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大腸癌に対するPARP阻害剤による抗癌剤増感の関連遺伝子の解明と治療への応用

平成31年度はMGMT knockout細胞,MMR関連遺伝子knockout細胞およびコントロール細胞からmRNAを抽出し,PCRアレイを用い,DNA修復,抗癌剤耐性に関連した遺伝子の発現変化について検討した.また癌細胞サンプル集NCI-60を用いてPARP阻害剤,TMZの感受性と遺伝子発現を検討した.また,当初は平成31年度に施行予定であった癌細胞サンプル集NCI-60を用いてPARP阻害剤,TMZの感受性と遺伝子発現の検討を施行した.しかし当初予定していたマウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行することとした.本年度は予定していたMGMT knockout細胞,MMR関連遺伝子knockout細胞およびコントロール細胞からmRNAを抽出し,PCRアレイを用い,DNA修復,抗癌剤耐性に関連した遺伝子の発現変化について検討等を施行した.さらに当初は平成31年度に施行予定であった癌細胞サンプル集NCI-60を用いてPARP阻害剤,TMZの感受性と遺伝子発現の検討を施行した.しかし当初予定していたマウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行することとした.マウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行する予定である.10種類の大腸癌細胞株を用い,MGMTの発現についてウエスタンブロット法により確認した.次にMSIについてはマイクロサテライトマーカーを用いたMSI検査に加え,MMR関連遺伝子(MLH1,MSH2,MSH6,PMS2)の発現をウエスタンブロット法で評価した.また,各細胞株のMGMT発現・MSIを確認した後,TMZ単剤,PARP阻害剤単剤,さらにそれらの併用の効果を,Clonogenic survival assay,WST8 assayなどにより評価し,MGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZ感受性の相関を解析した.PARP-DNA複合体についてはクロマチン結合タンパク質を抽出し,ウエスタンブロット法にて評価した.MGMTknockout細胞株,MMR関連遺伝子(MLH1,MSH2,MSH6,PMS2)knock out細胞をそれぞれもちいて,PARP阻害剤単剤,TMZ単剤,それらの併用における効果,PARP-DNA複合体を評価した.また,フローサイトメトリーを用い,Propidium Iodide(PI)染色,BrdUの取り込み率により細胞周期の解析を,アポトーシスの解析は,Annexin V,PI染色を用いたフローサイトメトリーによる解析,ウエスタンブロット法によるcleaved caspase-3,cleaved-PARPの検出,TUNEL染色により行い,MGMT発現,MSIの役割を検討した.当初から予定していた,大腸癌細胞株を用いPARP阻害剤単剤,TMZ単剤,それらの併用の効果についてMGMTの発現,MSIレベルの点から基礎的な解析を行った.MGMTの発現についてウエスタンブロット法により確認する.次にMSIについてはマイクロサテライトマーカーを用いたMSI検査に加え,MMR関連遺伝子(MLH1,MSH2,MSH6,PMS2)の発現をウエスタンブロット法で評価し,さらに,各細胞株のMGMT発現・MSIを確認した後,TMZ単剤,PARP阻害剤単剤,さらにそれらの併用の効果を,Clonogenic survival assay,WST8 assayなどにより評価し,MGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZ感受性の相関を解析した。平成31年度はMGMT knockout細胞,MMR関連遺伝子knockout細胞およびコントロール細胞からmRNAを抽出し,PCRアレイを用い,DNA修復,抗癌剤耐性に関連した遺伝子の発現変化について検討した.また癌細胞サンプル集NCI-60を用いてPARP阻害剤,TMZの感受性と遺伝子発現を検討した.また,当初は平成31年度に施行予定であった癌細胞サンプル集NCI-60を用いてPARP阻害剤,TMZの感受性と遺伝子発現の検討を施行した.しかし当初予定していたマウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行することとした.本年度は予定していたMGMT knockout細胞,MMR関連遺伝子knockout細胞およびコントロール細胞からmRNAを抽出し,PCRアレイを用い,DNA修復,抗癌剤耐性に関連した遺伝子の発現変化について検討等を施行した.さらに当初は平成31年度に施行予定であった癌細胞サンプル集NCI-60を用いてPARP阻害剤,TMZの感受性と遺伝子発現の検討を施行した.しかし当初予定していたマウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行することとした.平成30年度はマウス皮下腫瘍モデルを用いた検討を中心に行い,細胞実験で得られた結果を検証する予定であり,平成31年度は,大腸癌の臨床組織検体を用い,MGMT,MMR関連遺伝子の発現,変異の意義について解析し,PARP阻害剤,TMZによる大腸癌治療を臨床応用へと展開するための研究を進める予定である.マウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行する予定である.本年度,MGMT knockout細胞,MMR関連遺伝子knockout細胞およびコントロール細胞からmRNAを抽出し,PCRアレイを用い,DNA修復,抗癌剤耐性に関連した遺伝子の発現変化について検討する予定であったが,できなかったため次年度使用額が生じた.次年度使用額は抗癌剤耐性に関連した遺伝子の発現変化の検討に使用する予定である.当初予定していたマウスモデルを用いたMGMT発現やMSIとPARP阻害剤,TMZの効果に関する検討は来年施行することとしたそのため次年度使用額が生じた.
一億個オーダの離散粒子反応シミュレーションのためのモデルアルゴリズムとコード開発

