hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
沖縄における帰化植物に関する研究

また、センダングサの葉及び花に含有される44種の精油類が同定され、その内R-carophyllene及びτ-cadineneの含量は最も多くあった。センダングサの精油は強い抗酸化活性を及ぼしたことが認められ、植物病原菌及び細菌の生長抑制作用があったことも確認された。今後、沖縄の農業生産に問題となる帰化植物に含まれる物質の解析及び単離の実験を引き続き行い、新規なメカニズムを持つ物質を目指し、新たな農薬を開発することも目的とする。19年度では昨年の研究成果を基づいて帰化植物に関する研究を続けていた。農業生産に問題となる帰化植物類の内、ネナシカズラ(Cuscuta hygrophilae)を選択した。ネナシカズラは強いアレロパシー能を示し、温室実験において雑草の生長を強く抑制した。0.5t/haの施用量では50%雑草の生長を抑え、1.5-2/tの場合は75%以上イヌビエ及びコナギの生長を減少した。分離樹脂を用いてネナシカズラから22物質(精油、脂肪酸、フェノール、フェノール酸、及びラクトン)を単離した後、GC-MSで同定した。ネナシカズラの最も多くの含量がある物質はcinnamic acid (37.3mg/g), dihydro-5, 6-dehydrokavain (6.0mg/g), myristic acid (3.2mg/g),及びmethyl cinnamate (2.1mg/g)であった。他の物質の場合は0.010.1mg/gの含量でであった。同定された物質のバイオ活性が検討され、cinnamic acid, dihydro-5, 6-dehydrokavain、methyl cinnamate及びvanillinが最も強い除草活性があることを示した。ネナシカズラに含む精油の含量は他の物質より非常に多かった。ネナシカズラの強い除草活性にcinnamic acid, dihydro-5, 6-dehydrokavain,及びmethyl cinnamateは重要な役割を果たすことが示唆された。しかしながら、ネナシカズラから同定されたアレロケミカルはネナシカズラの宿主植物の生長並びにネナシカズラの強い浸入力に及ぼす影響は今後明らかにすることが必要である。また、沖縄に強く繁殖している帰化植物の一種のセンダングサ(Bidens pilosa)に含む精油を精製し、抗酸化活性、抗菌活性、及び抗バクテリア活性を調べた。精油の成分はGC-MSを用いて44物質が同定された。センダングサの葉及び花に主な精油はβ-caryophyllene(それぞれ10.9%and5.1%)とτ-cadinene(それぞれ7.82%and6.13%)であった。精油の抗酸化については葉及び花のものが最も強かった(IC_<50>はそれぞれ47.5及び49.7μg/1であった)。バクテリアの6類及び植物病原菌の3類の生長に対して著しく抑制した。センダングサは強い抗酸化活性及び抗菌活性を示し、様々な利用性があることが確認された。次に沖縄に多く繁殖するガジュマル(Ficus microcarpa)の化学成分を解析し、抗酸化活性及び抗バクテリア活性を検討した。
新任養護教諭の職務困難ストレス対処のための支援デザインの構築

新任養護教諭を支える職務困難ストレス対処ための支援デザイン及び支援ツールの開発、提案における2018年度の研究実績は以下のとおりである。2018年度における目的は「新任養護教諭のためのキャリアノート」を活用した支援システムの構築であることから、新任養護教諭研修担当者のインタビューを実施し、新任養護教諭における不足している力や職務遂行上の落としてはいけない内容を明らかにした。また、県内の養護教諭の方々に協力いただき、1年間の養護教諭の職務上の留意事項をあげていただき、「新任養護教諭のためのキャリアノート」を骨子づくりを試みた。また、すでにインタビューを終えている定年退職を迎えた元養護教諭の方々からの語りから、「養護教諭20年以上経験者における職務上の困難感」をテーマに関連学会において発表した。職務上の困難感として、【異動先の学校種や現状に左右される】【職務に対する責任が重い】【体力に不安がある】【保健センターとしての役割を求められる】の4つのカテゴリーが生成された。さらに「養護教諭」「ストレス」等に関連する文献検討から「養護教諭の職務の特性とメンタルヘルスを考える」の論文をまとめ、公表した。家族の介護を集中的に行った時期があり、データ分析が中断したものがあるため2019年度前半に、研究分担者及び研究連携者を連携を図り、現在遅れている新任養護教諭研修担当者のインタビュー分析およびキャリアノートの作成、論文化の時間の捻出を計画的に行う。平成28年度の成果として、情報収集として、国内外のストレス対処力に関する文献や最新情報の収集を行った。研究として一つ目はプレ調査である埼玉県養護教諭1,000名を対象とした日本語版SOC29項目版調査結果の量的分析をし、論文としてまとめた。SOC総得点と基本属性および職務に関連する経験との関連については、「保健主事経験」「看護師免許」において有意差がみられた。「保健主事経験があり」「看護師免許があり」が有意に高かった。。「学校種」「年齢」「経験年数」「特別支援コーディネーター」「兼任発令」「他の学校種経験」「経験学校数」「経験市町村数」には有意差がみられなかった。二つ目は、新任養護教諭5名の困難感についてのインタビューを実施し、MーGTAを参考に質的分析を行い、英文の論文としてまとめた。カテゴリーは、【職務の多忙さ】【自身の力量不足】【周囲からの介入への対応】養護教諭間の人間関係】であった。生成された13の概念は〈養護教諭の職務内容の多さ〉〈予想以上に多い事務作業〉〈仕事の悩みを共有できない〉〈児童生徒の訴えへの判断と対処に迷う〉〈保健室に求められていることにとまどう〉〈突発的な事故への対応〉〈必要な知識や技術不足〉〈教職員のアドバイスに振りまわされる〉〈複数の養護教諭指導者のアドバイスへの迷い〉〈保護者の求める救急処置がむずかしい〉〈担任の判断に基づいた対応のしにくさ〉〈養護教諭の複数配置の場合の仕事の進め方に迷う〉〈他校の養護教諭とのつきあい方〉であった。新任養護教諭研修会担当者等を対象としたインタビューについては、業務繁忙期を避ける配慮が必要であるため、当初の5月実施の予定がずれ込んでいる。平成29年度の成果としては、1つ目として、新任養護教諭の直接的な指導にあたる養護教諭担当指導主事及び担当指導主事経験者(都道府県及び政令市教育委員会)同意を得られた10名(地域が集中しないように配慮する)より、情報収集のためのインタビュー調査を行った。平成28年度のストレス対処力を高めるためには、良質な人生経験が必要であるという調査結果を踏まえ、インタビューガイド「学校現場において不足している力」「養護教諭としての成長等」を作成し、継続して進めているところである。2つ目として、「定年退職を迎えた5名の新任時代の困難感」である【着任した学校の現状に左右される】【職務外の役割分担への対処に苦慮する】【職務の多忙さ】【養護教諭として認識されない】と平成28年度に論文化した「新任養護教諭の困難感」である【職務の多忙さ】【自分自身の力量不足】【周囲からの介入への対応】【養護教諭間の人間関係】について比較検討した。先行研究より、新任時代の養護教諭には、【職務の多忙さ】や【職務外の役割分担への対処に苦慮する】など、時代を超えても変わらない不易としての職務上の困難感が存在することが示唆された。3つ目として、平成28年度及び29年度の研究成果を踏まえ)新任着任時から初日、一週間、一月ごと、一学期間、一年間等、先を見通す頃ができ、首尾一貫感覚(SOC)の中核概念である「把握可能感」「処理可能感」「有意味感」を上昇できることを目的とした「養護教諭のためのキャリアノート」の骨子(案)を作成した。新任養護教諭研修会担当者等(指導主事経験者)を対象としたインタビューの実施計画が平成28年度よりずれ込んだことから、インタビュー内容の分析検討まで進めることができなかった。

