hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ディジタル信号処理におけるニューラルネットワーク応用の研究

適応等化技術は、送信されたディジタル信号が伝送路で歪みを受け、判定が困難になった信号を受信側でフィルタによって等化し、正しく受信する技術である。最近、非線形システムにおけるニューラルネットワークに基づいたフィルタの研究が盛んである。本研究では、適応等化におけるニューラルネットワーク応用の研究を行った。(1)複素数値信号を対象とする複素システムにおいて符号間干渉と非線形歪みがある場合に、複素リカレントニューラルネットワーク(RNN)を利用した等化器の一設計方法を提案した。計算機シミュレーションを行い,提案する方法の有効性を示した。(2)判定帰還型等化器(DFE)は信号間干渉に有効なので、フィードバックに放射状基底関数(RBF)を利用し、従来の方法と比較して、提案した方法の有効性を証明した。(3)M-QAMにおける自己組織化マップを利用した、ニューラル判定器を提案した。自己組織化マップ(Self-Organizing Map : SOM)とは、Kohonenによって提案された回路モデルであり、その最大の特徴は、生体の有する位相保持マッピングをモデル化した点にある。提案したアルゴリズムは初期化、勝利ユニットの導出および勝利ユニットと周辺のユニットの更新によって構成される。SOMニューラル判定器とRecursive Least-Squares (RLS)アルゴリズムを結合して周波数選択性フェージングの補償法として有効であることを示した。さらに直交周波数分割多重(OFDM)システムにおけるSOMに基づいた非線形ひずみの補償法を提案した。非線形増幅器により生ずる非線形ひずみが、OFDM方式を実現するうえで大きな障害になっているため、OFDMの受信側でニューラルネットワークに基づく補償法を用いることによって、性能向上やバッテリー損耗が低減することが期待される。提案したSOM補償法はsolid-state power amplifier (SSPA)に対して有効であることを示した。
児童自立支援施設入所者向け飲酒同期調査票の作成に向けた基礎研究

【目的】本研究では、児童自立支援施設入所者の飲酒頻度や動機等を測定する質問紙を作成する。また、施設入所者の個人要因に着目し、飲酒動機と飲酒のリスクなりやすいパーソナリティの関連について検証する。【方法】(1)児童自立支援施設入所者向け飲酒動機調査票の作成大学教員の助言を受け、アンケート作成の際に参考にしていた修正版Drinking Motives Questionnaire(修正版DMQ ; Grantら, 2007)を翻訳、逆翻訳、そして両者の比較を行い、日本版飲酒動機尺度を作成した。(2)試行的アンケート調査大学生505名(男性148名、女性357名;平均年齢19.96±1.38歳)を対象に日本版DMQを含むアンケート調査を行った。日本版DMQの各因子に対して最尤法、プロマックス回転による因子分析を行ったところ、因子負荷量は十分であった。α係数は、社会的動機(. 80)、不安対処動機(. 72)、抑うつ対処動機(. 91)、高揚動機(. 90)、消極的同調動機(. 67)だった。飲酒動機と飲酒頻度、パーソナリティの関連を検証したところ、各飲酒動機が高まると(1)飲酒頻度が高まる可能性がある(r=. 18. 53, P<. 01)、(2)危険飲酒や有害飲酒傾向が高まる可能性がある(r=. 23. 41, P<. 01)ことが示唆された。一方、飲酒動機とパーソナリティの間に相関はみられなかった。【結果】本研究を通じて日本版飲酒動機尺度が作成され、信頼性が確認された。しかし、本調査で使用した質問パッケージでは、飲酒動機と飲酒頻度、危険飲酒との関連の調査は可能だが、飲酒動機とパーソナリティの関連を調査することが難しい可能性が示唆された。今後も施設入所者の個人特性と薬物使用の関連を明らかにできるアンケート作成のための研究を継続する必要がある。
肝発癌におけるHBVとHCVの共同作用のトランスジェニックマウスを用いた検討

ヒトC型肝炎の肝発癌でHBVの存在が数多く報告されHBVとHCVの発癌機構での共同作用の有無がその結論は得られていない。今回我々はHBx遺伝子発現トランスジェニックマウスとコア遺伝子発現トランスジェニックマウスを交配することによってこの問題の解明を行なっている。現在HBx蛋白HCVコア蛋白共発現トランスジェニックマウスを確立し肝発癌の頻度、発生までの期間を検討を行っている。現在まではHBx蛋白HCVコア蛋白共発現トランスジェニックマウスにおける肝での発癌頻度の著明な上昇は認めていない。肝炎が発癌を促進することは知られているがその機序は不明である。今回肝細胞癌を発症するHCVコア蛋白発現トランスジェニックマウスの肝臓における活性酸素発生について検討した。若年HCVコア遺伝子発現トランスジェニックマウスの肝臓内過酸化脂質量はコントロールと大差ないがラジカルの発生量はコントロールマウスに比して増加し、カタラーゼ活性増加や総グルタチオンが減少した消去系も亢進していることを明らかにした。次に加齢マウスにおいてHCVコア遺伝子発現トランスジェニックマウス肝臓内過酸化脂質量がコントロール群に比して増加していることを確認した。次に四塩化炭素とアルコール投与を行い炎症が負荷された際の肝臓内過酸化脂質量の変化を中心に検討した。アルコール投与前トランスジェニックマウスとコントロールマウスで差の見られない若年肝臓過酸化脂質量がアルコール投与後HCVコア遺伝子発現トランスジェニックマウス群で著明に増加していることを確認した。C型肝炎ウイルス肝発癌マウスモデルではreactive oxygen species (ROS)が関与していること、またアルコールとHCVコア蛋白がこのROSの発生に協同的に働くことを初めて示した。ヒトC型肝炎の病理組織像ではbile duct damage,lymphoid pholicles,とともにsteatosis(脂肪化)が特徴となっている。HCVコア遺伝子発現トランスジェニックマウスではこのsteatosis(脂肪化)の出現を生後3ヶ月齢より認めるようになる。またヒト高分化細胞癌では脂肪滴を多く含むことが知られているが、我々の日CVコア遺伝子発現トランスジェニックマウスでも脂肪の多い高分化癌中に脂肪滴の少ない低分化癌が認められることを報告している。このように肝臓の脂肪化はC型肝炎、ならびに肝発癌と重要な関係を持つことが示唆される。今回マウスの肝臓組織を構成する中性脂肪、リン脂質の構成脂肪酸組成をノントランスジェニックマウスの血液ならびに肝臓組織を対象として比較検討し、C16:0(ステアリン酸)の組成率減少とC18:1(オレイン酸、バクセン酸)の組成率の増加を確認した。またこの脂肪酸組成変化については、マウスモデルのみならず検討された手術ヒト肝臓組織でもC型肝炎肝炎ウイルス感染者と非感染者の比較検討から同様の結果が得られた。このようにウイルス蛋白によってC型肝炎患者の肝臓内脂質の量的変化のみならず組成変化という質的変化が引き起こされること、最終的には細胞小器官の膜流動性の変化をもたらし、肝発癌に関連している可能性を示した。今回肝細胞癌を発症するHCVコア蛋白発現トランスジェニツクマウスの肝臓における活性酸素発生について検討した。若年HCVコア遺伝子発現

