hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
縄文時代における生業・交易圏の復元研究-動物遺存体の産地同定を中心として-

狩猟採集を主な生業とした縄文時代、動物は人間にとって重要な食料資源であり、また道具の素材としても利用されるなど密接なかかわりを持っていた。獲得した資源の産地を知ることができれば、人間の移動や生業域、あるいはものの交易ルートが明らかになると考え、理化学的な分析手法をもちいて産地推定を行った。関東、東海、中国、九州地方で、それぞれ複数の遺跡で分析を行った結果、遺跡によって資源を獲得した場所(漁撈・狩猟域)が異なった可能性やその範囲を推定することができた。基盤C狩猟採集を主な生業とした縄文時代、動物は人間にとって重要な食料資源であり、また道具の素材としても利用されるなど密接なかかわりを持っていた。出土動物遺存体および骨角器の出土基礎データ収集を目的として、公開されている貝塚データベースで得られない2000年以降の遺跡報告書を調査し、縄文時代以外の時代も含めて約50遺跡分を基礎データとして収集した。解体痕・打割痕などの観察は、山陰と九州の遺跡において実施した。また、魚類の体長復元のための資料実見および計測は、縄文時代以外の時代を含めた11遺跡で実施した。狩猟採集域復元のためのイノシシとニホンジカの歯のエナメル質および植物のストロンチウム(Sr)同位体分析は、吉胡貝塚(愛知県)と南方遺跡(岡山県)、帝釈峡遺跡群(広島県)内の複数遺跡の出土資料(イノシシとニホンジカの歯、淡水貝類)および遺跡周辺の現生植物で実施した(約100点)。その結果、遺跡周辺の地質的特徴を理解したうえで植物サンプルを採取し、それらとイノシシ・ニホンジカや貝類の分析値とを比較することで、狩猟採集域復元が可能だと考えられる。また、時代(縄文と弥生)によって活動域が異なる可能性(=主たる生業活動の差異)も示唆された。その成果は、学会や研究会で発表し(日本文化財科学会、動物考古学研究集会、近江貝塚研究会)、多くの反響を得た。ただし、貝類については事前に貝殻の元素濃度測定がでず、処理する貝殻の必要量を正確に把握できなかった。そのため、抽出した鉛とネオジウム(Nd)の元素濃度が低く、十分な測定値が得られなかった。しかし、Nd同位体比は沿岸域では差(地質の差)を示すと考えられるため、今後抽出方法を改良することで貝類についても産地(海域)が特定できる可能性がある。以上のように、日本の出土資料において初めての試みである動物遺存体のSrやNdなどの安定同位体分析が、縄文時代の狩猟採集域の復元に有効な分析方法のひとつであることが確認できたことは、交流・流通研究における新しい分析視角として大きな成果だといえる。本年度は、研究対象としている地域のうち昨年度までに実施できていなかった関東地方での調査を行い、6機関(千葉県、野田市、流山市、我孫子市、明治大学博物館、明治大学考古学研究室)12遺跡(六通貝塚、姥山貝塚、野田貝塚、山崎貝塚、大崎貝塚、庄九ケ谷貝塚、三輪野山貝塚、下ケ戸宮前遺跡、加曽利貝塚、台方花輪貝塚、八木原貝塚、部室貝塚)の動物遺存体資料(魚類、哺乳類)を収集した。これで本研究の根幹となる資料については、一部の植物サンプルを除いて採集が完了した。これらの一部で分析をすすめ、その結果については、日本考古学協会や日本文化財科学会などの多くの機会で公表した。また、韓国やポーランドでもその成果の一部を発表する機会をえて、日本のみならず、あらゆる国や地域でも研究の可能性があることを紹介した。さらに、考古学および文化財科学の分野をこえて、日本哺乳類学会でも発表をおこない、過去と現在を結ぶ研究視点としての意義と展望を指摘した。なお、これまでの分析結果から、イノシシとニホンジカのエナメル質および現生植物のストロンチウム同位体分析によって、狩猟域を推定する良好な基礎データが得られており、貝類についてもその基礎実験をほぼ終了して有効性を確認した。これまでに中国地方と東海地方の遺跡において測定がほぼ完了した(一部データの補足が必要)。今後、これまでに収集できている資料の測定をすすめることで、日本で始めての試みである、動物遺存体の産地推定から狩猟域や交易圏を復元し、日本列島における人間の移動や交流の様相をより具体的に議論することが可能になると考えられる。また、研究の進展にともない、他の地域や機関での資料提供が可能となり、現在、北海道や東北(青森、宮城)、九州(熊本、佐賀、鹿児島)、沖縄などにも研究が展開しつつある。最終年度である本年は、これまでに収集した北海道から沖縄までの魚類および哺乳類資料の同位体分析を進めた。その結果、魚類の炭素・窒素同位体分析では、北海道・東北地方、関東地方で遺跡ごとの比較データを示すことができた。たとえば、関東地方の遺跡で近隣に位置するが丘陵面が異なる立地の遺跡では、同魚種の同位体比に差が認められることから、漁撈域が異なっていた可能性が示唆された。魚類については、北海道から沖縄までのほぼ全国の主要な遺跡の資料を収集し多くの分析値を得ることができたといえる。

また、イノシシ・ニホンジカにおいても同位体比の地域差があることを確認することができた。主要な食料資源であった哺乳類の同位体比に差があることは、人の食生態を考えるうえでも貴重なデータが得られたと考えられる。Sr同位体分析においても、九州(熊本・佐賀)および関東地方(千葉・東京)で、地域内での同位体比の相違を確認することができ、これらの結果から比較的近郊で狩猟活動が行われた可能性が指摘できた。これまでに分析を行った中国地方、東海地方に加えて、4地域での検討を行うことができた。以上の成果は、海外(ICAZ:International Council for Archaeozoology)や国内の複数の学会やシンポジウムで発表し、一部論文として公表した。また、期間中に収集した全国の遺跡出土動物遺存体データによる動物資源利用の多様性や地域差などを検討し、図書(共同執筆)としても成果を発信した。ただし、貝類については、貝殻の続成作用の有無を検討する基礎実験(Sr同位体分析、元素濃度分析)の結果から、さらに新たな分析視点を加えることによってその精度が高められることが判明したため、今後の新しい研究として発展させていくことで、貝類の産地同定方法が確立できると期待される。基盤C
インターニューロンによる神経ネットワークの制御機構

