hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト口腔癌細胞の浸潤・転移能におよぼす上皮成長因子(EGF)の影響

1)パラクリン様式によるEGFの作用2)オートクリン様式によるEGFの作用検討に用いた細胞株の中にEGF産生能を持つ株が見い出され、その産生されたEGFによりオートクリン様式で浸潤転移能が自己の持つEGF受容体を介し増強されることが明らかとなった。(Oncologia 27:455-457,1994)3)EGF高感受性株の樹立金コロイド法によるrandam motilityの変化を指標としてEGF高感受性株、低感受性株クローンを樹立した。今後、これらの株を用いてEGFがヒト口腔扁平上皮癌細胞の細胞骨格、細胞運動能等に及ぼす情報伝達系の解析を両者間の比較により検討する材料を得た。4)EGF情報伝達系の解析1)パラクリン様式によるEGFの作用2)オートクリン様式によるEGFの作用検討に用いた細胞株の中にEGF産生能を持つ株が見い出され、その産生されたEGFによりオートクリン様式で浸潤転移能が自己の持つEGF受容体を介し増強されることが明らかとなった。4)EGF情報伝達系の解析1)パラクリン様式によるEGFの影響ヒト口腔扁平上皮癌細胞5系を用いてEGFのパラクリン的作用を検討した所,EGFによりintercellular migration,randam motility,細胞外マトリックス分解酵素(MMP-9,u-PA)産生等の増強が認められ,EGFがヒト口腔扁平上皮癌細胞の浸潤転移に促進的に作用する可能性が示された。しかし、その応答性と細胞のEGF受容体数との間に相関性は認められなかった。(日口外誌40:6-13,1994)2)オートクリン様式によるEGFの影響今回の検討中に、検討に用いた5系の細胞株の中に2系のEGF産生能を持つ細胞が偶然見い出された。この癌細胞が産生するEGFにより、自己および他の産生しない3系の運動能が促進され、EGFがオートクリン様式によっても、その浸潤転移能を促進する可能性が示された。(Oncologia vol27:455-457,1994)この様なオートクリンループが、ヒト口腔扁平上皮癌細胞において存在する事の報告はなく、貴重な知見と考えられた。3)シグナリングの解析EGFに対する応答性の最も高いCa9-22細胞を用いシグナリングを解析した所,PLCγを介する系によりヒト口腔扁平上皮癌の浸潤転移が促進することが明らかとなった。(投稿準備中)初年度において、以上1)3)の主たる成果が得られ、方向性としては、これを礎に次年度以降、計画書に沿って解析を進める予定にしている。1)パラクリン様式によるEGFの作用2)オートクリン様式によるEGFの作用検討に用いた細胞株の中にEGF産生能を持つ株が見い出され、その産生されたEGFにより他の細胞株の浸潤転移能がEGF受容体を介し増強されることが明らかとなった。(Oncologia 24: 455-457, 1994)3)EGF高感受性株の樹立金コロイド法によるrandam motilityの変化を指標としてEGF高感受性株、低感受性株クローンを樹立した。今後、これらの株を用いてEGFがヒト口腔偏平上皮癌細胞の細胞骨格、細胞運動能等に及ぼす情報伝達系の解析を両者間の比較により検討する材料を得た。(Oncologia27:455-457,1994)3)EGF高感受性株の樹立金コロイド法によるrandam motilityの変化を指標としてEGF高感受性株、低感受性株クローンを樹立した。4)EGF情報伝達系の解析
ＥＧＦレセプターシグナルによって誘導されるケモカイン産生が歯周病態に及ぼす影響

EGF-Rシグナルが歯肉線維芽細胞および歯肉上皮細胞のケモカインおよびサイトカインの産生性に及ぼす影響を評価した。EGF-Rシグナルを抑制すると,歯肉線維芽細胞および歯肉上皮細胞においてBAFF, APRIL, TSLPといった体液性免疫応答に深くかかわるサイトカインの発現が増強された。また,歯肉線維芽細胞のTh2ケモカインCCL11, CCL17, CCL26の発現が増強していたが,Th1ケモカインCXCL9, CXCL10, CXCL11の発現に影響はなかった。したがって,EGFRシグナルはケモカイン産生性に影響を及ぼし,歯周病の病巣局所における免疫応答に関与する可能性が示された。本年度は歯肉上皮細胞におけるEGFRを介したシグナルに着目した。はじめに,歯肉上皮細胞におけるEGFR発現量をウエスタンブロッティングにより評価した。歯肉上皮細胞は歯肉線維芽細胞と比較して無刺激の培養系でEGFRを同程度発現していた。EGF刺激によるリン酸化EGFRの発現は歯肉上皮細胞においてより強く検出された。またEGFRのリン酸化はその特異的阻害剤AG1478によって抑制された。さらにEGFRの下流の代表的なシグナル分子であるAKTおよびMAPKのリン酸化も同様な傾向を示した。そこで歯肉上皮細胞におけるEGFRシグナルがケモカイン産生性に及ぼす影響を調べた。まず非免疫系細胞から産生され,体液性免疫応答に関わることが知られているサイトカインについてリアルタイムRT-PCR法を用いて定量解析した。その結果,歯肉上皮細胞においてAG1478でEGFRシグナルを阻害した場合,その濃度依存的にBAFF , TSLPの発現が上昇することが明らかになった。さらにTh2細胞の分化誘導に関わるケモカインであるCCL17(TARC), CCL22(MDC)の発現を定量解析した結果,これらの発現もEGFRシグナルを阻害することによって上昇した。これらのことから、歯肉上皮細胞におけるEGFRシグナルは、体液性免疫応答に深く関わるこれらのサイトカインやケモカインの発現を抑制し、歯周病における免疫応答に影響を及ぼしている可能性が示された。今後,歯肉線維芽細胞および歯肉上皮細胞においてEGFRシグナルによって産生されるケモカインの網羅的解析を行い,さらにこれらの細胞の免疫応答に及ぼす影響を明らかにしていく予定である。これまでに,歯肉線維芽細胞および歯肉上皮細胞においてEGFRのシグナルを抑制することによって複数のTh2応答にかかわるケモカインの発現が上昇する傾向があることを明らかにした。本年度は我々が見出したEGF-RシグナルをATP非競合的に阻害する短いペプチドを用いて特異的にEGFRシグナルを抑制した時のケモカイン産生性を評価した。歯肉線維芽細胞におけるペプチドのEGFRリン酸化抑制効果をウェスタンブロットで調べた結果,ペプチドはEGFRのリン酸化を抑制したが,その効果はATP競合阻害剤として知られるAG1478と比較して弱いことがわかった。ペプチドあるいはAG1478存在下でEGFRのシグナルを抑制した時の歯肉線維芽細胞のケモカイン産生性をタンパクアレーで網羅的に調べたところ,ペプチドの効果はほとんど検出できなかった。一方,AG1478存在下において,Th2ケモカインのうちEotaxin(CCL11), MDC(CCL17), Eotaxin-3(CCL26)の発現レベルは阻害剤なしと比較してそれぞれ9.3, 2.7, 2.4倍高かった。Th1ケモカインのCXCL9, CXCL10(IP-10), CXCL11の発現レベルにちがいはみられなかった。ケラチノサイトにおいてEGFRシグナルの抑制によって発現が増強することが報告されているケモカインであるCTACK(CCL27),MCP-1(CCL2)の発現はそれぞれ6.3, 3.3倍高かった。以上の結果より,ペプチドはEGFRシグナル抑制効果が弱いことからケモカイン産生性への影響を検出できなかった可能性があるので,ペプチド設計の改良の必要がある。歯肉線維芽細胞においてEGFRシグナルはTh2ケモカイン産生性に影響を及ぼし,歯周病の病巣局所における免疫応答に関与する可能性が示された。本研究の目的は,上皮成長因子レセプター(EGF-R)を介したシグナルによって産生されるケモカインが歯周病の免疫応答に及ぼす影響を明らかにし,さらにその応答性を人為的に調整する可能性を評価することである。はじめに,歯周病の病巣局所の主要構成細胞である歯肉線維芽細胞を用いて, EGFR発現量をウエスタンブロッティングにより評価した。EGFR高発現の細胞株として知られるヒト扁平上皮細胞由来A431

