hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
職域における口腔保健推進に関する研究

職域における口腔保健状況、ヘルスリテラシー(HL)および歯肉溝滲出液(GCF)により歯肉状態を調査した。また、口腔の健康の維持・増進に有効な情報提供を行った。対象者は某社健康保険組合被保険者全員(参加率約30%)である。HLは、情報収集力は比較的高値であったが、情報選択、伝達、判断、自己決定は低値であり、職種差がみられた。HLと喫煙等の生活習慣、歯肉出血等の口腔状態との関連性が示唆された。GCF値と糖尿病等の生活習慣病、喫煙、飲酒、夜勤勤務との関連がみられた。歯周病予防は生活習慣病予防対策であり、産業保健職との連携したアプローチが必要であると考えらえた。情報提供介入後の効果は分析中である。A社健康保険組合被保険者全員を対象とし、本研究の協力に同意し、平成26年5月11月に自記式質問票調査(歯科受診、全身疾患、口腔の症状、生活習慣、ヘルスリテラシー、歯科用語知識、口腔・全身の健康に関する自覚度等)に回答した者で、分析対象は4976名(平均年齢42.3±10.0歳、男性3698名、女性1278名)であった。統計解析はSPSS(IBM)を用い、有意水準p<0.05で比較検討した。なお、本研究は東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会の承認を得、研究の一部は文部科学研究費補助金(課題番号26463157)により実施した。ヘルスリテラシー(HL)は情報収集、情報選択、情報伝達、情報判断、自己決定の5つの項目に関して15段階の得点を付し、4以上は高HL、4未満を低HLと評価した。結果、高HLの割合は、情報収集58.2%、情報選択36.2%、情報伝達20.3%、情報判断22.0%、自己決定36.2%であった。各HLの高・低を従属変数とし、性別、年齢、職種、口腔の自覚症状、生活習慣等の項目についてロジスティック回帰分析を行った。有意な関連性がみられたものを次に示す。情報収集HLでは性別、歯間清掃、歯科定期健診、口臭の自覚であった。情報選択HLでは性別、年齢、歯間清掃、歯科定期健診、口臭の自覚、運動習慣であった。情報伝達HLでは性別、年齢、歯のぐらつきの自覚、歯間清掃、歯科定期健診、口のかわきの自覚、運動習慣であった。情報判断HLでは年齢、歯肉からの出血、歯肉の腫脹、歯のぐらつき、噛みにくさ、歯間清掃、歯科定期健診、口臭の自覚であった。自己決定HLでは性別、年齢、歯間清掃、歯科定期健診、運動習慣であった。分析対象は3168名(男性2149名:平均年齢44.1歳、女性1019名:平均年齢38.2歳)であった。GCF検査では、Lf平均0.47μg/mL、AT平均0.32μg/mL、AST平均4.68μg/mLであった。Lf値とAST値は男性が女性より有意に高く、Lf値・AT値・AST値の全てで40歳以上の者は未満の者に比べ有意に高かった。治療中の全身疾患を有している者は12.5%でLf値・AST値が有意に高く、高血圧症(6.0%)はLf値・AT値・AST値、脂質異常症(4.4%)はLf値、糖尿病(1.5%)はLf値・AT値・AST値が有意に高かった。喫煙者(12.7%)はAST値、週3回以上飲酒する者(47.5%)はLf値・AST値、夜勤・交代勤務者(28.8%)はAST値が有意に高かった。一方、歯間清掃実施者(41.7%)はAT値・AST値、定期的歯科検診受診者は(26.5%)AST値が有意に低かった。生活習慣病の中でも糖尿病、高血圧症、脂質異常症と歯周病と関連するGCF値との関連性がみられた。また、喫煙、飲酒、夜勤・交代勤務などが、歯周組織破壊度を表すAST値が高かったことから歯周病の進行への予防対策が必要と考えられる。そのためには、歯間清掃用具の使用や歯科定期検診などの予防的行動の普及のアプローチが必要であると考えらえた。研究協力企業との協力体制のもと、生活習慣病と歯周病との関連性がより明確になりつつある。歯周病予防に関する情報提供を1年に5回行っており、その効果に関する検証も行っている。平成28年度は、職域における口腔保健に関する実態を把握し、医療費削減に寄与できるような口腔保健推進からの健康づくりの方策を構築するため歯周病と関連する歯肉溝滲出液(GCF)の値と医療費および特定健康診査項目との関連について分析、検討し、第90回産業衛生学会で発表する内容の概要について記す。A社健康保険組合被保険者の40歳以上を対象とし、平成27年5月から11月に自記式質問票調査に回答および歯肉溝滲出液(GCF)検査(保健科学西日本)を受けた者とした。本検査では、lactoferrin(Lf)、alpha-1 antitrypsin(AT)、aspartate aminotransferase(AST)を評価した。各データは医療費(歯科医療費含まず、調剤料を含む、平成26年4月から27年3月集計)と連結して分析した。

結果、分析対象は1916名(男性1490名、女性426名)で、男性3.9%、女性35.8%の参加率であった。男性は、Lf値・AT値・AST値の高群が低群に比べ平均値が有意に高かった項目は、医療費:Lf高群(1.58倍)・AT高群(1.77倍)・AST高群(1.78倍)、BMI、腹囲、HbA1cであった。また、Lf値・AT値の高群が低群に比べ平均値が有意に低かった項目はHDL-Cであった。女性は、Lf値高群が低群に比べ平均値が有意に高かった項目は、医療費(1.58倍)、BMI、腹囲、HbA1c、中性脂肪であった。結論として、40歳以上の対象者における、GCF値は、医療費およびメタボリックシンドローム指標となる腹囲、BMI、HbA1c、HDL-Cと関連がみられた。本調査から、歯周病予防はメタボリックシンドロームをはじめとする生活習慣病の予防のみならず、医療費への効果も期待できることが示唆された。職域における口腔保健状況、ヘルスリテラシー(HL)および歯肉溝滲出液(GCF)により歯肉状態を調査した。また、口腔の健康の維持・増進に有効な情報提供を行った。対象者は某社健康保険組合被保険者全員(参加率約30%)である。HLは、情報収集力は比較的高値であったが、情報選択、伝達、判断、自己決定は低値であり、職種差がみられた。HLと喫煙等の生活習慣、歯肉出血等の口腔状態との関連性が示唆された。GCF値と糖尿病等の生活習慣病、喫煙、飲酒、夜勤勤務との関連がみられた。歯周病予防は生活習慣病予防対策であり、産業保健職との連携したアプローチが必要であると考えらえた。情報提供介入後の効果は分析中である。研究協力企業との協力体制が確立され、産業医、健康保険組合、企業、健診団体と研究実施と継続の協力も得ている。匿名化されたデータの分析を進めている。今後は、平成28年度の調査を行うとともに、平成26年度、平成27年度に実施した質問票調査、GCF検査(歯周病簡易テスト)、一般健康診断、特定健康診査、医療費等のデータをマッチングし、口腔と全身、医療費等との関連性と2年間の情報提供の効果も検証する。社会歯学今後は、2014年度に実施した質問票調査、口腔内の情報、血液検査データ、医療費等の情報を合わせ、横断的な分析・解析を行うとともに、2014年度に5回行った口腔保健についての情報提供(リーフレット)を行った介入効果を、2015年の質問票や健診結果を縦断的に検討していく。本研究は、平成28年度も継続して、歯周病簡易テスト(GCF検査)や質問票調査、口腔保健や健康に関する情報提供を行う予定である。また、平成27年度中に分析が十分に行えなかった部分があり、平成28年度に詳細に行うために費用が必要となるため。本研究は、口腔保健に関する情報提供を行う事で、口腔保健に関する意識や行動、全身的および医療費への効果を検討する介入研究で、継続して実施予定であるため、次年度も質問票調査や健診データ、口腔内状況の検査などの分析を継続するとともに、2015年の情報とは異なる健康情報を提供する。また、今年度中に分析の十分行えなかった部分があり、次年度に詳細を行うために費用が必要となる。平成28年度の口腔保健や生活習慣に関する質問票調査、GCF検査、口腔保健や健康に関する情報提供を実施する。また、平成26年度、平成27年度の口腔、全身および医療費のデータをマッチングさせ、解析し、学会発表、論文発表、報告書等の作成を予定しているので費用が必要となる。継続して実施予定であり、口腔保健に関する情報提供を行う事で、口腔保健に関する意識や行動、全身的および医療費への効果を検討する介入研究で、次年度は、横断調査に加え、縦断データも合わせて、詳細に解析を行う計画のかめ、印刷、文具等の費用が必要となる。
バイメタリックな触媒による同時活性化を鍵とするアミドの不斉炭素-炭素結合形成反応

