hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
侵襲的処置により幼児が消耗する現象とその回復過程への看護介入

研究目的:侵襲的手術を受けた幼児の術後早期の消耗から回復を促す看護の構造を明らかにする。研究方法:グラウンデッドセオリーアプローチに基づく研究方法。データ収集は看護場面の参加観察と看護師のインタビュー。対象は侵襲的な手術を受ける幼児後期の子どもと家族、その看護を行なう看護師。結果:2施設3病棟でデータ収集を行なった。参加観察事例は9事例(3歳1ヶ月5歳5ヶ月)、手術名は咽頭弁形成術、胸郭形成術、膀胱頸部形成術、尿道形成術等であった。参加観察日数は37日(1事例につき2日6日)、看護師のインタビュー42回であった。子どもは侵襲的な手術後状況から『自分を守る』ため最大限の力を使っていた。子どもは[状況がわからない][状況の確認][状況への抵抗][守りを脅かされる][守りを固める][痛みの知覚][大丈夫じゃない感覚]に力を使い続けていた。また[わかってもらえない][母の喪失][いつものだっこの喪失][いつもの身体・手の喪失][できることの喪失][自分の領域の喪失][自分を守れない]ことにより[情緒のコントロールが崩れる]『力を失う』。子どもを消耗させず力を与えることができていた看護師は子どもの[守りを脅かさず][子どもを主体として尊重]し、経験の中の[術後のパターン]と比較して子どもの状況を読み取り[本人に確認]し判断していた。[状況がわからない]子どもに、看護師は[状況を読み取る][児に応じる][状況を伝える(受け取りやすい表現で伝える、知覚刺激と一緒に伝える、意味を捉える行動を勧める、明るい見通しを伝える)]。子どもの[守りを脅かさず]、子どもの[大丈夫に応じ]行う、子どもと[領域・状況を共有]し[大丈夫を共有]する。子どもは[状況の意味を確認]し[明るい見通しを得]て[大丈夫の感覚を得る][対処する方法を得る]事ができ、[状況に立ち向かう力を得る転換点]を経て[できる自分を取り戻す][遊べる自分を取り戻す]事ができていた。研究目的:侵襲的処置により幼児が消耗し回復する現象の過程と構造を明らかにすること、回復していくために効果的な看護介入を明らかにすることを目的とした。対象:侵襲による消耗をより捉えるため対象を侵襲の大きな手術を受ける幼児に絞った。結果として対象数を多くすることはできなかった。データ収集:VURで膀胱尿管新設術を行う3.3y(事例1)と6y(事例2)の2事例について、入院から退院までの参加観察と患者記録からの情報収集。退院後の生活記録、家族への面接。看護を行った看護婦5名への面接を行った。分析は質的因子探索的な分析を行った。結果参加観察;事例1は顕著な消耗と回復の過程を示した。児は術後『身体コントロールの喪失』『情緒のコントロールが崩れ』『守って対処してくれる母の喪失』『安全にいられる場の喪失』『状況がわからない』児にとって『大変な病気の状態』で『これじゃあ帰れない』と途方に暮れ、強い『痛みの知覚』、検査、痛みを伴う処置など『わからない状況』で『抵抗してもされてしまう』事に力を失って消耗しており、状況に対処できなかった。『児の状況を読みとり』『状況をわからせ』『児の価値を高める』児が心配に思うことを『保証する』『日常性を取り戻す』児を安心させる看護により、児は『情緒の安定を保つ』、『力を高められ』術後3日目には『対処する力・方法を得』ることができていた。看護婦のインタビュー;看護婦2名が消耗を少なく回復を促そうと意図し指標を持ち看護していた。結果として子どもの反応を見ているが、介入の効果としては明確に捉えていなかった。今後の方向性:術前-術後3日間程度に焦点を絞り、術後の消耗からの回復に向けて効果的な看護の構造を明確にするため、事例を重ねてデータ収集を行う。今年度は侵襲的な手術を受けた幼児への術後早期の消耗から回復を促す看護の構造を明らかにすることを目的として、小児専門病院2施設3病棟でデータ収集を行った。データ収集は、1.回復を促す看護についての看護師のディスカッション、2.周手術期の看護場面の参加観察、3.参加観察場面の記述を用いた看護師の振り返りインタビュー、4.家族へのインタビューを行った。データ収集結果の概要:施設1データ収集期間8-10月、病棟1ディスカッション4回、参加観察2事例10日間、看護師のインタビュー7回、家族インタビュー2事例病棟2ディスカッション3回、参加観察2事例11日間、看護師のインタビュー10回、家族インタビュー2事例施設2データ収集期間1-3月(3月現在継続中)病棟3ディスカッション3回、参加観察5事例17日間、看護師のインタビュー17回、家族インタビュー5事例参加観察事例の概要事例1 4歳2ヶ月、咽頭弁形成術、術後1日間ICU入室、挿管チューブ、NGチューブ、02吸入事例2 3歳1ヶ月、胸郭形成術、術後2日間ICU入室、酸素ボックス、事例3 3歳11ヶ月、膀胱拡大、膀胱頚部後部尿道形成術、術後5日間

ICU入室、酸素マスク、Aライン、カテ5本事例4 3歳10ヶ月、尿道形成・瘻孔閉鎖術、尿道カテーテル事例5 3歳2ヶ月、多合指切除術、ギプスシーネ事例6 4歳8ヶ月、尿道形成術、尿道カテーテル事例7 4歳9ヶ月、膀胱尿管新吻合術、膀胱頚部形成術、外尿道口形成術、酸素マスク、カテーテル4本事例8 5歳5ヶ月、陰嚢形成術、事例9 3歳十ヶ月、鼓室形成術、収集データは、継続比較分析により現在分析中である。研究目的:侵襲的手術を受けた幼児の術後早期の消耗から回復を促す看護の構造を明らかにする。研究方法:グラウンデッドセオリーアプローチに基づく研究方法。データ収集は看護場面の参加観察と看護師のインタビュー。対象は侵襲的な手術を受ける幼児後期の子どもと家族、その看護を行なう看護師。結果:2施設3病棟でデータ収集を行なった。参加観察事例は9事例(3歳1ヶ月5歳5ヶ月)、手術名は咽頭弁形成術、胸郭形成術、膀胱頸部形成術、尿道形成術等であった。参加観察日数は37日(1事例につき2日6日)、看護師のインタビュー42回であった。子どもは侵襲的な手術後状況から『自分を守る』ため最大限の力を使っていた。子どもは[状況がわからない][状況の確認][状況への抵抗][守りを脅かされる][守りを固める][痛みの知覚][大丈夫じゃない感覚]に力を使い続けていた。また[わかってもらえない][母の喪失][いつものだっこの喪失][いつもの身体・手の喪失][できることの喪失][自分の領域の喪失][自分を守れない]ことにより[情緒のコントロールが崩れる]『力を失う』。子どもを消耗させず力を与えることができていた看護師は子どもの[守りを脅かさず][子どもを主体として尊重]し、経験の中の[術後のパターン]と比較して子どもの状況を読み取り[本人に確認]し判断していた。[状況がわからない]子どもに、看護師は[状況を読み取る][児に応じる][状況を伝える(受け取りやすい表現で伝える、知覚刺激と一緒に伝える、意味を捉える行動を勧める、明るい見通しを伝える)]。子どもの[守りを脅かさず]、子どもの[大丈夫に応じ]行う、子どもと[領域・状況を共有]し[大丈夫を共有]する。子どもは[状況の意味を確認]し[明るい見通しを得]て[大丈夫の感覚を得る][対処する方法を得る]事ができ、[状況に立ち向かう力を得る転換点]を経て[できる自分を取り戻す][遊べる自分を取り戻す]事ができていた。
19世紀の英国における建築論、自然科学、およびインテリアデザインの相互影響関係

