hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代アジアの家族変容と福祉レジームに関する国際共同研究

6.5つの領域の成果を総合するため、各領域の成果を様々な角度から検討し、領域横断的な研究会を実施した。また、総合的な研究成果は、9月に京都で開催されたEAJS(ヨーロッパ日本研究学会)、および1月に開催した国際シンポジウムにおいて報告をした。本研究は、家族、労働、移動、政策、メディアという5つの研究領域を設け、各領域が海外研究協力者と国際共同研究を実施し、その成果を総合するというかたちで運営している。(1)家族領域では、マレーシア、カタール、インドにおいて実査を行い、データのクリーニングを進めた。並行して、タイとベトナムのデータの分析結果を各種の学会で発表した。特にアジアのケア供給の多様性と変化についての比較分析の成果を韓国、中国に招聘されて発表した。(2)労働領域では台湾と韓国の共同研究者とデータを分析し、京都大学のワークショップで研究成果を相互に検討した。年度末までに草稿を仕上げ、失業、雇用の不安定性、階層帰属意識、性別職域分離、ライフコース、自殺と労働政策といった問題について、東アジアの特徴を国際比較により浮き彫りにした。社会階層に焦点を当てその特徴を明らかにできたことは意義がある。(3)移動領域に関しては、アジアにおける地域統合と人権概念の構築、家事労働者や性労働者の労働者性、移民の定着プロセスにおける親密圏の構築などに焦点を当てて研究を進めた。再生産労働に従事する移民は従来の労働移民と相違点があることが明らかにされた。(4)政策領域では、東アジアの福祉国家研究が活発化しているが、比較基準を欠く各国記述が多い。そこで政治経済学観点から、日本、韓国、台湾という三つのレジームに対象を絞り、家族主義的といわれる福祉レジームがグローバル化や高齢化の中で、どのように変容しているか検討した。(5)メデイア領域については、日本、韓国、台湾、中国、タイなどのメデイアに映し出された親密圏や家族を対象に、そこに映し出された親密圏・家族イメージの比較研究を実施した。その成果の一部は、英語と日本語での出版に向けて執筆を進めた。いずれの領域も研究成果が出始め、海外研究協力者との成果の検討作業に入った。アジア域内のパターンの違いが予想以上に明快に示され、アジア社会の多様性と共通性の解明が進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。各領域については計画以上に進展し、論文と口頭での成果発表の段階に入っているが、領域間連携のための合同研究会の開催は日程の都合から思うように実施することができなかった。後半では、各領域の成果を充実させる一方、各領域における国別のパターンの違いが領域間でどのように関係しているのかを解明する総合的考察に力を入れる。研究領域の知見を持ち寄った合同研究会を連続的に開催する予定である。今後、各研究領域の知見を持ち寄った合同研究会を開催し、更なる総合化を進める。
三后制の基礎的研究-平安期を中心として-

私は、論文「王権論の現在-日本古代を中心として-(『歴史評論』564号、1997年)において、今日の古代王権研究の課題が、王権を天皇・太上天皇・皇太子だけでなく、皇后(中宮)・皇太后・太皇太后の「三后」にまで及ぼし、それらの個々の「極」を総合した「多極構造」として把握される必要性を述べ、その上で、王権の多極構造に留意した個々の「極」の研究を進展させるべきことを指摘した。本研究は、この点を推進させるために、平安期における皇后(中宮)・皇太后・太皇太后などの三后の動態把握と三后に関する基本史料の把握とを試みたものである。このうち、前者については、「平安時代三后表」を完成させることができた。これは、桓武朝以降後鳥羽朝にいたるまでの各年次の三后(含む准三后・女院)が一覧できるものであり、三后の動態把握を簡便にするものである。後者については、データベース「平安時代三后関係史料DB(試作版)」を完成させることができた。これは、平安時代の三后の研究が、これまで限られた人物を対象としていたために三后の総体が把握できないでいる現状を打開するために試作したものである。その内容は、東京大学史料編纂所が編纂した『史料総覧』巻1巻3の三后関係綱文を利用し、年次毎に配列し、事項の典拠となった出典も一覧できるものである。「平安時代三后関係史料DB(試作版)」は、「平安時代三后表」と関連させることで、平安時代の三后の動態を総体的に把握できる利便さを確保できるものと考えられるので、データ類の公開にあたっては、この点への考慮も考えている。これらの作成を通じて得られた研究の成果の詳細は、科学研究費補助金研究成果報告書「三后制の基礎的研究-平安期を中心として-」(課題番号13610395)に盛り込んでおり、平安期の三后制が、古代王権史に占める重要な意義と今後の課題を明示している。研究テーマを遂行するにあたって、初年度にあたる本年度は、以下の点の調査と史料収集及び考察を試みた。1、三后にあたる皇后・皇太后・太皇太后の活動期の年表化。この作業は、今後のデータベースの基礎となるもので、10世紀までの三后について、コンピューターへの入力を終了した。2、三后制に関わる研究文献を探り、研究文献データベース作りのための基本作業を行った。ただし、国文学研究者による研究文献の網羅にまではいたっておらず、次年度も、研究文献収集の作業を継続して行う。3、三后制の画期を探るために、実験的に藤原彰子と藤原得子の二人について関係史料を収集し、検討を行った。このうち、後者の藤原得子(美福門院)については、論文「美福門院藤原得子・〓子内親王の熊野詣-鳥羽院政期の王位継承の暗闘-」(『専修大学人文科学研究所月報』198号、2002年1月)を公表し、その政治的役割の大きかったことを確認することができた。4、京都における三后関係遺跡(邸宅跡など)の基礎的調査を行い、資料収集を行った。本年度は、昨年度に引き続き三后(皇后・中宮・皇太后・太皇太后)に関わる平安時代の史料の収集に努め、それらの整理・分類を行った上で、コンピュータへの入力に時間と経費をかけた。その結果もあり、平安時代を通じた三后の動態が把握できるところにまできたと思える。また、本年度は、三后が王権の多極構造の中でどのような位置を占めるかを時代的変化に留意して探るための分析に着手した。作業の過程で、より鮮明になってきたのは、律令制的三后が、独自の位置を占めているものの、現実の政治過程の中で矛盾を生みだし、「国母」という令制外の女性の政治権力を生み出さざるを得なくなってくる事実である。これらの分析の詳細は、次年度に委ねざるを得ないが、興味深い事実であり、平安時代王権の一つの特色として指摘できると思える。なお、本年度に、本研究に着手する際の基礎的事実の確認を踏まえて行った2000年の日仏女性研究会のフランス(パリ)での報告(「古代の政治権力と女性」)が、『日仏共同研究報告書』として公刊されたことを付記しておきたい。

