hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ用マウスガードの開発とその実用試験

従来よりボクシングやラグビーなどの身体接触が多いスポーツの選手らは,競技や練習中での顎骨の骨折や口中における軟組織の裂傷を防止する目的でマウスガードを装着することが多い.それに加え,近年では歯根への負担軽減と選手の競技力向上のためにマウスガードを使用するようになってきている.そこで本研究は衝撃緩衝能力を充分に有し,運動機能を低下させないようなH型マウスガードを開発し,その基礎データを収集した.結果は以下の通りであった.1. H型マウスガードは外部からの衝撃を約1/7に減少できた.2. H型マウスガード装着時の換気量は相対的に減少した.しかし,呼吸機能については心拍数が毎分170拍までは酸素摂取量の減少は認められなかった.3.マウスガード装着により,サイペックスを用いた脚パワーの変化は個人差がみられるものの,いずれかの角速度においてマウスガード装着により有意な増加を示した.その増加率は平均15%程度であった.4.マウスガード装着により,エアロダッシュでの短時間激運動中の仕事量は,1.25秒以内での仕事量が有意に増加した.5.ゴルフにおいては1番ウッド使用時の飛距離が被検者4名ともに増加し,その増加は5.2ヤードから11.6ヤードであった.6.マウスガード装着により,ゴルフスイング時(アドレス時からインパクト時)の頭部の左右への動きが平均7.3cmから3.6cmに短縮された.7.マウスガード装着により,その他の運動能力テストではその運動能力が増加した.マウスガードは,本来の衝撃吸収力が充分に備わることは当然であるが,運動能力へ悪影響は避けたいものである.その意味でも,本研究で開発したH型マウスガードは,多くのスポーツ現場での使用に充分耐えられるものである.従来よりボクシングやラグビーなどの身体接触が多いスポーツの選手らは,競技や練習中での顎骨の骨折や口中における軟組織の裂傷を防止する目的でマウスガードを装着することが多い.それに加え,近年では歯根への負担軽減と選手の競技力向上のためにマウスガードを使用するようになってきている.そこで本研究は衝撃緩衝能力を充分に有し,運動機能を低下させないようなH型マウスガードを開発し,その基礎データを収集した.結果は以下の通りであった.1. H型マウスガードは外部からの衝撃を約1/7に減少できた.2. H型マウスガード装着時の換気量は相対的に減少した.しかし,呼吸機能については心拍数が毎分170拍までは酸素摂取量の減少は認められなかった.3.マウスガード装着により,サイペックスを用いた脚パワーの変化は個人差がみられるものの,いずれかの角速度においてマウスガード装着により有意な増加を示した.その増加率は平均15%程度であった.4.マウスガード装着により,エアロダッシュでの短時間激運動中の仕事量は,1.25秒以内での仕事量が有意に増加した.5.ゴルフにおいては1番ウッド使用時の飛距離が被検者4名ともに増加し,その増加は5.2ヤードから11.6ヤードであった.6.マウスガード装着により,ゴルフスイング時(アドレス時からインパクト時)の頭部の左右への動きが平均7.3cmから3.6cmに短縮された.7.マウスガード装着により,その他の運動能力テストではその運動能力が増加した.マウスガードは,本来の衝撃吸収力が充分に備わることは当然であるが,運動能力へ悪影響は避けたいものである.その意味でも,本研究で開発したH型マウスガードは,多くのスポーツ現場での使用に充分耐えられるものである.本研究の目的は運動的に生理機能を低下させることなく、体育学的、歯科医学的見地から安全であり、運動機能に悪影響を及ばさないマウスガードを作成する事にある。平成9年度には下記について研究を行い、新たな知見を得たので報告する。1.マウスガードの作成運動中には身体の動揺が大きく従来までのU型では十分に歯の固定ができないことから明らかとなった。そこで、マウスガードの基本型は、従来までの断面積がU型をしたものでなく、その基本型をH型にした。すなわち、H型にすることで上歯のみならず下歯までも固定できることに特徴がある。さらに、生ゴムではゴム特有の臭いがあり、被験者には嘔吐する者がいた。また、塩化ビニールでは堅すぎて歯の歯根への余分な負荷が感じられたので、マウスガードの素材にはシリコンを使用した。2.作成したマウスガードの衝撃試験マウスガードの衝撃試験には落球型衝撃試験装置を用い行った。その結果、アウトシェルのみではその吸収は1/2であり、インナーシェルとアウトシェルの2重構造ではではその吸収は1/7まで低下した。従って、マウスガードは2重構造シェルを用いて行った。マウスガード使用時の生理・生化学的分析マウスガード装置後の血液性状および蛋白質の変化を新たに購入したマイクロプレートリーダーにて分析したが、マウスガード装置による生理的変化は観察されなかった。引き続き、運動後の変化においても観察する予定である。4.運動効率の測定マウスガード装置による呼吸機能の変化を観察したが、マウスガード装置・非装置に関わらず、酸素摂取量の低下は観察されなかった。以上のことにより、H型2重構造のマウスガードは衝撃吸収能が高く、運動中の呼吸機能にも悪影響を与えていないことが明らかになった。

今後は、パワーの発現や現在市販されているマウスガードとの比較研究を予定している。本研究の目的は運動時に生理機能を低下させることなく,体育学的,歯科医学的見地から安全であり,運動機能に悪影響を及ぼさないマウスガードを作製する事にある.昨年度作製したマウスガードを基に運動への影響について平成10年度には下記の研究を行い,新たな知見を得たので報告する.作製したマウスガードの衝撃試験と他社製品との比較を行った.マウスガードの衝撃試験には落球型衝撃試験装置を用い行った.その結果,作製したマウスガードは衝撃緩衝能力が1/7まで低下した.他社製品との比較においても,本研究でのH型マウスガードが一番衝撃緩衝能力が高かった.作製したマウスガード装着および非装着時の運動能力発揮の比較では,12種目の体力・運動能力テストテストを行ったが,いずれの項目においてもH型マウスガード装着時の方が運動能力は高くなった.運動効率の測定では,マウスガード装着による2種類の脚パワー(サイペックス,アネロダッシュ)を測定し,いずれの項目においても仕事量が有意に増加した.パフォーマンス実験では,ゴルフにおいては1番ウッド使用時の飛距離が増加し,その増加は5.211.6ヤードであった.マウスガード装着により,ゴルフスイング時(アドレス時からインパクト時)の頭部の左右への動きが平均7.3cmから3.6cmに短縮された.また,他社製品との比較においても,H型マウスガード装着の方が運動能力が高くなることが明らかになった.これは運動時に歯を強く噛みしめることができ,顎が固定されるために口腔領域に生ずる求心性の感覚情報が増加したためと推測する.以上のごとく,マウスガードは,本来の衝撃吸収力が充分に備わることは当然であるが,運動能力へ悪影響は避けたいものである.その意味でも,本研究で開発したH型マウスガードは,多くのスポーツ現場での使用に充分耐えられるものであることが明らかになった.
シデコブシとタムシバの種間交雑に関する生態遺伝学的研究

