hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科用研磨法の効率化に関する研究

我々は,義歯などの各種補綴装置の製作過程において,従来から行われている回転切削工具による研磨操作に代わるものとして,遠心力を利用して研磨材を発射する研磨システム(遠心発射型研磨装置)を開発した.このシステムで使用する研磨材の構成の違いと試料に対する研磨材の衝突角度の違いが,義歯床用レジンの表面性状に及ぼす影響について検討を加えた.まず,研磨材を構成するコアの性状と表面に付着させる研磨砥粒を変え4種類の研磨材を製作した.これらを使用して,研磨材を衝突させる角度を30,45,60度の3種類設定し,義歯床用レジン試料の研磨操作を行った.研磨の評価として,表面粗さ形状測定機を使用し表面粗さ(Ra)と削除量を,また光沢度計を使用し光沢度(GS60°)を測定した.その結果,研磨材の衝突角度が30度に設定した場合において良好な表面性状が得られた.また,上顎義歯口蓋部の形態を半径20mmの円弧状に想定し,義歯床形態を模した曲面型試料を製作し,この試料の凹面と凸面の表面に対し,研磨材の衝突角度を接線に対して30度として研磨を行い,その表面粗さと削除量について検討した.その結果,平板型試料では,衝突点に近い10mm地点,20mm地点,凹面では10mm地点,20mm地点,30mm地点の各測定点間に表面性状の有意差はみられなかったが,それより遠い点で,表面粗さは有意に大きく,削除量は有意に小さい値を示した.一方,凸面では,10mm,地点に比べ20mm地点の表面粗さは有意に大きい値を示した.その結果,60秒間の研磨によって凹面では,平板型試料と同等の表面粗さと削除量が得られた.一方,凸面では,さらに60秒間延長することにより,同等な表面粗さが得られた.これらのことから,術者が補綴装置の形態を考慮した上で,適切な角度で保持し,必要な時間研磨を行うことで,作業時間も大幅に短縮し,効率的に研磨が行えることが示された.我々は義歯などの各種補綴装置の製作過程において、従来から行われている回転工具による研磨操作に代わるものとして,遠心力を利用して研磨材を発射する研磨システム(遠心発射型研磨装置)を開発した.このシステムで使用する研磨材の構成の違いと試料に対する研磨材の衝突角度の違いが,義歯床用レジンの表面性状に及ぼす影響について検討を加えた.まず,研磨材を構成するコアの性状と表面に付着させる研磨砥粒を変え4種類の研磨材を製作した.これらを使用して,研磨材を衝突させる角度を30度,45度,60度の3種類設定し,義歯床用レジン試料の研磨操作を行った.研磨の評価として,表面粗さ形状測定機を使用し表面粗さ(Ra)と削除量を,また光沢度計を使用し光沢度(GS60°)を測定した.その結果,研磨材の衝突角度が30度に設定した場合において良好な表面性状が得られたことから,術者が補綴装置を適切な角度で保持することで必要な部位を効率的に研磨を行うことが可能となり,作業時間も大幅に短縮されることがることが示唆された.現在,義歯床形態試料に対する表面性状について検討を行い,義歯床用レジンに適した研磨条件の確立をすすめている.今後は,従来からの接触式の形状測定に加え,非接触型の形状測定機などの利用を試み,新たな評価方法についても検討を行う予定である.さらに新しい研磨材の開発を行うとともに,研磨材を発射する羽根車の回転数を調節し研磨材の速度を変化させることにより,各種補綴材料に対応した研磨条件について検討を加える予定である.我々は,義歯などの各種補綴装置の製作過程において,従来から行われている回転切削工具による研磨操作に代わるものとして,遠心力を利用して研磨材を発射する研磨システム(遠心発射型研磨装置)を開発した.このシステムで使用する研磨材の構成の違いと試料に対する研磨材の衝突角度の違いが,義歯床用レジンの表面性状に及ぼす影響について検討を加えた.まず,研磨材を構成するコアの性状と表面に付着させる研磨砥粒を変え4種類の研磨材を製作した.これらを使用して,研磨材を衝突させる角度を30,45,60度の3種類設定し,義歯床用レジン試料の研磨操作を行った.研磨の評価として,表面粗さ形状測定機を使用し表面粗さ(Ra)と削除量を,また光沢度計を使用し光沢度(GS60°)を測定した.その結果,研磨材の衝突角度が30度に設定した場合において良好な表面性状が得られた.また,上顎義歯口蓋部の形態を半径20mmの円弧状に想定し,義歯床形態を模した曲面型試料を製作し,この試料の凹面と凸面の表面に対し,研磨材の衝突角度を接線に対して30度として研磨を行い,その表面粗さと削除量について検討した.その結果,平板型試料では,衝突点に近い10mm地点,20mm地点,凹面では10mm地点,20mm地点,30mm地点の各測定点間に表面性状の有意差はみられなかったが,それより遠い点で,表面粗さは有意に大きく,削除量は有意に小さい値を示した.一方,凸面では,10mm,地点に比べ20mm地点の表面粗さは有意に大きい値を示した.その結果,60秒間の研磨によって凹面では,平板型試料と同等の表面粗さと削除量が得られた.

一方,凸面では,さらに60秒間延長することにより,同等な表面粗さが得られた.これらのことから,術者が補綴装置の形態を考慮した上で,適切な角度で保持し,必要な時間研磨を行うことで,作業時間も大幅に短縮し,効率的に研磨が行えることが示された.
内部欠陥の存在を考慮した鉄筋コンクリート構造部材のポストピーク挙動解析

