hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
On-Site Configuration of Heterogeneous Access Networks for Disaster Mitigation and Recovery

本研究の主な目的は、災害の被災者にインターネット接続サービスを早期に提供することによって、災害の早期普及を支援することである。2013年度は、以下のような設計方針の解を提案した。(1)無線マルチホップ仮想化という概念を提案した。(2)ネットワークを早期に構成するためのツリー型アクセスネットワークを提案した。(3)無線ネットワークインターフェースカード(NIC)仮想化、WiFiソフトウェアアクセスポイント、IPアドレス自動割り当て技術の適用可能性とそれらの総合化技術を検討した。2014年度は、上記の2013年度の解の実現法を検討した。具体的には、2014年度の業績として。(1)WiFiマルチホップアクセスソフトウェアMHANSのプロトタイプを開発した。(2)無線ネットワークインターフェースカード(NIC)仮想化、WiFiソフトウェアアクセスポイント、IPアドレス自動割り当て(DHCP)、ネットワークアドレスポート変換(NAPT)、DNSによる名前解決などの機能をMHANS内に取り込んだ。(3)2014年5月にMHANSを使って石巻専修大学でWiFiマルチホップアクセスネットワークの実証実験を行った。その結果、本ネットワークはITが専門ではない学生でも容易に構築ができ、MHANSが実用的に災害復旧にも有効であることが実証された。(4)本研究の成果として2014年4月の時点で、5本の論文を発表した。平成25年度本研究では、次のような成果を挙げた。(1)ツリーベースの無線アクセスネットワーク方式を提案した。このモデルによって迅速な商品のモバイルデバイスが可能となり無線アクセスネットワークが確立される。(2)ネットワークの自動構成ソフトウェア(NAS)を提案し、開発した。NASは、複数の論理のNICに各モバイルデバイス上の単一のNICを仮想化し、その近傍へのインターネット接続を提供する仮想アクセスポイント(VAP)に各ノードを変換する。(3)提案されたアプローチの実現可能性を確認するために平成25年7月に岩手県立大学で大規模な実証実験を行った。(4)2本の研究論文や3本の会議論文を発表した。(5)プロトタイプを開発した。平成25年度の予算によってレジリエンス災害アクセスネットワークの研究に必要なパソコンを購入し本課題の当初予定していたレジリエンス災害アクセスネットワークの開発という段階に達した。また、詳細な研究計画により、当初予定したよりもレジリエンス災害アクセスネットワークの研究が進展した。平成26年度は、以下に挙げられる問題に焦点をあてる。(1)レジリエンス災害アクセス網(DRAN)のプロトタイプの開発。(2)各モバイルノードにおけるネットワーク自動設定ソフトウェア(NAS)のダウンロード・インストール・開始ためのストラテジーの提案。(3)よりよいネットワーク管理およびルーティング・プロトコルのための、密度、接続性、可動性、メッセージ・プライオリティなどを含む状況認識を研究する。それに基づき、コンテクスト認識異種ネットワーク統合メカニズムを考案する。実証実験のために、パソコンをもう一台購入予定でしたが予算が足りなかったため。実証実験の為のバッテリー購入の為。
粒子配向型ビスマス層状構造強誘電体セラミックスの圧電的性質

本研究は、ビスマス層状構造強誘電体(BLSF)セラミックスの特長を最大限に引き出し、無鉛圧電材料として応用しようとするものである。例えば、ビスマス層状構造の大きな機械的品質係数Q_mや共振周波数の優れた温度安定性TC-f_rなどの特長は、非鉛系のフィルターやレゾネータへの応用が期待される。中でも、高いキュリー点Tc(900°C)が報告されているBi_3TiTaO_9(BTT)セラミックスは、大きな抗電界E_cを示すことから、高いQ_mをもつことが予想されるが、分極処理が困難な為にBTT本来の特性が引き出されていない。そこで、Bi_3TiTaO_9(BTT)を主体とした固溶体セラミックス、Bi_3TiTaO_9(BTT)-SrBi_2Ta_2O_9(SBTa)系,すなわちSr_<x-1>Bi_<4-x>Ti_<2-x>Ta_xO_9[SBTT2(x)](1≦x≦2),およびLa置換したBTT,すなわちBi_<3-x>La_xTiTa_2O_9[BLTT2(x)](0≦x≦1)の圧電的諸特性をQ_mに注目して詳細に調査した。その結果、SBTT2およびBLTT2セラミックスは、300°Cの高い分極温度で分極処理を施すと、10,000を超える大きなQmを示した。高いT_cと抗電界E_cを持つBLSFセラミックスの大きなQmを引き出すには、高温での分極処理が有効であることがわかった。これらは非鉛系レゾネータやフィルタ材料の有力な候補と考えられる。さらに、我々はBLSFの圧電特性測定に際し、その測定方法にも注意を要することを明らかにしてきた。BLSFでの圧電測定では、測定試料の形状などに大きく依存するため、現行の共振反共振法(EMAS)規格内での評価では正しい値が得られているとは言えない。この問題は、BLSFの誘電率が小さいことに起因している。測定試料の容量に比べて測定冶具の持つ浮遊容量を十分小さくすることによって精度の良い測定が行えることがわかった。この測定法の検討は、我々のみならず今後のBLSFおよび非鉛系材料の圧電性評価に際し、非常に重要である。
被災地宮城の保育所での食物アレルギーの対応の問題点の調査・改善のための体制構築

