hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
寄生虫に対する宿主のTヘルパー2関連免疫エフェクター細胞の解析

Th2サブタイプ免疫エフェクター機構の抑制が強く示唆されるモデル系において、実際Th2関連の免疫反応がこのモデル系で抑制されているかを確認した。好酸球増多反応、IgE産生反応など特異的にTh2反応を活性化する、抗原刺激によってもこのモデル系ではそれらの反応が抑制されていた。次に宿主の免疫反応の研究が最も進んでいる消化管内寄生蠕虫であるNippostrongylus brasiriensis (NB)を用いて、同モデルでの感染実験を行った。その結果、同モデルでは正常な対照NB感染群に比べて。腸杯細胞が減少しており、並行して排虫数も減少していた。次に杯細胞に含まれるムチンの性状について検討した。感染によって、シアル、フコース酸関連ムチンが増加することが明らかとなった。Th2サイトカイン産生細胞であるCD4^+陽性細胞を減少させ、IL-13を投与し、寄生虫の排除と産生されるムチンの種類について検討を行った。CD4^+陽性細胞を減少させると、寄生虫の排除は認められなかった。その時にシアル酸関連ムチンの量は減少したが、フコース関連ムチンの量には減少は認められなかった。またIL-13投与によって、寄生虫の排除が起こり、その時にはシアル酸関連ムチンの量は増加した。また寄生虫を排除出来ないStat-6欠損マウスを用いた実験より、IL-13のStat-6を経由したものであった。以上のことから、マウスにおいては、腸杯細胞がエフェクター細胞であり、この細胞が賛成するシアル酸関連ムチンが寄生虫排除に重要であること、またこの増加は、Stat-6を経由した、IL-13の働きが重要であることが明らかとなった。LDV感染モデル群と正常対照群を用いて、NB感染後経時的に以下の項目について検討した。1)肺、および小腸での寄生虫数を感染期間に経時的に実体顕微鏡下で雌雄ならびに幼虫に分類して測定を行った。その結果、幼虫の移行部位である肺では、寄生虫数に両群に差はなく、成虫の寄生部位である小腸において、LDV感染群では雌雄とも感染数が有意に高い値を示した。このことから肺に至る迄のマクロファージ防御機構にLDV感染によるTh2サブタイプ免疫エフェクター機構の抑制は影響しないことが示唆された。2)寄生虫感染時に増加を示す細胞である、マスト細胞、杯細胞の数を、経時的に測定し、エフェクター細胞としての可能性について検討した。その結果、マスト細胞、杯細胞、好酸球の増加がLDV感染群では抑制されているものの、マスト細胞、好酸球の増加は寄生虫の排除後に増加が認められ、これらの細胞が直接寄生虫の排除に関係しているとは考えにくい。一方、杯細胞の増加は寄生虫の排除の時期に一致しており、かつLDV感染群ではその数は有意に抑制されていたことより、杯細胞が直接のエフェクター細胞であることが示唆された。昨年度の実験より、Nippostrongylus brasiliensis (NB)排除の重要なエフェクター細胞は消化管杯細胞であることを示唆した。また杯細胞の増加にはT細胞を介した免疫調節機構が関与することが示唆されていること、またNB感染時には腸間膜リンパ節(GALT)が腫大することより、杯細胞の増加とGALTとの関係を検討した。遺伝的にGALTを欠損するaly/alyマウスを用いて、NB感染後1週での消化管内の寄生虫数、NB感染時における腸管杯細胞数、またTh2免疫エフエクター機構の活性化の指標となるマスト細胞数、好酸球数、血中IgE濃度について、経時的に測定した。杯細胞はNBの排除の時期に増加が見られ、aly/alyマウスにおいても正常対照群と同等の増加であった。

また腸管内の寄生虫も、対照群と同程度であり、その数は移入数の約2%であった。マスト細胞、および好酸球数はaly/alyマウスにおいても正常対照群と同様の増加が認められた。しかし、マスト細胞数については、NB排除後に正常対照群は高値を持続するのに対して、aly/alyマウスでは減少が認められた。一方、aly/alyマウスにおいては血中IgE濃度の上昇は認められなかった。aly/alyマウスでも感染後1週目で消化管内NBは移入数の2%まで減少していることより、正常対照群ど同様に排除機能が活性化していることが明らかとなった。また直接のエフェクター細胞だと考えられている杯細胞の増加には、GALTが必須でないこと、またNB感染時のTh2免疫エフェクター機構の活性化にもGALTが必須でないことが示唆された。しかしIgE産生にはGALTが必須であることが示された。腸管杯細胞の産生粘液の質が寄生虫感染時にどう変化するのか、また、腸管杯細胞の増減や産生粘液の質に対する、IL-13の働きについて検討した。1寄生虫感染に伴う、粘液中のシアル酸関連、フコース関連のムチンの量を検討した。その結果、これらのムチンは非感染の杯細胞では認められず、感染時にのみ認められた。2 Th2サイトカイン産生細胞であるCD4^+陽性細胞を減少させ、IL-13を投与し、寄生虫の排除と産生されるムチンの種類について検討を行った。CD4^+陽性細胞を減少させると、寄生虫の排除は認められなかった。その時にシアル酸関連ムチンの量は減少したが、フコース関連ムチンの量には減少は認められなかった。またIL-13投与によって、寄生虫の排除が起こり、その時にはシアル酸関連ムチンの量は増加した。3寄生虫を排除出来ないStat-6欠損マウスを用いて、感染時のシアル酸関連ムチンの量を検討した。また、非感染のStat-6欠損マウス及び対照正常マウスにIL-13を投与し、シアル酸関連ムチンの量を検討した。Stat-6欠損マウスにおいては感染に伴っても、杯細胞の増加、シアル酸関連ムチンの増加は認められなかった。また非感染の正常マウスにIL-13を投与した場合、杯細胞の増加とシアル酸関連ムチンの増加は認められた。一方Stat-6欠損マウスでは全く変化が認められなかった。以上のことから、マウスにおいては、シアル酸関連ムチンが寄生虫排除に重要であること、またこの増加は、Stat-6を経由した、IL-13の働きが重要であることが明らかとなった。
鋼材の疲労き裂伝播率に及ぼす試験片幅の影響