細胞と比較して歯肉線維芽細胞は無刺激の培養系でEGFRを同程度発現していた。さらにEGF刺激によるEGFRのリン酸化を検出した。またこのリン酸化はその特異的阻害剤AG1478によって抑制された。そこで歯肉線維芽細胞におけるEGFRシグナルがケモカイン産生性に及ぼす影響を調べた。本年度は非免疫系細胞から産生され、体液性免疫応答に関わることが知られているサイトカインについてリアルタイムRT-PCR法を用いて定量解析した。その結果、歯肉線維芽細胞においてA1478でEGFRシグナルを阻害した場合,その濃度依存的にBAFF, APRIL, TSLPの発現が上昇することが明らかになった。このことから,歯肉線維芽細胞におけるEGFRシグナルは,体液性免疫応答に深く関わるこれらのサイトカインの発現を抑制し,歯周病における免疫応答に影響を及ぼしている可能性が示された。BAFFやAPRILはB細胞に対してその生存,分化,抗体産生に重要な役割を果たすTNFファミリーに属するサイトカインである。そこで歯肉線維芽細胞がB細胞に及ぼす影響を評価するために,in vitroで歯肉線維芽細胞とB細胞を共培養する実験系を確立した。今後この実験系を用いてEGFRを介したシグナルが関わる免疫応答の機構を明らかにしていく予定である。歯肉上皮細胞においてEGFRを介したシグナルによって産生が制御されているサイトカインおよびケモカインを見出すことができたことから,研究はおおむね順調に進展しているといえる。歯肉線維芽細胞においてEGFRを介したシグナルによって産生が制御されているサイトカインを見出すことができたことから,研究はおおむね順調に進展しているといえる。歯肉線維芽細胞および歯肉上皮細胞においてEGFRシグナルがかかわるケモカイン産生性の網羅的解析を行う。さらにその結果をふまえこれらの細胞の免疫応答に及ぼす影響を明らかにしていく予定である。一方、EGFRのシグナルを阻害するペプチドを合成しその作用を明らかにし、免疫応答性の人為的調整の可能性を探る。今年度に引き続き、歯肉線維芽細胞におけるEGFRのシグナルによるケモカイン産生性の評価を行う。また、歯肉線維芽細胞のみでなく歯肉上皮細胞においても検討する。さらに今年度の結果をふまえ、歯肉線維芽細胞によって産生されるBAFFおよびAPRILの歯周病態における役割を解明することに努める。次年度の研究費は,主に研究を遂行するために必要となる消耗品1)細胞および細胞培養に必要な試薬,培地,消耗品,2)血球分離おける試薬(磁気ビーズ分離システムを含む),3)各種ケモカイン発現を定量するための生化学的実験試薬・抗体類,分子生物学的実験試薬,4)合成オリゴペプチド,等を購入するため使用する。また,本研究によって得られる成果発表のための費用1)学術誌において発表を行なうための英文校正料および投稿料,2)学会発表を行なうための出張旅費(海外出張を含む),および3)情報収集のための調査旅費,としても使用する。
がん看護専門看護師の効果的な地域支援システムの検討

本研究は、病院所属のがん看護専門看護師と訪問看護師との同行訪問が活用されない背景および訪問看護師ががん看護専門看護師に求める支援を明らかにするとともに、がん看護専門看護師が在宅緩和ケアに関する地域支援に関して、実際にどのように取り組みをしているのか明らかにすることである。そして、がん看護専門看護師ができる効果的な地域支援システムについて検討し、提案することである。平成29年度から、がん看護専門看護師と訪問看護師との同行訪問が活用されていない背景およびがん看護専門看護師に求める支援を明らかにするため、日本看護協会ホームページで情報公開をしているがん看護専門看護師登録数10名以上の自治体2ヶ所で、介護サービス情報公表システムで看取り対応があり、機能強化型訪問看護ステーションを優先的に帰縁法で選定した訪問看護師68名にインタビューを実施予定であるが、現時点で4名のインタビューが終了している。4名のインタビュー内容を分析し、訪問看護師はがん看護専門看護師のからどのような支援を得られるのか分らない、がん看護専門看護師がどこに所属しているのか等、相談窓口が分からないことが明らかになった。また、がん看護専門看護師からの支援を求めるよりも、入院中の終末期がん患者の精神的支援を十分に行ってほしい、といった希望があることも明らかになった。さらに、顔の見える関係があれば、支援を得たいと考えていることも明らかになった。昨年度までに調査できなかった2名の研究対象者に調査依頼をし、同意を得ていたが、対象者が多忙であり日程調整に難航し、インタビュー調査ができなかった。昨年度に調査した対象者4名のインタビュー内容は分析しているが、2名のインタビューができておらず、結果をまとめられていない。また、インタビュー調査結果を基に、がん看護専門看護師が在宅緩和ケアに関する地域支援に関して、実際にどのように取り組みをしているのか質問紙調査をする予定であったが、インタビュー調査が進んでおらず、遅れている状況である。平成31年度は同意を得られている研究対象者のインタビューを実施し、データ分析をする予定である。また、インタビュー調査で得られえたデータを基に、日本看護協会ホームページで情報公開をしているがん看護専門看護師を対象に、がん看護専門看護師の在宅緩和に関する地域支援に対する実際の取り組みについて質問紙調査を実施予定である。本研究の目的は、病院所属のがん看護専門看護師と訪問看護師との同行訪問が活用されない背景および訪問看護師ががん看護専門看護師に求める支援、がん看護専門看護師の在宅緩和ケアに関する地域支援に対する実際の取り組みについて明らかにすることである。そして、効果的な地域支援システムについて検討し、がん看護専門看護師と地域の連携システムを提案することである。平成29年度は、がん看護専門看護師との同行訪問が活用されていない背景およびがん看護専門看護師に求める支援を明らかにするため、訪問看護師にインタビューを実施中である。対象者は、日本看護協会ホームページで情報公開をしているがん看護専門看護師登録数10名以上の自治体において、介護サービス情報公表システムで看取り対応ありにチェックがあり、看護職員数7名以上の訪問看護ステーションの管理者または地域連携、支援に携わっている訪問看護師とし、機能強化型訪問看護ステーションを優先的に帰縁法で選定した。インタビューの内容は、がん療養者の緩和ケアにおける困難に対する具体的な対処方法、がん看護専門看護師への支援依頼の有無、がん看護専門看護師に求める支援等である。必要データ数は68名としており、現在、2つの自治体から2名ずつ、計4名のインタビューが終了している。また、2名の研究対象者から同意を得られており、今後インタビューを実施する予定であり、その後データを分析予定である。本研究に関する大学の倫理審査に時間を要し、許可を得たのが1月下旬であった。その後より研究対象者を選定、協力依頼をした。インタビュー調査を実施する時期が年度末となり、研究対象者が多忙であったため日程調整に難航し、必要データ数68名のところ、現時点で終了しているのは4名のみである。予定では3月中にインタビュー調査を終了する予定であったが、やや遅れている状況である。