神経ネットワークはフィードフォワード回路のみで成り立っているのではなく、様々なフィードバック回路を用いることで非常に複雑な情報を表現しその機能を体現している。神経ネットワークにおけるフィードバック回路はインターニューロンを介したものや、自己受容体を介したものが存在する。そして代謝型グルタミン酸受容体2型(mGluR2)はインターニューロンやグルタミン酸作動性ニューロンの神経終末に多く分布し、自己受容体や異種受容体としてフィードバック抑制や側方抑制を行っている。我々はこのmGluR2に着目してmGluR2関連の遺伝子改変マウスを用いることでインターニューロンによる神経ネットワークの制御機構を個体レベルで解析した。mGluR2欠損マウスの包括的な行動解析を行い、mGluR2はコカインへの依存形成に対し抑制的に働く事を示したのみならず、側坐核でのグルタミン酸放出を抑制することでドーパミンの放出を抑制するメカニズムも提唱した。またmGluR2は新規環境における活動量の増加を抑制する事、運動協調性に必要である事も示した。網膜のスターバーストアマクリン細胞にはmGluR2が発現しており、mGluR2のプロモーター下でGFPを発現するマウスでは網膜内ではスターバーストアマクリン細胞特異的にGFPが発現している。このスターバーストアマクリン細胞は網膜内のON経路とOFF経路の各々に存在し、これまで細胞的な性質は同じものだと考えられていたが、上記マウスを用いて慶応大学医学部金田誠博士らとの共同研究により、OFF経路のスターバーストアマクリン細胞のみがプリン受容体の一つであるP2X2受容体を特異的に発現していることがわかり、ON経路とOFF経路のスターバーストアマクリン細胞では性質が異なることを示した。網膜における情報処理の機構には、光の方回選択性という特定の方向に光が動いた時にのみ方向選択的神経節細胞が発火すると言う機構が存在する。その機構には網膜内のインターニューロンであるスターバースト細胞の存在が必要であるこがは明らかにされている。しかしながら、網膜内の神経ネットワークにおいて、スターバースト細胞がどのように方向選択性を作り出しているのかは、依然として明らかにされていない。そこで本研究ではスターバースト細胞が光の方向選択性を作り出す過程においてどのような処理を行っているのかを明らかにすることを目的とする。昨年度はGFP陽性細胞を顕微鏡下で同定し、スライスパッチクランプを行う系を確立した。そして、スターバースト細胞がグルタミン酸の神経伝達によってどのように制御されているかを調べたところ、この細胞で代謝型グルタミン酸受容体が電位依存性カルシウムチャネルを制御していることを明らかにした。また、網膜内においてスターバーストに多く発現している代謝型グルタミン酸受容体2型(mGluR2)の役割を網膜内のネットワークレベルで調べるために、mGluR2ノックアウトマウスと網膜内においてスターバースト細胞に特異的に(クラゲ緑色発光タンパク)GFPが発現しているGFP(+)トランスジェニックマウスを掛け合わせ、mGluR2^<-/->・GFP(+)マウスを確立した。今後、スターバースト細胞を介した神経伝達機構をノックアウトマウスを用いてパッチクランプ法で解析し、方向選択性の形成におけるスターバースト細胞の役割を明らかにする。我々が物体を追視するときには、網膜上を動いていく物体の動きに合わせて眼球を動かす必要があるが、この追視行動を行うためには視覚系において、物体の動きを検出しなければならない。そして、この動きの検出は意外な事に網膜上にて行われている。動きの検出を行うために網膜上で光が特定の方向に動いた時にのみ反応する「方向選択性」と言う機構がある。そして、網膜の神経ネットワーク中のインターニューロンであるアマクリン細胞のメンバーの1種であるスターバーストアマクリン細胞は、「方向選択性」を作りだすために欠かすことの出来ない細胞で我々の研究室における研究で明らかにされた。本研究では網膜内ではこのスターバーストアマクリン細胞にのみ特異的にGFPが発現しているトランスジェニックマウスを用いて、形態学的解析、並びに電気生理学的な解析を進めている。現在の進行状況は、スターバーストアマクリン細胞からパッチクランプ法により全細胞記録をする系を立ち上げこの細胞の電気生理学的性質を解析している。また網膜のON経路とOFF経路の各々にある、スターバーストアマクリン細胞はこれまで細胞的な性質は同じものだと考えられていたが、慶応大学医学部金田誠博士らとの共同研究により、OFF経路のスターバーストアマクリン細胞のみがプリン受容体の一つであるP2X2受容体を特異的に発現していることがわかり、ON経路とOFF経路のスターバーストアマクリン細胞では性質が異なることが明らかになった。そしてこの成果は現在論文として投稿中である。

またmGluR2は新規環境における活動量の増加を抑制する事、運動協調性に必要である事も示した。網膜のスターバーストアマクリン細胞にはmGluR2が発現しており、mGluR2のプロモーター下でGFPを発現するマウスでは網膜内ではスターバーストアマクリン細胞特異的にGFPが発現している。このスターバーストアマクリン細胞は網膜内のON経路とOFF経路の各々に存在し、これまで細胞的な性質は同じものだと考えられていたが、上記マウスを用いて慶応大学医学部金田誠博士らとの共同研究により、OFF経路のスターバーストアマクリン細胞のみがプリン受容体の一つであるP2X2受容体を特異的に発現していることがわかり、ON経路とOFF経路のスターバーストアマクリン細胞では性質が異なることを示した。
依存症の訓化理論:依存症の進化的観点からの理解に向けた研究

薬物・行為依存症は、依存性薬物の摂取や特定の行為に対して制御不能となる脳神経機能の変化をともなう精神障害である。依存症に対する効果的な治療法はまだ存在せず、そのメカニズムの理解と治療法の開発は喫緊の課題である。現在、広く受け入れられている依存症のメカニズムの説は、強い報酬の繰り返しによる動機付けられた欲求に対する抑制機能の障害、または強固な動機付けられた習慣形成である。しかし、従来の説では依存症と密接な関係があることが示唆されている攻撃性などの説明が困難である。本研究では、進化論的な視点から仮説を立て、依存症の病理生理学に関する新しい知見を得ることを目的とする。
生命保険業界の再編における情報化の経済効果に関する分析