構造物の破損の原因の主なものとして一般に疲労があげられ、疲労き裂伝播率はいろいろな因子によってバラツクことが知られている。実験室レベルの小型試験片の精度の高い疲労試験データもバラツク。この原因は単に材質の不均一だけによらず、標準試験片形状にも関与するとなると、疲労寿命算出の基礎となるだけに重要な問題である。本研究では鋼材の疲労き裂伝播率に及ぼす主な因子、試験片幅W、aspect ratio(き裂長さ・試験片幅)、応力比R等の影響について検討した。試験に供した材料は50kg/mm2級高張力鋼BS4360で、形状はコンパクトテンション型とし、応力拡大係数幅ΔK一定環境で試験を実施した。また、有限要素法を用いてき裂伸長線上における2次元弾塑性応力解析を行って各因子の影響を検討した。本研究で得られた結果を要約すると以下のようになる。(1)試験片幅が小さくなるとき裂伝播率は大きくなる。(3)き裂伝播率は応力比Rによっても影響を受けて、増加する。本研究は、大型構造物部材の疲労き裂伝播寿命推定に関して、実験室レベルの実験で得られる結果を実際に当てはめる際にいろいろな問題点があり、その中の一つでもある試験片サイズの試験結果への影響について明らかにすることを目的としている。本年度は2年計画の初年度で、研究計画にそって大型試験片の疲労き裂伝播試験を5体を終了し、過去に行った標準型のデータとの比較を行っている。試験はき裂伝播率に関与する応力拡大係数範囲を一定として行われた。1)まず、これまでに高張力鋼の疲労き裂伝播試験を応力拡大係数振幅範囲ΔK制御下で行った試験片におけるき裂伸長線に沿って観察されるすべり線領域をテレビカメラによる観察を行なった。テレビカメラの解像度が上がらないので、同様の観察をレーザー光による金属表面観察鏡によって実施中である。2)前年度までのデータの不足している部分を補うため、コンパクト試験片の幅ASTM規格標準サイズ(100mm)の3倍の試験片について、ΔK制御下の疲労き裂伝播試験を行なった。3)き裂先端部の塑性領域と周囲の弾性領域との比率に影響するとおもわれるので、本年度購入できたワークステーションを用いて有限要素法による応力解析を行なっており、今のところ予想通りの結果を得ている。本年度は2年計画の最終年度で、研究計画にそってき裂伝播試験を終了し、過去に行った標準型のデータとの比較を行った。また、有限要素法による弾塑性解析を行って試験片形状によるき裂伝播率への影響についても検討した。結果を要約すると以下のようになる。1)試験片幅が大きくなると、疲労き裂伝播率は小さくなる。2)aspect ratioが大きくなると、疲労き裂伝播率は大きくなる。3)き裂先端部の塑性領域と周囲の弾性領域との比率に影響するとおもわれるので、本年度購入できたワークステーションを用いて有限要素法による応力解析を行った。その結果、各影響因子に対して疲労き裂伝播率が増大するように変化を与えるとき、弾性状態における応力拡大係数振幅が同じであっても、き裂延長上の点において応力、ひずみのレベルがあがり、塑性ひずみエネルギーも増大することが判った。
漁獲誘発進化とその非適応の証明

雄から雌へ性転換するホッカイエビを対象に、漁獲に起因した非適応進化と資源減少との関係解明を目的とした。調査した全ての個体群においてホッカイエビ資源量は不安定に変動しているか、減少傾向にあった。ホッカイエビの生活史形質は漁獲環境に応じて変化する傾向にあったが、その一方で自然環境条件下では適応的な変化ではないと推察された。これらの形質変異が最終的に資源の不安定化や減少化に関係している可能性が高い。本研究の目的は、複数のホッカイエビ個体群を対象に、漁獲に起因した非適応進化を証明し、資源減少との関係を明確にすることである。本研究は大きく、野外データ解析と飼育観察の2項目から構成されている。本年度の野外データ解析における第一の課題は、過去四半世紀におよぶホッカイエビ個体群の生物情報のデータを整理し、個体群ごとの生活史成分の変化、個体群動態を明らかにすることであった。まず、複数の個体群においてホッカイエビの漁獲データを調べた結果、一部の個体群を除き、漁獲量は減少傾向にあるか、低位安定の状態にあった。データ整理が終了した個体群を対象に年齢ごとの50%性転換確率を推定した結果、性転換サイズが小型化していることが明確になった。これは四半世紀の間に遺伝的に性転換サイズが小型化したことを示唆するものであり、その主たる選択圧としては大サイズ選択的な漁獲の影響が考えられる。さらに、本研究ではそれぞれの個体群の動態も推定するが、そのためのデータの1次整理がほぼ終了した段階にある。飼育観察では、実験室内の均一環境下で各個体群から得られた実験室世代エビの量的形質を比較するが、本年度は、比較対象として最適な4個体群から抱卵メスを採集し、卵から幼生をふ化させた。現在までに目的数の稚エビ飼育に成功しており、次年度にオスとして成熟させるよう飼育を継続する。本年度の野外データ解析では、過去四半世紀のホッカイエビ個体群の生物情報のデータを整理し、個体群ごとの生活史成分の変化、個体群動態を明らかにすることであった。本年度は昨年度に加えて新たに3個体群データの収集、整理等を中心に行った。生活史成分として扱った50%性転換確率に関しては、現時点では解析の途中であるが、昨年までの成果とほぼ同様の結果が得られた。また卵形質に関しては、漁獲圧の異なる個体群間で明確な変異を検出し、複数年のデータからなる表現型の比較、および分子生物学的な解析から、その変異はほぼ遺伝的な要因に起因するものと考えられた。個体群動態を調べた結果、周囲の性比に応じた可塑的な性転換を行っていることが推察された。本研究の飼育観察では、実験室内の均一環境下で各個体群から得られた実験室世代の個体の量的形質の比較を目的としている。本年度は当初の計画通り、比較対象とする複数の個体群から抱卵メスを採集し、卵から幼生をふ化させ、飼育した。現在までにほぼ目的数の稚エビの飼育に成功している。これらは次年度(本研究の最終年度)にオスとして成熟するはずなので、昨年度ふ化させ継続飼育しているメス群と繁殖させる予定である。本研究の目的は、複数のホッカイエビ個体群を対象として漁獲に起因した非適応進化を証明し、本種の資源減少との関係を明確にすることである。本年度の野外データ解析では、昨年度までに整理したホッカイエビ個体群データを基に、重要な生活史形質のひとつとして繁殖形質に焦点を絞り比較を行った。その結果、物理環境は似ているものの漁獲史が異なる個体群間で、遺伝的な要因によると思われる形質差を発見した。漁獲史の長い個体群で産出される卵体積は、漁獲史の短い個体群のものよりも小型であり、卵の小型化は雌の体サイズの小型化に起因していることが推察された。ただし、この差が真に漁獲史に起因するものであるかどうかについてはまだ検証中である。また、本種は成長に応じて雄から雌へ性転換するが、ある個体群では漁獲圧に応じて可塑的に性転換のタイミングを変えられることも明確になり、これは漁業によって大型の雌が選択的に除去された場合、雌不足を補償するかのように、小型の雌が出現することを意味している。この可塑的な生活史変異と、昨年までに示唆されている遺伝的な生活史変異の関係解明については、次年度の課題として残った。

