hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キャッシュフローのアナウンスメントドリフト

本研究の目的は、利益発表後ドリフトと合わせてCFO発表後ドリフトを検証することである。これまで、利益発表後ドリフトを説明するために多くの研究がなされてきたが、そのドリフトが発生する原因については依然結論が得られていない。一方、本研究では分析対象を利益からCFOへと拡大させることに的を絞っている。即ち、本研究のポイントは、標準化期待外CFOにより将来の異常リターンが予測可能であるかどうかという点にある。分析を行ったところ、標準化期待外CFOにもとづけば、標準化期待外経常利益にもとづく場合とは異なる異常リターンの予測が可能になるという結果が得られた。平成19年は、決算発表ドリフト(announcement drift)に関する先行研究をサーベイしたが、特に、Chordia and Shivakumar(2005)が提唱するインフレーション錯覚仮説(inflation illusion hypothesis)について詳しく検討した。なお、この他の主要な先行研究のサーベイは、すでに中川豊隆「ポストアナウンスメントドリフトとキャッシュフロー」『岡山大学経済学会雑誌』2006年で行っている。インフレーション錯覚仮説とは、株式投資家が将来の利益成長を予測する際にインフレーションの影響を正しく織り込めていないために、インフレーションと利益成長との間にプラス(マイナス)の関連性を持つ企業の持分が過小評価(過大評価)されるという仮設である。一方、決算発表後ドリフト(post-announcement drift)は、投資家の合理性に限界があるもしくは実証研究を行う際のリスク調整示不完全であることによって生じるとされている。インフレーション錯覚仮説は前者の領域に属する仮説であり、投資家がインフレーションの影響に錯覚(インリュージョョン)をいだくことにより決算発表後に株価ドリフトが生じると説明される。彼らはインフレーションの規模が大きくなるにつれて標準化期待外利益にもとづくポートフォリオリターン間での将来の利益成長の差が拡大することやインフレーションが将来のポートフォリオ間のリターンの差と関連性を持つことを実証した。このような実証研究は、デフレや資源価格の高騰などが日本企業の財務情報と株価との関連性に及ぼす影響を考える上で重要な示唆を与えるものであると考えられる。よって、平成20年度以降は日本企業を分析対象として、インフレーション錯覚仮説も視野に入れながら決算発表ドリフトを検証する予定である。財務情報の有用性を考えた場合、公表された財務情報がどのタイミングで証券価格に反映されているのかという点は重要である。なぜなら、仮に財務情報の発表前に反映されているのであれば、財務情報の有用性とは実際に発表された情報の有用性ではなく、実際に発表されるであろう情報を予測するための情報の有用性を実質的に表すことになる一方で、財務情報の発表後に反映されているのであれば実際に発表される情報が投資意思決定における有用性を持つことを表すことになるからである。このような観点から、本研究では今年度、当期純利益情報とキャッシュフロー情報(営業活動によるキャッシュフロー、投資活動によるキャッシュフロー、財務活動によるキャッシュフロー)を対象として決算発表前ドリフト(pre-announcement drift)と決算発表後ドリフト(post-announcement drift)を検証した。サンプルは東証一部上場企業の2006年3月期と2007年3月期の連結ベースの年次財務情報である。具体的には、財務データを用いて標準化期待外利益(SUE)及び標準化期待外キャッシュフロー(SUCFO、SUCFI、SUCFF)を計算し、それらの値に基づいてサンプル企業を10のポートフォリオに分割し、それらのポートフォリオ間の異常リターン尺度の推移及び第1ポートフォリオと第10ポートフォリオの差額(PMNリターン)を観察した。この分析により、決算発表前ドリフトがいずれの年度のにおいても観察され、決算発表後ドリフトが2007年3月期において観察された。このような分析結果は、財務ディスクロージャーの拡充が進展する中で、開示された財務情報の現実的な利用方法を考察する際の一助となる。平成21年に実施した2006年から2008年までの期間を対象としたヘッジポートフォリオ分析では、3年間をプールした場合には利益及びキャッシュフローについて決算発表後ドリフトは観察されないが、年度別に検証を行ってみると、2007年については、決算発表前ドリフトだけではなく決算発表後ドリフトも観察された。しかしながら、この分析結果は月次ベースでの検証であり、限定的な意味しか持たないと考えられる。そこで、今年度は、同一の企業年度を対象として日次ベースの分析を行って、昨年度に得た分析結果について再度検証することとした。日次株価にもとづいて決算発表日の前後60日間の異常リターンを計算したところ、決算発表前ドリフトほどの程度ではないものの、財務情報にもとづいて形成した第10ポートフォリオの異常リターンの平均値が第1ポートフォリオの異常リターンの平均値よりも有意に大きいことが観察された。

この分析結果は、分析対象が2007年度のみであるという意味で限定的な証拠ではあるが、市場の環境によっては決算発表後の投資意思決定に実績情報としての財務情報がより多くの有用性を持ちうることを示唆しており、この点に財務情報の有用性という観点からの学術上の意義が認められる。また、本研究の結果は、例えばXBRLの導入の影響を決算発表ドリフトという視点から検証するなど、財務情報のディスクロージャー制度がいっそう整備される中で、今後の財務情報の有用性研究における重要な研究手法となりうる点でも重要性を持つと考えられる。
「ながらワーカー」をめぐる個人と組織の統合可能性に関する研究

