hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
矯正学的歯の移動時における骨改造現象と神経伝達物質との関連

本研究は、歯の移動時における神経ペプチド(ガラニン)の歯周組織の改造現象および痛覚への役割を明らかにすることを目的としている。我々は、過去に歯周組織において、歯の移動時にガラニンの発現が著しく増加することを報告した。大腿骨や頸骨から骨髄幹細胞を取り出し、RANKLを用いて破骨様細胞を作成し、ガラニンを加えて培養を行った。その結果、ガラニンは、破骨細胞に対し、抑制的に作用する事が明らかとなった。また、中枢領域である三叉神経節における歯の移動時のガラニン陽性細胞の発現の分析を行った。ラットの下顎臼歯を移動後、三叉神経節を採取し、ガラニンの免疫染色を行い、顕微鏡デジタルカメラにて組織像の撮影を行い、ガラニン陽性神経節細胞の数および大きさの分析を行った。さちに、ガラニンとカルシトニン遺伝関連ペプチドとの二重免疫染色を行い、その共存率を分析した。その結果、三叉神経節において、歯の移動時に著しいガラニン陽性細胞の増加を認めた。また、ガラニンを含む三叉神経節細胞の大きさにも変化を認めた。生理的状態では小型三叉神経節細胞のみに局在するガラニンの発現が歯の移動後には、大型細胞にも発現を認め、中型から大型に主に局在するカルシトニン遺伝関連ペプチドとの共存率も増加する。よって、歯の移動時に歯根膜に出現するガラニンは中枢側である三叉神経節細胞で産出、放出され、痛覚の伝達に重要な役割を担うことが明らかとなった。つまり、歯の移動にガラニンが非常に大きな役割を果たしていることが明らかとなった。以上の結果はJournal of Dental Researchに掲載された。本研究は、歯の移動時における神経ペプチド(ガラニン)の歯根膜組織の改造現象および痛覚への役割を明らかにすることを目的としている。本年度は、中枢領域である三叉神経節における歯の移動時のガラニン陽性細胞の発現の分析を行った。SD系ラットの下顎臼歯を移動後、三叉神経節を採取し、ガラニンの免疫染色を行い、顕微鏡デジタルカメラにて組織像の撮影を行い、定量的にガラニン陽性神経節細胞の数および大きさの分析を行った。さらに、ガラニンとカルシトニン遺伝関連ペプチドとの二重免疫染色を行い、その共存率を分析した。その結果、歯の移動時に三叉神経節において、著しいガラニン陽性細胞の増加を認めた。また、数のみならず、ガラニンを含む三叉神経節細胞の大きさの変化も認めた。通常の状態では小型三叉神経節細胞のみに局在するガラニンは歯の移動後、大型細胞にもその発現を認め、中型から大型に主に局在するカルシトニン遺伝関連ペプチドとの共存率も増加する。よって、歯の移動時に歯根膜に出現するガラニンはその中枢側である三叉神経節細胞で産出、放出され、痛覚の伝達に重要な役割を担うことが明らかとなった。以上の結果をJournal of Dental Researchに投稿、受理され、本年度(2006年)において掲載予定である。また、歯根膜神経において、歯の移動時にガラニンが著しく増加することを過去に報告した。よって、今回培養破骨細胞において、ガラニンの作用を分析した結果、ガラニンは、破骨細胞に対し、抑制的に作用する事が明らかとなり、現在論文作成中である。また今後、ノックアウトマウスにおける歯の移動時のガラニンの発現を検証する予定である。本年度は、まず、中枢領域である三叉神経節における歯の移動時のガラニン陽性細胞の発現の分析を行った。

ラットの下顎臼歯を移動後、三叉神経節を採取し、ガラニンの免疫染色を行い、顕微鏡デジタルカメラにて組織像の撮影を行い、ガラニン陽性神経節細胞の数および大きさの分析を行った。さらに、ガラニンとカルシトニン遺伝関連ペプチドとの二重免疫染色を行い、その共存率を分析した。その結果、三叉神経節において、歯の移動時に著しいガラニン陽性細胞の増加を認めた。また、ガラニンを含む三叉神経節細胞の大きさにも変化を認め、中型から大型に主に局在するカルシトニン遺伝関連ペプチドとの共存率も増加した。よって、歯の移動時に歯根膜に出現するガラニンは中枢側である三叉神経節細胞で産出、放出され、痛覚の伝達に重要な役割を担うことが明らかとなった。つまり、歯の移動にガラニンが非常に大きな役割を果たしていることが明らかとなった。以上の結果はJournal of Dental Researchに掲載された。さらに、大腿骨や頸骨から骨髄幹細胞を取り出し、RANKLを用いて破骨様細胞を作成し、ガラニンを加えて培養を行った。その結果、幹細胞におけるガラニンのレセプターの存在が明らかとなり、ガラニンは、破骨細胞に対し、抑制的に作用する事が明らかとなった。以上の結果を現在論文作成中である。
ネトリンとネトリンレセプターによる細胞死の制御とヒト癌細胞でのその破綻について

ヘパリンカラムで精製した生理的なヒトネトリン1蛋白質を用いて実験を行った。様々ながん細胞株へアデノウイルスベクターを用いてp53遺伝子を導入し、アポトーシスを誘導した。この状況下で、生理的な用量である200ng/mlから非生理的な用量の1000ng/mlまでの精製ネトリン1蛋白質を培地に添加すると、すべての用量においてヒトネトリン1蛋白質は、外来性p53の過剰発現によるp53誘導性アポトーシスを完全に抑制した。この時、p53蛋白質は細胞内で過剰発現しており、Noxa,Puma,Bax,p53AIP1をはじめとしたアポトーシス関連p53標的遺伝子や、p21/WAF1,p53R2,MDM2など、調べたすべてのp53標的遺伝子の転写活性化はRNAレベル及び蛋白質レベルで異常なく認められた。このことより、ネトリン1による細胞死抑制の作用部位は、p53の活性化阻害や標的遺伝子の転写活性化阻害ではないことが推測された。一方で、p53誘導性アポトーシスに重要であるとされている、カスペース3やカスペース9,さらにはカスペース8の活性化はすべて抑制されていた。また、細胞死抑制シグナルに重要であるとされているAKTの強い活性化を認めた。このことからネトリン1による細胞死抑制のメカニズムは、p53蛋白質やその標的遺伝子の転写活性化を阻害して起こるのではなく、p53によって活性化されるアポトーシス経路の下流のレベルで生じており、AKTの活性化を伴ったカスペース群の抑制であることが明らかとなった。興味深いことに、我々の用いた細胞株には既知のネトリン1レセプターは発現していなかったため、全くあたらしいネトリン1レセプターの関与が推測された。ネトリン1による強力な細胞死抑制活性は、発がんやがんの転移、さらには抗癌剤で誘導される細胞死耐性機序の原因となる可能性があり、ヒトがんにおけるネトリン1の発現様式の解析、また、この強力な細胞死抑制活性を仲介する新規レセプターの同定が今後の課題と考えられる。これらの解析を行うことで、発がん・癌進展の新しいメカニズム解明や、新規がん治療法の開発が期待できると考えられる。ネトリンとそのレセプターは、発生過程における神経細胞の軸索伸長反応において重要な働きをする神経軸索誘導関連分子であるが、一方で細胞死の制御に深く関わる事実が明らかとなっている。我々はネトリンとそのレセプターによる細胞死制御のメカニズムの解明と、ヒトがん細胞におけるネトリン・ネトリンレセプター経路の破綻について研究を進めている。本年度は、ヘパリンカラムで精製した生理的なヒトネトリン蛋白質を用いて実験を行い、ネトリンがアデノウイルスで導入された外来性p53の過剰発現によるp53誘導性のアポトーシスを完全に抑制する事実を見出した。この時、p53蛋白質は細胞内で正常に発現し、Noxa,PUMA,BAXをはじめとしたアポトーシス関連p53標的遺伝子やp21/WAF1,p53R2,MDM2など調べたすべてのp53標的遺伝子の発現誘導が観察され、p53による標的遺伝子の転写活性化は全く正常に起こっていた。一方で、p53依存性アポトーシスに

