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パラメータを含むシステムの理論とその制御システムへの応用

本研究は,q〓0個の実数パラメータλ={λ_1,λ_2...,λ_q}に依存して決まる動的システムS(λ)の族Sに対して,その数学的記述,構造および制御理論への応用を目的としている.まず最初に,状態空間Xが有限次元で,システムSが線形かつパラメータλに関して多項式の場合をq=1とq〓2に分けて考察した.q=1の場合,S1は変数実多項式環上の線形システムとして記述できるので,この環の性質を利用してシステムSの基本構造,特に,可到達性部分加群等の性質について詳しく考察し,外乱除去問題が解けるための十分条件を求めた.さらに,ある性質を満たす最大可到達性部分加群が存在するという仮定の下で,ブロック三角形非干渉御問題が解けるための必要十分条件を求めた.q〓2の場合,Sはq変数実多項式環上の線形システムとして記述されるので,この環の性質を利用してシステムSの基本的構造,特に,伝達関数の分解に関する問題および前置補償器の静的状態フィードバックによる実現の問題について詳しく考察し,ブロック非干渉制御問題が解けるための必要十分条件を求めた.次に,システムSが有限個のシステムの線形凸結合で表される場合を,状態空間Xが有限次元と無限次元の場合に分けて考察した.Xが有限次元の場合,このシステムの基本的構造,特に,同時{(A_i,B_j)|i,j=1,...,r}不変部分空間等の性質について詳しく考察し,同時外乱除去問題が解けるための十分条件を求めた.Xが無限次元の場合,このシステムの基本的構造,特に,同時フィードバック{(A_i,B_j)|i,j=1,2}不変部分空間等の性質について考察し,同時外乱除去問題が解けるための必要十分条件を,ある性質を満たす同時{(A_i,B_j|i,j=1,2}不変部分空間の存在を仮定することによって求めた.最後に,Sが線形でXが有限次元かつλに関して多項式でq=1の場合について,理論的成果を検証する計算機システムを数式処理システムMAPLEを用いて作成した.本計算機システムでは,システムの可到達性と可観測性の判定を行うことができ,さらに,与えられたシステムを可観測かつ準可到達,可観測かつ本質的に非可到達,非可観測かつ準可到達および非可観測かつ本質的に非可到達の4つの部分システムに分解することができる.この計算機システムを基礎にして,極配置や非干渉化を達成する状態フィードバックを求めるシステムを開発することができる.本研究は,q〓0個の実数パラメータλ={λ_1,λ_2...,λ_q}に依存して決まる動的システムS(λ)の族Sに対して,その数学的記述,構造および制御理論への応用を目的としている.まず最初に,状態空間Xが有限次元で,システムSが線形かつパラメータλに関して多項式の場合をq=1とq〓2に分けて考察した.q=1の場合,S1は変数実多項式環上の線形システムとして記述できるので,この環の性質を利用してシステムSの基本構造,特に,可到達性部分加群等の性質について詳しく考察し,外乱除去問題が解けるための十分条件を求めた.さらに,ある性質を満たす最大可到達性部分加群が存在するという仮定の下で,ブロック三角形非干渉御問題が解けるための必要十分条件を求めた.q〓2の場合,Sはq変数実多項式環上の線形システムとして記述されるので,この環の性質を利用してシステムSの基本的構造,特に,伝達関数の分解に関する問題および前置補償器の静的状態フィードバックによる実現の問題について詳しく考察し,ブロック非干渉制御問題が解けるための必要十分条件を求めた.次に,システムSが有限個のシステムの線形凸結合で表される場合を,状態空間Xが有限次元と無限次元の場合に分けて考察した.Xが有限次元の場合,このシステムの基本的構造,特に,同時{(A_i,B_j)|i,j=1,...,r}不変部分空間等の性質について詳しく考察し,同時外乱除去問題が解けるための十分条件を求めた.Xが無限次元の場合,このシステムの基本的構造,特に,同時フィードバック{(A_i,B_j)|i,j=1,2}不変部分空間等の性質について考察し,同時外乱除去問題が解けるための必要十分条件を,ある性質を満たす同時{(A_i,B_j|i,j=1,2}不変部分空間の存在を仮定することによって求めた.最後に,Sが線形でXが有限次元かつλに関して多項式でq=1の場合について,理論的成果を検証する計算機システムを数式処理システムMAPLEを用いて作成した.本計算機システムでは,システムの可到達性と可観測性の判定を行うことができ,さらに,与えられたシステムを可観測かつ準可到達,可観測かつ本質的に非可到達,非可観測かつ準可到達および非可観測かつ本質的に非可到達の4つの部分システムに分解することができる.この計算機システムを基礎にして,極配置や非干渉化を達成する状態フィードバックを求めるシステムを開発することができる.本研究は,q個の実数パラメータλ=[λ_1,λ_2,...,λ_q]に依存して決まる動的システムS(λ)の族Sに対して,その数学的記述,構造および制御理論への応用を目的としている。本年度は,特に,Sが線形で状態空間Xが有限次元かつパラメータλに関して多項式の場合をq=1とq(] SY.gtoreq. [)2に分けて考察した.q=1の場合,Sは1変数実多項式環R[λ]

