hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍壊死因子(TNF)のショック誘発作用の機序と抗体による治療

エンドトキシンショックにおいてはマクロファ-ジより腫瘍壊死因子(TNF)が活性化され、様々なケミカルメディエ-タ-が白血球や血管内皮細胞より放出され、ショックの重症化に深く関わっている。そこで抗TNF抗体を作成しショックに及ぼす影響について検討を行った。方法〈抗体の作成〉日本ウサギ2.5Kgを用い、遺伝子組み替え型ヒトTNFで免疫を行った。免疫スケジュ-ルは最初に0.25mgを皮内に投与し、2週間毎に0.5mgを計5回皮内投与し、11週間後に全血を採血した。抗体価の測定はELISA法を用いて抗TNFポリクロナ-ル抗体を検定し、抗体が十分できている事を確認した。〈ショック実験〉日本ウサギ3Kgを用いた。エンドトキシン(以下LPS)は200μgを投与し、コントロ-ル群はLPS注入30分前に血清を、抗体投与群は3mlのポリクロナ-ル抗体を投与した。投与後は血圧、体温を測定した。またLPS投与前、投与後30分毎に血液を採取し、TNF活性、白血球数、血清K、血液ガスを測定した。また逸脱酵素としてβグルクロニダ-ゼ、酸フォスファタ-ゼを測定した。死亡した場合は直ちに解剖を行い肝臓、腎臓、肺を摘出した。生存した場合は48時間後の生存率を調べ、その後に解剖した。結果ELISA法で測定した抗体価は1万倍希釈まで認められた。コントロ-ル群の平均血圧は徐々に低下したが、抗体投与群では低下が抑制された。白血球は同様に低下したが抗体投与群で、やや抑制された。逸脱酵素の上昇は、抗体群で抑制された。TNF活性は抗体投与群で抑制された。解剖結果ではコントロ-ル群で、腎臓肝臓でフィブリンの沈着が認められた。抗体投与群では認められなかった。結論エンドトキシンショック時の血圧低下や細胞障害は抗TNF抗体投与で抑制された。敗血症性ショックには様々な治療法が試みられているが、未だ救命できる治療法は存在しない。今回の実験結果は、人の敗血症ショックにおいて抗TNF抗体を用いることにより治療できる可能性を示したものと考えられる。腫痛壊死因子をウィスタ-系ラットに投与し、LD_<50>,LD_<80>を求めた。LD_<50>は1.47mg,LD_<80>は2.0mgであった.LD_<80>のTNFを投与すると著明な代謝性マシド-シス,ヘマトクリットの上昇,逸脱酵素の上昇、血清K値の上昇がみられた。TNFによるショックに対し、ミクロオキシゲナ-ゼ合成阻害薬インドメサシンおよび血小板活性化因子拮抗薬CVー3988を前投与したところ5時間後の死亡率が有意に改善した。また代謝性アミド-シス逸脱酵素の遊離,血清Kの上昇が抑制された.以上の結果より、TNFによるショックではプロスタグランディン系と血小板活性化因子が深く関与しているものと考えられる。TNFを投与すると、白血球からのス-パ-オキサイド産生が有意に上昇する事をケミルミネッセンズ-ダ-にて確認した.

7万個の多核白血球をハンクス液に浮遊させ、ウミホタルルシフェリンを加え、さらにTNFを1ng/mlから1μg/mlを加えると、用量依存性にス-パ-オキサイドが発生した.今年度はさらにポリクロナ-ルTNF抗体を作製した.ウサギにTNFを3度投与した。3回目投与3週間後にELISA法でTNF抗体を測定した.3羽のウサギより高い活性を有するTNF抗体を得る事が出来た.この抗体を用いエンドトキシン投与ラットに対する効果を判定した.抗TNF抗体を投与するとLD_<90>のエンドトキシンを投与しても生存率は有意に改善する事が判明した。現在エンドトキシンを大量投与した時のTNF抗体の効果を測定中である。エンドトキシンショックにおいてはマクロファ-ジより腫瘍壊死因子(TNF)が活性化され、様々なケミカルメデイエ-タ-が白血球や血管内皮細胞より放出され、ショックの重症化に深く関わっている。そこで抗TNF抗体を作成しショックに及ぼす影響について検討を行った。方法〈抗体の作成〉日本ウサギ2.5Kgを用い、遺伝子組み替え型ヒトNFで免疫を行った。免疫スケジュ-ルは最初に0.25mgを皮内に投与し、2週間毎に0.5mgを計5回皮内投与し、11週間後に全血を採血した。抗体価の測定はELISA法を用いて抗TNFポリクロナ-ル抗体を検定し、抗体が十分できている事を確認した。〈ショック実験〉日本ウサギ3Kgを用いた。エンドトキシン(以下LPS)は200μgを投与し、コントロ-ル群はLPS注入30分前に血清を、抗体投与群は3mlのポリクロナ-ル抗体を投与した。投与後は血圧、体温を測定した。またLPS投与前、投与後30分毎に血液を採取し、TNF活性、白血球数、血清K、血液ガスを測定した。また逸脱酵素としてβグルクロニダ-ゼ、酸フォスファタ-ゼを測定した。死亡した場合は直ちに解剖を行い肝臓、腎臓、肺を摘出した。生存した場合は48時間後の生存率を調べ、その後に解剖した。結果ELISA法で測定した抗体価は1万倍希釈まで認められた。コントロ-ル群の平均血圧は徐々に低下したが、抗体投与群では低下が抑制された。白血球は同様に低下したが抗体投与群で、やや抑制された。逸脱酵素の上昇は,抗体群で抑制された。TNF活性は抗体投与群で抑制された。解剖結果ではコントロ-群で、腎臓肝臓でフイブリンの沈着が認められた。抗体投与群では認められなかった。結論エンドトキシンショック時の血圧低下や細胞障害は抗TNF抗体投与で抑制された。販血症性ショックには様々な治療法が試みられているが、未だ救命できる治療法は存在しない。今回の実験結果は、人の敗血症ショックにおいて抗TNF抗体を用いることにより治療できる可能性を示したものと考えられる。
らせんペプチド型分子機械の創製と機能化

