hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機ケイ素化合物を用いる新合成反応の開拓

有機ケイ素化合物は他の有機金属化合物に比べて極めて安定であり、入手、合成、保存、取り扱いが容易である。また、多様な反応性を示すことから、有機合成反応剤として数多くの役割を担っている。さらに、一般的に低毒性であることが知られており、環境調和型分子変換を目指す21世紀の有機合成化学において、その有用性はますます高まると考えられる。本研究では、有機ケイ素反応剤の設計と創製に基づき、グリーン化、高効率化、省エネルギー化を可能にする新たな合成反応を開発した。また、インジウム塩を利用することで、有機ケイ素反応剤による新たな還元反応や炭素-炭素結合形成反応の開発にも成功した。有機ケイ素反応剤の多くがトリメチルシリル(TMS)基か、それよりも大きなシリル基を有する。我々は、ジメチルシリル(DMS)基を有するケイ素反応剤が、TMS基を有するものに比べて極めて高い反応性を示すことを見つけた。例えば、DMSエノラート(1)は、塩化カルシウム存在下、DMF中、30°Cという穏和な条件下で効率よくアルドール反応を起こした。一方、対応するTMSエノラートは同条件下では全く反応しなかった。同様の条件下、1はα-エノンに対するMichael付加反応やN-トシルイミンに対するMannich型反応にも有効であった。ヒドロシランは比較的安定で、通常、単独では還元剤として機能しない。ヒドロシランをヒドリド還元剤として利用するためには、基質あるいはヒドロシラン自体を活性化する添加剤が必要である。我々は、ヒドロシランとインジウム塩からインジウムヒドリド種が生成することを見つけ、触媒的な還元反応や炭素-炭素結合形成反応に利用することに成功した。例えば、触媒量のIn(OAc)_3と1当量以上のPhSiH_3存在下、ハロアルカンの還元反応やヨードアルカンと電子不足アルケンの付加反応が効率よく進行することがわかった。本研究課題で今年度得られた成果を以下に示す。1.ジメチルシリルエノラートおよびその等価体を用いるジオールおよびアミノアルコール類の合成フッ化物イオン触媒を用いてジメチルシリルエノラートとアルデヒドを反応させると、1,3-ジオール類が生成することを既に速報として報告した。しかし、収率、立体選択性が低い場合もあり、さらに反応条件を改善することで、より一般性の高い合成反応とする。α-ジメチルシリルエステルを用いた場合にも、アルドール反応後にエステルの還元が進行して、低収率ながら1,3-ジオールが生成することから、このタンデム反応の最適化も行った。また、アルデヒドのかわりにイミンを用いることでγ-アミノアルコール類の合成について検討した。2.ジメチルシリルエノラート、α-ジメチルシリルエステルの求核付加反応ジメチルシリルエノラートのトシルイミンに対するMannich型反応について、0.6当量の水と触媒量の塩基によって反応が著しく加速されることがわかっている。この触媒系の特長、適用範囲を明らかにした後、水を過剰に含む有機溶媒あるいは水中でのMannich反応を試みた。また、Mannich型反応についても金属塩の添加効果を調べ、環境調和型合成法として、より有用な反応系を模索した。さらに、光学活性なアミンを触媒として用いることで、β-アミノケトン類の不斉合成を目指した。ジメチルシリルエノラートのアルドール反応が、塩化カルシウムのような無害で安価な金属塩触媒により効率良く進行することを既に見つけている。この触媒系の特長、適用範囲を明らかにするべく、(1)基質としてα,β-不飽和カルボニル化合物を用いてMichael付加反応を試みた。

(2)様々なアルデヒド、ケトンとのアルドール反応を行った。(3)α-ジメチルシリルエステルを用いるアルドール反応およびMichael付加反応について検討した。また、含水溶媒あるいは水中でのアルドール反応について検討し、有機溶媒の使用を最低限に抑えた新反応系の開発を目指した。さらに、他のアルカリ土類およびアルカリ金属塩などの添加効果について詳細に調べ、立体選択的合成に有効な触媒を探索するとともに、本触媒系における金属塩の役割を明らかにした。本研究課題で今年度に得られた成果を以下に示す。1.ビナフトール及びその誘導体のリチウム塩を触媒に用いるイミン類の不斉還元反応光学活性なアミンは多様な生物活性を示すアルカロイド等の含窒素天然有機化合物の合成中間体として有用である。当研究室では最近トリメトキシシラン存在下、触媒量のリチウムアルコキシドによりイミン類の還元反応が進行することを見つけた。触媒に光学活性なアルコール及びその誘導体の金属塩を用いてイミン類の不斉還元反応について検討し、THF溶媒中、(S)-(+)-1,1'-ビ-2-ナフトールにブチルリチウムを加えてリチウムアルコキシドを調製し、トリメトキシシラン存在下、イミンを還元したところ、良好なエナンチオ選択性でアミンを得ることができた。ビナフトールの3,3'位にメチル基を有する配位子では選択性は低下したが、フェニル基で置換した配位子では得られるアミンの絶対配置が逆転し、室温ではこれまでで最高の選択性が得られた。2.金属塩化物を促進剤とするカルボニル化合物に対するα-ジメチルシリルエステルの求核付加反応塩化カルシウムがLewis塩基触媒としてジメチルシリル(DMS)エノラートのアルドール反応を促進することを見つけ、α-DMSエステルのカルボニル化合物に対する求核付加反応も、金属塩化物によって加速されることが明らかになった。触媒量の塩化リチウムの存在下、酢酸エチルから誘導したα-DMSエステルとベンズアルデヒドをDMF中、30°Cで反応させると、アルドール付加体が定量的に得られた。アルデヒドとして脂肪族アルデヒドを用いた場合にも反応は効率良く進行した。α-DMSエステルとアセトフェノンとの反応では、促進剤として塩化マグネシウムを用いることで収率よくアルドール付加体が得られた。シクロヘキサノンに対するアルドール反応も、塩化マグネシウムによって著しく促進されることがわかった。3.シリル基のβ効果を利用した環状エーテル類の立体選択的合成α位にアルキル基、β位にヒドロキシアルキル基を有するビニルシランが、酸触媒によりシリル基の1,2-転位を伴いながら環化することを見つけ、多置換テトラヒドロフランやテトラヒドロピラン類の立体選択的合成に応用した。酸触媒存在下、β位にアセトキシ基を有するアルキルシランが分子内の水酸基と反応して、シリル基の1,2-転位を伴いながら環化することを見つけ、この反応を利用した環状エーテル類の立体選択的合成について検討した。
局所関数等式を満たす多項式に付随する空間の諸性質の研究

