hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近世漆工芸基礎資料の研究 -高台寺蒔絵を中心に-

(1)研究代表者及び研究分担者が集まって前年度の調査研究の総括をおこない、さらに調査が必要な作者、作品の選定をおこなった。(2)研究代表者及び研究分担者が調査対象作品を所蔵する社寺、展示施設、あるいは個人方に赴き、調書の作成、写真撮影、デジタル画像の作成などをおこなった。15年度は、下記のような展示施設を、調査対象とした。東京国立博物館、東京芸術大学美術館、三井文庫、前田育徳会、江戸東京博物館(以上東京都)、MOA美術館(熱海市)、名古屋市博物館(名古屋市)、藤田美術館(大阪市)、和泉市久保惣記念美術館(和泉市)、大和文華館(奈良市)、徳島市立徳島城博物館、徳島県立博物館(徳島市)、その他各個人所蔵家(3)(2)の作業の結果得られた調書、写真などを、研究分担者のもとで整理し、それと並行して電算機によるデータベースのさらなる充実をはかった。(4)研究代表者が中心となって、14・15両年度の調査で得られた調書、写真、デジタル画像などを集大し、報告書を作成した。更新されたデータベースをCD-ROMの形で報告書に添付し、また、美術館博物館等各研究機関に配布した。(5)本研究で得られた成果は平成16年度に刊行の『東京国立博物館紀要』第40号に発表する予定である。(1)研究代表者及び研究分担者が集まって調査研究の方針、実施方法などを確認し、調査が必要な作品、収蔵施設などの選定をおこなった。この作業が、本研究の根幹をなす部分であり、初年度、次年度とも、研究費補助金の多くを調査旅費が占めるのはそのためである。なお、14年度は、下記のような展示施設を、調査対象とした。また、研究代表者が必要と認める場合には、研究分担者以外にも、美術館、博物館に勤務する研究者の参加を要請し、ともに調査活動をおこなうこととした。仙台市博物館(仙台市)、サントリー美術館、根津美術館、出光美術館、静嘉堂文庫美術館、永青文庫、(以上東京都)、国立歴史民俗博物館(佐倉市)、法華寺、徳川美術館(名古屋市)、彦根城博物館(彦根市)、石川県立美術館(金沢市)、大阪市立美術館、逸翁美術館(池田市)、京都国立博物館、高台寺、妙心寺、建仁寺、野村美術館、京都民芸館、高津古文化館(以上京都市)、本妙寺(熊本市)、その他各個人所蔵家(3)(2)の作業の結果得られた調書、写真、デジタル画像などを、研究分担者のもとで整理し、それと並行して、電算機によるデータベースをさらに充実させる作業を進めた。「研究補助」項目の謝金は、おもにこの作業にあてたものである。
メモリー濾胞性ヘルパーT細胞の制御メカニズムの解明

濾胞性ヘルパーT細胞(Tfh)由来のメモリー細胞は、効率的に抗体産生を誘導することが明らかになってきたが、Tfhメモリー細胞の形成、維持、および2次応答がどのようにコントロールされているのかはほとんど明らかになっていない。そこで我々はTfh細胞の動態を生体内で追跡することでTfh細胞がどのような過程を経てメモリー細胞に変化していくのか、また他のメモリーT細胞と比べてどのような特徴を持っているのかを明らかにすることを目的として研究を遂行している。平成30年度は、昨年度作製したROSA26の遺伝子座にCreリコンビナーゼで誘導される蛍光タンパク質YFPおよびジフテリアトキシンレセプター(DTR)を挿入したマウス(R26 YFP 2A DTR)とTfh細胞のマーカーであるBcl6発現と同時に蛍光タンパク質TdTomatoとタモキシフェン誘導性Creリコンビナーゼ(CreERT2)を発現するマウス(Bcl6 tdTomato CreERT2)を交配した。このマウスのT細胞はCXCR5の発現強度に比例してtdTomatoの蛍光強度が上昇することが観察され、tdTomatoがBcl6遺伝子発現をモニターするレポーターとして機能することが確認された。このマウスにタモキシフェンを投与すると、tdTomato陽性のTfh細胞にYFPの発現が誘導された。さらにジフテリアトキシンを投与することにより、これらのYFP陽性細胞を体内から消去することに成功した。今回樹立した遺伝子改変マウスによって、生体内のTfh細胞のフェイトマッピングが可能になり、かつそれらの細胞を消去することで、生理的な役割を明らかにすることができるシステムが構築できた。平成28年度は、Tfh細胞のメモリー細胞への移行を追跡し、それらの細胞機能を評価するためにTfh細胞のマーカーであるBcl6またはCXCR5の発現と同時に蛍光タンパク質tdTomatoとタモキシフェン誘導性Creリコンビナーゼ(CreERT2)を発現するマウスを作製した。Bcl6 tdTomato CreERT2マウスはBcl6の発現とともに蛍光タンパク質tdTomatoとタモキシフェン誘導性Creタンパク質CreERT2が発現する。また、CXCR5 CreERT2マウスはCXCR5の発現とともにCreERT2が発現する。Bcl6 tdTomato CreERT2マウスでは、パイエル板に恒常的に存在しているTfh細胞や免疫後の脾臓のTfh細胞においてtdTomatoの発現が確認された。CXCR5 CreERT2マウスはさらにCreリコンビナーゼの誘導により蛍光タンパクtdTomatoを発現するマウス(R26 tdTomato)をかけ合わせ、CXCR5を発現したTfh細胞にtdTomatoを持続的に発現させることができるシステムを構築した。これらのマウスにタモキシフェンを投与したところ、抗原特異的なTfh細胞にtdTomatoの発現が誘導され、免疫から1ヶ月経過したマウスにおいてもtdTomatoの発現は持続していた。平成28年度は3つの遺伝子改変マウスを作製することを計画し、Bcl6 tdTomato CreERT2マウスとCXCR5 CreERT2マウスの作製に成功したが、Creリコンビナーゼの誘導により蛍光タンパクYFPとジフテリアトキシンレセプター(DTR)を同時に発現するROSA26YFP 2ADTRマウスはまだ作製途中である。キメラマウスの作製までは至っていたが、これらのキメラマウスの子どもが得られなかった。現在、キメラマウスの作製を継続しており、29年度中の取得を目指している。平成29年度は、昨年度作製したCXCR5を発現したTfh細胞にtdTomatoを持続的に発現させることができるシステム(Cxcr5 CreERT2 R26 tdTomato)を使用し、tdTomatoを発現した抗原特異的なTfh細胞の動態をメモリー細胞まで追跡した。ニワトリ卵白アルブミン(OVA)特異的なT細胞レセプターの遺伝子を導入したCxcr5 CreERT2 R26 tdTomatoマウス由来T細胞をホストマウスに移入し、マウスをOVAで免疫した。免疫後、4日目と6日目でタモキシフェンを投与し、CXCR5発現T細胞にtdTomatoの発現を誘導した。免疫後5日目ではtdTomato発現細胞はT細胞領域とB細胞領域の境界領域に多く存在した。免疫後8日目にはそれらの細胞の多くがB細胞領域に存在し、その一部は胚中心領域に局在していることが観察された。メモリー期である免疫後28日目ではT細胞領域およびT-B境界領域にtdTomato陽性細胞の多くが存在していた。