キラル銅錯体/ハードブレンステッド塩基による7-アザインドリンアミドのアミドエノラート種、およびパラジウム錯体による求電子的π-アリル金属種が独立に発生・共存する系をデザインすることによりα-CF3アミドの触媒的不斉α-アリル化反応の開発に成功した。これにより、α-脱プロトン化が困難とされているアミド化合物のα位にエナンチオ選択的に炭素-炭素結合を形成する新たな方法論を提示することに成功した。反応により得られた光学活性なα-CF3-γ,δ-不飽和アミドは対応するCF3置換シクロプロパンへ誘導可能であり、本反応の医薬品化学におけるビルディングブロック構築法としての有用性を示すことができた。本研究では、銅触媒による7-アザインドリンアミドのエノラート中間体、および別個の遷移金属触媒による活性種が独立に発生・共存する系のデザイン、且つそれに基づいた同アミドの触媒的不斉炭素-炭素結合形成反応の開発を行っている。平成28年度においては、銅・パラジウムからなるバイメタリックな触媒系による、α-トリフルオロメチルアミドの不斉αアリル化反応の開発に成功した。すなわち、パラジウム・Xantphos錯体、銅・Walphos錯体からなる触媒存在下、7-アザインドリンアミドおよびアリル炭酸エステルとの反応を検討した結果、求電子剤であるπアリルパラジウム種および求核剤であるキラル銅エノラート種の触媒的同時発生を経たアリル化反応が進行し、目的の直鎖型α-アリル化体を高エナンチオ選択的に得ることができた。さらに反応生成物をNISおよび塩基で処理することで、1ポットでα-CF3-シクロプロパンカルボン酸誘導体へと変換することにも成功した。本反応は、1)本来反応性に乏しいとされるアミド化合物の温和な条件下での触媒的αアリル化、2) 2種の遷移金属・ホスフィン錯体を別個の活性化様式に完全に特化させることに成功した、学術的に興味深い例である。また、数種類の異なるα-CF3カルボニル化合物をエナンチオ選択的に合成する有用な手法を提供するものであり、医薬品合成におけるフッ素アナログの創製という観点からも意義深いものである。求核剤であるキラル銅エノラート・求電子剤であるπアリルパラジウムの触媒的同時発生、さらに2種の触媒的中間体の反応によるアリル化体の生成まで予測通り進行する反応系を1つ完成させることができた点に関しては、研究計画に沿った研究を順調に行うことができていると言える。本研究では、銅触媒による7-アザインドリンアミドのエノラート中間体、および別個の遷移金属触媒による活性種が独立に発生・共存する系のデザイン、且つそれに基づいた同アミドの触媒的不斉炭素-炭素結合形成反応の開発を行った。平成28年度においては銅・パラジウムからなるバイメタリックな触媒系による、α-トリフルオロメチルアミドの不斉αアリル化反応の開発に成功した。すなわち、パラジウム・Xantphos錯体、銅・Walphos錯体からなる触媒存在下、7-アザインドリンアミドおよびアリル炭酸エステルとの反応を検討した結果、求電子剤であるπ-アリルパラジウム種および求核剤であるキラル銅エノラート種の触媒的同時発生を経たアリル化反応が進行し、目的の直鎖型α-アリル化体を高エナンチオ選択的に得ることができた。一方平成29年度は、前年度の触媒的不斉アリル化反応の拡張研究として、先と同一のアミド/アリル炭酸エステルを基質とし、異なるバイメタリック触媒系を用いた分岐状化合物の選択的合成法の確立を目指し検討を試みた。しかし、ブランチ選択的アリル化反応に一般的に用いられるイリジウム触媒を用いた場合においては反応が全く進行しなかった。他のアリル金属種を触媒的に生成することが知られている金属を用いて検討したところ、ルテニウムを触媒に用いた場合に分岐状化合物の生成がみられるものの、レジオ・ジアステレオ選択的な反応へと展開するまでには至らなかった。また研究実施計画に基づき、銅・パラジウム協奏機能触媒系による7-アザインドリンアミドのα-アリール化反応を検討したが、こちらにおいても反応は全く進行せず、目的物を得ることはできなかった。前年度の銅・パラジウム系を用いた検討においては直鎖型の生成物が完璧な選択性で得られた。一方で分枝状の生成物を得るための試みに関しては満足のいく結果が得られていないため、当該年度はこれら2種の作り分けに関する検討を行っていきたい。アリル炭酸エステルの活性化にルテニウム触媒を用いた際、少量ではあるが目的物が得られることを確認しており、この結果を端緒として反応条件を検討していく予定である。有機合成化学当初想定していた以上に高価な不斉配位子を多く購入することなく高い不斉収率を得ることができたため、当該年度において余剰金額が生じた。

今年度においてはパラジウム以上に高価な金属であるルテニウム・イリジウムを触媒として用いる予定であり、前年度に生じた余剰に関してはこれらの購入に使用する予定である。
フェムト秒レーザ励起微粒子散乱近接場光の空間・増強度制御とナノプロセシング

