hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌発癌pathwayから検証した大腸癌前癌病変の非侵襲的血清診断法の確立

2他施設協同研究にて集積終了した内視鏡施行前の患者血清を用いた前向き検証試験を行い、同定したmiRNAsの診断マーカーとしての精度検定を行うことである。1に関してはすでに発癌過程にて特異的に発現し、さらに血清中に分泌するものを複数個同定している。それらに関しても他施設で集めた血清を用いて検証実験を開始している。選択したmiRNAsの中で、miR-1290は大腸癌患者において血清中で発現が有意に高くなり、早期診断の可能性を示唆したほか、予後予測を可能とする予後マーカーとしても有用であること、また組織におけるmiR-1290発現が、癌進展機序に深く関与することを報告した。さらに他のmiRNAsに関しても、血清中と血清エキソソーム中におけるmiRNA発現レベルを同一患者血清で評価し、miRNA特異的に血清ならびに血清エキソソーム分画において発現変化が起こり、いずれも大腸腺腫検出において有用な早期診断マーカーとなり得ることを報告した。現在も網羅的解析より同定した大腸癌組織特異的に発現変化が起こるmiRNAの機能解析を施行中である。またさらに血清中エキソソーム分画に存在するmiRNAs発現を網羅的に解析するうえで、癌細胞より特異的に分泌されるエキソソームに着目し、現在、癌細胞ならびに正常上皮細胞より分泌されたエキソソームの抽出をおこなっている。今後はエキソソーム蛋白の網羅的解析を行い、癌由来エキソソーム分画を同定する新規マーカーを同定し、それをもちいることでさらなるエキソソーム内miRNA発現変化を評価していく予定としている。現在までに、大腸癌発癌過程のおいて、組織中ならびに血清中で発現が変化するmicroRNAsを網羅的に解析し、複数のmicroRNAsを集積した血清を用いて検証実験をしている。すでに複数の未知・ならびに既知のmicroRNAsが前癌病変である大腸腺腫患者の血清診断マーカーとして証明でき、論文報告をしてきた。現在もさらに未知のmicroRNAsの機能解析を進めているほか、エキソソーム分画の解析へと進めている。しかしながらエキソソーム抽出行程におけるプロトコール修正や癌由来エキソソーム特異的マーカーの同定にやや時間を要しており、現在も継続施行中である。本研究は1大腸癌発癌過程(前癌病変から癌病変)にて特異的に発現するmicroRNAを網羅的に解析し、分泌されたそれらのmiRNAsが血清で検出できるか否かを検証することで、この癌発生過程を踏まえた散発性大腸癌の血清早期診断マーカーを同定することである。
イオン結晶中の2価希土類イオンの励起状態の解明

イオン結晶中の希土類イオンはレーザー材料や蛍光体等のいろいろな分野で研究されている。本研究では酸化物、フッ化物中のCe^<3+>,Eu^<2+>/Eu^<3+>の基底・励起電子状態を電子スピン共鳴スペクトルと光スペクトルの測定より調べた。Ce^<3+>は1電子系であり、基底状態波は4fで、励起状態は5dで表される。LiYF_4,LiCaAlF_6,CaYAlO_4と母体結晶を変えると、Ce^<3+>を取囲んでいる配位子の種類と数および対称性がかわり、その環境(結晶場)がどのようにCe^<3+>の基底状態・励起状態に影響を及ぼすかを調べた。基底状態はスピン・軌道相互作用により^2F_<5/2>と^2F_<7/2>に分裂し、さらに結晶場により^2F_<5/2>はさらに3つのレベルに分かれる。最低基底状態がどの状態に対応するかを電子スピン共鳴スペクトルより示した。また、吸収スペクトルの広がりより、励起状態のエネルギーレベルの分布を推定し、結晶場と励起エネルギー準位の関係を明らかにした。Eu^<2+>/Eu^<3+>を添加したKLaF_4結晶を育成し、その光スペクトルを調べた。Eu^<2+>の基底状態は4f^7で、励起状態は4f^65d^1で表される。パリティー許容な光学遷移4f-5dは5d電子が格子と強い相互作用をするので、幅の広いスペクトルに対応する。観測された吸収・発光スペクトルはかなり幅の広いスペクトルを示すので、Eu^<2+>によると同定された。X線照射によるEu^<2+>/Eu^<3+>の価数変化を調べ、X線照射によってつくられたF中心とEu^<2+>/Eu^<3+>の複合体のモデルを考慮に入れて、吸収・発光スペクトルの解析を行った。
新規がん抑制遺伝子RB1CC1の細胞生物学的機構の解明

新規のがん抑制遺伝子であるRB1CC1の細胞生物学的機構を明らかにすることによって、新しい細胞増殖抑制の経路、また、本経路破綻から生じる発がんの機構を理解することを目的として研究を行った。これまでに、抗RB1CC1抗体を用いたpull down assay→Ms/Ms分析というプロテオミクス的アプローチにより、RB1CC1介在分子としてhSNF5/INI1を同定した。我々の予備実験では、RB1CC1とhSNF5/INI1の両分子を共に強発現させることによって、細胞増殖が相乗的に抑制される癌細胞株の存在するごとが分かり、本細胞株を使った詳細な解析により、両分子の共役による癌細胞増殖の機構を解明できるものと考えている。また、RB1CC1がTGF-β経路に関わっていることも示唆されてきた。RB1CC1という新分子を介して、TGF-β経路がRB1CC1-RB1経路とクロストークしながら細胞増殖を抑制しているという、全くの新知見も生み出しつつあり、本研究は非常に興味深い内容となってきている。
光合成再構成膜における色素タンパク複合体の超分子配列とエネルギー移動との相関

