hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子的に共役した複数のゲスト捕捉部位を有するホストの設計と新規超分子科学の開拓

完全縮環ポルフィリン3量体からなる環状2量体を用いたホストゲスト化学を展開した。環状二量体は3分子の4,4'-ビピリ、ジン(bpy)を内包することを1HNMRスペクトル測定によって確認した。続いて、吸収スペクトルを用いた滴定実験を行い、bpyの取り込みについて検討した。ホストに対するbpyの当量が2より小さい領域では等吸収点を示さなかったが、bpyの当量が2以上では等吸収点を示す変化を示した。さらに1HNMRを用いた滴定実験を行うことで、系内に生成する複合体の構造に関して詳細に検討した。滴定初期([bpy]/[host]=0-1)では、bpyはホストの真ん中、端の区別なくランダムに結合し、2種類の1:1複合体の混合物を与えた。レかし、興味深いことにbpyの当量をさらに増やしていく([bpy]/[host]=1-2)と真ん中に結合するbpyの量は減少していき、2当量のbpyを加えた段階ではすべてのbpyはホストの両端にのみ結合し、1種類の1:2複合体を与えた。さらにbpyを加えていくと最終的にすべてのホストは1:3複合体を形成した。吸収スペクトルを用いた滴定実験の結果と合わせて考察すると、滴定初期においてはランダムにbpyの結合が起こるものの、1当量を超えてくると互いにbpyが並んだ形での複合体形成を避け、両端にのみbpyが結合した1:2複合体をきわめて選択的に形成することが明らかとなった。また、計算科学的な手法を用いて、1枚の完全縮環ポルフィリンとピリジンとの複合化に伴う電子状態の変化を検討した。1分子のピリジンが配位すると、直接結合していない別の亜鉛上の軌道が大きく変化することが分かり、その変化は上述した実験結果をよくサポートする物であった。本研究は、特定の配列パターンを自発的に形成するための新しい方法論の可能性を示したものであり、大変意義深いものである。既に確立していた完全縮環ポルフィリン二量体からなる環状二量体の合成法を参考に、プロモアルキル基およびフェノール性水酸基を有する完全縮環ポルフィリン三量体を合成し、塩基性条件下、カップリングすることで環状二量体を得ようと試みたが、目的とする環状二量体は全く得られなかった。反応点同士が接近できないことが原因と考えられたため、鋳型合成法の適用を試みた。具体的にはまず、両端にチオアセチル基を有する新規完全縮環ポルフィリン三量体を合成した。この完全縮環ポルフィリン誘導体と4,4'-ビピリジンを溶液状態で混合すると、2枚の完全縮環ポルフィリンが3分子のビピリジンをサンドイツチした形の2:3錯体を安定に形成することが、紫外可視吸収スペクトルを用いた滴定実験および1H-NMRスペクトル測定より確認できた。ジクロロメタン溶液中、この2:3錯体にナトリウムメトキシドを作用させ、室温空気下で1.5時間攪拌したところ、アセチル基部分の脱保護により生成したチオール基が空気酸化されることで、ジスルフィド結合をリンカーとする環状二量体を極めて高収率(単離収率90%)で得ることに成功した。同様の鋳型合成法を完全縮環ポルフィリン二量体にも適用したところ、こちらも単離収率86%(従来法では環化に関する収率は15%)と極めて効率よく環化反応が進行することが確認できた。以上のように、従来法では得ることが極めて困難であった完全縮環ポルフィリン三量体からなる環状二量体を、鋳型合成法により極めて高収率で得ることに成功した。
光によるニホンナシ休眠と耐凍性の制御は可能か？－機構解明から技術開発への展開

ニホンナシを対象に、3カ年にわたり、秋の休眠導入期から開花期にかけて青色光、赤色光、遠赤色光をLED光源により夜間連続照射し、花芽の休眠ステージ進行や耐凍性強度に及ぼす影響を検討した。その結果、花芽および枝の耐凍性温度は光照射により一定の傾向が認められなかった。一方休眠に関しては、年により反応の強度に違いは認められたものの、開花が青色光照射樹で早く、遠赤色光照射樹で遅くなる傾向が認められ、自発休眠覚醒期に影響すると考えられた。ニホンナシを対象に、枝伸長停止期から休眠導入期にかけて青色光、赤色光、遠赤色光、青色+遠赤色光(混色)、赤色+遠赤色光(混色)をLED光源により夜間連続照射し、花芽の休眠ステージ進行や耐凍性強度に及ぼす影響を検討した。その結果、花芽が枯死する限界温度を指標とした花芽の耐凍性強度、および凍結した枝組織からの電解質漏出率を指標とした枝の耐凍性強度については、ともに光照射による一定の傾向が認められなかったことから、光照射は耐凍性強度にほとんど影響しないと考えられた。一方、枝伸長停止期から開花期まで連続して光照射を行った場合、光の種類による開花期の差が認められたことから、光照射は休眠覚醒に影響を及ぼすものと考えられた。この点については来年度再調査を行い、年次変動を確認する。また、休眠ステージおよび耐凍性の進行は、遺伝的にプログラムされたプロセスと考えられるが、これらの進行に与える光の影響をより適切に評価するため、休眠関連遺伝子(Dormancy Associated MADS等)、低温感応関連遺伝子(FLC等)、および環境耐性関連遺伝子(PR等)の発現変化を昨年度のサンプルを用いて調査したところ、catalase, PRR-5, chitinase, PR-10など環境耐性関連の遺伝子発現が青色光照射で増加する傾向が認められた。ニホンナシを対象に、枝伸長停止期から休眠導入期にかけて青色光、赤色光、遠赤色光をLED光源により夜間連続照射し、花芽の休眠ステージ進行や耐凍性強度に及ぼす影響を検討した。その結果、花芽の萌芽のしやすさを指標とした休眠ステージ進行、および花芽が枯死する限界温度を指標とした耐凍性強度のいずれも、照射する光の種類によって変化することが明らかとなった。しかし、休眠導入期、休眠最深期、休眠覚醒期の時期ごとで光に対する反応性が異なったことから、光の種類が休眠や耐凍性に及ぼす影響については、次年度以降もより詳細に検討を続ける必要がある。また、休眠ステージおよび耐凍性の進行は、遺伝的にプログラムされたプロセスと考えられるが、これらの進行に与える光の影響をより適切に評価するため、休眠関連遺伝子(Dormancy Associated MADS等)、低温感応関連遺伝子(FLC等)、および耐凍性獲得関連遺伝子(PR等)の発現変化を本研究の期間内に調査する予定である。平成24年度は、ニホンナシより未単離のFLC遺伝子やPR遺伝子等の単離に着手し、これらの遺伝子断片の取得に成功するとともに、リアルタイム定量PCR用のプライマーを設計した。一方、10月から開花期まで連続して光照射を行った場合、光の種類により開花率や芽あたり小花数が異なったことから、光は休眠覚醒に影響を及ぼしていると考えられた。また、休眠ステージおよび耐凍性の進行は、遺伝的にプログラムされたプロセスと考えられるが、これらの進行に与える光の影響をより適切に評価するため、休眠関連遺伝子(Dormancy Associated MADS等)、低温感応関連遺伝子(FLC等)、および環境耐性関連遺伝子(PR等)の発現変化を2013年度のサンプルを用いて調査したところ、2012年度に認められた青色光による発現上昇は認められなかった。一方、花成に関連するFT, LFY, Apetala1の遺伝子発現が赤色光および青色光照射により上昇する一方、TFL1遺伝子の発現が減少した。2014年度のサンプルの解析は、期間を延長し、2015年度中に実施する。ニホンナシを対象に、秋の休眠導入期から開花期(2014年10月から2015年4月)にかけて青色光、赤色光、遠赤色光をLED光源により夜間連続照射し、花芽の休眠ステージ進行や耐凍性強度に及ぼす影響を検討した。一方、10月から自発休眠覚醒期まで屋外で光照射し、その後加温して強制的に萌芽させた場合の開花率は青色光照射樹で高く、遠赤色光照射樹で低くなったことから、光照射は自発休眠覚醒に影響を与えるものと考えられた。さらに開花期まで連続して屋外で光照射した場合の開花率や開花時期は光の種類により変化しなかった。

