hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員・保育者養成のためのピアノ実技eラーニングコースの設計と開発

本研究の成果は、ピアノ弾き歌い演奏の技術習得のための映像コンテンツを作成し、eラーニングコースとして完成したこと、学習者が自ら撮影した演奏映像に対して、指導者が遠隔・非対面で助言をフィードバックする「レッスンシステム」を構築したことである。教員・保育者養成におけるピアノ実技指導の新しい形を提示し、技能伝承におけるe-ラーニングの活用に示唆を与える研究となった。具体的な研究経過は以下の通りである。(1)ピアノ弾き歌い演奏映像の提出縲恚椏s女子大学に録画装置を設置し、必修科目履修者300余名に自身のピアノ弾き歌いを録画させた(平成1820年)。提出回数と実技試験の点数には正の相関があった。(2)演奏に対するアドバイスシートの作成(1)の1年目の提出回数上位7曲の演奏を分析、評価し、遠隔指導者が習熟度別にアドバイスシートを作成した。(3)ピアノ弾き歌い模範演奏コンテンツの制作(2)の7曲(各3アングル)のピアノ弾き歌い模範演奏を撮影し、編集・加工・整形作業を行った。(4)補習学生に対する非対面レッスンの実施非対面・非同期指導の効を分析した。(5)ピアノ弾き歌い模範演奏視聴及び非対面指導の実施選択科目履修者20余名の指導前後のピアノ弾き歌い演奏を比較し、模範演奏視聴及び非対面指導の効果を分析した。(6)声楽模範演奏コンテンツの制作(2)の7曲の声楽模範演奏、歌唱に関するワンポイントアドバイス映像、良い歌唱のためのFAQ映像を撮影し、編集・加工・整形作業を行った。(7)注釈付楽譜の制作(2)に検討を加え、指つかい、履修者が陥りやすい問題点などの説を加えた注釈付楽譜を作成し、データ化した。(8)「教員・保育者養成のためのピアノ実技eラーニングコース」配信(3)(6)(7)をまとめ、解説を付記し、インターネット配信した(配信元:長岡技術科学大学)。本研究は、ピアノ演奏、弾き歌いの技術習得のための映像コンテンツを作成・加工し、教員養成・保育者養成のための音楽e-ラーニングコースの設計と開発を目的とする2ヵ年にわたる研究である。初年度にあたる今年度に行ったことは以下の通りである。1.京都女子大学のピアノ練習室に映像録画機器「オンデマンドプロジェクター;バーチャル掲示板『研修君』」を設置。児童音楽I履修学生105名によって録画保存されたピアノ弾き歌い演奏画像を分析、評価。2.1の実践において、レベル別に何名かを抽出して学生へのフィードバックの方法の模索。双方向性レッスン・システムの実用段階に備える。3.履修学生が実施したピアノ演奏録画に関するアンケート調査の結果分析。4.ピアノ弾き歌いモデル映像(7曲、各3アングル)の録画と、編集・加工・整形作業。「ピアノ実技e-ラーニングコースのコンテンツ」として完成させる。5.3のコンテンツのエンコード作業と京都女子大サーバーからの配信実験。6.映像録画機器を使用した、補習学生に対する長期間にわたる非対面型授業(レッスン)の実施。7.4で使用した全楽曲について、1での分析・評価に基づいて、運指(指つかい)、履修者が陥りやすい問題点などの解説を加えた楽譜画像を制作(現在作業中)。8.発声に関するアドバイス映像「声楽e-ラーニングコースのコンテンツ」制作のためのシナリオを作成。7と8は3のアンケートにおいて要望の多かったコンテンツである。9.研究代表者が教員養成・保育者養成機関で行なってきたピアノ演奏、弾き歌いの指導方法を「この一冊でわかるピアノ実技と楽典」としてまとめた。

123については、日本教育工学会と京都女子大発達教育学部紀要で、7の一部については、「この一冊でわかるピアノ実技と楽典」(音楽之友社)で成果発表した。4568に関しては平成19年度に成果発表予定。本研究は、ピアノ演奏、弾き歌いの技術習得のための映像コンテンツを作成・加工し、教員養成・保育者養成向けの音楽e・ラーニングコースの設計と開発を目的とする2カ年にわたる研究である。最終年度にあたる今年度に行ったことは以下の通りである。1.代表的な子どものうた7曲のピアノ弾き歌い模範演奏コンテンツを大学サーバから配信開始。(2007年4月)2.初年度に引き続き、京都女子大学のピアノ練習室に映像録画機器『研修君』((株)フジノン)を設置。学生に自身のピアノ弾き歌いを録画・提出させた結果、提出回数とピアノ弾き歌い実技力向上の間には正の相関が見出された。(2007年67月)3.補習学生に対する非対面レッスンを実施し、非対面(非同期)指導の効果、対面レッスンとの差異などを考察した。4.1.の模範演奏を視聴する前後の演奏を比較し、模範演奏視聴の効果を分析するとともに、映像によるアドバイス(教師が『研修君』で録画)を非対面で行う。(2007年6月7月)5.声楽模範演奏(7曲)、歌唱に関するワンポイントアドバイス映像、良い歌唱のためのFAQ映像制作のためのシナリオ作成(2007年10月12月)6.5.の録画と編集・加工・整形作業。(2007年12月2008月3月)7.運指(指づかい)、履修者が陥りやすい問題点などの解説を加えた注釈付き楽譜画像を制作。(2008月3月)8.「ピアノ実技e-ラーニングコースのコンテンツ」を完成させ、大学サーバからの配信を開始。(2008月4月)研究代表者は、ピアノ演奏、弾き歌いの指導方法を「この一冊でわかるピアノ実技と楽典」としてまとめた。1.2.の研究成果は、日本教育工学会、日本音楽教育学会、International Conference on Computers in Education、などで発表済みである。3.4.5.に関する研究は分析・検証中。研究成果は更なる実践と分析・検証を継続し、平成20年度中に実施する予定である。
低酸素応答の活性化を介した新たな敗血症性心筋症治療戦略の検討

