hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動機能障害者の糖・脂質代謝の解析と科学的最適運動法の確立

本年度は、若年者以外の近年その増加が著しい中高年の肥満例でも同様の研究を進め、若年者肥満例と中高年者肥満例における糖・脂質代謝の違いなどを明らかにし、安全かつ最適で長期間減量ならびに減量効果を維持できる運動療法の確立を目ざし、その成果を平成15年10月に開催された、日本肥満学会で口演発表した。以上の結果を概説すると、1)食事療法は理想体量1kgあたり、27-30Calから2週間ほどで25-27Calに漸減。症例によっては、一日800-1000Calとする。2)運動療法に先立ち、トレッドミルによる運動負荷実験を行い、血圧の反応や不整脈の有無など血圧循環反応をみて、安全性を確認し、30-40分の運動療法による消費カロリーは50Cal/day前後でもやがて運動耐用能が向上し、80-90cal/day前後まで増加する。その結果、除脂肪体重の減少を見ずに、一月あたり、平均2-3kgの脂肪組織の減量が得られることが明らかとなった。3)この脂肪組織の減量により、耐糖能障害者では、空腹時の血中インスリン(IRI)濃度などが減少し、インスリン抵抗性が軽減され、高血圧例では、血圧が減少し降圧剤の減量が図られた。脂質代謝異常においても、とくに中性脂肪値が高い例ではその速やかなる改善が確認された。すなわち、WHOが提言しているMetabolic syndromeの改善およびそれに基づく心筋梗塞などの合併症の予防につながることが期待される。4)退院後の体重のリバウンドを防ぐために、肥満の病態、食事・運動に対する注意点など、生活習慣に対する包括的教育を行い、その結果、退院後も体重のリバウンドが認められない結果となっている。
大学生のうつ病に対するファーストエイドの心理教育プログラムの開発

本研究では,大学生のうつ病に対するファーストエイド(FA)の理論的基盤に基づく心理教育プログラム作成に向けて,わが国の大学生のうつ病に対するFAの実態把握に加え,FAの実行回避の関連要因の影響を実証的に分析した。これらの研究知見に基づき,うつ病の状態や症状を呈する友人の過小評価に関連する要因や当該友人への推奨FAの実行促進および有害な対応の抑制に関連する要因への介入を重視したFAの心理教育プログラムを作成した。平成28年度は大学生のうつ病に対するファーストエイドの心理教育プログラムの理論的基盤となる知見を得るために,大学生のうつ病に対するファーストエイドの実態調査とそのファーストエイドの関連要因の検討を行った。1.実態調査について大学生のうつ病認知の実態把握とファーストエイドに対する意識を明らかにすることを目的とし,大学(院)生を対象にインターネット上で質問紙調査を実施した。その結果,大学生のうつ病認知は調査協力者は3割に満たなかった。特に,女性に比べ男性の方が,過去に身近に抑うつ者がいなかった大学生に比べ身近にそのような者がいた大学生の方が,過去に抑うつ歴があり専門家に援助要請した経験がある大学生に比べそれぞれ経験がない大学生の方が,院生に比べて学部1,2年生の方が,うつ病を認知できていなかった。また,ファーストエイド意図については,調査協力者の8割以上が「判断せず・批判せずに話を聴く」ことを意図していたが,「適切な専門家のもとに行くよう勧める」者は調査協力者の約6割弱程度であり,「死にたい気持ちがあるか尋ねる」者は調査協力者の1割程度であった。2.関連要因の検討について身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れ尺度を作成し,うつ病認知できる群とできない群における本尺度の因子構造を確認的因子分析によって検証し,信頼性分析や併存的妥当性を検証した結果,一定程度の信頼性と妥当性があることが示された。また,身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れ尺度のうち,特に「接触抵抗」因子が深刻度評価,援助自信,専門家への援助要請の必要性に負の影響を及ぼしていた。この結果から,大学生は,抑うつ症状を呈し始めた身近な友人に巻き込まれることを恐れると深刻さを低く見積もったり,援助する自信が低下したり,専門家の援助を受けるよう勧めにくくなったりすることが示唆された。抑うつ症状を呈し始めた身近な友人に対するファーストエイドの実行・回避に伴う結果予期および専門家に援助を求めるよう勧めることに伴う結果予期に関する自由記述を分類するために,テキストマイニングの利用を考えていたが,得られた記述量が少なかった。そのため,当該分析ツールよりもKJ法によって分析した方が妥当であると考え,この分析に時間を要しており,当初予定していた上記の2つの損益の検討が分析途中であるため。また,これに伴い,専門家に援助を求めるよう勧めることに伴う結果予期が専門家に援助を求めるよう勧める意図に及ぼす影響の検討は完遂していないため。今年度は次の3点を検討した。第1に,大学生の抑うつ症状を呈する身近な友人へのファーストエイドの実行回避に伴う結果予期の詳細を,第2に,それらがファーストエイドの実行回避意図に及ぼす影響を検討した。この2点について定量的・定性的に分析した結果,大学生は抑うつ症状を呈する友人を援助するか否かを検討する際,援助する利益として自らの援助が友人の回復につながると予期する一方,援助するリスクとして友人が否定的に反応したり,自らの負担になることを懸念していた。また,援助しない利益として友人に過干渉にならずに済むと予期する一方,援助しないリスクとして友人の状態や症状が重篤化したり,友人からの信頼を失うことを懸念していた。尚,専門家の利用勧奨を検討する際も同様の利益とリスクを予期していた。そして,援助実行(利用勧奨)の利益と援助回避(利用非勧奨)のリスクを予期する大学生は,援助実行(利用勧奨)のリスクと援助回避(利用非勧奨)の利益を予期する大学生に比べ,推奨ファーストエイドを意図し,不適切な対応を意図していなかった。第3に,本研究成果を踏まえ,従来のファーストエイドのトレーニングに関するレビューを行った上で大学生の抑うつ症状に対するファーストエイドの心理教育プログラムを作成した。本研究成果から,うつ病を発病した友人に向き合うことを回避しようとする大学生は当該友人を過少評価しやすいこと,うつ病を認知できても援助実行のリスクと援助回避の利益の両方を予期する大学生は,それらを予期しない大学生に比べ,推奨ファーストエイドの実行意図が弱いことが明らかとなった。これらを新たな要素に加えたプログラムを考案した。構成は,1.うつ病の紹介,2.うつ病を発病した友人に接する際に生じる恐れとその機能,3.ファーストエイド方略の紹介,4.ファーストエイドの実行回避に際して予期される利益とリスクとその機能,であった。引き続き,「大学生のうつ病に対するファーストエイドの心理教育プログラムの開発」を目的として,本年度は下記の通り研究を実施する。

