hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＲＮＡサイレンシングによるＧＰＣＲクラスＢ発現調節と骨再生への新戦略

セクレチン型のGPCRクラスB (GPCR-classB: GPCR-B)を介した新規骨再生治療法開発を目的に、骨芽細胞に発現するGPCR-Bの検索を行った。In vitroにおける骨芽細胞培養系のモデルとしてMC3T3-E1を使用しGPCR-Bの中でもインクレチン受容体として知られるGIPR, GLP-1Rについて検討を行ったところ、その発現が認められ、またqPCRによる定量評価を行ったところBMP-2添加によってその発現が増強することが確認された。現在、骨芽細胞におけるインクレチン受容体を介した骨代謝制御メカニズムを検討中である7回膜貫通型受容体であるGタンパク質共役型受容体(G-protein coupled receptor: GPCR)には4つのファミリーが存在するが、セクレチン型のGPCRクラスB (GPCR-classB: GPCR-B)には骨代謝制御に関わる受容体が数多く存在することが知られている。骨疾患治療薬の標的受容体として最も研究が展開されているGPCR-Bを介した安全で効果の高い新規骨再生治療法の開発し、部位特異的に効率的かつ副作用なく歯槽骨再生を目指すことが本研究の目標である。骨芽細胞に発現するGPCR-Bの発現と骨代謝関連因子の検索のため、In vitroにおける骨芽細胞培養系のモデルとしてMC3T3-E1(RIKEN CELL BANK)を使用した。GPCR-Bの中でもインクレチン受容体として知られるGIP-R, GLP-1-Rについて検討を行ったところ、MC3T3-E1において発現が認められ、またqPCR(Step OneR)による定量評価を行ったところ、BMP-2添加によってその発現が増強することが確認された。現在、骨芽細胞におけるインクレチン受容体を介した骨代謝制御メカニズムを検討中である。一方、インクレチンが関連する因子として、インスリンに着目してモデル動物(STZ-Induced diabetic rat, High fat diet-Induced diabetic rat)の解析を行ったところ、耐糖能異常が頭蓋顎顔面の硬組織形成に影響を及ぼし、顎骨、歯槽骨、歯に対して深刻な成長発育不全がもたらされることが確認された。7回膜貫通型受容体であるGタンパク質共役型受容体(G-protein coupled receptor: GPCR)には4つのファミリーが存在するが、セクレチン型のGPCRクラスB (GPCR-classB: GPCR-B)には骨代謝制御に関わる受容体が数多く存在することが知られている。現在、骨芽細胞におけるインクレチン受容体を介した骨代謝制御メカニズムを検討中である骨芽細胞上のGLP-1-RおよびGIP-R双方の発現とBMP-2投与による発現の増強が確認され、in vitroの実験系の進捗状況を考えるとおおむね研究結果は達成されているが、in vivoにおける検索の必要が生じたため今後も研究の継続が必要であると考えられる。現在までの結果を踏まえ、今後はIn vivo, In vitro双方の実験系からインクレチンが顎骨、歯槽骨代謝に及ぼす影響とそのメカニズムについて詳細な検討を行っていく予定である。今後は昨年の研究結果をベースにさらなる応用に取り組む予定である。具体的にはこれまでに樹立したin vitroでの実験系を用いて複数種の遺伝子に対するRNAサイレンシングを行い、骨形成関連たんぱく質の動向を詳細に検討する予定である。またin vivoでは将来における口腔内でのDDS(microRNAなどのnon-coding RNA)の実施を念頭に、唾液腺に着目して研究を継続する。これまでの研究結果発表のための論文投稿、出版費、およびin vivoの実験に必要な機器、試薬費として研究費を使用予定である。次年度の研究費に関しては、細胞培養関連およびin vivoでの動物実験にかかわる消耗品にその多くを計上する予定である。またこれまでの研究結果を統合して、国内外の学会発表や学術専門雑誌への投稿、ならびにweb上で無料閲覧可能な専門書の執筆と発刊を予定しているため、これらについても経費として計上する予定である。
なぜ山で遭難するのか？遭難要因を「疫学的」「臨床的」両アプローチで明らかにする

山岳遭難統計の分析とヒヤリハット調査により、遭難要因を検討するとともに、登山者のリスク特定能力を検討した。その結果、1山岳遭難態様の構成比率は、年齢、性別、季節等で異なり、主要6態様は特徴的なリスク要因を持つ。227.3%の登山者が調査当日にヒヤリハットに、0.81%が重大なヒヤリハットに遭遇していた。これは山岳遭難の推定発生率0.00255%の100倍以上である。3年代、行動時間、身体トラブルが、ヒヤリハットに影響していた。4登山者は、登山道に環境に応じたリスクがあることを理解しているが、潜在性の高いリスクの読み取りに課題があった。また、加齢によるリスク特定能力の低下が見られた。1山岳遭難統計資料の分析:研究のための準備としておこなっていた山岳遭難統計の資料収集および分析を26年度も引き続いて行った。これによって約4000件の山岳遭難のデータベースが作成できた。詳細な分析を引き続き行っているが、道迷いが各年代において多いこと、男女とも60歳代で多様な態様が多いことなどが確認された。特に女性60歳代では転倒が突出しているが、これは夏の高山による登山に起因することが推測された。結果のその一部はすでにリスクマネジメントに関する書籍の資料として活用された。2北アルプス北部において、山岳での登山者が遭遇するヒヤリハットおよび遭難者の報告を収集した。ヒヤリハットについては、太郎平小屋および剣御前小屋で8月に調査を実施し、合計約350件のヒヤリハットを収集した。分析結果から、ヒヤリハットそのものの傾向と山岳遭難との相違が明らかになると同時に、ヒヤリハットの遭遇が身体のトラブルや水分摂取など、生理的な状態と関連があることが明らかになった。またヒヤリハットの原因としては、気づかなかったや大丈夫だと思ったなどの認知・判断に関わる要因の影響が大きいことが推測された。3高山と比較するための低山のヒヤリハットの予備調査を実施した。その結果、東京の奥多摩周辺、静岡県、阿蘇山周辺で実施することとなった。研究の準備段階である25年度に収集したデータに26年度に収集した山岳遭難統計原データを加え、国立登山研修所の研究報告に概要を報告したことに加えて、疫学的な分析方法により遭難態様に影響する要因を分析中である。予備的な検討から、年代・性別・山域に特異な遭難態様があることが明らかになった。26年度より継続して低山におけるヒヤリハット調査を実施した。実施エリアは関東の代表的な低山である奥多摩に加え、阿蘇、富士山周辺であった。これにより約220件の低山ヒヤリハットが収集できた。現在収集中のものと併せて約300件の予定通りの低山ヒヤリハットが収集できる。9月には、イギリスを訪問し、登山研修所およびスコットランドのハーベイマップサービス、ナショナルナヴィゲーションアワードスキーマを訪問した。この訪問により、山岳教育の先端国の一つであるイギリスの登山研修の実態や山岳遭難を減少させるためのナヴィゲーションスキルの提供方法やその組織的体制について調査を行った。この結果は登山研修に報告した。また共同研究者の山本は、登山者の体力を簡易に測定する方法についての研究を進め、その成果はインターハイ山岳部のヒヤリハット事例の分析に活用された。その成果は登山医学に発表された。27年度実施予定であったウェアラブルカメラによる実態把握と登山研修所の研修会におけるヒヤリハット調査が実施できなかった。ウェアラブルカメラによる実態把握については、27年度末に登山中の行動をどの程度的確に把握できるかの検討を開始したので、28年度前半には実際のデータ収集ができると予定している。また研修会におけるヒヤリハットについては、申請者が28年度に研修会の主任講師を務めることになったことから、客観的な体力テストも含めて、28年度に実施できるめどが立っている。1.20122013年の山岳遭難統計の元資料の分析より、山岳遭難の各態様の傾向とそれに関連する要因を洗い出すことができた。この結果は、「登山白書2016」(山と渓谷社)に報告した他、山岳雑誌記事や講演により広く社会に提供した。2.KYT図版による登山者のリスク特定能力の検討を行った。H27年までに取得したデータに加え、リスク特定時の発話プロトコルも収集し、分析に活用した。その結果、登山経験によってリスク特定能力が向上しない一方で、加齢によってリスク特定能力が低下する可能性が示唆された。また、発話プロトコルの分析から、潜在的なリスク特定にあたり、環境に関連して発生するトラブルについての構造的知識が援用されている可能性が示唆された。3.登山時のヒヤリハット調査については、記述の質的分析を実施し、ヒヤリハットの発生に影響する要因を、ヒヤリハットの内容ごとに洗い出した。4.遭難統計の分析より明らかになった、全年代において発生している道迷い遭難への対応のためのナヴィゲーション教育カリキュラムの検討を、27年度のイギリス視察の結果を踏まえ、(公社)日本オリエンテーリング協会の協力を得て進めた。5.自然環境におけるリスク特定能力の把握とその背後にある知識や推論の有り様を明らかにするため、南極観測隊員、とりわけFAを対象としたヒアリングと質問紙調査、山岳ガイドを対象としたフィールド調査を実施した。前者では、環境に関する知識がリスク特定に影響していることを明らかにするとともに、個々のリスクへの対応能力とリスク全般への態度の乖離を明らかした。その成果は「南極資料」(国立極地研究所)に投稿した。