2011年度の研究では「2次元ナノテンプレートを用いたナノプロセシング技術」の適用範囲の拡張をし、従来から研究されているナノホール加工やナノグルーブ(溝)加工でなく、新たに「金属ナノ突起アレー構造作製技術」への同技術の適用を提案した。金属薄膜に強く集光したフェムト秒レーザを照射することで針状もしくは球形粒子が先端に形成された突起形状のナノ突起構造が作製でき、これらの構造は電界放出デバイスなどへ応用されてきた。本研究では、2次元金属ナノ突起アレー構造の周期および径のダウンサイジングを目的として、ナノホールテンプレートを用いた作製技術を提案した。ナノホールテンプレートに金薄膜を堆積させ、テンプレート背面より非集光フェムト秒レーザを照射することで、約400nmの周期で100nm径の2次元ナノ突起アレー構造が作製できることを実証した。得られた構造の周期および直径は回折限界以下のものである。数100nmの周期および径の2次元アレー金属ナノ構造は光の周波数の電磁波と共鳴的な干渉を起こすことが可能になるためプラズモンデバイスやメタマテリアル等への応用が可能である。有限差分法を用いた電磁界の時間解析により、レーザ照射時にナノホール内部にて表面プラズモンが励起され、強い電界増強が得られることでナノ突起構造が作製されることを解明した。また、高いレーザフルエンスにてナノ突起構造先端に形成された球状粒子が射出することが分かり、同技術のレーザ転写技術(Laser-lnduced Transfer,LIT)への適用可能性が示唆された。更に、ガルバノスキャナを用いてテンプレート全体をレーザスキャンすることで、大面積に高スループットでナノ突起アレー構造を作製する技術を開発した。近接場光を用いたナノ加工技術の応用適用範囲の拡大のため、様々な基板上での小径・高密度ナノホールパターニングの実現を目的とした研究を行っている。今年度は高屈折率誘電体粒子を用いた近接場ナノ加工について体系的に研究を行った。「単一の高屈折率誘電体粒子を用いたナノホール加工」および「二次元配列高屈折率粒子を用いたナノホールアレー加工」について理論計算および実験的検証により研究を遂行した。単一粒子を用いる際、ミー散乱共鳴の誘電体粒子を用いることで、低屈折率基板(ガラス)および高屈折率基板(シリコン)の双方にて最大の増強度かつ最小径に近い集光径の光スポットが得られ、波長400nmのフェムト秒レーザを用いて直径100nm以下の明確なナノホールを得ることに成功した。二次元粒子アレーを適用する際、粒子と基板間のみでなく粒子間での近接場光の結合効果を考慮する必要があり、最適屈折率が単一粒子の場合と異なる。粒子の再選択をすることで高いコントラストを有する二次元高密度ナノホールアレーを得ることが可能となることが分かった。これらの研究結果は本加工技術の応用適用範囲の拡大のために重要な結果である。また、一般的な手法である金属粒子を用いたナノ加工での技術的課題を高屈折率誘電体粒子を適用することで克服できることを示している。得られた知見はApplied PhysicsLetters、Optics Expressに学術論文として掲載されている。以上の研究の取り組み・成果は申請時に提出した今年度の研究計画に記載している通りである。
11β-HSD2阻害剤を用いたACTH産生下垂体腺腫の薬物療法に関する基礎的検討

クッシング病の原因となる下垂体ACTH産生腺腫細胞では、高コルチゾール血症の存在下にもかかわらずACTHの合成ならびに分泌が持続し、グルココルチコイド抑制に対する抵抗性を示すことを臨床的特徴とする。しかしながら、その分子機序の詳細は明らかにされていない。我々は本腺腫細胞においてステロイド代謝酵素11β-hydroxysteroid dehydrogenase type 2 (11β-HSD2)の異所性発現が関与する可能性を考え、マウスACTH産生下垂体腺腫細胞AtT20を用いたin vitroの系により各種検討を行った。その結果、まずRT-PCR解析において本細胞における11β-HSD2の発現を確認した。また11β-HSDの阻害剤であるcarbenoxolone(CBX)の存在下では、グルココルチコイド抑制に対する抵抗性が有意に減弱することを見出した。さらに興味深いことに、CBX処置下で高濃度のコルチゾールとともに細胞培養を約一週間継続すると、大多数の細胞においてアポトーシスが招来されることを明らかにした。以上の結果より、ACTH産生下垂体腺腫細胞では、11β-HSD2の発現により、細胞内におけるコルチゾールからコルチゾンへの不活化が亢進し、その結果グルココルチコイド抑制に対する抵抗性が生じている可能性が強く示唆された。実際、ヒトACTH産生下垂体腺腫でも11β-HSD2の異所性発現が報告されていることを考慮すると、11β-HSD2を分子標的とした薬物の使用により、腺腫細胞をアポトーシスに陥れることで腫瘍縮小効果を誘導しうる可能が示唆された。今後、11β-HSD2により特異的な選択制を有する阻害剤の開発が強く期待される。1.目的クッシング病の原因となる下垂体ACTH産生腫瘍ではグルココルチコイド抵抗性が認められるが、その分子機序の詳細は明らかでない。近年ヒト下垂体腺腫組織中にステロイド代謝酵素の発現が報告されている。今回我々は、マウス下垂体ACTH産生腫瘍細胞株AtT20において、代表的なグルココルチコイド代謝酵素である11β-HSDの発現、及びその阻害がグルココルチコイド抵抗性に及ぼす影響を検討した。2.方法(1)11β-HSD1およびHSD2の発現をRT-PCR法により解析した。(2)同酵素阻害剤carbenoxolone (CBX)の前処置がグルココルチコイド抑制性に与える影響を、POMC遺伝子の転写活性を指標として検討した。(3)高濃度グルココルチコイドの細胞のviabilityに及ぼす効果を、CBX存在下および非存在下で検討した。3.結果(1)AtT20細胞において11β-HSD1および11β-HSD2 mRNAの発現を認めた。(2)CBX非存在下では、コルチゾールは10nM以上でPOMCの転写を有意に抑制した。一方CBX(5μM)の存在下ではコルチゾールは1/10の濃度で有意の抑制効果を示し、また抑制の程度も顕著であった。(3)高濃度コルチゾール(100nM)存在下でAtT20細胞は通常に増殖を継続したが、11β-HSDをCBXで阻害した条件下では、大部分の細胞が7日以内にアポトーシスで死滅した。4.結論ACTH産生下垂体腺腫では11β-HSDの発現がグルココルチコイド抵抗性と関連している可能性が示唆された。またその阻害がcell viabilityを著明に低下させたことから、11β-HSD阻害剤がクッシング病の内科的治療法として有用である可能性が示唆された。現在マウスを用いたin vivoの検討を行っている。