局所関数等式を満たす多項式のペアの研究について、以下の研究成果を得た。(1)Clifford quartic formsの応用として、Etingof, Kazhdan, Polishchukの予想した問題を解決した。(佐藤文広氏との共同研究)(2)ある種の可解群が作用する概均質ベクトル空間の相対不変式の乗法的Legendre変換の決定とb-関数の型を予想した(この予想はまだ未解決である)(この研究は伊師英之氏との共同研究である(2)局所関数等式を満たす多項式のペアの極化のb-関数の型、局所関数等式のガンマ因子の型を予想した(この予想は佐藤文広氏によって最近解かれた)。局所関数等式を満たす多項式のペア及びその多項式が住む空間の特徴付けを調べる研究をしている。平成25年度には平成24年度までに立教大学の佐藤文広氏との共同研究により分かった2次写像を通じての局所関数等式の遺伝定理が成立するあるクラス(Clifford代数の表現から得られるクラス)の分類を行い、その論文を完成させ、投稿中である。今年度新たに分かったこととして、以下のことがある。Etingof, Kazhdan, Polishchukの論文の中で、semiclassical conditionを満たす多項式について、研究されていているが、次数が3以下の多項式については、semiclassical conditionを満たす多項式全て概均質ベクトル空間の相対不変式であることが示され、一般の次数の場合も、semiclassical conditionを満たす多項式は概均質ベクトル空間であろうと予想されていた。この予想について、佐藤氏と共同研究の結果から、この予想に反例があることを示し、Kazhdan達の予想を否定的に解決した。これらは代数幾何と関係しており、現在はその研究と代数幾何学におけるhomaloidal写像、Cremona変換との関係を調べている。また、名古屋大学の伊師英之氏も含めた3人の研究により、非線型計画法における手法に我々の結果が応用出来ることが分かり、その方向性でも研究を進めている。局所関数等式を満たす多項式のペア及びそれが住む空間を探す研究、その空間が満たす性質を調べる研究している。平成24年度には、立教大学の佐藤文広氏との共同研究により分かった正定値Clifford algebraCp, Cqのテンソル積の表現から得られる2次写像を通して、局所関数等式を満たす多項式のペアを構成することに成功し、その結果の一部を論文にまとめて、投稿中である。今まで、局所関数等式を満たす多項式のペアは正則概均質ベクトル空間の基本相対不変式と双対空間の基本相対不変式のペアしか知られていなかったが、今回の我々の結果により、概均質ベクトル空間の理論ではカバー出来ない、新しいタイプの局所関数等式のペアが見つかり、しかも大量にそのようなものが存在することを示したという意義を与えた。またこのように構成した多項式が住む空間を完全に分類し、その幾何学的な特徴も調べリストアップした。そこから分かったこととして、小林俊行氏と吉野太郎氏が研究している幾何学的対象であるcompact Clifford-Klein formとの関連や、伊師英之が研究しているcone上のLaplace変換の研究等とも関係していることが分かり、今後それらとの関係を明らかにしていく方針である。また整数論で重要な役割を果たす大域的なゼータ関数への応用も佐藤文広氏を中心に行われている。平成24年から平成25年までに、局所関数等式を満たす多項式のペアの発見とその特徴付けについての研究を行ってきたが、平成6年度も継続的にそのテーマについて研究している。正則概均質ベクトル空間の相対不変多項式とその双対空間の相対多項式のペアは、局所関数等式を満たすことは1960年代から佐藤幹夫氏により知られていたが、それ以外の多項式のペアが存在するかという問題は、今まで殆ど研究されておらず、この当該研究によって、佐藤文広氏と私によって導入されたClifford quartic formsのペアが局所関数等式を満たすが、それは概均質ベクトル空間の相対不変式ではないことが分かった。さらに、Etingof, Kazhdan , Polishchukの論文の中で、multiplicative Legendre変換によって多項式にうつるような多項式は全て概均質ベクトル空間の相対不変式ではないかという、予想がある。我々の構成したClifford quartic formsは概均質ベクトル空間の相対不変式ではないが、局所関数等式をみたすので、この、Etingof, Kaxhdan , Polishchukの論文の予想に反例を与えることになった。これらの結果は論文としてまとめ、現在投稿中である。また、国内外のいろいろな研究集会でこの研究成果を発表した。また、この他に、伊師英之氏とともに、等質錐ではないが、それに大変近い性質を持つsubHankel行列式のmultiplicative Legendre変換および、それに付随する空間の研究に、我々のClifford quartic formsの研究手法を適用し、研究を進めている。この研究については現在進行中である。さらに、Clifford quartic formsに付随する空間の分類も佐藤文広氏とともに行ったが、この空間と小林俊行氏によって導入されたClifford Klein formsとの関係があることが分かり、その空間との関係を明らかにする研究も現在進行中である。

佐藤文広氏によって示された「局所関数等式の引き戻し定理」は下の空間が、局所関数等式を満たし、上の空間から下の空間に双対な2次写像が存在するときに適用でき、そのとき、下の空間の局所関数等式からの引き戻しで、上の空間の多項式の局所関数等式を構成できるのであるが、下の空間に2次形式を相対不変式とする既約概均質ベクトル空間を選び、その場合、その空間に双対な2次写像を構成できて、その引き戻しとして、ある4次の多項式についての局所関数等式を得た。この多項式に付随する空間が概均質ベクトル空間かどうかを調べるために、佐藤文広氏と共にこの空間を明示的に書き下し、分類をおこなった。その結果、この空間は、表現空間が低次元のときなどを除き、ほとんどの場合が非概均質ベクトル空間となり、今まで知らていない、新しいタイプの局所関数等式を満たす多項式であることが分かった。それにより、この4次式をClifford quartic formと命名し、その基本的な性質や応用を考えた。そこで、得られた成果として、Etingof, Kazhdan, Polishchukによって代数幾何学的観点から提起された「homaloidal多項式の乗法的Legendre変換が再び多項式になるのは、そのhomaloidal多項式が簡約概均質ベクトルの相対不変のときのみではないか?」という未解決問題について、我々のClifford quartic formの付随する空間の群は簡約型であるが非概均質型であり、Etingof, Kazhdan, polishchukの未解決問題に、答えを与えることが出来た。「局所関数等式の引き戻し」が適用できるような下の空間及び、双対な2次写像がどのくらいあるかという問題にも一部着手し、既約正則reductiveな概均質ベクトル空間の場合について、部分的な結果が得られた。その他、homaloidal多項式の極化に関する多変数局所ゼータ超関数の関数等式について、そのΓ-因子を予想し、それに佐藤文広氏が証明を付けるなどの成果も得られている。局所関数等式を満たす多項式のペアの研究について、以下の研究成果を得た。(1)Clifford quartic formsの応用として、Etingof, Kazhdan, Polishchukの予想した問題を解決した。(佐藤文広氏との共同研究)(2)ある種の可解群が作用する概均質ベクトル空間の相対不変式の乗法的Legendre変換の決定とb-関数の型を予想した(この予想はまだ未解決である)(この研究は伊師英之氏との共同研究である(2)局所関数等式を満たす多項式のペアの極化のb-関数の型、局所関数等式のガンマ因子の型を予想した(この予想は佐藤文広氏によって最近解かれた)。局所関数等式を満たす多項式のペアとして、1960年代から知られている正則概均質ベクトル空間の相対不変式のペアとその双対空間の相対不変式のペアを除いて最近まで知らていなかったが、佐藤文広氏との研究で我々が導入したClifford quartic formsのペアが概均質ベクトル空間の相対不変式でないにも関わらず局所関数等式を満たすことが分かり、さらに別の応用として、Etingof, Kazhdan, PolishchukのLegendre変換に関する予想を否定的に解決することにも成功した。
心血管系の発生分化における神経堤細胞の関与と細胞間相互作用機構の解明

