hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト滑膜マクロファージ様細胞のエンドセリン,組織因子等サイトカインの産生と調節

ヒト慢性関節炎症の進展機序解明のため、関節滑膜由来の培養細胞を用いて検討してきた。ヒト関節組織由来のマクロファージ様(A型)細胞がアルカリフォスファターゼ(ALP)やエンドセリン(ET-1)などのサイトカインを産生することを見出した。その他のサイトカインなどの23項目について細胞培養上清中の濃度をELISAにて測定した。検出されたものはET-1、IL-1、MMP-2および組織因子(TF)であった。他のILシリーズのサイトカインやMMP-3と9、IL-2R、INF、コラゲナーゼ、ゼラチナーゼは検出されなかった。産生動態研究として、ET-1について、その産生に及ぼす種々薬剤の影響を検討した。プレドニゾロン(PSL)と免疫調整・抑制薬(メトトレキセート、金、スルピリン、ケトプロフェン、マイトマイシンS(MMC)、エンドキサン)添加、24時間後のET-1はPSLとMMC群とで産生が増加した。他のサイトカイン(TNFα、IL-1α、IL-2、IL-4、IL-6)添加についても影響は少なかった。同一人から得られる線維芽様(B型)細胞の影響について共培養を行ったが、影響は少なかった。ヒト由来不活化線維芽細胞(理研より)の上清中にも少量ET-1が検出された。関節リウマチ(RA)および変形性関節症(OA)患者関節液中のET-1濃度を測定したが、個人差が大で、RAとOAとの間に明らかな差を見出せなかった。以上からも関節炎症におけるET-1の意義は未だ明らかでなく研究の継続が必要である。関節リウマチ(RA)の主病変である関節滑膜組織中のA型(マクロファージ様)細胞の機能について検討し、アルカリフォスファターゼ(ALP)、エンドセリン(ET)の分泌と動態を検討した。さらに、種々のサイトカインなどについてスクリーニング測定を行った。本年度の研究でヒト関節滑膜A型細胞によるIL-6、MMP-2、組織因子(TF)の分泌を見出した。しかし、他のIL-1,2,3,4,8,10および12、MMP-1と9、TIMP-1と2、ICAM-1、ELAM-1、VCAM-1、IL-2R、IFN-α,β,γ、コラゲナーゼ、ゼラチナーゼの分泌は明らかでない。種々のサイトカイン(TNFα、など)による刺激実験を行い、ET-1とALP分泌の細胞株間に差があることを見出したが、その原因は不明である。TF産生株,N-ALでは、その後TF分泌が停止した。その原因を解析したが、不明であった。また、TFPIについては3株中1株での産生を認めた。組織因子についての抽出法、および測定法についての基礎検討も併せ行った。培養液についてのET-1測定で、抽出処理の有無について対比検討し、抽出処理を行わなくても測定可能であることが判明した。また、用いたET-1ELISAの測定精度は問題ないことを確認した。ヒト関節滑膜組織中のA型(マクロファージ様)細胞のアルカリフォスファターゼ(ALP)、エンドセリン(ET)の分泌と動態を検討した。前年度の研究で、ヒト関節滑膜A型細胞培養液中のサイトカインを測定し、ET-1、IL-1、MMP-2、組織因子(TF)が検出された。しかし、他のIL-1,-2,-3,-4,-8,-10および-12、MMP-1と-9、TIMP-1と-2、ICAM-1、ELAM-1、VCAM-1、IL-2R、IFN-α,β,γ、コラゲナーゼ、ゼラチナーゼの分泌は明らかでない。

種々のサイトカイン(TNF-α,IL-1α,-2,-4,-6など)による刺激試験を行った。ET-1とALPの産生でA型細胞株間に差がある。ET-1産生はこれらサイトカイン添加でも有意な変動はみられなかった。産生制御実験としてプレドニソロン、マイトマイシンCを加えたが、抑制は明らかでなかった。TF分泌はサイトカイン添加によっても増加はみられない。線維芽細胞による影響を知るため、A型細胞とのco-cultureを行ったが、ET-1、ALP産生には影響はみられない。ヒト慢性関節炎症の進展機序解明のため、関節滑膜由来の培養細胞を用いて検討してきた。ヒト関節組織由来のマクロファージ様(A型)細胞がアルカリフォスファターゼ(ALP)やエンドセリン(ET-1)などのサイトカインを産生することを見出した。その他のサイトカインなどの23項目について細胞培養上清中の濃度をELISAにて測定した。検出されたものはET-1、IL-1、MMP-2および組織因子(TF)であった。他のILシリーズのサイトカインやMMP-3と9、IL-2R、INF、コラゲナーゼ、ゼラチナーゼは検出されなかった。産生動態研究として、ET-1について、その産生に及ぼす種々薬剤の影響を検討した。プレドニゾロン(PSL)と免疫調整・抑制薬(メトトレキセート、金、スルピリン、ケトプロフェン、マイトマイシS(MMC)、エンドキサン)添加、24時間後のET-1はPSLとMMC群とで産生が増加した。他のサイトカイン(TNFα、IL-1α、IL-2、IL-4、IL-6)添加についても影響は少なかった。同一人から得られる線維芽様(B型)細胞の影響について共培養を行ったが、影響は少なかった。ヒト由来不活化線維芽細胞(理研より)の上清中にも少量ET-1が検出された。関節リウマチ(RA)および変形性関節症(OA)患者関節液中のET-1濃度を測定したが、個人差が大で、RAとOAとの間に明らかな差を見出せなかった。以上からも関節炎症におけるのET-1意義は未だ明らかでない。
肺動脈内皮細胞伸展刺激によって生じる遺伝子発現変化の網羅的時系列解析

