hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内生体分子を標的とする大環状Nアルキルペプチドの高速試験管内分子進化

elongation factor P(EF-P)が非天然Nアルキルアミノ酸の連続導入効率を向上させることを発見し、翻訳後変換反応を用いて荷電Nアルキルアミノ酸を効率的に翻訳ペプチド内に構築することに成功し、その他様々なNアルキルアミノ酸を効率的に翻訳ペプチドに導入可能なtRNAGluおよびtRNAAspを発見したためである。分子進化させた大環状ペプトイドの化学合成を行い、その結果を基に標的生体分子との相互作用解析を行うとともにシンポジウムにおいて発表する予定であったが、解析の結果が標的固定化タグ分子との相互作用を示唆するものであったため、計画を変更し固定化タグ分子との詳細な相互作用解析を行うこととしたため、未使用額が生じた。様々な構造を持つクロロアセチルNアルキルアミノ酸、クロロ酢酸、クロロメチル安息香酸を翻訳開始tRNAに連結して再構成型無細胞翻訳系(PUREシステム)に加えることにより、翻訳開始効率の良いNアルキルアミノ酸および(アミノ基を持たない)カルボン酸の同定を目指す。そして、その翻訳開始効率の良いNアルキルアミノ酸および(アミノ基を持たない)カルボン酸、新規翻訳伸長因子elongation factor P(EF-P)、大腸菌由来のtRNAGluなどを用いて、大環状Nアルキルペプチドの大規模ライブラリーを実際にリボソーム翻訳合成し、高速試験管内分子進化法を用いてそのライブラリーの中から標的タンパク質に結合する大環状Nアルキルペプチドをセレクションする。このため、大環状ペプトイドと固定化タグ分子との相互作用解析とシンポジウムでの発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。研究計画が非常に順調に進んだため、計画よりも研究費を抑えることが可能となった。また、所属施設に共用機器が導入されたため、計画よりも研究費を抑えることが可能となった。引き続き、有機合成試薬、オリゴDNA、分子生物学・生化学試薬、細胞培養試薬などの物品費、学会発表のための旅費として使用する計画である。
認知症高齢者とのコミュニケーションの質に対する介護職員の自己評価とその関連要因

本研究では、高齢者福祉施設に従事する介護職員による認知症高齢者とのコミュニケーションの質の自己評価とその関連要因について明らかにすることを目的とした。介護職員を対象に自記式質問紙を用いた郵送調査を実施し、回収されたデータを用いて重回帰分析を行った。その結果、介護職員の個人要因としての「認知症に関する知識量」および「認知症高齢者との援助関係における肯定的な認識」、さらには環境要因としての「職場の労働環境の質に対する肯定的な認識」が認知症高齢者とのコミュニケーションの質を高めるための重要な要因であることが示唆された。介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」に関連する文献を収集し、分析を行うとともに、介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」に対する認識を把握するために、調査協力が得られた近畿地方の介護老人福祉施設(1か所)を訪問して介護職員(3名)を対象に個別インタビュー調査を実施した。収集した文献のレビューにより、コミュニケーションの役割と機能、コミュニケーション・スキル、認知症高齢者とのコミュニケーションにおける留意点などが明らかにされ、そこから介護職員の「コミュニケーションの質の自己評価」の評価尺度の作成に向けた知見の整理につなげることができた。また、介護職員(3名)への個別インタビュー調査では、認知症高齢者とのコミュニケーションの際に留意していること、さらにはコミュニケーションの質に影響を及ぼしていると考えられることなどについて質問した。個別インタビュー調査については今後も継続的に実施し、最終的には10名分のデータを収集するため、現段階では暫定的な結果となるが、収集したデータの逐語録を作成して内容分析を行ったところ、介護職員の個人要因(認知症高齢者の認知能力の把握)のみならず、職場の環境要因(雇用環境、仕事環境、人間関係等)がコミュニケーションの質に影響を及ぼしていることが示された。高齢者福祉施設での認知症ケア実践において、介護職員が認知症高齢者とのコミュニケーション・スキルを向上させるためには「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」の自己評価を行うとともに、その関連要因を明らかにすることが求められる。しかし、介護職員の個人要因および職場の環境要因という多角的視点から「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」の関連要因について検討を試みた先行研究は皆無に等しい。そこで、平成26年度は介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」に対する自己評価とその関連要因について明らかにするために、自記式質問紙による郵送調査を実施した。調査の対象施設は、A府内の介護老人福祉施設(381箇所)であり、1施設あたり4名の介護職員(合計1,524名)を調査対象者とした。調査の実施時期は平成27年2月9日から3月6日までの約1か月間であり、有効回収数は385票であった(有効回収率25.3%)。調査項目として「コミュニケーション・スキル(23項目)」(西田ら2007)、「認知症に関する知識量(15項目)」(金ら2011)、「介護の専門職性(31項目)」(社会福祉専門職研究会2003)、「労働環境の質(15項目)」(Lee 2003)を設定した。分析方法はコミュニケーション・スキルを従属変数とし、認知症に関する知識量と介護の専門職性、労働環境の質を独立変数、回答者の基本属性(性別、年齢、介護福祉士資格の有無、介護職歴)を調整変数として重回帰分析を行った。なお、本調査は大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研究倫理委員会の承認(第001号)を得て実施した。重回帰分析を行った結果、介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」を向上させるためには、認知症に関する知識量を増やすとともに、介護の専門職性に対する肯定的な認識を高めることの必要性が示唆された。社会福祉学平成25年度における研究は、当初の計画どおりおおむね順調に進められているものと考えられる。具体的には、介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」に関連する文献を幅広く収集してレビューを行い、「コミュニケーションの質の自己評価」の評価尺度の構成概念に関する研究を進めることができた。また、個別インタビュー調査については、文献レビューに時間を要したことや、調査対象施設との日程調整が円滑に進まなかったことなどにより、平成25年度内に計画していたすべての調査(介護職員10名)を実施することができなかったが、平成26年5月末までには終了する予定であることから、今後の研究計画に支障をきたすような遅れではないと判断している。平成26年度は、個別インタビュー調査を完遂させたのち、郵送法による自記式質問紙を用いたアンケート調査の実施に向けた準備を行う。