後者では、実際に登山道を歩きながらのリスク特定課題の実施がリスク特定能力を明らかにする上で有効な手法であることを明らかにした。研究計画で予定したデータはほぼ収集することができたが、山岳遭難統計を利用して、性、年代、山域、時刻といった遭難に関連すると思われる要因に疫学的な分析、ヒヤリハットの記述に基づく臨床的な要因の把握については、論文としてまとめるに至っていないため。1山岳遭難の統計資料を分析する「疫学的調査」、2「臨床的調査」であるヒヤリハット調査により、遭難につながる要因をより詳細に把握する、3遭難要因の中でもほとんど研究が行われてこなかったリスク特定の実証研究を行うとともに、3最多の道迷い遭難への対応として、ナヴィゲーションスキルの学習制度を(公社)日本オリエンテーリング協会と検討した。4アウトドアイベントにおけるリスクマネジメントの方法について検討を行った。5リスクの高い自然環境の中での安全教育の在り方について、南極観測隊を対象として調査を実施した。その結果、以下の諸点が明らかになった。○山岳遭難の傾向(態様の構成比率)は、年齢、性別、季節、山域、で異なり、主要6態様はそれぞれに特徴的なリスク(損害・確率・多発年代、季節)を持つ。○27.3%の登山者が調査当日にヒヤリハットに遭遇し、登山者の0.81%が救助要請につながりかねないヒヤリハットに遭遇していた。これは登山1日あたりの山岳遭難の推定発生率0.00255%の100倍以上である。年代および行動時間に加えて身体トラブルが、ヒヤリハットに影響する可能性が指摘された。○登山者は、登山道に環境に応じたリスクがあることを理解しているが、潜在性の高いリスクの読み取りに課題があった。経験年数によってリスク特定能力が向上する知見は得られなかったが、加齢によるリスク特定能力の低下が示唆された。リスク特定は視覚可能な登山道の特徴だけでなく、山域の類型化やそれによるスキーマの利用、仮想による推論の認知プロセスを経て行われる。○ナヴィゲーションスキル教育のシステムをイギリスに視察し、スキルのスタンダード化と学習システムを日本オリエンテーリング協会と協働で構築した。また、リスクマネジメントの仕組み海外に視察し、参加者との協働に基づくリスク対応の枠組みをマウンテンマラソンで実装した。山岳遭難統計の分析とヒヤリハット調査により、遭難要因を検討するとともに、登山者のリスク特定能力を検討した。その結果、1山岳遭難態様の構成比率は、年齢、性別、季節等で異なり、主要6態様は特徴的なリスク要因を持つ。227.3%の登山者が調査当日にヒヤリハットに、0.81%が重大なヒヤリハットに遭遇していた。これは山岳遭難の推定発生率0.00255%の100倍以上である。3年代、行動時間、身体トラブルが、ヒヤリハットに影響していた。4登山者は、登山道に環境に応じたリスクがあることを理解しているが、潜在性の高いリスクの読み取りに課題があった。また、加齢によるリスク特定能力の低下が見られた。
水平軸風車の増揚力装置の開発研究