1.プログラムの理論的基盤となる知見の蓄積:抑うつ症状を呈し始めた身近な友人に対するファーストエイドの実行・回避に伴う結果予期および専門家に援助を求めるよう勧めることに伴う結果予期に関する自由記述については,研究責任者による分類はおおむね完遂している。そのため,臨床心理学に精通する者の協力を経て分類の信頼性を検証し,その上で,専門家に援助を求めるよう勧めることに伴う結果予期が専門家に援助を求めるよう勧める意図に及ぼす影響を検討する。2.プログラムの開発と効果検証:平成28年度の知見および1を理論的基盤とし,大学生のうつ病に対するファーストエイドの心理教育プログラムを考案する。プログラムの効果検証の指標として,うつ病認知の可否,ファーストエイドの実行意図,作成した「身近な友人の抑うつ症状に対する巻き込まれ恐れ尺度」などを用いる予定である。効果の測定に際して,プログラムを受講する実施群とプログラムを受講しない統制群を設け,プログラムの事前事後,可能であればフォローアップの効果を検証する。尚,プログラムはe-ラーニングによる受講を検討しているが,実施上問題がある場合,電子化したファイルを閲覧できるリンクや冊子などを提供して受講してもらうようにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。臨床心理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
パンルヴェ方程式と無限可積分系の幾何学的研究

線形常微分方程式のモノドロミーを不変に保ちつつ特異点での特性指数を整数だけずらす変換をSchlesinger変換という。本研究ではHermiteによる二つの近似問題とそれらの双対性が,あるクラスのSchlesinger変換を導くことを示した。また近似問題の非斉次的な表現とベクトル連分数展開の等価性を通して,Schlesinger変換を構成するアルゴリズムを与えた。近似の剰余がToeplitz行列式を用いて記述されることから,パンルヴェ方程式等,モノドロミー保存変形の解の行列式構造の自然な理解が得られた。以上の結果は,有理函数近似の理論とモノドロミー保存変形の理論を繋ぐ重要なものである。パンルヴェ微分方程式やガルニエ系等の、所謂モノドロミー保存変形方程式に関わる研究を行った。特にUC階層という無限次元可積分系(ソリトン方程式系)から導かれるある多項式ハミルトン系について詳しく調べた。このハミルトン系はパンルヴェ第VI方程式やガルニエ系等の重要な可積分系を統一する興味深い対象であり,対応するフックス型線形常微分方程式の特異点でのスペクトル型によって指定される。研究代表者による論文において、当該ハミルトン系がある超幾何函数を特殊解として持つ事が明らかになっている。平成25年度はその超幾何函数を統制する線形パフ系について、特徴的な局所的な振る舞いを持つ「良い」基本解行列を構成した。その構成はEular型の積分表示による組織的なものであり、現れる有理微分形式と積分サイクルが巡回的である点が興味深い。対象は古典的なGauss, Thomae, Lauricella等の超幾何函数を含んでいるので、今後も広く応用されることも期待される。尚、この結果についての論文は現在投稿中である。実は関連する主題でもあるが、有理函数近似の理論と線形常微分方程式のSchlesinger変換(即ち、モノドロミーを変えずに特異点での局所指数を整数差ずらすような変換)の関係について、明らかにした。尚、琉球大の眞野智行氏と共同ですでに一編の論文がRIMS講究録別冊(査読付きの雑誌)に掲載が決定している他、現在、複数の論文を執筆中である。において,ある広いクラスのモノドロミー保存変形方程式の特殊解として,超幾何方程式が現れることを示した.この超幾何方程式は完全積分可能なパフィアン系として与えることができる。また,特別な場合としてGauss, Thomae, Lauricella等数学者の名が冠された古典的な超幾何方程式を含んでいる。平成26年度はオイラー型の積分表示を用いてリーマン図式から指定される局所的な振る舞いを実現する解の基本系を構成した。古典的な場合に於いても有用な結果と思われる。また,逆に当該のパフィアン系からモノドロミー保存変形方程式を導く手法についても考察した。これらの結果については,論文:T. Tsuda, "On a fundamental system of solutions of acertain hypergeometricequation"にまとめられ,Ramanujan Journalに掲載予定である。互いに関係する題材ではあるが,有理函数近似の問題とモノドロミー保存変形についての研究も継続的に行った。Hermiteによる二つの近似問題(Hermite-Pade近似と同時Pade近似)とそれらの間の双対性は,線形常微分方程式のシュレジンジャー変換(モノドロミーを保ちつつ特異点での指数を整数ずらす変換)を導く。また構成のアルゴリズムがベクトル連分数展開によって得られることを示した。近似問題の剰余項はテプリッツ行列式を用いて記述されることから,パンルヴェ方程式等のモノドロミー保存変形方程式の解が持つ行列式構造が自然と理解できる。これらの結果については,琉球大学の眞野智行氏との共著論文:T. Mano and T. Tsuda, "Hermite-Pade approximation, isomonodromic deformation and hypergeometric integral"にまとめられ,現在投稿中である。モノドロミー保存変形と有理函数近似および連分数展開に関わる研究を行った。研究代表者による論文:において,広いクラスのモノドロミー保存変形方程式の特殊解として,ある超幾何函数が現れることを示した.特別な場合としてGauss, Thomae, Lauricella等の古典的な超幾何函数を含んでいる。平成27年度はオイラー型の積分表示を用いてリーマン図式から指定される局所的な振る舞いを実現する解の基本系の構成および,当該のパフィアン系からモノドロミー保存変形方程式を導く手法についての論文:当該の研究テーマに関わる研究成果はすでに複数得られており,国際研究集会での講演発表も多数行っている。論文もすでに出版されており、また執筆作業中のものも複数ある。とりわけ,Mathematische Zeitschrift誌に掲載決定された論文:T. Mano and T. Tsuda, "Hermite-Pade approximation, isomonodromic deformation and hypergeometric integral"の結果は,モノドロミー保存変形と有理函数近似や連分数展開,および超幾何函数の理論などに自然な橋渡しを与えるものであり,様々な特殊な場合に対しても適用可能な手法を提供している。反響も大きいと自負しており,今後の当該分野の研究の一つの礎となり得る良い結果であろう。研究の進行は概ね順調であると考えている。確定特異点型とは限らない線形常微分方程式系のモノドロミー保存変形とそれに付随するタウ函数について,有理函数近似を用いた研究を行った。Hermite-Pade近似と同時Pade近似,およびそれらの間の双対性が線形常微分方程式系のシュレジンジャー変換(モノドロミーを保ちつつ特異点での指数を整数だけずらす変換)を導くことは既に示している。