紅色光合成細菌の光合成初期過程では、アンテナ色素タンパク質複合体(LH1,LH2)と光反応中心複合体(Reaction Centre, RC)が密接に関わりあい、超分子構造を形成することにより、超高速かつ高効率なエネルギー変換を実現している。これらの色素タンパク質複合体の超分子配列と効率的なエネルギー移動との関係を解明するために、本研究課題では、光合成再構成膜の構築を行い、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて光合成再構成膜中の色素タンパク質複合体の超分子配列を明らかにした。さらに配列の明らかになった部分に関して、LH2からLH1へのエネルギー移動を確認することで、色素タンパク質複合体の配列情報とエネルギー移動との相関を見いだすことを目的とした。紅色光合成細菌Blc.viridisからLH1-RCを、別種の光合成細菌Rsp.AcidophilaからLH2をそれぞれ単離・精製し、LH1-RC/LH2の量比を変化させて、また脂質と色素タンパク質複合体量比(LPR)を変化させて、脂質二重層膜内に組み込むことで光合成再構成膜を作製した。これら光合成再構成膜を原子間力顕微鏡(AFM)で観察すると、色素タンパク質複合体の混合比率の違いにより、色素タンパク質複合体が斜方格子や三角格子を形成していることがわかった。また、再構成光合成膜中の脂質量を高めると、色素タンパク複合体の配列が乱雑になることを観察した。また、顕微蛍光システムおよび蛍光マッピングシステムの構築を試みた。800nmのレーザー光を照射するとLH2が選択的に励起し、LH1にエネルギーを渡し、LH1からの蛍光を検出した。作製した再構成光合成膜をPVAポリマーと混合し、固体状態でのエネルギー移動を検出した。再構成光合成膜中の色素タンパク質複合体の局所構造の違いにより、LH2からの、またLH1からの蛍光強度比が異なることを見いだした。紅色光合成細菌の光合成初期過程では、コアアンテナ(LH1)、周辺アンテナ(LH2)と呼ばれる2種類のアンテナ色素タンパク複合体と光反応中心複合体(Reaction Center, RC)の合計3種類の色素タンパク複合体が密接に関わりあい、超分子構造を形成することにより、超高速かつ高効率なエネルギー変換を実現している。しかしながら、どのような色素タンパク複合体の配列が高効率なエネルギー移動に関係しているかはまだ明らかではない。そこで本研究では、紅色光合成細菌から単離した光合成色素タンパク複合体(LH2およびLH1-RC)を脂質二重層膜に組み込んだ光合成再構成膜を構築し、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて光合成色素タンパク複合体の超分子配列を明らかにする。さらに、配列の明らかになった光合成再構成膜においてLH2からLH1へのエネルギー移動を確認することで、色素タンパク複合体の配列情報とエネルギー移動との関係を明らかにすることを最終目標とする。光合成再構成膜は、紅色光合成細菌Blc. viridisからLH1-RCを、Rps. acidophilaからLH2を単離精製し、LH1-RC/LH2の量比を変化させて脂質二重層膜に組み込んだ。異種の光合成細菌から由来する色素タンパク複合体を用いたことから、天然にはありえない組み合わせのヘテロな色素タンパク複合体を有する光合成再構成膜を作製した。この光合成再構成膜を原子間力顕微鏡(AFM)で観察し、色素タンパク複合体の混合比率による配列の違いを観察した。AFMイメージより、色素タンパク複合体は膜内にぎっしり詰め込まれていることがわかった。LH1-RCとLH2の高さの違いや粒の大きさの違いより、LH2とLH1-RCを区別できた。また、人工光合成膜内の色素タンパク複合体は、三角格子あるいは斜方格子を形成していることを見出した。1年目の目標である光合成再構成膜の構築とAFM観察を達成し、本研究はおおむね計画通り順調に進んでいる。

光合成再構成膜は、紅色光合成細菌Blc. viridisからLH1-RCを、Rps. acidophilaからLH2を単離精製し、脂質二重層膜にLH1-RC /LH2の量比を変化させて組み込んだ(LH1-RC/LH2 = 1/1, 1/3, 1/5, 1/12)。この光合成再構成膜を原子間力顕微鏡(AFM)で観察をし、色素タンパク複合体の混合比率による配列の違いを観察した。光合成再構成膜は、マイカ基盤に吸着させた。AFM観察は、大気中ACモードで行い、カンチレバーはSi製、バネ定数の小さなカンチレバーを用いた。AFMイメージより、色素タンパク複合体は膜内にぎっしり詰め込まれていることがわかった。LH1-RC, LH2は互いに混じらずそれぞれのドメインを形成していた。膜の高さ情報と粒の大きさの違いより、LH2とLH1-RCを区別することができた。このように、AFMを利用して膜内の局所構造を観察することが可能である。また、光合成再構成膜の高分解AFMイメージの取得に成功した。高分解AFMイメージをラプラシアンーガウシアン(LOG)変換することでイメージをより鮮明にし、さらにフーリエ変換を行うことで、それぞれの色素タンパク複合体の配列を確認した。LH1-RCは三角格子を形成し、LH2は斜方格子あるいはジグザグ構造を形成していることがわかった。LH2過剰の再構成膜では、LH2は二層構造を取っていることも明らかとなった。これは、LH2が二層となることでLH1-RCと同じ高さになり、膜を安定化しているためと考えられる。このように、光合成再構成膜を構築し、AFMにより色素タンパク複合体LH1-RC/LH2の量比の違いによる色素タンパク複合体の配列情報を確認することができた。これまでに溶液中で蛍光スペクトルにより再構成膜中でLH2からLH1へのエネルギー移動が起こることが報告されている。しかしながら、溶液中ではどのような状態の膜でエネルギー移動が起こっているのか定かではない。そこで、1年目でAFMにより光合成再構成膜の色素タンパク複合体配列が明らかになった部分に関して、顕微分光を行うことで、LH2からLH1へのエネルギー移動を確認する。方法として、LH2で励起したエネルギーがLH1に移動し、そこから放出する蛍光スペクトルを検出する。本研究で用いた色素タンパク複合体は、LH2に存在するバクテリオクロロフィルaの蛍光極大ピーク(780 nm)とLH1に存在するバクテリオクロロフィルbの蛍光極大ピーク(1040 nm)が260 nmほどのストークスシフトがあるため区別できる。これら蛍光ピークは、近赤外領域に存在するためInGaAs検出器を用いる。まず、顕微分光装置を使用して、溶液中で作製した光合成再構成膜内のLH2からLH1へエネルギー移動を確認する。次に、マイカに吸着させたサンプル、またはポリマーと混合したサンプルを作製し、大気中での顕微蛍光を測定する。
胆道癌における感受性マーカーに基づくGEM+TS-1併用療法の個別化実現に向けた研究

