hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア近代美術における「ローカルカラー」と「アイデンティティ」形成

ジム・スパンカット氏、T.K.サバパシー氏など東南アジアの代表的な美術史家にインタビューし、その協力を得て貴重な関連資料を収集することができた。また、一次資料として、日本軍占領下に発行された邦字新聞、英字新聞、華字新聞に加え、現地発行の雑誌等を併せて読んで、美術関連資料を複写収集した。これらの資料により、これまでほとんどわかっていなかった東南アジア各国の日本軍政下における官設美術展をはじめとする美術活動について実態を把握することができた。さらに、そうした場で求められた「ローカルカラー」と独立後のナショナル・アイデンティティの関係について、東アジアの場合と比較しながら、考察を深めた。本研究の基本的な課題であるアジア近代美術における「ローカルカラー」と「アイデンティティ」について、シンガポール調査を行い、国立図書館で文献を調査するとともに資料収集を行ったほか、シンガポール美術館で実作品を調査、また現在建設準備中のシンガポール国立美術館準備室堀川理沙学芸チーフ、ラサール美術大学セン・ユージン講師、美術史研究者Koh Nguang How氏、オブジェクティフス・フィルムズObjectifs filmsのシャーメイン・トウ氏らと意見交換を行った。また、シンガポールにおける女性現代美術家の草分け的存在として長く活動してきたアマンダ・ヘン氏にインタビューを行った。日本国内では、国立国会図書館、横浜・日本新聞博物館にて、日本占領期の東南アジアにおける新聞と雑誌(『ジャワ新聞』『ビルマ新聞』『昭南新聞』『写真週報』)を調査し、複写資料を収集した。日本側のアジア(とりわけ植民地、占領地)に対する態度、文化政策を考察する資料とした。日本軍政下のジャワで活躍した小野佐世男の貴重な現地での作品を『小野佐世男ーモガ・オン・パレードー』(川崎市岡本太郎美術館)で調査することができた。またカリフォルニア大学アーウィン校バート・ウィンザー・タマキ教授Bert Winther-Tamakiを講師に「通約可能な特徴:インド、メキシコと日本の近代美術」と題した講演会を行い、アジアをはじめ第三世界における近代美術に共通する問題について意見交換することができた。さらに、比較材料として、ソウルで朝鮮美術展のローカルカラーを代表する画家として高名な李仁星の回顧展を調査し、出身地であるテグを調査した。昨年度は植民地期台湾ローカルカラーの代表的な画家である陳澄波の回顧展を実見し、今回の調査によって東南アジアの問題を、台湾・韓国と比較しながら、考察することができた。最終年度には、インドネシア調査を行い、インドネシア随一の美術史家であるジム・スパンカット氏にインタビューし、氏の協力を得て貴重な関連資料を数多く収集することができた。また、タイの美術史家ソンポーン・ロドボーン氏にもインタビューを行った。またフィリピンの美術史家パトリック・フローレス氏と意見交換することができた。前年度に行ったシンガポールの美術史家T.K.サバパシー氏へのインタビューとあわせ、東南アジアの主要な美術史研究者にインタビューを行い、あるいは意見交換し、日本の軍政下にあった東南アジアで開催された官設公募美術展において求められた「ローカルカラー」が、支配者権力の期待に沿うものでありながら、同時に民族主義の発露でもあり、戦後独立したアジアにおける「ナショナル・アイデンティティ」形成へと引き継がれるという複雑な関係を、東アジアとの比較をふまえ、ある程度明らかにすることができた。また、一次資料として、日本軍占領下に発行された邦字新聞(『ジャワ新聞』『ビルマ新聞』『昭南新聞』『マニラ新聞』)、英字新聞(『Syonan Times』『The Tribune』、華字新聞(『昭南日報』)に加え、現地発行の雑誌(『Djawa Baroe』等)や日本の雑誌(『写真週報』等)も併せて読んで、美術関連資料を複写収集した。これらの資料により、これまでほとんどわかっていなかった東南アジア各国の日本軍政下における官設美術展をはじめとする美術活動について把握することができ、いくつかの論文(「日本軍政と東南アジアの美術」『哲学年報』72輯九州大学人文科学研究院)た。さらに東アジアとの比較の点では、国際シンポジウム「異国と故郷」(台湾大学)での発表と討議、福岡アジア美術館の「官展にみる近代美術」展の図録に示され、関連して開催された研究会において、研究成果を共有するとともに、深めることができた。本研究の基本的な課題であるアジア近代美術における「ローカルカラー」と「アイデンティティ」について、シンガポール調査を行い、マレーシア/シンガポールの近代美術史言説を中心的に担ってきたT.K.Sabapathy氏に2日間にわたってインタビューを行い、当地における美術史学の成立について知見を深めた。また国立図書館、国立シンガポール大学美術館、国立公文書館で資料収集を行ったほか、シンガポール美術館、国立シンガポール大学美術館で実作品を調査、またシンガポール国立美術館準備室学芸員Seng Yu Jin氏、美術史研究者Koh Nguang How氏らと意見交換を行った。福岡市美術館における雑誌資料から戦前、戦中期におけるアジア美術関連資料を収集し、日本側のアジア(とりわけ植民地、占領地)に対する態度、文化政策を考察する資料とした。

また福岡市美術館で不足する雑誌について東京国立近代美術館、東京都現代美術館など東京調査で補った。また、比較材料として、韓国調査と台湾調査を行った。韓国では、サムソン美術館リウムで「コリアン・ラプソディ」展を調査、企画者のイ・ジュン副館長と意見交換したほか、韓国国立現代美術館において朝鮮美術展出品作を調査した。台湾では、台湾美術展の主要作家である陳澄波の回顧展を高雄と台北の両市立美術館で調査し、企画者の林育淳氏と意見交換し、さらに嘉義で陳澄波関係の施設を調査した。さらに3月には、上述のイ・ジュン副館長と美術史研究者金正善氏を招いて、朝鮮美術展ならびに日本人画家の朝鮮表象について、福岡アジア美術館と共同で研究会を開催した。これらの活動を通じて本テーマの研究の基礎的な資料を収集し、人的な研究ネットワークを強化することができた。また研究テーマ関連の貴重な作品を実見する機会を得た。一次資料の収集については、昨年度の美術雑誌に加え、シンガポールと日本国内において、日本占領期の新聞資料を中心に大いに進めることができた。邦字紙『昭南新聞』、華字紙『昭南日報』、英字紙『Syonan Times』(のち『Syonan Shimbun』)を精査した結果、これまでまったく占領期の文化政策が行われていないと思われていたシンガポールとマレーシアにおいて、ほかの占領地と同様に美術公募展覧会が開かれていたことが確認できたことは大きな成果と言える。また、インドネシアにおいては邦字紙『ジャワ新聞』を精査して、インドネシア(ジャワ)における日本軍政の文化政策についてある程度解明することができた。また当初の予定には入っていなかったものの『ビルマ新聞』を精査することができ、これまでまったく不明であったビルマにおける日本軍政における文化政策について一定の知識をえることができた。このような日本軍政の文化政策、とりわけ公募美術展の授賞制度を通して浸透していったと思われる「ローカルカラー」とアイデンティティ形成について考察する材料を得ることができた。また、日本の植民地下で開催された朝鮮美術展のローカルカラーを代表する画家として高名な李仁星の回顧展を調査し、その出身地であるテグにおける文化サークルを調査した。昨年度は植民地期台湾ローカルカラーの代表的な画家である陳澄波の回顧展を実見し、今回の調査によって東南アジアの問題を、台湾・韓国と比較しながら、考察することができた。初年度の平成23年度は、インドネシアとフィリピンを中心に調査研究を進める計画であったが、シンガポール・マレーシアの近代美術史に関わる言説を中心的に担ってきたサバパシー氏とピヤダサ氏のうちピヤダサ氏が亡くなり、高齢のサバパシー氏へのインタビューを優先させるべきと考え、現地調査についてはシンガポールを優先した。
金属人工格子の膜面内伝導現象(熱電能とその磁場効果)