平成14年度の主な研究項目は,以下のようである.I.一定軸力ならびに水平力を受けるRC柱の破壊影響領域に関する解析的研究II.寸法の異なる角形鉄筋コンクリート柱内部への拘束効果に関する三次元FEM圧縮解析III.鋼管の座屈および内部コンクリートへの拘束効果に関するCFT柱の三次元有限要素解析IV.ブリーディング層を導入した寸法の異なる円形プレーンコンクリートの三次元FEM解析V.内部欠陥を有するコンファインドコンクリートの破壊実験ここでは,研究代表者・水野らが開発したひずみ軟化型のコンクリート構成モデルを用いて,内部欠陥としてブリーディング層を有するコンファインドコンクリート(帯筋または鋼管で横補強されたコンクリート)の圧縮破壊挙動をFEM解析によってパラメトリックにシミュレーションした。また,これと並行して内部欠陥を有するコンファインドコンクリートの破壊実験を実施した。さらに,鉄筋コンクリート(RC)柱の破壊領域ならびに内部拘束状況についての解析的研究も行った.平成15年度の主な研究項目は,以下のようである.I.内部欠陥を有する鉄筋コンクリート部材のポストピーク挙動に関する実験的ならびに解析的研究II.内部欠陥を有するコンファインドコンクリートの破壊実験ならびに解析的研究III.一定軸力ならびに水平力を受けるRC柱の横補強効果に関する解析的研究IV.軸圧縮力を受けるコンファインドコンクリートの内部性状に関する解析的研究V.異なる形状比を有する円柱コンクリートの三次元FEM一軸圧縮解析ここでは,実験条件と同様なデータを入力して得られる有限要素(FEM)解析結果と実験結果の詳細(内部欠陥からの破壊の進展状況など)を対照・比較し,破壊メカニズムの観点から内部欠陥の影響の程度を明らかにするとともに,FEM解析精度の検証とその向上策について明らかにした。以上の主な結果をまとめると,1)内部欠陥を有する角柱コンクリートの一軸圧縮実験から,欠陥寸法の増大による供試体強度比の低下は,「端面摩擦あり」の場合に顕著であった。「端面摩擦なし」の場合,投影欠陥断面積比の増大に伴い,供試体強度比は直線的に低下すると考えられる。三次元有限要素解析結果から,「端面摩擦あり」の場合に対しては,強度低下を再現することが困難である2)内部欠陥を有する鉄筋コンクリート部材の曲げ実験では,内部欠陥としてジャンカが存在する場合の方がスターラップ切断によるポストピーク挙動への影響度よりも大きいことが分かった.平成14年度の主な研究項目は,以下のようである.I.一定軸力ならびに水平力を受けるRC柱の破壊影響領域に関する解析的研究II.寸法の異なる角形鉄筋コンクリート柱内部への拘束効果に関する三次元FEM圧縮解析III.鋼管の座屈および内部コンクリートへの拘束効果に関するCFT柱の三次元有限要素解析IV.ブリーディング層を導入した寸法の異なる円形プレーンコンクリートの三次元FEM解析V.内部欠陥を有するコンファインドコンクリートの破壊実験ここでは,研究代表者・水野らが開発したひずみ軟化型のコンクリート構成モデルを用いて,内部欠陥としてブリーディング層を有するコンファインドコンクリート(帯筋または鋼管で横補強されたコンクリート)の圧縮破壊挙動をFEM解析によってパラメトリックにシミュレーションした。三次元有限要素解析結果から,「端面摩擦あり」の場合に対しては,強度低下を再現することが困難である2)内部欠陥を有する鉄筋コンクリート部材の曲げ実験では,内部欠陥としてジャンカが存在する場合の方がスターラップ切断によるポストピーク挙動への影響度よりも大きいことが分かった.平成14年度は,計画書の内容に従い,解析的および実験的な面から内部欠陥を有するコンクリート供試体の圧縮変形特性について研究を行った.以下にその成果報告を示す.1.ブリーディング層を導入した寸法の異なる円形プレーンコンクリートの三次元FEM解析コンクリートの内部には,打込み高さ方向に異なる圧縮強度の分布があり,その主な原因としてブリーディングが挙げられる.本研究では,コンクリート内部に層状の材料不整(ここでは,ブリーディング層と呼ぶ)を導入した円柱形コンクリート供試体の一軸圧縮載荷のシミュレーション解析を行った.FEM解析コードには汎用有限要素解析プログラムDIANAを・応力-ひずみ関係にはDIANA既存のひずみ軟化までを考慮することができるDruckcr-Pragcr型構成則を用い,一連の一軸圧縮解析を行った.本解析結果より,以下の知見を得た.1)コンクリート要素の引張吸収エネルギを変化させることで,供試体全体の平均軸圧縮応力-ひずみ関係に顕著な影響を与えず,ひずみ軟化域のある程度まで安定した解を得られることを示した.ただし,この手法は供試体中のごく一部の要素でのみ引張挙動を示す解析ケースにおいて適用可能であることを付記する.

2)「端面拘束無し」の場合,等価ひずみの高い領域は,供試体上部から下方へと進み,最終的にほぼ供試体の上半分に集中する.この傾向は,既往の実験での破壊性状とほぼ一致しているものと思われる.3)「端面拘束有り」の場合,等価ひずみの高い領域は,供試体中心部からその周辺へと進み,ほぼ供試体の中央部であるH/D=1の領域に集中する.この傾向は,既往の実験での破壊性状とほぼ一致しているものと思われる.2.内部欠陥を有する寸法の異なるコンクリート供試体の圧縮実験寸法の異なる角柱コンクリート供試体(高さH/幅D=2;D=10cm,20cm,30cm)内部に立方体の欠陥を設定し,圧縮強度および平均応力-平均ひずみ関係を実験により測定し,内部欠陥がコンクリート圧縮強度ならびに圧縮変形挙動に与える影響を実験的な観点から考察した.実験に採り入れた要因として,1)端面摩擦の有無,2)帯筋の有無,3)欠陥の材質(弾性係数),4)欠陥の配置具合(水平および45°傾斜したダイアモンド型配置),5)欠陥寸法,6)欠陥の分散(1箇所集中型および8箇所分散型),7)供試体寸法,8)供試体および欠陥の寸法比,を設定した.実験結果より次のことが分かった:(1)供試体の強度低下を引き起こす要因として,a)欠陥の配置,b)欠陥寸法,c)欠陥の集中性,d)供試体寸法,などがある.(2)供試体と欠陥との寸法比が同じ供試体の圧縮強度を比較すると,供試体寸法が大きい程圧縮強度が低下する傾向にある.(3)帯筋がある場合には寸法効果による強度低下が顕著になるが,端面摩擦の有無は圧縮強度にそれ程影響しない.(4)欠陥の材質によってピークひずみは異なる傾向にあり,また帯筋がある場合,ピーク応力以降に応力-ひずみ関係は延性的な挙動を示す.本研究は,主に以下の2課題を中心として遂行した.1.内部欠陥を有する角柱コンクリートの三次元FEM一軸圧縮解析本研究では,汎用有限要素解析プログラムDIANAを用い,内部欠陥を有する形状比(高さ-幅比H/D)=2の角柱コンクリートが一軸圧縮を受ける場合について,欠陥寸法および供試体の端面摩擦の有無などを要因としたシミュレーション解析を行い,解析上の諸問題について議論した。本研究では,以下の知見を得た。(1)実験で得られた平均軸応力-ひずみ関係を精度良く評価するためには,解析供試体のガウス積分点に,ひずみ軟化型の構成モデルを適用することが望ましいことが分った。(2)引張吸収エネルギーを増大することで,供試体の平均軸応力-ひずみ関係に顕著な影響を与えずに解析を安定させる手法が本解析で有効であった。
偏光波形整形フェムト秒レーザ励起時空間ナノフォトニクス

