hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肘部尺骨神経障害の電気診断検査法

目的:肘部尺骨神経障害の診断のための標準的な運動および感覚神経伝導検査,インチング,および2つの付加的検査の感度を検証する.方法:臨床診断された症例に全ての検査を実施.各感度と特異度を比較した.結果:健常者50手で正常値を作成.患者24手を対象とした.全ての検査の特異度は96%以上と高かった.第1背側骨間筋から導出して実施したインチング法は標準的検査に比し高感度であった(83% vs 54%,p<0.05).前腕筋導出の運動神経伝導検査は臨床的に重症であった群(12手)において,順行性混合神経伝導比較法は臨床的に軽症であった群(12手)において,それぞれ感度が同等かもしくはそれ以上であった.【背景】肘部尺骨神経障害(Ulnar neuropathy at the Elbow; UNE)の電気診断検査は日々の臨床において障害の客観的評価や重症度の判定,および治療方針の決定にあたり重要と考えられる.米国筋電図学会(AAEM)が提唱しているUNEの電気診断の指針において,まず推奨度の高い神経伝導検査として従来から汎用されている方法(スタンダード検査)が示されているほかに,推奨度は高くはないものの特定の病態での障害の検出に有用であったり,より高い診断感度が期待される方法(オプション検査)が提示されているものの,実際の臨床で用いられる頻度は高くはいない.それらを実際に臨床応用していくことで,非常に障害が軽度であったり,逆に重度であるために障害部位の同定が困難であった症例でも電気診断が可能となることが期待される.そのためにまず,それらの正常値が作成されていることが必須である.【平成25年度実績】検査環境の準備:検査環境の確立に向けて,本研究で必須の機器である筋電図・誘発電位検査装置(以下,筋電計と記す)MEB-9404を設置した.本筋電計は小型であり移動が容易でありながらも検査機器として高性能を有していることから,専用の検査室(筋電図室)のみならず外来処置室や病棟へ容易に移動し検査の実施が可能である.健常者を対象とした予備研究:正常値作成を目的に健常者22名38手に対してスタンダードおよび針筋電図検査以外のオプション検査を実施した.【次年度以降の計画】正常値作成のために対象健常手を60手まで増やすことを予定している.それが終了した段階で症例を対象とした研究に移行する予定である.【実績】1これまでに我々が施行したUNE症例について後方視的に検討しまとめた結果を第44回臨床神経生理学会で報告した(児玉三彦,他:第1背側骨間筋で行う尺骨神経運動神経伝導検査,肘部尺骨神経障害の局在診断に関する予備研究.臨神生42;302,2014).2前年度に実施した健常者を対象とした正常値作成のための調査を継続した.最終的に50名100手から測定値を収集.運動および感覚神経伝導速度,各活動電位の潜時,振幅,さらに比較検査では比較する2つの測定値(主に潜時)の潜時差を,平均値±2×標準偏差で算出した(1で検査精度を比較検討した検査法を全て含む).【実績】健常者:25名50手の測定値から正常値を作成した.UNE症例:臨床診断された37名39手にNCSを実施し,他疾患を除外した24手が最終的な対象となった.各NCSの感度はそれぞれ154%,237%,354%,479%,583%,646%,733%,846%,および954%であった.特異度は全てのNCSで95%を上回った(96100%).第4,5指,小指球部および手背内側の尺骨神経感覚支配全域に感覚障害がみられ,かつ同神経支配の前腕筋筋力低下を認めた典型例12手(Definite群)と,症状が部分的である症例12手(Possible群)に群別し,追加検査の感度をスタンダード検査と比較すると,45は両群で高感度で,特に5は13に比較して有意に高かった(McNemar's test, p<0.05).一方,67はDefinite群で,8はPossible群で比較的感度が高値であった.結論:インチング法はUNEに対して優先度の高いNCSである.目的:肘部尺骨神経障害の診断のための標準的な運動および感覚神経伝導検査,インチング,および2つの付加的検査の感度を検証する.方法:臨床診断された症例に全ての検査を実施.各感度と特異度を比較した.結果:健常者50手で正常値を作成.患者24手を対象とした.全ての検査の特異度は96%以上と高かった.第1背側骨間筋から導出して実施したインチング法は標準的検査に比し高感度であった(83% vs 54%,p<0.05).前腕筋導出の運動神経伝導検査は臨床的に重症であった群(12手)において,順行性混合神経伝導比較法は臨床的に軽症であった群(12手)において,それぞれ感度が同等かもしくはそれ以上であった.当初の研究計画より健常者の対象数を増やしたため,正常値の完成が遅延した.よって,研究全体の進捗はやや遅れているとした.前方視的研究の期間が短縮するが,得られる対象数から結果を抽出可能である.

臨床神経生理学前方視的研究を実施する.例年の傾向では週1ないし2手のUNE症例が電気診断検査を受ける.研究期間25週間でエントリー数は30手程度と見込まれる.健常者30名60手を目標とした正常値作成作業は平成25年度の課題としていた.機器購入や検査環境の確立までに相応の時間を要したため,若干の遅れがでている.それでも目標6割まで被験者数を延ばすことができており,検査環境は確立されているので,おおむね順調とした.電気診断検査に必要な消耗品の購入,学会発表のための旅費および論文執筆にあたっての校正費用と印刷,製本費が必要である.正常値作成のために対象健常手を60手まで増やすことを予定していて,この作業は平成26年度はじめの3か月で終了させる.それが終了した段階で症例を対象とした研究に移行する予定である.電気診断検査に必要な消耗品を追加購入予定である.平成27年度に学会発表を2回,論文1編を執筆予定である.検査に必要な消耗品の購入,学会での成果発表のための旅費,および論文執筆にあたっての英文校正や印刷費が必要消耗品として検査物品を追加購入予定.平成26年度には学会発表を2回,論文執筆1編を予定している.
スパインにおけるタンパク質分解の生物学的意義の解明

スパイン(棘突起)は神経細胞樹状突起上に存在する神経細胞に特徴的な構造物で、シナプス形成の場である。そのダイナミックな形態変化は、シナプス可塑性の構造的基盤と考えられる。また、神経細胞の細胞生物学的特徴の一つとして、樹状突起・スパイン内及び近傍にはポリリボゾームが存在し、局所タンパク質合成が知られており、シナプス可塑性の分子的基盤と考えられる。本研究では、神経細胞におけるユビキチンE3リガーゼUbe3aの標的基質を同定し、神経細胞でのUbe3aの機能を分子、細胞レベルで明らかにすることにより、樹状突起・スパインでの「ユビキチン・プロテアソーム系」の生理的意義を明らかにすることを目的とする。Ube3aの基質を明らかにするために、two-hybrid systemを用いてスクリーニングした結果えられた候補分子群の検討を行った。それぞれのタンパク質群の結合を哺乳類細胞及び初代神経細胞で確認した。また、初代神経細胞における発現を確認した。
光で立体加工可能な超分子ヒドロゲルの開発と、タンパク質保持能を活かしたその応用