宮減県の保育施設での食物アレルギー、アナフィラキシー対応の問題点を明らかにする目的で315の保育施設にアンケート調査を依頼し、返信された結果を分析した。食物アレルギー児を受け入れるための努力をしている施設は多くみられた。しかし、食物アレルギーの症状が出現した際の体制に関しては十分整っているとは言えない結果であった。また、食物アレルギー、アナフィラキシーに関する職員の知識も不十分なうえ、指導を受ける機会が少ない。今後、明らかなった課題を県、自治体と協議し、改善策を考えていくための貴重な事実を本調査でえられた。2016年で東日本大震災から5年となる節目の年である。震災後の食物アレルギー児の保育所生活での問題点を明らかにするため、平成26年度は調査の準備としてアンケートの作成と対象となる保育所の調査を行った。調査結果を用いてその後の行政との連携を構築していくことを目的としているため、施設側の問題点、利用者側の問題点、行政側の問題点、医療の問題点について幅広く保育所での食物アレルギー児を取り巻く問題点についてアンケートを作成した。また、施設責任者に対し、震災の影響についても聴取し、「復興」が十分に進んでいるかを調査する部分も盛り込んだ。アレルギー持ちのこどもの保護者からの意見も取り入れ、保育所利用者にとって問題になる点について保育所が十分に理解、把握をしているかについても探求していく調査の作成に努めた。同時に保育所のニーズを把握し、行政、医療側からどのような支援が求められるかを具体的にあげる内容にした。年度がかわり、新たな施設もできるため、アンケートは平成27年度に郵送し調査を行うこととした。また、実際の保育施設の調査を行い、対象となる保育所の所在、連絡先をリストにし、発送準備を整えた。公的な資料の収集、平成27年度以降の各施設の運用状況について確認を行った。本調査の目的は食物アレルギー児、彼らを預かる保育所に対し十分に配慮ができているか、より安全な管理をするための方法を考え、体制を構築することを目的とし、平成26年度は調査準備、平成27年度では実際の調査を行う。震災後の食物アレルギー児の保育所生活での問題点を明らかにするため、平成26-27年度は調査の準備としてアンケートの作成と対象となる保育所の調査を行った。また、保育所利用者にとって問題になる点について保育所が十分に理解、把握をしているかについても探求していく調査の作成に努めた。平成27年度にアンケートを郵送する計画でしたが、他職種(管理栄養士など)の意見を聴取し、アンケート内容の修正を行い、栄養面の問題点を取り入れたアンケート内容に改良した。また、郵送する前段階での自治体との連絡は平成27年に完了したが、回収率を上げるために各保育所に電話連絡をする作業が未完了のため郵送が予定通り行えなかった。年度がかわり、新たな施設もできるため、アンケートは平成28年度にまとめて郵送し、調査を行うこととした。平成27年度まで対象となる保育所の所在、連絡先をリストにし、発送準備を整えた。公的な資料の収集、平成28年度以降の各施設の運用状況についての確認も行った。本調査の目的は食物アレルギー児、彼らを預かる保育所に対し十分に配慮ができているか、より安全な管理をするための方法を考え、体制を構築することを目的とし、平成27年度まで調査準備、平成28年度では実際の調査を行う。平成27年度にアンケート内容は一度確定したが、アレルギー児との関わりの強い管理栄養士から栄養面の評価も重要との指摘を受け、栄養に関する内容を調査内容に追加し、アンケートの修正を行った。平成27年に郵送できる形には仕上がったが、計画の時点で予定していなかった1000人規模の全国学会(日本小児難治喘息・アレルギー疾患学会)の事務局長と業務が急遽決まったことにより、調査の進行に十分なエフォートを割くことができなくなった。具体的には郵送前の各関係施設への連絡が未完了で、その作業が終了し次第アンケートの郵送を行う予定としている(平成28年度上旬)。予定していなかった日常業務の負担増により進行が予定通りに行えなかったため研究期間延長の申請を行った。東日本大震災の影響で宮城県の保育環境に様々な変化があった中で、アレルギー児童の対応の問題点を明らかにする目的で調査を行った。施設責任者及びそれ以外の保育所職員宛てのアンケートを仙台市以外の宮城県内の保育所の合計316施設に郵送した。214施設からアンケートの返送があり、施設責任者209名分、保育所職員1863名分のアンケートを集計した。食物アレルギー児童の割合は約4.5%だったが、約90%の施設が食物アレルギー児童を受け入れていた。「保育所におけるアレルギー対応ガイドライン」は69%の施設でしか活用せれておらず、普及は不十分と考えられた。また、施設内での食物アレルギー児童の緊急対応について20%の施設でまだ検討中であり、緊急時の薬剤を保育所で預かっているのは29%に過ぎなかった。

アナフィラキシーショック治療薬であるエピペンに関しては施設責任者の80%は講習を受けて使用方法を学んでいたが、職員では64%しかエピペンの使用方法をわかっていなかった。食物アレルギーの症状に「自信をもって対応できる」と答えた職員は約12%であり、アナフィラキシーの対応やエピペンの使用に関してはわずか5%程度だった。施設責任者、職員合わせて41%がアレルギー疾患で困ったことがあると答え、50%が施設内での対応の改善が必要と考えている。この調査では食物アレルギー児童の対応に関しては施設としても、個々の職員でもまだ十分に知識、技術の習得が進んでいないと考えられた。食物アレルギー児童と長い時間を過ごす保育所職員が自信をもって対応できないことは食物アレルギー児童の安全を脅かす事態と考えられ、何らかの方法で知識、技術の習得ができる環境、体制を作るのが重要と思われた。以上の結果を報告書の形で県、地方自治体の保育所担当部署に郵送した。今後、宮城県子育て支援課と体制作りを検討するための準備を進めている。宮減県の保育施設での食物アレルギー、アナフィラキシー対応の問題点を明らかにする目的で315の保育施設にアンケート調査を依頼し、返信された結果を分析した。食物アレルギー児を受け入れるための努力をしている施設は多くみられた。しかし、食物アレルギーの症状が出現した際の体制に関しては十分整っているとは言えない結果であった。また、食物アレルギー、アナフィラキシーに関する職員の知識も不十分なうえ、指導を受ける機会が少ない。今後、明らかなった課題を県、自治体と協議し、改善策を考えていくための貴重な事実を本調査でえられた。当初の予定ではアンケート調査を平成26年度で終了する予定であったが、実際のアンケート内容を決定し、作成するために予定より時間を要した。より内容の濃いアンケート内容を作成するために事前の情報収集の部分に時間を割くことになったため、計画よりアンケートの完成が遅れた。また、新しい施設も含めるため、年度末にアンケートを郵送せず、新年度に郵送を行うことに決断したため、計画より遅れているかたちとなった。本研究ではアンケートを保育施設に郵送し、回収した回答を入力し、解析する。アンケートの結果をもとに保育施設が直面する問題点について十分に考察し、報告書を作成し、地域行政にフィードバックしていく。問題点の解決のために行政・医療で連携できる部分、具体的な連携の方法について議論し、支援のプランの構築まで行えることが理想であると考える。実際に食物アレルギー児を預かる立場にある保育所が抱えている問題点、困っていることを洗い出すことによって、対策をたて、今後のより安全な食物アレルギーに対する管理が行えるようになり、保育園児の命を守ることができると考えている。特に今回は東日本大震災の大きな影響を受けた被災地で十分にこどもの安全をまもる配慮が行われるようになっているかは、「復興」を掲げる上での重要な点の一つと考えられ、調査を進めていく。小児アレルギー学本研究ではアンケートを保育施設に郵送し、回収した回答を入力し、解析する。
六方晶金属における特異な錐面すべり機構のメゾスケール解析