具体的には、介護職員の「コミュニケーションの質の自己評価」に関する質問項目、また、それに関連する個人要因としての「認知症高齢者の認知能力の把握」「専門職としての価値観と態度」および環境要因としての「職場環境に対する認識」に関する質問項目で構成された自記式質問紙を作成し、大阪府下の介護老人福祉施設に従事する介護職員を対象に郵送法によるアンケート調査を実施する予定である。そして、回収されたデータの集計および統計分析を行い、介護職員の「コミュニケーションの質に対する自己評価」の実態、さらには「コミュニケーションの質の自己評価」の関連要因について検証して実証的知見を整理するとともに、調査報告書の作成、さらには論文作成と学会発表を行う。また、地域の団体・組織等に対しても、要請等があれば積極的に成果報告を行っていく。介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質」に対する認識を把握するための施設訪問による個別インタビュー調査について、当初の計画では平成25年度末までに合計10名の調査を完遂させる予定であった。しかし、研究テーマに関連する文献・資料等を広範囲に収集したことでレビューに時間を要したこと、さらには施設訪問による調査の日時調整等による影響もあり、個別インタビュー調査の開始時期がやや遅れてしまい、平成25年度内でのインタビュー調査の実施が3名にとどまった。その結果として、残額(34,794円)が生じることとなった。平成25年度の残額と合わせた平成26年度の助成金は、まず、平成26年度末までに実施できなかった施設訪問による個別インタビュー調査を継続して実施するための旅費、ならびにインタビュー対象者への謝金等として使用する。次に、介護職員の「認知症高齢者とのコミュニケーションの質の自己評価」とその関連要因について実証的な検討を行うために、大阪府下の介護老人福祉施設の介護職員(1施設あたり3名、合計1,500名程度)を対象に自記式質問紙を用いた郵送法によるアンケート調査を実施する。そのための調査票印刷費や郵送費、回収された調査票のデータ入力補助者への謝金、統計分析のためのソフト購入費、ならびに調査報告書の印刷費および郵送費、そして研究成果について学会大会等で発表するための旅費として使用する。
国際化時代の教員養成における異文化理解を志向する音楽教育

「国際化時代の教員養成における異文化理解を志向する音楽教育」を研究題目とする実践的な音楽教育の教授法研究は、以下のような成果を上げた。1.1996年度ガムランセット購入、バリ・ガムラン、1997年度、サンバ楽器購入、バリ・ガムラン、サンバ、1998年度、セネガル打楽器購入、バリ・ガムラン、セネガル・パーカッション・アンサンブル、サンバ、ブルガリアン:ヴォイスの教育方法の実践的研究を行った。また、宮城教育大学の受講生が東洋音楽学会やアジア音楽祭等で演奏を行った。2.1997年度には、コンピューターによるガムランの音響分析、1998年度には、ブルガリアン・ヴォイスの音響分析を行った。これらの研究成果により、異文化理解の音楽教育の方法の基本テーゼを確立した。テーゼ「異文化理解の音楽教育は、オリジナルな楽器とオリジナルな教育方法に基づき、異文化への理解と共感を目指すものである」3.1997年度より、ガムランの教授マニュアル試作を開始し、試行を経て、1998年度末には、ガムラン・スコアの完成を見た。4.1997年度から公開講座等により、ガムランの仙台市内外の教育現場へ教授活動を開始し、ガムランに対する地域の関心が高まり、附属校等で基本テーゼとガムラン・スコアにより教育実践が始まった。5.実践研究成果は、『教育音楽』中学・高校版、『音楽教育学研究3』などに掲載され、我が国の音楽教育に貢献することができた。1.ガムランの音楽学研究並びに教材化の可能性について先行研究の文献的研究を行った。2.平成8年度科学研究費補助金の設備備品費によって、インドネシア・バリ島のガムラン楽器一式(ゴン・クビヤ-ルとグンデルワヤン)を購入し、生涯教育総合課程の「芸能論」の授業中で、ガムランの実技実習を行った。その中で、西洋音楽や日本音楽とは全く異なるインドネシアの音楽観やアンサンブルのあり方、音楽の喜びを体験し、この体験を踏まえて、ガムランの特徴について目下、研究分析中である。3.仙台市内、他地域の小・中・高等学校の教諭とガムランの実習を行い、その教材化についての可能性を検討した。大きな可能性が期待されていることが明らかになった。4.学生たちの研鑽を深め、年度末に、学内演奏会で、Gilak(ギラッ)とPanyembrama(パニュンブラマ)の2曲の演奏を行い、ガムランの持つ魅力の体験を一層深めるとともに、一般にその魅力をアピールした。5.上記の活動を踏まえ、ガムランには子どもの演奏できる容易い作品が大変少ないので、現在、教材化の視点で、バリ・ガムランの様式による子どものためのエチュードや作品の作曲の検討を行っている。以下の実践を行った。1.昨年度に引き続き、科学研究費補助金で購入したインドネシア、バリ島のゴン・クブヤ-ル楽器を用いて、バリ・ガムランの実践的研究を深めた。また、その成果を東洋音楽学会48回大会(97年11月)の公開公演、及び、アジア音楽祭'98仙台('98年1月)で演奏発表し評価を得た。2.コンピューターにより、ガムラン楽器の中の音高をもつ楽器(ウガ-ル、プマデ、カンティル、レヨン、ジェゴ-ガン、ジュブラック)のピッチの測定を行い、西洋楽器とのピッチの比較検討を行った。3.異文化理解を文化の継承者から直接学ぶため、バリの「グヌンジャティ歌舞団」からの指導・助言を得た。4.単独に器楽演奏として存在しないゴン・クブヤ-ルの本質の理解のため、バリ舞踊の基礎的な実技実習を行い、舞踊の伴奏としての体験を得た。異文化としての比較研究のため、ブラジルのサンバの実践研究を行い、ガムランとは異なる音楽観、音響、アンサンブル様式の比較検討を行った。以上の実践研究を踏まえ、ガムランが、西洋音楽と大きく異なる音楽観、ピッチ、音階、アンサンブル様式をもつことを明らかにし、日本音楽教育学会の28回大会で、異文化理解を志向する音楽教育への問題提起を行った。

そして、異文化理解を志向する音楽教育においては、何よりもその音楽観を踏まえ、オリジナルな音響を重視し、その伝承方法に基づいた教育方法を取ることが重要であることを明らかにし、日本の民俗芸能「じゃんがら念仏踊り」、バリ島のゴン・クブヤ-ルの指導法についての論文を著した。国際化の時代にあって、他民族間の理解の基盤となる文化理解・異文化理解の教育が迫られている。本研究は、我が国の子どもたちに異文化理解の音楽教育行う、将来教員を目指す学生を対象にした、教員養成における異文化理解を志向する音楽教育の理念と教育方法を明らかにすることを目的とした実践研究である。これまでの2年間の研究において、異文化理解の音楽教育は、その民族の哲学や音楽観をベースに、人々の暮らしの中から生まれたオリジナルな楽器や歌い方を用い、その文化伝承の方法に基づくことが必要であることを明らにしたが、3年目の本年度は、これを仮説として、実験授業を組み、その有効性について検証を行った。また、アメリカを訪問、異文化音楽教育の先駆的実践者、インディアナ大学のメアリー・ギェッツエ教授と研究協議を行って、この理念と方法の検証を行った。加えて、バリ島への検証のためのフィールドワークを行い、宮城教育大学での授業実践、及び、演奏のレビューを得て、考案した指導理念と方法の検証を行った。これらの検証によって、異文化理解を志向する音楽教育の理念と踏まえるべきテーゼ、教育方法を明らかにする事が出来た。この提案を日本音楽教育学会30周年記念論文集に発表した。このことにより、今後の我が国の異文化理解を志向する音楽教育に対して大きな貢献することが出来きたと考える。また、異文化の音響について、ガムラン・ゴン・クビャールの楽器を用いてその音響的特性をコンピュータによる分析によって明らかにしたが、今年度のバリ島のフィールドワークで収集した多くの音源を分析し、更にその特性を明らかにしたいと考える。
ライブイメージング技術を用いた細菌性髄膜炎ワクチン効果の解明