新庄らによって作成されたAu/Co/Au/NiFe多層膜は数百Oeという小さな磁場によって巨大なマグネトレジスタンスを生じることが報告されている。これは磁性層間の磁気結合が磁場により、強磁性的⇔反強磁性的と移り変わることに隨伴しているされている。我々は,この試料について,熱電能の磁場効果,およびゼロ磁場における温度依存性の測定を行なった。熱電能は温度の上昇とともにほゞ直線的にその絶体値が増加し,符号は全領域で負である。T=OKで熱電能の値も零に外挿する。これらの観測は,熱電能がモット式で表わせるような金属電子の拡散の機構によるものであることを意味している。また温度一定で磁場をマイナス値から増加させると,磁場が正になると熱電能は急増し,50ガウス近くで鋭いピ-クを作り,磁場がこれより更に増すと500ガウス迄は除々に減少するが,それ以上の磁場増加に対しは変化しなくなり,飽和現象を起す。磁場をこゝで減少していくと,熱電能の変化は磁場零の軸に関して対稱となった。これは巨大マグネトレジスタンスに相当する巨大熱電能現象と呼ぶべきものであり,口内外を通じて我々のグル-プが始めて観測したものである。更にAu膜の厚さに対する巨大熱電能の挙動をも系統的に調べた。飽和のおこる磁場の値が膜の厚さにより強く変化するのは,磁性層間の反強磁性結合の強さの変化を物語っており貴重なデ-タとなった。これらのデ-タを得るためには、本研究課題に対して交付された科研費により購入することができた計測コントロ-ラの性能によるところが大きかった。
医用パルス放射線量の精密画像表示装置の開発研究

がん治療照射用に最も多く用いられ、さらに将来も使用台数の急激な増加が予想される電子リニアック(直線型加速器)による放射線量は、μsオーダーの超短時間パルス状の光線量率放射線で、主として10MeV以上の電子線または数MeV以上のX線の多数くり返しによる時間積分量が用いられるのが現実である。このような特長をもつ照射ビームによる投与線量の正確化を期するためには、患者照射時における同時監視・制御用として、自由空気式の平行平板型tandem chamberを試作した。そして、このような電極間隔を異にする2種の電離箱による信号比が、それぞれの電離箱のイオン収集係数比に対応しており、これらの適切な信号処理を行えば、イオン易動度やイオン再修合係数の不確さやその時間的変動などによる影響を巧に除去して正確な線量率を推定できる、という山本の開発した手法を応用する方法を用いる。治療照射時の加速器オベレーターが、目的とする投与線量、使用パルス状ビームのエネルギー、パルス巾、くり返し、焦点距離、等のパラメーターを事前にインプットすることによって、照射の途上または事後において複雑な計算処理を行うことにした。容易に信頼性の高い方法によって所定の患部位置に、所定の投与線量を±23%以内の精度で与えることができ、しかもその状況を観測・監視容易な画像長示を行う手法原理を開発した。ただ本研究において認められた重要なことは、加速器メーカーが加速器に附属させる線量監視用のビームモニターは諸元が不明で、その測定器の示す線量値は見かけ上〓度が高く安定度が高いようにみられるが、それは測定器指示値に表われた表面的現象に過ぎず、またこのような数値の精度を左右するに重要な、加速ビームのパラメータとして最も重要なパルス巾やくり返し数の確認手段を設えるという事前手法を構ずらことが不偏であり、今後のためにはこれらも含めて改善を要することが判明した。本研究の遂行に必要な現実のパラメータを収集し、且つがん治療の都度それぞれの現場で使用されている線量確認計測における現下の精度状況を再確認するため、全国の主要がん治療施設に対するアンケート調査を行った。内容は、使用加速器の種類・製造社・型式、放射線種(電子またはX線)、エネルギー範囲、パルス巾、くり返し数、波形、大凡の線量率などと共に、線量測定器の種類、型式(電極構造、印加電圧等がわかる)などである。その結果、北海道、沖縄間の全国中から適切に抽出した72機関中の全機関からの積極的かつ好意的な回答協力を得ることができた。これらのデータ解析の結果、やはり当初の推測通りで、条件によっては±20%前後の線量計測誤差が懸念されるとともに、そのような問題が現場に於ては必ずしも認識されていない状況であることも判明した。大部分は電子(X線)リニアックで、パルス巾は25μs、くり返しは300pps程度、線量率は220rad/sの範囲が多く、イオン再結合損失により、線量検出器の電離電流収集効率は0.8程度にしかならぬ場合も予想できた。これに対し、J.W.Boagの理論を改良適用した山本の手法により、2種の電離箱の同時使用による信号比から収集効率をリアルタイムで補正して正しい線量を表示し保るソフトを開発し、これを電算機プログラムに組み込むテストを完了した。これは将来に於て現場オペレータが事前に測定器条件をインプットするのみで、測定誤差の大小範囲と線量の時間的積算状況を色別によるグラフ表示で直ちに確認できる手法確立の根拠を与えるものである。

