hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
”食のグローバリゼーション”の生理人類学的検証

日本においては食のグローバリゼーションに伴って新たに(日本の伝統食にはあまり用いられない)加えられたため日本人にとってあまり好まれない食材(嫌いな食材)について、その摂取時における生理的影響を中枢神経の反応の指標として脳血流量を、自律神経活動の指標として心拍数・血圧・交感神経活動度を測定して評価した。その結果心拍数は嫌いな食品のときは比較食摂取時に較べ有意に上昇し、平均血圧は比較食の時は低下しているのに対し、嫌いな食品のときは有意に上昇した。交感神経活動度においては嫌いな食品を見せた時の変化は比較食の変化に対して有意に上昇した。脳血流量は嫌いな食品を食べた時の方が比較食品を食べた時よりもが上昇する場合が多く、上昇の大きさも大きかったため、嫌いな食品を食べるとよりストレスを感じることがわかった。以上のように食のグローバリゼーションに伴って日本の食事に新しく導入された食材の摂取は人の自律・中枢神経系に対して"負"の影響を与える可能性が示唆・検証された。ポーランドに於いて平成24年度中に行う予定であった食のグローバリゼーションによる恒常性維持負荷度についての調査・研究については平成24年中にその詳細な計画を決定し、平成25年6月に実施することとなった(平成25年にこの調査・研究に必要な経費を繰り越した)。本研究の目的である食のグローバリゼーションー食生活の世界的一般化ーがそれぞれの民族にどのような影響を与えるかを生理的な計測を行い、検証する中で、平成23年度、研究実績の概要にも記載したがポーランドにおいて日本食、ポーランド食を6週間にわたって摂取する検証を行った。その結果、日本食はポーランド人に対してポーランド食より若干、生理的に"良い"(いわゆる西欧食に比べれば)結果を与えたが、全体的に"大きな"影響を与えたとはならなかった。また、同時に行った日本とポーランドに於ける食生活の調査から、日本、ポーランドともに伝統的食生活から、いわゆる"西欧的"食生活への変化ー食のグローバリゼーションの進展が確認された。実績のところでも述べたように、平成23年度に行った実験の結果を更に詳細に検討を行わなくてはならないが、少なくとも、低脂質-高炭水化物の日本色は、食のグローバリゼーションに関して言えば他の民族の(生理的)健康にはあまり大きな影響を与えないことが分かり、本研究の目的である食のグローバリゼーションの生理人類学的検証はおおむね順調に進展しているーと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に行ったポーランド人に対する日本食の摂取実験では実績の欄に書いたように"大きな生理的"影響を与えることはなかった(詳細は現在解析・検討中)。そこで今後の計画として、摂取実験をおこなったポーランド・ポズナン地方での高齢者と中年者を対象に食生活と種々の生理的・人類学的パラメータを測定して、ポーランドの国内おいて高齢者が経験した食生活の変化(急速な東欧的・伝統的食生活から西洋的食生活への)が与えた・与えている全身的影響を調査することにより食のグローバリゼーションが人々に与える影響を生理人類学的に検証・推進する予定である。
環境にやさしく、超高感度なオプティカルHClガスセンサ素子の開発

1)ポリマー・マトリックスの合成及びそれらの酵素分解について:新規な生分解性高分子として、ポリ乳酸との共重合体であるポリカーボネート共重合体、ボリカプロラクトン共重合体及びポリ乳酸-ポリヘキシルアジペート共重合体を合成し、高分子の偏光特性、熱特性等と酵素による分解速度の関係を検討した。さらに、PLLAとPCLとの共重合体の合成を行うと、L-LA含量が34%と49%以外の共重合体は融点・ガラス転移温度を有する結晶性のランダム共重合体であり、その酵素分解性を比較すると,ブレンド体>ランダム共重合体の順に分解速度が低くなった。2)酵素誘導物質を含むポリマー・マトリックスの酵素分解について:種々の生分解性高分子に酵素活性を増大させる誘導物質として、種々の高級飽和あるいは不飽和アルコールや脂肪酸を各種濃度で添加した試料を作成し、我々の見い出した微生物や市販酵素による生分解試験を行い、評価し、各々の生分解性高分子の組成に適した酵素誘導物質を見出した。さらに、分解生成物である安息香酸を選択的に分解する微生物も単離することができた。3)センサ特性について:TPPH_2誘導体の置換基がR:-OC_4H_9>-CH_3>-H>-t-C_4H_9の順にppm-レベルのHCl gasに対する感度が低下し、最も高いセンサ感度を想定した置換基-OC_4H_9を2つフェニル基へ導入したTPPH_2、誘導体を合成し、sub-ppmレベルのHClガスに対する感度を測定すると、フェニル基の4-OC_4H_9>3,4-Di-OC_4H_9>>2,5-Di-OC_4H_9の順にセンサ感度が低下し、予測した電子供与性置換基を2つ導入することによる電子効果が再現されなかった。一方、センサ素子材の酵素による分解速度は、TPPH_2誘導体の置換基がR:-OH>-H>-CH_3>-OC_4H_9>-t-C_4H_9の順に分解速度が抑制された。1)ポリマー・マトリックスの合成及びそれらの酵素分解について:新規な生分解性高分子として、ポリ乳酸との共重合体であるポリカーボネート共重合体、ポリカプロラクトン共重合体及びポリ乳酸-ポリヘキシルアジペート共重合体を合成した。そして、高分子の偏光特性、ガラス転移温度(Tg)、融点(Tm)等と酵素による分解速度の関係を検討した。2)酵素誘導物質を含むポリマー・マトリックスの酵素分解について:種々の生分解性高分子に酵素活性を増大させる誘導物質として、種々の高級飽和あるいは不飽和アルコールや脂肪酸を各種濃度で添加した試料を作成し、我々の見い出した微生物や市販の酵素による生分解試験を行い、全有機炭素測定装置(TOC)によりその生分解性を評価し、各々の生分解性高分子の組成に適した酵素誘導物質を見出した。3)センサ特性について:TPPH_2誘導体の置換基がR:-OC_4H_9>-CH_3>-H>-t-C_4H_9の順にHCl gasに対する感度が低下した。一方、窒素ガスに置換した後のベースラインへの復帰速度は、-OC_4H_9<-CH_3<-H<-t-C_4H_9の順に早くなり、この結果は、TPPH_2誘導体の塩基性(pKb)の強さと一致した。次に、ポリマー・マトリックス効果について検討するとセンサ感度はPBSA>PCL、ベースラインへの復帰速度は、PCL>PBSAであった。