本研究では刺激に応答する様々ならせん型分子機械を設計した。これらのらせん型分子機械は蛋白質を模倣したペプチド骨格を基盤とする。設計したらせん分子は、生体関連物質に偏在するキラル添加剤などの外部刺激に応じて、その巻きを駆動できる。その駆動の方向や偏りの大きさは、ペプチドの分子構造や添加剤の種類などによって大きく依存することが分かった。らせん駆動はペプチド固有のキラル信号として観測できるため、外部刺激を認識できる機能性分子材料への展開が期待できる。本研究の主目的は、外部刺激によるらせん駆動型のペプチド系分子機械の概念を提唱し、機能化のための基礎データを構築することである。平成22年度の研究計画に従い、(1)側鎖型不斉誘導によるらせん構造の制御、(2)包接現象を利用したらせん構造の制御、(3)らせんの巻き方向の支配因子の検証などを中心とした研究を遂行した。側鎖に官能基や芳香族基などを有する異常アミノ酸や光学不活性アミノ酸等を用いて設計した人工らせんペプチドの合成を行った。さらに、ペプチドシーケンスの適当な位置にキラルアミノ酸や蛍光性色素などを導入したものも設計し、合成した。生成物の確認および立体構造の検証は、核磁気共鳴や赤外吸収などの分光学的測定によって行った。また、生成物のらせん構造を分子軌道計算によって評価した。次に、キラル分子などの外部刺激を加えたペプチド溶液に対して、円二色性(CD)測定および蛍光測定を行った。外部刺激によってペプチド由来のCDスペクトルの発現や変化を観測した。特に、様々なペプチドと外部分子の組み合わせにおいて、らせんの巻き方向や偏りを誘導できることが明らかとなった。また、蛍光性色素を導入した系では、刺激によって元の発光特性が変化する系が見つかった。これらのペプチドらせんの駆動に関する知見から、分子機械創製に関する基礎データを提示することができた。成果はまだ発表準備段階であるが、その一部は第60回高分子年次大会(平成23年5月)にて発表予定である。本研究の主目的は、分子などの外部刺激によって駆動するペプチドらせん型の分子機械を提案し、その機能化のための基礎研究である。このため昨年度に引き続き、ペプチドの設計、合成、構造解析および特性評価を行った。特に、本年度は主に以下の項目についての研究を行った。(1)溶媒駆動型分子マシーンの創製:アキラルアミノ酸を元にして設計した光学不活性セグメントの末端にキラル残基を導入した分子を設計・合成した。このペプチドは分光学的測定や分子軌道計算よりらせん構造が示唆された。様々な溶媒変化によりらせんの巻きの駆動が観測された。同時に蛍光性色素の発光特性についても興味深い応答性を見出した。(2)キラル分子により駆動する分子マシーンの創製:既に、外部キラル分子によりらせんの巻き方向を制御できることを明確にしている。本研究では、異なるアミノシーケンスや相互作用点を持つらせん性ペプチドを設計・合成して検証した。その結果、外部キラル分子応答型らせん駆動に関する更なるデータを蓄積することが出来た。(3)高分子へのらせん分子の導入:らせん分子マシーンの更なる機能化や材料化を目指すために、汎用高分子や特殊形態高分子に導入することを試みた。これら高分子中にらせん分子を導入することに成功した。その一部について分光学的特性を評価した。これらの実験から得られた結果より、らせん型分子機械設計のための基礎データを提示することができた。成果はまだ発表準備段階であるが、第61回高分子年次大会(平成24年5月)にて発表予定である。また、主に平成22年度に行った結果については、第60回高分子年次大会(平成23年5月)にて発表済みである。本研究の主たる目的は、刺激や環境を感受できるペプチドらせん型分子機械(分子マシーン)を考案すること、さらにその機能性材料設計のための基礎的知見を集積することである。本年度も昨年度と同様にらせんペプチドやオリゴペプチドへの刺激応答性を調べ、設計した分子マシーンの特性評価を行った。特に、昨年度から継続の次のテーマを中心にした。即ち、(1)溶媒環境に応答するらせん分子マシーン、(2)キラル添加剤により応答するらせん分子マシーン、(3)らせん性ペプチドにより設計した分子材料である。(1)と(2)についは、異常アミノ酸を含有する様々なシーケンスのらせんについて、外部刺激(溶媒、キラル添加剤など)によるらせん分子の巻きの駆動、それに伴う円二色性や蛍光信号による検出を調べた。また計算により、らせん分子や外部分子との会合体の安定構造の評価さらにはスペクトル予測を行い、実験結果を理論的に解釈した。その結果、これら異常アミノ酸含有らせん分子マシーンは外部刺激に対して効率よく駆動し、自身の分子信号として検出できることが分った。(3)に関しては、らせん分子マシーンの材料化への展開を期待し、昨年度から継続中のらせん分子を導入した汎用高分子や特殊形態高分子に加え、ミセル系や会合系についても取り組んだ。

以上より、ペプチドらせん型分子マシーンとその機能化に繋がる基礎的知見を得ることができた。これらの研究成果を含む学会発表は、平成24年度において11件を行うことが出来た[第61回高分子学会年次大会(横浜)にて5件、第61回高分子討論会(名古屋)にて6件(内1件は招待講演)]。研究成果の幾つかについては、論文原稿を作成中である。本期限内に公表できなかった成果も含め、将来的に発表していく予定である。当初目的に合わせて実験を行い、結果を得ているが、一部の実験の追試などに時間を要している。このため論文公表のための取りまとめが遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は完成年度であるため、研究を展開する一方で出来るだけ纏めて発表できるように努力する。
嶋嶼の林業振興と森林組合の役割に関する研究

長崎県の五島列島、対馬、壱岐、島根県の隠岐、新潟県の佐渡の林業振興の中で森林組合は森林造成事業を主体に素材生産、特用林産物生産面に大きく寄与している。1.五島列島には2組合があり、本研究では下五島森林組合を調査した。同組合の事業の主体は森林造成事業であり、同組合は販売事業等の事業も行なっている。事業量の確保が今後の課題である。森林組合作業班員の老齢化は著しい。2.対馬にも2組合があり、本研究では下県群森林組合を調査した。同組合の事業は森林造成事業、購買事業、販売事業、林産事業等であるが、主な事業は森林造成事業であり、この事業の中では対馬林業公社の受託事業が主体である。森林組合作業班員は高齢化しており、林業労働力の不足が生じている。3.壱岐群森林組合は森林造成事業、購買事業、販売事業等の事業を行なっているが、主な事業は森林造成事業である。森林組合作業班員の老齢化が進んでいる。4.隠岐には4組合があり、本研究では隠岐島後森林組合を調査した。同組合は森林造成事業、林産事業等の事業をしているが、主な事業は森林造成事業である。森林組合作業班員の高齢化は著しく、今後若齢の林業労働力の確保は非常に重要な課題となっている。5.佐渡には12の組合があり、本研究では相川森林組合を調査した。同組合は森林造成事業を主体に購買事業、販売事業等の事業も行なっている。森林組合作業班員の高齢化は著しく、林業労働力の確保が最大の課題となっている。林業労働力不足問題は核島嶼の森林組合の共通の悩みであり、この問題を解決するためには作業班員に対する労災保険、雇用保険等の社会保険制度の一層の設備も必要である。南西諸島の林業振興の中で森林組合は森林造成事業を主体に木材加工、素材生産、特用林産物生産面に大きく寄与している。1.沖縄県。沖縄県森林組合連合会は、沖縄本島中南部の森林造成事業(保安林造成事業も含む)、松くい虫防除事業等の事業を主に実施している。沖縄北部、八重山、国頭村の3森林組合の主な事業は公有林の植栽から保育までの造林事業や、松くい虫防除事業等であり、チップ等の販売事業も伸長しつつある。沖縄北部森林組合はチップ加工施設と製材工場を有し、森林資源の有効利用に大変寄与している。連合会および組合は作業班を有している。2.奄美大島。同島には9森林組合があり、本研究では島嶼を重視して、喜界町森林組合、大島本島の7組合の中の2組合、すなわち名瀬市、竜郷町森林組合と徳之島地区森林組合の4組合を調査した。組合の主な事業は、大島紬染料の原木であるシャリンバイの造成等森林造成事業であり、竜郷町森林組合では生しいたけを、徳之島地区森林組合ではパルプ材を生産、販売する販売事業もしている。各組合は作業班をもっている。3.種子島・屋久島。中種子・屋久島の2森林組合の主な事業は森林造成事業、南種子と西之表市の2森林組合の主な事業は前者が製材工場、後者がチップ工場を有しているので販売事業である。屋久島の国有林では組合の森林造成事業が減っている。各組合は作業班を有している。平成元年度は五島列島、対馬、壱岐、隠岐諸島、佐渡島の調査を計画しており、この研究によって日本の島嶼の林業振興と森林組合の関係が体系的に明らかにされるものと思われる。
南インドの基層における政治的信頼の構造と政治関連データの視覚的利用の問題点