これは、平安時代の三后の研究が、これまで限られた人物を対象としていたために三后の総体が把握できないでいる現状を打開するために試作したものである。その内容は、東京大学史料編纂所が編纂した『史料総覧』巻1巻3の三后関係綱文を利用し、年次毎に配列し、事項の典拠となった出典も一覧できるものである。「平安時代三后関係史料DB(試作版)」は、「平安時代三后表」と関連させることで、平安時代の三后の動態を総体的に把握できる利便さを確保できるものと考えられるので、データ類の公開にあたっては、この点への考慮も考えている。これらの作成を通じて得られた研究の成果の詳細は、科学研究費補助金研究成果報告書「三后制の基礎的研究-平安期を中心として-」(課題番号13610395)に盛り込んでおり、平安期の三后制が、古代王権史に占める重要な意義と今後の課題を明示している。
巨大ナノリングのエピタキシャル重合：太陽電池への応用を目指したナノへテロ接合構築

研究員は昨年度、新規金属有機材料を合成している最中に、6つのピリジル基を有する芳香環のみからなる有機配位子Py6Mesが、アセトニトリル中で再結晶することで多孔性分子結晶Pyopenを与えることを見いだしている。その結晶構造解析結果から、本結晶は、C-H N結合を多孔性結晶構築に用いた初めての例であることが明らかになっている。Pyopenの結晶性粉末を徐々に加熱し、同時に随時X線回折測定を行ったところ、200度という高温域においても、Pyopen粉末の回折パターンは単結晶構造から予想されるパターンと一致した。これはPyopenが200度という多孔性分子結晶としては極めて高い熱安定性を有することを意味する。C-H N結合の弱さを考えるとこの熱安定性は驚異的である。Pyopenを200度以上に加熱したところ、異なる結晶多形Pycloseへと相転移した。PycloseにおいてPy6MesはPyopen同様1次元のピラーを形作っているものの、そのピラーは傾むいており、ピラー間に存在していた隙間を埋め非多孔性構造となっていた。Pycloseにおいて特筆すべき点として、Py6Mesを結びつけていたC-H N結合を含む全ての分子間相互作用が開裂していることが挙げられる。それにもかかわらず、Pycloseをアセトニトリル蒸気に晒したところ、その結晶は常温常圧という穏やかな条件下で固体状態を保ったまま元の多孔性構造を復元した。結合レベルで構造が崩壊した多孔性材料を自己修復させたのは本研究が初めてである。本系において形状記憶が達成できたのは、本結晶がC-H Nという弱い、しかし容易に再形成できる結合から構築されており、結合の再形成に必要な活性化エネルギーが室温でも賄えるほど小さかったためであると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究員は既に、4つのピリジル基を有するフェロセン配位子FcLと銀イオンを混合することにより、巨大な内部空間を有するフェロセンナノチューブ(以下FcNT)が自己組織化的に形成されることを明らかにし、その酸化還元に伴う超分子挙動を解明している。更なる研究展開として、研究員は今年度、このFcNTの内部にゲスト分子を包摂させることを試みてきた。その研究過程で包接を行うために適切な溶媒を検討したところ、ある条件下でFcNTが巨視的な繊維状材料を形成することを偶然見出した。これまでの多孔性材料が結晶質の粉末としてしか得られなかったことを考えると、繊維状に加工できたという本発見は非常に新規性が高い。ここから大きく研究の方向性を変え、この新規繊維状材料の解析、応用を目指すこととした。剛直な棒状有機配位子を含む金属錯体は、優れた設計性と多孔性を有することから近年注目されているものの、ほとんどの系で粒子としてのみ得られ加工性に乏しいことが欠点であった。今回我々は、以前報告した金属錯体ナノチューブが多孔性繊維へと変換可能であることを見出した。これは孔を有する有機金属化合物からなる繊維の初めての例である。FcNTをアセトニトリル中5mMになるよう分散させたところ、分散液がリオトロピック液晶相を発現することを見出した。このリオトロピック液晶をトルエン中に注入したところ、液晶紡糸と同様の原理で繊維を構築できることが示唆された。現在、リオトロピック液晶の相図作製、および繊維の多孔性の評価を行っている。本年度はもともとナノチューブの包摂挙動を調べる実験を行う予定だったが、その実験の中で巨視的な繊維を偶然発見した。当初の目的とは大きく異なるが、基礎化学的な知見からこの材料に大きな興味がもたれるため、現在この繊維を中心とした研究にシフトしている。研究員はすでに4つのピリジル基を有するフェロセン配位子FcLと銀イオンを混合することにより、7 nmほどの巨大な内部空間を有するフェロセンナノチューブ(FcNT)が自己組織化的に形成されることを明らかにしている。また、研究員はそのナノチューブのフェロセン部位を酸化還元することによる超分子構造の構造変化挙動を明らかにしている。本年度は昨年度から引き続きゲスト包接挙動を探索していた。しかしこの従来の錯体高分子では安定性に難があり研究はおおきく停滞してしまう。そこで新規に錯体高分子を設計、合成することとした。合成した有機配位子と金属塩との混合実験を行っていたところ、あるバイアル内で大きな結晶が析出していることを見いだした。ふとした興味からその結晶の構造解析を行ったところ、その結晶は1 nmほどの孔を多数持つ構造を有していた。驚くべきことにこの多孔性結晶内には金属イオンが含まれておらず、有機配位子のみからなるものであった。この結晶構造を詳細に観察したところ、有機配位子同士を結びつけているのは水素結合よりもさらに弱い分子間相互作用であることが明らかになった。この相互作用はごく近年結晶工学の分野で注目を集めている結合であるものの、この結合を用い多孔性結晶を構築した例はこれまで知られていなかった。すなわち今回偶然から見いだした本多孔性結晶は、これまでに多孔性結晶への応用例のない非常に弱い分子間結合により支えられており、その結合の特異性を利用した物性を期待できる。今年度は従来とりあつかっていた分子設計を見直していく中で、その分子から離れ自らが新規に設計合成した分子を取り扱うことになった。その分子に本来の目的とは異なる様々な可能性を見いだすことができた。

