hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝学的および生物学的指標を用いたうつ病性障害の治療アルゴリズムの策定

うつ病の治療反応に関与する遺伝・生物学的指標を検討した。循環気質は若年女性で有意に多く、抗うつ薬の躁転に注意を要する。アリピプラゾールはチトクロームP450 2D6 ^*10遺伝子の保有数に依存した血漿濃度の上昇を認める。ラモトリギン強化療法は難治性うつ病の重症度を41.9%減少し、社会機能を30.3%増加させ、特に短周期で反復性の病態に奏効する。抗うつ薬治療下の10代患者の自殺関連事象のリスク継続群は、特徴的な背景因子(15歳以上、女性、自殺関連事象の既往)と精神病理(アンヒドニア、焦燥感、絶望感、境界性人格障害、精神病症状)を有する。うつ病性障害に対する効率的な個別化治療を行う上での遺伝学的および生物学的な客観的指標を提供し、最終的に治療論からのうつ病性障害亜型の再分類に寄与することを目的とする。具体的には、病前気質人格、病態学的因子や受容体遺伝子多型の治療予測指標としての応用可能性を検討する。(1)未治療または治療中断のうつ病患者を対象に、抗うつ薬の治療反応への影響因子として、病前気質人格、うつ病の病態および受容体遺伝多型との関連を検討する。(2)複数の抗うつ薬治療に反応不良の治療抵抗性うつ病に対する気分安定薬の反応性に関する客観的指標を検討する。(3)有害事象として抗うつ薬治療時に最も留意すべき自殺関連事象について、治療前危険因子の検索を行うとともにリスク判別法を開発する。平成19年度は、琉球大学ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会の承認を受け、未治療うつ病患者を対象としたサンプル収集を開始する一方で、うつ病群における気質性格評価の指標であるTemperament and Character Inventory(TCI)の比較検討を行う対象として、正常対照群約500名のデータを登録した。また、準備段階として、dopamine、serotonin、noradrenalineの複数の中枢神経受容体遺伝子変異をPCR-RFFPにて同定法を確立中である。関連研究として、dopamine受容体遺伝子多型とdopamine antagonistにおける抗精神病効果および錐体外路性副作用との関連を検討した。その結果、TaqI Aおよび-141CIns/Delなどのdopamine D2受容体遺伝子多型の組み合わせにより、治療用量における薬物反応は陽性的中率78.3%、陰性的中率85.7%をもって高い精度で予測可能であった。また、反応良好マーカーであるA1遺伝子(+)/Del遺伝子(-)の組み合わせで偽陽性であった群においても錐体外路症状スコアが有意に高値であったことから、これらの遺伝子多型の組み合わせが、総じてdopamine antagonistへの感受性の高さを予測する因子であることが判明した(Sakumoto, et. al., Psychiatry Clin Neurosci 61, 174-180, 2007)。この結果からも、中枢神経受容体遺伝子多型が少なくとも抗精神病薬の治療効果や副作用の予測に有用な指標となることが示唆され、しかも、複数の遺伝子多型の組み合わせがこれらの予測精度を高める可能性が考えられるため、同手法を用いたうつ病性障害の治療反応性の予測についてもその臨床応用可能性が期待される。平成20年度は、14例の未治療うつ病患者の臨床データが得られ、そのうち、4週間の抗うつ薬治療を完結した群は8例(57.1%)であった。治療完結群は脱落群と比較して、治療前のMontgomery-Asberg Depression Rating Scale(MADRS)得点に差はなかったが、気質性格因子の指標であるTemperament and Character Inventory(TCI)の新奇性追及が低く(40.1±8.5vs.50.3±17.0)、自己志向が高かった(57.5±17.6vs.34.7±23.3)。また、治療脱落率はparoxetine(PAX:12例)が50%でmianserin(MIA:5例)の20%よりも高率であり、4週後のMADRS改善率もPAX群(39.9%±32.1%)がMIA群(72.6±24.4%)よりも低かった。一方、治療後のTCI上の変化をみると、PAX群では損害回避(-3.7)および持続(-6.5)の得点減少を認め、MIA群では新奇性追求の減少(-4.3)と協調性の増加(+5.3)を特徴とした。Social-Adaptation Self-evaluation Scale(SASS)の改善はMIA群がPAX群よりも高かった(5.5±8.2vs.1.2±5.5)。全ての抗うつ薬治療への治療反応群(6例)と非反応群(4例)との間で治療前および治療後のTCIプロフィールに差はなかった。

以上より、病前気質・性格で新奇性追及が高く、自己志向が低い例は治療から脱落しやすい傾向にあると考えられる。治療反応率はPAXよりもMIAで高く、MIAの方がより広い治療スペクトラムを有することが推定される。一方、両剤が治療後の気質性格因子や社会生活機能に与える影響は異なり、PAXは抗不安・強迫作用、MIAは静穏作用と社会機能改善効果から影響を及ぼす可能性が示唆される。平成21年度は、複数の抗うつ薬および気分安定薬に治療抵抗性を示す難治性うつ病23例に対し、海外では双極性うつ病への適応を有する気分安定薬lamotrigineによる強化療法を行った結果を解析した。投与8週後において、Montgomery-Asberg Depression Rating Scale (MADRS)の平均スコアは42.7%減少し、Global Assessment of Functioning (GAF)は28.7%の増加を認め、最終的な反応良好、部分反応、反応不良の比率は47.8%、26.1%、26.1%と良好な成績を得た。治療反応は気分障害の亜型診断の影響を受けず、導入時のうつ病相が6ヶ月以内で過去の病相反復が6回以上の症例では有意に良好な反応が得られたことより、lamotrigineはbipolarityに関係なく短周期で高頻度に病相を反復する気分障害に奏効すると考えられる。また、抗うつ薬投与中の自殺関連事象(suicide-related events : SRE)のリスクが高いとされる10代患者43例を対象に、治療前および治療3ヶ月後のSREの変動とSREが継続する危険因子について解析した。その結果、抗うつ薬投与後にSREは62.7%から27.9%と大幅に減少し、抗うつ薬に起因したSRE悪化は認めなかった。SRE継続群は、女性、15歳以上、精神病症状、境界性人格障害の並存といった臨床背景に加え、内面のアンヒドニア、焦燥感、絶望感を抱えている点が特徴であり、全例が治療前に自傷行動または自殺企図といった行動化を認めた。これらの治療前危険因子のスコア化を行ったところ陽性尤度比14.2を以ってSRE(+)群とSRE(-)群の識別が可能であり、思春期症例における抗うつ薬投与前のSREリスクを判定するうえで有用なスクリーニング法となる可能性が示唆された。一方、FDA(米国食品医薬品局)において大うつ病の強化療法の治療薬として承認されているaripiprazole (ARI)に関して、ARIおよびその活性代謝産物であるdehydroaripiprazole (DARI)の定常状態血漿濃度とcytochrome P450(CYP) 2D6の変異遺伝子である*10アレルとの関連について検討した(Suzuki et al. Ther Drug Monit, 2011)。ARIの定常状態血漿濃度は*10アレルの保有数に依存する明らかなgene dose effectを認め、ARIの薬理学的活性の指標となるARIおよびDARIの血漿濃度の総和も、*10アレル保有者において非保有者よりも有意に高いことが判明した。
高活性高分子触媒の創製と連続フローシステム化

