hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全国的に減少している環移初期種を再生するための景観生態学的な森林伐採手法の提案

4月から岩手県北上山地をフィールドとした調査を行なった。当初、初年度にあたる今年度は現地調査を行なわない予定であった。しかし、森林組合などの協力もあり、調査地の状況が早めにつかめたため、次年度以降の研究をスムーズに進めるためにも現地調査を行なうこととした。調査では、伐採された後管理が放棄された伐採跡地、伐採後にカラマツが植林された新植地、放牧地、野草地、カラマツの成熟林、老齢天然林の6つの管理タイプで各5箇所、合計30箇所で調査を行なった。各調査地で、鳥類、ハナバチ、植物の生息調査を行なった。9月に現地調査が終わったため、10月からは室内でサンプルの整理・同定を行なっている。現在、おおよそ昆虫の同定が終了したため、これから解析を行なう予定である。現地調査終了後から、生物の個体を推定するための新たな統計モデルの開発を行なっている。階層ベイズモデルという新たな手法だったため多少時間がかかっている。今年度採集した生物の調査データは本モデルを用いて解析を行なう予定である。
植物寄生性線虫防除のための天然殺節線虫物質の探索

植物寄生性線虫(キタネグサレ線虫;Pratylencus penetras)を検定線虫として、殺線虫物質を微生物の代謝産物中に見出し、その構造を明らかにして、環境に優しい新規殺線虫剤を開発することを目的としている。目的のもとで研究を行った結果、Penicillium bilaiae Chalabudaの培養濾液から、殺線虫活性を示した化合物4種類、2,6-pyridinedicarboxylic acid,6-methoxycarbonylpicolinic acid, p-hydroxyacetophenone,新規なpratynoleneと命名した化合物を単離した。2,6-pyridinedicarboxylic acidについては、ジメチル誘導体、p-hydroxyacetophenoneについては、アセチル、メチル誘導体をつくり構造と活性について調べることにより、構造と活性との関係を明らかにした。また、新規な化合物prarynoleneは分子中に3重結合を有し、今後、この化合物をリード化合物としてより活性の強い殺線虫活性物質が見いだされることが期待できる。Penicillium cf. simplicissimummの菌体からキノリノン骨格を持った殺線虫活性物質を3種と構造の類似した化合物1種類を単離した。この結果から、キノリノン骨格の6位の水酸基、および7位の置換基が活性発現に重要であることを明らかにし、キノリノン骨格を持った種々の誘導体を合成することにより、有効な殺線虫剤の開発がかのうであることを明らかにした。また、未同定のAspergillus属菌から、殺線虫活性物質を2種と構造の類似した化合物2種類を単離した。これらの化合物は、植物毒として知られているcurvuralinの類縁体であるが、2重結合が活性を示すためには重要であることを明らかにしたが、殺線虫物質の探索に行うにあたり、他の植物に対する影響などを十分に考慮することの必要性があることをしめした。以上のような研究成果が得られ、第3回環太平洋国際農薬会議で招待講演を行う。なお、研究成果の一部は既に学術論文として公表し、また学会などで発表している。本年度予定していた研究計画に基づき、以下のような研究実績を得た。1)【線虫物質生産菌の探索】土壌から新たに100種類の糸状菌を単離した。これらの菌および現有の糸状菌を、麦芽培地で培養し、濾液の酢酸エチル可溶区分および菌体のアセトン抽出成分について、キタネグサレ線虫(Pratylencus penetrans)を検定線虫に用いて探索した。その結果、殺線虫活性物質を生産する1種類の未同定菌(仮称S-192)を発見した。2)【殺線虫活性物質の単離、構造解析】3)【生物試験】キタネグサレ線虫に対しての殺線虫活性の強さは、化合物1>2>3>の順であり、特に、化合物1はコントロールのacetylaspyroneより、10倍以上の強い活性のあることを明らかにした。しかし、本化合物は、自活性線虫(Caenohabditis elegans)に対しても、弱いながら殺線虫活性を示すこと、レタスおよびイネの成長に対しても成長阻害活性を示すことを明らかにした。しかし、化合物2は、イネの主根を成長を促進しており、類縁化合物をさらに探索することにより、植物に対して無害で、選択的に殺線虫活性を示す活性物質を見いだすことが可能なことをを示唆した。なお、これらの実績を、日本農薬学会第27回大会(2002年4月1日、茨城大学)で発表する。

本年度は、昨年度からの継続および以下のような新規な研究成果を得た。1)【咋年度からの継続】咋年度、麦芽培地で培養した未同定菌(Aspergillus sp.)の濾液から、3種類のcurvularin類縁体を単離していたが、本年度、菌体の抽出物から、8-hydroxy-7-ketocurvularinを単離同定した。ついで、殺線虫活性(キタネグサレ線虫:Pratylenchus penetrans)を調べた結果、curvularin類縁体においては、α、β不飽和ケトンの存在が活性に大きく関与していることを明らかにした。また、線虫活性と同様に植物に対しても、毒性を示すことがわかった。2)【殺線虫枷衛物質の単離】未同定の糸状菌(Penicillium sp.)を麦芽培地で培養し、キタネグサレ線虫:Paratylenchuspenetransに対する殺虫活性を指標にして、濾液の酢酸エチル可溶中性区から、殺線虫活性物質を単離し、terrestric acidと同定した。本化合物について、殺線虫活性は、コントロールとしたaspyroneと同じ活性を示した。しかし、自活性線虫(Caenohabiditis elegans)に対しては活性を示さなかった。本化合物はイネ(cv.sasasnisiki)に対する植物活性試験により、イネの植物毒として報告されていた。しかし、イネの種類を変えて生物試験を行った結果、植物毒とは必ずしも言えないことを示唆した。すなわち、イネ(cv.nihonnbare)に対しては,ほとんど生育に影響を与えず、また、レタス(cv.kingcisco)の生育にも影響を与えないことを明らかにした。以上の結果から、選択的に線虫を防除し、また植物に無害である殺線虫活性物質を、微生物の代謝産物中に見いだせる可能性を明らかにした。これらの実績は、2003年6月の第3回環太平洋農薬会議(ハワイ)で招待講演する。
B 細胞の分化・増殖機構に即した抗体関連拒絶反応制御法の開発

