hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相対論領域におけるクラスター媒質中での相乗的イオン加速機構の解明

平成28年度は、仏国エコールポリテクニークのLULI2000レーザー装置を用いた実験を実施し、クラスターターゲットにレーザー照射したプラズマに対するトムソン散乱スペクトルを測定し、プラズマの電子温度、および、イオン温度の計測に成功した。新たな試みとして、波面センサーを用いた高感度型磁場可視化システム開発の可能性について検討を行い、これが可能であることを示すシミュレーション結果を得た。また、我々が開発したリアルタイム型トムソンパラボライオンエネルギー分析装置の高度化を実施し、実験中にオンラインでイオン種・イオンエネルギーに関する情報を表示できるよう、プログラムの改良を行った。衝撃波可視化装置については、装置の微小振動を押さえるための改良を実施し、これまで困難であった水素ガスのレーザー干渉画像の取得に成功した。さらに、固体飛跡検出器CR-39のスタックを用い、100メガ電子ボルト(MeV)を超える陽子線のエネルギー分布を精密に計測する検出器システムの設計を行った。理論・シミュレーション研究では、新たに位相図を用いた解析により、レーザー照射された水素クラスターの内部に無衝突衝撃波が伝播し、この衝撃波による加速によって、200 MeVを超える準単色陽子線が発生することを明らかにした。これら研究により、研究目的である、100 MeVを超える準単色イオンを安定発生させるための条件については、これを見いだすことに成功した、と言える。当初予定していた量研関西研の1ペタワット(PW)級J-KAREN-Pレーザー装置を用いた、水素クラスターターゲットによるイオン加速の予備実験、および、改良を施した計測装置類の動作試験については、レーザー装置の結晶にダメージが入り、修復作業に時間を要したため、これを実施する事が出来なかった。また、シミュレーション研究においては、当初予定していたマルチクラスターの系へ拡張したシミュレーションを実施するところに到達出来なかったが、これを行うための計算機環境の準備に取りかかる段階にまで到達した。実験研究において、仏国での共同実験におけるレーザー照射クラスターターゲットからのトムソン散乱スペクトル測定の成功、波面センサーを用いた新たな高感度型磁場可視化システム開発等、当初計画にはなかった重要な成果を得ることが出来た。また、シミュレーション研究においても、レーザー照射されたクラスターのクーロン爆発によって加速されたイオンが背景ガスイオンと接触する境界領域において、Bernstein-Greene-Kruskal(BGK)平衡に基づく安定な運動論的ソリトン波が生成し、このソリトン波によって背景ガスイオンが加速されることを初めて見いだすなど、当初計画にはなかった重要な成果を得ることが出来た。BGK平衡に基づくソリトン波は、人工衛星による観測で、宇宙プラズマ中にその存在が確認さている。この成果は、本研究によって見いだされたイオン加速手法が宇宙プラズマ現象を模擬しうることを具体的に示した重要な成果である、と言える。平成29年度は、量研関西研J-
異種イオン一成分プラズマ混合における緩和過程の研究

本研究では、イオントラップ中で温度制御された異種一成分プラズマを混合し、レーザー冷却することによって生成されるバイクリスタルの形成過程を明らかにすることを目的としており、このための装置開発およびその改良を行った。今年度は、イオントラップの駆動系、イオン源、電子銃およびホトンカウンティングレーザー誘起蛍光(LIF)観測系を作製し、前年度までに作製した直線型イオントラップ、波長可変半導体レーザーシステムと統合し、LabViewによる装置制御・観測システムの構築を行った。近年のイオントラップを用いた研究は、集積化され複雑な構造を持つイオントラップを用いるものが多くなってきており、PCによるシステム制御は今後の本研究の進展において重要な技術の一つである。新たに構築したシステムの特性出しのため、ヘリウムガスによってバッファガス冷却されたカルシウムイオンのLIF計測を試行した。しかし、電子銃のフィラメントによる真空容器の加熱が原因とみられる背圧の上昇、カルシウムオーブンの加熱不良および不純物ガスの放出、および励起用レーザーの波長掃引時の不安定性等の問題が明らかとなり、LIF信号の測定には至らなかった。電子銃および原子オーブンを、熱伝導を考慮した構造へと改善するとともに排気系の性能を向上させることで真空内装置の改善を行った。また、レーザーに関しては波長変換部の機械的剛性を向上させることで十分な安定性を得ることが出来た。現在は以上の改善を行った装置で再度LIF計測の準備を行っている。本研究は、直列に連結された直線型イオントラップ内で別々に生成された強結合状態にある異種プラズマを混合し、その状態をレーザー誘起蛍光法(LIF)を用いて観測することにより、強結合プラズマの混合状態から平衡状態への緩和過程を調べることを目的としている。本研究を行うには、イオントラップ、レーザー冷却用の狭帯域波長可変レーザーおよびレーザー誘起蛍光計測系を製作する必要がある。本年度は、イオントラップおよびレーザー冷却用レーザーの設計および製作を行った。レーザー冷却およびNIF計測系の予備実験を行うため、プラズマを分割、混合するための構造を持たない通常の直線型高周波イオントラップを作製した。冷却イオン種には、Ca^+を用いる。Ca^+の冷却には、396.847nmおよび866.214nmの光源が必要であるが、これらはいずれも市販の安価な半導体レーザーを用いて得ることが出来る。396.847nm光は、リング型共振器中で非線形光学結晶(LBO)を用いて793.694nm光の第二高調波を発生させることで得た。793.694nm光源には、三菱電気製半導体レーザーML601(最大出力90mW)を用いて製作した外部共振器型半導体レーザー(ECDL)を用いた。これにより、十分な強度(約500μW)の396.847nm光を得た。866.214nm光源は、三洋電機製半導体レーザーDL-5033-101(最大出力30mW)を用いてECDLを製作することにより得た。現在は、製作したイオントラップによるCa^+の閉じ込めおよび冷却用レーザー光源を用いたCa^+のNIF計測実験の準備を行っている。
発がんにおける蛋白質のモノおよびポリADPリボシル化について