昨年度に調査した対象者4名のインタビュー内容は分析しているが、2名のインタビューができておらず、結果をまとめられていない。また、インタビュー調査結果を基に、がん看護専門看護師が在宅緩和ケアに関する地域支援に関して、実際にどのように取り組みをしているのか質問紙調査をする予定であったが、インタビュー調査が進んでおらず、遅れている状況である。平成30年度は同意を得られている研究対象者のインタビューを実施し、データ分析をする予定である。また、インタビュー調査で得られえたデータを基に、日本看護協会ホームページで情報公開をしているがん看護専門看護師を対象に、がん看護専門看護師の在宅緩和に関する地域支援に対する実際の取り組みについて質問紙調査を実施予定である。平成31年度は同意を得られている研究対象者のインタビューを実施し、データ分析をする予定である。平成29年度に実施しているインタビュー調査が遅れており、次年度使用額が生じた。平成30年度は、分析に必要な研究対象者68名を目標に、残り24名のインタビュー調査を実施する予定である。インタビュー調査を効率的に進めるためのパソコン、調査のための旅費、謝金、逐語録作成費等に必要である。さらに、全国のがん看護専門看護師に対して質問紙調査を行うため、調査用紙印刷費、郵送までの準備等は研究協力者を得る予定であり、そのための調査補助費が必要になる。郵送、データ入力等は専門業者への委託を予定しており、そのための費用が必要である。質問紙調査で得られたデータは、多変量解析等を行う予定であり、そのための統計ソフトが必要である。平成2930年度に実施しているインタビュー調査が遅れており、次年度使用額が生じた。平成31年度は、分析に必要な研究対象者68名を目標に、残り24名のインタビュー調査を実施する予定である。
新リガンド開発によるPET成体内線維連絡可視化法

逆行性・順行性の脳内線維連絡トレーサーであるコレラトキシン・ベータ分画(CTB)に、PET visible tracerを付加して、脳の結合を生体内で確認し、結合部位の二点間同時電気記録やDiffusion Tensor Imaging(DTI)などの非侵襲トラクトイメージングとの重ね合わせを行い、DTI可視化バンドルで実際どこが結合しているかを調べた。CTB自体が18Fの検知限界である4時間以内にどれだけの移動をするか調べた。その結果、ラットでは、この時間内に、大脳皮質の対側まで、シグナルが見えることが判明した。CTBに18Fを付加する手法を早稲田大学との共同研究により確立した。脳の各部位は線維連絡を用いて解剖学的に結合している。脳を電気生理などで機能的に解析する際に、この神経結合をあらかじめ決定した上で、電気生理を行うことは脳の行っている情報変換・操作のメカニズムの解析において強いアドバンテージがある。我々は、蛍光色素を用いたトレーサーを用いて、大脳皮質の脳表から結合を調べる方法開発し、1つの領野の活動を調べたのちに、次のレベルの強い結合をもつ脳表領野から特異的な神経細胞の活動を調べる事に成功した。本研究は、PETを用いて生体内で脳表のみならず脳深部の結合を明らかにし、脳深部を含めた情報変換メカニズムを明らかにする手法の開発を目指す。これまでは、神経結合のためのトレーサー自体をPETで可視化できるような標識の試みがなかった。しかし、PETは十分なサイズのレゾリューション(約1mm)をもち、実際にはCTBのような速い神経軸索移動トレーサーは40 cm/day(1.7 cm/hour)の速度で動くために、運動前野から、内側前頭葉まで1cm強の距離しかないため、約2時間の半減期をもつ18FのようなRIを神経連絡トレーサーと結合させると、作成直後からターゲットに注入し、半減期以内に生体内での結合を十分なレゾリューションで検知し、MRIとの併用で、適切な部位に電極を刺入出来るという、新しい斬新なアイデアに気づいた。ここで、起こるチャレンジ性は、行ってみるまで可能か不可能か分からない18FでCTBを標識することであるが、Murakamiら(2004)が、CTBと同様にPrimary Amino Groupであるannexin V分子に、18Fを結合させる手法に類似の方法で、作成を試みた。すべての反応は、自動反応機械をもちいて作業をおこなった。Radiochemical純粋性は95%であり、極めてよい効率で18F-CTBが作られることが分かった。逆行性・順行性の脳内線維連絡トレーサーであるコレラトキシン・ベータ分画(CTB)に、PET visible tracerを付加して、脳の結合を生体内で確認し、結合部位(一方は深部)の二点間同時電気記録やDiffusion Tensor Imaging(DTI)などの非侵襲トラクトイメージングとの重ね合わせを行い、DTI可視化バンドルで実際どこが結合しているかを調べることを目標とする。本年度は、CTB自体が18Fの検知限界である4時間以内にどれだけの移動をするか調べた。その結果、ラットでは、この時間圏内に、大脳皮質の対側まで、シグナルが見えることが判明した。また、CTBに18Fを付加する手法を早稲田大学との共同研究により確立した。現在、いろいろな条件下で、可視化の手法を探っているところである。また、CTBにAlexa 555を付加した条件で、他者の動きに反応する領域であるFSTにトレーサーを注入して、それによって生体内で可視化された運動前野に電気記録電極を挿入すると、他者の動きと同じ動きを自分で行うと、どうような電気活動が起こることがわかり、世界で初めてマーモセットでミラーニューロンがあることを証明した。また、マーモセットの上側頭溝尾腹側に光沢に反応する領域を発見した。この領域にCTB-Alexa 555を注入するとMTcやTEOに標識が見られることがわかった。この中で、MTcもまた光沢に反応することがわかった。反応の程度と、刺激の各種パラメーターを調べるとMTcとその投射する上側頭溝尾腹側において、光沢に関与するscunessのパラメーターが偏っていることが、示され、この回路によって光沢反応に重要なscunessのパラメーターが伝達されることが、示された。これらの結果は、CTBにラベルした標識による生体内の線維連絡の検討が、有用であることが示されてた。