以上の結果から、Tfh細胞はB細胞領域および胚中心において、抗体のクラススチッチ、親和性成熟、プラズマ細胞の分化の促進を行った後、メモリー期ではT細胞領域に戻って維持されることが示唆された。Rosa26 YFP DTRマウスの作成が予定より遅れて、昨年度末にようやく完成した。そのためメモリーTfh細胞の機能を検討する実験に遅れが生じた。今後、Rosa26 YFP DTRマウスとすでに作成済みのCXCR5 CreERT2マウスまたはBcl6 tdTomato CreERT2マウスを掛け合わせ、メモリーTfh細胞をマウス体内から消去できるシステムを構築し、メモリーTfh細胞の機能を検討する予定である。濾胞性ヘルパーT細胞(Tfh)由来のメモリー細胞は、効率的に抗体産生を誘導することが明らかになってきたが、Tfhメモリー細胞の形成、維持、および2次応答がどのようにコントロールされているのかはほとんど明らかになっていない。そこで我々はTfh細胞の動態を生体内で追跡することでTfh細胞がどのような過程を経てメモリー細胞に変化していくのか、また他のメモリーT細胞と比べてどのような特徴を持っているのかを明らかにすることを目的として研究を遂行している。平成30年度は、昨年度作製したROSA26の遺伝子座にCreリコンビナーゼで誘導される蛍光タンパク質YFPおよびジフテリアトキシンレセプター(DTR)を挿入したマウス(R26 YFP 2A DTR)とTfh細胞のマーカーであるBcl6発現と同時に蛍光タンパク質TdTomatoとタモキシフェン誘導性Creリコンビナーゼ(CreERT2)を発現するマウス(Bcl6 tdTomato CreERT2)を交配した。このマウスのT細胞はCXCR5の発現強度に比例してtdTomatoの蛍光強度が上昇することが観察され、tdTomatoがBcl6遺伝子発現をモニターするレポーターとして機能することが確認された。このマウスにタモキシフェンを投与すると、tdTomato陽性のTfh細胞にYFPの発現が誘導された。さらにジフテリアトキシンを投与することにより、これらのYFP陽性細胞を体内から消去することに成功した。今回樹立した遺伝子改変マウスによって、生体内のTfh細胞のフェイトマッピングが可能になり、かつそれらの細胞を消去することで、生理的な役割を明らかにすることができるシステムが構築できた。昨年度作製したマウスを用い、メモリーTfh細胞がどこで維持されているのか、またメモリーTfh細胞の2次応答における役割を検討する。また、メモリーTfh細胞の分化、維持のメカニズムを解析するためにメモリーTfh細胞の遺伝子発現解析を行う。遺伝子発現解析の結果から得られたメモリーTfh細胞に特徴的な遺伝子についてはさらにコンディショナルノックアウトマウスの作製を行い、すでに作製したTfh細胞特異的に遺伝子を欠損できるマウスをかけ合わせ、その機能を検討していく。昨年度作成したRosa26 YFP DTR
紛争後社会への国際支援政策の変容と日本の対応:冷戦後およびテロ後の比較的研究

本研究は、冷戦後に頻発した民族紛争や地域紛争に対し、その紛争処理や紛争後の平和構築、復興支援に大きな役割を果たした欧米諸国、国際機関の関与のありかた、また、その問題点を抽出することを目的にした。地域紛争、とりわけ旧ユーゴスラヴィアのボスニア紛争、コソヴォ紛争への介入、さらに2001年以降、「テロ後」の国際社会にあって、アメリカがおこなったアフガニスタン戦争、イラク戦争の是非、また後方支援の形で参加した日本の国際支援政策への指針を獲得することを目的とした。研究実施計画との関連では、旧ユーゴスラヴィアの国際支援政策については、NATO空爆という形でのボスニア、コソヴォにおける人道的介入について論考を発表するとともに、ボスニアのコニッツァ市、クロアチアのザグレブ市での国際シンポジウムで報告をおこなった。また、アメリカ中心としたアフガニスタン、イラク介入の是非とその手法の問題点については、「人道的介入」論という正当化の論理すら放棄して、「反テロ戦争」という形でアメリカは国連決議迂回の直接介入にふみきり、紛争後においては自らの選定による暫定統治機構を発足させ、軍隊駐留を継続している。こうしたアメリカの「支援策」に日本はアメリカ軍の後方支援、紛争後は復興支援という形で参加した。国際支援政策が、紛争に直面した現地の社会の平和構築、市民社会の建設にあることは言うまでもないことであるが、こうした観点から捉えるとき、本研究でとりあげた事例は、かならずしも「現地主義」に沿うものではなかったのではないか。本来の国際支援策のありかた、手法を模索していくことが重要であろう。1.ボスニアにおける紛争後社会の国際支援の研究と国際シンポジウムでの報告1995年のデイトン・パリ和平協定の締結後10年が経過したなかで、紛争後社会ボスニアにおける国際機関の支援体制の変容とその特徴、さらに民主主義の定着、秩序安定化の実績について現地調査するとともに、2005年7月14日の国際シンポジウム「多民族社会における民主主義と人権」(サラエボ近郊コニッチ市)において紛争後社会の国家建設と国際機関について、ボスニアを事例に研究報告をおこなった。2.コソヴォ平和構築における国際社会の介入と民族共存の可能性についての研究と論考の公表1999年3月のNATOによるコソヴォ空爆とその後の国際機関による安定化政策はコソヴォ社会に何をもたらしたのか。事実上、「保護領化」したといわれる、コソヴォの実態を国際社会の介入の論理、さらに国際機関の間のミッションの競合と横断的な連携の欠如について、論考、「コソヴォ危機と人道的介入」として菅・石田共編『21世紀の安全保障と日米安保体制』に掲載した。なおコソヴォへの人道的介入については、『ナショナル・インタレスト』(ベオグラード)2号(近刊)において掲載される。3.旧ユーゴスラヴィアの解体と秩序再編の体制転換期における、旧体制との連続性と非連続性について、チトー体制の継承と転換を「経路依存性」の視点から考察し、2005年度の比較政治学会において、「旧ユーゴスラヴィアの解体と民主化過程における断絶と継承」と題して報告した。さらに、チトー主義の再考という視点から、雑誌『アソシエ』に「ユーゴスラヴィアの民族紛争とチトー主義再考」を発表した。1.本年度は、まず、冷戦後、テロ後のアメリカの軍事介入の変容を、ボスニア、コソヴォ、イラクの事例を中心に比較検討した。テロ事件を境に、「新しい戦争」論を掲げ、国際法、国際機関の裁可を無視して介入を始めたアメリカの世界戦略の意味は何か。その実態を冷戦後の介入と比較して論じるとともに、アメリカの論理を指摘した。その論考はセルビアの政治研究所発行の"Nacionalni Interes"誌に掲載された。2.また、旧ユーゴスラヴィア紛争の紛争処理と紛争後の社会構築の事例をもとに、イラク、アフガニスタンとの比較考察をおこない。論考の「ユーゴにおける「介入」の変遷と国家の統合・解体」(『研究論集』3、河合文化研究所)にまとめることができた。

