hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近縁病原細菌における情報伝達クロスレギュレーション進化の体系的解析

細菌の病原性調節や薬剤耐性遺伝子発現調節等に関わる二成分制御系間のクロスレギュレーションの多様性を解明すべく腸内細菌科に属するサルモネラ菌などにおいて体系的・統計的解析を実施した。各細菌にコードされる全二成分制御系欠損株の構築等を行い、相互ネットワーク解析に使用する遺伝ストックとした。高次ネットワーク形成において二成分制御系間の上下関係をターゲット遺伝子のプロモーター/レポーターシステムを用いた測定により分析することで、各細菌において「クロスレギュレーション・マップ」を作成した。本課題の関連研究成果として、顕著な研究成果を得た。平成23年度に実施した研究の成果として、まず、近縁病原細菌における情報伝達クロスレギュレーション進化の体系的解析を進める上で基礎となる二成分制御系(two-component system, TCS)遺伝ストックの構築を開始した。まず、サルモネラにおいてレスポンスレギュレーター(RR)/センサー・ヒスチヂンキナーゼ(HK)ダブル欠損株の構築が行われ、欠損の確認が進行中である。また、種々の菌株でレポーターアッセイを行う際、共通に用いられるRRの代表的ターゲット遺伝子のプロモーター/GFPレポーターシステムの構築を行った。次に共同研究の成果として、二成分制御系のセンサーHKがシグナルを受容後、自己リン酸化によって生じる副産物ADPによりフィードバッック調節を受ける分子機構についての研究成果をMolecular Cellに発表した。また、リポポリサッカライド修飾と二成分糸御系の活性化状態を繋ぐsmall geneについての研究成果を得ている。センサーを抑制するsmall RNAが、LPS修飾酵素を抑制する疎水性ペプチドをコードし、多段階的なフィードバック調節を形成していることを明らかとした。更に、phosphotransferasesystem (PTS)とTCS間でのクロスレギュレーションを仲介する因子RcsGについての単離と解析が行われた。これらの研究成果は学術誌においても近く公表される見込みである。平成25年度に実施した研究実績として、サルモネラ菌、シトロバクター菌、イネ内穎褐変病菌においてレスポンス・レギュレーター(RR)/センサー・ヒスチヂンキナーゼ(HK)ダブル欠損株の構築がほぼ完成した。さらに、大腸菌においても欠損株の作成を開始した。これまでに、腸内細菌科に属する種々の菌株でレポーターアッセイを行う際、共通に使用可能な、ターゲット遺伝子のプロモーター/GFPレポーターシステムの構築が行われたが、検出感度の問題から、ルシフェラーゼをレポーターとした新しいシステムの構築に変更した。このレポーターシステムについてもほぼ完成した。上記欠損株に対し、ターゲット遺伝子のプロモーター/ルシフェラーゼレポーターシステムを接合伝達によりハイスループットに導入する手法も確立した。更に、RRを高発現できるプラスミド系列の遺伝ストックの構築についてもほぼ完成した。これらの遺伝子ストックを用いて、体系的なアッセイが進行している。平成24年度に実施した研究の成果として、まず、近縁病原細菌における情報伝達クロスレギュレーション進化の体系的解析を進める上で基礎となる二成分制御系遺伝ストックの構築を行った。サルモネラ菌、シトロバクター菌、イネ内穎褐変病菌においてレスポンスレギュレーター(RR)/センサー・ヒスチヂンキナーゼ(HK)ダブル欠損株の構築が行われた。これまでに、腸内細菌科に属する種々の菌株でレポーターアッセイを行う際、共通に使用可能な、ターゲット遺伝子のプロモーター/GFPレポーターシステムの構築が行われたが、検出感度に問題から、ルシフェラーゼをレポーターとした新しいシステムの構築を行った。更に、RRを高発現できるプラスミド系列の遺伝ストックの構築についても開始し、サルモネラにおいて約50%が完成した。平成26年度に実施した研究の成果として、これまでのサルモネラ菌、シトロバクター菌、イネ内穎褐変病菌(パントエア菌)に加え、大腸菌においてもレスポンス・レギュレーター(RR)/センサー・ヒスチヂンキナーゼ(HK)ダブル欠損株の構築を行った。これまでに、腸内細菌科に属する種々の菌株でレポーターアッセイを行う際、共通に使用可能な、ターゲット遺伝子のプロモーター/GFPレポーターシステムの構築が行われたが、検出感度の問題から、ルシフェラーゼをレポーターとした新しいシステムの構築に変更しこれを完成させた。上記欠損株に対し、ターゲット遺伝子のプロモーター/ルシフェラーゼレポーターシステムを液体培地における接合伝達によりハイスループットに導入する手法も確立した。一方、それに続きそれぞれの菌種においてハイスループット・アッセイを進める過程でサルモネラ菌の接合伝達低効率及び接合伝達後のプラスミド脱落の問題が顕在化した。しかし、液体培地における接合から固形培地上でのクロスストリーク法等に変更することで問題の解決が見られ、それにより体系的なアッセイを進行させた。更に、RRを高発現できるプラスミド系列の遺伝ストックの構築についても完成した。RR高発現系の接合手法、及び誘導条件も最適化が進み、既知クロスレギュレーションの検出の確認に加え、新規クロスレギュレーションの検出が行われた。これらの研究成果は近く、学会、学術誌を通し公表される。

26年度が最終年度であるため、記入しない。分子遺伝学26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度に開始する「近縁病原性細菌における二成分制御系遺伝子ストック」については、交付申請書に記載した全細菌種において、同時進行しているわけではないが、基本的な遺伝的ツールと遺伝子操作の確立がなされ、その方法論をサルモネラから順次他の細菌種へ適用していく下準備が整った。このことから、おおむね当初計画に沿って進展していると評価できる。サルモネラ菌、シトロバクター菌、イネ内穎褐変病菌においてレスポンス・レギュレーター(RR)/センサー・ヒスチヂンキナーゼ(HK)ダブル欠損株の構築、ほぼ完成した。さらに、RRの高発現系の構築や、ターゲット遺伝子のプロモーター/ルシフェラーゼレポーターシステムもほぼ完成し、腸内細菌科の細菌全般で遺伝子発現パターンのプロファイリングを行っている。初年度に開始した「近縁病原性細菌における二成分制御系遺伝子ストック」については、サルモネラを中心に、基本的な遺伝的ツールとしての有効性が評価でき、シトロバクター、イネ内穎褐変病菌へと順次適用された。さらに、RRの高発現系の構築も進み、腸内細菌科の細菌全般で遺伝子発現パターンのプロファイリングを行う準備が整った。2年目からは、サルモネラの二成分制御系遺伝子ストックを実際に用い、GFPレポーター/接合伝達プラスミドをレスポンスレギュレーター(RR)/センサー・ヒスチヂンキナーゼ(HK)ダブル欠損株に掛け合わせ、遺伝子発現パターンのプロファイリングを行うことでクロスレギュレーションを検出する。そのうち、コネクター依存的なクロスレギュレーションに分類された場合、その分子機構の解明を行う。また、他の細菌種(特に、シトロバクター、イネ内穎褐変病菌を重点的に、)二成分制御系遺伝子ストックの構築を推進し、順次クロスレギュレーションの検出を開始する。4年目は、まず、大腸菌のRR/HKダブル欠損株の構築を行う。つぎに、既に現在進行中ではあるが、以下についての計画も、更に効率性と再現性を高めて実施する。ルシフェラーゼレポーター/接合伝達プラスミドをこれまでに構築された多菌種のRR/HKダブル欠損株に掛け合わせ、遺伝子発現パターンのプロファイリングを行うことでクロスレギュレーションを検出する。また、RR高発現系によるルシフェラーゼレポーター/接合伝達プラスミドとについても多菌種において掛け合わせ、遺伝子発現パターンのプロファイリングのデータを得る。両者のデータを多菌種で比較することでクロスレギュレーションを質的に分類する。
エストロゲン欠乏による概日リズムに依存した過食の中枢機構の解明

