hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活環境中の自由生活性アメーバおよびアメーバ内寄生病原細菌の分布実態と関連性解明

自由生活性アメーバは、土壌や水などの環境中に広く生息している。これらの多くは非病原性であるが、環境中で病原細菌類の増殖の場となり、感染症の発生に関与していることが明らかになってきた。これらアメーバに寄生して増殖する細菌類は、Amoeba-Resistant Bacteria(ARB)と称され、特にレジオネラや非結核性抗酸菌などが公衆衛生上重要である。しかし、日本国内における生活環境中の自由生活性アメーバの生息状況に関する知見は非常に少ない。本研究では、土壌や水たまり、埃など、室内外の生活環境に生息する自由生活性アメーバとアメーバ内寄生病原細菌の分布実態を明らかにし、これらの関連性について解明する。平成30年度は、室内のエアコンフィルターやその周辺の埃について計24試料を採取した。また、降雨後の水たまりから計58試料を採取した。これらの試料について、自由生活性アメーバを培養法で検出した結果、埃試料は不検出、水たまり試料は49試料(84.5%)が陽性であった。アメーバ内寄生病原細菌として、レジオネラ属菌を培養法で検出した結果、埃試料は不検出、水たまり試料は1試料(1.6%)が陽性であった。これらの試料について、細菌類をアメーバの中で増殖させてから検出するアメーバ共培養法を並行し、試料を保存した。今年度に採取した試料およびアメーバ共培養法保存試料について、リアルタイムPCR法やPCR法およびシーケンスなど遺伝子学的手法を用いて解析を進めている。平成30年度の研究計画に従い、室内外の生活環境試料から自由生活性アメーバなどの検出を実施した。試料採取を優先に行ったため、当初予定していた試料数以上の採取ができており計画以上に進展しているが、遺伝子解析がやや遅れているため、全体としてはおおむね順調に進展していると考えている。昨年度と同様に、水たまり試料から自由生活性アメーバとアメーバ内寄生病原細菌の検出を行う。今年度に採取した試料と昨年度までに保存した試料について、リアルタイムPCR法やPCR法およびシーケンスなどを用いて遺伝子解析を行う予定である。研究計画で予定していた試料数以上の採取を行うことができたため、平成30年度は主に培養法を実施し、予定していた遺伝子学的手法を用いた解析は次年度以降に行うことに変更した。この変更に伴い、次年度使用額が生じている。研究計画を順次進めているところであり、次年度使用額は、遺伝子関連試薬や実験に必要な消耗品類に使用する予定である。
歯科診療時における患者のストレスの定量化に関する基礎的研究

歯科診療時の患者の不安や苦痛を直接把握する方法を開発するための基礎的な研究を行った。ストレスを感じると様々な生理的な反応が観察されるが、それらの一つである血中コルチコステロン濃度の変動を指標にして、ストレスの大きさを評価しようと試みた。血中濃度が高いと唾液にも現れるだろうと仮定し、治療中の患者から唾液を採取した。測定の結果、試料によって量は異なったが、コルチコステロンを検出することができた。被験者に意識させないで唾液を採取する方法とコルチコステロンの抽出法を検討し、実際に被験者に精神的な付加をかけてみた。いくつかの実験の結果、不安や恐怖を覚えさせたり、緊張したりすると、唾液中のコルチコステロン量が上昇し、血中濃度の変動とほぼ一致することが判明した。しかし、副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモンやβ-エンドルフィンとは必ずしも一致しなかった。これは末梢血のため、脳内での濃度が希釈されて変動となって検出されなかったためと思われる。また、模擬的な歯科診療でもコルチコステロンは血中濃度とほぼ同じ変動をし、血圧や脈拍ともある程度一致することが分かった。また、何らかの理由で、すでに唾液中のホルモン量が多い場合には、血中濃度と平行した変動を示さないことも判明した。被験者によっては、唾液中のコルチコステロンの変動が認められなかったり、唾液のpHに変化が認められない者もあった。心理テストの結果などと検討したいと考えている。また、実際の治療中に採取した唾液の測定結果を整理して、治療内容とストレスの感じ方について関係を明らかにする作業を継続している。唾液中のコルチコステロンを定量するために、市販のRIAキットをもとに感度を48倍に上げ、微量定量を可能にした。唾液の採取やホルモンの抽出法も検討を重ねて、被験者や診療現場に負担をかけないで効率的に行えるようになった。更にこの測定法の精度の検定と唾液中の妨害物質の有無および唾液試料の安定性に関する研究を行い、いろいろな被験者から唾液を採取してコルチコステロンの測定を行った。くつろいだ状態で採取した場合には、多くの場合検出限界以下か、それに近い値であった。一方、治療を受けた患者では、個人差があるものの多くはホルモン量が増加していることが分かった。被験者を募っての治療のシュミレーションや実際の患者において調べた結果、血圧や脈拍の変動、味覚の異常、βエンドルフィン濃度等の、今までストレスの指標としてきた要因の変動が大きい人ほど、コルチコステロンの分泌が高まる傾向にあることが明らかになった。また、唾液中のコルチコステロン濃度の経時的変化を測定したところ、ストレスを感じ始める基準の時間に個人差があり、はっきりとした傾向を表すデータを得るまでには至らなかった。しかし、明確にストレスになるような刺激を与えてから反応が見られるまでには15分以上の時間を要することが示唆された。前年度の研究では被験者や実際の患者の唾液中のコルチコステロン濃度が変化することが捉えられたが、ストレスとの直接的な関係が明白ではなかった。そこで、唾液採取の方法をできるだけ簡単にして、被験者に意識させることなく唾液を採取して解析を試みた。また、採血が可能な場合には血中濃度の変動との比較を行った。コルチコステロン量は診療中に上昇するだけでなく、被験者によっては病院への来院時にもっとも高い場合があることが判明した。また、診療中に恐怖感を覚えたり、痛みを強く感じた場合には分泌量が高まることも判明した。しかし、こうしたストレスが過度に高まると唾液自体の分泌が低下するため、正しい測定ができない場合も生じた。この場合、事後の聞き取りによってある程度修正することが可能で、緊張度の自己申告とコルチコステロン量はほぼ同様の結果を示した。

また、器具が触れ合う金属音や歯科医師と衛生士との会話敏感で、これらの音によって心拍数が変化する人は、総じてコルチコステロンが高い結果になった。体温や心拍数の細かい変動は唾液中のコルチコステロン量には直接現れないが、これらの変動常時大きく認められる場合には変化が現れてくる。また、唾液中のコルチコステロンの変動は、血中のコルチコステロン、コルチゾル、β-エンドルフィン濃度の変動などとも強く相関していることも明らかになった。同一の患者について診療の度に試料を採取し、診療内容とストレスの関連を調べており、現在解析を続けている。
研究開発のリスクとマクロ経済成長