また、県内の養護教諭の方々に協力いただき、1年間の養護教諭の職務上の留意事項をあげていただき、「新任養護教諭のためのキャリアノート」を骨子づくりを試みた。また、すでにインタビューを終えている定年退職を迎えた元養護教諭の方々からの語りから、「養護教諭20年以上経験者における職務上の困難感」をテーマに関連学会において発表した。職務上の困難感として、【異動先の学校種や現状に左右される】【職務に対する責任が重い】【体力に不安がある】【保健センターとしての役割を求められる】の4つのカテゴリーが生成された。さらに「養護教諭」「ストレス」等に関連する文献検討から「養護教諭の職務の特性とメンタルヘルスを考える」の論文をまとめ、公表した。家族の介護を集中的に行った時期があり、データ分析が中断したものがあるため平成29年度は、ストレス対処力を高めるためには、良質な人生経験が必要であるということが言われている。このことから、新任養護教諭研修会等担当経験者の新任養護教諭の職務上の良質な人生経験や身に付けるべき力等、インタビュー調査を実施する。また、定年退職を迎えた元養護教諭のインタビューデータをもとに、質的分析を試みる。これらを踏まえて、養護教諭のストレス対処力に関わる「把握可能感」「処理可能感」「有意味感」の向上を支援できる「養護教諭のためにキャリアノート(案)」を作成する。平成29年度に分析検討した「定年退職を迎えた元養護教諭」のインタビューデータをもとに新任時代のみならず新任時代から定年対象までのプロセスの質的分析を試みる。(10名)また、新任養護教諭研修会担当者等(指導主事経験者)を対象としたインタビューデータをもとに質的分析を試みる。これらをもとに「養護教諭のためのキャリアノート」作成に着手する。2019年度前半に、研究分担者及び研究連携者を連携を図り、現在遅れている新任養護教諭研修担当者のインタビュー分析およびキャリアノートの作成、論文化の時間の捻出を計画的に行う。すでに実施済みの埼玉県における1000名を対象とした調査データを活用しプレ調査としたため、調査にかかる費用を使用しなかった。新任養護教諭研修担当等(新任養護教諭担当指導主事)のインタビューのテープ起こし及び分析が予定よりも遅れているため次年度に使用額が生じた。使用計画として、以下のとおりである。1進捗が遅れている新任養護教諭研修担当等(新任養護教諭担当指導主事)のインタビューのテープ起こし及び分析に使用する2研究成果について論文化し発表、啓発のために使用する。3「養護教諭の点のキャリアノート」の作成に使用し、啓発を図る。2018年度に「新任養護教諭の職務困難ストレス対処のための支援デザインとして大学在学中から活用し、学校に着任後、養護教諭の1年間をシミュレーションできる「キャリアノート」案の骨子の作成に取り組んだ。当初は2018年度の完成を目指していたが、計画どおりに進行できず、完成が遅れている。
核受容体蛋白を標的分子としたがん化学予防の研究

