hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞膜陰イオン透過に関する分子機構の解析

本研究は、赤血球膜の陰イオン透過体バンド3蛋白質の機能と構造の相関に主題を置き、蛋白化学的手法を用いた日米二つの大学施設で研究を進め、ほぼ予定通りの成果を上げることができた。その内容は以下の通りである。1.陰イオン透過に関与しているグルタミン酸残基の同定('91-'92)Texas大学のJennings教授は、陰イオン透過を阻害する蛋白修飾剤WoodwardreagentKが結合するGlu-681を蛋白化学的に同定し、これがプロトンの共輸送にも関与しているのではないかと示唆した。このグルタミン酸は陰イオン透過機構に関与するアミノ酸残基として初めて同定されたもので、膜貫通ドメインの細胞質寄りに存在していると考えられる(J.Biol.Chem.(1992)に発表)。2.膜内におけるバンド3蛋白質の存在様式('91-'94)(1)福岡大学の我々のグループでは、プロテアーゼ処理に対する感受性を利用して、バンド3の膜内二次構造の解析を行った。遊離したペプチドは逆相HPLCにて分離し、アミノ酸シークエンサーにて配列を同定した。トリプシンによる消化では、膜をアルカリで前処理すると、そのアルカリ強度に比例して膜の表面に露出していると思われるhydrophilic connecterloopsが上清に遊離してきた。この現象は、pHの上昇に伴い蛋白質の立体構造がより消化を受けやすい状態へ変化したと考えられ、nativeな状態の蛋白質ではこれら遊離した部分は他の領域との相互作用によりcompactな(プロテアーゼ処理に抵抗性の)構造を取っているものと思われた(J.Biol.Chem.(1992)に発表)。(2)(1)のデータをはじめとして、キモトリプシン、ペプシンなど他のプロテアーゼでも同様な実験を行い、それらの結果を総合して、実際にリン脂質二重層に埋もれている領域(消化後に膜分画に残っているペプチド)と膜表面に露出している領域(消化によって上清に遊離してくるペプチド)を分ける作業に入った。いくつかのプロテアーゼは組み合わせて用い、最終的に逆相HPLCで分離したペプチドの全ては、アミノ酸シークエンサーで配列を決定していった。その結果現行のhydropathy plotによる立体構造の推測とは合致しない領域、中でも膜貫通ドメインと思われていた領域にはプロテアーゼ処理によって上清に遊離してくる部分があることが判明した。これはバンド3のみに当てはまる特殊な事ではなく、他のいくつかの膜蛋白質(例えばGLUT1やRhD抗原)でもhydropathy predictionに合わない領域が見いだされている。この様な部分は、立体構造上少なくともメディウムに接して存在すると考えられ、単純に膜に埋もれているとは考えにくい。この仕事は現在も進行中であり近日中にその一部を発表予定である。膜蛋白質の構造解析に関する蛋白化学的方法論は未だ確立されていない。特に膜貫通領域はその疎水性や相互作用の多様性から分離が困難で、X線結晶解析やNMRのデータを待つしかないことが多いが、本研究で我々が行った手法は今後他の蛋白質に対しても応用可能であると考えている。3.特異的阻害剤H_2DIDSの結合部位の同定('92-'94)陰イオン透過の阻害剤として古くから知られているH_2DIDSは、同時に二つのリジン残基と反応する事ができ、バンド3分子内に架橋を形成する。このことを利用すると、二つのリジン残基を含む膜貫通ドメインとその空間的位置関係が推測され、陰イオン透過に関わるpore内部の情報が得られる。我々は[^3H]H_2DIDSを用いて赤血球をラベルし、標識されたペプチドを、上記2.で得られたプロテアーゼ消化の情報をもとに上清に遊離させる事に成功した。逆相HPLCにて単離精製した架橋された二つのペプチドは、アミノ酸配列決定と組成分析とを行い、H_2DIDSが修飾していたのはLys-539とLys-851であった事を証明した。Lys-851は、以前我々がピリドキサルリン酸のアフィニティ標識部位として同定した[Kawano et al.(1988)J.Biol.Chem.263,8232-8238]ものと同じリジンであった。Texas大学のJennings教授は、H_2DIDS修飾に還元メチル化を組み合わせた実験から我々の結果を支持するデータを提供した。従ってこの二つのリジン残基は、陰イオン透過に関わる領域(おそらくporeを形成)の中にあり、H_2DIDSの分子構造からは13Aの距離内にあることが示唆され、またpore内部の膜外側に近い領域に存在しているのではないかと推測された(J.Biol Chem.(1994)に発表)。

2.膜内におけるバンド3蛋白質の存在様式('91-'94)(1)福岡大学の我々のグループでは、プロテアーゼ処理に対する感受性を利用して、バンド3の膜内二次構造の解析を行った。遊離したペプチドは逆相HPLCにて分離し、アミノ酸シークエンサーにて配列を同定した。トリプシンによる消化では、膜をアルカリで前処理すると、そのアルカリ強度に比例して膜の表面に露出していると思われるhydrophilic connecterloopsが上清に遊離してきた。この現象は、pHの上昇に伴い蛋白質の立体構造がより消化を受けやすい状態へ変化したと考えられ、nativeな状態の蛋白質ではこれら遊離した部分は他の領域との相互作用によりcompactな(プロテアーゼ処理に抵抗性の)構造を取っているものと思われた(J.Biol.Chem.(1992)に発表)。(2)(1)のデータをはじめとして、キモトリプシン、ペプシンなど他のプロテアーゼでも同様な実験を行い、それらの結果を総合して、実際にリン脂質二重層に埋もれている領域(消化後に膜分画に残っているペプチド)と膜表面に露出している領域(消化によって上清に遊離してくるペプチド)を分ける作業に入った。いくつかのプロテアーゼは組み合わせて用い、最終的に逆相HPLCで分離したペプチドの全ては、アミノ酸シークエンサーで配列を決定していった。その結果現行のhydropathy plotによる立体構造の推測とは合致しない領域、中でも膜貫通ドメインと思われていた領域にはプロテアーゼ処理によって上清に遊離してくる部分があることが判明した。これはバンド3のみに当てはまる特殊な事ではなく、他のいくつかの膜蛋白質(例えばGLUT1やRhD抗原)でもhydropathy predictionに合わない領域が見いだされている。この様な部分は、立体構造上少なくともメディウムに接して存在すると考えられ、単純に膜に埋もれているとは考えにくい。この仕事は現在も進行中であり近日中にその一部を発表予定である。膜蛋白質の構造解析に関する蛋白化学的方法論は未だ確立されていない。特に膜貫通領域はその疎水性や相互作用の多様性から分離が困難で、X線結晶解析やNMRのデータを待つしかないことが多いが、本研究で我々が行った手法は今後他の蛋白質に対しても応用可能であると考えている。3.特異的阻害剤H_2DIDSの結合部位の同定('92-'94)陰イオン透過の阻害剤として古くから知られているH_2DIDSは、同時に二つのリジン残基と反応する事ができ、バンド3分子内に架橋を形成する。このことを利用すると、二つのリジン残基を含む膜貫通ドメインとその空間的位置関係が推測され、陰イオン透過に関わるpore内部の情報が得られる。我々は[^3H]H_2DIDSを用いて赤血球をラベルし、標識されたペプチドを、上記2.で得られたプロテアーゼ消化の情報をもとに上清に遊離させる事に成功した。逆相HPLCにて単離精製した架橋された二つのペプチドは、アミノ酸配列決定と組成分析とを行い、H_2DIDSが修飾していたのはLys-539とLys-851であった事を証明した。Lys-851は、以前我々がピリドキサルリン酸のアフィニティ標識部位として同定した
在宅療養・介護における高齢者のＱＯＬを支える在宅ケアモデルの構築に関する研究