本研究課題は、起業や研究開発と経済成長に関してである。2018年度は、3つの研究をすすめた。一つ目は、研究開発の生産性に異質性を取り込んだ経済成長モデルの研究である。論文"Monetary Policy, Financial Frictions, and Heterogeneous R&D Firms in an Endogenous Growth Model"を作成し、査読付きの国際的学術誌(英文)に投稿した。同論文は査読者の審査を経て、改定要求を受け再投稿した。本論文では、研究開発の生産性に異質性があるときとないときで、経済政策の効果が大きく異なることを示した。二つ目は、起業や研究開発に伴うリスクと資産バブルに関する研究である。この研究に関しては、簡単な経済モデルを構築し、そのモデルをいろいろな方向に拡張した。2018年度末までに分析の大半を終えた。起業や研究開発に伴うリスクが資産バブルの発生に与える効果を示した。また、資産バブルが経済成長を促進する条件も示した。そして、資産バブルの崩壊により、経済成長と消費がともに停滞するメカニズムを分析した。これらの結果を来年度中(2019年度)に論文にまとめる予定である。論文執筆後は、査読付きの国際的学術誌(英文)への掲載を目指す。最後は、発電技術の開発と天候リスクに関する研究である。この研究に関しては、まだ開始したばかりである。現在は共同研究者と議論を進め、いくつかのモデルを検討中である。また【研究実績の概要】に書いたように2つの研究を開始した。そのうち1つは大半の分析を終えている。【研究実績の概要】に書いた、二つ目と三つ目の研究を進める。二つ目に関しては、2019年度中に論文にまとめ、可能であれば国際的学術誌に投稿する。2019年度中の投稿ができない場合も2020年度までには投稿する。三つ目に関しては、モデルの再検討を進めている。国際共同研究であるが、2019年6月に共同研究者とイギリスにて打ち合わせを予定している。
機械学習によるコーパス文体論分析モデルの提示とそれに基づく国際連携基盤の創成

平成30年度は,研究基盤を確立するために,まずコーパスの質的精緻化を追求した。これまでの研究で編纂した通史的文体研究用参照コーパス(ORCHIDS)のコーパスデザインに修正を施し,各サブコーパスができるだけ,18, 19世紀を代表する作家の作品を収録する構成に改訂した。各テクストはマークアップ言語XMLを用い,TEI P5に準拠するマークアップ(構造標識化)を施した。一方,言語的アノテーションについては,British National Corpusで採用されているCLAWS C5タグセットのパラミターファイルを用いて,テクストの全単語にTreeTaggerで品詞標識を付与した。このように,コーパス文体論研究に特化したコーパスに対し,抽出トピック数,iteration回数,hyperparameter最適化条件,テクスト分割サイズなどの設定条件を様々に変化させたトピックモデリング実験を繰り返し行うことにより,最適な条件を求めた。今年度は特に身体部位表現がどのようなトピックを構成しているか,またそのようなトピックの経年変化の相を視覚化するための分析に重点を置いて研究を進めた。この研究と並行して,ワードエンベディング法による近傍語群の推定実験を実施した。ORCHIDS全体ならびに各サブコーパスごとのモデル構築を行い,ディケンズサブコーパスを特徴付ける近傍語群推定を行った。得られた成果の一部は,国際文体論学会PALA2019で発表したほか,英語コーパス学会第44回大会,文体論学会,言語研究と統計2019などで口頭発表や講演として発表した。他方,コーパス文体論の国際連携基盤創成のまず最初のステップとして,3月に国内外を代表するコーパス文体論研究者5名を招聘し,Osaka Symposium on Corpus Stylisticsを開催できたことは今年度の大きな収穫であった。予定していたコーパスの整備計画,これまでの研究成果の発表もほぼ計画通りに実施してきた。3月に開催したOsaka Symposium on Corpus Stylisticsでは,国内外から先端的なコーパス文体論研究者を招聘し,最新の研究情報の交換を行うとともに,今後の共同研究,国際連携へ向けた意見交換を行うことができ,次年度以降の研究計画への推移がスムーズにできる状況ができている。今後の研究計画では,topic modelingとword vectorsを活用した大規模コーパス分析方法論を開発し,18世紀・19世紀の代表的作品テクスト250点(総語数4,000万語超)を収録した後期近代英語フィクションコーパスを横断的に分析する。それにより,特定の作家やテクストと結びついている局所的トピック(共起語群)や特徴語,局所近傍語群(関連語クラスター)を特定する一方,コーパス全体を通して観察可能な遍在的トピックや近傍語群,作品ジャンルと密接に関連したトピックや関連語クラスターを明らかにする。マクロ的観点からは,コーパスに内在する通時的言語変異の相を反映する潜在的トピックや近傍語群を特定し,それらの分布,密度等を数量化したデータをもとに,樹状図やネットワークグラフ,ヒートマップなどの視覚化ツールを駆使して後期近代英語フィクションの系統を可視化する。得られた知見の有効性を検証し,次の段階の研究計画へのシームレスな移行発展につなげるために,関連する研究領域で優れた成果を上げている国内外の研究者との協力関係を強化し,国際連携基盤の確立へ向けた取り組みを加速化する。そのために,Digital Humanitiesの国際年次大会,国際文体論学会(PALA)の年次大会での研究発表を継続し,将来的な研究協力者や共同研究者の開拓を進める一方で,Osaka Symposium on Corpus Stylistics,ならびにコーパス文体論フォーラムを継続的に開催し,機械学習モデルに基づくコーパス文体論研究の拠点を形成していく予定である。

3月に開催したOsaka Symposium on Corpus Stylisticsでは,国内外から先端的なコーパス文体論研究者を招聘し,最新の研究情報の交換を行うとともに,今後の共同研究,国際連携へ向けた意見交換を行うことができ,次年度以降の研究計画への推移がスムーズにできる状況ができている。今後の研究計画では,topic modelingとword vectorsを活用した大規模コーパス分析方法論を開発し,18世紀・19世紀の代表的作品テクスト250点(総語数4,000万語超)を収録した後期近代英語フィクションコーパスを横断的に分析する。それにより,特定の作家やテクストと結びついている局所的トピック(共起語群)や特徴語,局所近傍語群(関連語クラスター)を特定する一方,コーパス全体を通して観察可能な遍在的トピックや近傍語群,作品ジャンルと密接に関連したトピックや関連語クラスターを明らかにする。マクロ的観点からは,コーパスに内在する通時的言語変異の相を反映する潜在的トピックや近傍語群を特定し,それらの分布,密度等を数量化したデータをもとに,樹状図やネットワークグラフ,ヒートマップなどの視覚化ツールを駆使して後期近代英語フィクションの系統を可視化する。得られた知見の有効性を検証し,次の段階の研究計画へのシームレスな移行発展につなげるために,関連する研究領域で優れた成果を上げている国内外の研究者との協力関係を強化し,国際連携基盤の確立へ向けた取り組みを加速化する。そのために,Digital Humanitiesの国際年次大会,国際文体論学会(PALA)の年次大会での研究発表を継続し,将来的な研究協力者や共同研究者の開拓を進める一方で,Osaka Symposium on Corpus Stylistics,ならびにコーパス文体論フォーラムを継続的に開催し,機械学習モデルに基づくコーパス文体論研究の拠点を形成していく予定である。
フランスにおける高校職業教育と高等教育の接続関係に関する実証的研究

