hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離れた家族をむすぶバックグラウンド・コミュニケーション支援方式の構築

お風呂から聞こえる鼻歌の調子や廊下の足音など、同居中の家族が他の家族の行動の様子や気分を感じ取る際に用いる日常的な手掛かり情報(peripheral communication cues)に着目して、離れた家族をむすぶ新しいバックグラウンド・コミュニケーション支援方式を開発した。高齢者とその家族を対象にフィールド調査を実施し、相手を想起したり、家族成員の絆を意識する機会を増やす可能性が示唆された。本研究は、家族の日常の同居生活において無意識に活用されている非言語的なバックグラウンド・コミュニケーションに着目し、近年急速に増加する「離れて暮らす家族」どうしを過度な負荷をかけずにむすぶ、新しいバッググラウンド・コミュニケーション支援方式の構築をすることが目的である。本研究は3年計画で行い、その期間において(1)家族や親しい者どうしの間で交わされる非言語的なバックグラウンド・コミュニケーション(peripheral communfcation cues)についての調査、(2)非言語的バックグラウンド・コミュニケーションを支援する実験プロトタイプの製作、(3)実験プロトタイプのフィールド評価と支援方式の改良、を繰り返し実施し、目的のコミュニケーション支援方式を、文化依存性に十分考慮しながら段階的に構築する。この研究に先立ち、研究代表者(甲)はカナダMcGill大学・Cooperstock教授と共同でカナダ居住の家族を対象に家族内のバックグランド・コミュニケーションについての予備調査を行い、研究成果を国際学会において発表した(Kinoe & Cooperstock, 2007)。この先行調査では、音響的なperipheral cuesが同居家族の状態推定に重要な役割を果たしていることが示唆された。平成20年度は、上記の結果を踏まえ、(1)東京近郊居住の高齢者とその家族を対象に、同居期間における家族内のバックグラウンド・コミュニケーションのcuesの種類とその役割について基礎調査を行い、さらにその結果に基づいて、(2)実験プロトタイプ(V1)の基本設計を完了した。ここまでの進捗は当該年度のほぼ計画通りであった。さらに、これを平成21年度のプロトタイプ実製作と評価実験につなげる。研究チームはこれまでの研究の初期成果を日本人間工学会に論文投稿中である。本研究は、近年先進諸国で急速に増加する、離れて暮らさざるを得ない家族どうしをむすぶコミュニケーション支援の必要性に着目し、同居状態の家族内では無意識に行っている非言語的なバックグラウンド・コミュニケーションを活用した新しいコミュニケーション支援方式の構築を目的とする。本研究は3年計画であり、本年は2年目にあたる。家族の別居には様々な事情が考えられるが、まず、研究代表者(甲)とカナダMcGill大学・Cooperstock教授の共同研究として、カナダ東部居住の家族を対象に家族内のバックグラウンド・コミュニケーションの形態とその効果について調査を行い、音響的なperipheral cuesが同居家族の感情状態推定に重要な役割を果たしていることを見出した。この研究成果を起点として、平成20年度は、「独居高齢者と家族の場合」に着目し、東京近郊介護施設居住の高齢者と家族を対象に、日常生活における家族員間のバックグラウンド・コミュニケーションの形態とその意義についてフィールド調査を実施した。その結果に基づいて、コミュニケーション支援ツール(プロトタイプV1)を製作し、その成果を日本人間工学会で発表した。平成21年度では、「長期入院児童とその家族の場合」に着目した。長期入院児童を看護した経験を持つ母親、院内学級教員を対象に、質的研究に基づくフィールド調査を実施し、その結果から、周囲から孤立しがちな母親を支援する重要性を指摘すると共に、母親支援に主眼を置いたコミュニケーション支援方式として4つの形態を考案し、その初期評価を得た。児童の病状によって伝達すべき情報の内容と形態が変化することを見出した点、家族の「呼吸」動作の伝搬を基盤に置いた新しいコミュニケーション方式の可能性を示唆した点が特にユニークである。本調査の初期成果をまとめた論文が日本人間工学会に採択され、6月に発表予定である。本研究は、近年急速に増加している、離れて暮らさざるを得ない家族どうしをむすぶコミュニケーション支援方式の構築を目的とし、家族が同居中の時には無意識に行っている非言語的なバックグラウンド・コミュニケーションをうまく活用した、家族が過度な負担を感じないで済む新しいコミュニケーション支援方式の構築を狙う。本年は3年計画の研究の最終年にあたる。家族の別居には様々な事情が考えられる。研究代表者(甲)とカナダMcGill大学・Cooperstock教授は、カナダ東部居住の家族を対象に家族内のパックグランド・コミュニケーションの形態とその効果について共同調査を行い、音響的なperipheral cuesが同居家族の感情状態推定に重要な役割を果たしていることを見出し、国際学会において成果を発表した(Kinoe他,2007)。平成20年度では、独居高齢者と家族の場合に着目し、東京近郊介護施設居住の高齢者と家族を対象に、日常生活における家族員間でのバックグラウンドコミュニケーション活用の実態をフィールド調査し、結果に基づき、コミュニケーション支援ツールを製作し、成果を論文にまとめ、日本人間工学会で公表された(野田・甲,2009)。平成21年度と22年度は、「長期入院児童とその家族」の支援に着目した。

長期入院児童を看護した経験を持つ母親、院内学級教員を対象に、質的研究に基づくフィールド調査を行い、その結果、周囲から孤立しがちな母親支援の重要性を指摘して、母親支援に主眼を置くコミュニケーション支援方式を4つ考案し、その初期評価を得た。特に家族の「呼吸」動作を基盤とした新しいコミュニケーション方式の可能性が示唆された点がユニークである。この研究初期成果をまとめた論文は日本人間工学会に採択され、平成22年に公表された(尾島・櫻井・甲,2010)。
MEMS用マイクロ気体・真空ポンプの開発研究

本研究は、超音波モータに利用されている金属体表面に励起される超音波(表面波)を応用して、マイクロマシン等にも適用可能なマイクロ(極小)気体・真空ポンプを開発研究することが目的であった。当初の計画に従い、市販の超音波モータを選定・購入し、ポンプ(モータ素子)を収めるケース内に設置してその基本特性を調べた。その結果、[1]液体については、モータの回転方向(つまり表面波の進行方向)に液体が輸送されること、[2]気体(空気)については、モータ駆動中ケースに開けた小孔から気体が流出すること、が確認され、液体・気体の輸送が可能である感触が得られた。しかし、[1]市販の超音波モータでは表面波発生部が平面ではない(モータ専用のため)、[2]ポンプケースに隙間が多い(空気が漏れる)、等の問題から"ポンプ"としての性能を確認するまでには至らなかった。そこで、超音波モータ製作会社とも相談し、表面波発生部が平面である特殊なモータ素子を製作し、そのモータ素子に密着するケースも新たに製作して、再度動作確認試験を行うことにした。しかし、モータが特殊であるためその製作に時間がかかり、また、ケース設計にも多くの課題があったことから、平成21年度内には実験結果を出すことはできなかった。しかし、現在、特注モータおよびその駆動電源、新ポンプケース、そして真空ポンプとしての試験用の真空チェンバー、真空ゲージ等を購入しており、引き続き基礎実験を続ける準備は整っている。これらを使用して、今後も本マイクロポンプの開発研究を継続していく予定である。
小児におけるインスリン抵抗性と摂取する脂肪酸の種類との関連の検討

