hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫・神経クロストークの分子イメージングと医療への展開

それは、多くの重篤な神経性疾患の要因が神経系と免疫系の相互作用に起因し、また、その相互作用の変性(不適正な相互作用)が難治疾患を生じる大きな原因の一つと考えられるからである。それゆえ、神経・免疫連関の分子実体の解明は、神経疾患(情緒障害)や自己免疫疾患等に対して有効な知見を与えるものと期待される。本研究では、新生児マウスの神経節から初代培養神経細胞(交換神経SCG及び感覚神経DRG)を神経成長因子(NGF)の存在下での培養し、初代培養神経細胞と免疫細胞(マスト細胞)との共存培養システムの確立を基盤にして、分子イメージング技術を駆使して、マスト細胞(RBL細胞及び初代培養マスト細胞BMMC)と神経細胞(SCG及びDRG)との相互作用を、in vitroの共存培養システムを用いて追究した。その結果、神経細胞からはサブスタンスPが放出され、中間に介在する細胞の関与はなく、サブスタンスPがマスト細胞を直接活性化していることを明らかにした。また、逆方向のシグナルとして、マスト細胞の受容体を特異的に活性化すると、マスト細胞からATPが放出され神経細胞を活性化することも明らかになった。また、マスト細胞の活性化により、接着部位から150μmの距離の神経線維に活性化のシグナルが伝達していることを明らかになった。さらに、両者の相互作用には、接着分子のN-cadherinやCADM1が重要な役割を果たしていることを分子イメージング法により解明した。交換神経とマスト細胞の相互作用の際には、CADM1はホモフィリックな結合で、また、感覚神経との相互作用の際には、ヘテロヒリックな結合で相互作用することが示唆された。このような相互作用の分子実体と疾患との関わりについてさらに追究し、研究の推進・展開を行いたいと考えている。医学、薬学、生命科学の研究の中でも、免疫系と神経系の相互作用の追究は多くの研究者が注目するところとなっている。それは、多くの重篤な神経性疾患の要因が神経系と免疫系との相互作用に起因し、また、その相互作用の変性(不適正な相互作用)が難治疾患を生じる大きな原因の一つとして考えられるからである。本研究では、新生児マウスの神経節から初代培養神経細胞(交感神経SCG及び感覚神経DRG)を神経成長因子(NGF)の存在下で培養し、初代培養神経細胞と免疫細胞(マスト細胞)との共存培養システムの確立を基盤にして、分子イメージンング技術を駆使して、マスト細胞(RBL細胞及び初代培養マスト細胞BMMC)と神経細胞(SCG及びDRG)との相互作用を、in vitroの共存培養システムを用いて追究した。また、逆方向のシグナルとして、マスト細胞の受容体を特異的に活性化するとマスト細胞からATPが放出され、神経細胞を活性化することも明らかになった。さらに、両細胞の相互作用には、接着分子のN-cadherinやCADM1が重要な役割を果たしていることを分子イメージング法を駆使して解明した。
糖尿病の進展に及ぼすカドミウムの影響

前年度の研究により,糖尿病自然発症マウスであるAkitaマウスの飼料にCdを0,10,25,50ppmのCdを添加し,16週間飼育した後にDNA microarrayを実施した結果,腎臓において,glutathiones S-transferase(GST)のいくつかのisozymeの発現が上昇していることが判明した。そこで,各GST isozymeのmRNAレベルを半定量的RT-PCRによって調べたところ,GST-A1,GST-M6の発現が特に上昇していた。しかし,この変化が糖尿病マウスにCdを摂取させたときにのみ起こるのか,Cdの長期曝露だけでも起こるのかについて不明であった。また,経時的な変化もわからなかった。そこで,本年度は,Akitaマウスの対照マウスに相当するC57B1/6マウスにCdを同様に摂取させて,腎臓でのGSTの各アイソザイムの発現を調べた。また,各濃度のCdを含む飼料を1,2,3,4ケ月間摂取させ,GST-A1の経時的な変化を調べた。その結果,糖尿病マウスではなくても,Cdの長期摂取によって腎臓中GST-A1の発現が上昇することが明らかになった。また,この時,GST-alphaに対する抗体を用いて組織染色を行ったところ,腎臓の近位尿細管でGST-alphaが強く染まった。さらに,細胞質が強く染まる細胞,核が強く染まる細胞,両方が染まる細胞などに分かれることもわかった。一方,経時的な変化を調べた結果,腎臓中Cd濃度が30ppmに達するとGST-A1のmRNAが明らかに上昇し始めることがわかった。これは,腎障害が起こる臨界濃度とされる200ppmよりさらに低い濃度である。今後,この腎臓特異的なGST-A1の発現上昇が,Cdの毒性にどのような役割を果たすのか,また,糖尿病性腎症との関連はどうなのか,さらに詳細な検討が必要と考えられる。糖尿病に進展に及ばすCd曝露の影響を明らかにするため、5週齢から糖尿病症状を呈する糖尿病自然発症マウスであるAkitaマウスを用い、Cdを摂取させたときの影響を検討した。また、このマウスの野生型に相当するC57Bl/6マウスと結果を比較した。マウスの飼料にCdを0,10,25.50ppmのCdを添加し、16週間飼育し、採尿、採血、および各組織の摘出を行った。16週間のCd摂取では、まだCd単独曝露による腎障害は起きない時期である。また、Akitaマウスにおける糖尿病性腎症の発現は30週齢くらいから顕著になることが知られている。Cd曝露と糖尿病という二つの因子が重なったときに、腎障害がより顕著に起こるかどうかを種々の臨床生化学的指標を用いて検討した結果、特に、Cd曝露によって糖尿病症状が強くなったり、腎障害が顕著に現れることはなかった。しかし、その時期に遺伝子発現のレベルで何らかの変化が起きている可能性があるので、腎臓のRNAを抽出して、DNA microarrayを実施した。その結果、当然メタロチオネインの発現が顕著に上昇していたが、それ以外にglutathione S-transferase(GST)のいくつかのisozymeの発現が上昇していた。そこで、各GST isozymeのmRNAレベルを調べたところ、GST-alpha、GST-muの発現が顕著に上昇していた。また、GSTの基質となるglutathione膿度もCd濃度の上昇にともなって高くなっていた。このような変化は腎臓でのみ観察された。また、Akitaマウスでは、Cd曝露がない状態でも、GST-alphaの発現がやや上昇していた。これらの結果から、糖尿病そのもの、あるいはCdの曝露のいずれによっても、腎臓で腎障害が起こるより早い時期からGST-alphaの発現が上昇することが明らかになった。

