hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食肉目イタチ科動物の分子系統学的研究:種・性別・個体識別マーカーの開発

野生動物の糞分析からは,食性や種判定などの情報が得られるが,従来の方法では類似した体サイズや食性の動物では,糞からの種判定が困難な場合が多かった。しかし糞からDNAを分析し,種や性別判定ができれば,野生動物の生態調査に活かしていくことができる。よって,本研究ではこれまで私達が取り組んできたイタチ科およびネコ科動物のDNAデータを基に,長崎県対馬に同所的に分布する食肉目4種について,種および性別判定ができる糞DNA分析法を開発することを目的とした。まず,先行研究で得られた対馬に分布する食肉目4種(ツシマヤマネコFelis bengalensis euptilura,ツシマテンMartes melampus tsuensis,シベリアイタチMustela sibirica,ノネコFelis catus)のミトコンドリアDNAチトクロムb遺伝子の塩基配列を基に,種特異的な領域(200300bp)をPCR増幅できるプライマーを設計した。そのPCRの結果,ターゲットとした種のみを検出することができた。また,オスY染色体上にのみ存在するSRY遺伝子領域をPCR増幅するプライマーを設計した。この際,メスではPCR産物が得られないため,上記の種判定用のミトコンドリアDNAプライマーをinternal controlの増幅のために用いた。これらのマーカーを用いて数例のサンプルの判定を行った結果,十分に活用できることが実証された。
脊椎固定術における隣接椎間障害発生メカニズムの力学的解明

脊椎疾患の治療において体内固定具を使用した固定術が広く行われている.この手術では長期経過例において隣接椎間に椎間板変性やすべり症などが発生すると報告されているが,その要因は明確にされていない.そこで本研究では,イノシシ多椎間腰椎を用いた力学試験により,固定具の装着が隣接椎間の椎間可動域に及ぼす影響について検討した.その結果,変位量を規定した試験において,固定モデルの隣接椎間可動域および最大トルクは損傷モデルに比べ増加することがわかった.このことから,隣接椎間障害は,固定前と同じ角度まで運動を行った際に,固定により失われた責任椎間の可動域を補うために大きなトルクが負荷されて発生すると推察された.身体運動の軸機関および支持機関である脊椎の疾患に対する診断・治療において,脊椎の剛性を把握することは,適切な治療方針・手術手技を決定する上で極めて重要である.そこで本研究では,脊椎の剛性を力学的観点より客観的・定量的に評価することを目的とし,複雑な脊椎変形挙動を6軸材料試験機を用いて実験的に調査する.特に,本科研費申請期間においては,損傷や疾患により生じた脊椎不安定状態を解消するための脊椎固定術において,損傷椎間への体内固定具の装着が隣接椎間にどのような影響を及ぼしているのかについて焦点を絞って研究を実施する.ここでの力学試験には,平成16・17年度科学研究費若手研究(B)の補助を受け開発した脊椎強度測定用6軸材料試験機を使用する.この試験機は,6組の垂直直動型アクチュエータによるパラレルメカニズムとエンドエフェクタに内蔵した荷重ーモーメントセンサにより,任意の自由度において変位および荷重制御下での精密な力学試験が可能であるが,本科研費申請期間における目的を達成するため,平成25年度は,まず以下に示す試験機の改良を行った.損傷椎間への固定具装着が隣接椎間に及ぼす影響を調査するためには,多椎間脊椎を対象とした力学試験において,個々の椎体の変形情報を取得しなければならない.すなわち,これまでの単椎間の力学試験は,下位椎体を固定し,上位椎体に力学的負荷を加える試験であったため,脊椎変形挙動の計測はエンドエフェクタの位置情報より行えた.しかし,試験体が多椎間になると,上端と下端以外の椎体の位置情報を計測し得るシステムを導入する必要がある.そこで本研究では,当該年度において,多椎間脊椎試験において各椎体の3次元変形挙動を十分な精度で計測し得る位置情報計測システムを構築した.また,今後の力学試験を行う上で,ヒトの代用として動物体脊椎を試験体に用いることの妥当性について検討した.身体運動の軸機関および支持機関である脊椎の疾患に対する診断・治療において,脊椎の剛性を把握することは,適切な治療方針・手術手技を決定する上で極めて重要である.そこで本研究では,脊椎の剛性を力学的観点より客観的・定量的に評価することを目的とし,複雑な脊椎変形挙動を6軸材料試験機を用いて実験的に調査する.特に,本科研費申請期間においては,損傷や疾患により生じた脊椎不安定状態を解消するための脊椎固定術において,損傷椎間への体内固定具の装着が隣接椎間にどのような影響を及ぼしているのかについて焦点を絞って研究を実施する.ここでの力学試験には,平成16・17年度科学研究費若手研究(B)の補助を受け開発した脊椎強度測定用6軸材料試験機を使用する.この試験機は,6組の垂直直動型アクチュエータによるパラレルメカニズムとエンドエフェクタに内蔵した荷重ーモーメントセンサにより,任意の自由度において変位および荷重制御下での精密な力学試験が可能である.また,平成25年度に実施した改良により,多椎間脊椎を対象とした力学試験において,個々の椎体の変形情報を取得することが可能である.上述の試験機を活用し,平成26年度は,イノシシおよびシカ屍体の多椎間脊椎を用いた力学試験を実施した.具体的には,正常モデル,種々の疾患を想定した損傷モデル,および損傷モデルに体内固定具を装着した固定具装着モデルの各種試験体を製作し,製作した試験体に対して前屈,後屈,側屈,および回旋のそれぞれの運動に対応したモーメントを負荷し,これらの負荷に対する隣接椎間の可動域を計測した.その結果,多椎間全体の変位量を規定した試験において,固定モデルの隣接椎間可動域および最大トルクは損傷モデルに比べ著しく増加することがわかった.身体運動の軸機関および支持機関である脊椎の疾患に対する診断・治療において,脊椎の剛性を把握することは,適切な治療方針・手術手技を決定する上で極めて重要である.そこで本研究では,脊椎の剛性を力学的観点より客観的・定量的に評価することを目的とし,複雑な脊椎変形挙動を6軸材料試験機を用いて実験的に調査する.特に,本科学研究費申請年度においては,損傷や疾患により生じた脊椎不安定状態を解消するための脊椎固定術において,損傷椎間への体内固定具の装着が隣接椎間にどのような影響を及ぼしているのかについて焦点を絞って研究を実施する.ここでの力学試験は,平成16・17年度科学研究費若手研究(B)の補助を受け開発した脊椎強度測定用6軸材料試験機を使用する.この試験機は,6組の垂直直動型アクチュエータによるパラレルメカニズムとエンドエフェクタに内蔵した荷重ーモーメントセンサにより,任意の自由度において変位および荷重制御下での精密な力学試験が可能である.