機械的伸展によって,肺動脈内皮細胞では加えた歪と等しい歪が,肺胞上皮細胞では加えた歪より小さい歪が生じる.繰り返し機械的伸展によって,肺動脈内皮細胞から産生されるIL-6およびIL-8が伸展時間とともに増加する.繰り返し機械的伸展によって生じる遺伝子発現変化は,適応閾値によってより正確に検出できる.繰り返し機械的伸展によって,機械刺激受容体やカルシウム信号伝達などに関連する遺伝子やSELE, PPP1CBなどの発現が変化した機械的伸展によって,肺動脈内皮細胞では加えた歪と等しい歪が,肺胞上皮細胞では加えた歪より小さい歪が生じる.繰り返し機械的伸展によって,肺動脈内皮細胞から産生されるIL-6およびIL-8が伸展時間とともに増加する.繰り返し機械的伸展によって生じる遺伝子発現変化は,適応閾値によってより正確に検出できる.繰り返し機械的伸展によって,機械刺激受容体やカルシウム信号伝達などに関連する遺伝子やSELE, PPP1CBなどの発現が変化した培養面がフレキシブルでコラーゲンで覆われたシリコン膜の培養プレートに、正常ヒト肺動脈内皮細胞を播種し、培養面の下から真空ポンプで陰圧を加え、シリコン膜を引っ張り、培養面に播種した細胞に伸展刺激を負荷した。伸展刺激は人工呼吸器を装着した際の肺細胞を模擬するため、従圧式調節換気(PCV)実施時の気道内圧波形にあわせ、周期15回/min、伸展:弛緩比1:2の方形波とした。伸展刺激の強度は伸展率10%(生理的伸展強度)および20%(病理的伸展強度)とし、伸展刺激を加えながらインキュベータ内で培養した。その後、上清中に含まれるサイトカインの量をELISA法で、網羅的遺伝子発現解析を用いて細胞の遺伝子発現を時系列測定した伸展刺激によってIL-8およびMCP-1ともに産生量が増加した。伸展率10%を生理的伸展、20%を病理的伸展と位置づけて実験を行ったが、負荷した伸展率の強度によって、サイトカイン産生量に大きな違いはみられなかった。網羅的遺伝子発現解析によりIL-8、MCP-1の発現量はともに、伸展負荷後早い段階で増加することが明らかになった。また、ELISA法により測定したIL-8、MCP-1産生量とその遺伝子発現の結果からmRNAの転写と翻訳の間には時間的ずれがあることが示唆された。肺動脈内皮細胞の伸展によって生じるサイトカイン産生と遺伝子発現変化について、昨年度の結果に基づき、(1)サイトカイン産生量の増加が無伸展でも生じる原因の解明、(2)設定した伸展率が保証されている範囲における細胞培養法の確立、(3)シリコン膜の伸展率と細胞自体の伸展率の関係の検討、(4)発現変化の有無を判定する新しい方法である適応閾値の妥当性と有用性の検討、について研究を進めた。(1)については、培養液を交換するとサイトカイン産生が0に近づいたので、培養液の成分や培養方法を検討すべきことが明らかになった.(2)については、膜にPDMSを塗布する方法が有効であった。細胞が付着するように、シリコン膜にはコラーゲンがコーティングされているが、その上からさらにPDMSを塗布して撥水性を持たせ、細胞が付着できないようにすることで、細胞培養範囲を限定することが可能となった。(3)については、伸展装置の製造業者が保証している範囲(膜の中心部、全体直径の80%以内)では、細胞は設定された伸展率で伸展された.(4)については、昨年度行った伸展実験の網羅的遺伝子発現の時系列データに対して適応閾値法を適用し、発現変化の有無を判定した。その結果、コントロール(伸展前)に比べて変化有りと判定される遺伝子を妥当な数にまで絞り込むことができた。さらに、変化した遺伝子をKEGGのパスウェイ上に置き、パスウェイにおける関係を時系列的に調べたところ、時間の経過とともに、パスウェイの上流から下流に向かって発現が変化した遺伝子が伝わるように身えることが確認された。これらによって、適応閾値法の有効性と妥当性が示された。肺動脈内皮細胞の伸展によって生じるサイトカイン産生と遺伝子発現変化について、過去2年間の結果に基づき、(1)シリコン膜の伸展率とコンフルエントな状態の細胞の伸展率の検討、(2)伸展実験のための細胞培養条件の至適化、(3)細胞の形状が細胞の伸展率に及ぼす影響、(4)伸展実験による細胞の障害度の測定と遺伝子発現解析、について研究を進めた。(1)肺胞動脈内皮細胞を用いた場合、コンフルエントな状態でも、疎な場合と同様に、シリコン膜の伸展率と動脈の伸展率はほぼ等しいことが示された。(2)培養液がサイトカイン産生増加に及ぼす影響を最小限に抑えるために、培養液を交換せずに栄養成分等を補給できる分子拡散法を用いることを検討し、さらに、血液透析用の膜を用いて、分子拡散培養法の改良を行った。分子拡散のみでは栄養成分等の移動速度が十分でないことが判明したので、透析用中空糸を培養皿中に浸すことによって拡散速度を促進させ、十分な拡散速度が得た。(3)肺動脈内皮細胞とは形状が異なる肺胞上皮細胞は、シリコン膜への接着状態も異なる可能性がある。

肺胞上皮細胞を用いて、細胞が疎な状態とコンフルエントな状態で、シリコン膜の伸展率と細胞の伸展率を計測したところ、いずれの状態でも細胞の伸展率はシリコン膜の伸展率を下回ることが示された。(4)肺胞動脈内皮細胞を伸展したときに生じるアポトーシス関連遺伝子の発現データのパスウェイ解析と、伸展によって生じる遺伝子発現のパスウェイ解析を行い、両者を比較した。さらに、ずり応力を加えたときに生じる遺伝子発現の過去の報告とも比較した。それらの間の関係を示唆する結果が得られたが、なお実験を進め、詳しい解析を行う必要がある。
退院支援における地域連携システム構築に関する研究