本研究は、様々な粉粒体工業プロセスにおいて、プラント規模の実用的なシミュレーションを行うことができるソフトウェア開発を目指したものである。それを達成すべくまず初めに、粉粒体プロセスでの様々なトラブル要素を容易に組み込み得る離散要素法(DEM)の最大の欠点である、粒子数に起因するコンピュータ負荷の問題に対して、大容量DEMシミュレーションのための新規モデルであるSimilar Particle Assembly (SPA) modelを導出した。具体的には、対象とする層の粒子に対して、粒子を直径、密度、化学組成などが同じものを1つのグループとして考え、それぞれのグループに関して、その直径のm倍の径を有する粒子系を考える。あるグループに属する粒子とそれに対応するm倍の粒子の周りの空間配位が同じになる相似則を目指す。これを達成するため、粒子の運動方程式で粒子の運動速度が2つの系で同じになるような関係を導いた。このモデルを用いた数値解析を行い、本モデルの妥当性を確認した。次に、より現実な系への適用を考え、粒径分布を有する系に対する粒子-流体間相互作用力のモデル化を行った。このモデル化の検討は、上記のコンピュータ負荷の問題からこれまでほとんどなされていなかったためである。本研究では、これまで一般的に用いられていた、粒子が濃厚な場合のErgun式を用いた計算手法を修正し、まず、個々の粒子に働く力を求め、その後それが流体セル中の流体にどれだけの寄与があるかを計算する、抵抗係数C_Dを用いたWen-Yuタイプに拡張した。この修正・拡張された粒子-流体間相互作用力を用いて粒径分布を有する系の3次元計算を行った。その結果、粒径分布がない場合、粗大粒子の流動化の特徴であるスラッギングが観察されたのに対して、粒径分布を考慮した場合、その効果によって明確なウェーク相を持つ気泡が観察された。平成13年度は、粒径分布を有した系で、粒子-粒子間相互作用(液架橋力、van der Waals力、静電気力等)を考慮でき、かつ1億個オーダーの離散粒子挙動をシミュレートする方法について検討を行ってきた。議論の結果、上記の条件を満足する方法として下記の仮定に基づく代表粒子モデルを開発した。1)粒子は球形である。2)同一物性(粒経、密度など)を有する複数の粒子からなる粒子群の挙動を、その中心にある1個の粒子(代表粒子と定義する)であらわす。3)代表粒子の運動方程式は、粒子群間の相互作用の積算の形で記述する。上記の仮定に基づいて代表粒子モデルのアルゴリズム開発とコーディングを行った。粒径1mm、粒子数27万個の乾燥粒子および湿潤粒子(液架橋力を考慮)を模擬する代表粒子径3mm(粒子数3万個)および6mm(7500個)の代表粒子モデル計算結果と、1mm(27万個)の従来型DEMシミュレーションを比較した結果、気泡の挙動や圧力変動とも概ね類似の結果が得られ、代表粒子モデルによって大規模粒子系をより計算負荷の低い少数の粒子系でシミュレートできることが示された。ただし、現時点では、代表粒子モデルの最小流動化速度(u_<mf>)が、u_<mf>の若干の増加が認められ、また、代表粒子径を増加させると、層挙動に時間的な遅れが生じる傾向があることも観測された。乾燥粒子系と湿潤粒子系を比較すると、粒子間相互作用の一つである液架橋力が支配的な湿潤系で従来型DEMと代表粒子モデルの挙動が近くなる傾向があった。上記と並行して、より現実的なシミュレーションを目指して、粒子-流体間に働く潤滑力の効果を取り込むための基礎的な検討も行った。

従来、固気系では、潤滑力を無視して計算が行われてきたが、微粒子の場合、潤滑力を考慮すべきであることを明らかにした。粉粒体を扱う工業プロセスにおいて、開発リスクの低減のため、開発技術の事前検証や、開発中に直面した問題の要因解明等、プラント規模のシミュレーションを行うことができるシミュレーションソフトウエアが利用できるようになれば、粉体工業プロセスの飛躍的発展を促す可能性があると考えられる。しかし、粉粒体シミュレーションで有効なDEM法は、Lagrange的に粒子を追跡する手法のため、コンピュータ能力に依存する粒子数の制約を受ける。そこで、本研究ではこれまでの手法と異なり、粒子の運動方程式に着目し、そこから導かれる相似則に基づく新規モデルの導出を試みた。具体的には、対象とする層の粒子に対して、粒子を直径、密度、化学組成などが同じものを1つのグループとして考え、それぞれのグループに関して、その直径のm倍の径を有する粒子系を考える。あるグループに属する粒子とそれに対応するm倍の粒子の周りの空間配位が同じになる相似則を目指す。これを達成するため、粒子の運動方程式で粒子の運動速度が2つの系で同じになるように、m倍径の系では、粒子衝突などの計算ではm倍の径を用いるのに対して、粒子-流体間相互作用力、付着力などの粒子-粒子間相互作用力などの計算ではオリジナルの粒子径を用いるのが、本研究で導出したモデルであり、Similar Particle Assembly(SPA)modelと呼ぶ。本モデルの妥当性を検証するため、付着性粒子および2成分系(2密度)粒子流動層に対してシミュレーションを行った。モデルを用いた場合と用いない場合の比較を行い、良好な一致を得ており、本モデルの妥当性を確認し、国際会議(FLUID-PARTICLE INTERACTIONS VI(Barga, ITALY))で発表した。より現実的なシミュレーションを目指して、粒子-流体間に働く潤滑力の効果を取り込んだモデルを構築し、微粒子から構成される流動層のシミュレーションを行った。その結果、粒子の表面粗度が流動状態に大きく影響を及ぼすことが明らかとなった。さらにポリマー重合プロセスにおける粒子粒子間相互作用の実験的検討を行い、一連の成果を別添資料の通り国内外の学会で発表した。現在は、粒径分布を有する系や3次元など他の系に対する検証を行っている。本研究は、様々な粉粒体工業プロセスにおいて、プラント規模の実用的なシミュレーションを行うことができるソフトウェア開発を目指したものである。そのため、粉粒体プロセスでの様々なトラブル要素を容易に組み込み得る離散要素法(DEM)の最大の欠点であった粒子数に起因するコンピュータ負荷の問題に対して、大容量DEMシミュレーションのための新規モデルであるSimilar Particle Assembly (SPA) modelを導出した。昨年度までにこのモデルの検証を行い、本モデルの妥当性を確認できた。本年度はさらにより現実な系に適用を広げるため、粒径分布を有する系に対する粒子-流体間相互作用力のモデル化を行った。粒径分布を考慮すると必然的に3次元計算となるが、従来、上記のコンピュータ負荷の問題からほとんどなされておらず、粒子-流体間相互作用力のモデル化もほとんどなされていなかったためである。
視覚系の物体分節過程に関する心理物理学的および脳イメージング法による研究

目に映る物体が何であるかを認識するためには、その物体をそれ以外のものから切り分けること(物体分節)が重要である。本研究の目的は、この物体分節の脳内機構を解明することである。本年度は、メタコントラストと呼ばれる知覚現象を利用して、色彩情報に基づく物体分節の脳内過程を調べた。メタコントラストとは、単独で呈示された場合にははっきり見える物体(ターゲット)が、その呈示直後、すぐそばに別の物体(マスク)が呈示されると見えなくなる現象である。この現象は、ターゲットを背景から切り分ける脳内過程が、マスク呈示によって妨害されることで生じると考えられている。研究代表者らはまず心理実験を行い、二物体の色が同じ場合と異なる場合で先行物体の見え方を比べた。その結果、先行物体が見えなくなる現象は、両者の色が同じ場合にのみ生じることを明らかにした。次に、この物体分節が脳のどこで行われているかをfMRI(機能的磁気共鳴画像化法)を用いて調べた。その結果、ターゲットが見えなくなることに相関した脳活動の低下が、第一次視覚野を含む視覚皮質の広い範囲で観察された。興味深いことに、その活動低下の度合いは脳部位によって大きく異なった。物体の位置情報を処理しているとされる背側経路の視覚野では、活動低下は比較的小さく、視覚野間で差がみとめられなかった。これに対して、物体の色彩および形態情報を処理しているとされる腹側経路の視覚野では、高次のV8野で非常に大きな活動低下が見られ、低次のV2野とV3野ではそれに次ぐ大きさの活動低下が見られた。この結果は、色彩情報に基づく物体分節過程には、腹側経路の視覚野間のネットワークが深く関わっていることを示している。以上の成果の一部は、本年度、専門の国際学会で口頭発表済みである。また、近く国際専門誌に投稿し公表する予定である。視対象が何であるかを認識すること(物体認識)は、我々の視覚機能のうちで重要なもののひとつであるが、物体認識を的確に行うためには、目に映る複数の物体を正確に切り分けること(物体分節)が必要である。本研究の目的は、この物体分節過程に関わる脳内メカニズムを解明することである。本年度はとくに、物体分節過程において、物体の色情報がどのように利用されているかを調べた。色情報を手がかりにして背景から物体を切り分ける過程の時空間特性を調べるため、色刺激を用いた視覚マスキング現象を利用した。視覚マスキングとは、単独で呈示された場合にははっきりと知覚される視覚刺激(ターゲット刺激)が、時空間的に近接した別の視覚刺激(マスク刺激)の影響によって知覚されにくくなる現象のことである。今回はとくに、ターゲット刺激とマスク刺激の色の組み合わせによって、マスキングの強度を変化させた。マスキングによって物体分節が阻害される場合、それは脳のどこでどのように起こっているのかを、心理実験および機能的磁気共鳴画像(fMRI)装置による脳活動測定により解析した。本年度の前半では、色覚の心理実験を行う環境を整備するため、専用の刺激呈示システム、測光システム、被験者の反応を取得するシステムを構築した。本年度の後半では、実際に実験を行った。実験の結果、マスキングによってターゲット刺激が見えなくなった場合、第2次視覚野および第3次視覚野の一部で特徴的な活動低下が見られた。この結果は、これらの脳領域が色情報を手がかりにした物体分節において重要なはたらきをしていていることを示唆した。
消化管間葉系腫瘍に対する分子標的治療薬耐性のメカニズムの解明