細菌性髄膜炎は発症率が高く、乳児では重症化することが知られている。また、予後不良(脳梗塞または難聴)の割合も20%と高い。肺炎球菌およびインフルエンザ菌が主要な原因菌として知られているが、近年薬剤耐性菌が増加しており、治療が困難になるケースもある。そのため、ワクチンの予防は重要になってきている。この研究では、免疫細胞および肺炎球菌の動態をライブイメージング技術によって分析した。その結果、肺の中の感染の焦点の形成が観察された。さらに、肺内部の免疫細胞の蓄積も観察された。本研究は発症すると5%が死に至り乳幼児では後遺症を残しやすい『細菌性髄膜炎』の感染機序および免疫細胞による防御機構を明らかにするため、マウス感染モデルを用いてマウス内部での細菌性髄膜炎原因菌および免疫細胞の挙動を『ライブイメージング技術』を駆使して解析することを目的としている。具体的には、マウス生体内における細菌性髄膜炎原因菌のコロニー形成過程や局在変化を経時的に解析し、病巣形成過程を明らかにする。さらに細菌性髄膜炎ワクチン投与後の免疫細胞の挙動変化および細菌性髄膜炎原因菌の生存率や局在変化を解析し、ワクチンがもたらす効果をリアルタイムに評価する。平成26年度では細菌性髄膜炎原因菌の可視化モニタリング系の構築を中心に実験を進めた。可視化のための導入遺伝子のソースとしてサンゴ由来のDsRedや、その変異体mCherryをコードする遺伝子を用いた。生体内での観察には、蛍光タンパク質の恒常的かつ強力な発現が必要であり構成的に発現するプロモーターが必要となるため、細菌性髄膜炎原因菌ゲノムからランダムにスクリーニングし高発現するプロモーターを探索した。現在、得られた候補プロモーターについて細菌性髄膜炎原因菌内での遺伝子発現を詳細に検討している。GFP遺伝子を導入した免疫細胞のマウスへの移入条件および観察至適条件についても検討を行い、マウス肺内での観察に成功している。平成27年度では細菌性髄膜炎原因菌のマウス生体内でのコロニー形成過程や局在部位の解析を中心に進めた。感染巣形成過程や原因菌の局在変化などをライブイメージング装置を用いて同一個体で経時的に観察し、マウスへの投与細菌数の違いによるコロニー形成速度の違いや経時的な局在変化をリアルタイムで解析した。細菌性髄膜炎発症の端緒となる細菌性髄膜炎原因菌が血中へ移行する様子を経時的に観察した。前年度の研究により細胞の可視化に成功し、生体内での細菌性髄膜炎原因菌のコロニー形成、免疫細胞の集積過程を捉えることが出来たため。ワクチン投与後の細菌性髄膜炎原因菌および免疫細胞の解析準備を進めている。平成28年度ではインフルエンザ菌および免疫細胞の細胞動態解析を中心に実験を進めた。感染時の肺内部におけるインフルエンザ菌と免疫細胞の挙動を解析し、感染巣形成過程を観察した。さらに、インフルエンザ菌ワクチンを投与しインフルエンザ菌への応答がどのように経時的に変化するか解析し感染巣でのワクチンの効果を評価した。細菌性髄膜炎原因菌の発現プロモーターに関して幾つか候補遺伝子領域が得られており、可視化に向けた最終段階に入っているため。GFP遺伝子を導入した免疫細胞のマウスへの移入条件および観察至適条件に関しては目標を達成している。平成28年度は感染時の肺内部におけるインフルエンザ菌と免疫細胞の挙動を解析し、感染巣形成過程を明らかにする。さらに、インフルエンザ菌ワクチンを投与しインフルエンザ菌への応答がどのように経時的に変化するか解析し感染巣でのワクチンの効果を評価する。ワクチン効果を検証するため、GFPマウスに細菌性髄膜炎ワクチンを投与し各種免疫細胞を抽出する。

各免疫細胞を細菌性髄膜炎原因菌感染マウスに移入し、ワクチン投与により集積頻度や感染巣への集積速度などを解析する。さらにワクチン投与により炎症反応による病巣周辺細胞への傷害の軽減効果なども明らかにする。細菌学平成27年度は細菌性髄膜炎原因菌の発現プロモーターの同定および可視化を達成し、細菌性髄膜炎原因菌のマウスへの感染条件の検討および感染後のコロニー形成過程を解析する。マウス肺でのライブイメージング観察を行なうため、経鼻投与による感染実験を行なう。本研究で作製した蛍光インフルエンザ菌株の感染能に問題がないか、文献等を参考に必要投与細菌数を指標にして判断する。マウス肺内部の蛍光観察条件は、先述のライブイメージング装置を用いて感染巣形成時期を判断しながら条件検討を行なう。感染した病原菌は菌特異的な抗体が産生されるまでの間、肺上皮細胞に付着しコロニーを形成すると考えられている。本研究では、感染巣形成過程や原因菌の局在変化などをライブイメージング装置を用いて同一個体で経時的に観察し、マウスへの投与細菌数の違いによるコロニー形成速度の違いや経時的な局在変化をリアルタイムで解析することで原因菌の感染巣形成過程を明らかにする。予定購入額より安価に物品調達が可能であったため次年度使用額が生じた。次年度使用額は物品費として使用する計画である。翌年度分は申請した計画通りに進める。未使用額については平成27年度に計上した培養試薬の購入費と併せて使用する。
前立腺肥大症における自己免疫応答と微生物感染によるインフラマソーム制御機構の解明

自然免疫の補体系は、古典経路・レクチン経路・第二経路を通じて活性化し、自己抗原反応や病原微生物の排除に作用するが、最近私達は補体の活性化が、BPH発症に関与していることを突き止めた。そこで本研究では、これまでの成果を踏まえ、研究I:BPHにおける補体関連分子の発現機能解析と胎児性自己抗原を標的とした自己免疫応答システムの解明研究II:BPHにおける微生物の探索とオートファジーによるインフラマソーム制御機構の解明という2つの研究テーマを掲げ、BPHの細胞増殖ネットワーク制御機構の解明と新しい創薬開発に向けた基礎的研究を行うこととした。
体験・観察学習のための遠隔環境を再現できるユビキタス植生ハウスの開発

