hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NIRケモメトリクスによる木質考古試料の非破壊材質分析

文化財資料の材質計測と劣化機構の解明は歴史・考古学においては不可避の課題であり、このため、貴重な資料のいろいろな物性値を迅速・簡便・正確に計測できる手法の開発が望まれている。エネルギーレベルが可視光より低い電磁波の一種である近赤外光の吸収・発光現象に着目した近赤外分光法の利用は、この目的にもっとも適う手法の一つである。本研究では、長野県遠山郷で発掘された木曽ヒノキ埋没木(3個体)を試料とした。これら試料の年代を年輪年代法によって決定した(AD200-1900)。これらから5mm(放射方向)×10mm(接線方向)×100mm(繊維方向)の試料を連続的に130検体切り出し、各種測定に供した。試料をデシケータ(五酸化二リン)内に1カ月静置して全乾状態とし、全乾密度、近赤外反射スペクトルおよび曲げ弾性率(MOE)を測定した。最後にX線回折測定を行い、結晶化度および結晶幅を求めた。近赤外スペクトルの観察から、試料の劣化の程度および白色腐朽菌の存在を定量的・定性的に評価できることが示された。また、気乾埋没木の近赤外スペクトルから、PLS回帰分析を用いて、試料の各種物性値を予測したところ、十分な決定係数および予測標準誤差で予測が可能なことが示された。本研究では近赤外分光法に基づくケモメトリクス(計量化学)的なアプローチによって木質考古試料の非破壊材質推定および経年変化のトレースを高時間分解で行い、近赤外考古計測学という新しい学問体系の確立に挑む。長野県遠山郷で採取されたヒノキ埋没木の年代を年輪年代法によって決定した後に、試料を放射方向に一定間隔で連続切削し、波長800-2500nmの近赤外拡散反射スペクトル(説明変量)および各種物性値(目的変量)を測定する。これらを多変量解析することによって、密度・平衡含水率・セルロース結晶構造・強度的性質・主要化学成分比率の高精度推定を試みる。今年度は「埋没木サンプルの結晶性評価」、「気乾状態サンプルの近赤外スペクトルの測定」および「小片木材の曲げ強度測定機器のセットアップ」を行った。これにより、経年変化による結晶性および近赤外スペクトルの変化を高い時間分解能で知ることができた。今後、これらの変化と24年度に測定を行う強度的性質や化学的性質の変化との関連をケモメトリクス的手法を援用して詳細に観察する。ここまでの結果で特筆すべき成果は、産地、年代の明らかで、なおかつ同様の条件下で保存された試料の結晶性および近赤外スペクトルの変化を高時間分解で測定できた点にある。これまで、ヒノキ材の経年による強度的性質の向上は結晶化度の増加に関連付けられていたが、本結果によってその妥当性を検証することができる。さらに次年度に強度的性質や化学的性質を測定することにより、強度変化に及ぼす要因の抽出を行うことができる。長野県遠山郷で発掘された木曽ヒノキ埋没木(6個体)の年代を年輪年代法によって決定した(AD200-1900)。試料をデシケータ(五酸化二リン)内に1カ月静置して全乾状態とし、全乾密度、近赤外反射スペクトル(分光器:Matrix-F, Bruker、波数領域: 10000-4000cm-1、分解能: 8cm-1,積算回数: 32scans)および曲げ弾性率(MOE)を測定した。ヒノキ埋没木(年輪年代:AD395, AD578, AD1794)の近赤外反射スペクトルの観察からAD395の埋没木にのみ、5896cm-1付近に特徴的な吸収ピークが存在することがわかった。この領域はCHの第一倍音に由来する吸収帯である。

7000cm-1付近の吸収はセルロース非晶領域、6460cm-1および6300cm-1付近の吸収はセルロース結晶領域に帰属されるが、経年によって「セルロース非晶領域と結晶領域の比率(7000cm-1における吸光度/6460cm-1における吸光度:A7000/A6460)」が増加した。また、これら二つの吸光度情報間には、高い負の相関関係が認められた。5896cm-1の吸収帯の増加はセルロースの分解に伴って生じるフミン質に由来することが示唆される。さらに、気乾埋没木の近赤外スペクトルから、PLS回帰分析を用いて、試料の各種物性値を予測したところ、十分な決定係数および予測標準誤差で予測が可能なことが示された。今年度10月から3月にかけてカナダUNBC大学に長期滞在し、木質材料の解析のための新たな分光法(テラヘルツ時間領域分光法)の適応可能性を検討した。上記理由から今年度の後期6カ月間では日本での測定が行えなかったため、今年度の成果はおおむね当初の計画通りにとどまった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究はおおむね順調に進展しており、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点は無い。平成24年度は、NIRスペクトルを測定した試料を曲げ試験に供し、弾性曲げヤング率および曲げ破壊強度を測定する。必要に応じて、クリープ試験・硬度試験等その他の強度的性質についても測定を行う。強度測定が完了した試料の一部を重水素置換法用に薄片にし、残りを粉砕し化学分析に供する。ホロセルロース、αセルロース、クラソンリグニン比率をそれぞれJISに順じ算出する。それら結果を用いて検量線を作成し、予測精度の評価を行う。
気候変動に伴う温暖化と台風巨大化の複合効果が暖帯林の群集と生態系機能へ与える影響

