hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上半身の運動情報に基づいた歩行/走行運動評価・指導システムの開発

本研究では、人間の二足歩行運動時の全身の挙動を複数の慣性センサによって計測し、上下半身の運動状態を倒立振子系の数理モデルとして扱うことで定量評価を可能とする評価システムの開発を行った。これらを実現するために、複数の慣性センサによる運動状態の計測システムの構築、少ないセンサ数で評価を行うための省センサ化のためのセンサ計測部位の違いが評価値に与える影響の解析、歩行環境の異なる平地、トレッドミル上での人間の二足歩行計測実験を実施した。高齢社会を迎えている今日において,歩行能力の維持・向上は寝たきりといったQOLの低下を予防するためにも重要な課題である.ウォーキングは日常的に手軽に行えるエクササイズとして人気があるが,歩行における定量的な評価項目は少なく,有効な評価基準とその伝達方法が必要であると考えられる.人間はエネルギー効率の良い歩行速度を選択していることから,歩行速度と効率性は深く関係している.また,過去の研究から,歩行中の上下半身の重心運動から構成される重心二重倒立振子の角度が歩行速度に影響していることが分かっている.そのため,この重心二重倒立振子モデルから歩行速度と上下半身の運動に基づく定量的な歩行指標を求めることを目的としている.過去の研究ではモーションキャプチャシステムを設置した計測空間内を実際に数度横断してもらい,短時間の歩行動作を計測してきた.本研究では呼気ガス計測による生理学的なエネルギーコスト等を測定するために,トレッドミル上での5分間の歩行の計測を行った.ベルト駆動のトレッドミルによってあらかじめ測定した個々人の快適な歩行速度における歩行運動とその歩行速度よりも速い歩行と遅い歩行を計測し,歩行速度と歩行時の重心二重倒立振子モデルの運動の関係を分析した.結果として,トレッドミル上での歩行運動では,これまで行ってきた平地歩行で確認されていた二重倒立振子モデルの挙動と異なる挙動が検出された.そのため,この結果がベルト駆動のトレッドミルによる影響であるのか詳細に検討する必要性が確認された.また,歩行運動時の重心二重倒立振子モデルを簡便に計測できるようにするための慣性センサを使用したウェアラブル歩行計測システムの開発に着手した.当初予定していたトレッドミル上での歩行運動と呼吸ガスの計測実験を行った.各種情報を連動して計測し,分析することができた.しかし,動作分析の結果これまでのトレッドミルを使用していない歩行運動時の結果と異なる結果が確認された.そのため,トレッドミル上での歩行による影響と,その他の影響によるものを判別するための追加実験を行い,その上で歩行路の影響を踏まえた指標の算出が必要となった.高齢社会を迎えている今日において,歩行能力の維持・向上は寝たきりといったQOLの低下を予防するためにも重要な課題である.ウォーキングは日常的に手軽に行えるエクササイズとして人気があるが,歩行における定量的な評価項目は少なく,有効な評価基準とその伝達方法が必要であると考えられる.人間はエネルギー効率の良い歩行速度を選択していることから,歩行速度と効率性は深く関係している.また,過去の研究から,歩行中の上下半身の重心運動から構成される重心二重倒立振子の角度が歩行速度に影響していることが分かっている.そのため,この重心二重倒立振子モデルから歩行速度と上下半身の運動に基づく定量的な歩行指標を求めることを目的としている.本研究では複数の慣性センサによるウェアラブルな人体の運動計測システムの開発を行った.ウェアラブル計測システムは使用するセンサ数や各センサの配置箇所,サンプリングレートを設定し,人体の動作計測が可能である.また,リアルタイムに計測結果を把握できるように,アニメーションによる姿勢の描画が可能である.その他,無線通信において,使用するセンサ数とサンプリングレートによって計測データの欠損が発生しない様に,最大サンプリングレート等の評価等も行った.評価指標の計算には全身のセグメント情報を使用し,計測するセグメント毎にセンサが必要である.そのため,センサ数低減のために,計算に使用するセグメント数を軽減した場合の評価指標に与える影響の評価を行い,計測するセグメントのプライオリティを調査した.複数台の慣性センサによるウェアラブルな計測システムの開発を行った.使用するセンサ台数や各センサの配置箇所,サンプリングレートを設定することで,リアルタイムの運動計測とアニメーションによる確認,データの記録が可能である.また,省センサ化を考慮し,特徴量の計算に使用するセグメント数の低減の影響を調査し,セグメント情報のプライオリティを検討した.高齢社会を迎えている今日において,歩行能力の維持・向上は寝たきりといったQOLの低下を予防するためにも重要な課題である.ウォーキングは日常的に手軽に行えるエクササイズとして人気があるが,歩行における定量的な評価項目は少なく,有効な評価基準とその伝達方法が必要であると考えられる.人間はエネルギー効率の良い歩行速度を選択していることから,歩行速度と効率性は深く関係している.また,過去の研究から,歩行中の上下半身の重心運動から構成される重心二重倒立振子の角度が歩行速度に影響していることが分かっている.そのため,この重心二重倒立振子モデルから歩行速度と上下半身の運動に基づく定量的な歩行指標を求めることを目的としている.

本研究では,昨年度までに作成した複数の慣性センサによるウェアラブル計測システムの精度向上を目指し,2つのセンサの配置位置や人体を表す剛体リンクモデルの運動方程式を用いてセンサの計測値を組み合わせたフィルタリング機能を実装し,センサの計測値に含まれるノイズやドリフトの補正を行うためのシステムの改良を行った.また,歩行運動中,通常の歩行の様に重心が空間内を移動する場合と,ルームランナー上での歩行の様にその場にとどまる場合の歩行運動を比較し,歩行環境が異なる状況における上半身と下半身の協調関係を分析するために,光学式モーションキャプチャシステムを使用した同一被験者による平地とトレッドミル上での二足歩行計測実験を行った.快適歩行速度を基準とした複数の歩行速度に対して,通常の歩幅と大股の歩幅における歩行を計測し,二足歩行を行う状況が重心二重倒立振子モデルに与える影響を調査した.本研究では、人間の二足歩行運動時の全身の挙動を複数の慣性センサによって計測し、上下半身の運動状態を倒立振子系の数理モデルとして扱うことで定量評価を可能とする評価システムの開発を行った。これらを実現するために、複数の慣性センサによる運動状態の計測システムの構築、少ないセンサ数で評価を行うための省センサ化のためのセンサ計測部位の違いが評価値に与える影響の解析、歩行環境の異なる平地、トレッドミル上での人間の二足歩行計測実験を実施した。所属変更に伴い,現在の環境では実施できない計測実験である歩行路の影響による重心二重倒立振子モデルの挙動を分析するための追加実験と当初予定していたウェアラブル測定システムのモーションキャプチャによる評価を立命館大学にて行うことを計画している.現在の環境でも可能であるウェアラブル計測システムの開発は継続して行う.引き続きウェアラブル計測システムに関係する部分を本学にて行い,運動計測に関しては立命館大学にて行うことを計画している.バイオメカニクス電子計算機の購入を予定していたが、見積もり額が予算を超過したため、次年度の購入とした運動計測に使う機材や被験者数の都合により実験実施時期を次年度に変更したため,運動計測実験を行う際の旅費等に差異が生じた.歩行評価用の計測システムのために電子計算機と無線心電計を導入する計測実験とその解析作業を行い,そのための旅費として使用する.
畑作物の湿害発生機構に関する研究