非常に弱い結合と多孔性状態という相反する物性を兼ね備えている物質の発見とその探索という意味で、誰も見たことのない新たな化学を開拓するという基礎研究への大きな貢献を果たしている。研究員は昨年度、新規金属有機材料を合成している最中に、6つのピリジル基を有する芳香環のみからなる有機配位子Py6Mesが、アセトニトリル中で再結晶することで多孔性分子結晶Pyopenを与えることを見いだしている。その結晶構造解析結果から、本結晶は、C-H N結合を多孔性結晶構築に用いた初めての例であることが明らかになっている。Pyopenの結晶性粉末を徐々に加熱し、同時に随時X線回折測定を行ったところ、200度という高温域においても、Pyopen粉末の回折パターンは単結晶構造から予想されるパターンと一致した。これはPyopenが200度という多孔性分子結晶としては極めて高い熱安定性を有することを意味する。C-H N結合の弱さを考えるとこの熱安定性は驚異的である。Pyopenを200度以上に加熱したところ、異なる結晶多形Pycloseへと相転移した。PycloseにおいてPy6MesはPyopen同様1次元のピラーを形作っているものの、そのピラーは傾むいており、ピラー間に存在していた隙間を埋め非多孔性構造となっていた。Pycloseにおいて特筆すべき点として、Py6Mesを結びつけていたC-H N結合を含む全ての分子間相互作用が開裂していることが挙げられる。それにもかかわらず、Pycloseをアセトニトリル蒸気に晒したところ、その結晶は常温常圧という穏やかな条件下で固体状態を保ったまま元の多孔性構造を復元した。結合レベルで構造が崩壊した多孔性材料を自己修復させたのは本研究が初めてである。本系において形状記憶が達成できたのは、本結晶がC-H Nという弱い、しかし容易に再形成できる結合から構築されており、結合の再形成に必要な活性化エネルギーが室温でも賄えるほど小さかったためであると考えられる。偶然見出した多孔性と柔軟性を兼ね備える本繊維材料は、様々な展開が考えられる。まずは構造、工程の評価を行い、多孔性構造と柔軟性の物性としての値を求める。次に材料としての展開を目指し様々な用途での本材料の応用を目指していきたい。研究員は現在、新規に見いだした多孔性結晶の結晶構造解析に加え、耐熱性や、耐酸性、気体分子の取り込み能など付随する各種の物性を測定し、そのさらなる応用展開を図っていく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
現代日本社会に於ける都市下層社会に関する社会学的研究

本研究は、「現代日本社会に於ける都市下層社会に関する事象を出来るだけ網羅的に取り上げ、その現実の解明に努める」ことを共通の課題とした共同研究である。特に、都市下層社会と社会的差別の関係性について、「都市問題」「労働問題」「政治問題」の3つの視点からの総合的な分析を目指した。主な知見として3点挙げる。1都市下層の概念は、何らかの財、機会あるいは権利の欠乏・欠如を前提としつつ、この社会において異質化され、排除されたカテゴリーとして促える必要があること。従来、都市下層のなかに病理性や問題性を見ようとする研究もあったが、肝要なことは、都市下層の視点から現代社会の病理性や問題性を照射することである。2本研究は、特に1990年代に入り可視化してきたホームレスおよびそれと関連が深い「寄せ場」の現状分析に重点を置いている。新宿、山谷、寿、笹島、釜ケ埼などの各地域での社会調査を通して、ホームレスの増加や可視化は、都市化および都市の変容、寄せ場における労働市場の変容、「住所不定者」に対する福祉行政の差別的対応といった「都市問題」「労働問題」「政治問題」として現出してきたことが明らかにされている。3現代の都市下層問題は、日本社会の国際化にも規定されつつ、きわめて多面的な性格を現出させている。都市下層の分析から見えてくるのは、「不法性」「住所不定」「エスニシティー」といったことを軸に人間を差異化する日本社会の差別的側面である。居住権や社会保障権といった視点から、こうした点について、根本的な見直しが進められるべきである。「現代日本社会に於ける都市下層社会に関する社会学的研究」テーマについて、問題意識、作業仮説、調査方法の共有化のための全体的な議論を進めながら、研究分担者が調査協力者とともに、予備的な個別の調査研究を進めた。全体的な議論で1つの焦点となったのは、「日本の下層社会」の今日的な特徴や問題状況をどのように概念規定するかであった。このために、いくつかの作業を同時並行的に進めた。まず、アメリカや西欧で新しい都市の貧困が注目されアンダークラス(Underclass)等の概念が提起されているが、それらの研究のレヴュ-を踏まえた上での日本の現状との国際比較。次に、従来の日本の都市下層社会についての諸研究の知識社会学的検証。そして、主に寄せ場をフィールドとする予備的な調査研究による仮説の構成である。こうした作業を通じてほぼ共有化された暫定的な知見としては、今日の都市下層社会は、所得や生活水準といった相対的な量的把握に止まらず、質的なカテゴリーの問題としても把握される必要性があることである。それらを規定するためのキーワードとして、非組織、非定住(不定住)、被差別、排除、孤立等が揚げられ、どのような下層社会の諸現象に着目すべきかという問題と共に、議論がつめられた。もう1つの議論の焦点は、都市下層社会の諸問題を「都市問題」「政治問題」「労働問題」という視点から総合的にアプローチするための具体的な調査・研究方法についてであった。この点についても、上記の国際比較、知識社会学的検証、予備的調査の作業を通し、調査・研究方法の共有化が図られた。次年度では、以上の議論を踏まえ、関東・東海地域、関西地域、西日本地域における都市下層社会についての社会調査を中心に共同研究を進める予定である。とりわけ、都市下層社会と社会的差別の関係性について、「都市問題」「労働問題」「政治問題」の3つの視点からの総合的な分析を目指したものである。以下、主な知見をあげる。

1、まず、全体に通ずることとして、都市下層の概念は、何らかの財、機会あるいは権利の欠乏・欠如を前提としつつ、この社会において異質化され、排除されたカテゴリーとして捉える必要性があること、従来、ともすれば、都市下層のなかに病理性や問題性を見ようとする研究もあったが、肝要なことは、都市下層の視点から現代社会の病理性や問題性を照射することであると、本研究は主張している。2、本研究は、特に1990年代に入り可視化してきたホームレスおよびそれと関連が深い「寄せ場」の現状分析に重点を置いている。新宿、山谷、川崎、寿、笹島、釜ケ崎などの各地域での社会調査を通して、ホームレスの増加や可視化は、都市化および都市の変容、寄せ場における労働市場の変容、「住所不定者」に対する福祉行政の差別的対応といった「都市問題」「労働問題」「政治問題」として現出してきたことが明らかにされている。3、現代の都市下層問題は、日本社会の国際化(1970年代以降の日本資本の海外進出と1980年代の外国人労働力の流入)にも規定されつつ、きわめて多面的な性格を現出させている。そして、都市下層の分析から見えてくるのは、「不法性」「住所不在」「エスニシテイー」といったことを軸に人間を差異化する日本社会の差別的側面である。住居権や社会保障権といった視点から、こうした点について根本的な見直しが進められるべきである。
怠学学生および頻回欠勤者における高照度光療法の効果についての研究