我々はPHD阻害剤が敗血症性心筋症に及ぼす影響について検討した。すべての実験において、812週齢の野生型雄マウスを用い、LPS 35 mg/kgを腹腔内注射しエンドトキシンショックモデルを作製した。前年度までの研究で、PHD阻害剤による敗血症性心筋障害に対する心筋保護作用のメカニズムが以前の報告とは別にあると考え、近年Olenchock1)らが発表したPHD阻害剤の虚血再灌流障害に対する心筋保護作用のメカニズムに注目した。キヌレン酸は血流に放出され、心臓に到達し、心筋保護作用を示すということである。そこで、LPS投与2時間後の血漿中キヌレン酸濃度をELISAで測定した。すると、PHD阻害剤を投与した群で有意にキヌレン酸が増加していることが確認された。つぎに、LPS35mg/kgを腹腔内投与24時間後に総頸動脈から左心室にコンダクタンスカテーテルを挿入して、キヌレン酸2 mgまたは生理食塩水を左外頸静脈から投与し、左室機能の変化を連続的に測定した。キヌレン酸またはVehicle投与後、HR, dp/dtmax, dp/dtmin, Tauそれぞれの5分毎の測定値をbaselineと比較し、その変化率を測定した。キヌレン酸は陽性変時作用、陽性変力作用を示し、左室機能を劇的に改善した。最後に、LPS35mg/kgを投与した直後にKYNA 20mgを項部皮下投与し生存率を観察した。すると、LPS投与7日後の生存率はvehicle群(n=15)で33%であったのに対し、PHD阻害剤群(n=15)では67%と著しく改善した。本研究ではキヌレン酸がエンドトキシンショックによる心機能障害を改善し、生存率を改善することを明らかにした。敗血症性心筋症(SIC: Sepsis-induced cardiomyopathy)は敗血症性ショックにおける心筋障害で、左室の収縮・拡張機能障害を呈し、生命予後に影響を及ぼす。我々の研究室は低酸素応答を司る転写因子HIF( hypoxia-inducible factor)を負に制御しているプロリン水酸化酵素PHDの阻害剤が、LPS誘発性敗血症マウスモデルの生存率を改善することを報告したが、SICとの関連はこれまでに検討していない。今回、我々はPHD阻害剤を用いたHIFの活性化がSICに及ぼす影響について検討した。812週齢の雄C57BL/6JにLPS 35 mg/kgを腹腔内投与後、直ちにPHD阻害剤であるFG-4592 (2 mg/kg)またはVehicleを経口投与(gavage)し、生存率を観察した。LPS投与から24時間後にマウス用コンダクタンスカテーテルを用いて左室機能を測定した。LPS投与48時間後の生存率はvehicle群(n=12)で33%であったのに対し、FG-4592群(n=12)では75%と著明に改善した(P=0.027)。LPS投与24時間後、Vehicle群で認めた左室収縮・拡張機能障害はFG-4592群では有意に軽減していた。昨年度計画していたコンダクタンスカテーテルによる心機能測定は終了しており、前述のように予後改善効果を証明できた。我々は昨年度までに、低酸素応答を司る転写因子HIF(hypoxia-inducible factor)を負に制御しているプロリン水酸化酵素PHDの阻害剤が、マウスのLPS誘発性敗血症性心筋症(SIC: Sepsis-induced cardiomyopathy)を軽減し予後を改善することを報告した。今年度はそのメカニズムにトリプトファン代謝におけるキヌレニン経路の最終代謝産物で、遠隔虚血プレコンディショニングの液性因子の一つであるキヌレン酸(KYNA)が関与しているのではないか、と考え検討した。野生型雄マウスを用い、LPS 35 mg/kg ipにてエンドトキシンショックモデルを作製し、以下の実験を行った。1PHD阻害剤であるFG4592を投与したFG群(LPS投与4時間前と投与直後に各25 mg/kg po)とVehicle群を比較した。LPS投与7日後の生存率はvehicle群(n=15)で27%であったのに対し、FG群(n=18)では72%と著明に改善し(P=0.009)、LPS投与2時間後の血漿中KYNA濃度がFG群で有意に高かった(KYNA 154±62 , Vehicle 59±35 ,ng/ml, P=0.012 n=5)。2LPS投与24時間後にKYNA 2mgまたはVehicleをivし、投与前後の左心室機能の変化率を比較すると、KYNAはLPSによって惹起された左心室機能不全を劇的に軽減した。3LPS投与直後にKYNA 20mg scしたKYNA群とVehicle群を比較した。LPS投与7日後の生存率はvehicle群(n=15)で33%であったのに対し、FG群(n=15)では67%と著しく改善した(P=0.049)。PHD阻害剤によるエンドトキシンショックの予後改善のメカニズムの一部に、KYNAが関与していることが示唆された。昨年度計画していたように敗血症性心筋症の軽減のメカニズムの一つとしてキヌレン酸の関与を解明できた我々はPHD阻害剤が敗血症性心筋症に及ぼす影響について検討した。

すべての実験において、812週齢の野生型雄マウスを用い、LPS 35 mg/kgを腹腔内注射しエンドトキシンショックモデルを作製した。前年度までの研究で、PHD阻害剤による敗血症性心筋障害に対する心筋保護作用のメカニズムが以前の報告とは別にあると考え、近年Olenchock1)らが発表したPHD阻害剤の虚血再灌流障害に対する心筋保護作用のメカニズムに注目した。キヌレン酸は血流に放出され、心臓に到達し、心筋保護作用を示すということである。そこで、LPS投与2時間後の血漿中キヌレン酸濃度をELISAで測定した。すると、PHD阻害剤を投与した群で有意にキヌレン酸が増加していることが確認された。つぎに、LPS35mg/kgを腹腔内投与24時間後に総頸動脈から左心室にコンダクタンスカテーテルを挿入して、キヌレン酸2 mgまたは生理食塩水を左外頸静脈から投与し、左室機能の変化を連続的に測定した。キヌレン酸またはVehicle投与後、HR, dp/dtmax, dp/dtmin, Tauそれぞれの5分毎の測定値をbaselineと比較し、その変化率を測定した。キヌレン酸は陽性変時作用、陽性変力作用を示し、左室機能を劇的に改善した。最後に、LPS35mg/kgを投与した直後にKYNA 20mgを項部皮下投与し生存率を観察した。すると、LPS投与7日後の生存率はvehicle群(n=15)で33%であったのに対し、PHD阻害剤群(n=15)では67%と著しく改善した。本研究ではキヌレン酸がエンドトキシンショックによる心機能障害を改善し、生存率を改善することを明らかにした。計画に沿って低酸素応答の活性化による敗血症性心筋症の軽減の証明をするべく研究を進める。今後はPHD阻害剤によるエンドトキシンショックの予後改善のメカニズムの一部としてのキヌレン酸の関与についてより詳しく解明を進めていく。予定していた消耗品購入が予想よりも安く購入することができたから。予定していた消耗品購入を予想よりも安く購入することができたたため。今年度の物品購入費に充当する予定今年度の物品購入費に充当する予定。
ラット破骨細胞におけるプロテアーゼの活性化と分泌の制御機構

