hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高エネルギー領域に対応したはじき出し損傷モデルの構築

高エネルギー陽子照射に対する粒子・重イオン輸送計算コードPHITSの原子はじき出し損傷モデルを検証するため、はじき出し断面積と関連する照射欠陥に伴う極低温の金属の電気抵抗増加をμΩオーダーで精密に測定する必要がある。前年度までに、10 K以下に冷却可能な照射装置を開発し、大阪大学核物理研究センター(RCNP)のサイクロトロン施設において200 MeV陽子照射に対するアルミニウム及び銅の電気抵抗増加を測定した。本年度は開発した冷却装置を用いて、389 MeV陽子照射に対するタングステンの電気抵抗増加を測定した。その結果、強度10 nAの陽子に対し、0.136mΩのタングステンの電気抵抗増加を測定できた。従来のはじき出し数導出モデル(NRTモデル)によるPHITSの計算値は、電気抵抗増加から導出したはじき出し断面積を約3倍過大評価したが、2018年に公開された最新の金属の非熱的再結合補正(arcモデル)を組み込んだPHITSの計算値は実験値を良く再現した。本傾向は、これまでの本科研費研究で得たアルミニウム及び銅の実験結果と同じであった。照射後、サンプルアセンブリに装着した電気ヒーターを用いて、100 K以下のアニールによるタングステンの電気抵抗の変化から欠陥回復データを測定した。その結果、60 Kにおいて約20%の欠陥が回復すること、回復の傾向は原子炉中性子照射による過去の実験値と同じであることがわかった。本成果をまとめて、Journal of Nuclear Materialsに論文投稿を行い、受理された。また、大強度及び高輝度ハドロンビームに関する国際ワークショップ(HB2018)、加速器、ターゲット及び照射施設における放射線遮蔽の国際ワークショップ(SATIF-14)、及び核破砕材料技術の国際ワークショップ(IWSMT-14)において発表を行い、成果を広く周知した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。20MeV以上の高エネルギー陽子照射に対する粒子輸送計算コードPHITSの原子はじき出し損傷モデルを検証するため、はじき出し断面積と関連する極低温の金属の照射欠陥に伴う電気抵抗増加をμΩオーダーで精密に測定する必要がある。本年度は大阪大学核物理研究センター(RCNP)のサイクロトロン施設で実施予定の数百MeV陽子ビーム照射試験に向けて、アルミニウムと銅のサンプルアセンブリの設計及び製作、サンプルの電気抵抗や極低温用温度計のデータ収集システムの構築を実施した。サンプルは市販の直径0.25mmのワイヤーとし、直径2cm程度のビームに広く照射できるように波状の形状とした。照射前のサンプル中の欠陥を減らすため、アルミニウムと銅に対してアニールを実施した。また、ワイヤーの電気抵抗を測定するため、電流源とナノボルトメータを用いた4端子法を採用した。極低温小型冷凍機を購入し、極低温陽子照射装置の設計及び組み立てを開始した。ただし、本設計を行う過程で、当初の予測に反してサイクロトロン施設に設置してあった使用予定の真空チェンバーが移設することとなった。そのため、新たにサンプルアセンブリの再設計や真空チェンバーの設計を実施した。また、PHITSの原子はじき出し損傷モデルの改良に向けて、高エネルギー核反応から生成する電子、陽電子、光子に対するはじき出し損傷モデルのPHITSへの実装を行った。その結果、陽子、中性子、重イオン等を含めた、あらゆる粒子に対するはじき出し断面積の計算が可能になった。サンプルアセンブリの製作、データ収集系の構築、冷凍機の購入等の実験に向けた準備は概ね計画どおりであった。しかし、阪大RCNPの既存の真空チェンバーに設置する極低温陽子照射装置の設計を行う過程で、当初の予測に反し、使用予定の真空チェンバーが移設することとなった。そのため新規チェンバーの設計、サンプルアセンブリの再設計等の必要が生じ進捗が遅れた。本年度は2つの試料に同時照射が可能、かつこれまで報告者らが開発した装置に比べて冷却能力が向上した照射装置を製作した。照射試料は熱伝導及び絶縁性に優れた窒化アルミ板の上に、直径0.25mmのアルミニウム又は銅線と抵抗温度計を設置して2枚の窒化アルミ板で挟み込む構造とした。照射試料を冷却用アルミ板に固定し、前回の2倍の冷凍能力を持つGM冷凍機を用いて熱伝導で冷却した。その結果、照射試料を前回は12K程度まで冷却したのに対し、今回は3Kまで冷却できた。装置を阪大RCNPサイクロトロン施設に設置し、エネルギー200MeV陽子を試料に照射して、極低温下での試料の電気抵抗増加を四端子法により測定した。その結果、ビーム強度3nAにおいて5Kを保ちつつ、2つの試料の欠陥に伴う数μΩ程度の電気抵抗増加を同時に測定できた。3nA以下において、入射陽子数に対する電気抵抗増加の割合は同じであった。はじき出し断面積のアルミニウムと銅の実験値は、試料の損傷エネルギーと分子動力学(MD)モデルにより得られた欠陥生成効率の関係式を含むPHITSの計算値を支持した。また、高エネルギー核反応から生成するγ線や電子線によるはじき出し損傷を計算できるようにPHITSの改良を行った。今後は、400MeV陽子を用いて極低温下のタングステンの欠陥に伴う電気抵抗増加を測定し、PHITSを検証する。