そこで、ポリマー・マトリックスの結晶化度を測定すると、PCL(43.9%)>PBSA(37.7%)となり、ボリマーの主鎖運動による自由体積の差によるものと考えている。一方、センサ素子材の酵素による分解速度は、TPPH_2誘導体の置換基がR:-OH>-H>-CH_3>-OC_4H_9>-t-C_4H_9の順に分解速度が抑制された。1)ポリマー・マトリックスの合成及びそれらの酵素分解について:ポリ乳酸(PLLA)あるいはポリカプロラクトン(PCL)含量が多いブレンド体をマトリックスとして用いたが、PLLAとPCLはお互いに相溶性が低いために分離した。そこで、PLLAとPCLとの共重合体の合成を行うと、L-LA含量が34%と49%以外の共重合体は融点・ガラス転移温度を有する結晶性のランダム共重合体であることが分かった。ランダム共重合体(49/51)とブレンド体(43/57)の酵素分解性をリパーゼPSについて比較すると、ブレンド体>ランダム共重合体の順に分解速度が低くなり、ランダム共重合体では、CLユニットがポリマー鎖中に点在しているため、酵素の付着が起こりにくいことが分かった。2)酵素誘導物質を含むポリマー・マトリックスの酵素分解について:最も分解し難い生分解性ポリエステルであるポリブチレンテレフタレートアジペート(PBAT)の分解速度を促進させる酵素誘導物質の探査を行い、見出した2種類の高級アルロールを添加すると無添加に比べて2倍以上分解速度が遠くなった。さらに、PBATに含まれる安息香酸を選択的に分解する微生物も単離することができた。3)センサ特性について:TPPH_2誘導体の中で、電子供与性置換基で最もセンサ感度の高い-OC_4H_9を2つフェニル基へ導入したTPPR_2誘導体を合成し、それらとPCLによる複合膜を用いたセンサ素子のsub-ppmレベルのHClガスに対する感度を測定すると、フェニル基の4-OC_4H_9>3,4-Di-OC_4H_9>>2,5-Di-OC_4H_9の順にセンサ感度が低下し、予測した電子供与性置換基を2つ導入することによる電子効果が再現されなかった。これは、色素間の重なり易さが影響していることが、センサ素子の蛍光強度の測定結果より判明した。
21世紀初頭の投票行動の全国的・時系列的調査研究

投票行動は政治参加・社会参加のもっとも基本的な手段であり、世論の動態のダイナミックスをとらえる主要な指標の1つである。本プロジェクト「JESIII (Japanese Election Study III」は、その指標を含め、日本人の政治行動・政治参加・政治意識に関わるデータを平成13-17年にわたり、全て全国パネル調査として9度にわたってデータ取得した。平成13年度、平成15年度に参議院選挙の事前・事後の各2調査、平成15年度および平成17年度に解散を受けた衆議院選挙の事前・事後の各2調査を実施し、さらに平成14年度に関しては、統一地方選挙の事前調査を実施した。こうして平成13年小泉政権誕生時から平成17年の同一政権による2度目の衆議院選挙までの4度の国政選挙を通じて、政権の変容と、それが有権者の投票行動に及ぼす効果を緻密にとらえることが可能となった。データは同一人物に対する継続調査であるために、衆院に関しては新制度のもとでの有権者の適応行動が追跡可能となり、またそれに対応した政党の行動を研究する上でも基本データが提供できる。調査の内容は、時系列的に継続して測定されたものがあると同時に、時事的項目、争点項目も充実させた。社会・政治参加や政治制度への信頼感、政治的寛容性、インターネット・マスメディアなどのメディア接触データも獲得した。また平成16年度には国際比較政治体制プロジェクト(CSES2)のデータ取得の責を果たした。このプロジェクトは50ヶ国以上にまたがる比較調査で、世界規模でマクロ=マイクロの政治システム相互連関を政治行動において体系的に検討することを可能にする。また、データは最終的に日本語版と英語版で全て公開することになっている。2001年7月に参議院選挙が実施されたが、この選挙より、本研究は全国パネル調査を開始した。本年は選挙の事前・事後の二度のパネル調査を実施した。母集団は満20歳以上の男女個人、標本数3000人、抽出法は層化2段無作為抽出法によった。調査方法は個別面接聴取法であった。また、前プロジェクトであったJES||全9回回答協力者348人に対しては郵送による調査を実施した。調査実施時期は、面接調査に関しては平成13年7月19日28日、郵送調査も同日程とした。また、選挙後に事後調査として小規模な電話調査を実施した。面接調査は、回収数(率)2064(=68.8%)、郵送調査は348、回収数(率)312(=89.7%)であった。うち、面接調査の電話調査完了数(率)1254(対回収数=60.8%)、対電話番号判明数=79.0%)、郵送調査の電話調査完了数(率)194(対回収数=62.2%対電話番号判明数=90.2%)となった。本年より調査を開始した面接=電話調査対象者は、今後4年間にわたるパネル調査の対象者となる。主な調査項目は次の通り。(1)選挙区ごとの候補者認知・感情温度・投票意図。(2)政党評価、政党支持、政党感情温度、投票政党。(3)内閣業績評価、業績期待、首相に対する認知・感情、内閣支持。(4)政策争点認知と回答者との政策争点距離、各政党の争点立場認知、イデオロギー。(5)政治知識、政治関心、政治観、政治的有効性感覚、アパシー、権威主義、信頼感。(6)経済認識(公的、私的)、経済業績評価。(7)公的志向、生活目標認知、物質主義・脱物質主義的価値観、不平等観。(8)政治的情報環境認識としての重要他者集団環境認知。(9)政治的情報環境認識としての個別マスメディア接触、インターネット利用。(10)選挙期間中の政治参加。(11)選挙期間中のキャンペーン動員。(12)回答者属性項目。調査結果、コードブック、分析論文に関しては、報告書をそれそれ年度末に作成した。

