hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生産労働の商品化と国際移動:フィリピン中国、および日本の相互依存関係

今年度シンガポールを中心に調査を行った。施設介護においては、エスニシティによる介護の階層化が見られ、看護師はシンガポール人、介護労働者はフィリピン人とミャンマー人、そのほかはスリランカ人などと階層化されている。こうした階層化は、台湾やアメリカでもみることができ、グローバル化する介護は、同時に階層化をも伴っていることが明らかになった。その原因の1つはスキルの相互認証の動きにも関わってくる。スキルの認証をめぐっては、タイ、ベトナム、フィリピン、インドネシアが制度化をはじめており、送り出し国側からの国際標準化を狙った新たな動きがみられる。このことは送り出し国もグローバルな競争のアクターとなっていることを示唆する。今年度は、本研究課題の最終年度にあたり、研究成果をできる限り公表することに務めた。第1は雑誌論文などへの投稿であり、台湾、シンガポール、日本の外国人家事・介護労働者に関して4本が掲載された。第2は、新聞、ラジオ、雑誌などの取材への対応である。この研究は時事性があるため取材されることも多かったが、フィードバックの1つとして、マスコミに対しても研究成果を公表してきた。またシンポジウムや勉強会のゲストとしても対応した。第3は、学会での発表である。国内で4つ、海外で2つ(Women's Worlds 2005:ソウル梨花大学)ソウルと(Asia-Pacific Sociological Association, Mahidol University, Bangkok)の会議に出席し発表を行った。これまでの研究で得られた知見の一部は以下の通り。第一に、近年アジアにおける出稼き労働の特徴に、フィリピン、インドネシア人を中心として家事・介護労働に従事する女性労働者が著しく増加(移住労働の女性化)し、新興工業地域だげで50方人を導入している。外国人家事労働者の導入は受け入れ国(香港、シンガポール、台湾)の政策によっている。欧米諸国において外国人家事労働者の多くが未登録労働者によって占められているのとは対照的である。第二に、労働者の導入が労働政策として行われた点である。これは、国内女性の就業を促すために家事・介護・育児といった再生産労働を途上国女性に外部化させるためであり、高度経済成長期における労働需要の増大と対応している。労働者数の調整に関しては、韓国を除きクウォータを設けておらず、需要にあわせて外国人労働者を受け入れている。このことは、国内労働者とは競合しない点が前提となっているが、不況により失業女性を家事労働者として育成する地域も見られる。第三に、再生産労働の外部化は景気循環とは無関係であるという点である。アジア経済危機以降も高齢化の進展に伴う介護需要が増大していることから労働者は増大し続けている。介護需要の増大に応じて外国人家事労働者はますます重要となっている。第四は育児、介護に従事しているにもかかわらず、福祉政策からの評価が行われていないことである。外国人家事労働者、被介護者をめぐる事件・事故が発生している。これは一つに労働者が労働法の適用から除外されていることが挙げられる。外国人家事労働者は労働政策の一環で導入され、福祉政策から切り離されている点が特徴と指摘できる。2004年度は移住労働の女性化、特に介護労働に着目して調査を行った。2004年7月、11月、2005年1月、3月に台湾における13の高齢者介護施設、シンガポールにおける4の施設の経営者、看護師、主任、外国人労働者らに対してインタビューを行った。また日本国内においても日比FTAの交渉当事者などに対してインタビューを行った。調査結果については別添の通り論文などで著したほか、東京、オックスフォード、ソウルで開催された国際会議などで発表を行った。調査の主な知見は以下の通り。施設介護における外国人労働者の導入は、介護の需要、供給の両面に原因がある。需要については高齢化の進展、また家族介護の困難から介護が外部化されていることにより介護需要が増大している点があげられる。供給側からは高学歴化によって介護を職業として選択しなくなっていること、女性の就業の選択肢の増加によって、女性職とされた介護に女性が参入しなくなっていること、また今後も少子化が進展することから労働力自体が減少すると推測されることなどから介護の需要の増大に見合う供給の確保が困難であると考えられる。外国人労働者の導入にはコミュニケーション、介護技術などの問題が指摘される一方、メリットを指摘する施設も多い。端的には安定的で柔軟な労働力ということである。外国人労働者は2年間契約で離職率が低く、就業先の変更が認められないことという点において安定的で雇用者にとっては計画的な配置が可能であること、また住み込みで生活の本拠にないことから家庭の事情にも左右されないこと、休日における就労に積極的なことから地元の労働者が避ける休日や夜勤、冠婚葬祭時における人員確保に有利である点が柔軟な労働力として指摘できる。しかし安価な労働力としての外国人介護労働者は台湾、シンガポールにおいて当てはまらないことは調査から得た重要な知見である。

このことは送り出し国もグローバルな競争のアクターとなっていることを示唆する。今年度は、本研究課題の最終年度にあたり、研究成果をできる限り公表することに務めた。第1は雑誌論文などへの投稿であり、台湾、シンガポール、日本の外国人家事・介護労働者に関して4本が掲載された。第2は、新聞、ラジオ、雑誌などの取材への対応である。この研究は時事性があるため取材されることも多かったが、フィードバックの1つとして、マスコミに対しても研究成果を公表してきた。またシンポジウムや勉強会のゲストとしても対応した。第3は、学会での発表である。国内で4つ、海外で2つ(Women's Worlds 2005:ソウル梨花大学)ソウルと(Asia-Pacific Sociological Association, Mahidol University, Bangkok)の会議に出席し発表を行った。
音楽療法場面の映像記録の時系列分析を通じた対象児・臨床者間の相互作用と自我形成