今年度はさらに結果を確定特異点型とは限らない一般のものに対して拡張するとともに,付随するタウ函数の行列式による明示公式を構成した。その証明においては, Sylvesterの公式の類似と看做せる非自明な行列式の恒等式の成立が鍵となった。その恒等式の証明は、それ自体大変興味深いものとなっており,一般な状況,すなわちパフィアンに対する恒等式として与えた。これらの結果については,研究代表者と琉球大学の眞野智行氏,岡山大学の石川雅雄氏との共著論文(プレプリント):に纏めた。また,当該の研究テーマに関わる研究成果についてはすでに複数得られており国際研究会における講演発表も4月に中国,10月にカナダにて行っている。線形常微分方程式のモノドロミーを不変に保ちつつ特異点での特性指数を整数だけずらす変換をSchlesinger変換という。本研究ではHermiteによる二つの近似問題とそれらの双対性が,あるクラスのSchlesinger変換を導くことを示した。また近似問題の非斉次的な表現とベクトル連分数展開の等価性を通して,Schlesinger変換を構成するアルゴリズムを与えた。近似の剰余がToeplitz行列式を用いて記述されることから,パンルヴェ方程式等,モノドロミー保存変形の解の行列式構造の自然な理解が得られた。以上の結果は,有理函数近似の理論とモノドロミー保存変形の理論を繋ぐ重要なものである。当該の研究テーマに関わる研究成果はすでに複数得られており,国際研究集会での講演発表もしている。論文に纏めて出版する行程も進んでおり(すでに3編は書き上げており,他にも執筆中の論文が複数ある),研究の進行はおおむね順調であろう。今後も引き続き,本研究主題の進行と研究成果の発表(論文の国際誌への投稿や学会等での口頭発表)を通じて,当該研究分野の発展に貢献していく。函数項連分数や超幾何方程式等の関連する特殊函数論は、言わば古くて新しい数学である。古典的な結果に現代的な視座を設けることも学問の発展の上で重要である。そのためにも今迄以上に広い視野を持って,本研究課題を押し進める。数物系科学今後も研究自体の進行と成果の発表(論文の国際誌への投稿や学会発表による)を通して,当該研究分野の発展に貢献していきたい。テーマはモノドロミー保存変形や超幾何函数などだが,連分数展開や有理函数近似などとも深く関わっており,純粋数学のみでなく物理学や工学等の分野への貢献も将来的には期待できると思われる。当該研究のテーマに関わる研究成果をすでに複数得ている点からも研究は順調に進行していると考えている。
自己形成へテロ界面を有する全固体電池の構築

本年度は、電極活物質粒子へのコーティングによるヘテロ界面の構築とそのキャラクタリゼーションを行うとともに、メカノケミカル法を用いた電極-電解質ナノ複合体の合成と評価を行った。また得られた電極材料を用いた全固体電池を作製し、様々な条件での作動特性について検討した。初期充電後のLiCoO_2正極/Li_2S-P_2S_5電解質界面の構造を調べるために、界面部分の断面TEM観察およびEDX分析を行った。ゾルーゲル法を用いてLi_2SiO_3をコートしたLiCoO_2を用いた電池では、コートなしの場合に比べて、界面付近における電解質側へのCoの拡散が抑制されており、充放電に伴う界面構造変化の小さいことがわかった。またこの電池は、繰り返し充放電による界面抵抗変化が小さく良好なサイクル特性を示し、140mA cm^(-2)の大きな電流密度で二次電池として作動することが明らかになった。また、Li_2O-TiO_2系やLi_2O-Al_2O_3系薄膜についても同様に、コーティングによる界面抵抗低減効果が確認された。メカノケミカル法により作製したNiS活物質、80Li_2S-20P_2S_5電解質、アセチレンブラックからなるナノ複合体を作用極に用いた全固体電池の充放電条件を検討した。この電池は1.3mA cm^(-2)の比較的大きな電流密度で充放電可能であり、360mAhg^<-1>の容量を50サイクルの間保持した。ナノ複合体の断面TEM観察から、充放電後においても、NiS微粒子が固体電解質と良好な界面コンタクトを保持していることが明らかになった。以上の結果から、電極/電解質ナノ複合体を用いることによって、電極活物質の利用率が増加するだけでなく、良好なサイクル特性を実現することができた。本年度は,液相法を用いた活物質粒子への酸化物コーティングによるヘテロ界面の構築,およびメカノケミカル法を用いた電極-電解質ナノ複合体の合成に取り組んだ。また得られた電極材料を用いた全固体電池を作製し,その作動特性について検討した。初期充電後の全固体セルIn / 80Li_2S、20P_2S_5電解質/ coated-LiCo0-2の交流インピーダンス解析の結果から,正極-電解質界面抵抗が電池総抵抗を大きく支配すること,Li-2O-SiO_2系酸化物コーティングによって界面抵抗を低減できることがわかった。界面抵抗の温度依存性について調べたところ,活性化エネルギーはコーティング材の種類や有無に関わらず,ほぼ一定(約60 kj mo1^-1)の値を示した。界面修飾による抵抗の減少は,前指数因子に大きく支配されることが明らかになった。LiCo0_2粒子表面へのリチウムイオン伝導性酸化物薄膜のコーティングが,全固体セルの高電流密度下における作動特性の向上に有効であることがわかった。出発原料としてNi_3S_2,Li_3N,SおよびP_2S_5を用いてメカノケミカル処理を行った。得られた材料のHAADF-STEM分析および固体NMR測定から,500 nm以下のNiS微粒子がLi_2S-P_2S_5系固体電解質マトリックス中に高分散した電極-電解質ナノ複合体を得ることに成功した。得られたナノ複合体と従来通りにNiS粉末と電解質粉末の混合物を作用極に用いた全固体型セルの充放電特性を比較した。ナノ複合体を用いたセルは,乳鉢で混合した電極で作製したセルに比べ,放電電圧が高く,より大きな容量(約540 mAh g^-1)を示した。メカノケミカルプロセスを用いることによって,良好な電極-電解質界面が形成されたために,セルの特性が向上したと考えられる。
気候変化は樹木の季節成長にどう影響するか-年輪酸素同位体比の精密測定による解析