これは,腎障害が起こる臨界濃度とされる200ppmよりさらに低い濃度である。今後,この腎臓特異的なGST-A1の発現上昇が,Cdの毒性にどのような役割を果たすのか,また,糖尿病性腎症との関連はどうなのか,さらに詳細な検討が必要と考えられる。
図形・文字刺激を用いた視覚性事象関連電位の臨床応用

パーキンソン病(PD)でのP300を中心に事象関連電位(ERPs)の神経変性疾患への臨床応用について検討した.PD思者38例,進行性核上性麻痺(PSP)8例,大脳皮質基底核変性症(CBD)10例,線条体黒質変性症(SND)9例,正常健常者25例を対象とした.視覚性オドボール課題とS1-S2課題を用いて,ERPsを誘発した.PD群でのERPsの結果は発症年齢、検査時年齢、罹病期間及び課題の種類、刺激間隔(ISI)などの因子ファクタによって,どのように影響されるか;PD群でのERPsの結果が認知機能(WAIS-R)および運動障害と相関するかどうか;パーキンソン症候群(平均罹病期間5年未満)をPSP,CBD,SND,PDの4群に分け,各群におけるERPsの変化に特徴があるかどうかを調べた.PDにおけるERPsは発症年齢、検査時年齢、罹病期間ISIの影響を受けた.パーキンソン症候群に属する4群においてそれぞれ、ERPsの特徴的な所見が見い出され,ERPsが神経変性疾患の鑑別診断に有用な情報を提供できることが明らかにされた.PDでは発症年齢が遅く,検査時年齢が高く,罹病期間が長いと,P300の異常が出やすくなる.PDにおけるP300が発症年齢,検査時年齢.,罹病期間などに影響されることが,それらの条件の異なるスタディー間で,結果が一致していない一つの原因と考えられる.発症早期にPDの認知機能を評価する時,オドボール課題より,short-term memoryやexecutive functionなどに関与するS1-S2課題が有用である.P300の振幅はPDの寡動、振戦、固縮などのドバミン系の運動障害とは相関しなかったが,歩行障害と有意な負の相関を示した.PDにおけるP300の異常はドバミン系の障害より,ドパミン系以外の障害と強く関与していることが示唆された.PDにおけるP300異常に反映される認知機能障害は視覚性の律動刺激によって,改善される可能性が示された.これに対して,phrenics paradoxalcsという新しい用語を提唱する.パーキンソン病(PD)でのP300を中心に事象関連電位(ERPs)の神経変性疾患への臨床応用について検討した.PD思者38例,進行性核上性麻痺(PSP)8例,大脳皮質基底核変性症(CBD)10例,線条体黒質変性症(SND)9例,正常健常者25例を対象とした.視覚性オドボール課題とS1-S2課題を用いて,ERPsを誘発した.PD群でのERPsの結果は発症年齢、検査時年齢、罹病期間及び課題の種類、刺激間隔(ISI)などの因子ファクタによって,どのように影響されるか;PD群でのERPsの結果が認知機能(WAIS-R)および運動障害と相関するかどうか;パーキンソン症候群(平均罹病期間5年未満)をPSP,CBD,SND,PDの4群に分け,各群におけるERPsの変化に特徴があるかどうかを調べた.PDにおけるERPsは発症年齢、検査時年齢、罹病期間ISIの影響を受けた.パーキンソン症候群に属する4群においてそれぞれ、ERPsの特徴的な所見が見い出され,ERPsが神経変性疾患の鑑別診断に有用な情報を提供できることが明らかにされた.PDでは発症年齢が遅く,検査時年齢が高く,罹病期間が長いと,P300の異常が出やすくなる.PDにおけるP300が発症年齢,検査時年齢.,罹病期間などに影響されることが,それらの条件の異なるスタディー間で,結果が一致していない一つの原因と考えられる.発症早期にPDの認知機能を評価する時,オドボール課題より,short-term memoryやexecutive functionなどに関与するS1-S2課題が有用である.P300の振幅はPDの寡動、振戦、固縮などのドバミン系の運動障害とは相関しなかったが,歩行障害と有意な負の相関を示した.PDにおけるP300の異常はドバミン系の障害より,ドパミン系以外の障害と強く関与していることが示唆された.PDにおけるP300異常に反映される認知機能障害は視覚性の律動刺激によって,改善される可能性が示された.これに対して,phrenics paradoxalcsという新しい用語を提唱する.ヒトは外界からの情報のうち視覚刺激に依存して行動している部分が大きい。本研究では、1)図形刺激による事象関連電位(N200,P300),文字刺激による事象関連電位(N400)を測定し,正常人におけるトポグラフィー,潜時,振幅のデータを確立することから最初のステップとなる。2)視覚性記憶プロセス,視覚性空間認知,言語の情報処理の検討に有用な図形・文字刺激のパラダイムを作成することが次のステップとなる。3)更に臨床応用として,左半側空間失認患者において,図形刺激課題による事象関連電位を測定して,正常人や左同名半盲例のデータを比較することを考えている。4)もう一つの臨床応用として,パーキンソン病,進行性核上性麻痺,脊髄小脳変性症,アルツハイマー病,ピック病などの神経変性疾患で,視覚を介した認知機能の低下があるかどうかを検証する計画である。平成8年度の研究では1)図形のodd-