本研究では、親水的なオリゴペプチドと疎水的なアルキル鎖とがら成る両親媒性ペプチド(PA)を用いた。PAはその両親媒性から、水中でアルキル鎖を内側にして凝集する。この時、ペプチド部分にベータシート構造をとりやすいアミノ酸を用いることで、PAがシリンダー型ミセル構造を作り、ナノファイバーが得られることが知られている。この構造形成に着目し、ファイバー中で比較的充填密度の高い、アルキル鎖とペプチド部分の間に嵩高い置換基を配置することで、その立体障害などの影響で、新規な構造を誘起できるのではないかと考えた。さらに、その嵩高い置換基を光で取り除けるようにすることで、光に応答してその超分子構造を変化させられるのではないかと考えた。このコンセプトの下、光応答性基として350nmの光で脱離する2-ニトロベンジル基を用い、ベータシート形成部位としてグリシン-アラニン-アラニンを用いたPAを合成した。光照射前の構造体を透過型電子顕微鏡で観察したところ、興味深いことに球状ミセルを形成していた。さらにその水溶液に対して光を照射したところ、2-ニトロベンジル基が脱離し、それに伴いナノファイバーが形成されたことが確認された。さらに興味深いことに、この構造変化はマクロスケールにまで影響し、塩化カルシウム添加状態で、光照射前は溶液であるが、照射後はゲル化しか。これは、ナノファイバー形成に依るものであり、光に応じて溶液からゲルへの転移反応を行うPAの最初の例である。本研究では、親水的なオリゴペプチドと疎水的なアルキル鎖とから成る両親媒性ペプチド(PA)を用いた。PAは水中でアルキル鎖を内側にして凝集する。この時ペプチド部分にβシート構造をとりやすいアミノ酸を用いることで、PAがシリンダー型ミセル構造を作りナノファイバーが得られることが知られている。この構造形成に着目し、アルキル鎖とペプチド部分の間に嵩高い置換基を配置することで新規な構造を誘起できるのではないかと考えた。さらに、その嵩高い置換基を光で取り除けるようにすることで、光に応答した分子レベルの構造変化が、nm-μmレベルの大きな構造変化を引き起こすと期待した。その置換基としては2-ニトロベンジル基を選択し、アミド結合の窒素原子上に配置した。アルキル鎖としてはpalmitic基を、ペプチド部分はGV3A3E3-OHを用いた。このPAの構造を透過型電子顕微鏡(TEM)で観察したところ、大変興味深いことに四本のナノファイバーが互いにより集まり四重らせんをとることが分かった。このようなmicellar fiberから成る四重らせんは珍しく、我々の知る限りこれが二例目である。四重らせんの末端に注目すると、二本のナノファイバーが二重らせんを作り、その二重らせん二本がさらに巻き上がることで四重らせんができていることが分かった。原子間力顕微鏡観察によると、この二重、四重らせんは共に右巻きであった。これに350nmの光を五分照射したところ、TEMにおいて四重らせんは消え、一本鎖のナノファイバーのみが観察された。この様に、シリンダー型ミセル構造からなるナノファイバーのコア付近に光応答性の嵩高い置換基を配置することで、四重らせん構造の誘起、及び光照射による一本鎖のナノファイバーへの構造変化を実現した。
御冠船踊りの研究ー対中日外交の場に生成された琉球の身体

本研究は広義の御冠船踊り(大和へ帯同した芸能を含む)を近世琉球の自己表象と捉えた。江戸立(江戸上り)や薩摩上国において帯同される御座楽、唐躍、琉躍は王子使者が薩摩藩主に御膳進上する場で上演され、琉球の受容した中国文化が強調されるとともに、琉躍によって士族社会の民俗、風俗が示された。また冠船においては御冠船踊りを琉球の故事として中国に示す意図のあったことが冊封使に示される故事集の分析から判明した。近世琉球の王府の芸能であった御冠船踊りは、王府における鑑賞よりはむしろ対中国、日本(薩摩)との外交儀礼(御膳進上)に供されることを目的として生成された。中国と日本の二重の支配下にあった琉球にとって芸能は、中国における食卓を飾る侑食楽である以上に、琉球の自己表象を示す手段であった。本研究課題は、国王を冊封する勅使を饗応する場と芸能、また薩摩上国、江戸立の王子使者が薩摩藩主に対して行う御膳進上と芸能の実態を明らかにし、また芸能の内容を検証することにより、いかにして芸能を近世琉球の自己表象としたかを解明する。本研究は、明代以降中国の冊封体制に組み込まれ、薩摩藩を通して江戸幕府の支配を受けるという、近世琉球が置かれた政治体制のなかで、どのように主体性を維持したか、そこでどのように自己を表象したかを芸能を通して考究することを研究課題とする。初年度である本年度は、研究課題を共有する研究体制の確立と資料収集による研究環境の整備をおこなった。しかし中国から迎えた冊封使の諸宴に供される御冠船踊りの王府側の中心資料となる尚家文書の収集については、所蔵者側の事情から提供が遅れ、次年度に実現することとなった。ところで本年度の研究成果のひとつは薩摩藩との交渉のなかでの芸能の実態を明らかにしたことであった。1609年の薩摩侵攻以後、琉球は薩摩への上国使者をたびたび送ったが、慶賀を目的とする場合には芸能を帯同した。それを知る基本資料は家譜であり、冠船、江戸上りに続いて、薩摩上国の資料を「家譜にみられる芸能資料」としてまとめた。これに基づき、薩摩への上国使者が薩摩藩主への御膳進上を芸能上演の第一の場としたこと、芸能上演がもっぱら藩主をはじめとする島津家を対象とするものであったこと、王府の出先機関として鹿児島に置かれた琉球館に勤務する士族からも芸能が提供されたことなどが判明した。最後の問題は、近世琉球の士族がいかに芸能を嗜みとしていたかを明らかにすることになった。また御膳進上は薩摩藩主に対してだけではなく、国王を認証する中国の冊封使に対しても行われ、近世琉球において芸能が御膳進上と分かち難く存在していたことの証左ともなった。なお本研究は近世琉球に行われていた中国演劇である唐躍の出自をめぐって上海戯劇学院との共同研究を組むことになり、平成21年3月に沖縄で研究会を開催した。近世琉球が芸能を外交手段として自己をどのように表象しようとしたかを考究する本研究において、対中国、対日本(薩摩)との二点が課題となる。本年度はおもに対日本との関係に焦点を絞り、徳川幕府への慶賀使、謝恩使(江戸立)が帯同した芸能の江戸での上演を描いた絵画資料を検討し、とくに天保3(1832)年の熊本藩御用絵師杉谷行直による「琉球人坐楽之図」の複本の状況、熊本藩と薩摩藩との関係、絵師の写実的視点などを明らかにした。これは本画巻を芸能史のなかで扱う際の資料批判ともなった。さらにこの画巻から、士族によって演じられる御冠船踊りが士族の日常を優先させた芸能であることを、演者の鬚髭によって発見した。江戸立においては中国演劇である唐躍も帯同された。その台本が『琉球劇文和解』として東京大学総合図書館に蔵されており、これを影印として刊行、紹介した。唐躍は中国から学び、中国からの帰化人が集住する久米村で伝承されたが、江戸立の際に薩摩藩主への献上本として作成された台本(戯本)をもとに、薩摩藩によって和訳が加えられた本資料は、唐躍の上演実態を知る貴重な資料であり、また台本の残らない中国演劇にとっても18世紀末の台本として注目されるべき資料である。本資料は琉球が中国のどの地方劇を学んだかという伝播経路の解明に手掛かりを与えるものであり、上海戯劇学院との共同研究の成果が年度末に開催されたシンポジウムにおいて報告された。しかし結論を出すには至っていない。なお本年度は研究課題を構成する問題についての具体的実態を調査する段階にあり、外交の場における琉球の自己表象については来年度以降の課題となる。本年度は近世