気候変動は温暖化と同時に、突発的な撹乱の頻度と規模を増加させると予測されている。本研究の目的は、1)台風撹乱と温暖化の複合効果が紀伊半島の暖帯林(照葉樹林)の群集構造と垂直的な階層(空間)構造にどの様な影響を与えるのか?2)その複合効果に対して生物多様性(樹木、昆虫)と生態系機能はどのような応答(線形、非線形)をするのか?を林分レベルで実験的に解明することである。平成30年度は研究分担者が和歌山研究林に集まり、研究林内において土壌温暖化と林冠ギャップの2要因を操作する実験のためにブロック・デザインの方形区(6m x 6m)を選定した。優占樹種(シキミ、サカキ、ヒサカキ)は同じになるよう処理区間で揃えた。操作実験前の初期状態の評価として、樹木の群集構造を評価するために、全樹木個体を対象にした毎木調査を行なった。研究林の中で自立した発電プラントを立てるために、太陽光発電装置を利用する予定にしている。和歌山大学が海南市で実施した自然再生エネルギーを利用した実験が昨年度終了したため、その太陽光発電装置を再利用させてもらうために、その資材を古座川町にある和歌山研究林にまで運搬した。土壌温暖化処理のための太陽光発電装置を設置するには、研究林内に自動車による大量の資材の運搬および重機による設置箇所の整備をする必要がある。しかしながら、2018年8月23日に襲来した台風20号の豪雨により、研究林内の多数の林道や軌道線の崩壊・資材類の流失が引き起こされた。このため自動車や重機を使った研究林敷地内への侵入ができない状態になった。以上のことから、予定していた土壌温暖化と林冠ギャップの処理を実施することができなかった。上記でも説明したが、2018年8月23日に台風20号が和歌山県に接近して、研究林周辺の西川地区の観測所では1時間に100ミリ以上の猛烈な雨が降りつづいた。この豪雨が原因となって、研究林内の林道が30か所あまり崩落し、実習・調査用の資材や用具600点以上が河川の氾濫で流失した。さらに、研究林の庁舎から敷地内に至る唯一の道路、国道371号線の4箇所もこの豪雨により大きな被害を受けた。これら被害は研究林設立以来、最大規模のものであった。この台風の襲来直後、研究代表者は研究林内の被害状況の把握および復旧活動の働きかけなどの対応に追われた。平成30年度は研究林内に土壌温暖化処理のための太陽光発電装置の設置ならびに人工的な林冠ギャップを作成するための倒木処理(引き倒すか伐採する)を実施することを当初予定していた。そのために、自動車による大量の資材の運搬および重機による設置箇所の整備をする必要がある。しかし、台風襲来以降、自動車や重機を使った研究林敷地内への侵入ができない状態となったため、これら処理を実施することは不可能となった。そのため、今年度は自然災害によって本研究の目的に対して、「やや遅れている」状況となった。現状(2019年4月19日)として、国道371号線の被害を受けた4箇所の仮復旧が2月末までに完了して、研究林の入口までの国道は自動車や重機が通れる状態となった。しかし、研究林内の林道や施設の復旧工事は未だ実施されておらず、これから(平成31年度)開始される予定となっている。研究林内の林道や施設の復旧工事が進捗状況にもよるが、太陽光発電装置の設置候補地までの林道が復旧したならば、平成31年度には以下の項目を実施する。平成30年度に十分に行うことのできなかった初期状態(樹木群集、階層構造、機能形質、シカ採食、昆虫群集)の調査を7月-8月にかけて選定した方形区(6m x 6m)において実施する。1)樹木の群集構造を評価するために、全樹木個体を対象に毎木調査をする。2)高木の一次生産はリタートラップから、幼木や低木は葉と当年枝の直接測定から評価する。3)森林の階層構造を評価するために、ドローン測量をする。4)生態系機能を評価するために、機能形質(葉形質:窒素、タンニン、フェノール、リグニン、LMA、CN比)を測定する。5)土壌分解機能を評価するために、レジンコア(イオン交換樹脂)により土壌の窒素無機化速度を測定する。6)林冠ギャップに集まるシカの採食圧を評価するために、シカ除去柵内外の幼木や低木のシカ食痕を調査する。7)植食性昆虫の群集を評価するために、各摂食機能群(咀嚼性昆虫、ゴール性、潜葉性、吸汁性)の種数、個体数、食害度を調査する。さらに、台風シーズン直後(10月)に太陽光発電と温度制御の装置を設置、そして農電ケーブルを埋めて土壌温暖化処理を開始する。また、人工的な林冠ギャップの処理をするために高木を引き倒すか、または伐採する。一方、もし復旧工事が順調に進まなかった場合、土壌温暖化と林冠ギャップの処理を10月に実施することは難しくなる。しかし、その際にも一部開通した林道を利用して、少量づつ資材を設置候補地まで運び、できるだけ年度内には実験処理が完了するように進めることを予定している。

本研究の目的は、1)台風撹乱と温暖化の複合効果が紀伊半島の暖帯林(照葉樹林)の群集構造と垂直的な階層(空間)構造にどの様な影響を与えるのか?2)その複合効果に対して生物多様性(樹木、昆虫)と生態系機能はどのような応答(線形、非線形)をするのか?を林分レベルで実験的に解明することである。平成30年度は研究分担者が和歌山研究林に集まり、研究林内において土壌温暖化と林冠ギャップの2要因を操作する実験のためにブロック・デザインの方形区(6m x 6m)を選定した。優占樹種(シキミ、サカキ、ヒサカキ)は同じになるよう処理区間で揃えた。操作実験前の初期状態の評価として、樹木の群集構造を評価するために、全樹木個体を対象にした毎木調査を行なった。研究林の中で自立した発電プラントを立てるために、太陽光発電装置を利用する予定にしている。和歌山大学が海南市で実施した自然再生エネルギーを利用した実験が昨年度終了したため、その太陽光発電装置を再利用させてもらうために、その資材を古座川町にある和歌山研究林にまで運搬した。土壌温暖化処理のための太陽光発電装置を設置するには、研究林内に自動車による大量の資材の運搬および重機による設置箇所の整備をする必要がある。しかしながら、2018年8月23日に襲来した台風20号の豪雨により、研究林内の多数の林道や軌道線の崩壊・資材類の流失が引き起こされた。このため自動車や重機を使った研究林敷地内への侵入ができない状態になった。以上のことから、予定していた土壌温暖化と林冠ギャップの処理を実施することができなかった。上記でも説明したが、2018年8月23日に台風20号が和歌山県に接近して、研究林周辺の西川地区の観測所では1時間に100ミリ以上の猛烈な雨が降りつづいた。この豪雨が原因となって、研究林内の林道が30か所あまり崩落し、実習・調査用の資材や用具600点以上が河川の氾濫で流失した。さらに、研究林の庁舎から敷地内に至る唯一の道路、国道371号線の4箇所もこの豪雨により大きな被害を受けた。これら被害は研究林設立以来、最大規模のものであった。この台風の襲来直後、研究代表者は研究林内の被害状況の把握および復旧活動の働きかけなどの対応に追われた。平成30年度は研究林内に土壌温暖化処理のための太陽光発電装置の設置ならびに人工的な林冠ギャップを作成するための倒木処理(引き倒すか伐採する)を実施することを当初予定していた。そのために、自動車による大量の資材の運搬および重機による設置箇所の整備をする必要がある。しかし、台風襲来以降、自動車や重機を使った研究林敷地内への侵入ができない状態となったため、これら処理を実施することは不可能となった。そのため、今年度は自然災害によって本研究の目的に対して、「やや遅れている」状況となった。現状(2019年4月19日)として、国道371号線の被害を受けた4箇所の仮復旧が2月末までに完了して、研究林の入口までの国道は自動車や重機が通れる状態となった。しかし、研究林内の林道や施設の復旧工事は未だ実施されておらず、これから(平成31年度)開始される予定となっている。研究林内の林道や施設の復旧工事が進捗状況にもよるが、太陽光発電装置の設置候補地までの林道が復旧したならば、平成31年度には以下の項目を実施する。平成30年度に十分に行うことのできなかった初期状態(樹木群集、階層構造、機能形質、シカ採食、昆虫群集)の調査を7月-8月にかけて選定した方形区(6m x 6m)において実施する。1)樹木の群集構造を評価するために、全樹木個体を対象に毎木調査をする。2)高木の一次生産はリタートラップから、幼木や低木は葉と当年枝の直接測定から評価する。
ランダム環境下の確率成長とその相転移