また、休眠ステージおよび耐凍性の進行は遺伝的プログラムに基づき制御されていると考えられるが、これらの進行に与える光の影響をより適切に評価するため、開花関連遺伝子(FT、TFL1等)、休眠関連遺伝子(Dormancy Associated MADS等)、および低温感応関連遺伝子(CBF等)の発現変化を調査した。前年度までの結果と異なり、花成に関連するFT, LFY, Apetala1の遺伝子発現に光照射の影響は認められなかった。ニホンナシを対象に、3カ年にわたり、秋の休眠導入期から開花期にかけて青色光、赤色光、遠赤色光をLED光源により夜間連続照射し、花芽の休眠ステージ進行や耐凍性強度に及ぼす影響を検討した。その結果、花芽および枝の耐凍性温度は光照射により一定の傾向が認められなかった。一方休眠に関しては、年により反応の強度に違いは認められたものの、開花が青色光照射樹で早く、遠赤色光照射樹で遅くなる傾向が認められ、自発休眠覚醒期に影響すると考えられた。本年度に実施予定であった、光質がニホンナシの休眠ステージ進行や耐凍性獲得に及ぼす影響の評価は予定通り実施できた。果樹当初の2カ年は、枝伸長停止期から休眠導入期をターゲットとして光照射処理を行ってきたが、光照射は休眠導入や、休眠最深期の耐凍性獲得にはほとんど影響せず、むしろ休眠覚醒から開花期にかけての休眠ステージ進行に影響していると考えられた。そこで今後は、ニホンナシに青色光、赤色光、遠赤色光の照射を行い、休眠導入から覚醒までのステージ進行を光によって制御する技術の開発を目指す。本年度に実施予定であった光質がニホンナシの休眠ステージ進行や耐凍性獲得に及ぼす影響の評価は予定通り実施でき、次年度に行うべき課題も明らかになった。また、実施を予定していた休眠、低温感応、および環境耐性関連遺伝子の発現も解析できた。また、研究実施期間中に行う予定の遺伝子解析についても、配列情報など、必要な情報を取得・整理することができた。研究開始当初は、光照射により休眠導入期から最深期(10月1月)にナシの休眠や耐凍性が変化すると想定していたが、2012年度はこの時期の休眠や耐凍性は光照射により変化しなかった。2013年度は光照射期間を休眠導入期から開花期(10月4月)まで延長したところ、休眠状態が大きく変化した。2014年度も光照射を2014年10月2015年4月まで行ったため、2014年度中に試料の遺伝子発現解析が実施できず、解析にかかる費用に未使用額が生じた。これまでの2カ年、枝伸長停止期から休眠導入期をターゲットとして光照射処理を行ってきたが、光照射は休眠導入や、休眠最深期の耐凍性獲得にはほとんど影響せず、むしろ休眠覚醒から開花期にかけての休眠ステージ進行に影響している可能性が示された。そこで次年度は、ニホンナシに青色光、赤色光、遠赤色光の照射を行い、休眠導入から覚醒までのステージ進行や、耐凍性獲得に及ぼす影響を再確認する。また、光照射が休眠覚醒に影響している場合、休眠覚醒に必要な低温が、光により代替できるかどうかについても調査する。また、引き続き花芽や枝の試料について、休眠関連遺伝子、低温感応関連遺伝子、および耐凍性獲得関連遺伝子の発現解析を実施し、光照射が休眠および耐凍性に及ぼす影響を分子生物学的に解明する。
ラット異所性心移植モデルを用いた移植心冠動脈硬化様病変の免疫学的検討

移植心冠動脈病変(GCAD)は著しく急速な進行を遂げるという特徴がある。そこで移植後の高脂血症、およびFish oilに豊富に含まれるomega-3系多価不飽和脂肪酸の一種である。エイコサペンタエン酸(EPA)の抗動脈作用に注目し、GCADの進展に及ぼす影響をラット異所性心移植モデルを用いて組織学的に検討を行い以下の結果を得た。1.Lewisラットによる同系間心移植(I群)では、移植心冠動脈に明らかな内膜病変は認めず、1%コレステロール食負荷でも同様であった。2.ACIラットをドナー、Lewisラットをレシピエントとした異系間心移植(II群)では、サイクロスポリンA(CsA)投与により拒絶反応は抑制されたが、移植後60日で移植心冠動脈に繊維性増殖主体の内膜肥厚が高率に認められ、この病変は細冠動脈に顕著であった。3.II群の1%コレステロール食単独負荷では、CsA投与により血清総コレステロール値(TC)、LDLコレステロール(LDL-C)の上昇が促進され、移植心冠動脈の病変率が増加するとともに肥厚内膜の空砲形成、内弾性板の断裂を認めた。4.II群のEAP投与では、1%コレステロール食負荷による血清TC、LDL-Cの上昇が抑制され、移植心冠動脈の内膜肥厚病変が減少した。これらのことより、GCADは免疫反応による内皮障害に端を発しているが、CsAが引き起こす高脂血症はGCADの進展を促進させる重要な因子であると考えられる。また、高純度EAPはGCADの進展を抑制する可能性が示唆され、今後はEPAの内膜肥厚抑制機序、とくに抗血栓性のシフト及び免疫組織学的検討も要すると考えられた。
血液流動性維持機構の分子細胞生物学的研究