(これは,より一般的に単項イデアル整域へ拡張できる)上の線形システムとして記述できるので,この環の性質を利用してシステムSの基本構造を調べた。特に,(A,B)不変部分加群,(C,A)不変部分加群および可制御性部分加群の性質について詳しく考察した。また,これらの結果を外乱除去問題およびブロック三角形非干渉制御問題に応用し,それらの問題が解けるための必要条件,十分条件を求めた。以上の成果を,第36回システム制御情報学会研究発表講演会(1992年5月)および第15回Dynamical System Theoryシンポジウム(1992年12月)において発表した。q(] SY.gtoreq. [)2の場合,Sはq変数実多項式環R[λ_1,...,λ_q](これは,より一般的に一意分解整域へ拡張できる)上の線形システムとして記述されるので,この環の性質を利用してシステムSの基本的構造を調べた。特に,伝達関数の分解に関する問題および前置補償器の静的状態フィードバックによる実現の問題について詳しく考察した。また,これらの結果をブロック非干渉制御問題に応用し,その問題が解けるための必要十分条件を求めた。以上の成果を,計測自動制御学会論文集(1992年第28巻)およびシステム制御情報学会論文誌(1993年第6巻)に公表し,第36回システム制御情報学会研究発表講演会(1992年5月)および第15回Dynamical System Theoryシンポジウム(1992年12月)において発表した。現在,上で得られた成果を計算機を用いて求めるために,数式処理システムMAPLEを利用した計算システムを構築中である。本研究は,q(〓0)個の実数パラメータlambda=[lambda_1,lambda_2,...,lambda_q]に依存して決まる動的システムS(lambda)の族Sに対して,その数学的記述と構造を考察し,制御理論へ応用することを目的としている.本年度は,まず,平成4年度の本研究において得られた,システムSが線形で状態空間Xが有限次元かつlambdaに関して多項式の場合の理論的成果を検証する計算機システムを,数式処理ソフトMAPLEを用いて作成した.特に,q=1の場合,多項式環R[lambda]が単項イデアル整域となることを利用して,単因子論を用いた計算機システムを構築した.本計算機システムでは,システムの可到達性と可観測性の判定を行うことができ,さらに,与えられたシステムを可観測かつ準可到達,可観測かつ本質的に非可到達,非可観測かつ準可到達および非可観測かつ本質的に非可到達の4つの部分システムに分解することができる.この計算機システムを基礎にして,極配置や非干渉化を達成する状態フィードバックを求めるシステムを開発することができる.次に,理論的成果としては,q=1の場合について,ブロック三角形非干渉制御問題が解けるための必要十分条件が,ある性質を満たす最大可到達性部分加群の存在を仮定することによって得られた.この結果をInternational Symposium on the MathematicalTheory of Networks and Systems(Regensburg,1993年8月)および第16回Dynamical System Theoryシンポジウム(神戸,1993年12月)において発表した.また,q〓2の場合について,与えられたシステムの伝達関数の分解に関する問題を考察し,ブロック非干渉制御問題が解けるための必要十分条件を求めた.
子どもの認知・非認知スキルへの身体活動・体力の貢献とメカニズムに関する縦断的検討

研究代表者らは、地方都市郊外の小学校を対象に長期の縦断調査を実施しており、平成31年度で調査開始から10年目を迎える。これまでの調査では、ネガティブな心理指標を中心に身体活動との関連を検討していたが、「生きる力」に通じるポジティブな心理指標としての「非認知スキル」、および教育上極めて重要なアウトカムである「学力指標」が未調査であった。そこで、それらの項目を新たに加えた本研究課題をこれまでの研究成果をまとめた仮説図に落とし込み、身体活動・体力と認知・非認知スキルとの関連ならびに介在因子(親の養育意識・生活習慣)を含めたメカニズムの検証を試みる。
音環境の評価を目的とするサウンドスケープ調査の方法論的検討

音環境を評価するために必要となる指針を得るため、音風景の調査を実施した。具体的には、(1)京都市内の住商混在地区から8ヶ町を選び出し、まず聞き取り調査を実施した。これらの8ヶ町は、京都のもっとも古い町であり、現在も京都市の中心地であるとともに、祇園祭という伝統行事を執り行う町で、山鉾町と通称されている。(2)聞き取り調査の結果を参考にして、騒音計とDATテープレコーダを用いて地域内の音を録音し、これを分析して、音環境の物理的把握を行うとともに、音源識別を行い、各音源のパワ寄与率を算出した。(3)聞き取り調査の結果を参考にして、質問紙調査を留め置き法によって実施した。質問紙の質問は、季節の音、時間を知らせる音、自然の音、祭や儀式の音、物売りの声、地域らしい音などを自由記述する形式で行った。(4)一方、農村地区として滋賀県蒲生郡蒲生町を選び、(1)(3)と同様の調査をおこなった。山鉾町のような都市中心部においては、日常的音風景は交通騒音に満たされて単調であるが、祇園祭の期間中は、音風景が一変し、祝祭的になる。また、居住者の祭の音に対する意識が、外部の者にはうかがいしれない面を持つことが知られた。このような調査を、都市内街区ならびに農村地区で実施した。その結果から、音環境と居住者の音意識を地域横断的に比較する方法を提示することができた。把握される音環境は、調査方法に依存する。一方、音環境の評価は、記述された音環境に基づいてなされる。したがって、音環境の調査方法が、評価の方法に直接的に関係することを考察した。(4)一方、農村地区として滋賀県蒲生郡蒲生町を選び、(1)(3)と同様の調査をおこないつつある。本年度は、調査の継続中であるが、山鉾町のような都市中心部においては、日常的音風景は交通騒音に満たされて単調であるが、祇園祭の期間中は、音風景が一変し、祝祭的になる。このような調査を、都市内街区ならびに農村地区で実施することにより、居住者の音環境と音意識との関連について明らかにすることができると考えられる。次年度はその結果から、音環境と居住者の音意識を地域横断的に考察するとともに、都市・農村を含めて音環境の把握、記述、評価の方法について考察する。具体的には、(1)京都市内の住商混在地区から8ケ町を選び出し、まず聞き取り調査を実施した。これらの8ケ町は、京都のもっとも古い町であり、現在も京都市の中心地であるとともに、祇園祭という伝統行事を執り行う町で、山鉾町と通称されている。

(2)聞き取り調査の結果を参考にして、騒音計とDATテープレコーダを用いて地域内の音を録音し、これを分析して、音環境の物理的把握を行うとともに、音源識別を行い、各音源のパワ寄与率を算出した。(3)聞き取り調査の結果を参考にして、質問紙調査を留め置き法によって実施した。質問紙の質問は、季節の音、時間を知らせる音、自然の音、祭や儀式の音、物売りの声、地域らしい音などを自由記述する形式で行った。(4)一方、農村地区として滋賀県蒲生群蒲生町を選び、(1)(3)と同様の調査をおこなった。山鉾町のような都市中心部においては、日常的音風景は交通騒音に満たされて単調であるが、祇園祭の期間中は、音風景が一変し、祝祭的になる。また、居住者の祭の音に対する意識が、外部の者にはうかがいしれない面を持つことが知られた。このような調査を、都市内街区ならびに農村地区で実施した。その結果から、音環境と居住者の音意識を地域横断的に比較する方法を提示することができた。把握される音環境は、調査方法に依存する。一方、音環境の評価は、記述された音環境に基づいてなされる。したがって、音環境の調査方法が、評価の方法に直接的に関係することを考察した。
学生競技者のアイデンティティに関する基礎的研究-大学スポーツ振興に向けて-

