hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オートファジーにおける膜の起源：オルガネラバイオジェネシスの解明

2)Atg14Lを接触点に集合させるSyntaxin17が、Atg14Lと結合していることを示した。Syntaxin17をノックダウンすると、Atg14Lは接触点ではない他の場所で集合しそこで隔離膜は形成されるが、閉じてオートファゴソームにならない。従って接触点では隔離膜閉鎖に必要なものが供給されているものと思われる。以上の成果は、2013年3月にnature誌に掲載された。Atg14Lの点状集合を制御している分子の同定に早くも成功した。しかも、そのSyntaxin17もミトコンドリア・小胞体接触サイトにAtg14Lと共に点状集合しており、オートファゴソームのバイオジェネシスについて、大枠となるモデルを作ることが出来た。このモデルは分野に非常に大きなインパクトをもち、初年度に大金星をあげたといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまで誰も成しえなかった3つのオルガネラの同時撮影(シャッターの切り替えを伴わない)を可能にする顕微鏡システムを開発し、オートファゴソームが実際に小胞体-ミトコンドリア接触点で形成されていることを、ライブ映像として捉えることに成功した。オートファジー分野のみならず細胞生物学にパラダイムシフトをもたらす発見である。有力な統合的モデルを構築できたので、今後はその証明とデテールの解明に力を注ぐ。極めてpromisingはプロジェクトとなった。電子線トモグラフィーは、顕微鏡や試料作成装置のセットアップに時間がかかり開始が遅れていたが、漸く稼働し始めデータもとれつつあるので、今後が期待できる。残された1年間を有効に使い、詳細な分子機構の解析やゴルジ体の関与などの残された課題の追求を行いたい。
周産期領域におけるPTH-related peptide発現とその調節機構

1)PTHr-Pの妊娠週数別推移:妊娠週数別に検体の採取を行った。つまり、妊娠各週ごとの母体血ならびに分娩時(満期産例、早産例)の母体血、臍帯血を採取し、遠心分離、-20°C凍結保存した。更に、卵膜は羊膜、絨毛膜、脱落膜に分け、胎盤も細切し、熱処理後ホモジナイズし、その遠心上清を分取、-20°Cに凍結保存した。現在、正常妊娠週例が20例あり、妊娠中毒症例、子宮内発育不全例がそれぞれ5例ずつ集ったところでPTHr-Pアッセイの予定である。2)培養実験:患者の同意下に手術後、子宮筋の一部を実験にした。採取した子宮筋をハサミで細切し、collagenase,DNaseを用いて約1時間37°Cで酵素処理した細胞をフィルターを通して更に分別した。子宮筋細胞を直径10cmのシャーレでDMEM;F12(10%FCS)下に約10日2週間培養し、confluentとした。この子宮筋細胞の初代培養を用いて、コントロール群、エストロゲン添加群(E^210_<-8>)、プロゲステロン添加群(MPA、0.2muM)、E_2+MPA群に分け、培養上清を凍結保存した。更に細胞はGITで変性後、CsC1を用いて超遠心法にてtotal RNAを回収した。回収量は、100180mug total RNAで、Northern analysisには十分と思われた。現在、PTHr-P probe(oligo probe)を準備中であり、今後hybridizationし、PTHr-P mRNAの誘導あるいは抑制の有無を観察する予定である。また、エンドセリン、プロスタグランディン等の添加実験も進行中である1)PTHr-Pの妊娠週数別推移:妊娠週数別に検体の採取を行った。また、エンドセリン、プロスタグランディン等の添加実験も進行中である
肥満による心房細動発症機序の解明

内臓脂肪蓄積型肥満による心房細動の発症メカニズムとして心房に対する容量および圧負荷に伴うリモデリング・交感神経の活性化・組織の炎症などの様々な因子の影響が考えられ、本研究は、高脂肪食肥満モデルでは心房細動の誘発率と誘発時間が有意に延長し、心房の有効不応期が有意に短縮され、血清中・内臓脂肪中のアディポサイトカイン、カルシウム調節因子であるp-CAMKII, p-SERCA, p-RYR,が高脂肪食肥満モデル有意に増加しており、高脂肪食肥満モデルは、カルシウムハンドリングの変化が、メタボリックシンドロームでAFを促進する催不整脈性基質の形成に関与している可能性があることを確認した。本研究は、高脂肪食ラットモデルにおける心房細動のメカニズムを検証することを目的とし、肥満モデル動物における心房リモデリングに、NAD+依存性脱アセチル化酵素であるsirtuin-1(SIRT1)が鍵分子として関与し、その発現・活性の低下がエネルギー代謝や炎症、カルシウム調節機構に変化をもたらすことで心房細動の起こりやすい基質が形成されているという仮説を立証し、さらにその知見に基づいた心房細動の新たな予防的治療法の開発を目指して計画した。高脂肪食投与による肥満ラットモデル動物を用いて電気生理検査・心房細動誘発試験を行い、肥満に基づくin vivoでの電気生理学的変化、病理組織評価を行った。また心房における哺乳類サーチュイン関連因子、カルシウム調節因子の遺伝子・タンパク発現を評価した。健常ラットおよび肥満ラットにおける心房単離心筋を用いて、カルシウムイメージングを行った。結果、高脂肪食肥満モデルでは心房細動の誘発率と誘発時間が有意に延長し、電気生理検査では、心房の有効不応期が有意に短縮されていることが分かった。病理学所見では、線維化が高脂肪食肥満モデルで著しく進んでおり、血清中・内臓脂肪中のアディポサイトカイン、カルシウム調節因子であるp-CAMKII, p-SERCA, p-RYR,が高脂肪食肥満モデル有意に増加しており、高脂肪食肥満モデルは、カルシウムハンドリングの変化が、メタボリックシンドロームでAFを促進する催不整脈性基質の形成に関与している可能性があることを確認した。しかし、今回の実験でNAD+依存性脱アセチル化酵素であるsirtuin-1の変化は認めず、さらに、sirtuin-1がカルシウム調節機構との直接関連は確認できなかった。本研究は、肥満が心房細動の発症にどのように関わっているのかは不明であることから、肥満モデル動物における心房リモデリングに、NAD+依存性脱アセチル化酵素であるsirtuin-1(SIRT1)が鍵分子として関与し、その発現・活性の低下がエネルギー代謝や炎症、カルシウム調節機構に変化をもたらすことで心房細動の起こりやすい基質が形成されているという仮説を立証し、さらにその知見に基づいた心房細動の新たな予防的治療法の開発を目指して計画した。平成24年度には高脂肪食投与による肥満ラットモデル動物を用いて電気生理検査・心房細動誘発試験を行い、肥満に基づくin vivoでの電気生理学的変化、病理組織評価を行った。これまでの結果から、高脂肪食肥満モデルは、心房細動の起こりやすい基質が形成されていて、その原因としては、心房の有効不応期が有意に短縮され、関連のカルシウム調節因子が高脂肪食肥満モデル有意に増加しており、肥満は、メタボリックシンドロームなどの原因でAFの重要な危険院であることを、実験的に証明した。しかし、当初予測していたNAD+依存性脱アセチル化酵素であるsirtuin-1とAFとの関連は今回の実験で認められなかった。今後、オメガ3脂肪酸とエネルギー代謝や炎症、カルシウム調節機構との関連をし調べ、さらに、オメガ3脂肪酸であるDHA, EPAの投与し、効果を調べる。