骨基質分解に重要な役割を担っているリソゾームシステインプロテアーゼであるカテプシンB、H、LおよびカテプシンDの局在をラット破骨細胞で免疫組織化学法を用いて共焦点レーザー顕微鏡で観察し、また凍結超薄切を作成し金コロイド法を行なった。その結果、これら酵素は破骨細胞内の空胞および細胞外の吸収窩に局在し、またこれら酵素の前駆体蛋白は細胞にのみ局在した。またシステインプロテアーゼの特異的阻害剤であるCA030、CA074をラットに100mg/kg、5日間投与し同酵素の発現様式を検索した結果、細胞内に粗大顆粒状の局在を示し、吸収窩での免疫反応性が減弱した。また、ラット脛骨から得られた初代破骨細胞を象牙片上で培養し、さらに同阻害剤を添加した培地で24時間培養すると象牙片上の吸収窩の形成が抑制された。これらの結果から考察すると、骨基質の分解は前駆体から活性を有する成熟型の酵素に変換されたシステインプロテアーゼにより行なわれると考えられ、また阻害剤を用いた実験から骨基質の分解には特にカテプシンLが重要な役割を有することがわかった。さらに骨粗鬆症のモデルとして低Ca食を与えたラットを作製し、同様の検索を行なったところ、単位面積当たりの破骨細胞の数の増加が見られたと共に各酵素の免疫反応性が増加しており、同酵素が関与する骨基質分解が亢進していることが示唆された。現在、分離した初代破骨細胞を^<35>Sメチオニンでパルスラベルを行ない各酵素の細胞外分泌機構について解析中である。
ニコチン代謝能の低下は喫煙関連歯周炎を増悪するか？：ＣＹＰ２Ａ６遺伝子多型の解析

喫煙は歯周病の最も影響の強いリスク因子であり、タバコに含まれるニコチンは歯周病に悪影響を与える。生体におけるニコチン代謝はCytochrome P450(CYP)2A6により制御されている。CYP2A6遺伝子多型は、ニコチン代謝能の低下を引き起こし、喫煙後、ニコチンを生体内に長く残留させることが明らかとなっている。しかし、喫煙者の歯周炎とCYP2A6遺伝子多型との関係は明らかでない。本研究課題では、CYP2A6遺伝子の多型の中から、低ニコチン代謝型を示す遺伝子多型について、各被験者の遺伝子型を同定し、患者-対照者群間で遺伝子型頻度解析を行った結果、両群間でその頻度に有意差は認められなかった。本研究課題の目的は、2年以上の喫煙歴を有する者のうち、中等度以上の歯周炎患者と歯周組織健常者を対象に、日本人の低ニコチン代謝に関連のあるCYP2A6遺伝子多型の解析を行うことで、喫煙者の歯周炎とニコチン代謝能との関連性を検討することである。喫煙は歯周病の最も影響の強いリスク因子であり、タバコに含まれる有害物質の中でも、とりわけニコチンは免疫、微小循環系を介し、歯周病態に悪影響を与える。しかし、喫煙者の歯周炎とCYP2A6遺伝子多型との関係は明らかでないことから、それらの関連性を調査することは、喫煙関連歯周炎の発症や進行メカニズムを検討する上で大変重要で、本研究課題は非常に意義深い。平成25年度は、2年以上の喫煙歴を有する中等度以上の慢性歯周炎患者(53人)と、そのコントロールとして2年以上の喫煙歴を有する歯周組織健常者・歯肉炎患者・軽度慢性歯周炎患者(40人)より頬粘膜スワブを行い、その後、ゲノムDNAの抽出を行った。また、被験者らの臨床データ解析をおこない、歯周組織検査結果における部位率(4mm以上の歯周ポケット、7mm以上の歯周ポケット、プロービング時出血)や、平均(歯数、プロービングデプス、ブリンクマン指数、body mass index)を算出した。平成26年度は、CYP2A6遺伝子の多型の中から、低ニコチン代謝型を示す遺伝子多型について、各被験者の遺伝子型を同定し、患者-対照者群間で遺伝子型頻度解析を行い、喫煙者における歯周炎とニコチン代謝能との関連性について検討する。歯周病は生活習慣病で、平成23年歯科疾患実態調査によると、国民の8割以上に歯周病所見が認められると報告されている。一方、2011年国民健康栄養調査では、成人喫煙率は男性32.4%、女性9.7%、全体20.1%で、2003年以降、男女とも減少傾向にあるが、諸外国と比べると高い状況にある。喫煙者の歯周病罹患率は、非喫煙者に比べ約29倍高いことや、禁煙することにより歯周病に対するリスクが軽減することが報告されている。しかし、喫煙者の中に著しい歯周組織の破壊を伴う患者がいる一方で、喫煙者であっても歯周炎が軽度、もしくは発症しない者もいる。タバコの主な有害成分であるニコチンの代謝物にはニコチンのような薬理作用がないため、個人のニコチン代謝能の優劣が、喫煙者における歯周炎の発症や進行のしやすさに関連があるのではないかと考えた。そこで、喫煙歴を有する歯周炎患者群と歯周組織健常者群において、ニコチン代謝能との関連性が示唆されているCYP2A6遺伝子多型解析を行い、両群間の遺伝的なニコチン代謝能の差異を検討することで、歯周炎の宿主因子としてのニコチン代謝能の優劣の関与を明らかにすることを目的とした。最終年度は、研究実施計画にある通り、同意を得た研究被験者からのゲノムDNAのサンプリングを継続実施した。その結果、喫煙歯周炎群93名(現在歯数24.8本、PD 3.63mm、AL 4.38mm、プロービング時の歯肉出血38.7%、ブリンクマン指数655.1)、喫煙対照群39名(PD 2.05mm、AL 2.27mm)となった。

またこれまでに解析を行っていた歯周炎患者とインターロイキン1受容体遺伝子との関連性について、ロジスティック回帰分析を用い、喫煙歴を調整したアリル頻度解析を実施したところ、特定のアリルに関し、統計学的に有意な結果が得られた。歯周病学サンプリング済みの被験者の選定基準やマッチングについて、再検討をおこなった結果、追加サンプリングを行うこととなり、それに時間を要したことが、主な遅延理由として挙げられる。平成26年度もサンプリングを続けるとともに、一部の被験者については、遺伝子型の同定を開始していく。その他、計画通りに、研究を遂行したいと考えている。研究の進捗が遅延しているため、平成25年度に使用する予定であった遺伝子型同定に用いる使用額を、そのまま平成26年度に持ち越したため。平成25年度に使用する予定であった、遺伝子型同定に使用する費用を、そのまま平成26年度に使用する予定である。
移住・労働者送金が母国家計の資本投資支出に与える影響：バングラデシュの例