平成30年度の計画は、先行研究の整理、インタビュー調査の実施、質問紙調査の実施、学生競技者アイデンティティ尺度の作成であった。インタビューについては16名(女性:6名,男性10名)の大学生競技者を対象に「学生競技者として自分自身をどのように捉えているのか」について半構造化インタビューを行った結果、すべての対象者が学生(アカデミック)としての自己よりも競技者としての自己が優位にあると回答した。この結果は、米国で行われた先行研究(Miller & Kerr, 2002; Sturm et al., 2011)と同様の知見を示していた。次に、先行研究の整理を行った結果を基に質問紙調査のための質問項目の選定を行った。本研究では将来的に米国のNational Collegiate Athletic Association(以下、NCAA)との国際比較研究を視野に検討を進める方向性であるので、NCAAの学生競技者で多くの調査実績のあるYukhymenko-Lescroart(2014)のAcademic and Athletic Identity Scale (AAIS)の日本語版尺度を作成した。AAISの日本版への翻訳は米国での研究経験のあるスポーツ心理学およびスポーツマネジメントに精通する研究者、英語を母国語とする日本語能力にたけている英語圏出身の研究者から協力を得て、訳し戻し法を用い翻訳を実施した。尺度の信頼性・妥当性を検証するため、九州地区および東海地区に所在するUNIVAS加盟大学の学生競技者500名を対象に質問紙調査を実施し、日本版AAIS尺度(AAIS-J)を作成した。平成30年度に実施予定のインタビュー調査および質問紙調査は予定通り進行しており、また、その成果については年度末の学会で発表済みのため概ね順調に進展していると判断できる。また、学会発表した内容については学術誌に投稿準備中である。今後は、作成した尺度(AAIS-J)を用い、スポーツ傾倒意図、学業成績、キャリア発達等の結果要因との関連を明らかにする。また、学生競技者アイデンティティ形成に影響を与える先行要因を検討する。今後の課題は、本研究の結果をより般化させるため対象とする学生競技者数を増やすことである。一般社団法人大学スポーツ協会(UNIVAS)が立ち上がり、約200の大学が加盟しているが、より多くの大学を対象に調査を実施することで、わが国の学生競技者の実態を明らかにすることができると思われる。そこで、今後はUNIVASとの連携も視野に入れ、研究を推進していく。研究開始が早まったため、初年度に購入予定であったパーソナルコンピューターを購入せず、大学経費で購入したパーソナルコンピューターを使用し研究を進めた。本年度は当初、購入予定にしていたパーソナルコンピューターを購入し、次の研究を進めていく予定である。
基板とターゲットの表面状態を独立に制御した高速スパッタ成膜技術

本研究では、水蒸気を反応ガスに用いた新規な反応性スパッタ成膜技術を開発する。本手法では、基板表面とターゲット表面の状態をそれぞれ独立に最適制御することが可能となり、従来のスパッタ法では困難であった幅広い組成領域で高速成膜を実現する。また、本手法を用いて各種酸化物薄膜を作製し、その適用性を明らかにする。
感性情報処理に基づく実写ビデオのイラストレーション映像への変換手法

本研究の目的は、テレビカメラなどで撮影した映像をもとに、さまざまな分野で利用されているイラストレーション映像へ変換する描画手法を開発することである。本研究では、(1)一枚の画像のイラストレーションへの変換するための領域分割と調和配色手法、さらに(2)実写映像をイラストレーション映像に変換する手法を提案した。そして、提案手法を用いて映像製作分野に利用できるような教育システムを開発した。(1)本研究ではでとりあげる領域分割とは,画像中の構成要素を近似色で塗りつぶした領域で表し描画の単位とするものである.この手法を用いることで,対象物の形状や特徴の強調や簡略化を行うことができる.また調和配色は,配色理論に基づいた配色を用いて実際の物体とは異なる色で描画する手法である.本研究では基本カテゴリ色を用いたカテゴリカル分割による統合の取れた領域分割と,調和配色を用いた配色変換によるイラスト風画像生成手法を提案した.この結果,離れた箇所にある同一構成物を同じ領域に分割することが可能になった.また,彩度と明度の誇張を用いた配色が可能になった.それにより,領域分割と配色変換を用いたイラスト風の画像を生成することができ,領城分割と調和配色を用いたイラスト生成手法の有用性を明らかにした.(2)実写映像に対してリアルタイム絵画風動画変換するためのシステムを開発した.本システムは映像読み込みや出力部分と絵画処理部分を分離し、また,新たなフィルタを考案し実装することが容易になるようにした。これによって、CG教育にも有用なシステムを開発できた。本研究では、我々がすでに研究発表している一枚の画像のイラストレーションへの変換手法を発展して、実写映像をイラストレーション映像に変換する手法を提案する。このために以下のことを行った。(1)入力映像に対して、特徴となる人が注目する部分を色や形の認知処理によって抽出し、画像の特徴と人の感性との関係を明らかにした。本研究において画像の特徴を表すために色の注目度や画像の複雑さを画像処理手法によって計算する手法を開発した。これらの手法は感性情報処理に基づく画像検索において提案したイメージカラー(インデックスカラー)の自動抽出法であり、従来から提案されている手法を改良した。この提案手法は、従来の画像処理分野における限定色を求める手法では得ることができなかったことを解決した。(2)特徴部分を表現するために、画家の描画手法を分析し、それをもとに特徴の強調や省略のアルゴリズムを提案した。ここで(1)で明らかにした強調省略のための描画パラメータを提案し、複数の描画手法を評価した。(3)デジタル映像を入力し、リアルタイムでNPR手法を利用した映像変換システムを構築した。このシステムは、映像変換フィルタ部分のソフトウエアを独立するように構築しているので、さまざまなフィルタの追加が容易である。(1)本研究ではでとりあげる領域分割とは,画像中の構成要素を近似色で塗りつぶした領域で表し描画の単位とするものである.この手法を用いることで,対象物の形状や特徴の強調や簡略化を行うことができる.また調和配色は,配色理論に基づいた配色を用いて実際の物体とは異なる色で描画する手法である.本研究では基本カテゴリ色を用いたカテゴリカル分割による統合の取れた領域分割と,調和配色を用いた配色変換によるイラスト風画像生成手法を提案した.この結果,離れた箇所にある同一構成物を同じ領域に分割することが可能になった.また,彩度と明度の誇張を用いた配色が可能になった.