ヒトが生命活動を営む上で不可欠な血液の流動性は、血管内の抗血栓性血漿因子と血管内皮細胞表面の各種受容体の分子間相互反応により維持されている。血管内の抗血栓性機構には、種々のプロテアーゼインヒビター(アンチトロンビン、組織因子系凝固インヒビター等)による凝固制御機構と共に、プロテアーゼによる凝固制御機構がある。なかでも、ビタミンK依存性血漿蛋白質でプロテアーゼ前駆体のプロテインC(PC)の活性化によって開始されるPC凝固制御系(Protein C anticoagulant pathway)は、この制御系に関与する因子{PC、トロンボモジュリン(TM)、プロテインS(PS)、第V因子等}の先天性異常症の多くが重篤な血栓塞栓症を来すことからも、生理的に不可欠な機構と考えられている。そのため、このPC凝固制御系における血管内皮細胞上のPC受容体との構造とその機能の解明、PCインヒビター(PCI)の構造と機能、その遺伝子発現制御機構の解明、PS受容体の単離と構造・機能の解明、さらに各種病態時におけるPC凝固制御系因子の動態に関する研究等は、ヒトの生体防御機構の理解と関連する多くの疾患の発生と増悪化の機序の理解やそれらの疾患に対する診断・治療法の開発に極めて重要と考える。この観点から、本研究では、(1)ヒトPC受容体遺伝子の全構造の解析とその発現調節機序の解明、(2)ヒトPCI遺伝子の発現調節機序の解明、(3)ヒトPCIの血小板での機能発現機序の解析、(4)各種動物のPCIの構造解明と遺伝子発現組織の解析とその生理的意義の解明、(5)各種疾患の発現と病態の増悪化に関わるPC凝固制御系因子の動態解析、(6)アデノシンとNOによる血管内皮の抗血栓性維持機構の解析、(7)凝固因子のトロンビン、プロトロンビンの腫瘍細胞の活性化機構の解析、(8)PS受容体の単離と構造・機能の解明等、について研究を行った。これらの一連の研究の成果は、PC凝固制御系の分子機構の理解と、これに基づいた今後のより有効な抗血栓薬の開発のための抗血栓性蛋白質の構造と活性相関およびそれらの遺伝子制御に関する基礎的情報を提供することが出来たと考える。ヒトが生命活動を営む上で血液の流動性維持は不可欠であり、その破綻により生じる血栓塞栓症は心筋梗塞や脳梗塞をはじめとして、直ちに生命活動の停止に至る危険性をはらんだ重篤な疾患である。この血液流動性機構のうち、プロテインC(PC)凝固制御系は特に重要であり、この制御系における血漿因子のトロンビンとPCに対する内皮細胞膜上のトロンボモジュリン(TM)とPC受容体、および未だその存在が示唆されてはいるが実体が明らかでないプロテインS(PS)受容体の構造と機能の解明はPC凝固制御系の分子機構の解明に不可欠である。そこで本研究では、(1)PC受容体の機能発現に必要な構造の解析、(2)PC受容体およびTMの先天性異常症患者の検索と異常分子の構造・機能相関の解析、(3)PS受容体の単離とその遺伝子クローニング、およびその構造と機能の解析、(4)PC受容体とPS受容体の組織・細胞分布の解析、(5)PC受容体、PS受容体およびTMの細胞膜上における分子間相互作用の解析などについて分子細胞生物学的研究を行う。

本年度は、(1)先ず、昨年cDNAクローニングされたPC受容体の構造・機能相関を解明するため、種々の部位特異的欠失PC受容体の組換え蛋白をCHO細胞に発現させる変異cDNAを組み込んだ発現ベクターを作成した。現在これらの発現力価を高める操作を行っている。次に、(2)PC受容体ならびにTMの構造と機能の関係を解明するため、肺梗塞や脳梗塞などの血栓症発症患者の白血球から遺伝子を単離し、PC受容体ならびにTMの遺伝子変異の有無を解析した。現在、約70例の遺伝子解析を終了したが、これまでのところ両遺伝子の異常者は認めなかった。今後、PS受容体の単離と遺伝子クローニング、その構造と機能の解析、PC受容体とPS受容体の組織・細胞分布の解析、PC受容体、PS受容体およびTMの細胞膜上における分子間相互作用を解析する。ヒトが生命活動を営む上で不可欠な血液の流動性は、主に血管内皮細胞上の抗血栓性機構によって維持されている。なかでもプロテインC(PC)凝固制御系は重要であり、この制御系における内皮細胞PC受容体(EPCR)やトロンボモジュリン(TM)の構造とその機能、それらの遺伝子発現調節機構の解明はPC凝固制御系の分子細胞機構の理解に不可欠である。本研究課題では2年間にわたり、(1)EPCR遺伝子の構造とその染色体局在部位の解析、(2)EPCRの発現調節機構の解析、(3)EPCRおよびTMの先天性異常症患者の検索と異常分子の構造解析を目的として、遺伝子工学的手法を駆使した分子細胞生物学的研究を行った。その結果、ヒト血管内皮細胞遺伝子ライブラリーからクローニングされたEPCR遺伝子は約4.7kbからなり、4個のエクソンと3個のイントロンから構成されることが判明した。また、このEPCR遺伝子はヒト染色体20q11.2に存在することがFluorescence in situ hybridization(FISH)解析から明らかになった。EPCRと機能的に密接に関連するTM遺伝子の染色体局在部位を解析したところ、TM遺伝子は20p11に存在し、同一染色体上には存在するがその距離は離れており、協調的遺伝子発現の可能性は小さいと推定された。EPCR遺伝子はPMAなどのサイトカインで発現抑制されることが示唆された。また本学第一内科と共同で、血栓症をきたした患者白血球から調製したmRNAを鋳型としてEPCRおよびTMのcDNAをPCR法によって増幅し、その異常の有無を検索したが、これまでに解析した約100例の患者には両遺伝子の異常症患者は認められなかった。今後、EPCR遺伝子の発現調節機構と血栓症発症との関係を詳細に検討する予定である。最終年度にあたり、研究成果をまとめ、公表する。ヒトが生命活動を営む上で不可欠な血液の流動性は、血管内の抗血栓性機能を有する血漿因子と血管内表面の細胞膜受容体の分子間相互反応により維持されている。これまでに報告された幾つかの血液流動性維持機構の中でもプロテインC(PC)凝固制御系は特に重要であり、この制御系における血管内皮細胞上のPC受容体(endothelial protein C receptor:EPCR)、プロテインS(PS)受容体(EPSR)、トロンボモジュリン(TM)の構造と機能の解明はPC凝固制御系の分子機構の理解に不可欠である。
古地震の年代とマグニチュードを断層岩から同時決定するためのESR解析法の確立

