hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト前庭・半規管感覚細胞及び前庭神経終末の三次元的分布様式と微細構造の解明

初年度より問題となっていた、聴神経腫瘍摘出術中に平衡班、三半規管膨大部の感覚上皮を採取し、これを標本とすることによる種々のアーティファクト、組織の固点の不十分さは、今年度も克服することができなかった。前年度まで本研究の代表者であった〓本が移動により本研究より離れたこともあり、人標本に於いて、三次元構築を含めた微細な神経支配の解明を行う事は断念せざるを得なかった。そこで本年度は、モルモット前庭に於ける感覚細胞の神経支配をHRPを用いたトレーサー実験により明らかにすると共に、前庭神経に含まれる神経伝達物質、ニューロペプチドの分布を中心に研究を進めた。再に、耳鼻咽喉科領域の研究によく用いられる。モルモットのデータが人に応用できるか否かについて、より高等な猿の内耳に分布する神経支配とモルモットの神経支配を比較することにより検定した。これまで末梢前庭器に分布する求心性神経は、神経杯を形成するI型と、II型神経に分類されてきたが、今回のトレーサー実験により、平衡斑中央部では、1つの神経が1ないし数個のI型有毛細胞を神経杯を形成して支配するが、辺緑部ではより多くのI型有毛細胞を支配するようになると共に、II型有毛細胞へも神経終末を送るのが被糸された。更にこのような辺緑部の神経にサブスタレRPが固定された。今後、本研究により整備された。コンピューターを始めとする形態学的解析機器によに更に詳細な前庭神経の支配用式の解明にせまる予定である。一方、猿に於いては、神経支配のより明らかな蝸才に於にても、モルモットとは異なるII型らせん神経部細胞に直接終末する遠心性神経の存在が明らかとなり、より高等な動物程、より複雑な神経回路が発達することが理解された。モルモットのデータを基礎とし、猿更には人の前庭神経支配の解明に向け、研究を継続する予定である。ほぼ当初の実施計画に沿って進行している。聴神経腫瘍の手術は予想よりも多数であり、標本も多目に採取しているが、やはり術前検査で機能低下が認められた症例からの標本では、正常構造の解明を目的とする本研究の趣旨にそぐわないことがわかってきた。このため、本研究に用い得る標本のみにつき解析を進めることとし、連続切片を作製中である。本年度に得られた標本では、細胞の固定状態はまずまずであり、個々の細胞の立体再構築は可能である。しかし、半規管膨大部陵および球形襄全体の立体再構築に関しては、組織を骨壁からはずすことにより構造上の支えが失われることとなるための固定時に変形が生ずることが判明し、正確な生体内での3次元分布を再構築することが難しいと思われる。これに対しては、変形を防ぐ方法を考案中である。本年度購入したTAAB社ヒストナイフメ-カ-は、当初予定の機種が製造中止となったための代替品であるが、機能的には同等であり、本研究のポイントの1つである基準点作製のための特製ガラスナイフは良好なものが得られている。一方、画像処理コンピュ-タ-システムは当初予定のもののソフトウェアバ-ジョンアップが遅れているために、最近優秀な3次元解析ソフトウェアが出ているアップル社製コンピュ-タ-を購入し、これと旧システムの連絡を考慮中である。前神経線維についてはCGRP、アセチルコリン、サブスタンスP等の存在がほぼ確認されこれを同定することが可能となってきたが、今後神経の全経路がトレ-スできるように改良していく必要がある。本研究の根幹である超薄連続切片法は高度な技術および膨大な時間を必要とするが、本年度は職務にかかる時間が多く研究は遅れている。また、採取した標本は手術操作により骨粉を含んでいるため、特に超薄切片作製の防げとなっている。この点については丹念に骨粉を除去してゆくことでかなり良い切片が得られるようになってきた。しかしながら、前庭感覚細胞底部の神経終末部では切片のロスは許されず、このため場合によっては骨粉等のため重要な部分でロスが生じると数日をかけた一連の切片すべてが無駄となるため、一層の研究の遅延の原因ともなっている。ただし、以上のことはある程度予想していたことでもあり、研究自体は当初の予定に沿って進行しており、ある程度の結果は得られる見込みである。一方、半規管膨大部陵および球形襄全体の立体再構築に関しては前年度中に、手術時に骨壁から組織をはずすことによって生じる変形が問題であることがわかっていたが、これに対して生体接着剤(フィブリングル-)を使用して立体的な構造の保存を試みたものの、やはり難しいことがわかった。したがって、七人の手術標本での感覚細胞三次元分布の研究についてはこれを断念もしくは計画延長する必要があるという結論に達した。神経線維の免疫染色については現在進行中である。

そこで本年度は、モルモット前庭に於ける感覚細胞の神経支配をHRPを用いたトレーサー実験により明らかにすると共に、前庭神経に含まれる神経伝達物質、ニューロペプチドの分布を中心に研究を進めた。再に、耳鼻咽喉科領域の研究によく用いられる。モルモットのデータが人に応用できるか否かについて、より高等な猿の内耳に分布する神経支配とモルモットの神経支配を比較することにより検定した。これまで末梢前庭器に分布する求心性神経は、神経杯を形成するI型と、II型神経に分類されてきたが、今回のトレーサー実験により、平衡斑中央部では、1つの神経が1ないし数個のI型有毛細胞を神経杯を形成して支配するが、辺緑部ではより多くのI型有毛細胞を支配するようになると共に、II型有毛細胞へも神経終末を送るのが被糸された。更にこのような辺緑部の神経にサブスタレRPが固定された。今後、本研究により整備された。コンピューターを始めとする形態学的解析機器によに更に詳細な前庭神経の支配用式の解明にせまる予定である。一方、猿に於いては、神経支配のより明らかな蝸才に於にても、モルモットとは異なるII型らせん神経部細胞に直接終末する遠心性神経の存在が明らかとなり、より高等な動物程、より複雑な神経回路が発達することが理解された。モルモットのデータを基礎とし、猿更には人の前庭神経支配の解明に向け、研究を継続する予定である。
体育科教育における戦術・運動技術に関する認識形成過程の理論モデルの構築

本研究は、これまで体育科教育において長年にわたり軽視されてきた認識形成に着目するものである。近年、国際的な課題に対応した教育改革が世界的な規模でなされる中で、わが国においても学習者の認識的側面を重視した学習指導論が研究課題となっている。本研究においては、学習者の認識形成過程を分析する枠組みを解明すると同時に、その実態を解明する。その上で、体育科教育における認識形成過程の理論モデルを構築し、体育授業における認識形成を促進する学習指導の原理を解明していく。その結果、体育嫌いを生起する原因となった「できるだけの体育」や「しつけ体育」を克服し、豊かな運動文化の学びをつくる体育授業づくりに貢献したい。
別荘地から定住地に転換したシニアタウンにおける高齢者の居住環境の再編に関する研究