1まえがき研究代表者(清水)を中心に文部省科研エネルギ-特別研究の助成(7年間)を受け、その前後の期間を含めて約12年間風力発電用風車の研究を行った。その結果、表題に示してあるような水平軸風車増揚力装置についてユニ-クな結果を得ることが出来た。この成果については国際的な関心も集めている(オランダ、米国、英国、デンマ-ク、中国)。そこで、今回オランダを中心とする国際共同研究によって、研究成果を具体的に分かち合い、さらに次の段階の研究を切り開いて行きたいと考え、以下に述べるような内容で国際共同研究をおこなった。なお、本研究で得られた主な成果は、現在、次の2点である。(1)チップベ-ンによる水平軸風車の増出力効果が著しいこと、さらに、(2)これまで気付かなかったがチップベ-ンによって風車ブレ-ド翼端渦を弱める結果、風車騒音の低減に効果がある。効率がどこまで上昇するかは次の課題である。2今回行われた国際共同研究全体の概要主に以下に述べる項目について、共同研究が行われた。(1)デルフト工大で開発されたチップベ-ン(翼端小翼)を三重大学流体工学研究室の風胴用水平軸風車に取り付け、三重大学チップベ-ン(翼端小翼)との比較検討を行う。この研究は研究代表者三重大学清水幸丸指導のもとにデルフト工大のVan BusselおよびAlbert Bruiningの両氏、また、中国研究者呂志迪、ふぁん垂文両氏が参加し行われた。(2)三重大学流体工学研究室で開発されたチップベ-ンをデルフト工大フィ-ルドテスト用風車FAC、直径9.6mφ水平軸風車の翼端に取り付け、発電実験を行う。また、デルフト工大風胴実験用水平軸風車に取り付けて性能実験を行う。この実験は1989年10月、11月、12月および1990年3月に菊山功嗣、長谷川豊および清水幸丸がデルフト工大で、Van Bussel、A.Bruiningおよびデルフト工大風力エネルギ-研究所の研究員との協力のもとに行った。(3)三重大学において開発されたチップベ-ン(翼端小翼)付風車およびデルフト工大チップベ-ン風車について研究結果を持ちより、実験的および理論的に検討を加えた。これらの理論的、実験的検討は、三重大学、名古屋大学およびデルフト工大で行われた。また、これらの検討には、三重大学・清水幸丸、杉野公一、三重大学流体工学研究室大学院生、名古屋大学・菊山功嗣、長谷川豊、および名古屋大学流体工学研究室大学院生、デルフト工大Van Bussel,A.Bruining,E.Vermeerおよびデルフト工大風力エネルギ-研究所研究員多数、および中国風力エネルギ-研究センタ-・呂志迪所長、瀋陽工業大学風力エネルギ-研究所所長、ふぁん垂文教授が参加し、合計20回を越える会議によって行われた。(4)本研究は、チップベ-ン(翼端小翼)付風車の性能解析および改善を主目的として行われた。しかし、本研究は、この問題だけに限られず、日本、オランダ、中国における風力エネルギ-開発研究の現状について、活発な情報交換が行われた。これら報告についてはオランダ,デルフト工大Van Bussel,A.Bruining,中国・呂志迪およびふぁん垂文氏の好意により次のような特別講演会が行われた。Van Bussel氏三重大学、名古屋大学、長岡技術科学大学呂志迪、ふぁん垂文氏三重大学、名古屋大学本特別講演会は、いずれも、参加者に多大の感銘を与えた。

この実験は1989年10月、11月、12月および1990年3月に菊山功嗣、長谷川豊および清水幸丸がデルフト工大で、Van Bussel、A.Bruiningおよびデルフト工大風力エネルギ-研究所の研究員との協力のもとに行った。(3)三重大学において開発されたチップベ-ン(翼端小翼)付風車およびデルフト工大チップベ-ン風車について研究結果を持ちより、実験的および理論的に検討を加えた。これらの理論的、実験的検討は、三重大学、名古屋大学およびデルフト工大で行われた。また、これらの検討には、三重大学・清水幸丸、杉野公一、三重大学流体工学研究室大学院生、名古屋大学・菊山功嗣、長谷川豊、および名古屋大学流体工学研究室大学院生、デルフト工大Van Bussel,A.Bruining,E.Vermeerおよびデルフト工大風力エネルギ-研究所研究員多数、および中国風力エネルギ-研究センタ-・呂志迪所長、瀋陽工業大学風力エネルギ-研究所所長、ふぁん垂文教授が参加し、合計20回を越える会議によって行われた。(4)本研究は、チップベ-ン(翼端小翼)付風車の性能解析および改善を主目的として行われた。しかし、本研究は、この問題だけに限られず、日本、オランダ、中国における風力エネルギ-開発研究の現状について、活発な情報交換が行われた。これら報告についてはオランダ,デルフト工大Van Bussel,A.Bruining,中国・呂志迪およびふぁん垂文氏の好意により次のような特別講演会が行われた。Van Bussel氏三重大学、名古屋大学、長岡技術科学大学呂志迪、ふぁん垂文氏三重大学、名古屋大学本特別講演会は、いずれも、参加者に多大の感銘を与えた。
国際交流活動を通じた地域資源の発掘と活用―山梨県と米国における実験的研究―

本研究は、日本の地方圏において地域経済の基盤となる資源(地域に固有の知、慣習、文化、自然環境など)を発見し、活用の可能性を検討すること目的として行った。主な対象地域は山梨県峡南地域とし、米国カリフォルニア州のモントレー国際大学院大学との協力により、外国人の目を通して地域資源を見出すという手法で調査を行った。峡南地域には、和紙製造、書道の硯製造、印章の製造、柚子の生産などの地域資源があり、その魅力が現地調査を通じて米国大学院生によって抽出されるとともに、経営学の手法を用いて、米国に市場を求める際のローカリゼーションの視点から課題が分析された。米国モントレー国際大学院大学からの二名の学生と一名の教員の協力を得て、山梨県内の地域資源に関する聞き取り調査を二十を超える個人や団体に対して行い、そこから得られた知見を国際シンポジウムを通じて地域社会と共有するとともに、査読論文としてまとめることで広く社会に発信した。初年度は山梨県立大学の二名の学生が中心となって予備調査を実施し、今後着目すべき県内の地域資源について広くサーベイ調査を行い中間報告書にまとめて聞き取り調査のための基礎資料を作成した。また、モントレー国際大学院大学を訪問して、交流活動を通じて山梨県の地域資源について情報発信するとともに、次年度の調査の視点を共有した。第二年度は米国の大学院生による聞き取り調査を実施し、和紙、宝石、絹織物、革物、硯(すずり)、印章、ワイン、柚子製品、木工細工の各産業分野について、その重要性を外国人学生の視点から指摘しまとめた。特に、富士川町穂積地区の柚子生産と関連加工品の製造販売については、アメリカの飲料市場に関するPEST分析(政治(Political)、経済(Economic)、社会(Social)、技術(Technical)のそれぞれの視点からの分析)と、柚子の生産・加工に取り組む「日出づる里活性化組合」に関するSWOT分析(強み(Strength)、弱み(Weakness)、機会(Opportunity)、脅威(Threat)の四つの視点からの分析)を行い、市場開拓の可能性について検討した。また、硯、印章、和紙の製作体験を組み合わせた「峡南クラフトツーリズム」を提案した。研究成果は、山梨県立大学国際政策学部紀要に論文として掲載されたほか、太平洋岸アジア学会でも発表される予定である。地域経済学、経済地理学、空間経済学等の視点からの既存文献のサーベイを行い、本研究の意義を位置づけるとともに、山梨県および県内の各自治体関連の出版物、および関連データ等(山梨県産業振興ビジョン(平成23年3月、策定員会座長・山梨県立大学伊藤洋学長)での県内産業のポテンシャル分析結果等)の再精査や関係者への聞き取りを通じて、調査対象地域を県南部の峡南地域と定めた。その上で、他地域を拠点とする県の伝統産業(甲府市の宝石業、富士吉田市の甲斐絹、笛吹市のワイン産業等)とあわせて調査対象とすることとした。対象地域および産業に関するさらに詳細な資料を、聞き取り調査と文献収集によって山梨県立大学の学生・教員が中心となって作成した。作成した資料は英文でまとめられ米国の研究協力者と共有するとともに、調査に参加した山梨県立大学学生が米国を訪問し、調査を契機としてモントレー国際大学学生との交流の機会を広げた。上述のような初年度の活動を通じて、研究の目的である1地域の「強み」の発見・発掘に外国人学生の視点を活用するための「切り口」となる基礎的な資料を作成することができ、2調査を通じて日米両国の学生や教員がともに地域経済の発展の可能性を模索(たとえばモントレー市のまちづくりの歴史を山梨県内の地域振興に生かす視点が提供されるなど)する「試み」ができ、3さらなるグローバル化の進展が予測される中で、地方圏の地域経済が主役となる新たな国づくり、地域づくりの「可能性」を探る準備(たとえば、予備調査を通じて県庁や各産業の関連団体、組合、地元メディア等に本研究の主旨が伝わり、多くの関心が寄せられるなど)が出来た。平成24年度は、山梨県の中でもとりわけ峡南地域に焦点を当て、印刻やすずりのような伝統産業や、和紙、宝石加工のように伝統の枠を超えて、新しい展開を模索している産業、あるいはゆず加工のように農地の有効活用という視点から新しく生まれ、今後の可能性を模索する産業など、さまざまな地域資源について現状を理解し、整理することができた。また、調査を通じて、地域の人々の生活の歴史や地域に特有の文化の存在を学び、日本の発展に貢献してきた山梨県の姿の一端を垣間見ることができた。また、年間を通じた予備調査の結果を英文にまとめ、次年度の本調査に参加する米国の共同研究者と共有するためカリフォルニア州モントレー市を訪れ、日本人学生と現地学生・教員との交流の機会を持つことが出来た。平成25年度は、24年度の調査の結果をもとに、米国から共同研究者を招聘し、地域の伝統産業に関する聞き取りやデータ収集を中心に研究を進める。