平成15年度の検討で、マウスAtT20細胞においてステロイド代謝酵素11β-HSD2が異所性に発現していること、またcarbenoxolone(CBX)を用いて本酵素を阻害すると、グルココルチコイドによるPOMC遺伝子発現抑制が回復すること、ならびに高濃度のグルココルチコイドで細胞がアポトーシスを来すことを明らかにした。平成16年度は、AtT20細胞における11β-HSD2発現の分子機序に関するin vitroの検討、ならびにAtT20細胞移植ヌードマウスを用いたcarbenoxoloneの抗腫瘍効果の検討を行った。1)11β-HSD2異所性発現の分子機序AtT20細胞においてステロイド代謝酵素の発現に関与する転写因子の発現を検討したところ、通常副腎で発現している転写因子SF1の発現を認めた。また、SF1の発現ベクターを作成し、11β-HSD2遺伝子の転写活性に及ぼす効果を解析した結果、SF1の強制発現は11β-HSD2の5'-promoter活性を強力に増強した。以上の結果より、SF1の発現が、corticotrophにおける11β-HSD2の異所性発現に何らかの役割を演じている可能性が強く示唆された。AtT20を移植したxenograpftヌードマウスモデルにCBXを連日投与し、腫瘍増殖に及ぼす影響を検討した。その結果、コントロール群ではbuffalo humpの形成などCushing徴候と、腫瘍によるcachexiaの徴候を呈したが、CBX投与群ではそれらの症状の軽減傾向が認められた。しかしながら、尾の壊死という予期せぬ副作用が生じたため、CBX投与の継続を断念した。
柔らかなタンパク質反応場を利用した立体選択的金属酵素の論理的開発

本年度は当該研究の最終年度であるので、前年度に作成した人工金属酵素の触媒活性の評価において得られた結果をフィードバックし、より高機能な人工金属酵素を設計し、実際にその調製および評価を実施した。反応場にはヘムタンパク質であるミオグロビンを用いて、ヘムタンパク質補因子置換法(再構成法)に基づき、ヘムを除去したアポタンパク質に人工補因子であるマンガンポルフィセンを挿入したものを基盤にして進めた。特にタンパク質側の変異による高機能化を狙い、分子動力学計算を利用した変異体設計と遺伝子工学的手法による変異導入を実施した。効率的なサンプルの調製を意識して、ストレップタグII付きのミオグロビン変異体を発現し、ストレプトタクチンカラムにより精製した。ヘムのマンガンポスフィセンの置換により得られた人工金属酵素については吸収スペクトルや質量分析を行い、同定した。過酸化水素駆動によるエチルベンゼンを基質とした水酸化触媒活性(触媒回転数)をガスクロマトグラフィー法(GC)により定量し、キラルカラムを用いて生成物の立体選択性を評価した。変異を導入する前は14%であった立体選択性が大幅に向上し、分子動力学計算を用いた設計の有用性が明らかになった。興味深いことに、実施した20のサンプルに対して計算と実験結果の相関を確かめるため、横軸に予測値、縦軸に実験値をプロットしたところ、良い相関が観測され、本手法による人工金属酵素の論理的な設計の可能性が確認された。さらに本設計手法は立体選択性だけでなく、触媒活性や位置選択性の向上にも応用できると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。柔らかな反応場であるタンパク質マトリクスと高活性な金属錯体から構成される人工金属酵素について、その論理的設計に関する革新的かつ実用的な手法を創出し、実験化学的に示すことを目的として研究を遂行した。本年度は当該研究の初年度であるので、特に人工金属酵素調製法の確立とその詳細な同定を実施した。反応場を与えるタンパク質として、扱いの容易な酸素貯蔵ヘムタンパク質であるミオグロビンを選択し、調製・精製した。一方で、活性中心になる人工補因子として、ヘムの配位子部分であるポルフィリンの類縁体、ポルフィセンやコロールの金属錯体を合成した。金属には、貴金属ではない鉄やマンガンを用いた。ヘムタンパク質補因子置換法(再構成法)に基づき、ミオグロビンからヘムを除去し、人工補因子を挿入し、これらの複合化を行った。精製はイオン交換クロマトグラフィーやサイズ排除クロマトグラフィーを用いて実施した。得られた人工ヘムタンパク質に関しては、可視紫外吸収スペクトルや電子スピン共鳴法(EPR)、X線結晶構造解析を用いて構造の同定を実施した。過酸化水素駆動によるエチルベンゼンの水酸化触媒活性をガスクロマトグラフィー法(GC)により評価した。他のミオグロビン改変体や補因子のみでは全く触媒活性を示さないが、約15回程度の触媒回転数を確認した。また立体選択性についても、キラルカラムを用いて評価したところ14%eeであった。立体選択性を向上させるために、分子動力学計算を用いた変異体設計を予備的に実施した。人工補因子の合成等に当初の予定よりも時間はかかったものの、最終的に活性のある錯体を設計、合成することができた。タンパク質への挿入の効率もよく、同定に関しても結晶構造解析等を用いて原子レベルで行うことができた。触媒反応に関して、エチルベンゼン等の不活性C-H結合の水酸化反応は比較的難易度が高い反応が進行し、またタンパク質マトリクス内でなければ、進行しない点は非常に興味深い。立体選択性については高くはないものの、ある程度見られているため、変異導入により向上することが期待される。立体選択性をさらに向上させるための変異体の調製については、次年度に向けて、大腸菌を用いや発現系や精製法など予備的な準備が整っている。

今後は、作成した人工金属酵素の触媒活性の評価において得られた結果をフィードバックし、より高機能な人工金属酵素を設計し、実際にその調製および評価を実施する。反応場にはヘムタンパク質であるミオグロビンを用いて、ヘムタンパク質補因子置換法(再構成法)に基づき、ヘムを除去したアポタンパク質に人工補因子であるマンガンポルフィセンを挿入したものを基盤にして進める。今後は特にタンパク質側の変異による高機能化を狙うので、分子動力学計算を利用した変異体設計と遺伝子工学的手法による変異導入を高効率に行う必要がある。得られた人工金属酵素について過酸化水素駆動によるエチルベンゼンやシクロヘキサン、さらにそれらの誘導体等を基質とした水酸化触媒活性をガスクロマトグラフィー法(GC)により評価する。さらに立体選択性について、キラルカラムを用いて評価し、分子動力学計算を用いた設計の有用性を評価する。特に計算と実験結果の相関を確かめるためには複数のサンプルが必要であるので、20種類以上の変異体の評価を実施する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
寒冷地におけるALC外壁構法と地域施工仕様書の確立に関する研究