重要とされているカスペース9やカスペース8,さらにはカスペース3の活性は完全に抑制されていた。また、細胞死抑制シグナルに重要とされるAKTのリン酸化やFAKのリン酸化はむしろネトリン添加群で低下していた。このネトリンによるアポトーシスの抑制作用は、正常型p53を有する大腸癌細胞株におけるガンマ線照射時のアポトーシスでも同様に観察された。以上の結果から、ネトリンによるp53依存性アポトーシスの抑制は、p53の転写活性化能の抑制を介して行われているのではなく、アポトーシス・カスケードの比較的最終段階に近い、カスペースの活性化の抑制を標的としている可能性が示唆された。我々は、このネトリンによるアポトーシス抑制シグナルには、どのようなレセプターが関与しているのかについて、引き続き、解析を進めている。ネトリンとそのレセプターは、個体発生の過程における神経細胞の軸索伸長反応において重要な働きをする神経軸索誘導関連分子であるが、一方で、細胞死の制御に深く関わる事実が明らかとなっている。我々はネトリンとそのレセプターによる細胞死制御のメカニズムの解明と、ヒトがん細胞におけるネトリン・ネトリンレセプター経路の破綻について研究を行った。ヘパリンカラムで精製した生理的なヒトネトリン蛋白質を用いて実験を行い、ネトリンがアデノウイルスで導入された外来性p53の過剰発現によるp53誘導性のアポトーシスを完全に抑制する事実を見出した。この時、p53蛋白質は細胞内で正常に発現し、Noxa, PUMA, BAXをはじめとしたアポトーシス関連p53標的遺伝子やp21/WAF1, p53R2,MDM2など調べたすべてのp53標的遺伝子の発現誘導が観察され、p53による標的遺伝子の転写活性化は全く正常に起こっていた。一方で、p53依存性アポトーシスに重要とされているカスペース9やカスペース8,さらにはカスペース3の活性は完全に抑制されていた。このネトリンによるアポトーシス抑制作用をメディエートすると考えられる候補ネトリンレセプターを複数同定した。これらのレセプターは神経細胞以外でのネトリンによる細胞死抑制シグナル伝達に重要な働きをしていると考えられた。これら新規ネトリンレセプターの異常が、正常細胞の不死化や、癌細胞における抗癌剤誘導性細胞死の耐性機序に深く関わる可能性がある。
一電子還元反応モデルとしての新規な気相クラスター錯体の創生とその光反応特性

本研究課題では、気相クラスターを溶質・溶媒系のミクロモデルと見做して溶液反応のダイナミクスを追跡する(probing solution chemistry in the gas phase)という観点から、分子・水素結合ネットワーク・余剰電子が双極子束縛によって会合した新規な気相クラスター錯体M・(H2O)n・{e-}の構造と光反応特性を分光法と量子化学計算を用いて調べ、特に一電子還元反応における過渡的な電子捕獲状態[M-]*の形成や分子負イオンM-の水和安定化の機構など、溶液中では直接に捉えることが困難な還元反応の分子ダイナミクスに関する知見を得た。1.ニトロメタン、二酸化炭素、ピリジン、アセトアルデヒド等の電子親和力(EA)がEA0あるいはEA < 0である分子を対象として分子・水素結合ネットワーク・余剰電子の会合体を生成し、光電子分光法を用いて双極子束縛状態M・(H2O)n・{e-}の生成を確認した。赤外分光により、M・(H2O)n・{e-}が還元反応M + (H2O)n- →M-・(H2O)mの反応中間体に相当することを振動分光学的に明らかにした。赤外光誘起で生成するM-・(H2O)mのサイズ分布がM-の水和安定化エネルギーと熱力学的に強く相関し、M・(H2O)n・{e-}が一電子還元溶液反応のミクロモデルとして機能することを示した。2.一電子還元試剤であるスーパーオキシド(O2-・)を12個の水分子でミクロ溶媒和することによって付加反応性を増大させ、生体細胞内のO2-・転換反応に関与するONOO-やONOOCO2-など、これまで溶液中では単離同定が困難であった反応中間体を生成し、その電子構造と反応特性を明らかにした。3.クラスター負イオンを対象とする新たな分光手法として光電子円二色性測定に挑戦し、キラル敏感な分光観測が可能であることを実証した。本研究は、気相における溶液反応の追跡(probing solution chemistry in the gas phase)という発想に立ち、分子・水素結合ネットワーク・余剰電子が双極子束縛によって会合した新規な気相クラスター錯体M・(H2O)n・{e-}の構造と光反応特性を分光法と量子化学計算によって明らかにし、その特性を利用して一電子還元反応における過渡的な電子捕獲状態[M-]*の形成やM-イオンの水和安定化など、溶液中では直接に捉えることが困難な還元反応の分子ダイナミクスに関する知見を得ることを目的としている。この目的に沿って以下を実施した。1.これまでにM・(H2O)n・{e-}の生成が確認されたニトロメタン、二酸化炭素の系に加え、Mとしてピリジン、アセトアルデヒド、アセトン、アセトニトリルを用いた系について光電子分光法によって双極子束縛状態の生成を確認し、さらに赤外光解離で生成するM-・(H2O)mのサイズ分布がM-の水和安定化エネルギーと熱化学的に強い相関があり、M・(H2O)n・{e-}が一電子還元溶液反応のミクロモデル系として機能することを明らかにした。2.非水溶液下の一電子還元試剤であるスーパーオキシド(O2-・)を12個の水分子でミクロ溶媒和することによって付加反応性を増大させ、ONOOCO2- (nitrosoperoxycarbonate)など、これまでに溶液中では単離同定できなかった反応中間体を生成し、その電子構造と反応特性を明らかにした。3. M・(H2O)n・{e-}の構造推定に有効と考えられる新たな分光手法として光電子円二色性測定を導入し、キラル分子を含んだ負イオンおよび水和物を対象にした試行測定によって、キラル敏感な分光観測が可能であることを実証した。