がん医療では、病院看護師と訪問看護師間の連携は、患者の生命予後およびQOLに一層深くかかわる問題である。そこで、病棟看護師と訪問看護師の連携状況を調査した結果、訪問看護師から病棟看護師へ在宅を意識した退院支援の実施や、退院調整看護師は退院支援の要であるという思いと、病棟看護師から、退院後の患者・家族の情報を教えてもらうことで退院支援の質を上げたいという思いが明らかとなり、訪問看護師より退院後の患者・家族の情報を病棟に戻す取り組みを実施した。今後、退院調整看護師を核に病棟看護師と訪問看護師による情報のフィードバックが、がん患者・家族の退院支援では重要となる。がん患者の退院支援に際しては、最後をどこでどのように過ごすかという、より患者・家族の目線に立った退院支援を考えていかなければならない。そのためには、地域において患者の生命や患者・家族の生活を支える訪問看護師と、病院看護師間の連携システムの構築が必要であり、実践した退院支援の経験を共有し、退院支援に対してお互いのレベルアップが図れる(実感できる)仕組み作りを本研究は目的としている。平成24年度に実施した、訪問看護師とA病院病棟看護師に退院支援の現状と課題や看護師同士の連携(以下看看連携)をインタビューした結果より、退院支援に関する看看連携について共通した認識や、連携に対する方策などを問う質問紙調査を平成25年3月に実施した。上記の研究に先立ち平成24年度に実施したインタビューでは、病棟看護師や訪問看護師ともにA病院の地域連携支援室にいる看護師(退院調整看護師)は退院支援の要の存在であり、訪問看護師と病院看護師間の連携システムを考える土台として、訪問看護師が病棟看護師と共に実践した退院支援の評価や、在宅での患者・家族の様子を病棟看護師にフィードバックする必要があるとの意見を戴いた。そのため、平成25年3月に実施した質問紙調査では、訪問看護師から病棟看護師に退院支援に関してフィードバックの方法等も調査した。平成25年度は質問紙調査の結果の詳細な分析と共に、フィードバックするための具体的な方法や、その方法の実現可能性の有無を踏まえ、訪問看護師に無理がかからず継続可能な方法を研究協力者(退院調整看護師と訪問看護師)と共に検討した。その際に、緩和ケア普及のための地域プロジェクト(厚生労働科学研究がん対策のための戦略研究)で出されている「地域連携のためのツール(2008)」や、在宅移行時アセスメントシート(樋口、2008)などの先行研究も交えて検討した。平成24年度は、第1ステップとして研究フィールドとなっている東北大学病院の地域医療連携センターが所有する過去5年間の退院支援記録から、患者背景(1性別、2年齢、3がん種別、4治療期(治療継続や経過観察する患者)・終末期別5支援期間(退院調整看護師が関わった期間)、6転帰状況(在宅、転院、死亡)、7連携先(訪問看護ステーション、往診医など)、8医療処置(継続して医療的管理が必要な処置の有無)のデータベースの作成が終了。第2ステップとして、東北大学病院の地域医療連携センターの退院調整看護師に、がん患者の退院支援を多く依頼している8名の病棟看護師に対しプレテストとして、訪問看護師との連携の現状やフィードバック機能構築のための意見を聞くためのインタビュー調査を実施した。その結果を、公益財団法人ファイザーヘルスリサーチ振興財団より助成を受けて実施した、訪問看護師側からの東北大学病院と連携した退院支援に関する病院看護師との連携の現状や、フィードバック機能構築のための意見を聞いたインタビュー調査の結果も考慮しながら、既存文献を参考に病棟看護師に対し、質問紙調査を行うための質問項目を独自に作成。第3ステップとして、第2ステップで作成した質問紙を、東北大学病院の地域医療連携センターの退院調整看護師と共にがん患者の退院支援を多く実施している6病棟から、その病棟内でリーダー的役割を果たしている看護師を病棟師長から推薦してもらい、合計48名の病棟看護師に対しアンケート調査を実施した。調査は留め置きによる自記式質問紙調査とし、調査票は個別封筒に入れてもらい回収した。現在は、アンケート調査の結果を分析し、実現可能なフィードバック機能を持った連携システム構築のためのモデルを検討中である。なお、インタビュー調査やアンケート調査は実施に先立ち、東北大学大学院医学系研究科の倫理委員会の承認を得て実施している。がん患者の退院支援では、最後をどこでどのように過ごすかという、より患者・家族の目線に立った退院支援を考えていかなければならない。平成24年度は、訪問看護師とA大学病院病棟看護師に対し、がん患者の退院支援の現状と課題や、看護師同士の連携(以下看看連携)についてインタビュー調査を実施した。その結果、病棟看護師や訪問看護師ともにA病院の地域連携支援室にいる看護師(退院調整看護師)は退院支援の要の存在であり、訪問看護師と病院看護師間の連携システムを考える土台として、訪問看護師が病棟看護師と共に実践した退院支援の評価や、在宅での患者・家族の様子を病棟看護師にフィードバックするする必要があるとの意見を戴いた。平成25年度は、上記の調査結果を踏まえ、がん患者の退院支援に関する看看連携について共通した認識や、連携に対する方策などを問う質問紙調査を平成25年3月に実施した。

そして、平成25年度は質問紙調査の結果の詳細な分析と共に、フィードバックするための具体的な方法や、その方法の実現可能性の有無を踏まえ、訪問看護師に無理がかからず継続可能な方法を研究協力者(退院調整看護師と訪問看護師)と共に検討した。平成26年度は、研究協力者と共に、より実現性が高く継続可能な訪問看護師から病棟看護師への退院支援に関するフィードバック実現の調整に時間を要したが、「訪問看護連絡票」記載の共通認識と記入協力を、A大学病院と連携したことがある訪問看護ステーションから了解を得られたため、平成26年度末から上記の取り組みを実施することができた。平成24年度は、訪問看護師とA大学病院病棟看護師に対し、がん患者の退院支援の現状と課題や、看護師同士の連携(以下看看連携)についてインタビュー調査を実施した。平成25年度は、上記の調査結果を踏まえ、がん患者の退院支援に関する看看連携について共通した認識や、連携に対する方策などを問う質問紙調査を平成25年3月に実施した。平成26年度は、研究協力者と共に、より実現性が高く継続可能な訪問看護師から病棟看護師への退院支援に関するフィードバック実現の調整に時間を要したが、「訪問看護連絡票」記載の共通認識と記入協力を、A大学病院と連携したことがある訪問看護ステーションから得られたため、平成26年度末から上記の取り組みを実施することができた。平成27年度は、平成26年度末から実施した訪問看護師からA大学病院への「訪問看護連絡票」を使用し、退院後の情報のフィードバックを実施した。平成27年12月まで実施したが、その間に、今までの研究成果報告を兼ねたワークショップを2回開催し、在宅医療にかかわる関係職種やA大学病院の医師や看護師(病棟看護師、外来看護師)とディスカッションすることで顔が見える関係構築に繋がったと考える。その後、訪問看護師と病棟看護師にインタビューを実施し、この調査をベースとした質問項目や平成25年度実施した質問紙調査との比較検討も出来る質問項目を設定し、質問紙調査を実施した。現在、インタビュー調査と質問紙調査結果の分析中である。がん医療では、病院看護師と訪問看護師間の連携は、患者の生命予後およびQOLに一層深くかかわる問題である。そこで、病棟看護師と訪問看護師の連携状況を調査した結果、訪問看護師から病棟看護師へ在宅を意識した退院支援の実施や、退院調整看護師は退院支援の要であるという思いと、病棟看護師から、退院後の患者・家族の情報を教えてもらうことで退院支援の質を上げたいという思いが明らかとなり、訪問看護師より退院後の患者・家族の情報を病棟に戻す取り組みを実施した。今後、退院調整看護師を核に病棟看護師と訪問看護師による情報のフィードバックが、がん患者・家族の退院支援では重要となる。今年度は、地域において患者の生命や患者・家族の生活を支える訪問看護師と、病院看護師間の連携システムの構築の第一歩となる「訪問看護連絡票」を使用して、訪問看護師からA大学病院の病棟看護師への情報提供(フィードバック)が開始となった所である。
デンドリマー内包金属－金属酸化物へテロクラスター触媒の開発