琉球の中国(唐)、日本(大和)との外交関係のなかで芸能が上演される場としての「御膳進上」に注目し、共同研究の三名が年度末に開催した第2回シンポジウム「御膳進上と芸能」においてそれぞれその成果を報告した。すなわち板谷は、国王の名代として派遣される王子使者の薩摩藩主に対する御膳進上が外交儀礼として重要な役割を担い、その場で上演される御座楽、唐躍、琉躍の芸能が、唐・大和の二重の支配下にあった近世琉球の主体性を強調する手段であったことを明らかにし、またこの御膳進上は冠船における冊封使に対する諸宴と芸能上演に通底するとともに、冊封使に準備された芸能の解説書である故事集からは、芸能上演の冒頭に行われるおもろ、入子躍、長者の大主などが琉球の開闢神話を示すものであったことが窺え、故事というかたちで琉球を中国に示す意図のあったことを指摘した。金城は近世において「冠船躍」が若衆による後の入子躍を指す概念であり、若衆の霊的な力によって中国皇帝を讃え、天下太平、航海安全を予祝したものであったことを示した。また冠船における音楽演奏の場は儀礼、宴会、余興に分けられ、中国伝来の楽は皇帝や国王の権威を強調するために用いられ、歌三線は宴会に供せられるべきものであったことを、冊封儀礼と宴会における「北宮十二頌曲」によって示した。また細井は、清朝における宮廷の宴会儀礼とお抱え劇団の検討によって、近世琉球における冊封諸宴の形式の背景を明らかにした。本年度は最終年度として研究の総括を行い、「対中日外交の場に生成された琉球の身体」をテーマとした連続シンポジウム「御冠船踊り-近世琉球の自己表象」の第3回を実施した。金城の「琉球の外交儀礼における音楽と楽器の意味」、細井の「唐躍再考」『打花鼓』を中心に」、板谷の「御冠船踊りにみる近世琉球の自己表象」と題する報告と三名のコメントにより構成された。冠船儀礼、江戸立、薩摩上国における中国の音楽、芸能は細井の提起した「外来芸能の伝承の形」からすれば冊封国としての琉球の表象であり、大和に対して中国との関係を隠蔽するよりはむしろ強調された。他方、冠船において琉球固有の芸能として示されたおもろ、入子躍、長者の大主、組踊り、端踊りなどには、中国に対して琉球の歴史を故事として提示する意図が王府にあったことが故事集から窺われる。中国出自の御座楽、唐躍とともに薩摩や江戸へ帯同された端踊りの女踊り、二才踊りを内容とする琉躍には琉球の民俗や風俗が示された。とくに女踊りについては冠船と沖縄(うちなー)の二種があり、その都度、地謡の歌や節を工夫する沖縄の女踊りが大和で披露されたことから、中国と大和へ芸能を提示する王府の姿勢には際立った相違があり、少なくとも琉躍に関しては冠船における儀礼性に対して、日常性が認められる。なお本年度の芸能内容を検討する計画の一環として、琉歌集の資料収集と解析を行い、琉歌集の編年から女踊りの歴史的変遷を見出す試みとして「諸屯」の成立を明らかにした。また第二次世界大戦で失われた1719年の資料『冠船日記』の写本を所蔵する台湾大学図書館において調査を行った。
運動誤差測定用3点法マイクロプローブユニットの開発と新調整アルゴリズムの実証