我が国は農耕地帯としては降水の多い地帯に属するため、水田転作ダイズや裏作ムギなどでは、冠水や排水不良による土壌水分の過剰に起因する湿害が重要な問題となっている。本研究では、畑作物の湿害の発生機構を解明することを目的にオオムギ、ダイズなどの畑作物の個葉の光合成・蒸散速度におよぼす地下部浸水の影響を検討した。その結果以下のような成果が得られた。ダイズでは、地下部浸水処理5日目から顕著に光合成速度が低下し、10日目には対照区の60%まで低下した。蒸散速度もそれに伴い7日目から低下した。オオムギでは、2日目ころから光合成速度の低下が認められた。処理水温の上昇により、処理の影響は増大し、4-5日で光合成速度がほぼ0になった。蒸散速度は光合成速度の低下に引き続き生じた。両作物とも光合成速度の低下は、葉身のクロロフィル含量と同時に進行することから、地下部の浸水による酸素不足により、葉身の代謝に異常が生じ葉の老化が促進されることにその原因があると考えられた。また、処理の影響はダイズよりオオムギで大きい傾向があった。オオムギで高二酸化炭素濃度下で地下部浸水処理を行ったところ、空気中の二酸化炭素濃度が高まるほど、処理による光合成速度の低下が早く起きる傾向が認められた。高い二酸化炭素濃度のもとでは、植物の老化が促進される傾向があることが示唆された。このような結果は、湿害の機構について基礎的な資料となるものと考えられる。我が国は農耕地帯としては降水の多い地帯に属するため、水田転作ダイズや裏作の麦作では湿害は克服すべき問題となっている。本研究では、畑作物の湿害の発生機構を解明することを目的にオオムギ、ダイズ等の畑作物の個葉の光合成、蒸散速度に及ぼす地下部浸水処理の影響を明らかにするとともに、植物体内における各種ホルモンの動態を明らかにしようと試みた。実験は恒温恒湿の人工光型気象室を使用して行った。ダイズでは、地下部浸水処理5日目から顕著な光合成速度の低下が認められた。10日目には無処理区の60%まで低下した。蒸散速度は処理開始7日目から減少した。光合成速度の減少は葉のクロロフィル含量及び窒素含量の低下と並行して生じており、地下部浸水による生理活性の低下に起因すると考えられた。オオムギでは光合成速度は浸水処理開始後2日目から低下し始め、6日目には対照区の30%まで低下した。オオムギはダイズよりも浸水処理に対する反応が大きいことが明らかになった。処理水温の影響をオオムギを用いて検討した。処理水温を30Cに上昇させるとより早く光合成速度の低下が生じ、5日目にはほぼ停止した。クロロフィル含量も低下した。葉身のクロロフィル含量と光合成速度の間には有意な正の相関関係が認められ、光合成速度の低下は根の酸欠によりクロロフィルの分解が促進されたためと思われた。葉、茎、根の窒素含量も著しく低下した。以上のように処理水温を上昇させると低下反応が早期に起こることが明らかになった。我が国は農耕地帯としては降水の多い地帯に属するため、水田転作ダイズや裏作ムギなどでは、湿害が克服すべき問題である。本研究では、畑作物の湿害の発生機構を解明することを目的にオオムギ、ダイズなどの畑作物の個葉の光合成・蒸散速度におよぼす地下部浸水の影響を明らかにすべく実験を行った。

同時に測定された葉身のクロロフィル含量と光合成速度には有意な正の相関関係が認められた。オオムギを高二酸化炭素濃度下で地下部浸水処理を行ったところ、空気中の二酸化炭素濃度が高まるほど、処理による光合成速度の低下が早く起きる傾向が認められた。高い二酸化酸素濃度のものとでは、植物の老化が促進される傾向があることが示唆された。このような結果は、湿害の機構について基礎的な資料となるものと考えられる。
ペプチド修飾リポソームと超音波技術との融合による骨髄幹細胞への遺伝子導入法の開発