研究期間の最終年度に当たる今年度は、高校・高等教育間の接続関係の改善に向けた改革の動きについて調査するとともに、これまで行ってきた研究の補足及び成果のまとめを行うことに努めた。その結果、以下のような知見を得るに至った。1.リセ技術教育課程と職業リセでは、近年、高等教育への進学者が増加しており、教育目的も従来の就職準備から高等教育進学へと変化しつつある。教育課程面でも、普通教育教科の配当時間が増加し、職業教育の配当時間は相対的に縮小している。2.職業教育コ一ス出身者の最大の進学先の上級テクニシャン養成課程(STS)は、専門教育の比重が高く教育課程面で高校との接続関係が緊密である。STSに次ぐ進学先の技術短期大学部(IUT)はSTSより一般教育の比重が大きく、普通教育コースからの進学者も多い。そのため、職業教育コース出身者にはIUT進学は容易ではない。IUTの一部には、学力面で問題を抱える職業教育コース出身者の入学に消極的な学校もある。3.STSとIUT入学者選抜に失敗した生徒は、バカロレア取得で原則無選抜入学が可能な大学に進学する。しかし、大学は高校の専攻領域と合致・類似の専攻領域が少ないうえに、一般教育の比重が大きく、技術教育課程出身者はしばしば学業困難に陥っている。4.状況改善のため、STSやIUTの入学者定数の拡大や、職業教育コース出身者のための特別選抜や特別枠設定が必要と考えられるが、現時点ではそれらは進んでいない。職業教育コースでも高等教育進学を可能にするため、学力向上の指導や進学先選定等の相談等の指導が必要と考えられる。しかし、筆者の調査では、これらの指導は現時点ではまだほとんど取り組まれておらず、個人的努力に委ねられている。本研究は、フランスにおける高校職業教育と高等教育の接続関係をテーマとしており、今年度は特に高等教育の側に焦点を当て、職業高校出身者の受け入れ状況等について研究した。その結果、以下のような知見を得た。1.テクニシャン養成は、1980年代初めまで、高校職業教育と高等教育の両方で行われてきた。しかし、1980年代半ば以降の高等教育進学者の急増の中で、高校修了後直ちに就職をする生徒が減少し、高校職業教育におけるテクニシャン養成の機能は事実上失われている。これに伴い、近年では、テクニシャン養成の主体は高等教育機関に移っており、特に技術短期大学部(IUT)と、上級テクニシャン養成課程(STS)が中心的な役割を担うようになっている。2.IUTとSTSは、ともに2年制の短期高等教育機関であり、上級テクニシャンの養成を目的とし、教育課程、専攻領域、修了後の学生の進路等共通する点が少なくない。STSは主要な高校に付設され、在学者数23.6万人、学科数145種類。IUTは国立大学に付設され、在籍者数9.6万人、学科数23種類である。(1995年)。3.IUTとSTSは、職業高校生の進学機関として設置されたが、学生総数に占める職業高校生の比率はIUTが3割、STSが7割と、職業高校生の受け入れ状況は不十分である。これは、両機関とも入学者選抜を実施していること、特にIUTは一般に学力が高い普通高校生の間で進学希望者が多いこと等が理由である。職業高校生は、教育課程の関係で普通教育の学力が相対的に低く、入学が困難になっている。4.IUTやSTSに入学できない職業高校生の多くは、入学者選抜を実施しない大学に入学するが、教育課程の接続関係が不十分なため、学業不振に陥り、留年や退学をする者も少なくない等の問題がある。

本研究は、フランスにおける高校職業教育と高等教育の接続関係をテーマとしており、今年度はフランス人研究者の本研究に対するレビューをふまえつつ、高等教育機関に生徒を送り出す高校側の状況を可能な限り具体的に調査することに重点を置いた。その結果、以下のような知見を得た。1.職業教育を行う高校には、3年制の技術リセと2年制の職業リセがある。技術リセは、伝統的にテクニシャン養成を目的としていたが、近年技術バカロレアの取得が主目的となっており、テクニシャン養成は大きく後退した。技術バカロレアを取得すれば、普通教育のリセと同様、高等教育進学の基礎資格を取得できる。2.伝統的に熟練労働者養成を目的ときた職業リセは、修業年限の関係からもバカロレア取得は不可能であった。1980年代半ばの改革により、通常の2年制課程修了後さらに2年間の課程の修了で、職業バカロレアの取得や高等教育進学が可能になった。以後、就職に有利な高度な資格を求めて進学者が急増している。3.有力な技術リセは、行政上高等教育機関とされる2年制の上級テクニシャン養成課程(STS)が設置しており、技術バカロレア取得者を多く受け入れている。大学付設の技術短期大学部(IUT)が同レベルながら、普通教育出身者が大半を占めるのと好対照で、STSは技術教育出身者の主要な進学先として機能している。4. STSとIUTはともに入学者選抜を実施しており、STSの場合同校卒業生も他校出身者と同様の扱いで、無選抜入学は認められない。技術リセでは、特別の進学指導(受験指導や進学先選定のための助言・情報提供等)は一般に学校の課題として認識されておらず、高校修了証でもある技術バカロレア取得に向けて通常の授業を行うのが一般的になっている。研究期間の最終年度に当たる今年度は、高校・高等教育間の接続関係の改善に向けた改革の動きについて調査するとともに、これまで行ってきた研究の補足及び成果のまとめを行うことに努めた。その結果、以下のような知見を得るに至った。1.リセ技術教育課程と職業リセでは、近年、高等教育への進学者が増加しており、教育目的も従来の就職準備から高等教育進学へと変化しつつある。教育課程面でも、普通教育教科の配当時間が増加し、職業教育の配当時間は相対的に縮小している。2.職業教育コース出身者の最大の進学先の上級テクニシャン養成課程(STS)は、専門教育の比重が高く教育課程面で高校との接続関係が緊密である。STSに次ぐ進学先の技術短期大学部(IUT)はSTSより一般教育の比重が大きく、普通教育コースからの進学者も多い。そのため、職業教育コース出身者にはIUT進学は容易ではない。IUTの一部には、学力面で問題を抱える職業教育コース出身者の入学に消極的な学校もある。3.STSとIUT入学者選抜に失敗した生徒は、バカロレア取得で原則無選抜入学が可能な大学に進学する。しかし、大学は高校の専攻領域と合致・類似の専攻領域が少ないうえに、一般教育の比重が大きく、技術教育課程出身者はしばしば学業困難に陥っている。4.状況改善のため、STSやIUTの入学者定数の拡大や、職業教育コース出身者のための特別選抜や特別枠設定が必要と考えられるが、現時点ではそれらは進んでいない。職業教育コースでも高等教育進学を可能にするため、学力向上の指導や進学先選定等の相談等の指導が必要と考えられる。
RNA編集とマイクロRNA制御を考慮した高次エピジェネティック薬物代謝制御の解明