ただしこれには、イオン易動度および再結合係数の関係するu値の比が2種の電離箱に対して使用線量率範囲内で一定である条件が必要であり、この手法の厳密な有効性確認のためにはイオン易動度に関するなお複雑困難な解析が必要である。また線量分布不均等比の大きい電子線量測定に対しなお今後詳しい実験検討を要する。がん治療用の医学的な見地から、予め決定された患部投与線量(これの学問的見地からする有意性の確認に要する事前研究の信頼性確保のためにも、正確な線量測定法は重要であるのだが!)は、その照射の都度やり直しのきかない厳粛なものである可きである。この線量の高精度の制御確認を行う手法を慣習化させるためには、実用的に照射装置操作担当者による個人差や他の諸条件による不測の誤差誘引を招かないような客観的にして信頼性の高い同時式線量監視・制御・記録装置が必要である。この観点に立った監視用のビームモニター電離箱は、加速装置(電子リニアック)の附属品として併設されるのが常道であり、現在実用に供されている。しかし前年度の実験検討でも明らかになったように、この電離箱は透過型の円筒形小容積で密封空気を電離ガスとして用いるタイプであり、原理的には複雑な機能構造を避けた信頼性の高いものである可きだが、その定常的安定度が不安定で飽和電流特性も高線量率精密計測には不完全なものが多い懸念が発見された。さらにこれらはビーム方向や線量率の同時制御や記録機能も不完全である。そこで、とくに高線量率の場合が多い電子線用の線量率について、その飽和特性の定量的推定に適したtwin chamber方式とtandem chamber方式の平行平板電離箱を用い、電子エネルギーとして、10McV、及び14MeVで、線量率100400rad/minで照射時間1min程度の照射実験を行った。これにより実用型としては、tandem方式の薄壁透過型が適切で、電極間隔を異にし電場強度を異にする2種のchamberの双方からの信号を同時処理することにより、イオン収集係数を照射時に即時に補正して結果を直ちにビーム条件へフィードバックさせる方式が適切であることが確認された。ただし加速器ビームのパルス形とくり返し特性が複雑であり、本研究で意図したビーム特性補正用測定器のみか、加速器自身の操作バラメータの明確化が痛感された。
構造解析に基づくPXドメインのシグナル変換機能の解明

タンパク質ドメインの立体構造と機能を明らかにすることは,「1つのタンパク質ドメインについての構造機能相関研究が多数のタンパク質の構造に関する情報や機能に関する示唆を一挙にもたらす」という意味において,非常に稔り多い研究分野である.たとえば,1990年代始めのSH2ドメインやSH3ドメインの構造とそれに基づいた機能研究が良い例である,本研究では,我々が世界で初めて立体構造決定に成功したPXドメインを対象に,SH3ドメインとの相互作用を網羅的に検出することを目指した.2つのドメインをそれぞれにもつタンパク質はゲノム中に多数存在するので,そのインパクトは非常に大きい.PXとSH3ドメインが相互作用する可能性は,本研究が開始される3年前の時点では,種々の状況証拠から考えて,極めてありそうな事であった.しかし,研究成果のなかで詳しく述べられているように,本研究において実験的に検出することはできなかったこと,あるいは論文などの報告が他グループから出てこないことから考えて,現在ではかなり否定的な状況である.これはPXドメインの機能について,否定的ではあるものの一つの事実を確定できたと考える.そこで,本研究では最後の1年間を使って,PXの新たなターゲットとして,PXAドメインを選定した,PXAドメインはアミノ酸配列だけから定義されたドメインであり,構造のみならず機能についても不明である.本研究ではPXAドメインの発現系の確立と,PXとPXAの間の相互作用の可能性を示す実験結果を得ることに成功した.PXとPXAの間の相互作用の生物学的な意義として,ドメイン間の相互作用が動的に変化して,PXドメインのマスキングが解消される結果,タンパク質が膜へ移行するメカニズムが想定される.タンパク質ドメインの立体構造と機能を明らかにすることは,「1つのタンパク質ドメインについての構造機能相関研究が多数のタンパク質の構造に関する情報や機能に関する示唆を一挙にもたらす」という意味において,非常に稔り多い研究分野である.たとえば,1990年代始めのSH2ドメインやSH3ドメインの構造とそれに基づいた機能研究が良い例である,本研究では,我々が世界で初めて立体構造決定に成功したPXドメインを対象に,SH3ドメインとの相互作用を網羅的に検出することを目指した.2つのドメインをそれぞれにもつタンパク質はゲノム中に多数存在するので,そのインパクトは非常に大きい.PXとSH3ドメインが相互作用する可能性は,本研究が開始される3年前の時点では,種々の状況証拠から考えて,極めてありそうな事であった.しかし,研究成果のなかで詳しく述べられているように,本研究において実験的に検出することはできなかったこと,あるいは論文などの報告が他グループから出てこないことから考えて,現在ではかなり否定的な状況である.これはPXドメインの機能について,否定的ではあるものの一つの事実を確定できたと考える.そこで,本研究では最後の1年間を使って,PXの新たなターゲットとして,PXAドメインを選定した,PXAドメインはアミノ酸配列だけから定義されたドメインであり,構造のみならず機能についても不明である.本研究ではPXAドメインの発現系の確立と,PXとPXAの間の相互作用の可能性を示す実験結果を得ることに成功した.PXとPXAの間の相互作用の生物学的な意義として,ドメイン間の相互作用が動的に変化して,PXドメインのマスキングが解消される結果,タンパク質が膜へ移行するメカニズムが想定される.PXドメイン(約140残基)のリガンドとしてSH3ドメインが想定されている.しかし,このPX-SH3相互作用は完全には証明されていない.そこで,酵母ゲノムに存在するすべてのPXドメイン(15種のタンパク質に15個)とSH3ドメイン(25種のタンパク質に31個)の相互作用の有無を総当たりで調べることを計画している.PXドメインおよびSH3ドメインをGST融合タンパク質として発現させた.そのうち発現量の多いものを選び,プロテアーゼ処理で切り出したPXドメイン(MDM1、VPS5、VPS17、SNX3、SNX4)とGST融合SH3ドメイン(BOI1、BOI2、BUD10b、FUS1、LSB1、MYO3、MYO5、PEX13)の組み合わせで,プルダウンアッセイを行ったが結合は見られなかった.VAM7-PXドメインとSH3ドメイン(BBC1、BOI1、BOI2、BUD10a)の組み合わせで、酵母ツーハイブリッドによる相互作用解析を行ったが結合は見られなかった.これら以外に,1個(SNX4)のPXドメインと、13個(ABP1、BUD10b、BUD10c、BUD14、CDC25、CYK:3、FUS1、HOF1、HSE1、MYO3、MTO5、NBP2、PEX13)のSH3ドメインについてツーハイブリッド用のベクターの作成を完了した.PXドメイン(約140残基)のリガンドとしてSH3ドメインが想定されている.しかし,このPX-SH3相互作用の証明は未だ不十分である.昨年度は酵母ゲノムに存在するすべてのPXドメイン(15種のタンパク質に15個)のうち,タンパク質発現がうまくいった5種と,SH3ドメイン(25種のタンパク質に31個)のうち,タンパク質発現がうまくいった8種の相互作用の有無を総当たりで調べたが,相互作用を確認できなかった.我々の研究とは独立に,PXドメインと全長タンパク質の網羅的酵母ツーハイブリッドの論文が発表された.Vollert, C.S. & Uetz, P.Molecular and Celluar Proteomics 3,1053-1064(2004).これによるとSNX3の全長(これはほぼ単一のPXドメインである)とRvs167と呼ばれるタンパク質が相互作用する.Rvs167はSH3ドメインを含んでいる.