それにより,領域分割と配色変換を用いたイラスト風の画像を生成することができ,領域分割と調和配色を用いたイラスト生成手法の有用性を明らかにした.(2)実写映像に対してリアルタイム絵画風動画変換するためのシステムを開発した.本システムは映像読み込みや出力部分と絵画処理部分を分離し、また,新たなフィルタを考案し実装することが容易になるようにした。これによって、CG教育にも有用なシステムを開発できた。
放電支援型レーザーアブレーション法が開く含遷移金属活性種研究の新たな扉

放電支援型レーザーアブレーション法により気相中に生成させた含遷移金属活性種を、極めて高いエネルギー分解能を誇るフーリエ変換マイクロ波分光法を用いて観測し、それらの詳しい物理化学的性質を明らかにした。研究対象としては(1)水酸化金および水硫化金、(2)チオラート保護貴金属クラスターのモデルとしての架橋型金属ー硫黄活性種、を中心とした。それぞれの化学種について分子構造や結合性などに関する詳しい情報を得た。レーザーアブレーション法とは、レーザー光を集光の上で不揮発性の試料に照射し、その構成物質を気相へと導く方法である。この方法は融点数千度といった高融点の物質を室温において気化させることができるため、含金属活性種の生成法としても広く利用されている。しかし、気相中に生成した金属原子やクラスターなどの反応性は、一般に考えてられているよりもかなり小さく、そのままでは試料ガスとの反応が起きない場合も少なくない。このような反応を起こさせるためには、反応をスタートさせるような何らかのトリガーが必要である。このトリガーとしてパルス放電を用いるのが本研究で用いる「放電支援型レーザーアブレーション法」である。本年度は、チオール類による貴金属ナノクラスターの安定化に対するモデルとして重要な「貴金属ー硫黄活性種の安定性と反応性」に注目した研究を行った。まず、最近新たな知見が得られた「金ー硫黄活性種」についてさらに詳しい実験を行い、未知の金を含む活性種のスペクトル線を多数観測した。これらについては、現在化学種の同定作業を進めている。また、金化学種で得られた知見を、「銀ー硫黄活性種」にフィードバックさせたところ、同様な反応が進んでいることを確認した。さらに、現在「白金ー硫黄活性種」への展開を試みているが、こちらはまだ成果が上がっていない。また、硫黄と同族元素である酸素を含む化学種の研究へも拡張し、水酸化金についての詳しい知見を初めて得た。また、本研究の遂行途中で行った装置の高感度化は、異分野との共同研究に発展し、星間分子として期待される直線炭素鎖アルコールHC4OHや、大気ヨウ素化学における重要化学種であるCH2IBrの分光学的研究へとつながった。これらについても順次学会発表・論文発表を行っている。レーザーアブレーション法とは、レーザー光を不揮発性の試料上に集光し、その構成物質を気相へと導く方法である。このような反応を起こさせるためには、反応をスタートさせるような何らかのトリガーが必要となる。また、金化学種で得られた知見を、「銀ー硫黄活性種」にフィードバックさせたところ、同様な反応が進行していることを確認した。現在「銅ー硫黄活性種」への展開を試みている。「金ー硫黄活性種」についての、分光学的検出と物理化学的解析が進み、現在投稿準備中である。さらに、その成果を「銀ー硫黄活性種」にフィードバックしたところ金と同様な反応が進んでいることが確認された。その結果は学会にて発表済みであり、こちらも投稿にむけて準備を始めている。よって、現時点でおおむね順調にに進展していると判断する。まず、最近新たな知見が得られた「金ー硫黄活性種」についてさらに詳しい実験を行い、これまでに観測した3つの化学種のほか、新たに未知の金を含む活性種のスペクトル線を多数観測した。また、金化学種で得られた知見を、「銀ー硫黄活性種」「銅ー硫黄活性種」にフィードバックさせたところ、金化学種の場合と同様な反応が進行していることを確認した。これらの中で、金化学種のスペクトルが最も強く、金を含む系が最も反応が進行しやすいことが明らかになった。現在、これらの結果について論文投稿準備中である。

研究対象としては(1)水酸化金および水硫化金、(2)チオラート保護貴金属クラスターのモデルとしての架橋型金属ー硫黄活性種、を中心とした。それぞれの化学種について分子構造や結合性などに関する詳しい情報を得た。「金ー硫黄活性種」についての、分光学的検出と物理化学的解析が進み、現在投稿準備中である。さらに、その成果を「銀ー硫黄活性種」にフィードバックしたところ金と同様な反応が進んでいることが確認された。結果の一部は近いうちに学会にて発表する予定である。また、硫黄と同族元素である酸素を含む化学種の研究へも拡張し、水酸化金についての詳しい物理科学的知見を得た。また、本研究の遂行途中で行った装置の高感度化は、異分野との共同研究に発展し、最も単純な分子錯体のひとつであるH2-H2O錯体や、大気ヨウ素化学における重要化学種であるCH2IBrの分光学的研究へとつながった。よって、現時点でおおむね順調にに進展していると判断する。まず、現在順調に進展している「金ー硫黄活性種」「銀ー硫黄活性種」についての研究を、重点的に進めてゆく。得られたノウハウををもとに、銅や白金などの他の金属と硫黄との結合についての研究へとフィードバックしてゆく予定である。さらには、貴金属クラスターを触媒として利用する場合のターゲットの大部分は有機化合物であることから、貴金属ー有機物活性種など、より生成が困難な化学種に向けてのチャレンジを進めてゆく。化学まず、現在順調に進展している「金ー硫黄活性種」についての研究を、重点的に進めてゆく。得られたノウハウををもとに、銀や白金などの他の金属と硫黄との結合についての研究へとフィードバックしてゆく予定である。消耗品の消費が当初の見込みよりわずかに小さかったため。消耗品の消費が当初の予定よりわずかに少なかったため。繰越額が小さいため、次年度の予算と合わせて、消耗品購入に使用する予定である。繰り越し額が小さいため、次年度の予算と合わせて消耗品購入に使用する予定である。
病原性大腸菌のIII型エフェクターの網羅的解析

