hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト、マウスにおける神経細胞特異的インプリンティング遺伝子の探索

ゲノムインプリンティングとは配偶子(精子・卵)依存的で後成的なゲノム上の修飾(エピジェネティクス)による遺伝子発現の変化であり、哺乳類の初期発生や悪性腫瘍の発症に関与するだけでなく、脳高次機能にも重要な役割を果たしていると考えられている。今回我々は脳におけるインプリンティングの役割を系統的に解析するために、母親由来2倍体神經細胞(母親ゲノムのみの2倍体神経細胞)を作製し、母親由来2倍体神経細胞と正常神経細胞の遺伝子発現プロフィールを比較する事により、神経細胞特異的な新規インプリンティング遺伝子の単離を試みた。母親由来2倍体神経細胞の作製法は、GFPマウスの未受精卵をストロンチウムで刺激し発生した雌核発生初期胚と正常発生野生型初期胚をアグリゲーション法にて融合し、キメラ胚盤法として卵管に戻す。胎生15日目の胎仔脳を分散培養しソーターによりGFP陽性雌核発生神経細胞を分取した。分取した細胞は細胞密度が低く培養し成熟した神經細胞にまで培養できなかった。一方、神経細胞特異的に発現するインプリンティング遺伝子にSnrpn遺伝子、及びSnrpn遺伝子にオーバーラップして発現するIC-transcriptが存在する。IC-transcriptの神経細胞特異的発現をみるためにSnrpn promoterをconditionalノックアウトし、Snrpn exon1下流にIRES-GFPをノックインした遺伝子組換えマウスを「統合脳」での「C57BL/6由来ES細胞を用いたコンディショナルノックアウトマウス作成支援事業」にて作製した。現在IC-transcriptの脳における発現をGFPを指標に解析している。今回我々は脳におけるインプリンティングの役割を系統的に解析するために、母親由来2倍体神経細胞(母親ゲノムのみの2倍体神経細胞)を作製し、母親由来2倍体神経細胞と正常神経細胞の遺伝子発現プロフィールを比較する事により、神経細胞特異的な新規インプリンティング遺伝子の単離を試みている。母親由来2倍体神経細胞の作製法は、マウス未受精卵をストロンチウムで刺激し発生した雌核発生胚盤胞から母親由来2倍体ES細胞を樹立し、神経細胞に分化誘導させるものである。母親由来2倍体ES細胞を樹立した。一方、これまでの神経細胞におけるインプリンティング解析はマウス神経細胞を用いたものであり、ヒト神経細胞において神経細胞特異的インプリンティングが存在するかどうかは不明である。ヒト神経細胞における既知・新規インプリンティング遺伝子の解析を行う目的で、ヒト・神経幹細胞ReNcell、前駆細胞ENStem-Aから分化誘導された神経細胞を用いたインプリンティング解析を進めている。現在、マウスにおける既知インプリンティング遺伝子であるUbe3aが、ヒト神経細胞においても同様にインプリンティングを受けているかどうかを解析中で、ReNcell、ENStem-A細胞でUBE3AのORF, 3'UTR内の遺伝子内多型は認められず、5' UTRにおける多型を検索中である。今後神経細胞への分化誘導、単離を試み、UBE3A以外にもヒト神経細胞におけるインプリンティング解析に用いる予定である。
脊椎動物の季節適応機構の解明

人類は有史以来、動物が季節に適応する能力に魅了されてきたが、その仕組みは謎に包まれている。応募者は特徴的な季節応答を示す動物を用いて、脊椎動物が春を感じる脳内情報伝達経路を解明してきた。しかし動物が様々な臓器を使って季節に適応する「臓器間ネットワーク」の作動原理は明らかにされていない。また概日時計を使って日長を測定する「臨界日長」の設計原理と温度の季節変化に適応する「温周性」の制御機構も明らかにされておらず、これらは生物学に残された大きな謎と言える。従来の研究で、下垂体の付け根に位置する下垂体隆起葉において、長日条件下で分泌される甲状腺刺激ホルモン(TSH)が、脳に春を告げるマスターコントロール因子して働くことを明らかにしていたが、このTSHが下垂体前葉から分泌されるTSHと体内で情報の混線を起こさない仕組みは謎に包まれていた。本研究では、この情報の混線の防止がTSHの組織特異的な翻訳後修飾によることを明らかにした。また、動物が体内時計を使って日照時間の変化を感知している仕組みは未解明である。概日リズムが異常な時計遺伝子欠損動物を用いて、この謎に迫ろうという試みが世界中で行われたが成功しておらず、全く別のアプローチが必要とされていた。そこで日本各地で採集された野生集団由来のメダカ系統を用いて臨界日長を明らかにしたところ、緯度の高い地域に生息するメダカは長い緯度の低い地域のメダカに比べて、臨界日長を持つことを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。
道徳の形而上学的概念に関する生成論的視点からの再検討─自然主義の成果をふまえて