野外集団における種間交雑の研究は,2種の種分化や交配隔離,遺伝子浸透に関する進化生態学的に重要な知見をもたらす。本研究ではモクレン科モクレン属の近縁種であるシデコブシとタムシバを材料に用いて,1)シデコブシ・タムシバの野外集団における雑種形成に関する研究,2)シデコブシ集団の遺伝的変異にタムシバとの種間交雑が及ぼす影響の以上2つの研究を計画・実施した。以下に1)の研究の詳細を報告する。1)シデコブシ・タムシバの野外集団における雑種形成に関する研究岐阜県多治見市小名田のシデコブシとタムシバが側所的に生育する集団において,シデコブシとタムシバの開花調査を実施した結果,タムシバが若干早い傾向を示すものの重複しており,2種の野外集団における交雑が季節的に可能であることが示された。シデコブシとタムシバ,樹種不明個体の花の花弁幅と花弁数で統計的に有意な差が検出され(P<0.05),樹種不明個体は2種の中間的形質を示すことが明らかとなった。核マイクロサテライトの主座標分析の結果,シデコブシとタムシバは明らかに異なる分布を示し,樹種不明個体はそれらの中間的な分布を示した。葉緑体マイクロサテライトのハプロタイプはシデコブシとタムシバで共有されておらず,樹種不明個体のハプロタイプはタムシバのものと一致し,樹種不明個体の種子親はタムシバであると考えられる。以上より,岐阜県多治見市小名田のシデコブシとタムシバが側所的に生育する集団では,シデコブシとタムシバの種間交雑による雑種個体が生育しており,また交雑の方向性はシデコブシが花粉親,タムシバが種子親である一方向的なものであることが明らかとなった。
素粒子論における対称性の破れとその応用

(1)場の理論に対称性の変化は、何らかの不安定性に起因している。粒子1体問題における不安定性は、古典的な不安定性を引き起こす。古典的には安定に見えても、量子論的に不安定になり、理論の持つ対称性が変化することがある。この場合には、2体粒子系の束縛状態のスペクトルを調べないと,不安定性は見えてこない。相対論的な束縛状態など場の理論における非摂動論的な効果の研究は、発散の除去(繰り込み)を非摂動的に行う必要があり困難があったが、漸近自由な非可換ゲージ理論にならば困難は解決されることがわかった。そのような理論を用いて分析した結果,ゲージ相互作用が十分強くてフェルミ粒子2体の束縛状態ができるようになれば、フェルミ粒子2体系に不安定性が現れ,その不安定性を救うためにカイラル対称性が破れることがわかった。改善された梯子近似では4次元ポテンシャル問題に束縛解が存在する条件に等価であることがわかった。(2)ゲージ場が質量を持ってヒッグス相にある場合に上の条件を適用し、力の到達距離が有限でもカイラル対称性が破れる可能性があることを指摘した。この時の相転移の性質は、力が長距離力の場合と大きく異なる。ゲージ対称性が部分的に破れてアーベリアンのゲージ対称性が残る場合には、遠方におけるゲージ結合定数に臨界値があることがわかった。(3)超弦模型における超対称性の自発的破れに関しては、世界面上の超対称性が自発的破れを起こして別の超弦理論を生ずる機構を見いだした。これを用いて、種々の超弦理論を統一的に定式化できるようになった。(4)ニュートリノが複合粒子である場合、その励起状態が存在する。この励起状態と電子およびゲージ粒子との相互作用は磁気モーメント型となる。この相互作用により、2重ベータ崩壊から質量にどのような制限がでるかを調べた。(5)ヒッグス場が2種あるモデルにおいて、ヒッグス粒子の崩壊幅に対する余分なCP-奇な中性ヒッグス粒子の効果を調べ、Custodial対称性のある無しにより高次の補正に大きな違いが有ることを見いだした。この研究ではカイラル対称性・CP対称性および超対称性に焦点をあて,ゲージ相互作用および重力相互作用のもとで,これらの対称性がどのような時に,どのような機構に依って破れどのような影響をもたらすかを理論的にまた現象論的に解明する事を目的としている。今年度の成果として次のことが挙げられる。(1)explicit breakingがある時に有効ポテンシャルに新たに現れる発散の除去の方法を調べ有限な有効ポテンシャルを摂動論的に定義する方法を見いだした。しかしその非摂動論的な計算法は未だ確立していない。(2)フェルミ粒子の自己エネルギーに対するダイソンの方程式の解の性質を調べ,非可換ゲージ理論の場合にダイソン方程式の解の存在を示し,束縛状態の数を調べて対称性が破れるための必要条件を求めた。これによりダイソン方程式を解かなくても,対称性が破れるかどうか判定できるようになった。(3)4次元の(超)共形対称性が自発的に破れる理論におけるNambu-Goldstone定理を定式化し,時空対称性の場合には破れた対称性の生成子の数とNG-bosonの数が一致しないことを示した。

