hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞抗原CD26分子の構造と機能解析を用いた特異的免疫抑制剤の開発

CD26はT細胞共刺激分子及び110kDaの糖蛋白で、細胞外ドメインにDepeptidyl peptidase IV (DPPIV)酵素活性を持つ。またRANTESなどのケモカインは、このDPPIV酵素の基質として働いている。CD26分子はT細胞活性化に伴い、その発現が増加するが、静止期ではCD4メモリーT細胞に選択的に発現している。我々は本研究においてCD26・JurkatトランスフェクタントT細胞及びヒトT細胞クローンを用いて可溶性CD26単クローン抗体(1F7)がこれらの細胞に結合することにより、G1/S細胞周期アレストを誘導し、さらにこれに伴い、サイクリン依存性キナーゼ抑制分子の一つであるのp21^<cip1>の発現を誘導することを明らかにした。一方同じヒトCD26抗体でも5F8ではこの効果は得られなかった。またこの効果にはCD26分子に含まれるDPPIV酵素活性も必要なことが示された。さらに我々は抗CD26抗体1F7の処理によるp21^<cip1>発現には細胞外シグナル調節キナーゼのExtracellular-signal regulated kinase (ERK)経路の活性化を伴うことも明らかにした。これらのデータからCD26抗体は自己免疫疾患や移植片対宿主病(Graft vs Host disease)を含む活性化T細胞がその病気の免疫病態に関与する種々の免疫疾患の治療として有用であることが示唆された。CD26分子はT細胞共刺激分子でDipeptidyl peptidase IV(DPPIV)酸素活性を有し、アデノシンデアミナーゼとも結合する。またCD4メモリーT細胞に選択的に発現し、メモリーT細胞機能に重要な役割も果たしている。しかしCD26由来共刺激によりT細胞が活性化され、引き続きT細胞エフェクター機能を発揮する分子機序は不明である。今回我々はCD26は膜のラフト分画に局在し、CD2るT細胞表面上のCD26分子のクロスリンクによりCD45分子がラフト分画に局在することも見い出した。さらに可溶性CD26分子及びGST-CD45融合蛋白を作製して、CD26とCD45との相互作用を検討した結果、CD26分子はCD45の細胞質部分に直接結合することも明かとなった。今回の研究によりCD26のクロスリンクによりCD26分子がラフト分画に集合することにより、T細胞受容体シグナル分子であるLck、ZAP-70やTCR ZetaとCD45分子との共局在を容易にし、その際いろいろなシグナル分子のチロシンリン酸化を亢進させ、その結果T細胞のエフェクター機能であるIL-2産生や細胞遊走が生じることが示唆された。我々は本研究においてCD26・JurkatトランスフェクタントT細胞及びヒトT細胞クローンを用いて可溶性CD26単クローン抗体(1F7)がこれらの細胞に結合することにより、G1/S細胞周期アレストを誘導し、さらにこれに伴い、サイクリン依存性キナーゼ抑制分子の一つであるのp21^<cipl>の発現を誘導することを明らかにした。さらに我々は抗CD26抗体1F7の処理によるp21^<cipl>発現には細胞外シグナル調節キナーゼのExtracenular-signal regulated kinase (ERK)経路の活性化を伴うことも明らかにした。
アメリカにおける文芸創作教育の実践研究

本研究の目的は、(1)アメリカにおける文芸創作教育のプログラム全般を、現地でのフィールドワークによって調査する。(2)アメリカの文芸創作教育の歴史について文献研究を進める。(3)これらの成果を、日本での文芸創作教育の実践に応用する。以上の3点である。これらの目的に即して得られた成果は、以下のとおりである。1文芸創作教育において顕著な実績を有しているホリンズ大学で、ライティング・キャンプやワークショップなどの教育的取組に参加し、文芸創作教育の目的や指導法、ガリキュラム、教育環境、評価などについて、全米から集まった作家や文学研究者たちから、直接学ぶことができた。2文献研究によって、19世紀後半からの学校教育における文芸創作教育の歴史を跡づけるとともに、ホリンズ大学に集まった作家・研究者たちとの情報交換をとおして、文芸創作教育を取り巻く現状について知見を広めた。文芸創作教育は、ライティング教育の中でも最も娯楽的で芸術的な科目であり、学生の人気は高いものの、教育目的や卒業後の進路の曖昧さ、アカデミズムとの齟齬、社会との実質的な連携不足など、課題を抱えている。3これらの成果の集大成として、日本での文芸創作教育の実践に応用するために、作家たちの協力を得て「子どもたちの童話創作ワークショップ」を実施した。プロセス・ライティングの方法論に基づき、特に、創作過程における指導者とのコンフエレンスや,子ども同士の作品の共有を通して,ワークショップが「学習の揚」を超えた,楽しくかつ実りある「コミュニケーションの場」としても機能することを重視した。また、表現力を高めるエクササイズを、貝本人の精神構造や教育環境に適応するための工夫を凝らした。十分に練られたエクササイズは,ライティングの技能を楽しく身につける助けになると同時に,参加者のコミュニケーションを円滑にするうえで効果的である。以上の3点である。アメリカ合衆国のホリンズ大学において、文芸創作教育の実践研究に従事した。文芸創作教育は、欧来に比べて日本では開拓の進んでいない教育研究分野であるが、アメリカ合衆国は、早くから文芸創作を国文科の大学教育に取り入れており、この分野における豊かな人材と、理論や実践の長い蓄積とに最も恵まれた国の一つである。今回の研究では、創作過程におけるディスカッションの重視や、指導方法の合理性・科学的態度を、日本での実践に適した形に応用する方途を探ることを目的とした。具体的には、同大学で実施された文芸創作ワークショップへ参加・見学することで、自らがアメリカの文芸創作教育を体験するとともに、担当者や参加者とのディスカッションを通して、アメリカ文芸創作教育の特徴であるワークショップ方式についての現状と課題とについての知見を広めた。また、同大学のライティングセンターや図奮館での調査で、書籍や論文、統計資料や過去の大学案内等の文献を分析し、アメリカにおける文芸創作教育の目的や展望、指導法、カリキュラム、教育環境、、評価などプログラム全般について研究した。19世紀後半からのアメリカの高等教育における文芸創作教育の変遷を辿るなかで、目的と教育環境の変化が、指導技術の発達や評価方法など、現在の文芸創作教育に大きな影響を与えたことがわかった。1.子どものための創作童話ワークショップ開催の計画アメリカにおける文芸創作教育の実践研究の一環として、倉敷市の主催で、子どものための創作童話ワークショップを国内で開催することが決定した。現在、地元の童話作家(松田範祐、八束澄子、和田英昭)と地域で活躍する市民グループを主体とした委員会を立ち上げ、8月の実施に向けて、プログラムの最終検討を進めている。アメリカでは、作品の共有(share)というプロセスを通して、書き手と読み手とのコミュニケーションを重視した作品づくりを行っているが、この方法を日本に導入する効果的な方途を探ることを大きな課題と考えている。2.アメリカにおける文芸創作教育の歴史