樹木年輪セルロースの酸素同位体比の季節・経年変動を詳細に測定して、相対湿度などの気象観測データと比較することで、各年層の中に季節の時計を刻み、樹木の肥大成長量の季節変化を明らかにする手法を開発することに成功した。その手法を、気候変化に対する樹木の季節成長パターンの変動の解析に応用することを試みたが、個体間でのバラつきが大きく、今後より大規模に多数の樹木を用いて検討していく必要性が明らかになった。本研究は、木材に含まれるセルロースの酸素同位体比の変動が、その形成時(正確には、セルロースの元となる糖類が葉内で光合成により形成される時)における気象因子(相対湿度と降水酸素同位体比)の変動によって正確に規定されているというメカニズムに基づいて、セルロース酸素同位体比の放射方向への精密空間分布測定と、その気象観測データ(相対湿度等)との対比から、木部の中に形成時期に関する時計を刻み、これまでの方法では見ることのできなかった、樹木成長の季節内変化を復元して、その気候変動との対応関係等を解析することを目指したものである。本研究の最終年度にあたる平成24年度は、熱帯から温帯に至る広域のさまざまな樹木から、セルロース酸素同位体比の年層内変化(季節変化)を分析するために年輪円盤・コア試料を多数収集して、その大量分析を行うと共に、気象データとの対比を進めて、その季節内成長変化の見積などを試みた。具体的には以下の地域の試料を分析した。沖縄県(沖縄本島)の琉球マツ、東京都(小笠原)のマツ、ラオス中部のユーカリ、中国福建省のヒノキ・スギ等である。乾季と雨季がハッキリしているこれらの地域では、セルロース酸素同位体比は、極めて規則的な周年変化を示し、気象データとの対比からは、その経年・季節変動パターンが、正確に気象記録と対比できることが明らかとなった。乾季・雨季に対応した酸素同位体比の周年変化パターンは、それが年輪を持たない熱帯・亜熱帯の樹木における「新しい年輪」になることを意味し、熱帯(亜熱帯)の森林生態学に、革命的な新しい手法をもたらすことになる。しかし分析に用いた試料の数は未だ少なく、季節内成長パターンの変化には、気候変動との対応以前に、局所的な個体生態学的因子が大きく影響しており、今後より多くの分析を続けて、データ数を蓄積していくことが何よりも重要であることが分かった。本研究は、樹木年輪に含まれるセルロースの酸素同位体比が、その元となるセルロースが形成されたときの相対湿度や降水の同位体比を記録していることに着目し、年輪内のセルロース酸素同位体比の季節変動データと、当該年の気象観測データ(相対湿度や降水量など)を詳細に比較・対応させることで、年輪の中にこれまで見えなかった季節の時計を刻み、樹木の季節成長パターンを明らかにすると共に、その気候変動との関係を理解することを目的としている。平成23年度は次の2つの課題に取り組んだ。第一に、年輪が存在せず季節成長はおろか経年成長パターンの解析さえ行えて来なかった熱帯域の木部コアに、この方法を応用することで、熱帯域の樹木の季節・経年成長パターンを初めて復元すると共に、その気候変動との関係を探る取り組み。第二に、これまでに自らが採取してきたざまさまな樹種の年輪コアの季節変動試料を、整理・解析する取り組みである。第一の課題は、平成23年8月にラオス北部の焼畑二次林で行われた。焼畑のあとで自生する数種の樹木の木部コアを成長錐を用いて採取し名古屋大学に持ち帰った後、成長方向に垂直にミクロトームを用いて薄片化して、セルロースを抽出し、その酸素同位体比を測定した。その結果、これまで何も見えなかった年輪が、乾季・雨季の相対湿度や水同位体比の変動に対応した「酸素同位体比の周年変動」と言う形で明瞭に表れ、その樹木の樹齢が分ると共に、経年・季節成長のパターンやその気候の経年変動との関係が解析できることが明らかとなった。第二の課題に関しては、2003年の4月から10月にかけて、2週間に一度、札幌と苫小牧において採取していたシラカバ、アカナラ、ポプラ、ミズナラ、ヤチダモ、カラマツなどの年輪コアの季節試料の成長解析を詳細に行い、今後の同位体分析に供するためのデータを収集した。平成23年度は、当初計画していた愛知県における樹木年輪コアの周年サンプリングや、それと対応させた土壌水や樹幹水の同位体比の測定が行えなかったが、その代わりに、2003年に自らが採取していた北海道のさまざまな樹種の年輪コアの季節サンプリング試料が、本研究の目的で利用できることを発見した。2003年当時、同時に密閉容器の中に採取していた土壌や木部コアの試料から、今後土壌水や樹幹水を抽出することで、その酸素同位体比を測定することが可能であり、気象データと組み合わせることで、精度の高い季節成長パターンの解析が行えることも分った。それ故、当初の観測作業の遅れは何とか取り戻せる見込みである。

一方で、当初は予想していなかった熱帯木への本研究の手法の応用が、成功裏に行えたことは、本研究の今後の発展にとって極めて大きな朗報である。総合的に見て、おおむね本研究は順調に進展していると考えている。平成24年度は、2003年の4月から10月にかけて2週間おきに北海道で採取していた、さまざまな樹種の木部コアの季節変化試料を、成長方向に垂直な面でスライスし、セルロースを抽出して、その酸素同位体比を分析し、気象データとの対比から、樹種毎の各年の季節成長パターンを復元すると共に、その気候の経年変化との関係を明らかにする。また、熱帯材のセルロース酸素同位体比の時間変動に関する精密分析と、その気象データとの対比を初めとする詳細な解析を進め、本研究で得られた手法を、新しい熱帯木の成長解析の方法として、確立させる。平成23年度は、愛知県で予定していた樹木年輪コアの周年サンプリングと関連したセルロース及び各態水の抽出、及びそれらの同位体分析が行えなかったことにより、予算の執行額が当初の予定を大幅に下回った。その分の経費は、平成24年度に持ち越しとするが、その目的は2003年に採取していた試料の再解析とそれらの試料からの年輪セルロース及び各態水の抽出、同位体比の分析・解析に充てるためである。一方で、「年輪」の無い熱帯材の季節・経年成長パターンの解析にも、本研究の手法が応用可能であることは、当初の予定に無かった発見でもあり、こうした本研究課題の新しい展開にも、平成23年度に使えなかった研究費の一部が有効に使われる予定である。
糖尿病性腎症患者による実践しやすい生活プログラムの展開

