行った。現実物質の多様性に適用できるように、乱雑位相近似コード、GW自己エネルギーコードの大規模並列化を行い、これを用いて、遷移金属化合物、有機化合物、アルカリ金属充填ゼオライト、フラーレンなど様々な強相関電子系の有効模型導出を行った。得られた有効模型を実際に低エネルギーソルバーを用いて解析し、ab initio downfolding法の有用性と信頼性を実証した。Ab initio downfolding法の開発とこれを用いた実証研究を行った。現実の強相関物質の低エネルギー物性の定量解析を目指して「密度汎関数法」と「低エネルギー有効模型に対する高精度ソルバー」を融合した第一原理解析手法の開発を進めている。本年度はその一環として以下の2つの課題に取り組んだ。(1)次元縮約法:従来までの「制限乱雑位相近似(cRPA)法」は三次元模型のパラメータを導出するのに対し、擬一次元・二次元系の物性解析では、純粋一次元・二次元模型が解析対象となる。導出模型の次元と解析模型の次元は異なっており、次元縮約された有効模型の導出理論およびプログラム開発が必須となる。cRPA法で導入される「制限」をバンド自由度だけでなく空間自由度にも拡張することにより、上記の問題を解決した[1]。擬二次元系鉄系超伝導体LaFeAsOの純粋二次元模型の導出を行った。FeAs層間の遮蔽効果を取り込むことにより、(i)三次元相互作用特有の長距離型クーロン相互作用が短距離型に変わること、(ii)オンサイト相互作用に対してさえ、10-15%の値減少効果があることを見出した。(2)第一原理RPAコードの大規模並列化:第一原理RPA計算コードの大規模並列化を行った。スーパーコンピュータ「京」での使用を想定し、分散メモリ型仕様に全面改訂を行った。東大物性研System Bにて2048コア(512MPIプロセス)までの実証研究を行い、85%以上の高い並列効率を引き出すことに成功した。4096コア(1024MPIプロセス)・48時間計算を行い、正常稼働することも確認した。現実の強相関物質の低工ネルギー物性の定量解析を目指して「密度汎関数法」と「低エネルギー有効模型に対する高精度ソルバー」を融合した第一原理解析手法の開発を進めている。FeAs層間の遮蔽効果を取り込むことにより、(i)三次元相互作用特有の長距離型クーロン相互作用が短距離型に変わること、(ii)Dオンサイト相互作用に対してさえ、10-15%の値減少効果があることを見出した。第一原理乱雑位相近似計算に基づく光学スペクトル計算プログラムを作成した。低次元金属のスペクトルに対応可能なコードを作成した。低次元系金属では、低エネルギー領域(1eV以下)において、プラズモン励起が低エネルギー素励起過程として出現することが実験的に知られている。この素励起のエネルギースケールは、バンド幅(1eV)に比べて小さいので、基底状態物性に大きく影響することが期待される。作成コードを用いて、代表的な有機化合物・擬一次元金属(TMTSF)2PF6の反射率を計算したところ、電場偏光をa軸に取った場合のプラズマ周波数は1 eV、ab面内でかつa軸に垂直な場合は0.2 eVであり、実験を再現することが分かった。近年、角度分解光電子分光技術の進展に伴い、様々な物質の低エネルギー電子構造の詳細が測定可能となっている。実験スペクトルは、低エネルギー素励起に起因する自己エネルギー補正を含む準粒子スペクトルであるが、慣習的密度汎関数バンド計算は、静的近似に基づくので、動的効果を考慮できていない。ここでは動的効果を考慮した第一原理GW計算コードの開発を行い、(TMTSF)2PF6の計算に適用した。

1.で述べたように、この物質では、低エネルギー集団電荷励起が存在するが、これの電子構造への効果を作成コードを用いて調べたところ、(i)占有/非占有バンドの約0.5 eV下/上に、プラズモン励起に由来する新たな状態が出現すること、(ii) X-M線に沿った電子占有領域において特に大きな電子散乱が生じていること、が分かった。本申請課題推進のための「制限RPA計算コード」およびそれの高速化(大規模並列化)が完成し、鉄系超伝導体、有機導体、ゼオライト系への応用研究を進め、各々の課題について論文を纏める事ができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本申請課題の、もうひとつの中心テーマである「制限GW計算コード」の開発に注力する。現在、このコードのためのアルゴリズムを完成した段階であり、今後、実装に移る。最終的には、「制限RPA計算コード」と同様、大規模並列化を行う。
