hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アブラハム的伝統の臨界:三大一神教の哲学、神学・政治論とその外部の地域文化研究

『二鼠譬喩譚』は、底に毒蛇が口を開けて待ち構える深い穴に落ちかけながら、穴の淵にある2本の木の枝にかろうじて捕まって身体を宙に浮かせている男の図柄で表現される物語で、古今東西に広く伝播している。この説話の起源(インド)および中国、日本、中東イスラム世界、ヨーロッパ・キリスト教世界への伝播の過程とそれぞれの文化圏での本文、さらに近現代の文学への応用についての報告にもとづいて議論した。(3)2008年2月22日(金)。研究報告は安西信一による「黙示録的想像力と原爆-J・シャピロ『原爆映画』をめぐって」。安西信一が現在翻訳中のJ.F.Shapiro,Atomic Bomb Cinema.The Apocalyptic Imagination on Film,NY,2002に基づいて、原爆実験と実際に今後ありうべき投下による世界の破滅と「残りの者」によるその再生という基本パターンを持つ一連の映画(原爆映画)を時系列で整理した上で、その変容が持つ意義を現代史との関係で議論した。最終年度にあたる平成20年度は、2回の共同討議の会合を設け、2名の研究協力者が全体の研究課題に沿って行っている研究を報告し、出席した研究代表者および他の協力者との意見および情報の交換を行った。報告者およびテーマは、以下の通り。第1回:網野徹哉「リマに墜ちた天使-16世紀ペルーのある異端者の歴史」、第2回:北川束子「ドイツ現代思想における『宗教』というテーマの仕置づけ」。5月には、東京大学COE「共生のための国際哲学教育研究センター」(UTCP)との共催で、カールスルーエ教育大学教授ペー夕ー・ミュラー/アニータ・ミュラー=フリーゼによる3回の講演(「宗教と世俗化」、「ドイツにおける宗教科の授業の現状」、"Intercultural and Interrelidous Leaming in a German Perspective")をおこない、それをめぐって討議した。11月には、東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻およびUTCPとの共催で、シンポジウム「世俗化する宗教」を開催、本研究の代表者、協力者以外にも4名の研究者の参加を得、おもに21世紀初頭における宗教問題の諸相について議論を行った。同月下旬には、やはりUTCPとの共催で、フランス高等研究院からジャン・ボベロ氏を招き、シンポジウム「世俗化とライシテ」を行った。そこでは、フランス、カナダ、メキシコの研究者が中心となってまとめた「21世紀世界ライシテ宣言」(2005年)が紹介されたが、それを出発点として世俗化をめぐる西洋圏と非西洋圏のスタンスの違いが、具体例を通じて報告、考察された。平成21年3月には、成果報告書として18件の報告を収録した冊子、「アプラハム的伝統の臨界-三大一神教の哲学、神学・政治論とその外部の地域文化研究」(v頁+241頁)をまとめた。
介護者のためのエンハンスメント・プログラム活用による在宅療養支援

本研究の目的は、入院・入所中から家族介護者の介護能力を高める「介護者のためのエンハンスメント・プログラム」活用による在宅療養支援とその評価を行うことである。平成30年度は、これまでに開発した「心配事の解消」「食事の介護」「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」につづく、「認知症と上手くつきあう介護」のエンハンスメント・プログラム開発の内容について検討した。具体的には、前年度に明らかになった納得につながるサインについて、老人看護専門看護師からの得たケアデータを分析し、第19回日本認知症ケア学会大会に報告した。「納得を得る」ための関わりでは、「認知症高齢者の行動を予測し関わる」「状況理解が進むように関わる」「納得につながるサインを探しつつ関わる」「ケアを受け入れやすい体制をつくり関わる」「脅かさない存在となり関わる」というカテゴリーが明らかになった。「納得を得る」ための関わりは、認知症高齢者の行動を予測することで、ケア提供者が認知症高齢者への陰性感情を生じさせないようにしていた。また、認知症高齢者が脅かされないようなケア状況をつくり続け、状況理解や納得につながるサインを見いだそうとすることで認知症高齢者への理解を深め、「納得を得る」ための関わりをすすめやすくしていた。また、プログラムを実施する予定のフィールド開拓のため、関西圏ではたらく老人看護専門看護師の事例検討会に参加し、プログラム実施について依頼した。看護職を対象とした「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラム及び、家族介護者へのプログラム開発の途中である。主研究者の体調不良と治療がつづいており、予定より遅れている。2019年度の8月までに、「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラム及び、家族介護者へのプログラム開発を完了しする。その後、10月以降には、これまでに開発した「心配事の解消」「食事の介護」「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」とあわせて、「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラム及び、家族介護者へのプログラムを、病院の地域包括ケア病棟および、老人保健施設等に実施を依頼する。また、研究者自身も家族介護者に対してプログラムを実施する。本研究の目的は、入院・入所中から家族介護者の介護能力を高める「介護者のためのヘンハンスメント・プログラム」活用による在宅療養支援とその評価をおこなうことである。すでに開発した「心配事の解消」「食事の介護」「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」について、参加者用テキストおよびプログラムファシリテーター用冊子の内容について、地域包括ケアや最近の介護用品の紹介などを入れるなど修正を行った。「最期の意思を支える」の介護領域では、地域包括ケアシステムの概念図を紹介し、本人・家族の選択の上に、これからの療養生活が展開されていく説明を詳しくおこなうこととした。「暮らしのリズムを整える」の介護領域では、転倒対策のヒッププロテクターについて、臨床や在宅療養の場でもあまり活用されていない現状から、転倒予防の靴下の紹介や杖の正しい持ち方等に内容を修正した。また、家族介護者のプログラム紹介および参加日時がわかりやすいように、4つの介護領域を紹介したリーフレットも作成し、研究協力施設に配布した。「認知症と上手くつきあう介護」の介護領域を開発するにあたり、高齢者専門病院に勤務する老人看護専門看護師に対して、認知症高齢者の家族介護者のケアについて情報収集をおこなった。さらに、老人看護専門看護師を対象に、「介護者のためのヘンハンスメント・プログラム」活用による在宅療養支援の研究協力を目的とした説明会の開催、新たな協力対象病院として、滋賀県の急性期病院をもつ医療法人の看護職を対象に研究協力の説明会を実施した。すでに開発した介護領域の修正も終わり、認知症を持つ家族介護者へのプログラム開発の情報収集がおこなえたため、新たな介護領域の開発への知見をえることができた。平成29年度は、これまでに開発した「心配事の解消」「食事の介護」「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」のなかで、「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」のエンハンスメント・プログラムを実施した。対象者は在宅介護をしている介護者、あるいは家族が老人保健施設入所中で在宅介護を控えている介護者、延べ9名である。対象者には「介護者のためのエンハンスメント・プログラム」の参加者用テキスト配布し、講師用テキストにそって各プログラムを進行した。また、各プログラムの評価として実施前後と、2週間後、4週間後、8週間後に、GSES(一般性セルフエフィカシー尺度)、Zarit介護負担尺度日本語版の短縮版(J-ZBI_8)の回答を依頼し、郵送にて回答を得た。「認知症と上手くつきあう介護」について、老人看護専門看護師からえたケアの情報収集結果から、認知症高齢者への納得を得るケアについて分析した。納得につながるサインを探すことや、状況理解を深めることなどが明らかとなった。また、The 21st International Association of Gerontology and Geriatrics (IAGG) World Congress in San Franciscoに参加し、家族介護者の教育プログラムについて学んだ認知症を持つ家族介護者へのプログラム開発の情報収集結果から、看護職を対象とした「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラム及び、家族介護者へのプログラム開発の途中である。予定では、「認知症と上手くつきあう介護」のエンハンスメント・プログラムとファシリテーター養成プログラムを完成する予定だったが、体調不良により遅れている。