糖尿病患者の塩分摂取を中心に栄養摂取を調査し,糖尿病性腎症を予防する為の食事指導について検討することを目的とした。外来通院中の2型糖尿病患者24名(男性15名,女性9名)を対象に,食事記録(4日間),食習慣,食事で困っていること(自記式質問紙),血液生化学的データを調査した。食塩摂取量は,男女とも9g以上摂取していた。食事記録実施前後で,食材の計量,調味料の計測,塩分濃度の測定の実施頻度が有意に上昇し,HbA1c値は有意に低下した。塩分摂取制限についての意識づけ,減塩指導が必要であり,野菜等の調理時に塩分制限が必要であることも考えられる。定期的な食事記録の実施が有効であることが示唆された。糖尿病透析患者は,非糖尿病患者よりも細かな水分・食事などを中心とした生活プログラムが必要であるが,その実施が難しい現状にある。本研究の目的は,(1)糖尿病性腎症と非糖尿病性腎症の血液透析患者を対象に,実際の生活プログラムの状況を調査し,その特徴を明らかにし,糖尿病性腎症患者の実践しやすい生活プログラムモデルを提示する,(2)透析室看護師により外来透析患者に1-3か月指導を行い,糖尿病透析患者が主体的に取り組める,実践しやすい生活プログラムの有効性を明らかにすることである。本年度は,透析患者の体重管理や生活行動,セルフモニタリングの効果などに関する調査や分析についての文献を検討し,調査内容,生活プログラムの内容について検討を行った。生活プログラムは,食事(塩分摂取量,飲水量,タンパク質摂取量),活動(運動習慣,休息,睡眠,労働,余暇),保清(手洗い,うがい,フットケア)と,ストレスコントロール,セルフモニタリング(体重,飲水量,血圧など)の有無を調査し,関連要因として生活への満足や身体状態(体重増加率,血中のタンパク質や尿素窒素,カリウム,リンなどの濃度)を調査することを検討中である。また,生活プログラムの食事について,栄養摂取量については簡易型自記式食事歴法調査(BDHQ)などを活用するとともに,塩分摂取量の実測が可能であるか,塩分濃度計も用いて一般健康人で検討中である。平成23年度に本調査を実施する予定である。糖尿病患者の腎症合併は少なくなく,血糖や血圧の適正な管理することが発症や進行抑制につながる。そのため,早期からの食事管理が重要となるが,エネルギー量摂取制限が優先され,栄養摂取バランス,特に塩分摂取量については徹底されていない現状もある。そこで,塩分摂取量は目分量や味覚から概算することが困難であることから,塩分濃度計を使用し,糖尿病患者の塩分摂取を含めた栄養摂取バランスを調査し,患者自身が感じている困難などの実態を明らかにすることとした。その結果から,糖尿病性腎症を予防する為の患者が実践し易い食事指導について検討する。糖尿病性腎症発症についての文献を検討した結果,様々な生活行動の関連が言われているが,進行抑制には,血糖管理と血圧管理が重要であることがすでに示されている。糖尿病患者は,腎尿細管でのNa再吸収が亢進し,食塩感受性高血圧をきたしやすいため,糖尿病の食事療法の一つとして食塩摂取制限が重要であるが,徹底されていない現実もあった。そのため,塩分摂取に着目し,糖尿病患者の栄養摂取バランスと食習慣を明らかにし,実践可能な指導について検討していくこととした。外来通院中の糖尿病性腎症前期または早期の患者約30名を対象に,食事摂取量(1日の栄養素摂取量,PFC比,塩分摂取量),食習慣(食材や調味料の計測,カロリーの計算,塩分測定等),身体状態(血糖値,HbA1c,血清総蛋白質,アルブミン,尿素窒素,クレアチニン,ナトリウム,カリウム,HDLコレステロール,LDLコレステロール,中性脂肪など)を調査する。本年度は実施計画を立て,倫理委員会に提出した。平成24年度早々に,調査を実施する予定である。糖尿病患者の腎症の発症・進展予防には,血糖や血圧の適正な管理が重要で,早期からの食事管理が必要だが,エネルギー摂取制限が優先され,塩分摂取量については徹底されていない。そこで,糖尿病患者の塩分摂取を中心として栄養摂取を調査し,糖尿病性腎症を予防する為の患者が実践し易い食事指導について検討する。外来通院中の2型糖尿病患者を対象とした。調査内容は,食事記録(4日間),食習慣,食事で困っていること(自記式質問紙),血液生化学的データである。食事記録は次回外来受診時までに記載し,持参してもらった。顕性腎症後期以降の者を除いたものを分析対象とした。

男性15名,女性9名で,年齢は66.4±9.2歳, 64.6±7.5歳,糖尿病歴は13.8年,16.4年で,HbA1c値(NGSP)は7.0%,7.2%で両群ともコントロールは不十分であった。1日の塩分摂取量は,両群とも9g以上と多く摂取していた。エネルギー摂取量は男性が多いが,PFC比には有意差は見られなかった。食習慣では,男女とも,PFCのバランスを考える,一食に偏らないようにするなどは実施しているが,食材や調味料の計測はほとんどしていない。塩分量の目算は2-3日に一度は実施していると回答しているものが多かったが,実際の摂取量は多く,困っていることとしても挙げられていなかったことから,塩分摂取制限についての意識づけ,減塩指導が必要であるといえる。塩分摂取量と食事との関係では,食物繊維,種実類,その他の野菜の摂取に正の相関がみられた。野菜の摂取は多い傾向にあり,野菜等の調理時に塩分制限が必要であることも考えられる。血液透析患者を対象に研究計画を立てていたが,対象を得ることが困難であることや,予防という観点から,腎症早期の患者を対象に計画を変更したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本学附属病院内科外来の協力のもと,実施する予定となっている。
血液凝固線溶系調節機構の分子生物学的・生化学的解析