本研究では,高齢者のQOLを支える在宅ケアモデルの構築に向けて,独居高齢者の健康状態と老いの生き方,生活体験に関する面接調査を実施し,その分析結果に基づいて質問紙調査票を作成し実施した。中国・四国地方に在住の独居高齢者1058名に調査票を配布し,735名から有効回答を得た。独居高齢者の半数以上が生きる希望をもち,生きる希望は人生満足感,生活満足感,社会的役割と関連していることが示された。在宅療養・介護における高齢者のQOLを支える在宅ケアモデルの構築に向けて,在宅療養における独居高齢者の老いの生き方と生活体験を明らかにするため,平成25年度は,都市部および農村部の要支援・要介護認定を受け介護保険サービスを利用している独居高齢者13名に面接調査を実施した。面接調査の結果,都市部で生活する独居女性高齢者の老いの生き方を支持するために,今までの人生経験を踏まえ,これからどのように生きていたいか,そのためにどのような行動をとるのかを共に考えることが必要であることが示唆された。また,都市部の独居男性高齢者に対し,健康維持のための具体的方法を提案することが,独居男性高齢者の精神的安寧と自立支援につながることが示唆された。さらに,要支援状態にある独居女性高齢者は,慢性疾患に対する自己管理を継続しながら,自らの身体的な老いによって漠然とした健康不安を強くいだき,死を漠然と見据えつつ,起こり得る緊急事態への懸念と緊迫感を高めていた。こうした結果を受けて,独居高齢者の健康維持・管理のための方法と緊急時対応の具体的な支援が求められることが示された。本研究は,平成2123年度に実施した在宅療養・介護における高齢者夫婦の老いの生き方や信念の統合ケアモデルに基づいたQOL調査を踏まえ,要支援・要介護状態にある独居高齢者の健康関連QOLを明らかにするとともに,在宅療養・介護継続に伴う高齢者夫婦のQOLの変化を明らかにする。平成24年度は,追跡調査として,在宅療養・介護を継続している高齢者夫婦に健康および在宅療養・介護に伴うQOL調査を実施した。調査は,平成23年23月の第1回調査時に継続調査に同意された中国四国地方の高齢夫婦88組に,「療養・介護の意味づけ」「夫婦の関係」「老いの意識」「療養・介護に伴う生活の自己調整」「健康状態」で構成される自己記入式質問票を郵送し,直接研究者に返送してもらった。その結果,介護者48人(有効回答率54.5%),療養者39人(44.3%)から回答を得た。このうち夫婦ペアは36組(40.9%)であり,妻介護者夫婦23組,夫介護者夫婦13組であった。年齢は介護者79.1±6.4歳,療養者80.8±6.3歳であった。介護者の経年変化について,身体機能,日常役割機能(身体),活力,日常役割機能(精神)における健康関連QOL得点はいずれも有意に低下していた。また,介護役割意識,セルフマネジメント,老いの肯定的意識,ソーシャルサポートおよび健康状態は,介護継続に伴い有意に低下していた。一方,療養者は,健康関連QOL得点にいずれも有意な変化は見られなかったが,身体機能を除くすべての得点が低下していた。高齢である介護者は健康レベルが次第に低下するとともに,体調管理や生活調整が十分できにくくなり,療養者もこうした配偶者とともに老いを生きている様相が示された。本結果は高齢夫婦のQOLを支持するケア介入方法を検討する基礎資料として活用できると考える。高齢者のQOLを支える在宅ケアモデルの構築に向けて,平成25年度に実施した「在宅療養における独居高齢者の老いの生き方と生活体験」に関する面接調査の分析結果に基づいて,平成26年度は,質問紙調査票を作成し調査を実施した。さらに,平成25年度に実施した農村部の要支援・要介護認定を受けている独居高齢者5名に継続調査を実施した。質問紙調査では,中国・四国地方の居宅介護支援事業所と地域包括支援センターに調査票配布の協力を依頼し,265事業所の協力を得て1058名に調査票を配布した。調査内容は,基本属性,健康状態,老いの生き方,ソーシャルネットワーク,ソーシャルサポート,利用サービスの種類等とした。対象者は,独居高齢者735名(有効回答率69.5%),平均年齢83.2±6.6歳,独居期間13.1±12.6年であった。農村部のひとり暮らし高齢者の老いの生き方は年齢層により異なることが認められた。ひとり暮らし高齢者の健康状態と老いの生き方との関連についてさらに分析を重ね,Quality of lifeを支えるケアのあり方について検討する。在宅療養・介護における高齢者のQOLを支える在宅ケアモデルの構築に向けて,平成27年度は,平成26年度に実施した質問紙調査票の結果に基づき,独居高齢者のQOLと健康状態や生活様相との関連を分析した。要支援・要介護状態にある独居高齢者は,半数以上が生きる希望をもち,約4割に抑うつ傾向が認められた。また,希望は人生満足感,今の生活満足感,社会的役割と関連していることが示された。ソーシャルサポートでは,サポートを受けることよりも提供しているほうが他者の役に立っているという社会的役割意識をもちやすく,人生経験を次世代に語ることなど自分の役割や目的をもつことが生きる希望を高め,QOLを支持する可能性があることが示唆された。