そこでは、ユーゴスラヴィア社会の内在要因である、歴史、社会構造、思考様式にまで言及して、支援政策の妥当性を論じた。3.ブッシュJr.政権以後、「帝国」を自任するアメリカに対し、EU諸国および日本はどのような外交交渉をするべきか。冷戦後そしてテロ後の国際秩序論とも絡めて論じるべく、旧ユーゴスラヴィア紛争の調停で、EUの議長国として当初おおきな役割をはたしたポルトガルの紛争処理、支援政策を研究し、日本への教訓とするため、事例研究をリスボン大学等の国際関係研究の機関で研究をおこなった。紛争当事国の文化、歴史までふまえた調停努力は、クティエーロ案にまとめられ、最終的にボスニアのデイトン合意(1995年11月)の骨子に反映されたのである。4. 19年度にむけて、紛争当事国の社会変動と国際支援のあり方をボスニア、コソヴォ、アフガニスタン、イラクを事例に比較検討すべく、「国際支援論」のモデルづくりを図った。本年度、(2007年度)は、M・カルドーの「新しい戦争」論を理論的支柱とし、紛争後社会の国際支援政策のありかたを議論した。彼女は、1980-90年アフリカ、東欧で拡大した組織的暴力をグローバル化時代の文脈のなかで取り上げ「新しい戦争」と呼び、戦争目的、戦争行為の方法、資金の供給においてそれまでの戦争とことなると指摘した。この視点から冷戦後、テロ後の紛争の発生と展開を考察し、それに見合った紛争後社会の構築、国際支援のありかたにつき、学会報告を二つおこなった。日本比較政治学会における「ユーゴスラヴィアの崩壊とコソヴォ危機」(6月23日、同志社大学)と、日本国際政治学会での「ユーゴスラヴィア紛争とディアスポラ問題」(10月26日、福岡国際会議場)である。いずれも「新しい戦争」としてのクロアチア紛争、コソヴォ紛争をとりあげ、国際支援の課題点を現地の政治変容と国際杜会の関与のズレ、矛盾面を描写した。また、『国際問題』誌2007年9月号には「旧ユーゴ紛争と平和構築の課題」を発表し、旧ユーゴスラヴィアのボスニア紛争とコソヴォ紛争における平和構築の課題を国際社会と日本の国際支援への教訓という形で考察した。平和構築が国際機関の存在証明、さらには各機関の間の縄張り争いの状況を呈し、「プロジェクト」としての「平和構築]「国際支援」になっていることへの懸念を指摘した。こうした復興あるいは支援プロジェグトの観点は、ボスニア、コソヴォ、アフガニスタン、イラクヘの経過のなかで、より明確になってきていることが本研究の成果のなかで明らかになってきた。さらに、本研究の過程で直面した冷戦後の「エスニシティ」問題について、『新時代の国際関係論』(高田編、法律文化社、2007年)において「エスニシティと国際関係」の論考を公表したことも付け加えておきたい。
好脂質性酵母マラセチア属真菌の分類学的研究

マラセチア(Malassezia)属酵母の分類・群別に関し、以下のような結果を得た。試験菌株として医真菌研究センター保存株12株と癜風患者新鮮分離株28株の合計40株を用いた。脂質要求性、Dizonium blue B染色性および尿素分解性、ubiquinone systemなどの性状から全菌株とも好脂質性Malassezia菌種であることが確認され、その大部分はM.furfurであると思われた。これらの菌株はDixon培地上において特徴的な集落性状を示し、それに基づいて5型(I、II、III、IV、V型)に大別された。IIV型とV型の間には、Tween2085、mmonium sulfate、sodium glutamateの資化性および抗真菌性抗生物質nikkomycin Zとblasticidin Sに対する感受性の点で明らかな相違が認められた。また、各型の代表株をウサギに免疫して得た抗血清を用いて行ったスライド凝集反応の結果から、各型共通抗原の存在が示唆された。さらに10種の菌体酵素について電気泳動によるアロザイムパターンの分析を行ったところいくつかのグループに別れる可能性が示された。また、パルスフィールド電気泳動を用いて各型2菌株ずつ核型分析を行った。IIV型では各型とも染色体数は6本で各染色体の大きさは210,440,480,520,1,300,2,000,kbであった。V型は、染色体数は7本であり各大きさは460,500,580,850,920,1,300,2,000kbであった。すなわちV型は集落性状、生化学的性状、アロザイムパターンからも、IIV型とは相違が大きいことが示唆されていたが、染色体の解析もその結果に対応していた。以上の実験結果から、集落性状による型別は、M.furfurの生物学的簡易型別法として有効であるものと推察された。
急速凝固法による超微細多孔質金属問化合物の作成とその物性

本研究では超微細多孔質金属間化合物の新しい作成方法として化学的抽出法に着目した。種々の組成のAl_3(Ni_xFe_<1ーx>)_13元合金を回転水噴霧法によって急速凝固させ、出来るだけ微細かつ一様な合金粉末を作成した後、この試料を20%NaOH水溶液に反応させることによりAl原子をアルカリ抽出(以下リ-チングという)した。残ったFe,Ni原子が再配列して新しい結晶格子を形成するかどうか、生成相の安定性などについて調べた。その結果、x=0.10.9の全範囲にわたってAl原子を抽出することが可能であった。リ-チングによって得られた粉末のX線回折パタ-ンはx=00.33の範囲ではbcc+Fe_3O_4となりx=0.51.0ではfcc構造となった。生成したfcc相は回折ピ-クがブロ-ドであり、ピ-クの半値帽は約2.0°でシェラ-の式から粒子径を計算すると約5nmと極めて小さいものであった。また、マクロ的にはリ-チング後の粉末粒子の形状はリ-チング前の形状を保っており、生成したfcc相の密度(格子定数)などから、リ-チング前の結晶格子のAlサイトからAlが抜け、Vacancyの多い、格子でFeとNi原子が常温近くの温度で再配列し、新しい格子を形成したものと考えられた。このため、見かけ密度が低く、比表面積の大きい多孔質のものが生成したことが分った。大きな比表面積のため、極めて活性な状態となり、リ-チング後の乾燥中に自然発火する現象が見られた。x=0.10.33をリ-チングして得られる粉末はbcc構造をとるがこのbccはNiを平衡状態(max.8at%)以上に過飽和に固溶したものであり、従来の溶解法では得られないものであった。FeーNi系の金属間化合物はfcc構造をベ-スとするため生成したfccが金属間化合物であるとまでは断定できなかったが、本研究での方法が超微細多孔質活性金属間化合物を生成する端緒になりうると考えられた。
翻訳制御の番人としてのRyDENによる選択的ウイルスRNA抑制機構の解明