2018年度においては遷移金属触媒の固相担持およびフロー反応リアクター(カートリッジ)への展開に注力し,特に銅触媒反応においては,かねてより検討してきた固定化銅触媒によるHuisgen環化反応を鍵とする医薬品tazobactamの合成を達成した。またさらに特に中分子有機化合物の効率合成に資する連続フロー化学合成手法の確立に関して1.ポリ(メタフェニレンオキシド)担持パラジウム触媒の設計開発2.高分子担持光学活性ロジウム錯体触媒の開発と,それを利用した有機ホウ酸試薬の不均一触媒不斉マイケル付加反応3.高分子担持デンドリマチックトリアジン銅錯体触媒の開発とアルコール酸化反応への適用4.ポリ(テトラフルオロエチレン)担持パラジウムナノパーティクル触媒の開発と炭素ー炭素結合形成触媒工程への応用について成果を上げることができた。中でもtazobactam合成は高分子担持遷移金属触媒が実際の有用医薬品合成に適用可能であることを示している。また2.にあげた連続フロー不斉マイケル付加反応では,その立体選択性は90%を超えるエナンチオ過剰率に達しており,連続フロー反応システムの実用性・実践性を示す結果となった。実績(上記項目6)でも記述した通り,2018年度においては当初計画に従って,遷移金属触媒の固相担持およびフロー反応リアクター(カートリッジ)への展開に注力した。その結果,かねてより検討してきた固定化銅触媒によるHuisgen環化反応を鍵とする医薬品tazobactamの合成を達成し,特に連続フローによる遷移同環化工程の実施を実現している。加えて,高分子固定化パラジウム触媒による連続フローカルボニル化反応,高分子分散型プラチナナノパーティクルの触媒活性チューニング,高分子固定化シルバーナノ触媒の開発研究に一定の成果があり,2019年度においてこれら研究の取りまとめを進める上での萌芽となっている。これらの研究進捗状況は当初計画を上回る進度である。これまでの実績を受けて,2019年度(平成31年令和元年度)においては以下の項目を検討する:1.高分子担持Agナノ触媒によるカルボニル水素化反応の最適化・基質一般化ならびにフロー化2.高分子担持Ptナノ触媒による酸素酸化反応の効率フロー化3.超活性単原子Pd触媒の創製とその固定化法の確立4.超活性単原子Pd触媒による炭素ー炭素結合形成反応の実施5.新しいカルボニル還元触媒としてのヒドリド還元触媒系の探索とデバイス化設計指針の確立特に項目1.では精密な分光分析に立脚した触媒駆動原理を探求し,同原理に基づく高活性化を検討し,アルデヒド,ケトンに一般的に適用可能な触媒システム構築を目指す。2.では環状脂肪族分子から酸素酸化触媒による脱水素による芳香族化を検討する。3.および4.ではHiyamaカップリング反応を標的反応として,そのppm-ppb触媒量実施を達成したい。5.ではKobayashiヒドリド材料として開発されつつあるLSLHO(La2-x-ySrx+yLiH1-x+yO3-y)を取り上げ,そのヒドリド還元機能を探索する。またさらに特に中分子有機化合物の効率合成に資する連続フロー化学合成手法の確立に関して1.ポリ(メタフェニレンオキシド)担持パラジウム触媒の設計開発2.高分子担持光学活性ロジウム錯体触媒の開発と,それを利用した有機ホウ酸試薬の不均一触媒不斉マイケル付加反応3.高分子担持デンドリマチックトリアジン銅錯体触媒の開発とアルコール酸化反応への適用4.ポリ(テトラフルオロエチレン)担持パラジウムナノパーティクル

触媒の開発と炭素ー炭素結合形成触媒工程への応用について成果を上げることができた。加えて,高分子固定化パラジウム触媒による連続フローカルボニル化反応,高分子分散型プラチナナノパーティクルの触媒活性チューニング,高分子固定化シルバーナノ触媒の開発研究に一定の成果があり,2019年度においてこれら研究の取りまとめを進める上での萌芽となっている。これらの研究進捗状況は当初計画を上回る進度である。これまでの実績を受けて,2019年度(平成31年令和元年度)においては以下の項目を検討する:1.高分子担持Agナノ触媒によるカルボニル水素化反応の最適化・基質一般化ならびにフロー化2.高分子担持Ptナノ触媒による酸素酸化反応の効率フロー化3.超活性単原子Pd触媒の創製とその固定化法の確立4.超活性単原子Pd触媒による炭素ー炭素結合形成反応の実施5.新しいカルボニル還元触媒としてのヒドリド還元触媒系の探索とデバイス化設計指針の確立特に項目1.では精密な分光分析に立脚した触媒駆動原理を探求し,同原理に基づく高活性化を検討し,アルデヒド,ケトンに一般的に適用可能な触媒システム構築を目指す。2.では環状脂肪族分子から酸素酸化触媒による脱水素による芳香族化を検討する。3.および4.ではHiyamaカップリング反応を標的反応として,そのppm-ppb触媒量実施を達成したい。5.ではKobayashiヒドリド材料として開発されつつあるLSLHO(La2-x-ySrx+yLiH1-x+yO3-y)を取り上げ,そのヒドリド還元機能を探索する。
「非定住型」外国人の社会的統合の可能性―技能実習生を焦点とする社会学的実証研究