本研究は、高齢者を中心に形成される、別荘地と定住地の二面性を有するシニアタウンを対象に、定住した高齢者の居住スタイルや居住ネットワークを分析し、さらに開発と管理に関わる居住システムを検証することにより、高齢者の居住継続を保障し、自立生活を可能にする居住環境に関していくつかの知見を得た。2008年は、日本で最初のシニアタウンとして福岡県に開発されたMタウンを対象に、移住した高齢者の居住スタイルや居住ネットワークを分析し、居住システムを検証することにより、高齢者の居住継続を保障し、自立生活を可能にする居住環境に再編するための条件を究明することが目的である。Mタウンは、総面積126万m^2の広大な丘陵地に戸建住宅地として830区画が造成され、調査時点で372区画が販売済み、定住は203戸である。60歳以上の定住者を対象に、97戸のアンケート調査を行い、その中の53戸を訪問調査した。調査時期は2008年8月である。居住スタイルは、夫婦を中心とした高齢者独自の住まい方と夫婦関係をみる。移住後の夫婦の住まい方を概観すると、「趣味」や「くつろぎ」で個の自立を果たし、「食事」や「家事」で夫婦共存を確認し、さらに「接客」で外とつながる。夫婦関係をみると、協力自立が最も多く、お互いの立場を尊重し、夫もわずかだが家事に協力し、お互いの趣味活動に理解を示している。居住ネットワークを親子関係と地域関係からみる。親子関係も協力自立が最も多く、子どもに依存せず自立しながらも深い交流をしている夫婦が目立つ。地域交流をみると、近隣よりもタウン内での交流が高く、地元との交流は少ない。タウン内交流のきっかけは「趣味活動」である。Mタウンには温泉があり、これを有効活用して居住者が地元とのつながりを持てば、シニアタウンは孤立せず、活性化を図れるだろう。居住システムをみると、立地環境として自然には恵まれているが、交通機関と生活施設は不備である。管理環境として、管理会社がハード面のサポート、居住者がソフト面のサポートと役割を分担する。コミュニティセンターを中心とした活発なサークル活動が居住者と管理会社を繋ぐ。両者は共に協力しあい、地元自治体と連携して、交通機関の整備や移動店舗の導入など、シニアタウンの発展・継続に向けて取り組むべき課題がある。2009年は、90有余年の歴史をもつ長野県軽井沢町にあるS別荘地を対象に、定住した高齢者の居住スタイルや居住ネットワークを分析し、居住システムを検証することにより、高齢者の居住継続を保障し、自立生活を可能にする居住環境に再編するための条件を究明することを研究目的とする。S別荘地は、総面積600万m^2の広大な丘陵地に戸建住宅地として5200区画が造成され、調査時点でおよそ3,300戸の住宅が建てられているが、今回の調査の中心のN区には、1,600戸の住宅が建ち、そのうち109戸が定住である。60歳以上の定住者を対象に51戸の訪問調査を実施した。調査時期は2009年9月である。明治の頃から外国人によって開発された避暑地軽井沢には、スポーツや芸術などに集約される独自の軽井沢文化が蓄積されている。夫婦関係をみると、「付かず離れず」の協力自立が目立ち、食事や団らんは一緒、家事も協力するが、趣味活動やボランタリー活動には個別で参加する。親子関係も協力自立が最も多く、子どもに依存せず自立しながら、連絡頻度は密で深い交流を図っている。地域交流をみると、夏に開催される区の公民館のイベントが定住者と別荘利用者の交流のきっかけになる。そこから、趣味活動やボランタリー活動に発展し、地域のコミュニティが緊密になる。居住システムをみると、立地環境として自然には恵まれているが、生活施設は不備である。管理環境としては、建物管理は管理会社がサポートするが、生活管理や交流管理は全面的に居住者に委託されている。高齢者の居住継続を保障するには、管理会社もソフト面のサポートを積極的に実施する必要があろう。定住者のみならず、別荘利用者、地元住民、管理会社、自治体が協力しながら軽井沢固有の文化をさらに進化させていくことが課題である。2010年は、日本有数の別荘地のひとつである栃木県那須町のM別荘地を対象に、定住した高齢者の居住スタイルや居住ネットワークを分析し、居住システムを検証することにより、高齢者の居住継続を保障し、自立生活を可能にする居住環境に再編するための条件を究明することを研究目的とする。M別荘地は、総区画数は890区画で、現在約500戸が建設され、うち定住世帯は約120戸である。60歳以上の定住者を対象に32戸の訪問調査を実施した。調査時期は2010年8月末から9月初めである。住まい方をみると、接客を含めた多くの生活行為がLDKに集中しており、夫婦ともLDKで過ごす時間が長い。

夫婦関係をみると、「付かず離れず」の協力自立が目立ち、食事や団らんは一緒、家事も協力するが、趣味活動には個別で参加する。居住ネットワークは、親子関係と地域関係からみる。親子関係も協力自立が最も多く、子どもに依存せず自立しながら、連絡頻度は密で深い交流を図っている。地域交流をみると、別荘地外の公民館で趣味活動を展開し、別荘地内に居住者専用の温泉があり、毎日定刻の利用者達で、「温泉縁」を築いている。別荘地内に集会所がなく、自治会も十分機能していないため、地域での交流が盛んなタイプとそうでないタイプに二分され、地域コミュニティが構築されにくい。居住システムをみると、立地環境として自然には恵まれているが、日常生活施設は半径5km圏内にあり、車による利用である。管理環境としては、管理会社は建物管理が主で、生活や交流のサポートはしていない。高齢者の居住継続を保障するには、確固としたメンバーを伴って組織化された「自治会」と、自治会をはじめ趣味の活動が継続的に可能な居住者専用の「集会所」が不可欠である。
主体間トランザクションのプロトコル分析による計画策定過程の情報交流手法評価