昨年度までに、エストロゲンの抗肥満効果には中枢のセロトニン神経系が関与する可能性を示した。先行研究から、エストロゲンは中枢神経系において、神経伝達物質セロトニンの放出量を増やすことが知られているが、その具体的な作用機序は明らかにされていない。この疑問に答えるために、近年発表された新たな実験プロトコル、Photoconversion法を、セロトニンニューロンに応用する方法を見出したいと考えた。そのため、英国の大学を訪問し、技術を学び、応用法の確立を目指した。Photoconversion法は、簡潔には、神経伝達物質を放出し、エンドサイトーシスによってシナプス前細胞に取り込まれたシナプス小胞を標識するための方法である。このプロトコルは海馬の特別な神経回路を活用して開発されたが、セロトニンニューロンに応用する方法を確立することで、セロトニンの放出がどのように調節されているか解明されることが期待できる。第一のステップとして、まずセロトニンニューロンの自発的な電気的活動を、急性脳切片を用いて記録する実験条件を模索し、最適な脳切片作製法および温度条件等を確立した。本来、FM色素をシナプス小胞に取り込ませるためには、薬理的あるいは電気的刺激を与え、標的細胞を興奮させる必要がある。しかし、本研究では、セロトニンニューロンの自発的な活動について研究したいため、刺激を与えずに自発的活動を再現する実験条件を見出す必要があった。第二に、この最適条件下において、サンプルをFM色素に暴露し、自発的活動によって活動化したシナプス小胞にFM色素を取り込ませた。次に、Photoconversion法によってこれらシナプス小胞を染色した。得られたデータは現在も継続して解析中であり、この応用法を確立した後、エストロゲンによるセロトニン放出機構への影響を検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。我々の研究チームでは、閉経後肥満の予防・改善策の発見を目指し、卵巣ステロイドの一種であるエストロゲンの中枢性作用機序について研究してきた。これまでに、エストロゲンによる摂食行動の抑制は、卵巣摘出ラットにおいて、明期の特定の時刻帯にのみ出現することを発見している。従って本研究課題では、エストロゲンの中枢性作用機序は、概日リズムを制御する神経集団を仲介するのではないかと考え、脳の視交叉上核(SCN)のニューロン及びセロトニンニューロンの神経活動においてエストロゲンがどのような影響を与えるかを明らかにする。本年度の研究では、エストロゲンの摂食抑制作用のメカニズムはセロトニンニューロンを仲介するのではないかと考え、この仮説を検証した。まず、卵巣摘出ラットにおいて、セロトニンニューロンに対して選択的毒性を持つ化合物5,7-dihydroxytryptamine (5,7-dht)を脳室内に投与することにより、脳内でセロトニンニューロンを枯渇させた(セロトニンニューロンが選択的に枯渇されたことは、免疫組織化学法で確認することができた)。これらのラットを用いて、エストロゲン処置による摂食行動への効果を調べることにより、エストロゲンの摂食抑制作用においてセロトニンニューロンが必要かどうかを調べた。結果は、仮説を支持するものだった。具体的には、(1)セロトニンニューロンの選択的枯渇によって、エストロゲンによる明期の摂食抑制効果が減弱された。また、(2)セロトニンニューロンの選択的枯渇は、概日リズム形成核である脳の視交叉上核(SCN)において、エストロゲンの作用を消失させた。以上の結果は、概日リズムに依存したエストロゲンの摂食抑制作用には、セロトニンニューロンが必要であることを示す。本年度の研究によって、エストロゲンの摂食抑制作用のメカニズムを特定するための手がかりを得ることができた。本年度に計画していた研究は、期待通りに全て行うことはできなかった。その原因は、技術的問題が発生したためである。具体的には、脳定位術による薬剤投与実験の手技を確立する際、麻酔薬と投与薬剤の相互作用によりラットが死亡する事態が重なり、麻酔薬の量を減らすなどの改善策を見出す必要があった。そのため、予定していた実験を行い、結果を得られたものの、解析のためには個体数が足りないため、追加実験を行う必要がある。追加実験が必要ではあるものの、本年度の研究から、我々の立てた作業仮説を支持する結果を得ることができた。これまでに多くの文献で、中脳Rapheでのセロトニン産生がエストロゲンによって促進されることが報告されているため、本年度に得た結果は、それらのエビデンスを強化するものとなった。また、我々の以前の研究では、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)も、エストロゲンと同様に、明期に摂食行動を抑制することを示している。以上のデータを合わせると、概日リズムに依存したエストロゲンの摂食抑制作用はセロトニンニューロンの活動を仲介していると結論付けることができる。さらに、エストロゲンの作用を受けたセロトニンニューロンが、どのようにして概日リズムに影響するかを明らかにするための手がかりとして、脳の視交叉上核(SCN)が関与することを示唆する結果を得た。従って、今後はSCNにおけるセロトニンニューロンの役割に着目して研究を進める。卵巣ステロイドの一種であるエストロゲンは摂食抑制作用を持つ。私たちはこれまでに、この作用は明期の時間帯に選択的に起こることを示してきた。