フェムト秒レーザーパルスの振幅,位相,偏光波形整形によって,従来ナノ構造によってその空間分布のみが制御されていた局在プラズモンの時空間特性を制御する原理と実際の装置構成,応用の可能性ついて研究を行い,以下の知見を得た。1. FDTD数値モデルを用いて広帯域フェムト秒レーザ励起局在プラズモンの動的変化をシミュレーションし,周波数チャープ特性とナノ構造のプラズモン共鳴波長をうまく組み合わせることで,回折限界以下の空間において局在プラズモン場を時空間制御することが可能であることを明らかにした。さらに,ナノ構造の方向と偏光波形を組み合わせることでも制御可能であることから,フェムト秒レーザーパルスの振幅,位相,偏光波形整形によって自由度の高い制御性が得られることを見出した。2.フェムト秒レーザの偏光波形整形を実現する波形整形器を考案し,実際に実験系を構築してその性能を調べた。本手法は,直交偏光成分に分解しないため非常に安定であることがわかり,局在プラズモン場制御に必要な性能を有することを明らかにした。3.時空間制御された局在プラズモンをいかに計測するかについては,コレクションモードの近接場顕微鏡による周波数干渉計測,平衡ホモダイン型電界相関関数計測,電界相互相関イメージング法を考案し実験を行った。背景光と局在プラズモン場の分離によるSN向上が課題であり,改良方法を考案した。4.応用分野として,フォトニッククリスタル導波路における変調・スイッチング,相変化メモリー,分子間エネルギー共鳴移譲の計測法,などを検討した。フェムト秒レーザーパルスの周波数位相,偏光波形を整形することで,ナノ構造体が作る近接場の時空間分布を変化することができ,さらに実験装置上で閉ループ制御を行うことで近接場時空間分布を制御できることを示すことを目的に,平成19年度はレーザ波形整形および観測用の要素技術開発を行った。以下にその項目と得られた知見を述べる。(1)完全な偏光波形整形には,直交偏光波形の振幅・位相を整形する必要がある。この4つのパラメータを独立に整形できるよう2次元液晶空間光変調器を2回反射する整形器を考案し,実験を行い,フェムト秒パルス偏光波形が整形できることを確かめた。振幅と位相マスクの干渉が課題として挙がったが,回折光を用いる方法を検討して装置改良を行った。(2)銀微粒子を分散させたフォトダイオード検出面上で,金属プローブを用いた反射型近接場顕微鏡を構築し,プローブで指定した場所のフェムト秒励起近接場光の自己相関波形計測可能にした。この顕微鏡を用いて,励起フェムト秒レーザの偏光,周波数位相を変化させ,異なる箇所における近接場光の自己相関波形計測を行った。時間波形における顕著な変化,強度空間分布の変化はまだ明確に観測できていないが,今後の詳細な比較を行うための計測手段が構築できた。(3)FTDT数値モデル計算によって,金属プローブと微粒子がつくる近接場分布を計測し,実験結果の解釈に用いることができるようになった。
キノヘモプロテイン・アルコール脱水素酵素の4つのヘム分子と分子内電子伝達反応

ADHには、PQQとヘムcを含むキノヘムプロテイン(サブユニットI)、3つのヘムcを含むサブユニットII、そして機能の未同定なサブユニットIIIが存在し、ユビキノンへの電子伝達反応を行なうためにはこれらすべてのサブユニットの存在が必要である。申請者らは、本年度の研究から、サブユニットIとサブユニットIIに存在する4つのヘムc分子が、フェリシアニドとの反応キネテックスの違いから識別できること、ユビキノンまでの電子伝達反応には上記4つのヘムのうちの3つが関与しており、もう一つのヘム分子はユビキノールの酸化に関与していること、さらにこれらのユビキノン反応部位はサブユニットIIに存在することを明らかにした。さらに、ADH複合体や個々に単離したサブユニットI及びII、さらには異なるADHから得られたサブユニット間でハイブリットを作り、それらの酸化還元電位を分光学的酸化還元滴定もしくは電気化学的手法を用いて測定した。その結果、分離されたサブユニットIのヘムc(イタリック)分子は-40mV程度の低電位を示すのに対し、サブユニットIIに存在する3つのヘムc(イタリック)分子は+20mVから+180mVまでの幅広い電位を示すこと、しかしこれらの酸化還元電位はADH複合体においては著しく変化し、+180mV辺りに収斂すること、ハイブリット酵素ではサブユニットIIに存在する3つのヘムのうちの1つの電位が著しく低く機能していないであろうことが明かとなった。
スピンメタボロミクスに関する基礎的検討および臨床応用