1.ALC外壁は、外壁構成によっては氷点下における気温の低下に伴い、壁体内への水蒸気流入量と壁体内の水分蓄積量が増加する。2.ALC外壁は、その壁体構成と外気側温度の違いにより、水分蓄積の量や位置が異なる。3.外気温が低下するに伴い、防湿層がないグラスウ-ル断熱壁体と、ALCに外装仕上(塗)材のある50mm厚の単体使用の壁体の水分蓄積がかなり多くなる。4.ALC単体の壁体でも、厚さが75mm以上となると、外気側が相当低温となっても水分蓄積は少なくなり、温暖地や寒冷地の一部では施工可能である。5.ウレタン吹付け壁体、および防湿が比較的完全な壁体は、低温でも水分蓄積は非常に少なく、寒冷地でも施工可能である。防湿シートの破断面積の大きさと水分蓄積量の関係は、比例関係ではない。6.ALCの室内側に断熱材があり、壁体内の0°C域がグラスウ-ル部にある条件では、水分蓄積が多くなる。7.外壁ALC内に凍結点域があるとそこに水分蓄積が集中し、ALC外装仕上(塗)材の種類による水分蓄積量への影響は小さい。8.壁体内に蓄積した水分が一時的に融解すると、壁体構成によって屋外への透湿量が異なる。また、再び低温となれば、水分蓄積は以前と同様の増加割合で継続する。冬季のALC壁体の温度と水分蓄積量の関係の実測により、水分蓄積は壁体が凍結している時間が長い北壁に多い。また、壁体構成による違いなどが、室内実験の結果と同傾向であることが確認できた。[本年度の研究実施計画の(1)(3)の結果から得られた新たな知見]1.冬季に外気温が日周期変動する場合の壁体の透湿・内部結露性状を、低温一定の場合とも比較して、壁体構成ごとに定量的に明らかにした。2.最低気温が氷点下における外気温の日周期変動の場合、壁体構成によって多少の差はあるが、いずれも日最高温度が低いほど、壁体内の水分蓄積量が多くなる。3.今回の外気温度変動条件で壁体内の水分蓄積量が多くなるのは、外装仕上材のあるALC単体の壁体と、防湿層のないグラスウ-ル断熱の壁体である。4.壁体構成によってその影響量は多少異なるが、一般に屋内側湿度が高くなるほど、壁体への水蒸気流入量が増加し、水分蓄積量も増加する。本実験により、壁体構成毎に、内部結露に及ぼす屋内側湿度の影響を数値的に把握することができた。5.壁体内の水分蓄積位置は、外装仕上材のあるALC単体の壁体では透湿が妨げられるため屋外側表面近くに、グラスウ-ル断熱の壁体では凍結しているALCの室内側(グラスウ-ル側)表面に多くなり、外気温が変動しても、水分蓄積位置は壁体内のある部分に集中している。6.グラスウ-ル断熱壁体では、温度変動条件にかかわらず、ALCが氷点下となっていることが多いため、室内側からの水蒸気流入量のほとんどが壁体内に蓄積する。1.ALC外壁は、外壁構成によっては氷点における気温の低下に伴い、壁体内への水蒸気流入量と壁体内の水分蓄積量が増加する。

5.ウレタン吹付け壁体、および防湿が比較的完全な壁体は、低温でも水分蓄積は非常に少なく、寒冷地でも施工可能である。防湿シートの破断面積の大きさと水分蓄積量の関係は、比例関係ではない。6.ALCの室内側に断熱材があり、壁体内の0°C域がグラスウ-ル部にある条件では、水分蓄積が多くなる。7.外壁ALC内に凍結点域があるとそこに水分蓄積が集中し、ALC外装仕上(塗)材の種類による水分蓄積量への影響は小さい。8.壁体内に蓄積した水分が一時的に融解すると、壁体構成によって屋外への透湿量が異なる。また、再び低温となれば、水分蓄積は以前と同様の増加割合で継続する。9.冬季のALC壁体の温度と水分蓄積量の関係の実測により、水分蓄積は壁体が凍結している時間が長い北壁に多い。また、壁体構成による違いなどが、室内実験の結果と同傾向であることが確認できた。
脂質代謝と酸化ストレス制御間のクロストーク機構に及ぼす食餌中脂質組成の役割

Nrf2系による酸化ストレス制御と脂質代謝のクロストークを検討した。1食餌中脂質の質的差異は脂肪酸分解、コレステロール排泄、コレステロール(CH)異化にNrf2系を介し影響した。2CH吸収とNrf2系の関係を検討し、CH吸収量の変化はLXRαの標的遺伝子である脂肪酸代謝関連遺伝子、CHトランスポーター、胆汁酸合成酵素を制御しており、Nrf2はLXRαを介した脂質代謝制御に関与している事を見出した。3Nrf2アクチベーターの1つ6-methylsulfinylhexylisothianate(6-MSITC)はNrf2依存性に肝への脂肪沈着とサイトカイン産生を抑制している事を明らかとした。食餌中脂質の量的な差がNrf2- keap1系に影響を及ぼす事が知られており、脂質代謝と酸化ストレス制御の間にクロストークが存在すると推測されている。そこで我々は食餌中の油脂脂質組成の差異は脂質代謝のみならずNrf2- keap1系による酸化ストレス制御に影響を及ぼすのではないかと仮説をたて、平成24年度に以下の事を明らかとした。1)脂肪酸組成の異なる各種油脂摂取が脂質代謝とNrf2系による酸化ストレス制御に及ぼす影響を検討する事によりn-3不飽和脂肪酸を多く含む魚油が肝臓、小腸における脂質代謝、胆汁酸代謝に影響及ぼす事のみならず、ABC transporterやNrf2関連遺伝子産物の発現に影響する。2)Nrf2-KOを用いた検討から脂肪酸代謝、コレステロール代謝、胆汁酸代謝にはNrf2系が関与する。これらの事を踏まえ、平成25年度にはコレステロール吸収がNrf2による酸化ストレス制御系に及ぼす影響を系統的に検討した。雄性Nrf2-KOと野生型マウスを用い標準飼料にて8週齢まで飼育したのち1)コントロール(C)群、2)高コレステロール食(H)群、3)ezetimibe含有食(E)群、4)高コレステロール食+ezetimibe含有食(HE)群、の4群に振り分け4週間飼育した。野生型ではH群で脂肪酸代謝に関連のあるFAS, ACC1, SREBP-1c, SCD-1c, CD36、ABCG5、ABCG8、CYP7A1の肝臓における発現の上昇を認め、E群ではこれらの発現は低下していた。一方Nrf2ノックアウトマウスこれらの発現は各群において有意差は認めなかった。これらの遺伝子発現はマウスにおいてLXRαの制御を受けている事が知られており、高コレステロール食やezetimibe投与によりコレステロール吸収の変化が引き起こすこれらの結果からNrf2はコレステロール吸収量の変化による脂肪酸、コレステロール、胆汁酸代謝はLXRαを介している事が示唆された。摂取する油脂の脂質組成の差異は脂質代謝、エネルギー代謝のみならず酸化ストレスに影響を及ぼすと考えられている。食餌中脂質の量的な差が酸化ストレス制御センサーであるNrf2- keap1系に影響を及ぼす事が知られている。このことは脂質代謝とNrf2-keap1系による酸化ストレス制御の間にクロストークが存在すると推測できる。本研究は、食餌中の脂質組成の差異が脂質吸収・代謝とNrf2-keap1系にどの様な影響を及ぼし、相互に如何なる関連があるのかを解明する事を目的とする。高脂肪食が脂質代謝やNrf2系への影響がある事は報告があるので、平成24年度には脂肪酸組成の異なる各種油脂(大豆油、ラード、魚油)摂取が脂質代謝とNrf2系による酸化ストレス制御に及ぼす影響を系統的に検討し、n-3不飽和脂肪酸を多く含む魚油が肝臓、小腸における脂肪酸合成系、異化系、コレステロール代謝、胆汁酸代謝に影響及ぼす事のみならず、肝臓、小腸の細胞膜上のABC transporter発現に影響する事やNrf2関連遺伝子産物の発現に影響することを明らかとした。Nrf2ノックアウトマウスを用いた検討から、脂肪酸組成による脂肪酸代謝、コレステロール代謝、胆汁酸代謝にはNrf2系が関与する可能性があることを見出した。さらにコレステロール吸収がNrf2による酸化ストレス制御系に及ぼす影響を検討した。コレステロール吸収阻害するezetimibeが肝臓におけるNrf2系の発現を増加させる事を見出した。生体には様々な親電子物質や活性酸素種からもたらされる酸化ストレスに対して防御するシステムが構築されている。このシステムでは転写因子であるNF-E2-related factor 2 (Nrf2)がセンサーとしてその発現の制御をおこなっている。Nrf2ノックアウトマウス(Nrf2KO)では高脂肪食(HFD)やメチオニンコリン欠乏食(NASH誘発食)において容易に脂肪肝を誘発し、酸化ストレスマーカーを増加させる事からNrf2が脂質代謝と酸化ストレス制御双方に関与している可能性が示唆されていた。

