hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビタミンＢ１２およびＦ４３０含有メチル基転位酵素の実践的機能モデル構築

本年度は、前年度に得られたメチオニン合成酵素モデルの反応性をさらに精査するために、人工コファクター配位子であるテトラデヒドロコリンとともに、ビスデヒドロコリンを合成し、そのコバルト錯体を合成し、Co(I)錯体およびCo(III)メチル錯体および、ヘムポケット内のヒスチジンへのメチル基転移反応を追跡した。ビスデヒドロコリンコバルト錯体については、予想通りCo(I)の反応性が高く、容易にCo(III)メチル錯体が生成し、モデル反応の反応性がコファクターの構造と電子状態に依存することを明らかにした。この得られた知見をもとに、今後、反応性の高いビスデヒドロコリンコバルト錯体を含む再構成ミオグロビンを用いて、外部基質の触媒的メチル基転移について挑戦する予定である。一方、今年度は、テトラデヒドロコリンニッケル錯体の合成も行い、安定なニッケル錯体を得た。さらにNi(I)錯体をアポミオグロビンに挿入し、再構成ミオグロビンを調製した。ヨウ化メチルを添加することにより、スペクトルの変化と若干のメタン発生が認められ、F430含有酵素の新しいモデルとして検討を開始した。生物無機化学当該年度の最も大きな成果は、今までに低分子のコバルト錯体では難しかったメチル基の転移反応を、タンパク質ポケット内でしっかりと観測できたことである。当初、ミオグロビンのヘムポケット内で、コバルトコリン錯体の、コバルト1価およびメチル錯体形成までは追跡できると期待していたが、さらにメチル基が転移することは、予想の範囲を超えていた。今回見られたメチル基転移反応はまさに、メチオニン合成酵素のモデル反応であり、今後、メチル基の反応性とメチル基の電子状態を詳細に評価する際に大いに役立つと考えられる。そのなかでも、これまで実際に報告例のないコバルト一価の錯体の構造解析ができたことは、コリノイド(ビタミンB12類縁体)の化学において、非常に大きな知見となった。以上、構造モデル(酵素反応の中間体検出)を主な計画としていたが、得られた再構成タンパク質を用いて、メチオニン合成酵素のモデル反応まで踏み込むことが出来、当初の計画以上に研究が進展した。当初の予定では、コバルトコリン錯体の合成と得られた錯体のアポミオグロビンへの挿入で、ほぼ1年が経過すると考えていたが、実際には難解なコリン錯体の合成がスムーズに進み、さらにタンパク質との複合体も比較的安定に得られた。それだけでなく、予想外にタンパク質の上質の結晶が獲得でき、共同研究によって構造解析にも成功したことが特記すべき事項である。また、本来は困難とされているコバルトーメチル錯体もコバルト一価種を経由して、調製することが出来、UV-visで同定を行った。以上、合成までを1年の計画としていたが、得られた再構成タンパク質を用いて、メチオニン合成酵素のモデル反応やその中間体の検出まで踏み込むことが出来、当初の計画以上に研究が進展した。今回、ヘムポケット内でのメチル基転移が観測されたため、次の段階としては、外部基質へのメチル基転移反応の検討である。
核内受容体制御系を用いたがん制御に関する研究

これまでに口腔扁平上皮癌において、核内受容体であるPPARgammaによって発現をコントロールされている分子の一つであるFABP4が高発現していることを舌癌患者組織切片を用いた研究から明らかにすることができだ。さらにFABP4を特異的にノックダウンすることにより、培養癌細胞の増殖を有意に抑制すること、およびそのメカニズムも明らかにすることができた。PPARgammaによって直接発現をコントロールされている分子が扁平上皮癌の増殖をコントロールしていることを明らかにしたことは非常に意義深く、癌の増殖や浸潤・転移を抑制し、新たな治療法となる可能性が示唆された。これまでに我々は、核内受容体が扁平上皮癌の細胞増殖に重要な役割を果たしていることを報告している。すなわち、この核内受容体の機能を抑制する、あるいは発現をノックダウンすることにより、癌細胞の増殖が抑制されることを見出している。我々が注目している核内受容体がPeroxisome proliferator-activated receptor gamma (PPARgamma)である。このPPARgammaは核内転写調節因子として働き、種々の分子の発現を制御している。その分子の一つがFatty acid-binding protein (FABP)であった。FABPの中でも特にFABP4が扁平上皮癌の癌部に特異的に高発現していることを患者から採取した組織切片を用いた解析で明らかになった。さらに培養細胞でも高い発現が認められたことから、このFABP4をsiRNAを用いて特異的にノックダウンすることを試みた。その結果、培養癌細胞の増殖を有意に抑制することができた。これらの結果からFABP4も癌細胞の増殖に重要な役割を果たしていることが明らかになり、これら一連の研究成果を英語学術論文として発表することができた。さらに現在、このPPARgammaによって発現をコントロールされている他の分子についても検討中であり、より詳細な研究を進めていく予定である。これまでにわれわれは、核内受容体が扁平上皮癌の細胞増殖に重要な役割を果たしていることを報告している。口腔外科学これまでに口腔扁平上皮癌において、核内受容体であるPPARgammaによって発現をコントロールされている分子の一つであるFABP4が高発現していることを舌癌患者組織切片を用いた研究から明らかにすることができだ。PPARgammaによって直接発現をコントロールされている分子が扁平上皮癌の増殖をコントロールしていることを明らかにしたことは非常に意義深い。また、これらの成果を英語学術論文として発表できたことは当初の計画を大幅に上回るものと考えられる。よって、本研究は計画以上に進展していると言える。(今後の推進方策)前述のように、我々の研究グループが長年研究を行ってきたPPARgammaによってその発現をコントロールされている分子はFABP4だけではない。もう一つの注目している分子としてアクアポリンなどがある。両社は癌細胞や癌組織で高発現し、どちらもノックダウンすることで癌細胞の増殖が抑制されるという結果は非常に興味深いものである。今後、PPARgammaを中心としたFABP4とアクアポリンとのインタラクションによる癌細胞増殖・浸潤・転移における役割について研究を進めていく予定である。特に相互作用については、それぞれのタンパクの発現調節、シグナル伝達、等について詳細な検討を加える予定である。(次年度の研究費の使用計画)研究費はおおむね計画通り使用されている。本年度に関しても当初の見込み額と執行額に殆ど差異はなく、計画通りである。次年度以降も同様に、計画通り研究費を使用していく予定である。おおむね計画通りに使用されている。次年度以降も同様に計画通り研究費を使用していく予定である。
タイ国東北部における農民参画による稲品種の採用と乾田直播技術の開発

