hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間分解蛍光測定によるタンパク質内部運動と協奏する水和構造変化の解析

特に、活性クレフトを構成し、ドメインの運動に影響を及ぼすTrp89とArg186に着目し、再現された結晶構造のロタマー状態と、ドメイン開閉状態及び水和構造の相関を調べ、残基近傍の水和サイトの生成・消滅とドメイン運動の協奏性を認めた。その分子論的裏付けのために、既に構築した経験的水和分布関数を用いて、各スナップショットの水和構造を再現したが、三次元RISMは水和構造を全く再現できなかった。最近開発された分子Ornstein-Zernike方程式の適用を検討している。時間分解蛍光測定では、信号強度を向上のために高強度レーザーを濃厚タンパク質溶液に照射すると一瞬にして変性が発生する。一方、強度を反射鏡で減衰させた場合、既設楕円鏡では、蛍光発光が集光率が低い。特に、水平面内での集光効率向上に向けて、カセグレン光学系を用いて蛍光光を大きな立体角で集めることを検討した。Trpを有し、その周辺において構造変化が誘起されそうなタンパク質として、青色光受容蛋白質phototropinを取り上げ、そのX線構造解析を試みた。実験室のX線回折装置を用いて4Å分解能まで回折斑点を与える結晶を得た。構造解析が完了すれば、本研究で提案したスキームでドメイン運動とTrp周辺の水和構造変化を追跡する。本研究は、タンパク質が水中で作動する際の水和構造の役割や影響を理解するため、2つの機能ドメインで形成されたタンパク質に着目して、そのドメイン運動とドメインに挟まれた領域の水和構造が協奏的に再構成するというシナリオを検証する。そのために、ドメイン間領域に存在するトリプトファン周辺での水和水集団運動を、ピコ秒時間分解和周波蛍光測定法によって観測するとともに、結晶構造解析に基づいた分子動力学シミュレーションによって得られる実験データの理解を促す。これまでに構築した時間分解蛍光測定システムにおいて、レーザー照射による損傷を勘案しながら測定するため、強度減衰ミラーや様々な焦点距離を有する楕円鏡を製作設置して、測定系としての高度化・最適化を実施した。また、グルタミン酸脱水素酵素野生型を参照データとして、それとの比較によってTrp89由来の微弱な信号検出方法の検討を行った。さらに、野生型1.8Å分解能で明らかにした結晶構造を初期構造モデルとして、水中30万原子で構成された系を作成し、プログラムMARBLEを用いた200ナノ秒の分子動力学計算を実施した。まず、各サブユニットでドメイン運動が頻繁に発生することを確認することができた。また、ドメイン運動について主成分分析を実施したところ、結晶構造解析で観測されたドメイン運動の準安定状態が、分子動力学計算で得られた第一主成分で極めてよく近似できることが明らかとなった。分子動力学計算トラジェクトリーの水分子の振る舞いを描き出すためのアルゴリズムや、溶媒応答関数を計算する方法も検討した。測定系では、分光装置の位置変更して測定を容易に可能な時間分解蛍光測定システムを高度化が完了し、また、照射損傷を回避するための反射光学系を設置した。
震災が妊婦の健康に及ぼす影響及び災害時の医療システムの検討

妊婦の東日本大震災前後の血圧の推移、心血管疾患の発症等を分析することで震災の影響を検討した。東日本大震災前後の妊婦の家庭血圧を比較したところ、震災後に上昇が認められた。また、被災地に居住していた妊婦では、それ以外の県に居住する妊婦と比較して総コレステロールの上限基準を上回る割合が有意に高く、総タンパク質の下限基準を下回る割合が有意に低かった。震災による家屋の損壊状況と、震災から約3ー5年後の妊娠時の妊娠高血圧症候群の割合については、統計学的有意差は認められなかった。震災が血圧や血液生化学値に影響を与える可能性が示唆されたが、慎重な解釈と今後の詳細な検討が必要である。本年度の調査計画は本研究の基盤の一つである「母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因連関と生活習慣病発症に関する研究(BOSHI研究)」において、東日本大震災前後の妊婦の健康状態を比較することであった。まず始めに、先行研究では震災時の血圧上昇は白衣効果との関連が認められているため、正常妊婦における白衣効果の要因を明らかにした。その結果、初産婦では経産婦と比較して妊娠初期の収縮期血圧が有意に高かった。同様に、初産婦では経産婦と比較して妊娠中後期の拡張期血圧も有意に高かった。年齢、body mass index、高血圧家族歴、喫煙には白衣効果と有意な関連は認められなかった。本研究の結果からは、初産婦であることが白衣効果の要因の一つである可能性が示唆され、震災時の健康状態を評価する指標としての必要性を明らかにした。次に、BOSHI研究において東日本大震災前後の妊婦の血圧・心拍数を比較した。妊婦の震災当日(2011年3月11日)の朝の家庭血圧・心拍数それぞれの平均は105.0(103.5-106.4)/64.1(62.8-65.3) mmHg・73.8(71.8-81.8) bpmであったのに対し、翌日の朝の家庭血圧・心拍数それぞれの平均は110.7(104.8-116.6)/63.6(58.4-68.8) mmHg,・76.3(70.2-82.5)bpmであり、震災後で血圧上昇が認められた。本研究の結果から、震災直後の妊婦の血圧は上昇することが明らかとなり、震災時の母子保健対策に妊婦の血圧管理が重要である可能性を示唆した。「母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究(BOSHI研究)」では追跡調査を開始し、これまでに60人の追加同意を得た。次年度は追跡調査により産後の女性に対する震災後の長期的な影響を含めて解析を進めていくことを予定している。今年度は母親605人の妊娠中の血圧と四群にわけてランク付けした児の出生体重(3500g以上、3000-3499g、2500-2999g、2500g未満)との比較をした。随時血圧及び家庭血圧の収縮期血圧では出生体重との関連は認められなかったが、拡張期血圧において1SD増加ごとの調整オッズ比はそれぞれ1.06(95%CI:0.87-1.30)、1.28(95%CI:1.04-1.58)であった。同様に随時血圧及び家庭血圧の平均血圧における1SD増加ごとの調整オッズ比はそれぞれ1.02(95%CI:0.83-1.24)、1.29(95%CI:1.04-1.59)であった。家庭血圧における拡張期血圧及び平均血圧が高値の場合は児の低出生体重のリスクが高い可能性を明らかにした。また、「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」の震災後の妊婦の産後に与える影響についても計画しており、血液のデータについては出産時までのデータが全固定される次年度に研究を進める予定である。本年度はうつ病の尺度であるK6について宮城県の妊婦998人と他県の妊婦6475人で比較したところ、カットオフ値の13点以上であった妊婦の割合が宮城県では4.9%、他県では3.1%と宮城県の妊婦で有意に高いことが明らかとなった。今年度は国内外の妊婦健診の診療内容について項目別の分類も進めている。また、エコチル調査のデータについては全固定がまもなく完了する予定となっており、固定後には速やかに解析を開始するために最新の先行研究のレビューなどにより準備を整えている。また、次年度に予定している国外での調査については、先方の担当者と具体的な調整を開始しており、本研究はおおむね滞りなく進展している。三世代コホート調査の対象層に実施した震災後のニーズを明らかにするアンケート調査について、284人の回答結果を分析した。その結果、長期にわたる震災の影響を調査して住民の健康を見守る調査について、94.7%の方が「ぜひ協力したい」あるいは「協力してもよい」と回答していた。また、健康調査の内容について、調査票調査や血液検査については半数以上の方が参加したいと回答していたが、家庭血圧測定については参加意向のある方は35.6%にとどまった。一方で調査の結果については72.9%の方が回付を希望していた。