骨髄幹細胞(MSC)への効率的な遺伝子導入を果たすためには,MSCへの遺伝子取り込みの増大だけでなく,導入遺伝子の細胞内制御も重要であると考えられる.そこで,核移行シグナルペプチド(NLS)を用いて遺伝子を内封したAG73修飾PEG-NLSリポソームを作製した.シンデカンを介した細胞内取り込みのみならず,バブルリポソームと超音波照射を併用することで,遺伝子導入効率が増強可能となることを明らかとした.本研究において開発されたAG73修飾PEG-NLSリポソームは,AG73ペプチドによる細胞への親和性の増大とNLSによる導入遺伝子の核への移行を制御できるという点でMSCを用いたex vivo遺伝子細胞療法を行うための有用なツールとして期待された.骨髄幹細胞(MSC)への効率的な遺伝子導入を果たすためには,MSCへの遺伝子取り込みの増大だけでなく,導入遺伝子の細胞内制御も重要であると考えられる.そこで,核移行シグナルペプチド(NLS)を用いて遺伝子を内封したAG73修飾PEG-NLSリポソームを作製した.シンデカンを介した細胞内取り込みのみならず,バブルリポソームと超音波照射を併用することで,遺伝子導入効率が増強可能となることを明らかとした.本研究において開発されたAG73修飾PEG-NLSリポソームは,AG73ペプチドによる細胞への親和性の増大とNLSによる導入遺伝子の核への移行を制御できるという点でMSCを用いたex vivo遺伝子細胞療法を行うための有用なツールとして期待された.1)ペプチド修飾リポソームの調製AG73ペプチドをPEGの末端に結合させたペプチド修飾リポソームを調製した。脂質には、負電荷脂質DOPGとDOPEを用い、また、蛍光標識には、DiIを使用した。蛍光標識された種々のリポソームを骨髄幹細胞に添加し、その細胞相互作用を蛍光顕微鏡にて調べた。その結果、AG73ペプチド修飾リポソームでは、比較的強い細胞相互作用が認められたのに対し、スクランブルペプチド(AG73T)を修飾したリポソームやペプチド未修飾リポソームの場合においては、ほとんど相互作用は認められなかった。このことから、AG73ペプチド修飾リポソームの骨髄幹細胞への遺伝子キャリアーとしての可能性が示唆された。2)骨髄幹細胞におけるシンデカンの発現解析ラミニン由来ペプチドAG73のレセプターとして考えられているシンデカン2が、骨髄幹細胞に発現しているかを確認するために抗シンデカン2抗体を用いて、フローサイトメトリー(FACS)により解析した。その結果、中程度のシンデカン2発現が認められた。このことから、AG73ペプチド修飾リポソームは、シンデカン2を介して骨髄幹細胞と相互作用することが示された。3)遺伝子導入効果のin vitro評価上記の結果を踏まえて、AG73ペプチド修飾リポソームにpoly-L-1ysineを用いてレポーター遺伝子をコードした発現プラスミド(レポーター遺伝子(EGFPまたは、ルシフェラーゼ)の内封を行い、これを用いて遺伝子導入を試みた。その結果、細胞内への取り込みは、確認できたものの有意な遺伝子発現の増強は認められなかった。このことは、細胞内に取り込まれたリポソームのエンドソームから、脱出に問題があると考えられる。今後は、導入リポソームのエンドソームからの脱出を促進させる工夫(超音波併用や脂質等の変更)を進める必要があると考えられる。効率的なリポソームの細胞内導入を行なうためにPEGを用いないステアリル化AG73修飾リポソーム(stAG73リポソーム)の調製を行なうために、ステアリル化AG73ペプチドを用いて、リポソームの表面に直接AG73を修飾させたステアリル化AG73修飾リポソーム(stAG73リポソーム)の調製を試みた。細胞内取り込みの観察を目的として、蛍光標識には、DiIを使用した。蛍光標識された種々のリボソームを骨髄幹細胞に添加し、その細胞相互作用を共焦点レーザー顕微鏡にて調べた。その結果、数時間の相互作用により、stAG73リボソームでは、細胞質内への取り込みが観察された。その蛍光は、細胞質内にドット状に観察されたことから、細胞膜シンデカンを介して、エンドサイトーシスによって取り込まれたものと考えられた。これらのことは、AG73修飾リポソームは、骨髄幹細胞への有用な薬物・遺伝子キャリアーとなりうることが明らかとなった。次にこのstAG73リポソームにルシプェラーゼ遺伝子をコードしたプラスミドDNAとカチオン性ポリマー(PEIの複合体を作製し、これをアニオン性脂質(DOPG)とDOPEなどで構成されたリポソームに内封した。粒子径200nm程度のものを調製し、骨髄幹細胞への遺伝子導入実験を行ったが、顕著な遺伝子発現の増強は、認められなかった。エンドサイトーシスによって、細胞内への取り込みが観察されていることから、エンドソームからの放出が、遺伝子発現の律速になっているものと考えられた。これまでにAG73修飾リポソームに遺伝子を内封し、これをエンドサイトーシスによって、細胞質内へと取り込ませたのちに、バブルリポソームと超音波照尉によるキャビテーション誘導を細胞外から生じさせることで、エンドソームからのリポソームの脱出が促進し、結果として、遺伝子発現が増強することを報告している。そこで、さらに調製された遺伝子内封stAG73

リポソームによる細胞内導入(エンドソームへの取り込み)を行い、エンドソームからの脱出を促進させることで、遺伝子導入効率の増強を図るために、バブルリポソームと超音波照射によるキャビテーション誘導を利用した骨髄幹細胞への遺伝子導入を行なった。その結果、若干の遺伝子発現の増強効果が観察された。このことは、遺伝子内封リポソームのエンドソーム脱出を促進させ、さらにリポソーム内の遺伝子の放出効率を高めることで、遺伝子導入が困難とされている骨髄幹細胞への遺伝子導入を可能にできることを示唆している。バブルリポソームと超音波照射併用によるAG73修飾リポソームのエンドソーム脱出の促進効果に加え、さらに内封遺伝子の細胞質内送達後の核移行性を向上させることで、本導入法のさらなる向上が可能か否かについて検討した。方法として、レポーター遺伝子のプラスミドDNA(pDNA)と核移行シグナル(NLS)ペプチドを混合したものに、polyethylenimine(PEI)を加え、NLS complex(N/P比を1-2とした)とし、AG73修飾PEGリポソームに内封した。その粒子径は、およそ150 nm付近であった。293T-Syndecan2細胞(Syndecan2高発現細胞)にNLS complex内封AG73修飾PEGリポソームを添加し、4時間培養した。その後、バブルリポソームと超音波照射を併用し、24時間後のルシフェラーゼ活性を指標に遺伝子導入効率を評価した。結果として、NLSを含まないcomplexを内封したAG73修飾PEGリポソームに比べ、NLS complex内封AG73修飾PEGリポソームでは高いルシフェラーゼ活性が認められた。さらに、NLS complex内封AG73修飾PEGリポソームにバブルリポソームと超音波照射を併用することで、さらなるルシフェラーゼ活性の上昇が認められた。以上の検討から、NLS complex内封AG73修飾PEGリポソームによる遺伝子導入法において、NLSがpDNAの細胞内挙動に影響を与えることで、核への遺伝子送達効率が高まり、その結果として遺伝子発現が促進できることが明らかとなった。AG73修飾リボソームの骨髄幹細胞への細胞内取り込みがなされていることを共焦点顕微鏡にて明らかとした。さらにバブルリポソームと超音波照射との併用により、遺伝子発現を克進させることができるという可能性を示した。24年度が最終年度であるため、記入しない。AG73修飾リポソームの骨髄幹細胞への細胞内取り込み後の遺伝子の細胞内放出効率、さらには、遺伝子の核移行効率を高めるために、遺伝子内封したAG73修飾リポソームを骨髄幹細胞内に取り込ませたのちにバブルリポソームと超音波照射を行なう。このときの照射強度の最適化を行なう。また、遺伝子内封の際に、核移行シグナルペプチドを混合させることで、リポソームから放出された遺伝子の核移行促進を図る。上記の検討により、より効率的な骨髄幹細胞への遺伝子導入法を確立する。
がん微小環境におけるアミノ酸トランスポーターＬＡＴ１の役割