本研究の目的は、入院・入所中から家族介護者の介護能力を高める「介護者のためのエンハンスメント・プログラム」活用による在宅療養支援とその評価を行うことである。平成30年度は、これまでに開発した「心配事の解消」「食事の介護」「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」につづく、「認知症と上手くつきあう介護」のエンハンスメント・プログラム開発の内容について検討した。具体的には、前年度に明らかになった納得につながるサインについて、老人看護専門看護師からの得たケアデータを分析し、第19回日本認知症ケア学会大会に報告した。「納得を得る」ための関わりでは、「認知症高齢者の行動を予測し関わる」「状況理解が進むように関わる」「納得につながるサインを探しつつ関わる」「ケアを受け入れやすい体制をつくり関わる」「脅かさない存在となり関わる」というカテゴリーが明らかになった。「納得を得る」ための関わりは、認知症高齢者の行動を予測することで、ケア提供者が認知症高齢者への陰性感情を生じさせないようにしていた。また、認知症高齢者が脅かされないようなケア状況をつくり続け、状況理解や納得につながるサインを見いだそうとすることで認知症高齢者への理解を深め、「納得を得る」ための関わりをすすめやすくしていた。また、プログラムを実施する予定のフィールド開拓のため、関西圏ではたらく老人看護専門看護師の事例検討会に参加し、プログラム実施について依頼した。看護職を対象とした「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラム及び、家族介護者へのプログラム開発の途中である。主研究者の体調不良と治療がつづいており、予定より遅れている。「認知症と上手くつきあう介護」の介護領域のプログラム作成と内容評価のアンケートおよびファシリテーター養成プログラムを10月までに完成させていく。さらに、ファシリテーター養成だけでなく、研究者自身も老人介護保健施設で、各プログラムのファシリテーターを実施し家族介護者からの評価数を多くしていく。「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラムの開発に取り組み、地域包括ケア病棟や老人介護保健施設などで働く看護職にファシリテーター養成プログラムへの参加を呼びかける。また、地域包括ケア病棟や老人介護保健施設などの看護管理者に交渉し、家族介護者を対象とした既存のエンハンスメント・プログラムである、「心配事の解消」「食事の介護」「暮らしのリズムを整える」「最期の意思を支える」の参加協力を得る。これらに加えて、プレテストとして在宅介護中あるいは在宅介護の予定がある家族介護者に、「認知症と上手くつきあう介護」のエンハンスメント・プログラムを実施する予定である。2019年度の8月までに、「認知症と上手くつきあう介護」のファシリテーター養成プログラム及び、家族介護者へのプログラム開発を完了しする。
Learning to argue, support, and defend a stance in a second language: Interactional features of conflict talk sequences in university English peer discussion tasks