1.Mgの錐面すべり(1)Mg-Li合金単結晶の[1120]引張試験において温度77K293Kでは{1122}<1123>2次錐面すべりにより降伏し降伏応力の正の温度依存性を示し,この降伏応力はLi添加量の増加に伴い減少した.(2)室温から473Kでも2次錐面すべりが活動し,従来報告されている柱面すべりは活動しないことがわかった.また純Mg多結晶材ではMg-Liより,(c+a)2次錐面すべりが活発であり,2次錐面すべりが延性に寄与していることがわかった.(3)Znおよび0.6at%Al添加により底面すべりの降伏応力は増加するが,0.9at%Alでは,逆に低下した.2.Tiの錐面べり室温および77Kの[0001]引張及び圧縮では,[1011]1次錐面すべりが活動し,その降伏応力には1.5倍以上の差が生じた.また[1120]圧縮および[1100]圧縮では柱面すべりが活動し,変形挙動が方位に強く依存していた.3.分子動力学法による転位芯構造解析(1)(c+a)らせん転位は,1次錐面に拡張した構造をとった.歪を加えた場合,(c+a)らせん転位は1次錐面と2次錐面の間を交差すべりを繰返し運動することがわかった.(2)(c+a)刃状転位に,純粋せん断歪を加えた場合,逆せん断方向では転位は運動しない.[1120]引張および[1120]圧縮歪をかけても同じである.しかし[0001]引張および圧縮歪を加えた場合,部分転位はいずれの負荷方向でも刃状転位は運動したが,[0001]引張においてより低い応力で運動した.しかし完全転位では,[0001]引張において転位は運動せず,双晶構造に変化した.したがって,(c+a)転位の運動は,単にすべり面に対するせん断歪(せん断力)だけでなく,すべり面に垂直な歪が影響することがわかった.以上のシミュレーション結果より単結晶に変形機構を解釈できた.1.Mgの錐面すべり(1)Mg-Li合金単結晶の[1120]引張試験において温度77K293Kでは{1122}<1123>2次錐面すべりにより降伏し降伏応力の正の温度依存性を示し,この降伏応力はLi添加量の増加に伴い減少した.(2)室温から473Kでも2次錐面すべりが活動し,従来報告されている柱面すべりは活動しないことがわかった.また純Mg多結晶材ではMg-Liより,(c+a)2次錐面すべりが活発であり,2次錐面すべりが延性に寄与していることがわかった.(3)Znおよび0.6at%Al添加により底面すべりの降伏応力は増加するが,0.9at%Alでは,逆に低下した.2.Tiの錐面べり室温および77Kの[0001]引張及び圧縮では,[1011]1次錐面すべりが活動し,その降伏応力には1.5倍以上の差が生じた.また[1120]圧縮および[1100]圧縮では柱面すべりが活動し,変形挙動が方位に強く依存していた.3.分子動力学法による転位芯構造解析(1)(c+a)らせん転位は,1次錐面に拡張した構造をとった.歪を加えた場合,(c+a)らせん転位は1次錐面と2次錐面の間を交差すべりを繰返し運動することがわかった.(2)(c+a)刃状転位に,純粋せん断歪を加えた場合,逆せん断方向では転位は運動しない.[1120]引張および[1120]圧縮歪をかけても同じである.しかし[0001]引張および圧縮歪を加えた場合,部分転位はいずれの負荷方向でも刃状転位は運動したが,[0001]引張においてより低い応力で運動した.しかし完全転位では,[0001]引張において転位は運動せず,双晶構造に変化した.したがって,(c+a)転位の運動は,単にすべり面に対するせん断歪(せん断力)だけでなく,すべり面に垂直な歪が影響することがわかった.以上のシミュレーション結果より単結晶に変形機構を解釈できた.1.分子動力学法によるhcp金属中の転位芯構造解析約40000の原子から成るモデル結晶を作成し,その中央に(c+a)らせん転位を導入した場合の転位芯構造,およびこの結晶に歪をかけた場合の転位の運動過程を調査した.原子間相互作用ポテンシャルはLennard-JonesポテンシャルとFinnis-Sinclari型多体間ポテンシャルの2つを用いて比較した.モデル結晶には周期境界条件を用いず,自由表面として取り扱った.(c+a)らせん転位は,いずれのポテンシャルにおいても,1次錐面に拡張した構造をとった.しかしながら,結晶の表面と内部では拡張している1次錐面が異なっていた.この転位芯に歪を加えた場合,1次錐面から2次錐面に転位芯が拡張した.またほとんどせん断力の作用しない面に拡張していた部分も収縮して,2次錐面に拡張した.その後,さらに歪を加えると,2次錐面から再び1次錐面へ転位が交差すべりした.自由表面を持つ結晶を用いた結果,(c+a)らせん転位の立体的な