本年度は夏の高水温により、昨年度まで飼育してきた個体の多くを死亡させてしまったが、現在残っている個体を用いれば研究計画の遂行に支障はないはずなので、計画通り飼育を継続した。本研究の目的は、複数のホッカイエビ個体群を対象として漁獲に起因した非適応進化を証明し、本種の資源減少との関係を明確にすることであった。本年度は最終年度として、野外データ解析に関しては、これまでに収集し解析した結果の取りまとめを行った。本年度は性転換年齢・サイズにおける可塑性を明確にすることができた。性転換年齢・サイズはまず繁殖期までの成長量(体サイズ)によって変化していたが、同時に個体群内の体サイズの構成比(実質的な性比)に応じても変化していた。後者の可塑的応答を起因しているのは非意図的に雌に偏った選択的漁法であり、本種は漁獲による雌不足を補正する形で性転換すると言えた。しかしながら、この性比補正は補正後に漁業を行わない場合は適応的であるが、本種は補正後の漁獲圧を予想できるわけではないため、事実上、その補正は無意味あるいは非適応的である。28年間に及ぶ野外調査データを用いて年齢ごとの本種の50%性転換確率を調べたところ、成長量の年変動を考慮してもなお徐々に小型化しており、これは本種の性転換サイズの遺伝的小型化を強く示唆するもであった。したがって、野外データ解析の結果からは、本種の性転換年齢・サイズは可塑的に変化するものの漁業条件下では非適応的であり、その結果、遺伝的な小型化が進行していると考えられた。飼育観察では、漁獲圧が高い個体群ほど生存率が顕著に悪かった。しかし漁獲圧の高い個体群での死亡率が想定を超えて高く、小型化や早熟化を比較し、差を検出するだけの十分な標本数を得られなかった。したがって、飼育観察の結果からは、十分な解析を実施するには至らなかったものの、適応度成分としてもっとも重要な生存率の低下からは、漁獲圧に応じた非適応化とそれに起因した本種の資源減少との関係が推察された。本研究の一部として必要である飼育個体が想定以上に死亡してしまったものの、これは当初の計画を変更するには及ばない問題であり、ほぼ予定通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の到達目標に達すると考えられるため、今後も当初の計画に即した形で研究を進行する予定である。
自然対流場における高温水平配管網の合理的配置条件に関する研究

諸工業プロセス内のユ-ティリティ配管網や自然対流式の熱交換機などにおいて遭遇する熱伝達は、隣接する配管周りの温度場および速度場が相互に影響し合う、一種の境界層干渉を伴う熱伝達であり、円柱の配置条件や温度条件により、各円柱の熱伝達が単一円柱のそれと比べて大幅に抑制されたり促進されたりする。したがって、この現象を定量的に把握して積極的に利用することにより、輸送途中における流体の保温あるいは冷却がより簡便にかつ経済的に行われるようになる。これについて申請者は、群を構成する円柱個々の熱伝達挙動の把握を目的とし、最も基本的な配列である水平一列配列および垂直一列配列円柱群の熱伝達係数推定法を提案している。本研究では、先ず、傾斜面上に一列に配置した水平5本円柱群からの空気中における自然対流熱伝達特性について実験的に検討を加えた。すなわち、電気ヒーターを内蔵した水平円柱5本を用いて、空気中において、傾斜一列配列円柱群を形成し、円柱表面温度および円柱間隙を種々変化させて熱伝達実験を行った。円柱表面温度ならびに周囲空気温度の測定は熱電対と申請のデジタルレコーダーにより行った。熱伝達測定の結果、各円柱の熱伝達挙動が、円柱配列面の水平面からの傾斜角度の増加に応じて水平一列配列円柱群的挙動から垂直一列配列的挙動へと移り変わる様相を確認した。これを踏まえて、既に提出済みの水平配列および垂直配列の各円柱の熱伝達係数推定法を適当に修正拡張して用いることによって傾斜配列の各円柱の熱伝達係数の推定手段を提案した。現在は、さらに一般的な配列である碁盤目配列円柱群ならびに千鳥配列円柱群に関する熱伝達実験を行っている段階である。今後は、得られた結果を基に碁盤目配列および千鳥配列円柱群の熱伝達係数の推定手段を構築する予定である。
有機溶剤による潜在的な神経・精神・行動障害に関する予防医学的研究

有機溶剤の暴露による中枢ならびに末梢神経への慢性的な影響について、subclinicalな機能変化でとらえらるための鋭敏な精神神経行動テストバッテリ-を開発し、産業現場の労働者を対象に疫学的に検討した。特にどのような中枢神経障害が生じるのか、最も影響を受けるのはどの機能か?現行の許容濃度レベルでも影響が認められるのか?有機溶剤の暴露濃度や尿中の代謝物濃度によってどのように対応しているか?等の点について研究を行った。神経行動テストバッテリ-には、反応時間、視覚運動協調性、短期記名力、動作性の記名力、言語性の読解、視覚空間認識などを含めて約50分のテストで構成した。末梢神経伝導速度、振動覚、色覚(Lanthony D-15 desaturated panel)によるcolour confusion index (CCI)を同時に測定した。スチレン関連職場では、神経行動テストバッテリ-のうち反応時間、末梢神経伝導速度、手足の振動覚、色覚のいずれでもスチレン暴露の労働者は、性、年齢、教育歴や、アルコール、喫煙などのライフスタイルを交絡因子としてマッチさせるか調整した対照群に比較して成績が劣り、影響が認められた。被験者は必ずしも多くはないが、有意の量反応関係も示された。トルエンを主とした塗装職場では、神経行動テストでは、短期記憶と視覚運動機能に影響を認めたが、色覚や振動覚には顕著な影響は認められなかった。シクロヘキサン職場では、現行では、中枢神経、末梢神経系ともに有意の影響は認められなかった。トルエンを主とした混合溶剤、スチレン暴露の労働者を対象に色覚、振動覚、末梢神経伝導速度の計測を行った。色覚、振動覚、末梢神経伝導速度ともに現行の許容濃度より低い濃度でも暴露労働者に影響があらわれることが示唆された。また同時に現場で、労働者の神経障害の影響を検出する際に交絡要因となる様々な要因について疫学的に検討したところ、年齢のほか、皮膚温度、体格などいくつかの要因が交絡要因として無視できないことがわかった。本邦で初めて有機溶剤作業従事者の色覚を測定し同時に尿中代謝物測定を行い暴露との関連を検討したので結果を示す。対照として、性、年齢をマッチした非有機溶剤暴露者の測定も行った。先天性色覚異常、糖尿病、視力が0.6以下の者は対象に含めなかった。色覚の測定はthe Lanthony desaturated panel D-15testを使用し、片眼づつ検査した。検査の定量的評価にはBowmanの提唱したColor Confusion Indexを用いた。質問紙に基づき既往歴、職業歴、暴露溶剤の種類、暴露期間、飲酒、喫煙、教育年数などを調査した。暴露はほとんどが現在の許容濃度以下であった。スチレン暴露作業者の色識別能は、対照に比べて有意に低下していた。また、尿中代謝物と色覚の間には有意の関連がみられ許容濃度より低いレベル(30ppm以上)でも色覚に影響が出ることがわかった。色覚異常は後天性黄緑の分別能の低下として現れ、多変量解析で年齢を調整しても有機溶剤の影響が独立の障害要因であった。色覚異常発現の機序、他の神経機能への影響について引き続き検討している。「目的、対象と方法」トルエン、スチレン、シクロヘキサンなどの有機溶剤曝露労働者の中枢神経機能を評価するために、神経行動テストバッ〉テリ-を用いた検査、色覚、振動覚、末梢神経伝導速度の検査を実施し、累積曝露指標を用いて曝露影響を評価した。対象はFRP工程を有するスチレン曝露労働者、グラビア印刷工場でトルエンに暴露している労働者、及び対照として木材加工・配送・事務に従事する者などである。神経行動テストアッテリ-をは、(1)言語性問題(2)積木問題(3)符号問題(4)サンタアナ(5)数唱(6)HE共応(7)反応速度