個々に研究されてきた模型を統合的に記述する枠組みを提唱し,線形確率成長模型(Linear stochastic evolution)と名付けた.更に,不純媒質内での高分子に対する研究手法を一般化し,線形確率成長模型の枠組で次のような研究方針を打ち立て,検証を進めた.a1)空間がI次元,または2次元なら全ての非自明なパラメーター領域(例えば0 , 1以外の全ての人口密度}で、総人口の増大は、その平均値に比べ真に遅い(非正規成長) .正確には総人口をその平均値で、割った比r(t)が時刻t無限大の極限で零に概収束する.更にr(t)が指数的に小さい(Lyapunov指数の正値性).a2)空間が1 , 2次元なら全ての非自明なパラメーター領域で、局在が観測される。すなわち、人口は均等に拡散するのではなく特定の狭い領域に密集する.b1)空間が3次元以上の場合,パラメーターに応じて人口増大の速さに関する相転移が起る.例えば一定以上の人口密度を仮定すると,確率正でr(t)が正の極眼を持つ(正規成長).一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様にr(t)は零に概収束する.b2)空間が3次元以上の場合3パラメーターに応じて局在/拡散の相転移が起る.例えば一定以上の人口密度を仮定すると人口の拡散は均等であるーより数学的には,人口の分布に関する中心極限定理が成立する。一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様な局在が発生する.当該研究分野は近年までに急速な発展を遂げる中,手を付けやすい問題は既にほぼ解決し尽くされている.この先さらに研究を進めることは次第に困難になりつつある.加えて,諸事情により,研究活動に使う時間が限られてしまった.線形確率成長模型の枠組で以下のような研究方針を打ち立て,検証を進める.a1)空間がI次元,または2次元なら全ての非自明なパラメーター領域(例えば0 , 1以外の全ての人口密度}で、総人口の増大は、その平均値に比べ真に遅い(非正規成長) .正確には総人口をその平均値で、割った比r(t)が時刻t無限大の極限で零に概収束する.更にr(t)が指数的に小さい(Lyapunov指数の正値性).a2)空間が1 , 2次元なら全ての非自明なパラメーター領域で、局在が観測される。一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様な局在が発生する.個々に研究されてきた模型を統合的に記述する枠組みを提唱し,線形確率成長模型(Linear stochastic evolution)と名付けた.更に,不純媒質内での高分子に対する研究手法を一般化し,線形確率成長模型の枠組で次のような研究方針を打ち立て,検証を進めた.a1)空間がI次元,または2次元なら全ての非自明なパラメーター領域(例えば0 , 1以外の全ての人口密度}で、総人口の増大は、その平均値に比べ真に遅い(非正規成長) .正確には総人口をその平均値で、割った比r(t)が時刻t無限大の極限で零に概収束する.更にr(t)が指数的に小さい(Lyapunov指数の正値性).a2)空間が1 , 2次元なら全ての非自明なパラメーター領域で、局在が観測される。一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様な局在が発生する.教科書の執筆を含め,研究以外の業務に時間を割かざるを得なかった結果,研究活動に使う時間が限られてしまった.個々に研究されてきた模型を統合的に記述する枠組みを提唱し,線形確率成長模型(Linear stochastic evolution)と名付けた.更に,不純媒質内での高分子に対する研究手法を一般化し,線形確率成長模型の枠組で次のような研究方針を打ち立て,検証を進めた.a1)空間がI次元,または2次元なら全ての非自明なパラメーター領域(例えば0 , 1以外の全ての人口密度}で、総人口の増大は、その平均値に比べ真に遅い(非正規成長) .

正確には総人口をその平均値で、割った比r(t)が時刻t無限大の極限で零に概収束する.更にr(t)が指数的に小さい(Lyapunov指数の正値性).a2)空間が1 , 2次元なら全ての非自明なパラメーター領域で、局在が観測される。すなわち、人口は均等に拡散するのではなく特定の狭い領域に密集する.b1)空間が3次元以上の場合,パラメーターに応じて人口増大の速さに関する相転移が起る.例えば一定以上の人口密度を仮定すると,確率正でr(t)が正の極眼を持つ(正規成長).一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様にr(t)は零に概収束する.b2)空間が3次元以上の場合3パラメーターに応じて局在/拡散の相転移が起る.例えば一定以上の人口密度を仮定すると人口の拡散は均等であるーより数学的には,人口の分布に関する中心極限定理が成立する。一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様な局在が発生する.当該研究分野は近年までに急速な発展を遂げる中,手を付けやすい問題は既にほぼ解決し尽くされている.この先さらに研究を進めることは次第に困難になりつつある.加えて,諸事情により,研究活動に使う時間が限られてしまった.線形確率成長模型の枠組で以下のような研究方針を打ち立て,検証を進める.a1)空間がI次元,または2次元なら全ての非自明なパラメーター領域(例えば0 , 1以外の全ての人口密度}で、総人口の増大は、その平均値に比べ真に遅い(非正規成長) .正確には総人口をその平均値で、割った比r(t)が時刻t無限大の極限で零に概収束する.更にr(t)が指数的に小さい(Lyapunov指数の正値性).a2)空間が1 , 2次元なら全ての非自明なパラメーター領域で、局在が観測される。一方,一定以下の人口密度では低次元の場合と同様な局在が発生する.線形確率成長模型の枠組で以下のような研究方針を打ち立て,検証を進める.a1)空間がI次元,または2次元なら全ての非自明なパラメーター領域(例えば0 , 1以外の全ての人口密度}で、総人口の増大は、その平均値に比べ真に遅い(非正規成長) .正確には総人口をその平均値で、割った比r(t)が時刻t無限大の極限で零に概収束する.更にr(t)が指数的に小さい(Lyapunov指数の正値性).a2)空間が1 , 2次元なら全ての非自明なパラメーター領域で、局在が観測される。
細胞分化におけるオーファンG蛋白質共役型受容体の役割