インターネットを介して入手した遠隔地の気象データを再現する「ユビキタス植生ハウス」の開発を進めた。研究期間中に、プロトタイプ版システムを作成した。プロトタイプ版システムでは、ハウス内の気温、湿度を人工的に作り出すことができる。作成したプロトタイプ版システムを中学校の理科の授業で用いて、教育現場において効果的に活用できることを確認した。交付額インターネットを介して入手した遠隔地の気象データを再現する「ユビキタス植生ハウス」の開発を進めた。交付額植生ハウスプロトタイプ版のハードウェアを作成した。プロトタイプ版システムでは、温度および湿度の再現を目指している。ユビキタス植生ハウス本体に冷凍庫を用い、これに温風器、加湿器、除湿器を取り付け、本体の冷凍機能と共にコンピュータで制御することで、内部の環境を調節する。内部の温度と湿度を温湿度計で計測し、コンピュータにフィードバックすることで、対象となる遠隔地の気温を再現する。プロトタイプシステムでは、-30°C50°Cの温度と、10%80%の湿度を再現することができる。プロトタイプ版では、本体にダイレイSC-150を用いた。冷凍庫内の空気を循環させ、除湿機・加湿器・温風器に送り込むことで、冷凍庫内の空気をコントロールする。除湿機の空気吸入口に冷凍庫からの空気を取り込むためのダクトは、ケント紙で型紙を作成し、この型紙からCADを使って図面を起こし、そのデータを元にワイヤー放電加工機でアルミ板を切り出してダクトを製造した。除湿機・加湿器・温風器から出る空気は、蛇腹ホースで1本に集合している。集合するのは、高温低湿の空気を冷凍庫内で実現するために、温風器からの高温多湿の空気と除湿機からの低温低湿空気をここで混ぜて結露させ、冷凍庫内に高温低湿の空気を送り込むための工夫である。冷凍庫内で結露させると、余計な水分により庫内の湿度が上がることが考えられ、それを避けるために集合した。また、蛇腹ホースコネクターの接続部からの空気漏れを防ぐため、ワイヤー放電加工機で正確に真円を削りだし、ホースコネクターを隙間無く接続した。ユビキタス植生ハウスプロトタイプ版を作成した。プロトタイプ版システムでは、温度および湿度を制御することができる。冷凍庫の内空気を循環させ、除湿機・加湿器・温風器に送り込むことで、冷凍庫内の空気をコントロールする。冷凍庫内で結露させると、余計な水分により庫内の湿度がることが考えられ、それを避けるたあに集合した。また、蛇腹ホースネクターの接続部からの空気漏れを防ぐため、ワイヤー放電加工機で正確に真円を削りだし、ホースコネクターを隙間無く接続した。システムの動作実験を行った。実験では、システムの動作を確認すると共に、冷却した空気に湿気を導入することで霧を発生させることに成功した。前年度に作成したユビキタス植生ハウスプロトタイプ版では、ハウス内に霧および霜を発生させることができる。この機能を用いて、霧について学習する授業を、行った。授業は平成20年10月14日(火)に佐賀県立塩田工業高等学校で行われた。塩田中学校の生徒24名の生徒が参加して行われた授業では、まず霧の発生について教師の説明で学習した後、ユビキタス植生ハウスを用いて実際に霧を発生させることで、学習した霧発生のメカニズムを実験した。授業において、ほぼ全ての生徒が霧発生のメカニズムについて理解できた。これは、ユビキタス植生ハウスが教材として機能することが示している。また授業の様子が地元の新聞に紹介された他、システムと授業についてまとめた論文を、国際ワークショップVENOA2009(平成21年3月19日、於・福岡工業大学)において発表した。
DNA複製チェックポイントによる細胞極性制御機構

すべての真核細胞は固有の細胞形態を有し、それは細胞の機能と密接に関係している。細胞形態を決定する重要な因子が細胞極性である。細胞極性は細胞周期と連動して制御されることから、染色体サイクルと細胞極性の連携制御機構の存在が示唆されるが、その実体は不明である。我々は、モデル生物である分裂酵母を用いて、『DNA複製チェックポイントによる細胞極性制御機構』の存在を明らかにした。また、本機構に関与すると予想される新規分子としてCki3 (Casein kinasel)を同定した。本研究では、DNA複製チェックポイントによる細胞極性制御機構の全体像の解明を目指し、新規分子であるCki3の解析を行った。1)既知の経路との関係昨年度までの解析から、Cki3が既知の経路の構成因子であるCds1(チェックポイントキナーゼ)およびカルシニューリンの下流で機能し、微小管プラス端結合因子(+TIPs)とは別経路で機能することがわかった。また、Cki3とカルシニューリンは特定の結合サイトを介して直接結合していること、Cki3とカルシニューリンとの結合が細胞極性制御に必要であることが示唆された。また、細胞膜への局在には、C末端のCys-Cys配列がパルミトイル化修飾される必要があり、このパルミトイル化依存的な細胞膜への局在は、キナーゼ活性および細胞極性制御に必要であることがわかった。2) Cki3の下流(基質)の探索Cki3のリン酸化基質の同定を試みた。いくつかの極性因子のタンパク質レベルを野生型とcki破壊株で比較し、Cki3の基質を同定した。現在Cki3によるリン酸化サイトの同定および表現型の確認を行っている。本研究により、細胞膜に局在するキナーゼが核内の染色体情報を感知し、細胞極性(形態)を制御している、新規な知見を得ることができた。(抄録なし)すべての真核細胞は固有の細胞形態を有し、それは細胞の機能と密接に関係している。当研究室では、モデル生物である分裂酵母を用いて、『DNA複製チェックポイントによる細胞極性制御機構』の存在を明らかにした。また、本機構に関与することが予想される新規分子としてCki3(Casein kinase 1)を同定している。そこで本研究ではCki3に注目し、以下の解析を行った。1)既知の経路との機能的関係これまでに、Cds1(チェックポイントキナーゼ)、カルシニューリン、微小管プラス端結合分子+TIPsがDNA複製異常時の細胞極性制御に必要であることがわかっている。そこで、Cki3と既知の経路との機能的関係を調べた。その結果、Cki3はCds1およびカルシニューリンの下流で機能し、+TIPsとは協調的に機能することがわかった。また、カルシニューリンとCki3が分子間相互作用を示すことを見いだした。以上の結果から、Cki3が既知の経路のカルシニューリンと分子間相互作用し、DNA複製異常時の細胞極性制御機構に関与することがわかった。2)Cki3の下流の制御の解明Cki3の下流で機能するキナーゼの探索を、キナーゼ破壊体ライブラリーを用いて行った。その結果、Cki3の下流において機能することが示唆されるキナーゼを数個選抜した。現在、選抜したキナーゼについて、DNA複製チェックポイントとの関係について調査中である。また、本機構に関与することが予想される新規分子としてCki3 (Casein kinase 1)を同定している。1)既知の経路との機能的関係昨年度の解析から、Cki3がCds1およびカルシニュー、リンの下流で機能し、+TIPsとは別経路で機能することがわかっていた。本年度は、まず、Cki3とカルシニューリンの結合について注目し解析を行った。その結果、Cki3とカルシニューリンは直接結合していることがわかった。また、カルシニューリンとCki3の結合に必要なサイトの同定を行った。次に、本機構に必要なCki3の機能を調べるため、Cki3に変異を導入した株を構築した。その結果、Cki3のキナーゼ活性、カルシニューリンとの結合が細胞極性制御に必要であることがわかった。DNA複製異常時の細胞極性制御には、カルシニューリンによるCki3の機能制御が必要であることが示唆された。さらに、Cki3がリン酸化による制御を受けているかどうか調べた結果、自己リン酸化されていることがわかった。現在は、リン酸化部位の同定を行い、Cki3の活性がどのように制御されているのかについて解析を行っている。2)Cki3の下流の制御の解明Cki3の下流で機能する分子の探索を、ウエスタンプロットにより行い、リン酸化基質の候補の絞り込みを行った。