本研究では、インターフェロン誘導性抗ウイルス因子・RyDEN(C19orf66)がどのようにしてウイルスmRNAのタンパク翻訳段階を阻害するのかを、分子生物学的ならびに生化学的な手法を用いて明らかにする。対象とするウイルスとしては、デングウイルス、ジカウイルス、チクングニアウイルスなどの蚊媒介性ウイルスを用い、RyDENのウイルスRNA認識機構を解析する。特に、RyDENの細胞性相互作用因子として同定されたPABPC1とLARP1に着目し、これらの因子との結合様式を明らかにする。さらに、ウイルス感染細胞だけでなくがん細胞におけるRyDENの役割についても解析する。
海馬機能障害に対する食品由来栄養素の保護作用に関する研究

本研究では食品に含まれる栄養素などの神経傷害に対する保護作用について検討した。昨年度はそばに含まれるポリフェノール類の1つであるルチンに注目して検討を行った。その結果、化学物質投与によって作成した海馬傷害モデルラットにおいてルチンが脳内の海馬領域の細胞脱落数を抑制する効果が確認された。本年度はまず海馬傷害部位におけるグリァ細胞活性化指標を観察した。その結果、ルチンはグリア細胞の活性化を抑制することが示唆されたが、その抑制はグリア細胞の種類(アストログリアとミクログリア)によって異なる様相を示した。このグリア細胞による抑制の違いついては現在詳細を検討中である。また同様の検討をルチン単独投与ではなく、ルチンを脳内海馬領域の錐体細胞層の脱落およびグリァ細胞活性化を抑制することが示された。これらのことから、老化をはじめとするさまざまな記憶障害の予防にルチン、ひいてはそれを含有するソバ外皮抽出物質同物質が応用できる可能性が示された。本研究では食品に含まれる栄養素などの神経傷害に対する保護作用について明らかにすることを目的とする。本年度はそばに含まれるポリフェノール類の1つであるルチンに注目して検討を行った。雄6週齢のラットにトリメチルスズ(TMT)を投与して海馬傷害モデルとし、TMT投与前2週間と投与後2週間にわたって餌に0.75%(w/w)の濃度で混ぜたルチンを投与した。実験群はControl群、rutin群、TMT群およびTMT+rutin群の4群である。これら4群について空間記憶能の試験であるモリス水迷路試験を施したところ、TMT群ではcontrol群に比較して有意な記憶能の低下がみられたが、TMT+rutin群ではTMT群に比較して有意に記憶能低下が抑制されていた。Control群とrutin群との間に同試験の結果に有意差はみられなかった。モリス水迷路試験終了翌日に脳を取り出して海馬領域の遺伝子発現を観察したところ、炎症関連のタンパクがTMT投与により活性化され、rutin投与によってこれが抑制されていることを示す結果が得られた。これらのことから、食事由来のルチンは脳内の炎症作用を抑制し、このことが炎症由来の記憶能低下を抑制していることが示唆された。現在は脳採取時期を広く設定(TMT投与後2-12週)し、経時的な脳の病理学的変化、組織学的変化および遺伝子発現状況の変化を詳細に観察しているところである。昨年度に引き続きそばに含まれるポリフェノール類の1つであるルチンに注目して検討を行った。これら4群について空間記憶能の中枢である脳内海馬領域の顆粒細胞層および錐体細胞層の病理学的検査を施したところ、TMT群ではcontrol群に比較して錐体細胞層の有意な細胞脱落の増加がみられたが、TMT+rutin群ではTMT群に比較して有意に細胞脱落数下が抑制されていた。また顆粒細胞層では群間に細胞数の差はみとめられなかった。これらのことから、食事由来のルチンは脳内海馬領域の錐体細胞層の脱落を抑制し、このことが記憶能低下を抑制していることが示唆された。錐体細胞の記憶能発現に関する機序は明らかでない点が多いが、うつあるいは認知症などの疾患において、海馬領域の錐体細胞が脱落する場合のあることが知られている。従来副腎皮質ホルモンなどのステロイドホルモンやインターロイキン1などの免疫因子が神経細胞脱落に関与することが示唆されていることと併せて、さまざまな記憶障害の予防に同物質が応用できる可能性が示された。
マウス新生仔における慢性肺疾患モデルの作成とその肺病変の制御