ヒトポリ(ADP-リボース)合成酵素cDNAの単離と構造決定、新しいポリ(ADP-リボース)合成酵素阻害剤の開発とその発がん過程における効果などの昨年度の研究成果を踏まえて、以下の知見を得た。1.(1)PHA刺激Tリンパ球において、DNA合成期に先行してポリ(ADP-リボース)合成酵素遺伝子発現の増加が明らかになり、細胞増殖にポリ(ADP-リボシル)化が深く関与している事を示した。(2)動物実験により、ポリ(ADP-リボース)合成酵素阻害剤が、発がんプロモーターのフェノバールによる細胞増殖を抑制した。その結果、ラットにおける肝発がんの前がん病変の発生の頻度を低下せしめた。2.大腸菌においてポリ(ADPリーボース)合成酵素cDNAを発現する事に成功した。タンパク工学を用いた酵素の構造研究が可能になった。3.ヒトポリ(ADP-リボース)合成酵素遺伝子を単離し、構造決定をした。4.ヒトポリ(ADP-リボース)合成酵素cDNAを胎盤と線維芽細胞から、いくつか単離し、構造の比較を行い、正常組織とトランスフォームした細胞で、数個のアミノ酸の置換えを明らかにした。5.ウシポリ(ADP-リボース)合成酵素cDNAをを単離し、構造決定をした結果、ヒトとウシでその一次構造はよく保存されており、酵素の機能上、重要な領域が示唆された。6.トリの内在性モノ(ADP-リボシル)化酵素、及びそのアクセプタータンパク質(p33)がヘテロフィル(ヒトの顆粒球白血球に相当する)にも存在する事を明らかにした。7.ヒトの内在性モノ(ADP-リボシル)化酵素を発見、精製した。この酵素は、膜のGタンパク質をADP-リボシル化し、膜における情報伝達を調節することが示唆された。
針刺し切創の原因鋭利器材制御による職業感染予防策の有効性検証研究

平成18年度前半は,平成17年度のレビュー研究などを元に,針刺し切創の原因鋭利器材制御による職業感染予防策のための,介入手法の標準化,介入を行う専門職への専門トレーニング方法,個別(場面)リスクに対する評価結果などをまとめた.日米比較による足へのリスク評価,研修医の針刺し切創リスクについては,米国の病院感染症疫学の専門学術誌Infection Control and Hospital Epidemiologyにその成果を発表した.2006年6月に行われた国際産業保健学会で,採血時におけるリスク評価,および介入研究の視点について報告し,海外研究者と協議を行った.また,文献レビューによる対策指向型の職場改善手法などについて,質問紙調査表による病院におけるリスク認識評価などをまとめた.H18年度後半はこれまでの介入前後のデータを分析し介入策の効果判定行い,分析結果をもとに仮説の検証を行なった.福岡県にある600床の急性期病院では,01年度から06年度までの6年間に,自主報告による針刺し切創事例を前向きに調査し,安全装置つき器材の導入による効果,および耐貫通性廃棄容器の使用数とその効果を評価した.6年間で327件の針刺し切創が報告されたうち,介入前後では,静脈留置針の針刺し発生数は従来型では7.6件/10万本で,安全装置つき器材導入後は1.4/10万本と有意に減少した.従来型の血糖測定用ランセットは3.6件/10万本で,安全装置つきシングルユースタイプの血糖測定用ランセット導入後は同器材による針刺しは報告されなかった.2003年に廃棄容器を導入し,2005年に容器のタイプを変更した結果,使用量が増加し,それに伴って針刺し切創報告件数が減少し,特に介入による効果評価が得られた.また,エイズ拠点病院を中心とした373病院へ病院の方針・組織つくりに関する調査企画に,2006年5月の評価会議から参加した.229病院(回収率61.4%)の回答から,針刺し切創防止プログラムの実施状況が判明し,今後,組織的な能力の支援とともに,医療従事者の安全性を守る包括的な公的ガイドラインの必要性が指摘された.これらの成果は,2007年6月の米国感染制御実務者会議で報告する予定としている.平成17年度は,A)大規模サーベイランスデータを用いた針刺し切創リスク分析,B)手術室と新人看護師の針刺し切創リスク分析およびC)介入対象病院におけるベースライン調査と原因鋭利器材制御による職業感染予防の具体的介入策が整理された.具体的には,A)では「採血時」の受傷リスクとその予防策の整理を試みた(学術誌「臨床検査」等に発表).B)では手術に特有の針刺し切創リスクが明らかとなり,作業手順の見直し(ニュートラルゾーンの設置等),安全器材(鈍縫合針,安全カバー付メス等)の利用促進など複合対策がその予防に重要と推測された(国際学会で発表).新人看護師では血液非付着の鋭利器材による皮膚損傷を高率に発生し(針刺し経験は65%(n=37/60),延べ56件発生(140件/新人看護師100人/年)早期の針刺し切創予防教育の重要性が指摘された(国内学会で発表).C)では,針刺し切創の公災・労災請求書の記載事項をエピネット日本版(Epysis109)で分析し,対象8病院(総病床数5,826床)では12ヶ月間に200件(3.4件/100床)の針刺し切創の公災・労災申請があり,感染管理室等の針刺し切創院内記録から申請率は82%(200/243件)とわかった.分析の結果,1)針刺し切創発生率は看護師・常勤医師・検査技師に比べ研修医は約3倍(9.2件/100人/年)の発生,2)医師と看護師では受傷原因器材が異なる,3)受傷パターンは器材の種類とその使用特性(医療行為)と関連,特に静脈留置針は使用後の片付け時,縫合針は使用中,翼状針は使用中と片付け時に針刺し切創が発生する傾向などが確認され,対策提案に結びつく効率的な針刺し切創疫学調査の構築とその活用は針刺し切創防止戦略立案に有効と考えられた(国内学会で発表).その他,本調査を通じて1対象病院における骨髄穿刺時の医療事故リスクの分析などが検討された.平成18年度前半は,平成17年度のレビュー研究などを元に,針刺し切創の原因鋭利器材制御による職業感染予防策のための,介入手法の標準化,介入を行う専門職への専門トレーニング方法,個別(場面)リスクに対する評価結果などをまとめた.日米比較による足へのリスク評価,研修医の針刺し切創リスクについては,米国の病院感染症疫学の専門学術誌Infection Control and Hospital Epidemiologyにその成果を発表した.2006年6月に行われた国際産業保健学会で,採血時におけるリスク評価,および介入研究の視点について報告し,海外研究者と協議を行った.また,文献レビューによる対策指向型の職場改善手法などについて,質問紙調査表による病院におけるリスク認識評価などをまとめた.H18年度後半はこれまでの介入前後のデータを分析し介入策の効果判定行い,分析結果をもとに仮説の検証を行なった.