2.一電子還元試剤であるスーパーオキシド(O2-・)を12個の水分子でミクロ溶媒和することによって付加反応性を増大させ、生体細胞内のO2-・転換反応に関与するONOO-やONOOCO2-など、これまで溶液中では単離同定が困難であった反応中間体を生成し、その電子構造と反応特性を明らかにした。3.クラスター負イオンを対象とする新たな分光手法として光電子円二色性測定に挑戦し、キラル敏感な分光観測が可能であることを実証した。平成26年度に計画していた生体関連分子などの大きな分子を含むM・(H2O)n・{e-}の生成、赤外前期解離分光によるM・(H2O)n・{e-}の振動構造解析に関する進捗状況は必ずしも当初の期待通りではないが、溶液一電子還元反応モデルとしてのM・(H2O)n・{e-}の光反応特性の解明については一定の成果が得られた。また、光電子円二色性測定の導入やスーパーオキシドを含む反応系に関する新たな知見が得られる等の進捗があった。前項「研究実績の概要」で述べたピリジン、アセトアルデヒド、アセトン、アセトニトリルを含む系について更に測定を重ねてデータの精度を向上させ、一電子還元モデル系としてのM・(H2O)n・{e-}の系統的な光反応特性を特定して公表する。一方、M・(H2O)n・{e-}の構造については、我々がこれらの新規な双極子束縛型負イオンを見出した当初から、dual dipole-bound型M...{e-}...(H2O)nであるか、dipole assisted型M...(H2O)n...{e-}であるかに関する議論があったが、予備的な赤外前期解離分光測定および量子化学計算から、振動分光的に両者を区別することが困難である可能性が浮上してきた。そのため、M・(H2O)n・{e-}に束縛されている余剰電子が光脱離する際に近接分子と散乱を起こす現象を利用して{e-}とMのクラスター内相互配置に関する情報を得る可能性を模索して、当初の計画にはなかったレーザー光脱離分光における光電子円二色性の観測を新たに導入した。今後、この手法の測定精度を向上させ、(生体関連の)キラル分子を含むM・(H2O)n・{e-}系に適用することを目指す。前述の「今後の研究の推進方策」の項で述べたように、研究計画段階で想定した赤外前期解離分光測定によるM・(H2O)n・{e-}の構造推定の研究部分に関しては、予備的な分光測定から必ずしも有効な成果が得られない可能性が生じたため、この測定のために計画していた海外研究者との共同実験の実施を延期した。これにより、その実施に係る旅費分が残額となり、次年度使用額が生じたものである。平成27年度は,海外研究者との共同研究による赤外前期解離分光測定の実効性を慎重に検討し,実施する場合には昨年度残額をその旅費に充てる。また,必ずしも実効的ではないと判断した場合には,構造推定のために新たに導入した光電子円二色性測定の精度向上に充てる。
Flying Stingを用いた航空機の空力特性の推定法に関する研究

飛行実験においては,風洞実験と異なり,機体の空力特性に寄与する複数のパラメータ(説明変数と呼ぶ)のうち,どれかひとつのみを変化させて実験を行うようなことはできず,説明変数間の強い相関,すなわち多重共線性の発生により,空力特性の推定結果が劣化することが知られている.精度よく空力特性を推定するためには,この多重共線性発生の物理的原因を明らかにするとともに,多重共線性の影響を排除することができるような,適切な飛行実験の方法を見出すことが必要である.そのような多重共線性の発生原因の一つは,飛行機を運動させるために操舵が必要であるためであり,そのことに対処する方法として機体後方に配置した新たな舵面(Flying Sting Balnce)を付加し,その舵面が発生する力とモーメントを測定しつつ,操縦に利用する方法を考案した.また,揚力とピッチングモーメントの測定が可能なFlying Sting Balanceを開発し,前述の無人実験機に取り付け,飛行データの取得に成功した.得られたデータから,Flying Sting Balanceが舵面に起因する多重共線性の排除に有効であること,また,機体の慣性能率が未知であってもモーメント特性が取得できることが示された.さらに,空力モデルの構築において,既にモデルに存在する説明変数と,新たにモデルに加えようとする説明変数との回帰残差を新たな説明変数として加え,多重共線性の影響を排除しつつ,偏回帰プロットによって,新たな説明変数の寄与を評価して段階的に説明変数を加えていく手法を考案した.遠隔操縦無人実験機の尾翼後方に伸ばしたブームの先に,第2の操縦翼面(フライングスティング)を取り付け,フライングスティングによって機体の操縦を行うならば,飛行実験においても風洞実験と同様の空気力測定を行うことができることを示すため,コンピュータシミュレーションを行った.この結果,飛行実験データから空力特性を推定する際に通常行われるような,多変量当てはめによるのではなく,フライングスティングを利用することにより,空力特性に寄与する迎角,舵角などのパラメータを機体固有の舵面を利用せず,順にひとつずつ変化させていくことが可能であり,また有効であることを確認した.縦運動に関する空力特性については,フライングスティングを用いてトリム飛行を実施することにより,風洞実験と同様にuntrimmedな揚力特性を得ることができることをはじめ,基本的な定常マヌーバの組み合わせにより機体の空力特性を推定できることを確認した.また,横・方向に関する空力特性については,横滑り抑制を行った上で,つりあい旋回を実施することを基本とすることにより,同様に推定が可能であることが明らかとなった.機体へのフライングスティング取り付け部において,揚力,およびピッチングモーメントの測定を2組のひずみゲージによって行うようなフライングスティングを試作した.このようなフライングスティングを取り付けた機体によって飛行実験を行い,データ取得・解析を行った.飛行実験においては,風洞実験と異なり,機体の空力特性に寄与する複数のパラメータ(説明変数と呼ぶ)のうち,どれかひとつのみを変化させて実験を行うようなことはできず,説明変数間の強い相関,すなわち多重共線性の発生により,空力特性の推定結果が劣化することが知られている.精度よく空力特性を推定するためには,この多重共線性発生の物理的原因を明らかにするとともに,多重共線性の影響を排除することができるような,適切な飛行実験の方法を見出すことが必要である.そのような多重共線性の発生原因の一つは,飛行機を運動させるために操舵が必要であるためであり,そのことに対処する方法として機体後方に配置した新たな舵面(Flying Sting Balnce)を付加し,その舵面が発生する力とモーメントを測定しつつ,操縦に利用する方法を考案した.また,揚力とピッチングモーメントの測定が可能なFlying Sting Balanceを開発し,前述の無人実験機に取り付け,飛行データの取得に成功した.得られたデータから,Flying Sting Balanceが舵面に起因する多重共線性の排除に有効であること,また,機体の慣性能率が未知であってもモーメント特性が取得できることが示された.さらに,空力モデルの構築において,既にモデルに存在する説明変数と,新たにモデルに加えようとする説明変数との回帰残差を新たな説明変数として加え,多重共線性の影響を排除しつつ,偏回帰プロットによって,新たな説明変数の寄与を評価して段階的に説明変数を加えていく手法を考案した.
アジアの環境と開発