(4)弦模型における超対称性の自発的破れのパターンを共形場の方法で代数的に調べ,いろいろな弦模型が同じ理論の様々な対称性の破れ方に対応した有効理論とみなし得ることを示した。超対称性の破れを力学的に理解するための最初のステップである。(5)ヒッグス粒子のW^+_LW^-_Lへの崩壊幅を1ループ近似で計算し,余分のヒッグス粒子の寄与を調べた。平成7年度の研究により次のことがわかった。1.カイラル対称性の破れるための条件は、零質量のフェルミ粒子2体系に束縛状態が現れることであり,改善された梯子近似では4次元ポテンシャル問題に束縛解が存在する条件に等価であることがわかった。2.ゲージ場が質量を持ってヒッグス相にある場合に上の条件を適用し、力の到達距離が有限でもカイラル対称性が破れる可能性があることを指摘した。この時の相転移の性質は、力が長距離力の場合と大きく異なる。ゲージ対称性が部分的に破れてアーベリアンのゲージ対称性が残る場合には、遠方におけるゲージ結合定数に臨界値があることがわかった。3.ニュートリノが複合粒子である場合、その励起状態が存在する。この励起状態と電子およびゲージ粒子との相互作用は磁気モーメント型となる。この相互作用により、2重ベータ崩壊から質量にどのような制限があるかを調べた。4.超弦模型における超対称性の自発的破れに関しては、世界面上の超対称性が自発的破れを起こして別の超弦理論を生ずる機構を見いだした。これを用いて、種々の超弦理論を統一的に定式化できるようになった。5.ビックス場が2種あるモデルにおいて、ビッグス粒子の崩壊幅に対する余分なCP-oddな中性ビッグス粒子の効果を調べ、Custodial対称性のある無しにより高次の補正に大きな違いが有ることを見いだした。場の理論における対称性の変化は、何らかの不安定性に起因している。粒子1体問題における不安定性は、古典的な不安定性を引き起こす。古典的には安定に見えても、量子論的に不安定になり、理論の持つ対称性が変化することがある。この場合には、2体粒子系の束縛状態のスペクトルを調べないと、不安定性は見えてこない。漸近自由な非可換ゲージ理論を用いて分析した結果,カイラル対称性が破れる力学的機構がわかった。質量のないフェルミ粒子2体間のゲージ相互作用が束縛状態を作る位に十分強ければ、タキオンができるためにフェルミ粒子2体系に不安定性が現れ,その不安定性を救うためにカイラル対称性が破れる。タキオンができるための条件は(1)ゲージ場が長距離力を持つ場合には赤外領域における相互作用の強さが臨海値よりも大きいことが必要である。クーロン相では赤外領域での結合定数が1を越えればカイラル対称性が破れる。閉じ込め相では常にカイラル対称性は破れる。閉じ込め相では結合定数が赤外領域で発散するが、物理量はこの極限でも有限にとどまることがわかった。(2)ゲージ場がヒッグス相にあり力の到達距離が有限の場合でも、その到達距離の中での引力が十分に強ければカイラル対称性は破れる。このためには、WKB近似で計算した束縛状態の個数が0.36を越えていればよい。この条件はゲージ場の質量と結合定数の間に一定の制限を与える。
リンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』の開発

本研究の目的は、リンパ浮腫の予防指導に携わる看護師が、臨床現場で活用できるリンパ浮腫の『看護ケア指針』を開発することである。臨床でリンパ浮腫の予防指導を実践している看護師が困難に感じていることを聞き取り調査した結果及び文献検討に基づき、『看護ケア指針』(案)を考案した。リンパ浮腫ケアに精通する教育研究者や実践者を対象にインタビューを行い、『看護ケア指針』(案)について意見を得て、完成させた。本研究の目的は、がん患者のリンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』を開発することである。研究初年度である今年度は、『看護ケア指針』の開発に先立ち、リスクリダクションの概念を明らかにするため、文献検討を行った。医中誌Web ver.5で「リスクリダクション」をキーワードに文献検索を行うと該当した文献がなかったため、「予防行動」をキーワードに文献検索の範囲を拡大した。英語文献はCINAHLを用いて“risk reduction"“risk reduction behavior"をキーワードに文献検索を行った。得られた文献を検討したところ、リスクリダクションを明確に定義づけた文献は無く、リスクリダクションを主要概念とした研究においても、その概念定義は不明瞭なまま用いられていた。リスクリダクションの概念は、HIVなど感染予防行動に関する文献で用いられることが最も多く、次いでがんの予防と早期発見を啓発するものが多かった。慢性疾患や禁煙に関するものは、わずかしかなかった。リスクリダクションの要素として、リスクリダクションの目標、能力、取り組み、プロセスが抽出された。看護においてリスクリダクションの視点は重要だが、看護実践で活用するには患者のセルフマネジメントの要素を取り入れるなどの検討が必要であると考える。平成27年度は、リンパ浮腫のリスクリダクションの援助における課題の明確化を目指し、臨床現場でがん患者のリンパ浮腫のリスクリダクションに関する援助を行っている看護師を対象にグループ・インタビューを行った。がん診療連携拠点病院で、がん患者に対するリンパ浮腫のリスクリダクションに関する看護援助を行っている看護師を対象に、半構成的インタビューガイドに基づくグループ・インタビューを行い、3施設、9名の看護師から研究協力を得た。分析の結果、患者のライフスタイルに合わせた患者教育が難しいこと、施設で活用しているリンパ浮腫の患者教育用パンフレットに書かれていないことを質問された時に困難を感じるなどの課題が明らかになった。リンパ浮腫のリスクリダクションを推進するために、これらの課題解決につながる『看護ケア指針』(案)を作成している。平成27年度にリンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』(案)の作成と洗練化を行う予定であった。グループ・インタビューの結果を基に、『看護ケア指針』(案)を作成中であり、やや遅れている状況である。本年度は、以下の内容を実施した。臨床現場でリンパ浮腫のリスクリダクションの援助を行っている看護師を対象に行ったインタビューの結果から、『看護ケア指針』(案)の作成に向けての示唆を得るために、リンパ節郭清後のがん患者に対する患者教育における看護師の課題を検討した。看護師の課題として、1リンパ浮腫の発症率、リンパ浮腫の発症時期、自分の場合はどの程度リスクがあるのか、リンパドレナージの手技や実施頻度など、患者からの質問に困難を感じていること、2リンパ浮腫の症状が現れていない時期に予防指導をしても、患者によって受け止め方が様々で伝わりにくいこと、3患者のライフスタイルを十分に把握できないままに指導している現状が明らかになった。これらの課題を解決するためには、先行研究で開発した患者教育プログラムの内容を修正すること、患者教育プログラムを効果的に運用するために『看護ケア指針』の内容を検討することが、効果的な看護実践につながると考えられた。そのため、これら3つの課題を解決するために、患者のニーズに即した内容や、患者の動機づけに関する内容を入れること、患者のライフスタイルの把握の仕方や、得られた情報から個別性を重視した患者教育へどのように繋げたらよいかを示した『看護ケア指針』(案)を作成中である。平成28年度は、第31回日本がん看護学会学術集会の企画委員としての役割、および学内での業務等が重なったため、本研究課題に取り組む時間を確保することが困難であった。当初の予定として、リンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』(案)の作成と洗練化を目指した調査を実施することを計画していたが、時間の確保が難しかったことから、遅れている状況である。本研究の目的は、臨床現場で日常的にリンパ浮腫の予防指導に携わっている看護師が活用できる、がん患者のリンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』を開発することである。平成2628年度は、文献検討およびリンパ浮腫の予防指導に携わっている看護師にインタビューを行い、臨床現場におけるリンパ浮腫の予防指導における課題を明らかにした。これらの結果と文献検討を基に、社会的認知理論を基盤として、がん患者がリンパ浮腫の予防的管理を目指したセルフマネジメントを獲得するために、患者教育をどのように実践するかを示した『看護ケア指針』(案)を作成した。『看護ケア指針』(案)は、がん患者のもつ力に着眼し、がん患者が主体的にリンパ浮腫のセルフマネジメントに取り組むことができることを目標としている。