また,平成25年度に実施した改良により,多椎間脊椎を対象とした力学試験において,個々の椎体の変形情報を取得することが可能である.上述の試験機を活用し,平成27年度は,平成26年度に引き続きイノシシおよびシカ屍体の多椎間脊椎を用いた力学試験を実施した.具体的には,疾患を想定した損傷モデル,脊椎固定術を施した固定術モデル,および脊椎制動術を施した制動術モデルの各種試験体を製作し,各モデルに対して前後屈および左右側屈のそれぞれの運動に対応したモーメントを負荷し,これらの負荷に対する隣接椎間の可動域を計測した.その結果,多椎間全体の変位量を規定した試験において,固定術モデルおよび制動術モデルの隣接椎間可動域は損傷モデルに比べ増加すること,および増加の程度はどちらのモデルにおいても同程度であることがわかった.脊椎疾患の治療において体内固定具を使用した固定術が広く行われている.この手術では長期経過例において隣接椎間に椎間板変性やすべり症などが発生すると報告されているが,その要因は明確にされていない.そこで本研究では,イノシシ多椎間腰椎を用いた力学試験により,固定具の装着が隣接椎間の椎間可動域に及ぼす影響について検討した.その結果,変位量を規定した試験において,固定モデルの隣接椎間可動域および最大トルクは損傷モデルに比べ増加することがわかった.このことから,隣接椎間障害は,固定前と同じ角度まで運動を行った際に,固定により失われた責任椎間の可動域を補うために大きなトルクが負荷されて発生すると推察された.本研究課題の目的である「脊椎固定術における隣接椎間障害発生メカニズムの力学的解明」には,多椎間脊椎試験において各椎体の3次元変形挙動を十分な精度で計測し得る位置情報計測システムの構築が不可欠であった.このシステムに関しては,平成25年度に,本予算を活用して試験機ジョイント部の改良を行うことにより実現した.平成26年度は,改良した試験機を用い,イノシシおよびシカ屍体の多椎間脊椎を用いた力学試験を実施した.その結果,多椎間全体の変位量を規定した試験において,固定モデルの隣接椎間可動域および最大トルクは損傷モデルに比べ著しく増加することがわかった.以上の成果は,隣接椎間障害の発生メカニズムを検討する上で重要な知見であると考えられ,よって,おおむね順調に進展していると判定した.材料力学・生体力学平成27年度は,平成26年度に引き続き,以下の計画・方法に基いて脊椎変形挙動の力学的評価に関する研究を実施する.力学試験を行うための試験体として,イノシシおよびシカ屍体脊椎を用いて,正常モデル,種々の疾患を想定した損傷モデル,および損傷モデルに体内固定具を装着した固定具装着モデルを製作する.この試験体の製作は,連携研究者であり,脊椎疾患およびその治療に関して豊富な知識を有する整形外科専門医が担当する.製作した試験体に,前屈,後屈,側屈,および回旋のそれぞれの運動に対応したモーメントを負荷し,これらの負荷に対する試験体の変形挙動を計測する.この力学試験は,研究代表者および研究協力者(研究代表者の研究室に所属の大学院生)が行う.この各々の運動を想定したモーメント負荷試験により,椎間板損傷や椎間関節損傷等の損傷の種類やその程度が脊椎の変形挙動にどのような影響を及ぼすのかについて明らかにするとともに,体内固定具の装着が,損傷により生じた不安定性の解消にどの程度寄与しているのかについて検討する.
脳の高次情報処理

近年、脳の自然科学的な研究手法が急速に進歩し、脳研究は認知、記憶、思考、意志、行動などの高次機能に迫ろうとしている。脳の実験的研究では、遺伝と学習の相互作用の分子生物学的理解が進み、一方、大脳皮質、海馬、小脳などの認知、記憶、運動制御の情報処理の基本様式が明らかにされた。また、脳の理論的研究においても、認知、記憶、言語、思考、意志決定などの情報論的構造が明らかにされつつあり、これらの機能の獲得機構が神経回路の学習理論として研究されている。本重点研究は平成5-7年度にかけて、1)コバリアンス学習規則、2)認知・記憶情報のスパース表現、3)認知系の順逆変換、4)運動系の順逆変換という脳の情報処理に関する4つの基本仮説の証明を目指して、4つ計画研究班を組織し、理論と実験の共同研究を行った。平成8年度はこれらの研究成果を取りまとめ、業績集を編集し、出版した。本重点研究は、1)コバリアンス学習規則、2)認知・記憶情報のスパース表現、3)認知系の順逆変換、4)運動系の順逆変換という脳の情報処理に関する4つの基本仮説の証明を目指して、4つ計画研究班を組織し、理論と実験の共同研究を行っている。平成5年度の成果としては、第1班では脳切片や共培養標本などのin vitro系を用いたコバリアンス仮説に関する実験と理論の共同研究を重点的に行った。第2班においては記憶情報の情報表現とくにスパース表現と記憶容量に関する知見を得た。第3班では知覚・認知の階層的情報表現、特に形の情報表現について、形の情報が柱状配列が学習により変化するなどの知見を得た。第4班では眼球運動制御における小脳の役割について理論と実験の共同研究を実施し、運動制御の逆変換仮説を支持する知見を得た。これらの共同研究を円滑に推進しあるいはその成果を広報するために、夏のワークショップ(平成5年8月25-27日、蓼科)、サテライトシンポジューム(平成5年8月24日、蓼科)、蔵王シンポジューム(平成6年1月10-12日、蔵王)を開催し、またこれらの行事の計画運営のために総括班会議を3会開催した(第1回:平成5年5月10日、京都、第2回:平成5年8月26日、蓼科、第3回:平成5年12月5日、名古屋)。