コネキシン遺伝子の癌抑制機構の解析と治療への応用に関する研究

本研究においては、細胞間結合の構成因子のひとつコネキシン(Cx)のがん抑制作用に着目した。既に有効性が認められている腎細胞癌に対するCx32の増殖抑制作用およびvinblastine耐性改善作用を、脱メチル化薬の5-Aza-2'-deoxycytidineを用いて再現できた。一方で、難治性がんである悪性中皮腫に対してCx43は、化学療法薬cisplatinに対する感受性増強に寄与することが示された。以上より、Cxを難治性がん治療に活用できる可能性が期待された。平均寿命が延びるにつれ医療において癌治療の重要性はさらに高まっているが、近年はゲノム解析の進歩により、癌遺伝子の研究が進み、遺伝子治療の重要性が問われている。私が研究対象としているのは、細胞間ギャップ結合(GJ)を規定する遺伝子群・コネキシン(Cx)である。今年度はCxの発現制御がプロモーター領域のメチル化による影響を受けることに着目して、既に有効性が認められている腎細胞癌(RCC)に対するCx32の化学療法薬,vinblastine(VBL)耐性改善作用を、脱メチル化薬を用いて再現し、またこの作用におけるCx32の関与をRNAi法で確認できた。この作用点の一端として遺伝子強制発現株を用いた以前の検討から予測された通り、VBLが基質となるP糖タンパク質、およびこれを規定するMDR-1遺伝子の発現に与える影響が示唆された。さらにRCCをヌードマウス背部皮下に移植するモデルの作成に成功した。今後、in vitroでみられた効果を生体内の環境で再現できるか確認するために、このモデルの確立は重要である。また、新規に着手した悪性中皮腫に対するCx43の作用は、転移性を予測する遊走能力についてはほとんど影響を及ぼさないものの、緩やかな増抑制作用を示し、癌悪性化形質の改善が示唆された他、化学療法薬cisplatinに対する感受性増強に寄与することが示された。この結果は進行性で薬剤抵抗性の悪性中皮腫治療に開発の糸口を見出す可能性がある。平均寿命が延びるにつれ医療においてがん治療の重要性はさらに高まっているが、近年はゲノム解析の進歩により、癌遺伝子の研究が進み、遺伝子治療の重要性が問われている。本年度は、研究対象としている細胞間ギャップ結合(GJ)を規定する遺伝子群・コネキシン(Cx)の中で、Cx43を悪性中皮腫(MM)に遺伝子導入することで強制発現株を作成し、Cx43がMMに対して単独で緩やかな増殖抑制作用を示し、さらに化学療法薬cisplatin(CDDP)と併用することで、細胞のCDDP感受性が増強することが示された。この結果はRNAi法によって確かにCx43の導入が殺細胞効果の増強に寄与することが示され、またその作用の一端として、がん増殖因子のSrc活性への影響が示唆された。一方、Cxの発現制御がプロモーター領域のメチル化による影響を受けることに着目して、既に有効性が認められている腎細胞癌(RCC)に対するCx32のvinblastine(VBL)耐性改善作用を、脱メチル化薬の一つ、5-Aza-2'-deoxycytidine(5-Aza)を用いて再現できた。すなわち、5-AzaとVBLを併用してRCCに作用させた場合に、5-Aza単独、またはVBL単独の場合よりも増殖抑制作用が増強した。この併用効果は5-Azaの濃度依存的、また時間依存的に確認された。さらにRCCをヌードマウス背部皮下に移植するモデルにおいても、両者の併用によって腫瘍増殖の抑制効果の増強が確認された。以上より、Cxを用いたがん種別の治療法の構築は難治性がんに対して期待されるものであり、また脱メチル化薬を用いた発現回復手法が可能であると期待された。しかし腫瘍移植モデルの結果からはCx以外の因子の関与も少なくはないと判断されたことから、臨床応用に向けてはさらに詳細な検討が必要であると考えられた。
人工・天然抗菌物質を組み合わせた口腔感染制御システムの新規開発