肝癌においてはレチノイド核内受容体(RXRα)がErによるリン酸化を受け、その機能を失うため、癌細胞がレチノイド不応性に陥っていることを明らかにした。またリン酸化RXRαは、ユビキチン/プロテアソーム系による分解を回避して分解が遅延し、癌細胞内に蓄積してdominant negativeに作用するため、正常なレチノイドの細胞増殖抑制作用を阻害し、細胞増殖を亢めて、肝発癌に関与することを明らかにした。一方、我々の開発した非環式レチノイドは、Erk系を阻害し、RXRαのリン酸化を抑制してその機能を回復させる働きを有することを明らかにした。RXRαは様々な転写活性に関与するmaster regulatorであることが知られている。そこでRXRαリン酸化の他の癌腫における発癌過程への関与をも検討し、大腸癌においてはPPARγと、急性前骨髄性白血病においてはRARとヘテロダイマー形成能が失われ、肝癌同様にRXRαのリン酸化が発癌過程に密接に関連していることを明らかにした。独自に開発した非環式レチノイドは肝細胞癌にアポトーシスを誘導し肝発癌を抑制するが、天然レチノイドは無効であり肝癌はレチノイド不応性となっている。その機序として、ヒト肝癌組織およびヒト肝癌細胞株(HuH7)においてレチノイドXレセプター(RXRα)がErkによりセリン260にリン酸化を受け、転写活性が低下している知見を得た。このErkによるRXRαリン酸化は正常肝細胞ではレチノイン酸により負の制御を受けたが、肝癌細胞では制御を免れ、RXRαは恒常的なリン酸化を受けていた。リン酸化を受け転写機能を失ったRXRαは、ユビキチン/プロテアソーム系による分解から回避し、肝癌細胞・組織内に蓄積していた。以上より、リン酸化RXRαは転写機能を喪失しdominant negativeに作用するため、正常なレチノイドの細胞増殖抑制作用を阻害し、肝発癌の一機序であると考えられた。今後、更に他の癌腫でもこのような機序が働いているのかを検討する予定である。教室で開発した非環式レチノイド(ピタミンA誘導体)は肝細胞癌にapoptosisを誘導し肝発癌を抑制するが、天然レチノイドは無効であり肝癌はレチノイド不応性となっている。昨年度までにこの肝癌のレチノイド不応性の機序として、ヒト肝癌組織およびヒト肝癌細胞株でのErkによるレチノイドXレセプター(RXRα)のリン酸化を報告した。このリン酸化RXRαは転写機能を喪失しており、且つubiquitin/proteasome系による分解を免れてdominant negativeに作用するため、正常なレチノイドの細胞増殖抑制作用を阻害し、肝発癌の一機序であると考えられた。今年度は、非環式レチノイドがRas/Erk系の活性を阻害することでRXRαのリン酸化を抑制し、機能を回復させる知見を得た。さらに、これによりRXR/RARの下流にあるSTAT1の転写誘導を回復させ、interferonに対する肝癌細胞の感受性を回復、apoptosisを誘導させる知見を得た。これらの成績より、非環式レチノイドはレチノイド不応性となっていた肝癌細胞のレチノイド感受性を回復させ、その増殖を抑制ことが示唆された。今後はさらに、RXR/RARの下流にある遺伝子群を同定するとともに、白血病など他の癌腫におけるレセプターの修飾についても検索を進める。肝細胞癌(肝癌)はウイルス性肝硬変を母地とし高率に発生する癌腫である。教室で開発した合成レチノイド(ビタミンA誘導体)は肝細胞癌にアポトーシス(細胞死)を誘導し、肝(前)癌細胞クローンを硬変肝から消去することで、肝発癌を抑制することを臨床介入試験で明らかにしてきた。一方で天然レチノイドにはこのような作用はなく、肝癌はレチノイド不応性となっているといえる。このレチノイド不応性の機序として、我々はヒト肝癌組織およびヒト肝癌細胞株においてレチノイド核内受容体(RXRα)がErkによりリン酸化を受けることを明らかにした。リン酸化RXRαは転写機能を喪失しており、かつ細胞内に蓄積してdominant negativeに作用するため、正常なレチノイドの細胞増殖抑制作用を阻害し、細胞増殖を亢進して、肝発癌に関与する。一方、我々の開発した合成レチノイドは、Ras-Raf1/Erk系を阻害し、RXRαのリン酸化を抑制してその機能を回復させる働きを有することを明らかにした。このような合成レチノイドの付加的作用が、肝発癌予防に重要な役割を担っているものと考えられる。現在まで多くの研究者が取り組んでいるにもかかわらず、特異的な遺伝子異常が見られていない肝発癌を、蛋白レベルでの異常による「核内受容体病」であると捉え、その機能回復が発癌予防につながるという独創的な病態機序の解明につながる成績である。

一方、我々の開発した非環式レチノイドは、Erk系を阻害し、RXRαのリン酸化を抑制してその機能を回復させる働きを有することを明らかにした。RXRαは様々な転写活性に関与するmaster regulatorであることが知られている。そこでRXRαリン酸化の他の癌腫における発癌過程への関与をも検討し、大腸癌においてはPPARγと、急性前骨髄性白血病においてはRARとヘテロダイマー形成能が失われ、肝癌同様にRXRαのリン酸化が発癌過程に密接に関連していることを明らかにした。
骨格筋細胞外分子欠損症における、組織標的シグナルを利用した汎用治療法の開発研究

先天性筋(AChE)無力症候群の1つであるCollagen Q(ColQ)変異による終板アセチルコリンエステラーゼ欠損症に対するタンパク係留療法の開発を試みた。Adeno-associated virusを介してCOLQ遺伝子をColq-/-マウスに導入したところ、顕著な運動機能の回復が見られ、神経筋接合部にColQが集積しAChE活性があることが確認できた。さらにAChE-ColQ複合体タンパクをマウスの讐筋に注入した場合も、四肢の骨格筋において神経筋接合部での集積が認められ、ColQ自身が全身の筋組織に伝達・補充されることを証明した。先天性筋(AChE)無力症候群の1つであるCollagen Q (ColQ)変異による終板アセチルコリンエステラーゼ欠損症に対するタンパク係留療法の開発を試みた。COLQを組み込んだアデノ随伴ウィルス(AAV)をKOマウスの尾静脈より全身投与(2x10^<12>genome copies)4週間後には、ロタロッドによる運動テストで正常マウスと同成績まで回復した。治療マウスの骨格筋の組織切片では、AChR部位に、AChE活性とColQ抗体によるシグナルが検出され、神経筋接合部においてColQが集積していた。また、治療マウスの骨格筋中では、未治療群では存在しないAChE-ColQ複合体が正常の89%まで上昇していた。全身投与マウスで治療効果が高かったのは、COLQ遺伝子導入された細胞の割合が低くても,ColQ自らの細胞外集積により、神経筋接合部において十分量を獲得できたためと考えられる。それを実証するためにKOマウスの右肢前頸骨筋にAAV-COLQを筋肉注射(1x10^<11>genome copies)し、発現したColQの全身筋組織への移動を検証した。その結果、AChEとColQの集積が観察され、AChE活性は正常の15%に上昇していた。一方AAV-LacZおいては、非注入部位で発現が見られなかった。これは、ColQが細部外分子であるため、遺伝子導入された細胞組織以外に、体液を介して他部の組織シナプス基底膜に係留したと考えられる。しかし、非注入部である左肢、前肢でのAAV-ColQ感染細胞は0.15%であった為、タンパクが血流に乗って伝達されたとは言い切れない。そこで、局所注射において全身にAAVが伝達しにくいAAV serotype1に変更するなどして更なる検証を行う予定である。COLQを組み込んだアデノ随伴ウィルス(AAV)をColq-/-マウスの尾静脈より全身投与(2x10^<12>genome copies)4週間後には、ロタロッドによる運動テストで正常マウスと同成績まで回復した。治療マウスの骨格筋の組織切片では、AChR部位に、AChE活性とColQ抗体によるシグナルが検出され、神経筋接合部においてAChE-ColQ複合体が正常の89%まで上昇していた。それを実証するために、局部感染に適したAAV senotype1を用いた。Colq-/-マウスの右肢前頸骨筋にAAV1-COLQ-IRES GFPを筋肉注射し、発現したColQの全身筋組織への移動を検証した。その結果、非注入部位においてAChEとColQの集積が観察され、AChE活性は正常の23%に上昇していた。一方GFP発現は、注入部位のみで観察されたが、非注入部位では発現が見られなかった。さらにタンパク自身が移動する証明をするため、HEKにtransfectionして抽出したAChE-ColQ複合体タンパクを粗精製し、マウスの臀筋に注入した。四肢の骨格筋において神経筋接合部でのColQ蓄積とAChE活性が認められ、マウスの筋力もわずかではあるが上昇した。本研究により、protein-anchoringstrategyは、細胞外マトリクス分子を補充する療法として有効であり、他の分子欠損症に対しても応用が期待できる。
海馬神経細胞新生促進を目指した精神疾患予防・治療法の開発