東北タイの非灌漑稲作地帯での「直播栽培」の生産の安定・多収化のために、農家調査、参加型親子試験、栽培試験を行い以下の知見を得た。(1)天水田環境を、旱魃が起こりやすい上位田、洪水が起こりやすい下位田、大半を占めるこれらの間の中位田にわける、(2)中位・下位田での良好な生育条件の場合、播種量を30kg/haまで下げても減収しない、(3)感光性の強い中生天水田品種(KDML105など)は一部の下位田を除いて極端な早播きは減収につながる、(4)天水田品種の中位田・下位田で41/ha以上の多収化のためには、出穂期以降の乾物生産が低下しないよう後期重点型の施肥体系が必要である、(5)しばしば省略されるハロー(整地)作業により、特に雑草の多い圃場ではある程度の減収回避効果がる、(6)条播と除草の組み合わせにより、水条件の悪い圃場でも乾田散播栽培に対して増収効果がある。(7)中位・下位田での良好な条件の場合、早生品種でも慣行並みの多収を得られるものがある。今後の課題として、(2)との関連で、条件の悪い環境での播種量は、圧播きにより収量が改善される場合もあるがそうでない場合も多く、複雑な要因を整理してモデル化する必要性、(6)の条播栽培の普及のためには、より簡便に作業を行える条播用機械が必要であることが示唆された。企業を中心としたバイオテクノロジーの発展、2004年の食糧農業植物遺伝資源国際条約の発効の影響を受け、タイでもジャスミンライスの持ち出しに制限を設け、「有機栽培米」などの付加価値を高める戦略を進めている。一部のNGO在来品種の保存と利用を行っているが、全体としては、隣国カンボジアと比較して、稲品種の農家レベルでの多様性は低い。今後の米の国際マーケットの拡大、価格の変動、バイオテクノロジーの開発と社会受容など不確定な要因が多い中で、タイのイネの遺伝資源管理と稲作の変化は引き続き注目が必要である。タイ王国東北部を中心とする天水稲作地帯での農家レベルでの稲作技術の実態を明らかにしながら、天水稲作生産性改善のための新技術創出のために、農家水田の環境調査、稲作技術・栽培の聞き取り調査、研究所内での圃場試験を行った。タイ国東北部のヤソトン県とロイエット県で、タイ国農業省の「農家参加型研究プロジェクト」サイトの農家10戸で、圃場の状態や微気象環境を簡易定量した所、地域間、1つの村落内、あるいは1戸の農家の隣接する圃場間でも、天水田の養水分状態に大きな変異があり、イネの成長・生産に大きな影響を及ぼしていた。また、ウボン県において直播栽培を導入している農家でも同様の環境測定と聞き取り調査を行い、直播栽培の実態を観察した。ウボン県の調査村落では他の東北部に比べて直播栽培の割合はまだ少ないものの、1990年代後半から導入が始まり増加してきている。直播農家での種籾の播種量は30-180kg/haと大きな幅があり、研究所の奨励播種量よりも多い場合もあったが、実際の苗立ち数は研究所の圃場よりも著しく少なくなる場合があった。

研究所内で行った圃場試験では、丁寧に均一な深さで播種した場合には、養分ストレスや乾燥ストレス条件下でも、苗立ち数は劇的には減少しなかった。また、研究所内で、湛水期間に差のある圃場を用いて、乾田直播栽培と移植栽培の収量性を、14品種・系統を用いて比較し、苗立ちや生殖生長に関して、直播栽培への適応性の遺伝的変異があることを示した。さらに、タイ王国東北部との比較をするために、タイ王国東北部に隣接するカンボジア西部の代表的な直播栽培地帯であるバッタンバン州で簡単な農家調査を行った。タイ東北部では、100%の調査農家がKDML105とRD6の2品種だけを使っていたが、カンボジア西部ではより多くの品種が使われており、また播種量もより高かった(200kg/ha)。タイ王国東北部を中心とする天水稲作地帯での農家レベルでの稲作技術の実態を明らかにしながら、乾田直播栽培の生産性改善のために、ウボンラチャタニ市周辺の水田の実態調査、稲作技術・栽培の聞き取り調査、研究所内での圃場試験を行った。ウボンラチャタニ市周辺の調査村落では他の東北部に比べて直播栽培の割合はまだ少ないものの、1990年代後半から導入が始まり、村落ごとに10100%までの幅広い技術採択の差異が明らかになった。これには、労働力節約への動機付けや、雑草管理法への習熟年月の違いが、普及率の大きな違いに関係していると推察された。また、雨季開始時の水田の湛水面積の広がる速度とも直播栽培の普及と関連性が見られた。農家の家屋から遠い圃場はしばしば直播に割り当てられていたが、肥料や除草管理などが粗放的になる傾向が強く、より集約的に管理される移植栽培よりも、直播栽培では収量は低下すると、現地の農家にも研究者にも認識されていた。しかし、地形連鎖的に低位の水田の中には、雨季開始時の湛水の開始がより早く、そのため、雑草が少なく、乾物生産が高く、移植よりも高い収量性を発揮する水田があることが観察された。さらに、タイ王国東北部との比較をするために、タイ王国東北部に隣接するカンボジア北西部の代表的な直播栽培地帯であるバッタンバン州で圃場試験を行ったが、試験場の中で強い乾燥がかからなかった条件では、田面水の有無や深さにかかわらず、直播栽培の方が移植栽培よりも多収となり、それには、高い茎数、穂数、乾物重、籾数などが関連していた。タイ王国東北部を中心とする天水稲作地帯での農家レベルでの稲作技術の実態を明らかにしながら、乾田直播栽培の生産性改善のために、ウボンラチャタニ市周辺の水田の実態調査、稲作技術・栽培の聞き取り調査、研究所内での圃場試験、農家圃場での参加型試験を行った。研究所内の試験の解析から、直播栽培への品種の適応性に関して、生育後期の旱魃が起こる場合は、晩生品種での減収程度が大きい点に関しては、移植栽培と同様であったが、良好な環境条件では、移植栽培に比べて、早生や中生品種の中には、高い乾物生産力の品種があることを示した。また、タイ王国東北部との比較をするために、カンボジアでも、雑草管理、品種・栽植方法・水管理を変えて調査し、直播栽培での雑草管理の重要性を示し、品種の早晩性と草型によっても雑草抑制力が大きく異なることを確認した。また、天水田の生産の安定化を意識しながら日本で行った試験を解析して以下の知見を得た。まず、栽植密度(11-44株/m^2)の影響は、日本の非湛水条件では小さいことを示した。次に、陸稲と水稲を親にする組み換え近交系98系統を用いて、本田が湛水、非湛水、苗が通常、断根処理の組み合わせの4通りの条件で、非湛水条件に対する生育と生産を解析した。非湛水条件下での活着の速さや、その後の乾物生産には遺伝的変異があり、量的遺伝子座を同定するとともに、活着の速さが最終的な乾物重に影響を及ぼすのは、断根処理をした苗を非湛水田に移植した場合のみであることを示した。
哺乳動物卵胞内卵子の体外成熟と染色体異常の出現率