震災後には心血管疾患や高血圧症の増加が懸念されているが、本研究の結果を踏まえて住民の方々に震災と血圧の関連や血圧測定の重要性について紹介していく必要性が浮かび上がった。また、看護職を対象とした血圧測定に関する認識のアンケート調査について、6,002人の回答結果を分析した。家庭血圧が随時血圧よりも重要である、あるいは家庭血圧と随時血圧はどちらも重要であると回答している方は90%を超えていたが、高血圧診断基準である家庭血圧値を正しく認識していた方2.8%と低い結果であった。随時血圧値についても正しく認識していた方は9.9%であった。看護職の職種別では助産師が看護師・保健師と比較し家庭血圧値、随時血圧値どちらの高血圧診断基準も正答率が高かったが、助産師でも高血圧の診断基準となる家庭血圧値、随時血圧値の正答率はそれぞれ5.6%、15.2%にとどまった。本研究の結果については高血圧治療ガイドライン等各種ガイドラインの更新が影響していると考えられるが、看護職の高血圧に関する認識を高め、高血圧の早期発見、予防に取り組む必要があると示唆された。本研究においてインドネシア等海外での調査を予定していたが、社会情勢の悪化により渡航の延期を余儀なくされた。三世代コホート調査に参加した妊婦のうち、分娩時のカルテ情報まで得られた4,426人において、東日本大震災時に居住していた家屋の損壊の規模と産科合併症との関連を検討した。妊婦を「全壊・大規模損壊」、「半壊・一部損壊」、「損壊なし」の三群に分けたところ、それぞれ489人(11.0%)、1,706人(38.5%)、2,231人(50.4%)であった。それぞれの群で産科合併症を呈した割合は217人(44.4%)、709人(41.6%)、897人(40.7%)であった(P=0.2)。しかしながら、疾患毎の単変量解析においては、切迫早産に統計学的有意差が認められた(「全壊・大規模損壊」16.4%、「半壊・一部損壊」15.0%、「損壊なし」12.5%、P=0.02)。多変量解析において切迫早産の要因を考慮した結果も同様に「全壊・大規模損壊」や「半壊・一部損壊」で「損壊なし」と比較してオッズ比がそれぞれ1.40、1.24であった。妊娠高血圧症候群は単変量解析にて統計学的有意差は認められなかった(P=0.1)。また、エコチル調査の参加妊婦を震災の被害が大きかった宮城・福島県居住者とそれ以外の者に分け、一般女性のカットオフ値を基準とした総コレステロール(>219 mg/dL)とタンパク質(<6.7 g/dL)で多変量解析をした。宮城・福島県居住者では、それ以外の県の居住者と比較して総コレステロール値の上限基準を上回る割合が有意に高く(オッズ比:1.25)、総蛋白値の下限基準を下回る割合が有意に低かった(オッズ比:1.18)。妊婦の東日本大震災前後の血圧の推移、心血管疾患の発症等を分析することで震災の影響を検討した。東日本大震災前後の妊婦の家庭血圧を比較したところ、震災後に上昇が認められた。また、被災地に居住していた妊婦では、それ以外の県に居住する妊婦と比較して総コレステロールの上限基準を上回る割合が有意に高く、総タンパク質の下限基準を下回る割合が有意に低かった。震災による家屋の損壊状況と、震災から約3ー5年後の妊娠時の妊娠高血圧症候群の割合については、統計学的有意差は認められなかった。震災が血圧や血液生化学値に影響を与える可能性が示唆されたが、慎重な解釈と今後の詳細な検討が必要である。本年度解析をしたBOSHI研究では既にデータが固定されており、震災前後の血圧を比較することができ、計画どおりに研究を進められた。また、その背景因子となり得る正常妊婦における白衣効果の要因も明らかにすることができ、より丁寧な検討を進められた。
歯科口腔保健指標とフレイルに関わる前向きコホート研究

