hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウェルシュ菌の細胞間シグナル伝達による芽胞形成調節と病原性発現機構の解明

グラム陽性芽胞形成嫌気性桿菌ウェルシュ菌は多数の毒素を産生しその協調作用によってガス壊疽などの特徴ある病態を形成する。また食中毒の原因菌ともなる。ウェルシュ菌はヒトの腸内に常在菌として存在するが、何らかのシグナルを受けると、その病原性を発揮するがそのシグナルや詳細なメカニズムについては未知の部分が多い。これまで、ゲノム解析より得られた情報をもとに、様々な二成分制御系遺伝子を含む遺伝子変異株を作製し、毒素産生や芽胞形成に関わる遺伝子発現調節ネットワークを解析してきた。Monash大学とは長年にわたり共同研究を行っているが、お互いの情報をより多く共有し、お互いの得意分野を生かして研究を行うことで、より効率的にウェルシュ菌の病原性発現機構を解析することができると考えて本研究を行っている。これまでに毒素遺伝子発現調節、芽胞関連遺伝子発現調節に関わる遺伝子についてのお互いのデータを共同研究先で確認、共有した。病原性発現調節機構の解明のためにどのような実験をするべきかディスカッションを行い、実現にむけての詳細な実験計画を立て、実験を開始している。また、お互いが得意分野を生かしてどのような実験をどちらが行うか明確な役割分担も行うことができた。これまで双方で独自に行っている二成分制御系遺伝子変異株を用いた実験データは実験条件が異なっていても、概ね同様の結果が得られている部分も多く、この情報をもとにさらにその二成分制御系遺伝子の下流に存在すると考えられる新たな調節遺伝子が明らかとなったため、その遺伝子による遺伝子発現調節の実験を開始している。Monash大学に滞在し、お互いのこれまでのデータについて多くのディスカッションを行い、何をどのように進めるべきか、非常に明確な目標を得ることができ、病原性発現調節機構の解明のための詳細な実験計画を立てることができた。その1つ1つの実験を現在実行中である。現在の実験計画を1つ1つ実行していき、オーストラリア滞在中にできるだけ多くの実験を行う。ただ、日本で行っている実験条件とオーストラリアでの実験条件で培養条件等、異なる点が多々あるため、これまで双方で得られているデータについても、実験条件を同じにして再度確認する必要があり、少し時間がかかることも予想される。しかし、今回の渡航で立てた詳細な実験計画をもとに研究をすすめれば、病原性発現調節機構の新たな知見が得られると思われる。内定年度:2017グラム陽性芽胞形成嫌気性桿菌ウェルシュ菌は多数の毒素を産生しその協調作用によってガス壊疽などの特徴ある病態を形成する。
Pasteurella multocidaが産生する毒素の細胞内標的分子の同定

Pasteurella multocidaの産生する毒素(PMT)は細胞に対して強いマイトージェン活性を持ち、細胞内のフォスフォリパーゼcを活性化することが知られているが、その詳細な作用機構は不明である。本研究ではPMTの作用機構解明の手がかりを得るためにPMTに特異的に結合する細胞成分の検索を試みた。マウス線維芽細胞Swiss3T3の破砕液をSDSポリアクリルアミド電気泳動で分離した後にPVDF膜上に転写し、PMTと抗PMT抗体を用いてリガンドオーバーレイアッセイを行った。その結果PMTに特異的に結合すると見られる60kDaのタンパク(p60)を検出した。種々の細胞を用いて調べたところ同様のタンパクはPMTによって形態変化を起こすSwiss3T3、C3H10T1/2、Rat1.COS7で検出され、形態変化を起こさないHep3Bでは検出されなかった。またp60はマウスの脳、肝臓、腎臓のいずれの臓器からも検出されなかった。Swiss3T3細胞の破砕液を遠心分画すると、p60は膜不溶画分に存在することがわかった。PMT遺伝子の改変により種々のPMTの断片ペプチドを作製してp60との結合性を調べたところ、アミノ酸位840-983の領域にp60との結合領域が存在することが示唆された。以上の結果より、PMT感受性の細胞にはPMT結合性の特異的なタンパクp60が存在することがわかった。このp60は細胞の不溶性画分に存在し、全長1,287アミノ酸からなるPMTのアミノ酸位840-983の領域と結合することがわかった。p60はPMTの膜受容体か細胞内標的分子のいずれかではないかと考えられる。Pasteurella multocidaの産生する毒素(PMT)とBordetella bronchisepticaの産生する壊死毒素(DNT)の細胞レベルでの作用を同一条件下で比較した。PMT、DNT共に静止期にあるSwiss3T3細胞のDNA合成を促進した。しかし、PMT処理細胞では細胞の増殖が認められたのに対して、DNT処理細胞では細胞質分裂が阻害されているため細胞数の増加は認められなかった。一方、DNT処理細胞では特徴的な形態変化が観察されたが、PMTでは位相差顕微鏡上では顕著な変化は認められなかった。PMTもDNTも、細胞のアクチンストレス線維の収束を促進した。アクチンストレス線維の形成はDNTの標的分子である低分子量GTP結合蛋白質Rhoに制御されることが知られているので、PMT処理細胞でもRhoの性状に変化があるかどうか検討した。その結果、DNTとは異なりPMTにはSDSポリアクリルアミド電気泳動上のRhoの移動度を変化させるような作用は認められなかった。一方、PMTは細胞内イノシトールリン酸を増加させた。これらの結果から、PMTはRhoを直接の標的分子としないが、フォスフォリパーゼCを介して間接的にRhoを活性化しアクチン線維を収束させると考えられた。アクチンストレス線維の収束を含むPMT、DNT間の類似活性の一部はRhoの活性化を介していると考えられる。今後はPMTの標的分子の検索を行う予定である。
環境ストレス応答におけるポリアミンの役割

1.大腸菌に存在するポリアミン輸送系3種のうちの1つはプトレスシンの排出に関与するpotE蛋白質である。この蛋白質をコードする遺伝子は、誘導性オルニチン脱炭酸酵素(iODC)遺伝子と共にspeF-potEオペロンを構成している。環境が酸性になるとこのオペロンの発現が活性化され、iODCによりオルニチンからプトレスシンを合成し、potE蛋白質の持つオルニチン・プトレスシンアンチポーター活性により、プトレスシンを排出して環境を中性化する。このオペロンの上流領域とβ-ガラクトシダーゼ遺伝子をつないだプラスミドを作製し、これをレポーター遺伝子としてこのオペロンの活性化因子のクローニングを試みた。その結果、RNase III遺伝子が分離され、このオペロンの誘導にはRNase IIIによるmRNAの5'-非翻訳領域の切断が関与しており、少なくとも活性化の一部は翻訳レベルで起こることが明らかとなった。目下、転写レベルで働く活性化因子の遺伝子をクローニング中である。2.potE蛋白質は分子量46kDaで、12ヶ所の膜貫通部位を有する膜貫通蛋白質であり、オルニチン・プトレスシンアンチポーター活性によるプトレスシン排出にはエネルギーを必要としなかった。この蛋白質はプトレスシン排出活性に加え、プロトン駆動力をエネルギー源としてプトレスシンの取り込み活性も有することが明らかとなった。現在、排出と取り込みが同じ活性中心で触媒されているかどうかsite-directed mutagenesisの手法を用い解析中である。
シリカエアロゲル多層膜フォトニック構造を用いた超断熱スペクトル制御