『看護ケア指針』(案)は、指針作成の背景・目的、リンパ浮腫の予防的管理に関する患者教育に必要な教育目標、教育内容、教育方法、具体的な展開を示したモデル例で構成した。平成29度は、『看護ケア指針』(案)を洗練化するために、リンパ浮腫ケアに精通する学術専門家や実践者5名を対象にインタビューを行った。インタビューから得られたデータは、項目ごとに分類・整理し、その内容から『看護ケア指針』(案)の適切性、実行可能性を検討した。『看護ケア指針』(案)で用いている「リスクリダクション」という用語や、患者教育のタイミング、『看護ケア指針』(案)の見やすさについて、課題を抽出し洗練化することができた。今後は、本研究で開発した『看護ケア指針』の有用性を検証し、がん患者がリンパ浮腫の予防的管理を目指したセルフマネジメントを獲得できたかどうかを長期的に評価するための研究を継続する必要がある。本研究の目的は、リンパ浮腫の予防指導に携わる看護師が、臨床現場で活用できるリンパ浮腫の『看護ケア指針』を開発することである。臨床でリンパ浮腫の予防指導を実践している看護師が困難に感じていることを聞き取り調査した結果及び文献検討に基づき、『看護ケア指針』(案)を考案した。リンパ浮腫ケアに精通する教育研究者や実践者を対象にインタビューを行い、『看護ケア指針』(案)について意見を得て、完成させた。看護学において、リスクリダクションという概念及び概念の活用が発展途上であるため、文献検討が遅れがちであるが、これら文献検討を基にインタビューガイドを作成している段階である。グループ・インタビューの結果、及び文献検討を基に、リンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』(案)の作成を進める。この『看護ケア指針』の洗練化を目指した調査に向けて、倫理審査委員会への申請準備を行う。第31回日本がん看護学会学術集会の企画委員としての役割は終了したため、本研究課題に取り組むための時間は、昨年度よりも確保できると考える。今年度から研究代表者の勤務先が変わったが、研究分担者との連携を密に行い、計画的に本研究課題を進めていく。医歯薬学研究計画がやや遅れ気味であるため、研究分担者との調整を行い、調査をすすめる。また、リサーチアシスタントを雇用し、テープ起こしなどを依頼することにより、研究遂行に支障が出ないよう修正する。データ収集の開始が遅れたため、データ収集に伴い使用予定であった費用(テープおこし、研究協力者への謝礼、旅費等)が未使用額として生じた。平成28年度は、第31回日本がん看護学会学術集会の企画委員および学内業務等のため、予定どおりに研究を進めることができなかった。そのため、次年度使用額が生じてしまった。初年度、インタビューの実施まで調査が進まなかったため、次年度使用額が生じた。『看護ケア指針』の洗練化にあたり、テープおこしを業者に依頼する、必要時リサーチアシスタントを依頼するなど、計画的に使用する予定である。リンパ浮腫のリスクリダクションを推進するための『看護ケア指針』(案)を作成し、洗練化するための調査を実施するための旅費に使用する。
培養系の解析を通じた抗がん剤耐性メカニズムの解明

がん細胞の細胞膜糖鎖は造腫瘍性、抗がん剤耐性等のがんの悪性度に深く関わっている。本研究において、当初卵巣がん幹細胞における抗がん剤耐性遺伝子の役割を解明することを試みた。方法論としては卵巣がん細胞の細胞膜又は細胞上清より、糖鎖特異的なレジンを用いて糖鎖を精製した後、MALDI-TOF MSを用いて高感度の糖鎖質量分析を行った。これら培養細胞糖鎖発現プロファイルの比較検討を通じて、造腫瘍性や抗がん剤耐性に関わる細胞糖鎖構造を同定した。将来的には、卵巣がん幹細胞における抗がん剤耐性遺伝子の役割を解明し、抗がん剤耐性に関わる糖鎖構造と抗がん剤耐性遺伝子の相関に関しても研究を進めていくことを検討する。一般に、がん細胞の細胞膜糖鎖は造腫瘍性、抗がん剤耐性等のがんの悪性度に深く関わっている。本研究の目的は、当初卵巣がん幹細胞における抗がん剤耐性遺伝子の役割を解明することであった。その研究方法論として、抗がん剤耐性の異なる卵巣がんの多段階発がんモデル細胞や卵巣がん幹細胞を対象に糖鎖構造発現プロファイルの解析を行い、細胞サンプル間で比較検討することで抗がん剤耐性がん細胞に特異的に発現する糖鎖を同定する事とした。卵巣がんの多段階発がんモデル細胞を用いた糖鎖解析研究において、造腫瘍能の異なる各モデル細胞間で発現する糖鎖を比較検討することによって、細胞の造腫瘍能と相関または逆相関する糖鎖構造を同定に成功した。方法論としては卵巣がん細胞の細胞膜又は細胞上清より、糖鎖特異的なレジンを用いて糖鎖を精製した後(グライコブロッティング法)、MALDI-TOF MSを用いて高感度の糖鎖質量分析を行った。これらの培養細胞糖鎖発現プロファイルの比較検討を通じて、造腫瘍性や抗がん剤耐性に関わる細胞糖鎖構造を同定した。さらに将来的には、卵巣がん幹細胞における抗がん剤耐性遺伝子の役割を解明し、抗がん剤耐性に関わる糖鎖構造と抗がん剤耐性遺伝子の相関に関しても研究を進めていくことを検討する。一方で申請者らが別で行っていた、卵巣がんの多段階発がんモデル細胞を用いた糖鎖解析研究において、造腫瘍能の異なる各モデル細胞間で発現する糖鎖を比較検討することによって、細胞の造腫瘍能と相関または逆相関する糖鎖構造の同定に成功した。申請者らは、卵巣がんの多段階発がんモデル細胞を用いた糖鎖解析研究を先行して、糖鎖特異的なレジンを用いて糖鎖を精製した後(グライコブロッティング法)、MALDI-TOF MSを用いて高感度の糖鎖質量分析を行った。技術的な問題解決のため、糖鎖解析の結果に再現性が得られるまで時間を要したことが、達成度がやや遅延していることの理由の一つである。今後当初の目的であった、抗がん剤耐性の異なる卵巣がんの臨床検体の解析を行う。産婦人科学本研究では、卵巣がん幹細胞における抗がん剤耐性に関わる糖鎖構造の解明に向けた研究を計画している。具体的には、抗がん剤抵抗性の異なる卵巣がん幹細胞を対象に、パクリタキセルやカルボプラチンなどの抗がん剤の投与群と抗がん剤非投与群の2つの条件下で、細胞の細胞膜成分および細胞上清を各々回収したのちに糖鎖を精製し、MALDI-TOF MSを用いて高感度の糖鎖質量分析を行う。細胞サンプル間で糖鎖発現プロファイルを比較検討することで、抗がん剤耐性がん細胞に特異的に発現する糖鎖を同定する。卵巣がんのCell line系の細胞でも同様の検討を行う。
東日本大震災後の東北沿岸被災地における地域教育実践に関する継続的調査・研究