昨年度の実験の結果,情報交流手法を検討する対象を電子掲示板に絞った.そこで,電子掲示板における計画策定にかかわるコミュニケーション実験を分析する枠組みとして,日本語様相に着目した.具体的にはコミュニケーションを通じた計画情報の理解と議論参加者の相互理解を計測するためのフレームとして,それぞれ「弱信念様相の減少傾向」「配慮様相『よ』『ね』の出現頻度」を設定した.それらの日本語様相は文法理論に基づく自己の信念の確からしさやコミュニケーション者間での配慮を表すため,該当する様相の出現頻度を機械的に計測することによって,一定のコミュニケーション評価が可能である.そして,被験者の計画情報の理解および相互理解について自己認識を計測するための寒験直後にアンケートを行った.また,実験は計48名を7グループに分けておこなったが,その際に各グループ毎に匿名と実名での議論を行った.匿名と実名は掲示板におけるコミュニケーションにおける大きな問題であり,実名の場合には本音を出しにくい,匿名の場合には無責任な発言が増加するなどをはじめとして様々な問題点やメリットが指摘されている.それらの条件の下で実験を行った結果,日本語様相に着目したコミュニケーション評価は,アンケート結果との相関を見ると理解度の測定,他人との考え方の一致を測る上では有効であることがわかった.また匿名と実名での違いについては,匿名の議論は実名での議論に比べ発言数の偏りを少なくすること,またテーマや他人の考えに関する理解は匿名の方が,他人の考えと一致する傾向は実名の方がそれぞれあることが判明した.今後の課題としては,自然言語解析ソフトを利用したコミュニケーション評価の自動化が求められると考えられる.当初本研究では、計画策定過程における様々なステークホルダーの意見交流、情報交流について、「対面」「メーリングリスト」「電子掲示板」のそれぞれの手法での違いを計測、分析することを目的としていた。しかし実施した実験・調査の結果によると、メーリングリストでは、計画策定における合意形成を行う様な情報交流はあまり発生しなかった。そこで、本年度は電子掲示板により多くの焦点を絞り、様相に着目したプロトコル分析による、情報交流評価のためのフレームワーク作成に注力した。評価手法としては、近年益岡隆志らを中心として進められている日本語様相の分類に着目し、計画情報、ステークホルダー相互の情報のそれぞれに関する学習の親展を計測した。実験では、被験者を4グループに分け、グループ毎に指定したWeb上(計画情報提供の方法により、2種類用意した)で、2種類のテーマについて30分程度グループ毎に電子掲示板に書き込むことで、ディスカッションを行った。テーマはそれぞれ政策、計画に対する体系立てた議論の必要ない「余暇の過ごし方について(テーマ1)」と政策に関するテーマとして「(地域の)高齢者対策について」とした。また、自分の発言を行う際には、参照したWebページ、および他者の意見について記録することで、情報交流の流れを把握した。実験の結果、テーマ1では被験者間相互学習の傾向が強く、計画情報に関する学習効果より相手の事実判断に対する学習効果が高かった。一方、テーマ2については相手の判断への学習が進まなかったことにより、相互学習へと移行せず、相手の判断に関する学習が行われなかったためだと考えられる。本年度の結果として、様相という形式的な特徴に着目することにより、発話文を用いてコミュニケーションの対象と聞き手の判断に関する学習の評価を機械的な手順で行える手法を提案した。昨年度の実験の結果,情報交流手法を検討する対象を電子掲示板に絞った.そこで,電子掲示板における計画策定にかかわるコミュニケーション実験を分析する枠組みとして,日本語様相に着目した.具体的にはコミュニケーションを通じた計画情報の理解と議論参加者の相互理解を計測するためのフレームとして,それぞれ「弱信念様相の減少傾向」「配慮様相『よ』『ね』の出現頻度」を設定した.それらの日本語様相は文法理論に基づく自己の信念の確からしさやコミュニケーション者間での配慮を表すため,該当する様相の出現頻度を機械的に計測することによって,一定のコミュニケーション評価が可能である.そして,被験者の計画情報の理解および相互理解について自己認識を計測するための寒験直後にアンケートを行った.また,実験は計48名を7グループに分けておこなったが,その際に各グループ毎に匿名と実名での議論を行った.匿名と実名は掲示板におけるコミュニケーションにおける大きな問題であり,実名の場合には本音を出しにくい,匿名の場合には無責任な発言が増加するなどをはじめとして様々な問題点やメリットが指摘されている.それらの条件の下で実験を行った結果,日本語様相に着目したコミュニケーション評価は,アンケート結果との相関を見ると理解度の測定,他人との考え方の一致を測る上では有効であることがわかった.また匿名と実名での違いについては,匿名の議論は実名での議論に比べ発言数の偏りを少なくすること,またテーマや他人の考えに関する理解は匿名の方が,他人の考えと一致する傾向は実名の方がそれぞれあることが判明した.今後の課題としては,自然言語解析ソフトを利用したコミュニケーション評価の自動化が求められると考えられる.
スプライシング修正による日本人ガラクトシアリドーシスの新規治療法の開発

ガラクトシアリドーシス(GS)はライソゾーム保護性タンパク質/カテプシンAをコードするCTSA遺伝子の異常で発症するが、根本的な治療法は確立していない。日本人GS患者ではCTSA遺伝子にIVS7+3A>Gを高頻度に有するが、本遺伝子変異は成熟mRNAへのスプライシング過程でexon7の欠失を引き起こす。我々は、この日本人高頻度変異に対して、アンチセンスオリゴヌクレオチド(AO)を用いた修正が根本治療となり得ることに着目した。本研究は、変異をトランスフェクションさせたHeLa細胞に対して、AOを様々な種類、濃度で設計し投与することで、スプライシングの修正が可能であるかを明らかにする。
ガドリニウムを用いる中性子捕捉療法のための線量評価に関する研究

ガドリニウム(Gd)を用いる中性子捕捉療法(NCT)の可能性を調べるために、腫瘍の大きさ、位置を可変できるファントムを用いて計算と実験を行ない線量分布を求めた。計算は、2次元中性子輸送コードDOT3.5を用いてファントム内の熱中性子とγ線の線束を算出し、これに線量変換係数を乗じて中性子とγ線の線量分布を求めた。その結果腫瘍内にGdが5,000ppm含有していると、ホウ素( ^<10>B)を用いるNCTと同様な線量分布が得られ、Gdを用いるNCTが可能であることを示唆した。この計算結果を検証するために、ファントム実験を、JRR3Mの熱中性子照射場を用いて行なった。計算と実験の結果、以下のことが明らかになった。1)腫瘍部のGd濃度を増加させると腫瘍部の線量を増強できるが、その増強割合はGd濃度に1対1では比例しない。2)この線量増強は、中性子ビーム径が大きい程、又、腫瘍位置がファントムの表層部に存在する時程大きくなる。3)線量の大部分は.Gdの熱中性子捕獲γ線と、それが内部転換して放出する電子によるものであるが、フィルムを用いた実験の結果は、内部転換電子の線量寄与は小さいことを示した。4)即ち,捕獲γ線は生体内での飛程が長いので、^<10>Bを用いるNCTのような細胞レベルな線量分布ではなかった。5)しかしながら、表層部の腫瘍に,Gdが5000ppmも含有していると、4×10^9ncm^<-2>s^<-1>の熱中性子の入射により、25Gyh^<-1>の線量率が得られる。6)深部腫瘍の治療には熱外中性子が有効であることなどを総合的に、線量分布を評価すると、Gdを用いるNCTは、ホウ素を用いるNCTに匹敵する放射線治療法になりうるものと思われる。ホウ素( ^<10>B)を用いる中性子捕捉療法(NCT)は脳腫瘍とメラノ-マ(皮膚ガン)を対象として原子炉治療として適用されている。近年、^<10>Bに代わる物質としてガドリニウム(Gd)が、以下に述べる理由から注目されている。Gdは、GdDTPAの形で核磁気共鳴撮影(MRI)の像影剤と脳腫瘍に用いられている。又、熱中性子捕獲断面積が^<10>Bの66倍も大きく中性子と核反応をおこして数多くのγ線や内部転換電子を放出する。それ故、本研究は、Gdを用いるNCTの可能性について線量分布の観点から検討を加えるものである。今年度は計算によって算出した線量分布について検討を加えた。計算は最初に、腫瘍を模疑した頭部ファントム内の中性子とγ線束を2次元中性子輸送コ-ド(DOT3.5)により計算した。次に、線束に線量変換係数を乗じて中性子、γ線および内部電子の線量を算出した。この時、入射中性子は熱中性子と熱外中性子を考慮し、さらに、熱中性子の生体内の透過率を改善するために脳内の軽水を重水に置換して線量分布を求めて評価した。以下は得られた成果である。1)腫瘍部のGd濃度を増加させることで腫瘍部の線量は増加できるが濃度を高めると熱中性子束がより吸収されてしまい1対1では比例しない。