このことは脂質代謝とNrf2-keap1系による酸化ストレス制御の間にクロストークが存在すると推測できる。そこで本研究では脂質吸収・代謝とNrf2-keap1系に対し相互に如何なる関連があるのかを解明する事を目的とする。本研究では、まず食餌中脂肪酸組成の差異が脂質代謝とNrf2系に如何なる影響を及ぼすかを系統的に検討し、脂肪酸組成が肝臓、小腸の脂肪酸合成系、異化系、コレステロール代謝、胆汁酸代謝に影響及ぼす事のみならず、肝臓、小腸の細胞膜上のABC transporter発現に影響する事やNrf2関連遺伝子産物の発現に影響する事に加え、脂肪酸組成による脂質・胆汁酸代謝にはNrf2系が関与する事を見出した。次にコレステロール吸収制御がNrf2による酸化ストレス制御系に及ぼす影響を検討し、Nrf2がLXRαを介した脂肪酸、コレステロール代謝をコントロールしている事を明らかにした。最終年度にはNrf2 activatorが脂質代謝に及ぼす影響を検討した。代謝学研究の経過からNrf2を介する脂質代謝制御がLXRα依存性である事が示唆されたため、追加の実験を計画しているが、当初予定されていた研究は順調に進行している。平成24年度はまず脂肪酸組成の異なる各種油脂摂取が脂質代謝とNrf2系による酸化ストレス制御に及ぼす影響を系統的に検討した。雄性C57BL/6Jマウスを用い標準飼料(AIN-93)に準拠して作成した脂肪酸組成の異なる食事(10%大豆油、10%ラード、10%魚油含有飼料)にて飼育した場合、n-3不飽和脂肪酸を多く含む魚油群にて血清、肝臓中のtriglyceride, cholesterolは有意に低く、肝臓および小腸での脂肪酸分解(PPARα, ACOX,など)、コレステロール代謝(LXRα,ABCG5/G8)、胆汁酸代謝(Cyp8b1, Cyp27a1,Baat, Bsep,Mrp2, Mrp3)関連のRNA発現が亢進しており、脂肪酸組成の差は肝臓に加え小腸においても脂質・胆汁酸代謝に影響する事が明らかとなった。Nrf2 knockout miceにおいてはこれらの遺伝子産物発現がwildに比べて高く、魚油の効果は少なかったことから魚油による脂質・胆汁酸代謝への影響にNrf2系の関与が示唆された。次にコレステロール吸収がNrf2による酸化ストレス制御系に及ぼす影響を検討した。コレステロール吸収を阻害した群(ezetimibe投与群)作成し、ezetimibe投与が肝臓におけるNrf2系(Nrf2, Nqo1, Ho1など)の発現増加をみた。平成24年度および25年度の成果を踏まえると、Nrf2は様々なメカニズムを介して脂質代謝に関わっている事、LXRαを介した脂質・胆汁酸代謝の制御を行っている可能性がある事が示唆された。LXRαはRXRとheterodimerを形成して作用する転写因子である。
移動通信網を介した高品質画像取得のための処理手法とその仮想環境への応用

本研究では,広域をカバーする移動通信網を利用した新しいメディアヘの応用として、移動カメラによる映像情報の能動的な取得とその仮想環境技術への応用を目指した。・移動制御プラットホームの構築電動車とその制御系を改良し、電動車のPCへの接続を行った。PCを介して制御することで、コマンドに応じて移動方向、速度をかえることができる。・LANおよびPHSデータ通信を介した制御LAN環境、PHSの32kbpsデータ通信回線のTCP/IPの下で移動プラットホームの制御を行った。・画像の簡易な圧縮伝送系の構築空間解像度の制御による圧縮伝送方式を検討した。制御者が画面内の興味のある部分を指示することで、空間解像度を可変にした圧縮伝送の方式を実装した。・移動通信網を介した遠隔移動プラットホームによる画像取得実験PHSのデータ通信回線を介し、TCP/IPの下でモバイルプラットホームを遠隔制御するとともに画像取得を行うシステムを用いて、移動環境での画像取得実験を行った。・画像の高精細、高品質処理複数の焦点画像を用いた画質の制御手法についての検討を行った。本研究では,広域をカバーする移動通信網を利用した新しいメディアへの応用として、移動カメラによる映像情報の能動的な取得とその仮想環境技術への応用を検討する。固定端末環境での映像サービスが,固定カメラを通じての対面会議や蓄積映像の利用にとどまるのに対し,移動通信網の広域性を利用すれば,ユーザがその場で移動カメラを遠隔制御し,自在に観測点を移動しながらの映像取得を目的とする。移動通信網は,モバイル(遠隔制御移動装置)の遠隔制御と映像情報の伝送に利用するが,移動通信網はその広域性のため,モバイルの大きな移動も許容できる.そして、いったん取得した画像をもとに空間情報の構築を行うことにより、仮想環境への応用が可能である。なお、仮想環境への画像の再利用を可能とするために、十分高品質な取得画像の再構成を行なう必要がある。本年度は、以下の点に関しての研究を行った。高品質、高精細画像取得手法(1)異なる焦点の複数画像からの全焦点画像、任意焦点画像の生成手法、(2)異なる焦点の複数画像からのシーン内の対象物体をシフトした画像の生成手法を検討した。これらは、領域分割を介さずに所望画像を求めることができるという特徴がある。さらに、(3)複数画像を自動的に繋ぎ合わせ、カメラパラメータと対象の構造を推定しながら超高精細画像を取得する手法の検討を行った。この手法によれば、低解像度のカメラを手に持って対象をスキャンすることで高精細画像をうることができる。・空間構築と表示取得映像情報の臨場感のある表示が必要であり、簡易モデルに基づいて一旦取得した少数枚の画像からウオ-クスルーを生成する手法の検討を行った。・移動通信網を介した遠隔移動プラットホームによる画像取得PHSの32Kbpsデータ通信回線を用いて、TCP/IPの下でモバイルプラットホームを遠隔制御し、画像も取得するシステムの構築と実験を行った。本研究では,広域をカバーする移動通信網を利用した新しいメディアへの応用として、移動カメラによる映像情報の能動的な取得とその仮想環境技術への応用を検討している。いったん取得した画像に対して処理を行うことで、画像の高品質化、高精細化、また、空間情報の構築による仮想環境への応用が可能である。●LANおよびPHSデータ通信を介した制御者の指示を考慮した画像の圧縮伝送LAN環境、PHSの32kbpsデータ通信回線のTCP/IPの下で画像を圧縮伝送するシステムの構築と実験を行った。制御者が画面内の興味のある部分を指示することで、空間解像度を可変にした圧縮伝送の方式を検討した。●高品質、高精細画像取得手法ある程度の品質の画像が得られたとして、その焦点の異なる画像を利用した高精細化の検討を引続き行った。(1)異なる焦点の複数画像からの全焦点画像、任意のオブジェクトごとの線形処理画像の生成。(2)異なる焦点画像間のレジストレーション手法(3)焦点画像処理の高速化(4)多数枚の画像情報を基準格子をもとに整合させ、高精細画像の生成、及び、任意視点画像の生成を行う手法の検討を行った。本研究では,広域をカバーする移動通信網を利用した新しいメディアへの応用として、移動カメラによる映像情報の能動的な取得とその仮想環境技術への応用を目指した。・移動制御台の構築電動車とその制御系を改良し、電動車のPCへの接続を行った。