本研究は,人工物であるリン酸化プルラン,および天然物であるレクチンの2つのマテリアルを併用し,最適な口腔感染制御システムとしての組み合わせの知見を集積する事が目的である。相互作用の解析では適応方法の工夫で各マテリアルの有効性を向上させた,また天然レクチンは新規の有効性を持つ種類を見いだした。今後,天然レクチンは食品として応用し,リン酸化プルランは口腔ケア剤として応用する予定である。人工物であるリン酸化プルラン,および天然物であるレクチンの2つのマテリアルを併用することにより,最適な口腔内感染制御システムとしての組み合わせの知見を集積することを目的とした。24年度は相互作用の解析を中心に,天然レクチンの効果・効能の範囲確認と生体環境に則した条件での検討を行った。天然物由来レクチンの介在によるリン酸化プルランへの阻害作用の有無を確認する必要がある。予備実験において肉眼的な干渉作用はなかった。分子レベルでの検討を行うために,バインディングアッセイを用いてリン酸化プルランによるマッシュルームレクチンの唾液成分への吸着に対する阻害の有無を検討した。結果,0.01%リン酸化プルラン-0.01%CPC溶液中ではマッシュルームレクチンの唾液成分への吸着が阻害されていることを確認したため,添加物および適応方法の工夫で効果的な組み合わせを検討する。マッシュルーム等の天然レクチンに関しては,本年度に供与されたStreptococcus mutansの2菌株におけるバイオフィルム抑制効果を確認した。この成果によって当該マテリアルの効果効能を確定的にしただけではなく,さらに有効なレクチンを発見する事ができた。本研究の成果は第98回アメリカ歯周病学会共催日本歯周病学会2012年大会(2012年9月29ー10月2日)で発表済みである。25年度の計画である生体環境に則した条件での検討に関しては,実験系の確立からスタートするため,本年度から先行して検討を開始した。具体的にはバイオフィルム観察キットを用いてのバイオフィルム形成条件の検討および評価方法の検討を行った。口腔内細菌に最適な灌流速度および培地の条件は既に決定しており,現在共焦点レーザー顕微鏡を用いた観察によってバイオフィルム形成阻害効果の評価ができるように染色条件等の検討を行っている。本研究は,人工物であるリン酸化プルラン,および天然物であるレクチンの2つのマテリアルを併用することにより,最適な口腔内感染制御システムとしての組み合わせの知見を集積することを目的とした。相互作用の解析を中心に,天然レクチンの効果・効能の範囲確認と生体環境に則した条件での検討を行った。相互作用の解析の結果,リン酸化プルランと天然レクチンは併用した場合,有効性の阻害が示唆されたため適応方法の工夫によって効能を最適化した。また,マッシュルーム等の天然レクチンに関しては,Streptococcus mutansの3菌株におけるバイオフィルム抑制効果を確認することができた。この成果によって天然レクチンの効果効能を確定的にしただけではなく,さらに有効なレクチン(海藻由来レクチン)を発見する事ができた。リン酸化プルラン,およびレクチンの生体環境に則した条件での有効性の確認は灌流条件でのバイオフィルム形成阻害の効果を検討した結果,有効性を確認する事ができた。天然レクチンに関しては,in vitroでの安全性試験を行い,口腔内の細胞に対して為害作用を持たない事を確認した。今後,天然レクチンを食品として応用し,リン酸化プルランを口腔感染対策を目的とした口腔ケア剤として応用することで,効果的な口腔内感染制御システムへ実用化する予定である。相互作用の解析の結果,リン酸化プルランと天然レクチンは分子レベルでの相互干渉作用が示唆されたため,現在添加物もしくは適応方法の工夫で最適な効果効能を示す条件を検討中である。今後は添加物および適応方法の条件を従来のバイオフィルム抑制効果で評価する事でスクリーニングをする。25年度に計画している生体環境に則した条件での検討は最終的に効果効能を確定させる,中心となる評価方法である。本実験系における条件設定,および評価方法の検討は先行して順調に進展している。また,マッシュルーム等の天然レクチンに関しては,本年度に供与されたStreptococcus mutansの2菌株におけるバイオフィルム抑制効果をさらに確認した。以上の点から,達成度としては順調に進展していると評価している。25年度が最終年度であるため、記入しない。