構造とその交差すべり過程が明らかになった.2.マグネシウム単結晶におけるリチウム添加の影響の調査マグネシウムに3.514at%の範囲でリチウムを添加した合金単結晶を作成した.各単結晶試料を[1120]に引張試験を行った結果,いずれも温度77K293Kの範囲で,{1122}<1123>2次錐面すべりにより降伏した.また133K293Kの範囲では,温度上昇にともない降伏応力が上昇する正の温度依存性を示した.この2次錐面すべりによる降伏応力は,リチウム添加量の増加に伴い減少した.TEM観察により,引張変形した試料中には,(c+a)転位のほかにc転位とa転位が観察されることから,純マグネシウムの場合と同様に,(c+a)→c+aへの分解が生じていることがわかった.この転位の分解が正の温度依存性の原因と考えられる.1.Lennard-Jonesポテンシャルを用いて,約40000の原子のモデル結晶を作製し,分子動力学法により(c+a)転位の運動過程を調査した.(c+a)刃状転位に,2次錐面に対して純粋せん断歪を加えた場合,正せん断(<1120>引張に相当)では部分転位の状態で運動するが,逆せん断(<0001>引張に相当)では転位は双晶に変化して運動しない.転位に<1120>引張および<1120>圧縮歪をかけても同じ結果となった.しかし,同じ逆せん断ではあるが<0001>引張歪を加えると,転位は部分転位の状態で運動した.すなわち,転位の運動においては,せん断歪(せん断力)だけでなく,すべり面に垂直な歪も強く影響するという,これまでに全く論じられていない知見が得られた.2.MgにLiを7at%および14at%加えた単結晶を作製し,温海から473Kにおける非底面すべりの活動を調査した.その結果<1120>引張では,この温度域でも2次錐面すべりが活動し,従来考えられてきた柱面すべりは活動しないことがわかった.また多結晶試料を引張試験した結果,伸びは純Mgでは約13%であるが,Mg-7at%Liでは約5%と低い値を示した.その転位構造をTEM観察した結果,純Mgでは(c+a)2次錐面すべりが活発に活動しており,2次錐面すべりがMgの延性に大きく寄与していることがわかった.3.Tiにおける塑性変形の結晶方位依存性を調べるために,単結晶の引張および圧縮試験を行った.<0001>引張及び圧縮では<1011>1次錐面すべりが活動し,その降伏応力には1.5倍以上の差があることがわかった.また<1120>圧縮および<1100>圧縮を行った場合,いずれも柱面すべりが活動するが,前者ではほとんど加工硬化しないが,後者では加工硬化しており,変形挙動が方位に強く依存することがわかった.☆分子動力学計算による(c+a)転位の運動過程の調査モデル結晶内に(c+a)刃状転位を弾性論に基づき導入し,温度0Kにおいて完全転位および2つの部分転位からなる芯構造をえた.それらの構造に[0001]引張および圧縮歪を負荷し,その運動挙動を調査した結果,2つの部分転位に分解した構造では,いずれの負荷においても運動したが,[0001]引張がより低い応力で運動した.しかし完全転位の構造では転位は運動せず,双晶構造に変化した.また[1120]圧縮を加えた場合,せん断方向は【0001】引張と同じになるが,この場合もてには運動しなかった.したがって,(c+a)転位の運動は,単にせん断方向だけでなく,すべり面に垂直方向に作用する応力にも強く影響されることがわかった.☆Mg単結晶におけるZnおよびAlの影響の調査Mg-1at%ZnおよびMg-0.6at%Al,Mg-0.9at%Al合金から単結晶を作成し引張試験を行った.
プラズモン励起赤外蛍光法による高感度免疫計測のための蛍光プローブの探索

1)可視光表面プラズモン励起蛍光システム改良によるプラズモン励起赤外蛍光測定装置の構築した。2)プラズモン励起赤外蛍光測定装置による腫瘍マーカー(AFP;アルファフェトプロテイン)の迅速定量を行った。血漿試料を15分で測定し、可視光励起と比較して約20倍向上し、検出限界は0.005ng/mLであった。3)近赤外蛍光プローブの探索を行い、有機色素を用いる場合はセンサー表面(金薄膜表面)との間隔距離を適切にとることにより非常に高感度な測定が可能であったが、単層カーボンナノチューブを用いる場合はセンサー表面への非特異的吸着を抑制することが出来ず、分光特性評価まではいたらなかった。近赤外領域の光源により表面プラズモンを誘起させると、可視光領域と比べて電場増強度は数倍大きく、これを表面プラズモン励起蛍光分光法(SPFS : surface plasmon field-enhanced fluorescence spectroscopy)に適用させ、より高感度な計測システムを構築することが本研究の目的である。当該年度においては、可視光領域を計測対象としたSPFS装置を近赤外領域の計測へと改良及び測定条件の最適化を行い、抗原抗体反応の計測により評価を行うことに注力した。具体的には励起光源には発振波長が670nmの半導体レーザーを用い、光子計数が可能なアバランシェフォトダイオード(APD)を蛍光検出器に用いた計測システムを完成させた。毒らに、金薄膜上に自己組織化単分子膜(SAM)を介して作成した抗体固定化表面における抗原抗体反応を近赤外SPFS法により測定を行った。ビオチンSAMによる抗体固定化と、蛍光色素に発光波長750nmの有機蛍光色素を用い、血中の肝がんマーカーであるアルファフェトプロテイン(AFP)の計測を行ったところ、従来のSPFS法と比較して概ね1/10程度の励起光出力で励起が可能であることがわかった。また、SIN比の向上により数倍程度検出感度が向上していることが確認できた。しかし、有機蛍光色素は強い電場における励起による蛍光退色が観察され、本法における蛍光プローブとしては最適ではない。今後は、近赤外SPFSにおける最適な蛍光プローブを決定することが課題であり、単層カーボンナノチューブ(SWNT)や微粒子等を用いた計測系の構築を行う。本年度は、昨年度に得られた低出力近赤外光源による高感度計測に関する定量的評価と近赤外SPFSにおける最適な蛍光プローブの探索を行った。従来法である可視光光源によるSPFS法と同様に血漿採取から血中AFP(肝癌マーカー)定量値を15分以内で得ることができるだけでなく、S/N比向上により検出感度が約20倍向上(検出限界:0.005ng/mL)した。このことは、これまでは有機赤外蛍光色素の退色及び蛍光消光によって感度ロスが生じていたが、ビチオンアビジン交互積層膜によるセンサー基板(金薄膜)表面から色素までの間隔距離の最適化により大幅にこれらを低減することができたことが大きな要因である。臨床応用および簡易型検査機器の検出原理として幅広く応用するには多種の抗原分子を計測する必要があるが、これまでの知見をもとに抗原分子の大きさ、立体配置や他分子との相互作用を考慮した上で抗体種の密度や種類を最適化したセンサー表面を設計することにより十分可能である。また、上記のような赤外蛍光色素だけでなく、単層カーボンナノチューブ(SWNT)を蛍光プローブをする近赤外SPFS法の検討も行った。950nm付近において顕著な蛍光を発するSWNTを用いたが、センサー表面に強く吸着してしまい、SPFS法においては利用することが困難となった。SWNT表面を親水化して用いてもたが、抗原抗体反応を阻害することが分かり、今後の研究課題として残った。
米国で実用されている大形テンタゲートの動的不安定に関する実地調査と安全対策の提案