現在、臓器移植成績の向上を阻む最大の課題は、抗体関連拒絶反応である。抗体関連拒絶反応は、組織適合性抗原(HLA)ペプチドや血液型抗原及び異種糖鎖抗原が標的になる。それぞれの抗原に応答するB細胞は、特徴的なフェノタイプや分化機構を示し、免疫抑制剤の感受性も大きく異なるこ。本研究では、効率的なヒトB細胞のin vitro活性化・分化モデルおよびヒューマナイズドマウスを確立し、これを用いて抗体関連拒絶反応に有用である可能性のある免疫抑制剤や我々が独自に開発した抗CD1d抗体(抗体拒絶反応抑制剤:特願2009-110887)の特異性と感受性を解析し、B細胞の分化・増殖機構に即した新規抗体関連拒絶反応制御法を考案した。我々は、それぞれの抗原に応答するB細胞が特徴的なフェノタイプや分化機構を示し、免疫抑制剤の感受性も大きく異なることをマウスモデルで解明した。本研究では、効率的なヒトB細胞活性化・分化モデルおよびヒューマナイズドマウスを確立し、これを用いて抗体関連拒絶反応に有用である我々が独自に開発した抗CD1d抗体(抗体拒絶反応抑制剤:特願2009-110887)の特異性と感受性を解析し、B細胞の分化・増殖機構に即した新規抗体関連拒絶反応制御法を開発することを目的とする。本年度は、抗CD1d抗体が特異性にB-1a細胞(CD19+CD11b+CD5+)からの抗体産生を抑制する機序をマウスモデルにより解明した。すなわち、抗CD1d抗体は、B-1a細胞とNKT細胞の応答によるIL-5の産生を有意に抑制することで強い抗産生抑制効果を発揮することが証明された。また、ヒトB細胞移入ヒューマナイズドNOG/SCIDマウスin vivoモデルを用い、抗CD1d抗体の抗体産生抑制効果を検討した。マウスをヒト血液型A赤血球で免疫すると血清抗A抗体の上昇を認めるが、抗マウスCD1d抗体の投与により抗体価の上昇は完全に抑制可能であった。この抑制効果は、B-1a細胞由来の抗体産生に特異的であった。本研究期間全体を通じて、標的抗原に応答するB細胞亜群別に免疫抑制剤の効果判定が可能な、従来存在しなかったモデルシステムを構築し、さらにそのモデルを用いて抗CD1d抗体の効果と特異性を判定し得た。本研究では、効率的なヒトB細胞活性化・分化モデルおよびヒューマナイズドマウスを確立し、これを用いて抗体関連拒絶反応に有用であると期待される我々が独自に開発した抗CD1d抗体(抗体拒絶反応抑制剤:特願2009-110887)の特異性と感受性を解析し、B細胞の分化・増殖機構に即した新規抗体関連拒絶反応制御法を開発することを目的とする。本年度は、効率的なヒトB細胞活性化・分化モデルを確立し、これを用いてプロテアソーム阻害剤と抗CD1d抗体の特異性と感受性を解析した。ヒト末梢血B細胞を抗IgM抗体F(ab)'の添加のもと培養しB細胞受容体(BCR)を架橋すると、B-1a細胞(CD19+CD11b+CD5+)への分化が確認された。BCRの架橋と共にLPSあるいはCPGを添加によりToll-like receptor4あるいは9へのシグナルを供給するとB-1b細胞(CD19+CD11b+CD5-)への分化誘導が確認された。ヒトCD40Lを発現させたマウス線維芽細胞(NIH-3T3)とIL-2/IL-4/IL-21も存在下で共培養するとB-2細胞(CD19+CD11b-CD5-)への分化誘導が確認された。以上のように、新たに確立したin vitroB細胞分化モデルを用い、我々が独自に開発したB-1細胞特異的抗体産生抑制剤(抗CD1d抗体)の特異性と感受性を解析した。今後、B細胞の分化・増殖機構に即した新規抗体関連拒絶反応制御法を開発につなげたい。ヒトB細胞活性化・分化in vitroモデルの確立は、計画通り順調に進展している。分化増殖したB細胞亜群をNOG/SCIDマウスの腹腔内に移入し生着させるヒト

B細胞移入ヒューマナイズドマウスin vivoモデルも、おおむね順調に進展している。平成23年度に確立したヒトB細胞活性化・分化in vitroモデルおよびヒトB細胞移入ヒューマナイズドマウスin vivoモデルを用い、それぞれBortezomibを添加あるいは投与して、B細胞分化・増殖あるいは抗体産生能をIgMおよび各IgGサブクラス別に解析する予定である。また、抗ヒトCD1d抗体を添加あるいは投与して、B細胞分化・増殖あるいは抗体産生能をIgMおよび各IgGサブクラス別に解析する。これらは、当初予定していた研究で、計画通り推進可能と思われる。研究計画はおおむね順調に進展しており、今後も当初予定していた計画通り推進可能と思われる。従って、経費使用計画の変更は予定していない。研究経費の大部分は、実験動物購入、細胞解析に必要な薬品や細胞分離・精製・培養に用いる試薬の購入費で占められ、これまでの我々の実績から慎重に積算した。
視覚補助具のリテラシーを育成するためのユーザ・エキスパート養成 プログラムの開発

成人弱視者の視覚補助具の活用経験について、質問紙調査と面接調査を行った。その結果、弱視レンズを活用してきた者が最も多く、拡大読書器を活用してきた者が次に多いことがわかった。また、必要に応じて活用する補助具を変更した弱視者もおり、その際に専門家だけでなく弱視当事者の意見を参考にしていた。3年間の調査研究の結果、弱視者が自らの視覚補助具活用経験を生かし、他の弱視者を支援するためのプログラム作成の基礎データが収集できた。この研究は、弱視者が視覚補助具を主体的に選択・活用できるために、科学的エビデンスをデータベース化し弱視者自らがピア・サポートを行う弱視ユーザー・エキスパートの養成プログラムの開発を目的としている。22年度は、その第1段階として30数人の成人弱視者に視覚補助具の選択方法や活用の仕方を予備調査した。その結果、次のような事実がうかがえた。(1)視覚補助具を変更する理由として、仕事等で使用する印刷文字が小さくなること、視力の低下などがあげられていた。(2)成人弱視者が読み書きに活用する視覚補助具の変更する場合、弱視の友人やロービジョンの専門家から指導・助言を受けていることが多かった。これは弱視者同士の情報交換やピアカウンセリングの有効かつ重要性がうかがえる。一方で、学生時代によく使われた弱視レンズやCCTVの活用頻度は、CCTVの使用頻度の低下、拡大コピーの活用頻度の増加がみられた。職場におけるCCTVの設置やあらかじめ用意された拡大資料の提供等の配慮がないことを反映していることとも考えられた。このような結果から22年度後半では、調査研究の精度を高めるため調査を100人位に増やすことを目的に、新たな弱視者団体にも調査協力の検討依頼をした。そして、成人でなるべく働いている弱視者にあらためてアンケート調査を依頼している。それに先立ち、調査質問項目の再検討も行った。調査に協力していただく弱視者団体の決定、アンケート調査の発送も行っている。研究課題に継続して取り組んでいる。この研究は、弱視者が視覚補助具を主体的に選択・活用できるために、科学的エビデンス(証拠・根拠)をデータベース化し弱視者自らが他の弱視者支援(ピア・サポート)を行う、弱視支援のプロである弱視者(弱視ユーザー・エキスパート)の養成プログラムの開発を目的としている。平成23年度は、成人弱視者に視覚補助具の選択方法や活用の仕方について、現在の様子だけでなく、小学校時代からの使用歴を振り返ってもらう質問紙調査を実施した。調査協力団体への交渉を行い3団体から協力を得た。年度末までに76名の有効回答を得ることができた。データ分析の結果、1.大半が小学生の頃から何らかの補助具を活用しており、その中でも弱視レンズを活用していた者が多かった。これは、受障時期が早く、小学校段階から補助具として弱視レンズを使用してきたことが、最も活用した事につながったと考えられた。2.拡大読書器は、より受障時期が遅い場合に使われることが推測された。また、拡大読書器を最も活用した要因の一つとして、弱視レンズでは対応できない程度の高倍率の拡大が必要なことが考えられた。これらのことから、初期の視覚補助具の導入・選択時の考慮事項を抽出することができた。また、次の研究の準備として、数名の成人弱視者へ面接調査を行い、面接調査によるエビデンス収集の予備調査を行った。本年度、昨年度の研究を通して、成人弱視者の補助具活用状況のこれまでと現在を捉えることができた。弱視児童・生徒が視覚補助具を主体的に活用できるようにするためには、科学的エビデンスだけでなくそのエビデンスを受け入れることが大事である。そのためには、視覚補助具を主体的・積極的に選択・活用できるリテラシーを育てるためのピアサポートシステムの構築をも目的としてこの3年間研究を進めてきた。昨年度は、3年間にわたって行なった成人弱視者90人弱の補助具使用に関する調査結果を分析し検討をも行った。その結果に基づいて、調査協力していた成人弱視者にも参加いただき、この3月に研究成果の報告会を開催した。そこで報告した概要は、1弱視レンズやCCTV等の補助具を活用しつつ、拡大コピーでも対応している。2弱視児用の拡大教科書の活用経験者は20歳代の若い弱視者に多く、今後は普及が進んでいくことがうかがえる。3書見台や斜面机の活用は画一的に行うのではなく、対象者や活用場面をよく検討する必要がある。4視力が学生の時よりも悪くなった弱視者には、補助具の機器選びに適切なサポートが必要であることが推察された。5よりよい補助具の選択と活用方法の指導のためにサポートシステムが必要と思われた。東日本大震災の被災地の機関の所属のため前年度末から数か月間研究を進めることが難しかったが、その後協力団体との交渉を進め、前年度から目標としていた100名に近い質問紙を回収でき、有効回答