本年度は二つのテーマで研究を行った。ひとつはインテリアデザインとダーウィニズムの関係についてである。そして今ひとつはウィリアム・モリスのユートピア論についてである。第一の研究テーマにおいては、前年の研究成果を踏まえている。前年の研究では、クリストファー・ドレッサーとウィリアム・モリスのデザインを中心に、それぞれがどのようにその時代を表現してきたのかということを跡づけた。今年はそれを踏まえて、彼らのデザイン論が、如何に「帝国主義」や「ダーウィニズム」というその時代の概念に影響を与えられたものなのかを探ってみた。ドレッサーが「力」を、そしてモリスが「成長」をそれぞれのデザイン制作の基本としたことから予想されるように、これらは当時の「帝国主義」、そして「ダーウィニズム」の概念を具体化しているものと捉えられる。その最たる例がドレッサーとモリスのオリエンタルデザインの受けとめ方である。ドレッサーが次々に紹介されるオリエンタルデザインを、「手法」として積極的に活用したのに対し、モリスは「社会表象」として受けとめ、「死に向かう東洋文明と限りない成長を続ける西洋文明」という2極論に基づいて否定する。また、美=力と捉えたドレッサーは、デザイナーという仕事を他の人々を教え諭す父権的な役割を持つ指導者と定義する。この捉え方は、当時の帝国拡張の英国優位論をそのままデザインの世界に投影した結果といえる。このテーマは、他の表象文化も含めてこれからも研究課題としていきたいと思っている。第2のテーマは、ウィリアム・モリスのユートピア・ロマンス、『ジョン・ボールの夢』を中心にモリスのユートピア論の翻訳および研究を行うものである。単なる翻訳ではなく、14世紀を理想の時代を捉えていたモリスのユートピア都市論を、綿密な時代考証を行いながら掘り起こしていくことが目標である。成果は1冊本として出版する予定である。ひとつはラスキンの建築論を経て、19世紀後半のイギリスのインテリア・デザインにいかに時代性が表れたかということである。19世紀の美術批評家ジョン・ラスキンの建築外部装飾論は「解釈される建築装飾」を説いていたが、その精神はやがて内部装飾にも敷術されていった。特に2次元装飾に関しては、ふたつの異なった装飾が生み出されることになる。ひとつは、オーウェン・ジョーンズやクリストファ一・ドレッサーを中心とするデザイナーたちで、第1回万国博覧会の美術デザイン部門にもかかわっグループによるものである。ドレッサーの言葉をかりれば、19世紀のデザインは急成長を遂げる時代を象徴する「美と力」こそがそのキーワードであった。よってドレッサーの植物模様は、中心となる一点から、放射状に直線的にのびていく植物の「力」を表現した「直線を中心とした対称的な装飾」であった。その一方で、機械化の波が、手工芸の分野に侵入することをよしとしなかったモリスにとってクラフツマンシップとは、過去から連綿と受け継がれ、あらたな成長をつけ加えていくべきものだったのである。その結果、モリスの植物デザインは永遠の成長をモチーフとした「曲線を中心とした非対称的な装飾」となった。この双方はそれぞれ当時の時代をデザイナーがどう解釈するかということの現れであったといえる。この研究に関しては、1998年10月にロチェスター(アメリカ)で行われた「第13回中世主義国際学会」で発表した。いまひとつの研究テーマは、1920年代の日本の経済学および社会学にジョン・ラスキンの美術建築論がどのような影響を与えたのかについてである。これは、学問としての日本の経済学・社会学の黎明期に、ジョン・ラスキンの経済論のみならず、美術建築思想が与えた影響について、都市学者の奥井復太郎のラスキン研究を中心におこなったものである。
銅触媒による種々の芳香族化合物に対する不斉脱芳香族ホウ素化反応の開発

