hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クモ膜下出血に続発する脳血管攣縮の発生機序および治療法に関する薬理学的検討

M ATPにて約40%の弛緩がみられたが,血性髄液により軽度の弛緩抑制が認められた.血管撮影にて攣縮の認められた患者の髄液は,一認められなかったものに比べ弛緩抑制がつよかった.また,クモ膜下出血発症後5日目に死亡した患者の中大脳動脈では,充分な収縮がみられるにもかかわらず,弛緩反応が抑制されていることが確かめられた.以上より,クモ膜下出血により内皮依存性弛緩が障害されることが,血管攣縮の原因の一つであると考えられた.血管作動物質を血管内及び外から投与した場合の収縮・弛緩の相違を調べるため血管潅流システムを作製し血管径の変化を光線投射による血管陰影の変化を測定して求めるというBusse教授らの開発した装置を購入する予定であったが、製造中止となった為血管内圧変化を圧トランスヂューサーで測定する装置を作製し実験を行った。ウサギ胸底動脈を用いて血管外投与および内投与での血管作動物質の反応性の差について検討した。その結果KClは血管外投与よりも内投与の方が有意に強い収縮を惹起することが判明した。5-HTによる収縮は、血管外投与と内投与で差が認められなかった。ヘモグロビンは、血管外投与した場合の方が強い収縮を惹起する傾向にあったが、統計学的有意差には至らなかった。エンドセリンは、血管外投与した場合の方が強い収縮を惹起したが、程度の差は著しいものではなかった。現在までに調べ得た物質においては、脳血管攣縮の原因物質であることが強く示唆させる様なデーターは得られていないが、今後、更に各種の物質について検討してゆく予定である。次にAchによる内皮依存性弛緩がヘモグロビンの血管内・外への前処理をどう影響されるかについて調べた。ヘモグロビンによる弛緩抑制は、内側・外側投与いずれの場合にも認められたが、内側から前処理した場合の方が強い抑制を示した。ヘモグロビンによる内皮依存性弛緩の抑制は、血管内投与の方が強い抑制を示すものの血管外投与でも有意に抑制されるため、クモ膜下出血においてクモ膜下血腫から放出されるヘモグロビンが内皮依存性弛緩因子による弛緩反応を抑制することが示唆された。
P2Pファイル共有ネットワークの測定と制御に関する研究

Winnyネットワークを測定することにより,ファイルを持っているピア・持っていないピアの挙動の違いを明らかにし,参加・離脱のプロセスのモデル化を行った.Winnyネットワーク内のファイル流通制御として,検索リンクを制御することにより,ファイルを見つけにくくする手法と,ファイル検索のインデックス情報を改変することにより,ファイルを見つけにくくする手法を確立した.Winnyネットワークを測定することにより,ファイルを持っているピア・持っていないピアの挙動の違いを明らかにし,参加・離脱のプロセスのモデル化を行った.Winnyネットワーク内のファイル流通制御として,検索リンクを制御することにより,ファイルを見つけにくくする手法と,ファイル検索のインデックス情報を改変することにより,ファイルを見つけにくくする手法を確立した.研究課題1ピア数、ピアの挙動、トポロジ、ファイル保持の状況の測定解析測定ピアをP2Pネットワークに参加させ、P2Pアプリケーションのプロトコルを用いて内部の情報を測定する方式を開発した。課題1-1:5分ですべてのアクティブなWinnyピアにアクセスできるように測定方式を改良した。さらに検索ネットワークのトポロジのスナップショットをMark-Recapture法を用いて定義する手法を開発した(Winny)。課題1-2:ファイル検索ネットワークのスナップショットからピアの参加離脱の特性を解析した。特にファイルを持っているピアと持っていないピア(フリーローダ)の違いに着目し、ファイルを所持するピアがより長くネットワークにとどまることを明らかにした(Winny)。課題1-3. Shareのプロトコルの解析を行い、測定システムを開発した。1日で、延べ30万のユニークなピアの測定が可能となった。研究課題2ファイル検索リンクの制御によるトラヒック、流通ファイル制御制御ピアをP2Pファイル共有ネットワークに参加させ、ピアに対して検索リンクを張ることにより、ファイル流通を制御する方式をコンピュータシミュレーションと実測を用いて評価を行った。課題2-1:制御ピアをWinnyネットワークの上流に位置させ、ファイル検索クエリの制御する方式を開発した。コンピュータシミュレーションを用いて、ファイル検索クエリをほとんどブロックできることを明らかにした。課題2-2:実際のWinnyネットワークに対して、課題2-1で開発した制御方式の有用性を確かめた。制御ピアが、1分あたり、上流の12000ピアに接続することにより、ファイル検索クエリの帰還率を通常の半分にできることを明らかにした。研究課題1ピア数、ピアの挙動、トポロジ、ファイル保持の状況の測定解析測定ピアをP2Pネットワークに参加させ、P2Pアプリケーションのプロトコルを用いて内部の情報を測定し、分析を行った。課題1-1:測定システムを分散環境に対応させることにより、Winny,Shareネットワークに対する測定速度が向上した。課題1-2:ファイル検索ネットワークピアの参加・離脱の特性を解析した。ピアのネットワークへの参加過程が、ファイルを持っているピア、いないピアともに負の二項分布に従うことを明らかにした。課題1-3:Gnutellaネットワークの測定システムを開発し、3分間で、600万ピアで構成されるネーットワークトポロジの測定を可能とした。研究課題2ファイル検索リンクの制御によるトラヒック、流通ファイル制御制御ピアをP2Pファイル共有ネットワークに参加させ、ピアに対して検索リンクを張ることにより、ファイル流通を制御する方式をコンピュータシミュレーションと実測を用いて評価した。課題2-1:Winnyネットワーク構成するピアのうち、重要なピアに対して制御を行うことで、ファイル検索クエリの制御方式を改良した。コンピュータシミュレーションを用いて、制御の有効性を確認した。2台の制御ピアでも、制御の有効性を確認したが、完全に制御を行うには、制御システムが接続するネットワークがボトルネックとなっていることが明らかになった。研究課題1ピア数、ピアの挙動、トポロジ、ファイル保持の状況の測定解析よりよいネットワーク設計、制御を実現するためには、絶えざる現状把握が必要である。測定ピアをP2Pネットワークに参加させ、P2Pアプリケーションのプロトコルを用いて内部の情報を得た。1. Winnyのファイル検索ネットワークのトポロジのスナップショットを測定し、課題2の方式のシミュレーションに用いた。2.ネットワーク内の重要な役割をするピアとして、ファイル所持数、クエリを転送する回数の多いピア、上流に存在するピアの測定により特定を行い課題2に用いた。3.現在のP2Pネットワークには、研究調査用のピアが多く参加しているため、特殊な挙動をするピアを特定し、測定結果のより正確な分析を行った。研究課題2ファイル検索リンクの制御によるトラヒック、流通ファイル制御制御ピアをP2Pファイル共有ネットワークWinnyに参加させ、ピアに対して検索リンクを張ることにより、実質的にファイル検索リンクを機能させなくする。これにより、ファイルが発見されず、ファイルダウンロードも試行されなくなる。ファイルが見つかりにくくなることにより、トラヒックの生成が減少し、さらには、ファイルの拡散を抑える。分散環境で提案制御方式を実装し、効果を検証した。1.制御ピアをWinnyネットワークに参加させ、クエリ転送回数の多いピアに対して検索リンクを張ることが、最も効果が高いことをシミュレーションで明らかにした。2.実ネットワークでは、ファイルID検索を用いたファイル検索成功率を1%程度にすることにより、同一ファイルIDを検索するピアが8ピア以下の場合、48時間以上ファイルが発見されないことを明らかにした。
医療組織における安全に対する研修・教育プログラムとその評価に関する研究

