hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型・正常大の血小板を有する先天性血小板減少症の原因遺伝子と分子病態に関する研究

1異常症、ANKRD26異常症およびEVI-1異常症の症例を確定診断している。EVI-1異常症においては、その機能解析を細胞レベルで行い、血液細胞株での遺伝子転写調節異常のメカニズムを解析した。これらの解析結果は、論文総説および学会、研究会発表や招待講演にて報告を行っている。しかしながら、解析依頼のあった症例の中には既知遺伝子解析では遺伝子変異を同定できなかった症例が多数存在した。これらの患者本人および同意の得られた両親のDNA検体をトリオ検体として保存し、アレイCGH法およびエクソーム解析を開始したところである。これにより2症例以上に同一の遺伝子変異が認められる場合は新規原因遺伝子の可能性が期待される。WAS異常症、RUNX1異常症、ANKRD26異常症、EVI-1異常症の症例を遺伝子変異を同定して確定診断し、引き続き本邦における遺伝性血小板減少症疑い症例において小型・正常大の血小板を有する遺伝性血小板減少症の遺伝子解析を継続して行った。この解析結果を臨床に還元すすとともに、論文総説および学会・研究会にて報告を行った。既知遺伝子解析では遺伝子変異を同定できなかった症例において患者本人および同意の得られた両親のDNA検体を保存しているが、当初予定していたこれらの検体を用いたアレイCGH解析とエクソーム解析がまだ完遂していないため。最終年度は、昨年度までの研究基盤をもとに、遺伝性血小板減少症が臨床的に疑われる症例の遺伝子解析を全国から継続して受け付け、候補既知責任遺伝子の変異解析を行い、臨床所見との相関を検討した。1年間で8症例の遺伝子解析を行い、臨床的に免疫性血小板減少性紫斑病(ITP)と診断されていた症例の中に、RUNX1、ANKRD26、MPL、WAS遺伝子変異を同定でき、遺伝性血小板減少症の確定診断を行うことができた症例が存在した。これにより、臨床的にITPとしての管理が行われた症例では、治療方針として不要なステロイドやガンマグロブリン大量療法による治療を回避し、適切な管理を行うことが可能となった。研究期間全体を通じて、上記のような確定診断例を蓄積し、本邦症例における臨床所見と合わせた遺伝学的および臨床的解析結果をまとめた。次に、既知遺伝子に変異を認めない症例から、エクソーム解析により新規原因遺伝子EVI-1を同定し、本邦における変異例を3症例発見し、その臨床的および遺伝学的解析結果を報告した。本邦3症例においてEVI-1遺伝子の同じ機能ドメインにヘテロのミスセンス変異を認めた。機能解析により、野生型と比較しこの遺伝子変異がEVI-1遺伝子による転写調節機能が有意に変化していることを報告した。EVI-1遺伝子変異による遺伝性血小板減少症の発見は世界で初めてであり、Am J Hum Genetに報告済であり、各種学会報告を行い社会に成果を発信した。今後は、既知遺伝子に変異を認めない家系の検体を用いて、エクソーム解析とアレイCGH法を行い、新規責任遺伝子の同定を試みる予定である。小児期の血小板減少症には、特発性血小板減少性紫斑病(以下ITP)に加えて、遺伝子変異を原因とする先天性血小板減少症がある。
風向変動風洞の実用化を目的とした大型高速シャッターの開発と空気力測定手法の確立

自然風の顕著な風向変動を相似できる,大型の風向変動風洞の実現に欠かすことのできない,大型の高速シャッターの開発を目的とした.試作したシャッターは, 0.2秒程度で,測定部の広い範囲にわたってほぼ一様に風速を急減させることができ,風向変動風洞に用いることができると考えられる.また,風向変動風洞のように,風向変化に伴って圧力の急変が生じる場合でも,その影響を除去した形で模型に作用する圧力を測定できる手法を確認することができた.自然風の顕著な風向変動を相似できる,大型の風向変動風洞の実現に欠かすことのできない,大型の高速シャッターの開発を目的とした.試作したシャッターは, 0.2秒程度で,測定部の広い範囲にわたってほぼ一様に風速を急減させることができ,風向変動風洞に用いることができると考えられる.また,風向変動風洞のように,風向変化に伴って圧力の急変が生じる場合でも,その影響を除去した形で模型に作用する圧力を測定できる手法を確認することができた.強風により生じる構造物の被害の低減や,排気ガスの拡散特性把握といった現象の予測の精度を飛躍的に向上させるために,本研究グループで試作してきた独自の構造を持つ風向変動風洞を実用化するための大型化に欠かせない,大型化した場合にも高速で開閉可能なシャッターを開発し,それによって生じる気流の特性を明らかにすることが本研究の第一の目的である.本年度は,大型シャッターの開発を実施した.大型シャッターの製作にあたって詳細に検討したところ,シャッターを閉じた際にシャッター板にファンで生成される圧力が作用すると,過大な変形が生じ,シャッターの動作に支障をきたすことが懸念された.そこで,シャッターを設置する風路内に,バイパス風路を設けることとした.そのため,シャッターの大きさは,当初の計画よりもやや小さい,幅1.00m,高さ1.09mとした.開発したシャッターを測定部の風下側に設置した場合,シャッターを閉じた瞬間の風速低下は,測定部内の位置によらずほぼ一様に,かつ0.2秒程度と短い時間で生じていることがわかった.すなわち,この条件においては,目標とした性能を満たしていることがわかった.しかし,シャッターを開放した瞬間の風速増加は,シャッターを設置している境界層風洞には上流側に長い測定部が存在することが影響して,7秒程度もの時間を要することが明らかとなった.開発したシャッターを風向変動風洞に設置した場合には,風速増加はもっと速く生じると考えられるが,現状でも風速増速時の気流特性を把握しておくことが重要と考えられるため,来年度は,シャッター設置部を改良して,増速も短時間で生じさせることができるようにして測定を行うことを計画している.強風により生じる構造物の被害の低減や,工場からの排気ガスの拡散特性把握といった現象の予測の精度を飛躍的に向上させるために,本研究グループでは,独自の構造を持つ風向変動風洞を試作してきた.それを実用化するための大型化に欠かせない,大型化した場合にも高速で開閉可能なシャッターを開発し,それによって生じる気流の特性を明らかにすること,ならびに空気力の詳細な測定手法の確立が本研究の目的である本年度はまず,昨年度開発した大型シャッターを用いて,シャッター開閉時に生じる風速変化の特性をさらに詳細に測定することを目的として,大型シャッターを設置している風洞の改良を試みた.しかし,既存の境界層風洞のシャッター設置部のすぐ上流側に新たに開口部を設けることによっては,シャッター開閉により生じる気流の特性を必要な精度で測定できるような実験装置とすることはできなかったそこで続いて本年度は,風向変動時など,風洞内に大きな圧力変動が生じる際に模型に作用する空気力を正確に測定する手法の開発の準備を実施した.試作している風向変動風洞を用いて,予備的な計測を実施した他,圧力測定模型の設計と製作,測定用の同時多点圧力計や熱線風速計の整備,データ収録装置の整備などを行った来年度は,シャッターを開放時,閉塞時のように大きな圧力変動が生じる際に,模型に作用する圧力を実際に測定し,風洞内の静圧データ等を利用して,作用する空気力を精度良く測定する手法を検討していくことを計画している強風により生じる構造物の被害の低減や,排気ガスの拡散特性把握等の現象の予測精度を飛躍的に向上させるために,独自の構造を持つ風向変動風洞を試作してきた.それを実用化するための大型化に欠かせない,大型化かつ高速で開閉可能なシャッターを開発することを目的として,大型のシャッターを試作した.それを既存の風洞内に設置し,シャッター開閉により生成される気流の特性を測定した.また,大風路で風速の急変を生成できることを利用して,本研究で対象とするような非定常な現象における,模型に作用する空気力の詳細な測定手法の確立を目的とした変動圧力測定も行った.構造物に作用する空気力特性の詳細な把握には,物体表面の変動圧力分布を測定することが有効である.しかし風向や風速が急変する場合には,物体に作用する圧力測定のための基準圧力を設けることは容易ではない.そこで大型シャッター装置を設置した風洞内において,シャッターを開放または閉塞した瞬間のように大きな圧力変動が生じる際に,立方体模型に作用する圧力を測定し,模型の上方に設置した平板上の,それぞれの圧力測定点の上方において測定される静圧データを基準圧力として用いることで,圧力変動の影響をほぼ取り除いた形で測定できることを確認した.また大型シャッターを風上側に設置し,シャッターを開閉した際に生じる変動風速を測定した.