幹細胞を用いて,神経疾患や血液疾患などの多くの疾息を治療しようとする試みが国際的に広がっている。その際,移植に用いる細胞・組織を幹細胞から分化させることが必須であり,特異的な機能を有する細胞を安定的かつ効率よく産生することが重要な課題となっている。このような目的のため,幹細胞の分化誘導にレチノイン酸が頻繁に用いられているが,レチノイン酸によって転写誘導を受ける遺伝子の機能や役割については未知の部分が多い。そこで本研究は,レチノイン酸によって発現誘導される遺伝子の一つであるietinoic acid-inducibfe gene(RAlG)に着目して,この分子が幹細胞の分化にいかなる役割を果たしているかを明らかにすることを目的として行った。まず,レチノイン酸によってマウスES細胞を処理した場合のRAIG遺伝子群(RAIG1,RAIG2,RAIG3,GPRC5D)の発現プ回ファイルを解析した。その結果,RAIG1は未分化ES細胞に発現しておらず,レチノイン酸刺激による発現誘導は観察できなかった。一方,RAIG2,RAIG3,GPRC5Dlま未分化ES細胞には発現しておらず,レチノイン酸刺激によって発現量が顕著に上昇した。次に,ES細胞を様々な細胞に分化させた時に,RAIG遺伝子の発現量が変化するか否かを調べた。その結果,心筋細胞や神経細胞に分化させた時,RAIG2,RAIG3,GPRC5DのmRNAの発現量が上昇した。また,RAIG3に対する特異的抗体を用いてウエスタンブロ外解析を行ったところ,神経分化に伴ってRAIG3の蛋白質量が上昇することが確認できた。以上の結果,細胞分化に伴ってこれらRAIG遺伝子の発現誘導が起こることから,RAIG分子が細胞の分化に関与している可能性が示唆された。
口腔内組織での活性酸素種フリーラジカルのモニタリング:バイオセンサーの開発と病態モデルへの応用

【目的】生体組織の恒常性維持には循環調節機構が重要であり、その一つとして考えられる反応性充血をモデルとして、歯肉組織の血流動態を解析した。さらに歯肉反応性充血におけるNO・の関与について検討した。【方法】麻酔犬の右側下顎犬歯付着歯肉の血流量を、レーザードップラー血流計により測定した。反応性充血は、,歯肉を圧迫し解除することにより惹起させた。圧迫時間は、30秒、60秒、300秒とし、圧迫解除後の歯肉血流量の変化を記録した。同時にPO_2電極により歯肉酸素分圧の変化を、またNO・電極によりNO・の検出を試みた。血圧、外頚動脈血流量も同時にモニターし、全身性変化を記録した。歯肉組織に発現した反応性充血の消長についての薬理学的検索のため、各種薬物を同側外頚動脈より投与した。【結果と考察】歯肉の直接圧迫により、血流量の減少と、それに伴う酸素分圧の低下が見られた。圧迫解除後に血流量、酸素分圧は共に上昇し、それらは圧迫時間に依存し増大した。NO・合成酵素阻害薬であるL-NAME30mg/kgを外頚動脈より投与60分後、圧迫による反応性充血は有意に抑制された。これらは抗コリン薬、β遮断薬では抑制されなかった。以上の結果により、歯肉反応性充血へのN0・の関与が示唆された。スーパーオキサイドアニオンラジカル(O_2・-)を検出するため,SODを過酸化水素電極およびオプティカルセンサーに構築することを検討した。SODはO_2・-を過酸化水素に不均化する。この過酸化水素を電気化学電極あるいは光学デバイスを用いて検出しようというものである。我々の考察したラジカル検出オプティカルバイオセンサーはSODとペルオキシダーゼの複合酵素系をグラスファイバー先端部に固定した検出部と,もう一端をフォトンカウンターに接続した光ガイド・測光部から構成されている。このオプティカルバイオセンサーはO_2・-識別能を有するSODによって不均化され,O_2・-より生じた過酸化水素を利用してペルオキシダーゼでルミノール発光を促進させることで検出感度を高めるものである。この着想を基に,まずSODとルミノールとの作用特性を明かにする基礎実験から着手した。その結果,SODは高濃度過酸化水素(10^<-6>M以上)存在下,O_2・-不均化反応非依存性にルミノールー過酸化水素発光を著しく促進させた。またこの促進効果は金属キレーターであるデフェロキサミンで100%阻害された。さらにSODにはカタラーゼのようなペルオキシド活性は認められなかった。したがって,SODー過酸化水素のルミノール発光促進効果は,SOD由来銅イオンによるフェントン反応を介したヒドロキシルラジカルによって二次的にルミノール留化学発光が発現されたものと考えられる。SODの基質特異性を検出部に応用した今回のラジカルバイオセンサーは,高濃度過酸化水素発生条件下ではヒドロキシルラジカル介在性化学発光にも留意しなければならないことが今回の実験で示唆された。今後さらに,O_2・-選択性の高い化学発光指示薬ルシフェリン誘導体等の応用とあわせて,生体内でのO_2・-検出の可能性について検討する。一般に、生体組織の恒常性維持に循環調節機構が重要であり、反応性充血はその生理学的機構の一つとして関与している。反応性充血は合目的的に虚血の組織に対する酸素供給改善をはかる調節機構と考えられる。そして心筋や脳における反応性充血惹起因子としてはアデノシンをはじめ内皮依存性過分極因子(EDHF)、nitric oxide(NO)ラジカルなどがkey mediatorとして関与していることが知られている。しかし、口腔内組織における反応性充血惹起メカニズムの詳細はまだ明らかでない。口腔領域とくに歯肉の反応性充血において、NO(nitric oxide)の関与を従来の薬理学的検索法ならびにNO電極を用いて直接検討した。【実験方法】体重810kgのビーグル犬を用い、pentobarbital