医療安全研修プログラムを,従来型の単発講演から,同一内容を反復して連日施行する研修に変更することにより,組織の医療安全文化がどのように変わりうるかの評価を行った。某国立大学病院では,2005年8月より専従の医師職の医療安全管理者が配置され,上記のように全職員向けの安全研修を大幅に変更し,全員受講を期した。本研究では,この試みが職員の医療安全意識と組織の医療安全文化を改革することに有効となるか否かを,カスタマイズした医療安全文化を評価するツールを用いて検証し,組織の医療安全意識・医療安全文化の水準とともにその変化に関する分析を行った。職種別の安全意識の変化,職種間の安全意識の変化をSteel-Dwass法による多重比較を行った結果,医療安全集中研修会の開始時と3年経過時では,組織環境・リスクマネジメント・コミュニケーション・自己意識の因子から計算される総合スコアは,組織全体として3年経過時の方が高くなっていることがわかった。このことから,全職員参加に向けた集中研修会という教育介入により,組織全体として安全意識と安全文化が向上していることが示唆された。また,安全意識と安全文化を測定する4つの因子について,職種を問わず,意識の差異が存在することを確認した結果,集中研修会という形で教育介入を行った場合,4つの因子全てに影響を与えるとは限らず,逆に意識を下げうることもあることがわかった。医療安全研修会を連続して集中的に開催する意義は大きい。医療分野における特有の組織文化を考慮した形で、組織における安全性の向上を意図した活動としての研修・教育プログラムと、組織全体の安全性の基盤をなす成員の安全にかかわる「意識」との関連性を実証的に把握するため、具体的には、名古屋大学において、2005年において施行された医療安全研修時のアンケートと、2008年の集中的研修施行後のアンケートにて介入の効果がどの程度浸透したかについて、統計解析を行った。設問が5段階の離散データで正規分布をあてはめることができなかったので、正規分布を前提としないノンパラメトリック法のなかでも2群間の差異を検定するときに用いるMann-Whitney検定を用いて、2005年と2008年のアンケート調査の比較を行った。その結果、設問のなかでも、「私は幹部が決めたことに疑問をさしはさまない」「私は幹部が決めたことに疑問をさしはさまない」「患者も医療安全の向上のために一定の役割を果たすべきだと思う」「当院では安全が組織の最優先課題とされている上司や同僚に対して異なる意見を述べるよりも賛成することのほうが望ましいと思う」「当院の幹部は、全職員が安全を心がけ、かつ安全に関わる規則を守るよう推進している」「職員は安全にかかわる規則違反や安全を犯すような危険な行為や状況を進んで報告する」「職員は安全にかかわる規則違反や安全を犯すような危険な行為や状況を進んで報告する」「患者安全に関する決定は適切なレベルの最も適任の人々がおこなっている」「自分の部署でミスをした職員は、必ずミスを報告している」において統計的に1%有意水準で2008年の結果の方が2005年の結果より改善していることが判明した。東京医大では、本研究に先行するアンケートデータはなかったが、数年来、全職員向け研修をDVD使用により徹底化しているので、本年は、名古屋大で行ったアンケートと同様のアンケートを行い、設問内容も両大学でほとんど同じものを用いて、できるだけ比較可能なものにした。名古屋大の分析の際同様、Mann-Whitney検定を用いてを用いて2群の差異の有無を検証した。東京医科大学の方が名古屋大学よりも望ましい結果が得られた設問は、「職場内で生じた過誤については職員に報告がある」「自分の部署でミスをした職員は、必ずミスを報告している」「ミスが生じた場合、それが患者に対して害を与える可能性が全くない時、どのくらいの頻度で報告されますか」「.患者に対して害を与えうるミスが生じたが、それが結果として害をもたらさなかった場合、どのくらいの頻度で報告されますか?」等の設問があった。逆に名古屋大学の方が東京医科大学より望ましい結果が得られたものは、「自分たちが通常受けている(治療を受ける場合に)医療サービスの質は、過去5年間でどのように変化したとお考えですか」、「業務遂行時、安全でない状態が分かった時は、無視して誰かがなんとかするだろうと考える」「もしも自分が職務中にミスを犯しても、誰も気づいてない場合には黙っている」といった設問でスコアが高かった。今後は、東京医大では名古屋大学方式に準じた具体的研修プログラムを施行するとともに、別の統計手法にても検証する。

このことから,全職員参加に向けた集中研修会という教育介入により,組織全体として安全意識と安全文化が向上していることが示唆された。また,安全意識と安全文化を測定する4つの因子について,職種を問わず,意識の差異が存在することを確認した結果,集中研修会という形で教育介入を行った場合,4つの因子全てに影響を与えるとは限らず,逆に意識を下げうることもあることがわかった。医療安全研修会を連続して集中的に開催する意義は大きい。
認知的負荷の回避行動とその神経機構：脳機能画像、薬理、磁気刺激、計算論による研究

意思決定のメカニズムの解明は、ヒトの行動を理解する上で重要な問題である。しかし、認知的負荷、身体的負荷が意思決定にどのような影響を及ぼすのか、またどのような神経メカニズムに基づいているのかはまだ十分に明らかになっていない。申請者は、これらの負荷に基づく意思決定・学習のメカニズムの解明を目指している。具体的には、【I】認知的負荷はどのように適応的に回避されるか、【II】将来実行される負荷は割り引いて予測されるのか、またどのような神経機構が働くか、【III】認知的負荷の回避に神経修飾物質はどうかかわるか、【IV】認知的負荷の適応的回避の基盤となる脳部位はどこか、の問いを明らかにすることを目的としている。
日本近現代文学におけるフィクションの機能に関する総合的研究