アデノシンがイノシンに変換されるRNA編集によって薬物応答性に個人差が生じている可能性を明らかにすることを目的とした。ヒト肝組織において、RNA編集を担う酵素ADAR1の発現量に220倍の大きな個人差が存在した。種々の薬物代謝酵素を誘導する転写因子AhRがRNA編集を受けることによりmiR-378結合配列が創出されて発現抑制が起こり、その下流遺伝子であるCYP1A1の発現誘導が影響を受けていること、葉酸代謝を担うDHFRがRNA編集を受けることでmiR-25およびmiR-125a-3p結合配列が喪失するために発現量が増加し、抗がん薬メトトレキセートへの応答性が変化することを明らかにした。主なRNA編集であるA-to-I editingを担う酵素であるADARのヒト肝組織における発現を検討したところ、ADAR2はほとんど発現していない一方で、ADAR1は常在的に発現しており、その発現量には220倍もの大きな個人差が存在することを明らかにした。CYP1ファミリーやグルクロン酸転移酵素、グルタチオン転移酵素などの発現調節を担う転写因子AhRの3'-非翻訳領域がRNA編集を受けていることを明らかにした。ヒト肝癌由来細胞株にADAR1に対するsiRNAを導入してADAR1発現を低下させたとき、AhR mRNA発現量は影響を受けないもののAhRタンパク質発現量が有意に増加することを明らかにした。Intactな細胞では、RNA編集によってAhRの3'-非翻訳領域にmiR-378結合配列が形成されており、AhRの発現はmiR-378によって抑制されているが、ADAR1をノックダウンすると、miR-378による発現抑制が解除されることを明らかにした。このRNA編集によるAhRの発現制御機構は、AhRの下流遺伝子であるCYP1A1の誘導能にも影響を与えていることが示された。RNA編集が薬物動態関連因子の発現制御に関わっていることを世界で初めて明らかにし、論文として発表した。本年度はジヒドロ葉酸還元酵素(DHFR)に着目して検討した。葉酸代謝の鍵分子であるDHFRの3'ー非翻訳領域がADAR1によってRNA編集を受けることをダイレクトシークエンス解析により明らかにした。ヒト乳がん由来MCF-7細胞においてADAR1をノックダウンした際、DHFRの発現量が低下することを明らかにした。その分子機構は、編集を受けないRNAはmiR-25-3pやmiR-125a-3pの認識配列を保有することとなり、これらのmicroRNAによる発現抑制を受けるためであることを明らかにした。ADAR1をノックダウンすると、MCF-7細胞の生存率が低下し、メトトレキサートに対する感受性が増加することが示され、DHFRの発現低下に起因するものであることが示唆された。ヒト乳がん組織におけるADAR1発現量は、周囲の正常組織に比べて高値を示し、それに比例して、RNA編集の程度も正常組織よりがん組織で高いことが示された。以上より、ADAR1はmicroRNA認識配列部位を編集することで、DHFRの発現量を正に制御しており、がん細胞の細胞増殖やメトトレキセートに対する耐性を促進させることを明らかにした。本研究成果はJ Biol Chem誌に発表した。医薬品の標的分子がRNA編集により転写後調節されていることを世界で初めて明らかにし、論文として発表した。本年度は、主な薬物代謝酵素であるシトクロムP450(CYP)に対して電子を伝達するシトクロムb5 (b5)に焦点をあて、研究を進めた。ヒト肝癌由来HepG2細胞においてADARをノックダウンした時、b5タンパク質発現量が有意に上昇したことから、b5はADARにより負に制御されていることを見出した。b5プロモーター領域を含むレポータープラスミドを用いたルシフェラーゼアッセイにより、ADARのノックダウンによってb5転写活性が有意に上昇することを明らかにした。さらに、ADAR2をノックダウンした時とは異なり、ADAR1をノックダウンした時にb5 mRNAの半減期が有意に延長したことから、ADAR1は転写レベルおよびmRNA不安定化を介して、ADAR2は転写レベルでb5の発現を負に制御することが示唆された。ADARによるb5の発現制御が、CYPの酵素活性に影響を及ぼすかどうか、CYP発現アデノウィルスを感染させたHepG2細胞を用いて検討した。ADAR1のノックダウンによるb5の発現上昇が認められた時、b5依存的CYP3A4酵素活性は上昇傾向を示した一方で、b5非依存的CYP1A2酵素活性は変動しなかったことから、ADAR1はb5の発現変動を介してCYP3A4酵素活性に影響を及ぼしている可能性を見出した。ヒト薬物代謝酵素のうち、RNA編集を受けている可能性が次世代シークエンス解析により示唆されているものがいくつかある。

そこで、チオプリンメチル転移酵素やジヒドロピリミジン脱水素酵素など、抗がん薬を代謝する酵素を対象に、RNA編集を受けることの意義について解明する。ヒトにおける薬物代謝に中心的な役割を担うシトクロムP450が、RNA編集により転写後調節を受ける可能性を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。薬物代謝学29年度が最終年度であるため、記入しない。
プロトン濃度勾配を駆動力とする金属錯体による炭素-水素結合開裂反応

細胞膜内外のプロトン濃度勾配を駆動力とするATP合成は生体系にとって生命維持のために最も重要なエネルギー変換反応である。通常、化学的な水系での酸化、還元反応では溶液のプロトン濃度が大きく変動することを抑制するために、緩衝剤を使用するが、人工的な反応系においてもプロトン濃度からのエネルギー変換が可能となれば、資源・環境・エネルギー問題に非常に大きな貢献が出来るものと期待される。本研究では酸化還元活性なキノンまたはチオレン配位子を有するルテニウム-アコ錯体は溶液のプロトン濃度に従ってアコ基からプロトン解離を起こし、ヒドロキシ基に生じた負イオンからキノンあるいはチオレン配位子への分子内電子移動で、それらの配位子が還元されることを明らかにした。その結果、プロトン濃度変動によるアコ配位子の酸・塩基平衡にカップルして、極めて酸化還元電位の異なるルテニウム一アコ、一ヒドロキソおよび一オキソ錯体が生成することが明らかになった。さらに、3種の金属錯体間の酸化還元反応を外部回路を通して行うことにより、人工的な系では初めて、プロトン濃度勾を直接、電流にエネルギー変換することに成功した。さらに、ルテニウム一オキソ錯体を酸化することにより、極めて酸化力の強い高原子価のオキソールテニウム錯体の形成に成功し、シクロジエン類の脱水素反応を触媒的に進行させることにも成功した。
多国籍企業の在外子会社コントロールと会計システムの国際比較研究