神経動物行動学次のチャレンジングな問題は、18F-CTBの適当な部位と結合を起こし、神経トレーサーとしての、機能が保存されうるかという問題であるが、これに関してマウスとマーモセットを用いて、フリーのCTBとの比較により、逆行性トレーサーとしての、働きがよく保存され、注入部位へ投射する部位に、免疫組織化学で同様の効率を示す事に成功した。次のチャレンジは、この正常に逆行性のトレーサーとして、移動する18F-CTBが、PET上で観察可能であるかということである。そこで、作成直後の18F-CTBを、運動前野に注入し、1、2時間、4時間、8時間のPETのイメージとMRIのイメージを重ね合わせたところ、図2で示したように、注入動2時間のイメージおよびまたはややシグナルのコントラストが低下するが、より幅広い領野にシグナルが4時間後のPETimageで見いだされることが分かった。上記のように、この解剖学低システムはまだ安定化、再現性、最適性を調べる必要があるが、これらの18F-CTBは、その生成過程中に神経毒素を作らないため、神経活動に異常が現れるとは考えにくい。さらなる、挑戦は、他者認知のSTSからはじまり、強力な結合システムをたどって、運動前野等を通りミラーニューロンを含むシステムを経て、情報がどのように変容して行くか、共感や共調において、nucleus accumbensなどのような基底核・報酬系・共感系の作る強力な脳深部を含む結合システムの各部位から多点電極で記録を行う方法を確立し(すでに、脳表に関しては、ミラーニューロンの発見により、生体内解剖学的手法は確立している)、社会性において重要と考えられる強い結合のある脳深部を含む領野全体に多点電極を士入試の上で述べた実際の2頭の動物のinteraction下での、餌を巡る行動・認知・共感・共調のメカニズムの理解を進める事が出来る
CALLを利用した外国語学習の可能性に関する実証的研究

新たなシステムを導入し、授業中に学習者にシャドーイング練習を課し、サーバに取り込んだ学習者の言語活動データを分析する実証的研究を行った。平成17年度の調査では、既修外国語の英語と、新修外国語のフランス語・ドイツ語では学習効果に差が見られた。英語の場合、実験群・統制群ともに事前テストよりも事後テストの結果が悪かったのに対し、フランス語・ドイツ語では、両群とも事前テストよりも事後テストの方が良いという結果が得られた。また、平成18年度の調査では、英語では、前年度調査結果とは異なり、速さの異なるシャドーイングとディクテーションを併用した2クラスと、ディクテーションのみの1クラスで、事前テストと事後テストを比較した結果、シャドーイングを行ったクラスの方が、行わなかったクラスよりも成績がよかった。また、速さの異なる2クラス間の比較では、速い方のクラスが遅い方のクラスよりも成績がよかった。一方、フランス語のクラスでは、事前テストと事後テストを比較・検討すると、シャドーイング効果による成績の上昇は確認されなかった。但し、シャドーイング文の意味内容を事前に提示した群と非提示の群では、統計的有意差はないものの、提示群の方が非表示群よりも成績向上度が高かった。過去2年に亘る調査・研究において、シャドーイングが、言語学習に有効に機能する可能性が示唆されたものの、「速い速度で聞かせた方が、普通の速度で聞かせるよりも処理速度の上がることが予想され、事後テストの結果において実験群と統制群で差が生じる」という仮説は、これまでの調査・分析でまだ検証されたとは言えない。シャドーイングの有効性を示すには、今後さらに、ディクテーションを行わないシャドーイングのみのクラスで継続して実験を行うことにより、データ収集を進める必要がある。コンピュータ支援による外国語学習についてはさまざまな取り組みが行われているが、われわれは、とりわけ音声を用いる学習法に着目し、大阪市立大学での2005年度後期授業において、全学共通教育科目の英語、フランス語、ドイツ語のクラスに対する実験を行った。具体的には、学習者が耳にする音声の速さが普通の場合と少し早い場合とで学習効果に差があるかどうかを見るため、CALL教室における授業中にシャドーイングとディクテーションを毎回10分程度実施した。その際、言語ごとに学習者を2つのグループ(実験群と統制群)に分け、それぞれ異なる速度(通常速度と速い速度)の音声を聞かせ、シャドーイングについては、被験者のシャドーイング音声を個別にデジタルデータとして記録した。また、学習効果を測るために、事前・事後テスト、およびアンケート調査を行った。1セメスター間(約10回)の実験の結果、既修外国語の英語と、新修外国語のフランス語・ドイツ語では学習効果に差が見られた。上述の結果に関して、英語、フランス語、ドイツ語それぞれについて分析を行った。まず、実験を行う前に立てた仮説が支持されなかった理由を、事前・事後テストの結果、シャドーイング時の記録音声、ディクテーションの結果、アンケート調査の内容を基に分析した。次に、英語において両群とも事後テストの点が下がった原因と、フランス語とドイツ語においては両群とも点が上がった原因について分析した。そして最後に、両者の考察から、既修・新修で共通に作用する要因と、既修と新修で作用の異なる要因を分析し、それらが外国語学習にどのように関わるのかを考察した。コンピュータ支援による外国語学習についてはさまざまな取り組みが行われているが、われわれは、とりわけ音声を用いる学習法に着目し、2005年度に引き続き、2006年度授業において、大阪市立大学の全学共通教育科目の英語、フランス語、ドイツ語のクラスに対する実験を行った。