生活や歴史・文化について異なる背景や価値観を有する米国の若者たちが、国内の地域資源にどのような価値を見出し、それらにはどのような活用の道があるのかをともに考えながら成果をとりまとめて行きたい。モントレー国際大学からの二人の大学院生には、普段、山梨県を拠点として研究したり生活したりしている者の視点では見通しにくい、新しい切り口で地域のポテンシャルを見出して欲しい。そのために、米国での地域資源活用の事例を紹介してもらうとともに、県内での調査を通じて日米の学生が相互に意見交換を活発にしながら、山梨県におけるその可能性について深く考えて行くことが期待される。海外から招聘する研究者の旅費・交通費:約70万円シンポジウム開催にかかる費用:訳10万円書籍・文献等購入費:約5万円
加齢黄班変性症における補体制御因子のレドックス制御

細胞外チオレドキシン(TRX-1)結合タンパクを解析した結果、factor H (CFH)を含む5つのタンパク質を同定した。TRX-1はCFHの作用を相加的に増強しており、マウスでの脈絡膜新生血管(CNV)モデルにおいてはTRX-1過剰発現遺伝子改変マウスは野生型と比べCNV形成が阻害されていた。また同モデルにてlectin-like oxidized low density lipoprotein type-1 (LOX-1)の発現上昇がしていることを見出し,LOX-1遺伝子欠損マウスでもCNV形成が抑制されていることを見いだした。加齢黄斑変性症による脈絡膜新生血管の形成過程において、酸化ストレスによる病態進展という側面と免疫応答の根幹をなす補体制御系の異常による病態進展という側面が報告されている。生体には酸化ストレスに対する内在性抗酸化物質(グルタチオン、チオレドキシン、グルタレドキシン)が知られている。我々は従来の研究の流れより、チオレドキシン(TRX-1)に着目して検討を行った。TRX-1はヒトから大腸菌までよく保存された活性部位を有し,ペルオキシレドキシンとの協調作用により活性酸素種(ROS)を消去する抗酸化物質として働く。我々は改変体TRX-1カラムを用いた細胞外TRX-1結合タンパクを解析した.その結果ヒト血漿において補体の主要な制御因子であるcomplement factor H(CFH)を含む5つのタンパク質を同定した。そこで補体活性化に関して検討した結果, CFHによる補体活性化の抑制作用はTRX-1の添加により相加的に増強された。マウスでのレーザ誘発脈絡膜新生血管モデルを作成しTRX-1の効果を検討した所、TRX-1過剰発現遺伝子改変マウスにおいては野生型と比べCNV形成が阻害されており、TRX活性部位の2つシステインをセリンに改変した還元活性のないTRX改変体の腹腔内投与ではCNV形成が阻害されなかった。
超伝導体の電気的交流損失測定法の自動化に関する検討

超伝導導体の実環境を模擬し、変動磁場中における磁化及び交流損失を測定するには、現在市販化されているSQUID,VSMを用いた直流磁化用測定ユニットでは不可能であり、電気的磁化測定法を用いなければならない。しかしながら、電気的磁化測定法は、電磁気学と超伝導体の電磁現象に関する専門的知識を必要とし、限られた研究機関でのみ行われているのが現状である。本研究では、超伝導体の電気的交流損失測定装置の市販化を目指し、最も重要なキャンセル回路の自動化について検討した。具体的には(1)キャンセルとしては従来通りの抵抗分圧方式を採用し、フォトモスリレーをスイッチ素子に用いて、分圧比をパーソナルコンピュータにより切替制御できるキャンセル回路を設計、試作した。キャンセル回路での位相差すなわち回路自体のインダクタンスを低減するために、抵抗には集積化された抵抗素子を用いた。高速に最適なキャンセル比をサーチしうるアルゴリズムを考案し、自動キャンセル回路とした。(2)パーソナルコンピュータに市販のA/D変換ボードや入出力ボードを付加して、外部磁界印加用の超伝導マグネットの駆動、データ収集及びキャンセル回路の制御が可能な測定システムを構築した。(3)試作した自動キャンセル回路を用いて、実際に超伝導線材の交流損失を測定し、測定システムの評価を行った。試料を入れない状態で測定系のみのエラーをも測定し、従来のものとの比較、検討し、さらに詳細な回路解析も行った。結論として、電気的に超伝導体の交流損失を自動的に測定することができる装置の基本型を完成させることができた。ファトモスリレーの採用により、従来の手動式のキャンセル回路と比較して、キャンセル回路自体が発生する位相差が若干大きくなったため、今後、その解消法を模索することにより、超伝導体の高精度電気的交流損失自動測定装置が完成できるものと考えている。
周波数共用型ワイヤレスネットワークにおける環境適応アクティブスケジューリング方式