ステージの運動誤差測定に用いる, 3点の変位を同時に測定可能なMEMSプローブユニットを提案した.製作過程を探針部,変位検出部と電気回路,外形の3つに分け,各プロセスの加工条件を決定した.さらにデバイス全体を作るプロセスの問題点を洗い出し,プロセスの再構築によりこのデバイスを実現する見通しを得た.また,3点法による形状・運動誤差測定法のためのデータ処理プログラムを作成し,精度低下の原因となるセンサの配置誤差の影響をシミュレーションにより明らかにした.ステージの運動誤差測定に用いる, 3点の変位を同時に測定可能なMEMSプローブユニットを提案した.製作過程を探針部,変位検出部と電気回路,外形の3つに分け,各プロセスの加工条件を決定した.さらにデバイス全体を作るプロセスの問題点を洗い出し,プロセスの再構築によりこのデバイスを実現する見通しを得た.また,3点法による形状・運動誤差測定法のためのデータ処理プログラムを作成し,精度低下の原因となるセンサの配置誤差の影響をシミュレーションにより明らかにした.平面の1ラインの真直度の測定法として従来より用いられている3点法による走査型真直度測定法では,3つのセンサの出力を利用して測定対象の形状と,走査に用いるステージの並進運動誤差,ピッチング誤差を理論上は分離して求めることができる.しかし,現実にはセンサのゼロ点位置の調整ずれ,センサ間隔のずれが測定結果に影響を及ぼし,精度の高い測定においてはこの影響を無視できない.本研究はゼロ点ずれの影響をステージの移動の両端における姿勢差を実測することで,また,センサ間隔のずれの問題を3センサー体型の新たなデバイスを製作することで解決するものである.本年度の成果として,センサ間隔のずれ量の影響のシミュレーションを行い,本手法の有効性の検証を行った.また,本手法を平面度測定に展開する手法の検討を行い,一般に高精度化が困難なローリングセンサに代わり,2つの変位センサを適切に配置することで比較的精度の低い傾斜センサを用いた場合でもローリング成分を除去できるようになり,平面度測定時に問題となるライン間接続の問題を解決できる可能性を見出した.デバイス製作の面では,実験用小型ステージの仕様にあわせた基本的なサイズパラメータの決定とセンサ感度が最大になる配向の決定,加工プロセスの検討,マスクの設計を行った,これに基づきセンサデバイスの製作に着手し,マスクサイズとエッチング時間の調整により,先端の短針部をほぼ設計どおりのサイズに加工することができた.また,これを用いて測定時に与圧をかけながらアルミミラー上を走査し,短針部の破損が生じないことを確認した.本研究課題では,"工作機械等に用いられる精密ステージの運動誤差測定法"ならびに"走査型形状測定法"を高精度化するための技術開発を目的としている.具体的には,MEMS製造技術を用い,3点法による走査型真直度測定に用いるための変位測定デバイスを製作することと,3点法を拡張して平面の形状評価を行う手法の提案と検証を行うことを目標とする.今年度は測定デバイスの製作を探針製作,電気回路製作,外形製作の3パートにわけ,それぞれの製作条件出しを進めた.前年度に高さ250μmの4角錐形状の探針製作は成功していたが,一方で通常のMEMSデバイスに比べ大面積かつ深いエッチングを行う過程でベース面に荒れが生じていた.今年度はこの問題の原因を探り,面荒れを大きく低減する加工条件を見出した.また,回路製作,外形製作をそれぞれ行い,製作するデバイスが測定時に予想される変形に耐えること,および変位測定時の荷重が,Si物性から予測される荷重の1/10となり予測と大きく異なる特性を持つことを明らかにした.平面形状測定アルゴリズムの検討については,平面のねじれに対応するセンサ配置とする前年度の成果に基づき実験装置を製作して基礎実験を行った.5つのひずみゲージ式変位センサ(真直度測定用に3個,ライン間相関決定用2個)と,2軸の角度センサを用い,自動ステージと組み合わせて機械加工面の測定を試みた.また,それらのセンサ群からの入力を処理し,平面形状の測定結果を求めるプログラムを作成した.その結果,提案するアルゴリズムにより平面形状測定が行える可能性を確認した.本研究課題では,“工作機械等に用いられる精密ステージの運動誤差測定法"ならびに“走査型形状測定法"を高精度化するための技術開発を目的としている.具体的には,MEMS製造技術を用い,3点法による走査型真直度測定に用いるための変位測定デバイスを製作することと,3点法を拡張して平面の形状評価を行う手法の提案と検証を行うことを目標とした.24年度は測定デバイスの試作を進めた.高さ250μmの探針を結晶異方性エッチングで製作する際に,回路製作の支障となるデバイスの表面荒れの問題を完全に防ぎきれなかったことから,ひずみ検出用のピエゾ抵抗体と回路を最初に製作し,デバイス外形形状を切り出した後に裏面に探針を製作する新たなプロセスを組んだ.この手法ではAl-Siでできた配線を保護しつつ長時間のSiエッチングが必要となることから,エッチング液や保護方法を変えながら実験を行った.その結果,エッチング時に気泡が抜けやすいようデバイスを縦置きにし,林純薬工業製のPure Clean 160Aを用いることでデバイスを製作できる見通しを得た.一方,Deep-RIEにより外形形状を切りだしたデバイス側面からのエッチングが進み,カンチレバー部の痩せが発生する問題,マスクのピンホールからエッチングが進行し,欠陥が生じる問題もみられ,さらなるプロセスの改良が必要であることも判明した.また,注入するイオン注入条件を変化させてひずみ検出に用いるピエゾ抵抗体の形成を行い,製作したデバイスが基本的な変位検出能を持つことを確認した.

測定デバイスの製作については一時的に学内設備を利用できない期間が生じたため,代替案として学外設備を利用して計画の遅れを最小限に抑える事ができた.探針製作・電気回路部製作・外形製作パート毎にわけた条件出しが進んでおり,おおむね順調に進んでいる.また,真直度測定結果を平面計測に拡張するアルゴリズムの検証については実験装置も製作でき,順調に進んでいると評価した.24年度が最終年度であるため、記入しない。測定デバイスの製作はパート毎に検討した製作プロセスを統合し,プロトタイプの完成を目指す.パート毎の検討ではピエゾ圧電抵抗の形成が完全でなく,北九州産業学術推進機構の設備を活用しながら今後研究内での優先順位を上げて条件だしを進めてゆく.平面形状測定法と,そのデータ処理アルゴリズムについてはより詳細な検討を加えるため,シミュレーションにより仮想的な運動誤差を加えた際にも問題なく測定が可能であることを示す.また,実機での検証についても,意図的に運動誤差を付与する機構を追加し,提案手法により運動誤差の影響下でも平面形状の測定が可能であることを示す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
舌圧センサシートを用いた、至適嚥下食品評価システムの構築

本研究では、食品のテクスチャーの違いが嚥下時舌運動に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、若年健常有歯顎者において、異なる種類と硬さのゲル試料を嚥下した場合の舌圧を,舌圧センサシートを用いて測定し、それぞれの試料間で比較した。その結果、ゲル試料の違いにより嚥下時舌圧に変化が認められ、物性測定だけでは判定できない食塊形成・送り込みのしやすさを生体測定によって判定できる可能性が示唆された本研究では、食品のテクスチャーの違いが嚥下時舌運動に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、若年健常有歯顎者において、異なる種類と硬さのゲル試料を嚥下した場合の舌圧を,舌圧センサシートを用いて測定し、それぞれの試料間で比較した。その結果、ゲル試料の違いにより嚥下時舌圧に変化が認められ、物性測定だけでは判定できない食塊形成・送り込みのしやすさを生体測定によって判定できる可能性が示唆された本研究は、食品のテクスチャーが咀嚼・嚥下時の舌運動や筋活動に与える影響について解析し、食品のテクスチャーに関する至適範囲を設定することで、各個人の嚥下能力に応じた食品、特に嚥下食のテクスチャーデザインのための評価システムを構築することを目的とする。この評価システムに基づき、テクスチャー改良剤としての増粘多糖類の組み合わせや使用量を最適化することで、咀嚼・嚥下能力に合せた様々な食品を容易に調製できるようになり、摂食補助を通じた高齢社会における食の安全・安心に貢献できるものと期待される。本研究では、まず食品のモデルとして、増粘多糖類を用いた6種類の試験食品製作を行った。食品テクスチャー評価には機器測定で物性の評価を行った後、官能評価(VAS)を用いて「飲み込みやすさ、つぶれやすさ、残留感、まとまり」等に関する主観的評価を行った。それらに加えて、舌運動(舌圧)および嚥下関連筋活動の生体計測による客観的評価を健常者8名に対して行った。これらの多面的な試験食品評価から、被験食品の口腔内での"まとまり感"と"硬さ"が舌圧パラメーターと関係する傾向がみられた。すなわち、テクスチャー(付着性・凝集性・硬さ)を段階的に変えた試験食品別に、健常者での嚥下時舌圧最大値・舌圧発現持続時間に一定の傾向が見られた。以上の過程をふまえ、さらにビデオ内視鏡を用いた評価を追加し、口腔から咽頭における食塊の嚥下動態との関連について明らかにすることを研究期間内の目標とする。この結果は、個人の嚥下能力に応じた嚥下食のテクスチャーデザインのための評価システムを構築するための基礎になると考えられ、この評価方法が実用化できれば、将来的に、患者の嚥下能力に応じた「安全に摂食できる食」の開発,更には食品添加物としての増粘多糖類の選定に貢献することができると考える。本研究は、食品のテクスチャーが咀嚼・嚥下時の舌運動や筋活動に与える影響について解析し、食品のテクスチャーに関する至適範囲を設定することで、各個人の嚥下能力に応じた食品、特に嚥下食のテクスチャーデザインのための評価システムを構築することを目的とする。
病院・介護施設からの在宅復帰の阻害要因に関する社会学的研究