この分析結果の一部は国内の学術集会で報告した。さらに,平成24年度から実施してきた在宅で療養・介護する高齢者夫婦と独居高齢者に対する面接調査および質問紙調査により得られたデータの分析を重ね,在宅療養・介護における高齢者のQOLを支える在宅ケアについて検討した。本研究では,高齢者のQOLを支える在宅ケアモデルの構築に向けて,独居高齢者の健康状態と老いの生き方,生活体験に関する面接調査を実施し,その分析結果に基づいて質問紙調査票を作成し実施した。中国・四国地方に在住の独居高齢者1058名に調査票を配布し,735名から有効回答を得た。独居高齢者の半数以上が生きる希望をもち,生きる希望は人生満足感,生活満足感,社会的役割と関連していることが示された。本年度の実施計画に基づいて独居高齢者に対する質問紙調査票を作成し,質問紙調査を実施するとともに,継続調査として予定者の半数について面接調査を実施したため,研究計画に基づいてほぼ順調に進展している。高齢者看護学本年度実施した質問紙調査により得られたデータの分析を進めるとともに,面接調査を継続的に実施する。研究計画に基づき実施しているが,平成25年度に実施した面接調査のデータ収集および分析において,計画上の予定以上に時間がかかったこと,さらに全仕事時間のうち本研究の実施に必要な時間の配分率が低下したことが理由としてあげられる。今年度の計画の一つである在宅高齢者に対する質問紙調査については,追跡調査を実施し,分析および結果・考察を進めている。計画の二つ目である独居高齢者に対する面接調査については,地域性および健康レベルを勘案して対象者を選定する必要があり十分な時間を要したため,面接調査は次年度に実施とする。実施計画に基づいて質問紙調査票の作成および調査を実施したが,面接法による継続調査についてはスケジュール調整の都合により対象者全員に面接を実施するに至らなかった。当初の計画よりも進行は遅れているものの,研究目的に沿ったデータ収集および分析は計画通り進めている。今年度は,高齢者看護および統計学の専門家に相談しながらアンケート調査を実施する。独居高齢者の健康および在宅療養生活に関する面接調査を実施し,分析モデルを検討したうえで質問紙調査票を作成する。1.居宅介護支援事業所や地域包括支援センター等を利用し,要支援・要介護認定を受けている独居高齢者を対象に,健康と在宅療養生活に関する面接調査を実施する。2.面接調査の結果を分析し,身体的,心理社会的な既存尺度を含めて質問紙調査内容を検討しする。3.アンケート調査および数量的分析の専門家から助言をうけながらプレテストを施行し,調査票を作成する。次年度は面接法による継続調査を実施するとともに,今年度実施した質問紙調査の分析および結果公表のための資料作成を行う。実施予定であった調査票の作成とアンケート調査の実施について,調査票作成に向けた既存の尺度の検討と調査票のベースとなる面接調査の実施および分析に当初の計画以上に時間を要したためにアンケート調査の実施に至らなかったため。アンケート調査の実施にかかるデータ収集の際の補助員,およびデータ入力等の補助員が必要である。また,既存の調査票を使用する際の契約料が必要である。1.未使用額が生じた状況平成24年度に実施予定だった独居高齢者に対する面接調査について,様々な健康レベルにある独居高齢者の状況を地域性を踏まえて把握し,そのうえで面接調査の対象者を選定する必要があった。
T細胞における細胞増殖と細胞死の切り換えの制御機構

カスパーゼ8はデス受容体によるアポトーシス誘導だけでなく、免疫システムにおけるリンパ球の活性化に必須である。FLIP(L)はカスパーゼ8と高い相同性を有するタンパク質であり、カスパーゼ8とヘテロダイマーを形成後、カスパーゼ8によってN末端フラグメントFLIP(p43)とC末端フラグメントFLIP(p12)に切断される。FLIP(L)の過剰発現は転写因子NF-κBのシグナル伝達経路を活性化し、その活性化はカスパーゼ阻害剤zVAD-fmkによって阻害された。また、FLIP(p12)はNF-κBの活性化を誘導せず、FLIP(p43)によってのみNF-κBの活性化が誘導され、その活性化はzVAD-fmkに非感受性であった。したがって、カスパーゼ8によるFLIP(L)のFLIP(p43)への切断がNF-κBの活性化に必要であることが示唆された。カスパーゼ8欠損細胞にFLIP(p43)を過剰発現させたところ、NF-κBの活性化がほとんど誘導されなかった。しかしながら、カスパーゼ8あるいはカスパーゼ8(p43)を共発現させたところ、FLIP(p43)によるNF-κBの活性化が回復し、この活性化はzVAD-fmk存在下でも誘導された。不活性型カスパーゼ8を共発現させた場合もFLIP(p43)によるNF-κBの活性化が観察されたことから、カスパーゼ8のプロテアーゼ活性以外の生理機能がFLIP(p43)によるNF-κBの活性化に重要であることが示唆された。TRAFファミリーはNF-κBの活性化に重要なアダプタータンパク質であり、ドミナントネガティブ型TRAF2はFLIP(p43)によるNF-κBの活性化を顕著に阻害した。また、内在性TRAF2はFLIP(p43)と特異的に結合し、FLIP(p43)/カスパーゼ8/TRAF2の複合体がNF-κBの活性化に必要であることを見出した。これらの結果から、カスパーゼ8によって特異的に切断されたFLIP(p43)がTRAF2と特異的に相互作用し、NF-κBのシグナル伝達経路を活性化することが明らかとなった。FLIP(L)のT細胞における生理的機能を解析するために、マウスFLIP(L)をβ-グロビンプロモーターとヒトCD2エンハンサーエレメントを用いて過剰発現させたトランスジェニックマウスを作製した。FLIP(L)トランスジェニックマウスにおいては、FasリガンドによるT細胞のアポトーシスは抑制されていたが、T細胞のactivation-induced cell deathはあまり影響を受けなかった。また、FLIP(L)トランスジェニックマウスでは、Fasに変異が入っているlprマウスとは異なり、末梢でのB220^+CD4^-CD8^-T細胞の蓄積が認められなかった。一方、T細胞を抗CD3抗体や抗原で刺激した場合、FLIP(L)トランスジェニックマウスでは、野生型マウスに比較して、より低濃度の刺激に応答して細胞増殖やIL-2産生が亢進することが観察された。以上の結果から、FLIP(L)のin vivoにおける主要な役割は、T細胞受容体の閾値を低下させ、T細胞の増殖反応を制御していると考えられる。HEK293T細胞にFLIP(L)を過剰発現させると、転写因子NF-κBが活性化され、この活性化はcaspase阻害剤zVAD-fmkで阻害される。この実験結果は、FLIP(L)によるNF-κBの活性化にはcaspase-8の活性化が必要であることを示唆している。FLIP(L)のcaspase-8の切断型であるFLIP(p43)およびFLIP(p12)を作製し、κB配列応答性ルシフェラーゼと共発現させたところ、FLIP(p43)でのみ、FLIP(L)と同程度のNF-κB活性化が観察された。また、FLIP(p43)によるNF-κBの活性化はzVAD-fmkに非感受性であった。以上の結果から、FLIP(L)によるNF-κBの活性化には、FLIP(L)がcaspase-8によって切断されることが重要であることが示唆された。ヒト末梢T細胞の増殖やIL-2産生は、caspase阻害剤によって抑制されることから、FLIP(L)のcaspase-8による切断が増殖シグナルに関与していると考えられる。