目的:昨年度作成したマウス新生仔CLDモデルを用い,(1)高濃度酸素曝露後の呼吸機能の改善を検討する,(2)短期高濃度酸素曝露後の細胞新生率の変化を検討する,事を目的とした.方法:(1)生後24時間以内の新生仔マウスを90%酸素下あるいは大気下で7日間飼育し,マウス新生仔CLDモデルを作成した.その後7,14,21日目に,呼吸機能検査,気道過敏性検査を施行した.(2)90%酸素下で新生仔マウスを72時間飼育後,大気下で飼育した.高濃度酸素曝露終了後96時間まで24時間毎に検討を行った.即ち,BrdU投与後に屠殺し,組織標本を作成し,肺内の細胞の細胞新生率を測定した.結果:(1)7日間の酸素曝露終了後7日では気道過敏性,気道抵抗の指標は共に増加していたが,これらは,14,21日後と経時的と改善した.(2)3日間の高濃度酸素曝露終了後は48時間後まで細胞新生率の低下を認め,以後は回復し対照群と同等の細胞新生率を示した.結論:本モデルでは,呼吸機能検査上の異常は経時的に改善した.この間には肺の再生が起こっていると予想され,今後この過程における肝細胞増殖因子(HGF)の関与の検討が必要である.また,72時間という比較的短期の高濃度酸素曝露後でも細胞新生率は一時的な低下を示した.この細胞新生低下に対してHGFが効果を示すかの検討が必要である.マウスの新生児慢性肺疾患モデルの作成[目的]新生児慢性肺疾患の至適モデル作成のために,複数の種類のマウスを高濃度酸素曝露して反応を検討した.[方法]BALB/CマウスあるいはCD-1マウス新生仔を95%酸素下で2週間,その後70%酸素下で1週間飼育した.3週間の曝露後に,呼吸機能検査(total body plethysmographを用いての最大吸気流速,最大呼気流速,吸気時間,呼気時間,一回換気量の測定),気道過敏性検査,組織学的検討(HE染色,Masson-trichrome染色標本),形態測定(肺胞構造発達の指標としてのradial alveolar count計測)を行った.[結果]BALB/Cマウスは80%が生存したが,CD-1マウスは25%の生存率であった.曝露終了時の体重はBALB/Cマウスでは高濃度酸素曝露群(以下Ox群)で有意に低かったが,CD-1マウスでは対照群との間に有意差を認めなかった.肺組織像では,両方のマウスのOx群で肺胞数は少なく,個々の肺胞腔は拡大していたが,肺胞間質への膠原線維沈着の増加は見られなかった.radial alveolar countはCD-1のOx群で対照群に比し有意に低値であった.メサコリンに対する気道過敏性の測定では両マウスのOx群で対照群より有意に亢進していたが,CD-1マウスでより著明な亢進を示した.呼吸機能検査では,CD-1マウスのOx群で対照群に比し,最大呼気流速,最大吸気流速,一回換気量の有意な低下を認めた.BALB/Cマウスでも同様の傾向を認めたが,Ox群と対照群との間で有意差を認めなかった.呼吸数,呼気時間,吸気時間は両マウスでOx群と対照群の間に有意差を認めなかった.[結論]今回の結果からは,本モデルは肺病理組織所見,呼吸機能検査所見、気道過敏性検査結果より新生仔慢性肺疾患モデルとして利用可能と思われ,特にCD-1マウスを用いたモデルが検討に適していると思われた.目的:昨年度作成したマウス新生仔CLDモデルを用い,(1)高濃度酸素曝露後の呼吸機能の改善を検討する,(2)短期高濃度酸素曝露後の細胞新生率の変化を検討する,事を目的とした.方法:(1)生後24時間以内の新生仔マウスを90%酸素下あるいは大気下で7日間飼育し,マウス新生仔CLDモデルを作成した.その後7,14,21日目に,呼吸機能検査,気道過敏性検査を施行した.(2)90%酸素下で新生仔マウスを72時間飼育後,大気下で飼育した.高濃度酸素曝露終了後96時間まで24時間毎に検討を行った.即ち,BrdU投与後に屠殺し,組織標本を作成し,肺内の細胞の細胞新生率を測定した.結果:(1)7日間の酸素曝露終了後7日では気道過敏性,気道抵抗の指標は共に増加していたが,これらは,14,21日後と経時的と改善した.(2)3日間の高濃度酸素曝露終了後は48時間後まで細胞新生率の低下を認め,以後は回復し対照群と同等の細胞新生率を示した.結論:本モデルでは,呼吸機能検査上の異常は経時的に改善した.この間には肺の再生が起こっていると予想され,今後この過程における肝細胞増殖因子(HGF)の関与の検討が必要である.また,72時間という比較的短期の高濃度酸素曝露後でも細胞新生率は一時的な低下を示した.この細胞新生低下に対してHGFが効果を示すかの検討が必要である.
点滴静脈内注射の血管外漏出の有無の客観的判定指標の開発

血管外漏出の有無の客観的評価指標の開発を目的に、健常者6名を対象にサーモグラフィーを用いて血管外漏出を鑑別できることを検証した。漏出モデルとして、前腕の皮下組織に留置針を刺入し生理食塩水を1.7ml/分で滴下した。対照群として、反対側の前腕の静脈内に留置針を刺入し、同様に滴下した。漏出の確認として、超音波診断装置を用いて留置針先端の位置と、滴下前後の皮下組織の厚さを観察した。10秒毎に撮影したサーモグラフィーでは、漏出モデルでは6名全員に滴下開始2分以内に針先を中心に広がる円形の低温域が出現し、サーモグラフィーにより非接触的かつ迅速に点滴静脈内注射の血管外漏出が鑑別できる可能性が示唆された。点滴静脈内注射における血管外漏出は、潰瘍などの皮膚障害を引き起こすため、早期に発見し漏出量を少なくすることが重要である。現在臨床における血管外漏出の有無の評価は、患者からの痛みの訴え、看護師による針先周囲の腫脹の有無の観察、滴下状態の観察などにより行われているが、いずれも確実性が低い。そこで、血管外漏出の有無の客観的評価指標の開発を目的に、健常者6名を対象にサーモグラフィーを用いて血管外漏出を鑑別できることを検証した。漏出モデルとして、前腕の皮下組織に留置針を刺入し輸液ポンプを用いて生理食塩水を1.7ml/分で滴下した。漏出モデルであることの確認として、超音波診断装置を用いて留置針先端が皮下組織にあることを確認し、さらに生理食塩水の滴下前後で皮下組織の厚さが増加していることを確認した。評価として、生理食塩水の滴下開始から10秒毎にサーモグラフィーを撮影し、漏出モデルと対照群との画像を比較した。また、滴下中に対象者が感じる痛みの程度を10秒ごとに観察した。その結果、漏出モデルでは6名全員に滴下開始2分以内に針先を中心に広がる円形の低温域が出現した。また、対象者6名中5名においてナースコールを押そうと思う程度の痛みを感じる前にサーモグラフィーでは漏出の有無を鑑別できた。サーモグラフィーにより非接触的かつ迅速に点滴静脈内注射の血管外漏出が鑑別できる可能性が示唆された。点滴静脈内注射における血管外漏出を早期に発見するための手段として、血管透視機器、超音波診断装置、赤外線サーモグラフィーによる画像を使用した判別方法の開発を研究目的とした。臨床での調査に先駆けて、健常者1名での調査を行った。点滴静脈内注射を行った場合と血管外漏出と類似した状況である皮下注射におけるそれぞれの画像を比較した。その結果、超音波診断装置と赤外線サーモグラフィーで血管外漏出が描出できることが確認できた。超音波診断装置では静脈留置針が描出でき、静脈留置針の先端が静脈内にある場合と静脈外にある場合とが判別できた。また、漏出した薬液が皮下組織内に侵入する様子が画像上で判別可能であった。しかし、この画像は鮮明度に欠けているため、訓練された研究者が漏出前と漏出後の画像を比較した際に判別することは可能であるが、臨床現場で勤務する看護師がこの画像で血管外漏出の有無を判別することは困難であると判断した。赤外線サーモグラフィーでは、静脈内への滴下開始後に静脈に沿った温度低下が描出され、皮下注射開始2分後には皮下組織内の薬液漏出部分の温度低下が描出された。赤外線サーモグラフィーは患者の皮膚に接触することなく画像を得ることが可能であり、臨床でも患者や医療者への負担が少ない。このことから、赤外線サーモグラフィーは血管外漏出が容易に判別でき、血管外漏出の早期発見に活用できる可能性を見出した。今後は、健常人ならびに臨床で点滴静脈内注射を受けている患者を対象に、感度と特異度ならびに実用可能性の検証を行う予定である。調査に先立ち、実際に血管外漏出が発生した場合にそれぞれの機器でどのような画像が得られるのか、漏出していない場合との鑑別がどの程度可能かをあらかじめ確認しておく必要があった。このため、まず健常者1名を対象に、点滴静脈内注射時と漏出時の状態を血管透視機器、超音波診断装置、赤外線サーモグラフィーで撮影した。