本研究は、3.11東日本大震災後の東北沿岸被災地において行われている広義の「地域教育実践」の実態とその展開過程を継続調査し、その意義を考察することを目的としているものである。5年間にわたる本科研費での調査・研究の2年度目である平成30年度においては、主に以下の各方向からの調査・研究を進めることができた。第一に、主に本研究課題に関係する3.11後の公刊関連図書や教育学関連の著書等、教育関係雑誌の論文等の諸資料を収集・講読し、文献を通して基礎的事実の把握につとめ、関連文献一覧の作成を進めた。第二に、現場教師らが集い東北の教師も実践報告を行う研究会等に継続して参加した。具体的には、教育科学研究会全国大会(神奈川)や東北作文の会研究会(岩手)、岩手民教研等ほか岩手県生活指導サークル例会、岩手県教職員組合教研集会等に参加し、各分科会等で東北の教師の実践報告と討論を聴くことを通して、実践動向や議論・論点の動向、現場教師の教育実践の実態把握を行い、東北沿岸地域での取り組み等について情報収集を行った。第三に、被災地等の沿岸小・中学校(およびその近郊)の現地(本年度は、岩手県宮古市、宮城県沿岸地域等)に赴いての、小・中学校の実践者への個別の聞き取り調査を、昨年に継続して複数回行い、各教師の教育実践の歩みや現在の取り組み等に関する基礎的事実の収集・確認の作業を実地に実施した。その調査の結果の一部は、日本臨床教育学会全国大会(東大阪市)等にて報告を行った。文献調査、研究会等に参加しての教師からの情報収集、現地での聞き取り調査など、おおむね予定通りの、継続的な作業を行うことができ、一定の成果をあげているところである。ただし、研究会等においていわゆる「被災地教育実践」の報告事例が数年前より少なくなっている傾向があり、以後、情報収集への工夫を試み研究の進展を見通したい。これまでの調査をふまえつつ、3.11東日本大震災後、特に東北沿岸3県の被災地において行われている地域に根ざした教育実践等の実態とその展開過程を調査し、その意義を総合的に考察することを目的に、東北沿岸の教育実践の営みの実際を実証的に分析すべく、更なる研究会参加や、継続的な聴き取り調査を通して情報収集を行い、それらの営みの有する意義についての一定の分析・考察を一層試みたい。また、更なる調査対象者を得るべく、東北沿岸各地域の実践(者)の存在を探り発掘を試み、その内実を見定めコンタクトをとり、実践の動向を探る。あわせて、研究会の分科会で実践報告資料等の関連の第一次資料、基礎資料を継続して収集する。本研究は、3.11東日本大震災後の東北沿岸被災地において行われている広義の「地域教育実践」の実態とその展開過程を継続調査し、その意義を考察することを目的とするものである。教師たちの語りを具体的に聴きとりその実践の実態と意義を確かめ、そこに内在する教育学的知見を検証することを試みる作業である。5年間にわたる本科研費調査・研究の、初年度である平成29年度は、第一に、基礎資料として、本研究課題に関係する、特に3.11以前およびその後これまで公刊されてきた図書(東日本大震災とその後に関する記録(著書)や、教育学関連の著書等)、また教育関係雑誌の論文等の諸資料を収集・講読し、文献を通して基礎的事実や教育学的知見の基礎を把握・検討した。またその過程で、生活綴方教育論の震災後における意義等の再検討を試みた。第二に、現場教師らが集い東北の教師も実践報告を行う研究会等に参加した。具体的には、教育科学研究会全国大会、東北作文の会研究会や岩手民教研、全教「つどい」のほか、岩手県生活指導サークル例会、岩手県教職員組合教研集会等にも参加した。これらの分科会等で東北の教師の実践報告と討論を聴き、報告資料を収集することを通して、実践動向や議論・論点の動向、現場教師の教育実践の実態把握を行った。第三に、本年度は特に岩手・宮城県内の、被災地等の沿岸小・中学校(およびその近郊)の現地(本年度は、岩手県山田町、宮城県仙台市、等)に赴いての、小学校・中学校の実践者への個別の聞き取り調査を複数回行い、各教師の教育実践の歩みや現在の取り組み等に関する基礎的事実の収集・確認の作業を実地に実施した。その調査結果の一部は日本臨床教育学会全国大会で発表を行った。また、3.11震災前の元釜石東中学校教諭の当時の実践報告を検討し、同元教諭と共同研究論文を執筆した。研究初年度から研究3年度目にかけて継続的に行う予定である、(1)文献講読を中心に基礎的事実の収集・確認、(2)研究会等への参加を通した情報収集、(3)現地での聞き取り調査と資料収集、の3つの作業は、同時平行的にほぼ予定通りに実施できている。特に上記(2)および(3)については、一定の調査の蓄積を得ており、その成果の一部は学会発表や論文のかたちで公表し得た。第一に、主に本研究課題に関係する3.11後の公刊