2018年度は以下の各項目の通り研究を進め、その進捗を隔月の研究会(偶数月、計6回開催)で報告した。1.西洋のフィクション論の整理・把握フィクション論の基本文献として、ヘイドン・ホワイト『メタヒストリー19世紀ヨーロッパにおける歴史的想像力』を取り上げ、その内容をフィクション論との関わりから検討した。また、竹内敏雄『アリストテレスの藝術理論』の分析を通じて竹内のアリストテレス解釈を現代のフィクション論の観点から再評価した。さらに西田谷洋『村上春樹のフィクション』について著者を交えてワークショップを行い、現代日本小説をフィクション論的に分析することの意義と困難さについて議論した。2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析2017年度に行ったフィクション論の理論的研究と整理および1.での理論的な考察を経て、小島信夫・松浦理英子・小川洋子・筒井康隆・村上春樹について、各作家の作品や評論らをフィクション論的な視点から分析し再記述した。特に小川洋子「百科事典少女」は西田谷洋氏、松浦理英子『最愛の子ども』は飯田祐子氏による講演を研究会で行い、広く日本文学とフィクション論とに関する議論を行った。3.研究成果の海外での発表・意見交流8月に開催されたタイ国日本研究国際シンポジウム2018(チュラーロンコーン大学)において、高橋・日高が「フィクション論と現代日本文学-筒井康隆と村上春樹-」、久保・西川が「事実への欲望-1920-30年代の『実話』ジャンルをめぐって-」と題してパネル発表を行った。5.研究成果の論集発刊令和2年度の発刊に向けて、すでにフィクション論に関する編著がある大浦・久保・河田と高橋・日高とを中心に、論集の内容や構成、メンバーの執筆項目について検討し、論集の内容や執筆者をおよそ確定した。本年度は、2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析、3.新たなフィクション論的枠組みの構想、4.研究成果の海外での発表・意見交流、を計画していた。このうち、2.については計画通り進んでおり、3.については明確な報告には至っていないが、各研究者による報告会でのディスカッションにより、その基盤が形成されつつある。4.については予算にあわせて海外への出張回数・人員を合理化した。1.西洋のフィクション論の整理については、これまでと同様に基本文献の理論的主張を成立しつつ、それらのカテゴリー化・系統化などを行い整理する。2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析については、対象を他の作家の作品や評論に拡大する。そのプロセスで新たなフィクション論的枠組みの構想に取り組む。4.研究成果の海外での発表・意見交流については、2019年度11月にパリでの国際シンポジウムに参加し研究発表を行う。2017年度は以下の各項目の通り研究を進め、その進捗を隔月の研究会(偶数月、計6回開催)で報告した。1.西洋のフィクション論の整理・把握フィクション論の基本文献として、ケンダル・L・ウォルトン『フィクションとは何か』を取り上げ、特に言語による表象体における「プロンプト」「準恐怖」などの諸概念について検討した。また未訳であった、Schaeffer,Jean-Marie. 1999. Pourquoi lafiction?を取り上げ、その内容と、ジョン・R・サール『表現と意味』などとの連続性・差異について整理した。フィクションの中でも物語の性質を持った表象は、「言語による心的行為のシミュレーション」「発語内的行為のシミュレーション」「物語的同一性の交替」の複合体であるという理解をもとに、日本近代文学の再カテゴリー化について検討する視座を得た。さらに、国内の重要文献として、西村清和『フィクションの美学』を取り上げ、虚構世界の存在論的身分に関する過去の議論を整理しつつ、ウォルトン・サール・シェフェールの各フィクション論的立場を相対的に位置づけ把握した。2.日本近現代文学のフィクション論的分析1.での理論的な考察を経て、田山花袋・谷崎潤一郎・夢野久作・森敦について、各作家の作品や評論らをフィクション論的な視点から分析し再記述した。3.研究成果の海外での発表・意見交流8月にチュラーロンコーン大学(タイ)に赴き、文学部東洋言語学科日本語講座の教員と研究ミーティングを行った。タイにおける日本文学・日本文化の受容の実態、また関心のあり方についてディスカッションを実施し、加えて翻訳とリアリティーの問題や重訳の問題など、フィクションの成立条件に関する言語レベルの問題点について議論した。また打ち合わせの結果、2018年度の8月25日にシンポジウムを開催することを決定した。本年度は、1.西洋のフィクション論の整理、2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析、3.新たなフィクション論的枠組みの構想、4.研究成果の海外での発表・意見交流、を計画していた。このうち、1.2.については計画通り進んでおり、3.については明確な報告には至っていないが、各研究者により報告会でディスカッションにより、その基盤が形成されつつある。

さらに西田谷洋『村上春樹のフィクション』について著者を交えてワークショップを行い、現代日本小説をフィクション論的に分析することの意義と困難さについて議論した。2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析2017年度に行ったフィクション論の理論的研究と整理および1.での理論的な考察を経て、小島信夫・松浦理英子・小川洋子・筒井康隆・村上春樹について、各作家の作品や評論らをフィクション論的な視点から分析し再記述した。特に小川洋子「百科事典少女」は西田谷洋氏、松浦理英子『最愛の子ども』は飯田祐子氏による講演を研究会で行い、広く日本文学とフィクション論とに関する議論を行った。3.研究成果の海外での発表・意見交流8月に開催されたタイ国日本研究国際シンポジウム2018(チュラーロンコーン大学)において、高橋・日高が「フィクション論と現代日本文学-筒井康隆と村上春樹-」、久保・西川が「事実への欲望-1920-30年代の『実話』ジャンルをめぐって-」と題してパネル発表を行った。5.研究成果の論集発刊令和2年度の発刊に向けて、すでにフィクション論に関する編著がある大浦・久保・河田と高橋・日高とを中心に、論集の内容や構成、メンバーの執筆項目について検討し、論集の内容や執筆者をおよそ確定した。本年度は、2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析、3.新たなフィクション論的枠組みの構想、4.研究成果の海外での発表・意見交流、を計画していた。このうち、2.については計画通り進んでおり、3.については明確な報告には至っていないが、各研究者による報告会でのディスカッションにより、その基盤が形成されつつある。4.については予算にあわせて海外への出張回数・人員を合理化した。1.西洋のフィクション論の整理については、これまでと同様に基本文献の理論的主張を成立しつつ、それらのカテゴリー化・系統化などを行い整理する。2.日本近現代における文学作品とそれをめぐる現象のフィクション論的分析については、対象を他の作家の作品や評論に拡大する。そのプロセスで3.新たなフィクション論的枠組みの構想に取り組む。4.研究成果の海外での発表・意見交流については、2018年度8月にバンコクでの国際シンポジウムに参加し、パネル発表を行う。そのプロセスで新たなフィクション論的枠組みの構想に取り組む。4.研究成果の海外での発表・意見交流については、2019年度11月にパリでの国際シンポジウムに参加し研究発表を行う。2017年度、チュラーロンコーン大学での研究ミーティングへの参加人数を合理化した。次年度使用額は2018年度に予定されるタイへのシンポジウムへの参加に使用する予定である。2018年度、計画していた国際シンポジウムの参加先を合理化した。
頭頸部癌のＥＧＦＲ標的治療におけるＨＰＶ感染と癌幹細胞との相関に関する研究