平成7年度の研究において、研究代表者らが既に樹立したエンドセリン-1(ET-1)欠損マウスのホモ接合体が胎生期の鰓弓・心血管系の形態形成に異常をきたすことからの発展的研究として、次の点について大きな進展がみられた。1.形態形成に関する研究では、ET-1遺伝子欠損マウス胎仔の各種形態形成関連遺伝子のin situ hybridizationによりET-1の下流に新しいbHLH遺伝子dHAND,eHANDが位置づけられ、神経堤細胞の分化増殖においてET-1-HAND経路が重要な役割を果たすことを明らかにした。2.形態異常の起源である神経堤細胞の初代培養で、ET-1がその分化増殖に重要であることを明らかにした。この系を用いて、in vitroでの神経堤細胞から血管平滑筋細胞などへの分化誘導機構の解明を試みている。3.これらの知見とET-1欠損マウスの詳細な解析から、鰓弓や心血管系の形成に主要な役割を示す神経堤細胞の発生分化機構において、ET-1が形態形成に重要な上皮-間葉相互作用の介在因子として働いている可能性が明らかにされ、そのメカニズムの解明も大きく前進した。さらに、ホモ接合体の表現型とCATCH22などの先天性疾患との類似性から、本研究がこれらの疾患の原因遺伝子解明や新しい治療法の開発への手掛かりとなる可能性が示唆された。
グラフ構造を高度に利用した高性能グラフアルゴリズム設計

多くの重要なグラフ散最適化問題は計算量の意味で困難(NP困難)となる.すなわち,それらの問題の最適解を求めるための多項式時間で動作するアルゴリズムが存在しない.本研究では主に次の2つの研究成果を得た.(1)入力グラフが正則性,誘導閉路長,木構造との類似度などのグラフ構造を持つ場合について多項式時間で動作する最適アルゴリズムを設計した.(2)任意の入力グラフに対して最適解を近似する解を見つけることができる多項式時間アルゴリズムを設計した.本研究の目的は,NP困難問題と呼ばれる多項式時間では最適な解を求めるためのアルゴリズムを設計することは出来ないであろうと予想されているグラフ最適化問題を対象として,以下の手法により高性能アルゴリズム設計法を構築することである.(I)グラフが持つ特徴や構造をパラメータで表現することにより部分集合の包含関係による階層を考える.パラメータの値により多項式時間で最適解を求めることができるグラフ部分集合とNP困難となるグラフ部分集合を分類する.(II) NP困難となるグラフ部分集合に対しては,最適解に対する近似精度を理論的に保証できるアルゴリズムを開発する.グラフ構造パラメータの値とその近似精度により,グラフ部分集合の分類を行う.今年度の主な研究成果は以下である.1.無向グラフとその中のいくつかの特別なターミナル頂点が与えられたとき,すべてのターミナル頂点を繋ぐような木グラフをシュタイナー木と呼び,お互いに頂点を共有しないシュタイナー木をできるだけ多く探索することを目的としたシュタイナー木埋込問題について検討を行った.ターミナル頂点数が5個以下の場合については2-近似アルゴリズムが設計できることを示した.また,ターミナル頂点数をTとした場合のceiling(T/2)-近似アルゴリズムを設計した.研究成果については,国内学会,国内シンポジウム,国際会議において公表を行った.2.与えられたグラフの中から指定した次数の頂点からなる最大部分グラフを探索する次数制約部分グラフ探索問題のアルゴリズム設計について検討を行った.特に,誘導サイクルの長さと計算容易性・困難性および近似容易性・困難性の関係,木幅と計算容易性・困難性および近似容易性・困難性の関係について明らかにした.研究成果については,国外論文誌,国内学会,国内シンポジウムにおいて公表を行った.本研究の目的は,NP困難問題なグラフ最適化問題を対象として,以下の手法により高性能アルゴリズム設計法を構築することである.(I)グラフが持つ特徴や構造をパラメータで表現することにより部分集合の包含関係による階層を考える.パラメータの値により多項式時間で最適解を求めることができるグラフ部分集合とNP困難となるグラフ部分集合を分類する.(II) NP困難となるグラフ部分集合に対しては,最適解に対する近似精度を理論的に保証できるアルゴリズムを開発する.グラフ構造パラメータの値とその近似精度により,グラフ部分集合の分類を行う.今年度の主な研究成果は以下である.1.次数制約の下での無向グラフの有向化問題は,各頂点の出次数がある上界値または下界値Wを満たすように各無向辺に向き付けを与える問題である.本研究課題では,出次数の値がある指定された値W以上または以下となる頂点の数を最大化または最小化する問題について検討を行った.Wをある値としたときに,本問題が有名なグラフ最大化問題である頂点被覆問題VC,独立頂点集合問題ISと等価な問題であること,すなわち,VCやISの一般化問題になっていることを示した.また,木,平面,外平面などのグラフ部分集合に入力を限定した場合の多項式時間アルゴリズムを設計した.さらには,本問題のNP困難性,近似精度を理論的に保証できるアルゴリズム,近似精度の下界を示した.国外論文誌で研究成果の公表を行った.2.無向グラフが与えられたとき,直径がd以下であるような部分グラフ探索問題に対して,近似精度の意味で最適な近似アルゴリズムを設計した.また,入力グラフに含まれる誘導閉路の長さが限定されている場合には,多項式時間アルゴリズムが設計できることを示した.国際会議,国内学会において研究成果の公表を行った.本年度の実施計画は以下であった.(1)参考研究や類似研究の結果の調査,グラフ構造を表現するパラメータの調査,アルゴリズム設計法と近似精度証明の数学的手法の調査,現実世界に表れる離散最適化問題の抽出を行う.(2) (1)で得られた離散最適化問題をグラフ最適化問題として定式化する.(3)パラメータ値に従って,部分集合の包含関係による階層を定義し,多項式時間計算可能なグラフ部分集合とNP困難なグラフ部分集合の分類を行う.(4) NP困難なグラフ部分集合に対する近似アルゴリズム設計と近似可能性の限界証明を行う.本年度の目標は,初年度にグラフ最適化問題として定式化ができている問題について,従来研究の結果の調査,アルゴリズム設計の検討を行うこと,また,国内研究会や学会総合大会などで随時公表を行うことで,他研究機関の研究者からのフィードバックを得ながら手法の再検討や計画の修正を行っていくことであった.本年度は,次数を制約としたグラフ有向化問題,直径限定部分グラフ探索問題に関しては,国際会議や国外論文誌で研究成果の公表を行うことができた.それ以外にも,誘導閉路探索問題に対する計算複雑さ,弦グラフおよびスプリットグラフなどの部分グラフクラスにおける支配閉路問題の計算複雑さ,最小ブロック転送問題に対する近似アルゴリズム,次数限定グラフに対する距離dの独立頂点集合問題の計算困難性・近似可能性・近似不可能性などの検討も行うことが出来ている.これまでに得られた研究成果については,国内学会,国内研究会で随時公表を行い,他研究機関の研究者からのフィードバックを得ながら再検討を行うこともできた.このように,当初の計画はおおむね順調に進展している.