胆道癌は手術時に進行例が多く、予後不良の悪性疾患である。従って有効な抗癌剤治療が予後改善には必須となってくる。現在胆道癌に使用されている抗癌剤は5FUとジェムシタビン(GEM)が主な薬剤であるが、奏効率は必ずしも良好とは言えない。本研究では、S-1およびGEM療法あるいはS-1+GEM併用療法を行うにあたって、S-1(5FU)およびGEMの感受性を規定する因子の発現解析を行い、投与前に薬剤効果を予測する個別化抗癌剤治療の臨床実現にむけた基礎的実験を計画した。まず、胆道癌細胞株6株を用いたin vitro実験を行った。GEM感受性因子であるRRM1発現はGEM感受性と有意差を持って相関した。一方、5FU感受性因子であるTS,DPD,OPRT発現とは相関関係を認めなかった。そこで本研究の主眼をRRM1発現に絞り、解析を進める事とした。胆道癌で手術を行い、その後再発をきたしGEM治療を行った症例を対象に組織中RRM1発現解析を行った。さらに、組織中RRM1発現を定量的に解析し、GEMの効果と比較・検討した。本結果は、RRM1を指標としたGEM個別化抗癌剤治療の実現へ繋げる重要な知見を見いだしたと思われる。しかしながら、当初企画していたS-1感受性因子解析は予想に反し、感受性因子との相関が得られなかった。したがってS-1+GEM併用療法の個別化実現の基礎的知見を完全に得ることはできなかった。今後は胆道癌組織を用いたS-1感受性因子のタンパク解析を行う必要があると考えている胆道癌は手術時に進行例が多く、予後不良の悪性疾患である。今後は胆道癌組織を用いたS-1感受性因子のタンパク解析を行う必要があると考えている昨年度は、研究計画に示したように6種類の胆嚢癌細胞株を用いて、GEM(gemcitablne)の感受性マーカーであるRRM1の発現量を定量的RT-PCRで検討した。その結果、RRM1発現量に比例してGEMへの耐性が増強するということを明らかにし、学会にて発表し、現在その内容を論文にまとめ、海外雑誌に投稿中である。また、もう一つの研究計画であるGEM投与が5FU感受性マーカーであるOPRT, TS,DPD発現に与える影響に関しては変化がなく、当初の予測とは異なる結果であった。本年度は、5FU+GEM併用療法の確立のためにOPRT,TS,DPD発現量と5FU感受性相関を解析後、GEM+5FU併用を行った胆道癌患者の切除標本よりRNAを抽出し、GEM感受性マーカーであるRRM1の発現および5FU感受性マーカーであるOPRT,TS,DPD発現量を計測し、総合評価する予定である。本研究は、胆道癌の抗癌剤治療として汎用されるようになっているジェシタビン(GEM)と経口5-FU剤であるTS-1の併用療法の個別化の実現に向けた某礎的研究であり、既に細胞株レベルにおいては、GEMの感受性規定であるRRM1発現とS-1感受性規定因子であるOPRT, TS発現の定量解析により、感受性を予測できることを証明している(Ohtaka et al. Oncology RePorts 2008)。(研究成果)平成20年度は、実際の胆道癌切除標本を用いて、RRM1およびTS, OPRT発現量を定量的免疫染色法にて解析することとした。RRM1低値であればGEMに高感受性を、TS低値、OPRT高値であれはS-1高感受性となれは我々が推測した通りの結果が期待される。ます、胆道癌切除後、GEMあるいはS-1抗癌剤治療を受けた患者の標本を用いて、RRM1を定量的免疫組織染色法にて発現量を測定し、患者予後と比較検討したところ、予想通りRRM1低値を示す群は高値群に比し、有意に予後が延長している事がわかった(平成20年日本外科学会にて発表)。現在、同組織標本を用いて、S-

1感受性マーカーであるTS-OPRT発現量を測定しているところであり、この結果と併せて論文作成を行う予定である。これら一運の基礎的根拠をもとに、今後GEM+S-1併用療法の個別化にむけた前向き試験が実践できるものと期待される。
NSAIDｓ小腸潰瘍の初期病変に関連する標的分子TRPイオンチャネル

非ステロイド系抗炎症薬(NSAIDs)による小腸潰瘍は小腸カプセル内視鏡等の普及に伴って、予想以上に高頻度であるが、小腸潰瘍発症機序は不明で、明確な予防法もない。実験動物による検討から潰瘍形成は抗生剤により抑制でき、腸内細菌あるいは代謝産物による局所炎症の関与が判明しているが、NSAIDs潰瘍形成予防のために長期間の抗生剤投与は現実的ではない。他方、NSAIDs投与時には腸管上皮細胞膜の透過性亢進機序を介して腸管炎症を惹起されることが、これまでの検討から明らかにしてきた。今年度は、その詳細な分子機序を明らかにし、新たな予防薬開発への道を拓くことを目的とした。(1)NSAIDs小腸上皮細胞膜透過性亢進の分子基盤ラット小腸上皮細胞株単層培養系を用いた検討によりNSAIDs添加後にアラキドン酸カスケードの代謝産物である8,9EETが小腸上皮細胞内に蓄積、この代謝産物がイオンチャネルであるTRPV4の活性化を介して細胞膜透過性亢進を惹起することが判明した。(2)TRPV4阻害薬による膜透過性亢進阻害小腸上皮細胞株単層培養系を用いた検討からTRPV4活性化を介して小腸上皮細胞膜透過性亢進が惹起されることが判明したため、この系を用いてTRPV4活性化阻害効果を有する薬剤のスクリーニングを行った。この結果、ある既存薬がTRPV4活性化阻害効果を有することが判明した。本既存薬はヒトに対して臨床使用されている薬剤であるため、マウスでのNSAIDs小腸潰瘍形成予防効果を検討した結果、少数例の検討であるが、NSAIDs潰瘍形成予防効果を確認できた。本既存薬は他疾患で既にヒトに対して臨床使用されている薬剤(わが国では未承認薬剤)であり、今後、わが国での臨床試験に向けた準備を発売会社と計画中にある。1)マウス小腸上皮細胞、ラット小腸上皮細胞株IEC-6のTRPV4 mRNAおよび蛋白発現:C57BL6野生型マウスおよびラット小腸上皮細胞株IEC-6におけるTRPV4 mRNA発現をRT-PCR法により確認後、蛋白発現をウエスタン法および免疫染色法により検討した。免疫染色の結果、TRPV4蛋白は小腸上皮細胞基底膜側に局在することが確認された。2)ラット小腸上皮細胞株IEC-6単層培養系による透過性の評価(経上皮電気抵抗):ラット小腸上皮細胞株IEC-6培養をトランスウェル内で単層培養し、コンフルエント状態まで培養した後に、トランスウェルの上層および下層間の電気抵抗をモニターし、電気抵抗を測定することができた。この系の下層(基底膜側)に非選択的NSAIDsであるインドメサシンを添加すると経上皮電気抵抗が約40%減弱する(透過性亢進)。さらに下層(基底膜側)にインドメサシンと共にと共に特異的TRPV4阻害剤(RN1734)添加すると電気抵抗は回復した。すなわち、インドメサシンによる上皮細胞の透過性亢進の一部はTRPV4を介して惹起されることが推定された。3)ラット小腸上皮細胞株IEC-6を用いたTRPV4 siRNA導入細胞による検討:ラット小腸上皮細胞株IEC-6にTRPV4 siRNAを導入し、上記同様に単層培養系を用いてトランスウェル上層および下層間の電気抵抗をモニターし、下層にインドメサシンを添加しても経上皮電気抵抗の減弱は起こらず、小腸上皮単層培養系でのインドメサシンによる透過性亢進はTRPV4を介することが確認された。以上から、今年度の研究計画目標であった非選択的NSAIDsインドメサシンによる小腸上皮細胞の経上皮電気抵抗の減弱(透過性亢進)はTRPV4を介することが確認できた。今年度の研究計画目標であった非選択的NSAIDsインドメサシンによる小腸上皮細胞の透過性亢進はTRPV4を介することを試験管レベルでの検討から確認することができたため、研究は、おおむね順調に進展していると評価できる。1)ラット小腸上皮細胞株であるIEC-6単層培養系を用いて、NSAIDsを基底膜側側に投与するとTRPV4mRNAおよびTRPV4蛋白発現は増加し、同時に経上皮単層培養細胞系による電気抵抗が減弱し、細胞膜透過性の亢進が明らかにされた。この細胞膜透過性の亢進はTRPV4ノックダウンによりキャンセルされた。NSAIDsは細胞膜アラキドン酸代謝を阻害し、その中間代謝産物を蓄積させる。その一部である8,9-EETはTRPV4機能亢進作用があることが既に知られている。上記単層培養系を用いて、少量のLPS存在下でNSAIDsを基底膜側に投与すると中間代謝産物8,9-EETの増加が確認された。したがってNSAIDsは腸内細菌存在下で小腸上皮細胞膜アラキドン酸代謝を阻害し、その中間代謝産物が蓄積、それがTRPV4活性化を介して細胞膜透過性を亢進、小腸上皮細胞の脆弱性を惹起し(腸内細菌存在下)、NSAIDs小腸潰瘍の初期段階を形成することが判明した。2)上記のラット小腸上皮細胞株IEC-