機能分化による医療提供体制の構築が目指されているが、山形県内では依然として療養病床数が不足しており、療養病床の整備を求める声も強い。本研究によって、急性期病床では患者のエンパワメントにつながる退院支援が進む一方、療養病床では医学的必要性を理由としない入院が30%以上見られ、退院可能と判断されたが入院を継続している患者の割合が全体の40%強に達していることが明らかになった。医療依存度の高い患者は相対的に低く、一般病床での受け入れが広く見られた。今後、病床機能に応じた患者の移行をスムーズに進めるには、病床の運用実態のみならず、地域ごとの施設及び在宅の状況も織り込んだビジョンの策定が求められる。県内医療機関(ケアミックス型、療養型)に対する質問紙調査を実施し、山形県における類型別の社会的入院の実態を明らかにした。そもそも山形県の療養病床数は全国的に見ても過少であるが、村山二次医療圏も含め、長期入院患者の割合は全国的にみて高くない。なかでも庄内二次医療圏は180日超の長期入院患者の割合が26.3%にとどまり、村山二次医療圏は53.2%、置賜二次医療圏は67.6%である(全国値は1年超が過半数に達する)。療養病棟入院患者の医療区分該当項目を見ると、医療区分2の場合は、尿路感染症、経鼻胃管・胃ろう等経腸栄養(発熱又は嘔吐を伴う)、頻回の血糖検査、喀痰吸引(1日8回以上)については全国値よりも10ポイント以上下回っている。医療区分3の場合も、中心静脈栄養と酸素療法については山形県と全国との間に差は見られないが、24時間持続点滴は全国42.0%に対して山形県は15.9%にとどまり、人工呼吸器も全国値8.8%に対して山形県は1.6%にとどまる。必ずしも医療依存度の高い患者を受け入れているわけではない。実際に、入院時の理由は、「家族の介護困難、又は介護者不在のため」が30.1%、「適切な施設に空きがないため」が24.1%であり、少なくとも30%以上は必ずしも入院医療を必要とする患者ではない。なかでも、村山二次医療圏では「家族の介護困難、又は介護者不在のため」が49.7%に達している。また、調査時点の全入院患者うち、40.1%が「退院可能」であるとされ、医療区分別では、医療区分3が22.0%、医療区分2が41.3%、医療区分1が57.7%に達していた。このように療養病床には退院可能と判断された患者が一定割合で入院を継続している状況が認められた。こうした状況の結果、病期に応じた患者の円滑な流れが阻害され、一般病床にも慢性期患者が入院し続けることになっている。県内全DPC病院のDPCデータを収集し、退院患者の実態把握を行った。さらに、国立社会保障・人口問題研究所『日本の地域別将来推計人口(平成25年3月推計)』による人口構成の変動と掛け合わせることで、関連統計の将来推計を行った。全国的に看取りの場所の確保が問題視されるなか、病院死亡退院患者数の将来推計値は、全医療圏で2035年まで増加を続け、2012年比で+1016%に達した。MDC別で見ると、高齢者の場合、血液と呼吸器で死亡割合が高かった。他院への転院患者数は、基幹病院の場合、退院患者に占める割合は2012年値で39%台と幅があった。一部の病院を除き、高齢患者ではその割合が高くなり、15%を超える病院もあった。その結果、転院患者数の将来推計値は、最上二次医療圏を除き、2030年まで増加を続け、2012年比+48%に達した。高齢者の転退院割合をMDC別で見ると、リハビリのパスが整備されている外傷、神経の割合が高かった。介護施設入所患者数は、14%に達した1病院のほかは5%未満であり、1%台以下の病院も複数見られた。MDC別では、外傷、神経、呼吸器、皮膚の順に入所割合が高かった。ただし、将来推計値は、20352040年まで大きく増加し、2012年比で+1027%に達した。各種の在宅指導管理料療養指導については、必ずしもすべての項目で件数が伸びているわけではなかった。一貫した伸びを見せているのは、在宅自己導尿、在宅自己人工呼吸、在宅持続陽圧呼吸療法のみであり、これらも1年あたり数件程度の伸びであった。退院調整加算(旧急性期病棟等退院調整加算)の件数は、2病院で突出した値を示しており、いずれも2012年度に件数が大幅に上がっていたが、バーセル・インデックスも倍以上に上がっていた。他方で、ゼロ件か、ほぼゼロ件の病院も複数見られた。「社会的入院」と一口に言っても、患者側の都合による長期入院や退院の遅延にとどまるものではない。現在、注目されているのは、本来的には退院(早期離床、早期歩行)が可能であるにもかかわらず、医療・介護提供体制の事情により、不適切な入院・転院が行われ、廃用症候群や認知症の進行など、高齢者のQOLを低下させているケースであり、社会的入院の理由や実態はさまざまである。そこで、第一に、先行文献の包括的なレビューを行い、今後の調査研究の指針となる社会的入院の類型的把握を行った。