28年度は、博士課程在籍最終年と位置づけ、二本の投稿論文執筆と、博士論文のまとめに取り組んだ。一本目の投稿論文“The Changing Landscape of International Migration: Evidence from Rural Households in Bangladesh, 2000-2014"は、海外出稼ぎ及び海外送金受給家計の属性を時系列的に分析し、その変容について背景を説明しようとするものである。分析の結果、当初は資産家が多く参加していた海外出稼ぎであったが、近年では資産や収入の低い農村家計も出稼ぎを行っていることがわかった。その背景として受け入れ国の非熟練労働者の需要が堅調であること、出稼ぎ資金の調達が容易になったこと、バングラデシュにおける熟練労働者の需要が高まっていることなどがあると分析した。投稿論文は、現在国際学術ジャーナルに投稿中である。博士論文内容・結果について、在東京バングラデシュ大使館にて大使へ直接ブリーフィングを行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。4月:昨年度作成した家計調査データベースを使い、初期の準備的データ分析(国内外への出稼ぎ状況、送金受給状況、総家計に占める受給家計の割合、受給家計の時系列な属性の推計)を行い、主指導、副指導教授に報告・発表した。また、関連文献のレビューを継続して行った。5ー8月:出産、育児のため研究中断9ー10月(研究再開準備期間):2014年の家計調査のデータが入手可能となり、データベースの更新作業を行うとともに、上記の準備的データ分析を更新する。日本経済学会の秋学会に参加し、関連セッションを傍聴する。10ー12月:週1回のチュートリアルセッション(指導教授と博士課程学生のセッション)を履修。隔週で研究進捗状況を報告、および関連文献レビューの発表を行う。また、更新したデータベースを使い、送金のインパクトに関する分析を行う。定量、操作変数を使ったモデルを組み、推計を行った。学内博士課程研究プログラムセミナーで研究を進捗発表(11月6日)。しかしながら、送金のインパクト分析について、受給家計の属性の変化が時系列的に大きくみられること、調査年次に送金を受給していなくても、調査年以外で受給していることが多くあり、モデルの再構築が必要であることが判明。よって、送金のインパクトを正確に推計するための初期ステップとして、受給家計の属性を詳しく分析することから始めることにした。2014年の追加サーベイの情報を使い、受給家計の属性の変化を見る分析を行う。1ー3月:受給家計の属性について時系列的に分析を行う。学内博士課程研究プログラムセミナーで研究を進捗発表。月2回のチュートリアルでの研究進捗発表や指導教授との個別指導受給家計の属性の時系列的分析に加え、属性を説明すると思われる労働者の職業選択や賃金の決定、送金額などに関する時系列的分析を行う。3月末で分析が一段落し、結果に基づいた論文執筆を開始した。今年度における研究の実施状況は、15ヶ月の中断(出産・育児のため)をはさんだこと、2当初予定していた送金インパクトの推計方法が、使用するデータでは難しいことが、トライアルの後判明した、などの理由から、計画通り順調に進んだとはいえない。また9月にはバングラデシュへでの追加現地調査に参加予定であったが、育児との両立が当初の予想より難しく、断念することとなり、追加の情報収集ができなかった。一方で、準備的段階の分析として予定していた送金受給家計の属性の分析については、2014年の最新情報を加えたデータセットを作成し、指導教授の下で様々なカテゴリー分析を多様なモデルで繰り返し粘り強く行うことで、その属性が時系列的にどのように変化してきたか、詳細に理解、実証することができてきていると考える。よって、研究計画通り、実質的な研究開始から7ヶ月(中断期間を除く)経った現時点(年度末)で、投稿論文(1本目)の核となるデータ分析ができつつあり、年度初めには投稿論文の執筆を開始する予定である。この準備的分析を綿密に行ったことで、本分析(投稿論文2本目に予定)につながる新たなアイディアも浮かび、今後の研究にも有益であった。研究計画の通り、本年度は昨年度行った計量分析の結果を投稿論文にまとめ、セミナーや学会で発表するとともに、国際学術雑誌へ投稿する。また計画2.本分析を進め、2本目の投稿論文を執筆しセミナーや学会での発表を目指す。また、2本の投稿論文を博士論文としてまとめ、12月をめどに提出をめざす。博士課程研究で得られた結果を現地(バングラデシュ)で発表する機会を設ける。結果は、実務者向けのポリシーブリーフにまとめ、内外の開発援助実施機関(バングラデシュ政府、援助機関)などにも配布する。

昨年度に引き続き、国内外の学会に参加、関連文献、書籍の購読を通じて、最新の研究に触れるとともに、内外の研究者とのネットワーキングに努める。28年度が最終年度であるため、記入しない。
可能世界モデルに基づく知識の表現とメタ推論機構に関する研究

本研究では、論理を基にした有用な知識表現言語を設計し、高度な知的処理のためのメタ推論といった機構実現のための基礎理論を構築することが目的である。本年度は次の具体的課題について研究を行なった。1.知識表現言語の設計論:論理に様相や高階性の概念を導入し、多様な知識構造を表現可能な知識表現言語を設計する問題について考察し、論理の持つ理論的明快さを保ったまま知識のモジュ-ル構造や階層構造が表現可能なフレ-ム適論理型知識表現言語を具体的に構成した。2.ユニフィケ-ションアルゴリズムの研究:論理型知識表現言語による構文や証明機構と意味構造を結びつけるのがユニフィケ-ション操作であるとの観点から、高階論理におけるユニフィケ-ションアルゴリズムについて考察した。一般に2階以上の論理項間のユニフィケ-ションは非可解であるが、幾つかの可解なクラスや効率的アルゴリズム設計のための理論的性質を明らかにした。3.メタ推論機構の研究:論理の高階性や様相を基にして、知識のモジュ-ル構造、階層性を定義し、これをオブジェクトレベルとメタレベルの知識とみなす新しい観点からのメタ推論や類推といった処理機構を定式化した。このモデルを基に、意味構造に忠実で健全かつ完全な推論機構について幾つかの性質を明らかにした。4.知識処理システムの構成:新しく提案したメタ推論方式を回路の自動合成問題に応用し、具体的に類推による回路設計システムとして実現した。構成システムは、Prologで構成されているが、提案した方式が原理的に可能であることを検証した。
アルツハイマー病の病態発生機序における脳特異的アポE受容体の関与