アジアの新興国の経済の現状について、計量分析を行った。特に現在の国際経済の牽引車ともなっている中国とインドについては、収集したデータをもとに、成長会計の分析を行った。一方、インフレや財政赤字などのリスク要因と今後の展望についても考察を行った。また、アジアの経済統合の及ぼす日本経済へのインパクトについても、FTAの企業に及ぼす影響や域内経済における持続可能な成長という視点などから、推計と政策提言を行った。世界経済危機に関するデータを収集・分析して、アジア経済の今後の持続可能な成長について分析する。さらに、日本経済との相関関係、アジアの地域統合に関する経済効果の推定も行う。企業レベルのデータも収集し、ケース・スタディも行う。途上国において開発と環境を両立させるため、政府、企業、市民社会、NGOの果たす役割を調査した。特に政府レベルの環境保全の取組みについて、経済学的政治学的視点より望ましいあり方を考察し、提言する。特に本年度明らかになったことは、市民社会とNGOの果たす役割である。住民が居住地に長くいる場合、お互いが顔見知りであるため、相互監視が働き、例えば森林の過剰伐採といった環境破壊がコミュニティにおいておきにくい。このようなコミュニティの状況を十分に考慮することなく、国家がさまざま政策的干渉を行ったり、あるいは国際機関や二国間援助機関が支援を行った場合、結果としてそれらの政策が実際の効果を上げることが出来ず、環境問題についても悪い影響を及ぼすことが少なくない。このようなローカルガバナンスと環境の問題については、これまで社会学的な調査は多く行われてきたが、経済学的な研究が必ずしも充実していなかったため、これは成果であると考える。もう一つの重要な点は、中国やマレーシアにおいてもそうであるが、国家が主導して僻地に移民を推進した場合、結果としてコミュニティを形成しにくいため、環境破壊につながる場合が少なくない。ついで、企業に目を向けると、新たに進出した企業は、その進出先のコミュニティと密接な関係を保っている企業ほど、環境保全に対しても積極的な活動を行っている傾向がある。このような企業あるいは共同体という、いわば学術的にブラックボックスになってきた分野の分析を進めることはまことに興味深い。今後ともデータ収集に向けてのサーベイを続けていきたい。アジア経済はこれまでの順調な成長軌道から一変して、2009年より不況の波に襲われることとなった。アジアの中でも特に、輸出比率の高いシンガポール、台湾、マレーシア、タイ、香港などは大きな影響を受けた。さらに、それまで高度成長を続けてきた中国とインドも、経済成長率を大幅に下げることとなった。これらの波及効果を調べたところ、輸出の減少、金融収縮、心理的効果の3つがアジアの国毎に差があることが分かった。一方、国レベルの環境問題に対する取り組みにも変化が見られるようになり、企業行動にも影響が出てきた。4月にロンドンで行われたG20会合では、財政支出の拡大と金融機関への規制をめぐる先進国同士の対立も顕著に見られた。他方、米国のグリーン・ニューディール政策に代表されるような新しい環境政策も、先進国によって打ち出され始めた。他方、途上国における資金の流れはまだ回復しておらず、世界レベルで環境問題をどう取り組みかは明確になっていない。貧困問題も依然として深刻であり、アジアの多くの途上国では教育保健などの公共サービスのデリバリーが不十分である。このような状況における企業のCSRの役割も大きくなってきており、いわゆるBOPも重視されるようになってきた。これらのイシューについて、政府や企業、途上国のNGOなどに聞き取り調査を行い、共通要因と国別の要因とを整理した。世界経済アジア経済不況の影響を受けて、アジア経済がどのような影響を受けたかを中心に、計量経済学による調査、およびフィールド調査を行った。具体的には、世界不況のアジア各国のGDPに対する影響、エネルギー価格の乱高下によるアジア諸国の環境面への影響、貧困層に対する影響、新興国の世界経済における経済的地位の相対的向上、日本を始めとする先進国の企業の国際投資の変化、移民の送金に対する影響、地球温暖化に対する影響、貿易及び金融面におけるアジア経済統合に与える影響を中心に、おもに二次データを中心とする計量分析を行った。その結果、金融面の世界経済との統合の度合いによる影響のほうが、貿易面による統合よりも大きいことが明らかになったほか、中国とインドの経済に対する影響が、他のアジア諸国における影響よりもかなり小さかったこと、内需の果たす役割が大きかったことなどが明らかになった。また、分野別の経済自由化のスピードが、外的なショックに対する対応とどのような相関関係を持つかを明らかにした。また、国際開発援助においても、パラダイムシフトが起きつつあり、中国を始めとする新興ドナーの役割と強調の必要性、さらには世銀や国連などにおけるこれらの国の発言力の強化などが明確となってきた。さらに、アジアの途上国における韓国や中国などの新興国企業の躍進と日本企業の停滞が数量的に明らかにされた。最後に、今後のアジア経済の持続可能な発展に向けて、国際協力の観点から、マクロ経済政策と環境政策の統合、国際間の取り決めの推進といった、いくつかの具体的な政策提言を行った。

本研究においては、まず世界経済不況に関するデータを収集して、次にそれをもとにモデリングを行い、アジア経済の今後の持続可能な成長について予測した。第二に、日本経済との相関関係、アジアの地域統合に関する経済効果の推定を行った。第三に、企業レベルのデータも収集し、個別ケース・スタディを補足的に行った。第四に、中国、インド、ASEAN諸国の経済データをマクロ・ミクロの両方のレベルで収集し、これらの国々の生産の増加が世界経済、及び日本経済に与える弾力性を計測し、さらに今後の動向行予測を行った。その結果、新興国、特に中国とインドの生産活動の世界経済への影響が高まりつつあることを示した。さらに、これらの諸国と日本との経済統合の効果を予測し、ASEAN+6と+3の経済効用の推計を行い、比較した。さらに、日本の政治動向が日本と世界の経済に与える影響についても分析した。最後に、これらの研究成果をもとに、官民協調の観点から政策提言を行った。
森林‐草原の柔軟な景観管理手法の構築：木本植物と草本植物の生態系機能をいかす

里山では管理縮小による生物多様性損失が進行しており、管理省力化かつ多面的機能の向上に配慮した生態系管理への転換が急務である。しかし、生態系管理の現場では、森林での下草刈りや草原での樹林化抑制に多大な管理コストが費やされている。本研究では、森林-草原景観を対象に、木本-草本植物のもつ生態系機能を再評価し、埋土種子資源と管理コストから適地条件を解明することで、低管理コストかつ多面的機能の向上に向けた柔軟な景観管理の基盤を形成する。
廃棄物埋立跡地利用計画のための安定化指標の確立と管理手法の体系化に関する研究