投票行動は政治参加・社会参加のもっとも基本的な手段であり、世論の動態のダイナミックスをとらえる主要な指標の1つである。本プロジェクト「JESIII(Japanese Election Study III)」は、過去の全国調査の実績を受け継ぐとともに、新しい課題として政治制度変革の効果と反響とを捉え、社会心理学・政治学・社会学における巨大な学術的な変化に対応する調査研究として実施されている。2002年度にはこの研究の一環として、統一地方選挙前のパネル調査を実施した。このことによって全国選挙とは異なるレベルでの政治行動を把握することを目的とした。こうした「異なるレベルの選挙」の研究は、1967年の三宅・木下・間場の名高い古典的研究以来、体系的に行われておらず、貴重なデータを提供する機会となった。このことを考慮し、2001年度調査対象者と同一人物に対して、全国選挙と比較対象可能な形でデータを取得した。つまり、13年度調査の回答者(パネルサンプル=2,061人)、および補充サンプルとしての全国市町村の住民基本台帳もしくは選挙人名簿からランダムに抽出した939人を合わせた3,000人に対し、郵送調査を実施した。調査の主要項目は、(1)統一地方選挙に対する参加意識、選挙情勢認知、(2)政党支持、政党感情温度、投票政党意図、(3)内閣業績評価、業績期待、内閣支持、(4)過去の投票履歴、(5)政策争点認知と回答者との政策争点距離、各政党の争点立場認知、イデオロギー、(5)政治関心、(6)経済認識(公的、私的)、経済業績評価、(7)集団加入、集団の政治行動認知、(8)政治的情報環境認識としてのメディア接触、等であった。一方、2001年度調査に対するデータ分析では、データの整備・解析を継続するとともに、科研費の進行途上ではあるが、書籍の刊行を計画・執筆し、科学研究費での出版助成を申請中である。合計11章から成り、第1部「意思決定モデル」、第2部「社会的な媒介項」、第3部「社会的・制度的制約の効果」で構成されている。世界的に見た投票行動研究分野のスタンダードは、(1)全国レベルのサンプリング面接調査を同一人物への追跡調査(パネル調査)という形で行ない、重要な国政選挙をカバーすること、また(2)調査データの英語版の公開と国際比較研究への開放を果たすこと,この2点にある。このスタンダードを満たしつつ、各研究者の学問的貢献を実現するため、本研究では、ランダムに抽出された全国3,000人の同一対象者に対し、5年間にわたり追跡面接調査を継続している。また、データの分析を継続し、内外での学会発表や論文発表も進行中である。平成15年度調査では平成13年度参院選前後調査、14年度末統一地方選挙前調査を引き継いで、本プロジェクトにとって最大の課題である衆議院選挙調査を実施した。選挙前、選挙後の二度とも同一対象者に対する面接調査であった。2年前の参院選時からの変化を測定することを念頭に置いて多くの共通反復調査項目を設けた以外に、社会的参加、政治参加、政治的トレランス、政治動員に関わる新項目を測定した。また、短期的な効果要因を検討する時事的な調査項目も用意した。さらにインターネット関連の項目も採用し、急激に変化するメディア環境の効果をとらえられるように工夫した。
応力解放履歴を受けた粘性土のせん断剛性率の変化に関する研究

現地盤における土の真のせん剛性率を求めることは我々地盤技術者の使命であるが、通常は原位置試験や室内試験が行われる。現地盤から採取された乱さないと称する試料は、応力解放や機械的攪乱等を受けており、室内試験に供する事でせん断剛性率を求めているのが現状である。本研究の主な目的は応力解放によるせん断剛性率の低下を種々の粘性土について調べることである。圧電素子を用いたせん波速度の測定できる模擬地盤を作成し、この模擬地盤から、小型試験用供試体を採取し、応力解放履歴を供試体に与えた後にせん断剛性率を測定し、その低下度合いを評価した。応力解放による剛性率の低下度合いおよびその要因を明らかにし、現地盤での真のせん断剛性率を精度良く室内試験から求める方法を提案する。塑性指数の異なる2種類の再構成粘性土を用いた。東京湾から採取した粘土を75μmふるいを通過させたY,Ν2粘土とノルウェーのドラメン粘土を用いた。スラリー状にした試料をモ-ルドに投入し、所定の圧力で圧密をし、模型地盤を作製した。以下、本研究で得られた現段階での結論を示す。(1)同圧力レベルまで再圧密しても、攪乱による履歴は消えず、間隙比は3%程度低下しているにも関わらず、有効上載圧力σv'が0.8kgf/cm^2の場合、せん断剛性率は26%程度低下する。(2)塑性指数が45の粘土に対して、σv'が2kgf/cm^2では、応力解放および機械的乱れによるせん断剛性率が37%程度低下する。低塑性粘土ではその程度が大きくなる。
『経国集』の総合的・領域横断的研究

『経国集』対策部の諸写本の写真・コピーを全て入手し校訂本文を作成した。その上で「対策」全26首の注釈をほぼ完成した。合わせて、「対策」をベースにして、古代文学・思想・文化・宗教・古代史などに新たな光を当てる領域横断的研究に着手し、現在、各メンバーが論文を執筆中である。『経国集』対策の注釈作業のための研究会を平成21年4月から平成22年3月の間に計17回開催した。一人一首の対策を担当し、底本翻刻・校異・本文整定・書き下し文作成・(典拠に基づく)語釈・現代語訳により構成した原稿を作成し、その原稿に対して、複数のコメンテーターと研究会参加者(研究分担者・連携研究者・研究協力者)全員が批評し、討議する。そのような研究会によって、今年度は計14首の対策の注釈原稿の検討を行なった(長文の対策の場合、一首の検討に二回の研究会を要した)。それぞれの担当者は、研究会での討議を受け、完成原稿作成を継続中である。継続的に研究会を開催し対策を読むことで、その形式美のおもしろさ(文学性)、漢籍の読みかえによる新たな表現・思想の創出(東アジア漢文世界における間テキスト性)、儒教・仏教・道教を横断する思想的幅広さなどの多様な問題が明らかになりつつある。並行して、各地の図書館等に所蔵されている『経国集』諸本の写真版を収集し、コピーを研究分担者・連携研究者・研究協力者に配布した。主たる写本・版本49種の内、平成21年度は32種を収集・配布した。研究会のための小型パソコンを購入し、『四部叢刊』『四庫全書』等の漢籍の電子テキスト版をインストールし、典拠の調査に便利な環境を整えた。平成21年度は以上のような基礎作業の充実に努めたため、学会での口頭発表・論文発表等はなされなかった。『経国集』対策の注釈作業のための研究会を平成22年4月から平成23年3月の間に計14回開催した。一人一首の対策を担当し、底本翻刻・校異・本文整定・書き下し文作成・(典拠に基づく)語釈・現代語訳により構成した原稿を作成し、その原稿に対して、複数のコメンテーターと研究会参加者(連携研究者・研究協力者)全員が批評し、討議する。そのような研究会によって、今年度は計12首の対策の注釈原稿の検討を行ない、昨年度と合わせて、『経国集』対策全ての注釈原稿の素案が成った。なお、全体を見渡しての最終的な整備は23年度に行う。継続的に研究会を開催し対策を読むことで、その形式美のおもしろさ(文学性)、漢籍の読みかえによる新たな表現・思想の創出(東アジア漢文世界における間テキスト性)、儒教・仏教・道教を横断する思想的幅広さなどの多様な問題が存在することが明らかになりつつある。平成23年1月の研究会で注釈原稿の検討を終え、同2月から、上記の問題群に即して連携研究者・研究協力者各自がテーマを設定、研究して発表する活動に移行した。並行して、各地の図書館等に所蔵されている『経国集』諸本の写真版を収集し、コピー、およびPDFファイル化したデータを連携研究者・研究協力者に配布した。主たる写本・版本49種の内、平成22年度は17種を収集し、昨年度と合わせて全ての写本の写真版収集が完了し、十全な校合が行えるようになった。平成22年度は以上のような基礎作業の充実に努めたため、学会での口頭発表・論文発表等はなされなかった。平成24年度に、注釈とテーマ別研究の成果を書籍として公刊することを目指している。『経国集』対策を主たる対象または出発点として、古代日本の文学・文化・政治・思想・宗教などについて領域横断的に考究する研究会を平成23年4月から平成23年8月の間に計6回開催し、計11人の口頭発表と討議を行った。連携研究者・研究協力者各自が個別テーマを設定しての発表と討議である。それぞれの研究テーマは下記のようであった。『経国集』対策における儒教的宇宙観(桓武の治世との関わり)『経国集』対策の「信」と『古事記』の信『経国集』対策と『万葉集』の忠・孝について『経国集』対策と「十七条憲法」『経国集』対策と道儒の優劣『経国集』対策と「随時」の礼制改変『経国集』対策における「郊祀」『経国集』対策の新羅意識『経国集』対策における周公旦(『源氏物語』との比較)神虫麻呂対策の「今」『経国集』対策と物語における文/武の世界平成22年度まで続けた、対策の注釈的読解作業の過程で見えていた、対策の思想的幅広さと規範性が古代日本の文学テキストや政治過程と具体的にどのように関わり合ったかが明らかになりつつある、と評価できよう。