本研究の目的は、インド南部における政治的信頼の構造を草の根レベルで考察し、村民にとって利便性の高い地理情報データの利用法を提言することにある。昨年度までは、政治的信頼の調査方法の検討、農村での政治意識の調査実施とその分析、社会経済データマップの作成を行った。本年度の課題は、(1)農村女性の新たな政治意識とNGO活動の関係についての現地調査、(2)歴史的な地誌資料を組み込んだ時系列的な社会経済データマップの作成、(3)社会経済データマップの視覚的理解度に関する試験の実施である。第一に、農村女性の政治意識の変容とNGO活動の関係について、インド・カルナータカ州バンガロールで現地調査(2008年1月)を行った。NGOの組織は、都市に本拠地を置くNGO本部と現地フィールドワーカーとの密なネットワーク型の構造で構成されていた。また、カトリック系の大学では、医学部の履修プログラムに農村での往診が組み込まれていた。第二に、社会経済データマップに歴史的資料を組み込む作業を行った。対象とする地域は、現在のバンガロール近郊(旧マイソール付近)である。英領インド統治時代のセンサスデータ(国立民族学博物館所蔵のもの)を用いて、当時の行政区ごとにカースト構成・教育水準などのデータを整理し、20世紀前半の社会経済データマップを作成した。第三に、加工済みの社会経済データマップを用いて、バンガロール農村でその視覚的理解の難易度をテストした。調査の対象者はすべて貧困層女性の非識字者(計127名)で、今回の調査では主に通学エリアに焦点をあてた。現在の子供たちの通学ルートについては住民の関心が高く、多くの意見が得られた。データマップは教育行政と交通行政の課題をリンクさせ、地域住民(特に非識字者)と官僚が共同で取り組む上で有効ではないかと推測される。本研究の目的は、南インド農村の草の根レベルの政治的信頼の構造について検討し、村民にとって利便性の高い地理情報データの視覚的利用のあり方を提言することにある。本年度の課題は、1.国際比較の視点から政治的信頼の調査デザインを再検討すること、2.社会経済データを地図データに組み込むことである。(1)政治的信頼の調査法について南インドの地域性を考慮して再検討を行い、日本選挙学会で口頭発表した。いかに調査対象者の表現の自由を確保するのが困難か、また抑圧的な政治環境では調査対象者の回答の仕方(明確な表現・曖昧な表現の仕方)に焦点を当てた分析手法が効果的であることを述べた。(2)政治的信頼の調査結果が、南インド農村の政治構造全体の特徴(コンセンサス重視型・競合重視型の民主主義という差異)を探る上で重要になることについて、日本政治学会でポスターセッション報告をした。(1)南インド農村(カルナータカ州バンガロール農村県の全8郡)の社会経済資料を収集した。(平成18年1-2月調査)。本年度中にデータ・マップが完了したのは、チャンナパトナ郡(32村自治体・255集落・約3万7千世帯・16万3千人)とラムナガール郡(23村自治体・352集落・約3万3千世帯・約14万6千人)の計2郡である。(2)社会経済データ(性別・年齢・教育・所得・土地所有・家電所有等含む)と地図データ(1991年センサス等の紙媒体の地図から州・郡・村自治体・行政村・自然村・各種選挙区・主要道路の諸線を電子化したもの)を組合わせる上での問題点について、インド選挙の地理情報システム分析研究会(代表者:広瀬崇子、2006年3月27-29日)で議論・検討した。上記の地理情報データを用いた研究成果を2つの論文にまとめ、図書の各一章分として出版予定である。本研究の目的は、南インド農村の政治的信頼の構造を検討し、村民にとって利便性の高い地理情報データの視覚的利用のあり方を提言することにある。本年度の課題は、(1)政治的信頼に関する意識データの分析、(2)データ・マップの作成と試験である。第一に、政治意識データを分析して、関連学会等に報告した。政治的信頼に関する調査では、「信頼」と「用心深さ」の質問項目を別々に設定して、カルナータカ州チャンナパトナ郡とラムナガーラム郡、および、ケーララ州コッターヤム郡の村民と村議員を対象に、聞き取りを行った。なお、本調査は、当初の予定では本年度と来年度(2年目と3年目)に行う計画を、現地機関との関係から、昨年度(1年目)の末に前倒しして実施したものである。そのため、本年度は現地調査を行わず、研究成果の発表に力点を置いた。分析結果としては、小口融資団体に加入している貧困層女性の一部に、「自助」型の政治意識が考察された。この分析結果は、国際学術会議(International Political Science Association)および国内学会等(上智大学ワークショップと日本南アジア学会)で報告した。自助型の政治意識形成の背景には、貧困層女性のエンパワーメント支援活動を行う現地NGOの関与があるのではないか、と考えられる。この点については、来年度、現地調査をして再検討する必要がある。第二に、社会経済データ・マップの作成と試験である。昨年度に収集した基礎的資料を用いて、ベンガルール農村県のデータ・マップを作成した。