テンタゲート式水門の動的不安定に対する安全対策手法について検討を行うために、米国で実用されているテンタゲートにおける振動実地調査、縮小モデルを用いた実験および理論解析を行った。第一に、米国・カリフォルニア州で実用されているテンタゲートについて、鋼棒切断加振法により、ゲートの水中での振動応答を計測し、その結果を用いて研究代表者・連携研究者らが導いたテンタゲートの動的不安定性に関する理論解析手法の検証を行った。さらに、ゲートの動的不安定を回避する手法を検討、提案した。第二に、テンタゲートの二次元モデルおよび三次元モデルを用いた実験を行い、ワイヤーロープの非線形性やスキンプレート両サイドの水密ゴムの摩擦が自励振動特性におよぼす影響を検討した。第三に、振動実地調査で得られた結果およびモデル実験の結果を元に、自励的定常振動を理論的に表現することを試みた。(1)米国の大形テンタゲートの振動実地調査米国California地域に建造されている大形テンタゲートを対象にして振動実地調査を行った。振動実地調査では放水時の振動計測を行うだけではなく、巨大なゲートを鋼棒切断によって危険の伴わない程度で弱く加振することにより比較的大きな減衰振動を発生させた。このことにより固有振動数や振動モードなどの固有振動特性を正確に特定することができ、動的安定・不安定を正確に判定することができた。(2)動的安定・不安定の判定と安全対策の提案振動実地調査によって得られた上下方向固有振動数、流水方向固有振動数、減衰比、振動モードと流体関連振動の理論解析法とを用いて大形テンタゲートの動的安定・不安定を判定することができ、その結果、動的不安定状態に陥る可能性があると判断できた。(3)自励振動が発生する初期変位の算定実地調査対象となったテンタゲートにどの程度の初期変位が与えられれば自励振動が発生するかを算定した。これは実測された減衰比のデータと理論解析によって得られる不安定特性図から算定することが可能であり、初期変位が10mm以上与えられると自励振動が発生することを明らかにした。(4)崩壊する振動振幅の予測理論解析法を適用すれば、振動振幅に対してどの程度の巨大な動水圧がスキンプレートに作用するかを算定できる。それに対してテンタゲートが強度的に耐えられるか否かはFEM解析法を利用することによってシミュレーションできる。このような方法で自励振動によってテンタゲートが崩壊する振動振幅を予測することができ、その結果35mmの振動振幅で対象のテンタゲートが崩壊すると判断できた。(5)動的安全対策の提案理論解析法を用いて自励振動発生を防ぐためにはどの程度の減衰器を取り付ければよいかを算定し、FEM解析を併用することによってゲートのどの部分を補強すればよいかを特定した。(1)米国の大形テンタゲートの振動実地調査(2)動的励振型安定・不安定の判定振動実地調査によって得られた上下方向固有振動数、流水方向固有振動数、減衰比、振動モードに基づいて、申請者らが提案する「流体関連振動理論解析法」によって大形テンタゲートの動的励振型安定・不安定を判定した。その結果、Poe Dam大形テンタゲートはいかなる使用条件下においても動的励振型自励振動に関しては動的に安定であると判定した。(3)渦励振型安定・不安定の判定とその対策の提案Poe Dam大形テンタゲートは極微開度で激しい振動を引起した。その際の振動数、振動モードなどの重要な基本特性を明らかにした。さらに、解析・検討の結果、渦励振型の動的不安定であることを明らかにし、基本的な対策法を提案した。(4)報告Poe Dam大形テンタゲートの実地調査結果と渦励振型動的不安定に対する安全対策の最終報告書を米国PG&E社とカリフォルニア州政府および米国陸軍工兵部隊に提出した。1.米国大形テンタゲートの振動実地調査結果に関するワークショップの開催2.日本と米国で発生したテンタゲート崩壊事故の類似性に関する国際学会発表1967年に日本の36トン和知ゲートが崩壊し、その28年後に米国の87トンフォルソンゲートが崩壊している。日本のゲートの当時の設計資料を入手し、FEM解析手法と流体関連振動理論解析法を活用して詳細な解析・検討を行った結果、日本のゲートも米国のゲートと全く同様な非常に危険なフラッター振動を引き起こして崩壊したことを解明し、それを2008年7月1日に開催されたPragueでの国際会議FIV2008で発表した。3.研究実績報告書の作成

3年間の研究実績をまとめた報告書を作成した。米国でのThermalito Dam GateとPoe Dam Gateに関する実地調査結果と動的安全性の評価結果をまとめ、動的安全設計の指針を示している。さらに、日本と米国での大形ゲート崩壊の類似性について示し、今後、大形テンタゲートの確実な動的安全性の確保が是非望まれると結論付けている。
ロングパイル人工芝と足底圧の関係～サーフェイス・シューズ・個体要因の側面から～