現在はこれらの発表者たちが、研究会での討議を踏まえてそれぞれに論文化しつつあり、平成24年度に注釈の部と合わせて出版することを目指している。なお、同時並行で、連携研究者・研究協力者各自が担当した対策の注釈原稿をほぼ完成させた。全ての成果を一冊の本として出版する予定であり、雑誌論文等は書かれていない。
日中と夜間のブラキシズムの関連をストレスレベルから解明する

日中のクレンチングとSBを自覚する健常な成人男性3名を被験者とし,EMG-BF装置とマルチテレメータシステムを使用した.得られた結果からSBイベント数および平均心拍数の検出を行った.1日目は日中にEMG測定,夜間にEMG測定および心拍数測定を行った.2日目の日中にEMG-BF訓練,夜間はEMGと心拍数測定のみを行った.3日目は日中にEMG測定のみ,夜間はEMGと心拍数測定を行った.測定後に心拍数とSBイベント数の相関係数を求めた.全被験者ともEMG-BF訓練を行った後のDay2,3のSB回数は,Day1に比較して減少傾向が見られた.夜間睡眠時のSBイベント数と平均心拍数に相関がみられた.日中のクレンチングとSBを自覚する健常な成人男性3名を被験者とし,EMG-BF装置とマルチテレメータシステムを使用した.得られた結果からSBイベント数および平均心拍数の検出を行った.1日目は日中にEMG測定,夜間にEMG測定および心拍数測定を行った.2日目の日中にEMG-BF訓練,夜間はEMGと心拍数測定のみを行った.3日目は日中にEMG測定のみ,夜間はEMGと心拍数測定を行った.測定後に心拍数とSBイベント数の相関係数を求めた.全被験者ともEMG-BF訓練を行った後のDay2,3のSB回数は,Day1に比較して減少傾向が見られた.夜間睡眠時のSBイベント数と平均心拍数に相関がみられた.現在,携帯型筋電計の精度について検証をおこなっており,同時に携帯型筋電計の改良を進めている.また,心電図に関して,超小型ホルター心電計(Cardy 303 pico,スズケン,愛知)を購入予定である.しかしながら,現段階では携帯型筋電計の動作安定に重点をおいて被験者に対して実験を行っているため,今後は双方の動作安定した状態でデータを計測できるように対応していく.過去の実験においては,咀嚼筋痛を有するクレンチング習癖者に対し,ストレスレベルと日中クレンチングおよび夜間睡眠時ブラキシズムの関連性について検討するために,日中と夜間睡眠時において携帯型筋電計を用いたが,ホルター心電計との検討は行っていなかった.今回新たにホルター心電計と同時測定とするため,十分に動作を安定させることが必要である.各日のEMG記録開始前後に唾液アミラーゼモニター,Profile of Mood States (POMS),を用いた短期的なストレスレベルの評価は可能であるが,筋電図,心電図測定と同時に行う必要性があるため,今後,安定した装置で本研究を進めていく所存である.現在,筋電図(EMG)を用いたバイオフィードバック(EMG-BF)訓練による睡眠時ブラキシズム(SB)への対応について複数の報告があるが,EMG-BFによるSBの変化と心拍数の関連の報告はない.本実験ではEMG-BF訓練によってSBと心拍数に生じた変化について報告する.日中のクレンチングとSBを自覚する健常な成人男性3名を被験者とし,EMG-BF装置とマルチテレメータシステム(日本光電.WEB5000)を使用した.得られた結果からSBイベント数および平均心拍数の検出を行った.1日目(Day1)は日中にEMG測定,夜間にEMG測定および心拍数測定を行った.2日目(Day2)の日中にEMG-BF訓練,夜間はEMGと心拍数測定のみを行った.3日目(Day3)は日中にEMG測定のみ,夜間はEMGと心拍数測定を行った.測定後に心拍数とSBイベント数の相関係数を求めた.全被験者ともEMG-BF訓練を行った後のDay2,3のSB回数は,Day1に比較して減少傾向が見られた.夜間睡眠時のSBイベント数と平均心拍数に相関がみられた.今後,さらに被験者を募り,測定と解析を行っていく予定である.歯科補綴学携帯型筋電計の動作が安定しにくく,筋電図データを十分に検討するには時間が必要となっている.日中クレンチングおよび夜間睡眠時ブラキシズムとストレスレベルの関連性を探ることにより,日中覚醒時に人体に対し非侵襲的なEMG-BF訓練によるセルフコントロールを行うことで夜間睡眠時ブラキシズムの減少を目的とした治療の一助とする.本研究で得られたデータを基に,ストレスレベルを考慮に入れたEMG-BF訓練の効果的な訓練方法を確立し,ブラキシズムのセルフコントロール法を確立する.実験に関係する英文を校正するために使用した.前年度は実験に関する準備のために使用をすることがなかったが,本年度は器具や装置の購入をはじめ,実験に関して使用をしている所存である.
気管挿管患者に対する抜管後嚥下機能評価に基づく経口摂取開始と誤嚥性肺炎予防の研究

