hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
数理論理学と関連分野の研究

1.高階述語論理に関し非古典的公理にもとづいて研究を行い,第1階述語論理において成立した論理的諸体系の間の包含関係が高階においても同様に成立することを証明した。このことは、タイプ理論の枠内における集合概念が論理的諸関係に大きくは影響しないことを示す。2.複素n次元空間内の単位球上のマルコフ過程で、双解析的写像全体の群(メ-ビウス群)の作用で不変なものの形を決定し、そのようなマルコフ過程を加法過程による確率微分方程式の解として構成した。4.逆極限空間の正規性、パラコンパクト性、族正規性等について、いくつかの結果を得た。5.Harris T.E.(1974)によって導入されたcontact processはd次元の領域の生物の拡がる様子を記述するモデルである。離散時助変数のcontact processをζ_nCZ^dと書くとき、パラメ-タ0<θ≦1によりP(ζ_n≠φfor all n)>0であるθの範囲は区間となり、区間の左端θ_cはcritical vabulと呼ばれる。θ_cを求めることは未解決である。この研究では,P(ζ_n≠φfor all n)を評価する方法を得た。これはこのprocessと関係のあるoriented percolationについてBlease(1977),Esam& De'Bell(1981)のものと同様の方法でcontact processについてθの級数展開を求める方法である。これによりcritical value θ_cについても近似的評価を得ることができる。6.高次元楕円的デデキント和に関して研究の進展があった。
不妊症治療と卵巣癌発生の関連性に関する総合的解析

卵巣癌は、女性性器に発生する悪性腫瘍のうちで最も予後不良の疾患であるが、近年、排卵誘発を含む不妊症治療中に発生した卵巣癌の症例報告が認められ、不妊症治療と卵巣癌発生との関連性が注目されている。本研究は実際に不妊症治療中や治療後に発生した卵巣癌がどのような生物学的的特徴を有するかを明らかにすること、さらに、排卵誘発に用いられるゴナドトロピンが卵巣癌の組織発生起源である卵巣表層上皮細胞や卵巣癌細胞のbiological behaviorに影響を与えうるかを解析することを目的とした。不妊症治療中に認められる卵巣癌には大別して2種類のものが存在することが明らかとなった。一つは漿液性の卵巣癌または境界悪性腫瘍で臨床的には比較的突然発症することが特徴的で、経腟超音波法により丹念に卵巣を観察していても卵巣癌と判明した時点ですでに腹腔内に播種性転移が認められることが多く、現時点では早期発見することが困難である。一方、もう一つのタイプは子宮内膜症性嚢腫より発生する明細用癌ないし類内膜癌で、これらは超音波とMRIを組み合わせることにより早期に発見することが可能と考えられる。卵巣癌の発生起源である卵巣表層上皮細胞は免疫組織学的にゴナドトロピン受容体であるLH/hCG receptorを発現し、さらに卵巣表層上皮細胞の初代培養系においてもhCGに対する特異的結合能、およびLH/hCG receptor geneのmRNA発現が認められた。この培養系にてhCGは卵巣表層上皮細胞の増殖を促進し、さらに無血清条件下で誘導されるアポトーシスを抑制することが判明した。このhCGによるアポトーシス抑制効果はhCGによるinsulin-like growth factor-1発現誘導を介することも判明した。すなわち、ゴナドトロピンは通常では排卵により破綻した卵巣表層上皮の修復に関与することが推測され、高ゴナドトロピン状態は表層上皮細胞の増殖や細胞死の異常を惹起している可能性が示唆される。卵巣癌においてもその約半数はLH/hCG receptor mRNAを発現しこれは免疫組織学的なLH/hCG receptorの蛋白発現と一致していた。卵巣癌由来のcell lineのうちOVCAR3はLH/hCG receptor mRNA陽性であり、これを用いて検討すると、hCGは卵巣癌細胞の増殖にはほとんど影響を与えないものの、insulin-like growth factor-1発現誘導を介して、シスプラチンにて誘導されるアポトーシスを抑制する作用をもつことが判明した。このことは卵巣癌においてもゴナドトロピンがそのbiological behaviorに影響を及ぼしうること、さらに卵巣癌細胞の制癌剤抵抗性にも関与していることを示唆している。女性性器の悪性腫瘍のうちで最も予後不良である卵巣癌の発生要因としてゴナドトロピンの役割が示唆され、不妊症治療と卵巣癌発生との関連性が注目されている。

本研究の目的は、不妊症治療に関連して発生した卵巣癌の臨床病理学的特徴を明らかにし、卵巣癌の発生および進展におけるゴナドトロピンの果たす役割を解明することにある。これまでの検討において、卵巣癌の40%がLH/hCG receptor mRNAを発現していることが明らかとなり、卵巣癌細胞が確かにゴナドトロピン感受性を有することが示された。また当科で経験した不妊症治療中あるいは治療後に発生した卵巣癌の検討では6例中5例が免疫組織学的にLH/hCG receptor陽性であった。さらに、LH/hCG receptor mRNAを発現している卵巣癌由来細胞OVCAR-3においては、LH/hCGが卵巣癌細胞のアポトーシスを抑制することが明らかとなり、またこのアポトーシス抑制の細胞内シグナル伝達はLH/hCGによるinsulin-like growth factor-1発現の増強に基づくことが示された。さらに、卵巣癌の発生起源と考えられる卵巣表層細胞においても同様の現象が確認されてきている。以上より、不妊症治療なかでもゴナドトロピンを用いた排卵誘発治療は卵巣癌の発生過程あるいは卵巣癌のbiological behaviorに大きな影響を及ぼす可能性が示唆される。卵巣癌は、女性性器に発生する悪性腫番のうちで最も予後不良の疾患であるが、近年、排卵誘発を含む不妊症治療中に発生した卵巣癌の症例報告が認められ、不妊症治療と卵巣癌発生との関連性が注目されている。本研究は実際に不妊症治療中や治療後に発生した卵巣癌がどのような生物学的的特徽を有するかを明らかにすること、さらに、排卵誘発に用いられるゴナドトロピンが卵巣癌の組織発生起源である卵巣表層上皮細胞や卵巣癌細胞のbiological behaviorに影響を与えうるかを解析することを目的とした。不妊症治療中に認められる卵巣癌には大別して2種類のものが存在することが明らかとなった。一つは漿液性の卵巣癌または境界悪性腫瘍で臨床的には比較的突然発症することが特徴的で、経腟超音波法により丹念に卵巣を観察していても卵巣癌と判明した時点ですでに腹腔内に播種性転移が認められることが多く、現時点では早期発見することが困難である。一方、もう一つのタイプは子宮内膜症性嚢腫より発生する明細胞癌ないし類内膜癌で、これらは超音波とMRIを組み合わせることにより早期に発見することが可能と考えられる。卵巣癌の発生起源である卵巣表層上皮細胞は免疫組織学的にゴナドトロピン受容体であるLH/hCGreceptorを発現し、さらに卵巣表層上皮細胞の初代培養系においてもhCGに対する特異的結合能、およびLH/hCG receptor geneのmRNA発現が認められた。この培養系にてhCGは卵巣表層上皮細胞の増殖を促進し、さらに無血清条件下で誘導されるアポトーシスを抑制することが判明した。このhCGによるアポトーシス抑制効果はhCGによるinsulin-like growth factor-1発現誘導を介することも判明した。
フランコ体制下におけるバスク語復権の再検討ーバスク語教育の越境性の観点からー