岩手県花巻市大迫地区に居住する地域住民を対象に,口腔状態および口腔機能とフレイルとの関連を検討した.2017年度に引き続き2018年度においても,検診に参加し,検診参加者の口腔保健指標を採取した.加えて2018年度は検診より採取したデータを用いて解析を行った.具体的には,曝露因子は口腔保健指標のうち咀嚼能力に着目し,現在歯数,デンタルプレスケールを用いた最大咬合力およびグミ咀嚼検査による咀嚼能率とした.アウトカムはフレイルを構成する身体的フレイルおよび精神的フレイルに着目した.身体的フレイルを構成する栄養状態の指標としてBody Mass Index(BMI)を用い,精神的フレイルはそれを構成する認知機能低下の指標であるMini Mental State Examination(MMSE)を用いた.以上の指標を用いて咀嚼能力とフレイルとの関連を横断的に検討した.それぞれの指標について,現在歯数は20,最大咬合力については200N,グミ咀嚼については100mg/dL,BMIについては日本人の食事摂取基準に則り69歳未満は20.0,70歳以上は21.5,MMSEについては25をカットオフ値としてカテゴリ化処理を施した上で解析を実施した.解析の結果,現在歯数20歯未満とBMI低下との有意な関連を認めた(p<0.05).最大咬合力および咀嚼能率の低下についても有意とはならなかったがBMI低下と関連する傾向を認めた.認知機能低下についても,現在歯数20歯未満と認知機能低下との有意な関連を認めた(p<0.05).本研究より,口腔保健指標のうち咀嚼能力は身体的フレイルおよび精神的フレイルと関連することが示唆され,フレイル対策における口腔機能の維持・改善の必要性が示された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は岩手県花巻市大迫地区に居住する地域高齢者を対象に,フレイルに関わる歯科口腔保健上の危険因子および予測因子を検討することを目的にした.本コホート研究(通称:大迫研究)における歯科検診は,2005年より継続的に実施してきた.2017年度の大迫検診に参加し,研究参加への同意が得られた85名に対して,ベースラインデータを採取し,集計を行った.歯科検診項目は,現在歯数,う蝕歯数,欠損歯数等の歯牙および欠損の状態に関わる項目,動揺度,ペリオスクリーン(サンスター社製)などの歯周状態に関わる項目,細菌カウンタを用いた口腔衛生状態(パナソニックヘルスケア社製),グミ咀嚼検査(GC社製),デンタルプレスケールを用いた最大咬合力(GC社製)などの咀嚼機能に関わる項目,舌圧測定器を用いた最大舌圧(JMS社製),口腔水分計ムーカス(ライフ社製)を用いた口腔乾燥状態,および口腔関連QOL,嚥下状態および歯科受診行動等の質問紙を用いた聞き取り調査であった.その他,医科の検診項目として,認知機能検査や抑うつ傾向に関する調査,血液生化学検査および喫煙,飲酒,教育歴,Body Mass Index(BMI)等のフレイルに関わると想定される項目の聞き取り調査を行った.歯科の検査結果については,可能な限り直ちに集計を行い検診参加者に提示をし,各項目についての検査結果の説明を行った.う蝕や欠損放置等の歯科受診の必要性が極めて高い検診受診者に対しては,口頭および文書による受診勧奨を行った.今年度の検診参加者が想定より少なかったが,同検診参加者は来年度に振り替えられる見込みのため影響はすくないと考えられる.ベースラインデータの採取および集計については概ね計画通り進行しているため,研究を推進するにあたっての変更点はない.岩手県花巻市大迫地区に居住する地域住民を対象に,口腔状態および口腔機能とフレイルとの関連を検討した.2017年度に引き続き2018年度においても,検診に参加し,検診参加者の口腔保健指標を採取した.加えて2018年度は検診より採取したデータを用いて解析を行った.具体的には,曝露因子は口腔保健指標のうち咀嚼能力に着目し,現在歯数,デンタルプレスケールを用いた最大咬合力およびグミ咀嚼検査による咀嚼能率とした.アウトカムはフレイルを構成する身体的フレイルおよび精神的フレイルに着目した.身体的フレイルを構成する栄養状態の指標としてBody Mass Index(BMI)を用い,精神的フレイルはそれを構成する認知機能低下の指標であるMini Mental State Examination(MMSE)を用いた.以上の指標を用いて咀嚼能力とフレイルとの関連を横断的に検討した.それぞれの指標について,現在歯数は20,最大咬合力については200N,グミ咀嚼については100mg/dL,BMIについては日本人の食事摂取基準に則り69歳未満は20.0,70歳以上は21.5,MMSEについては25をカットオフ値としてカテゴリ化処理を施した上で解析を実施した.解析の結果,現在歯数20歯未満とBMI低下との有意な関連を認めた(p<0.05).最大咬合力および咀嚼能率の低下についても有意とはならなかったがBMI低下と関連する傾向を認めた.

認知機能低下についても,現在歯数20歯未満と認知機能低下との有意な関連を認めた(p<0.05).本研究より,口腔保健指標のうち咀嚼能力は身体的フレイルおよび精神的フレイルと関連することが示唆され,フレイル対策における口腔機能の維持・改善の必要性が示された.次年度は検診データ採取・集計を実施することに加えて,データ解析を行う予定である.具体的には,各口腔保健指標とフレイルとの関連の解析および年齢で層別化した上で,両者の関連を検討する予定である.各口腔保健指標は,口腔の形態的な指標である現在歯数や咬合支持,機能的な指標に含まれる,グミ咀嚼や最大咬合力および最大舌圧,保健指標としての歯科受診行動を想定している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
タンパク質の高次構造に依存する抗原エピトープ同定法の開発

タンパク質の高次構造に依存するB細胞抗原エピトープの実体を解明するための方法論の確立を目指して本研究を遂行した。実験材料として、未変性II型コラーゲンに表現される高次構造をエピトープとして認識するマウスモノクローナル抗体(mAb1)と、mAb1に対する抗イディオタイプ抗体(mAb2;mAb1が認識するII型コラーゲンの高次構造依存性エピトープを模倣することが示唆されている)に由来するリコンビナント単鎖Fv抗体を用い、両者の結合に関わる因子を解析した。両抗体は互いの重鎖V領域と軽鎖V領域の両者からなるタンパク質の高次(四次)構造を認識し合うものであることが判明した。両抗体間の相互作用をホモロジーモデリングにより分析した結果、結合面中央における静電相互作用、および周縁部の芳香環同士の疎水性相互作用によって、両抗体が結合する様式が示唆された。相互作用に関与すると考えられるアミノ酸残基は、MAb1,mAb2共に、重鎖と軽鎖の両方の多数のCDR領域に分布していた。コラーゲン分子のホモロジーモデリングを行ったところ、さらに精密な結合様式に関する情報が、エピトープ候補部位を絞り込むために必要と判断された。そこで、精製Fv抗体のNMRによる解析を行った。最初に一次元^1H-NMRでの解析を行ったが、^1Hの利用により十分な情報を得るのは困難と判断した。そこでCDR領域にある各Fvのメチオニン残基に注目して、まずmAb1-Fvへのメチオニン側鎖特異的^<13>C標識法の諸条件を決定し、^<13>C-NMR測定を行った結果、本法がFv抗体の結合様式を解析するために有効であることが明らかになった。また、各Fv抗体および両者の免疫複合体の結晶化を試みた。これまでのところmAb1-Fvと複合体の結晶化には成功していないが、mAb2-Fvの微小結晶が得られたので、この条件を元にX線解析の測定に用いうる大きさまで結晶を成長させる条件を検討している。
近世イギリスの歳入徴収における請負の動態