周波数などのワイヤレス資源の枯渇、QoSの保証性の低下、電波の漏洩によるセキュリティの低下といった問題を解決するためのソフトウェアとして、時間、周波数、空間をスケジューリングする機能を有する適応型ワイヤレス指向OSを提案した。研究成果を統合的に評価するため、1)複数の基地局を切替えながら通信の接続性を保持する手法、2)アプリケーションの要求に従ってQoSを保証する方式、3)無線通信におけるスループット予測手法について、処理モデルと実装モデル、計算モデルを用いて示した。1)では、ネットワークフローと通信リンクの対応付けを動的に切り替える機構、IPアドレスの動的変化をアプリケーションから隠蔽するソフトウェアインタフェースを実現した。2)では、複数の無線基地局と無線端末が協調してQoS満足度を最大化する手法の処理モデルと実装モデルを提案した。3)では、Distributed Coordination Functionでのスループット算出法について計算モデルを示した。アンテナサブシステムの給電方法として適応的に電力分配比を制御する方式の提案を行った。モーメント法での大規模最適化問題を高効率で計算する複合アルゴリズムを開発した。二周波波共用型の平衡給電アンテナ構造を提案した。人体と手の複合的影響について地上波ディジタルシステムを対象として進め、さらに人体の手部が超広帯域伝送に与える影響を、アンテナと伝送路の特性を含めて誤り率を指標として定量的に評価した。また、人体の影響を含めて携帯アンテナの放射特性評価技術を多角的に検討し、光電界プローブの誘電体の肉抜きへの設計指針を与えた。また人体等価ファントムの研究を進め、所望のスケールモデルファントムの電気定数を実現するための目標成分量を明らかにした。さらに、アンテナ方向センサと直交する3つのアンテナを組み合わせた新しい位置推定方式を提案した。周波数などのワイヤレス資源の枯渇、複数端末による同時通信が不可能なことに起因するリアルタイム性とQoS(Quality of Service)の保証性の低下、電波の漏洩によるセキュリティの低下といった問題を解決するためのソフトウェアとして、適応型ワイヤレス指向オペレーティングシステムを提案した。このオペレーティングシステムは、指向性が高く周波数などのワイヤレスパラメータの制御が可能なアンテナサブシステムと協調し、時間、周波数、空間をスケジューリングする機能を有する。また、周波数共用型アンテナサブシステムとして、タブレットコンピュータや小型のPDA端末を考え、液晶画面固定枠一体型の面状携帯アンテナシステムの開発に取り組んだ。ワイヤグリッド法での大規模問題を高効率で計算するために、PCクラスタシステム環境での高効率アンテナ解析手法に注目した。セグメントレベルでの計算効率の効率化を:1)形状のソートによる効率化、2)周波数補間の両面から取り組み、新しい複合アルゴリズムを開発した。この成果を用いて、液晶パネルの金属フレームに複数のアンテナを設ける新しいアンテナ構造を提案し、その単体での基本放射特性を解析した、さらにアンテナ近傍の誘電体と人体の影響を含めてFDTD法による解析をおこない、人体と、手の影響という複合的にアンテナの放射特性に与える影響について定量的に研究を進めた。この結果、従来知られていなかった、複合アンテナシステムをを液晶を用いた携帯端末に適応する状況下での手部の影響を、アンテナの距離の関数として定量的に把握することに初めて成功した。さらにこの成果を踏まえて、人体の手部が超広帯域伝送に与える影響を、受信側でのテンプレート波形の同期選択条件と伝送パルス信号の伝送速度をパラメータとして定量的に明らかにした。最後に以上の研究成果を電子情報通信学会、情報処理学会に発表した。OSによる適応制御機能については,複数の無線基地局が存在する場合で基地局が複数の周波数(チャネル)を利用可能な環境を想定しアプリケーションの通信特性に応じQoSを保証しつつ全体の通信効率を最大化する手法について研究した.また,それを実現するQoS制御システムを開発し無線基地局にソフトウェアとして実装した.

具体的には,アプリケーションが通信を開始する際に,基地局のQoS制御システムに対して,最大通信帯域,最小通信帯域,最大許容遅延時間などのパラメータ申請し,QoSシステムがそれらの値を基にアドミッション制御を行う手法を提案した.さらに,アドミッション制御の結果を基にし,全体としての通信量を最大にするために,必要であれば,通信中のネットワークフローを異なるチャンネルや基地局へ切替える方式についても開発した.周波数共用型アンテナサブシステムの給電方法として適応的に電力分配比を制御する方式の開発を行った。モーメント法での大規模最適化問題を高効率で計算するために、逆行列演算を含めた高効率アルゴリズムについて研究を行い新しい複合アルゴリズムを開発した。広帯帯域アンテナとして二周波波共用型の平衡給電アンテナ構造を提案し動作メカニズムを明らかにした、さらに人体と手という複合的にアンテナの放射特性に与える影響について無線LANシステムと地上波ディジタルシステムを対象として進めた。この結果、従来知られていなかった、液晶表示装置をもつ携帯端末における複合アンテナシステムの放射機構を定量的に把握することに成功した。さらにこの成果を踏まえて、人体の手部が超広帯域伝送に与える影響を、アンテナと伝送路の特性を含めて誤り率を指標として評価する手法を開発し、伝送速度をパラメータとしてアンテナの相互結合を含めて初めて定量的に明らかにした。平成17年度は、本研究の完成年度として各部における最適化と統合的な評価を中心として研究を進めた。環境適応型ワイヤレス指向オペレーティングシステムとアクティブネットワークスケジューラのソフトウェアに関して、本年度は通信内容毎に通信経路の設定可能とする手法を実現した.具体的には,プロセス毎に経路表を持たせ,かつ送信先IPアドレスとTCP/UDPのポート番号をキーとする経路を管理可能とする方式を研究した.さらにこれまでの研究成果を統合的に評価するために、1)基地局間を移動しながら通信の接続性を保持する手法,2)動的に周波数を変更しながら通信の接続性を保つための手法,3)アプリケーションの要求に従ってネットワークQoSを保証するための通信方式について,それぞれ処理モデルと実装モデルを用いて総合的な評価を行った.また、面上携帯アンテナサブシステムのハンドオフアダプティブ制御に関しては、人体の影響を含めて携帯アンテナの放射特性評価技術を多角的に検討した。光電界プローブを用いた電磁界計測技術に関しては、放射素子保持部の誘電体がアンテナの放射特性の均一性に及ぼす影響を誘電体の低減量と形状に注目して解析を進め、従来経験的に行われていた誘電体の肉抜きに対して今後の設計指針を与えた。
未知HLA-クラスII遺伝子の塩基配列決定と臨床応用

日本人と考えられた非血縁者1358名のDNA typingをPCR-SSO法あるいはPCR-RELP法で行なった結果、DR14陽性例は221例で、このうち220名のDR14関連DRB1遺伝子型の頻度はDRB1*1401(3.6%)、1402(0.04%)1403(1.2%)1405(2.0%)、1406(1.5%)、1407(0.2%)てあった。残りの1名はDRB1*1403に特異性を示す5種類のプローブのうちDRB8601には陰性であることから新しいDR14関連DRB1遺伝子型を推定し(DR14YOS)、ビーズ固相直接塩基配列決定法により塩基配列を決定した。DR14YOSはDRB1*1403とコドン86のGGTがGTGに変換していた。コドン86はclass II分子の構造上、T細胞への抗原呈示に重要な役割を果たしていると推測されており、本研究でこのコドン86がDRB1*1403とGly/Val置換している、新しいDR14関連DRB1遺伝子DR14YOSを見いだした。
高輝度放射光の回折コントラストイメージを利用したコンカレント材料損傷評価