PCを介して制御することで、コマンドに応じて移動方向、速度をかえることができる。・LANおよびPHSデータ通信を介した制御LAN環境、PHSの32kbpsデータ通信回線のTCP/IPの下で電動台の制御を行った。・画像の簡易な圧縮伝送系の実験空間解像度の制御による圧縮伝送方式を検討した。制御者が画面内の興味のある部分を指示することで、空間解像度を可変にした圧縮伝送の方式を実装した。・移動通信網を介した遠隔移動プラットホームによる画像取得実験PHSのデータ通信回線を介し、TCP/IPの下でモバイルプラットホームを遠隔制御するとともに画像取得を行うシステムを用いて、移動環境での画像取得実験を行った。・画像の高精細、高品質処理複数の焦点面像を用いた画質の制御手法についての検討を行った。
難治性滲出性中耳炎の効率的早期発見健診システムの確立

1.三歳児健診で検出された滲出性中耳炎児の予後調査仙台市および宮城県の三歳児健診で滲出性中耳炎と診断された644名について、治療開始6カ月後までの予後調査を行なった。その結果1)追跡可能例の1カ月以内の治癒率は30%、1カ月時点での治癒中症例の3カ月以内の治癒率は22%、3カ月時点での治癒中症例の6カ月以内の治癒率は29%だった。2)6カ月追跡可能例のティンパノグラムの推移は、初診時、B型86%を占めていたが、治療の結果、、50%がA、C型へと改善したが、依然としてB型23%を認め、これら難治例の検出が今後の課題である。2.手術を要した難治性滲出性中耳炎についての検討東北大耳鼻科で、3年間に難治のため手術に至った症例のうち、三歳児健診で新たに発見された例が19例36耳あった。1)19例中、三歳児健診のアンケート異常は10例で、他の9例はアンケートでは異常なく、ティンパノグラム異常にて検出されている。2)たとえ難治例であっても、これらの症例を健診のアンケートのみで検出することは難しく、ティンパノメトリーと、アンケートを併用した、宮城県方式の三歳児健診の有用性が確認された。今後は、健診3年以降の長期予後について、研究の継続予定である。
脳機能画像を用いた痛覚認知機構の解析

まず,足関節の捻挫後ギプス固定によるCRPS様症状を有しallodyniaを発症した患者に対して,タオルを用いてブラッシングをおこない,脳の賦活部位を検討した。対照として健常側の足にもブラッシングを行い,同一患者でallodynia消失後カプサイシンを皮内投与し比較検討した。機械的侵害刺激、ギプス固定後のallodynia、カプサイシン皮下注射後のallodyniaでの脳内の活動部位はNRSに比例して大きくなるが、部位はほとんど同じであった。VASが6を超える機械的侵害刺激、カプサイシン皮下注射後のallodyniaでは同側のSIにも活動が見られた。次に,7名の健康成人の効き足の足背部に対して,針付ローラーによる刺激,針付プレートの刺激,タオルによるブラッシングの3種類の刺激を与え,脳の活動部位を検討した。6秒間の刺激のオンオフを3回繰り返した。MRIはGE社製,1.5Tを用い,single-shot gradient-echo EPI sequence(TE:40ms, TR:3s, flip angle:90度,matrix:64×64,FOV:300×300mm, slice thickness:3mm)による撮像を行った。画像解析にはSPM99を用いた.針付ローラーによる刺激と針付プレートの刺激では痛みの強さはほぼ7で同じであった。機械的侵害刺激により大脳皮質の一次二次感覚野,島,前帯状回,頭頂連合野,補足運動野に活動が見られた。タオルによるブラッシングでは大脳皮質の一次感覚やのみに活動が見られた。針付ローラーの刺激のほうが活動が強く,両側の大脳皮質の第二次感覚野の全体にわたり活動がみられたのに対して,針付プレートによる刺激では,大脳皮質の第二次感覚野の後方にのみ活動が見られた。動的な痛みと静的な痛みとで,脳の活動部位に違いが見られたことは,同じ機械的刺激でも認知機構が異なることが示唆された。Complex regional pain syndrome(CRPS)type Iは神経損傷を伴わない外傷後に浮腫,皮膚温や発汗の異常,疼痛を生ずる症候群であるが,その原因の一つとしてギプスなどで固定して運動が妨げられていることがあげられる。CRPSとまではいかなくてもギプス固定後には上記の症状は程度の差はあれ認められることが多い。今回,下肢の骨折に対して4週間ギプス固定をしギプス抜去直後にallodyniaが認められた症例に対し,fMRIを用いてallodyniaの画像化に成功した。足背をタオルを用いて30秒間brushingし,30秒間休むというタスクを3回繰り返し,その差分を画像化した。統計解析にはSPMを用いた。健常側足背のbrushingでは反対側のS1のみが活性化されたのに対して,allodyniaを生じた患側足背のbrushingでは反対側のS1のみならず両側のS2,insular cortex,小脳など脳の広範囲にわたり活性化された。ギプス抜去後2ヵ月後,allodyniaが消失した時にもう一度測定したところ,前回患側のみでみられた広範囲な活動は消失し,反対側のS1のみの活性化が認められた。以上よりギプス固定後に生じたallodyniaをfMRIを用いて画像化することに成功した。従来,患者本人の訴えでしか共有することのできなかったallodyniaという症状が,fMRIを用いて客観的に示すことができた意義は大きいと考える。Complex regional pain syndrome(CRPS)type Iは神経損傷を伴わない外傷後に浮腫,皮膚温や発汗の異常,疼痛を生ずる症候群であるが,近年,四肢の不動化がその発症に深く関与していることがいわれている。