本研究の目的は,日系多国籍企業におけるマネジメント・コントロール・システム(management control systems : MCS)の特質,とりわけ非日系多国籍企業におけるMCSと比較した場合の特質を,在外子会社に対する本社のコントロールの実態調査を通じて明らかにすることにある。本研究では,企業資源計画システム(Enterprise Resource Planning Systems : ERPs)の実態解明に焦点を絞り,代表的な日系多国籍企業4社(オムロン株式会社,トヨタ自動車,松下電器産業,ブラザー工業)に対してヒアリングを,海外共同研究者のパウロ・カトロン(マドリッド・カルロス3世大学助教授)とともに実施した。その結果,以下のような知見が得られた。(1)企業活動のグローバル化と新しいコントロール手法の採用は,経営活動の地域分散を促す要因として作用している。(2)非財務情報システムが,企業のブランド力を強化するための手段として活用されている。(3)企業規模の拡大と生産子会社の海外展開が,MCSの変化を促す要因として作用している。総じて言えることは,日系多国籍企業は,1990年代以降,市場指向的経営に徹することで分権的なMCSを採用・整備してきたということである。その背後には,経済合理性とそれを基盤にした暗黙知の形成がある。それを欠く場合,どのようなMCSも,期待された成果を生み出さない。共同研究者であるマドリッド・カルロス3世大学のPaolo Quattrone助教授を招へいし、同助教授とともに、オムロン株式会社(平成13年7月30日)、トヨタ自動車株式会社(平成13年7月31日),松下電器産業株式会社(平成13年8月7日),ブラザー工業株式会社(平成13年8月8日)においてヒアリングを実施した。4社に共通して指摘できるのは、本杜が在外子会社に対して極めて幅広い経営上の自治権(autonomy)を付与しているということである。その最大の理由は、各在外子会社は、所在地(国)の文化や社会制度の相違に規定された多様な経営環境のもとで経営活動を展開しており、本社による一元的コントロールが不適切であり、あるいは事実上不可能となっているからである。企業経営はつねに、市場すなわち各国・各地域の顧客のニーズに即応したものでなくてはならない。在外子会杜に対する自治権の付与は、こうした市場指向的な考え方の当然の帰結である。多国籍企業は、グローバルな競争を勝ち抜くために、企業特殊的価値(いわゆるブランド力)の強化に意識的に取組んでいる。そのプロセスにおいて、抽象的なものを計数化するシステムとして非財務情報システムが重要な役割を果たしている。非財務情報システムを駆使したかかる経営は、21世紀型の新しいビジネス・モデルを示唆するものと評しうる。それは、今後の日系多国籍企業の消長を規定する要因ともなるであろう。来年度は、以上のヒアリングで得られた知見についてより立ち入った検討を加えると同時に、今回なし得なかった企業グローバル化と経営活動の関係に関するフィールド・ワークを手がけることが課題となる。これらの課題が達成された時点で、研究の成果は別途、論文等の形で公表する予定である。本研究は,多国籍企業とりわけ多数の在外子会社を世界各地に展開する日系多国籍企業のマネジメント・コントロールにおいて,諸種の管理手法や管理システムが具体的にどのように活用されているかを,経営者や管理者等へのインタビューを中心としたフィールド・ワークおよび関連資料の分析を通じて明らかにすることを目的としている。かかる目的を遂行するために,共同研究者であるマドリッド・カルロス3世大学のPaolo Quattrone助教授を招へいし,同助教授とともに,オムロン株式会社,トヨタ自動車株式会社,松下電器産業株式会社,ブラザー工業株式会社においてヒアリングを実施するとともに,関連資料を収集しその分析を行った。(3)企業規模の拡大と生産子会社の海外展開が,コントロール・システムの変化を促す要因として作用している。総じて言えることは,日系多国籍企業は,近年とりわけ1990年代以降,市場指向的経営に徹することで分権的コントロール・システムを採用・整備してきたということである。それを欠く場合,システムの変化は,期待された成果を生み出さない。
中央アフリカ熱帯雨林における農耕文化の現代史に関する地域研究

中央アフリカの熱帯雨林地帯における農耕文化は、混作・焼畑移動耕作・根栽農耕・半栽培・生業複合といった特徴を維持しつつ、さまざまな新しい作物を取り入れながら現在に至っている。20世紀には、カカオやコーヒーといった樹木作物を導入し、土地利用と労働力利用を調整しながら現在の農耕文化を作り出した。当該地域の現在の農耕文化を、政策、市場経済、自然利用の変遷の中で位置づけることを試みた。本研究の目的は、中央アフリカ熱帯雨林地域の農耕文化を、環境に対する適応・歴史/文化的な指向性・市場経済に対する適応・農業政策への対応の視点から総合的に捉えることである。特に植民地期と独立以降の政策への対応を中心に、20世紀の農耕文化史を地域社会の内外の変化から再構成することを目指す。本年度は、アフリカ学会における発表、カメルーンにおける現地調査、カメルーン・フランス・イギリスにおける文献資料収集、中央アフリカの農業史と社会史に関する論文執筆をおこなった(発表は来年度)。カメルーンでは、東部州のリンディ村とモンディンディム村において、土地利用と商品作物栽培の歴史に関する聞き取り調査を実施した。その後、ヤウンデの農業省において、カメルーンの農業政策10年プロジェクトに関する資料の収集、国際熱帯農業研究所(IITA)においてキャッサバと商品作物の栽培史に関する資料の収集をおこなった。フランスでは、パリの自然史博物館で熱帯作物に関する資料、エクサンプロヴァンスの国立文書館において、植民地下における農業政策に関する資料を収集した。今年度の成果は、来年度以降の分析のための資料を収集したことである。村の土地利用史と商品作物の栽培史を聞き取り、国の農業政策に関する文献資料を収集したことで、マクロ・ミクロ両面からの資料を収集し、現代農業史の解明に近づいた。経費は主として、国内および海外旅費、海外調査のための小型パソコン購入費、海外での文献収集費として使用した。本年度は、論文執筆と国内外での研究発表をおこなった。中部アフリカの農耕文化史と社会史に関する総論的な論文「中部アフリカ熱帯雨林の農耕文化史」「アフリカ熱帯林の社会(1)-中部アフリカ農耕民の社会と近現代史-」を、共著『森棲みの生態誌-アフリカ熱帯林の人・自然・歴史I』と『森棲みの社会誌-アフリカ熱帯林の人・自然・歴史II』に発表した。また、昨年度収集した現地資料を用いて、「森と人が生み出す生物多様性」を執筆、『森棲みの社会誌-アフリカ熱帯林の人・自然。歴史II』に発表した。8月には、東京外国語大学主催の海外講演プログラム"Exchange Lecture by Japanese Anthropologist on Nature and Society in Southeast Asia"で、マレーシア国立サバ大学において、"Diversity of Banana-Farming Cultures in Asia and Africa"と題して講演をおこなった。3月には、京都大学シンポジウム「コンゴ盆地森林居住民の文化と現代的課題」で、「中部アフリカ熱帯雨林における農耕文化」と題して発表した。経費は主として、国内旅費、機材、英文校正、資料のデジタル化などに用いた。本年度は、中央アフリカに関する資料を分析するとともに、主調査地であるカメルーンに加えて、中央アフリカの農耕のルーツであり、作物を共有する西アフリカにおける現地調査を行い、中央アフリカの農耕文化と食文化の地域的な特徴について分析した。西アフリカの農業と食が、サバンナとの強い結びつきを持っているのに対して、中央アフリカの熱帯雨林では、より森林部に特化した生業と食を発達させてきたことが明らかになった。また、両者に共通するバナナ・キャッサバといった主作物の調理法もかなり異なることがわかった。これらの違いが、流通・政策などの社会史とどのように関連をもっか、今後分析を進める。さらに、仏語圏である調査地へ調査結果を還元し、さらなる情報を得るために、発表済みの論文「バナナ栽培文化のアジア・アフリカ地域間比較」を仏訳した。経費は主として、海外調査、英文校閲、仏文翻訳、イギリスとフランスにおける参考図書の購入に充てた。
P.endodontalisのタンパク質分解活性についての研究