グローバル化の進展にともない、1990年代以降、日本には多くの外国人労働者が流入するようになった。本研究のねらいは、この動向をにらみつつ、「非定住型」の外国人と日本社会の望ましい関係について考察することにある。特に、日本企業がベトナム人技能実習生を対象に行う日本語学習支援活動を取り上げ、その取り組みの意義を検討した。その結果、日本語学習支援活動の実践は、技能実習生と企業の両者にとってビジネスチャンスとなりうることが明らかとなった。その上で、日本における社会的統合にとって、「非定住型」外国人とホスト社会の人々の双方が、現在および未来にわたって利益や幸福を享受できることが重要であると指摘した。本研究では、外国人技能実習生を対象とする日本語学習支援活動に着目しながら、在日外国人と彼/彼女らをとりまく日本社会の現状の一端を解明したうえで、「非定住型」外国人を視野に入れた社会的統合のあり方とその成立条件を検討することを目的としている。とりわけ、近年、日本との経済的連携が深まっているベトナムに焦点を当て、ベトナム人技能実習生と彼/彼女らの受け入れ企業、および日本語学習支援を行っている団体などを対象とした調査研究を実施している。平成24年度は、前年度に引き続いて、ベトナム人技能実習生に対する生活史のインタビュー調査を行った他、技能実習生が就労する関西の金属加工の企業を対象とした調査に力点を置いた。まず、平成24年9月に、こうした企業がベトナム国内で技能実習生候補者を対象とする採用面接を行うにあたって、採用担当者らの渡越に同行した。その上で、採用の趣旨や採用基準などに関する聴き取り調査を実施するとともに、面接会場内において質疑応答の現状を視察した。さらに、帰国後、これらの企業のうちの数社を訪問し、人事担当者にベトナム人技能実習生の受け入れに至った経緯や今後の展望などを丹念に聴き取るとともに、技能実習生らの就労状況や社内における日本語学習支援の取り組みに関するデータを収集した。これらの調査の結果、ベトナム人技能実習生の生活を取り巻く現状や日本語能力の習得の度合いが彼/彼女らのキャリア形成に与える影響について検討することができた。また、技能実習生の就労先企業が日本語学習支援に取り組むための条件とその活動の意義について考察を加えることができた。本研究の目的は、技能実習生を対象とする日本語学習活動に着目し、そこで学ぶ技能実習生の主体性を視野に入れつつ、取り組みの意義と課題を明らかにした上で、多文化化が進む日本の社会的統合のあり方を検討することであった。近年、日本との経済関係が密接となっているベトナム出身の技能実習生を事例として調査研究に取り組んだ結果、以下の知見を得た。1技能実習生が、日本での就労経験を通じて、労働に対する新たな認識や十分な日本語能力を習得することができれば、それは彼/彼女にとって、帰国後に所得や職業的な地位の上昇を図るための有効な資源となりうる。これに対して、技能実習生が長時間の残業を強いられた(あるいは自ら引き受けた)場合、日本語能力の習得が困難となり、キャリアアップの機会も減少しやすい。2人件費削減と販路拡大を目的とした海外進出を近々見込んでいる日本の企業にとって、日本語能力と日本の企業文化を身につけた技能実習生は、現地で即戦力として活用しうる貴重な存在であり、企業による日本語学習活動の実践は生き残りをかけた企業戦略としても有効である。3家族主義的なコミュニティとしての性格を有した職場において、インフォーマルなつきあいにもとづく濃密で信頼に満ちた絆を形成することが、企業としての活動にも有益であると認識されており、それが実践されている場合に、技能実習生と日本人従業員が同じ企業の一員としての意識を共有する可能性がある。そうした職場で、仲間意識を強化しうる取り組みの一つが、技能実習生と日本人従業員の間で日々交換される日記に象徴されるような日本語学習支援活動である。4「非定住型」外国人労働者の望ましい社会的統合のあり方として、彼/彼女らとホスト社会の人々の双方が、現在および未来にわたって何らかの利益や幸福を享受できることが重要である。平成23年度は、特に、ベトナム人技能実習生の生活実態や送り出す側の社会状況を総合的に捉えることに力点を置いた。そのため、平成23年8月および平成24年3月にそれぞれ5日間、ベトナムのホーチミンにおいて予備的な現地調査を実施した。

1回目の訪越では、7人の元技能実習生に対して来日までの経緯や日本での経験、帰国後の生活などに関するインタビューを実施したほか、元技能実習生を雇用している日本企業の現地法人の工場を訪問し、代表者に対するインタビューも行った。また、2回目の訪越では、6人の元技能実習生に対するインタビューを実施したほか、現地に進出した日系企業で、現在元技能実習生を雇用している会社を訪問し、実状などを調査した。また、日本へ技能実習生候補者を送り出す派遣機関や、来日を希望するベトナム人のための日本語学校を訪れ、これらの機関がどのような方針のもとで、どのような教育を実施しているかについて、情報収集を行った。以上の現地調査を通じて、ベトナム人技能実習生の生活構造を総合的時系列的に理解し、実習の経験や日本語学習に対する主観的意味を探ることができた。また、ベトナム社会の現状に関するデータを収集することにより、彼/彼女らの国境を越えた移動を促す社会的経済的要因について検討を加えることができた。平成24年度は、ベトナムおよび日本国内において、ベトナム人技能実習生と彼/彼女らの就労先企業を対象としたフィールドワークを重点的に行った。その成果として、第1に、技能実習生の採用から日本での就労、さらにベトナム帰国後の再就職に至るまでの経緯を、総合的時系列的に理解することができた。その結果、ベトナム人技能実習生が日本での就労生活を通じて、労働に対する新たな認識や十分な日本語能力を習得することができれば、それは彼/彼女らにとって、帰国後に所得や職業的な地位の上昇を図るための手段となりうることが明らかとなった。第2に、受け入れ企業側の技能実習生の採用動機や日本語学習支援に対する意識、取り組みの現状を把握することができた。その結果、企業が実施する日本語学習支援活動は、職場内における日本人従業員とベトナム人技能実習生の間の意思疎通を容易にすることにとどまらず、グローバル化によって企業が熾烈な生き残り競争を強いられる中で、経営戦略の方策としても有効となりうることが示唆された。このように、フィールドワークによって、企業による日本語学習支援活動がもたらす成果を多面的に考察することができた点は、24年度の大きな成果であると考える。一方、日本語学習支援活動にかかわる企業以外の主体(市民ボランティアや技能実習生の受け入れ団体など)については、今後重点的にデータ収集を行う必要があり、25年度はこれを課題として調査研究に取り組みたい。平成23年度は、ベトナムにおける2回のフィールドワークを実施することにより、なぜ多くのベトナム人が日本での実質的な労働者となることを希望するのか、また日本での経験が彼らの帰国後の労働や生活にいかなる影響を与えているのかについて、理解を深めることができた。また、今日のベトナム社会、とりわけ大都市であるホーチミン市では、都市化とグローバル化の進行が著しいこと、そしてそれらがベトナムの経済状況や人々の生活・意識にきわめて大きなインパクトを与えているようすなどが見て取れた。現地調査によって、こうした社会変動とベトナム人の国際移動の関連を見出すことができたほか、日本政府が実施している外国人技能実習制度の現状と課題を再検討することができた点は、23年度の大きな成果であると考える。
少年犯罪の社会問題化とその収束に関する社会学的研究