消化管間質腫瘍は、分子標的治療薬が高い奏効率を示すことが示された。一方、約2年で半数に耐性が生じることが知られ臨床上問題となっている。細胞株を用いて、遺伝子変異解析を用いた発現解析を行い、IM耐性のメカニズムを明らかにすることを目的とした。GIST細胞株にIM暴露によりIM耐性細胞株を作成する過程において、エキソーム解析を行い、遺伝学的変化を検討した。IM耐性過程におけるGIST細胞株の変化につきエキソーム解析の結果より細胞系統図を作成した。GISTにおけるイマチニブ耐性化は、driver geneであるKITの二次耐性変異が重要な意義をもつことが示唆された。消化管間質腫瘍(GIST)は、KITの機能獲得型変異で発生することが発見され、病因に基づく分子標的治療薬が臨床導入された。高い病勢コントロール率を示す一方で、5年の長期寛解後の治療中止が全例再燃を来すことが報告され問題となっている。また、治療奏功中の切除症例において、切除標本からは、viableなpersistent cellsが確認されている。本研究では、persistent cellsの特徴を明らかにし新規治療法の開発を目的とする。さらに、その先のresistant cellsが出現を誘発しやすい環境等についても検討を行い、二次耐性発生機構を明らかにする事を目的としている。平成27年度には、同一患者で、初発切除とイマチニブ耐性後の切除を行った8ペアー検体を集積し、エキソーム解析を行い先行研究で検出された変異分子と部位について比較を行った。その結果、KITの二次遺伝子変異がdominantに発生していることを確認した。さらに、in vitroの細胞を用いて、イマチニブ上記変異箇所に限定し、10万回以上のリードによるdeep sequenceを行い、その割合の変化を検討する。親株から順を追ってその遺伝子変異がどの段階で出現してきたものか、あるいは元から存在していた変異であるかについての数理学的解析を行い、株発生の系統図を作成できた。さらにその発生に関連する遺伝子変異の候補を数個同定しえた。さらに、その先のresistant cellsが出現を誘発しやすい環境等についても検討を行い、二次耐性発生機構を明らかにする事を目的とした。平成27年度は、ヒト臨床検体ならびにGIST細胞株を用いたエキソーム解析を実施し、結果当初目的となる可能性のある分子を同定し、平成28年度はその変異の意義について機能解析を行う見込みである。そういった点から当初予定した計画に従った実行ができていると考えられる。平成27年度には、in vitroの細胞を用いて、イマチニブ上記変異箇所に限定し、10万回以上のリードによるdeep sequenceを行い、その割合の変化を検討する。平成28年度には、さらに親株から順を追って耐性化を生じる過程について、それぞれの細胞の発現アレイ解析を行い、persistent cellsさらにresistant cellsの特徴を明らかにした。その結果、persistent cellsにおけるタンパク発現は親株と大きく異なる一方で、耐性株になると元に近い形を示すことを明らかにした。さらには、ヒト臨床検体を用いたエキソーム解析の結果、同一患者の腫瘍における変化が、細胞実験レベルと同様の結果である事を示した。上記結果について、学会発表、論文発表を行い成果報告を行った。

平成27年度、28年度において、細胞株をイマチニブに暴露することでpersistent cellsさらにresistant cellsを作成しそのタンパク発現の差、遺伝子解析の発生を検討し、persistent cellsでは、発現は親株とは大きく異なるものの遺伝子のレベルでは著変なく、resistant cellsでは、発現は親株とあまり大きな差がないものの遺伝子のレベルでは変化を生じていることを発見し、学会報告、論文報告に繋げることができた。そのため、概ね順調な計画で進められていると判断する。(背景・目的)消化管間質腫瘍(GIST)は、変異KITチロシンキナーゼを標的とした分子標的治療が開発導入され、目覚ましい成果を示した腫瘍である。一方使用に伴い、投与中止後の再燃が必発であり、治療の終了が困難である点といった臨床上の問題点が浮き彫りになってきた。さらには、イマチニブ奏功中に外科切除が行われた切除検体の詳細な検討の結果、viableな腫瘍細胞がごく少量ながらも残存しているといった病理所見を確認している。そのため、イマチニブ治療下のこういった残存腫瘍(dormancyな細胞)が治療終了を不可にしていると考えられ、こういった細胞を標的とした新規治療法の開発が重要である。(結果)1.培養GIST細胞株にイマチニブを暴露することで耐性性GIST細胞株を作成出来る2.イマチニブ暴露下のGIST細胞株は、初期には殆どが、アポトーシスが誘導され細胞死を生じるのに対して、dormancy細胞は増殖せず(Cell cycle解析でS期細胞は殆ど無い3.耐性細胞株では臨床サンプルと同様に、KIT遺伝子に二次遺伝子変異が生じ、KITのリン酸化の抑制化ができていない。臨床サンプルを用いた検討においても同様に、イマチニブ投与後、効果の認める状態でGISTを切除し病理学的に検索すると、様々な程度に抗腫瘍効果が見られるが、アポトーシスを起こし硝子化変性した組織内に、必ず、散在性にKIT弱陽性の腫瘍細胞が確認された。則ち、チロシンキナーゼ阻害剤では腫瘍細胞は全滅を起こさず、この生き残った腫瘍細胞が後に耐性株になると推測される。本研究では、GIST細胞株を用いて耐性耐性獲得のモデルを作成してきた。dormancyな細胞T117では、マイクロアレイ解析による発現解析は親株と異なる一方で、エキソーム解析による遺伝子変異解析ではほぼ差を認めず、epigeneticな違いが示唆される結果であった。消化管間質腫瘍は、分子標的治療薬が高い奏効率を示すことが示された。一方、約2年で半数に耐性が生じることが知られ臨床上問題となっている。細胞株を用いて、遺伝子変異解析を用いた発現解析を行い、IM耐性のメカニズムを明らかにすることを目的とした。GIST細胞株にIM暴露によりIM耐性細胞株を作成する過程において、エキソーム解析を行い、遺伝学的変化を検討した。IM耐性過程におけるGIST細胞株の変化につきエキソーム解析の結果より細胞系統図を作成した。GISTにおけるイマチニブ耐性化は、driver geneであるKITの二次耐性変異が重要な意義をもつことが示唆された。平成28年度は、候補となった分子の遺伝子変異を含むプラスミドを作成し、順に、GIST-T1
pH匂配を駆動力とする生理活性物質の新しい連続分離・濃縮法