具体的には、学習者が耳にする音声の速さが普通の場合と少し早い場合とで学習効果に差があるかどうかを見るため、CALL教室における授業中にシャドーイングとディクテーションを毎回10分程度実施した。その際、言語ごとに学習者を2つのグループ(実験群と統制群)に分け、それぞれ異なる速度(通常速度と速い速度)の音声を聞かせ、シャドーイングについては、被験者のシャドーイング音声を個別にデジタルデータとして記録した。また、今年度は、ディクテーションのみを実施する普通クラス、何も行わない普通クラスとの比較検討を行った。それから、学習効果を測るために、事前・事後テスト、およびアンケート調査を行った。実験の結果、英語では、前年度調査結果とは異なり、速さの異なるシャドーイングとディクテーションを併用した2クラスと、ディクテーションのみの1クラスで、事前テストと事後テストを比較した結果、シャドーイングを行ったクラスの方が、行わなかったクラスよりも成績がよかった。また、速さの異なる2クラス間の比較では、速い方のクラスが遅い方のクラスよりも成績がよかった。一方、フランス語・ドイツ語のクラスでは、事前テストと事後テストを比較・検討すると、シャドーイング効果による成績の上昇は確認されなかった。但し、シャドーイング文の意味内容を事前に提示した群と非提示の群では、統計的有意差はないものの、提示群の方が非表示群よりも成績向上度が高かった。
病態生理に基づく大腸欠落症状の制御(大腸全摘後治療体系の確立)

【ラットにおける検討】大腸全摘後の高アルドステロン血症を中心とした残存小腸粘膜の機能的変化とアルドステロンに関する遺伝子発現、および腎臓での遺伝子発現に関し検討した。大腸全摘後の残存小腸ではアルドステロン刺激に対してアミロライド感受性短絡電流が正常小腸に比べて有意に増加した。また、下部小腸においてアルドステロンの作用発現に関わる11βhydroxysteroid dehydrogenase type 2(11βHSD2)、アミロライド感受性起電性Naチャンネル(EnaC)α,γsubunit mRNAの誘導を認めた。一方腎臓では11βHSD2、ENaCα、β、γmRNAの発現増強に加えNa+-K+ATPase α1、β1 subunit mRNAの発現増強を認めた。以上より大腸全摘後の病態には高アルドステロン血症が深く関わっており水分電解質の恒常性維持に寄与しているものと考えられた。【犬における検討】回腸末端部に脂肪や糖等の栄養素を注入した場合、上部消化管運動が抑制される。そこでこの効果を利用した、回腸末端部を上部空腸に間置するileo-jejunal transposition(IJT)が上部消化管運動に及ぼす影響と大腸全摘術にIJTを併施した際の効果について検討した。正常大にIJTを施行した場合、食後期胃運動および胃排出時間の延長を認め、血中EGとPYYの上昇を認めた。また大腸全摘術にIJTを併施した場合、大腸全摘術のみの場合と比べ、胃排出時間は延長し、便中水分含有率の低下を認めた。以上より、IJTによる上部消化管運動の抑制は血中EG、PYYの上昇によると考えられ、大腸全摘術にIJTを併施することで大腸全摘後のQOLの改善が得られる可能性が示唆された。(1)ヒトにおける基礎的検討ヒト手術標本を用いて電気生理学的検討を行う目的で、Ussing Chamberを含めた測定装置を作成した。さらに、標本の摘出から組織の運搬法などbiabilityの維持に不可欠な要素について一つ一つ検討し最適化をはかった。その結果、小腸切除標本より粘膜を採取、Ussing Chamberに装着しグルコースの粘膜側投与による起電性ナトリウム電流の証明が可能となり、biabilityを十分維持しつつヒト粘膜での電気生理学的検討が可能となった。現在、対照群として大腸粘膜での検討を開始した。(2)ラット大腸全摘モデルでの検討1、残存小腸上皮および腎における遺伝子発現現在のところ、5つのバンドを選択、クローニングし解析を試みている。大腸全摘移の残存小腸ではアルドスデロン刺激に対してアミロライド感受性短絡電流が正常小腸に比べて有意に増加した。一方腎臓では11βHSD2、ENaC α、β、γmRNAの発現増強に加えNa+-K+ATPase α1、β1 subunit mRNAの発現増強を認めた。

正常犬にIJTを施行した場合、食後期胃運動および胃排出時間の延長を認め、血中EGとPYYの上昇を認めた。また大腸全摘術にIJTを併施した場合、大腸全摘術のみの場合と比べ、胃排出時間は延長し、便中水分含有率の低下を認めた。以上より、IJTによる上部消化管運動の抑制は血中EG、PYYの上昇によると考えられ、大腸全摘術にIJTを併施することで大腸全摘後のQOLの改善が得られる可能性が示唆された。
不動産競売に関する制度的要因がもたらす取引費用の実証的分析