本研究では太陽エネルギーなど熱ふく射光の高効率変換技術を実現するために重要な高温における熱輻射スペクトル制御技術の開発を目的としてシリカエアロゲルを用いた多層膜フォトニック構造を実現することによる新しい熱伝達制御技術の確立を目指している。平成30年度は光学シミュレーションを用いた高屈折率膜の材料選定および膜厚最適化を進めると共に、多層膜フォトニック構造の実現のために重要となる数百nmオーダーのシリカエアロゲル薄膜の作製を目標として研究を実施した。多層膜フォトニック構造を用いることでフォトニックバンドギャップにおいて輻射熱伝達をほぼゼロにすることができる。フォトニックバンドギャップ帯域は構成される材料の屈折率差に依存するため、低屈折材料であるシリカエアロゲルの相手材料はできる限り高屈折率である必要がある。シリコンおよびβ-鉄シリサイドを試した結果シリコンを用いた場合に広帯域なフォトニックバンドギャップが得られ、良好な熱輻射スペクトル制御が可能であることがわかった。これは高い屈折率の実部と低い屈折率の虚部を有することに起因している。シリカエアロゲルはシリケートの架橋構造を含むゲルを超臨界乾燥させ作製した。TEOSをアルコール溶媒中に分散させ、触媒を入れることで架橋が開始しゲル粘度が上昇する。ゲル粘度を調整して気泡密度および膜厚を最適化し、目的の膜厚を有するシリカエアロゲル薄膜を作製することができた。更に作製したシリカエアロゲル上にスパッタでシリコン薄膜を形成した後、もう1層のシリカエアロゲル薄膜層の形成を行った。作製試料は想定通りのフォトニックバンドギャップを示しており、本研究で目的とするシリカエアロゲル多層膜フォトニック構造の実現に大きく近づくことができたと考えている。平成30年度はシリカエアロゲルを用いた多層膜フォトニック構造の設計とシリカエアロゲル薄膜の作製が目標であった。電磁界法に基づく数値シミュレーションを用いて目的とする熱ふく射スペクトル制御特性を有する材料および構造設計を行い、最適構造を実現することができた。またゲル粘度の調整およびスピンコーティングを用いた塗布方法の最適化によって目的とする膜厚を有するシリカエアロゲル薄膜を作製することができた。大面積作製および作製の簡便化のための超臨界乾燥法を用いない作製方法は試みたものの、超臨界乾燥で作製したものに比べて気泡密度が低い、均一な薄膜にならないという問題点があり、次年度以降も方法の検討が必要である。以上の実績を鑑みて今年度の進捗状況は上記の通り評価した。今年度確立したシリカエアロゲル薄膜作製手法を用いて3周期以上の多層膜フォトニック構造の作製を行う。また、作製したフォトニック構造の熱放射特性を精確に評価するため、試料加熱型の熱放射スペクトル測定装置を作製し評価を行う。太陽熱利用システム等への応用を考えた場合、放射角度による熱放射特性の評価は重要であるため、本装置では熱放射特性の角度依存性評価を可能とする機構を取り入れる予定である。また作製した多層膜フォトニック構造における面垂直方向の熱伝導率測定によって表面からの熱伝達量の定量評価を可能とし、本構造を用いた超断熱スペクトル制御技術に基づく熱伝達制御技術の確立を目指す。

大面積作製および作製の簡便化のための超臨界乾燥法を用いない作製方法は試みたものの、超臨界乾燥で作製したものに比べて気泡密度が低い、均一な薄膜にならないという問題点があり、次年度以降も方法の検討が必要である。以上の実績を鑑みて今年度の進捗状況は上記の通り評価した。今年度確立したシリカエアロゲル薄膜作製手法を用いて3周期以上の多層膜フォトニック構造の作製を行う。また、作製したフォトニック構造の熱放射特性を精確に評価するため、試料加熱型の熱放射スペクトル測定装置を作製し評価を行う。太陽熱利用システム等への応用を考えた場合、放射角度による熱放射特性の評価は重要であるため、本装置では熱放射特性の角度依存性評価を可能とする機構を取り入れる予定である。また作製した多層膜フォトニック構造における面垂直方向の熱伝導率測定によって表面からの熱伝達量の定量評価を可能とし、本構造を用いた超断熱スペクトル制御技術に基づく熱伝達制御技術の確立を目指す。
高次フラーレン等フラーレンファミリーの電子状態と光物性

高次フラーレンについて、その5員環の相対的幾何学配置によって特徴づけられる、「フェイゾンライン」という概念を基に、各異性体の電子構造の安定性を調べた。また、グラファイトの蜂の巣格子に、7員環が入ることによって多様性を増す、炭素ネットワークの形態学を、幾何学的見地から議論し、フラーレンド-ナツ、螺旋状チューブ、スポンジ状グラファイトなどについて、その構造の多様性と、幾何学的パラメータによって電子状態のいかに変化するかを、系統的に調べた。フラーレンド-ナツでは、NBO状態をもつ分子が、普通のフラーレン分子に比べて遙に多く存在すること、螺旋状チューブでは4つの構造を決めるベクトルに関して、規則的に電子状態が変化すること、スポンジ状グラファイトにおいても幾何学的パラメータによって電子状態は劇的に変化し、とくにフェルミ面付近に集中する状態を持つ興味ある構造が見つかったなどの結果を得た。またC_<60>ポリマーについてそのバンド構造の変化をパイ共役条件と電子数を変えながら、Su-Schrieffer-Heeger型の電子格子相互作用のある半経験的模型を用いて議論した。その結果中性C_<60>ポリマーでは、パイ共役条件の変化にともない直接ギャップ絶縁体から金属に亘って電子構造が変化することが分かった。1分子あたり1個電子をドープしたC60ポリマーはパイ共役条件を変えていつも金属であるが、ポーラロン効果によって中性系のHOMO,LUMOのエネルギー差は小さくなる。しかし1分子あたり2個電子をドープしたC60ポリマーは絶縁体となる。ポリマー鎖方向のパイ共役が弱いとき系は直接ギャップ絶縁体であるが、パイ共役が強くなると間接ギャップ絶縁体となることが分かった。
新たな翻訳後修飾の同定