救命救急センターに搬送、気管挿管され、その後抜管された患者を対象として、嚥下機能を評価した。まず、搬送前の生活レベルについて、Karnofsky performance status scale (PS)と、Ability for Basic Movement Scale (AMBMS)を用いて評価し、嚥下障害の臨床的病態重症度(Dysphagia Severity Scale ;DSS)および摂食状況レベル、摂食・嚥下能力グレードを評価し、嚥下内視鏡検査を行った。その評価に際して、疾患による差異、年齢、性別、気管挿管期間など、入院時からの経過で影響を及ぼす因子を調査・検討する。その後、時間経過とともに、嚥下機能がどのように改善していくかを評価する。また、疾患等の違いで、嚥下機能の回復がどのような違いがみられるかを検討する。抜管後の嚥下評価の結果を基に危険因子を指標として、入院前評価、治療経過評価および嚥下機能評価の各項目にあわせて抜管後の経口摂取開始基準を作成すると共に、指標に基づいた嚥下訓練および経口摂取開始の時期を決定するプロトコールを作成・導入することができた。また、そもそも気管挿管チューブ抜去自体が侵襲的な処置であり、安全に施行するために、プロトコールを作成し、基準を設けることで、安全な抜管が可能となった。その後に、嚥下評価をすることで、危険な抜管が排除でき、より精度の高い嚥下評価が可能となった。危険因子をもとに、経口摂取を計画的に開始する群と、これまで通常通りに施行してきた経口摂取を開始する群とで割り付けを行い、再挿管および誤嚥性肺炎の発生率を両群間で比較した。本介入研究により、2群間で抜管後に、誤嚥性肺炎の合併や、再挿管となる症例が、どのように異なるかを客観的に評価し、経口摂取開始時期決定の有効性を検討する。解析に関しては、2019年度以降に行う予定である。抜管のプロトコールを新たに作成することにより、抜管の精度が上昇し、嚥下評価対象症例が予想以下であった昨年度に比較して、症例が増加したため、平均して順調名進展となった。上記症例による危険因子をもとに、経口摂取を計画的に開始する群と、これまで通常通りに施行してきた経口摂取を開始する群とで割り付けを行い、再挿管および誤嚥性肺炎の発生率を両群間で比較した。症例を収集しつつ、解析を平行して行っていく。経口摂取できるかどうかを、嚥下評価項目を設定して、中毒、外傷および脳血管障害症例に関して、現在当施設で誤嚥性肺炎を来さないように、嚥下の評価を経口食事摂取前に行った。嚥下評価は現時点で年間におおよそ100症例に行うことができているが、抜管症例の嚥下評価を100例程度行うことが出来た。疾患別に嚥下機能がどのように異なるのかを、実症例で判断できつつあり、今後の症例蓄積でさらなる機能評価につなげることが出来ると考えられる。これは、急性期病床における誤嚥性肺炎防止にもつながる重要なデータとなりうる。また、疾患により、抜管後の嚥下開始に関しても、ある程度の症例が蓄積できた。また、再挿管となった症例を蓄積し、挿管時の採血データや抜管時のデータを蓄積することができた。幸い、嚥下困難で肺炎をきたした症例はなかったが、今後、症例を蓄積する予定である。嚥下内視鏡はまだ、評価できていないが、現時点で嚥下機能が悪い症例を蓄積、想定する事で、内視鏡対象と判断する予定である。嚥下機能と搬送前の生活レベルの比較等までのデータ照合を行うまでには、至らず、今後のデータ蓄積と共に行っていく予定である。症例が予定通りであり、実際の想定と同じ評価ができている。

また、そもそも気管挿管チューブ抜去自体が侵襲的な処置であり、安全に施行するために、プロトコールを作成し、基準を設けることで、安全な抜管が可能となった。その後に、嚥下評価をすることで、危険な抜管が排除でき、より精度の高い嚥下評価が可能となった。危険因子をもとに、経口摂取を計画的に開始する群と、これまで通常通りに施行してきた経口摂取を開始する群とで割り付けを行い、再挿管および誤嚥性肺炎の発生率を両群間で比較した。本介入研究により、2群間で抜管後に、誤嚥性肺炎の合併や、再挿管となる症例が、どのように異なるかを客観的に評価し、経口摂取開始時期決定の有効性を検討する。解析に関しては、2019年度以降に行う予定である。抜管のプロトコールを新たに作成することにより、抜管の精度が上昇し、嚥下評価対象症例が予想以下であった昨年度に比較して、症例が増加したため、平均して順調名進展となった。さらなるデータの蓄積を行っていく。おそらく、想定される患者は予定数搬送され、対象症例も同様に、想定数あると判断される。上記症例による危険因子をもとに、経口摂取を計画的に開始する群と、これまで通常通りに施行してきた経口摂取を開始する群とで割り付けを行い、再挿管および誤嚥性肺炎の発生率を両群間で比較した。症例を収集しつつ、解析を平行して行っていく。嚥下内視鏡評価が翌年以降となり、本年度は、基礎データの蓄積と臨床的評価に留めたため。予定していた解析に時間がかかっており、学会発表を今年度にできず、来年に予定したことおよび、論文作成中であるものの、英文校正も今年度に回せず、来年度になってしまったため、計上していた予算執行が行えませんでした。来年度に可能になる予定です。
不完全知識下での法的推論機構の解明

本研究は法律エキスパートシステムの実現には、条文の欠けている知識を補完していく推論機構が必要であることから出発している。不完全知識を補完する推論には、アブダクション、帰納、仮説推論、状況推論、および類推等があるが、我々はアブダクション、帰納および状況推論に注目した。今年度は、不完全知識下での法律発見・法的正当化推論機構として、2種類の推論機構の研究を行った。第一が論理プログラミングの素直な発展系であるアブダクティブ論理プログラミングと帰納論理プログラミングの融合研究である。第二が状況推論から派生した事象間の時間関係の生成研究である。前者について、まず統一売買法の判例の論理分析研究を継続し行った。また昨年試作したアブダクティブ論理プログラミング言語のメタインタプリタを用いて、統一売買法の判例から取られた各種例題が解決できることを実証した。更に、帰納論理プログラミングは背景知識の完全性を前提とするが、不完全な背景知識下でもアブダクティブ論理プログラミングを用いて、背景知識の例を自動生成し、その例を用いて構成的帰納を含むルールの自動生成を行うアブダクティブ帰納論理プログラミング言語を研究試作した。このアブダクティブ帰納論理プログラミング言語の統一売買法への適用研究は今後の課題である。後者について、ある事件を構成する事象の集まりについて、その間の時間関係をデフォールト規則に基づいて構成する方法について研究した。研究成果の一部は、実際に司法試験に出た事件記述を例にとって、そのフュージビリティの検証を行った。
熱中症予防策としての暑熱順化トレーニング法開発とそのコベネフィット評価