また、冷却用アルミ板に電気ヒーターを設置し、アニールによる電気抵抗変化を測定することで、金属の欠陥回復過程を明らかにする。極低温陽子照射装置の製作が順調にすすみ、冷却試験の結果、試料を目標の4K程度まで冷却することが出来た。また、当初の計画通り、本装置を阪大RCNPサイクロトロン施設に設置し、200MeV陽子ビームを用いて5K程度の金属試料の欠陥に伴う電気抵抗増加を精度良く測定できた。高エネルギー陽子照射に対する粒子・重イオン輸送計算コードPHITSの原子はじき出し損傷モデルを検証するため、はじき出し断面積と関連する照射欠陥に伴う極低温の金属の電気抵抗増加をμΩオーダーで精密に測定する必要がある。前年度までに、10 K以下に冷却可能な照射装置を開発し、大阪大学核物理研究センター(RCNP)のサイクロトロン施設において200 MeV陽子照射に対するアルミニウム及び銅の電気抵抗増加を測定した。本年度は開発した冷却装置を用いて、389 MeV陽子照射に対するタングステンの電気抵抗増加を測定した。その結果、強度10 nAの陽子に対し、0.136mΩのタングステンの電気抵抗増加を測定できた。従来のはじき出し数導出モデル(NRTモデル)によるPHITSの計算値は、電気抵抗増加から導出したはじき出し断面積を約3倍過大評価したが、2018年に公開された最新の金属の非熱的再結合補正(arcモデル)を組み込んだPHITSの計算値は実験値を良く再現した。本傾向は、これまでの本科研費研究で得たアルミニウム及び銅の実験結果と同じであった。照射後、サンプルアセンブリに装着した電気ヒーターを用いて、100 K以下のアニールによるタングステンの電気抵抗の変化から欠陥回復データを測定した。その結果、60 Kにおいて約20%の欠陥が回復すること、回復の傾向は原子炉中性子照射による過去の実験値と同じであることがわかった。本成果をまとめて、Journal of Nuclear Materialsに論文投稿を行い、受理された。また、大強度及び高輝度ハドロンビームに関する国際ワークショップ(HB2018)、加速器、ターゲット及び照射施設における放射線遮蔽の国際ワークショップ(SATIF-14)、及び核破砕材料技術の国際ワークショップ(IWSMT-14)において発表を行い、成果を広く周知した。RCNPサイクロトロン施設に設置する真空チェンバーを製作し、極低温のアルミニウムと銅のサンプルを同時に照射可能な極低温陽子照射装置を製作する。その後、200MeV陽子を極低温のサンプルへ照射し、照射欠陥に伴う電気抵抗増加と陽子フルエンスを測定する。得られる実験値からはじき出し断面積を導出し、PHITSによる計算値との比較・検証を行い、計算モデルの課題を抽出する。今後は、阪大RCNPサイクロトロン施設の同じ実験環境において、400MeV陽子を用いて、加速器施設の遮蔽材として活用されているタングステンのはじき出し断面積を測定する。サンプルへ入射する陽子の数とプロファイルは、ビームラインに設置するガフクロミックフィルムを用いて測定する。
多孔質高分子膜の変形と破壊

本研究では,多孔質高分子膜(ポーラスポリマーメンブレン)の変形と破壊の力学モデリング法を構築する.はじめに,X線CT,走査型電子顕微鏡,原子間力顕微鏡などの観察装置を用いたその場観察用負荷装置を開発し,負荷中の細孔(マイクロ・ナノポア)構造のミクロ力学場の検討,さらには全視野画像計測による変位場計測法を用いて高分子膜の巨視的な変形と破壊特性(力学応答)を評価する.なお,観察装置は対象材料のポアサイズによって使い分ける.そして,細孔形状の3次元構造をモデル化した有限要素法により,多孔質高分子膜の力学モデリング法を構築する.つまり,実際のランダム性を考慮した細孔構造モデルを構築することで,巨視的な力学応答のみならず,負荷中に変形する細孔のミクロ構造シミュレーションを可能にする.したがって,本研究ではマイクロ・ナノスケール細孔(マイクロ・ナノポア)を有する多孔質高分子膜の変形および破壊のモデリング手法を構築し,機械的耐久性の向上を目指した力学設計や膜分離(ろ過)性能の寿命検討などを材料創製の段階から提案できるようにすることを最終の目標としている.今年度は,3次元微視構造のFEMモデル化について深く検討した.前年度に実施した走査型電子顕微鏡による各種サンプルの微視構造観察の結果に基づいて,3次元FEMモデルを構築した.最初にユニットセル構造を仮定し,空間充填を実現するケルビン構造体を作成した.その変形解析を行い,ユニットセル全体の大きさ,骨格寸法,セル構造の配置,境界条件などの影響を検討した.その際にはFEM要素の種類や,入力する弾塑性特性の影響も調べて,マクロ変形へ及ぼす影響を系統的に調べた.一方,ミクロ構造を検討するうえでは,実材料の不均質性を表現する必要があるため,その手法についても検討を始めた.本研究では,マイクロ・ナノスケール細孔(マイクロ・ナノポア)を有する多孔質高分子膜の変形および破壊のモデリング手法を構築する.これにより,機械的耐久性の向上を目指した力学設計や膜分離(ろ過)性能の寿命検討などを材料創製の段階から提案できるようになる.本計画の大要は,(1)その場観察負荷装置の開発,(2)変形・破壊の力学モデリング手法の構築,(3)実用を想定した力学問題への展開である.本研究は3年計画であり,2年目である平成30年度は主に有限要素法によるモデル化の開発に従事し,単軸引張試験による変形挙動の数値解析法を検討した.これは力学モデルを構築するうえで極めて重要な項目であり,本研究課題達成の成否を握っている.ケルビン構造体で3次元微視構造モデルを作成でき,単軸引張変形挙動について検討できた.得られた成果は国際学術誌(査読付きジャーナル),国際会議および国内学会などで広く公表している.上述のとおり,本計画の大要は,(1)その場観察負荷装置の開発,(2)変形・破壊の力学モデリング手法の構築,(3)実用を想定した力学問題への展開である.今後の平成31年度はモデリング手法(解析法)の高度化を主に行い,前年度までの実験結果と照合させる.とくに最後の年度になるため,本研究の進化と成果統合の段階に位置づけられるため,クリープや多軸負荷,き裂進展問題など複雑な力学状態へ展開できるような,普遍的な力学モデリング法の開発を目指す.本研究では,多孔質高分子膜(ポーラスポリマーメンブレン)の変形と破壊の力学モデリング法を構築する.はじめに,X線CT,走査型電子顕微鏡,原子間力顕微鏡などの観察装置を用いたその場観察用負荷装置を開発し,負荷中の細孔(マイクロ・ナノポア)構造のミクロ力学場の検討,さらには全視野画像計測による変位場計測法を用いて高分子膜の巨視的な変形と破壊特性(力学応答)を評価する.なお,観察装置は対象材料のポアサイズによって使い分ける.そして,細孔形状の3次元構造をモデル化した有限要素法により,多孔質高分子膜の力学モデリング法を構築する.つまり,実際のランダム性を考慮した細孔構造モデルを構築することで,巨視的な力学応答のみならず,負荷中に変形する細孔のミクロ構造シミュレーションを可能にする.したがって,本研究ではマイクロ・ナノスケール細孔(マイクロ・ナノポア)を有する多孔質高分子膜の変形および破壊のモデリング手法を構築し,機械的耐久性の向上を目指した力学設計や膜分離(ろ過)性能の寿命検討などを材料創製の段階から提案できるようにすることを最終の目標としている.今年度は実験的手法の開発に従事し,単軸引張試験による変形・破壊特性評価や,その場観察負荷装置の開発を計画していた.本研究では上述のとおり各種顕微鏡を用いて,ミクロ的な観察をしながら単軸引張試験が行える装置を開発した.これにより,高分子膜材料中の細孔構造のミクロ変形挙動と,マクロな変形挙動の発現機構を明らかにすることができた.本研究では,高分子膜中の骨格寸法が方向によって異なる材料,また孔形状が異方性を有した楕円形状の材料などを検討し,負荷方向によって異なるミクロおよびマクロな変形挙動を明らかにできるその場観察装置を開発した.得られた成果は国際学術誌や国際会議で広く公表した.本研究では,マイクロ・ナノスケール細孔(マイクロ・ナノポア)を有する多孔質高分子膜の変形および破壊のモデリング手法を構築する.これにより,機械的耐久性の向上を目指した力学設計や膜分離(ろ過)性能の寿命検討などを材料創製の段階から提案できるようになる.本計画の大要は,(1)その場観察負荷装置の開発,(2)変形・破壊の力学モデリング手法の構築,(3)実用を想定した力学問題への展開である.