初年度には、研究課題に係る基礎資料を収集する目的で、スペイン領バスク地方を2度訪問し、以下の成果を得た。まずは、2018年11月に、ビルバオ市のバスク語アカデミーとドノスティア=サン・セバスティアン市のHABE《成人向けバスク語識字化・話者再育成化協会》を訪問し、以前より交渉してきた、EP盤レコードとカセットテープに収められていたバスク語音声データのディジタル化を実現させた。音声データを入手するとともに、その利用の許可を得たことは、最大の収穫であった。しかも、データのディジタル化と公開には普遍的価値があるということで、一連の作業を無償で提供してもらうことができた。データについては現在分析中であるが、少なくとも今日普及している共通バスク語とは距離を置く立場の資料であることが明らかになった。その後、2019年3月に、上記音声データを作成した民間企業の創業家を訪問し、現在同企業のCEOを務める創業者の孫に直接インタヴューする機会を得た。上記音声データを作成したのが半世紀以上前のことであり、そのデータを利用した事業からは既に撤退しているため、過去の各種資料は大半が処分されていた。それでも僅かながら、貴重な一次資料を入手することができ、フランコ体制下において、国境を越えたバスク語通信教育事業が展開されていたことが、改めて確認された。さらにまた、同企業の当時の事業を実際に見聞きしたことのあるバスク語音声学者の回想と意見を、断片的ながらも聞き出すことができた。上述したとおり、本研究課題にとって不可欠な音声データをディジタル化して入手できたことは、なによりの収穫であった。また、同音声データを作成した企業の創業家と直接コンタクトがとれたことも、本研究課題にとって、同じく喜ばしいことであった。しかし、バスク語通信教育事業から撤退した同企業に、過去の受講生に関する資料がほとんど残っていなかったことは、ある程度予想できたこととはいえ、今後過去の受講生とのコンタクトを図るうえでの困難さを予期させるものである。以上より、現段階での進捗状況は、「おおむね順調」と判断した。次年度には、以下の3つに焦点を絞って、研究を継続していく。まずは、初年度に入手した音声データの分析を継続するとともに、音声教材の特徴と、それが作成された時代背景との関連を浮き彫りにする。次に、スペインにおける通信教育制度の歴史を法的観点から精査するために、アルカラ市の教育行政公文書館とサラマンカ大学公文書館を訪問し、史資料の入手と分析を行う。そして最後に、バスク語通信教育の受講者ならび関係者との接触を図るべく、2019年10月にビルバオ市で開催される「世界バスク系コミュニティ会議」に出席し、世界に散らばるバスク系同胞団体に対して、協力を依頼する予定である。

そして最後に、バスク語通信教育の受講者ならび関係者との接触を図るべく、2019年10月にビルバオ市で開催される「世界バスク系コミュニティ会議」に出席し、世界に散らばるバスク系同胞団体に対して、協力を依頼する予定である。次年度使用額が生じた理由は、実施計画段階で計上していた「アナログ音声資料のディジタル化に係る経費」と「聴き取り調査相手に対する謝金」の2つが、ともに関係者の厚意により無償となったことによる。次年度に実施する予定の現地調査が、当初計画よりも訪問地の数が増える見込みであるため、その旅費に今年度の余剰金額を充当させることとしたい。
NQO-1を標的とした癌特異的分子標的治療法の開発

尿路性器癌にて近年問題化している化学療法耐性の克服のために、我々は尿路性器癌特異的に上昇している活性酸素種(ROS)解毒作用をもつNADH quinone oxidoreductase-1(NQO1)酵素に注目し、その阻害剤であるdicoumarolが、癌細胞株においてはROSの増加を介してその増殖能を著しく抑制するとともに、シスプラチン(CDDP)等の抗癌剤の抗腫瘍効果を増強する知見を見出した。さらに解析を進めたところDicoumarolの細胞障害活性はp53-p21経路を介した細胞周期停止機構を阻害し、その結果JNKを活性化することでmitochondriaを介したapoptosisを誘導することが判明した。つまり、p53-p21経路の抑制が細胞障害性ストレス作用を増強し、抗癌剤耐性機序の克服につながる可能性を見出したのである。今後はこれらの知見をin vivoでも確認し、この癌特異的な抗癌剤細胞障害活性増強機序の臨床応用の可能性について検討して行きたいと考えている。
サルモネラの新規薬剤耐性アイランドの多コピー化に基づく耐性増強機構の解析

