hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像診断による顎関節症患者の多変量解析

平成5年度の科学研究費に基づく研究概要は以下のとおりである。研究計画調書に沿って、1993年1月から12月までの1年間に顎関節疾患の臨床診断の下に放射線科に各種X線検査の依頼があった患者を対象とした。放射線科に保存してあるアンケート及び診査記録を基にしてデータベースを作成し、コンピューター入力を行った。1年間の新来患者数は391名であった。そのうち、顎関節断層撮影を行った患者数は、295名(75.4%)であった。期間中に2回以上の断層撮影による検査を行った患者数は、延べ98名であった。また、MRI検査を行った患者数は、期間中に複数回の検査を行った患者を含めて延べ90名であった。一連のデータベースの作成により、各患者の検査内容及び診療記録等の検索を容易に行うことが可能となった。研究結果の一端は、裏面の別掲のように報告している。1.断層撮影を複数回行った顎関節症患者の下顎頭の経時的な形態変化について分析した。その結果、全体の約40%について撮影間に形態変化を認めた。またそのうちの約半数では、下顎頭関節面の平坦化あるいは丸みの増加を伴って漸次短縮する傾向が認められた。2.放射線治療を行った上顎悪性腫瘍の患者について顎関節部を含めた各種画像診断から放射線治療の副作用として開口障害を呈する可能性が示唆された。顎関節症については、患者数の増加と低年齢化が指摘されている。病態の進行や症状改善のメカニズム等については未だ不明な点が山積しており、それらの点について、今後更に明らかにして行きたい。
熱の超伝導電気流体力学ヒートパイプの研究

太陽熱、地熱、産業廃熱を民生、産業に有効利用する地域熱供給システムの構築のために、コスト高で熱輸送効率の低い電磁型ポンプのによる熱水輸送に変えて、大容量で高速熱輸送の可能な熱の超伝導電気流体力学(略してEHD)ヒートパイプを開発することが本研究の目的である。ここで、筆者が提案するEHDヒートパイプとは、凝縮液と蒸気の二つの流路を有し、EHDポンプよって凝縮液を凝縮器から蒸発器に還流させる新型のヒートパイプである。研究成果の概要を各年度ごとに以下に述べる。平成8年度の研究成果(1)垂直方向に熱を輸送する熱サイフォン式EHDヒートパイプと従来の熱サイフォンの熱輸送性能を実験的に比較検討した。低沸点熱媒体を凝縮器から蒸発器に戻す分極型EHDポンプに、直流9.0(KV)を印加し、凝縮器の冷却水流量を11.5(1/min)としたところ、EHDヒートパイプの熱輸送量は従来の熱サイフォンの0.905(kcal/sec)を凌いで、0.945(kcal/sec)となった。即ち、熱輸送へのEHD効果を確認できた。(2)円筒とリング電極で構成されるEHDポンプにおいて、印加電圧28(KV)で290(Pa)程度の電気圧が発生した。(3)EHDポンプ1台では電気圧が低いので台数を1台から3台に増やすと、印加電圧28(KV)で電気圧は1台時の63.2(%)増加した。平成9年度の研究成果(1)EHDヒートパイプの作動流体駆動力は二通り考えられ、一つは分極型EHDポンプの電極間に形成される電界の2乗の空間微分で得られ、もう一つは流体の誘電率の空間微分から得られる力である。これらの合成が流体駆動力と思われる。(2)分極型EHDポンプで、作動流体駆動力は、分極と電界の関係が非線形になって始めて発生すると思われる。平成10年の研究成果EHDヒートパイプの性能を大きく左右する分極型EHDポンプに不安定現象が発生した。そこで、分極型EHDポンプの基礎特性を更に明らかにする必要があると判断し、当初の研究実施計画を変更して、電気圧を作動流体温度の関系、電気圧と作動流体温度の関系、電気圧の時間変化を明らかにした。主な結果を次に要約する。(1)作動流体として絶縁油(G)を用いる場合、印加電圧32(KV)で電圧は、油温10(°C)で106.8(Pa)であったが、油温18(°C)で33.7(Pa)まで減少した。これは油温の上昇と共に絶縁油分子の熱運動が激しくなり、分子配向分極が妨げられた結果と思われる。(2)30(KV)の直流電圧を印加後、電気圧が定常値56.2(Pa)に到るまで約3分の時間を要した。これは、分子配向分極が熱運動と双極子間の相互作用によって妨げられた結果と思われる。

(1)作動流体として絶縁油(G)を用いる場合、印加電圧32(KV)で電圧は、油温10(°C)で106.8(Pa)であったが、油温18(°C)で33.7(Pa)まで減少した。これは油温の上昇と共に絶縁油分子の熱運動が激しくなり、分子配向分極が妨げられた結果と思われる。(2)30(KV)の直流電圧を印加後、電気圧が定常値56.2(Pa)に到るまで約3分の時間を要した。これは、分子配向分極が熱運動と双極子間の相互作用によって妨げられた結果と思われる。太陽熱、地熱、産業廃熱などの地域利用システム構築のために、コスト高で熱輸送効率の低い電磁型ポンプによる熱水輸送に替えて、大容量で高速熱輸送の可能な熱の超伝導電気流体力学(略してEHD)ヒートパイプを開発することが、本研究の目的である。EHDヒートパイプは、凝縮液と蒸気の二つの通路を有し、凝縮液は、EHDポンプによって凝縮器から蒸気器に還流させる。すなわち、従来のヒートパイプのウイックを、凝縮液通路とEHDポンプで置き換えたものと言える。本年度は、研究実施計画にすでに述べたように、リングと角筒電極で構成されるEHDポンプの印加電圧と凝縮液流量の関係を明らかにした。すなわち、流れを乱さずに非接触で流量測定が可能な超音波液体流量計を購入し、計測システムを完成して流量を測定した。EHDヒートパイプによる長距離大量熱輸送を可能にするためには、長距離に亘って凝縮液を還流させるEHDポンプの開発が不可欠である。しかし、EHDポンプ1台の電気圧は、数十(Pa)と低いことが明らかになったので、凝縮液通路にEHDポンプを多段配置して電気圧を増やす方法を検討した。平成8年度の主な研究結果を以下に要約する。(1)EHDポンプによる低沸騰点熱媒体中の電気圧は、印加電圧の上昇とともに増加し、印加電圧28(kV)の場合、ポンプ2台では1台時の28.8(Pa)の32.9%、3台では1台時の63.2%増加した。(2)EHDポンプ(1台)の印加電圧の上昇とともに、低沸点熱媒体の流量はほぼ直線的に増え、印加電圧30(kV)で、流量は1.90(1/min)となった。(3)EHDポンプの台数を1台から3台に増やすと、印加電圧30(kV)では、低沸点熱媒体の流量は40%増加した。ポンプ台数に比例して、流量が増えるように電極構造、配置を検討することが、今後の課題である。太陽熱、地熱、産業廃熱を民生、産業に有効利用する地域熱輸送システムの構築のために、コスト高で熱輸送効率の低い電磁型ポンプによる熱水輸送に替えて、大容量で高速熱輸送の可能な熱の超伝導電気流体力学(略してEHD)ヒートパイプを開発することが、本研究の目的である。EHDヒートパイプは、凝縮液と蒸気の二つの流路を有し、凝縮液を、EHDポンプによって凝縮器から蒸発器に還流させる。すなわち、従来のヒートパイプのウイックを、凝縮液通路と、リングと円筒電極から成るEHDポンプで置き換えたものである。平成9年度では、研究実施計画にすでに述べたように、垂直方向に熱を輸送する熱サイフォン式EHDヒートパイプの熱輸送性能を従来の熱サイフォンと比較した。垂直方向熱輸送のEHD熱サイフォンを採用したのは、水平型EHDヒートパイプよりも、このタイプは装置の試作と熱輸送へのEHD効果の検証が容易であったからである。EHD熱サイフォンに直流9.0kVを印加し、凝縮器の冷却水流量を11.5l/minとしたところ、熱輸送量は0.945kcal/secとなり、従来の熱サイフォンは0.905kcal/secであった。また、印加電圧の上昇につれて、EHD熱サイフォンの熱輸送量は増加し、以上の結果から、熱輸送へのEHD効果を確認できた。
温度刺激に誘発される頭蓋口腔顔面領域の自律神経反射の検討