本研究では、マウスおよびウシの卵胞内卵子の体外成熟、体外受精、体外培養について細胞遺伝学的見地から検討し、細胞遺伝学的に正常な胚の効率的作出に繋がる卵胞内卵子を用いた体外受精系の確立を目的とした。1.マウス卵胞内卵子の体外受精後の発生能と初期胚の染色体分析過排卵処理後の雌マウスよりhCG投与後9、10、11、12時間後に卵胞内卵子を採取、培養し、hCG16時間後に雄マウスの精巣上体尾部より採取した精子を2時間培養後、最終濃度200精子/μlで体外受精させた。一部の受精卵は第一分割期に染色体標本とし、その他は胚盤胞期まで発生させて染色体標本とした。第一分割期における多倍体胚の出現率は卵胞内卵子区では、11.6-24.2%で排卵卵子区の9.5%より高かった。胚盤胞への発生率は、卵胞内卵子区では61.4-67.2%で排卵卵子区の84.0%に比べて有意に低かった。胚盤胞期では、卵胞内卵子区で3倍体が2例観察された。この結果より、卵胞内卵子は受精能力を有するが多精子侵入を受け易く、また発生率の低下を示すことが明らかとなり、卵子の成熟が不十分なためと考えられた。本成果は、国内学会および国際学会で発表された。2.ウシ未成熟卵子の体外成熟とその初期胚の染色体分析ウシ体外受精における染色体異常胚の一因を探るために、卵胞内卵子の体外成熟時間に注目し、極端に成熟時間を短縮させた卵子を体外受精に供し、作出された胚の染色体分析を行った。卵胞内卵子を卵丘細胞と共に12または26時間体外で培養した後、体外受精に供し、媒精48時間後に分割した胚の染色体標本を作製した。媒精48時間後に26時間区では83%が8-16細胞期で、12時間区では75.8%の胚が2-4細胞期であり、発生の遅延が見られた。12時間区における染色体異常の出現率は66.7%で、26時間区の27.8%より有意に高かった。胚において観察された性染色体構成から、これらの異常は未熟な卵子への精子侵入によって引き起こされたと推察された。本研究結果は原著論文として発表された。本研究では、マウスおよびウシの卵胞内卵子の体外成熟、体外受精、体外培養について細胞遺伝学的見地から検討し、細胞遺伝学的に正常な胚の効率的作出に繋がる卵胞内卵子を用いた体外受精システムを確立することを目的としており、本年度は、以下のような実験を行って成果を得た。1.マウス卵胞内

卵子の体外成熟後の減数分裂時における染色体異常の出現率について過排卵処理のhCG投与後9、10、11、12時間に卵胞内卵子を採取し、hCG投与後合計16時間となるよう4-7時間体外で成熟培養し、染色体標本を作製した。9および11時間区で減数第1分裂中期(M I期)の染色体像が1.3%、5.0%観察されたが、その他は全て減数第2分裂中期(M II期)染色体であった。染色体異常の出現率を調べたところ、ほとんどが正常な染色体数nであった。(本研究結果は、第93回日本繁殖生物学会大会で発表された。)2.ウシ卵胞内卵子の体外成熟培養条件と染色体異常の出現率との関連について卵胞内卵子の体外培養時間を22、26および30時間に設定し、卵子を体外成熟培養後、染色体標本として観察した結果、M II期にある卵子の割合は、26時間区(95.8%)、30時間区(96.6%)において22時間区(86.4%)に比べ有意に高かった。M II期染色体の正常性の分析を行ったところ、染色体数が正常のnより増減する異数性卵子の出現率は16.422.4%であり、培養時間が長くなるにつれて異常率が低くなる傾向があったが有意ではなく、また正常数の2倍である2nの2倍体卵子の出現率は4.75.6%であり、各培養時間区間に有意な差は認められなかった。卵胞内卵子の適切な培養時間は、加齢を避けるということから26時間が適当であると考えられたが、さらに詳細な検討も必要と考えられる。)本研究では、マウスおよびウシの卵胞内卵子の体外成熟、体外受精、体外培養について細胞遺伝学的見地から検討し、細胞遺伝学的に正常な胚の効率的作出に繋がる卵胞内卵子を用いた体外受精システムを確立することを目的とした。本年度は、以下のような実験を行って成果を得て、これを公表している。1.マウス卵胞内卵子の体外受精後の発生能と初期胚の染色体分析過排卵処理後の雌マウスよりhCG投与9,10,11,12時間後に卵胞内卵子を採取、培養し、hCG投与16時間後に雄マウスの精巣上体尾部より採取した精子を2時間培養後、最終精子濃度200sperm/μlで体外受精させた。一部の受精卵は第1卵割期に染色体標本とし、その他は胚盤胞期まで発生させて染色体標本とした。第1卵割期の染色体分析において、多倍体の胚の発生率は卵胞内卵子区では11.6-24.2%で排卵卵子区の9.5%より高かった。胚盤胞への発生は卵胞内卵子区では61.4-67.2%で排卵卵子区の84.0%に比べ有意に低かった。胚盤胞での染色体分析では、卵胞内卵子区で3倍体が2例観察されたにすぎなかった。この結果より、卵胞内卵子は受精能は有するが、多精子侵入を受け易く、また発生率の低下を示すことが明かとなり、これらは、卵子の成熟が不十分なためと考えられた。本成果は、第45回日本不妊学会学術講演会で発表された。2.ウシ未成熟卵子の体外成熟とその初期胚の染色体分析ウシ体外受精において出現する染色体異常胚の一因を明らかにするために、卵胞内卵子の体外成熟時間に注目し、極端に成熟時間を短縮させた卵子を体外受精に供し、作出された胚の染色体分析を行った。卵胞内卵子を卵丘細胞と12または26時間体外で共培養した後、体外受精に供し、媒精48時間後に分割した胚を10時間ビンブラスチン処理し、染色体標本を作製した。媒精48時間後に26時間区では83%が8-16細胞期であったが、12時間区では75.8%の胚が2-4細胞期で発生の遅れが見られた。12時間区における染色体異常の出現率は、66.7%で、26時間区の27.8%より有意に高かった。これらの異常は、未熟な卵子への精子侵入によって引き起こされたものと推察された。本結果は原著論文として発表された。本研究では、マウスおよびウシの卵胞内卵子の体外成熟、体外受精、体外培養について細胞遺伝学的見地から検討し、細胞遺伝学的に正常な胚の効率的作出に繋がる卵胞内卵子を用いた体外受精系の確立を目的とした。1.マウス卵胞内
ソーシャルキャピタルを活用した「ＭＭ展開力」の活性化に関する社会技術研究