平成25年度は、引き続き高脂肪食動物モデルにオメガ3脂肪酸を与えて、心房細動につながる炎症、または、カルシウム調整異常などの軽減効果を解析する予定である。モデル動物としてラットとマウス2種類を用いる。通常食群、高脂肪食群、高脂肪食群+DHA群、高脂肪食群+EPA群,高脂肪食群+DHA+ EPA群の4群に分ける。またob/obマウス(6週齢、オス)も同様に、野生型マウス(対照群)、ob/obマウス無治療群、ob/obマウス+resveratorol群に分ける。実験開始前と12週後に、体重測定および小動物用CTにて内臓脂肪量・心外膜周囲脂肪量を評価する。また心エコーにて左心機能や左房径を評価する。経静脈的に電極カテーテルを心房に挿入し、電気生理検査を行う。心房細動誘発率、心房細動持続時間、心房有効不応期などをin vivoで測定する。テレメトリー心電図を装着し、覚醒下での自然発生的な期外収縮や心房細動の発生を調べる。また、血清中・内臓脂肪中のアディポサイトカイン(adiponectin、leptin、MCP(monocyte chemotactic protein)-1など)をELISA法で測定する。オメガ3関連因子、およびカルシウム調節関連分子(L型カルシウムチャネル、心筋リアノジン受容体、ホスホランバンなど)の遺伝子・タンパク発現・およびリン酸化タンパクの発現を、real-time RT-PCR法・Western blottingにより解析する。続いて、それぞれから心房筋を単離し、蛍光カルシウム指示薬Fluo-3を添加し、共焦点レーザー顕微鏡にてカルシウムスパークを測定する。初代心房培養細胞(またはHL-1心房筋細胞)に脂質負荷を行い、脂質関連ペプチドを添加した際の細胞内カルシウム動態について、同様に測定する。平成24年度に予定していた実体顕微鏡は他の研究室の好意で譲ってもらい、テレメトリー心電図システムは実験の内容と進行が一部変更になってしまい、購入を平成25年度に見送りしたため、予定していた約80万は平成25年度に繰り越しとした。平成25年度は次年度使用額と平成25年度申請額(直接経費)約230万の使用を予定している。平成25年度は心電図解析システム150万、遺伝子・タンパク解析試薬、電気生理用器具・試薬(電極カテ・パッチ試薬)、チューブなどの実験用品、実験動物、実験動物の飼育費など、消耗品として80万を計上する。
プロトン輸送性ピロホスファターゼの作動機構の結晶学的解明

プロトン輸送性ピロホスファターゼは、ピロ燐酸を分解し、プロトンを輸送する膜タンパク質である。植物に広く分布し、真正細菌や古細菌の一部、マラリア原虫等の原生動物にも存在する。一方、ヒトを含む高等動物には存在しない。本研究では、植物の液胞膜に由来するタンパク質を対象として、X線結晶解析による構造解析を行なった。その結果、ピロ燐酸のアナログ物質の中で最も強い阻害活性をもつ化合物を結合した状態の構造決定に成功した。プロトン輸送性ピロホスファターゼ(H^+-PPase)はピロリン酸(PP_i)を分解し、H^+を能動輸送する膜蛋白質である。H^+-PPaseは植物、藻類、真正細菌や古細菌の一部、マラリア原虫などの寄生性原生動物に存在する。H^+-PPaseは高等植物の液胞膜において、液胞型ATPase(V-ATPase)と共に、液胞膜の二次能動輸送体にH^+駆動力を供給し、液胞を中心とした植物の物質輸送と蓄積を支える重要な一次能動輸送体である。その構造は分子量約8万の単一ポリペプチドがホモ2量体を形成し、それぞれのサブユニットが16本の膜貫通ヘリックスを含むと考えられる。アミノ酸配列からは、H^+-PPaseとこれまでに立体構造が明らかにされた蛋白質との間に構造類似性はほとんど見られない。可溶性無機ピロホスファターゼで保存された基質結合モチーフの類似配列がわずかに見いだされるのみである。本研究は、H^+-PPaseの作動機構の理解を目指し、X線結晶解析によって原子構造を明らかにすることを目的としている。平成22年度において、高等植物のH^+-PPaseの基質アナログ存在下における構造決定に成功した。その結果、新規構造であり、16本のヘリックスを含む単量体がホモ二量体を形成していることが確認された。また、膜を貫通するヘリックスは当初予想していたよりも遙かに長く、細胞質側まで伸び、基質アナログを結合していた。現在では基質アナログを加えていないものについても結晶が得られている。今後は基質アナログ存在下以外の状態での構造決定を目指す。プロトン輸送性ピロホスファターゼ(H+-PPase)は、ピロ燐酸(PP-1)を分解し、H+を能動輸送する膜蛋白質である。植物や藻類、真正細菌や古細菌の一部、マラリア原虫などの寄生性原生動物に存在する。高等植物におけるH+-PPaseは主に液胞膜に局在し、液胞型ATPase(V-ATPase)と共に液胞内腔の酸性化を行い、液胞膜の二次能動輸送体にH+駆動力を供給する。そのため、液胞における物質輸送と蓄積機能を支える重要な一次能動輸送体と言える。また最近では、細胞代謝の副産物として生じるPPi分解においても主要な役割を果たしていることが明らかにされている。その分子構造は分子量約8万の単一ポリペプチドがホモ2量体を形成し、単量体は16本の膜貫通ヘリックスを含む。本研究はH+-PPaseの作動機構の理解を目指し、X線結晶解析による原子構造の決定を目的とした。平成22年度では高等植物に由来するH+-PPaseの基質アナログ存在下における構造決定に成功した。膜貫通ヘリックスは当初予想していたよりも遙かに長く、細胞質側まで伸び、基質アナログを結合していた。一方で、作動機構を理解するためには異なる生理状態における構造比較も必要となる。平成23年度はこれまでとは異なる基質アナログを結合した状態、あるいは基質アナログを加えない状態での構造決定を目指した。結晶化条件を検討したところ、それぞれについてX線結晶解析に適用可能な結晶を得ることができた。異なる基質アナログを結合した状態の構造比較からは、プロトン輸送を行うために必要な構造変化の一端が垣間見えた。今後は、SPring-8における測定を通じて基質アナログを加えない状態の結晶化条件を最適化し、高分解能化を目指す必要がある。
肺がんとエストロゲン-癌局所でのホルモン産生と作用機序の解明-