2)表層部に存在する腫瘍にGdが、5,000ppm含有する時、得られる捕獲γ線量率は熱中性子束1.5×10^9cm^<-2>s^<-1>の入射時で10Gyh^<-1>である。3)内部転換電子による線量率は、捕獲γ線量率より2.5倍大きい。4)熱外中性子と重水の使用により深部にある腫瘍の治療が期待できる。5)BNCTの治療時にGdを取り込ませることで腫瘍部の線量を増加でき治療効果を増すことができる。6)MRIによる診断とGdーNCTによる治療が結合した一連の治療システムとなる可能性がある。ガドリニウム(Gd)を用いる中性子捕捉療法の可能性を調べるために腫療の大きさ、位置を模疑できるファントムを用いて実験を行ない線量分布を求めた。この時、線量分布に影響を及ぼすと思われる因子として1)腫瘍内に取り込まれるGd濃度、2)入射中性子ビーム径および3)腫瘍の位置を考慮した。これらをパラミータとしてファントム内の熱中性子束、γ線量率および内部転換電子による線量率分布について、金箔の放射化法、TLDおよびフィルム法で各々求めた。実験は、JRR3Mの中性子ラジオグラフィ用熱中性子場を用いて行なった。実験の結果、以下のことが分かった。1)腫瘍部にGdが取り込まれる程、線量増強は大きくなるが、その増強割合はGd濃度に比例しない。これは、腫瘍部のGd濃度が高い程、熱中性子束の低下が起こるためである。2)この線量増強は、中性子ビーム径が大きい程、又、腫瘍位置がファントムの表層部に存在する程大きくなる。即ち、熱中性子束が大きい程、大きい。3)即ち、この線量増強は、主に、Gdの熱中性子捕獲γ線によるものであり、内部転換電子による線量は、γ線量に比べて20分の1と小さい。4)捕獲γ線による線量分布は、細胞レベルではないので、ホウ素を用いる中性子捕捉療法の線量分布に比べると良くない。5)しかしながら、表層部の腫瘍に、Gd5,000ppm含有していると、4×10^911/cm^2Sの熱中性子束の入射により、25Gy/hの線量率を得ることができる。以上より、中性子捕捉療法への可能性として、腫瘍が表層部に存在するガン(例えばメラノーマ)に適用できると思われる。
間欠的虚血ストレスの糖尿病性腎症への影響と脂肪酸結合蛋白の役割

睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome, SAS)は、糖尿病を悪化させる事に加え、交感神経を興奮させ、夜間高血圧を惹起することにより、糖尿病性腎症を進行させる可能性がある。そこで、遺伝的糖尿病モデルと高血圧モデルに間欠的低酸素刺激(一日12時間、10分間ごとに10%の酸素濃度になるように設定)を与え、SASが、糖尿病や血圧を悪化させ、腎障害を進行させることを検討したが、基礎実験では、間欠的低酸素刺激が、糖尿病性腎症や高血圧性腎障害の進行に関与していることを証明できなかった。糖尿病患者では、非糖尿病に比較して睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome,SAS)を合併しやすいことが知られていることから、SASが糖尿病を悪化させて、糖尿病性腎症の進行にSASが深く関与している可能性がある。そこで、遺伝的に糖尿病を発症するマウスであるAkitaマウスを用いて検討した。方法:Akitaオスマウス(n=10)および野生型オスマウス(c57/black,n=10)を用いた。腎障害の進行をより促進するため、すべてのマウスで片腎摘出を行い、一週間後にAkitaマウス(n=10)および野生型マウス(n=10)をそれぞれ2群にわけた。低酸素刺激を行う群では、一日12時間、10分間ごとに10%の酸素濃度になるように設定したOxycycler^<[○!R]>内に12週間入れ、その後、腎摘を行った。コントロールは、Oxycycler^<[○!R]>に入れず、通常の飼育環境に12週間おいた後、腎摘を行った。4週間ごとに血圧、血糖、尿アルブミン、尿NAG,尿NGALの測定を行った。12週間後に摘出された腎臓から遺伝子・蛋白抽出を行い、炎症性サイトカインの発現を検討した。また、HE染色/PAS染色を行い、形態学的検討を行った。結果:血圧は、4群間で同程度であった。血糖は、野生型に比べ、有意にAkitaマウスで高値であったが、低酸素による影響はなかった(100-200mg/dl vs 450-600mg/dl)。尿中アルブミン排泄は、野生型に比べ、有意にAkitaマウスで高値であったが、低酸素による影響はなかった(18-74mg/g.cre vs 62-192mg/g.cre)。尿中NAGや尿中NGALは、4群間で同程度であった。腎臓でのMCP-1発現は、4群間で同程度であった。形態学的検討でも、すべての群で尿細管間質障害は、認められなかった。考察:片腎摘出したAkitaマウスに12週間という長期間、低酸素刺激を負荷し続けたにも関わらず、尿細管間質障害を発症させることができなかった。今後は、薬剤により発症させた糖尿病マウスモデルで検討を行う。糖尿病患者では、非糖尿病に比較して睡眠時無呼吸症候群(Sleep apnea syndrome, SAS)を合併しやすいことが知られている。SASは糖尿病を悪化させることに加え、交感神経を興奮させ、夜間高血圧を惹起することにより、糖尿病性腎症を進行させる可能性がある。しかし、基礎実験により、高血圧がSASを悪化し、腎障害を進行させることは明らかにされていない。そこで今年度は、SASに伴う高血圧が腎障害を進行させることを明らかにする。方法:4週齢雌のWisterラット(n=12)を用いた。右腎臓を摘出し、その1週間後より高食塩の食事(7%Nacl)を与え、低酸素刺激を行う群とコントロール群の2群に分けた。低酸素刺激を行う群では、一日12時間、10分間ごとに10%の酸素濃度になるように設定されたOxycycler^[○!R]内に4週間入れ、その後腎摘を行った。コントロール群は、Oxycycler^[○!R]に入れず、通常の飼育環境に4週間おいた後、腎摘を行った、腎臓摘出時に血圧、血糖、尿蛋白の測定を行った。4週間後に摘出された腎臓から遺伝子・蛋白抽出を行い、炎症性サイトカインの発現を検討した。結果:血圧は、低酸素刺激を行った群で有意に高値であった。血糖は、両群で同程度であった。尿蛋白排泄は、低酸素刺激を行った群ではコントロール群に比べ、有意に低値(10mg/g.cre vs 25mg/g.cre)であった。形態学的検討では、両群で皮髄境界部に尿細管間質障害を認めたが、その程度は有意ではないものの、低酸素刺激を行った群に比べ、コントロール群で強い傾向であった。炎症性サイトカインの産生は認められなかった。考察:

今回の検討では、低酸素刺激を行った群では、コントロール群に比べ血圧の上昇は認められたが、尿細管間質障害の程度はむしろ軽減していた。基礎実験では、SASによる高血圧が直接腎障害の進行に関与していることは証明できなかった。糖尿病患者では、非糖尿病に比較して睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome,SAS)を合併しやすいことが知られている。SASは、糖尿病を悪化させる事に加え、交感神経を興奮させ、夜間高血圧を惹起することにより、糖尿病性腎症を進行させる可能性がある。しかし、基礎実験によりSASが、高血圧を悪化し、腎障害を進行させることは明らかにされていない。昨年度の検討では、ラットの高食塩負荷片腎摘出モデルを用いたが、予想した結果が得られなかった。そこで、今年度は血管内皮障害を惹起するアンジオテンシンIIを投与した高血圧モデルを用いた。このモデルでは、血管内皮細胞障害が惹起され、その結果、腎臓組織の低酸素化が生じ、腎障害が進展する。このモデル動物にさらに間欠的低酸素を負荷する事で、このモデルにおける腎障害進展に、低酸素ストレスが、より一層寄与すると予想された。方法:アンジオテンシンIIを浸透圧ポンプに入れて、L-FABP遺伝子導入マウスの皮下に埋め込み、一日12時間、10分間ごとに10%の酸素濃度になるように設定したOxycycler^<[○!R]>(8)内に4週間入れ、その後、腎摘を行った。摘出された腎臓を用いて、低酸素刺激を行わなかった群と比較して、腎障害の程度を遺伝子・蛋白解析および形態学的に評価した。結果:血圧は、低酸素刺激を行った群で有意に高値であった。しかし、尿蛋白排泄は、低酸素刺激を行った群の方が、コントロール群に比べ、有意に低値であった。炎症性サイトカインの産生や形態学的腎障害の検討でも、低酸素刺激を行った群に比べ、コントロール群で、むしろ強い傾向であった。また、L-FABP発現も同等であり、有意差を認めなかった。考察:今回の検討でも、低酸素刺激を行った群では、コントロール群に比べ、血圧の上昇は認められたものの、腎障害の程度は、むしろ軽減していた。基礎実験では、間欠的低酸素刺激が、高血圧性腎障害の進行に関与していることを証明できなかった。
非晶質シリカ微化石の結晶化,元素交代と地殻環境履歴

本研究は、平成8年平成10年度の3年間にわたり、各種母岩に含まれる微化石、特に、化石放散虫殻に残された原子レベルの地殻環境履歴を、鉱物学的、結晶学的手法により解明することを目的として行った。放散虫殻は比較的低変成度の地層を対象として、母岩の変成過程でアモルファスシリカの放散虫殻がアルファ石英に結晶化する過程を、走査型電子顕微鏡およびX線回折法により明らかにした。化石放散虫殻の試料は、年代が同じで種々の異なる母岩から採集した。採集母岩は、四国三波川帯のジュラ紀の泥岩、粘板岩、チャートの変成度の異なる母岩である。標準試料は、未固結海底堆積物中の放散虫殻を用いた。単離した試料のX線回折振動写真は、微小な石英粒子の多結晶体であることを示した。粉末回折図形の最強線のプロフィルの回折幅をミクロデンシトメータで測定した結果、未固結の試料は回折線が観測されず、アモルファスである。泥岩、チャート、粘板岩中の試料は、この順に回折線の幅がシャープになり、母岩の続成と結晶化度が対応づけられることが明らかになった。また、母岩の熱履歴の指標としての化石放散虫殻の有効性を、低変成も含む続成過程の進行した地質体において、明らかにすることを目的として、四国東部の御荷鉾帯ならびに秩父北帯に分布する堆積岩類に含まれる放散虫殻の試料について結晶化度を比較した。実験は分析走査型電子顕微鏡を用いて、アルファ石英の結晶粒子の大きさから結晶化度を見積もった。その結果、母岩の続成が進むに従い、アルファ石英の結晶粒子が大きくなり、最も続成が進んでいる旭鉱山南の赤色チャート中のものは、結晶粒子は大きなもので、約15ミクロン、続成が低い湯谷のタフ中のものは、約23ミクロンで、結晶粒子の大きさから母岩の続成の程度を見積もることができることを明らかにした。本研究は各種母岩に含まれる微化石、特に化石放散虫殻に残された原子レベルの地殻環境履歴を、鉱物学的、結晶学的研究手法により解明することを目的として行っている。放散虫殻は比較的低変成度の地層を対象として、母岩の変成過程でアモルファスシリカの放散虫殻がアルファ石英へ結晶化する過程を走査型分析電子顕微鏡およびX線回折法などにより明らかにする。本年度は3年計画の初年度として、放散虫殻の試料の採集を重点的に行った。試料は年代が同じで種類の異なる母岩の放散虫殻を採集し、フッ化水素処理により単離した。採集母岩は、四国三波川帯のジュラ紀の泥岩、粘板岩、チャートなどの変成度の異なる種々の母岩である。標準の出発試料として変成を受けていない未固結海底堆積物中のアモルファスシリカ放散虫殻を用いた。単離した試料の走査型電子顕微鏡による観察の結果、未固結の試料はガラス光沢状を呈している。母岩中の試料はガラス質の非晶質から石英の微小な結晶の集合体になっている。X線回折実験は単離した試料を各一つづつ用いて回折写真に記録した。回折振動写真はデバイシェラ-粉末図形で、微小な石英の粒子の集合であることを示した。