本研究は腫瘍血管内皮細胞におけるアミノ酸トランスポーターLAT1の発現とその役割を明らかにすることを目的として、LAT1選択的阻害薬であるJPH203を処理した臍帯静脈内皮細胞を用いてin vitroにおける内皮機能を、マウスB16F10メラノーマ固形腫瘍モデルを用いてin vivoにおける抗血管新生、抗腫瘍効果を検討した。その結果、JPH203はアミノ酸枯渇によるストレス応答を誘導することで増殖、遊走、チューブ形成を阻害し、in vivoにおいて血管新生を抑制し、腫瘍進展を阻害することが見出された。以上の成果は抗血管新生薬剤としてのLAT1阻害薬の新たな可能性を示唆するものである。がん微小環境下の新生血管における中性アミノ酸トランスポーターLAT1の発現・機能解析を目的とし、本年度は1LAT1の発現・プロモーター解析、2LAT1選択的阻害薬JPH203を用いたin vitro内皮機能解析を行った。18週令のC57BLマウスを用いて各臓器におけるLAT1の発現を免疫組織化学にて検討したところ、生理環境では脳血管内皮細胞、大動脈内皮細胞の一部で発現が見られた。また、病的環境ではB16F10マウスメラノーマ固形腫瘍内の血管の一部にて高い発現が見られた。in vitroにおいて臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)に血管内皮増殖因子(VEGF)、腫瘍壊死因子(TNFα)をそれぞれ作用させると、LAT1及び機能的なヘテロ二量体を形成する4F2hcが数時間以内に誘導された。以上より、病的環境で分泌される増殖・炎症因子がLAT1を誘導し、その機能を亢進させる可能性が示唆された。LAT1遺伝子の翻訳開始点上流2kbpをルシフェラーゼ発現ベクターに組み込み、責任領域の同定を行ったところ、5'-UTRを含むGCリッチ領域のみで全長と同等の活性が確認された。2HUVECにLAT1選択的阻害薬JPH203を作用させ、MTTアッセイにて増殖抑制の用量反応関係を検討したところ、IC50: 5-10μMとなり、真皮微小血管(HDMVEC)、真皮リンパ管(HDLVEC)内皮細胞でも同様の傾向が確認された。また、Propidium Iodideを用いたフローサイトメトリーにより細胞周期の検討を行ったところ、内皮細胞にてJPH203はG0/G1期でのアレストを誘発する一方、細胞死は誘導しないことが確認された。以上で見出されたLAT1阻害による増殖抑制に伴い、スクラッチアッセイにおける細胞遊走、マトリゲル上三次元培養におけるチューブ形成が損なわれることを明らかにした。がん微小環境下の新生血管における中性アミノ酸トランスポーターLAT1の発現、機能解析を目的とし、本年度は1DNAマイクロアレイによる網羅的発現解析、2Aortic ringアッセイによるex vivoでの血管新生の検討を行った。1LAT1選択的阻害薬JPH203を100μMにて臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)へ24時間作用させ、DNAマイクロアレイにより網羅的発現解析を行った。コントロールに比して、JPH203処理細胞では4倍以上に発現が上昇したプローブが212、減少したプローブが488見出された。DAVIDを用いたジーンオントロジー解析では、変動した遺伝子の多くが細胞周期、DNA複製、細胞骨格に関わる遺伝子として分類された。特に、Cyclin D2の上昇、CyclinA2、B1の減少、ATF4をはじめとするストレス応答性遺伝子の誘導が顕著であり、LAT1阻害で生じた必須アミノ酸の欠乏によるストレス応答によって細胞増殖が抑制されている可能性が示された。2C57BL/6マウスから摘出した大動脈をマトリゲル内へ埋め込み、種々の濃度でJPH203を作用させて血管新生への影響を検討した。ヒト内皮細胞で遊走、増殖抑制が見られた濃度(10-100μM)では血管新生の抑制が見られなかった一方、より高濃度(100-500μM)で内皮、線維芽細胞の遊走が顕著に抑制されることが明らかとなった。このようなマウス、ヒト内皮細胞間でのJPH203感受性の違いが何に起因するかについて現在検討中であるが、アフリカツメガエル卵母細胞上に発現したマウス、ヒトLAT1間ではアミノ酸取り込みに関するJPH203の用量反応関係に差がみられないことから、LAT1タンパク質の種間の違いによるものではなく、他のアミノ酸トランスポーターの発現や間葉系細胞の存在などの要因が影響しているものと推察された。平成27ー28年度を通して計画している研究の中、LAT1阻害時の1)網羅的遺伝子発現解析、2) ex vivoにおける血管新生に関する検討を順調に終えることができた。その他予定していたLAT1プロモータ解析については、各種刺激下でのプロモータ活性、転写因子結合部位の検討を昨年度から継続して進めているところである。以上の通り、当初予定していた計画はおおむね順調に進展している。本研究では、がん微小環境下の新生血管における中性アミノ酸トランスポーターLAT1の発現、機能解析を目的とし、各種検討を進めてきた。平成27年度までにヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を用いたin vitro機能解析を進め、内皮増殖、遊走、チューブ形成にLAT1が寄与することを確認し、LAT1阻害時に誘導されるストレス応答因子がそれら機能に対し、中心的役割を果たす可能性を見出した。平成28年度は平成27年度までの成果を踏まえ、LAT1阻害時に誘導される因子のプロモーター領域においてヒストン修飾パターンに変化がみられるかをChIP-qPCR法にて検討した。

その結果、LAT1阻害による発現誘導に対し、転写亢進時に増加することが知られるアセチル化ヒストンやメチル化H3K4が増加していることが確認された。また、平成28年度はB16F10メラノーマ細胞皮下移植によって作成されたin vivoマウス固形腫瘍モデルに対し、JPH203を1日おきに50mg/kgにて腹腔投与することにより、腫瘍進展に影響があるかを観察した。皮下腫瘍形成時から経時的に観察したところ、JPH203投与群ではコントロール群に比して、エンドポイントにおける腫瘍容積・重量が有意に低下することが確認された。また、免疫組織化学による解析では、JPH203投与群でCD31にて染色される血管密度やCD45にて染色される腫瘍内白血球浸潤が低下傾向にあることが見出された。本実験を通して、JPH203によるマウス体重に対する影響は見られなかった。本研究は腫瘍血管内皮細胞におけるアミノ酸トランスポーターLAT1の発現とその役割を明らかにすることを目的として、LAT1選択的阻害薬であるJPH203を処理した臍帯静脈内皮細胞を用いてin vitroにおける内皮機能を、マウスB16F10メラノーマ固形腫瘍モデルを用いてin vivoにおける抗血管新生、抗腫瘍効果を検討した。その結果、JPH203はアミノ酸枯渇によるストレス応答を誘導することで増殖、遊走、チューブ形成を阻害し、in vivoにおいて血管新生を抑制し、腫瘍進展を阻害することが見出された。以上の成果は抗血管新生薬剤としてのLAT1阻害薬の新たな可能性を示唆するものである。平成26年度に計画していたLAT1の発現解析、LAT1選択的阻害薬JPH203を用いたin vitro内皮機能解析を順調に終え、1)病的環境においてLAT1の発現・機能が亢進すること、2) LAT1発現が血管内皮細胞の増殖、遊走、チューブ形成に寄与することを明らかにした。また、LAT1プロモーター解析については責任領域を絞り込めたことから、各種刺激に対する応答性、転写因子結合部位の検討を行っている。以上の通り、当初予定していた計画はおおむね順調に進展している。平成27年度に行ったDNAマイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析によって、JPH203作用時に発現変動する遺伝子を同定できたことから、平成28年度は代表的な遺伝子について、各種シグナル伝達阻害薬を用いた定量PCR法、修飾ヒストン抗体を用いた免疫沈降法により、どのような機序で発現変化がもたらされているかを検討していく予定である。また、Aortic ringアッセイの検討結果をもとに、担癌マウスにおける抗血管新生作用がみられるJPH203の作用濃度の検討し、抗腫瘍効果がみられるか解析を進めていく計画である。血管生物学平成26年度に得られたLAT1発現・機能解析の成果をもとに、ex vivo、in vivoでの機能解析を計画通り進めていく。具体的には種々の癌細胞を皮下に移植して担癌マウスを作製し、JPH203を静脈または腹腔投与することにより、抗血管・抗腫瘍効果を免疫組織化学にて確認する。また、LAT1阻害にともなう増殖抑制の分子メカニズムを明らかにするため、マイクロアレイを用いた遺伝子発現の検討、修飾ヒストン抗体を用いたクロマチン免疫沈降法によるエピジェネティックスの変化を検討する。
日本と韓国の中・近世における都市空間の比較研究