現在、それらの分子との物理的相互作用を共免疫沈降により調べ、Cki3の下流因子の同定を行っている.すべての真核細胞は固有の細胞形態を有し、それは細胞の機能と密接に関係している。細胞形態を決定する重要な因子が細胞極性である。細胞極性は細胞周期と連動して制御されることから、染色体サイクルと細胞極性の連携制御機構の存在が示唆されるが、その実体は不明である。我々は、モデル生物である分裂酵母を用いて、『DNA複製チェックポイントによる細胞極性制御機構』の存在を明らかにした。また、本機構に関与すると予想される新規分子としてCki3 (Casein kinasel)を同定した。本研究では、DNA複製チェックポイントによる細胞極性制御機構の全体像の解明を目指し、新規分子であるCki3の解析を行った。1)既知の経路との関係昨年度までの解析から、Cki3が既知の経路の構成因子であるCds1(チェックポイントキナーゼ)およびカルシニューリンの下流で機能し、微小管プラス端結合因子(+TIPs)とは別経路で機能することがわかった。また、Cki3とカルシニューリンは特定の結合サイトを介して直接結合していること、Cki3とカルシニューリンとの結合が細胞極性制御に必要であることが示唆された。また、細胞膜への局在には、C末端のCys-Cys配列がパルミトイル化修飾される必要があり、このパルミトイル化依存的な細胞膜への局在は、キナーゼ活性および細胞極性制御に必要であることがわかった。2) Cki3の下流(基質)の探索Cki3のリン酸化基質の同定を試みた。いくつかの極性因子のタンパク質レベルを野生型とcki破壊株で比較し、Cki3の基質を同定した。現在Cki3によるリン酸化サイトの同定および表現型の確認を行っている。本研究により、細胞膜に局在するキナーゼが核内の染色体情報を感知し、細胞極性(形態)を制御している、新規な知見を得ることができた。Cki3と既知の経路との関係がほぼわかってきており、当初予定していた機能的ヒエラルキーの決定を行うことができた。また、Cki3とカルシニューリンとの分子間相互作用についても確認することができた。本機構に必要なCki3の機能を明らかにすることができた。また、Cki3の下流の因子についても、絞り込みを行うことができた。今後は、Cki3自身の制御について解明していく予定である。具体的には、カルシニューリンによるCki3の脱リン酸化および、他のキナーゼによるリン酸化制御について解析を行っていきたい。また、Cki3のキナーゼ活性の測定を行い、DNA複製異常時に、Cki3のキナーゼ活性が変化するかどうか調べる。さらに、+TIPsとの関係を調べるため、cki3機能欠損株における微小管ダイナミクスの測定を行う予定である下流分子について、Cki3によるリン酸化またはCki3との物理的相互作用について調べる予定である。まずCki3上のリン酸化部位を同定する。次にその部位のリン酸化が本機構に必要であるかどうか調べる。つぎに、カルシニューリンにより、その部位が脱リン酸化されるかどうか調べる。また、リン酸化・脱リン酸化による制御がCki3のキナーゼ活性または、局在に与える影響について調べる。
定常ナビエ・ストークス方程式の斉次ベゾフ空間における適切性・非適切性問題

水流などの粘性のある流体の定常運動を記述する定常Navier-Stokes方程式に関して,その適切性,すなわち現実の定常流体をどこまで正確に表現できているかについて研究する.本研究では,小さな外力であっても滑らかさを極端に粗雑にしてしまうと,それに対して大きな解(流速)が得られてしまう現象(非適切性)が起こることを示すことで,本方程式において外力に対する滑らかさの仮定がどこまで必要であるかの限界を探る.水流などの粘性のある流体の定常運動を記述する定常Navier-Stokes方程式に関して,その適切性,すなわち現実の定常流体をどこまで正確に表現できているかについて研究する.本研究では,小さな外力であっても滑らかさを極端に粗雑にしてしまうと,それに対して大きな解(流速)が得られてしまう現象(非適切性)が起こることを示すことで,本方程式において外力に対する滑らかさの仮定がどこまで必要であるかの限界を探る.
数論的多様体の基本群の整数論

i)等質空間の数論数体上に定義された等質空間におけるHasseの原理及び近似定理を、M.BorovoiによるAbelian Galois cohomologyとY.ManinによるBrauer-Grothendieck群の方法を用いて調べた。結果は、強近似定理が成立するための条件が、等質空間のホモトピー群ないしBrauer群を用いて記述できるということである。これについて、11月大阪大(整数論セミナー)、神戸大(保型関数論セミナー)で、12月京都大数理研(代数的整数論シンポジウム)で発表。さらに等質空間上の有理点の分布についての結果を加えて論文(共著)準備中。ii)種数2のタイヒミューラーモジュラー群(写像類群)の群論的、数論的構造の研究.i)等質空間の数論数体上に定義された等質空間におけるHasseの原理及び近似定理を、M.BorovoiによるAbelian Galois cohomologyとY.ManinによるBrauer-Grothendieck群の方法を用いて調べた。ii)種数2のタイヒミューラーモジュラー群(写像類群)の群論的、数論的構造の研究.
ダンゴムシの造雄腺ホルモンの精製と構造解析