生体の代謝物を網羅的に解析することをメタボロミクス解析という。体への大きな侵襲である手術に伴い,生体内の代謝は大きく変化する。我々は手術に伴う代謝の変化をベッドサイドでリアルタイムに評価することを目指している。そのための第一歩として,本課題では,血液中の代謝物の変化を核磁気共鳴法および電子スピン共鳴法(スピン共鳴解析)を用いたメタボロミクス解析を行うための基礎的技術を確立した。メタボロミクスは生体内の代謝産物を網羅的に解析することが可能である。従来は、ガスクロマトグラフィ(GC)や高速液体クロマトグラフィ(HPLC)などによる解析が行われてきたが、臨床、特に急性期医療における応用は困難であると考えられてきた。しかし,核磁気共鳴法(NMR)はGCやHPLCと比較して試料の調整が簡便で、試料を非破壊的に測定することが可能である。このため,NMRを用いたメタボロミクスは,ベッドサイドでの測定を可能とすることが期待される。また、電子スピン共鳴法(ESR)もNMRと同様に試料の調製が簡便であり、さらにベッドサイドでのモニタリングが可能である。また,ESRはフリーラジカル種を直接観測できる唯一の測定手段である。ESRによるメタボロミクスが確立できれば、過大侵襲手術患者や敗血症などの重症患者において発生するとされるフリーラジカル種のリアルタイムでの経時的な測定や病態の把握,治療効果の判定などへの応用が期待できる。本研究は、ヒト由来の試料を用いて、NMRメタボロミクス、およびESRメタボロミクス(スピンメタボロミクス)を行うために必要な基礎的情報を得ること、及びそれらの臨床での応用の基礎的技術を確立することを目的とする。初年度である平成27年度には,メタボロミクス用解析プログラムを導入した。そして健常人ボランティア(医学部職員および医学部学生)約50名を対象として新鮮尿および血漿を採取し、NMRメタボロミクスとESRメタボロミクス(スピンメタボロミクス)を行うために必要な基礎的情報を得た。平成27年度は,健常人ボランティア約50名から検体を採取し、NMRメタボロミクスとESRメタボロミクス(スピンメタボロミクス)を行うために必要な基礎的情報を取得した。それぞれの被験者から以下の検体を採取した。1新鮮尿5 mL (試験管に採尿)2血液5 mL (真空採血管を用いて採血)これらの検体に対して、以下の測定を行った。NMR測定:検体を緩衝液でpH調整した後、NMR用試験管に入れ、NMR分光器(DRX-300、ブルカーバイオスピン)にて1Hスペクトルを記録した。試料中に含まれる代謝物とその濃度の測定などを変化させて,スペクトルが安定して記録できる実験条件を探し出した。これと並行して、NMRメタボロミクス解析用ソフトウェア(AMIX、ブルカーバイオスピン)を購入し、得られたスペクトルの解析プロトコールを確立しているところである。ESR測定:血漿にスピントラップ剤を添加して,ヒドロキシルラジカルなどフリーラジカル種を測定しようと試みた。しかし,まだフリーラジカル種の検出には至っていない。従来は、ガスクロマトグラフィ(GC)や高速液体クロマトグラフィ(HPLC)などによる解析が行われてきたが、試料の前処理が必要であり,臨床現場における応用は困難であると考えられてきた。しかし,核磁気共鳴法(NMR)はGCやHPLCと比較して試料の調製が極めて簡便で、かつ非破壊的に測定することができる。初年度にメタボロミクス用解析プログラムを導入したのに続いて,2年目の平成28年度にはラットの血漿を検体として,NMR解析のパルスプログラムの検討を行い,これまでに蓄積した健常人ボランティアの新鮮尿および血漿のNMRメタボロミクスで用いるべきパルスプログラムを決定した。【NMRパルスプログラムの検討】NMR分光器(AVANCE-400,Bruker Biospin)にてラット血漿(pH7.4に調整,内部標準TMPを添加)の1Hスペクトルを測定した。血漿には軽水に由来する大量の1Hが含まれ,この巨大な信号を抑制しなければ血漿中の代謝物由来の微小な信号を観察できない。そこで,メーカー標準の測定アプリケーションTopSpin&reg;の水消しパルスプログラムを検討した。まず,軽水由来の1Hを事前飽和させる基本的なプログラムpr1d(presaturation, 1-Dの意)と2次元NMR法の一種であるNOESY法を応用したnoesypr1dプログラムを比較検討したところ,noesypr1dの方が良好な水消し効果が得られた。しかし,両者とも脂質蛋白に由来する基線の上昇がみられ,これと重なる信号の同定および定量が困難であった。

基線の上昇を抑制する効果のあるcpmgpr1dプログラムでは,pr1dやnoesypr1dよりも基線の上昇が抑制されたスペクトルが得られ,かつ水消し効果も良好であった。一方,限外濾過フィルタによる高分子量代謝物(MW > 1000)の除去を試みたところ,基線の上昇は抑制されたがフィルタに由来する新規の信号が多数認められたため,この方法は不適であった。超遠心(10,000 g or 15,000 g)による高分子量代謝物の沈降除去も試みたが,基線の上昇に対しては無効であった。以上の結果より,血漿サンプルに対してはpH調整と内部標準の添加以外の前処理は行わず,cpmgpr1dプログラムによる水消しと基線の上昇抑制が,本研究の測定に最も適切であると結論した。【血液中フリーラジカルの測定】大型動物の心臓手術時の新鮮全血を直接ESR分光器で測定し,血液中のアスコルビン酸ラジカルを検出することに成功した。手術の各フェーズにおけるデータを蓄積中である。1.1H-NMRによる試料測定手法の確立として,まず検体(尿,血漿)にpH調整のためのPBSと重水(Lock用)に溶解した標準物質(TMP)を添加したものを試料として,1H-NMR測定を行った。生体由来の検体に含まれる軽水由来のピークを抑制するパルスシークエンスとして,CPMGと呼ばれる手法を応用した水消しプログラム(CPMGpr1d)を選択した。加えて,磁場の均一性を向上させるため,メーカー推奨の磁場調節(shim調節)よりも高次の調節を行い,よりシャープなスペクトル取得を実現した。2.1で取得したスペクトルを解析するために,研究期間の1年目にNMRメタボロミクス用解析ソフトウェア(AMIX)とデータベースを導入し,技術者による講習を行い,基本的な解析技術を習得した。研究期間3年目には,データベースにデータを追加し,解析できる化合物を増強した。3.実際のメタボロミクス解析において,上記1および2の妥当性を検証するため,ラット血漿を用いた実験を行った。(a)採取した血漿をフリーザーで凍結保存して測定することはしばしば行われるが,一旦解凍した検体を再凍結して後日再び測定することは通常行われない。ラット血漿の解凍ー再凍結を繰り返してメタボロミクス解析を行い,解凍ー再凍結の繰り返しによるスペクトルの変化の有無を検討した。(b)採血直後の血漿を対照として,同一試料の解凍ー再凍結を複数回繰り返してその都度1H-NMRスペクトルを測定した。得られたスペクトルはAMIXにより主成分分析を行った。(c)同一試料の解凍ー再凍結を繰り返した場合,測定値は主成分平面上のほぼ同じ点に集中した。即ち,解凍ー再凍結を繰り返しても得られたベクトルのばらつきは,他の試料との差よりも小さかった。しかし,特定のピークでは減少や増加がみられる場合もあり,一概に変化しないとは言えないことも明らかであった。生体の代謝物を網羅的に解析することをメタボロミクス解析という。体への大きな侵襲である手術に伴い,生体内の代謝は大きく変化する。我々は手術に伴う代謝の変化をベッドサイドでリアルタイムに評価することを目指している。
糖尿病性足潰瘍予防のための歩容を考慮した新たなフットウェアの開発と臨床応用