1)6日の運動トレーニングは、暑熱環境下で行った方が暑熱順化の効果が大きいが、寒冷環境下でも有意な効果がある、2)安静体温上昇時の自発的過換気に伴う動脈血二酸化炭素分圧低下は、皮膚血管及び脳血管収縮を引き起こす、3)暑熱下運動時には、呼吸性アルカローシスによる放熱反応抑制によって体温上昇が促進される、4)換気亢進の深部体温閾値は、早朝に比べて夕方に高温側へシフトし、換気亢進の換気感受性は、早朝より夕方で大きくなる、ことが示唆された。また、国際フォーラムを開催し、運動のコベネフィット効果の評価を行い、地球温暖化対策と運動効果はコベネフィットという概念のもと密接に関係しており、両者の関係性を今後、マクロ(疫学的視野)とミクロ(生理学的視野)で連携して検討する重要性が確認された。【目的】運動トレーニングが,運動時における深部体温上昇に伴う換気亢進反応に及ぼす影響を検討すること(運動トレーニング時の気温の違いの影響も検討した).【方法】20名の健康な男性を被験者とし,寒冷群(n=10)と暑熱群(n=10)にランダムに分けた.両群ともに,VO2peakの測定を行い,その24日後に,運動時暑熱負荷テストを行った.運動時暑熱負荷テストでは,安静時の測定の後,50%VO2peak強度の自転車運動を37°Cの環境下において行った.このテストの1-2日後,運動トレーニング(50%VO2peak強度での20分の自転車運動を10分の休憩を挟んで4セット行い,これを6日間連続で行った)を,寒冷群では10°C,暑熱群では37°Cの環境下でそれぞれ行った.運動トレーニング終了から24時間以内に再び運動時暑熱負荷テストを行い,その1-2日以内に,VO2peakの測定を行った.【結果】安静時血漿量は,寒冷下トレーニングによって増加する傾向にあり,一方で暑熱下トレーニングにより有意に増加した(7%).VO2peakは,寒冷,暑熱群ともに,トレーニングによって有意に増加した(それぞれ5%,6%).運動時暑熱負荷テストにおいて,両群ともに運動トレーニングにより安静時の深部体温は有意に低下し,さらに同一運動時間での深部体温と換気量も有意に低下した.また,暑熱群においては,食道温の上昇速度も有意に低下した.深部体温上昇に伴う換気亢進反応の指標として,食道温に対して換気量の値をプロットし,この回帰直線の傾きを寒冷及び暑熱下運動トレーニングの前後で比較したところ,有意な差は見られなかった.【結論】運動時の深部体温上昇に伴う換気亢進反応(食道温と換気量の回帰直線の傾きで評価される)は,短期間の運動トレーニングによって変化しないことが示唆された.今年度は、体温上昇時における換気上昇反応に関する生理学実験を行っとともに、暑熱下運動トレーニングのコベネフィット効果に関して国際フォーラムを開催し、情報交換を行うとともに運動のコベネフィット効果の評価を行った。実験は、安静状態での体温上昇時における皮膚血流及び脳血流反応に及ぼす自発的過換気の影響について検討し、その結果、安静状態での体温上昇時において自発的過換気に伴う呼吸筋活動亢進とPaCO_2低下は、それぞれ独立して皮膚血管及び脳血管収縮を引き起こすことを明らかにした。国際フォーラムでは、ニュージーランドからWoodward博士、アメリカからMinson博士、日本からは神戸大学教授の近藤徳彦博士らが参加し、活発な意見交換を行った。その内容は以下のようであった。地球温暖化を防ぐためには二酸化炭素を排出しない社会、すなわち、低炭素社会を作る必要がある。Woodward博士の提唱するように、通勤手段を車から自転車に変更することによって低炭素社会へ貢献するだけでなく、自転車運動をすることによる成人病予防効果などのコベネフィットが生ずる。逆に、我々や近藤・Minson博士らの研究から、運動トレーニングは、暑熱耐性自体を向上させる効果があり、このことは、夏期のクーラー設定温度を高める効果が期待され、このこと自体は、低炭素社会に貢献するコベネフィットと考えられる。これらのことから、地球温暖化対策と運動効果は、コベネフィットという概念のもと密接に関係していることがわかった。フォーラムの結論として、地球温暖化や高齢化・高医療費社会を迎えるにあたって、その対抗策としての両者の関係性を今後、マクロ(疫学的視野)とミクロ(生理学的視野)で連携して、さらに検討する必要性が確認された。体温上昇に伴う換気量増加のメカニズムに関して、アルカローシスの影響(実験1)と、概日リズムの影響(実験2)について検討した。

実験1:15分間の最大下の一定負荷自転車運動(120W)を、以下の3条件で行った。(1)運動時に自発的過換気を行うことで呼気終末二酸化炭素分圧(PETCO2)を低下させる条件(HH)、(2)運動時に自発的過換気を行うが、吸気に二酸化炭素(CO2)を加えることでPETCO2を通常時の値に保つ条件(NH)、(3)運動時に自由に呼吸を行う条件(C)その結果、前腕と額の両部位における皮膚血管コンダクタンス上昇の深部体温閾値は、C及びNH条件よりもHH条件で有意に高値を示すか、高い傾向にあった。また、深部体温と皮膚血管コンダクタンスの回帰直線の傾きはC及びNHよりHHで小さくなったことから、アルカローシスにより皮膚血管反応が抑制されることが示唆される。本研究より、暑熱下運動時の高体温が、呼吸性アルカローシスにより体温調節反応が抑制されることで促進されることが示唆される。このことから、過換気が起こらないように換気をコントロールすることでアルカローシスを抑えることは、熱中症や運動パフォーマンス低下を防ぐ上で有効な手段となるのかもしれない。実験2:安静時深部体温の大きく異なる早朝(6:00)及び夕方(18:00)に、暑熱環境下において、深部体温を低下させてから、中強度(50%VO2peak)負荷の自転車運動を行った。その結果、換気量増加の深部体温閾値は、早朝より夕方で有意に高値を示し、閾値以降の換気感受性は、早朝より夕方で有意に大きかった。これらの結果から、換気亢進の深部体温閾値は、早朝に比べて夕方に高温側へシフトし、また深部体温上昇に伴う換気充進の換気感受性は、早朝より夕方で大きくなることが示唆された。
自閉症児はどのように全体概念を認識するか？－認知実験から療育モデル構築まで－