本研究の目的は、音と映像の蓄積・分析による新たな音楽療法の支援・評価法を確立することである。研究では、発達に心配のある子どもを対象として、音楽療法中の対象児童と臨床者間の相互コミュニケーションの形成過程に着目した調査を行った。本研究で確立した質的・定量的評価と時系列分析の統合的活用は、子どもの社会性の変化、前言語・非言語コミュニケーション(音声表現、楽器操作、身体動作、注意行動)の発達変化と、これらの時間的関係を可視化できる手法であり、広く発達支援の現場で適応できる。平成25年度は、武庫川女子大学音楽療法研究室に通う発達に心配のある児童を対象とした臨床実践を行い、発達障がい児と重度身体障がい児の事例を対象に、ELANを用いた音声映像の記録・評価・分析に関する基礎研究を行った。音声映像に注釈をつけることのできるフリーソフトELANを使用した評価では、音楽療法の事例報告書の分析結果による分類をもとに、以下の内容で臨床評価を設定し、臨床データを構築・分析した。今年度は特に、音声コミュニケーションに注目した評価・分析を行った。1.音楽活動の種類、2.対象児の表現行動・関わり<身体・声・歌・言葉・音・音楽による表現とやりとり>、3.臨床関係<対象児と臨床者の遊びの変化からみる社会的発達>、4.音楽療法の技法<臨床者の関わり方>、4.音声情報<音の立ち上がり>音楽療法の臨床場面における多面的な評価項目の時系列表示・分析には、フリー統計ソフトRを用いて、臨床内の多重的な評価項目の関係を同時に可視化して表示するシステムを構築した。音楽療法場面の音声コミュニケーションに関わる基礎的な評価・分析手法の確立により、長時間の音楽活動中にみられる表現行動・相互交流・社会性に関する評価項目を、活動内容や音声情報と照らし合わせて表示することが可能となった。また、どのような活動・臨床関係・技法の場面で、対象児のコミュニケーションが促進されていたかという点を視覚的に把握することができるようになった。本研究で確立した評価手法は、軽度から重度までの様々な発達的特徴のある児童の音楽的発達・言語的発達のプロセスの研究の発展に貢献できるものと考えられる。本研究は、「発達に心配のある児童を対象とした音楽療法」の臨床場面における対象児童と臨床者間の相互コミュニケーションの形成過程を調べるために、音と映像の蓄積・分析による新たな支援・評価方法を確立することが目的である。平成26年度は、以下の手順で研究を行った。1.「質的情報の構築」:PC(マインドマップツール)とiPad(時間記録メモアプリ)を使用、臨床内容と記述評価・時間情報を簡易的に記録する手法を確立した。保護者を対象とした対象児童の社会性・生活の質に関する記述アンケート用紙を作成した。2.「生体情報の構築」:簡易生体センサー・アプリを利用し、臨床場面を想定した心拍(波形、周期)・身体動作の自動計測の基礎研究を行った。3.「ELANを活用した音声・映像の評価の構築」:音楽療法の重要な臨床情報の抽出結果をもとに、行動観察による評価視点の分類・簡略化を行い、評価基準を定めた。特に、コミュニケーションの発達過程において重要である音楽・(物・楽器)・人との間に生じる非言語・前言語的コミュニケーションに着目し、「動作・楽器表現、注意行動、音声表現(発声・発語)」の複数の評価項目の相互の時系列関係を詳細に評価・分析するための手法を確立した。少数事例の相互相関分析(同期している、片方が遅れている、無関係かを検討する方法)の結果、前言語的注意・動作と音声表現の時系列関係の重要性が示された。上記の研究手法を統合的に活用することで、これまで時間のかかっていた多量の臨床情報の整理・評価を円滑にし、目に見える結果を示すことが難しかった「臨床場面の対象児・臨床者間の動作表現・注意行動と音声表出過程の時間関係」を詳細に分析することを可能とした。本研究で確立したコミュニケーション・自我形成過程の発達変化の定量化・可視化の手法は、広く発達支援の現場で適用可能な臨床評価モデルとなることが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。音楽療法26年度が最終年度であるため、記入しない。音楽療法の臨床場面における多様な音声コミュニケーションの基礎的な評価・分析手法を確立することができたため、おおむね順調に研究を遂行できたと考えられる。今後は、臨床応用研究の実施により、臨床のニーズに合わせた評価項目の多様化と細分化、支援者・観察者による評価の円滑化・情報の共有・活用を目指し、さらに詳細な臨床情報の構築・活用に関する研究を行う予定である。今後の研究では、25年度の「障がい児を対象としたコミュニケーション支援・評価システム構築に関する基礎研究」を活用し、事例ごとにさらに詳細な臨床情報を構築・分析する予定である。次の手順で研究を遂行する予定である。

1.臨床者・観察者が評価を簡易的に行うための新たなシステムを導入することにより、多量の時系列データと質的データを構築・分析できるような仕組みを整え、得られた情報の共有を図るための臨床応用実験を実施する。2. 2年間で蓄積された臨床データをもとにして、音楽療法場面における表現・コミュニケーション行動の変化の特徴を調査するための時系列分析を事例ごとに行う。3.これまでの臨床評価の項目に加えて、身体動作に関する詳細な評価の分類を設定し、生体情報の計測・分析に関する基礎研究を導入する。
余次元の高い葉層構造の研究

一方、Bott類の実部の性質の研究を更に進めるために、Bott類の実部に対する留数の導入についても研究を進め、おおよその構想を得た。これまでの方法は微分形式を用いたものが主であり、また応用上からもそれが望ましい。Bott類の実部は必ずしも微分形式だけを用いて表すことが可能ではないため微分形式の概念の拡張が必要であるが、実際にはこの拡張は古典的に知られており、近年Lehmannにより導入された「拡張された微分形式」に対する積分を用いることにより、Bott類の実部に対する留数は定式化可能である。これらの結果は応用などについて細部を詰めた上で来年度以降速やかに発表予定である。
物語構造に基づく文書群の動的分解・再構成フレームワークに関する研究

本研究では、情報を伝達するための「物語」の重要性に着目し、文書(テキスト)における物語構造モデルを定義し、物語を構成する要素の関係に基づく文書の分節化の基本的手法を提案した。分節化とは、区切ることによって関係を生じさせることであり、分節化の具体的手法の研究開発は、既存の情報の粒度を変化させることにより、異なる関連を生み出し、文脈に応じて情報を再構成するために必要不可欠な技術である。本研究では、対象文書の中に出現する「語の依存度」と「語の吸引力」の概念を基にして、意味のある単位に文書を分解する手法を確立し、再構成するための文脈自身を探索しながら情報にアクセスすることを可能とする、ナラティブ連想情報アクセス・フレームワークの確立と実装を行った。本研究では、情報を伝達するための「物語」の重要性に着目し、文書(テキスト)における物語構造モデルを定義し、物語を構成する要素の関係に基づく文書の分節の基本的手法を提案する。分節とは、区切ることによって関係を生じさせることであり、分節の具体的手法の研究開発は、既存の情報の粒度を変化させることにより、異なる関連を生み出し、文脈に応じて情報を再構成するために必要不可欠な技術である。本研究では、対象文書の中に出現する「語の依存度」と「語の吸引力」の概念を基にして、意味のある単位に文書を分解する手法を確立し、再構成するための文脈自身を探索しながら情報にアクセスすることを可能とする、ナラティブ連想情報アクセスのフレームワークを確立することを目的とする。本研究では、情報を伝達するための「物語」の重要性に着目し、文書(テキスト)における物語構造モデルを定義し、物語を構成する要素の関係に基づく文書の分節の基本的手法を提案することを目的としている。本年度は、物語構造モデルを定義し、これにテキストの構成要素を対応させ、テキストを物語構造モデルに基づき、分節するための基盤を整備した。テキスト分節の技術としては、系列的分割方法と場面的分割方法を考案・開発を行った。これらの評価は、来年度に行う。また、ナラティブ連想情報アクセス・フレームワークに基づく応用例として、Topic Tracerを提案し、これにより人工知能衛星の設計情報へのアクセス支援ツールとしての有効性を検討した。本研究では,情報を伝達するための「物語」の重要性に着目し,文書(テキスト)における物語構造モデルを定義し,物語を構成する要素の関係に基づく文書の分節の基本的手法を提案することを目的としている。分節とは,区切ることによって関係を生じさせることであり,分節の具体的手法の研究開発は,既存の情報の粒度を変化させることにより,異なる関連を生み出し,文脈に応じて情報を再構成するために必要不可欠な技術である。本研究では,対象文書の中に出現する「語の依存度」と「語の吸引力」の概念を基にして,意味のある単位に文書を分解する手法を確立し,再構成するための文脈自身を探索しながら情報にアクセスすることを可能とする,ナラティブ連想情報アクセスのフレームワークを確立することを目的とする。本年度は,物語生成フレームワークに基づく文節か技術を用いて,多量なテキストを組換え可能な粒度に分節し,多量なテキスト情報に横断的に埋没している多重文脈の抽出に主眼をおき,研究開発を行った。これにより,物語構造モデルに基づく話題類似連鎖構造の抽出や多重文脈間の相互作用に関する基礎研究を進めた。本年度、計画していた(1)潜在的多重文脈の顕在化と

