hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己認識によるT細胞活性化の制御機構

2プロモーターに結合することが示されているため、Egr-1のT細胞での強制発現マウスを解析したところ、ナイーブT細胞では活性化によるIL-2産生が亢進することが分かった。これらの結果から、自己ペプチド認識によってT細胞に誘導される活性化シグナルの実態の一部が初めて明らかになり、活性化による機能発現の予備段階を形成していることが示唆された。今年度の成果に基づいて、以下の解析を進める。(1)セミ活性化を誘導する因子の同定:自己認識によって活性化されるシグナル分子、および誘導される転写因子の幾つかが明らかになったので、それらから特に重要なものに着目してより詳細な解析を行い、強制発現させた場合に、自己認識の阻害によって誘導される不応答の誘導が阻害されるか、を解析する。(2)生体内でのT-DC相互作用のイメージング解析:生体内での恒常的なT-DCの相互作用によるセミ活性化を解析するために、特にNFATの変化が見られたことから、直接、NFATの核内移行を活性化のマーカーとして解析する。また、CaセンサーFluo4でラベルしたT細胞をトランスファーして、T細胞とDCとの相互作用によるCaシグナルを解析する。これらによって、リンパ節において、トランスファーしたT細胞が何処で何時DCと接着・接触して活性化されるか、を解析する。(3)T細胞不応答を回復させる活性化分子の検索:自己ペプチドの認識によるT細胞のセミ活性化の欠如によって不応答状態アナジーに陥ったT細胞を再起させる方法を検索する。新たにDCとの接着することによって十分か、あるいは副刺激の欠損によって誘導される不応答T細胞のように、IL-2などサイトカイン刺激が必要なのか、更に副刺激受容体をはじめとする細胞表面分子をスクリーニングすることにより、T細胞の自己ペプチド認識によるセミ活性化に関与するDC上の分子を同定を試みる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ドイツにおける自律的学校のあり方に関する研究

本研究1年目においては、多様な論点を有しつつ展開されている「学校の自律性」をめぐる議論について、ブレーメン、ハンブルク、ノルトライン・ヴェストファーレン州の事例を中心に分析を行った。それをふまえ本年(第2年目)は、具体的な「自律的学校」構想の展開について検討し、政策上、とりわけ「学校プログラム(Schulprogramm)」の形成・実施という形で焦点化されてきていることを明らかにした。ブランデンブルク、ブレーメン、ハンブルク、ヘッセン、メクレンベルク・フォアポンメルン、ニーダーザクセン、ノルトライン・ヴェストファーレン、シュレースヴィヒ・ホルシュタインの各州においては、学校法を改正し、学校実験の枠内ではあるが、個々の学校において教育上の「プロフィール(Profil)」(個性)を書き記した「学校プログラム」を形成し、それを実施することによって、「自律的学校」を実現しようとしている。学校プログラムは、一定の期間ごとに評価され、改定されるものであり、このようなサイクルにおいて学校の発展を目指すものとなっている。通常、こうした学校のプロフィールを決定するという重要な任務は、学校会議に委託されている。このような学校プログラムの形成・実施・評価過程には、個々の学校における財政上の裁量余地を拡大することや、人事要件について関与することもまた含むことが意図されている。ただし、こうした取り組みは始まったばかりであり、ようやく具体的な問題が浮上し始めた段階である。学校プログラムと個々の教員との間のコンフリクトをはじめとする現実の課題については、あらためて検討する必要がある。「学校の自律性」は、今日のドイツにおける教育改革の最大のキーワードである。1992年にヘッセン州、1993年にニーダーザクセン州において、学校の自律性を強化することを意図して学校法改正が行われ、また、ブレーメン州、ハンブルク州、ノルトライン・ヴェストファーレン州において、学校の自律性強化を核として教育改革を進めるための報告書がそれぞれ1993年、1993年、1995年に提出された。いずれの州においても、教育の「質」は、本質的には、個々の学校にあらかじめ与えられた大枠の条件によって規定されるということを前提とし、個々の学校の関係者の権限と裁量余地を拡大すべきとする点において共通性がみられた。こうした教育行政上・教育政策上の刺激をうけて現在展開されている「学校の自律性」論には、第一に、「組織開発」の観点がとりいれられており、一定の期間ごとに評価される学校プログラムを積み重ねて形成する学校プロフィールを重視したものとなっている、第二に、効率性・経済性の観点がクローズアップされている、という特徴がみられた。これらは、結果的には、学校や教員に多くのものを求めることになり、そのため、多くの教員が学校の自律化に反対するという、ある意味で、1960-70年代の教育改革期とは逆の状況になっている。教員には、教育に関わる専門的力量の他、行政的任務を果たす能力の必要性が指摘され、その資質向上のために給与面での格差づけを行うといった大胆な提案もなされており、また、校長には、教員の「学習する」過程を組織するマネジャーとしての役割が期待されていた。そして「自律的学校」実現に向けての焦点の一つが、自律化によって「市場」の勝者と敗者がうみだされることをどのように解決するのかということであった。
PPARγリガンドによる肺移植モデルにおける拒絶反応抑制の検討