前年度の研究で、P.endodontalisの標準株の菌体の培養と粗酵素液(超音波破砕菌体抽出液)の調製を行い、予備実験として超音波破砕菌体抽出液のコラゲナーゼ活性測定をSDS-PAGEを利用し行ったところ調整I型コラーゲン溶液を混和した電気泳動パターンに若干の違いが観察された。この結果より、P.endodontalisの標準株には、活性は非常に弱いと考えられるが、コラゲナーゼ分解活性を持つことが示唆された。そこで本年度は、このコラゲナーゼ分解活性を持つ酵素がどのような種類のタンパク質分解酵素か検索するために、P.endodontalis標準株の超音波破砕菌体抽出液に各種プロテアーゼ阻害剤を作用させ活性の阻害の有無を検討した。P.endodontalisの標準株超音波破砕菌体抽出液のコラゲナーゼ活性に対する各種プロテアーゼ阻害剤は次の5つを使用した。(1)ヨードアセタミド(2)ヨード酢酸この結果、P.endodontalisのI型コラーゲンを分解する酵素はヨードアセタミドとヨード酢酸によりその分解活性が阻害されたが、EDTA、PMSF、TIMP-1では阻害されなかった。以上のプロテアーゼ阻害剤を用いた実験結果からP.endodontalisの産生するコラーゲン分解酵素はシステインプロテアーゼの可能性が示唆された。P.endodontalisのコラゲナーゼ活性測定のための菌の培養、菌体の調整、および活性測定のための予備実験を行った。1)菌体の培養と粗酵素液(超音波破砕菌体抽出液)の調製P.endodontalisの標準株であるATCC35406株を嫌気グローブボックス内で培養を行った。その培養菌液を集菌し、菌体をPBSで3回洗浄後、30mM Tris塩酸緩衝液(pH7.6)に再懸濁した。その菌液を平成12年度科学研究費補助金により購入したステップ型マイクロチップを装着した同じく平成12年度科学研究費補助金により購入した超音波式ホモジナイザーを用いて氷上にて溶菌処理を行い、遠心後その上清を採取した。さらにその上清を0.45μmの濾過フィルターにかけ未破壊の菌体を取り除き、P.endodontalis標準株の粗酵素液(超音波破砕菌体抽出液)を調整した。2)-1.I型コラーゲンの調整コラゲナーゼ活性には市販のI型コラーゲンを用いた。このI型コラーゲンを3回の塩析を行いさらに精製し、2mg/mlの濃度の調整コラーゲン溶液を作製した。P.endodontalis標準株の超音波破砕菌体抽出液と調整I型コラーゲン溶液を混和後、25°Cで反応させた資料をSDS-PAGE法を行い泳動パターンを観察した。その結果、コントロールのI型コラーゲンのみの電気泳動パターンと超音波破砕菌体抽出液と調整I型コラーゲン溶液を混和した電気泳動パターンに若干の違いが観察された。これらの結果より、P.endodontalis標準株は、活性は非常に弱いと考えられるが、コラゲナーゼ分解活性を持つことが示唆された。
線虫C.elegansプレキシン下流因子の検索

プレキシンから成長円錐の崩壊に至る分子機構の解明がプレキシンセマフォリン研究における焦点のひとつである。セマフォリン3ファミリーによる成長円錐崩壊に関与すると考えられているプレキシンAでは、ハエと脊椎動物での研究から膜タンパク質offtrack、MICAL oxydoreductaseがシグナルの伝達に必要といわれているが、詳細は不明である。また、最近、アフリカツメガエルの神経性網膜培養細胞を用いて、セマフォリン3による成長円錐崩壊には蛋白質翻訳が必要であること、さらにセマフォリン3が蛋白質翻訳を活性化させるという報告があったが、この現象の一般的な重要性は確定していない。本研究ではC.elegansを用いて遺伝学的にplx-1のシグナル伝達に関係する遺伝子の同定を試みた。・plx-1サプレッサーの単離:plx-1変異体の雄尾部感覚器ray1の位置が9割以上の個体で前方へ移動するという高い浸透度を示すことを利用して、この表現型を抑圧するのサプレッサーを複数個単離した。nc40,ne41、2種のサプレッサーは7割から8割の個体でray1表現型を抑圧した。マッピングによってnc41はLGIIに位置することが明らかになり、これが遺伝子内Y48G9A.1のexon1を含む約7kbの欠失であることを明らかにした。Y48G9A.1は出芽酵母のGCN1と相同であり、eIF2αkinaseであるGCN2の活性化因子をコードすると予想される。酵母では飢餓状態などのストレス存在下でGCN2が翻訳開始因子eIF2αをリン酸化して翻訳を抑制することが知られている。以上の結果はプレキシンの下流で翻訳が活性化されるという仮説を支持している。Sema3Aに代表されるセマフォリンファミリー蛋白質は、軸索成長円錐崩壊活性を持つ軸索伸長の反撥因子として、脊椎動物やショウジョウバエの神経回路形成に重要な役割を果たす。膜蛋白質のプレキシンはセマフォリンの主要な受容体であり、プレキシンから成長円錐の崩壊に至る分子機構の解明が、現在、セマフォリン研究における一つの焦点となっている。プレキシンの細胞内領域はC.elegans-脊椎動物間でよく保存されており、下流のシグナル伝達機構も保存されていることが期待される。私達はプレキシン下流シグナル伝達機構解明のために、線虫C.elegansを用いた遺伝学的アプローチを試みている。C.elegansプレキシンAであるPLX-1をコードするpls-1遺伝子の欠失変異体では雄尾部感覚器ray1の位置が前方へ移動する。ray1前方化が90%以上という高い浸透度を示すことを利用して、この表現型を抑圧する変異体の検索を行い、これまでに6個のサプレッサーを単離した。このうちnc40変異は約8割の個体でplx-1変異のray1表現型を抑圧するが、nc40変異体ではray1の位置に異常はない。マッピングの結果、nc40は出芽酵母のGCN1と相同性を示す遺伝子の変異であることが明らかになった。酵母ではGCN1は蛋白質翻訳を抑制することが知られており、変異nc40は逆に蛋白質翻訳の亢進を引き起こすと予想される。一方、eIF-2αに対するRNAiによってray1形成期に蛋白質翻訳を抑制すると、plx-1変異と同様のray1前方化が引き起こされた。以上のことから、PLX-1が蛋白質翻訳の活性化を介してray1の位置を制御する可能性が示された。
蜻蛉日記の新資料から江戸期の国学者ネットワークと平安文学享受の実態を探る