嗅球摘出(OBX)マウスの精神関連異常行動に対する新規ジテルペノイドのスカブロニンのメチルエステル体(SG-ME)の効果及びそのメカニズムを検討した。OBXマウスの脳室内にSG-MEを投与した際、記憶関連行動障害の改善が認められた。SG-MEのその改善効果には、脳由来神経成長因子の増加とそれに伴う神経細胞におけるTrkB受容体- ERK- CREB経路の活性化を介した海馬歯状回における神経新生細胞数増加が関与する可能性を証明した。本研究からSG-MEが神経栄養因子を増加させ神経新生を促進し記憶改善効果を有する化合物であることが示唆された。認知症及びうつ病の動物モデルである嗅球摘出(Olfactory bulbectomy: OBX)マウスは、摘出数週間後に記憶関連行動障害やうつ様行動を示す。しかしながら、OBXマウスのこれら異常行動と海馬歯状回における神経新生の抑制が相関しているか詳細に解明されていない。今年度は精神疾患モデル動物の異常行動と神経新生抑制との相関性及びその神経新生抑制メカニズムを検討した。今年度、OBXマウスの神経新生にはERK/CREBシグナル経路が関与していることが示唆されたため、今後、OBXマウスの異常行動とこのシグナル経路をターゲットにし、神経新生促進作用を有する可能性のある新規化合物の有効性と作用機序を検討する予定である。昨年度の研究により、嗅球摘出(Olfactory bulbectomy: OBX)マウスの記憶関連行動障害やうつ様行動には、海馬歯状回における神経新生の抑制が関与している可能性を報告した(Nakagawasai et al., Behav. Brain Res. 297: 315-22, 2016)。今回、in vitroで神経突起進展促進効果を有するスカブロニンG (SG)誘導体の有効性をOBXマウスを使用し検討した。さらに、その作用メカニズムを行動薬理学的並びに免疫組織化学的手法を駆使し解明した。以前の研究結果より、神経成長因子と同様な神経突起進展作用を示すSG誘導体の中でもメチルエステル体(SG-ME)を用いた。OBXマウスの脳室内にSG-MEを20μg/mouse投与した際、投与直後ではなく投与24時間後に記憶関連行動障害の改善が認められた。そのSG-MEの記憶関連行動障害改善効果は、脳由来神経成長因子(BDNF)抗体、BDNFが作用する受容体であるTrkB受容体アンタゴニストANA12、TrkB受容体下流のextracellular-regulated protein kinase (ERK)1/2阻害薬であるU-0126をそれぞれSG-MEと前処理又は同時投与することにより抑制された。さらに、共焦点レーザー顕微鏡を使用し、海馬歯状回における新生細胞の変化を観察したところ、OBXマウスでは著しい新生細胞の減少が認められたが、SG-MEを脳室内投与したOBXマウスの新生細胞は、コントロールレベルまで増加した。これらの行動薬理学的並びに免疫組織化学的結果から、SG-MEによる記憶関連行動障害の改善作用は、BDNFを遊離し、そのBDNFがTrkB受容体に結合しERK1/2を介し海馬歯状回において神経新生を促進している可能性を示唆した。新規化合物であるSG-MEがBDNFの遊離を介し海馬の神経新生促進により記憶関連行動障害改善作用を示し、当初の計画通りメカニズムを明らかにしている。嗅球摘出(Olfactory bulbectomy: OBX)マウスの記憶関連行動障害やうつ様行動には、海馬歯状回における神経新生の抑制が関与している可能性を報告した(Nakagawasai et al., Behav. Brain Res. 297: 315-22, 2016)。ヒダナシタケ目イボタケ科の担子菌ケロウジから単離された新規ジテルペノイドのスカブロニン(SG)類は、以前のin vitroの研究結果より、神経成長因子の増加と神経突起進展作用を有すること、そのSG類の中でもメチルエステル体(SG-ME)がその効果を著しく示したことからSG-MEを用いOBXマウスの精神関連異常行動に対する効果を検討した。OBXマウスの脳室内にSG-MEを投与した際、記憶関連行動障害の改善及び抗うつ効果が認められた。そのSG-MEの記憶関連行動障害改善効果及び抗うつ効果には、脳由来神経栄養因子(BDNF)の増加とそれに伴う神経細胞におけるTrkB受容体- extracellular-regulated protein kinase (ERK)- cAMP response element binding protein (CREB)経路の活性化を介した海馬歯状回における神経新生細胞数増加が関与する可能性を行動薬理学的手法及び免疫組織学的手法を用いて証明した。さらに、SG-ME投与後の海馬スライスを用いシナプス伝達効率の上昇現象である長期増強作用も示すことを電気生理学的手法により証明した。本研究からSGのリード化合物が神経栄養因子を増加させ神経新生を促進し記憶改善効果や抗うつ効果がin vivoで認められたことから、今後、神経変性に基因した認知障害やうつ病患者を対象とした臨床応用に大きな一歩を踏み出した。