本研究成果は、以下の通りである。(1)競売市場の価格が、一般仲介市場の売買価格に比較して下落する要因を理論的に分析した。(2)2004年施行による民法・民事執行法改正による短期賃貸借保護撤廃の効果を実証分析した。(3)今後の不動産競売市場における、さらなる制度改正課題を検討するとともに、なお残存する一般売買と競売との物件価格の乖離の縮小方法について検討した。1.短賃保護撤廃法改正前の短賃設定による落札価格影響......2001及び2003年に東京地裁本庁で不動産競売が行われた居住用マンション物件(計約2400件)を対象として、短賃設定による落札価格下落影響を分析した。短賃は、ワンルームでは落札価格を11.3%上昇させ、ファミリー向けでは15.4%下落させる影響を与えている。2.短賃保護撤廃法改正後の短賃設定による落札価格影響......2005、2007及び2010年に、東京地裁本庁で不動産競売が行われた居住用マンション物件(計約3100件)を分析対象として、短賃設定による落札価格下落影響を分析した。ワンルームでは15.0%上昇させる影響を、ファミリー向けでも7.2%上昇させる影響を与えている。3.米国の物件価格乖離実態の検討......マンション等に関する住宅ローンの債務不履行に伴う担保権実行の際の不動産競売のあり方の実態について、9月20日(日)から9月26日(土)の日程で、裁判所、弁護士事務所に赴いてヒアリング調査を実施した。米国では、州法が競売制度を規定するが、日本と同様に裁判所が主宰する司法競売のほか、民間機関が主宰する非司法競売が存在する。非司法競売は、司法競売に比較し、安価・迅速な手続きとして実務家からも評価されている。それでもなお、一般の仲介物件の売買価格に比較すれば、落札価格が下落する物件価格乖離が見られること等を解明した。米国の実態調査も踏まえ、理論検討、実証分析とも概ね順調に進んでいる。日本における競売物件・落札価格と市場価格の価格乖離額を分析するため、下記を実施した。1.競売物件の落札価格データとの比較分析を行うため、一般仲介による中古マンション売買データを収集・整備し、データベース(対象地域:一都三県、対象物件:過去25年間に売買が成立した中古マンション物件、収集データ:売買価格・最寄り駅までの距離など地点属性、床面積・築年数等物件属性、管理属性等)を構築した。データ収集件数は約150万件である。2.競売物件及び一般仲介物件データを利用し、ヘドニック分析により住宅価格関数を推計し、競売物件ダミーの係数γ1から、競売による価格下落影響を推計するためのモデルを構築し、基本的なパラメータ推計のための準備作業を行った。3.競売による価格下落影響について日米比較を行うため、米国先行研究の文献調査を行った。競売物件の落札価格データとの比較分析を行うためのデータベース及び推計モデルを構築することができたため。1.競売物件・落札価格と市場価格の価格乖離額の検討......2004年法施行前の競売物件と2004年法施行後の競売物件を比較し、一般仲介物件をコントロールグループとすることで、2004年法改正による競売物件の落札価額上昇効果をDID分析によって推計した。具体的には競売物件及び一般仲介物件を対象として価格関数を推計し、競売物件ダミーの係数ηによって制度改正前における一般物件に比較した競売物件であることによる価格下落効果を、競売物件ダミーと2004年法改正後ダミーとの交差項係数γから制度改正による価格上昇効果を求めた。2.物件乖離の要因別分析......競売市場には、仲介市場の物件価格に比較し落札価格をさらに下落させて乖離を拡大させる様々な特殊要因がある。その要因として(a)賃借件等設定、(b)競売期間の長期化に物件管理の陳腐化及び(c)物件の品質(グレード)の相違による価格乖離を理論検討した。3.スペイン制度改正と競売市場への影響......スペイン国マドリッド市及びサンセバスチャン市を訪問し、競売実務を担当する弁護士に対するインタビュー調査を行った。金融危機後のスペインでも債務者保護の強化が図られた。欧州司法裁判所は、スペイン競売法では高金利の制限や債務者への説明義務が不十分であることを理由に、抵当権の行使手続きが消費者の権利保護を定めたEU法に違反すると数度に亘って裁定した。このため競売市場に混乱がもたらされた。スペインでは借家権の保護が手厚いことが、競売市場に影響を与えていると考えられる。しかしながら日本の正当事由制度のように不明確な規定ではないため、暴力団による執行妨害への悪用はない。さらに詳細な不動産競売データを収集して、当初の計画書に記載した実証分析を進める。計画通りに、競売による価格下落効果を推計することによって、競売制度不備による価格下落効果を推計するとともに、制度改正による改善効果を予測する。本研究課題に関連する論考として、下記を公表した。吉田修平「貸す人も、借りる人も必見不動産実務はこう変わる!

重要7項目(ビジネスが変わる民法改正)」エコノミスト、95巻27号、pp.34-36、2017年7年11日号民法2015年度は、理論検討及び既収集データによる実証分析を行ったため、支出予定額が減少して、次年度使用額が生じた。2016年度は、理論検討及びデータ収集作業を最優先して行い、当初予定していた分析作業を次年度に先送りしたため、支出予定額が減少して、次年度使用額が生じた。不動産競売に関する新規データを購入・整備するとともに、基礎データ集計に関する外注費として使用する。データ数・精度に優れたデータベースを構築できたため、基礎データ集計に関する委託費として使用し、効率的な分析作業を進める。
放牧家畜が採食時に費やす牧草の破断エネルギーに関する研究-ウマとウシの比較

反芻動物は上顎の切歯が退化しているが、この特徴が採食戦略のうえではどのように優れているのかを明らかにするために、平成11年7月にサラブレッド種の去勢雄3頭とホルスタイン種の雌の乾牛3頭を使用して、平成12年7月8月にサフォーク種の去勢雄のヒツジ3頭を用いて実験を行った。家畜に採食させた牧草は、平成11年はペレニアルライグラス(PRG)の葉身、トールフェスク(TF)の葉身、リードカナリーグラス(RCG)の出穂茎の3種類であり、これらを15個の1方向ロードセルに取り付けた。平成12年はN施肥量が0、10、20kg/10aのオーチャードグラス(OG)の葉身を3方向ロードセル5個に取り付けた。これらの牧草を家畜に採食させ、その時の荷重の大きさを測定した。1gのDMの採食に使用した荷重は、PRGの葉身とTFの葉身を採食させた場合、ウシで22.927.9kgであったが、ウマで17.723.6kgであった。低密度区のヒツジで75.2kg、高密度区のヒツジで41.2kgであった。1バイトに使用した荷重の平均値は、PRGの葉身とTFの葉身を採食させた場合、ウシで12.5kg、ウマで19.4kgであり、ウマの方がウシよりほぼ55%大きい値を示した。ヒツジでは2.83.3kgであった。これらの値から体重に対する割合を求めると、ウシで1.9%、ウマで3.6%、ヒツジで8.7%であった。ヒツジについて、1つのポイントで観察した合計荷重の最大値は、向側への力を使って採食した時は2.012.26kgであったのに対して、手前への力を使って採食した時は2.632.65kgであった。この結果は、ヒツジは向側への荷重を使った場合、下顎切歯を効率よく使い、そのために小さい荷重で牧草を採食していることを示していると思われる。ウシは長い舌を使って、牧草を巻きつけるようにして口の中に入れる。RCGの硬い出穂茎がある程度口の中に入ってきた場合でも、上顎の切歯がないので、RCGの硬い出穂茎を残して、PRGの柔らかい葉だけを漉き取るようにして食べることができる。一方、ウマは唇の動きだけで牧草を選別するので、口の中に硬い出穂茎が入ってきた場合、それを上下の切歯で噛み切るしか方法がない。そこで、固い出穂茎を避ける戦略として、毛を漉き取るという意味から、反芻家畜の採食行動をComb-out strategy(漉き取り戦略)と命名し、近いうちに発表する予定である。

