hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生細胞内の秩序と蛋白質構造安定性の解明に向けた基盤技術

本課題では,in-cell NMRを用いて,細胞内混雑環境下での生体分子の動的秩序の解明を目指した.特に周辺環境の影響を受けやすい天然変性蛋白質やマルチドメイン蛋白質を対象としている.モデル試料として,本年度は,Drk蛋白質のNMR解析を行った.DrkのN末端ドメイン(Drk-N)は,希薄溶液下で,フォールド状態と変性状態が混在する性質を持つ.細胞内でのDrk-Nの動態を明らかにするため,AlaとLysの選択的アミノ酸標識を用いて信号を限定し,in-cell NMR測定を行った.解析の結果,Drk-Nは細胞内では,より変性状態に平衡が傾いているということが示唆された.また,Drkの3つのドメインの相対配置を明らかにするために,常磁性金属結合タグDOTA-M8-SPYを蛋白質に結合させ,擬似コンタクトシフト(PCS)の観測を行った.構造解析に有効なPCSの観測に成功した.現在,このデータの解析を進めており,希薄溶液下と細胞内環境下でのドメイン相対配置を比較する予定である.別のモデル蛋白質であるRasは,13C標識したRasをヒト培養細胞に導入し,細胞内蛋白質のメチル基シグナルの観測に成功した.希薄溶液下と細胞内環境下でのNMRスペクトルの比較から,複数のピークで異なる化学シフト値が観測され,細胞内のRasの立体構造に何らかの変化が生じていることが示唆された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では,細胞内の動的秩序形成機構解明に向けて,細胞中の構造・ダイナミクスと,他の分子との相互作用機構をin-cell NMRを用いて明らかにし,生体高分子の細胞内での構造・運動性・相互作用の包括的理解を目指している.今年度は,生きた大腸菌を用いたin-cell NMR解析において,新規手法の開発に成功し,従来法より遥かに低い細胞内濃度においても高精度の蛋白質立体構造決定が可能であることを示した.本成果は,学術専門誌Sci. Rep. 6, 38312 (2016)に報告した.この細胞内蛋白質構造解析法は,信号再構成,自動信号帰属,蛋白質立体構造計算の3つの過程で,アルゴリズムの改良を行うことで,従来法からの大きな改善を達成した.ヒト培養細胞(HeLa細胞)を用いたin-cell NMR解析においては常磁性効果を用いることにより新たな構造情報の習得を試みている.本年度は,細胞内の還元環境下においても安定してランタノイド金属を保持することのできるヨードアセトアミド型DOTA-M8タグの合成に成功し,細胞内蛋白質のpseudo-contact shift (PCS)の観測に成功した.また,PCSデータの解析結果を学術専門誌J. Biomol. NMR 66, 99-110 (2016)に報告した.HeLa細胞を用いた解析では,さらに3次元NMR測定に成功し,蛋白質主鎖の原子核共鳴シグナルの帰属にも成功している.現在,本成果の学術専門誌への発表に向けて準備を進めている.昆虫培養細胞Sf9を用いたin-cell NMR解析では,初めて真核細胞内の蛋白質のde novo立体構造決定に成功した.本成果についても,学術専門誌への発表に向けて準備を進めている.大腸菌を用いたin-cell NMR構造解析では,de novo蛋白質構造決定において,2009年の世界初の細胞内立体構造決定に続き,世界で2番目となる生きた細胞中での蛋白質立体構造決定に成功し学術専門誌に発表した.ヒト培養細胞を用いたin-cell NMR解析においても,蛋白質主鎖シグナルの帰属,および細胞内蛋白質のPCSの観測といった成果が得られており,いずれも学術論文誌にすでに発表,もしくは発表準備中の段階にある.昆虫培養細胞Sf9中の蛋白質立体構造決定では,初のde novoによる真核生物内蛋白質構造決定に成功しており,本成果についても学術論文を準備中である.以上の点より,細胞内蛋白質構造解析の基礎技術開発の観点では,本年度は大きく進展した.一方,これらの手法開発の研究においては,モデル蛋白質を使用して手法の有効性を検証してきたが,今後は生物学的により重要な蛋白質をターゲットに進めていく必要がある.現在,細胞シグナル伝達経路に関与する複数の蛋白質の解析を進めている.1つの蛋白質は,活性部位において構造多形を持つことが知られており,細胞内でどのような構造分布を持つか解析を進めている.ヒト培養細胞内でのin-cell NMRシグナルの観測には成功しているが,感度が不十分であり,構造を議論できる段階に達していない.したがって,現在,選択的安定同位体標識法を用いた部位特異的な計測を進めている.もう1つのターゲット蛋白質は,複数のドメインが柔らかいリンカーでつながったマルチドメイン蛋白質である.細胞内でのドメイン間の配向構造を明らかにするためのPCS測定を試みている.蛋白質試料調製は終了し,次元度はNMR測定と構造解析を試みる.本課題では,in-cell NMRを用いて,細胞内混雑環境下での生体分子の動的秩序の解明を目指した.

特に周辺環境の影響を受けやすい天然変性蛋白質やマルチドメイン蛋白質を対象としている.モデル試料として,本年度は,Drk蛋白質のNMR解析を行った.DrkのN末端ドメイン(Drk-N)は,希薄溶液下で,フォールド状態と変性状態が混在する性質を持つ.細胞内でのDrk-Nの動態を明らかにするため,AlaとLysの選択的アミノ酸標識を用いて信号を限定し,in-cell NMR測定を行った.解析の結果,Drk-Nは細胞内では,より変性状態に平衡が傾いているということが示唆された.また,Drkの3つのドメインの相対配置を明らかにするために,常磁性金属結合タグDOTA-M8-SPYを蛋白質に結合させ,擬似コンタクトシフト(PCS)の観測を行った.構造解析に有効なPCSの観測に成功した.現在,このデータの解析を進めており,希薄溶液下と細胞内環境下でのドメイン相対配置を比較する予定である.別のモデル蛋白質であるRasは,13C標識したRasをヒト培養細胞に導入し,細胞内蛋白質のメチル基シグナルの観測に成功した.希薄溶液下と細胞内環境下でのNMRスペクトルの比較から,複数のピークで異なる化学シフト値が観測され,細胞内のRasの立体構造に何らかの変化が生じていることが示唆された.次年度は,現在解析を進めている細胞シグナル伝達経路に関与する複数の蛋白質の解析に重点を置き,より応用的な研究を加速させる.現在,試料調製を進めている段階であり,今年度中にNMR測定・データ解析を進め,本課題の目指す,細胞内での動的な秩序機構の解明につなげられる成果を達成することを目標とする.領域内の共同研究として,蛋白質の細胞内への新たな導入手法の開発と,蛋白質立体構造計算解析の高速化アルゴリズムの開発を進めているが,これらは進展がやや遅れ気味である.今年度は,この2つのテーマについても一層の研究促進につなげていく.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
分子内Redox系を用いる炭素-水素結合活性化反応を基軸とする新規環化反応の開発