本年度は本研究の最終報告年に当たり、これまでの研究の締めくくりの段階となった。過去3年間に我々のもとを受診した睡眠相後退を示す症例23例について、睡眠相後退の亜型(DSPS,non-24,MSPD pattern)や合併する精神障害、生活規則性を反映するSRM(Social Rhythm Metrics)スコアなどを分析した。その結果以下のことが判明した。1.これまで症例報告をしてきたように、症例によっては経過のうちにいくつかの亜型を示すものがあることから、この亜型が個別の疾患を表すというより、亜型はあくまで状態像(state)であると考えられた。2.亜型の中でも、MSPD(Motivated Sleep Phase Delay)は気分変調性障害やスチューデントアパシー、退却神経症などの引きこもりを主体とする精神障害を合併する場合が多く、背景にパーソナリティの偏りがあると考えられた。3.日常生活の規則性(SRM)の観点からは、DSPS、MSPD、non-24ともに報告されている同年代の一般人よりも不規則であり、特にnon-24の症例では際だって不規則な生活がうかがえた。これは、DSPSやnon-24の発症要因として、心理社会的な手がかり(zeitgeber)の不足が推察されていることを裏付ける結果と考えられた。4.DSPSの症例では、最低体温時刻のズレの大きさとSRMスコアとの間に逆相関が認められ、日常生活の不規則さが目立つ症例ほど概日リズムの後退が大きくなる傾向が明らかとなった。以上の結果を第38回全国大学保健管理研究集会にて発表し、論文とした。本年度は学内広報誌などで睡眠覚醒障害の啓蒙を行った結果、該当するのではないかとの自覚のある学生が多数保健センターを受診している。これらの症例に加えて、student apathyあるいは頻回欠勤者として保健管理センターで診療していた症例を検討し、精神分裂病や躁鬱病などの精神障害を合併している例を慎重に除外した。そしてこれらの症例の中で、睡眠覚醒障害(DSPS,non-24)の診断基準を満たす症例を睡眠覚醒リズム表のチェックなどから選び出し、それ以外の症例は従来の退却神経症の精神療法に準じた治療を行った。該当する症例に、まずその時点でのsocial rhythm metrics翻訳版を2週間に渡って記入させ、生活の規則度をチェックした。チェックする前には、睡眠覚醒障害の症例でのかなりの不規則性が予想されたが、実際はnon-24では確かにかなりの不規則性があったが、DSPSの症例では健常成人とほぼ同様であり、また学生においては、全ての症例でかなり不規則であったことから、この評価スケール自体が記入する個人の社会的立場(学生か社会人かなど)に大きく影響されるものと考えられた。来年度以降はこの点について考慮した評価が必要であろう。また備品として購入した体温ロガーとactitracを用いて、その間の客観的な睡眠覚醒状況と深部体温リズムの測定を行った。この結果、従来の報告通り、DSPSにおいて睡眠覚醒リズムの後退に伴って深部体温リズムの後退している症例と、後退していない症例が見られた。しかし、これは退却神経症的心性との相関は無いように思われた。また退却神経症の症例においても、いわゆるDSPS patternは認められたが、これらの症例ではビタミンB_<12>や光治療などへの反応性が悪いだけでなく、治療を求める態度そのものにも問題があった。今年度も引き続き、スチューデントアパシーや社会人における頻回欠勤者などの、従来「退却神経症」として精神病理学的に共通であると考えられている患者集団を対象に、昨年度同様睡眠覚醒リズムと生活リズムの規則性に関して調査をおこなった。その中で、2例の典型的な症例を論文として報告した。1例は大学院生の男子症例で、大学院にモラトリアム的進学をしたあげく、自我同一性の拡散状況に陥っているものであった。この症例では、実家に帰省し同一性の問題をつきつけられる場面から離れると睡眠覚醒リズムが直ちに正常化したり、自己の評価をされるようなゼミの発表当日に起きれず寝過ごしてしまうなど、睡眠相後退が現実逃避の一手段として用いられている感があり、いわゆる「motivated sleep phase delay」(以下MSPDと略)であった。しかしその一方で光療法に反応し、だるさなどの身体症状がとれたという事実もあり、睡眠相後退症候群(以下DSPSと略)の傾向が認められた。もう1例は社会人の男性例であり、某研究機関の研究員となり数年目から頻回の長期欠勤が目立つようになった症例である。この症例も、先に挙げた学生と同様、週末などの仕事のない日には趣味のために朝早くから起きて活動するのに、平日はなかなかだるくて起きることができないという睡眠覚醒パターンであった。やはりMSPDが疑われたが、経過中に今度は典型的なDSPSの睡眠覚醒リズムへと変化した。これらの症例から、退却的心性はMSPDパターンを示す傾向が高いが、その中でDSPSへ移行する症例も確かに存在することがわかった。退却神経症とDSPSは同じ個体に発生する可能性があり、その背景には従来指摘されている引きこもりによる社会心理的同調因子が減弱していることが大きく関係していると推察された。

1.これまで症例報告をしてきたように、症例によっては経過のうちにいくつかの亜型を示すものがあることから、この亜型が個別の疾患を表すというより、亜型はあくまで状態像(state)であると考えられた。2.亜型の中でも、MSPD(Motivated Sleep Phase Delay)は気分変調性障害やスチューデントアパシー、退却神経症などの引きこもりを主体とする精神障害を合併する場合が多く、背景にパーソナリティの偏りがあると考えられた。3.日常生活の規則性(SRM)の観点からは、DSPS、MSPD、non-24ともに報告されている同年代の一般人よりも不規則であり、特にnon-24の症例では際だって不規則な生活がうかがえた。これは、DSPSやnon-24の発症要因として、心理社会的な手がかり(zeitgeber)の不足が推察されていることを裏付ける結果と考えられた。4.DSPSの症例では、最低体温時刻のズレの大きさとSRMスコアとの間に逆相関が認められ、日常生活の不規則さが目立つ症例ほど概日リズムの後退が大きくなる傾向が明らかとなった。以上の結果を第38回全国大学保健管理研究集会にて発表し、論文とした。
トロンボポエチン/c-mpl系を介した増殖・分化・腫瘍化のシグナル伝達機構の解析