近年,医療機関を受診し疼痛や身体症状を訴えるものの原因が特定されず種々の診療科を転々とする患者は増加の一途をたどっている.研究者らは頭蓋口腔顔面領域の反射機能や生理機能を指標としてこれら患者の鑑別や疼痛,その他の身体症状の客観的評価法の確立を目指し検討をすすめている.これまでに研究者らは,患者の疼痛や身体症状の評価に体性自律神経反射を応用するための基礎的研究として,身体の一部に局所的な温度刺激を加えた場合,局所の皮膚血管が収縮あるいは拡張して反応するのみでなく,全身の血管に反射性の変化を及ぼすという生理学的根拠に基づき,片側顔面の冷刺激が対側顔面皮膚の血流変化を惹き起こすこと,交感神経の緊張が蝸牛神経機能に影響を及ぼす可能性などを報告してきた.本科学研究費補助金により,健常成人を対象に,1)前腕への熱刺激が顔面の皮膚血流に及ぼす影響(第14回日本顎関節学会にて発表),2)片側手の冷刺激により全身の交感神経の緊張を誘発した際の手指ならびに顔面における交感神経性皮膚血管反応(第5回目本補綴歯科学会東関東支部会にて発表)を検討した.その結果,熱刺激に対しては,手指における交感神経の緊張が確認されたものの,顔面皮膚血流は増加した.一方,冷刺激に対しては,血圧は有意に増加するものの,刺激と対側の手指の血流減少が示された.しかしながら,顔面の皮膚血流は左右側頭部,前頭部のいずれの部位でも刺激前と比較して有意な変化は示さなかった.以上のことから,片側手の温度刺激に誘発される交感神経性皮膚血管反射には地域差が認められ,刺激の種類によっても異なる反射応答を示すことが示唆され,顔面皮膚の血流調節には複雑な神経機構の存在が推定された.今後,適切な刺激部位や刺激の種類に関する検討を重ねれば体性自律神経反射を指標とした疼痛,その他の身体症状の客観的評価法を確立できるものと考えている.近年,医療機関を受診し疼痛や身体症状を訴えるものの原因が特定されず種々の診療科を転々とする患者は増加の一途をたどっている.研究者らは頭蓋口腔顔面領域の反射機能や生理機能を指標としてこれら患者の鑑別や疼痛,その他の身体症状の客観的評価法の確立を目指し検討をすすめている.これまでに研究者らは,患者の疼痛や身体症状の評価に体性自律神経反射を応用するための基礎的研究として,身体の一部に局所的な温度刺激を加えた場合,局所の皮膚血管が収縮あるいは拡張して反応するのみでなく,全身の血管に反射性の変化を及ぼすという生理学的根拠に基づき,片側顔面の冷刺激が対側顔面皮膚の血流変化を惹き起こすこと,交感神経の緊張が蝸牛神経機能に影響を及ぼす可能性などを報告してきた.本科学研究費補助金により,健常成人を対象に,1)前腕への熱刺激が顔面の皮膚血流に及ぼす影響(第14回日本顎関節学会にて発表),2)片側手の冷刺激により全身の交感神経の緊張を誘発した際の手指ならびに顔面における交感神経性皮膚血管反応(第5回目本補綴歯科学会東関東支部会にて発表)を検討した.その結果,熱刺激に対しては,手指における交感神経の緊張が確認されたものの,顔面皮膚血流は増加した.一方,冷刺激に対しては,血圧は有意に増加するものの,刺激と対側の手指の血流減少が示された.しかしながら,顔面の皮膚血流は左右側頭部,前頭部のいずれの部位でも刺激前と比較して有意な変化は示さなかった.以上のことから,片側手の温度刺激に誘発される交感神経性皮膚血管反射には地域差が認められ,刺激の種類によっても異なる反射応答を示すことが示唆され,顔面皮膚の血流調節には複雑な神経機構の存在が推定された.今後,適切な刺激部位や刺激の種類に関する検討を重ねれば体性自律神経反射を指標とした疼痛,その他の身体症状の客観的評価法を確立できるものと考えている.
学校数学における真の理解に関する研究

1.授業研究授業の主人公は子どもである。そのためには、子ども一人ひとりの学習が成立することが重要である。子どもが意欲的に学習にとりくみ、生きて働く知識(学び方も含む)を獲得するためには、学習目標の明確化と多様な学習の方法を採り入れた授業の構成が準備されていなければならない。子どもの能力や適性はそれぞれ皆異なる。そこで、学習目標や学習内容については、「理解の程度の深議」を考慮した教材研究が不可欠である。それ故、教材・教具に留意し、「見る、調べる、探す、作る」などの具体的な活動ができるように教材研究することである。子どもが、「わかった」、「なるほど」とつぶやき、学ぶ喜びを味わうのは、集団思考の「ねり上げ」のときによく見られる。そこで、一斉授業においては、「自力解決の場」と「ねり上げの場」を組織し、自力解決の場においては、個別化、個性化に重きをおき、むり上げの場においては、他の子どもの考えのよさをとり入れることができるよう留意することである。2.教具の作製教具の活用により、理解が深まることはいうまでない。教具の作製については次の6つの視点で実践している。(1)何のために使うか、ねらいがはっきりしているもの(2)関心を高め、疑問をもたせることができるもの(3)操作手順が簡単で、どの子にも容易にできるもの(4)能力に応じた使い方ができ、発展性のあるもの(5)数学的な考え方を育成することができるもの(6)インパクトがあり、子どもの記憶に残るもの1.授業研究教育研究の原点は教育現場にあり、その中心射な役割を果たすのが授業である。従来の授業は教師による「byrote,by authority」な傾向が強く、子どもは「受け身の学習」をし、「平等」ではあったが「公平」な教育ではなかったと思う。「同じ内容」を「同じスピード」で学習するという「画一化」により、「落ちこぼれ」が出たと考えている。学習の成立は、子ども一人ひとりについて成り立つものである。したがって、学習は究極においては、「子どもの能力や適性に応じた学習」でなければならない。そこで、「個性を生かす教育」に主眼をおき、人間形成に最も適した「一斉学習」を、次の指導形態で進めている。個別化・個性化を図るために、指導内容に「理解の程度の深浅」を考慮した「教材研究」をすることが重要である。子ども一人ひとりを大事にする「個性を生かす教育」が、うまくいくかどうかは、「教師と子どもの好ましい人間関係」をきずくことが前提条件である。2.教具の作製必要にせまられて作った教具の効用は大きい。「特カード用紙」と「ゴムマグタッチ」で「数字カード」を多く作ることができ、これからの「授業」がより充実すると考えている。(1)何のために使うか、ねらいがはっきりしているもの(2)関心を高め、疑問をもたせることができるもの(3)操作手順が簡単で、どの子にも容易にできるもの(4)能力に応じた使い方ができ、発展性のあるもの(5)数学的な考え方を育成することができるもの(6)インパクトがあり、子どもの記憶に残るもの
活性酸素の生成および消去活性と酸化還元電位の相関図作成と高性能金属錯体触媒の開発