本研究は3年計画であり,平成29年度は主に実験的手法の開発に従事し,単軸引張試験による変形・破壊特性評価や,その場観察負荷装置の開発を計画していた.とくに後者は細孔構造の変化をミクロ的に観察するため,本研究課題達成の成否を握っている.本研究では走査型電子顕微鏡,X線CT法,光学顕微鏡などを用いて,ミクロ的な観察をしながら単軸引張試験が行える装置を開発した.これにより,高分子膜材料中の細孔構造のミクロ変形挙動と,マクロな変形挙動の発現機構を明らかにすることができた.本研究では,高分子膜中の骨格寸法が方向によって異なる材料,また孔形状が異方性を有した楕円形状の材料などを検討し,負荷方向によって異なるミクロおよびマクロな変形挙動を明らかにできるその場観察装置を開発した.得られた成果は国際学術誌(査読付きジャーナル),国際会議および国内学会などで広く公表している.本研究では,多孔質高分子膜(ポーラスポリマーメンブレン)の変形と破壊の力学モデリング法を構築する.はじめに,X線CT,走査型電子顕微鏡,原子間力顕微鏡などの観察装置を用いたその場観察用負荷装置を開発し,負荷中の細孔(マイクロ・ナノポア)構造のミクロ力学場の検討,さらには全視野画像計測による変位場計測法を用いて高分子膜の巨視的な変形と破壊特性(力学応答)を評価する.なお,観察装置は対象材料のポアサイズによって使い分ける.そして,細孔形状の3次元構造をモデル化した有限要素法により,多孔質高分子膜の力学モデリング法を構築する.つまり,実際のランダム性を考慮した細孔構造モデルを構築することで,巨視的な力学応答のみならず,負荷中に変形する細孔のミクロ構造シミュレーションを可能にする.したがって,本研究ではマイクロ・ナノスケール細孔(マイクロ・ナノポア)を有する多孔質高分子膜の変形および破壊のモデリング手法を構築し,機械的耐久性の向上を目指した力学設計や膜分離(ろ過)性能の寿命検討などを材料創製の段階から提案できるようにすることを最終の目標としている.今年度は,3次元微視構造のFEMモデル化について深く検討した.前年度に実施した走査型電子顕微鏡による各種サンプルの微視構造観察の結果に基づいて,3次元FEMモデルを構築した.最初にユニットセル構造を仮定し,空間充填を実現するケルビン構造体を作成した.その変形解析を行い,ユニットセル全体の大きさ,骨格寸法,セル構造の配置,境界条件などの影響を検討した.その際にはFEM要素の種類や,入力する弾塑性特性の影響も調べて,マクロ変形へ及ぼす影響を系統的に調べた.一方,ミクロ構造を検討するうえでは,実材料の不均質性を表現する必要があるため,その手法についても検討を始めた.本研究では,マイクロ・ナノスケール細孔(マイクロ・ナノポア)を有する多孔質高分子膜の変形および破壊のモデリング手法を構築する.これにより,機械的耐久性の向上を目指した力学設計や膜分離(ろ過)性能の寿命検討などを材料創製の段階から提案できるようになる.本計画の大要は,(1)その場観察負荷装置の開発,(2)変形・破壊の力学モデリング手法の構築,(3)実用を想定した力学問題への展開である.本研究は3年計画であり,2年目である平成30年度は主に有限要素法によるモデル化の開発に従事し,単軸引張試験による変形挙動の数値解析法を検討した.これは力学モデルを構築するうえで極めて重要な項目であり,本研究課題達成の成否を握っている.ケルビン構造体で3次元微視構造モデルを作成でき,単軸引張変形挙動について検討できた.
聴覚末梢系モデルの逆解法による人工内耳システムの研究

音声(環境音も含めて考える)を人工内耳の20チャネルの電極パルスに効率良く変換する。このため、音声符号化方式で常用されるマルチパルス音声符号化を適用して最適なパルス位置(時間軸上)と蝸牛内基底膜軸上電極位置(周波数)を決定する時間・周波数空間の最適解を求めようとした。最適基準の問題点の見直しを行った結果、波形およびスペクトルの最小2乗誤差基準による方法で良好な結果が得られた。電極パルス刺激による聴神経発火パターンの生理実験モデルに基づく音響シミュレーションシステムを作成した。これによって、電極刺激信号から精度の良い音響シミュレーションが行えるようになった。聴覚末梢系の生理モデルの逆過程をたどって、聴神経の発火パターンから入力の音響信号を再現した。神経伝達物質から基底膜振動を復元する非線形モデルの逆問題を種々の制約条件を考慮して、歪のない入力音を再生するように「逆聴覚モデル」を作成した。人工内耳装用者がどのような『音』を聞いているのか。果たして「音響シミュレーション」が人工内耳装用者の聴取している「音」に対応しているのかという疑問に何らかの手掛りを得たいと考えて、浜松医科大学で人工内耳を埋め込んだ数十名に詳しくインタビューを行った。その結果、音響シミュレーションで模擬しているのは人工内耳への音入れの瞬間の「音」に近いこと、その後,人工内耳装用者は急速に(数分以内に)学習し、かつて聴取していた記憶のある「音」と関連付けを行い、数ヶ月後には昔のように聞えている(というつもりになるようである)。音響シミュレーションでは信号合成上の技術的問題の所為でしばしば音の歪や雑音の混入が起こるが,このような問題は人工内耳装用者にとっては全くの無関係な問題であることが明らかになった。従って、音響シミュレーション時に不要な歪を生じたことによって人工内耳音の音質評価を誤ってはならないといえる。多チャンネルパルス時系列のへの最適変換:音声(環境音も含めて考える)を人工内耳の20チャネルの電極パルスに効率良く変換する。このため、音声符号化方式で常用されるマルチパルス音声符号化を適用して最適なパルス位置(時間軸上)と蝸牛内基底膜軸上電極位置(周波数)を決定する時間・周波数空間の最適解を求める最適電極選択・パルス配置のアルゴリズムを検討した。本年度は、最適基準の見直しを行った。すなわち、波形およびスペクトルの最小2乗誤差基準による方法を行ってきたが、良好な結果が得られる場合と破綻する場合があることがら、その要因を目下探索中である。また、電極パルス刺激による聴神経発火パターンの生理実験モデルに基く音響シミュレーションシステムを作成した。「逆聴覚モデル」による音声伝達情報の評価:聴覚末梢系の生理モデルの逆過程をたどって、聴神経の発火パターンから入力の音響信号を再現した。今年度は神経伝達物質から基底膜振動を復元する非線形モデルの逆問題を種々の制約条件を考慮して、正常な聴覚のモデルから得られる聴神経発火パターンから歪のない入力音を再生するように「逆聴覚モデル」を作成した。聴覚フィルターについてSeneff,Gamma,Ohdairaについて比較検討した。聴覚フィルターの逆変換が不完全なため音質が劣化していると推測している。次年度に改善することが課題である。以上の研究においてオーディオ入出力システムの完備したパソコン上に信号処理ソフトウェアとして高い評価の得られているMATLABを導入して、音響シミュレーションシステムと聴覚末梢系の逆聴覚モデルをユーザフレンドリなGUIインターフェイス上に作成した。