糸静線の活動時期を見積もるために実施したXRD分析の結果、断層岩中のスメクタイトの有無が活動性評価に利用できることが判明した。また、糸静線の断層岩を用いたESR年代測定の結果、ESR年代値は最新活動年代の上限値を示すというESR法の原理の有効性が確認できた。さらに、糸静線の活動域は現在の想定範囲よりもさらに南方に5km以上延びることが判明した。一方、地震の規模を見積もるのに必要な断層摩擦熱エネルギーの算出に用いるFMR信号は糸静線からは検出されなかった。野島断層岩のESRスペクトル解析の結果、FMR信号の原因鉱物はシデライトの熱分解に伴う不均化反応で生成するマグネタイトであることが判明した。平成25年度は,南アルプス東縁の糸魚川ー静岡構造線(糸静線)の断層露頭調査を実施し,採取した断層岩を用いて断層摩擦熱によるESR信号のリセット状態の検討,加熱実験による各ESR信号の消滅過程の解明,ESR年代測定を行った。重点調査対象とした下円井断層では,研究目的の一つである地表付近でESR信号がリセットされるまで摩擦熱が上昇するかどうかの検証を最もリセットされ易い石英起源のAl中心及びTi中心を用いて行った結果,地表付近ではESR信号のリセットは実現しないことを確認した。また,下円井断層面に注入している黒色脈状岩は最新断層活動時に650°C程度の断層摩擦熱で形成されたと推定されていたが,摩擦熱温度の上昇は200250°C程度であることが判明した。鳳凰山断層では,最新断層面上の灰色断層ガウジが過去の断層活動時に著しく高い摩擦熱を受けていることをFMR(フェリ磁性共鳴)信号及び有機ラジカル信号を用いて確認した。また,灰色断層ガウジのモンモリロナイト四重信号から得られたESR年代値(1.41.9±0.2 Ma)は灰色断層ガウジを構成する粘土鉱物の生成温度(110200°C)から見積もられる年代(1.83.3 Ma)と一致した。これまで鳳凰山断層から南方に位置する糸静線は活断層として認定されておらず,今回,鳳凰山断層から第四紀を示す信頼性の高い年代値が初めて得られた意義は大きいと考えられる。台湾チェルンプ断層深部掘削コア試料を用いた検証実験では,黒色断層岩中の有機ラジカル信号の強度分布から断層摩擦熱の分布状態を明らかにした。また,有機ラジカル信号の加熱による挙動を加熱実験で明らかにすると共に,モンモリロナイトの四重信号が断層活動時においてほぼ完全にリセットされたことを確認した。さらに,野島断層帯に発達する黒色脈状岩を用いて,FMR信号から断層摩擦熱の温度範囲や断層帯の酸化・還元状態を判定するESRスペクトル解析法を新たに開発した。前年度に採取した糸魚川ー静岡構造線(糸静線)活断層系の一部である下円井断層及び鳳凰山断層の断層岩の詳細なX線回折分析を実施した結果,南アルプス東縁地域では,第四紀後期に活動した活断層の断層岩からは地下浅所で生成されるスメクタイトが検出されるのに対し,第四紀前期以降は活動性が低いと推定される断層からはスメクタイトは検出されないことが判明した。断層岩に含まれる粘土鉱物の種類によって,南アルプス東縁地域に分布する断層の活動性が評価できる意義は大きいと考えられる。前年度には,鳳凰山断層の石空川露頭で採取された断層岩のモンモリロナイト(Mo)四重信号から1.41.9±0.2MaというESR年代値が得られていたが,Mo四重信号よりも断層摩擦熱でリセットされ易い,石英のAl中心を用いて年代測定を実施した結果,1.2±0.2Maという年代値が得られた。加熱実験の結果,Al中心には別の信号が重なっており,鳳凰山断層の最終活動年代は更に若いことが判明した。また,Al中心の超微細構造を利用した年代測定では,0.6±0.1Ma(信頼度R値=98.8%)という年代値が得られており,これまで活動性が不明とされていた鳳凰山断層は,第四紀中期頃まで活動していた可能性が高まった。平成26年度は,下円井断層及び鳳凰山断層の南方延長部に当たるドンドコ沢,大棚沢,早川,春木川,大城川,相又川,戸栗川の各流域において断層露頭調査を実施し,大棚沢,春木川及び戸栗川を除く各流域で,糸静線の断層露頭から断層岩試料を採取した。採取した断層岩試料のX線回折分析の結果,ドンドコ沢と大城川の両露頭では地下浅所で生成されるスメクタイトが検出された。ドンドコ沢露頭は,鳳凰山断層石空川露頭の南方約10kmの地点に位置しており,第四紀中期以降における糸静線の活動域はさらに南方まで広がる可能性が高いことが判明した。本研究は,南アルプス東縁に位置する糸魚川ー静岡構造線(糸静線)を主な研究対象とし,断層岩にESR(電子スピン共鳴)法を適用してESR年代値と断層摩擦熱エネルギーを求め,古地震の年代と規模を同時に決定するためのESR解析法を確立することを研究目的とした。糸静線の断層露頭調査の結果,7つの露頭から断層岩試料を採取した。X線回折分析の結果,糸静線活断層系の断層岩からは地下浅所で生成されるスメクタイトが検出され,スメクタイトの有無が活動性評価に利用できることが判明した。

また,糸静線活断層系の断層岩から検出された,断層摩擦熱で最もリセットされ易い石英Al中心の信号を用いたESR年代測定の結果,それぞれ1.4±0.2 Ma(信頼度R=99.8%)及び0.6±0.1 Ma(R=98.8%)という年代値が得られ,断層のESR年代値は最新活動年代の上限値を示すというESR法の原理の有効性が確認できた。さらに,活動性が不明な糸静線ドンドコ沢露頭からは0.5±0.1 Ma(R=99.3%)という年代値が得られ,更新世中期以降の糸静線の活動域は,現在の想定域よりも南方に広がる可能性が高いことが判明した。一方,断層摩擦熱エネルギーを求めるために,戸沢露頭及び相又川露頭で採取した黒色脈状岩のESR解析を行ったが,いずれも野島断層岩のようなFMR(フェリ磁性共鳴)信号は検出されなかった。また,相又川露頭の黒色脈状岩からは台湾チェルンプ断層岩と同様の有機ラジカル信号が検出されたが,真空加熱実験の結果,有機ラジカル信号の生成は断層岩中の酸素分圧に著しく依存することが判明した。さらに,野島断層岩の詳細なESRスペクトル解析の結果,FMR信号はシデライトの熱分解で生成するウスタイトの不均化反応が原因であることが判明した。従って,断層岩から摩擦熱エネルギーを見積もるには,シデライトの存在が必要条件となる。糸静線の活動時期を見積もるために実施したXRD分析の結果、断層岩中のスメクタイトの有無が活動性評価に利用できることが判明した。また、糸静線の断層岩を用いたESR年代測定の結果、ESR年代値は最新活動年代の上限値を示すというESR法の原理の有効性が確認できた。さらに、糸静線の活動域は現在の想定範囲よりもさらに南方に5km以上延びることが判明した。一方、地震の規模を見積もるのに必要な断層摩擦熱エネルギーの算出に用いるFMR信号は糸静線からは検出されなかった。野島断層岩のESRスペクトル解析の結果、FMR信号の原因鉱物はシデライトの熱分解に伴う不均化反応で生成するマグネタイトであることが判明した。糸静線の主な断層露頭の現地調査は,現在までに概ね終了している。断層岩のESR年代測定と断層岩のX線回折分析により見積もられる粘土鉱物の生成年代を組み合わせ,また,断層摩擦熱でリセットされ易い石英Al中心やAl中心の超微細構造を利用することにより,第四紀中期以降に活動した活断層の活動年代をこれまで以上の精度で求めることが可能になり,断層岩から古地震の年代を決定するための手法については現在までにほぼ確立できたと考えられる。一方,糸静線の断層岩からマグニチュードを決定するために必要な黒色断層岩については,現在までに下円井断層の他,ドンドコ沢及び相又川露頭で採取することができた。しかし,先行研究では650°C程度と推定されていた下円井断層の黒色脈状岩の生成温度がせいぜい200250°C程度であることがESR解析によって判明し,下円井断層の黒色脈状岩から摩擦熱エネルギー及びマグチニチュードを見積もることが可能かどうかは,今後さらに検討する必要がある。また,ドンドコ沢露頭で採取した黒色断層岩からは,摩擦熱エネルギーの見積もりに利用できるフェリ磁性共鳴(FMR)信号や有機ラジカル信号が検出されないことが判明した。相又川露頭で採取した黒色断層岩からは有機ラジカル信号が検出されることを確認できたので,今後,下円井断層の黒色脈状岩に加えて,相又川露頭の黒色断層岩を用いて,糸静線の断層摩擦熱エネルギー及びマグニチュードの見積もりを試みることになる。
活断層の計状・分布に基づく地震動の定量的予測と都市震災危険度の研究