本研究は、人工芝上でのスポーツ活動における傷害発生予防(第5中足骨疲労骨折)に向けた調査を、サーフェイス・シューズ・個体要因の側面から検討することを目的とした。その結果、シューズを替えて使用するだけでは予防につながりがたいと考えられる結果が得られた。また、膝伸展筋の最大筋力の高い者が、ターン動作時の足底に高い圧力がかかる可能性が考えられた。【方法】被験者は、関東大学サッカー1部リーグに所属する男子サッカー部員10名であった。被験者は、天然芝および人工芝上にて、合計距離が20mとなる10m折返し走を3種類のシューズ(円柱型:MP、刃型:BP、トレーニングシューズ:TR)を使用し、それぞれ3回ずつ測定を行った。その際、同時に足底圧測定を行った。分析は、足底を6エリア(A1A6)に分割して行った。筋力測定は、BIODEXを用いて、膝関節、足関節の筋力を定量的に評価した。【結果】A3のピーク圧は、天然芝上ではMPおよびBPがTRより有意に高く(MP:1.66±0.35、BP:1.75±0.43、TR:1.3±0.27)、人工芝上では、MPがTRより有意に高かった(MP:1.78±0.4、TR:1.48±0.37)。筋力との関連を分析したところ、人工芝上でMPを使用したときのA3と、膝関節伸展筋の等尺性収縮におけるピークトルクと強い正の相関がみられ(r=0.676,p<0.05)、タイムとの間には負の相関がみられた(r=-0.613)。【考察】天然芝ではグリップ性の低いTRの使用により、A3でのピーク圧が低値を示した。人工芝では、天然芝と同様の結果がみられなかったため、単にシューズだけを代えて使用しても、第5中足骨疲労骨折の予防にはつながりがたいと考えられる。そこで、個体要因である筋力に着目し、足底圧との関係を調査したが、膝関節、足関節周囲筋の動的な筋力との相関はみられなかった。これは、衝撃緩衝への動きよりもパフォーマンス重視の動きが優先されると、足底圧が高くなることが考えられた。したがって、膝関節、足関節の筋力に関しては単に筋力を改善することが予防に繋がるとは考え難く、衝撃緩衝につながる動きつくりをすることが予防をする上では重要であると考えられる。【方法】被験者は関東大学サッカー1部リーグに所属する男子サッカー部員7名であった。被験者は、ロングパイル人工芝上にて、3種類のシューズ(刃型:BP、円柱型:NP、トレーニングシューズ:TR)を使用し、インステップキックによるシュートをそれぞれ3回ずつ行い、その際の足底圧を測定した。本研究では、ゴールから11m離れたペナルティマーク上に置かれたボールを、全力によるインステップキックでシュートし、ゴール枠内にボールが飛んだ場合を成功試技とした。分析には、キック時の軸足に着目した。足底面を、エリア1(以下、A1)からエリア6(以下、A6)に6分割し、各エリアにおける最も高い圧力であるピーク圧(kg/cm2)の観点から評価を行った。【結果】A5において、NP(4.15±0.99kg/cm2)の値が最も高く、NPとBP(3.44±0.56kg/cm2)、NPとTR(3.37±0.52kg/cm2)間でそれぞれ有意差(p<0.05)がみられた。第5中足骨のある小指球周辺のエリアであるA3においては、シューズ間で有意差はみられず、その他のエリアにおいても有意差はみられなかった。また、各シューズの値をエリア間でみると、それぞれA5の値が最も高い値を示した。【考察】本研究におけるキック動作では、どのシューズにおいてもA5で高いピーク圧を示したことから、サッカー特有の動作であるインステップキック動作は第5中足骨に大きな負荷をかける動作ではないことが考えられる。しかし、同じ動作をしていても、シューズ間ではA5で有意差がみられた。このことから、ソール形状の相違により、足底圧は異なる可能性が示唆された。今年度の目的は、「サッカーにおける様々な動作を異なるグラウンドサーフェイスおよびソール形状の異なるシューズを組み合わせて行い、その際の足底圧の変化を明らかにする」であったが、異なるシューズを用いた測定のみに留まってしまった。被験者として協力が確約している選手は十分に確保されているが、選手たちの練習日程と、近隣の天然芝グラウンドの日程調整がうまくできず、データ収集ができなかった。近隣の天然芝グラウンドは、陸上競技などでも多く使用されるため、今年度は早急に打診を行い、日程を確保した状態で研究の遂行に努めたい。現時点で、被験者は十分に確保されている。その他、筋力測定等の施設は研究者の所属する大学内の施設であるため、現在既に測定に着手できている。足底圧測定で使用する天然芝グラウンドが、唯一大学の施設外であるため、早急に打診を行うことで、円滑に研究が進められるよう着手していきたい。

購入物として、消耗品であるスパイクシューズ、センサーシートを購入する予定である。特に、センサーシートの消耗は早いため、足底圧測定の精度を向上させていくためにも数多く購入する必要がある。また、今年度は足底圧測定に加え、筋力測定、形態計測も行うため、被験者への謝金に多くを費やすと考えられる。さらに、学会発表や論文投稿を行うための校閲料として使用する予定である。
粘液細菌の生産する抗生物質メゴバリシンの作用機構の解明

1.メゴバリシン(Mと略)の調整......(M)生産株Myxococcus sp.YN31株を7日間液体振とう培養し、得られた上清を濃縮後、酢酸エチルで抽出し、シリカゲルTLC、逆相TLC、ODS-HPLCで精製した結果、培養液1リットル当たり200μgの(M)を得ることができた。最終的には50リットルの大量培養を行い、実験に十分な量である10mgの純粋な(M)を得た。2.大腸菌のリン脂質に対する(M)の影響......(M)の存在下で^<14>C-myristic acidのリン脂質への取り込みが促進された。TLCでリン脂質を分析した結果、PE,PG,CLのすべてにおいて取り込みが増加しており、特にCLでは約2倍の増加が認められた。LPS(lipid A)が欠損するとその埋め合わせでリン脂質の合成が促進されるという報告が他の研究者によってなされており、(M)の作用がlipid Aである可能性を示唆する結果となった。3.lipid A成分に対する(M)の影響......(M)の存在下でlipid Aを^<14>C-acetateでラベルし、それをTLCで分析した結果、全体の取り込み量には影響が認められなかったが、特異的に増強される成分を見出した。この成分は放射活性では検出できたが、物質としての存在量がごく微量なため、当初の目的である機器分析等の解析が不可能であった。4.今後の展開......lipid A中間体やそのアナログ化合物の化学合成が既に他の研究者によってなされており、それらを入手することが可能である。従って、(M)によって増強される成分との比較をTLCなどで行い、(M)の構造を推定する予定である。
脳機能の霊長類間差異の分子基盤としてのポリシアル酸の探究