Salmonella Typhimuriumの染色体上に存在する新規薬剤耐性アイランド(GI)がタンデムに多コピー化することにより薬剤耐性が増強することを見出した。コピー数は最大85まで増加しており、転写の上昇を伴っていた。増幅部位はオリジナルの部位だけでなく、挿入配列の関与により転移した部位でもGIの一部が多コピー化する場合があった。DNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析ではSOS応答に関連する遺伝子の発現上昇が認められた。本研究では国内の牛から分離されたSalmonella Typhimurium(ST)VII型菌が染色体上に保有するGI-VII-6(GI)の多コピー化に基づく耐性増強機構の詳細を明らかにすることを目的としている。今年度はGIの多コピー化がgene duplication and amplification(GDA)の機構によることを示すために以下の実験を行った。GIを保有するST L-3553株の最小発育阻止濃度(MIC)より高い、12.5、25、50、100 μg/mlのセフォタキシム(CTX)を含む寒天平板上で同株を培養したところ、12.5 μg/mlで10の-6乗、25μg/mlで10の-8乗の頻度で耐性コロニーが出現したので、それぞれ20株を分離、凍結保存した。50 μg/ml以上の濃度では耐性コロニーは出現しなかった。これら派生株のCTXに対するMICを測定したところ、親株の416倍、高い値を示した。blaCMY-2のコピー数とmRNA発現量は親株の686倍に増加し、両者の間に高い相関が認められた。すなわち、耐性増強はblaCMY-2コピー数の増加に伴うmRNA量の増加に基づくことが示唆された。また、多コピー化の様式を明らかにするため、GI内外遺伝子のコピー数を測定したところ、GI全長(125 kb)が多コピー化している株と一部が多コピー化している株が認められた。また、多コピー化が直列に起こっているかどうかを明らかにするため、サザンブロット解析を実施したところ、すべての株で直列増幅に特徴的なシグナルの存在を確認できた。以上の結果から、25 μg/ml以下の濃度のCTX存在下ではGI全長または一部がGDAの機構により直列に多コピー化し、blaCMY-2遺伝子の発現量が増加する結果、耐性が増強されることが示された。本研究では国内の牛から分離されたSalmonella Typhimurium(ST)が染色体上に保有する薬剤耐性アイランド、GI-VII-6(GI)の多コピー化に基づく耐性増強機構の詳細を明らかにすることを目的としている。昨年度までにGIの全長または一部がgene duplication and amplification(GDA)の機構により直列に多コピー化し、CMY-2 β-ラクタマーゼ遺伝子の発現量が増加する結果、耐性が増強されることを示した。今年度は、多コピー化の様式解明を目的として、まず参照株としてのST L-3553株の完全長ゲノム塩基配列決定を試みた。その結果、L-3553株が染色体上に保有する9個の薬剤耐性遺伝子は全てGI中に含まれることが明らかとなった。挿入配列(IS)はGI上に6種9個、それ以外の部位に4種10個存在した。多コピー化の起点となることが予想されたIS26は染色体上に4コピー存在した。プラスミド上の薬剤耐性遺伝子は5個でISは4種8個存在した。IS1はプラスミド上に3コピー、染色体上に1コピー存在した。次に多コピー化したL-3553由来6株の全ゲノム塩基配列を解析した。得られた6株のドラフトゲノム塩基配列をL-3553配列上にマップしたところ、3株では予想通りGI上に存在する2つのIS26に挟まれた領域が多コピー化していることが示された。残り3株では両端にISの存在しない領域が多コピー化していた。うち2株の結合部位をPCR増幅し、塩基配列を解析したところ、IS26とIS1の存在が確認された。すなわち、これら菌株では多コピー化に先立ってISの挿入が起こり、その間の領域がGDAの機構により増幅されたことが示された。残り1株ではGI上の一部重複する3領域で増幅を認めたことなどから、ゲノム上の他の部位への転位と増幅が示唆された。以上のように、GDAによる多コピー化の様式は当初の予想より複雑で、ゲノム上に存在するISがSTの適応進化に重要な役割を果たす可能性が示唆された。昨年度までにGIの全長または一部がgene duplication and amplification(GDA)の機構により直列に多コピー化し、CMY-2 βーラクタマーゼ遺伝子の発現量が増加する結果、耐性が増強されることを示した。さらに、GI保有菌参照株としてL-3553株の全長ゲノム塩基配列を決定し、その配列に多コピー化したL-3553耐性増強株6株のドラフトゲノム塩基配列をマッピングすることで、多コピー化の様式解明を試みた。3株では予想通り、GI上に存在する挿入配列(IS)26に挟まれた領域が多コピー化していたが、残り3株では参照株でISの存在しない部位を起点として多コピー化していていることが分かった。

しかしながら、このうち2株の多コピー化部位両端をPCR増幅し、塩基配列を確認したところ、IS26とIS1の存在が確認された。すなわち、これらの菌株では多コピー化に先立ってISの挿入が起こり、その間の領域がGDAの機構により増幅されたことが示された。今年度は多コピー化株に特徴的な遺伝子発現の変化を明らかにする目的でマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、多コピー化の認められる耐性増強株では多コピー化した領域に存在する遺伝子のほか、鞭毛発現、走化性、及びSOS応答に関連する遺伝子の発現が上昇し、細胞内侵入性に関わる遺伝子の発現は抑制されていることを明らかにした。このように、3年間の研究によりSTが保有するGIが多コピー化するために必要な条件と、多コピー化の機構の詳細を明らかにすることができた。Salmonella Typhimuriumの染色体上に存在する新規薬剤耐性アイランド(GI)がタンデムに多コピー化することにより薬剤耐性が増強することを見出した。コピー数は最大85まで増加しており、転写の上昇を伴っていた。増幅部位はオリジナルの部位だけでなく、挿入配列の関与により転移した部位でもGIの一部が多コピー化する場合があった。DNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析ではSOS応答に関連する遺伝子の発現上昇が認められた。参照株としてのL-3553株の完全長ゲノム塩基配列を決定し、データベースに登録した。さらに、6株の耐性増強株のドラフトゲノム塩基配列を得て、ショートリードマッピングにより、多コピー化様式の詳細を明らかにすることができた。以上の成績を2本の原著論文として発表した。当初、計画していたL-3553株と多コピー化株の網羅的遺伝子発現解析についても終了しており、現在、データを整理中である。以上のことから本研究は概ね順調に進展していると判断できる。細菌学これまでの研究でGI多コピー化の様式を明らかにすることができたが、その機構は十分明らかにされていない。抗菌剤に暴露されることで多コピー化が誘導的に引き起こされるのか、あるいは培養液中に存在する変異株のプールから単純に選択されただけなのかを明らかにする必要がある。そのため、これまでに行ったL-3553株と多コピー化株の網羅的遺伝子発現解析の結果を整理し、結論を得る。また、これまでの研究で多コピー化株の中にGIがプラスミド上に転位した株が確認されている。このプラスミドが他の菌に水平伝播する可能性を検証するため、自己伝達性試験を実施し、結論を得る。本研究の目的はGI-VII-6の多コピー化に基づくSalmonella Typhimuriumの耐性増強機構の詳細を明らかにすることである。今年度は多コピー化がgene duplication and amplificationの機構によることを示す目的で実験を行い、初期の結果を得た。これらの成果について現在、論文作成中であり、次年度には印刷できる見込みである。金額的に見合う消耗品等購入の必要がなかったため今年度研究により、GI-VII-6(GI)の多コピー化に基づく耐性増強現象の全体像を明らかにすることができた。今後、詳細なメカニズムの解析を行うにあたり、多コピー化に関与する因子を同定する必要がある。
多種多様な金属クラスターを包接する伸機能性高分子錯体化学の開発