本研究は持続可能なMM施策の展開のための基礎的かつ実践的な研究として,手法論と効果の実証の両面から,(1)持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法や支援ツールの開発,運営組織等の構築と有効性の実践的検証,(2)施策の長期展開が交通行動・現象に及ぼす効果の実証,(3)長期展開がソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果と発現メカニズムの実証を行い,研究の最終成果として実務者が参照できる手引き等の作成を行った.都市・交通の諸問題をコミュニケーションにより解決を図る都市交通コミュニケーション(モビリティ・マネジメント,以下MM)施策は全国各地で適用が試みれている.短期的な効果が発現しているものの,約半数が2年しか継続しておらず,施策の継続展開が実現していない点が課題となっている.本研究は持続可能なMM施策の展開のための基礎的かつ実践的な研究として,手法論と効果の実証の両面から,(1)持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法や支援ツールの開発,運営組織等の構築と有効性の実践的検証,(2)施策の長期展開が交通行動・現象に及ぼす効果の実証,(3)長期展開がソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果と発現メカニズムの実証を行い,研究の最終成果として実務者が参照できる手引き等の作成を目指し,実務における持続可能な施策展開への貢献を図る.研究2年目となる平成26年度は,持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法やマネジメント手法等の構築と有効性の実践的検証に関し,島根県松江市,京都府・京都市,大阪府大阪市をフィールドに,行政の協力を仰ぎ,本来のコミュニケーション内容の高度化を図り,かつ行政以外の多様な主体の参画や,SNS等のソーシャルメディアを援用した新たな継続的なMM展開手法の構築を試みた.特に,MM施策の継続推進において,企画能力を有し,安定的にマネジメントできる組織の構築と運営が極めて重要と考えられることから,「人的資源」,「資金」,「組織間の協調関係」等に着目し,望ましい組織を検討し,上記フィールドで実際にMM推進組織の運営も試み,実証した.また,ソーシャルキャピタルや地域コミュニティに代表される「地域力」の向上は交通の諸問題の本質的な解決を図る上でも極めて重要であり,MM施策の対象群と非対象群間で,交通やコミュニティ,協力姿勢や利他的行動に対する意識の差異を把握するための調査を行い,ソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果や,その発現メカニズムを明確化することを目的に調査・分析を行い,MM施策の展開が,地域住民の行政施策への理解度を高め,協力意識を醸成することが実践的に明らかとなった.都市・交通の諸問題をコミュニケーションにより解決を図る都市交通コミュニケーション(モビリティ・マネジメント,以下MM)施策は全国各地で適用が試みれている.短期的な効果が発現しているものの,約半数が2年しか継続しておらず,施策の継続展開が実現していない点が課題となっている.本研究は持続可能なMM施策の展開のための基礎的かつ実践的な研究として,手法論と効果の実証の両面から,(1)持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法や支援ツールの開発,運営組織等の構築と有効性の実践的検証,(2)施策の長期展開が交通行動・現象に及ぼす効果の実証,(3)長期展開がソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果と発現メカニズムの実証を行い,研究の最終成果として実務者が参照できる手引き等の作成を目指し,実務における持続可能な施策展開への貢献を図ることを狙った.本研究の成果として,1)MMツール類の作成とWebページでの公表,2))成功する組織の特性をヒアリング調査・分析により明確化,3)長期に施策展開する地域の交通現象面での効果の計測・評価,4)ソーシャルキャピタルの形成メカニズムと効果の明確化が挙げられる.また,これらの成果の一部は,実務者向けの書籍を発行し,社会にフィードバックした.本研究は持続可能なMM施策の展開のための基礎的かつ実践的な研究として,手法論と効果の実証の両面から,(1)持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法や支援ツールの開発,運営組織等の構築と有効性の実践的検証,(2)施策の長期展開が交通行動・現象に及ぼす効果の実証,(3)長期展開がソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果と発現メカニズムの実証を行い,研究の最終成果として実務者が参照できる手引き等の作成を行った.島根県松江市,京都府・京都市,大阪府大阪市をフィールドに,行政の協力を得ることができ,実証分析の環境が十分に整った.その上で各地でのMMの実践を通じ,新たな仕組みの試行やソーシャルキャピタルの醸成とその要因分析のためのデータ収集と分析を実施することができた.また,ソーシャルキャピタルや地域コミュニティに代表される「地域力」の向上と交通政策の成果を対象とした分析も実施しmMM施策の展開が,地域住民の行政施策への理解度を高め,協力意識を醸成することが実践的に明らかにすることができた.土木計画学研究3年目となる平成27年度は,これまでの研究成果をより深めるため,ソーシャルキャピタルやマネジメントシステムに関する分析をさらに深く行う.加えて,本研究で検討・実証した長期的・継続的に展開するための具体的方法論・マネジメント方法について,都市交通コミュニケーション施策の長期展開に関する「MM施策マネジメント論」としてとりまとめ,併せて実務者が参照できる手引き等を作成する等実務における持続可能な施策展開へ貢献することを意識した研究成果のとりまとめを行う.平成25年度は,関連する研究の文献レビュー,MM施策の展開状況と継続・非継続要因の分析を行った.

関連する研究の文献レビューについては,本研究に関連する国内外の研究を,MM施策の展開手法や評価に関する研究をはじめとして,交通行動分析,プロジェクト・組織マネジメント,心理学など幅広い分野から網羅的かつ体系的にレビューし,本研究への適用可能性について検討し,本研究の目標,方針,計画を具体化した.MM施策の展開状況と継続・非継続要因の分析については,主に国内で展開されているMM施策について,最新の実施状況や継続状況を把握・分析する.その上で長期継続事例や短期終了事例について,適用したコミュニケーション手法,実施体制体制,予算状況等を担当者アンケート調査・インタビュー調査により詳細を把握し,要因を構造化した.平成26年度は,過年度の研究成果を踏まえ,持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法やマネジメント手法等の構築と有効性の実践的検証や施策の長期展開が交通行動・現象に及ぼす効果の実証,施策の長期展開がソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果と発現メカニズムの実証を主に展開する.持続可能なMM施策の展開に関する具体的手法やマネジメント手法等の構築と有効性の実践的検証では,MM施策を展開する自治体等の協力を仰ぎつつ,フィールドを設定した上で,継続展開のための手法・ツールの開発と適用を行うとともに,継続展開のためのマネジメント手法を検討し,実践する.その上で,提案した手法の評価と改善を行う.施策の長期展開が交通行動・現象に及ぼす効果の実証では,交通問題の解決を意図したMM施策の長期的展開には,客観データにより具体効果を明示ことが重要であることから,国内で長期的に施策展開されている事例について,の客観データの分析により,交通行動・現象に及ぼす効果を実証的に分析する.施策の長期展開がソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果と発現メカニズムの実証については,ソーシャルキャピタルや地域コミュニティに代表される「地域力」の向上は交通の諸問題の本質的な解決を図る上でも極めて重要である.そこでMM施策の対象群と非対象群間で,交通やコミュニティ,協力姿勢や利他的行動に対する意識の差異を把握するための調査を行い,ソーシャルキャピタルや地域コミュニティに寄与する効果や,その発現メカニズムを明確化する.
化学センサーによる海洋における酸化還元指標物質の長期モニタリングシステムの開発