近赤外光の照射により一酸化窒素を放出することが可能な単核マンガンニトロシル錯体を疎水化、内部に疎水性の薬剤を保持しドラックデリバリー機能を有する生分解性PLGAポリマーと混合することにより、組織透過性の高い800 nmの光照射によって、一酸化窒素を生成するPLGAマイクロ粒子を合成することに成功した。この研究成果は、マクロファージのがん組織への走化性を利用し、このPLGAマイクロ粒子をがん組織に集積させることで、近赤外光照射によりがん細胞スフェロイドに一酸化窒素を生成させる共同研究へと繋がった。臨床段階に進むには多くの試験と課題が残されているが、研究課題の一つである錯体を基盤とする高機能性分子の開発が達成できたと言える。もう一つの研究課題である酸化還元電位と活性酸素種の生成に関する相関図の作成も完了した。また、錯体の酸化還元電位が、DNAの酸化的切断活性とも相関することをDNA切断実験と全く同条件下で酸化還元電位を測定することで確認している。本研究成果は、酸化還元電位と活性酸素種の生成に関する相関図の作製から始まった研究が大きく展開したものと評価される。この研究成果が基点となり、DNA切断活性を示す鉄錯体タンパク質複合体の開発が既にスタートしている。また、マイクロ粒子を形成するタンパク質コバルト錯体複合体を用いた光水素発生に関する研究も従事した。具体的には安価なタンパク質であるウシ血清アルブミンとコバルトポルフィリン錯体を水中で混合するだけで、コバルトポルフィリン錯体と比べ約2倍の光水素発生触媒活性を示すタンパク質コバルト錯体複合体が合成できることを見出した。29年度が最終年度であるため、記入しない。
機能性RNAと治療デザイン

近年、non-coding RNA(機能性RNA)が生命現象において重要な調節機能を担うことが明らかになってきた。本研究は、機能性RNAの作用機序を分子レベルで理解し、それを応用することで新たな治療戦略を探ることを目的とした。RNA干渉(RNAi)の癌治療への応用、microRNA(miRNA)の機能の解析、人工進化法による癌蛋白質に高親和性のRNAアプタマーの作製、RNA素であるテロメレースの構造・機能的解析等を行い、以下の成果が得られた。(1)白血病の原因遺伝子mRNAを特異的に切断するsiRNAをデザインしノックダウンした結果、自己複製能の低下及び分化促進がみられたことから、RNAiによる白血病治療が可能であることが示唆された。(2)白血病細胞の分化誘導時に、miRNA発現が分化に伴ってダイナミックに変動することを明らかにした。(3)KRAS癌蛋白質およびその他癌関連蛋白質に特異的に結合するRNAアプタマーを数種取得した。これらは今後がんの診断治療薬開発のシード化合物として有用である。(4)テロメレースは、鋳型RNAをもつ逆転写酵素で、短小化したテロメアDNA末端にテロメア繰り返し配列を合成付加することで、末端複製問題によるテロメア短小化を代償し、細胞が老化にいたることなく増殖を持続することを保証する。テロメレース活性を担う触媒サブユニットと鋳型RNAをコードする遺伝子は知られているが、その反応を制御機構はほとんど知られていない。本研究では、ヒトおよび分裂酵母において、テロメレース制御に関わる蛋白質を生化学的に見出すことを目的とした。ヒトテロメレースは生化学的抽出が困難なため、実験を断念した。一方、分裂酵母テロメア最末端結合因子Pot1のプロテオミクス解析から、テロメレースをリクルートする因子としてCcq1を、負に制御する因子としてPoz1を同定することができた。二重鎖RNAによるRNA干渉(RNAi)が線虫で発見されて以来、小さい機能性RNA(miRNA)による遺伝子発現調節機構が普遍的に存在することが明らかになった。哺乳動物細胞においても、二重鎖RNA小断片(siRNA)を直接細胞に導入することによって、標的特異的にmRNA分解を起こることから、siRNAは特異的な遺伝子ノックダウンの強力な武器となる。本研究では、RNAiをがん治療に応用する目的で、白血病融合遺伝子mRNAの融合部位を標的としたsiRNAをデザインし、その有効性を検討した。その結果、siRNA導入により融合遺伝子発現をRNAレベルおよび蛋白質レベルで20%以下に抑えた。正常遺伝子の発現にはほとんど影響がなかった。従って、siRNAは白血病治療法として有望であると考えられる。また、がん遺伝子産物に特異的に結合するRNAアプタマーを取得し診断治療に応用する目的で、その準備段階として、白血病融合蛋白質、変異型RAS蛋白質のリコンビナント蛋白質作製系を確立した。一方、テロメレースの基質であるテロメアの機能変化は、細胞周期にわたって大きく変化することから、テロメレースが細胞周期においてどのようにテロメアに作用するかを明らかにする必要がある。カエル卵抽出液は、試験管内で細胞周期を再現できる点で本研究に適したものである。本年度は、テロメアを構成すると思われる既知の蛋白質をコードするカエル遺伝子の網羅的単離を試み、二本鎖テロメアDNA結合蛋白質TRF1とTRF2、一本鎖テロメアDNA結合蛋白質Pot1、テロメア構成蛋白質Rap1、修復酵素Mre11,Nbs1およびKu70とKu80のそれぞれのカエル遺伝子をクローニングした。