関連図書や教育学関連の著書等、教育関係雑誌の論文等の諸資料を収集・講読し、文献を通して基礎的事実の把握につとめ、関連文献一覧の作成を進めた。第二に、現場教師らが集い東北の教師も実践報告を行う研究会等に継続して参加した。具体的には、教育科学研究会全国大会(神奈川)や東北作文の会研究会(岩手)、岩手民教研等ほか岩手県生活指導サークル例会、岩手県教職員組合教研集会等に参加し、各分科会等で東北の教師の実践報告と討論を聴くことを通して、実践動向や議論・論点の動向、現場教師の教育実践の実態把握を行い、東北沿岸地域での取り組み等について情報収集を行った。第三に、被災地等の沿岸小・中学校(およびその近郊)の現地(本年度は、岩手県宮古市、宮城県沿岸地域等)に赴いての、小・中学校の実践者への個別の聞き取り調査を、昨年に継続して複数回行い、各教師の教育実践の歩みや現在の取り組み等に関する基礎的事実の収集・確認の作業を実地に実施した。その調査の結果の一部は、日本臨床教育学会全国大会(東大阪市)等にて報告を行った。文献調査、研究会等に参加しての教師からの情報収集、現地での聞き取り調査など、おおむね予定通りの、継続的な作業を行うことができ、一定の成果をあげているところである。ただし、研究会等においていわゆる「被災地教育実践」の報告事例が数年前より少なくなっている傾向があり、以後、情報収集への工夫を試み研究の進展を見通したい。上記の2つの作業を、同時並行的に継続してゆく。なお、東北沿岸被災地の教育実践者の複数の方については既に面識があり知己を得、調査を着手しているが、新たに調査依頼が可能な現場教師の探索と、依頼を新たな課題にし、調査対象を広げる。各研究会などで未知の実践者の紹介を得ながら、新たに協力を広げ仰ぐ計画を立てる。今後とりわけ、福島の場合には津波被災に加えて原発災害(避難と離散、移転・移住、健康不安等)という事態があり、「浜通り」(沿岸)地域の教育実践の調査方法・対象の吟味を行いたい。これまでの調査をふまえつつ、3.11東日本大震災後、特に東北沿岸3県の被災地において行われている地域に根ざした教育実践等の実態とその展開過程を調査し、その意義を総合的に考察することを目的に、東北沿岸の教育実践の営みの実際を実証的に分析すべく、更なる研究会参加や、継続的な聴き取り調査を通して情報収集を行い、それらの営みの有する意義についての一定の分析・考察を一層試みたい。また、更なる調査対象者を得るべく、東北沿岸各地域の実践(者)の存在を探り発掘を試み、その内実を見定めコンタクトをとり、実践の動向を探る。あわせて、研究会の分科会で実践報告資料等の関連の第一次資料、基礎資料を継続して収集する。
多様な性自認を肯定する脱病態的性別違和特例法の確立

本研究では性同一性障害者特例法が法的性別取扱変更において課す要件を見直し、要件を脱病態化した新たな性別取扱変更特例法のあり方を提案した。特に画一的な身体処分と病態性の獲得を要求する2つの身体的要件と診断要件は法の持つ規範的作用に鑑みて妥当でないことから、身体的要件の撤廃を念頭に法的家族関係の形成方法につき考察を行った他、性に関する用語を含む条文等を法分野横断的に検索・分類し対応案を提示した。また現地の学者・実務家・活動家らに協力を仰ぎ、類似した要件を改正したオランダの法整備を調査した他、欧州人権裁判所・ドイツ連邦憲法裁判所の判例と国内の議論を比較検討し、性別取扱変更の権利的側面の考察も行った。2015年度は2度のオランダ渡航を行い、2014年春のオランダ家族法改正につき情報収集を行った。12月1月の渡航においては、SOGI関連の資料を集中的に取り扱うIHLIA(アムステルダム市立図書館内施設)においてオランダの身分登録方法、及び親子関係法制に関する資料収集を行ったほか、ストラスブール国立大学図書館において、日本と同様の性別取扱い変更要件を持つ欧州10カ国の性別取扱い変更手続(裁判所介入の有無、及びFtM/MtF統計)を調査した。3月の渡航においては、オランダにおける法的性別取扱い変更につきFtMが子を出産した場合の親子関係の確定に関して、アムステルダムにてSOGI関連を専門に扱うGerald Janssen弁護士にヒアリング調査を行ったほか、旧オランダ民法が法的性別取扱い変更に課した要件につき、その立法趣旨に関して、家族法改正に携わるA.J.M.&#160;Nuytinck教授より情報提供を受けた。国内法制に関しては、性別関連規定を横断的に検索・分類し、その使途を把握したほか、文献を収集し現行特例法が性別取扱い変更の要件とする医師の診断書の獲得につきそのプロセスを精査し、特例法立法時に説得的とされた性別取扱い変更の申立人の病理性が現状いかに同要件に担保されているかを調査したほか、性別違和を抱く未成年者の状態が調査された先行研究および性別違和を抱く者との接触等を通して、特例法要件が特に若年者に対して持つ規範性につき調査を行った。性別違和症の診断を要件にした上でも法的性別取扱い変更が先天性ないし病理性(ここでは性別違和に特徴的な状態像に本人の状態が一致することを指す)に完全にはに依拠しない旨の仮説を立て、欧州圏において日本と同様の性別取扱い変更要件を課す10カ国につき性別取扱変更を行ったFtM/MtFの割合につき調査を行い、ジェンダー平等指数との比較を試みた。性別取扱い変更手続において男女を区別した統計が採られていなかったほか、医療機関の受診状況の統計をとっても必ずしも国内の性別取扱い変更状況を反映しないことが明らかとなったため、以上の調査は頓挫したが、医療機関における性別違和症の診断基準を精査することによって以上の仮説を裏付けることができた。これに伴い、2016年度に行う予定であった性別違和の取扱い状況の調査を先行して行い、その脱病態化傾向を認識することができたこと、ならびに国内において診断要件が本人の病理性を担保しないことが確認されたこと、これに従って既に病理性に基づかない性別取扱い変更がなされてきた可能性があること、ならびに身分を規律する法の社会規範性を性別取扱い変更手続にも見出すことが可能と考えられることから、脱病態的な性別取扱い変更要件の必要性につき、内外からこれを支持できることが把握された。オランダ民法の改正に伴い生殖能力を残したまま性別取扱い変更が可能となったことを受け、改正後の親子関係法制及び身分登録方法の調査が必要となったが、現在は資料の収集が完了した段階にある。その他国内法制に関し、性別関連規定を横断的に検索した結果に関しては、その性別条項の使途を分類・把握するに至り、これを素地として分類内容の精査と性別取扱い変更時の各使途分類における影響につき今後分析していく。オランダ民法の性別取扱変更条項の要件改正と及び家族法制改正につき、同国の身分登録法(生殖補助医療を用いる際のドナー登録を含む)の解説を交えて論文を執筆した。また日本国内において性別取扱変更の際の生殖能力喪失要件が撤廃された場合の法的親子関係の決定方法につき、現行法の基準を性別中立的に当てはめつつ父/母の身分を確定することを試みた論文を執筆し、家族と法研究会にて報告を行った。この考察については、日本の親子関係に関連する近年の判例の動向の紹介も交え、アムステルダム自由大学で開催された国際家族法学会第16回世界大会においても報告した。性別関連規定を法分野横断的に検索し、これを分類・考察した上で、性別取扱変更要件の改正の際に予想される他法への影響を明確化し論文にて公表した。その他、WPATH/JPATH主催のGlobal Education Initiative Training Course等に参加し、性別違和を抱える子どもへの対応に関して知見を得た他、トランス概念と脱医療化、性別違和に対する最先端の医療介入につき情報を得た。オランダのような大規模な家族法改正が不可能と踏み、権利論的見地から考察を行うべくドイツ連邦憲法裁判所判例や欧州人権裁判所判例を参照したが、これあたりドイツでの法の適用状況や欧州のトランスの生活実態を知るため、ベルリンの活動家とTransgender Europeのメンバーにインタビューを行った。またこの分野における学際的な議論が可能であるGID学会に参加し、身体的要件の性別取扱変更当事者に対する影響につき、診断書を書く臨床現場の実感につき意見交流を行なった。またライデン大学主催の講義Sexual Orientation and Gender Identity in International Lawに参加し、世界の国連職員や活動家、学者らと意見交換を行った。