(2)多重文脈構造の視覚化に関しては、探索的情報検索について提案し、潜在的多重文脈を利用した探索的情報検索と視覚化技術に関する研究を行った。(3)古文書への応用に関しては、北海道大学で開発されているTransmediaシステムと物語構造フレームワークの融合に関して検討を行った。21年度には、より詳細について検討し、応用システムとして開発を進める予定である。本研究は、情報を伝達するための「物語」の重要性に着目し、文書(テキスト)における物語構造モデルを定義し、物語を構成する要素の関係に基づく文書の分節の基本的手法を提案することにより、「物語」を再構成するための文脈自身を探索しながら情報にアクセスすることを可能とする、ナラティブ連想情報アクセスのフレームワークを確立することを目的として進めてきた。最終年度である平成21年度は、物語生成フレームワークの研究として、東京大学・史料編纂所の編年史料綱文、及び、復古記等の史料データに代表される編年型データを対象として、ナラティブ連想情報アクセス・フレームワークを適用した応用システムを構築した。これまでに開発を進めてきた、大量の情報を分節する技術、及び、多重文脈を視覚化して顕在化する技術をシステムに組み込み、大量のテキストデータを漠然と眺めているだけではわからない知識を物語としてユーザが獲得することを支援するプロセスをデザインし、ユーザに提供可能とした。これを用いて、歴史学研究者と共同研究を進め、歴史学において研究が進められている題材に対して、システムを適用して分析を行い、その結果を、歴史学研究者に評価してもらうことにより、システムの有効性について検証した。結果として、本システムを利用することにより、専門家が妥当と判断する知識を獲得することを支援できることを確認した。
赤外線照射走査型トンネル顕微鏡による表面吸着原子種の同定

本研究の目的は,赤外線照射走査型トンネル顕微鏡(IR-STM)法による表面原子の同定に関する基礎研究を行うこと,特に,Li原子をSi表面に吸着させてIR-STMで観察し,吸着したLi原子の同定が可能であることを示すことにある.現在,次の成果を得ている.1.Si(111)表面上のLi吸着過程のSTM観察:Si(111)表面に1/3原子層のLiが吸着した時に現れるSi(3xl)-Li構造について,STM観察を行い,(3xl)単位胞に含まれる表面Si原子密度は4個であることを決定した.さらに,テラス上,ステップ端およびドメイン境界での(3xl)-Li構造観察から,原子尺度で観察されている輝点間および下地との位置関係を明らかにした.これらの結果およびこれまでの報告結果とから,Si(3xl)-Li表面構造の新たなモデルを提案した.2.Si(001)表面上のLi吸着過程のSTM観察:Si(001)表面でのLi吸着過程を調べ,Liを500°Cで吸着させるとc(2x16)構造が現れることを見いだした.STM,低速電子回折およびオージェ電子分光法で調べ,吸着量は1/4原子層であること,清浄表面の(1x2)構造がc(2x16)構造に変化すること,その単位構造は3倍および5倍間隔で並んだクラスターからなることを明らかにし,そのモデルの提案を行った.3.Si表面上の吸着Li原子の同定:上述の結果をもとにLi原子の吸着したSi表面を作製し,赤外線を照射しながらSTM観察を現在行っている.これまでのところ,赤外線照射に依存した表面の凹凸の変化は観察されていない.しかし,赤外線照射の方法や測定条件などにまだ多々問題があるため,今後さらに改良して観察を行う.本研究の目的は,赤外線照射走査型トンネル顕微鏡(IR-STM)法による表面原子の同定に関する基礎研究を行うこと,特に,Li原子をSi表面に吸着させてIR-STMで観察し,吸着したLi原子の同定が可能であることを示すことにある.現在,次の成果を得ている.1.Si(111)表面上のLi吸着過程のSTM観察:Si(111)表面に1/3原子層のLiが吸着した時に現れるSi(3xl)-Li構造について,STM観察を行い,(3xl)単位胞に含まれる表面Si原子密度は4個であることを決定した.さらに,テラス上,ステップ端およびドメイン境界での(3xl)-Li構造観察から,原子尺度で観察されている輝点間および下地との位置関係を明らかにした.これらの結果およびこれまでの報告結果とから,Si(3xl)-Li表面構造の新たなモデルを提案した.2.Si(001)表面上のLi吸着過程のSTM観察:Si(001)表面でのLi吸着過程を調べ,Liを500°Cで吸着させるとc(2x16)構造が現れることを見いだした.STM,低速電子回折およびオージェ電子分光法で調べ,吸着量は1/4原子層であること,清浄表面の(1x2)構造がc(2x16)構造に変化すること,その単位構造は3倍および5倍間隔で並んだクラスターからなることを明らかにし,そのモデルの提案を行った.3.Si表面上の吸着Li原子の同定:上述の結果をもとにLi原子の吸着したSi表面を作製し,赤外線を照射しながらSTM観察を現在行っている.これまでのところ,赤外線照射に依存した表面の凹凸の変化は観察されていない.しかし,赤外線照射の方法や測定条件などにまだ多々問題があるため,今後さらに改良して観察を行う.
方策勾配法によるマルコフ決定過程を前提としない強化学習の理論とゲームへの応用