アミノ酸の連続分離濃縮を目的として、イオン交換樹脂の移動層型向流接触装置を作成し、その濃縮分離特性を数値シミュレーションおよび実験によって検討した。アミノ酸はその等電点より低いpHにおいては陰イオンとして存在し、陽イオン交換樹脂に吸着される。そこで、移動層内に塔頂から塔底に向かってpHが大きくなるようなpH匂配を形成しておくと、塔頂に向かって行くフィード液中のアミノ酸は、等電点を越えたところで陽イオン交換樹脂に吸着され、下方に運ばれてpHが大きくなると脱着する。この過程が繰り返される事により、塔内のアミノ酸はその等電点に近いpHを持った位置に濃縮してくることになる。まず濃縮特性を調べるために、L-ヒスチジン水溶液をフィードとし塔内のアミノ酸濃度の経時変化を高速液体クロマトグラフィで測定した。この際、フィードの流量は一定としたが、固相の流速は塔の中心部が目的のpHになるように制御した。測定結果をみると、ヒスチジンの濃縮が見られ、その位置も数値シミュレーションとも一致していた。次に分離特性を検討するために、L-ヒスチジンとL-シスチンとの2成分のアミノ酸を含む水溶液を用いて同様の実験を行なった。実験の結果、2種類のアミノ酸はそれぞれカラムの違う位置で濃縮し、分離可能なことが確認された。また、各成分の濃縮位置は、数値シミュレーションの結果とも一致した。
カオス・フラクタルおよびウェーブレットの研究

代表者山口昌哉は,とくにカオスについて,次のような重要な知見を得た。1879年に,代表者は俣野博と共著で,常微分方程式の差分化はきざみ巾Δtが大きいとき,オイラーの差分化は力学系とみてカオスを発生することを証明した。この仕事は,平衡点2つの存在を仮定し,その1つがきわめて安定なことを仮定していた。そこで,代表者は前田陽一と共同で,fのある条件のもとΔtが十分に小であれば,リイとヨ-クの意味のカオスが出ることを示した。この結果は注目すべき結果である。なお,カオスの生起と対称性について研究をすすめている。池田勉は,反応拡散方程式のパルス解について,進行波解も含めてきわめて詳しい結果を得た。岡田至弘は,フラクタルの方法としての,パターン認識に独創的な工学の方法を見つけだし,実用に用いた。本年度は、特にカオスの応用について、11月に3日間にわたって、豊田自動車の支援によって、国際集会「ハーネッシングオブケイオス」を行った。世界的権威10名程を招待し、日本からも20数名のエキスパートの出席を得て、初めてのカオスの工学的応用の研究集会を行った。ここで、2つの方向、カオスを制御して、ある目的のダイナミックスを作ることおよび、カオスそのものを認識プロセスとして用いるという方向が判明した。この集会は代表者が中心となって催されたが、代表者自身は、社会学における閾値モデルについて考察を進め、外国の雑誌に投稿した。尚これは社会学的調査にも新しい方向を与えている。有木康雄はウェーブレットの工学的応用について研究を進め、中村宏は疲労の問題を引き続き研究している。代表者は今までの成果を岩波書店から、4月に出版した(木上淳、畑政義と共著)。更に、多くの講演会において成果を発表した。尚ウェーブレットについては、実用に供されることが既にはじまっており、その成果を10月に三菱総合研究所において発表していただいた。応用の分野は、化学プラント[反応槽のコントロール]、[音声認識]、[信号処理]、[株価予測]等数多く示された。この場合、ウェーブレットの選び方に多義性のあることから、いくつも用途によって選ぶことができ、その中には数学的な意味で厳密に平均=0の条件が満たされなくとも、十分実用に役に立つことがわかった。例えば、Gabor関数はパラメータを適当にとると、Waveletとして用いることが可能である。フラクタルの応用については今のところ、あまり進展はない。本年度は、今まで代表者の進めていた研究のうち、社会現象における離散モデルについて、Computer and Mathematics with Applications Vol.28,No.10,1994に「Discrete Models is Social Sciences」を発表、更に、代表者自身が1979年に発表した論文が新しく見直され、前田陽一が、微分方程式によっては、きざみ巾をどうとってもカオスがおこることを示した。これは経済学にとって、意味があることである。岡田至弘は、引き続いてフラクタルの情報への応用を研究している。カラー画像の構造記述としての等色線情報を用いて、グラデーション領域を含むカラー画像の領域分割を行った。本手法による領域分割結果から、従来、分割不能として処理されていた。緩やかな色変化を示す領域も、あいまいな領域として分割可能となり、領域をすべて閉じたものとして記述することが可能となった。要するに、この研究では理論の基礎についても、又その応用面についても、一定の進歩を印象づけた一年間であった。本年度は,前年度に得られた前田陽一の結果を代表者も協力して一般化した。^<dx>_<dt>=f(x)について,そのオイラー差分化は,十分小なるΔtに対してリイ・ヨ-クのカオスになるためのf(x)の十分条件が独立な2つの結果として得られた。(On the Discretization of O. D. E., Proc. of ICAM' 95)岡田至弘は,引き続きフラクタルの情報への応用を研究した。要するに,この研究結果はこの方面の研究をそれぞれ進歩させた。
自己拡張型金属ステントと人工血管を利用した新しい門脈血行再建術