本研究では, 1.ポリビニルアルコール(PVA)のCu(II)錯体系のさらに詳細なキャラクタリゼーション, 2.PVA-Fe(III)錯体系のキャラクタリゼーション(日本化学会第56春季年会(1988)講演予定(横井,柳下,栢分,杉山)), 3.磁性体超微粒子の高分子複合体合成(同上年会(1988)講演予定(柳下,川合,横井))について以下のような研究成果を得た. 1の項目では, pH213の高アルカリ性で初めてPVA水酸基のプロトン脱離がおこること,脱水過程の熱分析解析結果から,緑色のPVA-Cu(II)錯体に関して, PVAによる水酸化銅(Cu(OH)_2)の包接の事実が明確に再確認できたこと,このCu(OH)_2の磁化率は遊離のCu(OH)_2のものとはかなり相違することが,判明した.また,これらの研究過程で, PVAがNa_2So_4結晶を高収率で捕集する機能をもつという珍しい事実も明らかにされた. 2の項目では, PVA-Fe(III)錯体系も,基本的にはCu(OH)_2の場合と同様に, PVAによるFe(OH)_3の包接錯体であることが, ESR,磁化率のpH依存性から明らかにされた.しかし,溶液の粘度のpH依存性はかなり特異であり,詳細な^1H-NMR測定結果を中心にして,次のような錯体構造を推定した.すなわち, Fe(OH)_3は三次元的にかなり大きな粒子としてPVAに取り込まれるが, PVA鎖による包接はやや不完全なもので,バルクの水分子がある程度はFe(OH)_3粒子に接触できる状態にある. 3の項目では,磁性体超粒子の高分子複合体を合成することが目的であり,手始めとして,マグネタイトと種々のフェライト超微粒子のPVA包接体の合成を試み,最適合成条件探しの研究をおこなった.これにより,従来では想像もされないような多くの新事実が見出された.以上のように,本研究課題の物質系の興味は,基礎と応用の両面で,ますます拡大されており,今後とも,この方面の研究を強力に推し進めていきたいと考えている.本研究では, 1.ポリビニルアルコール(PVA)のCu(II)錯体系のさらに詳細なキャラクタリゼーション, 2.PVA-Fe(III)錯体系のキャラクタリゼーション(日本化学会第56春季年会(1988)講演予定(横井,柳下,栢分,杉山)), 3.磁性体超微粒子の高分子複合体合成(同上年会(1988)講演予定(柳下,川合,横井))について以下のような研究成果を得た. 1の項目では, pH213の高アルカリ性で初めてPVA水酸基のプロトン脱離がおこること,脱水過程の熱分析解析結果から,緑色のPVA-Cu(II)錯体に関して, PVAによる水酸化銅(Cu(OH)_2)の包接の事実が明確に再確認できたこと,このCu(OH)_2の磁化率は遊離のCu(OH)_2のものとはかなり相違することが,判明した.また,これらの研究過程で, PVAがNa_2So_4結晶を高収率で捕集する機能をもつという珍しい事実も明らかにされた. 2の項目では, PVA-Fe(III)錯体系も,基本的にはCu(OH)_2の場合と同様に, PVAによるFe(OH)_3の包接錯体であることが, ESR,磁化率のpH依存性から明らかにされた.しかし,溶液の粘度のpH依存性はかなり特異であり,詳細な^1H-NMR測定結果を中心にして,次のような錯体構造を推定した.すなわち, Fe(OH)_3は三次元的にかなり大きな粒子としてPVAに取り込まれるが, PVA鎖による包接はやや不完全なもので,バルクの水分子がある程度はFe(OH)_3粒子に接触できる状態にある. 3の項目では,磁性体超粒子の高分子複合体を合成することが目的であり,手始めとして,マグネタイトと種々のフェライト超微粒子のPVA包接体の合成を試み,最適合成条件探しの研究をおこなった.これにより,従来では想像もされないような多くの新事実が見出された.以上のように,本研究課題の物質系の興味は,基礎と応用の両面で,ますます拡大されており,今後とも,この方面の研究を強力に推し進めていきたいと考えている.
ウスコケムシの形態進化は環境要因と相関するか

暖流・寒流・寒暖流混合の三地域で生息環境の記録とともに採集したウスコケムシ類に加えて、昭和天皇とデーデルラインの標本、ロンドン自然史博物館所蔵の世界各地の標本を種間比較し、鳥頭体形質・鳥頭体の役割・生息環境の三者間の相関を検証し、進化的に考察することを目的に本研究を行った。3年間の研究によって、ウスコケムシ属それぞれの種において鳥頭体の形態は異なり、それはおおむねその生息環境と相関するという結果が得られた。すなわち、鳥頭体の形態は生息環境への適応を表し、故に、鳥頭体の形態の比較による系統関係の推定は間違った結果を導きやすいことが示唆された。鳥頭体の形態に基づいて属内の種の系統関係を分岐分析によって仮定・類推するとの当初のもう一つの研究目的は、したがって果たすことができなかった。以上の分析結果は、必ずしもその他の種に一般化できない。なぜなら、鳥頭体の機能はコケムシのグループによって異なることが予想されるからである。今回のウスコケムシ類は鳥頭体を体表付着物除去に用いていることはほぼ確実だが、その他の属、たとえば、今回の研究で副産物として論文を書くことのできたDoryporella属ではそのような証拠は得られず、かえって鳥頭体ではなく、個虫棘が体表付着物の量を減らす重要な役割を果たしていることが示唆されたからである。一般論でいえば、コケムシ類で特異的に見られる、鳥頭体、個虫棘、卵室稜、前壁突起、口周囲構造等々の個虫付属物の形態比較は、近縁種の分類にはもちろん有用であるが、それらの機能を吟味しない限り、系統関係の推定には使うべきではないのかもしれない。伊豆の下田と北海道の木古内へ出張し、ヒラハコケムシ属Microporella合計約6種、110群体を研究材料として採集した。まずはそれらの同定、分類をおこなった。まだ途中であるが、そのうち既知種は、M.echinata,M.elegans,M.trigonel1ataの4種であった。残りの2種は新種と思われる。今後さらに分類を進めるつもりである。一方、日本産種との比較のため、ロンドンの自然史博物館より借り出したMicroporellaの解析を進めた。特に、仮面型卵室をもつ種の標本約60群体を詳細に観察し、鳥頭体顎の形を比較した。結果は広島大学で9月に開催された日本動物学会第69回大会でポスター発表した。これまで、仮面型卵室をもつMicroporellaはM.personata,M.orientalis,M.harmeriの3種にすぎなかったが、今回新種2種を発見した。そのうちの1種は、仮面型卵室が発達してくると、烏頭体がその壁に覆われ、顎は閉鎖不可能となる。同時に調整嚢口も覆われてしまうため、個虫は通常の機能を果たせなくなる。このような個虫では、もし、鳥頭体の役目が群体表面を覆う微生物マットを除去する役目であったとしても、それを放棄することになる。通常の機能を果たすためにこそ微生物マットの除去が不可欠と考えられるので、それを放棄した個虫で鳥頭体の顎の機能が失われることは理にかなっている。来年度はこのことを日本産種で確かめることから研究をスタートさせたい。6月に木古内町に近い函館市の磯海岸において、ウスコケムシ属群体の採集を試みた。合計3種30個体が得られ、そのうちの2種はすでに成熟していた。研究室へもって帰り、飼育しながら表面の付着物に対する鳥頭体の表面清掃の役割を観察した。7月には国立科学博物館つくば研究教育センターの研究資料館に保管されている、昭和天皇の採集標本を調査した。その結果、相模湾から、ウスコケムシ属の標本が合計3個見つかった。