生命保険業の構造が情報化によってどのように変容してきたかを、外交員などへの聞き取り調査や財務データを用いた計量分析などで行ってきた。生命保険業は銀行業と比べて情報開示が不十分であるため、財務データのみを用いて情報化の分析を行うことは不可能である。ただし、1990年代の後半から数年分のハードウェアデータが存在しているため、そのデータを用いて駿河の行った日本の銀行業に関する雇用調整効果の分析と比較を行った。また、生命保険業の情報化と組織の関係を分析するために、ニッセイ基礎研究所が1999年に行った金融専門職の人材に行ったアンケート調査を用いて業態、組織、人的資本、情報化の関係についてクロス分析を行った。この分析と先の生命保険業におけるハードウェアについて私が行った分析の結果を組み合して、1990年代後半の生命保険業の情報化の効果を説明することができたといえよう。また、生命保険業の効率性の分析で情報化に焦点を当てたものは今まで存在していなかった。今回の研究で、生命保険業の情報化の項目をはじめて計量分析に取り入れることができた。財務データ、アニュアルレポートと聞き取り調査を組み合わせて、旧来の経営を続けている大手生保、中堅生保、破綻して外資系になった生保、もともと外資系の生保に分けての分析まで行っている。事前の聞き取り調査からも判明していたように、生命保険業では1990年代以降、既存のシステムに機能を追加していく方法でシステム投資が行われているために、システム投資の額が増えても逆に効率的でなくなってきているといわれている現象をある程度確認することができた。生命保険業の構造が情報化によつてどのように変容してきたかを、外交員などへの聞き取り調査や財務データを用いた計量分析などで行ってきた。特に、16年度は研究の初年度として、どのようにこれからデータを蓄積していくかに重点を置き、さまざまな角度で情報化の影響を計る方法を膨大な文献に基づきサーベーを行い、必要なデータの選定を行った。著者が過去に銀行業の分析で行った、生産関数アプローチ(確率フロンティアを含む)と企業価値アプローチに加えて、費用関数の計測を行うことに分析手法を絞った。過去に行われた生命保険業の費用関数の計測は、計量分析上の問題などで必ずしも満足のいく結果が得られていない。単年度のクロスセクシミン分析であれば、まだそれなりの結果を得ることができるが、時間の流れを取り入れたパネルデータ分析では、有意な結果を得ることが難しい。これは、生命保険会社の破綻や合併や情報化による人員整理などの様々な要因が同時に発生しているためであると考えられる。そのため、長期的な情報化の効果を見るためには、情報化以外の要因を計量分析の中でうまく制御する必要がある。パネルデータ分析では普通、推定期間中、それぞれの組緯の構造は一定であるという固定効果モデルによる分析が行われるが、これほど激しい再編期に入っている生命保険業では安定的な構造は期待しづらい。まず、単年度の生産関数、費用関数などを、生保産業全体での分析から始めて、旧来の経営を続けている大手生保、中堅生保、破綻して外資系になった生保、もともと外資系の生保に分けての分析まで行っている。もともと生命保険業の数は銀行業に比べて少ないので、データ数の減少によるデメリットを解消するためにもパネルによるデータの確保が重要となっている。また、情報化に関するデータが銀行業のように財務データから類推することが難しい。そこで生命保険会社が発行しているアニュアルレポートに着目した。近年情報化に関する項目に実数を載せている会社が増えてきている。情報化に関するデータが不足しているものについては、アンケートや聞き取り調査で継続的に補完中である。現段階の計量結果では、昔からの組織構造が続いている生命保険業者と組織がより柔軟な生命保険業者の間では生産・費用構造などに差が出ている。情報化は組織構造を柔軟化し、効率化を促進している可能性が考えられる。ただし、分析結果はまだ限定的であり、さらなるデータの収集が必要である。生命保険の外交員などによる聞き取り調査によって、情報化によって業界内での組織構造変化の速度に大きな差が出ていることが確認されている。これらの結果を計量分析で客観的に有意に確認することは重要である。生命保険業の効率性を計る指標のようなものまで研究成果が拡大できるのではないかと期待している。昨年に引き続き、生命保険業の構造が情報化によってどのように変容してきたかを、外交員などへの聞き取り調査や財務データを用いた計量分析などで行ってきた。生命保険業界には銀行業と違って大規模なネットワークの構築を行う会社があまりない。外交員が情報端末を用いて本社と情報を共有するシステムも会社間での格差が大きい。また、インターネットを用いた顧客サービスに関しても銀行業よりも大幅に遅れているといえる。しかし、ここ数年で多くの生命保険会社が、インターネット上で、生命保険契約内容照会、インターネットATM、カードローン、各種手続きができるようにしている。今までは、電話や外交員への連絡によってこれらの手続きにタイムラグが生じていた。今年度はこれらのサービスの変化がどのように顧客の満足度を高めているのか、聞き取り調査を行った。旧来の経営を続けている大手生保、中堅生保、破綻して外資系になった生保、もともと外資系の生保に分けて情報化への取り組みや費用構造の変化の分析を行っている。昨年に引き続き生命保険会社が発行しているアニュアルレポートに着目してデータ収集を行ってきた。

そのレポートでは生命保険協会の決めた公表すべき情報化の項目の記述レベルが各社であまりにも差があることが判明している。そのため、任意に選び出した保険会社にその理由を質問した。情報化に関するデータが不足しているものについては、アンケートや聞き取り調査で継続的に補完中である。現段階の計量結果では、昔からの組織構造が続いている生命保険業者と組織がより柔軟な生命保険業者の間では生産・費用構造などに差が出ている。情報化は組織構造を柔軟化し、効率化を促進している可能性が考えられる。扱っている外貨建て年金保険商品などの性格から生命保険会社がこれからより情報化する必要があるのは確かである。これらの結果を計量分析で客観的に有意に確認することは重要である。生命保険業の効率性を計る指標のようなものまで研究成果が拡大できるのではないかと期待している。生命保険業の構造が情報化によってどのように変容してきたかを、外交員などへの聞き取り調査や財務データを用いた計量分析などで行ってきた。生命保険業は銀行業と比べて情報開示が不十分であるため、財務データのみを用いて情報化の分析を行うことは不可能である。ただし、1990年代の後半から数年分のハードウェアデータが存在しているため、そのデータを用いて駿河の行った日本の銀行業に関する雇用調整効果の分析と比較を行った。また、生命保険業の情報化と組織の関係を分析するために、ニッセイ基礎研究所が1999年に行った金融専門職の人材に行ったアンケート調査を用いて業態、組織、人的資本、情報化の関係についてクロス分析を行った。この分析と先の生命保険業におけるハードウェアについて私が行った分析の結果を組み合して、1990年代後半の生命保険業の情報化の効果を説明することができたといえよう。また、生命保険業の効率性の分析で情報化に焦点を当てたものは今まで存在していなかった。今回の研究で、生命保険業の情報化の項目をはじめて計量分析に取り入れることができた。財務データ、アニュアルレポートと聞き取り調査を組み合わせて、旧来の経営を続けている大手生保、中堅生保、破綻して外資系になった生保、もともと外資系の生保に分けての分析まで行っている。事前の聞き取り調査からも判明していたように、生命保険業では1990年代以降、既存のシステムに機能を追加していく方法でシステム投資が行われているために、システム投資の額が増えても逆に効率的でなくなってきているといわれている現象をある程度確認することができた。
メタボリック症候群発症時のコレステロール逆転送系低下機序の解明と食環境による制御