81%の糖尿病性足潰瘍は足底に形成される胼胝(べんち)が先行することが明らかになっている。そのためまず胼胝を形成させないことが足潰瘍発症予防につながると考えられる。胼胝は歩行中にかかる圧力とせん断応力が原因で形成されると言われており、圧力は胼胝部位で高くなることが知られている。現在胼胝予防介入として、義肢装具士の経験によりインソールや靴を選択し胼胝部位の圧力を分散させるという対症療法が行われているが、多くの患者で胼胝が再形成される。この理由としてせん断応力が考慮されていないことと、更に、圧力・せん断応力が高くなる原因を取り除いていないことが考えられる。せん断応力は技術的に測定が難しく、靴によってせん断応力が異なることが示されているが、素足の状態か計測専用靴による計測に限られてきた。また、足底の特定部位に限定した計測も困難であった。対象者自身の靴を履いた状態での胼胝部位に特定した測定が出来ていないため、胼胝部位の圧力とせん断応力の実態は明らかになっていなかった。また、圧力・せん断応力が高くなる原因も明らかになっていなかった。そこでまず計測専用靴ではなく、対象者自身の靴を着用した状態で足底の特定部位にかかる圧力・せん断応力の計測方法を確立した。計測部位は、足潰瘍と胼胝の好発部位である、第1, 2, 5中足骨頭部とした。次に、胼胝部位と非胼胝部位にかかる外力の違いを検討し、せん断応力を圧力で割った値(SPR: Shear stress Pressure Ratio)が高いことが胼胝形成に関係していることを示し、胼胝形成のカットオフ値も明らかにした。更に、胼胝形成に関わる歩き方と靴の要因が、胼胝形成部位ごとに異なることも示した。本研究で新たに明らかになった胼胝形成要因を軽減させる介入を行うことで、胼胝形成を予防することが出来、それが糖尿病性足潰瘍予防につながると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。糖尿病性足潰瘍を引き起こす胼胝は、局所に過剰な機械的応力が繰り返し加わることで発症する。それゆえに、胼胝を保有する患者においては、胼胝部を適切に免荷し、潰瘍化を予防することが重要である。局所の機会的応力として圧力とせん断応力が考えられるが、靴の中の特定の部位のせん断応力を測定することは今まで技術的に難しかった。また、胼胝部位にかかる高い圧力とせん断応力を改善するためにはどのような身体の動きと関連しているかを明らかにする必要がある。そこで、歩行中の下肢の動きと靴の中の胼胝部位の圧力とせん断応力を同時測定する測定システムを開発し、測定システムの信頼性と妥当性の確認を行った。本年度は臨床での調査を行うための土台作りを行った。まず、臨床経験を活かし、臨床現場で患者に対し安全に使用できるという基準で使用するセンサの選択から行った。実際にセンサを使用し、通常の使用方法では壊れやすいという問題やサイズの問題があることがわかったが、臨床現場で使用できるセンサであることを重視してこのセンサの問題点解決に取り組み、歩行中の下肢の動きと靴の中の胼胝部位の圧力とせん断応力の測定方法を確立した。更に、その測定システムの信頼性と妥当性を検証し、臨床で使用できることを示した。信頼性の検証では、10名の非糖尿病者で測定データの一貫性と、センサを装着し直すことによる測定データの安定性を確認した。妥当性の検証では、12名の非糖尿病者で圧力とせん断応力が高く測定されると考えられる状況と通常の状況との比較を行い、測定データの妥当性を確認した。測定システムを使用し、非糖尿病者10名において、下肢の動きとせん断応力との関係が確認出来てきている。今まで測定出来なかった臨床で患者自身の靴の中で胼胝部位にかかるせん断応力を測定できるようになり、今後糖尿病性足潰瘍予防のための新規性の高い知見が得られると考えられる。

対象者自身の靴を履いた状態での胼胝部位に特定した測定が出来ていないため、胼胝部位の圧力とせん断応力の実態は明らかになっていなかった。また、圧力・せん断応力が高くなる原因も明らかになっていなかった。そこでまず計測専用靴ではなく、対象者自身の靴を着用した状態で足底の特定部位にかかる圧力・せん断応力の計測方法を確立した。計測部位は、足潰瘍と胼胝の好発部位である、第1, 2, 5中足骨頭部とした。次に、胼胝部位と非胼胝部位にかかる外力の違いを検討し、せん断応力を圧力で割った値(SPR: Shear stress Pressure Ratio)が高いことが胼胝形成に関係していることを示し、胼胝形成のカットオフ値も明らかにした。更に、胼胝形成に関わる歩き方と靴の要因が、胼胝形成部位ごとに異なることも示した。本研究で新たに明らかになった胼胝形成要因を軽減させる介入を行うことで、胼胝形成を予防することが出来、それが糖尿病性足潰瘍予防につながると考えられる。糖尿病性足潰瘍予防に向けた工学的手法に基づく歩容改善法の確立を目指しており、歩容改善法の根拠となるデータを測定するためのシステム作りができたため。また、非糖尿病者ではあるが、高いせん断応力を改善するためにどのような歩容改善をすべきか、その関連が検討出来てきているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。4月よりこの測定システムを使用し臨床で糖尿病患者を対象に調査を開始している。歩容改善法の検討に加え、胼胝の有無による圧力・せん断応力の検討も行っていく予定である。工学的手法により行われる臨床での調査により、糖尿病性足潰瘍予防のための新規性の高い知見が得られると考えられる。
感情識別機能の術後回復に伴う神経ネットワーク再編成メカニズムの解明