福岡県にある600床の急性期病院では,01年度から06年度までの6年間に,自主報告による針刺し切創事例を前向きに調査し,安全装置つき器材の導入による効果,および耐貫通性廃棄容器の使用数とその効果を評価した.6年間で327件の針刺し切創が報告されたうち,介入前後では,静脈留置針の針刺し発生数は従来型では7.6件/10万本で,安全装置つき器材導入後は1.4/10万本と有意に減少した.従来型の血糖測定用ランセットは3.6件/10万本で,安全装置つきシングルユースタイプの血糖測定用ランセット導入後は同器材による針刺しは報告されなかった.2003年に廃棄容器を導入し,2005年に容器のタイプを変更した結果,使用量が増加し,それに伴って針刺し切創報告件数が減少し,特に介入による効果評価が得られた.また,エイズ拠点病院を中心とした373病院へ病院の方針・組織つくりに関する調査企画に,2006年5月の評価会議から参加した.229病院(回収率61.4%)の回答から,針刺し切創防止プログラムの実施状況が判明し,今後,組織的な能力の支援とともに,医療従事者の安全性を守る包括的な公的ガイドラインの必要性が指摘された.これらの成果は,2007年6月の米国感染制御実務者会議で報告する予定としている.
気候変動の影響を考慮した大都市域での洪水災害リスク評価

今年度は,課題名にある気候変動条件下での洪水リスクの増加量の推定を実施することができ,研究計画通りの成果が得られた.淀川流域は大都市である大阪市街地の上流域に京都市街地を有するため,その影響を考慮するために中流域である京都市街地の洪水リスクを適切に評価した.その結果,京都市での氾濫によって下流側の大阪市街地の洪水リスクが大きく低減していることを明らかにした.この結果から,上流側の京都市市街地に着目して水害リスクカーブを作成した.また,大都市域を対象とした洪水リスク評価で重要となる破堤について,その被害額を簡略化して推定する手法の開発に着手し,破堤被害評価の方向性を示すことができた.これらによって大都市での現状の洪水リスクを評価する枠組みが整ったため,気象庁気象研究所の大気大循環モデルを用いて得られる将来の気候予測結果に基づいた将来の降雨量データを用いて将来の水害リスクカーブを描き,現在のリスクカーブと比較することで洪水リスクの将来変化を評価した.さらに,洪水リスク推定理論を拡張することで,洪水リスクの空間的分布を明らかにすることができ,行政だけでなく住民にとって重要な各地域の洪水リスクを明らかにすることができた.今年度の研究成果として得られた将来の洪水リスク評価手法および洪水リスクの空間分布評価は,今後予想される洪水リスクの増加が各地でどのような被害をもたらすのか,またどのような被害軽減策が有効であるのかを定量的に示すうえで必要不可欠であり,期待以上の研究成果を得ることができたといえる.以上の成果は今後の洪水リスク評価研究は定量的評価に基づくより建設的な議論に資すると考えられ,その進展は高く評価することができる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
タンパク質輸送を制御する　－場の環境変化を利用した膜による能動制御－

本研究では,マイクロチャネル群を有する膜を用いて,タンパク質の物質輸送制御技術を確立し,その能動制御可能性について実験的研究を進めてきた.様々な条件のもと束縛拡散実験を行い,これによりタンパク質物質流束を自由拡散比で520%程度に制御できることを明らかにした.膜の生成にはポリマー高次構造を基礎としたデザインを用い,マイクロチャネルの形状を変化させることで拡散現象を制御可能にした.また,周囲環境を変化させることで膜を透過する物質流束を制御し,この制御にはある程度の時間遅れが存在し,その遅れは膜の構造に依存することを明らかにした.本研究では,マイクロチャネル群を有する膜を用いて,タンパク質の物質輸送制御技術を確立し,物質移動量と周囲環境との関連性を評価する.タンパク質が特異に有する構造的特徴を利用することで,周囲環境応答性透過膜にタンパク質の諸性質と相互作用を及ぼす機能を持たせ,物質移動量を能動制御する.研究初年度の本年度は,タンパク質物質移動と相互作用を及ぼす周囲諸条件の検討を行い,透過膜製作に向けた条件の検討およびデザインを行うことを具体目標とし,研究フェーズの初期ステップとなる「条件検討」および「膜の製作」に重点を置いて研究を進めた.研究実施に先立ち,研究代表者が有するマッハツェンダー型位相シフト干渉計に改良を施し,またCCDカメラを高解像度用に変えることで,サブマイクロオーダーの空間的超高解像度で計測が可能なシステムを構築した.「条件検討」では,先行実験としてこれまでの研究で測定を行っていない諸条件でタンパク質の非定常拡散場観察実験を行い,物質移動現象と強相互作用を示す条件パラメータの検討およびその範囲を明らかにした.また,これらの結果を用いて束縛拡散を実施し,初期段階の条件として,物理的空間を制御した実験および電場をかけた実験を実施した.これにより物質流束を自由拡散比で40%程度まで制御できることを明らかにした.「膜の製作」においては,物質材料工学専門の海外研究協力者の協力のもと,タンパク質が強相互作用を及ぼす環境条件に顕著な応答性を有する材料の選定を行い,ポリマー高次構造を基礎とした膜のデザインを具体化した.このデザインを基に今年度は3種類のサンプル膜を作成した.今後は,それらのサンプル膜を用いて束縛拡散を実施していく予定である.本研究では,マイクロチャネル群を有する膜を用いて,タンパク質の物質輸送制御技術を確立し,物質移動量と周囲環境との関連性を評価する.ヒト体内環境においてタンパク質が特異に有する構造的特徴を利用することで,周囲環境応答性透過膜にタンパク質の諸性質と相互作用を及ぼす機能を持たせ,物質移動量を能動制御する.研究二年目の本年度は,研究初年度に検討した透過膜デザインをもとに透過膜の製作を行い,周囲環境一定条件の下でのタンパク質拡散実験を行うことを具体的な目的とし,研究計画書におけるフェーズ2-2「周囲環境応答性透過膜の製作」とフェーズ3-1「タンパク質拡散実験の実施(周囲環境一定条件)」に重点を置き,研究を進めた.「周囲環境応答性透過膜の製作」においては,年度内に複数回海外研究協力者の研究室を訪問し,研究協力者の協力のもと複数種の透過膜を製作した.昨年度に選定したPoly Lactic Acidを主材料として用い,代表平均膜内孔径が異なる膜サンプル(平均孔径:30-650ミクロン)を製作し,かつ膜材質の機械的特性も注意して製作を行った.海外研究協力者の有する技術を駆使し,厚さ0.1mm程度の膜に加工することができつつ,かつ機械的負荷に柔軟に対応する膜を製作することができた.「タンパク質拡散実験の実施(周囲環境一定条件)」においては,まず初年度に観察実験を進めた際に問題となった拡散場の画像解像度と視野の関係について,既存のカメラとレンズ群の組み合わせによって,空間的高解像度計測を維持しつつ高感度計測が可能な手法を見出し,その機構を付け加えた.この機構を備えた干渉システムを用いて,タンパク質の束縛拡散実験を行ったところ,実験結果より,膜を通過するタンパク質の物質流束は孔径に比例するが,時間の経過とともに孔径に依存せず,ある値に収束し減少していくことが明らかとなった.本研究では,マイクロチャネル群を有する膜を用いて,タンパク質の物質輸送制御技術を確立し,物質移動量と周囲環境との関連性を評価する.研究三年目の本年度は,研究計画書におけるフェーズ3-2「タンパク質拡散実験の実施」とフェーズ3-3「膜内物質透過量の評価法の確立と評価」に重点を置き,研究を進めた.「タンパク質拡散実験の実施」では,タンパク質物質移動と相互作用を及ぼす周囲環境の検討を行い,平成26年度に引き続き,透過膜製作に向けた諸種条件下でのデザイン設計および束縛拡散の観察実験を行った.平成26年度に既に製作した透過膜を用いて,周囲環境一定条件の下でのタンパク質拡散実験を行った.前年度に複数回海外研究協力者と討論を行い,透過膜の仕様が決定し製作を行っている.この膜を用いて各周囲環境の条件に特化した膜を用いて実験を実施した.併せて,変動環境条件を与えた実験も並行して進めた.一般的なタンパク質の自由拡散では,100μmの移動に100秒オーダーの時間を要していることから,1オーダー長い1000秒オーダーで環境条件を変動させ,同一実験において拡散現象の変化を捉え環境の影響を調べた.「膜内物質透過量の評価法の確立と評価」においては,上記で得られた諸種条件下での実験データを分析し,膜内物質透過量の評価法の検討を行った.