研究の目的この研究の目的は、活断層のデータ「分布、断層の型、変位量等)に基づき強震動を予測することにある。従来、地表で見られる活断層の複雑な分布は、表層付近の地形や地質による偶発的なものに過ぎないと考えられていた。しかし、微小地震の起こり方や地表断層の大きな曲がり、分枝等の研究から、地表の活断層の複雑さは地下深い様相を表すものと考えられるようになった。この研究の主な課題は三つあり、それらは(1)活断層の形・分布が地震動予測の重要性、(2)活断層データに基づく地震動の予測、(3)各地域の強震危険度の推定。研究の成果(1)活断層の分布・特徴のデータベース作成日本の主要な活断層(千屋断層、糸魚川-静岡構造線、丹那断層、阿寺断層、根尾谷断層、跡津川断層、郷村断層、鹿野-吉岡断層、山崎断層、中央構造線など20断層)の分布を、活断層分布図からディジタイザーを用い読み取り、緯度・経度に変換した。この読み取りには、5万分の1の地形図に描かれた活断層分布図が使用された。ただし、活断層の分布が不明瞭な部分は踏査を行った。(2)強震動の予測強震動の予測には種々の方法が提案されているが、断層面の不均質すべりを考慮した経験的グリーン関数による波形合成方法を採用した。上記20の断層のすべての計算は完成していないが、現在までに、いくつか興味ある結果が得られた。たとえば、1858年飛騨地震(跡津川断層)と1891年濃尾地震(根尾谷断層系)との比較は一つである。これら二つの断層の長さは60-80kmと似ているが、震度に基づくマグニチュードは6.9と8.4と大きく異なる。この研究のモデル計算から、二つの震度マグニチュードの差は、断層の複雑差の違いによることが定量的に明らかにされた。
19～20世紀転換期アイルランドにおける女性と図書館

2018年度は67月にかけての2か月間アイルランドに滞在し,史料調査を行った。具体的にはアイルランド国立図書館,トリニティ・カレッジ・ダブリン図書館,ダブリン市図書館および文書館,フィンガル州文書館,北アイルランド公文書館,コーク市立文書館,リムリック市立図書館,ラウス州文書館を訪問し,主に各地域の公立図書館の委員会議事録を参照して女性と図書館の関係性についての総合的検討を行った。さらに図書館で勤務していた女性に関しては国勢調査を利用してプロソポグラフィ的な調査も行った結果,2018年度の研究で明らかになった点は以下の通りである。まず図書館利用者としての女性について,女性利用者の存在は女性閲覧室の設置やその中の蔵書,雑誌の選書など,図書館運営に大きく作用した。運営側も女性利用者の動向を頻繁に調査し需要に応えるよう工夫するなど,積極的に関わっていた。また,女性利用者は図書館を受動的に利用しただけでなく,希望する書籍のリクエストや職員の対応についてのクレームなどを述べ,図書館側でもそれらに対応している。さらに図書館職員としての女性について,ダブリンの公立図書館では司書を頂点とした厳格な職階体制がとられ,性別によって職務内容が分けられることが多かった一方で,地方都市や農村の公立図書館では司書がすべてを担当する上に適任の人物も少ないため,採用においても性別不問となることが多いなど,職員採用には大きな地域差が見られる。また地方都市や農村の公立図書館での司書採用の際には,前任司書の妻や娘であることが有利に働くことが多い。これは前任者の業務を補佐していた経験が加味されている上,特に地方都市や農村においては,司書は一種の家業的な性質が強かったとも推察される。本年度の研究については論文投稿の形で公刊を予定している他,追加で調査・分析を行い,将来的には単著の形でまとめることを検討している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
腸管免疫機構と炎症性腸疾患の病因・病態におけるガングリオシドの機能解明

