hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体膜リン脂質の細胞内輸送とミクロドメインでの機能発現に関する遺伝生化学的研究

1.CHO細胞のPS合成酵素I欠損株(PSA-3)からPS生合成酵素IIの温度感受性欠損変異株の分離に成功した。親株がPSまたはPE存在下で増殖するのに対し、変異株はPE存在下で増殖しなかったことから、酵素IIがPEからのPS合成を担っていることが示唆された。2.PS合成酵素IIをコードしていると思われるCHO細胞のcDNA(pssBと名付けた)のクローニングに成功し、PS合成酵素IとIIは、その分子量、アミノ酸配列、及びローカルハイドロパシーが類似していること、PS合成酵素IとIIはその基質特異性が異なることを明らかにした。3.PSSIに細胞内のPS量に応じて自身の触媒活性を調節する制御部位が存在することを明らかにした。4.スフィンゴ脂質とコレステロールは共に脂質群がTriton X-100への不溶性に関与することを明らかにし、これら脂質群がTriton X-100耐性複合体の形成に協同的に働いていることを示した。5.酵母LCB1産物にホモロジーを有する蛋白質をコードするcDNAをマウス及びCHO細胞のcDNAライブラリーからクローニングし、それぞれmLCB!、cLCB1と名付けた。cLCBがSPTの構成因子をコードしていることを明らかにした。6.CHO細胞のホスファチジルグリセロールリン酸合成酵素及びカルジオリピン合成酵素のcDNAのクローニングに成功した。7.LPSはマクロファージ細胞表面のCD14を介してホスフォリパーゼDを活性化してPCからジグセリドを産生し、この上流にプロテインキナーゼCを介したRhoAの膜への移行があることを明らかにした。(1)CHO細胞のPS合成酵素I欠損株(PSA-3)からPS生合成酵素IIの温度感受性欠損変異株の分離に成功した。(2)PS合成酵素IIをコードしていると思われるCHO細胞のcDNA(pssBと名付けた)のクローニングに成功し、PS合成酵素IとIIは、その分子量、アミノ酸配列、及びローカルハイドロパシーが類似していること、PS合成酵素IとIIはその基質特異性が異なることを明らかにした。(3)スフィンゴ脂質とコレステロールは共にGIPアンカータンパク質のTriton X-100への不溶性に関与する事を明らかにし、これら脂質群がTriton X-100耐性複合体の形成に協同的に働いていることを示した。(4)大腸菌PGP synthaseと類似したCHOとヒトの部分的なcDNAクローンを得た。大腸菌のPGP synthaseとの類似性はCHOとヒト共に約27%、ヒトとCHOの間の類似性は95%程度であった。さらにCHOとヒトには大腸菌と比較して5′上流にopen reading frameが長くとれ、この領域を完全に得ることがまだできていない。おそらくこの領域にsorting signalがあるものと考えられる。(5)CD14を発現したCHO細胞(CHO/CD14)を用い、LPSによるCD14を介したNF-κBの活性化機構の検討を行った。CHO-CD14細胞をLPS刺激後、DAGの産生とNF-κBの活性化が認められたが、PC-PLCおよびPC-PLDの特異的阻害であるD609で前処理した場合、いずれの活性化も抑制された。同様な効果はMφ様細胞株J774.1細胞においても認められ、LPSによるNF-κBの活性化にCD14を介したPCの代謝が関与していることが示唆された。(1)ホスファチジルセリン合成酵素(PSS)IとIIの両者に損傷を有するCHO細胞変異株KS16は、ホスファチジルエタノールアミン(PE)を基質としたPS合成が低下している。

LS16株にPSSIIのCDNAを導入した結果、PS合成が回復したことから、PSSIIはPEをPSに変換する酵素で、細胞に必要なPSの大部分を合成できることが示唆された。(2)PSSIに細胞内のPS量に応じて自身の触媒活性を調節する制御部位が存在することを明らかにした。また、PSSIを昆虫細胞で大量発現させる系を確立した。(3)CHO細胞からPGP synthaseの部分精製を行った。可溶化後、カラムクロマトグラフィー操作によりSDS電気泳動上31kDaの活性に対応する蛋白を見いだした。(4)貪食作用のプローブとして汎用されているラテックスビーズの膜受容体は不明であった。CHO細胞において、ラテックスビーズ結合活性および取り込み活性を定量するアッセイ法を開発し、さらに、膜表面プロテオグリカンがラテックスビーズの細胞への結合に必須であることを明らかにした。(5)CD14を発現したCHO細胞(CHO/CD14細胞)およびJ774.1細胞を用い、LPSによるCD14を介したNF-κBの活性化機構の検討を行い、LPS刺激後、CD14に依存したDAGが増加すること、この増加がNF-κB活性化に必須であること、LPSはCD14を介してPLDを活性化してPCからDAGを産生することを明らかにした。(1)出芽酵母のSPT活性に必須な遺伝子として二つの遺伝子LCB1およびLCB2が同定され、クローニングされているが、高等動物細胞のSPTに関する遺伝子は不明のままであった。そこで酵母LCB1産物にホモロジーを有する蛋白質をコードするcDNAをマウスおよびCHO細胞のcDNAライブラリーからクローニングし、それぞれmLCB1、cLCB1と名付けた。SPT活性の欠損したCHO細胞変異株(SPB-1株)にcLCB1を遺伝子導入すると、SPT活性およびスフィンゴ脂質生合成が正常レベルに回復した。また、タグ配列を付加したcLCB1蛋白質を発現したSPB-1株のSPT活性は、タグに対するアフィニティー樹脂に吸着することを示した。これらの結果から、cLCB1がSPTの構成因子をコードしていることが明きらかとなった。(2)LPSはマクロファージ細胞表面のCD14を介してホスフォリパーゼDを活性化してPCからジグリセリドを産生するが、この上流にプロテインキナーゼCを介したRhoAの膜への移行があることを明らかにした。また、クルクミンが哺乳動物細胞のホスホリパーゼD活性を強く阻害することを見出し、クルクミンの抗炎症作用・抗発ガン作用はホスホリパーゼD活性を阻害することに起因する可能性を示した。(3)CHO細胞のホスファチジルグリセロールリン酸合成酵素及びカルジオリピン合成酵素のcDNAのクローニングに成功した。
静止期癌細胞の細胞周期導入時においてG1/Sに先行する未知のG0/G1 event