本研究は強化学習の一方式である方策勾配法において、方策関数の表現法と学習方式を考案し、ゲーム分野や工学的応用への方法論を構築することを目的として理論的な研究と応用面での研究を行った。この結果、次の研究成果を得た:(1)方策勾配法の理論的な研究として、1階層化による高度な戦略の学習方式の提案、2環境ダイナミクスと行動知識の分離学習の提案、3方策としてファジィ制御ルールを用いた場合の学習方式の提案をすることができた。(2)方策勾配法の応用面の研究として、追跡ゲーム、ロボットサッカー、コンピュータ将棋等への適用を試み、提案手法の有効性を確認することができた。本研究は、方策勾配法における方策関数の表現法と学習方式を考案し、ゲーム分野や工学的応用への方法論を構築することを目的としている。これを実現するために次の研究を行う。1)方策勾配法の理論的な研究:階層化による高度な戦略の学習、環境ダイナミクスと行動知識の分離学習(転移学習と関連)、方策として様々な形態の数理モデル(ファジィルール、ベイズネット等)の適用方式の考案。2)方策勾配法の応用面の研究:追跡問題(追跡ゲーム)、ロボットサッカー、コンピュータ将棋等への適用である。2014年度は、1)ではファジイ制御ルールにより表現された方策を持つ方策勾配法の応用として、RoboCup小型リーグにおける行動決定をテーマに研究を行い、論文にまとめた。本方法は、ファジィ推論でしばしば用いられるMAX-MIN演算を積和演算に置き換えることにより、メンバーシップ関数中のパラメータを期待報酬の最大勾配方向へ更新して行くという手法である。また、本テーマに関連した周辺研究を国際学会で発表した。2)では、RoboCupシミュレーションリーグ2D部門のサッカーシュミレータを用いて、サッカーにおける局面評価関数の設計とその重みパラメータを方策勾配法で学習する実験について研究発表を2件行った。さらに、コンピュータ将棋における探索制御の問題へ方策勾配法を適用する方式を提案し、ゲームプログラミング・ワークショップで研究発表を行った。本研究では、コンピュータ将棋において探索木の枝を成長させる際に、その枝までの探索経路に沿った指し手の累積的な選択確率の値を基に探索制御を行う方法を提案した。このときの指し手の選択には、将棋の指し手に関するヒューリスティクスを組み込んだシミュレーション方策を使用し、このシミュレーション方策中のパラメータを方策勾配法により学習する。本研究プロジェクトは、方策勾配法における方策関数の表現法と学習方式を考案し、ゲーム分野や工学的応用への方法論を構築することを目的としている。2015年度は、1)では、転移学習に関連して、方策に関する知識を環境ダイナミクスと行動知識に分離した方策こう配法の理論と実験結果をまとめ、論文誌に投稿した結果、掲載された。2)では、RoboCupシミュレーションリーグ2D部門のサッカーシュミレータを用いて、サッカーにおける局面評価関数の設計とその重みパラメータを方策勾配法で学習する実験について研究発表を1件行った(ゲームプログラミング・ワークショップGPW2015)。さらに、コンピュータ将棋において、プロ棋士の棋譜データベースを用いない局面評価関数の学習法についての考察をまとめ、情報処理学会のゲーム情報学研究会で発表した。さらにその内容を英訳し、芝浦工業大学研究報告において発表した。また、方策勾配を用いた教師あり学習法を提案し、実験結果とともにGPW2015において研究発表を行った。理論面においてはおおむね順調に進んでいる。しかし、実験面では大学院生の数などマンパワーの点でやや不十分であるため、やや遅れている嫌いがある。2016年度は、1)では、階層化モデルを用いた強化学習理論を英文でまとめ、芝浦工業大学研究報告において発表した。学習則に関しても詳細な導出を記載した。2)では、サッカーエージェントにおけるスルーパスの強化学習の研究と、局面評価関数を用いたサッカーエージェントの移動先決定方式の研究をまとめ、前者はFIT2016(第15回情報科学技術フォーラム)で、後者はGW2016(ゲームプログラミングワークショップ2016)において口頭発表を行った。前者の研究は、確実なスルーパスの発生頻度を高めるためにパッサーの持つ局面評価関数のパラメータを人間の与える報酬を手掛かりに学習して行く研究である。後者の研究はパスを受けるレシーバの位置取りを、レシーバの持つ局面評価関数のパラメータを同様に学習して行く研究である。

また、コンピュータ将棋に関して、ソフトマックス戦略と実現確率による深さ制御を用いたシンプルなゲーム木探索の研究を行い、GPW2016で口頭発表を行った。この研究は従来のMinimax探索ではなく確率的な探索により、複雑な枝刈操作を行うことなく簡単な処理だけでゲーム木探索を行おうとする研究である。本研究は強化学習の一方式である方策勾配法において、方策関数の表現法と学習方式を考案し、ゲーム分野や工学的応用への方法論を構築することを目的として理論的な研究と応用面での研究を行った。この結果、次の研究成果を得た:(1)方策勾配法の理論的な研究として、1階層化による高度な戦略の学習方式の提案、2環境ダイナミクスと行動知識の分離学習の提案、3方策としてファジィ制御ルールを用いた場合の学習方式の提案をすることができた。(2)方策勾配法の応用面の研究として、追跡ゲーム、ロボットサッカー、コンピュータ将棋等への適用を試み、提案手法の有効性を確認することができた。理論の構築においてはおおむね順調に進んでいる。実験面においては、院生の人数などマンパワー上の問題もあり、計画よりもやや遅れているきらいがある。今後は実験面の遅れを取り戻すためにプログラムの実装面にも注力したい。特にコンピュータ将棋のおいて、従来のmini-max法あるいはαβ法ではなく、softmax法によるマルチエージェントシステム的な探索法の研究と実装を進めて行く予定である。この方法は並列処理と相性が良く、高速化が期待できる。また、この探索法での局面評価関数の学習や探索深さの制御法の学習、さらにはプロ棋士の棋譜データベースを用いない学習法の確立へと研究を進めていく予定である。人工知能今後は実験面での検証に重点を置いていきたい。
高度技術社会における科学技術マンパワ-の問題