本研究からSG-MEが神経栄養因子を増加させ神経新生を促進し記憶改善効果を有する化合物であることが示唆された。実験手技としてマウス海馬への微量注入という新たなテクニックを導入し練習に時間を要したが、当初計画してしていた時の研究協力者である当研究室の学部学生の人数が増えたため(5名から6名)、予定通り実験が進んでいる。これまで主に行動薬理学的手法で認められたSG-MEの記憶関連行動障害改善作用のメカニズムについて分子生物学的並びに電気生理学的手法により詳細に検討する。一昨年度、BDNF微量注入による神経新生促進作用は、ERK/ cAMP response element binding protein (CREB)シグナル経路を活性化していることをウエスタンブロット法により認めていることから、SG-MEをOBXマウスに脳室内投与した際のBDNFの定量、CREBの活性化をウエスタンブロット法により検討する。さらに、CREBのリン酸化が海馬歯状回のどの細胞のタイプで認められるか二重染色法により検討する。SG-ME投与後の海馬スライスを用いシナプス可塑性である長期増強作用(LTP)に影響を及ぼすか電気生理学的検討を行う。中枢薬理学今年度、OBXによる記憶関連行動障害やうつ様行動には、海馬歯状回における神経新生の抑制が関与している可能性を示唆したため、in vitroで神経突起進展促進効果を有するスカブロニンG(SG)誘導体の有効性をOBXマウスを使用し検討し、さらに、その作用メカニズムを今年度で明らかにした作用点をターゲットとして行動薬理学的並びに分子生物学的手法を駆使し解明する。詳細には、1SG誘導体をOBXマウスの異常行動(記憶関連行動障害やうつ様行動)発現前または発現後から投与し、これらの異常行動が改善するか検討する。2SG誘導体の異常行動改善効果が神経新生を促進するか否か免疫染色法により共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察する。3SG誘導体の異常行動改善効果がERK/CREB系によって制御されているか否か細胞内シグナル伝達阻害薬を用いて行動薬理学的に検討する。さらに、ウエスタンブロット法を用い検討する。2016年4月に掲載の論文(実績としては平成28年度に記載予定)がカラーの図が多く掲載料および別刷り代の請求額が高額であった。その支払いをする為残しておいた経費であったが、受領書の遅延により残金が発生してしまった。分子生物学的実験に必要な抗体等を年度末近くに発注したが、輸入等納期が遅れた為、物品費が予定した金額まで発生しなかった。今回発生した残金を年度初めに使用し、さらに、もうすでに年度末から年度初めにかけ動物や試薬等の購入を継続していることから今回の予算はすべて計画通り使用できる。次年度は、今回の繰越額を試薬等の物品購入費に充て使用することを予定している。
家庭教育を支える学習組織としての父親の子育てネットワーク活動の成立条件と類型化

本研究では、「おやじの会」をベースに父親の子育てに関わるネットワーク活動を行っている団体を家庭教育を支える学習組織と捉え、その成立条件・展開過程を整理し類型化を行った。地域のつながりの希薄化などを背景とした保護者の孤立が深刻化しており、家庭教育が困難な状況となっている。こうした現状から家庭教育を支える公的取り組みは進展しつつあるが、すべての親の学びや育ちを支えるには限界がある。公的な支援と市民組織の協働は喫緊の課題といえよう。とりわけこうした協働には従来の子育て支援専門職や母親だけでなく、父親や地域住民などの多様な主体の参画による豊かな支え合いに期待が高まっている。そこで本研究では、地域に新しい学習資源を生み出す組織としては必ずしも認識されてこなかった父親たちの子育てネットワークに注目した。「おやじの会」を出発点に、全国各地で組織されている父親たちの“子育てネットワーク"の内、主要7団体(北海道2団体、宮城、東京、京都、香川、福岡)を対象にインタビュー調査と資料精査を行った。いずれも先進的かつ目的志向性が際立った団体といえる。分析の結果、1学習内容の志向性(横軸)と2活動範囲(縦軸)から4つに分類することができた。1の視点からは、a.学校教育を支え、なおかつ、子育て・教育からの地域コミュニティ再構築を志向する“学校支援・地域づくり型"とB.性別役割分業を乗り越え、父親特有の子育て課題の問題共有を志向する“男女共同参画型"に分類できた。一方、行政と市民組織の協働モデル構築には、2の視点が必要であると考え、c.学校単位など限定された範囲の“地域密着型"と、d.父親全般を対象とした働きかけを想定しながら全国単位の組織づくりを展開している“広域型"に分類した。本研究によって父親の子育てネットワークが家庭教育を支えるための学習組織として重層的に機能していることが明らかになった。
ゼオライト複合膜の調製とその膜分離特性に関する研究

省エネ型分離手段として膜分離技術の応用が期待されている。この研究は、従来の高分子膜よりも耐熱性等に優れた無機膜の開発を意図してゼオライト複合膜(担持ゼオライト膜)の調製とそのガス分離特性について調べたものである。その結果、主として次の点が明かになった。支持体として多孔質アルミナを用い、各種ゼオライト膜を次の(1)(4)の異なる方法で調製した。(1)シリコ-ンにCaA、NaA等のゼオライト微粒子を分散した組成物を支持体に塗布し、真空乾燥;(2)支持体の表面にNaA等のゼオライト原料液(水ガラス等のシリカ源)を接触させ、オ-トクレ-ブの中で水熱合成、これを数回繰り返す;(3)上記(2)で支持体にアルミナゾルをゾルゲル法で含浸後、同じ操作を行う;(4)上記(3)や(4)で得たゼオライト膜上にシリコ-ンを塗布し,ピンホ-ルを埋める。こうして得た各種のゼオライト膜についてガス分離性能を調べた結果、(1)ーCaA膜では、nーブタン/イソブタンの分離係数がCaA含有量と共に増加し、4060%で2.5程となった。(1)の方法は簡便であるがゼオライトの配合割合に限界(70%)があり、O_2/N_2分離比も2.7程度に留まった。(2)で得たNaA膜の場合、ピンホ-ルがあるためガスに対しては分離選択性はほとんど見られないが、(3)ではピンホ-ルが減少しO_2/N_2分離比は2.3程度となりシリコ-ン膜と同程度の値に達した。ピンホ-ルは(4)の方法で埋めることができO_2/N_2比は33.5まで増加し、この方法が分離選択性の点で最もよいことが分かった。この(4)のゼオライト複合膜の場合でも150200°C付近でも分離性を示し、耐熱性がよい。このように各種の方法でゼオライト膜が調製でき、今後、ガス分離により有効な実用膜の開発が期待できる。なお、膜中のガス拡散係数と誘過係数の関係も考察した。
酸化物超伝導体薄膜の原子層成長