最適な口腔内感染制御システムとしての組み合わせの知見を継続して集積する。平成25年度は添加物もしくは適応方法の工夫によって最適な効果効能を示す条件を検討する。具体的にはStreptococcus mutans標準株を用いた従来のバイオフィルム抑制効果の評価方法を中心に,干渉作用を阻害する添加物もしくはターゲットに対して薬剤を順次作用させるような適応方法の工夫を検討していく。さらに新規に発見できた天然物由来レクチンやその他のマテリアルの応用も予備的に検討していきたい。最終的に,上記で検討された項目を実際の生体環境に則した条件で効果効能の確認を行う。

具体的にはバイオフィルム観察キットを用い,共焦点レーザー顕微鏡での観察によってバイオフィルム抑制効果を評価する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
シロイヌナズナにおけるホスファチジルセリンの役割の解明

(1)酸性膜脂質としてのホスファチジルセリン(PS)の機能を解析するために、PSバイオセンサー(sGFP-LactC2)をシロイヌナズナで発現させ、PSの細胞内局在観察を行った。その結果、PSは花粉発達に伴って劇的にその局在が変化すること、pss1花粉小胞子で核消失が起きる時期にPSが核膜に局在することが花粉発達に重要であることが示唆された。さらに、根においてPSは、液胞膜以外のエンドサイトーシス経路に局在して、フラグモプラストの形成に寄与する可能性が示唆された。(2)PSに多く含まれる超長鎖脂肪酸の生理学的意義を解明するために、PSの超長鎖脂肪酸の分子種の決定を行った。その結果、花序や根ではPSに結合する超長鎖脂肪酸の34.7%および40.8%が超長鎖脂肪酸で、その多くが飽和超長鎖脂肪酸であることが明らかになった。また、pss1変異体が乾燥に弱い表現型を示すことから、クチクラの簡易解析を行ったところ、pss1ホモ変異株のクチクラに異常があることが示唆された。さらに、MALDI-MSを用いた脂質イメージング解析によって、ユリの葯ではPSはタペート細胞と花粉小胞子の両方の組織に分布している事、リン脂質に結合する各脂肪酸分子種はそれぞれ特有の分布を示す事が明らかになった。(3)シグナルとしてのPSの機能を解明するために、シロイヌナズナ推定PS受容体(PSRs)の解析を行った。その結果、ProPSR1-GUSは花序や根に特異的な発現活性を持つこと、PSRsがエンドソームや核に局在すること、逆遺伝学的解析からPSRsが花の形態に関与することが示唆された。以上より、PSRsはエンドソームに局在してPSと相互作用し、さらに、核においてjmjCドメインを介して転写調節を行うことで、シロイヌナズナの組織形成に関与する可能性がある。(4)ミトコンドリアにおけるPSの機能を解析するために、葯のオルガネラ微細構造の観察を行っている。花粉発達におけるPSの役割をまとめた結果をThe Plant Journalに受理されたことは計画通りの進展である。また、PSの組織内分布を明らかにするためにMALDI-MSを用いて脂質イメージングに取り組み成果を出したことは、植物脂質分野においてインパクトが高く、計画以上の進展であった。PSの局在を明らかにする過程でPSがフラグモプラスト形成に関与する可能性を示したことは計画以上の進展であった。PSと相互作用する因子PSRsを探索し、PSRsがPSと同様にエンドソームに局在することやpsr変異株が花の形態に異常を示すことを発見したこと、また、pss1変異株が高湿度条件で葉を展開することからPSS1の乾燥耐性が低下していることに着目し、クチクラに異常がある可能性を提言したこと計画以上である。これまでの結果から、PSは小胞輸送において何らかの役割を持つことが明らかになった。PS-VLCFAsが小胞膜を形成するために必要であるのか、あるいは、PSに結合したVLCFAsが何らかの代謝に重要なのかを明らかにしたい。そのために、VLCFAs合成に異常をもつpas2-1変異体におけるPS局在観察を行う。また、PSにVLCFAsを転移する酵素の探索や、PSの脂肪酸を分解する酵素の発見が重要となってくる。pss1変異が花粉においてどのような機序で、核を消失してしまうのかをTEM観察によって明らかにする。