我々はG0期で停止し得る癌細胞を用い、G0期より細胞周期に入るときに、G1/S期でcdc2,cdk2,cyclin-D1の発現、Rbの燐酸化が起こるが、これに先行してそれまで発現していたcdk2とcyclin-D1がいったん消失し、再びRbの燐酸化と同時に発現することを報告した(Exp.Cell Res.225:85-92,1996)。今回、このcdk2とcyclin-D1の発現消失と関連する、p15,p16,p18,p21,p27などのcdk inhibitor(CKI)の発現を解析した。その結果、これらのCKIのうち、p27はG0期に強発現し、細胞周期導入時にRbの燐酸化に先行してcdk2とcyclin-D1の発現消失に伴って発現減弱することが分かった。すなわちG0期においてはcdkとcyclinはp27とのcomplexの形で存在し、増殖刺激により、まずこのcomploex全体のdegradationが起こることが示唆された。これとは別に我々は細胞周期制御遺伝子の異常を、RT-PCRを用いたクローニング法を行ってスクリーニングした結果、deletion typeのcdc2 variant(Δcdc2)を発見した(日本DNAデータバンク♯D88357)。Δcdc2は乳癌組織、乳癌細胞株(MCF7)には発現を認めたが、正常ヒト線維芽細胞株(NHLF,HDF)やmitogen刺激後増殖期ヒトリンパ球からは検出されなかった。Δcdc2は正常なcdc2に比べ、57のアミノ酸を欠失した260のアミノ酸よりなる蛋白質で、cyclin binding siteおよびATP binding site(Lys33)は保たれているが、Thr161を含むいわゆるTループが欠如している。このことから、Δcdc2はCAKによるThr161の燐酸化というシグナルなしに、酵素活性を発揮する可能性をもち、DNA合成完了の前に細胞を分裂に導き、癌細胞の遺伝子異常の過程に関与しているものと思われる。現在蛋白レベルでの機能を解析中である。
強誘電体清浄表面の自発的電子層による伝導の同定

本申請の目的は、高絶縁性の強誘電体極表面上に、本質的に存在する(=不純物等でなく強誘電体表面に固有)電子相を確定することである。このため、強誘電体(BaTiO_3)の原子的に制御された表面の基本的特性(=伝導特性)を超高真空中等の多様な雰囲気で測定する。まず、BaTiO_3表面に1格子ステップ(=最表面の格子まで結晶性を保つこと示す)を観察し、その表面に当該の電子層の存在を示唆する結果を世界で初めて得た。強誘電体ヘテロ構造のナノスケールの理論の初期的理論構築後、ナノスケールの強誘電体表面の理論の基礎検討を行った。これにより、様々な条件下で表面電子系が発生する可能性が分かった。これを支持する電気伝導特性を、単結晶と薄膜で検討し一部を論文発表した。この現象の理解のため、実験を続行中である。また、強誘電体が本質的に半導体的な特性を示す証拠として、極低温の光起電力等の測定を行った。さらに、誘電体に強制的に電流を流すことにより、金属絶縁体転移を起こし、極めて再現性と持続性の高いスイッチング現象を発見した。本研究の遂行には、微細加工技術が重要であるが、この技術で特に有用であるイオンビームエッチングの検討を行い。損傷を少なくし且つエッチング効率を高める一般的な実験結果と理論を提出した。本研究の中心課題であるBaTiO_3表面電子系の確認では、低温での実験では従来の結果以上のものは得られなかったが、室温からキュリー点の温度範囲の準超高真空中の表面電気伝導に、特異な温度特性が見出された。さらに、室温大気中の原子力間顕微鏡(AFM)測定では、1格子の原子ステップ像に重畳して、蛇行ストライプパターンが発見された。考察と計算の結果、表面電子系の静電遮蔽効果により可視化された180°ドメインであること結論し、原子分解能をもつ新しいドメイン検出法を提案できることが分かった。強誘電体理想界面と表面の実験研究を行った。特に、BaTiO_3、SrTO_3強誘電体単結晶の表面の物性の解明に注力した。サンプル間の再現性はとっていないが、BaTiO_3は大気中以外の様々な雰囲気下で表面電気伝導を示すが、SrTiO_3では全く見られなかった。また、SrTiO_3単結晶では、電子注入により百万倍程度の伝導変調を伴う金属-絶縁体転移を発見した。この現象は、記憶性があり、1千回以上の記録消去特性が確認され、nm領域までスケールダウンできることを実証した。この応用として、理論研究を行い、nmスケールの強誘電体表面の考え方をまとめつつあり、これに基づいた新しい強誘電体ヘテロ構造の理解の一部を提案した。今年度は、まずナノスケールの強誘電体表面の理論の基礎検討を行った。

これにより、様々な条件下で表面電子系が発生する可能性が分かった。これを支持する電気伝導特性を、単結晶と薄膜で検討し一部を論文発表した(掲載予定)。この現象の理解のため、実験を続行中である。また、強誘電体が本質的に半導体的な特性を示す証拠として、極低温の光起電力等の測定を行った(投稿中)。本研究の遂行には、微細加工技術が重要であるが、この技術で特に有用であるイオンビームエッチングの検討を行い。損傷を少なくし且つエッチング効率を高める一般的な実験結果と理論を提出した(掲載予定)。本研究の中心課題であるBaTiO_3表面電子系の確認では、低温での実験では従来の結果以上のものは得られなかったが、室温からキュリー点の温度範囲の準超高真空中の表面電気伝導に、特異な温度特性が見出された。さらに、室温大気中の原子力間顕微鏡(AFM)測定では、1格子の原子ステップ像に重畳して、蛇行ストライプパターンが発見された。考察と計算の結果、表面電子系の静電遮蔽効果により可視化された180°ドメインであること結論し、原子分解能をもつ新しいドメイン検出法を提案できることが分かった。
病原真菌における鉄欠乏ストレス応答と病原性との関係

病原真菌Candida glabrataが宿主体内で感染、特に全身性の血流感染を引き起こしている状態では、トランスフェリンなどの血中鉄キレートタンパク質の働きによって、菌が利用できる遊離鉄の濃度は極めて低く保たれている。鉄は菌の増殖に必須であることから、C.glabrataが宿主体内で増殖し、病原性を発揮するためには、宿主体内における鉄欠乏環境に適応することが重要であると考えられる。宿主体内において活性化されるC.glabrataの鉄欠乏応答を同定し、病原性への関与を明らかにすることを本研究の目的とした。当該年度においては、C.glabrataと遺伝的に非常に近縁な非病原真菌Saccharomyces cerevisiaeとC.glabrataで、鉄欠乏条件における遺伝子発現プロファイルの比較を行った。細胞外ステロール取り込みおよびマイトファジーに関与する遺伝子の発現量がC.glabrataでのみ特徴的に増加しており、このような遺伝子の関与する応答が宿主体内における鉄欠乏環境適応および病原性に重要な役割を果たしていると推測された。それらの遺伝子の破壊株をC.glabrata株を親株に網羅的に作製した結果、細胞外ステロール取り込みの活性化とマイトファジーの活性化に必要な遺伝子をそれぞれ1遺伝子ずつ明らかにした。また、これら遺伝子破壊株のマウスに対する病原性は野生株と比べ、共に大きく低下しており、このような鉄欠乏応答遺伝子の関わる事象が病原性に関与していることが示唆された。当該年度において明らかにされた、C.glabrataの鉄欠乏応答と病原性との関連はこれまでに報告されておらず、真菌症の治療方針や新規抗真菌薬開発に役立つことが期待される。
南極新内陸観測基地建設のための三次元不同圧密沈下予測モデルの構築