マウス気管同所移植モデルにおいて、PPARγのリガンドであるPioglitazoneを用いて、気管移植後の移植グラフトに対する拒絶反応を検討した。Pioglitazone投与群では対照群に比して、移植気管グラフトへの成熟T細胞の浸潤は抑制されなかったが、内腔の閉塞抑制、制御性T細胞の浸潤増加、炎症性サイトカイン産生の抑制が認められた。PioglitazoneがPPARγを介し、炎症性サイトカインの産生を抑制し、制御性T細胞を誘導することで、気管移植後の拒絶反応を抑制していると考えられた。肺移植後の慢性期合併症であるbronchiolitis obliterans syndromeは、高い罹患率及び死亡率という観点から、予防法の改善、開発が重要な課題となっている。Peroxisome proliferator-activated receptor-γ(PPARγ)に対するリガンドであり、抗炎症作用、抗酸化作用、抗線維化作用が報告されているチアゾリジン誘導体の一つであるPioglitazoneにより、移植後の拒絶反応を軽減することが可能であることを、マウス気管移植モデルで検討した。【方法】マウス同所気管移植モデルにおいて検討した。BALB/cまたはC57BL/6をドナー、C57BL/6をレシピエントとした。実験群ではPioglitazoneを5mg / kgの量で術前2日より連日腹腔内投与した。移植後7日で犠牲死させ、グラフトの病理組織学検討,炎症性サイトカインの発現検索を行った。【結果】Pioglitazone投与群でグラフトの気管内腔狭窄の抑制が認められた。成熟T細胞のグラフトへの浸潤は抑制しなかったが、制御性T細胞の集積を認めた。さらにreal time PCRで炎症性サイトカインの発現量低下を認めた。【結論】PPARγのリガンドであるPioglitazone投与により、マウス気管移植モデルにおいてグラフトの狭窄抑制、制御性T細胞の集積、炎症性サイトカインの発現量低下を認め、移植後の拒絶反応を抑制する可能性が示唆された。肺移植後の拒絶反応の結果生じる合併症であるbronchiolitis obliterans syndromeは、高い罹患率及び死亡率という観点から、予防法及び治療法の改善、開発が重要な課題となっている。【結果】Pioglitazone投与群でグラフトのepithelial layer、subepithelial layerの肥厚が軽減され、気管内腔狭窄の抑制が認められた。Mature Tcell (CD3陽性細胞)のグラフトへの浸潤は抑制しなかったが、Regulatory T cell (FoxP3陽性細胞)の集積を認めた。【結論】PPARγのリガンドであるPioglitazone投与により、マウス気管移植モデルにおいてグラフトの狭窄抑制、regulatoryT cellの集積、炎症性サイトカインの発現量低下を認め、移植後の拒絶反応を抑制する可能性が示唆された。マウス気管移植モデルにおける移植気管の閉塞、拒絶反応をPioglitazoneによって抑制できることが確認できた。本研究の成果は、第31回日本肺および心肺移植研究会、第115回日本外科学会定期学術集会で発表し、論文化しているところである。呼吸器外科学研究内容を論文化し投稿する方針である。追加実験を求められればその都度対応していく。平成26年度の研究の進捗状況が順調であったため、実験で使用する物品のほか、学会発表や論文化のために前倒し申請を行ったが、想定より使用額が少なかったため。論文の作成および雑誌への投稿、学会発表への使用を予定する。追加実験が必要になればそのために助成金を使用する。
DNAの改変による形質発現の変化

本研究は【◯!1】DNAの塩基配列改変の基礎技術の確立【◯!2】その適用による遺伝子構造の系統的改変と発現機構の解析【◯!3】これら遺伝子燥作法に基づく応用研究の開発について以下の研究業績を挙げた。(1)遺伝子の発現制御領域を化学合成する際固相トリエステル法に比較的長鎖のオリゴヌクレオチドを用いることにより、大腸菌プロモーター等の生成効率を昇げた(大塚)。(2)同様の方法でシビレエイ(【Na^+】+【K^+】)ATPaseのサブユニット、網膜のTransducin蛋白のサブユニット等数種に対応するcDNAクローニングのためのprobeを合成した(広瀬)。(3)プロモーターの機能がDNAのZ型立体構造により受ける影響を、人工プロモーターを合成して調べRNAポリメラーゼ結合部位がZ型になると転写活性に顯著な効果がもたらされることが判った(高浪)(4)DNA改変技術により作製したPromoter-Terminator検定ベクターを用い大腸菌染色体複製起点の転写を調べ、DNA複製能と密接に関連する微弱転写を検出し、これがdnaA産物により影響されることを見出した(今井)。(5)大腸菌細胞周期で消長する蛋白質の合成を調節するdivE、dnaJ遺伝子の機能解析を行い、dnaJがCRP蛋白の合成に関与していることを見出しその多重調節の可能性を示唆した。divE機能についても解析中である(大木)。(6)大腸菌細胞分裂の最終段階である細胞狹窄を支配する遺伝子ftsの変異株を多数分離しその解析を行った(西村行)。(7)Drosophilaのコピア様因子数種について、その複製・転移機構の解析を行い、すべて逆転写酵素様遺伝子が存在すること、逆転写開始にプライマーtRNAを要求することを見出し、レトロウイルス複製機構との同一性を示唆した(西郷)。(8)ヒトがん遺伝子cmycの産物蛋白質の大腸菌による生合成を、DNA改変技法を用いて行い、C-H-ras(別種がん遺伝子)産物との融合蛋白として合成した後、特殊なプロチアーゼ処理によりC-myc産物を分離する方法でその生合成に成功した(西村暹)。
科学的発見における外的資源の役割に関する認知科学的研究