本研究の目的はヒト神経疾患および生物種間に見出されるポリシアル酸(polySia)転移酵素ST8SIA2/STXの一塩基変異に着目し、その変異酵素の反応産物のpolySiaの構造と機能を解析することによって、その酵素がpolySiaの質と量をどのように制御するのか、またその制御されたpolySiaがどのように脳高次機能の違いを生み出すのかを解明することである。今年度は細胞レベルの解析としST8SIA2/STXの反応産物であるpolySiaの構造および機能解析、個体レベルの解析としてはノックイン(KI)マウスの作製を開始することが計画されていた。細胞レベルの解析としてpolySiaの構造および機能解析を行った。本年度は子宮内エレクトロポレーション法を導入し、マウス胎児におけるKIの解析を行い、示唆的な結果を得た。また、精神疾患患者に見出されたアミノ酸置換を伴わないST8SIA2/STXのプロモーター領域およびイントロン領域に存在するSNPに着目し、細胞レベルでの解析を行った。まず、プロモーター領域のSNPと関与する転写制御因子の候補を網羅的に探索し、いくつかの候補因子に絞り込んだ。その中の因子に関して更なる解析を行い、ST8SIA2/STXとその因子の関与を初めて明らかにした。また、イントロン領域に存在するSNPに関して、ORF中にイントロン領域を挿入したコンストラクトを構築し、一塩基置換を導入した。それらのコンストラクトを用いて細胞レベルでの解析を行ったところ、SNPがpre-mRNAの量を制御していることが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はヒト神経疾患および生物種間に見出されるポリシアル酸(polySia)転移酵素ST8SIA2/STXの一塩基変異に着目し、その変異酵素の反応産物のpolySiaの構造と機能を解析することによって、その酵素がpolySiaの質と量をどのように制御するのか、またその制御されたpolySiaがどのように脳高次機能の違いを生み出すのかを解明することである。具体的にはまず、CHO細胞に分泌型のNCAM-Fcを導入して得たNCAM-Fc安定発現株を作製し、この細胞に対しヒト野生型、統合失調症型、チンパンジー型、マウス野生型、マウス-ヒト型ST8SIA2/STXを導入し各種ST8SIA2/STX由来細胞外分泌polySia-NCAM-Fc安定発現株を樹立した。そして各種ST8SIA2/STX由来細胞外分泌polySia-NCAM-Fcを調製し、神経作用因子との相互作用を表面プラズモン共鳴法により解析した。その結果、BDNF、FGF2に対する解析において統合失調症型由来polySiaではヒト野生型に比べ分子を保持する機能が低下していた。また、表面プラズモン共鳴法を用いて、NCAM上のポリシアル酸がBDNFおよびFGF2を直接結合することが今回はじめて証明された。また、proBDNF、BDNF、FGF2に対する解析においてチンパンジー型由来polySiaはヒト野生型と比較しでそれら分子を保持する機能が劇的に低下していた。一方でマウス野生型およびマウス-ヒト型由来polySiaで差は見られなかった。また、polySiaの化学的解析、免疫化学的解析から、統合失調症型、チンパンジー型では長さ、量ともに野生型よりも減少していることが明らかになった。一方でマウス野生型およびマウス-ヒト型由来polySiaでは長さ、量ともに大きな差は見られなかったまた、個体レベルの解析としては野生型もしくはSTX-KOマウス(既存)に各種ST8SIA2/STXを子宮内エレクトロポレーション法を用いて導入するKIマウスの作製を開始している。統合失調症の罹患者からゲノムワイドな解析によって見いだされた4つの遺伝子型のST8SIA2/STXのプロモーターに関して、ヒト神経芽細胞種IMR-32を用いてプロモーター活性の測定を行った。その結果、コントロール群に比較し統合失調症患者群に高い割合で確認されたリスク遺伝子型では低頻度で確認された保護遺伝子型のおよそ3.6倍の高いプロモーター活性をもつことが示された。この結果は2006年にAraiらのグループの報告を支持するものとなった。他の2種の遺伝子型においてもそれぞれ保護遺伝子型の2-3倍と高い活性を示した。この2種はコントロール群および統合失調症患者群において顕著な差が見られなかった遺伝子型である。以上のことからプロモーター活性がある種の細胞において低く維持され統合失調症の発症リスクを低下させる可能性が示唆されたが、下流に存在するST8SIA2/STX遺伝子の発現および、産物であるpolySiaを解析することが重要である。次に、自閉症および双極性障害患者のST8SIA2/STX遺伝子のイントロン領域に存在する一塩基多型変異体に着目をした。ORF部分を持つコンストラクトに第4イントロンを挿入したコンストラクトを作製し、自閉症型および双極性障害型一塩基多型変異体を作製し、マウス神経芽細胞腫Neuro2aを用いて解析を行った。その結果、一塩基多型変異体では酵素の発現量が上昇し、産物であるpolySiaも増加している傾向が見られた。

その結果は、未成熟メッセンジャーRNAおよびメッセンジャーRNAの量が野生型に比べ、一塩基多型変異体では増加していた。このため、今回未成熟メッセンジャーRNAが増加したという結果は、第4イントロン中の自閉症及び双極性障害型一塩基変異が未成熟メッセンジャーRNAの安定性を野生型のものよりも向上させた結果によると考えている。本研究の目的はヒト神経疾患および生物種間に見出されるポリシアル酸(polySia)転移酵素ST8SIA2/STXの一塩基変異に着目し、その変異酵素の反応産物のpolySiaの構造と機能を解析することによって、その酵素がpolySiaの質と量をどのように制御するのか、またその制御されたpolySiaがどのように脳高次機能の違いを生み出すのかを解明することである。今年度は細胞レベルの解析としST8SIA2/STXの反応産物であるpolySiaの構造および機能解析、個体レベルの解析としてはノックイン(KI)マウスの作製を開始することが計画されていた。細胞レベルの解析としてpolySiaの構造および機能解析を行った。本年度は子宮内エレクトロポレーション法を導入し、マウス胎児におけるKIの解析を行い、示唆的な結果を得た。また、精神疾患患者に見出されたアミノ酸置換を伴わないST8SIA2/STXのプロモーター領域およびイントロン領域に存在するSNPに着目し、細胞レベルでの解析を行った。まず、プロモーター領域のSNPと関与する転写制御因子の候補を網羅的に探索し、いくつかの候補因子に絞り込んだ。その中の因子に関して更なる解析を行い、ST8SIA2/STXとその因子の関与を初めて明らかにした。また、イントロン領域に存在するSNPに関して、ORF中にイントロン領域を挿入したコンストラクトを構築し、一塩基置換を導入した。それらのコンストラクトを用いて細胞レベルでの解析を行ったところ、SNPがpre-mRNAの量を制御していることが示唆された。統合失調症の罹患者からゲノムワイドな解析によって見いだされた4つの遺伝子型のST8SIA2/STXのプロモーターおよび自閉症および双極性障害患者のST8SIA2/STX遺伝子のイントロン領域に存在するSNPをもつ変異体に関する解析によりST8SIA2/STXの酵素量の増減という点において新たな知見が得られた。また、個体を用いた実験系においても予備的な実験ではあるが実験系が整ってきている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はマウスではなくヒトの細胞を用いた解析を中心に行うことでヒトの疾患由来のSNPsが本当にヒトで影響を及ぼすのかという点を見ていく。また、プロモーター領域の多型に関してそれらの変異がどの転写因子に作用するのかを明らかにする。さらに、マウスを用いた個体レベルでのST8SIA2/STXの変異の影響を見ていく予定である。当初の計画通り、細胞レベルの解析としてpolySiaの構造および機能解析、化学的、免疫化学的解析を行った。また、KIマウスの作製にもとりかかっている。当初の計画通り、昨年度に樹立した各種細胞を用いて、polySia-NCAMの細胞表面への発現機構の解明に取り組む。
ＨＨＶ－６　ｖａｒｉａｎｔ特異的抗体測定法の開発