種々の芳香族化合物に対する不斉脱芳香族ホウ素化反応により、生理活性化合物に見られる重要骨格を有する光学活性有機ホウ素化合物を効率的に合成することを目指し研究を行った。申請者らは、既にインドールの2位に電子求引性基であるエステルを導入すると、基質のLUMOレベルが低下し、ボリル銅(I)種の付加における反応性が向上することを見出している。この知見から他の芳香族化合物についても同様の戦略を用いれば、芳香族化合物に対する炭素ーホウ素結合形成を伴う不斉脱芳香族化反応の開発が可能になると期待される。そこでまず含窒素芳香族化合物であるピロールについてDFT計算を用い、電子求引性官能基導入によるLUMOのエネルギーの変化について計算した。その結果、エステルおよびCbz基をピロールに導入するとLUMOのエネルギーが大きく低下することがわかった。そこでこの基質に対し、既報の反応条件を参考に、不斉銅(I)触媒系を探索、設計することで、ピロールに対する高活性かつ高ジアステレオ、高エナンチオ選択的な不斉脱芳香族ホウ素化反応を達成した。さらに得られた光学活性有機ホウ素化合物に対し、種々のアルデヒドを作用させるアリルボレーション反応を行うことで、複数の不斉中心を有する多様な含窒素環状化合物の合成にも成功した。ピロールに対する不斉脱芳香族ホウ素化反応の開発について、適切な触媒系および反応条件を精査することによって、反応が良好な収率で進行することを見出した。さらに得られる光学活性有機ホウ素化合物に対し、種々のアルデヒドを作用させることによって、複数の不斉中心を有する多様な含窒素環状骨格を構築することにも成功した。CーB結合形成をともなう不斉脱芳香族化反応は、当研究室の報告以降発表された数例のみにとどまっており、脱芳香族化反応の開発研究の中でも未だ発展途上の研究である。今回申請者が取り組んだ研究テーマも非常に先駆的なものであり、これらの反応の達成は容易ではないことが予想されていた。そんな中、目的の不斉ホウ素化反応が良好な反応性で進行したことは特筆すべき点である。今後は得られる生成物のさらなる変換反応の開発にも取り組む予定である。今後は最適化された反応条件を基に、5位に官能基を有するピロールに対する不斉ホウ素化反応についても検討する。反応が十分に進行しない場合、配位子等の条件を検討する。また得られたホウ素化体の変換反応を検討する。酸化やアリルボレーションの他、種々の変換反応により3-ヒドロキシプロリン等の有用な化合物の合成を目指す。またDFT計算を用いてエナンチオ選択性発現メカニズム等の解明を目指す。芳香族化合物に対するCーB結合形成を伴う脱芳香族化反応は、インドールについて申請者らが報告した研究のみに限られている。特に芳香族炭化水素に対する脱芳香族ホウ素化反応は、よりチャレンジングな反応であり、未だこれを達成した例はない。遷移金属であるクロムと芳香族化合物から生成したクロムーアレーン錯体は、元の芳香族化合物に比べ、求核剤に対する反応性が高い。そのため、クロムーアレーン錯体に対する求核付加反応は、脱芳香族化の手法の一つとして古くから研究がなされている。しかしながらこれらの研究では、求核剤の種類に制限があり、未だ検討の余地が残されている。このような背景から申請者は、当研究室で研究を行っているホウ素求核剤をクロムーアレーン錯体に作用させれば、脱芳香族ホウ素化が進行するのではないかと着想した。この着想に基づき、芳香族炭化水素のアレーン錯体に対するホウ素化反応について種々検討した。様々なクロムアレーン錯体を合成し、これらに対するホウ素化反応を種々検討した。その結果、いくつかの基質についてホウ素化反応が進行していることを確認した。特に、クロムーナフタレン錯体に対するホウ素化反応が良好な収率で進行することを見出した。また本反応は銅触媒なしでも同様の反応性で進行することがわかった。本反応は芳香族炭化水素に対する脱芳香族ホウ素化反応を達成した初めての例である。今後収率の向上を目指し、より詳細な反応条件の探索を行う予定である。今年度実施予定であったクロムーアレーン錯体の網羅的合成と、合成した錯体に対するホウ素化反応の検討、反応が進行したクロムーナフタレン錯体についての条件検討については予定通り実施する事ができた。芳香環上に官能基を有する基質に対するホウ素化反応については検討できていないため、今後実施する予定である。クロムーアレーン錯体を基質とすることでホウ素化剤に対する反応性が向上し、ホウ素化反応が進行することを見出したという点ではおおむね順調に進展しているといえるが、反応の収率という点において未だ改善の余地があるため、今後反応条件の最適化等を行っていく必要がある。

その結果、エステルおよびCbz基をピロールに導入するとLUMOのエネルギーが大きく低下することがわかった。そこでこの基質に対し、既報の反応条件を参考に、不斉銅(I)触媒系を探索、設計することで、ピロールに対する高活性かつ高ジアステレオ、高エナンチオ選択的な不斉脱芳香族ホウ素化反応を達成した。さらに得られた光学活性有機ホウ素化合物に対し、種々のアルデヒドを作用させるアリルボレーション反応を行うことで、複数の不斉中心を有する多様な含窒素環状化合物の合成にも成功した。ピロールに対する不斉脱芳香族ホウ素化反応の開発について、適切な触媒系および反応条件を精査することによって、反応が良好な収率で進行することを見出した。さらに得られる光学活性有機ホウ素化合物に対し、種々のアルデヒドを作用させることによって、複数の不斉中心を有する多様な含窒素環状骨格を構築することにも成功した。CーB結合形成をともなう不斉脱芳香族化反応は、当研究室の報告以降発表された数例のみにとどまっており、脱芳香族化反応の開発研究の中でも未だ発展途上の研究である。今回申請者が取り組んだ研究テーマも非常に先駆的なものであり、これらの反応の達成は容易ではないことが予想されていた。そんな中、目的の不斉ホウ素化反応が良好な反応性で進行したことは特筆すべき点である。今後は得られる生成物のさらなる変換反応の開発にも取り組む予定である。まず今年度実施できなかった、官能基導入による反応性への影響について種々検討する。さらに、DFT計算を用いることにより、クロムーアレーン錯体のLUMOのエネルギーを計算し、ホウ素化に対する反応性との相関を明らかにする。またD-labeling実験などの機構解析実験により、反応機構の解明を行う。これらの研究結果をまとめ、学術雑誌に投稿する。今後は最適化された反応条件を基に、5位に官能基を有するピロールに対する不斉ホウ素化反応についても検討する。反応が十分に進行しない場合、配位子等の条件を検討する。また得られたホウ素化体の変換反応を検討する。酸化やアリルボレーションの他、種々の変換反応により3-ヒドロキシプロリン等の有用な化合物の合成を目指す。またDFT計算を用いてエナンチオ選択性発現メカニズム等の解明を目指す。
末梢リンパ球を用いての家族性高コレステロール血症の簡便な診断法の開発

家族性高コレステロール血症のヘテロは500人に1人と発症頻度が高いにもかかわらず、今まで有効かつ簡便な診断法がなかった。今研究では培養リンパ球のLDLレセプター活性測定法を検討すると共に、本症の診断に応用出来るかを検討した。対象および方法:対象として健康成人、小児(1-16歳)、および家族性高コレステロール血症と考えられる高コレステロール血症の成人、小児のリンパ球を用いた。方法はまず比重遠心法で得られたリンパ球をfatty-acid freeのRPMI培地で培養した。培養したリンパ球(1×10^5cell)にあらかじめDiI標識をしたLDLを1μg加え37度で2時間反応させ、洗浄後リンパ球に取り込まれたDiIの蛍光強度(MIF)をフローサイトメトリーで測定した。結果および考察:正常成人の蛍光強度の平均は約400であった。測定サンプルのLDLレセプター活性を健常者コントロールとの対活性で表した場合ほとんどの正常成人の値は80-120%と正常範囲を設定することが出来た。さらに血清脂質値や家族歴から高コレステロール血症のヘテロと考えられる成人のリンパ球LDLレセプター活性の多くは40-80%と正常値に比べ有意に低下しており、本方法が家族性高コレストロール血症の成人の診断に有用であることが明らかになった。小児に関しては対照となる小児のリンパ球LDLレセプター活性は成人に比べ低く、さらに人によりばらつきが多く、健常成人値の20-100%を示した。また家族性高コレストロール血症と考えられる小児の値は成人の正常値と比較すると有意に低下していたが、同年齢の正常値に比べ有意に低下していると断定出来なかった。以上の結果より本法は成人の家族性高コレステロールの診断に有用であるが、小児に関しては症例数を増やして、さらに検討する必要があると考えられた。
EMF駆動型磁気圏電離圏結合シミュレータによる全球Cowlingチャンネルの解明