血管吻合を施行しない新しい門脈血行再建の可能性を求めるために,自己拡張型金属ステントの圧着力で人工血管を門脈に接着させるとともに,血管内腔の保持にもステントを利用する新しい門脈血行再建を検討した.近年行われつつある大動脈瘤に対するステントグラフトでは高圧による血液漏出が問題となっているが,低圧である門脈では接着部の血液漏出は少ないと予想され,腹圧の上昇による人工血管内腔の圧排,狭小化での閉塞はステント自体の拡張力で回避できると予想された.研究目的として1.手技の確立,安全性の確認2.血流量の確認,人工血管の開存率3.留置したグラフト,特に門脈-人工血管圧着部の壁構造の病理学的判定を行う予定であった.血行再建の方法としては門脈切除後,肝側門脈断端と人工血管および腸管側門脈断端と人工血管を各々3点支持による仮固定を行い,自己拡張型金属ステントをイントロデューサーを介し腸間膜静脈より挿入し,切除した腸間側門脈断端に誘導,内腔側から刺出させた後,人工血管内腔を介し,肝側門脈断端に刺出してステントを解放,門脈内腔にステントを圧着させて血行再建を完成させる方法を採用した.手技の確率を中心に検討を行ったが,人工血管の内腔保持は良好であるが,肝側固定が周囲組織が粗であることからやや不良で,血液漏出が生じる腹圧の変化等で固定部を中心とした屈曲を生じることで人工血管とステントの間に間隙が生じるためで,解放されたステントと人工血管との間に位置の差が存在する場合に生じる.人工血管とステントとの適切な位置関係を検討したが,血液漏出の問題を解決できず,安定した手技の確立には至らないかった.血管吻合を施行しない新しい門脈血行再建の可能性を求めるために,自己拡張型金属ステントの圧着力で人工血管を門脈に接着させるとともに,血管内腔の保持にもステントを利用する新しい門脈血行再建を検討した.近年行われつつある大動脈瘤に対するステントグラフトでは高圧による血液漏出が問題となっているが,低圧である門脈では接着部の血液漏出は少ないと予想され,腹圧の上昇による人工血管内腔の圧排,狭小化での閉塞はステント自体の拡張力で回避できると予想された.研究目的として1.手技の確立,安全性の確認2.血流量の確認,人工血管の開存率3.留置したグラフト,特に門脈-人工血管圧着部の壁構造の病理学的判定を行う予定であった.血行再建の方法としては門脈切除後,肝側門脈断端と人工血管および腸管側門脈断端と人工血管を各々3点支持による仮固定を行い,自己拡張型金属ステントをイントロデューサーを介し腸間膜静脈より挿入し,切除した腸間側門脈断端に誘導,内腔側から刺出させた後,人工血管内腔を介し,肝側門脈断端に刺出してステントを解放,門脈内腔にステントを圧着させて血行再建を完成させる方法を採用した.手技の確率を中心に検討を行ったが,人工血管の内腔保持は良好であるが,肝側固定が周囲組織が粗であることからやや不良で,血液漏出が生じる腹圧の変化等で固定部を中心とした屈曲を生じることで人工血管とステントの間に間隙が生じるためで,解放されたステントと人工血管との間に位置の差が存在する場合に生じる.人工血管とステントとの適切な位置関係を検討したが,血液漏出の問題を解決できず,安定した手技の確立には至らないかった.血管吻合を施行しない新しい門脈血行再建の可能性を求めるために,自己拡張型金属ステントの圧着力で人工血管を門脈に接着させるとともに,血管内腔の保持にもステントを利用する新しい門脈血行再建を検討している.近年行われつつある大動脈瘤に対するステントグラフトでは高圧による血液漏出が問題となっているが,低圧である門脈では接着部の血液漏出は少ないと予想され,腹圧の上昇による人工血管内腔の圧排,狭小化での閉塞はステント自体の拡張力で回避できると予想された.研究目的として1.手技の確立,安全性の確認2.血流量の確認,人工血管の開存率3.留置したグラフト,特に門脈-人工血管圧着部の壁構造の病理学的判定を行っている.血行再建の方法としては門脈切除後,肝側門脈断端と人工血管および腸管側門脈断端と人工血管を各々3点支持による仮固定を行い,自己拡張型金属ステントをイントロデューサーを介し腸間膜静脈より挿入し,切除した腸間側門脈断端に誘導,内腔側から刺出させた後,人工血管内腔を介し,肝側門脈断端に刺出してステントを解放,門脈内腔にステントを圧着させて血行再建を完成させる方法を採用した.現在手技の確率を中心に検討中であるが,人工血管の内腔保持は良好であるが,肝側固定が周囲組織が粗であることからやや不良で,血液漏出が生じうる.腹圧の変化等で固定部を中心とした屈曲を生じることで人工血管とステントの間に間隙が生じるためで,解放されたステントと人工血管との間に位置の差が存在する場合に生じる.安定した手技の確立のために,人工血管とステントとの適切な位置関係を検討中である.血管吻合を施行しない新しい門脈血行再建の可能性を求めるために,自己拡張型金属ステントの圧着力で人工血管を門脈に接着させるとともに,血管内腔の保持にもステントを利用する新しい門脈血行再建を検討した.

近年行われつつある大動脈瘤に対するステントグラフトでは高圧による血液漏出が問題となっているが,低圧である門脈では接着部の血液漏出は少ないと予想され,腹圧の上昇による人工血管内腔の圧排,狭小化での閉塞はステント自体の拡張力で回避できると予想された.研究目的として1.手技の確立,安全性の確認2.血流量の確認,人工血管の開存率3.留置したグラフト,特に門脈-人工血管圧着部の壁構造の病理学的判定を行う予定であった.血行再建の方法としては門脈切除後,肝側門脈断端と人工血管および腸管側門脈断端と人工血管を各々3点支持による仮固定を行い,自己拡張型金属ステントをイントロデューサーを介し腸間膜静脈より挿入し,切除した腸間側門脈断端に誘導,内腔側から刺出させた後,人工血管内腔を介し,肝側門脈断端に刺出してステントを解放,門脈内腔にステントを圧着させて血行再建を完成させる方法を採用した.手技の確率を中心に検討を行ったが,人工血管の内腔保持は良好であるが,肝側固定が周囲組織が粗であることからやや不良で,血液漏出が生じる.腹圧の変化等で固定部を中心とした屈曲を生じることで人工血管とステントの間に間隙が生じるためで,解放されたステントと人工血管との間に位置の差が存在する場合に生じる.人工血管とステントとの適切な位置関係を検討したが,血液漏出の問題を解決できず,安定した手技の確立には至らなかった.
在日韓国・朝鮮人の生活・文化と適応に関する保健社会学的研究