ヒト手術検体から得られた消化管粘膜を用いて、ガングリオシドの発現に関する検討を行っている。これまでに大腸癌症例の正常粘膜、潰瘍性大腸炎、クローン病の小腸大腸からそれぞれ炎症のある部位、炎症を認めない部位を、合計207検体を採取保存した。これまでのHPTLCによる解析では、正常粘膜でのGM3, GD3, GD1a, LacCer, Gb3, GB4のガングリオシド発現は回腸、右側結腸、左側結腸、直腸においてほぼ同様であり、部位による発現に大きな違いはないことが確認された。また正常粘膜に比べて潰瘍性大腸炎粘膜ではHexCer,SM3, SM4の発現が炎症の有無に関わらず低下し、炎症のある部位ではない部位と比べてGM3, LacCer, GB3, GB4の発現が増加していることが確認された。これらの結果は、ガングリオシド分子種が潰瘍性大腸炎の病態形成に関与していることを示唆する所見である。また免疫染色法により、大腸粘膜でGM3を発現している細胞の検討を行った。これまでのところ血管内皮細胞での発現を確認したが、従来の知見からはマクロファージをはじめとした炎症細胞での発現が予測されるため、今後染色条件等の検討を進める予定である。これらのガングリオシド分子種の発現変化のメカニズムを探るため、正常粘膜、潰瘍性大腸炎の炎症のある部位、ない部位の粘膜からRNAを抽出し、TNFαをはじめとした炎症性サイトカインの発言をreal-time PCRで行うこととした。本実験は現在進行中である。検体の採取状況は順調に進んでいる。当初は3年間で200検体の採取を予定していたが、2年間で達成した。今後も検体採取は継続する方針である。ガングリオシドの発現は研究開始前の予想通り、潰瘍性大腸炎で変化を認めた。今後は病態への関与を検討する、これまでクローン病での検討をまだ行えていないが、今後行う予定である。またGM3ノックアウトマウスを用いたDSS腸炎の研究は途上であり、まだ結果は得られていない。・潰瘍性大腸炎粘膜から採取したRNAを用いて炎症性サイトカインの発現をreal-time PCRで検討し、ガングリオシド発現との相関関係を検討する。・クローン病粘膜を用いて同様の実験を行い、潰瘍性大腸炎の発現パターンと比較する。・通常マウスおよびGM3ノックアウトマウスを用いたDSS腸炎モデルでの炎症の検討を継続して行う。・大腸癌患者から得られた正常大腸粘膜、炎症性腸疾患患者の肉眼的非炎症部、炎症部の粘膜を採取した。これまでにのべ80検体を採取し、これらを対象として粘膜中のガングリオシド分画をHPTLC法を用いて検討した。現時点までに判明したことは、1SM3,4は健常粘膜に比べて潰瘍性大腸炎粘膜では炎症部、非炎症部炎症部とも低下している。2GM3は潰瘍性大腸炎粘膜の非炎症部では健常粘膜と同様だが、炎症部では増加している。3SM4は大腸の部位によって発現量が異なる可能性がある。これまで炎症性腸疾患の病態とこれらのガングリオシドの関係については不明であった。現時点での研究結果は、ガングリオシドが炎症性腸疾患の病態形成に関わっている可能性が高いこと、しかも非炎症部でも健常粘膜との相違がみられることから病態形成のかなり早い段階に関わっている可能性があることを示唆している。またこれまで、なぜ潰瘍性大腸炎は「直腸から口側に向かって連続的な炎症を認める」疾患であるかを説明可能な理論は存在しない。正常粘膜においてSM3、4の発現が大腸の部位ごとに異なることが事実であれば、この謎を解明する手がかりが得られる可能性がある。以上、ガングリオシドは炎症性腸疾患の病態形成に関与する新しいキープレイヤーであることがこれまでの研究で示唆されている。・炎症性腸疾患患者の末梢血血漿を継時的に採取し、凍結保存している。今後さらに検体を蓄積し、末梢血中のガングリオシド分画をHPTLC、質量分析法によって検討し臨床像との比較に用いる。当初、200例の粘膜検体を採取する予定であった。2017年度の1年間で80検体を集積しており、今後も同様のペースで粘膜が得られることが見込まれる。これらの検体を用いて、今後さらに詳細な検討を行う予定である。

これまでのところ血管内皮細胞での発現を確認したが、従来の知見からはマクロファージをはじめとした炎症細胞での発現が予測されるため、今後染色条件等の検討を進める予定である。これらのガングリオシド分子種の発現変化のメカニズムを探るため、正常粘膜、潰瘍性大腸炎の炎症のある部位、ない部位の粘膜からRNAを抽出し、TNFαをはじめとした炎症性サイトカインの発言をreal-time PCRで行うこととした。本実験は現在進行中である。検体の採取状況は順調に進んでいる。当初は3年間で200検体の採取を予定していたが、2年間で達成した。今後も検体採取は継続する方針である。ガングリオシドの発現は研究開始前の予想通り、潰瘍性大腸炎で変化を認めた。今後は病態への関与を検討する、これまでクローン病での検討をまだ行えていないが、今後行う予定である。またGM3ノックアウトマウスを用いたDSS腸炎の研究は途上であり、まだ結果は得られていない。・正常大腸粘膜、炎症性腸疾患患者の肉眼的非炎症部、炎症部の粘膜採取を継続する。これらを用いて、炎症性腸疾患とガングリオシド発現の関連をさらに詳細に検討する。・同時に、これらの粘膜のRNAを保存中である。他の炎症性サイトカイン(IL-12, IL-23, TNFa等)の発現とガングリオシドの変化を比較することで、病態形成のどの部分に関わるかを検討する。・現在、炎症性腸疾患患者の末梢血血漿を採取、保存している。これらを用いて末梢血中のガングリオシド量を測定し、臨床像との関連を検討する。・GM3ノックアウトマウスにおけるDSS腸炎の発症形態について検討する。・潰瘍性大腸炎粘膜から採取したRNAを用いて炎症性サイトカインの発現をreal-time PCRで検討し、ガングリオシド発現との相関関係を検討する。・クローン病粘膜を用いて同様の実験を行い、潰瘍性大腸炎の発現パターンと比較する。・通常マウスおよびGM3ノックアウトマウスを用いたDSS腸炎モデルでの炎症の検討を継続して行う。2017年度は本研究計画の1年目である。最初は倫理委員会審査および粘膜検体採取を中心に研究を行っていたため、試薬類の購入が当初の計画よりも少額であった。2年目以降は試薬を用いた実験が進多くなるため、2017年度よりも多くの研究資金を必要とする予定である。主にreal-time PCR用の試薬の準備がまだ十分でないため、上記の差額が生じた。次年度ではこの研究を進めるため、試薬購入費用が当初の計画よりも必要になるため。
歴史認識・領土問題を巡る世論とメディア環境に関する学際的日韓比較研究