本研究では,仮説形成・仮説検証過程における協同作業の特性を調べるために,特定の物理現象をシミュレートする仮想実験環境(マイクロワールド)を構築し,プロトコル実験を実施した.構築されたマイクロワールドは,対象とする物理現象として.音響減衰現象を利用した.このマイクロワールドを利用し,外的資源の有無,特に協同作業者の有無による科学的発見の過程における差異を明らかにすることを試みている.ここで作成された音響減衰現象のマイクロワールドでは,シミュレーションの対象とする装置を,長さと太さを任意に設定できる4つのパイプをつなげたものとした.これら4つのパイプのそれぞれの長さ・径を設定することで,特定の周波数に対する減衰量が決定される.この装置の設計は,音響工学の研究において,実際に取り組まれた課題である.マイクロワールドを利用し,与えられた条件を満たすような減衰量パタンを示すパイプ形状を探索する課題を用い,心理実験を行った.実験では,被験者が1人で課題に取り組むシングル条件と,被験者が2名(本実験では友人関係にある2名が参加した)で課題に取り組むペア条件を設けた.マイクロワールドに記緑された操作ログをデータとして,これら2つの条件における差異に着目した.実験の結果,本課題ではペア条件がシングル条件より解き易くなっていたことが確認された.ログの分析を行ったところ,ペア条件において,パイプの各要素(各パイプの長さや径)をバラバラに見ることから,問題の構造化を進め.要素間の関係(長さ同士・径同士・パイプ)や全体の質的特性(パイプ全体の形状等)を捉えた上で解決を行っていることを示している.本研究の結果,協同による科学的発見過程においては,問題表現を新たに獲得し,それを利用した効率的な仮説空間・実験空間の探索が行われていることが示唆される.本研究では,仮説形成・仮説検証過程の特性を調べるために,特定の物理現象をシミュレートする仮想実験環境(マイクロワールド)を構築した.ここでは,対象とする物理現象として,音響減衰現象を利用した.このマイクロワールドを利用し,外的資源の有無による科学的発見の過程における差異を明らかにすることを試みている.ここで作成された音響減衰現象のマイクロワールドでは,シミュレーションの対象とする装置を,長さと太さを任意に設定できる4つのパイプをつなげたものとした.これら4つのパイプのそれぞれの長さ・径を設定することで,特定の周波数に対する減衰量が決定される.この装置の設計は,音響工学の研究において,実際に取り組まれた課題である.マイクロワールドはJava言語によって記述され,グラフィカルなユーザインタフェースをもつ.インタフェース部は「数値入力部」「パイプ図出力部」「減衰量出力部」「グラフ図出力部」「入力値履歴参照部」「パイプ図・グラフ図履歴参照部」の6つの部分から構成されている.被験者は,課題として与えられた条件をみたすような減衰量パタンを示すパイプ形状を探索する.評価実験は大学生4名に対して個別に実施した.被験者に与えられた課題は「40kHzを境に,減衰量が40dB以上となるパイプ形状を求めること」であった.入力値はログとして記録され,ログに基づいた分析を行った.n回目の入力とn+1回目の入力とで,入力値が変更された項目の数を「変更項目数」とした.また,変更された項目に対する変更量の平均を「変更量の平均」とした.試行回数を100回毎に分け,それぞれの指標を比較したところ,課題を達成した被験者では,平均変更項目数・平均変更量ともに,実験の進行に合わせて減少していく傾向が見られた.また,被験者の発話を記録したところ,被験者は,課題をいくつかの副課題に分割し,徐々に副課題を達成していくような方略をとっていたことが明らかとなった.本研究では,仮説形成・仮説検証過程における協同作業の特性を調べるために,特定の物理現象をシミュレートする仮想実験環境(マイクロワールド)を構築し,プロトコル実験を実施した.構築されたマイクロワールドは,対象とする物理現象として.音響減衰現象を利用した.このマイクロワールドを利用し,外的資源の有無,特に協同作業者の有無による科学的発見の過程における差異を明らかにすることを試みている.ここで作成された音響減衰現象のマイクロワールドでは,シミュレーションの対象とする装置を,長さと太さを任意に設定できる4つのパイプをつなげたものとした.これら4つのパイプのそれぞれの長さ・径を設定することで,特定の周波数に対する減衰量が決定される.この装置の設計は,音響工学の研究において,実際に取り組まれた課題である.マイクロワールドを利用し,与えられた条件を満たすような減衰量パタンを示すパイプ形状を探索する課題を用い,心理実験を行った.実験では,被験者が1人で課題に取り組むシングル条件と,被験者が2名(本実験では友人関係にある2名が参加した)で課題に取り組むペア条件を設けた.マイクロワールドに記緑された操作ログをデータとして,これら2つの条件における差異に着目した.実験の結果,本課題ではペア条件がシングル条件より解き易くなっていたことが確認された.ログの分析を行ったところ,ペア条件において,パイプの各要素(各パイプの長さや径)をバラバラに見ることから,問題の構造化を進め.要素間の関係(長さ同士・径同士・パイプ)や全体の質的特性(パイプ全体の形状等)を捉えた上で解決を行っていることを示している.本研究の結果,協同による科学的発見過程においては,問題表現を新たに獲得し,それを利用した効率的な仮説空間・実験空間の探索が行われていることが示唆される.
無作為に選んだ1つのアミノ酸配列の進化する可能性

1つのアミノ酸配列から「新しい機能」を持つ蛋白質へ進化する可能性について調べることを目的とした。方法として、ファージディスプレイ法を採用した。進化の影響を受けていないアミノ酸配列として、1つのランダムなアミノ酸配列を初期配列として、ファージの感染に関与するドメインを、このランダム配列ポリペプチドで置換した初期ファージfd-RPを作成した。fd-RPの感染能は、感染に関与するドメインを欠損したファージと同程度であった。このファージのアミノ酸置換部位にのみ、変異を導入し、多数の変異体ファージを作成し、感染能の高いファージを選択する、この変異と選択を繰り返すことで、約1.7×10^4倍の高い感染能を示す変異体ファージを選択することができたが、野生型ファージに比べ、数千倍と感染能は低かった。変異と選択からなる蛋白質の進化の過程を考えるために、蛋白質の適応度地形の概念はよく使われる概念である。適応度地形において、蛋白質の進化は、適応度地形の適応歩行と考えることができる。この適応歩行の過程は、適応度地形の形状が大きく影響していることが考えられる。従って、蛋白質の進化を考えるために、適応度地形の形状を知ることは必要である。そこで、進化実験の過程から、適応度地形の形状を抽出することが可能なモデルの構築を行い、進化実験の結果を解析することで、実験的に適応度地形の形状を描くことができた。得られた適応度地形の形状から、適応度の低いランダムなアミノ酸配列から、変異と選択による適応歩行を行うと、ある程度までは進化可能ではあることが示された。しかし、変異-淘汰-浮動平衡による定常状態の存在と、局所的な山頂(ローカルピーク)の存在により、ランダムなアミノ酸配列から、変異と選択により、野生型のように適応度の高いアミノ酸配列への進化が困難であることが適応度地形の形状から示された。天然蛋白質が生体内で発揮している様々な機能は、進化の過程で獲得された性と考えられる。では、進化できるアミノ酸配列には制約があるのだろうか?そこで、本研究では、無作為に選んだ1つのアミノ酸配列の進化する可能性を問う。膨大なアミノ酸配列の中から無作為に選んだ1つのアミノ酸配列からでも進化しうることを示すことで、任意のアミノ酸配列からでも進化できることを強く示唆できると考えられる。具体的な方法として、ファージディスプレイ法を使った、変異と選択からなる進化分子工学的手法を採用した。繊維状ファージ(fd-tet)のマイナーコート蛋白質G3PのN2ドメインが大腸菌のF繊毛に吸着することが大腸菌への感染を開始する。そこで、この啓染に関与するドメインをランダムなアミノ酸配列を持つポリペプチドに置換した変異体ファージ(fd-RP)を作成したところ、fd-RPの感染能は大きく低下した。このfd-RPのランダム配列部位にのみ変異を導入した約10種からなる変異体ファージライブラリを作成し、このファージライブラリの中から感染能が最も高いファージクローンを選択し、選択されたファージクローンのランダム配列部位に変異を導入して同様にファージライブラリを作成した。変異と選択を7回繰り返した結果、感染能は約240倍増加した。次に、より大きなファージライブラリを利用できる選択系の構築を行い、選択に用いるファージライブラリのサイズを段階的に拡大し選択を行った。その結果、初期変異体ファージfd-RPの感染能の数万倍の感染能を示すファージライブラリを選択することができた。この結果から、無作為に選んだ1つのアミノ酸配列からでもより高い機能を持つポリペプチドへ進化しうることがわかった。
商店街組織における複合的なソーシャル・キャピタルの形成と果たすべき役割