周囲環境の条件を考慮した一元的な評価指針が必要となるため,得られた実験結果を多角的に判断し,周囲環境条件と物質透過量の相関を明らかにする指標を検討した.本研究においては,膜近傍の物質拡散係数と物質流束の経時変化を並行して評価することで,周囲環境の影響を評価していくこととし,その基準でデータ整理を行った.これにより膜のチャネル形状が束縛拡散に大きな影響を与えることが明らかとなった.研究三年目の本年度は,研究二年目に製作した透過膜を用いて,周囲環境一定条件及び周囲環境変動条件下でのタンパク質拡散場観察実験を行うことをあげており,並行して透過膜の製作も引き続き行った.膜製作に関しては昨年度の議論をもとに,海外研究協力者の協力でパラメトリックな条件下で行われたが,各透過膜を用いての拡散場観察実験が追いつかない等の問題が生じ,膜製作実験と観察実験の2本の実験が同調しないことが軽微な問題として挙げられた.研究遂行には問題ないものの,製作した透過膜の種類を減らし,一つの条件下での実験を繰り返し行う体制を整えることで,周囲環境一定条件下および変動条件下での精緻実験データの取得を行った.複数条件下での実験実施が必要であり,確度の高いデータの取得が一部完了していないことから,本年度の達成度としては,おおむね順調に進展しているという自己評価となった.しかしながら,実験条件は明確になっており,次年度以降に滞りなく実験を継続していくことが可能であり,十分な研究成果を上げることができたと判断できる.研究全体の進捗状況としては,本年度までの研究成果は研究計画どおりであるが,次年度以降は実験数がさらに増えていくことが予想されるため,加速した研究展開をしなければならないと感じられる.かつ,来年度は最終年度であるため,研究総括を視野に入れた研究を進めていく必要がある.本研究では,マイクロチャネル群を有する膜を用いて,タンパク質の物質輸送制御技術を確立し,物質移動量と周囲環境との関連性を評価する.研究最終年度の本年度は,研究計画書におけるフェーズ4-1「in vivo条件下での実験実施と透過膜の性能評価」とフェーズ4-2「研究の総括」に重点を置き,研究を遂行した.「in vivo条件下での実験実施と透過膜の性能評価」では,昨年度に引き続き束縛拡散の観察実験をパラメトリックに行い,特に変動環境条件を与えた実験を進めた.これらの実験結果を整理し、周囲環境条件として定義してきた温度条件やpH条件等をin vivo条件に限定した状態でのタンパク質拡散実験を実施し,物質移動能動制御の可能性を模索した.タンパク質の自由拡散は10^-10[m^2/s]程度であるが,膜を介することでその値は1/10程度となり,併せてそこから周囲条件を変えることで1/51/20程度になることを実験的に明らかにした.また,周囲環境の変化は直ちに膜を透過する物質流束に影響を及ぼさず,ある程度の時間遅れが存在し,その遅れは膜の構造に依存することが分かった.さらに,膜の構造体表面と液相の濡れ性も大きな影響を及ぼすことが分かった.現在,これらの研究成果を定量的に解析している.また,「研究の総括」においては,これまでの4年間で得られた諸種条件下での実験データをデータベース化し,かつ物質流束の制御可能性について,どの因子がもっとも影響を及ぼすかについて総括的な見地から解析を行った.その結果,膜の構造とチャネル形状が束縛拡散に大きな影響を与えることが明らかとなった.
三次元モーションデータベースを用いたダンス自動振付システムの実用化