本研究では性同一性障害者特例法が法的性別取扱変更において課す要件を見直し、要件を脱病態化した新たな性別取扱変更特例法のあり方を提案した。特に画一的な身体処分と病態性の獲得を要求する2つの身体的要件と診断要件は法の持つ規範的作用に鑑みて妥当でないことから、身体的要件の撤廃を念頭に法的家族関係の形成方法につき考察を行った他、性に関する用語を含む条文等を法分野横断的に検索・分類し対応案を提示した。また現地の学者・実務家・活動家らに協力を仰ぎ、類似した要件を改正したオランダの法整備を調査した他、欧州人権裁判所・ドイツ連邦憲法裁判所の判例と国内の議論を比較検討し、性別取扱変更の権利的側面の考察も行った。2016年度前半は前年度調査の研究報告に充て、オランダ民法の性別取扱い変更条項の要件改正と時期を同じくして行われた同国家族法制及び身分登録法制の改革につき、特に性別取扱い変更と関連する親子関係の確定基準ならびに性別取扱い変更を行う本人及びその子の身分事項の登録方法に関して、前年度行った調査に基づき紹介した上で、性別取扱い変更にかかる他法への影響とその調整方法を明確化するための比較考察の対象とする。また前年度行った各種法の横断的な性別関連規定の調査結果を用い、性別情報の取得方法・取得者・使途別に分類した上で、法に内在する身分事項としての性別情報の影響及びその程度を分析し公表する。これに国内法制における身分事項の管理方法の参照を加え、特例法に基づき性別変更の許可が出た後の性別の登録及び当該情報の出力方法につき具体的提案を行う。前年度行った性別違和の脱病態化傾向の調査につき、特に性別違和を抱く者との面会にて得た若年層の孕む当事者性獲得の問題と合わせて公表する。本年度新たに行う調査としては、上記に掲げた性別情報取得者・手段にかかる調査のほか、自己決定の文脈での性別取扱い変更に関して欧州人権裁判所判例の調査を行い、国内における性別取扱い変更を、身分事項の変更手続として性別違和に伴う困難に対する支援・保護と区別して提示した上で、性別取扱い変更に要求されるべき本人の選択不可能性の程度・身分事項としての性別の保持すべき安定性に言及した上で、これらの調査を総括し、新たな性別取扱い変更要件の提言を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。家族法、トランスジェンダー、民法28年度が最終年度であるため、記入しない。
魚介類が血中脂肪酸、脂質、及び凝固線溶系因子に及ぼす影響に関する無作為化比較実験-魚介類の種類による影響の相違-

虚血性心疾患の発症に血清脂質、血清脂肪酸、凝固線溶系因子等のリスクファクターとの関連が報告されている。特に魚介類に多く含まれるn3系多価不飽和脂肪酸(n3-P)が血栓形成を抑制的に働き、発症予防に関与しているといわれている。先に若年者と成人男女に、魚介類の摂取を勧めたところ、血清脂質の改善と、血清中n3系多価不飽和脂肪酸の増加が見られた。そこで本研究では、どのような魚介類が予防に有効であるかを検討するため都内短大の女子学生39名に、背の青い魚や白身魚を1日に80100g、2週間摂取してもらい、摂取による血清脂肪酸、血清脂質(総コレステロール、HDL-コレステロール、トリグリセリド)、凝固線溶系因子(フィブリノーゲン、tPA、PAI-1)への関連を分析した。その結果摂取2週間後、背の青い魚群の血清脂肪酸構成においては、飽和脂肪酸は有意な変化は認められなかったが、一価不飽和脂肪酸は有意に減少し、多価不飽和脂肪酸は増加傾向を示した。特にn3-Pは、開始時6.8%から摂取終了時に9.7%と有意に増加した。EPA、DHAも同様に増加した。n3/n6比は摂取開始時0.16から摂取終了時0.24へ増加した。いずれも、終了2週間後には摂取開始時の値まで減少した。この増加は摂取指導における増加量(5.3から7.4%)に比べ、さらに高い値まで増加した。対照群では大きな変動は見られなかった。また背の青い魚群においては、血清脂質の中のHDL-コレステロール値は、66から69mg/dlへ有意に増加し、トリグリセリド値は66から58mg/dlへ減少傾向を認めた。凝固線溶系因子には大きな変動は見られなかった。背の青い魚の“摂取"により、血清中n3-Pの大きな増加を示し、都市成人集団のn3-Pの平均値(9.5%)まで増加したことは、摂取実験の大きな成果である。また、摂取をやめると元の値まで戻ることで、背の青い魚の継続的な摂取の重要性が立証された。虚血性心疾患の発症には血清脂質の他に、魚介類に多く含まれているn3系多価不飽和脂肪酸が関与しているといわれている。若年者は油脂、肉類の摂取が多く、魚介類の摂取が極端に少ないことから、魚介類の摂取を勧める指導と教育が必要である。本年度は虚血性心疾患の予防を目的として適切な魚介類の摂取方法を検討するため、短期大学食物栄養コースの女子学生39名を対象に介入実験を行った。女子学生を、背の青い魚摂取群(いわし,さんま,さば等)14名、白身魚摂取群(たい,たら,かれい等)15名、対照群(魚介類を摂取せず)10名に無作為に分けた。摂取群には1日に、80100gの魚介類を2週間摂食してもらい、摂取開始時、摂取終了時、終了2週間後に採血し、血清脂肪酸構成、血清脂質(総コレステロール、HDLーコレステロール、トリグリセリド)を分析した。魚介類摂取2週間後、背の青い魚群については、飽和脂肪酸、一価不飽和脂肪酸には有意な変化は認められなかった。多価不飽和脂肪酸(P)は、摂取終了時に48.9%から51.7%と有意に増加した。