本研究の目的は,NP困難問題なグラフ最適化問題を対象として,以下の手法により高性能アルゴリズム設計法を構築することである.(I)グラフが持つ特徴や構造をパラメータで表現することにより部分集合の包含関係による階層を考える.パラメータの値により多項式時間で最適解を求めることができるグラフ部分集合とNP困難となるグラフ部分集合を分類する.(II) NP困難となるグラフ部分集合に対しては,最適解に対する近似精度を理論的に保証できるアルゴリズムを開発する.グラフ構造パラメータの値とその近似精度により,グラフ部分集合の分類を行う.今年度の主な研究成果は以下である.1.グラフとその中のいくつかの頂点(ターミナル頂点)が与えられたとき,それらの頂点を繋ぐような木グラフをシュタイナー木と呼び,お互いに頂点と辺を共有しないシュタイナー木をできるだけ多く探索するグラフ最適化問題である成分素シュタイナー木埋込問題について検討を行った.ターミナル頂点が少ない場合の近似アルゴリズムを設計し,国内論文誌で公表をおこなった.2.無向グラフが与えられたとき,直径がd以下であるような部分グラフを探索するグラフ最適化問題である直径限定部分グラフ探索問題に対して,近似精度の意味で最適な近似アルゴリズムを設計した.本アルゴリズムを実装し,ランダムグラフに対する性能評価を行った.国際会議において研究成果の公表を行った.3.ある正定数dについて,グラフGの距離d独立集合とは,任意の2頂点間距離が少なくともdであるような頂点部分集合である.グラフGが与えられたとき,頂点数が最大となる距離d独立集合を探索するグラフ最適化問題に関する検討を行った.特に,重要なグラフ構造パラメータの一つである頂点次数,平面性の観点から近似可能性,近似困難性を調査した.得られた研究成果を国際会議において公表した.多くの重要なグラフ散最適化問題は計算量の意味で困難(NP困難)となる.すなわち,それらの問題の最適解を求めるための多項式時間で動作するアルゴリズムが存在しない.本研究では主に次の2つの研究成果を得た.(1)入力グラフが正則性,誘導閉路長,木構造との類似度などのグラフ構造を持つ場合について多項式時間で動作する最適アルゴリズムを設計した.(2)任意の入力グラフに対して最適解を近似する解を見つけることができる多項式時間アルゴリズムを設計した.本年度の実施計画は以下であった.(1)参考研究や類似研究の結果の調査,グラフ構造を表現するパラメータの調査,アルゴリズム設計法と近似精度証明の数学的手法の調査,現実世界に表れる離散最適化問題の抽出を行う.(2) (1)で得られた離散最適化問題をグラフ最適化問題として定式化する.(3)パラメータ値に従って,部分集合の包含関係による階層を定義し,多項式時間計算可能なグラフ部分集合とNP困難なグラフ部分集合の分類を行う.(4) NP
オーラル・メソッドによる政策の基礎研究

最終年度となる平成16年度の研究実績は、以下の5点に集約することが出来る。1、インタビュー・データの更なる蓄積最終年度として、前年度に比し量的には少なく抑えたが、それでも前年度に引き続いたものに加え、新たな対象者(10人)を選定しての、さまざまな分野に於いて公的に指導的立場にあった人びとへのインタビューを行った。今年度は23人に対し、計112回のインタビューを行った。特にこれまで手薄であった大蔵、通産官僚(それぞれ次官経験者)へのインタビューを行えたのは特筆すべきであろう。これまでの実績を加えると、180人弱の方々に対して1200回を超えるインタビューを行ったことになる。1回約2時間(実際にはそれを超えることが多かったが)として、2400時間の口述データの集積ということになる。一つのプロジェクトでこれだけ多数の口述記録の集積を行ったのは空前、おそらく絶後となるであろう。2、インタビュー・データの冊子化最終年度の最大の活動は、インタビュー・データを冊子化することで、広くこのデータを活用出来るようにすることであった。昨年度までの38冊(他に市販刊行物が5冊)に加え、今年度は更に50数冊の冊子を刊行し、この5年間に刊行したオーラルヒストリーの記録は、市販刊行物数点も含めると、100冊近い膨大な量に達した。特に、これまでオーラルヒストリーの対象とすることの難しかった外務官僚(数人の次官経験者を含め)のオーラルヒストリーを冊子化することが出来たのは特筆すべきことであろう。これらはインタビュー関係者、研究者等に配布すると共に、国立国会図書館に納本し、更に一般からの入手要請にも可能な範囲で応じた。このようにして、殆どのインタビュー・データを研究者の利用に供するのみならず、広く国民の公共財とすることを可能にした。今後、研究者を含め広く国民が利用することが期待される。更に、利用者の便宜を考えて、研究成果報告書の別冊として「論文・エッセー・解題集」及び冊子化されたインタビュー内容の「概要集」を作成した。3、成果報告会の開催今年度も東京大学先端科学技術研究センターの協力を得て、関係者による小規模の最終年度研究成果報告会を開催した。会場の都合で40人前後の参加者しか収容することが出来なかったが、主としてインタビュアーとして活躍した13人の研究者による充実した報告が行われた。その内容も、この集積した口述データを利用する際に役立つものであるので、研究成果報告書別冊として刊行した。4、法的問題の処理昨年度以来検討を重ねてきたオーラルヒストリーのインタビュー・データの長期にわたる保管と管理、公開にかかわる法的な問題は、インタビュー対象者からそれに関する許諾書にサインをしていただく形で決着をつけ、多くの対象者から著作権利用・公開等について大学宛の許諾を文書で頂くことが出来た(雛形は研究成果報告書参照)。これによって冊子化が可能になったのみならず、公表された冊子以前のテープ、手を入れる以前の速記録等が、全てではないが、将来それを引き継いだ政策研究大学院大学政策情報研究センターで公開される道を開くことが出来た。また、この許諾書方式は今後オーラルヒストリーを行うであろう多くの組織や個人に、インタビューの際の著作権等の法的処理のモデルになることが期待される。5、オーラルヒストリーの研究への活用既に冊子化されたオーラルヒストリーを引用した論文が出始めている。そのいくつかは前述の「論文・エッセー・解題集」にも収められた。また、日本政治学会の昨年度の『年報・政治学』(本年刊行)は「オーラル・ヒストリー」を特集している。特に本年度刊行された膨大な冊子は今後研究に大いに活用されるものと期待される。本研究の目的は、官庁を始めとする組織や集団の持つインスティテューショナル・メモリーズ(構造的認識)の解明と、そこでの複層的政策決定過程の再構築を図ることにある。従って、初年度は、オーラル・メソッドの洗練化による政策研究の質的向上と量的拡大に重点を置いて研究活動に専念した。「政治研究班」では、日本政治の最高権力者であった元総理大臣及び側近クラスの人々(5人)に丹念なインタヴューを行った。現在も継続中ではあるが、早くも内閣における政策決定過程の歴史的変化を考察する上で、貴重なオーラル・データが質と量の両面で蓄積され始めている。また、事務次官クラスの開発官僚・文部官僚・防衛官僚・大蔵官僚へのオーラルでは、それぞれの省庁において戦後日本の政策形成がどのような形でなされてきたか、新しい知見とともにその構造的変化を分析する上で重要な証言が数多く得られつつある。「経済外交研究班」では、経済担当の元外務審議官(4人)へのオーラルを行った。未だデータ的には充分とは言えないが、かなりの問題点が明らかになってきたので、今後はその点を踏まえて、新たなオーラルにおいて国際開発の経済的側面の洗い出しと、わが国の外交政策の推移を国際比較が可能な形で究明したいと考えている。「文化研究班」では、ヨーロッパ地域において、広く文化摩擦の問題をテーマに、インタヴュー手法の開発を含めたフィールドワークを実施した。次年度以降は、例えば日本企業の進出と文化摩擦の関係など、論点を絞って研究活動に取り組む予定である。「科学技術研究班」では、海軍兵学校出身の技術者が戦後高度成長期の日本の発展に如何に貢献したかというテーマの下にオーラルを行い、多彩な人材を輩出した時代状況と教育システムの解明に努めている。