昨年度まで、メタボリックシンドローム発症時のコレステロール逆転送系低下誘引やHDL比を改善する候補食事因子として、トランス型脂肪酸や飽和脂肪酸のin vitroおよびin vivoにおける作用を検討してきた。本年は、候補食事因子を脂質からタンパク質に変更し、評価系を食欲抑制ホルモン作用不全による肥満・糖尿病発症モデルであるdbdbマウス及びOLETFラットで行うことにした。その中で、植物由来タンパク質が肥満モデルOLEFラットにおいて、血中総コレステロール低下作用を示すと同時に、リポタンパク質組成におけるHDL-コレステロールの割合の顕著な上昇が認められた。また血中微量ステロール濃度を指標として吸収・合成活性を評価したところ、吸収活性及び合成活性の有意な低下が認められた。その際の肝臓に於いて、コレステロールプール量およびコレステロール代謝関連遺伝子発現への影響を検討したところ、コレステロール排出に関与するATP-バインディングカセットG8の発現が31%上昇していた。現在、そのタンパク質発現量の検討を進めている。さらに、活性アミノ酸配列本体の探索のために酵素消化した植物タンパク質を調整し、肥満モデルdbdbマウスで評価したところ、血中コレステロール低下作用が認められたことから、更なる分画とin vitroおよびin vivoでの活性画分の絞り込みを進めて居る。その他、動物性タンパク質についてもOLETFラットおよびdbdbマウスでの評価を行ったが、と入グリセリド低下作用は示すもののコレステロール代謝への影響が顕著でなかったため、候補食事因子としては除外した。以上の結果から、植物由来タンパク質中のペプチド分画とABCトランスポーターとの相互作用を検証していくことで、病態発症機序解明と代謝改善機能性食事因子の開発が同時に進展することが期待された。メタボリックシンドローム発症時のコレステロール逆転送系低下に関して、In vitroおよびin vivo実験系を用いて、生体側のバイオマーカー応答の検証と改善作用を持つ食事因子の検索・検討を行った。従来からトリグリセリド・コレステロール代謝系に影響しうる食事成分として大豆たんぱく質中のの7Sグロブリンが知られているが、高いアミノ酸配列相同性を持つ8Sグロブリン(緑豆たんぱく質中に89%含有)を用いたin vivo実験系により、肥満ラットにおいて低下したHDL-C/Total-Cを改善できることが明らかとなった。緑豆たんぱく質がコレステロール代謝系に及ぼす影響を検証したところ、コレステロール合成及び吸収に対して抑制的に働くことが示された。今後、逆転送系への直接的な影響や活性責任ペプチド配列の検討などを進めていく予定である。さらに、ヒト肝臓由来HepG2細胞を用いたin vitro実験系により、HDL-Cを低下させる事が示唆されているエライジン酸を含む炭素数18モノエン脂肪酸位置異性体13種が、リポタンパク質代謝のバイオマーカーであるApolipoprotein-A1および-Bの分泌に及ぼす影響について検討した。その結果、悪玉リポタンパク質分泌亢進作用においてエライジン酸よりも強い影響を及ぼす位置異性体を見出した。今後は、その位置異性体を大量合成してin vivoでのコレステロール逆転送系への影響を検討する予定である。よって本研究により、メタボリックシンドローム発症時のコレステロール逆転送系低下を改善する新たな食品成分を見出し、また逆に悪化させる脂質成分を発見することができたことで、これらが引き起こす代謝変動を手がかりに病態発症機序解明への糸口になると期待された。28年度の成果として、幾つかの新知見と、雑誌論文4件、著書1件、招待講演2件、学会発表5件の成果が得られたから。メタボリックシンドローム発症時のコレステロール逆転送系低下に関して、今年度はin vivo実験系を用いて、生体側のバイオマーカー応答の検証と改善作用を持つ食事因子の検索・検討を行った。昨年度行ったIn vitro実験により悪玉リポタンパク質分泌亢進作用においてエライジン酸よりも強い影響を及ぼす位置異性体を見出した。その位置異性体を大量合成してハムスターを用いたin vivoでのコレステロール逆転送系への影響を検討した。酵素法及びゲル濾過HPLC法でリポタンパク質画分を最大20分画に分けて検討を行ったが、どのトランス型異性体によも悪玉性は確認されず、ジトンランス型でむしろ改善する作用が認められた。また米国において「sn-2位にミリスチン酸が結合した脂質を含む食用油にLDL-C/HDL-C比を改善する効果」が特許申請されており、ミリスチン酸を高含有する植物油がリポタンパク質コレステロール濃度に及ぼす影響について、ハムスターを用いて他の飽和脂肪酸高含有食用油と比較検討したが、本実験に於いてもハムスターの利派案パク質コレステロール代謝を変化させることが出来なかった。以上の結果より、単独の食事因子によるコレステロール逆転送系変動への寄与度はそれほど強くなく、候補成分同士の相乗効果や共存する他の食事成分の影響が大きい可能性が考えられた。よって本研究により、メタボリックシンドローム発症時のコレステロール逆転送系低下を悪化・改善するモデルの構築のために、候補成分の同時投与が適していると考えられ、これらが引き起こす代謝変動を手がかりにすることで病態発症機序解明への糸口になると期待された。29年度の成果として、幾つかの新知見と、雑誌論文3件、招待講演2件、学会発表5件の成果が得られたから。その中で、植物由来タンパク質が肥満モデルOLEF

ラットにおいて、血中総コレステロール低下作用を示すと同時に、リポタンパク質組成におけるHDL-コレステロールの割合の顕著な上昇が認められた。また血中微量ステロール濃度を指標として吸収・合成活性を評価したところ、吸収活性及び合成活性の有意な低下が認められた。その際の肝臓に於いて、コレステロールプール量およびコレステロール代謝関連遺伝子発現への影響を検討したところ、コレステロール排出に関与するATP-バインディングカセットG8の発現が31%上昇していた。現在、そのタンパク質発現量の検討を進めている。さらに、活性アミノ酸配列本体の探索のために酵素消化した植物タンパク質を調整し、肥満モデルdbdbマウスで評価したところ、血中コレステロール低下作用が認められたことから、更なる分画とin vitroおよびin vivoでの活性画分の絞り込みを進めて居る。その他、動物性タンパク質についてもOLETFラットおよびdbdbマウスでの評価を行ったが、と入グリセリド低下作用は示すもののコレステロール代謝への影響が顕著でなかったため、候補食事因子としては除外した。以上の結果から、植物由来タンパク質中のペプチド分画とABCトランスポーターとの相互作用を検証していくことで、病態発症機序解明と代謝改善機能性食事因子の開発が同時に進展することが期待された。LDL-C管理のみで解消できない心血管疾患の残存リスクには、遺伝的並びに環境的因子が単独もしくは複合して作用していることが想定されるが、メタボリックシンドローム発症時のHDL-CHOL低下機序の責任分子・制御機構を解明することが出来れば、HDL代謝に対する食環境の評価系選択を容易にするのみに留まらず、未知の疾患関連遺伝子の発見や多臓器間代謝ネットワークの解明に寄与する可能性がある。28年度の研究により、メタボリックシンドローム発症時のコレステロール逆転送系低下に関して改善もしくは増悪化させる食事因子を見出すことが出来た。29年度はin vitroでの現象をin vivoで確認すること、およびトランスクリプトーム解析等を用いて、肝臓(脂質代謝の中心臓器)と脂肪組織(メタボリックシンドローム発症時のシグナル発信臓器)間での臓器間クロストークの詳細を検討する。さらには、臓器間クロストークを誘導するアディポサイトカインおよび臓器間クロストークに応答する遺伝子群をインデューサー及びバイオマーカーとすることで、新規スクリーニング系の構築を行い、食品由来機能性成分の効率的な探索を目指す。メタボリックシンドローム発症時のHDL-CHOL低下機序の責任分子・制御機構を解明することが出来れば、LDL-C管理のみで解消できない心血管疾患の残存リスクの解消やHDL代謝に対する食環境の評価系選択を容易にするのみに留まらず、未知の疾患関連遺伝子の発見や多臓器間代謝ネットワークの解明に寄与する可能性がある。
肺腺癌に対する抗PD-1抗体療法の不応性と免疫関連副作用予測バイオマーカーの発見