19世紀末から現在までのアメリカの高等教育機関における文芸創作教育の変遷を跡づけた結果、現在の文芸創作教育、特にクリエイティブ・ライティングをめぐる、4つの対立点を指摘した。(1)目的:仕事や日常生活における基礎技術の育成/創造的表現のための専門的能力の育成(2)習得過程:基本となる国語力の習得後は、自然に発達/社会や文化への段階的・個別的な適応のトレーニングが必要(3)対象:単一の文化的・社会的言語コミュニティ/多様なコミュニティ(4)社会的機能:平等な教育/エリート養成これらのポイントは、文芸創作を教えることは可能か否かという問題を論じる際の、前提条件となるだろう。3.文芸創作教育におけるエクササイズの活用日本における作文教育をサポートする手段として、アメリカ文芸創作教育のエクササイズを具体的に取り上げた。エクササイズ自体は道具であるから、その特性をうまく機能させるには、明確な目標のもとに利用する必要がある。エクササイズの目的には、娯楽、技術、自己表現、共有とがあるが、教育におけるコミュニケーションの重視という現在の教育ニーズから、特に共有の効果的な実施が求められる。実践研究の仕上げとして,童話作家たちの協力を得て,5日間の「子どもたちの童話創作ワークショップ」を開催した。本ワークショップは,アメリカのクリエイティブ・ライティング教育やライティング・キャンプを参考に企画され,国内の人材やノウハウの蓄積を活用することで実現を見た。具体的には,(1)執筆過程における子どもたち同士の横の関係と,(2)モデルとなる作家や創作指導者と子どもたちの直接のふれあいとの,縦横の織糸の交差に,特色がある。本ワークショップにおいては,次の2つの観点からプロセス・ライティングの方法論の導入をはかろうとした。第1に,執筆過程を個人任せにするのではなく,「どう書いていいかわからない」という疑問に対応する方途を探ることで,人間形成や心情表現に偏った自習的な「創作活動」ではなく,構想やジャンル,題目,技術,モラル,意欲等を含めた「創作指導」を目指した。第2に,記述過程における指導者とのコンフェレンスや,子ども同士の作品の共有を通して,ワークショップが「学習の場」を超えた,楽しくかつ実りある「コミュニケーションの場」としても機能することを期待した。ここでいうコミュニケーションは,書き手同士の関係と,書き手と読み手との関係との双方のやりとりを指している。学習とコミュニケーションとの重視は,エクササイズの活用にも同様に表れている。豊富なエクササイズは,合評とならんで,アメリカの創作ワークショップの特色でもある。十分に練られたエクササイズは,ライティングの技能を楽しく身につける助けになると同時に,ワークショップ参加者のコミュニケーションを円滑にする効果がある。アイス・ブレーカーとしての導入はもちろん,生の作品について話し合う前のワンクッションとして,特に日本の学校文化では,エクササイズでの練習経験は子どもたちの助けになると思われる。
トルコギキョウ花序形態と花器官形成に関する解析

本課題では花蕾の発育が途中で停止するブラスチング現象を組織学的に解析し、その回避技術の開発を試みた。花蕾の時空間的発生パターンによって規定される花序形態とブラスチング発生の関連性について調査した。花序形態は、生殖成長転換直後の分裂組織アイデンティティー、腋生分裂組織の休眠の有無、花序分裂組織の活性維持期間によって規定されることを明らかにした。また人為的な花序形態の制御がブラスチング抑制効果を示し、防止技術の開発に繋がった。本研究では、主要花きであるトルコギキョウを材料に、花蕾ブラスチング現象の理解と、花序形態の遺伝的制御メカニズムを明らかにすることを目的とし、解析を行った。まず、ブラスチング誘導条件下で栽培したピッコローサ(PS)品種と非誘導条件下でのPSについて花蕾の発達を比較し、ブラスチング現象が認められる場合には5mmから15mmのステージで花蕾の発育が停止していることを確認した。またパラフィン切片による詳細な組織学的観察にむけて、発蕾後に発育停止ステージ前について経時的なサンプリングを行った。次に、トルコギキョウ白八重16品種について花蕾着生位置の調査を行い、品種間差を見出した。トルコギキョウは花芽と花序分裂組織の発達が隣り合って起こるので、それぞれについて経時的かつ詳細に観察することで、最終的な花序形態がどのように決定されたかを明らかにした。更に、ブラスチング発生率と花序形態の相関について検証するために、PS品種をブラスチング誘導条件で栽培し、頂花(第一小花)以外の花蕾を摘蕾する区と無処理区について、頂花のブラスチング率を調査した。その結果、処理区において50%の開花率、無処理区については0%の開花率を示した。従って、余分な花蕾を発達させなければブラスチング率が下がる可能性が示唆された。トルコギキョウの花蕾着生位置が遺伝的にどのように決められるのかを明らかにすることを目的に、複数の植物種で証明されている花序形態決定因子である遺伝子のトルコギキョウオーソログを単離した。花蕾の発達が停止するブラスチング現象について、トルコギキョウを材料に解析を行った。花蕾の経時的な観察により、ブラスチング誘導条件では雄蕊および雌蕊形成時に花蕾発達が停止することを明らかにした。また花器官分化が阻害されると同時に、既に分化している花弁の発達も阻害された。ブラスチング誘導条件では花分裂組織の肥大が観察されたため、分裂組織における細胞分裂停止に先んじて、分裂組織から側生器官への細胞供給の阻害が起こっている可能性が示唆された。CPPU(1-(2-Chloro-4-pyridyl)-3-phenylurea)およびベンジルアデニンの花蕾への点滴処理はブラスチング抑制効果を示したが、引き続いて発生する花蕾の切除はこれらの処理と相加的に開花率を向上させた。またジベレリンA_3の花蕾への点滴処理による開花率向上効果も次節花蕾の切除による効果と相加的であった。以上のように、花序形態がブラスチング発生の有無に関与することが明らかとなったので、次に花序形態に関する解析を行った。初期発生の詳細な観察ならびに最終的な形態の解析により、花蕾の着生位置を決定する要因を複数同定した。決定要因の1つである花序分裂組織の終焉については、積極的な器官分化の停止を確認した。更にトルコギキョウのブラスチング発生に関与する遺伝子を同定することを目的として、ブラスチング誘導と非誘導条件で育成した植物体ならびに植物成長調節剤を施用した植物体を育成し、RNA調整に使用するサンプルを得た。また花序分裂組織/花分裂組織の性質調査に用いる遺伝子配列情報を取得した。
マスト細胞遺伝子発現制御におけるGata1/Gata2とPU.1の相互作用の解析