本研究課題において新規翻訳後修飾1種類の同定に成功した。修飾の探索に用いるモデルタンパク質としてはヒストンタンパク質を用いた。候補として同定された修飾が実際に細胞内において存在することを証明するため、1放射性同位体ラベルされた化合物を用いてタンパク質への取り込み(修飾活性)を確認し、このような修飾がタンパク質上に生じていることを証明した。さらに、2修飾アミノ酸を認識する特異的抗体を作製しドットブロットおよびウェスタンブロットによる検出に成功した。新規修飾を特異的に認識する抗体作製に成功したことは今後の解析にとって非常に有意義であり、翻訳後修飾研究において世界的にもリードしていると考えている。本研究課題の実施期間において、課題目標であるタンパク質上に生じる新規翻訳後修飾1種類の同定に成功した。具体的には、まず質量分析を用いて新規翻訳後修飾の候補を洗い出しを行った。修飾の探索に用いるモデルタンパク質としては、主にヒストンタンパク質を用いた。候補として同定された修飾が実際に細胞内において存在することを証明するために、1放射性同位体ラベルされた化合物を用いてタンパク質への取り込み(修飾活性)をin vitro実験により確認し、このような修飾がタンパク質上に生じていることを検証した。さらに、2修飾アミノ酸を認識する特異的抗体を作製しドットブロットおよびウェスタンブロットによる検出を行った。1において、種々の細胞由来抽出液から、同定した翻訳後修飾をヒストンタンパク質をはじめいくつかのタンパク質に付加する活性を見出すことに成功した。この結果から本研究課題において同定した新規翻訳後修飾は、細胞内において酵素的に生じているものであることが明らかとなった。さらに、2において、新規翻訳後修飾を付加したアミノ酸の化学合成に成功し、これを認識するパン抗体(修飾アミノ酸に対する抗体)の作製を行った結果、特異的に目的の翻訳後修飾のみを認識する抗体を得ることに成功した。新規翻訳後修飾を特異的に認識可能な抗体の作製に成功したことは今後の解析にとって非常に有意義であり、翻訳後修飾研究において世界的にもリードしていると考えている。最終年度では、この抗体を用いて、同定された新規翻訳後修飾が細胞内に存在することをウェスタンブロットにより証明することができた。さらに、この抗体を用いて、細胞内で新規翻訳後修飾を受けるタンパク質をプロテオミクスにて網羅的に同定しつつあり、当初の研究目的をほぼ達成したと考えている。本年度の研究において、タンパク質上に生じる新規翻訳後修飾1種類を、LC-MS/MSと翻訳後修飾解析ソフトウェアを組み合わせることにより同定した。同定された修飾が実際に細胞内において存在することを証明するために、1放射性同位体ラベルされた化合物を用いてタンパク質への取り込み(修飾活性)を確認し、2修飾アミノ酸を認識する特異的抗体を作製しドットブロットおよびウェスタンブロットによる検出を行った。この結果から本年度に同定した新規翻訳後修飾は細胞内において酵素的に生じているものであることが明らかとなった。さらに、2において、新規翻訳後修飾を付加したアミノ酸の化学合成に成功し、これを認識するパン抗体の作製を行った結果、特異的に目的の翻訳後修飾のみを認識する抗体を得ることに成功した。今後は、この抗体を用いて細胞抽出液を用いたウェスタンブロット、免疫染色等を施行し、同定した翻訳後修飾が実際に細胞内にいおいて存在していることを検証したいと考えている。新規翻訳後修飾を同定し、その特異的抗体を作製するという当該年度の研究予定通りの実験を行い、さらにその目標を達成することができたため、おおむね順調に進展していると判断した。当初の申請通りの予定にて推進する。具体的には前年度に作製した新規翻訳後修飾を特異的に認識する抗体を用いてプロテオミクス解析を行い、このような修飾を受けるタンパク質群を網羅的に同定することを試みる。これにより、同定された新規翻訳後修飾がどのような生理的意義をもつのかを同定された因子群から類推することが可能となると考えられる。また、さらなる未知修飾の同定も同時並行して試みるつもりである。次年度の研究費としては当初の申請通りに使用する予定である。プロテオミクス解析のために大量に必要となる細胞抽出液を調製するための経費として消耗品にかかる経費を最も大きい割合で申請している。また、抗体作製やペプチドの受託合成にかかる費用もここに含まれている。さらに、研究成果発表、情報収集に必要最低限の旅費と、論文投稿にかかる費用をその他の経費として計上している。
言語変容に関する体系的研究及びその日本語教育への応用

近年の日本語学習者の数の増加に伴い、教師の数の増加のみならず、言語教師という専門家としての質を高めることが重要になってきた。この研究は、そのようなニーズに応える為に、日本語を多面的な視点から分析し、その結果を更に実践的教育現場で生かす為の方法について言及することであった。報告書には、言語変容の研究(共通語問題)、接辞や動詞の意味の研究、語用、形容詞の時間表現の概念的研究、会話分析、そして理論研究が収められている。これらの研究は、日本語教師が、把握しておかなければならない日本語の本質の分析である。言語学的分析によって現わされた言語の実体を日本語教育の実践の場に有効に応用するには、いくつものステップを踏まなければならないが、その第一段階である教師の体系的研究への理解力と生きた言語の運用の関連を具体的に把握し理論や分析結果の応用についての認識を高めることが重要である。教師がこれらの研究を理解し、学習者に提示することによって、学習者は複雑な現象を迷うことなく簡潔に整理し理解できるようになるのである。本研究ではこの第一段階の目的は達成できたのではないかと考える。しかし、当初は、これらの専門的な言語学的分析結果の言語教室での具体的な応用方法をも提示する予定であったが、時間的な制約(3年では短い)と、研究費の不足などで今回は実現させることは出来なかった。将来は、本研究を土台にして、地道な努力を続けることによって、一日も早い応用編の実現を望むところである。シンポジウムでの発表のための討論会などを通して、多くの学者の意見を聞き、独自の研究を進めてきた。個別的には、以下のようである。(1).方言話者の標準語化の過程における変容に関する既に収集されていた資料を整理し、体系化を試みると同時に新しい資料を実地調査に基づいて収集している。更に、専門家の意見を聞きながら、文献資料の調査研究を行っている。(主として大島)(2).統語構造の談話における役割と、統語理論と談話の一般原理との接点の問題を、特にヴォイス(態)、時制、ムード(法)を中心に研究し、新しい言語理論と談話研究の接点を求める分析を進めてきた。小グループの専門家と親交換会なども催してきた。(井上,中田,山田)(3).類型論関係の研究成果を調査し、変容の一般性について、仮説をたてるベく専門家の意見なども取り入れた研究を続けてきている。(中田、山田)(4).日本語の構造、意味的概念の語用における規則的な発現と変容についての研究のため資料を収集し、その整理、分析に入りつつある。全般としては、資料の収集と、初歩的段階の分析にとどまった感があるものの、意見交換会を通して、活発な議論を行い、平成五年度に向けて成果をあげることのできるものであった。シンポジウムでのパネル討論を通して、多くの学者の意見を聞き、言語変容、及び、談話に関して独自の研究を進めてきた。昨年に引き続き、個別的には、以下のようである。(1)方言話者の標準語化における変容に関する既に収集された資料を整理している。更に、専門家の意見を参考に、文献資料の調査研究を行なっている。(大島)(2)統語構造の談話に於ける役割と、統語理論と談話の一般原理との接点の問題を、特に、ヴォイス(態)、時制、ムード(法)、を中心に研究し、新しい言語理論と談話研究の接点を求める分析を積極的に進めてきた。日本語教育研究関係者をも交え、活発な討論会を催した。(井上、中田、徳永)(3)類型論関係の研究成果を調査し、変容の一般性について、仮説をたてるべく専門家の意見なども取り入れた研究を続けてきた。(中田)(4)日本語の構造、意味的概念の語用における規則てきな発現と変容についての研究の為に資料を収集し、その整理、分析にはいりつつある。