ヒト肺癌でのE2レベルは腫瘍部位で非腫瘍部位よりも高い濃度で認められ、種々の方法で検討した結果腫瘍細胞でアロマターゼの発現が認められた。次に肺癌培養細胞の検討で肺癌組織内でのE2濃度で有意に細胞増殖を刺激され、種々の受容体拮抗剤でその増殖は抑制された。肺癌における腫瘍内アロマターゼは腫瘍細胞で発現しているERβと有意の相関を示し、特に腺癌ではアロマターゼ及びSTSを中心とした合成酵素により腫瘍局所でエストロゲンが合成され腫瘍細胞核のERβを介して作用している事が考えられた。1.肺癌腫瘍組織内エストロゲン濃度の検索:外科手術的に摘出された肺癌組織60例における腫瘍内estradiol(E2)濃度を腫瘍部、非腫瘍部総計120検体で液体クロマトグラフィー・タンデム型質量分析(LC-MS/MS)法を用いて測定した。E2レベルは男女を問わず腫瘍部位で非腫瘍部よりも有意に高い結果を示し、腫瘍部,非腫瘍部いずれも男性が女性より高値であった.実際の腫瘍組織内E2濃度は乳癌組織の1/10程度であるが,腫瘍部/非腫瘍部のEの比率は約2倍程度と乳癌組織とほぼ同様であった.E2濃度と肺癌細胞でのエストロゲン受容体(ER)α及びβの発現動態の間に有意の相関関係は認められなかったが、ERα陽性,ERβ陽性いずれの肺癌においても,組織内E2濃度は最大腫瘍径,Ki-67 Llと正の相関を認めた.この関係はER陰性のものでは認めなかった.以上の結果より乳腺組織と比較して合成されるホルモンの絶対量は少ないものの,ヒト肺癌組織でもE2の局所合成が行われている可能性が示唆された.2。エストロゲンの肺癌細胞の細胞増殖への影響:ヒト肺癌組織内で合成されるエストロゲンが実際の肺癌細胞の増殖動態にどのような影響を与えているのかを肺癌の培養細胞を用いて検討した。ERα,ERβをtransfectionさせた細胞を用いた検討では肺癌組織内におけるE2濃度に相当するE2 10100pMにおいて,有意に細胞増殖を刺激し、エストロゲン受容体の特異的拮抗剤であるlCl化合物により抑制された.肺癌組織におけるERα,βの発現は、そのいずれを介してもE2による細胞増殖促進に関与している可能性がつよく示唆された.更に10100pMのE2による細胞増殖促進は1μMのTamoxifen,およびRaloxifenにより抑制され、SERMs(selective estrogen receptor modulators)の肺癌治療への応用も示唆される結果となった。1、肺癌組織におけるエストロゲン合成酵素aromataseの局在性の検討2、肺癌培養細胞株におけるaromatase依存性増殖の検討昨年までの検討でaromataseの発現が認められたLK87を本検討では使用した。LK87にtestosterone単独(1pMから1nM:公比10)、testosteron十5mM flutamide(androgen受容体阻害剤)、testosteron+5mMflutamide+10nM letrozole(aromatase阻害剤)をそれぞれ添加し、72時間後に(3)と同様に細胞増殖を評価した。Testosteroneに対する反応性では、101000pM Testosteroneの添加によって溶媒対照と比較して有意な細胞増殖の抑制が確認された。LK87においてはandrogen受容体が発現(定量的PCR)していることを確認しており、この増殖抑制効果はandrogenとしての直接作用と考えられた。また、testosteron十flutamide添加によって、1pM testosteroh添加からLK87の細胞増殖が認められた。さらにこのandrogen受容体阻害状況下でのtestosteroneによる細胞増殖作用は、aromatase阻害剤(letrozole)によって抑制された今まで行なってきた肺癌においてのエストロゲンを含む性ステロイドホルモン作用の総合的な解析の一環として今年度は硫酸化型estrogenを脱硫酸化しestrogenに転換するestrogen合成酵素の1つであるSteroid sulfatase(STS)及び逆にestrogenの硫酸抱合を触媒することで、不活性型estrogenに変換しているestrogen sulfotransferase(EST)に注目して今年度は解析を進めた。ヒト非小細胞肺癌症例59例におけるSTS/ESTの免疫組織化学法による解析の結果、肺癌細胞のみに陽性所見が得られ、陽性率35.6%だった。非腫瘍部では明らかなSTS発現の局在は確認できなかった。次に定量PCR法による発現確認を行ったが、腫瘍部と非腫瘍部とでSTSの発現レベルは同程度であり)、免疫組織化学法との結果と異なっていた。この発現がみられたSTS promoterのスプライシング変異を解析したところ、乳癌特異的に発現しており、酵素活性が高いと考えられている1a promoterの発現が腫瘍部のみで確認できた。一方非、腫瘍部では主に1a promoterが発現していた。

一方、ESTの肺癌組織における発現解析では、免疫組織化学では4例のみ発現が認められ、定量的PCRの結果においてもほとんどの症例で検出できなかった。非小細胞肺癌のSTS発現における間質細胞共存下の影響を更に検討したが、非小細胞肺癌細胞LK87と肺線維芽細胞LK002Sとを共培養した結果、単独培養に比べてLK87の細胞数が増加していた。さらにLK87のSTSmRNAが増加していた事も認めた。
ディジタルホログラム技術を融合した大容量ホログラフィックメモリシステムの研究