本研究は、ACジャパンが、日本対がん協会による「がんは治療しながら働く時代へ」をキャッチコピーとして広報活動を展開した「ながらワーカー」の概念整理を出発点として、がんや難病を罹患しながら働く人々のワークライフケアバランスについて、企業組織や社会が取り組むべき課題を検討することを目的として進められてきた。当事者個々人の視点に立脚した時、組織や企業の取り組みが直面している課題を抽出し、個人と組織が統合できる真の就労環境の確立を目指したいと考える。2018年度は、研究の問題意識、フレームワークの精緻化をはかるため、働き方改革をめぐる行政や企業の動向を探索的に追い、国立がん研究センター等の関連機関による先行研究、厚労省が平成28年に発表した「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」(平成31年3月改訂)など、医療、福祉、経営学、心理学を中心とする複合領域から先行研究のレビューに着手してきた。ACジャパンのキャンペーンやがん治療に特化した生命保険会社のCM、著名人の罹患をカミングアウトする風潮などを通じて、日常のメディアの中でがんに対するイメージの変化や社会的関心は常態化している。企業経営の現場においても、ダイバーシティ・マネジメントや福利厚生の視点から、人がん治療と就業の両立支援を組み込む人的資源管理施策の事例は多く見られるようになった。がん患者が働ける就労環境の整備が進む社会的風潮の中、一方で罹患者である当事者は、自らの「働くことと生きること」を通じた葛藤から解放されないままであることも判ってきた。今年度の研究は、主に先行研究のレビューや罹患者によるウエブ上のコミュニティサイトで展開される言質の分析を中心として行うに留まった。これらの文献研究からまとめられた知見に基づき、研究のフレームワークの再構築を行い、ヒアリング調査の質問項目作成へと進む予定である。本研究課題の進捗が遅れている理由は、大きく2つある。一つは、2017年度に終了予定であった課題研究(k16k13382)の遂行が、働き方改革法案決議の遅滞に伴う研究計画の変更によって2018年度まで期間延長となり、先の研究課題を優先して着手する必要があったことから、本研究に注力する時間を確保することが困難であったためである。もうひとつは、学内業務で担当した個別対応の学生支援業務に予想外の時間を費やすことになり、本研究のための調査や研究打ち合わせ等の日程調整が先方都合との交渉において予定通りに行えなかったためである。研究課題遂行の遅れを取り戻すために、初年度の研究計画の内容に加え、国立がん研究センターと提携してがん治療と就業の両立支援体制に力を入れ、社会的にも注目されている製造業、商社などの企業を事例として取り上げインタビュー調査を進める。その前提として、がんや難病に罹患して就労している人々の声を先に聴く手続きも踏み、当該組織で行われている支援体制の評価に関する質問項目を作成したい。その際、働くがん患者に個別にアプローチをすることが困難であることも予想されるため、企業内外のピアサポートサークルやケアカフェなどのコミュニティに参加し、取り組み事例に対する当事者の意識や課題について聞き取りを行う方法も取り入れていく必要があると考えている。

研究課題遂行の遅れを取り戻すために、初年度の研究計画の内容に加え、国立がん研究センターと提携してがん治療と就業の両立支援体制に力を入れ、社会的にも注目されている製造業、商社などの企業を事例として取り上げインタビュー調査を進める。その前提として、がんや難病に罹患して就労している人々の声を先に聴く手続きも踏み、当該組織で行われている支援体制の評価に関する質問項目を作成したい。その際、働くがん患者に個別にアプローチをすることが困難であることも予想されるため、企業内外のピアサポートサークルやケアカフェなどのコミュニティに参加し、取り組み事例に対する当事者の意識や課題について聞き取りを行う方法も取り入れていく必要があると考えている。今年度、当初の計画通りの調査研究が執行できなかったため、一部の文献購入の使用に留まった。次年度は、医療・福祉・心理学・経営学関係の専門書の購入と、日程調整が可能な限り、本研究に必要な関連団体や調査対象企業への調査研究費(旅費)の使用を遵守していきたい。
グラファイトのマントル粘性への影響―初期地球リソスフェア軟化の解明―

地球はリソスフェアが複数のプレートに分割した惑星であり、プレート運動による造山活動によって複雑に進化した惑星である。プレートの沈み込みが開始するためには初期地球のリソスフェア強度が非常に小さいことが条件として考えられているが、かんらん石のレオロジーからリソスフェア強度を見積もると、非常に高い値をとる。したがって、初期地球のリソスフェア強度を現在の地球のリソスフェア強度から約一桁低くするためメカニズムを考える必要がある。先行実験から、微量グラファイトによる単斜輝石多結晶体の著しい粘性低下を確認し、グラファイトによるマントルの軟化に着目した。これまでも、マントル中のわずかな水がマントルの粘性を劇的に低下させることは広く知られているが、マントル中のグラファイトがその粘性に及ぼす影響はこれまでほとんど解明されていない。本研究課題では、グラファイトを含むかんらん石多結晶体を用いて、グラファイト含有量が粘性へ及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。本年度は微量のグラファイトの含有量の測定のため炭素分析装置を導入した。予備実験として微量のグラファイトを含む単斜輝石多結晶体の炭素含有量を決定した。炭素分析装置の導入を行うことにより、焼結試料中の微量グラファイトの含有量の測定を可能にした。また、リアルタイムに温度を計測可能な冷却式粉砕機を導入した。かんらん石投入量、粉砕ビーズサイズ、ボールミル回転数、粉砕時間、インターバル等の項目について、詳細に実験・検討を重ねた結果、かんらん石試料の過熱を防ぎながら、サブミクロンオーダーまで粉砕する条件を決定した。これにより、グラファイトを含むかんらん石多結晶体の焼結実験に取りかかれる。グラファイトのマントル粘性への影響を定量的に評価するためにはかんらん石多結晶体中の微量の炭素含有量を測定する必要があので、極微量な炭素まで測定可能な分析装置を導入した。これにより、予察的に準備していた微量のグラファイトを含む単斜輝石多結晶体の炭素含有量を測定した。本分析装置の導入により焼結試料中のグラファイトの含有量の測定ができるようになった。焼結実験の出発物質として極細粒なかんらん石パウダーを準備するために、冷却式粉砕機によるかんらん石の粉砕条件について最初に検証する必要がある。すなわち、かんらん石投入量、粉砕ビーズサイズ、ボールミル回転数、粉砕時間、インターバル等である。これらの項目について、詳細に実験・検討を重ねた結果、サブミクロンオーダーのかんらん石パウダーを作成可能であることがわかった。冷却式粉砕機を用いて極細粒なかんらん石パウダーを準備する。グラファイトを含むかんらん石多結晶体の焼結実験を行う。顕微ラマン分析装置と炭素分析装置を用いることで、グラファイトを含むかんらん石多結晶体の炭素含有量を分析する。グラファイトを含むかんらん石多結晶体の高温クリープ実験を行う。これらの実験から、初期地球のリソスフェア強度の解明へ向けて、グラファイト含有量とかんらん石多結晶体の粘性の関係を明らかにする。

これらの項目について、詳細に実験・検討を重ねた結果、サブミクロンオーダーのかんらん石パウダーを作成可能であることがわかった。これにより、グラファイトを含むかんらん石多結晶体の焼結実験に取りかかれる。冷却式粉砕機を用いて極細粒なかんらん石パウダーを準備する。グラファイトを含むかんらん石多結晶体の焼結実験を行う。顕微ラマン分析装置と炭素分析装置を用いることで、グラファイトを含むかんらん石多結晶体の炭素含有量を分析する。グラファイトを含むかんらん石多結晶体の高温クリープ実験を行う。これらの実験から、初期地球のリソスフェア強度の解明へ向けて、グラファイト含有量とかんらん石多結晶体の粘性の関係を明らかにする。
プラズマ利用高エネルギー陽子加速に関する基礎研究