効率の高い優れた合成反応の開発は,有機合成化学に課された重要な課題の一つである。特に,炭素-水素結合の活性化反応は,ハロゲン等の脱離基を導入する事無く新たな官能基を導入する事が可能である事から,グリーンケミストリーの立場からも優れた合成反応となり得る。本研究においては,[1,5]-水素移動反応を基軸とする分子内redox反応に着目し,研究を進めた。この形式の反応は,分子内において,酸化反応と還元反応が同時に進行するため,酸化剤等を用いる事をが不要となり,アトムエコノミーの観点からも優れた反応である。これまで,我々は,窒素原子または酸素原子のα位の炭素-水素結合の活性化反応を中心に研究を進めてきたが,ヘテロ原子を有しない系での炭素-水素結合活性化反応の開発を目指した。その結果,電子供与能の高いp-メトキシフェニル基を導入し,求電子部位にバルビツール酸を有する基質を用い,ルイス酸としてSc(OTf)_3を用いる事により,効率的にsp^3炭素-水素結合が活性化され,[1,5]-水素移動が進行し,対応するテトラリン誘導体が収率良く得られる事を見出した。また,移動する水素原子の隣接位のアリール基の置換基効果も詳細に検討したところ,p-メトキシフェニル基の様な,電子供与性基の存在により,反応が大きく促進されること,また,フェニル基でも触媒量を増やす事により効率良く反応が進行する事も明らかにした。予想通り,ヘテロ原子を含まない基質においても,分子内redox反応が効率良く進行する事を見出しており,おおむね順調に進展した。本研究課題は平成23年11月2日をもって廃止承認を受けている。
すべての選択肢を考慮しない（できない）消費者に関する顕示選好理論の発展

本研究はこのような「選好最大化と異なるような行動」を経済学のモデルにする「行動意思決定理論」およびその応用を推進してきた。特に本年度は、望ましい選択肢を採用するには何かを我慢しなければならず意志の力が足りないと我慢ができないため、望ましい選択肢が心理的に選択可能でない」ようなLimited Willpowerに焦点を置いて研究を進めた。具体的には、消費者の意思の力が限られていてしかもそのことに無自覚である場合、企業は「望ましいがあまり誘惑的でないもの(例.サラダ)」で消費者を引き付け、「望ましくないが誘惑的なもの(例・カツカレー)」で消費者の意志の力をくじき、その「中間のもの(例.カレーライス)」で妥協させることによって利潤を最大化できることを示した。このモデルを拡張して、「意志の力が強い消費者と弱い消費者が混在しているが、企業には見分けがつかない状況」、「自分の意志の力の限界にある程度自覚している消費者がいるような状況」などとより現実的な状況を扱うことにより、実証研究の枠組みに乗せることができるようなモデルに洗練させた論文"Limited Willpower"を完成させ、経済理論分野のトップジャーナルである、Theoretical Economicsに投稿し、2回目のRevise and Resubmitにこぎつけたところである。また、本論文にはその応用例として、そのような消費者が自らのLimited Willpowerに自覚的でない場合にどのように搾取されるかを示した契約問題が付されている。最終年度は、論文"Limited Willpower"で挙げられたLimited Willpowerモデルの、くじなどを用いないで公理付けを行い、Limited Willpowerモデルの行動パターンの意義をより明確に特徴づける予定である。この論文の前半部分"Revealed willpower"は意志の力が限られているような消費者の行動パターンを理論的に特徴づけ、またその行動から、消費者が「どのような誘惑に直面しているのか」、「どの程度誘惑に打ち勝つための意志の力を持っているのか」を推計する理論的な枠組みを構築したものである。この論文の後半部分"Exploiting Naive Consumers with Limited Attention"は、前半部分の応用で、「意志の力が限られていて」かつ「そのことに無自覚であるような」消費者を前にして、企業が利潤を最大にするためにはどのようなメニュー(選択肢と価格のリスト)を消費者に提示するのが最適化を分析したものであり、そこでは、「消費者にとって望ましい選択肢」、「消費者にとって誘惑的だが望ましくない選択肢」、「その中間」を提示して、メニューを受け入れる段階(たとえば携帯電話のプランに加入する段階)では第一の選択肢を選ぶものと誤解させた上で、実際には第一の選択肢と第2に選択肢の間の妥協として第3の選択肢を選ばせるように誘導するのが、利潤を最大にするものであることを示した。本研究課題の最重要論文がField TopJounarより改訂要求を受けているので、順調に進展していると考える。国際学会・及び国内学会への出席が当初の予想より多かったため。本年度は、研究代表者の家庭の都合により学会発表などを共著者に肩代わりしてもらったため、旅費などの使用が少なかったものである。来年度は、共著者に代わり代表者が学会発表などに臨む予定である。
オーファン核内受容体LRH-1によるES細胞の増殖制御機構

本年度は、LRH1による下流分子の発現制御機構に関する解析を進めるとともに、LRH1が他の転写因子とネットワークを形成している可能性を見い出した。LRH1による細胞周期関連分子Cdk2およびサイクリンEの発現制御機構に関しては、Cdk2およびサイクリンEの発現制御領域と思われる領域を単離し、Luciferaseをレポーター遺伝子として用いた実験を行った。その結果、発現制御領域にはLRH1の結合配列が見い出されず、これらの分子がLRH-1によって直接制御されているわけではないことが示唆された。これとは別に、LRH1が転写制御因子Dax1の発現を正に制御していることも見出した。興味深いことに、ある種の細胞においてはDax1はLRH1の負の制御因子として働くことが報告されている。これらのことから、ES細胞においてLRH1とDax1が互いに制御ループを形成している可能性が考えられた。さらにDax1が自己複製に必須な転写因子であるOct3/4に結合して、そのDNA結合能を阻害することを見い出した。一方で、Oct3/4はDax1の発現制御領域に直接結合し、その発現を正に制御していることも明らかにした。これらのことからES細胞においてDax1とOct3/4も互いに制御ループを形成していると思われる。以上の知見を総合すると、ES細胞において増殖を制御しているLRH1が、自己複製を制御しているOct3/4と、Dax1を介したクロストークを行っている可能性が考えられた。内部細胞塊から樹立された多分化能を持つ細胞株である胚性幹細胞(ES細胞)は、未分化状態では増殖速度が早く非常に短いG1期を持つが、分化させるとG1期の伸長が起き、それとともに増殖速度も低下するという特性を持つ。これまでの研究から、未分化なES細胞に見られる特徴的な増殖の原因の1つはcyclin E/Cdk2複合体の恒常的な高活性状態にあると考えられている。未分化なES細胞ではcyclin E/Cdk2とE2Fがpositive feedback loopを形成して互いの活性を常に高い状態に維持しているが、分化したES細胞では、このpositive feedback loopが崩れて活性が低下し、それとともにG1期が伸長されていく。これは分化の際にcyclin Eの発現量が低下するためであると考えられているが、何がcyclin Eの発現減少の引き金となるのかは不明であった。最近、小腸のクリプト細胞においてオーファン核内受容体である転写因子LRH-1がcyclin Eの発現制御を行なっているという報告があったことから、未分化なES細胞の増殖速度や細胞周期の制御にLRH-1が関与している可能性を検証した。まずES細胞におけるLRH-1の発現様式を調べたところ、LRH-1が未分化状態のES細胞に特異的に発現していることを見い出した。さらにES細胞においてLRH-1の発現を抑制してみたところ、ES細胞の増殖速度の低下が観察された。そこでLRH-1の下流で細胞増殖制御に関与している細胞周期関連分子の探索を行った結果、Cdk2やcyclin Eの発現がLRH-1によって制御されている可能性を見い出した。現在、LRH-1によるこれらの分子の発現調節機構を解析中である。
ニホンジカの消化機能における季節性に関する研究