少年犯罪の社会問題化は、1997年の神戸・連続児童殺傷事件報道において、事件を個人にも社会にも問題を還元せずに「考え続けよう」とした新聞各社のジャーナリズムの良心が、逆に少年犯罪を過大に不可解な問題とさせてしまった「意図せざる結果」に端を発していると考えられた。また、社会問題化の収束は、ニュース・フレームそれ自体の変化というよりはそれが変わらなかったことによるニュース・バリューの低下および東日本大震災の発生に伴う社会面(ニュース時間)の占拠という、各個の事件に外在した原因によるものではないかと考えられた。本年度(初年度)は、研究計画通り、神戸・連続児童殺傷事件の活字メディア分析に従事した。具体的には二つの研究計画、すなわち(1)新聞メディアにおける「ニュース・フレーム」の形成過程と相互影響性分析と、(2)雑誌メディアにおける「ニュース・フレーム」の形成過程と相互影響性分析に取り組んだ。前者については、全国的な影響力ということで、当初よりもやや対象を狭め、朝日新聞・読売新聞・日経新聞の三紙の分析を行うこととした。これら三紙における、神戸で連続通り魔事件が発覚した3月17日から、殺傷事件の容疑者として逮捕された少年が家庭裁判所に送致され、報道が沈静化するまでの8月初旬までを対象として、約300件の記事を分析対象としてピックアップし、記事の収集を行った。現在、資料分析に取り組んでいる。後者については、7月末までに発売された雑誌の記事を対象として、330件の記事を分析対象としてピックアップし、記事の収集を行った。これらについても現在、資料分析に従事している。こうした資料分析と並行して、慶応大学の三田社会学会より、2013年に刊行された鈴木智之『「心の闇」と動機の語彙:犯罪報道の一九九〇年代』(青弓社)の書評依頼があったことから、現時点における最新の研究成果といえる同書を起点とした、少年犯罪報道研究のレビューと今後の課題について検討する小論を執筆した。ここで示された今後の課題は、神戸事件における研究代表者(牧野)の現時点での研究スタンスを示したものでもある。2015年3月末に原稿を入稿し、書評が収められる同学会誌『三田社会学』の最新号は、2015年7月頃に刊行の予定となっている。本年度(二年目)は、神戸・連続児童殺傷事件の活字メディア分析に引き続き取り組み、年度末に論文として刊行された。論文には、一年目における二つの研究計画、すなわち「新聞メディアにおける「ニュース・フレーム」の形成過程と相互影響性」「雑誌メディアにおける「ニュース・フレーム」の形成過程と相互影響性」の二計画に関して、前者については前年度に調査した全国紙に加え、神戸の地元紙『神戸新聞』を新たに加えて全国紙・地方紙間の紙面構成の比較を行った。後者については、新聞紙面構成の比較結果を踏まえてやはり比較を行った。本年度における当初課題であった「少年犯罪報道の2000年代、2010年代の活字メディア分析」についても、論文冒頭に調査結果を繰り込み、当初の計画を達成することができた。併せて、アウトリーチ的な活動として、ウェブ媒体『現代ビジネス』(講談社)において、本研究の成果の一部を一般向けに提供する小連載を行った。三回の連載内容は、少年犯罪報道の戦後史、神戸・連続児童殺傷事件の再分析、犯罪報道の国際比較であり、それぞれ四万八万ページビューを稼いだことから、一定の成果をあげたといえる。前年度における分析開始の遅れを取り戻し、本年度までの課題であった活字メディアの分析を終えて成果物を複数発表することができたため。最終年度(三年目)は、少年犯罪に関するテレビ報道の分析に従事した。特に報道の構成内容、ショットや演出・テロップ等についての質的分析が中心である。分析結果は今年度においては未公表であったが、三年間の研究成果を合わせるかたちで、研究代表者が編者として関わる教育社会学テキストの内容として収録される予定である(現在印刷中)。研究目的のなかに複数のメディアを対象とした「クロスメディア分析」を挙げていたが、今年度までの研究によって新聞(全国紙・地方紙)、雑誌、テレビといったそれぞれのメディアについて分析を積み重ねることができた。1997年の神戸・連続児童殺傷事件を事例にすると、全国紙・地方紙・雑誌における「ニュース・フレーム」はかなりの程度相関していることがわかった。具体的には、同年6月末から7月中旬までの「学校問題」というフレームから「心の闇」というフレームへの移行がほぼ軌を一にしていた。テレビについても、近年の事件を事例にすると、かなりの程度相関している。ただし、各メディアにおいて許容される表現の範囲があり、新聞の場合は穏当な範囲に収まり、雑誌とテレビの場合は穏当なものからより煽情的なものまで幅が広くとられていた。雑誌の場合はこれに学術的な評論というパターンが加わる。どのメディアがフレーム形成を先行させたかという点については解釈が難しいが、テレビと新聞が雑誌に優越していると考えられる。また、新聞という同一メディア内においても、全国からのニュースが紙面を奪い合う全国紙に対し、地元の事件に多く紙面を割く地方紙では、地元で起きた事件についてよりさまざまな観点からの報道を行うことができる傾向が観察された。

また、社会問題化の収束は、ニュース・フレームそれ自体の変化というよりはそれが変わらなかったことによるニュース・バリューの低下および東日本大震災の発生に伴う社会面(ニュース時間)の占拠という、各個の事件に外在した原因によるものではないかと考えられた。初年度に行う予定であった対象資料の収集は終了しているものの、書評論文の執筆依頼等があり、分析に従事するのが遅れてしまったため、分析が翌年度までずれ込む結果となっており、やや遅れているといえる。しかし、2015年度の研究計画については、分析方針は既に確定していることから、十分挽回可能であると考えている。また、2016年度におけるテレビ番組分析についても、既にHDDレコーダーを購入し、犯罪報道のストックを開始しているため、その年度における研究遂行の準備は整いつつあると考える。2015年度に行った日本教育社会学会発表時において、犯罪報道のテレビ分析を行った研究者と同部会になった。その研究者らとコンタクトをとり、分析方法の検討を十分行ったうえで、最終年度の課題である犯罪報道の分析に従事したい。また、同学会発表時における質疑応答、ウェブ記事への反応等から、少年犯罪報道の変容は、被害者報道、犯罪とはいえないものの耳目を集めた青少年関連の事件などからも併せ考える必要を痛感した。最終的な成果にまとめていく際は、より総合的な知見を提出できるよう、既刊行論文をアップデートしていく必要があると考えられる。教育社会学2014年度は、伊藤守・岡井崇之編『ニュース空間の社会学ー不安と危機をめぐる現代メディア論』(世界思想社)が刊行され、研究代表者がこれまでに示した知見の批判的かつ包括的な検討がなされている。ここでの検討を踏まえ、犯罪報道分析のスタンスをアップデートする必要がまずある。また、本研究計画を申請した2013年後半から既に1年半が経ったが、その間、長崎・佐世保での女子高校生による同級生殺害事件、名古屋での大学生による殺人事件、川崎で起きた中学生殺害事件の報道が社会の耳目を集めてきた。こうした諸事件の報道を包含し、犯罪報道の系譜を描き直す必要が新たに生じてきたように思われ、その点は平成27年度の研究計画のなかで消化を試みたいと考えている。「人件費」「その他」の残額が大きいが、これらのうち「人件費」については、資料の整理作業を部分的に自分で行ってしまったことが大きな理由としてある。また「その他」に計上予定だったコピー代について、2000年代以降のものはオンライン新聞検索で記事収集を行えたことも理由である。他の予算を使用することができたので、直接経費分に次年度使用額が発生することとなった。また、初年度は資料収集と先行研究の整理を主とする研究計画であり、予想よりも資料経費が少なく済んだことも、次年度使用額が発生した原因であると考えられる。研究自体に傾注できるよう、単純作業等については「人件費」を今まで以上に積極的に活用したい。また、本年度は東京開催の学会が多く、旅費を半分程度しか使用できなかったので、次年度の学会参加を活発にしていきたい。初年度に収集した資料をデジタルデータ上で管理することが、今後の分析における利便性を高めると考え、大型のスキャナを購入する予定である。
温度履歴法によるTiNi形状記憶合金の変態熱測定