一連の先行研究から、エストロゲンは概日リズムを調節する神経系に作用することが示唆されている。本研究課題の目的は、エストロゲンがどのような作用機序によって概日リズム調節に影響を与えるのかを解明することである。これまでに、エストロゲンはセロトニンニューロンを介して概日リズム制御中枢に作用することを示してきた。本年度は、摂食行動の制御に関わる種々のニューロンがエストロゲンの摂食抑制作用に関与するのか検討した。具体的には、空腹時に亢進される視床下部内の神経活動がエストロゲンによって変化するのか検討するために、卵巣摘出ラットに2-deoxy-D-glucose (2DG)を投与し、急性のエネルギー欠乏時の神経応答及び摂食応答を調べた。その結果、エストロゲン及び選択的セロトニン再取り込み阻害薬の一種であるfluoxetine (FLX)は、2DGによって誘導される摂食行動及び視床下部外側野のオレキシンニューロン内におけるc-Fosタンパク質の発現を抑制した。以上の効果はどれも明期に観察された。この結果は、エストロゲンの明期選択的な摂食抑制作用が、オレキシンニューロンの活動抑制に起因することを示唆する。また、FLXもエストロゲンと同様の作用をもたらしたことから、セロトニンニューロンがエストロゲンのこれらの作用に関与する可能性がある。上記の他に、エストロゲンがセロトニン1A受容体を脱感作するか検討するために、セロトニン1A受容体のアゴニストを用いた行動学的実験を行ったが、まだ十分の結果は得られておらず、引き続け実験を継続する。また、エストロゲンの脳での作用をmRNAレベルで検討するために、新しい実験系を確立してきた。次年度に実験を実施する予定である。本年度には、エストロゲンが明期選択的に摂食行動に作用するメカニズムとして、摂食促進性のオレキシンニューロンの関与を明らかにすることができた。エストロゲンが摂食関連ニューロンの活動に影響を与えることはこれまでにも明らかにされていたが、概日リズムを考慮した実験は本研究が初めてである。私たちはこれまでに、概日リズムの制御中枢であるSCNがエストロゲンの摂食抑制作用に関与することを既に示しており、上記の結果を合わせると、脳視床下部での神経回路がエストロゲンによって微調整されることが示唆される。詳細な神経経路については、次年度以降で明らかにしていきたい。また、エストロゲンがセロトニン1A受容体を脱感作するか検討するために、セロトニン1A受容体のアゴニストを用いた行動学的実験を行ったが、この実験についてはまだ十分な結果が得られていない。この実験のためには、これまでに用いた手法よりも詳細な統計解析が必要であると考えている。したがって次年度には、概日リズム解析に特化したsoftwareの導入を予定している。さらに、本年度には、次年度以降の研究のために、in situ hybridization法の実験系を確立してきた。私の所属する研究室では、DNAやRNAを用いた実験はこれまでに行われていなかったため、本年度には必要な機器の導入や実験環境の確保などを行った。本年度までに、RNAプローブを作成することができたため、次年度に実験を行う予定である。
S-アデノシルメチオニンを酸化剤とする特異ラジカルSAM酵素の探索と機能解析

ラジカルSAM酵素が二次代謝産物の構造多様性に関与していると考え、新規ラジカルSAM酵素遺伝子の探索とその機能解析を行った。放線菌ゲノムDNAを鋳型としたPCRにより新規酵素遺伝子を取得し、ついで、その遺伝子を含む新規二次代謝生合成遺伝子クラスターを特定することができた。また、生合成酵素を用いて酵素的に合成した基質を用いて、アミノグリコシド抗生物質ネオマイシン生合成における新規ラジカルSAM異性化酵素の機能を解明することができた。本研究課題は、二次代謝生合成遺伝子クラスターにコードされる機能未知のラジカルSAM酵素の機能解析を通じて、多種多様な化学構造を有する生理活性天然物の生合成的知見を得ることを目的としている。まず、アミノグリコシド抗生物質ネオマイシン生合成遺伝子クラスターにコードされるラジカルSAM酵素NeoH(NeoN)の機能解析を行った。予想されたNeoH(NeoN)の基質であるネオマイシンCは入手不可能であったので、リボスタマイシンから酵素的に大量に調製した。次に、グローブボックス中で再構成した組換え酵素を用いて酵素反応を検討した結果、期待した異性化反応を検出することに成功した。SAM非存在下では反応の進行が観測されなかったことから、新規ラジカル機構による異性化反応機構が示唆された。ゲンタミシン生合成遺伝子クラスターにコードされるラジカルSAM酵素の機能解析に関しても、基質の調製から研究を開始する必要があった。そこで、基質の生合成に必要な生合成酵素遺伝子をクローニングし、大腸菌での発現検討を行っている。トブラマイシン生合成におけるデオキシ化反応も、機能未知ラジカルSAM酵素により触媒されると推定することが出来たので、その機能解析を進めるべき酵素の発現検討を行っている。また、微生物が有すると期待したラジカルSAM酵素遺伝子含有二次代謝生合成遺伝子クラスターを、特異的なアミノ酸配列を基に設計したプライマーを用いてPCRによりスクリーニングした。その結果、現在までに二つの微生物中にラジカルSAM酵素遺伝子が含まれていることを確認した。来年度は、これら二つの遺伝子クラスターをクローニングし、さらに異種放線菌にて発現させて、二次代謝産物の構造と遺伝子クラスターの対応付けを行う。まず、アミノグリコシド抗生物質ネオマイシン生合成遺伝子クラスターにコードされるラジカルSAM異性化酵素NeoNに関しては、酵素の精製に至っていないものの鉄-硫黄クラスターの再構成方法に関して重要な知見を得ることができた。大腸菌異種発現系の改良も行なったので、今後さらに検討する予定である。ゲンタミシン生合成遺伝子クラスターにコードされるラジカルSAM酵素に関しては、その基質として考えられるゲンタミシンA2を得るべく検討した。まず、NAD依存型脱水素酵素SCO6159を用いてミリグラムスケールでUDP-キシロースを調製した。ついで、糖転移酵素GntDを大腸菌にて発現させて、糖受容体としてパロマミンを用いて酵素反応を検討した結果、ゲンタミシンA2が生成することが明らかとなった。現在、酵素的に大量にゲンタミシンA2を調製すべく検討を行っている。ラジカルSAM酵素の発現にも成功しており、酵素反応を検討できる段階にある。また、昨年度にラジカルSAM酵素遺伝子断片が含まれていることを確認した微生物のドラフトゲノム解析を行い、カルバペネム抗生物質の生合成に関与すると推定される遺伝子クラスターを見いだすことができた。現在、この遺伝子クラスターを異種発現させてカルバペネムの生合成に関与することを確認すべく研究を進めている。本研究を総括すると、ラジカルSAM酵素遺伝子が新規生理活性二次代謝遺伝子クラスターを特定するための有用なプローブになることが明らかとなった。またその機能解析は、鉄-硫黄クラスターの再構成方法などを改良する必要があるが、反応条件さえ整えば酵素触媒能を見いだすことが可能であることがわかった。
和刻本の研究-近世中期上方における明清漢籍の受容-