トランスジェニックマウスの肝臓内過酸化脂質量はコントロールと大差ないがラジカルの発生量はコントロールマウスに比して増加し、カタラーゼ活性増加や総グルタチオンが減少した消去系も亢進していることを明らかにした。次に加齢マウスにおいてHCVコア遺伝子発現トランスジェニックマウス肝臓内過酸化脂質量がコントロール群に比して増加していることを確認した。次に四塩化炭素とアルコール投与を行い炎症が負荷された際の肝臓内過酸化脂質量の変化を中心に検討した。アルコール投与前トランスジェニックマウスとコントロールマウスで差の見られない若年肝臓過酸化脂質量がアルコール投与後HCVコア遺伝子発現トランスジェニックマウス群で著明に増加していることを確認した。C型肝炎ウイルス肝発癌マウスモデルではreactive oxygen species(ROS)が関与していること、またアルコールとHCVコア蛋白がこのROSの発生に協同的に働くことを初めて示した。
慢性腎臓病におけるミネラル結晶とコラーゲン分子の組織化障害がもたらす骨脆弱性

慢性腎臓病モデル動物の作成(5/6腎臓摘出モデル)し、マイクロCT、赤外分光法を用いた骨質評価と血清学的、組織学的、力学的検討を行った。モデル動物は偽手術群と比較して骨質異常を呈していた。その後に骨代謝調整剤である副甲状腺ホルモン製剤とビスフォスフォネート製剤での薬効と副作用の確認を行った。いずれも骨量増加効果は見られたが、副甲状腺ホルモン製剤では血清リンが蓄積する傾向を呈していた。以上の結果を2017年度にOsteoporosi Internationalに報告した。引き続き、ビスフォスフォネートの投与法による腎機能の影響や骨強度の変化を検証した。低容量高頻度(LDHF)群はAlendronate 0.05mg/kg/day,高容量低頻度群(HDLF)は0.7mg/kg/2weeksで10週間投与した。骨粗鬆症治療効果はマイクロCT,力学試験,骨組織形態計測,フーリエ変換赤外分光法(FTIR)で評価し,腎機能は血液,尿,腎病理を現在評価した。BPはHDLF, LDHF製剤共に有意に骨量を増加させた。骨組織形態計測ではHDLF, LDHF共に有意に骨代謝回転を抑制した。また, HDLFはLDHFよりもさらに強い骨代謝抑制効果を示し, FTIRでも有意に基質石灰化度が高かった。しかし,力学試験において剛性の改善効果はHDLF群のほうが優れていたが,骨強度と靱性の改善効果はLDHF群が優勢であった。ShamではBPによる骨治療効果にLDHF群とHDLF群の違いはなかった.腎機能障害の悪化はHDLF, LDHF共にみられなかった。これらの関連性やメカニズムに関して現在評価を進行している。CKDモデルの作成と骨質評価という点では論文化を終わららせることができ目的は達成されたと考えられる。実臨床で発展させる目的で、現在ビスフォスフォネートに焦点を絞って新たな知見を得ることを計画しているため。現在進行しているデータの組織学的データと血清学的データを取得し、論文化し公表する予定である。本研究では高齢者の多くが罹患する慢性腎臓病(CKD)によって発生する骨質異常の詳細と,実臨床では検証困難なステージ4以上のCKDに対するビスフォスフォネート(BP)および副甲状腺ホルモン(PTH)製剤テリパラチド(TPD)の治療効果と安全性をラットモデルを用いて調査した.雄性SDラットに対し,8週齢から段階的に5/6腎摘を行い, CKDモデルを作成した.偽手術(Sham)群,CKD-vehicle群,CKD-ALN群,CKD-TPD群の4群にわけ,それぞれ24週齢からPBS 100μlまたはALN 50μg/kgまたはTPD 20μg/kg×2回を連日4週間皮下投与した.腎機能や電解質,intact-PTH,FGF-23濃度を縦断的に測定した.安楽死後に大腿骨を摘出し,マイクロCT解析,骨形態計測,赤外分光イメージングおよび力学試験に供した.CKDラットは骨脆弱性が問題となるステージ4に相当する腎障害を生じ,二次性副甲状腺機能亢進症(SHPT, i-PTH増加)とリン代謝異常(FGF-23, P増加)を呈した.組織形態学的には高骨代謝回転となり,赤外分光法においても石灰化度,炭酸塩含有量の低下といった骨質異常を呈した.次にステージ4以上のCKDに対するALNとTPDの効果および副作用を検証した.ALN投与により骨代謝回転は抑制され,骨量と骨強度が増加傾向を示すとともに骨基質炭酸塩含有量が回復した(アシドーシス改善を示唆).ALN投与により腎機能は悪化せず,高リン血症が是正したことからALNはCKDステージ4でも安全かつ効果的に使用できる可能性が示唆された.一方,TPDはSHPT状態でもアナボリックに作用し,骨密度・骨強度を著増させたが,高リン血症が悪化し,炭酸含有量が減少した.このことから,CKDステージ4以上の患者へのTPD投与は慎重になるべきと考えられた.慢性腎臓病モデルの確立とそれに対する骨質異常の解析の手法を確立した。また、骨代謝改善薬での効果の検証などの当初の計画した研究の結果を得ることができたため。

また, HDLFはLDHFよりもさらに強い骨代謝抑制効果を示し, FTIRでも有意に基質石灰化度が高かった。しかし,力学試験において剛性の改善効果はHDLF群のほうが優れていたが,骨強度と靱性の改善効果はLDHF群が優勢であった。ShamではBPによる骨治療効果にLDHF群とHDLF群の違いはなかった.腎機能障害の悪化はHDLF, LDHF共にみられなかった。これらの関連性やメカニズムに関して現在評価を進行している。CKDモデルの作成と骨質評価という点では論文化を終わららせることができ目的は達成されたと考えられる。実臨床で発展させる目的で、現在ビスフォスフォネートに焦点を絞って新たな知見を得ることを計画しているため。各骨代謝改善薬における、容量や頻度に関する安全性や効果の検証を行っていく予定である。現在進行しているデータの組織学的データと血清学的データを取得し、論文化し公表する予定である。想定したモデルの作成が予想以上にはかどり、必要経費が最小限にすんだため、次年度により進んだ研究を行うことを計画している。具体的には新規性のあるバイオマーカーの検索や腎臓や血管の病理組織を行う予定である。
高齢者の歩行能力改善のためのバイオフィードバックシステムの開発と応用