非一様・非等方性電離層とAlfven波によって運ばれる沿磁力線電流系の相互作用について、電離層電流が伝導度勾配領域を横切る時に生じる分極場生成プロセスを3次元電流クロージャーの観点からの定式化し、数値実験によって、Cowlingチャンネル生成過程の可視化に成功した。特に電離層内で生じるHall電流発散がどれだけの割合で磁気圏に流出し、どれだけの割合で電離圏内部に閉じ込められるのかを一意決定するCowling効率の理論的導出は画期的であり、磁気圏電離圏結合科学の理解を深化させる新しい概念の確立へと繋がった。本研究の目的は、既存の磁気圏電離圏(MI)結合シミュレータの壁を破る、Cowlingチャンネルの定量的抽出機能を実装した、electromotive force("emf")駆動型MI結合シミュレータの開発を行い、磁気圏電離圏が自己無同着に結合した系でのCowlingチャンネル形成過程を、高緯度オーロラジェット電流、中低緯度Sq電流系、磁気赤道ジェット電流系が結合した、全球チャンネルとして再現・可視化することにより、Cowling効果の全球に於ける役割と、そのMI結合系に於けるエネルギー収支を解明することにある。この目的を遂行するため、本課題では(1)Walen-relationを応用したMI結合プロセスに於ける"emf"抽出法、及び(2)Hall電流共役法による、定量的Cowlingチャンネルの抽出法を確立し、(3)これらを実装した"emf"駆動型MI結合シミュレータの開発を行う。本年度は、非線形Walen-relationを応用した磁気圏起源"emf"抽出スキームの開発とHall電流共役法を適用した電流系分離法のスキームの開発が進められ、Cowlingチャンネル抽出のための理論体系の構築が行われた。この成果は、次年度以降開発される"emf"駆動型磁気圏電離圏結合シミュレータの重要な基盤に対応する。本年の研究成果は米国地球物理学連合学会誌JGRに2編の論文として投稿された。本研究計画は、(1)非線形Walen-relationを応用した磁気圏起源"emf"抽出スキームの開発、(2)Hall電流共役法を適用した電流系分離・可視化のスキームの開発、(3)グローバル磁気圏シミュレータとの結合による"emf"駆動型磁気圏電離圏結合シミュレータの完成、(4)本シミュレータの稼働による全球Cowlingチャンネルの精査、(5)得られた結果と理論モデルの比較研究によるMHD磁気圏と結合したCowlingチャンネルの学理の確立で構成される。23年度は、非線形Walen-relationを応用した磁気圏起源"emf"抽出スキームの開発とHall電流共役法を適用した電流系分離法のスキームを、磁気圏MHDシミュレータと結合させ、グローバルな磁気圏電離圏結合シミュレータとしての稼働テストを行う予定であった。しかしながら、震災の影響もあり、当初計画していた共同研究者である東北大学寺田直樹準教授との協働作業に遅れが生じたため、急遽計画を変更し、グローバルシミュレータを必要としないAlfven波と極域電離圏に於けるCowlingチャンネル形成過程の問題に取り組んだ。本研究により(1)電流キャリアの遷移過程を考慮に入れた、3次元電離圏に於ける電離層伝導度の時間発展理論を完成させ、更に(2)これらをAlfven波が介在した磁気圏電離圏結合過程に応用することにより、従来のグローバルシミュレーションではパラメータ化されていた電気伝導度変動の物理モデル化に成功した。これにより、極域オーロラ形成過程をグローバルMHDシミュレーションに組み込む方法論を確立することが出来た。これらの結果は、国際学術誌Journal of Geophysical Research-Space Physicsに2編の論文として投稿され」、それぞれ受理・出版された。本年度は非一様・非等方性電離層とAlfven波によって運ばれる沿磁力線電流系の相互作用について、電離層電流が伝導度勾配領域を横切る時に生じる分極場生成プロセスを3次元電流クロージャーの観点からの再定式化と数値実験を行い、Cowlingチャンネル生成に関する重要な知見を得た。主な成果を以下のとおりである。伝導度勾配領域で生じる過剰電流の電離圏閉じ込め効率、及び磁気圏への沿磁力線電流として解放効率を理論的に定式化に成功。通常のオーロラ帯でのパラメータ、ΣP>>ΣAの状況では勾配を横切ることによって生じる殆どの電流発散が電離圏内に閉じ込められ、分極場生成効率は最大となることを発見。但しこの閉じ込め効率は10km以下の空間スケールでは小さくなり、電流発散の閉じ込め効率は小さくなり効率良く沿磁力線電流と閉じること、逆に分極場生成効率は下がることを確認。Pedersen電流が伝導度勾配領域を横切る時に生じるPedersen分極場は電離圏対流に対して、高(低)伝導度領域での対流流線密度の増大(減少)、即ち、対流の減速(加速)をもたらすことを証明。

Hall電流が伝導度勾配領域を横切る時に生じるHall分極場は電離圏対流に対して、高(低)伝導度領域では磁力線を軸として対流流線の時計回り(反時計回りの回転)、即ち対流の捻れを生成することを解明。Hall分極場生成がもたらしうる更なる特異な性質として、高伝導度領域内に端を発するシステムについては、ソース領域から生じる電場を伝導度バンドに閉じ込める効果をもたらすことを発見。この結果は等方性伝導度システムで生じうる場合と真逆であり、Cowing効果の観測的実証への道を拓く。伝導度の等値線に沿った領域でも、Alfven伝導度を観測的に推定する手法を提唱。以上の結果は、国際学術誌、JGR Space Physicsに二編の論文として投稿された。震災の影響による、計画変更が余儀なくされたが、計画を変更し、Alfven波と極域電離圏に於けるCowlingチャンネル形成過程の定式化に取りくむ事により、結果としてCowlingチャンネル形成過程の理解は大きく進んだと言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画に掲げた、"emf"駆動型磁気圏電離圏結合シミュレータによる全球Cowlingチャンネルの精査は、引き続き取り組むが上記に挙げた震災の影響により、その完成は最終年度では難しいかもしれない。しかしながら、23年度に進めた研究の成果により、Alfven波による極域Cowlingチャンネル形成理論の確立は本年度中に遂行可能であり、更にそこで得られた知見を下に、全球Cowlingチャンネル形成過程の物理モデルの作成は可能であると考えている。
混晶半導体を用いた極微細線構造の光学的性質