血管透視機器では判別可能な画像は得られず、超音波診断装置では静脈留置針の先端は描出できたものの、漏出した際の皮下組織の画像は臨床で使用するには十分な鮮明度ではなかった。最後に、赤外線サーモグラフィーを使用して点滴静脈内注射と皮下注射の際の画像を比較したところ、短時間で漏出の判別が可能な画像が得られた。これらの過程で数か月の期間を要した。その後、健常人ならびに臨床での患者を対象にした調査に向けての倫理審査において、臨床医の協力と救急体制が整備された施設内で実施することが条件として提示されたため、実施施設と臨床医への説明と依頼に期間を要した。超音波診断装置の画像を血管外漏出の判定基準とし、赤外線サーモグラフィーの画像で血管外漏出の判別が可能か、感度と特異度ならびに実用可能性の検証を行う。第1段階として健常者6名を対象とし、第2段階として臨床で点滴静脈内注射を受けている患者を対象に実施する予定である。研究成果発表のための旅費(東京)および物品費
集合体を形成する感熱応答性高分子の応答挙動のin situ測定

水可溶で水温に応じてその形態を変化させる(感熱応答)高分子と水不溶の高分子とを組み合わせた両親媒性ブロック共重合体は、水中で水不溶成分を内、水可溶成分を外に向けた集合体を形成する。この形成過程や集合体が示す感熱応答挙動を、蛍光分子を利用して分子レベルで詳細に検討した。まず蛍光分子を末端に導入した両親媒性ブロック共重合体の簡便な合成法を確立し、可溶成分の長さが異なる2種類を合成した。長いものは可溶成分を折りたたんだような形で、短いものは可溶成分を伸ばした形で集合体を形成することを見出した。また、その感熱応答挙動は集合状態の違いや長さの違いを反映して異なることもわかった。『分子間蛍光プローブ法による分子集合体の感熱応答挙動のin situ測定(その場測定)』をテーマに研究を遂行し、次の成果が得られた:i)感熱応答性を示す両親媒性ブロック共重合体の合成に成功、ii)ブロック共重合体から成る高分子集合体の調製に成功、iii)分子間蛍光プローブ法により集合体の感熱応答挙動のin situ測定に成功。以下、詳細に述べる。両親媒性ブロック共重合体は、疎水性部にポリ-L-乳酸(PLLA)、親水性部に代表的な感熱応答性高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)を選択した。合成は、2種の反応開始点を有する開始剤を用い、まず一方の開始点から開環重合によりPLLA部を、続いてもう一方の開始点から制御リビングラジカル重合の一種である原子移動ラジカル重合によりPNIPAM部を合成する方法により行なった。PLLA部の重合度:PNIPAM部の重合度が65:30、65:26、106:12である組成比や長さの異なる3種類のブロック共重合体を得た。このブロック共重合体は全て、水溶液中において一定濃度以上でPLLAを中心としその周りをPNIPAM鎖が覆う様な集合状態を形成することが確認できた。そこで、集合体の水溶液中での感熱応答挙動を、蛍光プローブ分子を溶液中に添加して測定を行なう分子間蛍光プローブ法により検討した。結果、集合体はPNIPAM鎖に由来する感熱応答性を示し、液温の上昇に伴い集合体全体が収縮・凝集していることが確認できた。この様に、分子間蛍光プローブ法を用いることで簡便に高分子集合体の状態やその変化をin situ観察でき、今後の高分子集合体の研究に適用が期待できるという点で非常に意義深い結果である。蛍光プローブ分子の存在位置が分からないというデメリットはあるが、測定の簡便さはという点は重要なメリットであると考える。2年目である平成26年度は、分子内蛍光プローブ法による感熱応答性高分子集合体の応答挙動の解明を目的として研究を行った。まず、蛍光プローブ分子の両親媒性ブロック共重合体への導入を試みた。代表的な感熱応答性高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)を原子移動ラジカル重合法で合成し、そのハロゲン末端を利用して蛍光プローブ分子を導入、最後に逆末端から代表的な疎水性高分子であるポリ乳酸を開環重合法により伸長し、蛍光プローブ導入ブロック共重合体の合成に成功した。これまでは煩雑な有機合成が必要であった高分子鎖中への蛍光プローブ分子の導入を、今回開発した合成法では簡便に行なうことが可能となり、今後の蛍光プローブ法の発展を支える重要な手法となると考えている。得られた蛍光プローブ導入ブロック共重合体から調製した高分子集合体の感熱応答挙動を分子内蛍光プローブ法によって詳細に検討した結果、2つの感熱応答過程、すなわち微視的な変化である高分子鎖が縮む収縮過程と巨視的な変化である高分子鎖同士が集まる凝集過程から成ることが分かった。一般的な手法では検出できない収縮過程を蛍光プローブ法を用いることで検出できた。さらに、高分子鎖長が長くなると水中で高分子鎖同士が絡みあった高分子集合体を形成することも今回初めて分かった。平成25年度に行なった、蛍光プローブ分子を水溶液中に添加して測定する分子間蛍光プローブ法を用いても、同様に高分子集合体の示す感熱応答の収縮・凝集の両過程を検出することができた。しかし、蛍光プローブ分子の存在位置が特定できないため、高分子鎖の形態までは分からなかった。以上のように、本研究全体を通じ、分子間及び分子内蛍光プローブ法により感熱応答性高分子集合体の感熱応答挙動を詳細に検討することができ、特に医療分野において開発が進んでいる感熱応答性高分子集合体の研究の礎となると期待される。