火山活動に伴う地殻変動や人類の生産活動などによって環境中に放出される酸化還元指標物質のうち、比較的濃度変化の大きな成分である硫化物イオンとその金属化合物などの関連物質の測定と、その濃度変動によりそれぞれの活動様相の把握と将来の濃度変動の傾向の把握を目指した化学センサーの開発を行った。本年度も、現有機器である現場型化学成分自動分析装置をベースにおき、深海で作動する分析装置の基礎検討を引き続き行った。まず、制御部のCPUなどを組み込む耐圧容器の外部処理を行い、耐触性の向上を図った。サンプルの高速吸入などを行うための駆動部を収納する油漬け被圧容器の設計も試みた。腐食対策のため、アクリル及びテフロン素材の使用や、アルミ素材の皮膜処理などに関して検討を行った。その後、東京大学生産技術研究所の耐圧試験水槽を用いて、加圧実験を行った結果、実際の使用に耐えうることを確認した。光ファイバを用いたセンシング手法に関して、肉厚のプラスティック製ファイバが圧力下での作動に良好であることを前年度までに確認したが、今年度はこのファイバの取り回し手法に関して設計改良を行い、より強固なセンシング手段を開発することに成功した。電気化学センサ部分の基礎検討も引き続き行った結果、約30秒に1データ程度の高速サンプリングを行うことが可能となった。本年度もサンプル中の溶存化学成分の濃度が高い領域である、沖縄トラフ、伊豆小笠原海域など海底熱水域から、比較的硫化物濃度の大きいサンプルを得る事に成功した。これまでの海洋で用いられてきた化学センサの原理としては、1)特定の化学物質に感応する電気化学的デバイスをそのまま用いるもの、2)選択的に化学物質を透過させる膜を電極と組み合わせた物、3)発色反応・蛍光反応をおこさせ光ファイバーを用いて分光分析を行うものなどがある。今回は長期連続観測の必要があること、海水のなかでも冷湧水域や内湾など妨害金属元素等が多量に含まれている海域をターゲットとしていることなどから、2)の膜による透過を用いる方法では妨害物質による選択能の低下が懸念され、3)の分光分析においては検出器セルの汚れによる感度低下が避けられない。したがって、本研究では、汚染などにより強いと考えられる1)の電気化学的デバイス(電極)を用いる方法で開発を進める。電気化学的デバイスとして、従来の陸上による分析化学的手法を概観すると、1)水銀アマルガム化した金などを用いた(Au/Hg)のような固体電極を用いる方法、2)電極として水銀滴下電極を用いる方法、3)グラッシーカーボンを用いた濃縮電極を用いる方法などが考えられる。2)の水銀滴下電極は反応性に富み電気化学的にも扱いやすことから有効であるが、実海域での使用において電極自体が汚染物質となりうること、3)のカーボン電極は反応性が低くマンガンなどの比較的容易に酸化されうる元素に対象元素が限られてくることなどといった欠点があったため、本研究では1)で述べた固体電極による手法を用いることがもっとも適していることが明らかとなり、今後のセンサ開発の目処がたった。今年度は、火山活動に伴う地殻変動や人類の生産活動などによって環境中に放出される酸化還元指標物質のうち、比較的濃度変化の大きな成分である硫化物イオンとその金属化合物などの関連物質の測定と、その濃度変動によりそれぞれの活動様相の把握と将来の濃度変動の傾向の把握を目指した化学センサーの開発を行った。同時に、海底下における溶存化学成分を数ヶ月程度メンテナンスフリーの状態で長期連続モニタリング可能な現場分析手法の開発に取り組んだ。現有機器である、現場型化学成分自動分析装置をベースにおき、深海で作動する分析装置の基礎検討を行った。まず、制御部のCPUなどを組み込む耐圧容器の耐圧設計を行い、東京大学生産技術研究所の耐圧試験水槽を用いて加圧実験を行った結果、良好に使用できることを確認した。センサ部分のみの加圧試験も東京大学生産技術研究所の小型耐圧試験水槽を利用し行った結果、試作したものは圧力依存性が大きかったため、より圧力依存性を小さくするよう再検討を行った。新しく光ファイバを用いたセンシング手法に関しても検討を行った結果、従来よりも肉厚のものを用いたプラスティック製ファイバが圧力下での作動に良好であることを確認した。センサ部分の基礎検討も引き続き行い、比較的サンプル中の溶存化学成分の濃度が高い領域である、伊豆小笠原海域・マリアナトラフなど海底熱水域から取得した硫化物濃度の大きいサンプルに関して適用実験を行った。

電気化学センサ部分の基礎検討も引き続き行った結果、約30秒に1データ程度の高速サンプリングを行うことが可能となった。本年度もサンプル中の溶存化学成分の濃度が高い領域である、沖縄トラフ、伊豆小笠原海域など海底熱水域から、比較的硫化物濃度の大きいサンプルを得る事に成功した。
キラル結晶の光学活性