だが、歴史的な地誌資料の不足と技術的問題(ソフトウェアと資料の不整合等)があり、データ・マップが不十分な状態で、当初の予定であったデータ・マップの有効性の試験は、本年度に行うことができなかった。来年度に、試験を実施する予定である。本研究の目的は、インド南部における政治的信頼の構造を草の根レベルで考察し、村民にとって利便性の高い地理情報データの利用法を提言することにある。昨年度までは、政治的信頼の調査方法の検討、農村での政治意識の調査実施とその分析、社会経済データマップの作成を行った。本年度の課題は、(1)農村女性の新たな政治意識とNGO活動の関係についての現地調査、(2)歴史的な地誌資料を組み込んだ時系列的な社会経済データマップの作成、(3)社会経済データマップの視覚的理解度に関する試験の実施である。第一に、農村女性の政治意識の変容とNGO活動の関係について、インド・カルナータカ州バンガロールで現地調査(2008年1月)を行った。NGOの組織は、都市に本拠地を置くNGO本部と現地フィールドワーカーとの密なネットワーク型の構造で構成されていた。また、カトリック系の大学では、医学部の履修プログラムに農村での往診が組み込まれていた。第二に、社会経済データマップに歴史的資料を組み込む作業を行った。対象とする地域は、現在のバンガロール近郊(旧マイソール付近)である。英領インド統治時代のセンサスデータ(国立民族学博物館所蔵のもの)を用いて、当時の行政区ごとにカースト構成・教育水準などのデータを整理し、20世紀前半の社会経済データマップを作成した。第三に、加工済みの社会経済データマップを用いて、バンガロール農村でその視覚的理解の難易度をテストした。調査の対象者はすべて貧困層女性の非識字者(計127名)で、今回の調査では主に通学エリアに焦点をあてた。現在の子供たちの通学ルートについては住民の関心が高く、多くの意見が得られた。データマップは教育行政と交通行政の課題をリンクさせ、地域住民(特に非識字者)と官僚が共同で取り組む上で有効ではないかと推測される。
情報化社会における中学・高校数学カリキュラムの構成の実施

本研究により、これからの中等教育レベル、とくに高校段階の数学教育に関し以下の方針にそっての知見が得られた。日本を典型とするような、高度科学技術が普及し情報化社会への変容が著しい国においては、1.生徒の数学的知性の涵養が数学教育の目的とされるベきである。2.具体的な的標は、専門的な発展を支えるだけの数学的思考力の強化と知的市民の素養としての数学的リテラシ-の育成を、生徒の進路・志向に応じた兼ね合いにおいてなしとげることである。3.上の目的に合致するようなカリキュラムの柔構造、たとえば、コア・オブション型カリキュラムの採用による選択性の拡大が必要である。近く施行される新学習指導要領の背景には上記の思想と方策がうかがわれる。そのような新指導要領が実行カリキュラムと成功するためには4.数学的リテラシ-育成を尊重した数学教育を、教授法、教科書およぴ評価法の面で研究し実現すべきである。5.コア・オブション型カリキュラムによる選択性の拡広は"悪い選択"を招致しないように、大学入試、すなわちセンタ-試験および個々の大学における2次入試の出題が適正になされる必要がある。6.高校数学の中でのコンピュ-タとの取り組みも、多様な問題と可能性をはらみ、試行錯の試みを含めた研究と現場への普及が緊急に必要な領域である。本年度に特に重点をおいて研究を行なったテーマは、1)新指導要領への対応、特にコンピュータとの関連2) ICME6への対応とその提起する問題の受けとめ3)今後の大学初年級の数学教育である。新指導要領のもとでの大学入試、特に数学・コンピュータの扱いについては、重要性が指摘されたが検討は予備段階にとどまり、本論は次年度以降の継続審議とした。内容についてのべれば、1)に関しては、数学的リテラシーおよび数学的思考力に焦点をおいた目標による時代精神への整合、納得および論証を両輪としての理解の形式の構築、コア・オプション型カリキュラムの長所を活かした多様化対応の具体策について、当研究班の年来の主張にそった研究が進展した。その結果は、新指導要領の実践の規範を策定する際の拠り所となり得るものである。コンピュータの数学教育における第一の役割は、有意義な数学の問題での典型的な活用を通じ"考える人間がコンピュータを用いて学ぶ"ことの有効性と悦びを経験させることであることが確認された。2)のICME6については、代表者藤田が2000年の学校数学の分科会で基調講演を行なったほか、研究班のメンバーの多くが役員・招待講演者・発表者として寄与し、世界各国からの参加者の注目を浴びた。そこでの議論により、新指導要領の先進性は国際的に認められること、しかし、実施に当たっては官僚主義、教育学談義を避けた誠実な学理と実践経験の協力が必須であることが痛感された。大学初年級のカリキュラムについても、高校以下のそれと全く同様に、伝統の上に安住できる時代ではないこと、とくに、コンピュータ化への対応は緊急の課題であることが確認された。日本の中等教育の最優先課題は、日本が諸国の先陣を切って情報化社会・高度技術社会への歩度を速めつつあるが故に、情報化時代を知性的に生き抜くべき生徒のための未来型カリキュラム策定およびその実施である。最近発表された新学習指導要領における高校数学のカリキュラムの画期的な変革はこの目的のための大胆な施策であり世界の数学教育関係者の注目するところである。その変革の根本的な理念および方策は本研究の成果を基礎とし、あるいは、反映しているものと自負している。この故にこそ、本研究班は新学習指導要領の具体面での成功に資する知見の構築を目指すとともに、国際比較の視野での数学教育の科学的研究に努力し以下の点について評価されるべき結果を得た。1.生徒の将来の専門的発展の基礎作りのためには数学的思考力の強化が眼目であるが、情報社会に生きかつ働く多数派の生徒にとっての数学教育の目的は数学的リテラシ-の獲得である。2.数学的リテラシ-なすわち

知的ユ-ザ-としての数学活用能力の概念は中等教育のみにらず大学教育における諸専門における数学のカリキュラムの構成の指針となるものである。3.数学教育におけるコンピュ-タの利用(ICAIおよびICAL)も数学的リテラシ-の育成に焦点を合わせた学習において最も健全かつ有効に実施できる。上記についての透徹した理解が得られたことは数学教育としての大きな成果であるが、同様な理念は科学教育等にも新見地を聞くものである。今後の課題としては上記の理念に沿っての具体的な展開および入学試験の実態との接合面の打開であることも明確化された。3年に亘る研究の最終年度にあたり知見のまとめに努力した。もともと本研究の緊急性・重要性は、長期的には変容する社会における数学教育の再構築の課題、短期的には実施が目前に迫った新学習指導要領の適正な実質化の課題から由来するものである。この両面のいずれについても、これからの高校数学の基本理念ならびに方策は次のように設定されるべきものであることが確認された。1.生徒の将来の専門的発展の基礎作りのためには数学的思考力の強化が眼目である。一方、情報化社会で知的に生き且つ働く多数派の生徒にとっての数学教育の目的は数学的リテラシ-の獲得である。2.数学的リテラシ-すなわち知的ユ-ザ-としての数学活用能力の概念は中等教育のみならず大学教育における初年級あるいは数学外の諸専門における数学のカリキュラムの構成の指針となりうるものである。また、新指導要領による数学Iおよび数学IIの両課目は、ML重視の立場で編成され実践されるべきである。3.数学教育におけるコンピュ-タの利用(ICAIおよびICAL)も数学的リテラシ-の育成および数学的思考力の強化を両焦点として最も健全かつ有効に実施できる。さらに緊急に対応するべき課題として、新指導要領に適合する、少なくともその趣旨をスポイルしない大学入試の実施法の策定がある。これにつき、大学教員に新しい数学教育の理念およびカリキュラムについて理解を求めると共に入試センタ-に拡大した選択性を受けとめての協力を要請するべきであるとの意見が出され、それに備えての検討が開始された。なお、1から3の知見は国際的にも関心と尊重を得ている。
アニオン応答性ナノ構造の制御