設計したデンドリマーの内部空孔を利用した金属・金属酸化物クラスター等の精密合成と、それらの新しい触媒機能の開発を目的として研究を行い、以下の知見が得られた。i)コア-シェル型デンドリマーを用いたサブナノパラジウムクラスターの選択的合成と電子状態の制御第三世代のポリアミンデンドリマーの末端にポリベンジルエーテルデンドロンを修飾したハイブリッドデンドリマーを用いると、構成原子数を4に制御したサブナノパラジウムクラスターを調製できた。さらに、このコア・シェル型デンドリマーのシェルの世代数を増大させることで、クラスターの構成原子数を制御したまま電子密度を減少させることに成功した。これらPdクラスターは電子密度の低下に伴い、オレフィンの水素化反応においてより高い触媒活性を示すことが分かった。ii)デンドリマー内包ロジウムカルボニルクラスターの選択的合成と芳香族ニトロ化合物の選択的還元末端に長鎖アルキル基を修飾したポリアミンデンドリマーを用いると、CO雰囲気下、サブナノサイズのロジウムカルボニルクラスター[Rh_5(CO)_<15>]-を選択的に調製できた。得られたデンドリマー内包Rh_5クラスターは、CO及びH_2Oを還元剤とした還元反応において特異な化学選択性を示し、還元性の官能基であるアルデヒド、ケトン、オレフィンなどを分子内に有する芳香族ニトロ化合物のニトロ基のみを還元させた。iii)デンドリマーを反応場とした近接銅中心の創成とフェノール類の位置選択的カップリング反応ポリアミンデンドリマーの内部空孔に銅錯体を加えると、近接銅中心が自発的に形成することを見出した。このデンドリマー内包銅触媒は、2,6-ジメチルフェノールからジフェノキノンへの位置選択的な酸化約カップリング反応を高選択的に進行させ、従来の選択的な触媒であった酵素(mushroom tyrosinase)などと比べて、10倍以上高い触媒活性を示した。(抄録なし)設計したデンドリマーの内部空孔を利用した金属・金属酸化物クラスター等の精密合成と、それらの新しい触媒機能の開発を目的として研究を行い、以下の知見が得られた。(抄録なし)
費用関数の木距離による近似と最小費用全域木ゲームのＳｈａｐｌｅｙ値の近似計算

本研究の主目的は,与えられた費用関数wを木距離あるいはその一般化によって近似することによって,wに関連する最小費用全域木ゲームのShapley値の近似アルゴリズムを開発することである.最終年度の2018年度では,以下の3つについての研究を行った.・研究計画(1)「最小費用全域木ゲームのShapley値に対するサンプリングによる近似アルゴリズムの高速化とその実験的評価」を行った.まず,最小費用全域木ゲームの限界費用ベクトルの成分について,既存研究よりもタイトな下限を与えた.これとHoeffdingの不等式によって,既存研究よりも少ないサンプル数で,最小費用全域木ゲームのShapley値の近似計算が可能であることを証明した.・研究計画(2)「費用関数の木距離による近似に基づく最小費用全域木ゲームのShapley値の近似の実験的評価」,及び,研究計画(4)「費用関数の部分木距離による近似理論とそれに基づいた最小費用全域木ゲームのShapley値の近似アルゴリズムの開発」に関連する研究を行った.具体的には,与えられた費用関数を「コーダル的費用関数」の非負結合によって近似することによってShapley値の近似計算を行うという方法を開発した.「コーダル的費用関数」の非負結合による近似は,木距離による近似と部分木距離による近似の中間に位置する手法である.この方法に基づくShapleyの近似は,木距離により近似に基づくShapley値の近似よりも高い近似精度を達成することを示した.・研究計画(3)「部分木距離を表現する木を求めるアルゴリズムの開発」について,本年度は,昨年度に引き続き与えられた部分木距離の表現を求めるアルゴリズムの高速化の研究を行った.このアルゴリズムは計算時間の下界も達成しているため最適な時間計算量を持つ.部分木距離を表現する木を求めるアルゴリズムの開発(研究実施計画(3)).Hirai (2006)は木距離の概念を一般化する部分木距離の概念を導入した.有限集合X上で定義される費用関数wは,もし重み付き木TとXの要素によって添え字付けされたTの部分木の集合{Tx | x∈X }が存在して,全てのx,y∈Xに対してw(x,y)がTxとTy間の距離であるとき,部分木距離と呼ばれる.与えられた行列が部分木距離である場合にそれを表現する木と部分木の集合を見出す多項式時間アルゴリズムの存在は未解決なままであった.本研究では,与えらえた費用関数が部分木距離かどうかを判定し,もしそうであるのならばそれを表現する木と部分木を出力するO(n3)時間アルゴリズムを開発した.ここで,n = |X|である.さらに,研究実施計画(5)に関連する研究「閉路完全既約費用関数と閉路完全解に対する効率的なアルゴリズムの開発」を行った.Trudeau (2012)は最小費用全域木ゲームに対する閉路完全解と呼ばれる解概念を導入し,閉路完全解はいくつかの望ましい性質を満たすことを示した.TrudeauはAndo (2012)の結果に基づいて閉路完全解がO(n4)時間で計算できることを示唆した.ここで, nはプレーヤーの数である.閉路完全解は与えられた費用関数wから定義される閉路完全既約費用関数w*に関連する最小費用全域木ゲームのShapley値である.本研究では,閉路完全既約費用関数w*に対するいくつかの特徴付けを与え,これら特徴付けに基づいてw*を計算するためのO(n2 log n)時間アルゴリズム得た.さらに閉路完全解に対するO(n2 log n)時間アルゴリズムを与えた.平成27年度に行った研究の「部分木距離を表現する木を求めるアルゴリズムの開発」は平成28年度の研究計画で記載した事項の一つであるが,計画より早くその目的を達成できた.これは評価すべき点である.また,平成27年度に行った研究「閉路完全既約費用関数と閉路完全解に対する効率的なアルゴリズムの開発」については,当初は研究実施計画(5)の「Shapley値が多項式時間で厳密計算できる最小費用全域木ゲームのクラスの拡張」について研究を進めていた中で,新たな研究の方向性を見出したために行われた研究である.この研究については当初予定していなかったものであるが,非常に有意義が結果が得られたと考えられるため評価できる.その一方で,平成27年度中に予定していた研究内容は次年度以降に持ち越すことにした.以上に述べたことにより,研究計画全体を見渡してみると遅れているともいえず,また,計画以上に進展しているともいえないために,上記の区分のような進捗状況であると判断した.本研究の目的は最小費用全域木ゲームを含む協力ゲームに対して,Shapley値計算のためのサンプリングアルゴリズムの理論的解析を行うこと,及び,最小費用全域木ゲームのShpley値に対する近似アルゴリズムの近似精度評価を行うことである.本年度は,この近似アルゴリズムの基礎となる,任意の費用関数を部分木距離などのそれに関連する最小費用全域木ゲームのShpley値の計算が効率的に可能であるような費用関数で近似することを課題にして研究に取り組んだ.1.研究計画(3)「部分木距離を表現する木を求めるアルゴリズムの開発」についてついてさらに検討を重ね,学会発表を行うとともに学術雑誌論文としてまとめた.2.研究計画(5)に関連した研究「閉路完全既約費用関数と閉路完全解に対する効率的なアルゴリズムの開発」についてさらに検討を重ね,学術雑誌論文としてまとめた.3.研究計画(2)に関連する研究