本研究の目的は,ディジタルホログラム技術を導入したホログラフィックメモリシステムを構築し,光波の振幅・位相の両方を活用することにより,大容量化を達成することである.本年度の研究では,昨年度に考案した,機械的な走査機構が不要な多層記録,ナイキストサイズの限界を超えて微小領域にホログラムを記録する超解像記録,2つの高密度記録技術それぞれに,振幅・位相多値記録技術の導入による大容量化を図り,それらの有用性を数値解析・実験により検証した.その結果,多層記録では,振幅2値・位相4値の多値情報を少なくとも3層に記録・再生可能であることを実証した.また,超解像記録では,振幅2値・位相2値の多値情報をナイキストサイズ以下の微小領域に記録・再生可能であることを実証した.以上の結果から,大容量化を達成するためには,位相情報の積極的な活用が有効であるということを示したとともに,本研究で提案するディジタルホログラム技術を導入したホログラフィックメモリシステムを用いれば,外乱に堅牢で小型・簡易な光学系により,振幅・位相情報の記録・再生が可能であることを実証した.さらなる大容量化の進展を目的とし,光波の振幅・位相に加えて,光波の偏光を活用することを検討した.位相ホログラムを用いた光波の振幅・位相・偏光の制御技術を考案し,偏光ホログラフィの理論に基づいて多次元情報の記録・再生が可能であることを実験的に実証した.さらに,偏光分布を空間的に制御することにより,ピクセル間干渉のノイズ成分の除去が可能という知見が得られた.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。大容量ホログラフィックメモリの開発を目的とし,ディジタルホログラム技術を導入した光学系の構築,新規のデータ記録手法を実現してきた.具体的には,(1)光波の振幅・位相を情報とする多値記録,(2)機械的動作が不要な多層記録,(3)極小領域にデータを記録する超解像記録,の3つを実験により実証した.以下に(1)から(3)の項目毎に研究成果の概要を示す.(1)光波の振幅・位相を情報とする多値記録:ディジタルホログラフィの光生成・検出技術をホログラフィックメモリに導入することにより,従来システムと同等の大きさの光学系を用いて,光波の振幅・位相をデータとして扱うことに成功した.さらに,本システムを用いて,振幅2値,位相4値の多値信号を誤りなく記録・再生することに成功した.(2)機械的動作が不要な多層記録:ディジタルホログラムの3次元の光波生成技術を応用することにより,空間光変調器の電子的な制御のみで多層記録が実現できること実験により実証した.さらに,本手法の層選択性は,一般的な多層記録法と等価であることをシミュレーションにより明らかにし,レンズの開口数を大きくすることにより,データ層の数を向上可能であることを示した.(3)極小領域にデータを記録する超解像記録:従来のホログラフィックメモリでは,記録面積の縮小に限界がある.本研究では,この限界を打破するために,開口により除去されたデータの情報を復元する超解像ホログラフィックメモリを提案した.原理確認実験により,本手法を用いることで高密度なデータ記録が可能であることを実証した.以上のように,本研究ではディジタルホログラフィ技術を応用することにより,従来のホログラフィックメモリを超える高密度記録および記録性能の向上が可能であることを明らかにしてきた.今後も光の3次元情報を活用した記録手法・信号処理技術の開発が期待される.当初の予定通り,ディジタルホログラム技術を導入したホログラフィックメモリシステムを構築することに成功し,多値記録,多層記録,超解像記録それぞれの有用性を実験により実証した.これらの成果をとりまとめ学術論文および国際学会にて発表している.さらに,中国・アイルランドでの滞在研究を通して,ディジタルホログラフィを用いた偏光分布の制御技術,位相計測技術に関する研究成果を出すことができ,これらをホログラフィックメモリに応用することを検証している.以上から,現在までの到達度は,当初の研究以上に進展していると考えている.本研究の目的は,ディジタルホログラム技術を導入したホログラフィックメモリシステムを構築し,光波の振幅・位相の両方を活用することにより,大容量化を達成することである.本年度の研究では,昨年度に考案した,機械的な走査機構が不要な多層記録,ナイキストサイズの限界を超えて微小領域にホログラムを記録する超解像記録,2つの高密度記録技術それぞれに,振幅・位相多値記録技術の導入による大容量化を図り,それらの有用性を数値解析・実験により検証した.その結果,多層記録では,振幅2値・位相4値の多値情報を少なくとも3層に記録・再生可能であることを実証した.また,超解像記録では,振幅2値・位相2値の多値情報をナイキストサイズ以下の微小領域に記録・再生可能であることを実証した.以上の結果から,大容量化を達成するためには,位相情報の積極的な活用が有効であるということを示したとともに,本研究で提案するディジタルホログラム技術を導入したホログラフィックメモリシステムを用いれば,外乱に堅牢で小型・簡易な光学系により,振幅・位相情報の記録・再生が可能であることを実証した.さらなる大容量化の進展を目的とし,光波の振幅・位相に加えて,光波の偏光を活用することを検討した.

位相ホログラムを用いた光波の振幅・位相・偏光の制御技術を考案し,偏光ホログラフィの理論に基づいて多次元情報の記録・再生が可能であることを実験的に実証した.さらに,偏光分布を空間的に制御することにより,ピクセル間干渉のノイズ成分の除去が可能という知見が得られた.今後は,多値記録,多層記録,超解像記録それぞれの技術を用いた場合の記録容量向上率を精査し,大容量ホログラフィックメモリの実現に大きく寄与する記録手法を明らかにする.さらに,上述の3つの技術を統合することを検討し,大容量化を図る.また,これまで多値記録に関する研究では光波の振幅・位相のみを情報として扱ってきたが,今後の研究では偏光ホログラフィを導入し,光波の振幅・位相・偏光を情報とする超多値記録技術の研究開発に取り組む.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
雇用の多様化・流動化と市場における公正確保