sodium30mg/kg,i.v.で麻酔した。右側外頸動脈に体外式電磁血流計プローブと圧トランスジューサーを装着したポリエチレンチューブをdouble cannulationした。外頸動脈血流量は電磁血流計、直流アンプを介し、また血圧はキャリーアンプを介して、それぞれレコーダー上に記録した。歯肉組織血流量は、カニュレーション同側下顎犬歯の付着歯肉部を測定エリアとし、非接触型レーザードップラー血流計を用いて測定した。反応性充血は,外頸動脈をクレンメにより閉塞することによって惹起させた。閉塞負荷時間は,30,60秒間とし,閉塞解除後の外頚動脈および同側下顎歯肉における血流量変化を同時に観察した。また,歯肉血流量測定エリアへの圧迫・解除についての効果も検討した。頸動脈および歯肉組織に発現した反応性充血の消長についての薬理学的検索のため,各種薬物を同側外頚動脈より投与した。【結果・考察】外頸動脈閉塞解除後,阻血時間に依存した外頚動脈血流量の増加が観察された。この時,外頚動脈圧は変化しなかった。一方,歯肉では,明瞭な反応性充血は惹起しなかった。これに対し,歯肉組織への直接圧迫(30、60および300秒間)と,その解除は,組織に圧迫時間依存性の血流量増加が観察された。このとき,外頚動脈血流量と外頸動脈圧には変化が認められなかった。NO合成阻害薬であるNw-Nitro-L-Arginine Methyl Ester(L-NAME)30mg/kg.i.v.投与60分後,外頸動脈血流量の増加反応および組織圧迫による歯肉反応性充血は共に抑制された。L-NAME投与により外頚動脈圧は僅かに上昇した。また、NO電極を用い経時的に歯肉のNOをモニターし、歯肉圧迫時間依存性にNOが増加した。以上の結果から,歯肉組織を含めた外頸動脈から血液供給を受ける領域での反応性充血にNOが関与することが明かとなった。ルミノールは最も優れた化学発光インジケーターであり,その応用範囲は多岐にわたっている。しかし生化学的分析上,ルミノールの化学発光は種々の物質で触媒され,生化学的分析上,生体内に存在する鉄錯体,ヘミン,微量遷移金属などとの非特異的反応挙動に対してとくに注意しなければならない。実際,ヘム鉄を含むカタラーゼは,特異的に過酸化水素を分解する酵素であるが,高濃度過酸化水素(H_2O_2,0.1mM)あるいはフェントン試薬(H_2O_2,0.3mM+FeSO_4,0.2mM)で生ずるルミノール発光を抑制できず,むしろ発光を増大させる。しかし,このメカニズムについての詳細は不明である。我々は,生体内ラジカル検出を目指したオプティカル・バイオセンサーの発光試薬としてルミノールを用いてきたことから,生体内鉄錯体および鉄含有酵素との相互作用に興味がある。本研究では,ルミノールが鉄含有酵素あるいは鉄存在下でH_2O_2により如何なる化学発光挙動を呈するかを比較検討し,ルミノールの化学発光特性を明らかにすることを目的とした。[実験方法]化学発光はバッチ法により,カタラーゼ,西洋ワサビペルオキシダーゼあるいはFeSO_4の存在下で,ルミノール(0.7mM, pH9.0)とH_2O_2(150μM)とを反応させ,フォトンカウンター(ルミノメーター)を用いて測定した。
高次組織化π共役ポリマーナノチューブ複合体のキラルπ空間制御と機能開発

異種金属ナノ粒子バーコード型キラルハイブリッドナノチューブの創成を目指して、重合部位を有するキラルビスボスフィン(1)を保護基とするターチオフェンキラルホスフィン保護Au,Pdナノ粒子(1-Au NP,1-Pd NP)を合成し、ヘテロ接合バーコード型キラルナノチューブを合成した。細孔径約200nmのポーラスアルミナ膜(AM)をテンプレートとして、Auナノ粒子(1-Au NP)の電解重合(EP)により、金-ポリチオフェンハイブリッドナノチューブ修飾膜(1-Au-PT-NT-AM)を作製し、これをテンプレートに用いてPdナノ粒子(1-Pd NP)の電解重合を、次いで、アルミナ膜を水酸化ナトリウム水溶液で溶解し、バーコードナノチューブ(1-Au/Pd-PT NT)を合成し、走査型・透過型電子顕微鏡(SEM・TEM)およびエネルギー分散型X線分析(EDX)より、バーコード型ハイブリッドナノチューブ(直径約200nm)の生成を明らかにした。更に、キラル1-Au/Pd/Au-PT NTの合成にも成功した。バーコード型有機-無機ハイブリッドキラルナノチューブは初めての例である。金属ナノ構造体近傍に蛍光分子が存在する場合、蛍光分子の蛍光強度が増強されることが知られている。この現象は、金属ナノ構造体に局在化した光電場と蛍光分子が強くカップリングするためだと考えられており、特に、1次元ナノ構造体は非常に興味深い。しかし、π空間を有するポリチオフェンチューブ構造におけるヘテロカップリングに関する研究は皆無である。そこで、ハイブリッドナノチューブにおける光増強ナノ空間の創成を目指して、ターチオフェンアルカンチオール(1)を保護基とする銀ナノクラスター(1-Ag : 3.5nm)の電解重合を、細孔径約200nmのポーラスアルミナをテンプレートに用いて行い、銀ナノクラスター-ポリチオフェンナノチューブ複合体(1-Ag-PT-NT)を合成した。その後、ポーラスアルミナを水酸化ナトリウム水溶液で溶解し、得られたサンプルを走査型電子顕微鏡(SEM)および透過型電子顕微鏡(TEM)によって観察した。その結果、直径約200nmのハイブリッドナノチューブの生成を確認した。また、得られたポリマーナノチューブの構成元素を調べるために、エネルギー分散型X線分析(EDX)を行ったところ、1-Ag-PT-NTの構成元素に対応する元素の存在を確認した。銀ナノクラスター(1-Ag)は紫外光照射により弱い青色の蛍光を示すが、非常に興味あることに、1次元ナノ構造体の1-Ag-PT-NTに紫外光(365nm)を照射すると、強い黄色の蛍光を示すことが分った。これは1次元ナノ構造体における銀ナノクラスターとポリチオフェンによるヘテロカップリング効果によるものと考えている。
腎障害患者への急激な塩分制限が腎及び交感神経系に与える影響の検討