今回,下肢の骨折に対して4週間ギプス固定をしギプス抜去直後にallodyniaが認められた症例に対し,fMRIを用いてallodyniaの画像化に成功した。足背をタオルを用いて30秒間brushingし,30秒間休むというタスクを3回繰り返し,その差分を画像化した。統計解析にはSPMを用いた。健常側足背のbrushingでは反対側のS1のみが活性化されたのに対して,allodyniaを生じた患側足背のbrushingでは反対側のS1のみならず両側のS2,insular cortex,小脳など脳の広範囲にわたり活性化された。ギプス抜去後2ヵ月後,allodyniaが消失した時にもう一度測定したところ,前回患側のみでみられた広範囲な活動は消失し,反対側のS1のみの活性化が認められた。また,カプサイシン皮内注射後のallodyniaでも同様の反応が得られた。以上よりギプス固定後に生じたallodyniaとカプサイシン皮内注射後のallodyniaの認知は共通していることが明らかとなった。従来,患者本人の訴えでしか共有することのできなかったallodyniaという症状が,fMRIを用いて客観的に示すことができた意義は大きいと考える。
グローバルおよび公私協働のガバナンス空間における新しい行政法の生成

行政法空間を画した1行政の組織と作用の法、2国内法という特徴が曖昧なものとなり、公私協働とグローバルという1と2を超えた空間に「行政法」(avant la lettreとしての行政法)が生まれることを分析した。そこでは、公私協働組織、グローバル組織等、多種多様な組織もアクターとして登場し、国内法令だけでなく、組織内部の自主法、組織横断的な、または、グローバルな協定等、多種多様なルールがつくられ、契約手法を中心とするこれも多種多様な規制が行われている。そして、ここには「行政法」と行政法との異種混成接合(heterogeneous articulation)という現象が生じていることに注目した。平成25年度の本研究は、研究代表者および研究分担者が四つの研究班に分かれて実施した。1アメリカ・世界銀行班世界銀行のGlobal ForumにおけるGIZ、コンセイユデタ等のワークショップにおいて情報交換と資料収集を行った。グローバルな法システムと国内法システムの契約等による接合の分析アプローチの有効性を検討した。Jeffery Lubbers教授の参加を得てアメリカの行政法支援動向についてワークショップを開催した。2ヨーロッパ・世界銀行班世界銀行・法務担当副総裁に行政裁判官出身者を出すとともに、Global Forumにも加盟し、公私協働契約(PPP)の法整備支援に取り組むコンセイユデタを訪問し、公と私がその境を超えて契約により接合する法制度に関する情報交換と資料収集を行った。また、ヨーロッパ評議会判決執行部を訪れ、法執行におけるヨーロッパ法システムと国内法との接合の問題について情報交換と資料収集を行った。3中国班JICAと連携し、行政訴訟法改革について全人代法制委員会とワークショップを開催し、意見交換を行った。中国政法大学等の行政法研究者や裁判官の出席も得た。公法形式だけでなく、公私の枠を超えて契約等私法形式を用いる行政活動とそれに起因する紛争も増えていることから、中国側は、当事者訴訟・民事訴訟への関心が高く、これに関して意見交換を行った。4ウズベキスタン・モンゴル班ウズベキスタンについては、JICAと連携して、司法省と共同で一昨年末に制定された許可法の解説書を作成し公刊した。モンゴルに関しては、現在作成中の一般行政法典草案について、起草グループと意見交換および資料収集を行った。日本およびドイツ法の国内法への需要の問題を検討した。平成26年度の本研究は、研究代表者および研究分担者が四つの研究班に分かれて実施した。2ヨーロッパ・世界銀行班一昨年度実施できなかったマックスプランク研究所、フランクフルト大学等ドイツにおける近時の国際行政法およびグローバル行政法に関する研究動向の調査を実施した。また、Conseil d'Etat判事兼フランス比較法学会会長であるTimothee Paris氏を招き、PPP分野における行政契約に関する法整備支援をテーマとする研究会を行った。3中国・インドネシア班JICA法整備支援研修の機会を利用して、中国全人代常務委員会法制工作委員会メンバーおよび法案起草に従事する学者との行政訴訟法案に関する意見交換を行ったり(2014年9月12日)、東アジア行政法学会(広州大学)において研究成果を発表したり、その機会を利用して、行政復議法改革に関する意見交換を行ったりした(2014年11月10日)。4モンゴル・ウズベキスタン班モンゴル行政裁判所創設10周年記念シンポジウムに参加し、研究成果を報告するとともに(2014年6月5日)、行政裁判所の裁判例の展開および一般行政法典案の作成に関して、行政裁判所判事や研究者と意見交換を行った。平成27年は、研究代表者および研究分担者が四つの研究班に分かれて実施した。2ヨーロッパ班Conseil d' Etatnおよびドイツ国際協力機構(GIZ)による行政法整備支援のそれぞれの特徴を踏まえて、ヨーロッパにおけるグローバル(国際)行政法と新しい行政法の生成の特徴について検討を行った。4上記国際会議等に参加した研究協力者であるTsogt Tsend判事とともに、モンゴル行政法改革ならびにドイツおよび日本の支援とその影響について検討した。同様に、上記国際会議に参加したIgol Tsai氏(世界経済外交大学)とともに、ウズベキスタン行政法改革ならびにドイツおよび日本の支援とその影響について検討した。研究はおおむね順調に進展している。1アメリカ・世界銀行班Global ForumWeekのSessionを主宰し、この間の成果を報告した。この機会に、Commentatorを務めたWilliam Loris教授(Loyola University)等との協力関係ができたことは成果である。3中国・インドネシア班全人代法制工作委員会や行政法学者との間でつくられた協力関係に基づく共同研究を定期的に行う機会をもつことで、ネットワークを強化した。なお、インドネシア・ガジャマダ大学においてグローバル空間における政府調達契約に関するワークショップを企画したが、日程の調整がつかず未実施となった。4モンゴル・ウズベキスタン班モンゴル行政裁判所裁判官や行政法学者との研究ネットワークは、行政裁判所創設10周年記念シンポジウムの機会を通して強化された。また、名古屋大学アジアサテライトキャンパスへの行政裁判所判事の入学があり、モンゴル行政裁判所との研究交流は定期的に行われている。