平成30年度は、元徴用工への賠償をめぐる裁判や慰安婦問題、レーダー照射問題などが相次いで生じたため、日韓関係が悪化した。こうした日韓関係と昨年度までの研究結果を踏まえて、平成30年度は1本のオンライン実験を実施した。昨年度までの研究で、日本と韓国の相対的な経済力の差が縮まることで紛争争点に関する態度が強硬的になることが示唆されていたため、本年度は日本の国力が将来強くなるか弱くなるかという認知を実験的に操作し、これが韓国との紛争争点に関する態度に及ぼす効果を検討した。その結果、実験操作の効果は明確には見られなかったが、紛争争点に関する態度は過去の実験と比較して大幅に強硬的になっていることが明らかになった。さらに、平成31年度は新聞データの分析はWord2Vecの手法を用いて日本と韓国の新聞における慰安婦問題と竹島問題の報道のされ方の違いを定量的に解析し、Asian Political Methodology Meetingで発表した。研究期間全体を通して、実験、調査、テキスト分析を駆使して日韓関係における紛争をめぐる世論のダイナミクスを分析した。日韓関係や東アジアの地政学的状況が刻々と変化する中での分析は困難であったが、パブリックディプロマシーが日韓協力の必要性に及ぼす効果や(英文査読誌に掲載済)、日韓の経済的バランスの変化が紛争的争点態度に及ぼす効果(英文査読誌に投稿済)、紛争争点に関する日韓の新聞報道の差異(和文査読誌に掲載済)など、重要な知見をもたらした。また、韓国の研究者との協力を通して韓国でも実験や調査を実施し(国際会議で受賞)、情報学や韓国政治の専門家とも連携して多角的なアプローチを実現した点に本研究プロジェクトの特徴が見られる。一方、ソーシャルメディアの分析とテレビ報道の分析については研究期間内に成果を発表することができなかったため、今後も継続して分析を行う。平成27年度は、パネル調査第1波、テレビ報道の情報学的分析、新聞報道の情報学的分析、ソーシャルメディアの解析、韓国メディアの分析を行う予定であった。まず、パネル調査第1波については、慰安婦などの歴史認識問題と竹島をめぐる領土問題に関する認知、知識、情報源を測定するとともに、慰安婦問題をめぐる日本の歴代首相の謝罪の効果を検証するサーベイ実験を準備した。日韓の双方で比較可能な実験を行うため、調査票を英語で作成したのちに日本語と韓国語バージョンを作成した。韓国語バージョンの作成は研究分担者である李洪千と浅羽祐樹が担当した。さらに、日本語バージョンと韓国語バージョンの調査票の同等性を確認するためバックトランスレーションを実施し、文言の調整を行った。日韓双方の調査会社から見積もりを取得して調査準備が整っていたが、平成27年末の慰安婦問題に関する日韓合意によってパネル調査の前提が大きく変化したため、調査を次年度に繰り越すことに決定した。日韓世論において慰安婦問題の顕在性が大きく高まったことで、実験操作が効きにくくなることが予想されたためである。現在、新しいバージョンでの調査票を作成し、平成28年度の早い段階での実施を目指している。テレビ報道の情報学的分析については、国立情報学研究所で蓄積している字幕データの提供を受け、解析を開始した。新聞報道の情報学的分析については朝日・読売・毎日の3紙のデータベースを購入し、韓国の新聞との比較分析を開始した。この分析は小川祐樹が主導しており、小林哲郎との共著論文を執筆中である。ソーシャルメディアの解析については小川祐樹がツイッターのデータをクロールして蓄積しているが、サンプリングされていないより完全なデータを購入して分析する可能性も検討している。遅延が生じているのは、パネル調査第1波についてである。平成27年末の慰安婦問題に関する日韓合意によって当該争点の顕現性が一時的に急上昇し、準備していた実験刺激が効果を持たなくなる懸念があったため、合意からやや時間を置いて実験を行うために実施を延期した。平成28年度の早い段階でサーベイ実験を含むパネル調査第1波を実施することで遅延は解消できる予定である。平成28年度は、自国の経済力認知がナショナリズムおよび歴史認識問題と領土問題に関する態度に及ぼす効果を検証するため、サーベイ実験を日本と韓国の両国で実施した。実験では日本と韓国の相対的な経済力認知が操作され、今後日本が韓国を引き離すという認知が促される群、今後日本が韓国に抜かされるという認知が促される群、将来予測を提示しない群、何も提示されない群の4条件が設定された。日本ではクラウドソーシングサービス、韓国ではオンライン調査会社を通じて実験参加者を募集した。その結果、日本人サンプルでは、日本の経済的地位が韓国と比較して相対的に低下しているという認知を促された群で、慰安婦問題と竹島問題で韓国に対してより強硬な態度が示された。一方、韓国では慰安婦問題と竹島問題に関する態度に効果は見られない一方で、日本と韓国の経済力が比較される場合には何も提示されない群と比較してナショナリズムが高まる結果が得られた。この日韓実験は2017年5月のInternational Communication Associationでの発表が採択され、2017 ICA KACA Top Faculty Paperの受賞が決まっている。一方、研究分担者の多湖は米軍が作成した日米韓の軍事協力に関する広報ビデオを用いた実験を行い、その成果はワシントンポスト紙のコラムで紹介され、海外からも大きな注目を集めた。平成28年度は新規に2つの日韓サーベイ実験が予定された。

この実験では集団間謝罪をテーマに、慰安婦問題における日本政府による謝罪が日本人および韓国人の当該争点に関する態度に及ぼす効果について明らかにすることを目的として設計された。日本実験についてはデータの収集が完了したが、年末からの韓国政治の混乱を受けて韓国実験は次年度に繰り越された。マスメディアおよびソーシャルメディアデータの分析も継続して行っている。平成28年度に実施予定の集団間謝罪に関する韓国実験が韓国における政治状況の混乱によって実施できなかったため、「やや遅れている」との評価とした。この実験は平成29年度の早期に実施することで遅れを取り戻す予定である。平成29年度は3本のオンライン実験を実施した。まず、平成28年度から29年度に繰り越された集団間謝罪に関する実験を韓国で実施した。この実験は、慰安婦問題に関して発表された日本政府による謝罪のメッセージが韓国人のwillingness to forgiveやその他の日韓間争点態度にどのような効果をもたらすか、またその効果が日韓関係における重要な第三者であるアメリカの立場によってどのように調整されるかを検討した。その結果、アメリカが日本政府の立場を支持していることを示唆する情報が追加的に提示された場合には、韓国人は謝罪メッセージのみの場合と比べて、より「2015年末の日韓合意は維持されるべきだ」という意見が強まることが明らかになった。しかし、謝罪のメッセージが韓国人のwillingness to forgiveを直接的に高める効果は見られなかった。総じて韓国人の慰安婦問題に関する態度は安定しており、実験操作によって短期的に大きく変動するものではなかった。平成29年度は、日韓の経済バランスが紛争争点に関する態度に及ぼす効果について、日本人を対象とした追試を2本実施した。日本が経済的に韓国に抜かされることを示唆された場合、日本人は竹島問題や慰安婦問題でより非妥協的な態度を示すことがこれまでの研究で明らかになっていた。1つ目の追試はこのメカニズムをより詳細に明らかにすることを目的として実施された。2つ目の追試はメカニズムの普遍性を検討するため、日中の科学技術力の推移をテーマとした実験を実施した。新聞データの分析については、すでに2012年2013年の日韓の新聞を対象とした分析で査読付き論文を発表しているが、平成29年度は分析の射程を2011年2016年に拡大し、より長期的な報道フレームの変化の分析に着手した。ソーシャルメディアの分析も継続中である。平成28年度に実施予定の集団間謝罪に関する韓国実験が韓国における政治状況の混乱により平成29年度に繰り越されたが、予定通り平成29年度に実施することができたため。平成30年度は、元徴用工への賠償をめぐる裁判や慰安婦問題、レーダー照射問題などが相次いで生じたため、日韓関係が悪化した。こうした日韓関係と昨年度までの研究結果を踏まえて、平成30年度は1本のオンライン実験を実施した。昨年度までの研究で、日本と韓国の相対的な経済力の差が縮まることで紛争争点に関する態度が強硬的になることが示唆されていたため、本年度は日本の国力が将来強くなるか弱くなるかという認知を実験的に操作し、これが韓国との紛争争点に関する態度に及ぼす効果を検討した。
人間ドック受診者とてんかん患者1万例を対象とした副作用発現に関する多角的研究