日本においては三都、そして各地の城下町など、韓国においてはソウル、そして各地の邑城に代表される中世から近世にかけての都市をとり上げ、その規模、街路や街区の形態、敷地内の建物配置やその構造・間取り・外観などを具体的に比較調査することにより、東アジアという広い視野から相互の都市空間の特質をあきらかにすることを目的として共同研究に取り組んだ。主な研究実績は以下の通りである。1.日本、韓国それぞれの研究者が分担して東アジアにおける都市の比較研究という観点から、現在までの都市史研究の成果を総括し、今後の日韓比較都市史の共同研究の可能性を検討した。2.日本側研究者は韓国のソウル、水原、そして京畿道、全羅北道、全羅南道を中心とする地域の邑城を訪れ、さらにソウルの内需洞を中心とする都市韓屋の実測調査に参加した。3.韓国側研究者は日本の近畿地方、東北地方、関東地方、信州地方の代表的な都市を実際に見学した。特に東北地方・信州の都市は韓国側研究者にとって初めての貴重な経験であり今後の研究に貴重な資料となった。4.研究会をその都度開いて都市史のみならず広範囲の問題を討論した。特に仙台では東北大学国際文化研究科アジア社会論講座と共催シンポジウムという公開の研究会を開き、都市史研究を含む日韓相互の研究交流を積極的にはかった。これらの研究成果を受けて研究メンバーにおいては日韓比較都市史研究会という名称で継続的に研究体制を維持していくことが確認された。日本においては三都、そして各地の城下町や寺内町など、韓国においてはソウル、そして各地の邑城に代表される中世から近世にかけての都市をとり上げ、その規模、街路や街区の形態、敷地内の建物配置やその構造・間取り・外観などを具体的に比較し、東アジアという広い視野から相互の都市空間の特質をあきらかにするための調査を行った。まず研究の出発点として、日本、韓国それぞれの研究者が分担して東アジアにおける都市の比較研究という観点から、現在までの都市史研究の成果を総括した。日本側の都市史研究の蓄積はかなり進んでおり、都市の種類別にある程度の研究成果のまとめが可能であるが、韓国側では都市史研究に本格的に取り組むようになってから日が浅いために、十分な蓄積がまだないことが確認された。まずこのような研究史の現実から出発して、現時点での最も効果的な研究体制はどのようなものであるのかが議論された。初年度の調査は日本側研究者が韓国におもむき、ソウル、水原、大邱、そして京畿道、全羅北道、全羅南道を中心とする地域の海美邑城などの邑城と、氏族マウルを中心に、都市の現状の把握と今まで行われてきた調査研究内容の確認を行った。特にソウルでは時代的には新しいが、都市住宅として開発された建物群が良好な状態で残されており、今後の調査対象として考えられることが確認された。次いで、韓国側の研究者を招聘して、京都、奈良、大阪など代表的な都市や寺内町、城下町を実際に見て歩き、古代から近代にいたる都市の現状、調査ないし研究内容、発掘現場の確認、そして保存ない保全の体制についての共同調査が行われた。日本においては近畿地方以外の地域との比較の視点が重要であることが議論された。昨年度の日本の近畿地方の代表的な都市、そして韓国の代表的な邑城の調査を基礎に、本年度はソウルの内需洞の伝統的な様式を継承した都市住宅の調査、そして、日本における東北地方の代表的な都市の調査を行った。ソウルの内需洞は1920年代から1960年代にかけて都市化にともなって開発された住宅地である。韓国側の調査に参加して実測と聞き取り調査を行うことにより、両班層や貴族の伝統的な住宅形式が、近代の都市住民にどのような形で継承されていくかがあきらかになった。この結果から、逆に伝統的な住宅の特質を考える手がかりが得られる可能性が十分あることが確認できた。同時期の日本における都市住宅の形成過程と比較することによって問題点はより鮮明になるはずで、韓国側の研究者による研究成果をもあわせて今後の研究課題としたい。

日本の東北地方では、仙台(宮城県)、平泉(岩手県)、酒田湊(山形県)、会津喜多方・会津若松(福島県)などの歴史的な都市を訪れ、それぞれの都市の現場において教育委員会、博物館などの担当者に説明を受け、議論も行った。仙台においては青葉城本丸の石垣整備工事の過程で現在の石垣の下層に古い時代の石垣があることが確認でき、城下町における城郭ないしその石垣のもつ意味を考える重要な手がかりが得られた。このことは石垣で周囲を囲われた韓国の邑城と比較する際にも重要な視点となる。平泉においては現在進行中の発掘現場を見ることができ、12世紀段階の都市の計画あり方が韓国との比較でどのような意味を持つのかが議論された。その他の都市においても得られた知見は多く、日本と韓国の比較都市史の基盤を築くことができた。昨年度の仙台、平泉、酒田、会津喜多方、会津若松など東北地方の代表的な都市の調査を受けて、今年度は、最終年度ということで、現在の日本の中心都市となった東京、そしてその前身である江戸の名残をとどめる本所・深川など下町をまず調査し、さらに中世都市として知られる鎌倉を訪れて中世都市の空間構造を実際に体験した。また、信州の松本、松代、善光寺などの東国の代表的な都市も実地調査し、近世・近代の都市環境の保存再生の試みを韓国側研究者に実際に見ていただいた。現場の担当建築家や技術者とも議論することもできた。ソウルにおいては昨年度の内需洞調査の内容を受けて、同じソウルの嘉會洞・普門洞の都市韓屋実測調査を行い、さらにソウルを離れて全州に現存する伝統的な住宅の実測調査も行った。これらの調査によって、日本人研究者があまり試みていなかった、近世から近代の都市住宅調査に関する基礎的なデータを得ることができた。最終年度にあたり、研究会においては研究報告書の内容について議論が行われ、研究史の総括や討論の記録、そして研究報告の収載が検討された。また、今後の研究の展望についても活発な議論が行われ、日韓比較都市史研究会という名称で継続的に研究体制を維持していくことが確認された。
DBAEの課題とその意義に関する研究