本重点研究は、1)コバリアンス学習規則、2)認知・記憶情報のスパース表現、3)認知系の順逆変換、4)運動系の順逆変換という脳の情報処理に関する4つの基本仮説の証明を目指して、4つ計画研究班を組織し、理論と実験の共同研究を行っている。平成6年度の成果としては、第1班では短期記憶作業課題を実行中のラット海馬で分のオーダで神経結合が形成されあるいは消失することが示された。第2班においては不応期をもつ神経回路網にはカオスが生じ、これを利用すると極めて効果的に記憶の読みだしができることを示した。第3班では視覚認知においてトップダウンの情報処理が用いられていること示す所見を得た。第4班では眼球運動制御における小脳の役割について理論と実験の共同研究を実施し、運動制御の逆変換仮説を支持する知見を得た。これらの共同研究を円滑に推進しあるいはその成果を広報するために、夏のワークショップ(平成6年8月24日、蓼科)、サテライトシンポジューム(平成6年8月23日、蓼科)、蔵王シンポジューム(平成7年1月9-11日、蔵王)を開催し、またこれらの行事の計画運営のために総括班会議を3回開催した(第4回:平成6年5月20日、京都、第5回:平成6年8月25日、蓼科、第6回:平成6年12月5日、東京)。近年、脳の自然科学的な研究手法が急速に進歩し、脳研究は認知、記憶、思考、意志、行動などの高次機能に迫ろうとしている。脳の実験的研究では、遺伝と学習の相互作用の分子生物学的理解が進み、一方、大脳皮質、海馬、小脳などの認知、記憶、運動制御の情報処理の基本様式が明らかにされた。また、脳の理論的研究においても、認知、記憶、言語、思考、意志決定などの情報論的構造が明らかにされつつあり、これらの機能の獲得機構が神経回路の学習理論として研究されている。平成7年度の成果としては、第1班では脳切片や共培養標本などのin vitro系を用いたコバリアンス仮説に関する実験と理論の共同研究を重点的に行った。第2班においては記憶情報の情報表現とくにスパース表現と記憶容量に関する知見を得た。第3班では知覚・認知の階層的情報表現、特に形の情報表現について、形の情報が柱状配列が学習により変化するなどの知見を得た。第4班では眼球運動抑制における小脳の役割について理論と実験の共同研究を実施し、運動制御の逆変換仮説を支持する知見を得た。これらの共同研究を円滑に推進しあるいはその成果を広報するために、夏のワークショップ(平成7年8月24-26日、180名、蓼科)、サテライトシンポジューム(平成7年8月23日、110名、蓼科)、シンポジューム(平成7年9月12日、200名、東京)、蔵王チュートリアルワークショップ(平成8年1月8-10日、70名、蔵王)を開催し、またこれらの行事の計画運営のために総括班会議を3回開催し、ニュースを4号発行した。
細胞模型ヘパラン硫酸プロテオグリカン群の受容体活性、特異性の解析

マウスルイス肺癌由来の転移能の異なる株細胞を用い、いま一つのフィブロネクチン(FN)受容体として、インテグリンα5β1を介した情報伝達系を修飾し、細胞骨格形成(ストレスファイバー(SF)形成)を変換する細胞膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)がシンデカン2であることを、以下の順で明らかにした。1. FN接着依存的にSFを形成するP29細胞、形成しないH11細胞の発現する細胞膜型HSPGは、細胞膜貫通型のシンデカン全4分子種、膜貫入(GPIアンカー)型のグリピカン2分子種であった。2.まず、PI特異的ホスホリパーゼC消化がFN接着依存的細胞骨格形成に影響を与えないことから、グリピカン群がこのシグナル伝達系に関与しないことを明らかにした。次に、4分子種のシンデカンのうち、両株細胞で発現量が異なるのは、シンデカン2(mRNAレベルで1/10、タンパク質レベルで1/6)のみで、シンデカン1、3、4の発現量に差異が無いことを明らかにした。3.両株細胞のシンデカン2発現を操作することにより、FN接着依存的細胞骨格形成を人為的に変換せしめた。即ち、高発現株P29にシンデカン2cDNAアンチセンスを導入してFN接着依存的SF形成を抑制し、低発現株H11にシンデカン2cDNAを導入して、SF形成を誘導することに成功した。以上の結果により、シンデカン2がインテグリンα5β1と協調的に働き、その情報伝達系を変換することが示された。これは、同一細胞が発現し、リガンド結合部位としてヘパラン硫酸鎖を有する受容体型HSPG群に、機能特異性のあることを直接的に示した初めての報告である。
戦後初期教育改革における体育科教育研究の歴史的研究

(1)IFEL保健体育部門で行われた講義内容および参加者によって作成された研究収録の内容から、IFELにおける体育科教育法の内容および指導法がどのようなものであったかを考察した。具体的には、まず、戦前から戦後にかけて継続的に日本の学校体育界の指導的立場にあった人物の体育理念や教授法を整理した。また、IFELにおいて体育科教育法を体系化するための基となる知識や課題がどのように把握されていたのかを整理した。これらの作業の結果、IFELにおいてまとめられた体育科教育法は、体育実践・計画のための理論的研究に主眼が置かれており、他教科との関連や学校外での体育活動に対する研究が不十分であったことが明らかとなった。ここで得られた知見は、占領期の体育政策の到達点と課題およびその後の体育科教育研究の進展を分析するうえで需要であると考えられる。(2)アメリカの学校体育に関する知見や研究動向が、どのようにIFEL保健体育部門に反映されたのかを明らかにしようとした。まず、IFEL保健体育部門において参加者に提供された洋図書の目録化を行った。次に、IFEL保健体育部門の報告書作成の際に使用された参考図書を和書と洋書別に整理し、その利用と引用の頻度を分析した。さらに、使用頻度の高い洋書の一部を収集し、その内容について整理した。これらの作業の結果、実証するには至らなかったが、アメリカの学校体育に関する知見や研究動向は、IFEL保健体育部門の参加者にとって一定の方向性を示すものとであったと考えられる。(3)IFELにおいて保健体育部門以外で保健体育分野に関連する研究を行った報告書を整理し、テキスト化の作業を行った。また、IFEL保健体育部門実施期間中にGHQ/SCQP・CIEの体育担当官であったW.ニューフェルドのレポート時系列に整理し、各レポートのテキスト化の作業を行った。本年度は,まず,「教育指導者講習」(略称IFEL)に関わる先行研究の収集と分析を行った。体育科に関するIFELの先行研究については,大津一義と大塚美栄子の論考があったが,歴史的な分析が十分になされていなかった。他教科や他分野については,高橋寛人によってIFELの基本資料やいくつかの分野の報告書が復刻出版されていた。また,柴静子が家庭科教育に関するIFEL報告書を復刻出版している。しかしながら,これらの復刻出版されたものは,貴重ではあるが,特定の年度のみであり限定的なものと言えよう。IFELを対象とした先行研究としては,代表的なものとして高橋寛人,平田宗史,柴静子(家庭科),中屋紀子(家庭科),田中治彦(青少年),松宮哲夫(数学科)といったものが見受けられた。これらの先行研究から,体育科に関するIFELの分析視点を焦点化し,資料の収集に目処を立てた。次に,体育科に関するIFELの日本側の資料と報告書の収集を行った。まず,『保健体育の動向』(第4期IFEL京都会場中等指導主事C班保健体育班)の原物を古書から手に入れた。次に,同4期の成果である『教員養成学部体育科研究集会研究要録』,そして第5期から第7期までの体育科に関するIFEL報告書である,『第五回教育指導者講習研究集録XXII(1)』,『第六回教育指導者講習研究集録XXII(2)』,『第7回教育指導者講習研究集録保健科教育』,『第7回教育指導者講習研究集録体育科教育』の4冊を国立国会図書館,東京大学,京都大学,広島大学,北海道教育大学等の図書館を通じて手に入れた。また,第7期のIFELの報告書は,『体育科教育法』(IFEL前川峯雄・浅川正一共編,新思潮社,1952)として,図書として一部が刊行されていることがわかった。これらの資料や報告書については,その内容を一部テキスト化して,使用し易いように整理している。1.平成18年度は、まず、前年度に収集したIFEL保健体育部門の日本側史料を中心として考察を行った。具体的には、IFEL保健体育部門における開設講座、目的、参加者、講師、受講者の活動、研究成果についての考察である。(1)IFEL保健体育部門の講座は、特設ワークショップを含めて7回開設されており、農業科と家庭科と並んで一番多く開設された。その理由は、保健体育分野として独自に解決すべき課題が山積していたからである。(2)IFEL保健体育部門では、大学で果たすべき保健体育分野に関する事柄が網羅的に研究された。その成果は、大学関係者のみならず、保健体育分野の関係者に影響を与えた。(3)IFEL保健体育部門の成果から、「体育科教育法」という名称をともなった最初の図書が刊行されるなど、戦後の体育科教育研究の出発点として位置づけることができる。2.次に、IFEL保健体育部門の占領軍側史料(GHQ/SCAP-CIE文書)の収集と分析を行った。IFEL保健体育部門に関してCIE部内報告書から明らかになることを挙げると、次の通りである。(1)IFELでは開設大学の主体性が強調されたが、IFEL保健体育部門では、CIE体育担当官であるニューフェルドが計画段階から実施、評価に至るまで関与していることが明らかとなった。これまでは、講師としての役割は日本側の資料によって明らかにされていたが、それ以外の側面の一端が明らかとなった。(2)IFEL保健体育部門の受講者によるアンケート調査結果からは、受講者がIFELにおいて学んだことや感じたことなど、IFELの状況と実態が明らかになった。