EPA/AA比は、心血管疾患の危険因子であるが、アジア人小児における報告はない。新潟県津南町における20152017年度の中学3年生で、本人ならびに保護者の同意を得た175人(男児/女児115/60人)を対象とし、EPA/AA比と、インスリン抵抗性指数を調査した。EPA/AA比[中央値(25-75%)]は0.13(0.09-0.16)、インスリン抵抗性指数は1.7(1.4-2.2)であった。男女のEPA/AA比は0.12(0.09-0.16) / 0.13(0.09-0.16)で、有意差を認めなかった(p=0.375)。インスリン抵抗性とEPA/AA比に有意な相関関係を認めなかった。私たちは、新潟県津南町(人口約12000人)において、健康増進活動を行ってきた。平成21年度から中学3年生のうち、本人・保護者から同意を得た児童を対象に空腹時採血を行い、インスリン値ならびに血糖値を測定することにより、インスリン抵抗性指数であるHOMA-R指数ならびにインスリン分泌能を反映するHOMA-β指数を求め、関連する因子を予測しようとしてきた。平成26年度までに、合計で男児252名、女児193名の参加の同意が得られた。この集団における、男児のHOMA-R指数、HOMA-β指数およびBMIの中央値は、それぞれ, 1.2, 64, 19.2で、女児ではそれぞれ1.5, 86, 20.4であった。男女間で比較すると、HOMA-R指数、HOMA-β指数およびBMI共に女性で有意に高値であった(p=0.002, P<0.001, P<0.001)。対象とした児童において生活習慣に関するアンケートを行い、測定したデータと連結して、両者の関連を見る予定であったが、町からの許可が最後まで得られなかった。そこで、町との度重なる交渉の結果、平成27年度からアンケートをせずとも、食生活(特に魚を摂取しているか否か)を予測できる脂肪酸分画を、空腹時採血により測定する許可が得られた。本採血は平成27年5月に行われる予定であり、その測定結果がインスリン抵抗性指数ならびにインスリン分泌能とどのように関連しているか検討する予定である。平成27年度5月に、対象とした中学3年生62名中60名(参加率96.8%)において空腹時採血を施行した。EPA/AA比の値[中央値(25ー75%値)]は、0.135(0.100-0.160)と一般人口の基準値である0.3以上と比較して著しく低い値が観察された。0.3以上の者は1名だけであった。HOMA-R指数とEPA/AA比の相関をSpearmanの順位和相関係数で検討したところ、r=0.236(p=0.069)であった。津南町の小児における、魚の摂取は極めて少ない可能性が示され、また、魚の摂取とインスリン抵抗性は関連する可能性が示された。今後、対象症例数を増やし、詳細な検討を行いたい。新潟県津南町における、中学生の健康診断は、毎年5月初旬に行われている。私たちは、平成21年度から、中学3年生を対象に空腹時血糖値を採血できる環境整備を行ってきた。しかしながら、本研究費の採択通知は、平成26年5月以降であったため、平成26年度に脂肪酸分画の採血を行うことは不可能であった。平成27年度の健康診断において、脂肪酸分画を測定できるよう、町との交渉、保護者への文書配布等の環境整備に努めた。その結果、本人並びに保護者から同意が得た上で、HOMA-R指数に加え、脂肪酸分画も採血する許可が得られ、測定を実施した。測定結果を、本人ならびに保護者へフィードバックした。

私たちは、新潟県津南町において、平成21年度から中学3年生において空腹時インスリン値ならびに血糖値を測定し、インスリン抵抗性指数のHOMA-R指数ならびにインスリン分泌能を反映するHOMA-β指数を求め、関連する因子を検討してきた。対象とした児童において生活習慣に関するアンケートを行い、測定したデータと連結して、その関連を見る予定であったが、町からの許可が得られなかった。そこで、町との度重なる交渉の結果、平成27年度からアンケートをせずとも、食生活(特に魚を摂取しているか否か)を予測できる脂肪酸分画を測定する許可が得られた。平成27年-28年度に、対象とした中学3年生124名中118名(参加率95.2%)において空腹時採血を施行した。EPA/AA比の値[中央値(25ー75%値)]は、0.130(0.098-0.160)と一般人口の基準値である0.3以上と比較して著しく低い値が観察された。0.3以上の者は2名だけであった。HOMA-R指数とEPA/AA比の相関をSpearmanの順位和相関係数で検討したところ、r=0.18(p=0.043)と有意な相関が見られた。津南町の小児における、魚の摂取は極めて少ない可能性が示され、魚の摂取とインスリン抵抗性は関連する可能性が示された。今後、対象症例数を増やし詳細に検討したい。新潟県津南町における、中学生の健康診断は、毎年5月初旬に行われている。私たちは、平成21年度から、中学3年生を対象に空腹時血糖値を採血できる環境整備を行ってきた。しかしながら、本研究費の採択通知は、平成26年5月以降であったため、平成26年度に脂肪酸分画の採血を行うことは不可能であった。平成27年度の健康診断において、脂肪酸分画を測定できるよう、町との交渉、保護者への文書配布等の環境整備に努めた。その結果、本人並びに保護者から同意を得た上で、HOMA-R指数に加え、脂肪酸分画も採血する許可が得られ、測定を実施した。また、平成28年度も、脂肪酸分画の測定が許可され、測定結果を、本人ならびに保護者へフィードバックした。成人におけるエイコサペンタエン酸(EPA)/アラキドン酸(AA)比は、心血管疾患の独立した危険因子として知られている。しかし、小児における報告は少なく、欧州の小児においていくつか報告があるが、アジア人小児を対象としたEPA/AA比に関する報告はない。そこで我々は、日本の代表的な米作地域である新潟県中魚沼群津南町において、中学3年生のEPA/AA比の分布を調査した。新潟県津南町における20152017年度の中学三年生の健診対象者のうち、本人ならびに保護者の同意を得た児童175人(男児/女児115/60人、65.7/34.3%)を対象とし、EPA/AA比、総コレステロール、(TC)、中性脂肪(TG)、HDL-C、肥満度、空腹時血糖値、HbA1c、インスリン抵抗性指数を測定した。すべての値は中央値(25-75パーセンタイル)で示し、男女間の値をMann-Whitnery検定を用いて検討した。本研究は日本人中学3年生を対象としたEPA/AA比の分布を示した初めての報告である。本研究の結果と過去の欧州の報告を比較すると、成人だけでなく青年期でも東アジア人でEPA値が高い可能性が考えらえる。EPA/AA比は、心血管疾患の危険因子であるが、アジア人小児における報告はない。新潟県津南町における20152017年度の中学3年生で、本人ならびに保護者の同意を得た175人(男児/女児115/60人)を対象とし、EPA/AA比と、インスリン抵抗性指数を調査した。EPA/AA比[中央値(25-75%)]は0.13(0.09-0.16)、インスリン抵抗性指数は1.7(1.4-2.2)であった。男女のEPA/AA比は0.12(0.09-0.16) / 0.13(0.09-0.16)で、有意差を認めなかった(p=0.375)。インスリン抵抗性とEPA/AA比に有意な相関関係を認めなかった。
乾燥地の生産緑地における節水的潅漑計画と塩類モニタリング・システムの開発研究