次に、特にTRF1のテロメア局在を間期卵抽出液とM期卵抽出液を用いて比較検討したところ、TRF1は間期卵抽出液において特異的にテロメアより解離する可能性が示された。このことは、TRF1によるDNA複製の制御を示唆する。本研究は、機能性RNAの作用機序を分子レベルで理解し、それを応用することで新たな治療戦略を探ることを目的とする。本年度は、(1)白血病原因遺伝子のRNAiを用いたノックダウン、(2)造血細胞分化系とmicroRNA発現、(3)人工進化RNA(アプタマー)を利用した癌診断・治療薬の開発、(4)テロメレース・リボヌクレオ蛋白質複合体の構造と機能の解析について、以下の結果を得た。(1)白血病の原因遺伝子ノックダウン:急性骨髄性白血病8;21転座によるAML1-MTG8 mRNAの融合部位を認識する合成siRNAを白血病細胞株に導入し、AML1-MTG8を長期的にノックダウンすることができた。その結果AML1-MTG8により発現抑制された遺伝子発現が1部抑制解除されることを明らかにした。従って、siRNAは白血病治療の有力候補であると考えられる。(2)造血細胞分化系とmicroRNA発現:骨髄性白血病細胞株HL60のTPAによる単球/マクロファージ分化系を用いて、分化前後での発現するmiRNAの分子種と発現量を比較した結果、3種の新規miRNAを発見し、さらに分化に伴って5種のmiRNAが上昇し、6種のmiRNAが減少することを明らかにした。これらのmiRNAは分化に伴う遺伝子発現調節に関与すると考えられる。(3)人工進化RNA(アプタマー)を利用した診断・治療薬の開発:RNAアプタマー取得するSELEX法を改良し、これまでの半分の時間でできる系を作製した。これを用いて、KRAS蛋白質に結合するアプタマーを得た。(4)ヒトテロメレース複合体の構成成分を同定するために、HA-FlagタグをN末端にもつTERT蛋白質をレトロウイルスを用いてTERTの発現がないヒト正常線維芽細胞に強制発現させ、抗タグ抗体を用いて免疫沈降した。これまでの経験からリコンビナントTERTの発現量はきわめて低い場合が多いが、この系では比較的大量のTERTを発現することが確認できた。現在、免疫沈降物に共沈殿する蛋白質を質量分析器を用いて解析中である。(1)急性骨髄性白血病8;21転座による融合遺伝子AML1-MTG8の長期ノックダウンを目的として、ヘアピン型siRNA発現レトロウイルスベクターを白血病細胞に導入したところ、クローン化能が著しく低下した。AML1-MTG8による自己再生能の亢進から解除されたと考えられる。
神経伝達物質によるニューロンの活動性の調節と軸索輸送の関係。

近年軸索輸送に関する研究は、コンピュータ方式によるビデオ増感微分干渉顕微鏡の開発により急速に進歩を遂げている。ことに軸索輸送の生化学に関する研究の発展は著しい。しかし培養神経細胞を用いて、生理的条件下において、軸索輸送の制御機構についての詳細な検討は、一般になされていない。上記顕微鏡を用いて約1万倍の倍率で、軸索輸送を直接観察しながら実験を行ってきた結果、単離培養した交感神経細胞にアセチルコリン(ACh)を投与すると、軸索輸送の、速度、数量とも減少する、可逆的抑制が起こり、この現象はムスカリンリセプタが関与しGi蛋白を介して起ることをつきとた(Bain Res,1992年)。さらに、同細胞にアドレナリンを投与すると軸索輸送の速度、数量共に増加する促進反応が認められ、詳細に検討した結果、この現象はβ2リセプタを介し、アデニル酸シクラーゼを活性化し_cAMPの増加により引き起こされることを報告した(Bain Res,1994)。これらの制御機構には、神経伝達物質が関与し、リセプタを介し、夫々のG蛋白を活性化した後_cAMPの増減によりAキナーゼの活性が推移し,それに伴う蛋白質のリン酸化により起こることがほぼ明らかとなった。さらに、リセプタの神経細胞内の局在と軸索輸送の制御機構の関連を研究するためにマイクロマニピュレータとインジェクタを上記顕微鏡に接続し局所に薬物投与を行った時の軸索輸送の変化即ち、神経細胞の細胞体、神経線維、成長錐の各部位ごとにACh,アドレナリンを投与し観察を行った結果ムスカリンリセプタは細胞のどの部位にも存在し,β2リセプタは,細胞体と成長錐に存在することがわかった(Bain Res,1995年)。また、並行して免疫組織化学的手法でムスカリンリセプタを同定したところ,m2リセプタで在ることを確認した。来年度は,中枢神経系における軸索輸送の制御機構について研究を推進する予定である。
Ringing Gelsの構造・形成・機能の研究

本申請の研究課題は、これまで定量化が不鮮明だったRinging Gelの評価法を構築することである。(1)Ringing Gelの相図、(2)Ringing効果の定量法、(3)Ringing Gelの構造、(4)Ringing Gelの形成過程、(5)Ringing Gelの機能、などの解明本年度の研究実績は、以下である。上述したRinging効果の定量的な評価法及びRinging Gelの構造が解明されれば、このような有機化合物のエマルション形成の総体として、「なぜ、金属様の結晶性構造を構築するのか?」という問題に着手することができる。ここでは、主に、光プローブ法を用いて、Ethyl OleateやAOTに色素を組み込み、そのスペクトル挙動から、分子レベルでの構造形成を測定し、解析した。ここでの測定は、現有設備である時間分解スペクトル測定装置及び静的・動的光散乱測定装置で行った。Paraffin+Ethyl Oleate+C14E4+AOT+Water系以外のRinging Gelの可能性を模索した。このことは「Ringing Gelの機能化」を考える場合、非常に重要であり、物理化学的にRinging Gelの存在が解明できれば、他の化合物の成分比による「構造化」が可能になる筈である。又、アガロース系(糖鎖を含む)ゲルのRinging Gel性に評価も行った。(6)科学研究費補助金による報告書の作成この2年間の成果を、牛木が外国での講演とPau大学及びBordeaux大学との議論を行い、それらの全ての結果を報告書にまとめる。現在、この報告書の作成を行っている。本申請の研究課題は、これまで定量化が不鮮明だったRinging Gelの評価法を構築することであり、そのことは、Ringing Gelの構造と形成と機能を考えることと同値である。以下の研究目的を遂行する。(2)Ringing効果の定量法を確立する。(自作測定装置の作製)本年度の研究計画は、以下であった。先ず、この5成分の相図を作成することが重要である。但し、成分数が多いので、膨大な実験的労力を押さえるために、自作の簡易型相図作成装置を作製する。この装置は、11本のヘマトクリット管にそれぞれの成分比をsetして、0.1K精度での温度変化の状態をCCDカメラで撮影し、そのPC画像解析を行い、相図を作成するものである。上記の簡易型相図作成装置を完成させ、相図作成を行った。(2)Ringing効果の定量的な評価法の確立(牛木)一端、打撃を加えた後の減衰振動を電気信号に変換する装置を開発する。この装置の開発によって、上述の相図におけるRinging Gel領域を特定することが可能になる。本装置の概観は完成し、現在、Ringingの源となる周波数の特定を行っている。Ringing Gelの「結晶様構造」を、X線構造解析法及び動的光散乱法などを駆使し、解明する。これらの設備備品は現有装置のX線解析装置で行う。これらの測定は、X線レベルではなく、光散乱のレベルであることが解明しつつあり、新たな方法として、2次元及びチンダル型の光散乱装置を作製している。
ニホンナシ果実の貯蔵性に関する遺伝子診断法の確立