さらに、社会的入院は、地域ごとに大きく異なる特性を有しており、文献レビューに基づく概念設定だけでは不十分であるため、23年度後半から現場でのインタビュー調査を行い、山形県における実態に沿った概念規定を行った(山形県の社会的入院に関する先行研究は行われていない)。現場でのインタビュー調査は、医療型療養病床を有する病院(25病院)、介護型療養病床を有する病院・診療所(12施設)を中心に、その施設長や医療ソーシャルワーカー、退院調整担当看護師等に対して行った。具体的には、先行研究で指摘されるような患者サイドの都合(介護力不足、介護忌避)はもとより、病院のマンパワー不足による入院の長期化等の問題点等の実態についても探った。あわせて、県内の自治体役場、病院、保健所を対象に医療、人口、経済、介護・福祉にかかわる基礎資料の収集、整理にも当たった。医療統計については、申請者が実施した山形県内病院調査の結果も活用した。当初は、「脱施設化」を背景に、高齢者医療・介護に係わる地域住民の意識傾向および実態(経済、家族、住環境、地域社会等)を把握する質問紙調査を実施する予定であった。この調査により、社会的入院の阻害要因がどの程度、地域住民の間に潜在しており、そして、それらの要因が地域活動の密度の高さによってどの程度緩和されているのかについて、明らかにすることができる。この論点について、県内2基幹病院の退院患者を対象に、調査を実施することとし、関係者へのヒアリングとデータ分析を実施した。まずは、調査対象病院の入院患者の特徴と退院支援体制について、データ分析を行った。その結果、調査対象A病院について、二次医療圏内の患者シェア率は、神経と呼吸器、小児はA病院が最も高く(それぞれ31.4%、34.2%、5.6%)、他のMDCは1020%であった。ただし、救急搬送入院については、A病院が最多の33%に達していた。退院調整加算が0%、地域連携診療計画退院時指導料が0%、退院時共同指導料が6.8%、介護支援連携指導料が39.4%などであった。調査対象B病院について、二次医療圏内の患者シェア率は、眼科、耳鼻等は多数を占め、小児、呼吸器、神経、腎尿路、外傷等は半数程度であった。救急搬送入院についても76.7%を占めていた。そして、退院調整加算が88.3%、地域連携診療計画退院時指導料が0%、退院時共同指導料が81.3%、介護支援連携指導料が83.6%などであった。このようにあくまで診療報酬算定上の数値ではあるが、退院支援に対する体制の異なる二病院の特徴を明らかにした上で、ヒアリングによって実際の人員配置状況などを確認した上で、調査票の作成を行った。入院中心の医療から在宅医療への転換が求められるようになって久しい。実際に、急性期医療機関においても、入院初期からの退院支援が行われ、在院日数短縮につながっている。しかしながら、実際に、患者や家族と、主治医や病棟看護師、退院支援担当職員のあいだでどのようなコミュニケーションがなされ、当初の患者・家族の意向が実現ないし変容し、退院に至っているのかは十分に検証されていない。そこで、最終年度は、県内でとくに退院支援が活発になされ、平均在院日数短縮を実現している山形県内病院を対象として、その課題の一端を明らかにした。その際には、在宅復帰(=在院日数短縮)の手段にとどまらない患者のエンパワメントとしての退院支援の可能性に焦点を当てた。エンパワメントについての結果をみると、エンパワメントに影響する因子として、「配偶者以外の同居家族の存在」と「要介護認定を受けた同居家族」がマイナス因子として析出された。他方で、疾患や入院区分(緊急、予定)、年齢、性別、居住地、本人の要介護度などの個人属性による有意な差は認められなかった。
カテプシン阻害剤を用いたドライマウス・I型糖尿病の治療学的研究

シェーグレン症候群などの自己免疫疾患や糖尿病は、ドライマウスの原因疾患であるが、根本的な治療法は確立されていない。本研究では、サイクロフォスファマイドの投与によりI型糖尿病を誘導したNODマウスにカテプシンL阻害剤を投与した結果、CD8陽性T細胞の細胞傷害活性の抑制を介して、病態が抑制されることを明らかにした。したがって、カテプシンLの阻害はI型糖尿病の有効な治療法となり、ドライマウスの改善につながる可能性が示された。ドライマウスの主な原因疾患は、シェーグレン症候群をはじめとする自己免疫疾患や糖尿病などであり、現在のところ、人工唾液などの対症療法によって症状の緩和が図られているが、効果は十分でなく、根本的治療が求められている。これまでに、当教室ではリソソームに存在する酵素であるカテプシンがシェーグレン症候群の発症に重要な因子であることを明らかにした。そこで、本研究ではI型糖尿病(自己免疫性糖尿病)におけるカテプシン群の役割を比較検討することにより、カテプシンを介したI型糖尿病の治療およびドライマウスの改善につながる解析を目的とした。まず、I型糖尿病モデルNOD(non-obese diabetic)マウスに対し、サイクロフォスファマイドの投与により糖尿病を誘導する際に、各カテプシン阻害剤(カテプシンL、S、B)を投与した結果、カテプシンL阻害剤投与により病態の抑制が認められた。また、in vitroで、末梢CD8陽性T細胞の活性化に伴いカテプシンL活性の増強が認められることを確認した。加えて、CD8陽性T細胞の細胞傷害活性に対するカテプシンL阻害剤の効果を検討した結果、カテプシンL阻害剤はCD8陽性T細胞の細胞障害活性を抑制することが示された。さらに、サイクロフォスファマイド投与NODマウスに対し、small interfering RNAを用いてカテプシンLをノックダウンした場合においても、病態抑制が認められた。したがって、カテプシンLを特異的に阻害することがI型糖尿病の有効な治療法となり、さらにはドライマウスの改善につながる可能性が示された。したがって、カテプシンLはI型糖尿病の発症に関与していることが明らかにされ、カテプシンLを特異的に阻害することはI型糖尿病の有効な治療法となり、さらにはドライマウスの改善につながる可能性が示された。
6年制薬学部における英語教育の実態調査―薬剤師の英語需要に照らして

薬剤師を養成する大学の英語教育は、大抵は薬学を専門としていない英語教員の孤軍奮闘によって支えられている。卒後の薬剤師業務に直結した英語教育を考える際に、例えば、日本の薬剤師を取り巻く現況は、病院薬剤師では研究のため、コミュニティ薬局薬剤師では、増加の一途をたどる来日外国人の対応のため、英語の必要性が高まる方向へと動いている、と知っていれば、そこから逆算して、大学時代にどのような英語教育を行うのが理想的であるのかを効率よく考えることができ、薬剤師養成、延いてはこの国の医療に大きく資することとなる。本研究では、現役薬剤師、薬学部の英語教育の実態調査を行い、それらの情報交換の基盤作りを試みる。
都市に多く植栽されてきたサクラ雑種の親種鑑定