粉末回折図形の最強線のプロファイルの回折幅をミクロデンシトメータで測定した。その結果、回折線のプロファイルは、未固結の試料は回折線が観測されずアモルファスであることが確認できた。泥岩、チャート、粘板岩中の試料はこの順に回折線の幅がシャープになり、母岩の続成と結晶化度が対応づけられることが明らかになった。本研究は各種母岩に含まれる微化石、特に化石放散虫殻に残された原子レベルの地殻環境履歴を、鉱物学的、結晶学的研究手法により解明することを目的として行っている。放散虫殻は比較的低変成度の地層を対象として、母岩の変成過程でアモルファスシリカの放散虫殻がアルファ石英へ結晶化する過程を走査型分析電子顕微鏡およびX線回折法などにより明らかにする。平成9年度までに放散虫殻の試料の採集を重点的に行った。試料は年代が同じで種類の異なる母岩から採集した。採集母岩は、四国三波川帯のジュラ紀の泥岩、粘板岩、チャートなどの変成度の異なる種々の母岩である。X線回折実験は単離した試料を各一つづつ用いて回折写真に記録した。泥岩、チャート、粘板岩中の試料はこの順にアルファ石英の回折線の幅がシャープになり、母岩の続成と結晶化度が対応づけられることを明らかにした。平成9年度は母岩の熱履歴の指標としての化石放散虫殻の有効性を、低変成も含む続成過程の進行した地質体において明らかにすることを目的として、四国東部の御荷鉾帯ならびに秩父北帯に分布する堆積岩類に含まれる放散虫殻の試料について結晶化度を比較した。試料は四国東部勝浦川下流域の中津峰・恩山寺山塊に分布する先白亜系メランジュ岩相中の放散虫を母岩から単離した。実験は走査型電子顕微鏡を用いて、アルファ石英の結晶粒子の大きさから結晶化度を見積もった。その結果、母岩の続成が進むに従いアルファ石英の結晶粒子が大きくなり、最も続成が進んでいる旭鉱山南の赤色チャート中のものは結晶粒子の大きさが大きなもので約15ミクロン、続成が低い湯谷のタフ中のものは約23ミクロンであった。以上の結果、結晶粒子の大きさから母岩の続成の程度を見積もることが出来ることを明らかにした。この成果は、日本鉱物学会(石田、沼子、小藤、平成9年9月28日30日、東北大)で発表した。本研究は、平成8年平成10年度の3年間にわたり、各種母岩に含まれる微化石、特に、化石放散虫殻に残された原子レベルの地殻環境履歴を、鉱物学的、結晶学的手法により解明することを目的として行った。放散虫殻は比較的低変成度の地層を対象として、母岩の変成過程でアモルファスシリカの放散虫殼がアルファ石英に結晶化する過程を、走査型電子顕微鏡およびX線回折法により明らかにした。化石放散虫殻の試料は、年代が同じで種々の異なる母岩から採集した。採集母岩は、四国三波川帯のジュラ紀の泥岩、粘板岩、チャートの変成度の異なる母岩である。標準試料は、未固結海底堆積物中の放散虫殻を用いた。単離した試料のX線回折振動写真は、微小な石英粒子の多結晶体であることを示した。粉末回折図形の最強線のプロフィルの回折幅をミクロデンシトメータで測定した結果、未固結の試料は回折線が観測されず、アモルファスである。泥岩、チャート、粘板岩中の試料は、この順に回折線の幅がシャープになり、母岩の続成と結晶化度が対応づけられることが明らかになった。また、母岩の熱履歴の指標としての化石放散虫殻の有効性を、低変成も含む続成過程の進行した地質体において、明らかにすることを目的として、四国東部の御荷鉾帯ならびに秩父北帯に分布する堆積岩類に含まれる放散虫殼の試料について結晶化度を比較した。実験は分析走査型電子顕微鏡を用いて、アルファ石英の結晶粒子の大きさから結晶化度を見積もった。
大脳皮質長連合線維の回路構造と形成機構の解析

大脳新皮質は多くの領野から成り、それらは連合線維と呼ばれる皮質内結合によって接続されている。長連合線維はその中でも、異なる頭葉間など、離れて存在する領野間を結ぶ神経連絡で、各領野で処理した情報を統合する高次の情報処理に関わっていると考えられている。例えばヒトにおいては、視覚野と感情認識に関わる領域を結ぶ長連合線維である下縦束や下後頭前頭束の損傷と顔の表情に現れる感情の認識不全との間に相関があることが示されている。また、近年では、自閉症と長連合線維異常の関連を示す報告もなされてきている。しかし、長連合線維の形成機構や、その形成異常と機能障害の因果関係は未解明である。本研究では、長連合線維の回路構造と形成機構の解析に必要な、長連合線維を選択的に標識できるプロモータを得るため、長連合線維の起点となる長連合ニューロンに特異的に発現する遺伝子の同定を行った。まず、マウス大脳皮質の一次運動野に逆行性トレーサーを注入し、一次体性感覚野の2/3層、5層、および6b層において標識された長連合ニューロンをレーザーマイクロダイセクションにより層ごとに約1000細胞ずつ回収した。同様に左右半球を結ぶ2/3層および5層の交連ニューロンも約1000細胞ずつ集めた。これら5サンプル間の遺伝子発現プロファイルをDNAマイクロアレイ法により比較し、長連合ニューロン特異的遺伝子の候補を層ごとに100種類ずつピックアップした。これらの遺伝子のうち発現量の高いものから優先的にin situ hybridizationによって大脳皮質における発現パターンを解析した。その結果、長連合ニューロンに特徴的な分布と合致する層特異的発現を示す遺伝子が得られている。今後、これらが実際に長連合ニューロンに発現していることを確認し、そのプロモータを用いて長連合ニューロンとその軸索を標識する実験を進める。
量子ビームによる水素貯蔵材料の静的・動的構造変化のその場観察