ニホンナシをはじめとする果樹の育種の問題として、1.実生が結実するまで長年月を要する、2.個体が大きいため広大な圃場を必要とする等1,2年生作物に比べ不利な点が多い。特に果実の重要遺伝形質について評価するためには結実を待たねばならない。このため果樹育種の効率化のためには、実用形質に関連したDNA等の分子マーカーの利用が望まれる。「貯蔵性」という重要な育種目標のひとつについて、「貯蔵性」に密接に関連したエチレンの生合成関連酵素のDNAマーカーを用いて、貯蔵性に関する遺伝子診断法を確立することを目的として実験を行った。これまでに申請者らが単離した3タイプのACC合成酵素の内、2つのタイプの遺伝子をプローブとして用いたサザンハイブリダイゼーションのそれぞれの結果を組み合わせる遺伝子診断法により、ニホンナシ37品種の果実のエチレン生成量を3つのグループに分類できることを明らかにした。この診断法を鳥取大学で育成中の約200系統におよぶ実生集団(おさ二十世紀自殖系統、おさ二十世紀X新水、幸水、豊水、愛宕、慈梨等)に対する適応性を検定し、貯蔵性の遺伝子診断法を確立した。さらに確立したサザンハイブリダイゼーションを用いた遺伝子診断法では大量(10μg)のDNAおよび特別な施設を必要とするラジオアイソトープ等を使用するため、実際の育種現場で利用するには改良が必要であった。そこでより少量のサンプル(100ng)ですみかつ短時間で判定可能なPCRを利用した応用方法を開発した。これまでニホンナシはノンクライマクテリック型の果実とされ、成熟果実のエチレン生成はほとんどないものとされてきた。しかし、80品種にわたるニホンナシ成熟果実のエチレン生成量を調査した結果、全く生成の認められないものから生成量の多いセイヨウナシと同程度(100μl/kg/hr)認められるものまで、品種によって著しい差があり、さらにその生成能力が貯蔵性と密接にかかわっていることが判明した。そこでこのようなエチレン生成量の著しい品種間差を明らかにすべく、エチレン生合成経路に存在する二つのKey酵素である、ACC合成酵素及びACC酸化酵素の全鎖長cDNAクローニング行った。これまでに単離した3タイプのACC合成酵素の内、2つのタイプの遺伝子をプローブとして用いたサザンハイブリダイゼーションを行う遺伝子診断法により、ニホンナシ35品種の果実のエチレン生成量を3つのグループに分類できることを明らかにした。
緊急時に対応可能な血中自己抗体の簡易除去システムの創製

適切な血液浄化療法(アフェレシス療法)を施すことが困難な自然災害などの緊急時の場合、重篤な自己免疫疾患を抱えている患者にとって症状の悪化やいのちの危険に直面するリスクが高くなる。本研究の目的は緊急時に血液浄化療法の代替となる血中自己抗体の簡易除去システムを創製することである。本年度は、1)簡易除去システムの改良、2)マクロファージ細胞に対する簡易除去システムの選択性(親和性)の評価、3)自己抗体における簡易除去システムの認識能力の評価、4)簡易除去システムの血中安定性の評価を行った。簡易除去システムのナノ分子本体のサイズは約300 nmであった。簡易除去システムの改良として、サイズが100 nm以下のナノ分子本体を作製し、マクロファージ細胞に対する選択性を調べた結果、100 nm以下のナノ分子本体のほうが300 nmサイズよりもマクロファージ細胞に対する高い選択性を示した。また、抗体との結合のためにプロテインG由来のペプチドをナノ分子本体の表面に修飾した簡易除去システムの作製は既に成功しており、血中に存在する免疫細胞による免疫惹起の問題もアルブミン結合ドメインと抗体のFab結合ドメインを有していないFc結合ドメインのペプチドを使用することで既に解決した。本年度はプロテインG由来のペプチドを修飾した簡易除去システムの血中安定性を評価した。プロテインG由来のペプチドの非修飾よりも修飾のほうが長時間血中に存在し、血中安定性が増加することを確認した。来年度は、簡易除去システムに対するマクロファージ細胞の選択性および取り込み量の評価を実施すると同時に、心筋炎モデルマウスを用いた簡易除去システムの効率性と有効性を評価する予定である。ホスファチジルセリンを基盤とするナノ分子本体は約300 nmのサイズを有しており、抗体との結合に必要なプロテインG由来のペプチドをナノ分子本体の表面に修飾してもサイズの変化はないことを確認した。ナノ分子本体のサイズがマクロファージ細胞との選択性に与える影響を調べるためにナノ分子本体の溶液を均等に分散してからフィルターで濾過し、100 nm以下のナノ分子本体を作製した。マクロファージ細胞に対する選択性は300 nmのナノ分子本体よりも、100 nm以下のナノ分子本体のほうが高かった。自己抗体における簡易除去システムの認識能力も100 nm以下のナノ分子本体を用いることで改善できた。また、血中に存在する抗体との結合のためにプロテインG由来のペプチドをナノ分子本体の表面に修飾した簡易除去システムの創製に成功しており、アルブミン結合ドメインと抗体のFab結合ドメインを有していないFc結合ドメインのペプチドを使用することで免疫惹起の問題もクリアできた。簡易除去システムを生体内に投与してから長時間安定性を保持することは治療効率のアップに繋がる。簡易除去システムをマウスの尾静脈を介して静脈内投与し、血中安定性を調べた結果、プロテインG由来のペプチドを修飾したナノ分子本体のほうが緋修飾よりも長時間血中に存在し、血中安定性も増加した。プロテインG由来のペプチドは抗体との結合だけでなく血中安定性の向上にも寄与することを確認した。1)マクロファージを選択的に認識する簡易除去システムの作製を引き続き行うと同時に、異なるサイズの簡易除去システムに対するマクロファージ細胞(Raw264.7細胞およびマウス腹腔侵出性マクロファージ細胞)の選択性と取り込み量の評価も引き続き実施する予定である。2)安定した心筋炎マウスモデルの作製のために、炎症惹起物質である豚の心筋由来のミオシンの投与量を必要に応じて調整する予定である。心筋炎マウスモデルの評価はミオシンの投与開始から21日目に、心臓のサイズと重さの変化、血中サイトカインの濃度変化、組織切片による心筋組織へのマクロファージ細胞の浸潤などを調べて判断する。3)イン・ビトロ実験として簡易除去システムの表面に修飾したプロテインG由来のペプチドが血清の存在下でIgGと安定的に結合できるかを調べる予定である。イン・ビトロ実験の結果を基に、必要な場合は修飾するプロテインG由来のペプチドの量を調節する予定である。また、心筋炎モデルマウスを用いた簡易除去システムの効率性と有効性の評価も実施する予定である。本研究は緊急時に血液浄化療法の代替となる血中自己抗体の簡易除去システムの創製を目指していて、簡易除去システムは患者の生体内に存在するマクロファージ本来の高い分解能力を利用するものであり、装置を必要としない特徴がある。本年度は、1)マクロファージを選択的に認識する簡易除去システムの作製、2)マクロファージにおける簡易除去システムの選択性評価、3)自己抗体における簡易除去システムの認識能力の評価を行う予定であった。Eat-meシグナルの一種であるホスファチジルセリンを基盤とするナノ分子本体に、抗体との結合のためにプロテインG由来のペプチドをナノ分子本体の表面に修飾することで、自己抗体の簡易除去システムの作製に成功した。プロテインGタンパク質を使用すると、血中に存在する免疫細胞による免疫惹起の恐れがあり、この問題はアルブミン結合ドメインと抗体のFab結合ドメインを有していないFc結合ドメインのペプチドを使用することで解決した。細胞株を用いた実験で、自己抗体の簡易除去システムはマクロファージ細胞(Raw264.7)に対する高い指向性を示し、ヒト肝がん細胞(HepG2)、ヒト子宮がん細胞(HeLa)、およびマウス繊維芽細胞(L929)においては低い指向性を示した。来年度は簡易除去システムと抗体との結合およびマクロファージ細胞による簡易除去システムの取り込みに重点を置いて研究を進める。