本研究は,埋立跡地を有効に利用するために, (1)埋立跡地の安定化を評価する物理・化学・生物的な指標を確立する. (2)(1)に基づいて,埋立跡地の管理手法の体系化を計る,その目的として,廃棄物専用大型試験機を用いて埋立廃棄物の物理特性を明らかにすると同時に,埋立地浸出液の環境変異原生についても検討を行った.その結果,得られた知見を以下に示す.1.廃棄物専用大型試験機(内径30cmのモールド使用)を用いる事により,埋立廃棄物の物理特性を把握でき,埋立跡地への物理定数の適用が可能である.2.1の実験結果から,現存の埋立地の地盤強度定数C, φが各々0.25°Cであると求められた.3.埋立廃棄物中のプラスチック混入率が15%を越えると埋立地盤強度は低下し,跡地利用は難しいと予想された.4.変異原活性は,埋立地浸出液の生物影響を内包した総合的な水質指標として有効である.5.埋立地浸出液中に変異原物質が存在する場合があり,その変異原物質はプラスチックなどに含まれる可塑剤の一種である事がGC-MS分析結果により示唆された.6.変異原性を有する試料では共通して, TLC(薄層クロマトグラフィー)上に特異的なスポットが検出され,浸出液における変異原性の簡易試験法としてTLC法が適用できる可能性がある.以上の結果より,廃棄物の埋立地は合成化学物質を含んだ人工地盤である事が明らかとなった.更に,従来の物理化学指標に変異原生等の生物学的指標を加える事により,「都市生態系における埋立地の位置付け」を明らかにし,環境保全上安全な跡地利用計画を策定することができるものと思われる.本研究は,埋立跡地を有効に利用するために, (1)埋立跡地の安定化を評価する物理・化学・生物的な指標を確立する. (2)(1)に基づいて,埋立跡地の管理手法の体系化を計る,その目的として,廃棄物専用大型試験機を用いて埋立廃棄物の物理特性を明らかにすると同時に,埋立地浸出液の環境変異原生についても検討を行った.その結果,得られた知見を以下に示す.1.廃棄物専用大型試験機(内径30cmのモールド使用)を用いる事により,埋立廃棄物の物理特性を把握でき,埋立跡地への物理定数の適用が可能である.2.1の実験結果から,現存の埋立地の地盤強度定数C, φが各々0.25°Cであると求められた.3.埋立廃棄物中のプラスチック混入率が15%を越えると埋立地盤強度は低下し,跡地利用は難しいと予想された.4.変異原活性は,埋立地浸出液の生物影響を内包した総合的な水質指標として有効である.5.埋立地浸出液中に変異原物質が存在する場合があり,その変異原物質はプラスチックなどに含まれる可塑剤の一種である事がGC-MS分析結果により示唆された.6.変異原性を有する試料では共通して, TLC(薄層クロマトグラフィー)上に特異的なスポットが検出され,浸出液における変異原性の簡易試験法としてTLC法が適用できる可能性がある.以上の結果より,廃棄物の埋立地は合成化学物質を含んだ人工地盤である事が明らかとなった.更に,従来の物理化学指標に変異原生等の生物学的指標を加える事により,「都市生態系における埋立地の位置付け」を明らかにし,環境保全上安全な跡地利用計画を策定することができるものと思われる.
栄養摂取の違いが顎顔面形態に及ぼす影響

目的:不正咬合の発症要因の一つに,食生態の軟食化による顎骨の発育不良が指摘されている.しかし,日本人の食生態には近年大きな変化が認められ,身長などの体格に影響が及んでいることは明らかである.これは顎骨についても同様と考えられるが,日本人の平均身長の急激な増加に対し,顎骨はむしろ脆弱化が指摘されている.この体格の変化が摂取栄養素の変化に起因するものと考えられているのに対し,顎骨の脆弱化は,発育期の咀嚼筋機能の低下によることが指摘されている.しかし,栄養と顎発育との関連性については不明な点が多く,本研究は,栄養素の違う飼料で飼育した成長パターンの異なるラットの顎骨形態を比較することにより,栄養摂取の違いが顎発育に与える影響について検討した.方法:実験動物は3週齢のS,D系雄性ラット60匹を用い,高タンパク・高脂肪飼料飼育群(H群と略す)ならびに低タンパク・低脂肪飼料飼育群(L群と略す)の2群に分けた.これらの2群について飼育期間中の上下顎穂年の経時的な変化を側面頭部X線規格写真を用いて比較検討し,さらに,摘出頭蓋の実測長計測および上下顎骨の石灰化程度について比較検討した.なお,2群の飼育期間は13週齢まで10週間とし,さらにL群の一部はH群の頭尾長と同等に達した17週齢までの14週間とした.結果・考察:13週齢における体重と頭尾長は明らかにH群がL群より大きく,頭部X線規格写真分析の各計測項目におては,H群,L群の2群間の成長曲線の相違には大別して2つのパターンが認められた.次に摘出頭蓋(飼育期間最終齢)の実測計測の比較は,H13群とL13群では,上舌顎の全計測項目でH13群がL13群を上回っていた.さらに摘出頭蓋における骨の石灰化程度の比較では,1H13群はL13群やL17群よりも石灰化の程度は高かった.従って,栄養摂取の違いにより,顎骨の成長速度や石灰化程度において差が生じることが確認された.目的:不正咬合の発症要因の一つに,食生態の軟食化による顎骨の発育不良が指摘されている.しかし,日本人の食生態には近年大きな変化が認められ,身長などの体格に影響が及んでいることは明らかである.これは顎骨についても同様と考えられるが,日本人の平均身長の急激な増加に対し,顎骨はむしろ脆弱化が指摘されている.この体格の変化が摂取栄養素の変化に起因するものと考えられているのに対し,顎骨の脆弱化は,発育期の咀嚼筋機能の低下によることが指摘されている.しかし,栄養と顎発育との関連性については不明な点が多く,本研究は,栄養素の違う飼料で飼育した成長パターンの異なるラットの顎骨形態を比較することにより,栄養摂取の違いが顎発育に与える影響について検討した.方法:実験動物は3週齢のS,D系雄性ラット60匹を用い,高タンパク・高脂肪飼料飼育群(H群と略す)ならびに低タンパク・低脂肪飼料飼育群(L群と略す)の2群に分けた.これらの2群について飼育期間中の上下顎穂年の経時的な変化を側面頭部X線規格写真を用いて比較検討し,さらに,摘出頭蓋の実測長計測および上下顎骨の石灰化程度について比較検討した.なお,2群の飼育期間は13週齢まで10週間とし,さらにL群の一部はH群の頭尾長と同等に達した17週齢までの14週間とした.結果・考察:13週齢における体重と頭尾長は明らかにH群がL群より大きく,頭部X線規格写真分析の各計測項目におては,H群,L群の2群間の成長曲線の相違には大別して2つのパターンが認められた.次に摘出頭蓋(飼育期間最終齢)の実測計測の比較は,H13群とL13群では,上舌顎の全計測項目でH13群がL13群を上回っていた.さらに摘出頭蓋における骨の石灰化程度の比較では,1H13群はL13群やL17群よりも石灰化の程度は高かった.従って,栄養摂取の違いにより,顎骨の成長速度や石灰化程度において差が生じることが確認された.目的:不正咬合の発症要因の一つに、成長発育期における顎骨の発育不良が指摘されている。この原因の一つに食生態の軟食化があげられる。軟食に関しては動物実験により顎骨の矮小化が認められ、この点に関しては既に顎骨形態、骨梁構造等においての報告を認める。しかし、現代日本における食生態の最も大きな変化は、栄養摂取の内容にあるものと考えられる。この変化は体格(身長、体重等)に明らかな変化をもたらしており、成長パターンにも変化が生じていることが示唆される。すなわち、成長期におけるスパートの時期、各時期での成長量、また成長の終了する時期等の変化である。本研究は、同一系の実験動物(ラット)を組成の異なる栄養(高タンパク・高脂肪飼料、低タンパク・低脂肪飼料)で飼育して成長パターンの異なる群を設定し、顎骨形態について顎骨の成長パターンの違い、ならびに最終的な顎骨形態に違いが生じるか否かについて検討することを目的とする。資料:3週齢のS.D.系ラットを用い、2群に分け実験を行った。2群はA群:高タンパク・高脂肪飼料群(高カロリー群)、B群:低タンパク・低脂肪飼料群(低カロリー群)である。