そこで,15N標識したSNX3全長とRvs167のSH3ドメインを調製し,NMRを用いて滴定実験をおこなった.しかし,相互作用は検出できなかった.ホスファチジルイノシトール3リン酸のアナログを共存させたが,やはり相互作用は検出できなかった.したがって,Rvs167タンパク質のSH3ドメイン以外の領域(BARドメインを含む)とSNX3は相互作用する可能性がある.VPS17のPXドメインについてNative分解能2.3Åの結晶データが得られているが,分子置換で構造を解くことが難しい.そこで,SeMetを含むVPS17のPXドメインを調製してMAD測定を行ったが,位相決定はできなかった.そこで,保存されたロイシンをメチオニンに置換して,SeMetを導入したが,やはり位相決定はできなかった.現在さらに他の方法を検討中である.タンパク質ドメインの1つであるPXドメイン(約140残基)のリガンドとして,PXAドメイン(約180残基)を相互作用相手として想定できる.PXAとPXは常に1つのポリペプチド鎖上に対になって存在することから,分子内で相互作用しており,膜へ移行するときに,その間の相互作用が切れてPXのホスファチジルイノシトールリン酸に対する結合を顕在化させると考えられる.PXAアミノ酸配列はタンパク質中に現れるときは必ずC末端側にPXドメインが存在している.PXAとPXの間は数百残基のアミノ酸配列で隔てられているが,この領域にはかなりの頻度でRGSドメイン(約130残基)が存在する.そこで,PXA-RGS-PXの組み合わせをもつタンパク質の中から,酵母のMDM1,ヒトのSNX(ソーティングネキシン)13,およびSNX14について,全長と各ドメインについて発現系構築をおこなった.SNX13全長はGST融合タンパク質として大腸菌をホストとして発現はできなかったが,小麦胚芽試験内合成系(セルフリー)で少量生産できた.SNX14全長はトリガーファクターとの融合タンパク質として大腸菌で発現したところ,発現が見られたが一部分解されているようであった.GST融合タンパク質としてセルフリーで生産ができた.SNX14については各ドメイン(PX,RGS,PXA)についてトリガーファクターとの融合タンパク質として大腸菌で発現した.PXについては精製が完了した.MDM1はトリガーファクターとの融合タンパク質として大腸菌で発現したが,一部分解が見られた.3つのタンパク質の中では,SNX14が構造解析の対象として一番適していると判断された.
電極・界面上への光合成エネルギー変換モデル構築.ポルフィリンアミノ酸含有ペプチド

我々は、LH2やReaction Centerに見られる近接と接触を制御可能な形で実現出来ること、同じビルディングブロックから合成出来ること、および、最終的にこれを電極または半導体界面に結合出来ること、と言う三条件を満たす新しいモデル系の開発を目指し、メソ位に可能な限り短いアルキル鎖を持った、コンパクトなポルフィリンを側鎖とするアミノ酸Por^<M,X>(M=H2)を合成した。また、このポルフィリンアミノ酸を縮合させてオクタマーまでのメタルフリー及び亜鉛ポルフィリンオリゴマー(Boc-(Por^<M,S>)_8-OBu^t:M=H2,Zn)を合成した。アンテナクロロフィルモデルとしてのオクタポルフィリンまで、ビスポルフィリン以上の全ての化合物がクロロフォルムやベンゼン中で、分子内ポルフィリン間励起子相互作用に基づく吸収バンドの分裂を示した。オクタポルフィリンのみは10^<-5>M以上で濃度依存性のある極めて大きな円二色性を示した。そのピーク位置は吸収スペクトルの裾野に隠れた二つのピーク(389,434nm)の位置と一致し、吸収スペクトルの強度から補正して得た円二色性は10^7 mdeg・cm^<-2>mol^<-1>に達した。これらの結果(濃度依存性、大きなシフト、強い円二色性)から考えてBoe-(Por^<Zn,S>)_8-OBu^tは溶液中でH-aggregate(ブルーシフト側)とJ-aggregate(レッドシフト側)の両方を生じると考えて良い。実際、Boc-(Por^<Zn,S>)_8-OBu^tは薄膜にすると、この両方の位置の吸収極大のみが残った。この両方のアグリゲートを選択的に生ずる条件の検討を行い、アンテナクロロフィルモデルとしてのJ-aggregate発生条件の端緒をつかんだ。一方、光合成反応中心を模して、スペシャルペア型二量体構造とナフトキノンを含む光電荷分離系の合成を遂行し、そのルート開発にも成功した。
超未熟児・IUGRの臓器別未熟性の基礎的診断と胎外適応能の成熟促進の治療法の開発

母体疾患・子宮胎盤機能不全・PROMなどのいわゆる劣化子宮内環境にあっては早産超未熟児・IUGRは胎外生活への早期転換が余儀なく強いられる。この場合、胎児発育の諸段階を理解した胎児(新生児)管理と出生周辺における胎外適応能の人為的急速促進が極めて重要なkeyとなる。一方、胎外生活不能の22週未満胎児に子宮内環境の改善と胎児発育促進のために胎盤物質輸送レセプターの発現機序を解明し、治療を企てている。(1)臓器生体膜機能の発達過程は成熟の本質的指標となる。人胎児の新生児小腸、腎の刷子縁微絨毛膜(brush border)の解析から発達過程が明らかになり、超未熟児・IUGR児の栄養代謝と腎機能の未熟性を明らかにし、その成熟の促進を企てている。さらに未熟臓器に発症する壊死性腸炎ならびに腎炎の病態像から治療法を企てている。(2)血液凝固因子(Vitamine K依存凝固因子,血小板凝集能)を測定した結果、早産超未熟児・IUGRの凝固因子ならびに血小板凝集能促進を企てている。さらに未熟臓器に頻発するIVH.SEHの予防と治療法を企てている。(3)胎児免疫能(特異的、非特異的免疫)を週数別に解明した結果、免疫監視機構の成熟のturning pointを決定して早産超未熟児・IUGR児に認められる易感染性に対して感染防御の対策を作成している。(4)22週未満胎児治療は子宮内環境を改善し、胎盤機能の促進を計り在胎期間の延長を企てる。糖質、各アミノ酸・脂質の胎盤絨毛上皮におけるグルコーストランスミッター・アミノ酸carrier・LDL receptorの存在と発現機序についてm-RNAのin situ hybridizationにより胎盤輸送能とその調節因子を解析し、治療対策を企てている。この場合、胎児発育の諸段階を理解した胎児(新生児)管理と出生周辺における胎外適応能の人為的急速促進が極めて重要なKeyとなる。一方、胎外生活不能の22週末満胎児に子宮内環境の改善と胎児発育促進のために胎盤物質輸送レセプターの発現機序を解明し、治療を企てている。平成5年度は、1)胎児・新生児小腸・腎のbrush borderを用い急速膜濾過法にて、糖、アミノ酸、無機塩類などの再吸収・排泄能を検討した。未熟臓器については、早産超未熟児・IUGRのその特異性を明確にし成熟促進を企てている。2)妊娠各週の臍帯血および新生児血を採取し、VK依存性の凝固因子(第II、VII、X因子、alpha_2-PI)を測定し、早産超未熟児・IUGRの胎外適応能を獲得させることを試みている。3)胎児、新生児期の免疫能、非特異的免疫(Mphi好中球、NK細胞、LAK細胞、補体)および、特異的免疫はT細胞(helper T,suppressor T,suppressor inducer T)、B細胞(IgG,IgM産生)、リンフォカイン(IL-1,IL-2,IL-6,IFN-gamma,BCDFgamma,BCDFmu)について検討した。超未熟児・IUGRの感染に対する胎外適応能を診断している。
未刊行資料に基づく1820年代F.フレーベル教授・カリキュラム論の解明