「すず」という鉱物資源から産み出された近世イギリスの王権(国家)諸歳入とこれらの徴収、請負のあり方について一次史料から実証的に再構築・解明を行った。(1)近世イギリスにおける王権(国家)財政と歳入徴収請負の動態をすずの先買請負という事例を通じて解明した。(2)すずの海外輸出商人が請負に多数参加していることを実証解明し、輸出先であるレヴァントと東インド貿易関係者との関わりを検討した。(3)請負が導入された時期のイギリス南西部すず生産地地域社会の反応を分析した。1本年度は、「すず」という鉱物資源から産み出された近世イギリスの王権(国家)諸歳入とこれらの徴収、請負のあり方について、一次史料を用いて実証的解明を行った。2実証作業として以下を行った。(1)史料整理設備備品としてマイクロフィルムスキャナー式を購入し、これを用いて一部の所蔵史料(マイクロフィルムとして本人所蔵)をデジタル化、データとして整理を進めた。(2)刊行史料・二次文献の収集刊行史料を用いて17世紀を中心にカレンダーを作成し、一次史料との突合せも行った。この作業に不可欠な刊行史料を対象時期については網羅的に検討するため、下記の史料集を海外から取り寄せて購入した。(3)上記の史料を補完するその他の刊行史料の調査、整理、分析を行った。3学会大会・研究会に出席し、国際商業史について知見を深め、意見を交換した。4これらの検討の結果を『九州工業大学工学部研究報告(人文・社会科学)』第55号に英文の論文として発表した。ここでは、本研究課題における4つの検討項目のうち「ロンドン商人のすず関連歳入徴収請負業参入」について、イギリス産すずのアジア輸出とロンドン商人の関りから論じた。イギリス東インド会社による対アジアすず輸出が1620年代に急増し、同会社メンバーのロンドン商人がすず先買請負にも同時に参入していた新事実を実証から明らかにしている。1本年度は、「すず」という鉱物資源から産み出された近世イギリスの王権(国家)諸歳入とこれらの徴収、請負のあり方について、ロンドンの輸出業者の役割を中心に、関税台帳を一次史料として実証的解明を行った。史学会大会11月(於東京大学)、国際商業史研究会例会12月(於京都府立大学)4これらの検討の結果を『九州工業大学工学部研究報告(人文・社会科学)』第56号に英文で発表した。ここでは、本研究課題における4つの検討項目のうち「ロンドン商人のすず関連歳入徴収請負業参入」について、イギリス産すずのロンドン港からの輸出について、TNA/PRO所蔵の関税台帳(ポートブックス)の分析を行った。その結果すずの輸出業者としてのすず先買請負人の占める輸出の割合は9割近くに達していることがわかった。その輸出向け地は多くが地中海であって、特にレヴァント地域への輸出量の多さが新たな知見として得られた。本年度はこれまで明らかにしてきた研究課題の成果を下記の学会(審査有)で口頭発表した。第58回日本西洋史学会大会近世史部会II(島根大学、2008年5月11日)以下は概要。近世イングランドのコーンウォルでは、ケルト系言語コーンウォル語(ケルノウ語)話者や、すず鉱業従事者「ティナー」が、独自性の強いコミュニティを形成していた。本報告の対象時期16世紀末から17世紀半ばにかけて、イングランドにおいて最多の下院議席が同州に配分される一方、皇太子であるコーンウォル公爵が、「コーンウォル公領」と、すず鉱業者集団「スタナリーズ」を中世以来統括しており、これらは国制史上の同地域の顕著な特色である。特に、コーンウォル公爵下の上記の二機関を通じた王権とコーンウォルの人々の強固な結びつきは、内乱期の王党派に多数の住民が加わった同地域の「忠誠」の問題に関る重要な論点となってい。本報告ではスタナリーズの状況について実証的に検討し、この時期、すずに関る利益を追求する王権は、財政的欲求からすずの流通に積極的に介入した。国王大権による課税の正当性を議会で厳しく問われ続けた当該時期の王権は、ロンドン商人を先買請負人としてすず流通に介入させることで、請負人からの多額のレントを歳入とし、これを維持するために従来の王権=スタナリーズ間の緊密な関係性を揺るがしかねない財政諸策を取り続けたのである。また、これに対するティナーの反応や、外部勢力とティナーの関係性について、英国公文書館所蔵(The National Archives:旧Public Record Office)の資料を中心に分析し、近世コーンウォルの地域性をめぐる議論の端緒とする。王権歳入請負人の業務とそれに直接対応した地域の鉱業関係者の関係性が40年余りの間にどのように変化したのか、実証的に提示することができた。
有機超伝導体における電子状態の圧力依存性:磁気共鳴法による研究

有機超伝導体における低温電子状態の圧力依存性を、磁気共鳴法を用いた微視的な立場から明らかにすることが、本研究の目的である。本年度の主な研究成果は次の通りである。1.【(TMTSF)_2】【PF_6】の低温SDW相について、【^1H】-NMRの詳細な解析によりSDWの振巾、波数をはじめて決定した。SDW波数はバンド構造から期待されるフェルミ面のネスティングベクトルと実験誤差内で一致し、SDW機構についての理論的予測を裏づける証拠となった。又、SDW振巾は低温で8%【μ_b】/分子と決定され、その温度依存性を明らかにした。この値は平均場理論の予測より約3倍大きく、今後の問題を提起した。2.同物質の【^1H】-NMR緩和時間の測定から、4Kに新しい相転移が存在することを強く示唆する異常を見出した。この転移の前後でSDW特性には大きな変化がないことが確認され、SDW相の内部構造という新しい側面についての検討が必要となった。3.β-【(BEDTTTF)_2】【I_3】において100K以下のコリンが緩和の圧力依存性を調べた。この結果、電子系の状態密度が圧力下でもあまり変化しないことが明らかとなった。この事実は、圧力下での超伝導転移温度Tcの増大の機構を考える上での重要な知見である。4.同物質において、195Kにおける超格子構造の発生に伴って、【^1H】-NMR線巾が増大する事実を見出した。これは、超格子がエチレン基の運動と密接に関連していることを示す。さらにこの振舞が圧力に極めて敏感であることが明らかとなり、Tc増大の機構との関連が注目される。5.主要設備として新たに【^3He】減圧クライオスタット系を整備、0.35Kまでの測定が可能となった。これを用い、後述物質の超伝導転移を確認し、詳細な測定を開始した。
言語獲得の個人差とその要因の解明

初期の語彙獲得が「名詞優位か動詞優位か」は個人差よりも、子どもの言語発達段階、サンプリングの方法、名詞、動詞のカウント方法に大きく関係していた。本年度は、「名詞優位、動詞優位」に及ぼす要因について、12, 15, 18, 21, 24ヶ月50名の中で語彙11語以上を19分間の観察場面で発した31名の母子の語彙と親の報告(CDIs)から検討した。場面要因(玩具場面、絵本場面)、子どもの言語段階、名詞、動詞のカウント法で子どもの結果は異なっていた。母親については、段階よる違いはなかったが、場面による違いがあった。母子ともに絵本場面では、名詞優位であり、子どもで、その傾向が強かった。一語発話段階では、子どもでは、カウント法、場面にかわらず名詞優位、また、この段階の母親の言語入力は玩具場面では、動詞優位で、母親の言語入力とは関係なく、子どもは名詞優位であり、子どもが知覚的基盤により語彙を獲得する普遍的傾向が示され、Gentnerの自然分割仮説を支持した。また、人をあらわす語を名詞とカウントしない場合は、玩具場面での統語段階では動詞優位であった。日本語獲得児においては、日本語の言語構造の獲得に伴い、主語(名詞)が省略され、統語構造の中での動詞が残され、動詞が名詞より優位になることが示された。母親の発話も玩具場面では動詞優位であった。また、親の質問紙(CDIs)では、大きな名詞優位であり、これはPine(1992)やTardif et al. (1999)の結果と一致していた。子どもの語彙の発達が名詞優位に示されるように普遍的プロセスで、また、統語段階での動詞優位に示されるように子どもが獲得する言語構造及びその言語構造を有する母親からの言語入力の影響を受け、進行していくことが明らかにされた。比較言語学的研究がこの分野で盛んであるが、まず、方法論の確認、統一が必要である。
中世ドイツ文学における「アーサー王物語」の脱定型と騎士道の相対化