アニオン認識能を有するπ共役系非環状型素子(ジピロリルジケトンホウ素錯体)を構成するピロール環の反応性を利用してレセプター周辺へ種々のユニットを導入する手法を確立し、たとえばπ共役が拡張され、かつアニオンに対する多点認識が可能な芳香環置換レセプター誘導体の創製を実現した。また、ホウ素周辺をジオールユニットで連結した誘導体を合成し、とくに適切にスペーサー架橋されたII字型2量体が特定のジアニオンに対する会合選択性を示すことを明らかにした。一連のアニオンレセプターが固体(結晶)状態において、π平面間での相互作用を利用したスタッキング構造や、レセプター-アニオン会合体および対カチオン間での規則的な交互配列からなる「電荷積層型」構造を形成することを見出した。そこで「補助的な相互作用部位」である長鎖アルキル基を導入したレセプター誘導体を合成し、これを基本ユニットとして次元制御された集合体からなるアニオン応答性超分子オルガノゲルの形成に成功した。この刺激応答性ソフトマテリアルはアニオンとの会合体形成に起因した分子構造および組織形態の変化によって光物性が制御可能であり、またアニオンに付随する嵩高い立体型対カチオンがアニオン-レセプター会合体と溶解性の高いイオンペアを形成することも形態制御の重要な要因であることを明らかにした。さらに、親水性基で置換された両親媒性レセプター誘導体を合成し、水溶液中においてH会合体から構成されるベシクルやナノシリンダー構造などの溶媒駆動型集合体の形成を実現した。新規骨格を有するπ共役系オリゴピロール誘導体の合成を基盤として、その物性評価や機能性発現を目指した研究を行っており、なかでも蛍光性C_3架橋型オリゴピロールは効果的なアニオン認識能を示し(Eur.J.Org.Chem.2007, Org, Biomol.Chem.2008ほか)、アニオン架橋型超分子ネットワークの構築を実現している。この動的構造変化を示すπ共役非環状型アニオンレセプターを基盤として、共有結合多量体の合成および外部刺激(アニオン)応答性の評価をおこなった。アニオンレセプター共有結合多量体に関して、現在4量体までその合成ルートを確立しており、一連の多量体は溶液中でアニオン錯化によりらせん構造を形成し、とくに2量体は固体状態でアニオンを架橋した2重らせん構造を形成することをX線構造解析によって見出した(投稿準備中)。一方、レセプターπ面間での積層を利用した超分子集合体(ゲル、液晶、そのほかの組織体)の創製を種々の置換基の導入によって実現した(J.Am.Chem.Soc.2007)。さらに、疎水π面と親水性基・疎水性基からなる両親媒性誘導体に注目し、組織体構造の多様性の発現や集合体形成機構の解明を試みた。両親媒性レセプターからなる組織体は、その構造が周辺置換基、溶媒(水溶液または炭化水素系溶媒など)、温度等の外部環境に大きく依存することを、各種分光法や表面測定によって明らかにした(投稿準備中)。
有限群のコホモロジー論の研究

wreathed2-群Sをシロ-2-部分群にもつ有限群Gのmod2コホモロジー環H^*(G,k),ここで,kは標数2の体,の計算を行った.まず,非零因子ρ∈H^4(S,k)で,そのカ-ルソン加群L_ρに関するkの相対入射包絡が0→k→Ω^<-1>(L_ρ)→Ω^3(k)→0であり,さらに,普遍安定的であるものを発見した。普遍安定であることは,Green対応によるのであり,平成4年度一般研究(C)による,準2面体群をシロ-2-部分群にもつ有限群のmod2コホモロジー環の計算におけると同様である.上の拡大を用いて,コホモロジー環の次元公式が求められる.さらに,上のρがパラメーター系の斉次元であるためにはL_ρ【cross product】L_σが射影的である斉次元σ∈H^S(S,k)を発見しなければならない.そのため次の定理を示した.この定理はp-ランクが2という制約があるが,コホモロジー環のパラメーター系が一つの相対入射包絡から得られることを示しており,大きなランクに対しても,加群に関する相対射影加群の理論の有効性を示唆するものである.考えている有限群の場合,上のρ∈H^4(G,k)に対応するσは6次の斉次元である.6次までの生成元を求め,関係式を決定することでコホモロジー環の計算は完了した.wreathed2-群Sをシロ-2-部分群にもつ有限群Gのmod2コホモロジー環H^*(G,k),ここで,kは標数2の体,の計算を行った.まず,非零因子ρ∈H^4(S,k)で,そのカ-ルソン加群L_ρに関するkの相対入射包絡が0→k→Ω^<-1>(L_ρ)→Ω^3(k)→0であり,さらに,普遍安定的であるものを発見した。普遍安定であることは,Green対応によるのであり,平成4年度一般研究(C)による,準2面体群をシロ-2-部分群にもつ有限群のmod2コホモロジー環の計算におけると同様である.上の拡大を用いて,コホモロジー環の次元公式が求められる.さらに,上のρがパラメーター系の斉次元であるためにはL_ρ【cross product】L_σが射影的である斉次元σ∈H^S(S,k)を発見しなければならない.そのため次の定理を示した.この定理はp-ランクが2という制約があるが,コホモロジー環のパラメーター系が一つの相対入射包絡から得られることを示しており,大きなランクに対しても,加群に関する相対射影加群の理論の有効性を示唆するものである.考えている有限群の場合,上のρ∈H^4(G,k)に対応するσは6次の斉次元である.6次までの生成元を求め,関係式を決定することでコホモロジー環の計算は完了した.
RBS分析による固・液界面における反応性原子の吸・脱着のその場測定法の開発