音声(環境音も含めて考える)を人工内耳の20チャネルの電極パルスに効率良く変換する。このため、音声符号化方式で常用されるマルチパルス音声符号化を適用して最適なパルス位置(時間軸上)と蝸牛内基底膜軸上電極位置(周波数)を決定する時間・周波数空間の最適解を求める。本年度は、最適基準の見直しを行った。すなわち、波形およびスペクトルの最小2乗誤差基準による方法で良好な結果がた。人工内耳装用者がどのような『音』を聞いているのか。果たして「音響シミュレーション」が人工内耳装用者の聴取している「音」に対応しているのかという疑問に何らかの手掛りを得たいと考えて、浜松医科大学で人工内耳を埋め込んだ数十名に詳しくインタビューを行った。その結果、音響シミュレーションで模擬しているのは人工内耳の音入れの瞬間の「音」に近いこと、その後,人工内耳装用者は急速に(数分以内に)学習し、かつて聴取していた記憶のある「音」と関連付けを行い、数ヶ月後には昔のように聞えている(というつもりになるようである)。しかし、それは本人の意識の上であって、本当によく聞えているのではない。というのは、家族友人たちなど,親しい人たちの声は以前のように聞えるが,見知らぬ人であれば甚だ聞き取りにくいという。そこで、人工内耳埋め込み手術を終えて2週間後に初めての音入れに立会い、音入れの瞬間に聞えるのはどんな『音』なのかを聞き取っている。音響シミュレーションでは信号合成上の技術的問題の所為でしばしば音の歪や雑音の混入が起こるが,このような問題は人工内耳装用者にとっては全くの無関係な問題であることが最近の一連のインタビューの中で明らかになった。誰一人として人工内耳の雑音がわずらわしいと訴える人は居なかった。従って、音響シミュレーションに当っては、極力に合成音の整形に努め、不要な歪によるところの妨害によって人工内耳音の音質評価を誤ってはならないという教訓が得られた。
習慣概念を基軸としたデカルト道徳哲学の検討

本研究の目的は、「習慣」や「修練」といったキーワードに注目して、デカルトの著作の全体から道徳哲学を析出することで、デカルト哲学に道徳なしと言われてきた従来の解釈に訂正を迫ることである。このような目的を達成するために、2018年度は、差し当たって『哲学原理』仏訳序文、『方法序説』、『精神指導の規則論』といった著作を読み直し、デカルトにおいては「哲学」という概念そのものが、現代的なそれとは大きく異なることを示した。つまり、デカルト的哲学とは、哲学的原理に基づく知によって、<実践においてよく判断することのできる習慣を持った主体>(つまり「智者(Sage))を形成する「修練」であることを明らかにした。続いて、このような研究を踏まえて、いわゆるデカルトの「三つの道徳」に関する論考を行った。一般にデカルトの道徳哲学を考える際には三つの枠組みが挙げられる。『方法序説』第三部で詳述される「暫定道徳」、『哲学原理』仏訳序文における「最高で完全な道徳」、そして、エリザベト宛書簡や『情念論』において展開されている「決定道徳」の三種類である。本研究ではこのような枠組み自体を捉えなおし、智恵の探究としての哲学というデカルト的「哲学」観を考慮に入れるならば、その最高の段階として語られる「最高で完全な道徳」の構想とは、決して単なる理念として廃棄されたものではなく、デカルトの道徳として語るべきものとは「暫定道徳」と「最高で完全な道徳」の二つのみであることを主張し、さらに、前者の内においても後者の構想を見出すことができるということを明らかにした。このように2018年度の研究では、習慣、修練といった概念に注目することで、哲学的原理に基づく知によって智恵を形成していくこと(つまりは「最高で完全な道徳」の構想)がデカルトの道徳の根底にあることが示され、稔豊かなものであったと言える。2018年度はデカルトの道徳哲学を考える際に重要となる枠組みの整理を果たすことができた。つまり、従来の解釈史においては、『哲学原理』仏訳序文において明言される「最高で完全な道徳」とは単なる理念にすぎず廃棄されることになる、と解釈するのが一般的であったように思われるが、本研究では、まさしくこの構想こそがデカルトの道徳哲学を考える際のカギとなることを明らかにした。さらには、このような構想とは『精神指導の規則論』や『方法序説』という、デカルトの比較的初期の著作においても見出せることを明らかにした。このような検討は、デカルトの著作の全体から道徳哲学を析出すようとする本研究の目的を達成するための基盤を提供するものであって、2019年度の研究のさらなる進展が期待できる。2019年度は以下の課題に答えることに努めたい。つまり、実践領域における判断や行為は、感情といった身体的な要素をも考慮に入れなくてはならないはずだが、原理に基づく知(それ自体はまさしく精神的なものである)が、なぜ主体の実践的なよき判断能力を形成するのかが明らかでない、という点である。この課題は以下の二つの視点から考察されなければならないだろう。まず一点目は、デカルトの人間論という観点である。つまり、精神と身体の合一した「心身合一体」としての人間を主題にした『情念論』や『人間論』及び『省察』第六部の精読に取り掛かかり、デカルトの感情論や魂論を踏まえ、先の課題を考察する必要がある。コメンタリーとしてはカンブシュネルの論考などが挙げられる。さらに、二点目は、デカルトの「方法」や「普遍数学」という観点である。デカルトは「方法」や「普遍数学」といった概念にも善き精神を形成する役割を認めているが、両者の関係は決して明確とは言い難い。そこで、『精神指導の規則論』及び『方法序説』の一層の精読に取り掛かり、そこで展開されている「方法」や「普遍数学」といった構想を精緻に把握し、これらの概念と実践領域における判断能力の形成の関係を明らかにする。コメンタリーとしては、ラブインやビュゾンの近年の著作を参照する。