シャッター閉塞時には0.2秒程度で風速の低減が生じるものの,その後で逆流を含む風速変動が数秒間に渡って生じることがわかった.これは,既存の風洞風路内にシャッターを設置しているために生じる現象であると考えられることから,風向変動風洞に用いる際には,こうしたことは生じないと判断している.本研究により,試作した大型シャッターが,風向変動風洞に適用可能であり,適切な補正を行うことにより作用する変動圧力を測定できることが,概ね確認できたと考えられる.
ヘモグロビンを用いた溶存NOガスイメージセンサの研究

表面光電圧法(SPV法)を用いた2次元化学画像センサを溶存NOガスセンサとして応用するためポルフィリンを主体とする有機薄膜をNO感応膜として検討した。ポルフィリン単分子膜、ヘモグロビン単層膜、ポルフィリンインターカレートDNA-脂質ポリイオンコンプレックス膜の3種類について比較を行い、NOガスに対する応答特性、NO_2に対する選択性を調べた。実験方法はHEPESバッファ15ml中にN_2で希釈したNO/CO/NO_2ガスを400cc/minの流量でバブリングし、バッファセルに取り付けたSPVセンサで溶液中の溶存ガスのモニタリングを行った。その結果以下4点の見知が得られた。(1)NOの応答はポルフィリンのリガンドに依存し、リガンドを持たないポルフィリンではガス応答を示さないことを確認できた。(2)バッファ中にN_2希釈NOガスをバブリングした場合、導入開始直後からセンサ出力が応答し、20分30分で出力が飽和する様子が観測された。(3)COマスキングによるNO_2の感度低下、NO選択性が認められた。(4)導入NOガス濃度25200ppmの濃度範囲では出力の直線性が認められなかった。ただし溶存ガス濃度を把握していないためセンサ表面近傍のガス濃度に対するセンサ応答の直線性については不明である。センサ膜の差異については、DNA-脂質ポリイオンコンプレックスを用いた高分子マトリクス膜は長期保管後でも感度変化が少なく、目視による膜構造変化も認められないことがわかった。生体組織内でのNO分布を調べるために簡便かつ迅速に2次元測定できる手法の開発を目的として表面光電圧法(SPV法)に適したセンサ感応膜の基本特性の評価を行った。初年度である本年はNOと非常に強い親和性を持つヘモグロビン固定化膜の評価とともにポルフィリンを高密度に固定化してヘモグロビンと同様な分子近接効果を持つセンサ膜を作成する可能性についても検討した。1.ヘモグロビン固定化膜n-Si/SiO_2/3-aminopropyltriethoxysilane/glutaraldehyde/hemoglobinの積層構造を持つSPVセンサ素子を作成し、バッファ溶液中でのNOバブリングによる溶存ガス濃度変化を測定し、NO_2に対する高い選択性が得られる可能性がみられた。2.ポルフィリン固定化膜中心金属に鉄を配したprotoporphylinを3-aminopropyltriethoxysilaneおよびN,N'-dicyclohexylcarbodiimideを用いてn-Si/SiO_2表面に固定化したSPVセンサ素子を作成、ヘモグロビン固定化膜と類似した特性のセンサ感度が得られることがわかった。
頭頸部癌における新しい転移関連遺伝子の検討と早期診断システムの開発