本研究は、金属試料の加熱または冷却時の熱の出入りから変態率の経時変化と変態熱を同時に求め得る方法を考案し、これをTiNi形状記憶合金線状試料の変態熱測定に適用するもので、変態中の試料には応力を加えることができる新しい方法である。本実験では直径1mmの線材試料を低温に保った窒素ガス中に設置し、直接通電することにより加熱する。そしてその試料温度の経時変化を正確に測定するとともに、その際の試料長さの変位量測定も行った。なお本年度は、試料から熱電対へ奪われる熱量を最小限に抑えるため、試料に取り付ける熱電対の径を細くし、精度の向上を図った。変態実験に先立ち、比熱が既知で無変態の18%Cr-8%Niステンレス試料を用いた実験を行い、装置特性である伝熱係数を求めた。変態実験はTi-50.2%Ni形状記憶合金試料を用いて行った。TiNi合金は、昇温時にオーステナイト変態が起こるため、昇温速度が減速する。この減速に使われる熱量から、変態熱・変態率を求めた。実験では、試料下部に荷重をかけ、応力負荷による影響も調べた。まず本実験から得られた変態温度範囲と示差熱分析結果とを比較し、本実験の妥当性を確認した。試料に通電する電流値は、変態挙動に影響を与えないことがわかった。試料に負荷する応力の増加とともに変態温度域は高温側へ移行し、試料長さの変位量も大きくなった。この変位による仕事量は変態熱に比べて小さく、変態熱への影響はわずかだった。応力負荷時に熱サイクルを与えることにより変態温度域は低温側へ移り、試料全体の長さは徐々に伸びた。この熱サイクルにより変態熱は小さくなる傾向がみられ、すべり変形に伴い試料内に導入される転位が応力誘起変態と密接な関係を持つと考えられる。また熱サイクル数の増加とともにこれらの傾向は小さくなり、収束する傾向がみられた。本研究は、金属試料の加熱または冷却時の熱の出入りから変態率の経時変化と変態熱を同時に求め得る方法を考察し、これをTiNi形状記憶合金線状試料の変態熱測定に適用するもので、変態中の試料には応力や歪みを加えることもできる新しい方法である。本年度は、実験装置の作成を行った。すなわち、試料には直径1mmの線状のものを用いることにし、これに直流電流を印加して加熱し、低温のHeガスを吹き付けて冷却することにより実験を行った。試料は低温に保たれたジャケット内に設置し、試料と周囲間の熱移動を厳密に制御できるようにした。また同時に、試料下部から荷重をかけ、その際の試料長さの変位量も測定できるように装置を工夫した。実験で得られる計測データは、PCカード゙型データ収集システムにより、直接パソコンに取り込んで解析できるようにした。実験では、試料とガス間の熱移動速度の評価に必要な装置内の伝熱特性について調査・検討した。すなわち、試料として、無変態で比熱が既知の18%Cr-8%Niステンレス鋼線を用いて実験を行い、試料温度を周囲温度より高い一定値に保つのに必要な電力から定常熱伝達係数を求めた。また試料の長さを種々変化させて測定精度の向上を図った。実験から得られた伝熱係数は、実験開始時には試料温度と周囲温度の差が非常に近いため、その値に大きな誤差がみられたが、昇温が進むと、試料温度と周囲温度との差が十分に大きくなり、安定した値が得られた。従って、実際の測定を十分低い温度から行うことで、TiNi形状記憶合金の変態挙動の考察に必要な温度範囲における伝熱係数の値を得ることができた。以上、本装置の完成により、次年度は、これまで情報が不十分な変態と応力(仕事)との関係について、データが蓄積されることが期待できる。

この熱サイクルにより変態熱は小さくなる傾向がみられ、すべり変形に伴い試料内に導入される転位が応力誘起変態と密接な関係を持つと考えられる。また熱サイクル数の増加とともにこれらの傾向は小さくなり、収束する傾向がみられた。
競創ダイナミクスの統合的理解