全76名のデータ入力を完了させた。そのため、今後の分析にすぐに取り掛かることができるようになった。面接調査についても予備調査を行うところまで進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、8月末まで質問紙の回答を待つ。その間、データ分析の方法について試行錯誤しながら検討する。8月をもってデータ回収を打ち切り、まとめの分析を行う。おもな観点は、視覚特性と補助具の使用歴の関係、社会人になってからの補助具使用状況の変化とその要因、自分で工夫している見えにくさへの対応方法、である。また、回答者の中から任意の10名について、半構造化面接を行い、視覚補助具活用歴や工夫等について詳細に情報を収集する。それらの結果を踏まえ、弱視者の視覚補助具活用データベースを作成し、弱視ユーザー・エキスパートの養成プログラムの開発を目指す。データの整理と分析には時間がかかるので、研究の円滑化のために分析補助員を配置して効率的な研究が進められるようにする。
熱帯泥炭湿地における環境農業―サゴヤシ栽培の炭素シンク機能と生産技術の改善

マレーシア国サラワク州ムカのサゴヤシ圃場を対象として、熱帯泥炭湿地でのサゴヤシ栽培における炭素(C)循環、窒素(N)動態の解明と施肥技術の改善を行った。サゴヤシからのリターC供給速度、リターC分解速度、植物成長によるバイオマスC貯留量の変化、雑草C量の変動、土壌からのC放出速度、サゴヤシおよび泥炭C蓄積量の推定を行って、サゴヤシ圃場を大気Cのシンクとして機能させうることを示唆した。また、肥料Nの吸収率は生育初期においても低いものの、高いN固定と土壌Nの無機化によって必要量が供給されていること、吸枝への養成期間中の緩効性N肥料処理が移植後の生長量を向上させることを明らかにした。サゴヤシ(Metroxylon sagu Rottb.)は熱帯泥炭湿地の高地下水位下で生育できる希有な高デンプン生産植物であり、旺盛に光合成を行い、定期的に巨大葉が落葉することから、土壌にCを蓄積している可能性が高い。本研究は、マレーシア・サラワク州/ムカを対象地域とし、泥炭湿地におけるサゴヤシ栽培系がCシンクとして機能することを立証してその環境農業としての価値を明確にするとともにサゴヤシによる窒素固定を考慮した合理的窒素施用条件、不安定な初期生育を解消するための肥培管理法、および泥炭土壌への吸着が強く容易に不可給化する微量元素の効率的施用技術を確立し、安定した生産量を保証することを目的とする。初年度は現地農家のサゴヤシ2圃場(SG1、SG3)を借り受け、2度(9月、3月)のサゴヤシ生育調査(幹高、幹径、葉数、葉面積)と平均C、N含量を算出するための試料採取を行った。サゴヤシの幹高は6ヶ月間にSG1で0.9±0.3m、SG3で0.7±0.3m成長した。また、サゴヤシリターの分解速度を把握するためのプロットの設置(9月)、自動土壌呼吸測定システムの設置(3月)および雑草バイオマス量測定のための2×2mのプロットの設置(9月、3月)を行った。プロット内の雑草生体量は8099%がタマシダで、SG3では雨季乾季とも平均165gm2であった。また、泥炭として蓄積しているC量を求めるために泥炭層の厚さ分布を10m間隔で調べた。その結果、SG1は1545cm厚のShallow peat、SG3は85310cm厚のDeep peatであった。サゴヤシ移植1年目の別圃場(SG2)で、窒素固定量を推定するための窒素自然安定同位体比(δ^<15>N)の測定と施肥N動態解析のための^<15>N標識尿素の施用を行った。δ^<15>Nは0.46.6‰であった。'サゴヤシは熱帯泥炭湿地の高地下水位下で生育できる希有な高デンプン生産植物である。本研究は、マレーシア・サラワク州・ムカを対象地域とし、泥炭湿地におけるサゴヤシ栽培系がCシンクとして機能しているかどうかを調べるとともに、合理的窒素施用条件、移植後定着率を上げるための幼苗育成法、微量元素の効率的施用技術を確立することを目的としている。昨年度に続き、現地サゴヤシ2圃場(SG1、SG3)において、2度(9月、3月)のサゴヤシ生育調査(幹高、幹径、葉数)、雑草バイオマス量調査、リター分解試験の継続、土壌からのCO2フラックスの調査を行った。サゴヤシの幹高生長速度は9.611.7 cm month-1で、幹径には有意な変化は見られなかった。サゴヤシリターの半減期は6.7ヶ月と推定され、リターの分解速度とC含量、落葉速度、サゴヤシ栽植密度からサゴヤシから土壌へのCフラックスは1250 kg C ha-1 y-1と見積もられた。この値は、土壌から大気へのCO2放出量:605811 kg C ha-1 y-1を上回った。また、昨年9月に刈り取った雑草プロットの再調査により、一年で雑草C量の6475%が回復したことが分かった。泥炭土壌のN無機化速度を培養法で測定したところ、サゴヤシリターの分解に伴って無機化されるN量89 kgN ha-1 y-1の33.5倍であった。一方、N安定同位体比の測定に基づいて予測された土壌NのサゴヤシNに対する寄与率は、2951%であったことから、移植後のサゴヤシへのN施用は不要であると推定された。