混晶半導体を用いた極微細線構造等の多次元量子井戸の特性についてモデルによる研究を行なうと共に(量子井戸ワイヤ)、その基礎固めといつ意味で1次元量子井戸系での種々の理論的研究を行った。この系での光学的特性に重要な役割を演ずる励起子について、以下の点が明らかになった。(1)2及び3次元量子井戸に対し束縛エネルギー、光振動子強度のモデル計算を行った。その結果、多次元量子井戸では励起子の量子サイズ効果が1次元量子井戸に比較しずっと大きく、束縛エネルギー、光振動子強度が非常に大きくなる事が示された。この特性は光デバイスへの応用に対し非常に有用である。(2)1次元量子井戸での励起子光遷移の選択則を、バニド間遷移要素が許容及び非許容の両方の場合に導びき、又、その光振動子強度の井戸幅依存性を明らかにした。特にGaAs-AlAs量子井戸系に対し、実験グループと共同で、理論及び実験の両面から井戸幅を小さくした時の光振動子強度の増大を明らかにし、又、それが励起子波動関数の2次元に伴なう収縮になっている事を示した。(3)励起子の電場効果として、エネルギー及び光振動子強度を励起子が付随している電子及び正孔のサブバンド依存性という点から研究を行った。その結果、励起子エネルギーの電場によるシフトはサブバンドに大きく依存する事、又、電場が大きくなると電場が0の時の許制遷移が光振動子強度を持ち、許容遷移と同じオーダーの大きさになってくる事が理論的に示された。これは最近の光吸収、光電流スペクトルの実験を良く説明する。(4)1次元量子井戸の励起子では1般に電媒定数が井戸部とバリア部で違う事を考慮する必要がある事、又、励起子とフォノン(LO)の相互作用が重要である事を示した。
地球統計学でダウンスケールされた超高解像度GCMでの流域農地環境将来評価法開発

現在だけでなく将来における降水量などの気象量の時空間分布について,地球統計学的手法を採用することで,超高解像度GCMの各格子点での出力値の統計的ダウンスケーリング補正だけでなく任意地点でのダウンスケーリング補正を可能にした.この補正結果を用いて現在・将来の水文流出解析を行い,流域の農地環境の長期変化を,作物など考察対象の生育適性度空間分布で評価検討する方法を開発提案した.これにより,同環境は将来大きな変化をもたらすことが空間的に示せたことから,農地環境の長期評価には有用な方法と言える.現在だけでなく将来における降水量などの気象量の時空間分布について,地球統計学的手法を採用することで,超高解像度GCMの各格子点での出力値の統計的ダウンスケーリング補正だけでなく任意地点でのダウンスケーリング補正を可能にした.この補正結果を用いて現在・将来の水文流出解析を行い,流域の農地環境の長期変化を,作物など考察対象の生育適性度空間分布で評価検討する方法を開発提案した.これにより,同環境は将来大きな変化をもたらすことが空間的に示せたことから,農地環境の長期評価には有用な方法と言える.文科省21世紀気候変動革新プログラムによって現在検討されている自然災害分野の影響評価に関して,次期IPCC採用を目指している空間解像度約20km格子の超高解像度GCM出力(気象研究所が地球シミュレータで計算)を利用し,流出解析に必要なGCMの生データ(20テラバイト)の入手・整理を行いながら,そのデータに合わせた解析プログラムを作成した.さらに,その20km格子のGCM出力値を,地表の気象・水文観測データを基にして流出解析で用いる計算格子(50m10kmの範囲で選択した任意サイズの格子)に合うように地球統計学を利用して空間的なダウンスケール処理とモデルバイアスの補正処理を自動で行うシステムを当該年度設備品「超高解像度GCM仕様ダウンスケーリングシステム」上に導入した.その詳細は以下のようである.まず,本システム構築に用いるプログラムは研究代表者がFORTRAN言語で作成し,ライブラリルーチンは既製品ソフトウェアを購入した.次にシステムを自動化できるようにプログラムを発展させて,連続的かつ高速に処理されるように修正した.このシステムで算出された全球の各地域データ群が個々に巨大で,かつ,膨大な量(日本だけでも数テラバイト)になることは避けられないため,それらを蓄積させる大容量データストレージを自作で用意し,上記備品に接続した.本研究の成果である補正データ利用の第一歩として,解析のダウンスケールされたGCM出力による気象データの空間分布再現精度を検証するため,観測データの乏しい流域を考えることにした.ここでは利用効果が顕著に表れることを期待して,日本流域でなくベトナム・ホン川流域を対象とした.そこでの解析結果から,本システムでの補正降水量・気温出力データの空間分布を流出解析の入力値として用いることの有効性が明らかとなり,流出解析精度を向上させ得る可能性を示すことができた.文科省21世紀気候変動革新プログラムによってこれまで検討されてきた自然災害分野の影響評価に関して,IPCC第5次報告へ貢献している空間解像度約20km格子の超高解像度GCM出力(気象研究所が地球シミュレータで計算)を利用し,流出解析に必要なGCMの生データ(20テラバイト)の入手・整理を行いながら,そのデータに合わせた解析プログラムを昨年度作成し,その20km格子のGCM出力値を,流出解析で用いる計算格子(50m10kmの範囲で選択した任意サイズの格子)に合うよう地球統計学的手法により空間的なダウンスケール処理とモデルバイアスの補正処理を自動で行うシステムを昨年度設備品「超高解像度GCM仕様ダウンスケーリングシステム」上に導入して算定した.当該年度は水文シミュレーションとその結果を利用した流域農地環境評価処理を同時平行で加えて処理するために,先述の備品とともに「アロシステム製超高解像度GCM出力仕様流域環境評価システム」を並列接続して,連携的に流域水文シミュレーション・流域水環境・生態環境・水質環境・植生・農業環境の各変動評価計算を行うシステムをまず構築した.詳細は以下に記す.まず,本システム構築に用いるプログラムは研究代表者がFORTRAN言語で作成し,ライブラリルーチンは既製品ソフトウェアを購入した.次にシステムを連続的かつ高速に自動処理されるように,算出された巨大データ群保存用の自作大容量データストレージを上記備品に接続して,当該評価システムが自動処理稼働するようにFORTRAN言語で修正した.本研究の成果確認には,観測データの乏しい流域を考えることにし,特にベトナム・ホン川流域に注力した.そこでの解析結果から,本システムでの補正降水量・気温出力データの空間分布を流出解析の入力値として用いることの有効性が明らかとなり,流出解析精度を向上させ得る可能性を示すことができた.同時に流域環境の各評価の連携的な稼働テストに成功した.初年度の設備備品「ユニットコム製超高解像度GCMに仕様ダウンスケーリングシステム」に導入された「超高解像度GCM出力専用地球統計学に基づくダウンスケーリング処理システム」は常時20テラバイトという巨大データからダウンスケーリング生成処理をつづけていく中で,同備品に対して,当該研究目的の第二段階のための水文シミュレーションとその結果を利用した流域農地環境評価処理を同時平行で加えて処理することは極めて非効率的であり,非現実的である.ゆえに第2年度は,先述の初年度設備備品とともに,設備備品「ユニットコム製超高解像度GCM出力仕様流域環境評価システムを並列接続して,連携的に流域水文シミュレーション・流域水環境変動評価計算・生態環境変動評価計算・水質環境変動評価計算・植生変動評価計算・農業環境変動評価計算を行うシステムを構築した.第3年度は上記に加えて,流域単位の農地環境を総合学的に評価するために提案した手法を同システムに組み込んで,連動させられるように設定した.同時に,その評価基準となるデータ資料収拾

