hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エナメル上皮種における奇異な形態変化・骨吸収機構の解明

エナメル上皮腫の増殖・分化については未だに不明な点が多い。以前、我々は叢状エナメル上皮腫のセルラインであるAM-1を用いて、細胞膜上にV-ATPase、ClC-7が発現しH+、Cl-をそれぞれ放出することで腫瘍周囲の骨を直接溶解することを明らかにした。その後の研究で、細胞外Ca2+濃度変化・RANKL投与により、細胞形態変化・増殖促進が促されることが判明し、詳細を実験・検討した結果、TRPV2、V3、V4、TRPM7チャネルが形態変化に関与するCa2+流入チャネルの候補として有力であり、またRANKL投与による増殖促進はNFATc1およびc2の発現上昇・脱リン酸化を介することが示唆された。本研究の目的はエナメル上皮腫細胞による奇異な形態変化・骨吸収に重要な役割を果たすと考えられるRANKシグナルおよび細胞外Ca2+流入機構を解明することで、それら受容体およびチャネルの特異的阻害薬を検索し、新たなエナメル上皮種の内科的治療を開発することである。本年度は、1)形態変化の原因となる細胞外Ca2+流入経路および圧受容チャネルの同定、2)RANKL、OPG等の破骨細胞分化促進および抑制因子のAM-1分化への関与の検討および3)細胞外Ca2+負荷による細胞融合に対する検討、を目標に研究を遂行してきた。1)に関しては、種々の阻害薬を用いた実験により、前者はTRPV4,後者はTRPC1が有力であることが判明した。今後も次年度以降の計画に記した通り、細胞内Ca2+流入の実験などにより詳細に検討していく予定である。また2)および3)に関しては、RANKLの受容により細胞増殖が促進されること、また細胞外Ca2+負荷により細胞融合が引き起こされることが明らかとなり、それらはNFATc1およびNFATc2の核内移行により制御されている可能性が示唆された。以上の実験結果の一部は、昨年度の歯科基礎医学会で発表した。またこれらの結果より、TRPチャネルを介した細胞外Ca2+流入がエナメル上皮腫の細胞融合に重要な役割を果たしていること、またRANKL受容は、以前より乳がんでの報告と同様にエナメル上皮腫細胞でも細胞増殖に関与していることが明らかとなった。次年度以降は、それらのメカニズムをより詳細に解明していく予定である。本研究の目的は、エナメル上皮腫による細胞外Ca流入による奇異な形態変化の解明である。それに先立ち、本年はエナメル上皮腫自身による骨溶解機構について検討し、海外雑誌に論文を報告した。以下に概要を示す。エナメル上皮腫細胞株AM-1では、以前より報告のあるRANKL放出による破骨細胞の活性化は起こらず、逆にAM-1自体の細胞膜上にはプロトンポンプであるV-ATPaseおよび塩素トランスポーターであるCLC-7が存在し、破骨細胞に比して60分の1と非常に緩徐ではあるが同様の機構により直接的な骨吸収機構を有することが明らかとなった。また、エナメル上皮腫の病理組織切片を免疫蛍光染色法にて観察すると培養細胞での所見と同様にV-ATPaseとCLC-7の細胞膜への局在が、叢状型、濾胞型、基底細胞型の組織切片において観察された。以上の結果よりエナメル上皮腫の顎骨内での緩やかな進展は、緩徐な細胞増殖と骨基質溶解によりもたらされることが示唆された。以上の結果をInt J Oncologyに発表した。本年度は、福岡歯科大学の森田らと共同し、本研究の基礎であるエナメル上皮腫自身における新たな骨吸収機構を解明し、国際科学雑誌に論文が受理された。また細胞外Ca流入によるcalcinerurinを介するシグナル伝達経路の活性化および細胞融合と多核化、さらにはRANKL刺激によるNFAT1およびNFAT2を介した増殖活性化機構の概要を明らかにした。本年度は最終年度であったが、論文投稿まで至らなかったので、延長申請を行った。なお研究内容については、昨年度までの続きとして、1)細胞融合に関する検討、2)細胞外Ca2+流入経路に関する検討、3)上皮ー間葉及び上皮ーマクロファージ転換についての検討、という3項目を中心に実験を行った。その結果、外液に1mMCa2+を負荷した状態では、細胞塊の立体構造が変化し、一見細胞融合が起こったように観察されるが、あらかじめ緑と赤の2色の色素蛋白を別々に遺伝子導入した細胞同士を共培養しても融合した細胞は見つからなかった。一方でRANKL投与により、破骨細胞と同様にCD68の発現や上皮間葉転換のマーカーであるE-cadherinの発現上昇とN-cadherinの発現低下が観察(上皮間葉転換:EMT)され、同時にNFATc1とNFATc2の発現変化が見られた。さらに破骨細胞に比して少ないが、V-ATPase及びcathepsin Kの発現も見られた。なお、前年から引き続き細胞外Ca2+流入経路の同定も行ったが、AM-1でのチャネルの発現及び各種阻害薬の効果により、TRPV2が有力候補であることが確認された。これまでの実験結果をまとめると、エナメル上皮腫細胞であるAM-1は、生体内の通常のCa2+濃度により凝集・細胞塊の不正な立体形成を引き起こすことから、多胞型の特徴であるバブルソープ状を形作ることに繋がる要素の一つとなりうるものであると考えられた。この現象を惹起するためのCa2+流入はTRPV