MAL, MAL2, BENEを含むプロテオリピドのMAL(Myelin and Lymphocyteprotein)遺伝子ファミリーは、上皮細胞における表層への蛋白輸送と細胞極性の制御因子であると考えられている。今回、我々は一致した症例の原発と転移の頭頸部扁平上皮癌(HNSCC)腫瘍におけるMAL2とBENE遺伝子の発現と染色体部位の欠損(LOH)の状態を分析した。結果として、転移HNSCCにおけるMAL mRNA発現のdown-regulationは顕著であり、それは有意に転移HNSCCにおけるLOHと関連していた。更に、我々はHNSCCにおける診断的マーカーとして血中を循環する過メチル化MAL遺伝子の役割を評価した。我々はHNSCC患者からの8例の血清のうち5例(62%)でMALプロモーターの過メチル化を検出し、血清のMALプロモーターの過メチル化の検出がHNSCCの診断的マーカーとなる可能性があると思われた。【はじめに】頭頸部扁平上皮癌の全生存率と無病生存率を左右する最も重要な因子は頸部リンパ節転移であると報告されている。頸部リンパ節転移は原発部位によって異なるが5080%と非常に高率である。現在まで原発腫瘍の転移能力を測定する方法はなく、転移抑制遺伝子の解明が必要であると考えられる。そこで今回我々は頭頸部癌における転移を制御する候補遺伝子としてMALファミリー(MAL, MAL2、BENE)について検討を行った。頭頸部扁平上皮癌患者の原発と転移組織における各遺伝子の染色体部位の欠損(LOH : loss of heterogeneity)を解析し転移の有無との関係を検索した。【方法】実験材料として31例の転移性頭頸部癌組織および21例の非転移性頭頸部癌組織を使用した。転移性頭頸部癌グループでは正常、原発癌および転移癌組織について,一方で非転移性頭頸部癌グループでは正常と原発癌組織を検索した。各癌組織、正常組織からDNAを抽出し、PCRおよびgene-scanによってLOH分析を行った。【結果】MAL2遺伝子のLOHは2つのmicrosatellite markerによって検討した。遺伝子座に25Kbpの距離があるD8s199の頻度は転移性頭頸部癌グループでは50%(原発癌)、55%(転移癌)であったが、非転移性頭頸部癌グループでは17%であり有意差を認めた(p=0.03)。同様にBENEのLOH頻度は転移性頭頸部癌グループでは26%(原発癌)、38%(転移癌)であったが、非転移性頭頸部癌グループでは17%であった。【考察】転移腫瘍においてMAL2およびBENE遺伝子座の高頻度なLOHを認めた。特に、MAL2では原発癌、転移癌の両方において非転移性癌群と比べて有意に高頻度のLOHを認めた。以上より、細胞極性に役割を有するMALファミリーは転移抑制に働くと考えられた。【はじめに】頭頸部癌の予後に関して、全生存率と無病生存率を左右する最も重要な因子は頸部リンパ節転移であると報告されている。頭頸部癌の治療方針を決定するために原発腫瘍の転移能力を測定することは重要である。そこで今回我々は頭頸部癌における転移を制御する候補遺伝子としてMAL(T-lymphocyte maturation-associated protein)について検討を行った。頭頸部扁平上皮癌患者の原発と転移腫瘍より樹立された細胞株について各遺伝子の発現およびメチル化状態を解析して、転移との関係の有無を検索した。【方法】材料として頭頸部扁平上皮癌患者の原発と転移腫瘍より樹立された8組の細胞株および転移腫瘍由来の25株を使用した。各細胞株からRNAを抽出し、RTおよびPCRによってmRNAの発現を検討した。また、発現低下のある培養細胞に脱メチル化剤5-aza-dCを72時間処理し、メチル化の影響を検索した。【結果】MAL遺伝子の発現は転移腫瘍由来の33株のうち20株(60%)で減少していた。また、8組の原発と転移腫瘍由来の細胞株での発現の比較では、4株の転移腫瘍で減少していた(50%)。さらに、メチル化の影響を検索した13株のうち、7株が脱メチル化剤によりMAL遺伝子の発現の増加が認められた。【考察】転移腫瘍由来の細胞株においてMAL遺伝子の高頻度の発現減少およびプロモーター領域のメチル化が認められた。

以上より、MAL遺伝子は転移抑制遺伝子として働く可能性が示唆された。【結果】我々はHNSCC患者からの8例の血清検体のうち5例(62%)でMAL promotorのhypermethylationを検出した。対照健常者においては、9例のうち3例(33%)のみがメチル化を示した。【考察】血清におけるMAL promotorのhypermethylationの検出がHNSCCの診断的マーカーとなる可能性があると思われた。
日本の交通政策の経済分析

(a)鉄道(整備新幹線等を含む)、道路(高速道路が主体)の整備の地域経済に及ぼす効果を分析し、地域における交通問題の解決策と開発利益の還元策に関する政策的分析を行った。(坂下)(b)航空産業やトラック輸送産業の技術的制度的特質を分析し、交通産業の料金・参入規制のあり方についての分析を行なった。その際、寡占企業の行動の規制のあり方と多種生産企業(multi-product firm)の規制についての諸問題に焦点を当てた。(奥野、小野)(c)固定費の大きさなどの都市交通に関する技術的特性をふまえて、交通料金政策のあり方の分析を行った。(清野)(d)最近のエイジェンシ-理論の発展を基礎に、情報の非対称性と規制のあり方についての分析を行った。(e)これらの研究は『交通政策の経済学』(奥野・篠原・金本編)のなかの第1章交通料金清野一治第3章地域経済と交通坂下昇第4章規模の経済性と料金・参入規制奥野正寛・小野善康第5章自然独占と規制金本良嗣第6章範囲の経済性と内部補助奥野正寛の諸章としてまとめられている。研究実績報告書(総合研究A,日本の交通政策の経済分析)1988年度交通産業の産業事情、規制の精度、技術的背景に関する調査を行ない各研究員の研究課題の絞り込みを行ない、それをベースに研究を行なった。各研究者の研究課題と研究の進捗状況は以下の通りである。坂下:交通政策の地域経済に及ぼす効果に重点を当て、地域交通投資の評価手法と開発利益の還元方策についての研究を行なった。藤原(奥野):交通産業のほとんどが多種類の交通サービスを提供しており、共通費の配分等の問題が実際上でも重要であるので、このようなmulti-product firmの料金体系の問題を主として厚生経済学的に分析した。金本:独占的産業の規制の問題について、エイジェンシー理論による規制の分析を主体に研究した。小野:航空、トラック産業などの寡占的な交通産業の産業政策のあり方の研究を行なった。清野:交通料金の問題に焦点を当て、混雑料金やピーク・ロード料金の効果と実施可能性について研究した。各研究者はぞぞれの研究課題について予備的な草稿をまとめ、それを12月3日と4日に行なった研究中間報告会で報告した。この報告会では、交通経済学の研究者と運輸省、建設省、公正取引委員会などの実務担当者を招き、研究の中間報告と兼ねて交通政策の現状についてのヒヤリングを行なった。
ヒト腸管由来の有用乳酸菌が産生する抗菌性ペプチドの媒体解析

A:ガセリシンAの全アミノ酸一次配列の決定(1)プロテインシーケンサーより、精製ガセリシンAのアミノ酸一次配列を分析したところ、N末端はブロックされていた。N末端のさまざまなデブロッキング、臭化シアン分解を試みたが成功せず、lysyl endopeptidaseにより初めて、ガセリシンAの内部アミノ酸一次配列15残基(LVQAMAXGALVGTAF, X;未同定アミノ酸)を決定できた。(2)決定した部分配列より2種類のオリゴヌクレオチドプローブを作成し,L.gasseri LA 39から調製したDNAとのハイブリダイゼーションを試みたが、プローブ(配列上作成が困難であった)の特異性が低く、良好な結果は得られなかった。B:病原性細菌を含むガセリンAの抗菌スペクトルの測定(1)ガセリシンAに対する病原性細菌の感受性・非感受性株を検索したところ、当研究室保有菌株由来バクテリオシン中、ガセリシンAが最も広い抗菌スペクトルを有していた。なお、グラム陰性病原菌に対しては、全てその効果が認められなかった。(2)生育阻害を確認した指標菌(Listeria monocytogenes IID 581)に対して、ガセリシンAの作用機作を調べたところ、溶菌を引き起こすことのない殺菌的作用を閉めた(3)病原性指標菌に対するガセリシンAの抗菌活性単位に菌株間で格差が認められた。C:ガセリシンAの性質に関する検討精製ガセリシンAは、pH2から12で安定、60%イソプロパノール中で長期間保蔵可能であった。アルコールなどの有機溶媒に対して耐・溶解性を有していたが、水に対しての溶解性に乏しく、37°C、10日間で、活性は1/4以下に低下した。121°C、20分間の処理により精製ガセリシンAは失活し、精製前とは異なる温度耐性を示した。
植物液胞膜水チャネルとプロトンポンプの分子構造と機能調節