本研究では日常的環境下でリアルタイムに下肢動作の計測とフィードバックが可能な歩行訓練システムを開発することを目的とした.システムを開発する上で,下肢動作の測定精度と装着による動作阻害の影響,下肢キネマティクスからの接地および離地時点の検出方法の検討,システムの即時的フィードバック効果の検証を行った.その結果,本システムを用いた歩行訓練は歩行能力を改善させる上で有用であることが示唆された.本研究では日常的環境下でリアルタイムに下肢動作の計測とフィードバックが可能な歩行訓練システムを開発することを目的とした.システムを開発する上で,下肢動作の測定精度と装着による動作阻害の影響,下肢キネマティクスからの接地および離地時点の検出方法の検討,システムの即時的フィードバック効果の検証を行った.その結果,本システムを用いた歩行訓練は歩行能力を改善させる上で有用であることが示唆された.本研究では,これまでに蓄積した300人以上の成人男女のキネマティクスおよびキネティクスに基づき,足関節トルクパワーと地面反力ベクトル,地面反力作用点および下肢関節キネマティクスの関係を明らかにし,下肢関節キネマティクスから足関節トルクパワーの推定を試みること,また,一定以上の足関節トルクパワー(推定値)が得られた際に歩行者に音もしくは光で知らせる機構を有するシステムを構築することにより,歩行者へのリアルタイムでのフィードバックを実現させることを目的とする.本年度は歩行動作フィードバックシステムの構築を試みた.リアルタイムに下肢のキネマティクス情報を得るためにジャイロセンサ1個,ゴニオメータ3個,フットスイッチ1個からなる下肢動作計測システムを構築し,計測妥当性について検証を行った.本システムを装着した被験者1名(24歳男性)にトレッドミル上で4種類の速度(30,60,90,120m/min)での歩行を行わせ,同時に高速度ビデオカメラを用いて毎秒100コマ,露出時間1/500秒で歩行動作を撮影した.映像および下肢動作計測システムから得られた下肢のキネマティクスを比較したところ,速度により多少の変化はあるが,本システムから画像ディジタイズ法とほぼ同等のデータを算出できることが分かった.以上のことから,本システムを用いることにより,歩行中の下肢動作を空間の制限なく長時間計測することが可能であることが示唆された.また,本システムから得られる情報をリアルタイムに歩行者に提示することにより,歩行動作の学習に有用な歩行動作フィードバックシステムを構築できることが示された.今後はフィードバックシステムの改良と有用性の検証を行っていく予定である.本研究では,これまでに蓄積した300人以上の成人男女のキネマティクスおよびキネティクスに基づき,足関節トルクパワーと地面反力ベクトル,地面反力作用点および下肢関節キネマティクスの関係を明らかにし,下肢関節キネマティクスから足関節トルクパワーの推定を試みること,また,一定以上の足関節トルクパワー(推定値)が得られた際に歩行者に音もしくは光で知らせる機構を有するシステムを構築することにより,歩行者へのリアルタイムでのフィードバックを実現させることを目的とする.本年度は昨年度作成した下肢動作計測システムから得られた情報をリアルタイムに歩行者に提示するフィードバックシステムの構築を試みた.ジャイロセンサ,ゴニオメータ,フットスイッチからなる下肢動作計測システムを歩行者に装着し,歩行動作をリアルタイムで計測した.また,計測と同時に歩行者の下肢関節角度および下肢のスティックフィギュアを提示するプログラムを作成し,歩行者にフィードバック情報を与えながらの歩行を行わせた.このシステムを用いることにより,予め取り込んでおいた他者の歩行動作や本人の以前の歩行動作を現在の歩行動作と比較しながら歩行を行うことが出来るため,歩行動作の学習に用いることが期待できる.しかしながら,歩行者の内観を調査したところ,スティックフィギュアや数値でのフィードバックは直感的でないなどの欠点が明らかになった.今後はフィードバック情報の提示方法について改善を行っていく必要があるといえる.具体的には音や光を用いることによりフィードバック情報の簡略化を図り,歩行者がより直感的に歩行動作を学習できるシステムに改善していく予定である.本研究では,これまでに蓄積した274名の成人男女の歩行動作データに基づき,歩行中,歩行動作が一定の条件に達した際に歩行者に音もしくは光で知らせる機構を有するシステムを構築することにより,歩行者へのリアルタイムでの歩行動作のフィードバックを実現することを目的とした.22年度までの研究成果は,以下の通りであった.(1)ジャイロセンサ,ゴニオメータ,フットスイッチからなる下肢動作計測システムを構築し,歩行動作中の下肢動作の計測における本システムの妥当性について確認した.(2)計測と同時に歩行者の下肢関節角度および下肢のスティックフィギュアを提示するプログラムを作成し,フィードバック情報を与えながら歩行を行うことを可能にした.しかしながら,歩行者の内観を調査したところ,スティックフィギュアや数値でのフィードバックは直感的でないなどの欠点が明らかになったため,研究最終年度である本年度はフィードバック情報の提示方法を改善することを目的に研究をすすめた.また,より効果的なフィードバック方法について検討した.本年度の研究成果は以下の通りである.(1)フィードバック情報を歩幅,ピッチおよび下肢キネマティクスに関するパラメータに限定し,リアルタイム聴覚フィードバックとオフライン視覚フィードバックを併用した歩行動作フィードバックシステムを構築することが出来た.(2)本システムを用いた歩行動作学習の有効性について検証した.その結果,リアルタイム聴覚フィードバックとオフライン視覚フィードバックを併用した本方法では,声掛けによる歩行指導と比較して有意に歩幅を増大させることが明らかになった.以上のことから,本システムは歩行動作学習システムとして有用であり,本システムを用いることで歩行動作をより効果的に改善できることが示唆された.
農産物の測定と計測方法の基準化に関する総合的研究