特にn3系不飽和脂肪酸は、開始時6.0%から摂取終了時に9.7%と有意に増加した。エイコサベンタエン酸(EPA)、ドコサヘキサエン酸(DHA)も同様に増加した。n3/n6比は摂取開始時0.14から摂取終了時0.24へ増加した。いずれも、終了2週間後には摂取開始時の値まで減少した。白身魚群においては、ややn3系不飽和脂肪酸に増加傾向が認められたが有意ではなかった。対照群では大きな変動は見られなかった。また背の青い魚群においては血清脂質の中のトリグリセリド値(71→55mg/dl)の有意な減少を認めた。以上のことから、背の青い魚の摂取により、血清中n3系不飽和脂肪酸の増加、特にEPA、DHAの増加をもたらすことが認められた。次年度は有意差の認められた背の青い魚摂取群の対象者を増やして、再度摂取実験を行い確認する。魚介類に多く含まれているn3系多価不飽和脂肪酸が、血清脂質とともに虚血性心疾患の予防に関与しているといわれている。若年者は油脂、肉類の摂取が多く、魚介類の摂取が極端に少ないことから魚介類の摂取を勧める指導と教育が必要である。昨年度は適切な魚介類の摂取方法を検討するため、食物栄養コースの女子学生39名を、背の青い魚群(いわし、さんま、さば等)14名、白身魚群(たい、たら、かれい等)15名、対照群(魚介類を摂取せず)10名に無作為に分けた。今年度は、n3系多価不飽和脂肪酸の増加が見られた背の青い魚群の人数を増やして、再度介入実験を実施した。1日に80100gの魚介類を2週間摂取してもらい、摂取開始時、摂取終了時、終了2週間後に採血し、同様に血清脂肪酸、血清脂質(総コレステロール、HDL-コレステロール、トリグリセリド)、凝固線溶系因子(フイブリノーゲン、tPA、PAI-1)を分析した。集計は、平成8年、9年度の合計で、魚介類摂取は39名、対照群35名で行った。摂取2週間後、背の青い魚群の血清脂肪酸構成においては、飽和脂肪酸は有意な変化は認められなかった。一価不飽和脂肪酸は、摂取終了時に24.2%から22.1%と有意に減少した。多価不飽和脂肪酸は50.0%から51.2%へ増加傾向を示した。特にn3系不飽和脂肪酸は、開始時6.8%から摂取終了時に9.7%と有意に増加した。EPA.DHAも同様に増加した。n3/n6比は摂取開始時0.16から摂取終了時0.24へ増加した。また背の青い魚群においては、血清脂質の中のトリグリセリド値66→58mg/dlの減少傾向を認めた。HDL-コレステロール値は66→69mg/dlへ有意に増加した。背の青い魚の継続的な摂取の重要性が立証された。
ABO血液型不適合移植における特異的免疫抑制療法開発についての研究

本研究は、臓器移植とりわけ生体肝移植では血液型不適合移植の成績が極めて悪く、その主な原因は抗血液型抗体による激烈な急性拒絶反応であることから、この抗血液型抗体産生の機序を解明することを目的とする。血液型抗原である糖鎖そのものをELISAプレートに張り付けて抗体価を測定した方が、より感度が高く、より定量性もあることが新たに発見し、そのシステムで抗体価を測定し、臨床で実際に行われている赤血球凝集反応と比較検討することを進めた。その結果、このELISAによる抗血液型抗体価測定では、患者の極少量の血清で測定できる他、凝集法よりもより客観的に絶対値で測定できることがわかり、日本消化器外科学会雑誌に投稿し受理された。また、当初は、血液型抗原に対する抗体産生を観察するため、健常人の末梢血から採取したリンパ球をin vitroで血液型抗原を抗原刺激として培養し、そこから集めた培養上清中の抗体価を測り、limiting dilution assayなどの手法で抗血液型抗体を産生するリンパ球がどのくらいの割り合いで存在するのかを調べる予定であったが、リンパ球を血液型抗原で培養して抗体産生をおこさせるシステムが以外と難しく、いろいろ手法を変えて実験を行った。また、検体提供者や家族の人権および利益の保護状況については、検体に関しては匿名化であり外部に対しては一切氏名を公表しておらず、本人家族に不利益をもたらすようなことは一切行っていない。当初は、血液型抗原に対する抗体産生を観察するため、健常人の末梢血から採取したリンパ球をin vitroで血液型抗原を抗原刺激として培養し、そこから集めた培養上清中の抗体価を測り、limiting dilution assayなどの手法で抗血液型抗体を産生するリンパ球がどのくらいの割り合いで存在するのかを調べる予定であったが、リンパ球を血液型抗原で培養して抗体産生をおこさせるシステムが以外と難しく、いろいろ手法を変えて実験中である。また、自己血採血で不要になった赤血球を血液型毎にプールし、洗浄赤血球を低浸透圧法で溶血させ、この赤血球膜タンパク抗原をELISAプレートに直接まいて固相化し抗血液型抗体を測定する実験では、従来赤血球をそのまま使用してした凝集法よりも、格段に微量の抗体でも検出できるメリットがある。また、IgGとIgMに分けて測定することも可能である。この赤血球膜タンパク抗原の血液型抗原として、肝移植患者の周術期および術後長期経過した患者の血清を用いて、各種抗血液型抗体価の推移を測定しているが、血液型抗原である糖鎖そのものをELISAプレートに張り付けて抗体価を測定した方が、より感度が高く、より定量性もあることが新たに発見し、現在そのシステムで抗体価を測定し、臨床で実際に行われている赤血球凝集反応と比較検討することを進めている。また、検体提供者や家族の人権および利益の保護状況についてですが、検体に関しては匿名化であり外部に対しては一切氏名を公表していない。

また、当初は、血液型抗原に対する抗体産生を観察するため、健常人の末梢血から採取したリンパ球をin vitroで血液型抗原を抗原刺激として培養し、そこから集めた培養上清中の抗体価を測り、limiting dilution assayなどの手法で抗血液型抗体を産生するリンパ球がどのくらいの割り合いで存在するのかを調べる予定であったが、リンパ球を血液型抗原で培養して抗体産生をおこさせるシステムが以外と難しく、いろいろ手法を変えて実験を行った。また、検体提供者や家族の人権および利益の保護状況については、検体に関しては匿名化であり外部に対しては一切氏名を公表しておらず、本人家族に不利益をもたらすようなことは一切行っていない。