3年間にわたった本研究の最終年度にあたる平成4年度は、これまでに実施した調査研究の成果のとりまとめと報告書の作成に重点を置いた。具体的には、在日韓国朝鮮人という人口集団の生活や文化とその変容過程に焦点をあて、1.韓国朝鮮人の国際的人口移動と在日韓国朝鮮人の歴史的推移、2.日本人および韓国人との比較からみた在日韓国朝鮮人の生活と健康、3.日韓との比較を通しての在日韓国朝鮮人の健康問題と受療状況4.在日韓国朝鮮人の生活文化とアイデンティティの世代差、5.一人暮しの在日韓国朝鮮人高齢者の生活と健康、6.済州島出身の在日韓国朝鮮人の生活過程に関する調査結果をまとめ、7.さらには、これら在日韓国朝鮮人を含めた在日外国人に対する自治体の施策の現状を、全国の市へのアンケート調査にもとづいて考察した。報告書の概要は以下のとおりである。第1論文では、韓国朝鮮人の海外移住に関する歴史的考察を行ない、海外移住韓国朝鮮人の人口の推移を把握し、それらとの関連で在日韓国朝鮮人の位置づけを試みた。第2論文では、在日韓国朝鮮人の生活様式と保健行動に関する調査を日本人と韓国人との比較を通して行ない、それらの健康状態の検討を進めた。第3論文では、医療機関に通院中の慢性疾患患者を対象にして、在日韓国朝鮮人の健康問題を検討し、患者の飲酒、喫煙、労働条件、経済状態などに関する比較を行なった。第4論文では、在日韓国朝鮮人が来日後、どのような生活の変化やライフイベントや健康問題に遭遇し、それらをどのようなソーシャル・ネットワークを通して解決してきたのかを世代別に明らかにした。最終論文では、自治体における在日外国人への保健・福祉・教育施策の動向を概括し、外国人を対象とした諸施策には地域によって差があることを示した。研究目目(1)の「世代間比較および地域比較による在日韓国・朝鮮人の生活適応の過程と変化」に関しては、主として川崎と大阪の2地域で、各種の機関や団体や集団を通して協力が得られた在日韓国・朝鮮人に対するヒアリングを通して進められている。調査はなお進行中で、世代間並びに地域比較の分析もまだなされていないが、面接が終了している226名についての全体的な集計結果によれば、血縁の上では半数以上が本国との密接なつながりを失っており、また言葉に関しても母国の文化が失われつつあるものの、食事などの民族的な生活様式は、6割から8割程度が受け継がれていることが分かった。また、アイデンティティに関する項目では、「自分は韓国・朝鮮人であるという自覚がある」という考えには86.7%のものが「そう思う」と答え、「帰化したい」は10.2%にとどまったが、他方「本国に帰りたい」は12.0%で、「在日韓国・朝鮮人独自の文化をつくりたい」が53.6%、民族の誇りをもって生活している」63.8%の高さが目についた。研究目的(2)の「ライフスタイル、保健行動、主観的健康観と社会的文化的要因との相互関連」については、同一の調査票を用いての在日韓国・朝鮮人と日本人、そして本国の韓国人との比較という方法で進められているが、飲酒頻度、飲酒量、喫煙量、朝食摂取等の「予防的保健行動」の項目では、在日韓国・朝鮮人は日本人や韓国人よりも不良な状態にあり、運動や検診受診などでは、日本人、在日韓国・朝鮮人、そして韓国人という中間の値を示した。また、「症状への対処行動」に関しても、軽微な症状への対処行動を除けば、他のどの健康段階においても、在日韓国・朝鮮人は、日本人や韓国人よりも不良な状態にあることが分かった。なお、職場環境評価では、在日韓国・朝鮮人では、それを「悪い」とするものと「良い」と答えたものの二極に分れている。

本研究の第2年度目は,在日韓国・朝鮮人の生活適応や健康に関する実態把握を目的とし,以下に示す多角的な調査に実施に重点が置かれた,くわえて,在日韓国・朝鮮人の人口推移に関する資料収集と分析も実施した.1.地域住民調査(1)健康と生活に関する調査......神奈川県川崎市在住の在日韓国・朝鮮人と,同地域の日本人との各100人ずつを対象として配票留置調査を実施した.両群を比較した結果,(1)主観指標からみた健康水準は,在日韓国・朝鮮人の方が低い傾向にあった.(2)就労男性では,在日韓国・朝鮮人の方が劣悪な労働環境を訴える傾向にあった.(3)疾病の罹患予防や早期発見にかかわる保健行動は,日本人の方がより望ましい行動をとる傾向が示された.(2)在日韓国・朝鮮人の生活適応過程と変化に関する調査......まず,川崎および大阪の在日韓国・朝鮮人の多住地域を選定し,当該地域の関係諸団体に対するヒアリングを数回にわたりおこなった.その成果をふまえて,前項の調査対象者のうち在日韓国・朝鮮人に対してのみ自記式調査を実施した.その結果,母国との人的つながり,ハングル使用,ソ-シャルネットワ-ク,アイデンテティの側面で,1世,2世,3世の間に差が生じていることが示された.2.患者調査川崎および大阪・神戸において在日韓国・朝鮮人が多く来院している医療機関4施設をフィ-ルドとし,肝臓病で受診中の在日韓国・朝鮮人の患者と日本人の患者計約160人を対象として自記式調査を実施した.その結果,発症後の受療行動や疾病管理行動において,両群間に差のあることが示唆された.3.以上のほか,1世ひとり暮し老人および自治体を対象とした調査に着手しており,実査を継続中である.3年間にわたった本研究の最終年度にあたる平成4年度は,これまでに実施した調査研究の成果のとりまとめと報告書の作成に重点を置いた。具体的には、在日韓国朝鮮人という人口集団の生活や文化とその変容過程に焦点をあて, 1.韓国朝鮮人の国際的人口移動と在日韓国朝鮮人の歴史的推移, 2.日本人および韓国人との比較からみた在日韓国朝鮮人の生活と健康, 3.日韓との比較を通しての在日韓国朝鮮人の健康問題と受療状況, 4.在日韓国朝鮮人の生活文化とアイデンティティの世代差, 5.一人暮しの在日韓国朝鮮人高齢者の生活と健康, 6.済州島出身の在日韓国朝鮮人の生活過程に関する調査結果をまとめ, 7.さらには,これら在日韓国朝鮮人を含めた在日外国人に対する自治体の施策の現状を,全国の市へのアンケート調査にもとづいて考察した。報告書の概要は以下のとおりである。第1論文では,韓国朝鮮人の海外移住に関する歴史的考察を行ない,海外移住韓朝鮮人の人口の推移を把握し,それらとの関連で在日韓国朝鮮人の位置づけを試みた。第2論文では,在日韓国朝鮮人の生活様式と保健行動に関する調査を日本人と韓国人との比較を通して行ない,それらの健康状態の検討を進めた。第3論文では,医療機関に通院中の慢性秀患患者を対象にして,在日韓国朝鮮人の健康問題を検討し,患者の飲酒,喫煙,労働条件,経済状態などに関する比較を行なった。第4論文では,在日韓国朝鮮人が来日後,どのような生活の変化やライフイベントや健康問題に遭遇し,それらをどのようなソーシャル・ネットワークを通して解決してきたのかを世代別に明らかにした。最終論文では,自治体における在日外国人への保健・福祉・教育施策の動向を概括し,外国人を対象とした諸施策には地域によって差があることを示した。
途上国におけるコンファインドメーソンリー建物の耐震性向上