この研究の目標は超短パルス高出力レーザーを用いたコンパクトな高エネルギーイオン加速器の開発である。今年度は高エネルギー領域における陽子加速法の詳細な検討と原理実証を行うための陽子源の開発を行った。イオン加速の方法としてはV_P×B加速機構を用いた方法とレーザー励起航跡場の横電場を利用した方法の2種類の方法を検討した。一方、原理実証実験を行うために入射器用陽子源を開発したが、エネルギー30keVの陽子源の開発はほぼ終了した。ついで、陽子源から射出された30keVの陽子を1MeVまで加速させる前段加速器として、ここ最近注目され始めたIH(Interdigital H-mode)型線形加速器を採用することにした。このIH加速器はRFQ加速器に比べてシャントインピーダンスが大きいので、電力効率が優れているため小型化が可能である。IH加速器用の加速電極・加速空胴の設計は終了したが、MAFIA等のシミュレーションソフトを使用してIH加速器用の電極を含めた加速空胴の設計値に対する最終検討を行っている。今後、その検討が終りしだい設計値に従った試作器を製作し、加速空胴内の電場分布を測定していく予定である。また同時に、レーザーとプラズマを利用した高エネルギー電子加速器の実現化に向けて重要な課題の1つとなっている加速距離の制限を克服するプラズマ導波路(plasma waveguide)内を伝搬する電磁波のモード解析を行った。その結果、プラズマ導波路の幅を広げていくと基本モードの他に高次モードが伝搬していることがわかった。今年度は高エネルギー領域における陽子加速の可能性の検討と原理実証を行うための陽子源の開発を行った。イオン加速の方法としてはV_p×B加速機構を用いた方法とレーザー励起航跡場の横電場を利用した方法の2種類の方法を考えて検討した。前者の方法は陽子ビームに電磁波を斜め入射するとともに定常磁場を印加する。シミュレーションの結果から約100keV/段のエネルギー増があることがわかった。しかし、これでは不十分であるので、現在さらなる検討を行っている。一方、後者の方法を検討した結果、1段あたり約200keVのエネルギー増があることがシミュレーション結果からわかった。また、この方法は低エネルギー側(10 MeV以下)の陽子を加速するのに前者の方法よりも適している。これらの2種類の陽子加速法について議論したが、一段あたりのエネルギー増加量は小さいので、多段化を行う必要がある。一方、入射器用陽子源を開発しているが、エネルギー30keVの陽子源の開発はほぼ終了した。ついで、陽子源から射出された30keVの陽子を1MeVまで加速させる前段加速器として、ここ最近注目をされ始めたIH(Interdigital H-mode)型線形加速器を採用することにした。IH用電極の設計は終了したが、加速空胴の設計は現在行っており設計が終りしだい製作を行う予定である。イオン加速の方法としてはV_p×B加速機構を用いた方法とレーザー励起航跡場の横電場を利用した方法の2種類の方法を検討した。

IH加速器用の加速電極・加速空胴の設計は終了したが、MAFIA等のシミュレーションソフトを使用してIH加速器用の電極を含めた加速空胴の設計値に対する最終検討を行っている。今後、その検討が終りしだい設計値に従った試作器を製作し、加速空胴内の電場分布を測定していく予定である。また同時に、レーザーとプラズマを利用した高エネルギー電子加速器の実現化に向けて重要な課題の1つとなっている加速距離の制限を克服するプラズマ導波路(plasma waveguide)内を伝搬する電磁波のモード解析を行った。その結果、プラズマ導波路の幅を広げていくと基本モードの他に高次モードが伝搬していることがわかった。
酸化物薄膜電極を用いた酸素電極反応機構の解明

空気中の酸素を用いる金属ー空気二次電池は、高いエネルギー密度を有し、次世代のエネルギーデバイスとして期待されている。酸素還元と酸素発生を促進する材料として酸化物触媒が用いられるが、それぞれの反応メカニズムは未だ不明な点が多い。より高活性な触媒探索のためには、反応経路を明確にし、効率的な触媒探索が求められる。そこで、酸化物の薄膜からなるモデル電極を用いて、酸素輸送量の制御を実現しながら、酸素還元活性および酸素発生活性を調べた。その結果、酸素還元の開始反応はペロブスカイト型酸化物ではなく、導電助剤として用いるカーボン担体が担っており、酸化物と協奏的に四電子還元を示すことが明らかとなった。酸化物のみで構成された薄膜電極をパルスレーザー堆積法(PLD法)により作製し、その酸素電極反応について電気化学的に検討を行った。当初の計画通り、PLDを行う条件設定およびターゲット材料の作製に時間を要したが、チャンバー雰囲気の酸素圧力およびターゲット-基板距離、またターゲットの組成を最適化することにより、目的とするペロブスカイト型酸化物薄膜を作製することに成功した。得られた酸化物薄膜は100 nm程度の膜厚を有しており、鉄シアン錯体をプローブとした電気化学的活性評価では、良好な電子伝導性を有しており、酸素還元および酸素発生に必要な電子伝導性が確保されたことが分かった。続いて、作製した酸化物薄膜電極を対流ボルタンメトリーに適応するために、回転電極に実装して測定を行った。その結果、十分な酸素還元活性は得られず、これまでに合剤電極で得られた電流値と比較して、極めて活性が低いことが分かった。これは、実際の電極中での酸素還元反応がカーボンとペロブスカイト型酸化物の協奏的な触媒作用を示しており、高活性な酸素電極触媒を構築する上での重要な知見を得ることができた。また、酸素発生に関しては薄膜電極上でも反応が十分な速度で進行し、既往の研究報告とも活性序列が一致した。以上のことから、酸素電極において放電反応と充電反応である酸素還元と酸素発生反応は反応経路が異なる可能性が強いことが分かった。前年度に引き続き、パルスレーザー堆積(PLD)法を用いて、ペロブスカイト型酸化物薄膜を白金基板上に成長させ、原子レベルでフラットな酸化物だけで構成された電極を作製した。これまでに報告のあったコバルト系およびマンガン系ペロブスカイトを中心に薄膜作製を行い、酸素還元活性および酸素発生活性を調べた。その結果、コバルト系酸化物はほとんど酸素還元活性が認められなかったものの、マンガン系酸化物では測定初期において、還元活性が見られた。また、酸素発生活性に関しては、両系で共に活性を示した。コバルトとマンガンでの酸素還元活性の違いが、なぜ生じるかは未だ明らかでないが、マンガン系ペロブスカイト酸化物に多く見られる酸素欠損の存在が酸素還元に有効に働いている可能性が見出された。また、ペロブスカイト型酸化物薄膜にカーボン粉末を担持させ、一般的な複合体電極を模擬した触媒状態を作り出し、酸素還元活性を評価した結果、四電子反応が観察され、本研究で見出したペロブスカイト型酸化物とカーボンとの協奏的な酸素還元活性が直接的に支持される結果を得た。研究計画通り、おおむね順調に進展している。電気化学研究のターゲットとする酸化物の種類を大きく広げ、より幅広い知見を得ることとする。また、酸化物薄膜で得られた知見を生かし、電子伝導性の良いサンプルについては単結晶電極への展開を視野に進めて行く予定である。
超電導マグネットの冷却安定化技術の研究