頭頸部扁平上皮癌における癌幹細胞としてSP細胞における転写因子Oct3/4、Nanogの発現はSP細胞で顕著に高く、免疫細胞染色でも同様の結果が示された。MicroarrayにてもSP細胞とnon SP細胞との間で比較検討し、同様にSP細胞でOct3/4、Nanogの発現が高かった。EGFR発現では、SP細胞とnon SP細胞との間に発現の有意な差は認めなかった。臨床腫瘍検体における同関連遺伝子の発現では、後発転移の予後不良例にOct3/4の発現、Nanogの発現が有意に高く、一方扁平上皮癌94例においてPCRにてHPV陽性であったのは62例66%でありEGFR標的治療の効果が良好であった。臨床腫瘍検体における同関連遺伝子の発現とその臨床的意義の検討:舌扁平上皮癌症例50例の臨床検体の腫瘍細胞核におけるOct3/4とNanogの発現を免疫組織化学染色にて評価し,後発頸部リンパ節転移(DNM)との相関を検討した。DNMは13例に認められ、Oct3/4の発現、Nanogの発現、との間に有意な相関が認められた。DNMに対する独立相関因子はOct3/4発現とvascular invasionであった。頭頸部癌幹細胞の指標としてOct3/4とNanogは有用な候補となりうる可能性が示唆された。これらの指標を発現する癌幹細胞様細胞の存在が、細胞遊走能および浸潤能の亢進を介しstage I/II舌扁平上皮癌のDNMと相関して鵜。頭頸部扁平上皮癌におけるEGFR発現とHPV感染について検討:中咽頭癌89例に対してEGFRの発現を検討した結果、80例90%で陽性であった。さらに、PCRでHPV発現をみた結果、43例50%のHPV陽性であった。HPVの型別ではHPV16が最も多かった。EGFR陰性でHPV陽性症例は5例であり、EGFR発現とHPV感染との相関関係は認められなかった。今後それらの症例に予後について検討する。中咽頭癌に対するHPV検出:中咽頭がんが157例、対照として正常扁桃が112例に対してHPV感染の有無を検討した。中咽頭がん組織のPCRによるHPV解析では79例(50.0%)にHPV陽性であった。一方、対照症例では1例(0.9%)のみHPV陽性であった。HPV型別ではHPV16がほとんどを占めた。HPV陽性中咽頭がんは陰性例と比較して、病期進行例が多く、喫煙者、飲酒者が少ない傾向があった。一方、EGFR免疫染色では84%に陽性でありHPVの有無では陽性率に変化なかった。癌幹細胞マーカーとHPV感染との関連:中咽頭癌20例に対してHPV感染とCD44、ALCD、Nanog、Oct3/4、の発現を検討した。HPV陽性例12例のうち癌幹細胞陽性例は7例で、HPV陰性例では8例中4例に癌幹細胞陽性例が見られた。これらの臨床像についてさらに検討予定である。1)舌扁平上皮癌細胞株のSP細胞における癌幹細胞関連遺伝子の発現とその細胞動態への影響について、舌扁平上皮癌細胞株SAS, HSC4, SCC4をflowcytometryにてsortingした結果,SP分画はSASにて0.9%、HSC4にて0.7%、SCC4にて10.2%、各々認められた。SAS, SCC4のSP細胞とnon SP細胞の間で癌幹細胞関連遺伝子の発現をRT-PCRにて比較した結果、いずれにおいても転写因子Oct3/4、Nanogの発現はSP細胞で顕著に高く、免疫細胞染色でも同様の結果が示された。他の遺伝子としてEMT(上皮間葉移行)関連遺伝子も比較検討したが、SP細胞とnon SP細胞との間に発現の有意な差は認めなかった。機能に関しては、in vitro migration assayおよびinvasion assayの結果、遊走能と浸潤能はSP細胞のほうが高かったのに対し、proliferation assayの結果、細胞増殖能には明らかな差を認めなかった。2)臨床腫瘍検体における同関連遺伝子の発現とその臨床的意義を検討。初回治療として舌部分切除のみを行ったstage I/II舌扁平上皮癌症例50例の臨床検体の腫瘍細胞核におけるOct3/4とNanogの発現を免疫組織化学染色にて評価し,後発頸部リンパ節転移(delayed neck metastasis: DNM)との相関を検討した。DNMは13例に認められ、Oct3/4の発現(p=0.001)、Nanogの発現(p=0.001)、との間に有意な相関が認められた。3)中咽頭扁平上皮癌94例においてPCRにてHPV陽性であったのは62例66%でありEGFR標的治療の効果が良好であった。