平成4年、5年を通して、統語と意味解釈との関係性についての研究を進め、更に、日本語教育への応用について研究会を開き、具体的な討論を行なった。特に本年度は、シンポジウムの焦点を主に談話分析にあて、言語使用についての理論研究が発表され、飛躍的発展がみられた。今まで難問とされてきた談話の理論化の現実化も可能となってきたので、これからの研究と共に更に今年度の研究発表をも加え、当初から目的である理論と応用が一体となった現場の教師に理解され、彼らに役立つ実践的手引書を作成する予定であり、本年度の研究は、その重要な土台となるものであった。今年度も秋(1994年)の津田シンポジウム「言語理論と日本語教育の相互活性化」で、「他動性」について多面的且つ深い研究成果について発表を行い、活発な議論が交換された。又、海外で効果的な日本語教育を行い且つ言語学の分野でも世界的に活躍している学者を招き、研究会も催した。今年度は、最終年度という事で、各論文執筆者に、それぞれの専門分野での最新の分析結果を論文としてまとめていただいた。研究論文は、言語変容、統語、意味、語用、会話分析、そして理論言語学にまたがり、日本語教育者にとって有用な研究がなされている。これらの言語学的分析によって現わされた言語の実体を日本語教育の実践の場に有効に応用するには、いくつものステップを踏まなければならないが、その一つのである教師の体系的研究への理解力と生きた言語の運用についての把握を促すための教師養成の効率的な方法を見い出し確立することが今後の課題であると痛感する。
第二帝制下フランス外交の異文化経験と極東戦略に関する基礎研究

本研究は、これまで過小評価されがちであった外交代表機能に関連して、第二帝制期フランス外交による極東接近の初期局面における異文化経験、すなわち異文化との接触およびその理解の側面に対して、対日外交の事例研究をつうじてアプローチするものである。平成31年度では、フランス外交当局の極東戦略の形成・変容に対する外交代表機能の寄与(ないし影響度合い)を実証的に明らかにするために、フランス外交当局による異文化理解の形成局面に迫ることとした。その一環として、本国宛報告書を主な史料として、異文化(日本)と直接的に対峙した外交代表の活動、思想・行動や異文化観の検討を試みた。ヨーロッパでは従来ケンペル、シーボルトなど日本に関する詳細な著述がありはしたものの、日本との接触が強化された19世紀後半になると、それらのみではカヴァーしきれない新たな事態が少なくなかった。それゆえ、任地の外交代表には机上の知識と現実のギャップを埋めるための知的努力が求められたといえ、そうした知的営為の軌跡が散りばめられた有力な一次史料として外交代表の本国宛報告書を徹底的に読みこんだ。また外交代表の日本理解に付随して、異言語を自国語へと変換する通訳・翻訳人材の問題がいかにして解決されたかという問題の考察にも着手し、仏外交の翻訳・通訳体制のありかたについて調査をすすめるとともに、外交文書の原本とその翻訳(仏・蘭・和)について網羅的に分析し、従来は等閑に付されてきた意思伝達上の成否(認識・理解のギャップ)について検討した。以上の成果の一部は、学会での口頭発表として結実した。概して予定どおりの史料収集ができたため、進行上の障害はなかった。ただし、最初の2年間では外交の制度的な側面をあつかう予定であったものの、夏季に収集した史料には、外交代表の日本観を析出するのに適した外交文書が予想外に多かったため、当初の分析課題の順序を変更して、後半の2年間で着手するつもりであった「外交代表機能と異文化経験」の側面にシフトし、史料分析を進めた。収集した史料は、後半の半年間で分析するには膨大すぎるため、新年度にもひきつづき作業をすすめる必要があるが、計画していた内容については、ほぼ順調に作業を進めることができた。また、分析結果の一部を口頭発表として公にすることができた。この内容は、その後の研究進捗を加味して、来年度にフランス本国において刊行される日仏国交160周年記念を特集する書籍の一章として公表される予定である。今年度の研究を補完するため、翌年度では外交代表から本国政府への異文化経験のフィードバックの側面を検討することに比重を移す予定である。これにより、本国政府と外交代表のあいだの共通理解ないし誤解を析出し、外交代表のいかなる言動部分が本国の政策決定に寄与し、あるいは寄与しなかったのかを明らかにしたい。くわえて、前年度から着手した外交代表に関する史料の調査・収集を継続するとともに、史料分析をよりいっそう前進・深化させる。なお、H30年度に機動的に変更した分析課題の着手順序はそのまま維持することとし、当初計画で後半2年間で実施する予定であった「外交代表機能と異文化経験」を前半の2年間で完了するものとする。

この内容は、その後の研究進捗を加味して、来年度にフランス本国において刊行される日仏国交160周年記念を特集する書籍の一章として公表される予定である。今年度の研究を補完するため、翌年度では外交代表から本国政府への異文化経験のフィードバックの側面を検討することに比重を移す予定である。これにより、本国政府と外交代表のあいだの共通理解ないし誤解を析出し、外交代表のいかなる言動部分が本国の政策決定に寄与し、あるいは寄与しなかったのかを明らかにしたい。くわえて、前年度から着手した外交代表に関する史料の調査・収集を継続するとともに、史料分析をよりいっそう前進・深化させる。なお、H30年度に機動的に変更した分析課題の着手順序はそのまま維持することとし、当初計画で後半2年間で実施する予定であった「外交代表機能と異文化経験」を前半の2年間で完了するものとする。購入を計画していた書籍の金額が当該金額を超えたため、翌年度分の助成金により不足分を充当することにより、研究に支障のないよう購入計画を進める予定である。
ゲノム解析によるカンキツグリーニング病原細菌と宿主相互作用の解明