カスパーゼ8欠損細胞にFLIP(p43)を過剰発現させたところ、NF-κBの活性化がほとんど誘導されなかった。しかしながら、カスパーゼ8あるいはカスパーゼ8(p43)を共発現させたところ、FLIP(p43)によるNF-κBの活性化が回復し、この活性化はzVAD-fmk存在下でも誘導された。不活性型カスパーゼ8を共発現させた場合もFLIP(p43)によるNF-κBの活性化が観察されたことから、カスパーゼ8のプロテアーゼ活性以外の生理機能がFLIP(p43)によるNF-κBの活性化に重要であることが示唆された。TRAFファミリーはNF-κBの活性化に重要なアダプタータンパク質であり、ドミナントネガティブ型TRAF2はFLIP(p43)によるNF-κBの活性化を顕著に阻害した。また、内在性TRAF2はFLIP(p43)と特異的に結合し、FLIP(p43)/カスパーゼ8/TRAF2の複合体がNF-κBの活性化に必要であることを見出した。これらの結果から、カスパーゼ8によって特異的に切断されたFLIP(p43)がTRAF2と特異的に相互作用し、NF-κBのシグナル伝達経路を活性化することが明らかとなった。
情報化の進展が児童生徒等に及ぼす身体的,精神的、文化的影響に関する調査研究

複数の研究チ-ムで研究を行なった。主な成果は次の通りである。1コンピュ-タ接触と子どもの心理的特性との関係約700名の小学生に4カ月の期間をおいて2回にわたり、コンピュ-タ接触、創造性、コンピュ-タへの態度、学習意欲、学習技能、共感性などについて、質問紙法により調査した。その結果、学校におけるコンピュ-タ接触の増加と創造性得点の伸びは正の相関を示すが、逆に家庭におけるそれは負の相関を示すことが見いだされた。1014才の小中学生392名についてテレビゲ-ムへの接触度、社会的発達、攻撃性、戦争への態度、学級内地位、成績などについて調査した結果、小学校男子児童において、テレビゲ-ムの接触の増加と社会的発達の遅れ、成績の悪さ、戦争に対する好みとの間に相関のあることが見いだされた。高校生186名について、創造性とコンピュ-タ使用期間との関係を調べた結果、創造的態度に柔軟性、問題解決力、進取性、持続性、創造性の6次元があること、コンピュ-タ使用度と柔軟性の関係が高いことが見いだされた。2子どもの認知的及びメタ認知へのコンピュ-タの影響中学生について、動機づけ、問題解決能力を測定するテストを課した結果、男子では失敗に対する柔軟的態度ならびに思考過程の重視の得点と学業成績の得点の相関が高いこと、さらに児童、生徒の学習に対する統制感と学業成績の関係を調べた結果、勉強は楽しくなく、自分の興味からしているのではないことが示された。それに対して、コンピュ-タを用いると学習意欲が出、自ら学習に取り組むことが想定された。小学校5年生社会科の授業で、コンピュ-タを用いデ-タベ-スを使わせることによって、思考過程を重視する児童においては、学習技能の伸びが認められた。これらの結果を現在取りまとめ中である。近年、臨時教育審議会や教育課程審議会などの影響を受け、パ-ソナルコンピュ-タが大量に学校に導入されてきている。こうしたことが児童・生徒に対してどのようなプラスまたはマイナスの影響を及ぼすのか、ということについて調査を行った。調査は、コンピュ-タを授業の中で積極的に使用している関東、関西、九州の6校の児童・生徒2000名を対象として行われた。調査は生徒のできるだけ多くの心理的側面の変化を捉えるため、知的問題解決、動機づけ、自己統制感、創造性、社会性、社会的成熟度、コンピュ-タに対する態度、期待、学習意欲の下位項目からなっていた。また、コンピュ-タの使用前と使用後の変化を調べるために、いくつかの学校に対しては2度の調査を行った。現在、1回目の調査の各々の下位テストの基礎的な集計と因子分析を終えている。そしてコンピュ-タの使用によって変化する因子、また変化しない因子を抽出し、各下位テストの間の関係を明らかにするための統計的分析を行っているところである。
尿路・産道に感染する大腸菌の特異的病原因子の解析

実績概要泌尿・生殖器系へ感染する大腸菌には腸管感染菌とは異なる病原因子があるはずである。その病原因子を特定し、かつ簡便な検出・同定法を案出し、尿路・産道感染大腸菌の治療と予防・対策法を模索した。急性膀胱炎や腎盂炎から分離された菌株約100株を抽出し、尿路病原因子とみなされる、usp、hly, pap, aer, sfa, cnf, sfaについて、その遺伝子の有無をPCR法にて検索した。その結果、急性膀胱炎の原因菌と同定された菌株の約50%には検査した病原因子が検出された。培養細胞への付着性、侵入性はこれらの病原因子と相関性は見られなかった。細胞侵入性に関わる因子を同定するために、侵入性の強い株と弱い株を用いてサブトラクション・ハイブリダイゼーション法をおこなった。その結果尿路病原大腸菌にもタイプIII型の分泌機構を有するものが、100株中4株に検出され、これが侵入性に関わる因子であることを示唆した。産婦人科領域で、vaginosisや膣炎から起因菌として分離された菌株、約700株について、臨床症状と臨床所見を合わせてPCR法により解析した。その結果、従来の病原因子を単独でもつもの、複数でもつものなど多様性がおおく、臨床症状の所見とも合致しないものが多くあった。産道系から分離された大腸菌について、既報の病原因子を解析し、血清型を検討した結果、新生児髄膜炎を起こしやすい菌株は産道から検出された。女性性器は、尿路系感染大腸菌を主としてリザバーとしており、分娩時の新生児へ感染させることが明らかになった。尿道、膀胱、尿路、腎孟および膣、子宮頚部、近隣付属器官へ感染する大腸菌には腸管感染菌とは異なる病原因子があるはずである。その病原因子を特定し、かつ簡便な検出法を案出し、尿路・産道感染大腸菌の治療と予防・対策法を模索することが本萌芽的研究の目的である。急性膀胱炎や腎盂炎から分離された菌株約50株を抽出し、尿路病原特異的遺伝子とみなされる、usp、hly,pap,aer,sfa,cnf,sfaについてPCR法にて検索した。また、産婦人科領域で、vaginosisや膣炎から起因菌として分離された菌株、約50株について、臨床症状と臨床所見を合わせ解析し膣・子宮口に由来することが明確なことを確認して、病原因子を同様な方法で網羅的に検索した。明らかに病原性が高い見られる分離株と非病原性とみなされる菌株の間で、サブトラクション法により、培養細胞への侵入性を指標に、培養細胞侵入時に発現するであろう遺伝子を探索した。現時点でおよそ20コの遺伝子群が採集できており、さらに解析をすすめている。産道由来菌株では、尿路由来のものと同様な傾向があるが、血清型との間に関連がありそうであり、特に新生児の大腸菌性脳炎の起因菌株は膣に常在する傾向のある血清型と類似していた。尿路系大腸菌、産道系大腸菌は腸管由来とは異なり独自の定着性をもっていることが判明しつつある。
マグネタイト複合及びセル構造粒子の作製とその磁性体/メタノール合成触媒への適用