1.血液凝固線溶系の調節因子として機能する高ヒスチジン糖タンパク質(HRG)のcDNAの全塩基配列(2067塩基対)を決定し、507アミノ酸残基からなるHRGの全アミノ酸配列を明らかにした。その結果、HRGはmrltidomain構造を持つ多機能タンパク質であり、分子進化的には、シスタチン(システインプロテアーゼインヒビター)スーパーファミリーに属する新しいタンパク質であることが明らかになった。2.HRGcDNAをプローブとしてHRG遺伝子を単離し、その構造解析を行った。その結果、HRG遺伝子は約11,000塩基対の大きさで、9つのエクソンと8つのイントロンからなること、また、HRG遺伝子の局在部位は第3染色体であることなどを明らかにした。3.HRGのヘパリン中和作用について検討し、Zn^<2+>の存在下でその機能が著しく促進されることを見いだした。さらに、その機能ドメイン(ヘパリン結合部位)がシスタチンドメイン1と2からなるNH_<2->末端領域に存在することを明らかにした。4.ヘパリン依存性の凝固線溶系制御因子の構造と機能について次のような新たな知見を得た。1)ヘパリン結合能の欠失した異常アンチトロンビンIII『富山』のアミノ酸置換部位のCys^-47は血中に遊離のシステインと混合ジスルフィド結合を形成している。2)ヘパリンコファクターIIのトロンビン阻害におけるヘパリンやデルマタン硫酸は、トロンビンとの結合がその補助因子機能発現に重要である。3)プロテインCインヒビターの補助因子としての硫酸化多糖は、硫酸基含酸が最高の補助因子効果を示した。1.血液凝固線溶系の調節タンパク質として機能する高ヒスチジン糖タンパク質(HRG)cDNAの全塩基配列(2067塩基対)を決定し発表した。2.HRG遺伝子の構造解析(1)完全長cDNAをプローブとしてヒト遺伝子ライブラリーをスクリーニングして7種のクローンを単離し、それぞれを液体培養法で大量に培養後、精製した。(2)制限酵素消化、ゲル電気泳動、サザンブロット法で、各クローンを詳細に解析した結果、3つの重複するクローンでHRG遺伝子の全体が含まれる事が示唆され、その全長はおよそ9kbと推定された。(3)制限酵素EcoRIで各遺伝子断片をファージベクターから切り出し、プラスミドベクターpUC9にサブクローニングして構造解析に必要な量のDNAを調製し、それぞれについて精密な制限酵素地図を作成した結果、HRG遺伝子は少なくとも5つのエクソンと4つのイントロンで構成されることが推定された。3.HRGはヘパリンに高い親和性を有し、アンチトロンビン【III】と競争的に結合することにより、アンチトロンビン【III】の凝固因子阻害能を調節していると考えられているが、両タンパク質のヘパリン結合部位に共通構造の存在することを見いだした。4.HRGとキニノゲンのアミノ酸配列は両タンパク質の高ヒスチジン領域において高い相同性があることは既に報告したが、今回さらに詳しく研究した結果、キニノゲンのN末端領域に存在する3つのシスタチンドメインがHRGにも2つ存在し、両タンパク質は分子進化的に非常に近似しており、少なくとも部分的に同一の祖先タンパク質から進化してきたものであることが明らかになった。1.高ヒスチジン糖タンパク質(HRG)遺伝子の構造解析とその分子進化(1)昨年度の研究によって得られた知見にもとずいて,HRG遺伝子中の各エクソン領域の塩基配列およびイントロンとの境界領域の塩基配列を決定した.その結果,HRG遺伝子は9つのエクソンと8つのイントロンから成り,全長約11,000塩基対であることが明らかとなった.

(2)HRGのN末端側半分(1229残基)に存在する2つのシスタチンドメイン内にはそれぞれ2つずつのイントロンが,そして両ドメイン間には1つのイントロンが介在していた.しかもシスタチンドメイン内の各イントロンの介在位置は,ごく最近明らかにされたシスタチンSN,SA,Cおよびキニノーゲンの場合とほぼ同一であった.このことはHRGが,分子進化的には,シスタチンスーパー遺伝子ファミリーに属するものであることを示している.2.凝固線溶系調節機構における硫酸化多糖の機能につき,次のような新たな知見を得た.(1)プロテインCインヒビターの補助因子としては,デキストラン硫酸,コンドロイチンポリ硫酸1と5およびペントサンポリ硫酸などが,ヘパリンよりも強い活性を示すことを見いだした.このことは硫酸化多糖中のカルボン酸基は,その補助因子機能発現に必須ではなく,硫酸基が重要であることを示唆している.(2)化学修飾法によって,ヘパリンコファクターIIのトロンビン阻害における硫酸化多糖の阻害作用促進効果について検討し,ヘパリン,デルマタン硫酸共,ヘパリンコファクターIIとの結合よりも,トロンビンとの結合の方が,その機能発現により重要であることを明らかにした1.Histidine-rich glycoprotein (HRG)のヘパリン中和作用について検討し、その機能ドメインを同定した。HRGは、ヘパリンとの強い結合能によってヘパリン中和作用を発揮し、ヘパリン依存性の凝固線溶系制御因子の機能を調節するが、そのヘパリン中和作用はZn^<2+>存在下で著しく促進された。このことは、HRGのヘパリン結合能がZn^<2+>濃度依存性に増加するためと結論された。さらに、HRGのヘパリン結合部位を同定する目的でHRGを少量のキモトリプシンで限定分解し、ヘパリン固定化カラムへの結合能を調べたところ、分子量43KDaと45KDa断片(Ch-43K/Ch-45K)が結合画分として得られた。Ch-43K/45Kのヘパリン中和作用は、HRGの約25%ながら、HRGと同様にZn^<2+>濃度依存性に促進された。Ch-43K/45KのNH_2-末端配列とアミノ酸組成から、Ch-43KはHRGのNH_2-末端領域の2個のシスタチン様ドメインに相当し、Ch-45KはNH_2-末端からProline-Richドメイン1までに相当することが明らかになった。2.各種デキストラン硫酸(DS)によるプロテインCインヒビター(PCI)の活性化とHRGによる調節作用を明らかにした。PCI活性化能の最も強いDSについて、種々の分子量(2、4、6、10、36、138および420KDa)と、各3種のS含量(5、9、18%)のDSを比較検討したところ、10KDaで最大の反応速度定数が得られた。同一分子量のDSでは、S含量に関係なく、同じ最大反応速度定数が得られたが、S含量の高いもの程低濃度であった。また、ヘパリンおよびDSによるPCIの活性化は、共存するHRGの濃度依存性に抑制され、対PCIモル比2で完全に抑制された。HRGの抑制効果はCa濃度依存性に減少し、1mM Ca^<2+>存在下では完全に消失したが、20μM Zn^<2+>の共存下では、Ca^<2+>による影響はほとんど認められなかった。
金融マーケティング戦略と家計の金融商品選択行動に関する実証分析