泥炭から抽出したフルボ酸に銅または亜鉛を吸着させ、水耕によって植物(コマツナ)による利用性を確認した結果、葉脈の赤紫化等の過剰障害が現れ、容易に植物に吸収されうることが示唆された。次年度は泥炭土壌に混合したフルボ酸-金属錯体の吸収率を確認する。サゴヤシ(Metroxylon sagu Rottb.)は熱帯泥炭湿地の高地下水位下で生育できる希有な高デンプン生産植物である。本研究は、マレーシア・サラワク州・ムカを対象地域とし、泥炭湿地におけるサゴヤシ栽培系がCシンクとして機能しているかどうかを調べるとともに、合理的窒素施用条件、移植後定着率を上げるための幼苗育成法、微量元素の効率的施用技術を確立することを目的とする。本年度は初年度に続き、現地サゴヤシ2圃場(SG1、SG3)において、2度(10月、3月)のサゴヤシ生育調査(幹高、幹径、葉数)、リター分解試験、雑草バイオマス量調査、自動土壌呼吸測定システムによる二酸化炭素フラックスの調査を行ったほか、初期生育と幼苗育成・活着率の改善を目的としたN施肥試験を行った。サゴヤシの幹高は2011年10月からの18ヶ月間にSG1で2.5±0.3 m、SG3で2.2±0.8 m成長し、幹径には有意な変化は見られなかった。二酸化炭素フラックスは0.44±0.16 g C m-2 d-1で、土壌水分含量との間に負の相関が認められ、乾季の始めと終わりに高くなる傾向が示された。また、SG3におけるサゴヤシリター分解試験では1年で小葉が40+3%、葉軸は72+13%分解した。雑草バイオマスC、N量はそれぞれ39±360±19 g C m-2、1.7±0.12.5±0.8 g N m-2で乾季の間に高くなる傾向が認められた。サゴヤシの初期生育に対するN施用は、生残率を80%から90%に増大させたが、草丈・葉数・吸枝数・新鮮重に対する有意な効果は乾季・雨季のいずれにおいても認められなかった。幼苗に緩効性N肥料を施用すると、無施肥の場合と比較して生育量には差はなかったが、葉色が勝っていた。現在、小葉のN含量および定着率について調査中である。熱帯泥炭湿地において、その破壊につながる可能性がある極度の排水を避けつつ作物生産を行うために、湿地条件で生育可能なサゴヤシ(Metroxylon sagu Rottb.)栽培の環境農業としての価値の立証と生産性の向上を目的とし、サゴヤシ栽培系における炭素(C)循環の解析、不安定な初期生育を解消するための窒素施用法および微量元素の効率的施用技術の検討を行った。圃場試験は、マレーシア国サラワク州ムカにあるサゴヤシ圃場(SG1、SG3)で行い、1サゴヤシの落葉速度(土壌へのC供給速度)の推定、2サゴヤシ落葉の土壌表面における分解速度の測定(SG3のみ)、3雑草C量の変動調査、4土壌から大気へのCO2およびメタン放出速度の測定、および5サゴヤシバイオマス量の調査を行った。なお、SG3は隣の圃場からの延焼により、2014年3月にその大部分を失ったため、一部計画の変更を余儀なくされた。C循環については、サゴヤシの落葉速度と落葉の分解速度に基づく土壌へのC蓄積量は1.9 t C ha-1 y-1、サゴヤシへのC蓄積量は0.31.7 t C ha-1 y-1、と見積もられた。また、雑草C量は季節と除草によって変動するものの草刈り後1年で75%回復することから、変動量は小さいと推定された。土壌から大気へのCO2およびメタン放出量の和はC蓄積量を上回ったが、C蓄積量・放出量いずれも未分析試料、未解析データが残っており、上記の値は修正される可能性がある。また、窒素施用技術については、昨年度は移植後の気象条件により、移植前幼苗への窒素施用は生残率を向上させたのみであったが、本年度は生育(葉の展開)および光合成速度が高くなる傾向が認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。物質循環学26年度が最終年度であるため、記入しない。
学習集団の組織による学力形成―日本における協同的な学びの系譜

今日の教育で求められる「主体的・対話的で深い学び」の実現にむけて、学習集団の組織によって学力(とりわけ思考力・表現力)を形成した、1950年代70年代日本の教育実践の検討をふまえ、学習のあり方と指導のあり方をさぐった。次の3点の研究に力を注いだ。1.「思考力」形成の原理と方法の解明:群馬県島小学校における「未来につながる学力」の育成で重視された、「人類の文化遺産」である教材を追求する授業について、学習を組織する原理と方法を解明した。授業の創造を先導した船戸咲子による、国語での文章読解の授業の事例を検討した。子ども一人ひとりが自分の解釈をもった上で、相互に解釈を交流し、各自の解釈を深める「独自学習」の充実が、集団での学習の質を高め、思考力を培った。2.「表現力」形成の原理と方法の解明:「科学・芸術の基礎」を生徒が習得できる授業を創出した、山梨県巨摩中学校の合唱教育について、その原理と方法を解明した。音声記録、指導者の埴原美枝子氏の実践記録、さらに埴原氏からの聴き取り調査をふまえ、すべての教科の学習を「総合」する表現活動として合唱が位置づけられたこと、合唱が生活指導や道徳教育につながったこと、合唱を生涯にわたって楽しめる基礎が培われる音楽の授業が創られたことを明らかにした。現在、合唱が地域の文化として根づいている事実も確認できた。3.教師の学習指導力形成の原理と方法の解明:思考力と表現力を養う授業を組織するために教師が、地域の教育研究活動や全国の民間教育研究運動と関わり、専門性を高めた事実を明らかにした。島小学校は教育科学研究会や群馬県教職員組合教育文化活動など、巨摩中学校は数学教育協議会の遠山啓や音楽教育の会の林光など、それぞれ、学校外の研究組織とも共同し、質の高い教育内容を追求した。今日のカリキュラム・マネジメントにつながる研究が進められた。学習集団の組織によって学力を形成した事例として、「未来につながる学力」を培った島小学校と「科学・芸術の基礎」の習得を目指した巨摩中学校の教育実践を検討し、それぞれの授業の原理と方法の解明を進めた。さらに、両校について、授業の創造を支えた、地域の教育研究活動や全国の民間教育研究運動との関連も視野に入れ、教育実践の成立と発展の条件について考察できた。本研究を進める過程で収集した、授業に関する記録を保存し、授業研究、教育実践史研究、教師教育に寄与し得る「授業実践アーカイブ」の構築にも着手した。授業を創った当事者に聴き取り調査を行い、後世に継承すべき貴重な証言を得られた。研究期間の終了時近くに、島小学校の授業研究の継承に努めた教師・校長(東京都)による実践の記録(文書・音声・映像)を、資料として入手できることが決まり、研究期間を延長して、整理と保存を行うことになった。当初の計画の域を超えて研究の発展が期待できる。1952年度1962年度の島小学校での「授業の創造」を継承し、1980年代2000年代に取り組まれた教育実践の記録を新たに入手できることになった。授業研究や教師教育に活用できる資料として、記録を整理、保存する。さらに、時代を超えて教師が身に付けるべき、学習指導力の基本と指導力形成の道筋を解明する。学習集団の組織によって子どもの学力が形成された、以下の5つの事例について、資料の収集、聴き取り調査、指導と学習の内容の検討を行い、それぞれの特質を明らかにした。とりわけ、今日のアクティヴ・ラーニングにつながる面に注目した。1.玉村小学校(群馬県玉村町)の学習指導研究:「皇国民錬成」にむけた戦時教育体制のもとでも、すべての子どもが自分の力を伸ばせる「劣生のいない学級」づくりが目指された。新任教師が教室の事実を記録し、省察さることを積み重ねて、指導力を高めた。(校内研究誌『草原』を刊行)2.船戸咲子による「授業の創造」:島小学校、采女小学校、東小学校(群馬県伊勢崎市)において、子ども一人ひとりが各自のよさを表現して「自分のとおりに歩む」ことができるよう、学習集団を組織した。どの子も自分の問題を見つけて自分なりの追求ができる「独自学習」を充実させた。文章、歌唱、絵画、舞踊などの表現活動に力を入れた。3.埴原美枝子の合唱指導:巨摩中学校(山梨県南アルプス市)で合唱活動によって学習集団を組織した。楽曲について歌詞の解釈と楽譜の分析をして思考力を鍛え、互いの歌声が響き合うように表現力を高めた。4.岸智の生活教育:埼玉県東松山市の中学校教員として、作文指導によって生徒の知性と感性を高めた。生徒たちは、文章を書きながら自分の生活の課題を明らかにし、文集を読み合って解決への道を学級集団で探った。農村の産業構造が急速に変貌する地域社会の現実に対して立ち向かう力が培われた。5.室田明美の学級づくり:埼玉県新座市の小学校で、どの子も自分を表現して個性を伸ばせる学習集団を創った。子ども各自のよさが引き出される、空間、時間、人間関係が生じるよう、教室の環境と雰囲気に配慮した。給食の際に入学間もない1年生から一対一で話をきき、一人ひとりの生きるリズムまで感じ取り、どの子も安心して過ごせる学級を創った。研究の基礎作業である、玉村小学校、島小学校、巨摩中学校に関する資料の収集を進めることができた。