我々はHHV-6 U11遺伝子領域から大腸菌発現系を構築した。さらに同領域から合成ペプチドを25種類作成し、2種類のHHV-6B特異的ペプチドはELISA法で使用する抗原として有用である可能性が示唆された。Human herpesvirus 6 (HHV-6)は、発見当初から2種類のspecies ( variant A, B)に分けられている。HHV-6 Bの初感染像は、我々を含めわが国の研究者により突発性発疹(突発疹)であることが明らかにされている。一方、HHV-6 Aに関する感染形態は未だ明らかにされていない。そこで、HHV-6 Aの初感染像、血清疫学解明を目的として、現在まで困難を極めているHHV-6 species特異的抗体測定法の確立を目指す。宿主免疫の標的となり、且つ2種類のvirus species間で相同性の低い遺伝子について、大腸菌発現系にて蛋白発現系を作製した。精製した候補遺伝子であるU11遺伝子領域の合成蛋白を用いて、ウェスタンブロッティングにてHHV-6A, B感染患者血清75検体との反応性を確認した。突発疹患児では81.4%でHHV-6B陽性となり、HHV-6A患者3名のうち2名がHHV-6A陽性となった(J Clin Microbiol. 2012;50:1245-1251)。平成24年度では、新たにU11遺伝子領域の合成ペプチドを作製、ELISA法の抗原として使用た。HHV-6A、HHV-6Bに特異的なELISA系をそれぞれ6種類ずつ構築した。突発疹患児血清(HHV-6B患者血清)を用いた検討では、HHV-6B ELISAで陽性となることを確認した。これは、我々がバイオインフォマティックスを基盤として選定した候補遺伝子からの人工的蛋白発原に成功し、かつ発現蛋白が各speciesに特異的な被検者抗体を検出し得ることが明らかとなった。未だ基礎段階ではあるものの、米国感染症学会(IDWeek2012)にてポスター発表を行った。最終年度では、血清疫学調査を実施し、HHV-6各speciesの感染状況を把握する予定である。HHV-6 AとHHV-6 B間の遺伝子相同性は95%以上で、アミノ酸レベルでの相同性も高いことから、宿主免疫の標的となり、かつ両virus species間で遺伝子ならびにアミノ酸レベルで相同性の低い領域について人工的に蛋白を合成し、それを抗原としたELISA系による抗体測定法を確立するしかない。我々は本研究で、HHV-6 U11遺伝子領域から作製した組換え蛋白が、HHV-6AとBの感染患者血清と特異的に反応することを明らかにした(J Clin Microbiol. 2012 50:1245-51)。しかしながら、血清疫学を行うためには多数の検体解析に適した酵素抗体法(ELISA)への移行が不可欠である。そのために、HHV-6 U11遺伝子領域から、HHV-6A特異的ペプチド10種類、HHV-6B特異的ペプチド10種類、HHV-6A,B共通ペプチド5種類を作製し、それらを抗原としたELISA法による抗体測定系の構築を試みた。合成したペプチド25種類を用いてELISA法の条件検討を行い、その後突発疹患児(HHV-6B初感染)ペア血清(10ペア、20検体)を用いて測定を行った。25種類の合成ペプチドのうち、2種類のHHV-6B特異的ペプチドはELISA法で使用する抗原として有用である可能性が示唆された。HHV-6 AとHHV-6 B間の遺伝子相同性は95%以上で、当然アミノ酸レベルでの相同性も高いことから、既存の感染細胞を抗原として用いた間接蛍光抗体法では抗体の交差反応性が問題となる。一方、特異性の高い中和抗体法は作成困難なフリーウイルスを大量精製せねばならず現実的ではない。この問題点を解決するには、宿主免疫の標的となり、かつ両virus species間で遺伝子ならびにアミノ酸レベルで相同性の低い領域について人工的に蛋白を合成し、それを抗原としたELISA系による抗体測定法を確立するしかない。

宿主免疫の標的となり、且つ2種類のvirus species間で相同性の低い遺伝子について、大腸菌発現系にて蛋白発現系を作製した。精製した候補遺伝子であるU11遺伝子領域の合成蛋白を用いて、ウェスタンブロッティングにてHHV-6A, B感染患者血清75検体との反応性を確認した。突発疹患児では81.4%でHHV-6B陽性となり、HHV-6A患者3名のうち2名がHHV-6A陽性となった(J Clin Microbiol. 2012;50:1245-1251)。今後はU11遺伝子領域の合成蛋白抗原を用いたELISA系を設計し血清疫学調査を実施、HHV-6各speciesの感染状況を把握する。HHV-6型判別を行う上で、HHV-6 species間(HHV-6A, HHV-6B)で相同性の低い遺伝子領域を選定することが重要である。平成23年度では、U11遺伝子領域から組み換え蛋白を作成し、ウエスタンブロット法を確立した(J Clin Microbiol. 2012;50:1245-1251)。平成24年度では、U11遺伝子領域から、合成ペプチドを元にしたELISA系を構築した(米国感染症学学会にて報告)。よって我々がバイオインフォマティックスを基盤として選定した候補遺伝子からの人工的蛋白発原に成功し、かつ発現蛋白が各speciesに特異的な被検者抗体を検出し得ることが明らかとなった。また、新たに各species毎にELISA法を構築することが出来、当初の目標はほぼ達成できたと考えている。HHV-6型判別を行う上で重要なHHV-6A, B間で相同性の低い遺伝子領域を選定した。さらに特異抗体検出に用いるために、ウイルス表面に存在しているタンパクで、且つ抗原性を有していることを条件とした。選択した遺伝子領域のタンパク発現系を作製し、ウェスタンブロッティングにてHHV-6 B既感染者血清(38検体)、突発疹患児ペア血清、HHV-6A感染患者血清(Dr. Dan Petersonらより分与、HHV-6 Foundationとの共同研究)、HHV-6再活性化として造血幹細胞移植(HSCT)患者ペア血清、Drug induced hypersensitivity syndrome(DIHS)患者ペア血清計75検体との反応性を確認した。その結果、突発疹患児では81.4%でHHV-6B陽性となり、HHV-6A患者3名のうち2名がHHV-6A陽性となった(J Clin Microbiol. 2012;50:1245-1251)。以上の結果から、我々がバイオインフォマティックスを基盤として選定した候補遺伝子からの人工的蛋白発原に成功し、かつ発現蛋白が各speciesに特異的な被検者抗体を検出し得ることが明らかとなった。よって、当初の目標はほぼ達成できたと考えている。本研究では、未だに明らかになっていないHHV-6Aの初感染像、血清疫学解明を目的としている。そのためには世界規模での大規模調査が必須であり、今後は今回合成した発現蛋白を用いたELISA法の開発が望まれる。ただし、我々のpreliminaryな研究の結果、発現蛋白の精製が困難を極めており、そのままELISA用抗原として用いるのは困難と考えられる。よって、その改善策として、U11遺伝子領域から合成ペプチドを作製、ELISA法の抗原として使用し、HHV-6感染の解析を進めていく予定である。