「アーサー王物語」は13世紀初頭、古仏語作品からの翻案によりドイツ語圏に導入された。13世紀半ば以降は、いわゆる「古典」作品の持っていた作品構造は崩され、韻文から散文への流れも見られる。形式の変化と同時に内容も変容し、騎士の自己陶冶とアーサー王宮廷の繁栄への収斂性はなくなり、奇想天外な冒険が繰り返される。本研究は、ヴォルフラムの『パルチヴァール』が後代の詩人たちに新たな取り組みの一つの足掛かりとなったと考え、作品間の比較を行う。個性の誕生という切り口で人物像を、受容者の意識変化という切り口で諧謔性を分析する。本年度はまず、中高ドイツ語で書かれたアーサー王物語作品の変容を論じた研究文献を収集・参照し、本計画の軸となるガーヴァーン像の分析の切り口を設定した。その上で、13世紀初頭から半ばまでの各作品、すなわちアーサー王物語を文学作品として発展させたクレティアンの諸作品と、これを翻案してドイツ語圏にアーサー王物語を移入したハルトマン・フォン・アウエの『エーレク』および『イーヴァイン』、ヴォルフラムの『パルチヴァール』、古仏語の原典なしに創作されたハインリヒ・フォン・デム・テューリーンの『王冠』におけるガーヴァーン像を分析し、属性や付随するモチーフの歴史、翻案におけるハルトマンとヴォルフラムの自由度、ヴォルフラムの創作物の後代への影響を大枠において把握した。第二に、『パルチヴァール』の後半を占めるガーヴァーン物語を分析した。ヴォルフラムは原典であるクレティアンの『ペルスヴァル』からケルト神話に由来する「秘密」のモチーフを受け継ぎ、拡大した。原典では作品全体との連関なく唐突に短く言及された謎めいたモチーフを、ヴォルフラムは物語全体と有機的に結び付けている。古いモチーフを利用して強められた主人公とガーヴァーンの対比、またそれを通じてヴォルフラムが再考を促している騎士の美徳概念「誠実(triuwe)」について検討した。第三に、ガーヴァーンの冒険における主人公パルチヴァールの隠れた関与を分析し、主人公の二重化というクレティアンの新たな試みに対するヴォルフラムの応答を考察した。宮廷文学における馬の描写について先行研究を踏まえたうえで、馬を通じた二人の騎士の結びつきを明らかにした。先行研究の参照と『パルチヴァール』におけるガーヴァーン像分析をおこない、31年度以降、ヴォルフラム以後のアーサー王物語作品を分析するための基盤を得たため、順調に進展していると思われる。31年度はハインリヒ・フォン・デム・テューリーンの『王冠』を中心に、『パルチヴァール』以後のアーサー王物語の分析に取り組み、作者の意図や文芸をめぐる状況の変化の考察を目指す。まず『王冠』をはじめとする「古典」の後の時代のアーサー王物語についての評価や位置づけを整理するため、二次文献を収集・参照し、論じ尽くされていない点を把握する。その上で、『王冠』におけるアーサー王の機能、主人公ガーヴァーンの人物像、美徳概念の描写に注目し分析を進める。また、これらの項目についてハルトマンやヴォルフラムの諸作品、あるいは『王冠』と同じ時期に書かれたシュトリッカーの『花咲く谷のダニエル』との比較考察をおこなう。また、教訓詩や英雄叙事詩とのジャンル横断的な影響関係の考察を試みる。

先行研究の参照と『パルチヴァール』におけるガーヴァーン像分析をおこない、31年度以降、ヴォルフラム以後のアーサー王物語作品を分析するための基盤を得たため、順調に進展していると思われる。31年度はハインリヒ・フォン・デム・テューリーンの『王冠』を中心に、『パルチヴァール』以後のアーサー王物語の分析に取り組み、作者の意図や文芸をめぐる状況の変化の考察を目指す。まず『王冠』をはじめとする「古典」の後の時代のアーサー王物語についての評価や位置づけを整理するため、二次文献を収集・参照し、論じ尽くされていない点を把握する。その上で、『王冠』におけるアーサー王の機能、主人公ガーヴァーンの人物像、美徳概念の描写に注目し分析を進める。また、これらの項目についてハルトマンやヴォルフラムの諸作品、あるいは『王冠』と同じ時期に書かれたシュトリッカーの『花咲く谷のダニエル』との比較考察をおこなう。また、教訓詩や英雄叙事詩とのジャンル横断的な影響関係の考察を試みる。
唇顎口蓋裂患者の顎発育の統一判定基準についての研究

口唇裂、口蓋裂患者の顎顔面頭蓋の成長発育に最も重大な影響を与えているのは、口唇及び口蓋の形成手術である。良い成長であれば咀嚼機能獲得のための矯正治療は、スムーズに進行するが、反対に悪い成長の場合、治療は困難極める。研究代表者らは、従来より唇顎口蓋裂患者の成長発育に関し、多年にわたって研究を重ね、側貌頭部X線写真分析法では、昭和大法を、口腔内模型では、コラップス・パターン等の発表を行ってきたが、それらはいわば独立した研究で、総合評価とはいい難い。研究計画・方法;昭和大学歯科病院矯正科では、本学医学部形成外科および歯学部口腔外科にて、出生直後より管理されている口唇裂口蓋裂患者が、4才時より受診している。それらの患者は、経年的に資料採得が行われている。そこで、正貌・側貌頭部X線規格写真、口腔内石膏模型、正貌・側貌頭部光学規格写真を同時期に撮影し資料とした。また、患者の手術歴を調べ、術者、術式、手術時期等の情報も加味した。結果;口唇口蓋形成手術の術式の違いによる成長の違いは、4才時では、あまり認められなかったが、6才以降加齢と共に成長の差が顕著になっていった。しかし、4才時より積極的に矯正治療を開始した群では、比較的良好な成長を示した。成長の悪かった群では、口蓋再建時の模型から顎裂の幅が、非常に広かった。口唇裂口蓋裂患者のhabilitaitonについて、各診療施設でそれぞれ様々なmanagementが行われている現在、日本人にとってどのようなapproachが最適なのかを研究することの必要性が示唆された。口唇裂口蓋裂に対する形成手術が顎顔面成長に及ぼす影響については,従来より諸説があり,そのいずれも理論的に説明あるものの,必ずしも十分満足すべき科学的証拠が提示されているとはいえない.一診療施設ですべての方法についてのデータを収集することは当然不可能であり,またデータの処理及び評価についても少数研究者の偏見を避けるため,グループによるアプローチが提唱され一部に実施されている.そこで,本研究では,顎発育を研究するために,1)必要資料の検討,2)資料採得時期の検討,3)評価法の検討,を軸に全国的に調査を開始する前段階として,本学所属の患者について,検討を行い,研究の実施準備を行う事を目的とした.本年度は,第2次の研究費交付であるため,研究計画書の内容を大幅に変更した.昭和大学病院形成外科,歯科病院矯正科所蔵の口唇裂口蓋裂患者約1,800名の基本資料とし,無作為に抽出された年齢別の30症例を用い,顎発育が旺盛な時期を考慮し,資料の種類,採得の時期の検討を開始した.(1)資料の種類;セファログラム,口腔内平行模型,オルソパントモグラフィー,前腕骨のレントゲン写真,身長,体重(2)採得の時期;4歳より10歳までの資料.(3)手術時期,術式,術者;口唇形成術(三角弁法,四角弁法,vomer flap形成など),口蓋形成術(早期手術,晩期手術,粘膜骨幕弁法,粘膜弁法,push-back法,vomer flap法,Wardill-Kilner法など).口唇裂、口蓋裂患者の顎顔面頭蓋の成長発育に最も重大な影響を与えているのは、口唇及び口蓋の形成手術である。口唇裂口蓋裂に対する形成手術が顎顔面頭蓋の成長に及ぼす影響については,従来より諸説があり,そのいずれも理論的に説明はされているが,必ずしも十分満足すべき科学的根拠が提示されているとはいえない.一診療施設で全ての方法についてのデータの処理及び評価についても少数研究者の偏見を避けるため,グループによるアプローチが提唱され一部に実施されている.