南極内陸部・ドームふじにおける新観測基地建設のために,不同圧密沈下予測のための数値解析モデルを構築した.第54次南極観測隊において,雪氷地盤構造と硬度を現地観測した.また,強固で一様な圧雪地盤がドームふじの極低温下において造成可能であることを実験によって確認できた.同時に9m-天文観測架台のための圧雪地盤基礎を造成し,傾斜計より得たデータより不同変位が発生しない安定した施工に成功したことを明らかにした.さらに,不同沈下の主要因となる9m-天文観測架台周辺の不均等な吹きだまり性状を風洞実験より定性的に評価する事が出来た.南極内陸部・ドームふじにおける新観測基地建設のために,不同圧密沈下予測のための数値解析モデルを構築した.第54次南極観測隊において,雪氷地盤構造と硬度を現地観測した.また,強固で一様な圧雪地盤がドームふじの極低温下において造成可能であることを実験によって確認できた.同時に9m-天文観測架台のための圧雪地盤基礎を造成し,傾斜計より得たデータより不同変位が発生しない安定した施工に成功したことを明らかにした.さらに,不同沈下の主要因となる9m-天文観測架台周辺の不均等な吹きだまり性状を風洞実験より定性的に評価する事が出来た.本研究は,スノウドリフトの影響による三次元不同圧密沈下定量予測モデルの構築することを第一の目的,平成24年度・第54次南極観測隊に参加して,ドームふじ基地における現地観測によって構築したモデルに必要な雪氷物性値を測定することを第二の目的である.第一の目的については,氷粒子骨格構造特性を密度,氷粒子の結合強さと焼結性能を温度によって,それぞれ代表して,さらに時刻硬化の影響を考慮した修正Maxwellモデルを構築した.数値解析モデルの構築はABAQUSによって行われた.構築された数値解析モデルは,新潟県塩沢において採取した雪供試体の時刻硬化現象を再現することができた.また,圧縮・伸長方向に関して大きな異方性を持つことが示された.以上の研究実績を,平成23年9月に開催された雪氷学会全国大会において発表した.第二の目的に関しては,申請書記載内容に基づき,現地観測機材の購入を進めた.次年度は観測機材の設定・整備を推進して,第54次南極観測隊における現地観測を遂行する.本研究は,スノウドリフトの影響による三次元不同圧密沈下定量予測モデルの構築することが第一の目的,平成24年度・第54次南極観測隊に参加して,ドームふじ基地における現地観測によって構築したモデルに必要な雪氷物性値を測定することを第二の目的である.第一の目的については,氷粒子骨格構造特性を密度,氷粒子の結合強さと焼結性能を温度によって,それぞれ代表して,さらに時刻硬化の影響を考慮した修正Maxwellモデルを構築した.数値解析モデルの構築はABAQUSによって行われた.構築された数値解析モデルは,新潟県塩沢において採取した雪供試体の時刻硬化現象を再現することができた.また,圧縮・伸長方向に関して大きな異方性を持つことが示された.以上の研究実績を,平成23年9月に開催された雪氷学会全国大会において発表した.第二の目的に関しては,平成23年度より,申請書記載内容に基づき現地観測機材の購入を進めた.日本国内において観測機材の事前準備を実施し,第54次南極観測隊(平成24年11月10日平成25年3月20日)に参加して,内陸部・ドームふじにおいて,現地雪氷地盤観測を実施した.予定していた,圧縮粘性係数と熱伝導率は8m深さの積雪断面観測から算定する事が出来た.あすか観測基地のデータを基に,構築した数値解析モデルの検証を進める予定だったが,ドームふじ基地の霜ざらめ化した雪における脆性破壊を伴う不同圧密沈下予測のためには,不適切であることが分かったため.24年度が最終年度であるため、記入しない。スノウドリフトの影響による不同圧密沈下予測を行うためには,物性値,境界条件として,雪の物理的性質,建物周辺の吹きだまり性状を把握する必要があるが,それらは気象条件などの地域性が非常に大きい.昨年度に申請した笹川科学研究助成「力学的アプローチによる南極内陸部・雪氷基盤表層部の物理特性の解明研究」と防災科学研究所雪氷防災研究センター新庄支社の回流型低温風洞装置の利用申請がそれぞれ採択されたため,ドームふじ基地における地域性を反映したデータを獲得して,構築した数値解析モデルを発展させる予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
転換樹園地の土壌構造の改善に関する研究

低平地の水田跡地に立地する転換樹園地は、転換直後は粘質、軟弱など構造性に乏しい土壌のために果樹栽培に好適な土壌物理環境とはいえず、構造発達の過程と構造改善とに関心がもたれている。このことに関して平成5年度から2年間、青森県南津軽郡平賀町および中津軽郡相馬村の転換樹園地において次のような検討を行った。(1)開園後の経過年数と土壌物理性の変化:三相分布、透水性、間隙径分布などの物理性の経年変化は、表層土壌での差異は少なかったが、中下層土壌では経年的にわずかに変化する傾向がみられた。ただし、この傾向は必ずしも構造的な発達方向とは限らない。(2)開園時の土層改良法別の土壌物理性の相異:一般的な土層改良法のうち、客土は耕盤破砕のみの場合に比べて土地が堅硬になることが多く、樹体の支持および機械の走行性で有利であることが分かったが、堅硬の度合いが過大となる傾向がみられた。(3)果樹の風倒抵抗と土壌物理性:台風などの強風による倒木被害は、土壌の物理性とかなり高い相関のあることが明らかとなった。とくに密度系の物理性と関係があり、固相率、仮比重の大きい樹園地の被害が少なかった。(4)土壌改良資材施用による転換樹園地の土壌物理性の改善:貝殻粉末(海産加工廃棄物の再利用処理品)施用現地試験を行った結果は、表層土壌の密度系物理性はわずかに改善される傾向を示したが、永続性については確認できず明瞭な効果を明らかにするには至らなかった。しかし、続いて実施されたポット実験では、改良資材施用区の間隙径別の効果ならびにコンシステンシーへの影響が明らかにされた。粘質軟弱な水田跡地土壌は果樹栽培に好適とは考えられず、改善が必要である。これに関して以下のような検討を行った。(1)転換園の土壌物理性の現況調査:青森県南津軽郡平賀町を中心とする転換樹園地を転換時の土層改良法(無施工、耕盤破砕、客土など)によって分類し、そのうち16カ所について深さ別(10,30,50cm)に土壌の三相率、透水性、pF水分特性、土壌硬度、貫入抵抗、コンシステンシーなどの物理性、力学性の調査測定を実施した。その結果、低地水田跡では粘質、軟弱、無構造であり、傾斜地水田跡では多礫質、堅硬の特徴に富み、物理特性に大きな差があることが確かめられた。また、樹園地内でも樹列下と樹間とでは土壌密度が著しく異なり、樹下に伸入する直根よりも樹間土壌に横に伸びる根が、強風などに抵抗して樹体直立に果たす役割の大きいことが明らかとなった。(2)転換園の土壌物理性の改善:石灰質の施用は化学性を改良するのみならず物理性の改善にも効果があるとされている。実験として、主成分がカルシュームである安価な貝殻粉末混入区を転換園及び対照傾斜樹園地にそれぞれ4区(0,200,400,600kg/10a)設けて表層の物理改善効果を現在試験中である。明確な効果の発現はまだ認められていないが、表層土壌の中間隙領域にあたるpF23の範囲で無混入区との差が広がる傾向がある。(3)混入割合を変えて石灰添加処理及び貝殻粉末添加処理を施した樹園地の下層土をポットに詰め、土壌物理変化確認の実験を継続中である。