右大脳半球は,ヒトが社会生活を送る上で必要な様々な機能を司っており,他者の感情識別能力は重要な機能の一つである.右大脳半球の外科的手術により,感情理解の能力は一過性に低下するが,機能を司る主要な神経線維が温存されていれば回復する場合が多い.術後の回復には神経機能ネットワークの再編成が関与しているが,ヒトの脳の中では実際に何が起こっているのかについては解明されていない.このような背景の中,申請者は右大脳半球脳腫瘍患者に対する覚醒下手術にいち早く着手し,高次脳機能の温存と神経機能ネットワークの解明,および術後回復の見込みについて検討してきた.本研究の目的は,右大脳半球の主要な機能である感情識別能力の術後回復に伴う神経機能ネットワーク再編成のメカニズムを明らかにすることである.初年度は.以下の研究を実施した.1.感情に関わる術後の機能回復と関連する領域を解明.画像統計解析を用いて,感情の種類毎に術後の機能低下と関連する摘出領域を調べた.その結果.感情の種類毎に異なる脳領域が関係しており,回復のしやすさも異なることが明らかになった.本研究成果は学会発表し,現在論文発表準備中である.2.脳腫瘍摘出術に伴う脳機能の再組織化の特徴を覚醒下手術所見から明らかにした.この研究成果はすでに論文で発表した.さらに,再組織化には3つのパターンがあることが分かった.この研究成果は学会発表し,現在論文投稿準備中である.しかし,脳の全ての機能に同じタイプの再組織化が起こるのかについてはまだ分かっていない.現時点では,初年度に予定していた感情と関わる脳領域の解明,およびその回復の特徴を明らかにできた.覚醒下手術から得られた所見についてはすでに論文で発表した.また,画像統計解析から明らかになった感情理解・感情表出と関わる脳領域と回復の特徴についても,現在論文投稿準備中である.このため,概ね順調に進展していると思われる.H31年度は,脳の機能回復と関連するメカニズムを解明したい.具体的には,以下2つのステップを行う.1.感情理解を含む高次脳機能の再組織化の特徴を覚醒下手術所見から明らかにする.特に,昨年度見いだした脳機能の再組織化の特徴が,あらゆる脳機能に当てはまるのかを調べる.2.脳の再組織化のメカニズムと関連する脳構造を白質解剖と脳機能イメージングを用いて解明する.右大脳半球は,ヒトが社会生活を送る上で必要な様々な機能を司っており,他者の感情識別能力は重要な機能の一つである.右大脳半球の外科的手術により,感情理解の能力は一過性に低下するが,機能を司る主要な神経線維が温存されていれば回復する場合が多い.術後の回復には神経機能ネットワークの再編成が関与しているが,ヒトの脳の中では実際に何が起こっているのかについては解明されていない.このような背景の中,申請者は右大脳半球脳腫瘍患者に対する覚醒下手術にいち早く着手し,高次脳機能の温存と神経機能ネットワークの解明,および術後回復の見込みについて検討してきた.本研究の目的は,右大脳半球の主要な機能である感情識別能力の術後回復に伴う神経機能ネットワーク再編成のメカニズムを明らかにすることである.初年度は.以下の研究を実施した.1.感情に関わる術後の機能回復と関連する領域を解明.画像統計解析を用いて,感情の種類毎に術後の機能低下と関連する摘出領域を調べた.その結果.感情の種類毎に異なる脳領域が関係しており,回復のしやすさも異なることが明らかになった.本研究成果は学会発表し,現在論文発表準備中である.2.脳腫瘍摘出術に伴う脳機能の再組織化の特徴を覚醒下手術所見から明らかにした.この研究成果はすでに論文で発表した.さらに,再組織化には3つのパターンがあることが分かった.この研究成果は学会発表し,現在論文投稿準備中である.しかし,脳の全ての機能に同じタイプの再組織化が起こるのかについてはまだ分かっていない.現時点では,初年度に予定していた感情と関わる脳領域の解明,およびその回復の特徴を明らかにできた.覚醒下手術から得られた所見についてはすでに論文で発表した.また,画像統計解析から明らかになった感情理解・感情表出と関わる脳領域と回復の特徴についても,現在論文投稿準備中である.このため,概ね順調に進展していると思われる.H31年度は,脳の機能回復と関連するメカニズムを解明したい.具体的には,以下2つのステップを行う.1.感情理解を含む高次脳機能の再組織化の特徴を覚醒下手術所見から明らかにする.特に,昨年度見いだした脳機能の再組織化の特徴が,あらゆる脳機能に当てはまるのかを調べる.2.脳の再組織化のメカニズムと関連する脳構造を白質解剖と脳機能イメージングを用いて解明する.
DT中性子計測への応用を目指した高品質単結晶ダイヤモンドの合成と特性評価

本研究では二つのテーマについて研究を行った。一つ目のテーマである高品質単結晶ダイヤモンドの合成と評価では、超高純度原料をもちいた高圧高温合成単結晶ダイヤモンドの合成と評価を行い非ダイヤモンド原料を使った場合、結晶性に問題が生じる可能性があること、現状の技術ではHP/HT法によってエネルギースペクトロメータグレードの単結晶ダイヤモンドを造ることはペンディングとすべきであるものの、CVD単結晶合成用の基板としては極めて有望であることを明らかにした。また高品質CVD単結晶ダイヤモンドの合成と評価を行った結果、透明な大面積基板は歩留まりよく合成可能であるものの電気特性向上を狙った合成条件の探求が必要であることがわかった。二つ目のテーマである電荷捕獲準位同定手法の開発では試料に対する電荷捕獲をあらかじめ行ったうえで、光電流測定を行い、捕獲準位のエネルギー同定を行う測定方法確立の目処を立てた。紫外線とWランプからの単色光を用いた不純物準位の評価技術の開発を行い、超高純度HP/HTダイヤモンド及びCVDダイヤモンドの計測を行った。外気導入による冷却によって試料温度を0°C付近まで下げることで熱雑音を1桁減らし、数100fAの電流計測を可能にした。この方法は従来に無い極めて優れた方法であり、高品質ダイヤモンド合成のために完成を目指すべき手法といえる。
蝸牛内静止電位の維持機構の一因となり得るバナジウム化合物に関する研究

蝸牛内静止電位(EP)がバナジウム化合物の中でも酸化数5のバナデイトで外リンパ腔を潅流することで低下する事を電気生理学的に明らかにした.その作用機序として血管条内のNa,K-AT Paseの阻害作用によるものと推定し検討を加えた.先ず血管条を含む蝸牛管側壁組織をホモゲナイズし,更にHPLCにて精製した後LumiphotometerにてNa,K-ATPase量を測定した.回転別には基底100,第2回転120,第3回転127の対活性を有し,また蝸牛全体では, Na,K-ATPaseとother ATPaseの活性割合が65:35であることを明らかとした.この結果はEP維持にNa,K-ATPaseが大きく関与していることを意味する.蝸牛でのNa,K-ATPase活性に対してウワバインは0.5μMの投与で,ほヾ完全にその活性を抑制するのに対して,バナデイトは0.2μMの投与で同様にほヾ完全に抑制することを明らかにした.バナデイトはウワバインと同様に微量でATPase阻害作用を示すといえる.次にバナデイトのATPase阻害作用に対するアスコルビン酸の拮抗作用を実験的に観察した.その結果10mMアスコルビン酸10μlの投与で阻害活性が48%減弱し, 20mM益ではほヾ完全に消失することを明らかにした.このようなバナデイトの血管条Na,K-ATPase阻害作用は, E_2-Pcomplex形成の際にPO_4部へVO_4が替って結合するためであり,アスコルビン酸によってバナデイトが還元されそのE_2との親和性を失なうとATPase活性が回復しEPも回復するものと推定した.本研究の結果,内耳の血管条ではNa,K-ATPaseが重要な役割を演じているが,バナデイトはその酵素活性を著しく阻害する生理活性物質として重要な意義を持つものと結論される.蝸牛内静止電位(EP)がバナジウム化合物の中でも酸化数5のバナデイトで外リンパ腔を潅流することで低下する事を電気生理学的に明らかにした.その作用機序として血管条内のNa,K-AT Paseの阻害作用によるものと推定し検討を加えた.先ず血管条を含む蝸牛管側壁組織をホモゲナイズし,更にHPLCにて精製した後LumiphotometerにてNa,K-ATPase量を測定した.回転別には基底100,第2回転120,第3回転127の対活性を有し,また蝸牛全体では, Na,K-ATPaseとother ATPaseの活性割合が65:35であることを明らかとした.この結果はEP維持にNa,K-ATPaseが大きく関与していることを意味する.蝸牛でのNa,K-ATPase活性に対してウワバインは0.5μMの投与で,ほヾ完全にその活性を抑制するのに対して,バナデイトは0.2μMの投与で同様にほヾ完全に抑制することを明らかにした.バナデイトはウワバインと同様に微量でATPase阻害作用を示すといえる.次にバナデイトのATPase阻害作用に対するアスコルビン酸の拮抗作用を実験的に観察した.その結果10mMアスコルビン酸10μlの投与で阻害活性が48%減弱し, 20mM益ではほヾ完全に消失することを明らかにした.このようなバナデイトの血管条Na,K-ATPase阻害作用は, E_2-Pcomplex形成の際にPO_4部へVO_4が替って結合するためであり,アスコルビン酸によってバナデイトが還元されそのE_2との親和性を失なうとATPase活性が回復しEPも回復するものと推定した.本研究の結果,内耳の血管条ではNa,K-ATPaseが重要な役割を演じているが,バナデイトはその酵素活性を著しく阻害する生理活性物質として重要な意義を持つものと結論される.内耳では様々な電気現象が観察されるが、このうちで蝸牛内静止電位はCM,APなどの諸誘発電位が発生する際のバッテリー源的電位として機能しており、その発生には蝸牛管側壁部に存在するelectrogenic pumpが役割を演じているとされる。このpumpの主要構成物質としてNa,K-ATPaseがあるが、前年度、報告した通り、生体内に存在する微量金属元素であるバナジウムは通常、約80mVあるEP電位を濃度依存的に低下させることが外リンパ灌流法により認められた。このことは蝸牛管側壁部(特に血管条部分)に存在するelegrrogenic pumpの本体であるNa,K-ATPase活性をバナジウムが阻害したためであろうと推論した。この電気生理学的実験結果より、本年度は、生化学的アプローチを行ない、同酵素とバナジウムの相互関係を明らかにすることを目的とした。
微小反応環境場の空間的構成と光反応ダイナミクス