そこで,本研究では,顎発育を研究するために,1)必要資料の検討,2)資料採得時期の検討,3)評価法の検討,を軸に調査を開始する前段階として,本学所属の患者について,検討を行い,研究の実施準備を行う事を目的とした.昭和大学病院形成外科,歯科病院矯正科所蔵の口唇裂口蓋裂患者約1,900名を基本資料とし,無作為に抽出された年齢別の30症例を用い,前年に引き続き資料の種類,採得の時期,顎発育の評価法の検討を行った.(1)資料の種類;セファログラム,口腔内平行模型,オルソパントモグラフィー,前腕骨のレントゲン写真,身長,体重(2)採得の時期;4歳より10歳までの資料(3)手術時期,術式,術者;口唇形成術,口蓋形成術(4)評価法;種々の評価法の中から,Huddart法,Goslon法,昭和大法を検討した所,どの方法でも顎発育を評価する事の有用性を認めた.
冠動脈不安定プラークの破綻予知と安定化治療戦略のためのイメージングシステム開発

急性冠症候群を来す不安定プラークの破裂予知を行うべく、血管内超音波(IVUS)と光干渉断層法(OCT)を用いた冠動脈プラークの検討を行った。OCTで経時的に線維性被膜が薄くなっていく、すなわち、不安定化する病変ではIVUSによって冠動脈の陽性リモデリングが起こっていた。また、線維性被膜が破裂しやすいとされる65μ以下になった病変の組織性状は脂質成分が55%以上を占めていることが明らかになった。虚血性心疾患患者を対象に冠動脈を血管内超音波法(IVUS)と光干渉断層計(OCT)によって観察し、冠動脈の不安定プラークの特徴を検討した。対象は26例の虚血性心疾患例における冠動脈病変40病変であった。OCTにより不安定プラークの特徴である、thin-cap fibroatheroma (TCFA)と診断された病変が19病変、それ以外の病変が21病変認められた。それぞれの病変について、IVUSによる評価を行ったところ、TCFAと診断された病変では外弾性膜断面積(p<0.001)、プラーク+中膜断面積(p<0.005)、リモデリングインデックス(p<0.05)が有意に大であった。また、IB-IVUS解析装置を用いて、超音波radiofrequency(RF)信号解析を用いたintegrated backs catter(IB)値によりプラーク性状をさらに、calcification, mixed lesion, fibrous, lipidの4成分に分類したところ、OCTによりTCFAと診断された病変では、IB-IVUSによるlipidが有意に多く(61.6% vs. 41.7%, p<0.01)、その他の成分は少なかった。ROCカーブ解析により、リモデリングインデックス>1.0をカットオフ値とすると、感度89%、特異度76%、陽性的中率77%、陰性的中率89%でTCFAの診断が可能であった。また、%lipid area 55%以上をカットオフ値とすると、感度84%、特異度86%、陽性的中率84%、陰性的中率86%でTCFAの診断が可能であった。以上より、OCTとIVUSを用いた組織性状診断による、不安定プラーク診断の可能性が示唆された。今後、これらの病変を長期フォローアップすることにより画像診断の予後予測における意義が明らかになるものと期待される。虚血性心疾患患者を対象に冠動脈を血管内超音波法(IVUS)と光干渉断層計(OCT)によって観察し、冠動脈プラークの経時的変化を検討した。対象は冠動脈病変40病変であった。OCTにより線維性被膜の厚さを計測し、6ヶ月後に再検した。6ヶ月間の経過観察中に全体では線維性被膜の厚さや血管サイズに変化はなかったが、線維性被膜の経時的変化と血管サイズの経時的変化には負の相関関係が認められた。すなわち、経時的に線維性被膜が薄くなった例では血管径が拡大していたが、線維性被膜が厚くなった例では血管径が小さくなる傾向にあった。この経時的変化を糖尿病例と非糖尿病例との間で比較検討した結果、全体では線維性被膜の変化率に差はなかった。糖尿病例のうちピオグリタゾンで加療されていた例では線維性被膜の被薄化の程度は非糖尿病例と差を認めなかったが、ピオグリタゾンで加療されていない例では被薄化の程度は有意に強かった。今回の検討の結果から、プラーク不安定化の指標とされる、陽性リモデリング(血管が代償性に拡大すること)と線維性被膜の被薄化には関連があることが明らかとなった。不安定プラークではMMPs(Matrix metalloproteinase)が分泌され、その作用により線維性被膜が薄くなるとともに、血管が拡張すると報告されているが、本研究の結果はこの現象を初めて生体内で証明した点で意義あるものと考えられる。また、糖尿病例では急性冠症候群の頻度が多いが、ピオグリタゾン投与によりその頻度が少なくなったとの臨床研究の結果も、本研究による観察結果によって説明可能かもしれない。今後は、薬剤投与による不安定プラークの安定化を検証、証明することが次の課題である虚血性心疾患における冠動脈の不安定プラークを血管内イメージシグシステムにより診断、将来の破たんの予知を行う方法を確立すべく本研究を行った。虚血性心疾患患者を対象に冠動脈を血管内超音波法(IVUS)と光干渉断層計(OCT)によって経時的に観察し、冠動脈の不安定化の過程を検討した。対象は36例の虚血性心疾患例の108冠動脈である。これらから58の冠動脈線維粥腫を選択し、IVUSにより外弾性膜断面積、プラーク+中膜断面積、内腔断面積、リモデリングインデックスを、OCTにより線維性被膜の厚みをそれぞれ計測した。6ヶ月後にこれらの病変に対して、IVUS, OCTを施行し、再度同様の計測を行って、これらの経時的変化を検討した。6ヶ月間の間に、IVUS, OCTの各指標には有意な変動は認められなかった。