本研究の目的は、マスト細胞特異的遺伝子の発現制御にGATA因子(GATA1とGATA2)とPU.1との相互抑制作用がどのように機能しているのかを明らかにすることである。初年度はまず、マスト細胞におけるPU.1完全欠失の表現型が報告されていなかったため、エストロゲン誘導性にCre-loxPシステムが作動する「条件付きPU.1ノックアウトマウス」から作製したPU.1欠失骨髄由来マスト細胞(BMMCs)を用いて主な表現型を解析した。その際、既に報告されているsiRNAによるPU.1ノックダウン(KD)マスト細胞との比較と、PU.1欠失時のGATA因子の発現変動に注目した。その結果、PU.1を完全に欠失させたBMMCsは、細胞の生存率、細胞の形態、顆粒の染色性、抗原非依存性の脱顆粒能は、野生型BMMCsと同様であったが、高親和性IgE受容体(FceRI)の発現強度の減少、FceRIb mRNAの発現量低下、シグナル分子Sykの発現低下が認められ、抗原刺激によるマスト細胞の脱顆粒反応が低下していた。これらの表現型は、PU.1KDBMMCsの解析で報告されている表現型と一致していた。また、PU.1欠失時には、GATA1とGATA2のmRNA量が中等度に増加していた。一方、GATA因子をKDしたBMMCsやMEDMC-BRC6マスト細胞株(BRC6細胞)でのPU.1mRNA量は、単一のGATA因子をKDしても変化はなく、GATA1とGATA2の双方をKDすると顕著に増加した。この細胞では、PU.1が過剰に発現しているにも関わらず、FceRIb mRNA量は顕著に低下していた。また、FACS解析でのFceRIの発現は細胞表面のFceRIアルファ鎖に対する抗体で検出しているが、PU.1欠失BMMCsでは、FceRIaのmRNA量は逆に増加しており、FceRIbのmRNA量と相関していた。PU.1欠失BMMCsの解析は、当初の計画どおり進めることができた。得られた表現型は既に報告されているPU.1KDBMMCsの結果とほぼ同様であったが、PU.1欠失時のGATA因子の発現変化を解析し、GATA2欠失BMMCsとの比較解析、GATA1/GATA2/PU.1を種々の組み合わせでKDしたBRC6細胞での発現解析を併せて行ったことで、いくつかの新たな知見が得られた。特に、FceRIb(Ms4a2遺伝子産物)の発現制御に関しては、1)GATA2とPU.1のいずれかを欠失させると同程度にFceRIb mRNA量が減少するが、両者を同時に欠失させても更なる減少は見られないこと、2)GATA1はGATA2によるFceRIb mRNA量の減少を増大させるが、PU.1によるFceRIb mRNA量の減少には影響しないこと、3)GATA1とGATA2を同時にKDしたBRC6細胞では、PU.1 mRNA量は約2倍に増加しているにも関わらず、FceRIb mRNA量は著しく低下していることが明らかになった。これらの結果は、Ms4a2遺伝子の発現制御に関して、GATA因子とPU.1は共に正の制御因子としてはたらくが、PU.1の作用にはGATA因子の存在が必要であることを示唆している。今回の解析から、FceRIbは、機能的に重要なマスト細胞特異的遺伝子であるばかりでなく、そのmRNA量がマウスBMMCsでのFceRIの発現量を規定し、GATA因子とPU.1が共に制御に関わる代表的な遺伝子と考えられた。そこで現在は、GATA因子とPU.1によるMs4a2遺伝子の発現制御機構を明らかにするために、GATA因子とPU.1がMs4a2遺伝子のどのシス領域に結合するのかについて、ChIP-SEQデータベースによる候補領域の検索、BMMCs、BRC6細胞を用いたChIP解析を進めている。GATA因子とPU.1は血球分化において、細胞系列を決定する主要な転写因子である。両者はお互いの発現を抑制し、異なる遺伝子標的遺伝子のセットを制御することが知られている。さらに、最近のシングルセルレベルのゲノムワイドな解析では、多分化能を有する前駆細胞では、両者が同時に発現している細胞がほとんど存在しないことがわかってきた。一方、マスト細胞には、GATA因子とPU.1が共に発現していることが知られているが、両者が同時に同一の遺伝子の発現制御に関与することがあるのかどうか、十分に解析されていない。マスト細胞においてGATA因子とPU.1がお互いの発現を抑制するのであれば、マスト細胞特異的遺伝子は、GATA因子、PU.1それぞれの標的遺伝子のグループに分けられる可能性も考えられる。しかしながら、本研究のこれまでの解析で、マスト細胞において機能的に重要であるMs4a2遺伝子が、GATA因子とPU.1によって同じ方向(発現促進)に制御され、しかも両者の作用メカニズムが異なっていることを示唆する知見が得られた。今後の研究では、Ms4a2遺伝子の発現制御機構を明らかにするため、主にシスエレメントの解析を進めていきたい。制御に関わるシスエレメントの機能評価は、近年CRISPR-Cas9法によるゲノム編集技術により細胞個体レベルで解析可能となった。本研究でもGATA因子やPU.1の結合領域を欠失させて、Ms4a2遺伝子発現への影響を解析していきたい。また、ノックアウトマウス由来BMMCsのゲノムワイドな発現解析を組み合わせることによって、GATA因子とPU.1が共に制御に関わっているマスト細胞特異的遺伝子の数や機能の特徴を明らかにしていきたい。