ならびに評価精度向上を目指し,日本の各大学・各研究機関へ足を運び,更なるシステム性能向上を目指した.計算環境が整ったところで,日本の代表的な実流域を中心に評価を開始し,検討した.最終的な結果として,研究期間の関係から実流域への適用は限られたものとなったが,2年前に起きた東日本大震災時の福島原発からの放射性物質の飛散落下の影響に関しての考察も行えるシステムを緊急に加え,ヨウ素ならびにセシウムの動態を流出解析ならびに土砂輸送解析で追跡できるシステムに改造した.この結果を阿武隈川流域に適用して検証し,同動態解析が有効であることを確認した.以上を用いて,流域の農業環境評価を可能とするシステムの完成に至った.処理に用いるGCM出力は革新プログラムからの提供であるため,自身のシステム構築に注力できる.そのため,データ処理は大変高負荷で重い計算になるため,時間が必要となるものの,元々存在したシステムをフルに活用してGCM処理システムや環境評価システムを構築していくようにしているため,遅れることがなくおおむね順調に作業が進んでいる.その経過で得られた成果も論文や口頭発表で公表していっており,進展性が示せていると思われる.24年度が最終年度であるため、記入しない。上述にもあるとおり,2つのシステムは完成したが,2つ目の評価システムはまだテストが終わった段階のため,実践的に使えるような調整が時間的にも労力的にも必要になっている.それをクリアした後,本年度は以下の手順で研究を進めていく.(A)流域単位の農地環境を学際的に評価する手法を提案し,同システムに組み込んで連動させられるように設定する.(B)計算環境が整い次第,日本の実流域を中心に評価を開始する.また,局所的な評価が可能であるのが特色であるので,ダム操作の現状放水ルールや取水設備からの現状取水ルールの将来の有効性,治水効果の変化や発電能力の変化についても考察し,水の管理ルールについて再設定時の指針となり得る結果を残すように検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
位相空間とその上の連続関数環の研究

本年度の科学研究費により、多くのセミナー及びシンポジウム等に参加し、他大学の研究者との研究上の情報交換を密にすることができ,研究課題に関する成果を期する上に甚だ有効であった。また、研究情報がインターネット等によって、電子化されて提供されることの多くなった昨今の状況をみて,当研究費によりその備えをすることができたが,これは研究を進めていく上で大変役立った。以下本年度中に得られた主な結果について報告する。位相空間XとYとに対して,積空間X×YからYへの射影Pの性質は本研究課題とも密接に関係する。ところでPは常に開写像であるが閉写像になるとは限らない。Pが閉写像になるとき、位相空間の双(X,Y)はclosed projection property(c.p.pと略記)を持つという.(X,Y)がC.P.Pを持つために、XやYに加えられる条件についてはいくつか知られており,有名なものもあるが,本研究でさらに新しいいくかの条件を発見できた。例えば,Xが被覆{C_α|α∈Λ}によって決定されていて、かつすべてのα∈Λに対してC_αのcharacter X(C_α)が濃度m以下である時は,Yがm-compact空間であれば(X,Y)はc.p.pを持つ,ことがわかった。その他得られた結果は「Closed Projections」としてまとめ投稿した。また,位相空間X上の線形連続汎関数の集合Λ(X)の構造について、Λ(X)の要素入のsupport,supp(λ)の性質を用いてかなり詳しく調べることができた.この結果は近く発表する予定でいる。その他にも、位相空間論の立場から田中は,k-networkに関する数々の有用な結果を得,位相幾何学の立場から細川が,環論の立場から徳弘が,微分幾何学の立場から関沢が関数方程式の立場から溝口が,それぞれたくさんの成果を得た.本年度の科学研究費により、多くのセミナー及びシンポジウム等に参加し、他大学の研究者との研究上の情報交換を密にすることができ,研究課題に関する成果を期する上に甚だ有効であった。その他にも、位相空間論の立場から田中は,k-networkに関する数々の有用な結果を得,位相幾何学の立場から細川が,環論の立場から徳弘が,微分幾何学の立場から関沢が関数方程式の立場から溝口が,それぞれたくさんの成果を得た.
ベックマン転位反応用高性能触媒の開発

まず、ゼオライトの細孔が及ぼす影響について検討した。細孔径が異なる各種酸性ゼオライトを用いた結果、シクロヘキサノンオキシム分子が侵入できない小さな細孔から成るCa-A、および細孔をテンプレート剤で塞いだボロシリケート上では、より高選択的にε-カプロラクタムが生成することが分かった。酸性ゼオライト触媒の細孔内では、より嵩高いε-カプロラクタムの生成よりも副反応が優先するため、結晶外表面でのみ反応を行わせる法がε-カプロラクタムの選択的合成に有利であることが明らかとなった。次に、触媒活性点の性質を明らかにするため、各種触媒の性能を比較検討した。強酸性のゼオライトであるH-ZSM-5、H-モルデナイト、H-Y等を触媒とすると、ε-カプロラクタムの選択率は3060mol%と低い値となり、高沸点化合物の生成による触媒活性の低下も激しかった。また、塩基性のゼオライトであるK-ZSM-5、K-フェリエライト等を用いた場合も、ラクタム選択率は3060mol%となり、活性低下も同様に激しかった。このように、強酸点、塩基点ともに、副反応に対する活性が高いため、効率的なラクタム合成には不向きであることが分かった。そこで、強い酸点、塩基点をもたない触媒についてさらに検討した。無定形の酸化物であるγ-アルミナ、チタニア、ジルコニア等を用いると、ラクタム選択率は40mol%以下となり、本反応に有効ではないことが明かとなった。一方、結晶性酸化物であるH-フェリエライト、Ca-A、H-SAPO-5、シリカライト等を用いると、転化率は4100%と触媒によって差があるものの、ラクタム選択率はいずれも80mol%以上という高い値が得られた。高沸点化合物の生成も少ないため、活性の経時的低下も少なかった。この結果から、弱酸性あるいは中性のOH基もラクタム生成の活性点であり、高沸点化合物生成が起こりにくい分だけ強酸点および塩基点より有効な活性点であると結論した。本研究は、6-ナイロンの単量体であるε-カプロラクタムを、シクロヘキサノンオキシムから気相ベックマン転位により合成するための高活性および高選択性固体触媒を開発するために、鍵となる主な要因を明らかにすることを目的としている。これまでの研究で、高い活性と選択性を示すことを見い出しているフェリエライトについて詳細に検討した。その結果、イオン交換によりNa型あるいはK型にしてもプロトン型と成績は変わらない。また、酸処理と熱処理あるいは四塩化ケイ素処理で脱アルミニウムをすると、活性、選択性の両方が共に低下することが判明した。その他の微細孔を有する結晶として、A型、X型、Y型、クリノプチロライト、AlPO-5、AlPO-17、MCM-41といったゼオライトおよびゼオライト類縁化合物を触媒に用いて検討した。その結果、反応原料であるシクロヘキサノンオキシムを細孔内に吸着できる物質では、高い活性を示すが、選択率は70%程度に留まる。反応原料を吸着できない物質では、活性は低くなるが選択率は90%と高くなる。また、2nm程度の大きな細孔を持っているMCM-41の場合には活性は高いが選択率は約40%とシリカゲルと同程度であった。