内腔断面積の変化率はプラーグ+中膜断面積の変化率と相関はせず、外弾性版断面積の変化率と有意な正相関を示した。このことは、冠動脈の内腔狭窄ぼプラークの増加よりも血管サイズの変化に影響されていることを示す。また、OCTによる線維性被膜の変化率は外弾性版断面積の変化率と有意な負の相関を示した。このことにより、冠動脈プラーグの不安定化(=線維性被膜の菲薄化)が陽性リモデリング(=血管サイズの拡犬)とリンクしていることが初めて生体内において証明された。おそらく、不安定プラークにおいて分泌されていると想像されるマトリックスメタロプロテアーゼが血管の中膜と線維性被膜の双方に作用することによって、これらの脆弱化を引き起こしているものであろうと想像される。
子どもの言語学習における視線追従及び母親の発話スタイルの関係性についての検討

ブラジルポルトガル語話者を対象とした研究において,発話中で頻繁に疑問文を使用する母親の子どもは産出語彙数が多くなることが報告されている(Goncavles Barbosa, et al., 2016)。しかし,この結果がその他の言語でも普遍的に見られる傾向かどうかは定かではない。また,yes/no疑問文とwh疑問文がまとめて分析されており,子どもの言語獲得に対する疑問文の特徴を知るにはこの結果だけでは不十分と考えた。そこで本研究では,日本語話者を対象に,母親の疑問文発話が子どもの言語発達に与える影響を明確にするための縦断調査を行った。日本語を母語とする母子26組は,子どもが14ヶ月,19ヶ月,27ヶ月の時に研究に参加した。子どもが14ヶ月と19ヶ月の時は,実験室にて動画視聴課題と産出語彙数の測定を行ない,27ヶ月の時は,郵送にて産出語彙数の測定を行った。14ヶ月時点での母親の疑問文使用割合が19ヶ月,27ヶ月時点での子どもの産出語彙数に与える影響を検討するため,14ヶ月時点での産出語彙数を調整したスピアマンの偏順位相関係数を算出した結果,19ヶ月,27ヶ月共に5%水準で有意な相関は見られなかった。また,19ヶ月時点での母親の疑問文使用割合が27ヶ月時点での子どもの産出語彙数に与える影響を検討するため,19ヶ月時点での産出語彙数を調整したスピアマンの偏順位相関係数を算出した結果,19ヶ月時点のwh疑問文の使用割合と,27ヶ月時点の産出語彙数の間に5%水準で有意な相関が見られた。本研究の結果は,疑問文の使用割合の多い母親の子どもの産出語彙数が多くなることを示し,母親の疑問文が子どもの語彙発達に与える影響に言語普遍性がある可能性を示した。加えて,wh疑問文のみで母親の疑問文発話の長期的な影響が見られたことで,疑問文の種類によって子どもの産出語彙数への影響に違いがあることも示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。母親からの言語入力の特徴が子どもの語彙発達にどのような影響を与えるかは,言語発達分野における重要な問題の1つである。最近の研究では,ブラジルポルトガル語話者において,9,13ヶ月時点で疑問文発話の多い母親の子どもは18ヶ月時点での産出語彙数が多かったことが示されている(Goncalves Barbosa et al., 2016)。この結果は,疑問文発話が子どもの語彙発達を促進する傾向があることを示しているが,日本語話者で先行研究と同様の疑問文の影響が見られるのか,また,疑問文の種類(yes/no疑問文,wh疑問文)によって影響が異なるかは明らかになっていない。そこで本研究では,母親がいつ,どんな疑問文を,どれくらい発話することが子どもの語彙発達に影響しているかを縦断的に検討することとした。実験参加者は日本語話者の母子26組で,子どもが14ヶ月と19ヶ月の時に研究に参加してもらった。それぞれの月齢で,実写動画を視聴し,その内容について自由に発話する行動実験を行なった。また,行動実験終了後,子どもの語彙数測定のため,母親が子どもの産出語彙数についての質問紙に回答した。yes/no疑問文とwh疑問文それぞれの発話頻度と子どもの産出語彙数の関係についてピアソンの席率相関検定を行なった結果,同時点では母親の疑問文発話と子どもの産出語彙数の間に有意な相関はなかった。一方,14ヶ月時点での子どもの産出語彙数とは関係なく,14ヶ月時点での母親のwh疑問文発話と19ヶ月時点での子どもの産出語彙数との間に正の相関があった。この結果は,日本語話者において,母親のwh疑問文発話の個人差が子どもの語彙発達に影響している可能性を示した。現在まで,14,19ヶ月のサンプルについて,発話データと産出語彙数データの取得,データ分析,統計解析が完了している。現在は,この内容について発表するため,論文を執筆している最中である。また,今後の研究のため,14,19ヶ月時点で実験に参加した子どもの27ヶ月児の産出語彙数データの取得を進めている。4月時点で20名分のデータ取得,データ分析が完了しており,10月中旬には26名分全ての産出語彙数データの取得が完了する予定である。

14ヶ月時点での母親の疑問文使用割合が19ヶ月,27ヶ月時点での子どもの産出語彙数に与える影響を検討するため,14ヶ月時点での産出語彙数を調整したスピアマンの偏順位相関係数を算出した結果,19ヶ月,27ヶ月共に5%水準で有意な相関は見られなかった。また,19ヶ月時点での母親の疑問文使用割合が27ヶ月時点での子どもの産出語彙数に与える影響を検討するため,19ヶ月時点での産出語彙数を調整したスピアマンの偏順位相関係数を算出した結果,19ヶ月時点のwh疑問文の使用割合と,27ヶ月時点の産出語彙数の間に5%水準で有意な相関が見られた。本研究の結果は,疑問文の使用割合の多い母親の子どもの産出語彙数が多くなることを示し,母親の疑問文が子どもの語彙発達に与える影響に言語普遍性がある可能性を示した。加えて,wh疑問文のみで母親の疑問文発話の長期的な影響が見られたことで,疑問文の種類によって子どもの産出語彙数への影響に違いがあることも示した。今後は,現在まで集めたサンプルに27ヶ月時点での産出語彙データを追加し,子どもの語彙発達段階に応じた疑問文の影響について検討を行う予定である。現在データを取得している14-19ヶ月は,語彙爆発前の時期にあたり,子どもの語彙発達は緩やかである。一方,19-27ヶ月は語彙爆発時期にあたり,子どもの語彙は急増する。このことから,それぞれの時期に特有の疑問文発話の影響があることが考えられる。そこで,14,19ヶ月時点での母親の疑問文発話と27ヶ月時点での子どもの産出語彙数の関係を見ることで,これまでの研究で見られたwh疑問文の影響が見られるのか, yes/no疑問文の影響が新たに見られるのかどうかを検討する。実験参加者は,14,19ヶ月の時に研究に参加した母子26名で,子どもが27ヶ月の時に参加してもらう予定である。実験方法は,事前に許可を得た参加者に対してマッカーサー言語発達質問紙(以下CDI)を郵送し,それに母親が回答する形で行う。子どもの産出語彙数は,CDIで母親がチェックをつけた数をそのままCDI発話得点とする。子どもの産出語彙数の個人差の影響を小さくするため,統計分析の際は子どもの産出語彙数を対数に変換する。分析は,14,19ヶ月時点の母親の各文タイプの発話文数と子どもの産出語彙数についてピアソンの積率相関分析を行う予定である。また,14,19ヶ月時点での母親の疑問文発話が子どもの産出語彙数に与える影響を検討するため,14ヶ月時点での母親の発話の影響を検討する際は14ヶ月時点での子どもの産出語彙数を,19ヶ月時点での母親の発話の影響を検討する際は19ヶ月時点での子どもの産出語彙数をそれぞれ調整した変相関検定を行う予定である。結果の予測として,14,19ヶ月時点の母親のwh疑問文発話が27ヶ月時点での子どもの産出語彙数に影響していることが考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
弓部・胸腹部大動脈瘤手術時の脳・脊髄保護に関する基礎的研究