アポリポ蛋白E (ApoE)には遺伝子多型としてε2,ε3,ε4の3種類が知られている。近年の研究により、ApoEε4はアルツハイマー病発症にあたっての遺伝的な危険因子であることが確認された。分子レベルではApoEがアルツハイマー病の病態形成にどのように関与しているかは明らかになっていないが、VLDL受容体などのApoE受容体の関与を示唆する所見が報告されている。まず、最近相次いで発見された脳に比較的特異的に発現するApoE受容体のうち、ApoE受容体2,LR11,LR5と呼ばれる受容体について特異抗体を用いて脳組織における分布・局在、老人斑や神経原線維変化との関連について免疫組織学的検討を行った。あわせて、脂肪酸の代謝に深く関与している脂肪酸結合蛋白に対する抗体を用いて同様の検討を行った。その結果、抗ApoE受容体2抗体を用いた検討では神経細胞、老人斑変性突起が、抗LR11,抗LR5抗体を用いた検討では神経細胞が陽性に染色された。また、抗脂肪酸結合蛋白抗体を用いた検討では、皮膚型脂肪酸結合蛋白に対する抗体を用いた検討で神経細胞の他に神経原線維変化が陽性に染色された。これらのことから、ApoE受容体の多くは神経細胞に局在することが、また一部の抗ApoE受容体抗体ではアルツハイマー病の異常構造物が陽性に染色されることが明らかとなった。ApoE受容体は神経細胞の脂質代謝で重要な役割をはたしているのみならず。何らかの形で老人斑形成に関与している可能性が考えられた。また、抗皮膚型脂肪酸結合蛋白抗体により神経原線維変化が陽性に染色されたことから、複数の脂質代謝の経路がアルツハイマー病の脳病態形成に関与している可能性も考えられた。アポリポタンパクE(ApoE)には遺伝子多型としてε2、ε3、ε4の3種類が知られている。分子レベルでApoEがアルツハイマー病の病態形成にどのように関与しているかは明らかとなっていないが、VLDL受容体などのApoE受容体の関与を示唆する所見が報告されている。そこで、最近相次いで発見された脳に特異的に発現するApoE受容体のうち、ApoE受容体2およびLR11と呼ばれる受容体について特異抗体を作製し、脳組織における分布と局在、老人斑やアルツハイマー神経原線維変化との関連について免疫組織学的検索を行った。その結果、抗ApoE受容体2抗体を用いた検索では、神経細胞および老人斑変性突起が陽性に染色された。抗LR11抗体を用いた検索においても神経細胞が陽性に染色された。これらのことより両受容体とも神経細胞に局在することから、神経細胞の脂質代謝に重要な役割を担っている可能性が、またApoE受容体2は老人斑変性突起に局在することからApoE受容体群を介して何らかの形で老人斑形成に関与している可能性が示唆された。アポリポ蛋白E(ApoE)には遺伝子多型としてε2,ε3、ε4の3種類が知られている。近年の研究により、ApoEε4はアルツハイマー病発症の遺伝的な危険因子であることが確認された。分子レベルでApoEがアルツハイマー病の病態形成にどのように関与しているかは明らかとなっていないが、VLDL受容体などのApoE受容体の関与を示唆する所見が相次いで報告されている。

これまで、本研究により脳に特異的に発現するApoE受容体のうち、ApoE受容体のうち、ApoE受容体2およびLR11と呼ばれる受容体について免疫組織学的検討を行ったところ、アルツハイマー病脳で神経病理学的特徴の1つである老人斑においてその変性突起が陽性に染色されることを報告した。さらに新しいApoE受容体であるLR5について脳内での発現を検討したところ、アルツハイマー病脳においてLR5蛋白が発現していることが明らかとなった。脳内特異的ApoE受容体は多数存在していることから、これらの発現や異常構造物との関連について検討することにより、アルツハイマー病脳病態形成機序におけるApoE及びその受容体の関連を明らかとすることができると思われる。アポリポ蛋白E(ApoE)には遺伝子多型としてε2, ε3, ε4の3種類が知られている。ApoE ε4がアルツハイマー病の危険因子として認識されて久しいが、未だに分子レベルでこのApoEがアルツハイマー病の病態形成にどのように関与しているかは不明である。これまでの研究により、最近相次いで発見されたApoE受容体のうち、VLDL受容体、さらに脳に特異的に発現しているApoE受容体であるApoE受容体2, LR11などについて特異抗体を作製、アルツハイマー病脳の免疫組織学的検索により、異常構造物である老人斑や神経原線維変化、また神経細胞にこれらの免疫原存在することを見いだし、その関与の可能性を指摘してきた。さらにApoE受容体の1つであるLR5についても免疫組織学的検討を行った。その結果神経細胞が陽性に染色されることが明らかとなった。また近年脂質代謝においてApoEと密接な関連を有している脂肪酸結合蛋白についても同様な検討を行った。その結果、皮膚型脂肪酸結合蛋白抗体(新潟大、藤井博士供与)を用いた検討により、神経原線維変化に皮膚型脂肪酸結合蛋白の免疫原性が見いだされた。脂質は大きくわけてコレステロールと中性脂肪が存在することが知られている。これらのことからアルツハイマー病の病態発生機序には、コレステロールのみならず、ApoE・ApoE受容体や脂肪酸など脂質代謝関連物質あるいはその代謝経路に関わる物質が多数が関与している可能性が考えられた。
第四紀堆積物の精密年代決定を目的とした超高精度Sr同位体層序の確立

本課題は、Sr同位体層序の精密化によって地層の連続性に依存しないシームレスな年代決定を第四紀の海成堆積層・海洋底堆積物に対して実現することを目的として、放射起源Sr同位体比超高精度分析法の技術開発ならびに第四紀の超高精度Sr同位体層序の確立を目指すものである。本年度は、1)従来のSr同位体層序の分析に利用されてきた手法よりも精度の高い放射起源Sr同位体分析を可能とする質量分析技術の開発、ならびに、2)第四紀海水のSr同位体復元に用いる試料の準備をそれぞれ行う計画であった。質量分析技術の開発については、表面電離型質量分析計を用いて放射起源Sr同位体比(87Sr/86Sr)の超高精度分析手法の開発に取り組んだ。ダイナミックマルチコレクション法の採用および分析条件の先鋭化を行い、その結果研究開始の時点では+/- 0.010‰(2SD)程度であった87Sr/86Sr比の長期繰り返し分析精度を、+/- 0.005‰(2SD)程度と2倍向上させることに成功した。また、分析誤差要因の特定および分析法の改良を継続した結果、+/- 0.003‰(2SD)程度の長期繰り返し分析精度を達成しうる見込みを得た。また、第四紀海水のSr同位体復元に用いる試料として、国際深海科学掘削計画(IODP)等で、東太平洋低緯度域(コスタリカ西方沖:IODP Exp. 344)、東インド洋(オーストラリア西岸:IODP Exp. 356)、西赤道太平洋(RVみらいMR14-02航海)より採取された連続性のある海洋底掘削コア試料より、有孔虫の分離および解析を行った。本年度の主たる研究目標は、表面電離型質量分析計を利用した超高精度放射起源Sr同位体分析手法の開発であった。計画当初は、質量分析計における先端的ハードウェアとして高抵抗シグナル増幅器の導入を計画していたが、予算上の問題からこれは実現しなかった。そこで、既存の質量分析計を利用して目標を達成するために、当初の計画には含まれていなかった質量分析計メーカーの工場における訪問実験などを行い、Sr同位体分析における分析誤差要因の洗い出し特定を徹底的に行い、特定したそれぞれの誤差要因に対する対応策の検討を行った。その結果、研究開始の時点と比較して2倍程度の分析精度向上を達成し、またさらなる精度向上の見込みを得た。また、第四紀海水のSr同位体復元を行うための試料の準備状況としては、海洋底掘削コア試料からの有孔虫分離および解析を進めた結果、西赤道太平洋(RVみらいMR14-02航海)の試料については、有孔虫試料の準備が順調に完了し、次年度の超高精度Sr同位体分析が実施可能な状態になった。これらの進捗状況から、本研究は計画の通りおおむね順調に進展していると判断できる。次年度の前半には、表面電離型質量分析計を利用した超高精度放射起源Sr同位体分析手法の開発を継続して行い、これまでに開発した手法の検証として、試薬および現世海水の分析を繰り返し行うことで、(長期)分析精度の確認を行う。また、分析手法の開発が順調に進展した場合には、年度後半より、西赤道太平洋の有孔虫試料の超高精度放射起源Sr同位体分析を開始し、第四紀海水のSr同位体復元に取り掛かる予定である。また、第四紀海水のSr同位体復元を行うための試料の準備として、東太平洋低緯度域(コスタリカ西方沖:IODP Exp. 344)、東インド洋(オーストラリア西岸:IODP Exp. 356)の掘削コア試料からの有孔虫分離および解析を継続的に行う予定である。