本研究ではこのような枠組み自体を捉えなおし、智恵の探究としての哲学というデカルト的「哲学」観を考慮に入れるならば、その最高の段階として語られる「最高で完全な道徳」の構想とは、決して単なる理念として廃棄されたものではなく、デカルトの道徳として語るべきものとは「暫定道徳」と「最高で完全な道徳」の二つのみであることを主張し、さらに、前者の内においても後者の構想を見出すことができるということを明らかにした。このように2018年度の研究では、習慣、修練といった概念に注目することで、哲学的原理に基づく知によって智恵を形成していくこと(つまりは「最高で完全な道徳」の構想)がデカルトの道徳の根底にあることが示され、稔豊かなものであったと言える。2018年度はデカルトの道徳哲学を考える際に重要となる枠組みの整理を果たすことができた。つまり、従来の解釈史においては、『哲学原理』仏訳序文において明言される「最高で完全な道徳」とは単なる理念にすぎず廃棄されることになる、と解釈するのが一般的であったように思われるが、本研究では、まさしくこの構想こそがデカルトの道徳哲学を考える際のカギとなることを明らかにした。さらには、このような構想とは『精神指導の規則論』や『方法序説』という、デカルトの比較的初期の著作においても見出せることを明らかにした。このような検討は、デカルトの著作の全体から道徳哲学を析出すようとする本研究の目的を達成するための基盤を提供するものであって、2019年度の研究のさらなる進展が期待できる。2019年度は以下の課題に答えることに努めたい。つまり、実践領域における判断や行為は、感情といった身体的な要素をも考慮に入れなくてはならないはずだが、原理に基づく知(それ自体はまさしく精神的なものである)が、なぜ主体の実践的なよき判断能力を形成するのかが明らかでない、という点である。この課題は以下の二つの視点から考察されなければならないだろう。まず一点目は、デカルトの人間論という観点である。つまり、精神と身体の合一した「心身合一体」としての人間を主題にした『情念論』や『人間論』及び『省察』第六部の精読に取り掛かかり、デカルトの感情論や魂論を踏まえ、先の課題を考察する必要がある。コメンタリーとしてはカンブシュネルの論考などが挙げられる。さらに、二点目は、デカルトの「方法」や「普遍数学」という観点である。デカルトは「方法」や「普遍数学」といった概念にも善き精神を形成する役割を認めているが、両者の関係は決して明確とは言い難い。そこで、『精神指導の規則論』及び『方法序説』の一層の精読に取り掛かり、そこで展開されている「方法」や「普遍数学」といった構想を精緻に把握し、これらの概念と実践領域における判断能力の形成の関係を明らかにする。コメンタリーとしては、ラブインやビュゾンの近年の著作を参照する。これに加筆・修正を若干加えたものが、同一タイトルで、雑誌『生命倫理・生命法研究資料集』第五巻に掲載されている。
高性能VLSI自動配線処理のための可変アーキテクチャ超並列計算機の実現方式の研究

本研究はプリント基板やLSIの配線問題において従来の並列計算機による並列自動配線処理方式よりも高速かつ高品位な処理を実現するため,数千台,数万台規模を前提とした単純なプロセッサで構成されるスケーラブルなSIMD型超並列計算機のアーキテクチャの設計と処理アルゴリズムを開発し,FPGAを用いたプロトタイプを試作および性能評価を目的とする.平成9年度では,SIMD型並列計算機による超並列処理を前提とした自動配線アルゴリズムである配線遅延を用いた配線処理方式を考案し,それを処理するための配線プロセッサの基本アーキテクチャを設計した.平成10年度では,平成9年度に考案したアーキテクチャを細かく検討した結果,幾つかの改善課題が判明し,これを解決するための制御機構である「アドレス放送方式にによるSIMD制御機構」を考案した.この制御機構は,SIMD型並列計算機で不得手とされる個別プロセッサの制御を命令アドレスの放送を用いて解消する方式でり,かつ,SIMD型並列計算機全般に適応可能な方式である.平成9年度に設計したアーキテクチャに対して,新提案方式を適用し,同時に処理対象を配線問題だけでなく多方面の問題に対処できるようにアーキテクチャの拡張を行った.現在,平成10年度に購入した電子部品など(主にFPGA)を用いて,プロトタイプのためのテストベッドを構築中である.同時に,このプロトタイプのソフトウエアについても設計中である.本研究はプリント基板やLSIの配線問題において従来の並列計算機による並列自動配線処理方式よりも高速かつ高品位な処理を実現するため,数千台,数万台規模を前提とした単純なプロセッサで構成されるスケーラブルなSIMD型超並列計算機のアーキテクチャの設計と処理アルゴリズムを開発し,FPGAを用いたプロトタイプを試作および性能評価を目的とする.SIMD型並列計算機による超並列処理を前提とした自動配線アルゴリズムを複数検討した結果,配線遅延を用いた配線処理方式を開発した.本方式は,従来の配線コスト伝搬方式と比較して同等の配線品質を持ちながら,同方式と比較して入出力端子数の削減を可能とし,VLSIチップに対する実装性を向上させたものである.配線遅延を用いた配線処理方式を処理する配線プロセッサのアーキテクチャを設計した.配線プロセッサでは,前進探索ユニット,後進探索ユニット,制御ユニット,入出力ユニットから構成されており,配線処理とデータの入出力処理を平行して行うことが可能である.また,開発された配線処理方式に基づく超並列配線システムの概要を設計した.本システムは,格子状に配置された配線プロセッサにより配線処理する複数の探索ユニット,メインコントローラ,高速メモリシステムを備えたものであり,本研究で開発された伝搬遅延を用いた配線処理方式の特性を効率的に処理可能なものである.設計したアーキテクチャをFPGAにより評価するため,ハードウエア記述言語であるVHDLによる詳細なハードウエア設計を購入したパソコンシステムを用いて行っている.平成10年度では,VHDLにより記述されたハードウエアをFPGA上に実装し,数個の探索ユニットを備える評価用のプロトタイプシステムを構築し,評価する予定である.本研究はプリント基板やLSIの配線問題において従来の並列計算機による並列自動配線処理方式よりも高速かつ高品位な処理を実現するため,数千台,数万台規模を前提とした単純なプロセッサで構成されるスケーラブルなSIMD型超並列計算機のアーキテクチャの設計と処理アルゴリズムを開発し,FPGAを用いたプロトタイプを試作および性能評価を目的とする.平成9年度では,SIMD型並列計算機による超並列処理を前提とした自動配線アルゴリズムである配線遅延を用いた配線処理方式を考案し,それを処理するための配線プロセッサの基本アーキテクチャを設計した.平成10年度では,平成9年度に考案したアーキテクチャを細かく検討した結果,幾つかの改善課題が判明し,これを解決するための制御機構である「アドレス放送方式にによるSIMD制御機構」を考案した.この制御機構は,SIMD型並列計算機で不得手とされる個別プロセッサの制御を命令アドレスの放送を用いて解消する方式でり,かつ,SIMD型並列計算機全般に適応可能な方式である.平成9年度に設計したアーキテクチャに対して,新提案方式を適用し,同時に処理対象を配線問題だけでなく多方面の問題に対処できるようにアーキテクチャの拡張を行った.現在,平成10年度に購入した電子部品など(主にFPGA)を用いて,プロトタイプのためのテストベッドを構築中である.同時に,このプロトタイプのソフトウエアについても設計中である.
心理物理学的手法を用いた文処理の時間的特性に関する検討