核融合への利用を目指す超電導マグネットの冷却に有効な方法を修得するために、He【I】、超流動ヘリウム(He【II】)、超臨界ヘリウム、固体伝導の4つの冷却について伝熱・流動特性をはじめ、クエンチ(破局的常電導転移)をトリガする擾乱の発生機構、安定作動要因の一つである電流リードの冷却に到る広範な安定化技術を総合的に研究した。1)超電導マグネットのクエンチの原因についてa)エポキシ含浸コイルb)非含浸コイルを用いHe【I】中で研究した。a)に関してはモデルコイルによる実験の結果、エポキシのひび割れの他に導体のずれもクエンチの原因となることが解った。b)に関しては、導体のずれの大きさが導体の機械的性質に大きく影響されることが解った。2)飽和・非飽和超流動ヘリウムの特長を互いに補強し、両者を同時に用いるハイブリッド冷却をホロー型導体に適用するため基礎となる伝熱特性が測られた。1気圧に加圧された非飽和液の良好な熱移送のため飽和液の比較的小さな臨界熱速値が改善され両相液の平均にまで増大した。ハイブリッドの場合小さい方の臨界値で抑えられず和で決る。3)強制冷却コイル(NbTiホロー導体、全長87m、内径3mm、ソレノイド巻数215ターン)を作成し予冷および超臨界ヘリウム冷却試験を行った。通電加熱によってクエンチの起る位置の電流および超臨界ヘリウム状態依存性を詳しく調べ、加熱量の大きいときには上流側でクエンチする危険性のあることが判明した。計算機によるシミュレーションによって。この時の超臨界ヘリウムの状態が明らかになった。4)超電導マグネット励磁用電流リードの冷却に関し、多段冷凍機による局所的予冷系をもつ冷却方式を検討した。リード材として残留低抗比の指定された銅を用いた計算結果から、少くとも2段以上の予冷をすることによって定常温度分布保持に必要な冷凍機の所要電力が、ガス冷却方式のそれに比較して半減し得ることが示唆された。
金属錯体を用いる新しい抗熱帯性寄生虫症薬物の設計と合成

トリパノソーマはトリパノソーマ科に属する原生生物であり、トリパノソーマ症と呼ばれる様々な病気を引き起こす。その治療方法は、現在のところスラミンやペンタミジンなど極めて限られており、満足な治療法が存在しないのが現状である。地球温暖化に伴ってこのような寄生虫症の拡大が懸念され、医薬品の必要性が高まっているが、患者数が収益を上げるほど多くないため、製薬企業がその開発に消極的な希少疾病用医薬品、いわゆるオーファンドラッグに分類される。そこで、抗トリパノソーマ薬剤として、2分子、3分子の大環状ポリアミンの金属錯体を様々なリンカーで架橋した多核金属錯体の設計と合成した。12員環テトラアミン(サイクレン)-亜鉛(II)錯体(Zn-cyclen)を、フェニルーアルキルエーテル(ArO(CH_2)_5OAr)リンカーを介して結合させた二核亜鉛錯体が、トリパノソーマに対して強い阻害活性を有していることが明らかになった。次に、同様の長さのリンカーや、キラルなリンカーを導入したcyclenダイマーと、それらに対応する二核亜鉛錯体を合成した。しかしながら、これらの化合物の抗トリパノソーマ活性は非常に弱いことが明らかになった。このことから、上記の二核亜鉛錯体が結合する相手は全くわからないが、2つのZn-cyclenユニットが(ArO(CH_2)_5OAr)リンカーによって、受容体の結合サイトに合うように配置されている可能性が示唆された。従って、二核亜鉛錯体が結合する生体内高分子のスクリーニングが、今後の課題である。また、上記の二核亜鉛(II)錯体は、マウスを用いた動物実験で毒性があることが分かった。毒性軽減も、今後の大きな課題である。地球温暖化に伴ってこのような寄生虫症の拡大が懸念され、医薬品の必要性が高まっている。しかしながら、患者数が収益を上げるほど多くないため、製薬企業がその開発に消極的な希少疾病用医薬品、いわゆるオーファンドラッグに分類される(2005年厚生科学研究費ヒューマンサイエンス総合研究事業報告書)。そこで本研究は、大学発の抗トリパノソーマ薬剤の開発を目的とした。平成20年度には、2分子、3分子の大環状ポリアミンの金属錯体を適格なリンカーで架橋した多核金属錯体の設計と合成を行った。その結果、分子の12員環テトラアミン(サイクレン)-亜鉛(II)錯体(Zn-cyclen)を、エーテル結合を介して結合させた二核亜鉛錯体が、トリパノソーマに対して強い阻害活性を有していることが明らかになった。現在、キラルなリンカーを導入した二核亜鉛錯体と、それらに対応する他の金属錯体の合成を行っている。しかしながら、患者数が収益を上げるほど多くないため、製薬企業がその開発に消極的な希少疾病用医薬品、いわゆるオーファンドラッグに分類される。そこで平成21年度は、抗トリパノソーマ薬剤として、2分子、3分子の大環状ポリアミンの金属錯体を様々なリンカーで架橋した多核金属錯体の設計と合成した。12員環テトラアミン(サイクレン)-亜鉛(II)錯体(Zn-cyclen)を、フェニル-アルキルエーテル(ArO(CH_2)_5OAr)リンカーを介して結合させた二核亜鉛錯体が、トリパノソーマに対して強い阻害活性を有していることが明らかになった。そこで、同様の長さのリンカーや、キラルなリンカーを導入したcyclenダイマーと、それらに対応するニ核亜鉛錯体を合成した。このことから、上記の二核亜鉛錯体が結合する相手は全くわからないが、2つのZn-cyclenユニットを、(ArO(CH_2)_5OAr)リンカーによって、受容体の結合サイトに合うように配置されている可能性が示唆された。12員環テトラアミン(サイクレン)-亜鉛(II)

錯体(Zn-cyclen)を、フェニルーアルキルエーテル(ArO(CH_2)_5OAr)リンカーを介して結合させた二核亜鉛錯体が、トリパノソーマに対して強い阻害活性を有していることが明らかになった。次に、同様の長さのリンカーや、キラルなリンカーを導入したcyclenダイマーと、それらに対応する二核亜鉛錯体を合成した。しかしながら、これらの化合物の抗トリパノソーマ活性は非常に弱いことが明らかになった。このことから、上記の二核亜鉛錯体が結合する相手は全くわからないが、2つのZn-cyclenユニットが(ArO(CH_2)_5OAr)リンカーによって、受容体の結合サイトに合うように配置されている可能性が示唆された。従って、二核亜鉛錯体が結合する生体内高分子のスクリーニングが、今後の課題である。また、上記の二核亜鉛(II)錯体は、マウスを用いた動物実験で毒性があることが分かった。毒性軽減も、今後の大きな課題である。
コンピュータコーパスを利用した英語発達史研究