そのうち2種は既知種と思われ、表面にかなりの付着物が見られ、鳥頭体は表面清掃の役に立っていないように思われた。平成12年1月には伊豆の下田へ出張し、Microporella合計約6種、30群体を研究材料として採集した。以上の標本研究により、M.Echinata,M.elegans,M.Trigonellataの3既知種と3新種を発見した。現在、3新種の記載論文を準備中である。一方、比較のため、国立科学博物館つくば研究教育センターの研究資料館より借用した昭和天皇の採集標本Microporellaの解析を進めた。仮面型卵室をもつ種の標本約20群体を詳細に観察し、鳥頭体顎の形を比較したところ、昨年日本動物学会第69回大会でポスター発表したことを裏打ちする結果を得た。これまで、仮面型卵室をもつMicroporellaはM.personata,M.orientalis,M.harmeriの3種に昨年発見の新種2種を加えて合計5種であったが、今回、仮面型卵室が発達してくると、調整嚢口も覆われてしまう1新種を発見した。このような個虫では、鳥頭体はその機能を放棄することになる。鳥頭体の顎の機能が失われた個虫で付着物はどう処理されるのか、来年度はこのことを日本産種で確かめることから研究をスタートさせたい。本年度は以下の成果を得た。ハンブルグ大学からフランクフルトのゼンケンベルグ自然史博物館に移ったヨアヒム・ショルツ博士が2名の大学院生を伴って5月に来日した。彼らと約1ヶ月間にわたって国内の沿岸地域を回り、採集および調査を行った。特に、昨年発見した、仮面型卵室が発達してくるにつれて調整嚢口が覆われてしまう種について重点的に標本を集めた。海域によってそれらの標本上を覆う付着物の種類および被覆程度は様々であったが、成熟群体では調整嚢口近くの鳥頭体は発達した仮面形卵室の下端部によってじゃまされ、機能していない例が多かった。このことは、鳥頭体はすべての種において表面清掃の役を果たすわけではないことを示唆する。つまり、形態的にも種ごとにあまり変化していない相同形質においても、その機能が同じであるとは早晩結論できないことが導かれる。一般論として、形態がそっくりならばその機能の同一性を疑わないという形態学あるいは分類学の作業仮説は再考すべきである。以上の発見は、残念ながらまだ証拠が少なく、また論理的にも完璧ではないので論文にするには早計であるが、2001年7月にダブリンのトリニティカレッジで開催される国際コケムシ学会第12回大会で講演する準備を整えている。
ドーピング防止教育の基礎研究