心血管及び腎保護治療として減塩が求められている。しかし、腎機能障害患者への急激な減塩が、腎機能や交感神経系に及ぼす影響についての検討はなく、本研究では、次の2つにつき検討を行う。1)腎機能低下例への急激な減塩が、全身及び腎内レニンアンジオテンシン系(RAS)活性、腎機能、腎負荷に及ぼす影響。2)緩やかな減塩を行った場合の、全身及び腎内レニンアンジオテンシン系活性、腎機能、腎負荷に及ぼす影響。を行うこととした。大阪医科大学研究倫理委員会に、本研究課題を提出し、委員会での検討にて計画は妥当であると判断され、承認を得た。次に研究を勧めるために、対象となる入院患者に関わる人たちへのプロトコールの周知と共に、下記、研究i)がスムースに実施できるように、容易に検査の手順が把握できるオーダーリストを作成。まずは、研究i)を開始。研究i)腎不全教育入院患者に対し、入院後2日間の通常塩分食摂取を行い、入院2日目にa)現在の血清クレアチニン、尿蛋白(g/gCr)を測定、b)塩分摂取量と尿中塩分排泄量のバランスを計測、c)血中(PRA,PAC)及び尿中アンジオテンシノーゲンを測定、d)24時間血圧計および随時血圧測定による血圧変動を測定、e)蓄尿による尿蛋白量の測定、f)24時間血圧計および随時血圧測定による血圧変動を測定を行う。2016年度は4名のエントリーを得、検査を行った。血漿レニン活性やアルドステロン濃度、その他の尿検査(尿中アンジオテンシノーテン以外)、血液検査値は測定済み。尿中アンジオテンシノーゲンの検体は凍結保存しており、検体数がそろってから測定予定である。初回分のキットは購入済み。今後2017年度に参加を増やし、データー解析を行う予定である。人的なパワー不足が有り、急激に本研究にエントリー出来る人数を増やせていない。しかし、腎機能障害患者への急激な減塩が、腎機能や交感神経系に及ぼす影響についての検討はなく、本研究では、次の2つにつき検討をすすめた。を行うこととした。2016年に大阪医科大学研究倫理委員会に、本研究課題を提出し、委員会での検討にて計画は妥当であると判断され、承認を得ている。次に研究を勧めるために、対象となる入院患者に関わる人たちへのプロトコールの周知と共に、下記、研究i)がスムースに実施できるように、容易に検査の手順が把握できるオーダーリスト、及び電子カルテ上でのオーダーシステムを作成した。研究i)腎不全教育入院患者に対し、入院後2日間の通常塩分食摂取を行い、入院2日目にa)現在の血清クレアチニン、尿蛋白(g/gCr)を測定、b)塩分摂取量と尿中塩分排泄量のバランスを計測、c)血中(PRA,PAC)及び尿中アンジオテンシノーゲンを測定、d)24時間血圧計および随時血圧測定による血圧変動を測定、e)蓄尿による尿蛋白量の測定、f)24時間血圧計および随時血圧測定による血圧変動を測定を行った。尿中アンジオテンシノーゲンの検体は凍結保存し、検体数がそろってから測定予定としている人的なパワー不足が大きい。入院患者を対象とした研究であるが、診療科の体制の変化により、病棟担当医師が1名となり、研究の継続が困難になってきている。さらに、対象となる、安定している慢性腎不全患者の入院が少なく、研究へのエントリーを増やせていない。本研究へのエントリー人数を増やし、検査結果の解析を進めてゆく。診療科の体制の改善をめざし、病棟診療の人的パワーを増やし、エントリー患者を増やし、解析を進めてゆく事が望ましと考えるが、現状では、改善が難しく、研究の継続が困難になる可能性も高いと考える。エントリー人数が得られなかったため、検査件数が少なく、このための費用が予想より少ないものとなった。研究へのエントリーが得られず、そのために使用額が生じなかった。エントリー人数が増えることで、検査件数が増え、この検査費用、キットの購入の費用等が使用額が2017年度は増加すると考えられる。
気管支喘息患者の白血球5-LipoxygenaseのmRNAの一次構造異常の検討

第一に、ヒト精製白血球分画における5-Lipoxygenase mRNAの発現レベルをPCR法によって半定量する条件について検討した。ヒト5-Lipoxygenase cDNA配列をもとに、センスオリゴマー、アンチセンスオリゴマーを合成し、プライマーとして使用した。ヒト全血よりグルコース・デキストラン法にて白血球分画を精製し、インビトロジェン社のMicro Fast Track mRNApurification kitによりmRNAを抽出し、逆転写反応を行いcDNAとし、テンプレートに用いた。プライマーのアニールに適する温度を30サイクルのPCRにて検討した結果、54°C近辺が適当であった。このアニール温度にてPCRによる増幅がプラトーに達するサイクルを検討したところ、820サイクルの間では急峻に増幅が進み、24サイクル前後で飽和することを観察した。以上の結果より、アニール温度54°Cにて20サイクルのPCRを行うことで、5-LipoxygenaseのmRNA発現レベルを半定量できるとこが判明した。次に、精製したヒト白血球をカルシウムイオノフォアで刺激し、5-Lipoxygenase mRNAレベルを上記の方法で検討した。コントロールとして同様の方法で検出したβアクチンのmRNAレベルを使用し、デンシトメーターによる前者の検出値を後者の検出値で補正したところ、0分から45分まで5-Lipoxygenase mRNA発現レベルは一方的に増加していることが判明した。さらに好塩基球に特異的な反応性をみるために抗ヒトIgE抗体を用いた刺激を行い、同様の検討を行ったところ、2045分にかけて5-Lipoxygenase mRNAレベルが増大することが観察された。このことより、アトピー型気管支喘息において、アレルゲン吸入後にIgEを介した反応がおこり、アラキドン酸よりロイコトリエンC_4,D_4,E_4が作られる過程で、その合成過程に重要な5-Lipoxygenase mRNAの発現増加が示唆され、喘息患者では白血球5-Lipoxygenase mRNAの量的異常がおこっているものと思われた。
水素結合型の純有機単一成分電気伝導体の開発