本研究では、職業的ダンサーの演技から取得した三次元モーションデータを用いた自動振付システムを構築した。研究の目的は、例えばダンス学習者のための自学システム、ダンス教師およびダンス振付家のための創作支援システムなど、ダンスの教育と創作に有用なツールを開発することである。開発したシステムは、三つのジャンル、すなわちヒップホップ・ダンス、コンテンポラリー・ダンス(現代舞踊)、バレエについて、短い振付を生成することができるものである。このシステムの有用性を評価する実験を、大学でダンスを学習している学生および経験豊かなダンス教師を被験者として実施した。実験の結果、システムの有用性が確認された。本研究の目的は、教育と創作の実用に耐えるダンスの自動振付システムを開発することである。この目的を達成するため、本研究は「データ収録→システム開発→評価実験」のサイクルを繰り返して進行させている。2010年度、まずデータ収録に関しては、8月と2月の2回、プロダンサー1名ずつの実演によるモーションデータの採取を行った。8月には、国内トップクラスの女性バレエダンサーに依頼し、クラシックバレエ古典作品の女性ヴァリエーション2曲と、研究上必要なポーズ、ステップのデータを収録、2月には、ヒップホップダンスをベースにした現代舞踊作品を創作しているプロダンサーに依頼し、ヒップホップの基本ムーブメント約50種類を収録した。次にシステム開発に関しては、タッチパネルデバイスを用いた振付合成・編集システムを試作した。具体的には、これまで開発してきたシステム"Web3D Dance Composer"の動作合成機能の柔軟性を高めた上で、インタフェースにタッチパネルを実装したものを制作した。さらに評価実験に関しては、9月に筑波大学において、改良した"Web3D Dance Composer"を用いた現代舞踊の創作実験を実施した。具体的には、8人の学生を被験者が、予め用意した40個の要素動作から58個の動作を選び、連結させてオリジナルのダンスシークエンスを作成し、これを元にその場で即興の実演を行う実験を行った。この評価実験によって、学習・教育用システムとしての一定以上の実用性が明らかとなり、アルゴリズムおよびシステムの改善点を洗い出すことができた。本研究は、5年間の研究期間で「データ収録→システム開発→評価実験」のサイクルを反復させながら進める。このサイクルは次の8フェーズから構成されている。(A)ダンスの構造分析と要素動作の抽出→(B)プロダンサーの実演によるモーションデータの収録→(C)モーションデータの加工・編集→(D)モーションデータベースの構築→(E)自動振付アルゴリズムの考案→(F)システムインタフェースの構築→(G)システムの評価実験→(H)研究成果の発表。平成23年度は、クラシック・バレエとコンテンポラリーダンス(現代舞踊)をフィールドとして、以下の作業を行った。(A)ダンスの構造分析と要素動作の抽出:現代舞踊(コンテンポラリーダンス)のプロダンサー・振付家の協力によって、振付の時空間構造の分析を引き続き試みた。(B)プロダンサーの実演によるモーションデータの収録:バレエのプロダンサーの実演を1回収録した。具体的には、国内トップクラスのバレエダンサー男女2名に依頼し、バレエ古典作品のパ・ド・ドゥ(アダージオ)1曲と、研究上必要なポーズ、ステップのデータを収録した。(C,D)モーションデータの加工・編集、モーションデータベースの構築:収録済みのモーションデータを、龍谷大学において曽我の指導で大学院生の協力で加工・編集した。収録時期の古い実演データを優先させた。(F)システムインタフェースの構築:iPadを購入し、これまで開発してきたシステム"Web3D Dance Composer"を改良して、iPadで利用できるようにする準備を開始した。(G)システムの評価実験:舞踊評論家3名へ依頼し、すでに"Web3D Dance Composer"で行った現代舞踊の創作実験の結果について、創作した振付作品がコンテンポラリーダンスの舞台作品として十分な水準を満たす振付の萌芽となっているかどうかを評価した。(H)研究成果発表:本プロジェクトの既存のウェブサイトの抜本的な改変を行って情報発信力を強化した。本研究は、5年間の研究期間で「データ収録→システム開発→評価実験」のサイクルを反復させながら進めている。平成25年度は、現代舞踊(コンテンポラリーダンス)とヒップホップダンスをフィールドとして、以下の作業を行った。(A)ダンスの構造分析と要素動作の抽出:現代舞踊の振付家である平山素子氏と、ヒップホップダンスをベースとした現代舞踊の振付家であるKENTARO!!氏の協力を得て、それぞれ振付の時空間構造の分析を行った。

(C,D)モーションデータの加工・編集、モーションデータベースの構築:収録済みのモーションデータを、龍谷大学において曽我の指導で学生の協力で加工・編集した。(F)システムインタフェースの構築:タブレット端末で利用できる"Body-part Motion Synthesis System"(以下,BMSS)を開発し、振付支援の機能を充実させると同時にユーザインタフェースを向上させた。(G)システムの評価実験:BMSSの振付教育における効果と作品創作における有用性を評価する実験を筑波大学とカリフォルニア大学アーバイン校において行った。筑波大学の学生10名とカリフォルニア大学の学生8名が被験者となった。また、筑波大学の実験結果については、さらに日本の舞踊評論家5名を被験者として二次的な実験を行った。(H)研究成果の発表:国内外の関連学会において研究発表を順次行い、また複数の論文を査読誌へ投稿した。本研究は、5年間の研究期間で「データ収録→システム開発→評価実験」のサイクルを反復させながら進めている。このサイクルは次の8フェーズから構成されている。(A)ダンスの構造分析と要素動作の抽出→(B)プロダンサーの実演によるモーションデータの収録→(C)モーションデータの加工・編集→(D)モーションデータベースの構築→(E)自動振付アルゴリズムの考案→(F)システムインタフェースの構築→(G)システムの評価実験→(H)研究成果の発表。平成23年度は、クラシック・バレエとコンテンポラリーダンス(現代舞踊)をフィールドとして、以下の作業を行った。(A)ダンスの構造分析と要素動作の抽出:現代舞踊(コンテンポラリーダンス)のプロダンサー・振付家である平山素子氏の協力によって、振付の時空間構造の分析を引き続き試みた。収録時期の古い実演データを優先させた。(F)システムインタフェースの構築:iPadで利用できる"Web3D Dance Composer"をさらに改良し、振付支援の機能を充実させると同時にユーザインタフェースを向上させた。(G)システムの評価実験:iPadで利用できる振付支援システム"Web3D Dance Composer"の振付教育における効果と作品創作における有用性を評価する実験を筑波大学において行った。被験者には、筑波大学または大学院で舞踊学を専攻し振付経験のある学生10名を集めた。
チームの課題遂行過程における援助要請とチームの成果の関係

本研究の目的は,他者への相談や支援の要請(援助要請)と、チームの課題遂行の成果がどのように関係するのか,ということを実証的に明らかにすることである。具体的には,大学で開講される講義における、チームの課題遂行に対する縦断的調査をもとに,以下の2つの課題に取り組む。1つ目は,援助要請の「頻度」および「スタイル」が,チーム活動の初期から終期にかけてどのように変化するのか,2つ目に,それらが最終的なチームの成果とどのように関係するのか,ということである。本研究によって得られる発見は,課題遂行にあたるチームの管理者にとって,どのように部下から質問や相談を引き出すかに関する知見を提供する。
花の色模様とエピジェネティクな遺伝子発現制御