本研究は、日本の大学生・選手に対する「アンチ・ドーピングに関する意識調査」結果やカナダで起こった大学生・選手の薬物バイヤー事件を教材にして、実際のドーピング防止教育を実践しつつ、諸外国のドーピング防止教育の状況について、特にドイツ、フランスと韓国におけるドーピング防止法、施策の状況、日本のスポーツ基本法におけるアンチ・ドーピング施策の位置づけを検討し、今後のドーピング防止教育の基礎情報・資料を得た。本研究は、「ドーピング問題」を解決するためのドーピング防止教育体制の構築をめざし、世界各国から蒐集した関連基礎的資料の参照しつつ、わが国独自のドーピング防止の教材開発及び有効な教授法の基礎研究を目的としている。平成22年度は、ドーピング防止教育の現状把握と各国のドーピング防止教育の教材収集を行う年度であった。具体的には3つの項目を課題とした。まず、日本の体育系大学生および指導者に対するドーピング防止教育の現状調査では、過去数回の意識調査を踏まえて、本年度には、日本体育大学と中京大学(体育・スポーツ系)大学生へのドーピング防止の意識調査を実施した。その結果、過去の調査と比較して、高校段階でのドーピング情報の増加傾向が見られた。また、2番目の課題に対しては、世界各国にいる元WADAの倫理・教育委員会委員らに研究の協力依頼した。特に、WADA(世界アンチ・ドーピング機構)元教育倫理委員会委員長のアンジェラ・シュナイダーからは、多くの資料の提供を受け、現在、分析作業に移った。さらに、3番目の課題として、これまでの意識調査結果から基礎資料を得た後で、研究代表者、研究分担者、その他の体育・スポーツ系大学研究者と意見交換を企画・立案した。特に、元ICSSPE会長のドル・テッパー氏を次年度(7月)に迎えて、女性とドーピング問題、障がい者とドーピング問題、青少年とドーピング問題についての意見交換を行うことを決定した。平成23年度は、前年度の調査に基づくドーピング防止教育の現状課題の分析と教育モデルの検討および各国のドーピング防止教育の資料収集と分析し、HPの立ち上げ、テキスト作成を準備した。1.日本の体育系大学生および日本の競技団体におけるドーピング防止教育の現状分析2.世界各国のドーピング防止教育の教材収集と分析3.ドーピング防止に関するHP(ホームページ)の内容検討4.『アンチ・ドーピング講義用』テキストの構想平成23年度は、ドーピング防止教育の現状課題を分析することによって、3名の担当者がそれぞれの領域の教授要目を提出し、講習のモデル案の作成を試みた。さらに、各国のドーピング防止教育の教材収集および分析も継続した。意識調査結果の分析によって、これまでの意識調査と同様に、ドーピング関連情報の不足とそれに伴う陽性不安が抽出されたし、無関心層への介入的方法も重要な課題であることが確認された。これらに基づいて、ドーピング防止のアンバサダー(使者)として選手、指導者、研究者を任命、依頼する場合の教授モデル案の作成を進めた。これらの成果をホームページ上にアップするための準備をした。また、アンバサダーの質的補償をするためにアンチ・ドーピングのテキスト作成の準備を行い、その代表的な資料として、筑波大学体育専門学群で開講している「アンチ・ドーピング」のシラバスを見本に編集に着手した。本年度は最終年度にあたり、これまでの研究成果をホームページにおいて公開する内容を精査した。特に、オリンピック、世界選手権に出場するレベルは、WADAやNADAによる監視体制が行き届いているが、そうではないレベル、すなわちインカレレベルの大学生の選手らにはほとんどドーピング防止の教育、啓蒙活動が行われていない実態が明らかになった(平成23・24年度アンチ・ドーピング意識調査の結果より)。大学生選手とドーピング問題に関する教材として、カナダ・マニトバ大学のサラ氏にドーピング問題事例「ウオータールー大学アメフト部員の薬物バイヤー事件」を取り上げ、この問題をめぐる関係当局の対応やそこでの問題点を論じてもらった。この事件では被疑者のネットワークを通じて、学生選手らに筋肉増強剤が広まっていく過程が明らかになり、併せて当該地域のアメフト部員全員の薬物検査が実施された。この事例では、競技団体の取り決めである薬物検査と事件捜査のための薬物検査が意図され、選手らの人権侵害も疑われた。この事件を明らかにした論文についてはHPを通じて公表する予定であり、現在、内容を精査している。その他にも、海外におけるドーピング防止活動の動向について、研究分担者が韓国での資料収集にあたった。さらに、本年度は、3年間の研究成果を含めた「ドーピング防止講義」(仮称)のテキスト編集を行っている。筑波大学での「アンチ・ドーピング」の講義を中心に、広く中学生、高校生、大学生用のドーピング防止に関する内容を目指している。本年度のまとめとして、一流のトップ選手らに対するドーピング防止活動が検査の厳格化と罰則強化で進められつつあるが、他方で、ほんとんど薬物検査の対象とならないレベルの大学生・高校生選手らへのドーピング防止教育、啓蒙活動が手薄であり、よりいっそうの取り組みが求められることが明らかにされた。当初の研究計画にあげられた平成22年、23年度の課題のそれぞれを順調に進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度には、アンチ・ドーピングの意識調査、教材分析などを元に、ホームページの立ち上げ、さらには、体育系大学生への授業、講習会、セミナー、などで使用する「アンチ・ドーピング」のテキストを作成して、その中に、研究成果を網羅したい。
乳幼児における言語獲得と社会的認知発達の脳内基盤－近赤外線分光法による検討

本研究は乳幼児期の社会的相互作用における社会的信号処理とその発達を明らかにすることを目的とし、4つのfNIRS実験を通して自然な対人相互作用における乳幼児の行動と脳活動を検討した。(1)社会的相互作用における12ヶ月児の脳反応:異なる2つの社会的場面における12-14ヶ月児の脳反応を計測した。その結果、乳児においても右の上側頭溝(pSTS)や側頭頭頂接合部(TPJ)領域が、社会的信号処理を担っていることがわかった。この結果は国際誌にて発表された。(2)社会的信号に対する乳児の脳反応:アイコンタクトと随伴刺激という2つの社会的信号に対する6-13ヶ月児の脳反応を検討した。その結果、右のTPJ領域が随伴性の処理に関与していることと、乳児期の対人相互作用において随伴刺激が重要な社会的信号であることが明らかとなった。この結果について、2017年の日本赤ちゃん学会では最優秀ポスター発表賞を受賞した。(3)随伴刺激の違いによる脳反応の検討:社会的に意味のあるポジティブな随伴刺激(笑いかける)、ネガティブな随伴刺激(目をそらす)、社会的に意味のない随伴刺激(LEDが光る)に対する6-8ヶ月児の脳反応を検討した。その結果、異なる刺激特性をもった随伴刺激に共通して右のTPJ領域の賦活が見られ、随伴性についての領域一般的な要因の処理に、右のTPJ領域が関与していることが示された。(4)乳幼児期の社会脳ネットワーク:社会的信号処理における4-7ヶ月児の前頭部と側頭部の機能的結合を検討した。その結果、社会的信号処理を担うTPJ領域と背内側前頭前野(dmPFC)領域を繋ぐ社会脳ネットワークの一部が、生後約半年の乳児においてすでに形成されていることが示された。本研究のように、自然な社会的相互作用における社会脳機能を明らかにした研究は、世界に先駆けたものであり、世界初の知見である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は乳幼児期の言語や社会的認知機能に関わる脳機能やその発達過程を明らかにすることを目的としている。自然な学習場面において、乳幼児がどのように音声・視覚刺激を認識、処理しているのかについて、様々な月齢の乳児を対象にアイトラッキングによる視線運動の計測とfNIRS(近赤外分光法)による脳活動の計測を行うことで明らかにする。平成27年度は、現在の研究テーマに関連する言語学習と社会的要因についての以前の研究成果のデータ解析や結果のまとめを行うと同時に、新たな実験に着手し、社会的な刺激に対する乳児の脳反応についてのデータ収集を行った。(1)学習場面における乳児の視線行動に関するデータを解析した結果、話者の視線行動は乳児の注視パターンに影響を与えることが示された。(2)他者との社会的な相互作用時における12ヶ月児の脳反応に関する研究(ロンドン大学バークベック校との共同研究)では、約35名の乳児について、実験者との遊び場面における乳児の脳活動を、fNIRSを用いて計測し、実験者との社会的相互作用のある実験条件では右の後部の上側頭溝(pSTS)において有意に脳活動が増加することを明らかにした。(3)今年度より着手している社会的シグナルに対する乳児の脳反応に関する研究では、約40名の乳児について、実験者が乳児と単に目を合わせながら遊ぶ条件と乳児と目が合ったら実験者が直ぐに笑顔で反応する条件下での619ヶ月児の脳活動を、fNIRSを用いて計測した。fNIRSの結果については現在解析中であるが、ビデオデータの解析の結果から、実験者との社会的相互作用のないベースライン条件に比べ、社会的相互作用のある実験条件では実験者の顔に対する注視時間が有意に増加することが示された。試行錯誤しながらも、学習場面における社会的認知機能に関係する乳児のデータは着実に収集されており、行動評価については結果を得ている。脳機能データに関しても、解析が行えるだけのデータ数は得ることができているため、いつでも検討が行える状況である。本研究は自然な社会的相互作用場面において、乳幼児がどのように社会的刺激を処理しているのかについて、視線の計測と近赤外分光法(fNIRS)による脳活動の計測を行うことで明らかにすることを目的としている。平成28年度は、以前に行った(1)共同注意場面における乳児の視線行動に関する研究と、他者との社会的な相互作用時における12ヶ月児の脳反応に関する研究(ロンドン大学バークベック校との共同研究)の結果に基づいた論文をそれぞれ学術誌に投稿した。(2)前年度に引き続き、社会的信号(アイコンタクトと随伴性反応)に対する乳児の脳反応に関する研究として、実験者が乳児と単純に目を合わせながら物を使って遊ぶ(Eye Contact)条件と乳児と目が合ったら実験者が直ぐに笑顔で反応する(Contingent)条件下での68ヶ月児と1013ヶ月児の脳機能データを解析した結果、68ヶ月児においてContingent条件に対してのみ右の側頭頭頂接合部(TPJ)領域で活動の増加が認められた。このことから、少なくとも68ヶ月の乳児において、右のTPJ領域は随伴性反応という社会的信号の処理に関与していることが明らかとなった。また、自由遊び場面において母親の顔を見る回数の多い乳児は、少ない乳児に比べ、右のTPJ領域の活動が大きいことがわかっており、乳児においても他者の心的状態に対する敏感さとTPJ領域の活動には関連があることが示唆された。