植物細胞の液胞機能を支えている膜輸送分子について、分子構造、機能の特徴を解明し、輸送系ネットワークを総合的に考察することを研究目的とした。具体的にはプロトンポンプ(H^+-ATPaseとH^+-pyrophosphatase)、Ca^<2+>-ATPaseとCa^<2+>/H^+対向輸送体、水チャネル(VM23)を対象とした。(1)液胞膜H^+-PPaseの解析:高等植物の祖先にあたると考えられるシャジクモのH^+-PPaseのcDNAを得た。アミノ酸配列の相同性は高等植物間では約90%であるが、高等植物とカサノリでは70%であり、植物の進化と分子進化の時間経過を反映していると考えられた。触媒部位と推定している配列は保存されていた。また、機能調節-構造相関を解析するために、酵母での発現系を確立することができた。(2)液胞膜Ca^<2+>能動輸送系:液胞膜はCa^<2+>回収装置としてCa^<2+>-ATPaseとCa^<2+>/H^+交換輸送体を備え、細胞質Ca^<2+>濃度を規定している。本年度、交換輸送体のcDNAから一次構造(444アミノ酸)を明らかにした。高疎水性のタンパク質で11個の膜ドメインが推定され、分子中央の酸性アミノ酸に富む領域(16残基)はCa^<2+>識別に関与していると考えられる。抗体も得た。2つの輸送装置の協関を明確にしたい。(3)水チャネル:ダイコンの液胞膜水チャネル(γ-VM23,δ-VM23)に加えて細胞膜型(PAQ1,2)のクローンを得た。いずれも伸長生長の盛んな胚軸と若い葉の葉脈でmRNA量の量が多かった。細胞膜型と液胞型水チャネルは協調的に発現している場合が多かった。液胞膜水チャネルが膜の30-50%を占める点は、生物界の中でも植物液胞のもつ最も重要な特徴である。植物液胞膜は僅かな浸透圧差を利用して急速に多量の水を透過させる必要があるものと推定される。抗体も得た。
NK4(HGFアンタゴニスト/抗血管新生因子)による悪性腫瘍の治療研究

[目的]私達はHGFが多くの癌細胞の浸潤・転移を促す宿主因子であること基づき、HGFに対するアンタゴニストとして作用するNK4を調製するとともに、NK4にはHGFアンタゴニスト活性に加え、血管新生阻止能をもつ2機能性分子であることを明らかにした。本年度はNK4による制癌研究を行う一端としてNK4の血管新生阻害機構を明らかにする目的で研究を行った。[結果]ヒト血管内皮細胞の倍養系にNK4を添加したところ、NK4はbFGFによって誘導されるDNA合成ならびにS期への移行を阻害した。また、NK4はbFGFによって誘導されるERK1/2の活性化を阻害しなかったが、DNA合成に先立つRB蛋白質のリン酸化を強く抑制した。したがって、NK4による血管内皮細胞の増殖阻害の作用点は、少なくともERK1/2の下流でRB蛋白質のリン酸化制御に関与する分子であることが明らかになった。一方、NK4による血管新生阻害作用が当初のHGFアンタゴニスト作用と独立のものであることを明らかにするため、NK4分子の欠失変異体を調製しその生物活性を調べた。NK4分子内のN末端ヘアピンドメインならびに第1クリングルドメインはc-Met/HGFレセプターへの結合に必須の領域である。そこで、NK4からN末端ヘアピンドメインを欠く変異体(K1-4)を発現、精製した。K1-4はNK4と異なりHGFに対するアンタゴニスト作用を失っていたが、血管新生阻害作用を有していた。したがって、血管新生阻害に関与するNK4の分子内領域は4個のクリングルドメイン内にあることが明らかになった。[考察]血管新生阻害は主にNK4分子内の4個のクリングルドメインを介して発揮されることから、NK4はクリングルドメインを介して血管内皮細胞上のc-Metレセプターとは異なる結合分子に作用し、この結合分子からのシグナルがRB蛋白質のリン酸化阻害に関与するものと考えられる。本NK4結合分子の同定はNK4による血管新生阻害の分子機構の解明や血管新生阻害作用をもつ新たな分子を見いだすための標的分子となるものと考えられる。
情報化社会におけるソフトウェア等棚卸資産会計の在り方に関する体系的・実証的研究

カナダの346社(1990-1993)のアニュアル・レポートと、わが国の一部上場会社の有価証券報告書により情報を収集した。事業の概況の項目にポイントを置き、特にソフトウェアを取り扱う業種(その他製造・通信・サービス)を15社(平成2年平成5年)リストアップし、当該会社のキャリア、業界における業績・地位・規模等を調査した。また、対象会社の経営計画の変化と、ソフトウェアにおける資産処理方法の相違点を調査し、その資産性について研究を行った。その結果ソフトウェアは、開発形態・取得形態・活用形態の三つの形態に類別することができ、その会計処理方法の相違は、利用目的により顕著に現れた。販売用ソフトウェアは、会社にいずれ収益をもたらすものであるので、販売されるまでの間は製品または商品などの棚卸資産に計上し、売上時に売上原価として処理するケースが多い。自社開発・受託開発・委託開発ともにこれに従い、購入ソフトウェア・複製品についても同様である。社内利用目的ソフトウェアは、比較的長期にわたって会社に潜在用役(service potentials)をもつものとおもわれるので、繰延資産・長期前払費用または無形固定資産などの長期性資産に計上するケースが多い。自社開発・委託開発・購入ソフトウェアについてはこれに従い、複製品やリ-スしたソフトウェアは、当期の費用として処理している。ソフトウェアの資産性の判定基準として、未来経済的便益(future economic benefits)を認識する必要がある。すなわち技術的実施可能性・販売可能性・利用可能性によって判定される。このように会社のソフトウェアは、販売用ソフトウェアは技術実施可能性と販売可能性によってその資産性が判定でき、社内利用ソフトウェアは技術実施可能性と利用可能性によって判定できる。
良性成人型家族性ミオクローヌスてんかん原因遺伝子の同定と細胞生物学的研究