実践を担った、船戸咲子氏(島小学校)と埴原美枝子氏(巨摩中学校)から、子どもの様子、教材解釈、授業の展開、教育の原理などについての聴き取り調査もできた。資料をふまえて、それぞれの実践の特質を明らかにすることもできた。さらに、収集した資料を、個人情報に配慮し、教育の研究と実践で活用する方策をさぐっている。玉村小学校や島小学校で授業研究が行われた群馬県の佐波・伊勢崎地域に近い、埼玉県の東松山市で「生活教育」を実践した、岸智の資料の収集にも着手した。斎藤喜博たちの実践との関連も、今後、調べたい。「生活教育」の財産に学び、子どもの個性をいかす教室を創った、室田明美氏の実践についても、資料の収集と聴き取り調査を始めた。学習集団を組織して学力を培った、日本の教師たちによる195070年代の実践の蓄積をふまえて、今日求められる「深い学び」を実現するため、今年度は次の3点に力を注いだ。1.「表現力」形成の原理と方法の解明:これからの教育で求められる学力の中でも「表現力」は、探究の過程と成果を他者と交流し、自己の成長を促すものとして重要である。すぐれた実践例として、群馬県島小学校の船戸咲子による学習集団の組織、山梨県巨摩中学校の埴原美枝子による合唱指導を取り上げた。船戸は、国語学習での読解力形成の際に、一人ひとりが自分の解釈を持った上で相互に交流して解釈を深める「独自学習」を重視した。毎時間の授業で、どの子も、間違いを恐れずに自分の考えを表現し、互いの考えを出し合い高め合える集団を組織した。埴原も、生徒の心を解放した上で全員が力を合わせて質の高い表現を追求できる学習集団をつくった。両者とも、集団で取り組める質の高い教材を選び、教材の解釈を深めて授業を展開した。効果をあげた実践の根にある普遍的原理を解明した。2.生活綴方による学習集団組織の実践例の検討:埼玉県東松山市の中学校教師、岸智が生活綴方、学級集団づくり、サッカー部指導に打ち込み、生徒の「生きる力」を養った、教育実践の足跡をたどるべく、資料の収集を進めた。一人ひとりが日々の生活を文章で表現して自己の生き方を考え、さらに互いの文章を読み合う活動を積み重ね、集団が組織された。3.学習集団組織の実践を支える教育研究活動の検討:船戸が活躍した島小学校の授業研究は、1930年代の玉村小学校の実践を受け継ぎ、敗戦直後の玉芝教育科学研究会や群馬県教職員組合などの地域の教育研究活動とつながり、発展した。埴原が実践した巨摩中学校では、数学教育の遠山啓、音楽教育の林光など、教育への知見を有する専門家の支援によって「科学と芸術の基礎」となる授業が創られた。さらに、学校での教育実践記録に加えて、地域や全国の教育研究活動との関連を示す資料を収集できた。すぐれた実践の創出を支えた理論や方法、すぐれた実践の広がりを知る手がかりとなる。今日の教育で求められる「主体的・対話的で深い学び」の実現にむけて、学習集団の組織によって学力(とりわけ思考力・表現力)を形成した、1950年代70年代日本の教育実践の検討をふまえ、学習のあり方と指導のあり方をさぐった。次の3点の研究に力を注いだ。1.「思考力」形成の原理と方法の解明:群馬県島小学校における「未来につながる学力」の育成で重視された、「人類の文化遺産」である教材を追求する授業について、学習を組織する原理と方法を解明した。授業の創造を先導した船戸咲子による、国語での文章読解の授業の事例を検討した。
乳児のオムツ皮膚炎予防と親への支援に関する基礎的研究