結果:3週齢より13週齢までのラットの体格はA群、B群間に明らかに違いが認められた。すなわち、高カロリー群では体重が平均405.3gr、頭尾長238mm、それに対し低カロリー群では体重が平均289.3gr、頭尾長が214mmであり、明らかに成長パターンの違いが認められた、さらに実験最終段階における顎骨の形態を比較すると、下顎骨において長径および高径が明らかに違いが認められた。また頭蓋骨においても高径、長径とくに頭蓋前方部に明らかな違いが認められた。幅径においては前顔面頭蓋幅のみ違いが認められた。高径、長径および幅径の実測長はすべて高カロリー群が大きい値を示していた。今後これら成長の違いに対し考察を加えるとともに、組織的な違いについても検討する予定である。目的:日本人の食生態には近年大きな変化が認められ,その結果,身長をはじめとしたとした体格に影響が及んでいることは明らかである。このことは顎骨についても同様と考えられるえられるが,日本人の平均身長の急激な増加に対し,顎骨に関してはむしろ脆弱化が指摘されている.これは,体格の変化が摂取栄養素の変化に起因するものと考えられているのに対し,顎骨の脆弱化は,食品の軟食化による発育期の咀嚼筋機能の低下によることが示唆されている.しかし,栄養と顎発育との関連性については不明な点が多い.そこで,本研究では高タンパク・高脂肪飼料ならびに低タンパク・低脂肪飼料で飼育した成長パターンの異なるラットの顎骨形態を比較することにより,栄養摂取の違いが顎発育に与える影響について検討する.実験方法:実験動物は3週齢のS.D系雄性ラット60匹を用い,高タンパク・高脂肪飼料飼育群(以下H群と略す)ならびに低タンパク・低脂肪飼料飼育群(以下L群と略す)の2群に分けて組成の異なる資料で飼育した.これら2群について飼育期間中の上下顎骨の経時的な変化を側方頭部X線規格写真を用いて比較検討した.さらに,摘出頭蓋の実測長計測および上下顎骨の石灰化程度について比較検討した.なお,2群の飼育期間は13週齢までの10週間とし,さらにL群の一部はH群の頭尾長と同等に達した17週齢までの14週間とした.結果・考察:頭部X線規格写真分析の各計測項目において,H群,L群の2群間の成長曲線の相違には大別して2つのパターンが認められた.次に,摘出頭蓋(飼育期間最終齢)の実測長計測による比較において,H13群とL13群では,上下顎の全計測項目でH13群がL13群を上回っていた.さらに,摘出頭蓋(飼育期間最終齢)における骨の石灰化程度の比較では,H13群はL13群やL17群よりも石灰化の程度は高い傾向が認められた.従って,栄養摂取の違いにより,顎骨の成長速度や石灰化程度において差が生じることが確認された.
先天性無痛無汗症の大家系における神経成長因子レセプターの遺伝子解析

先天性無痛無汗症(CIPA)の大家系の遺伝子解析(1)神経成長因子レセプター(TRKA)遺伝子の細胞質内チロシンキナーゼドメインに新規の変異A^<1825>→G,アミノ酸ではMet-581-Valの変異を同定した。家族のメンバー16人中,2人の患者はこの変異をホモに,10人は,この変異をヘテロに持ち,4人は変異のないことが判明した。(2)症状を有しているにもかかわらず,A^<1825>→Gの変異はヘテロであった。3人目の患者についてさらに検索を進めた結果,別の変異del C^<1726>,PTC(premature termination codon)が確認された。すなわち,この患者は,複合へテロであることが判明した。(3)複合へテロの患者は,ホモの患者に比して,中枢神経症状を認めなかった。本疾患を有した家系において遺伝子診断を確立し,遺伝子型/表現型の相互関係について考察を行った。以上の結果をまとめ,論文として発表した。(1)先天性無痛無汗症(CIPA)の大家系の遺伝子解析a)患者とその家族より、インフォームド・コンセントを得た上で、血液を採取し、DNAを抽出した。b)神経成長因子レセプター(TRKA)遺伝子に変異がないかどうか、シークエンスにより検索した結果、新しい変異を同定することができた。c)制限酵素の切断パターンをみることにより、遺伝子診断が可能であることが判明した。d)日本人の正常コントロールにおいては、このような変異はみつからなかった。(2) CIPA患者の皮膚の免疫組織学的解析抗TRKA抗体および抗サブスタンスP抗体により、染色を行ったが、患者と正常コントロールとの間で差を認めなかった。(3) CIPA患者皮膚の電顕的解析汗腺に存在する神経終末を電顕的に観察したが、CIPA患者において、神経終末を同走することができなかった。汗腺自体は、形態的に正常であった。以上の結果を論文にまとめている段階である。
好中球系細胞を用いた薬物送達システムの開発