酸化物超伝導体薄膜の原子層成長の制御成長の方法として、現状では、各原子層に対応する元素量を精密に制御し供給する方法がとられている。Bi系銅酸化物や「123」系酸化物においては、供給する元素量の制御により、原子層単位での物質合成が実現されているようである。しかしながら、現実には「各原子層に対応する元素量の精密制御」には供給量の的確な把握が必要とされ、金属元素を供給源とするMBE法においては、かなりの酸化ガス存在下で、%オーダーでの制御性を薄膜形成に要する数時間の間保持することは困難な場合が多い。供給量の的確な把握には、常時供給量をモニターする方法が考えられており、膜厚計による観測や、蒸発して来る金属ビームの濃度を直接原子吸光で調べる方法等が用いられており、それなりの成果を上げている。理想的には、薄膜表面に於て各原子層の形成に対応した情報を的確に把握し、この情報を常時モニターしつつ製膜制御することが望ましい。そこで、本研究においては、供給元素量を精密に制御し、薄膜形成する方法と、原子層形成時に得られるであろう情報を手がかりに、形成制御する方法とを検討した。平成4年度においては、供給元素量を精密に制御し、薄膜形成する方法として、Bi系銅酸化物薄膜の低温低圧合成に引続き、「123」系銅酸化物薄膜の低温低圧合成を実現した。また、各原子層形成時の情報を手がかりとして薄膜形成する方法の例として、無限層化合物を取り上げ、チタン酸ストロンチウム単結晶表面からの成長を検討した。
ハイブリッド仕様を用いたＣＰＳの形式的制御系設計

サイバーフィジカルシステム(CPS)においては,定量的指標と論理的制約が混在した「ハイブリッド仕様」を考慮する必要がある.本研究では,時相論理を定量的に拡張した論理体系(定量的時相論理)によって仕様を記述することで,より高品質なCPS制御系の実現を目指す.まず,定量的時相論理によるハイブリッド仕様の記述方法を明らかにする.さらに,階層制御や分散制御の適用により計算コストを抑えながら,ハイブリッド仕様を満たす制御系の設計手法を提案する.サイバーフィジカルシステム(CPS)においては,定量的指標と論理的制約が混在した「ハイブリッド仕様」を考慮する必要がある.本研究では,時相論理を定量的に拡張した論理体系(定量的時相論理)によって仕様を記述することで,より高品質なCPS制御系の実現を目指す.まず,定量的時相論理によるハイブリッド仕様の記述方法を明らかにする.さらに,階層制御や分散制御の適用により計算コストを抑えながら,ハイブリッド仕様を満たす制御系の設計手法を提案する.
GVL(抗白血病)効果増強による骨髄移植後再発予防の研究

同種骨髄移植により治癒したと考えられる患者の骨髄細胞を培養し、造血コロニーのホスト由来と白血病特異的DNAの有無を検討した結果から治癒が維持されるにはキメラT細胞の抗白血病効果(GVL=graft-versus-leukemia)効果が必要であることを明らかにしてきたが、この2年間の研究では、(1)このGVL効果は移植後にもDLTによって増強できる。(2)一部の移植後再発例はDLTのみで寛解導入できる。(3)奏功率は疾患によって異なり慢性白血病には有効だが急性白血病では奏功しにくいことを明らかにした。さらに、DLTの問題点はGVHDだが、急性GVHDを認めずにDLTが奏功し完治した症例の末梢血T細胞を用い、T細胞レセプター(TCR)のクロナリティーを検討した結果、TCRVβ15陽性T細胞中に明瞭なバンドが検出できた。この結果はGVL効果を誘導するT細胞とGVHDを誘導するT細胞とは異なり、もし白血病細胞を特異的に障害するCTLが試験管内で増幅できれば養子免疫療法によって白血病の一部を治癒させうる可能性を示した。DLTによるGVL効果の全国調査では奏功率はCMLの慢性期で100%、急転期0%、AML/ALL20-30%、MDS 50%と欧米の報告に似ていたが、ALLに対しても約20%の奏功率が認められた点や、GVHDが40%程度と少ない点から、このDLTによる治療法は本邦では非常に安全な治療法であることが解明できた。このようなGVL効果の標的抗原を明らかにする研究は今後最も興味のある課題となるであろう。1.DLTによるGVL効果の証明;移植後再発例2例に対しDLTを行い,CMLの1例はPh^1が消失し治癒生存中。ALLの1例は白血病細胞が1/3に減少しその後化学療法でCRに導入された。1例目は急性GVHDは認めず,2例目は急性GVHDを発症した。1例目はPh^1消失期に汎血球減少を認めその後ドナー造血が完全に回復した(論文投稿中)。2.GVL効果担当T細胞の同定;一例目の再発時とPh^1消失時の抹消血単核球を用いTCRV_β領域のクロノタイプを比較検討したところ,V_β15陽性T細胞にGVL効果発現後検体にのみ,再発期に認められない明瞭なバンドが検出できた。3.今後の課題;(1)DLTが有効な対象疾患と実施時期の検討。(2)GVL担当T細胞とGVHD担当T細胞のTCRの比較検討。(3)GVL効果担当T細胞の増殖とGVHD担当T細胞の抑制の研究。平成7年度研究実績の概要GVL(抗白血病)効果は、同一ドナーのリンパ球輸注(DLT=donor leukocyte transfusion)によって、骨髄移植後にも誘導でき、移植後再発例の一部では有効な治療法であることを明らかにした(平成6年度)。平成7年度は全国の26症例を検討し、DLTの治療効果、DLTの至適時期、DLT標的抗原を解析した。〈1〉DLTによるGVL効果の全国調査と結果;この効果は1)対象疾患によって異なること(CML慢性期;100%、CML急転期;0%、AML/ALL;20-30%、MDS;50%)、また長期緩解(CR)が得られる疾患と一過性のCRしか得られない疾患に分けられる。2)輸注T細胞数は1x10^7-5x10^8/kgに広く分布しているがGVHDの合併頻度は約40%、汎血球減少は約5%と欧米の報告より少なく、DLTは安全な治療法である。3)GVHDを発症せずGVL効果を発揮する症例が存在する。〈2〉DLTの至適時期;奏功