以上の結果より、シクロヘキサノオキシムの気相ベックマン転位に有効な触媒としては、通常の酸点は必ずしも必要ではないこと、結晶性の物質は選択性が高く、無定形あるいは無定形と見なせる物質は選択性が低いこと、さらに狭い細孔内の反応では6員環が7員環へと拡がるベックマン転位は起こりにくくなることが判明した。常圧流通系反応装置を用いシクロヘキサノンオキシムのベックマン転位反応を320°Cで行い、各種触媒の性能を比較した。強酸性のゼオライトであるH-ZSM-5、H-モルデナイト、H-Y等を触媒とすると、ε-カプロラクタムの選択率は3060 mol%と低い値となり、高沸点化合物の生成による触媒活性の低下も激しかった。また、塩基性のゼオライトであるK-ZSM-5、K-フェリエライト等を用いた場合も、ラクタム選択率は3060 mol%となり、活性低下も同様に激しかった。このように、強酸点、塩基点ともに、副反応に対する活性が高いため、効率的なラクタム合成には不向きであることが分かった。そこで、強い酸点、塩基点をもたない触媒についてさらに検討した。無定形の酸化物であるγ-アルミナ、チタニア、ジルコニア等を用いると、ラクタム選択率は40 mol%以下となり、本反応に有効ではないことが明かとなった。一方、結晶性酸化物であるCa-A、H-SAPO-5、シリカライト等を用いると、転化率は4100%と触媒によって差があるものの、ラクタム選択率はいずれも80 mol%以上という高い値が得られた。高沸点化合物の生成も少ないため、活性の経時的低下も少なかった。この結果から、弱酸性あるいは中性のOH基もラクタム生成の活性点であり、高沸点化合物生成が起こりにくい分だけ強酸点および塩基点より有効な活性点であると考えられる。中性のOH基をもつものとしてシリカゲルについてさらに検討した。シリカゲル上では生成したラクタムが速やかに高沸点化合物へと転化するため、ラクタム選択率は低くなった。シリカゲルを塩化アルミニウム処理することにより、表面OH基を一部取り除くと、ラクタム選択率が向上した。このことから、中性OH基の表面濃度がラクタムの効率的合成に影響を及ぼすことが明かとなった。
多環芳香族化合物を用いた新しい軸不斉配位子の合成とキロトロピー特性の評価

本申請研究では、π電子系が拡張した多環芳香族化合物を構成要素とした軸不斉型新規配位子の合成、対応する金属錯体の合成、及びそれらの分光学的挙動について評価を行うことを計画した。まず、申請研究立案の根拠となった申請者オリジナルのビピレノール分子を用いて、金属錯体の合成を行った。ビピレノールの配位箇所はハードな塩基である酸素原子であるので、高酸化状態のハードな酸が適当であろうと考えられる。そこで、+6価のタングステンW+6を候補として考えた。この錯体に用いた配位子はキラルであるため、得られた錯体のΔ型とΛ型はジアステレオマーの関係にある。以降の分光実験はジアステレオ混合物として行った。まず、吸収スペクトルを測定した。その結果、ビピレノール由来の350nm近傍の吸収とともに、650nmにLMCTに帰属できる吸収が見いだされた。そこでCDスペクトルの測定を行ったところ、用いた配位子由来の吸収に対してのみコットン効果が見いだされ、LMCT遷移は不活性であった。さらに、この錯体の電気化学的特性を評価した結果、W+6→W+5、W+5→W+4と帰属できる二段階の可逆な還元波が観察された。興味深いことに、これらの酸化還元過程において錯体は明瞭な色調の変化を示し、分光学的測定の結果、エレクトロクロミズムを示す錯体であることが明らかとなった。次に、天然の不斉色素の代表例であるクロロフィル分子に注目し、分子の不斉構造が光合成に及ぼす効果を明らかにするために、ポルフィリンの軸不斉二量体分子の合成と評価を行った。合成に際しては、申請者独自の合成手法を用いることにより、大きな光学異方性を実現することに成功した。この研究の中で、光学的性質の異方性は、ポルフィリン(=蛍光色素)が形成する二面角に支配されているという極めて重要な知見が得られた。又、この二面角を系統的に変化させることにも成功している。申請書提出以降、新規な配位子の合成が順調に進み、かつ、これらを実現するための新しい反応条件が見い出されたため、当初計画していたよりも多くのバリエーションを有する新規配位子の合成に成功している。これらを用いることにより、より多彩な金属錯体の合成が可能になると考えられ、申請した研究課題よりも多くの研究成果が得られるのではないかと期待している。ビピレノールと遷移金属との錯体については、配位子のビピレノールを、申請者が合成した他の軸不斉配位子に変換して合成を行う。それとともに、タングステン以外の金属についても錯形成能の評価を行う。例えば、ハードな酸であるハフニウムやタンタル、あるいは第一遷移金属である亜鉛や銅の錯体合成についても意欲的である。得られた錯体について、分光学挙動を評価する。一方、ポルフィリンの不斉二量体については、天然の不斉構造の再現を念頭に置き、積層型で、かつC2の点群に属する構造のモデル化合物を設計し、合成を行うことを計画している。

ビピレノールと遷移金属との錯体については、配位子のビピレノールを、申請者が合成した他の軸不斉配位子に変換して合成を行う。それとともに、タングステン以外の金属についても錯形成能の評価を行う。例えば、ハードな酸であるハフニウムやタンタル、あるいは第一遷移金属である亜鉛や銅の錯体合成についても意欲的である。得られた錯体について、分光学挙動を評価する。一方、ポルフィリンの不斉二量体については、天然の不斉構造の再現を念頭に置き、積層型で、かつC2の点群に属する構造のモデル化合物を設計し、合成を行うことを計画している。
日本的雇用慣行の変貌の実証的考察