本研究では大学生が英語ディスカッションでいかにして議論をするのかについて検証し、特に論争の連鎖の開始と終了の部分に焦点を当てて分析した。論争の連鎖の開始前には論争の焦点となる意見を聞き手が繰り返したり、why型の質問をしたりする短い連鎖が見られた。よって、ある意見のすぐ後に続く聞き手による繰り返しやwhy型の質問は論争の連鎖の前兆である場合が多いということが示された。また、論争の連鎖の終了部は言語的には繰り返しや短い受け入れのトークンが見られ、非言語的には視線を落としてワークシートを見る様子が見られた。この研究では、第二言語学習者が論争の連鎖を管理するための資源と彼等の能力について立証した。さらに、11月には研究協力者であるポートランド州立大学のJohn Hellermann氏を訪ね、今回の研究データを一緒に分析し、同氏から本研究に関する様々なアドバイスをいただいた。また、ポートランド州立大学の研究者達が保有する他の同種のデータを同大学所属の研究者達と検証し、今回の研究プロジェクトを進めていく上でのヒントを得た。当初の計画通り予備研究の結果を国際学会で発表して数多くの研究者の方々からフィードバックをいただき、今回の研究の推進に役立てることができた。2015年度に収集したデータの文字おこし及び分析もおおむね順調に進んでおり、2015年度以前に収集したデータの分析と合わせて論文作成をすることができた。また、予定通り予備研究の結果をまとめた論文が国際誌で発表された。研究協力者であるJohn Hellermann氏との連絡も頻繁に取ることができており、同氏からは様々なアドバイスをいただくことができている。2016年度は国内外の学会においてこれまでの研究成果として7本の論文を発表した。7本の論文の内容をまとめると、主に次の3つのトピックに分けられる。(1)タスクを用いて語学教育を行うやり方、意義、そして成果についての報告、(2)大学生の英語を使用したグループディスカッションにおける論争の始まり方の会話分析、(3)大学生の英語を使用したグループディスカッションにおける論争の終わり方の会話分析、である。発表において聴衆の先生方から多くのコメントや提案をいただき、論文改訂に役立てている。そのうち、(2)の大学生の英語のディスカッションにおける論争の始まり方については、論文改訂を終え、国際誌に投稿済みである。また、3月には研究協力者であるポートランド州立大学のJohn Hellermann氏を招いて第二言語の会話分析に関する3日間の集中ワークショップを行った。ワークショップでは本研究課題のデータも発表し、Hellermann氏をはじめとする多くの参加者からデータ分析に関する多くのアイディアをいただいた。さらにHellermann氏とはプライベートコンサルテーションも行い、本研究課題で使用しているデータの分析を共に行い、研究の遂行に役立てた。研究課題に関しての多くの論文を順調に書き上げている。ポートランド州立大学のHellermann氏からの協力も得ることができ、今後どのようにこの研究を進めていくべきであるかの目途もついた。また、学会発表をした論文については数多くの会話分析者や第二言語教育者からのアドバイスやコメントをいただき、順調に論文改訂を進めることができている。研究代表者のアリンは、2017年度4月から6月の間、研究協力者であるJohn Hellermann氏の所属するポートランド州立大学で第二言語の会話分析の研究を行い、ポートランド州立大学に所属する研究者のみならず同時期にスイスやフィンランドから訪れていた専門家とも共に研究を進めた。研究分担者の細田は、6月にコロラド大学で行われた会話分析上級者セミナーに参加し、世界各国から集まった会話分析の専門家達と分析技術を磨いた。研究代表者、研究分担者は共に7月にアイルランドで開催された国際語用論学会(IPrA 2017)で大学生の英語を使用したグループディスカッションにおける論争の終わり方についての論文発表を行い、8月にシンガポール国立大学で開催されたワークショップにて日本の大学生が英語で討論するデータを発表して同大学所属の教員、研究員、大学院生等や、他大学(大阪大学、筑波大学、京都大学、成蹊大学など)の先生方とデータに関する意見交換を行った。11月にはポートランド州立大学にてデータ発表をして同大学所属の先生方からデータ分析に関する様々なコメントや提案をいただいたほか、研究協力者であるJohn Hellermann准教授との研究打ち合わせを行った。また、2016年度に応用言語学系の国際誌に投稿した日本人大学生の英語ディスカッションにおける論争の始め方についての論文の改訂を行い、同論文の掲載が決定した。2016年度には下記のことを行う予定である。(1)2015年度に収集したデータ及び2016年度に収集するデータの文字おこしと分析。(2)研究の途中経過の国内外での発表。現在、5月に沖縄で行われる日本語学教育学会PanSIG学会及び、6月にスペインで行われる社会言語学シンポジウム21(Sociolinguistics Symposium)での研究発表が予定されている。

(3)2016年度に収集するデータの分析結果を含めた論文の作成。(4)3月に研究協力者であるJohn Hellermann氏を招聘し、言語教室相互行為の会話分析に関するセミナーを開催し、本研究のデータをセミナー参加者と共に検証する。今後も今までに分析したデータに基づく論文の改定を行うとともに、新しく分析したデータの分析に基づく論文の作成を行っていきたい。2017年度は本研究課題の最終年度であることから、できるだけ多くの論文をまとめあげたい。第二言語習得、会話分析当初予定していた備品の購入を差し控え、前年度まで使用していた備品でまかなうことができたためである。研究協力者招聘が3月末になってしまったため、それまで物品費を抑えたために、予定よりも少ない使用額になった。次年度はスペインで行われるSociolinguistics Simposium21での学会発表に研究代表者、研究分担者共に出席して論文発表を行う他、ポートランド州立大学のJohn Hellermann氏を招いて行うセミナーを開催する。2017年度は3月に研究者招聘などがないため、3月以前に計画的に使用していく予定である。
白血病幹細胞における新規治療標的としての長鎖非蛋白コードＲＮＡの同定と機能解析

強い転写活性を有する白血病融合蛋白MLL-AF9によって発現が直接活性化されるhuman lincRNAを,臍帯血CD34+造血幹・前駆細胞を3xFlag-MLL-AF9で形質転換した細胞を用いて、ChIP-sequence,RNA-sequence解析によってプロファイリングした。その結果、MLL-AF9の十分な結合が得られ,特異性の高いMLL-AF9の標的遺伝子リストが得られた。同時におこなった転写活性化のヒストンマークであるH3K4me3のChIP-sequenceデータと照合することにより, coding遺伝子97個に加えて,非遺伝子領域に約20のlincRNAの転写開始点付近にMLL-AF9の特異的な結合を確認した。さらに, MLL-AF6を有する白血病細胞株ML2で抗MLL抗体を用いてChIP-sequenceを行い,その結果と併せて検証することにより, MLL-AF9によって直接転写が活性化されるlincRNAを11に絞り込んだ。ヒトCD34+造血幹・前駆細胞のRNA-sequenceも行ったところ,リストアップした多くlincRNAが正常造血幹・前駆細胞にも発現していることを確認した。また, manual定量ChIP-sequencingにより11の候補lincRNAのTSS付近へのMLL-AF9の結合を検証したところ,いずれにおいても結合が確認された。RNA-sequenceと定量RT-PCRで候補lincRNAの発現を検討したところ, HoxA9やMeis1のようなMLL-AF9の代表的な標的遺伝子と比較して、発現は全般的に低い傾向にあったが,これはlincRNAに共通した特徴であり、発現が低いながらも機能を有するものと考えられる。今後は、候補lincRNAの白血病幹細胞の特性維持における機能を,ノックダウンと強制発現解析により検証するとともに, lincRNAによる白血病幹細胞における遺伝子発現制御機構を明らかにしていく予定である。今回同定されたlincRNAの中にはMLL-AF9の重要な標的遺伝子の転写活性化機構に関与するものが存在するものと考えられ,新規治療標的として期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。ポリコーム複合体の標的遺伝子へのリクルートは、ポリコーム蛋白と結合するlong non-coding RNA (ncRNA)による経路が近年注目を集めている。このことから我々は、MLL-AF9により直接発現が誘導され、且つポリコーム複合体の白血病特異的標的遺伝子群へのリクルートに関わるlong ncRNAの探索を行った。ヒトCD34+造血幹細胞に3xFlag-MLL-AF9ウイルスを感染させ形質転換させた後、MLL-AF9とH3K4me3のChIP-sequence解析を行った。得られたマッピングデータからBroad InstituteのHuman longncRNAcatalogに基づいてタグを抽出することで、MLL-AF9により直接制御されるlong ncRNAのリストアップを行った。次に、ヒトCD34+造血幹細胞とその形質転換細胞のマイクロアレイ解析、および正常核型とMLL-AF4、MLL-AF9染色体転座を有する白血病患者検体を用いたマイクロアレイ解析を行った。同時に、形質転換細胞よりRNA-sequence解析を行い、合わせてMLL-AF9により発現誘導される標的long ncRNAの同定を試みた。それぞれの解析から共通するものを抽出することで、最終的に十数個の標的候補long ncRNAが得られた。現在これらの候補遺伝子の機能解析を進めつつあり、その成果として、がん遺伝子産物からポリコーム複合体制御につながる新規の転写制御ネットワークが明らかになることが期待される。