非小細胞性肺癌に対する免疫療法の臨床応用が本格化するにつれ、従来の殺細胞性抗腫瘍薬や分子標的薬ではみられなかった、免疫関連副作用の報告が増加してきた。免疫関連副作用の発生メカニズムは未解明であるが、CTLA-4のハプロ不全が自己免疫疾患と関連していること、自己免疫疾患患者において、PD-L1の過剰発現が予後良好因子であることが示されていることから、自己免疫疾患の発病と免疫関連副作用の発生メカニズムは深く関連している可能性が高い。昨年度は、肺腺癌996例のコホートを用いて、自己免疫疾患を有する肺腺癌患者の臨床病理学的特徴を解析し、以下の結果を得た。1)上記コホートに含まれる自己免疫性疾患を有する肺腺癌患者は44名であった。2)患者の男女比は39:5で女性が多かった。3)自己免疫疾患の内訳は慢性関節リウマチが8名と最多であった。4)肺癌切除時に自己免疫疾患に対する投薬治療を必要としていた患者は61%であり、プレドニゾロン内服を要する患者が最も多かった。5)自己免疫疾患を有する肺腺癌の病期はI期が79.5%と最も多かった。6)自己免疫疾患を有する肺腺癌の組織亜型は肺胞置換性腺癌が38.6%と最多であった。7)PD-L1 (22C3)の発現を示したのは11.3%であった。8)EGRF変異を示すものが最も多く、52.2%であった。自己免疫疾患を有する肺腺癌患者の病期、PD-L1(22C3)の陽性率は自己免疫疾患を有さない肺腺癌患者と大きな差はなかった。自己免疫疾患を有する肺腺癌患者のEGFR変異陽性率(52.2%)は自己免疫疾患を有さない肺腺癌患者(43.7%)よりも高かったが、自己免疫疾患を有する肺腺癌患者の88.6%が女性であることが影響していると考えられ、自己免疫疾患を有する肺腺癌患者と有さない肺腺癌患者に臨床病理学的な差異はみられなかった。全身性強皮症などの自己免疫疾患に肺癌が併発することは広く知られており、自己免疫疾患を有する肺腺癌患者はより多く収集可能と思われたが、実際には全症例の4.4%の44例であった。また、自己免疫疾患を有する患者に特有の臨床病理学的特徴は見出されず、特に自己免疫疾患を有する患者と有さない患者の肺癌組織のPD-L1の発現率にも差は認められていない。Oncomine Immune Response Research AssayやCAGE法を用いた網羅的遺伝子解析による自己免疫疾患併発肺癌組織特異的な遺伝子の特定を引き続き目指す。加えて、徐々に蓄積しつつある免疫療法後肺癌症例も検討に加え、より免疫療法に関連性が高いと考えられる遺伝子および発現蛋白質のリストアップを試みる。また、自己免疫疾患群とその他の肺腺癌組織におけるPD-L1発現率、ドライバー遺伝子変異に差異はみられなかったため、腫瘍組織のみならず、腫瘍微小環境内における多様な細胞に注目し、腫瘍細胞以外の細胞に発現する蛋白質発現を包括的に解析する。

また、自己免疫疾患を有する患者に特有の臨床病理学的特徴は見出されず、特に自己免疫疾患を有する患者と有さない患者の肺癌組織のPD-L1の発現率にも差は認められていない。Oncomine Immune Response Research AssayやCAGE法を用いた網羅的遺伝子解析による自己免疫疾患併発肺癌組織特異的な遺伝子の特定を引き続き目指す。加えて、徐々に蓄積しつつある免疫療法後肺癌症例も検討に加え、より免疫療法に関連性が高いと考えられる遺伝子および発現蛋白質のリストアップを試みる。また、自己免疫疾患群とその他の肺腺癌組織におけるPD-L1発現率、ドライバー遺伝子変異に差異はみられなかったため、腫瘍組織のみならず、腫瘍微小環境内における多様な細胞に注目し、腫瘍細胞以外の細胞に発現する蛋白質発現を包括的に解析する。
自閉症スペクトラム障害の遂行機能と脳内化学物質の研究

思春期・青年期の自閉症スペクトラム障害(ASD)群では、遂行機能検査(BADS)の得点が対照群に比して有意に低下していた。他の前頭葉機能検査では差がなかったことから、BADSは遂行機能の障害をより鋭敏に検出できる可能性がある。ASD群の内側前頭前野における脳内化学物質(N-アセチルアスパラギン酸、クレアチン、コリン、グルタミン酸、グルタミン、ミオイノシトール、タウリン)は、4.7テスラのMRI装置による測定で変化が認められなかった。ただし、グリア細胞の密度を反映するとされるクレアチンの濃度が高いほどBADSの得点が低いという負の相関がみられ、今後はグリア細胞についてさらに検討する必要がある。自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder;ASD)は社会性が障害され、人間関係の構築が困難なため、思春期前後から「引きこもり」などの問題が顕在化して慢性に経過する原因不明の精神疾患である。本研究は、ASDの社会性の障害に関わる前頭葉の遂行機能と脳内化学物質の関係を調べ、障害の特徴を明らかにして新たな治療法の開発の基礎を築くことが目的である。平成22年度にはアスペルガー障害の3名の男性被検者をリクルートし、心理検査とMRI検査を行った。その結果、知能検査(WAIS-IIIまたはWISC-III)では3名の平均がFIQ 97.3、VIQ 105.3、PIQ 88.7と全IQは平均であり、また言語性と動作性に乖離がみられ、言語性優位であった。また、前頭葉機能検査(FAB)では平均17点/18点でほぼ満点であった。しかし、遂行機能検査(BADS)では15.3点/24点であり、3名とも全般的区分は平均下となっていた。遂行機能は障害ありの程度ではなかったが、知能検査と前頭葉機能検査が平均に達しているのに比して平均下であり、遂行機能の低下が示唆される結果であった。このような被検者における前頭葉の形態と脳内化学物質を調べるためにMRI検査を行った。検査は国立環境研究所において4.7テスラのVARIAN社製MRI装置を用いて行った。全脳の水平断をT1強調画像で撮像し、内側前頭葉皮質の2x2x2cm^3のMRSを撮影した。目視法によって、脳の形態の異常は認められなかった。MRSについては、正常対照群と比較検討することが必要であり、症例数も少ないため今年度は解析を行っていない。平成23年度はさらに症例数を増やし、同時に正常対照群もエントリーして比較検討を行えるようにする。自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder;ASD)は社会性が障害され、慢性に経過する原因不明の精神疾患である。そのために知能検査(WAIS-IIIまたはWISC-III)、前頭葉機能検査(FAB)、遂行機能検査(BADS)などを研究代表者の所属する病院にて行い、国立環境研究所において4.7テスラのVARIAN社製MRI装置を用いてMRSを測定すること計画し、平成22年度までにアスペルガー障害の被験者3名を測定した。平成23年度は東日本大震災でつくば市内は震度6弱にみまわれ、研究代表者のオフィスの損壊と、国立環境研究所のMRIの保守点検で長期間測定が不能となった。このため、新たな被験者の測定は行えなかった。平成24年度に向けて、正常対照群を募集し、2名について説明とエントリーの手続きを行った。自閉症でカタトニアを呈した症例について、挿話性緊張病が併存した可能性について考察し、児童青年精神医学会の学会誌である「児童青年精神医学とその近接領域」に掲載された。自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder; ASD)は社会性が障害され、慢性に経過する原因不明の精神疾患である。そのために知能検査(WAIS-IIIまたはWISC-III)、前頭葉機能検査(FAB)、遂行機能検査(BADS)を研究代表者の所属する病院にて行い、国立環境研究所において4.7テスラのVARIAN社製MRI装置を用いてMRSを測定すること計画し、平成25年度末までにASDの疾患群4名、正常対照群8名を測定した。ASD傾向をみる指標であるAQの平均は、疾患群が32.5、対照群9と明らかに疾患群の得点が高く、診断を裏付けていた。