本研究では,商店街組織が複合的なソーシャル・キャピタルを「なぜ」「どのようにして」形成しているのかについて分析を行った。その結果,商店街組織における複合的なソーシャル・キャピタルの形成は,(1)組織間関係(とりわけ学校との連携),(2)ミッション・戦略(とりわけ「まちづくり」の発想とそれに基づくミッション・戦略),(3)組織構造(とりわけ,理事会・三役会や青年部・女性部の役割),(4)組織行動(とりわけ組織メンバー間のコミュニケーションの場の設定)によって規定されていることが明らかとなった。本年度は,ソーシャル・キャピタルおよび商店街組織に関する先行研究のレビューを行うとともに,外部組織との連携・協働による活動が推進されている北海道内・外の8つの商店街組織等((1)発寒北商店街振興組合,(2)藻南商店街振興組合(以上,札幌市),(3)新橋通商店街振興組合(千歳市),(4)上町商盛会商店街振興組合(横須賀市),(5)NPO法人ふるさと(信州新町),(6)八島商店街商業協同組合・人島おかみさん会(舞鶴市),(7)健軍商店街振興組合(熊本市),(8)NPO法人市民バスネットワーク五島・福江商店街連盟(五島市))を対象に,(1)外部組織との連携・協働の経緯・内容,(2)連携・協働を推進するための商店街組織の運営,(3)連携・協働の成果,問題点・課題,今後の発展方向等について,インタビュー調査及び資料収集等を実施した(平成21年1月27日3月5日)。その結果,以下のことが明らかとなった。(1)商店街組織と外部組織の間でのソーシャル・キャピタルは,「地域問題の解決」「地域をよくしたい」といったミッションの共有によって形成され,活動に対する地域住民の理解・支持・協力や,WIN-WINの関係の構築等によって展開されている。(2)商店街組織のメンバー問でのソーシャル・キャピタルは,トップ・マネジメントによるリーダーシップの発揮や,(必ずしもメンバー全員である必要はないが)コンセンサスの確立によって形成され,(とりわけ非公式な場における)メンバー間の円滑なコミュニケーションによって展開されている。本年度は,昨年度に引き続き,外部組織との連携・協働による活動が推進されている北海道内・外の5つの商店街組織(網走中央商店街振興組合(網走市),中島中央商店街振興組合(室蘭市),緑町商店街振興組合(根室市),麻生商店街振興組合(札幌市),西多賀商店街振興組合(仙台市))を対象に,(1)外部組織との連携・協働の経緯,(2)連携・協働を推進するための商店街組織の運営,(3)連携・協働の成果,問題点・課題,今後の発展方向等について,インタビュー調査を実施した(平成21年4月20日平成22年3月17日)。この他,北海道商店街振興組合連合会の協力を得て,北海道外の4つの商店街組織(厚木なかちょう大通り商店街振興組合(厚木市),桜新町商店街振興組合(世田谷区),モトスミ・ブレーメン通り商店街振興組合(川崎市),笠寺観音商店街振興組合(名古屋市))における外部組織との連携・協働に関する情報収集等を補足的に実施した(平成21年12月4日平成22年3月1日)。その結果,商店街組織におけるソーシャル・キャピタルの形成・展開は,(1)商店街組織における委員会・青年部・女性部の活動,(2)商店街組織の三役会・理事会の活動(以上,商店街組織の組織構造),(3)理事長のリーダーシップ,(4)商店街組織のメンバーのモチベーション,(5)商店街組織のメンバーのミッションの共有の程度(以上,商店街組織の組織行動),(6)商店街組織が連携・協働している外部組織の数,(7)連携・協働の背景・経緯・内容,(8)外部組織との関係性,(9)地域住民の理解・支持・協力の程度(以上,商店街組織と外部組織等との組織間関係)等によって規定されていることが明らかとなった。そこで,これまでの事例研究から得られた知見に基づき,商店街組織における複合的なソーシャル・キャピタルの形成・展開に関する仮説を構築するとともに,その仮説を検証するために,アンケート調査を実施することとした。これまでに,調査対象先の選定,調査票の設計等を行っており,調査票の発送を近日中に行う予定である。まず,昨年度に引き続き,外部組織との連携・協働活動を行っている商店街組織(大町駅前本通り商店街振興組合(長野県大町市))へのインタビュー調査を実施した(平成22年4月20日)。次に,これまでのインタビュー調査の結果や先行研究のサーベイの結果等に基づき,以下に示すような,商店街組織における複合的なソーシャル・キャピタルの形成に関する仮説の構築を行った(平成22年7月)。

(1)地域コミュニティ(とりわけ小・中学校等の教育機関)に対し,自ら積極的に働きかけを行っている商店街組織では,外部とのソーシャル・キャピタルが形成されている。(2)「まちづくり」の発想に基づく明確なミッションや戦略を持っている商店街組織では,外部とのソーシャル・キャピタルが形成されている。(3)組織内での活動の場(理事会・三役会,委員会・青年部・女性部)が設定されている商店街組織では,内部でのソーシャル・キャピタルが形成されている。そして,これらの仮説を検証するために,全国2,320の商店街振興組合を対象として,アンケート調査(質問票の設計,商店街振興組合の住所・代表者等のデータ更新,質問票の発送・回収,未回収先に対する督促等。平成22年10月)を実施した。しかし,回収した質問票の精査を行った結果,記入漏れや記入ミスが数多く発見されたため,当該箇所について再回答を依頼した(平成22年10月平成23年1月)。その結果,全国290の商店街振興組合から有効回答(組合解散等による返戻分を除く有効回答率13.6%)を得ることができた。現在,質問票データの解析作業を進めており,その結果については平成23年度中に学会発表を行う予定である。
誘導加熱方式を用いた建築部材の解体技術開発に関する研究