「最小増加超距離木問題に対する局所探索アルゴリズム」を行った.本研究では,最小増加超距離問題に対して,2分木の変形操作に基づいた局所探索アルゴリズムを開発した.また,開発したアルゴリズムの性能を数値実験によって検証した.その結果,現実的な時間内で計算できることを示した.4.上記の1.から発展したテーマ「任意の費用関数の閉路完全費用関数による近似理論」及び「閉路完全費用関数の概念の一般化」について研究を行い部分的な結果を得た.また,研究計画(4)に関連して「閉路完全既約費用関数に基づいた最小費用全域木ゲームのShapley値の近似」についての実験を行った.研究計画(3)「部分木距離を表現する木を求めるアルゴリズムの開発」について研究成果をまとめた論文は現在投稿中である.また,平成27年から着手した研究「閉路完全既約費用関数と閉路完全解に対する効率的なアルゴリズムの開発」については学術雑誌への掲載が決定した.これらについては研究の目的を達成した.後者の研究は当初の研究計画(5)を進めている中で見出された新たな研究の方向性であったが,これは非常に有意義な結果であると考えられる.また,研究計画(2)に関連した研究成果で「最小増加超距離木問題に対する局所探索アルゴリズム」がある.このアルゴリズムは最小増加超距離木問題に対する初めての局所探索アルゴリズムを与えたこと,及び,実験的に観察されるそのアルゴリズムの性能の高さによって高く評価されるべきであると考える.本研究課題の当初の研究計画に記載した研究のいくつかについては計画通りに進展しているとは言えないが,本研究課題に強い関連を持ついくつかの重要な研究成果が得られている.こうしたことから,上記の区分のような進捗状況であると判断した.本研究の目的の一つは,最小費用全域木ゲームのShapley値に対する近似アルゴリズムを開発し,その近似精度評価を行うことである.本年度は,この近似アルゴリズムの基礎となる,任意の費用関数をそれに関連する最小費用全域木ゲームのShapley値が効率的に計算可能であるような費用関数によって近似することを課題にして研究を行った.その結果,下記のような成果を得た.1.研究計画(3)「部分木距離を表現する木を求めるアルゴリズムの開発」を行った.部分木距離とは最近導入された木距離を一般化した概念であり,系統学などにおいて木距離よりも記述能力の高い系統樹のモデルとしてその研究の発展が期待される.与えられた部分木距離の表現を求めるアルゴリズムの開発は,この研究において基本的かつ重要な課題である.これについては,既に平成27・28年に行った研究によって一定の解決を得たのであるが,本年度はその研究で得られたものよりさらに高速なアルゴリズムを開発した.さらに,この研究成果を論文として取りまとめ,学術雑誌に投稿した.2.研究計画(5)「Shapley値が厳密計算できる最小費用
グルタチオン代謝と酸化ストレスを制御する薬剤の開発とケミカルバイオロジー