26年度が最終年度であるため、記入しない。重要性が確認されたlincRNAのノックダウンがうまく行かず、その白血病原性における機能をノックダウンの系を用いて評価する実験がまだ終了していない。現在ノックダウンの系を改良して試みている。.白血病幹細胞でノックダウンした際の遺伝子発現プロファイルの変化を,マイクロアレイ今後は、候補lincRNAの白血病幹細胞の特性維持における機能を,ノックダウンと強制発現解析により検証するとともに, lincRNAによる白血病幹細胞における遺伝子発現制御機構の検証を通して明らかにしていきたい.具体的には以下の解析を予定している.1.白血病幹細胞特異的lincRNA機能の検証:MLL-AF9によって直接転写が活性化されるlincRNAの中で白血病幹細胞特異的な発現パターンを持つと判断されたlincRNAについて,その白血病原性における機能をノックダウンの系を用いて評価する.MLL-AF9で形質転換したヒトCD34陽性造血前駆細胞を用い, in vitroのreplating assayとともに免疫不全マウスへの移植によるin vivoでの白血病発症活性を検証する.また,同様の系を用いて強制発現の効果を評価する.2. lincRNAによる白血病幹細胞特異的遺伝子発現制御機能の検証:重要性が確認されたlincRNAを,白血病幹細胞でノックダウンした際の遺伝子発現プロファイルの変化を,マイクロアレイで解析し,それぞれのlincRNAが白血病幹細胞の維持において,どのようなセットの遺伝子群の発現制御を行っているのか,またどのようなクロマチン制御分子の機能を制御するのかについて明らかにする.3. lincRNAが制御するクロマチン制御分子の同定:重要性の示されたlincRNAをベイトとして, MLL-AF9で形質転換したヒトCD34+造血前駆細胞における会合分子を精製し,質量分析によって同定する.この解析により,白血病幹細胞成立の過程において, MLL-AF9癌遺伝子がlincRNAの発現誘導を介してどのような転写機構を駆動し標的遺伝子の発現を調節するのかを理解する.
海洋天然物を基軸とするがん細胞増殖メカニズムの解明と創薬への展開

本研究の目的達成には、arenastatin Aが結合する二種の標的タンパク質、すなわちチューブリンとEXD3に対してそれぞれ選択的に結合し、ラベル化するためのケミカルプローブの開発が必要である。そこで、化合物の構造変換が各標的タンパク質との親和性にどのような影響を及ぼすかを解析する目的で、過去の構造活性相関研究の情報を基盤として、arenastatin Aの各種類縁体の合成と活性評価を行うこととし、初年度は、チューブリンとの相互作用に重要であることが示唆される6位メチル基をヒドロキシメチル基へ変換した類縁体の合成と活性評価を検討した。すでに確立済みの全合成法を応用することで、目的の類縁体を合成することに成功した。またこの際、合成の最終盤で行うエポキシ化反応が、天然物の合成を行う際と比較して、高立体選択的に進行することを見出した。さらに、6位の官能基のサイズや極性等が活性発現に与える影響を確認する目的で、導入したヒドロキシ基をさらに変換した数種の類縁体もあわせて合成した。これらの類縁体について、ヒト咽頭上皮がん細胞KB3-1に対する細胞毒性試験を行った結果、いずれの類縁体でも天然物と比較して大幅に活性が低下することが明らかになった。正常細胞に対する活性も減弱していることから、二種の標的タンパク質それぞれに対する親和性が低下したことが示唆される結果であると考えている。これらの成果について学会発表を行った。一方、修飾基内包型プローブを用いたラベル化研究の一環として、以前に見出した海洋天然物biakamide類について詳細な構造活性相関研究を行い、その結果を論文発表した。今回合成に成功した類縁体をはじめ、他の部位を改変した数種の類縁体についても合成が完了しつつあり、当初の計画通りに種々の類縁体およびプローブを合成する研究基盤は確立できたと考えている。また、各種細胞を用いたそれらの活性評価を行う態勢も整い、チューブリンとのドッキングスタディの結果などを統合した解析によって、チューブリンとの相互作用部位については解析を進める目処がついた。引き続き他の類縁体合成を進めるとともに、得られた活性評価の結果等を勘案して、チューブリンおよびEXD3をそれぞれ選択的にラベル化できるアフィニティープローブの開発を目指すとともに、それを用いた相互作用解析や、EXD3の細胞内局在解析等を行う。また、並行して、ガン細胞選択的な増殖阻害剤、すなわちEXD3に対して選択的に結合してその機能を阻害する化合物の創製を目指した検討も進めていく。Arenastatin A類縁体の合成研究が順調に進展したため、合成原料や試薬類への使用を予定していた物品費が当初の想定より少額に抑えられた。これを次年度の研究に有効活用し、種々の類縁体について合成および活性評価を行うことで、研究のさらなる進展につなげたい。
窒素ファインバブルと高分子の付加による純水の絶縁性向上に関する研究

油入変圧器の絶縁油には、環境汚染と枯渇が懸念される鉱油が主に使用されている。このため近年では、合成油や植物油を変圧器に使用する研究が進められているが、油以外の液体を変圧器に使用する研究はほとんど行われていない。研究代表者はこれまでに、環境に無害な純水の絶縁耐力が絶縁油の代替として使用可能なレベルであることを明らかにした。しかし、純水を変圧器の絶縁冷却媒体として使用するためには、抵抗率を向上させると共に、抵抗率の低下を抑制する必要がある。本研究ではDLCで被覆した金属を純水中で用い、窒素ファインバブルや高分子を純水に付加することで、純水の抵抗率と絶縁耐力を高めることができるか否かを明らかにする。
植物の感覚と運動に関する化学的研究