高分子化学最終的な研究目的は『感熱応答性を有する分子集合体が示す感熱応答挙動を、分子間および分子内蛍光プローブ法を用いたin situ測定によりその詳細を解明する』ことであり、このうち本年度では、1複数個の両親媒性ブロック共重合体の合成、2高分子集合体の調製、3高分子集合体の形態観察(温度変化)、4分子間蛍光プローブ法による分子集合体の示す感熱応答挙動の検討、を目標にしていた。本年度の研究により、3種類の両親媒性ブロック共重合体を合成し、それら全てが水溶液中で集合体を形成すること、また形成された集合体は感熱応答性を有することを確認できており、目標に挙げた124が達成できていることから、研究はおおむね順調に進展できていると考える。目標3はまだ行なえていないが、高分子集合体が形成されており、また周囲の温度変化に応答してその状態を変化させるという知見は他の測定結果から得られている。試料は既に調製できていることから、早急に測定を進め、高分子集合体がどのような形態をしているのか、またその形態に温度依存性があるのかなどを電子顕微鏡や粒径測定などを用いて詳細に検討する予定である。今後は、『分子内蛍光プローブ法による分子集合体の感熱応答挙動のin situ測定』をテーマに、当初の2年目の予定通り、1蛍光プローブ分子を両親媒性ブロック共重合体鎖に導入、2得られた蛍光プローブ分子導入ブロック共重合体を用いて本年度と同様の測定を行ない(=分子内蛍光プローブ法)、高分子集合体の示す感熱応答挙動について詳細に検討、を行なう。また、蛍光プローブ分子を導入することでその集合体の形態に変化がないかどうかも、電子顕微鏡観察や粒径測定などにより確認したい(3)。蛍光プローブ分子の導入位置として、原子移動ラジカル重合法で合成したPNIPAM部の末端に存在するハロゲンを利用できることからPNIPAMの末端をまずは考えている。これにより、導入位置を確定でき、また本年度に合成したブロック共重合体の末端に蛍光プローブ分子を導入できることからあと1段階の合成で目的物が得られ、さらに全く同じ組成のブロック共重合体について分子間および分子内蛍光プローブ法の結果を比較・検討できるという大きなメリットがある。研究が順調に進展し一通りの測定が完了すれば、蛍光プローブ分子を導入する位置を変えた両親媒性ブロック共重合体を合成し、同様に集合体を調製し、その感熱応答挙動を詳細に検討したい。導入場所としては、PNIPAM部とPLLA部との間、あるいはPNIPAM鎖中が考えられ、それぞれ蛍光プローブ分子導入開始剤、蛍光プローブ分子導入モノマーを設計・合成する必要がある。蛍光プローブ分子を導入する位置により検出対象が変わってくるため、様々な位置に蛍光プローブ分子を導入したブロック共重合体を合成し、それから成る高分子集合体を調製してその感熱応答挙動を分子内蛍光プローブ法により詳細に検討できれば、高分子集合体中の高分子鎖の感熱応答挙動を解明できると期待される。
抗ＣＣＰ抗体陰性関節リウマチ患者に特異的な新規自己抗体の探索

抗CCP抗体陰性RA患者の新規自己抗体の同定をプロテインマイクロアレイであるProtoArrayによる一次スクリーニングとProtoPlexによるバリデーションによって試みた。ProtoArrayによる一次スクリーニングで15種のタンパク質に対する有意な抗体発現を確認できたが、残念ながらProtoPlexによるバリデーションでは確認することが出来なかった。現在関節リウマチ(RA)の早期診断に最も有用な血清マーカーは、RA特異的な自己抗体である抗CCP抗体である。しかし抗CCP抗体陰性のRA患者もおよそ15%程度、国内でも10万人以上存在すると予想され、抗CCP抗体陰性の場合には早期診断が困難な場合が多い。RAに対する現在の治療戦略において早期診断・早期積極的治療が重要な位置を占めることを考えると、抗CCP抗体陰性患者の早期診断手法の確立は急務であると言える。本研究の目的は、プロテインマイクロアレイにより抗CCP抗体陰性RA患者に特異的に発現する新規の自己抗体を同定し、RAの早期診断および病態解明の一助とすることである。抗CCP抗体陰性RA患者の新規自己抗体の同定、および早期診断における臨床応用に向けて以下の3つの段階を計画した。第1は抗CCP抗体陰性RA患者に特異的に発現する自己抗体のプロテインマイクロアレイによる抽出、第2は独立したサンプル群を用いたLuminexシステムによる多項目同時解析手法による結果の妥当性の検討、ならびにその機能と病態形成への関与の検討、第3は診断ツールとしての有用性の検証である。平成24年度は第1段階である自己抗体の網羅的なスクリーニングを実施し、同時に第2、第3段階の準備を進めた。プロテインマイクロアレイには約9000種のヒトタンパク質を高密度に配置したプロテインマイクロアレイであるProtoArray(R)Human Protein Microarray v5。0(in vitrogen)を用いて、抗CCP抗体陰性RA患者20例および健常者20例の血清中に存在する自己抗体を網羅的に探索した。その結果、患者もしくは健常者で有意に強く発現しているタンパクを複数以上同定した。平成25年度は平成24年度に行ったプロテインマイクロアレイによる抗CCP抗体陰性患者における自己抗体の網羅的な探索の結果得られたタンパクについて、Luminexシステムによる多項目同時解析手法によって独立したサンプル群を用いてバリデーションを行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。主要な検討項目であるプロテインマイクロアレイを実施し、患者もしくは健常者で有意に強く発現しているタンパクを複数以上同定し得たため。当初の計画通りに進捗している。当初の計画通りに進行する予定である。具体的にはプロテインアレイで得られた候補タンパクにの機能と病態形成への関与の検討、および診断ツールとしての有用性の検証である。平成24年度は旅費の消化がなく物品費も比較的抑えられたため基金分の消化が少なかったが、本年度は多項目同時解析手法によるバリデーションに研究予算を多く割り当てる必要がある。その他、各種学会での報告や会議に使用するための旅費での使用を計画している。旅費などの支出が少なくすんだため。旅費の消化が少なく物品費も比較的抑えられたため基金分の消化が少なかったが、本年度は機能解析などに研究予算を多く割り当てる必要がある。
力学系の軌道の到達時間分布によるカオス現象の解析