臨床腫瘍検体における同関連遺伝子の発現では、後発転移の予後不良例にOct3/4の発現、Nanogの発現が有意に高く、一方扁平上皮癌94例においてPCRにてHPV陽性であったのは62例66%でありEGFR標的治療の効果が良好であった。癌幹細胞マーカーおよびEGFR発現における臨床像との相関に関する検討:舌癌に関して癌幹細胞発現の詳細な検討を行いその臨床経過との相関を検討できた。EGFR発現は90%以上にみられたので今後は、HPV感染との関連を検討していく。EGFR阻害剤による治療を行ってその結果が出てきているのてEGFR標的治療との関連がまもなく明らかになると考えられる。癌幹細胞マーカーに関する基礎的検討に時間を費やしてきたが、今後はHPV関連の症例が増加しており、臨床データによる解析がまもなく行われる。耳鼻咽喉科学頭頸部癌幹細胞の指標としてOct3/4とNanogは有用な候補となりうる可能性が示唆された。さらにこれらの指標を発現する癌幹細胞様細胞の存在が、細胞遊走能および浸潤能の亢進を介して、リンパ節転移や夜ごとの相関が考えられる点について現在、投稿準備中である。さらに、EGFR、HPV発現との相関をみて本研究の結論を導き出す予定である。癌幹細胞マーカーとHPV感染との関連:中咽頭癌症例およびそのほかの頭頸部扁平上皮癌に対してCD44、ALCD、Nanog、OCT3/4の発現を検討している。HPVの検出方法に関しては、PCRによって安定した結果が得られている。昨年度から、継続して癌幹細胞マーカーの免疫染色を行っているが、陽性率が低い場合もあるが再染色でも同様の結果であり方法手技としては確立されている。EGFR阻害剤セツキシマブが臨床で使用可能となり症例も増えているのでさらに詳細な検討が可能である。In vitroの研究でも頭頸部癌幹細胞の指標としてOct3/4とNanogは有用な候補となりうる可能についてのデータが蓄積され、さらにこれらの指標を発現する癌幹細胞様細胞の存在が、細胞遊走能および浸潤能の亢進を介して、頭頸部扁平上皮癌のEGFR発現などの生物学的特性との相関が検討可能であり、おおむね順調な結果を得ている。中咽頭癌に対するHPV検出とEFGRの発現の検討では倫理委員会の承認も得て多くの症例で施行できた。癌幹細胞マーカーとHPV感染との関連:中咽頭癌20例に対してHPV感染とCD44、ALCD、Nanog、Oct3/4、の発現を検討した。HPV陽性例12例のうち癌幹細胞陽性例は7例で、HPV陰性例では8例中4例に癌幹細胞陽性例が見られた。症例は少ないが、癌幹細胞の発現に関する手法を確立できた。in vitroの研究では舌扁平上皮癌細胞株のSP細胞における癌幹細胞関連遺伝子の発現とその細胞動態への影響の検討し、遊走能と浸潤能はSP細胞のほうが高かったのに対し、in vitro proliferation assayの結果、細胞増殖能には明らかな差を認めなかったことがわかり、おおむね順調な結果を得ている。頭頸部癌臨床検体を使用して、HPV感染と癌幹細胞の検討を行っているが、解析に関連する作業が遅れていたため試薬の購入量が少なくなった。またPCRを行う回数も少なかったために消耗品費用などの購入量が少なくなった。HPV感染の検討とEGFR発現についてさらに検討する。セツキシマブを含む薬物治療によって導入化学療法を行っているので、その効果や予後とHPV感染とEGFR発現との相関を検討する。
プログアニールによるマラリア化学療法の効果に関する人間及び原虫の遺伝因子の研究

肝cytochrome P450のisiozymeであるCYP2Cl9は、omeprazole,diazepam,propranolol等の重要な薬剤代謝に関与する。CYP2Cl9発現には多様性があり、この酵素活性を十分に持たない者poor metabolizer (PM)の割合は、白人およびアフリカ人では3-6%、アジア人では13-23%と報とされていた。マラリア流行地では、マラリア化学療法剤proguanil(PG)代謝においてCYP2Cl9が重要性を持つ。PGは"prodrug"であり、人間の体内でcycloguanil(CG)に代謝されると原虫dihydrofolate reductase(DHFR)阻止薬としての抗マラリア作用が発揮されると考えられてきた。つまり、「PMのマラリア患者においてはPGが効かないだろう。」という仮説が提唱されていた。我々は、南太平洋のマラリア流行地であるバヌアツにおいて、CYP2Cl9に関するPM遺伝子型の頻度が、71%と極めて高いことを既に報告した(Kaneko et al.1997 Lancet)。今年度はバヌアツのPG治療後マラリア患者から得られたサンプルについて、治療効果と患者PG代謝および原虫CG耐性の関係を解析した。PG300mg/day、3日間経口投与において治療されたP.falciparum(Pf)ないしP.vivax(PV)患者95名中、33名がCYP2Cl9遺伝子型に関してextensive metabolizer(EM),62名がPMであった。血中PG濃度は両者で同様であったが、有為なCG濃度はEMにおいてのみ検出された。このPG治療はPfの71%およびPvの90%に有効であったが、予想に反し、この効果はPM群とEM詳で同様であった。腹痛、吐き気等の軽度の副作用が44%の患者に残られ、この頻度は血中PG濃度に有意に相関した。また見出かれたPfDHFR遺伝子型はすべて中等度のCG耐性を示すものであった。これらの結果は従来のPGに関する仮説を否定するものであり、PGに代謝産物であるCGの原虫DHFR阻止以外の抗マラリア作用があることを示唆している。最近ヒトのDHFR遺伝子を導入されたPf培養原虫がCGに対しては耐性になったが、PGに対しでは感受性が変化しなかったことが報吉された。このin vitroのデータと我々の患者における研究は相互に補完するものである。現在、新しい治療薬としてatovaquoneとPGの合剤が注目されており。我々の結果は今後のマラリア対策に重要な意義があると考えられる。近年、クロロキンに対する熱帯熱マラリア耐性株出現という状況において、proguanil(PRG)が予防ないし治療薬として見直されてきた。PRGは“prodrug"であり、人間の体内でcycloguanilに代謝されると、抗マラリア作用が発揮されると考えられている。この代謝に関与しているのが肝cytochrome P450のisoenzymeであるCYP2C19である。この酵素はPRG以外にomeprazole,diazepam,mephenytoinなどの重要な薬剤代謝に関与しているが、この酵素活性を十分に持たない者がpoormetabolizer(PM)である。PMの比率には人種間差があり、これまで白人では約3%、アジア人では13-23%と報告されていた。この遺伝学的背景としてCYP2C19wt(野生型)に対するm1およびm2の2種の変異型遺伝子が見出されており、前者は白人および日本人PMの約80%を説明するのに対し、後者は日本人にしか見つかっていなかった。今回バヌアツのメラネシア人におけるm1およびm2の頻度について調査する為に、タナ島およびマラクラ島においてマラリア調査を行い、493名の島民よりフィルターペ-パ-へ採血した。DNAを抽出し、de Moraisら(1994)の方法でPCRにより解析した結果、極めて高い両変異遺伝子頻度が検出された。すなわちml,m2の頻度はそれぞれ0.708(698/986),0.133(131/986)であり、少なくとも一つのwtを持っていたのはわずか145名のみであった。遺伝子型の分布は、Hardy-Weinbergの式に従い推定される分布に極めてよく一致していた。これらの結果は、348名(70.6%)がPMであることを示唆するものである。メラネシア人はその人類学的起源よりモンゴロイドに属すると考えられ、m2が検出されたことは不自然でないが、非常に高いml頻度の理由は不明である。この集団におけるPRGの効果については重要な意義があるものと思われる。