本研究課題「コンピュータコーパスを利用した英語発達史研究」は、重点領域研究「人文科学とコンピュータ」の公募研究として平成7年度より開始したもので、本年度はその3年目である。1.本年度の研究目標(1)英語統語法の史的発達の研究(2)英語史研究のツールとしての有効性(3)Helsinki Corpus分析に有効な検索・統計処理プログラムの研究・開発※前年度からの継続である(1)(3)に加え、新たに(4)を設定した。2.本年度の研究実績(1)研究代表者および各研究分担者の本年度の主要な業績は以下の通りである。(1)図書2編(いずれも共著書[ ]は執筆者)・藤本和貴夫他編『言語文化学概論』(大阪大学出版会1997年)[渡辺秀樹]・齋藤俊雄他編『英語コーパス言語学基礎と実践』(研究社出版1998年)[西村秀夫・永尾智](2)学術論文16編(3)口頭発表10件(2)「研究成果報告書」の刊行本年度の活動報告、研究代表者および各研究分担者の業績一覧、主要業績を載録した「研究成果報告書」を3月末に刊行する。
皮膚筋炎に併発する急速進行性間質性肺炎の病態解明と新規治療法開発の試み

【方法】RP-ILD併発DM 7例(生存例2例,死亡例5例)の血清について,上記サイトカイン濃度を経時的に測定した.また同病態20例(生存例12例および死亡例8例)をレトロスペクティブに生存群と死亡群に層別化して,その死亡リスク因子を検討した.生存群,死亡群の2群間の比率の比較はχ二乗検定,検査値の比較にはStudentのt-testを用いて行った.【結果】今回のサイトカインの経時的検討では,IL-6以外のサイトカインの推移に一定の傾向を認めなかった.血清IL-6値は,生存例で経過とともに検出限界以下になったのに対して,死亡例では全例で上昇あるいは,陽性になっていた.死亡リスク因子の検討では,男性,高齢発症,胸部CTにて下肺野を超えた浸潤影を認めた症例,縦隔気腫を併発した症例,多関節痛の併発が低頻度,血清KL-6値高値,血清フェリチン値高値,血清SP-D値高値、血清CRP高値が死亡群で有意に高率であった.特に死亡群の血清SP-D値高値は初診時の時点で既に高値であった症例が高頻度であった.【結論】今回のサイトカインの検討では,血清IL-6値が,病勢と関連している可能性が示唆された.また,同病態の死亡リスクを推定する因子として従来報告されている項目以外に男性,縦隔気腫の併発,多関節痛低頻度,血清SP-D値高値が挙げられ,それらはRP-ILD併発DMの予後推定の指標となる可能性が示唆された.特にSP-Dが高値となる病態のRP-ILD併発DMへの強い関与が示唆された.本年度予定していた経気管支肺生検あるいは肺生検組織から凍結切片標本を作成し,免疫組織染色の手法を用いてMDA5,免疫グロブリン,補体(C3, C4)および免疫複合体の発現の検討ならびに臨床経過との関連についての検討は,肺・皮膚組織の収集が達成できなかったために,解析に至らなかった.引き続き,今年度も鋭意,検体収集を努める予定である.【方法】これまで当科を受診した抗MDA5抗体陽性のRP-ILD併発DM患者例を対象として診断時/治療開始前と治療開始後12週および48週までの抗MDA5抗体ELISAによる力価の推移をレトロスペクティブにRP-ILD改善群と呼吸不全死亡群に層別化して比較検討した.生存群,死亡群の2群間の比較はt検定を用いておこなった.【結果】抗MDA5抗体陽性のRP-ILD併発DM患者25例中14例(56%)でRP-ILDの改善を認めたが,11例は大量ステロイドと免疫抑制薬の2剤併用療法にも関わらず死亡した.11例中9例のRP-ILDは治療抵抗性で,全例,呼吸不全により12週間までに死亡した.2例でRP-ILDは改善したが,脳血管障害・悪性腫瘍の進行によりそれぞれ死亡した.抗MDA5抗体力価の12週あるいは死亡時までの変化率をRP-ILD改善群と呼吸不全死亡群に層別化するとRP-ILD改善群の力価の減少率は有意に高かった(79.7±10.2 vs. 67.4±17.4, P = 0.043).生存例および呼吸不全死以外の死亡例は最終観察時に,抗MDA5抗体の抗体価は正常化していた.寛解後に再発した1症例を認めたが,再発時には抗体力価の上昇を認めた.【結論】抗MDA5抗体力価の短期的な減少率はDM併発RP-ILDの治療効果判定/予後推定に有用である可能性が示唆された.また,長期的には,抗体力価が寛解・再発の指標となる可能性が示唆された.昨年度に引き続き,予定していた経気管支肺生検あるいは肺生検組織から凍結切片標本を作成し,免疫組織染色の手法を用いてMDA5,免疫グロブリン,補体(C3, C4)および免疫複合体の発現を検討することならびに臨床経過との関連の検討は,肺・皮膚組織の収集が達成できなかったために,解析に至らなかった.引き続き,今年度も鋭意,検体収集を努める予定である.【方法】抗MDA5抗体陽性のRP-ILD併発DM患者25例(古典的DM 3例, CADM 22例)を対象として,臨床症状ならびに診断時/治療開始前と治療開始後12週/死亡時までの抗MDA5抗体ELISAによる力価の推移を生存群と死亡群に層別化して比較検討した.解析はχ2検定,対応のないt検定でおこなった.【結果】抗MDA5抗体陽性のRP-ILD併発DM患者25例中14例はステロイドパルス療法を含む大量ステロイドに多剤免疫抑制薬併用・免疫グロブリン大量静注療法などの併用で改善を認めたが,11例は治療抵抗性で死亡した.臨床症状については,生存群は死亡群と比較して有意に年齢が若く(50.7±8.1 vs. 60.6±6.3, P = 0.012),関節症状を併発していた(93% vs. 46%, P = 0.021).診断時/治療開始