植物の光屈性:光屈性についてはCholodony-Went説が定説となっているが、最近、光屈性の原因として光側に成長抑制物質の生成することが申請者らにより示された(一昨年より高校の教科書に両説が併記されている)。即ち、申請者らはダイコン、トウモロコシなどの植物について光誘起成長抑制物質を明らかにし、その生成機構を証明した。さらに、これらの光屈性天然分子が光側で多く生成し、影側の細胞伸長が光側に比べて大きいことも明らかになった。また、トウモロコシの光屈性天然分子(ベンゾオキサゾリノン)については、成長を促進するオーキシンと拮抗することもわかり、その標的生体高分子(ABP1)との相互作用を明らかにするために、光親和性標識化合物の合成に成功した。さらに、光屈性反応との関連性が示唆されているSAUR遺伝子をダイコンから単離し、そのプロモーター配列を含む全塩基配列を決定した。これまでの研究成果に基づき、従来の定説に反し、新しい光屈性機構を提案した。植物の就眠運動と生物時計:一般に、オジギソウやネムノキに代表される多くの植物は、ほぼ一日周期で葉の開閉運動(就眠運動)を行う。従来、「就眠物質は植物に共通」と専門書に記載されているが、申請者らは定説に反して植物の種類によりそれぞれ異なった就眠物質を発見した。また、葉を開かせる物質(覚醒物質)はオーキシンと専門書に記載されているが、この点も間違いで、オジギソウなど5種類の植物からそれぞれセットで異なった就眠及び覚醒物質を単離した。さらに、植物の就眠運動が就眠物質と覚醒物質のバランスに依存することを実験的に証明した。特に、メドハギの場合、夕方にbーDーグリコシダーゼが働いて覚醒物質の濃度が減少することを示した。他方、コミカンソウでは早朝にbーDーグルコシダーゼが働き、就眠物質の濃度が減少することにより葉が開くことを実証し、新しい植物の就眠機構を提案した。オジギソウについては、従来同一視されていた刺激伝達物質と就眠物質が異なることを実証し、両者の運動のメカニズムが異なることが明らかとなり、今世紀初頭からの懸案を解決した。植物の光屈性:光屈性についてはCholodony-Went説が定説となっているが、最近、光屈性の原因として光側に成長抑制物質が生成することが示された。筆者らは、ダイコン、トウモロコシなど数種の植物について光誘起成長抑制物質(光屈性天然分子)を明らかにしてきた。さらに、ヒマワリ、キャベツなどについてもそれぞれ異なった光屈性天然分子を見出し、その生成機構を明らかにした。一方、トウモロコシの光屈性天然分子については、成長を促進するオーキシンと拮抗することもわかり、その標的生体高分子(ABP1:auxin-binding protein)との相互作用を明らかにするために、光親和性標識化合物の合成に成功した。

植物の就眠運動と生物時計:一般に、オジギソウやネムノキに代表される多くの植物は、ほぼ一日周期で葉の開閉運動(就眠運動)を行う。この運動は外部の刺激(光、温度など)により影響を受けるが、本質的には体内時計により制御される。従来、「就眠物質は植物に共通」と専門書に記載されているが、筆者らは定説に反して植物の数種によりそれぞれ異なった就眠物質を発見した。また、葉を開かせる物質(覚醒物質)をネムノキ、カワラケツメイ等から単離することに成功した。さらに、植物の就眠運動が就眠物質と覚醒物質のバランスに依存することもin vitro及びin vivoの実験で明らかにすることができた。特に、メドハギの場合、夕方になると、グリコシダーゼが働いて覚醒物質の濃度が減少することも実験的に分子レベルで証明した。植物の光屈性:光屈性についてはCholodony-Went説が定説となっているが、最近、光屈性の原因として光側に成長抑制物質が生成することが示された。筆者らは、前年度において、特に、トウモロコシの光屈性天然分子が成長を促進するオーキシンと拮抗し、SAUR遺伝子の発現を抑制することを明らかにした。さらに、ベンゾオキサゾリノン類が真のトウモロコシの光屈性天然分子であることを明らかにするために、光屈性に応答しないトウモロコシの変異株がべンゾオキサゾリノンを生産しないが、その受容体を有していることを実験的に明らかにした。その他、ヒマワリやダイコン等については、光側及び影側での光屈性天然分子の生成量と伸長について詳細に検討し、いずれの実験結果もCholodony-Went説を否定するものである。植物の就眠運動と生物時計:一般に、オジギソウやネムノキに代表される多くの植物は、ほぼ一日周期で葉の開閉運動(就眠運動)を行い、その運動は体内時計により制御される。前年度に引続き、筆者らはコミカンソウから就眠及び覚醒物質をペアで単離・構造決定した。特に、オジギソウから、刺激伝達物質とは別に就眠、覚醒の両物質を単離・構造決定し、従来の定説に反することがわかった。また、同一植物からこれまでペアで見つかっている就眠、覚醒の両物質の中、一方のみがグリコシド体であり、夕方または早朝になると、グリコシダーゼが働いてグリコシド結合をもつ覚醒または就眠物質の濃度が減少することも寒験的に証明し、就眠運動が就眠、覚醒の両物質の濃度バランスの変化によることを明らかにした。植物の光屈性:光屈性についてはCholodony-Went説が定説となっているが、最近、光屈性の原因として光側に成長抑制物質の生成することが申請者らにより示された(一昨年より高校の教科書に両説が併記されている)。即ち、申請者らは、ダイコン、トウモロコシなどの植物について光誘起成長抑制物質を明らかにし、その生成機構を証明した。さらに、これらの光屈性天然分子が光側で多く生成し、影側の細胞伸長が光側に比べて大きいことも明らかになった。また、トウモロコシの光屈性天然分子(ベンゾオキサゾリノン)については、成長を促進するオーキシンと拮抗することもわかり、その標的生体高分子(ABP1)との相互作用をあきらかにするために、光親和性標的化合物の合成に成功した。さらに、光屈性反応との関連性が示唆されているSAUR遺伝子をダイコンから単離し、そのプロモーター配列を含む全塩基配列を決定した。これまでの研究成果に基づき、従来の定説に反し、新しい光屈性機構を提案した。
マルチエージェントネットワークにおける合意形成手法に関する研究