競い合うことで新たな動きが創発するという仮説のもと,スポーツ場面における個体間競合現象(剣道やサッカーなど)を対象に,計測・解析を進めた.その結果,剣道の攻防は6パターンに分類され,熟達差はパターンの切り替え方によることを明らかにした.また,サッカーの攻防では,ボールと選手の動きに自己アフィンフラクタルという自己相似性があることを見出し,集団の動きが記憶と忘却を繰り返し,記憶は長くても30秒程度であることを明らかにした.さらに,3軸加速度計,ジャイロセンサ,地磁気センサを搭載したモーションセンサを製作し,スマートフォンでスキーターンのデータ収集・解析・評価できるシステムを開発した.個体間競創ダイナミクスとして,剣道を対象として,試合全体の状態を二者間距離と二者間距離の変化を変数として,写像分析を行った.その結果,剣道における詰め引きは6パタンを基本としていることが明らかになった.これらは,徐々にアトラクタに近づくパタン,回転を伴いアトラクタに近づくパタン,徐々にリペラから離れるパタン,回転を伴いリペラから離れるパタン,さらに,アトラクタに近づいていくが,そこにとどまらず一気に離れるインターミッテンシーと呼ばれるパタンが2種類である.そしてこれらは,近い距離で比較的ゆっくりした攻防と遠い距離での速い攻防を形成しており,この2つの状態遷移確率が技能レベルによって異なっていることを明らかにした.また,集団間の競争ダイナミクスとして,サッカーゲームを対象に,ボールの動きと選手の動きを可視化した.選手の動きは選手の位置に一定の支配領域を仮定することによって,コート上に両チームの支配領域を求めることができ,さらにこの2チームの支配領域の境目(前線)を特定できることが分かった.そこで,ボールの動きとこの前線の動きの時系列を解析した結果,自己アフィンと呼ばれる自己相似性(フラクタル性)が認められた.また,この自己相似性を解析した結果,持続時間は長くても30秒程度であり,このことは22名の選手全員で作り上げる試合の流れが,30秒以内の記憶と忘却を繰り返していると言えた.さらに,小型モーションセンサを利用した音フィードバック装置の開発を行い,歩行における左右方向の切替が,音の切り替わり方(シグモイド型か矩形型)に依存することを明らかにした.このことはフィードバック情報を音として提示する際には,どのように音を提示するか考慮する必要があることを示唆する.競創ダイナミクスの解明のため,以下の研究を行った.剣道の攻防における規則性を,二者間の距離と速度の時系列変化に対してリターンマップ分析を適用した結果,二者間の攻防は6つの基本的なパターンに分類できることがわかった.また,そのパターンの切り替え方が熟練の度合いによって異なることが,状態遷移確率によって明らかになった.つまり,上級者は遠くて速い間合いで多くの攻防を行うが,中級者は近くて遅い間合いでの攻防が多いことが分かった.またサッカーにおける選手とボールの位置情報を取得し,個々の選手の守備範囲から割り出したチームの支配領域の境目(チーム前線位置)と,ボール位置の関係を表す時系列を作成た.その結果,その時系列にはフラクタルパターンが現れることがわかった.フラクタルパターンとは,全体から一部を切り取った時,その一部が全体と同様の形を持つものを指し,つまり,試合中のある5分間に現れる動きと,その一部の1分間に現れる動きは時間軸やスケールは異なるものの酷似しており,空間も時間も超えて同じような特徴を持っていることを明らかにした.またある瞬間の動きがそれ以降の動きに強く影響する最長の時間(持続時間)は,およそ30秒であることも明らかにした.また,超小型モーションセンサを用いることによって,聴覚刺激に対する姿勢制御が可能になることを実験的に確かめた.そして,運動の種類によってどのようなモーションセンサを用いるべきかを検討した.競創ダイナミクスの解明のため,以下の研究を行った.卓球の連続打動作において,打球間間隔を操作することと,送球方向を操作することによって,熟練者の特徴を検討した.その結果,熟練者は送球方向を乱順に切り替え,打球間間隔が短縮されても打球動作パターンを保持できたが,初級者は,送球方向の乱順な切替により,打球動作パターンを保持できなかった.つまり,打球動作パターンの切替が要求される際には,打球間間隔が熟練の程度を浮き彫りにすること,言いかえれば,時間圧が高く,複数の運動パターンの切替が要求される状況において,熟練者と初級者の違いが顕著になることが明らかになった.また,三者の連携において,新たな実験課題を開発し,空間移動を三者が共有する際の学習過程の検討を開始した.つまり,バスケットボールやサッカーなどのように,複数の選手がある重要な位置を交互に移動しながら攻撃あるいは守備する際の意図の共有を実験的に検討する課題である.予備実験が終了し,その結果を解析しながら,本実験の実験計画を立てている段階である.さらに,超小型モーションセンサのデータを携帯端末で知的情報処理を加え,技能を即時に評価しフィードバックできるシステムを開発し,今年度は,スキーのパラレルターンに適用し,その有効性を検証した.今年度は以下の研究成果を上げた.1)時間的制約によって運動パターンは熟達にかかわらず,秩序あるフラクタル構造から無秩序に近い構造に変化することを明らかにした.しかしながら,無秩序に近い構造に切り替わる時間的制約は熟達によって異なり,より高い時間的制約下で秩序あるフラクタル構造を維持することが熟達であることを明らかにした.2)ジャグリングの熟達において,複数のアトラクタ(リズム)があり,それはファレー数列から予測されるリズムと一致した.

またこのリズムは,学習初期に獲得され,それがその後も維持されることを明らかにした.3)二者間の攻防を,動きにくさを考慮したモデルによってシミュレーションを行い,自分は居つかず,相手が居ついた瞬間を狙うことによって攻防を制することができることを明らかにした.4)二者間攻防の熟達差は,身体能力・認知能力を含めた危機回避能力の違いであることを明らかにした.5)三者の連携における見えない力を,自己駆動粒子モデルを援用して,空間,相手,味方との連携の三種類の力であることを,シミュレーションから明らかにした.6)三者の連携においては,空間対称性の違いによって連携パターンが異なることを明らかにし,この背後にある意図の共有が示唆された.7)二者間,および集団での攻防は,離散力学系と連続力学系の混合力学系としてとらえることによって,競い合うことによって新たな動きが生まれる競創ダイナミクスを解明できる可能性を示唆した.8)小型モーションセンサを用いて,スキースラロームの技能評価を携帯端末でできるシステムを開発した.9)これらの成果を国際シンポジウムを開催して,公表した.これらの結果から,個の運動学習,二者間の攻防,集団の攻防に潜むダイナミクスに共通した規則性があることが示唆された.競い合うことで新たな動きが創発するという仮説のもと,スポーツ場面における個体間競合現象(剣道やサッカーなど)を対象に,計測・解析を進めた.その結果,剣道の攻防は6パターンに分類され,熟達差はパターンの切り替え方によることを明らかにした.また,サッカーの攻防では,ボールと選手の動きに自己アフィンフラクタルという自己相似性があることを見出し,集団の動きが記憶と忘却を繰り返し,記憶は長くても30秒程度であることを明らかにした.さらに,3軸加速度計,ジャイロセンサ,地磁気センサを搭載したモーションセンサを製作し,スマートフォンでスキーターンのデータ収集・解析・評価できるシステムを開発した.競創ダイナミクスの統合的理解のため,二者間競合,集団内協調と集団間競合の例として,それぞれ剣道とサッカーを対象に実験,解析を行い,その成果を国際学術雑誌に掲載することができた.競創ダイナミクスの統合的理解のため,二者間競合,集団内協調と集団間競合の例として,卓球,剣道とサッカーを対象に実験,解析を行い,その成果を国際学術雑誌に掲載することができた.また,超小型モーションセンサと携帯端末を用いて技能を評価するシステムも開発できたとともに,これらに共通するのは変化に寄り添う仕組みであるという仮説を得,その解明の必要性が明確になった.27年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ心理学今後は,さらに二者間競合,集団内協調,集団間競合などとともに,音など聴覚刺激と運動,多様な環境との競創についても,実験と理論から明らかにしていく.理論的な面では,理論物理の専門家に協力を要請する予定である.今後は,三者の連携の学習過程の検討とともに,その獲得のための練習用具の開発,さらには変化に寄り添う仕組みの解明に向け,社会的ネットワークの観点からチームの形成過程にも着目していく予定である.感覚-運動ダイナミクスに関しては,実験系の整備が若干遅れたが,その他は順調に進んでいる.
女性の生活空間としての江戸城本丸御殿大奥および大名屋敷にみる空間構成の実態と変遷