この研究は農産物の計測方法の基準化を計ることを目標に、グループ研究者が総合的な見地から、研究企画に基づき、計測方法に関する従来の研究成果を収集,整理,実験を通じて基準化に向けての問題点の提起を行うと共に、そのまとめとして、農産物性研究第3集の刊行を見た。この研究において、取り上げた主な内容は次の通りである。(1)穀物の品質と物性測定ー基準化の検討ー(2)穀粒の安息角とその計測方法(特に穀粒を対象)(3)農産物の機械的特性の非破壊・実時間測定(特に測定原理と方法)(4)青果物の力学的特性の計測方法と基準化ー主として青果物の音響特性に関する計測方法(可聴周波数帯及び超音波振動の利用)(5)青果物の光学的特性(表面色の計測方法及び温州みかん,富有柿,トマト,エダマメの表面色の計測方法)(6)農産物の水分測定法と水分計(化学的,電気的光学的方法の計測)(7)穀物の水分移動特性(玄米,籾,大豆,トウモロコシ等の水分移動特性の計測)(8)スラッジ特性と計測(流動性等の物理特性の計測)(9)青果物の流体力学的特性と水力輸送(流体抵抗特性の計測)(10)穀類の機械的傷害(ビール麦,麦類の傷害の測定方法)等について、検討を加えることができた。しかし、物性問題の解決には、その問題のもつ広範囲なため、十分に網羅することは不可能であった。したがって、第3集は既に報告の第1第2集の不足を補い若干新しい部分の展開を行い、物性計測の基準化への第1歩となればと考えている。
地下鉄のトンネル・駅における列車風解析及び換気方式に関する研究

地上の転校に影響され難く,その敷設計画が既設の建築物によって左右され難い地下鉄網は都市部の安定した交通・輸送機関として重要である.その敷設の経済効率を上げるために地下鉄トンネルの径を小さくし,閉塞率を大きくすることが求められるが,それは列車の運動によって誘起される気流,列車風,を強くすることになる.列車風は乗降客に不快感をもたらし駅部の空調負荷を増大させる.それは地下鉄系内の火災時における煙の挙動を複雑にし,乗降客の避難や消化活動を困難にし,被害を拡大する要因となり得る.1987年11月18日,ロンドンのキングス・クロス駅で発生した火災は死者31名,負傷者23名を出す大惨事となった.この火災においても,列車風が火災規模を拡大した.列車風の挙動をより正確に把握することが大きな人的,経済的損害をもたらす地下鉄火災に対応するために必要である.本研究の目的は,列車の運動が誘起する地下鉄列車風の挙動を理論的にも実験的にも正確に把握し,地下鉄計における換気,空調及び防災対策等を検討する上で有用な設計指針を与えることにある.本研究の主要な成果は以下の通りである.1)トンネル内で運動する列車が誘起する気流の発生機構を理論的に解明した.地下鉄列車の運動がトンネル内に誘起する気流の挙動を解析するために,気体を理想気体とみなして基礎的な考察を行い,列車風を1次元・圧縮性流体として取り扱う理論を提示した.2)列車の運動と気流の挙動との関わりについて模型実験及び実地計測を通じて明らかにし,理論の妥当性を検証した.模型実験装置を用いて,地下鉄構造・列車運行による列車風現象の相違点を明確にした.実験データの自動処理をおこなった.また,帝都交通鉄道営団・東西線木場駅にち,実地計測を行なった.3)地下鉄駅各部における火災を模擬した模型実験を行ない,地下鉄系における防災対策を検討する上で,これらの理論と模型実験の有用性を示した.地上の転校に影響され難く,その敷設計画が既設の建築物によって左右され難い地下鉄網は都市部の安定した交通・輸送機関として重要である.その敷設の経済効率を上げるために地下鉄トンネルの径を小さくし,閉塞率を大きくすることが求められるが,それは列車の運動によって誘起される気流,列車風,を強くすることになる.列車風は乗降客に不快感をもたらし駅部の空調負荷を増大させる.それは地下鉄系内の火災時における煙の挙動を複雑にし,乗降客の避難や消化活動を困難にし,被害を拡大する要因となり得る.1987年11月18日,ロンドンのキングス・クロス駅で発生した火災は死者31名,負傷者23名を出す大惨事となった.この火災においても,列車風が火災規模を拡大した.列車風の挙動をより正確に把握することが大きな人的,経済的損害をもたらす地下鉄火災に対応するために必要である.本研究の目的は,列車の運動が誘起する地下鉄列車風の挙動を理論的にも実験的にも正確に把握し,地下鉄計における換気,空調及び防災対策等を検討する上で有用な設計指針を与えることにある.本研究の主要な成果は以下の通りである.1)トンネル内で運動する列車が誘起する気流の発生機構を理論的に解明した.地下鉄列車の運動がトンネル内に誘起する気流の挙動を解析するために,気体を理想気体とみなして基礎的な考察を行い,列車風を1次元・圧縮性流体として取り扱う理論を提示した.2)列車の運動と気流の挙動との関わりについて模型実験及び実地計測を通じて明らかにし,理論の妥当性を検証した.模型実験装置を用いて,地下鉄構造・列車運行による列車風現象の相違点を明確にした.実験データの自動処理をおこなった.また,帝都交通鉄道営団・東西線木場駅にち,実地計測を行なった.3)地下鉄駅各部における火災を模擬した模型実験を行ない,地下鉄系における防災対策を検討する上で,これらの理論と模型実験の有用性を示した.地下鉄列車は、トンネル内を100秒たらずの時間内に、発進・加速・減速・停止という運動を繰り返している。通常、この列車の速度は、15m/sec18m/sec程度であり、閉塞率が高い場合には10m/sec程度の列車風を引き起こす。本研究においては、列車風の動的挙動の研究に於ける最も基本的な姿勢の第一として、60年度は実車と同様に模型列車を走行させて行なう模型実験を行い、次に続く実測データの収集及び検討(61年度計画)、更にこれらを結びつける理論の構築(62年度計画)を目的とした。60年度の主要な成果は以下のとおりである。1.模型列車の走行方法については、従来のベアリングを用いた車輪走行よりテフロンブロックを用いたスライド走行のほうが摩擦抵抗を大幅に軽減できることが判明した。2.模型列車の走行パターンについては、16ビットCPUを用いてプリントモータをデジタル制御し、模型列車を任意の走行曲線に従って走行させ、位置決め精度1mm以下にすることができた。3.この模型実験装置を用いて、トンネル内の列車風を測定し、統計処理を行ったところ、地下鉄列車風の動的挙動には、極めて一般的ともいえる法則性があるということが判明した。4.この模型実験装置を用いて、駅階段部の気流を測定し、統計処理を行ったところ、この気流がLinear Dimensionのシリーズを持つことが判明した。