本研究の目的は、高エネルギーイオンビームを用いるRBS分析により、固・液界面に吸着した原子をその場測定する装置を試作し、その分析法を確立すると共に、固・液界面における脱着の動的過程の解明に資すことである。平成8年に、まず日本原子力研究所・高崎研究所の3MeVダンデム加速器のビームラインに結合できる、加速器に対する保護装置を設備したターゲットチェンバーを作成すると共に、液体と接触した固体表面に吸着している核種を、MeVイオンビームを用いてその場後方散乱測定できる装置システムの開発を行った。又、試料の裏面上の吸着種からの後方散乱イオンを測定できる様に、シリコン・ウェハ-の一部に厚さ5μm、直径3mmの1気圧の圧力差に耐え得る薄膜窓を作成する手法を確立した。平成9年には、シリコン窓表面上のSiO_2膜に吸着されたPb原子の水溶液中への溶解速度の測定を行った。Pb原子は、SiO_2膜表面上に真空蒸着により吸着されたもので、その厚さは24MLであった。まず、水溶液に接触させる前に、SBR測定によりその厚さを測定した後、試料容器内に水溶液を導入し、時間の関数としてPb膜を測定した。水溶液のpH値は、少量のHNO_3やBH_3OHを滴化することにより調整された。pH7の水溶液やpH9の水溶液に接触させた時、Pbの厚さは全然変化しなかった。このことは、Pb原子がアルカリ性の水溶液中へ溶解しないことを示している。他方、pH5の水溶液に接触させた時、Pbの厚さは時間と共に直線的に減少することが観測された。このことは、Pb原子の溶解は0次反応であり、Pb原子がPb膜から一様に水溶液中へ溶解することを示すと結論される。本年、まず本研究の遂行に必要不可欠なターゲットチェンバーを原研・高崎研の3MeVタンデム加速器のビームラインに結合し、高エネルギーイオンビームを用いるRBS分析により水溶液と接触した薄膜窓(厚さ5mm)の裏に吸着された原子の濃度を測定するシステムを完成させた。引き続き、実際に水溶液と接するSi薄膜窓に9MeVHe^<++>イオンビームを照射し、Si薄膜窓の耐久試験を行い、固・液界面の吸着原子のその場測定が可能であることを確認した。第一段階の実験として、SiO_2表面上に真空蒸着したAu原子の超純水に対する脱離率を測定した。Au原子濃度は超純水中に脱離しないことが観測された。第二段階としてSiO_2表面上に真空蒸着したPb原子の超純水に対する脱離率を測定した。4.3原子層のPbのうどは超純水中へきわめて速く脱離するため、超純水注水により3分後に測定したRBSスペクトル中にPb原子からのHeの散乱強度は観測されなかった。この事実からPbのの超純水の溶解速度は1.3x10^<13>/cm^2・sより大きいと決定された。(投稿論文参照))現在、SiO_2表面上の吸着Pb原子の水中への脱離速度のpH依存を測定している。

平成8年に、まず日本原子力研究所・高崎研究所の3MeVタンデム加速器のビームラインに結合できる、加速器に対する保護装置を設備したターゲットチェンバーを作成すると共に、液体と接触した固体表面に吸着している核種を、MeVイオンビームを用いてその場後方散乱測定できる装置システムの開発を行った。又、試料の裏面上の吸着種からの後方散乱イオンを測定できる様に、シリコン・ウェハ-の一部に厚さ5μm、直径3mmの1気圧の圧力差に耐え得る薄膜窓を作成する手法を確立した。平成9年には、シリコン窓表面上のSiO_2膜に吸着されたPb原子の水溶液中への溶解速度の測定を行った。Pb原子は、SiO_2膜表面上に真空蒸着により吸着されたもので、その厚さは24MLであった。まず、水溶液に接触させる前に、SBR測定によりその厚さを測定した後、試料容器内に水溶液を導入し、時間の関数としてPb膜を測定した。水溶液のpH値は、少量のHNO_3やNH_3OHを滴化することにより調整された。pH7の水溶液やpH9の水溶液に接触させた時、Pbの厚さは全然変化しなかった。このことは、Pb原子がアルカリ性の水溶液中へ溶解しないことを示している。他方、pH5の水溶液に接触させた時、Pbの厚さは時間と共に直線的に減少することが観測された。このことは、Pb原子の溶解はO次反応であり、Pb原子がPb膜から一様に水溶液中へ溶解することを示すと結論される。
過活動の慢性痛患者に対する完全主義の評価と介入プログラムの開発

慢性痛患者の特徴的な活動パターンとして、痛い中でも仕事や家事をやり遂げようと過度に励み、やがて痛みの限界が来て休むという「過活動」というパターンがある。本邦において、過活動に対する知見は未だ不十分であり、治療に難渋している現状がある。先行研究からは、過活動の背景に完全主義というパーソナリティが影響していることが推測される。そこで、本研究では、完全主義が過活動に繋がり、痛みを生じさせるというモデルを検証する。また、完全主義の改善に焦点を当てた過活動患者の治療プログラムを開発する。本研究により、治療困難な過活動の慢性痛患者に特化した初のプログラムが完成し、慢性痛治療への更なる発展に繋がる。
系列学習における共同学習に関する研究

系列学習と呼ばれる連続的な行為の学習は,航空機の操縦などの非日常的なシーンにおいても見られる.そして,航空機の操縦などでは,系列の操作は複雑かつ慎重に遂行されるため,複数の人数で系列を操作する機会が多い.これまで,車の運転などの個人で遂行される系列学習の認知過程は検討されてきたが,共同学習における認知過程については不明な点が多かった.そこで本研究では,系列学習における共同学習の認知基盤の構築を目指した.複数の研究成果により,人が外界情報を活用して系列学習する際の認知過程,より効率の良い学習方法,観察するモデルの課題遂行成績が観察者の学習効果に与える影響について明らかにした.一般的に系列学習と呼ばれる連続的な行為の学習は,日常生活における車の運転だけではなく,航空機の操縦といった非日常的なシーンにおいても見られ,系列学習が必要とされる範囲は広い.後者の場合,系列の操作は複雑かつ慎重に遂行されるため,複数の人数で系列を操作する機会が多い.車の運転といった個人で遂行される系列学習の認知過程はこれまで検討されてきたが,共同学習における認知過程に関しては未だに明らかになっていない部分が多い.そこで本研究では,系列学習における共同学習の認知基盤を構築することを最終的な目的に,初年度の研究を進めた.まず初年度では,人が系列学習時に外界の手がかりを上手く学習に活用できるのかを検討した.実験では,4×4のマトリクスで配置されたボタンを用いて,参加者にボタン押しの順番を学習させた.その際,色または形が異なるボタンを採用することで,空間的なボタン配置と時間的なボタン押し順序に加えて,それぞれのボタンが持つ固有の手がかりを作成した.その結果,人はボタン押し系列を学習する際に,色や形の外界的な情報を上手く活用することで,学習を促進していることが明らかとなった.人が外界情報を上手く学習に活用できることを示せたことは,共同学習といったより複雑な状況においても他人の行動による情報を活用できる可能性を示唆しており,次年度以降に行う実験の基礎となる知見を得た.本成果は,次年度中の学会において発表する予定であり,それらをまとめたものを査読付き国際誌に投稿する予定である.本年度では,試行錯誤を伴いながら連続的な系列を学習していく場合,エラー後の学習の方法によって学習効果が変化するのかどうかに着目し,系列の学習中にエラーが生じたとき,系列の最初からやり直す場合とエラーが生じた場所からやり直す場合の学習効果を比較した.実験では,視覚運動系列学習課題を採用し,タッチパネル上に4×4のボタン(16個)を呈示した.実験参加者に点灯しているボタンの押す順番を試行錯誤しながら学習させる際に,2種類の方法を用いた.一つ目の条件では,参加者が系列の途中で間違えた場合,次の試行は系列の最初からやり直させた.二つ目の条件では,参加者が途中で間違えたとき,次の試行は間違えた箇所からやり直させた.なお,本課題では系列の最初のパターンから最後まで連続で正解しなければ成功と見なされないので,途中からやり直して最後のパターンに到達した場合は,成功とは扱われなかった.結果として,最初から系列操作をやり直す方が,その場でやり直す場合に比べて,少ないエラー回数かつ速い平均速度で操作できることが明らかとなった.特に,最初からやり直した方がその場でやり直す場合に比べて成功試行時の平均速度が速かったことは,最初からやり直すことで系列の途中まで連続でボタン押しができるので,結果として,成功したときに運動に関する学習がすでに進んでいたと言える.まとめると,系列を学習するときには,その場でやり直しながら試行錯誤するのではなく,間違えたときに最初に戻った方が効率の良い学習に繋がることを示唆している.本年度の成果は,国内学会で発表され,また査読付き国際誌に掲載された.本研究に関する研究成果が,査読付き学術論文として掲載された.また学会発表等を通じて多くのフィードバックを得ることができ,それらを元に,現在は新たな研究成果を査読付き国際誌に投稿する準備を進めている.現在も複数の実験を実施していることから,現在までの達成度は,おおむね順調であると思われる.一般的に系列学習と呼ばれる連続的な行為の学習は,日常生活における車の運転だけではなく,航空機の操縦などの非日常的なシーンにおいても見られ,系列学習が必要とされる範囲は広い.航空機の操縦などでは,系列の操作は複雑かつ慎重に遂行されるため,複数の人数で系列を操作する機会が多い.これまで,車の運転などの個人で遂行される系列学習の認知過程は検討されてきたが,共同学習における認知過程について明らかになっていることは少なかった.そこで本研究では,系列学習における共同学習の認知基盤の構築を目指した.初年度では,参加者が系列学習を行うときに,外界の手がかりを上手く活用できるのかどうかを検討し,複数の色刺激を呈示したときには,効果器に依存しない学習が促進されることを明らかにしたが,効果器に依存した学習は干渉を受けることを示した.2年目では,系列学習中にエラーが発生したときに,系列の最初からやり直す方法とその場でやり直す方法が学習効果に与える影響について検討した.結果として,系列の最初からやり直した場合の方が,より効率の良い学習に繋がることを明らかにした.さらなる研究では,観察学習の効果を検討し,モデルの優劣に関係なく,潜在的な学習が生じることを明らかにした.そして本年度は,これまでの成果を集約し,二人が同時に同じ系列を学習できる共同学習システムおよびデバイスを完成させた.平成29年度は,これらの成果公開を行うよう目指す.系列学習と呼ばれる連続的な行為の学習は,航空機の操縦などの非日常的なシーンにおいても見られる.