前の抗MDA5抗体の抗体価に両群間に有意差を認めなかったが(156.5±230.2 vs. 101.4±57.5, P = 0.42),12週あるいは死亡時の同抗体価は生存群で有意に低く(17.6±9.6 vs. 28.3±10.7, P = 0.035),抗体価減少率は生存群で有意に高かった(80.4±7.5 vs. 63.5±24.4, P = 0.029).【結論】RP-ILDを併発したDMの予後不良因子として関節症状に乏しい高齢者が抽出された.また,抗MDA5抗体の力価減少率はRP-ILD併発DMの治療効果判定や予後推定に有用である可能性が本年度も示唆された.平成27・28年度の予定テーマである1)抗CADM-140/MDA5抗体陽性RP-ILD併発DM患者におけるMDA5,抗CADM-140/MDA5抗体および免疫複合体の病態への関与の検討および2)抗CADM-140/MDA5抗体陽性RP-ILD併発DM患者におけるMDA5による末梢血T細胞の活性化および自己反応性T細胞の病態への関与の検討を引き続き,検体を収集して検討をおこなう.平成28年度の予定テーマである1)抗CADM-140/MDA5抗体陽性RP-ILD併発DM患者におけるMDA5,抗CADM-140/MDA5抗体および免疫複合体の病態への関与の検討および2)抗CADM-140/MDA5抗体陽性RP-ILD併発DM患者におけMDA5による末梢血T細胞の活性化および自己反応性T細胞の病態への関与の検討を引き続き,検体を収集して検討をおこなうとともに,平成29年度の予定テーマであるRP-ILD併発DM患者に対する新規治療法の試験的検討をおこない,臨床応用可能な有効な治療法をあきらかにすることを目標とする.医歯薬学本年に予定していた肺,皮膚組織の収集が達成できなかったため,その検討に使用する蛋白解析および細胞分離のための試薬などに経費を使用しなかった.本年に予定していた肺,皮膚組織の収集が達成できなかったため,その検討に使用する蛋白解析および細胞分離のための試薬などに経費を使用しなかった.引き続き,今年度も鋭意,検体収集を努める予定であり,その解析のための費用に充てる予定である.引き続き,今年度も鋭意,検体収集を努める予定であり,研究遂行に必要である細胞培養関連試薬(培地,ウシ胎児血清,各種成長因子),蛋白解析試薬(各種標識モノクローナル抗体,EKISAキット),など費用の大半は消耗品に当てる予定である.
心臓血管系ストレス反応の個人差-脈波伝播速度と血行力学的反応パターンの関係

本研究の目的は,個人に特有である動脈の硬さと,精神的ストレス負荷によって誘発される血行力学的反応パターン(心臓優位vs.血管優位)の関係を明らかにすることであった。1回につき56人ずつ計27名の健康な女子大学生(平均18.5±0.7歳)が本実験に参加した。各参加者の心臓血管系指標は,安静時(3分間じっとしている)および競争的創作スピーチ課題遂行時(6分間,1分毎に置き換わる3つの名詞を全て用いて話を作り続けながらスピーチを行う。ただし,スピーチは他の参加者に公開される上,面白くかつ創造性に富んだスピーチをした者にしか報酬が与えられない)において測定された。そして,得られたデータから,動脈の硬さ(安静時の脈波伝播速度)および各指標の反応性(安静から課題にかけての変化値=Δ値)を算出した。その結果,動脈の硬さと全ての反応性指標との間において有意な直線相関関係が認められなかった。すなわち,動脈の硬さと血行力学的プロフィール(r=-.08,n.s.),血圧補償不足度(r=.09,n.s.),Δ収縮期血圧(r=.17,n.s.),Δ拡張期血圧(r=.13,n.s.),Δ心拍出量(r=.01,n.s.),Δ心拍数(r=.05,n.s.),Δ1回拍出量(r=.08,n.s.),Δ全末梢抵抗(r=-.03,n.s.),Δ前駆出期(r=-.16,n.s.),Δ圧反射感度(r=.14,n.s.),であった。これら低い相関が得られた原因は,今回新たに作成した競争的創作スピーチの課題が,社会的および金銭的要素を含む非常に強いものだった点にあると考えられた。すなわち,課題の強さが,個人差ベースであるこれらの関係性を打ち消したと解釈された。以上より,今後の個人差研究においてはあまり強い課題を用いるべきでないことが示唆された。本研究の目的は,動脈の硬さと精神的ストレス負荷時に誘発される血行力学的反応パターン(心臓優位vs.血管優位)の関係を明らかにすることである。そのため,先ずは,18人の女子大学生(平均18.4±0.5歳)を対象として,安静時の動脈の硬さ(PWV)と暗算課題遂行時の心臓血管系反応を測定し,各指標の変化(Δ)値を算出した。その結果,安静時のPWV値と血行力学的プロフィール(r=.-66,p<.01),血圧補償不足度(r=.-55,p<.05),Δ拡張期血圧(r=.-55,p<.05),Δ全末梢抵抗(r=.61,p<.01)との間には有意な直線相関関係が,さらに,Δ平均血圧(r=.43,p<.10),Δ1回拍出量(r=.-43,p<.10)との間には有意傾向の直線相関関係が認められた。続いて,24人の男子大学生(平均21.1±1.4歳)を対象として,暗算課題と鏡映描写課題を実施し,先と同様の指標を算出した。その結果,暗算課題では,安静時のPWV値とΔ圧受容体反射感度(r=.-43,p<.05),Δ心拍数(r=.44,p<.05)との間には有意な直線相関関係が,さらに,Δ前駆出期(r=.-62,p<.01)との間には有意傾向の直線相関関係が認められた。また,鏡映描写課題では,PWV値とΔ圧受容体反射感度(r=.-62,p<.01),Δ心拍数(r=.-64,p<.001),Δ前駆出期(r=.-47,p<.05)との間に有意な直線相関関係が認められた。従って,これら2つの実験より,動脈が硬い(軟らかい)者ほど強い心臓(血管)優位反応パターン者である,という関係性が明らかとなった。

すなわち,動脈の硬さと血行力学的プロフィール(r=-.08,n.s.),血圧補償不足度(r=.09,n.s.),Δ収縮期血圧(r=.17,n.s.),Δ拡張期血圧(r=.13,n.s.),Δ心拍出量(r=.01,n.s.),Δ心拍数(r=.05,n.s.),Δ1回拍出量(r=.08,n.s.),Δ全末梢抵抗(r=-.03,n.s.),Δ前駆出期(r=-.16,n.s.),Δ圧反射感度(r=.14,n.s.),であった。これら低い相関が得られた原因は,今回新たに作成した競争的創作スピーチの課題が,社会的および金銭的要素を含む非常に強いものだった点にあると考えられた。すなわち,課題の強さが,個人差ベースであるこれらの関係性を打ち消したと解釈された。以上より,今後の個人差研究においてはあまり強い課題を用いるべきでないことが示唆された。
知識ベースを内包した都市再開発関連制度適用検討のための支援システムの開発