トロンボポエチン(TPO)は巨核球系細胞の増殖・分化において最も重要な役割を担う造血因子である。TPOはその受容体c-Mplと結合しSTATs、Ras、PI3-Kなどの細胞内シグナル伝達分子を活性化するが、TPOによる増殖・分化誘導機構における個々の分子の役割については明かではなかった。平成10年度の研究の結果、TPO、IL-3による増殖にはSTAT5とRasの両者が関与すること、巨核球への分化誘導にはTPO特異的に誘導される持続性のRasの活性化が重要であることを明らかにした。本年度の研究では、STAT5とrasによる細胞増殖機構、巨核球の多倍体化機構を細胞周期制御の観点から解析した。ヒトのIL-3依存性細胞株F-36PがIL-3依存性に増殖する際にdominant negative(dn)-STAT5、dn-Rasを発現させた場合と発現させなかった場合とで細胞周期制御分子の発現を比較した。その結果、dn-STAT5、dn-Rasを発現させた場合にはいずれの場合にもサイクリンD1の発現の低下が認められた。この結果に一致して、STAT5とrasは各々単独でまた両者は協調的にサイクリンD1遺伝子のプロモーターを活性化した。また、サイクリンD1を過剰発現させるとdn-STAT5、dn-Rasの増殖抑制効果は完全にキャンセルされた。以上よりSTAT5とRasは共にサイクリンD1の発現を介してIL-3による増殖を制御すると考えられた。巨核球の多倍体化の際にはサイクリンD1、D2、D3の発現上昇とcdc2の活性低下が認められた。また、dn-cdc2をサイクリンD1、D2、D3のいずれかと共発現させるとTPO非存在下でも多倍体化が誘導された。この結果から、巨核球の多倍体化にはサイクリンD1、D2、D3のいずれかの発現上昇とcdc2の活性の低下の両者が重要であると考えられた。トロンボポエチン(TPO)は巨核球系細胞の増殖と分化において最も重要な造血因子である。TPOは、巨核球系細胞表面に発現するTPO受容体c-mplに結合することによりSTATs、ras、PI-3Kなどの細胞内シグナル伝達分子を活性化することが報告されているが、TPOよる増殖・分化誘導にどのシグナルが重要であるかは明らかではない。本研究では、まず、ヒトのIL-3依存性赤白血病株F-36Pにc-mplを導入した。このうちの一つのクローンF-36P-mplにおいて、TPOは一過性に増殖反応を誘導し、その後ほとんどの細胞に成熟巨核球への分化を誘導した。F-36P-mplにdominant negative(dn)-STAT1,3,5,dn-rasをLac一inducible Systemを用いてinducibleに発現させ、TPOによる増殖、分化の誘導がこれらの分子によって阻害されるかどうか検討を行った。その結果、TPOによる増殖誘導はdn-STAT5とdn-rasによって各々約30%抑制された。また、分化誘導はdn-rasによってのみ阻害された。更に、活性型rasをF-36P-mplにinducibleに発現させるとTPO非存在下でも成熟巨核球への分化が誘導された。活性型rasの発現時間と巨核球への分化誘導効果との関連を検討すると活性型rasを約24時間発現させることが巨核球への分化誘導には必要かつ十分であると考えられた。rasのシグナルはTPO以外にもIL-3やSCF、EPOなどの各種の造血因子によって活性化されるが、TPOは、IL-3と比較すると持続性に約24時間にわたってrasを活性化した。これらの結果から、TPO特異的に誘導される持続性の長いrasの活性化が巨核球への分化誘導には重要であると考えられた。

また、dn-cdc2をサイクリンD1、D2、D3のいずれかと共発現させるとTPO非存在下でも多倍体化が誘導された。この結果から、巨核球の多倍体化にはサイクリンD1、D2、D3のいずれかの発現上昇とcdc2の活性の低下の両者が重要であると考えられた。
電気痙攣療法による疼痛緩和メカニズムの解明ー神経因性疼痛治療への応用に向けて

電気痙攣療法による疼痛緩和の機序を解明するに当たり、まず疼痛に関係が深いと思われる脳内交感神経受容体と中枢神経活動の関連を求めた。覚醒状態のラットに対し、交感神経β受容体作動薬遮断薬であるプロプラノロールを脳室内に直接投与した。その後リドカインの持続投与を投与すると、プロプラノロールにより痙攣発生までのリドカインの投与量が増加し、中枢神経系に対する抑制作用があることが判明し、痙攣の発生に中枢神経内の交感神経β受容体が関与していることが明らかになった。本年度はマイクロダイアリシス法に関する技術的手法の確立、すなわち実験動物へのマイクロダイアリシスプローブの留置およびマイクロシリンジポンプを用いた低速一定流量(1μl/min)での灌流及び灌流液の回収、灌流液中の物質の検出及び定量を主な目標として研究を行った。8-9週齢、体重250-300gのSprague-Dawley系雄ラットを用いた。当初予定していた腹側核(ventrobasal thalamus)へのマイクロダイアリシスプローブの留置が技術的に困難であるため、従来我々が用いている方法に従い、定位脳固定装置を用いて大脳辺縁系の側座核(nucleus accumbens)にマイクロダイアリシスプローブ(Eicom、AU-1-7-01、以下プローブ)を留置し、予備的な実験を試みた。上記のプローブを留置した後、プローブを周囲の頭蓋骨に歯科用セメントで固定した。また、プローブの汚染を防ぐため、ダミーカニューラを入れて密封した。室温24°Cで12時間毎の昼夜サイクルで飼育し、食餌と水分は自由に与えた。実験当日プローブを燐酸緩衝液で灌流し、抽出操作などを経ずに直接電気化学計測装置に通し、オンラインで灌流液中の標準物質の測定を試みた。プローブが正しく留置されていることは実験終了後に標本を作成して確認したが、実験中は灌流液中の不純物が多く、基線の安定化に相当の時間を要した。神経因性疼痛モデルの作成や神経伝達物質の定量については、今後更なる検討が必要である。昨年度に引き続き実験動物へのマイクロダイアリシスプローブの留置およびマイクロシリンジポンプを用いた低速一定流量(1μl/min)での灌流及び灌流液の回収,灌流液中の物質の検出及び定量を主な目標として研究を行った。8-9週齢,体重250-300gのSprague-Dawley系雄ラットを用いた。当初予定していた腹側核(ventrobasal thalamus)へのマイクロダイアリシスプローブの留置が技術的に困難であるため,従来我々が用いている方法に従い,定位脳固定装置を用いて大脳辺縁系の側座核(nucleus accumbens)にマイクロダイアリシスプローブ(Eicom,AU-1-7-01,以下プローブ)を留置し,予備的な実験を試みた。上記のプローブを留置した後,プローブを周囲の頭蓋骨に歯科用セメントで固定した。実験当日プローブを人工脳脊髄液で灌流してフラクションコレクターで回収した。経時的に得られた灌流液は抽出操作などを経ず直接高速液体クロマトグラフに注入した。クロマトグラフでは移動相に燐酸ナトリウム緩衝液(メタノール含量27.5%)を用い,電気化学計測装置で灌流液中のリドカインおよび標準物質の測定を試みた。なお,負荷電圧は900mV,移動相の流速は0.6ml/minとした。プローブが正しく留置されていることは実験終了後に標本を作成して確認したが,実験中は灌流液中の不純物が多く,基線の安定化に相当の時間を要した。神経因性疼痛モデルの作成や神経伝達物質の定量については,今後更なる検討が必要である。覚醒状態のラットに対し、交感神経β受容体作動薬遮断薬であるプロプラノロール10または30μg/kg各々CS、CL群)を脳室内に直接投与した。対照群CC群では同量の生理食塩水を脳室内に投与した。これらの投与5分後にリドカインの持続投与を投与した。その結果、プロプラノロールのみでは活動性や呼吸・循環に殆ど影響は無かったが、リドカインの投与により心拍数が低下するとともに、CS群、CL群ではCC群に比べて痙攣発生までのリドカインの投与量が増加し、中枢神経系に対する抑制作用があることが判明し、痙攣の発生に中枢神経内の交感神経β受容体が関与していることが明らかになった。次に脳内の神経伝達物質の定量に必要な手技の確立を試みた。マイクロダイアライシスによる定量方法を確立するため、Bregmaの前方1.7mm、右外側1.4mmにマーキングの上、頭蓋骨表面より6mmの深さまでガイドカニューレを進め、先端が側座核(nucleus accumbens)に位置するようにした上で覚醒させた。