本研究では2013年12月26日28日に台湾大学図書館において『蜻蛉日記』(特別コレクション所蔵・資料番号0722107228)を調査した。なお、この時期の調査となった理由は、該本の虫損が激しく補修の必要が生じたためであった。特に七八冊目はほぼ注釈部分が参観できない頁を含んでいる。さて、該本は宝暦六年版本(八冊本)で、「西荘文庫」の印記から小津久足(18041858)所蔵本であったと判明した。だが、どのような経緯で該本が小津の所持にかかるものとなったのか不明である。書き入れは第二巻までが朱墨と墨、以降は墨のみを用いている。朱墨で記された注釈には契沖説が含まれ、黒墨の箇所に「蕎按」あるいは「蒿私按云」「蒿云」と注釈が付されている。奥書によれば、宝暦六年版本に契沖の校本を参照して書き入れ、それに伴蒿蹊(17331806)が安永元年(1772)に自身の解釈を追入している。また、蒿蹊の参観した本に「御本」「師本」とあるが、この素性は詳らかではない。蕎蹊は武者小路実岳に学んでいるため、「師本」は武者小路実岳所持本の可能性もある。蒿蹊の周辺に数種の『蜻蛉日記』本文が存在していた言語状況を看取できよう。該本の価値は、契沖の古典研究を相対化する蕎蹊の姿勢が伺えることである。特に『蜻蛉日記』の本文研究及び解釈を通じて、後撰集・拾遺集・曽丹集・赤染衛門集・古今六帖・続千載集・『大和物語』・『枕草子』・『源氏物語』・『続日本後紀』を引用している。また、語句解説として、若冲説を付箋を用いて説明する等、全体を通して自説及び契沖・若沖説を総合した『蜻蛉日記』注釈書作成の様相が見て取れた。以上より、該本が伴蒿蹊の注釈書に相当する内容であることは全く知られておらず、日記文学を世に知らしめた国学者達の古典文学研究の内実を解明するために必要な書として日本でも広く紹介されるべきであるとの見解を持つに至った。
単鎖DNA結合タンパク質の新規立体構造モチーフ解析とデータベースからの検索

生命体は、ゲノムDNAに保存されている情報を必要に応じて転写し、複製し、そして組換えながら子孫へ伝達している。このようなゲノムDNA代謝はすべてDNA結合タンパク質を介して行われている。DNA結合タンパク質は、DNAに結合するために必要な特徴的な立体構造を持ち、その領域を"DNA結合ドメイン"と呼ぶ。このような、ドメイン立体構造モチーフの配列を基本にしたDNA結合タンパク質のグループ分類は、新規DNA結合タンパク質のデータベースからの検索を可能にするために不可欠な要素である。単鎖DNAは、転写、複製、組換えなどDNAが働く際に常に出現する。このことは、単鎖DNA状態を特異的に認識して結合し、機能するタンパク質の存在および重要性を示している。しかし、現在報告されているDNA結合ドメインの立体構造のほとんどがB型二重鎖DNAに結合するモチーフであり、特に単鎖DNAに結合するDNA結合タンパク質の立体構造の報告は非常に少ない。そこで、単鎖DNA結合ドメインの構造情報の充実化のために、RecA、RecT、Rad51、Rad52、Dmc1などの、原核生物および真核生物由来の単鎖DNA結合タンパク質の立体構造解析を試みた。そして、相同組換えの際に単鎖DNAに結合して組換え酵素として働くDmc1の立体構造解析に成功した。Dmc1は、8量体のリング構造を基本とする16量体のダブルリング構造を形成していた。そしてダブルリング構造の側面に、単鎖DNAに特異的に結合する新規モチーフを持つDNA結合サイトが存在することを、変異体解析によって明らかにした。Dmc1のリング構造は、直後約130オングストロームのドーナッツ状で、中央に約30オングストロームの直径の穴が存在する。この中央の穴に糸を通すように二重鎖DNAを結合することが、変異体解析の結果明らかになった。
未分化造血細胞の異常に起因する多発性骨髄腫の新たな発生機構についての解析