本研究「雇用の多様化・流動化と市場における公正の確保-新たな法規範と紛争処理システムの模索-」は、平成1112年度の2年間にわたって、今後さらに進展が予想される雇用の多様化・流動化など雇用システムの変化に対応して、雇用システムをささえる雇用保障に関する法規範、および労働条件の調整問題を規律する法規範について比較法的視点から考察を加えるとともに、その法規範の適用場面である紛争処理システム、とりわけ雇用の多様化・流動化によって重要性を増す労使紛争処理システムについて検討し、21世紀のあるべき雇用システム構築に向けて、いくつかの具体的な提言を行ったものである。平成11年度は、研究対象国も幅広に上記課題について検討を行い、12年度は、その中でより具体的な示唆の得られる国について検討を深めた。最終的には次のような内容の研究成果をまとめた。「はじめに」で本研究の全体像を素描した後、第一章でアメリカ、ドイツ、日本の雇用システムの現状と変化について分析し、それぞれの雇用システムが外部労働市場機能をどのように取り入れ、あるいは、コンロトールしているのかを明らかにした。第二章では、雇用システムに内的柔軟性をもたらす労働条件の調整・変更問題について、労働市場に委ねた処理と、紛争処理機関を利用した処理があり得、それらをどのように雇用システムに取り入れるかという課題を提示している。そして、解雇の規制に対応して、効率的に機能する紛争処理機関の存在の重要性を指摘した。第三章では、雇用の多様化・流動化によって重要性を増す労使紛争処理システムについて、裁判所や行政機関による紛争処理の現状を概観し、裁判所が今後果たすべき役割を分析し、さらに、司法改革制度の動きにも対応して、労働事件について労使参与委員の制度を導入すること等を提言した。第四章では、こうした紛争処理システム再編の問題を個別企業における紛争処理機能の低下と企業外における紛争処理の必要の増大という視点から、比較法的議論に載せるべく英文で敷衍した。「さいごに」は、全体のまとめである。本研究「雇用の多様化・流動化と市場における公正の確保ー新たな法規範と紛争処理システムの模索ー」は、今後さらに進展が予想される雇用の多様化・流動化に伴って生ずる様々な課題に対して、新たな法規範の定立と新たな紛争処理システムの構築という二つの視角から取り組むものである。本年度は、「雇用の多様化・流動化」に関する比較法的検討と裁判例分析を通じた課題の洗い出しと我が国における検討課題の整理を、また、「市場における公正の確保」に関しては、個別雇用関係に関する紛争について労働市場に委ねた処理、外部の紛争処理機関による処理、そして企業内の紛争処理機関による処理の文献研究を中心に行った。(1)まず、雇用の多様化・流動化に関しては、先進諸国とくに、アメリカ、ドイツ、フランス、オランダなどにおける規制緩和、とりわけ派遣労働や有期契約についての動向について、文献研究および来日研究者からのインタビュー等を行った。また、雇用流動化については、ドイツの解雇法制の最新展開(96年改正と98年改正)やアメリカにおける随意的雇用の判例法による制限法理の展開等について、分析を行った(主として荒木が担当)。(2)他方、市場における公正の確保に関しては、個別紛争処理システムに関して、企業外紛争初志制度として、ドイツの労働裁判所やイギリスの労働審判所、助言斡旋仲裁局などの雇用関係事件を専属的に処理する特別裁判所や行政機関などについて文献研究を行い、また、企業内紛争処理制度については、ドイツの事業所委員会やフランスの企業委員会、従業員代表などについて文献研究を行った。同時に日本における労働委員会の制度変更による個別紛争処理などの具体的提案についても検討を行った(主として菅野が担当)。

本研究「雇用の多様化・流動化と市場における公正の確保-新たな法規範と紛争処理システムの模索-」は、今後さらに進展が予想される雇用の多様化・流動化など雇用システムの変化に対応して、雇用システムをささえる雇用保障に関する法規範、および労働条件の調整問題を規律する法規範について比較法的視点から考察を加えるとともに、その法規範の適用場面である紛争処理システム、とりわけ雇用の多様化・流動化によって重要性を増す労使紛争処理システムについて検討し、21世紀のあるべき雇用システム構築に向けて、いくつかの具体的な提言を行うものである。具体的には、「はじめに」で本研究の全体像を素描した後、第一章でアメリカ、ドイツ、日本の雇用システムの現状と変化について分析し、それぞれの雇用システムが外部労働市場機能をどのように取り入れ、あるいは、コンロトールしているのかを明らかにする。第二章では、雇用システムに内的柔軟性をもたらす労働条件の調整・変更問題について、労働市場に委ねた処理と、紛争処理機関を利用した処理があり得、それらをどのように雇用システムに取り入れるかという課題を提示する。そして、解雇の規制に対応して、効率的に機能する紛争処理機関の存在の重要性を指摘する。第三章では、雇用の多様化・流動化によって重要性を増す労使紛争処理システムについて、裁判所や行政機関による紛争処理の現状を概観し、裁判所が今後果たすべき役割を分析し、さらに、司法改革制度の動きにも対応して、労働事件について労使参与委員の制度を導入すること等を提言する。第四章では、こうした紛争処理システム再編の問題を個別企業における紛争処理機能の低下と企業外における紛争処理の必要の増大という視点から、比較法的議論に載せるべく英文で敷桁する。「さいごに」で、全体のまとめを行う。
地域包括ケアシステムが遠距離介護に与える影響についての研究

2018年度には、調査地域である山口市における地域包括ケアシステムの構築過程および実施状況を明らかにするための聞き取り調査をする予定にしていた。当初の計画通り、基幹型の地域包括支援センターのケアマネジャーと市内で入院施設を有する二つの大きな病院の地域連携部門の専門職ならびに、長年にわたり地域包括ケアシステムの構築に携わってきた病院の事務局長に対する聞き取り調査を実施した。それにより、1調査地域における地域包括ケアシステムの構築の経緯と、2現時点での地域包括ケア側の対応として、遠距離介護者に対する特別の対応は備えていないという現状と、3実際の高齢者ケアの場面において専門職が認識する、遠距離介護の実践者(別居子)の特徴や、いくつかの困難性を抽出することができた。また、聞き取り調査を進める中で、地域包括ケアシステムの理念(地域における高齢者の生活の一体的支援)に近い運用を地域でおこなう方策として、現時点では、あくまでも専門職の個人的スキルに頼っているという状況が見えてきた。今後は、まず、実際の遠距離介護者への聞き取り調査に移行し、遠距離介護者側から見た地域包括ケアシステムや専門職への接合状況を分析する。そのとき、利用されている地域内の福祉資源の把握をおこない、それらの資源がどのようにつながっているのかについては、ネットワーク分析を試みる。そのための方法論については、2018年度までに文献研究を進めているので、2019年度にはネットワーク分析をテキストマイニングを利用しておこなうことを検討している。当初、計画していた通りに調査と研究が進んでいるため。12018年度に聞き取り調査をした内容を論文にまとめる。2ネットワーク分析についての準備を進める。3新たに、遠距離介護の実践者への聞き取り調査をおこない、地域包括ケアシステムやその他の地域資源への接合(情報収集や利用開始)状況について、分析をおこなう。
学士課程卒業者の高齢者看護実践能力育成に関する研究