低平地の水田跡地に立地する転換樹園地は、転換直後は粘質、軟弱など構造性に乏しい土壌のために果樹栽培に好適な土壌物理環境とはいえず、構造発達の過程と構造改善とに関心がもたれている。このことに関して平成5年度から2年間、青森県南津軽郡平賀町および中津軽郡相馬村の転換樹園地において次のような検討を行った。(1)開園後の経過年数と土壌物理性の変化:三相分布、透水性、間隙間径分布などの物理性の経年変化は、表層土壌での差異は少なかったが、中下層土壌では経年的にわずかに変化する傾向がみられた。ただし、この傾向は必ずしも構造的な発達方向とは限らない。(2)開園時の土層改良法別の土壌物理性の相異:一般的は土層改良法のうち、客土は耕盤破砕のみの場合に比べて土地が堅硬になることが多く、樹体の支持および機械の走行性で有利であることが分かったが、堅硬の度合いが過大となる傾向がみられた。(3)果樹の風倒抵抗と土壌物理性:台風などの強風による倒木被害は、土壌の物理性とかなり高い相関のあることが明らかとなった。とくに密度系の物理性と関係があり、固相率、仮比重の大きい樹園地の被害が少なかった。(4)土壌改良資材施用による転換樹園地の土壌物理性の改善:貝殻粉末(海産加工廃棄物の再利用処理品)施用現地試験を行った結果は、表層土壌の密度系物理性はわずかに改善される傾向を示したが、永続性については確認できず明瞭な効果を明らかにするには至らなかった。しかし、続いて実施されたポット実験では、改良資材施用区の間隙径別の効果ならびにコンシステンシーへの影響が明らかにされた。
新しい複素環:ピロロ-ピロールとアザペンタレンの研究

1.ベンゼン誘導体へのナイトレン付加反応を利用して1,4-ジヒドロピロロピロールの毋体骨格およびt-ブチル置換体を合成し、この新しい分子系でのアルキル置換,アシル置換反応および臭素化反応の手法を開発した。2.毋体化合物とその種々の誘導体を用してジヒドロピロロピロールの物理的化学的性質を系統的に検討し、NMRスペクトルを用いた解析とX線結晶解析からは、この分子系が平面10Π電子系を構築する典型的なヘテロ芳香族化合物であることを証明した。その電子構造に関してはHe(1)光電子スペクトル法によるイオン化電位の測定と分子軌道計算により言及し、この縮環ピロールの最高被占軌道は窒素原子の隣接位に大きな係数をもち7.27eVのイオン化電子位をもつことを明らかにした。この低いイオン化電位は現在までに知られている10Π系芳香族化合物のなかで最小のものである。また、酸化電位,塩基性度の測定や求電子置換反応性の比較などからもジヒドロピロロピロールが著しく大きな電子供与能をもつことが明らかにされた。3.ジヒドロピロロピロールの電解酸化をおこない導電性の重合膜を得、その物理的、電気化学的また分光学的特性についてポリピロール膜やポリアセチレン系のものと比較検討した。4.平面8Π電子系化合物として新規な1,4-ジアザペンタレン(ピロロピロール)をジヒドロピロロピロールの過酸化ニッケルによる脱水素反応により合成し、その結合交替の程度や常磁性環電流の大きさなど反芳香族性に関する特性を各種スペクトルデータにより明らかにし分子軌道論による取り扱いと併せて考察することができた。5.ピロロピロールに関連した複素環化合物2,8-ジアザビシクロ〔3.2.1〕オクタジエンの化学的性質を明らかにし、ジヒドロピロロピロールと密接な関係にあることを示した。
インフラ整備の零細地場産業へのインパクトに関する研究

今年度は、本研究の最終年度ということで、本研究の調査国のベトナムにおいて、昨年度まで収集した情報およびデータの整理とまとめ、および研究報告を主に行った。また、ベトナムにおける輸出産業を吟味するなかで、隣国である中国との関連も避けて通れないものがあり、中国の輸出産業の変遷についてもあわせて分析をした。今年度の研究活動の主なものは以下の事項である。・一昨年度のハノイ近郊の村における現地調査および昨年度のフォローアップインタビューで得られた情報の整理と考察・マクロ経済変数のデータのアップデイト・学会(国際会議アジアパシフィック経済学会)および国際シンポジウム(南開大学日本研究院)での発表および関連研究者との意見交換・また年度末に提出したAbstractが採択され、2008年夏に国際会議(ビジネス経済学会)で、ベトナム例においてまとめた論文を発表する予定である。・研究分担者である西川先生による、日本国内の地場産業とまちづくりとの関連の研究のまとめ。本研究の目的は、経済成長におけるインフラ開発の役割について、今までのマクロ経済効果を示した既存研究に加え、セクター別、ならびにミクロ的な分析を実施するため、経済成長率への貢献度が大きいと考えられる輸出産業を取り上げ、タイとベトナムにおけるインフラ整備の効果を検証することである。今年度は、タイとベトナムにおける先行研究をサーベイし、タイ、ベトナムにおける研究機関、援助機関関係者との意見交換を行った。また、主に、ベトナムにおける零細地場産業に従事する企業への聞き取り調査をハノイ近郊で行った。以下、調査国であるタイ、ベトナムで今年度実施した事項をまとめた。ベトナムにおいては、現地調査も含め主に以下の事項を行った。・マクロ経済変数、地域別インフラ整備状況についてのデータ収集および状況把握・援助機関および大学、政府機関関係者との意見交換・ハノイ近郊の村(ハノイより30kmおよび60kmの地域)における零細地場産業開発の状況およびインフラ整備の産業発展効果について、聞き取り調査を実施。タイにおいては、以下の事項を主に実施した。・マクロ経済変数、地域別産業開発およびインフラ整備状況にういてのデータ収集および状況把握・援助機関および研究機関関係者との意見交換来年度は、タイにおいて同様の聞き取り調査を実施する予定であるまた、神戸大学大学院国際協力研究科の三重野文晴助教授を招聘し、タイにおける企業行動について講演をしていただいた。今年度は、本研究の調査国のうちの主にベトナムにおいて、マクロ面での経済成長におけるインフラ開発の役割、およびミクロ面でのインフラ開発の貧困削減効果について吟味を行った。その中で、おもに貧困の状況の把握と、貧困削減とインフラ開発の相関関係などを中心に分析をし、以下の事項を行った。・マクロ経済変数のデータのアップデイト・昨年度現地調査を行ったハノイ近郊の村(ハノイより30KMの地域に位置する>を再度訪問し、状況把握および昨年度調査結果に基づいたフォローアップインタビュー・学会(日本国際経済学会秋季全国大会、および日本国際経済学会中部支部大会)において、研究成果の発表・援助機関との意見交換・研究分担者である西川先生による国際シンポジウムにおける発表なお、今年度は、タイにおいても同様の調査を行うことを予定していたが、政治的状況(クーデター)を考慮し、もう少し状況を見てから、行うこととした。来年度は、より考察を深めて、その成果を発表する機会をはかる予定である。
海藻レクチンの分子構造と糖鎖認識に関する研究