本研究の目的は、乳児のおむつ皮膚炎の実態およびオムツ装着部位の皮膚バリア機能を明らかにすること、またオムツ皮膚炎に対して母親が感じる不安の実態を明らかにし、乳児を養育する親への適切な支援を構築することである。そこで本研究では以下の3点を計画している。1)乳児のオムツ皮膚炎の有無および重症度を既存の尺度を用いて観察、評価を行う。2)乳児のオムツ装着部位について、皮膚バリア機能の客観的指標となる経皮水分蒸散量、表皮pH、角層水分量を測定し、皮膚バリア機能を評価する。3)乳児の母親に対して、オムツ皮膚炎に対する母親の不安や心配の有無、程度、母親のニーズ、母親が行っているオムツ部位のケアの実態、さらにオムツ皮膚炎の関連要員と考えられる項目について質問紙調査を行う。平成26年度は、乳児のオムツ皮膚炎およびスキンケアに関する文献検討を引き続き行った。さらに調査開始に向けて、調査協力施設と調査手順の確認および調整を行った。また施設内における皮膚バリア機能測定の環境の確認等、準備を行った。調査協力施設を当初予定していた施設から変更したため、調査開始の準備に時間を要した。また研究代表者の産前・産後休業および育児休業のため調査開始前に研究を中断している。平成28年度4月に研究を再開する予定である。平成28年度4月以降に調査協力施設での調査を開始し、得られた結果の分析、成果を公表する。本研究の目的は、乳児のオムツ皮膚炎の実態およびオムツ装着部位の皮膚バリア機能を明らかにすること、またオムツ皮膚炎に対して母親が感じる不安の実態を明らかにし、乳児を養育する親への適切な支援を構築することである。そこで、本研究では、以下の3点を計画している。3)乳児の母親に対して、オムツ皮膚炎に対する母親の不安や心配の有無、程度、母親のもつニーズ、母親が行っているオムツ部位のケアの実態、さらにオムツ皮膚炎の関連要因と考えられる項目等について質問紙調査を行う。平成25年度は乳児のオムツ皮膚炎およびスキンケアに関する文献検討等を行い、オムツ皮膚炎に関連すると考えられる項目を抽出した。その結果および先行研究をもとに調査票の質問項目を検討し、調査票を作成した。また皮膚バリア機能の測定機器を選定し、機器類の使用方法や測定環境等を確認した。研究計画について大阪医科大学倫理審査委員会に申請し、承認を得た。現在、調査協力施設と調整し、調査開始にむけて準備中である。調査票の内容の検討および作成に時間を要した。また調査協力施設との調整に際して、当初の予定より時間を要したため、調査の開始が遅れた。平成26年度は調査協力施設との準備を進め、調査を実施する。得られた結果を分析し、成果を公表する。
抗炎症物質レスベラトロールによる糖尿病網膜症への治療効果の解析

レスベラトロールはポリフェノールの一種として知られている。我々はレスベラトロールの糖尿病網膜症に対する効果を解析した。糖尿病モデルマウスに対しレスベラトロールを7日間経口投与施行し、網膜への白血球接着数と炎症関連分子を評価した。白血球接着数と炎症関連分子はレスベラトロール投与群において有意に減少が認められた。今回のデータはレスベラトロールの抗炎症作用による糖尿病網膜症の抑制の可能性を示唆している。レスベラトロールは赤ワインやブドウの皮に含まれるポリフェノールの一種として知られている。レスベラトロールは抗酸化作用や坑炎症作用の報告があるが眼に対する効果の報告はまだ少ない。また糖尿病網膜症は現在日本での失明原因が第2位であり(中江公裕ほか厚生労働省研究班平成17年度研究報告)、視力障害の重要な原因疾患である。そこで我々は糖尿病網膜マウスモデルを使用して、レスベラトロールの糖尿病網膜症に対する効果を解析した。6週齢のC57/B6マウスヘストレプトゾシン(STZ)を60mg/kg5日間腹腔内投与施行し、1週間後に血糖値が250mg/ml以上のものを糖尿病マウスとした。13週齢のマウスに対しレスベラトロールを50mg/kg7日間経口投与施行した。経口投与終了翌日に網膜への白血球接着をconcanavalin A lectin灌流法にて評価した。網膜におけるintercellular adhesion molecule (ICAM)-1とVEGFをELISA法にて評価した。白血球接着はレスベラトロール投与群において有意に(P<0.01)減少が認められた。また糖尿病で上昇が認められたICAM-1とVEGFはレスベラトロール投与群において有意に(P<0.01)減少が認められた。レスベラトロールは糖尿病モデルマウスにおいて白血球接着とその分子メカニズムと考えられるICAM-1とVEGFを抑制した。今後はその病的意義に基づき、詳細な分子メカニズムの解析やSIRT1、NF-kB、8-OHdG、AMPKなどの分子の関与を来年度に向けて解析していく予定である。昨年度は糖尿病網膜申すモデルにおいて、レスベラトロールは白血球接着数、ICAM-1、VEGFを抑制することを明らかにした。今年度はこの抑制するメカニズムを調べるためにSIRT1は生体内活性を測定した。網膜におけるSIRT1の生体内活性は糖尿病で抑制されていることを認め、レスベラトロール投与で有意に回復していることがわかった。次に網膜のリン酸化NF□BをELISA法を用いて測定した。網膜のリン酸化NF□Bは糖尿病で上昇を認め、レスベラトロール投与で有意に抑制されていることがわかった。そして我々はレスベラトロール投与により、AMPキナーゼの活性の変化を検討するために、リン酸化鯉キナーゼの測定をImmunoblot法を用いて行った。その結果、糖尿病では有意にリン酸化AMPキナーゼが減少していることがわかった。そしてレスベラトロール投与でリン酸化AMPキナーゼの量が有意に増加していた。そのためレスベラトロールは糖尿病網膜においてAMPキナーゼの活性化を生じさせていることがわかった。今回の結果は、レスベラトロールがまずAMPキナーゼの活性を活性化させ、その下流でSIRT1の活性を回復するとともにNF□Bの活性を抑制し、その転写の下流にあたるICAM-1やVEGFの発現を抑制して網膜血管への白血球接着を抑制することにより、抗炎症効果を発揮したことを示した。
地盤材料試験のばらつき要因分析と精度向上に関する研究