ball,S_1-S_2課題を用いて正常人のN200,P300を測定し,正常人における1632chトポグラフィーを作成,P300発生源(ダイポール)が視床,辺縁系,などにあることを確認した。正常波形の潜時と年齢との関連性も検討し,正の相関を認めた。今後は正常対象例の数をふやし,より信頼度の高いダイポール、スタディーを次年度で行う予定である。海馬がP300の発生源の一つかどうかについては,意見が分かれているのが現状であるが,この問題についても,正常人のダイポール・スタディーから迫っていきたい。2)半側空間失認の検出に有効な図形パラダイムを考察中である。その場合,左右非対称な特徴をもつ図形を上下に2つ並べ,それらを同時に呈示,それらが同じか違うかを判定させるパラダイムを考案中である。3)上記のパラダイムを用いて,最初に正常人の波形を測定,次いで左半側空間失認例に応用していきたい。4)各種神経変性疾患でN200,P300を測定し,それらと運動系・認知系・自律神経系の機能障害との相関がどうなるのかを,次年度から行いたい。平成8年度の研究に続けて,平成9年度は1)図形刺激による事象関連電位(N200,P300)を測定し,正常Xにおけるトポグラフィーとダイポール測定を行った。2)パーキンソン病や脊髄小脳変性症などの変性疾患の鑑別を行いながら,図形刺激による事象関連電位が鑑別診断上の補助手段として役立つかどうかを検証した。3)注意選択課題・注意変換課題を与えながら測定する視覚性事象関連電位検査を考案した。1)16-32チャネルトポグラフィーを作成,ダイポール推定を施工,前頭前野,帯状回,下頭頂葉にP36ダイポールがあることが判明した。また,指尖脈波振幅増大はP3a振幅増大と相関することも判明した。後頭部から記録されるN100/P100と,頭頂部から測定されるP36を組み合わせたパラメータを考案した。我々の課題では,rdre targetからP36を,rare non TargetからP3aを同時かつ簡便に測定できることが臨床応用上,有益と考えた。2)パーキンソン病におけるP300は罹病期間5年以上で振幅低下と潜時延長を示した。これらの異常P300所見と相関した臨床症候は,歩行障害(特にすくみ足)であり,また相関を示した検査はWAIS-Rの動作性IQであった。パーキンソン病と臨床的に共通点があり,しばしば鑑別に困難を要する線条体,黒質変性症(SND)進行性核上性麻痺(PSP),皮質基底核変性症(CBD),オリーブ橋小脳萎縮症(OPCA)のP300を詳細に分析し,それぞれの疾患におけるP300の特徴を明らかにした。SNDでは運動障害の高度進行例でも正常波形が保たれ,PSPでは早期よりP300振幅が低下する,CBDでは早期からP300潜時が延長するという所見が認められた。OPCAでは橋萎縮が著しく錐体外路障害が著明な典型例で振幅低下を示した。3)青,緑の2色,異なる2種類の形,異なる2種類のパターンを組み合わせた図形を呈示しながら注意選択・注意変換課題を行わせる課題を作成した。正常対照例でのN200,P300の正常波形を求め,今後はパーキンソン病,小脳疾患などに本課題を応用する予定である。パーキンソン病(PD)でのP300を中心に事象関連電位(ERPs)の神経変性疾患への臨床応用について検討した.PD患者38例,進行性核上性麻痺(PSP)8例,大脳皮質基底核変性症(CBD)10例,線条体黒質変性症(SND)9例,正常健常者25例を対象とした.視覚性オドボール課題とS1-S2課題を用いて,ERPsを誘発した.
光学活性表面の2次の非線形光学効果

本研究は、光学活性分子により構築される有機超薄膜を2次の非線形光学効果の一種である光第2次高調波発生(second-harmonig generation:SHG)や光周波発生を用いて研究することを目的である。いくつかの試料を検討した結果、非線形光学色素であるDispersered Iを光学活性なポリマーであるpoly(γ-benzyl-L-Grutamate)中にドープしたものを用いることとした。スピンキャスト法により試料をシリカ基板上に膜厚が数十ナノメートルとなるように製膜した。色素分子の電子遷移による共鳴効果をSHG強度の高揚に用いるため、光源としてはNd:YAGレーザーの基本光(波長1064nm)を使用した。発生するSHG光の様々な偏光の組み合わせによる測定を行い理論的に予測される結果との比較を行った。その結果、光学活性なマトリクスであるpoly(γ-benzyl-L-Glutamate)が、その薄膜のSHG活性に大きな寄与をしていることがわかった。試料の薄膜はポーリング処理等を施していないため、電気双極子近似のもとではSHG不活性であると考えられる。得られたSHGの起源としては、表面近傍での対称性の破れにより生じる表面SHGの他に磁気光学効果によるSHGが考えられる。簡単なシミュレーションの結果から磁気光学効果を起源とするSHGも観測されたと考えられる。現在より詳細なシミュレーションを遂行しており、表面SHGと磁気光学効果によるSHGの分離を試みている。本研究の目的は有機超薄膜の微視的な構造を明らかにするために、非線型光学効果の一種である光第2次高調波発生および可視-赤外表面和周波発生を利用した光学系を構築し、光学活性分子で形成される有機超薄膜の観察を行うことである。研究初年度である本年度は以下のような成果が得られた。1.光第2次高調波発生を利用して単分子層程度の超薄膜の観察が可能な光学系を構築しその信号を得ることができるようになった。光源としては、現有設備である約80MHzの高い繰り返し周波数のモードロックチタンサファイヤーレーザーを用いた。そのため、実験時間の短縮と高いS/N比を得ることができるようになった。また、Nd:YAGレーザーを光源としたピコ秒のパルス幅を持つ中赤外レーザー発振システムを構築し、強い強度の赤外レーザー光を得ることができるようになった。そのため、単分子膜で起こる可視-赤外表面和周波発生が観測できるようになり、それを利用した振動分光が可能となった。2.試料として用いる予定である有機シラン系の自己組織化単分子膜を製膜し、高い効率で光第2次高調波発生が起こることを確認した。有機シラン系単分子膜は、湿度等の周辺の影響を受けやすいためその製膜には細心の注意が必要である。我々はこの問題をグローブバックを用いることにより解決し、高い収率でその単分子膜を製膜することができるようになった。以上の知見をもとに、次年度は光学活性分子で形成される有機超薄膜の微視的な構造を明らかにできるよう実験を進めていく予定である。
生体機能の食餌性適応とその分子レベルでの解析