通路型開口の存在によりコンファインドメーソンリー壁体の水平耐力は減少し,その程度は偏在開口の場合がより大きい。これに対し鉄筋コンクリート造の縦枠で補強すれば,壁体の耐震性能を大きく改善できる。特に,縦枠に加えて横枠を配置すれば,無開口の壁体をも上回るせん断強度を与えることができることを明らかにした。また,れんが単体の強度に対して目地モルタルの強度が極端に低い場合には,壁体のせん断ひび割れ強度,せん断終局強度を推定するパラメータとしてプリズム強度を採用することには注意が必要であることを指摘した。本研究では,通路型開口の存在が枠組組積造壁体の耐震性能に及ぼす影響を把握するとともにその補強方法の提案を行うことにより,途上国における大規模地震災害リスクの軽減に貢献することを目的としている。本年度は,開口部周辺をRC造の枠材で補強した試験体を2体製作し,一定の鉛直荷重下において繰返しの水平加力実験を行った。試験体はれんが壁体の強度が高い場合を想定し,壁体の目地に比較的強度の高いモルタルを用いた。この実験により得られた結果と,過去の実験結果を用い,通路型開口の存在が枠組組積造壁体の耐震性能に及ぼす影響ならびに鉄筋コンクリート枠材による補強の効果について検討を行った。また,鉄筋コンクリート枠材によるせん断補強効果を表現するため,組積造壁体の斜め圧縮力と鉄筋コンクリート造の縦枠材ならびに横枠材の引張力により構成されるアーチ機構に基づいた強度算定式を適用し,その妥当性について実験結果と比較検討を行った。以上の研究により得られた結果を以下にまとめて示す。(1)窓型開口試験体では拘束柱・縦枠に太径の主筋を用いることで変形性能の改善が見られた。しかし,通路型開口試験体では窓型開口試験体ほどではなかった。(2)プリズム強度が高くなるほど,せん断ひび割れ荷重の実験値,最大荷重実験値ともに線形的に増大した。(3)本年度の2体の試験体のせん断終局強度は,アーチ機構に基づいた計算値で概ね評価できた。本年度は,通路型開口の周辺を小断面の鉄筋コンクリート造枠材で補強した試験体2体を設計製作し,一定の鉛直荷重下において繰返し水平荷重の載荷実験を行った。この実験により得られた結果と,過去の実験結果ならびに本研究の予備実験で得られた実験結果を用い,通路型開口の存在が枠組組積造壁体の耐震性能に及ぼす影響ならびに鉄筋コンクリート枠材による補強の効果について検討を行った。また,鉄筋コンクリート枠材によるせん断補強効果を表現するため,組積造壁体の斜め圧縮力と鉄筋コンクリート造の縦枠材ならびに横枠材の引張力により構成されるアーチ機構に基づいた強度算定式を考案し,その妥当性について実験結果と比較検討を行った。(1)偏在開口を有する試験体では,加力方向によって鉄筋コンクリート枠材による補強効果に違いが見られた。(2)開口部の周辺を鉄筋コンクリート造の縦枠材で補強した試験体は,正加力側では無開口の試験体をも上回る最大荷重を示した。(3)縦枠材に加えて横枠材を配置した試験体では,より高い補強効果が得られた。(4)考案したせん断終局強度の算定式は過大評価を与えた。計算精度の向上が今後の課題である。これまでの研究では,壁体の目地に通常のモルタルを用いてきたが,本年度は消石灰入りのモルタルを用いた2体の試験体により,れんが壁体の強度が低い条件下で開口部周辺をRC造の枠材で補強した場合の効果を実験的に検討した。また,本年度の実験により得られた結果と過去の実験結果を用い,通路型開口の存在が枠組組積造壁体の耐震性能に及ぼす影響ならびに鉄筋コンクリート枠材による補強の効果について検討を行った。さらに,本研究では鉄筋コンクリート枠材によるせん断補強効果を表現するため,組積造壁体の斜め圧縮力と鉄筋コンクリート造の縦枠材ならびに横枠材の引張力により構成されるアーチ機構に基づいた強度算定式を考案してきたが,その妥当性について実験結果と比較検討するとともに数値解析を試行した。(1)プリズム強度よりもモルタル強度の方がせん断ひび割れ強度,せん断終局強度と良い相関を示した。(2)2体の試験体のせん断終局強度実験値は,強度算定式による計算値の0.39倍0.56倍であり,強度算定式は過大評価を与えた。

今後,数値解析による力の流れ等を取り入れて強度算定式の精度向上を検討する必要がある。建築構造・材料研究の2年目にあたる平成25年度は,鉄筋コンクリート造枠材による補強の効果は補強される側のれんが造壁体の強度にも依存すると考えられることから,その影響を明らかにすることを目的とした。予定どおり,壁体試験体2体の実験を実施し,既往の実験結果と合わせて比較検討を実施することができた。その結果,通路型開口を有する枠組組積造壁体のせん断強度はれんが壁体の強度に依存するが,その影響は適用した強度算定式により概ね推定できることを明らかにすることができた。あと1年の研究により,一設計法を提案できる可能性がある。研究の初年度にあたる平成24年度は,通路型開口により枠組組積造壁体の耐震性能がどれだけ低下するかを把握するとともに,開口回りを鉄筋コンクリート造枠材により補強する方法の効果を実験的に検討することを目的とした。予定どおり,壁体試験体2体の実験を実施し既往の実験結果と合わせて比較検討を実施することができた。その結果,通路型開口の存在により枠組組積造壁体のせん断強度は低下するが,本研究で検討対象としている鉄筋コンクリート造枠材の配置のし方によっては,その強度低下を十分にカバーできることを明らかにすることができた。あと2年の研究により,実用技術として提案できる可能性がある。これまで概ね順調に研究が進展しているため,今後も研究計画どおりに進めたい。これまで,れんが壁体の強度の影響について有意義な検討ができたが,途上国では極めて低強度の目地モルタルが使用されることがあり,その場合にも検討している補強法が有効かどうかを明らかにする必要がある。また,これに並行して,鉄筋コンクリート造枠材による補強効果の算定精度の向上のため,数値解析法等を適用し,考案した力学モデルの妥当性を検証したい。鉄筋コンクリート造枠材による補強の効果は補強される側のれんが造壁体の強度にも依存すると考えられる。設計法を提案するためにはその影響を明らかにする必要があり,研究の2年目にあたる平成25年度はこれに取り組む。具体的には,壁体の強度を変動因子とした試験体を2体製作し破壊実験を行う。これに並行して,鉄筋コンクリート造枠材による補強効果の算定精度の向上のため,初年度に考案した力学モデルの修正を行う。研究遂行のため数値解析ソフト等を導入したいが,翌年度の助成金だけでは不足する可能性が生じた。翌年度の助成金と合わせて,数値解析ソフト等の導入に使用する計画である。該当なし
地域と学校の連携に関する史的研究〜昭和恐慌下における学校の社会的位相〜