本研究では,利用者と計算機が協調して意思決定を行なうプロトタイプシステムを開発した.このシステムの目的は,計算機(エージェント)に利用者の主観を伴う意思決定の模倣をさせ,意思決定の一部を自動化することによって利用者の負荷を軽減することにある.そのためにはエージェントの決定に利用者の決定をできるだけ正確に反映させる必要がある.また自動化が容易でない複雑環境下では,エージェントが自動的に判断を下すのではなく,利用者の決定を仰ぐような柔軟性を持たせる必要がある.開発したシステムの特徴は以下のとおりである.1.複雑環境においては意思決定のベースとなる要因は複数ある.そこでそれぞれの要因に応じてエージェントを割り当て,それらの部分的決定の合成として全体的な意思決定としている.合成の手段としては重みつき和を用いている.2.エージェントが行う意思決定はYes, No, Unknownの三値である.Unknownはその決定に関するエージェントの確信度が低く,利用者の判断を仰ぐ場合を表している.3.エージェントがいずれの判断を選択するかの境界はYesとUnknown間とNoとUnknown間の二つの閾値により定められている.またこれらの閾値は利用者の意思決定を観測することにより更新される.この学習機能により利用者の意思をエージェントの意思決定により正確に反映させることができる.以上の意思決定支援システムはモノポリ-ゲームにおける意思決定問題に応用し,利用者の意思決定の学習に有効であることが示された.今後の課題としては,このようなシステムをWWW上に展開し、実世界における意思決定支援を行い,提案した手法の精緻化を行うことがあげられる.本研究では,利用者と計算機が協調して意思決定を行なうプロトタイプシステムを開発した.このシステムの目的は,計算機(エージェント)に利用者の主観を伴う意思決定の模倣をさせ,意思決定の一部を自動化することによって利用者の負荷を軽減することにある.そのためにはエージェントの決定に利用者の決定をできるだけ正確に反映させる必要がある.また自動化が容易でない複雑環境下では,エージェントが自動的に判断を下すのではなく,利用者の決定を仰ぐような柔軟性を持たせる必要がある.開発したシステムの特徴は以下のとおりである.1.複雑環境においては意思決定のベースとなる要因は複数ある.そこでそれぞれの要因に応じてエージェントを割り当て,それらの部分的決定の合成として全体的な意思決定としている.合成の手段としては重みつき和を用いている.2.エージェントが行う意思決定はYes, No, Unknownの三値である.Unknownはその決定に関するエージェントの確信度が低く,利用者の判断を仰ぐ場合を表している.3.エージェントがいずれの判断を選択するかの境界はYesとUnknown間とNoとUnknown間の二つの閾値により定められている.またこれらの閾値は利用者の意思決定を観測することにより更新される.この学習機能により利用者の意思をエージェントの意思決定により正確に反映させることができる.以上の意思決定支援システムはモノポリ-ゲームにおける意思決定問題に応用し,利用者の意思決定の学習に有効であることが示された.今後の課題としては,このようなシステムをWWW上に展開し、実世界における意思決定支援を行い,提案した手法の精緻化を行うことがあげられる.
高温駆動型形状記憶合金ZrCuのマルテンサイト変態挙動に及ぼす第3元素の影響

本研究の目的は,(1)100°Cを超える高温域で形状記憶効果を発揮する,(2)形状回復温度が添加元素の種類と濃度によって制御できる,という2つの特徴を持つ新規機能性材料を開発することである.これを達成するために,およそ250°Cで形状回復効果を示す金属間化合物ZrCuに着目する.これまでに,種々の組成のジルコニウム(Zr)と銅(Cu)を主原料とする合金をアーク溶解法で作製しその特性を調査した.まず,等原子比近傍Zr-Cu 2元合金においてはマルテンサト変態温度が合金組成に依存しないことを明らかにした.次に等原子比Zr-Cu合金に第3元素としてアルミニウム(Al)を添加したZr-Cu-Al合金を作製し,Al濃度が材料組織に及ぼす影響をX線回折で調べた.その結果,Al濃度が0から6at.%の範囲において,いずれの材料中にも金属間化合物ZrCuが形成されることを確認した.さらに,Al濃度が高くなると,ZrCuの結晶構造に変化が見られた.すなわちAlを含まないZr-Cu合金ではZrCuのマルテンサイト相のみが形成されるのに対して,Alを含むZr-Cu-Al合金では,ZrCuのマルテンサイト相に加えてペアレント相が形成される.次に,作製したZr-Cu-Al合金のマルテンサイト変態温度と逆変態温度に及ぼす影響を示差走査熱量分析で調べた.その結果,マルテンサイト変態開始(Ms)・終了(Mf)温度およびマルテンサイト逆変態開始(As)・終了(Af)温度のいずれの値もAl濃度の増加に伴い低下する,すなわちZrCuの形状回復効果が現れる温度をAl濃度によって制御できることを明らかにした.次に,熱処理および加熱・冷却プロセスがZr-Cu-Al合金の材料組織に及ぼす影響を調べた.その結果,熱処理後の材料組織が加熱温度と冷却速度に依存することを明らかにした.また,材料組織の変化に伴いビッカース硬度が変化することを明らかにした.ジルコニウム(Zr)と銅(Cu)を主原料とし,第3元素としてアルミニウムを添加したZr-Cu-Al合金を作成し,金属間化合物ZrCuが形成される合金組成範囲,特にAlの固溶限のについての調査を行った.また,作製したZr-Cu-Al合金に熱処理を施し,熱処理が材料の微細組織やマルテンサイト変態挙動に及ぼす影響を調べた.母合金はアーク溶解法により作製し,結晶構造をX線回折により調べ,微細組織や成分元素分析にはSEM/EDSを用いた.結果として,ZrとCuがほぼ等原子比でAl濃度が0から10at.%の範囲であるZr-Cu- Al合金については,いずれの合金組成においても目的とする金属間化合物ZrCuが形成されることを確認した.また,鋳込みままの合金においてはAl濃度が10at.%の合金においても,ほぼZrCu単相からなる合金を作製できる.一方で,均質化を目的とした熱処理を施した場合,Al濃度がおおよそ5at.%を超えると,ZrCuのマトリックス中に第2相が析出する,すなわちZrCuに対するAlの固溶限を超えることが確認された.さらに,本研究で作製したAlを固溶するZrCuにおいては,鋳込みまま材および熱処理材いずれにおいても結晶構造がAl濃度によって変化することが分かった.以上の知見は,Al濃度によってZrCuのマルテンサイト変態挙動と形状回復挙動を制御できる可能性を示唆している.したがって本研究の最終目的である高温駆動型形状記憶合金の開発とその形状回復特性制御技術の確立において重要である.平成28年度は,ZrとCuに第3元素を加えた材料を作製し,目的とする金属間化合物であるZrCuが作製可能な合金組成範囲を明らかにすることを計画し,実験を行った.まず,アーク溶解炉を新規購入し,研究代表者が材料を作製できる環境を整えた.同時にこれまで得られていた知見をもとに熱処理が作製した合金の微細構造やマルテンサイト変態挙動におよぼす影響を明らかにした.これらの面では研究計画を達成することができた.一方で,研究代表者が宇部高専から鹿児島高専に異動しことに伴い研究環境の構築に時間を必要としたため,Al以外の添加元素について詳細な検討を行うには至っていない.これらの検討については,次年度以降に十分に達成可能である.本研究の目的は,(1)100°Cを超える高温域で形状記憶効果を発揮する,(2)形状回復温度が添加元素の種類と濃度によって制御できる,という2つの特徴を持つ新規機能性材料を開発することである.これを達成するために,およそ250°Cで形状回復効果を示す金属間化合物ZrCuに着目する.これまでに,アーク溶解法でジルコニウム(Zr)と銅(Cu)を主原料とする合金を作製した.まず,等原子比Zr-Cu合金に第3元素としてアルミニウム(Al)を添加したZr-Cu-Al合金を作製し,Al濃度が材料組織に及ぼす影響をX線回折で調べた.その結果,Al濃度が0から6at.%の範囲において,いずれの材料中にも金属間化合物ZrCuが形成されることを確認した.さらに,Al濃度が高くなると,ZrCuの結晶構造に変化が見られた.すなわちAlを含まないZr-Cu合金ではZrCuのマルテンサイト相のみが形成されるのに対して,Alを含むZr-Cu-Al合金では,ZrCuのマルテンサイト相に加えてペアレント相が形成され,Al濃度が高いほどZrCu(P)の分率が増加することが分かった.さらに,作製したZr-Cu-