本研究の目的は,現在,将来の国際間の科学技術人材の移動・配置を明らかにすることであった。本年度は,3年計画の本研究プロジェクトの2年目にあたることから,その目的の下に前年度同様,幅広い観点から研究を行った。平成2年度は,(1)留学生,企業人事部のインタビュ-調査を行い,留学生の日本への留学理由や,日本の留学生,外国人科学技術者の受け入れ体制を明らかにし,一方では,(2)科学技術人材の移動・配置に関する要因,問題点等の理論的検討を行った。それを踏まえて平成3年度は,(1)(2)の理論的検討を詰めるとともに,(2)(1)の延長として留学生の送り出し国の事情に関するインタビュ-調査を行った。また,(3)理工系離れ,製造業離れといった観点を中心にした日本の科学技術人材の需給関係の分析,(4)国際間の科学技術人材の移動のマクロ的分析を行った。(1)に関しては,様々な文献をサ-ベイして,科学技術のグロ-バル化が進む中,学問の生産性のみを要因とする単純な科学技術中心(center of learning)という概念が成り立たなくなりつつあること,従って,国際間の科学技術人材の移動に関して考慮されるべき要因が少なくないこと,等を明らかにした。(2)に関しては,台湾のブレイン・リバ-スの実情を聴取した。(3)に関しては,これまで一般的には理工系離れが喧伝されてきたが,『学校基本調査』等のデ-タからは必ずしもこのような現象は見当たらないこと,つまり,国公立大学受験機会複数化に伴う受験構造の変化によって,表面的には理工系離れ的な現象がみられたこと等を明らかにした。(3)に関しては,国際的な各種統計を用い,世界各国の留学生の移動の実態を押さえた。旅費は遠路所在の研究分担者,研究協力者の会合参加のため,謝金,消耗品は以上の研究に用いた資料の整理の為に用いた。
カーブラックホール近傍での磁気リコネクションによる相対論的ジェット形成機構の解明

相対論的宇宙ジェットの形成機構として回転するブラックホール周辺での磁場とプラズマの相互作用による磁気的モデルが注目されている。本課題の当初の目的はその磁気的モデルにおける磁気リコネクションの役割を一般相対論的電磁流体力学(抵抗性GRMHD)の数値計算により検証することであった。しかし,単純な相対論的オームの法則を用いると,因果律が満たされないという因果律の問題に直面した。この問題を解決し抵抗性GRMHDを基礎付ける『一般化GRMHD』を導出し,の方程式の諸特性を解明し数値計算の基礎を与えた。本研究課題の目的は相対論的ジェットが形成されるなど激しい現象が起こっていると考えられるブラックホール磁気圏における磁気リコネクションの重要性を明らかにすることである。最終的には抵抗性・一般相対論的電磁流体力学(GRMHD)の長時間数値計算を行い,とくにジェット形成における磁気リコネクションの役割の解明をめざす。宇宙における相対論的ジェット形成機構の解明のため我々が行った一般相対論的電磁流体力学(GRMHD)の数値計算を契機として最近多くのGRMHD数値計算が行われるようになった。しかし,宇宙ジェットを説明するような相対論的ジェット(ローレンツ因子10以上)の生成に成功した例はない。ここで相対論的ジェットが形成されるための重要な効果を落としてしまっている可能性がある。実際現在の全てのGRMHD計算では理想MHD条件を用いているので磁気リコネクションの効果を考えていない。一方,磁気リコネクションは宇宙プラズマの磁気的エネルギーをプラズマ運動エネルギーへ変換する機構として重要であることが知られている。最近我々が行った非常に速く回転するブラックホールのまわりにそのエルゴ領域と降着円盤をっなぐ磁力線(磁気的橋)がある場合の計算でも磁気リコネクションが起こる状況が自然に生じることが示された。すなわち,エルゴ領域と降着円盤をつなぐ磁気的橋はエルゴ領域の空間の引きずり効果によりねじられ,磁気圧が高くなり爆発的に膨張し磁場が引き伸ばされ反平行の磁揚が生成される。この反平行磁揚の磁気中性面で磁気リコネクションが起こり,ジェットがさらに加速される可能性がある。この磁気リコネクションによるジェットの追加速を調べるために我々はGRMHD計算に電気抵抗を考慮する方法を開発した。現在,理想GRMHDで計算した場合と同じ初期条件,すなわちエルゴ領域と降着円盤を結ぶ磁気的橋のある場合の計算を行っている。電気抵抗が小さい場合において理想GRMHDの計算結果と同様に磁気的橋が爆発的に膨張し噴流が形成されるところまでの計算に成功している。しかし,反平行磁場が形成されるまでは至っていないので,磁気リコネクションは起こっていない。今後長時間計算を行うことにより磁気リコネクションによる相対論的ジェットの形成機構を明らかにしてゆく。本研究課題は相対論的ジェットが形成されるなど激しい現象が起こっていると考えられるブラックホール磁気圏における磁気リコネクションの重要性を明らかにするとことを目的としている。最終的には抵抗性・一般相対論的電磁流体力学(GRMHD)の長時間数値計算を行い、とくにジェット形成における磁気リコネクションの役割の解明をめざす。本研究課題の初年度に当たる平成18年度において抵抗性GRMHD計算プログラムの開発を始め、現在テスト計算中である。平成19年度はブラックホール磁気圏での磁気リコネクションの関わる現象について数値計算に頼らず解析的な検討を進めた。とくに、磁気リコネクションによるカーブラックホール回転エネルギーの引き抜き機構を提案し、引き抜きの条件を解析的に調べた。その結果、磁気リコネクションによりブラックホールのエネルギーを引き抜くにはエルゴ領域内において相対論的な磁気リコネクションが起こらなくてはならないことが分かった。相対論的磁気リコネクションは巨大楕円銀河M87中心などにある活動銀河核のブラックホール付近では起こる可能性があるが、銀河系内のマイクロクェーサ(GRS1915+105など)のブラックホールでは必要とされる磁場は強すぎて起こらないと考えられる。今回はエネルギー引き抜きの条件を大局的な磁場は無視するなど非常に簡単化したモデルで解析的に調べたが、今後抵抗性GRMHコードを用いて大局的な磁場も考慮した計算を行う。本研究課題の目的は相対論的ジェット形成など激しい現象が伴うブラックホール磁気圏における磁気リコネクションの重要性を明らかにすることである。本研究課題の中心的課題である抵抗性GRMHD計算プログラムについてはその開発を始めた平成18年度に因果律の問題に突き当たり開発は頓挫した。平成19年度にはブラックホール磁気圏での磁気リコネクションの関わる現象について数値計算に頼らず解析的な検討を進め,そのカーブラックホール回転エネルギーの引き抜き機構を提案した。平成20年度はブラックホールのまわりで起こる磁気リコネクションに関連した現象を解明するために抵抗性GRMHD数値計算の基礎方程式の検討を行った。ここで,これまで用いられてきた理想GRMHDのオームの法則に単純に電気抵抗を入れると因果律を満たさなくなる原因を明らかにし,一般化されたオームの法則を用いる必要性を示した。