甲殻類の性は雄にのみ存在する造雄腺でつくられるタンパク性の造雄腺ホルモンによって内分泌的に決定されることがわかっている.このホルモンの精製を試みた.材料として,生物検定が比較的容易なダンゴムシを用いた.野外から約35000匹の雄ダンゴムシを集めた.これまでの精製では,造雄腺,精巣,蓄精嚢,輸精管を含む雄の生殖腺全体を出発材料にしていたが,種々精製法を検討した結果,造雄腺ホルモン活性とクロマトグラフィーで挙動を共にする貯精嚢と輸精管由来の多量のペプチドが精製を邪魔することがわかったので,今回の精製では貯精嚢と輸精管を除くことにした.まず,ダンゴムシの造雄腺と精巣を摘出した.このうち3000個を用いて予備実験を行った.これを20mM塩酸を含む1M酢酸で2回抽出した.この抽出液は約0.4匹相当量で造雄腺ホルモン活性を示した.この抽出液について順次,硫安分画沈殿(50-80%飽和),SepPak C18逆相カラム(10-50%アセトニトリル溶出)で精製した後,Senshu Pak VP-304カラムを用いた逆相HPLCにかけ,アセトニトリルによる濃度勾配溶出を行った.活性は1ヶ所に回収された.この活性区は,その40ngを若い雌に注射すると,雄への性転換活性を示した.この値は,1987年,長谷川らによって生殖腺全体から8段階の精製操作を経て得られた最も進んだ精製の活性区の活性にほぼ匹敵したことから,今回,出発材料を変えてわずか4段階の精製操作で以前の8段階に匹敵する精製ができることがわかった.ここに得られた活性区は明らかにまだ少量の不純物を含むが,ホルモンの単離に向けて初期精製方法が確立できたと考えている.現在,残りの材料を用いて精製を続行中である.甲殻類の性は雄にのみ存在する造雄腺でつくられるタンパク性の造雄腺ホルモンによって内分泌的に決定されることがわかっている.このホルモンの精製を試みた.材料として,生物検定が比較的容易なダンゴムシを用いた.野外から約35000匹の雄ダンゴムシを集めた.これまでの精製では,造雄腺,精巣,蓄精嚢,輸精管を含む雄の生殖腺全体を出発材料にしていたが,種々精製法を検討した結果,造雄腺ホルモン活性とクロマトグラフィーで挙動を共にする貯精嚢と輸精管由来の多量のペプチドが精製を邪魔することがわかったので,今回の精製では貯精嚢と輸精管を除くことにした.まず,ダンゴムシの造雄腺と精巣を摘出した.このうち3000個を用いて予備実験を行った.これを20mM塩酸を含む1M酢酸で2回抽出した.この抽出液は約0.4匹相当量で造雄腺ホルモン活性を示した.この抽出液について順次,硫安分画沈殿(50-80%飽和),SepPak C18逆相カラム(10-50%アセトニトリル溶出)で精製した後,Senshu Pak VP-304カラムを用いた逆相HPLCにかけ,アセトニトリルによる濃度勾配溶出を行った.活性は1ヶ所に回収された.この活性区は,その40ngを若い雌に注射すると,雄への性転換活性を示した.この値は,1987年,長谷川らによって生殖腺全体から8段階の精製操作を経て得られた最も進んだ精製の活性区の活性にほぼ匹敵したことから,今回,出発材料を変えてわずか4段階の精製操作で以前の8段階に匹敵する精製ができることがわかった.ここに得られた活性区は明らかにまだ少量の不純物を含むが,ホルモンの単離に向けて初期精製方法が確立できたと考えている.現在,残りの材料を用いて精製を続行中である.
低出力パルス超音波によるrhGDF-5で誘導した骨の骨密度の向上

rhGDF-5/β-TCP複合体を移植後4週,8週,12週で洞挙上部内に誘導された骨組織にインプラントを埋入した.インプラント埋入手術は,使用したインプラントのユーザーズマニュアルに準じて行った.超音波発生装置はITO US-700を使用して,出力100mW/cm^2,周波数3.0MHz,パルス幅1.0msec,パルス周期10.0msecの条件で,埋入部に対して毎日10分間,20分間のLIPUs照射を埋入後から1週間行った.インプラント埋入後8週で非脱灰研磨標本を製作した.塩基性フクシン・メチレンブルー重染色による組織観察と画像解析ソフトNIH Image[○!R]1.57にてインプラントの骨接触率を測定した.実験群のインプラント周囲の骨形成は,対照群のそれに比較して,骨形成の促進を推測する組織像が観察された.rhGDF-5/β-TCP複合体を移植後4週にインプラントを埋入した群において,毎日10分間または20分間のLIPUs照射した実験群が対照群に比較して,骨接触率が高い傾向を示した.すべての対照群と実験群の比較で,インプラント周囲の骨接触率に統計学的有意差を認めなかった.本実験結果に統計学的有意差を認めなかった原因として,超音波照射方法,犬前頭洞の形状,洞内におけるrhGDF-5/β-TCP複合体の分布状態,犬の健康状態などの影響が考えられた.rhGDF-5/β-TCP複合体を移植後4週,8週,12週で洞挙上部内に誘導された骨組織にインプラントを埋入した.インプラント埋入手術は,使用したインプラントのユーザーズマニュアルに準じて行った.超音波発生装置はITO US-700を使用して,出力100mW/cm^2,周波数3.0MHz,パルス幅1.0msec,パルス周期10.0msecの条件で,埋入部に対して毎日10分間,20分間のLIPUs照射を埋入後から1週間行った.インプラント埋入後8週で非脱灰研磨標本を製作した.塩基性フクシン・メチレンブルー重染色による組織観察と画像解析ソフトNIH Image[○!R]1.57にてインプラントの骨接触率を測定した.実験群のインプラント周囲の骨形成は,対照群のそれに比較して,骨形成の促進を推測する組織像が観察された.rhGDF-5/β-TCP複合体を移植後4週にインプラントを埋入した群において,毎日10分間または20分間のLIPUs照射した実験群が対照群に比較して,骨接触率が高い傾向を示した.すべての対照群と実験群の比較で,インプラント周囲の骨接触率に統計学的有意差を認めなかった.本実験結果に統計学的有意差を認めなかった原因として,超音波照射方法,犬前頭洞の形状,洞内におけるrhGDF-5/β-TCP複合体の分布状態,犬の健康状態などの影響が考えられた.実験は体重1012kgのビーグル成犬を使用した。rhGDF-5/β-TCP複合体にはrecombinant human Growth Differentiation Factor-5であるMP52を使用し、1gのβ-TCPに対して500μgのMP52をコーティングして製作した。インプラントはTi-6Al-4V合金製のPOI3ピースタイプ・インプラント、直径3.7mm,骨内長8mmを使用した。rhGDF-5/β-TCP複合体のビーグル犬前頭洞への移植は従来の実験方法に準じて行われた。実験条件は下記の3群を設定し、前述の移植手術と同様の全身麻酔下でインプラントを埋入した。1)洞粘膜挙上4週後、rhGDF-5/β-TCP複合体で誘導された骨組織にインプラントを埋入2)洞粘膜挙上8週後、rhGDF-5/β-TCP複合体で誘導された骨組織にインプラントを埋入3)洞粘膜挙上12週後、rhGDF-5/β-TCP複合体で誘導された骨組織にインプラントを埋入インプラント埋入手術は、塩酸リドカインの浸潤麻酔後、POI3ピースタイプ・インプラント・ユーザーズマニュアルに従って行った。インプラントの埋入は、前述の開窓部辺縁より後方2mmの位置にセルフタッピングで行い、インプラントの初期固定を得る。超音波発生装置はITO US-700を使用して、超音波出力100mW/cm^2、振動周波数3.0MHz、パルス幅1.0msec、パルス周期10.0msecの条件で、インプラント埋入部に対して毎日10分間の照射を埋入後から1週間行った。インプラント埋入後8週で、非脱灰研磨標本を製作した。Polyester樹脂で包埋後、眼窩上縁最突出部で前頭断方向に骨面に対して垂直かつ、インプラントの長軸方向に試料を薄切後、機械研磨した。厚さ50μmに研磨した非脱灰研磨標本切片を作製し、塩基性フクシン・メチレンブルー重染色による組織観察を行った。この標本から画像解析ソフトNIH Image【○!R】1.57にてインプラントの骨接触率を測定した。実験条件群1)は2)と3)に比較して、インプラントの骨接触率が高い傾向を認めた。実験条件群2)は3)に比較してインプラントの骨接触率が高い傾向を認めた。