近年、わが国において養鹿産業が注目されてきているが、わが国における養鹿産業の歴史は浅く、林業における食害や生態系に及ぼす影響をはじめ、従来の反芻家畜での飼育管理技術との違いなど、不明な点が多い。そこで、本研究ではまず第1に、ニホンジカの消化機能の季節変動を検討するため、アルファルファ・ヘイキュ-ブの自由採食量、消化管内通過速度、消化率を1年間にわたって測定した。次いで、粗飼料の選択採食性と採食量の季節変動および体重の変動について調査した。(実験1)去勢雄ニホンジカ5頭を供試し、5月、8月、11月、2月にアルファルファ・ヘイキュ-ブおよび染色飼料を給与し、染色飼料片の消化管内平均滞留時間と飼料消化率を測定した。その結果、ニホンジカでは、2月に採食量が低下すること。また、11月に採食量が多いにもかかわらず、高い消化率を維持することなど、これまで知られている反芻家畜の知見とは異なる消化機能を有することが示唆された。(実験2)ニホンジカ18頭(成雄1頭、成去勢雄7頭、幼雄3頭、成雌5頭、幼雌2頭)を共試し、1年間を通してアルファルファ・ヘイキュ-ブ、一番刈オ-チャ-ドグラス乾草、ススキ主体野乾草、乾燥稲ワラを充分量給与し、自由採食とした。毎月始めに個体別に体重を測定し、10日毎に群全体の採食量を飼料別に測定した。その結果、採食量は11月から減少し始め、2月に最低となり4月まで同程度を維持した。群全体として冬期に体重の減少傾向が認められた。各飼料の選択採食性については、季節を問わず、アルファルファ・ヘイキュ-ブが最も多く、年間を通して98%以上であり、本実験のような飼養管理条件下では食性の変化は認められなかった。以上、ニホンジカの消化機能の季節性に関して検討を加えてきたが、従来の家畜に比較し、野生反芻動物の性質を多く残している、あるいは野生そのものの、ニホンジカを飼育管理するには多くの不明な点が残されており、今後内分泌機能や繁殖生理に関する研究を進めたいと考えている。最近のわが国における養鹿産業の発展にともない、ニホンジカを食肉動物として飼育する試みが行われている。しかし、シカ類の採食量、体重増加および繁殖周期にみられる季節性の克服は、将来における鹿肉の安定供給にとって重要な課題になると思われる。今回の実験では、ニホンジカの消化機能の季節変動を検討するために、アルファルファ・ヘイ・キュ-ブの自由採食量、染色飼料の消化管内通過速度、各飼料成分の消化率を1年間にわたって測定した。実験には、去勢雄ニホンジカ5頭を用いた。5月、8月、11月、2月のそれぞれ一ケ月間、毎朝9時にアルファルファ・ヘイ・キュ-ブを水と共に給与し、給与20日目にブリリアント・グリ-ン染色飼料(給与飼料の4%)を追加給与した。その翌日から10日間、24時間間隔で採食量の測定と糞の採取を行い、染色飼料片の消化管内平均滞留時間と飼料消化率を測定した。その結果、1.代謝体動当り

DM摂取量は5月から11月にかけて高く維持されたが、2月に有意に低かった。2.消化管内滞留時間は、5月のみが有意に短かった。3.DM,OM,ADFおよびNDFの4つの飼料消化率は11月が最も高く、5月に最も低くなるという順位に有意性が認められた。その中でも、11月のADF消化率は5・8月より有意に高く、2月は5月より有意に高かった。また、ADF消化率は、消化管内滞留時間とは正の、DM摂取量とは負の、有意な相関を示した。以上の実験結果は、ニホンジカでは、1.冬に採食量が大きく低下すること、2.秋に採食量が多いにもかかわらず高い消化率を維持すること、を示しており、従来の反芻家畜とは異なる消化機能上の特徴が示唆された。去勢ニホンジカ5頭を用いて、染色アルファルファ・ヘイ・キュ-ブを給与し、飼料通過速度および採食量の季節変動を検討した。その結果、採食量は冬(2月)に減少し、春(5月)、夏(8月)、秋(11月)にはほぼ等しく、冬よりも高値を示した。飼料通過速度は夏、秋および冬と比較して、春には有意に速かった。また、採食量と飼料通過速度との間には有意な相関は認められなかった。ニホンジカ18頭の群(成雄1頭、成去勢雄7頭、幼雄3頭、成雌5頭、幼雌2頭)を用い、'90年9月1日から'91年8月31日までの一年間にわたって、群全体の粗飼料の選択採食性および採食量を調査した。あわせて体重の変動についても追求した。すなわち、飼料としては、(1)破砕アルファルファ・ヘイ・キュ-ブ、(2)一番刈オ-チャ-ドグラス乾草、(3)ススキ主体野乾草、(4)乾燥稲ワラを十分量給与し、自由採食とした。毎月始めに個体別に体重を測定し、10日に群全体の採食量を測定した。その結果、体重変化に最も顕著な季節性を示したのは、当才の幼ジカで、雄雌ともに増体は冬期(123月)にほぼ完全に停滞した。成ジカでは冬期に体重が減少する傾向にあった。成雄では、繁殖期(911月)に、成雌では出産期(56月)に体重の減少が認められた。採食量は11月から減少し始め、2月に最低となり4月まで同程度を維持し、その後、夏にかけて急増した。冬期の採食量減少は、体重変化の季節性の一原因と考えられた。また、各飼料の選択採食性については、季節を問わずアルファルファ・ヘイ・キュ-ブが圧倒的に多く、年間を通じで8%以上であり、季節による選択採食性の変化は認められなかった。
タイム・スペースシェアリング型地域連携による地域創成デザイン研究