一方、ウマは唇の動きだけで牧草を選別するので、口の中に硬い出穂茎が入ってきた場合、それを上下の切歯で噛み切るしか方法がない。そこで、固い出穂茎を避ける戦略として、毛を漉き取るという意味から、反芻家畜の採食行動をComb-out strategy(漉き取り戦略)と命名し、近いうちに発表する予定である。反芻動物は上顎の切歯が退化しているが、この特徴が採食戦略のうえではどのように優れているのかを明らかにするために、1999年7月に実験を行った。使用した家畜は、サラブレッド種の去勢雄3頭とホルスタイン種の雌の乾牛3頭である。家畜に採食させた牧草は、ペレニアルライグラス(PRG)の葉身、トールフェスク(TF)の葉身、リードカナリーグラス(RCG)の出穂茎の3種類である。家畜に採食させる際、PRGとTFを組み合わせた草地と、PRGとRCGを組み合わせた草地を準備した。牧草を取り付けたポイントは合計15個であり、牧草の地上部の高さは12cmとした。15ポイントについて、すべてに2草種を混在させる実験と、8ボイントにPRGを、残りの7ポイントに別の草種を配置する実験を行った。家畜にこれらの牧草を採食させ、その時の荷重の大きさを測定した。使用した牧草3種の1本あたりの破断強度は、それぞれ0.98、2.88、5.04kgであった。1分間あたりの乾物の採食速度は、ウシで6167gであったが、ウマでは80117gであった。これは合計バイト深と採食した葉数がウマで高かったためである。すべてのポイントに2草種を混在させた実験では、PRG/TFの草地では、ウシもウマも2草種を全く識別せずに、2草種を同じ割合で同時に採食していた。一方、PRG/RCGの草地ではウシはRCGの硬い出穂茎を採食したのは全体のポイント数の5%にすぎず、PRGの柔らかい葉身のみ選択して採食した。ウマはこのような選別ができず、PRGの葉身と共にRCGの出穂茎を採食したのは全体のポイント数の33%を占めた。上顎の切歯が退化しているウシは、硬い出穂茎が口に入っても、それを食いちぎることなく、柔らかい葉身のみを採食できるという、優れた採食戦略を取っていることが明らかになった。反芻動物は上顎の切歯が退化しているが、この特徴が採食戦略のうえではどのように優れているのかを明らかにするために、平成12年7月27日8月11日に実験を行った。使用した家畜は、サフォーク種の去勢雄のヒツジ3頭(平均体重35kg)である。家畜に採食させたオーチャードグラスのN施肥量は、0、10、20kg/10aである。実験には、3方向ロードセル5個を取り付けた採食ボードを作成した。密度とN施用量が異なるオーチャードグラス葉身を採食ボードに取りつけ、ヒツジ3頭に採食させた。低密度区では、水平方向が向側の荷重を用いた割合は5359%であったが、高密度区では6572%であった。高密度のように多数の葉身を採食するには、ヒツジは下顎切歯を効率よく使うために、向側の荷重を多く用いていた。1つのポイントで観察した荷重の最大値を比較すると、合計荷重は、向側への力を使って採食した時は2.012.26kgであったのに対して、手前への力を使って採食した時は2.632.65kgであった。この結果は、ヒツジは向側への荷重を使った場合、下顎切歯を効率よく使い、そのために小さい荷重で牧草を採食していることを示していると思われる。このような解析は3方向ロードセルを使用したために可能となったことである。1gのDMの採食に使用した荷重は、葉数の密度の影響が大きかったが、N施用の影響はほとんど認められなかった。1gのDMの採食に使用した荷重は、平均すると、低密度区で75.2±5.67kg/g-DM、高密度区で41.2±3.27kg/g-DMであった。また、実験に使用したサフォーク種去勢雄のヒツジ3頭の平均体重は35kgであった。密度とN施用量の影響は見られなかった。すべての処理区を平均すると、採食に使用した荷重は体重の5.0±0.13%であった。
組織酸素分圧上昇が骨の石灰化と骨折治癒に及ぼす効果

本研究では、高気圧高酸素環境が骨折の治癒を促進するか否かについて実験動物のマウスを用いて検討した。本研究では、再現性の高いマウスの大腿骨骨折モデルを開発した。そのモデルを用いて高気圧高酸素環境にマウスを暴露し、骨折治癒促進について検討したところ、CTスキャンによる画像所見、採取した大腿骨の組織学的解析、また、破断実験による力学的強度の検証から、高気圧高酸素暴露による組織酸素分圧の上昇は、骨折治癒を促進させることが分かった。高気圧高酸素暴露による副作用を検討するために、DNAの酸化障害を検討したが、酸化障害は認められなかった。本研究は、組織酸素分圧の増加が骨の石灰化促進、および骨折治癒促進を引き起こすかどうかを検討することを目的としている。研究初年度は、組織酸素分圧増加が骨の石灰化を促進するかどうかを実験動物のマウスを用いて生体内で確認した。骨の石灰化速度の測定は、生体内カルシウムを蛍光カルシウムキレート剤であるカルセインで標識することにより行った。組織酸素分圧の増加は、マウスを2絶対気圧、90%酸素環境下の特殊チャンバーに置くことにより実現させた。高気圧高酸素暴露は1回あたり90分間で週5回の頻度で1週間行った。その結果、腰椎、大腿骨ともに骨の石灰化速度が高まることが分かった。生化学的解析を行うために、腰椎からmRNAを抽出し、1型コラーゲンα1鎖とアルカリフォスファターゼ(ALP)のmRNA発現量を検討したところ、どちらも高気圧高酸素環境暴露により有意に増加していた。先行研究では、骨芽細胞を高気圧環境下で培養すると、コラーゲン発現量が増加することが報告されており、我々の今回の生体内での実験でも、同様の現象が起こった可能性がある。また、骨の石灰化には、ALPによるピロリン酸からのリン酸の遊離が必須であるが、ALP活性はin vitroの研究で高酸素環境下で増加することが知られている。我々の研究でもALPのmRNA発現量が高気圧高酸素環境下で増加したことから、今回のin vivoの結果はこれらの因子が関与したのではないかと考えられる。骨面積あたりの骨芽細胞数は高気圧高酸素環境下では通常飼育のマウスと比べ増加しなかったが、高気圧高酸素環境下で骨面積が増加しているため、絶対数では高気圧高酸素環境下では増加していると考えられる。この結果もin vitroの先行研究と一致している。これまでに、組織酸素分圧の増加が骨の石灰化を促進することを確認できたことから、研究2年目では、骨折治癒を促進するかどうかを実験動物のマウスを用いて確認した。組織酸素分圧の増加は、マウスを2絶対気圧、90%酸素環境下の特殊チャンバーに置くことで実現させた。マウスの大腿骨を外科手術により切断し、その後、高気圧高酸素(HBO)暴露を1回あたり90分間で週5回の頻度で2週間、4週間、6週間行う群を設定し、骨折治癒効果を検討した。その結果、骨折2週間後では、HBO処置群では、骨折部位周辺に形成される仮骨面積がHBO無処置群より大きくなることがCT画像より確認できた。骨折4週間後では、HBO処置群では無処置群と比べ、明らかに治癒が促進されている様子がCT画像所見より確認された。骨折6週間後に大腿骨を採取し、3点曲げ試験を行い、骨の物理的強度を検討したところ、HBO処置群では、骨強度は完全に回復していたが、無処置群では完全回復には至っていなかった。今回の結果から、組織酸素分圧の増加は、in vivoにおいて、骨折治癒を促進するものと考えられる。本研究は、組織酸素分圧の増加が骨の石灰化促進、および骨折治癒促進を引き起こすかを検討することを目的としている。これまでの研究で、実験動物のマウスを高気圧高酸素に暴露(2絶対気圧、90%酸素環境下で90分間を週5回)すると、骨の石灰化速度が上昇することを明らかにした。また、マウスの大腿骨骨折モデルを作製し、このモデルを利用して、高気圧高酸素暴露の骨折治癒への効果を検討した。その結果、X線画像による診断でも、骨の破断実験による力学的測定においても、骨折治癒が促進されることを明らかにした。高気圧高酸素暴露では、生体内酸素分圧が上昇することから、生体への酸化障害も懸念されるが、酸化障害を検討したところ、非暴露の対象群と比較し、統計的に有意な酸化障害は認められなかった。また、骨折治癒が促進していることから、骨の代謝回転が向上していると考えられ、そのことが生体内のカルシウム濃度のホメオスタシスに何らかの影響を及ぼすことも考えられる。そこで、血中のカルシウム濃度を測定したが、血中カルシウム濃度は実験期間中、ほぼ一定に維持されており、高気圧高酸素暴露は血中カルシウムのホメオスタシスには悪影響を及ぼさないことも明らかにした。以上の結果から、今回用いた高気圧高酸素環境は骨折治癒促進に効果的であると考えられた。