さらに,電子・イオンプラズマと電子・陽電子プラズマのそれぞれの特性を考慮した一般化された相対論的MHD方程式を提案し,その方程式系の基本的特性を明らかにした。そこで線形解析など比較的簡単に求められる解析解について示した。今後,その方程式系を用いた数値計算を行うための方法の開発を行い,大規模計算につなげる予定である。
内陸地震の震源下限震度における岩石-流体相互作用

本年度の研究実績研究成果の公表「地球惑星科学合同大会」にて昨年度の成果である、山口県の岩国-柳井地域で発見した泥質片岩とその珪化岩のコンピテンス較差についての記載と地震発生との関連性についての考察を発表した。その内容は、「地質学雑誌」に掲載された。本年度の研究内容日高変成帯南部(北海道)の地質調査を行い、幌満カンラン岩体と日高変成岩類との境界部の岩石試料を採取した。さらに、ニューメキシコ州(アメリカ合州国)キマロン山地の地質調査を行い、高変成度の片麻岩類と低変成度の片岩類の境界付近の岩石試料を採取した。しかし、これらの地域からは過去の地震発生場の痕跡の可能性が高い岩石の産状は観察できなかった。岩国-柳井地域の領家帯の泥質片岩とその珪化岩に発達する石英脈について、石英結晶中の流体包有物の組成をレーザーラマン分光計によって測定し、二酸化炭素、メタン、水が含まれることを確認した。泥質片岩領域の石英脈と珪化岩領域の石英脈に包有されている流体は、定性的には違いが認められなかった。顕微鏡加熱冷却ステージを用いて流体包有物の均質化温度を測定した。均質化温度の値は310°Cから,350°Cにピークがあり、石英脈の形成はとの温度範囲の熱水と関連があることが明らかになった。珪化にともなって黒雲母が変質したり、緑泥石に置換されていることと、珪化岩形成後も石英脈を含む黒雲母片岩が流動的に変形していることから、珪化作用は変成作用のピークより後、かつ黒雲母片岩が流動的に変形し得る300°C以上の温度条件下で起ったと考えられる。本年度の研究実績日高変成帯(北海道)、北上山地のスレート帯(東北地方)、中国地方西部の領家変成帯、および肥後変成帯(九州西部)の地質調査を行い、岩石試料を採取した。これらの変成岩分布地域には、過去の地震発生場の痕跡が残されている可能性がある。本年度の調査では、山口県の岩国-柳井地域において、泥質片岩が珪化して、変形に対してコンピテントな珪化帯を形成していることを発見した。泥質片岩とその珪化岩は、それぞれ流動的に変形した石英脈と脆性的な破断面に沿って形成された石英脈を伴っていて、石英脈の一部は流動的領域から脆性的領域に連続して発達している。泥質片岩中の石英脈には、ブーディンや膨縮構造、そして片理と平行な軸面で折畳まれた褶曲が認められることから、石英脈の形成と同時期かその後に泥質片岩は流動的に変形していたと考えられる。一方、珪化した部分では片理を切る石英脈が卓越的であって、石英脈の形成には母岩の脆性的な破断を伴っていたことが明らかである。以上の観察から珪化という交代作用の結果、泥質片岩とその珪化岩との間に変形機構のコントラストが生じたと考えられる。地殻内部で発生する地震のなかで比較的大規模のものは、地殻構成岩石の変形機構の脆性-塑性遷移領域の温度圧力条件に相当する〓さで発生することが多い。上述の石英脈の産状は、流体が関与する化学的過程が変成岩の変形機構と密接に関連することを示しており、内陸型地震の発生機構を解明する手がかりになり得る。
グアニン四重鎖構造に基づくスイッチング可能なDNA金属酵素の開発

DNAらせん構造についての興味は、今や分子生物学だけに留まらず、DNAナノテクノロジーを含む様々な研究分野に拡がっている。例えば、DNAのらせん構造は不斉合成における不斉源としても用いることができる。本研究は、DNAのユニークな四重らせん構造に由来する空間とその動的構造変化に着目し、この特徴を精密制御することで、スイッチング可能なDNA金属酵素を開発することを目標とする。最近申請者は、DNAのリン酸骨格にビピリジン配位子を導入する方法を確立し、反応場の制御できない超分子アセンブリ型DNAハイブリッド触媒の欠点を克服した、精密制御可能なDNA金属酵素を開発することに成功している。本研究では、グアニン繰り返し配列の中心にビピリジン配位子を導入し、触媒システムを構築している。具体的には、K+イオン存在下で最も単純な逆平行(antiparallel)型グアニン四重鎖構造を形成するDNA配列として、5'-GG-[Bpy]-GG-3'を設計・合成し、予想通りK+イオン存在下で四重らせん構造の形成を確認した。また、様々な金属イオンとの結合性を調べた結果、Ni(II)やCu(II)イオンとの結合性を示唆する結果を得ている。さらに、5'-GG-[Bpy]-GG-3'からなる四重らせんDNAハイブリッド触媒を用いてマイケル付加反応を行ったところ、良好なエナンチオ選択性で目的物を得ることに成功した。本研究により、生命化学と触媒化学、DNAナノテクノロジーという多様な研究分野を融合した学際的な研究領域を開拓し、未来を先導する革新的技術として確立することが期待できる。申請者が確立した方法を利用し、グアニン繰り返し配列の中心にビピリジン配位子を導入した5'-GG-[Bpy]-GG-3'配列を合成した。円偏光二色性分析(CD)を測定することにより5'-GG-[Bpy]-GG-3'はK+イオン存在下で逆平行(antiparallel)型グアニン四重鎖構造を形成することを検証した。今回合成したDNAを用いて金属酵素としての応用を試みた結果、不斉マイケル付加反応において良好なエナンチオ選択性で目的物を得ることに成功している。また、新しいグアニン四重鎖構造を有するDNA金属酵素として、グアニン繰り返し配列の中心にヒスチジンを導入したDNAやユリア基を含むDNAの合成に成功し、その物性と金属酵素としての可能性を検証している。最初の計画以上、多様なDNAの合成に成功し、これから触媒としての応用が期待できる。グアニン繰り返し配列の中心にヒスチジンを導入したDNAは、ヘミンと複合体を形成することにより酸化酵素としての応用可能性を試みる。ユリア基はニトロ化合物との相互作用が知られているため、ユリア基を含む四重らせんDNAはニトロ化合物を基質とする反応への応用が期待できる。最近、Phanらにより四重鎖ー二本鎖ハイブリッドDNAの構造及び二本鎖と四重鎖との間の両立性が報告されている。本研究ではビピリジン配位子を含む四重鎖ー二本鎖ハイブリッドDNAを構築し、不斉合成への応用を検討する。また、分子モデリングやNMR構造解析、X線結晶構造分析を行い、DNA金属酵素の四重鎖構造内に構築される活性化サイトの立体構造と反応生成物の立体選択性の関係を明らかにする。