本研究の目的は、マスト細胞特異的遺伝子の発現制御にGATA因子(GATA1とGATA2)とPU.1との相互抑制作用がどのように機能しているのかを明らかにすることである。初年度はまず、マスト細胞におけるPU.1完全欠失の表現型が報告されていなかったため、エストロゲン誘導性にCre-loxPシステムが作動する「条件付きPU.1ノックアウトマウス」から作製したPU.1欠失骨髄由来マスト細胞(BMMCs)を用いて主な表現型を解析した。その際、既に報告されているsiRNAによるPU.1ノックダウン(KD)マスト細胞との比較と、PU.1欠失時のGATA因子の発現変動に注目した。その結果、PU.1を完全に欠失させたBMMCsは、細胞の生存率、細胞の形態、顆粒の染色性、抗原非依存性の脱顆粒能は、野生型BMMCsと同様であったが、高親和性IgE受容体(FceRI)の発現強度の減少、FceRIb mRNAの発現量低下、シグナル分子Sykの発現低下が認められ、抗原刺激によるマスト細胞の脱顆粒反応が低下していた。これらの表現型は、PU.1KDBMMCsの解析で報告されている表現型と一致していた。また、PU.1欠失時には、GATA1とGATA2のmRNA量が中等度に増加していた。一方、GATA因子をKDしたBMMCsやMEDMC-BRC6マスト細胞株(BRC6細胞)でのPU.1mRNA量は、単一のGATA因子をKDしても変化はなく、GATA1とGATA2の双方をKDすると顕著に増加した。この細胞では、PU.1が過剰に発現しているにも関わらず、FceRIb mRNA量は顕著に低下していた。また、FACS解析でのFceRIの発現は細胞表面のFceRIアルファ鎖に対する抗体で検出しているが、PU.1欠失BMMCsでは、FceRIaのmRNA量は逆に増加しており、FceRIbのmRNA量と相関していた。PU.1欠失BMMCsの解析は、当初の計画どおり進めることができた。得られた表現型は既に報告されているPU.1KDBMMCsの結果とほぼ同様であったが、PU.1欠失時のGATA因子の発現変化を解析し、GATA2欠失BMMCsとの比較解析、GATA1/GATA2/PU.1を種々の組み合わせでKDしたBRC6細胞での発現解析を併せて行ったことで、いくつかの新たな知見が得られた。特に、FceRIb(Ms4a2遺伝子産物)の発現制御に関しては、1)GATA2とPU.1のいずれかを欠失させると同程度にFceRIb mRNA量が減少するが、両者を同時に欠失させても更なる減少は見られないこと、2)GATA1はGATA2によるFceRIb mRNA量の減少を増大させるが、PU.1によるFceRIb mRNA量の減少には影響しないこと、3)GATA1とGATA2を同時にKDしたBRC6細胞では、PU.1 mRNA量は約2倍に増加しているにも関わらず、FceRIb mRNA量は著しく低下していることが明らかになった。これらの結果は、Ms4a2遺伝子の発現制御に関して、GATA因子とPU.1は共に正の制御因子としてはたらくが、PU.1の作用にはGATA因子の存在が必要であることを示唆している。今回の解析から、FceRIbは、機能的に重要なマスト細胞
受精期のマウス胚遺伝子発現の動態変化とその調節

多くの生物の受精卵初期発生には、必ず母性型RNAから接合子型RNAへのRNA情報の転換があり、以降の発生ブログラムに重要な関わりを持つと推定される。我々は、マウスのある母性RNA(SSEC-DRNA)が受精後18時間(1細胞期後期)をピークとして一過的にそのmRNAのボリA鎖を伸長させ、その後分解されることを初めて見いだした。これを契機として本研究ではこの現象を分子レベル、遺伝子レベルで解明し、一般性を解析する事により受精後のRNA情報転換の分子機構を明らかにすることを最終目的とした。3年間に以下の事を明らかにした。1.SSEC-D RNAの3'末端の伸長はおそらくpoly(A)付加であること。2.この伸長には新たなタンパク質合成が必要であること。7.伸長は卵母細胞に組み込まれた現象であること。8.卵母細胞でも300-400ヌクレオチドのpoly(A)付加RNAでは翻訳抑制が解除されること。9.Cordycepin添加実験から、注入RNAの翻訳にはpoly(A)付加反応が必要なこと。10.Biotin-ATPを用いるトリックにより、同様の現象を示す母性RNAの系統的単離が可能なこと。全貌はまだ明らかにはできていないが、マウス初期胚遺伝子の発現の全般的な特徴あるいは我々の対象時期以降の遺伝子発現と細胞分化の解析を進めている海外研究者との交流により十分な成果をあげる事ができたと考える。本研究は受精前後のマウス胚に発現される遺伝子として単離した新規のSSEC(Stage Specific Embryonic Clone)-D遺伝子のRNA鎖長が、受精後1細胞後期に、おそらくは3'末端へのpolyAの付加(300ntds)によって一過性に伸長するというまったく新しい現象を見い出したことによる。そのメカニズムと生物学的意義を知るために以下の計画に沿って研究した。1.SSEC-D RNAの3'末端の構造解明.RNA ligaseとPCRを組み合わせた方法により,SSEC-D RNA伸長の構造学的解析を試み、ほぼアデニン鎖の伸長であることが明らかとなった。αアマニチンやアフィディコリンの添加では伸長現象に変化はなく、シクロヘキシミドの添加により伸長が阻害されることから、伸長には新たなタンパク質合成が必要であることが明らかとなった。3.種々の発生時期に注入したRNAの動態解析.今年度はそのコンストラクトの作成に終始した。4.高感度RNA検出技術の開発.現在,Northen BlottingおよびRNase Protectionの方法で10-20個の少数の卵または胚を用いたRNA解析系を確立し、さらに高感度技術の開発に取り組んだ。我々は、マウス受精前後で発現する遺伝子群の研究の過程で単離した新規遺伝子、SSEC-D(stage specific embryonic clone-D)の母性mRNAは1細胞期後期(受精後18時間)をピークとして一過的にmRNAのポリA鎖を伸長するという現象を見いだした。マウスでは受精後20時間頃に卵に蓄積された母性RNAが分解し、それと入れ代わり初めて接合子型RNAが発現する。受精後胚のポリA鎖現象は、個々のRNAの動態として興味深い。本研究は、この現象の解析を通して、受精後のRNA情報転換の分子機構を明らかとすることである。本年度、以下の項目に関して実験を実施した。1.SSEC-DRNAの高分子化が実際、poly(A)鎖のみの伸長であることを、RNAligaseとPCRの組み合わせ(昨年から継続)た方法を改良し、塩基配列の同定に成功した。2.受精卵に注入した、ポリ(A)鎖長が異なりかつEGFPcDNAが融合された一連のSSEC-DRNAの動態から、受精後のRNAのポリA鎖伸長現象は、(1)SSEC-D配列および45ntds以上の3'末端のpoly(A)鎖の存在が必要であること。(2)SSEC-Dの特定の配列に依存していることが示された。さらに、(3)poly(A)鎖の存在あるいはその伸長とSSEC-DRNAの特定の配列が注入RNAの安定性と翻訳活性へ影響している可能性が認められた。