脳神経心理学や進化生物学等の研究成果を背景に、道徳の形而上学的概念は自然主義の側から空虚な幻想として批判されてきた。本研究では自然主義者による形而上学的概念批判を再検討しつつ、理性と直観に関する認知科学などの研究成果である「二重過程理論」を活用することにより、道徳の形而上学的概念の成立の機序を生成論的観点から洗い直すことで、それらの概念の実践的意義を再構成することを試みた。そしてカントが指摘していた「無制約者を求める理性の自然的性向」に注目することにより、道徳の形而上学的概念が、行為の事後的説明や正当化のみならず、道徳の普遍性の契機の創出と感情を伴う動機づけにも寄与しうることを明らかにした。本研究は、脳神経科学や進化生物学等の研究の進展を背景に、宙に浮いた空虚な幻想として自然主義者の側から消去や見直しが求められるようになった道徳に関する形而上学的概念について、生成論の観点から捉え直すことで、その実践的意義を経験のア・プリオリの視点から再構成することを目的としている。そのために平成27年度は、自然主義者が描く道徳性の生成のシナリオにおいて、その幻想性が指摘される形而上学的概念を取り上げ、それらを消去したり自然的機能に還元したりすることで道徳のシステムがどのような変容を被ることになるかを確認し、その新たなシステムを評価するとともに、そこでも隠れた形で機能している形而上学的概念が存在しないかどうかを検討してみた。道徳に係わる形而上学的諸概念のうちでは「自由意志」の概念への批判的検討が最も進んでおり、自由と決定に関する両立論とハードな非両立論とが自然主義による代表的答えと言える。自然主義的両立論は、自然界にも見られる「自己コントロール」の機能に自由の意味を還元することで決定論との両立を図ろうとするが、そこでは自由が主体相関的意味に縮減され、外部からの介入や操作の影が付きまとうことになり、道徳システムも功利主義的色合いを強めることになる。他方、非両立論の場合は「自由意志」の概念を消去しつつも新たな道徳システムの可能性を拓くことになるが、しかし彼らが新たなシステムにおいても保持されるとした「目的自体」の概念の内実には、自然主義者が拒むはずの形而上学的概念が混入している可能性が高く、その混入を排除すれば自然主義者さえも受け入れ難い既存の道徳システムからの大幅な変更を余儀なくされる可能性があることを明らかにした。なお、ここでの分析をもとに、「主体」の概念に関しても自然主義による批判の検討を行ったが、それについては予備的な考察に留まり、今後の課題とせざるを得なかった。今年度は、自由意志の概念に関しての自然主義者による形而上学批判を中心に検討を行い、年度計画をおおむね達成することができただけでなく、「主体」「尊厳」「責任」など他の候補となる概念に関しても検討を進めることができた。ただしそれらの概念が、自然主義者による道徳システムの中に密かに取り込まれているとしても、そうした概念の事実を生成論の観点から再構成してみるという課題に関しては、十分な考察を展開することができなかった。しかし、自然主義者が認識や行動の能力を分析する際に用いる「タスク分析」を、実践的能力の再構成に関しても応用できることが分かったことで、研究の新たな展開の可能性が開けたことは収穫であった。本研究は脳神経科学や進化生物学、道徳心理学などの進展を背景に、自然主義者の側から、空虚な幻想として批判されるようになった道徳の形而上学的概念について、自然主義者の主張を検証するとともに、それを生成論の観点から捉え直すことで、近年の自然主義的研究成果に接合できるような形で道徳の形而上学的概念の意義を再構成することを目的としている。この目的のために、H27年度は、形而上学的概念の一つである自由意思の概念に関する自然主義からの分析と批判について検討を行ったが、H28年度は、「尊厳」や「権利」などの形而上学的意味を確認しつつも、それらについて敢えて自然主義的視点から生成論的に説明しようとする議論を検討し、その意義と課題を確認した。さらに自然主義者が道徳を論ずるに際して重視する感情、とりわけ「共感」の働きを基礎に据えた道徳理論(道徳感情説)について、ヒュームやアダム・スミスにまで遡ってその特質を検討するとともに、道徳感情説の下での道徳判断の妥当性について、道徳心理学等による研究成果も参照しつつ検討を行った。それにより道徳判断において果たす直感や感情の役割と機能が、現代の自然主義的研究の側からも裏づけられたが、その一方で事例が提供される状況や条件次第で、道徳判断にゆらぎや誤謬が生ずることも近年の研究で確認されており、その点で道徳感情説、とりわけアダム・スミスが危惧した道徳判断の歪みや錯誤の危険性の指摘の正しさも確認されることになった。このことは翻って感情説を乗り越え理性に基づく形而上学的道徳理論の構築を目指したカントの実践哲学の試みの意義を浮き彫りにし、その試みの理由を、現代の成果をふまえて再評価する可能性を拓くことにつながると同時に、道徳の理性主義的形而上学の立ち位置を、単なる幻想ではなく現代のメタ倫理学の議論の中に新たに位置づける手がかりを提供するものであることが確認できた。本年度は、道徳の形而上学的概念のうち「尊厳」や「権利」といった概念に対する自然主義的観点から根拠

づけようとする研究を取りまとめ、その意義を確認しつつも、他方でそうした議論が特定の目的(生物の生存)のための手段として分析されているため、形而上学的概念の「普遍化」の機能を包括しきれていないという課題を明らかにすることができた。それに加え本年度は「共感」能力を基礎に据えた道徳感情論の道徳判断に於ける「ゆらぎ」という課題を、現代の道徳心理学の研究成果を通して再確認することもできた。それはまた、理性主義者が感情論と決別し、道徳の形而上学的概念をなぜ根拠づけようとしたのか、その理由を浮き彫りにしてくれた面もあるが、本研究ではむしろ感情論との接点を求め、それらの概念自体を、理性自身の自然的性向から生成しつつ、新たに感情を喚起し働きかける機能を持ったものとして捉え直すことを試みた。これにより本年度の研究計画を進め、道徳の形而上学的概念を経験のア・プリオリの視点から再構築する、という当初の研究目的の達成に向けた橋頭堡を築くことができたと考える。本研究は、脳神経心理学や進化生物学等の研究成果を背景に、空虚な幻想として批判されるようになった道徳の形而上学的概念の意義を、自然主義者の主張を再検討しつつ生成論的観点を交えて洗い直すことで、道徳の形而上学的概念の実践的意義を再構成しようとする試みである。昨年度までの研究では、形而上学的概念の意義を重視する理性主義に対して、行為への動機づけの点で自然主義からの批判が妥当する反面、道徳的価値や規範の正当化や意味づけの点では、自然主義の批判は必ずしも妥当しないことを明らかにしてきた。研究の最終年度となる本年度は、生成論の視点から道徳の由来を捉えようとする自然主義の文脈に歩み入って、形而上学的概念の意義を検討し直した。道徳的能力に関する進化生物学や心理学などの研究成果を参考にすれば、一定の道徳能力(共感能力、恥の感情、罪の感情、限定的利他心など)が人類の生活形態と相関的に形成・自然選択され、獲得されたことは説明できても、そこから倫理的利他主義や「尊厳」などの普遍的な形而上学的概念が直接生成してくることはない。そこには思考の飛躍があり、それを可能にしたのが理性の「(無制約的者を求める)推論能力」と考えられる。自然主義者は、理性を限られたワーキングメモリの働きに限定した上で、その機能を補う外部の文化的人工物(神話、物語、教育制度、政治機能など)を、道徳の生成・発展を支える重要な要素として指摘するが、そうした文化的人工物を構築する上でも、理性が創発的役割を担っていることを自然主義者は過小評価している。しかもそうして構築された形而上学的諸概念が、実践的価値空間を再編し、新たな価値体系の下での感情作用を産み出している。こうして形而上学的概念の生成のシナリオを自然主義の文脈に描き直すことで、形而上学的概念の意義を再評価し、自然主義と道徳の形而上学との統合の可能性を展望することができた。脳神経心理学や進化生物学等の研究成果を背景に、道徳の形而上学的概念は自然主義の側から空虚な幻想として批判されてきた。本研究では自然主義者による形而上学的概念批判を再検討しつつ、理性と直観に関する認知科学などの研究成果である「二重過程理論」を活用することにより、道徳の形而上学的概念の成立の機序を生成論的観点から洗い直すことで、それらの概念の実践的意義を再構成することを試みた。そしてカントが指摘していた「無制約者を求める理性の自然的性向」に注目することにより、道徳の形而上学的概念が、行為の事後的説明や正当化のみならず、道徳の普遍性の契機の創出と感情を伴う動機づけにも寄与しうることを明らかにした。28年度は、形而上学的概念を前提した道徳理論の典型としてカント倫理学を取り上げ、それを可能な限り自然主義的シナリオの中で再構成する。
キラルアミン触媒を用いる不斉アジリジン化を基盤とした生物活性化合物合成