しかし、超音波照射の位置と方向、犬前頭洞の形態(洞内に存在する隔壁、骨の厚さ)、rhGDF-5/β-TCP複合体の移植状態(充填形態、密度)などの影響でインプラントの骨接触率は、実験群の間で有意な差を認めなかったものと思われる。rhGDF-5/β-TCP複合体で洞粘膜挙上後4週(実験1),挙上後8週(実験2),挙土後12週(実験3)にrhGDF-5/β-TCP複合体で誘導された骨組織にインプラントを埋入した.インプラント埋入手術は,使用したインプラントのユーザーズマニュアルに準じて行った.超音波発生装置はITO US-700を使用して,出力100mW/cm^2,周波数3.0MHz,パルス輻1.0msec,パルス周期10.0msecの条件で,埋入部に対して毎日10分間,20分間の照射を埋入後から1週間,2週間行った.インプラント埋入後8週で非脱灰研磨標本を製作した.塩基性フクシン・メチレンブルー重染色による組織観察と画像解析ソフトNIHImage^<R>1.57にてインプラントの骨接触率を測定した.実験条件群1),2),3)の比較で,インプラント周囲の骨接触率に統計学的有意差を認めなかった.本実験結果に統計学的有意差を認めなかった原因として,超音波照射方法(プローブの接触,位置,方向),犬前頭洞の形態(洞内に存在する隔壁,骨の厚さ),rhGDF-5/β-TCP複合体の移植状態(充填形態,密度),犬の健康状態などの影響が考えられる.
第２言語能力構造の解明：先行研究の包括的統合

本研究の目的は、第2言語能力構造を実証的に調べた先行研究を系統的に収集し、共分散構造分析で再分析することで、言語能力構造について現在得ることができる最良の知見を得ることである。14の先行研究から17の相関行列もしくは分散共分散行列を考察の対象とした。考察の結果、第二言語能力は、(a)単体であること、もしくは(b)複数の構成要素からなり2段階の階層構造があること、がわかった。また、第二言語能力構造に関わる要因ごとに集計結果を分類したが、第二言語能力構造とこれらの諸要因の間に明確な関係は見られなかった。本研究の目的は、言語能力構造を実証的に調べた先行研究を系統的に収集し、共分散構造分析で再分析することで、言語能力構造について現在得ることができる最良の知見を得ることである。研究全体で最も多く選ばれた言語能力構造モデルを特定することに加え、様々な要因ごとに分析したときにも同じモデルが選ばれるかも明らかにする研究2年目である平成24年度に行ったことは、(1)先行研究の収集、(2)先行研究の吟味、(3)先行研究のコーディング、(4)分析・考察、である。より具体的には、以下2点を行った。第1に、1年目からの収集・吟味・コーディングを完成させた。最新の文献の収集漏れがないか確認した。第2に、分析・考察を行った。以下3段階の方法(e.g., Cooper & Hedges, 1994)を用いた。第1段階として、各先行研究ごとに記載されている相関係数表(または分散・共分散表)をSPSS Baseに入力し、理論的に想定できる全てのモデルをAmosによる共分散構造分析を用い分析した。各モデルを複数の統計的指標(e.g., CFI, RMSEA)を用い検討し、モデル間の比較を統計的指標(e.g., ACI, CAIC)を用いて行い、最適なモデルを各研究ごとに1つ選んだ。この過程を各研究で繰り返し、各研究ごとに最適なモデルが1つ得た。第2段階として、結果を集計し、研究全体で最も多く採択された言語能力構造モデルを明らかにした。第3段階として、言語能力構造に関わる要因ごとに集計結果を分類することで、言語能力構造に関わる要因を特定した。研究全体で最も多く選ばれた言語能力構造モデルを特定することに加え、様々な要因ごとに分析したときにも同じモデルが選ばれるかも明らかにする。最終年である研究3年目の平成25年度に行ったことは、(1)分析・考察(2年目の続き)、(2)論文にまとめ投稿、(3)国内外の学会で発表。フィードバックを受け、適宜修正、である。より具体的には、以下3点を行った。第1に、2年目からの分析・考察を完成させた。第2に、本研究の限界点を明らかにし、今後の研究が必要な方向性を考察した。その後、論文にまとめ国際誌に投稿した。第3に、LTRC 2013で発表した。39の先行研究から58の相関行列もしくは分散共分散行列を再分析した。分析の過程に問題が生じた場合を除き、14の先行研究から17の相関行列もしくは分散共分散行列を考察の対象とした。考察の結果、第2言語能力は、(a)単体であること、(b)複数の構成要素からなり2段階の階層構造があること、がわかった。第2言語能力構造が単体であることは、Davidson (1988)を支持する結果であった。また、第2言語能力構造に関わる要因ごとに集計結果を分類したが、第2言語能力構造とこれらの諸要因の間に明確な関係は見られなかった。研究1年目である平成23年度に行ったことは、(1)先行研究の収集、(2)先行研究の吟味、(3)先行研究のコーディング、(4)国内外の学会で途中結果の発表および情報収集である。より具体的には、Norris & Ortega (2006)に基づき以下4点を行った。第1に、先行研究の収集を行った。できるだけ広範囲の先行研究を系統的に収集するため、10のデータベースを使用した。また、言語テスト、第1・第2言語習得、教育測定の分野の本、ジャーナルを読んだ。最後に、関連分野の研究者から、関連する先行研究についての情報を収集した。公刊・未公刊両方の先行研究を幅広く集めた。特に、公刊のみでなく未公刊の先行研究(e.g.,紀要、学位論文、proceedings,学会での発表資料)も有益な情報を含むことも多いので、念入りに集めた。