さらに、MALDI-MSを用いた脂質イメージングによって、脂質分子種および脂肪酸分子種の分布にどのような特徴があるかを明らかにする予定である。また、PSと相互作用するタンパク質をプロテインマイクロアレイを用いて同定する予定である。(1)酸性膜脂としてのホスファチジルセリン(PS)の機能を解析するために、PSバイオセンサー(sGFP-LactC2)をシロイヌナズナで発現させ、PSの細胞内局在観察を行った。さらに、根においてPSはER、原形質膜およびエンドソーム(後期エンドソームおよびTGN)に局在して、これらのオルガネラの膜表面電荷の形成に寄与する可能性が示唆された。その結果、PS結合する超長鎖脂肪酸の34.7%が超長鎖脂肪酸であり、その多くが飽和超長鎖脂肪酸であることが明らかになった。また、pss1変異体が乾燥に弱い表現型を示すことから、pss1ホモ変異株及び野生株のクチクラの簡易解析を行ったところ、pss1ホモ変異株のクチクラに異常があることが示唆された。

(4)ミトコンドリアにおけるPSの機能を解析るために、葯のオルガネラ微細構造観察に取り組んでいる。花序をサンプリングし、透過型電子顕微鏡用およびテクノビット用の固定・脱水・包埋を行った。現在、電子顕微鏡の操作を習得中である。(1)酸性膜脂質としてのホスファチジルセリン(PS)の機能を解析するために、PSバイオセンサー(sGFP-LactC2)をシロイヌナズナで発現させ、PSの細胞内局在観察を行った。その結果、PSは花粉発達に伴って劇的にその局在が変化すること、pss1花粉小胞子で核消失が起きる時期にPSが核膜に局在することが花粉発達に重要であることが示唆された。さらに、根においてPSは、液胞膜以外のエンドサイトーシス経路に局在して、フラグモプラストの形成に寄与する可能性が示唆された。(2)PSに多く含まれる超長鎖脂肪酸の生理学的意義を解明するために、PSの超長鎖脂肪酸の分子種の決定を行った。その結果、花序や根ではPSに結合する超長鎖脂肪酸の34.7%および40.8%が超長鎖脂肪酸で、その多くが飽和超長鎖脂肪酸であることが明らかになった。また、pss1変異体が乾燥に弱い表現型を示すことから、クチクラの簡易解析を行ったところ、pss1ホモ変異株のクチクラに異常があることが示唆された。さらに、MALDI-MSを用いた脂質イメージング解析によって、ユリの葯ではPSはタペート細胞と花粉小胞子の両方の組織に分布している事、リン脂質に結合する各脂肪酸分子種はそれぞれ特有の分布を示す事が明らかになった。(3)シグナルとしてのPSの機能を解明するために、シロイヌナズナ推定PS受容体(PSRs)の解析を行った。その結果、ProPSR1-GUSは花序や根に特異的な発現活性を持つこと、PSRsがエンドソームや核に局在すること、逆遺伝学的解析からPSRsが花の形態に関与することが示唆された。以上より、PSRsはエンドソームに局在してPSと相互作用し、さらに、核においてjmjCドメインを介して転写調節を行うことで、シロイヌナズナの組織形成に関与する可能性がある。(4)ミトコンドリアにおけるPSの機能を解析するために、葯のオルガネラ微細構造の観察を行っている。花粉発達におけるPSの役割をまとめた結果をThe Plant Journalに受理されたことは計画通りの進展である。また、PSの組織内分布を明らかにするためにMALDI-MSを用いて脂質イメージングに取り組み成果を出したことは、植物脂質分野においてインパクトが高く、計画以上の進展であった。PSの局在を明らかにする過程でPSがフラグモプラスト形成に関与する可能性を示したことは計画以上の進展であった。PSと相互作用する因子PSRsを探索し、PSRsがPSと同様にエンドソームに局在することやpsr変異株が花の形態に異常を示すことを発見したこと、また、pss1変異株が高湿度条件で葉を展開することからPSS1の乾燥耐性が低下していることに着目し、クチクラに異常がある可能性を提言したこと計画以上である。これまでの結果から、PSは小胞輸送において何らかの役割を持つことが明らかになった。PS-VLCFAsが小胞膜を形成するために必要であるのか、あるいは、PSに結合したVLCFAsが何らかの代謝に重要なのかを明らかにしたい。そのために、VLCFAs合成に異常をもつpas2-1変異体におけるPS局在観察を行う。