病原性大腸菌である腸管出血性大腸菌(EHEC),腸管病原性大腸菌(EPEC)は,共にIII型分泌装置を介してエフェクターと呼ばれる病原因子を宿主細胞内に注入することが知られている。これら病原性大腸菌の機能未知なエフェクターについて網羅的な解析を行った結果, NleCはリボソームタンパク質S10と相互作用することで,宿主翻訳系を阻害するエフェクターであることを明らかにした。さらに, EspJの宿主内での機能は精査中であるが,このエフェクターは感染時にミトコンドリアに局在することを明らかにした。腸管出血性大腸菌/腸管病原性大腸菌の下痢発症は、III型分泌装置を介して宿主に移行するエフェクターの相乗作用によって誘導される。近年になってエフェクターの網羅的解析が行われ、39種のエフェクター候補が同定された(Tobe T.et al.,PNAS:103,14941-14946,2006)。申請者らはエフェクター特異的シャペロン、ならびにIS近傍に位置する遺伝子に着目し、コンピューター解析にて、50個のエフェクター候補を推定した。これら候補については各々クローニングを行い、blaMとの融合遺伝子を作製後、EHEC O157堺株に導入した。エフェクター遺伝子がBlaMと融合すると、菌体内の融合産物はIII型分泌装置を介して、菌体外に分泌される。すなわち培養上清から分泌タンパク質を調整し、坑Bla抗体にてウエスタン法を行うことでエフェクターの探索が可能となる。その結果、ECs3485,ECs0847,ECs3885,ECs0876,ECs1560,ECs3487,ECs1568の各クローンが、III型分泌装置依存的に分泌されることを明らかにしたが、これら7クローンは先に戸邉らが報告したエフェクター候補中に存在していた。同定したエフェクター候補については、エフェクターと相互作用する宿主側因子をバクテリアのtwo-hybrid法にて同定する。現在、既知エフェクターを対照として、条件を検討している段階である。エフェクターとの相互作用が示唆された宿主側因子については、siRNAを用いて宿主側因子の発現をノックダウンさせた培養細胞にEHECを感染させ、感染後の細胞骨格因子の再構成・破壊の形態学的解析、細胞間バリアー機能の解析を行うことで、感染におけるエフェクターの役割について、分子細胞生物学的に理解する。病原性大腸菌である腸管出血性大腸菌(EHEC),腸管病原性大腸菌(EPEC)は,共にIII型分泌装置を介してエフェクターと呼ばれる病原因子を宿主細胞内に注入し,宿主に移行したエフェクターと宿主側因子が相互作用することで下痢を惹起することが知られている。本研究はEHECのエフェクターをバイオインフォマティクスの手法を用いて網羅的に同定し,同定されたエフェクターの機能を解析することで,下痢発症の機序を分子レベルで解析することを目的としている。エフェクターの網羅的解析により宿主に移行するエフェクターを8個同定し,これらのエフェクターを2ハイブリッドシステムにて解析したところ,EspJとNleCエフェクターと相互作用する宿主側因子を同定した。エフェクターとの相互作用が確認された宿主側因子の解析については,1)siRNAを用いた干渉実験,2)各種阻害剤の添加,によって相互作用(感染現象)に伴うシグナル伝達の撹乱を遮断した場合に,感染細胞ではどのようなことが起きるのかについて分子細胞生物学的に解析していく予定である。また,エフェクターと宿主側因子が感染細胞のどの部分に局在しているのかについて,エフェクターとGFPの融合タンパク質を作製し共局在の確認を行なう。さらにEspJ,NleCのin vivoでの機能を解析するために,これらの欠損株を作製してマウスを用いた感染実験を行い野生株感染と比較解析することで,III型エフェクターにおける下痢発症機構について調べる。エフェクターの網羅的解析により宿主に移行するエフェクターを8個同定し,これらのエフェクターを2ハイブリッドシステムにて解析したところ, NleCとEspJエフェクターはそれぞれ,リボソームタンパク質S10とフィラミンAと相互作用することが示唆された。リボソームタンパク質S10は宿主翻訳系に関わる因子であることから,ウサギの網状赤血球

ライセートを用いて精製NleCが翻訳系に及ぼす影響をin vitroで解析したところ, NleCの添加量に比例して翻訳効率が低下することを明らかにした。また, NleCクローンを細胞に導入しLDHリリースアッセイを行ったところ,細胞傷害を誘導した。以上, NleCはリボソームタンパク質S10を介して宿主翻訳系に影響を及ぼし,細胞傷害を誘導することが示唆された。一方, EspJはフィラミンAと相互作用していることを明らかにした。HeLaを用いた感染実験にてフィラミンAの局在を調べたところ,菌の付着下部に形成される台座様構造に蓄積していることが明らかとなった。しかしながらEspJ欠損株を用いて同様な実験を行ったところ, EspJ欠損においてもフィラミンAの蓄積は認められた。EspJとフィラミンAの相互作用により誘導される宿主側のアウトプットは不明であるが, EspJは台座様構造におけるフィラミンAの局在には関与しないことが明らかとなった。
ヒト胃粘膜上皮細胞と壁細胞に発現のみられる新しいアポムチンの遺伝子クローニング

1)ヒト胃粘膜由来のアポムチンを抗原としてモノクローナル抗体SO-01、02、03を樹立した。今回の研究にはSO-01を用いた。2)ヒト胃発現cDNAライブラリーをSO-01でスクリーニングし1095bpの遺伝子断片m-8をクローニングした。m-8はMUC5ACに特異的な24塩基の繰り返し配列を含んでいた。SO-01はMUC5ACを認識する初めてのモノクローナル抗体であった。3)MUC5ACは正常胃表面上皮細胞、壁細胞、小腸上皮細胞、胆管上皮細胞に発現が見られたが大腸上皮細胞、肝実質細胞、膵では発現が見られなかった。SO-MU1を用いて得られたMUC5ACの分布は繰り返し配列領域に対するポリクローナルを用いて得られたこれまでの結果と一部異なっていた。SO-MU1はムチンの糖化に影響され難いエピトープを認識していると考えた。4)化生胃粘膜上皮細胞、大腸ポリ-プの杯細胞でMUC5ACの発現が見られた。胃癌では組織型に依存した発現が見られた。大腸癌では発現を認めなかった。膵癌、特によく分化した膵癌ではMUC5ACの発現が高率に見られた。これらの結果からアポ蛋白の発現異常が細胞の分化異常で見られる糖鎖抗原異常の発現機序の一つであると推測できた。5)予備実験でMUC5ACが膵癌患者血中のシアリルルイスA糖鎖抗原のキャリアー蛋白であるが胃癌、大腸癌患者のシアリルルイスA糖鎖抗原のキャリアーはMUC5AC以外の糖蛋白質であることが示唆された。アポ蛋白の測定により糖鎖腫瘍マーカーの診断精度を上げ得ると考えられた。ヒト胃粘膜から精製したムチン分画をTFMSを用い糖鎖を除去して作成した。ヒト胃アポムチンを抗原として3種類のモノクローナル抗体を作成した。得られた抗体の一つSO-MU1(マウスIgG抗体)を用いてλgtll-ヒト胃cDNA発現ライブラリーをスクリーニングし、1095塩基からなるcDNA断片m-8をクローニングし塩基配列の決定を行った。m-8はアポムチンMUC5Cに特徴的な24塩基の繰り返し配列からなる領域と非繰り返し塩基配列からなる領域を含んでいた。178アミノ酸からなる非繰り返し配列領域は特徴的に10個のシステイン残基を含んでいた。本研究進行年度中に2つの施設からMUC5AC遺伝子断片に関する報告があった。Ho等はヒト胃粘膜組織から得た繰り返し塩基配列領域のみからなるMUC5AC遺伝子断片F4を報告した(Gastroenterology 109:735-747,1995)。Duperat等は呼吸器粘膜から繰り返し、非繰り返し配列領域を含むcDNA断片JER47を得た(Biochem,J.55:2681-2690,1995)。F4はm-8、JER47とは異なるユニークなの繰り返し配列を持っていた。一方JER47とm-8は繰り返し、非繰り返し両領域を含む900塩基配列がほぼ完全に一致していた。このことからヒト胃MUC5AC遺伝子は構造の異なる複数の繰り返し塩基配列領域を含み、それらはシステイン残基を多く含む非繰り返し領域で隔てられていると推測された。また消化器と呼吸器で発現されているMUC5ACは同じ構造である可能性が示唆された。なおアポムチンのクローニングには繰り返し配列領域の合成ペプチドに対する抗体が従来用いられて来たが、本研究では新たに作成した抗ムチンモノクローナ抗体SO-MU1を用いた。SO-MU1はMUC5ACに対する唯一のモノクローナル抗体である。