本課題では,高輝度放射光のX線回折を用いたコンピュータトモグラフィ(DCT)法を開発し,アルミニウム合金およびステンレス鋼多結晶体の結晶粒の形状を三次元的に同定した.その結果,SPring-8の偏向電磁石を利用した汎用のビームラインでも,結晶粒の形状および位置を三次元的に同定することができた.各結晶粒の塑性ひずみを同定するため,結晶方位の拡がりを測定した.この結晶粒方位の拡がりは,転位構造と関連した結晶粒のモザイク性と関連しており,塑性ひずみの増加とともに結晶方位の拡がりが増加した.また,疲労過程中の損傷の蓄積もDCTによって測定することができた.本課題では,高輝度放射光のX線回折を用いたコンピュータトモグラフィ(DCT)法を開発し,アルミニウム合金およびステンレス鋼多結晶体の結晶粒の形状を三次元的に同定した.その結果,SPring-8の偏向電磁石を利用した汎用のビームラインでも,結晶粒の形状および位置を三次元的に同定することができた.各結晶粒の塑性ひずみを同定するため,結晶方位の拡がりを測定した.この結晶粒方位の拡がりは,転位構造と関連した結晶粒のモザイク性と関連しており,塑性ひずみの増加とともに結晶方位の拡がりが増加した.また,疲労過程中の損傷の蓄積もDCTによって測定することができた.高輝度放射光は平行度が高いために,それを用いたCT法において異材界面を強調して表示することができる.これは屈折コントラスト法と呼ばれている.一方,多結晶体においては,投影面上にBraggの回折条件を満たした結晶粒の影が現れ,それより回折角だけ離れた位置にその結晶粒の形が明るく投影される.試料を回転させると,各結晶粒に対して回折条件を満たす角度が多数存在するので,これらの像を抽出して3次元像を再構成すると,結晶粒の形状を3次元的に同定することができ,回折コントラスト法とよばれている.さらに,回折角より,結晶方位,原子間隔を求めることが可能となる.一方,回折角の拡がりから各結晶粒の過剰転位密度,ミスオリエンテーションを測定することが可能となる.屈折コントラスト法と回折コントラスト法を利用して,新たな材料損傷評価法を開発することが本研究の目的である.屈折コントラスト法については,既に十分な技術の蓄積があるので,本年度は,屈折コントラスト法を利用して転動疲労き裂発生メカニズムを明らかにするとともに,回折コントラスト法の解析技術を開発した.また,フレームに放射光吸収率の小さいアクリル樹脂性の中空円筒を用い,かつ,試料台に載せて回転させることのできる小型・軽量の引張り試験機を開発し,無負荷状態および引張り荷重を負荷した状態で放射光を照射してCTイメージングを行った.その結果を解析し,結晶粒形状の三次元同定と塑性変形に伴う回折スポットの拡がりを観察した.さらに,動電型加振機を利用して,Spring-8において高速で疲労試験を行うことのできる疲労試験機を開発した.また,固体表面の三次元形状を高倍率で観察することのできる走査型電子顕微鏡(SEM)を導入し,CTイメージングの妥当性を確認した。X線回折コントラストトモグラフィを用いて,多結晶ステンレス鋼の組織を観察した結果,以下の結果が得られた.1.三次元マッピング法による再構成を行い,本手法の解析手順の妥当性について検討を行った結果,結晶間の位置関係および結晶形状などを詳細に同定できることが分かった.2.結晶の塑性ひずみを評価する手法を構築するために,試料に対して引張負荷および繰返し負荷を与えながらイメージングを行った.各試験力における引張負荷と回折の拡がり角を比較した結果,弾性変形下では負荷の増加に伴う結晶の回折の拡がり角に変化は見られなかったが,塑性変形下では負荷が大きくなるほど回折の拡がり角は大きくなることが分かった.さらに結晶マッピング法により個々の結晶について引張負荷時における回折の拡がり角の変化を評価できることができ,個々の結晶粒の転位密度や塑性ひずみを評価できた.引張負荷と同様に引張-引張の片振り疲労試験における回折の拡がり角に関するヒストグラムを比較した結果,100 cycles以降,変化が見られなかった.これはステンレス鋼が加工硬化したことで,繰返し負荷で塑性ひずみが生じなかったためであると考えられる.引張-圧縮の両振り疲労試験における回折の拡がり角に関するヒストグラムを比較した結果,繰返し数の増加に伴い,回折の拡がり角が増大した.予ひずみを与ると回折の拡がり角は大きく増加したが,その後の両振り疲労試験後では回折の拡がり角が減少することが分かった.3.以上より,塑性ひずみが生じ転位密度が増加すると回折角が拡がること,結晶ごとに回折角の拡がり方に差があることがわかった.SPring-8の汎用ビームラインによって得られるステンレス鋼および工業用純鉄のX線回折コントラスト像を解析することにより,以下の結果が得られた.1.透過像中に現れる減光スポット像と回折スポット像を併用することにより,減光スポット像だけの場合よりも,より微細な結晶粒の位置および形状を同定することができるようになった.ただし,表面に接する結晶粒に関しては,屈折コントラストがノイズとして作用するため,位置の測定精度が悪かった.2.単調荷重増加試験および繰返し負荷試験を実施した結果,塑性ひずみの増加に伴って回折コントラスト像における回折角が広がっていく結晶のあることが観察された.この拡がりは内部の結晶では小さく,表面に接する結晶において大きいことが分かった.