また、アンケート結果の一部には、IFELに対する批判的なコメントが記されており、占領教育政策に対する不満の実態の一部が明らかとなった。(1)IFEL保健体育部門で行われた講義内容および参加者によって作成された研究収録の内容から、IFELにおける体育科教育法の内容および指導法がどのようなものであったかを考察した。具体的には、まず、戦前から戦後にかけて継続的に日本の学校体育界の指導的立場にあった人物の体育理念や教授法を整理した。また、IFELにおいて体育科教育法を体系化するための基となる知識や課題がどのように把握されていたのかを整理した。これらの作業の結果、IFELにおいてまとめられた体育科教育法は、体育実践・計画のための理論的研究に主眼が置かれており、他教科との関連や学校外での体育活動に対する研究が不十分であったことが明らかとなった。ここで得られた知見は、占領期の体育政策の到達点と課題およびその後の体育科教育研究の進展を分析するうえで需要であると考えられる。(2)アメリカの学校体育に関する知見や研究動向が、どのようにIFEL保健体育部門に反映されたのかを明らかにしようとした。まず、IFEL保健体育部門において参加者に提供された洋図書の目録化を行った。次に、IFEL保健体育部門の報告書作成の際に使用された参考図書を和書と洋書別に整理し、その利用と引用の頻度を分析した。さらに、使用頻度の高い洋書の一部を収集し、その内容について整理した。これらの作業の結果、実証するには至らなかったが、アメリカの学校体育に関する知見や研究動向は、IFEL保健体育部門の参加者にとって一定の方向性を示すものとであったと考えられる。(3)IFELにおいて保健体育部門以外で保健体育分野に関連する研究を行った報告書を整理し、テキスト化の作業を行った。また、IFEL保健体育部門実施期間中にGHQ/SCQP・CIEの体育担当官であったW.ニューフェルドのレポート時系列に整理し、各レポートのテキスト化の作業を行った。
メラノーマの浸潤、移転におけるプロテアーゼの生化学的及び免疫組織学的解析

1.メラノサイト系腫瘍におけるカテプシンB(CB)とcystein proteinaseinhibitor(CPI)の測定:CB活性とCPI活性との相関を、ヒトの色素性母斑(NP)、メラノーマ原発巣(PM)、メラノーマ転移巣(MM)について検討した。PMとMMの組織におけるCB活性は、それぞれNPの2.5倍、6.8倍の高値であった。一方CPI活性はPMにおいて最も高く、MMが最も低かった。CB/CPI ratioは、PMおよびMMはNPの1.9倍、11.6倍であった。PMの患者10人のCB活性・CB/CPI ratioとdisease free intervalを検討すると、同値が高値の群は有意にdiserse free intervalの短縮を認めた。CB活性とCB/CPI ratioの解析は、ヒト悪性黒色腫の予後を評価する上で有用であると思われる。2.メラノサイト系腫瘍におけるカテプシンB,H,L,Dの局在:抗ラットカテプシンB,H,L,Dポリクローナル抗体を作製し、それがヒトカテプシンB,H,L,Dと交差反応することを、Western blot法を用い証明した。さらにWestern blot法では、各抗ラットカテプシンはヒトメラノーマから抽出したカテプシンと反応を示した。抗カテプシンB,H,L,D抗体を用いて、免疫組織化学的にヒトメラノーマ原発巣、転移巣、並びに色素性母斑における局在を検討した。カテプシンはそれぞれメラノーマ細胞および色素性母斑細胞に存在していた。メラノーマ転移巣においては、メラノーマ原発巣および色素性母斑と比較し、有意に強い染色性を示した。これらの知見より、抗ラットカテプシン抗体は、ヒトのメラノサイト系腫瘍の生化学的あるいは免疫組織化学的解析に有用であると思われる。
ド-プした二酸化マンガンのキャラクタリゼ-ションと充放電特性

電解二酸化マンガンは電池活物質として重要であるが、さらに重負荷放電や二次電池の活物質とするためには基礎的研究が必要である。本研究ではMnSO_4ーH_2SO_4(90%)系電解液中でBa、Srやカ-ボンなどと二酸化マンガンとの共析条件について検討し、得られた共析二酸化マンガンの電池活物質としての特性を評価した。1.電析条件:陽極としてTiーNi(5%)合金を用いることにより、0.65M MnSO_4ー0.04M H_2SO_4(90%)中、2A/dm^2電解が可能となった。電解液の分析に電導度滴定法が応用できることを見いだし、電解液の管理精度を高めることができた。カ-ボンの親水化処理法として、発煙硫酸で処理する方法を提案した。この方法で処理したアセチレンブラックを電解液に懸濁させると、浴電圧の低下することが認められた。2.キャラクタリゼ-ション:約0.4wt%のアセチレンブラックが共析したが、ケッチェンブラックやBa、Srの硫酸塩はほとんど共析が認められなかった。懸濁物質は電解二酸化マンガンの結晶化度や比表面積に大きな影響を与えることが分かった。3.放電特性:9MKOH中での定電流放電曲線は、アセチレンブラックが共析した場合、大電流密度電解にもかかわらず、国際共通試料と同等かそれ以上の性能を有することを示した。他の試料はそれ以下であり、いずれも充電特性の改善はみられなかった。アルゴン雰囲気バキュ-ムグロ-ブボックス中で行った有機電解質溶液(PCーDMEー1M LiClO_4)中では、アセチレンブラック共析試料の重負荷における放電性能が向上した。さらに、大電流密度電解で得たγーMnO_2程、良好な放電性能を示した。共析条件についてさらに検討が必要である。
肝細胞分化の分子機構の解析と致死的肝不全モデル動物への細胞移植療法の開発