本研究では乾燥地の生産緑地を想定して、潜水灌漑の用水計画に必要な灌漑諸元値や灌漑方式を提案すると同時に、新しい塩類モニタリング・システムの開発を試みる。1.アフリカのサヘル地帯を対象に少量頻繁の灌漑方式を適用した数値モデルを用い、タンク灌漑システムの節水的な用水計画について検討した。降水量、灌漑諸元値、灌漑方式、water harvest効率等を入力し早魃年でも枯渇しないシステム容量を検討した。2.オオムギを栽培した鳥取砂丘砂に^<22>Na含有NaCl溶液を添加し、土壌中および植物体中の移動・分布をイメージングプレート(IP)によって非破壊で追跡した。その結果、X線フィルムの場合よりも低放射能で土壌中のNaの動態を検出できた。また植物体中のNaの転流も検出できた。3.(1)電磁波法、(2)共振法、(3)複素誘電率法、(4)TDR法、(5)ADR法に基づく土壌水分計の測定精度、並びに土壌水分測定に及ぼす塩濃度の影響を検討し、ADR法に基づく4線ロッドを有する土壌水分計は、低水分領域で±0.01cm^3/cm^3、高水分領域で±0.02cm^3/cm^3の測定精度で土壌水分量を測定できた。またNaCl溶液30,000ppmまでの範囲で塩による影響は他の土壌水分計と比較して少なかった。4.土壌中の溶質移動のより詳細なモニタリングを可能にするため、4極塩分センサーの極小化をはかった。また4極センサーを用いて鳥取砂丘砂中の濃度測定を行い、分散係数の決定を行った。不飽和状態の分散係数が飽和状態に比べて大きいこと、わずかな粘土分の増加により特に低含水率での分散係数が大きくなることを示した。5.実験や野外観測結果から、分光反射率を用いた新たな植被率指数を導き、砂、植生、塩を様々な割合で混成させたモデル表面においても適用可能であることを実証した。さらに、砂比率・塩比率も分光反射率によって推定できることを示唆した。また、分光反射率によって植生の水ストレス・塩ストレスを診断する方法を提案した。本研究の目的は、乾燥地の生産緑地を想定しながら、節水潅漑の用水計画に必要な潅漑諸元値を明らかにすると同時に、新しい塩類モニタリング・システムの開発を試みるものである。本年度は、4種類の実用化試験を開始して水・土壌管理に必要な基礎的データを収集した。1.生産緑地の潅漑試験:大型ガラス室における平面試験区と斜面試験区を用い点滴潅漑試験を行った。オクラを供試した砂床の平面区では、地中配置が地表配置に比べて水利用効率が高く生育収量も向上した。斜面区は連続繊維緑化基盤で造成し、ケンタッキー31フェスクを供試した。砂マルチ区では、マルチ下の基礎の保水機能が増加し塩類濃度が低く保持された。2.自然放射性核種の検量実験:乾燥地土壌の塩類を構成する自然放射能核種から^<40>Kについて検討した。数種類の土壌を供試して、^<40>K濃度とIP(イメージング・プレート)の検出強度の関係(検量線)を明らかにした。次に植物中の移動・分布をIPを用いて追跡するために、自然放射性核種^<40>

Kの植物葉での検出強度と化学分析によるK含有率との関係について、0から通常の1.0mMまでの4段階の培養液中K濃度で水耕栽培したダイズの葉を用いて検討した。現在解析中である。3.二次元土壌モデルの水分動態実験:土中水の流れが不均一な圃場中における溶質移動の確率モデルの検討、圃場より採取した長さ1mの不撹乱土コラム及び帯水層を擬した長さ12mの土コラム中の溶質移動実験のデータに対する分散移流式の適用の検討を行った。また溶質移動の物性値を決定するために、分散移流式の解析解に基づくプログラムの開発を行った。次に大型二次元土壌槽を利用して斜面成層モデルにおける水分動態実験を行い現在解析中である。4.地表面の植生・塩類域の定量化:砂地に植生や塩類集積地が混在する場合を想定し、砂丘砂、高麗芝、NaClを組み合わせたモデルを用いて、それぞれの被度を分光反射率から推定した。その結果、三者が混在する場合においても、植被率と塩被率が推定できることを明らかにした。本研究の目的は、乾燥地の生産緑地を想定しながら、節水灌漑の用水計画に必要な灌漑諸元値を明らかにすると同時に、新しい塩類モニタリング・システムの開発を試みるものである。2年目は4種類の研究をさらに進め、塩類モニタリング・システムの開発に必要な研究成果の整備を試みた。1.生産緑地の灌漑試験:緑化基盤(TG)における点滴法の効率的灌漑方式を確立するため、傾斜勾配20度のマルチ区(3成層、砂/TG/砂)と対照区(2成層、TG/砂)における水分動態について検討した。マルチ区では斜面上部に滴下した灌漑水を斜面下方まで一様に分布させることができ、さらに土壌面蒸発ロスの抑制効果が明らかであった。2.放射性同位元素の塩類によるトレーサ実験:土壌中の塩類の分布を非破壊によって追跡することを目的として,ガンマ線放出核種である^<22>Naの使用とX線フィルムによるオートラジオグラフィの利用を検討した。縦30cm,横30cm,幅5cmのアクリル槽に充填した砂丘砂中の中央表面に^<22>Na(1.85MBq)を含む20mmol/L塩化ナトリウム溶液200mLを2時間で滴下し,その後土壌層とアクリル壁間の硬質ガラス板にX線フィルムを接触させることによって^<22>Naの二次元分布を可視化することができた。3.塩類動態の2次元数値実験:乾燥地土壌の塩類モニタリングシステム開発のために、土中水の流れが不均一な仮想的な2次元の圃場を設定し、Richards式、分散移流式に基づく数値実験を行った。不飽和定常流の生じている圃場の表面に、塩溶液を与えたときの圃場断面平均の溶質濃度分布を求め、分散移流式(CDE)の適用限界や溶質移動特性の関係を調べた。また数値実験から求まる溶質移動特性と、実現の圃場実験とを比較することにより、数値実験の特性と適用限界についての検討を行った。4.リモートセンシング手法による地表面の植生・塩類域の定量化:リモートセンシング手法に関連する各要因について詳細に検討した。即ち、植生、砂地、塩が混在する地表面の各被覆率を分光反射率から推定する方法を確立し、植生の立体構造と分光反射特性の関係を明らかにした。さらにアオコ濃度を簡易に測定する分光センサーを開発した。最終年は4種類の研究課題に関しそれぞれ補足実験と総括を行った。1.大型ガラス室内の砂丘砂斜面区において節水潅漑下の潅漑諸元値を検討した。南斜面では北斜面より斜面日射量が多く水消費要因が増加したが,土壌水分不足を生じ蒸発散量が北斜面と同程度であった。
液体搬送タンクの液面振動におけるアクティブ制振制御と形状最適化による制振制御