2-3日後にガイドカニューレをマイクロダイアライシスプローブに交換後、シリンジポンプを用いて、人工脳脊髄液で灌流し、得られた灌流液をフラクションコレクターで収集し、マイクロダイアライシスによって脳内のリドカインの濃度を定量した。ただし高速液体クロマトグラフによる脳内神経伝達物質の分離・定量には至らず、今後はより感度の高い高速液体クロマトグラフ-質量分析装置による定量を試みる。
RI内包フラーレン製造のためのイオン注入装置の開発

RI内包フラーレン製造のためのイオン注入装置の設計・開発を行った。開発したイオン注入装置を用いて、希ガス内包フラーレンの生成実験を行った。実験で得られた試料をPIXE(荷電粒子励起X線放出)法による分析を行い、希ガス内包フラーレンの生成を確認した。生成量は、従来のイオン注入法により得られている値を大幅に上回っており、本研究により開発されたイオン注入装置が高効率で内包フラーレンを生成できることが分かった。イオン注入装置の設計・開発を東京工業大学・原子炉工学研究所で行った。設計・開発の内容としては大きく分けて、(1)イオン生成部、(2)真空排気系、(3)ガス導入系である。イオン生成部はペニング放電によりガスを電離するPIG型とした。少量のガスを効率よくイオン化するためにコンパクトな構造となるよう詳細設計を行い、製作した。将来的に微量のRIガスを電離する必要があるため、コンパクトな構造となることが非常に重要である。イオン生成部に与える静磁場も電磁石ではなく、リング型の永久磁石を使用することでコンパクトな構造が達成できた。真空排気系はイオン注入装置を高真空にするための真空排気系を検討し、結果として十分な真空度(10^<-7>Pa)が得られた。また、横置きが可能なターボ分子ポンプを使用することでイオン注入装置の構造を単純化することができた。イオン生成部にガスを供給するガス導入系は微量なガス流量をマスフローコントローラを用いて制御することで、真空度を悪化することなく必要な量のガスを導入することができた。以上のことから、コンパクトで単純なイオン注入装置が製作できた。平成20年度は製作したイオン注入装置を用いて内包フラーレン生成実験を行う予定である。平成19年度に東京工業大学原子炉工学研究所において設計・製作したイオン注入装置を用いて内包フラーレン生成実験を行った。C_60フラーレン薄膜に対し、希ガスのひとつであるクリプトン(Kr)をイオン注入した。内包フラーレン生成の確認は、荷電粒子励起X線放出(Particle Induced X-ray Emission、PIXE)分析により行った。PIXE分析は元素分析であり、内包フラーレンをその構造から検出することはできない。しかし、希ガス原子は不活性であるため、フラーレンに内包されない限り、化合物は作らないと考えられる。したがって、KrがPIXE分析により検出されれば、Kr内包フラーレンが生成されたと考えられる。以上の仮定に基づいてPIXE分析を行った。分析試料は照射後の生成物をトルエンで溶解し、フィルターにより不溶物を取り除いた後、カプトン膜の上に滴下、蒸発乾固して作製した。PIXE分析は東京工業大学原子炉工学研究所の原子科学実験室のタンデム型ペレトロン加速器からの2MeVの陽子ビームを用いて行った。2MeVの陽子の照射によるKrからの励起X線(12.631keV)はシリコン半導体検出器を用いて検出した。PIXE分析の結果、10^<14>個/cm^2程度のKrを内包したフラーレンが生成されていることが分かった。これは、過去に報告されているイオン注入法による^<133>Xe内包フラーレンの生成量を大幅に上回っており、本研究課題で開発されたイオン注入装置の生成効率が高いことが証明された。
アンドロゲン分泌性幹細胞の創出とその応用基盤の確立