我々は当該研究において、純化した初代肝幹/前駆細胞を用いて肝細胞分化に関わる分子機構を解析し、その結果をもとに、致死的肝疾患モデルマウスを肝幹細胞の移植によって救命する細胞移植モデルを開発する研究を行い、今年度の成果として下記を得た。(1).マウス肝幹/前駆細胞の分離、分化誘導培養系の確立・改良:平成18年度より継続して施行した。さらに、胆管細胞への分化誘導系も導入し、安定したbranching formationを得た。(2).肝細胞分化の分子機構の探索:肝前駆細胞における転写因子TCFの機能を解析するためdnTcf-4を強制発現させて肝幹/前駆細胞への影響を解析した。dnTcf-4群では肝細胞への分化と増殖の双方が明瞭に抑制された(第43回日本肝臓学会総会などで報告)。さらに転写因子Prox1が肝前駆細胞の増殖に関与することを示した(Hepatology, in press)。(3).肝不全モデルマウスヘの細胞移植実験系の確立:野生型マウスを用いた細胞移植実験系の確立を行ってきたが、放射線照射と肝切除を組み合わせた前処置によって、野生型マウスにも細胞移植の効果を判定できる系を確立した。(4).肝不全モデルマウスヘの肝幹/前駆細胞の移植:この結果に基づき、肝幹/前駆細胞に対してdnTcf-4を強制発現させ、その細胞を移植することで移植効果の差について検討したところ、肝幹/前駆細胞の増殖能をTCFが制御していることをin vivoでも示した(第11回日本肝臓学会大会で報告)。(5).新たな肝不全モデルマウスヘの細胞移植系の構築:さらに新規移植モデルの構築を行い、薬物投与と肝切除を組み合わせた前処理によって、レシピエント肝の50%以上がドナー細胞により置換されたことを確認した。本研究の成果をさらに、発展的に今後遂行予定の研究課題に継承する予定である。1.マウス肝幹/前駆細胞の分離、分化誘導培養系の確立・改良:研究代表者はマウス胎児肝からFACSによって純化した肝幹/前駆細胞を培養し、増殖・分化を誘導する系をpreliminaryに確立していたが、条件検討を行って培養系を改良し、安定なものとした。現在の培養系によって、RT-PCRでの遺伝子発現の変化を明瞭に検出できているため、これを用いて以下の研究を行った。(2).肝細胞分化の分子機構の探索:dominant negative formのTcf-4(dnTcf-4)をレトロウイルスベクターで肝前駆細胞に強制発現させて終末分化機構への影響を解析したところ、dnTcf-4群では肝細胞への分化と増殖の双方が明瞭に抑制された(第13回肝細胞研究会などで報告)。さらに現在はWnt経路以外にも、肝細胞の分化制御に関わる可能性のある分子を前記の実験系を用いて順次スクリーニングしている。(3).肝不全モデルマウスへの細胞移植実験系の確立:既に肝不全をモデル化したFAH欠損マウスへの移植系を確立している。同時に、野生型マウスを用いた細胞移植実験系の確立も同時に行ってきたが、放射線照射と肝切除を組み合わせた前処置によって、野生型マウスにも細胞移植の効果を判定できる系を確立した。これらの結果に基づいて、肝幹/前駆細胞に対してレトロウイルスベクターでdnTcf-4を強制発現させ、その細胞を肝不全マウスに移植することで救命効果の差について検討し、Wnt経路と肝細胞分化の関係をさらに解析する予定である。

(5).新たな肝不全モデルマウスヘの細胞移植系の構築:さらに新規移植モデルの構築を行い、薬物投与と肝切除を組み合わせた前処理によって、レシピエント肝の50%以上がドナー細胞により置換されたことを確認した。本研究の成果をさらに、発展的に今後遂行予定の研究課題に継承する予定である。
LEMD3異常から結合織の増生に至る新しい分子機構の解明

Buschke-Ollendorff症候群は遺伝性疾患で、皮膚の結合織母斑と骨の異常を特徴とする。原因遺伝子はLEMD3遺伝子であるが症状は多彩である。H25年度は正常の線維芽細胞でのLEMD3遺伝子の働きを研究した。H26年度は患者の遺伝子変異を調べ、患者細胞での実験を行った。2名の患者から採取した線維芽細胞を培養しそれらの細胞で結合織に関わる遺伝子の働きを調べた。また、患者線維芽細胞に遺伝子を組み込むことを試みた。H27年度はケロイドなどにおけるLEMD3遺伝子の変化を観察した。過去の手術検体から様々なコラーゲン疾患を選び、RNAを抽出したり特殊な染色をしたりしてLEMD3の働きを調べた。Buschke-Ollendorff症候群は常染色体性優性を示し,臨床的には皮膚の結合織母斑と長管骨の骨斑紋症を特徴とする。本症の原因遺伝子はLEMD3遺伝子であり,一方のアリルのloss-of- function変異で生じる。しかしながら,臨床症状は多彩で,皮膚の結合織母斑のみ,骨の骨斑紋症のみのこともあるし,家系内で同じ変異を持ちながら発症しない症例もあり,正常のアリルのLEMD3遺伝子発現の個人差や組織での違いによるものと推測されている。本研究の目的は、LEMD3のloss-of- function変異により結合織の増生機構解明、ならびに結合織増生皮膚疾患でのLEMD3異常の検索である.本年度は,正常線維芽細胞でのLEMD3遺伝子の強制発現を行った.LEMD3のcDNAを構築し、ベクターに挿入し発現ベクターを構築した.線維芽細胞に通常の発現ベクターを一時的に導入し、ファイブロネクチン、メタロプロテネース群、I、III型コラーゲン、エラスチンなどの結合織に関連する遺伝子発現の抑制をRT-PCRやウエスタンブロットで検討した.また, Buschke-Ollendorff症候群患者の遺伝子変異検索と資料の保存も検討した.Buschke-Ollendorff症候群は常染色体性優性を示し、臨床的は皮膚の結合織母斑と長管骨の骨斑紋症を特徴とする。本症の原因遺伝子はLEMD3遺伝子であり、一方のアリルのloss-of- function変異で生じる。しかしながら、臨床症状は多彩で、皮膚の結合織母斑のみ、骨の骨斑紋症のみのこともあるし、家系内で同じ変異を持ちながら発症しない症例もあり、正常のアリルのLEMD3遺伝子発現の個人差や組織での違いによるものと推測されている。前年度は、正常線維芽細胞でのLEMD3遺伝子の強制発現、正常線維芽細胞でのLEMD3遺伝子の発現抑制を検討した。本年度は、Buschke-Ollendorff症候群患者の遺伝子変異検索と資料の保存、患者細胞でのLEMD3レスキュー実験を行った。2名のBuschke-Ollendorff症候群患者の経過を観察しているので患者の結合織母斑部と正常部から線維芽細胞を採取し培養し、それらの細胞で上述した結合織関連の遺伝子の発現測定を試みた。また、患者線維芽細胞に遺伝子強制発現で使用した通常の発現ベクターや誘導可能な発現ベクターを導入し、stable系も作成を検討した。Buschke-Ollendorff症候群は常染色体優性を示し、臨床的には皮膚の結合織母斑と長幹骨の骨斑紋症を特徴とする。本症の原因遺伝子はLEMD3遺伝子であり、一方のアリルのloss of function変異で生じる。しかしながら、臨床症状は多彩で皮膚の結合織母斑のみ、骨の斑紋症のみの場合や、家系内で同じ変異を持ちながら発症しない症例もあり正常のアリルのLEMD3因泥発現の個人差や組織での違いによるものとされている。25年度は正常線維芽細胞でのLEMD3遺伝子の強制発現、発現抑制を検討した。26年度はBuschke-Ollendorff症候群患者の遺伝子変異検索と資料の保存、患者細胞でのLEMD3レスキュー実験を行った。2名のBuschke-Ollendorff症候群患者の経過を観察していたので患者の結合織母斑部と正常部から線維芽細胞を採取培養し、それらの細胞で上述した結合織関連の遺伝子の発現測定を試みた。また、患者線維芽細胞に遺伝子強制発現で使用した通常の発現ベクターや誘導可能な発現ベクターを導入しstable系の作成を検討した。27年度は、ケロイドや皮膚線維腫などの結合織増生疾患におけるLEMD3遺伝子の変化を観察した。弘前大学皮膚科あるいは医学部附属病院に保管している過去の手術検体から各種結合織増生疾患を選択し凍結組織があるもへはRNAを抽出しRT-PCRにてLEMD3の発現を検討した。凍結組織のないものは酵素抗体法にて組織学的にLEMD3の発現をみた。