本研究の目的は、昨年度までの研究で作成した「高齢者看護の実践能力を高める教育支援方法」を療養型医療施設および介護老人保健施設に適用できるように検討することである。療養型医療施設1施設、介護老人保健施設1施設において、看護部門の教育担当者と検討した。検討内容を類似性に基づき分類した結果、教育支援方法の適用には、まずは教育支援システムの構築に向けた課題を整理する必要があることが明らかになった。療養型医療施設における教育支援システムの構築に向けた課題として、新任期教育、継続教育、就業支援の3つの点から検討が必要であることが明らかになった。具体的には、新任期教育として【看護基礎教育課程で修得した看護実践能力を活かす教育支援プログラムの整備】、継続教育として【療養型医療施設における継続教育プログラム、教育支援体制、充実・強化が必要なケアの検討】【職員間の連携・協働を促進する組織づくり】、就業支援として【適性、志向性をふまえた看護学生への就業支援】【社会の人々に対する療養型医療施設の就職に関する適切な知識の普及】が挙げられた。介護老人保健施設における教育支援システムの構築に向けた課題として、新任期の教育支援、現在の継続教育に関する課題が挙げられた。新任期の教育支援として【プリセプターの教育を含む新任期の看護師の教育支援プログラムの作成】、現在の継続教育に関する課題として【現行の看護職・介護職の継続教育プログラム、教育目標の検討】【クリニカルラダーにおける評価(内容・方法)の妥当性の検討】【看護研究への取り組みの強化】【職員全員で教育に取り組む組織づくり】が挙げられた。以上より、新任期の教育支援方法の適用には、上記の課題に取り組むこと、特に継続教育上の課題を同時に検討する必要性があることが示された。本研究の目的は、学士課程卒業者が高齢者看護の実践能力を高めながら発展するにあたり、ジェネラリストとして修得した看護実践能力を基盤に、自ら研鑚しその能力を高めていくために特に支援が必要とされる新任期(13年)の教育支援方法(時期・内容・方法)を明らかにすることである。具体的には、社会の人々が看護実践能力を修得した看護職者による援助を求めている看護活動の場の一つとして高齢者ケア施設における教育支援を素材とする。一般病院の看護経験を重視し卒業直後の就業が少なかった従来の就業スタイルを見直し、学士課程卒業者の高齢者看護の実践能力を明らかにした上で、その能力を高めるために、特に支援が必要とされる新任期の教育支援方法(時期・内容・方法)を考案する。高齢者看護の実践能力については、これまで明らかにされていなかったことから、平成19年度は、研究の第一段階として、高齢者看護の実践能力を構成する項目作成を試みた。国内外の文献を検討した結果、関連する3つの文献を基に、高齢者看護の実践能力を示す122の小項目が導かれた。小項目を類似した内容ごとに、分類・整理し、31の中項目と11の大項目が作成された。学士課程卒業直後に高齢者ケア施設に就業した看護師6名に高齢者看護の実践能力の31の中項目に沿って個別インタビューを行い、その修得内容、修得プロセス、受けた教育支援を明らかにした。平成20年度は、この結果を基に、新任期の教育支援方法(時期・内容・方法)を考案する予定である。本研究の目的は、学士課程卒業者の高齢者看護の実践能力を明らかにした上で、新任期においてその能力を高める教育支援方法を検討することである。平成19年度は学士課程卒業者がジェネラリストとして修得した看護実践能力を基盤に自ら研鑽し、高齢者看護の実践能力を高めるための教育支援方法を明らかにするために、まずは内外の文献を検討し、高齢者看護の実践能力の項目作成(大項目12、中項目31、小項目122)を試みた。平成20年度は、平成19年度に作成した高齢者看護の実践能力を構成する項目のうち中項目について、卒業直後に高齢者ケア施設に就業した新任期の看護師6名の高齢者看護の実践能力の修得状況を調査した。また、高齢者ケア施設の教育責任者3名の教育支援の状況に付いても調査し、これらを合わせて高齢者看護の実践能力を高めるための教育支援方法の試案を作成した。次に、作成した教育支援方法の試案を高齢者ケア施設の教育責任者2名との意見交換や新任期の看護師1名の実践の状況を基に検討・修正し、教育責任者の確認を経て、教育支援方法を作成した。作成した教育支援方法は、《教育支援の方針》《教育支援の方法》《教育支援方法の使い方》、各大項目ごとに示した〈中項目〉〈各年次別の到達レベル〉〈教育支援の内容・方法〉〈1年の看護師の課題〉で構成された。高齢者看護の実践能力の項目は、教育支援方法に効果的に用いる観点から再検討し、大項目は「認知症の高齢者の看護」と「家族への援助」を加えて10に、中項目32、小項目121に修正した。平成21年度は、これらの教育支援方法をさらに精選させ、施設の状況をふまえた新任期の教育支援プログラムの開発を行なう予定である。

療養型医療施設における教育支援システムの構築に向けた課題として、新任期教育、継続教育、就業支援の3つの点から検討が必要であることが明らかになった。具体的には、新任期教育として【看護基礎教育課程で修得した看護実践能力を活かす教育支援プログラムの整備】、継続教育として【療養型医療施設における継続教育プログラム、教育支援体制、充実・強化が必要なケアの検討】【職員間の連携・協働を促進する組織づくり】、就業支援として【適性、志向性をふまえた看護学生への就業支援】【社会の人々に対する療養型医療施設の就職に関する適切な知識の普及】が挙げられた。介護老人保健施設における教育支援システムの構築に向けた課題として、新任期の教育支援、現在の継続教育に関する課題が挙げられた。新任期の教育支援として【プリセプターの教育を含む新任期の看護師の教育支援プログラムの作成】、現在の継続教育に関する課題として【現行の看護職・介護職の継続教育プログラム、教育目標の検討】【クリニカルラダーにおける評価(内容・方法)の妥当性の検討】【看護研究への取り組みの強化】【職員全員で教育に取り組む組織づくり】が挙げられた。以上より、新任期の教育支援方法の適用には、上記の課題に取り組むこと、特に継続教育上の課題を同時に検討する必要性があることが示された。
近接場発光制御による単一色素分子のナノの分解能イメージング