3.昨年度作出されたLacZ融合SSECD遺伝子を持つトランスジェニックマウスにおいても、受精卵に本来存在するSSEC-D母性RNAと同様に導入SSEC-D遺伝子由来のRNAが伸長していることが確認できた。以上から母性SSEC-DmRNAの動態に関するRNA上のcis配列およびtrans因子の同定のための研究へ向けて、その足がかりが出来たと考える。我々は、マウスのある母性RNA(SSEC-D RNA)が受精後18時間(1細胞期後期)をピークとして一過的にそのmRNAのポリA鎖を伸長させ、その後分解されることを初めて見いだした。多くの生物の受精卵初期発生には、必ず母性型RNAから接合子型RNAへの発現の転換があり、以降の発生プログラムに重要な関わりを持つと推定される。本研究ではこの現象を分子レベルで解明し、一般性を解析する事を目的とし、本年度は以下の成果を得た1.SSEC-D RNAの3'末端の構造解明では、考案したRT-PCT法により、その伸長ヌクレオチドの塩基が大半はアデニンであることを明らかにした。2.EGFP遺伝子を融合した種々の合成SSEC-D RNAの注入実験では昨年度に内在性のSSEC-D RNAの伸長現象を再現できる事をあきらかにしていたが、新たに。(1)卵母細胞でも300-400ヌクレオチドのpoly(A)付加RNAでは翻訳抑制が解除されること。(2)受精卵でのEGFPの翻訳活性は4ヌクレオチドあれば十分であるらしいこと。(3)一方受精卵では300-400ヌクレオチドのpoly(A)付加RNAでは早い分解があること。(4)Cordycepin添加実験から、注入RNAの翻訳にはpoly(A)付加が必要なこと。が明かとなった。3.同様の現象を示す母性RNAの系統的単離では、Biotin-ATPを用いるトリックを考案し、予備的な実験からそのcDNAライブラリーの作成条件を検討し、伸長を示すRNAを特異的に濃縮できる事を明らかにできた。4.RNA動態解析では、海外で単発的に報告されている同様の現象が3.の実験により検証が可能となり、再現性を確認する事ができた。以上の他、海外研究者との共同研究を数回の招聘、派遣により深めることができ、今後の研究方向を十分議論、検討し得たと考える。
組織間における会計情報の利用実態に関する経験的研究

本研究は,取引関係にある複数企業の間(組織間)で利用あるいは共有される会計情報の利用実態を明らかにし,それが組織内外の管理会計実践に与える影響を解明することを目的として実施している。本研究では、主に、サプライチェーンマネジメントや組織間のコストマネジメントなどを対象に3つの調査対象企業においてフィールド調査を実施した。フィールド調査結果からは,組織間協働において会計情報の共有および利用を促進するための要因および組織間の境界連結者の会計責任のあり方についての重要性を指摘した。企業活動がグローバル化するなか、サプライチェーンの複雑化がますます進み、部品や素材の調達を取り巻く現代の経営環境は、組織間の相互依存性がますます高くなっている。また、こうした状況は、2011年の東日本大震災やタイでの洪水災害などの経験から製造企業においてはサプライチェーン・リスクにいかに適応するかが重要な課題となっている。本年度は、昨年度から継続して、インタビュー調査を実施し、その記述的分析を実施した。また、当初計画にある比較ケース分析のためのケースも複数用意することができた。1つはサプライチェーンを構成するロジスティクス企業のメーカー・顧客間の分析であり、もう一つは加工組立型企業のメーカー・サプライヤー関係である。前述のような災害を踏まえ、災害等の不確実性だけに対応するだけでなく、サプライチェーン全体の複雑性の増大によって、組織間の組織設計やコストマネジメントのあり方が異なること、そして組織間の境界連結者の有する権限と責任構造が組織間マネジメント上、重要であるといった知見が得られつつある。こうしたインタビュー調査は今後も継続的に行うが、本年度のの成果報告として、上記のインタビュー結果についてメルコ学術振興財団管理会計セミナー等において報告を行った。本研究は,取引関係にある複数企業で共有される会計情報の利用実態を明らかにし,それが組織内外の管理会計実践に与える影響を解明することを目的として実施している。本研究の研究意義および重要性は、製造のグローバル化やサプライチェーンの複雑化がますます進み、組織間における相互依存性がますます増加している昨今の経営環境において、会計情報が複数の組織間に介在する相互依存性を管理するためにどのような意義や役割を有しているのかについて明らかにする点にある。今年度は,当初計画に基づいて、本研究全体のベースとなる記述的研究および比較ケース研究のためにインタビュー調査を実施するとともに、その記述的分析に注力した。また、こうしたインタビュー調査の実施と並行して,継続的に文献レビューの実施を行った。インタビュー調査においては,焦点企業としてセットメーカー(アセンブリ企業)と,その取引関係にあるサプライヤー企業(複数)の双方からのアプローチを行った。また、サプライチェーンを構成する上で重要な役割を果たす物流企業とその取引関係にある製造企業を分析対象としてインタビュー調査を実施した。その内容については、2011年3月に発生した東日本大震災からの復旧にあたっての設備投資計画の策定と実行の局面において当該分析対象企業が協働するプロセスについて詳細なヒアリングを行った。このインタビュー調査は今後も継続的に行うが、本年度の成果として上記のインタビュー結果について日本管理会計学会関西・中部部会において報告を行った。本研究では、主に、サプライチェーンマネジメントや組織間のコストマネジメント)などを対象にフィールド調査を実施した。その主な研究実績は、以下の通りである。第一に、サプライチェーンを構成するロジスティクス企業のメーカー・顧客間の協働による設備投資の計画策定と実行フェーズにおける会計情報の利用および共有について記述的なフィールド調査を実施した。ここでは、組織間においてどのような設備投資を実施するかを検討するプロセスで活動基準原価情報の利用について実態を記述した。第二に、このような組織間協働および組織間における会計情報の利用の背後にある要因について探索的な検討を行った。上記のリサーチサイトに加え、加工組立型企業のメーカー・サプライヤー関係を分析対象とし、組織間の境界連結者の会計責任のあり方の重要性を指摘した。本研究では、いわゆる垂直的な組織間関係だけでなく、水平的な組織間関係にも着目し、競合企業同士の合弁事業を分析対象とした経験的研究を実施した。これが研究実績の3点目である。ここでは、合弁事業を構成する2つの組織において管理会計情報の利用と組織間コントロールの選択について比較・分析を行い、事前・事後の組織間のコントロールメカニズムが、組織間の調整と専有化の問題を低減しているという経験的知見を提供した。以上、研究実績の詳細は以下に記述するが、上記の研究について2編の論文を公刊し、学会等の報告3件を実施した。管理会計本研究の基礎的知見となるインタビュー調査を継続的に実施できており、複数ケースを蓄積できていることや、インタビュー調査に基づく知見を中間成果に関して対外的に報告を行うなど、当初計画に沿って順調に進展していると考えられる。