レーザー光により微小な液滴を電極近傍あるいは電極上の任意の位置に配置し,電気化学的に誘起した液滴と周囲の溶液の間の電子移動反応やイオン移動過程を顕微分光・電気化学法により直接的に測定することを試みた。また,これに基づいた反応の微小環境場制御の方式を明らかにすることを目指して研究を進めた。これまで,半径5μm以上の液滴に関し,界面を経た電子移動・イオン移動過程は液滴のサイズに依存すること,また,界面電子移動速度は液滴/溶液の界面電位にも依存することを明らかにしてきた。さらに,半径5μm以下の液滴について詳細な検討を加えたところ,これまでとは異なる新たな液滴サイズ効果が見いだされた。このように単一油滴を反応場とした場合には,様々な要因によりその反応が微粒子サイズに依存することが明らかになってきた。油滴/溶液系においては,油滴と溶液の組成を任意に設定することにより様々な反応を誘起することができる。また,レーザー捕捉を用いることにより任意のサイズの油滴を選択して反応を誘起させることも可能である。上記の例の他,有機溶媒中に分散させた微小水滴における色素会合のサイズ効果や単一マイクロカプセル中の色素分布に対するサイズ効果なども見いだされている。このような結果を踏まえ,単一微粒子・液滴の反応の特徴やそれらを空間的に構成した反応場を利用することにより,新たな反応の環境場制御が現実のものとなると期待される。
戦間期日本の住宅供給と都市政策

1,今年度の研究は、住宅供給と都市政策との関連について個別の都市の実証を踏まえ検討することであった。対象とする都市は東京市と名古屋市の予定であったが、住宅政策の実態を解明できる資料が川崎市で発見され研究の深化に必要であったため、研究対象に川崎市を加えた。以下、研究実績は大きく二点に分けてまとめられる。2,第一に、都市公共団体自らによる住宅供給の役割について、住宅を実際に需要する階層との関連で検討した。戦間期の住宅政策の中心となる、持家を建設するための住宅組合、市営住宅、単身者向けの社会館について実際の利用階層をみると、中間層向けの住宅政策と考えられた住宅組合については、重工業大経営の労働者が居住する都市においては、社員だけでなく年収100円前後の職工層も認可申請を行っていたこと、逆に階層的には下層の利用者の多い社会館は当初の意図通り利用されない問題が生じたことが明らかになった。重工業大経営労働者の住宅組合への関心は、当該期の企業内福利施設の特徴--社宅の未整備--とも関連があった。3,第二に、都市公共団体が住宅政策を必要と考えた論理についてである。米騒動後に実施された社会事業は都市下層社会を主たる対象としたものであったが、住宅政策には社会事業一般に解消できない都市公共団体の意図がこめられていた。一つは市営住宅建設による家主の利害に反する家賃値下げの意図、もう一つは、都市の自治の担い手と当該期に想定された俸給生活者の市域への引き止め策としての意図である。明治期(あるいは前近代)からの有力資産家の利害を伴った住宅供給に対し、住宅政策という労働者の生活レベルの政策を通じて上層職工を含めた新中間層を市行政の社会的基盤に位置付けようとした点、しかしそのような政策は同時に限界(政策としての規模の小ささ)を抱えていた点を、住宅政策からみた当該期の都市政策の特徴としてまとめておきたい。1,今年度の研究は、戦間期日本の住宅供給・住宅問題に対する同時代の政策論の検討と、住宅供給の実態に関する検討(住宅供給に関する資料調査及び収集、基礎的統計資料・雑誌記事の整理・検討など)の2つにわけることができる。2,住宅供給・住宅問題に対する政策論については、関一、池田宏、田川大吉郎などの文献を検討した。戦間期の都市政策を住宅市場の展開を前提に明らかにする本研究にとって重要であったのは、関一の議論であった。関は住宅問題が発生する理由を住宅という商品そのものが抱える「需要供給調節の困難」さに求め、低廉で弊害が少ない住宅供給を促すという視点から、交通政策などに基づく市場を介した住宅供給の円滑化と都市計画に基づく住宅環境の整備という二つの意味において住宅問題に対して都市公共団体が「公」的政策を実施する必要性を説いた。住宅政策を公営住宅の建設と同一視せず、むしろ交通政策などによって民間レベルでの住宅供給を間接的に促す政策の必要性を説く--他方で宅地供給主体である民間施行土地区画整理事業の特質に関する認識は弱い--関の議論は、当該期の政策上の特徴(住宅政策が公的に行われる意味)を理解する上での一つのポイントとなろう。なお、この点については別記の通り研究のとりまとめを行った。3,住宅供給の実態に関する検討については、本年度は東京・名古屋の住宅供給に関する資料収集に重点をおいた。その他、国勢調査報告を用いた戦間期の都市における人口・有業者構成の変化や『都市問題』『大大阪』などの雑誌の分析を行った。俸給生活者向け住宅供給については、大都市郊外での土地所有者と土地の販売を担う不動産資本などとの関連が重要であり、次年度はこの点に関する検討を深めつつ都市政策の実体を究明する。