また、新しいグアニン四重鎖構造を有するDNA金属酵素として、グアニン繰り返し配列の中心にヒスチジンを導入したDNAやユリア基を含むDNAの合成に成功し、その物性と金属酵素としての可能性を検証している。最初の計画以上、多様なDNAの合成に成功し、これから触媒としての応用が期待できる。グアニン繰り返し配列の中心にヒスチジンを導入したDNAは、ヘミンと複合体を形成することにより酸化酵素としての応用可能性を試みる。ユリア基はニトロ化合物との相互作用が知られているため、ユリア基を含む四重らせんDNAはニトロ化合物を基質とする反応への応用が期待できる。最近、Phanらにより四重鎖ー二本鎖ハイブリッドDNAの構造及び二本鎖と四重鎖との間の両立性が報告されている。本研究ではビピリジン配位子を含む四重鎖ー二本鎖ハイブリッドDNAを構築し、不斉合成への応用を検討する。また、分子モデリングやNMR構造解析、X線結晶構造分析を行い、DNA金属酵素の四重鎖構造内に構築される活性化サイトの立体構造と反応生成物の立体選択性の関係を明らかにする。本来3月中にまとめる予定であった実験が終わらず引き続き行うことになったため、4月に入ってからすぐ試薬を注文する必要があった。
過飽和形成製剤と直接的皮膚侵襲の組合せによる経皮的薬物送達法の開発基盤の構築

患者自身が投与できる皮膚適用製剤は、特に医療環境に恵まれていない地域で開発が求められている製剤である。しかし、難溶性薬物の経皮的薬物送達において、薬物の溶解性の改善と薬物の皮膚透過の促進が医薬品開発上の最大の障壁となっている。本研究では、難溶性薬物モデルとして新規抗マラリア候補化合物(N-89およびN-251)を選び、(1)固体分散体化による過飽和形成製剤の調製、(2)マイクロニードルによる皮膚の薬物透過障壁能の一過性の減弱の両者を組み合わせた薬物送達法の開発基盤の構築を目指すものであり、平成30年度に以下の検討を行った。1) N-251と水溶性高分子との固体分散体の調製:新規抗マラリア候補化合物(N-251)と水溶性高分子を共溶媒中で溶解し、溶媒法でモデル化合物の固体分散体を調製した。固体分散体の形成は、X-線回折装置および示差走査熱量計により確認できた。調製した固体分散体のN-251の溶解度は増大し、比較的安定な過飽和の形成が確認できた。2)マイクロニードルによる皮膚の薬物透過障壁能の一過性の減弱の評価:皮膚の薬物透過障壁能を人為的に一過性に低下させる手法として美容領域で市販されているマイクロニードルを用いた角質層の侵襲の効果について、水溶性蛍光モデル化合物を用いて予備的な評価を試みた。薬物透過実験にヘアレス・ラットの摘出皮膚(市販品)を使用できる目途がついた。色素を用いた皮膚表面の染色により形態学的なマイクロニードルによる角質層の侵襲の評価の可能性が見出せた。(I)N-251と水溶性高分子との固体分散体の調製については、順調に成果が出ており、予備的な知見を国際学会で発表できた。(II)マイクロニードルによる皮膚の薬物透過障壁能の一過性の減弱の評価については、マイクロニードルを用いた角質層の侵襲処理の手法もほぼ確立できた。一方で、水分蒸散の亢進の評価については未着手となっている。(III)L-HPC含水ゲルシートによる薬物適用皮膚面のドレッシングについては、順調に進展している。(I)試作したN-251と水溶性高分子との固体分散体の中から溶解特性と過飽和状態の維持時間に優れる有望な固体分散体を選び、皮膚表面での溶解に必要な水分量について検討を進める。(II)マイクロニードルによる皮膚の薬物透過障壁能の一過性の減弱の評価については、(I)で調製したN-251-固体分散体を用いて、N-251の皮膚透過の改善についての検討を開始する。さらに、水分蒸散の亢進を評価し、(III)L-HPC含水ゲルシート被覆(薬物適用皮膚面のドレッシング)がN-251の皮膚適用製剤化につながる手段となり得るか、薬物動態学的・治療学的見地からの検討を進め、今年度あるいは最終年度で研究成果の国内/国際学会での発表を目指す。(II)

マイクロニードルによる皮膚の薬物透過障壁能の一過性の減弱の評価については、(I)で調製したN-251-固体分散体を用いて、N-251の皮膚透過の改善についての検討を開始する。さらに、水分蒸散の亢進を評価し、(III)L-HPC含水ゲルシート被覆(薬物適用皮膚面のドレッシング)がN-251の皮膚適用製剤化につながる手段となり得るか、薬物動態学的・治療学的見地からの検討を進め、今年度あるいは最終年度で研究成果の国内/国際学会での発表を目指す。研究の進捗と、皮膚の薬物透過性評価に使用するフランツセルの追加発注(海外発注)の時期の見極めが必要となったため残額が発生した。残額については次年度の物品費および旅費として使用する計画である。
カーボン60・カーボンナノチューブによるナノ複合強化炭素材料の作製