2由来であり、周囲の骨芽細胞や破骨細胞、さらには自らにより放出されるRANKLにより、破骨細胞と同様にCD68の発現や上皮間葉転換、さらにはNFATc1及びNFATc2といった転写因子の制御を行っていること、さらにCathepsin KやV-ATPaseの発現により周囲の骨を溶解することが示唆された。本年度までに研究成果を論文にまとめるつもりであったが、実験が遅れてしまい、そこまで至らなかった。本研究は、エナメル上皮腫細胞による奇異な形態変化・骨吸収に重要な役割を果たすと考えられるRANKシグナルおよび細胞外Ca2+流入機構を解明することで、それら受容体およびチャネルの特異的阻害薬を検索し、新たなエナメル上皮腫の内科的治療を開発することを目的とした。延長期間を合わせて4年間の研究期間において、以下の結果を得た。1)形態変化の原因となる細胞外Ca2+流入経路および圧受容体の同定として、阻害薬を用いたパッチクランプの実験や分子生物学的実験により、前者はTRPV2で後者はTRPC1である可能性が考えられた。また、2)RANKL、OPG等の破骨細胞分化促進および抑制因子のエナメル上皮腫細胞分化への関与としては、RANKL受容により細胞増殖が抑制されること、また細胞外Ca2+負荷により細胞融合様の現象が引き起こされることを、セルカウントおよび赤と緑の二色の蛍光色素タンパクを別々にあらかじめ遺伝子導入した細胞を共培養することで明らかにした。特に、後者の細胞融合様の現象に関しては、形態変化により一見細胞融合しているように見えるが、実は細胞凝集が起き、その塊が三次元に変形することからそのように見えることが判明した。さらに、3)細胞外Ca2+負荷による細胞凝集に対するシグナル伝達系の関与として、NFATc1およびNFATc2の二つの転写因子の核内移行により制御されている可能性が示唆された。以上の結果から、エナメル上皮腫細胞が、生体内の通常のCa2+濃度により細胞凝集・細胞塊の不正な立体構造を形成を引き起こすことから、エナメル上皮腫が顎骨内で立体的に生育・膨化する原因となっている可能性が示唆された。エナメル上皮腫の増殖・分化については未だに不明な点が多い。以前、我々は叢状エナメル上皮腫のセルラインであるAM-1を用いて、細胞膜上にV-ATPase、ClC-7が発現しH+、Cl-をそれぞれ放出することで腫瘍周囲の骨を直接溶解することを明らかにした。その後の研究で、細胞外Ca2+濃度変化・RANKL投与により、細胞形態変化・増殖促進が促されることが判明し、詳細を実験・検討した結果、TRPV2、V3、V4、TRPM7チャネルが形態変化に関与するCa2+流入チャネルの候補として有力であり、またRANKL投与による増殖促進はNFATc1およびc2の発現上昇・脱リン酸化を介することが示唆された。上記、研究実績の概要にも記した通り、本年は計画どうりに研究が進行しており、概ね順調に進展していると考えている。今後は、本研究の核となる細胞外Ca流入機構について、流入経路の解明、シグナル伝達系の同定などを多角的に行い、その成果を国際雑誌に投稿する予定である。詳しくは、細胞外Ca流入チャネルであろうTRPチャネル(TRPM7, PKD1&2)の同定およびシグナル伝達経路の一つとして考えられるcalcineurinを介する細胞融合および多核化、RANKL刺激によるNFAT1やNFAT2の活性化と増殖機構をAM-1および病理組織切片を用いて詳細に解明する。今後はこれらの研究成果及び追加実験を行い、年度内に論文投稿・受理されるよう努力する。
海草葉上性モエビ種群の共存機構

研究経過と成果:1985-1986、1987-1988年の2年間に採集されたモエビ類のうち、特に優占した3種のモエビについて、個体群構造とその季節変化を明らかにした。また、主な捕食者(ハオコゼ)の個体群消長を追跡した。ハオコゼの定期採集サンプルから、胃内容調査によって食性を明らかにした。その結果、3種のモエビの個体数組成にほぼ近い割合で食べられていることがわかった。一方、水槽において3種のモエビを同数づついれ、1匹の捕食者に食べさせた実験によれば、ホソモエビがもっともよく食べられ、ランダムに食べられた場合に期待される生残率と有意に異なった結果となった。捕食者の存在下においては、モエビ類の行動に顕著な変化がおこり、干渉型競争に大きい影響がみられた。捕食者が近くにいる場合には、どの種のモエビも活動が不活発になり、遭遇頻度が極端に低下した。さらに、遭遇がおこっても相手を葉上から排除してしまわないことが多く、捕食者の存在がモエビ類のかくれがをめぐる競争を抑制する効果が明らかになった。以上の小網代湾の藻場における結果を用いて、ホソモエビとコシマガリモエビのかくれがをめぐる競争種2種と捕食者ハオコゼ1種の系におけるかくれが内外の2種のモエビの密度の変動を数理モデルによって推定した。その結果から、ホソモエビとコシマガリモエビのそれぞれの再加入率(出生率)を両軸に取った平面上において、捕食者のいる時といない時を比較すると、捕食者がいることによって共存が可能になる範囲がかなり広く存在することがわかった。これがpredator-mediated coexistenceとよぶ事ができる範囲である。また、その捕食者が共存に及ぼす効果は、両種のかくれが内における自然死亡率に大きく依存することがわかった。
スピンオン方によるpn接合の作製

有明工業高等専門学校、電子情報工学科は、半導体工学、電気回路、プログラミング、人工知能に至るまで、幅広い知識を持つ情報技術者を育てることを目的とした学科である。学科棟には、クリーンルームがあり、半導体プロセスに関する教育・研究を行ってきた。情報機器や電子機器における、集積回路の重要性に鑑み、シリコン・ウェーハ上の1平方センチメートルの中に100個程度のトランジスタを有する小規模集積回路を学生の手で作製できるようにすることを、半導体プロセス教育の当面の目標としている。本研究は、その第一段階として、微小領域にpn接合すること目的に行ったものである。pn接合の形成は、次の段階として計画している電界効果トランジスタ(MOSFET)の作製には必須の技術である。実験は、まず、3センチメートル角に切断したn型シリコン・ウェーハにフィールド酸化を施し(備品費で購入した2台の電気炉のうち1台を使用)、フォトリソグラフィーにより拡散領域の窓あけを行う。ホウ素を含む拡散剤をスピン・コートし、熱処理をすることによって(備品費で購入したもう1台の電気炉を使用)微小領域にpn接合を形成する。フォトリソグラフィによってコンタクトホールを形成し、アルミニウムをスパッタリングで成膜した。最後に、端子形成のフォトリソグラフィを行い試料を作製した。一つのウェーハ上には、それぞれ、1、0.09、0.04平方ミリメートルを面積を有するpn接合、拡散領域の面抵抗を測定する領域、基板の抵抗率を測定する端子等を設けた。測定は、pn接合の電流・電圧特性、拡散領域の面抵抗測定を行った。pn接合の電流・電圧特性は、典型的な整流特性を示し、良好なpn接合を形成できることが確認できた。拡散領域の面抵抗も拡散剤の技術資料とほぼ一致した結果が得られた。このように本研究の実施によって、小規模集積回路を作製するための第一歩を踏み出すことができた。
乳がん骨転移に対する化学放射線療法における新規アプローチ