男性における性腺機能低下症では、血中のアンドロゲン濃度の低下により身体的・精神的に問題となる状態が引き起こされ、また本邦でも多くの患者が存在する。本研究では、Leydig細胞において逆行性幹細胞誘導法を用い、また人工多能性幹細胞等を用いて、アンドロゲン分泌性幹細胞の樹立を目指した基盤的研究を行なった。一定の実験条件のもと、Leydig幹細胞候補株を誘導することができた。その一部の細胞株では、Leydig細胞マーカーの発現を確認した。近年のES(胚性幹)・iPS(人工多能性幹)細胞の発見により、アンドロロジー領域においても当該技術の応用による各種組織の再生に大きな期待が寄せられている。アンドロロジー領域においてはアンドロゲン分泌細胞の再生研究が行れているが、幹細胞移植により臨床応用に直結するようなLeydig幹細胞の樹立は未だ為されていない。本研究では、これらの分化万能性細胞を経ることなく、我々が独自に開発した2つの新技術:「逆行性幹細胞誘導法」および「組織特異的幹細胞分離法」に基づきアンドロゲン分泌性幹細胞を誘導・分離する新手法を確立する。前者は、山中4因子により逆行性に誘導された幹細胞がEpigenetic memoryにより各由来組織への分化志向性を有するという知見に基づくものであり、後者は、組織幹細胞特異的に強力に遺伝子発現を可能にする、新規の遺伝子発現技術に基づくものである。本申請研究のコアは、正常精巣の間質組織由来の初代培養細胞に山中4因子を遺伝子導入して、直接的にLeydig幹細胞を誘導・分離することにある。そして、幹細胞としての永久の自己複製能を50継代まで培養することにより確認すると同時に、Leydig幹細胞として必須の胎生期分化誘導因子として考えられているSF-1 (Steroidogenic factor-1)とStar (Steroidogenic acute regulator)等について、発現マーカーとして検証を行うものである。現時点で、Leydig幹細胞の候補クローンを複数株樹立した。近年のES(胚性幹)・iPS(人工多能性幹)細胞の発見により、泌尿器科領域においても当該技術の応用による各種組織の再生に大きな期待が寄せられている。本研究は、これらの分化万能性細胞を経ることなく、我々が独自に開発した2つの新技術により成る。1独自技術:「逆行性幹細胞誘導法」および「組織特異的幹細胞分離法」を用いてLeydig幹細胞を誘導・分離し、これらの幹細胞としての特性をin vitroで検証する。2誘導・分離したLeydig幹細胞の、in vitroおよびin vivoでのアンドロゲン分泌性細胞への分化・再生能を検証し、さらにin vivoイメージングによる動態解析を行う。これらの研究の実施により、研究目的「アンドロゲン分泌性幹細胞の創出とその応用基盤の確立」を達成する。本課題ではアンドロゲン分泌細胞に関する再生研究として、幹細胞移植により臨床応用に直結するようなLeydig幹細胞の樹立を目指した研究を実施している。これまでの研究成果として、精巣間質組織の初代培養細胞由来のLeydig幹細胞の候補株が10株樹立され、また継代数を重ねた状態でも細胞保存・維持が可能であることを確認した。その中でも17代目まで継代が可能であったクローン4株を凍結保存した。他の臓器由来の組織幹細胞の作成と比べると比較的容易にクローンが樹立できることを確認した。精巣間質細胞に山中4因子(OCT3/4, SOX2, KLF4, C-MYC)をトランスフェクションし、Leydig幹細胞の候補クローンが10株樹立された。引き続き、研究を継続する。近年のiPS(人工多能性幹)細胞の発見により、泌尿器科領域においても当該技術の応用による各種組織の再生に大きな期待が寄せられている。アンドロロジー領域においてはアンドロゲン分泌細胞の再生研究が行われているが、幹細胞移植により臨床応用に直結するようなLeydig幹細胞の樹立は未だ為されていない。我々はこれまでに、独自技術:「逆行性幹細胞誘導法」を用いることにより、iPS細胞等の分化万能性細胞を経ることなくLeydig幹細胞の候補クローン株を誘導することに成功した。本年度は、このLeydig幹細胞候補株のin vivoでのアンドロゲン分泌性細胞への分化・再生能を検証する為の、当該幹細胞の精巣内移植法に関する基盤研究を実施した。具体的には、各種溶媒をラット精巣内に浸潤・拡散させる方法について解析を行った。本年度の研究により、特定の溶媒についてはラット精巣組織内に溶媒を全体的に均一に拡散させる技術を確立した。今後、Leydig幹細胞候補株を動物実験において精巣内に移植する為の溶媒の選定に関する研究を実施する。また付随研究として、当該Leydig幹細胞候補株にレポーター遺伝子を安定強発現させることにより、おかやまメディカルイノベーションセンターの各種分子イメージング装置を用いたin vivoでの同幹細胞の動態イメージングを実施する予定である。これらの研究の実施により、研究目的「アンドロゲン分泌性幹細胞の創出とその応用基盤の確立」を達成する見込みである。

本研究では、Leydig細胞において逆行性幹細胞誘導法を用い、また人工多能性幹細胞等を用いて、アンドロゲン分泌性幹細胞の樹立を目指した基盤的研究を行なった。一定の実験条件のもと、Leydig幹細胞候補株を誘導することができた。その一部の細胞株では、Leydig細胞マーカーの発現を確認した。現在、研究は順調に進展しており、今後も研究計画調書の計画に則り進めていく。男性不妊、アンドロロジー平成25年度の研究実施により、精巣間質細胞に山中4因子(OCT3/4, SOX2, KLF4, C-MYC)をトランスフェクションしLeydig幹細胞の候補クローンを複数株樹立しており、研究はおおむね順調に進展している。予定よりも節約することができたため平成28年度支払い請求分に本年度未使用分をあてがい、引き続き研究計画に基づき有効に適正に使用する。平成25年度に分離したLeydig幹細胞の候補クローンにおいて、Leydig細胞特異的マーカーの発現解析を実施する。当初の予定より物品を安く購入できたため、未使用額が生じた。平成26年度は、平成26年度支払い請求分に本年度未使用分を宛がい、引き続き研究計画に基づき有効に適正に使用する。
視覚系の時空間補完機構に関する生理心理学的研究

本年度の研究計画に基づき実験分析を行った結果、視覚誘発発電位(VEPs)のオン・オフ反応から時空間的な特性を見いだし、モデル化することができた。以下に、その研究概要を示す。短形波パルス光に対するVEPについて二元過程モデルを適用し、心理学的対件の説明のために「興奮性電位」(excitation potential)を提唱した。視覚で2°と5°の円形の刺激光を用い、3水準のコントラスト(1.0、2.2、3.4)および提示時間、10、50、100、200msの条件設定をした。後頭中心部(Oz)からの典型的なVEPを、オン・オフVEPのそれぞれの興奮・抑制成分とに分解し、その12のパラメ-タをフレッチャ-・パウエルの最適化法で決定した。そののち、これらのモデル・パラメ-タを刺激条件をを説明変数とした重回帰分析により予測推定した。この手続きを数回繰り返し、全体に適合するパラメ-タを推定していった。その結果、モデル波形は原波形によく適合しており、このパルスVEPは基本的なオン・オフVEPを線形に重畳したものとして表現できることが示された。興奮性電位は、オン・オフVEPの興奮性成分を合成した波形である。この電位の振幅は、10か100msの提示時間で時間および空間的な加重効果を示した。これは、それぞれ視知覚でのブロックの法則、リッコの法則に対応する。さらに、また100msの提示時間で最大値をとる促進効果がみられた。これは、ブロ-カ効果に対応するものである。これらの特性は、われわれの視覚減少と深く結びついており、時空間の補完機構の基礎となる性質である。このように、オン・オフVEPの二元過程モデルを基礎とした「興奮性電位」は、従来のVEP研究と視覚研究に新しい視点を与えるものである。
概日リズムの生後発達に関わる分子の探索