本年度の主たる研究目標は、表面電離型質量分析計を利用した超高精度放射起源Sr同位体分析手法の開発であった。計画当初は、質量分析計における先端的ハードウェアとして高抵抗シグナル増幅器の導入を計画していたが、予算上の問題からこれは実現しなかった。そこで、既存の質量分析計を利用して目標を達成するために、当初の計画には含まれていなかった質量分析計メーカーの工場における訪問実験などを行い、Sr同位体分析における分析誤差要因の洗い出し特定を徹底的に行い、特定したそれぞれの誤差要因に対する対応策の検討を行った。その結果、研究開始の時点と比較して2倍程度の分析精度向上を達成し、またさらなる精度向上の見込みを得た。また、第四紀海水のSr同位体復元を行うための試料の準備状況としては、海洋底掘削コア試料からの有孔虫分離および解析を進めた結果、西赤道太平洋(RVみらいMR14-02航海)の試料については、有孔虫試料の準備が順調に完了し、次年度の超高精度Sr同位体分析が実施可能な状態になった。これらの進捗状況から、本研究は計画の通りおおむね順調に進展していると判断できる。次年度の前半には、表面電離型質量分析計を利用した超高精度放射起源Sr同位体分析手法の開発を継続して行い、これまでに開発した手法の検証として、試薬および現世海水の分析を繰り返し行うことで、(長期)分析精度の確認を行う。また、分析手法の開発が順調に進展した場合には、年度後半より、西赤道太平洋の有孔虫試料の超高精度放射起源Sr同位体分析を開始し、第四紀海水のSr同位体復元に取り掛かる予定である。また、第四紀海水のSr同位体復元を行うための試料の準備として、東太平洋低緯度域(コスタリカ西方沖:IODP Exp. 344)、東インド洋(オーストラリア西岸:IODP Exp. 356)の掘削コア試料からの有孔虫分離および解析を継続的に行う予定である。本年度は、予算額の問題から計画段階では購入予定であったフラクションコレクターの購入ができず予算執行計画にも変更の必要があり、次年度使用額が生じた。次年度に試薬等の消耗品購入などで使用する計画である。
プロトン性イオンを用いた化学振動反応の開拓

Belousov-Zhabotinsky(BZ)反応はマロン酸等の有機還元剤が臭素酸ナトリウムのような酸化剤でブロモマロン酸に酸化される反応の中でRu(bpy)3のような金属触媒の酸化還元状態が周期的に変化する化学振動反応である。硝酸や硫酸等の強酸存在下で進行することが知られていた反応だが、最近我々はある種の水和プロトン性イオン液体(PILs)を用いると、従来系より温和な条件にも係わらず、安定で長寿命、短周期な振動反応を与えることを見いだした。本研究ではPILsの化学構造を系統的に変化させ、その振動反応に及ぼすカチオン構造の影響を明らかにした。化学振動反応(BZ反応)の寿命、周期、活性化エネルギーに及ぼす水和プロトン性イオン液体(PILs)のカチオン構造の効果を系統的に検討した。PILsのアニオン構造は硫酸水素に固定し、汎用脂肪族アミンおよびアンモニアをカチオンの前駆構造に選択した。結論としてカチオン構造中に含まれる炭素数が4以下の飽和アンモニウムを選択したときに振動反応の顕著な長寿命化効果が発現した。親水的なカチオン構造ではBZ反応の中心金属触媒であるRu(bpy)3と疎水性相互作用に基づく、電子授受反応の阻害効果が生まれないためと結論づけられた。さらに水和PILs中のBZ反応周期は従来の無機強酸(過塩素酸、硫酸、硝酸)水溶液中におけるそれと比べて弱い温度依存性を持つことが明らかになった。アーレニウス解析により、水和PILs中における振動反応の活性化エネルギーは従来系よりも2030 kJmol^-1程度低かった。水和PILs中のBZ反応素過程においては、アンモニウムカチオン由来のフリーアミンが介在する触媒過程の存在を強く示唆する結果であった。既報においてBZ反応の波形解析から水和PILs中ではプロトン生成を伴う中心金属触媒の再還元過程が迅速化している可能性を指摘したが、今回の解析結果はこの考察と矛盾しないと考えられる。以上の結果は高分子討論会、イオン液体討論会など国内の複数の学会で発表され、反響を呼んだ。学術論文の形にも既にまとめてあり、現在査読中である。次年度以降は本年度手つかずであったPILsのアニオン構造の調査等を通してBZ反応機構に及ぼすPILs構造効果の根源的理解を図る。前年度までに、プロトン性イオン液体(PILs)がBZ反応機構に及ぼす影響に関して以下の二点が明らかになっている。1.アルキル鎖長が4以下の親水的アンモニウムカチオンのPILsに限り長寿命化効果が認められる2.振動周期の温度依存性から求まる見かけの活性化エネルギーは従来の無機強酸添加系に比べて20kJ/mol程度低い。特に2に関してはBZ反応の再還元プロセスにおいてPILs由来のフリーアミンが触媒的に作用して迅速化するという実験仮説を矛盾なく説明しており興味深い。本年度はこれら結果をより強固にサポートする実験結果を収集しながら論文投稿準備中である。一方、当初の研究計画に加え、PILsを無機強酸に変わるプロトンソースとして、振動反応の化学エネルギーが直接高分子の力学振動に変換されるようなシステムの構築を試みた。期待通り、PILsを利用することで無機強酸と同様かつ穏和な条件で、BZ反応の金属触媒を側鎖に有する線形高分子をリズム的にコイルーグロビュール転移が起こさせる事がわかった。一方、PILs自身の高い粘性率から、バルクの自励振動高分子ゲルが直接振動することはなかった。そこでゲル自身を微粒子化した後に、バルクサイズに再構築した。この操作によりPILs並びに各種BZ基質のゲル内部への透過性が著しく改善し、PILs由来のプロトンを駆動力とし、かつ大幅な振幅を有する明確な体積振動が実現した。本年度4月に研究代表者の所属研究機関が変更になり、研究環境の整備に専念した。このため年度初期においては研究計画の一部を変更した。一方、前所属研究機関の研究協力者と連携をとりながら実験を進めることはできたことから高分子の振動系にPILs系を展開する事が出来た。総じて進捗状況はおおむね順調であると判断した。プロトン性イオン液体の特にカチオン構造が振動反応に及ぼす影響を調査した。アニオン構造を硫酸水素に固定して各種飽和アルキルアンモニウム系プロトン性イオン液体を合成した。結論として、1.炭素数が4以下のアルキルアンモニウムにおいて振動反応の顕著な安定化効果が生まれる。2.周期の温度依存性からArrheniusプロットを作成し、振動反応の活性化エネルギーを求めたところ従来の無機強酸をプロトンソースとした場合よりおよそ2030 kJ/mol程度低くなることがわかった。1.に関しては中心金属触媒とアンモニウムカチオンとの間に働く疎水性相互作用によって円滑な電子移動反応が阻害されていると結論付けられた。2.に関しては水溶液中のプロトン性イオン液体の平衡反応の結果、発生するフリーアミンが金属触媒の再還元プロセスでプロトンアクセプターとして触媒的に作用するため、反応の活性化エネルギーが低下すると予想された。さらに本年度は振動反応の詳細な波形分離解析により、長年にわたり謎であった3.プロトン性イオン液体系において、なぜ強酸系より強い反応基質依存性が現れるかという問題を分子論的に説明した。以上の内容はアメリカ化学会・物理化学系専門誌Journal of Physical Chemistry B誌に投稿、採録が決定した。