本研究課題は、放射線とdopamine receptor標的薬の作用機構が異なる治療を行い、治療耐性を克服し従来の治療法に比べ有意に抗腫瘍効果ならびに転移・骨吸収抑制効果がみられるか否かを問うことを目的としている。本年度は、細胞実験を中心に放射線と薬剤の併用による抗腫瘍効果ならびに転移抑制効果を検討した。細胞は、ヒト乳癌細胞株MDAMB-231(トリプルネガティブ型)およびMCF7(内分泌感受性型)の2種類を用いた。薬剤は、dopamine receptor D1 agonistであるA77636、既に国内でパーキンソン病治療薬として用いられているアドロゴリド塩酸塩の2種類を用いた。放射線には、X線、炭素イオン線の2種を用いた。照射3時間前に薬剤を添加し、放射線照射後の細胞生残率の他、がん転移の指標となる細胞接着能、遊走能、浸潤能を評価した。放射線と薬剤を併用すると、細胞生残率が、各々単独で治療する群と比較して有意に低下した。つまり、放射線とdopamine receptor標的薬を併用することで、抗腫瘍効果が高まることが示唆された。次に、細胞接着能、遊走能、浸潤能は、亜致死線量のX線照射により亢進する結果が得られた。しかし、同時にdopamine receptor標的薬を併用すると、これらの能力が抑制される結果を得た。つまり、放射線治療で誘発されるがん転移に関わる因子の活性を抑え、細胞レベルでのがん転移能を抑制したことが示唆された。一方、炭素イオン線は、亜致死線量の照射により、細胞接着能、遊走能、浸潤能が、亢進することはなかった。薬剤と併用すると、これらの能力がさらに抑制され、炭素イオン線とdopamine receptor標的薬の転移能抑制効果に相加効果が認められた。本研究課題は、放射線とdopamine receptor標的薬の作用機構が異なる治療を行い、治療耐性を克服し従来の治療法に比べ有意に抗腫瘍効果ならびに転移・骨吸収抑制効果がみられるか否かを問うことを目的としていた。仮説の通り、乳がん細胞2種に対し、放射線とdopamine receptor標的薬の併用により、各々の単独治療に比べて、抗腫瘍効果、転移能抑制効果ともに増強する結果が得られた。よって、当初の計画通りに研究が遂行されたと考えられる。細胞実験において、仮説通り、乳がん細胞の抗腫瘍効果、転移能抑制効果を放射線とdopamine receptor標的薬の併用により達成した。この結果を受けて、本格的に動物実験に移行することができると考えられる。今後の方策としては、マウスの骨転移モデルを作成し、放射線と薬剤の併用により、細胞実験同様の成果が得られるか検証する。同時に、分子メカニズムも明らかにすることで、骨転移性乳がんに対する化学放射線療法を確立するための基礎的データを提供するという研究計画を完遂させる。

同時に、分子メカニズムも明らかにすることで、骨転移性乳がんに対する化学放射線療法を確立するための基礎的データを提供するという研究計画を完遂させる。細胞実験と分子機能解析に初年度は時間を費やした為、動物実験のための実験動物購入費を予定より使用しなかった為、次年度に繰り越すこととした。2年目は、動物実験を主体に初年度に得られた成果を動物レベルで再現できるか否か検討する。
水素イオンの移動により誘起される新規抵抗メモリ効果の機構解明と性能の見極め

Pt/Bi2Sr2CaCu2O8+δ(BSCCO)構造に水素を取り込むことで,電圧誘起の水素イオン拡散による抵抗スイッチング(RS)が発現することを初めて確認した.同構造のXAFS及びXRD測定を行うことで, RSに伴う電子状態及び結晶歪の変化が生じる兆候を初めて捉えた. Pt/Nb:SrTiO3(Nb:STO)構造のRSがPt/Nb:STO界面全体で生じることを示し, Pt電極下のTi K-XAFSスペクトルにRSに伴う変化を確認した.これにより, RSとTi原子周囲の対称性に相関があることが示唆された.RSに伴う電子状態の変化を複数サイクルに亘って確認したのは本研究が初めてである.Pt/Bi2Sr2CaCu2O8+δ(BSCCO)構造に水素を取り込むことで,電圧誘起の水素イオン拡散による抵抗スイッチング(RS)が発現することを初めて確認した.同構造のXAFS及びXRD測定を行うことで, RSに伴う電子状態及び結晶歪の変化が生じる兆候を初めて捉えた. Pt/Nb:SrTiO3(Nb:STO)構造のRSがPt/Nb:STO界面全体で生じることを示し, Pt電極下のTi K-XAFSスペクトルにRSに伴う変化を確認した.これにより, RSとTi原子周囲の対称性に相関があることが示唆された.RSに伴う電子状態の変化を複数サイクルに亘って確認したのは本研究が初めてである.本研究は我々が発見した、水素イオン移動によって生じる新規の抵抗変化現象の基礎的な物性解明とメモリ素子としてのパフォーマンスの見極めを目的とする。これまでに、Bi2Sr2CaCu2O8+δ(BSCCO)単結晶をメモリ層に用いたPt/BSCCO/Pt構造にて以下の成果1-5を得た。1. BSCCO単結晶表面にPt電極を形成し(Pt-ELbef)、水素アニール処理することで、BSCCO内に水素が取り込まれ、メモリ効果が生じることを確認した。2. Pt/BSCCO/Ptの基本メモリ特性(I-V特性、スイッチング可能回数、データ保持寿命)が明らかにされた。3. Pt/BSCCO/Ptに短電圧パルスを印加することで水素イオンのみを、長パルスを印加することで水素と酸素イオン両方の移動をそれぞれ誘起し、長短パルスの組み合わせにより、酸素、水素それぞれのイオン移動の独立制御も可能となった。これにより、多値化に有利な細かい抵抗値制御が可能となった。今後、移動イオン種の選択性を活かした全く新しい素子応用へと繋げたい。4.特別なジグを作製することでPt/BSCCO/Ptに電圧を印加しながらの放射光測定が可能となった。これにより、抵抗変化に伴って、XAFSスペクトルに変化が生じる兆候が初めて捉えられた。蛍光法と透過法の組み合わにより、Pt-ELbef/BSCCO界面近傍のCu価数が変化することで抵抗変化が引き起こされることが示唆された。5.放射光の偏光と入射角度がXAFSスペクトルに及ぼす影響を調べた結果、BSCCOのCuO2面内のOにHが結合/解離することで高/低抵抗化することが示唆された。即ち、実効的なCuOHの生成/分離によって抵抗変化が生じるモデルが提案された。平成25年度にはPt/Bi2Sr2CaCu2Oy (BSCCO)単結晶構造を作製し, Ptの触媒効果によってBSCCO内に水素を取り込むことで,電圧印加による抵抗スイッチング効果が発現することを初めて提案・確認した. SPring-8にて同構造のXAFS及びXRD測定を行うことで,抵抗スイッチングに伴う電子状態及び結晶歪の変化が生じる兆候を初めて捉えた.しかし,放射光測定の分解能を向上させ,電子状態に関する確固たる議論を展開するためにはBSCCO結晶の品質と平坦性の向上が必須であることが分かった.そこで,平成26年度はBSCCOの代わりに, BSCCOと類似のぺロブスカイト構造をとり,高品質かつ高い平坦性を有する単結晶基板の入手が容易なSrTiO3 (STO)を導入することを決断した. Pt/STO構造について次の成果を得た.1. STOにNbを1.0 wt%ドープすることで抵抗スイッチング効果が発現することが確認され,電気特性及び基本メモリ特性が明らかにされた.2.素子構造の工夫により抵抗スイッチングがPt/STO界面で生じることが示された.これにより, Pt/STO構造はBSCCOと同様に界面全体で抵抗スイッチングが生じる可能性が高く,収束放射光による抵抗スイッチングと電子状態の関係の調査に適することが示唆された.3.単結晶材料の変更によって分解能が向上したことで, Pt電極下のTi K-XAFSスペクトルに抵抗スイッチングに伴う変化が生じることが確認された.これにより,抵抗のスイッチングによりTi原子周囲の対称性に変化が生じることが示唆された.なお,複数サイクルに亘って抵抗スイッチングに伴う電子状態の変化が確認されたのは本研究が初めてである.今後, STOへの水素導入効果を明らかにし,水素拡散型抵抗スイッチング研究を行うためのモデル構造となり得るか検討を進める.メモリデバイス,メモリ材料予定の研究項目1-5について達成度を示す。1. BSCCO単結晶の導入とその劈開性を活かし、結晶粒界の測定への影響の排除と清浄な電極/BSCCO界面の取得が保証されたメモリ特性の評価が可能となった。