昭和60年度中に完成した模型実験装置を用いて地下鉄構造・列車運行による列車風現象の相違点を明確にすると共に、自然換気方式を採用している帝都高速鉄道営団・地下鉄東西線木場駅にて現地実測を実施した。その結果自然換気方式の有効性が明らかになり、自然換気方式のより綿密な研究が将来、地下鉄の省エネ化に大きく貢献することが予想された。この実地計測の結果、地下鉄列車風の動的挙動を解析するためには、本研究班が昭和59年度までに開発していた理論はそのままでは不十分であることが判明した。実際の地下鉄系は複雑な管路網を形成している事が明らかになった。当然、解析理論も単に列車風の発生機構のみを論じるのではなく、この複雑な管路網における空気流の挙動を網羅的に取り扱えるものでなければならない。このため、本研究班は多駅区間・多層駅構造の地下鉄系に於ける列車風挙動解析の理論の開発に着手し、3駅区間・多層駅構造の場合の理論を完成させた。その結果、駅部における各部分系(特に、階段部等と上層部系)の空気流の挙動を支配するのは、列車の非定常運動によってトンネル部内に作られる圧力場そのものではなく、その圧力場が各部分系の境界条件を介して問題とする部分系に作るいわば2次的な圧力場によって支配される。従って、条件によってはトンネル部内の列車風よりも強い空気流が階段部・上層部系に於て観測されることがある事が判明した。その実測例として帝都高速鉄道営団有楽町線平和台駅がある。模型実験の精度の向上、実地計測の成功及び、列車風の動的挙動に関しての3駅区間・多層駅構造解析方法の開発の成功を経て現在は、実験・実測データの自動処理の課題の解決、4駅区間・多層駅構造以上に複雑な地下鉄系における解析方法の開発の推進及び、圧縮性を考慮した地下鉄列車風の解析理論と熱環境解析の理論の結合を目指している。
磁気応答性をもつイオン液体を反応場としたf元素識別・分離への構造論的アプローチ

塩化鉄(III)錯体含有イオン液体の室温および低温下における磁化特性を調べ,これらの中に溶存した錯体の発光スペクトルを調べた.室温では常磁性様応答を示したが,2 Kで有限磁場において反強磁性相関を示唆するヒステリシスが観測された.これにより,ゼロ磁場で自発磁化を持つ室温液体の創成に一歩近づいた.イオン液体中のアニオンの構造はレーザーラマンにより決定され,実験の範囲内では単核錯体であることが確認された.また,水相および有機相と分離し第3相を保持したまま永久磁石で分離・移動可能であった.塩化鉄(III)錯体含有イオン液体の室温および低温下における磁化特性を調べ,これらの中に溶存した錯体の発光スペクトルを調べた.室温では常磁性様応答を示したが,2 Kで有限磁場において反強磁性相関を示唆するヒステリシスが観測された.これにより,ゼロ磁場で自発磁化を持つ室温液体の創成に一歩近づいた.イオン液体中のアニオンの構造はレーザーラマンにより決定され,実験の範囲内では単核錯体であることが確認された.また,水相および有機相と分離し第3相を保持したまま永久磁石で分離・移動可能であった.遷移金属錯体を構造中に含有したイオン液体は,金属元素によって分光特性,触媒的特性,磁性などが変化するため,発光材料・触媒・磁性体などの応用分野で注目を浴びている.特に[C_4mim][FeCl_4]は磁場に応答するイオン液体として,新しい分離方法を開拓できると期待される.f元素などの金属錯体を分離するときには対象とする化学種の構造を解析する手法が求められる.本年度の研究では,レーザー光をプローブとして磁性イオン液体中におけるf元素錯体の構造評価が可能であるか検討した.具体的には,塩化鉄(III)錯体をアニオンとしてイミダゾリウム,4級アンモニウム,4級ホスホニウム塩:[C_4mim]FeCl_4,[N_<m,8,8,8,]FeCl_4,[P_<6,6,6,14>]FeCl_4をそれぞれ合成し,これらの磁化特性を調べた.その結果,室温で常磁性的応答を示したが,2Kの下有限磁場において反強磁性相関を示唆するヒステリシスが観測された.これにより,ゼロ磁場で自発磁化を持つ液体の創成に一歩近づいた.イオン液体中のアニオンの構造はレーザーラマンにより決定され,実験の範囲内では単核錯体であることが確認された.また,水相および有機相と分離し第3相を保持したまま永久磁石で分離・移動可能であった.時間分解レーザー発光分光では[C_4mim][FeCl_4]中における塩化ユウロピウム錯イオンの室温付近で発光スペクトルが先鋭化し,クエンチャーである水の含有量が少ないにも関わらず,水溶液あるいは一般的な有機溶媒中と比べて短い発光寿命を持つことがわかった.また,[C_4mim][FeCl_4]イオン液体中におけるユウロピウムイオンの発光強度は極めて低く,室温における外部磁場による磁気双極子遷移の特性変化は認められなかった.遷移金属錯体を構造中に含有したイオン液体は,金属元素によって分光特性,触媒的特性,磁性などが変化するため,発光材料・触媒・磁性体などの応用分野で注目を浴びている.特に[C4mim][FeCl4]は磁場に応答するイオン液体として,新しい分離方法を開拓できると期待される.f元素などの金属錯体を分離するときには対象とする化学種の構造を解析する手法が求められる.金属イオンを高濃度に含有する溶液では消光剤や妨害イオンも多いために構造分析にあたって複雑なスペクトルを解析せねばならず,こうした分析には時間分解法が有効である.本年度の研究では,時間分解型レーザー発光分光法によって磁性イオン液体中におけるf元素錯体の構造評価が可能であるか検討した.イミダゾリウム,4級アンモニウム,4級ホスホニウム塩をカチオン部位としテトラクロロフェラートをカチオンとする金属含有イオン液体:[C4mim]FeCl4, [Nm,8,8,8]FeCl4, [P6,6,6,14]FeCl4,をそれぞれ合成し,室温および低温下における磁化特性を調べたのちに,これらの中に溶存した錯体の発光スペクトルを調べた.結果として,室温で常磁性的応答を示したが, 2Kの下有限磁場において反強磁性相関を示唆するヒステリシスが観測された.これにより,ゼロ磁場で自発磁化を持つ液体の創世に一歩近づいた.イオン液体中のアニオンの構造はレーザーラマンにより決定され,実験の範囲内では単核錯体であることが確認された.また,水相および有機相と分離し第3相を保持したまま永久磁石で分離・移動可能であった.また,錯体の溶解度は高くなかったものの,時間分解レーザー発光分光では[C4mim][FeCl4]中における塩化ユウロピウム錯イオンの室温付近で発光スペクトルが先鋭化し,クエンチャーである水の含有量が少ないにも関わらず,水溶液あるいは一般的な有機溶媒中と比べて短い発光寿命を持つことがわかった.また,[C4mim][FeCl4]イオン液体中におけるユウロピウムイオンの発光強度は極めて低く,室温における外部磁場による磁気双極子遷移の特性変化は認められなかった.