今まで収集した資料を整理・分類してそれらを検討することで得られた知見・成果は以下の通りである。また、DBAEの美術批評の考え方をもとにした美術鑑賞教材「ポケットミュージアム」の試作にも本研究の成果を応用できた。詳細は『科学研究費補助金成果報告書』(様式12)で報告する。集めた資料は次の4種類に大別される。(1)米国美術教科書で特にDBAEの考え方に準拠するもの、(2)ゲッティ・センター発行の教師用指導書やビデオ・テープ類、(3)美術館が企画編集したCD-ROMなど電子メディア教材、(4)米国のDBAEに関する美術教育関係雑誌論文。また、それらの資料を使った研究の観点とその成果は次のように大別される。(1)DBAEの基礎研究、特に多元文化主義と比較芸術学的な研究。ディシプリンは教育原理と造形原理とを統合する概念であるべきであるが、西欧美術の造形原理としての側面のみが強調されている。(2)DBAE準拠教科書のカリキュラムに見られる理論と実際の関連。造形原理の学習・理解とその応用という指導過程を重視しているが、わが国の指導要領で示されている考え方とは逆である。(3)DBAE論の実験及び実証としての美術館教育と学校との連携。特にアート・ゲームの実践は美術館教育を学校教育へ導入するという観点からも美術館と学校との連携を進めるという点でも意義がある。今後はDBAEのディシプリンの一つである美術批評の教育を通して、地域の連携という形で美術館と学校とが共に美術教育を進めていくための提案をすべく研究を発展させたい。本年度は、DBAE関連文献やビデオ等の映像メディア資料の収集とDBAEのディシプリンの一つである美術批評の一例としてアート・ゲームの検討を中心に行った。文献類はゲッティ財団から刊行されたものが中心である。その他、横浜美術館での「画像データベース研究会」に参加し最新の画像データベース研究の成果に関する資料と知見を得た。この画像データベースの検討は、DBAEの教科書教材のデータベース化のための分類項目や検索項目の設定に有益である。DBAE研究の一つの焦点となっている美術批評の問題については、いくつかのチェックシートを試作し、美術館の学芸員や小学校の教員の協力を得て、記入テストをしながら改訂を進めてきた。今後は、このシートを美術館の解説ボランティア等の基礎教育にも使う計画を立てている。作品を見ながらこのチェックシートに記入していくことが、次に述べるアート・ゲームにおける作品分析の視点を得るための基礎的な活動となる。次に図版カードを使った「アート・ゲーム」に関して、主として北米で刊行された文献に基づき、日本の美術館での実践も踏まえて、50種類以上のゲームを検討した。その研究の前半部分を、愛知教育大学の研究報告に発表した。このアート・ゲームは、作品を見ての直感的な反応によりながら、その直感の背景にある作品分析の多様な視点を意識化することで、自分の判断の正当性を主張する形式のゲームである。この多様な分析視点の意識化とその応用という活動は、DBAEの鑑賞教育論のなかでも中核をなす考え方である。図工・美術科において鑑賞教育が重視されつつある現在、従来の一斉指導型の解説方式とは異なったこのような柔軟な鑑賞教育の研究は重要である。本年度は,アート・ゲームの分類と教育上の意義に関する考察を中心に研究を行った。このアート・ゲームは,DBAEの4つのディシプリンのーつである美術批評の考え方にもとづく美術鑑賞教育の展開例である。米国ではこうしたアート・ゲームは美術館教育の現場で開発されたものも多く,日本でもいくつかの美術館で同様の試みがなされている。本年度は,刈谷市美術館,名古屋市美術館,滋賀県立近代美術館で企画・実施された内容に関する資料を収集した。特に名古屋市美術館では,筆者の提案した美術批評チェックシートを改訂したものを,解説ボランティアの養成講座で試用し,より使いやすいものに改良した。また,小学校教員や美術館学芸員と協力して,学校の授業で使える美術鑑賞教材である『ポケット・ミュージム』を試作した。

67点の作品カードをアート・ゲーム的に活用できる教材を作成した。また,米国のDBAE教材事例集や美術教科書の付録の図版解説などを参考にして,事例作品に関する児童・生徒への質問例などを話し合いながら作成した。資料としては「Art Express」などの米国の美術教科書の最新版(1988)やゲッティ芸術教育センター発行のビデオ付きのDBAE理論書などを収集した。特に後者は,インターネット上で紹介される授業実践例の詳細な映像情報であり,最新のDBAE論を理解するために不可欠の資料である。本年度は,今まで収集した資料を整理・分類してそれらを検討することで得られた成果を報告書にまとめた。また,DBAEの美術批評の考え方をもとにした美術鑑賞教材「ポケットミュージアム」の試作に本研究の成果を応用した。集めた資料は次のように大別される。(1)米国美術教科書で特にDBAEの考え方に準拠するもの,(2)ゲッティー・センター発行の教師用指導書,ビデオ・テープ類,(3)美術館が企画編集したCD-ROMなど電子メディア教材,(4)米国のDBAEに関する美術教育関係雑誌論文。また,それらの資料を使った研究の観点とその成果は次のように大別される。(1)DBAEの基礎研究,特に多元文化主義と比較芸術学的な研究。ディシプリンは教育原理と造形原理とを統合する概念であるべきであるが,西欧美術の造形原理としての側面のみが強調されている。(2)DBAE準拠教科書のカリキュラムに見られる理論と実際の関連。造形原理の学習・理解とその応用という指導過程を重視しているが,わが国の指導要領で示されている考え方とは逆である。(3)DBAE論の実験及び実証としての美術館教育と学校との連携。特にアート・ゲームの実践は美術館教育を学校との連携を進めるという点でも意義がある。その連携の成果として美術館の学芸員と学校教育へ導入するという観点からも美術館と学校の教員とが協力して美術鑑賞材『ポケットミュージアム』を試作できた。
一様な系に現れる異なる統計的性質をもつ乱流域の共存機構の解明