そのモデルを用いて高気圧高酸素環境にマウスを暴露し、骨折治癒促進について検討したところ、CTスキャンによる画像所見、採取した大腿骨の組織学的解析、また、破断実験による力学的強度の検証から、高気圧高酸素暴露による組織酸素分圧の上昇は、骨折治癒を促進させることが分かった。高気圧高酸素暴露による副作用を検討するために、DNAの酸化障害を検討したが、酸化障害は認められなかった。再現性の極めて高いマウス骨折モデルの確立が予定通りできたことにより、当初の予定通りのスケジュールで実験が遂行できた。応用健康科学骨そのものの治癒は促進したが、骨組織以外に高酸素暴露の副作用が出ていないかを確認する必要がある。本年度は、副作用も含め、生体への組織酸素分圧の増加の効果を検討する予定である。石灰化速度の解析は、成長期の若い(5週齢)のマウスを用いたということもあり、蛍光カルシウムキレート剤のカルセインの投与間隔を120時間に設定しても高い精度で測定できた。また、生体内酸素分圧の増加も、特殊設計したチャンバーを用いたことにより、気圧も2絶対気圧まで設定できたため、石灰化を促進するのに充分な生体内酸素分圧増加を実現できたものと考えられる。ただし、全体としては、研究代表者の職場異動もあり、研究の進捗に若干の遅れがある。研究代表者が研究機関を異動したことにより、当初予定していた国際学会での研究成果発表を当該年度は控えたため、若干の繰越金が生じた。骨の生化学的解析は技術的に問題なく行えたことから、本年度はマウスの骨折モデルを用いて、どの程度の高気圧高酸素環境が骨折治癒に最も有効なのか、高気圧高酸素暴露の1回あたりの時間、頻度、期間等を検討する予定である。本年度は、生化学的解析を行うための抗体、酵素、一般試薬を購入する。また、積極的に外部の意見を取り入れるために、学会等に参加する。一部、小型実験機器に不具合が出たので、新たに購入する。昨年度は、所属していた機関での任用期限が年度途中で終了したため、就職活動、異動等が重なり研究の進捗が遅れた。本年度は、生化学的解析を行うための抗体、酵素、一般試薬等を購入する。現在、冷蔵庫の容量がいっぱいのため、新たに購入する。
ミシシッピー・バレー技術教師教育会議の技術科教員養成に果たす意義と役割の研究

1999年から2003年までの5年間の会議内容から技術教育専門職の維持・向上にとって、1つには、工学および工学専門職集団との連携や共同の模索、2つには、技術教育関係の専門職諸団体間の連携も含んでの専門職と大学と州教育省との連携のあり方、3つには、数学教育や科学教育を念頭に置きながらの幼稚園から高校(第12学年)まで一貫したかたちでの技術教育のカリキュラム標準の試作と評価方法の開発、ならびにそれらの基礎となる歴史研究や理論研究のあり方、4つには、それに即した技術関係の教師教育プログラムを認証する基準の試作とその実施をめぐる諸問題等が、直面する課題になっているようである。この5年間に共通するテーマは工学と技術教育との関連であることであるように思われる。すなわち工学分野の基礎を培う初等中等教育として技術教育を位置づけようとする姿勢をみることができる。またその実現を大学などの教育機関の機能を通して行おうとする姿勢が、重点的に取り上げる問題が教師教育または教員養成の問題であることに反映しているように思われる。角は、1997年11月からこのミシシッピー・バレー技術教育教師教育会議に参加している。会議後にスタンダード(国際技術教育学会、2000年4月)の出版に向けての草案作りための第1回目のワーキングが開かれた。角の名前は2000年のスタンダード、2003年に刊行された「技術的素養の長所の前進:生徒評価、教師開発、スタンダードプログラム」(AETL)の査読者の1人として欄に掲載されているが、査読者全員の数は510名に及んでいる。本報告では、1999年から2003年までの5年間までに議事内容をまとめ、ミシシッピー・バレー技術教育教師教育会議に関する重要な原資料をつけた。この会議は技術教育にかかわる職業、教師教育、指導・管理、カリキュラム・教授、創造性、認証性、専門職、評価・テスト、国際展望などを扱っているが、この5年間に共通するテーマは工学と技術教育との関連であることであるように思われる。筆者は、1997年11月からこのミシシッピー・バレー技術教師教育会議に参加しているが、会議後にスタンダード(国際技術教育学会、2000年4月)の出版に向けての草案作りための第1回目のワーキングが開かれたことを覚えている。このようなワーキングは、ITEAでも行われており、それは、技術的素養のためのスタンダードのテキストに掲載されている査読者の多さからもわかる。今後スタンダードの内容をもとにした教科書が出版されれば、スタンダードの本格的な実施にともなって全国調査のテスト評価の方法や結果などについて今後議論が進んでくることが予想される。インダストリアル・アーツからテクノロジー・エデュケーションへ、さらにスタンダードの出版と15年間で大きく変化しつつあるアメリカ合衆国の技術教育であるが、技術教育にかかわる人々の中には、基本的にhands on(ものつくり)の重要性を主張する意見がある。筆者は、アメリカ合衆国の技術教育は、基本的に消費者としての一般市民の素養として考えられはじめているのではないかという意見をもっている。職業として直接生産にかかわる一般市民の割合は多くはない国において技術教育の果たす役割のひとつには、ものつくりを通して学ぶべきこととして子どもたちの問題解決能力や創造性などの育成であるといえるのかもしれない。ミシシッピー・バレー技術教師教育会議のもつ歴史と活動の原動力の大きさは、アメリカ合衆国の技術教育を支える上で重要である。