率の低いCML急転期や急性白血病に対しては、CR導入療法よりも化学療法でCRに導入後、緩解後療法としてDLTを実施することで成績向上がめざせる。〈3〉GVL特異的クローンT細胞の証明;GVHDを認めずGVL効果を発揮した症例の末梢血単核球中に、再発期には認めなかったT細胞クローンの存在を明らかにした。移植後患者骨髄中にはホストの腫瘍抗原を有する造血細胞と持たない細胞が存在するので、両細胞に対するT細胞クローンの反応性から抗原ペプチドを解析した。
高等教育機関における学部・学科の新設・改組・廃止の要因に関する比較社会学的研究

本研究は、戦後日本の4年制大学・短期大学における学部・学科の新設(増設)、改組、廃止の状況を時系列に展望し、学部・学科の変革を促進する背景と要因は何か、について比較社会学的に分析することを目的として進められた。その目的を達成するために、文部省監修『全国大学一覧』と『全国短期大学・高等専門学校一覧』を用いて、1989年、1980年、1971年、1963年、1954年の5期について、大学・短大における学部・学科の新設(増設)、改組、廃止の状況を時系列にデ-タ・ベ-ス化した。さらに、情報を補うために、各大学・短大の学校案内等の文書資料を収集するとともに、学校関係者への面接調査を行った。その結果、現時点で、以下3点の知見を得ることができた。1.時を経るにしたがって、大学、短大ともに、学科の種類が増加している。例えば、大学における学科の種類数は、1954年の360種類、1963年の418種類、1971年の539種類、1980年の667種類、1989年においては796種類となっている。また、短大においては、1954年の174種類、1963年の214種類、1971年の274種類、1980年の296種類、1989年においては333種類となっている。2.学科の新設(増設)は、大学や短大を取り巻く社会・経済的変動に反応した結果であるものと考えられる。例えば、そのことは、近年、社会の情報化や国際化の進展にともなって、大学や短大において、情報学科や国際学科等の学科が急増しているという事実に示されている。3.私立の大学や短大は、国立や公立に比べて、学科の新設(増設)、改組、廃止が活発である。これは、社会の変化に対する設置者間の感応性の相違を反映しているものと思われる。詳細な分析を継続中で、さらなる知見が得られるものと期待される。
ヒト免疫不全ウイルスI型の活性化に関与する宿主因子のクローニング及びその解析

HIV-1の活性化に関与する宿主因子の同定を目指して、我々はTAR RNAへの結合能で7クローンを分離した。データベースを検索した結果、5クローンはそれぞれnuclear factor90(NE90),poly A bindingprotein,human homologue of yeast 35.1kDa protein,human homologue of chicken inner centromereprotein,human homologue of mouse phosphoprotein p150であり、残りの2クローンは未だ、同定されていないものであることが判明した。NF90は活性化されたT細胞がインターロイキン-2を産生するのに必要不可欠な核内因子であるが、TAR RNA-binding protein(TRBP)などと共通する2本鎖RNA結合モチーフを持っている。TRBPは,TARRNA-binding proteinをコードする遺伝子として最初に同定された。このことは、我々が行っているスクリーニングの条件がλgt11をベクターとして作成したcDNAライブラリーからTAR RNA-binding proteinを分離するのに適正であることを示しているものと思われる。クローン27(JTR27;a human homologue of yeast 35.1 kDa protein)については、完全長のcDBAの塩基配列を決定し、その特徴について調べた。UTR27のアンチセンスオリゴヌクレオチドはTat存在下、あるいは、非存在下でHIV-1 LTRからの遺伝子発現を抑制した。JTR27を過剰発現させると、HIV-1 LTRのプロモータ活性ばかりでなく、Tatによる活性化をも増強した。これらの結果から、JTR27はHIV-1 LTRによる遺伝子発現に関与していることが示唆された。HIV-1の活性化に関与する宿主因子の同定を目指して、TAR-RNAとの結合で現在までに得られた7クローンのうち2クローンについてfull-length cDNAの塩基配列を決定し、一部、その解析を行った。1.クローン27(JTR27)については、以下のことが明らかとなった。(1)349個のアミノ酸からなる蛋白質をコードし、酵母の35.1kDa蛋白質のホモローグである。(2)第1番染色体上にマップされた。(3)転写開始領域は、高度にメチル化されているゲノムDNAとしてデータベースに登録されているが、transientなassay系では、COS細胞でプロモーター活性を示した。Anti-sense transcriptsの発現によるgeneregulationも示唆された。(4)Native proteinを過剰発現させると、HIV-1 LTRからのbasal trascriptionを80%程度、Tat-activationを30%程度、それぞれ上昇させた。(5)Tatのactivation domainとJTR27のbasicregionとの間で作成したfusion proteinを細胞内で発現させた結果、JTR27はbasicregionでTAR-RNAのstemに結合する可能性が示唆された。(6)インフルエンザウイルスのHAを用いたtagged proteinを細胞内で発現させると、核内に局在した。2.クローン15(JTR15)については、以下のことが明らかとなった。(1)278個のアミノ酸からなる蛋白質をコードしている。N-末端にsignal peptideが存在することから、分泌型の蛋白質であることが示唆された。(2)第6番染色体上にマップされた。(2)第1番染色体上のp21にマップされた。(3)JTR27遺伝子の上流領域に、COS細胞でプロモーター活性が見られたが、Tatを過剰発現させると、その活性が顕著に低下した。

(4)アンチセンスオリゴヌクレオチドで処理すると、塩基配列特異的にTat存在下、あるいは非存在下でHIV-1LTRからの遺伝子発現が抑えられた。TNF-αによるHIV-1LTRの活性化をも抑制した。(5)His-tagを付加したNative proteinをCOS細胞に導入すると、その遺伝子産物は核内、特に核小体に局在することが判明した。(6)細胞内で遺伝子産物を過剰発現させると、Tat存在下、あるいは非存在下でHIV-1LTRからの遺伝子発現が増強された。2.クローン15(JTR15)については、以下のことが明らかとなった。(1)278個のアミノ酸からなる蛋白質をコードしている。N-末端にsignal peptideが存在することから、分泌型の蛋白質であることが示唆された。(2)第6番染色体上にマップされた。
高等植物の気孔形成における細胞の分裂および相称的形態構築の分子機構