本研究では、必要とされる金融リテラシーの概念を確認し、日本及び諸外国の金融リテラシー水準について比較した上で、金融行動を変容させる手がかりを探索した。日本人の金融リテラシーの水準は他国に比べて低く、消費者の知識や金融行動が習慣化レベルに到達すれば、日本人の資産運用のあり方も大きく変化することが示唆された。金融規制緩和が進行する日本の金融市場においては"貯蓄から投資へ"のかけ声の下、金融機関の金融マーケティング戦略が大きく変化してきたが、2008年秋の米国の株式市場暴落を契機に個人の金融商品市場は新たな転換期を迎えている。これまで本研究では、投資環境の悪化が日本の家計の金融資産選択行動にどのような影響を与えるのか、また、こうしたトレンドの中で金融機関が消費者に向けて新たにどのようなマーケティング・コミュニケーション戦略をとればよいのか、ということを明らかにしてきた。本年度は、2008年のリーマン・ショック後の米国家計の金融商品保有金額について19892010年までのデータを用いベイズ型コウホートモデルで分析を行った。結果、流動性資産やリスク性資産には時代効果に金融危機のインパクトが見られたが、年金準備金では一貫して漸増していることが示された。本研究では、投資環境の悪化が日本の家計の金融資産選択行動にどのような影響を与えるのか、また、こうしたトレンドの中で金融機関が消費者に向けて新たにどのようなマーケティング・コミュニケーション戦略をとればよいのか、ということを明らかにした。本年度は、1970年から2010年までの40年間の家計の金融商品保有金額についてベイズ型コウホートモデルを用いて分析を行った。また金融資産選択行動の時代効果と消費者マインドの関係についての実証を行った。さらに、住宅・土地などの実物資産と金融資産選択との関係についても明らかにした。本研究では消費社会化理論を援用し、家計の金融資産選択行動について定量的・定性的双方向からの説明を試みた。消費の社会化という概念では、消費者行動はその置かれている歴史的・社会経済的・文化的コンテキストのもとにモデル化され、消費者が自身の環境に適応するための知識や技能、指向を取得してゆく過程の研究をさす。本研究では、金融資産選択能力を示す金融リテラシーについて、この消費の社会化の概念を援用し欧米の家計と比較を行った。諸外国の消費者の金融リテラシーの水準について基本的な知識を問う標準化された質問(金利・インフレ・リスク多様性)を用いて国ごとの正答率を比較した2次データをまとめた結果、ドイツやスイスでは全問正答率が高く50%を超えているが、アメリカやフランスは30%程度で、日本はそれを下回る27.0%となっている。特にリスク多様性に関する質問では、欧米各国の正答率がおおむね50%を超えていることに対して、日本は正答率が39.5%と低く、「わからない」と回答した割合は56.1%と突出して高い。しかし、ドイツはどの問題の正答率もアメリカより高いが家計の金融資産における株式保有率は15%程度でアメリカと比して低く、これらの実証結果からは金融リテラシーの高さとリスク性資産の選好の関係は不明確であることが示された。マーケティング本年度は、1989年2010年までの家計の米国金融商品保有金額について分析を行った。昨年度は日本の40年間の家計の金融商品保有金額についてベイズ型コウホートモデルを用いて分析を行い、金融資産選択行動の時代効果と消費者マインドの関係についての実証を行っている。継続的に日米の家計の金融資産選択のデータ分析を行い、これらの成果を研究最終年に取りまとめていく予定である。本年度は、40年間の家計の金融商品保有金額についてベイズ型コウホートモデルを用いて分析を行い、金融資産選択行動の時代効果と消費者マインドの関係についての実証を行った。さらに、住宅・土地などの実物資産と金融資産選択との関係についても明らかにすることができた。これらの成果を昨年出版した単著に加え、博士課程の学位請求論文を作成し無事に学位を取得することが出来た。1.日米家計の金融商品選択行動の比較分析の時系列データ更新・分析、2.金融マーケティング(4P)の進展と消費者行動の変化に関する分析、3.東日本大震災や欧州金融危機のようなネガティブ・イベント、アベノミクスなどのポジティブな環境下での金融資産選択行動の分析。4.平成2324年度の成果をとりまとめて完成させる。日米家計の金融商品選択行動の比較分析の時系列データ更新・分析、金融マーケティング(4P)の進展と消費者行動の変化に関する分析、東日本大震災や欧州金融危機のようなネガティブ・イベント、アベノミクスなどのポジティブな環境下での金融資産選択行動の分析。消耗品や書籍購入予定であったものが、予定通りに購入できなかった。平成26年4月以降研究遂行のための書籍、消耗品購入に充てる。1.金融チャネル別マーケティング戦略についての参考文献・最新のデータ資料収集および検討の継続。2.家計の属性別にみた金融商品選択における情報取得過程の分析・日米比較。
固液界面の脂質二重膜に形成される非平衡・非対称ドメイン内部での分子挙動の解明