乱流ではスケール間の相互作用や混合が活発に行われているにもかかわらず、非一様性が顕在化することがある。本研究では、乱流に現れる異なる統計的性質をもつ乱流域の共存に着目し、以下の成果を得た。平行平板間乱流において、壁垂直方向のエネルギー輸送の階層構造、並びに乱れの各方向成分間のエネルギー輸送を明かにした。弾性薄板の波動乱流において、低(高)波数側に存在する強(弱)乱流の境界波数を見積もる解析表現を得た。また、波動乱流系としては初めてとなる非線形エネルギーの1波数表現を用いてエネルギー詳細釣り合いを満たす形でその流れを調べた。更に活発期と平穏期における実空間構造とエネルギー輸送の関係を明かにした。「平成25年度の研究計画」に書いたように,流れ方向に非常に長い平行平板間乱流のシミュレーションコードを作成し,予備計算を実施した。その結果,本計算に対して用いるべき計算領域の大きさ等の計算パラメターを決定することができ,統計則を得るために必要な計算時間を見積もることができた。また,予備計算の過程で,大規模構造と呼ばれる非常に長いスケールの乱れの強さや,それらの運動量輸送や乱れのエネルギー輸送への寄与は比較的大きいことが分かり,これらの長大なスケールの乱れの振る舞いを正しく評価するには,本研究で計画する長大な計算領域のシミュレーションを実施しなければならないことが分かった。加えて,長大な平行周期流を伴う乱流をシミュレーションするコードをMPIを用いて新たに作成した。これは,平行平板間乱流の共存状態の維持機構を調べる数理モデルを構築するのに必要な知見を得るためである。現在,予備計算をしながら解析用の周辺プログラムを開発中である。薄板の波動乱流では,既にシミュレーションコードは完成しているので,引き続き強・弱乱流の共存状態を調べ,その特徴付けを試みた。非線形性による振動数のずれと線形分散関係が与える振動数の比を,各波数に対する非線形性の指標として定義し,この非線形性の指標が1程度となる波数が,強乱流状態にある低波数領域と弱乱流状態にある高波数領域の境界となることを見出した。系全体の非線形性の指標が用いられることはあったが,本研究では,初めて波数ごとの非線形性を定義し,スケール毎の非線形性の特徴を得ることに成功した。また,1波数に対する非線形エネルギーを適切に定義することができたので,エネルギーの詳細釣り合いが成立し,エネルギーフラックスを定量的に調べることが可能となった。弾性波動乱流では,エネルギーが低波数から高波数へと輸送される順カスケードとなっていることが分かった。平行平板間乱流において,速度の乱れ成分のFourierモード毎のエネルギー収支を,大規模シミュレーションのデータから数値的に求めた。その結果から,オーバーラップ領域では,壁に垂直な方向のエネルギー輸送により,小さなスケールの乱れはより壁に近い位置にある乱れからエネルギーを受け取り,大きなスケールの乱れはより壁から遠い位置にある乱れにエネルギーを受け渡すことがわかり,エネルギー輸送の階層的な構造が明らかになった。また,非常に大きなスケールでは,壁に向かう方向にエネルギーが輸送されることも新たに確認され,Reynolds数の増加に伴いこの輸送量も増加することもわかった。平行周期流中の乱流をシミュレーションするコードの並列化のパフォーマンスを確認し,様々な計算サイズと周期流に対する数値計算を行いながら,解析用の周辺プログラムの開発を行った。弾性波動乱流において,伸縮エネルギーを用いることで1波数に対する非線形エネルギーを,波動乱流系において初めて,エネルギー保存則と矛盾しない定式化をすることに成功した。要素波間の非線形相互作用によるエネルギー輸送とエネルギーフラックスを数値的に求め,エネルギーフラックスが強乱流状態にある低波数領域と弱乱流状態にある高波数領域を通じてほぼ一定であることを見出した。この結果は,強弱乱流の共存する系での重要な予想であるcritical balanceの描像が等方な系では不適切であることを示している。また,エネルギー輸送を行っている実空間構造の同定も行った。この非線形エネルギーの表現の一般性を確認するため,1次元の波動乱流のモデル方程式であるMajda-McLaughlin-Tabakモデルについて同様の考察を行った。この場合,非線形エネルギーの表現は一意的には定まらず,一般には,より適切な表現を得るための付加条件が必要であることがわかった。平行平板間乱流において、変動速度のスケール毎のエネルギー収支を、大規模シミュレーションから求めた。その結果、対数層におけるエネルギーの大部分を保有する中程度スケールでは、より壁に近い小さなスケールの乱れからエネルギーを受け取り、より壁から遠い大きなスケールの乱れにエネルギーを受け渡し、また非常に大きなスケールでは逆に壁に向かうという、壁に垂直な方向のエネルギー輸送の階層構造が明らかになった。他方、壁からの各高さにおけるスケール間のエネルギー輸送については、従来からの予想に反し、対数層では平均的には大から小スケールへのエネルギー輸送しか見られず、また、エネルギーの多くを保有し且つ等方的なスケールにおいてのみ、各方向成分の間のエネルギー輸送が発生するという結果となった。平行周期流中の乱流においては、平均速度の剪断が大きい領域に流れ方向渦が現れたが、平均流速の対数速度分布は確認されず、壁のような不透過性が必要であることがわかった。弾性波動乱流において、非線形エネルギーの1波数表現と、それから得られたエネルギー詳細釣り合いを満たす三波相互作用関数を用いて、エネルギー輸送機構を数値的に調べた。

弱乱流状態にある高波数領域では、共鳴相互作用によって低波数から高波数へとカスケード的に、エネルギーが波数空間内を局所的に輸送された。一方、強乱流状態にある低波数領域では、外力によって励起される伸縮エネルギーが、波数空間内を非局所的に運動エネルギーへと輸送されることがわかった。この強乱流状態におけるエネルギー輸送は系の非線形性が大きいときに現れ、系の非線形性が弱いときとは定性的に異なる輸送形態を持っている。この差異は、強乱流状態のエネルギー輸送が、実空間で間欠的に現れる稜線のクラスタから形成される束状構造によって特徴付けられることから理解される。これらの結果をまとめた論文を執筆中である。乱流ではスケール間の相互作用や混合が活発に行われているにもかかわらず、非一様性が顕在化することがある。本研究では、乱流に現れる異なる統計的性質をもつ乱流域の共存に着目し、以下の成果を得た。平行平板間乱流において、壁垂直方向のエネルギー輸送の階層構造、並びに乱れの各方向成分間のエネルギー輸送を明かにした。弾性薄板の波動乱流において、低(高)波数側に存在する強(弱)乱流の境界波数を見積もる解析表現を得た。また、波動乱流系としては初めてとなる非線形エネルギーの1波数表現を用いてエネルギー詳細釣り合いを満たす形でその流れを調べた。更に活発期と平穏期における実空間構造とエネルギー輸送の関係を明かにした。当初の計画より早く進んでいるものと遅れているものとがあるが,「研究実績の概要」にも書いたようにおおむね順調に進展しているといえる。平行平板間乱流に対する研究では,大規模シミュレーションが順調に進んでおり,多くの時系列場のデータベース化を行い,エネルギー収支の階層構造およびエネルギー輸送の詳細を明らかにすることが出来た。これらの結果を日本流体力学会2014などで発表し,現在論文としてまとめているところである。数理モデルを構築するための,平行周期流中の乱流のシミュレーションにおいては,当初予想していたような冪則を確認するところまで未だ出来ていない。引き続き九州大学情報基盤開発センターの大型計算機PRIMERGY CX400を用いて,計算サイズやパラメターの探索が必要な状況である。弾性波動乱流に対する研究では,昨年度の「今後の研究の推進方策」に書いたとおり,1波数に対する非線形エネルギーの表現を利用し,エネルギー収支の詳細釣り合いを明かにし,これまでに他の研究者により提案された機構(critical balance)とは異なることを示した。これらの結果は,国際学会(IC-MSQUARE2014とIUTAM Symposium2014)や日本物理学会秋季大会および年次大会で発表するとともに,Physical Review EやJournal of Physics:Conference Sereiesに論文として発表した。
実店舗におけるヒトの購買意思決定過程のモデル化と操作