平成30年度は、Pr-Co系合金の水素と重水素の違いによる吸蔵放出特性変化・重水素化物の構造変化の有無、中性子透過実験(Bragg-edge測定)のためのセル仕様の検討を実施した。中性子小角散乱測定では、水素化物相を測定するとバックグランドが上昇し正確なナノ構造解析が困難になる。バックグランドを軽減させるために重水素化物を用いて測定を行う。軽水素と重水素を用いて吸蔵放出特性に違いが無いか評価した。Pr-Co系合金について、軽水素から重水素に変更し、吸蔵放出特性を評価した。最大吸蔵量、プラトー領域、平衡水素圧に大きな違いはなく水素と重水素を用いた場合で特性に変化は確認されなかった。標準的な水素吸蔵合金LaNi5の中性子小角散乱測定を実施した。吸蔵前の合金相、最大吸蔵時(重水素化物相)、放出後の試料について測定した。吸蔵前の合金相と放出後の小角散乱スペクトルは良い一致を示した。吸蔵放出過程において、ナノ構造が可逆的に変化することが得られた。最大吸蔵時と合金相のスペクトルを比較すると、界面構造に関する領域でスペクトルの傾きが異なる事が得られた。中性子透過実験(Bragg-edge測定)のための試料セルの検討を行った。試料の厚さ、試料と検出器間の距離、ビーム透過部の窓材の検討のための予備実験を行った。窓材として、Alおよび石英ガラスが候補として挙げられそれぞれを用いて空セル測定を行った。ガス耐圧性を考慮して窓材の厚みを検討し、空セル測定を行った。バックグランドの値を比較した結果、石英ガラスを窓材に決定した。水素吸蔵前の合金試料を用いて試料の厚さ、試料と検出器間の距離を検討した。試料厚さ5mm、試料と検出器間の距離を80cmに決定した。平成30年度は1R-Co系、R-Ni系合金の合成と同位体効果の有無2重水素化物の結晶構造3中性子小角散乱の測定条件を明らかにすることを目標とした。1に関して、R-Co系、R-Ni系(R = rare earth)超格子型水素吸蔵合金の合成条件を確立し、ほぼ単相試料を得られるようになった。軽水素と重水素を用いた吸蔵放出特性の評価を行った。中性子小角散乱測定では重水素化物相を用いるため、同位体効果の有無を確認する必要があった。吸蔵量、平衡圧等に関して、同位体効果は観察されなかった。2に関して、中性子回折を用いて重水素化物相の結晶構造を明らかにした。XRDの測定では金属格子のみの構造情報しか得られないため、水素の原子位置も考慮した構造情報が必要であった。吸蔵過程における結晶構造変化について、中性子回折とXRDの結果が良い一致を示した。結晶構造に関して、同位体効果は観察されなかった。ナノ構造に関しても、同位体効果は無いことが予想される。中性子回折によって得られた構造情報は、中性子小角散乱測定に反映させる予定である。3に関しては、水素吸蔵合金の中で標準的な試料LaNi5の中性子小角散乱測定の結果から、測定時間、ビームスリット等の測定条件の検討を行った。中性子小角散乱のデータ解析には、X線小角散乱によって得られた結果を反映した。中性子透過実験の予備測定により、試料ホルダーの形状、試料厚み等の測定条件を決定した。以上のことから、現在までに進捗はおおむね順調に進展している。令和元年度には中性子小角散乱測定と中性子透過実験(Bragg-edge測定)を実施する。R-Co系、R-Ni系合金について、PCT測定装置を用いて水素が残留している水素化物相(重水素化物相)を作製する。PCT測定装置を用いることによって、正確な水素残留量を把握する。中性子小角散乱の測定では、重水素化物相を用いる。金属原子と重水素の情報を含んだ表面構造を明らかにする。水素吸蔵前、最大水素吸蔵時、水素残留時のそれぞれ水素の濃度の異なる試料を準備・測定し表面構造の変化を捉える。最大吸蔵時と水素残留時の比較を詳細に行い、残留時の表面構造の特徴を明らかにする。表面構造の解析時には、X線小角散乱の結果を反映させる。Bragg-edge測定から、波長と全断面積値(Total cross section)の相関を求める。測定の際には、軽水素を吸蔵させた水素化物相を測定する。水素吸蔵前、最大吸蔵時、水素残留時の3試料を測定する。パルス中性子測定によって、短波長領域から長波長領域の測定を行う。全断面積値の変化から、水素の動的挙動を検討する。全断面積値の違いが、波長に依存する特徴が得られることを予想している。XRD,中性子回折、小角散乱測定、Bragg-edge測定から得られた静的構造・動的構造変化を相互にリンクさせ、水素が残留する機構を明らかにする。29年度は、Pr-Co2元系超格子型水素吸蔵合金の試料合成条件の確立、水素吸蔵放出特性、水素化物相の結晶構造解析、X線小角散乱による表面構造解析を実施した。合金試料は、アーク溶解および熱処理によって作製した。溶解時における試料の反転回数、熱処理時の処理温度、処理時間を確立することが出来た。アーク溶解では、反転回数を7回に決定した。組織均質化のための熱処理は、900°C、1000°C、1050°C、1075°C、1150°Cで実施した。

不純物相を減少させ、克主相を成長させることができる温度が1075°Cであることが分かった。更に主相を成長させるために熱処理時間を5時間、10時間、20時間で実施した。熱処理時間が5時間の場合、主相を最も成長させることが出来た。水素吸蔵放出特性に関しては、比較的は高温域で吸蔵・放出が可逆的に行われることが得られた。140°C、160°C、180°CでPCT曲線の測定を行った結果、似た形状の曲線を示し温度依存性は確認されなかった。吸蔵・放出過程に於いて、明瞭なプラトー領域は2つ存在していた。吸蔵過程における結晶構造変化について、XRDを用いて調べた。吸蔵前の六方晶から六方晶(水素化物相I)→斜方晶(水素化物相II)に構造変化していることが分かった。XRDを行った吸蔵前の合金試料、水素化物相I、水素化物相IIに対してX線小角散乱測定を行った。高q領域の超格子反射ピークを捉えることが出来た。Q領域13 nm-1では、明瞭なプロファイル変化を確認した。Q領域0.070.6 nm-1のプロファイルの傾斜から、水素化物相II表面のナノ構造が滑らかに変化していることが得られた。29年度は、Pr-Co2元系超格子型水素吸蔵合金の試料合成条件の確立、水素吸蔵放出特性、水素化物相の結晶構造解析、X線小角散乱による表面構造解析を実施した。合金試料は、アーク溶解および熱処理によって作製した。溶解時における試料の反転回数、熱処理時の処理温度、処理時間を確立することが出来た。アーク溶解では、反転回数を7回に決定した。組織均質化のための熱処理は、900°C、1000°C、1050°C、1075°C、1150°Cで実施した。平成30年度は、Pr-Co系合金の水素と重水素の違いによる吸蔵放出特性変化・重水素化物の構造変化の有無、中性子透過実験(Bragg-edge測定)のためのセル仕様の検討を実施した。中性子小角散乱測定では、水素化物相を測定するとバックグランドが上昇し正確なナノ構造解析が困難になる。バックグランドを軽減させるために重水素化物を用いて測定を行う。
国際保健医療活動における看護者の異文化適応過程