近年、n^<-3>系高度不飽和脂肪酸の摂取が血清脂質濃度を改善し、虚血性疾患発症を抑制するなどの点で注目され、これらの豊富な魚油の摂取が奨励されている。一方、これら高度不飽和脂肪酸は酸化を受け易く生体にとっては有害な過酸化物を形成することが知られている。そこで本年度は昨年度実験したタンパク質に対する食餌性適応の応用として、摂取脂質の組成の違いが血清脂質、体脂質蓄積、消化管免疫に及ぼす影響について検討した。10%または20%カゼイン食中ラード20%(デンプンは各60%、50%)を基本食とし、15%、10%、5%と減らしイワシ油で置き換え、4週齢ラットを約1カ月間飼育した。ラットの成長は摂取量を反映し、20%カゼイン食投与ラットと10%カゼイン食投与ラットの間には有意差が認められたが、EM-SCANを用いて週毎に測定した体脂肪率は飼育日数を経るにつれて若干増加するものの全群間に有意な差は認められなかった。食餌脂質“ラード"の割合が低下、代りにイワシ油が増加するにつれいずれのラットも血清総コレストロール濃度は減少したが、遊離脂質酸、トリシアルグリセロール濃度には群間での変化に方向性は認められなかった。また、消化管免疫の指標としてサンドイッチELISA法によりsIgAを測定したところ、20%カゼイン食摂取ラットでは小腸上、下部粘膜および腸腔内レベルにイワシ油混合比の増大に伴う上昇が認められた(10%カゼイン食摂取ラットでは小腸上部粘膜中IgA増加)。これらの食餌条件での肝臓および脳のTBA値を測定したところ、肝TBA値のイワシ油摂取に伴う上昇は顕著で、特に10%カゼイン食投与群ではイワシ油摂取量が390mg/dayを超えると急激に変化した。このように過酸化物の組織蓄積は摂取タンパク質量によっても影響を受け、消化管免疫機能(sIgA分泌)の動向とも併せ、n^<-3>系高度不飽和脂肪酸の効果をはかるためにはタンパク質栄養の配慮も重要であることが示唆された。栄養バランスの定義は必ずしも明確なものではなく、管理され過ぎた食環境は生体の適応能を脆弱化させるおそれもある。現実の食生活では栄養素摂取の短期的なアンバランスは大きく、生体機能がどのように応答するか、追究すべき問題点は多い。そこで、ラットにタンパク質分離摂取を施し、成長と生体機能がどのような影響を受けるか検討した。実験には4週齢ウィスター系雄ラットを用い、1日2回2時間ずつ朝または夜に高タンパク(40%カゼイン)食と無タンパク(高デンプン)食を交互に与えるミールフィーディングの条件で飼育した。体重増加の傾向は2回とも普通(20%カゼイン)食を与える対照のそれと変わらず、EM-SCANを用いて測った体脂肪率にも血漿遊離アミノ酸レベルにも有意な差違は見出せなかった。また成熟ラットを用いた実験でも、タンパク質分離摂取によって(とくに高デンプン食摂取後に)脂肪蓄積が増加する傾向はなかった。このことより、本実験条件における体重増減はラットの成長の程度を反映したものとみなされた。上記のミールフィーディングの条件で5週間飼育したラットを朝定刻(9:00-11:00)給餌後、11:00、14:00、18:00に両群4匹ずつ屠殺して空腸を取り出し、そのin vitro実験系でのタンパク合成能とアミノ酸吸収能(いずれも〔^3H〕ロイシン使用)を測ったところ、両パラメーターとも高タンパク食摂取後に減少し、無タンパク(高デンプン)食摂取後に漸増する傾向が認められた。この変動は、生体の栄養順応の表われであり、摂取栄養素の質と摂取時間に対応して形成されたバイオリズムを反映したものと考えられた。

これらの食餌条件での肝臓および脳のTBA値を測定したところ、肝TBA値のイワシ油摂取に伴う上昇は顕著で、特に10%カゼイン食投与群ではイワシ油摂取量が390mg/dayを超えると急激に変化した。このように過酸化物の組織蓄積は摂取タンパク質量によっても影響を受け、消化管免疫機能(sIgA分泌)の動向とも併せ、n^<-3>系高度不飽和脂肪酸の効果をはかるためにはタンパク質栄養の配慮も重要であることが示唆された。
地域コミュニティ参画型道徳教育実践プログラムの実効性に関する日米中比較研究

世界の道徳教育の新しい潮流が、子ども達を学校教育の場に止まらず、広く地域コミュニティの活動に参画させながら彼らの社会認識を広め、道徳的実践力を涵養させる方向に進んでいる。変容激しい社会変化のなかで儒教的社会規範が薄れてきている中国と日本の子ども達の道徳的社会行動を比較分析すると、子どもの「規範遵守」態度ならびに「礼節関与」姿勢の形成には共通して教師・親・友人などの人間関係の影響力が大きいことが明らかになった。またアメリカでは、子ども達を地域のコミュニティ活動に参画させる教育事業のために多大な国家予算と支援組織を築き上げてきている。これは、子ども達のコミュニティへの実践的参画を促すことが子どもの市民性涵養のための有効な手段との評価に基づいている。本研究は次の3点を目的としている。(1)欧米先進諸国で現在、社会価値の再構築へ向けての動きが起こり、地域コミュニティの再生による市民性涵養の教育政策が提案および実施されている。その具体的施策と社会背景を探る。(2)地域の教育機関が主導して、サービス・ラーニング等の奉仕活動を通じた子ども達の道徳的実践力の育成に繋げているアメリカなどの教育施策の現状と仕組みをフィールド調査する。(3)儒教的伝統が人々の社会意識を規程していると言われている日本と中国といった極東アジアの子ども達の道徳的社会行動は、変容激しい今日の社会において如何なる現状にあるのか、子ども達自身への質問紙調査を通じて明らかにする。今年度は、主として上記(1)と(2)の目的に関する研究に具体的成果があった。目的の(1)に関連して、アメリカ合衆国連邦教育省が平成19年5月17-20日に世界55カ国から200名ほどの代表をアルゼンチンのブエノスアイレスに集め、世界各国の子ども達の市民性育成の教育方策を論議する「市民教育世界会議(World Congress on Civic Education)」を開催した。研究代表者の伴は、日本の代表としてこの会議にアメリカ政府より招待され、日本の道徳ならびに市民教育の現状を報告するとともに、世界各国の代表と情報及び意見の交換を行った。また、アメリカ連邦教育省の担当者との懇談を通じ、研究目的の(2)に関するアメリカ連邦教育省が助成する教育実践の情報と具体例の紹介を得た。研究目的の(3)に関し、北京師範大学公民道徳教育研究センター長檀傳寳教授の協力を得て、中国の北京市の子ども約1000名、日本の東京・静岡・徳島の子ども約2300名を対象に、平成19年12月から平成20年1月にかけて子どもの道徳的社会行動に関する質問紙調査を実施した。調査の結果は、平成20年6月の日本子ども社会学会、同年9月の日本教育社会学会、同11月の中日教師教育学術研究集会(於:北京師範大学)などで報告の予定である。平成20年度は、上述の3つの目的それぞれに対応する以下の研究調査を実施した。目的の(1)に関連しては、平成20年9月-10月にヨーロッパ諸国を訪れ、国家を越えた民主主義の新たな価値枠組みに基づくヨーロッパ協議会(Council of Europe)の提唱するシティズンシップ教育の理念と実施状況を、ストラスブールの同協議会本部で担当者達に聴取するとともに、その理念と方法論に倣ってドイツでシティズンシップ教育の実施を担っているドイツ国際教育研究所ならびにその他の研究機関の関係者から実施概況および問題点等に関して現地調査を行った。イギリスでは、ヨーロッパ大陸諸国とは異なってPSHEの枠組みで展開されているシティズンシップ教育の実際とその効果をイギリス教育省および国立教育研究財団等において教育省関係者および研究者から説明を受けた。目的の(2)に関連しては、平成21年3月にナッシュビルで開催された第20回全米サービス・ラーニング会議に主席して現地調査を実施、さらに目的の(3)に関しては、昨年度実施した子どもの道徳的社会行動に関する質問紙調査の集計分析結果を、平成20年11月に北京師範大学において開催された第3回中日教師教育研究集会において研究発表するとともに、北京師範大学の道徳教育関係の教員とともに研究協議を行った。