F.フレーベルの未刊行資料のうち、ドイツ陶冶史図書館所蔵のベルリン遺稿(手紙、日記および基礎教授構想)、特に1828年に書かれた「植物学」構想(BN Sig.)から、彼がその当時としては先端的な科学に基づく教授内容およびその配列を構想しようとしていたことが明らかになった。彼の教授論は、主に情動ないしは情緒面、(科学としての)知識、(情動と知識を関連づける要素を重視した)言語という3つの領域から構成される。各領域とも、カリキュラムとしては「観察」(Betrachtung)を端緒として各領域の構造を把握するという方法論を採る。その点では、個々の《教える》-《学ぶ》行為を考察する方法論としてではなく、そうした行為の積み重ねによる連続性・連関やその行為全てによって構成される現実全体をどのように提示しうるかがフレーベルにあっては主要な論点であった。科学的な領域の指導計画である「植物学」構想は観察を端緒とする認識論を基盤として成立したと思われる。その点では、むしろ人間の能動性と創造性を強調する傾向性によって科学的な態度を取り、その結果人間の諸能力に関する語彙をよりいっそう増大させていったフレーベルの営為が読み取れよう。フレーベル自身、自然物を詳細にスケッチしてから教授構造を深化させているように、「植物学」は観察、スケッチそしてさまざまな分類作業を一連の学習とするものである。この方法は、博物学あるしは自然誌(Naturgeschichte)の方法と同一である。また、様々な分類においても、我々の世界の全てのものは球体として承認され、球体状(ないしは円環状)に呈示可能であるというフレーベルの主張(いわゆる球体法則観)をここでも看取することができた。研究者は平成15年8月ドイツに渡航し、チューリンゲン州マイニンゲン公文書館ならびにベルリン・ドイツ教育史研究図書館において未刊行資料の収集を行った。チューリンゲン州立マイニンゲン文書館(マイニンゲン)においては、マイニンゲン公国文教行政政策に関する手稿・未刊行資料を収集した。これらの資料はこれまで地域史を除いてははとんど参照されたことがないものであり、無論のことながら日本の教育学術研究においてははとんど知られていない文書である。ここで研究者は1820年代から1830年代にかけてのマイニンゲン公国文教政策に関する当時の領主ベルンハルト・エーリヒ・フォン・フロイントの書状ならびに宗務局員ノンネの書状、各種学校に関する文書を収集した。ドイツ教育史研究図書館に所蔵されているフレーベル遺稿集は、これまで日本のフレーベル研究者の一部からも閲覧され、主として幼稚園設立に関わる書状や構想が参照されてきた。しかし、今回研究者が閲覧したものは1820年代に彼が書き留めた授業構想や書簡、また彼の教え子の手によるノート等であって、未だにドイツのフレーベル研究者も深く追求していない領域のものである。また、帰国後より資料の精読を開始した。加えて、フレーベルの主著『人間の教育』における教授構想の精読も開始した。また、先行研究においていわゆる「自伝」の研究方法に関するもの、また「書簡」による再構成に関する研究方法を検討した。平成16年度においては、平成15年度に収集した資料を整理した。また、収集した資料のうちいくつかは、フレーベルが提案した「ヘルバ・プラン」の文教施設が、1830年代当時マイニンゲン公国宗務局員であったノンネ(Nonne, Carl Ludwig)の関わった文教政策との類似性を示唆するものであったことが判明した。そこで、本年度は特にこの両者がスイスの著述家・教育実践家であったペスタロッチー(Pestalozzi, Johann Heinrich)の影響を少なからず受けていること、また両者ともルター派の宗教的影響を受けていることに鑑み、考察した。この考察については、19世紀前半のチューリンゲン地方での教育活動の詳細・特質を明らかにする目標を掲げ、日本ペスタロッチー・フレーベル学会第22回大会において「19世紀前半チューリンゲンにおけるふたりの『ペスタロッチー継承者』-F.フレーベルとL.ノンネをてがかりとした『民衆陶冶』の位相-」と題し報告した。フレーベルとノンネそれぞれの活動を検討すると、両者ともに教育の場を教会・学校・大学と設定していた。そして「民衆陶冶」の本質についてもほぼ同様の見解を持ち、「民衆の習俗的革新」換言すれば道徳的涵養であったこと、また両者とも出版物による啓蒙・教育活動を重視していたことが明らかとなった。また、両者の差異としては、フレーベルは数・計量・言語の基礎陶冶の方法に関し、対話を重視する方向へと注視していたのに対し、ノンネはカテキズム的教授法の適用へと視野をむけ、自己陶冶そのものを重視したことが挙げられる。さらに注目すべき点として、フレーベルは寄宿制の私立学校「教育舎」経営に執着していたが、それこそペスタロッチーの《居間の教育》の継承であると思われる。