紅藻7種,緑藻4種および藍藻1種から単離したレクチンについて,その糖鎖認識能を精査した。その結果,これらレクチンは,それぞれ特定の糖鎖(高マンノース型,複合型,高マンノース型と複合型の両型,フォルスマン抗原,またはシアリルルイスX型)に結合選択性をもち,また結合定数も極めて高いことがわかった。高マンノース型あるいは複合型糖鎖特異的なレクチンは,同糖鎖の分岐構造部分を認識部位とし,認識する分岐糖鎖構造の違いにより,さらに細分類されることも認めた。一方,それらN型糖鎖の分岐糖鎖のオリゴマンノース類やN-アセチルラクトサミン自身とは結合しないことから,N-型糖鎖との結合には,それぞれ還元末端側のN-アセチルキトビオースの存在が不可欠であることも判明した。このように,供試した海藻レクチンはそれぞれ,既知レクチンには見いだされていない,極めて選択性の高い厳密な糖鎖結合特異性をもつことを認め,ユニークな新規の糖鎖識別試薬として応用価値が高いことを明らかにした。このうち,高マンノース型糖鎖結合特異性をもつ紅藻Eucheumaserraと藍藻Oscillatoria agradhiiの両レクチンの全一次構造を決定した。その結果,両レクチンは互いに極めて高い配列共通性をもつこと,N末端約67残基の相同配列がそれぞれ4(268アミノ酸)及び2回(132アミノ酸)繰り返したタンデムリピート構造をもつ単一ペプチド鎖からなることを認めた。両レクチンとも,単一ペプチド鎖あたりの相同配列のリピート数と糖鎖結合部位数が一致することから,リピート配列単位が一つの糖鎖認識ドメインを構成し,単一ペプチド鎖に多価の結合部位をもつこによって,細胞を擬集すると考えられる。既知蛋白質との構造比較から,両レクチンは粘性細菌Myxococcus xanthusの凝集素(267アミノ酸)とN末端67残基の相同配列のリピート構造をもつことを含め,極めて高い配列共通性をもつことを認めた。このように,紅藻,藍藻,細菌の下等生物間に一次構造レベルで新しいレクチンファミリーが存在することを見いだした。真核生物と原核生物との間でレクチン分子の構造共通性が認められたのは,これが最初である。以上,本研究では,海藻レクチンは応用的価値が極めて高いだけでなく,レクチンの機能や分子進化を解明する上で貴重なレクチン群であることを明らかにした。海藻レクチンの多くは単糖に結合せず、複合糖質と結合する。これら単糖結合性をもたない海藻レクチンの糖結合性は長い間不明であった。本年度研究では、これら海藻レクチン(緑藻2種、紅藻6種および藍藻1種からの精製レクチン)が認識する糖鎖構造を明らかにすることを目的とし、以下の興味深い結果を得た。なお、解析にはN-グリカンの複合型11種、高マンノース型5種、混成型3種、共通コア糖鎖1種およびコア関連糖鎖1種と糖脂質性糖鎖9種の計30種の蛍光標識糖鎖を対象とし、遠心限外ろ過法を用いた。

このように、海藻レクチンが認識する糖鎖構造に多様性が認められた。各レクチンの糖鎖認識と分子構造との関連性が今後の課題となった。このうち、高マンノース型糖鎖に高い結合選択性をもつ紅藻E.serraと藍藻O.agardhiiの各レクチンの全一次構造を明らかにした。両者の間には高い相同性が認められ、前者は約67アミノ酸残基の4回繰り返し構造、後者は同残基の2回繰り返し構造で構成されていた。この繰り返し構造は両レクチンの糖鎖結合部位数、それぞれ4および2個、と一致していることから、67アミノ酸で構成される繰り返し単位部分が両レクチンの糖鎖認識ドメインを構成すると考えられる。両レクチンは既知の高マンノース型糖鎖結合性レクチンとは、同糖鎖に対する結合選択性の高さ、認識部位、および一次構造の点で明らかに異なっていた。したがって、両レクチンの3次元構造に興味がもたれる。一方、両レクチンの一次構造はある細菌由来の赤血球凝集素の同構造と高い共通性が認められた。このように、分類学的に異なる3種生物間に認められたレクチン構造の共通性は生物学的観点からも興味深い。前年度までに紅藻7種、縁藻2種および藍藻1種の各レクチンが認識する糖鎖構造を明らかにした。また、高マンノース型糖鎖に選択的に結合する紅藻Eucheumaserraと藍藻Oscillatoriaagardhiiの各レクチンの一次構造を明らかにした。両者は互いに高い共通配列をもち、前者はN末端67アミノ酸残基が4回、後者は同残基が2回繰り返した構造からなり、繰り返し数と両レクチンの糖鎖結合部位数、それぞれ4および2個、が一致していることから、繰り返し単位部分が両レクチンの糖鎖認識ドメインを構成すると考えられた。今年度は、両レクチン蛋白質の糖鎖認識ドメインの単離と同定を試みた。すなわち、E.serraレクチン蛋白質のLys-C消化物(N末端67残基を含む)をyeast mannan(またはtyroglobulin)-Cellulofineアフィニティーカラムに供し、同カラムに親和性をもつと予想される糖鎖確認ペプチドの単離を試みたが成功しなかった。また、BIACoreを用いて、同消化物中に高マンノース型糖鎖と親和性をもつペプチドを検索したがみいだすことができなかった。なお、E.serraレクチンの3次元構造解析に資するために同レクチン蛋白質の結晶化を行い、針状結晶を得た。また、一次構造が判明している紅藻Hypnea japonicaレクチンが単純蛋白質であるphospholipase A2と結合することをみいだした。このレクチンは分子内に2つの異なる結合サイト(糖と蛋白質)をもつことが予想される。本レクチンcDNAのクローニングに関しては、多量の粘質多糖を含む本海藻からのmRNAの抽出法を確立するにとどまった。海藻レクチンの早期ガン診断薬としての応用化に関する研究も試みた。認識糖鎖構造が明らかとなった3種類の海藻レクチンを選び、ラット胃癌組織をビオチン化海藻レクチンを用いてレクチン染色した。その結果、それら海藻レクチンが腫瘍細胞と特異的に結合することを認めた。
スパース辞書学習による信号の構造を利用した柔軟な多次元信号処理