人工細胞膜モデルの一つである支持平面脂質二重膜を用い、脂質膜内の微小領域における分子拡散挙動のその場観察および固体表面ナノ構造を利用した拡散挙動の制御を行った。ミリ秒・100nm秒・μmの幅広いオーダーで蛍光一分子追跡を行うための顕微鏡装置を構築した。斜入射照明によってシリコンやTiO2など基板の透明度や屈折率に依らずに一分子観察を行うことができた。表面ナノ構造が誘起する平面脂質膜中での異常拡散現象をその場観察することに成功した。脂質二重膜内でのドメイン形成や相分離は、シグナル伝達を始めとして多くの重要な細胞膜反応のon/offを制御する重要な要因である。本研究では固体基板上の支持平面脂質二重膜(SPLB)を固体表面物性までを含めた系としてとらえ、固体表面との相互作用や光照射などの外場を積極的に利用することによりSPLB内の膜物性を制御し、非平衡相分離構造の発現とその構造観察・物性計測を行うことを目標としている。研究初年度である平成21年度はスフィンゴミエリン(SM)、フォスファチジルコリン(PC)、コレステロール(chol)の混合SPLBをベシクル融合法でマイカおよびSiO_2表面上に再現性よく作製するための実験条件を確立し、光照射誘起の相分離構造観察を行った。1%の蛍光標識脂質(Rb-DOPE, ex : 547nm/em : 571nm)を混ぜたSM+PC+chol(1:1:1)-SPLBに通常の蛍光観察時の_倍の強度の光照射を行うと、光照射領域で脂質の光改質による相分離が起こり周囲に伝播する様子を捉えることができた。また、蛍光顕微鏡で得られたSPLB相分離構造の立体構造情報と物性計測を行うために、光学顕微鏡と同程度の観察範囲(100×100μm^2)を持つ原子間力顕微鏡(AFM)スキャナを導入した。広域AFM観察で蛍光顕微鏡と同じ位置を捉えた後にサブミクロンスケールの狙った場所へ高精度でズームするために、クローズドループ回路を備えている。研究後半の平成22年度は蛍光顕微鏡とAFMを用いて多成分脂質膜の相分離前後での構造観察と、AFMフォースカーブ計測による粘弾性マッピングを行い脂質膜のキャラクタリゼーションを行う。細胞膜内では脂質の2次元ドメインが膜タンパク質の足場となる反応場を提供している。本研究では、固体基板上の支持平面脂質二重膜(SPLB)を用いて脂質二重膜内の2次元構造とその物性をnmμmの幅広いスケールで明らかにし、なおかつ基板表面構造を利用して制御することを目的としている。平成21年度に構築した蛍光顕微鏡装置を用い、斜入射照明一分子蛍光追跡によってSiO_2/SiおよびTiO_2(100)表面上のdioleoylphosphatidylcholine (DOPC)-SPLB中の脂質分子の拡散挙動を2000fps33fpsの時間分解能で計測した。ミリ秒・100nmオーダーから秒・μmオーダーの幅広い時間・空間スケールにおける分子拡散挙動をその場観察することに成功した。得られた拡散軌跡をもとに脂質分子拡散係数の時間・空間依存性をプロットしたところ、原子ステップピットを持つTiO_2(100)単結晶表面上(ステップ幅150nm)では、2ms・200nmの時間・空間スケールにおいて4.7μm^2/sの拡散係数が、10ms・500nmまでの間に3.0μm^2/sまでに減少することを見出した。本来DOPC単成分のSPLBは空間スケールに依らず均一であるので、TiO_2(100)表面の原子ステップピットがDOPC-SPLB中に拡散障壁を生みだしていると考えられる。分子拡散が時間・空間スケールに依存する現象は異常拡散と呼ばれ細胞膜内においても起きることが知られている。表面固体表面ナノ構造を利用して細胞と同程度の空間サイズで人工脂質膜中に異常拡散を誘起し、本研究を通して構築した顕微鏡装置を用いることで、その様子を可視化することができた。
平衝機能発達と加齢現象における自覚的垂直位の意義に関する研究

平成10年度における研究実績は,大別して1)自覚的垂直位測定装置の改良,2)固視機能測定装置の改良,3)測定の実施の3項目に分類できる。1.自覚的垂直位測定装置の改良平成9年度に適用した自覚的垂直位測定装置は,測定データの表示が突然消えたり測定が中断するという不安定さがあったので,刺激プログラムの設定を自由にし,画面表示された測定データの手動式記録から,画面表示されたデータを全てコンピュータ内に記録し,随時読み出して解析できるシッステムに改良した。2.固視機能測定装置の改良従来の固視機能測定装置は,地磁気センサーを用いてその変化量を測定する方法であったが,磁気を帯びた周囲の装置の影響を受ける恐れがあったので,併設したジャイロセンサーによる測定も可能とし,固視と自覚的垂直位の関係を正確に解析できるように改良した。3.測定の実施上記のような改良を加えた装置を用いて測定した自覚的垂直位の年齢的変動をみる研究に着手し,現在まで得られた成績の概要から自覚的垂直位も小児期に発達し,加齢現象を経過することが明らかになった。すなわち,正常成人はほぼ1゚以内の誤差であるのに対し,810歳では3゚と大きく,また高齢者では正常成人と比較して統計的に有意の差を示さなかったが,大きくなる傾向を示し,また個体差が大きいことが特徴的であった。なお,自覚的垂直位測定中の頭部動揺は,小児と高齢者で大きく,眼運動による追跡能の低下を示唆した。1)研究システムの構成自覚的垂直位と頭位の変動を指標として前庭機能異常を明らかにする目的で,今回補助金にて購入した固視能力検査装置と手持ちの自覚的垂直位測定装置によりなる頭位解析システムを構成し,自覚的垂直位測定中の任意の時点で眼位と頭位を記録可能とした。2)平成9年度実績試行的研究として,先ず一側前庭障害例の自覚的垂直位が臨床的にどのような意義を有するかを調べた。温度眼振検査所見にて20%以上の30例において,真の垂直位に対して自覚的垂直位の偏倚が3°以上を示す者(A群),3°以下1°以上の者(B群),1°以内の者(C群)の3群に分けて検討した。この3群における頭部動揺を面積および軌跡距離を視標として求めたところ,統計学的に5%の危険率でA群とC群間,B群とC群間には有意の差を認めたが,A群とB群には有意差があるといえない成績を得た。しかし,頭部動揺図は全体的に求心型が多く,群別の差異を見出せなかった。次に,頭部動揺中心が自覚的垂直位測定中移動するのか,移動するとすれば測定方向と関係があるか否かを調べた。その結果は測定する方向(左から右または右から左)と同一方向に移動するものが有意に多く,測定時頭部動揺中心が測定方向の影響を受けることが明らかになった。このことは,今後検討する自覚的垂直位測定時の頭部変動が重要な意義を持つものと考えられる。なお,以上の結果自覚的垂直位の大きさは,臨床的に前庭障害の程度を示唆すると結論した。1.固視機能測定装置の改良従来の固視機能測定装置は,地磁気センサーを用いてその変化量を測定する方法であったが,磁気を帯びた周囲の装置の影響を受ける恐れがあったので,併設したジャイロセンサーによる測定も可能とし,固視と自覚的垂直位の関係を正確に解析できるように改良した。この改造によって安定した記録が可能となったが,電源を入れてからジャイロセンサーが安定するまで若干時間を要することが分った。2.自覚的垂直位と体動揺との関係一側末梢性前庭障害の患者を,視運動刺激時の体動揺の特徴により,1)体動揺が有意に増大する群(不安定群)と,2)体動揺がほとんど変動しない群(安定群)の2群に分けると,正常者に比して前者の自覚的垂直位は有意に増大しているのに対し,後者は有為差を示さないことが分った。

この違いの生理学的意義に関しては,現在検討中である。3.自覚的垂直位の年齢との関係自覚的垂直位は小児期に発達し,加齢現象を経過することが明らかになった。すなわち,正常成人はほぼ1゚以内の誤差であるのに対し,810歳では3°と大きく,また高齢者では正常成人と比較して統計的に有意の差を示さなかったが,大きくなる傾向を示し,また個体差が大きいことが特徴的であった。なお,自覚的垂直位測定中の頭部動揺は,小児と高齢者で大きく,眼運動による追跡能の低下を示唆した。