江戸時代に多数の変異体が分離されたアサガオには花の色模様に関する変異体も多い。我々は既にトランスポゾンの関与する易変性変異「雀斑」と「吹掛け絞り」の同定に成功している。しかしながら、これらの変異は劣牲(白色地)から優性(有色)に体細胞変異を起した色模様(絞り模様)の花を咲かせ、希には生殖細胞復帰変異体も分離できる変異体である。一方、アサガオの中には、従来のトランスポゾンの転移脱離だけでは説明が困難なアサガオの花の色模様に関わる変異体が存在する。本研究はエピジェネティクな遺伝子発現の制御の関与を念頭において、この様な花の色模様を支配する変異の同定とその分子機構の解明を試みる萌芽的研究である。我々はアサガオの花の色素生合成系の主要な構造遺伝子群のcDNAをクローン化してその構造や発現様式の解析を行ってきた。ここで得られた結果を基に、優性の変異で色地に抜けたような白い斑点やセクターの入る「吹雪」変異体の白く抜けた部分と有色地の部分について主要な構造遺伝子群の発現様式を検討したところ、白く抜けた部分ではDFR遺伝子のmRNAの蓄積が低下していることが明らかになった。さらに、この「吹雪」変異体のDFR遺伝子領域に恐らく遺伝子重複を含むDNA再編成が起こっていると思われる結果を得た。今後、これらのDNA再編成と「吹雪」変異体の花の色模様との関連を追及する予定である。しかしながら、これらの変異は劣性(白色地)から優性(有色)に体細胞変異を起した色模様(絞り模様)の花を咲かせ、希には生殖細胞復帰変異体も分離できる変異体である。一方、アサガオの中には、従来のトランスポゾンの転移脱離では説明が困難なアサガオの色模様に関わる変異体が存在する。本研究ではエピジェネティクな遺伝子発現の制御を念頭において、この様な変異の同定とその分子機構を解明を試みる萌芽的研究である。我々アサガオの花の色素生合成系の構造遺伝子のcDNA及びゲノミックDNAをクローン化してその構造解析を行い、マルチジーンファミリーを形成している遺伝子もあることを見出した。即ち、CHSはゲノム中に少なくとも6コピー存在し、花では主にCHS-DとCHS-Eが発現し、DFRもタンデムに3コピー並んだ内のDFR-Bが花で発現していた。エピジェネティクなジーンサイレンシングは、相同性が高い配列が導入されたり、遺伝子重複を起してコピー数が増加した場合に起こることが知られているので、これらの遺伝子がエピジェネティクなジーンサイレンシングに関与している可能性がある。そこでまず、これらの遺伝子のゲノミックDNAの配列を決定とその組織特異的発現様式の検討をアサガオ及びマルバアサガオについて行った。現在同様な解析をCHS遺伝子について行いつつある。
光赤外干渉計用光遅延線の加速度抑制方法の研究

次世代の長基線光赤外干渉計においては、長ストロークかつ高速遅延変化に対応できる精密な直動機構(光遅延線)が必要である。さらに、干渉縞のより精密な計測を可能とするためこれまでにない高い性能が求められる。本研究では、そのような光遅延線の開発途上でクリアーしなければならない技術的課題の中核部分である、加速度を抑制し等速性を確保する方法の研究を行った。光遅延線のテスト構造による測定と改良を重ねた結果、800m基線対応の60mm/sの遅延変化までで、5msRMSで約17nm以下、5msP-Pで約50nm以下と、ほぼ目標の走行残差を達成した。採用された形態は以下のとおりである。(1)反射鏡を搭載した客車を電車が押して滑らかなレール上を走るようにした。(2)電車客車間と客車反射鏡間を適切な防振ゴムで接続し、機械振子式での制御の複雑さを回避しながら高周波を落とした。(3)駆動輪は、ギアなしで12mm径の車輪をモーター軸に直接取り付け、光軸の速度変化を最小限に押さえるため電車の中央とし、モーターはステッピングモーターをマイクロステップドライバーで駆動し、ダイナミックレンジと速度安定性を確保した。他に明らかになったことは、駆動部の非等速性が最も大きな誤差要因であること、車輪径・ベアリングの種類・保持方法などの影響は比較的小さいこと、ゴムのパラメーター変更により高周波成分を目標値まで落としたが低周波成分増加による位置誤差は50μm程度しか発生していないこと、既存の測長針では200Hz以上の高周波成分の測定が困難なことなどである。本研究により、光遅延線の基本構成には見通しがついたので、既に精密高速光遅延線プロトタイプの製作に入り細部に及んだ実用化試験を予定している。測定方法の高精度化、新しく考案した摩擦変動の非常に小さいベアリング保持方法の有効性の評価、高速遅延線との2重制御の試験、などが課題である。本研究では、そのような光遅延線の開発途上でクリア-しなければならない技術的課題の中核部分である、加速度を抑制し等速性を確保する方法の研究を行っている。本研究では、我々の要求を満たす光遅延線の形態として、反射鏡を搭載した客車を電車が押してレール上を走る物を採用し、電車客車間と客車反射鏡間を防振ゴムで接続してボイスコイルや機械振子式での制御の複雑さを回避する形を追求し、モーターはダイナミックレンジと低速安定性からステツピングモーターをマイクロステップドライバーで駆動する方法を採用し、駆動輪の位置は光軸の速度変化を最小限に押さえるため電車の中央とし、テストを行った。800m基線対応の60mm/sの遅延変化では、5msRMSで約20nmと目標の約2倍の走行残差まで迫っており、実用化はこの方向でパラメーター試験を進めれば達成されるだろう。電車客車間と客車反射鏡間を防振ゴムで接続し種々の速度での等速性を測定すると、10200Hz付近で走行残差の減衰が見られた。駆動部の非等速性が最も大きな誤差要因であるとの見解から、ギアダウンの方式を試験したが、1/100ハ-モニックギア+8cm径の駆動輪とギアなしで12mm径の車輪による直接駆動との比較を行い、ギアなしで良好な結果を得た。また、車輪径、ベアリングの種類・保持方法なども比較試験をしたが、駆動側のノイズのため有意な結果は得られていない。摩擦変動の非常に小さいベアリング保持方法を考案し試験中である。等速性を確保するためゴム等で弱い結合をすると制御性が劣化するので、今後は制御方法も含めた試験が必要である。

本研究により、光遅延線の基本構成には見通しがついたので、既に精密高速光遅延線プロトタイプの製作に入り細部に及んだ実用化試験を予定している。測定方法の高精度化、新しく考案した摩擦変動の非常に小さいベアリング保持方法の有効性の評価、高速遅延線との2重制御の試験、などが課題である。
NAF1によるHIV-1増殖抑制メカニズムの解析