本研究は近世中期に舶載が確認される明清の漢籍(明版と清版)の内、上方において出版された和刻本を取り上げ、明清漢籍の原本、舶載記録、出願記録、稿本、和刻本を相互に対照して、翻刻や校訂、出版の経緯、関係者の関与のありかたについて考察したものである。特に『寄園寄所寄』などの随筆、『江邨錆夏録』・『清河書画肪』などの書学書、『春秋左氏伝評林』などの史書、『隷続』などの金石学書、『隷弁』・『字貫』・『康煕字典』などの字書、『朱子語類』・『宋学士全集』・『容台集』などの文集を取り上げて重点的な調査を行った。書目の選定にあたっては、明清漢籍について質量ともに有益な情報をもつ大坂の儒者奥田松斎の読書ノート『拙古堂日纂』(『拙古堂雑抄』)を参考にした。調査は関西地区を中心に実施したが、特に奉納本を収蔵する大阪住吉大社御文庫のような存在に留意すべきであるとの認識をもった。本研究では、こうした明清漢籍に旺盛な関心を示し、本邦に紹介するなど、積極的な受容に関わった人々、すなわち和刻本の校訂を担当した木村兼葭堂、奥田松斎、明人書跡及び書学の摂取に貢献した曽之唯、新興蒙所、都賀庭鐘、岳玉淵、森川竹窓、漢籍の購入者であった西田嘉兵衛、版元であった河内屋吉兵衛などについて考察を加えた。近世期文人が影響を受けた、明清書学書、董其昌や王寵など明人書家の受容についても新見を加えた。以上の本と人とその関わりは、民間需要といっても必ずしも日用常備の実用に役立つわけではない学問教養の分野におけるものである。ここにおいて、上方人文社会は敏感に明清文化を受容し、高度な知的風土を形成している。今日的意義を失わない業績すらある。コスト面一つをとってみても、官版や藩版とはまた異なる民間の知識層の動向として注目すべきものと思われる。成果は雑誌論文等個別に発表した論文を中心に報告集にまとめた。本年度、調査を実施した機関は、東京都においては、国立国会図書館、国立公文書館などである。それ以外では、大阪府立中之島図書館、住吉大社御文庫、天満宮文庫(以上いずれも大阪市)、京都大学附属図書館、同人文科学研究所(いずれも京都市)、金沢市立玉川図書館(金沢市)、三原市立中央図書館(広島県三原市)、筑波大学付属図書館(つくば市)などである。これら機関において調査したのは、『寄園寄所寄』、『隷続(翻刻隷続)』、『隷弁』、『字貫(字貫提要)』、『江邨銷夏録』、『じ古録』、『春秋左氏伝評林』、『春秋釈例』、『水滸伝』各種、『世説新語補』などの明清漢籍原典とその和刻本、およびその稿本、およびその関連書目である。これは奥田松斎『拙古堂日纂』を参考にサンプル書目として抽出したものであり、舶載書原典の版式、著者、板元、和刻本の版式、加工の様態について考察する目的で行った調査である。

その中で、大阪住吉大社御文庫、大阪天満宮御文庫には、刊行直後に本屋から寄付されたいわゆる奉納本があり、和刻本も「準漢籍」として一定量収蔵されていることが判明した。しかも奉納先の性格上、初版の善本が多い。また、金沢市立玉川図書館近世史料館の大島文庫は昌平坂学問所儒官であった大島贄川の旧蔵書であり、ここにも官版などまとまった和刻本がある。官民の差はあるが、両機関の蔵書は漢籍受容の最初期の段階で考察する有益かつ適切な事例になると判断した。また、こうした書目調査を展開する中で、『春秋左氏伝』、『世説新語』によせる関心は、近世中期の学芸思想史を考察する上でとくに注意を要するという印象を持った。平賀晋民は両者について著者があり、晋民をスタディーケースとして考察する試みを始めている。両者ともに研究課題の絞り込みになったと評価している。制作に関与する人々については、現在『大坂本屋仲間記録』登載の漢籍について、作者、訓点者、筆者等、漢籍原典に関与するありかたと関与者について、基礎資料を作製中である。また、明清漢籍を縦横に利用して著述された森川竹窓の書学書『雨粟余情』について、国立国会図書館本を底本として全文翻刻し、解題を付した「『雨粟余情』研究-翻刻と解題-」を所属機関の紀要に発表した(中川美和氏と共著。11研究発表参照)。本研究は近世中期に舶載が確認される明清の漢籍(明版と清版)の内、上方において出版された和刻本を取り上げ、明清漢籍の原本、舶載記録、出願記録、稿本、和刻本を相互に対照して、翻刻や校訂、出版の経緯、関係者の関与のありかたについて考察したものである。特に『寄園寄所寄』などの随筆、『江邨銷夏録』・『清河書画舫』などの書学書、『春秋左氏伝評林』などの史書、『隷続』などの金石学書、『隷弁』・『字貫』・『康煕字典』などの字書、『朱子語類』・『宋学士全集』・『容台集』などの文集を取り上げて重点的な調査を行った。書目の選定にあたっては、明清漢籍について質量ともに有益な情報をもつ大坂の儒者奥田松斎の読書ノート『拙古堂日纂』(『拙古堂雑抄』)を参考にした。調査は関西地区を中心に実施したが、特に奉納本を収蔵する大阪住吉大社御文庫のような存在に留意すべきであるとの認識をもった。本研究では、こうした明清漢籍に旺盛な関心を示し、本邦に紹介するなど、積極的な受容に関わった人々、すなわち和刻本の校訂を担当した木村蒹葭堂、奥田松斎、明人書跡及び書学の摂取に貢献した曽之唯、新興蒙所、都賀庭鐘、岳玉淵、森川竹窓、漢籍の購入者であった西田嘉兵衛、版元であった河内屋吉兵衛などについて考察を加えた。近世期文人が影響を受けた、明清書学書、董其昌や王寵など明人書家の受容についても新見を加えた。以上の本と人とその関わりは、民間需要といっても必ずしも日用常備の実用に役立つわけではない学問教養の分野におけるものである。ここにおいて、上方人文社会は敏感に明清文化を受容し、高度な知的風土を形成している。今日的意義を失わない業績すらある。コスト面一つをとってみても、官版や藩版とはまた異なる民間の知識層の動向として注目すべきものと思われる。成果は雑誌論文等個別に発表した論文を中心に報告集にまとめた。
ミトコンドリアDNA突然変異導入モデルマウスを用いた病態発症機構の解明