好中球系細胞は高い運動能と炎症部位への指向性から抗体などの既存の薬剤では到達が困難な疾患深部への迅速な治療手段の送達を可能にする。また極めて安全性の高い生分解性輸送媒体であり、治療手段を疾患部位に輸送した後速やかに自己融解する理想的な薬物送達システムである。この目的を実現する手段としてまず好中球系細胞を特異的に蛍光標識してその標的組織中での動態を視覚的に追跡可能とする事を試みた。造血幹細胞の代替としてG-CSFにより好中球系細胞に分化する事が知られる32Dcl3細胞を用いCMVプロモータの下流にGFPを導入したプラスミドベクターの導入を検討した。遺伝子導入後G418耐性を指標として安定的遺伝子導入森の選別を行い、800ug/mlのG418で選択する事により容易にGFP標識32Dcl3細胞を得る事ができた。次に好中球分化に応答した発現を実現するべく好中球エラスターゼ(Ela2)のプロモータを用いた発現系の構築を行った。文献に記載されたmEla2プロモータの近位エンハンサー領域としてTATA配列から-100bpまでの約80bpの領域を化学合成してプロモータを持たないGFP(pTurbo-PRL)の上流に挿入し、得られたpmEla2-GFPを32Dcl3細胞に安定的に導入後G-CSFを用いて好中球分化の誘導を行ったが現在までのところGFPの良好な発現は得られていない。Ela2が構成的に発現しているU937を用いた場合にも同様に発現が認められない事からさらに長い領域をプロモータとして用いるべくヒトゲノムDNAを鋳型に約2kbのEla2プロモータ断片をPCRクローニングした。塩基配列の確認が取れ次第pTurbo-PRLへの挿入に進む予定。
癌抑制遺伝子Krev-1による脳腫瘍治療効果の判定

ノザン・ハイブリダイゼーションにて、胎児ラットから初代培養した正常グリア細胞に比べC_6ラット・グリオーマ細胞では、ras癌遺伝子の発現が亢進していて癌抑制遺伝子Krev-1の発現が低下していることを既に確認していた為、まずこの系を用いて細胞周期とKrev-1の発現量の増減について調べて見た。正常グリア細胞とC_6グリオーマ細胞のG_0/G_1期・S期・G_2/M期の細胞をフロー・サイトメーターにてソーティングし、それぞれの細胞からAGPC法にてRNAを抽出し、rasとKrev-1のプローベを用いてノザン・ブロッティングをおこなった。結果、rasおよびKrev-1の発現の程度は、正常グリア細胞およびC_6グリオーマ細胞のどちらにおいても細胞回転の時期によって明らかな変化を示さず、前者でKrev-1が後者でrasが高い発現を示すことがわかった。次に人間のグリオーマ細胞株T98G,U373MG,YKG-1を用いて、rasおよびKrev-1の発現の関係を調べてみた。しかしノザン・ブロッティングの結果、コントロールのC_6と比べるとT98G,U373MG,YKG-1では、Krev-1と同じくrasの発現も著しく低く、ほとんど確認できない程度であった。そこで、当科にてグリオーマの患者から採取した12例の凍結標本よりAGPC法およびGTC変法にてRNAを抽出し、同様にrasおよびKrev-1の発現を調べてみた。結果、コントロールのアクチンとP_<53>のバンドははっきりと出現するのに対し、やはりrasとKrev-1のバンドはアンクリア-となった。この為、次にはRT-PCRとPAGEにてrasの活性化を伴う人グリオーマ細胞を模索するとともに、C_6を用いて抗癌剤や成長因子を加えた際の発現量の変化を調べる予定である。
1950年代におけるイギリスの「東西調停」外交の研究

平成16年における研究実績として、以下をご報告致します。二つ目に、私が所属する日本国際政治学会の学会誌『国際政治』(2005年2月号)に書評論文として「イギリス政府の対ベトナム戦争政策と英米関係」を発表しました。イギリス政府とベトナム戦争のかかわりを論じた二冊の研究書の学術的成果を紹介しながら、その分析の問題点や課題も指摘し、さらに評者としての私の研究成果に基づく考察を加えました。1950年代からのイギリス政府による東西調停外交の伝統が60年代のベトナム和平努力にも受け継がれていたことを主張しました。次に研究会報告として、世界政治研究会(2004年12月)で「ジュネーブ首脳会議(1955年7月)開催過程におけるイギリス政府の役割」と題した発表を行いました。冷戦の「雪解け」の象徴となったジュネーブ首脳会議の開催を実現させる過程において、イギリス政府がこれまで考えられていた以上に重要な役割を演じていたことを、チャーチルとイーデンの二人の首相の外交努力に焦点をあてて報告し、参加者から有益なコメントをいただきました。
幼児期における現実世界と想像世界の分化と記憶・知識のモニタリング能力に関する研究

(1)文化的な想像物に対する幼児の認識-サンタクロースは本物か偽物か?-(日本心理学会第60回大会にて発表):現実経験と想像世界との分化における認知的枠組みの発達的変化を検討するため,4,5,6歳児の日常的な想像物(サンタロース,おばけなど)に対する認識を,それらの演出物を実際に見せ,それらについて本物か偽者か,また,偽者の場合,どこかに本物がいるかどうかをインタビューで尋ねることによって検討した。その結果,4歳児は自分が知覚した演出物を本物と認識するが、6歳児になると,知覚した演出物は偽者で本物はどこかにいると認識するようになることが明らかになった。(2)子どもの素朴概念を修正する情報源に関する研究-大学生の回想データによる基礎的検討-(日本教育心理学会第38回総会にて発表):想像世界などに関する子どもの頃の考え方や知識の元となっている情報源と,それらが修正されるきっかけとなった情報源について,大学生の子ども時代における素朴概念の回想を分析することによって検討した。その結果,想像世界に関する素朴概念の原因となった情報源については,言語や社会に関する素朴概念に比べると,他者からの情報が多い傾向にあった。また,修正のきっかけとなった情報源については,想像世界は,自分からの情報が多く,他者と学校教育からの情報が少ないという傾向が見られた。(3)幼児期におけるソースモニタリング能力に関する研究(未発表):4,5,6歳児と成人を対象にし,ある情報の内容に関する記憶と,その情報の発し手に関する記憶について,実際の目撃者証言場面に近づけた状況での実験的検討を行った。その結果,情報の内容に関する記憶では,年齢における差はほとんどみられなかったが,情報の発し手に関する記憶については,幼児と成人の間,また,4歳児と6歳児の間に差が見られることが明らかになった。
新規医療材料の開発に関する共同研究