(8)ベントン(9)POMS等で構成した。色覚は色相配列検査の一つであるthe Lanthony desaturated panel D-15testで評価した。また神経機能との結果との関連を見るために、自覚症状調査、尿中代謝物濃度も同時に測定した。標準化された質問紙を使い職歴、溶剤使用歴、飲酒歴、喫煙歴、服薬状況などの情報を得た。「結果と概要」作業環境気中濃度は、スチレンはA測定で0.5〉104.1ppm、B測定で0.947.6ppm、トルエン、シクロヘキサンも平均50ppmと比較的許容濃度に近く、全般的に低濃度であった。今回の色覚研究では(a)先天色覚異常、(b)高血圧、(c)色覚に影響を与える薬剤を使用している者、(d)視力が0.6以下の者、(e)アルコール摂取が週250g以上の者は除外した。スチレン曝露による色識別障害は、尿中マンデル酸濃度0.2g/1(気中濃度に換算すると10ppm前後)程度の低濃度曝露では対照と同程度であるが、マンデル酸濃度が1.0g/1を超える(気中濃度に換算すると90ppm前後)高濃度曝露では発生する確率が高くなることが明らかとなった。The Lanthony desaturated panel D-15testによる色覚検査は、スチレンの毒性影響を早期に検出する可能性が示唆された。神経テストバッテリ-でも高曝露群と低曝露群を比較すると、反応速度、精神症状、POMSなどの項目において差がみられたが、年齢、教育年数、あるいは言語性〉で両群に差があることを考慮すると、さらなる検討が必要である。今後は、累積曝露指標などを説明変数として、多重回帰分析をおこない、さらに検討する予定である。シクロヘキサンの末梢神経伝導速度への影響は、認められなかった。スチレンでは振動覚への影響も認められた。
マイクロRNAによる骨代謝調節の分子基盤

これまでに我々は、骨芽細胞にmi206を過剰発現することで骨芽細胞の分化が低下すること、さらに骨芽細胞特異的にmi206を過剰発現したトランスジェニックマウスの骨量が著明に減少することから、miRNAが骨芽細胞分化調節に重要であることを見出した。そこで本研究では、(1)骨芽細胞で発現し、その分化調節にかかわるあらたなmiRNAを同定し、遺伝子改変動物を作成し、個体レベルで当該miRNAの生理作用を明らかにすること、また、(2)骨細胞におけるmiRNAの発現を検討し、また骨細胞特異的miRNAトランスジェニックマウスモデルを作成、解析することを通じて、骨リモデリングにおけるmiRNAの生理的意義の統合的理解を目指している。(1)本年度、骨芽細胞分化に過程で発現が変動するmiRNAを同定した。そのうち、分化に伴い発現が低下するmiRNAは骨芽細胞分化に重要な転写因子を標的としていることを見出した。さらに、当該miRNAを骨芽細胞において発現するトランスジェニックマウスを作成し、現在、解析を行っている。(2)骨細胞で発現し、その分化を調節するmiRNAを同定するため、骨細胞特異的プロモーターにより蛍光を発光するトランスジェニックマウスを作成した。現在、同マウスからFACSにより骨細胞を単離し、その遺伝子発現を網羅的に解析している。今後、同様に骨芽細胞特異的なプロモーターの制御下に蛍光を発現するマウスから骨芽細胞を単離し、網羅的に遺伝子発現を解析する予定である。このように当初計画通り、実験は順調に進行している。
ポリグルタミン病モデルマウスの分子病態解明と新規標的分子に対する検討

発症早期における病態機序を分子レベルで検討するために、新規に作成したMachado-Joseph病(MJD)のポリグルタミン鎖155を過剰発現する脊髄小脳変性症モデルマウス(MJD 155Q Tg)を用い、継時的に病理学的、生化学的研究を行った。運動障害早期の段階においてゴルジ体が脊髄前角細胞において断片化していることを見いだし、さらに発症早期から発現量および局在変化を生じているゴルジ体関連分子を同定した発症早期における病態機序を分子レベルで検討するために、新規に作成したMachado-Joseph病(MJD)のポリグルタミン鎖155を過剰発現する脊髄小脳変性症モデルマウス(MJD 155Q Tg)を用い、継時的に病理学的、生化学的研究を行った。運動障害早期の段階においてゴルジ体が脊髄前角細胞において断片化していることを見いだし、さらに発症早期から発現量および局在変化を生じているゴルジ体関連分子を同定した私たちは、新規に作成したMachado-Joseph病(MJD)のポリグルタミン鎖155を過剰発現する脊髄小脳変性症モデルマウス(MJD 155Q Tg)を中心に解析を行っている。前年度はこのマウスが約6-7ヶ月齢頃から進行性に運動機能障害を呈し、約10ヶ月齢頃に死亡することを確認した。同胞のノントランスジェニック(NTg)マウスを対照として、MJD155QTgマウスにおける変化について、病期別に発症早期から晩期において、5、6、7、10ヶ月齢オスマウスの脳および脊髄において、病理学的および生化学的検討を行った。細胞内輸送機能に重要なRab familyについては今回Rab1,4,5,6,8について検討し、シナプス関連タンパクとしてsynaptophysinやPSD-95について解析したが明らかな変化は見いだせなかった。MJD 155Q Tgマウス脊髄前角細胞において、少なくとも9ヶ月齢でゴルジ体の断片化を確認した。また、ゴルジ体の形態形成および維持に関わる分子についても解析を行い、発症早期において、変化している分子を見いだし、検討を加えている。一方、他のRab familyや、シナプス関連タンパクに関しても解析を行っている。遺伝学的にU-box型ユビキチンリガーゼであるE4Bはハエの系においてMJD polyQ毒性を抑制することが知られており、現在、九州大学生体防御医学研究所分子発現制御学分野との共同研究により、E4B欠損ヘテロマウスとの交配実験も行っており、特に細胞内輸送機能異常とポリグルタミン凝集形成の関連を検討している。このような病態に関わる分子解析により、新規治療薬の探索も行っている。私たちは、新規に作成したMachado-Joseph病(MJD)のポリグルタミン鎖155を過剰発現する脊髄小膳変性症モデルマウス(MJD 155Q Tg)を中心に解析を行っている。このマウスは約6-7ヶ月齢頃から進行性に運動機能障害を呈し、約10ヶ月齢頃に死亡することをすでに確認した。同胞のノントランスジェニック(NTg)マウスを対照として、MJD 155Q Tgマウスにおける変化について、病期別に発症早期から晩期において、5、6、7、10ヶ月齢オスマウスの脳および脊髄において、病理学的および生化学的検討を行った。昨年度は細胞内輸送機能に重要なRab familyについては調べた限りでは明らかな変化は認めなかったものの、運動障害が著明な時期である約9ヶ月齢のTgマウスにおいてゴルジ体の断片化が見られることを報告した。今年度はさらに、MJD 155Q Tgマウス脊髄前角細胞において、少なくとも6-7ヶ月齢の発症早期でもゴルジ体の断片化がおこっていることを確認した。また、ゴルジ体の形態形成および維持に関わるいくつかの分子について生化学的、病理学的解析を行ったところ、発症早期の6-7ヶ月齢において、Tgマウスにおいて生化学的にタンパク発現量が亢進し、病理学的にも局在が変化している分子を見いだした。今回、ゴルジ体の形態異常が発症早期において認められたことは、ゴルジ体が細胞内で輸送機能障害に重要であることからも、ゴルジ体の機能異常が神経変性の病態機序に重要であることが示唆された。さらに発症早期に変化するゴルジ体関連タンパクが同定されたことにより、このような分子と関連するタンパクは新規治療標的になる可能性があると考えられ、現在論文投稿準備中である。(731字)
高校教育普及期における准看護婦制度の改革及び存続メカニズムに関する研究