「行政改革研究班」では、行政改革会議に参加した官僚(4人)へのオーラルを行い、併せて極めて貴重な文献資料の提供も受けたので、今後はそれらのデータを基に、省庁再編がどのようなプロセスにおいて進行したか、また個々の参加者が果たした役割などについて、新たな角度からオーラルに取り組む予定である。「安全保障研究班」では、80年代の冷戦をテーマに複数の元海上幕僚長への聞き取りを開始した。当時の国際政治の現実と日米の防衛体制に関するオーラル・データ及び文献資料の収集に取り組んでいる。「データ処理班」は、各研究班によって集積されたオーラルのデータ・ベースの構築に取り組んでおり、速記録の保管・検索や、バックデータの処理に有効な方法論の開発を検討中である。また、オーラル方法論の研究会において、インタヴューの手法としてのカウンセリングやオーディオ・ビジュアルの具体化などの研究を開始した。「ケース作成研究班」は、ハーバード大学ケネディ行政大学院におけるケース・スタディの最新のサンプルを収集し、政策研究に最も適したアプローチの開発を研究中である。次に、本研究の全体の理解を促進するために、問題提起型の研究会「オーラルヒストリーの課題と実践-過去と未来との対話-」(平成12年11月4日)を開き、オーラル対象者や他大学の研究者との間で有意義な意見交換を行った。その成果は、今後の研究活動に生かしていきたいと思う。また、広く研究者間のネットワークを形成する目的の下に、研究の内容や進行状況等を知らせるニューズレターを発行(2回)した。更に、インターネット上にホームページを開設し、本研究に関する情報を双方向通信で公開(次年度)するための具体的な作業に着手した。本研究では、オーラル・メソッドを通じて、官庁を始めとする組織や機構の持つインスティテユーショナル・メモリーズ(構造的認識)の解明と、そこでの複層的政策決定過程の再構築を図ることを目的の一つとしている。現在継続中のものを含め、これまで約80名に対してインタヴューを行ってきており、着実にインタヴューデータは集積されてきている。インタヴューの形態についても、個人のライフヒストリーを聞く形式、政策テーマに沿って複数の人物に聞いていくもの、更に組織を対象として関係者から聞き取りを行う形と、幾つかのパターンとそれぞれに応じたインタヴュー方法も確立されつつある。「政治研究班」では、前年度に引き続き元総理大臣および側近クラスの人々のインタヴューを行い、内閣における政策決定過程の歴史的変化を考察する上で貴重なオーラル・データの質的向上・量的拡大を共に図ることが出来た。また、事務次官クラスの開発官僚・文部官僚・防衛官僚・大蔵官僚へのオーラルにおいても、戦後日本の構造的変化を分析する上で貴重なデータの蓄積を増やしている。新たに、元最高裁長官、複数の労働組合幹部へのインタヴューも開始し、オーラルの対象領域も広げつつある。「経済外交研究班」では、経済担当の元外務審議官(五人)のオーラル・データを蓄積しつつ、国際開発の経済的側面の洗い出しに努めている。また、元外務事務次官数名のインタヴューも実施し、我が国の外交政策の推移の究明に取り組んでいる。更に、捕鯨問題を巡る外交について複数の関係者へのインタヴューを集中的に実施するなど、政策テーマ別のオーラルも進めている。
教員人事・評価制度の運用実態とその改善方策に関する比較実証研究