6単層培養系を用いて、基底膜側に各種NSAIDs添加時のTRPV4機能阻害効果、細胞膜透過性亢進阻害効果を有する薬剤を既存薬および和漢薬の中からスクリーニングした。その結果、ある種の既存薬剤がNSAIDs投与時の経上皮単層培養細胞系電気抵抗の減弱を抑制することが判明した。平成27年度は順調に研究が進み、その結果から考慮して、平成29年度の研究計画を先行させ、小腸潰瘍予防効果が期待できる既存薬剤のスクリーニングを先行させた。その主な理由は、この薬剤効果の評価には腸内細菌の存在が不可欠で、その同定をするよりもマウス個体を用いた実験的NSAIDs潰瘍モデルで包括的に上記薬剤のNSAIDs小腸潰瘍抑制効果を確認する研究計画が研究最終目的達成に向けて合理的であると判断したため。非ステロイド系鎮痛剤(NSAIDs)による小腸潰瘍の発生頻度が検査技術の進歩に伴って予想以上に高いことが明らかにされてきた。しかし、NSAIDs小腸潰瘍発症機序の詳細は不明で、予防法も明らかでない。実験動物による検討から、NSAIDs潰瘍形成は抗生剤投与によって抑制でき、腸内細菌あるいは代謝産物による局所炎症が重要であることが判明しているが、炎症惹起因子の組織内透過にNSAIDsがどのように関与しているかは全く不明である。(1)NSAIDsによる小腸上皮細胞膜透過性亢進機序とTRPV4ラット小腸上皮細胞株IEC-6単層培養系を用いた研究から、NSAIDs添加後にアラキドン酸カスケードの代謝産物である8,9EETが小腸上皮細胞内に蓄積し、この代謝産物がTRPV4の活性化を介して、小腸上皮細胞の膜透過性亢進を惹起していることが判明した。さらに膜透過性亢進には少量のLPSも必要で、これは腸内細菌由来と考えられ、この面からもNSAIDsによる小腸潰瘍形成に腸内細菌叢が関連していることが理解できる。しかし、NSAIDsによる小腸潰瘍予防のために腸内細菌叢を大きく変化させることは、現実的な予防戦略とはできないため、この系を用いてTRPV4活性化阻害効果を有する薬剤のスクリーニングが必要である。(2)TRPV4活性化阻害薬のスクリーニング上記のラット小腸上皮細胞株IEC-6単層培養系を用いた研究からTRPV4活性化を介して、小腸上皮細胞の細胞膜透過性亢進を惹起していることが判明したため、この系を用いてTRPV4活性化阻害効果を有する薬剤のスクリーニングを行った。この検討から、ある種の既存薬がTRPV4活性化阻害効果を有することが判明した。ラット小腸上皮細胞株IEC-6単層培養系を用いた研究からTRPV4活性化を介して、小腸上皮細胞の細胞膜透過性亢進を惹起していることが判明したため、この系を用いてTRPV4活性化阻害効果を有する薬剤のスクリーニングを行った。今後、NSAIDs添加時の透過性亢進阻害作用を有する既存薬を用いて野生型およびノックアウトマウスにおけるNSAIDs小腸潰瘍形成に対する薬効評価の評価が必要である。非ステロイド系抗炎症薬(NSAIDs)による小腸潰瘍は小腸カプセル内視鏡等の普及に伴って、予想以上に高頻度であるが、小腸潰瘍発症機序は不明で、明確な予防法もない。実験動物による検討から潰瘍形成は抗生剤により抑制でき、腸内細菌あるいは代謝産物による局所炎症の関与が判明しているが、NSAIDs潰瘍形成予防のために長期間の抗生剤投与は現実的ではない。他方、NSAIDs投与時には腸管上皮細胞膜の透過性亢進機序を介して腸管炎症を惹起されることが、これまでの検討から明らかにしてきた。今年度は、その詳細な分子機序を明らかにし、新たな予防薬開発への道を拓くことを目的とした。
自主臨床試験のリスクに応じた被験者保護<無過失補償とインフォームドコンセント>

改正「臨床研究に関する倫理指針」では、被験者に生じた健康被害の補償が研究者の責務とされたが、自主臨床試験の実態を把握していない損保会社ではそのリスク評価がきわめて困難なため、補償保険の設定に支障を来している。そこでわれわれは細胞・組織製品を用いる臨床研究に対する補償医療費・医療手当などに対する補償について研究を重ねるとともに、「自主臨床試験のリスクに応じた被験者保護に関する研究会」を発足した。そして同会の協議などをもとに、ヒト幹細胞を用いる臨床研究にも適用できる臨床研究保険の開発に至った。研究代表者らが平成19-20年度に行った「先端医療の開発に必要な臨床試験を支える倫理基盤の整備」研究で、自主臨床試験の特性として種々の点が治験と異なることが明らかになった。平成21年4月に施行された改正「臨床研究に関する倫理指針」の細則には「...被験者の負担するリスク等を評価し...リスクの程度に応じて補償する...」と記載されているが、自主臨床試験の実態を把握していない損保会社ではそのリスク評価がきわめて困難なため、政府は「医法研補償のガイドライン」に基づく治験保険に準じた補償保険の開発を指示したものの、現実にはその設定に支障を来している。このままでは、限られたカテゴリーの臨床試験のみに、限定された範囲の補償が設定されたり、著しく高額の保険料が設定されることになりかねず、研究者自らがリスク評価に取り組まない限り、問題を解決できないことが明らかとなった。今年度は、複数の損保会社の臨床試験保険担当者と、シンポジウムの場や相互訪問で、1.臨床試験保険の開発状況と問題点2.医薬品・医療機器以外の介入(細胞・組織製品など)を伴う臨床試験に対する補償3.医療費・医療手当などに対する補償について協議を重ねた。これらの成果を、平成21年6月にSan Diegoで開催された第45回米国医薬品情報協会年次大会および、平成22年1月の第1回日本臨床試験研究会学術集会2010 in東京で発表するとともに、国内外の研究者と情報交換を行った。また、未承認医療機器を用いる臨床研究も被験者保護の観点からは重要な課題であるが、平成22年3月には「臨床研究において用いられる未承認医療機器の提供等に係る薬事法の適用に関する考え方(案)」に対して厚生労働省に政策提言を行った。さらに米国食品医薬品局が発出した組織・細胞製品を用いる臨床試験の重要ガイダンスなどを邦訳し、国内の研究者に周知した。今年度も1.臨床試験保険の開発状況と問題点2.細胞・組織製品の介入を伴う臨床試験に対する補償3.医療費・医療手当などに対する補償について研究を重ね、第2回日本臨床試験研究会学術集会2011in大阪で、シンポジウム「臨床研究にかかる補償について」を企画し、民間損保会社3社の実務担当者を招聘して、各社の保険商品の特長や開発方針を聴くとともに研究者と討論を行った。これらの成果を、第31回米国臨床試験学会年次大会、第23回欧州医薬品情報協会年次大会、第31回日本臨床薬理学会年会等で発表するとともに、国内外の研究者と情報交換を行った。また「元気な日本復活特別枠」の概算要求に際し、世界に先駆けた革新的新薬・医療機器創出のための臨床試験拠点整備事業についての政策提言を行った。さらに欧州医薬品審査庁が発出したヒト細胞由来医薬品やファーマコゲノミックスの重要ガイドラインを邦訳し、国内の研究者に周知した。平成21年4月に施行された改正「臨床研究に関する倫理指針」の細則には、当該臨床研究の実施に伴い被験者に生じた健康被害の補償について「...被験者の負担するリスク等を評価し...リスクの程度に応じて補償する...」と記載されているが、自主臨床試験の実態を把握していない損保会社ではそのリスク評価がきわめて困難なため、政府は「医法研補償のガイドライン」に基づく治験保険に準じた補償保険の開発を指示したものの、現実にはその設定に支障を来している。