1.アクティブ制振制御(1)曲線軌道上を走行する円筒タンク内で支配的となる(1,1)モードスロッシングの液面挙動を球面振子を用いた簡易モデルで表現し,一方向のみにタンクが回転する場合の液面挙動をも単振子によりモデル化することができた.(2)直線軌道における搬送において,タンク回転アクチュエータを用いたアクティブ制御を行い,ロバスト制御系であるH∞制御系によりスロッシングを制振した良好な搬送制御結果を得た.2.タンク形状最適化による制振制御(1)直線搬送,2次元矩形タンクを対象として,その液面挙動(スロッシング)を境界要素法により解析したモデルを,タンク壁に傾きを持つ2次元タンクが解析できるモデルへ拡張した.これにより種々の2次元タンク形状における液面の時間応答を得ることができた.(2)加速,等速,減速区間を持つ台形速度カーブで液体タンクを搬送することを考えてタンクの最適形状を設計した.タンク形状の最適設計変数としてタンク側面および底部の壁面傾斜角を考えて,タンク内液体体積とスロッシング固有振動数を考慮した評価関数を最小とする最適形状を一次元探索法の一つである黄金分割探索法を用いて決定した.3.今後の研究の展開(1)2軸のタンク回転アクチュエータを持つ曲線軌道の搬送制御系を構築する.(2)3次元および,より複雑なタンク形状を対象とした最適タンク形状設計を行う.1.アクティブ制振制御(1)曲線軌道上を走行する円筒タンク内で支配的となる(1,1)モードスロッシングの液面挙動を球面振子を用いた簡易モデルで表現し,一方向のみにタンクが回転する場合の液面挙動をも単振子によりモデル化することができた.(2)直線軌道における搬送において,タンク回転アクチュエータを用いたアクティブ制御を行い,ロバスト制御系であるH∞制御系によりスロッシングを制振した良好な搬送制御結果を得た.2.タンク形状最適化による制振制御(1)直線搬送,2次元矩形タンクを対象として,その液面挙動(スロッシング)を境界要素法により解析したモデルを,タンク壁に傾きを持つ2次元タンクが解析できるモデルへ拡張した.これにより種々の2次元タンク形状における液面の時間応答を得ることができた.(2)加速,等速,減速区間を持つ台形速度カーブで液体タンクを搬送することを考えてタンクの最適形状を設計した.タンク形状の最適設計変数としてタンク側面および底部の壁面傾斜角を考えて,タンク内液体体積とスロッシング固有振動数を考慮した評価関数を最小とする最適形状を一次元探索法の一つである黄金分割探索法を用いて決定した.3.今後の研究の展開(1)2軸のタンク回転アクチュエータを持つ曲線軌道の搬送制御系を構築する.(2)3次元および,より複雑なタンク形状を対象とした最適タンク形状設計を行う.
肝炎患者唾液中に出現する肝炎ウイルスに関する研究

肝炎ウイルスによる散発性肝炎の発症はエイズや成人T細胞性白血病などとともに社会問題となっており、観血的治療の多い歯科診療の場でもこの感染経路を解明することは肝炎発症の予防に重大な意義がある。われわれは本研究においてウイルス遺伝子を直接的に検出する高感度のPCR法を用い、血清および唾液中にB型、C型ウイルスが出現することを報告してきた。B型肝炎ウイルスの血清中への出現率は急性肝炎患者の75%、慢性活動性肝炎患者42%、慢性非活動性肝炎40%、肝硬変患者21%、肝癌0%、healthy carrier75%で、唾液は慢性非活動性肝炎患者で32%であった。急性肝炎患者以外ではHBs抗体が証明された症例にもウイルスDNAが検出され、感染が長期に渡って持続することが示された。またリンパ球画分からもウイルスが検出され、ウイルスの標的細胞が肝細胞のみでない可能性が示唆され、今後さらに検討が必要と考えられた。C型ウイルスはnon-cording regionをRT-PCRにより増幅しウイルスRNAの検出を行った。C型の唾液中への出現率は慢性肝炎35%、肝硬変73%、肝癌35%であった。これら肝炎ウイルスの出現率と唾液中の潜血反応陽性率とは高い相関がみられた。同時におこなった同一患者の胃液からも高率に検出された。デンシトメーターでウイルス量を検討したところ、ウイルス量は血清、胃液、唾液の順に多く検出された。C型のサブタイプは2型が大半であった。以上の結果から唾液中へのウイルス出現経路を検討するため、耳下腺唾液と歯肉溝液での検出を計画したが患者の協力得ることがむずかしく、今後症例数を増やして検索する必要があると考えた。また唾液を用いた簡便な検査法の開発を検討している。今日、ウイルス性肝炎は歯科診療を遂行する上で、留意しなくてはならない重要な感染症に一つに挙げられている。近年、輸血液の詳細な検索が行なわれるようになり、一時より患者数の減少傾向がみられるようになったが、反面感染経路を特定しえない患者が相当数いることが明らかにされた。我々はこれらの感染経路として、唾液に注目し、唾液中のウイルス遺伝子を補足することで証明することを行なった。本年度は慢性肝炎、肝硬変、肝癌患者計139名からそれぞれ全唾液を採取した。この患者唾液よりB型肝炎ウイルス検出の為にDNAを、C型肝炎ウイルス検出のためにRNAを抽出してそれぞれのウイルス遺伝子に相補的なプライマーを用い、Polymerase chain reactionおよびサザンブロットハイブリダイゼーション法により、各ウイルス遺伝子を直接的に証明を行なった。B型感染者の唾液からは32、7%にウイルス遺伝子が検出され、そのほとんどは肝炎患者であり肝癌患者からは検出されなかった。血清のHBc抗体価との検討で、抗体が出来ている患者からもウイルスが補足されることがあった。さらに剖検例の検討からウイルスの唾液への出現は、唾液腺を介している可能性が示唆された。C型ウイルス感染者の唾液からは、より高率に65、2%ウイルス遺伝子が検出された。これらの患者では血清レベルの検索で全例ウイルス陽性を確認し、さらに唾液中の潜血反応は75%が陽性であった。C型遺伝子は肝炎患者のみならず、肝硬変、肝癌といった長期感染者の唾液からも検出され、持続的にウイルスが唾液に出現していることが明かとなった。以上の結果は、肝炎ウイルス感染対策が立ち遅れている歯科において、これを推進させる現実的かつ有為な情報であると考える。