初年度に鉄酸化物系における複合粒子およびセル構造粒子の作製・評価を行ない、2年度にコバルト酸化物とニッケル酸化物における複合粒子形成の可能性を探索した。(1)単相ウスタイトの作製;純鉄粉とマグネタイト粉をメカニカルアロイングした後ウスタイトの単相領域である900°Cで熱処理し、その後空冷することによってウスタイト単相の粉体を作製することができた。ウスタイトと安定相の結晶構造の大きな違いから、空冷程度でもウスタイト構造が凍結されることがわかった。(2)ウスタイトの分解によるα鉄/マグネタイト複合粒子の作製;ウスタイト粒子を低温で熱処理することによって、α-鉄とマグネタイトからなる複合粒子を作製することができた。電顕観察から、この粒子は、粒子径が数十ミクロンであり、20ナノメートルのα鉄と60ミクロンのマグネタイトで構成された複合粒子であることが判った。飽和磁化は96emu/gであり室温で強磁性であったが、超常磁性は観測されなかった。(3)鉄成分の選択エッチングによるセル構造マグネタイト粒子の作製;上記複合粒子を、硝酸アルコールを用いて鉄成分を選択的にエッチング除去して、セル構造のマグネタイト粒子を作製することができた。(4)コバルト酸化物/ニッケル酸化物系における複合粒子作製の探索;コバルトウスタイト(CoO)とニッケルウスタイト(NiO)を作製し、熱分解によって上記と同様の複合粒子の作製を試みた。600°C以下の熱処理では分解反応は不可能であり、鉄系と異なり両ウスタイトの安定性が高いことが示された。本年度は、約60ナノメートルのマグネタイトと20ナノメートルのα-鉄がラメラー状に積層した複合粒子およびセル構造粒子を作製し、その組織/構造と磁性を検討した。(1)単相ウスタイトの作製;純鉄粉とマグネタイト粉をメカニカルアロイングしたのち900°Cで熱処理してウスタイト単相化し、その後空冷することによって、ウスタイト単相の粉体を得た。結晶構造の大きな違いから、空冷程度でもウスタイト単相が凍結されることが判った。また、その結晶構造と磁性を、X線回折と磁化測定、メスバウアー分光によって検討した。(2)ウスタイトの分解による鉄/マグネタイト複合粒子の作製;上記ウスタイト粒子を低温で熱処理することによって、(FeO→Fe+Fe_3O_4)な反応によって、鉄とマグネタイトからなる複合粒子を作製した。電子顕微鏡による組織観察から、この粒子は、ミクロンレベルの粒子自体がさらにラメラー状の約60ナノメートルのマグネタイトと20ナノメートルのα-鉄からなる粒子であること判った。磁化測定とメスバウアー分光の測定をおこなったが、期待していた超常磁性は認められなかった。(3)鉄成分のエッチングによるセル構造マグネタイト粒子の作製;上記複合粒子を、硝酸アルコールを用いて鉄成分を選択的にエッチング除去して、マグネタイトのセル構造粒子を得ることができた。(4)バルク磁性体と触媒への展開;上記結果から、(鉄+マグネタイト)の熱処理によって、(1)バルクウスタイト、(2)バルク複合体、(3)バルクセル構造体が得られることがわかった。本年度は、鉄酸化物系におけるα鉄/マグネタイト複合粒子の作製・評価とともに、コバルト酸化物とニッケル酸化物における複合粒子形成の可能性を探索した。(1)ウスタイトの分解によるα鉄/マグネタイト複合粒子の作製;ウスタイト粒子を低温で熱処理することによって、α-鉄とマグネタイトからなる複合粒子を作製することができた。

(2)鉄成分の選択エッチングによるセル構造マグネタイト粒子の作製;鉄成分を硝酸アルコールによって選択的にエッチングし、セル構造のマグネタイト粒子を作製することができた。(3)バルク体の作製;上記試料を焼結することによって、バルクセメンタイトとバルク複合体、バルクセル構造マグネタイトを作製することができた。(4)コバルト酸化物/ニッケル酸化物系における複合粒子作製の探索;コバルトウスタイト(CoO)とニッケルウスタイト(Nio)を作製し、熱分解によって上記と同様の複合粒子の作製を試みた。600°C以下の熱処理では分解反応は不可能であり、鉄系と異なり両ウスタイトの安定性が高いことが示された。
歯科用合金の電気化学的特性値におよぼす研磨の影響と耐食性評価に関する研究