溶液中のキラル化合物の旋光能、円二色性スペクトルなどの光学活性特性は盛んに測定されて、今や膨大なデータが蓄積されている。それに反して、結晶の光学活性特性はほとんど測定されていない。その理由は、結晶の複屈折は旋光能よりも3桁も大きいために測定が難しかったからである。私は、アキラル(光学不活性)な異種分子を組み合わせてキラル(光学活性)な二分子結晶を創製し、結晶相反応により絶対不斉合成を設計する研究を行う中で、結晶の光学活性特性を明らかにしたいと考えてきた。今回、結晶用精密旋光能測定装置HAUP (High Accuracy Universal Polarimeter)を化学の分野に初めて導入し、結晶の旋光能の測定を行った。その結果、私達の創製したアキラルなトリプタミン-カルボン酸系結晶のヘリックス方向の旋光能を明らかにすることができた。本研究を通じて、柔らかくて異方性の大きい有機結晶の研摩は大変難しく、今後さらに別の試料作製方法も含めて検討する必要があることがわかった。一方、アキラルな二種類の有機分子を組み合わせてキラル二分子結晶を創製する研究についてもかなりの進展があり、擬似種結晶を用いるエナンチオ制御およびキラリティー創出にも成功した。本研究は、将来,キラル固体化学の構築に向けて第一歩を踏み出したところである。このため本研究をさらに発展させたいと考え、最終の15年度を待たずして、基盤研究B(2)、「結晶の円二色性スペクトル」を平成14年度から15年度の2年間の研究として申請したところ、幸いにも採用され、現在、遂行中である。結晶施光能測定装置HAUPが納入された。現在、標準試料として、光学不活性なニオブ酸リチウム結晶、および光学活性な右と左の水晶を薄片(数十から百μm厚さ)に研摩を進めている段階である。研摩が済み次第、HAUPによるこれら標準試料の施光能測定に入る予定である。結晶研摩はかなり熟練を要するため一朝一夕にはいかないが、着実に技術を磨き、一日も早く信頼できるデータを得るべく努力している。次の段階として、簡単なアキラルな有機分子であってキラルな結晶を形成する化合物としてベンゾフェノンを選び、現在、数mm程度の大きさの良質の単結晶を作成するべく溶液条件などを検討中である。また本研究の目的であるアキラルなあ異種二分子を組み合わせて創製したキラルな二分子結晶の良質の単結晶の作成にも着手した。トリプタミンと種々のアキラルなカルボン酸とはヘリックス型の一連のキラル結晶をさらにかなり創製した。このようなアキラル分子のキラル結晶化は常に左・右両方の結晶を与えるので、どちらか一方の結晶をいかに作りわけるかは重要な問題であるが、結晶構造の良く似た別の結晶を種結晶として用いる方法が有効であることを発見した。更に、自然晶出ではアキラルな結晶しか得られないが、このような擬似種結晶法によりキラルな結晶も得られるという興味深い結果も得られた。結晶旋光能測定装置HAUPの立ち上げとして、光学活性な結晶として昔からよく知られている右と左の水晶を選び、切り出し、鏡面研摩を行って薄片試料を作製し、a軸方向の旋光能測定測定を行った。その結果、一応の満足し得る結果が得られたので、実際の試料の測定に入った。試料は、トリプタミンと種々のアキラルなカルボン酸を組み合わせて創製した、約30種類のヘリックス型キラル結晶の中から、空間群P2_12_12_1に属し、無色で結晶性の良いトリプタミン-4-クロロ安息香酸の結晶を選んだ。良質の数ミリの大きさの単結晶を作り、(100),(010),(001)面の鏡面研摩を行い、200μm程度の厚さの薄片試料を作製した。

現在、HAUPを用いて各面の旋光能を測定中である。興味のポイントとしてはへリックス構造と旋光能の大きさとの関連性を考察することである。昨年夏、IP二次元X線結晶構造解析装置を導入して、結晶解析を速やかに行うことができるようになったので、新しいキラル二分子結晶の創製に関する研究がスピードアップした。その結果、擬似種結晶を用いるエナンチオ制御法を確立した。また、アミノピリジン-ベンゼンスルホン酸系の一連の新しいキラル二分子結晶を見い出した。これら結晶のSHG特性はかなり優れており、非線形光学材料として利用可能であることを明らかにした。結晶旋光能測定装置HAUPの測定試料として、私達が創製した一連のトリプタミン/アキラルカルボン酸系のキラル二分子結晶の中から、結晶性が良いトリプタミン/4-クロロ安息香酸について検討した。この結晶は空間群P2_12_12_1に属し、結晶中でトリプタミン分子と4-クロロ安息香酸分子の間で、c軸方向に2回ヘリックス構造を形成しているのが特徴である。P体(時計回りヘリックス)、M体(反時計回りヘリックス)の単結晶の(001)面を酸化アルミニウム(3、1、05、0.3μm)を用いて両面を鏡面研磨し、厚さ約400μmの薄片試料を作製した。次に、HAUPにより波長632.8nmにおける消光位の20-40°Cの温度依存性を測定した。系統誤差は両面を研摩したLiNbO_3の薄片結晶を用いて補正し、比旋光能(厚さ1mm当たりの旋光度)および複屈折を算出した。その結果、室温におけるP体およびM体の比旋光能は、それぞれ約+800、-800deg/mmの大きい値が得られた。更にこの結晶の複屈折は0.4ほどもあり、方解石の2倍以上大きいことが明らかとなった。このようなキラル複合結晶を反応させればキラルな生成物を得ることができる。今回、カルボキシル基を導入したジイソプロピルベンゾフェノンとRまたはSフェニルエチルアミンを組み合わせた塩結晶の光反応により、光学純度のほぼ純粋なシクロブテノール体を得た。さらにこの反応は、エナンチオ特異的な単結晶-単結晶反応であることを見い出した。
同一規則構造をベースとする二相分離にともなう組織化過程の解明と制御