本系の応用展開である、化学エネルギーを機械エネルギーに直接変換する系は昨年度までに実現されており、現在投稿準備中である。Belousov-Zhabotinsky(BZ)反応はマロン酸等の有機還元剤が臭素酸ナトリウムのような酸化剤でブロモマロン酸に酸化される反応の中でRu(bpy)3のような金属触媒の酸化還元状態が周期的に変化する化学振動反応である。硝酸や硫酸等の強酸存在下で進行することが知られていた反応だが、最近我々はある種の水和プロトン性イオン液体(PILs)を用いると、従来系より温和な条件にも係わらず、安定で長寿命、短周期な振動反応を与えることを見いだした。本研究ではPILsの化学構造を系統的に変化させ、その振動反応に及ぼすカチオン構造の影響を明らかにした。プロトン性イオン液体(PILs)のカチオン構造がBZ反応機構に及ぼす影響の詳細を明らかにできたことは大きな進捗である。当初は最終年度にPILs系の振動高分子系への適用を考えていたが、予定を繰り上げ来年度から着手する予定である。PILsをはじめとする化学エネルギーを高分子の機械的振動に変換する試みは引き続き行う。一方でPILs型高分子を用いた自励振動高分子の創製はまだ成功していない。具体的にはプロトン供給部位であるPILs構造を自励振動ユニットとランダムに共重合させようとすると重合度が上がらないという問題がある。そこで今後はPILs構造と自励振動高分子成分をセグメント化して組み込む事でプロトン供給部位の濃度を上げつつ、分子量を制御する手段に挑戦する。高分子科学当初の予定にあったように二年度目はプロトン性イオン液体(PILs)のアニオン構造効果の詳細を検討する。さらに線形高分子のコイルーグロビュール振動や高分子ネットワーク(ゲル)の体積振動を本系の特徴を利用して実現する。最終的にはPILs構造を一成分として有するブロック共重合体を精密合成し、還元剤(有機酸)の添加のみで自律的な機械的振動を生起する新しいソフト材料の形を提案する。
書き言葉コーパスの自動アノテーションの研究