その点では、個々の《教える》-《学ぶ》行為を考察する方法論としてではなく、そうした行為の積み重ねによる連続性・連関やその行為全てによって構成される現実全体をどのように提示しうるかがフレーベルにあっては主要な論点であった。科学的な領域の指導計画である「植物学」構想は観察を端緒とする認識論を基盤として成立したと思われる。その点では、むしろ人間の能動性と創造性を強調する傾向性によって科学的な態度を取り、その結果人間の諸能力に関する語彙をよりいっそう増大させていったフレーベルの営為が読み取れよう。フレーベル自身、自然物を詳細にスケッチしてから教授構造を深化させているように、「植物学」は観察、スケッチそしてさまざまな分類作業を一連の学習とするものである。この方法は、博物学あるしは自然誌(Naturgeschichte)の方法と同一である。また、様々な分類においても、我々の世界の全てのものは球体として承認され、球体状(ないしは円環状)に呈示可能であるというフレーベルの主張(いわゆる球体法則観)をここでも看取することができた。
Green関数のスペクトル理論の展開に基づく地中深部散乱波動場の解析

本研究では,成層波動場のGreen関数のスペクトルを用いた表現形式を検討すると共に,この表現形式を成層波動場の散乱問題に適用している。Green関数のスペクトルの表現形式については,スカラー波動場を仮定するならば,固有関数の値交関係からGreen関数を離散と連続スペクトルの固有関数に分解することは,比較的容易であった。しかしながら,三次元成層弾性波動場では,Rayleigh波のモードの直交関係式を確立することが困難なことから,スペクトル表現を誘導することは容易ではない。ここでは,佐藤の超関数(Hyperfunction)の概念を用いることで,固有関数の直交関係式を用いることなく,Green関数の誘導プロセスを示すことに成功した。この成層波動場のGreen関数を散乱問題に適用するために境界積分方程式にGreen関数のスペクトル表現を用いることは,境界積分方程式に固有値問題の視点を与えることにもつながる。この固有値問題の視点はGreen関数に現れるスペクタル積分と境界積分の順序を交換することで得られ,散乱波動場は成層波動場で定義された離散と連続スペクトルの固有関数に分解されることになった。数値計算によれば,局所的な波動の低速度領域の特性は,散乱波の特性に大きな影響を与える。散乱体内の波動の速度が比較的大きな場合には,散乱波は前方へ伝播する傾向を示し,これは連続スペクタルの波動によってもたらされていることが分かった。また,散乱波の散乱体からの放射パターンをスペクトルに分解して調べることも可能となった。散乱体からの散乱波の放射パターンをスペクトルに分解して調べたところ,放射パターンは表面波と実体波の違いで決定されるのではなく,むしろ水平方向に伝播する波動の波数がどのくらいの大きさによるのかで支配されることを見出した。したがって,表面波と実体波の波数が近ければ,放射パターンはかなり類似してくることとなった。本年度は,これまでに求めたスカラー成層波動場のGreen関数のスペクトル表現をVon Neumannのスペクトル分解定理の形に帰着させる研究(応用力学論文集,日本地震工学シンポジウム論文集にて発表)および弾性体の成層波動場のGreen関数のスペクトル分解について重点的に研究を行い成果を得た.スカラー成層波動場については,離散および連続スペクトルの固有関数の直交関係式から,そのままVon Neumannが与えたスペクトル測度によるStieltjes積分を通してGreen関数が表現できることを見出した一方,3次元弾性体の成層波動場では,固有関数の直交関係式を確立することができないことにより,スペクトル表現の誘導は数学的な厳密性よりもむしろ発見法的な方法にたよらざるを得なかった.(土木学会論文集)しかしながら,最近スペクトル表現の誘導に佐藤のHyperfunctionが効果的に用いられることを見出し,現在土木学会論文集に投稿中である.これらのスペクトル表現を用いて,現在散乱波動場の解析を進めている.スペクトル表現に現れた積分と散乱場の表現のための積分の順序をたとえばFubiniの定理により交換することで,Green関数のスペクトル分解表現はダイレクトに散乱波のスペクトル分解表現につながることなどの確信を得つつある.成層波動場のGreen関数のスペクトル表現の展開プロセスについて,前年度の結果を数学的に再吟味すると共に,Green関数のスペクトル表現を境界積分方程式法へ適用し,散乱波動場の解析を行った.成層弾性波動場におけるGreen関数スペクトル分解表現については,発見的な方法を用いて前年度までにすでに得られていた.しかしながら,スペクトル上の固有関数についての直交関係式が見出せないことから,数学的な展開については,さまざまな問題が残されていた.ここでは,佐藤の超関数(Hyperfunction)の概念を用いることで,固有関教の直交関係式を用いることなく,Green関数の誘導プロセスを示すことに成功した(応用力学論文集VoI.2,土木学会論文集No.640).スカラー成層波動場についても,Green関数のスペクトル分解を論じるためには,波動方程式の作用素の自己共役性を示すプロセスが要求されることになる.

こうした問題を完全に厳密に論じることは不可能なまでも,今年度は,katoやWilcoxの著作を参考に,作用素の対称性と自己共役性を区別し,Green関数の誘導プロセスを示した.また,この成層波動場のGreen関数を散乱問題のための境界積分方程式法に適用する場合,境界積分とスペクトル積分の順序の交換(Fubiniの定理に基づく)によって,散乱波がスペクトルに分解され,そのスペクトル特性から散乱波の挙動がうまく説明できることを見出した(Computational Mechanics Vol.25).
ＭＥＣ・ＥＣＯＰＡＴＨ結合モデルによる有害物質の海洋生態系への影響評価