1)人間ドック受診者の副作用調査から、女性は男性に比べて副作用の発現頻度が2.5倍高いことを明らかにした。2)抗てんかん薬の効果や副作用に係る遺伝要因を明らかにして、「遺伝情報に基づくてんかんの個別化治療法の開発(代表:弘前大学兼子直教授)」を展開中である。3)熊本大学育薬フロンティアセンター(H20年設置)と熊本県下700の薬局を結ぶ副作用調査網を構築中であり、今後、本システムを用いた独自の副作用調査を展開する。1人間ドック受診者を対象とした研究4,335名に副作用既往歴に関する問診票を送付し、回答率は64.4%(男性1,629名、女性1,126名、平均年齢51.9±10.0歳)であった。副作用既往者は261名(回答者の9.3%)で男性(6.1%)に比べて女性の頻度(14.1%)が高く(オッズ比2.5、P<0.001)、重症例(0.9%)も女性に多かった(オッズ比3.0、P=0.012)。内訳は医療用医薬品221例(男性5.0%、女性12.3%、P<0.001)、OTC薬34例、サプリメント7例、健康食品4例であり、全て女性の頻度が高かった。45.0%が副作用を再発し、23.0%(男性10.4%、女性30.8%、P<0.001)に複数の起因薬物を認めた。本研究により副作用発現の性差が重要な臨床的課題であることを示した。(現在論文作成中)2てんかん患者を対象とした研究1。人間ドック受診者を対象とした研究(1)人間ドック受診者に対する副作用調査から、女性が副作用発現の独立したリスクであることを学会報告した(副作用発現頻度2.5倍、重症例3倍、用量依存性副作用発現頻度2倍、再発頻度2.1倍)。このような副作用発現に関る性差の検討は世界的にも例が無く注目に値する知見である。(2)抗ヒスタミン薬の副作用発現に関る新たなCYP2D6低活性ハプロタイプを論文発表した。(3)熊本大学薬学部附属育薬フロンティアセンター(申請者は当該センターの育薬基盤研究分野長を兼任)と熊本県薬剤師会の700の薬局を結ぶ副作用調査ネットワーク構築に着手した。今後は、上記の調査に加えて、本システムを活用した薬剤師による独自の前向き副作用調査を展開する予定である。2.てんかん患者を対象とした研究(1)クロバザム治療におけるCYP2C19の遺伝子型-薬物動態-薬力学の関係を論文発表し、クロバザムによる肥満の頻度が日本人では欧米人に比べて高いこと、その理由としてCYP2C19の遺伝的欠損頻度が高いことを学会報告した。(2)CYP2C19とCYP3A5の遺伝子型がゾニサミドの母集団薬物動態に及ぼす影響を論文発表した。(3)SCN1A遺伝子多型とカルバマゼピン治療抵抗性の関係を論文発表した。(4)MRP2遺伝子型は抗てんかん薬の治療抵抗性に関係しないことを論文発表した。(5)抗てんかん薬の副作用発現と酸化ストレスの関係に着目し、SOD2遺伝子多型が抗てんかん薬による肝障害に関与することを学会報告し、新規抗酸化能評価法を開発して論文発表した。(6)弘前大学兼子直教授を代表者とする「遺伝情報に基づくてんかんの個別化治療法の開発」の薬物代謝酵素に関する遺伝子多型の解析を分担して、さらなる症例の収集と臨床情報-遺伝子多型の解析を展開中である。
学校と総合型地域スポーツクラブの関係性に対する教員意識の研究

本研究では、九州内の中学校ならびに高等学校の部活動顧問教師を対象に質問紙調査とインタビューを実施し、総合型地域スポーツクラブに対する各種意識の把握を試みた。得られた知見は以下のとおりである。1)部活動顧問教師の総合型地域スポーツクラブに対する認知度は31.0%に留まっていた、2)部活動と総合型地域スポーツクラブの連携協力関係については、80.4%が肯定的であることがわかった、3)総合型地域スポーツクラブとの連携協力関係に肯定する者の意識は「自分自身の負担軽減に対する期待感」が強いことがわかった。逆に、連携協力関係に否定的な者は「部活動の教育的意味が薄れてしまう」との意識が強いことがわかった。本研究の目的は、全国的に育成・普及されている総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)と学校運動部活動の関係性を検討することにある。平成21年度は、九州内8県の全中学校ならびに高等学校教員を対象とした質問紙調査を実施し、各種意識の把握を試みた。調査は、中学校1,566校、高等学校657校の計2,223校を対象とし、当該校長宛の依頼文書を添え10部ずつの質問紙を郵送し、運動部活動顧問教員への配布、返信を求める郵送法により実施した。最終的な回収校数は、中学校611校(3,767部)、高等学校252校(2,014部)の計863校(部数5,781部)であり、回収率38.8%となった(調査時期は平成22年2月15日から3月1日)。分析結果の概要は以下のとおりである。1、顧問教員の総合型クラブに対する認知度は、「知っている」31.0%、「名前を聞いたことがある程度」31.4%、「知らない」37.6%であった。2、学校運動部活動と総合型クラブが連携協力し、子どもたちのスポーツ活動を指導・支援していることに対する意識としては、賛成意向80.4%(「おおいに賛成」と「まあ賛成」)、反対意向19.6%(「やや反対」と「反対」)となり、約8割の顧問教員が賛成意向であることがわかった。3、顧問教員の総合型クラブに対する印象を把握する目的から、独自に設定した10個の「総合型クラブに対する印象項目」に対して「そう思う」から「そう思わない」の4件法で回答を求めたところ、上位項目には、「総合型クラブはまだ地域のスポーツ拠点になっていない」(平均値3.11)、「総合型クラブはスポーツクラブというよりも住民交流の場である」(平均値2.48)、「総合型クラブの関係者には部活動の問題点の真意はわからない」「総合型クラブ関係者自体が学校部活動のことをあまり考えていないはず」(平均値2.47)などが挙がった。本研究の目的は、全国的に育成展開されている総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)と学校運動部活動(以下、部活動)の関係性を検討することであった。平成22年度においては、総合型クラブとの連携協力関係を構築しつつある部活動顧問教師を対象としたインタビュー調査を実施し、部活動と総合型クラブの有機的関係性の構築過程と成功要因に関する検討が為された。インタビューは6名の顧問教師を対象とし、各2回ずつの合計12回実施した。6名の調査対象者は全員男性教諭であり、中学校教諭4名、高等学校教諭2名であった。6名の顧問教師に対する第1回目のインタビュー調査は、ナラティブ・インタビュー法を用いて行われた。すなわち、対象者には、部活動と総合型クラブの連携協力関係構築に伴って実践してきた「行動」に焦点を絞った質問を施し、自由に「物語」を語ってもらった。その後の2回目調査では、1回目調査で抽出されたキーワードを踏まえ、半構造化インタビュー法を用いて行った。当該調査では、予めいくつかの質問項目を用意し、その項目に沿ってインタビューを展開した(調査時間は各回とも6090分を要した)。計2回の調査で得られたデータ(会話データ)の分析作業は、グラウンデッド・セオリー・アプローチ法を援用し、概念化を試みた。分析の結果、部活動と総台型クラブの連携関係構築にあたっては,「部活動顧問教師としての役割認識をめぐる葛藤・ジレンマ」→「部活動運営形態に対する教員の保守的意識との対立(他の顧問教師とのコンフリクト)」→「総合型クラブ関係者との試行錯誤(地域との協働関係構築)」といった共通する概念(カテゴリー)ならびに作業過程(プロセス)を見出すに至った。