本研究では、江戸城本丸御殿大奥の比較対象として、大名屋敷の一典型である金沢城二の丸御殿及び加賀藩江戸上屋敷を取り上げ、部屋構成、付属する設備空間、室内意匠から空間構成を検討してきた。その結果、金沢城二の丸御殿や加賀藩江戸上屋敷の空間構成から、江戸城本丸御殿大奥や大名に入輿した将軍の娘の居住空間を含め、将軍家の女性の住まいと大名家の女性の住まいにおいて、女性の生活空間に対する計画理念の違いの一端を明らかにした。本研究は、大名屋敷における女性の生活空間の実態と空間的変遷を明らかにすることを通して、上層武家住宅の女性の生活空間の特質について新たな知見を提供することを目的にしている。平成25年度は、多くの史料の所在が確認されている石川県において、金沢城および加賀藩に関する史料照会、史料収集、現存する金沢城関連施設の調査及び史料所蔵機関関係者との研究・調査打ち合わせを実施した。調査内容は、以下の通りである。本年度の史料調査では、金沢市立玉川図書館近世史料館にて、前回撮影できなかった大型史料の撮影を行うことを中心に、この他前田土佐守家資料館、金沢大学附属図書館においても金沢城および加賀藩江戸藩邸の建築図面調査及び写真撮影によるデータ収集を2013年7月に実施した。わずかであるが、全国に点在する金沢城、加賀藩江戸藩邸の各種絵図史料について、所在を確認し、取り寄せが可能なものについて、収集をおこなった。また本年度は、収集した史料のうち、加賀藩江戸上屋敷に関する史料を中心に分析し、加賀藩江戸上屋敷における女性の生活空間における計画理念について一定の知見を得ると共に、前年度の研究と合わせ、加賀藩を事例とした上層武家住宅の女性の生活空間の特質に関する研究の見通しを見出せた。なお、上記の研究成果の一部は、2014年度日本建築学会大会学術講演梗概集等において報告している。本調査研究の初年度に当たる平成24年度は、史料の所在が確認されている石川県において、金沢城および加賀藩に関する史料照会、史料収集、現存する金沢城関連施設の調査及び史料所蔵機関関係者との研究・調査打ち合わせを実施した。金沢城および加賀藩に関する史料を最も多く所蔵している石川県立玉川図書館近世史料館において、史料照会、写真撮影及び撮影済みのマイクロフィルムの複写依頼による史料収集を2012年12月(約1週間)に実施した。また加賀藩前田家の現存する奥向き御殿である成巽閣において、調査協力について折衝及び史料照会を行った。また本年度の2回目の史料調査では、史料の所在が確認されている石川県立玉川図書館近世史料館、石川県立歴史博物館、石川県立図書館において金沢城および加賀藩江戸藩邸の建築図面調査及び写真撮影によるデータ収集を2013年2月(約10日間)に実施した。収集した史料を元にして、各種の絵図史料を経年的に分析し、金沢城二の丸御殿御広式廻りにおける部屋構成に関する検討、金沢城二の丸御殿御広式廻りの居住空間に関する検討等を行い、金沢城二の丸御殿御広式廻りにおける計画理念について一定の知見を得た。なお、上記の研究成果の一部は、2012年度日本建築学会関東支部研究報告集II、2013年度日本建築学会大会学術講演梗概集等において報告している。最終年度である今年度は、これまでに収集した絵図史料や文献史料を拡充するために、外国に所属されている各種絵図や関係史料の収集について、アメリカ合衆国において実施した。また収集した史料を元にして、加賀藩本郷上屋敷の女性の生活空間における部屋構成、室内意匠、用例に関する検討等を行い、加賀藩本郷上屋敷の女性の生活空間における計画の理念について一定の知見を得た。なお、上記の研究成果の一部は、2014年度日本建築学会大会等において報告している。本研究は、大名屋敷における女性の空間の実態と空間的変遷を明らかにすることを通して、上層武家住宅の女性の生活空間の特質について新たな知見を提供することを目的にしている。具体的には、大名屋敷の一典型である金沢城二の丸御殿や加賀藩江戸上屋敷を取り上げ、女性の生活空間を対象に部屋構成、付属する設備空間、室内意匠から空間構成を検討してきた。それにより、加賀藩本郷上屋敷に徳川将軍の娘が大名に入輿する場合に建設された、将軍の娘の居住空間である「御守殿」は姫の逝去に伴い撤去されたにも関わらず、格式の高い座敷飾や室内意匠を備え、複数の部屋を用途ごとに使い分け、一定の規範の基に建てられていたことを明らかにした。またこれらは、藩主の家族の居住空間である「御本宅」との違いから、江戸城御本丸大奥や金沢城二の丸御殿の奥向の空間構成との関連などの一定の知見も得た。なお、延長させて頂いた今年度は、上記の研究成果の一部を、日本建築学会近畿支部研究発表会等において報告を行った。