その結果、知能指数(IQ)の平均は疾患群が93.8、対照群が109.3で、FABの平均が疾患群、対照群とも17と統計学的に有意差がなかった。これは、両群は知能や、FABで測定される全般的な前頭葉機能に差がないことを示している。ところが、前頭葉の機能の中でも遂行機能を測定するBADSでは、年齢補正した平均点数が疾患群76.8、対照群が106.9と有意に疾患群で低かった。これは、ASDでは遂行機能が低下しているという従来の報告を支持する所見であるが、BADSで測定される遂行機能については未だ報告がなく、新しい知見と思われる。今後はMRSの結果との相関を検討していく。自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder; ASD)は社会性が障害され、慢性に経過する原因不明の精神疾患である。本研究は、ASDの社会性の障害に関わる前頭葉の遂行機能と脳内化学物質の関係を調べ、障害の特徴を明らかにして新たな治療法の開発の基礎を築くことが目的である。そのために知能検査(WAIS-IIIまたはWISC-III)、前頭葉機能検査(FAB)、遂行機能検査(BADS)を研究代表者の所属する病院にて行い、国立環境研究所において4.7テスラのVARIAN社製MRI装置を用いてMRSを測定すること計画し、平成24年度末までにASDの疾患群3名、正常対照群3名を測定した。その結果、疾患群の知能指数(IQ)が97.3、対照群が110.5で、FABの疾患群が17、対照群が17.5と大きな違いがないのに対して、遂行機能検査のBADSでは年齢補正した点数が疾患群82.7、対照群が110と明らかに疾患群で低かった。これは、ASDではBADSで測定される遂行機能が低下しているという、われわれの予想通りの結果であった。しかしまだ症例数が少なく、統計学的な検討が行えないので平成25年度はさらに症例のエントリーを増やして検査を行う。今後はMRI検査で測定した前頭葉内側部のMRSとBADSの相関を検討していく予定である。被験者のエントリーが進まなかったため、東日本大震災によりMRIの保守点検が長期に及んだため。25年度が最終年度であるため、記入しない。疾患群、正常対照群とも被験者のエントリーが進まなかったため。関連の医療機関に広く呼び掛けて症例の紹介をすすめ、タウン誌やホームページで広報し、正常対照の参加者を募る。
キラル有機ホウ素触媒を用いた無保護糖活性化を基盤とする直截的分子変換法の開発

糖類は感染過程や癌転移などの細胞間相互作用や、細胞分化などの生命維持に関わる重要な物質である。近年、一段階での無保護糖の位置選択的官能基化の試みが始まっているが、これまでに、低毒性触媒を用いて制御した「幅広い無保護糖」に適用できる「一段階官能基導入法」の開発例はない。本研究の目的は、1.キラルホウ素触媒を用いる「様々な無保護糖」に対する「多様な官能基」の一段階導入2.グリコシルドナーと無保護糖を組み合わせる二糖ビルディングブロック群の網羅的合成3.糖側鎖を有する配糖体天然物及び生物活性化合物の効率的な誘導化と活性評価であり、無保護糖の直截的分子変換法の開発に挑戦する。
掃墓資料調査に基づく近世文学作者の伝記的研究

今年度に行なった研究を以下、摘書する。一つには、昨年度迄に調査した(1)山口豊山(東都掃墓会幹事)『夢跡集』ならびに草稿類、(2)化蝶庵主『東京墓碑銘集覧』全5巻、(3)赤沼伍八郎『赤沼掃墓録』全28巻、(4)坂田諸遠『野辺夕露』等の写本を基礎データとして、近世近代作家別に整理を加え、今日知られるところの伝記資料との照合を行った。かつそうした整理を加えたデータをもとに、今年度は東京(特に浅草寺周辺)を中心に実地調査をし、何らかの資料(例えば墓碑)が現存する場合、写真撮影をしての情報収集を行った。現在その整理を行っている。また新たな資料収集としては、昨年度蒐集対象とした東京(江戸)や大阪(上方)以外の地域、具体的には四国の情報収集につとめた。近世後期から明治にかけて、戯作者や文人たちの門人たちは意外に多く地域的な広がりをもって分布している。特に幕末期に活躍した戯作者も、晩年には地元に戻って教科書や郷土史に名を残している人物が少なくない。その足跡ならびに伝記的資料蒐集につとめ、先に得た資料との照合を行った。さらに、内務省「史蹟調査会」、徳川頼倫の「史蹟名勝天然物保存協会」、「東都掃墓会」、大槻如電他の「探墓会」、磯ヶ谷紫江「墓碑史蹟研究」など、〈掃墓〉に関わる一群ならびに刊行物の調査を通じ、その中に引用された書物・雑誌(たとえば「見ぬ世の友」)などにも目を向け調査した。また「あふひ」など明治・大正期の雑誌群の「彙報」欄を中心とし、掃墓関連記事の調査も行った。現在、明治期の雑誌目録を集成したリファレンス・ツールも存在するが、残念ながら「彙報」欄の記載内容全てに渉って確認できる状態にない。国会図書館等で「彙報」欄を中心に調査を行い、情報蒐集につとめた。その中には掲載記事に対する読者の意見や修正記事も見出すことができ、多くの誤認を訂正できたことを附記しておく。今年度に行なった研究により確認しえたことを以下、摘書する。国会図書館を中心に調査を行なった結果、東都掃墓会幹事である山口豊山が膨大な資料を残していることが分かった。『夢跡集』の存在は、戯作者の伝記研究をなすにあたって近年注目されていたが、それは整理・浄書されたものにすぎず、草稿や手控えの類に、より多くの〈情報〉が見受けられることも確認しえた。現在、その内容について一応の調査・整理を終えた段階である。化蝶庵主『東京墓碑銘集覧』全5巻や赤沼伍八郎による『赤沼掃墓録』全28巻は、『夢跡集』を補完する資料として新に確認された。赤沼と山口との間に取り交わされた手簡写しも存在し(『掃墓雑記』)、情報交換がなされていたことも窺える。東京の市区改正に伴い名家墳墓の移動がなされ、柳亭種彦や一九などの墓も新墓地に移っている。震災以後は廃滅に帰したものも多い。そうした時代に、内務省の「史蹟調査会」、徳川頼倫の「史蹟名勝天然物保存協会」、先に触れた「東都掃墓会」、大槻如電を始めとする「探墓会」など多くの〈掃墓〉に集う一群が発足し、個人レベルでは、坂田諸遠(『野辺夕露』)や磯ヶ谷紫江(「墓碑史蹟研究」)などに見るべきものが多い。明治期の雑誌などにも、伝記研究において「掃墓家」に委ねる旨の発言をみることがあるが、文献による伝記研究とは別に、「掃墓」が伝記研究の一方法として定着していたようである。今回調査した中では「南仙笑楚満人」などの資料が収集できた。こうした掃墓の起源を尋ねるとき、近世後期における『墓所一覧』の著者、水戸の老樗軒の果たした役割が注目される。京伝とも交流の深い小山田与清との繁がりを想定でき、今後調査を進めていく予定である。こうした一連の調査を踏まえ、『野辺夕露』記載記事を参照して、京伝と和学者の交流に関する私見を論文にした。