電気化学的特性値に及ぼす研磨の影響を明らかにするために、貴金属合金としてTypeIV金合金と金銀パラジウム合金、クロム含有合金としてNi-Cr合金(硬質)とCo-Cr合金、更にCPチタンを用いた。次に、0.05μmのアルミナによる鏡面研磨♯600耐水研磨紙による一方向研磨、150メッシュのコランダムを用いたサンドブラスト研磨を行ったものを試料とした。次に、(1)電気化学腐食測定装置(Potentiostat, Model273 & Corrosin software)を用い、分極抵抗の測定は、浸漬5分後の試料に、自然電極電位から±20mVの範囲で0.1mV/secの速度で電位を走査し、電位と電流密度の測定値から直線分極法により分極抵抗を求めた。動電位分極曲線は-1200mVから不動態破壊電位まで0.33mV/secの走査速度で分極を行った。腐食試験溶液は純窒素の通気によって脱気した0.9%NaCl溶液にを用いた。(2)走査型共焦点レーザー型顕微鏡を用いて研磨試料の表面積を計測した。(3)各試料を0.9%NaCl溶液に37°Cで一週間浸漬した後の溶液に含まれるNi, Cu, Tiの溶出量を原子吸光分光光度計を用いて測定した。以上の測定データを解析した結果、歯科用合金の溶出元素量、分極抵抗、動電位分極挙動は、研磨条件によって異なり、何れの合金においても、鏡面研磨された試料で溶出量ならびに不動態保持電流が最小となり、分極抵抗が大きくなる傾向を示した。また、過不動態電位は研磨の影響がほとんど認められなかった。更に、研磨面の表面積代替値は同一の粒度の研磨材であっても合金によって異なり鏡面研磨でほぼ同様な値を示した。従って異なった合金の耐食性を評価する場合、鏡面研磨が有効と示唆された。今後更に、電気化学的特性値と表面性状および溶出元素量の関係について詳細に検討する予定である。
重症マラリア疾患モデルを用いた重症化機構解明

1)ニホンザルを用いたP.coatneyi感染試験:供試した2頭は(J-8,J-9)、感染9日後より末梢血液中にマラリア原虫が認められ、J-8については感染14日後、J-9については感染13日後、貧血を主徴とした症状にともなって嘔吐、暗赤色尿の排泄、軽度の震戦を繰り返したのち昏睡に至り、ケタミン麻酔下で放血殺に処した。2)P.coatneyi感染経過にともなうリンパ球サブセットの推移:感染後のリンパ球サブセットの推移をフローサイトメトリー法により観察した。その結果赤血球感染率が急増し、重度の症状が見られた感染1314日後の検査において、CD20,CD16陽性細胞数はほとんど変化がなかったものの、CD2、CD4およびCD8陽性細胞数は著しい減少が認められた。3)P.coatneyi感染経過にともなうCD4陽性細胞の細胞内サイトカインの推移:感染経過にともない末梢血液中よりCD4陽性細胞を分離し、IFN-γおよびIL-4産生細胞をフローサイトメトリー法により観察した。その結果重症時にはJ-8,J-9とも、IL-4産生細胞に比較してIFN-γ産生細胞が優位に出現しており、Th1細胞の活性化が示唆された。4)C32メラノーマ細胞に対するP.coatneyi感染赤血球の接着試験:TNF-α,20ng/mlで24時間刺激培養したC32メラノーマ細胞に、感染血球を混和して2時間培養したところ、84%のC32メラノーマ細胞表面に141個の感染赤血球の接着現象が認められた。これらよりP.coatneyi感染血球もヒト熱帯熱マラリア原虫と同様に、接着現象にCD36の関与することが強く示唆された。
事業再生における社債権者の意思決定に係る法的規律

本研究は、事業再生における社債のリストラクチャリングに際して、社債権者の意思決定を規律する法的仕組みがいかにあるべきかを理論的に検討するものである。本年度の研究実績の概要は、以下のとおりである。まず、社債権者の意思決定の仕組みとして、元本・利息等の核心的契約条項の変更を社債権者の資本多数決(社債権者集会)で決することの意義と限界を分析した。日本、アメリカ、ドイツにおける制度の変遷と背景を分析することを通じて、多数の債権者が存在する社債における資本多数決制度には、社債権者の個別的同意による仕組みに内在する意思決定の歪みの問題(フリーライド問題と強圧性問題)を同時に克服しうるという点に重要な利点を見出しうることを明らかにした。研究成果の一部を日本私法学会の個別報告で公表した。また、このような研究を進める中で、意思決定の仕組みそれ自体のみならず、それに先立つ交渉プロセスにも注意を払うべきことが明らかとなった。このような問題意識から、社債の管理のあり方について、イギリス・アメリカの制度および実務を参照しながら検討した。交渉においては社債契約上のコベナンツが一定の役割を果たしうること、そして、これを多数の社債権者に代わって一元的に管理する主体(社債管理機関)の存在が重要となりうることを示した。交渉プロセスに関する研究の一環として、権利の優先順位を定めるルールが事業再生局面における交渉のあり方にどのような影響を与えるのかにつき、アメリカの連邦倒産法第11章(いわゆるChapter 11)を素材として検討した。これらの研究成果の一部を論文として公表した。主たる研究対象についての調査・分析を進めて研究成果を公表するとともに、それに付随して検討されるべき課題を明確化することができた。今年度の成果により、社債のリストラクチャリングを検討するにあたっては、意思決定の仕組みはもちろんのこと、意思決定に先立つ交渉局面や、社債契約の内容にも注意を払う必要があることが明らかとなった。今後は、事業再生局面を念頭に置きつつ、社債の管理および契約設計に焦点を当てた研究を進める予定である。外国図書の購入を予定していたが、今年度中に入手できなかったため、次年度に繰り越した。
不妊原因因子SYP-1/SYCPが減数分裂の染色体分配を保障する分子メカニズム