その結果、金沢城二の丸御殿や加賀藩江戸上屋敷の空間構成から、江戸城本丸御殿大奥や大名に入輿した将軍の娘の居住空間を含め、将軍家の女性の住まいと大名家の女性の住まいにおいて、女性の生活空間に対する計画理念の違いの一端を明らかにした。調査及び最終の研究発表を平成26年度に行う予定であったが、こちら側と研究調査先との日程調整の結果、最終調査が平成27年1月末になってしまったため、当初の計画を変更し、調査をもとに研究を進め、研究発表については、平成27年度中に行うことにした。工学これまでの研究成果を踏まえ、平成27年度中に学会発表を行う予定である。史料調査に関して、本年度は昨年度から引き続き、金沢市立玉川図書館近世史料館や金沢大学附属図書館にて、調査を実施したが、金沢城および加賀藩江戸屋敷の絵図のほか、工事記録や行事記録などの文書関連についても収集することができ、順調に進められているといえる。研究分析について、本年度は加賀藩江戸藩邸に関する史料を用いて分析を進めており、金沢城二の丸御殿に関する研究を含め、加賀藩前田家の奥向き御殿を総合的に検討する見通しを立てられ、こちらも順調に進められているといえる。以上から、現在までの達成度としては、「おおむね順調に進展している」と判断される。史料調査に関して、本年度は2回調査を実施したが、そのうち1回は、石川県立歴史博物館のリニューアル工事に伴う来年・再来年度の休館のため、石川県立玉川図書館近世史料館の史料調査予定を変更し、石川県立歴史博物館、石川県立歴史博物館で実施した。この変更は、本年度と来年度の史料調査の順を入れ替えただけであり、研究計画に全体に影響を及ぼすものではない。またこの変更により、史料照会について、石川県立玉川図書館近世史料館だけではなく、石川県立歴史博物館、石川県立歴史博物館でも行うことができ、収集すべき史料の全体把握を広範囲で行えたことから、当初の計画以上に進展しているといえる。さらに、今年度の史料照会により、絵図史料以外に、工事記録や行事記録などの文書関連史料についての所蔵が確認されたことから、当初の計画通り、設備空間・室内意匠・実態から空間構成を包括的に捉える手法で検討を進められると予想される。調査及び最終の研究発表を平成26年度中に行う予定であったが、こちら側と研究調査先との日程調整の結果、最終調査が1月末になってしまったため、当初の計画を変更し、調査をおもとに研究を進め、研究発表については、平成27年度行うことにしたため、未使用額が生じた。○国内での史料調査の継続:平成25年度に引き続いて、金沢城、加賀藩江戸藩邸の各種絵図史料や文献史料について、財団法人前田育徳会などで継続して史料収集を行う。取り寄せで複写が入手可能なものについては、取り寄せでまかなうこととする。○海外での史料調査:これまでに収集した絵図史料や文献史料を拡充するために、海外に所属されている各種絵図や関係史料について、史料の把握を行う。可能であれば、収集も行うこととする。調査は1名で行い、2週間程度の滞在を1回程度予定している。○上層武家住宅における女性の生活空間についての総合的検討:大奥については、これまでの研究成果を踏まえ、新たに収集した史料を加えた上で、実態とその変遷について考察する。
乾癬の病態におけるCaveolinの役割

乾癬の病態では免疫細胞と表皮細胞の活性化クロストークが重要である。細胞膜蛋白のカベオリン-1(Cav-1)は、脂質代謝や物質輸送に関与するほか各種シグナル因子に作用し抑制的に制御する。乾癬患者の表皮細胞では、Cav-1発現が有意に低下していた。Cav-1発現を低下させた表皮細胞ではSTAT3やJAK2のリン酸化が有意に増強し、表皮細胞過増殖のほか、様々なケモカイン産生を有意に増強させた。さらに、イミキモド誘発性の乾癬モデルマウスを用いて、Cav-1の機能部位を含むCSDペプチドを皮下投与すると、乾癬様皮疹は抑制された。乾癬におけるCav-1の低下が乾癬の慢性病態を修飾することが示唆された。乾癬病態ではケラチノサイトの過剰増殖が主要な所見であり、STAT3の過剰なリン酸化が指摘されている。Caveolin-1は、細胞膜表面のカベオラを構成するタンパクの一つであり、エンドサイトーシスや様々なシグナル伝達因子の調節に関与している。本研究では、乾癬病態におけるCaveolin-1の関与を解析し新たな治療法開発を目指している。研究の進行状況としては予定通りに進行している。乾癬患者から採取した皮膚の免疫染色および剥離した表皮を用いてmRNAレベル、タンパクレベルでCaveolin-1の発現を検討したところ、乾癬患者表皮では、健常者に比較して有意に発現が低下していた。ヒト表皮細胞をIL22やEGFで刺激した細胞を用いた蛍光染色では、リン酸化STAT3およびSTAT3分子はCaveolin-1と共在しており、さらに免疫沈降-ウエスタンブロット法により、STAT3関連分子とCaveolin-1の結合が示唆された。最終的にはRNA干渉法にてCaveolin-1の発現を低下させた細胞を用いて、IL22やEGFで刺激したところ、STAT3のリン酸化がコントロール細胞に比較して増強しており、乾癬患者表皮におけるCaveolin-1の発現低下が、さらなる表皮細胞の増殖や乾癬病態の維持に深く関与していることが示された。乾癬患者の表皮ではCaveolin-1(Cav-1)が有意に低下していることを明らかにしたため、ヒトケラチノサイトを用いた培養系においてRNA干渉によりCaveolin-1(Cav-1)発現を低下させた。それらの細胞はJAK2/STAT3 pathwayを活性化させ、さらに、ケラチノサイトの増殖に関わるKRT16や、IL-6,CXCL8,9,CCL20などのサイトカイン・ケモカインの発現を上昇させた。一方で、乾癬関連のサイトカインであるTNFαやIL-17A,IL-22はケラチノサイトに作用してCav-1発現を低下させた。よって、乾癬の炎症自身がCav-1を低下させることで、さらなるケラチノサイトの活性化を引き起こしていると考えられた。その後、イミキモドを用いた乾癬モデルマウスを作成し、表皮におけるCav-1の低下を確認した。Cav-1の機能的ドメインを含むCSDペプチドをイミキモドと一緒に皮下注することで、マウスの皮疹は著明に改善し、表皮肥厚、炎症細胞浸潤を抑制した。さらに、CSDペプチド投与により、マウスの表皮におけるpSTAT3陽性細胞は著明に減少し、真皮におけるTNFα、IL-17A、IL-23p19の発現が有意に低下していた。よって、CSDペプチドなどによりCav-1発現を制御することは、乾癬の新たな治療戦略になり得ると考えられる。昨年度までの研究において、カベオリンのScaffolding domainを含むCSDペプチドを乾癬モデルマウスに皮下注することで、イミキモド誘発性の乾癬様皮疹が抑制された。このペプチドの投与をイミキモドの外用開始より数日遅れさせ、乾癬様皮疹が出現してから投与を開始しても抑制効果があるかを検証した。その結果、CSDペプチド投与群は、コントロールペプチド投与群に比較して有意に皮疹を抑制した。さらに、真皮においてTNFαやTh17関連サイトカインの発現を低下させた。また、興味深いことに、CSDペプチド投与部位においてカベオリンのmRNA発現低下は解消されていた。つまり、CSDペプチド投与により乾癬の炎症が落ち着くことによって、カベオリン低下を誘導する因子がなくなり、カベオリン発現の正常化につながったと考えた。このことより、CSDペプチドは乾癬皮疹の治療につながる可能性がある。また、乾癬患者は肥満のリスクが多く、肥満は乾癬を悪化させると言われているが、このメカニズムにカベオリンが関与するかを検討した。脂肪細胞より分泌される悪玉アディポカインのレプチンは乾癬患者で発現が上昇している。このレプチンで表皮細胞を刺激しても有意な変化はなかったが、カベオリン発現を低下させた表皮細胞では表皮細胞からのケモカインやIL-6の発現が有意に増強した。この増強はCSDペプチドによって抑制された。よって、カベオリンの発現低下は、肥満による乾癬の悪化のメカニズムにも関与している可能性がある。Cav-1発現を低下させた表皮細胞ではSTAT