環状エノンを基質とする不斉アジリジン化反応は、当研究室の報告を含め成功例はキラルアミン触媒を用いた2例しかなく、他の触媒系と比べて有機分子触媒が明らかな優位性を持つ反応の一つと言える。しかしながら、我々がこれまでに開発したキラルジアミン触媒により達成されているエナンチオ選択性は改善の余地を残しており、触媒構造のチューニングによる高性能触媒開発の必要性が残されていた。本研究では、触媒構造の最適化を基盤とした高選択的アジリジン化反応の開発を行った。キラルジフェニルエチレンジアミンを基盤構造とした様々な触媒を検討した結果、4,4-ジメチルシクロヘキシル型触媒が不斉アジリジン化反応において極めて高い不斉誘起能を示すことがわかった。本触媒反応を用いて生物活性天然物合成への応用を行った。アジリジン化に加えて、(2、3)-Wittig転位を組み合わせることにより(-)-アロサミゾリンの触媒的不斉合成に成功した。また、立体選択的なニトリルオキシド付加環化、Rh触媒を用いるC-Hアミノ化反応を用いることでパクタマイシンの合成研究を行った。本合成研究によりパクタマイシンの持つ6つの不斉中心のうち、5つの連続する不斉中心の構築に成功した。上記の研究に加えて、独自に開発したRh触媒を用いる骨格構築反応により得られるmeso-ジオール分子のキラルリン酸触媒を利用した非対称化反応についても検討を行い、天然物合成へと応用した。27年度が最終年度であるため、記入しない。初年度目の研究概要は以下の通りまとめることができる。(1)スマニロールの触媒的不斉合成:キラルプロリノール誘導体を利用したアルファーベータ不飽和アルデヒドへの触媒的不斉アジリジン化反応を用いることにより、キラルテトラヒドロキノリン誘導体を高い光学純度にて合成したのち、数工程の変換を経ることでスマニロールの触媒的不斉合成に成功した。(2)アロサミゾリンの合成に関しては、キラルジアミン触媒を用いる2ーシクロペンテノンの不斉アジリジン化反応によりキラルアジリジン体を合成したのち、アセテートアニオンによるアジリジンの開環、[2,3]-Wittig転位により不斉を転写した。続く数工程の変換によりアロサミゾリンの合成に成功した。(3)パクタマイシンの合成に関しては、アロサミゾリンの合成中間体をアジド求核剤で開環することでキラルジアミンユニットを構築したのち、エノンアルファ位へのヨウ素化に続くStilleカップリング、ニトリルオキシドを用いる1,3-双極子付加により3級アルコールを立体選択的に構築した。N-O結合の開裂により得られたメチルケトンを立体選択的に還元したのち、Rh触媒を用いるC-Hアミノ化反応を行うことで3級アミン部位を構築した。これにより、パクタマイシンの6つの不斉点のうち5点の不斉中心の構築に成功した。(4)有機酸を用いるフェノールのipso-Friedel-Crafts型付加を利用したカスケード反応の開発を行い、数種の複雑縮環状ヘテロ環状分子の合成に成功した。現在までに触媒的不斉アジリジン化反応を用いることで、医薬品(スマニロール)、天然物(アロサミゾリン)の全合成に成功している。また、パクタマイシンの合成に関しては、5つ目までの不斉中心の構築を完了しており、合成の後半戦に突入している。研究計画の段階で、スマニロール、パクタマイシン、トレハゾリンの合成を計画し、結果としてトレハゾリンの構造類似体となるアロサミゾリンの合成にシフトした。1年間での全合成研究の成果として2つの化合物の全合成に成功していることを考慮すれば、概ね順調に進んでいると言ってよいと思われる。また、有機分子により促進される反応として、複雑な縮環状分子の合成法開発にも同時に取り組んでおり、3種のカスケード反応の開発に成功した。

アロサミゾリンの合成に関しては、各工程の収率の改善、合成工程の最適化を行い、できる限り短工程で合成するための方法を確立する。パクタマイシンの合成に関してはまず、これまでに構築した合成ルートの問題点(1,3-双極子付加の収率、不斉中心のX線結晶構造解析による確認、保護、脱保護工程の削減)の解決を目指す。これらのポイントの解決後、残る最後の不斉中心の構築、並びに窒素上へのアリール基の導入を検討し、全合成を達成する。特に、終盤の工程は多くの官能基が密集する中での官能基変換や立体選択的反応が必要となるため詳細な検討を行う。有機酸により促進される反応系に関してはこれまでのラセミ体合成から光学活性体への合成への拡張を目指す。ターゲットとしては抗腫瘍活性の見られた縮環状分子の不斉合成法を開発し、医薬化学研究にも展開する予定でいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。謝辞の掲載はしたものの、課題番号を付記していないため有にチェックせず。27年度からは付記致します。
ガングリオシドの合成と機能解析

動物細胞表層に局在し、細胞間認識、コレラ毒素をはじめとする毒素のレセプタ-、ホルモン、ウイルス、細菌などのレセプタ-機能の外に細胞の分化誘導、各種の抗原性発現等多彩な生物活性を発現するシアロスフィンゴ糖脂質である分子種ガングリオシドの機能を分子レベルで解析することを目的として研究を開始した。ガングリオシドは分子多様性であり、その構成成分であるシアル酸、セラミド及び各種オリゴ糖鎖の特定の位置での立体特異的な結合からなっている。合成化学的見地からみて、最も合成上困難とされていた点は、シアル酸のオリゴ糖鎖の特定の位置におけるα-配糖体の合成法の発見と、分子多様付の分子を、如何にして単一化合物として合成するかを考えることである。まず第一の問題点は、シアル酸の(-2位にS-メチル基をα-グリコシドとして導入し、グリコシル化剤としてDMTST(ジメチルメチルチオ-スルホニウムトリフレイト)を使用し、グリコシルアクセプタ-はシアル酸のアノメリツク位が主体的に混み入っており、さらに4級炭素原子である、またC-3位がデオキシ体で容易に2,3-デオキシ体が生成されることが予想されるので、C-2,3,4位遊離のガラクト-ス、ラクト-ス誘導体を合成した。シラル酸のアノメリック効果を想定し、アセトニトリル中で縮合反応(-15°C)を行ったところ、目的とするα-配糖体が特異的に合成された。ついでC-1位の保護基を選択的に除いたのち、D-キシロ-ズから合成したアジドスフィンゴシンをイミデ-ト法にてβ-グリコシドとし、アジド基をアミノ基とし、各種の脂肪酸を導入したのち、全ての保護基を加水分解し、目的とするガングリオシド類を全合成することに成功した。さらにこの合成法を応用して、より複雑な構造を有するクラト、グロボ及びネオラクトシリ-ズのガングリオシドの系統的合成法を検討した。動物細胞膜表層に局在し、細胞の機能に関与している複合糖脂質であるガングリオシドの化学合成としての機能解析を目的としている。本年度においては、ガングリオシドの多彩な生物機能を解明するためには、その合成法の開発、ガングリオシド類縁体を多数合成することが不可欠である。我々はこの目的に向けて、つぎの事項を解決することができた。1.シアル酸各種類縁体の合成:ガングリオシドはオリゴ糖鎖、分子多様性をもつセラミド部分及び9炭糖から成る特異酸性糖であるシアル酸から構築されている。このシアル酸部分のガングリオシドの生物活性に対する役割を知るために、炭素原子が7及8個をもつシアル酸の合成及び8-エピ体の合成に成功し、オリゴ糖鎖への縮合に都合のよい誘導体や、そのS-グリコシドの合成に利用できる類縁体も合成した。2.ガングリオシド糖鎖の合成:ガングリオシドはオリゴ糖鎖の種類によりガングリオ系、グロボ系、ラクト系及びネオラクト系と分類されている。今年度においてはこのうち、C-1位にてセラミドを結合できるようにトリメチルシリル基で保護し、また糖鎖のガラクトース部の2、3及び4位に保護基をもたない、ガングリオシドG_<M4>、G_<M3>、ラクト及びネオラクト系糖鎖の合成に成功した。3.シアル酸のα-配糖体の合成法の開発:

ガングリオシドの合成はシアル酸のα-配糖体の合成と云っても過言でないほど、困難な点である。そこでシアル酸のα-メチルチオグリコシド誘導体を合成し、各種糖類の1-SEグリコシド誘導体をアクセプターとし、熱動力学的調節を行い、アセトニトリル中にて、DMTST(ジメチルメチルチオ-スルホニウムトリフレイト)をプロモーターとし、結合することにより立体及び位置特異的にそのα-配糖体の合成に成功し、この手法を用いガングリオシドの合成に成功した。今後、より複雑な物質の合成を行う。動物の細胞表層に局在し、細胞間認識、コレラ毒素をはじめとする毒素のレセプタ-、ホルモン、ウィルス、細胞などのレセプタ-機能の外に細胞の分化誘導、各種の抗原性発現等多彩な生物活性を発現するシアロスフィンゴ糖脂質である分子種ガングリオシドの機能を分子レベルで解析することを目的として研究を開始した。ガングリオシドは分子多様性であり、その構成成分であるシアル酸、セラミド及び各種オリゴ糖鎖の特定の位置での立体特異的な結合からなっている。合成化学的見地からみて、最も合成上困難とされていた点は、シアル酸のオリゴ糖鎖の特定の位置におけるα-配糖体の合成法の発見と、分子多様性の分子を、如何にして単一化合物として合成するかを考えることである。まず第一の問題点は、シアル酸のC-2位にS-メチル基をα-グリコシドとして導入し、グリコシル化剤としてDMTST(ジメチルメチルチオ-スルホニウムトリフレイト)を使用し、グリコシルアクセプタ-はシアル酸のアノメリック位が立体的に込み入っており、さらに4級炭素原子である。またC-3位がデオキシ体で容易に2、3-デオキシ体が生成されることが予想されるので、C-2、3、4位遊離のガングト-ス、ラクト-ス誘導体を合成した。シアル酸のアノメリック効果を想定し、アセトニトリル中で縮合反応(-15°C)を行ったところ、目的とするα-配糖体が特異的に合成された。ついでC-1位の保護基を選択的に除いたのち、D-キシロ-スから合成したアジドスフィンゴシンをイミデ-ト法にてB-グリコシドとし、アジト基をアミノ基とし、各種の脂肪酸を導入したのち、全ての保護基を加水分解し、目的とするガングリオシド類を全合成することに成功した。さらにこの合成法を応用して、より複雑な構造を有するラクト、グロボ及びネオラクトシリ-ズのガングリオシドの系統的合成法を検討した。
明治お雇いフランス人技師による技術移転と日仏交流

本研究は、明治新政府が、日本の殖産興業・近代化を図るために、明治元年から14年間、生野鉱山寮に雇用したフランス人鉱山技師ジャン=フランソワ・コワニェを始めとする総勢24名のフランス人技師らについて研究するものである。本研究の目的は、既存研究にない「生野お雇いフランス人らの経歴と活動」、「同フランス人らが見た明治初期の日本および当時の日本人や他機関のお雇いフランス人との交流」、「同フランス人らによる明治初期の日本への西洋技術や学問の導入課程とその評価」、「同フランス人らを通してフランスの各種学会に与えた日本の影響」について史実を詳細に調査・検証し、彼らの業績を正確に顕彰することによって、明治初期のフランス人ら技師による技術移転ならびに日本の近代化を考察・解明することである。本年度は、「コワニェほか23名のフランス人の全貌」をテーマに、コワニェらの出身地であるフランス・リヨンとサン=テティエンヌや生野鉱山があった朝来市、多くの関連資料が残る東京、横浜、神戸、パリの資料館・図書館・公文書館において、フランス人らの関連資料の発掘調査を行った。フランスでは、一部のフランス人の母校であるサン=テティエンヌ鉱山学校で、同校の教員らの協力を得て調査を行った他、リヨン他ゆかりの地において関係者へのインタビュー調査・面談、関連地の発掘も行った。その結果、一部のフランス人の戸籍関連資料、在学中の成績、同窓会による記録資料、フランス人あるいはその家族のゆかりの地(墓石、フランス人の名が付けられた通り・地下鉄の駅など)を発掘することができた。これにより、一部のフランス人の生年没年月日、生い立ち、学生時代、家族、来日までの動静などが明らかになった。本調査結果により、フランス人らの日仏両国における業績・与えた影響を考察するための貴重な基礎資料・情報を得ることができた。本年度の調査により、24名の生野鉱山寮お雇いフランス人技師のうち、重要なポストに就いていた数名のフランス人らに関して貴重な新資料・情報を入手することができた。しかし、それ以外のフランス人については、出身地・出身校、来日経緯について調査を試みたが資料を見付けることができず、未だ不明である。また、予定していた、中心人物のジャン=フランソワ・コワニェの最初の勤務地であった鹿児島(薩摩藩に雇用されて来日)での調査を行うことができなかった。次年度は、「フランス人技師が見た明治日本と人々との交流」について調査・研究する予定であるが、本研究に並行して、今年度解明できなかった点について引き続き調査したいと考える。次年度は、「フランス人技師が見た明治日本と人々との交流」をテーマに、フランス人ゆかりの地、或いは生野銀山でフランス人らと関わった日本人のゆかりの地において、フランス人による報告文、家族や友人に宛てた手記、関わった日本人らの記録の発掘を試み、収集した資料を時系列に整理・分析する。それにより、フランス人の目から見た明治初期の日本の印象、お雇いフランス人らの日本の生活の様子について考察・解明する。令和2年度は、「お雇いフランス人が1870年代のフランスに与えた日本の影響」をテーマに、フランス人技師らの所属学会やフランス国立図書館などにおいて、技師らがフランスにおける日本学や鉱山学、地理学、植物学、医学などの学会誌や専門誌に投稿した論文・報告文を発掘・調査する。それにより、彼らが日本で行った各種研究とその研究によってフランスの学界や諸分野に与えた日本の影響を明らかにする。令和3年度は、「お雇いフランス人が明治初期の日本にもたらした近代化と技術移転」をテーマに、コワニェが日本滞在中に視察・指導を行った日本国内鉱山関連地において、フランス人らが日本国内鉱山にもたらした西洋技術、日本人に伝授した西洋の学問や文化、日本に残した歴史遺産について調査・検証する。それにより、明治初期のお雇いフランス人らが日本の近代化に与えた影響について明らかにする。