【研究目的】本研究では低騒音、低公害、省エネルギー型解体技術の開発を目的として、高周波誘導加熱技術を一般的に使用されてきた鉄筋コンクリート構造物内部の鉄筋を導電性抵抗体として利用した、選択的加熱を通じた分別解体方式を提案する。さらに、分離された鉄筋コンクリート部材内部の鉄筋の完全リサイクル技術を共に提案して、建築廃棄物のリサイクル率を高め、鉄筋回収による2次工程を最小化してエネルギー使用量の削減まで達成することを目的とする。【研究実施計画】1)既存解体技術に対する現況調査および解体に付随する環境問題および経済性の評価既存の解体工法および廃棄物処理に関する文献調査を通じて、解体技術の現状と鉄筋コンクリート構造物への適用、そして廃棄物処理に必要とされる環境への負担や問題点について分析を行う。既存の解体技術はミンチ解体と分別解体の2つに大きく分類できる。ミンチ解体方式では,ほとんどの場合、重装備や発破などで解体をした後、廃棄物をリサイクルするために再分離作業を行うという手順がとられている。分別解体方式も工程のほとんどで重装備が使われているため、重装備の移動や使用時のエネルギー消費が問題点として指摘されている。また、構造物の崩壊による人的被害や、騒音、振動など環境的にも多くの問題点が指摘されている。このような既存の解体技術に対する調査および環境問題や経済性について調査を行った。特に高周波誘導加熱方式を用いた既存研究や文献を調査し、解体技術の開発に必要な要素と問題点を補完して本技術の有効性を検証する。2)高周波誘導加熱方式を用いた解体技術開発今まで研究されてきた高周波誘導加熱技術は金属部材の加工や変形を実現するための技術であるために、本技術を建築物に適用した研究はほとんど無い。高周波誘導加熱技術の場合、被加熱体との磁界形成および熱伝達率によって様々な変化が起こると予想され、また一般的に使用されてきた鉄筋を導電体抵抗体として使用するため、既存構造物に直接適用できるなどの利点が期待される。構造体は現場によって数多くの変数を持つため、検証実験でもこれらを考慮しなければいけない。それを念頭において検証実験を行うことで、技術の現場での適用性を最大化できると判断される。本研究では既存コンクリート構造物に使用される異形鉄筋を使い、様々な変数による変化を明確にして検証する。これらの検討に基づき開発された技術に対し解析ツールを用いて再検証することで、現場での適用性を最大化することを目標にし、さらに解体後に鉄筋とコンクリートとの完全分離を可能にして構造物のリサイクル性能を最大化する技術を提案することを目的とする。3)技術開発における環境・経済的面からの効果を分析本研究では,開発された技術を既存解体技術と環境・経済的面から比較分析し、建設廃棄物において再分別作業を必要とする鉄筋コンクリートの回収性能を評価した上で、高周波誘導加熱方式を使った鉄筋コンクリート部材解体技術を提案する。【研究目的】本研究では、省エネルギーで簡便に建築物を解体する技術の確立を目的として、誘導加熱を利用してコンクリート中の鉄筋に直接触れることなく鉄筋加熱することにより鉄筋コンクリート部材を解体できる技術を考案し、その解体性能を評価することで、技術のフィージビリティについて検証するものとする。誘導加熱方式を用いてRC部材の鉄筋を導電性抵抗体として利用し鉄筋とコンクリート塊を完全に分離する技術開発と新築PC部材接合部のモルタルようなセメント系接合材料に導電性抵抗成分を付与することによって、接合強度および施工性などの組立性を維持しながら、解体がしやすい分解性を付与できる可能性を検討し、コストおよびエネルギー的に効率のよい導電性材料の選択を行い、最適な解体技術を開発することを目的とする。【研究実施計画】次の項目ごとに研究を行う。誘導加熱方式を用いた既存部材の解体技術研究先行された実験で誘導加熱器の出力量および加熱距離・鉄筋軽による昇温特性を鉄筋と鉄筋周りのコンクリートを対象として分析を行い、短時間に急速な温度上昇による鉄筋周りのコンクリート脆弱化程度を確認した。以後、温度が急速に上昇した鉄筋周りのコンクリートを対象として空隙の増加量を測定し、内部水化物の脱水および変態程度の評価を行い、構成物質間の熱収縮による拘束に低下した強度値を分析し、定量化させる。また、脆弱化になったコンクリートと鉄筋の完全な分離までの手法を講じて使用エネルギー量を定量化する。次に、同じ環境条件で誘導加熱を行ったコンクリート内部鉄筋の温度変化および鉄筋表面からコンクリート外部面までの温度変化に関するモデル化を実施し、実際測定データと比較および分析を通じて実際鉄筋コンクリート部材の被服厚さと鉄筋軽による適正出力量および加熱時間などを明らかにする。高周波誘導加熱による既存鉄筋コンクリート部材の脆弱化モデルを構築し、既存解体技術とのエネルギー的側面を比較および検討することで誘導加熱方式を利用した解体技術開発のモデルを提案する。

ミンチ解体方式では,ほとんどの場合、重装備や発破などで解体をした後、廃棄物をリサイクルするために再分離作業を行うという手順がとられている。分別解体方式も工程のほとんどで重装備が使われているため、重装備の移動や使用時のエネルギー消費が問題点として指摘されている。また、構造物の崩壊による人的被害や、騒音、振動など環境的にも多くの問題点が指摘されている。このような既存の解体技術に対する調査および環境問題や経済性について調査を行った。特に高周波誘導加熱方式を用いた既存研究や文献を調査し、解体技術の開発に必要な要素と問題点を補完して本技術の有効性を検証する。2)高周波誘導加熱方式を用いた解体技術開発今まで研究されてきた高周波誘導加熱技術は金属部材の加工や変形を実現するための技術であるために、本技術を建築物に適用した研究はほとんど無い。高周波誘導加熱技術の場合、被加熱体との磁界形成および熱伝達率によって様々な変化が起こると予想され、また一般的に使用されてきた鉄筋を導電体抵抗体として使用するため、既存構造物に直接適用できるなどの利点が期待される。構造体は現場によって数多くの変数を持つため、検証実験でもこれらを考慮しなければいけない。それを念頭において検証実験を行うことで、技術の現場での適用性を最大化できると判断される。本研究では既存コンクリート構造物に使用される異形鉄筋を使い、様々な変数による変化を明確にして検証する。これらの検討に基づき開発された技術に対し解析ツールを用いて再検証することで、現場での適用性を最大化することを目標にし、さらに解体後に鉄筋とコンクリートとの完全分離を可能にして構造物のリサイクル性能を最大化する技術を提案することを目的とする。3)技術開発における環境・経済的面からの効果を分析本研究では,開発された技術を既存解体技術と環境・経済的面から比較分析し、建設廃棄物において再分別作業を必要とする鉄筋コンクリートの回収性能を評価した上で、高周波誘導加熱方式を使った鉄筋コンクリート部材解体技術を提案する。当初に計画したとおり順調に進展している。高周波誘導加熱装置を用いた鉄筋の昇温特性及び鉄筋コンクリート部材の昇温特性や温度伝達による脆弱化特性に対して実験を行い、結果を考察した。鉄筋コンクリート部材の脆弱化特性に対しては、誘導加熱前後の空隙量の変化や吸熱反応に対する化学分析を行い、鉄筋の付着強度実験や加速度測定器を用いた打撃実験結果を分析し、考察した。また、3次元解析を行い、実測データと解析データを比較検討を実施し、経済性及び親環境分析を通じて適用性に関する検討を行った。新築PC部材の接合部特性・使用材料および技術に関して調査を行っている。以後、接合部モルタルを対象として導電性抵抗体の種類による誘導加熱時の昇温特性およびこれによる分解性能を分析するための実験を行う。
看護経済学の概念構築に関する構成要素の実証研究