縮環π電子系を介して水素結合部位をテトラチアフルバレン(TTF)骨格に結合させた電子ドナー分子を基盤とした水素結合型の新規単一成分(ユニット)純有機伝導体の開発および構造・物性研究を行った。興味深いことに、カテコール縮環TTFを基盤とした純有機単一ユニット伝導体において、カテコール部位間に存在する水素結合部のプロトンを重水素置換した新規類縁体は、室温下で母体と同形の結晶構造を有するにもかかわらず、母体よりも高い電気伝導性を示すことを明らかにした。1年目である本年度は、研究実施計画に従い、まず2種類のセレン原子導入型新規カテコール縮環テトラチアフルバレン電子ドナー誘導体(Cat-TSF, Cat-TS)を合成した。合成したドナーは、母体Cat-TTFよりもわずかに低いがほぼ同程度の電子ドナー性を有していた。それらを基盤とした単一ユニットからなる純有機電気伝導体の作成・電解結晶化を検討したところ、興味深いことに、カテコール部が酸化されたキノン縮環体が得られた。この分子は、分子内に電子ドナー部、アクセプター部を持っており、分子内電荷移動に起因する長波長吸収を示した。このようなTSFまたはTS骨格を有する電子ドナー・アクセプター連結体は大変珍しい。現在、異なる条件での電解結晶化により、水素結合で連結された単一ユニット電気伝導体の作成を検討している。また、今回合成した電子ドナー分子の母体であるCat-TTFドナー分子を用いて、水素結合型の新規な電気伝導体の作成も行った。合成した2種類の電気伝導体は、ドナー:アニオン=2:1の組成からなっており、ドナーのカテコール部の水酸基とカウンターアニオンの間に水素結合が形成されていた。今後伝導度測定を行い、構造と物性の相関を調べる予定である。最終年度である2年目は、研究計画通り、テトラチアフルバレンを基盤とした新規水素結合型電子ドナー分子の合成研究からスタートした。フタル酸縮環体(分子1)については、前駆体の合成に成功し、最終目的物の合成を試みたが、溶解度が予想以上に低く精製がやや困難で単離には至っていない。この合成研究と並行して、既に合成済みの単一の水素結合ユニットからなる純有機伝導体H3(Cat-TTF)2およびH3(Cat-STF)2の電子状態や電気伝導性の変調を目的として、これらのユニット内水素結合プロトンを重水素化した純有機伝導体D3(Cat-TTF)2およびD3(Cat-STF)2を新たに作成した。X線構造解析から、これらの重水素化体は室温でいずれも母体の水素体と同形構造を有している、すなわち単一ユニット型純有機伝導体であることが確認できた。興味深いことに、これらの単結晶の室温電気伝導度は、母体に比べわずかではあるが向上しており、また、活性化エネルギーは母体よりも低い値であることが分かった。従って、重水素置換というシンプルな方法で、良伝導性を示すこの単一ユニット型純有機伝導体の電気伝導性をさらに向上させることができた。設計した2種類の新規電子ドナー分子を予定通り合成することができた。これらを用いて様々な条件での有機伝導体の作成を試みたところ、当初予想していた水素結合型ユニットからなる純有機電気伝導体は現在のところ得られていないが、大変珍しいタイプの新規ドナーアクセプター連結分子が得られ、その構造・性質を明らかにすることができた。さらに母体Cat-TTFを基盤とした水素結合型の新規な電気伝導体の作成に成功した。有機伝導体の構造や物性に対する水素結合の効果を調べる上でのモデル系として興味深い。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度得た知見を活かし、当初申請書に記載したように、水素結合官能基を有する新規電子ドナー分子の合成を基盤として、単一成分からなる純有機電気伝導体の開発を行う。ごく最近、母体Cat-TTFを基盤とした単一成分純有機伝導体の水素結合部のプロトンを重水素置換することで、その電子構造、各種物性が大きく変化することを見出しつつある。このような重水素化アプローチによって水素結合の構造・様式を変化・制御することで、有機伝導体結晶全体の構造や物性を制御・変調させることも本研究を推進させるうえで興味深いと考えている。
近世書林出版広告・蔵版目録の調査研究

江戸時代の出版物の巻末には、出版広告として二、三の書名を掲げたり、数丁に渡り数十点の出版物の目録を掲げている場合がある。それらを網羅的に集めて、江戸時代の出版史研究の基礎データを構築しようとするのが、本研究の目的である。一年の助成しか得られなかったが、この一年で行ったことは、国文学研究資料館が蓄積しているマイクロフィルムの中からと、他の文庫、図書館が所蔵する江戸版本の中から、カード及び写真で、それらの出版広告・蔵板目録を約5,000点収集して、それらを年代別に整理してみた。江戸時代の出版物全体からみると、収集したデータの量もごく僅かだし、詳細な検討もこれからの段階であるが、大局的にみると、1600年代の出版界は京都が中心で、後半に大阪と江戸の出版社が登場するが、天和・貞享の頃に近刊予告などの出版広告が少し現れる程度で、1700年の中頃から出版書肆の蔵板目録が巻末に付載されるようになり、時代が下るにつれて、蔵板目録が付載されることが多くなり、またその目録の内容も増加していく。これは全国的な出版機構と販売網の確立と密接に絡んでいるのであり、1600年代は京都と他都市の本屋の二店の相板が数例見られる程度だが、1700年以降相板者の記載人数も増え、相板出版物も次第に増えていく。江戸時代の出版については、まだまだ不明な点が多く、見返しの蔵板者と巻末刊記或は付載蔵板目録との関わり、相板者同士の関わり具合、塾蔵板、寺の出版と書肆の関わりなど問題点は多い。それらを解明するための基盤を固めたのが、本研究であった。
学習支援体制の構築における地域人材の発掘・活用に関する日英比較史研究