これにより、一部のフランス人の生年没年月日、生い立ち、学生時代、家族、来日までの動静などが明らかになった。本調査結果により、フランス人らの日仏両国における業績・与えた影響を考察するための貴重な基礎資料・情報を得ることができた。本年度の調査により、24名の生野鉱山寮お雇いフランス人技師のうち、重要なポストに就いていた数名のフランス人らに関して貴重な新資料・情報を入手することができた。しかし、それ以外のフランス人については、出身地・出身校、来日経緯について調査を試みたが資料を見付けることができず、未だ不明である。また、予定していた、中心人物のジャン=フランソワ・コワニェの最初の勤務地であった鹿児島(薩摩藩に雇用されて来日)での調査を行うことができなかった。次年度は、「フランス人技師が見た明治日本と人々との交流」について調査・研究する予定であるが、本研究に並行して、今年度解明できなかった点について引き続き調査したいと考える。次年度は、「フランス人技師が見た明治日本と人々との交流」をテーマに、フランス人ゆかりの地、或いは生野銀山でフランス人らと関わった日本人のゆかりの地において、フランス人による報告文、家族や友人に宛てた手記、関わった日本人らの記録の発掘を試み、収集した資料を時系列に整理・分析する。それにより、フランス人の目から見た明治初期の日本の印象、お雇いフランス人らの日本の生活の様子について考察・解明する。令和2年度は、「お雇いフランス人が1870年代のフランスに与えた日本の影響」をテーマに、フランス人技師らの所属学会やフランス国立図書館などにおいて、技師らがフランスにおける日本学や鉱山学、地理学、植物学、医学などの学会誌や専門誌に投稿した論文・報告文を発掘・調査する。それにより、彼らが日本で行った各種研究とその研究によってフランスの学界や諸分野に与えた日本の影響を明らかにする。令和3年度は、「お雇いフランス人が明治初期の日本にもたらした近代化と技術移転」をテーマに、コワニェが日本滞在中に視察・指導を行った日本国内鉱山関連地において、フランス人らが日本国内鉱山にもたらした西洋技術、日本人に伝授した西洋の学問や文化、日本に残した歴史遺産について調査・検証する。それにより、明治初期のお雇いフランス人らが日本の近代化に与えた影響について明らかにする。予定していた鹿児島での調査を実施することができず、また、情報公開のために開設予定であったホームページが未開設のため、鹿児島行きの旅費とホームページ開設費用分が次年度へ繰り越すこととなった。次年度は、予定している、フランスと日本(下関、豊岡、横須賀、富岡など)での調査に加え、本年度に実現できなかった鹿児島での調査とホームページ開設を行いたいと考える。
化学療法モデルによるレセプター障害としての味覚異常発症機序の解明

基礎および臨床両面からのアプローチにより、化学療法により生じる味覚異常をレセプターレベルで解析することで損傷部位を同定し、味覚異常発症の機序を明らかにすることが本研究の目的である。本年度の結果を基礎研究と臨床研究に分けて示す。基礎研究:抗がん剤による酸味嗜好性の変化についてラットを用いて実験を行った。抗癌剤(植物アルカロイド)をラットの腹腔内に投与し、二瓶法にて酸味嗜好性変化を検討したところ、本来好まない酸味水溶液の摂取比率が抗癌剤投与直後より上昇し、数日後に回復するという結果が得られた。同一ラットに対して、抗がん剤投与を2コース行ったが、1コース、2コースとも同様の傾向が観察された。また血清亜鉛値については、抗癌剤投与グループとコントロールグループとの間に有意差は見られなかった。臨床研究:植物アルカロイドに分類される抗がん剤、ドセタキセル単剤の化学療法による治療予定の乳がん患者に対して、治療前と治療中(1コース後および3コース後)に味覚検査・血清亜鉛値・サクソンテストを行い、比較した。その結果、1コース後および3コース後ともに約45%で酸味識別感度の変化が見られた。それに比し、抗がん性抗生剤とアルキル化剤併用の化学療法を受けた乳がん患者では、酸味識別感度の変化が観察された割合は1コース終了後で20%、3コース終了後では0%であり、抗がん剤の種類により酸味への影響が異なることが示唆された。本年度の基礎研究結果および臨床研究結果より、植物アルカロイドに分類される抗がん剤は酸味識別感度に影響があることが示唆された。本年度中に予期していないこと等はなく、計画に沿って研究を遂行しているため。本年度の基礎研究結果および臨床研究結果より、植物アルカロイドに分類される抗がん剤は酸味識別感度に影響があることが示唆されたことから、今後は酸味と同様に他の味質感度(甘味・塩味・苦味・うま味)への影響を検討し、五基本味それぞれの味覚感度への影響を比較検討する予定である。また他の種類の抗がん剤(アルキル化剤・代謝拮抗薬・分子標的薬)についても、酸味識別感度への影響はもちろん他の味質感度(甘味・塩味・苦味・うま味)変化を、基礎および臨床の両面からのアプローチにより比較検討する。ところで化学療法に限らず臨床における味覚異常は、一般的に味覚感度の低下のみを対象としている。これは味覚異常発症前の各患者の味覚感度が不明であることから味覚感度の上昇について他覚的な評価ができないことが大きな問題と考える。さらに味覚感度上昇を味覚が良くなると捉え、病態変化と捉えない傾向が見られる。しかし、味覚異常患者にとって、これまで口にしていた食事などが違う味(例えば濃い味)に感じることに大きな違和感が生じ、味覚異常の自覚症状として訴えることが多い。たとえば他の感覚について例を挙げると、疼痛においては、痛覚感度の低下よりむしろ痛覚感度が上昇することが臨床的病態として重要である。化学療法による味覚異常に関する本研究では、各患者に治療前の味覚等の検査を行うことにより、化学療法前後での味覚感度等の比較が可能である。実際にこれまでの結果から、味質のそれぞれで、抗がん剤により味覚感度の上昇が観察されている。今後は基礎的研究を含めて、抗がん剤による味覚感度低下だけでなく味覚感度上昇の分析も行うことが重要と考える。

また他の種類の抗がん剤(アルキル化剤・代謝拮抗薬・分子標的薬)についても、酸味識別感度への影響はもちろん他の味質感度(甘味・塩味・苦味・うま味)変化を、基礎および臨床の両面からのアプローチにより比較検討する。ところで化学療法に限らず臨床における味覚異常は、一般的に味覚感度の低下のみを対象としている。これは味覚異常発症前の各患者の味覚感度が不明であることから味覚感度の上昇について他覚的な評価ができないことが大きな問題と考える。さらに味覚感度上昇を味覚が良くなると捉え、病態変化と捉えない傾向が見られる。しかし、味覚異常患者にとって、これまで口にしていた食事などが違う味(例えば濃い味)に感じることに大きな違和感が生じ、味覚異常の自覚症状として訴えることが多い。たとえば他の感覚について例を挙げると、疼痛においては、痛覚感度の低下よりむしろ痛覚感度が上昇することが臨床的病態として重要である。化学療法による味覚異常に関する本研究では、各患者に治療前の味覚等の検査を行うことにより、化学療法前後での味覚感度等の比較が可能である。実際にこれまでの結果から、味質のそれぞれで、抗がん剤により味覚感度の上昇が観察されている。今後は基礎的研究を含めて、抗がん剤による味覚感度低下だけでなく味覚感度上昇の分析も行うことが重要と考える。本年度は業務の関係で学会発表を行うことが出来なかった。次年度は積極的に学会発表を行うこととする。
植物の罹病過程におけるテロメラーゼによる過敏感細胞死の抑制機構