基本物性(電気特性、温度特性)、基本メモリ特性(データ保持寿命、スイッチング可能回数)、パルス応答特性(スイッチング速度、移動イオン種の識別)の系統的評価、抵抗変化と超伝導特性の関係、超伝導状態での電特評価等、BSCCOの特徴を活かしたパラメータ抽出を目的としていたが、この内、電気(I-V)特性、スイッチング回数については測定が完了しており、パルス応答及びデータ保持寿命については測定中である。2. H26年度に実施。3.Spring8にてPt-TE/Bi2212/Pt-BE構造のCu K-XAFSスペクトル及び抵抗変化前後のCu K-XAFSスペクトルを取得し、差分をとった結果、抵抗変化に起因して8.99 keV付近にスペクトル変化が生じることが確認された。X線のダメージによる試料の経時変化の可能性も考慮に入れて検討した結果、観察されたスペクトル変化はイオン拡散によるものである可能性が高い。スイッチングに伴う電子状態の変化が確認されたのは世界初である。4. H2導入されたPt/Bi-2212/Au構造にArアニールを施し、水素と酸素欠損が共に導入された試料を作製した。これに10 μsより長いパルスを印加した時、酸素イオンモードで、10 μsより短いパルスでは、水素イオンモードでそれぞれ抵抗スイッチングが生じることが確認された。この結果は、抵抗スイッチングが酸素と水素の二種類のイオンの移動で生じており、イオンが移動する向きとそれに伴う抵抗スイッチングが逆であることを示唆する。5. H25年度の研究結果に基き、BSCCOのCuO2面内のOにHが結合/解離することで高抵抗化/低抵抗化する独自のモデルを提案した。概ね計画通りに進行中であり、H26年度についても当初の計画通り研究を進める。実績欄にて述べた抵抗変化に伴う電子状態の変化が観測されたのは本研究が初めてであり、スイッチングメカニズム解明と今後の素子設計の観点から極めて重要な結果であるため、特にXAFS測定の再現性確認に力を入れる予定である。これについては、既にSPring8のH26年度研究課題として採択が決まっており、5月に実験が行われることになっている。SPring8におけるXRD測定も既に実施済みであり、現在、データ分析中である。H25年度開始直後はメタルマスクの作製や応用物理学会に参加しての情報収集など、ある程度当初の計画通りに予算執行を進める予定であったが、研究を進めていく中で、試料内部におけるイオン拡散について詳細に調べる必要性が生じた。このため、インピーダンスメータの購入を検討するに至ったが、これには200万円程度の費用が見込まれる。故に、今年度の支出を抑え、次年度のインピーダンスメータ購入に備えた。今年度は95万円程度、H25年度の使用計画額を下回るよう出費を抑えた。これに次年度予算を加え、200万円程度のインピーダンスメータを購入する予定である。
近赤外吸収分光法によるアルカンの吸収バンドの帰属とアルコールの会合体の構造解析

水素結合についての知見を得るために、アルコールのポリマーの会合数に関して種々方法により数多くの研究がなされてきたが、いまだはっきりとした結論が得られていない。本研究では定量性に優れている近赤外吸収やNMRの緩和時間測定などにより、アルコールのポリマーの会合数および平衡定数の温度依存性、炭化水素鎖長などの分子構造の影響、溶媒の種類の効果などを調べ、アルコールの水素結合について明らかにすることを目的とした。炭素数4、6、8の直鎖アルコールの純液体、四塩化炭素およびデカン中における会合数は炭化水素鎖長の違いや溶媒の違いのいかんにかかわらず、ほぼ4であることを明らかにした。オクタノールの純液体およびデカン中での会合体形成についてはJ.Chem.Soc.Faraday Trans.に発表した。アルコールの会合数は常に環状の二量体である脂肪酸よりも大きく、これが炭素数の同じ脂肪酸より粘性が大きく、自己拡散係数が小さい理由と考えられた。炭化水素鎖中にシス型の二重結合を持つオレイルアルコールは飽和のアルコールと異なり、会合数は4よりも小さい。これは、シス型の炭化水素鎖の立体障害のため、飽和のアルコールよりも会合しづらいためと考えられる。この結果はJ.Phys.Chem.に投稿予定である。アルカン同族列の近赤外吸収スペクトルの結果から、従来、メチレン基(CH_2)によると考えられていた1450nmの吸収バンドはメチン基(CH)によることが明らかになり、アルコールのOH基の吸収バンドに重なるアルキル基に吸収バンドを差し引くために、デカンを用いる方法は最適ではないことが明らかになった。そこで、本年度はブタノールについては重水素化ブタノールを、そのほかのアルコールに対してはハロゲン化アルキルを用いて研究を進めた。近赤外でのアルコールのモル吸光係数は小さく、赤外では困難なニート液体でも近赤外領域では楽に測定でき、さらに光路の長いセルも使用できるので、正確な濃度での測定ができる。また分解能が大きいことから、アルコールの水素結合の研究に関して赤外吸収より、はるかに定量性のある研究が行える。そこで主に近赤外吸収法により、アルコールの会合数および平衡定数に対する分子構造と温度の影響などを調べ、会合アルコールの構造、および水素結合について研究した。日立自記分光計330にNEC9801コンピューターを連結し、C2C8の直鎖アルコールのデカン溶液の近赤外吸収スペクトルを温度を変えて測定し、会合体形成にたいする温度依存性と炭素数依存性を調べた。その際、アルコールの吸収バンド(OHの倍音伸縮振動)には、メチル基とメチレン基のCHの伸縮振動や種々カップリングバンドが重なっているので、これらを差し引く必要があった。そこでアルコールとほぼ同じ炭素数のアルカンの吸収強度をコンピューター処理によりノーマライズ後、差し引いた。しかし、近赤外領域の吸収バンドは複雑で、アルカンですら帰属が未完全であることから、アルカン同族列の吸収スペクトルを測定し、吸収バンドの正確な帰属を行った。C8のオクタノールの会合体形成についてはJ.Chem.Soc.Faraday Trans.の5月号(1993)に掲載予定である。次に、アルキル鎖の吸収バンドの差し引きをより正確に行うために、C8の直鎖アルコールのOH基を重水素化した試料を合成し、これを用いてアルコールのアルキル鎖自身のスペクトルを測定した。しかし、重水素化が不完全だったためか、OH基の吸収バンドがごくわずかではあるが残ってしまい、アルカンを差し引いて得られたスペクトルとOH基重水素化アルコールを差し引いて得られたスペクトルとを比較検討することはできなかった。