今年度は、SYP-1リン酸化のダイナミクスを詳細に解析した。具体的には、リン酸型SYP-1抗体を用いた免疫染色の定量化より、SYP-1が減数分裂前期に、二段階でリン酸化されることを明らかにした。具体的には、SYP-1はタンパク質が発現する減数分裂の開始期にすでに一部がリン酸化されているが、減数分裂前期が進行するに従って、交叉が作られ、Late pachytene期に細胞周期が入ると、そこで再度リン酸化されることがわかった。交叉が作られない変異株においてリン酸型SYP-1の抗体染色を行うと、Late pachytene期、それ以降においてSYP-1リン酸型のシグナルが有意に弱くなることから、交叉依存的に、なんらかのキナーゼがSYP-1を新たにリン酸化していることが示唆されたた。また、非リン酸型SYP-1タンパク質にタグをつけて、その局在をリン酸型SYP-1と比較したところ、交叉形成後に、リン酸型SYP-1が短腕に集積し、長腕からは解離する際、非リン酸型のSYP-1は、特に局在を変化させない(特に長腕に集積するわけでもなく、また短腕から解離するわけでもなく)ことがわかった。これより、交叉形成後に短腕へ正味の移動をするのはリン酸型SYP-1であることがわかった。本研究は、減数分裂において、染色体の正確な分配が保障されている分子メカニズムを明らかにすることにより、正常な卵子、精子が作られる仕組みを理解することを目指す。特に、哺乳類の減数分裂タンパク質SYCPの機能的ホモログである、線虫のSYP-1タンパク質に着目し、SYP-1リン酸化の作用機序を明らかにすることで、SYPー1リン酸化が、正常な減数分裂に必要であるメカニズムの一端を明らかにした。まず我々は、減数分裂期特異的なシナプトネマタンパク質の1つであるSYPー1が、C末端の12箇所でリン酸化されること、そのうちのThr452におけるリン酸化が特にSYPー1機能に重要であることを、生化学実験と、変異株の表現型解析より明らかにした。また、SYP-1の非リン酸型変異株では、減数第一、第二分裂に必要な、染色体の非対称性(短腕、長腕の確立)に不具合がでるために、線虫が不妊になることを明らかにした。次に、SYP-1のリン酸化の機能は、シナプトネマ構造に、Poloキナーゼをリクルートしてくることも見出した。次にリン酸型SYPー1の局在を、特異的抗体を用いて可視化したところ、リン酸型SYP-1は、減数分裂期の初め、染色体のシナプトネマ軸の全長に広がった後、交叉が形成されると、染色体の短腕(交叉から、近いほうへの染色体末端にかけての染色体領域)へ局在をダイナミックに変化させること、そしてこの際、Poloキナーゼを短腕にリクルートしてくることで、最終的に、染色体の短腕に染色体分離因子をリクルートする分子経路を確立することを示した。当初の予定では、SYP-1をリン酸化する上流キナーゼの同定を目指していたが、海外の他の研究室がすでにキナーゼを同定したとの情報を入手したため、一部計画を変更し、SYP-1リン酸化の下流の分子経路を同定する方向に研究の重点を置いた。今後は、まず、リン酸型SYP-1が、染色体軸全長から短腕に局在を変化させる作用機序を明らかにすることで、染色体の短腕、すなわち、減数第一分裂で染色体が分離される領域が指定されるメカニズムを理解することを目指す。線虫において、交叉は、相同染色体ペアにつき、必ず1つ作られるが、交叉が形成されたのち、どのように染色体上の交叉の位置情報が感知され、染色体末端に向けて、(交叉からみて)どちらの末端が近く(短腕)、遠い(長腕)か、を検出する分子メカニズムは全く謎である。

この問題にアプローチするため、生細胞を用いたイメージング技術と、固定細胞を用いた免疫染色画像の定量的解析により、リン酸型、および、非リン酸型SYP-1が交叉形成後に局在を変化させるダイナミクスを明らかにすることを目指す。また、相互作用キナーゼであるPoloキナーゼの下流因子を探索し、染色体の短腕(減数第一分裂における分離面)領域を確立する分子カスケードを明らかにすることを目指す。論文執筆に予定よりも時間がかかったためと、競争相手となる研究室と一部計画していた実験が重複していたため、一部研究計画に変更があり、助成金の使用に変更が生じた。平成30年度は、繰り越した助成金と、該当年度分の助成金を用いて、SYP-1リン酸化から染色体分離面の確立にいたる下流経路の同定、およびリン酸型SYP-1の局在ダイナミクスを明らかにすることを目指す。
GPNMBの受容体同定および高次脳機能に及ぼす影響に関する研究

本研究は、GPNMBの記憶に対する作用、およびGPNMB細胞外断片の受容体同定に関する検討を行うことで、GPNMB関連疾患の新規治療法の開発へと繋げることを目的としている。GPNMBは総GluA1およびリン酸化GluA1を増加させることで海馬依存的な記憶の増強作用を示した。また、GPNMB細胞外断片はNa+, K+-ATPase(NKA) α1およびNKA α3に結合し、PI3K/Akt経路およびMEK/ERK経路を活性化させたため、NKA αサブユニットがGPNMB細胞外断片の受容体のような働きをすることが示唆された。申請者らは筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症により変動する因子としてGPNMBを同定し、その神経保護因子としての可能性を世界に先駆けて提唱した。申請者らの過去の検討結果において、GPNMB細胞外断片の処置により神経細胞死保護作用および記憶保持能力の上昇が認められたことから、細胞膜に存在する何らかの膜受容体に結合することで、様々な作用を示すのではないかという仮説を立てた。そこで、本研究ではGPNMBの受容体を同定し、病態下におけるGPNMBの機能を解明することで、神経難病であるALSや癌に代表されるGPNMB関連疾患の克服に貢献することを目的として実施した。すなわち、(1) GPNMB受容体の同定、(2)同定された受容体及びGPNMB間の親和性の検討、並びにその下流シグナルの追跡及び治療目的としての可能性の探索、(3) GPNMBを高発現させたマウスを用いて、記憶に代表される脳高次機能および関連因子がどのような影響を受けるかについての検討の3点について検討を行った。上述した3項目の研究成果について以下に述べる。(1)Na+, K+-ATPaseおよびVoltage-dependent anion-selective channel protein 1(VDAC1)がGPNMB細胞外ドメインをリガンドとすることが分かった。(2)GPNMB細胞外ドメインとNa+, K+-ATPaseの結合を免疫沈降法により評価したところ、生体内においてGPNMB細胞外ドメインとNa+, K+-ATPase α1およびα3と結合することが分かった。(3)GPNMB過剰発現マウスにおいて海馬依存的な記憶の増強がみられた。以上より、(1)GPNMB受容体の同定に関する検討については既に終了しており、現在は(2)および(3)のさらなる検討を進めている。GPNMB過剰発現(TG)マウスにおいて慨日リズム、鬱・不安および記憶の評価を行ったところ、TGマウスでは海馬依存的な記憶の増強がみられることが明らかになった。そこで、脳内における記憶に関連する因子の発現量の変化の検討を行った。また、申請者らは、GPNMB細胞外フラグメントが細胞膜上の何らかの受容体に結合し、生理作用を示すのではないかと考え、GPNMB細胞外フラグメントの新規受容体の探索を行った。その結果、新規受容体候補としてNa+,K+-ATPaseが同定された。したがって、同定されたNa+, K+-ATPaseに着目し、神経難病であるALSや癌に代表されるGPNMB関連疾患の克服に貢献することを目的としてGPNMB細胞外フラグメントの詳細な生理機能の解明を行った。すなわち、当該年度は(1)GPNMB過剰発現(TG)マウスの脳内における記憶に関連する因子の発現量の変化の検討および(2)新規受容体候補のNa+, K+-ATPaseを介したGPNMB細胞外フラグメントの詳細な生理機能の解明の検討の2点について検討を行った。上述した2項目の研究成果について以下に述べる。(1)記憶に関連する因子の発現量の変化の検討について、AMPA受容体サブユニットのGluA1の総GluA1およびリン酸化GluA1の発現量が増加した。また、リン酸化CaMK2およびリン酸化GSK3βの増加が見られた。(2)GPNMB細胞外フラグメントの変異SOD1誘発運動神経NSC-34細胞毒性に対する保護作用およびPI3K/AktやMEK/ERK経路の活性化作用がNa+, K+-ATPase阻害剤により抑制された。以上より、(1)GPNMB過剰発現(TG)マウスの脳内における記憶に関連する因子の発現量の変化の検討については既に終了しており、現在は(2)の検討についてさらなる検討を進めている。最終年度の研究では、GPNMB細胞外フラグメントの受容体同定の検討を行った。平成26年度の研究結果より、GPNMB細胞外フラグメントの新規受容体候補としてNa+,K+-ATPase αサブユニットが同定された。さらに、変異SOD1誘発NSC-34運動神経様細胞障害に対するGPNMB細胞外フラグメントの保護作用が、Na+,K+-ATPase阻害剤により抑制された。このことから、GPNMB細胞外フラグメントがNa+,K+-ATPase αサブユニットを介して細胞保護作用を示すことが示唆された。更に、最終年度では、GPNMB細胞外フラグメントがNa+, K+-ATPase αサブユニットを介してPI3K/Akt経路およびMEK/ERK経路を活性化させるか否かの検討を行った。生体内においてGPNMB細胞外フラグメントがNa+,K+-ATPase αサブユニットに結合するか免疫沈降法により検討したところ、NSC-34運動神経様細胞および661W視細胞の両細胞株でGPNMB細胞外フラグメントがNa+,K+-ATPase αサブユニットに結合することが見出された。