植物の病害抵抗性反応として誘導される過敏感(HR)細胞死の制御機構を詳細に理解するため、本細胞死の制御に関わるテロメラーゼ活性(TA)の機能及び発現調節機構について検討した。得られた研究成果の概要は以下の通りである。1各種の宿主植物-病原細菌の組み合わせでは、HR細胞死を生じない親和性の場合にのみ感染植物においてTAの誘導がみられることから、TAは植物の罹病性と密接に関連していることが明らかになった。また、シロイヌナズナの罹病過程におけるTAの発現はテロメラーゼ遺伝子AtTERTの転写段階で調節されていること、本遺伝子の5'上流に存在するBBFモチーフが転写調節に関与することが示された。2 TAは病原細菌のType III分泌装置によって宿主細胞内に導入される何らかのエフェクターを介して誘導されること、HRの誘導に関与する既知のHrpエフェクター群はTAの発現を負に制御すること、およびサリチル酸を介したHRの誘導経路がTAの発現制御に関連する可能性が示された。3シロイヌナズナの培養細胞とテロメラーゼ阻害剤を用いた実験から,TAは植物細胞の増殖維持とアポプトーシス様細胞死の抑制に寄与することが明らかになった。また、TAのもっDNA末端へのテロメア付加活性がHR細胞死の誘導抑制に関与することが示唆された。4シロイヌナズナにおけるアポトーシス抑制因子AtBI-1がHR細胞死の抑制に働くこと、およびテロメア結合因子Ku70はTAを正に制御することが明らかになった。以上のほか、イネのdihydroflavonol-4-reductaseが細胞内レドックスおよび細胞死の制御に重要な役割を果たしていることを明らかにした。植物における特異的な病害抵抗性反応である過敏感(HR)細胞死の詳細な分子機構を明らかにするために、当該細胞死を負に制御すると考えられるテロメラーゼの活性制御機構等について検討した。まず、タバコおよびイネの葉身に親和性または非親和性の病原細菌液(10^8細胞/ml)を注入接種した結果、親和性菌では接種810時間後に一過的なテロメラーゼ活性の誘導が認められたのに対して、HRを生じる非親和性の組み合わせでは本活性が誘導されなかったことから、テロメラーゼは広く植物の罹病性と密接に関連していることが明らかになった。次に、hrcCを欠損することによりType III分泌装置の機能を欠失したPseudomonas syringae pv.tomato DC3000株(10^8細胞/ml)を野生型シロイヌナズナの葉身に注入接種したところ、野生型DC3000株の場合にみられる接種8時間後のテロメラーゼ活性の上昇は認められなかった。また、非病原性関連のエフェクター遺伝子群(avrRpm1、avrRpt2、arvRps4)を発現するDC3000株をそれらに対応するRPM1、RPS2、RPS4を欠損したシロイヌナズナの変異体に同様に処理した結果、HR細胞死が誘導される野生株の場合とは異なり、特異的なテロメラーゼ活性の上昇が認められなかったことから、当該分泌装置を介した本酵素活性の誘導機構が存在すること、上記エフェクターはその負の制御機能を持つことが明らかとなった。さらに、シロイヌナズナの培養細胞にテロメラーゼ阻害剤を処理した結果,急速なテロメア長の短小化と染色体の断片化を伴う細胞死が誘導されたことから,テロメラーゼは植物細胞の増殖維持とアポプトーシス様細胞死の抑制に寄与することが明らかになった。以上の他、シロイヌナズナにおけるアポトーシス抑制因子であるAtBI-1がHR細胞死の抑制に働くことを明らかにした。植物の病害抵抗性反応として誘導される過敏感(HR)細胞死の制御機構を詳細に理解するため、本細胞死の制御に関わるテロメラーゼの機能及び発現調節機構について検討した。

得られた成果の概要は以下の通りである。1シロイヌナズナの罹病過程におけるテロメラーゼ活性(TA)の誘導機構について調査した結果、Pseudomonas syringaepv.tomato(Pst)DC3000の接種により上昇するTAはAtTERTの転写段階で調節されていること、本遺伝子の5'上流に存在するBBFモチーフが転写調節に関与することが示された。2 HRの誘導経路とTAの発現制御系の関連を検討した結果、Pst DC3000(avrTpml)1こ対してHRを誘導しないサリチル酸(SA)非応答性のシロイヌナズナ変異株では、接種8時間後にTAの特異的な発現が見られたことから、SAを介したHRの誘導経路がTAの発現制御に関連するものと考えられた。3 HR細胞死の初期過程で起こる染色体の断片化に及ぼすTAの影響を検討した結果、TA過剰発現株では、Pst DC3000(avrTpml)によるHRの誘導処理に対して細胞核の凝縮及び染色体の断片化が遅延したことから、TAの有するDNA末端へのテロメア付加反応がHR細胞死の誘導抑制に関与することが示唆された。4アポトーシス抑制因子AtBI-1とTAとの機能的関連を調査した。その結果、AtBI-1を強発現するシロイヌナズナ株では、Pst DC3000(avrTpml)に対するHR誘導性の低下とTAの顕著な上昇が見られたことから、TAはAtBI-1の下流で機能することが示された。5 TAの発現制御に果たすテロメア結合因子Ku70の役割について検討した結果、本因子の欠損変異株では、Pst DC3000の感染時にTAの上昇が有意に抑制されることから、Ku70はTAを正に制御することが明らかになった。
企業統治とリストラクチャリング行動の"親和性"に関する実証分析