(1)モノクローナル抗体の作成:ヒト胃粘膜アポムチンを抗原としてマウスモノクローナル抗体SO-MU1(IgG)を作成した。(2)SO-MU1対応抗原の遺伝子クローニング:λgt11ヒト胃cDNA発現ライブラリーをSO-MU1でスクリーニングし、1095塩基の遺伝子断片をクローニングした。この遺伝子断片はアポムチンMUC5ACに特異的な24塩基の繰り返し配列を含んでいた。この結果からSO-MU1の対応抗原はMUC5ACであると結論した。SO-MU1はMUC5ACに対する唯一のモノクローナル抗体である。(3)SO-MU1の組織抗原認識能:SO-MU1は凍結切片上の組織抗原を認識した。ホルマリン固定組織はマイクロ波処理後に初めて免疫染色可能となった。SO-MU1対応抗原の分布はMUC5ACの繰り返し配列領域に対する抗体を用いて報告されているMUC5ACの組織分布より広く、アポムチンのグリコシレーションがSO-MU1の反応性に大きくは影響しないことを示唆していた。(4)正常消化管組織におけるMUC5ACの発現:胃粘膜上皮細胞細胞質、壁細胞分泌小管、小腸吸収細胞刷子縁、胆管・胆嚢上皮細胞にMUC5ACの発現を認めた。大腸粘膜上皮細胞、肝実質細胞、膵菅上皮細胞、膵実質細胞には発現がなかった。(5)消化器疾患におけるMUC5ACの発現:胃の腸上皮化生、大腸アデノーマの杯細胞の分泌小胞内にMUC5ACの発現を認めた(正常小腸、大腸の杯細胞には発現を認めない)。胃の腸上皮化生の吸収細胞には正常小腸細胞と同様の発現を認めたが、大腸アデノーマの吸収細胞には発現を認めなかった。胃癌では組織型に関連したMUC5ACの発現が認められた。大腸癌では発現を認めなかった。膵癌ではMUC5ACの発現を高率に認めた。
近共鳴域での色素含有膜の3次光非線形性の評価

色素を高分子内に分散させた膜はその作成は容易であり、色素の種類も豊富であり、比較的に低いレーザーパワーで光非線形性を発現するなどの利点があり、並列的な光情報処理には有望な材料であると考えている。応答時間が短く光非線形性の大きい色素膜を探索するための簡便な測定法の開発が望まれる。連続発振をするレーザーを使いまた共鳴領域近傍でのレーザー波長を使い、色素分散高分子膜の光非線形状の尺度である3次の非線形感受率を、非線形透過率の光強度依存、ガウシアン光束の透過率のZ走査法、2波混合による自己回折、縮退4波混合による位相共役干渉などの測定法を用いて測定評価した。色素膜などの吸収の強い試料では、Z走査法はかならずしも簡便な方法ではないと考えているが、x^<(3)>'やx^<(3)>''の符号を調べるには簡便な方法である。強い励起光照射により生じる透過率の励起光強度依存の実験は簡単であり、非線形感受率実部の測定には適している。近縮退2波混合により生じる走行格子による自己回折法が色素膜などの吸収の強い試料のx^<(3)>'やx^<(3)>''の測定に適していると考えている。ただし信号対雑音比が低いので、光検出法を改善する必要がある。標準となる位相共役鏡と非測定試料の位相相共役干渉法は実験系が複雑であるが、有用性については今後の研究の進展次第であろう。レーザーからの2光束(一方をポンプ光、他方をプローブ光)を非線形光学物質である色素膜に交差入射させて、プローブ光透過光強度を検出する。その際、一方の光波の周波数をずらして、物質内に形成される非線形格子を移動させる。2光波の間で結合を生じ、一方の光束から他方の光束へとエネルギーが流入する。プローブ光強度の格子の移動速度や移動方向の関数として調べると、移動方向に対して透過強度の対数の対称成分は吸収型格子による次の非線形感受率の虚部X′′に比例し、また透過強度の対数の反対称成分は屈折型格子による3次の非線形感受率の実部X′に比例する。この原理から実験と理論のカーブフィティングよりX′とX′′を求めることができる。この方法により、メチルオレンジ含有ポリビニールアルコール膜における非線形感受率の実部と虚部の吸収中心より長波長域での波長依存性を測定した。X′′の値は負であり、吸収中心波長から長波長側にずれるにしたがって1X′′の値は減少する。またX′の値も負であり、その絶対値は吸収中心からはずれた波長域(488nm)で最大となり、その両側で減少する。このことは位相共役波の発生実験からも定性的に説明される。X′,X′′-10^<-10>m^2/V^2のオーダであった。さらにこの方法により、キサンテン系やアクリジン系の色素膜についても非線形感受率の値を求めた。この2光波結合法ではX′,X′′の符号とその値を求めることができるので、3次の非線形感受率の測定には有用な方法である。干渉縞の移動にPZT駆動素子を使用した。ガウス光束をレンズで集束した状態で、被測定色素膜をこの光束のなかに入れ、光軸に沿って移動させながらその透過した光量を測定する。透過した全光量の測定から非線形感受率χの虚部χ''を得ることができるし、光学軸上に置いた小さいピンホールからの透過光量の測定から実部χ'を求めることができる。この方法をZ走査法という。この方法は簡便であり、吸収の少ない試料には有効であることは知られている。ここでは、飽和吸収を示す色素膜-アクリジンオレンジ膜-についてZ走査法によるχの測定について検討した。