本研究は、看護経済学の概念構築に関する構成要素の実証研究として平成12-13年度に開発した、看護経済学モデルVersion 1を洗練し、Version 2を開発した。Version 2を英訳し、カナダ、アメリカの看護経済学関連の研究者3名(Dr.Giovannetti, Dr.Aiken, Dr.Getzen)にモデルの構成要素に関するヒアリングを行った。また日本国内の看護管理者のエキスパート2名に、看護管理者が病院経営の実践にかかわる中で、資源の有効活用・生産性・市場原理など経済的判断をどのように取り入れているかをインタビューし、看護経済学としての構成要素を抽出した。これらを総合的に分析し、最終的に看護経済学モデルVersion 3を開発した。さらに、ヒアリング対象であった米国のDr.Linda Aikenとのディスカッションにおいて、看護の経済評価のひとつの方法論である「Nursing Work Indexを用いたヘルスケアのアウトカム」の国際比較研究に関する示唆を得た。日本語版Nursing Work Indexを開発する許可を得て、測定ツールの一部の著作権会社の許可を受け、Nursing Work Indexの日本語版ツールとしての妥当性を検証する目的で、便宜的に抽出した6病院の看護師を対象に調査を実施した。Nursing Work Indexの質問項目は、日本の看護の労働環境に適したものとすべくさらに洗練が必要であり、また国際比較の上での開発をする予定である。過去2年間の集大成である看護経済学の概念モデルを更に洗練するために、今年度は以下の研究活動を行なった。I.看護部門として組織経営の意思決定に関わっている看護の副院長へのインタビューII.看護経済学関連の海外研究者へのインタビューDr. Phyllis Giovannetti,アルバータ大学看護学部教授これらのインタビュー結果から、Health Economicsという概念事態、経済学者、医療従事者などにより同じではないこと、要素としてはできるだけシンプルなものにすることが確認された。看護師はとかく経済というとネガティブな印象しかないが、アウトカム評価はまさに経済そのものであること。特にDr. Aikenのアウトカム評価に関する研究の構成要素は看護経済学の構成要素と内容を同じくするものであった。また、アウトカムを看護独自とみるのではなく、ヘルスサービスを提供している専門職全体の評価としていく視点が見出された。これらの結果を踏まえて、来年度は以下の研究活動を行なう:1.Dr. Getzen著のHealth Economics第二版の内容分析から看護経済学としての要素の抽出本研究は、平成14・15年度(看護経済学の概念構築に関する構成要素の探究)のからの継続で、さらに2年間にわたり看護経済学の構成要素の実証を目的とした。具体的には、次の3つの方法で行った。(2)日本の保健医療福祉施設における看護部門のリーダー(副院長)へのヒヤリングを行い、組織運営の立場から看護経済学としての要素を実証する。(3)(3)Nursing Work Index(Dr.Aikenらが開発、米国、カナダ、英国、ドイツなど世界10カ国で調査)の日本語版の開発。日本語版は、開発後771名の看護師を対象に調査を行い調査項目などに関する洗練をおこなった。研究結果としては、インタビューおよびヒヤリングの成果をふまえて「看護経済学モデル」を構築し、看護経済学としての概念を抽出し定義づけを行った。Dr.Aikenへのヒヤリングから「看護に必要な経済学の概念」とヘルスケアのアウトカムの接点としてのNursing Work Indexの日本版開発にいどみ、今後はこの日本語版を活用し日本におけるヘルスケアのアウトカムリサーチとして推進する予定である4年間の精力的な研究成果として、看護経済学モデルの構築を行い、看護における経済学の概念の整理をおこなった。
骨格筋のエネルギー供給バランスを評価する非侵襲的マーカーの実用化

持久性運動時の糖,脂質,アミノ酸によるエネルギー源依存度の把握は,競技者にとって有用である。血液,尿,唾液等の生体サンプル内のエネルギー代謝物を,LC-MS/MS装置を用いて,持久性運動中,後の変化を観察した。フルマラソンや一過性の走運動を行った際,糖,骨格筋分岐鎖アミノ酸,骨格筋・肝の脂肪酸の代謝物について,血液中や尿中の有意な変化を観察できた。また,唾液サンプルを用いた検討では,運動中,後のエネルギー代謝状態の変化を経時的に観察できた。本成果により,高感度分析法が運動中や運動後の持久性運動によるエネルギー代謝状態をリアルタイムに,非侵襲的に観察できる有用な手段となる事が確認された。一過性の長時間持久性運動前後の脂質とアミノ酸の骨格筋異化マーカーを評価する目的で,市民マラソン大会参加者より募った被験者の血清において,分岐鎖アミノ酸の摂取効果について検討した。分岐鎖アミノ酸製剤もしくは偽薬をマラソン前日より摂取させ,マラソン前日,マラソン直後,一日後に採血した血清を分析に用いた。マラソン後,骨格筋脂肪酸異化を示すアセチルカルニチン,分岐鎖アミノ酸異化を示す3-ハイドロキシイソ酪酸の血中濃度が有意に増加する事が確認された。また,分岐鎖アミノ酸摂取により,マラソン後の血中アセチルカルニチン濃度の増加は抑制され,血中3-ハイドロキシイソ酪酸濃度の増加は亢進された。以上により,骨格筋における脂肪酸と分岐鎖アミノ酸のエネルギー産生への利用が高まる長時間持久性運動において,それぞれの異化状態を示すマーカーの有用性が確認された。運動中,運動後の脂質代謝,アミノ酸代謝を評価する目的で,肝脂肪酸異化産物であるケトン体3ハイドロキシ酪酸と骨格筋分岐鎖アミノ酸異化中間代謝物である3ハイドロキシ酪酸,3ハイドロキシイソ吉草酸の変化について,トレッドミル走行時に5分毎,走行後30分毎に,唾液を採取し,LC-MS/MS装置により,高感度分析を行った。その結果,運動中に,脂質代謝,アミノ酸代謝が亢進していく様子がリアルタイムに評価できた。また,運動後の回復過程におけるエネルギー代謝の変化も観察できた。また,分岐鎖アミノ酸の摂取により,運動中に分岐鎖アミノ酸が骨格筋にてエネルギーに利用されていく状況と脂肪酸代謝への影響についても,評価ができた。運動中,運動後の骨格筋エネルギー代謝を評価する目的で,運動中の骨格筋エネルギー源となる酢酸の動態について検討した。酢酸は,肝臓にてアセチルCoAより産生,放出され,骨格筋に取り込まれた後,再度,アセチルCoAへ代謝され,エネルギー産生に用いられる。骨格筋内の酢酸は,短い代謝ステップでアセチルCoAへ転換される。そのため,エネルギー産生が必要なくなった運動後は,アセチルCoAの過剰蓄積を招きやすくなる。したがって,不用となった酢酸を,運動後は迅速に体外排泄する必要がある。そこで,骨格筋内で酢酸を抱合して尿からの体外排泄を促すN-acetyltaurine (NAT)について,持久性運動中,後の血中,尿中濃度推移を検討した。その結果,マラソン等の持久性走運動直後,血清NAT濃度に有意な上昇が見られ,1日後には正常値に戻った。尿中NAT濃度は,運動後から徐々に上昇し,運動10時間後をピークに有意な上昇が継続した。本結果は,運動中に骨格筋にエネルギー源として供給され,運動後に不用となった酢酸を,タウリンがNATとして,骨格筋外,体外への排泄を促している事が推測された。尿中のNAT濃度を測定する事で,非侵襲的に持久性運動で骨格筋での酢酸を用いたエネルギー供給バランスを評価出来る可能性が示唆された。運動中,運動後のアミノ酸,脂肪酸代謝マーカーの変動とBCAA摂取の影響について,唾液サンプルにて,非侵襲的な評価結果が得られ,今後の検討に有用な成果が得られている。病態栄養学脂肪酸,アミノ酸代謝異化産物,中間代謝物を,非侵襲的に評価する手法を用いて,スポーツ選手における運動時,休息時のエネルギー代謝バランスを評価し,疲労やオーバートレーニングへの応用について検討する予定である。本年度は,一過性の長時間持久性運動前後の「脂質とアミノ酸の異化マーカー」を評価する事が目的であった。本年度は,市民マラソンにおける検討が計画どおりに行えたため,概ね順調に研究が達成されている。昨年度に引き続き,当初の予定より,サンプル採集ならびに分析,データ解析が円滑に行えたことで,予算を効率良く使用できたため。今後は,「脂質とアミノ酸の骨格筋異化マーカー」の有用性について,運動時の既存のエネルギー代謝指標(呼吸商や最大酸素摂取量)との変化と比較して,一過性運動時のエネルギー源利用状態について,評価する予定である。