国内で広く植栽されているサクラの歴史を調べると共に,雑種の親種を,分布や遺伝子レベル,葉,花,種子等の形態によって推定し,作出できる割合を求めた。その結果,1サクラの雑種には,カンヒザクラを親種としたものが多かった。2交雑してから4年間で生存している割合は,0.23.2%となった。3中国,台湾,日本のカンヒザクラは,地域集団ごとに異なる遺伝的組成が示され,早咲きのサクラ品種の親種の多くは,それぞれの国に生育するカンヒザクラに由来していた。4カンヒザクラの交雑によりできた雑種の種子の形態は,種子親によって異なり,このことが種や品種の識別,品種の親種の推定の一助になると考えられた。本研究は,既発表(Tomoki Ogawa, Yoshiaki Kameyama, Yumiko Kanazawa, Kojiro Suzuki, Masataka Somego (2012) Origins of early-flowering cherry cultivars, Prunus x kanzakura cv. Atami-zakura and Prunus x kanzakura cv. Kawazu-zakura, revealed by experimental crossesand AFLP analysis, ScientiaHorticulturae 140: 140-148,和訳:作出試験とAFLP分析によるアタミザクラとカワヅザクラの親種判定)に続き,国花であるサクラの雑種の保護のために,また新しい雑種の作出のために,多くのサクラの雑種の親種を明らかにし,分類学的な位置付けの整理を行うものである。これまでアタミザクラは,カンヒザクラとヤマザクラの雑種,カワヅザクラはカンヒザクラとオオシマザクラの雑種であることを明らかにした。本研究では,さらにその他の雑種の親種を,形態学的(葉や花の形態,花粉の特性),または遺伝的(DNA分析)に,さらに作出実験を行いながら作出の可能性(受精できる確率)なども調べ,鑑定,整理することを最終目標とする。1年目は特にこれら雑種の親種について,すなわちヤマザクラやカンヒザクラ,エドヒガンの地域間の個体差などを明らかにするために,沖縄諸島や四国,九州南部にて現地調査を行った。現地調査では,対象個体の生育調査として幹周や樹高,枝張り,健全度,及び生育環境条件について明らかにした。あわせて本年度(2014年度)に行う分析用の葉の採取も行った。サクラの品種は造園的,園芸的に広く利用されている.中でも早咲きのサクラ品種の多くは,カンヒザクラを片親とする雑種個体と推定されてきた.カンヒザクラは中国および台湾原産の野生のサクラであり,日本の石垣島に生育するものは,自生のものかどうかは不明である.しかし,台湾と沖縄のカンヒザクラでは形態の違いも指摘されており,日本のカンヒザクラと他の地域のカンヒザクラとの関係はわかっていない.本研究では,日本国内の早咲きのサクラ品種が,どの地域集団のカンヒザクラから作出されたのかを明らかにするため,早咲きのサクラ品種14種と,その親種候補としてオオシマザクラ,ヤマザクラ,カンヒザクラの3種を対象に,AFLP遺伝分析を行った.3つの組合せのプライマーを使用してAFLP分析を行った結果,178本のバンドで186の遺伝子型が識別された.主座標分析及びSTRUCTURE分析の結果,親種候補はヤマザクラ,オオシマザクラ,中国のカンヒザクラ,台湾のカンヒザクラ,日本のカンヒザクラの5つに分けられた.また、対象とした14種の早咲きの品種のサクラのうち,10種において,その作出にカンヒザクラが関係することが確認できた.早咲きの品種のサクラは,親種の変異個体と考えられるもの,カンヒザクラとオオシマザクラの雑種と考えられたもの,カンヒザクラとヤマザクラの雑種と考えられたもの,同品種内で異なる遺伝的組成の個体が確認されたものに区分された.2品種は,由来に不明な点が残り,今回対象としなかった野生種がその作出に関わったと考えられた.日本国内の早咲きのサクラ品種では,その大半で日本のカンヒザクラ集団との類縁関係が認められたが,カンヒザクラは中国,台湾,日本で,遺伝的に大きく異なると確認されたことから,今後はどの地域集団のカンヒザクラであるかを把握した上で利用することが,国内の早咲きのサクラ品種の保存にもつながると考えられた.都市内で植栽されている早咲きのサクラ品種の多くは,カンヒザクラを片親とする雑種個体と推定されてきた。日本国内の早咲きのサクラ品種が,どの地域集団のカンヒザクラから作出されたのかを明らかするため,早咲きのサクラ14品種と,これらの原種候補として,カンヒザクラとオオシマザクラ,ヤマザクラの3種についてAFLP遺伝分析を行った。その結果,早咲きのサクラ品種は,カンヒザクラとオオシマザクラの雑種が5品種,カンヒザクラとヤマザクラの雑種が4品種,原種の変異個体が3品種であると推測され,2品種では複数の遺伝的組成を示した。中国,台湾,日本のカンヒザクラは遺伝的に異なっていた。また日本,台湾のそれぞれの早咲きのサクラ品種は,その大半が各国のカンヒザクラに由来することが示唆された。さらに早咲きのサクラ品種の原種候補種の1種であるヤマザクラが多く生育し,且つ都市化が進んでいる関東西部では,種間交雑も起きていると考えられた。そこで、ヤマザクラ,オオシマザクラ,エドヒガン,カンヒザクラについて,マイクロサテライト遺伝分析を行った。

計694サンプル,6遺伝子座の遺伝子型を用いてSTRUCTURE解析を行った結果、4つのクラスター[A],[B],[C],[D]が認められた。[B]はオオシマザクラ,[C]はエドヒガン,[D]はカンヒザクラと対応していた。ヤマザクラは,[A]で特徴付けられるものの,[B]を様々な割合で含んでおり、関東の南部ほど[B]の割合が高くなった。関東西部の中央に位置する多摩丘陵では,[A]と[B]の混合個体が多数生育していた。これらの結果は,(1)エドヒガン,カンヒザクラ、両者から作出された園芸品種とヤマザクラとの種間交雑は生じていないこと,(2)オオシマザクラとヤマザクラの遺伝的差異は小さく,(3)ヤマザクラ地域集団はオオシマザクラの遺伝的クラスターを様々な割合で含んでいることを示唆していた。国内で広く植栽されているサクラの歴史を調べると共に,雑種の親種を,分布や遺伝子レベル,葉,花,種子等の形態によって推定し,作出できる割合を求めた。その結果,1サクラの雑種には,カンヒザクラを親種としたものが多かった。2交雑してから4年間で生存している割合は,0.23.2%となった。3中国,台湾,日本のカンヒザクラは,地域集団ごとに異なる遺伝的組成が示され,早咲きのサクラ品種の親種の多くは,それぞれの国に生育するカンヒザクラに由来していた。4カンヒザクラの交雑によりできた雑種の種子の形態は,種子親によって異なり,このことが種や品種の識別,品種の親種の推定の一助になると考えられた。論文のまとめ,データ整理に時間を要したが,1本目の学術論文を4月中を目途に学会誌(園芸学会誌)に投稿する。造園親種が明らかになっていないその他の品種についても親種を明らかにする。さらに片親種であるオオシマザクラやヤマザクラの地域分布などについても材料を集め,実験的に明らかにする予定である。これらの知見を集め,本年度は,最終年度であるため,データのまとめ,論文発表に集中する。これらの工程は,ほぼ計画通り進んでいる。本研究では,アタミザクラとカワヅザクラ以外の雑種の親種を,形態学的(葉や花の形態,花粉の特性),または遺伝学的(DNA分析)に調べることを目的としている。また作出実験を行いながら作出の可能性(受精できる確率)なども調べ,鑑定,整理することを最終目標とした。1年目は,これまでいわれている雑種の,生育地に赴き,生育状態(健全度や幹周,樹高などの形態)を調べた。そのため,室内実験を十分に出来なかった。その分,実験用の葉の採取などは十分に行ったので,本年はこれらのサンプルを用いたDNA分析を充実してすすめられることができる。2013年度に実験材料の採取などを1段階目として済ませたため,2014年度は比較的室内での作業が多かった。そのため予算の執行も比較的抑えることができた。引き続き関東地方を中心として,さくらの雑種や親種にあたる巨木の現地調査を行うと共に,室内にて葉や花に関する分析,およびDNA分析を充実させる。葉の形態については,雑種と思われる個体の大きさ(長さ)や特徴,花の形態については,雄しべやめしべの特徴,花粉の特性分析を行う。花粉の特性分析では,雑種であれば花粉の充実率が下がり,花粉粒径に変異が大きくなる傾向があるので,これを指標にして雑種であるか否かの判定を行う。
ペルオキシソームの酵素の進化-動物進化に伴う尿酸分解酵素群の脱落機構-