特に、異なるサイズの簡易除去システムを作製して、マクロファージ細胞(Raw264.7細胞およびマウス腹腔侵出性マクロファージ細胞)に対する認識能と取り込み量を調べる予定である。自己抗体の簡易除去システムの本体はeat-meシグナルの一種であるホスファチジルセリンとホスファチジルコリン(モル比3:7)を均等に混合して作製した。粒子径の測定を行った結果、ナノ分子本体のサイズは平均300 nm前後であることを確認した。自己抗体との結合のためにプロテインG由来のペプチドをナノ分子本体の表面に修飾した。プロテインGタンパク質を使用すると、血中に存在する免疫細胞による免疫惹起の恐れがあった。免疫惹起の問題はアルブミン結合ドメインと抗体のFab結合ドメインを有していないFc結合ドメインのペプチドを使用することで解決した。また、脂肪酸結合ペプチドとナノ分子本体を混合するだけで簡単に修飾できる新たな技術を開発した。自己抗体の簡易除去システムはマクロファージ細胞(Raw264.7)に対する高い指向性を示し、ヒト肝がん細胞(HepG2)、ヒト子宮がん細胞(HeLa)、およびマウス繊維芽細胞(L929)においては低い指向性を示した。一方、eat-meシグナルであるホスファチジルセリンを含有していないシステムは、マクロファージ細胞に対する指向性が著しく低下することも確認した。適切な血液浄化療法(アフェレシス療法)を施すことが困難な自然災害などの緊急時の場合、重篤な自己免疫疾患を抱えている患者にとって症状の悪化やいのちの危険に直面するリスクが高くなる。本研究の目的は緊急時に血液浄化療法の代替となる血中自己抗体の簡易除去システムを創製することである。本年度は、1)簡易除去システムの改良、2)マクロファージ細胞に対する簡易除去システムの選択性(親和性)の評価、3)自己抗体における簡易除去システムの認識能力の評価、4)簡易除去システムの血中安定性の評価を行った。簡易除去システムのナノ分子本体のサイズは約300 nmであった。簡易除去システムの改良として、サイズが100 nm以下のナノ分子本体を作製し、マクロファージ細胞に対する選択性を調べた結果、100 nm以下のナノ分子本体のほうが300 nmサイズよりもマクロファージ細胞に対する高い選択性を示した。また、抗体との結合のためにプロテインG由来のペプチドをナノ分子本体の表面に修飾した簡易除去システムの作製は既に成功しており、血中に存在する免疫細胞による免疫惹起の問題もアルブミン結合ドメインと抗体のFab結合ドメインを有していないFc結合ドメインのペプチドを使用することで既に解決した。本年度はプロテインG由来のペプチドを修飾した簡易除去システムの血中安定性を評価した。プロテインG由来のペプチドの非修飾よりも修飾のほうが長時間血中に存在し、血中安定性が増加することを確認した。来年度は、簡易除去システムに対するマクロファージ細胞の選択性および取り込み量の評価を実施すると同時に、心筋炎モデルマウスを用いた簡易除去システムの効率性と有効性を評価する予定である。
金属ナノ粒子を用いた高い水素吸放出特性を有する新奇材料の開発