本研究はこれまでせいぜいミクロン程度にどまっていた炭素系複合材料の作製をナノメートルレベルで制御し、粒界・界面の比率を飛躍的に高め、その性能を強調することで塑性変形能を備えた新しいタイプの複合材料の創製を狙いとする.本研究ではこれを達成させるためカーボン60とカーボンナノチューブ等の炭素系新物質を利用することを特徴としている.本年度は、カーボンナノチューブ強化カーボン60ナノ結晶複合材料創製の基礎として、短繊維材料として使用するナノチューブの高純度大量精製技術の検討を中心に、カーボン60マトリックスの熱処理による相変態とその力学的性質への影響について検討した.炭素アーク放電で作製した陰極堆積物から筋状に発達した組織を回収し、水系の分散剤中での超音波破砕、遠心分離を行った.酸化処理などを行わず物理的な手法のみで収率5%程度で約7090mass%の精製が可能であることが明らかになった.ナノチューブとカーボン60とを銀シースに充填し、線引加工後に熱処理によってシース部分を取り除いた試料はカーボン60単結晶の約20倍の強度と10%程度の伸びを記録した.熱処理によりマトリックス部分は非晶質化し硬化するがカーボン60分子自身の崩壊がおきているかどうかは明らかではない.また、試料の伸びはナノチューブとカーボン60の界面が室温で既に活性であるため.界面のせん断すべりを主な機構とする引抜変形が生じ、これが複合体の伸びに寄与している可能性がある.本研究はこれまでせいぜいミクロン程度にどまっていた炭素系複合材料の作製をナノメートルレベルで制御し、粒界・界面の比率を飛躍的に高め、その性能を強調することで塑性変形能を備えた新しいタイプの複合材料の創製を狙いとする.本研究ではこれを達成させるためカーボン60とカーボンナノチューブ等の炭素系新物質を利用することを特徴としている.本年度は、カーボンナノチューブ強化カーボン60ナノ結晶複合材料創製の基礎として、短繊維材料として使用するナノチューブの高純度大量精製技術の検討を中心に、カーボン60マトリックスの熱処理による相変態とその力学的性質への影響について検討した.炭素アーク放電で作製した陰極堆積物から筋状に発達した組織を回収し、水系の分散剤中での超音波破砕、遠心分離を行った.酸化処理などを行わず物理的な手法のみで収率5%程度で約7090mass%の精製が可能であることが明らかになった.ナノチューブとカーボン60とを銀シースに充填し、線引加工後に熱処理によってシース部分を取り除いた試料はカーボン60単結晶の約20倍の強度と10%程度の伸びを記録した.熱処理によりマトリックス部分は非晶質化し硬化するがカーボン60分子自身の崩壊がおきているかどうかは明らかではない.また、試料の伸びはナノチューブとカーボン60の界面が室温で既に活性であるため.界面のせん断すべりを主な機構とする引抜変形が生じ、これが複合体の伸びに寄与している可能性がある.
高強度鋼の素材疲労強度を加味した溶接継手部の疲労強度向上法の提案

鋼橋への高強度鋼の適用は,軽量化や製作コスト低減など,極めて大きな効果が期待できるため,世界的に増加している.しかし,高強度鋼は切欠き感度が高いために,応力集中が起こる溶接部の疲労強度の確保が重要な課題である.本研究は,この課題の達成を目的とするもので,高強度鋼の“素材疲労強度"を合理的に加味した疲労強度向上法の提示を目的とする.以下に,H30年度の成果について示す.1)橋梁用降伏点鋼板の素材疲労強度に及ぼす応力集中の影響として,SBHS700を用いた突合せ溶接継手試験体(溶接余盛有)の疲労試験を行った.現在,余盛無とした突合せ溶接継手の疲労試験を継続して実施しており,SBHS700,500の母材疲労試験結果,並びに突合せ溶接継手試験体の結果を取りまとめて応力集中の影響,すなわち切り欠き感度について議論する.2)応力集中部近傍の溶接残留応力の解明のために,ピーニング処理された3種類の鋼材(SM490,SBHS500,SBHS700)を用いた溶接オンビード平板試験体の残留応力をX線残留応力計測機により計測した.その上で,ピーニング処理を行った板曲げ試験体(SM490:11体, SBHS500:15体)の疲労試験を行った.疲労試験の結果,ピーニング処理による疲労強度向上効果における鋼材強度依存性は明確に確認できなかったが,応力比R=0, 0.5とした疲労試験により各応力比におけるピーニング処理効果を明らかとした.3)素材疲労強度を加味した疲労強度向上効果の解明に向けて,素材誘導グラインダー+ピーニングを行う試験体製作(WEL-TEN780MPa,SM570,SM490)を進めた(応力比0と0.5とする).その上で,スイス連邦工科大学ローザンヌ校と連携し,欧州で使用されている鋼材の母材疲労強度の把握を新たに追加し,SBHS500,SBHS700との比較を行う試験体製作を進めた.本研究では,700MPa級の橋梁用高降伏点鋼板(SBHS700)を用いた溶接継手について,疲労強度評価,溶接部の金属組織の解析,破断部の切欠き感度の推定,溶接残留応力の評価を総合して,高強度鋼の“素材疲労強度"を加味した疲労強度向上メカニズムを解明する.H30年度の研究実績に示したように,各検討項目において下記のようにおおむね順調に進展していると考えている.1)橋梁用降伏点鋼板の素材疲労強度に及ぼす応力集中の影響として,SBHS700を用いた突合せ溶接継手試験体(溶接余盛有)を用いた疲労試験を行った.余盛無とした突合せ溶接継手の疲労試験を継続して実施し,SBHS700,500の母材疲労試験結果,並びに突合せ溶接継手試験体の結果をまとめて応力集中の影響,すなわち切り欠き感度について議論する.2)応力集中部近傍の溶接残留応力の解明のために,ピーニング処理された3種類の鋼材(SM490,SBHS500,SBHS700)を用いた溶接オンビード平板試験体の残留応力計測をX線残留応力計測機により計測した.その上で,ピーニング処理を行った板曲げ試験体(SM490:11体, SBHS500:15体)の疲労試験を行った.疲労試験の結果,ピーニング処理による疲労強度向上効果における鋼材強度依存性は明確に確認できなかったが,応力比R=0, 0.5とした疲労試験により各応力比におけるピーニング処理効果を明らかとした.3)素材疲労強度を加味した疲労強度向上効果の解明に向けて,素材誘導グラインダー+ピーニングを行う試験体製作(WEL-TEN780MPa,SM570,SM490)を進めた(応力比0と0.5とする).その上で,スイス連邦工科大学ローザンヌ校と連携し,欧州で使用されている鋼材(S690QL)の母材疲労強度の把握を新たに追加し,SBHS500,SBHS700との比較を行う試験体製作を進めた.今後の研究については,本研究で実施する各検討項目について,以下のように進める.1)橋梁用降伏点鋼板の素材疲労強度に及ぼす応力集中の影響について,SBHS700,500,並びにS690QLの母材疲労試験結果,並びに突合せ溶接継手試験体(余盛の有無)の結果を取りまとめて切り欠き感度について取りまとめる2)応力集中部近傍の溶接残留応力に関して,X線残留応力計測機により,鋼材強度などを変えたピーニング処理された応力集中部近傍の残留応力の計測を,特に,結晶粒の影響などを反映する半価幅に基づき,素材誘導グラインダー+ピーニングを行った溶接部周辺組織の解析を新たに進める.3)素材疲労強度を加味した疲労強度向上効果の解明に向けて,素材誘導グラインダー+ピーニングを行う板曲げ疲労試験体(WEL-TEN780MPa,SM570,SM490)の疲労試験を進める.特に,ピーニング効果が小さくなる応力比R=0.5の条件における鋼材強度依存性が確認できれば,特に良い結果になると考えられる.鋼橋への高強度鋼の適用は,軽量化や製作コスト低減など,極めて大きな効果が期待できるため,世界的に増加している.しかし,高強度鋼は切欠き感度が高いために,応力集中が起こる溶接部の疲労強度の確保が重要な課題である.