我々は、南太平洋のマラリア流行地であるバヌアツにおいて、CYP2Cl9に関するPM遺伝子型の頻度が、71%と極めて高いことを既に報告した(Kaneko et al.1997 Lancet)。今年度はバヌアツのPG治療後マラリア患者から得られたサンプルについて、治療効果と患者PG代謝および原虫CG耐性の関係を解析した。PG300mg/day、3日間経口投与において治療されたP.falciparum(Pf)ないしP.vivax(PV)患者95名中、33名がCYP2Cl9遺伝子型に関してextensive metabolizer(EM),62名がPMであった。血中PG濃度は両者で同様であったが、有為なCG濃度はEMにおいてのみ検出された。このPG治療はPfの71%およびPvの90%に有効であったが、予想に反し、この効果はPM群とEM詳で同様であった。腹痛、吐き気等の軽度の副作用が44%の患者に残られ、この頻度は血中PG濃度に有意に相関した。また見出かれたPfDHFR遺伝子型はすべて中等度のCG耐性を示すものであった。これらの結果は従来のPGに関する仮説を否定するものであり、PGに代謝産物であるCGの原虫DHFR阻止以外の抗マラリア作用があることを示唆している。最近ヒトのDHFR遺伝子を導入されたPf培養原虫がCGに対しては耐性になったが、PGに対しでは感受性が変化しなかったことが報吉された。このin vitroのデータと我々の患者における研究は相互に補完するものである。現在、新しい治療薬としてatovaquoneとPGの合剤が注目されており。我々の結果は今後のマラリア対策に重要な意義があると考えられる。
複合一貫輸送におけるサプライチェーン・セキュリティの評価に関する研究

本研究は,貿易立国である我が国における安全・安心な生活を支える物流システムの実現を目指し,複合一貫輸送を利用したサプライチェーン・セキュリティの評価を行った.国際貨物流動データベースの構築した上で,燃料価格の急変動による物流運賃への影響及び航空貨物に関する施設配置の分析を行った.更に,セキュリティレベル・データベースの構築をした上で,ネットワーク解析による海賊発生地点の分析,情報通信技術の現状について調査を行った.本研究は,貿易立国である我が国における安全・安心な生活を支える物流システムの実現を目指し,複合一貫輸送を利用したサプライチェーン・セキュリティの評価を行った.国際貨物流動データベースの構築した上で,燃料価格の急変動による物流運賃への影響及び航空貨物に関する施設配置の分析を行った.更に,セキュリティレベル・データベースの構築をした上で,ネットワーク解析による海賊発生地点の分析,情報通信技術の現状について調査を行った.昨年度は,国際物流の現状をモデル化するために,国際貨物流動データベースの構築を行い,燃料価格の急変動による物流運賃への影響を把握した上で,高付加価値を扱っている国際航空貨物のハブ拠点の最適立地を行った.更に,「セキュリティレベル」の設定のために,セキュリティレベル・データベースの構築を行った.具体的には,以下の研究項目を推進した.1.国際貨物流動データベースの構築高付加価値の貨物を主に扱っている航空貨物による輸送量について,地理情報システムを用いてデータベースを構築した.トラック及び航空について,貨物運賃及び燃油費価格の推移について,データベースを構築した.2.燃料価格の急変動による物流運賃への影響1で構築したデータベースを用いて,燃料価格とトラック・航空運賃との関係分析を行い,運賃の特性把握として輸送距離と輸送量に関する規模の経済性について国際間比較を行った.3.国際航空貨物のハブ拠点の最適立地航空貨物のハブ拠点の最適立地について,ウェーバーモデルを用いて定式化を行った.そして,1で構築したデータベースを用いて,2で考察した輸送費用関数の違いによるハブ拠点立地に関して,東アジア地域における考察を行った.4.セキュリティレベル・データベースの構築海上輸送における海難事故及び海賊出没に関する位置データを用いて,セキュリティレベルを属性として設定し,地理情報システムを用いてデータベースを構築した.本年度は,昨年度に構築した国際物流ネットワークデータ及びセキュリティレベル・データベースを活用し,サプライチェーン・セキュリティに関する以下の研究項目を推進した.1.ネットワーク解析によるセキュリティパスの導出国際物流ネットワークデータに対して,海賊や海難事故といったセキュリティデータベースを用いて時系列分析を行った.海賊の発生状況を地理情報システム上にプロットし,船舶の運航状況を表す時空間ネットワークと組み合わせることで,海賊発生地点の地理的特性を把握し,危険性の高い海域を特定することができた.2.近接性から見た交通ネットワークの評価サプライチェーン・セキュリティが重要となる高付加価値を扱っている航空貨物を対象として,国内における航空貨物輸送でのトラックによる空港への輸送について分析するため,地理的近接性という幾何学的な側面から,ボロノイ図を用いて空港の立地特性を明らかにした.更に,近接グラフを用いた道路ネットワークの形態解析を行い,トラック輸送における輸送品質を評価するリスク分析について試みた.3.物流セキュリティ向上のため施策複合一貫輸送におけるトレーサビリティを向上させる情報通信技術として,RFID (Radio Frequency Identification)について本格的な導入に向けた実証実験の現状について報告した上で,サプライチェーン・セキュリティの向上に向けた今後の普及への展望と課題について論じた.
根尖性歯周炎に対するIL-1α／ラミニンを用いた新規治療法の開発