Al合金のマルテンサイト変態温度と逆変態温度に及ぼす影響を示差走査熱量分析で調べた.その結果,マルテンサイト変態開始(Ms)・終了(Mf)温度およびマルテンサイト逆変態開始(As)・終了(Af)温度のいずれの値もAl濃度の増加に伴い低下する,すなわちZrCuの形状回復効果が現れる温度をAl濃度によって制御できることを見出した.また,機械的性質としてビッカース硬さ試験を行った.その結果,Zr-Cu-Al合金の硬度はAl濃度に依存し,ペアレント相の体積分率が高いほど硬度が低下することが明らかとなった.Zr-Cu系合金の材料組織およびマルテンサイト変態温度(MS,Mf,As,Af)を添加元素(Al)によって制御できることを明らかにした.また,ZrCuにおけるAlの固溶限は6at.%程度であることが示唆された.Alの添加量が0at.%の場合,ZrCuのAs点は250°Cであるのに対して,6at.%Alを添加したZrCuでは,As=100°Cであることから,100から250°Cの範囲で形状回復開始温度を制御可能である.本研究の目的は,(1)100°Cを超える高温域で形状記憶効果を発揮する,(2)形状回復温度が添加元素の種類と濃度によって制御できる,という2つの特徴を持つ新規機能性材料を開発することである.これを達成するために,およそ250°Cで形状回復効果を示す金属間化合物ZrCuに着目する.これまでに,種々の組成のジルコニウム(Zr)と銅(Cu)を主原料とする合金をアーク溶解法で作製しその特性を調査した.まず,等原子比近傍Zr-Cu 2元合金においてはマルテンサト変態温度が合金組成に依存しないことを明らかにした.次に等原子比Zr-Cu合金に第3元素としてアルミニウム(Al)を添加したZr-Cu-Al合金を作製し,Al濃度が材料組織に及ぼす影響をX線回折で調べた.その結果,Al濃度が0から6at.%の範囲において,いずれの材料中にも金属間化合物ZrCuが形成されることを確認した.さらに,Al濃度が高くなると,ZrCuの結晶構造に変化が見られた.すなわちAlを含まないZr-Cu合金ではZrCuのマルテンサイト相のみが形成されるのに対して,Alを含むZr-Cu-Al合金では,ZrCuのマルテンサイト相に加えてペアレント相が形成される.次に,作製したZr-Cu-Al合金のマルテンサイト変態温度と逆変態温度に及ぼす影響を示差走査熱量分析で調べた.その結果,マルテンサイト変態開始(Ms)・終了(Mf)温度およびマルテンサイト逆変態開始(As)・終了(Af)温度のいずれの値もAl濃度の増加に伴い低下する,すなわちZrCuの形状回復効果が現れる温度をAl濃度によって制御できることを明らかにした.次に,熱処理および加熱・冷却プロセスがZr-Cu-Al合金の材料組織に及ぼす影響を調べた.その結果,熱処理後の材料組織が加熱温度と冷却速度に依存することを明らかにした.また,材料組織の変化に伴いビッカース硬度が変化することを明らかにした.平成28年までの検討で,合金作製および作製した合金の特性評価に関する環境を整えることができた.したがって,平成29年度はAl以外の第3元素を添加したZr-Cu系合金を作製し,調査を行う予定である.ここで,研究を遂行する上での課題として第3元素の選択が挙げられる.第3元素には,ZrやCuと固溶体を形成しやすい元素である,という性質が求められる.
積雪寒冷地にある破砕性帯水地盤の斜面崩壊誘因の究明と崩壊発生機構のモデル化の研究