本研究課題は、(公社)地盤工学会が定例的な行事として実施している“地盤材料試験に関する技能試験"で得られた試験データやアンケート結果を整理・分析することにより、地盤材料試験の精度・ばらつきの実態やばらつき要因を明らかにするとともに、現行試験規格の問題点や改善点を抽出し、その改正に寄与し得る基礎資料を作成することを目的としている。平成30年度は、平成29年度に実施された技能試験結果とアンケート結果をもとに、多変量解析(数量化II類)を実施し、ばらつきへの影響度が高い因子を抽出するとともに、平成2930年度に実施した多変量解析結果等の妥当性を検証・評価するための実証試験を一部実施した。まず、土の一軸圧縮試験のばらつき要因に関する多変量解析の結果、同試験では“供試体の寸法"がばらつきの主たる要因の一つと推察された。そのため、種々の寸法の円柱ゴム供試体(硬度:2種類×直径:3種類×高さ直径比5種類=30体)を作製し、供試体の寸法が一軸圧縮試験結果(円柱ゴム供試体の弾性係数で評価)に与える影響について検証を行った。その結果、円柱ゴム供試体の高さ直径比が1.53.0の範囲(現行試験規格は、高さ直径比が1.82.5の範囲となっている)において、供試体の寸法が一軸圧縮試験結果に与える影響はほとんどないことを確認できた。次に、土粒子の密度試験では“容器の種類"や“容器の容量"がばらつき要因の一つと推察された。そのため、砂質土と粘性土を対象に、ゲーリュサック型比重瓶(50ml、100ml)とゲーリュサック型比重三角フラスコ(50ml、100ml)を用いて土粒子の密度試験を実施し、容器の種類や容量が土粒子の密度試験結果に与える影響について検証を行った。その結果、容器の種類や容量が同試験結果に与える影響は小さいことを確認できた。平成30年度前半は、予定通り、(公社)地盤工学会が平成29年度に実施した技能試験結果とアンケート結果をもとに、多変量解析(数量化II類)を実施し、ばらつきへの影響度が高い因子を抽出することができた。また、平成30年度後半も、ほぼ予定通り、平成30年度前半までの多変量解析結果等(ばらつきへの影響度が高い因子)の妥当性を検証・評価するための実証試験を一部実施することができ、進捗状況は良好と自己評価している。土の一軸圧縮試験に関する実証試験では、供試体の均質性を確保するため、円柱ゴム供試体を作製・使用した。一軸圧縮強さでは評価できないという課題もあったが、円柱ゴム供試体の弾性係数でばらつきを評価することで、実証試験を可能とした。なお、一軸圧縮試験に関する実証試験は優れた技能を有する協力試験機関に試験の一部を発注した。また、土粒子の密度試験に関する実証試験は、優れた試験者指導の下、本学の試験室で実施した。令和元年度前半は、多変量解析結果等の妥当性を検証・評価するため、各種地盤材料試験に関する実証試験を実施する。令和元年度後半は、本研究課題の取り纏めを行い、現行試験規格の問題点や改善点を抽出するとともに、その改正に寄与し得る基礎資料(成果報告書あるいは論文)を作成する。実証試験は、平成30年度と同様、優れた技能を有し最も信頼できる試験機関に協力を依頼(試験の一部を発注)する予定であるが、一部の試験については、優れた試験者指導の下、本学の試験室でも実施したいと考えている。平成29年度は、平成2728年度に実施された技能試験結果とアンケート結果をもとに、多変量解析(数量化II類:地盤材料試験の精度に悪影響を与えていると思われる因子を説明変数、各試験機関の試験精度を目的変数とする)を実施し、ばらつきへの影響度が高い因子(説明変数)を抽出するとともに、試験の諸条件が測定値(試験結果)の大小関係に与える影響についても整理・考察した。その結果、土粒子の密度試験では容器の容量や冷ます時間などが測定値の主たるばらつき要因と推察され、土の粒度試験(ふるい分析)では粒径加積曲線の描き方や試験に用いる試料の乾湿状態などが測定値の主たるばらつき要因と推察された。また、突固めによる土の締固め試験ではランマーの購入時検査やはかりの使用前点検などが測定値の主たるばらつき要因と推察され、土の一軸圧縮試験では供試体のサイズ(直径、高さ直径比)や変位計の測定範囲などが測定値の主たるばらつき要因と推察された。一方、土粒子の密度試験では容器の種類が測定値の大小関係に影響を与えることが示唆され、土の粒度試験(ふるい分析)では振とう終了の目安やふるいの方法(手動、自動)などが測定値の大小関係に影響を与えることが示唆された。また、突固めによる土の締固め試験では含水比の測定段階や間隔などが測定値(最大乾燥密度)の大小関係に影響を与えることが示唆され、土の一軸圧縮試験では載荷速度や最大許容載荷能力が測定値の大小関係に影響を与えることが示唆された。

当初、平成29年度は、(公社)地盤工学会が平成2328年度に実施した技能試験結果とアンケート結果をもとに、多変量解析(数量化II類:地盤材料試験の精度に悪影響を与えていると思われる因子を説明変数、各試験機関の試験精度を目的変数とする)を実施し、ばらつきへの影響度が高い因子(説明変数)を抽出する予定であった。これに対し、実際は、多変量解析の対象を平成2728年度分に絞ったものの、進捗状況は良好と自己評価している(平成23年度分、平成25年度分、平成26年度分の解析については、平成28年度中に先行研究として実施済であった)。また、多変量解析では、多重共線性(マルチコ)や疑似相関の問題が生じる可能性、また解析の信頼性(所定の判別的中率や相関比が得られないなど)に問題が生じる可能性はあったが、これらの問題をクリアしつつ、ほぼ順調に(一部を除いては)、ばらつきへの影響度が高い因子を抽出できた。そのため、当初は予定していなかった、試験の諸条件が測定値(試験結果)の大小関係に与える影響についても整理・考察することができた。本研究課題は、(公社)地盤工学会が定例的な行事として実施している“地盤材料試験に関する技能試験"で得られた試験データやアンケート結果を整理・分析することにより、地盤材料試験の精度・ばらつきの実態やばらつき要因を明らかにするとともに、現行試験規格の問題点や改善点を抽出し、その改正に寄与し得る基礎資料を作成することを目的としている。平成30年度は、平成29年度に実施された技能試験結果とアンケート結果をもとに、多変量解析(数量化II類)を実施し、ばらつきへの影響度が高い因子を抽出するとともに、平成2930年度に実施した多変量解析結果等の妥当性を検証・評価するための実証試験を一部実施した。まず、土の一軸圧縮試験のばらつき要因に関する多変量解析の結果、同試験では“供試体の寸法"がばらつきの主たる要因の一つと推察された。そのため、種々の寸法の円柱ゴム供試体(硬度:2種類×直径:3種類×高さ直径比5種類=30体)を作製し、供試体の寸法が一軸圧縮試験結果(円柱ゴム供試体の弾性係数で評価)に与える影響について検証を行った。その結果、円柱ゴム供試体の高さ直径比が1.53.0の範囲(現行試験規格は、高さ直径比が1.82.5の範囲となっている)において、供試体の寸法が一軸圧縮試験結果に与える影響はほとんどないことを確認できた。次に、土粒子の密度試験では“容器の種類"や“容器の容量"がばらつき要因の一つと推察された。そのため、砂質土と粘性土を対象に、ゲーリュサック型比重瓶(50ml、100ml)とゲーリュサック型比重三角フラスコ(50ml、100ml)を用いて土粒子の密度試験を実施し、容器の種類や容量が土粒子の密度試験結果に与える影響について検証を行った。その結果、容器の種類や容量が同試験結果に与える影響は小さいことを確認できた。平成30年度前半は、予定通り、(公社)地盤工学会が平成29年度に実施した技能試験結果とアンケート結果をもとに、多変量解析(数量化II類)を実施し、ばらつきへの影響度が高い因子を抽出することができた。また、平成30年度後半も、ほぼ予定通り、平成30年度前半までの多変量解析結果等(ばらつきへの影響度が高い因子)の妥当性を検証・評価するための実証試験を一部実施することができ、進捗状況は良好と自己評価している。土の一軸圧縮試験に関する実証試験では、供試体の均質性を確保するため、円柱ゴム供試体を作製・使用した。一軸圧縮強さでは評価できないという課題もあったが、円柱ゴム供試体の弾性係数でばらつきを評価することで、実証試験を可能とした。
「満州国」政府の建築営繕組織に関する建築史的研究