アクリジンオレンジ膜についての飽和吸収による透過率の光強度依存の実験と比較したが、両者では良い一致を示さなかった。飽和吸収が強い場合には、光束の断面での透過した光量の空間分布の変化を従来のZ走査法の理論に取り込む必要があるので、必ずしもZ走査法は簡便であるとは言えないことがわかった。しかし、χ'の符号をきめるには便利である。したがって、吸収の強さが光強度に依存するような試料でのχの決定には、透過率の光強度依存性による方が、Z走査法よりも有効であると考えている。マイケルソン干渉計の両鏡(既知の特性を持つ位相共役鏡を使用)内に被測定色素膜をいれ、既知位相共役鏡と被測定色素膜からの位相共役光の干渉実験からχの実部χ'と虚部χ''を決定することができることがわかった。今後この研究を発展させるつもりである。
法と経済学とメカニズム・デザイン

本研究は,メカニズム・デザイン理論を法と経済学で研究されている研究課題に応用することにより、経済制度の比較や新しい経済制度の設計を目指した。メカニズムデザイン論の観点から法学を方法的に再構築するための基礎研究として、常木は単著(後掲)を完成した。芹澤は、ライセンスや不分割財を割りあてる際に私的情報を引き出して効率的配分を達成するオークション理論を研究し、理論的論文を公刊した。また、西條との共同で、公共入札工事制度に関す実験研究を行い論文を発表した本研究は,メカニズム・デザイン理論を法と経済学で研究されている研究課題に応用することにより、経済制度の比較や新しい経済制度の設計を目指した。また、西條との共同で、公共入札工事制度に関す実験研究を行い論文を発表した横須賀市では、公共工事の入札に関して、画期的な改革を行っています。通常、公共工事入札の最低価格は発注側の計算により設定されますが、横須賀市では最低価格を実際の入札額にもとづいて内生的に決めています。すなわち、横須賀市では、入札額の中で最も低い5つ入札額の平均額に係数(横須賀市の場合0.8)をかけた額を最低入札額とし、それより低い入札は排除され、残りの入札の中で最も低い入札が公共工事を受注することになります。しかし、このような入札制度が、実際にどのくらいの性能を持つかはまだ理解されていません。通常の一般競争入札よりもいい制度かもしれませんし、また逆に悪い制度かもしれません。特に、0.8という係数がどのくらい意味をもつかの検討が必要です。今年度は、この横須賀市の入札制度の研究を始めました。まず、この入札制度を理論的に分析し、入札企業が5社より多いケース、入札企業が5社以下のケース、係数が1のケース、係数が1未満のケースのNash均衡を計算しました。Nash均衡により予想される横須賀市の入札制度での公共工事の受注結果は、係数が1のケースでは、一般競争入札制度とは違う結果も出てきます。特に、係数が1かつ入札企業が5社以下のケースでは、一般競争入札制度ではありえない結果がでました。係数が1未満のケースでは、ケース一般競争入札制度とは違う均衡もでてきますが、入札企業が5社以下でも以上でも受注結果は変わりません。より多くの均衡が出ている点で、結果の頑強性は劣っているとも考えられます。このような理論的結果を経済実験によりテストします。今年度の3月には、そのための予備的実験を行いました。横須賀市では、公共工事の入札に関して、画期的な改革を行っています。昨年度から、ゲーム理論と実験を用いて、この入札制度の分析を始めました。昨年度は、全ての企業が同じ費用を持っていた場合について、Nash均衡の計算と実験を行いました。今年度は、企業が異なる費用を持っていた場合について、Nash均衡の計算と実験を行いました。実験はさらに分けて、座っている場所など被験者のIdentityがわかる場合とわからない場合について行いました。被験者のIdentityがわからない場合の実験では、最低費用を持っている入札者がほぼその費用で落札者になることがほとんどでした。しかし、被験者のIdentityがわかる場合の実験では、最低費用を持っている入札者が落札しても、その費用よりもかなり高い価格で落札者になることが多く見られました。独占禁止法が強化されてから、公共工事入札における談合の摘発があいつぎ、その結果、公共工事の契約価格が著しく低下しました。公共工事の契約価格の低下それ自体は、歓迎すべきことですが、低下すればするほどよいわけではありません。バブル崩壊以降の不動産価格の低下が、姉歯耐震偽装事件に象徴されるような多くの問題を引き起こしたように、公共工事の契約価格の低下が公共工事の手抜きを引き起こす可能性があります。このような問題を分析するために、今年は工事受注者が手抜きをする余地がある公共工事入札のオークション・モデルを分析しました。まず、工事受注者が(仕様通りの工事の)費用額、契約価格、資産額、手抜き発覚率、手抜きの罰則金ルールなどを所与とした場合の、工事契約者の最適な手抜き率とそれによって得られる期待利潤を計算しました。ただし、資産額以上の赤字が発生すれば倒産しますので、手抜きが発覚しても契約価格と資産額の合計以上には、罰則金を課せないと仮定しました。すると、公共工事入札において費用額以下の入札を行う可能性があり(スタンダードなオークション・モデルでは、そのような可能性はありません)、資産額が低い企業ほど低く入札して、大規模な手抜きを行うインセンティブがあることがわかりました。

また、倒産寸前の企業が2社以上参加する公共工事入札では、仕様通りの工事の費用額と比較した極端に低い入札と大規模な手抜きが均衡になることがわかりました。構造改革の流れの中で、公共事業の効率化は喫緊の課題となっています。法制度を充実させて、社会科学的な制度設計(メカニズムデザイン)の発想を組み込むことは、この課題にとって極めて重要な意義を有すると言えるでしょう。これまで、この問題に対して、公共工事入札など具体的な問題を選択しつつ研究を行ってまいりましたが、本年度は総括的な意図を持って、専門的体系書と社会啓蒙的な著作を通して、これまでの研究成果の意義と内容とを広く世に問うことに重点を置きました。一般に、法制度がメカニズムデザイン論とどのように関連するのか、なぜ法学ではなく、経済学や社会科学的分析による法制度の研究に意義があるのかを理論的に解明し、それを労働市場、労働契約の問題や、法システムにおける法曹のサービス供給に関する制度設計問題へと応用することによって、論点を明確化することに努めました。その中で、日本の解雇規制法理が日本の労働システムに果たしている功罪相半ばする問題点、現在、問題になっている司法制度改革が経済学やメカニズムデザインの観点からどのように評価できるかを詳しく検討しました。また、メカニズムデザイン論の基礎となる公平な富の分配の基準について多様な角度から検討を加え、これら制度設計の基礎となるデモクラシーの政治制度の最も基本的な制度的意義にまで論じ及ぶところとなりました。
地理情報における位相と局所的計量による多次元骨格構造のためのデータモデル