ただ、調査を行うにあたり、対象企業との日程調整やインタビュー調査自体に多くの時間を要したため、当初年度末に実施を予定していた郵送質問票調査については次年度に実施することとした。今年度は,当初計画に基づいて、本研究全体のベースとなる記述的研究および比較ケース研究のためにインタビュー調査を予定通り行い、ヒアリングに基づく知見について学会報告を実施するなどおおむね順調に進展できたと考えられるため。本年度は最終年度であるため、年度前半を目処にインタビュー調査を実施するとともに、論文等に研究成果を取りまとめる。この内容は、夏の国内での学会報告を予定しており、学会報告およびディスカッサントからのコメントに基づき、論文の改訂を行い、学術雑誌に投稿する予定である。平成25年度以降も継続的にインタビュー調査を実施するが,平成25年度の前半を目処に,記述的研究の成果をまとめる予定である。また既存研究のレビューについても継続的に実施する予定である。また、ある程度インタビュー調査からまとまった知見が得られた段階で,ケースの比較検討(比較ケース研究)を行い、会計情報の共有や利用動態に差があるとすれば,どのような規定要因が影響しているのかを分析する予定である。ある程度インタビュー調査が進み,研究成果が明確化して来た段階で,国内の学会での報告を予定している。調査先企業とのインタビュー実施に専念したため、当初年度末に計画していた郵送質問票調査を翌年度に実施することとしたために、質問票の印刷費や通信費について翌年度の繰越額が生じた。次年度は、前年度に未実施の郵送質問票調査に繰越額を使用する予定である。また、次年度の助成金については当初の予定通り、調査対象企業へ調査旅費やそれに付随する費用、成果報告のための学会報告等の旅費、郵送質問票調査の分析や結果報告に要する費用を主要な研究費の使途として計画している。現時点での調査対象が全て東京都に本社を置く企業であり、彦根-東京間の交通費および宿泊費等、インタビューのための調査旅費が必要である。インタビューだけでなく国内外の学会での研究報告や打ち合わせ等での旅費にも充てる予定である。物品費としては、論文執筆のためのオフィスソフトやデータ分析のためのソフトウエアの更新、データの格納のためのハードディスク、データメディア等に利用する予定である。また関連する書籍等についても随時購入する予定である。またその他として、インタビューデータのテープ起こしやデータ入力等の費用として利用する予定である。
Y染色体の遺伝子多型と精巣腫瘍の関連についての研究

本研究の目的は,精巣腫瘍(リンパ腫を除く)の発生と,Y染色体の多型について関連の有無を検討し,個体差の疫学から精巣腫瘍発生の分子的機序に迫ることである.今回は60例の日本人精巣腫瘍症例について病理学的診断,臨床病期,診断時の年齢とY染色体DNA多型との関連について解析を行った.Y染色体上に存在する3種類のDNA多型マーカー(SRY, YAP, DXYS5Y)を用いて,精巣腫瘍症例のY染色体を4種類のハプロタイプに分類した.さらに精巣腫瘍をセミノーマと非セミノーマに大別し,臨床病期および診断時の年齢とY染色体ハプロタイプとの関連を解析した.ハプロタイプIVをもつ症例での非セミノーマの割合はハプロタイプIの場合の7.5倍であり(P=0.025),またハプロタイプIIにおいて臨床病期の進展が認められる症例の割合はハプロタイプIの場合の4.8倍であZた(P=0.047).診断時の平均年齢はハプロタイプIをもつ症例が最も高く,ハプロタイプIVを持つ症例が最も低かった.また初発時の治療後の追跡期間中で悪性精巣腫瘍の再発が5例に認められた5症例の内3例がハプロタイプIIの症例であり,2例がハプロタイプIIIの症例であった.ハプロタイプIとIVの症例は認められなかった.これらの結果はY染色体のタイプが精巣腫瘍の発症やその病型の違いに関与している可能性を示唆するものであり,Y染色体の違いによって臨床的経過の予測につながるかもしれない.個々の病理組織型の精巣腫瘍に関して,Y染色体ハプロタイプとの関連性を検討するためには更に症例数を増やす必要がある.本研究の目的は,精巣腫瘍(リンパ腫を除く)の発生と,Y染色体の多型について関連の有無を検討し,個体差の疫学から精巣腫瘍発生の分子的機序に迫ることである.今回は60例の日本人精巣腫瘍症例について病理学的診断,臨床病期,診断時の年齢とY染色体DNA多型との関連について解析を行った.Y染色体上に存在する3種類のDNA多型マーカー(SRY, YAP, DXYS5Y)を用いて,精巣腫瘍症例のY染色体を4種類のハプロタイプに分類した.さらに精巣腫瘍をセミノーマと非セミノーマに大別し,臨床病期および診断時の年齢とY染色体ハプロタイプとの関連を解析した.ハプロタイプIVをもつ症例での非セミノーマの割合はハプロタイプIの場合の7.5倍であり(P=0.025),またハプロタイプIIにおいて臨床病期の進展が認められる症例の割合はハプロタイプIの場合の4.8倍であZた(P=0.047).診断時の平均年齢はハプロタイプIをもつ症例が最も高く,ハプロタイプIVを持つ症例が最も低かった.また初発時の治療後の追跡期間中で悪性精巣腫瘍の再発が5例に認められた5症例の内3例がハプロタイプIIの症例であり,2例がハプロタイプIIIの症例であった.ハプロタイプIとIVの症例は認められなかった.これらの結果はY染色体のタイプが精巣腫瘍の発症やその病型の違いに関与している可能性を示唆するものであり,Y染色体の違いによって臨床的経過の予測につながるかもしれない.個々の病理組織型の精巣腫瘍に関して,Y染色体ハプロタイプとの関連性を検討するためには更に症例数を増やす必要がある.
配糖体天然物の触媒的位置選択的全合成と糖類の位置選択的グリコシル化法の開発