本研究は、大都市と周辺過疎市町村とのTSS(Time Space Sharing)型地域連携、すなわち、大都市と周辺市町村それぞれの住民が時間や空間をシェアすることにより、過疎市町村の地域創生を図ることを目的に実施された。事例として札幌市と壮瞥町を選定し、アンケート調査や二地域居住実証実験を通じて具体的にどのようなTSSの仕組みが有効であるのかを検討した。また、補足的な研究として寿都町等複数の過疎市町村を取り上げTSSの具体的な手法についての試行を行った。その結果、地域創生へのTSSの有効性の確認、地域創生のキーとなる要素の抽出や、ステークホルダーの役割についての指針等を示すことができた。H25年度の計画として掲げた以下の5つ計画にそって具体的に活動した。【大都市が有する魅力の明確化】札幌市大通地区にて都市部における自転車利用促進と未来の可能性を考えるアートイベントを、札幌市南区にて地域住民が交流しながらグリーンカーテン(ゴーヤ)栽培を行う活動を実施した。以上の活動の中でアンケート調査を実施し、大都市の有する魅力の発見を試みた。【過疎市町村が有する魅力の明確化】三笠市の選炭施設をアートの力で価値と記憶を蘇らせるモニターツアー、「風の町」寿都町で千の風ぐるまの風景をつくるプロジェクト、平取町の獣害であるエゾシカを鹿革を使った商品開発と捉えるプロジェクト、喜茂別町・寿都町の食材を札幌の学生がメニュー/弁当箱開発を行うプロジェクトを実施した。以上の活動の中でアンケート調査を実施し、過疎市町村の有する魅力の発見を試みた。【地域創成実践事例の整理と課題整理】福岡県東峰村(着地型観光)、高知県津野町(廃校利用での住民主体の集落活性化)、徳島県神山町(過疎地域と都市との共生)、徳島県上勝町(地域資源を活用した「葉っぱビジネス」)、新潟県十日町市、津南町(大地の芸術祭の里、アートプロジェクトによる地域づくり)に関する現地調査、招待交流を行い、地域創成のキーとなる「4つの力」=起爆力、発信力、求心力、持続力、と「4つの要素」=人の魅力、事の魅力、場の魅力、物の魅力を仮説として構築した。【暮らしの満足度をはかる「ウェルネスデザインの定量化手法」の確立】前述の大都市と過疎市町村で実施したイベントで共通して地域の魅力を抽出するアンケート項目を検討した。【魅力発見大規模調査】北海道内の計19151戸にアンケート用紙を配布し1189件の回答を得た。大都市、地方市町村の魅力に関する回答を得ると共に、Art&Designの力を駆使して地域活性化を担う人材を発掘する際の方針を明らかにした。平成26年度は、【1】北海道札幌市南区、三笠市、夕張市、寿都郡寿都町、虻田郡喜茂別町、沙流郡平取町で継続活動を行った。また、北海道有珠郡壮瞥町の全面的な協力を得て、【2】夏期と冬期の札幌-壮瞥町間の5組7名のシェアリング居住実験を行うと共に、【3】延べ60名の3回に亘る井戸端寺子屋WSを実施した。実際の居住実験、WSでの議論を通して、二地域居住による「地域創生」のあり方に対する考察を行った。【1】に関しては、継続的な活動としての実施をおこなった。【2】に関しては平成25年度の複数のフィールドでの活動をもとに、「人」「事」「場」「物」が地域の魅力を分類する4要素になるとの仮説を構築した。これを受け、短期居住を都会住民(札幌市民)、地方住民(壮瞥町民)に実際に体験して頂く『居住体験実証実験』(人事場物の4要素を対象とした日々の報告等のタスクを課した短期居住実験)を実施した。【3】に関しては短期居住のあり方をWS(ワークショップ)形式で議論する井戸端寺子屋WS(全3回延べ60名の参加)を実施した。なお、平成26年9月、政府に「まち・ひと・しごと創生本部」が設置され、地方創生における若者への期待が提示された。本政府方針に従い「地域創成デザイン学」の体系化を目的とする本研究において、若者が地方に定着し、自らが主人公となり地方活性化を行う方法論もまた重要であり、平成27年度の活動を再検討する必要があるとした。研究実績の概要に記載したように、H26年度はおおきく3つの活動を行う計画であり、【1】各フィールドでの継続活動、【3】井戸端寺子屋の運営に関しては、想定どおりの活動を行うことができた。【2】タイムスペースシェアリング(短期居住/2地域居住)実証実験に関しては、以下の通りである。本タイムスペースシェアリング実証実験に関しては、申請時には平成26年末の「冬期3ヶ月」での居住実験を予定していたが、平成26年4月に、北海道の夏期の魅力にも着目する必要があると考え、「夏期2ヶ月」と冬季「冬期1ヶ月」に分けて(前倒し)居住実験実施を再計画した。当初の居住体験(冬期3ヶ月)では通院等の健康上の問題、また、平成26年4月に再検討した結果の居住体験(夏期2ヶ月)の募集では、健康上の問題(高齢者であり、本人の体調の変化があった。家族の介護をしており家を長期に渡り家を空けることができない。)家庭の事情(地方なので自家用車での参加が前提となる。残された家族が困るということで家族からの同意が得られなかった。)