23ヶ月に約1回の頻度で、水質や底質の現地観測を行い、数値シミュレーションの検証データとして使用できる水温、塩分、溶存酸素濃度、栄養塩濃度、重金属等のデータを得た。また、釜石湾では、貝類、藻類などの様々な養殖、およびアワビ漁などが行われているので、養殖生産状況等のデータを取得し、ECOPATHモデルへの入力データとして利用した。次に、流れ場・生態系結合数値モデルであるMEC(Marine Environmental Committee)モデルを用いて数値シミュレーションを実施した。釜石湾内の流れ場については、基本的には潮汐流に依存するものの、吹送流の影響によって、循環流が形成されることが示された。循環流の形成の様子は、各季節の風向、風速条件に依存する。防潮堤が一部破壊されたことによる影響については、防潮堤近傍で流れの違いがやや見られたものの、湾全体としては大きな違いは見られなかった。水温、塩分、栄養塩濃度等のパラメータについては、釜石湾内の基本的な季節変動が再現された。東日本大震災の前後では、防潮堤の形状が変化したが、水温、塩分、栄養塩濃度などを比較してみると、大きな違いは見られなかった。さらに、ECOPATHモデルに含まれている数式やパラメータを使用して、流れ場・生態系結合数値モデルとの結合を試みた。高次生態系を構成する生物としては、釜石湾では貝類や海藻類の養殖が盛んに行われていることから、まずは養殖対象種を構成する生物とした。高次栄養段階の生物の成長、生長、排泄、死亡などのパラメータを検討するとともに、低次栄養段階の生物との相互作用を取り込むため、流れ場ー生態系結合数値モデルに、ECOPATHモデルで使用されている数式やパラメータを含めた。これによって、有害物質の濃縮や、防潮堤の設置による養殖業への影響を予測できるようになったが、今後、本格的な検証が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、(1)釜石湾を対象とした環境データの取得、(2)流れ場・生態系結合数値モデルによる数値シミュレーションの実施と観測データとの比較による検証、(3)ECOPATHモデル(平衡状態を仮定して、各構成種の捕食、消費等による生物量の変化の収支をとることにより、生物量を求めるモデル)の習熟と漁獲データの取得を目的として研究を実施した。釜石湾周辺の気象データ、河川データ等をウェブを通して収集するとともに、2ヶ月に約1回の定期観測の一環として、1月、3月に水質や底質の現地観測を行い、数値シミュレーションの検証データを得た。この現地観測は、東京大学の研究者と共同で実施しているものであり、研究代表者および研究分担者は主に採水、採泥作業を担当し、他の研究者に水温、塩分、溶存酸素濃度データの取得、栄養塩濃度、重金属類濃度、放射性物質濃度の分析を依頼している。また、流れ場・生態系結合数値モデルであるMEC(Marine Environmental Committee)モデルの使用方法を習熟するために、釜石湾を見立てた矩形湾を対象として数値シミュレーションを実施し、数値モデルの基本的な性能を確認した。さらに、研究分担者が、2013年2月26日28日にスコットランドで開催されたECOPATHモデルのトレーニングコースに参加する機会を得て、ECOPATHモデルの使用法に習熟した。その結果を踏まえて、MECモデルとECOPATHモデルの結合に向けて、インターフェースの概念設計を行った。平成25年度は、釜石湾において、水質、底質などの環境調査を実施するとともに、数値モデルの検証用データを取得した。観測は、23ヶ月に1回程度の頻度で、東日本大震災後の季節変動が概ね把握された11月まで実施した。計測項目としては、栄養塩濃度を中心として、水温、塩分等の基本的な水質データであった。また、過去の海域環境データについても、岩手県水産技術センター、環境省数値環境データベース等のウェブサイトから入手した。平成25年度に取得した地形、気象、外部海域等の境界条件データを用いて、流れ場・生態系結合数値モデルを用いた数値シミュレーションを実施した。計算対象期間は、2009年2012年とした。観測結果と計算結果が極力一致するように、流れ場-生態系結合数値モデルに含まれる定式化を見直し、パラメータのキャリブレーションを行った。次に、岩手県水産技術センターからの養殖生産状況等のヒアリングデータに基づき、ECOPATHモデルを構築し、流れ場・生態系結合数値モデルとの結合を試みた。高次栄養段階の生物の成長、生長、排泄、死亡などのパラメータを検討するとともに、低次栄養段階の生物との相互作用を取り込むため、流れ場-生態系結合数値モデルへのフィードバックについて検討した。ただし、これらのパラメータのキャリブレーションは十分に行われなかった。

循環流の形成の様子は、各季節の風向、風速条件に依存する。防潮堤が一部破壊されたことによる影響については、防潮堤近傍で流れの違いがやや見られたものの、湾全体としては大きな違いは見られなかった。水温、塩分、栄養塩濃度等のパラメータについては、釜石湾内の基本的な季節変動が再現された。東日本大震災の前後では、防潮堤の形状が変化したが、水温、塩分、栄養塩濃度などを比較してみると、大きな違いは見られなかった。さらに、ECOPATHモデルに含まれている数式やパラメータを使用して、流れ場・生態系結合数値モデルとの結合を試みた。高次生態系を構成する生物としては、釜石湾では貝類や海藻類の養殖が盛んに行われていることから、まずは養殖対象種を構成する生物とした。高次栄養段階の生物の成長、生長、排泄、死亡などのパラメータを検討するとともに、低次栄養段階の生物との相互作用を取り込むため、流れ場ー生態系結合数値モデルに、ECOPATHモデルで使用されている数式やパラメータを含めた。これによって、有害物質の濃縮や、防潮堤の設置による養殖業への影響を予測できるようになったが、今後、本格的な検証が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)釜石湾を対象とした環境データの取得、(2)流れ場・生態系結合数値モデルによる数値シミュレーションの実施と観測データとの比較による検証、(3)ECOPATHモデルの習熟と漁獲データの取得のうち、(1)はおおむね環境データを整理した。(2)は、矩形湾での検討にとどまったものの、(3)は、ECOPATHモデルのトレーニングコースに参加する機会が得られたため、当初の予定よりもモデルの理解が進んだ。したがって、全体としては、おおむね順調に進展していると言える。流れ場-生態系結合数値モデルとECOPATHモデルの結合に着手したが、ECOPATHモデルのパラメータ値のキャリプレーションが十分に行われていない。今後は、従来どおり、2ヶ月に1回程度の頻度で現地観測を継続し、環境データの蓄積を図る。また、流れ場・生態系結合数値モデルを釜石湾の数値シミュレーションに適用し、現地観測データとの比較により詳細な検証を行う。平成25年度には、流れ場・生態系結合数値モデルとECOPATHモデルとを結合した解析を行う予定である。今後は、流れ場・生態系結合数値モデルとECOPATHモデルとを結合した解析において、パラメータ値のキャリプレーションを行うことを第一の目的とし、さらに放射性物質等の有害物質の動態や、湾口防波堤の影響など、東日本大震災による海域環境の変化を予測する。
次世代ルイス酸・反応剤の精密設計

本研究者は、酸素原子と高い親和性を有する金属としてのアルミニウムを選び、二つの金属間の距離をうまく調節することによりカルボニル基へのσ-結合型を有する二点配位型ルイス酸の創製を目指した。このために必要なスペーサーとして、2,7-ジメチル-1,8-ビフェニレンジオールを選び、これにジクロロメタン中、2当量のトリメチルアルミニウムを加えることにより、二点配位型ルイス酸である(2,7-ジメチル-1,8-ビフェニレンジオキシ)ビス(ジメチルアルミニウム)を合成した。これにカルボニル基質である5-ノナノンを加え、続いて還元剤としての水素化トリブチルスズを低温で加えると還元体である5-ノナノールが86%の収率で得られた。一方、一点配位型ルイス酸としてのジメチルアルミニウムム2,6-キシレノキシドを用いて同様の反応条件下で還元を行うと5-ノナノールはわずか6%取れたにすぎなかった。さらに、二点配位型ルイス酸の有効性を向山アルドール反応、すなわち、1-(トリメチルシロキシ)-1-シクロヘキセンとベンズアルデヒドとの反応に適用したところ、望ましいアルドール体が87%の収率で得られたが、相当する一点配位型ルイス酸では全くアルドール体が生成しなかった。さらに、カルボニル基質としてN,N-ジメチルホルムアミド(DMF)を選び、二点配位型ルイス酸のカルボニル基への二点配位能力に関する知見を得るため、低温での^<13>C NMR測定を行ったところ、一点配位型ルイス酸とDMFとの1:1複合体におけるDMFのカルボニル炭素の化学シフト値に較べ、二点配位型ルイス酸とDMFとの1:1複合体におけるDMFのカルボニル炭素の化学シフト値がさらに低磁場シフトを起こすことから、二点配位型ルイス酸の二重活性化によりカルボニル基は親電子的に強く活性化されていることがわかった。このような二点配位型ルイス酸によるカルボニル基の二重活性化の概念は、エーテル系基質にも適用できることも見い出した。
低エンルギー太陽ニュートリノを用いたニュートリノ振動の研究