(1)呼吸欠損を引き起こすmtDNA突然変異が雄の生殖細胞に蓄積すると、男性不妊の原因になることをMitoMouseを使うことで世界で初めて証明した。(PNAS103:15148-15153,2006.NHK,朝日新聞、読売新聞、毎日新聞で報道)(2)mtDNAは母性遺伝するため組換えが無いという主張と、組換えが有るという主張が繰り返され、議論が続いていたが、MitoMouse等を使った本研究で殆ど組換えが生じないと言う明確な結論を得るごとができた。(PNAS 102:6057-6062,2005):更にmtDNAの突然変異が短い世代を経るだけで定着するという奇妙な現象に対し、従来は卵形成の過程でmtDNAのコピー数が極端に減るボトルネック効果があるからだと説明されてきたが、コピー数の減少ではなく複製単位め現象であることを明らかにした。(Nature Genet.39:386-390,2007.日刊工業新聞と科学新聞で報道)(3)MitoMouseを用いて受精卵遺伝子治療法の確立に世界で初めて成功した。この技術はそのまま人間の遺伝子治療に応用可能であるが、われわれの役割はこのような受精卵遺伝子治療を実施した場合の副作用の有無を科学的に実証していくことであり、現在までのデータは副作用が無いことを示している。(PNAS102:16765-16770,2005.朝日新聞、読売新聞で報道)(1)呼吸欠損を引き起こすmtDNA突然変異が雄の生殖細胞に蓄積すると、男性不妊の原因になることをMitoMouseを使うことで世界で初めて証明した。(PNAS102:16765-16770,2005.朝日新聞、読売新聞で報道)(研究成果:1)MitoMouseの再作製MitoMouseを作製する際、培養細胞に存在する突然変異型mtDNAを導入したが、突然変異型mtDNAが大量に蓄積しないと臨床症状が発症しなかったことから、ミトコンドリア間相互作用の存在が示唆されていた。今年度はこの問題に明確な結論を得るため、再度MitoMouseを作製した。その際、受精卵は種の異なるマウス(Mus spretus)のmtDNAを持つB6mtspr系統を用いた。その結果、突然変異型mtDNAを蓄積したMitoMouseでもやはり臨床症状を発症しなかったことから、生きているマウスの組織でもミトコンドリア間相互作用が存在することが立証された。この研究成果は現在投稿中で1ある。(研究成果:2)突然変異型mtDNA遺伝様式の基礎研究と極体を用いた遺伝子診断ヒトやマウスでは病原性突然変異型mtDNAが子孫に伝達されないように卵細胞の段階でリセットする機構が存在すると言われているが実際には証明されていない。この問題を解決するには雌のMitoMouseの卵成熟過程における突然変異型mtDNAの割合の変動を定量PCR法を用いて調べればよい。そこで、はじめに定量PCR法によって一つの卵細胞の突然変異型mtDNAの割合を測定する条件の設定を完了し、現在データを採取しているところである。また極体と受精卵の突然変異型mtDNAを定量したところ、両者に大きな差がないことが判明した。この事実は極体を用いてミトコンドリア病の遺伝子診断が可能であることを示しており、現在論文準備中である。(研究成果:3)MitoMouseの核交換核のバックグラウンドが異なると臨床症状も微妙に変化するはずである。そこでMitoMouseの核移植によりクローンマウスを作製することを検討した。この技術は極めて難しく条件設定にかなりの時間を要するが、現在試行錯誤を繰り返して条件設定を行っているところである。(研究成果:1)ミトマウスの再作製:今回ミトマウスを作製する際、受精卵は種の異なるマウス(Mus spretus)のmtDNAを持つB6mtspr系統を用いた。この研究成果は2004年のGeneticsに印刷中である。更に病原性点突然変異型mtDNAを導入したミトマウスの作製にも成功し、現在病態発症を解析中である。(研究成果:

2)突然変異型mtDNA遺伝様式の基礎研究と極体を用いた遺伝子診断ヒトやマウスでは病原性突然変異型mtDNAが子孫に伝達されないように卵細胞の段階でリセットする機構が存在すると言われているが実際には証明されていない。この問題を解決するには雌のMitoMouseの卵成熟過程における突然変異型mtDNAの割合の変動を定量PCRを用いて調べればよい。極体と受精卵の突然変異型mtDNAを定量したところ、両者に大きな差がないことが判明した。この事実は極体を用いてミトコンドリア病の遺伝子診断が可能であることを示しており、現在論文準備中である。(研究成果:3)ミトマウスの核交換核のバックグラウンドが異なると臨床症状も微妙に変化するはずである。そこでミトマウス核移植によりクローンマウスを作製することを検討した。この技術は極めて難しく条件設定にかなりの時間を要するが、現在試行錯誤を繰り返して条件設定を行っているところである。(研究成果:4)同一遺伝子内の異なる突然変異間の相互作用理論的に同一遺伝子内の異なる突然変異間ではミトコンドリア間相互作用が仮にあっても呼吸活性は回復しないと考えられるが、実際に証明されていなかった。今回、MELAS患者由来のmtDNAのtRNALeu(UUR)遺伝子の3243変異と3271変異を細胞融合により共存させることで、ミトコンドリア間相互作用が存在するにもかかわらず呼吸活性が回復しないことを証明し2004年のBBRCに発表した。研究成果(1):哺乳類のmtDNAの組換えはほとんど生じない哺乳類のmtDNAは完全な母性遺伝をするため、異なった個体間のmtDNAが子孫の体の中で共存することはない。このためmtDNAの組換えの必然性だけでなくそれを検出する機会も失われている。このため哺乳類のmtDNAに組換が起こるかどうかは、哺乳類ミトコンドリア遺伝学の極めて基本的で重要な未解決の課題であるにもかかわらず、これまで間接的なデータだけで議論され、真の解決には至っていなかった。われわれはmtDNA突然変異導入モデルマウス(ミトマウス)だけでなく、ヒトの培養細胞を細胞融合することで強制的に異なった個体由来のmtDNAを同一細胞内に共存させることでこの問題きちんと解決し、長年の議論に決着を着けることができた。すなわち、ヒト培養細胞とミトマウスに共存させた塩基配列の異なる2種類のmtDNAsをPCRを使わずに精製し、クローニングの後塩基配列を決定したところ、ヒト培養細胞では全く組換体が検出されず、ミトマウスでのみ低頻度で組換体を検出した。これは従来のPCRを使った結果と矛盾するが、これはPCRを使って増幅した後塩基配列を決めると、PCR jumpingによって一見組換体のようなアーティファクトが生じるためであると言う結論を得た。研究成果(2):mtDNA突然変異マウスにおける新たな病態の発見病原性欠失突然変異型mtDNAを持つヒトミトコンドリア病モデルマウスであるミトマウスにおいて、新たな病体である難聴症状を確認した。しかし、ヒトミトコンドリア病において難聴と併発することが報告されている糖尿病の症状をこのミトマウスは示しておらず、むしろ低血糖を示していた。
ヒトおよびマウスの極長鎖脂肪酸アシルCoA脱水素酵素ゲノムDNAのクローニング

ヒト極長鎖脂肪酸アシルCoA脱水素酵素(VLCAD)ゲノムDNAは入EMBL3ライブラリーから単離され,11kbのクローンが単離された。このうちコ-デング部分は5.4kbにわたり,20個のエクソンで構成されていた。このようにイントロンの短かいゲノムDNAは非常に珍しく,類例があまりない。マウスVLCADゲノムDNAも同様に単離され構造が決定されたが,ヒトの場合と同様に20個のエクソンから構成され,コーディング部分の長さは5.2kbであった。従って,両者は構造的に高い類似性を示した。VLCAD欠損患者のゲノムDNA解析を4名について行った。2名はイントロン11の5′スプライスサイトのGTがATに変更しており,このためエクソン11がスキップされるスプライス異常であった。1名はイントロン5の3′スプライスサイトのAGのGがdeleteされており,このためエクソン6がスキップされていた。他の1名はエクソン15の3′末端のGがAに変更しており,このためエクソン15とエクソン17のはじめの4ヌクレオチドがスキップされる,非常に珍しい,非連続エクソンスキッピングであった。非常に高い頻度でエクソンスキッピングがおこるのはゲノムDNAの構造的特色に基づくためと考えられる。ヒトVLCADゲノムの5′上流域を検索したところ,開始メチオニンの上流60bにプロモーターが存在し,上流約350bの所にSp1様のエンハンサーが存在し,CATアッセイによりエンハンサー作用を確定した。FISH法によりマッピングを行ったところ,VLCADゲノムDNAは17p13に局在していた。
海藻食物繊維と胆汁酸の結合および脂質の消化吸収への影響