本研究では、銀行危機(1997年)後の日本企業を対象とし、企業統治のあり方がリストラクチャリング行動に与える影響を検証した。具体的には、近年急増するMBO(マネジメント・バイアウト)による子会社売却と純粋持株会社の設立を通じた経営統合案件に焦点を合わせ、どのような統治主体がいかなるリストラクチャリング手段を選択する傾向にあるのか、すなわち、統治主体の性質とリストラクチャリング行動の"親和性"について、両者の多様化に着目しつつ分析を進めた。本研究の目的は、1997年の銀行危機後の日本企業を対象とし、企業統治のあり方がリストラクチャリング行動に与える影響を解明する点にある。本研究ではリストラ・カテゴリーとして、(1)資産売却、(2)雇用削減、(3)経営者交代、等の諸体系を想定している。本年度はこのうち、(1)に焦点をあて、どのような特性を有す親会社が子会社を売却する傾向にあるのかという課題について、近年わが国でも急増しているダイベストメント型(子会社・事業部門独立型)のMBO(マネジメント・バイアウト)に着目して検討を試みた。当分析は、"Divestment Management Buy-outs in Japan"として海外査読誌に公表され、(a)企業パフォーマンスが低く、有利子負債依存度が高い親会社ほど、傘下事業をMBOによって売却する確率が高い、(b)要定株主のプレゼンスが大きな企業では、ダイベストメント型MBOに消極的である、(c)多角化の程度が大きく、非関連多角化を展開していた企業ほど、MBOによって子会社・事業部門を売却する傾向にある、等の特徴が明らかにされた。さらに、以上の検討を踏まえ、傘下事業をMBOで売却した親会社を株式市場がいかに評価したのかに関するイベント・スタディ分析も行い、ディスカッション・ペーパーとして公表した。分析の結果、(d)ダイベストメント型MBOを実施するというアナウンスメントは全体として株式市場からポジティブな反応を受けている、しかしながら(e)収益性の劣る(すなわち交渉力が弱い)親会社がMBOで子会社を売却した場合、株式市場の評価はネガティブに転じる、(f)他のリストラ手段と補完的に実施されることによって、売却企業の株価効果は増幅する、等の点が示された。本研究の目的は、銀行危機(1997年)後の日本企業を対象とし、企業統治主体の性質がリストラクチャリング行動に与える影響を解明する点にある。本年度は、それまでに構築したデータセットを拡充し、1990年代後半以降における日本企業の資産売却行動に関する包括的な検証を試みた。具体的には、日本企業が事業を売却する際、他企業に売却する場合(事業譲渡)と内部者に売却する場合(MBO)とで、いかなる差異が生じるのかに関する比較分析を行った。分析の結果、(1)低業績という特徴のほか、(2)低い安定株主の保有比率、(3)高い負債依存度という統治構造を持つ企業群において、子会社経営陣に事業を売却する傾向があることが確認された。本研究は、近年注目を集めるMBOによる子会社売却の基本的特徴について、他の売却類型と比較しながら明らかにした点で意義があるものと考えられる。同研究の成果は、数度の学会報告を経た後、国内査読付雑誌に掲載された。また、「子会社売却型」に加え、抜本的な企業リストラの手段として活用されている「非公開化型」MBOの特性に関しても考察した。特に本年度は、MBO実施企業が提示する買収プレミアムの源泉がステークホルダーからの富の移転に起因しているか否かに関して検証した。その結果、バイアウト後において過剰雇用の削減による経営効率化の期待が高い企業ほどプレミアムの支払い水準も高く、従業員からの富の移転がプレミアムの源泉となっている可能性が示唆された。なお、同研究に関しても、学会報告、ディスカッション・ペーパーとして、その成果を公表した。データセットを構築中の他のリストラ行動(雇用削減・経営者交代)の決定要因の解明とともに、それら一連のリストラ行動が当該企業の事後的なパフォーマンスにいかなる影響を及ぼしたかに関しては、次年度における分析の焦点の一つである。本研究の目的は、日本企業の統治構造とリストラクチャリング行動の関係性に関し、両者の因果関係を明示的に扱いながら解明する点にある。本年度はこの研究目的に照らし合わせ、(1)事業売却と株式市場の評価に関する追加的な検証と、(2)経営統合と事後的なリストラクチャリング行動に関する検討を行った。(1)の研究については、MBOによって子会社を売却した親会社に対する株式市場の評価を主な対象としており、本年度は子会社側の収益性や事業構造の状態を分析枠組み取り入れるなど、拡充されたデータセットでより精緻な分析を試みた。実証分析の結果、子会社に比して親会社の業績が良好なほど、親会社の相対的な価格交渉力が強化されるため、子会社売却に対する市場からの評価も高まる傾向がある一方で、親子間の役員兼任状態はいわゆる"セルフ・ディーリング"問題を引き起こしておらず、親会社株主の富を毀損していないことが確認された。本研究については、これまでに行った学会報告でのコメントを参考に加筆修正を重ね、国内査読誌への投稿を済ませた段階である。

また(2)の研究に関しては、1990年代末以降に急増した純粋持株会社による経営統合に焦点を合わせたものであり、その実施要因と統合後のリストラクチャリング行動の展開について、直接合併を選択したケースと比較しながら検証したものである。分析結果を要約すると、統合参加企業間で収益性の格差が小さい場合や、主たる業績が異なる場合は、人事・組織面の摩擦が大きくなると予想されるため、持株会社形態を用いた統合が選択される確率が高まること、統合後、業界平均で標準化した従業員数、負債比率、売上高原価率等に有意な減少が見られ、事後的な事業再構築がシステマティックに進展している状況が観察された。なお、本研究に関しては、本年度中に数度の学会・研究会報告を実施し、現在は海外雑誌への投稿に向け改訂を進めている状況である。
イムノクロマト法によるシトリン欠損症迅速簡便診断法の開発と臨床応用

シトリンの欠損は、シトリン欠損による新生児肝内胆汁うっ滞と成人発症II型シトルリン血症の原因となる。シトリン欠損症の確定診断は、遺伝子診断が主として用いられるが、既存の変異が両アレルに検出できない症例が存在する。ウェスタンブロット法もシトリン欠損症に用いられているが、手間が掛かるためその利用は非常にまれである。イムノクロマト法は、近年開発された、手軽で迅速な検出手段である。本研究の目的は、確定診断を補完する、イムノクロマト法による口腔粘膜細胞を用いたシトリンタンパク質の検出である。本研究期間で、シトリンタンパク質に対するイムノクロマト測定系の確立には至らなかった。ヒトの高アンモニア血症の一つである成人発症II型シトルリン血症の原因遺伝子産物シトリンの欠損は、新生児期において特異な新生児肝炎を引き起こす。新生児期のシトリン欠損症の診断には、濾紙血からの遺伝子診断が重要であるが、約10%の患者を補足することができない。遺伝子診断を補完するものとして、シトリンタンパク質の検出も、生検肝、末梢血、初代培養線維芽細胞を対象におこなってきた。しかし、患者への負担や、検出までに多くの時間と手間がかかるため、その利用はあまり進んでいない。そこで、シトリンタンパク質を検出する迅速簡易診断法を確立し、診断や遺伝学的研究に活用することを目的とする。これにより、通常の高アンモニア血症の治療戦略である低タンパク質高糖質食摂取やグリセオール投与が、シトリン欠損症においては症状が改善せず、かえって悪化させ死に至る場合があるという問題に、簡便で迅速な診断手段を提供することができ、近年明らかになったシトリン欠損症に対する治療戦略を患者が明確に受けることができるという、患者にとって大きな利点を提供することができる。本年度は、イムノクロマト法による検出のためのポリクロナール抗体の作製と選択をおこなった。また、得られたポリクロナール抗体を用いてイムノクロマト測定系の試作品を作製した。この肝炎は、生後1年以内に見かけ上消失するが、肝移植を必要とする症例も存在する。さらに、成人期において、何らかの機構により成人発症II型シトルリン血症を発症すると考えられる。本年度は、ポリクロナール抗体の作製と選択をおこなった後、作製したイムノクロマト検出系の性能評価を行った。また、シトリンタンパク質に対するモノクロナール抗体を5種作製した。その結果、ポリクロナール抗体のみを使用したイムノクロマト検出系では、擬陽性の出現を押さえることができなかった。各種界面活性剤の使用により、シトリンタンパク質の可溶化には、一定の成功を納めたが、擬陽性の問題が残った。新たに作製したモノクロナール抗体の併用によるイムノクロマト検出系の確立には、さらに検討する必要がある。