これより,回折コントラスト像によって,各結晶粒における転位密度を推定することが可能であることが示唆された.また,回折角より,すべりの生じた結晶面を特定することが可能となった.3.き裂材について同様の観察を行ったところ,き裂先端近傍の大ひずみ域では回折スポットの拡がりが大きすぎるために暗くなり,CT再構成を行えなかった.ただし,大ひずみ域の大きさを検出することで,破壊力学パラメータを推定できる可能性のあることが明らかになった.4.き裂材のCT像より有限要素解析のメッシュを自動生成する手法を開発した.屈折コントラスト法による微小き裂観察に関しては,当初の予定よりもはるかに進展した.また,回折コントラスト法に関しては,ほぼ予定どおりに進展している.一方,有限要素法による解析は,予定よりも遅れている.本年度は,東日本大震災の影響で,10月まで交付決定額の70%しか交付されず,残り30%の交付についても10月まで確約されていなかったため,計画的な補助金の執行,ひいては研究遂行に支障をきたした.25年度が最終年度であるため、記入しない。1.暗スポットの解析による結晶粒3次元形状自動解析ツールの開発に関しては,暗スポットだけでなく,回折スポットも利用することにより,より微小な結晶粒の同定もできるようになり,予定以上の成果があった反面,自動化に関しては,まだ改良の余地が残っている.2.回折スポットによる結晶方位・格子間隔同定ツールの開発に関しては,回折スポット-試料-暗スポット間の角度より,結晶方位を評価することが可能となったが,格子間隔の測定に関しては,精度が十分ではない.3. Spring-8における実験に関しては,フレームに放射光吸収率の小さいアクリル樹脂性の中空円筒を用い,かつ,試料台に載せることのできる小型・軽量の引張り試験機を開発し,引張り荷重を負荷した状態で放射光を照射してCTイメージングを行う装置を予定どおりに完成させることができた.3.1引張り試験に関しては,結晶ごとの塑性ひずみを求める前提となるミスオリエンテーションを測定することが可能となった.3.2疲労試験に関しては,動電型加振機を利用して可搬で,かつ100Hz程度の負荷が可能な疲労試験機を開発した.4.有限要素法による3次元弾性解析ツールの開発に関しては,CT画像よりメッシュを自動生成する手法を開発した.現在の回折コントラスト法の解析には多大の時間を要しているため,さらなる自動化を目指すとともに,汎用ソフトウェアの開発に努める.また,応力測定法の開発を進めていく.回折スポットの拡がりを利用した材料損傷評価に関しては,本年度は引張試験についてのみ行ったが,来年度は疲労損傷評価にも応用する.さらに,クリープ損傷評価への適用の可能性について検討したい.25年度が最終年度であるため、記入しない。1.回折コントラストイメージング解析法のさらなる自動化,高精度化を行い,より短時間で結晶粒形状を3D可視化することを目指す.2.疲労試験における結晶粒形状および回折角の拡がりの繰返し数に伴う変化を明らかにする.また, SEMおよびAFMによって観察した試験片表面におけるすべり帯およびき裂発生挙動と,回折コントラスト法による解析結果と比較・検討する.
多点観察による身体活動・運動量、体力と健康事象に関する運動疫学研究

過去の殆どの運動疫学研究では、ベースライン調査における一回の曝露指標を用いてのみ評価されてきた。この種の疫学研究デザインの最大の限界は、身体活動、運動、座位行動および体力などの変化を評価することで出来ないことにある。それゆえに、我々は日本人の種々の集団を対象に、身体活動、運動、座位行動および体力などの変化と種々の健康アウトカムとの関連性を評価する試みを行った。さらに、三軸加速センサー内蔵の活動量計を用いて客観的に評価された身体活動量および座位行動の水準とその変化に関しても調査した。最後に、曝露指標の多点評価における方法論的課題に関して考察した。わが国の生活習慣病予防研究のみならず介護予防研究領域においても、運動疫学研究に基づく証拠は不足している.欧米では、生活習慣病の罹患率および死亡率、さらにうつ、認知症や認知機能低下への身体活動・運動の影響に関するメタ分析などにより、運動の有効性が実証されつつある.しかしながら、多くの疫学研究では、運動などの暴露指標の測定はベースライン調査での1回の測定成績に基づいてのみ解析されている場合が殆どであり、暴露指標の経時的変化(多点観察)を独立変数とした疫学研究は、その多大な労力のために世界的にも殆ど報告されていない。本研究は、各種のヘルアウトカム(うつ状態、認知機能低下、メタボリックシンドロームなど)の発現に及ぼす多点観察された身体活動・運動の関連性について前向き研究手法を用い検討する大規模運動疫学研究である.平成22年度は、3つのコホート研究の構築を行った。久山研究は40歳以上の全町民(約3500人)を対象とした50年に及ぶ生活習慣病の罹患および認知症発現をアウトカムとした世界的な前向きコホート研究である。ここでは、身体活動・運動量の調査を実施した。大宰府研究は、65歳以上の地域在住高齢者を対象とした前向きコホート研究である。アウトカムは、メンタルヘルス(うつ、閉じこもり、認知機能)である。身体活動・運動量は、三軸加速度計を用いて調査している。現在までに約800名の調査が終了した。職域研究では、2つの会社を対象としたコホートの設定を継続している。メインアウトカムは、メタボリックシンドロームとうつ症状である。既に、700名以上の調査が終了している。コホート設定が終了している場合は、繰り返し測定を継続すると共にアウトカム評価指標の継続的な収集を行っている。全てのコホート設定はスムーズに進んでおり、当初の研究計画以上の成果が上がっており、極めて良好であると自己評価している。わが国の生活習慣病予防研究のみならず介護予防研究領域においても、運動疫学研究に基づく証拠は不足している.欧米では、生活習慣病の罹患率および死亡率、さらにうつ、認知症や認知機能低下を含むメンタルヘルス対策への身体活動・運動の影響に関するメタ分析などにより、運動の有効性が実証されつつある.しかしながら、多くの疫学研究では、運動などの暴露詣標の測定はベースライン調査での1回のみの測定結果に基づいて解析されている場合那殆どであり、暴露指標の経時的変化(多点観察)を独立変数とした疫学研究は、解析方法や繰り返し調査等に多大な労力を強いられるために世界的にも僅かな調査報告しか行われていない。本研究は、各種のヘルアウトカム(死亡、疾患発症、うつ状態、認知症、認知機能低下、メタボリックシンドローム:MS)の発現に関して前向き研究手法を用い検討する大規模運動疫学研究である.平成23年度は、3つのコホート研究の繰り返し調査を行った。久山研究は40歳以上の全町民(約3500人)を対象とした50年に及ぶ生活翌慣病の罹患および認知症発現をアウトカムとした世界的な前向きコホート研究である。ここでは、筋力指標としての握力と死亡率、MSおよび認知症との関連性を前向きに検討した。大宰府研究・篠栗研究(新規コホート)では、65歳以上の地域在住高齢者を対象とした前向きコホート研究である。太宰府研究は2年毎の繰り返し調査を実施している。アウトカムは、メンタルヘルス(うつ、閉じもり、認知機能)である。身体括動・運動量は、三軸の加速度センサー内蔵の活動量計を用いて調査している。現在までに約3000名の調査が終了した。既に、1000名以上の調査が終了している。ロホート設定が終了している場合は、繰り返し測定を継続すると共にアウトカム評価指標の継続的な収集を行っている。全てのコホート設定はスムーズに進んでおり、当初の研究計画以上の成果が上がっている。