居住先のネット環境(個人でデザイン関係の仕事をしているため、居住体験をしながら仕事をする予定だった。しかし、ネット環境はあるものの、希望する速度・容量等通信環境の条件が折り合わなかった。)等の理由で、前向きな姿勢を頂いていたが、参加を辞退された。急遽他の方を探したが参加希望者が集まらず、前述の問題を軽減する方策として、夏期の居住体験を「期間短縮(実験規模の縮小)」での募集とし、5名(変則約1ヶ月3名、約1週間2名)の参加者を得て実験を行った。また、11月に冬期(期間短縮)での募集をおこなったが、積雪寒冷の北海道において、生活の根本を変更する難しさから参加者確保は困難を極め、結果2名(両者とも約1週間)の参加者を得ての実施となった。H27年度は最終年度ということで、研究成果のまとめを予定していたが、H26年度の繰り越し申請で承認を得られたワークショップ型実験を追加実施した。具体的には2015年8月末から9月上旬にかけての1週間に、北海道壮瞥町内でワークショップ型実験を、若年層(41名)を対象として実施した。ワークショップでは壮瞥町に外部からの来訪者を長期滞在させるための施策を提案することを目的とし、地域の魅力探しのヒントとなる「人・事・場・物」というキーワードを提示したグループと提示しないグループという2つのグループ間に提案内容・参加姿勢に変化が生まれるのかどうかの分析を行った。結果として、キーワード提示による効果は認められなかったものの、若年層-中高齢層間・地元民-外部来訪者間において評価基準に有意な差が認められた。また教育/実践的活動と研究的/理論化的活動の両輪で行ってきた本研究の実践的事例を整理し、地域創成デザイン活動を行う為のガイドラインとガイドラインに基づく学問化のプロセスを検討した。学問としての確立までは至らなかったが、学問化に向けた課題を明らかにすることができた。本研究は、大都市と周辺過疎市町村とのTSS(Time Space Sharing)型地域連携、すなわち、大都市と周辺市町村それぞれの住民が時間や空間をシェアすることにより、過疎市町村の地域創生を図ることを目的に実施された。事例として札幌市と壮瞥町を選定し、アンケート調査や二地域居住実証実験を通じて具体的にどのようなTSSの仕組みが有効であるのかを検討した。また、補足的な研究として寿都町等複数の過疎市町村を取り上げTSSの具体的な手法についての試行を行った。その結果、地域創生へのTSSの有効性の確認、地域創生のキーとなる要素の抽出や、ステークホルダーの役割についての指針等を示すことができた。「現在までの進捗状況」に記したように、当初予定の8名3ヶ月に対し、7名平均約3週間のサンプル取得にとどまった。以上から再度の居住実験が必要とし、地方での居住実験については降雪のない夏季での承諾の可能性が高い知見を得た為、平成27年度の夏季に再度居住実験を行う計画を立てた。またサンプル数の充足を確実にするため、夏季休業中の学生も対象に入れ調整を行うこととした。27年度が最終年度であるため、記入しない。地域創生デザイン研究実績の概要で述べたように、北海道札幌市の中央区・南区、三笠市、寿都郡寿都町、虻田郡喜茂別町、沙流郡平取町において、各地域の魅力発見を目的とした活動を実施できた。また、先行研究調査、成功事例調査、大規模アンケート調査も実施し、Art&Designの力に含まれる地域創成に役立つ4つの力と、地域創成のキーとなる4つの要素が仮説として構築することができた。以上から、順調に本研究は進展していると自己評価を行った。
デジタル動画を使用した外国人のための漢字学習支援プログラムの研究開発

平成7年度は、漢字を母語に持たない外国人学習者のための漢字学習支援システム構築のために、プログラムの試用、改良に取り組んだ。「QTKanji」というプログラムは、自分のペースで漢字学習を進められるように漢字の筆順を一つずつデジタル化し、学習者の見たい筆順を見たいときにデジタル動画で提示し)、読みの情報などもあわせて、提示できるように設計したものである。このプログラムの特徴は、ハイパーカード上の各漢字カードに漢字の筆順をQuick Time形式のデジタル動画で提示し、音訓の読み方、熟語の情報を文字で提示する点である。また、学生が画面上で動画のほんを見ながら書く練習をする機能と、画数を数える画数クイズ機能が付いている。また、一覧表示のカードもあり、その中の漢字をクリックするとその漢字カード画面へ自動的に移動できる。プログラムを評価するために、試行的に「QTKanji」を平成6年度および平成7年度に中部大学で日本語を学ぶ2つのクラスの留学生に「QTKanji」を使用してもらい、その後アンケート調査を行なった。これにより今回の「QTKanji」を使った漢字学習は、効果があることが確かめられた。現在までの成果を踏まえ、今後の研究課題としては、具体的に次の3点を検討していく計画である。
新しい平滑筋細胞増殖抑制因子CCN3の機能解明と血管病治療への応用

CCN3/NOVはCCNファミリーに属するタンパクである。培養血管平滑筋細胞(SMC)を用いた検討から、CCN3はTGF-□非依存性にNotch経路を介してSMCの増殖抑制作用を有すること、並びにSMC遊走抑制作用も有することを明らかにした。CCN3ノックアウトマウスを作成し、内皮障害後の内膜肥厚を観察した所、野生型に比してノックアウトマウスで約6倍の増強を示した。CCN3はSMC増殖、遊走抑制作用を通じて内膜肥厚を抑制すると考えられた。CCNファミリーは、CYR61(CCNl)、CTGF(CCN2)、NOV(CCN3)、そしてWISP-1、2、3(CCN4、5、6)からなる一群の分子であり、細胞の増殖、分化、接着、運動に関わり、生体において創傷治癒、組織の線維化、炎症や血管新生への寄与が想定されている。このうちCYR61とCTGFは、糖尿病モデル動物の網膜で、終末糖化産物AGE依存的にその発現を増すことが報告されている。またCTGFは、腎臓においても糖尿病状態で発現が上昇し、組織の線維化に関わることが示唆されている。これに対し、その他のCCNファミリー分子の機能はこれまでほとんど知られていなかった。我々は、CCN3/NOV(Nephroblastoma OVerexpressed)に着目して検討を行なった。NOVに対する特異抗体を用いた免疫組織染色の結果、この分子は大動脈中膜平滑筋細胞に高発現することが分かった。そこで、リコンビナントNOV蛋白を用い、培養平滑筋細胞に対する生物学的作用を検討したところ、NOVは血清によるDNA合成および細胞遊走をそれぞれ有意に抑制した。この増殖抑制作用は細胞周期調節タンパクp21の発現上昇を伴なっていた。NOVノックアウトマウスの検討では、大腿動脈における内皮傷害後の内膜肥厚変化が野生型マウスに比べ有意に増強していた。したがって、NOVは平滑筋細胞に作用し、内膜肥厚抑制的に働くものと推察された。一方、平滑筋細胞におけるNOVの発現は、1型糖尿病マウス大動脈中膜において低下していたことから、NOV作用の減弱が動脈硬化促進病態における血管障害の形成に関わっている可能性が示唆される。本研究は平滑筋細胞増殖抑制因子であるCCN3の動脈硬化病変形成における役割を明らかにすることを目的としている。これまでの我々の検討ではCCN3が培養平滑筋細胞(SMC)の血清添加による遊走や増殖を濃度依存性に抑制すること。増殖抑制作用に関しては、強力な細胞増殖抑制作用を有するTGF-ssに非依存性なこと。CCN3はNotch経路の活性化を介してSMCの増殖を抑制することを、Notch経路活性化の指標であるICN1(Notch 1 intrecelluar domain1)の発現や、Notch経路活性化の抑制剤であるγsecretase inhibitorやRPMS1を用いて証明した。さらにCCN3のin vivoにおける役割を検討する目的で、CCN3ノックアウトマウスを作成した。CCN3ノックアウトマウスは通常の状態では血管壁に明らかな異常を認めないものの、血栓形成性内膜肥厚モデルにおいて、野生型に比し内膜肥厚が有意に増加することを明らかにした。以上の結果から考えて、血管壁中膜平滑筋細胞にて発現しているCCN3は、動脈硬化抑制的に働いている可能性が示唆された。また、ストレプトゾトシンにて糖尿病惹起したマウス血管壁において、CCN3の発現が低下することも明らかにしており、この事実はCCN3が糖尿病性大血管障害の発症にも関与する可能性が示唆されている。ここまでの結果は、Arterioscler Thromb Vasc Biol.誌に発表した。現在は、糖尿病状態における発現低下の分子メカニズムや、CCN3トランスジェニックマウスを作成し、CCN3の血管壁、特に動脈硬化における役割を検討している。CCNファミリーは、CYR61(CCN1)、CTGF(CCN2)、NOV(CCN3)、そしてWISP-1、2、3(CCN4、5、6)からなる一群の分子であり、細胞の増殖、分化、接着、運動に関わり、生体において創傷治癒、組織の線維化、炎症や血管新生への寄与が想定されている。