昨年までに,カンキツグリーニング病を罹病させたニチニチソウの主脈を用いて、Cα. L. asiaticusの濃縮画分からの抽出DNAを用い,ゲノムDNA増幅キットによってゲノムDNAの増幅の後,プラスミドベクターにショットガンクローニングして塩基配列決定を行った。今年度は本クローニング手法を繰り返し実行し,その結果,第1段階スクリーニングによってα-プロテオバクテリア由来の配列に分類されるクローンを選抜し,さらにPCRによる第2段階スクリーニングを行って陽性クローンについては全塩基配列を改めて決定した。これらの陽性クローンの塩基配列情報を元に疎水性領域をもつものを探索したが,膜タンパク質のようにトランスメンブレンドメイン(疎水性領域と親水性領域が咬互に存在する)を持つものは見つからなかった。またドメインデータベースに対して検索を行ったところ、細胞外にSecシステムやABCトランスポーターによって輸送されるようなシグナルドメインをもつものも存在しなかった。しかし細胞外からの熱・浸透圧・イオン濃度などの刺激を受容して遺伝子発現制御を行うシグナル伝達系である二成分制御系因子の受容体であるSensor Kinase候補が存在したため,今後は全長配列の決定に向けてTail-PCR法やGenomic Walker Kitなどによる隣接領域の取得を試み、さらにペアとなるReceiver Domainの候補遺伝子の探索に取り組む。まずCG病を罹病させたニチニチソウの主脈を用いて、Ca.L.asiaticusの濃縮画分を精製し、DNA抽出を行った。精製度を高めた結果、精製画分DNAの収量が非常に少なかったため、φ29ファージ由来のDNAポリメラーゼを用いたゲノムDNA増幅キットによってゲノムDNAの増幅を試みた。その後、増幅ゲノムDNAを物理的に小フラグメントに物理的に勇断し、プラスミドベクターにショットガンクローニングして塩基配列決定を行った。最初に、第1段階スクリーニング用としてM13(-20)およびM13R,T3,T7のユニバーサルプライマーを用いて、各クローンの端読みのみ行った。このときABI 3130xlを用いため、一週間でおよそ96サンプルが処理でき、合計で約500クローンを処理した。その後、GenBankなど既存のデータベースを用いてBLAST検索等を行い、遺伝子コード領域の機能推定を行って、α-プロテオバクテリア由来の配列に分類されるクローンを選抜した。この第1段階スクリーニングの結果、約5%程度の陽性クローン候補がセンバツできた。これらの陽性クローンの端部配列に特異的なプライマーを設計し、PCRによる第2段階スクリーニングを行って、第2次スクリーニングとした。陽性クローンについては全塩基配列を改めて決定し、再度BLAST検索によってアノテーションを行ったところ、現時点で20程度の陽性クローンが確認された。
導電性高分子-イオウ系金属錯体の組織体化によるエネルギー貯蔵機能の発現

我々は、、常温では非常に遅い2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール(DMcT)のような有機イオウ化合物の酸化還元反応が、導電性高分子であるポリアニリン(PAn)の触媒作用により促進されることを見出した。本研究では、導電性高分子と有機イオウ化合物または有機イオウ金属錯体かちなるレドックス活性有機複合材料の組織体化を通じて、高エネルギー密度を有し、高速充放電が可能なリチウム二次電池用高性能正極材料の開発を行った。1.有機イオウ化合物と導電性ポリマーから成る複合材料を分子レベルで組織体化するために、導電性高分子主鎖へのイオウ置換基の導入を検討した。(a)ポリアニリン主鎖への含イオウ置換基(-SO_3H,-SH)の導入を行った。その結果、ポリアニリンへのスルフォニル基の導入は、ポリアニリンの溶解性を上げるとともに、有機イオウ化合物の電子移動反応に対する触媒作用を高めることがわかった。PAn-SHのチオール基は酸化還元活性であり、ジスルフィド結合の生成解離を起こすと考えられた。(b)含イオウアニリンである2,5-ジチオールフェニレンジアミンおよびアニリンの共重合により、含イオウポリアニリンの合成を行った。得られたポリマーは、3x10^<-2>S/cmの比較的高い伝導度を有していた。また、元素分析よりラダー構造を50%ずつ含んでいることが示唆され、化学的に安定で耐熱性を有する導電性正極材料として期待される。2.銅の集電体を用いた場合に得られた充放電特性の向上の原因を探るため、DMcT-PAn複合正極系における銅の役割について光学干渉顕微鏡およびin situ電気化学水晶振動子電極法を用いて検討を行った。その結果、銅イオンが複合膜中に溶出し、DMcTと非常に安定な錯体を形成するととが確認され、これが充放電特性の向上の原因となることが見出された。また、DMcT-PAn複合材料に銅イオンを添加することにより、銅集電体を用いた場合と同様の充放電特性の向上が認められた。
カーボンナノ構造薄膜電極の創成と薬物代謝スクリーニングチップの開発