本研究課題では、主にガーデンパス文を一例として取り上げて、文処理の時間特性について検討した。先行研究からガーデンパス文を長く提示すると文理解精度が低下することが明らかになっているが、この原因について検討したところ、文の統語構造の再解析処理が関与している可能性が高いことが示された。また、文処理の時間コストについて検討したところ、ガーデンパス文の処理速度の指標は、非ガーデンパス文のおよそ1/3程度であることが明らかになった。本研究で明らかになった文処理の時間特性を統一的に説明するために、処理と減衰という2つの時間関数を仮定し、それぞれの増加や減衰の傾きが文構造や熟練度によって変化するというモデルを提案した。本研究では、心理物理学手法を利用し、人間の文処理の時間特性について検討を行った。先行研究(Uetsuki, Maruya, &Sato, 2006)では、文を構成する文節の提示時間を短くした場合には文理解成績が低下すること、ならびに、長い提示時間条件下においても文理解成績が低下することが示された。このような傾向は、ガーデンパス文と呼ばれるタイプの文で確認されたものの、コントロール文では確認されなかった。本年度は、この原因について検討を行った。長提示時間条件下において文理解が低下する要因には、主に以下の2つが考えられる。1つは、ガーデンパス文のみに含まれる文構造の再解析処理である。2つ目として、ガーデンパス文には文の離れた文節同士を接続する処理が含まれており、このことが原因となっている可能性も考えられる。そこで、この2つの可能性のいずれが長提示時間条件の文理解低下に関与しているのかを検討した。その結果、ガーデンパス文でなくとも、離れた文節同士の接続が必要とされる文では長提示時間条件下で文理解成績が低下する傾向が示された。従って、長提示時間条件下では記憶負荷が高くなるために、以前に提示された文節の記憶強度が低くなり、そのことによって正しい文理解が困難になっていることが示唆された。また、本年度は、短提示時間条件における文理解精度を精密に検討し、文処理にかかる時間コストの定量化を行った。その結果、ガーデンパス文ではおよそ175ms/phraseが、コントロール文(非ガーデンパス文)ではおよそ100ms/phraseが必要とされることが明らかになり、離れた文節同士の接続があり、再解析を必要とする場合には、およそ75ms/phraseの時間コストが要求されることが示された。本年度は、(1)先行研究で見られた長提示時間条件におけるガーデンパス文理解低下の原因の検討、(2)短提示時間条件における文理解精度を精密に検討し、文処理にかかる時間コストの定量化、(3)さまざまなタイプの文処理の時間特性を幅広く検討、という3つの目的を立てて検討を行ってきた。(1)については、記憶が長提示時間条件下におけるガーデンパス文理解低下の原因であることが明らかになっているが、一般的な動詞や名詞といった文節の内容の記憶は阻害されていないことが確認された。しかしながら、文中に出現する人名などの固有名詞の記憶順序が阻害されていることが明らかになった。(2)については、昨年度、短提示時間条件の文処理パフォーマンスにマスキングの影響が現れている可能性について検討を行った。その結果、マスキングが生じているかどうか、明確に示すことができなかった。この問題については、来年度、更に検討を行う予定である。(3)については、非常に処理が困難だとされる文を用いて検討を行った。その結果、このような文ではそもそも文理解の達成が困難であるため、文処理の閾値を測定することが困難であった。また、このように文理解のパフォーマンスが明確に上昇しきらないため、長提示時間条件下で文理解パフォーマンスの低下が生じているのか、あるいは低下が生じていないのか、判断することが困難であった。このようなことから、本年度検討した刺激文は、文理解の時間特性を検討には不適切であることが示されたといえる。そこで今年度は、若干文処理負荷の低い文を使用して、検討を行う予定である。本研究では、これまでガーデンパス文を中心に、文処理の幅広い時間特性を検討しており、ガーデンパス文では遅い提示速度条件において文処理パフォーマンスが低下することが既に明らかになっている。ガーデンパス文以外では、非ガーデンパス文やガガ文(再解析のない中央埋め込み文)等を使用してこれまで検討を進めて来たが、再解析のない中央埋め込み文の時間特性に関し、これまでの実験結果の信頼性について指摘を受けたため、今年度は(当初は処理の時間コストについて検討する予定であったが、)まずこの点について重点的に再検討することにした。再解析のない中央埋め込み文の時間特性に関するデータを再検討するため、実験参加者を従来の実験の3倍程度に増やすこととした。

また、再解析のない中央埋め込み文では「が」格の連続が含まれているが、この存在が記憶負荷を増大させることが指摘されたため、刺激文の構造はそのままであるが「が」格の連続を避け、助詞を「は」格と「が」格に変更して再検討した(再解析のない中央埋め込み文の例:春代は春美が直した戸棚を書斎で使った)。その結果、(ガーデンパス文の結果と異なり、)再解析のない中央埋め込み文は遅い提示速度条件で文理解パフォーマンスが低下しないことが示された。再解析のない中央埋め込み文には再解析はないものの、ガーデンパス文と同様に中央埋め込み節構造は存在する。従って、ガーデンパス文で見られた文理解パフォーマンスの低下は、その再解析処理に起因している可能性が高いことが示された。これにより、再解析という文処理過程が、文処理の時間特性に大きな影響を及ぼすことが示唆された。
戦前期日本における茶産地の比較分析―茶消費への対応を中心に―