そこで、リコンビナントNOV蛋白を用い、培養平滑筋細胞に対する生物学的作用を検討したところ、NOVは血清によるDNA合成および細胞遊走をそれぞれ有意に抑制した。この増殖抑制作用のメカニズムを詳細に検討した結果、CCN3はNotch経路を活性化し、p21、p15の発現調節を介してSMCの細胞増殖抑制作用を有することを明らかにした。NOVノックアウトマウスの検討では、大腿動脈における内皮傷害後の内膜肥厚変化が野生型マウスに比べ有意に増強していた。したがって、NOVは平滑筋細胞に作用し、内膜肥厚抑制的に働くものと推察された。一方、平滑筋細胞におけるNOVの発現は、1型糖尿病マウス大動脈中膜において低下していたことから、NOV作用の減弱が動脈硬化促進病態における血管障害の形成に関わっている可能性が示唆される。現在我々は、CCN3の抗動脈硬化作用を利用すべくCCN3の発現調節機構に関して検討を行っている。
A_2BX_4型ハロゲン化合物の統一的理解に関する研究

A_2BX_4型ハロゲン化合物の統一的理解に関する研究」という課題を掲げて研究を進めてきた。A_2BX_4型ハロゲン化合物はβ-K_2SO_4型構造をとる物質群とSr_2GeS_4型構造をとる物質群とに大きく2つに分けられる。これらを統一して理解するためには、その物質の融点、α-β相転移点、室温という3つの温度を考えることによって、3つのグループに分類されることが分かる。まず第1のグループは、α-β相転移点が融点以下で室温以上に存在する物質である。室温ではα状態(Sr_2GeS_4型構造)にあるが、α-β相転移点以上はβ状態(β-K_2SO_4型構造)である。第2のグループはα-β相転移点が融点以上にあるとされる物質である。したがってα-β相転移点を測定することはできない。この第2グループに含まれる物質は室温でα状態にあり、K_2ZnBr_4以外の強誘電性を示す物質であるとされる。最後の第3のグループは室温でβ状態をとる物質である。α-β相転移点は室温以下にあるとされるので、実際に測定することできない.この第3のグループに入る物質はRb_2ZnCl_4を始めとする物質群である.以上、β-K_2SO_4型構造をとる物質群とSr_2GeS_4型構造をとる物質群とを統一して理解することができそうである。その物質が前途のどのグループに含まれるかということを実験的に証明するために、2つの物質の組み合わせて混晶系を作成し、置換率xを関数としたときのそれぞれの融点、α-β相転移点、低温側の明瞭な誘電率の異常Tcなどがどのような挙動を示すのかを明らかにしてきた。たとえば第1のグループに入るRb_2ZnI_4と第2のグループの強誘電体K_2ZnI_4の混晶系(Rb_<1-x>K_x)_2ZnI_4においては確かに強誘電体K_2ZnI_4にはα-β相転移点が融点までに存在しないことを実験的に証明することができた。本研究においては先ほどの例に挙げたRb_2ZnI_4と第3のグループに含まれるCs_2ZnI_4との混晶系(Rb_<1-x>Cs_x)_2ZnI_4を作成し、Cs_2ZnI_4には室温までにはα-β相転移点が存在しないということ、つまり確かに第3のグループに分類されることを実験的に証明することができた。他にTl_2ZnI_4にはα-β相転移が存在すること、K_2ZnCl_4にα-β相転移の存在する可能性について報告した。K_2ZnCl_4の5mm^3程度の大きさの単結晶ではα状態にあると思われる挙動を示すが、結晶が大きく成長する間に完全にβ状態へと変わっていくというような実験結果が得られた。

本研究においては先ほどの例に挙げたRb_2ZnI_4と第3のグループに含まれるCs_2ZnI_4との混晶系(Rb_<1-x>Cs_x)_2ZnI_4を作成し、Cs_2ZnI_4には室温までにはα-β相転移点が存在しないということ、つまり確かに第3のグループに分類されることを実験的に証明することができた。他にTl_2ZnI_4にはα-β相転移が存在すること、K_2ZnCl_4にα-β相転移の存在する可能性について報告した。K_2ZnCl_4の5mm^3程度の大きさの単結晶ではα状態にあると思われる挙動を示すが、結晶が大きく成長する間に完全にβ状態へと変わっていくというような実験結果が得られた。(1)Tl_2ZnCl_4の結晶をブリッジマン法により育成し、確かにα-β相転移に対応する異常が存在することがわかった。処女試料をDTAで測定すると、340K付近に比較的大きな熱異常が観測される。十分加熱したあとに冷却すると、今度は最初に見られた熱異常が現れない。これはα-β相転移点以上のβ状態が低温側まで過冷却されたと考えれば説明がつく。また、この340K付近の異常を、誘電率の測定を行うと、少々湿気の影響を免れないが、340K付近に誘電率の跳びが測定される。十分加熱したあとに冷却過程を測定していくと、最初の誘電率の温度依存性とは異なり、今度は340Kの異常は現れずに、1994年にわれわれが報告した結果と類似した誘電率の温度依存性が測定された。これはβ状態(β-K_2SO_4構造をとる)での誘電率の温度依存性に相当するものである。以上、これらの実験結果は、Tl_2ZnCl_4には340K付近にα-β相転移が存在することを支持していることに他ならない。この研究成果は2004年第5回日韓強誘電体会議(於:ソウル)で報告した。(2)室温でβ-K_2SO_4型構造をとるCs_2MnI_4には三つの相転移が存在する、ということがZandbergeらによって報告されていた。そこでCs_2MnI_4の単結晶をブリッジマン法で育成し、三つの軸方向におけるそれぞれの誘電率の温度依存性を測定し明らかにした。この結果から、b軸方向の誘電率の変化が一番大きく、次にa軸、c軸の順となり、これまでのβ-K_2SO_4型構造をとる他のCs塩ともよく一致していることが分かった。次にCs_2MnBr_4の結晶を育成したが、単結晶は得られていない。偏光顕微鏡観察下では一様に消光するようなb板は得られていない。劈開面に垂直な方向と劈開面に平行な方向の2方向の誘電率の温度依存性を測定した結果、二つの相転移に対応する誘電異常を見出すことができた。また、ハロゲンサイトのヨウ素から臭素への置換効果として、転移点が低温側にシフトする傾向がわかり、この結果はこれまでのこの系統の物質群における経験則と一致していることがわかった。この研究成果の一部は日本物理学会2004年秋季大会(於:青森大学)で報告済みである。(3)強誘電体K_2ZnCl_4の単結晶を水溶液蒸発法で育成し、α-β相転移が存在するかどうかの吟味を行った。比較的大きく成長した結晶ではα-β相転移の存在を示唆するような結果は得られなかったが、ビーカ中で析出したばかりの小さな単結晶では、DTAにおいてα-β相転移に対応するような大きな熱異常を観測することができた。またDTAと誘電率の温度依存性から250K付近にこれまでに報告されていない新たな相転移の存在する可能性がわかった。この研究成果の一部は日本物理学会2004年秋季大会(於:青森大学)で報告している。1.混晶系(Rb_<1-x>Cs_x)_2ZnI_4の結晶育成と物性測定一般式A_2BX_4で表されるRb_2ZnI_4とCs_2ZnI_4は、それぞれ室温ではSr_2GeS_4型単斜晶系構造とβ-K_2SO_4型斜方晶系構造をとる。この2物質の混晶を作成し、AサイトのRbを少しずつCsに置換していった。つまりRbのサイトをRbよりも大きくて重いCsで置換していくと、元々Rb_2ZnI_4に存在するα-β相転移が低温側へシフトしていく様子をDTAで測定した。x=0.5以上のCs置換率ではα-β相転移に対応する熱異常は現われなくなった。
冊封体制の解体と清末知識人の東アジア認識-台湾・琉球・越南・朝鮮問題を通して-