本研究では定量性に優れている近赤外吸収やNMRの緩和時間則手などにより、アルコールのポリマーの会合数および平衡定数の温度依存性、炭化水素鎖長などの分子構造の影響、溶媒の種類の効果などを調べ、アルコールの水素結合について明らかにすることを目的とした。炭素数4、6、8の直鎖アルコールの純液体、四塩化炭素およびデカン中における会合数は炭化水素鎖長の違いや溶媒の違いのいかんにかかわらず、ほぼ4であることを明らかにした。オクタノールの純液体およびデカン中での会合体形成についてはJ.Chem.Soc.Faraday Trans.に発表した。アルコールの会合数は常に環状の二量体である脂肪酸よりも大きく、これが炭素数の同じ脂肪酸より粘性が大きく、自己拡散係数が小さい理由と考えられた。炭化水素鎖中にシス型の二重結合を持つオレイルアルコールは飽和のアルコールと異なり、会合数は4よりも小さい。これは、シス型の炭化水素鎖の立体障害のため、飽和のアルコールよりも会合しづらいためと考えられる。この結果はJ.Phys.Chemに投稿予定である。アルカン同族列の近赤外吸収スペクトルの結果から、従来、メチレン基(CH_2)によると考えられていた1450nmの吸収バンドはメチン基(CH)によることが明らかになり、アルコールのOH基の吸収バンドに重なるアルキル基に吸収バンドを差し引くために、デカンを用いる方法は最適ではないことが明らかになった。そこで、本年度はブタノールについては重水素化ブタノールを、そのほかアルコールに対してはハロゲン化アルキルを用いて研究を進めた。
市民の災害リスク認知の地理情報化手法の開発と減災対策の実効性向上のための応用

災害に対する一般市民のリスク認知の地理的分布を地図上に表現する「災害リスク認知の地理情報化手法」の開発を資するべく,東日本大震災で甚大な液状化被害が生じた茨城県潮来市日の出地区において住民アンケート調査を行い,震災後の転居・居住継続意向について分析するとともに,茨城県大洗町の大洗サンビーチにおいて海水浴客を対象にヒアリング調査を実施し,津波災害のリスク認知と避難行動意向について検討を行った。本研究は,災害に対する一般市民のリスク認知の地理的分布を地図上に表現する「災害リスク認知の地理情報化手法」を開発し,減災対策への応用可能性を実証的に示すことを目的とするものである。そのためには,ケーススタディ地域において一般市民の災害リスク認知を計測することが必要とされる。平成24年度中には,前年度に実施した,東日本大震災で甚大な液状化被害が生じた茨城県潮来市日の出地区における従前居住の全世帯主を対象としたアンケート調査のデータの分析を進めるとともに,茨城県大洗町の大洗サンビーチにおいて夏季の海水浴客を対象に津波災害のリスク認知と避難行動意向に関するヒアリング調査を実施した。前者に関しては,日の出地区住民の災害リスク認知,震災前の生活環境,震災による被害程度の実態を把握した上で,震災後の転居・居住継続意向の要因分析を行った。今後の居住継続意向に関しては,震災による被害程度よりも従前の自宅や生活環境の評価やコミュニティへの親近感との関連性が強いことを明らかとし,液状化被災地における復興のためには,道路などのハード面の早期復旧のみばかりでなく,コミュニティ意識を高めるまちづくりなどソフト面の対策も必要であることを見出した。後者に関しては,海水浴客の津波へのリスク認知,及び,津波警報発令を想定した場合の避難方向,移動手段などの避難行動意向等を尋ねると同時に,調査員がGPSロガーを携行することで回答者の位置情報を記録した。これにより,海水浴客のリスク認知や避難行動意向をGIS上に表示するとともに,ビーチ内での位置別に避難者がたどるであろうルートを推定するなど海水浴客の避難行動意向について解析を行った。当地での海水浴客の避難については,これまでも量的規模の大きさが懸念されてきたところであるが,本研究の成果は,その課題に対し定量的な根拠に基づき対策を示す可能性を有するものである。そこで,平成23年度中においては,東北地方太平洋沖地震によって甚大な液状化被害が生じた茨城県潮来市日の出地区を対象地域とし,潮来市の協力を受けて,住民アンケート調査を実施した。地震発生当時の同地区居住の世帯主2,562人に調査票を送付し,939人から回答を得た。本アンケートは,単に震災による震動や液状化による被害状況を把握するだけにとどまらず,震災前後における災害リスク認知や居住経緯などの個人・世帯条件,及び,現地での居住継続意識について被災地住民に尋ねた,という特長を有している。被災住民の居住継続の有無は,被災地域復興の基礎的条件とも言え,当該地域及び自治体にとって極めて重要な課題であるが,その居住継続意向を震災被害という要因のみでなく,災害リスク認知や個人・世帯条件など多様な観点から分析を行うことによって,被災地における居住継続のための支援策のなど検討・立案に対して有用な示唆をもたらすことが期待される。また,震災以前・以後の住民の災害リスク認知と住民の居住継続意向との関連性の比較分析の実施は,災害リスク認知研究の政策的な応用可能性の検討に資するものと考えられる。本研究の目的は,「災害リスク認知の地理情報化手法」を開発し,減災対策への応用可能性を実証的に示すことにあるが,平成23年度は,この目的の達成のための前半段階として,ケーススタディ地域における一般市民の災害リスク認知の計測,すなわち,潮来市日の出地区住民を対象としたアンケート調査を実施し,手法開発を行う上で必要不可欠な市民の災害リスク認知に関するデータを取得することができたため,2年計画の1年目終了時点としては,おおむね順調に進展していると言える。本研究は平成23年度から2年間で実施するものであるが,2年目に当たる平成24年度は,前年度に実施したアンケート調査で取得したデータに基づき,災害リスク認知の定量的把握を行った上で,その地理的分布の推定結果の地図上表現を図る。さらに,これを各種災害のハザードマップと比較することにより対象地域における減災対策に関する課題抽出と改善策の提言を行う。1)災害リスク認知の定量的把握:災害リスク認知の地理的分布推定の前段階として,前年度の調査結果に基づき,ポイントデータまたは局所的な集計データによって回答者の災害リスク認知を定量的に把握する。2)災害リスク認知の地図上表現:ケーススタディ地域における災害リスク認知の地理的分布を推定し,GISにより地図上に表現する。

3)対象地域における課題抽出・改善策の提言:2)の結果を,対象地域における災害ハザードマップや被災実績などと比較し両者間の異同及びその傾向について分析検討し,対象地域自治体における減災対策に関する課題点を抽出するとともに改善策の提言等を行う。平成23年度は,東日本大震災発生による学内・学外の震災対応,及び,被災地自治体支援活動が数多く重なったことからやむを得ず本研究へのエフォートが若干低減されざるを得なかったこと,また一方で,ケーススタディ地区におけるデータ取得に関して地元自治体の協力が得られたことから住民アンケート調査の実施コストが低減できたことなどの要因によって研究費が部分的(9.43%)に未使用となったが,これについては次年度使用額として次年度の研究費に組み入れ,被災地自治体等への旅費として使用するなど上記「今後の推進方策」に示した内容に沿って研究を遂行するために使用する。
三次元ジャストフィットシステムによる修復物摩耗の評価法の確立