良性成人型家族性ミオクローヌスてんかん(Benign Adult Familial Myoclonic Epilepsy ;以下BAFME)は、3040歳代で発症、常染色体優性遺伝型、高い浸透率、四肢のミオクロニー、痙攣発作、手の振戦などを特徴とする。BAFMEは日本人の症例しか報告されておらず、日本国内において解明しなければならない遺伝性疾患であると考えられる。BAFME患者およびその家族の強力により、ABI Linkage map setを用い、Linkage analysisを行い、病因遺伝子が8q23の約4.4cMに存在することを突き止めた。また、4.4cMと推定される病因領域のうち、1/3の相当する約1,200kbをカバーするBACクローンおよびほぼ全領域をカバーするYACクローンによるコンティーグを取得し、これらを用いて、エクソン・トラッピングを行い、これまで報告されていない2つの新規エクソン様配列を得た。この配列を含む最長cDNAを取得して解析したところ、配列内にORFを見つけることができなかった。また、我々が狭めた病因領域に存在する3つのカリウムチャンネルタンパク質を同定した。うち2つは既知のカリウムチャンネルタンパク質(Kv8.1,KCNQ3)であった。KCNQ3には変異を見つけることができなかった。我々は、Kv8.1のエクソンの上流にさらに別のエクソンがあることを同定し、先に8番染色体にマッピングを行ったCHRNA6遺伝子と共に、プロモーター領域の解析を行った。これにより、これらの遺伝子発現に重要な要素が同定された。この新しく同定された領域およびプロモーター領域の変異解析を行い、これら遺伝子も病因遺伝子から除外された。3つめは、最近Kv9.2であることが判明し、プロモーター領域およびCDS領域に変異が存在しないことが明らかになった。良性成人型家族性ミオクローヌスてんかん(Benign Adult Familial Myoclonic Epilepsy;以下BAFME)は、3040歳代で発症、常染色体優性遺伝型、高い浸透率、四肢のミオクロニー、痙攣発作、手の振戦などを特徴とする。すでに報告した病因領域(8q23-24)にマップされる3つのカリウムチャンネル遺伝子には、点変異を見いだすことができなかった。そこで、これらの遺伝子を含んだ領域に、欠失ないし挿入変異が起きている可能性を調べるために、患者由来のリンパ細胞を樹立し、これを用いてFISHを行った。FISHによる解析においても、大きな欠失や挿入の可能性は否定された。しかし、この結果では、これらの遺伝子がBAFMEに関与していないとは言い切れないため、次年度には、fibre FISHを行い、より狭い領域内での欠失や挿入がないかどうかを解析する。さらに、この疾病が日本人特有であることから、すでに4.4cMに狭められた病因領域において、founder効果があるかどうかを解析した。解析には、10人から構成されるBAFME家系の他、5家系の協力を得、ハプロタイプ解析を行った。その結果、解析した6家系においては、明確なハプロタイプの保存を明らかにすることができず、founder効果が存在しない可能性が示唆された。

BAFMEは日本人の症例しか報告されておらず、日本国内において解明しなければならない遺伝性疾患であると考えられる。BAFME患者およびその家族の強力により、ABI Linkage map setを用い、Linkage analysisを行い、病因遺伝子が8q23の約4.4cMに存在することを突き止めた。また、4.4cMと推定される病因領域のうち、1/3の相当する約1,200kbをカバーするBACクローンおよびほぼ全領域をカバーするYACクローンによるコンティーグを取得し、これらを用いて、エクソン・トラッピングを行い、これまで報告されていない2つの新規エクソン様配列を得た。この配列を含む最長cDNAを取得して解析したところ、配列内にORFを見つけることができなかった。また、我々が狭めた病因領域に存在する3つのカリウムチャンネルタンパク質を同定した。うち2つは既知のカリウムチャンネルタンパク質(Kv8.1,KCNQ3)であった。KCNQ3には変異を見つけることができなかった。我々は、Kv8.1のエクソンの上流にさらに別のエクソンがあることを同定し、先に8番染色体にマッピングを行ったCHRNA6遺伝子と共に、プロモーター領域の解析を行った。これにより、これらの遺伝子発現に重要な要素が同定された。この新しく同定された領域およびプロモーター領域の変異解析を行い、これら遺伝子も病因遺伝子から除外された。3つめは、最近Kv9.2であることが判明し、プロモーター領域およびCDS領域に変異が存在しないことが明らかになった。
大規模分子シミュレーションによる高機能性光学物質の理論設計

本研究では、光機能性分子における発光メカニズムや励起緩和等をナノスケールレベルで解明することを目的としている。ナノスケールレベルで励起ダイナミクスを考慮するためには、非局所励起に対する大規模計算理論が必要である。そのため、申請者は第一原理計算を用いた高精度な解析を可能とするために、大規模励起状態計算法の確立と高速化を行った。昨年度までに、従来の線形スケーリング理論では適用が困難な大規模非局所励起状態計算の確立に成功した。具体的には、分極率の極が励起エネルギーに対応するという性質を利用して間接的に励起状態を求める方法である。ただし、この計算方法では分極率の極を求めるために、周波数に対する大量の分極率計算が必要となる。そこで、Green関数法を導入することによって、各周波数に対する計算コストを削減し、更なる高速化を行った。今年度においては、高い演算性能を持つgeneral processing units (GPUs)を利用したプログラムを作成することにより、大きなボトルネックとなっている基底状態計算の高速化を行った。また、並列化効率の低い自己無撞着場(SCF)計算に対して、近似的なFermi準位を決定するアルゴリズムを導入することにより、SCF計算の高並列化に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。従来の分子軌道ベースの励起状態計算では、非局所励起状態を取り扱うためには全体の分子軌道を構築する必要があるが、分割型計算理論では全体の分子軌道を取り扱うことはできない。一方で、分割統治(DC)法では全体の密度行列を容易に構築することができるため、従来の分子軌道ではなく、密度行列を基にした励起状態計算法を開発した。(研究業績1)一方で、ナノスケールの集積系では原子数は数千数万個を超え、分子シミュレーションを行う場合には、DC法を利用した場合でも計算コストが増大してしまう。そのため、効率のよい並列処理アルゴリズムを用いて計算時間のさらなる短縮を行う必要がある。そこで、DC法に対して、高い演算性能をもつGPUを用いた高並列計算を行うことのできるアルゴリズムを開発した。(研究実績2)また、さらなるコストの削減を目指して、コストの高い4中心積分を2中心積分と3中心積分で近似を行うresolution-of-the-identity (RI)近似の導入も行った。(研究実績3、4)大規模分子に対して適用が可能であることを検討するために、光活性イエローたんぱく質に対してDC-RI-MP2計算を行った。基底関数は6-31Gで、補助基底関数はcc-pVDZを用いた。DC法を用いることにより必要メモリが2500GBから62.6MBと計算コストを大幅に減少することが可能である。また、通常のMP2計算ではCPU8コアを使った場合推定で57日かかっていたものがGPUを4枚利用することで4.1時間の計算時間で計算することが可能である。(研究実績4)本研究では、光機能性分子における発光メカニズムや励起緩和等をナノスケールレベルで解明することを目的としている。1年目と2年目の実施計画における方法論と超並列アルゴリズムの開発を初年度に全て行った。ともにプログラム開発であったため、初年度はそれを中心に行った。それにより、この後行う性能評価の計算時間を大幅に短縮することが可能となる。初年度に開発したプログラムを用いて、大規模系に対する励起ダイナミクスシミュレーションを実現する。その後、光機能性分子における発光メカニズムや励起緩和、電子・ホール輸送等をナノスケールレベルで検討を行う。さらに、結合エネルギー密度解析法を利用することにより、励起子移動過程における相互作用変化を詳細に検討する。
放射線誘発細胞死のシグナル伝達および核変性の解析