緯度・経度に基づく地理・空間情報を,骨格構造を用いて位相・接続情報を主体に考えたプロトタイプシステムの設計・構築を試みた.これまでの擬似3次元データを空間3次元+時間軸を加えた4次元で検討した.これにより,経路の長さを考えた静的な経路の表現だけでなく,長さに加えて経路上を移動する経過時間を含めた経路表現が可能となった.そのようなデータを適切に表示する方法の検討が課題として残った.緯度・経度に基づく地理・空間情報を,骨格構造を用いて位相・接続情報を主体に考えたプロトタイプシステムの設計・構築を試みた.これまでの擬似3次元データを空間3次元+時間軸を加えた4次元で検討した.これにより,経路の長さを考えた静的な経路の表現だけでなく,長さに加えて経路上を移動する経過時間を含めた経路表現が可能となった.そのようなデータを適切に表示する方法の検討が課題として残った.地理・空間情報は,通常,緯度・経度を主体に考える.本研究の目的は,それを位相・接続の情報を主体に考えてシステム設計・構築を行い,さらに多次元に拡張することである.具体的な応用例としては,歩行者ナビゲーションを3次元情報つきで表示するための,データの構築・修正等である.すなわち,接続関係の情報を主体に扱うシステムのための数理的基礎を固めて,その上で多次元空間情報構築のための実用的なシステムを設計開発する.本年度はデータモデル設計,処理システム開発,記述用部品開発,骨格構造データ作成とシステム評価,演算方式の確立,社会のインフラ調査の6項目を計画した.まず,多次元の実用システムのためのデータモデル設計の足掛かりとして,3次元限定であるが,グラフ(位相)構造をベースとした経路案内データを自動生成するシステムの構築・改良を進め,平成20年9月に韓国釜山にて開催された国際会議ASIA GIS2008で発表した.試作システムには,空間情報のデータ構築・改変をネットワーク上分散して維持するための分散データベース機能設計も行った.この試作システム用テストデータとして作成した,中央大学理工学部キャンパスおよび多摩キャンパスの構造データについて,データモデルの妥当性について来年度以降検証予定である.社会のインフラとしては,Google Earth/sketch upに代表される地理空間情報のためのツールについて調査中であり,特にruby APIの調査を深め,システムの連携について検討中である.なお,今年度着手に至らなかった記述のための部品開発,演算方式の確立については来年度以降の課題である.本研究の目的は,緯度・経度を主体に考える地理・空間情を,地物の位相・接続の情報を主体に考えてシステム設計・構築を行い,さらにこれを多次元に拡張することである.具体的な応用例としては,歩行者ナビゲーション3を次元情報つきで表示するための,データの構築・修正などがある.すなわち,接続関係の情報を主体に扱うシステムのための数理的基礎を固めることにより,その上で多次元空間情報構築のための実用的なシステムを設計開発する.本年度は,昨年度に引続き,1.データモデル設計,2.処理システム開発,3.記述用部品開発,4.骨格構造データ演算方式の確立,5.社会のインフラ調査の5項目を計画した.1.データモデルについては,建物内では骨格情報に加えて,床面と天井面の情報が描画時に位相構造を判りやすくすることが判明したので,このような情報の追加を検討した.2.処理システムについてはGUIの改良に留まった.3.と4.については昨年度に続き,試作システム用に新たにデータを作成する予定であったが,東京多摩地区などの丘陵地に広がるキャンパスのように起伏のある地面に広がる構内の統一的な処理方法の検討に手間取りほとんど進まなかった.5.社会のインフラ調査としては,ユビキタスコンピューティング等の一般化により,NAVITIMEなど実システムでも建物内案内を検討中とのことであり.本研究のような取り組みの実社会への貢献可能性が確認できている.試作システムは写真と位相構造を組合わせるものであり,写真中の電柱に記載された文字情報を抽出することに応用可能な関連研究について,情報処理学会第72回全国大会にて発表した.なお,データ作成のしやすさを実証するためのデータ作成補助システムの実証等については来年度の課題である.本研究の目的は,緯度・経度を主体に考える地理・空間情報を,地物の位相・接続の情報を主体に考えてシステム設計・構築を行い,さらにこれを多次元に拡張することである.具体的な応用例としては,歩行者ナビゲーションを3次元情報つきで表示するための,データの構築・修正などがある.すなわち,接続関係の情報を主体に扱うシステムのための数理的基礎を固めることにより,その上で多次元空間情報構築のための実用的なシステムを設計開発する.本年度は最終年度であり,1.「4次元以上のデータモデル」の試作,2.試作処理システムの改良,3.記述のための部品の整理,4.社会インフラストラクチャの調査の4項目を計画した.まず,1.「4次元以上のデータモデル」については,一般的な3次元軸に対して時間軸を追加し,時間値を実区間で与えるという自明な拡張に留まった.2.試作処理システムの改良については,昨年の改良(床面・天井面の描画)で一旦区切りをつけ,骨格構造を利用する歩行者ナビゲーションシステム用別システムを検討した.写真のみによる案内システムを,Nscripterというシステムにより行うためのデータ生成である.写真の変形などの技術と組合せる必要はあるが,骨格構造からのデータ生成が可能であることを確認した.3.記述のための部品の整理については,検討が進まなかった.

4.社会インフラストラクチャの調査については,商業施設内でのナビゲーションや,国土地理院が公開しているJPGIS, GMLのデータの取得・表示方法を調査した.それらの基礎的な機能はjavaプログラムで実装した.高次元骨格構造との組合せについて検討中である.なお,当初調査予定であったGoogle/sketch-upについて,sketch-upがプログラム言語rubyによるAPIを提供していることに関連して,プログラム言語rubyの処理系に関する研究を行い,情報処理学会第72回全国大会にて発表した.