気孔形成突然変異体shabondama40およびMC79の解析を行うためGateway Cloningが可能なバイナリーベクターの開発を行った。このベクターシリーズ(pGWB)を用いることにより、GUS、GFP、6His、FLAG、3HA、4Myc、10Myc、GST、T7およびTAPの各種レポーター・タグとの融合遺伝子を容易に構築することが可能となった。shabondama40は孔辺母細胞の細胞質分裂が不完全な変異体で、その原因遺伝子は出芽酵母Sec31のホモログである。Sec31pはSec13pと複合体を形成し、ER膜からの小胞出芽の過程で働いている。植物の細胞質分裂では細胞板への小胞輸送が重要であるが、変異によりこの過程が影響を受け、細胞質分裂阻害を引き起こしていると推察された。そこでこの現象の制御系を解析するためにpGWBを用いてshabondama40-TAP遺伝子を作製し植物に導入した。MC79は孔辺細胞の伸長方向や湾曲方向が異常になる細胞形態構築の突然変異体で、その原因遺伝子はロイシンリッチリピートを持つ受容体型キナーゼであった。孔辺細胞の対称的な細胞形態構築の情報伝達系の因子であることが予想された。MC79-GFPをシロイヌナズナに導入したところ、細胞膜でGFPの蛍光が観察された。このことより細胞膜に局在することが示された。MC79pro::MC79-GUSをシロイヌナズナに導入したところ、メリステモイド、孔辺母細胞および未発達な孔辺細胞でGUSの染色が観察された。このことからMC79は早いステージで発現し、形態構築の初期過程に関与していることが示された。またMC79のパートナーやリガンドを探索するためにMC79pro::MC79-TAP遺伝子を構築し、シロイヌナズナに導入した。以上の研究により細胞の形態構築の制御系に関する理解が深まった。
海馬でのアセチルコリン遊離調節におけるセロトニンの役割

本研究では、アセチルコリン(ACh)に対する高感度で特異的なラジオイムノアッセイ(RIA)と微小透析法を用いて、5-HT_<1A>受容体作用薬および拮抗薬のラット海馬におけるACh遊離におよぼす作用をコリンエステレース阻害剤(ChEI)存在下および非存在下で測定し、比較検討を行った。皮下投与した8-OH-DPATにより海馬細胞外ACh濃度が上昇したことから、5-HT_<1A>受容体刺激がコリン作動性神経活性を上昇させる可能性が示唆された。8-OH-DPATは海馬へ局所投与した場合には、ChEI存在下と非存在下において海馬細胞外ACh濃度に異なる作用を示したことから、その作用点はコリン作動性神経終末ではない可能性が考えられる。しかしながら、その詳細な作用機序は不明である。
「医学的に説明されない症候群」の症状に着目した相互行為論的研究

本年度は、化学物質過敏症の社会的な取り扱われ方に重点を置き、調査研究を行った。具体的には、(1)化学物質過敏症の因果性に関する法学と医学の齟齬、(2)化学物質過敏症の存在を支持し調査研究を行う医師・学者のグループである「臨床環境医」の主張、の分析を行った。(1)に関しては、特に、化学物質過敏症罹患を争点とする訴訟と、化学物質過敏症の医学的不明確性がどのように関連しあっているのかを時系列的に読み解くことを試みた。これにより、「疾患」として医学的な論争のただなかにある化学物質過敏症が、法学という異なる分野において、その不明確性ゆえに法的論理に取り込まれる余地があることを示した。(2)に関しては、化学物質過敏症に関する一般読者向けの書物を対象にして、医学的に確立されていない「病」をいかに正統なものとして示すのかを明らかにした。これら2点の共通性は、ある「病」の不明確性が、異なるアクターが折衝する場面において、どのようにある「病」の不明確性が説明されるのか明らかにする、ということである。医学と司法、化学物質過敏症の存在を支持し研究を行う「臨床環境医」と一般の医師、患者など、異なるアクターや業界の狭間で、ある「病」の不明確性が新しく解釈されなおされるという現象は、化学物質過敏症に限らず、今まさに論争中にあるさまざまな「病」に関しても同様である。また近年では、柔軟剤やアロマなどによる「香害」が社会問題となっており、この文脈で化学物質過敏症も再注目を浴びている。このような社会的状況からしても、本研究でさまざまな「医学的に説明されない症候群」、ひいては化学物質過敏症について扱う意義がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、以下の二点の研究を行った。一つ目は、化学物質過敏症患者が病を抱えながら行う対面相互行為についてである。二つ目は、化学物質過敏症が社会制度をまたいで問題化されるときの概念の変容である。一つ目については、化学物質過敏症を抱えて生活する人々が、その病ゆえに直面する困難や齟齬を、相互行為分析によって解明することを試みた。研究計画においては、連絡を取っている化学物質過敏症患者の他に、新たな化学物質過敏症患者への聞き取りやフィールド調査を行うことを予定していた。しかし、健常者である筆者が、化学物質過敏症患者にアクセスすることで、患者の体調を損なう可能性があることから、インタビューデータのほか、化学物質過敏症患者の闘病記を積極的に用いることにした。闘病記は、対面相互行為を直接的に捉えたものではなく、筆者の解釈が入り込んだものだが、患者の主観を捉えるのに適していると考えられる。二つ目の概念の変容については、近代医学において論争の只中にある化学物質過敏症概念が、他の社会的領域に持ち出された時にどのような変容が起きているのか、分析を試みた。具体的には、法廷における化学物質過敏症の医学的正統性についての議論について、判決文を対象に分析を行った。こちらの研究内容はもともと企画していたものではなかったが、これまでの日本社会における化学物質過敏症概念の変遷は、患者の経験や発言のバックグラウンドを成すものでもあるため、研究の足掛かりとなると考えた。本年度においては、研究の骨子となる相互行為分析のほか、研究全体の背景となる化学物質過敏症概念の変遷についての解明を試みた。これらの分析は、来年度の研究成果公表の土台となると考えられる。一方、今年度の研究目標としていた論文掲載には至らなかった。2017年度はデータ・資料の収集を続けるほか、構想中・修正中の研究成果の公表を進める。

一方、2016年度は、聞き取り中心の研究計画を立てていたが、闘病記を中心とした文書の調査に変更することとなった。化学物質過敏症患者への調査が再開できるかどうか、今後慎重に検討していく必要がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。