本研究は、生体内で、活性酸素種や生体異物の解毒、除去、代謝に中心的役割を担っているシステイン含有トリペプチド、グルタチオン(γ-Glu-Cys-Gly)について、その生合成の律速酵素であるγ-グルタミルシステイン合成酵素(GCS)および、グルタチオン代謝の初発酵素であるγ-グルタミルトランスペプチダーゼ(GGT)について、それぞれの酵素の反応機構にもとづいた特異的阻害剤(遷移状態アナログ)を合成し、生体内のグルタチオン濃度および酸化ストレスを化学的に制御する新規生理活性物質を得ることにより、グルタチオン代謝と生理現象(疾患)の解明に役立つ化学プローブや医農薬のリード、薬用化粧品等への応用の端緒をつかむことを目指したものである。本年度は、グルタチオン生合成系および代謝系の鍵酵素を標的とした特異的阻害剤の合成展開を行った。すなわち、γ-グルタミルシステイン合成酵素(GCS)およびγ-グルタミルトランスペプチダーゼ(GGT)の2種の酵素について、それぞれの反応機構および立体構造にもとづく合理的分子設計により、強力な不可逆的阻害剤を合成した。以前、本研究代表者らが解明した大腸菌由来GCSの立体構造にもとづき、そのCys結合部位において、側鎖SHの認識に関わると予想されるArg132に標的を定め、グアニジノ基と相互作用する可能性のあるシアノ基を側鎖に導入したスルホキシミン誘導体を合成したところ、予想どおり、これまで得られた阻害剤に比べ数倍以上の活性をもつ強力な反応機構依存的阻害剤として作用することがわかった。この阻害剤は、GCS阻害剤として従来から使われているBSOの7000倍の活性をもつ最強のGCS阻害剤である。また、一次構造上、同じArg残基を保存している、病原性連鎖球菌Streptococcus agalactiae由来GCSに対しても、本化合物はきわめて強力な阻害剤として作用し、両酵素が共通したCys認識機構をもつことが示唆された。一方、GGTの不可逆的阻害剤として、グルタチオンのCys-Gly構造を組み込んだ一連のホスホン酸誘導体を合成し、ヒトおよび大腸菌由来GGTに対する阻害活性を網羅的に調べたところ、ヒトGGTは、基質グルタチオンのCys部分の側鎖の構造および立体化学をきわめて厳密に認識し、"グルタチオナーゼ"とも呼べる厳密な基質特異性を示したのに対し、大腸菌由来GGTの基質および立体特異性は広く、両酵素の生理学的役割の違いを化学的に裏付けることができた。また、GGTやGAT酵素の阻害剤として有名な天然物acivicin, azaserineについて、大腸菌GGTとの複合体結晶のX線結晶構造解析を行ったところ、両化合物とも、GGTの活性中心Thr381に共有結合していたが、従来からの予想とは全く異なり、四面体型中間体および転位生成物が生じていることが明らかとなり、いわゆるグルタミンアンタゴニストの作用機作について新たな阻害機構を提唱した。本年度は、グルタチオン代謝系の鍵酵素γ-グルタミルトランスペプチダーゼ(GGT)について、グルタチオンの加水分解の遷移状態により近い構造のホスホン酸ジエステル型阻害剤を合成展開し、ヒト由来GGTおよび大腸菌由来GGTについて、基質のCys-Gly結合部位の基質特異性を詳細に調べた。その結果、ヒト由来GGTは、基質グルタチオンのCys-Gly部分の側鎖の構造、および、リン原子とCysのα炭素に相当する位置の炭素上の立体化学をきわめて厳密に認識し、グルタチオナーゼとも呼べる厳密な基質特異性を示したのに対し、大腸菌由来GGTの基質特異性は広く、とりわけPhe-Glyなど、芳香環を含むジペプチドの構造を好むこと、また、ヒト由来GGTに比べるとCysのα炭素に相当する位置の炭素上の立体化学に対する認識が甘いことなど、両者の違いを、阻害剤に対する感受性(阻害の構造活性相関)から明らかにし、両酵素の生理学的役割の違いを化学的に裏付けることができた。また、大腸菌GGTについて、Cys-GlyのミミックであるAbu-Gly構造を導入したホスホン酸ジエステル型阻害剤で修飾した酵素をESI-MSで分析し、GGTの小サブユニットの分子量が、阻害剤が活性中心(Thr381)に結合した構造に予想される分子量20323であることを確認し、ホスホン酸ジエステル型阻害剤が、Cys-Gly部分を結合したまま酵素に共有結合していることを確認した。さらに、大腸菌GGTとホスホン酸ジエステル型阻害剤との複合体のX線結晶構造解析をもとに、グルタチオンのC末端グリシンのカルボキシ基を電荷的に認識していると思われるLys562をセリンに置換した変異酵素を作成したところ、加水分解活性は1/2ほどの低下しか見られない一方、Gly-Glyに対するププチド転移活性が1/50以下に低下した。

また、Cys-Gly部分をもったホスホン酸ジエステル型阻害剤に対する感受性も著しく低下していた。これらの結果から、ヒトGGTがグルタチオンのC末端グリシンのカルボキシ基を電荷的に認識する際の鍵となる重要な残基は、Lys562であることを突き止めた。なお、阻害剤の一部は、試薬メーカーから試験販売を始めた。本年度は、グルタチオン代謝の鍵酵素であるγ-グルタミルトランスペプチダーゼ(GGT)について、その不可逆的阻害剤(ボスホン酸ジエステル型遷移状態アナログ阻害剤)のうち、ヒト(哺乳類)のGGTに対し特に高い活性を示し、我々がGGsTop (TM)と命名した化学的に安定な阻害剤を用いて、ヒト皮膚真皮の線維芽細胞に対する効果を調べた。その結果、GGsTopは高濃度(1mM)でも細胞に対する毒性が全く見られず、細胞内のグルタチオン濃度を、投与後6時間から8時間後に有意に、しかも一過的に減少させることを見出した。この結果は、GGTの活性制御によって細胞内のグルタチオン濃度、すなわち細胞のレドックスポテンシャルを制御することが可能であることを示す。また、GGsTpによる一過的なグルタチオン量の減少に伴い、グルタチオンの関与するシグナル伝達系が働き、細胞の特定のタンパク質が過剰生産されることも見出された。GGT阻害剤は、グルタチオン生合成系の律速酵素であるγ-グルタミルシステイン合成酵素を阻害した場合に見られる恒久的で急激なグルタチオン低下に比べ、穏やかに一過的にグルタチオン量を減少させ、細胞のアポトーシスを引き起こさないという点で対照的である。また、急性腎不全モデルラットを用いた実験において、虚血再灌流による腎臓の酸化的ダメージを測定すると、GGsTopを投与したラット群では、虚血再灌流性の腎障害が、用量依存的に改善されることを見出した。すなわち、虚血直後および再灌流6時間後のスーパーオキシド産生量は、GGsTopによって用量依存的に顕著に抑制され、再灌流29時間後でも、スーパーオキシドの産生は抑制されていた。これは、GGsTopによりグルタチオンの分解が抑制され、酸化ストレスが軽減されたものと考えられるが、この系統の薬物での急性腎障害改善効果が見られた例は極めて少なく、貴重な実験結果である。
無歯顎者へ応用可能な下顎運動計測装置の開発

今回開発した下顎運動測定器は、4標点を半導体位置検出器(以下PSD)にて測定する方式を用いた。4標点として、近赤外線発光ダイオード(以下LED)を用い、下顎顔弓の左右の顎関節相当部の外側と、右顎関節相当部の上方、および左顎関節の後方部に設置した。核LEDの位置は、下顎顔弓と同様に上顎顔弓に設置したPSDを用いた小型カメラにて計測するものとした。製作された測定器の上弓は約245g、下弓は約70gとなった。PSDからの出力電流はPSD信号処理回路の後にADコンバータ-を通しコンピューターに取り込んだ。PSDの校正を、3次元読み取り顕微鏡の座標と、PSDからの出力電流をPSD信号処理回路にて補正した位置信号とを比較し、最小2乗法を用いて行った。この校正値と実測値との差は、各PSDにおいて平均0.01mm、最大0.05mmを示した。前述の校正実験のデータは平行移動のみのため、実際の下顎運動のように滑走運動と回転運動が生じている運動を計測し、本装置の精度を明らかにする必要がある。本装置を咬合器に装着し前方滑走運動した時の下顎左側第一大臼歯の運動を計測し、コンピュータで計算した咬合器の運動の理論値と比較した。この結果、顆路部で最大5mm移動させた時、その誤差は平均0.03mm、最大0.05mmとなり移動量、回転量の増加につれて誤差が大きくなる傾向にあった。また無歯顎者の下顎運動計測は、義歯に本装置を装着し試みたが上弓、下弓ともに重く計測は不可能であった。下顎運動計測では、0.1mmが従来より測定精度の目安とされきており、その意味では本装置は十分な精度を有していると言える。しかし、今回は咬合器で前方滑走運動を行った時のデータであり、咀嚼運動等で回転量が増加した時の誤差を減少させる方法を検討する必要があると考える。また無歯顎者の下顎運動計測にはインプラント等を固定源とした計測方法を検討していく必要があると考える。
フローサイトメトリーによる造血器腫瘍のテロメラーゼ逆転写酵素発現の検討