放射線に対する細胞応答の中で、上流分子群(P53,SAPK/JNK)の果たす役割や新規誘導タンパクP41がどのように放射線誘発細胞死に関与しているかを解明することを目的とし、照射後、すみやかに細胞死を示すヒトリンパ性白血病細胞株MOLT-4細胞を用い、P53,SAPK/JNKの活性化や細胞死に関与する遺伝子の発現解析、核変成の経時的変化などについて検討した。1.viabilityの低下が酸性スフィンゴミエリナーゼ阻害剤(D609)によって抑制された(P53,WAF-1誘導を阻害することなしに)。このことからMOLT4細胞死の誘導には一過性ではなく持続的で高いSAPK/JNK活性化を伴うP53非依存性セラミド経路も重要であると考えられた。2.SAPK/JNKのdownstream target分子の解析の結果、HSP27のリン酸化によるCaspase活性化の阻害とc-Myc発現の低下を伴っていることが判明した。3.ミトコンドリアからのチトクロームc流出を伴っていることがミトコンドリアの細胞分画とチトクロームC抗体染色により、又、ミトコンドリアトラッカーによる膜電位低下も確認された。6.P41に関しては、特異的抗体の作製を終了したが、細胞における動態解析やP41-cDNAのtransfection実験については継続中。放射線高感受性のMOLT-4細胞の照射後応答のシグナル伝達経路に関与する上流分子郡と新規誘導タンパクp41がどのように放射線誘発細胞死に関与しているか解明することを目的とした。X線で照射後、急速なviabilityの低下を示し、Caspase/CADの活性化を伴い細胞死を呈すが典型的なDNA ladderを示さない。p53はwild typeとされ、p21WAF1とともに照射後増加するが、Baxは増加しなかった。この急速なviabilityの低下が酸性スフィンゴミエリナーゼ阻害剤(D609)によって有意に抑制された(p53,WAF-1誘導は阻害せず)。MOLT-4とFM3A細胞からRadiation-hybrid法により樹立したX線抵抗性雑種Rh-1a細胞ではBcl-2やp53タンパクの発現量に親株との違いはなく、X線、セラミド誘発アポトーシスの間で交差抵抗性を示した。一方、MOLT/mbcl-2細胞は、X線、セラミド誘発アポトーシスに対して強い抵抗性を示した。MOLT-4細胞ではX線照射やC2-ceramide処理後、SAPK/JNKの持続的な強い活性化が見られたが、Bcl-2過剰や酸性スフィンゴミエリナーゼ阻害剤で前処理したMOLT-4細胞ではX線照射後のSAPK/JNK活性化が抑制されており、Rh-1a細胞では、照射後、一過性の弱いSAPK/JNK活性化を呈した。このことからMOLT4細胞死の誘導には一過性ではなく持続的で高いSAPK/JNK活性化が必要でp53非依存性セラミド経路が重要であると考えられた。p42特異抗体とp41特異抗体(p42の切断後に露出するようになるグリシン19のアミノ基と、その後続アミノ酸配列を特異的に認識する切断部位特異的抗体)を作製した。今後、当初の目的に沿って解析を進める予定である。4.放射線誘発細胞死シグナル伝達におけるP53経路に関して、Bax, PIG3,Noxa, PUMAについて、Westernブロッティング、RT-PCR等を用いて解析した結果、Noxaの可能性が示唆された。放射線高感受性のMOLT-4細胞の照射後応答のシグナル伝達経路に関与する上流分子群と新規誘導タンパクp41がどのように放射線誘発細胞死に関与しているか解明することを目的とした。1.viabilityの低下が酸性スフィンゴミエリナーゼ阻害剤(D609)によって抑制された(P53, WAF-1誘導を阻害することなしに)。このことからMOLT4細胞死の誘導には一過性ではなく持続的で高いSAPK/JNK活性化を伴うp53非依存性セラミド経路も重要であると考えられた。

2.SAPK/JNKのdownstream target分子の解析の結果、HSP27のリン酸化によるCaspase活性化の阻害とc-Myc発現の低下を伴っていることが判明した。3.ミトコンドリアからのチトクロームC流出を伴っていることがミトコンドリアの細胞分画とチトクロームC抗体染色により、又、ミトコンドリアトラッカーによる膜電位低下も確認された。4.放射線誘発細胞死シグナル伝達におけるp53経路関して、Bax, PIG3, Noxa, PUMAについて、Westrenブロッティング、RTPCR等を用いて解析した結果、Noxaの可能性が示唆された。5.p41に関してはp41-cDNAのtransfection実験が難行しているが、継続中。
神経因性疼痛に対する間欠的高周波照射の鎮痛メカニズムに関する研究