本研究の目的は、今日変化を遂げつつある日本的雇用慣行について、その変貌の実相を事例調査を通じて実証的に明らかにすることにある。結果として、日本的雇用慣行の構成要素の中で、いわゆる「年功賃金」に研究成果は絞られることになった。本研究ではまず、日本の基幹産業である自動車産業の大企業B社における1990年代のホワイトカラーの人事管理に焦点を絞り、93年改定により実施された期間考課の詳細と、99年改定後の人事考課の仕組みの要点を明らかにした。ブルーカラー以上に能力主義管理が進展しているホワイトカラーの人事・賃金管理が、日本を代表する大企業でどのような様相をみせているかを、その論文では考察している。次に、同じ自動車産業内の他の大企業C社を対象として、1980年代から90年代にかけてみられた人事・賃金管理の展開と、それへの労働組合の対応を分析した論文を執筆した。そこでは、C社の評価制度とその運用、それに対するC労組の規制を論じており、賞与(一時金)の成績加算部分の比率の縮小など、C労組の賃金政策の影響を受けた同社の賃金実態の変化が解明され、能力主義管理に対する組合員の意識の実相も認識されている。続いて本研究では、自動車産業の中小企業の人事・賃金管理や雇用管理を考察した。その論文において、90年代の中小企業の査定制度の実態が解明されているとともに、この時期の中小企業の雇用調整についても説明されている。さらに、これまで述べてきた自動車産業の日本的雇用慣行の変化に関する論文のみならず、他の産業での変化も視野に収める観点から、鉄鋼業についても資料収集し、日本鉄鋼業の代表的な大企業S社における1981年の定年延長時の賃金制度改定をめぐる労使の議論の詳細を考察した。以上のように、本研究は主として自動車産業と鉄鋼業の「年功賃金」の変化について、従来の研究史における不十分点の解明を果たした。今年度は、トヨタ自動車(株)本社、日産自動車(株)本社、マツダ労働組合本部等を訪問し、貴重なお話を窺うとともに関連する資料をいただいた。他方で、自動車各社の最新のデータ類の入手にも努めた。具体的な研究業績としては、第一に、トヨタ自動車の事務技術系従業員の人事考課制度を明らかにした論文「B自動車の事技員の人事管理」を公表した。これは前述のトヨタ本社訪問時に公開の許可を得ることができた作品であり、主として1994年時点のその内容を考察しているが、その訪問時にヒアリングした現時点の事技員の人事考課制度にも言及している。同社では近年、ホワイトカラーの人事・賃金管理の改革に重点がおかれており、技能員以上に能力主義管理が進められている。上記の論文は、これまで研究史上あまり深く考察されていない同社のホワイトカラー管理の重要な部分を解明したという意義を有している。第二に、今年度は本田技研工業(株)の人事と賃金について考察した小著『自動車産業の人事・賃金と労働組合の賃金政策-C自動車の事例研究-』を執筆した。この著作は1980年代から90年代半ばまでの同社の人事管理と、賃金・一時金に関する労働組合の取り組みを論じた作品である。その中では、これまで社会政策学会で知られていなかった同社の賃金実態等が明らかにされており、また同社の一時金(賞与)の査定が労働組合運動により制約されている点、すなわち同社の能力主義管理に対する組合規制の存在が主張されている。この作品はすでに「山口経済研究叢書」として刊行されることが決定している。その他、今年度はマツダや協力会社の雇用・賃金管理についても、認識を深めることができた。

今年度は、第一に、論文「自動車産業の中小企業の雇用と賃金-D社グループの協力会社-」を執筆した。私はこれまでやや長い期間に渡って、マツダの1次・2次の「協力会社」(下請企業)数社を訪問し、雇用と賃金についてヒアリングを続けてきたが、その内容の一部をまとめたものがこの論文である。マツダグループは、バブル崩壊以降、日本の自動車産業の中ではより厳しい状況に直面している企業グループのひとつであり、協力会社の中でも雇用調整が頻発している。それゆえ、その雇用調整の実情を調査することは、自動車産業の雇用問題を考察する上で意義ある作業であると考えられるため、その調査研究を遂行し論文として執筆した。また他方で、この論文ではマツダの協力会社の賃金管理も考察している。そのことは自動車産業の中小企業の賃金管理に関する研究でこれまで取り上げられることがなかった対象を取り上げたという点で意味がある。さらに前掲の論文の中では、1990年代以降の自動車産業の中小企業における能力主義化の一端も指摘している。今年度に遂行した研究としては、上記の他に、本田労組を訪問して本田技研工業の賃金の変化に関する情報を入手したことが挙げられる。これにより今後の研究の足がかりを得ることができた。なお、昨年度に執筆・投稿し公刊されることが決定していた私の論文『自動車産業の人事・賃金と労働組合の賃金政策-C自動車の事例研究-』は、今年度に校正を行い、山口経済研究叢書第29集(山口大学経済学会発行)として8月末に刊行されている。本年度は、上記の研究課題に関わる文献を幅広く収集し研究史を吟味するとともに、新日本製鐵(株)の1981年の人事・賃金制度改訂について詳しく考察する研究ノートを執筆した。新日鐵では、1981年の定年延長の際、「年功的給与」の比率を縮小し、他方で「職務的給与」の比率を拡大した。その概要や主要な論点については、兵藤〓氏他の先行研究でも説明されており、私自身も1996年10月の社会政策学会第93回大会における学会報告と、それをまとめた作品「変貌する日本の雇用と賃金」『社会政策叢書』編集委員会編『今日の賃金問題』社会政策叢書第21集(1997年)の中ですでにふれたところである。しかし、制度改訂時の交渉経過やその特徴、交渉における論点の全容、職務加給の改訂方法については、これまでの論文では扱われていなかった。そこで、そのような改訂の細部をまとめたものが、研究ノート「S製鉄における賃金制度の交渉-1981年改訂と『年功賃金』の変化-」である。また、本稿では、制度改訂に伴う賃金構造の変化についても、指数化した基本賃金や年齢別賃金の複数年の推移をもとに分析している。この作品は、戦後しばしば人事・賃金制度の改革をリードしてきた日本の伝統的な大企業において、いわゆる「年功賃金」がどのような労使間の議論を経て修正されつつあるのか、労働組合は進展する能力主義管理にいかなる対応をしてきているのかを深く認識しようとするものである。ちなみに、本年度は、3年間の研究の最終年度に相当するため、これまでの研究成果をとりまとめた成果報告書の作成を遂行している。上記の研究ノートは、これまでに公表した論文とともに、この成果報告書の中に収録することになっている。