また、NSC-34運動神経様細胞および661W視細胞の両細胞株で、siRNAによりNa+,K+-ATPase α1の発現を抑制したところ、GPNMB細胞外フラグメントによるERK1/2やAktのリン酸化の上昇が抑制された。これより、GPNMB細胞外フラグメントはNa+, K+-ATPase αサブユニットを介してPI3K/Akt経路およびMEK/ERK経路を活性化させることが示唆された。すなわち、Na+, K+-ATPase αサブユニットがGPNMB細胞外フラグメントの受容体のような働きをすることが見出された。以上より、GPNMBの詳細な機能が解明されたことにより、神経難病のALSや癌に代表されるGPNMB関連疾患の克服に貢献できる結果となった。本研究は、GPNMBの記憶に対する作用、およびGPNMB細胞外断片の受容体同定に関する検討を行うことで、GPNMB関連疾患の新規治療法の開発へと繋げることを目的としている。GPNMBは総GluA1およびリン酸化GluA1を増加させることで海馬依存的な記憶の増強作用を示した。また、GPNMB細胞外断片はNa+, K+-ATPase(NKA) α1およびNKA α3に結合し、PI3K/Akt経路およびMEK/ERK経路を活性化させたため、NKA αサブユニットがGPNMB細胞外断片の受容体のような働きをすることが示唆された。本研究課題において、検討項目にあげた2項目の進行状況を以下に述べる。(1)GPNMB過剰発現(TG)マウスの脳内における記憶に関連する因子の発現量の変化の検討に関して、AMPA受容体サブユニットのGluA1の総GluA1およびリン酸化GluA1の発現量が増加した。またリン酸化CaMK2およびリン酸化GSK3βの増加が見られた。以上より、当初の予定通り順調に進行し、GPNMBが記憶を代表する脳高次機能において重要な役割を果たすことが示された。(2)新規受容体候補のNa+, K+-ATPaseを介したGPNMB細胞外フラグメントの詳細な生理機能の解明の検討に関して、Na+, K+-ATPase阻害剤によりGPNMB細胞外フラグメントの変異SOD1誘発運動神経NSC-34細胞毒性に対する保護作用およびPI3K/AktやMEK/ERK経路の活性化が抑制されたことから、GPNMB細胞外フラグメントがNa+, K+-ATPaseを介して様々な生理機能を示すことが示唆された。今後は、Na+, K+-ATPaseのsiRNAなどを用いて、さらなる検討を行う予定である。以上、本研究課題は予定通り順調に進んでおり、着実に研究成果が得られている。神経化学、眼科学、薬理学研究概要において検討項目にあげた2項目について下記の通り継続して研究を進める。(1)GPNMB過剰発現(TG)マウスの脳内における記憶に関連する因子の発現量の変化の検討については既に終了している。
場の理論に於ける発散とその幾何学

場の理論には常に"発散"の問題があらわれ,物理的にも、数学的にも困難を引き起こしている.物理的に於いては,"くりこみ"という名のもとにこの発散を回避するが,数学的には意味をなさないように思われる.本研究に於いては,この発散をどの様に幾何学として取り扱うことが可能であるかを考える.本研究の特徴的な所は,通例,発散を"好ましくないもの"と考え,回避するのであるが,発散こそが非自明な(曲率が消えない)幾何学を提供するものであると主張する点にある.以下方針と成果についてのべる.:1.ゲージ接続を"分解の方法"とよばれる純代数的な枠組内で定式化すると,発散等を極めて明瞭に定義することができる.2.ゲージ接続は発散がないとき,すべて平坦な接続に拡大されることを示す.3.発散を含んだ接続も,発散を認めると(これを"正則化"という)平坦な接続に拡大される.このとき,発散の形を具体的に記述できる.4(3)で得られた発散に対して,Deligueの確定特異点型の微分方程式論のアイデアを拡張して,ある(発散を含まない)Hermite接続を対応させることができることを示す.逆はいわゆるBott-Chernの定理と考えることができる.場の理論には常に"発散"の問題があらわれ,物理的にも、数学的にも困難を引き起こしている.物理的に於いては,"くりこみ"という名のもとにこの発散を回避するが,数学的には意味をなさないように思われる.本研究に於いては,この発散をどの様に幾何学として取り扱うことが可能であるかを考える.本研究の特徴的な所は,通例,発散を"好ましくないもの"と考え,回避するのであるが,発散こそが非自明な(曲率が消えない)幾何学を提供するものであると主張する点にある.以下方針と成果についてのべる.:1.ゲージ接続を"分解の方法"とよばれる純代数的な枠組内で定式化すると,発散等を極めて明瞭に定義することができる.2.ゲージ接続は発散がないとき,すべて平坦な接続に拡大されることを示す.3.発散を含んだ接続も,発散を認めると(これを"正則化"という)平坦な接続に拡大される.このとき,発散の形を具体的に記述できる.4(3)で得られた発散に対して,Deligueの確定特異点型の微分方程式論のアイデアを拡張して,ある(発散を含まない)Hermite接続を対応させることができることを示す.逆はいわゆるBott-Chernの定理と考えることができる.