スパース辞書学習による多次元信号処理法を研究し、適用対象の信号データの性質および問題の特性に適した信号処理法を多数提案した。脳波信号に現れる個人間およひ同一個人のセッション間の変動を明に表現する線形変換を導入した辞書学習法、ヒトの移動軌跡データを基底に分解する手法、ヒトのスキルテストへの正答・誤答パターンからの基底抽出法、時系列データに対するスパース辞書学習およびそのスキップ表現などを提案した。本研究の目的は、辞書学習の枠組みにスパース構造正則化を導入することにより、脳機能信号解析における新規な手法を提案することである。辞書学習とは、信号を表現する基底をデータ適応的に生成する方法論である。辞書学習は、基底に直交性ではなくスパース性を仮定することで、信号を効率よくかつ柔軟に表現できる。辞書学習による脳活動信号の処理は、ますます実世界応用に近づきつつある当該分野を発展させ、周辺分野に影響を及ぼす可能性を持つ。本年度は、信号の有する構造に対応した辞書学習法を提案した。具体的には、主に多人数・複数セッションに共通する脳活動辞書と人・セッション特有の変換に脳信号を分離し、いずれもデータから学習した。共通辞書は使い回し可能、変換は個別に学習という枠組みを利用し、タスクを行っていない数分間の安静時脳活動のみによる較正を可能とした。これには、次のような背景と目的がある。脳活動を外部機器の操作、訓練、リハビリなどに利用するブレイン・コンピュータ・インタフェース(BCI)が計測機器・解析技術の発展により現実のものとなりつつある。しかし、脳波信号は、同じタスクを遂行していても変動する(人がかわったり、同じ人でも計測セッションが異なると変動する)ため、多人数・複数セッションにわたる脳波解析は困難であった。従来、このような変動は、次の2手法で解決されていた。すなわち、1) BCI利用の直前に数十分程度の較正用計測を行う、2)変動にロバストなユニバーサル解析器を構築する。しかし、前者は時間を要し、後者はどの利用者に対しても最適でないという欠点があった。本年度は、基礎的な方法論として、スパース構造正則化の一つであるグループ正則化を用いた遷移行列推定法およびベイズ情報量規準を用いた信号空間の効率的な分割に取り組んだ。スパース正則化の方法論および信号を効率的に表現する空間を自動探索する方法論に進展があったため。本年度は、ディープラーニング(深層学習)を用いた脳波信号の識別、脳波の欠測補完、辞書学習によるNIRSデータの時空間解析、スパース性を用いた遷移行列推定法の高度化、画像信号処理の衛星姿勢決定への応用、スパースモデリングによる代表点抽出法の改善、深層学習とスパース性の統合利用、バイナリニューラルネットワークの性能探索などの課題に取り組んだ。スパース性を用いた信号処理について基礎および応用についての進展があったため。辞書学習は、基底に直行性ではなくスパース性を仮定することで、信号を効率よくかつ柔軟に表現できる。辞書学習による脳活動の処理は、ますます実世界応用に近づきつつある当該分野を発展させ、周辺分野に影響を及ぼす可能性を持つ。本年度は、画像時系列(ビデオ)をスパースに効率的に表現する基底を抽出することでキーフレームを抽出する手法および複数の情報を統合することでキーフレーム抽出の性能を高める研究、スパースキーフレーム抽出によりスパース性を高める正則化を用いる研究、また、フレーム単位ではなくフレーム中の領域をスパースに抽出することでヒトの視線予測を行う研究、時系列のスパース表現に時間跳躍を導入することでさらに効率的に時系列を表現する研究などの課題に取り込んだ。脳波のモデリングに適したスパース辞書学習が実現できたため。計画通り継続して研究を推進する。より高度な信号処理の実現に向けて研究を推進する。統計的信号処理計画通り継続して研究を推進する。今年度は理論・ソフト部分に注力したことと既存資源を活用したことによる。

これまでに明らかになった知見を統合し、より高度な信号処理を実現するため。予定していたストレージサーバの導入を後年度にまわしたため。高性能計算機導入や成果発表の費用に使用する。成果発表などの費用に使用する。研究データの蓄積に応じて随時ストレージサーバを導入する。
21番染色体転座によるAML1の機能変化と白血病発症機構の解明

今回我々は,AML1の血液細胞の分化・増殖における機能,ならびに転写制御における活性を検討した.その結果,1. AML1aは,32Dc13細胞の顆粒球への分化を抑制し,さらにAML1bは,このAML1aの作用をキャンセルする.2. AML1bはPEBP2 siteに対し転写活性を有する.AML1aは,それ自身は転写活性化能をもたないが,AML1bによる転写活性をdominantに抑制する.3. AML1aは,AML1bに比べ高いaffinityでPEBP2 siteに結合する.ことが明らかとなった.3.により,AML1aのAML1bに対するdominant negativeな作用は,PEBP2 siteへの結合の競合によるものであると考えている.また,1.と2.の結果より,AML1による転写活性化が,血液細胞のmyeloid系への分化に必須なものであることが推定される.次に、AML1の構造異常がどのようなメカニズムでleukemic transformationをひきおこすか調べるために、t(3 ; 21)により産生されるAML1/Evi-1融合タンパク質の機能解析を行った。この結果,融合タンパク質が転写因子として独立した2つの機能(1. AML1による転写活性化へのdominant-negativeな作用.2. Evi-1の第2zincfingerドメインに依存したAP-1活性の上昇作用)を担うことが判明した。さらに,、AML1/Evi-1のmyeloid系への分化に対する影響を解析するために、32Dc13細胞において、AML1/Evi-1融合タンパク質および第2zincfingerドメイン欠失変異体をstableに発現するクローンを樹立して解析した。その結果、融合タンパク質のAML1由来部位とEvi-1由来部位は、各々独立してmyeloid系への分化の抑制に関与することが明らかとなった。
並列に配置された多角柱列まわりの流れに関する数値解析的研究