本年度は、Buschke-Ollendorff症候群患者の遺伝子変異検索と資料の保存、患者細胞でのLEMD3レスキュー実験を行った。2名のBuschke-Ollendorff症候群患者の経過を観察しているので患者の結合織母斑部と正常部から線維芽細胞を採取し培養し、それらの細胞で上述した結合織関連の遺伝子の発現測定を試みた。また、患者線維芽細胞に遺伝子強制発現で使用した通常の発現ベクターや誘導可能な発現ベクターを導入し、stable系も作成を検討した。計画通りに進んでいる。遺伝性皮膚疾患ケロイド、皮膚線維腫などの結合織増生疾患におけるLEMD3遺伝子の変化をみる弘前大学皮膚科あるいは医学部附属病院に保管している過去の手術検体から、各種結合織増生疾患を選択し、凍結組織あるものは、そこからRNAを抽出し、RT-PCRにてLEMD3の発現を検討する。凍結組織のないものは、酵素抗体法にて組織学的にLEMD3の発現を見る。正常線維芽細胞でのLEMD3遺伝子の強制発現を行った。LEMD3のcDNAを構築し、ベクターに挿入、発現ベクターを構築した。線維芽細胞に通常の発現ベクターを一時的に導入し、ファイブロネクチン、メタロプロテネース群、I、III型コラーゲン、エラスチンなどの結合織に関連する遺伝子発現の抑制をRT-PCRやウエスタンブロットで検討した。また、Buschke-Ollendorff症候群患者の遺伝子変異検索と資料の保存も検討した。患者細胞でのLEMD3レスキュー実験患者の結合織母斑部と正常部から線維芽細胞を採取し培養。患者線維芽細胞に遺伝子強制発現で使用した通常の発現ベクターや誘導可能な発現ベクターを導入。可能であれば、stable系も作成。その細胞株にて結合織関連の遺伝子群の発現を見る。ヒトLEMD3遺伝子トランスジェニックマウスの作製ヒトLEMD3遺伝子を、テトラサイクリン誘導型のプロモーターを有するトランスジェニックマウス用のベクターに組み込む。そのコンストラクトにてトランスジェニックマウスを作製。皮膚を採取して、ヒトLEMD3の発現を確認。テトラサイクリン投与での誘導も確認する。
超微細粒結晶組織における不純物元素の粒界および異相界面への偏析挙動