本年度,三次元自動計測された歯のデータをコンピュータディスプレイ上に表示し,同一歯の異なる計測データと重ね合わせを行なう三次元ジャストフィットシステムの開発ならびに自動化を試みた.本システムは,第1段階として,歯の解剖学的形態の特徴的な部分3箇所を重ね合わせの評点として用い2つのデータを三次元座標変換してCRT上に識別表示し,そのずれを手動にて補正した.次いで第二段階は、計測データをB-スプライン補間し,その形態で重ねあわせる手法をとった.この重ね合わせの原理としては,B-スプライン補間の際にベクトルが必然的に生じるが,そのベクトルから凸部分か凹部分か,また昇り勾配なのか下り勾配なのか,その勾配はどのくらいか,これはもう一つのデータでは,どの部分に相当するかを計算させて、検索していくものである.しかしながら,歯の形態の複雑性から,データの補間幅を大きくすると全く異った位置で重ね合わせてしまった.補間幅を10μmにすると,ほぼ第一段階と同じ位置で重ね合わせが出来ることが判明したが,手動の補正も必要であった.補正の結果重ね合わせ精度は10.76±8.07μmと良好であった.第三段階として,この手動補正部分をそのずれの値から,との方向にまたはどの角度にどのくらい誤差が生じているかを判断し,自動補正するプログラムの開発も併せて行なったが,本年度中の完成は望めなかった.本年度,三次元自動計測された歯のデータをコンピュータディスプレイ上に表示し,同一歯の異なる計測データと重ね合わせを行なう三次元ジャストフィットシステムの開発ならびに自動化を試みた.本システムは,第1段階として,歯の解剖学的形態の特徴的な部分3箇所を重ね合わせの評点として用い2つのデータを三次元座標変換してCRT上に識別表示し,そのずれを手動にて補正した.次いで第二段階は、計測データをB-スプライン補間し,その形態で重ねあわせる手法をとった.この重ね合わせの原理としては,B-スプライン補間の際にベクトルが必然的に生じるが,そのベクトルから凸部分か凹部分か,また昇り勾配なのか下り勾配なのか,その勾配はどのくらいか,これはもう一つのデータでは,どの部分に相当するかを計算させて、検索していくものである.しかしながら,歯の形態の複雑性から,データの補間幅を大きくすると全く異った位置で重ね合わせてしまった.補間幅を10μmにすると,ほぼ第一段階と同じ位置で重ね合わせが出来ることが判明したが,手動の補正も必要であった.補正の結果重ね合わせ精度は10.76±8.07μmと良好であった.第三段階として,この手動補正部分をそのずれの値から,との方向にまたはどの角度にどのくらい誤差が生じているかを判断し,自動補正するプログラムの開発も併せて行なったが,本年度中の完成は望めなかった.
ジチオレート硫黄原子を含むメタラ環状化合物の特異な反応性と物性

拡張π電子系のC_8H_4S_8^<2->配位子を有する有機Rh(III)化合物を合成して、その酸化体を得て、Rh-S-C-C-Sからなるメタラ環の反応性をしらべるとともに、その導電性あるいは磁性を検討することを目的としている。[RhCl_2(η^5-C_5Me_5)]_2と[NMe_4]_2[C_3S_5]あるいは[NMe_4]_2[C_8H_4S_8]との反応によって[Rh-(η^5-C_5Me_5)(C_3S_5)](1)および[Rh(η^5-C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](2)を得た。これらは溶液中では[Co(η^5-C_5Me_5)(C_3S_5)]と同様に単量体であるが、固体状態ではRh-S架橋による二量体として存在する可能性がある。錯体1および2の酸化電位は、それぞれ+0.45,+0.70Vおよび+0.16,+0.50V(vs. Ag/Ag+)であり、1については、これに相当するCo(III)錯体[Co(η^5-C_5Me_5)(C_3S_5)]の酸化電位(+0.211V vs. Ag/Ag+)にくらべるとかなり高い。また、2の酸化電位はC_3S_<5->錯体である1の値にくらべて低く、これは他のC_8H_4S_<8->金属錯体においてもみられる。2を臭素で酸化して[RhBr(η^5-C_5Me_5)(C_3S_5)](3)を得た。Rh(III)核とともにC_3S_5配位子上に不対電子をもったラジカルを含んでいる。溶液中のESRスペクトルは、g=2.017にA_<Br>=32G, A_<Rh>=5Gの超微細構造を示す。2は酸化電位が低いのでヨウ素によっても酸化することができ、[RhI(η^5-C_5Me_5)(C_8H_4S_8)](4)が得られた。ESRスペクトルでは、ヨウ素核とのカップリングも見られる。4ではC_8H_4S_8^<2->配位子中心の酸化が生じ、酸化体の固体状態では、多くの硫黄原子があるので配位子間でのS--S相互作用によって効果的な電導経路が形成されて、高い電導度が期待される。、さらに、2の臭素酸化体も合成し、酸化体の結晶構造とともに、導電性あるいは磁性を検討してゆく。
ダイヤモンドによる超高感度・超高分解能量子ナノセンサ