日本語コーパスに対する様々な言語情報のアノテーションを自動的に行う言語解析ツールの開発,および,アノテーションの誤り修正やアノテーションを施されたコーパスの柔軟な利用や管理を行うためのコーパスツールの開発を行った.具体的には,形態素解析,係り受け解析,並列構造解析,固有表現認識,述語項構造解析,照応・共参照解析,事象間時間関係解析などの自動解析,および,これらのアノテーションを施したコーパスを構築した.言語学から言語処理研究にいたる様々な基礎・応用分野に役立つコーパスへのタグ付けを行うための支援環境を構築する.形態素,構文,意味,文脈情報等の様々なレベルのタグ付けを対象とし,(1)タグ付けの自動化と,(2)コーパスへタグ付けを行う際の効率や精度を管理・維持するための支援環境の構築という2つの次元から問題を整理する.前者については,単語分かち書き,品詞付与,文節や固有表現の解析,係り受け解析等の構文解析,用言および体言に対する項構造解析,照応解析等の指示対象の解析,文書構造や談話構造解析など,さまざまな言語情報についてのタグ設計およびタグ付け基準の設定を行う.異なるレベルの整合性を保ちつつ記述するための統合的なタグ付け方式の設計を行う.後者については,設計されたタグ方式に従ってコーパスを作成しつつ,タグ付きコーパスからの機械学習に基づいてタグ付けの自動化を行う言語解析システムの構築と、タグ付きコーパスを管理し,利用するための支援ツールの設計と開発を行う.日本語コーパスに対する様々な言語情報のアノテーションを自動的に行う言語解析ツールの開発,および,アノテーションの誤り修正やアノテーションを施されたコーパスの柔軟な利用や管理を行うためのコーパスツールの開発を行った.具体的には,形態素解析,係り受け解析,並列構造解析,固有表現認識,述語項構造解析,照応・共参照解析,事象間時間関係解析などの自動解析,および,これらのアノテーションを施したコーパスを構築した.本年度の主な活動と成果は,「次の通り「である.これまで開発してきたコーパス検索ツール茶器を拡張し,複合語の取り扱いと複合語の構成要素を表示する機能の追加を行なった.また,今後他のシステムとのデータ共有の利便性を考え,形態素解析・係り受け解析済みコーパスのためのデータベーススキーマの整理を行った.さらに,新しい分野の文書の解析精度を高めるために未知語処理を考慮した頑健な形態素解析法の設計を行なった.様々な分かち書き基準に対応するため,確率的単語分割ツールの設計と実装を行なった.機械学習に基づぐ照応解析システムの洗練,および,述語項構造解析システムの設計と実装を行なった.また.これらのシステムの学習・評価データとして,NAISTテキストコーパスを構築し,一般公開した.さらに,セグメントとリンクに基づく汎用タグ付けツールaTagrinの設計を行い,プロトタイブシステムを作成した.コーパスには様々な種類のアノテーションが行なわれる可能性があるが,そのほとんどは文書の特定のセグメントに対するラベル付け,あるいは,セグメント間の関係を表すリンクのいずれかに分類するととができる.aTagrinでは,セグメントとリンクのデータフォーマットを定義し,特に,リンクについてはソースセグメント,ターゲットセグメント,リンクの名称以外にリンクに方向性があるか,また,関係が遷移的かどうかを記述することができるようにし,リンクの意味が明確になるようにした.Webベースのコーパス検索ツールの構築と.コーパス内の単語の共起分析のためのグラフ表示モジュールの作成を行なった.これまで構築してきたセマンティクエディタを,拡張RDFによる言語的構造の一般的表現と可視化が行なえるように拡張し,照応や共参照を含む談話構造の表示・編集ツールを構築した.コーパスに対する自動アノテーションツールの開発:係り受け解析において最適の係り先を比較によって決定する手法の提案,述語項構造解析のための手法の事態名詞への拡張を行い,システムの開発の過程で作成した共参照および項構造情報が付与されたコーパスを公開した。コーパス管理ツールの開発:形態素・係り受け解析コーパス管理ツールに対していくつかの機能拡張を行った。特に、係り受け構造の表示機能の充実、および、高頻度の連続・非連続のパターンのマイニング機能などを開発した。汎用アノテーションツールについてデータ構造の設計の詳細化といくつかの機能拡張を行った。さらに、Webベースのコーパス検索ツールの開発を行った。大規模な固有表現辞書の構築:Wikipediaの構造情報を利用し、自動的に固有表現を抽出する手法を提案し、実際に大規模な固有表現抽出を行った。抽出した大規模固有表現辞書とコーパスからの統計的手法を組み合わせることにより、精度向上を図った。白書コアデータ対する固有表現タグ付け作業を行った。談話構造アノテーションツールの開発:文関数、共参照、項構造を記述するためセマンティックエディタの拡張を行った.一般化された木構造表示ユーザインタフェスの実装を行い、談話構造や述語に対する統語的構成素の記述や文章の埋め込み構造、意味構造を編集する機能をこのユーザインタフェースにプラグインする形で実装した。コーパスに対する自動アノテーションツールの開発:日本語係り受け解析をタグ付け作業に利用する際に,再現率と適合率の関係について調査し,効率的な利用法の検討を行った.文節情報のタグ付けについて検討し,文節まとめ上げのための自動ツールの設計を行った.述語項構造解析のための手法の事態名詞への拡張を行った.事象間の時間関係解析のため,局所的情報と大域的情報の効果的な融合法を提案した.コーパス管理ツールの開発:形態素・係り受け解析済みコーパス管理ツールの再設計を行い,ネットワーク経由での利用が可能になるように拡張した.

これまでの機能の再検討を行い,基本機能をドットネットフレームワーク上で再実装した.検索履歴を表示する機能の実装を行つた.さらに,検索結果表示の高速化を達成した.汎用アノテーションツールについては,処理の高速化,および,データ構造の設計の詳細化や多重に埋め込まれたタグの記述にも対応可能になるよう格調した.大規模な固有表現辞書の構築とタグ付きコーパスの開発:大規模な固有表現抽出を行ない,また,コアデータの一部に対して,固有表現タグ付け作業をつた.談話構造アノテーションツールの開発:文関係,共参照,項構造を記述するためセマンティックエディタの拡張を行つた.一般化された木構造表示ユーザインタフェースの実装を継続し,談話構造や意味構造を編集する機能をこのユーザインタフェースに実装した.コーパス管理ツール「茶器」のデータベース仕様を見直し,NETフレームワーク上での再構築を行った.統語解析における並列構造のアノテーション仕様について検討し,並列構造の範囲に関するアノテーションと係り受け構造を表示し,修正を行うことができるTreeEditインタフェースを完成させた.述語項構造解析と事象間の時間関係解析に全域的な情報を利用することで精度向上を実現した.また,照応解析について,先行詞候補に制限を与えることで精度を犠牲にせずに効率改善が可能であることを示した.汎用アノテーションツールSLATの機能を拡張し,Ver.2.0の基本設計と一部の実装を完了した.旧版に比べ,アノテーション工程の管理まで視野に入れてデータベース・スキーマを再設計し,また,クライアントの処理の大幅な高速化をはかった.さまざまな書式のコーパスデータに対して統合的なアクセスを可能にするためのアーキテクチャを設計し,これを単一の種類のコーパスデータに関して実装することにより一般に多様なデータを統合するための準備を行なった.20年度作成した拡張固有表現コーパス(白書,書籍,Yahoo!知恵袋)に対して,タグ付けの見直しを行い,さらに新聞(380文書),雑誌(79文書)に対してタグ付けを行った.また,20年度に作成したコーパスを用いて,機械学習アルゴリズムの一つであるCRFをベースに固有表現認識ツールを開発した.評価実験を行ったところ,精度は約80%,再現率約46%,F値約60%という結果を得た.本特定領域研究で構築されるコーパスに対して,様々なアノテーションを施すための自動言語解析ツールとアノテーション支援およびコーパス利用ツールの構築を研究目的とした.日本語コーパスへの形態素情報の付与については,電子化辞書班とデータ班が担当することになっており,我々の研究グループ(ツール班)では,形態素情報より上のアノテーションを担当し,そのための様々な言語解析ツール,アノテーション支援ツールの構築,および,コーパスへの具体的なアノテーション作業を実施した.構築したツールの主なものは,自動言語解析ツールとしては,日本語係り受け解析,固有表現解析,述語項構造解析,照応・共参照解析,モダリティ解析ツールがあり,これらの解析ツールを機械学習を用いて構築するため,および,性能評価のため,それぞれに対応するタグ(アノテーション)付きコーパスを構築するとともに,自然言語解析ツールとして実装した.