本年度は間欠的高周波照射(pulsed radiofrequency : PRF)の鎮痛作用機序について実験を行った。作用機序の一要因として、アデノシンに着目した。実験モデルを3群作製した。(1)手術は行うが、神経因性疼痛モデルでない群:sham群、(2)神経因性疼痛モデルでPRFを照射する群:PRF群、(3)神経因性疼痛モデルでRPFを照射しない群:control群。神経因性疼痛モデルについては昨年と同様に、坐骨神経にpolyethylene cuffsを留置することで作製した。Sham群、PRE群にはアデノシンA1受容体の拮抗約である8-cyclopenty1-1.3-dipropylxanthine (DPCPX)を、control群にはアデノシンA1受容体のアゴニストである2-chloro-cyclo-pentyladenosine (CPA)をそれぞれ投与した。投与後、sham群、PRF群では疼痛閾値が低下した。Sham群とPRF群では、PRF群の方が低下が大きかった。一方、control群では疼痛閾値が増加した。これまでに、神経因性疼痛の状態では、アデノシンの作用が減弱するという報告がある。またPRFは神経因性疼痛にも効果があるといわれているが、その作用機序はいまだ解明されていない。今回の実験により、アデノシンがPRFの作用機序に関与している可能性が示唆された。本年度は神経因性疼痛モデルを作製し、間欠的高周波照射(pulsed radiofrequency : PRF)を施行し、PRFの効果を各種刺激(温熱刺激、機械刺激)で測定した。神経因性疼痛モデル作製に本年度の大部分の時間を費やした。250300gの雄のSprague-Dawleyラットを用いて、坐骨神経損傷モデルを作製した。麻酔下に右坐骨神経を大腿中央部で露出し、神経が3つに分枝するところをpolyethylene cuffsで覆った。当初、cuffsをうまく覆うことが難しく、苦労した。手術から2週間後、運動障害が生じていないことを確認し、各種刺激を与え、侵害閾値を測定した。神経因性疼痛の状態であることが確認できたラットに対して、高周波熱凝固装置を使用し、PRFを行った。また、対照としてPRFを照射しないラットも作製した。PRFは、cuffsよりも中枢側の坐骨神経に行った。照射は25V、500kHz、20m秒間、15秒間隔で120秒とした。照射後、1週間、2週間、3週間、4週間後に再び各種刺激に対する侵害闘値を測定した。PRF照射により各種刺激に対する侵害閾値が回復した。その効果は時間が経過するほど顕著であった。つまり、遅発性の効果発現であった。PRF照射4週間後でほぼcuffs前の状態に戻るラットもあった。一方、PRFを照射しなかったラットでは、侵害閾値は低下したままであった。今回の実験系での神経因性疼痛に、PRFが有効であることが示唆された。
不斉[2+2+2]付加環化反応による革新的軸不斉配位子合成法の開発

本研究では、カチオン性ロジウム/BINAP系錯体触媒を用いた不斉[2+2+2]付加環化反応に、合成容易かつ安定なヘテロ原子で置換されたアルキンを用いることにより、1)芳香環の構築、2)芳香環へのヘテロ原子導入、3)軸不斉のエナンチオ選択的構築、の3つをワンステップで達成可能とする、新規軸不斉配位子の革新的不斉合成法の開発を検討した。その結果、カチオン性ロジウム/BINAP系錯体触媒存在下、α,ω-ジインとアシルホスホネートとの[2+2+2]付加環化反応によるジエニルホスホネート合成、及び1,6-ジインと1,3-ジイン構造を有するジホスホネートとの不斉[2+2+2]付加環化反応による軸不斉ビアリールジホスホネートの高エナンチオ選択的合成に成功した。また、カチオン性ロジウム/BINAP系錯体触媒存在下、1,6-ジインとN,N-ジアルキルアルキニルアミドを反応させることにより、安定な軸不斉を有するN,N-ジアルキルベンズアミド誘導体の高エナンチオ選択的合成にも成功した。さらに、カチオン性金錯体触媒を用いた新規なヘテロ環構築法として、N-アルケニルアルキニルアミドの環化異性化反応による置換ピリドン合成にも成功した。その結果、カチオン性ロジウム/BINAP系錯体触媒存在下、α,ω-ジインとアリールアルキニルホスフィンオキシドを反応させることにより、安定な軸不斉を有するオルト四置換ビアリールホスフィンオキシド誘導体の高エナンチオ選択的合成に成功した。また、カチオン性ロジウム/BINAP系錯体触媒存在下、α,ω-ジインとN,N-ジアルキルアルキニルアミドを反応させることにより、安定な軸不斉を有するN,N-ジアルキルベンズアミド誘導体の高エナンチオ選択的合成にも成功した。さらに、対称ジアルキニルポスフィンオキシドの不斉非対称化反応によるP-キラルアリールアルキニルホスフィンオキシド誘導体の高エナンチオ選択的合成にも成功した。新規不斉配位子合成のための基礎的な検討として、軸不斉アニリド及びアリールピリドンの高エナンチオ選択的合成、C2対称ジカルボン酸エステルの高エナンチオ選択的合成、4置換不斉炭素を有する光学活性シクロヘキセン誘導体及び光学活性保護アミノ酸の高エナンチオ選択的合成、エノールエステル/エーテルを用いた芳香環構築反応、等にも成功した。
正標数代数曲線の同型類の幾何的基本群による復元

正標数代数閉体上の曲線に対するGrothendieck予想について研究し、標数が2でない素体の代数閉包上の(1,1)タイプの曲線の同型類が元の曲線のtame基本群から復元できる、すなわち二つのtame基本群が同型である曲線が存在し一方が(1,1)タイプの曲線であるとき元の曲線がスキームとして同型であるという結果を得た。この結果は既に得られていた標数が2でない素体の代数閉包上の(1,1)タイプの曲線の同型類が元の曲線の幾何的基本群から復元できるという結果の一般化であり、玉川安騎男氏による種数0(すなわち(0,n)タイプ)の曲線の同型類がtame基本群から復元できるという結果の類似である。証明中に用いられた超楕円曲線に対する補題や楕円曲線の群構造と射影直線(引く1点)の加法構造を組み合わせて使うテクニック等も一般化する事ができたため、類似の方法で曲線のエタール基本群からの復元が示せた場合、tame基本群に対する結果に一般化できる可能性がある。玉川安騎男氏により同型なtame基本群を持つ(正標数の素体の代数閉包上の)曲線の同型類は(特別な場合を除いて)有限個しかないという結果が示されているが、唯一つに定まるという結果は上記の例を除いて知られていない。この結果は、これまで種数が0の場合、すなわち射影直線の開部分スキームに対してしか知られていなかった結果を(特別な場合ではあるものの)高い種数の曲線に対して示したという意味で意義のある結果である。また研究集会に出席し自身の研究について講演を行った。正標数代数閉体上の種数が1以上の曲線に対するGrothendieck予想は未解決であったが(1,1)タイプの曲線に対して示す事ができた。また、より弱い不変量がtame基本群から復元できるという結果をいくつか得る事ができた。これらの部分的な結果の多くは(1,1)タイプの曲線より一般の場合に示されているため、これらを用いて更なる結果が得られる可能性がある。これまでに得られた部分的な結果を用いて一般の場合に同様の結果が得られるか模索する。また関連する理論を学び代数閉体上の曲線の基本群に対する理解を深めていく。
IL-34二量体のCSF-1受容体を介した多様なシグナル伝達機構の解明