実世界における典型的な意思決定の一つである購買意思決定について、ロボット工学やユビキタスIT技術など情報コミュニケーション技術(ICT)を実店舗に導入し、人の行動データを収集し、物理的・実時間的な条件下での意思決定過程を明らかにすることを目的とした。研究の結果、実店舗における脳・行動の同時計測が可能であること、低付加価値商品に対する強制2択課題では顔向き情報が1秒以上前から意思決定結果を良く予測すること、ロボットサイネージにより意思決定に介入可能であることが分かった。また実際の商品に情報(文字、絵)を重畳表示する拡張現実(AR)広告システムを開発し、商品観察行動や記憶に与える影響を調査した。実験システムの開発,パイロット実験およびデータ解析を行った。実験システムはのうち,計測サブシステムは、位置計測用のレーザー測距システムを基本とし、被験者の位置や姿勢を推定する画像処理システム、眼球運動計測システムから構成した.試験的にfNIRSもシステムに組み入れて実店舗にてパイロット実験を行った。介入サブシステムは主にコミュニケーション用のロボット,商品情報を自在に提示できるデジタルサイネージから構成した。パイロット実験は大阪市にあるアジア太平洋トレードセンタ(ATC)内の実店舗(大阪および近郊の土産物を販売)で行った。コンビニエンスストアと比べ,お土産はじっくりと比較検討されるであろうという予想通り、非常に長時間店内に滞在していることが多数の客の軌道データから確認された。第一のパイロット実験では、ロボットの存在が買い物客の注意を引くことができるか、また、ロボットの介入(推薦行動)により、人気商品の売り上げに影響を及ぼすことができるか、を調査した。その結果、ロボットの位置に買い物客の軌道が偏ること、また、ロボットの介入により、売れ筋商品ランキングに影響を与えられる可能性を見いだした。今回、ロボットは半自律的に制御していた.長期連続実験ができるよう完全自立化を進め,統計的有意性を得ることは今後の課題である.第二のパイロット実験では、実験参加者が商品選択行動をする際の、脳皮質活動、眼球運動、および姿勢を同時計測した.fNIRS計測は屋外光,店舗内のライティング,眼球運動計測装置が発する近赤外校の影響を受けるが,適当なシートを用いて遮蔽を行うことができた.データ解析により,合理的な皮質活動計測ができている可能性を見出した.姿勢計測データからのモーションアーチファクト除去は今後の課題である.類似した商品が2つ目の前に提示された場合の,強制選択課題の基礎研究を引き続き進めた.実験参加者の眼球運動や頭部運動から,最終的に選択される商品をオンラインかつ早い段階で予測可能であることが分かり,かつデジタルサイネージとロボットサイネージがかなり異なる効果を持つことが示唆された.これまで用いていたロボットは人型で小型のものであったが,新たに人に近いサイズの双腕型ロボットを購入して,介入効果を比較検討するためのシステム統合を進めた.また,頭部装着型の眼球運動計測装置と,新たに購入した非接触型の眼球運動計測装置の違いがこれまでの結果に影響を及ぼすかを調査するためのシステム統合もすすめた.複数の企業と交渉したが,実験実施協力施設は今のところ見つかっていない.引き続き交渉を進めるため,また様々なデジタルサイネージの効果を調査するために,近畿大学経営学部教授の川村洋平氏と連携を開始した.実店舗での長期連続実験ができるよう,介入システムの自律化を進めた.また,実験参加者が商品選択行動をする際の、脳皮質活動、眼球運動、および姿勢の同時計測実験およびデータ解析を引き続き行った.途中,実験実施協力施設が大阪市の方針転換によって閉鎖されてしまったため,代替の協力施設を探す必要が生じ、派生的に実験システムの変更も強いられた。結果的に研究協力店舗が見つからなかったため、学内に模擬店舗を整備し実験を実施する計画へと変更した.まず類似した商品が2つ目の前に提示された場合の,強制2択課題を設定して基礎研究を進めたところ,実験参加者の眼球運動や頭部運動から,選択される商品をオンラインで予測可能であることが明らかになってきた.本研究費で雇用している九工大の船谷研究員,および分担研究者の近畿大学川村教授と共に研究を推進した.九工大の柴田・船谷の研究グループでは,ラボ内強制選択課題の基礎実験をさらに進めるとともに,ラボ外での基礎実験も行った.ラボ内実験では,眼球運動と顔向きに加え,重心情報も含めて強制選択課題の実験を行った.意思決定のタイミングは,実験参加者が商品を取りにいくために腕を動かし始める直前として解析を行ったところ,顔向きが最も事前に選択商品を予測可能なことが分かった.この結果は,現在ジャーナル投稿中である.ラボ外実験は,北九州市立大学の生協店舗内で行った.性質と価格が似通った菓子を対象に,顔向きに基づき,客が購入すると予想される商品でない方の商品をデジタルサイネージで推薦したところ,サイネージで推薦した商品の売り上げを高くすることができた.今後,他条件での実験を行う必要がある.近畿大の川村教授は博士後期課程学生の呉と, Augmented Reality (AR)が購買意思決定に及ぼす効用に関する基礎研究を進めた.具体的には,透明液晶パネルを用いた店頭情報端末(キオスク)型のARシステムを開発し,仮想情報を商品パッケージの上に重畳して提示する場合,仮想情報を商品パッケージの上に重畳せず横に提示する場合,商品パッケージとデジタルサイネージによる情報提供を行う場合の,情報探索行動や事後の商品パッケージに関する記憶の保持率を調査した.