HIV-1 LTRの転写にNAF1が与える影響を調べてみたところ、LTRの転写をNAF1は抑制することが明らかとなった。さらに抑制能に関与するドメインを調べるために変異体を作製して調べたところ、コイルドコイルの2番目と4番目にそのようなドメインがあることが明らかとなった。これらのドメインはHIV-1 nefとの結合性も有しており、LTRの抑制とどのように関連するのか興味深い。また、NAF1を強制発現させた細胞へのシングルラウンド感染系に、リアルタイムPCR法を用いてreverse transcription, integrationの各ステップがNAF-1によって影響を受けるかどうか検討を行ったところ、NAF-1はreverse transcription効率に影響を与えないが、integration効率を低下させることが明らかとなった。さらにNAF-1は2LTR DNAの量も減少させることから、核移行のステップがNAF-1の標的である可能性が示唆された。次に、NAF1に対するshRNA発現ベクターを作成し、NAF1をknock downした細胞(Jurkat/NAFi,293/NAFi)を樹立した。endogenous NAF1の発現レベルを確認するにはanti-NAF1抗体が必要であるが、この目的には研究代表者が作成した抗体が非常に有効であった。樹立したJurkat/NAFi,293/NAFiを用いてHIV-1の増殖に与える影響を調べたところ、意外にもシングルラウンド感染系を用いた実験では、NAF1をknock downした細胞でHIV-1の増殖抑制が観察された。どのようなメカニズムによってこのような現象が起こるのか、今後より詳細な解析が必要である。リアルタイムPCR法を用いてreverse transcription, integrationの各ステップがNAF-1によって影響を受けるかどうか検討を行ったところ、NAF-1はreverse transcription効率に影響を与えないが、integration効率を低下させることが明らかとなった。さらにNAF1に対するshRNA発現ベクターを作成し、NAF1をknock downした細胞(Jurkat/NAFi,293/NAFi)の樹立に成功した。現在、樹立したJurkat/NAFi,293/NAFiを用いてHIV-1のライフサイクルにおける影響を解析しているところである。また、anti-NAF1抗体を用いて免疫沈降を行い、SDS-PAGEを行ったところ、特徴的な複数のバンドが確認された。これらのバンドをゲルから切り抜き、タンパク質をトリプシン処理した後にMALDI-TOF-MSによって質量分析を行ったところ、数種類のタンパク質が同定された。現在、免疫沈降物に対してウエスタンブロットを行うなど、さらに詳細な解析を行っているところである。
先端技術産業の金属化合物制御と資源化処理

(1)先端産業関連の高度エレクトロニクス,バイオテクノロジ-分野などで汎用されるようになった有機金属化合物から,主に水銀,鉛,スズ,ヒ素化合物に着目し,その循環,生成動態と制御に関して,研究代表者らがこれまでに行った調査研究結果を成果報告書にまとめた。(2)先端産業の中から,本年度はCVDプロセスで用いられる金属水銀に着目し,Hg0.016mg/1,Cd0.06mg/1,Tl0.73mg/1などを含む低濃度有害金属廃棄物に対し,気固系固定層や固液系流動層による吸着技術を応用,効率的制御プロセス開発を実験的に研究した。(3)ガリウムヒ素系半導体製造におけるエピタキシャル成長のCVDやMOCVDプロセスのモデル実験には,岡山大学環境管理センタ-の有機廃液噴霧燃焼炉の排ガス処理装置を用いた。モデル実験として,噴霧燃焼炉からの燃焼排ガス(水銀濃度0.04mg/Nm^3)の処理を実装置で行った結果,アルカリ液との気液接触では排ガス中の10%程度の水銀しかトラップできないことが明らかになった。また吸着法としては溶解度積の違いを利用した硫化鉛置換反応による方法を検討した。硫化鉛を担持した軽石(平均粒子径12.7mm)を吸着材とする吸着塔(塔径3.8及び90cm)で水銀濃度0.035mg/Nm^3の排ガス処理実験を行った結果,90%以上の処理効率が得られた。本法は気液接触後のような湿ったガスでも目詰まりすることなく圧力損失も極めて小さいため,有効な方法と考えられる。(4)アルカリ液との気液接触では原子状水銀はほとんどトラップされないが,洗煙排水中には水銀とともにトラップされた多くの粒子状物質が含まれており,通常の固定層の吸着処理では目詰まりを起こし処理が困難である。そこで流動層技術の適用による水銀吸着処理法について,粒状活性炭を用いた実験装置で検討した。その結果,流動層吸着法は懸濁性の低濃度有害金属排水に有効であることが本研究により確認できた。
金属/ポリエチレングリコール-塩化リチウム/黒鉛によるバッテリ-

この系は塩化リチウムを電解質として、正極には黒鉛を用いたものである。電極、電解質それぞれはよく知られているが、組み合わせとしては珍しい系であると評されている。リチウムなどの卑金属は高い一般に起電力が得られるので除外し、貴金属の銅を負極に用いる系を選んだ。電力発生のメカニズムは次第に明らかになってきたが、それぞれのステップを実証するのにはまだまだ時間(電気化学の分野の論文審査員に納得して貰うためには)が必要である。簡単に言うと正極側での酸素の還元により最終的には水酸化イオンとなり、負極側では銅が酸化されて銅イオンとなる。この系の特徴時でかつ実証して行かなければならないのはこの次のステップで、ポリエチレングリコール、銅イオン、水酸化イオン、塩素イオンそして多分リチウムイオンがコンプレックスを形成していると考えられる。これまでの成果は今年度の高分子学会年次大会(5月、名古屋)、高分子学会討論会(10月九大)で発表した。同様に研究成果を現在投稿中であるが、何分にもこの系は新しい系であるので、審査員との議論に時間を要している。この議論を通して明らかになった点は、ポリエチレングリコールの系の方が水の系よりも酸素の還元反応を加速しているという点であり、今後更に追求しなければならないと言うことである。現在この酸素還元に問題点を絞った論文を作成中である。このテーマを更に発展させ、酸素の還元ではなくて別の物質の還元反応を利用し、光電変換の系の検討を開始している。
位相的ラドン変換の超局所解析と特異点理論への応用