(3)笑顔というポジティブな意味をもつ随伴性反応に加え、ネガティブな随伴性反応(目をそらす)や社会的な意味を持たない随伴性反応(光る)に対する乳児の脳活動の計測にも新たに着手し、予備的なデータの解析結果では、やはりTPJ領域が随伴性反応に対して賦活することが明らかとなっており、随伴性反応の脳内機構が乳児においてもある程度発達していることが明らかになった。これまでに取得した、近赤外分光法(fNIRS)を使った社会的相互作用における脳機能データの解析を行った結果、社会的相互作用における随伴性反応の重要性が明らかとなり、また、6-8ヶ月児においてすでに側頭頭頂接合部(TPJ)の脳活動が随伴性反応の処理に関与していることが示された。この結果を受け、随伴性反応の構成要因の検討を目的とした新しい実験にも着手し、データも着実に収集されている。こうした脳内機構の発達過程や、脳活動と行動指標との関連についての検討も進めることができている。本研究は乳幼児期の社会的相互作用における社会的信号処理とその発達を明らかにすることを目的とし、4つのfNIRS実験を通して自然な対人相互作用における乳幼児の行動と脳活動を検討した。(1)社会的相互作用における12ヶ月児の脳反応:異なる2つの社会的場面における12-14ヶ月児の脳反応を計測した。その結果、乳児においても右の上側頭溝(pSTS)や側頭頭頂接合部(TPJ)領域が、社会的信号処理を担っていることがわかった。この結果は国際誌にて発表された。(2)社会的信号に対する乳児の脳反応:アイコンタクトと随伴刺激という2つの社会的信号に対する6-13ヶ月児の脳反応を検討した。その結果、右のTPJ領域が随伴性の処理に関与していることと、乳児期の対人相互作用において随伴刺激が重要な社会的信号であることが明らかとなった。この結果について、2017年の日本赤ちゃん学会では最優秀ポスター発表賞を受賞した。(3)随伴刺激の違いによる脳反応の検討:社会的に意味のあるポジティブな随伴刺激(笑いかける)、ネガティブな随伴刺激(目をそらす)、社会的に意味のない随伴刺激(LEDが光る)に対する6-8ヶ月児の脳反応を検討した。その結果、異なる刺激特性をもった随伴刺激に共通して右のTPJ領域の賦活が見られ、随伴性についての領域一般的な要因の処理に、右のTPJ領域が関与していることが示された。(4)乳幼児期の社会脳ネットワーク:社会的信号処理における4-7ヶ月児の前頭部と側頭部の機能的結合を検討した。その結果、社会的信号処理を担うTPJ領域と背内側前頭前野(dmPFC)領域を繋ぐ社会脳ネットワークの一部が、生後約半年の乳児においてすでに形成されていることが示された。本研究のように、自然な社会的相互作用における社会脳機能を明らかにした研究は、世界に先駆けたものであり、世界初の知見である。本研究の今後の推進方策として、(1)前年度に引き続き、社会的な学習場面における乳児の脳反応をfNIRS計測するとともに、(2)取得した脳機能データを解析し、結果をまとめていく予定である。また、(3)fNIRS実験と同様の社会的場面における乳児の詳細な視線運動を明らかにするため、アイトラッカーを用いた新たな実験に着手する。
材料構成に基づいたフライアッシュの強度発現性能評価と高耐久コンクリートへの応用