ヒトの全体性認識に関する研究として,意味の形成と調整がいかに発達するのかを明らかにする二つの課題を定型発達の6,7,9,11歳児と成人に実施し,その年齢に応じた変化を確かめた.これにより小児から成人に至る過程で認知様式の変化が認められ,年少者では特に個別事象を集積するように事象全体を把握する傾向にあるのに対し,年長者では少数の個別事象を帰納的に解釈することで事象全体を把握する傾向が明らかとなった.非定型発達の場合,前者の認知様式が徹底される可能性があり,今後非言語的実験系を用いてこれを詳細に検証する必要がある.ヒトの全体性認識に関する研究として,意味の形成と調整がいかに発達するのかを明らかにする二つの課題を定型発達の6,7,9,11歳児と成人に実施し,その年齢に応じた変化を確かめた.これにより小児から成人に至る過程で認知様式の変化が認められ,年少者では特に個別事象を集積するように事象全体を把握する傾向にあるのに対し,年長者では少数の個別事象を帰納的に解釈することで事象全体を把握する傾向が明らかとなった.非定型発達の場合,前者の認知様式が徹底される可能性があり,今後非言語的実験系を用いてこれを詳細に検証する必要がある.本研究は,「社会的関係に対する観測者の視点」に焦点を当てて,ヒトにおける社会的認知の発達過程を明らかにし,そこで用いられた認知科学的手法を,自閉症者の社会的認知の特性の理解を促し,療育モデル構築の一助とすることを目的としている.これまでに,6,7,9,11歳の定型発達小児(約120名)および対照群としての成人を対象とした認知課題を実施した.この認知課題で,被験者は社会的関係を表現した複数の人形劇を分類(人形劇の意味を知らされない場合)または評価(その意味を知らされた場合)した.その結果,他者の立場で世界を認識可能になる役割取得能力が獲得される7歳までは不適切な分類がみられ,さらに9歳までは評価を質問内容に合わせるような自発的な調整があることが認められた.この結果は,他者(本課題では実験者)の意図を理解してなお,自身の内観を調整する必要があることを示しており,社会的認知において自他非分離的な処理が必要であることを示唆している.この結果は,特に他者を介した社会的学習において,これまで自他の分離を前提とした理論が数多く提案されてきたのに対して,他者の立場での情報処理が自身の立場でのそれと分離できない可能性があることを示している点で重要な結果である.これまでの研究成果は国内学会で2件,国際会議等で4件(うち1件はyoung author award受賞)発表され,その理論的な側面についての論文は査読中であり,現在,実験の詳細についての論文を執筆中である.最終年度では,初年度に行われた社会的関係の理解についての6歳児と成人を対象に行われた認知課題(人形劇動画の分類および評価課題)の結果を,観測者の視点と他者性の観点から理論的に論じた国際論文を公表した.この議論を基に認知課題が改良され,意味形成の観点で研究が進められた.特に7歳(37名),9歳(35名),11歳(28名)の同じ小学校に通う児童および成人(24名)を対象に実施された認知課題では,意味の形成と調整の発達について次のような興味深い結果が得られた.9歳までは主に個別事象の集積として全体性を認識するのに対し,成人では主に少数の個別事象を帰納的に解釈することで全体性を認識し,11歳ではその中間的な認識をすることが示された.これらの認知様式はその調整においてそれぞれに強化や柔軟さといった利点があると思われる.以上のような認知様式の定型発達の特徴から,自閉症を含む非定型発達においては個別事象の集積としての一般化が徹底される可能性が示唆される.これを詳細に検討するためには他者とのコミュニケーション時の不随意的な反応と意識的な他者認識の関係を定量的に分析できる道具立てが必要であろう.現在のところ仮想コミュニケーション時に眼球運動を計測できる実験系を導入し,一人称視点のダイナミックな変化や被験者の動作を解析する試みを進めている.本研究の当初の目的は自閉症の全体性認識の特徴を明らかにすることであったが,意味形成課題における定型発達の認知特性を明らかにすることを優先したため明確な実現には至らなかった.しかし少なくとも本研究成果から示唆される認知特性の多様性は今後の発達研究の広がりに貢献できるだろう.なお,児童と成人の認知課題に関する内容は現在国際誌へ投稿し査読中である.また本研究課題の成果の一部は海外の一般講演で紹介され,国際交流事業の一端を担うことが出来た.理論生命科学研究計画では先の認知課題の予備的な結果を元に,定型発達者と自閉症者の差異を検証する予定であった.しかし認知課題開始当初に,定型発達小児の応答が個体発生的に特徴的であることが期待されたため,さらに詳しい調査を行った.そのためこれまでのところ被験者群は定型発達者のみとなっている.しかし自閉症者の認知特性を明らかにするためにも,定型発達者の認知特性の明確化は必要である.現在までの成果はこれに寄与している点で,おおむね順調に進展しているといえる.当初は先の認知課題を利用してインタラクティブ課題へと発展する予定であった.

これまでの結果から定型発達者の社会的認知における「視点」の重要性が明らかとなったため,よりその部分に的を絞った課題へと変更し,その上で対象者を自閉症者へと拡大する予定であり,そのための課題を作成中である.具体的にはバーチャル環境下でのCGキャラクターとのインタラクションを眼球運動レベルで制御可能な実験環境を構築している.現在,予備実験の実施段階まで到達している.予備実験の結果から定型発達小児のデータをより詳細に解析する必要が生じ,次段階の本実験実施に遅れが生じたため.25年度の結果を踏まえて,新たな認知課題を制作する.特に精度に信頼のある画像解析ソフトウェアを使用する必要がある.
フレイト・フォワーダーをめぐる取引法上の諸問題