本研究、地域と学校の連携に関する史的研究昭和恐慌下における学校の社会的位相は、昭和恐慌を画期とした、学校の社会的位相を明らかにすることを目的とした。これまでの成果を結論的に言うならば、第一次大戦後において興隆した個人化された大衆社会は、都市部におけるそのさらなる進展の一方で、農村部においては反動的に、再び伝統的な共同体志向を醸造し、国家もまた恐慌下統治政策として、民衆を再度「地域」に眠り込ませる政策を展開した。その際、地域再編の論理を旧来型の「名望家支配」から、「中堅人物」の育成へとシフトさせながら、その実質を担保するため、学校の地域化、或いは、地域の学校化を推進してゆくことになった。その具体的展開は、農山漁村経済更正運動によってなされた。この農山漁村経済更正運動(農林省)は、内務省の主導する「国民更生運動」と相克関係にあったとは言え、その人的資源の開拓において地域と学校の連携を重視する点で、共通の認識を示していた。上述した連携は、二つの側面から推進された。一つは、社会教育の徹底(教化団体の指導・育成)による地域の教育化、或いは地域の学校化と呼ぶべき側面である。他方は、学校教育における郷土教育の導入や実業補修学校の整備・強化による、教育・学校の地域化、或いは生活化である。昭和戦前期における学校と地域の連携は、ある側面において現在もなお一つの「理想」とされ、戦後の「コミュニティづくり運動」(自治省)を経て、いま、生涯学習体系の整備として、酷似した状況が展開されている。昭和恐慌期におけるひとづくり志向は、いわば「開かれた学校」を標傍する生涯学習体系下における学校の社会的位相と酷似しているのであり、価値の混迷する現代において、その価値の統合という発想を伏在させながら、ともに示唆深い歴史状況を示していると言えるのである。本研究は、昭和恐慌を画期とした、学校の社会的を明らかにすることを目的としている。これまでの成果を結論的に言うならば、第一次大戦後において興隆した個人化された大衆社会は、再び伝統的な共同体を志向し、国家もまた恐慌下統治政策として、民衆を再度「地域」に眠り込ませる政策を展開する。その際、地域再編の論理を旧来型の「名望家支配」から、「中堅人物」の育成へとシフトしながら、その実質を担保するため、学校の地域化、或いは、地域の学校化を推進してゆくことになった。この農山漁村経済更正運動下における地域と学校の連携は、次の二つの側面から推進された。昭和戦前期における学校と地域の連携は、ある側面において現在なお一つの「理想」とされ、戦後の「コミュニティづくり運動」(自治省)を経て、いま、生涯学習体系の整備過程において再志向されていると言える。我が国においては、人心の乱れや不安定な社会状況を乗り切る際には、必ずと言って良いほど「地域」が着目され、課題の解消のために、「地域」が内包する伝統主義的矯正力、或いは伝統主義的拘束力を学校との連携によって教育化するという方法に依存すると言わざるを得ない。今後は以上の成果を踏まえ、地方文書等を史・資料としながら、昭和戦前期の学校と地域の連携が、「批判」のための思想的土壌を欠落させ、全体主義を補完した歴史経験について考究してゆきたい。

昭和恐慌期におけるひとづくり志向は、いわば「開かれた学校」を標傍する生涯学習体系下における学校の社会的位相と酷似しているのであり、価値の混迷する現代において、その価値の統合という発想を伏在させながら、ともに示唆深い歴史状況を示していると言えるのである。
核融合炉用低放射化制御材料に関する基礎研究

今年度は過去3年間の結果の考察と追加実験研究を行った。その結果、低放射化材料の開発に際し検討されるべき事項として、以下のようにまとめられた。1)Fe-Cr-Ni系鋼について、照射下で粒界におけるNiの顕著な偏析とCr濃度の低下を同定し、偏析と同時に粒界移動が起こり、これら現象は照射点欠陥の粒界への流入に支配されることを中性子照射および電子線照射実験から明らかにした。また、高速中性子照射により約50dpaで数%のスエリングが生ずることを観察した。これらのことから、改良型316ステンレス鋼は、国際熱核融合実験炉(ITER)のように短期的には照射量(30dpa程度)が少なく、放射化レベルも低い場合には低スエリングのため核融合炉構造材として使用可能である。2)各種低放射化オーステナイトFe-Cr-Mn系鋼を200°Cで中性子照射後、機械的性質と合金組成の関係を調べ、Fe-10%Cr-(20-25)%Mn-3%AlおよびFe-10%Cr-30%Mn鋼が良好な性質を示し、また、Al添加により照射下における相安定性が向上することを明らかにした。また、Fe-Cr-Mn系改良AMCR合金鋼を高速中性子で420°C、520°C及び600°Cで32-36dpaまで照射後、密度測定からスエリングを評価した結果、Fe-12%Cr-11%Mn-0.5%Si-1.4%Wに0.3%Cを添加した鋼が耐スエリング特性に優れているが、相安定性に欠けることを確認し、炭素添加がある程度スエリング抑制および相安定に効果的であることが判明した。以上の結果から、Fe-Cr-Mn系高マンガン鋼の場合は、電磁場、強度等の核融合炉の環境を考慮すると魅力ある材料である。しかし、第一壁材料の様に500°C以上の高温度に曝せれる場合は、相安定性の観点から不適と判断され、核融合、炉のバックアップ材など200°C以下の低温度での構造材料としてのみ利用可能と評価された。3)低放射化Fe-(9-12)Cr-2W鋼をFFTFで高速中性子照射後の機械的性質に及ぼすB、Y、Al添加の効果を調べ、スエリング非常に低く100dpaでも問題にならない程度であった。MoやMbに代わってWやV元素の添加により降伏強度や抗張力は十分維持できるが、DBTTが照射で上昇することが明らかにされた。従って、オーステナイト系ステンレス鋼に代わる第一壁材料あるいはブランケット構造材として低放射化フェライト鋼が実証炉等中期的には有望であるがDBTTを改善する必要する必要がある。これまでの実験から、機械的性質、耐照射特性を考慮するとFe-(9-12)%Cr-2%W鋼が最適と判断される。ただし、核変換で生成するヘリウムの靭性-脆性遷移温度(DETT)上昇が大きいためそのヘリウム効果の解決が重要であることが指摘された。4)低放射化材料として将来最も期待されている、バナジウム及びバナジウム合金の照射化の合金組成変化として、核変換(n,r)による組成変化が中性子照射により起こることを見い出し、特にバナジウムではCrおよびTiが生成することをEDS分析からはじめて明らかにした。現在、V-4Cr-4Ti合金が耐照射特性に優れている低放射化合金として有望視されてが、長期間の使用中に核変換でCr新たに生成されるため合金成分が変化し、その結果、材料特性が大きく影響される可能性が有ることが明かになり、今後この核変換元素の効果の更なる研究が必要であることが指摘された。5)照射現象に関する基礎的知見として、(a)Vと同様に核変換により、WがReさらにOs元素に変化する事が同定され、低放射化フェライト鋼に添加されているWがこの核変換でその性質が大きく影響されること、(b)電子線/Heイオン同時照射実験から、Heは原子空孔と強く相互作用し、空孔型積層欠陥四面体がボイド核生成サイトとなる。また、TiおよびPの微量添加によりスエリング、および粒界偏析が抑制されるが、ボイド数密度は増大すること、さらに(c)ステンレス鋼の粒界は照射中移動と濃度変化が起こり、粒界移動はエピタキシアル的に成長に起因する事を明らかにした。また、Fe-Cr-Mn系改良AMCR