電気双極子のピークは固体中の錯体のように大きく割れたスペクトルをもち,裸のイオンの構造に近い状態でユウロピウムが溶存している可能性が示された.
頭頸部癌における細胞動態の解析

頭頸部癌における細胞動態の測定を目的として、cell cycleにおけるs期の大きさ、growth fraction,さらにはDNA aneuploidyの検索を行なってきた。BrdUrd Labeling indexは、特にin vitroで用いることにより、臨床検体に対して、患者への負担なく有効に増殖動態を測定することが可能であった。さらに、Kiー67抗体および免疫組織学的手法の確立により、臨床検体におけるgrowth fractionの測定を、細胞標識を行なわずに直接行なうことを示した。また、AgNOR染色を、パラフィン切片に試みたところ、細胞核1つあたりの平均dot数は、良性および悪性唾液腺腫瘍の鑑別に有用であることを示した。さらに、化学療法効果との関連についても実験を加えた。フロ-サイトメ-タ-を用いたDNA aneuploidyの検索も行ない、4つのうち、DNA aneuploidyを除く3パラメ-タ-間に相関が認められた。今後の展望として、DNA ploidyに関して、腫瘍組織内におけるheterogeneityを考慮しなくてはならないこと、逆に、増殖細胞のheterogeneityも含め、これらのheterogeneityの細胞の癌化および進展における役割について興味がもたれた。さらには、これらの種々の細胞動態を反映するパラメ-タ-と遺伝子あるいは染色体の変化との関連を調べていくことは、さらに癌細胞の特性が解明され、効果的な治療を行なうために貢献できるのではないかと考えている。現在我々は、個のの細胞レベルで、fluorescence in situ hybridization(FISH)の手法を用いて、染色体の数および質的な異常(polysomy,deletion)を調べ、それらの異常が細胞増殖にどのように関係しているかについての実験に着手している。Ki-67抗体の有用性を検討するため、種々のヒト腫瘍に免疫組織学的に検索を行った。その結果、ヒト腫瘍においてKi-67を用いると、凍結切片を要するものの迅速かつ、容易にその増殖率が算定可能で、非常に有用であることが判明した。さらに、HeLa細胞を用いて、細胞増殖を抑制することによりKi-67の認識する抗原の発現量が減少していくこをフロ-サイトメトリ-を用いて定量的に示した。現在、頭頸部腫瘍におけるKi-67による免疫組織学的検討も50症例をこえ、化学療法効果、予後との関係について検討を加えていく。次に、近年主として欧州の研究者らにより関心を集めている、増殖能の指標の1つと考えられるAgNORについても検討し、現在培養細胞を用いて増殖能とAgNORとの関係を定量的に調べ、結果として、増殖能が抑制されていくにつれいわわゆるAgNOR数は減少していくが、これは単なる減少ではなくて、本来のAgNOR数は変化しないがAgNORが融合するために見かけ上の数が減少していることを示した。実験内容は現在投稿中である。また、唾液腺腫瘍においてAgNORの発現を検討を行い、悪性、良性の鑑別に有用であることを示した。この、AgNORを腫瘍組織に応用した報告はわが国では初めてだと思う。また、BrdUrdに関しては、免疫組織化学染色を行うに当り、denaturationの際の、従来までの塩酸処理に変わるDNase処理が有用であることを実験的に示した。本年度は、研究対象としている増殖マ-カ-の基礎的な検討が主体であった。今後はこれらKi-67、BrdUrd標識率、AgNOR数、フロ-サイトメ-タ-の4パラメ-タ-間の相関を頭頸部腫瘍で検討し、それらの特徴を総合的にとらえ、病理組織像や臨床的なパラメ-タ-と対比さて行く予定である。頭頚部領域の新鮮症例にて、BrdUrd、Klー67、flow cytometer、それらのパラフィン切片にて、AgNORの測定を平成元年度より継続して行ってきた。

症例数は、良性腫瘍、前癌病変を含め100例を越え、これらのパラメ-タ-間、あるいは臨床的および病理組織像との関連について詳細に検討を行い、結果を学会誌に投稿している。平成元年度の補助金は大部分、これらの抗体、試薬に使用された。AgNORの評価法に対する問題点についての基礎的な検討は,培養細胞を用いて増殖能とAgNORとの関係を定量的に調べた。結果として,増殖能が抑制されていくにつれ、いわゆるAgNOR数は減少していくが、これは単なる減少ではなくて、本来のAgNOR数は変化しないがAgNORが融合するために見かけ上の数が減少していることを示した(Br J Cancer)。この結果をふまえて、AgNORのより客観的な評価を行っている。さらに、AgNORの細胞核1つ当りの数に加え、平均面積に着目し、化学療法による腫瘍細胞への影響による変化を検討した。この実験は、平成2年度に購入した画像解析装置により行うことができた。結果は、化学療法の効果にかかわらずすべての症例において数の減少が認められたものの、細胞核1つ当りの面積は特徴的な変化を示さなかった。ただし、この結果はさらに多数例での検討を継続している。なお、flow cytometerによるDNA量の測定に関し、悪性腫瘍の補助的診断の一手段として、術中迅速診断との比較を行った(Bull.Yamaguchi Med.Sch)。臨床的に得られた頭頸部の腫瘍組織に対し、細胞動態を反映する種々のパラメ-タ-、in vitroBrdUrdlabeling index,Kiー67標識率、flow cytometerを用いたDNA index、および細胞あたりの平均AgNOR数の測定を引き続き行ない、症例数を追加した。これらのパラメ-タ-を用いて、臨床的、病理学的評価との関連を調べた。各々の症例におけるTNM分類およびstage分類とこれらの細胞動態との関係は、DNA ploidとの関係を除き明らかな相関は認められなかった。DNA diploidを示す症例は、DNA aneuploidyを示す症例に比べ、比較的初期の状態である腫瘍が多い傾向にあった。さらに、抗癌剤による化学療法の臨床的効果と、これらのパラメ-タ-との相関を調べた結果、著効例において、有意にAgNOR数の減少が認められた。他の、パラメ-タ-に関してはとくに有意な関係は認められなかったため、このAgNORは化学療法の効果を判定するためのパラメ-タとして有用であると考えられた。病理学的評価との関係は、細胞の分化度との関連を調べたが、とくに相関は認められなかった。細胞あたりの平均AgNOR数は、BrdULi,Kiー67標識率との相関が認められたため、これら細胞増殖能を表すパラメ-タ-の補助的な役割をもつものと考えられた。このAgNORを評価するにあたり、画像解析装置の応用を試みた。すなわち、細胞あたりの数、面積についての解析を行なった。
「英語がわかる力」・「英語を使える力」に関する研究