根尖性歯周炎の治癒機序は未だ不明な点が多い。本研究は,根尖病巣治癒期に発現が亢進するIL-1αとラミニンの動態に着目し,根尖部歯周組織の再生におけるIL-1αとラミニンの相互作用を検討した。MC3T3-E1細胞において,IL-1αとラミニンはFAKおよびMAPKsのリン酸化を亢進し,骨分化マーカであるtype1 collagenのmRNA発現を亢進した。ラット歯内疾患モデルに分子イメージング技術を応用し,根尖部炎症の可視化と定量化する手法を確立した。以上の結果から,IL-1αおよびラミニンの相互作用が根尖部歯周組織の再生に寄与し,歯内疾患研究における分子イメージング技術の有用性が示唆された。研究の最終目標は,根尖性歯周炎の治癒メカニズムを解明することによって,臨床効果の高い治療法の開発を目指す。本研究では,ラット根管治療モデルの病巣治癒期に発現が亢進するInterleukin-1α(IL-1α)と細胞外基質ラミニンの骨芽細胞に対する相互作用に着目した先行研究の結果をもとに,根尖部歯周組織の再生(骨再生)に対するIL-1αとラミニンの有用性をin vitroおよびin vivoで検討する。本年度は,マウス骨芽細胞M3T3-E1を用いて、ラミニンおよびIL-1α刺激が,1)細胞内シグナル伝達に及ぼす影響をウエスタンブロット法で,2)骨関連遺伝子発現に及ぼす影響をreal-time PCR法で検討を行った。すなわち,MC3T3-E1に対して,ラミニンで前処理した後,IL-1αで刺激すると1) FAKおよびMAPKsのリン酸化が増強される,2) collagen type1のmRNA発現が増強される傾向を確認した。以上の結果から,ラミニンおよびIL-1αは骨芽細胞に対して硬組織誘導を促進する可能性が示唆された。根尖性歯周炎の効率的な治癒を目指すにあたり、ラミニンおよびIL-1αを併用することは有用である可能性が高く、引き続き本研究を継続していく必要がある。本研究では,ラット根管治療モデルの病巣治癒期に発現が亢進するinterleukin-1α(IL-1α)と細胞外基質ラミニンの有用性をin vitroおよびin vivoで検討する。本年度は,ラット根管治療モデルを用いてラミニンおよびIL-1αの根管病巣治癒に及ぼす効果を検討するにあたり,病巣部の炎症の度合いを評価する新しい手法(分子イメージングの応用)を構築した。すなわち,通法に従い,根尖病巣モデルを作製した後,ラット腹腔から蛍光プローブを投与し,IVISスキャンシステムを用いて炎症巣の度合いを評価した。根尖病巣形成モデルにおいて,蛍光プローブの根尖病巣部への集積を確認し,対照群においては蛍光プローブの集積がみられなかった。以上の結果から,従来,組織学的またはエックス線画像診断学的にしか評価できなかった実験的根尖性歯周炎の評価を視覚的かつ定量的に評価できる手法を構築できたと考える。本研究では,ラット根管治療モデルの病巣治癒期に発現が亢進するInterleukin-1α(IL-1α)と細胞外基質ラミニンの骨芽細胞に対する相互作用に着目した先行研究の結果をもとに,根尖部歯周組織の再生(骨再生)に対するIL-1αとラミニンの有用性をin vitroおよびin vivoで検討した。本研究期間内で以下の成果が得られた。マウス骨芽細胞MC3T3-E1細胞において,ラミニンで前処理した後,IL-1αで刺激すると,1FAKおよびmAPKsのリン酸化が増強される,2collagen type1のmRNA発現が増強される。また,in vivoラット根管治療モデルにおいては,分子イメージング技術を応用することによって,根尖炎症部の炎症の可視化および定量化する手法を確立した。そして,IL-1αおよびラミニンで根管処理すると炎症の軽減,病巣骨吸収部が回復する傾向を確認した。以上の結果から,根尖性歯周炎の治癒メカニズムにおけるIL-1αおよびラミニンは有用なターゲット分子である可能性が高いことが示唆された。in vivoの実験へと進んでおり,概ね順調に進んでいると判断する。歯周病学,歯内療法学本年度確立したin vivo実験系の評価法を元に,IL-1αおよびラミニンの根尖性歯周炎治癒に及ぼす影響を引き続き検討する。in vitroの実験はおおむね順調に進展している。

ヌードマウスを用いたin vivo実験の立ち上げが少し遅れているので次年度検討を行いたい。in vitroの実験結果を検証するためにも、マウスやラットを用いたin vivoでの検討を実施したいと考える。
15世紀イングランドの教会改革における大陸由来の女性神秘家の著作の翻訳とその影響

一千年に及ぶ西洋中世はキリスト教ヨーロッパの成立と展開、キリスト教的価値観の浸透に特徴づけられ、その文化的・宗教的連続性は近代を経て現代にいたる。特に、大陸を中心に発展した神秘主義思想は西洋中世の霊性において重要な位置を占める。本研究では、15世紀の教会改革において、大陸の女性神秘家のラテン語著作が俗語翻訳を通じて再生産され、写本で伝播し、多様な読者層に受容されたプロセスと中世英文学への影響を、歴史、キリスト教神学、ジェンダー研究等の観点を含めて研究し、宗教改革前夜のイングランドの翻訳文学の特徴を描き出し、文学研究の新たな可能性を開拓する。
酵母ゲノムにおいてクロマチン構造を介した転写制御機構の解明

まず,Rme1pの機能ドメインを明らかにする目的で,Rme1pの欠失変異体を作成した.そして,in vitroにおいても,Rme1pが,in vivo footprintingで同定された2つの部位に,ほぼ同じ親和性で結合することを実証した.これらの結果に基づいて,酵母repressorを作用機構の観点から,proximalとdistal repressorsに概念化して,distal repressorとして分類されたRme1pによる転写抑制の特徴について考察した(Nucleic Acids Res.,revised).一方,これまでに,Rme1pによる転写機構として,Rme1pが転写抑制クロマチンドメインを構築する,というモデルを提唱した.これを検証するために,Rme1pの結合部位を挿入したCYC1-lacZミニ染色体のクロマチン構造を解析して,Rme1pに依存したクロマチン構造の変化を明らかにした.昨年度までに,ポジショニングしたヌクレオソームを有する酵母ミニ染色体をベクターとして,特殊なDNA配列のヌクレオソーム形成を評価できる実験系を構築した.そして,比較的長いホモポリマー配列(dA_n・dT_n・dG_n・dC_n)とZ-DNA配列であるd(CG)_nは,in vivoでヌクレオソームを排除することを示した.次に,この機構を解明するために,dA_n・dT_n配列をin vivo UV-photo footprintingで解析した.その結果,dA_n・dT_n配列は,細胞内でnon-B型構造をとっており,それがヌクレオソームを排除する要因であると結論され,DNAの高次構造がクロマチン構築の重要な要因の一つであることが実証された.まず,Rme1pの機能ドメインを明らかにする目的で,Rme1pの欠失変異体を作成した.そして,in vitroにおいても,Rme1pが,in vivo footprintingで同定された2つの部位に,ほぼ同じ親和性で結合することを実証した.これらの結果に基づいて,酵母repressorを作用機構の観点から,proximalとdistal repressorsに概念化して,distal repressorとして分類されたRme1pによる転写抑制の特徴について考察した(Nucleic Acids Res.,revised).一方,これまでに,Rme1pによる転写機構として,Rme1pが転写抑制クロマチンドメインを構築する,というモデルを提唱した.これを検証するために,Rme1pの結合部位を挿入したCYC1-lacZミニ染色体のクロマチン構造を解析して,Rme1pに依存したクロマチン構造の変化を明らかにした.昨年度までに,ポジショニングしたヌクレオソームを有する酵母ミニ染色体をベクターとして,特殊なDNA配列のヌクレオソーム形成を評価できる実験系を構築した.そして,比較的長いホモポリマー配列(dA_n・dT_n・dG_n・dC_n)とZ-DNA配列であるd(CG)_nは,in vivoでヌクレオソームを排除することを示した.次に,この機構を解明するために,dA_n・dT_n配列をin vivo UV-photo footprintingで解析した.その結果,dA_n・dT_n配列は,細胞内でnon-B型構造をとっており,それがヌクレオソームを排除する要因であると結論され,DNAの高次構造がクロマチン構築の重要な要因の一つであることが実証された.
西周時代青銅器の研究