本研究は、知識ベースを用いた支援システムの試作において、新たに実務支援方策の在り方を基礎づける必要が生じたため、モデル参照型意思決定問題の決定化に基づいた学習システム論的アプローチを用いて理論的考察を主として行うこととした。得られた知見は以下のとおり。(1)定式化したモデル参照型意思決定問題において、事象集合が固定されたモデルよりなる集合(因果可変集合)の性質を検討し、この集合が適合度順序の導入により同定モデルを最大元とするブール束を構成することを確かめた。この性質を用いて、モデル同定学習過程を定義し、その意思決定改善効果を検討した。この過程では、同定モデルに向かって適合度を向上させるモデル修正が意思決定改善に直結している。(2)事象集合の具体抽象関係と推測関数間のシミュレート関係に着目して、モデル間の具体抽象関係順序を定義した。同定モデルよりなる集合(事象集合可変モデル集合)は、この順序関係により目標モデルを最大元とする分配束を構成することを確かめた。また、この性質を用いてモデル具体化学習過程を定義した。(3)この学習過程において、評価関数を拡張してギャップ解消を行う意思決定問題では、意思決定の改善効果がみられたが、モデルを縮退してギャップ解消を行う意思決定問題においては、改善効果に寄与しない。この知見は、意思決定の様式によってモデル具体化の効果やモデルに要求される具体度が異なることを意味しており、シミュレーションモデルの妥当性の在り方を基礎づける際に示唆を与えるものである。
媒介変数を含む多項式系を解く実用的アルゴリズムの開発

線形とは限らない一般の多項式系を解く為にはグレブナー基底の利用が有用であるが、そこに媒介変数が介入すると問題は複雑になる。このような問題を解くための実用的なアルゴリズムの開発を目指し、そのための道具の整備を進めることに成功した。媒介変数を伴うグレブナー基底計算の実装に対して、改良や多くのプラットフォームへの移植及びそれらの国際会議や国内研究集会での研究発表などを行なった。今年度は媒介変数を含む多項式系に対する実用的アルゴリズムに対する基礎的な研究の段階にある。CGS及びCGBはいずれも媒介変数を伴うグレブナー基底の一種であり、これまではCGBを得るためにはCGSの計算を経由する必要があったが、CGSを経由せずにCGBを直接計算するアルゴリズムを新たに開発し研究発表を行った。現在、研究結果をまとあた論文を投稿中である。一方で、多くのプラットフォームでの動作についての実装の検証について、特にスマートフォンなどを中心とした少ない計算資源しか持たないデバイスでの事例について、研究発表を行なった。より具体的にはiPhone OS, Symbian OS上のJava ME CLDC MIDP環境.Windows Mobile上のJava CDC環境でのデモ動画などめ公開も行なった。また、媒介変数を伴うグレブナー基底のバリエーションとその応用についても共同研究者と共に研究を進めた。多項式環の商環に於ける逆元計算や数独に対する研究が発表された。一方で、グレブナー基底計算のより効率的な計算と、同時により多くのプラットフォームで計算可能とするための研究も進展しつつある。S多項式や単項簡約を用いずにグレブナー基底を計算するための研究については進展中であるが、既に国内研究集会では研究発表を開始している。媒介変数をともなうグレブナー基底計算の高速化及び効率化のために、上り問題を簡単にした一般のグレブナー基底計算に対する、これまでと異なるアプーチの研究を中心に行った。ここでは主に、上のレイヤーとなるブッフバーガーアルゴリズムを、線形代数のReduced Row Echelon Formの形で表現する方法について研究した。これまでの類似の方法と異なり、アルゴリズムの停止条件までもが線形代数の中で完結するため、該当筒所の計質算は軽くなる。一方で、この手法では重複した計算が発生するが、この問題は計算のキャッシング手法にて解決を試みている。そのために64bit CPUを前提としたGMP(the GNU Multiple Precision Arithmetic Library)のラッパーを作成し、計算実験を行なった。国内学会及び国際会議にて研究発表を行った。また、この手法を包括ブールグレブナー基底に適用し、実装及び計算実験を行なった。この場合には多倍長整数を扱う必要がない一方で、多数の変数を扱う必要がをる。これを素朴に扱うと、線形空間の次は計算機で扱える量を容易に越えてしまうという困難があるが、これは多項式の間に同値類を定義し、その類の間の演算として表現するととで解決した。モバイルデバイスへの実装に関しては、グラフ表示アプリケーションの更なる実用化を通じて媒介変数を含む多項式系の視覚化へ前進しているととろである。研究代表者は、本研究課題の前に、媒介変数を伴う連立多項式を計算するアルゴリズムを開発したが、実用性という意味での完成度は低いままに留まった。本課題では、媒介変数を含むグレブナー基底の計算手法についての研究を推進した。大量のメモリを利用できる環境を前提とした、グレブナー基底を計算するブッフバーガー・アルゴリズムかちめ見直しを含めた新しいアルゴリズムの見直しも行った。ここでは線形代数及び、グレブナー基底計算に適した多倍長整数の新しいデータ構造をも提案した。線形代数を用いたグレブナー基底計算は過去から提唱されてきたが、ここでは計算の効率を見据えて、敢えてグレブナー基底とは異なる「基底」を計算してから、そこからグレブナー基底へ変換するという手法を取った。また、多倍長整数のデータ構造については、モジュラー計算、遅延演算、キャッシュといった手法を駆使したものとした。これについては、試験的な実装を行い平成21年度に学会等にて発表したが、その評価については今後の課題として残された。また、本研究課題のアルゴリズムの教育への応用への準備として、スマートフォンなどのモバイルデバイス向けの数学ソフトウェアの開発にも取り組み、iPhone向け、Android向けにいくつかのアプリケーションソフトウェアを作成し、配布した。高速なCPU、加速度センサー、精度の高いタッチパネルなどを搭載した昨今のモバイルデバイスの教育への効果が期待できそうなソフトウェアであった。本内容については平成22年度に発表を行った。実際の教育現場等での評価については今後の課題として残された。
カオス理論を用いた時系列解析に関する研究

1.相関次元を用いたフラクタル性の解析種々の非線形力学系モデルより発生させた時系列データに対して、従来手法である相関積分法と新手法である,最尤推定を用いて計算することにより、相関次元の推定精度についてを検討をした.その際,モデルより生成する時系列の時間長を様々な場合に設定し,100種類の初期値により発生させたデータ群に対して検討した.その結果,報告者の導入した新手法では,従来手法の約10から100分の一のデータ数でかなり正確な相関次元が推定されることが明らかとなった.即ち,相関次元推定に関する新解析手法の妥当性を確認した。2.決定論的非線形予測を用いた解析次に、カオスの持つ軌道不安定性とそれにより生じる長期予測不能性を決定論的非線形予測を用いた解析により議論した.具体的な手法として、ヤコビ行列を用いた区分線形法を用いた。また,本研究で用いた解析は,パラメトリックな手法であり、アトラクタ上の近傍点の数に予測精度が依存すると考えられる.そのため,情報量基準を導入することで,予測精度とパラメータ数の関係を論じた.その結果,従来より経験的に設定されていた数よりもかなり少ない近傍点で十分な精度が得られることが確認された.これは,実データへ応用する際の重要な知見となるものである.以上の解析手法を、本年度申請した予算で購入したワークステーション上で、様々なデータを発生させ、解析対象とできるようにした。また、既にある所有していた、ソフトウエアおよびワークステーション用ネットワークの整備を行ない、柔軟な解析環境を整備した。以上により、種々のデータを対象とした解析を行ない、実データを解析する際の問題点を明らかにし,新手法を導入し,客観的な解析を用いることにより,より汎用性の高いカオス特性解析の手法としての可能性を定量的に示すことに成功した.また、上述の解析に加え、時系列データの定常性について検討を行ない、種々の非線形力学系としての性質を定量化するについても試みた。更に,この手法を生体より生じた実データへ応用し,生体系の情報処理におけるカオスの果たす役割に関する基礎検討についても検討した。
過冷却液体の準安定相転移と物性の間の相互作用の理論研究