また,特定の運動選手において,長期的,経時的にサンプリングを行い,パフォーマンスや疲労度との関連性を調べ,コンディショニング等における有用性について検討を加える予定である。最終年度は,多くの被験者を対象にした検討を行い,謝礼等にも予算を使用する予定である。また,より多方面の評価が出来る様に,新たな物質の分析も行える様に,分析方法に係る経費にも予算を充てる予定である。今年度検討した研究に用いたサンプル収集ならびに,データ解析が予定より円滑に行えたため。今年度は,脂質,アミノ酸代謝マーカーの測定を行う対象を,限定した競技者に設定し,運動時のエネルギー代謝変化について検討する短期的評価と継続的にパフォーマンスと疲労度等との関係を検討する長期的評価について行う予定である。これらの検討を行う上で,より多くの被験者を対象に,サンプル採取と生化学分析を中心に研究費を使用する予定である。
有機ケイ素イオンのイオン分子反応におけるd軌道効果の分子論的研究

次世代の新材料技術として,有機ケイ素を利用した高機能材料創製が期待されている。高真空条件下での化学反応の実験は,溶媒効果が存在しないため,反応機構を研究するのに適した方法である。本研究では,様々な種類の質量分析計を用いて,10^<-9>10^<-5>torrの真空下で,有機ケイ素のイオン-分子反応を行わせ,そのメカニズムを分子レベルで解明した。また,量子化学計算を行うことによって有機ケイ素イオンの単分子反応および2分子反応に,ケイ素の3dオービタルが関与しているかどうかも併せて検討した。1.フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴(FT-ICR)装置を用いて,シラシクロブタンジメチル誘導体を電子衝撃イオン化し,Si=C二重結合をもつシレンカチオンを生成させ,アルケン分子と反応させた。その結果,4員環構造をもつadduct ionを生成することを確かめた。重水素ラベルしたイオンについても報告した。2. 2-adamantyl-4-tert-butyl-2-trimethylsiloxy-1,1-bis(trimethylsilyl)-1-silacyclobut-3-eneの分子イオンのMS/MSでは,TMS脱離,tert-butyl脱離,および(TMS)_2O脱離によるピークが観測された。m/z330のフラグメントイオンは,分子イオンの(TMS)_2O脱離によって生成したSiC二重結合をもつシラシクロブタジエン誘導体イオンであると考えられた。精密質量測定の結果,m/z249イオンの化学組成はC_<14>H_<25>Si_2_+であり,[TMS-SiC-Ad]にプロトン付加したイオンであると予想された。1.次世代の新材料技術として,有機ケイ素を利用した高機能材料創製が期待されているが,減圧下での有機ケイ素の反応は未解明であり,材料設計が可能であるところまで技術レベルをあげるのに困難をきたしている。アルケンは非常に安定な化合物であるのに対して,二重結合を含む有機ケイ素化合物は不安定である。本研究では,Si=C二重結合をもつシレンラジカルカチオンと不飽和化合物(CD_2=CD_2,CH_3CH=CH_2およぴCF_3CF=CF_2)との気相イオン分子反応を,FT-ICRMS法によって研究した^<1)>。3.[(CH_3)_2Si=CH_2]^+とCD_2=CD_2を2.1秒間反応させたときのFT-lCRスペクトルでは、adductionによるピークが,104に出現した。Cycloadditionが起こり,四員環構造のadduct ionからethyleneが脱離するならば,CD_2=CD_22を脱離した72と、CD_2=CH_2を脱離した74を生成すると予想されるが、スペクトル結果は,72と74に大きなピークを示し,73はわずかであった。75,76の生成は,逐次反応機構によって説明された。次世代の新材料技術として,有機ケイ素を利用した高機能材料創製が期待されているが,有機ケイ素の反応の機構はよくわかっておらず,このことが,材料設計が可能であるところまで技術レベルをあげるのに困難をきたしている。高真空条件下での化学反応の実験は,溶媒の効果の存在しないため,反応機構を研究するのに適した方法である。本研究では,様々な種類の質量分析計を用いて,10^<-9>10^<-5>torrの真空下で,有機ケイ素のイオンー分子反応を行わせ,そのメカニズムを分子レベルで解明した。