王朝による西周時代の青銅彝器の配布と諸侯・諸氏族側によるその受容状況を検討することで当時の王朝の影響力が及んだ範囲を画定し、最終的には青銅器と漢字の使用とによって特徴づけられる"中華世界"の成立過程を読み解こうとすることが本研究の大きなテーマである。上記の研究目標のもと、今年は陝西省・浙江省・台北の各地で資料調査を行った。台北・中央研究院では昨年に引き続き、中国河南省溶県辛村墓地から出土した青銅彝器群を主な研究対象として、王朝系青銅器・在地生産青銅器の別を論ずるために青銅器自体の型式変化に注目して分類検討を行い、辛村墓地出土の盃(M51:2)と小方彝1点(M5:84)に注目し、当器が西周中期後期に製作された、在地生産の青銅器である可能性が高いことが明らかとなった。辛村墓地では西周前期に王朝から直接青銅彝器を受容していた一方で、中期・後期には受容せず、自前の生産を行っていたと考えられる。このような前期/中期における青銅彝器の出土状況の変化は、拙稿「西周時代関中平原における青銅彝器分布の変化」(『中国考古学』第10号、2010年11月)で論じた西周王畿内における青銅彝器出土状況の変化と相似しており、その背後には王朝による青銅彝器分配に対する意識の変化があったことと考えられる。王朝による西周時代の青銅彜器の配布と、諸侯・諸氏族側によるその受容状況を検討することで当時の王朝の影響力が及んだ範囲を画定し、最終的には"中華世界"の成立過程を読み解こうとすることが本研究の大きなテーマである。上記の研究目標のもと、平成22年度は西周王朝の中心地域である西周王畿の範囲を検討することを目的に陜西省関中平原の南部・西部での青銅器の分布状況の調査を行い、同時に、諸侯国の青銅器受容状況を知るための一例として、従来あまり検討がなされていなかった台湾中央研究院所蔵の河南省濬県辛村遺跡出土の青銅器資料に対する観察を行った。結果として、関中平原南部に位置する漢中市域の出上遺物には西周王朝と関係のある遺物は少なく、当地はすでに西周王畿の範囲外に位置するものと考えられる。四川省成都周辺からも限定的に西周王朝系青銅器が出土するが、特異な器形・紋様を持ち、王朝の礼制を反映する遺物としての性格は希薄である。また、関中西部の天水地域にもやはり王朝の影響を認める二とはできない。西周時代青銅器の分布状況の変化をあわせて検討した結果、関中平原において西周前期のみの青銅彜器にしか有しない地域と、前期から後期にわたって連続的に有する地域との二つの地域が存在し、後者こそが西周王畿に相当すると指摘しうることが明らかになった。また、河南省辛村遺跡の調査に関しては、当地出土の青銅器が一般的な青銅彜器と粗製の青銅彜器とに区別できること、および典型的な西周王朝系青銅器は西周前期のものしか確認できず、当地が中期以降に西周王朝との交流が減少した地域とみなすべきであることが明らかになった。このような変化は関中の王畿外周辺地域も含めて普遍的に確認できる状況であり、西周前期から中期にかけての王朝の青銅器配布体制の性格が変化したことを物語っている。
中国の死刑制度と死刑冤罪についての総合的国際研究

2018年度は、現地調査、裁判傍聴、死刑事件関係者への訪問、研究会での交流などの方法を駆使して、中国の死刑制度の現状、特に死刑冤罪とその是正の現状を、可能な限りにおいて最大限に観察、研究することができた。その結果として以下のようなことが明らかになった。まず、中国の死刑適用は、従来のそれより増えることがなければ、減ることもなく、変化が実質的に起こっていない。その裏にあるのは、中国の共産党と政府は、一定程度の死刑適用がやむを得ない(特に凶悪犯罪と麻薬犯罪に対して死刑が絶対必要である)という姿勢を依然として固持していることである。そのために、凶悪犯罪と麻薬犯罪への死刑適用が依然として多い。次に、死刑冤罪の是正に関しても、「停滞状態」に入っており、党・政府も刑事司法も従来ほど積極的になっておらず、是正に積極的であった一部の司法人員が辞任になったりする事態が続いている。世論を味方にすることができた場合は是正されるが、そうでない場合は難しい。逆に、冤罪形成の主な原因または教訓として、従来、政治的刑事法適用の様式である「厳打キャンペーン」が挙げられたが、2017年からこのようなキャンペーンと実質的に変わらない「掃黒除悪」という新たなキャンペーンが全国範囲で強力的に推進されて、一部の地方で刑事事件の摘発のノルマまで求められている。それにより冤罪が再び多く発生するのではないかと危惧される。最後に、中国の刑事法学界においては、死刑制度の改善、死刑適用の減少、死刑冤罪の是正を求める論調が一時期に盛んになったものの、政情変化の影響か、2018年度からそのような議論も「下火」となりつつある。上述した研究成果は日本や世界で初めて究明されたことであり、本研究独自の大きな成果でもある。そのいずれも中国における死刑制度と死刑冤罪に関する今後研究にとって大きな学術的意義と社会的意義を有する。本研究では、「法律的技術的死刑」または「法律的技術的死刑冤罪」という欧米や日本のそれとは違って、中国死刑と死刑冤罪は「政治的構造的死刑」または「政治的構造的死刑冤罪」と定義して、それを基本発想・基本アプローチを中心にして中国の死刑制度、特にその死刑冤罪の発生、発見、是正を研究しようとしているが、これまでの研究を通じて、このような基本発想・基本アプローチをもってこそ、中国の死刑制度の現状とその変化、特に中国での死刑冤罪の発生、発見、救済の可能性、その限界性が最も確実に解明できることが明白となっている。本研究でのこれまでのこのような研究成果は、日本の刑事法・刑事政策の学界だけでなく、中国ないし欧米でも多く認められている。本研究の完全たる遂行と研究成果のさらなる発表により、中国の死刑制度、特にその死刑冤罪に対する世界的研究に大きく寄与すると展望できる。今後においては二つの方策を中心に研究を完全に遂行する計画である。まず、中国での政治状況を見ながら、可能な範囲において、中国の死刑制度、特に死刑冤罪の発生を最も大きく左右している政治的刑事法の適用様式である1983年から始まった「厳打キャンペーン」または今進行中の「掃黒除悪」が刑事法の適用にどのように影響を及ぼして、死刑、特に死刑冤罪にどのような変化をもたらしているかを、従来の理論的分析に加えて、データを可能の限りに全面的に収集して、数字的・計量的に検討し、示すようにする。次に、引き続き、日本やアメリカの個々の事例と中国の事例を取り上げて、ケース・事案レベルの比較を展開して、特に個々のケースのなかで政治的刑事法適用キャンペーンと同様に取り調べの在り方が死刑冤罪の発生にどのように影響するかを具体的に究明する。最後に、これまでの研究成果をまず日本語でまとめて日本で公表する。そのうえで、中国語と英語でもまとめて、中国や欧米で公表し、最終年度の成果公開につなげる。