肝炎ウイルスによる散発性肝炎の発症はエイズや成人T細胞性白血病などとともに社会問題となっており、観血的治療の多い歯科診療の場でもこの感染経路を解明することは肝炎発症の予防に重大な意義がある。われわれは本研究においてウイルス遺伝子を直接的に検出する高感度のPCR法を用い、血清および唾液中にB型、C型のウイルスが出現することを報告してきた。B型肝炎ウイルスの血清中への出現率は急性肝炎患者の75%、慢性活動性肝炎患者42%、慢性非活動性肝炎40%、肝硬変患者21%、肝癌0%、healthy carrier75%で、唾液は慢性非活動性肝炎患者で32%であった。急性肝炎患者以外ではHBs抗体が証明された症例にもウイルスDNAが検出され、感染が長期に渡って持続することが示された。またリンパ球画分からもウイルスが検出され、ウイルスの標的細胞が肝細胞のみでない可能性が示唆され、今後さらに検討が必要と考えられた。C型ウイルスはnon-cording regionをRT-PCRにより増幅しウイルスRNAの検出を行った。C型の唾液中への出現率は慢性肝炎35%、肝硬変73%、肝癌35%であった。これら肝炎ウイルスの出現率と唾液中の潜血反応陽性率とは高い相関がみられた。同時におこなった同一患者の胃液からも高率に検出された。デンシトメーターでウイルス量を検討したところ、ウイルス量は血清、胃液、唾液の順に多く検出された。C型のサブタイプは2型が大半であった。以上の結果から唾液中へのウイルス出現経路を検討するため、耳下腺唾液と歯肉溝液での検出を計画したが患者の協力得ることがむずかしく、今後症例数を増やして検索する必要があると考えた。また唾液を用いた簡便な検査法の開発を検討している。
ブロック共重合体のミクロ相分離構造の光配向と動的機能の創出

本研究は、「ミクロ相分離構造のアクティブ光配向制御」について、さらなるミクロ相分離の再配向メカニズムの解明と高次の動的制御手法を確立することにより、高分子ナノ材料の新たな動的機能を創出することを目的とする。これは、静的テンプレートとしての応用に特化して研究されていたミクロ相分離構造について、高分子の柔らかさ・動きやすさというソフトマターとしての性質を能動的に用いようと着目した、これまでにない試みを持つ研究である。本年度は、前年度の知見を踏まえ、一方向に回転するアクティブ光配向能を示すポリマーの創出を目指した。新たに重合した、液晶ポリマーの一部ににキラル部位を導入したポリマーは、配向方向を変化させる際、メソゲンは一方向に回転しているが、ミクロ相分離構造は完全には一方向に回転していないことが明らかとなった。これは、一方向に回転する際に生じるひずみを緩和するために、一部が逆回転をするためであると考察した。また、キラル部位の導入量に従って液晶温度範囲が低温側にシフトすることがわかった。これは、室温にて液晶性を示す液晶高分子の開発という、当初計画していなかった研究内容への一助となると期待できる。さらに、これらの実験を通して、再配向メカニズムの解明に関する重要な成果を得られた。研究の最終年度として、研究をまとめるうえで実験および国内外での対外発表ならびに論文執筆活動を集中して行った。本研究内容および研究遂行中に得られた知見を、投稿中を含む4報にまとめ、そのいずれも筆頭著者として執筆した。関連する研究が盛んに行われているフィンランドのAalto大学とTampere工科大学にて、研究成果に関するセミナーを行った。以上の研究活動と成果から、当該年度の研究成果は、実験内容ならびにその公開の両面について意義があるといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.研究の目的:本研究は、より高次なミクロ相分離構造の配向手法の確立による、高分子ナノ材料のあらたな動的機能の創出を目的とする。これは、これまで静的テンプレートへの応用に特化して研究されていたミクロ相分離構造について、高分子の柔らかさ、動きやすさというソフトマターとしての性質を用いようという、まったく新しい試みによる研究である。2.当該年度に実施した研究成果の具体的内容:本年度は、高次配向手法の確立を目指し、ミクロ相分離構造の配向方向を二方向に制御することを試みた。より具体的には、(1)液晶カイラル剤のドープによる光応答性液晶ブロック共重合体の光配向方向の一方向制御、(2)キラル部位を持つブロック共重合体によるアクティブ光配向の一方向回転制御の2つの研究を行った。(1)では、低分子液晶の配向方向を一方向に誘起する液晶カイラル剤の種類、ドープ量ならびに温度条件の検討により、光応答性液晶ブロック共重合体中のアゾベンゼンが、その光配向方向を右方向ならびに左方向に誘起されることを見出した。これは、ミクロ相分離構造も配向を保ったまま一方向にその配向方向を回転させていることを示唆している。そこで(2)によって、ミクロ相参離構造の醇向制御に方向という高次の挙動を付与した高次な動的配向制御の創出を行った。3.意義:高次な動的構造制御は、生体を模写した、さらには、生体を超える精密なナノ構造構築と動的制御が可能であり、ナノ粒子材料を含めた新たな動的機能創出ならびに高機能な高分子ナノ材料の創出に大きく貢献するものと考えられる。4.重要性:本研究にある回転制御が達成できれば、分子→液晶→ミクロ相分離→マクロな動的な階層構造の構築、さらには、ナノ粒子材料の新たな応用の可能性も含めた新規光メカニカル機能を創出できる。ナノ材料の回転運動は、ナノモーターとも考えることができ、高分子科学、光化学、材料化学分野へのインパクトは大きい。