ナノ構造カーボン電極を利用して薬物代謝と阻害剤のスクリーニングを目的としたセンサの開発を行った。まず、カーボン薄膜に紫外線/オゾン処理を行い、表面にとげ状構造を有する電極を形成し、酵素との直接電子移動を調べた。ビリルビン酸化酵素の様な比較的小さな酵素は、酵素ー電極間に電子移動が起こったが、代謝酵素であるチトクロームP450(CYP)では、大きな効果は観測されなかった。より大きなナノ空間をもつカーボンナノファイバー電極にCYPを固定化し、薬物代謝と阻害効果を確認できた。最近では、表面ナノ構造を有するITO電極がミクロゾーム分画の精製度の低いCYPを修飾しても薬剤代謝を効率よく行うことが分かった。薬物代謝阻害を簡便に電気化学的にスクリーニングする手法の基盤を確立することを目的とし、代謝に関与する酵素(チトクロームp450)の薬物阻害を電流値の変化で検出する。酵素と電極の直接電子移動は、酵素の活性中心と電極の距離が離れているため、通常困難である。最近では、カーボンナノチューブや金属ナノ微粒子を用いて固定化した酵素の活性中心と電極間の距離を近づけて電子移動を向上させる試みがなされている。本研究では、電子サイクロトロン共鳴(ECR)スパッタ法で形成したカーボン薄膜が、ナノレベルで、sp2結合とsp3結合の量が異なる領域を有し、それに大気中にUV照射を行うと、発生するオゾンにより、sp2結合を多く含む領域がより速くエッチングされることにより、バラの棘状のナノ構造が形成できることを見出したことから、この構造上に酵素を固定化し、高い直接電子移動を実現することを試みた。ナノ構造の形成を他の幾つかのカーボン材料(グラッシーカーボン:GC、ボロンドープダイヤモンド膜、ポリマー等の薄膜を熱分解して形成したカーボン膜、ダイヤモンドライクカーポン:DLC膜など)にUV照射したところ、GCや熱分解カーボン膜などsp2結合を多く含む膜では、表面がよりラフになりエッチングが起こっていることが分かったが、ECRカーボン膜のような、ナノレベルの表面構造を得ることができなかった。一方、ボロンドープダイヤモンドは、全く表面構造が変化せず、sp3結合は、UV/オゾンプロセスで殆どエッチングされないことが分かり、ECRスパッタカーボン膜のナノレベルでのsp2結合(sp3結合)の分布が、ナノ構造体形成に大きく寄与することが確認された。チトクロームp450は、市販されているものは、不純物を含み、最初に原理確認を行う酵素としては適していないため、電極上での直接電子移動が。比較的良く検討されているピリルビン酸化酵素(BOD)とチトクロームC等で形成したナノ構造体の効果を調べた。その結果、UV/オゾン処理により形成したナノ構造体電極上では、BODの酸素還元電流が、30倍以上も向上することが分かった。しかしながら、ナノ構造体をアルゴンプラズマ処理し、ナノ構造体を保持したまま、疎水化すると還元電流は大幅に低下し、ナノ構造体と表面の親水性がBODの電極との直接電子移動に大きく効いていることが分かった。次に、チトクロームCで同様な実験を行ったところ、チトクロームCでは、疎水性のナノ構造体の方が大きな電流が観測され、電極の親疎水性の影響は酵素により異なるが、いずれにしてもナノ構造体が高効率の直接電子移動に大きく寄与していることが分かった。一方、酵素を固26年度に検討したカーボンナノファイバーにチトクロームP450(CYP)を吸着させた薬剤代謝を電気化学的に検出可能な電極について、その直接電子移動に基づく、高効率の酸素還元と薬剤代謝の機構について検討した。カーボンブラックやカーボンナノチューブ(CNT)等の同様に酵素を担持できるナノ空間を有し広い表面積を有する材料との比較検討を行った。その結果、カーボンナノファイバーとCYPを修飾した電極は、カーボンブラックやCNTを修飾した電極に比較し、酸素還元電流やテストステロンなど薬剤代謝に伴うより大きな大きな電流が得られることが分かった。ラマン等の結果も考慮した結果、ファイバーの比較的ランダムな構造による電極側面のエッジの影響等が寄与していると考えた。次に、昨年度見出した酸化インジウムー錫酸化物(ITO)電極にCYPを固定化した系について検討した。2種類のITO薄膜を検討し、表面が平坦なアモルファスITOに比較し、表面がナノレベルで粗い構造を有する多結晶ITO薄膜でより多きな薬剤代謝による還元電流が観測された。また、カーボンナノファイバー修飾電極では、純度の高いCYPを修飾する必要があるのに対してITO電極ではミクロソーム画分のCYPを修飾した系でもDETに基づく酸素還元やテストステロン等の薬物代謝が明確に観測され、CYPの配向性がカーボン系の電極とかなり異なることが予想された。

薬物代謝阻害を簡便に電気化学的にスクリーニングする手法の基盤を確立することをため、代謝に関与する酵素(チトクロームp450)の薬物阻害を電流値の変化で検出することを目的とする。当初は、電子サイクロトロン共鳴(ECR)スパッタ法で形成したカーボン薄膜が、ナノレベルで、sp2結合とsp3結合の量が異なる領域を有し、それに大気中にUV照射を行うと、発生するオゾンにより、sp2結合を多く含む領域がより速くエッチングされることにより、バラの棘状のナノ構造が形成できることを見出したことから、この構造上に酵素を固定化し、高い直接電子移動を実現することを試みた。この構造体に酵素を固定化すると、サイズの比較的小さなビリルビン酸化酵素やチトクロームCなどでは、ナノ構造電極と酵素の間に明確な観測されたが、チトクロームP450は、よりサイズが大きく、直接電子移動に伴う電流が小さかった。そこで、カーボンナノファイバーの様なより大きなナノ空間を有する材料をカーボン薄膜電極に酵素共に修飾したところ、チトクロームP450の電極との直接電子移動に伴う酸素還元電流が明瞭に観察できた。また、テストステロンなどの薬物代謝に伴う電流増加も観測され、電気化学的な薬剤代謝センサの原理確認を行うことができた。他のカーボン材料として、カーボンブラックやカーボンナノチューブとP450を修飾した電極で同様の測定を行ったところ、大きな酸素還元電流は観測できなかった。一方、別途酸化物系の薄膜電極についても検討を行った。カーボンと同様にスパッタ法によりインジウムー錫酸化物(ITO)薄膜電極を形成した。薄膜はアモルファスのものと微結晶からなる2種類を形成したところ、後者でP450と極めて高効率に電子移動に伴う酸素還元電流が観測され、薬剤代謝による電流の増加も確認できた。酸化物電極の効果について今後より詳細に検討する予定である。ナノ構造体形成と酵素2種類での高効率の電子移動の確認には、成功し予定道理に進行していると判断した。一方、酵素修飾電極の酵素剥離による安定性の課題等もあり、当初の計画以上に進捗させることは、できなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ構造体電極として、新たにカーボンナノファイバー修飾薄膜電極や酸化物電極を検討したところ、前者はUVオゾン処理で酵素(ビリルビン酸化酵素等)との高効率の電子移動を観測、後者は未処理でも高効率の電子移動が達成できた。スクリーニング用センサに使用するチトクロームP450酵素を修飾した上記電極でも同様に薬物代謝に伴う電流変化が明瞭に観測された。以上のように目的酵素に対し、最適な電極材料やナノ構造のを把握できたことで、計画以上の進展が達成できた。今後に向けた課題として、酵素の固定化をより安定にするための構造の最適化、或いは、単分子膜等の相互作用を向上させる修飾層の検討などが必要である。また、チトクロームP450を今後使っていく必要があるが、市販の酵素が純度が低いため、精製を行う必要が出てきた。これについては、生化学に詳しい研究員(同組織内)に2年目より研究分担者に加わって頂き、検討を行う予定である。今後に向けた課題として、チトクロームP450をマイクロ流路中に集積化した電極上に固定化する必要がある。
運動に対する動機づけの無意識的な活性化に関する研究