海藻は陸上植物と違う環境に生息するため、その構成成分は特有な栄養・生理機能を持つことが期待されるが、海藻食物繊維に関する研究はこれまでにあまり行われてこなかった。そこで本研究では海藻に含まれる食物繊維の栄養機能を明らかにすることを目的とし、脂質の消化吸収やコレステロールの代謝に深く関わっている胆汁酸に注目することとした。肝臓では一次胆汁酸(コール酸、ケノデオキシコール酸)が合成されるが、腸内細菌により変化を受け二次胆汁酸(デオキシコール酸など)となり、小腸から吸収されて肝臓に戻り、腸肝循環と呼ばれている。脂質の消化吸収には水不溶性の脂質を乳化する胆汁酸が必要で、腸肝循環による吸収を食物繊維が阻害することによりコレステロールの代謝が改良されると考えられている。本研究ではワカメ、コンブ、ヒジキ、ノリなどの海藻を試料とし、胆汁酸との結合を調べた。コール酸との結合では、pHの上昇にともない結合率の低下がみられた。またコール酸、デオキシコール酸、ケノデオキシコール酸との結合の実験では、水溶姓食物繊維は不溶性食物繊維に比べると、いずれの胆汁酸の吸着も全般的に大きかった。一方、食物繊維の摂取過剰による問題点も指摘され、ビタミンや無機質の利用率の低下も考えられる。無機質との吸着として亜鉛を用いたが、不溶性食物繊維についてはワカメで多く、スサビノリで低く、一方、水溶姓食物繊維についてはコンブで高かった。食物繊維の測定には酵素重量法が用いられているが、これらをほとんど含まない海藻においては測定に要する時間を考慮した改良法が必要でこれらについて検討を加えた。日本では古くから海藻を食用としているが、海藻は陸上植物と違う環境に生息するため、その構成成分は特有な栄養・生理機能を持つことが期待されるが、海藻食物繊維に関する研究はこれまでにあまり行われてこなかった。一方では、食物繊維の負の効果といわれている栄養成分の吸収阻害と関連する、ビタミンなどとの結合の研究課題に加えた。ワカメ、コンブ、ヒジキ、スサビノリ、アオノリなどわが国で食用とされている主要な緑藻、褐藻、および紅藻を試料とし、これらを粉砕した後に水で膨潤させた。脂質の消化吸収やコレステロール代謝に関係が深いコール酸ナトリウムをこれに添加し、37°Cで2時間振とう培養した後、遠心分離を行い酵素比色法で胆汁酸を測定し、結合の割合を調べた。海藻とコール酸ナトリウムの結合は、スサビノリで最も高く、アオノリがこれに続いたのに対し、ヒジキやコンブでの結合量は少なかった。一方、食物繊維の負の効果と考えられている栄養成分については、ビタミンB_1(チアミン)を対象をし、同様の実験を行ったところ、ワカメの芽株やヒジキとの結合が高く、コンブやスサビノリで低いことが分かった。上記の胆汁酸、ビタミンのいずれにおいても、海藻の保水性と吸着量との明確な相関関係は見いだされなかった。脂質の消化吸収には水不溶性の脂質を乳化する胆汁酸が必要で、腸肝循環による吸収を食物繊維が阻害することによりコレステロール代謝が改良されると考えられている。一方、食物繊維の摂取過剰による問題点も指摘され、ビタミンや無機質の利用率の低下も注目されるようになってきた。本研究では海藻に含まれる食物繊維の栄養機能を明らかにしようと考えた。

わが国で食用とされているスサビノリ、コンブ、ワカメ、ヒジキを試料とし、これらに含まれる水溶性および不溶性の食物繊維に対する、コール酸、デオキシコール酸、ケノデオキシコール酸の吸着を調べた。水溶性食物繊維は不溶性食物繊維に比べると、いずれの胆汁酸の吸着も全般的に大きかった。不溶性食物繊維においてはいずれの海藻についても、コール酸に比べると他の胆汁酸の吸着量が多くみられたのに対し、水溶性食物繊維においては、スサビノリとワカメでケノデオキシコールサンの吸着が多い以外に、著しい相違はみられなかった。無機質の吸着として亜鉛を用いたが、不溶性食物繊維についてはワカメで多く、スサビノリで低く、一方、水溶性食物繊維についてはコンブで高かった。以上、海藻食物繊維と胆汁酸ならびに無機質との結合について研究を行ったが、食物繊維の主要な生理的役割である吸着に関しては、その機構が明らかにされていない。水の挙動については、核磁気共鳴などの手法を使用することでゲル化の状態が調べられるようになってきており、今後の研究において食物繊維の物理化学的な役割を明かにしたいと考えている。
高次構造の制御された新規光学活性高分子および超分子の合成と機能評価

本研究では,アミノ酸より得られる、親水性内部空間を有するらせん構造を形成するポリマーを合成し、生成ポリマーの光学特性,刺激応答性,液晶性,分子認識性などの新規機能性高分子としての機能評価を目的としている。今年度は具体的に以下のような内容について検討を行った。まず、主鎖にアゾベンゼン部位を有する新規光応答性ポリフェニレンエチニレン、種々の共役ユニットからなる異なる共役持続長を有するポリフェニレンエチニレンおよび側鎖に重合性部位を有するポリフェニレンエチニレンの合成を行った。今回新たに合成したポリマーはいずれも非極性溶媒中で、親水性内部空間を有するらせん構造を形成することを種々の測定により明らかにした。アゾベンゼンを有するポリマーは光照射に応答して、その高次構造を大きく変化することを見出した。種々の共役長を有するポリマーはその共役ユニットの違いにより、それぞれ異なる内孔の大きさのらせん構造を形成することを見出し、その共役長により異なる蛍光色を示すことを明らかとした。さらに、側鎖に重合性部位を有するポリマーではらせん構造を側鎖間の反応によって、固定化できることを見出した。さらに、α-プロパルギルアミノ酸より合成した新規置換ポリアセチレン誘導体が、イオン応答性を示し、また二次構造の変化に伴うソルバトクロミズムを示すことも明らかとした。これらの結果は親水性内部空間を有するらせん高分子の設計指針およびその構造の応用に関して多くの知見を得るものであり、研究の進展に非常に有益なものであったと考えられる。
WTO紛争解決手続きにおける履行制度の法的諸問題―一般国際法の観点からの再考