1久山研究:65歳以上の高齢者を対象に17年間前向きに追跡し,5年間の運動習慣の継続性と全認知症,アルツハイマー病(AD)および脳血管性認知症(VD)発症との関係を検討した.追跡開始5年前(1983年)および追跡開始時の運動習慣の有無に基づいて対象者を「運動なし」「運動開始」「運動中止」「運動継続」に分類し検討した結果、認知症発症およびADのハザード比は、運動継続群でのみ有意に低い値であった.2大宰府・篠栗研究:認知症の疑いのない672名の地域在住高齢者を対象に,ベースライン時の客観的身体活動と2年後の認知機能との関連性を調査した.身体活動量は三軸加速度センサー内蔵の身体活動量計を用いて測定し,1.5メッツ以上の活動に対して一日あたりの総身体活動量(メッツ・時/日)を算出して評価した.認知機能は日本語版Montreal Cognitive Assessment(MoCA-J)得点を用いて評価した.交絡因子を調整した重回帰分析の結果,ベースライン時の総身体活動量と2年後のMoCA-J得点との間には有意な線形の関係は認められなかった.3職域研究:勤労者を対象に加速度計によって測定した身体活動,座業時間と心血管代謝危険因子の関係を,2009年度から2012年度に実施した縦断研究の成績から検討した.多変量調整後,中高強度身体活動(3メッツ以上)は,いずれの危険因子とも有意な関係が認められなかった.ベースライン時点の座業時間(1.5メッツ以下)の長さと3年後の収縮期血圧,血糖,中性脂肪との間に有意な正の関連が認められた.さらに,多点で測定された座業時間の平均値も,血糖,中性脂肪と有意な正の関連が認められた.このことから,加速度計によって測定された座業時間は,1時点の測定であっても,多点の繰り返し測定値と同様に心血管代謝危険因子と関連することが明らかとなった.平成24年度は、多点観察のため繰り返し調査を地域住民、勤労者を対象に継続して実施した。第1課題として、JALSPAQによる身体活動量・運動量の5年間の変化とメタボリックシンドローム(MS)発症との関連性を40歳以上の男女3000名を対象に、前向き研究のための調査を行った。アウトカムは、メタボリックシンドローム(MS)、曝露指標:メッツ換算表による身体活動量の変化であった。第2課題は、加速度計による2年後の身体活動量・不活動量の変化とMS発現との関連性を前向きに検討するための調査とデータセットを作成した。追跡期間:2年間であった。同一個人の身活動量および不活動量に一貫した傾向は観察されなかった。第3課題は、5年間の握力の変化量とMS発症との関連性を前向きに検討するための調査とデータセットを作成した。暴露指標としての握力の変化をどう評価するかに関して検討を行った。第4課題は:地域高齢者のヘルスアウトカム(1閉じこもり2認知機能低下3うつ状態)の2年後の追跡評価を行った。地域住民の2年後種々の健康度指標の変化に改善した項目が確認されたことから、その要因に関しては鋭意検討中である。第5課題は、地域における認知機能低下者への運動による介入効果に関する研究を実施した。認知機能が低下傾向にあるが認知症発症には至っていない前期高齢者30名とコントロール30名を対象に運動に介入研究を実施した。認知機能と筋力に改善傾向を認めた第6課題では、勤労者のヘルスアウトカム2年後の追跡評価を行った。
後藤慶二資料に関する研究

1.資料の整理後藤慶二資料は、日本近代建築史上著名な建築家・構造家の後藤慶二(18831919)が生前に作成・蒐集したもののかなりの部分が伝えられたもので、図面や書籍(その多くは洋書)、スケッチ、日記などの個人資料などからなる。同資料を1点ずつチェックし、その内容や、作成年などを検討したうえで、データベースに入力する作業を予定通り完了した。その結果、資料点数が7,434件であること、その内訳は後藤慶二の設計建物に関するもの:203件、後藤慶二の制作物(スケッチ、絵画、デザインなど):752件、後藤慶二が収集した資料:5,050件、書籍・雑誌等刊行物に関する資料:512件、後藤慶二の私的資料(書簡など):445件、その他:188件である。重要と思われる資料の写真撮影およびデジタル化も完了した。2.本研究によって確認できたこと当該資料を分析・考察し、後藤慶二の経歴のほとんどのカバーする網羅的なものであること、彼の設計作品について新知見が得られる資料を含むこと、そして鉄筋コンクリート造技術導入期の諸相をうかがわせるものであることを確認した。当該資料を多角的に分析することから、建築家であり優れた構造家でもあった後藤慶二の再評価ができること、また建築技術史上注目される情報を含むことから、建築史上貴重な資料と評価できる。後藤の遺族が大きめの段ボール箱36個に納めて保存してきたものであるが、その中はまったくの未整理状態であったため、その学術的重要さは十分想像されても、これまでその実態は把握できないままだった。そのため、まず同資料を1点ずつチェックし、その内容や、作成年などを検討したうえで、データベースに入力する作業を続けている。今年度は同資料の約1/3の整理・データベース化を完了した。あわせて、断片的な資料をビニールシートに入れて保管の便を図ることも行っている。2.重要と思われる資料の写真撮影およびデジタル化整理の過程で重要な資料と思われるものが発見されるごとに撮影を行い、あわせてそれをデジタル情報として保存する作業(CG使用)を続けている。3.これまでに確認できたことこれまでの調査で、後藤慶二の建築観や、構造学についての知識を知るうえで意味があると思われる資料が少なからず含まれることが確認できた。また、スケッチなどから後藤の嗜好がうかがえること、さらには、彼が蒐集した文献に、構造学についての知識の形成過程を考察する手がかりがあることも確認できた。同資料を1点ずつチェックし、その内容や、作成年などを検討したうえで、データベースに入力する作業を続けてきたが、今年度でその作業を一応終了した。その結果、資料点数が7,369件であること、その内容は図面資料、写真資料、蔵書・プレート集、その他資料に分類できることを確認できた。資料内容のデータベース化も完了した。2.重要と思われる資料の写真撮影およびデジタル化後藤慶二の作品として有名な、豊多磨監獄のスケッチ、東京区裁判所のスケッチ・設計図、そのほかに彼の残したスケッチ帳の重要と思われるものの写真撮影、デジタル化を行った。3.これまでに確認できたことこれまでの調査で、後藤慶二の建築観や、構造学についての知識を知るうえで意味があると思われる資料が少なからず含まれ、この資料が貴重な建築資料であることが確認できた。また、彼が蒐集した文献に、日本における構造学の形成過程に関する手がかりが見いだせることも確認できた。1.資料の整理後藤慶二

資料は、日本近代建築史上著名な建築家・構造家の後藤慶二(18831919)が生前に作成・蒐集したもののかなりの部分が伝えられたもので、図面や書籍(その多くは洋書)、スケッチ、日記などの個人資料などからなる。同資料を1点ずつチェックし、その内容や、作成年などを検討したうえで、データベースに入力する作業を予定通り完了した。その結果、資料点数が7,434件であること、その内訳は後藤慶二の設計建物に関するもの:203件、後藤慶二の制作物(スケッチ、絵画、デザインなど):752件、後藤慶二が収集した資料:5,050件、書籍・雑誌等刊行物に関する資料:512件、後藤慶二の私的資料(書簡など):445件、その他:188件である。重要と思われる資料の写真撮影およびデジタル化も完了した。2.本研究によって確認できたこと当該資料を分析・考察し、後藤慶二の経歴のほとんどのカバーする網羅的なものであること、彼の設計作品について新知見が得られる資料を含むこと、そして鉄筋コンクリート造技術導入期の諸相をうかがわせるものであることを確認した。当該資料を多角的に分析することから、建築家であり優れた構造家でもあった後藤慶二の再評価ができること、また建築技術史上注目される情報を含むことから、建築史上貴重な資料と評価できる。