橋梁の高欄や高層建築物のバルコニーに取り付けられている手すりに角柱を多数並列に並べた構造を採用することがある。このような構造の場合、自然風の作用による振動や空力音が問題となる。この振動や空力音の発生原因については、風洞実験により実験的研究が行われており、振動や空力音の発生する風速や風向については明らかになっているが、その発生メカニズムについては十分な検討が行われていない。そこで本研究では、並列に配置された多角柱列まわりの流れに対して直接シミュレーションによる3次元数値流体解析を行い、この振動、空力音の発生メカニズムを数値解析的に解明することを目的とする。昨年度は、静止した状態の多角柱列に対して風洞実験で特異的な現象が確認された前後の風向の条件での解析を行った。これにより、ある特異的な風向の条件においてのみ、角柱表面の圧力変動に周波数ピークが見られ、風洞実験で空力音が発生した条件との一致が得られた。本年度は、角柱の音に伴う振動を考慮するために、角柱が振動した状態での解析コードを構築し、角柱振動時の非定常空気力の算出を行うことを試みた。また、高レイノルズ数を扱うためにLESによる乱流モデルを取りこんだ。これにより、物体振動時の流れの特異的な現象を数値流体解析により理解することが可能になった。本研究で取り扱う現象は、多角柱列の振動と流れの連成問題であり、最終的には、各角柱が弾性支持された状態での解析を行う予定であるが、本年度は、その第一段階として、年度当初の研究実施計画に従い、静止状態での現象解明と弾性支持された状態での解析のための下準備を行った。具体的に実施した項目とその結果について以下に示す。1.静止した状態の多角柱列に対して風洞実験で特異的な現象が確認された前後の風向の条件で解析を行い、以下の結果を得た。・解析領域は、数本の角柱に周期境界条件を適用することによって、複数本の角柱列表現できることを示した。しかしながら、あまりに少ない本数(1、2本など)では、角柱間の流れの位相を強制することになるため、現象に応じて本数を決定する必要があることがわかった。・ある特異的な風向の条件においてのみ、角柱表面の圧力変動に周波数ピークが見られ、風洞実験で空力音が発生した条件との一致が得られた。・上項目の結果を得るには、乱流遷移を考慮した大規模3次元解析が必要であることがわかった。2.弾性支持された状態での解析を行うためにALE法を適用して従来の静止した状態のプログラムに対して修正を行った。3.流れの可視化を行うために、独自のグラフィックツールを開発し、3次元的な流れを明らかにするアニメーションの作成を行った。今後、2.のツールを利用し、弾性支持された状態で自励振動を考慮した解析を行う予定である。
生活困窮者支援における地域生活の持続可能性に関する研究

本研究の目的は、生活困窮者の地域生活が持続可能なものになるための条件を明らかにすることである。平成27年度から施行された生活困窮者自立支援法の理念である「排除されやすい人々が包摂されるための支援システムの構築」を達成するためには、支援事業の利用終了後も地域での安定した生活を持続することが不可欠であり、そのための条件を解明することが本研究の目的である。上記の目的を達成するため、本研究では、ホームレス経験のある生活保護受給者等を対象とした生活実態調査を研究期間中毎年実施する。生活困窮者支援の実績が豊富なNPO法人ささしまサポートセンターに委託し、家賃等の滞納経験、精神的健康度、孤独感、アディクションの状況などを把握する。平成30年度の調査は、研究分担者らと研究会を開催して計画した。調査項目については、生活保護の受給の有無、サポートネットワーク、孤独感、家賃等の滞納経験、健康状態など経年的に把握している項目で構成した。今年度は研究期間の最終年度であり、これまで継続してきた調査が終了することから、新たな調査項目の追加は行わず、これまで用いてきた項目のみで構成した。また、調査対象者についても、新規の対象者の追加は行わず、これまで調査に回答した人のみを対象とした。このほか、ささしまサポートセンターが実施する交流プログラム、アパート訪問活動、事務所での相談活動などへの調査対象者の参加状況を把握した。これらの調査データは、研究分担者及び研究協力者の間で共有して、現在分析を進めている。また、本研究では、上記の調査データの分析を基軸としながらも、量的データを補足するためのインタビュー調査を実施したほか、ささしまサポートセンターによる生活困窮者支援活動の実際を把握して分析に生かすため、同法人が居宅生活に移行した人たちを対象に実施している行事などにもフィールド調査として参画した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。上記の目的に接近するため、平成27年度には、ホームレス経験のある生活保護受給者等を対象とした生活実態調査を実施した。生活困窮者支援の実績が豊富なNPO法人ささしまサポートセンターに委託し、302名の対象者から回答を得た。調査項目は、家賃等の滞納経験、精神的健康度、孤独感、アディクションの状況などである。また、支援団体との関わりが地域生活の持続可能性に与える影響を明らかにするため、データベースシステムを構築し、調査対象者が同法人の事務所に相談に訪れたり、同法人が主催する行事などに参加したりした頻度を記録してもらった。この生活実態調査を本研究の基軸としながら、それに付随する研究活動を実施した。第1に、NPO法人ささしまサポートセンターによる生活困窮者支援の実際を把握するため、同法人が居宅生活に移行した人々を対象に実施している交流会行事等にフィールド調査として参画した。第2に、従来ホームレス対策として各自治体が実施していたシェルター事業や自立支援センター事業が、生活困窮者自立支援法施行後、どの程度継続実施されているかを把握するため、全国の自治体を対象としたアンケート調査を実施した。第3に、刑務所等の出所後に帰住先がなく生活困窮状態に陥る刑余者の地域生活を持続させるための支援方策を把握するため、2ヶ所の社会復帰促進センターを訪問し、事業内容等についてヒアリングした。ホームレス経験者の生活実態調査については、当初の予定通りに実施することができた。ただし、回答者の確保については、当初は350名を見込んでいたが、実際には302名と目標を達成することができなかった。しかし、ホームレス対策事業の継続状況調査や、刑余者支援に関する社会復帰促進センターへのヒアリング調査など、当初は予定していなかったものの本研究の進展に大きな示唆を与えうる調査活動を実施することができた。上記の目的に接近するため、本研究では、ホームレス経験のある生活保護受給者等を対象とした生活実態調査を研究期間中毎年実施する。平成28年度は、毎年把握している調査項目に加え、連携研究者らの意見を踏まえ、就労や求職活動に関する項目を増やしたり、発達障害の有無を把握するための調査項目を設定したりするなどの工夫をした。291名の対象者から回答を得て、現在データを分析中である。第1に、NPO法人ささしま