申請者は時計遺伝子Cry1, Cry2は視交叉上核の細胞レベルにおける概日リズムには必須ではないこと、Cry1, Cry2は生後発達に伴う視交叉上核の細胞間カップリングに関与することを明らかにした(Ono et al Nat. Commun. 2013)。また生後初期の恒常明がCRYの機能を補完し、行動リズムを生み出すことも明らかにした(Ono et al PLOS ONE. 2013)。生後初期におけるCryDKOマウス視交叉上核の細胞間カップリングにおけるVIPの役割を明らかにするために、CryDKOマウスとVIPレセプターKOマウスを掛け合わせ、概日リズムの評価を行った。哺乳類における概日時計の中枢は視床下部視交叉上核に存在する。概日リズム発振メカニズムは現在までの所、時計遺伝子の転写・翻訳を介したネガティブフィードバックループ仮説が有力であり、時計遺伝子の一つであるCryptochrome (Cry)は概日リズムに必須な遺伝子であると考えられてきた。しかしながら申請者はCry1, Cry2ノックアウトマウスの視交叉上核の単一細胞には概日リズムが存在することを明らかにした。さらに生後間もない時期は視交叉上核の個々の細胞は同調したリズムを示すのに対し、成獣では脱同調することも見いだした。本年度はCry依存型、非依存型の視交叉上核における細胞間カップリングのメカニズムを明らかにするため実験を行った。細胞内cAMPは細胞間カップリングに重要な役割を示すことが示唆されている。そこでアデニル酸シクラーゼ活性を阻害する薬剤をCry1,2ダブルノックアウトマウスの幼若の培養視交叉上核に投与した。薬剤投与により個々の細胞がただちに脱同調し、個々の細胞のリズムは様々な周期を示した。この結果は、幼若期の細胞間カップリングにはcAMPが関与していることを示唆する。またCry1,2ダブルノックアウトマウスの成獣の培養視交叉上核に異なる神経ペプチドを投与しPER2::LUCリズムの変化を検討した。今後はこれらペプチドと生後発達に伴う細胞間カップリングの変化との関係性に着目して実験を進めていく予定である。申請者は概日時計の中枢である視交叉上核における神経細胞間のリズムカップリングと時計遺伝子Cryptochrome(Cry)の関連を生後発達という観点で研究を行った。Cry1, Cry2を欠損した(CryDKO)マウスの視交叉上核は生後初期には同期した概日リズムが認められるが、離乳する生後21日付近で脱同調する(小野らNature Communicationsに2013年に発表)。また外界の光環境はもっとも強い同調因子であり、生後初期の光環境変化が概日システムを変化させることも知られている。そこでまず野生型(WT)とCryDKOマウスを生後1日から恒常明に暴露し、4週間後に離乳し行動量を赤外線センサーにて測定した。光環境は離乳後3週間まで恒常明を続け、その後恒常暗に移行させた。生後明暗サイクルで飼育したCryDKOマウスは恒常暗環境下に移行しても行動リズムはみとめられない。しかしながら生後直後に恒常明に暴露されたCryDKOマウスは、恒常暗に移行すると行動リズムが認められ、出現した行動リズムは異なる周期成分を含むことが明らかとなった(小野らPLOSONEに2013年に発表)。これらの結果は生後初期の恒常明が何らかの形でCRYの機能を補完していると考えられる。次に生後発達に伴う細胞間カップリングの因子について研究を進めた。視交叉上核には複数の神経ペプチドが発現しているが、その中でもVIPは細胞間カップリングに重要な因子として知られている。そこで、CryDKOマウスとVIPレセプターであるVPAC2の欠損マウスを掛け合わせ、生後初期におけるCryDKOマウス視交叉上核の細胞間カップリングにおけるVIPシグナリングの役割を検討した。現在これらの結果を解析している最中である。申請者は概日時計の中枢である視床下部視交叉上核の生後発達にともなう細胞間カップリングにCry依存型、非依存型があることを発表した(Ono et al., 2013 Nature Communications)。この分子メカニズムに関しては今までまったく提唱されていない未知なるものであり、探索には多くの時間がかかると予想していた。しかし申請者は今までの所、視交叉上核に発現しているペプチドが関係している事を突き止めている。すでにあるKOマウスとの交配を進めており、ある程度の結果は得られている。今後は生後発達にともなうその因子がどのように変化し、視交叉上核のCry依存型、非依存型のカップリングと結びついていくかを検討していく予定でいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。

平成25年度は、昨年度行った各種阻害実験の結果に基づき、細胞内cAMPと新生児Cry1,2ダブルノックアウトマウス視交叉上核における細胞間カップリングとの関係性を明らかとする。視交叉上核に発現しているVIPはGタンパク質を介して細胞内cAMPを上昇させ、細胞間カップリングに重要であると考えられている。そこでCry1,2 KO,Vipr2KOのトリプルノックアウトマウスを作成し、細胞間カップリングのメカニズムに迫る。さらに成獣Cry1,2ダブルノックアウトマウス視交叉上核の脱同調とVIP, cAMPシグナル経路との関係性を明らかにする。また細胞内カルシウムと細胞間カップリングとの関係性を新生児Cry1,2ダブルノックアウトマウス視交叉上核を用い検討する。CRY依存的細胞間カップリングと、傍分泌型細胞間カップリングとの関係を明らかとするために、VIP, AVP, GRPの遺伝子発現、及び細胞内のタンパク量が発達段階に伴いどのように変化しているかを確認する。新生児である生後7日目および成獣にあたる生後8週齢以上のマウスの視交叉上核の脳切片を作成し、発達に伴う遺伝子発現およびタンパク量の変化を検討するとともに、これらの概日リズムの変動パターンが新生児と成獣とで異なるかを検証する。25年度が最終年度であるため、記入しない。