さらに、内務省「史蹟調査会」、徳川頼倫の「史蹟名勝天然物保存協会」、「東都掃墓会」、大槻如電他の「探墓会」、磯ヶ谷紫江「墓碑史蹟研究」など、〈掃墓〉に関わる一群ならびに刊行物の調査を通じ、その中に引用された書物・雑誌(たとえば「見ぬ世の友」)などにも目を向け調査した。また「あふひ」など明治・大正期の雑誌群の「彙報」欄を中心とし、掃墓関連記事の調査も行った。現在、明治期の雑誌目録を集成したリファレンス・ツールも存在するが、残念ながら「彙報」欄の記載内容全てに渉って確認できる状態にない。国会図書館等で「彙報」欄を中心に調査を行い、情報蒐集につとめた。その中には掲載記事に対する読者の意見や修正記事も見出すことができ、多くの誤認を訂正できたことを附記しておく。
膵癌術後出血に対する止血術における肝血流温存を目的とした灌流システムの開発

膵頭十二指腸切除(Pancreatoduodenectomy; PD)後出血を来した際には死亡率20-50%と致死的である.近年,PD術後の術後出血に対する治療のひとつとして動脈塞栓術が行われているが塞栓術後に致死的な合併症(肝不全)を来たしうる.そこで,我々は,止血しながらかつ肝血流を温存するための灌流システムを開発し,重篤な合併症)を回避し安全・確実な治療法を開発することを目的とした.研究の第一段階として,in virtoテストを行った.実験1:温調済疑似血液内に脱血用のシースを挿入し,血液回路と接続する.ポンプを介して,留置カテーテルに接続し,カテーテル先端からの実測流量値(ml/min)とカテーテル入口部分圧(kPa)を計測した.シースとカテーテルは5Frと6Fr,ポンプ設定流量は50,100,150,200,250,300ml/minとした.実験2:過去の報告で側孔付きカテーテルの側孔を大動脈内に留置して送血する手法があり,これを想定した実験を行った.側孔を拍動する閉鎖空間内に位置し,内部圧力を60,90,120mmHgとし実測流量値を計測した.【結果1】カテーテル先端からの実測流量値は5Frカテーテルでは順に35,71,106,138,163,174ml/minであり,ポンプ設定が250ml/min以上でプラトーになる傾向があった.6Frカテーテルでは300ml/minまで直線的に上昇した.カテーテル入口部分圧はポンプ設定300ml/minの場合,5Frで275kPa,6Frで170kPaと5Frの方が高かった.【結果2】内部圧力を60,90,120mmHgに設定した場合の実測流量値は,順に32,48,56ml/minであった.固有肝動脈へ送血するには側孔付きカテーテルよりもポンプで送血した方が血流流量を確保できた.本研究の成果は2017年5月に開催された第46会日本IVR学会総会にて報告済みである.死的である.近年,PD術後の術後出血に対する治療のひとつとして動脈塞栓術が行われているが塞栓術後に致死的な合併症(肝不全)を来たしうる.そこで,我々は,止血しながらかつ肝血流を温存するための灌流システムを開発し,重篤な合併症)を回避し安全・確実な治療法を開発することを目的とした.研究の第一段階として,in virtoテストを行った.実験1:温調済疑似血液内に脱血用のシースを挿入し,血液回路と接続する.ポンプを介して,留置カテーテルに接続し,カテーテル先端からの実測流量値(ml/min)とカテーテル入口部分圧(kPa)を計測した.シースとカテーテルは5Frと6Fr,ポンプ設定流量は50,100,150,200,250,300ml/minとした.実験2:過去の報告で側孔付きカテーテルの側孔を大動脈内に留置して送血する手法があり,これを想定した実験を行った.側孔を拍動する閉鎖空間内に位置し,内部圧力を60,90,120mmHgとし実測流量値を計測した.【結果1】カテーテル先端からの実測流量値は5Frカテーテルでは順に35,71,106,138,163,174ml/minであり,ポンプ設定が250ml/min以上でプラトーになる傾向があった.6Frカテーテルでは300ml/minまで直線的に上昇した.カテーテル入口部分圧はポンプ設定300ml/minの場合,5Frで275kPa,6Frで170kPaと5Frの方が高かった.【結果2】内部圧力を60,90,120mmHgに設定した場合の実測流量値は,順に32,48,56ml/minであった.固有肝動脈へ送血するには側孔付きカテーテルよりもポンプで送血した方が血流流量を確保できた.本研究の成果は2017年5月に開催される第46会日本IVR学会総会にて報告予定である.研究の第一段階として,in virtoテストを行った.実験1:温調済疑似血液内に脱血用のシースを挿入し,血液回路と接続する.ポンプを介して,留置カテーテルに接続し,カテーテル先端からの実測流量値(ml/min)とカテーテル入口部分圧(kPa)を計測した.シースとカテーテルは5Frと6Fr,ポンプ設定流量は50,100,150,200,250,300ml/minとした.実験2:過去の報告で側孔付きカテーテルの側孔を大動脈内に留置して送血する手法がある.これを想定した実験を行った.側孔を拍動する閉鎖空間内に位置し,内部圧力を60,90,120mmHgとし実測流量値を計測した.【結果1】カテーテル先端からの実測流量値は5Frカテーテルでは順に35,71,106,138,163,174ml/minであり,ポンプ設定が250ml/min以上でプラトーになる傾向があった.