そして,航空機の操縦などでは,系列の操作は複雑かつ慎重に遂行されるため,複数の人数で系列を操作する機会が多い.これまで,車の運転などの個人で遂行される系列学習の認知過程は検討されてきたが,共同学習における認知過程については不明な点が多かった.そこで本研究では,系列学習における共同学習の認知基盤の構築を目指した.複数の研究成果により,人が外界情報を活用して系列学習する際の認知過程,より効率の良い学習方法,観察するモデルの課題遂行成績が観察者の学習効果に与える影響について明らかにした.本研究に関する予備的研究の成果が,査読付き学術論文として掲載された.また,学会発表等を通じて多くのフィードバックを得ることができ,それらを元に,現在は新たな研究成果を査読付き国際誌に投稿する準備をしている.研究の実施状況としては,本実験を開始することができた.これらのことから,現在までの達成度は,おおむね順調であると思われる.今後も実験成果の発表および論文執筆を行い,実験も滞りなく進めていくことで,系列学習に関する共同学習の認知基盤構築を目指していく.認知科学今後も,初年度と同様に,実験成果の発表および論文執筆を行い,実験も滞りなく進めていくことで,系列学習に関する共同学習の認知基盤構築を目指していく.複数の実験の実施が次年度に変更になり,計上していた人件費を使用しなかったため.本実験で使用する予定であったタッチパネルモニタを使用する実験の開始が,次年度に変更になったので,計上していた物品の購入費および実験に関する人件費を使用しなかったため.変更された実験に必要な人件費および謝金に使用する計画である.タッチパネルモニタおよび実験に必要な人件費および謝金に使用する計画である.
実在系の分子理論

実在系の分子理論」の開発と応用に関する研究を効率的に推進するため、特定領域研究発足時に、計画班員による研究計画を中心にしたシンポジウムを開催し、さらに成果を公表するため、毎年、成果発表公開シンポジウムを開催した。また、国際的に第1線で研究している理論・計算化学研究者を海外から招聘した国際シンポジウムを合計3回開催し、研究成果の公表と共に、最新の情報収集と研究交流を行った。共同研究を推進するために、各研究項目間での合同研究交流会を行った。以上の活動により、成功裏に本特定領域研究を推進することが出来た。現代の化学の特徴として、周期律表の全ての元素の組み合わせによる多種多様な分子や物質を研究対象としていること、比較的小さい分子からナノスケールの分子まで研究対象に登場していることなどが上げられる。従って、多様な物質を対象とした現在の化学を更に発展させるには、微視的視点からの知見と考察、統一的な見方、一貫した基礎概念、基礎的法則からの理解が不可欠であり、理論化学・計算化学の重要性はこれまで以上に大きくなっている。しかし、現状の理論化学・計算化学が実験化学の真のパートナーとして力量を発揮するには不十分な点が多い。本研究では、現在の理論化学に欠けている本質的な弱点を解決し、統合的な分子理論を確立すること、さらに、現実の実在系に適用し、微視的・量子化学的視点から本質を明らかにし、統一的な分子論的理解と理論先導的予測を実現しようとするものである。具体的には、電子状態理論の高速化・高精度化、ダイナミックス理論の新展開、統計性の考慮、溶媒、置換基を含めた実在系の理論計算法の開発を含む統合的分子理論を構築し、複合複雑電子系の構造と反応制御、ナノスケール分子の電子状態と物性の評価と設計・制御、超分子、生体分子系の構造と反応過程の解明と理論予測、反応過程のダイナミックスの解明などを達成する。これらを総合し、電子状態理論と統計化学、双方の観点からアプローチする統合的分子理論の構築を行う。総括班会議を8月に京都で、10月に京都で、3月に東京で合計3回開催し、全体の研究の進捗状況を点検すると共に、共同研究を促進するための調整をいった。8月の第1回総括班会議では全体の公開シンポジウムの日程とおよそのスケジュールを決め、10月の総括班会議では、具体的な共同研究への取り組みをどうするか、公募班員の募集をどうするか、を討議した。第3回目の総括班会議では、研究成果を取りまとめ、成果が順調に上げられているか点検した。公開シンポジウムを2回開催した。10月に京都大学北部構内の講義室で2日間に渡って開催した第1回目は計画研究代表者による研究計画の概要説明を中心に行った。計画班員19名の発表にもかかわらず、70名強の参加者があり、熱心な討論が行なわれた。第2回目は3月に東京大学駒場キャンパス内のホールで2日間に渡って開催した。成果発表と共に海外から関連研究者3名を招待し、活発な討論が行なわれた。同時に、若手の研究者、博士課程の高学年学生から優秀な学生を選抜し、かれらを関係する重要な国際会議「サニベル国際会議」へ派遣して、研究成果を発表させると共に、海外での経験を積ませた。また、海外から分子動力学研究者1名を招き、勉強会を開催した。市民向けの講演会として、3月末に京都大学福井謙一記念研究センターで「フロンティア軌道理論と現代の理論化学」を開催し、15名程度の参加者と少数ではあったが、熱心な参加が得られた。ホームページは研究発足と共に立ち上げ、本研究領域からの情報発信につとめている。また、班員名簿、成果報告書、2回の公開シンポジウムの要旨集を発行し、班員以外の関係者にも配布した。総括班会議を5月に分子科学研究所で、7月および12月に京都大学で、また、3月には岡山大学で開催した。5月には公募研究代表者の参加を得たことから、計画研究代表者と公募研究代表者との共同研究の可能性を探り、いかに促進するか、を議論し、研究項目間の合同研究交流会を開催すること、また、年間計画を立てた。7月、12月は国際シンポジウムで来日した外国人研究者との研究交流を中心に、3月では1年間の成果のまとめ、問題点の洗い出しなどを中心に議論した。公開シンポジウムは5月、3月の2回開催した。5月は新たに迎えた公募研究代表者を交え、研究計画の発表と共同研究について集中的に討論した。3月はまとめのシンポジウムであり、研究成果発表を中心に行った。いずれも熱気あふれるシンポジウムが開催できた。国際シンポジウムは7月に京都大学において3日間に渡って開催したが、講師として多数の優れた国内外の理論化学研究者、さらに、優れた実験化学研究者の参加が得られた。また、ポスター発表も同時に行われた。これらの発表には班員およびその研究室の大学院生や若手研究スタッフが多数参加し、活発な議論が行われた。