メタンハイドレート(MH)の均一核生成過程を、分子動力学シミュレーションにより再現し、その機構を詳細に解析した。水和したメタン4分子が正四面体の頂点に位置し、四面体の重心に水1分子が配位した会合体は、水の中でも安定に存在することができる。このため、水和したメタンは正四面体配置を好み、MHには、Frank-Kasper(FK)相と呼ばれる、非常に多様な準安定結晶相が潜在する。本計算で得られたMHは、8μ秒の長い計算の後でも既知のFK相のいずれとも完全には一致せず、アモルファス構造であると考えられる。レーザーで結晶内部を昇温する方法などにより結晶が内部から融解する場合には、熱揺らぎにより結晶の一部が目発的に壊れ、均一核生成を経て液化すると考えられる。ここでも、氷の場合には、水分子の性質を反映して、独特な融解様態を見出すことができた。温度が融点に近付くにつれ、熱揺らぎが水素結合を切り、局所的に欠陥が対生成する。さらに温度が上がり過熱状態になると、欠陥対のそれぞれが独立にネットワーク上を拡散して分離しはじめる。一旦分離した欠陥対は、再び会合するまで、トポロジー的な矛盾を解消することができないため、欠陥対め生成は完全な結晶構造を復元する可能性を下げる。我々は、完全な結晶に戻す経路の長さを編集距離という指標で計量した結果、一見するとほぼ完全な結晶に見える構造でも、編集距離が非常に長いケーズがあること、つまり幾何学的な構造の壊れ度合いと、トポロジー的な構造の壊れ度合いが一致しないことがわかった。前者は実験的に測定可能な情報だが、融解過程をより的確に捉えるオーダパラメータは後者である。実際、氷の融解確率はトポロジー的な構造の壊れ度合いと相関していることが、多数のシミュレーションにより明らかになりつつあり、ネットワークのトポロジー的な特性を考慮した融解のモデル化が必要である。過冷却水に特徴的な、中距離秩序構造の構造要素(フラグメント)を調べる方法を考案し、これを過冷却下の様々な環境にある水の構造を区別するのに用いた。この結果、液液共存状態にある過冷却水において、2つの異なる構造成分が互いに大きなドメイン構造を形成していることを可視化することに成功した。同様な局所的安定構造は、よりシンプルなガラスのモデルであるKob-Andersenモデルにも存在し、構造と運動が密接にかかわっていることを明らかにした。また、疎水性溶質の周囲の水が、バルクの水とさほど構造が違わないことを明らかにした。一方、水が4°C以下に冷却すると通常の物質とは異なり膨張しはじめる原因について、現在広く信じられている不均一性を由来とするモデルは誤りで、膨張は極めて均一に起こることを示した。過熱された氷が均一核生成から融解過程に至る過程の詳細な解析を行い、氷の融解が単純な古典的核生成のモデルにあてはまらない、水特有の融解様式を持つことを明らかにした。水を過冷却すると膨張する原因を明らかにするために、分子内部のジオメトリを変化させた仮想的な水の分子動力学計算を行い、水の物性が分子内ジオメトリの変化に対し、極めて敏感に応答することがわかった。
主観確率の表現が意思決定に及ぼす影響のモデル化

本研究は、主観的な不確実性、すなわち主観確率を表現する方法によって意思決定がどのような影響を受けるかを明らかにし、さらにそうした意思決定過程をモデル化することを目標とした。先行研究では、主観確率を言語で表現する際、言語が持つ性質としての「方向性」が選択行動に影響を及ぼすことが示唆されていた。方向性とは、ある不確実事象が実現する可能性を「ほぼ確実である」と述べるように、コミュニケーションの焦点を実現化する方向へ向ける「上昇性」と、同じ可能性を「完全ではない」と述べるように、コミュニケーションの焦点を実現化しない方向へ向ける「下降性」がある。本研究における仮想ギャンブルを用いた実験室実験では、同じ利得を持つギャンブルの二者択一場面を設定し、勝つ見込みが「ほぼ確実である」ギャンブル対「完全ではない」ギャンブルのように、上昇性と下降性の言語確率の対の選択を得た。一方、別の被験者からは「ほぼ確実である」や「完全ではない」といった言語確率が、数値確率として何%に対応するかの評定を得た。その結果、数値確率の対応物では上昇性言語確率が下降性言語確率を下回る選択場面において、選好では上昇性言語を持つ選択肢が好まれることが明らかになった。本研究の貢献は、選択場面における選択傾向が、従来の意思決定論で盛んに研究された「選好逆転現象」に、新たなバリエーションを加える発見を行った点、およびそうした認知過程のモデル化の可能性を示し、試論としてのモデルを作成した点にある。本研究は、主観的な不確実性、すなわち主観確率を表現する方法によって意思決定がどのような影響を受けるかを明らかにし、さらにそうした意思決定過程をモデル化することを目標としている。仮想ギャンブルを用いた実験室実験では、同じ利得を持つギャンブルの二者択一場面を設定し、勝つ見込みが「ほぼ確実である」ギャンブル対「完全ではない」ギャンブルのように、上昇性と下降性の言語確率の対の選択を得た。さらに、このような選択過程のニューラルネットワークを用いたモデル化に成功した。

一方、別の被験者からは「ほぼ確実である」や「完全ではない」といった言語確率が、数値確率として何%に対応するかの評定を得た。その結果、数値確率の対応物では上昇性言語確率が下降性言語確率を下回る選択場面において、選好では上昇性言語を持つ選択肢が好まれることが明らかになった。本研究の貢献は、選択場面における選択傾向が、従来の意思決定論で盛んに研究された「選好逆転現象」に、新たなバリエーションを加える発見を行った点、およびそうした認知過程のモデル化の可能性を示し、試論としてのモデルを作成した点にある。