本研究は「満州国」の政府組織に設けられた建築営繕組織について、その設立過程・変遷・所属技術者の概要を下記の文献調査及び聞き取り調査によって明らかした。1.文献調査より明らかになったこと(1)「満州国」政府発行『満州国政府公報』掲載の官制により、「満州国」成立時期には国務院総務庁需用処営繕科と国都建設局建築科という2つの建築営繕組織が設立されたが、『満州日報』などによれば後者が実質的な政府の建築営繕組織の役割を果たした。(2)防衛庁防衛研究所所蔵関東軍関係文書によれば、上記2つの組織の設立はいずれも実質的には関東軍司令部によって行なわれた。(3)『(満州国)政府公報』記載の官制や辞令により、1993年3月には国都建設局建築科長相賀兼介などの技術者が国務院総務庁需用処営繕科に異動し、満州国政府の建築営繕組織は一本化され、その後これを母体として営繕需品局営繕処、建築局と変遷した。(4)満州国政府の建築営繕組織に所属した技正は全て日本人であり、技佐(技師相当)も92人中84人が日本人であり、満州国政府の建築営繕組織は日本人の建築組織であった。2.聞き取り調査より明らかになったこと(1)設立当初の国務院総務庁需用処営繕科は、即存建築物を「満州国」政府庁舎へ転用するための改修設計のみを行い、新築設計は国都建設局建築科が官制公布以前から行なった。(2)国都建設局建築科長・営繕需品局営繕処設計科長を務めた相賀兼介は関東軍司令部との意見の相違から解任され、その後は当時の日本の建築界の実力者佐野利器の影響を受けた笠原敏郎・桑原英治などが建築営繕組織の中枢となり日本国内との建築組織との関係が強くなった。(3)満州国の地方(省・市)政府の建築営繕組織の人事は営繕需品局営繕処や建築局において決定され、これらから技術者が派遣された。以上の内容を取り纏めて学術論文「満州国政府の建築組織の沿革について」を『日本建築学会計画系論文集』に投稿し(1994年2月10日原稿受理)、現在審査中である。
イソギンチャクのEGF様ペプチド毒の構造活性相関および遺伝子構造

1.ハタゴイソギンチャクの3成分のペプチド毒(EGF様ペプチド毒:gigantoxin I、タイプ1のNaチャンネル毒:gigantoxin II、タイプ2のNaチャンネル毒:III)について、3'RACEおよび5'RACEによりcDNAをクローニングし、全塩基配列を決定した。いずれのペプチド毒もその前駆体はシグナルペプチド、プロパート部および成熟ペプチドで構成されていた。また、各ペプチド毒は刺胞に存存することを確認し、プロパート部は刺胞へのsortingに必要な部分であると推定した。2.gigantoxin Iの遺伝子構造を解析し、シグナルペプチドの中間にイントロンを確認した。なお、哺乳類由来のEGFの前駆体は特有の繰り返し構造を有するが、gigantoxin Iの場合には繰り返し構造はみられず、遺伝子構造は異なることが判明した。3.25種イソギンチャクの拙出液についてA431細胞の形態に及ぼす効果を検索したところ、数種イソギンチャクに細胞毒性が認められたがEGF様活性はいずれも陰性であった。しかし、イボハタゴイソギンチャク、シマキッカイソギンチャク、センジュイソギンチャクからgigantoxin I同様にサワガニに対して一過性の麻痺を引き起こすペプチド毒を単離し、アミノ酸配列分析から新規ペプチド毒であることを明らかにした。4.gigantoxin Iは、シナプトソームを用いた競合試験により各種イオンチャンネルやアセチルコリンレセプターに対するブロッカーではないと判断され、さらにアセチルコリンとの結合能およびコリンエステラーゼ活性も示さなかった。また、gigantoxin Iを大腸菌で発現させたが生物活性を確認できなかった。gigantoxin Iの毒性発現機構、構造活性相関は今後の課題として残された。1.ハタゴイソギンチャクの3成分のペプチド毒(EGF様ペプチド毒:gigantoxin I、タイプ1のNaチャンネル毒:gigantoxin II、タイプ2のNaチャンネル毒:III)について、既知アミノ酸配列を基に設計したプライマーを用いた3'RACEおよび5'RACEによりcDNAをクローニングし、全塩基配列を決定した。いずれのペプチド毒もその前駆体はシグナルペプチド、プロパート部および成熟ペプチドより成り、成熟ペプチドのアミノ酸配列は既報の結果と完全に一致した。Gigantoxin Iにプロパート部が確認されたことから、Naチャンネル毒同様に刺胞に含まれ毒成分として機能していると推定された。なお、哺乳類由来のEGFの前駆体は特有の繰り返し構造を有するが、gigantoxin Iの前駆体には繰り返し構造はみられず遺伝子構造は異なることが判明した。2.^<125>I-gigantoxin Iはラット脳から調製したシナプトソームに結合性を示さず、gigantoxin Iは各種イオンチャンネルやアセチルコリンレセプターに対するブロッカーではないと判断された。現在、アセチルコリンとの結合能およびコリンエステラーゼ活性の有無を検討中である。3.ハタゴイソギンチャク近縁のイボハタゴイソギンチャクをはじめとした約25種イソギンチャクの抽出液についてA431細胞の形態に及ぼす効果を検索したところ、数種イソギンチャクに細胞毒性が認められたがEGF様活性はいずれも陰性であった。しかし、イボハタゴイソギンチャクからgigantoxin I同様にサワガニに対して一過性の麻痺を引き起こすペプチド毒2成分を単離し、アミノ酸配列分析から新規ペプチド毒であることを明らかにした。
大気圧中でのマイクロ波放電の発生とガス処理プロセスへの応用

本研究ではマイクロ波放電の大気圧中での発生の新しい方法の検討と発生放電プラズマの計測およびこれまでコロナや無声放電によってしか行われていない有害ガスの分解やオゾンの生成への応用を目的として行った。実験では,(1)コロナ放電による予備電離を利用する方式とした。(2)コロナ放電を行い、マイクロ波放電を重畳化する新しい装置の開発を行った。具体的には以下の点について,実験を行い成果を得た。(1)大気圧マイクロ放電の発生これまでマイクロ波放電,コロナ放電の単独での予備実験により,それぞれの放電プラズマ発生法における放電プラズマの特性を詳しく調べた。これに基づき,コロナ放電にマイクロ波放電を重畳化する新しい装置の開発を行った。マイクロ波放電用のキャビティ内部のガス上流側にコロナ放電発生部を設ける方式をとり,放電開始特性や放電プラズマの状態について調べた。放電プラズマ化学反応に有効なストリーマ放電を得るための指針を得た。(2)放電プラズマの計測各種ガスの雰囲気での放電プラズマの計測は分光器を用いて発光スペクトルを計測し,プラズマの励起温度や発生ラジカルの同定から内部でのプラズマ化学反応について検討を行った。プローブ法による電流密度の計測や赤外線サーモカメラによる温度計測も行った。(3)ガス処理/生成プロセスへの応用放電電力と,NOxおよびSO_2除去率やオゾン発生量について実験的に測定した。今後,この装置の改良を行うための基礎データを得た。