(1)欧米先進諸国で現在、社会価値の再構築へ向けての動きが起こり、地域コミュニティの再生による市民性涵養の教育政策が提案および実施されている。その具体的施策と社会背景を探る。(2)地域の教育機関が主導して、サービス・ラーニング等の奉仕活動を通じた子ども達の道徳的実践力の育成に繋げているアメリカなどの教育施策の現状と仕組みをフィールド調査する。(3)儒教的伝統が人々の社会意識を規定していると言われている日本と中国といった極東アジアの子ども達の道徳的社会行動は、変容激しい今日の社会において如何なる現状にあるのか、子ども達自身への質問紙調査を通じて明らかにする。平成21年度は、上述の3つの目的のうちの(1)および(3)に関する以下の調査研究を実施した。目的の(1)に関しては、リトアニアのビリニュスで開催されたシティズンシップ教育ヨーロッパ会議に出席し、シティズンシップ教育に関する西欧各国の最新の動向を掌握し、関係者と協議した。また、フィンランドのヘルシンキおよびハーメリンナの各学校を訪ね、学校場面でのシティズンシップ教育の実際の適用方法をフィールド調査した。目的の(3)に関しては、平成21年度に本学の外国人客員研究員として招聘した北京師範大学公民道徳教育センター長の檀傳寶教授とともに、本研究の初年度に実施した子どもの道徳的社会行動に関する日中比較調査の結果を踏まえて、日中間の道徳教育の現状と課題について論議を行った。
性周期が運動による高体温時の前腕部からの熱放散反応におよぼす影響

手部熱放散量の多少によって決まる手からの還流静脈血温は、前腕部皮膚温を変化させ、結果的に、前腕部からの熱放散、すなわち、前腕皮膚血流量や前腕発汗反応を修飾する。(手部熱放散機構と前腕部熱放散機構の相補性)従来、手部からの熱放散は体温上昇に伴う血管拡張発現後に著増することや、体温上昇に伴う血管拡張の感受性は女性が男性よりも高いことが報告されている。さらに、運動による体温上昇時、血管拡張反応は性周期の影響を受けることも報告されている。そこで本研究では、性周期に伴い二相性の体温変化を明確に示す健康な成人女性5名を被験者として、研究目的と計画に同意を得た後、室温25°C、相対湿度30%の環境下で基礎体温表から黄体期と卵胞期に測定を実施した。被験者の深部体温を上昇させるため、半仰臥位姿勢による自転車エルゴメーター作業(40%V^^・O_2max)を30分間実施し、作業中および、作業の前後各10分間の鼓膜温、全身9ケ所の皮膚温、前腕血流量(レーザードップラー法)、前腕部発汗量(カプセル換気法)および、心拍数を測定した。手部からの還流静脈血温に差異を作るため、被験者は測定中、左右の手をそれぞれ異なる水温(35°C;高温側、20°C;低温側)に浸漬した。測定は、男子被験者の結果と比較するため、2月から3月上旬にかけて実施した。以上の測定で得られた結果について、(1)前腕部熱放散機構における手部熱放散機構の補償的作用に性周期の影響は認められるか、(2)手部熱放散機構と前腕部熱放散機構の相補性に性差は認められるかについて検討した。
同期型CSCLを使った雪国に関する共同学習プログラムの開発と評価

新潟県魚沼市立小出小学校と茨城県神栖市立矢田部小学校で,同期型CSCLを利用して,以下のような学習内容で共同学習を実施した。(1)自己紹介をしよう(班ごとに写真を貼り付けて,名前や趣味を書き込み交流した)(2)クイズ「雪国の暮らし」で交流しよう(小出小学校がクイズを出し,同期型で交流をした)(3)「雪国の遊び」について交流しよう(矢田部小学校が質問し,同期型で交流をした)同期型CSCLを利用することで,両校のユーザが共同で一枚のシートに情報を書き込め,シートの操作やマウスの動きもリアルタイムでモニターすることができた。そのため,遠隔地であっても一体感のある学習が可能となった。(1)の非同期型の交流よりも,(2)や(3)の同期型の交流の方が「心理的な距離感」が縮まることが明らかとなった。また,同期型の交流を重ねることで,一問一答式の交流ばかりでなく,ローカルな書き込みが増え自由な交流が多く見られるようになった。ローカルな交流から,雪国について発展的な内容での交流が生起し,高次の雪国学習を行うことができた。同期型CSCLは,学習者同士の心理的距離感を縮め,より高次の共同学習を行うためのツールとして有効に利用されていた。本研究では魚沼市立小出小学校の学習者の分析を中心に行った。ローカルな交流が生起し,学習を発展させる要因を詳細に分析するために,交流相手である神栖市立矢田部小学校の学習者の分析も行う必要がある。
Ｊ－ＰＡＲＣにおけるミューオニウム超微細構造の精密測定実験