命令法規と裁量法規の理論とは、GATT/WTOの紛争解決手続において、国内法それ自体のGATT/WTO法整合性が問題となった場合(as such事案)、その整合性の判断基準として認められている理論である。本年度は、WTO法における命令法規と裁量法規の理論について、GATT/WTOのパネル・上級委員会報告及び学説の分析を通して、次の点を検討し、明確にした。(1)当該理論のGATT時代の問題点、(2)WTOにおける当該理論の適用に関する改善点とその特徴および新たな問題点、(3)当該理論自体のWTO法における有効性。(1)そもそも命令法規と裁量法規の理論は、GATTのas such事案に関するパネル報告の中で認められ、発展していった。この理論を確立したことにより、as such事案を公正かつ予測可能的に解決することができるようになった点で、GATTのパネル報告に価値が認められるが、その適用方法はGATTの安定性と信頼性を満たすものとは言い難い。問題点は、国内法に何らかの裁量が認められる場合、その裁量の実質性を一切審理することなく、全ての裁量法規が無条件にGATT整合的となる点である。(2)WTO法においても、当該理論は、as such事案の判断基準として適用されている。ただし、その適用方法には、GATT時代のそれに比べて、一定の発展が認められる。まず、米国の301条事件のパネルは、当該理論を機械的に適用し、命令法規のみがそれ自体で違反、裁量法規それ自体が違反となることはないとするGATTのパネル報告に異論を捉えた。その上で、当該理論の適用は、WTO法上の各々の義務の性質に照らし、各々の国内法の特徴を考慮し、ケース・バイ・ケースに行うべきであり、裁量法規もそれ自体でWTO法違反となる可能性を認めた。従って、近年では、特に問題となる国内法の複合的性格に鑑み、法令のみではなく、他の国内法上の要素、及び国家実行を分析して、裁量法規の実質を明らかにし、as such事案を審理するという方法がとられている。(3)一方、命令法規と裁量法規の理論それ自体のWTO法における有効性については、WTOの国際機関としての本質、及び現行のWTOのパネル・上級委員会報告より、今のところ、有効と結論することができる。平成21年度は、上記研究課題の1年目の研究として、WTO法において加盟国の国内法が具体的な違反適用なしに協定違反と認定される理論について、その根拠の立証、実行の検討、問題点の指摘を行い、この問題についての一連の議論への回答を得ることを試みた。国内法それ自体が違反となることが実定法上明確であることは、一般国際法に比してのWTO法の特徴であるが、この点に関する問題点を解決することは、WTO紛争解決手続きの対抗措置の問題点のうち、加盟国の国内立法そのものに対する対抗措置の可否、その方法を考えていくための重要な足がかりとなる。WTOにおいて国内法それ自体が協定違反とされる根拠はWTO法上、加盟国がもつ利益の性質から導かれ、故にこれはWTOがその多角的体制を効果的に維持していくための本質的な要求であるといえる。また、WTOは政府間組織であるが、貿易とは本来的には私人間の取引行為であるため、WTOの重要な構成要素として私人の立場を考慮する必要が生じる。この点は、GATTの判例において示唆されてきたことであり、WTOにおいては、「委縮効果(chilling effect)」という概念を用い、明確に認められている。特に、昨今の国際経済の緊密化、経済的相互依存関係の深化という現状に鑑みれば、私人の立場を考慮する上で、WTO違反の措置を引き起こす危険性のある国内法それ自体を予め違反認定する重要性が再認識される。しかしながら、WTO加盟国の主権という観点からは、無条件無制限に国内法それ自体を違反認定することには慎重になるべきであり、そのための法的判断基準が命令法規/裁量法規の区別の概念である。これはGATT判例において認められたものであり、基本的にWTOにも継承されているが、上記のWTO法における私人の立場の重要性、GATTに比してのWTO法の発展、経済規制立法の複雑性に鑑みて、WTO判例ではこの概念の解釈・適用に新たな発展がみられる。今年度は、WTO紛争処理手続きにおける法的諸問題の1つである、WTOパネル・上級委員会手続きにおける私人の法的地位について研究を行った。WTOは政府間組織であるため、その紛争処理手続きにおいても、当事者は加盟国のみに限定されている。しかしながら、貿易とは本質的に私人間の取引行為であるため、WTOの多角的体制においても、私人の立場・利益を全く無視することは、WTOの現実にそぐわないというのが学界における一般的な見解である。実際のところ、WTO協定もその対象範囲の拡大に伴い、加盟国がWTO協定上負う義務の性質がGATT上の義務異なっていると認識されており、WTOの枠内においては私人も一定の権利・利益を有するとされる。そうであれば、私人も何らかの方法でパネル・上級委員会手続の審理に参加することを認めることが、WTOの本質にも適っていると考えられる。そこで、他の国際法上の制度を参照し、これまでのWTOの実行に鑑みた場合、私人のWTO紛争処理手続きへの参加を可能とする最も合理的な手段が、アミカス・キュリエの提出であると思われる。これは、パネル・上級委員会の審理手続のいずれかの段階で、私人が直接、自身の見解等を述べる手段であり、法廷の友とも言われる。

紛争解決了解(DSU)上では、DSU13条、17条の解釈によって認められるとされているが、いくつかの問題も生じている。すなわち、このような手段をとれるのは、欧米のNGO等、資金的・技術的に恵まれた一部の団体のみであり、必然的にWTOが一部の利益団体の意向に左右されることになると指摘され、WTOの公平性を欠くと批判される。そこで、WTOの公平性及び公正を保つために、アミカス・キュリエの提出には、今後、詳細なルールを設けることが望ましいく、まずは、個々の紛争処理の中でアドホックなルールを設定し、将来的には、一般的なルール作成のための政府間交渉が望まれるところである。命令法規と裁量法規の理論とは、GATT/WTOの紛争解決手続において、国内法それ自体のGATT/WTO法整合性が問題となった場合(as such事案)、その整合性の判断基準として認められている理論である。本年度は、WTO法における命令法規と裁量法規の理論について、GATT/WTOのパネル・上級委員会報告及び学説の分析を通して、次の点を検討し、明確にした。(1)当該理論のGATT時代の問題点、(2)WTOにおける当該理論の適用に関する改善点とその特徴および新たな問題点、(3)当該理論自体のWTO法における有効性。(1)そもそも命令法規と裁量法規の理論は、GATTのas such事案に関するパネル報告の中で認められ、発展していった。この理論を確立したことにより、as such事案を公正かつ予測可能的に解決することができるようになった点で、GATTのパネル報告に価値が認められるが、その適用方法はGATTの安定性と信頼性を満たすものとは言い難い。問題点は、国内法に何らかの裁量が認められる場合、その裁量の実質性を一切審理することなく、全ての裁量法規が無条件にGATT整合的となる点である。(2)WTO法においても、当該理論は、as such事案の判断基準として適用されている。ただし、その適用方法には、GATT時代のそれに比べて、一定の発展が認められる。まず、米国の301条事件のパネルは、当該理論を機械的に適用し、命令法規のみがそれ自体で違反、裁量法規それ自体が違反となることはないとするGATTのパネル報告に異論を捉えた。その上で、当該理論の適用は、WTO法上の各々の義務の性質に照らし、各々の国内法の特徴を考慮し、ケース・バイ・ケースに行うべきであり、裁量法規もそれ自体でWTO法違反となる可能性を認めた。従って、近年では、特に問題となる国内法の複合的性格に鑑み、法令のみではなく、他の国内法上の要素、及び国家実行を分析して、裁量法規の実質を明らかにし、as such事案を審理するという方法がとられている。(3)一方、命令法規と裁量法規の理論それ自体のWTO法における有効性については、WTOの国際機関としての本質、及び現行のWTOのパネル・上級委員会報告より、今のところ、有効と結論することができる。
認知アーキテクチャを用いた自閉的傾向のコミュニケーションモデルの構築