明治期(あるいは前近代)からの有力資産家の利害を伴った住宅供給に対し、住宅政策という労働者の生活レベルの政策を通じて上層職工を含めた新中間層を市行政の社会的基盤に位置付けようとした点、しかしそのような政策は同時に限界(政策としての規模の小ささ)を抱えていた点を、住宅政策からみた当該期の都市政策の特徴としてまとめておきたい。
ＨＰＳＧによる英語名詞句の形態・統語論研究

制約に基づく言語理論であるHead-driven Phrase Structure Grammar(以下HPSG)の枠組みで、英語の名詞句の形態論と統語論、およびそのインターフェースに関する諸問題を扱った。冠詞、数詞、形容詞など、英語の名詞句内の要素の語順を決定するメカニズムや、これらの要素と名詞との間の数の一致の有無に特に焦点を当てた。HPSGは、語や句のもつ情報を十分に記述できるので、各要素間の統語的・形態的関係を明示的にできる。英語の名詞句の示す形態・統語的ないろいろな特殊性が、HPSGの枠組みでは一般性を損なうことなく説明できるということが明らかとなった。第1に、around aten thousand copiesのような、前置詞・数詞・名詞によって構成される名詞句「前置詞つき数詞構造(prepositional numeral construction; PNC)」の統語的特性について考察した. PNCの統語的特性は前置詞の独特の語彙的性質によるところが大きいと考え,具体的な語彙情報を提案した。このテーマの研究については、「数詞を含む名詞句の構造」として京都言語学コロキアム第11回年次大会(2014年8月31日、京都大学)で口頭発表し、「前置詞つき数詞と名詞句」と題して『言葉のしんそう(深層・真相)ー大庭幸男教授退職記念論文集』に論文を発表した。第2に、these sort of thingsのような、「限定詞・sort/kind/type・of・複数名詞」という構造を持つ名詞句について、とくにsort/kind/typeという語彙(「sort名詞」と総称)の特殊性を明らかにした。sort名詞は単数可算名詞であるので限定詞を必要とするが、その制約が複数形限定詞で満たされているように見える。このような名詞句ではsort名詞が主要部なのではなく、修飾語の一種であるfunctorとして機能しており、主要部はofの後ろの複数名詞であると論じた。「these kind ofの構造」として六甲英語学研究会(2014年12月17日、六甲勤労市民センター)で口頭発表した。制約に基づく文法理論であるHead-driven Phrase Structure Grammar(以下HPSG)の枠組みで、英語の特徴的な名詞句の形態的・統語的な構造を明らかにし、それがどのような理論的帰結をもつかを研究した。下記に概要を述べるが、これらは昨年度行った研究を修正・拡張したものである。第1に、over three weeksのような、前置詞・数詞・名詞によって構成される名詞句である「前置詞つき数詞構造」の統語的な特性を考察した。前置詞つき数詞構造の統語的ふるまいを観察した後、それらの特性が前置詞の語彙的特性から導かれることを論じた。本研究の成果は、六甲英語学研究会(2015/6/7)とイギリス言語学会の年次大会(2015/9/17)において口頭発表した。本研究を開始した2014年度から2015年度までで、口頭発表5本、論文2本として発表しており、おおむね順調に進展していると言える。本研究は、制約に基づく言語理論であるHead-driven Phrase Structure Grammar(以下HPSG)の枠組みにおける、英語の名詞句の構造についての研究である。一般の名詞句とは異なる独特の振る舞いを示す名詞句の形態的・統語的な特殊性が、HPSGの枠組みにおいては一般性を損なうことなく説明できることを示した。また、その議論がどのような理論的帰結を導くかについても考察した。今年度はまず、these hundred studentsのような、「限定詞+seminumeral+名詞」の構造をもつ名詞句の特殊性を議論した。Jackendoffにならってseminumeralと呼ぶhundredやthousandなどの数詞は単数可算名詞であり、文中に現れるためには限定詞を必要とする。上記these hundred studentsの構造ではその制約はtheseで満たされている(*(these) hundred students)。しかしその限定詞は複数形であり、単数形であるhundredとの間には数の不一致が見られる。この問題について、seminumeralはHPSG理論においてfunctorと呼ばれるものの一種であると考えることによって、自然に説明がつくことを明らかにした。次に、these size shoesのような名詞句の構造についても同様の分析が可能であることを実証した。限定詞の義務性と数の一致が不可分であるようなメカニズムを持つ従来の分析では、この構造をうまく捉えることができないことを明らかにし、限定詞の義務性と数の一致にそれぞれ独立したメカニズムを仮定する(Van Eynde 2006, etc.)ことにより、特殊な一致形態をもつこの構造に自然な説明を与えた。本研究の目的は、HPSGの枠組みで、英語の名詞句の形態的・統語的構造を明らかにすることである。これまでの成果は口頭発表2本、論文1本として発表でき、おおむね順調に進展していると言える。

特筆すべき点は以下の2点である。(1)これまでは文法化の観点から主に論じられてきたsort/kind/typeの特殊性について、本研究ではHPSGの観点から新しい提案ができたと考えられる。(2)数詞を伴う前置詞については、先行研究が少なく不明な点が多かったが、HPSGという語彙主義的枠組みを導入することにより、これらの前置詞の語彙的特殊性が明らかになった。英語学これらに加え、国内外の研究者との意見交換を行うため、各種の学会や研究会にも積極的に参加したい。また、主要な学術誌(例えばEnglish Linguistics、Linguistics、Linguaなど)に平成26年度の研究の成果の一部を投稿する。345,811円の次年度使用額があるが、これは、コンピューターの購入を考えていたが購入の手続きを次年度に回したためである。420,035円の繰越金があるが、これは予定していた出張を大学業務との関係でいくつか取りやめたためである。各地の学会・研究会に参加することで情報収集を行い、また積極的に研究の成果を発表し、他の研究者と意見交換を行いたいと考えている。また、新しいコンピューターを購入し、データの収集・保存に使用する予定である。各種の研究会・学会に積極的に参加するとともに、国際学会・国内学会において研究の成果を発表し、他の研究者と意見交換を行いたいと考えている。さらに、新しいコンピューターを購入し、データの収集・保存、研究成果の発表に使用する予定である。