本研究では、多発性骨髄腫(MM)の根絶に向けた取り組みとして、未分化な造血細胞分画から、表面分子と疾患特異的に発現する遺伝子プロファイルをもとにMM幹細胞を同定し、その生物学的・分子遺伝学的な特性や生体内動態を解析する。さらに、MM幹細胞の増殖、生存あるいは薬剤耐性に必須の分子を標的とした新規治療法の開発基盤を確立することを目的としている。本年度は、申請者らがCD38+19-45-138+で定義されるMM細胞(PhMCs)中に見出した未分化な細胞分画の薬剤耐性機構について、B細胞の分化度、および免疫チェックポイント分子の発現の観点から解析を行った。未分化PhMCs、成熟PhMCsとの網羅的な遺伝子発現比較の結果、B細胞分化に関わる転写因子の中で、Pax5の発現は共に認められなかったのに対し、IRF4、XBP1は、成熟PhMCsで有意に高い発現を認め、PU.1, EBF1, Oct2の発現には両者での有意差は認められなかった。興味深い結果として、未分化PhMCsにおいてのみGATA2の発現を、造血幹/前駆細胞と同程度認めた。これまで実験的に、XBP1の発現とプロテアソーム阻害薬の効果との関連が報告されているが、プロテアソーム阻害薬投与前後の骨髄を用いて、未分化PhMCs、成熟PhMCsの割合を比較した結果、臨床的な奏効に関わらずXBP1発現の少ない未分化PhMCsの残存を認めた。抗腫瘍免疫に関わる表面分子の発現を比較した結果、PDL1, CD155等の抗腫瘍免疫の抑制分子の発現が未分化PhMCsにおいて有意に高く、初発症例よりも再発難治例により多く発現を認めた。以上の結果から、未分化PhMCsは幹細胞活性を有するclonogenicな骨髄腫細胞であり、多発性骨髄腫における新たな治療標的となる可能性が示唆された。多発性骨髄腫(MM)に対する治療成績は、プロテオソーム阻害薬や免疫調節薬などの新規薬剤の導入により明らかに改善してきた。しかしながら、多くの症例で再発が認められることから、疾患のヒエラルキーの頂点にあるMM幹細胞は治療抵抗性であり、治療後も体内に残存していると考えられる。本研究では、MMの根絶に向けた取り組みとして、未分化な造血細胞分画から、表面分子と疾患特異的に発現する遺伝子プロファイルをもとにMM幹細胞を同定し、その生物学的・分子遺伝学的な特性や生体内動態を解析する。本年度は、治療抵抗性の3症例を対象に未分化MM細胞の同定を試みた。幹細胞を特徴づける休止期(side population, SP)にある骨髄腫(MM)細胞の表面抗原の発現をsingle cell PCR法にて解析した結果、SPMM細胞に共通して特異的に発現する分子を同定した。これらの分子を発現しないMM細胞は、メチルセルロース培地でのコロニー形成を認めなかったのに対して、発現するMM細胞では、形態的にも、また免疫組織化学的にも均一な細胞からなるMMコロニーの形成を有意に認め、より未分化であると考えられた。興味深いことに、症例特異的に認められる遺伝子変異が、成熟MM細胞だけでなく、同定した未分化なMM細胞においてもすでに認められ、病態形成に寄与していると推察された。平成28年度以降の計画として、1.症例特異的なfounder mutation、および増幅遺伝子の同定、2.遺伝子変異、染色体異常を有する未分化細胞分画の同定、3. MM幹細胞特異的な表面抗原の同定を予定した。ほぼ計画通りに研究を遂行できていると考えられる。本年度は、昨年度見出した未分化なMM細胞に特異的に発現する表面分子Xに関して、MM患者においてCD38+19-45-138+で定義されるMM細胞でのXの発現パターン、及びXを発現するMM細胞の特性について解析した。15例を解析した結果、初発時MM細胞におけるXの陽性率は0.63 %(range: 0.39-0.99)であった。治療後の陽性率は同一症例で比較した結果、有意に増加していたことから、X陽性のMMは薬剤耐性である可能性が示唆された。さらに、X陽性のMM細胞を免疫不全マウスへ移植した結果、4例中2例で骨髄への生着が認められ、移植後6ヶ月時点で患者と同様のモノクローナルな免疫グロブリンの産生が認められた。生着したマウス骨髄のMM細胞のほとんどがX陰性であったことから、X陽性から陰性細胞へと分化し、増殖したと考えられた。X陽性、陰性細胞の遺伝子発現をマイクロアレイを用いて網羅的に比較した結果、X陽性細胞では免疫回避に関わる遺伝子の発現上昇、免疫拒絶に関わる遺伝子の発現低下を認めた。平成29年度は、抽出した表面マーカーを用いて、初発時、さらには治療後に残存するMM幹細胞の特性解析を行うことを予定した。研究の結果、免疫不全マウスへの移植によりクローナルなB細胞集団の出現、M蛋白の産生の有無を確認できた。

さらに、遺伝子発現解析を行い、免疫回避、拒絶機構がMM発症、病態に関わっている可能性を見出し、その機構に関わる分子を絞りこむことができたことから、ほぼ計画通りに研究を遂行できていると考えられる。本研究では、多発性骨髄腫(MM)の根絶に向けた取り組みとして、未分化な造血細胞分画から、表面分子と疾患特異的に発現する遺伝子プロファイルをもとにMM幹細胞を同定し、その生物学的・分子遺伝学的な特性や生体内動態を解析する。さらに、MM幹細胞の増殖、生存あるいは薬剤耐性に必須の分子を標的とした新規治療法の開発基盤を確立することを目的としている。本年度は、申請者らがCD38+19-45-138+で定義されるMM細胞(PhMCs)中に見出した未分化な細胞分画の薬剤耐性機構について、B細胞の分化度、および免疫チェックポイント分子の発現の観点から解析を行った。未分化PhMCs、成熟PhMCsとの網羅的な遺伝子発現比較の結果、B細胞分化に関わる転写因子の中で、Pax5の発現は共に認められなかったのに対し、IRF4、XBP1は、成熟PhMCsで有意に高い発現を認め、PU.1, EBF1, Oct2の発現には両者での有意差は認められなかった。興味深い結果として、未分化PhMCsにおいてのみGATA2の発現を、造血幹/前駆細胞と同程度認めた。これまで実験的に、XBP1の発現とプロテアソーム阻害薬の効果との関連が報告されているが、プロテアソーム阻害薬投与前後の骨髄を用いて、未分化PhMCs、成熟PhMCsの割合を比較した結果、臨床的な奏効に関わらずXBP1発現の少ない未分化PhMCsの残存を認めた。抗腫瘍免疫に関わる表面分子の発現を比較した結果、PDL1, CD155等の抗腫瘍免疫の抑制分子の発現が未分化PhMCsにおいて有意に高く、初発症例よりも再発難治例により多く発現を認めた。以上の結果から、未分化PhMCsは幹細胞活性を有するclonogenicな骨髄腫細胞であり、多発性骨髄腫における新たな治療標的となる可能性が示唆された。平成29年度は、抽出した表面マーカーを用いて、初発時、さらには治療後に残存するMM幹細胞の特性解析を行う。具体的には、MM幹細胞を患者骨髄より分離し、免疫不全マウスへの移植によりクローナルなB細胞集団の出現の有無、M蛋白の産生の有無を観察する。さらに、MM幹細胞における遺伝子発現解析を行い、正常カウンターパートと比較することで、MM発症、病態に関わる分子を同定する。同様に、同一症例における治療前のMM幹細胞と治療中に残存するMM幹細胞を分離し、各々の遺伝子発現プロファイルを比較検討することで、MM幹細胞の生体内での維持(薬剤抵抗性など)に関わる分子を同定する。本年度分は、主に試薬の購入に充当する費用として算出していたが、予定よりも少額に収まったため、次年度に繰り越すこととした。次年度以降の遺伝子、タンパクの発現解析などに必要な試薬、細胞をFACSで単離するための抗体、実験動物等に研究費を使用する予定である。また国内、国外の学会における旅費、論文投稿料にも使用する予定である。