本研究の目的は運動に対する動機づけを無意識的に活性化させることであった.研究方法は,感情誤帰属手続きと乱文構成課題を用いた実験法であった.感情誤帰属手続きによる動機づけの個人差の測定にはPCプログラムを用いた.動機づけの無意識的な活性化の実験では,乱文構成課題終了後,自転車エルゴメーター運動中の心拍数を実験群と統制群で比較した.本研究の成果を要約すると,次の通りである.1つ目は,運動に対する動機づけの個人差を測定する潜在指標が開発されたことである.2つ目は,動機づけの個人要因による運動行動の活性化が示唆されたことである.3つ目は,動機づけの環境要因による運動行動の活性化が実証されたことである.動機づけを高めるためには意識が必要であると考えられてきたが、近年、これを覆す報告が次々に発表されている。それは、言葉を知覚するだけで動機づけが無意識的に活性化するというのである。例えば、“挑戦"や“克服"といった達成関連の言葉で作文を書いた実験群は統制群よりもパズル課題の成績が良いなどの報告(Dijksterhuis et al., 2007)がある。そこで本研究では,運動の場面においても,無意識的な動機づけの活性化を実証しようと思い,研究計画の着想に至った.本研究は,運動に対する動機づけの無意識的な活性化の実証について、動機づけに関連する個人要因及び環境要因の言葉によって無意識的に運動行動が活性化されるのか、また、活性化の程度に個人差があるのかを検討することを目的とする。25年度は,感情誤帰属手続きや潜在連合テストといった潜在指標を用いて,動機づけの無意識的な側面である潜在的動機を測定することを行った.これは,動機づけの無意識的な活性化には個人差が生じると考えたためであった.従来の動機づけ研究の手法である質問紙法の自己報告には、社会的望ましさ、他者評定との不一致、行動指標との関連の弱さなど、克服できない限界が指摘されているため,本研究では個人差についても無意識的側面を測定することにした.25年度の実験は,潜在指標の測定後,自転車エルゴメーターの運動を15分間実施してもらい,潜在的動機と運動中の心拍数の相関を検討するものであった.仮説は,潜在的動機が測定されているならば,運動中の心拍数と正の相関を示すであろうというものであった.結果は仮説を支持するものであった.潜在的動機と運動中の心拍数には弱から中程度の正の相関が示された.この結果は,運動に対する動機づけの無意識的な側面が測定されたことを示すものであった.本研究は,運動に対する動機づけの無意識的な活性化を実証するものである.26年度は,動機づけの潜在指標を発展させると共に,閾上プライミングにより運動行動が自動的に活性化することを実証する実験を行った.本年度に実行した研究実績は,まず,昨年度,感情誤帰属手続き(AMP)による潜在的な動機づけ尺度を作成し,運動中の心拍数と中程度の相関があることを明らかにしたことを26年8月に日本体育学会にて発表した.この研究結果については,学会誌へ投稿すべく,論文執筆中である.また,現在も,このAMPを使用しながら他の実験を行っているところであるが,新しいAMPの開発にも取り組んでいる.次に,乱文構成課題という閾上プライミングの手法を用いて,運動行動の自動的な活性化の実験的研究を行った.これは,交付申請書に記載した研究実施計画に沿っているものである.実験内容は以下の通りである.被験者全員に心拍計を装着してもらい,その後,実験群と統制群のそれぞれに異なった乱文構成課題を実施してもらった.乱文構成課題終了後,自転車エルゴメータ運動を快適自己ペースによって10分実施してもらった.心拍数は,リアルタイムで1分毎に記録した.結果は,実験群の心拍数は統制群よりも,運動開始後,2分後から10分後までの間,常に高い心拍数を示していた.なお,実験終了後に被験者に実験の目的を知っているかを確認したところ,実験の意図に気付いていた被験者はいなかった.有意な差にならないのは,実験群と統制群それぞれ10名程度という小さいサンプルサイズであったことに問題もあるが,実験環境や実験課題にも問題がないとは言い切れない.何を改善するべきかは理解できるため,現在,最終年度の実験課題を作成している.最終年度も予定通りに研究を進められそうである.本研究の目的は、運動に対する動機づけの無意識的な活性化の実証について、先行研究で実証されてきた個人要因に関する言葉に加えて、環境要因に関する言葉によっても動機づけが無意識的に活性化されるのか、また、活性化の程度に個人差があるのかを検討することであった。27年度は、環境要因に関する言葉によって動機づけの無意識的な活性化の実証を試みた。研究の方法は、健康な大学生を被験者とした実験法であった。実験では、IPANATにより、潜在的動機の個人差を測定し、その後、乱文構成課題を実施した。先行研究では動機づけにおける個人要因に関する言葉のみが実証されてきたが、実践的な視点からすると、個を取り巻く環境要因の影響は切り離せない。そこで本実験では環境要因に関する言葉(指導者や仲間の言動を表す言葉)で作文する課題を実施した。具体的には、実験群には、「ほめられる」など、動機づけの環境要因と呼ばれる言葉を、統制群には、動機づけとは無関係な言葉を乱文構成課題の中に組み込んだ。

乱文構成課題終了後、被験者は自転車エルゴメーター運動を10分間実施した。エルゴメータ運動では、快適自己ペース運動に倣い、自分自身にとって快感情が得られるペースにて運動するよう教示した。結果は、有意な交互作用が見られ、実験群は統制群よりも、心拍数の上昇の程度が有意に高く、運動終了直後の心拍数も有意に高かった。しかしながら、潜在指標の個人差は被験者の心拍数に影響を及ぼさなかった。これらのことは、環境要因に関する言葉によって、動機づけが無意識的に活性化するが、活性化の程度には個人差がないことを示している。本研究の目的は運動に対する動機づけを無意識的に活性化させることであった.研究方法は,感情誤帰属手続きと乱文構成課題を用いた実験法であった.感情誤帰属手続きによる動機づけの個人差の測定にはPCプログラムを用いた.動機づけの無意識的な活性化の実験では,乱文構成課題終了後,自転車エルゴメーター運動中の心拍数を実験群と統制群で比較した.本研究の成果を要約すると,次の通りである.1つ目は,運動に対する動機づけの個人差を測定する潜在指標が開発されたことである.2つ目は,動機づけの個人要因による運動行動の活性化が示唆されたことである.3つ目は,動機づけの環境要因による運動行動の活性化が実証されたことである.研究の目的を達成するための課題に取り組んでいること,研究実施計画通りの内容を実施していることから,(2)おおむね順調に進展していると評価できる.研究計画書には,運動に対する動機づけが無意識的に活性化されたことは、実験群が統制群よりも高い心拍数を示すことと、被験者が乱文構成課題の意図に気付いていないことで実証されると記したが,おおよその結果を得ることができている.体育心理学研究計画書には,27年度の実施内容として,「環境要因に関する言葉によって動機づけの無意識的な活性化を実証する」とある.実験の方法や手順は26年度と同じになるが、27年度は乱文構成課題の内容が異なる。体育心理学の先行研究では動機づけにおける個人要因に関する言葉のみが実証されたが、実践的な視点からすると、個を取り巻く環境要因の影響は切り離せない。そこで本研究では環境要因に関する言葉(指導者や仲間の言動を表す言葉)で作文する課題を実施する。この点は,本研究のオリジナリティであるため,是非とも成功させたい.現在までの達成度は,「おおむね順調に進展している」と評価した.本年度は,潜在指標(動機づけの無意識的な側面)の測定法を確立させることが当初の計画であった.計画通り,いくつかのテストによって潜在指標を測定することができた.特に,感情誤帰属手続きは,最も有用な潜在指標であり,今後の実験を進める中心的な役割を担うことになる.また,予備的に作成した潜在指標についても有用性は高く,研究の目的によって潜在指標を使い分けることも可能になると考えている.研究成果も学会発表や研究紀要で公表しているため,1年目としては十分な成果が得られたと考えている.
精神科看護師の倫理的悩みに関するmoral distress尺度による日英の比較