伝統的な国際秩序=冊封体制を構成していた清国を中心とする東アジアの諸民族・諸国家は、19世紀の70年代以降、欧米列強や維新後の明治日本によって次々に冊封体制から切り離され、植民地・半植民地の道を歩むこととなる。本研究においては、宗主国たる清国の知識人(士大夫)たちが、冊封体制の解体にどのように対応し、どのような自己意識及び国際意識を確立していくのかという問題を中心に据えて、洋務派外交を担当した知識人たちの対応策を、現実の外交史的展開との関わりにおいて再検討するとともに、この時期に叢生した新聞・雑誌の対外関係記事・論説を可能な限り収集し分析することによって、清国ジャ-ナリズムの東アジア認識の特徴を解明する手がかりを得た。洋務派外交の担当者たちについて言えば、伝統的な国際秩序=冊封体制の護持という共通の前提に立ちながらも、具体的な外交課題の処理に当たっては、近代的な国際秩序=万国公法体制との整合性を考慮せざるを得ず、一般的には、前者に固執すれば「中華思想」の覚醒を促進し、後者を優先すれば反西欧=アジア連帯論へ接近するという傾向のなかで、従来の冊封体制的な対外認識の枠を越えた中国的「ナショナリズム」の萌芽を形成したといえる。清末のジャ-ナリズムは、絶えず対外的諸事件を報道し論評することによって、外交当局や「民衆」の対外認識を変容させる役割を担い、中国的「ナショナリズム」の形成過程を強力に推進するプロモ-タ-として機能した。たとえば、台湾事件・琉球問題・朝鮮問題をめぐって、清末のジャ-ナリズムは、基本的には、日清提携路線を外交基調に据えていた洋務派外交を支持する立場に立ちながらも、より「ナショナル」な対応を主張して洋務派外交を鋭く批判したし、また越南問題=清仏戦争をめぐっては、「民衆」の動向を詳細に報道し、「民衆」レベルのナショナリズムを覚醒することに全力を傾注した。19世紀後半における東アジア諸民族の自己意識(民族意識)と世界意識(国際意識)の特質を解明するための予備作業として,昭和62年度においては,台湾事件・琉球問題をめぐる清国知識人の対応および清国ジャーナリズムの動向に焦点をあて,関連文献・史料を購入・収集し,分析・検討した.1.台湾事件をめぐって.近代日中関係史の起点とされる台湾事件については,従来,主として日本側からの外交史的アプローチが試みられている.本研究では, (1)清国当局の台湾事件への対応の検討に加えて,(2)清国ジャーナリズムにおける台湾事件の受けとめ方の検討に主力を注いだ. (1)の面では,册封体制の保持という共通の前提をふまえながらも,清国知識人のなかに台湾事件への対応をめぐる対立が存在したこと,対立の背景には,台湾事件と伊犂問題の優先順位をめぐる論争の外に,清国の現状に対する認識(自己意識)の相違が存在したことも確認された.(2)の面では,逸早く台湾へ特派員を派遣した上海の申報が逐一事件の推移を報道・論評し,香港の循環日報とともに,清国当局よりも先に台湾事件に注目し,より敏感な反応をしめしたこと,明治政府の台湾侵略を批判する論調のなかから「中国ナショナリズム」が芽生えはじめたことなどが確認された.2.琉球問題をめぐって.