廃熱を電気エネルギーに直接変換できる熱電材料として、あるいはジェットエンジンのタービンなどに用いる耐熱合金の強化相として、規則構造を有する金属間化合物が利用されている。同一規則構造をベースにしながら似て非なる類似の規則構造の2相に分離する金属間化合物2組に着目した。ハーフホイスラー型TiNiSn熱電材料において相分離で形成する相界面と組織を解析し、Cを規則固溶したNi3Alにおいて規則構造の類似と相違が塑性変形挙動と強度に及ぼす影響を明らかにした。同一の規則結晶構造をベースとしながら空孔サイトあるいは侵入型元素の有無という違いで異なる相として区別される金属間化合物の組み合わせとして、ホイスラーとハーフホイスラー、L12とE21の二組に注目し、規則構造の「類似と相違」という観点から劇的な物性の変化や新機能の発現に挑戦することが本研究の目的である。最終年度では、主にL12-Ni3Alに侵入型元素Cを添加したE21-Ni3AlC1-x(x: Cの欠損)を対象として、単結晶を用いて機械的性質に及ぼす侵入型元素の影響を調べて評価を行った。Ni3AlC1-xのC固溶限は約8 at%であり、Ni3Alの体心位置にあたる侵入型八面体隙間の一部にのみC原子が優先的に固溶される。Ni3Alは包晶反応で形成することが分かっているため、単結晶作製には光学式浮遊帯域溶融法を用いた。単結晶サイズの制約により機械的性質は室温における圧縮試験で評価し、荷重軸として(111)面すべり系のみ働く[001]方位近傍、(111)面と(100)面のすべり系が働く[123]方位近傍とした。C原子の固溶濃度の増加に伴ってNi3AlNi3AlC1-xの降伏応力は上昇するが、約3 at%付近のC濃度において降伏応力がC濃度に対して不連続かつ急激に増大するGapが存在することを見いだした。ひずみ速度急変試験を室温と高温で行い、転位のすべり運動に対する活性化体積を算出したところ、やはり約3 at%Cにおいて急激に大きくなることが分かった。L12-Ni3Alから約3 at%未満のCを固溶したE21-Ni3AlC1-xでは、(111)すべり面上を運動する1本の転位の弾性応力場は単独のC原子の弾性応力場からのみ影響を及ぼされるが、約3 at%以上では複数のC原子の弾性応力場が重なり、これらと転位が相互作用するために塑性変形抵抗が急激に増大することが原因として示唆される。同一の規則構造をベースとしながら構造欠陥の有無によって異なる相として区別される二相が共存する合金系において、これら二相間の相変態や相分離過程を利用し、規則構造の「類似と相違」という観点から劇的な物性の変化や新機能を発現させることに挑戦する。空孔サイトあるいは元素の有無という違いによって異なる相として区別される金属間化合物の組み合わせとして、以下の2組を選択して研究を進めている。(1)TiNi化合物粉末とSn粉末を均一に混合して反応焼結することで公称組成TiNiSnの合金を作製した。高分解能透過電子顕微鏡(HR-TEM)を用いた詳細な組織観察を行い、ハーフホイスラー型TiNiSn母相にホイスラー型TiNi2Snが数nmの粒子として析出することを観察した。局所的なNiと空孔の規則化による相分離に起因すると予測できる。格子ミスフィットは2.4%程度であるが、粒子サイズが小さく体積率が低いことからX線回折やTEM回折では析出相を識別できない。HR-TEM格子像を高速フーリエ変換した回折図形により確認できた。(2)Ni基超合金の強化相であるL12型Ni3AlにCを添加すると、その単位包における体心位置にあたる八面体隙間にのみC原子が固溶配置したE21型規則相Ni3AlC1-x(x:空孔)となる。そこで種々のC濃度でNi3AlC1-x単結晶を作製して、機械的性質に及ぼすC固溶量の影響を調べた。荷重軸が<123>および<001>近傍に平行となるような方位を選び、室温における圧縮試験を行って塑性変形挙動を調べた。侵入型C原子に起因する固溶強化により、C固溶濃度の上昇に伴い降伏応力が増大する。さらにC固溶濃度2 at.%付近を境として、固溶強化量は不連続に急上昇することを明らかにした。C固溶による弾性応力場が重なり合うことに起因すると考えている。研究対象として選んだ合金系2組について、それぞれ順調に実験を進めることができている。一つの系(ハーフホイスラー)では反応焼結試料の作製ならびに高分解能透過電子顕微鏡による詳細な組織観察まで達成できており、もう一つの系(L12-E21)では単結晶作製による塑性変形挙動の測定および観察まで到達していることが上記の評価理由である。

2組ある合金系のうち、塑性変形挙動を調べた耐熱合金に関連するL12型とE21型の組み合わせた合金系に特に注力して、両者の規則構造の違いとなる侵入型元素が塑性変形機構としての転位運動に及ぼす影響を詳しく調べる。さらに同じE21型規則構造を持つ異なる合金系まで範囲を拡大して、磁性材料としての全く新たな可能性を探るため、侵入型元素規則化と磁気特性の関連性について測定を行って考察を深めたい。初年度は2つの系の複数試料について時間をかけて組織観察と解析を十分に行うことができたため、予算の一部に残額が生じた。そこで次年度は効率よく実験を進めることを考えた使用計画が立てられる。透過型電子顕微鏡(TEM)による組織観察が主な実験内容として計画に含まれるため、TEM試料作製のための消耗品、TEM用感光材料(フィルム)の購入、あるいは学内の分析用走査型透過電子顕微鏡の使用料(課金制)を計画している。また、合金試料の化学組成分析依頼料、資料収集および研究成果発表のための旅費を予定している。
近代初期イングランドにおける祝祭と文学の関係をめぐる文化史的研究