本研究の目的は、准看護婦の養成及び身分保障を支えてきた社会経済的メカニズムと、19601970年代におけるその変容を、若年女性の職業選択と教育訓練との関係の観点から明らかにすることである。特に、医療・看護制度全体の改革における准看護婦の位置づけと、高校進学率の上昇が女性の職業選択にもたらした影響という、これまで着目されてこなかった2つの問題に焦点を当てた分析を行う。
中学生の職業意欲の形成に効果的なキャリア教育のあり方に関する研究

先行研究の整理を行い、進路選択の一部としてではなく、成人期への「軌道」を形成するものとして職業選択を位置づけなおした。職業の選好や「働くこと」に対するイメージと、社会構造との関係について、中学生が望ましいと思う職業の序列が、おとなが望ましいと思う職業の序列とは異なっていること、性別や居住地域、家庭の教育的環境等の影響を受けていることが明らかになった。また、中学生の職場体験について、中学生の家族や地域に対する意識が事前と事後でどのように変わったかを分析したところ、数値の上下として測られる変化だけではなく、事前と事後における「働く」ことや「働く人」に対する認識の構造が変化していた。さらに、女子の進路分化研究はこれまでメリトクラティックな選抜原理を持つ学校を差異化の装置として批判してきたが、学校の選抜と配分機能の弱まりと台頭してきたペアレントクラシー、キャリア教育の導入といった事柄は、従来のジェンダー研究に新たな課題を突きつけている。本年度の研究は以下のとおりである。1)先行研究の整理を行い、進路選択の一部としてではなく、成人期への「軌道」を形成するものとして職業選択を位置づけなおした。2)東北地方の1エリアの中学3年生1148名を対象に、職業意識に関する調査を実施した。回収率は79.7%であった。分析は次年度の課題である。3)北陸地方の2エリアの中学生を対象とする調査データをもとに分析を行った。(1)職業の選好や「働くこと」に対するイメージと、社会構造との関係について考察した。その結果、中学生が望ましいと思う職業の序列が、おとなが望ましいと思う職業の序列とは異なっていること、性別や居住地域、家庭の教育的環境等の影響を受けていることを示した。(2)中学生の職場体験について、中学生の家族や地域に対する意識が事前と事後でどのように変わったかを分析したところ、数値の上下として測られる変化だけではなく、事前と事後における「働く」ことや「働く人」に対する認識の構造が変化したことを指摘した。4)日本以上に急激な社会変動下にある中国において、高等教育機関におけるキャリアガイダンスの需要が高まっている。どのようなキャリア教育に関する理論が導入されているのか、個々の学校の取り組みはどのようなものか、文献や資料蒐集を行い、成果を学会で報告した。1)昨年度の調査データを用いて、国内の学会での発表を2件行った。(1)ジェンダーとの関連:キャリア教育の問題点について、ジェンダーとの関連から検討を行った。女子の進路分化研究はこれまでメリトクラティックな選抜原理を持つ学校を差異化の装置として批判してきたが、学校の選抜と配分機能の弱まりと台頭してきたペアレントクラシー、キャリア教育の導入といった事柄は、従来のジェンダー研究に新たな課題を突きつけている。(2)事業所ヒアリング調査より:中学生の職場体験の協力事業所に対するヒアリング調査データを用いて、生徒を受け入れる側の葛藤や工夫、感じている問題点などを明らかにした。2)日本の職場体験を行う学習の実残と中学生の職業の特徴について国際学会で報告を行い、その一部を論文にまとめた。(3)日本以上に急激な社会変動下にある中国・台湾において、高等教育機関におけるキャリアガイダンスの需要が高まっている。どのようなキャリア教育に関する理論が導入されているのか、個々の学校の取り組みはどのようなものか、ヒアリング調査を行った。
NMRによるRNAの運動性解析手法の開発

RNAの構造と機能の関係を明らかにするためには,RNA分子の運動性を解析することが必要である.しかしながら,現在のところRNA分子中の個々の残基の運動性を定量的に評価する方法は,確立されていない.そこで,本研究はRNAの各残基にその運動性を評価するためのプローブを導入する方法を開発した.現在のところ,分子の局所的な運動性を解析する手法としては,NMRがもっとも優れている.本研究では,RNAのリボースのC1'位を選択的に^<13>C核で標識する方法を考察し,実現した.これによって,残基あたり1つの^<13>C核のNMRシグナルを観測することが可能であり,その緩和速度を解析することによって,運動性の評価を定量的に行うことが可能である.C1'位選択的な標識を行うために,大腸菌の変異株MT1222を作成した.この大腸菌株では,培地中に栄養分として加えたグルコースをペントースリン酸経路のみによって代謝する.核酸のリボースはこの経路から生合成されるので,その原料としてのグルコースに位置選択的な標識を導入しておけば,生産されるリボースにも位置選択的に標識が導入されることになる.通常の大腸菌を用いた場合には,グルコースが主に解糖系によって代謝されるため,位置選択的に標識したグルコースを用いても,解糖系で分解・再合成を繰り返すために標識が分散し,希釈されてしまう.この点で,本研究によって開発した手法は優れている.本研究では,実際にこの大腸菌株を用いて大量培養を行い,細胞中に存在する転移RNA(tRNA)を単離精製した.このtRNAについて13C-1H NMRスペクトルを測定したところ,標識されたC1'に結合した1Hのシグナルを選択的に観測できることがわかった.今後,この手法によって1520残基程度のRNAを調製し,運動性解析を行う予定である.RNAの構造と機能の関係を明らかにするためには,RNA分子の運動性を解析することが必要である.しかしながら,現在のところRNA分子中の個々の残基の運動性を定量的に評価する方法は,確立されていない.そこで,本研究はRNAの各残基にその運動性を評価するためのプローブを導入する方法を開発した.現在のところ,分子の局所的な運動性を解析する手法としては,NMRがもっとも優れている.本研究では,RNAのリボースのC1'位を選択的に^<13>C核で標識する方法を考察し,実現した.これによって,残基あたり1つの^<13>C核のNMRシグナルを観測することが可能であり,その緩和速度を解析することによって,運動性の評価を定量的に行うことが可能である.C1'位選択的な標識を行うために,大腸菌の変異株MT1222を作成した.この大腸菌株では,培地中に栄養分として加えたグルコースをペントースリン酸経路のみによって代謝する.核酸のリボースはこの経路から生合成されるので,その原料としてのグルコースに位置選択的な標識を導入しておけば,生産されるリボースにも位置選択的に標識が導入されることになる.通常の大腸菌を用いた場合には,グルコースが主に解糖系によって代謝されるため,位置選択的に標識したグルコースを用いても,解糖系で分解・再合成を繰り返すために標識が分散し,希釈されてしまう.この点で,本研究によって開発した手法は優れている.本研究では,実際にこの大腸菌株を用いて大量培養を行い,細胞中に存在する転移RNA(tRNA)を単離精製した.このtRNAについて13C-1H NMRスペクトルを測定したところ,標識されたC1'に結合した1Hのシグナルを選択的に観測できることがわかった.今後,この手法によって1520残基程度のRNAを調製し,運動性解析を行う予定である.
清代東トルキスタンにおけるトルファン郡王家の位相と役割