琉球処分前後に琉球問題を論じた清国知識人として,李鴻章・何如璋・黄遵憲・劉坤一・張之洞・馬建忠・王韜・王之春・姚文棟などが挙げられる.彼らの琉球問題をめぐる発言内容のすべてを検討の対称に据えながらも,当面,何如璋・黄遵憲・王韜の琉球論に焦点をあて,国権主義的外交論を展開したとされる何如璋が琉球分島問題への対応において,最終的には分島条約案の容認へ傾斜しつつあったことを確認した.この分野での作業は,清国ジャーナリズムにおける琉球問題の取り上げ方と併せて,今後に引き継がれるべき課題である.19世紀後半における東アジア諸民俗の自己意識(民族意識)と世界意識(国際意識)の特質を解明するための予備作業として、前年度の台湾・琉球問題に続いて、昭和63年度においては、主として清国、越南関係、清仏戦争をめぐる清国当局・知識人・ジャーナリズムの対応と動向に焦点をあて、関連文献・史料を購入・収集し、分析・検討した。I清国・越南関係をめぐって。清国を中心とする冊封体制のもとで、清仏戦争以前までは越南も清国に属国の一つであったことは周知の通りである。本研究では、(1)清国当局及び洋務派知識人の越南認識の検討に加えて、(2)越南当局及び越南知識人の清国との関わり方にも注目した。(1)の面では、越南は冊封体制の内部に包摂されていたにもかかわらず、清仏戦争以前までは、清国側の越南に対する関心は比較的弱く、その越南認識も琉球認識以上に貧弱であったことが確認された。(2)の面では、越南は表向き清国を宗主国として臣礼の態度を示しているものの、かなり強い自律意識も看取される。II清仏戦争をめぐって。越南問題をめぐる清仏戦争は清国知識人にとって、台湾・琉球問題よりはるかに重要な位置を占め、深刻に受けとめられた。清国では、一般に冊封体制の護持を前提とした対仏抵抗・ナショナリズムの論調が主流を占めるけれども、琉球問題において強硬な国権主義的対応を主張していたとみなされている人物(例えば何如璋など)が、越南問題では必ずしも同様の立場にたっていたわけではなく、むしろ消極的対応を示していることも確認された。他方、清仏戦争前後の清国ジャーナリズム(申報・循環日報・述報等)は主戦論の立場から詳細な記事・論説を記載し、ナショナリズムを激発させたこと、また民衆レベルの対仏抵抗、ボイコット運動が各地で頻発し、ナショナリズムが知識人の枠を越えて民衆をも捉えはじめたこと等を確認することができた。19世紀後半における東アジア諸民族の自己意識と国際意識の特質を解明するための予備作業として、前年度の越南問題・清仏戦争に続いて、平成元年度においては、主として朝鮮問題をめぐる清国当局・知識人・ジャ-ナリズムの対応と動向に焦点をあて、関連文献・資料を購入・収集し、分析・検討を試みるとともに、本研究全体のまとめを行った。清末ジャ-ナリズムの朝鮮問題をめぐる論点は多岐にわたるが、ここではとりあえず次の三点について確認する。I.朝鮮の内外製作について。1870年代の初頭から朝鮮の動向に注目しつつあった清国のジャ-ナリズムは,琉球処分の衝撃を受けて海防強化に乗り出した朝鮮当局を声援し、鎖国の不可能な情勢のもとでは成見を破り防務に精励すべきこと、欧米列強とも積極的な通商製作を展開すべきこと、旧来の風俗・習慣を改革すべきことなどを勧告するとともに、壬午事変・甲申政変については開化党や守旧党の党争を批判し、内乱鎮圧製作を支持している。II.朝鮮・日本関係について。日本国内の征韓論に注目しつつ、江華島事件後に朝鮮の対日強硬姿勢を支持するが、1880年代に入るとロシアの侵略に対する警戒心と日清提携論の立場に規定されて、朝鮮の対日断交論を愚策として批判し、朝鮮・日本関係の維持・緊密化を主張するようになる(例えば、黄遵憲の朝鮮・日本・清国・米国四国同盟論支持)。III.朝鮮・清国関係について。
企業労働男性における心血管疾患発症と遺伝子環境相互作用の解明と予後調査

日本人の企業労働男性において、健康診断データと、循環器疾患を中心とした生活習慣病との関連が示唆される99個の遺伝子多型(SNPs)のタイピング結果の組み合わせ解析を施行することにより、臨床的に有意となる関連因子の検索を行った。結果、生活習慣病と遺伝子環境相互因子に有意に関連した5個のSNPを同定した。遺伝子多型、臨床パラメーター、両者の相互作用について多変量ロジスティック解析を施行した結果、rs7965413と血液中の血小板数で有意な結果を認め、援護論文として発表した。1健診サンプルのデータ解析:2001年のデータでは不十分であった環境因子抽出を、2005年までのデータから新たに洗い出す作業を行っている。健康保険組合から入手した、2001-2005年、2009年の健康診断データを解析し、新たに1高血圧になった方、2慢性腎疾患(CKD)と診断された方、の過去の健診データ(36項目:身長、体重、BMI、体脂肪率などの形態項目、総コレステロール、HDLコレステロール、ASTなどの血液成分値、尿タンパク質などの尿検査項目、ストレス、運動、飲酒などの生活習慣問診データなどを含む)と、循環器疾患を中心として生活習慣病との関連が示唆される103個のSNPタイピング結果を組み合わせ解析を行う予定であるが、現状では抽出できた対象者と健診日程が合わず、再度のの同意取得が十分進んでいない。鋭意進行中。2Mets・DM予後調査:既に解析済のMets・DM群の疾患発症者に対する聞き取り調査に関しては、研究協力者により健診時に情報取得を進めている。現在までに報告された、糖尿病(DM)・メタボリック症候群(Mets)など,心血管疾患(CVD)に至る生活習慣病の発症と、特定の遺伝型により環境要因の影響が異なる様々な組み合わせの遺伝子環境相互作用の知見を基に、今回我々は若年企業労働男性での相互作用機序の解明と予後解析を行った。本研究の背景としては、既に蓄積された強力な医工連携・産学連携の成果を基に、大企業が持つ貴重な労働者の健診データ、及び喫煙・食事嗜好・運動習慣を含んだ環境因子の情報から、生活習慣病の発症リスクや進展といった予後に関するデータを解析・解明することにより、健康診断を遺伝情報に基づくオーダーメイド医療へ飛躍的に発展させる土台を作るものである。本研究の成果として、血小板活性やインスリン抵抗性亢進、脂質代謝異常、活性酸素蓄積、体脂肪率増加等に関する8個の単塩基遺伝子(SNP)異常と環境因子との関連を同定するとともに、特にメタボリック症候群と有意な関連を持つ5個のSNPを確認した。更に多重ロジスチィック回帰分析を含む詳細な検討を重ねた結果、SNP:rs7965413を持つ個体では、血小板数上昇がメタボリック症候群発症の有意なリスクマーカーとなる新知見を発見した。このような個人の遺伝子情報と環境因子解析から、生活習慣関連疾患の新たなリスクを発見し、各個人の生活習慣や食生活、運動習慣等の改善・変更により疾患発症を抑えることが出来れば、真の意味でのオーダーメイド健康診断とそれに基づく疾患予防が確立する。今後、対象疾患を更に拡大するとともに、多くの遺伝情報・環境因子情報の解析が進めば、日本人に特化したデータベースが出来、多くの生活習慣関連疾患の予防に役立つと考える、本研究はその先鞭として道筋を付けることができた、非常に意義ある研究成果を得たと考える。これらにつき、英語論文や関連学会での発表を行った。1健診サンプルデータの解析:2001年のデータでは不十分であった環境因子抽出を、2005年データよりから新たに洗い出す作業は施行済み。健康保険組合から入手した健康診断データと、循環器疾患を中心として生活習慣病との関連が示唆される103個のSNPタイピング結果を組み合わせ、解析を施行している。2Mets・DM予後調査:既に解析済みのMets・DM群の疾患発症者に対する聞き取り調査に関して、研究協力者による情報取得を勧めており、順調に経過中。循環器内科上記のごとく、ある程度予定通りに解析・情報収集は進行しており、今後解析を施行の上結果をまとめていく。対象者の抽出は予定通り進行したが、その時点で25年度の健診を終えた対象者に関しては情報取得が出来なかった為、来年度以降に持ち越しの状態。SNP解析についてはほぼ予定通り進行しているが、一部データ欠損、及び再解析症例が存在するため、費用の支払いが済んでいない。対象者の健診がすでに終了した場合や、予定通りに受診しなかった場合に来年度に持ち越すか呼び出すかして情報取得を進めていく。遺伝子解析費用として本年度中に使用予定。前述の同意取得に遅れが生じた為、検体の解析予定が遅延している。同意取得次第、検体解析・データ解析予定。