非常に良いシンポジウムが開催できたと参加者からも好評であった。研究交流会はA02,A03研究項目が合同で、2日間に渡り、東京で開催し、A01およびA04は相互に連絡を取り合いながら、各々、交流会を5月および11月に行った。ほとんど全員の班員が参加し、通常のシンポジウムとは異なり、密接な議論と交流が行われた。市民向けの公開シンポジウムは岡山大学で成果公開シンポジウムの前に開催した。高等学校の化学の先生、会社の技術者、などが参加してくれ、フロンテイア軌道理論や現在の理論化学の成果について興味を持ってもらえた。総括班会議を5月にメール会議として開催し、年間計画を決定した。8月に分子科学研究所で総括班会議を開催し、班員の研究進捗状況を互いに報告し、同時に開催した国際会議で得た海外の研究状況と我が国のそれを比較し、どのような研究を進めれば良いか、そのために総括班がどのような活動をすべきか議論した。11月には京都(セミナーハウス)で開催し、共同研究の拡大を議論した。12月に北海道大学で開催し、研究成果の取り纏めについて、3月に東京大学(駒場)で開催し、残り1年間の活動目標を議論した。公開シンポジウムは、合計5回開催した。8月に分子科学研究所で国際シンポジウムとして開催し、班員外からも多数の参加があり、活発な議論が行なわれた。海外からの参加者からも研究レベルについて高い評価を得た。11月にA01, A03の研究交流会を泊り込み形式で行い、口頭発表とポスター発表を組み合わせ、密な議論を行うことが出来た。また、11月下旬には班員の研究室周辺の若手研究者(35歳未満)の交流会を泊り込み形式で行い、「実在系の分子理論」の若手研究者の研究成果を元に交流を深めた。12月の成果発表会では多くの魅力的な成果が発表された。3月の公開シンポジウムは「実在系の分子理論」の現状と今後のあるべき姿を中心に、成果のみでなく、自分自身の考え方、研究方針を中心に議論を行なった。以上のように、総括班では活発な研究会活動を開催してきた。また、今年度はオーストラリアで全世界からの理論化学・計算化学研究者が集まる国際会議が開催された。優秀な若手研究者で旅費の不足している場合に派遣旅費を出して、若手研究者に国際発表の機会を与えた。本年度は最終年度であることから、最終的な成果をどのようにまとめるか、を中心に活動を行った。5月に成果発表シンポジウムを東大で開催し、全員のポスター発表と成果の出ている若手研究者を中心に講演を行った。若手から実験分野と理論化学の融合研究が報告され、注目された。また、9月には金沢で、共同研究を一層促進させるための最後の研究交流会を開催し、講演とその後自由討論を行った。自由討論で電子状態理論分野と統計・ダイナミクス分野の双方からの意見が出され、相互に理解しあい、融合・共同研究の必要性が強く認識された。平成22年1月には3日間にわたり国際シンポジウムを開催し、世界1線の研究者を招へいするとともに、本特定領域で成果の上がっている中心研究者が講演を行った。本シンポジウムにはJ. Phys. Chem.の代表編集者のG. Schatzなどの錚々たるメンバーの参加があり、我が国の班員以外からも多数の参加者があった。また、全員がポスター発表を行った。
異方的超伝導体におけるネマティックゆらぎの研究

本研究では弾性抵抗測定を用いたネマティックゆらぎの評価[1]及びピエゾ素子を複数個組み合わせた精密一軸歪み制御装置の開発[2]を進めててきた。[1]BaFe2S3は鉄原子が梯子状に並ぶ結晶構造を持つ擬1次元物質であり、高圧下において最初に超伝導が報告された鉄系梯子型化合物でもある。このような次元によらず発現する鉄系超伝導の機構を理解する上で、低次元電子状態の解明は重要課題といえる。BaFe2S3は110 K程度の温度でストライプ型の反強磁性転移を示すが、それよりもはるかに高温の200 K付近において電気抵抗率の温度依存性がわずかに変化するT*異常と呼ばれる電子状態変化の兆候が存在する。本研究ではこのT*異常の起源解明のため一軸歪みに対する電気抵抗の応答を調べる弾性抵抗測定法によりネマティックゆらぎの評価を行った。弾性抵抗率の温度依存性からは低温側の磁気ゆらぎに加え別のゆらぎが存在しT*異常において電子相転移が起こっていることを示唆する結果を得た。本成果について国内学会及び国際会議アメリカ物理学会において発表しており、近く論文投稿を行う予定である。[2]上記[1]の研究では一軸歪みはピエゾ素子に直接試料を貼り付けることにより導入されるが、到達歪み量は0.01%程度のオーダーであり歪みの摂動的応答評価にとどまる。近年ドイツドレスデンのマックスプランク研究所のグループは複数のピエゾ素子を組み合わせた一軸歪み制御装置を開発しており、同グループと鉄系超伝導体FeSeの一軸印加実験を共同研究として行っている。また上記[1]の研究と並行して独自の一軸歪み制御制御装置を開発にも着手しており、最大1%程度に達する圧縮歪みを加える性能を有する装置開発に成功している。今後この装置を用いて広く一軸圧下電子相図の研究を推進することが期待される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。