カオスと呼ばれる複雑な挙動を示す現象の中でも、今までの方法では捉えきれないようなものを、軌道がある領域に到達するまでの時間の分布を通して統計的性質を調べることで解析した。特に、非一様双曲型力学系という「弱いカオス」の力学系の場合に、典型的なカオスとは異なる分布が現れることを示した。また、異なる軌道が近づくまでの時間である再会時間の性質の研究も行った。数理物理などで扱われるカオス的現象には従来の数学的意味ではカオス的と定式化できないものも多く、そのような力学系の軌道の性質を到達時間分布の統計的な性質で記述することにより、カオス現象の新たな特徴付けを行い応用面でも意義のある指標を作ることを目的として、研究に取り組んだ。典型的なカオス力学系である一様双曲型の場合や非一様双曲型でも有限不変測度を持つ陽合には、平均で規格化した到達時間の極限分布が指数分布になるという先行結果があるので、本研究では主に無限不変測度を持つ非一様双曲型力学系を考え、あるモデルについて得られた限定的な結果(ある規格化を行った到達時間の極限分布が指数分布と安定分布の結合形になる)をより一般化する作業を進め、また力学系の他の諸性質(特に1次元モデルの不動点での性質)との関連について調べた。そのために連携研究者と協力して情報収集や議論を行い、最適な規格化の方法などを検討し、極限分布の形とintermittencyとの関係を明らかにした。これは間欠型カオスの「強さの程度」と到達時間分布という実験的にも検証可能なものとを結び付けるもので、応用的にも大いに意義ある結果と思われる。また、本研究に関連して、再帰時間スペクトルの問題等について、2009年3月にパリにおいて国外の研究者と情報収集および共同研究を行った。今後は、到達時間分布とエントロピーや相関関数などの既存のカオス指標との関係について調べていきたい。数理物理などで扱われるカオス的現象には従来の数学的意味ではカオス的と定式化できないものも多く、そのような力学系の軌道の性質を到達時間分布の統計的な性質で記述することにより、カオス現象の新左な特徴付けを行い応用面でも意義のある指標を作ることを目的として、研究に取り組んだ。本研究では主に無限不変測度を持つ非一様双曲型力学系のモデルについて、力学系の他の諸性質(特に1次元モデルの不動点での性質)との関連について調べた。そのために昨年度に引き続き連携研究者と協力して情報蚊集や議論を行い、最適な規格化の方法などを検討し、極限分布の形とintermittencyとの関係の解析を行った。これは間欠型カオスの「強さの程度」と到達時間分布という実験的に検証可能なものとを結び付けるもので、応用的にも大いに意義ある結果と思われる。また、関連する概念として「再会時間」(同じ近傍から出発した2点が再び同じ距離以内に近づくまでの時間)を定義し、典型的なカオス的力学系について、その分布の性質、特に平均を解析した。この「再会時間」というのは、比較的強い混合性を持つカオス的力学系において意味を持つ新たな指標であり、その数学的研究はほとんどなされていないので、22年度以降も研究を続けていきたい。なお、本研究に関連して、再帰時間および再会時間の問題等について、2010年2月にパリにおいて国外の研究者と情報収集および共同研究を行った。数理物理などで扱われるカオス的現象には従来の数学的意味ではカオス的と定式化できないものも多く、そのような力学系の軌道の性質を到達時間分布の統計的な性質で記述することにより、カオス現象の新たな特徴付けを行い応用面でも意義のある指標を作ることを目的として、研究に取り組んできた。そのために昨年度までに引き続き、連携研究者と協力して情報収集や議論を行い、極限分布の形とintermittencyとの関係の解析を行った。その結果、区分的に線形な場合のみならず、なめらかな非一様双曲型1次元力学系においても、極限分布として指数分布と安定分布の結合形が現れること、および、結合係数が不動点での接触オーダーによって決まることがわかった。また、昨年度から引き続き研究対象としている「再会時間」(同じ近傍から出発した2点が再び同じ距離以内に近づくまでの時間)について、典型的なカオス的力学系であるベルヌイ系の場合の平均値の解析を続け、長さnの筒形集合を近傍とする再会時間分布が満たす漸化式を求め、一般化したフィボナッチ数列になることを示した。この「再会時間」というのは、比較的強い混合性を持つカオス的力学系において意味を持つ新たな指標であり、今後も研究を続けていきたい。
集束超音波音場における微小気泡群のマルチ・スケール解析およびその医療応用

本年度の研究においては,強力集束超音波による非侵襲治療を目指して,集束超音波音場における微小気泡および微小気泡群のマルチ・スケール解析を実験・数値計算によって調べた.本年度の研究においては,強力集束超音波による非侵襲治療を目指して,集束超音波音場における微小気泡および微小気泡群のマルチ・スケール解析を実験・数値計算によって調べた.
中島広足全歌集の編纂とその研究

本研究は、課題名「中島広足全歌集の編纂とその研究」が示すとおり、中島広足の全歌集を編纂し、その研究を行うことを目的とした。そのために、基礎となる資料の調査・収集を研究成果報告書の「はいがき」に記した関係所蔵機関および個人宅で行った。調査・収集した資料の目録は、第I部の「中島広足著作目録」としてまとめたが、今回の調査で初めてその存在が確認されたものも多く含んでいる。当然ことながら、活字化されていないものが多いわけである。調査・収集と平行して、それらの未翻刻の資料(特に和歌に関するもの)の翻刻作業と、書誌的研究を中心とした研究を行った。それらの一部については、既に研究紀要等に発表した。「研究発表」の610がそれである。既に発表の資料の他に、『中島広足全歌集』を編纂するための多くの資料が存在するが、それらの翻刻はほぼ終えている。本報告書において、それらのすべてを掲載することは量的に無理があるので、その一部を掲載した。近いうちに『中島広足全歌集』として刊行し、それを基にして広足の和歌の、多面的・詳細な研究を行い、歌人中島広足を和歌史上に位置付けたいと考えている。ところで、広足には今回研究テーマにした「和歌」以外の、膨大な量の資料が存在する。それは「中島広足著作目録」のよっても理解されるだろう。それらの一部は、弥富浜雄氏によって『中島広足全集』(全2巻、昭和8年4月、大岡山書店)として刊行されているが、不十分なものである。江戸時代後期の国学の展開を研究する上で、今後さらに未収集の資料を発掘した上で、これらの資料の全てを翻刻し、新たな『中島広足全集』を編纂することは意義のあることであろう。当該研究課題を遂行するために、中島広足関係の和歌資料の収集を、次の各地及び各所蔵機関で行った。1.長崎県立長崎図書館において、主として諏訪神社文庫の資料を調査し、広足自筆の草稿類を写真撮影によって収集した。このうち、『広足歌稿』『広足草稿』については、翻刻し若干の解題を付して発表した。2.熊本大学付属図書館において、主として永青文庫の広足関係の資料を調査した。資料の閲覧には前もって具体的に閲覧希望資料を明示した上での永青文庫の許可が必要なため、発行されている目録によって広足関係の資料をあげて閲覧した。ところが、永青文庫には「広足遺書」とする一群の資料があることが判明したが、目録によっては、どれが「広足遺書」にあたる資料であるのかが不明で、改めて「広足遺書」の全体の閲覧許可を得て調査をする必要があり、来年度以降の調査・収集を期したい。3.熊本県立図書館において、上妻文庫・荒木文庫・木下文庫をはじめとして、広足関係の資料の調査・収集を行った。特に上妻文庫には貴重な資料が多く意義のあるものであった。4.その他、次の各所蔵機関において、資料の調査・収集を行った。長崎大学付属図書館(武藤文庫)・大阪府立中之島図書館・大阪市立大学付属図書館(森文庫)・国立国会図書館・無窮会図書館・大阪天満宮・鎮西大社諏訪神社5.佐賀県(小城市・武雄市)において、広足の門人の調査を行った。この調査によって門人の柴田花守・相賀照忠に関する資料の存在が確認された。詳細な調査・収集は来年度以降に行う予定である。なお、上記したような資料の調査・収集と平行して、収集資料の翻刻とデータベース化を行っている。