本研究は、フレイト・フォワーダーという物流業者の取引実務について、現代の物流における取引法上の問題について、検討するものである。運送法の領域では、複合運送についての研究は進められているが、フレイト・フォワーディングという切り口での研究はほとんど行われていない。本研究は、実務家へのヒアリング調査などを通じた取引実態調査と各種文献調査を通じて、日本におけるフレイト・フォワーディング業の歴史的展開、取引実態、取引法的問題等について検討した。平成25年度は、下記の点を中心に研究が進展した。(1)方法論実証的な研究を進めるにあたり、方法論を周到に準備することが不可欠である。平成25年度は、ケース・スタディの方法論について他の社会科学分野の知見を参照して検討を行い、ケース・スタディという方法論が取引法の研究手法として特に適しているという認識を得るとともに、取引法の研究への適用にあたって必要となる考察を行った。(2)業法上の規制の変遷について各種のフォワーディング事業のあり方には業法上の規制が影響を与えている。運送取次業・利用運送業に関する規律は、戦後、大きくは規制緩和の流れに沿って変遷を遂げてきた。平成25年度は、議論の前提として、業法上の規制の変遷について、モードごとの確認を行った。(3)航空フォワーダーについて各種のフォワーダーのうちでも、航空フォワーダーは特に資料が乏しい分野である。そこで、特に国際航空フォワーダーについて、国際航空運送協会(IATA)の規律を中心として調査を行い、航空会社との関係をてこにして国際航空フォワーダーの取引の把握を行った。(4)通運業について通運業について明治からの歴史的展開および通運計算に関して、詳しく調べる機会を得た。通運業はある意味では近代以降の日本におけるフォワーダーの原初的な形態であるといえる。通運業は明治以降の交通インフラ整備の進展、第2次世界大戦、労働問題などの影響を大きく受けて独特な歴史をたどっているが、現在の通運業を理解する前提としてそのような歴史の把握を行った。また通運計算は、積地と揚地での清算の必要という各種のフォワーダーに共通する課題に対処するものであるため、他のモードとの比較のため、明治以降の資料の収集を行った。本年度は様々な観点から検討を進めたが、特に、次の点を中心に進めることができた。第一に、とりわけ航空フォワーダーについて情報が少ないことがかねてより大きな問題であったが、本年度は、前年度に実施した国際航空フォワーダーを中心とした文献調査およびインターネット上で得られる情報の調査を更に強化した。そして、それを踏まえたうえで、実務の関係者にヒアリングを実施した。その結果、現在、航空会社と国際航空フォワーダーの間の契約関係に大きな変動が生じており、新しい契約実務に切り替わろうとしているということが確認できた。これらのことは学界にはほとんど知られていないことであり、重要な成果を得ることができたと考えている。第二に、これまでの研究から、わが国の物流の世界では、伝統的な取引が多く残っていることがうかがわれており、契約書や約款のみを中心に調査するでは十分ではないということが懸念されていた。本年度は、海上運送、トラック運送、倉庫業務に関係する部分をはじめとして、関係的契約あるいは日本的取引と称される取引の実態につきヒアリングを行う機会を得ることができ、現実の取引のあり方について多くの知見を得ることができた。第三に、前年度の調査を補充する目的で、通運業における取引のあり方を把握するために、歴史的な観点を中心として資料を収集し、検討を行った。本研究はまだ不十分な点が残っており、特に、外国法令・判例の調査については当初の計画より遅れているため、最終年度に向けてさらに研究を進め、得られた知見をまとめていきたい。平成27年度は、以下の点を中心に検討を進めた。第1に、これまでの研究を通じて、フレイト・フォワーダーとキャリアでは、運送人としての責任を負うという点では同じであっても、単に実際の運送をするか否かというだけではなく、様々な場面で違いがあるということを確認することができた。特に、フレイト・フォワーダーはキャリアに対しては大口荷主としての立場に立つため、両者とも運送人という立場では利害は一致するもの、荷主と運送人という立場に立てば、両者の間で利害対立するという認識が重要であるということが理解できた。そこで本年度は、両者の立場の違いに基づき、どのような利害の共通性や違いがあるかという点を中心に検討した。第2に、これまでの我が国の運送法の分野の研究では、航空フォワーダーについてについては、あまり多くのことが知られていなかったが、本件課題のこれまでの研究で、航空フォワーダーについての検討を進めることができため、本年度も引き続き、航空フォワーダーを中心に研究を進め、特にモントリオール条約との関係で、検討を進めた。なお、上記のとおりモントリオール条約の検討は行ったが、当初の予定と異なり、外国法例・判例の調査を深めることは断念した。これは、一口にフレイト・フォワーダーといっても、各国においてその業態や取引のあり方が相当に異なるため、日本のフレイト・フォワーダーの理解のためには、外国法例・判例は間接的であるという認識を得ることができたためである。

本研究は、実務家へのヒアリング調査などを通じた取引実態調査と各種文献調査を通じて、日本におけるフレイト・フォワーディング業の歴史的展開、取引実態、取引法的問題等について検討した。ヒアリングについては進展があった反面、外国法令および判例の調査に遅れが生じている。取引法ヒアリングを更に進めるとともに、外国法令および判例の調査を進め、これまでの研究をまとめたい。通運業に関する予定外の調査の機会を得ることができ、そのため外国法の調査とヒアリングは必ずしも十分に進めることができなかった。法令・判例の調査に遅れがあるために、若干の未使用額が生じた。平成26年度は、早急にヒアリングを開始するとともに、外国法の調査を進めたい。平成27年度に、法令・判例の調査を実施する予定である。外国法の調査およびヒアリングに遅れがあるために若干の未使用額が生じた。平成26年度に、外国法の調査およびヒアリングを実施する予定である。
接触面における疲れ破損に関する総合的研究

接触面疲れ破損の発生機構を解明するため、二円筒試験,三次元転がり接触試験,歯車試験,フレッティング試験,繰り返し圧縮試験を行った。まず、二円筒試験によってピッチング,マイクロピッチング,スポーリングの発生条件を調べ、表面粗さの突起間干渉がその主要因子であることを確認した。とくに、二つの円筒を駆動する歯数比によってきまる突起間干渉頻度によりなじみ状態が異なり、これが突起間干渉状態の厳しさと転がり疲れの発生を支配すること、突起間干渉状態の厳しい条件下での焼入合金鋼の転がり疲れ限界は、なじみによる油膜形成が起こる限界の接触応力によって定まり、また高硬度浸炭材のマイクロピッチングの発生も油膜が形成され得る程度になじみの起こる限界の表面粗さの大きさにより左右されることが明らかとなったフレッティング試験では、円筒と平面の二次元接触よりも球面と平面の三次元接触のほうがフレッティング疲れが発生しやすいことから、接触域外縁に発生する引張応力が現象を支配していることが推測され、接触面疲れに対し接線力はこの引張応力を助長し、疲れ破損の発生を容易にすることが明らかとなった。三次元転がり接触や繰り返し圧縮試験におけるき裂発生もマクロあるいはミクロの三次元接触による引張応力によってよく説明できた。固体潤滑剤入ギャ油を用いた歯車試験,繰り返し圧縮試験では、固体潤滑剤が接触面に狭まれ応力集中源となるいわゆる粒子性の影響がみられ、微小粒子も表面粗さ同様接触面疲れの主原因になりうることが明らかとなった。破壊力学による検討により、線接触,点接触,フレッティング応力場など各種条件下でのき裂の進展が理論的に予測できた。とくに、転がり疲れにおけるき裂円への油の浸入・閉じ込めがき裂進展の主要因子であることがわかった。さらに、三次元的に測定した粗さ曲線の相互相関によりなじみ状態と突起間干渉状態を評価する方法を提案した。