本研究は、戦前期(18681941年)の日本茶業史研究の一環に当たる。この分野のなかでも、茶産地の比較分析はまだほとんど研究がなされていない。本研究では、静岡・宇治・猿島などを具体例として取り上げながら、それぞれの産地が国内・海外での茶の消費の動きにどのような対応をみせたのかについて焦点を当てる。このことを通じて、各地の茶産地がどのように形成されてきたのかを歴史的に明らかにしつつ、そこにみられる共通点や相違点についても明示する。
急性期脳梗塞再灌流療法に造影CT灌流画像を使用した安全性評価

当初の計画に沿って2年目も順調に研究が進んでいる.当施設では年間脳梗塞症例が700例あり,そのうち経静脈的血栓溶解療法は年間118例あり,血栓回収療法は年間89例あった.現在,CT造影灌流画像を撮影した症例が72例集まっており,血栓回収術の適応に検討された.2019年1月にアメリカで開催された国際脳卒中学会の基調講演で,MR/CT造影灌流画像を使用し9時間までの経静脈的血栓溶解療法を安全に施行しえた研究発表(EXTEND)があった.この研究では灌流画像の解析判定に当研究でも使用しているRAPIDソフトウエアを使用しており,その有用性と安全性も同時に報告された.この発表と合わせると2018年のアメリカ脳卒中ガイドラインで血栓回収術の適応時間が24時間まで拡大されたのに対し,経静脈的血栓溶解療法は4.5時間までだったため,今回9時間まで有効だというエビデンスが発表されたため,経静脈的血栓溶解療法と血栓回収術のギャップが埋まりつつあることになった.また本研究では造影剤を使用するにあたり,心不全患者における心拍出量の低下に伴う造影効果の減弱も問題となった症例があった.この解決手法を探る撮影方法をまとめた研究報告を韓国で行われたAOCN2018(第16回アジアオセアニア神経学会議)にて発表した.灌流異常を判定するにはソフトウエアが重要であり,このソフトウエアを日本で唯一導入している本研究は国内研究をリードする上でも今後も重要な位置を占めると思われる.本研究が日本人の急性期脳梗塞の再灌流療法の灌流画像評価研究のデータとして与えるインパクトは大きく,現状の進捗で問題はないと思われる.当施設では経静脈的血栓溶解療法は年間118例あり,血栓回収療法は年間89例あった.灌流画像の撮影が72症例あり,当初の予定よりも灌流画像の撮影が多く,必要性が高まっていると予想される.解析は順調に経過しており,予定以上の症例数が集まっている.さらなる症例の収集を進め,現在集まっている症例の3ヶ月予後に加え,1年後予後も評価の対象として,慎重に解析作業を進めていく.随時,国際学会での発表を始めて行き,論文化に向けてデータの整理を始めていく予定である.当初の計画に沿って順調に研究を進めており,当施設では経静脈的血栓溶解療法は年間106例あり,血栓回収療法は年間70例あった.現在,CT造影灌流画像を撮影して再灌流療法の実施の有無/予後を検討した症例が27例集まっている.2018年1月にアメリカで開催された国際脳卒中学会の基調講演で,CT造影灌流画像を使用し24時間までの再灌流療法を安全に施行しえた研究発表(DEFUSE3)があった.この研究では灌流画像の解析判定に当研究でも使用しているRAPIDソフトウエアを使用しており,その有用性と安全性も同時に報告された.またこの発表に伴いアメリカ脳卒中ガイドラインも急性期脳梗塞治療で発症時間から24時間までの症例に対して造影灌流画像の使用を推奨する改定がなされた.このDEFUSE 3の研究結果とがアメリカ脳卒中ガイドラインの改定は本研究を支持するものであり,急性期脳梗塞は従来の時間枠での治療(time based)ではなく,灌流異常での治療枠(tissue based)へとシフトしつつあることを実感する.灌流異常を判定するにはソフトウエアが重要であり,アメリカ脳卒中ガイドラインに記載されたRAPIDソフトウエアを日本で唯一導入している本研究は今後も重要な位置を占めると思われる.いずれ日本でも脳卒中治療ガイドラインの改定があると思われ,その際に本研究が日本人の急性期脳梗塞の再灌流療法の灌流画像評価研究のデータとして与えるインパクトは大きく,現状の進捗で問題はないと思われる.当施設では経静脈的血栓溶解療法は年間106例あり,血栓回収療法は年間70例あった.そのうち灌流画像が必要とされる症例は約1/4の15-25例と想定したところ,27例とほぼ想定通りの症例数が集まっており,これに伴い解析も順調に経過している.当初の計画に沿って2年目も順調に研究が進んでいる.当施設では年間脳梗塞症例が700例あり,そのうち経静脈的血栓溶解療法は年間118例あり,血栓回収療法は年間89例あった.現在,CT造影灌流画像を撮影した症例が72例集まっており,血栓回収術の適応に検討された.2019年1月にアメリカで開催された国際脳卒中学会の基調講演で,MR/CT造影灌流画像を使用し9時間までの経静脈的血栓溶解療法を安全に施行しえた研究発表(EXTEND)があった.この研究では灌流画像の解析判定に当研究でも使用しているRAPIDソフトウエアを使用しており,その有用性と安全性も同時に報告された.この発表と合わせると2018年のアメリカ脳卒中ガイドラインで血栓回収術の適応時間が24時間まで拡大されたのに対し,経静脈的血栓溶解療法は4.5時間までだったため,今回9時間まで有効だというエビデンスが発表されたため,経静脈的血栓溶解療法と血栓回収術のギャップが埋まりつつあることになった.また本研究では造影剤を使用するにあたり,心不全患者における心拍出量の低下に伴う造影効果の減弱も問題となった症例があった.この解決手法を探る撮影方法をまとめた研究報告を韓国で行われたAOCN2018(第16回アジアオセアニア神経学会議)にて発表した.