また、平成22年11月に施行された改正「ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する倫理指針」では、研究責任者は実施計画書に、健康被害の補償のために必要な措置を記載することとなったが、補償保険の開発が遅れているため、この倫理指針に沿った補償措置を講じることも困難な状態である。このままでは、限られたカテゴリーの臨床試験のみに、限定された範囲の補償が設定されたり、著しく高額め保険料が設定されることになりかねず、研究者自らがリスク評価に取り組まない限り、問題を解決できない。そこでわれわれは引き続き1.臨床試験保険の開発状況と問題点2.細胞・組織製品の介入を伴う臨床試験に対する補償3.医療費・医療手当などに対する補償について研究を重ね、今年度は、臨床研究機関の研究者支援組織の実務者と民間保険会社の商品開発担当者とともに「自主臨床試験のリスクに応じた被験者保護に関する研究会」を発足し、平成23年4月と11月に同会を開催した。これらの成果を、第32回米国臨床試験学会年次大会、第24回欧州医薬品情報協会年次大会、第3回日本臨床試験研究会学術集会等で発表するとともに、国内外の研究者と情報交換を行った。
分子系統と染色体3次元核内配置からみたヒトを含む霊長類の進化

現在、霊長目には200以上の種が知られているが、種分化や系統進化の詳細は未解決な部分が多く残されている。本研究は、(1)ミトコンドリア(mt)DNA全塩基配列を用いた分子進化学的解析、並びに(2)染色体テリトリーの3次元核内配置解析、を併行して実施し、両データを統合した総合的な考察を目標とする。(1)に関しては、原猿亜目キツネザル下目5種、ロリス下目3種、メガネザル下目1種、真猿亜目の新世界ザル1種、計10種のmtDNA全塩基配列を決定し、これらに既報告の霊長目、哺乳類数種のデータを加えた36種の塩基配列をアラインメントし、塩基組成、非同義置換/同義置換比(Ka/Ks)などの解析を含め、近隣結合法、最尤法による分子系統解析を行った。その結果、近縁目であるツパイ、ヒヨケザルに対する霊長目の単系統性と、メガネザルと真猿類との近縁関係が示唆され、未解決であった原猿類のキツネザル下目、ロリス下目の系統について、それぞれ単系統で進化してきたことが示唆された。また旧世界ザルに比べ、原猿類、メガネザル、新世界ザルのタンパク質コード領域のコドン第3ポジションの塩基組成にCの減少とTの増大が見られ、複合体IVサブユニットのKa/Ksは他の複合体より小さい値となり、機能的により強い制約があることが示唆された。また、rRNA領域とタンパク質コード領域のコドン第1、第2ポジションのトランスバージョンを用いた系統解析から、系統樹再現性の確率値が高値となった。(2)に関しては、霊長類各種における3D-FISH法の実験条件の検討を行い、蛍光シグナルの検出条件等の確立を行った。現在、テナガザル2種、旧世界ザル2種におけるヒト2番染色体の生成機構について、2番染色体短腕および長腕特異的ホモロガス染色体領域を用いた3D-FISH法により、転座染色体の由来が種分化に伴う相対核内配置の変化と関連するかどうかを検討中であった。
日本サケ産業の構造変動とグローバル化に関する研究:東日本大震災からの復興への道筋