1.破砕性地盤材料の凍結融解現象と静的力学特性に及ぼす影響の解明(1)凍結融解履歴を受けると,その構成粒子の破砕性は顕著となり,そのことを反映して火山灰土の変形性や強度は低下する。(2)凍結融解履歴が粒子破砕性に及ぼす影響は定圧密レベルで顕著となり,ある圧力以上ではその影響は消失する。このことは斜面の表層部において地盤構成材料の力学的劣化がもたらされやすい傾向があることを示唆している。2.凍結融解履歴による破砕性地盤材料の動的変形・強度特性の変化とその評価法(1)動的せん断弾性係数は凍結融解履歴によって確実に変化し,その履歴回数の増加とともに最大10%程低下することが示された。一方,履歴減衰比は凍結融解の影響をほとんど受けない。(2)液状化強度については,凍結融解により最大20%程度の低下が認められる。これらの動的力学特性に及ぼす影響の違いは,構成粒子の硬度によるものであるが,凍結融解履歴による堆積構造の変化の貢献が大きいのではないかと考察されている。3.降雨による破砕性帯水斜面の崩壊機構とその解析(1)斜面崩壊に関わる降雨の影響は発生間隙水圧と飽和度(土壌水分)で評価可能であるが,その中で,飽和度の適切な評価は崩壊パターンや時期を推定する上で重要であることが示された。(2)斜面内の不透水層の位置と形状は斜面安定性に決定的な影響を及ぼす。4.破砕性帯水斜面の崩壊因子とその相互関係に関する数値解析(1)間隙水の凍結で生じる凍結圧を考慮するために導入した熱膨張球要素に基づく解析は,凍結融解作用によりもたらされる地盤の間隙比あるいは粒子構造が変化する事実を定性的に説明することができる。(2)火山灰地盤の斜面崩壊挙動を推定するための不連続体解析手法は、降雨浸透による地盤の不均質性やダイレイタンシー挙動が適切に評価できれば、有用な評価法となる。1.自然条件を再現した人工凍結・凍上地盤の作製法と力学特性の検討(1)自然条件を再現した人工凍結・凍上地盤の作製法を確立し、凍結融解履歴が積雪寒冷地にある破砕性帯水地盤の力学挙動に及ぼす影響を解明するために、模型土槽で作製した人工地盤からサンプリングした試料に凍結融解履歴を与えて、繰返し三軸試験や変形特性試験を行い、凍結融解履歴の有無による力学特性(液状化強度、せん断強度・変形特性)の変化について検討した。(2)積雪寒冷地における斜面崩壊誘因の一つと考えられる斜面表層に分布する破砕性火山灰土粒状層の凍結融解現象の発生確率を調査し、自然災害の精確な予知・予測法の確立とその適切な防災対策法の構築に資するため、北海道内に数多く分布する火山灰質土の凍上性の簡易推定方法について検討した。この結果、凍上試験を行うことなく火山灰質土の凍上性を的確に評価する物理指標を提案した。2.凍結融解履歴載荷型繰返し三軸試験装置の製作と性能確認試験の実施(1)現有する凍上試験機と既存の三軸圧縮試験装置を改良して、新たに凍結融解履歴載荷型不飽和三軸圧縮試験装置を開発し、基本性能の確認試験を実施した。この結果、充分に制御された環境・試験条件で自然地盤とほぼ同様な凍結・融解履歴の再現が可能となった。3.土粒子間間隙水の力学作用等を考慮した不連続体解析プログラムの作成

(1)砂や礫のような粒状地盤材料のせん断挙動の発現メカニズムを微視的に解析するために、3次元の個別要素法(DEM)を用いて粒状地盤材料の三軸圧縮試験のシミュレーションする際の解析条件および解析パラメーターの設定方法について検討した。また、土粒子間間隙水の凍結・融解作用及び土粒子間間隙水の作用・反作用のモデル化方法と不連続体解析手法への適用方法について検討した。1.自然条件を再現した斜面・地盤の作製法の確立および斜面の崩壊実験の実施(1)間隙水圧と飽和度の変動を明らかにすれば、斜面崩壊現象をより正確に把握できることがわかった。また、火山性粗粒土斜面と砂質土斜面は、基本的に同様な斜面崩壊挙動を示すことがわかった。(2)以上のことから、多孔質土粒子自体の飽和度の増加、間隙水圧の上昇などの要因が重なれば、火山性粗粒土斜面も砂質土斜面と同様に崩壊することが明かとなった。2.破砕性地盤材料の力学特性に与える凍結融解履歴の影響評価(1)凍上性が確認できない火山灰土でも、凍結融解履歴の影響により粒子破砕が生じやすくなり、履歴回数が増えるごとに破砕性は顕著となった。また、凍結融解履歴を受けた粒子は脆弱化する傾向が見られた。(2)凍結融解作用により破砕性粒状体の強度、剛性は、履歴を受けていないものに比べて低下した。また、凍結融解履歴が粒子の破砕特性に及ぼす影響は、低圧密圧力レベルで顕著に現れ、所定の圧力レベル以上では消失することがわかった。(3)凍結融解時の粒子配列の変化に起因して、凍結融解作用を受けた粒状体の液状化強度は、凍結融解回数とともに変化した。3.不連続体解析手法による粒状地盤材料の凍結融解モデルの構築(1)粒状地盤材料の凍結融解現象を、熱膨張を考慮可能な剛体球要素を用いて模擬し、凍結・融解履歴が間隙比の違う三軸供試体の強度・変形特性あるいは粒子構造変化に及ぼす影響について検討した。この結果、間隙比が大きな粒状体では、凍結融解により粒子構造が密になり、逆に間隙比が小さな粒状体では、粒子構造が疎になった。また、凍結融解により粒状体の強度・変形特性が変化すること、およびその影響は粒状体の初期間隙構造によって異なることが明らかになった。1.模型地盤の斜面崩壊実験結果に基づく斜面崩壊誘発因子の究明(1)斜面崩壊に及ぼす影響因子相互の関係とその寄与度を、火山灰土斜面の降雨模型実験によって調べた。この結果、不透水層が存在する場合、斜面傾斜角度、不透水層境界部の摩擦、火山灰土層の締まり具合の順ですべり線の発達領域に強い影響を及ぼすこと、および盛土形状の火山灰土斜面では地下水位変動が斜面崩壊に強い影響を及ぼし、その寄与度は降雨履歴の影響と比べて高いことが明らかになった。2.斜面崩壊シミュレーションに基づく崩壊機構の解明と崩壊を誘発する各影響因子の寄与度の検討(1)斜面崩壊挙動に対する不連続体解析法の適用性について検討した。この結果、斜面崩壊挙動に対する不連続体解析法の有用性は示されたものの、ダイレイタンシー挙動が卓越するような斜面崩壊についてはブロック同士のかみ合わせや初期間隙を考慮してメッシュを作る必要のあることがわかった。(2)斜面崩壊現象に及ぼす降雨の影響を検討するため、弾塑性FEMにより斜面崩壊解析を実施した。この結果、降雨時の斜面崩壊をFEMで再現するには、降雨浸透の影響が斜面内で不均一となることを考慮し、斜面を複数領域に分割して強度・変形パラメータを個別に設定する手法が有効であることがわかった。3.斜面崩壊の危険度判定・安全性評価法の提案と効果的な防災対策方法の提示