本研究は、我が国の各都道府県において展開されている教員評価制度の運用実態をつぶさに調査し、その異同を明らかにするとともに、それぞれの特徴を析出し、理想的な教員評価制度の有様を検討しようとしたものである。研究の結果、我が国の教員評価制度は、各地方自治体による差はあるものの、基本的には教員の能力開発を企図したものであることが明らかとなった。また、「自己評価」と「実績評価」の関連付けが困難なことや中間期の「申告」「面談」が十分に保障されていない点などの課題も明らかとなった。本年度は、研究計画初年度にあたり、全国各地の教員評価の制度的現状を把握することに努めた。収集したデータは、現在分類整理中であり、その正確な分析結果は、22年度中の学会発表等で公開する予定である。今年度における暫定的な研究成果としては、裏面に記載の2つの論考があげられるが、その結論要旨は、以下の通りである。教育公務員特例法第25条の2に基づき「指導が不適切な教員に対する指導改善研修」が義務化されたのを受け、文部科学省は平成20年2月に「指導が不適切な教員に対する人事管理システムのガイドライン」を作成発表した。これを受け、各地の教育委員会では所轄地域における人事管理の見直し、修正等に入り、各地でその具体的な動きが顕在化してきている。筆者の調査に基づけば、同ガイドラインが出される以前における各地の関連人事管理システムには大きなばらつきがあったものの、同ガイドラインの制定後は、ほぼこの線にそった修正が行われつつあるように見受けられる。子細に分析してみると、地域によっては、同ガイドライン制定以前からほぼガイドラインにそった管理システムを履行している地域もあり、興味深い。本年度は、研究計画2年度にあたり、全国各地の教員評価の制度的現状と運用実態を把握することに努めた。収集したデータは、現在分類整理中であり、その正確な分析結果は、23年度中の学会発表等で公開する予定である。今年度における暫定的な研究成果としては、裏面に記載の論考があげられるが、その結論要旨は、以下の通りである。(1)教員評価制度は、評価を受ける個々の教員の能力開発や人材育成を通して、学校教育全体の質的向上を図るためのものであり、一人ひとりの教員の成長・発達を支援することを主眼とするものでなければならない。(2)そのためには、評価制度自体の趣旨を全教職員に正しく理解させ、彼らの主体的な参加を促すとともに、教員評価に対する全教職員の協働的な意識を醸成させることが肝要である。(3)このような基本的な認識の下、自己申告書の作成における達成目標の設定に際しては、次の諸点をしっかりと留意させる必要がある。○現状の正確な把握を前提にした目標の設定、○課題の析出と阻害要因の分析を踏まえた目標の設定、○学校の組織目標を踏まえた自己目標の設定、○達成可能な目標の設定、○具体的手だて・手順(時期・内容・方法等)を明確化した目標の設定、○検証可能な目標の設定、○重点化した目標の設定、○申告者(教員)自身の変容だけではなく、児童・生徒の変容が分かる目標の設定本年度は、研究最終度にあたり、全国の教員評価の制度的現状と運用実態を把握することに努めた。収集したデータの一部は、本年度及び来年度の学会誌に掲載及び掲載予定である。研究成果の一部としては、裏面に記載の論考があげられるが、その結論要旨は、以下の通りである。さらに、一部の県では、「実績評価」において「相対評価(校内)」が活用されていた点もあげられる。学校内で「相対評価」を活用することは、教職員の競争心を必要以上に煽る危険性がありはしないだろうか。第四に、2次評価者に対する評価決定権限が大きい点も指摘できる。1次評価者と2次評価者の評価結果を同等に扱う自治体は11府県あるものの、多くの自治体では2次評価者が最終的な教職員の評価を決定することができるわけである。加えて、評価の正当性に対する問題が残る中、一部の自治体ではすでに評価結果を報酬へ結び付けていた点があげられよう。今後、評価結果の給与への反映を進めていくならば、評価者の評価能力を確保し、公正な評価を提供することが求められる。
双子の母親の妊娠期母児愛着促進と妊娠-育児期継続支援プログラムの開発と評価

(1)双胎妊婦の保健指導媒体の作成外来受診および入院中の双胎妊婦に向けた「多胎のお母様へ」の冊子を作成した.工夫した点は文字を大きくしてわかりやすく,またイラストを活用して明るいパンフレットになるようにした.準備期間中に得た双胎妊婦や助産師の声を反映させた.双胎妊婦から要望が多かった,抱き方,同時授乳のポジショニング,多胎育児準備用品チェックリスト,チャイルドシート等を盛り込んだ.助産師の意見から,分娩経過のイラストを大きくしわかりやくなるよう工夫した.「多胎のお子様を育てるご家族へ」と「多胎育児お役立ち情報-かがわ版」の2冊セットにし,更新することを考慮した.多胎児支援に関わる団体等(さぬきツインクラブ,ゆうゆう広場,高松市保健センター)に配布した.今後は,外来・病棟にパンフレットと同様の内容を拡大し,指導用に使える冊子として設置する予定である.(2)地域ネットワークと連携による双子家庭交流支援平成31年2月17日(日)に「第7回ジュモクルズで乾杯多胎児家庭にやさしい社会をめざして」をNPO法人ゆうゆうクラブとともに開催した.会場には8組の双子と家族が集まった.さぬきツインクラブとともに交流支援を行った.高松市多胎支援ツール作成委員会へ協力し,双子育児のDVD作成に取り組んだ.DVDはより具体的な育児内容(入浴,同時授乳,買い物など)の実際編を映像化し,育児者のヒントになるよう工夫されている.多胎専用相談窓口,多胎児の母親学級開催の準備が遅れている.2019年度は,さらに地域の多胎児支援団体との連携を強めていく.冊子を増刷し,高松市保健センターさくらんぼ教室(多胎児の母親学級)へ提供し活用を推進する.さらに,利用者の声を調査し,改善していく.大学病院に入院中の多胎妊婦と多胎子育て経験者との交流の場作りを進めていくs.(1)双胎妊婦の保健指導媒体の作成外来受診する双胎妊婦,および入院中の双胎妊婦のに向けた「多胎のお母様へ」冊子作成に向けて準備中である.具体的には,妊婦用は文字よりイラストが多く入るように工夫した.また助産師用は,双胎妊婦への指導に用いる時に,補足説明する内容を明記して,より具体的でわかりやすい内容となるよう工夫した.双胎妊婦と助産師が同じパンフレットを見ながらコミュニケーションを図ることで,より信頼関係が増し双胎妊婦が安心して分娩に臨む姿勢が養えるよう工夫した.また,外来と病棟に妊婦用パンフレット(案)と助産師指導用パンフレット(案)を配置し,平成29年8月平成30年1月に試用期間を設け,双胎妊婦の反応や助産師の意見をまとめた.双胎妊婦13名のの意見では,抱き方,同時授乳のポジショニング,多胎育児準備用品チェックリスト等がわかりやすく,入手希望者が多かった.しかし,双子のチャイルドシートの車内置き場所についての要望が見られた助産師の意見としては,分娩経過のイラストを大きくした方が説明しやすい,授乳方法,多胎育児準備用品チェックリストが役立ち,助産自身も大変勉強になった等が見られた.これらの意見に基づき内容を修正し,双胎妊婦向けのパンフレットとして印刷・配付予定である.また,外来・病棟にはパンフレットと同様の内容を,指導用に使える冊子として複数作成し,活用できるようにする予定である.(2)地域ネットワークと連携による双子家庭交流支援平成30年2月18日(日)に「第6回ジュモクルズで乾杯多胎児家庭にやさしい社会をめざして」をNPO法人ゆうゆうクラブとともに開催した会場2は11組の双子・三つ子ちゃんと家族47名が集まった.さぬきツインクラブとともに交流支援を行った.双胎妊婦のパンフレット作成に向けて,外来通院中および管理入院中の双胎妊婦に実際に活用し,反応や意見を収集したが,対象者数が少ないため時間を要している.(1)双胎妊婦の保健指導媒体の作成外来受診および入院中の双胎妊婦に向けた「多胎のお母様へ」の冊子を作成した.工夫した点は文字を大きくしてわかりやすく,またイラストを活用して明るいパンフレットになるようにした.準備期間中に得た双胎妊婦や助産師の声を反映させた.双胎妊婦から要望が多かった,抱き方,同時授乳のポジショニング,多胎育児準備用品チェックリスト,チャイルドシート等を盛り込んだ.助産師の意見から,分娩経過のイラストを大きくしわかりやくなるよう工夫した.「多胎のお子様を育てるご家族へ」と「多胎育児お役立ち情報-かがわ版」の2冊セットにし,更新することを考慮した.多胎児支援に関わる団体等(さぬきツインクラブ,ゆうゆう広場,高松市保健センター)に配布した.今後は,外来・病棟にパンフレットと同様の内容を拡大し,指導用に使える冊子として設置する予定である.(2)地域ネットワークと連携による双子家庭交流支援平成31年2月17日(日)に「第7回ジュモクルズで乾杯多胎児家庭にやさしい社会をめざして」をNPO法人ゆうゆうクラブとともに開催した.会場には8組の双子と家族が集まった.さぬきツインクラブとともに交流支援を行った.高松市多胎支援ツール作成委員会へ協力し,双子育児のDVD作成に取り組んだ.DVDはより具体的な育児内容(入浴,同時授乳,買い物など)の実際編を映像化し,育児者のヒントになるよう工夫されている.多胎専用相談窓口,多胎児の母親学級開催の準備が遅れている.