2-adamantyl-4-tert-butyl-2-trimethylsiloxy-1.l-bis(trimethylsilyl)-1-silacyclobut-3-cncの分子イオンのMS/MSでは,TMS脱離,tert-butyl脱離,および(TMS)_2O脱離によるピークが観測された。フーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴(FT-ICR)装置によって,m/z 330のフラグメントイオンの精密質量を測定した結果,その化学組成はC_<20>H_<34>Si_2^<+・>であり,分子イオンからの(TMS)_2O脱離によって生成したSiC二重結合をもつシラシクロブタジエン誘導体イオンであると考えられた。[M-(TMS)_2O]^<+・>からのMS/MSでは,CH_3脱離やC_3H_5脱離によるピークのほか,m/z 249にピークが覗測された。FT-ICR装置を用いた精密質量測定の結果,m/z 249イオンの化学組成はC_<14>H_<25>Si_2^+であり,[TMS-SiC-Ad]にプロトン付加したイオンであると予想された。
近代日本のキリスト教系保姆養成機関における保姆養成の実態と特質

本研究の目的は、近代日本の幼稚園教員養成の実態と特質を解明し、日本における保育者観形成過程の一端を検討することにある。戦前の日本において保姆養成を主導的に担っていたキリスト教系保姆養成機関を題材に、保姆養成制度やカリキュラム、養成者側の意識を歴史的な史料を用いて分析することを試みている。本研究の主な成果は、2013年3月に提出した博士論文「近代日本キリスト教系保婦養成史」(東京学芸大学、2013年)の中でまとめた。本年は、博士論文でまとめた研究の継続・発展的調査と成果発表を主に行いながら、博士論文執筆の過程で生じた新たな課題について、国外・国内調査を行った。また、キリスト教系保姆養成史研究としての新たな事例研究にも着手した。成果発表については、博士論文の中でも取り扱った日本幼稚園連盟(JKU)が、わが国の保育者養成において果たした役割について、日本保育学会にて発表を行った。さらに、広島女学校附属幼稚園の保育カリキュラムに関して、日本カリキュラム学会にて発表した。それら両発表の内容は論文化しているところである。論文(図書の欄に記載)としては「J.マクドウェルの保育カリキュラム論ーアメリカ進歩主義教育実践の導入ー」を発表した。また、新たに、日本で最初の幼児教育留学生、甲賀ふじに関する調査を開始した。甲賀は日本女子大学附属幼稚園に勤務する以前にアメリカに3度留学し、幼児教育研究を深めている。甲賀についての先行研究は少なく、報告者の調査が進めば、戦前日本の幼児教育を担った日本人指導者の教師としての成長について解明することになろう。その基礎的研究を本年度において行うことができた。加えて、アメリカ人の婦人宣教師が日本の幼児教育・保育者養成に果たした役割が大きいことを博士論文で指摘したが、本年度は特に広島女学校附属幼稚園および保婦師範科に赴任したコードウェル・マコーレーについての調査を進めることもできた。以上より、本年度は、昨年度の研究成果の上にさらに調査を重ね、幼児教育史研究領域において、保育者養成に関する研究を進展させることができた。(抄録なし)本研究の目的は、近代日本の幼稚園教員養成の実態と特質を考察し、保育者観形成の過程の一端を明らかにすることであった。この目的のもと、本年度は数回の史料調査を実施しながら、博士論文「近代日本キリスト教系保姆養成史-アメリカ式保姆養成の導入と展開-」を執筆し、博士(教育学)を取得した。「保姆」とは、幼稚園教員の歴史的名称である。本研究では、これまで着目されてこなかった近代日本のキリスト教系保婦養成の実態と特質を考察し、その歴史的展開を実証的に解明した。まず、キリスト教系最初の養成機関である桜井女学校幼稚保育科において、キリスト教系保姆養成の基本的性格が形成され、同科は以後の保婦養成の先駆となったことを示した。その後、保姆を継続的に輩出した頌栄保姆伝習所において、養成のシステムやカリキュラムが整備され、キリスト教系保姆養成のモデルが提示されたことを明らかにした。そして、広島女学校保姆師範科は、アメリカで始まった進歩主義幼稚園教育運動の影響をいち早く受け、その理論と方法を段階的に導入し、日本における進歩主義幼稚園教育の発展に寄与したことを実証した。また、キリスト教系保婦養成の特質として次の三点を指摘した。1、保姆養成独自の課程や学校における専門職としての保姆の養成がなされていた。2、その内容は、幼稚園理論(キリスト教理解に基づくフレーベルの幼児教育思想研究)と実践の双方に重点が置かれたものであった。3、宗教教育によって生徒の信仰心や保育職への使命感が涵養されていた。さらに、その特質が生じた二点の要因を提示した。1、キリスト教系保姆養成を担ったアメリカ人宣教師たちは、研究的志向を持った実践者および聖職者という共通する保姆像を有していた。2、宣教師たちから日本人保姆へ幼稚園教育情報の伝達がスムーズに行われたことをその経路、情報の内容と変質の点から解明した。

甲賀についての先行研究は少なく、報告者の調査が進めば、戦前日本の幼児教育を担った日本人指導者の教師としての成長について解明することになろう。その基礎的研究を本年度において行うことができた。加えて、アメリカ人の婦人宣教師が日本の幼児教育・保育者養成に果たした役割が大きいことを博士論文で指摘したが、本年度は特に広島女学校附属幼稚園および保婦師範科に赴任したコードウェル・マコーレーについての調査を進めることもできた。以上より、本年度は、昨年度の研究成果の上にさらに調査を重ね、幼児教育史研究領域において、保育者養成に関する研究を進展させることができた。当初、最終目標としていた博士論文の提出を1年目で達成することができた。また、それと並行して、新たな事例の基礎研究を開始し、東京都立公文書館やシカゴ大学図書館において史料調査を既に数回行っている。今後も同研究と同じテーマを設定し、桜井女学校幼稚保育科、頒栄保娚伝習所、広島女学校保姻師範科以外の事例、柳城保姻養成所、東京保姻伝習所、活水女学校保姻師範科、上田梅花幼稚園内保姻伝習所、青葉女学院保姻科、玉成保姻養成所、東洋英和女学校附属保姻養成所、平安女学院高等科保娚部、大宮保娚伝習所、東京保育女学院について調査を進めていく予定である。まず、各校において保栂養成に関する史料がどの程度残されているかを把握する作業から始めなければならないであろう。その後、これらの内のどの事例に着目するべきかについて検討し、同研究でと取り上げた事例と比較しながら、キリスト教系保婦養成史研究を深めていきたい。(抄録なし)