第2に、収集した先行研究を、以下3点から吟味した。第1点目に、言語能力構造が実証的に検証されていること。第2点目に、テスト内容は、第一・第二言語(L1, L2)に関わること。第3点目に、再分析に必要な情報が論文中に記載されていること。記載されていない場合は、著者に連絡を取り入手できること。第3に、上記3点を満たした先行研究を、(a)受験者の母語、(b)受験者の年齢(例:高校生か大学生か)、(c)対象技能(例:リスニングかリーディングか)などの特徴ごとにコーディングした。第4に、LTRC (Language Testing Research Colloquium) 2011および日本言語テスト学会に参加し、情報収集を行った。特に、先行研究の収集漏れが無いか、コーディング過程の適切さについてのフィードバックを受けた。計画通りに進んだため。具体的には、研究2年目である平成24年度は、言語能力構造を実証的に調べた先行研究を広く収集し、吟味・コーディングし、分析・考察を行った。研究1年目である平成23年度は、言語能力構造を実証的に調べた先行研究を広く収集し、吟味・コーディングした。理論的観点とともに、解釈で用いるコーディング可能な要因を絞り込んだ。いくつかの文献はコーディングがまだ終わっていないため、できるだけ早く終えたい。学会に参加し、文献の収集についての助言をいただくことができ、文献収集を適切かつ効率よく行うことができた。研究3年目である平成25年度は、以下2点を行う。第1に、2年目からの分析・考察を完成させる。第2に、本研究の限界点を明らかにし、今後の研究が必要な方向性を考察する。その後、論文にまとめ国際誌に投稿する。研究2年目である平成24年度は、コーディングした先行研究を要因ごとに再分析・統合する。どのような要因が言語能力およびテスト方法に関わるかを明らかにし、どのような知見がどの程度一般化できるかを提示する。より具体的には、(1)先行研究の収集、(2)先行研究の吟味、(3)先行研究のコーディング、(4)分析・考察、(5)国内外の学会で発表を行う。上記を達成するため、以下3点を行う。第1に、1年目からの収集・吟味・コーディングを完成させる。最新の文献の収集漏れがないか確認する。第2に、分析・考察を行う。以下3段階の方法(e.g., Cooper & Hedges, 1994)を用いる。第1段階として、各先行研究ごとに記載されている相関係数表(または分散・共分散表)をSPSS Baseに入力し、理論的に想定できる全てのモデルをAmosによる共分散構造分析を用い分析する。各モデルを複数の統計的指標(e.g., CFI, RMSEA)を用い検討し、モデル間の比較を統計的指標(e.g., ACI, CAIC)を用いて行い、最適なモデルを各研究ごとに1つ選ぶ。この過程を各研究で繰り返し、各研究ごとに最適なモデルが1つ得られる。第2段階として、結果を集計し、研究全体で最も多く採択された言語能力構造モデルを明らかにする。第3段階として、言語能力構造に関わる要因ごとに集計結果を分類することで、言語能力構造に関わる要因を特定する。第3に、全国英語教育学会、日本言語テスト学会、APA年次大会の国内外の学会で、研究結果を発表する。特に、分析方法の適切さについてのフィードバックを受けたい。
イオン性ナノ構造体への無機アニオンの異常集積化

本研究では、カチオン性の金属錯体が、多種類の、しかも多重の非共有性相互作用に基づいて自己集積化し、それに伴い、無機アニオンがカチオン性分子集積体の空孔に異常集積化するようなイオン性ナノ構造体の創製について検討した。本研究により、多重の非共有性相互作用の導入により、錯体カチオン同士を集積化させ、同時に、そのカチオン集合体を更なる非共有制相互作用により結晶中に蜜に配列させることができれば、その結晶の空孔に多数の無機アニオンを集積化させることが可能である事を実証した。カチオンとアニオンから構成されるイオン結晶中では、カチオンとアニオンが交互に配列するのが常識である。本研究では、金属錯体カチオンが多重の超分子相互作用に基づいて自己集積化し、それに伴い無機アニオンが超分子集積体の空孔に異常集積化するようなイオン性ナノ構造体の創製について検討した。まず、平成24年度に引き続き、多座の有機配位子としてチオール基をもつアミノカルボン酸とビス(ジフェニルフォスフィン)類を用いて、チオール基とフォスフィン基が金(I)イオンに結合したキラルな直鎖状の硫黄架橋二核錯体を各種合成した。得られた二核錯体については、各種分析手段により同定するとともに、いくつかについては、単結晶X線構造解析によりそれらの構造を決定した。これにより、これら錯体の錯体配位子としての機能性に関する構造的知見を得た。次に、アミノ酸部位とのキレート配位に有利な三価の八面性金属イオン(コバルトおよびクロム)を上記で得た二核錯体と反応させることにより、安定なカチオン性多核錯体を得た。これら多核錯体の溶液に、サイズ、価数、幾何構造の異なる無機アニオンを添加したところ、ハロゲン化物イオンやオキソ酸イオンを添加した場合に、結晶が収率よく得られた。固体状態での吸収スペクトル、円二色性スペクトル、赤外吸収スペクトルなどにより得られた化合物の同定を行うとともに、塩化物塩や硝酸塩については単結晶X線構造解析を試みた。本研究では、カチオン性の金属錯体が水素結合や金属間相互作用等の多種類の、しかも多重の非共有性相互作用に基づいて自己集積化し、それに伴い、無機アニオンがカチオン性分子集積体の空孔に異常集積化するようなイオン性ナノ構造体の創製について検討した。今年度は、まず、平成24年度に引き続き、本研究において新たに開発した機能性錯体配位子と八面体構造を形成しやすい金属イオンとの反応により、大気中でも安定なカチオン性の多核金属錯体を合成した。次に、この多核金属錯体を含む反応溶液に、サイズ、価数、幾何構造の異なる様々な無機アニオンを添加し、金属化合物の固体としての単離を試みた。その結果、特に、塩化物イオンや硝酸イオンを添加した場合に、極めて良好な単結晶が得られることが分かった。得られた金属化合物の固体状態での吸収スペクトル、円二色性スペクトル、赤外吸収スペクトルなどを測定し、これらの化合物の同定ならびに基礎物性の調査をおこなうとともに、代表的な金属化合物については、単結晶X線解析により、その結晶構造を詳細に決定した。これにより、カチオン性分子集積体を構成単位とする結晶中の空孔に無機アニオン同士が異常集積化していることを確定させた。以上、本研究により、多重の非共有性相互作用の導入により、錯体カチオン同士を集積化させ、同時に、そのカチオン集合体を更なる非共有制相互作用により結晶中に蜜に配列させることができれば、その結晶の空孔に多数の無機アニオンを集積化させることができるということを明らかにし、無機アニオンの異常集積化をもたらす指導原理を見出した。まず、多座の有機配位子としてチオール基をもつアミノカルボン酸とビス(ジフェニルフォスフィノ)エタンを用いて、チオール基とフォスフィン基が金(I)イオンに結合したキラルな直鎖状の二核錯体を合成した。得られた二核錯体については、各種分析手段により同定するとともに、単結晶X線構造解析によりその構造を決定した。これにより、この錯体の錯体配位子としての機能性に関する構造的知見を得た。次に、アミノ酸部位とのキレート配位に有利な様々な八面性金属イオンを上記で得た二核錯体と反応させたところ、特にコバルト(III)イオンと結合させた場合には、安定なカチオン性多核錯体が得られた。この多核錯体の溶液に、サイズ、価数、幾何構造の異なる無機アニオンを添加したところ、特に過塩素酸イオンを添加した場合に、良好な単結晶が収率よく得られた。