本研究では、清朝統治下の東トルキスタンにおいて特権的な地位を獲得したトルファン郡王家に焦点をあて、その具体的な役割を明らかにすることにより、オアシス統治の実態の解明をめざした。彼らは清朝政権の一端に組み込まれ、それに追従することで台頭した眷族であったが、同時にオアシス社会で独自に権力を行使しえる政治空間の構築と拡大に積極的であった。その過程でライバルを排除し、利権を掌握し、また自らの立場とその正当性を説明するロジックさえも獲得していった。本研究の結果にもとづけば、清朝統治下であっても、オアシス・レベルの通商・外交・水利などを差配する権限は、通常彼らの掌中に握られていたと想定できるのである。本研究の目的は、清朝統治下の東トルキスタンにおいて特権的な地位を獲得し、清朝権力と在地社会を結節する重要な位置にあったトルファン郡王家に焦点をあて、その位相と活動を具体的に明らかにすることにある。研究期間の1年目にあたる今年度は、研究施行の基礎となる史料の集積・分析に力点を置いた。まず研究を年度開始の早い段階で、基本史料である『清代新疆満文档案彙編』(全283冊)のうち180冊を購入し、エミン=ホージャやイスカンダルなどトルファン郡王の事跡に関わる記録の抽出と分析を進めた。その一部については、本史料集に未収録のテュルク語文書の分析とともに進め、トルファン郡王が清とコーカンド=ハン国との関係構築、およびその後の外交交渉において演じた役割を考察した英文論文を執筆し、海外の学術雑誌に投稿した。本論文はすでに掲載の許可を得、平成26年度内に公刊される予定である。また春期休暇を利用してトルコ共和国へ出張し、アンカラ民族博物館所蔵のトルファン郡王の事蹟を記したテュルク語文書の調査を実施した。当該文書は、エミン=ホージャが遊牧国家ジューンガルの圧迫を避けるため、属下の民衆を率いて清の領内に移住した経緯を述べた希有な史料であり、移住先における開墾や水利に関する情報も含まれている。幸いにもトルコ国内の博物館を管轄する文化観光局より、写真撮影と研究・公刊の許可を得ることができたので、文書の概要と性格を紹介する文章を学術雑誌上に執筆し、他の研究者の便に供することにしたい。研究期間の2年目にあたる今年度は、昨年度に引き続き研究実施の基礎となる史料の収集と読解を進めた。まず、本助成金で昨年度購入した『清代新疆満文档案彙編』より、東トルキスタン征服直後、清朝が統治体制を確立していく中でトルファン郡王家始祖のエミン=ホージャが果たした役割に関する満洲語史料を抽出し、郡王家の権威確立の過程について検討した。その成果の一環として、今年度刊行した清と中央アジアの相対的な関係とその推移を検討した単著『清と中央アジア草原』において、トルファン盆地におけるエミン=ホージャの支配確立の過程を明らかにした。また、1759-60年における清とコーカンド=ハン国の関係樹立の経緯に関して、共著の英語論文の形で公にした。昨年度(1年目)3月にトルコ共和国アンカラ民族学博物館で調査したエミン=ホージャの瓜州移住に関するテュルク語文書については、関連する清朝文書史料の収集につとめるとともに、アンカラでの調査の概要をまとめた報告を執筆した。なお、課題申請時の研究計画にしたがえば、本年度は夏期に中国新疆ウイグル自治区へ出張し、史料収集とフィールド調査を実施する予定であったが、現地の政情不安からこれを断念し、3年目に予定していたウズベキスタンのタシケントにおける史料調査の実施に計画を変更し、カシュガルの水分配に関する民間所蔵のテュルク語契約文書を調査した。断念した新疆における調査は、3年目にあらためて実施する予定である。研究期間の最終年度にあたる今年度は、これまで実施してきた調査・研究を総合化し、研究報告と論文執筆に努めた。本研究課題は、トルファン郡王家の存在と役割に焦点をあて、18-19世紀の東トルキスタンにおける清朝統治の実態、およびそのもとでのオアシス社会・イスラーム社会の諸相とその変容の解明をめざすことを目的とするものであり、本課題の申請段階においては、(1)郡王家の権限確立の過程、(2)郡王家のカシュガル統治、(3)イスラームとの関係について検討することを具体的な課題として掲げていた。このうち(1)については、夏季に日本アルタイ学会(野尻湖クリルタイ)において研究報告を実施し、雑誌論文として公表することができた。(2)についても、清朝征服による隊商交易の変容とそれにオアシスの権力者がいかに関わったのかという点から分析を試み、12月に東京で開催された国際会議で報告をおこなった後、雑誌論文を執筆している。ただし(3)については、展望を含めた研究報告をおこなうにとどまり、具体的な成果の発信については将来的な課題として残さざるを得なくなってしまった。とくに今年度おいては、8月に参加を予定していた中国新疆ウイグル自治区における国際会議が現地の政情不安から中止となり、付随して計画していた現地調査が実施できなかったことが挙げられる。最も大きな成果としては、研究期間の1年目にトルコ共和国アンカラ民族学博物館で調査した初代トルファン郡王エミン=ホージャの瓜州移住に関するテュルク語史料を、シドニー大学のDavid Brophy氏と共著の英文資料集というかたちで刊行できたことである。本資料集の刊行は、交付申請書において目標にかかげていたものであった。