平成7年度1.キチン質製材の確立(重政、斎本、指輪):生体効果を有効に引き出す医用材料の形態としては、キトサンは綿状のもの、キチンはスポンジ状のものおよびポリエステルとの複合体が最適であることを確認し、医用材料としての加工法を確立した。すなわち綿状キトサンは脱アセチル化度82%のキトサンを酢酸に溶解し、その溶液を紡糸機のノズルよりアルカリ凝固液中に噴射することでキトサン糸を作製し、その糸を短切後ミキサ-処理によって作製した。キチンスポンジは微粉末に粉砕したキチンをアルコール溶液中に懸濁し、その溶液を凍結乾燥することで作製した。キチンポリエステル複合体はキチンスポンジの原料と同一のキチン懸濁液をポリエステルの不織布に吸引濾過し、熱プレス機で乾燥することで作製した。2.獣医臨床応用(松橋、南、岡本):開発したキチン質製材を国内の開業獣医師を中心として臨床応用を依頼し、綿状キトサン2、600例、スポンジ状キチン250例、ポリエステルキチン複合体200例の臨床応用成績が得られた。応用した疾患は綿状キトサンでは膿瘍、骨折、皮膚損傷、腫瘍摘出創であり、96%の治癒率が得られ、キチンスポンジでは皮膚損傷、組織欠損腔、関節炎であり、86%の治癒率が得られ、ポリエステルキチン複合体では会陰ヘルニア、アキレス腱断裂、皮膚損傷であり、82%の治癒率が得られた。これらの治療法は従来の治療法と比較して、その手技は極めて単純であり、治療回数の減少と治癒時間の短縮が認められた。また、従来では瘢痕形成が不可避と思われる重度な皮膚の損傷に対しても、瘢痕を形成することなく治癒せしめることができ、本材質の優れた点を指摘することができた。さらに、これらの成績を中心として世界獣医大会(横浜、平成7年9月2日)に招待され、本材質を世界の獣医界に紹介する講演の機会を得た。3.創傷治癒促進効果の機構解明(田中、谷川):キチン及びキトサン血清中の補体を活性する効果を有し、その効果はザイモザンに匹敵するものであることを証明した。すなわち、キチンおよびキトサンは血清中のC3およびC5を活性させ速やかにC3a、C3bおよびC5a、C5bを産生することが明かとなり、この形成にC4は無関係であることが明かとなった。またこのC5aの効果によって好中球と血管内皮とのBindingが発現し、有効に好中球を創傷部位に誘導するメカニズムが明かとなった。さらにC3bおよびC5bはオプソニン効果を発揮し、感染創の洗浄化に効果を発揮することが明かとなった。補体の活性機構はザイモザンと同一であり、古典経路を活性せず、第2経路によって活性化することを明らかにした。4.腱修復促進効果の証明(Nelson,Stashak,Norrdin):緬羊の用いた腱の修復実験で明らかに、コントロールと比較して器材であるポリエステル不織布の器質化はキチン群で有意に進展し、物理的断裂にたいしても有意に抵抗性を有することが明かとなった。組織定量的研究において、コントロールと比較してキチン群では炎症細胞の浸潤が日を追う毎に減少し、不織布内の結合組織の量が増量した。これに対してコントロールでは炎症細胞は3ケ月を経過しても強く浸潤しており、不織布内の結合組織は乏しく、これに対照的に、不織布の周囲における結合組織のカプセル化が明瞭に認められた。この成果について米国の獣医学雑誌に共同研究として投稿の準備中である。この実験は当初コロラド州立大学だけで実施する予定であったが、共同研究者の岡本が文部省在外研究員として平成7年5月10日から11月31日までコロラド州立大学に留学したため、岡本もこの実験に参加し、データーの解析を実施した。5.以上の研究計画の推進にあたり、重政、南、谷川、指輪、斎本が訪米しNelson,Stashak,Norrdinと留学中の岡本との第2回joint seminarをコロラド州立大学で実施した(平成7年7月14日-24日)。討議の結果、キチンおよびキトサンは肉芽組織特に血管新生を惹起し、創傷の治癒促進を図ることが確認され、その原動力として血清中および組織中の補体の活性化による、C5aの強烈な産生が本材の本質的な創傷治癒促進メカニズムであると結論された。2.獣医臨床応用(松橋、南、岡本):開発したキチン質製材を国内の開業

獣医師を中心として臨床応用を依頼し、綿状キトサン2、600例、スポンジ状キチン250例、ポリエステルキチン複合体200例の臨床応用成績が得られた。応用した疾患は綿状キトサンでは膿瘍、骨折、皮膚損傷、腫瘍摘出創であり、96%の治癒率が得られ、キチンスポンジでは皮膚損傷、組織欠損腔、関節炎であり、86%の治癒率が得られ、ポリエステルキチン複合体では会陰ヘルニア、アキレス腱断裂、皮膚損傷であり、82%の治癒率が得られた。これらの治療法は従来の治療法と比較して、その手技は極めて単純であり、治療回数の減少と治癒時間の短縮が認められた。また、従来では瘢痕形成が不可避と思われる重度な皮膚の損傷に対しても、瘢痕を形成することなく治癒せしめることができ、本材質の優れた点を指摘することができた。さらに、これらの成績を中心として世界獣医大会(横浜、平成7年9月2日)に招待され、本材質を世界の獣医界に紹介する講演の機会を得た。3.創傷治癒促進効果の機構解明(田中、谷川):キチン及びキトサン血清中の補体を活性する効果を有し、その効果はザイモザンに匹敵するものであることを証明した。すなわち、キチンおよびキトサンは血清中のC3およびC5を活性させ速やかにC3a、C3bおよびC5a、C5bを産生することが明かとなり、この形成にC4は無関係であることが明かとなった。またこのC5aの効果によって好中球と血管内皮とのBindingが発現し、有効に好中球を創傷部位に誘導するメカニズムが明かとなった。さらにC3bおよびC5bはオプソニン効果を発揮し、感染創の洗浄化に効果を発揮することが明かとなった。補体の活性機構はザイモザンと同一であり、古典経路を活性せず、第2経路によって活性化することを明らかにした。4.腱修復促進効果の証明(Nelson,Stashak,Norrdin):緬羊の用いた腱の修復実験で明らかに、コントロールと比較して器材であるポリエステル不織布の器質化はキチン群で有意に進展し、物理的断裂にたいしても有意に抵抗性を有することが明かとなった。組織定量的研究において、コントロールと比較してキチン群では炎症細胞の浸潤が日を追う毎に減少し、不織布内の結合組織の量が増量した。これに対してコントロールでは炎症細胞は3ケ月を経過しても強く浸潤しており、不織布内の結合組織は乏しく、これに対照的に、不織布の周囲における結合組織のカプセル化が明瞭に認められた。この成果について米国の獣医学雑誌に共同研究として投稿の準備中である。この実験は当初コロラド州立大学だけで実施する予定であったが、共同研究者の岡本が文部省在外研究員として平成7年5月10日から11月31日までコロラド州立大学に留学したため、岡本もこの実験に参加し、データーの解析を実施した。5.以上の研究計画の推進にあたり、重政、南、谷川、指輪、斎本が訪米しNelson,Stashak,Norrdinと留学中の岡本との第2回joint seminarをコロラド州立大学で実施した(平成7年7月14日-24日)。討議の結果、キチンおよびキトサンは肉芽組織特に血管新生を惹起し、創傷の治癒促進を図ることが確認され、その原動力として血清中および組織中の補体の活性化による、C5aの強烈な産生が本材の本質的な創傷治癒促進メカニズムであると結論された。1)キチン質製材の開発(重政、斎本、指輪):キチンに関してはイカ甲より抽出したβ-キチンを懸濁させ、凍結乾燥によってスポンジ状物を作製した。また、キチンドープをポリエステル不織布に含浸させ、キチン・ポリエステル不織布複合体を作製した。キトサンに関してはカニ殻より抽出したα-キチンを濃アルカリ液で処理し、脱アセチル化度82%のキトサンに変化させ、さらに酢酸溶液中に溶解後凝固槽で紡糸し、その糸をミキサ-処理によって綿状物を精製した。