サポートセンターによる生活困窮者支援活動の実際を把握するため、同法人が居宅生活に移行した人々を対象に実施している交流会行事等にフィールド調査として参画した。第2に、平成27年度に実施した各自治体によるホームレス対策事業の生活困窮者自立支援法への移行状況調査の結果を分析した。本研究の基軸である、ホームレス経験のある生活困窮者を対象とした生活実態調査については、連携研究者の意見を聞きながら調査項目の一部見直しも加えて計画通りに実施することができた。ただし、回答者数については、291名と当初の目標に到達することはできなかった。本研究の目的は、生活困窮者の地域生活が持続可能なものになるための条件を明らかにすることである。平成27年度から施行された生活困窮者自立支援法の理念である「排除されやすい人々が包摂されるための支援システムの構築」を達成するためには、支援事業の利用終了後も地域での安定した生活を持続することが不可欠であり、そのための条件を解明することが本研究の目的である。上記の目的を達成するため、本研究では、ホームレス経験のある生活保護受給者等を対象とした生活実態調査を研究期間中毎年実施する。生活困窮者支援の実績が豊富なNPO法人ささしまサポートセンターに委託し、家賃等の滞納経験、精神的健康度、孤独感、アディクションの状況などを把握する。平成29年度の調査は、研究分担者らと会議を開催して計画した。調査項目については、生活保護の受給の有無、サポートネットワーク、孤独感、家賃等の滞納経験、健康状態など経年的に把握している調査項目のほか、SOC(首尾一貫感覚)や支援団体との関係など新たな項目も導入した。287名の対象者から回答を得た。このほか、ささしまサポートセンターが実施する交流プログラム、アパート訪問活動、事務所での相談活動などへの調査対象者の参加状況を把握した。これらの調査データは、研究分担者および研究協力者の間で共有して現在分析を進めているところである。また、本研究では、上記の調査を基軸としながらも、NPO法人ささしまサポートセンターによる生活困窮者支援活動の実際を把握するため、同法人が居宅生活に移行した人々を対象に実施している交流会行事等にフィールド調査として参画した。本研究の基軸である、ホームレス経験のある生活困窮者を対象とした生活実態調査については、計画通りに実施することができた。ただし、回答者数については当初の目標に到達することができなかった。平成30年度の調査は、研究分担者らと研究会を開催して計画した。
p53標的遺伝子の機能解析

1.ヒトゲノムからp53結合配列のスクリーニングを試み,p53標的遺伝子の単離とその機能解析を行った.(1)その中で7回膜貫通蛋白をコードするBAll遺伝子をグリオブラストーマ細胞に導入しin vivoで観察をした結果,BAllを導入した癌細胞株では血管新生が著明に抑制されたことを確認した.さらに酵母two-hybrid系を用いて,BAll遺伝子産物と相互作用する蛋白をコードする3つの新規遺伝子を同定した.(2)GMLの発現と種々の悪性腫瘍由来細胞株においてDNA障害性薬剤を中心とした抗癌剤に対する感受性に相関が認められた.GMLの機能解析を行うため,GML発現が癌細胞へ与える影響を検討した.3種類のヒト癌細胞にGML遺伝子を高レベルに発現させた場合,細胞増殖には影響を与えないが,抗癌剤あるいは放射線に対する感受性の増加が認められた.グリオブラストーマ細胞T98GにGMLを強発現させると,アポトーシスによる細胞死を誘導することが確認された.2.p53ファミリー遺伝子p73,p51とp53の転写活性化能,細胞増殖抑制能,アポトーシス誘導能について比較し,以下の点を明らかにした.(1)p53に比べると弱いが,p73βおよびp51Aは内在性p21蛋白誘導能を示した.この結果はp53応答性配列を介した転写活性能の結果と一致した.(2)p73,p51を発現する組み換えアデノウイルスを作製した.DNA断片化を指標にアポトーシス誘導能を検討した結果,複数のヒト癌細胞株において,Ad-p73βおよびAd-p51AはAd-p53に比べて強いアポトーシス誘導能を示した.(3)細胞増殖抑制能とp21発現誘導能の結果から,細胞死を誘導するためのp73およびp51の標的遺伝子はp53標的遺伝子とは異なる可能性が示唆された.1.ヒトゲノムからp53結合配列のスクリーニングを試み,p53標的遺伝子の単離とその機能解析を行った.(1)その中で7回膜貫通蛋白をコードするBAll遺伝子をグリオブラストーマ細胞に導入しin vivoで観察をした結果,BAllを導入した癌細胞株では血管新生が著明に抑制されたことを確認した.さらに酵母two-hybrid系を用いて,BAll遺伝子産物と相互作用する蛋白をコードする3つの新規遺伝子を同定した.(2)GMLの発現と種々の悪性腫瘍由来細胞株においてDNA障害性薬剤を中心とした抗癌剤に対する感受性に相関が認められた.GMLの機能解析を行うため,GML発現が癌細胞へ与える影響を検討した.3種類のヒト癌細胞にGML遺伝子を高レベルに発現させた場合,細胞増殖には影響を与えないが,抗癌剤あるいは放射線に対する感受性の増加が認められた.グリオブラストーマ細胞T98GにGMLを強発現させると,アポトーシスによる細胞死を誘導することが確認された.2.p53ファミリー遺伝子p73,p51とp53の転写活性化能,細胞増殖抑制能,アポトーシス誘導能について比較し,以下の点を明らかにした.(1)p53に比べると弱いが,p73βおよびp51Aは内在性p21蛋白誘導能を示した.この結果はp53応答性配列を介した転写活性能の結果と一致した.(2)p73,p51を発現する組み換えアデノウイルスを作製した.DNA断片化を指標にアポトーシス誘導能を検討した結果,複数のヒト癌細胞株において,Ad-p73βおよびAd-p51AはAd-p53に比べて強いアポトーシス誘導能を示した.(3)細胞増殖抑制能とp21発現誘導能の結果から,細胞死を誘導するためのp73およびp51の標的遺伝子はp53標的遺伝子とは異なる可能性が示唆された.1.ヒトゲノムからp53結合配列のスクリーニングを試み,p53標的遺伝子の単離とその機能解析を行った.(1)その中で7回膜貫通蛋白をコードするBA11遺伝子をグリオブラストーマ細胞に導入しin vivoで観察をした結果,BA11を導入した癌細胞株では血管新生が著明に制御されたことを確認した.さらに酵母two-hybrid系を用いて,BA11遺伝子産物と相互作用する蛋白をコードする3つの新規遺伝子を同定した.(2)GMLの発現と種々の悪性腫瘍由来細胞株においてDNA障害性薬剤を中心とした抗癌剤に対する感受性に相関が認められた.GMLの機能解析を行うため,GML発現が癌細胞へ与える影響を検討した.3種類のヒト癌細胞にGML遺伝子を高レベルに発現させた場合,細胞増殖には影響を与えないが,抗癌剤あるいは放射線に対する感受性の増加が認められた.グリオブラストーマ細胞T98GにGMLを強発現させると,アポトーシスによる細胞死を誘導することが確認された.2.P53ファミリー遺伝子p73,p51とp53の転写活性化能,細胞増殖制御能,アポトーシス誘導能について比較し,以下の点を明らかにした.(1)p53に比べると弱いが,p73βおよびp51Aは内在性p21蛋白誘導能を示した.この結果はp53応答性配列を介した転写活性能の結果と一致した.(2)p73,p51を発現する組み換えアデノウイルスを作製した.DNA断片化を指標にアポトーシス誘導能を検討した結果,複数のヒト癌細胞株において,Ad-p73βおよびAd-p51AはAd-p53に比べて強いアポトーシス誘導能を示した.