質問紙調査の結果より、日本の精神科看護師の倫理的悩みを測定するための3因子、15項目より構成される尺度(MDS-P)を開発し、妥当性と信頼性の検証を行った。また、スタッフ配置の大きく異なる日英両国の精神科看護師が共通して「人手不足」に悩んでいること、英国のほうが倫理的悩みを感じる頻度は有意に低いにもかかわらず、悩みの程度は強いこと、倫理的悩みとバーンアウト尺度の疲弊感及びシニシズムは有意に関連していること、職務効力感は英国のほうがはるかに高いことが見出された。本研究は,精神科看護師の倫理的悩み(moral distress:倫理的価値や原則に基づいて正しい意思決定をしたが,組織の方針などの現実的な制約により実行できなくなったときの悩み)を日英両国で比較するとともに,倫理的悩みとバーンアウトとの関係をも明らかにしようとするものである。平成19年度に行ったことは,質問紙の作成と日本での調査である。尺度開発については,まず,クリティカルケア領域で用いられているmoral distress尺度(MDS)をもとに,国内外の多くの研究結果の検討を行って,精神科版MDS尺度に入れる項目を決定した。これには原文が英語のものと日本語のものとが混在していたため,それぞれを両国語に翻訳し,バックトランスレーションやバイリンガルによる検討を行って,英語版と日本語版とで意味内容の等しい尺度項目を作成した。これに,バーンアウト尺度(MBI,日英両国語版があり,すでに信頼性、妥当性は確認されている),調査すべき属性を加えて,質問紙を作成した。さらに,これをパイロットスタディとして,3名の精神科での臨床経験をもつ看護師に実施し,質問項目をさらに精選し,質問紙を完成した。これを,三重県,青森県,千葉県の合計6病院の看護師,計391名を対象として,調査を行った。283名から回答があり,回収率は72.4%であった。当初,計画していた2回の調査を行うためには,記名による回答が必要となることから,信頼性の検討にはCronbach α係数を用いることとし無記名による1回の調査とした。次年度は,このデータのうち,仮精神科版MDS項目の因子分析等の解析を行い,妥当性,信頼性等を確保した精神科版MDS尺度を開発する予定である。また,精神版MDS尺度となった項目だけをデータとして残し,バーンアウトとの相関を検討する予定である。本研究は、精神科看護師の倫理的悩み(倫理的に正しいと思ったことが現実的な制約で行えないときに生じる悩み)を測定する尺度(MDS-P)を開発し、日英両国で比較するとともに、バーンアウトとの関連を調べるものである。今年度は、昨年日本の精神科看護師を対象として仮尺度を用いて実施した質問紙調査の解析を行い、3因子32項目から成るMDS-Pを開発し、信頼性・妥当性があることを検証した。また、この結果、倫理的悩みの得点が最も高かった項目は、「安全が保てないと思うような少ない数の看護師で仕事をする」という職員配置の問題であった。これらの結果を、日本看護研究学会及び日本看護科学学会、イギリスのNetwork for Psychiatric Nursing Research学会で発表した。さらに、イギリスでの調査を行うために、National Research Ethics ServiceのHarrow倫理審査委員会に申請を行い、半年以上かかったものの、承認を得ることができた。そこで、10月にイギリスに渡航し、East London NHS Foundation Trustに属する3つの精神科病院に勤務する看護師を対象に昨年作成した英語版の仮尺度による質問紙調査を実施した。併せて、対象となる3病院及びTrust本部を訪問し、病院内の見学及び看護部長、精神科医などとの面接を行った。このイーストロンドンの精神科病院の実際は、帰国後に論文としてまとめ、発表した。現在、日本における調査結果を論文にまとめているところであるが、来年度はイギリスでの調査結果との比較、バーンアウトとの相関を検討し、論文としてまとめたい。今年度は、昨年度実施したイギリスでの調査結果の分析と日本のデータとの比較、ならびにその学会発表と研究論文の執筆を行った。分析結果として、日英の精神科看護師の間で共通する倫理的悩み(倫理的に正しいことをしようとしても現実的な障害のために実行できないときに生じる悩み)は、「ケアに差し支える人手不足」に関する項目であった。実際には、両国間でスタッフ配置には数倍の差がある。逆に、「長期の社会的入院」「不適切なケア」「自分の能力を超える仕事」などでは日本が有意に高く、「訴訟回避のために家族の意向重視」「服薬拒否時の注射」などではイギリスが有意に高く、両国の精神医療を反映している項目もあった。全体として、日本に比べるとイギリスのほうが、倫理的悩みに直面する頻度は低いにも関わらず、悩みを強く感じる項目はより多くあった。また、年齢や経験年数が多くなると、イギリスでは倫理的悩みが減少するが、日本では両者の間に相関は見られなかった。

さらに、MBI-GSを使用してバーンアウトを調査したところ、「疲弊感」と「シニシズム」では両国の看護師はほぼ同じ値を示したが、「職務効力感」ではイギリスの看護師のほうが、はるかに高い効力感をもっていることがわかった。この効力感の高さが日本より多くの場面で倫理的悩みを感じているにもかかわらず、バーンアウトを防止しているものと考えられる。しかし、国民性や個人の価値観など、今回調べなかった要因も倫理的悩みに影響していると思われるため、今後さらに調査する必要がある。今年度は上記の結果を学会発表した。また論文として、日本の結果をもとにした尺度開発と日本における倫理的悩みの実態、及び倫理的悩みの日英比較の2本をまとめ、国際誌に投稿中である。さらに、今年度イギリスのコミュニティ・メンタルヘルス・ケアの見学を行ったので、総説としてまとめた。