粒界における不純物元素の平衡偏析は,MeLeanの式で表される事が知られているが,結晶粒径の影響が考慮されていないので理論的な考察を行うとともに,実験的検証を行った.結晶粒径をR,粒界の厚さをtとすると,全粒界が占める体積分率fは,f=3t/2Rで近似される.従って試料組成をx^0,粒界濃度をx^bとすると,粒内濃度x^mは,x^m=x^0-(3t/2R)x^bのように表すことができる.これより結晶粒径の影響を考慮したMcLeanの修正式を得る事が出来た.2元系については,不純物量と偏析エネルギーの違いによって粒径の影響も異なるが,(i)低温程結晶粒径の効果が大きい(ii)粒径が数百ミクロン以上では粒径の違いは粒界偏析に殆ど影響しない事がわかった.また不純物量が小さい時には,結晶が細かくなると,低温における粒界偏析はある一定の値になる.これは結晶粒が細かくなると,バルクの不純物が微量なので粒界に供給できなくなり,その限界量^*x^bは2Rx^0/3tである.一方3元系については,不純物元素XとYの偏析エネルギーΔG^S_XとΔG^S_Yの大小によって大きく変化する.即ちΔG^S_Y>ΔG^S_Yの場合には,Xの粒界濃度は,結晶粒径が小さくなると常に減少するが,Yの粒界偏析量はx^0とy^0に依存し,温度とともに変化する.又,ΔG^S_X<ΔG^S_Yの場合にはYの粒界偏析量をある値以下にしたい時には,粒径を大きくする事も効果がある事がわかった.又,Cu-0.0015at%Bi合金について粒径と粒界偏析の関連を測定した結果,本研究で導出した粒径を考慮した偏析式で良く説明出来る事がわかった.さらにCu中のBiの粒界偏析エネルギーは約62.5kJ/molと推定された.粒界における不純物元素の平衡偏析は,MeLeanの式で表される事が知られているが,結晶粒径の影響が考慮されていないので理論的な考察を行うとともに,実験的検証を行った.結晶粒径をR,粒界の厚さをtとすると,全粒界が占める体積分率fは,f=3t/2Rで近似される.従って試料組成をx^0,粒界濃度をx^bとすると,粒内濃度x^mは,x^m=x^0-(3t/2R)x^bのように表すことができる.これより結晶粒径の影響を考慮したMcLeanの修正式を得る事が出来た.2元系については,不純物量と偏析エネルギーの違いによって粒径の影響も異なるが,(i)低温程結晶粒径の効果が大きい(ii)粒径が数百ミクロン以上では粒径の違いは粒界偏析に殆ど影響しない事がわかった.また不純物量が小さい時には,結晶が細かくなると,低温における粒界偏析はある一定の値になる.これは結晶粒が細かくなると,バルクの不純物が微量なので粒界に供給できなくなり,その限界量^*x^bは2Rx^0/3tである.一方3元系については,不純物元素XとYの偏析エネルギーΔG^S_XとΔG^S_Yの大小によって大きく変化する.即ちΔG^S_Y>ΔG^S_Yの場合には,Xの粒界濃度は,結晶粒径が小さくなると常に減少するが,Yの粒界偏析量はx^0とy^0に依存し,温度とともに変化する.又,ΔG^S_X<ΔG^S_Yの場合にはYの粒界偏析量をある値以下にしたい時には,粒径を大きくする事も効果がある事がわかった.又,Cu-0.0015at%Bi合金について粒径と粒界偏析の関連を測定した結果,本研究で導出した粒径を考慮した偏析式で良く説明出来る事がわかった.さらにCu中のBiの粒界偏析エネルギーは約62.5kJ/molと推定された.粒界における不純物元素の平衡偏析はMcLeanの式で表される事が知られているが、結晶粒径の影響が考慮されていないので理論的な考察を行った。結晶粒径をR、粒界の厚さをtとすると全粒界が占める体積分率fは、f=(t/2・4πR^2)/(4/3πR^3)=3t/2Rで近似される。従って試料組成をx^0、粒界濃度をx^bとすると、粒内濃度X^mは次のように表せる。x^m=x^0-(3t/2R)x^b。これより結晶粒径の影響を考慮したMcLeanの修正式を得る事が出来た。この式に基づき、2元系及び3元系による粒界偏析に及ぼす結晶粒径の影響について定量的計算を試みた。2元系については不純物量と偏析エネルギーの違いによって粒径の影響も異なるが、(i)低温程結晶粒の効果が大きい(ii)粒径が数百ミクロン以上では粒径の違いは粒界偏析に殆んど影響しない事がわかった、また不純物量が小さい時には、結晶粒が細かくなると、低温における粒界偏析はある一定の値になる。これは結晶粒が細かくなると、バルクの不純物が微量なので粒界に供給できなくなり、その限界量^

*x^bは2Rx^0/3tである。一方3元系については、不純物元素XとYの偏析エネルギーΔG^s_XとΔG^s_Yの大小によって大きく変化する。即ちΔG^s_X>ΔG^s_Yの場合には、Xの粒界濃度は結晶粒径が小さくなると常に減少するが、Yの粒界偏析量はx^0とy^0に依存し、温度とともに変化する。又、ΔG^s_X>ΔG^s_Yの場合にはYの粒界偏析量をある値以下にした時には、粒径を大きくする事も効果がある事がわかった。平成7年度で行った粒界偏析に及ぼす結晶粒径の影響の理論解析の妥当性を確認するために、Cu-0.0015at%Bi合金の粒径と粒界偏析量との関係を測定した。この試料は900°Cで焼鈍する事によって、十分な冷間加工性を有しているので、室温でスウェージングにより60%の加工を与えた後、500°Cで100時間の処理を行った。この処理を施する事によって、再結晶による微細粒組織を得るとともに、平衡偏析処理も同時に行う事が出来た。一方、粗粒の試料は、900°Cで焼鈍する事により得たが、その後500°Cで100時間の平衡偏析処理を施した。この様な試料を高真空中で粒界破壊させ、粒界に偏析しているBi濃度をオージェ電子分光分析装置により測定した。この時の測定条件は、加速電圧5kV,ビーム径500nm,電流100nAである。この様にして得られた粒径rと粒界偏析量X^bとの関係は、平成7年度で得たMcLeanの修正式(^0X :試料組成、t:粒界の厚さ、ΔG^s_x:偏析エネルギー)で説明する事が出来た。又、Cu中のBiの偏析エネルギーは、実験結果により、約62.5kJ/molと見積もられたが、この値は従来の報告値5666kJ/molとよく一致した。以上により、溶質原子が微量の場合には、粒界偏析量に及ぼす結晶粒径の影響が非常に大きい事が実験的にも又、理論的にも明らかになった。
食物アレルギ－児の健康と食生活の質の向上を目指した食品の低アレルゲン化と食事指導