細胞表層に分布する複合糖質の生理学的意義が解明され、それに関連した配糖体医薬品の開発が進展するにつれ、糖関連物質の効率的な合成が重要になっている。糖類がポリオール化合物であることに起因して、従来の糖質合成は保護基の脱着を繰り返す古典的な多段階合成であった。本研究では糖類の直接的な化学合成法を開発し、合成化学ベースから糖関連化学の発展に貢献することを目標とした。平成27年度は、エラジタンニン天然物の合成研究で見いだした無保護グルコースを用いる一段階での立体選択的グリコシル化反応について、基質一般性の拡大ならびに反応機構解析の両輪から一般化することに成功した。従来のグリコシル化反応では、グリコシド結合の立体化学を制御するために、あらかじめ糖供与体の保護基に立体選択性発現の情報をプログラムしておくことが通例である(例えば、隣接基関与や分子内アグリコン転位など)。一方、糖供与体として無保護糖を使用することができれば、保護基の脱着操作を回避できる点で合成プロセスの省力化に直結する方法論となるが、無保護糖を用いるグリコシル化の立体制御法に関する知見が不足していた。反応機構解析の際、研究試薬として市販されている結晶D-グルコースがα-アノマーの単一ジアステレオマー結晶であることに気付いた。アノマー炭素における13C同位体効果の測定により、本反応は光延条件によるゆるいSN2型遷移状態を経てβ-選択的にグリコシド結合を形成できることを明らかにした。糖受容体としてカルボン酸、フェノール、イミド誘導体が適用可能であり(全30例)、さらにα-D-グルコース、α-D-キシロース、α-Dーマンノースが糖供与体として利用可能であった。これらの成果は、従来着目されてこなかった無保護α-ピラノースのヘミアセタール性水酸基の立体化学を利用するβ-選択的グリコシル化の基礎的知見として重要である。27年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は糖関連物質合成の格段の進歩のための、独創的な触媒反応の開発とこれを利用した糖類の新規合成戦略の一般化を目指している。平成25年度は、有機分子触媒を用いた糖類の位置選択的アシル化を基盤として多くの生理活性が報告されているエラジタンニン類の全合成を中心に研究し、3つの生理活性天然物の全合成を達成した。具体的には、安価なグルコースを出発原料として、5工程でストリクチニン、6工程でテリマグランジンIIおよびプテロカリニンCに導いた。全合成の過程で、光延反応の条件による無保護グルコースを用いた一段階立体選択的グリコシル化反応を開発した。また、有機触媒による反応制御と基質本来の反応性を組み合わせることで、グリコシドのワンポット位置選択的ジアシル化に成功した。無保護のグルコースの5つの水酸基を高度に識別し、糖水酸基の保護基をひとつも使用することなく位置選択的に官能基を導入していった点が特徴である。このアプローチにより、既知の合成例と比べて工程数を半分以下に短縮することができた。さらに、抗腫瘍活性を示すことが報告されているコリアリインAの全合成も検討した。コリアリインAは2つの糖部とアグリコン部からなる巨大なポリフェノール配糖体である。アグリコン部であるビアリールエーテルジカルボン酸を没食子酸から合成し、無保護グルコースをグリコシルドナーとするジカルボン酸の一段階立体選択的ジグリコシル化に成功した。近年、持続可能な社会の実現を目指したグリーンケミストリーの概念が広く普及し、環境に負荷をかけないモノづくりの新手法の開発が望まれている。化学合成で目指す指針は、廃棄物の削減や触媒反応の導入などがあるが、保護基は最終生成物には含まれない廃棄物となるため原子効率を著しく低下させる要因となる。本年度の研究では、糖水酸基に保護基を使用することなく生理活性天然物に変換するという極めて効率的な全合成を達成した。配糖体化合物は生理活性物質の宝庫として知られており、糖関連物質の精密合成法の開発が盛んに研究されている。本研究では、天然に豊富に存在するグルコースの新しい物質変換法の開発を目指して検討を行っている。平成26年度は、前年度の全合成研究で独自に見いだした無保護グルコースを用いる一段階での立体選択的配糖化反応について、糖受容体の一般性の検討と天然物合成を行った。従来のグリコシル化反応ではアノマー位に活性化基、その他の水酸基に保護基を用いる必要があり、こうした保護(活性化)中間体の合成に多段階操作を浪費してしまう点が問題になっていた。一方、我々の手法では、安価なグルコースそのものから一工程で立体選択的に配糖化できる点が特徴であり、実際に15種以上のカルボン酸をβ選択的に配糖化した。また、本法を用いてβーアシルグリコシド天然物であるtecomin, thotneoside C,およびperilloside Bのグルコースから一段階での全合成を行った。さらに、計画書に合成ターゲットとして記載した抗腫瘍活性ポリフェノール配糖体coriariin Aの全合成を検討した。Coriariin Aは1986年、奥田らによってドクウツギの葉より単離、構造決定された二量体天然物である。我々は標的天然物のアグリコンに対する無保護グルコースを用いる立体選択的ジグリコシル化を鍵工程とし、coriariin Aの対称構造を東西へ同時に構築していくこととした。

没食子酸から合成したジカルボン酸アグリコンに対し、以前に最適化したグルコースを用いる配糖化条件に付したところ、二カ所のグリコシル結合が同時に制御されたジグリコシドが中程度の収率で得られた。得られた生成物を東西に同時に修飾することで、天然物の対称構造の一挙構築に成功し、グルコースからわずか8工程でcoriariin Aに導いた(既知全合成はグルコースから15工程)。細胞表層に分布する複合糖質の生理学的意義が解明され、それに関連した配糖体医薬品の開発が進展するにつれ、糖関連物質の効率的な合成が重要になっている。糖類がポリオール化合物であることに起因して、従来の糖質合成は保護基の脱着を繰り返す古典的な多段階合成であった。本研究では糖類の直接的な化学合成法を開発し、合成化学ベースから糖関連化学の発展に貢献することを目標とした。平成27年度は、エラジタンニン天然物の合成研究で見いだした無保護グルコースを用いる一段階での立体選択的グリコシル化反応について、基質一般性の拡大ならびに反応機構解析の両輪から一般化することに成功した。従来のグリコシル化反応では、グリコシド結合の立体化学を制御するために、あらかじめ糖供与体の保護基に立体選択性発現の情報をプログラムしておくことが通例である(例えば、隣接基関与や分子内アグリコン転位など)。一方、糖供与体として無保護糖を使用することができれば、保護基の脱着操作を回避できる点で合成プロセスの省力化に直結する方法論となるが、無保護糖を用いるグリコシル化の立体制御法に関する知見が不足していた。反応機構解析の際、研究試薬として市販されている結晶D-グルコースがα-アノマーの単一ジアステレオマー結晶であることに気付いた。アノマー炭素における13C同位体効果の測定により、本反応は光延条件によるゆるいSN2型遷移状態を経てβ-選択的にグリコシド結合を形成できることを明らかにした。糖受容体としてカルボン酸、フェノール、イミド誘導体が適用可能であり(全30例)、さらにα-D-グルコース、α-D-キシロース、α-Dーマンノースが糖供与体として利用可能であった。これらの成果は、従来着目されてこなかった無保護α-ピラノースのヘミアセタール性水酸基の立体化学を利用するβ-選択的グリコシル化の基礎的知見として重要である。計画書に記載したcoriariin Aの短段階全合成を完了した。当初の合成ルートとは多少相違が生じたが、既知のcoriariin Aの全合成例(K. S. Feldman, JACS, 2000, 122, 7396)に比べて工程数を約半分に削減できた。また、グルコースそのものを糖供与体とした立体選択的グリコシル化反応の一般性を示し、保護基に頼らない次世代の配糖体合成の実現に向けた成果をあげることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、糖供与体に無保護グルコースを用いるカルボン酸の立体選択的なグリコシル化反応の一般性を精査した。今後は、多糖や糖タンパク、糖脂質といった単純糖質以外の複合多糖の効率的な化学合成を目指し、糖受容体に無保護糖を用いる位置選択的なグリコシル化法の開発を推進していく。コリアリインAの全合成は完了できなかったが、構造類似天然物であるストリクチニン、テリマグランジンIIそしてプテロカリニンCの短段階全合成を達成した。これらの全合成の過程でグルコースの保護基を使用しない連続官能基導入法を確立できた。
植物の液胞上に生じるサブ領域様構造bulbの研究