研究グループ専用のレキシコン・サーバーを用いて以下のような言語リソースの整備を行った:a)電子辞書串刺し検索ツールb)日本語新聞コーパス(毎日・朝日・読売の過去10年分程度の記事検索)c)British National CorpusのWeb検索および小学館コーパス・ネットワーク利用これらの資源を活用しながら、以下の研究グループに分かれての言語資源の有効利用に関して個別研究を中心に行った:1.言語理論グループ(原口,津留崎):レキシコン,生成文法の立場から2.言語使用グループ(田中,川成):語用論,社会言語学,CALLの立場から3.辞書学グループ(山岸,投野):学習辞典編纂,用例学,コーパス言語学の立場からコーパス,辞典資源の活用方法に関して互いの専門的な見地からの提案を検討し,またそれらを具体的に学習辞典情報へ反映していく方法に関して討議を重ねた。最終報告書では,各自の専門的観点から,今後の英語語彙情報として盛り込むべき知見に関して,データに基づいて提案を行った。これらをもとに,今後は具体的な辞書項目の記述内容や方法に関する組織的な研究を行っていくことが望まれる。(1)本年度は研究グループを以下の3つに編成し、実行計画を立案した:A)語彙情報理論研究グループ:理論言語学からの知見を集約B)語彙情報使用研究グループ:言語使用の分野の知見を集約C)語彙情報処理グループ:A,Bをサポートするコーパス・データおよびレキシコン・データベースの構築・整備E)レキシコン・データ:FrameNet,WordNet,COMLEX,NOMLEXG)日本語データ:毎日新聞全文記事データ,日本語動詞の結合価H)日英対訳データ:読売新聞対応付データ(3)上記データをサーバーに集約して利用環境を整えるためのネットワーク実験を行った(4)オークランド大学のMichael Barlow氏を招聘し、「言語データベースと言語研究」と題する講演を研究グループを中心に開催した。今年度は2003年度に購入した電子辞書データ,コーパス(特に新聞データ)などの言語資源を共有するためのネットワーク環境を整備しつつ,以下の研究グループに分かれて言語資源の有効利用に関して提案をし合った:(1)言語理論グループ(原口,田部,津留崎):レキシコン,生成文法の立場から(2)言語使用グループ(田中,川成,渡辺):語用論,社会言語学,CALLの立場から(3)辞書学グループ(山岸,投野):学習辞典編纂,用例学,ユーザー研究の立場から特に購入したコーパス,辞典資源の活用方法に関して理論・言語使用,辞書学の各分野からの知見をどのように総合的にまとめ英語学習辞典情報へ反映していくかに関して議論を行った。また言語資源利用環境の整備を2年目は重点的に行ったので,新しい辞典サーバーの導入やネットワーク環境でどのように利用するのが最も効果的かなどのツール類の検討に時間をかけた。次年度は各個研究を重点的に行って成果を関連シンポジウムなどの開催で外部に紹介したい。17年度は以下のような研究を行った:研究グループ専用のレキシコン・サーバーを用いて以下のような言語リソースの整備を行った:a)電子辞書串刺し検索ツールb)日本語新聞コーパス(毎日・朝日・読売の過去10年分程度の記事検索)c)British National CorpusのWeb検索および小学館コーパス・ネットワーク利用これらの資源を活用しながら、以下の研究グループに分かれての言語資源の有効利用に関して個別研究を中心に行った:(1)言語理論グループ(原口,田部,津留崎):レキシコン,生成文法の立場から(2)言語使用グループ(田中,川成):語用論,社会言語学,CALLの立場から(3)辞書学グループ(山岸,投野):学習辞典編纂,用例学,ユーザー研究の立場からコーパス,辞典資源の活用方法に関して提案し,またそれらを具体的に学習辞典情報へ反映してい<方法に関して検討を重ねた。最終年度にプロトタイプを提案する予定。研究グループ専用のレキシコン・サーバーを用いて以下のような言語リソースの整備を行った:a)電子辞書串刺し検索ツールb)日本語新聞コーパス(毎日・朝日・読売の過去10年分程度の記事検索)c)British National CorpusのWeb検索および小学館コーパス・ネットワーク利用これらの資源を活用しながら、以下の研究グループに分かれての言語資源の有効利用に関して個別研究を中心に行った:1.言語理論グループ(原口,津留崎):レキシコン,生成文法の立場から2.言語使用グループ(田中,川成):語用論,社会言語学,CALLの立場から

3.辞書学グループ(山岸,投野):学習辞典編纂,用例学,コーパス言語学の立場からコーパス,辞典資源の活用方法に関して互いの専門的な見地からの提案を検討し,またそれらを具体的に学習辞典情報へ反映していく方法に関して討議を重ねた。最終報告書では,各自の専門的観点から,今後の英語語彙情報として盛り込むべき知見に関して,データに基づいて提案を行った。これらをもとに,今後は具体的な辞書項目の記述内容や方法に関する組織的な研究を行っていくことが望まれる。
種々の保型形式とその数論への応用