大学病院における診療業務が多く,研究に対するエフォートが減り,研究の進行がやや遅れている.今後,当初の予定研究成果を遂行できるよう努力する.歯周炎を有する同意を得られた8名の患者から採取した肉芽組織よりmRNAsを抽出し,IL-34,CSF-1,TNF-α,IFN-γおよびIL-1βの発現をRealtimePCRにて評価した.すべての患者でIL-34,CSF-1およびRANKLの発現は確認できたが,患者の歯周炎の臨床指標と発現程度の相関関係を認めなかった.また,mRNAにおけるTNF-α,IFN-γおよびIL-1βなどの炎症性サイトカインの発現とIL-34やCSF-1との相関性を認めなかった.同様の組織を免疫染色法にて評価したところ,IL-34の発現をすべての組織で確認できたが,その発現の程度と歯周炎の臨床指標との相関関係を認めなかった.rhIL-34がPDL細胞に与える影響をmRNAsレベルで評価した.rhIL-34によりPDL細胞におけるIL-34,IL-34とCSF-1の受容体であるCSF-1Rの発現に変化を認めなかった.以上と以前の結果より,TNF-α刺激によりPDL細胞やGF細胞でIL-34やCSF-1の発現は誘導され,分泌されたIL-34やCSF-1が破骨細胞形成因子として働く可能性が示唆された.破骨細胞の分化・成熟機構とミトコンドリア系カスパーゼ,細胞膜表面受容体系カスパーゼ,小胞体系カスパーゼおよびストレス系カスパーゼなどの関与を調べることを今後の検討課題としたい.今後,TNF-αで刺激したPDL細胞を4日後に回収し,免疫染色法およびWestern blotting法にてIL-34およびCSF-1蛋白質を観察する.さらに産生蛋白質量を定量するために,TNF-αで刺激したPDL細胞の培養上清を4日後に回収し,ELISA法にてIL-34またはCSF-1蛋白質を定量した.同時に,TNF-α刺激によりPDL細胞株が発現する破骨細胞分化への貢献が予測されているMMP3をポジティブコントロールとして定量する.PDL細胞の培養上清刺激後の各時間帯の単球/マクロファージ系細胞由来分化・成熟細胞より蛋白質を回収する.WB法およびELISA法にて,アポトーシス関連分子カスパーゼの蛋白質量を定量する.カスパーゼの経時的変化から,分化・成熟機構と(ミトコンドリア系カスパーゼ9→3→6→7),(細胞膜表面受容体系カスパーゼ8→10→2→3→6→7),(小胞体系カスパーゼ12→3→6→7)および(ストレス系カスパーゼ3→6→7)の関与を証明する.この結果から,CSF-1と比較したIL-34の破骨細胞前駆細胞維持能を考察する.歯科口腔外科大学病院における診療業務が多く,研究に対するエフォートが減り,研究の進行がやや遅れている.今後,当初の予定研究成果を遂行できるよう努力し,予定通りの使用額を使用する.
”食のグローバリゼーション”の生理人類学的検証

食事摂取パターンの西洋化(“食のグローバリゼーション")を日本とポーランドに於いて検討した結果、両国の女子学生の食事摂取パターンは伝統的・健康を意識した食物摂取が主であるが、“食のグローバリゼーション"の進行も無視できないことを示していた。日本食を摂取することのポーランド被験者への影響を検討した結果、非日常的な食を摂取することは生理的な影響をある程度及ぼすことが分かった。総合的な老化度を示す恒常性維持負荷度と赤肉とスナック摂取量と恒常性維持負荷度(指数)が有意に正に相関した。この関係は特に55ー60歳の層に顕著で、"食のグローバリゼーション"が老化に影響を及ぼしていることを示している。近年の急速な"食のグローバリゼーション"による日常食の世界的均一化は人々の"食への不適応"を招来し、生活習慣病の蔓延の一因となっていると考えられる。そこで本研究では、3カ国の"標準的日常食"と"世界化日常食"を選定し、これらの日常食を摂取した時に測定される糖・脂質代謝-自律・中枢神経活動指標を比較して"食のグローバリゼーション"が人類に与える影響を生理人類学の観点から検証することである。研究初年度では平成2324年度に行う生理学的検証実験実施のための準備研究として以下の研究・調査を実施した。(1)平成22年度までの科学研究にもとづきポーランドの日常食との違いを特徴づけた標準的な日本食の献立をポーランド研究協力者と協議して確定し平成23年度にポーランド被験者が2カ月間長期摂取実験を行うことになった。(2)タイ国での長期摂取実験を行うためタイ被験者グループの食物摂取状況調査、体重・体脂肪率、日常活動強度の年間変化調査を開始した。(3)日本では今年度、備品として購入したInBodyを用いて体脂肪率と体重、日常活動強度の年間を通じた調査を行った。その結果(1)体脂肪率は、過去の研究と同様に、夏季に低下し、冬季に上昇するという傾向があった。(2)体重も体脂肪率と同様な月間変動を示した。(3)骨格筋量や体水分量よりも、体脂肪量の方が月ごとの変動が大きかった。以上の結果より本研究の目的である生活習慣病、特に体脂肪率・肥満と"食への不適応"の関連を明らかにするための研究準備が整った。本研究の目的である食のグローバリゼーションがある民族の健康に及ぼす影響をポーランド人被験者に日本食と通常のポーランド食を長期間摂取させた時の被験者の生理的パラメータ(体組成、血液成分など)に与える影響について検討した。20ー25歳の健康な女子学生35名をランダムに実験群23名とコントロール群12名にわけ実験は6週間に渡って行った。実験群は朝食、昼食、軽食、夕食の4食のうち、昼食と夕食には伝統的な日本食に基づいたメニューを摂食し、コントロール群は全食典型的なポーランドの食事を摂取した。両群とも1日の摂取カロリーは2000 kcalだが、主要栄養素はそれぞれ異なり、炭水化物、脂質、タンパク質が1日のエネルギー量に占める割合は、実験群ではそれぞれ53.2%、28.2%、18.5%であり、コントロール群では49.9%、34.9%、15.2%であった。その結果、総コレステロール、HDLコレステロールレベルは両群で有意に低下し、遊離脂肪酸は実験群で有意に増加した。また実験期間中のインスリンレベルの低下率は、実験群に比べコントロール群で有意に高かった。ウェストヒップ比、収縮期・拡張期血圧、中性脂肪レベルの中央値の変化力に関して、実験群とコントロール群で主に差がみられた。それらの中央値は実験群で有意に低下した。体脂肪と遊離脂肪酸レベルの変化率の変化の仕方はグループ間で異なり、実験群で体脂肪の有意な低下と遊離脂肪酸の有意な増加がみられた。コントロール群では実験群に比べインスリンレベルが有意に大きく低下した。インスリンレベルを除くほとんどの事実から、伝統的なポーランドの食事計画に比べ日本食に基づいた食事計画のほうが、今回実験を行った女子学生群の栄養状態に対し、若干好ましい影響を与えることが示唆された。しかしながら、他のパラメータを含むさらなる分析が必要である。タイ国での食のグローバリゼーションについては平成23年度に行った食品摂取状況調査の採取データを分析したところ、調査を行ったタイ・北部のチェンマイでは伝統的な食事が依然主な日常食であり食のグローバリゼーションの影響はまだ少ないことが分かり食のグローバリゼーションの進行は世界的には均一ではないことが検証された。