食品中の抗原コンンポーネントタンパク質の評価法を再検討して、測定結果をより理解しやすく表す測定系を確立した。食品の低アレルゲン化には加熱調理と副材料の工夫が有用であるが、条件によってはアクリルアミドの産生が多くなる。そこで低アレルゲン化とアクリルアミドの産生の低下を両立させる条件を検討し、両立できることを明らかにした。魚の抗原性は、主要抗原であるパルブアルブミンが魚の調理法により大きく変化しており、その差を利用して耐性の獲得を図ることが可能である。これらの結果はいずれも臨床的な裏付けがとれており、食物アレルギー児の健康と食生活の質の向上を目指した食事指導に反映させることができるものである。卵の低アレルゲン化には加熱が有効であるが、卵白のコンポーネントタンパク質である卵白アルブミン(以下OVA)とオボムコイド(以下OM)では抗原性の低下の程度とパターンが異なる。OVA特異的IgE抗体のみ陽性である卵アレルギー児では、固ゆで卵のように卵白が凝固する調理法が最も有効な低アレルゲン化の方法である。しかし、3分の2の卵アレルギー児はOM特異的IgE抗体も陽性でありOMの低アレルゲン化も同時に行う必要がある。小麦粉や米粉を用いた菓子類ではOMが不溶化する一方でOVAは凝固が妨げられて溶出しやすくなり、結果的にはOVAとOMの「食べる」側からみた抗原性が同程度低下することになる。この現象は食品として鶏卵を摂取する場合には極めて重要なことであり、卵アレルギー児の食事指導への応用につながる。一方、小麦粉を加熱調理するとメイラード反応により有害物質であるアクリルアミドが産生されることが知られている。そこで安全性の確認のために卵の低アレルゲン化のために小麦粉を用いた場合におけるアクリルアミドの産生について検討した。その結果、小麦粉と一緒に加熱調理すると卵単独で調理する場合に比較してアクリルアミドが多く産生された。アクリルアミドの産生は、副材料として用いる粉類としては、1小麦粉>米粉、調理条件としては、2調理温度が高いほど、3加熱時間が長いほど多くなり、調理法としては、4オーブン加熱>蒸し調理であることが明らかとなった。牛乳中のコンポーネントタンパク質であるβ-ラクトグロブリンの低アレルゲン化には加熱と小麦粉による不溶化が有効であるが、カゼインに対してはいずれの方法も無効であった。そこで発酵によるカゼインの低アレルゲン化について検討した。その結果、発酵乳として市販されている食品中のカゼインの抗原性は原材料としてのカゼインの約50%にまで低下していることが明らかとなった。食品中のアレルギー物質の評価法には原材料として用いる食品のタンパク質量から評価する方法と「食べる」側からみた食品のアレルゲン性を評価する方法がある。食物アレルギー児にとって重要なのは、摂取後に受ける消化・吸収の影響も加味して評価した「食べる」側からみたアレルゲン性であることから、「食べる」側から見た食品のアレルゲン性を抗コンポーネントタンパク質レベルで表される抗原量として評価してきた。この検討は平成14年に容器包装された加工食品中の特定原材料の表示制度ができた時の検知法に採用されたsandwich ELISA法に用いられた抗体と標準タンパク質を使用して行ってきたが、検知法に適した標準タンパク質の設定がされていたため、必ずしも抗原コンポーネントタンパク質量として評価するのには適していないという問題点があった。そこで本年度は、抗原コンポーンネントタンパク質量として割り出された数値が抗原コンポーネントタンパク質の絶対量に近づけるための検討を行った。加熱調理や副材料の影響の受け方がコンポーネントタンパク質により大きく異なる鶏卵と牛乳について基礎検討からスタートした。その結果、鶏卵(生)中の卵白アルブミン(OVA)とオボムコイド(OM)のタンパク質量の理論値と一致する測定系を確立することができた。この測定系を用いてこれまでに測定してきた様々な調理条件による卵タンパク質の抗原性の変化を抗原コンポーネントタンパク質レベルであるOVAおよびOMの抗原量として表すことができた。牛乳についてもβ-ラクトグロブリンとカゼインについて同様の検討を開始した。魚アレルギーについても検討を開始している。魚の主要抗原は水溶性の分子量約12kDのパルブアルブミンと考えられている。このタンパク質は熱に対する安定性が非常に高いため加熱調理後にも抗原性が保たれているため、アレルゲンとなりやすいとされている。もう一つの特徴として、各魚種間のパルブアルブミンはお互いに交差抗原性を示すことが挙げられる。このことは臨床現場では、一つの魚に対するアレルギーが存在し、その魚に対する特異的IgE抗体が陽性であると、他の魚に対する特異的IgE抗体も陽性になることが多いという現象をもたらしている。そのため、抗原特異的IgE抗体検査結果のみをもとに食事指導を行うと、すべての魚の摂取を避けることになりかねず、ビタミンD欠乏症をおこす可能性がでてくる。一方、自験例では、多種の魚に対する特異的IgE抗体陽性の魚アレルギー児に対して、一定の方法により、魚を摂取させていくと、すべての魚アレルギーに対する耐性が獲得されていった。本年度はその食事指導の方法の妥当性の根拠を、生魚、焼き魚、干物にした魚、発酵させた魚についてパルブアルブミンとコラーゲンの抗原性の観点から検討した。その結果、今回の検討による新しい知見としてはパルブアルブミンも加熱することにより、低アレルゲン化することを示すことができた。干物にした魚や麹により発酵させた上で加熱した魚は、さらに低アレルゲン化することが確認された。

この事実は臨床現場において得られる現象と一致していた。一方、コラーゲンは加熱による抗原性の低下がパルブアルブミンよりも顕著であったが、生魚と干物、麹処理をした魚との間で加熱による差は明確ではなかった。食品中の抗原コンンポーネントタンパク質の評価法を再検討して、測定結果をより理解しやすく表す測定系を確立した。食品の低アレルゲン化には加熱調理と副材料の工夫が有用であるが、条件によってはアクリルアミドの産生が多くなる。そこで低アレルゲン化とアクリルアミドの産生の低下を両立させる条件を検討し、両立できることを明らかにした。魚の抗原性は、主要抗原であるパルブアルブミンが魚の調理法により大きく変化しており、その差を利用して耐性の獲得を図ることが可能である。これらの結果はいずれも臨床的な裏付けがとれており、食物アレルギー児の健康と食生活の質の向上を目指した食事指導に反映させることができるものである。研究実績の概要にも述べたように、測定結果をより理解しやすい形式で表すための基礎検討を行い、新たな測定系を確立することができた。そのため計画通りにはいかなかった面もあるが、今後の計画の遂行に有用な測定系を確立することができたため、研究計画はおおむね順調に進展していると評価できると考える。複合領域牛乳と小麦についても同様の方法で測定系を確立した上で今年度検討の途中である発酵や消化による低アレルゲン化についても新しい測定系で評価する。この時に小麦粉を用いる場合にはアクリルアミドの産生についても検討を行う。最終年度であるので小児に多い卵、牛乳、小麦アレルギー、栄養面での配慮が必要な魚アレルギー児への食事指導の在り方について提案し、学会および誌上発表を行う。検討は当初の計画通りに進んでおり、まだ結果を示せない部分についても研究計画通りに見当が進んでいる研究実績の概要および現在までの到達度の項に記載した通り、本研究の成果を公表するにあたり、食品中の「食べる」側から評価した抗原量をより絶対量に近づけて理解しやすいようにするために新たな測定系の導入が必要となった。この基礎検討は既に購入済みの抗体を使用して行う事ができ、卵については26年度に確立でき、牛乳についてもほぼ確立した。27年度にはこの系を利用して調理・加工食品の低アレルゲン化についての検討を行う予定であり、試薬の購入に費用が必要となるのでその購入費に充てる予定である。26年度以降は、卵、牛乳、小麦の加熱調理や副材料による低アレルゲン化とアクリルアミドの産生についてさらに検討し、安全面の確保と低アレルゲン化をともに満たす調理法の検討を行う。加熱調理による低アレルゲン化があまり期待できないコンポーネントタンパク質については発酵や消化、果物の果汁を用いた低アレルゲン化について検討を進め、小麦粉を用いる場合にはアクリルアミドの産生についても検討する。調理・加工食品の低アレルゲン化についての検討のためのサンプル作製の材料費、原材料としての食品中の抗原量の評価に必要な市販のキットやアクリルアミド測定のためのキットの購入に充てる予定である。
血管透過性亢進抑制に着目した新生児案性肺疾患に対する新規治療法の開発

新生児慢性肺疾患(chronic lung disease:CLD)は早産児の約30%に起こる合併症である。CLDに対する有効な治療法は未だになく、新規治療法の開発は喫緊の課題である。CLDでは、子宮内や出生後の感染による炎症など様々な要因で肺の組織が傷害される。薬剤A(知財のため公表できません)は白血球浸潤および水分の血管外への漏出を抑制する。薬剤Aは、CLDに対して有効な治療法になる可能性が高い。本研究では、薬剤Aを用いてCLDの新規治療法の開発を行うための研究を行う。