近接場光学顕微鏡による単一蛍光分子の高分解能検出のためには,従来の近接場ファイバプローブに対する性能改善が最も重要な課題であった.そこで本研究では,主にテーパー構造の設計・最適化による蛍光集光効率向上と良質な金属微小開口を実現するための作製手法の確立を目指した.テーパー構造に関しては,二段階プローブが最適構造であることを提案し,さらに計算機シミュレーションを取り入れることによって,細かな構造パラメータの最適化を試みた.一方,開口作製に関しては,観察試料基板に対して先端を押し付けるという原始的ではあるが,理にかなった方法を採用した.これにより,開口が小さく,真円状でかつ開口面が平坦な理想的プローブが実現された.このようにして準備したプローブを使用し,単一蛍光分子検出に取り組んだ.試料としては石英基板表面に色素分子Cy5.5を分散させたものを観察した.プローブにヘリウムネオンレーザ光を導入し,開口を通して色素分子に照射する.分子からの蛍光を再び開口を通して集光し,アバランシェフォトダイオードでフォトンカウンティング検出する.ピエゾ素子を使って試料を走査することにより二次元画像を取得した結果,一つの蛍光分子を1530nmの高分解能でイメージングすることに成功した.特に開口径が30nmであるにもかかわらず15nmの分解能が得られることが何度かあった.このような超分解能のメカニズムとしては,開口金属と蛍光分子との間のエネルギー移動などが考えられる.もしこのメカニズムが実際に寄与しているとすると,最終的には数nmの分解能も達成可能である.近接場光学顕微鏡(NSOM)を用いた高分解能による単一分子蛍光検出を試み,以下のような成果を得た.NSOMの心臓部である光ファイバプローブについては,(1)化学エッチングによる二段階テーパー化,(2)試料基板への押し付けによる金属化プローブ先端への開口作製,の2点を工夫した.(1)に関しては,光励起ならびに蛍光検出において金属化テーパー部での強い吸収やカットオフによる光損失を最低限に抑え,高い検出感度を得るためにおこなった.(2)については,色素分子(Cy5.5)を分散させた試料基板ヘプローブ先端を直接押し付けることにより,作製された開口と色素分子が近接場領域まで十分に接近できるよう配慮した結果である.またここでは,真円状,かつ鋭いエッジをもつ開口が得られるなどの副次的効果も確認された.このようなプローブを開発することにより,単一色素分子からの蛍光を1530nmという極めて高い空間分解能で検出することが可能になった.これは,励起波長633nmと比較して,その1/201/40に相当し,従来の報告を遙かに凌ぐものである.また蛍光検出効率に関しても,プローブ開口での直接集光により,高倍率対物レンズによる場合と比較して1桁近い感度向上を確認した.特に分解能に関しては,色素分子と金属開口部との無輻射エネルギー移動をそのメカニズムとすることにより,プローブ先端の光スポットサイズよりもむしろ,物理的な開口サイズで決まる性能が得られた.また,この技術を生体分子観察へと応用するためのプローブ改良を検討すると同時に,その予備実験を開始した.近接場光学顕微鏡による単一蛍光分子の高分解能検出のためには,従来の近接場ファイバプローブに対する性能改善が最も重要な課題であった.そこで本研究では,主にテーパー構造の設計・最適化による蛍光集光効率向上と良質な金属微小開口を実現するための作製手法の確立を目指した.テーパー構造に関しては,二段階プローブが最適構造であることを提案し,さらに計算機シミュレーションを取り入れることによって,細かな構造パラメータの最適化を試みた.一方,開口作製に関しては,観察試料基板に対して先端を押し付けるという原始的ではあるが,理にかなった方法を採用した.これにより,開口が小さく,真円状でかつ開口面が平坦な理想的プローブが実現された.このようにして準備したプローブを使用し,単一蛍光分子検出に取り組んだ.試料としては石英基板表面に色素分子Cy5.5を分散させたものを観察した.プローブにヘリウムネオンレーザ光を導入し,開口を通して色素分子に照射する.分子からの蛍光を再び開口を通して集光し,アバランシェフォトダイオードでフォトンカウンティング検出する.ピエゾ素子を使って試料を走査することにより二次元画像を取得した結果,一つの蛍光分子を1530nmの高分解能でイメージングすることに成功した.特に開口径が30nmであるにもかかわらず15nmの分解能が得られることが何度かあった.このような超分解能のメカニズムとしては,開口金属と蛍光分子との間のエネルギー移動などが考えられる.もしこのメカニズムが実際に寄与しているとすると,最終的には数nmの分解能も達成可能である.
指定管理者制度における公共スポーツ施設のベンチマーキングに関する研究