双胎妊婦への保健指導資料「多胎のお母様へ」作成に向けて,得られた意見を基に現在見直し作業中である.パンフレット作成とともに,合わせて助産師が活用できる指導用冊子を作成する.パンフレットの作成によって,「双胎妊婦個別相談窓口」の充実を図る.2019年度は,さらに地域の多胎児支援団体との連携を強めていく.冊子を増刷し,高松市保健センターさくらんぼ教室(多胎児の母親学級)へ提供し活用を推進する.さらに,利用者の声を調査し,改善していく.大学病院に入院中の多胎妊婦と多胎子育て経験者との交流の場作りを進めていくs.双胎妊婦用パンフレット作成が遅れているため,次年度に印刷経費,および人件費が必要である.双胎妊婦用パンフレットを臨床現場で活用するための指導用媒体の作成に経費が必要である.そのための研究補助の人件費が必要である.,
複合的多読授業の研究：フィンランド式教育法に基づくアクティビティの開発

本研究では、フィンランドの教育法に注目し、停滞しがちな英語多読を活性化する複合的なアクティビティの効果測定を試みた。フィンランド式教育方法に基づく多読アクティビティを導入した授業と、その他のアクティビティを導入した授業の比較調査を行った。前者は後者に比べ読書量や読後の内容理解で上回ったものの、統計的に有意とは判定できなかった。しかし、前者は、記憶と思考整理に作用して、読者がより主体的で創造的に読む手助けとなった。このような読みをもたらすアクティビィティの体験は、多読への関心、読むことへの関心の向上、あるいは動機づけに寄与することが分かった。本研究課題では、昨今、指摘されている日本の大学生英語学力低下、学習意欲低下に対する問題解決の一方法として、学習者の英語力に見合ったレベルの英語の本を楽しみながら大量に読む多読を採用する。従来の多読教育の方法だけで学習者が英語読書に対する興味を保持あるいは増大させ、読書量や英語力を向上することは困難であり、学習者の自律性を育み、停滞しがちな多読を活性化する教育活動が求められた。そこで、本研究では読解力とともに自律性をも育成するとされるフィンランド式教育法に着目し、フィンランド式の教育方法と多読関連の指導と活動を複合的に組み合わせて、多読を促進する教育方法の確立を目指す。平成24年度は、4年間に亘る研究期間中の基礎調査の年とし、(1)フィンランド視察(教育方法の実態把握と検証の為、トゥルク市の中学・高校を訪問。英語リーディングの授業観察、生徒へのアンケート調査、教員と保護者への面談調査を実施)、(2)フィンランドや諸外国で広く授業やワークショップで使用されている活動(マッピング、ファシリテーション・グラフィックス、ワールド・カフェ等)の知識と指導方法の獲得、(3)従来の多読指導法の検討を行った。また、(1)(3)の基礎調査結果に基づき、(4)次年度実施予定の多読実験授業計画作成(授業案、教材、資料等の作成)、(5)調査用紙の作成を含むデータ収集の検討、(6)フィンランド視察報告記執筆準備を行った。平成25年度は、前年度に実施した基礎調査と多読実験授業計画案に基づき、一年間に亘って3大学で実験群、統制群への多読授業を行い、量的、質的データを収集し終えた。前期に収集した量的、質的データの一部を分析、考察し、日本国際教養学会の全国大会で中間報告した。また、フィンランド訪問視察報告記を執筆し終え、研究分担者所属大学の紀要に投稿しており、H26年度中に発行される予定である。本研究課題では、昨今、指摘されている日本の大学生英語学力低下、学習意欲低下に対する問題解決の一方法として多読を採用する。多読は学習者の英語力に見合ったレベルの英語の本を楽しみながら大量に読むことで、英語学習への積極的態度を育むと同時に、通常の授業テキストだけでは得ることのできない大量インプットによる英語力向上が期待される。従来の多読教育では、教師が介入せず学習者自身が選んだ本を一定時間読むことに重きが置かれてきた。しかし、本研究メンバーによる過去の教育実践からは、この方法だけで学習者が英語読書に対する興味を保持あるいは増大させ、読書量や英語力を向上することは困難であり、学習者の自律性を育み、停滞しがちな多読を活性化する教育活動が求められた。平成24年度は、4年間に亘る研究期間中の基礎調査の年とし、前半は(1)フィンランド視察(フィンランド式教育方法の実態把握と検証のため、8月にフィンランド、トゥルク市ルオスタリヴォリ中学・高校を訪問し、英語リーディングの授業観察(4教員、9授業)、生徒へのアンケート調査、教員と保護者への面談調査を実施した)、(2)フィンランドや諸外国で広く授業やワークショップで使用されている活動(マッピング、ファシリテーション・グラフィックス、ワールド・カフェ等)の知識と指導方法の獲得、(3)従来の多読指導法の検討を行った。(1)(3)の基礎調査に基づき、(4)平成25年度実施予定の多読実験授業計画作成(研究計画の再検討、授業案、教材、資料等の作成)、(5)フィンランド視察報告記執筆準備(アンケート結果の集計、フィールドノートの整理等、現在執筆中)を行った。本研究課題では、大学生の英語学力低下、学習意欲低下に対する問題解決の一方法として、学習者の英語力に見合ったレベルの英語の本を大量に読む多読を採用する。従来の多読教育では、学習者が英語読書に対する興味を保持し英語力を向上することは困難であり、停滞しがちな多読を活性化する教育活動が求められた。本研究では読解力とともに自律性をも育成するとされるフィンランド式教育法に着目し、フィンランド式の教育方法と多読関連の指導と活動を複合的に組み合わせて、多読を促進する教育方法の確立を目指す。平成24年度は基礎調査の年とし、1フィンランド視察、2フィンランド等で学習者中心の活動(マッピング、ファシリテーション・グラフィックス、ワールド・カフェ等の知識と指導方法の獲得、3従来の多読指導法の検討を行った。また、13の基礎調査結果に基づき、4次年度実施予定の多読実験授業計画作成(授業案、教材、資料等の作成)、5調査用紙の作成を含むデータ収集の検討、6フィンランド視察報告記執筆準備を行った。