前年度までの研究によりフローサイトメトリーを用いて、腫瘍表面抗原とテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)蛋白の発現を抗hTERT抗体によって、同時に測定する方法を確立したので、本年度の研究として造血器腫瘍特に骨髄異形成症候群(MDS)急性白血病、より得られた骨髄細胞におけるhTERT発現の検討を行った。本年度は前年度の研究をもとに、NovoCastra社のmouse monoclonal抗体を使用した。Informed Consentを得たLow risk MDS(RA)患者19人、High riskMDS(RAEB and RAEB-t)患者11人、急性白血病患者8人から採取された骨髄検体におけるhTERT発現を、3カラーフローサイトメトリーを用い細胞表面抗原CD45 CD34にてblastとstem cell分画をわけて解析した。またこの方法によるhTERT発現とTRAP法により検出されたテロメラーゼ活性を比較検討した。Flow cytometryによる解析ではCD34陽性細胞のhTERT発現はLow risk群に比較してHigh risk群で有意に高くなっていた(p=0.0054)。個々の細胞における発現量に相関する蛍光強度もHigh risk群で高値であった(p=0.0084)。TRAP法により測定されたMDS患者骨髄細胞のテロメラーゼ活性はHigh risk群でLow risk群より高値であったが、その活性は骨髄全細胞中のCD34陽性細胞比率と相関していた。(r=0.71,p<0.001)よってこのテロメラーゼ活性はCD34陽性未熟細胞の増加を反映していると考えられた。Low risk群の一部の患者では、CD34陽性細胞のhTERT発現量は平均値より高くなっており、そのうち経過を追跡できた一例ではRAの状態からRAEB、RAEB-t、Leukemiaと進行していることからこれらの患者のCD34陽性細胞は他の患者とは異なり進行しやすい性質をもっている可能性があり、Low riskの段階で進行する症例をピックアップするためのマーカーになる可能性がある。Flow cytometryによるhTERT発現解析は従来のTRAP法やhTERTmRNA発現定量に比較し簡便でかつ、細胞表面抗原に対する抗体を適切に選択すれば様々な細胞のテロメラーゼ活性を知ることが可能な方法である。LeukemiaにおけるhTERT発現はM3で陰性であり、未熟なleukemic cellで高い傾向が認められるが、症例数が少ないため、今後検討していく必要がある。フローサイトメトリーを用いて、腫瘍表面抗原とテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)蛋白の発現を抗hTERT抗体によって、同時に測定する方法を開発することを目的に、本年度の研究を行った。まず、hTERTを高度に発現していると考えられる数種類の骨髄腫細胞株のhTERTmRNA発現量をロシュ社のライトサイクラーを使用したリアルタイムPCRにて定量し、またテロメラーゼの酵素活性をテロメラーゼ伸長反応TRAP-PCRとELISA法を用いて測定した。さらにこのテロメラーゼ活性を低下させる薬剤である、デキサメサゾンやサリドマイドと共培養し、hTERTmRNAとテロメラーゼ活性を測定した。その後、これらの細胞株を0.5%4.0%のパラフォルムアルデヒドで固定し、5% Triton-X 100、Tween20、methanol、ethanolなどで細胞膜透過処理を行い、hTERT抗体とFITC標識二次抗体で染色後、フローサイトメトリーで解析した。また同じ細胞のサイトスピンスライド標本を作製し、Avidin-Biotin staining法を用いてhTERTを染色後、光学顕微鏡で検鏡した。現在までの所、フローサイトメトリー法はリアルタイムPCRに比較すると感度が低く、hTERTmRNAの発現がある程度みられる細胞でも、hTERT蛋白発現が認められず、感度を上げるための研究を遂行中である。また,数種類ある、抗hTERT抗体のうちどれが最も適した抗体であるかも検討中である。細胞表面抗原との二重染色によるhTERT蛋白発現検討は可能であることが判明している。今後は感度を上げる研究とともに、患者検体のhTERT蛋白発現を検討する予定である。本年度は前年度の研究をもとに、引き続き細胞膜固定、透過処理の検討とhTERT抗体の選定をおこなった。前年度まで検討したSanta-Cruz社の3種類のpolyclonal抗体に替え、NovoCastra社のmouse monoclonal抗体を使用してみたところ、造血器腫瘍細胞株において非常に蛍光強度の高い陽性が得られた。これが、偽陽性ではないことを確認する目的で、hTERTを発現していない正常人の好中球で試したところ完全に陰性であった。また細胞内局在を確認するため、細胞株と正常人好中球のサイトスピン標本を作成し免疫細胞染色をABC法で行ったところhTERTは細胞株の核内のみに染色された。hTERTは細胞質ではなく核内で染色体末端のテロメアを伸長する酵素であることから、この染色性は特異的なものであると考えられた。Informed Concentを得たmyelodysplatic syndromeとacute leukemiaの患者から採取された骨髄検体におけるhTERT発現を、3 colorフローサイトメトリーを用い細胞表面抗原CD45 CD34にてblastとstem cell分画、成熟顆粒球分画にわけて解析した。またこの方法によるhTERT発現とテロメラーゼ活性が相関するかについても、ライトサイクラーを用いたreal time PCR法によるhTERTmRNA