本研究の目的は、東日本大震災で被災した三陸サケ産業の復興過程をフードシステム的な視点で分析すること、日本のサケ産業全体が抱える構造問題を明らかにし、国際競争力を発揮できる産業として再生するための道筋を提示することである。今年度は、北海道を中心にふ化放流事業、漁業経営、加工・流通の各段階を分析し、フードシステムの変化について調査した。北海道東部では、二つの漁協を対象にサケ定置網漁業の現状とふ化放流事業への協力体制について調査した。両漁協ともシロサケの漁獲量・漁獲金額が減少しており、漁業経営は厳しさを増していた。ふ化放流事業は、来遊量の不安定さ故に親魚を十分に確保できず、他地区からの種卵移入に頼っていた。網走・釧路地区では、サケの水揚げ量の減少・変動に応じて生じる流通・加工業の変化を、企業分析を通じて明らかにした。「国産サケ離れ」を検討するなど、経営方針の転換を余儀なくされる企業があった。一方、輸入サケ・マスが国内市場を席捲し、国産サケ製品が販路を海外に求めざるを得ない状況が続く。EU及びアメリカ向けのフードチェーン構築を目指す企業が増えている。加工場はHACCP、GMP、ISOなどの認証を取得し、漁船や水揚げ場などの各工程もその対象になっている。輸出に活路を見出すサケ産業の動きがみられる。日本のサケ消費量は塩・生合わせて3kg/年位で食材ではトップである。回転寿司チェーンでの輸入サケ・マスに対する需要が増え、都市部の量販店では魚種と製品の多様化がみられた。「ご当地サーモン」(養殖)に対する関心も高まり、サケ・マス養殖の新たな産業化の動きがある。シロサケ消費をどう回復させるかは大きな課題である。サケの母川回帰性を利用した産業の循環性は、人工種苗生産技術の進歩に支えられてきた。そのフードシステムが脆弱化している実態が地域調査によって明らかにされた。本年度の研究は以下の4つの課題に沿って行われた。第1は、東日本大震災によって壊滅的な打撃を受けた三陸サケ産業の復興過程の諸特徴をフードシステム的な視点から分析した。岩手県のふ化場を調査した結果、サケの生態学的な解明が進み、産卵・ふ化・育成・放流のための技術が向上したが、サケ来遊数の減少が続き、産地取引価格の振幅が激しい。「(国産)サケ離れ」は着実に進んで、ふ化放流事業を支える経営的、資金的、人的資源を維持するのが難しくなっている。ふ化放流をめぐる構造的な問題がみられた。第2は、大型定置漁業の経営動向、漁協経営に関する分析を行った。岩手県ではサケの来遊数の変動が大きく、特に震災後はサケ漁の不振が続いている。漁協において、サケを主な対象魚種とする自営定置網漁業の実態を調査したが、水揚高が低調に推移し、漁協経営に大きな影響を与えている。定置網経営を維持するためにふ化放流事業のあり方を検討すべきだとの漁業者の声が強かった。第3に、サケを扱う産地加工企業と流通がどのように変化しているかを調査した。震災を前後して、サケを扱う水産加工企業の中でも、事業規模が大きく、加工や凍結、保管能力のある中核的企業にサケ原魚が集まりやすい。企業間の復興格差が影響し、サケの水揚げが減るなかで原料調達をめぐる競争が激しくなっている。高次加工を手掛ける零細企業の中には、前浜原料を確保しづらくなり、輸入サケ・マスを用いるケースがみられた。サケ加工については、企業間分業が急速に進展した。被災地の産地市場では労働量不足から粗選別が増え、取引単位が大きくなっていた。第4に、サケの流通について文献調査、定点観測、市場調査を行った。東京都の量販店にて定点観測し、輸出先である香港においては取り扱われているサケ製品について調査した。サケは原料魚として以前から輸出されているが、今後は製品輸出の可能性も検討できる。岩手県の県央・県南を中心にサケ水揚産地の実態調査を行い、サケ・マスふ化場、漁協、産地市場、水産加工企業、県行政機関等では聞き取りと資料収集を行った。岩手県では,漁協がふ化場を所有・運営し,同時にサケを主な対象魚種とした大型定置網を操業するケースが多い。その操業には,数十人規模の乗組員が周年雇用ないしは季節雇用されていた。漁協は水揚げされたサケを産地市場に出荷し,加工業者や流通業者に販売する。サケ水揚量の減少が著しい地域では、大型定置経営のサケ売上高が減少し、漁協販売自営の売上に占める割合が低下していた。前浜資源に依存して操業パターンを組んでいた水産加工業では原料の確保が難しくなり、加工企業にはサケを基幹魚種から外す動きがみられた。三陸水産業におけるサケの経済的位置は急速に下がっていることが明らかにされた。つまり、「アキサケ離れ」が進行していたのである。三陸のサケ・フードシステムには構造的な変動が生じていたことがわかった。首都圏の量販店を定点にした消費者の購買行動に関する観察では、日本のサケ・マス消費における海外産のシェアが50-60%にまで拡大し,国産サケはイクラを除いて市場での優位性を失っている事態の進行が明らかにされた。調査結果の一部は、関係する学会にて口頭報告された。

また、学会誌その他への雑誌に投稿して、受理された。本年度内には受理されなかったが、査読審査中の論文もある。29年度には農業市場学会において、研究代表者が中心になってミニシンポジウム「三陸被災地の水産業の構造変動を考えるー主に岩手県を事例にー」を開催する予定である。成果は着々とうまれつつある。本年度は次の4つの課題で調査を進めた。第1は、被災した宮城県のサケ漁業経営の動向について検討した。宮城県では漁協自営の大型定置網が少なく、共同漁業権にもとづく小型定置網が中心である。石巻市十三浜地区において、アキサケを主な漁獲対象魚種とした定置網漁業の経営実態を調査した。当地の小型定置漁業者は藻類養殖との兼業が多い。アキサケの漁獲量が1/4ほどに減少しているが、藻類養殖が順調なこともあって、経営的には震災前の水準に戻っていた。ただ、東日本大震災後は乗組員の確保が難しくなった。第2は、岩手県・宮城県のふ化放流事業の動向について調査した。宮城県では水系別協会がふ化放流事業の母体である。復興していないふ化場もあるが、将来的には6000万尾の放流尾数、4%の回帰率、240万尾の来遊尾数を目指している。一方、岩手県のふ化放流事業は震災前の水準に近い4億尾まで戻していた。ただ、水揚量の変動が激しく、漁業経営や産地加工業に与える影響が大きい。最近の水揚高は60億円程度だが、将来的には100億円規模の水揚を目標にしている。第3には、北海道のサケ・マス漁業の中心的な役割を果たす北見・根室管内のサケ産業の調査を開始し、両管内のさけ・ます増殖協会の活動成果を調査した。東北地方のふ化放流事業に比べて規模が格段に大きく、組織体制も充実している。しかし、来遊量は安定していない。第4には、消費市場調査のひとつとして店頭価格定点調査を東京都にて実施した。生秋鮭は2016年度より減産しているにもかかわらず価格は8月10月¥259、11月12月¥299と前年並みであった。2017年度日本農業市場学会において代表者山尾が岩手県の水産業の復興をテーマにミニシンポジウムを開催し、連携研究者の天野通子らが研究成果を報告した。前年度に引き続き、岩手県のサケ産業の構造を明らかにする作業を続け、県行政やサケ・マス増殖に関わる組織にて聞き取り調査を実施した。本年度には、宮城県の沿岸定置網経営とふ化放流事業の調査を実施し、福島県の避難解除地域のサケ・マスの採捕場及びふ化放流施設を調査した。東北地方太平洋岸のサケ産業は北ではその規模は大きいが、南に下がるにつれて小さくなり、漁獲方法も大型定置網から共同漁業権にもとづく小型定置や漁船漁業になる。ふ化放流事業による稚魚生産量も小さくなる。地域経済のサケ・マス資源への依存度は岩手県が突出して高く、ふ化放流を起点としたサケのフードシステムが形成されていることが明らかになった。宮城県では地域によってはサケ産業の規模が縮小しており、ふ化放流事業を維持するのが難しくなっていた。また、本年度は北海道の調査を本格的に開始し、サケ産業の拠点になっている北見管内、根室管内の調査を行った。ただ、両地域とも水揚高の落ち込みが大きく、当初予定していた定置網経営、水産加工業に関する調査は次年度に繰り越さざるを得なかった。北海道東部のサケ・マス資源の動向、二つの管内のさけ・ます増殖協会のふ化放流活動の成果に関する調査と分析を行った。また、サケ・マス輸出に関係した行政・市場関係者からの資料収集を行った。
無菌室において造血細胞移植を受けた患者の体験世界に関する記述的研究