液胞膜上のサブ領域様構造bulbについて,その分子的基盤や機能の解明を目指し,遺伝学的な解析を中心に研究を行った.逆遺伝学的な解析で,bulbが減る表現型を示す変異体を探索し,自食(オートファジー)の変異体でbulbが漸減していることを明らかにした.順遺伝学的に,顕微鏡スクリーニングによりbulbの数が減る変異体の単離を試みた.Bulbの形成と維持にはオートファジーが一部関与することが明らかとなった.液胞膜上のサブ領域様構造bulbについて,その分子的基盤や機能の解明を目指し,遺伝学的な解析を中心に研究を行った.逆遺伝学的な解析で,bulbが減る表現型を示す変異体を探索し,自食(オートファジー)の変異体でbulbが漸減していることを明らかにした.順遺伝学的に,顕微鏡スクリーニングによりbulbの数が減る変異体の単離を試みた.Bulbの形成と維持にはオートファジーが一部関与することが明らかとなった.高等植物の液胞膜上に生じるサブ領域様構造bulbの研究を,形態学と遺伝学の観点から行ない,以下の結果を得た.1.形態学:bulbで蓄積あるいは排除される分子の更なる探索bulbに濃縮あるいは排除される可能性があるマーカーラインを探索した.その結果,フォスファチジルイノシトール3リン酸を可視化するマーカーラインで,bulbが可視化されることがわかった.Bulbの膜は特定の脂質が濃縮している可能性が示唆された.2.遺伝学:bulbの機能の手がかりを得るために(1)順遺伝学:bulbや液胞膜が異常となる変異体の探索Pro:AtVAM3:GFP:VAM3/vam3-1を親株として得たEMS変異体プールのM2世代で,巨視的な表現型がvam3-1様になっているもの,その他にも顕著な葉の形態異常などを指標に一次スクリーニングして種を収穫した.現在,顕微鏡観察による二次スクリーニングを継続中である.(2)逆遺伝学:bulbや液胞膜への関与が類推されるもの高等植物の液胞膜上に生じるサブ領域様構造bulbの研究を,形態学と遺伝学の観点から行ない,以下の結果を得た.1.形態学:長時間タイムラプス撮影による,bulbの形成過程発芽の初期の過程で,bulbは非常に高頻度で出現する.このステージに着目して,長時間タイムラプス撮影することで,高精細な共焦点レーザー顕微鏡像複数枚から成る3D画像を連続的に取得した.Bulbが新たに作られる過程を連続的に追跡できる観察系として優れていることを見いだした.2.遺伝学: bulbの機能の手がかりを得るために(1)順遺伝学: bulbや液胞膜が異常となる変異体の探索Pro : AtVAM3 : GFP : VAM3/vam3-1を親株として得たEMS変異体プールのM2世代で,巨視的な表現型がvam3-1様になっているもの,その他にも顕著な葉の形態異常などを指標に一次スクリーニングして種を収穫した.現在,顕微鏡観察による二次スクリーニングを継続中である.そのうち,#64変異体は,液胞やbulbの形態が異常になる他,様々な組織の伸長阻害,不捻,などが観察された.バッククロスと原因遺伝子の特定に向けマッピングの準備を進行した.(2)逆遺伝学: bulbや液胞膜への関与が類推されるものPSCの吉本光希博士から分与してもらったオートファジー(自食)の変異体(atg2,atg5)と,bulbのマーカーラインであるPro : AtVAM3 : GFP : VAM3/vam3-1で交配を行い,atg変異をホモに持つF3種子を得た.F3種子から育てた幼植物を観察したところ,atg2,atg5ともにbulbは観察され,オートファジーはbulb形成のメインの経路ではないことが示唆された.しかし,詳細な定量解析により,これらの変異体でbulbの数はおよそ半減していることが明らかとなった.これらの結果から,bulb形成過程はオートファジー依存/独立の二つの経路があることが示唆された.
咬合終末における微細な咬合接触運動の測定に関する基礎的研究

平成11年度の研究において、前年度の研究で試作した3次元6自由度顎運動測定装置の測定精度の検証を行うとともに、臨床応用に関する検討を行った。(1)直線座標測定精度の検定3次元測定装置(UMC850、ツアイス社)を用いて、各々3次元座標軸上X,Y,Z軸方向の位置27点でLEDを発光させ、装置にて空間座標値を読み、各座標値から計測距離を算出した。[結果]X,Y,Z軸方向の平均測定誤差は7.7μmであった。(2)3次元座標における精度検定X,Y,Z軸ステージ型較正器(小野測器社)にLEDを設置し、LEDを3次元的に移動させ3次元座標値を測定した。(結果)各軸におけるずれは、X軸:0.05mm(-0.130.13mm)、Y軸:0.02mm(-0.040.04mm)、Z軸:0.02mm(-0.050.05mm)であった。(3)測定器の機械的安定性の検定咬合器上の模型前歯部にLED標識点取り付け、不動状態でのLEDの軌跡を記録した。(結果)X軸:0.037±0.026、Y軸:0.026±0.014、Z軸:0.017±0.012(mm)で3次元的距離は、0.055±0.024(mm)であった。(4)振り子運動駆動装置による動的測定精度検定振り子運動駆動装置にLED標識点を設置し、その運動軌跡を記録した。(結果)30度の角度で繰り返し振り子運動を行った時の、LEDの軌跡を捕捉する性能は安定していた。(5)臨床応用に関する検討正常顎運動者を被験者として、数種類の顎運動を記録した。顎運動軌跡は明瞭に記録でき咬合終末位での観察が可能であった。平成10年度の研究目的は、運動測定範囲が狭く精度の高い3次元6自由度顎運動測定装置を開発することである.本年度の研究成果である開発した測定装置の概略を報告する。装置の構成を次に示す.(1)3次元画像処理装置(JM-2000T)(2)狭視野スデレオCCDカメラ測定領域:80X80X80mm、画像取り込み速度:90Hz/秒、測定精度:±50μm、設置方法:スタンドによる上下設置(カメラ間隔100cm)。(3)上顎および下顎フェイスボーカーボンファイバー製.上顎用、下顎用ともに正中部に3個ならびに左右側方部に各1個のLEDを具備する.(4)フェイスボー取り付けクラッチステンレス製薄板で、上下顎歯列唇側面にレジンおよび接着剤にて固定し、前方部でフェイスボーを固定する。(4)任意点指示ポインター(JMO114)10mm間隔で2個のLED(10mm間隔)を設置したペンシルタイプの指示装置。(5)ステレオカメラ校正板カメラパラメーターの設定用で、25個のLEDが10mm間隔で正方形に設置されている。(6)測定、解析用ソフトウエアー装置は狭視野での測定を主目的に製作されているため、下顎頭点の決定には、従来型のJM-1000と併用する必要があり、2台の測定装置を稼働させるためにあらたに基本ソフトを開発した。基本ソフトはWindows3.1仕様であり、解析ソフトはWindows98に対応している。