本研究の本年度の目的は、初年度から継続し海外で国際保健医療活動をした看護者に面接調査を行い昨年度報告した政府組織から派遣された看護者と異文化適応過程の特徴と非政府組織から派遣された場合の異文化適応過程の相違を明らかにすること。および、今後の本研究を異文化適応過程の数量的分析を視野に入れ"St.Clair"らの作成した文化エフェカシー尺度の日本語版の作成および信頼性の検討を行うことである。日本語版作成に関しては、翻訳を続けている状況であり報告するに至っていない。非政府組織から派遣された看護者への面接調査は10名を対象に半構成的枠組を用いて実施した。対象のそれぞれの背景要因を非政府組織と比較すると、参加スタイルは国際組織へ出張という形で参加し、動機は個人の興味関心に加え組織的な活動の一貫であった。また、活動の特徴は、プライマリーヘルスケア活動(3名)、国内外の紛争による後方病院での医療活動および病棟管理(7名)であった。活動員の構成は、国際多国籍チーム員であったことも背景に相違があった。また、派遣期間は組織の方針として6ヶ月を原則としていた。看護者の異文化適応のプロセスにおける非政府組織看護者の適応に影響した出来事は、住居地周囲の治安が不安定であること、繰り返し紛争による外傷で医療を受けるという循環を俯瞰したことによる無気力さ無意味さ役割期待への疑念や援助者としてのアイデンティティを揺らぎであった。また、語学能力不足や多国籍組織ではチーム員同志でのサポートは難しく国籍や民族の違いによる差別をうけたという気持ちを抱いている看護者が少なくなかった。これらの出来事を受け入れ、あるいは解決し適応していく上でのサポートには「ケアの対象者」との関係性で確認した「自己存在の必要性の確認」であり、同時に「自分の肯定的成長の自覚」であった。異文化適過程の概観は、出発前の準備期間から帰国後の間で7段階の過程を経ていた。今後の方向性として、面接調査を中心に進めてきたことで異文化適応のコアとなる心理的要因の存在(使命感に類似する役割観念、援助者としてのアイデンティティ、参加の動機)することが推測できる。これらを明らかにすることを同時に行うと共に、基礎教育における国際保健医療活動における看護の教育を検討していきたい。本研究は、国際保健活動における異文化適応過程を明らかにすることを目的にしている。定性情報から把握するため、文献をもとに仮設的に異文化適応過程のモデルを構築した。引き続き半構成的面接項目を検討を行った。結果、異文化適応過程のモデルは、稲村(1980)の海外適応の時間的経過から活動前,現地到着直後,活動時期,活動終了直後,帰国後の5つの時期に関して、対象者が自由な表現で回答できるようにした。また、星野(1986)のカルチャーショックの諸要因である個人的要因,職場環境,生活環境,組織環境を関連要因に位置づけた。本年度は、予備的調査として国際保健医療活動の経験者3名に実施した。現在、モデルの再検討を行っている。次に、面接調査で得られた定性情報をKJ法で処理-統合するにあたりKJ法の基本的技法を川喜田研究所において実践しスーパーバイズをうけた。基本的技法の習得に時間をかけた理由は、看護の基礎教育や現任教育の場でKJ法を活用しているが、「狭義のKJ法を安易に使用している」(川喜多)ために分析の客観性が疑われているからである。KJ法は一つの研究方法論として、技法のみならずその思想を基盤に持つことから実践を通して基本的技法の可能性と限界を理解および習得することにした。実践をとおして確認された事は、一般的に使わているKJ法はかなり容易に省略されたこと、また、定性情報とはいえ、素データの数量的価値もその質的価値と関連するという事である。本研究の本年度の目的は、これまで用いたの面接調査表の再検討と調査したデータの分析である。ここでは面接データの分析を行った結果を中心に報告する。面接は5年以内に青年海外協力隊で国際保健医療活動を経験し日本に帰国した看護職11名を対象に半構成的枠組みを用いて面接調査を実施した。平均年齢は28.5歳で看護職としての経験はおよそ7年であった。この活動への参加動機は、「海外救援活動や国際協力への興味」というだけでなく対象の年齢に関連して「海外で看護活動をしたい」「国内活動への停滞感」「自己の能力開発」など、個人の成長を期待して参加していたという実態がみられた。また、ほとんど全員がそれまでの施設を退職するという形で参加していた。結果、海外青年協力隊として国際保健医療活動における異文化適応過程は、これまでの調査の結果と同様に、出発前の準備期間から帰国後のまでの期間に7段階の過程を経ていることが明らかになった。その中で、海外青年協力隊の異文化適応過程の特徴として考えられることは、対象者が同国に派遣されている日本人同士で連絡や相談をしながら適応にむけての非公式な形での自助努力をしていたこと。公式には、日本人コーディネーターが定期的に連絡・調整(カウンセリングを含む)するサポートシステムが確立しており、有効活用されており適応の促進システムとなっていたことであった。しかし、、ほぼ全員が退職という形で参加していたことで、帰国後の活動に関した不安や悩みがあり、逆適応にあたっての阻害要因となっていることが分かった。この結果は、平成11年9月に東京広尾で行われた第8回国際看護研究会で発表した。

本研究の本年度の目的は、初年度から継続し海外で国際保健医療活動をした看護者に面接調査を行い昨年度報告した政府組織から派遣された看護者と異文化適応過程の特徴と非政府組織から派遣された場合の異文化適応過程の相違を明らかにすること。および、今後の本研究を異文化適応過程の数量的分析を視野に入れ"St.Clair"らの作成した文化エフェカシー尺度の日本語版の作成および信頼性の検討を行うことである。日本語版作成に関しては、翻訳を続けている状況であり報告するに至っていない。非政府組織から派遣された看護者への面接調査は10名を対象に半構成的枠組を用いて実施した。対象のそれぞれの背景要因を非政府組織と比較すると、参加スタイルは国際組織へ出張という形で参加し、動機は個人の興味関心に加え組織的な活動の一貫であった。また、活動の特徴は、プライマリーヘルスケア活動(3名)、国内外の紛争による後方病院での医療活動および病棟管理(7名)であった。活動員の構成は、国際多国籍チーム員であったことも背景に相違があった。また、派遣期間は組織の方針として6ヶ月を原則としていた。看護者の異文化適応のプロセスにおける非政府組織看護者の適応に影響した出来事は、住居地周囲の治安が不安定であること、繰り返し紛争による外傷で医療を受けるという循環を俯瞰したことによる無気力さ無意味さ役割期待への疑念や援助者としてのアイデンティティを揺らぎであった。また、語学能力不足や多国籍組織ではチーム員同志でのサポートは難しく国籍や民族の違いによる差別をうけたという気持ちを抱いている看護者が少なくなかった。これらの出来事を受け入れ、あるいは解決し適応していく上でのサポートには「ケアの対象者」との関係性で確認した「自己存在の必要性の確認」であり、同時に「自分の肯定的成長の自覚」であった。異文化適過程の概観は、出発前の準備期間から帰国後の間で7段階の過程を経ていた。今後の方向性として、面接調査を中心に進めてきたことで異文化適応のコアとなる心理的要因の存在(使命感に類似する役割観念、援助者としてのアイデンティティ、参加の動機)することが推測できる。これらを明らかにすることを同時に行うと共に、基礎教育における国際保健医療活動における看護の教育を検討していきたい。