本研究は,自閉的傾向と認知アーキテクチャに焦点を当てた共創コミュニケーションの研究をおこなう.自閉的傾向は,コミュニケーション障害と関連づけられつつ,人類の歴史における偉大な発見との関連も指摘されてきた.しかし,自閉的傾向が人類のコミュニケーション・言語の様式に与えた影響は明らかではない.本研究では,メッセージ付き協調ゲームを課題とした実験的・構成的アプローチによって,この問題を検討する.その際,自閉的傾向の認知モデルをACT-R (Adaptive Control of Thought-Rational: Anderson, 2007)を用いて構築する.このモデル化により,自閉的傾向のコミュニケーションの性質を一般的な認知メカニズムとの連続のなかで理解できると考える.H30年度は,特に実験的アプローチによって,自閉的な思考が集団における意図共有にどのように影響するのかを検討した.実験記号論の枠組みに従い,二者間で単純な図形を交換しつつ協調作業を遂行する課題を設定した.この課題では,進行にともない,初めは無意味であった図形に意味が割り振られる.自閉傾向の測定にはバロンコーエンによる自閉症スペクトラル指数(AQ)を利用した.実験は集団で実施し,参加者は複数回,協調課題のパートナーを入れ替えた.これまでに累計で200名以上のデータを取得し,約120名のデータを分析した.その結果,自閉傾向は意図共有のプロセスを阻害するというより,促進することが示唆された.特に,AQ下位項目として「注意の切り替え(作業の定型化の度合い)」が意図共有の促進と有意に相関した.今後,ここで得られた知見をACT-R上に実装し,エージェントシミュレーションをおこなう.それにより,自閉的傾向が集団の言語進化に果たした役割かを明らかにする.研究計画に従い,本年度までに200名を上回るデータを取得した.そのデータの分析により,有意な知見も得られている.計画通り,今後は得られた実験データを再現する構成論的なモデル化を進める.その際,研究代表者がこれまでに構築してきたモデル(森田ら, 2018)をベースとして用いる.過去のモデルに対して,データにフィットするパラメータを探索することで,自閉傾向に即した課題遂行プロセスをシミュレーションできるようになると考えている.本研究は,自閉的傾向と認知アーキテクチャに焦点を当てた共創コミュニケーションの研究をおこなう.自閉的傾向は,コミュニケーション障害と関連づけられつつ,人類の歴史における偉大な発見との関連も指摘されてきた.しかし,自閉的傾向が人類のコミュニケーション・言語の様式に与えた影響は明らかではない.本研究では,メッセージ付き協調ゲームを課題とした実験的・構成的アプローチによって,この問題を検討する.その際,自閉的傾向の認知モデルをACT-R (Adaptive Control of Thought-Rational: Anderson, 2007)を用いて構築する.このモデル化により,自閉的傾向のコミュニケーションの性質を一般的な認知メカニズムとの連続のなかで理解できると考える.H30年度は,特に実験的アプローチによって,自閉的な思考が集団における意図共有にどのように影響するのかを検討した.実験記号論の枠組みに従い,二者間で単純な図形を交換しつつ協調作業を遂行する課題を設定した.この課題では,進行にともない,初めは無意味であった図形に意味が割り振られる.自閉傾向の測定にはバロンコーエンによる自閉症スペクトラル指数(AQ)を利用した.実験は集団で実施し,参加者は複数回,協調課題のパートナーを入れ替えた.これまでに累計で200名以上のデータを取得し,約120名のデータを分析した.その結果,自閉傾向は意図共有のプロセスを阻害するというより,促進することが示唆された.特に,AQ下位項目として「注意の切り替え(作業の定型化の度合い)」が意図共有の促進と有意に相関した.今後,ここで得られた知見をACT-R上に実装し,エージェントシミュレーションをおこなう.それにより,自閉的傾向が集団の言語進化に果たした役割かを明らかにする.研究計画に従い,本年度までに200名を上回るデータを取得した.そのデータの分析により,有意な知見も得られている.計画通り,今後は得られた実験データを再現する構成論的なモデル化を進める.その際,研究代表者がこれまでに構築してきたモデル(森田ら, 2018)をベースとして用いる.過去のモデルに対して,データにフィットするパラメータを探索することで,自閉傾向に即した課題遂行プロセスをシミュレーションできるようになると考えている.
フローサイトメトリーによるTh1/Th2リンパ球の解析-猫条虫感染マウス系におけるエフェクター細胞の検討-

細胞の標識はCy-Chrome標識抗マウスCD4モノクローナル抗体で標識した細胞をパラホルムアルデヒドで固定、サポニン処理後、FITC標識抗マウスIFN-γモノクローナル抗体およびビオチン化抗マウスIL-4モノクローナル抗体で標識、さらにPE標識ストレプトアビジン処理することで行った。フローサイトメトリーの解析には3色波長を解析できるFACScanを用いた。細胞の大きさおよびその構造で観察細胞をリンパ球にしぼり、さらにCD4陽性細胞についてIFN-γ陽性細胞をTh1細胞、IL-4陽性細胞をTh2細胞としてそれぞれの分布を検索した。はじめに正常マウスの髀細胞をコンカナバリンAおよびモネンシンで処理した細胞について標識抗体の濃度設定を行なったが、IL-4産生細胞が不明瞭であった。猫条虫感染後5日には髀臓および肝臓内にIFN-γ、IL-4が存在することがすでに確認済みであったので、感染後5日の各臓器の細胞を陽性細胞として正常マウス細胞と比較検討した。感染によって各臓器内ではIL-4の産生が検出されていたが、産生細胞としてはごく少数の細胞しか検出されず、正常マウスとの有意な差はみられなかった。各サイトカインを含有する陽性細胞をしっかりと設定する必要性が問われた。IFN-γ産生細胞は正常マウスの肝臓内単核球で陰性細胞と陽性細胞の中間的な細胞が検出された。この細胞は猫条虫感染によって相対的な増加が見られたが、非特異的な細胞群との区別が難しいところに分布するために、リコンビナントサイトカインによる抗体の吸収試験などのさらなる確認が必要だと考えられた。