プリン塩基の分解最終産物は動物種により異なり、ヒト上科、新世界のサルでは尿酸、その他の霊長類や哺乳類ではアラントイン、魚類、両生類では尿素、さらに下等になるとアンモニアである。このように動物のプリン分解は高等なほど、不完全であり、進化の過程で尿酸以降の分解酵素群が脱落している。Allantoinase(ALN)とAllantoicase(ALC)は魚類では別個の酵素であるが、両生類になると両酵素は複合体を形成するようになり、さらに進化すると脱落することを報告した。本研究はAllantoinase-Allantoicase複合体(ALN-ALC)形成と脱落の機構を明らかにする為に、まづ両生類のAllantoinase(ALN)の遺伝子解析を行った。抗カエルALN抗体を用いて、カエル肝入gtllCDNAライブラリーをスクリーニングして単一クローンを得た。塩基配列を決定し、推定されるアミノ酸配列は、カエル肝より精製したALNのアミノ酸配列の結果と一致していた。次にALN-ALC複合体の内ALCの遺伝子解析を行った。Xenopus肝UniZAPXRcDNAライブリーを抗カエルALC抗体でスクリーニングし、クローンを得た。Ksベクターに導入し、PCRで遺伝子増幅して、螢光DNAシーケンサーを用いて塩基配列を決定した。カエル肝より精製したALCのアミノ酸配列の結果は、すでに報告されているアカパンカビのALCの配列と一部一致していた。次にALN,ALCが異種蛋白として存在する魚類のALNの解析を行った。虹鱒肝入EXloxcDNAライブラリーを抗イワシALN抗体を用いてスクリーニングしクローンを得たUniversal primerを用いてPCR反応を行い、螢光DNAシーケンサーで塩基配列を決定した。推定されるアミノ酸とカエルALNのアミノ酸は同一アミノ酸が54%、類似アミノ酸が83%と高い相同性を示した。現在、魚類ALCについて塩基配列を決定中である。最近、我々は、ラット肝にUreidoglycolate lyase(UGL)が存在し、魚類のUGLとは免疫学的にも物理化学的にも異なること、Kwの濃度を高めることによって酵素誕生を失ってゆくことを明らかにした。このように動物のプリン分解は高等なほど、不完全であり進化の過程で尿酸以降の分解酵素群が脱落している。AllantoinaseとAllantoicaseは魚類では別個の酵素であるが両生類になると両酵素は複合体を形成するようになり、さらに進化すると脱落することを報告した。本研究はAllantoinase-Allantoicase複合体(ALNC)形成と脱落の機構を明らかにするために、まず両生類のAllantoinaseの遺伝子解析を行った。食用カエルAllantoinase cDNAの塩基配列及びアミノ酸配列を決定し、カエルより精製したAllantoinaseのアミノ酸配列と一致することを報告した。1.平成6年度は両生類の複合体ALNCの内、Allantoicaseのsubunit(ALC)のcDNAの単離とその塩基配列の決定並びにアミノ酸配列の解析であった。抗カエルALCを用いて、食用カエルλgtllcDNAライブラリーおよびXenopus Uni-ZAPXR cDNAライブラリーのクローニングを行い、数種のクローンを得て、塩基配列を解析中である。また、食用カエルより単一バンドにまで精製したALCのアミの酸配列を調べたところ(20アミノ酸残基)、既報のアカパンカビ(Neurospora crassa)のアミノ酸配列と一部一致していた。アミノ酸配列より想定されるオリゴヌクレオチドを合成し、これをプローグとしてジゴキシゲニン法を用いて、食用カエルのサザンブロッティングとノーザンブロッティングを行った。2.次に魚類のAllantoinase(ALN)のcDNAの塩基配列を解析するために、淡水産ニジマスのλEXloxcDNAライブラリーおよび海水産イワシのλgtllcDNAライブラリーより、抗イワシ抗体を用いてクローニングを行い、数種のクローンを得、塩基配列を解析中である。両生類及び魚類の塩基配列より推定されるALN蛋白質のアミノ酸配列をマルチプルアラインメントで比較することにより、両生類では複合体(ALNC)を形成し,魚類では異種蛋白質として存在することの意義を配列解析する・これらのAllantoinaseのDNAプローブを用いて、哺乳類におけるAllantoinase遺伝子の存在の有無を調べることにより、分子進化に伴う尿酸分解酵素群の脱落機構を遺伝子レベルで解明する。次にALN-ALC複合体の内

ALCの遺伝子解析を行った。Xenopus肝UniZAPXRcDNAライブリーを抗カエルALC抗体でスクリーニングし、クローンを得た。Ksベクターに導入し、PCRで遺伝子増幅して、螢光DNAシーケンサーを用いて塩基配列を決定した。カエル肝より精製したALCのアミノ酸配列の結果は、すでに報告されているアカパンカビのALCの配列と一部一致していた。次にALN,ALCが異種蛋白として存在する魚類のALNの解析を行った。虹鱒肝入EXloxcDNAライブラリーを抗イワシALN抗体を用いてスクリーニングしクローンを得たUniversal primerを用いてPCR反応を行い、螢光DNAシーケンサーで塩基配列を決定した。推定されるアミノ酸とカエルALNのアミノ酸は同一アミノ酸が54%、類似アミノ酸が83%と高い相同性を示した。現在、魚類ALCについて塩基配列を決定中である。最近、我々は、ラット肝にUreidoglycolate lyase(UGL)が存在し、魚類のUGLとは免疫学的にも物理化学的にも異なること、Kwの濃度を高めることによって酵素誕生を失ってゆくことを明らかにした。