以上の研究活動と成果から、当該年度の研究成果は、実験内容ならびにその公開の両面について意義があるといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の目的である、高次配向手法の確立については、(1)低分子ドープ法ならびに(2)キラルポリマー重合法どちらにおいても、アクティブ光配向の一方向回転制御が可能であることを見出した。(2)については、外部測定機関(Photon Factory)の測定時間の割り振りにより、本年度中の達成が困難であった。次年度初めに測定可能であることが確定しているため、当初の計画からの大幅な遅れではないとした。フィンランドのAalto大学ならびにTampere工科大学にて、研究成果に関するセミナーを行った。本研究課題の今後の推進方策は以下の2点、(1)斜入射X線散乱測定によるミクロ相分離構造の配向方向の一方向回転の観察、(2)ナノ粒子材料とのハイブリット化による新規動的材料の創出である。第1年度にて検討した高分子集合体の高次階層構造制御にっいて、その挙動を解明する(1)。また、ナノ粒子材料を包摂したまま光配向制御を行い、アクティブ光配向の新規な動的機能の創出を図る(2)。ナノ粒子材料に由来する薄膜の光学特性から、アクティブ光配向におけるミクロ相分離構造の挙動解明を目指すとともに、さらなる複合ナノ材料の機能を探求する。
新生児・小児患者におけるテイコプラニン高濃度トラフ値の安全性に関する検討

【目的】テイコプラニンはMRSAに対して抗菌力を示すグリコペプチド系抗菌薬である。テイコプラニンの目標トラフ血中濃度は1030μg/mLとされており、特に重症患者では20μg/mL以上での管理が推奨されている。一方、新生児・小児患者におけるテイコプラニンの副作用発現状況と血中濃度に関する情報は依然として不足しているのが現状である。本研究では、テイコプラニンが投与された新生児・小児患者を対象として、投与期間中における肝障害、腎障害、血小板減少の発現率を検討することで、副作用の発現状況、トラフ濃度と副作用の関連性について評価した。【方法】テイコプラニンが投与された新生児・小児患者(0歳16歳未満)を対象とし、投与前および投与中の検査値の推移、臨床所見を基に、肝障害、腎障害ならびに血小板減少の発現率について評価した。肝障害、腎障害および血小板減少は、CTCAE version 4.0に従って重症度分類を行い、グレード2以上を有害反応ありと定義した。また、トラフ濃度を基に対象患者を<20μg/mL群、≥20μg/mL群に分け、肝障害、腎障害、血小板減少の発現率について比較した。なお本研究は、九州大学医系地区部局臨床研究倫理審査委員会の承認を得た後に実施した。【成果】新生児患者(37例)において、テイコプラニン投与に伴う肝障害、腎障害、血小板減少の発現率は、それぞれ14.8%、20.0%、14.8%であった。また、小児患者(1歳以上、103例)における肝障害、腎障害の発現率は、それぞれ3.9%、5.8%であった。一方、新生児、小児ともに、<20μg/mL群、≥20μg/mL群における肝障害、腎障害、血小板減少の発現率に有意差は認められなかった。本研究では、小児・新生児におけるテイコプラニンの副作用の発現状況を示すとともに、重症感染症の目標トラフ濃度である20μg/mL以上での管理における安全性について明らかにした。本研究結果は、新生児、小児領域における抗菌薬の適正使用に寄与するものである。
哺乳動物における植物内在性物質・ニコチアナミンによる鉄輸送の分子機構解明

植物性食物、とくに豆類に多く含まれるニコチアナミン(NA)は、生体内で生合成され、鉄と錯体を形成し、植物にとって生体内の鉄輸送に重要な役割を担う低分子有機化合物である。本研究では、哺乳動物が植物内在性鉄キレート化合物NAを摂取した際に、NAが小腸での鉄吸収にどのように影響するかを検討した。マウス投与実験により、NAが小腸で取り込まれた後、特定の組織、特に筋肉への鉄輸送に関与していることが示唆された。また、小腸上皮モデル細胞であるcaco-2細胞単層での鉄取り込み実験から、NAを鉄と同時に加えることにより、濃度依存的に細胞内の鉄排出量が増加していた。哺乳動物において、植物由来の鉄キレート化合物、ニコチアナミン(NA)による鉄の吸収・輸送に関連するトランスポーターが存在するとの仮説のもとに、これを同定することによって、全く新しい鉄輸送の分子機構を解明することを目指す。1小腸吸収モデル細胞でのNAの鉄取り込みアッセイ:小腸吸収モデルであるcaco-2細胞におけるアッセイ系と培養物内のNAのLCMS(LCMS8030, Shimadzu)による定量法をNAの末端アミノ基を9-fluoroenylmethyloxycarbonyl (Fmoc)標識化して確立した。細胞にNAと鉄を同時に添加するとNAの濃度依存的に鉄の排出量が増加した。また、鉄を添加1時間後にNAを添加しても、鉄の排出量が増加した。Basal側でのNAを定量すると、鉄と同じ割合で排出していることから、NA-鉄錯体として輸送されていると考えられた。2マウスでのNAの鉄取り込みアッセイ:マウスに鉄フリーおよびNA-鉄錯体を投与し、投与前、1, 2, 5時間後の血液、各組織の鉄、銅、亜鉛を測定した結果、NA-鉄錯体投与群が鉄フリー投与群より2時間後で胃と肺の鉄濃度がより高かった。しかし、銅、亜鉛も同じ傾向を示した。それに比べて、大腿筋ではNA-鉄錯体投与群が鉄フリー投与群より鉄濃度だけが5時間後に顕著に増加していた。この結果から組織特異的にNA-鉄錯体の取り込み効果があることが示唆された。3トランスポーターの探索と機能解析:小腸上皮でのNAおよびNA鉄錯体の輸送候補タンパク質であるヒトPEPT1(Peptide transporter)およびDMT1 (Divalent Metal Transporter)をアフリカツメガエル卵母細胞に各々発現させ、電気生理活性実験を行ったが、NA, NA-鉄錯体、共に活性は見られなかった。イネ科植物の鉄キレート化合物、ムギネ酸類の前駆体であり、植物体内での鉄輸送に重要な働きをするニコチアナミン(NA)は植物性食物に多く含まれている。この植物由来のNAによる、哺乳動物における新しい鉄吸収機構を解明することを目指す。1マウス投与実験:マウスにNA 1mg (3.3 mM)/1 mlを経口投与し、投与後の血漿中のNAをF-MOC標識化してLC-MSで分析した結果、投与1時間後約8 μM、2時間後約4 μM、5時間後約3 μMのNAを検出した。この結果、経口投与したNAが血中に吸収され、2時間後以降減少し、各臓器に移動または排出されると考えられた。2小腸吸収モデル細胞、caco2細胞でのアッセイ:caco2細胞をMillicell24ウエルセルカルチャープレートに培養し、そのアピカル側の培地にアスコルビン酸(1 mM)のみ, NA(1 mM)添加、NA(1 mM) +Fe(0.2 mM)添加、Fe(0.2 mM)添加の4群を各々投与後、37度CO2インキュベーターで72時間培養した細胞を回収して各々RNAを抽出した。このRNAをもとに次世代シークエンサーMiseqや定量PCR解析を行い、NAやNA+Feを添加することにより、RNA量の変動が大きな遺伝子を検出した。このうち、小腸に発現している数種類のSLCファミリー遺伝子を見出した。3NAおよびNA-Fe錯体の質量分析(MS)での検出:小腸および各臓器でのNAおよびNA-Fe錯体のイメージングMSを行うために、MSによるNAおよびNA-Fe錯体合成品での検出を行った。条件検討の結果、マトリックスに3,6-Diaminoacridineを用いたMALDI-TOF MS(ネガティブモード)により、NAの分子イオンピーク[M-H]-および[M-2H+Na]-, [M-2H+K]-を検出した。また、NA-Fe(II)錯体の分子イオンピーク[M+Fe(II)-3H]-も検出した。この条件に基づきイメージングMS測定を検討する。哺乳動物の小腸において、植物性食物由来の鉄キレート化合物、ニコチアナミン(NA)による、新しい鉄吸収機構を解明することを目指す。1マウス投与実験:鉄吸収は小腸のなかでも十二指腸で行われている。そこで、マウスにNAまたはNA-Fe(II)錯体(3.3 mM)/1 mlを経口投与し、投与後10分、20分、30分の十二指腸を摘出し、その上皮細胞中のNAをF-MOC標識化してLC-MSで分析した。NAおよびNA-Fe(II)錯体、各々の投与10分経過時に、顕著な量のNA(NA投与時は約190 μM、NA-Fe(II)錯体投与時は約130 μM)を上皮細胞において検出した。