発現量検討、PCRを基礎にしたTelomere Repeat Amplification Protocol(TRAP)とELISAを組み合わせた方法によるテロメラーゼ活性を測定し検討した。少数例の検討であるが、hTERT発現はやはりCD34陽性のstem cell分画で高く、成熟するにつれて減少する傾向がみられた。また、フローサイトメトリーによるhTERT発現量もhTERTmRNAもテロメラーゼ活性も、細胞株で最も高く、患者骨髄検体で中間程度、好中球では全く見られないという相関関係も認められた。前年度までの研究によりフローサイトメトリーを用いて、腫瘍表面抗原とテロメラーゼ逆転写酵素(hTERT)蛋白の発現を抗hTERT抗体によって、同時に測定する方法を確立したので、本年度の研究として造血器腫瘍特に骨髄異形成症候群(MDS)急性白血病、より得られた骨髄細胞におけるhTERT発現の検討を行った。本年度は前年度の研究をもとに、NovoCastra社のmouse monoclonal抗体を使用した。Informed Consentを得たLow risk MDS(RA)患者19人、High riskMDS(RAEB and RAEB-t)患者11人、急性白血病患者8人から採取された骨髄検体におけるhTERT発現を、3カラーフローサイトメトリーを用い細胞表面抗原CD45 CD34にてblastとstem cell分画をわけて解析した。またこの方法によるhTERT発現とTRAP法により検出されたテロメラーゼ活性を比較検討した。Flow cytometryによる解析ではCD34陽性細胞のhTERT発現はLow risk群に比較してHigh risk群で有意に高くなっていた(p=0.0054)。個々の細胞における発現量に相関する蛍光強度もHigh risk群で高値であった(p=0.0084)。TRAP法により測定されたMDS患者骨髄細胞のテロメラーゼ活性はHigh risk群でLow risk群より高値であったが、その活性は骨髄全細胞中のCD34陽性細胞比率と相関していた。(r=0.71,p<0.001)よってこのテロメラーゼ活性はCD34陽性未熟細胞の増加を反映していると考えられた。Low risk群の一部の患者では、CD34陽性細胞のhTERT発現量は平均値より高くなっており、そのうち経過を追跡できた一例ではRAの状態からRAEB、RAEB-t、Leukemiaと進行していることからこれらの患者のCD34陽性細胞は他の患者とは異なり進行しやすい性質をもっている可能性があり、Low riskの段階で進行する症例をピックアップするためのマーカーになる可能性がある。
フィジー語における英語借用語の音韻研究

フィジー語は挿入母音を決定する修復戦略として母音転写を示す。通常、語末や語中において挿入母音の前に母音があるときは、その母音を転写し、語頭において挿入母音の前に母音がないときは、後ろの母音を転写する。しかし、語中において、挿入母音の前があるにも関わらず、後ろの母音を転写する例がある。これに関して、韻律投射理論(Ito & Mester 2007 et seq.)の拡張版(Martinez-Paricio 2013)を採用して、フィジー語においてフットは回帰的であると想定し、上記の論理的問題を解決した。EPPTでは、フットは最大・最小投射を示し、主要部(ヘッド)を持つと想定する。フィジー語では、軽音節とフットが回帰的フットを形成すると考える。具体的な分析例として、Februaryとgeographyを取り上げる。これらは、子音連鎖/br/や/gr/を含むが、フィジー語では子音連鎖が禁止されているので、それらの子音の間に母音が挿入される。その母音の決定に、母音転写という戦略が選ばれた場合、標的として前の母音と後ろの母音の2つの選択肢がある。フットは回帰的であると仮定した場合、フットの横にもれた音節(σ)は後続するフットに組み込まれて、全体で再帰的フットを形成する(σ(σσ) →<σ(σσ)>)。((fepe)<ru(eri)>; (tio)<ka(raβi)>、( ) =強弱フット、< > =再帰的フット)。データは、Februaryにおいては前の母音の/e/が、geographyにおいては後ろの母音/a/が、それぞれ母音転写の標的となっている。韻脚条件により、母音転写の標的はフット境界を超えないと仮定すれば、(fepe)<ru(eri)>の挿入母音は前の母音を転写し、(tio)<ka(raβi)>の挿入母音は後ろの母音を転写することが説明できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、フィジー語における英語借用語の挿入母音の決定に関する問題に取り組んだ。フィジー語は、音節末子音や子音連鎖を許さないので、それらを持った英語の外来語は母音挿入を受ける。挿入される母音は/i, e, a, o, u/のいずれかであるが、これらの選択が、どのように決定されるのかという問題である。フィジー語の母音挿入は、「制約と修復戦略の理論(Theory of Constraints and Repair Strategies)」で説明できると主張した論文を執筆した。TCRSでは、許されない音節に対する制約により母音が挿入され、隣接した分節音の素性が拡張されると想定する。この素性拡張の結果、調音同化や母音転写が生じる。具体的な戦略の決め方は、以下のように簡潔に纏められる。まず、母音が音節末の子音の後ろに挿入される場合、その子音の調音素性によって戦略が異なる。素性が唇性[Labial]や舌頂性[Coronal]のときは調音同化が選ばれ、舌背性[Dorsal]のときは母音転写が選ばれる。また、調音素性の指定がない流音のときは母音転写が選ばれる。次に、母音が子音連鎖の間に挿入される場合、子音連鎖の種類によって戦略が異なる。連鎖する子音の聞こえ度が上昇するときは母音転写、/s/+阻害音のように聞こえ度が下降するときは調音同化が、それぞれ選ばれる。さらに、母音が音節末の子音の後ろに挿入される場合の戦略選択は、ショナ語の外来語適応と、母音が子音連鎖の間に挿入される場合の戦略選択は、トンガ語の外来語適応と、それぞれ似ていることを示した。このことは、フィジー語とこれらの言語が何らかの共通した挿入母音を決定する戦略を持っているということを示唆する。本年度は、フィジー語における英語借用語の挿入母音の決定に関する問題を中心に取り組んだ。さらに、挿入母音を決定する戦略の1つに母音転写があるが、この母音転写に関する論理的問題にも取り組むことができ、研究課題については、おおむね順調に進展していると言える。((fepe)

<ru(eri)>; (tio)<ka(raβi)>、( ) =強弱フット、< > =再帰的フット)。データは、Februaryにおいては前の母音の/e/が、geographyにおいては後ろの母音/a/が、それぞれ母音転写の標的となっている。韻脚条件により、母音転写の標的はフット境界を超えないと仮定すれば、(fepe)<ru(eri)>の挿入母音は前の母音を転写し、(tio)<ka(raβi)>の挿入母音は後ろの母音を転写することが説明できる。今後は、英語借用語において、英語のどの母音と子音が、フィジー語のどの母音と子音に置換されているのかについて分析することを目標とする。また、フィジー語の分析で得られた結果と、他の言語における英語借用語の結果と比較し、類似点や相違点を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。