本研究は,造血細胞移植を受けた患者に半構成的インタビューを行い,血液・造血器疾患と診断されて,造血細胞移植を受ける過程における患者のこころのあり様を,記述よって浮き彫りにさせること,そして,造血細胞移植を受ける患者のケアに関する示唆を得ることを目的として行った.本研究のデザインは,現象学的アプローチを用いた質的記述的研究とした.最終年度に当たる今年度は,患者への追跡インタビューを行い,語られた内容を解釈そして編集(構成)し,病いのストーリーを完成させた.結果,造血細胞移植を受ける治療プロセスにおいては,治療そのものが引き起こす心身の苦痛はもとより,薬物の副作用により精神的変調を来たし,精神科的治療を受けなければならないケースもあった.また,患者は,完全寛解を迎えて退院しても,元のような生活に戻るためにかなりの期間を要していた.さらに,患者は,病いの痕跡として就職活動をしても雇用されないこと,著しく変化した容姿では夫から女性としてあるいは家族として受け容れられないこと,そして生殖機能を喪失するということを体験していた.けれども患者は,このような苦難を「是」に変換することにより病いを克服したり,新しい自分を迎え入れていくことが明らかになった.このように,患者は病いの体験を《新生自己ととの相対と了解》あるいは《試練および喪失の是認と克服》と肯定的に意味づけ,「いま」を生きていることが明らかになった.以上の結果から引き出された看護実践への示唆は,1.看護実践においては,患者の体験/ストーリーを聴くことが重要である,2.患者が病いと向き合うために,患者グループの活用と患者教育が必要である,3.患者と配偶者あるいはその他の家族との関係を維持・向上させるために,家族への教育が必要である,4.患者が治療プロセスにおける心身の苦痛を乗り越えるためには,看護師による高度なケアリング技術が必要である,5.入院中のみならず,退院後の不安定な健康状態の時期を克服するために,看護師によるコンサルテーションが必要である,という5つであった.本研究は,無菌室を使用する代表的な治療法である造血細胞移植を受けた患者が,血液・造血器疾患と診断されてから造血細胞移植を受けて現在に至るまでのこころのありようを記述し,プロセスの中で浮き彫りにさせたサブスタンティブセオリーの構築を最大目標としている.今回の研究目的は,その一部である造血細胞移植に挑戦する患者のこころのありようを明らかにすることである.今年度は,研究実施計画に従って,患者へのインタビューを開始すると同時に、データ分析も開始した.ところが,当初予定していた分析方法を用いると,患者によって語られた体験が分断されてしまい,生々しさが削ぎ落とされるという状況を生んだため,記述方法を検討し修正した.そして,個々の患者によって語られた体験を時間軸に沿って構成し,丁寧に記述することによって,個々人によって異なる体験や類似する体験を生々しく記述することや深みのある記述をおこなうことが可能になった.現段階で得られた新たな知見は,次の通りである.造血細胞移植を目的として入院治療を受ける患者は,治療のみならず家族によってもたらされる苦しみ,患者の気持ちが周囲の人に理解されない苦しみ,夫婦間の関係に歪が入るなどを体験していた.また,これらの体験は,入院期間内のみならず退院した後にも続くものであることから,患者は新しく誕生した自分を受け入れながら,人生を再設計しているようである.本研究は,造血細胞移植を受けた患者に半構成的インタビューを行い,血液・造血器疾患と診断されて,造血細胞移植を受ける過程における患者のこころのあり様を,記述よって浮き彫りにさせること,そして,造血細胞移植を受ける患者のケアに関する示唆を得ることを目的として行った.本研究のデザインは,現象学的アプローチを用いた質的記述的研究とした.最終年度に当たる今年度は,患者への追跡インタビューを行い,語られた内容を解釈そして編集(構成)し,病いのストーリーを完成させた.結果,造血細胞移植を受ける治療プロセスにおいては,治療そのものが引き起こす心身の苦痛はもとより,薬物の副作用により精神的変調を来たし,精神科的治療を受けなければならないケースもあった.また,患者は,完全寛解を迎えて退院しても,元のような生活に戻るためにかなりの期間を要していた.さらに,患者は,病いの痕跡として就職活動をしても雇用されないこと,著しく変化した容姿では夫から女性としてあるいは家族として受け容れられないこと,そして生殖機能を喪失するということを体験していた.けれども患者は,このような苦難を「是」に変換することにより病いを克服したり,新しい自分を迎え入れていくことが明らかになった.このように,患者は病いの体験を《新生自己ととの相対と了解》あるいは《試練および喪失の是認と克服》と肯定的に意味づけ,「いま」を生きていることが明らかになった.以上の結果から引き出された看護実践への示唆は,1.看護実践においては,患者の体験/ストーリーを聴くことが重要である,2.患者が病いと向き合うために,患者グループの活用と患者教育が必要である,3.患者と配偶者あるいはその他の家族との関係を維持・向上させるために,家族への教育が必要である,4.患者が治療プロセスにおける心身の苦痛を乗り越えるためには,看護師による高度なケアリング技術が必要である,5.入院中のみならず,退院後の不安定な健康状態の時期を克服するために,看護師によるコンサルテーションが必要である,という5つであった.
部位特異的脱硫酸化による硫酸化多糖の超分子形成機能の変換

シリル化試薬であるN-メチル-N-トリメチルシリルトリフルオロアセトアミド(MTSTFA)は多糖の6位硫酸基を特異的に脱離するのに有効である。今年度は、ヘバリンを脱硫酸化し、その繊維芽細胞増殖因子(FGF-2)との相互作用の変化を検討した。また種々の方法を組み合わせてヘパリンを修飾し、各種タンパク質との相互作用の変化を検討した。FGFはヘパリンと結合しFGF受容体と相互作用して活性を発現する。この過程での6硫酸基の関与を検討した。ヘパリンとMTSTFAの反応条件を検討し、種々の脱6硫酸化率のヘパリンを得た。これらとFGF-2とのアフィニティーを測定した結果よりヘパリンとFGF-2の結合には6位硫酸基を関与していないことが示唆された。一方、内在性ヘパリン硫酸鎖の合成を阻害し増殖能力を失った細胞にFGF-2と各種脱6硫酸化率のヘパリンを添加し、増殖能力の回復を観察した結果よりFGF-2がヘパリンと結合して活性を発現するには少量の6位硫基が必要であると示唆された。この結果は、ヘパリンの活性発現の際FGF-FGF受容体-ヘパリンの3者複合体が形成されるという仮説に一致する。即ち、FGF-2とヘパリンの結合には6位硫酸基は不要であるが、受容体とヘパリンの結合にはこれが必要であると考えられた。ヘパリンは多種のタンパク質と相互作用し幅広い活性を示す。MTSTFA処理や他の位置特異的脱硫酸化方を組み合わせ、2,N-脱硫酸化-Nアセチル化ヘパリン、2,6-脱硫酸化ヘパリン、6脱硫酸化ヘパリン、および2脱硫酸化ヘパリンを調製し、これらをリガンドとしたアフィニティーカラムを作成した。血漿タンパク質をこれらにより分画し、各画分をSDS電気泳動により分析した。泳動パターンはそれぞれの画分により異なり、各カラムで異なったタンパク質が親和性を示したと考えられた。これより、種々の部位特異的脱硫酸化を組み合わせて特定のタンパク質のみに親和性を示すヘパリン調製される可能性が示唆された。
慢性閉塞性肺疾患患者への早期看護介入による療養支援プログラムの構築