今日、不利な環境に取り残されたままの人々の学びの支援が、国際的な共通課題になっているが、そのための基盤的研究の蓄積は、必ずしも十分ではない。本研究は、学習支援体制の構築における地域人材の発掘・活用について、両大戦間期の東京市とロンドン・カウンティ・カウンシルに焦点を当てつつ、日英の比較史の観点から実証的に明らかにすることをねらいとしている。この研究では、国内外の公文書館・アーカイブズ等が所蔵する一次資料の分析に基づき、同時代の社会教育・成人教育分野を対象に考察した。まず、東京市の主要な社会教育活動であった「市民音楽」と「夜間体育実行会」に関して、学校を中心に普及した体育・音楽の生活化・民衆化に向けて、その役割を理解し、担う専門家の協力が不可欠だった。東京市では、体育・音楽の指導者を職員や嘱託員等として積極的に発掘・活用することで、学習支援体制を整えた。他方、ロンドン・カウンティ・カウンシルは、成人教育活動の講師を供給する「講師パネル」(panels of instructors)制度を設計・運用した。その際、特定分野の講師の欠乏、講師の高い流動性、教育を本業としない専門家の指導経験不足という諸問題の解決を図りながら、講師の質向上に尽力していた事実等を解明した。このように、二つの大都市のアプローチは異なるものの、多様な地域人材の組織化による学習支援体制の構築が、社会教育・成人教育活動の成否に関わる課題と認識されており、実践の発展基盤を成していたことがわかった。本研究は、日本とイギリスを代表する地方教育行政機関であった東京市とロンドン・カウンティ・カウンシルに着目し、学習支援体制の構築における地域人材の発掘・活用について、日英の比較史のアプローチから明らかにすることをねらいとしている。この目的を達成する上で、日本では入手困難な一次資料の収集は不可欠である。そこで、今年度は二度渡英し、ロンドン・メトロポリタン・アーカイブズ、タワー・ハムレッツ・ローカル・ヒストリー・ライブラリー・アンド・アーカイブズ、ロンドン大学教育研究所ライブラリー、ヴィクトリア・アンド・アルバート・ミュージアムのナショナル・アート・ライブラリー等を訪問し、所蔵資料の利用・撮影許可を得て、ロンドン成人教育史に関する一次資料を調査・収集した。そして、関連する行政資料、単行本、新聞・雑誌記事、地元資料等をデジタル・カメラで約9,000枚撮影した。他方、東京市の社会教育史について、東京都公文書館、日本体育大学及び筑波大学附属図書館等が所蔵する一次資料を用い、最も継続的かつ組織的に展開した市民体育政策である「夜間体育実行会」の担い手とその特質を考察した。日頃、体育に縁遠い幅広い市民層を惹きつけ、市民が生活の延長線上に体育を実践できるよう尽力し、体育のすそ野の拡大を担ったのは、三橋義雄を中心とする体育指導者であった。大都市の豊富な専門的人材の組織化が、社会教育事業の基盤を成していたことがわかった。イギリス現地における資料収集を効果的かつ円滑に進めた。特に、世界的に著名なイースト・エンド地区を担当するロンドンのタワー・ハムレッツ行政区(かつてのべスナル・グリーン、ポプラー及びステップニーの各行政区)に関わる一次資料を所蔵するタワー・ハムレッツ・ローカル・ヒストリー・ライブラリー・アンド・アーカイブズで、成人教育機関やその担い手に関する貴重な情報を得た。また、これまで未解明であった「夜間体育実行会」における地域人材の組織化の実態を解明する成果をあげた。東京市の三橋義雄、三橋喜久雄、藤本光清並びに三橋体育研究所の所員等が、市民の経済的・社会的背景、年齢や習熟度等の多様性を理解しつつ、大都市に適した先駆的な実践を実現させたことがわかった。本研究は、日英の公文書館やアーカイブズ等が所蔵する一次資料の調査・発掘に基づき、社会教育・成人教育分野の学習支援体制の構築における地域人材の発掘・活用について、同時代の東京市とロンドン・カウンティ・カウンシルの比較考察から明らかにすることを目的とする。今年度は、これまで未解明であった、東京市の中核的な取り組みの一つである「市民音楽」事業の実態を実証的に考察した。その結果、1920年代の東京市は、声楽家・音楽教育者の外山國彦等の協力を得て、音楽の民衆化を実現する場になっていたこと、そして、「市民音楽」分野は、(1)市民合唱団・市民音楽研究会、(2)音楽演奏会・音楽講演会並びに(3)短期夜間音楽講習会・巡回夜間音楽講習会の三つに整理できること、また、これらの諸事業が、音楽の専門世界と都市住民の日常生活の有機的な相互作用を促していたこと等がわかった。他方、英国現地のアーカイブズ等を訪問し、日本では入手困難なロンドンの成人教育史に関する一次資料の調査・収集を継続しつつ、両大戦間期に発展した「成人・コミュニティ教育」(adult and community education)活動をめぐる東京市とロンドン・カウンティ・カウンシルの事例の比較史的考察を行った。両大都市における社会教育ないし成人教育分野の誕生の経緯や、代表的な事業を類型化した上で、活動拠点の確保や専門的人材の効果的な組織化等の性格を明らかにした。なお、この研究成果は、国際的発信のため、英語で執筆している。前年度に調査・収集した東京市の社会教育史に関する一次資料を整理・分析し、「市民音楽」事業についての具体的成果を学術論文にまとめた。また、両大戦間期における東京市とロンドン・カウンティ・カウンシルの代表的な社会教育・成人教育事業の成立と展開を検討し、地域人材の発掘・活用を含む、その動向を明らかにした英語論文を執筆する成果を収めた。

同時に、本年度は、ロンドンの貴重な地元資料を所蔵するロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・ライブラリー、ビショップスゲート・インスティテュート・ライブラリー、タワー・ハムレッツ・ローカル・ヒストリー・ライブラリー・アンド・アーカイブズを訪問し、ロンドンの成人教育史関連の一次資料の調査・収集を継続した。それぞれの訪問先の許可を得て、ロンドン・カウンティ・カウンシルの成人教育活動の担い手が執筆したパンフレットや論稿等をデジタル・カメラで約1,000枚撮影することができた。今日、不利な環境に取り残されたままの人々の学びの支援が、国際的な共通課題になっているが、そのための基盤的研究の蓄積は、必ずしも十分ではない。本研究は、学習支援体制の構築における地域人材の発掘・活用について、両大戦間期の東京市とロンドン・カウンティ・カウンシルに焦点を当てつつ、日英の比較史の観点から実証的に明らかにすることをねらいとしている。この研究では、国内外の公文書館・アーカイブズ等が所蔵する一次資料の分析に基づき、同時代の社会教育・成人教育分野を対象に考察した。まず、東京市の主要な社会教育活動であった「市民音楽」と「夜間体育実行会」に関して、学校を中心に普及した体育・音楽の生活化・民衆化に向けて、その役割を理解し、担う専門家の協力が不可欠だった。東京市では、体育・音楽の指導者を職員や嘱託員等として積極的に発掘・活用することで、学習支援体制を整えた。他方、ロンドン・カウンティ・カウンシルは、成人教育活動の講師を供給する「講師パネル」(panels of instructors)制度を設計・運用した。その際、特定分野の講師の欠乏、講師の高い流動性、教育を本業としない専門家の指導経験不足という諸問題の解決を図りながら、講師の質向上に尽力していた事実等を解明した。このように、二つの大都市のアプローチは異なるものの、多様な地域人材の組織化による学習支援体制の構築が、社会教育・成人教育活動の成否に関わる課題と認識されており、実践の発展基盤を成していたことがわかった。これまでにイギリスで収集した膨大な一次資料を丁寧に整理、目録化し、慎重に分析することで、ロンドン・カウンティ・カウンシルによる中核的な成人教育事業とその担い手の役割を実証的に解明する。個々の資料の情報量は限られているが、それらを相互に参照・考察することで、現場の動向を立体的に明らかにすることができるだろう。この作業と並行し、東京市の社会教育史についての一次資料の調査・収集を継続する。全国に散在する担い手の論稿や関連資料の収集に努めたい。東京市の社会教育の取り組みは多岐にわたるが、主要な事業に絞り、専門的な職業能力を持つ地域人材の発掘・活用の実態を中心に検討する。本研究課題を進めてきた二年間で、英国現地にてロンドンの成人教育史に関する行政資料、単行本、新聞・雑誌記事、現場レポート、パンフレット等をデジタル・カメラで合計約10,000枚撮影した。また、国内の東京市の社会教育史に関連する資料は、デジタル化が進み、閲覧しやすくなっている。今後は、これまでに確認・収集した広範囲にわたる膨大な資料を丁寧に整理・分析し、学会での発表や論文の執筆等によって、積極的に公表していきたい、と考えている。年度末の海外旅費を翌年度に繰り越し執行したため。