2003年9月、財政支出の削減とサービス水準の向上を目的に「地方自治法」が改正された。その結果、すべての地方自治体は遅くとも2006年9月までに、公共スポーツ施設にも「指定管理者制度」を導入しなければならなくなった。この研究の目的は、ベンチマーキングとして日本における「指定管理者制度」の導入前後における常勤雇用者数の変化を明らかにすることである。制度導入前のデータは2005年3月に、導入後は2007年9月に収集した。2005年と2007年の両年に完全回答したのは333施設であった。常勤雇用者数の平均値は、指定管理者制度導入前よりも有意に増加した。NPM(New Public Management)理論のもと、行政への民間企業型経営手法の導入が我が国でも進められている。その一つである「指定管理者制度」が2006年度から本格的に施行されたが、指定管理者による管理運営の適切な評価基準が我が国では十分に議論されているとは言えない現状にある。以上を踏まえ、本研究では我が国における公共スポーツ施設のベンチマーキング指標を確立するとともに、公共スポーツ施設の管理運営のモニタリングシステムの確立、地理情報システム(GIS)による分析結果も加味した公共スポーツ施設の管理運営に関するベンチマーキングサービスの実現を目的とする。本研究が目指している具体的な成果は、わが国における公共スポーツ施設の管理運営におけるVFM (Value for Money)評価指標の精査・確立と、公共スポーツ施設のモニタリングシステムの確立、モニタリングを踏まえた、経営改善のためのベンチマーキングサービスの確立である。本研究代表者による過去の研究(萌芽研究15650138、基盤B15300225)の継続と、その際に得られた成果やデータを活用し、4年度(1821年度)にわたって実施する。本年度は、本格的な調査を実施する来年度以降のための準備期問として、情報収集と調査分析に力を注いだ。まず、6月から7月にかけて、本研究の先進国であるイギリスを訪問し、公共スポーツ施設のベンチマーキングサービスを共同で構築しているスポーツイングランドとシェフィールド・ハーラム大学の現地調査を実施した。研究者らにインタビュー調査を行い、現在のシステムの利用状況のほか、課題や問題点など包括的に話を聞きだすことができたその他、東京体育館や外部機関とともに自主的な研究会を設置し、現場担当者から率直な意見を集約することができた。今年度蓄積することができた成果をもとに、来年度はわが国にある全ての公共スポーツ施設を対象としたアンケート調査に取り組む計画である。また、秋からは研究代表者が1年間イギリスに滞在し、現地事例の研究をさらに掘り下げていくとともに、日本で実施したアンケート結果とイギリスのデータとの比較研究についても取り組んでいくことを目論んでいる。1.公共スポーツ施設全国調査の実施財団法人日本体育施設協会の協力を得て、全国の公共スポーツ施設を対象にインターネット上に専用の調査サイトを構築し、アンケート調査を実施した。2006年9月の指定管理者制度の施行を受け、施設の管理・運営についての現状を把握することを本調査の目的とし、施設の管理運営形態から保有する設備、利用者数、職員数、収支など約30の質問項目を設けた。この調査では、対象施設を体育館、陸上競技場、野球場、球技場、庭球場、多目的グラウンド、プール、トレーニング場に限定し、同協会会員リストに加え、国内すべての地方自治体やその外郭団体等が設置しているホームページをもとに調査台帳を作成した。その結果、合計19,051施設に対して調査依頼状を送付した。ホームページでの回答入力に際し、各施設に固有のID番号、パスワードを用意し、記載した回答が他の施設から見られることのないよう留意した。また、ホームページでの回答ができない施設に対しては、紙面による調査票を別途用意し送付を行った。回収数は2,291、回収率は12.0%であった。2.イギリス等における現地調査9月より研究代表者はイギリスシェフィールド市に滞在しスポーツ施設の経営評価の研究に従事している。イギリス国内の先進施設の調査やロンドン市での公共スポーツ施設ベンチマーキングサービスの地方自治体向けの評価方法についてのセミナーなどに参加している。また、欧州スポーツマネジメント学会にも参加し、スポーツ施設経営の最新情報を入手した。1.公共スポーツ施設全国調査の集計・分析19年度に実施した調査の未回答施設のうち、我が国を代表すると考えられる施設を再度選定し、追加調査を実施。公共スポーツ施設の管理運営に関する重要な定量データの蓄積を行うとともに、得られた結果を分析し、報告書にまとめた。我が国では指定管理者制度が2006年に完全施行されたが、調査の結果、管理運営主体においては、単一型スポーツ施設の約6割が未だに直営施設であることがわかった。

経営効率性を測るため、利用者1人当たりの運営費(総支出)を算出したところ、全体平均では13,530円であったが、複数の施設を保有している複合型施設(総合体育館など)では2,035円となり、複合型施設の方が効率的な経営が行われているという結果となった。施設の収益性を測るために、利用都1人当たりの職員数を算出したところ、こちらも複合型施設の方が収益性が高いという結果となった。また、調査結果の一部を用い、「公共スポーツ施設全国MAP」(WEB上)の公開準備を行った。施設別、地域別の検索システムを有し、国民への情報提供サイトとして、翌年度以降、本格的に運用開始する。2.地理情報システム(GIS)ソフトの試験運用GISソフトウェアを用い、スポーツ施設を中心とする商圏内の人口分布、所得水準、家計調査によって得られる各種指標の分析を実施した。3.イギリスでの現地調査、台湾研究者のヒアリング調査19年度9月より、研究代表者は本研究の先進事例であるイギリスにて1年間滞在し、現地での最新事例の調査に当たった。また、イギリスの事例を参考として台湾でも同様の取り組みが行われたことから、その担当者へのヒアリング調査を実施した。我が国の公共スポーツ施設の管理運営の客観的な評価システムの試験運用を来年度から本格化させていくが、現地調査やヒアリング調査を通じて重要な知見を得ることができた。地方自治法改正にともなう、指定管理者制度による雇用創出、自治体補助金の縮減、利用者満足度の向上などの各種インパクト分析することを計画した。具体的には全国の公共スポーツ施設へのWebアンケート調査結果のデータの精度を高めるために、データトリミングを行い、それを用いて、指定管理者制度の導入後による常勤雇用者数の変化を分析した。その結果、以前は地方自治体が直営していたスポーツ施設は、指定管理者に移行したことにより、常勤雇用者数が有意に増加したことがわかった。つまり、指定管理者制度は常勤雇用者数を増大させるインパクトがあることがわかった。一方で、自治体直営のままであったり、従前は管理委託制度であった施設が指定管理者に移行した場合は、常勤雇用者数に変化がないことも明らかとなった。また、事例研究として、指定管理者制度の導入による、スポーツ実施者の利用満足度の変化を分析した。同様に、スポーツ観戦者の施設サービスに対する満足度の変化を分析した。いずれも、指定管理者制度の導入後は、満足度が有意に改善することが明らかとなった。これらについては、以下の論文を執筆し投稿した。・間野義之、庄子博人、本目えみ:2009,公共スポーツ施設の指定管理者制度導入前後の利用者満足度の変化-A体育館を対象とした事例研究-,スポーツ産業学研究,Vol.19, pp223-229.間野義之、庄子博人:2010,指定管理者制度導入によるスタジアムのサービス・クオリティの変化」-Aスタジアムの観戦者を対象とした事例研究-,スポーツ産業学研究,Vol.20, pp143-159.間野義之、庄子博人、飯島沙織、本目えみ:2010、指定管理者制度の導入が公共スポーツ施設の常勤雇用者数に与える影響,スポーツ産業学研究(印刷中)
リーマン面の正則族とタイヒミュラー空間

種数gの閉リーマン面Rから種数g′,(2≦g′≦g),の閉リーマン面Sへの非定数正則写像全体をHol(R,S)とし、その個数を♯Hol(R,S)と書く。de Franchisの定理により、♯Hol(R,S)は有限になることが知られているが、本研究ではその個数を具体的に評価することを考察した。得られた主要結果は次のもので、論文[1]として発表の予定である。主定理.種数g,g′にのみ依存する正の定数Mが存在して、が成立する。しかも、このMは具体的に求められるものである。証明法は、タイヒミュラー空間、Klein群、双曲幾何、複素解析を用いて双曲的面積を評価するものであり、この方法は、(g,n),2g-2+n>0型の開リーマン面の場合にも適用できる。また、これはSeveriの定理、関数体におけるMordell予想(Grauert & Maninの定理)、Shafarevich予想(Parshin & Arakelovの定理)においても、その対象物の個数を具体的に与えることができものであり、それらの諸結果の論文を執筆中である。