慢性閉塞性肺疾患患者に対して、診断後早い段階で自宅での療養がスムーズにできるように必要な情報の提供などの自己管理のための療養支援プログラムを実施した。結果、介入群と対照群での6ヵ月後比較検討において、介入群の慢性閉塞性肺疾患の患者はセルフマネジメントに必要な「病気の理解」「運動」の情報が充足した。またわずかであるが有効な行動の変化も認められ、療養支援プログラムの有効性が示唆された。本年度の研究目的は、慢性閉塞性肺疾患と診断されて間もない患者が、どのような知識や情報を必要とし、どのような支援を望んでいるのかを明らかにすることであった。また先進的な疾病管理プログラムを実施しているNational Jewish Medical and Research Center, USAでの実践研修を実施し、療養支援プログラム案を検討することであった。1、慢性閉塞性肺疾患と診断されて間もない患者のニーズ調査結果患者は、診断時において慢性閉塞性肺疾患という病気について知らず、また病気になった自分を後悔する日々が長期間にわたって継続している。病状や身体症状が軽快していくにつれて、日常生活をどのように療養すれば良いか、特に呼吸リハビリテーションについての知識および方法を知りたいと考えていた。自分の思いや気持ちを人に話を聞いてもらいたいこと、今後の生活への不安に対処しかねていること、具体的な療養生活方法を必要としていることがわかった。リスクの特定と層別化は呼吸機能および、身体機能から判断されそれぞれに適した治療プログラムが適応されていた。セルフモニタリングと自己管理に関する教育では、定期的に具体的テーマでの教育プログラムが組まれていることと、個別の教育支援がなされていた。特に電話やインターネットなどの電子機器を利用したサービスは、患者の支援にとっての柱となっていた。時に患者訪問も取り入れられていた。電話を利用したフォローアップでは、2週間に1回という短い周期での支援がなされていること、必ず患者に評価を返していくことがライフスタイルの改善・修正への支援になっていることがわかった。患者にとって必要な情報は、24時間対応がなされいつでも入手できる体制づくりができていた。3、療養支援プログラム案の検討1、2、の結果より、次年度に向けて療養支援プログラム案の検討を実施した。本年度の研究目的は、療養支援プログラムのパイロット研究の実施とその結果から療養支援プログラムの検討を図り、療養支援プログラムの開始であった。1.療養支援プログラムのパイロット研究の実施1)方法:研究に同意が得られた患者10名に、事前質問紙調査の実施、個別面談、個別対応、サポートグループへの参加を促すこととした。2)実施:研究に同意が得られた患者は8名で、研究の説明、同意を得られた後、事前質問紙調査を手渡しし郵送で返信してもらった。その後、外来受診後の約30分間、個別面談を3回実施した。3)結果:研究に同意が得られなかった2名を除き、8名が事前質問紙調査、個別面談3回を実施することができた。8名共にサポートグループへの参加を促したが、全員必要ないと拒絶があった。また個別対応において、研究者が用意した支援教材については8名中6名が興味は示すが、個別には即していなかった。2.療養支援プログラムのパイロット研究の結果から療養支援プログラムの検討1)パイロット研究の結果から、療養支援プログラムについて以下の点を検討する必要が生じた。(1)事前質問紙調査の内容に患者にとっての現在のニーズはあまり反映されていない。(2)個別面談時の支援教材が患者にとって即した物になっていない。(3)サポートグルプへの参加は時間的、場所的に難しいことと、仲間に話を聞きたいとは考えていない。以上のことより、療養支援プログラム開始には至っていないが、次年度に再度2を検討することとなった。本年度の研究目的は、慢性閉塞性肺疾患患者への療養支援プログラムの再検討と療養支援プログラム介入を用いての介入を図り、継続支援の効果を検討するごとであった。1.療養支援プログラムの再検討1)昨年実施したパイロット研究の分析平成18年度実施における療養支援プログラムのパイロット研究の結果から、現在のニーズ反映に至っていないことが判明した。新たに慢性閉塞性肺疾患患者をアセスメントするためのツールとしてのLung Information Needs Questionnaireを用いての調査を実施したところ、対象はGOLDの分類でII期14名、III期8名でMRCスケール1が2名、2が12名、3が6名、4が2名だった。ニーズとして薬物療法についてはほとんどが説明を受け問題なく実施できていたが、運動や食事の部分はほとんどの人が情報としてなかった。以上のことから、運動、食事についてプログラムに含まれる必要があることが示唆された。(平成20年度発表予定)2)療養支援プログラムの妥当性および修正点療養支援プログラムにおける集団での教育と個別対応での面接は取り入れるが、サポートグループへの参加は時間的、場所的に難しいことから、集団でのプログラム実施時に患者同士の交流会を含めることとした。また個別面談は、集団でのプログラム実施後のほうが、信頼関孫や質問に答えるという面からも効果的と考えられる。

また文献より、月1回のフォローアップが望ましいと考えられる。2.療養支援プログラム介入フィールドの問題があり、プログラム介入は平成20年度になった。本年度の研究目的は、慢性閉塞性肺疾患患者へ療養支援プログラムを用いて介入を図り、その効果を検討することであった。1.療養支援プログラム介入1)介入事前調査慢性閉塞性肺疾患患者をアセスメントするためのツールとしてのLung Information Needs Questionnaireを用いて22名の対象に調査を実施したところ、「栄養」、「自己管理」、「病気の理解」、「運動」が情報が介入プログラムに含まれる必要があることが示唆された(日本看護科学学会発表)。2)介入の実際20人中12人(60%)の対象を、介入群6名、コントロール群6名とし、介入前および介入後3ヶ月後に質問紙調査を実施した。3人ずつのスモールグループへの介入として「呼吸教室」を毎週1回で「病気の理解」、「自己管理」、「栄養」、「運動」のテーマで計4回実施した。1回の開催時間は約1時間程度であった。3)フォローアップ集団でのプログラム実施時に患者同士の交流会を含めることを前提とし、フォローアップ教室の実施を月1回、計4回実施した。2.療養支援プログラムの意義、重要性研究の結果、質問紙調査では、対象人数であったことからも介入群とコントロール群との違いを見出すことはできなかった。しかし、療養支援プログラムにおける小集団での介入の取り組みおよび月1回のフォローアップ教室の組み合わせは、慢性閉塞性肺疾患患者にとって、情報としてなかった知識および疑問点を明らかにすることに役立った。また、今回介入した対象者は、各自が目分なりの取り組みへと発展していっていることからも、甲等症の早期から療養支援プログラムを展開していくことは必要と考えられた。