本研究では、Mgナノ粒子を母材とした新奇水素吸蔵材料の作製と、その水素吸放出特性および化学状態分析による、実応用可能な材料開発を目的として行った。ガス中蒸発法を用いてMgと触媒金属であるPdで構成されたナノ粒子(Mg-Pdナノ粒子)を作製し、その表面化学状態分析をX線光電子分光法(XPS)によって行った結果、Mg-Pd合金相が形成されていることが明らかになった。Mg-Pdナノ粒子表面をフッ素樹脂で被覆し、耐酸化性を向上させた後にPd K端における広域X線吸収微細構造(Pd K-edge EXAFS)分析を行ったところ、このMg-Pd合金相はMg-PdおよびMg_6Pdが混在している状態であると同定された。水素吸放出時における化学状態変化を調べるためにin-situ条件でのPdL_3吸収端近傍X線吸収微細構造(Pd L_3-edge NEXAFS)分析を行った。その結果、水素雰囲気下においてはMg-Pdナノ粒子中のPd相が速やかに水素化するが、Heガス雰囲気下においてその脱水素化はほとんど確認されず、水素が放出されないことが明らかとなった。この結果はあらかじめ水晶振動子微量天秤(QCM)によって測定されていた水素吸放出特性と一致している。この原因として、Pd表面が水素透過性の極めて低いMg水素化物(MgH_2)によって被覆されてしまったことが考えられる。水素放出可能な材料開発の指針として、Pd相とMg相を完全に相分離させることで、Pd表面のMgH_2による被覆を防ぐことが本研究から提案することができた。室温1気圧の水素雰囲気下においてさえ4.6wt%の水素を吸蔵可能なナノ粒子材料を開発できたことは大きな成果であるが、水素放出が達成されていないことは大きな問題である。この問題解決としてあらかじめMgとPdを相分離させておくことや、Mg相にNiを添加することが考えられ、まだまだ研究の余地があるといえる。(抄録なし)本研究ではMgナノ粒子を母材とした水素吸蔵材料を作製し、その化学状態・局所構造などの基礎物性と水素吸放出能などの実応用上の特性とを併せて評価することで、優れた水素吸放出特性を有する材料の開発を目的としている。これまでにMgナノ粒子が大気中の酸素、水分子等と反応することで大気酸化してしまい、水素吸蔵能が失われてしまうことが明らかになっている。基礎物性の解明という点では大気非曝露での分析手法について検討する必要があり、実応用上の観点では大気酸化を抑制する手法を開発する必要がある。今年度においては、Mgナノ粒子の大気非曝露条件でのX線吸収微細構造法(XAFS法)による分析手法の確立とMgナノ粒子表面の有機分子による被覆処理を試みた。大気非曝露条件でのXAFS測定を可能にするために、立命館大学SRセンターの中西康次博士が開発したトランスファーベッセルを当研究グループでも作製し、真空中でMgナノ粒子試料をトランスファーベッセル中に格納・搬送することで、大気非曝露条件でのXAFS測定を試みた。しかしトランスファーベッセルの雰囲気中における残留ガスによってさえもMgナノ粒子が酸化してしまうことがわかった。そこで、ナノ粒子作製装置をより小型化して実験施設に運搬し、XAFS測定装置に直接接続することでin-situ条件でのXAFS測定を行ったところ、酸化していない金属状態のMgナノ粒子のMg K-edge XAFSスペクトルを測定することに成功した。また、Mgナノ粒子表面の有機分子による被覆処理法として、真空中においてベンゼンガスをMgナノ粒子に曝露することで大気酸化の抑制を試みたが、Mgナノ粒子表面上での連続的かつ安定した被覆膜の形成は確認できなかった。今後はより高エネルギーの反応場、具体的には大気圧プラズマを用いた反応場においてMgナノ粒子の有機分子による被覆を試みる予定である。本研究ではMgナノ粒子を母材とした水素吸蔵材料を作製し、その化学状態・局所構造などの基礎物性と水素吸放出能などの実応用上の特性とを併せて評価することで、優れた水素吸放出特性を有する材料の開発を目的としている。今年度においてはMgと触媒金属であるPdとの複合ナノ材料の作製とその評価を試みた。複合ナノ材料としてMgとPdの2元素からなるナノ粒子(Mg-Pdナノ粒子)とMgナノ粒子とPdナノ粒子の2種類のナノ粒子からなる材料の作製に成功した。水晶振動子マイクロバランス(QCM)によってMg-Pdナノ粒子の水素吸蔵量を評価したところ、室温・1気圧の水素雰囲気下で23wt%の水素吸蔵量を有していることが分かり、前述のような比較的低温・低圧条件での水素吸放出が確認されたのは驚くべきことである。しかし、2回目以降の水素吸放出では吸蔵量が1wt%未満まで低下してしまうことが分かった。X線吸収微細構造(XAFS)測定の結果から、Mg-Pdナノ粒子中ではMg-Pd合金相が形成されていることが確認され、この合金相がナノ粒子の水素吸放出過程において金属Mg相と金属Pd相へと相分離し、Mg水素化物が安定化して水素吸蔵量が低下したと考えられる。また、Mgナノ粒子とPdナノ粒子の2種類のナノ粒子からなる材料に関しても同様に水素吸蔵後のMg水素化物が安定化してしまうという問題が確認されたため、今後はMg水素化物の不安定化処理をナノ粒子材料に施す必要があると考えている。

Mg系ナノ粒子材料の高分解能透過型電子顕微鏡(HRTEM)観察の結果からは、ナノ粒子中に明瞭な格子縞が確認されたことからアモルファス構造ではなく結晶構造が形成されていることが分かり、現在は結晶構造の同定を行っている。Mgナノ粒子材料の大気酸化防止処理に関しては、フッ素系樹脂材料を塗布することによる大気酸化の抑制を試みている。本研究では、Mgナノ粒子を母材とした新奇水素吸蔵材料の作製と、その水素吸放出特性および化学状態分析による、実応用可能な材料開発を目的として行った。ガス中蒸発法を用いてMgと触媒金属であるPdで構成されたナノ粒子(Mg-Pdナノ粒子)を作製し、その表面化学状態分析をX線光電子分光法(XPS)によって行った結果、Mg-Pd合金相が形成されていることが明らかになった。Mg-Pdナノ粒子表面をフッ素樹脂で被覆し、耐酸化性を向上させた後にPd K端における広域X線吸収微細構造(Pd K-edge EXAFS)分析を行ったところ、このMg-Pd合金相はMg-PdおよびMg_6Pdが混在している状態であると同定された。水素吸放出時における化学状態変化を調べるためにin-situ条件でのPdL_3吸収端近傍X線吸収微細構造(Pd L_3-edge NEXAFS)分析を行った。その結果、水素雰囲気下においてはMg-Pdナノ粒子中のPd相が速やかに水素化するが、Heガス雰囲気下においてその脱水素化はほとんど確認されず、水素が放出されないことが明らかとなった。この結果はあらかじめ水晶振動子微量天秤(QCM)によって測定されていた水素吸放出特性と一致している。この原因として、Pd表面が水素透過性の極めて低いMg水素化物(MgH_2)によって被覆されてしまったことが考えられる。水素放出可能な材料開発の指針として、Pd相とMg相を完全に相分離させることで、Pd表面のMgH_2による被覆を防ぐことが本研究から提案することができた。今年度において、本研究を推進していくのに必要なin-situXAFS分析手法の確立を行うことができた。この大気非曝露条件での分析に関するノウハウは他の分析手法にも応用可能であると考えている。Mgナノ粒子の大気酸化抑制に関しては、成功までにはいたらなかったが次につながる知見を得ることができたため、粘り強く研究を推進していきたいと考えている。本年度は触媒を添加したナノ粒子材料の作製とその水素吸蔵量評価、さらに大気酸化防止膜の作製を行った。本研究で用いる試料作製法とその評価法は本年度中に確立し終え、試料作製と物性評価の研究サイクルを行える環境が整ったといえるため、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。室温1気圧の水素雰囲気下においてさえ4.6wt%の水素を吸蔵可能なナノ粒子材料を開発できたことは大きな成果であるが、水素放出が達成されていないことは大きな問題である。この問題解決としてあらかじめMgとPdを相分離させておくことや、Mg相にNiを添加することが考えられ、まだまだ研究の余地があるといえる。次年度中に遂行したい研究は(1)Mgナノ粒子のin-situ XAFS分析によってその電子状態・局所構造などの基礎物性の解明(2)Mg-Pd系ナノ複合材料の作製とそのin-situ XPS・XAFSによる分析(3)透過電子顕微鏡(TEM)によるMg・Pdナノ粒子の観察(4)水素吸放出特性評価手法の開発である。
共振DCリンクインバ-タの新方式過電圧防止制御法