本年度は、1)口腔粘膜でのシトリンタンパク質の検出法の検討と2)組換シトリンタンパク質発現ベクターの構築をおこなった。1)口腔粘膜を検出材料として、シトリンタンパク質の発現量をWestern blot法により検討した。また、イムノクロマト法による検出のため、ミトコンドリア膜蛋白質であるシトリンタンパク質の可溶化方法を検討した。各種界面活性剤によるシトリンタンパク質の可溶化法を比較検討した結果、可溶化の程度が良好な界面活性剤が選定できた。2)抗体作製と抗体精製のための組換シトリンタンパク質を分取精製するため、組換シトリンタンパク質を大腸菌で発現するベクターの構築を行った。現在、組換シトリンタンパク質の分取精製をおこなっている。本年度の研究では、シトリンタンパク質検出のためのイムノクロマト測定系試作品の作製は達成できたが、その有効性の検証が計画より遅れている。また、イムノクロマト法の改善に有用と思われるマウスモノクロナール抗体の作製が遅れているため、本検出手段の改善は、最終年度である次年度に持ち越しとなった。以上より、やや遅れていると評価した。本年度の研究では、1)口腔粘膜でのシトリンタンパク質の検出法の検討と2)組換シトリンタンパク質の作製について、おおむね順調に進展している。1)では、生検肝、末梢血、初代培養線維芽細胞を対象におこなってきたWestern blot法によるシトリンタンパク質の検出感度と同等以上の感度にて、口腔粘膜を用いて検出できることが確認できた。また、ミトコンドリア膜タンパクであるシトリンタンパク質の可溶化法についても、各種界面活性剤を用いた比較検討により、可溶化の程度が良好な界面活性剤が選定できた。2)については、当初計画していた研究協力者が死去したことに伴い、組換シトリンタンパク質を大腸菌で発現する発現ベクターを作製し直すこととなった。そのため、組換シトリンタンパク質の分取精製に遅れが多少生じているが、現在順調に分取精製をおこなっており、次年度における抗体作製と抗体精製に供することが可能である。以上より、おおむね順調に進展していると評価した。本年度の研究期間で、イムノクロマトの試作品を作製できたので、最終年度である次年度では、以下の三項目をおこなう。1)イムノクロマト法の改善の為に有用と思われるマウスモノクロナール抗体の作製と選定と進める。2)試作したイムノクロマト測定系によるシトリンタンパク質の検出評価をおこない、有用性の確立を進める。3)シトリンタンパク質検出の為のイムノクロマト測定系の改善を進め、完成品の作製をおこなう。本年度の研究期間で、シトリンタンパク質検出のための、生体材料として口腔粘膜が利用可能であることが確立できたので、次年度では、1)研究の趣旨を理解した自発的参加者からの検体を用いて、従来のWestern blot法によるシトリンタンパク質の検出をおこなう。これにより、シトリンタンパク質検出のための低侵襲で容易に得られる検体として、口腔粘膜が有用であることを確立する。
種々の断面形状を有する表面欠陥の非破壊的検出

放電加工により作製した矩形状、円弧状、直角三角形状及び二等辺三角形状の断面を有する鋼及びアルミニウム合金の試験片に対して磁気探傷試験、放射線透過試験及び超音波探傷試験を行った。得られた結果をまとめると次のとおりである。(1)磁気探傷試験において、試験体中に存在する欠陥形状は、磁気素子により波形変換されて探傷波形として出力されるため、この系を線形システムと考え、コンボルーション法を用いて伝達関数を求めた。これを用いることにより、未知の欠陥形状はその探傷波形のフーリエ変換によりほぼ推定できた。また、欠陥の長さが測定値に影響するが、これを減少させるためには磁気素子を磁気シールドすることが効果的であることを明らかにした。(2)放射線透過試験においては、まず、一段形の正方形の階調計を評価の基準として採用し、一辺の長さ、厚さ及び配置を変化させた際の透過写真の濃度を求める計算式を導入した。ついで、階調計を試験体と同時に透過写真を撮影し、得られたきずの像の濃度分布を用いることにより、きずの高さをきずの断面形状に関係なく、ほぼ推定できることを明らかにした。この際、補正係数を導入する必要がある。この値は、試験体の厚さ、階調計の一辺の長さ及び階調計を線源側あるいはフィルム側に置くかにより変化するが、使用する線源の種類には影響されないことが明らかになった。(3)超音波探傷試験においては、2振動子探触子を用いることにより、きずの形状・寸法をほぼ推定できることを明らかにした。この際、探触子の音響隔離面をきずの長さ方向に直角に配置して測定することにより、きずからのエコーが得られやすくなる。また、試験体の材質が変化した場合には、それぞれの材料の音速の違いの補正を行えば、十分推定が可能である。疲労割れのような微細な欠陥に対しては、更に検討を加えることが必要である。放電加工により作製した矩形状、円弧状、直角三角形状及び二等辺三角形状の断面を有する鋼の試験片に対して磁気探傷試験を行った。まず、磁気双極子モデルを用いて漏洩磁束密度の計算を行った。次に、試験体中に存在する欠陥形状は、ホール素子及び双極子モデルによって波形変換されて探傷波形として出力されるものと考えられる。この系を線形システムと考え、コンボルーション法を用いて伝達関数を求めた。これを用いると、未知の欠陥形状はその探傷波形のフーリエ変換により推定することができる。欠陥高さの補正を行わない場合には実際の断面形状と少し異なる結果が得られたが、欠陥高さの補正を行うことによりほとんど断面形状と同じ結果が得られた。実際の探傷に際しては、ホール素子の大きさも影響を及ぼすが、小さいものを用いた方が精度よく断面形状を推定できた。又、欠陥の長さも測定値に影響する。これを少なくするためには、ホール素子をシールドすればよい。このため、パーマロイの薄板を用いて種々の寸法の治具を作製し、シールドの効果を検討した。その結果、58mm程度の寸法のものを用いてシールドすることにより精度よく欠陥形状を推定できることが明らかになった。超音波探傷試験においては、端部エコー法、表面波法、クリーピング波法及びモード変換法を適用したところ、それぞれ特長を有しており、表面近くの欠陥の位置を推定するためには端部エコー法を用いるのがよいことが明らかになった。また、欠陥の深さ位置が比較的浅い場合には、クリーピング波法を用いるとエコー高さから欠陥の高さ方向の寸法評価が可能である。