本研究では、フライアッシュの強度発現性能を表すセメント有効係数(k値)について、早強ポルトランドセメントをベースとして再整理し、置換率のほかフライアッシュおよびセメントの材料特性を総合した指標で定式化することを目的としている。平成30年度は、養生環境の影響を検討した。検討する養生環境は、(1)20oCの封緘養生に加え、(2)フライアッシュの反応促進および初期強度の確保の観点から適用が検討されつつある蒸気養生、(3)蒸気養生の温度履歴を与えた封緘養生、(4)長期湿潤養生を目的とした内部養生とした。蒸気養生には、3時間の20oC前養生の後、最高温度50oCまで速度10oC/時で昇温し、細孔温度を5時間維持し、その後20oCまで速度5oC/時で降温する、一般的なプレストレストコンクリートに与えられる温度履歴を採用した。内部養生は、廃瓦細骨材を細骨材の20%混入することにより行なった。水結合材比は40%とし、セメントには早強ポルトランドセメントを使用したモルタル供試体を作製した。フライアッシュは、前年度と同様に、JIS A 6201のII種に適合するものを使用し、セメント質量に対し0%、20%および40%とした。セメント有効係数を算出するため、早強ポルトランドセメントのみを使用した場合については水セメント比40%および60%の配合も用意した。作製したモルタル供試体は各養生後、7日、28日および91日に圧縮強度試験を行い、k値を算出した。ペーストを対象とした要素実験では、フライアッシュのポゾラン反応による水酸化カルシウム消費量を求めるほか、選択溶解法を用いたフライアッシュの反応率試験、水銀圧入法を用いた細孔径分布試験を行った。この結果、k値は蒸気養生した場合より20oC封緘養生した場合の方が高かった。さらに内部養生を行なった場合に高くなった。研究実績に示したとおり、様々な養生条件を対象として、フライアッシュを混和したコンクリートの圧縮強度発現に対するフライアッシュの貢献度について検討し、要素実験としてペーストを対象とした実験を行なった。予定していた条件におけるセメント有効係数の検討はすべて終了したが、ペースト供試体による要素実験における分析が終えておらずやや遅れていると評価した。平成29年度および30年度において対象とした材料および条件について、長期材齢においてk値による評価およびこれに対する養生条件や配合条件の影響を検討する。また、材齢半年以上の長期材齢におけるk値を算出することにより、材齢28日のk値による評価の妥当性を検討する。化学分析試験および細孔径分布試験を行うことにより、長期におけるフライアッシュの反応および組織の緻密化を確認し、k値による評価の妥当性を裏付ける。最後に本研究の総括を行い、今後の研究課題を整理し、材料選定段階で既知である材料特性と配合条件である置換率を総合した指標とフライアッシュの強度発現性能を示すk値との関係を解明でき、個々のフライアッシュの性能を活かした配合設計が可能となる。これは、セメント代替材料としてのフライアッシュの広範囲にわたる有効利用を促進する。平成29年度は、コンクリートを対象とし、早強ポルトランドセメントをベースとした場合のk値を算出し、k値とフライアッシュの反応率との相関を確認するため、ペースト部を対象として反応率等の検討を要素実験として行った。フライアッシュは、JIS A 6201のII種に適合するものを使用した。水結合材比は30%および50%とし、フライアッシュの置換率は、セメント質量に対し0%、20%および40%とした。空気量は、5.0%±0.5%となるように混和剤を使用して調整した。打込み後、すべての供試体の養生は20度での封緘養生とした。なお、比較のため、普通ポルトランドセメントを用いた場合についても同様に検討した。この結果、早強ポルトランドセメントを使用した場合のk値は、普通ポルトランドセメントをベースとした場合より小さい傾向にあった。長期材齢についても検討を進める必要がある。なお、置換率が大きくなるにつれて、k値は小さくなり、既往の結果と合致している。ペーストを対象とした要素実験における、フライアッシュの反応率、水酸化カルシウム量、細孔構造について、概してベースセメントの違いによる相違はほとんど見られなかった。研究実績に示したとおり、早強ポルトランドセメントをベースセメントし、フライアッシュを混和したコンクリートの圧縮強度発現に対するフライアッシュの貢献度についての検討を行い、要素実験としてペーストを対象とした実験を行なった。計画内容について、長期材齢における検討以外、すべて終了しており概ね順調に進展していると評価した。ただし、とりまとめについては、長期材齢も含める必要がある。

本研究では、フライアッシュの強度発現性能を表すセメント有効係数(k値)について、早強ポルトランドセメントをベースとして再整理し、置換率のほかフライアッシュおよびセメントの材料特性を総合した指標で定式化することを目的としている。平成30年度は、養生環境の影響を検討した。検討する養生環境は、(1)20oCの封緘養生に加え、(2)フライアッシュの反応促進および初期強度の確保の観点から適用が検討されつつある蒸気養生、(3)蒸気養生の温度履歴を与えた封緘養生、(4)長期湿潤養生を目的とした内部養生とした。蒸気養生には、3時間の20oC前養生の後、最高温度50oCまで速度10oC/時で昇温し、細孔温度を5時間維持し、その後20oCまで速度5oC/時で降温する、一般的なプレストレストコンクリートに与えられる温度履歴を採用した。内部養生は、廃瓦細骨材を細骨材の20%混入することにより行なった。水結合材比は40%とし、セメントには早強ポルトランドセメントを使用したモルタル供試体を作製した。フライアッシュは、前年度と同様に、JIS A 6201のII種に適合するものを使用し、セメント質量に対し0%、20%および40%とした。セメント有効係数を算出するため、早強ポルトランドセメントのみを使用した場合については水セメント比40%および60%の配合も用意した。作製したモルタル供試体は各養生後、7日、28日および91日に圧縮強度試験を行い、k値を算出した。ペーストを対象とした要素実験では、フライアッシュのポゾラン反応による水酸化カルシウム消費量を求めるほか、選択溶解法を用いたフライアッシュの反応率試験、水銀圧入法を用いた細孔径分布試験を行った。この結果、k値は蒸気養生した場合より20oC封緘養生した場合の方が高かった。さらに内部養生を行なった場合に高くなった。研究実績に示したとおり、様々な養生条件を対象として、フライアッシュを混和したコンクリートの圧縮強度発現に対するフライアッシュの貢献度について検討し、要素実験としてペーストを対象とした実験を行なった。予定していた条件におけるセメント有効係数の検討はすべて終了したが、ペースト供試体による要素実験における分析が終えておらずやや遅れていると評価した。今後は、平成29年度研究成果に継続して、長期材齢における各種試験を実施し、総合して、k値対する各種要因を整理する。また、k値に対する温度の影響について、モルタル供試体を対象として実験および検討を行い、フライアッシュおよびセメントの材料特性と配合条件からフライアッシュの強度発現性能を予測する手法について、温度の影響を考慮し、材料設計手法の確立を目指す。取りまとめた内容について、積極的に発信する。さらに、予定している計画に従って、平成29年度に実施した内容に対する養生環境の影響として、温度の影響および湿潤の影響を検討する。平成29年度および30年度において対象とした材料および条件について、長期材齢においてk値による評価およびこれに対する養生条件や配合条件の影響を検討する。また、材齢半年以上の長期材齢におけるk値を算出することにより、材齢28日のk値による評価の妥当性を検討する。化学分析試験および細孔径分布試験を行うことにより、長期におけるフライアッシュの反応および組織の緻密化を確認し、k値による評価の妥当性を裏付ける。