また、血漿中では投与30分後に約6 μMのNAを検出した。この結果、経口投与したNAが十二指腸から血中に吸収され、各臓器に移動または排出されると考えられた。2小腸吸収モデル細胞、caco2細胞でのアッセイ:caco2細胞をMillicellカルチャープレートに2週間培養し、59Feアイソトープを使用した取り込み活性を測定した。100μM鉄のみまたはNA-Fe(II)錯体(NA:Fe=10:1)をapical側に投与して、1時間インキュベート後、細胞内およびbasal側の59Feをカウントした。その結果NA-Fe(II)錯体を添加したcaco2細胞は、鉄のみ添加した細胞より、細胞内から速やかにbasal側に鉄を排出していた。この結果、NA-Fe(II)錯体は鉄のみより鉄吸収がいいと推測された。植物性食物、とくに豆類に多く含まれるニコチアナミン(NA)は、生体内で生合成され、鉄と錯体を形成し、植物にとって生体内の鉄輸送に重要な役割を担う低分子有機化合物である。本研究では、哺乳動物が植物内在性鉄キレート化合物NAを摂取した際に、NAが小腸での鉄吸収にどのように影響するかを検討した。マウス投与実験により、NAが小腸で取り込まれた後、特定の組織、特に筋肉への鉄輸送に関与していることが示唆された。また、小腸上皮モデル細胞であるcaco-2細胞単層での鉄取り込み実験から、NAを鉄と同時に加えることにより、濃度依存的に細胞内の鉄排出量が増加していた。1マウスのNA投与実験では、血中でのNAの検出、定量に成功した。このことは経口投与したNAの一部が胃、腸で分解されることなく吸収され、血液を通して、各臓器に移動していることを示唆している。前年度でNA鉄錯体を投与したマウスの筋肉の鉄濃度が鉄だけ投与したマウスと比べて増加していることを報告したが、血液を通して、筋肉にNAおよびNA-Fe錯体が運ばれたのではないかと推測できた。2小腸吸収モデル細胞、caco2細胞にNAおよびNA-Fe錯体を反応させてRNAを比較し、増減のある10数個のSLCファミリー遺伝子をトランスポーターの候補に挙げることができた。この候補遺伝子の輸送活性、発現局在を調べることにより、トランスポーターの同定に進めることができる。3これまで、NAおよびNA-Fe錯体両方のMALDI-MSによる検出は難しかったが、マトリックスに3,6-Diaminoacridineを用いることにより、ネガティブモードでダイレクトにNAとその鉄錯体を検出することができた。今後、生体内での検出に有用である。生化学今年度はNAおよびNA-Fe錯体トランスポーターの同定を集中的に行う。1小腸吸収モデル細胞、caco2細胞にNAおよびNA-Fe錯体を反応させてRNAを比較し、SLCファミリー遺伝子をトランスポーターの候補に挙げることができた。これらトランスポーター候補遺伝子をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させてNAおよびNA-Fe錯体を輸送するか検証する。活性の認められた遺伝子に関してはcaco2細胞にRNAi遺伝子を導入してノックダウン細胞を作成し、活性の低下を確認する。2マウスNA投与実験では、血中と同様、各臓器のNAを定量する。特に前年度、NAを加えることで鉄濃度が増加した筋肉に注目する。3これまでのNAおよびNA-Fe錯体のMALDI-TOFMSの測定方法を活かして、マウスにNAおよびNA-Fe錯体を投与後30分、1時間、2時間後の小腸や筋肉でのイメージングMSを行い、これらの吸収過程を観察する。
老年期の自殺とその家族的背景に関する社会病理学的研究

本研究は、社会病理現象の一つである「自殺」について、主として老年期に着目し、その家族的背景を社会病理学的に検討したものである。対象は、新潟県内の高自殺率地域と低自殺率地域における自殺者とその家族である。結果は、以下の通りである。1.自殺率の動向と地域性都道府県別の自殺死亡率とその地域性について、老年期(60歳以上)の高自殺率地域は全国的にやや分散傾向がみられるものの、「人口の高齢化」・「過疎化」の顕著な地域をより多く含む東北と北陸、それに近畿、四国、九州の一部の地域にみられる。また、新潟県内でもその傾向がより顕著な「郡部」の地域に自殺率が高くなっている。2.老年期の自殺とその家族的背景自殺者の個人的属性では、70歳以上の後期高齢者の自殺が多いこと。また、死別・未婚等無配偶者の自殺が多いこと。さらに、自殺の原因は「病気・厭世・家族関係」等が主になっているが、家族からの援助・支援が十分であれば解決できる問題が多いこと。自殺者の家族的背景について、自殺者の多くは「多世代同居家族世帯」の中で「健康の喪失」、「役割の喪失」に直面し、かつ伝統的な家意識が強いこと。さらに、「同居志向」、「家族内における頑固さ」、「融通性・柔軟性の欠如」等による家族の病理的状況が自殺の大きな誘因となっていることが、低自殺率地域および一般老人に比べ顕著であった。3.自殺の社会病理学的検討社会病理現象を把握する方法((1)病理の発生条件、(2)病理の実相、(3)病理の結果現象)および問題意識の持ち方(家族の病理的状況の把握)、基本的に研究視角(予後論的な研究)を明確させることの必要性について検討した。平成元年度の研究実施計画に基づき対象地域において訪問面接調査および関係資料の収集を行った。調査の一部は、現在も継続中であるが、これまでに明らかになった研究成果の概要は以下の通りである。1.自殺率からみた地域類型老年期(65歳以上)の自殺の動向を人口動態統計特殊報告(厚生省)から、1974年・1975年・1980年・1985年の各年度について検討した結果、一貫して高自殺率を示すのは、岩手・秋田・新潟・富山・岐阜・島根の各県であり、いづれも近年人口の減少率および老齢化が著しく、また過疎地域を多く含む地域である。さらに、これらの地域における自殺の原因として、身体的には「病苦」、心理的には「家族の内外における孤立と孤独」、社会的には「過疎化と老齢化」等が指摘できる。2.老年期の自殺とその家族的背景対象地域における老年期の自殺について、(1)、自殺の原因・動機別では、病苦と厭世による逃避的な生き方がみられること。(2)、自殺の場所では、自宅内が圧倒的に多く、その約半数は居間もしくは寝室等身近な生活の場で自殺が行われていること。また手段別では、縊死が圧倒的に多いこと。(3)、自殺の月別では、5月8月と10月11月の春と秋の農繁期直後に多く、冬期は少ないこと。時間別では、12時18時の午後と0時6時の深夜に多く、家族の集まる18時24時は少ないこと。(4)、世帯類型別では、老核家族世帯より二世代直系家族世帯、さらに二世代直系家族世帯より三世代直系家族世帯等家族人数の多い世帯の老人がより多く自殺しており、また自殺老人の多くは家族員との間に、価値観や生活様式の相違からくる意識のズレや葛藤、家族集団からの孤立と孤独等の問題を指摘することが出来る。