最終年度の研究の成果2018年度は、後述する単著の刊行に向けて、使用した資料に関する最終確認を遂行すると共に、エリザベス朝末期に相当する1590年代に生じていた祝祭文化の変容に関して、法学院出身の詩人サー・ジョン・デイヴィスの作品を同時代の諷刺文学、ことにウィリアム・シェイクスピアやベン・ジョンソンの劇作品との関連において考察する研究に従事した。研究成果の一端に関しては、関西シェイクスピア研究会2月例会(2019年2月17日、武庫川女子大学)で研究発表を行った。研究期間全体を通じて実施した研究の成果本研究では、宗教改革後の近代初期イングランドにおいて従来の宗教的祝祭に代わる多種多様な祝祭文化が興隆する過程を歴史的に再構築すると共に、それが同時期の詩及び演劇に与えた影響を考察した。具体的には、エリザベス朝の英文学作品と、同時代にロンドン及び地方で展開した豊かな祝祭文化を年代順に取り上げながら、宮廷祝祭と市民祝祭、宮廷文学と大衆文学、宮廷と市民社会の双方向的かつ互恵的な影響関係を精査した。また、エリザベス朝の軍人文士のネットワーク、法学院生の文芸活動、レスター・サークルやエセックス・サークルといった宮廷貴族を中心として形成された派閥など、祝祭を通して顕在化した様々な文学的共同体の活動を多角的に検証した。最終的には、祝祭と文学が相互に連携しながら発展したエリザベス朝特有の文化システムを明らかにすると共に、祝祭文化が文学の創出に及ぼした影響を文化史の観点から跡づけた。研究の成果は、単著『グロリアーナの祝祭ーエリザベス一世の文学的表象』(2018年、研究社)として公表した。本年度は、1596年から1597年にかけて、ロンドンのミドルテンプル法学院にて行われた祝祭『愛の王』を取り上げ、1590年代における宮廷祝祭の受容と変容という観点から分析した。宮廷社会と密接な人的繋がりを持つ法学院では、祝祭文化においても宮廷祝祭の影響を色濃く受けており、『愛の王』が当時宮廷では定番の趣向となっていた騎士道ロマンス的モティーフを用いていることからも窺える。しかし、その一方で、1590年代特有の政治的騒擾を反映する形で、こうした騎士道的ユーフォリアに対する懐疑的立場も認めることができる。宮廷祝祭が大衆文化に浸透し、ショー化することとなった1590年代において、後の17世紀に顕在化することとなる宮廷祝祭と市民祝祭の乖離とも呼べる現象が既に生じていたことが、調査の結果明らかになった。本研究の報告は、英語論文"Gesta Grayorum and Le Prince d'Amour: The Inns of Court Revels in the 1590s"として纏め、現在査読中である。また、ミドルテンプル法学院は、シェイクスピアの喜劇『十二夜』が上演されたことで知られるが、騎士道的ロマンティシズムの風刺化は、『十二夜』にも共有されている。ミドルテンプル法学院の祝祭文化において中心的な役割を担った法学院生は、同時代の商業演劇界にも人脈を有していたと推測され、法学院祝祭と商業演劇の双方向的な影響関係に関する調査を行った。本年度は、日本英文学会第87回大会のシンポジウム「言葉の絵を見るーエクフラシス再考」に講師として登壇したため、当該研究とは異なるテーマに関する研究を行う必要があった。本年度は、エリザベス朝末期における法学院の祝祭と同時代の演劇の影響関係を精査した。特に、自己愛という主題が1590年代後半から1600年代初頭にかけての祝祭や文学作品で反復されていることに着目し、それが宮廷、法学院、商業劇場という3つの異なる場で演劇化される経緯を分析した。前年度の研究では、1595年にエセックス伯ロバート・デヴルーがエリザベス一世の馬上槍試合の余興として披露した仮面劇『愛と自己愛について』が1596年から1597年にかけてミドルテンプル法学院で催された祝祭『愛の王』でパロディー化されていることに着目し、騎士道精神をめぐる宮廷祝祭と法学院祝祭の方向性の乖離を指摘した。この知見を踏まえた上で、今年度はさらに両祝祭に共通して見られる愛と自己愛という主題が、同時代の文学作品で反復されていることを明らかにし、その文化的・文学的意義を検証した。1600年にチャペル・ロイアル少年劇団によってブラックフライアーズ座で上演されたベン・ジョンソンの喜劇『シンシアの饗宴』と同時期に執筆・上演されたウィリアム・シェイクスピアの喜劇『十二夜』が共に自己愛という主題を扱っていることは従来より指摘されているが、その背景にはジョンソンやシェイクスピアと法学院生との知的交流があることは看過される傾向がある。本研究では、法学院生が執筆した詩作品や祝祭がこれら商業演劇に与えた影響を分析した上で、自己愛の表象に関するジョンソンとシェイクスピアの相違点を考察した。研究成果の一部については、平成29年度に実施される二つの研究会において口頭発表を行う予定である。本年度はシェイクスピア没後400周年に当たり、日本英文学会関西支部大会における「シェイクスピアの遺産ー没後400年を記念して」に司会・講師として登壇したため、当該研究とは異なるテーマに関する研究を行う必要が生じた。本年度は、エリザベス一世の政治的求心力に翳りが見えた1590年代に風刺文学が興隆した点に注目し、法学院の祝祭文化をバックボーンとして胚胎されたサー・ジョン・デイヴィスの小叙事詩『オーケストラ』を反宮廷文学という文脈で分析した。

処女王崇拝に沸く宮廷文化に対する批判的なまなざしがこの時期の法学院文学に共通して見られる特徴であることは従来の研究で既に指摘されているが、デイヴィスの詩作品の風刺性はこれまで注目されることはなく、その作品分析は十分になされていない。本年度の研究では、デイヴィスが1590年代後半に発表した3つの詩作品の分析を中心として、反宮廷文化の機運が、祝祭や手稿の回覧といった法学院特有のホモソーシャルで閉鎖的な空間で執り行われる文芸活動を経た上で、印刷出版を通して広く拡散していく過程を跡づけた。特に、表面的にはエリザベス崇拝を標榜する作品であるデイヴィスの『オーケストラ』、ベン・ジョンソンの風刺喜劇『シンシアの饗宴』、エドマンド・スペンサーの叙事詩『妖精の女王』に見られる鏡のモティーフを取り上げながら、それが女王を賛美する一方で、君主の自己愛の危険性を警告する点において、神話化・脱神話化の両義性を有している点を明らかにした。反宮廷文学は、ともすればエリザベス一世の死後、すなわちジェイムズ朝特有の現象であると捉えられる傾向があるが、その萌芽は明らかにエリザベス朝末期に見られ、その変革的な動きは法学院発の文学と密接に連動している。君主崇拝の言説が空洞化し、風刺詩が他ならぬ宮廷祝祭の場においても浸透する過程を照射した。2017年度は、学外研究制度によって研究に専念できる環境を得られたため、前年度までの研究の遅れを取り戻し、当初の計画に沿って、順調に研究を進めることができた。特に、法学院祝祭の伝統が、法学院生による活発な詩作活動と密接に連動していた点に着目し、1590年代に一世を風靡した小叙事詩やエピリオンに通底する宮廷風刺を分析した。小叙事詩の風刺性については従来より指摘されているが、本年度の研究では、その風刺性が法学院という閉鎖的なコミュニティにおける祝祭文化の中で育まれた過程を詳らかにすると共に、法学院詩人の知的ネットワークが同時代の演劇文化に与えた影響も併せて考察した。最終年度の研究の成果2018年度は、後述する単著の刊行に向けて、使用した資料に関する最終確認を遂行すると共に、エリザベス朝末期に相当する1590年代に生じていた祝祭文化の変容に関して、法学院出身の詩人サー・ジョン・デイヴィスの作品を同時代の諷刺文学、ことにウィリアム・シェイクスピアやベン・ジョンソンの劇作品との関連において考察する研究に従事した。研究成果の一端に関しては、関西シェイクスピア研究会2月例会(2019年2月17日、武庫川女子大学)で研究発表を行った。研究期間全体を通じて実施した研究の成果本研究では、宗教改革後の近代初期イングランドにおいて従来の宗教的祝祭に代わる多種多様な祝祭文化が興隆する過程を歴史的に再構築すると共に、それが同時期の詩及び演劇に与えた影響を考察した。具体的には、エリザベス朝の英文学作品と、同時代にロンドン及び地方で展開した豊かな祝祭文化を年代順に取り上げながら、宮廷祝祭と市民祝祭、宮廷文学と大衆文学、宮廷と市民社会の双方向的かつ互恵的な影響関係を精査した。また、エリザベス朝の軍人文士のネットワーク、法学院生の文芸活動、レスター・サークルやエセックス・サークルといった宮廷貴族を中心として形成された派閥など、祝祭を通して顕在化した様々な文学的共同体の活動を多角的に検証した。最終的には、祝祭と文学が相互に連携しながら発展したエリザベス朝特有の文化システムを明らかにすると共に、祝祭文化が文学の創出に及ぼした影響を文化史の観点から跡づけた。