今年度は、初年度に行った開発およびシミュレーションの成果を集約して,最終的な分光実験に向けた各測定器の準備および実験装置のすべてを組み合わせた動作試験を行った.陽電子検出器の実機量産および試験を行い,期待通りの性能が得られていることを実験室での試験およびJ-PARCでのビーム試験を通して確認し,大強度のパルスミューオンビームに由来する高計数率の陽電子を少ない数え落としで位置有感に検出することに成功した.ファイバービームプロファイルモニタのビーム試験を行い,実験で用いるビームの形状および強度を測定することに成功した.得られたビームプロファイルは期待通りのものであった.この開発によって,従来型のモニタとの比較で物質量を3/4に低減し,検出効率の一様性を最大で10倍程度改善することができた.系統誤差に関する数値計算フレームワークを改良し,標的領域における磁場分布およびRF強度分布を考慮した現実的な共鳴曲線の数値計算を確立した.測定における系統誤差の主要な要因として考えられるいくつかの量について物理実験のセットアップにおいて実測を行った.2016年2月にJ-PARC MLF MUSEにおいて最初の分光実験を行った.実験施設における不測の事態により予定の1/3のビーム強度かつ短いビーム供給時間ではあったものの,物理測定に必要なすべての要素を組み上げて行った最初の実験であり,実験中に発生した問題への対処を含めて,大強度パルスミューオンビームを用いた新世代の精密測定実験の基礎を確立することには成功したと言える.ビーム強度は依然として制限されているものの4倍の測定時間が確保可能なビームタイムが2016年6月に予定されており,先行実験を上回る精度でミューオニウム超微細構造を決定することが期待される.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題の目的は,J-PARCにおける大強度パルスミューオンビームを用いてミューオニウムの超微細構造を精密にマイクロ波分光し,束縛系量子電磁気学の最高精度検証およびミューオン質量の精密測定を行うことである.初年度は,実験に不可欠な構成要素である,2種類の粒子検出器の開発を行った.ひとつはミューオニウムのエネルギー状態を分光するための陽電子検出器であり,もうひとつは入射ミューオンビームの形状および強度を測定してビーム由来の系統的不確かさを低減するためのミューオン検出器である.いずれの検出器についても試作機を開発し,最終的な実験環境に最も近いJ-PARCの大強度パルスミューオンビームを用いてその性能評価を行った.陽電子検出器に関しては,瞬間的に多数の陽電子が入射する事象への耐性を評価し,また陽電子貫通事象における検出光子数の測定を行った.いずれの性能についても実験の要求を満たすことが確認された.ミューオンビームや標的中での相互作用,検出器平面上での陽電子通過位置分布などをモンテカルロ・シミュレーションで数値計算し,陽電子検出器の出力信号や性能の環境依存性などの実験的知見と組み合わせて最終的な実験の測定精度を見積もった.ミューオン検出器に関しては,試作機の試験で得られた知見をもとに最終的な実験で用いる実機を開発し,工作精度の評価や予測される最終的な性能の試算を行った.そのほか,高速なデータ収集システムの開発や気体標的中のミューオン静止位置分布の実測および数値計算を行い,実験における系統的不確かさを詳細に理解すべく様々な知見を得ることができた.検出器も含めて,最終的に本実験を行うために必要な開発および検討の項目が整理され,いずれも次年度の早い段階で達成可能な見込みとなった.今年度は、初年度に行った開発およびシミュレーションの成果を集約して,最終的な分光実験に向けた各測定器の準備および実験装置のすべてを組み合わせた動作試験を行った.陽電子検出器の実機量産および試験を行い,期待通りの性能が得られていることを実験室での試験およびJ-PARCでのビーム試験を通して確認し,大強度のパルスミューオンビームに由来する高計数率の陽電子を少ない数え落としで位置有感に検出することに成功した.ファイバービームプロファイルモニタのビーム試験を行い,実験で用いるビームの形状および強度を測定することに成功した.得られたビームプロファイルは期待通りのものであった.この開発によって,従来型のモニタとの比較で物質量を3/4に低減し,検出効率の一様性を最大で10倍程度改善することができた.系統誤差に関する数値計算フレームワークを改良し,標的領域における磁場分布およびRF強度分布を考慮した現実的な共鳴曲線の数値計算を確立した.測定における系統誤差の主要な要因として考えられるいくつかの量について物理実験のセットアップにおいて実測を行った.2016年2月にJ-PARC MLF MUSEにおいて最初の分光実験を行った.

実験施設における不測の事態により予定の1/3のビーム強度かつ短いビーム供給時間ではあったものの,物理測定に必要なすべての要素を組み上げて行った最初の実験であり,実験中に発生した問題への対処を含めて,大強度パルスミューオンビームを用いた新世代の精密測定実験の基礎を確立することには成功したと言える.ビーム強度は依然として制限されているものの4倍の測定時間が確保可能なビームタイムが2016年6月に予定されており,先行実験を上回る精度でミューオニウム超微細構造を決定することが期待される.初年度は,実験における分光器の本体である陽電子検出器の開発を主に行う予定であった.性能評価試験および数値計算による検討が完了し,この開発は量産を残すのみとなった.データ収集システムの開発も並行して進行しており,陽電子検出器部分に関しては開発が完了した.本実験を想定した詳細な数値計算フレームワークを開発して陽電子検出器の設計を行ったが,この過程でミューオンビームに由来する系統的な不確かさを低減するためにミューオンビームプロファイルモニタの改良が大きく寄与することが判明した.そのため,陽電子検出器に加えてミューオン検出器の開発も並行して行った.この開発は初年度中にほぼ完了し,最終的な実験系への組み込みを行う段階に到達した.本実験の遂行のために必要な残る開発は陽電子検出器量産後の組み上げとデータ収集システムの統合であり,いずれの次年度の,必要十分に早い時期に達成可能な見込みである.年度末に行う予定であったJ-PARCにおけるビーム試験は施設側の都合によりキャンセルとなったが,実験室における試験および数値計算によって進捗への影響は最小限にとどめられた.次年度においても事前の申請通りのビームタイムが採択されており,予備的な測定も含めて準備が進行中である.J-PARCにおける大強度ビームラインには既設のDラインと建設中のHラインがあり,当初の研究計画ではより強度の大きいHラインを使用する予定であったが,Dラインにおいても高精度での測定が可能であることが数値計算により示されており,Hラインの建設状況に依らず実験の遂行が可能である.以上の点から,研究はおおむね順調に進展していると言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は,初年度に開発した陽電子検出器およびミューオン検出器を統合して大強度パルスミューオン環境に対応した検出器系の完成をまず達成する.検出器個別の開発は既に完了しており,主な開発要素はデータ収集システムの統合である.進行中の検出器量産は次年度の早い段階に完了し,初年度に確立した手法に基づいて詳細な性能評価を行う予定である.本実験における系統誤差の検討についても,初年度の数値計算をさらに発展させてより正確な議論を行う.測定条件を最適化するとともに,最も効率的な測定シークエンスを設定することで測定精度の向上を図る.加速器施設側の状況への依存性を抑えるために,柔軟な測定系の構築を行い,特に既設ビームラインでの先駆的な実験にも対応可能な各種装置の構成を確立する.これらの開発および準備は最終的な新設ビームラインでの実験においても有用なものであり,いずれの場合においても測定精度の向上に寄与があるものである.ミューオニウムの基底状態における超微細構造を精密に測定し,結果を解析する.系統的不確かさを詳細に評価するための予備的な測定をあわせて行い,数値計算を援用して測定の高精度化を追求する.束縛系量子電磁力学の検証およびミューオン質量の決定を行い,既存の理論を最高の精度で検証するとともに,標準模型を超えた新物理の探索を行う.特に,ローレンツ対称性の破れと隠れたU(1)ゲージ粒子の探索に関する解析を行う.27年度が最終年度であるため、記入しない。
牛白血病の発症における突然変異誘導酵素AIDが果たす役割の解明