6Frカテーテルでは300ml/minまで直線的に上昇した(300ml/minの設定で196ml/min).カテーテル入口部分圧はポンプ設定300ml/minの場合,5Frで275kPa,6Frで170kPaと5Frの方が高かった.ともにシース経による差は認めなかった.【結果2】内部圧力を60,90,120mmHgに設定した場合の実測流量値は,順に32,48,56ml/minと低値であった.固有肝動脈へ送血するには側孔付きカテーテルよりもポンプで強制的に送血した方が血流流量を確保できた.膵頭十二指腸切除(Pancreatoduodenectomy; PD)後出血を来した際には死亡率20-50%と致死的である.近年,PD術後の術後出血に対する治療のひとつとして動脈塞栓術が行われているが塞栓術後に致死的な合併症(肝不全)を来たしうる.そこで,我々は,止血しながらかつ肝血流を温存するための灌流システムを開発し,重篤な合併症)を回避し安全・確実な治療法を開発することを目的とした.研究の第一段階として,in virtoテストを行った.実験1:温調済疑似血液内に脱血用のシースを挿入し,血液回路と接続する.ポンプを介して,留置カテーテルに接続し,カテーテル先端からの実測流量値(ml/min)とカテーテル入口部分圧(kPa)を計測した.シースとカテーテルは5Frと6Fr,ポンプ設定流量は50,100,150,200,250,300ml/minとした.実験2:過去の報告で側孔付きカテーテルの側孔を大動脈内に留置して送血する手法があり,これを想定した実験を行った.側孔を拍動する閉鎖空間内に位置し,内部圧力を60,90,120mmHgとし実測流量値を計測した.【結果1】カテーテル先端からの実測流量値は5Frカテーテルでは順に35,71,106,138,163,174ml/minであり,ポンプ設定が250ml/min以上でプラトーになる傾向があった.6Frカテーテルでは300ml/minまで直線的に上昇した.カテーテル入口部分圧はポンプ設定300ml/minの場合,5Frで275kPa,6Frで170kPaと5Frの方が高かった.【結果2】内部圧力を60,90,120mmHgに設定した場合の実測流量値は,順に32,48,56ml/minであった.固有肝動脈へ送血するには側孔付きカテーテルよりもポンプで送血した方が血流流量を確保できた.本研究の成果は2017年5月に開催される第46会日本IVR学会総会にて報告済みである.研究の第二段階として,豚を用いたin vivo実験を行った。実験:豚の両側大腿動脈にシースを挿入した。送血路として、豚の右大腿動脈を介して、固有肝動脈に6Frカテーテルを留置し、脱血路として、左大腿動脈に6Frカテーテルを挿入した。ポンプを介して、脱血路を送血路の留置カテーテルに接続した。金属コイル塞栓による総肝動脈血流遮断後、pressure wireを用いてカテーテル先端圧(kPa)を計測した。同時に、左内頚動脈に挿入したカテーテルから大動脈圧を測定した。カテーテル先端圧を大動脈圧で割った値を固有肝動脈圧インデックスと定義した。シースとカテーテルは6Fr、ポンプ設定流量は0, 50, 100, 150, 200, 250, 300 ml/minとした。【結果】固有肝動脈インデックスは、0.38, 0.48, 0.72, 0.85, 0.9, 0.93であり、ポンプ設定流量が150ml/min以上でプラトーになる傾向があった。ポンプ設定流量と固有肝動脈圧インデックスの関係は、次の計算式で表された。固有肝動脈圧インデックス=0.0020×ポンプ設定流量+0.44。この計算式を用いて、過去に報告されている側孔付きカテーテルの側孔を大動脈内に留置して送血する手法を用いた場合の想定流量を計算すると、固有肝動脈インデックスは0.25となった。ポンプを用いて固有肝動脈へ送血する方法は、ポンプ設定圧250ml/min以上で十分な血流量を維持することができた。また、固有肝動脈へ送血するには側孔付きカテーテルよりもポンプで送血した方が血流流量を確保できた。
ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤が口腔癌細胞株の腫瘍間質誘導に与える影響

我々は、口腔癌細胞をピストン脱アセチル化阻害剤の一つである酪酸ナトリウム(SB)で刺激し、口腔癌の問質誘導、特に血管ならびにリンパ管新生に関わる候補遺伝子の発現量をRNAとタンパク質レベルで検討した。血管・リンパ管誘導因子であるangiopoietin-2、platelet derived growth factor beta、VEGF-C、VEGF-Dの発現量低下が見られ、SBによる口腔癌間質誘導の抑制が示唆された。興味深いことに、血管誘導因子のVEGF・Aとこれの転写促進に与るCOX-2の発現レベル上昇が見られた。現在、さらにその詳細を検討中である。cDNA microarray法による解析では、発現の上昇が見られた遺伝子は37274669種、発現低下が見られた遺伝子は10972024種であった。これらの遺伝子の中から、リンパ管および血管誘導因子に着目しrealtime PCRを行った所、SB添加群はリンパ管誘導因子であるVEGF-C発現の著明な低下を認めた。リンパ管誘導因子であるANGPT2、PDGFBと、血管誘導因子であるVEGF、VEGF-Dは発現に有意さを認めなかった。口腔癌はしはしは転移を来たし、腫瘍の転移陽性症例は予後不良である。そのため、転移の経路である血管・リンパ管誘導の阻止が課題となっている。本研究では、口腔癌細胞株の培養液にピストン脱アセチル化酵素阻害剤の一つである酪酸ナトリウム(SB)を添加した際の遺伝子発現の変化を、cDNA microarray法により網羅的に解析し、続いて血管・リンパ管誘導因子についてreal time PCR法によりmRNA発現量の変化を詳細に検討した。その結果、SB添加群は血管誘導因子であるPDGFB、血管・リンパ管誘導因子であるANGPT2、VEGF-C, VEGF-D mRNA発現の低下を認めた。また、血管誘導因子であるVEGF-A mRNA発現の軽度上昇と、アラキドン酸カスケードの律速酵素であるCOX-2 mRNA発現の著明な上昇が見られた。これらの遺伝子の中から、特に血管・リンパ管誘導において中心的役割を持つとされるVEGF-AとVEGF-Cについて、タンパク質発現の変化をWestern blot法と免役染色法により評価した。mRNA発現量の変化と同様に、VEGF-Cタンパク発現の低下と、VEGF-Aタンパク発現の軽度上昇が見られた。VEGFファミリーのmRNA転写はCOX-2に支配されていることが知られている。SB添加により、血管誘導因子であるVEGF-Aの転写・翻訳はCOX-2依存的に促進されるが、血管・リンパ管誘導因子であるVEGF-C、VEGF-D発現はCOX-2非依存的に抑制されるものと考えられた。複数種の血管・リンパ管誘導因子がSB投与により抑制されたことから、SBを応用した口腔癌転移制御の可能性が示唆された。なお、上記結果を海外学術雑誌へ投稿中である。