本研究では、清朝統治下の東トルキスタンにおいて特権的な地位を獲得したトルファン郡王家に焦点をあて、その具体的な役割を明らかにすることにより、オアシス統治の実態の解明をめざした。彼らは清朝政権の一端に組み込まれ、それに追従することで台頭した眷族であったが、同時にオアシス社会で独自に権力を行使しえる政治空間の構築と拡大に積極的であった。その過程でライバルを排除し、利権を掌握し、また自らの立場とその正当性を説明するロジックさえも獲得していった。本研究の結果にもとづけば、清朝統治下であっても、オアシス・レベルの通商・外交・水利などを差配する権限は、通常彼らの掌中に握られていたと想定できるのである。ほぼ当初の研究計画どおりに、調査・研究を遂行できてている。今年度は新疆における調査を見合わせざるをえなかったが、ウズベキスタンにおける調査を前倒しで実施し、かつ成果を得ることができた。現在でも、本研究課題に関わる論文を複数執筆中であり、順調な進展と成果の達成をみこんでいる。中央ユーラシア史大きな変更点はなく、当初の計画にしたがって実施する。断念した新疆における調査については、3年目に計画を変更して実施することによって、代替したいと考えている。申請書類に記した平成25年度の研究実施計画を、おおむね計画どおり達成することができたため。当初の研究計画では、平成26年度は夏期に中国の新疆ウイグル自治区で、冬期に北京市で史料調査を実施する計画を立てている。ただし、前者については現地の治安の悪化が懸念されている状況である。場合によっては、次年度に計画している海外調査との調整をはかるなどして、対応したい。
小児ＣＫＤ新規治療法開発のための間質線維化での接着分子Ｈｉｃ－５の役割と機能解析

小児慢性腎臓病において、先天性腎尿路奇形/異常、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患は治療戦略上重要であり、治療法開発には線維化をターゲットとした研究を行う必要がある。線維化でみられる細胞障害、細胞増殖や細胞外基質蓄積に関してHic-5の役割を解明し新たな治療戦略を検討することが目的である。成果として、ヒト及びマウスの腎線維化とHic-5の発現の関連性が示唆された。Hic-5の細胞増殖抑制作用は、急性期の細胞増殖を改善させるが、その一方で、慢性病変においては、糸球体の線維化・硬化を誘導・促進させる分子である可能性が示された。成果の一部をPLoSOne (2015,10:e0122773)に報告した。現在の小児慢性腎臓病(CKD)の治療戦略上重要な疾患は、先天性腎尿路奇形/異常(CAKUT)、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患である。これらの疾患の治療法の開発には、進行期の共通病理像である尿細管間質の線維化をターゲットとした基礎的研究を行い、新規治療法を検討する必要がある。我々は、TGF-βが誘導する接着斑蛋白Hic-5に関して、糸球体疾患の慢性病変形成への関与に関する研究を行ってきたが、間質の線維化においては、Hic-5を含めた細胞接着分子の役割を十分明らかにできていない。本研究の目的は、間質の線維化でみられる尿細管細胞障害、間質における細胞増殖や細胞外基質(ECM)蓄積に関してHic-5の役割やシグナル伝達機構を解明し、これらの基礎的研究成果をもとに、新たな薬剤開発へ治療戦略を創出することである。平成26年度の研究実施計画では、間質線維化病変形成モデルを作成し、病理組織を検討することが目的であった。我々は、Hic-5遺伝子欠損(Hic-5-/-)マウスの系統を確立し、このマウスの1側尿管を結紮することで、腎尿細管間質の炎症・線維化をきたすモデルを確立することに成功した。現在この組織病変やHic-5の蛋白発現を検討しており、Hic-5の間質線維化での役割を検討中である。さらに本年度はHic-5の細胞増殖に関する役割解析に関するデータの整理が終了したため論文投稿し、PLOS ONE (2015年3月31日時点でin press)の論文掲載に至った。現在の小児慢性腎臓病(CKD)は、先天性腎尿路奇形/異常(CAKUT)、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患等が主要疾患となっている。これらの治療法の開発には、糸球体疾患のみならず、すべての腎臓病の共有する病態を解明する必要がある。腎臓、特に腎間質の線維化はCKDの共通病理進行経路である。平成26年度から行ってきた研究の成果が早い段階で報告にいたり、平成27年度に掲載されるに至った。その概要はHic-5遺伝子欠損(Hic-5-/-)マウスの系統を確立し、進行性腎疾患モデルを作成し解析することであった。その進行過程におけるHic-5の役割解析を行った。様々な細胞機能を解析した結果、Hic-5に関して最終的に注目した細胞機能は細胞増殖であった。成果報告した結果として、Hic-5が細胞増殖因子PDGF-BBやTGF-βにより発現が誘導されること、Hic-5の発現自体が増強することで細胞増殖を誘導促進する訳ではなく、むしろHic-5自体が細胞増殖を制御する分子であることが判明した。さらにHic-5は細胞周期関連蛋白の発現(Cyclin D1など)を制御することで細胞増殖機能に影響することを、動物実験および培養細胞実験により証明し得た(PLoS One. 10:e0122773, 2015)。その成果を元に、Hic-5-/-マウスに片側尿管結紮することで尿細管間質線維化モデルを作成した。これらのサンプルを回収し、Hic-5の更なる役割解析を施行している。平成27年度の研究計画は、左側腎尿細管結紮による腎間質線維化病変形成モデルを作成し、組織を検討評価することであった。このモデルの作成により、先天性腎尿路奇形/異常(CAKUT)、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患等の共通病理像の間質線維化を解析することが可能となった。現在、Hic-5が腎尿細管間質の組織病変に与える影響の解析を行っている。また、尿細管や間質線維芽培養細胞の樹立を進めることも並行して行っていた。進捗状況は、当初の計画よりやや遅れている。この理由として、平成27年4月に、研究代表者の研究施設が四国こどもとおとなの医療センターの臨床研究部に異動となったことが影響している。すでに異動の段階から、前施設との共同研究を継続しながらすすめること、新研究室の研究環境を確立し、予定の研究を推進できるように進めていた。平成27年4月の研究室の異動に伴う設備のセットアップに予想以上に時間を要したため、一時的に研究を円滑に進めることができなかった。しかし、異動当初の研究環境整備構築に要する期間中に、今後の研究の遅れを取り戻し、最終年度(平成28年度)で予定通りすすめるための準備等を並行して行い、今後の研究を円滑にすすめることができるよう務めた。小児慢性腎臓病(CKD)は、現在先天性腎尿路奇形/異常(CAKUT)、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患等が主要疾患となっている。