太陽ニュートリノ問題を解決すると期待されているニュートリノ振動を確定するためには、6.5メガ電子ボルト以下の領域の太陽ニュートリノのエネルギー分布を観測する必要がある。しかし、大量のバックグラウンドが存在するため、これらを効率良く除去しなければならない。そこで、観測装置内の放射性元素によるバックグラウンドの特性研究を行なった。流入純粋中の^<222>Rn量を高感度ラドン検出器により測定した結果、1.4mBq/m^3以下と得られた。一方、観測装置内のバックグラウンドで^<222>Rnである思われる事象から得た観測量は約4mBq/m^3であり、流入水中のRnでは説明ができない。そこで、^<222>Rnの娘核の^<214>Biとトリウム系列の^<208>Tlの崩壊をシミュレーションした結果、流入純水には^<208>Tlの崩壊事象が約50%を占めていることわかった。この結果を元に、現在純水製造装置の改良を行なっている。一方、放射性元素以外に残存するバックグランドの特性研究も行なった。これらの多くは複数の独立した事象が偶然に重なったノイズであると考えられた。この事象の発生点の確からしさ(goodness)は物理事象に比べて低く、更に発生点の周りに置けるgoodnessも同程度である特性がある。この特性を使ってこの事象を除去するソフトウェアを開発し、放射性元素以外の事象のほぼ全ての事象を除去することに成功した。電子発生装置による電子事象から、太陽ニュートリノ事象の損失は約10%以下であり、また系統誤差は2%と抑えられた。現在、平成9年5月から平成11年10月までデータを解析中であり最終結果は得られなかったが、低エネルギー領域の太陽ニュートリノのエネルギー分布は太陽標準模型の予想値に対し5.5-6.0MeVで0.48倍および6.0-6.5MeVでもに0.43倍との予備的結果を得ている。この結果から、統計的に弱い議論ではあるが、ニュートリノ振動の許容解で、混合角の小さい領域はこの観測値と合わない可能性があるという結果を得た。これは、低エネルギー側のエネルギー分布がニュートリノ振動に対して制限を加えた最初の研究であり、今後更に5MeVまで解析が可能になれば、確定的な議論ができるものと期待される。平成8年4月よりスーパーカミオカンデ実験が開始し、太陽ニュートリノの線束とエネルギー分布の精密観測を行なっている。本研究は、6.5メガ電子ボルト(MeV)以下の低エネルギー側分布の詳細な解析からニュートリノ振動を確定することを目的としている。本年度は、観測装置内の放射性元素のバックグラウンド(BG)の特性の研究と、ノイズによるBGの除去を行なった。まず、流入純水中のラドン(Rn)量を高感度ラドン検出器により測定した結果、1.4mBq/m^3以下であった。また、事象の場所分布を見ると、装置の中心から-5mより下の領域にそれ以外の領域の約4倍の濃度のBGが存在していた。これは、純水を装置の下部から供給していることに起因していると考えられた。

そこで、純水の供給を休止し事象数の変化を見ると、Rnの半減期と正確に重なり、このBGはRnであることが確認された。但し、観測量は約4mBq/m^3であり、流入水中のRnでは説明ができない。そこで、装置内の温度分布を精密に測定し、Rnの発生源について検討を行なっている。しかし、RnによるBGは5MeV付近ではデータの約20%程度である一方、太陽ニュートリノの信号が約5%以下と期待されることから、Rn以外の多量のBGが存在していることになる。残存するBGの研究を詳細に行なった結果、多くのBGが複数の独立した事象、または少なくとも一つの電気ノイズが偶然に重なったノイズと考えられ、これを除去する有効な解析方法の確立が得られた。このノイズには、事象の発生点の確からしさ(goodness)が低く、更に発生点を中心にその周りの場所に置けるgoodnessが同程度である特性がある。これによりデータの約50%のノイズBGを除去することに成功した。シミュレーションや電子発生装置による電子事象から、太陽ニュートリノ自身の損失は約10%以下と評価された。これから、平成9年5月からのデータを再解析しエネルギー分布を測定した結果、太陽標準模型の予想値に対し、5.5-6.0MeVで0.48倍、6.0-6.5MeVで0.43倍という結果が得られた。平成8年4月よりスーパーカミオカンデ実験が開始し、太陽ニュートリノの線束とエネルギー分布の精密観測を行なっている。本研究は、6.5メガ電子ボルト以下の領域のエネルギー分布を詳細に解析することにより、ニュートリノ振動を確定することを目的としている。本年度は、平成11年9月に実施した5.0メガ電子ボルトにおけるデータ収集効率が100%のデータを用い、観測装置内の放射性元素バックグラウンドの特性研究、およびバックグラウンドの除去効率を向上したソフトウエアの開発を行なった。注水純水中のウラン系列の^<222>Rn量は、観測された事象数から10mBq/m^3と得ている。しかし、今回の解析から実際にはトリウム系列の^<208>TIの崩壊事象が30ないし50%を占めていることがわかった。また、昨年度に開発したノイズ除去ソフトウエアを施したデータを詳しく解析した結果、更に30%程の放射性元素起源ではないノイズ事象が存在することが判明した。そこで、事象の発生点の確からしさ(goodness)の空間的分布を詳しく分析すると、発生点との距離とgoodnessに相関があることがわかった。従って、ソフトウエアを再調整しデータに処理を施した結果、ほぼ残存していたノイズ事象は全て排除することに成功した。現在、平成9年5月から平成11年10月までデータを再解析中であり、また統計量を増やす必要があるため最終結果は得られなかったが、低エネルギー領域の分布は太陽標準模型の予想値に対し5.5-6.0MeVおよび6.0-6.5MeVともに0.45倍との予備的結果を得ている。これから、統計的に弱い議論ではあるが、ニュートリノ振動で許容される解の混合角の小さい領域はデータと合わない可能性があるという結果を得た。