本研究では、ウシB細胞性リンパ腫である牛白血病(BL)について、病態進行に関わるリスク因子の解明を目的とする。BLはウシ白血病ウイルスの感染によって起こるが、感染牛のうち一部のウシのみしか発症に至らないことが知られている。そこで本研究では、BL発症のリスク因子として、宿主の突然変異誘導酵素である活性化誘導シチジンデアミナーゼ(AID)に着目し、野外臨床検体および細胞株を用いてAIDの発現量・変異誘導活性を調べることで、腫瘍形成におけるAIDの役割を明らかにする。本研究の成果は、BLにおける病態進行メカニズムの一端を明らかとするとともに、BLによる損害の低減に繋がるものである。
特別支援学校（知的障害）における個の自立・発達を促す食育カリキュラムの開発

本研究の結果,以下のことを明らかにできた.○学部・学年の食育の目標を設定し,一方では,既に行われてきた食に関連する学習内容を洗い出し,目標に沿って整理することで,各学年の食育年間指導計画を作成する.この方法を全学部・学年に適用することで,特別支援学校で無理なく実践しうる食育カリキュラムを作成できる.作成したカリキュラムは,目標に沿って評価することで,その有効性を検証できる.○クラスと個別の食育の目標は,クラスや児童の実態に保護者の要望も加えて作成する.クラス目標・個別目標を意識した食育を年間を通して実践することで,それぞれの目標を達成することが可能である.○調理体験学習は,グループの協力が必要で,かつ個人個人の技能の向上も求められ,クラスと個別の目標を明確に提示できる.また,現在の好き嫌いは別として,最後に一緒に食べることを全員が楽しみにして学習を続けることができる.このような調理体験学習は,クラス目標と同時に個別目標を達成させるために特に有効である.○学部・学年/クラス・個別の明確な目標の設定,従来の学習をもとにした無理のないカリキュラムの作成,適切な体験学習で,特別支援学校の食育は充実したものとできる.○食育を成功に導く最後のカギが,児童・生徒の特質や気持ち・行動の変化に気付き,声かけを続け,目標に向かう意欲を引き出しながら繰り返し指導続けるといった,教師による地道な努力と創意工夫である.また,家庭との連絡・協力も,食育の成功を後押しする大切な要素である.1.特別支援学校(知的障害)食育年間指導計画,学校給食指導計画の策定評価前年度どの様な内容が扱われていたかを抽出・整理し,食育年間指導計画を策定した.中心は教科と連携した食育と学校給食を通した食育であり,共通した目標は次の3点である.食べ方:食べることを楽しもう,食べ物:食べ物に親しもう,体験:自分で作ってみよう.また,年間指導計画と関連させて学校給食指導計画を策定し,献立作成に反映させた.学校給食における食育の目標は「新しい友達や先生と給食を楽しくたべよう」「手をきれいに洗おう」「エプロン、帽子、マスクをしよう」「食べ物の名前を覚えよう」「いただきます,ごちそうさまのあいさつをしよう」「テーブルを拭こう」「食事の準備をしよう」「ごはんのおいしさを知ろう」であり,食べ方・食べ物の目標をより具体化したものである.2.「教科と連携した食育実践」における児童の変容,家庭との連携:教科と連携した食育実践の1つ,小学部4年生活単元学習における「お好み焼き」体験学習(二時間授業,半月にわたり四回)において,児童の変容や家庭での変容を記録した.その結果,以下のような変容が見られた(括弧内は変容の要因:教師による見取りから).○食べ物の名前「キャベツ」「ねぎ」を覚えることができた(繰り返した体験学習)○お好み焼きを好きになった(楽しい調理体験),○調理することが好きになった(楽しい調理体験),○調理技術の向上(集中力を必要とする調理体験の繰り返し),○箸の使用(楽しい食事体験),○牛乳など白いものが苦手な児童の抵抗感の軽減(体験学習の繰り返し+給食指導),○家庭での好き嫌いの減少(調理体験学習・給食指導の工夫:嫌いなものに好きなものを混ぜる等)以上のように児童生徒が好む体験学習を通して、児童生徒の変容や家庭における気持ちの変容が見られ,これは保護者の望む児童の姿と一致していた.平成28年度の研究実施計画では次の3点を実施することが目標であった.I実態に則したクラス・個別の食育の目標・評価規準の設定II目標に即した食育カリキュラム・個別教育プログラムの作成III食育実践、児童の学習評価、食育カリキュラム・個別教育プログラムの評価28年度は,上記の内Iは目標通り達成した. IIについては食育カリキュラムは目標通り作成したが,個別教育プログラムの作成が遅れている.IIIについては,食育実践、児童の学習評価を行うことができたが,食育カリキュラム・個別教育プログラムの評価には至っていない.1.特別支援学校(知的障害)食育年間指導計画の策定・評価昨年度同様,教科等(教科・特別活動・学級活動・合わせた指導=遊び・日常生活の指導と生活単元学習)で行われている食育の内容を積み上げて,全体計画を作成し,共通した目標を設定することで全体につながりをもたせ,体験活動を通して目標を達成することに重点を置いた.また,年間指導計画と関連させて学校給食指導計画を策定し,献立作成に反映させた.2.教科等と連携した食育実践における児童の変容,家庭との連携小学部4年生活単元学習における「お好み焼き」体験学習(全6回実施)の内容,児童の変容等を記録した.次の授業目標1ー3は,ほぼ全員が達成できた.1お好み焼きに興味を持ち,見通しや期待感を持つ.2見本や支援カードを見て,包丁やハサミを使って材料を切る.3少ない支援で「作る、焼く、食べる」の一連の流れを一人でする.興味関心を継続できる内容とし,集中力を必要とする体験学習の繰り返しに心がけたことが目標を達成できた要因である.また,指導法の工夫としては,支援と見守りのけじめをつける指導法,児童同士の協力を促す指導,児童に応じた道具の使用,丁寧な言葉がけなどが有効であった.偏食傾向が強く,材料が混ぜ合わされた料理が苦手なAくんは,教師のねらいと保護者の思いを一致させ,「自分で作ったお好み焼きを食べることができる」「家庭でも調理をして食べられるものを増やす」を個別目標とし,各目標を達成できた.