H29年度に続き、n型ダイヤモンドにおけるNV中心のスピンコヒーレンス時間(T2、T2*)の測定を行い、更にAC磁場感度測定を行った。T2の長さが最長の2.4ミリ秒のNV中心において、数ナノテスラ/(Hz)1/2の感度が見積もられ、単一NV中心における世界最高のAC磁場感度を実証した。また、磁気シールドを施すことにより、T2*が最長で1.5ミリ秒の観測をすることができた。ノイズスペクトロスコピー及びT1測定によるノイズ源の評価を行った。リン濃度よりも常磁性不純物欠陥の量が多いことが分かった。これは今後の高品質合成に指針を与える重要な結果である。またH30年度は更に、H29年度に得られていた最適リン濃度と同程度のリン濃度を持つ3つのダイヤモンド試料を新たに測定し、同様に2ミリ秒以上のT2が観測され、再現性が得られた。電荷測定も行い、T2の長いNVにおいても電荷状態が100%であることが確かめられ、リンドープによる電荷状態安定化とコヒーレンス時間の長時間化の両立を実証した。n型ダイヤモンド半導体はNV中心を用いたデバイスには必須となるため、そのn型ダイヤモンドにおいて最長のコヒーレンス時間が得られたことは、将来の応用研究にとって非常に意義深い基盤研究成果と言える。本成果は特許出願し、論文準備中である。原子レベル表面平坦ダイヤモンド試料の研究では、窒素ドープ量とNV中心の生成量の最適条件や表面状態と安定性を調べるため、表面平坦化と同条件で作製した試料にて、数十nmから数百nm程度の深さに存在するNV中心を調べた。原子レベル表面平坦化は水素終端により実現するが、水素終端表面においては正孔が表面付近に生成し、NVーの電荷状態が不安定になることも懸念された。しかし、適度な窒素がドープされている事で電荷状態が安定にNVーになっていることが確かめられ、今後の研究につながる結果が得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H29年度は研究目標達成のため、原子レベルでの表面平坦化による表面付近のNV中心の特性向上(スピンコヒーレンス時間の長時間化及び電荷安定化)に向けた研究、低温下での磁気共鳴が可能な共焦点レーザー顕微鏡装置の構築、室温下での高磁場・高周波での磁気共鳴が可能な共焦点レーザー顕微鏡装装置の構築、半導体n型ダイヤモンドを用いた電荷状態の安定化にむけた研究を進めた。原子レベルでの表面平坦化による表面付近のNV中心の特性向上に向けた研究では、合成は金沢大の徳田氏らのCVD合成装置を用い、評価を京大で行った。試料作製に関し、NV中心濃度の最適化条件の探索を行い、NV-の電荷状態安定化に関する重要な知見を得ることができ、次年度に、原子レベルでの表面平坦化試料における研究試料作製とその試料における特性評価研究を行うことにめどをつけることができた。低温下での共焦点レーザー顕微鏡装置については、京都大学への異動に伴い、装置の運搬、実験室における回収ライン整備等の環境整備や共焦点レーザー顕微鏡装置の立ち上げを行った。室温下での高磁場・高周波での磁気共鳴が可能な共焦点レーザー顕微鏡装装置の構築ではH28年度は計画通り、主に高周波照射用のアンテナ作製を行い、改善を図ることができた。半導体n型ダイヤモンドを用いた電荷状態の安定化にむけた研究ではリンドープn型ダイヤモンドの評価を行った。試料合成は産総研で行った。これまで電荷状態を100%近くNV-にするリンドープn型ダイヤモンドにおいて、電子スピンのコヒーレンス時間の最高値は50マイクロ秒であった。最近、ダイヤモンド試料の高品質化や測定系の最適化等の改善により、数百マイクロ秒までコヒーレンス時間を延ばせることを実証した。更にデカップリング法を用いることにより、ミリ秒まで伸ばし、リンドープによる電荷状態安定化とコヒーレンス時間の長時間化の両立を実証した。原子レベルでの表面平坦化による表面付近のNV中心の特性向上に向けた研究では、計画通りに、次年度に、原子レベルでの表面平坦化試料における研究試料作製とその試料における特性評価研究を行うことにめどをつけることができ、おおむね順調に進展している。低温下での共焦点レーザー顕微鏡装置については、京都大学への異動に伴い、装置の運搬、実験室における回収ライン整備等の環境整備や共焦点レーザー顕微鏡装置の立ち上げを行い、おおむね順調に進展している。室温下での高磁場・高周波での磁気共鳴が可能な共焦点レーザー顕微鏡装装置の構築ではH28年度は計画通り、主に高周波照射用のアンテナ作製を行い、特性項を向上させることができ、研究は順調に進展している。更にデカップリング法を用いることにより、ミリ秒まで伸ばし、リンドープによる電荷状態安定化とコヒーレンス時間の長時間化の両立を実証し、当初の計画以上に進展している。

T2の長さが最長の2.4ミリ秒のNV中心において、数ナノテスラ/(Hz)1/2の感度が見積もられ、単一NV中心における世界最高のAC磁場感度を実証した。また、磁気シールドを施すことにより、T2*が最長で1.5ミリ秒の観測をすることができた。ノイズスペクトロスコピー及びT1測定によるノイズ源の評価を行った。リン濃度よりも常磁性不純物欠陥の量が多いことが分かった。これは今後の高品質合成に指針を与える重要な結果である。またH30年度は更に、H29年度に得られていた最適リン濃度と同程度のリン濃度を持つ3つのダイヤモンド試料を新たに測定し、同様に2ミリ秒以上のT2が観測され、再現性が得られた。電荷測定も行い、T2の長いNVにおいても電荷状態が100%であることが確かめられ、リンドープによる電荷状態安定化とコヒーレンス時間の長時間化の両立を実証した。n型ダイヤモンド半導体はNV中心を用いたデバイスには必須となるため、そのn型ダイヤモンドにおいて最長のコヒーレンス時間が得られたことは、将来の応用研究にとって非常に意義深い基盤研究成果と言える。本成果は特許出願し、論文準備中である。原子レベル表面平坦ダイヤモンド試料の研究では、窒素ドープ量とNV中心の生成量の最適条件や表面状態と安定性を調べるため、表面平坦化と同条件で作製した試料にて、数十nmから数百nm程度の深さに存在するNV中心を調べた。原子レベル表面平坦化は水素終端により実現するが、水素終端表面においては正孔が表面付近に生成し、NVーの電荷状態が不安定になることも懸念された。しかし、適度な窒素がドープされている事で電荷状態が安定にNVーになっていることが確かめられ、今後の研究につながる結果が得られた。半導体n型ダイヤモンドを用いた研究では、NV中心のみならず、固体系の電子スピンにおいて室温での世界最長となる非常に長いコヒーレンス時間を有するNV中心が存在することを発見した。試料は産総研で合成した試料を用いた。これまでリン濃度が10^15/cm3レベルの比較的リン濃度が薄いリンドープn型ダイヤモンドにおいて、電子スピンのコヒーレンス時間(T2)の最高値は50マイクロ秒で、2016年に論文発表していた。今回、このダイヤモンド試料よりもリン濃度が10^16/cm3以上と、比較的濃度の高い試料において、非常に長いT2が観測された。常磁性不純物であるリンを加えると磁場ノイズ源が増えてT2が短くなるとが考えられたが、その常識とは異なり、T2が長くなったことは驚きであった。そこで産総研の共同研究者に、リン濃度が10^15/cm3程度、10^16/cm3の前半と半ば程度、10^17/cm3の前半と半ば程度の試料を系統的に合成してもらい、T2測定を行った。リン濃度以外の合成条件は同じ条件で合成してもらった。測定の結果、10^16/cm3の半ば程度の試料で一番T2が長くなった。これまで室温における電子スピンのT2の最長報告値は1.8ミリ秒であったが、我々は2.4ミリ秒を実証した。また自由誘導減衰の持続時間であるT2*の測定も自由誘導減衰測定を行うことにより見積もった。最長報告値はこれまで0.47ミリ秒であったが、1ミリ秒以上を実証した。
道教における異常死者救済儀礼の研究-台湾南部地域を中心として-