本研究は共振DCリンクインバ-タにおける共振コンデンサの過大電圧発生を防止する制御法について検討を行ったもので、得られた成果を要約すれば次にようになる。1.共振コンデンサの過大電圧の発生は共振開始時における共振リクトルの電流初期値が適切でないために起こるので、まずその適値を見出すため、共振リアクトルの損質及びインバ-タ負荷の損失を考慮した共振回路の詳細な解析を行った。その結果、共振持続条件を満足しかつ共振コンデンサのピ-ク電圧を最小にするための共振リアクトル電流初期値の式を導出した。2.1で求めた電流初期値の実回路での設定は、共振開始の直前に共振コンデンサを短時間短絡することにより行うこととして、その短絡をインバ-タのスイッチング素子を利用して行う方法と、スイッチング素子の蓄積時間を考慮した短絡時間の設定法とを提案し、これらをとり入れたインバ-タシステムを試作した。3.試作したインバ-タをRL負荷を接続して実際に運転し、2.で提案した共振リアクトル電流初期値の制御法の効果を実験的に調べた。その結果、本制御が共振コンデンサの過大電圧の防止に大いに有効であることが確認された。4.本インバ-タシステムの動作・特性に大きく影響する共振リアクトルの構成法を検討した。その結果、細線を撚り合わせたリッツ線で構成される空心トロイダルリアクトルが、体積はやや大きいものの高性能コア材を用いたリアクトルと同程度の性能が低コストで得られることなどが判明した。また、リアクトルの損失やインバ-タ素子の導通損失を考慮したシステムの損失評価式を導出した。
複合機能をもつ地域福祉拠点におけるコミュニティマネジメントの方法に関する研究

日本・韓国において地域福祉拠点は、今日セーフティネットやまちづくりの拠点として機能することが政策的に期待されている。これまでの地域ケアや小地域福祉の単独機能にとどまらない複合的な機能の展開が求められている。本研究では、地域福祉拠点が複合的な展開を実現するために必要となる「コミュニティマネジメント」の方法について、実態調査・フィールドワークを通して把握した。その結果、拠点に持ち込まれる相談からの機能の自発的な開発と持続可能な運営、小地域でのセーフティネット支援の体制整備、福祉拠点とまちづくり拠点との連携・融合の促進、多機能化を担保するための人材育成、を担うマネジャーの役割が明らかとなった。2つのフィールドとして設定している日本と韓国における研究実績にわけて概要を紹介する。1.日本における地域福祉拠点の実態把握。(1)横浜市に展開している「地域ケアプラザ」:1マネジャーに対するアンケート調査、2地域福祉活動の展開に関する調査票の設計を実施した。(2)中山間地域と被災地域における地域福祉拠点の可能性に関する訪問調査:フィールドとしては、高知県と東北の被災3県である。地域福祉のコーディネート機能をマネジメントする人材の必要性が明らかにされた。(3)小地域セーフティネット:宝塚市における7つのブロックごとに社協地区センターとセーフティネット連絡会の動向を把握した。2.韓国における地域福祉拠点の実態把握への3つのアプローチ。(1)韓国の研究協力者(金永鍾教授、朴貞蘭教授)とともに研究会を通して、地域福祉の拠点として総合社会福祉館に焦点を当てた議論を行ってきた。(2)ソウル市福祉財団が進めている社会福祉館によるまちづくり活動について訪問調査を実施し、大都市の政策によって展開されている社会福祉館の地域福祉拠点としての新たな動向について調べた。(3)地域福祉運動という住民団体によって行われてきた自発的活動の展開について訪問調査を実施し、社会福祉館以外の地域福祉拠点の可能性について調べた。こうした3つの研究のアプローチから、総合社会福祉館が置かれている現状や課題を把握しつつ、韓国の研究協力者との共同研究の構想を具体化しているところである。地域福祉の拠点における複合機能の整理について、研究作業を行った。そのなかで、拠点を単にハードしてではなく、ソフトの機能として捉え、多機能性に注目して、3つの基本的な機能の分析軸を設定した。1つ目は、地域ケア志向かサテライト志向か、2つ目は、相談等のニーズの持ち込み重視か、アウトリーチ重視か、3つ目は、資源開発重視のうち、福祉課題重視か、まちづくり重視かである。まず、韓国フィールドにおける調査研究の成果について、1研究協力者である金教授による社会福祉館の分析、2ソウル福祉財団との共同研究における「まちづくり志向」の取り組みや小地域における公的な拠点の配置政策、3釜山市における社会福祉館の取り組みに関する事例研究において成果を生み出し、来年度における釜山市におけるアクションリサーチの条件を確保することができた。日本においては、高知県での「あったかふれあいセンター」における事業計画を用いたマネジメントに関する取り組みとその評価を試みた。人口減少地域における地域福祉拠点の運営について、地域福祉計画に位置付けるとともに、人材育成や質の向上の観点から事業計画の取り組みの意義を明らかにした。横浜市の地域ケアプラザについては、生活支援コーディネーターの配置を展望しながら、その拠点における多角的な機能の展開をどのようにマネジメントするかが研究課題として明確になった。この点においても次年度の研究課題として位置づけることができた。地域福祉拠点やコミュニティマネジメントの概念整理も一定に進み、分析枠組みとしての段階にまで達した。韓国での社会福祉館における研究が、韓国での実践者による協力や自治体行政上の課題からも十分な協力関係を築くことができ、多くの進展が図られた。日本のフィールドについては、高知県での全県的な動向とともに、事例研究の対象である中土佐町や土佐町において協力関係の形成とともに、アクションリサーチ上の効果もあって進展が見られている。ただし、横浜市での研究がやや遅れている傾向にある。地域福祉の拠点におけるコミュニティマネジメントの実際を踏まえながら、1つは、コミュニティワークあるいは地域支援の方法について研究の進展がなされた。とくに韓国におけるコミュニティワークに関連して、その方法に関するマニュアルの翻訳と分析が進んだ。2つは、地域福祉拠点の類型的な整理を踏まえて、コミュニティマネジメントの方法の選択がなされている点での成果がみられる。とくに地域共生ケア拠点における整理が進んだ。この点に関しては、『地域共生の開発福祉:制度アプローチを越えて』というタイトルで出版された著書のなかに成果を反映することができた。国の政策に関する進展を受けて、コミュニティマネジメントの要素が政策化のなかで、強化されるかを検討することが新たな課題として登場し、政策動向の検討を進めた。『地域力強化検討会・中間とりまめ』や「多機関の協働による包括化支援体制構築事業」のモデル事業化、社会福祉法改正案などを素材にしながら分析をすすめた。地域福祉以外の領域での制度化が、地域福祉の拠点におけるコミュニティマネジメントに影響を与える点についても、他の研究プロジェクトの成果を参照しながら検討を進めている。韓国をフィールドとしての研究が進展した結果、韓国で開催されたソーシャルワークの国際会議において、本研究の成果に基づいた報告を行うことができた。また、共同研究機関であるソウル市福祉財団との研究交流フォーラムでの研究報告も行った。韓国をフィールドとした地域福祉拠点におけるコミュニティマネジメントについては、新たな研究資料を確保できたことにより、具体的な方法への接近とその成果づくりが可能となっている。地域共生を目指す地域福祉拠点の分析とその論文化については、『地域共生の開発福祉』の出版として、成果を示すことができた。同著では、日本と韓国のコミュニティマネジメントの比較を事例的ではあるが実施できた点も大きな成果といえる。