その要因は興味関心喚起の継続,体験学習の繰り返し,協力した作業,小さなこだわりへの教師の気づき等と考えられ,Aくんの改善傾向は5年進級後も学校・家庭で継続している.偏食傾向の強いBくんも個別目標を達成でき,給食や家庭での食事で食べられるものが増えていき,その傾向は現在も続いている.平成29年度の研究実施計画では,前年度に引き続き次の3点を目標とした.I実態に則したクラス・個別の食育の目標・評価規準の設定II目標に即した食育カリキュラム・個別教育プログラムの作成III食育実践、児童の学習評価、食育カリキュラム・個別教育プログラムの評価上記目標の内Iは達成できた.IIについては食育カリキュラムを目標通り作成し,幾つかの授業で個別目標を設定・評価できたが,個別教育プログラムの作成に至らなかった.IIIについては,食育実践、児童の学習評価を行うことができたが,個別教育プログラムの作成・評価には至っていない.本研究の結果,以下のことを明らかにできた.○学部・学年の食育の目標を設定し,一方では,既に行われてきた食に関連する学習内容を洗い出し,目標に沿って整理することで,各学年の食育年間指導計画を作成する.この方法を全学部・学年に適用することで,特別支援学校で無理なく実践しうる食育カリキュラムを作成できる.作成したカリキュラムは,目標に沿って評価することで,その有効性を検証できる.○クラスと個別の食育の目標は,クラスや児童の実態に保護者の要望も加えて作成する.クラス目標・個別目標を意識した食育を年間を通して実践することで,それぞれの目標を達成することが可能である.○調理体験学習は,グループの協力が必要で,かつ個人個人の技能の向上も求められ,クラスと個別の目標を明確に提示できる.また,現在の好き嫌いは別として,最後に一緒に食べることを全員が楽しみにして学習を続けることができる.このような調理体験学習は,クラス目標と同時に個別目標を達成させるために特に有効である.○学部・学年/クラス・個別の明確な目標の設定,従来の学習をもとにした無理のないカリキュラムの作成,適切な体験学習で,特別支援学校の食育は充実したものとできる.○食育を成功に導く最後のカギが,児童・生徒の特質や気持ち・行動の変化に気付き,声かけを続け,目標に向かう意欲を引き出しながら繰り返し指導続けるといった,教師による地道な努力と創意工夫である.また,家庭との連絡・協力も,食育の成功を後押しする大切な要素である.29年度,研究協力者である特別支援学校栄養教諭が学校を異動したため,28年度の実践と異動先での新たな実践につながりを持たせる事が困難になることが予想されるため,29年度は前任校での食育実践を研究の中心とする.28年度の食育実践においては,特別支援学校(知的障害)においても,体験学習が児童の変容を促す上で効果的である可能性が示唆された.この実績を踏まえ29年度は以下の項目を重点的に研究対象とする予定である.小学部:児童の実態と保護者の要望を踏まえた一人ひとりの個別目標に照らして,「教科と連携した食育実践」「学校給食を通した食育」における児童の変容を評価し,どのような食育実践が効果的であったのかをより明確に示す.中学部・高等部:小学部と同様に,生徒の実態と保護者の要望を踏まえた一人ひとりの個別目標を設定し,食育実践を通した変容を明らかにする.
2フォトン顕微鏡を用いたT細胞による細胞内寄生菌排除の生体内イメージング解析

結核菌、及びリステリアなどの細胞内寄生細菌の感染防御にはT細胞が重要な役割を果たす。本研究の目的は細胞内寄生菌に対するT細胞の感作のメカニズムを生体内イメージングでリアルタイムに解析することにある。1)昨年度の研究により、蛍光(CFSE)標識したリステリアを静脈感染させたマウスの脾臓、及びリンパ節では感染612時間後にマクロファージ及び樹状細胞(DC)に補足されることが判明した。興味あることに、感染24時間後では、リステリアに感染したDCは脾臓、及び所属リンパ節のT細胞領域に移動することが観察された。マクロファージはこのような挙動を示さなかった。以上より、T細胞領域に移動したDCがT細胞を感作すると考えられた。2)上記結果より、特異的T細胞が脾臓、又はリンパ節で実際に感作されるかどうかを検討した。リステリアとしてはOVA抗原とGFP蛍光を発現する株を用いた。又、特異的T細胞としてはOVA特異的CD8+T細胞のみを保有するOT1マウスを用いた。3)OT-1マウスの脾臓T細胞をCFSEで標識してから、C57BL/6マウスに静注した。その後、脾臓、及び所属リンパ節を観察したところ、リステリア感染DCはOVA特異的なCFSE標識T細胞と結合して、その後、乖離することが2フオトン励起顕微鏡で観察された。このことから、昨年度に観察されたT細胞領域へのDCの移動は特異的T細胞の感作に必須であることが判明した。4)以上の結果より、現在では特異的T細胞の感作に必要なDCのT細胞領域への移動のメカニズムを研究中である。萌芽研究としては、感染防御T細胞の感作のメカニズムの糸口を解明した点で成功したと考えている。脾臓は病原体の全身感染において、重要な防御機構を担っている。本研究の目的は、細胞内寄生菌(リステリア)の脾臓における防御機構を2フォトン顕微鏡を用いて生体内でイメージング解析することにある。具体的には1)リステリアの辺縁帯マクロファージ及び樹状細胞による捕捉、2)これらの細胞の脾臓内移動、3)リステリア特異的T細胞の感作、をイメージング解析する。本年度に得られた結果を以下に記す。1.リステリア静脈内感染2時間後:CFSE標識したリステリアは辺縁帯に存在するが、この時点で辺縁帯マクロファージおよび樹状細胞に変化を認めなかった。2.リステリア感染612時間後:ほとんど全てのリステリアは辺縁帯および赤脾髄のマクロファージによって、捕捉された。3.リステリア感染24時間後:興味あることにCFSE標識したリステリアは白脾髄および小動脈周囲リンパ鞘(PALS)のT細胞領域にのみ認められた。この間に、リステリアを捕捉した辺縁帯マクロファージおよびCD11c陽性樹状細胞がT細胞領域に移動することが観察された。特に、CD11c陽性樹状細胞は急速にPALS周囲に蓄積されることが判明した。これらの実験において、樹状細胞を検出するために、CD11c-eYFPトランスジェニック(Tg)マウスを、また、マクロファージをCD11b-GFP Tgマウスを用いた。4.特異的T細胞の感作(今後の予定):本年度の結果から、辺縁帯でリステリアを捕捉した樹状細胞がPALSに移動して、T細胞を感作する可能性が考えられた。そこで、これを証明するため、OVA発現リステリア、OVA特異的CD8+T細胞受容体Tgマウス(OT-I)およびOVA特異的CD4+T細胞受容体Tgマウス(OT-II)を用いて生体内イメージング解析を行う予定である。