本研究では、台湾南部地域で行われている道教の異常死者救済儀礼について、現地調査および文献資料の読解を組み合わせて行うことにより、(1)いかなる種類のものが存在し、その具体的な実施方法や内容はいかなるものであるのか、(2)台南地域のものと高雄・屏東地域のものとではいかなる地域差が見られるか、(3)なぜ異常死した場合にこのような特殊な儀礼を行うのか、(4)儀礼の背景にはいかなる思想や概念が存在するか明らかにした。2008年度は、まず、道教の異常死者救済儀礼に関する先行研究の分析、および台湾留学期間中に収集した現代の道教儀礼に関する文字史料および画像・映像資料のうち異常死者救済儀礼に関するものについての整理・分析を行った。筆者が所持するすべての関連資料について整理・分析が行えたわけではないが、かなりのものについて実施することができた。そして、この研究結果を用いて、12月6日に「台湾における異常死者救済儀礼について」というテーマの研究発表を行った。この研究発表は、台湾における道教の異常死者救済儀礼について、先行研究および筆者のこれまでの研究成果をまとめたものであるが、これによりこれまでの研究において不明確な部分や不足している部分を明確にすることができた。次に、上記の結果を踏まえ、補足的現地調査を行った。2008年度は合計3回の現地調査(2008年10月17日26日、12月26日1月5日、2009年3月6日20日)を行ったが、いずれにおいても未見の儀式を調査することができるなど有用な成果を得ることができた。特に2009年3月6日20日におこなった調査においては、従来ほとんど研究のなされていない高雄・屏東地域の道教の異常死者救済儀礼を調査することができ、その上、その儀礼で使用される文書も手に入れることもできた。筆者はこれまで台南地域の道教の異常死者救済儀礼しか調査したことがなかったため、この調査において得られた成果は、これまでの不足を補うのみならず儀礼の地域差を考慮する上でも非常に重要な意義を持つものである。目下、上記の研究結果を用い、儀礼の地域差および他の要素からの影響について研究中である。2009年度は、まず、儀礼の地域差および他の要素からの影響について分析した。具体的には、2008年度3月6日20日の台湾における調査の際に新たに調査することのできた高雄・屏東地域の道教の異常死者救済儀礼について、文字史料および画像・映像資料の分析を行い、これにより得られた結果と2008年度の研究により得られた台南地域の道教の異常死者救済儀礼に関する研究結果と比較し、その共通性や差異性、相互の影響関係等について考察した。そして、この研究結果を用いて、4月25日に「台湾道教における異常死者救済儀礼について」というテーマにて日本語により、また、5月30日に「臺灣道教中的救濟異常死者之儀式」というテーマにて中国語により研究発表を行った。この研究発表は、台湾の道教の異常死者救済儀礼について紹介するとともに、台南地域と高雄・屏東地域それぞれの地域に見られる道教の異常死者救済儀礼の地域差についても言及したものであるが、これにより、従来までの研究における不明確な部分および研究・調査の不足している部分を確認することができた。続いて、上記の結果判明した不明確な部分および不足部分を補うため、また、新たな資料を入手するため、2009年8月31日9月9日に台湾へと赴き、転水藏科儀を含む普度法会および黄〓斎について現地調査を行った。この調査においては、台南地域の道教の異常死者救済儀礼において使用する文書のうち未入手のものを手に入れられるとともに、現地の道士に対して聞き取り調査を行うことにより、これまで不明確であった部分の多くが明らかとなった。以上までの調査・研究を踏まえて、2009年11月に「台湾道教の異常死者救済儀礼について-台湾南部地域を中心として-」という題目の論文を執筆し、2010年3月に論文集の一部として出版された。現在は本科学研究費の最終報告書を作成中である。
近代中央アジア遊牧社会の社会制度変容過程の研究-クルグズ人のマナプ制度を中心に-

平成19年度の研究作業の柱は、平成17年から18年度にかけて行った2年間の留学のなかで収集された史料を読み込み、これに基づいて試論を設定することにあったといえる。この作業の結果を試すために国内学会で研究発表(「『マナプとの闘い』-帝政期からソ連時代初期1920年代におけるマナプ追放処分策の展開と結末」(ロシア史研究会大会、自由論題、2007年11月10日、於早稲田大学)を行った。同発表で得られたコメントをもとに研究を再考し、2008年2月1日3月28日にかけて中央アジア(カザフスタン共和国、クルグズ共和国)で論を補強するための補足資料調査を行った。カザフスタン国立中央文書館(TsGARK)ではフォンド3(アラタウ管区)、44(セミレチエ州庁)、64(ステップ総督府)、374(シベリア国境官庁)を調査し、中央学術図書館、国立中央図書館(手稿・貴重本室)では帝政期の新聞類(『トルキスタン報知』、『セミレチエ州報知』)を調査した。またクルグズ共和国では科学アカデミー・マナス研究所手稿部において史料を収集した。これをとおして、最終的に近代中央アジアにおける帝政ロシア権力の成立(19世紀初頭-20世紀初頭)の一側面として、クルグズ部族首領層(マナプ)の「再編」(「調教」と「序列化」)と表裏一体で進展したという試論に達した。19年度中にこれらに基づいて学術雑誌に投稿することはかなわなかったが、本年度はこれに基づいて雑誌に積極的に発表してゆきたい。
血管機能におけるCaイオンの役割とその人工制御

1.Fura-2などのCa支持蛍光色素による血管平滑筋肉Ca濃度と血管組織片の張力の同時測定が可能になり、血管平滑筋に直接作用して弛緩させる物質や薬の作用機序に関しての理解が一層深まった。しかし、用いた実験方法、動物種、血管の種類によって、同一血管拡張薬についても研究者間で結果が異なる場合もあり、したがって作用機序に関する見解が異なるものもある。2.血管平滑筋のスキンドファイバー、培養血管平滑筋細胞、Ca指示蛍光色素、筋小胞体からのCaによるCa放出促進物質、筋小胞体膜Caチャンネルを開口状態に固定する物質、その他の血管平滑筋作動物質の駆使により、Ca放出機構に少くとも2種類あることがわかった。しかし、Ca放出機構の種類はCaストアの種類なのか、また、血管平滑筋作動物質ごとに作用するCaストアが異なるのか、また、セカンドメッセンジャーはCaやイソシトールミリン酸だけなのかなどについては、研究者の見解が必ずしも一致しているわけではない。3.単離血管平滑筋にパッチ電極を適用して、Ca拮抗薬の単一Caチャンネルレベルでの研究が進み、ジヒドロピリジン系Ca吉抗薬は心筋におけると同様に、静脈平滑筋においてもCaチャンネル利用可能性を減少することが作用機序であることが明らかになった。4.薬理学的実験ではある種のアゴニストは血管平滑筋の受容体作動性Caチャンネルを活性化して収縮を起こすと考えると説明に都合がよいが、本態は明らかにされずに終った。5.平滑筋細胞内においても、Caイオンが役割を果たす以後の過程に作用して収縮を抑制するものとして、ミオシン軽鎖キナーゼ阻害薬が合成され、この種の薬による血管拡張の可能性がでて来た。一方、非常に関心の高いプロティンキナーゼCについては、その分子種の多様性が明らかになり、その分子種の臓器特異的分布が明らかにされつつあるが、血管平滑筋における分布、役割の研究は遅れ、その進展は今後に期待される。