これらの治療法の開発には、糸球体疾患、尿細管間質性腎疾患に共通の病態や分子の役割を解明する必要がある。腎臓、特に腎間質の線維化はCKDの共通病理経路である。平成26年度から行ってきた研究の成果がすでに報告にいたり英文誌に掲載されるに至った(PLoS One. 10:e0122773, 2015)。動物実験においてHic-5が腎炎組織で発現が誘導されること、細胞培養実験において細胞増殖因子PDGF-BBやTGF-β刺激実験により、Hic-5が細胞増殖を制御する役割を有し、細胞周期関連蛋白の発現を制御することを証明した。その後研究を推進し、Hic-5欠損マウスを用いて尿細管間質の線維化を特徴とする片側尿管結紮(UUO)モデルを作成した。Hic-5の発現は間質線維化部位で発現が見られた。Hic-5欠損UUOのモデルでは、対象UUOマウスと比較して、組織病変においては劇的な差は見られなかった。これはHic-5と相同性を有するパキシリン等の発現や作用の影響も考慮された。また、糸球体メサンギウム細胞での発現と比較して、尿細管間質領域ではHic-5の発現レベルが低かったことから、Hic-5発現の意義が尿細管間質病変形成よりも糸球体病変形成において重要である可能性が示唆された。本研究課題の最終年度となっているものの、今回のデータから得られたHic-5の役割に関する成果に興味深いものがあり、今後さらにHic-5研究を発展させ解析を行っていく方針である。小児慢性腎臓病において、先天性腎尿路奇形/異常、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患は治療戦略上重要であり、治療法開発には線維化をターゲットとした研究を行う必要がある。線維化でみられる細胞障害、細胞増殖や細胞外基質蓄積に関してHic-5の役割を解明し新たな治療戦略を検討することが目的である。成果として、ヒト及びマウスの腎線維化とHic-5の発現の関連性が示唆された。Hic-5の細胞増殖抑制作用は、急性期の細胞増殖を改善させるが、その一方で、慢性病変においては、糸球体の線維化・硬化を誘導・促進させる分子である可能性が示された。成果の一部をPLoSOne (2015,10:e0122773)に報告した。平成26年度の研究実施計画では、間質線維化病変形成モデルを作成し、組織を検討することが目的であった。間質の線維化を評価するために、12週齢の野生型(Hic-5+/+;C57BL6)及びHic-5-/-マウスの左側腎尿管を結紮し、尿細管間質線維化病変形成モデルを作成した。このモデルの作成により、先天性腎尿路奇形/異常(CAKUT)、遺伝性腎疾患、嚢胞性腎疾患の進行期の共通病理像である尿細管間質の線維化を解析することが可能となった。我々は、このモデルでHic-5+/+及びHic-5-/-のモデルマウスを、尿管結紮後0,3,7,14日で左側腎と対象の右側腎を採取した。組織採取前に、採尿、採血を施行した。また、組織は、病理解析用標本と蛋白及び遺伝子解析用サンプルを収集整理して解析中である。現在尿細管や間質線維芽培養細胞の樹立を進めている。これに関しては、確立が難しいと判断した場合は、共同研究などによる分与等の方策も検討している。この実験と並行して、本年度はHic-5の細胞増殖に関する役割解析に関するデータを整理終了しPLOS ONE (2015年3月31日時点でin press)の論文掲載に至った。本研究の成果は、動物実験においてHic-5-/-
卵巣癌進展におけるLSRの病態生理学的機能の解明

・LSRの下流シグナルと脂質の関連の検討これまでLSRのリガンドとしてリポタンクの一つであるVLDLを投与し、LSR陽性細胞に対するその増殖促進効果を検証してきたが、LSR陽性細胞が必要とする脂質分子を明らかにするために複数の脂肪酸を投与した。アラキドン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸はLSR陽性細胞の増殖を促進しなかったが、オレイン酸(OA)とエライジン酸(EA)は増殖を促進した。続いてLSR siRNAを卵巣癌細胞株に導入し、LSRをノックダウンした細胞を作成し、これにOAとEAを投与した。その結果OAはLSRノックダウン後もLSR陽性細胞の増殖を促進したが、EAは促進しなかった。このことからEAはLSRを介して細胞増殖を促進することが判明した。その経路としてはEAによるATP産生の増加が考えられる。EA投与後にLSR陽性細胞内の脂質を蛍光色素で染色すると、EA投与により細胞内脂質が増加した。さらにEA投与後に細胞内ATP値を測定すると、EAによりATP産生が増加していた。以上からEA投与により細胞内脂質が増加し、β酸化、TCAサイクル、電子伝達系の活性化を経てATP産生が増加し、細胞増殖につながると考えられた。また卵巣癌の臨床的な特徴として腹膜播種があるが、EAが卵巣癌細胞の遊走を促進することを発見した。・LSRと増殖の関係上記の様に、LSRは脂肪分子を細胞内に取り込み、そのエネルギーを増殖や遊走に利用しているが、さらに詳細なメカニズム探索のために、LSR陽性細胞にLSRに特異的なsiRNAを導入しLSRノックアウト株を作成した。この細胞からタンパクを抽出しウェスタンブロット法にてタンパクの発現変動を検証すると、MAPKが抑制されていることが判明した。現在、関連する他のタンパクの発現を確認中であるが、LSRはMAPKを介して増殖に関連している可能性がある。本研究の目的は「卵巣癌細胞表面のLSRが腹腔内にある脂肪組織とどのように関わっているか、LSRが卵巣癌の腹膜播種の経路である遊走・接着・浸潤・増殖にどのように関わっているかを解明する」ことである。一般的に腹腔内は血流豊富な領域と比較して低グルコース等細胞増殖/生存に不利な条件とされている。in vitroにおいて我々はLSR陽性の卵巣癌細胞は低グルコース下でリポタンパクの一つであるVLDLを取り込み、細胞の増殖/生存に利用していることを解明した。また低酸素下においても同様にVLDLを取り込み、細胞の増殖/生存に利用してることを解明した。これらの作用は両条件下においてLSRが高発現し、VLDLをより多く取り込むことに起因することをタンパクレベルで明らかにした。またVLDLを投与によりLSR陽性卵巣癌細胞の細胞内脂質量が増加することも定量的に証明した。最終的に我々が開発した抗LSR抗体はこれらの経路を阻害する事を証明した。以上の発見は腹腔内の様な癌細胞の増殖/生存に不利な条件でLSRは高発現し、脂質の取り込みと脂質代謝を活性化し、癌細胞にプラスに働くことを意味している。in vivoにおいては独自に3系統のヒト由来卵巣癌組織移植マウスモデルを開発し、抗LSR抗体が全個体において抗腫瘍効果を示すことを証明した。上記研究実績の様に、LSRが低グルコースや低酸素で高発現し癌細胞の増殖/生存に寄与することを証明し得たことから、今後は同条件下でのLSR下流シグナルの解析が進むと考える。またヒト由来卵巣癌組織移植マウスモデルの開発に成功し、抗LSR抗体投与後の腫瘍組織を容易に入手可能となったことから、mRNAレベルでの解析も今後進展すると考える。LSRが高発現する条件下で変化する既知の脂質代謝関連蛋白の解析をタンパクレベルで行う。またヒト由来卵巣癌組織

移植マウスモデルに抗LSR抗体を投与し、投与後の腫瘍内のmRNAを網羅的に解析し、LSRの下流を探索する。ただしLSRノックアウト株の作成に未だ至っていないため、これを達成し、脂質投与時の細胞の反応を評価する必要がある。発注中の試薬が在庫切れのため年度内に納品されなかったため