本研究では,集合のオイラー数をその有限加法的測度とする積分論における構成可能関数や定義可能関数といった代数的な背景を持つ関数の積分変換について,反転公式,像の特徴づけ,応用を中心に研究している.平成30年度は,主にアフィングラスマン多様体における大域的構成可能関数の位相的ラドン変換について像の特徴づけを中心に研究を行った.平成28年度からこの設定における研究を行ってきた.これまでコンパクトグラスマン多様体の場合と同じ十分条件の下での反転公式を具体的に構成できることがわかった.単射定理は部分的に解決しており,コンパクトグラスマン多様体のときと一部異なる結果が得られることがわかった.像の特徴づけについても部分的に解決しており,位相的ラドン変換像が満たす位相積分方程式を導出していた.平成30年度は主に像が満たす位相的積分方程式を精査し右逆変換を具体的に構成する研究を行った.いくつかの特別な次元の場合には位相的積分方程式を満たす関数に対して右逆変換を具体的に構成できることがわかった.研究期間全体を通してある程度の結果は得られたが,コンパクトグラスマン多様体の場合と比べて結果が部分的で完全解明には至っておらず,今後も引き続きこのテーマでの研究を行っていく.平成27年度には,定義可能関数の位相的ラドン変換について,反転公式や像の特徴づけに関する研究を行った.反転公式を具体的に構成するための,または像が満たす位相的積分方程式を導出するための,位相的ラドン変換の核関数が満たす幾何学的な十分条件について研究を行い,強い仮定の下で構成可能関数の位相的ラドン変換の場合と類似の結果が得られることがわかった.本研究では,集合のオイラー数をその有限加法的測度とする積分論における構成可能関数や定義可能関数といった代数的な背景をもつ関数の積分変換について研究している.平成27年度は主に定義可能関数の位相的ラドン変換について,これまでの結果の改良や像の特徴付けに関する研究を行った.核関数が三角形分割に関する強い幾何的仮定を満たす場合に定義可能関数の位相的ラドン変換の反転公式がすでに得られていたが,まずその仮定を弱め適用範囲を広げる研究を行った.定義可能関数の位相的積分理論は線形でないなど計算上大きな障害をもつ.そのため反転公式の証明には幾何的な仮定が必要であると思われる.すでに得られていた結果の仮定とは異なる仮定の下でも反転公式が証明できることがわかったが,仮定どうしの関係についてはまだ解明できていない.また,さらに強い幾何的な仮定を課すことでその像がある種の位相的積分方程式を満たすことがわかった.これは構成可能関数の位相的ラドン変換の像の特徴付けの類似と考えられる.反転公式や像の特徴付けを得るための仮定を弱めることについてや,グラスマン多様体のような具体的な対象についての定義可能関数の位相的ラドン変換の反転公式や像の特徴付けについては,その解明に向けて今後も研究を継続していく計画である.また,位相的ラドン変換のさまざまな応用に向けて具体例の考察を行うなど,予備的な研究も行っている.これらについては状況が整理できつつあるところもあり,今後更なる情報収集や準備を行うとともに新たな現象の発見や一般的性質の証明を行う計画である.定義可能関数の位相的積分理論は技術的困難を多く含んでいて扱いが難しいこともあり,その積分変換についての研究は当初の計画通りではないもののある程度進んでいる.位相的ラドン変換のさまざまな応用に向けた予備的な研究についても,引き続き行う必要はあるものの,順調に情報収集及び準備が整いつつある.本研究では,集合のオイラー数をその有限加法的測度とする積分論における構成可能関数や定義可能関数といった代数的な背景を持つ関数の積分変換について研究している.平成28年度は主にグラスマン多様体における定義可能関数の位相的ラドン変換とアフィングラスマン多様体における構成可能関数の位相的ラドン変換について,反転公式や単射定理を中心に研究を行った.これまで通常のグラスマン多様体における構成可能関数の位相的ラドン変換については,反転公式や像の特徴づけが得られていた.平成28年度はまずそれらの結果を精密化し,ラドン変換の単射定理を証明した.また,定義可能関数の位相的ラドン変換について,これまで一般的な設定の強い仮定の下で得られていた結果を,グラスマン多様体に限定することで弱めた仮定で反転公式が構成できることが分かった.この課題は現時点では完全に解明できていない点もあり,今後も研究を継続していく計画である.次にコンパクトでないアフィングラスマン多様体における大域的構成可能関数に対する位相的ラドン変換について研究を行った.反転公式を得られる十分条件はコンパクトなグラスマン多様体の場合とほとんど平行に議論でき,類似の結果が得られることが分かった.単射定理については,コンパクトなグラスマン多様体のときとは一部異なる結果が得られている.これはまだ完全に解明できていない点もあり,今後も研究を継続していく計画である.また,位相的ラドン変換のさまざまな応用に向けて具体例の考察を行うなど,予備的な研究も行っている.これらについては,今後も情報収集や準備を行うとともに,新たな現象の発見や一般的性質の証明を行う計画である.定義可能関数の位相的積分変換理論は技術的困難を多く含んでいて扱いが難しく,その積分変換の研究は当初の計画通りではないもののある程度進んでいる.当初の計画とは異なるが,これまでの研究から派生した問題に取り組み,結果を得ている.これらについては,新たな課題も見つかっているので,今後も引き続き研究を行っていく.位相的ラドン変換のさまざまな応用に向けた予備的な研究についても,引き続き行う必要はあるものの,順調に情報収集や準備が進んでいる.

本研究では,集合のオイラー数をその有限加法的測度とする積分論における構成可能関数や定義可能関数といった代数的な背景を持つ関数の積分変換について研究している.平成29年度は主にアフィングラスマン多様体における大域的構成可能関数の位相的ラドン変換について,単射定理および像の特徴づけを中心に研究を行った.アフィングラスマン多様体における大域的構成可能関数の位相的ラドン変換について,平成28年度にコンパクトグラスマン多様体の場合と同じ十分条件の下で反転公式を証明した.平成29年度は,まず反転公式が得られない場合の決定,すなわちラドン変換の単射定理について平成28年度に引き続き研究した.コンパクトグラスマン多様体の場合は,報告者の方法で反転公式が得られる場合以外はラドン変換は単射でないが,アフィングラスマン多様体の場合本研究の方法で反転公式が得られる場合以外にも単射的になる場合があることが分かった.しかし,まだ完全に解明できていない点もあり,今後も研究を継続していく計画である.次にコンパクトグラスマン多様体の場合と同様に位相積分方程式によるラドン変換像の特徴づけを行った.本研究の手法で反転公式が構成できるとき,ある位相積分方程式系を満たすせば,右逆変換が存在することを証明した.コンパクトグラスマン多様体の場合は,左逆変換が右逆変換となっていたが,アフィングラスマン多様体の場合はそのようになっておらず,現時点では右逆変換の具体的な構成は得られていない.この右逆変換の具体的構成については,引き続き研究を行う計画である.また,定義可能関数の位相的ラドン変換の性質やさまざまな応用について,具体例の考察を中心に引き続き研究を行っている.今後も情報収集や準備を行うとともに,新たな現象の発見や一般的性質の証明を行う計画である.定義可能関数の位相的積分変換理論は技術的困難を多く含んでいて扱いが難しく,その積分変換の研究は当初の計画通りではないもののある程度進んでいる.また,アフィングラスマン多様体上の大域的構成可能関数のラドン変換についても順調に研究が進展している.当初の計画と異なるが,これまでの研究から派生した問題にも取り組み結果を得ており,引き続き研究を行っていく.位相的ラドン変換のさまざまな応用についても,例の計算を中心に考察を行っていて,順調に情報収集や準備が進んでいる.本研究では,集合のオイラー数をその有限加法的測度とする積分論における構成可能関数や定義可能関数といった代数的な背景を持つ関数の積分変換について,反転公式,像の特徴づけ,応用を中心に研究している.平成30年度は,主にアフィングラスマン多様体における大域的構成可能関数の位相的ラドン変換について像の特徴づけを中心に研究を行った.平成28年度からこの設定における研究を行ってきた.これまでコンパクトグラスマン多様体の場合と同じ十分条件の下での反転公式を具体的に構成できることがわかった.単射定理は部分的に解決しており,コンパクトグラスマン多様体のときと一部異なる結果が得られることがわかった.像の特徴づけについても部分的に解決しており,位相的ラドン変換像が満たす位相積分方程式を導出していた.