平成2年度の研究計画に沿って、現地調査及び資料収集とその整理を行った。現地調査は、第一に低自殺率地域の自殺者家族を対象に訪問面接調査、第二に対象地域の老人クラブ役員(一般老人)を対象に高齢者の生活実態調査(自殺老人の比較群として)、第三に高自殺率地域のうち3町村から12集落を抽出し、主婦を対象に生活意識調査をそれぞれ行った。また、高自殺地域の自殺者家族を対象にした余後調査の内容・方法について検討を行った。以上、本年度実施した三つの調査、及び前年度に行った調査(一部、それ以前から行ってきた調査を加えた)、その他の諸資料を加え、東京大学大型計算機により統計的処理を行った。以上の結果から得られた成果のうち主要な点は、次の通りである。1.対象地域の自殺老人の家族的背景について、「家族生活の満足度」「親子の同別居」「老親の扶養責任」「相続」「家・屋敷の処理方法」「あととりの職業と人間像」「家族に対する期待や方針や将来に対する気持」「家族との気持の通じあい」等の変数で検討を行った結果、自殺老人(男女共)は、一般老人に比べ伝統的なイエ意識が根強いこと、それだけに自殺老人に見られる家長としての権威の強さと、孤立した実現への思い込み、そして葛藤状態は、やはり老年期の生き方として気になる点である。2.老親と家族の双方が、それぞれ方針や期待と違ったことをした場合の対処の方法と受容・被受容関係の分析から、一般老人では家族との間で柔軟な対応が見られるのに対し、自殺老人では「絶対に許せない」「ともかく黙っていられない」等柔軟性に欠ける傾向が見られること、さらに前年度に指摘した家族との間の意識や価値観のズレや葛藤、家族集団からの孤立の問題等に関して実証的なデ-タ-が得られたこと。その他、研究課題に関し多くの知見を得ているが、ここでは省略する。平成3年度は、本研究の最終年度にあたっているため、主として、過去2ヶ年にわたって実施した実態調査の集計と解析を平成2年度に続き行った。また、収集した資料の整理と検討を行った。さらに、本研究全体のまとめを行った。平成元年度、2年度の研究結果に加え、本年度は、高自殺率地域と低自殺率地域の比較、高自殺率地域における自殺老人と一般老人の比較検討をそれぞれ行った結果、自殺老人にみられる次のような特徴が明らかになった。1.家族および世帯の状況について対象地域の老年期の自殺は、多世代同居世帯内でより多く発生しているが、一般老人および低自殺地域の一般老人に比べると、配偶者を欠くなど、不完全直系家族が多く、世帯規模もやや小規模である。2.個人生活の状況について全体的な傾向として、自殺老人には、「身体」や「気分」の面では病弱であったり、元気さを欠く者が多く、また現在の生き方に影響を与えた者および親からの教えに対する評価が低く心のよりどころが見い出せず、しかも「自罰的」、「他罰的」な傾向が顕著であった。3.家族生活の状況について同居志向が強いこと。家族内での頑固さ、柔軟性の欠如、伝統的な家意識が強いことなどの特徴が明らかになった。一般老人には、伝統的な家意識には必らずしも拘らないとする傾向が認められた。4.自殺について高自殺率地域における「自殺容認の文化」が低自殺率地域との比較により確かめられたこと。
二重金属層・両面読み出しシリコンストリップ検出器の開発

本年度は前年度に開発試作した二次元位置分解能の優れた、高耐圧、耐放射線損傷の二重金属層・両面読み出しシリコンストリップ検出器の実用に向けたさらなる改良とラダー(測定器として働く最小の単位)の製作、テストをした。最新の衝突型加速器ではビームの衝突時間間隔が25ナノ秒から100ナノ秒あまりと大変短い。この時間はシリコン検出器の担体のドリフト時間と同程度である。これらの衝突型加速器における実験で使用するに十分速く、しかも電荷収集効率の高いシリコン検出器をシミュレーションを用いて設計した。また加速器のもたらす強い放射線による検出器の変化に合わせた最適な作動条件を示した。研究成果はドイツ、シュロスエルモに於ける国際会議で発表した。我々が開発してきた二重金属層・両面読み出しシリコンストリップ検出器を、組み合わせ、読み出し用フロントエンドエレクトロニクスを乗せ、ラダーを製作し動作確認をした。ラダー製作にあたっては、シリコン検出器の二次元位置分解能にみあう機械的精度で組み立てるために精密な治具を開発した。この製作とテストは米国フェルミ研究所CDF実験グループと協力して行った。電磁場解析ソフトウエアーシステムVOLTST-FEMAPを用いた精密な解析をもとに最適化した二重金属層・両面読み出しシリコンストリップ検出器の設計を行いこの設計に従った検出器を発注し購入した。検出器の特性測定、レーザーを用いた検出器の信号のテストまた、陽子線による放射線損傷実験を行った。検出器はよい性能を示した。電場解析、レーザーを用いた検出器のテストに関して平成9年11月の国際シンポジウム(米国、アルバカ-キ)で、放射線損傷実験については平成9年12月の国際シンポジウム(オーストラリア、メルボン)で発表し、いずれも高い評価を得た。これらの研究成果をまとめた論文2編は現在レフリーが査読中でまだ出版していない。現在、複数の検出器を精密に組み合わせてラダーと呼ばれるモジュールを作り、テストする準備が進行中である。