平成25年度は、前年度に実施した基礎調査と多読実験授業計画案に基づき、三大学で実験群、統制群への多読授業を行い、量的、質的データを収集した。前期に収集した量的、質的データの一部を分析し、日本国際教養学会の全国大会で中間報告した。平成26年度は、フィンランド訪問視察、マッピング、ワールドカフェ、リーディング・サークルを使用した教育、自己省察を導入した教育の効果を検証した論文の出版、口頭発表、シンポジウムにおける報告を行った。研究発表と同時に、学会においてワークショップを行い、ワールドカフェを用いた授業方法を英語教員に広める活動も実施した。また、成城大学において、多読授業の教育効果と実践方法を紹介する招待講演も実施した。本研究では、フィンランドの教育法に注目し多読を活性化する複合的なアクティビティを開発した。英語力向上や英語への苦手意識の克服効果が確認されている多読学習は、学習者が持続的に英語での大量の読書を実践するには困難が伴う。そこで本研究では、停滞しがちな多読を活性化するための効果的教授法としてフィンランド式教育法を導入し、多読教育で主流のSilent Sustained Reading (SSR)だけでは得られない、より主体的な読書体験を学習者に提供し、多読の促進、読書量、読解力、ひいては英語力全般の向上を図ることを目的とした。フィンランドの中等教育機関を訪問し、この基礎調査をもとに、フィンランド式教育方法に基づく多読アクティビティを導入した授業と、その他のアクティビティを導入した授業の比較調査を実施した。この調査で得た、客観テスト、アンケート、授業時の課題等の量的・質的データの分析から明らかになったことは、熟考して導入したアクティビティをもってしても、読書量の増進や英語力の向上は一朝一夕には得られないということである。フィンランド式教育法に基づくアクティビティを導入した授業と、その他のアクティビティを導入した授業で比較したところ、前者の読書量や読後の内容理解が上回ったものの、統計的に有意とは判定できなかった。一方で、表面的な読みに陥りがちなSSRは読書とアクティビティを組み合わせることにより、前者は後者に比べ、読んだ内容に対する記憶を強く保持し、読んだことに対する思考の整理ができ、より深い読みの過程を経ることが観察された。また、読書と協同的アクティビティを結びつけることで、より主体的かつ創造的な読書、表現力やコミュニケーション力を身につける契機となることがわかった。このような肯定的な体験は、多読への関心、読む行為への関心、読むことへの動機づけに寄与することが理解された。本研究では、フィンランドの教育法に注目し、停滞しがちな英語多読を活性化する複合的なアクティビティの効果測定を試みた。フィンランド式教育方法に基づく多読アクティビティを導入した授業と、その他のアクティビティを導入した授業の比較調査を行った。前者は後者に比べ読書量や読後の内容理解で上回ったものの、統計的に有意とは判定できなかった。しかし、前者は、記憶と思考整理に作用して、読者がより主体的で創造的に読む手助けとなった。このような読みをもたらすアクティビィティの体験は、多読への関心、読むことへの関心の向上、あるいは動機づけに寄与することが分かった。ほぼ当初の計画通りに進行している。英語教育現在、国際ジャーナル、学会プロシーディングスへの投稿論文を執筆中である。
心理検査における結果のフィードバック方法の開発に関する研究

前年度は,研究に対する同意を得られた263名を対象に研究を行い,(1)適切なフィードバック方法の開発,(2)フィードバック担当者の訓練,(3)心理解析モデルの構築に関して,新たな知見を得ることができた。今年度は,約200名の大学生を対象に研究を実施し,結果以下の2点について知見を得た((4),(5)と表記)。(4)適切なフィードバック方法の解析モデルにおける新たな変数前年度に行った研究では,適切なフィードバックを行うことにより「説明の分かりやすさ」,「解釈の妥当性」,「自己理解への貢献」などの各項目で非常に高い評価を得た。それに加えて,今年度行った研究により,さらに「カウンセラーに対する信頼感」と「心理検査に対する肯定的な印象」が形成されていることが明らかとなった。このことは心理査定後に行われる心理療法に対する動機づけを高める効果につながると期待でき,今後もこの一般性を確かめる必要がある。また,再び心理検査およびフィードバックを受けたいかという問いに対して非常に肯定的な結果を得た。(5)自尊感情への影響フィードバックを受けることによる,単に結果を知ること以上の効果を測定するために新たな調査票を作成し,実施した。結果は,フィードバックを受ける前に有している自尊感情得点の高低の違いにより,フィードバック後の自尊感情得点に違いがあった。元々自尊感情得点が低い受検者は,フイードバック後,自尊感情得点が上昇しフィードバックの副次的な効果が予測された。他方,自尊感情得点が高かった受検者は,フィードバック後自尊感情得点が上昇するものの,その差は非常にわずかであった。この結果,全体としては統計的に有意な差は検出されなかった。今後,天井効果の影響などを検討する必要がある。これらの結果を平成15年度の関連学会で発表する準備を進めている。今年度は,研究に対する同意を得られた263名の大学生を対象に研究を実施した。その結果以下の3点について知見を得ることができた。1.開発したフィードバック方法に関する肯定的評価先の研究に対する同意を得られた学生に対し,MMPI新日本版を実施し,個別にフィードバックを行った。フィードバックに関する評価を調査票を用いて行ったところ,「説明の分かりやすさ」,「解釈の妥当性」,「フィードバックに要する時間の長さ」,「カウンセラーに対する印象」,「自己理解への貢献」,「フィードバックに関する総合評価」の各項目で非常に高い評価を得,開発したフィードバック方法が非常に肯定的に受け止められていることが明らかとなった。2.フィードバック担当者の訓練フィードバック担当者は,いずれもマニュアルに基づいてロールプレイを含んだ訓練を受けたものであった。しかしながら,それぞれの経験年数が異なっていたため,担当者間で受検者の評価に差があるかどうか検討した。担当者ごとに各項目の平均評定値を見ると,各項目とも平均値がほぼ同じで,標準偏差にも大きなバラツキは見られない。また多変量分散分析の結果も有意な差は見られなかった。マニュアルに基づいたロールプレイを含んだ訓練が,担当者の技能を充分高めたことが示唆される。3.適切なフィードバックに関する心理モデルの構築適切なフィードバックがどのような効果をもたらすのか,心理モデルを構成し,共分散構造分析を行った。その結果,データに対するモデルの適合度は,充分に高かった。標準化された因果係数の観点からは,「適切なフィードバック」から「カウンセラーの印象」,「自己理解の促進」及び「フィードバックに対する評価」のそれぞれに.612,.759,.779と高い因果係数が得られた。これらの結果を平成14年度の関連学会で発表する準備を進めている。