保型形式とGalois群の性質を組み合わせることで、類数問題などの整数論への応用を研究した。特に,有理数体上で得られていた結果をより一般の体上の結果に拡張することを主たる目標とした。そのための道具である多変数の保型形式,特に, Hilbert保型形式の性質を調べ、総実数体上のCM二次拡大に対する類数問題などに応用した。本年度は主に,与えられた素数pと総実代数体に対して,その上の総虚二次拡大で素数pで割れない相対類数を持つものの個数の評価に関する研究を行った.そのような総虚二次拡大が無限に存在することは既にかなり一般の状況でNaitoにより証明されていた.そこで次のステップとして,その個数の評価を考えるのは自然な問題である.総実代数体が有理数体のときは,その個数の密度についてCohenとLenstraによる有名な予想があるが, p=3の場合を除いて詳しい評価はあまり知られていない. 1999年, KohnenとOnoにより総実代数体が有理数体でp>3の場合に,半整数ウエイトの楕円保型形式を使うことで,その個数の粗い下からの評価が得られた.このKohnen-Onoの手法を拡張することで,総実代数体が有理数体上Galoisで素数pがある仮定を満たす場合に相対類数がpで割れない総虚二次拡大の個数の判別式に関する評価を得ることに成功した.証明は,研究実施計画作成の段階で考えていたHilbert保型形式に対するSturmの定理を使う方法ではなく,半整数ウエイトのHilbert保型Eisenstein級数を対角制限することで楕円保型形式としてみなしSturmの定理を使うという方法をとった.さらにFriedmanの判定法により,相対類数の非可除性に加えて素数の分解も考慮することで,相対岩澤不変量が消滅する総虚二次拡大の個数に関する結果も得られた.この結果と同様の方法でHilbert保型形式のL-関数の中心値の二次捻りの方向に関するmod pnon-vanishingに関する結果も得られると期待される.昨年度までに相対類数の非可除性に関する結果を得た.この結果は古典的な整数論での重要な問題の一つである類数問題の総実体版への一つの部分的結果である.これについて論文を投稿し,またアナウンスを紀要に発表した.今年度, Ken Ono教授(Emory大学)を訪問し,この結果のより深い洞察を含めた共同研究を開始した.上記の相対類数の非可除性に関する結果は,半整数ウエイトのHilbert modular Eisenstein級数のFourier係数に相対類数が出現することを使っていた.今年度には,昨年度までに確立した方法をnewformに対して応用することでHilbert modular L-関数のquadratic twistの中心値のmod pでの非零性を示すこと,さらに,その結果から, Hilbert modularアーベル多様体のquadratic twistの族の中に, Modell-Weil rankが消えているものがどの程度存在するかを導くことを試み,考えている総実数体の次数が奇であることなどの強い仮定の下では,個数の下からの評価を得られた.さらに詳しくTate-Shafarevich群の位数の非可除性まで示すには, Hilbert modularなアーベル多様体のreal periodがquadratic twistでどう変化するか,を確認する必要がある.それを動機にManin定数と呼ばれる定数をHilbert modularなアーベル多様体に対して導入し,それがどうレベルと関係するかという問題も考え始めた.保型形式とGalois群の性質を組み合わせることで、類数問題などの整数論への応用を研究した。保型形式の中には,そのFourier展開係数に類数などの重要かつ未知な数論的対象が現れるものが存在する.研究代表者は,そのような保型形式のFourier係数の性質を調べることで,難解な数論的対象の性質に関する研究を行った.上記の方法による保型形式の数論への応用に,頻繁に使われるSturmの定理と呼ばれる定理が知られている.この定理は,保型形式が有限個のFourier係数で決定されているという定理である.このSturmの定理の一般の有限次数総実代数体に関するHilbert保型形式への類似について得ていた結果の証明の細部を詰めてプレプリントとしてまとめ,雑誌に投稿した.またHilbert保型形式の数論への応用についての研究を行い,基礎体である総実数体が有理数体上巡回拡大であるときに,ある合同条件を満たす素数により割れない相対類数を持つ総虚二次拡大が無限に存在すること、またその個数の下からの評価を得ることにほぼ成功した.その証明には重さ3/2のHilbertモジュラーEisenstein級数を対角に制限することで楕円保型形式の場合に帰着するを用いている.現在,証明の細部を詰め論文を作成しつつ,同様のアイデアで証明されると期待している同様の問題、特に相対岩澤不変量の消滅性についてとHilbert保型L-関数の特殊値のp-進での非零性についての問題を検証している.本研究課題の最大の目的であった,総実代数体の総虚二次拡大の相対類数の非可除性に関する結果についてほぼ満足の行く結果が得られた.

特に,半整数ウエイトのHilbert保型形式を対角制限する方法で得られる結果としては,ほぼ最良の結果であると思える.対角制限を考慮しないことで,「総実代数体が有理数体上Galoisである」という仮定を外すことができるかもしれないが,その場合,研究代表者による結果「Hilbert保型形式に対するSturmの定理」を使うことになり,そこに現れる,あるboundが大きすぎるため,この方法での証明は不可能と思われる.その為,半整数ウエイト保型形式を使う方法での結果として、本研究課題で得られた結果より良いものは得られないと推測する.次年度ではこの結果を拡張する方向ではなく、そこで生じたアイデアを別のものに応用する方向で研究を行いつつ,上記の結果を多くの場で紹介することにも力を注ぎたい.Hilbert保型L-関数の中心値のmod pでの非零性に関しては,かなり特殊な状況では上記の相対類数の非可除性で用いた方法で証明できている.その状況とは総実代数体が有理数体上Galoisで次数が奇数であり素数pがある条件を満たすもので,さらにHilbert保型形式がCMであるという仮定の下であり,より一般にはまだできていない.この問題はこの先に,総実体上定義されたアーベル多様体のTate-Shafarevich群の情報などの結果と絡むことが期待され目下研究中である.重さが半整数のHilbert保型形式を用いた数論への応用に関しては,これまで誰にも進展させることをできないでいた.研究代表者による相対類数の非可除性に関する進展は,基礎体である総実代数体が有理数体上巡回拡大という仮定の下だとしても,その方向性での保型形式の数論への応用に関する一つの指針を与えることになり,今後の発展の基礎を固めたと言える.特に同様の方法を用いることで, Hilbert保型形式の特殊値のp-進的性質や総実数体の上の総虚二次拡大に関する相対岩澤不変量の消滅性などについても調査できるという点で幅広く応用が利く.またガロア表現への保型形式の応用についてはわずかに進展しているが,論文にまとめる程のインパクトを持つ結果ではないため,得られた結果をまとめてプロシーディングに提出しようと考えている.それらの進展を,以前研究代表者により提出された研究計画と照らし合わせると,本研究がおおむね順調であると言える.今後は,次年度では今年度までに得られた相対類数の非可除性に関する結果を拡張する方向ではなく、そこで生じたアイデアを別のものに応用する方向で研究を行う.また相対類数の非可除性に関する結果を国内外と多くの場で紹介することにも力を注ぐ.相対類数の非可除性に関する結果のアイデアの応用としてHilbert保型L-関数の中心値の二次捻り方向に関するmod pでの非零性がある.本問題については,かなり特殊な状況では上記の相対類数の非可除性で用いた方法で証明できている.その状況とは総実代数体が有理数体上Galoisで次数が奇数であり素数pがある条件を満たすもので,さらにHilbert保型形式がCMであるという仮定の下であり,より一般にはまだできていない.この問題はこの先に,総実体上定義されたアーベル多様体のTate-Shafarevich群の情報などの結果と絡むことが期待され目下研究中である.また, 2次元mod p