弓部大動脈瘤手術時の脳保護と胸腹部大動脈瘤手術時の脊髄保護は手術治療の鍵を握る重要な問題である。無血視野での手術を行なうためには、中枢神経系への血流を途絶した状態が理想ではあるが、中枢神経系自体の保護の観点からは、血流途絶時間に制限がある。この問題を解決するために基礎実験を行なった。家兎腹部大動脈遮断脊髄虚血モデルを用いて、虚血中に、プロスタグランディンE1/マンニトール/バルビタールを含んだ希釈冷却血液(Ht:5%,15°C)を15分毎に間欠的に灌流をしたものとこれを行なわなかったコントロール群で、再灌流後の脊髄表面の微小循環を比較した。また同様の保護液を雑種成犬脳血流遮断モデルに用いて、この再灌流後の脳組織血流状態と病理学的検討に加えて脳組織水分含量について比較検討した。中枢神経系への血流単純遮断法に比較して、今回の検討では脊髄虚血モデル/脳虚血モデルとともに再灌流後の水分含有量を押さえることが可能であり、reactivehyperemiaも押さえられた。このことから、虚血中の脳神経障害が軽減されたものと判断された。本実験で用いた保護液灌流法は、弓部/胸腹部の大動脈瘤手術時の保護手段として、血流遮断時間の延長を可能にせしめえるのに有望と考えられた。今後高エネルギー燐酸化合物保存状態について検討し臨床応用可能かどうか検討していきたい。
ペレストロイカ以降の現代ロシア映画文化研究

本研究は、これまで政治的観点から扱われることの多かったペレストロイカ時代とそれ以降の現代ロシア映画を、文化論的な観点から分析・記述したものである。現代の映画文化を、映画作品、映画に関する言説、映画観客、映画教育、映画産業、映画産業という六つの構成要素が相互作用する意味論的な場として捉えることにより、一地域の映画史的記述にとどまらず、今後の映画文化研究のための普遍的な方法論を提示することができた。平成19年度は、1980年代のロシア映画に関する資料の分析と新たな資料収集の準備を春に行い、7月後半から8月前半にかけてロンドン国際大学付属スラブ・東欧研究所(SSEES)のヴィデオ・ライヴラリーにおける映画作品鑑賞とモスクワでの資料収集を行なった。この一連の作業により、ペレストロイカ直前までのソ連時代における映画文化のあり方が、当時の映画作品、映画に関する言説、統計資料を通じて浮彫りにされた。良好な需給関係に支えられた産業としての安定性と、映画文化の全ての構成要素に観察された公式的・非公式的な部分の同時存在及び相互作用とが、「停滞の時代」末期の映画文化の特徴であったことが判明した。それに続くペレストロイカ時代に関しては、SSEESのヴィデオ・ライヴラリーの映像資料と近年ロシアで刊行された七巻本の現代ロシア映画史、及び当時の主要な映画雑誌を参照しつつ、映画産業が急激な資本主義の導入により安定から崩壊へ向かうと同時に映画作品と観客との相互関係が激変していった過程を調査した。19年秋以降の本文執筆に際しては、映画文化を映画作品、映画に関する言説、映画観客、映画教育、映画産業、映画政策の6つの構成要素からなる意味論的領域として再定義し、それぞれの構成要素がペレストロイカの前後でどう変化したか、また各構成要素内部における公式的・非公式的な諸部分の相互関係がどう変化したかに注目しつつ記述した。これにより、先行研究のほとんどに欠けていた複眼的かつ客観的な視点を示すことができたと思われる。本年度の第一の成果は、本国でも十分な研究がなされていない1990年代ロシアの映画作品群を、ロンドン国際大学付属スラヴ及び東欧学研究所(SSEES)やロシアの研究者達の協力を得て、重点的に調査できたことである。それらの諸作品を、主要な映画雑誌の記事を参照しつつ分析することにより、市場経済への移行と映画文化をめぐる環境の激変が重なったこの時期のロシア映画の特殊性が明らかにされた。第二の成果は、映画文化分析の方法論の精密化である。1990年代ロシア映画の特殊性を、映画文化全般の分析の方法論を精密化しながら記述することで、本研究は単なる地域文化研究の枠を超えた普遍性を獲得すると思われた。そうした意識に基づき、近年の芸術研究において重要な位置をしめるピエール・ブルデューの「場」の理論を援用しつつ、映画作品と映画に関する言説との相互関係の変容・推移を歴史的・国際的な文脈も踏まえて辿ることとした。この過程で明らかになったのは、1920年代のヨーロッパにおけるアヴァンギャルド運動や近年の欧米におけるアートハウス市場の成立過程が、90年代のロシア映画文化の諸現象との構造的類似性や影響関係を持っているという事実である。これらの成果を踏まえた第三の成果は、2000年代以降現在に至るまでの若い世代の登場やロシア映画全体の多様化を、90年代の映画文化の構造的再編との関連で考察する可能性が得られたことである。それは映画産業の復活という、一般的には産業内部的と見なされる事象を、経済的観点からだけではなく、意味論的な場としての映画文化の構造の変遷という学際的視点から、しかも体系的に分析し得ることを意味する。映画文化の構造的諸特性を、大きな変動を伴う具体的事象の分析を通じて明確に示しているという点で、本研究は今後の映画政策をめぐる研究や他のメディア研究に対しても、一つの基準点を提供しうるものと思われる。