灌流異常を判定するにはソフトウエアが重要であり,このソフトウエアを日本で唯一導入している本研究は国内研究をリードする上でも今後も重要な位置を占めると思われる.本研究が日本人の急性期脳梗塞の再灌流療法の灌流画像評価研究のデータとして与えるインパクトは大きく,現状の進捗で問題はないと思われる.当施設では経静脈的血栓溶解療法は年間118例あり,血栓回収療法は年間89例あった.灌流画像の撮影が72症例あり,当初の予定よりも灌流画像の撮影が多く,必要性が高まっていると予想される.解析は順調に経過しており,予定以上の症例数が集まっている.さらなる症例の収集を進め,現在集まっている症例の3ヶ月予後に加え,1年後予後も評価の対象として,慎重に解析作業を進めていく.随時,国際学会での発表を始めて行き,論文の概要を計画し始めていく予定である.さらなる症例の収集を進め,現在集まっている症例の3ヶ月予後に加え,1年後予後も評価の対象として,慎重に解析作業を進めていく.随時,国際学会での発表を始めて行き,論文化に向けてデータの整理を始めていく予定である.(理由)症例登録の継続と国内/海外学会での発表/論文機会の検討(使用計画)引き続き症例登録が必要であり,さらなるデータ蓄積のため,研究を継続する必要があり,昨年度は研究の準備/登録を開始したために成果を発表する機会がなく情報収集に努めたため,学会や会議参加のための旅費としてしか使用していない。引き続き症例登録が必要であり,さらなるデータ蓄積のため,研究を継続する必要があり,研究の成果を随時発表する機会があるため,学会や会議参加のための旅費や論文発表に伴う費用などへの使用が予想される.
口腔レンサ球菌の肝疾患に関与する病原因子の解析

口腔常在菌であるS.intermediusにみられるCD15s類似抗原の生体におよぼす影響について検討した。その結果、CD15s類似抗原が菌体表面にみられるS.intermediusを大量に持続的に歯肉部より接種したことにより、通常は発現していないCD15sを肝細胞が発現し、この抗原に対して感作された免疫システムにより炎症が増悪された可能性が示唆された。また以下に挙げる事実が明らかとなった。・下顎の菌液接種部位において炎症性細胞侵潤を伴う膿瘍形成が認められた。S.intermedius死菌体の歯肉よりの持続接種により、遠隔臓器である肝臓に臓器特異的な炎症反応が惹起された。CD15s類似抗原をもつS.intermediusによる口腔内膿瘍等の慢性感染症は、肝臓に対して膿瘍形成さらには自己免疫反応による障害を引き起こすことが示唆された。・肝臓に浸潤しているT細胞は、そのほとんどがCD8陽性T細胞であり、CD4陽性T細胞は非常に少数であった。またB細胞も多数浸潤していた。肝臓に多数浸潤していたCD8陽性T細胞が、CD15s結合・認識能力の高い少数のCD4陽性T細胞に調節され、CD15sを発現している肝細胞に対し障害している可能性が示唆された。・頚部リンパ節ではT細胞のCD15s陽性細胞が増加していた。またB細胞ではCD15sの発現が減少していた。脾臓においては、T細胞には著明な変化は認められなかったが、B細胞はMFIが右方にシフトしており、CD15sの発現増強が認められた。・脾臓においては、CD15s陽性の多核巨細胞が多数出現し、その周囲にはCD15s陽性リンパ球が集簇していた。ヒト口腔内膿瘍の主たる起因菌であるStreptococcus intermediusが、(1)なぜ遠隔臓器である肝臓の肝炎症巣から高頻度に分離されるのか、(2)本菌莢膜に存在するヒト類似抗原がどのような機序で肝疾患に関わっているのか、の2点に焦点を絞って検討した。その結果、本菌莢膜に存在するCD15s類似抗原が、Helicobacter pyloriやSchitosoma mansoniに存在するCD15抗原と同様に、免疫監視機構からの逃避能を有することが考えられた。またCD15s類似抗原により、肝臓へ本菌が血行性やリンパ行性にtranslocationすることが考えられた。これは癌細胞の遠隔転移機構として知られる、CD15s-セレクチン細胞接着分子系を介する機構のと類似する。動物実験結果では、肝炎症巣ではMHCクラスII分子の異所性発現や、アポトーシス異常が認められた。CD15s抗原は既に自己免疫性肝疾患の標的抗原である可能性が報告されているが、肝炎症巣では細胞性免疫が関与し、特にCD8陽性T細胞が肝臓に多数浸潤していた。本T細胞はCD15s結合・認識能力の高い少数のCD4陽性T細胞に調節され、CD15sを発現している肝細胞を傷害する可能性が示唆された。またTh1、Th2のバランス異常も認められた。従って本菌莢膜に存在するCD15s類似抗原は、ホスト側の遺伝的背景もあるが、自己免疫性肝疾患の発症に関与する因子の一つとなり得ることが示唆された。本菌にはモノクローン抗体との反応性によりLewis y抗原も存在するが、Lewis y抗原は原発性胆汁性肝硬変(PBC)の病原因子であるとも報告されている。

今後更にLewis y抗原が惹起する肝臓での免疫組織化学的反応の詳細も明らかにする必要がある。ヒト口腔内膿瘍の起因菌であるStreptococcus intermediusの菌体表面でみられるヒト類似抗原が、どのような機序で肝疾患に関わっているかを検討した。動物実験結果では、S.intermedius NCDO2227株死菌体をBALB/cマウスの歯肉より持続的に接種した結果、下顎の菌液接種部位で炎症性細胞侵潤を伴う膿瘍形成が認められ、遠隔臓器である肝臓でも炎症反応が惹起された。アポトーシス細胞の観察については、アポトーシスをうかがわせる所見が認められた部位について、TdT-mediated dUTP nick end labeling(TUNEL)法にて染色を行った結果、リンパ球浸潤のある炎症組織内およびその周辺肝細胞の細胞核が染色された。また好酸体を観察したところ、肝細胞の核クロマチンが核膜周辺に集簇する像や核や細胞質の濃縮が観察され、アポトーシス像を呈していた。そこでTUNEL法によるDNAの断片化を調べたところ、陽性細胞を認めたため、アポトーシスによる肝障害が生じているものと考えられた。肝炎症巣ではMHCクラスII分子の異所性発現も認められた。CD15s抗原は既に自己免疫性肝疾患の標的抗原である可能性が報告されているが、肝炎症巣では細胞性免疫が関与し、特にCD8陽性T細胞が肝臓に多数浸潤していた。本T細胞はCD15s結合・認識能力の高い少数のCD4陽性T細胞に調節され、CD15sを発現している肝細胞を傷害する可能性が示唆された。またTh1,Th2のバランス異常も認められた。従って菌体表面でみられるCD15s類似抗原は、ホスト側の遺伝的背景もあるが、自己免疫性肝疾患の発症に関与する因子の一つとなり得ることが示唆された。