hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線による変異誘導を調節するヒトの分子生理機構とバイスタンダード効果対応機構

申請者はヒト個体において、紫外線(UVC)やX線、あるいは、変異原性化学物質などにより遺伝子変異が誘導される際、その誘導感受性を調節する生理機能が存在することを見出している。また、その調節にプロテアーゼ・シグナル系が関与することを見出している。本研究では、、この機能の分子機構を解明し、さらにバイスタンダード効果と共通の分子的基盤が存在するかを調査し、次の研究成果を得た。1.ヒト個体での変異誘導調節因子の検証:因子がヒトにおける種々のストレス状態で血液中へ動員されることを、擬似微小重力負荷ベッドレスト実験で検証し、バイスタンダード効果は血液を介することが示唆された。2.細胞内メジエーター分子の検証:(1)GRP94;X線照射後のプロテアーゼ活性を指標に精製されるシャペロン分子GRP94を同定した。このGRP94のmRNAに対するsiRNA処理ヒト細胞において、X線照射によるコロニー形成能が著しく低下しくGRP94のX線致死抵抗化への関与が示唆された。(2)HSP27;プロテアーゼ活性を指標に精製される他の分子としてHSP27タンパクが同定された。このHSP27遺伝子のアンチセンスDNA導入ヒト細胞では、チミンダイマーと(6-4)光産物の除去能の低下が見られ、紫外線致死感受性化した。一方、GST融合HSP27タンパクの精製標品中にプロテアーゼ活性が見出されたことから、HSP27分子そのもの、あるいは結合タンパクが活性を有している可能性が示唆された。3.培養液中のバイスタンダード因子の検索:上述の実験で使用した培養ヒト細胞にX線または紫外線照射した後採取した培養液の変異誘導調節は見られなかった。従って、ヒト血液中での目的因子の存在が強く示唆された。本研究では、この生理機能の生活習慣との関連調査やこの機能の分子機構を解明し、さらにバイスタンダード効果と共通の分子的基盤が存在するかを明らかにする。初年度は、次の3項目について研究成果を得ている。1.変異誘導調節に関わる細胞外調節分子の解析:健常喫煙者の血清について、カラーカラムにより分画した、画分液を添加処理した培養ヒト細胞で、紫外線による変異誘導を促進する現象が見出された。その際、細胞内のHSP90やGRP78/Bipシャペロン分子の発現変動が連動していた。2.変異誘導調節の細胞内メジエーターであるシャペロン分子類の機能分析:GRP78/Bipについては、アンチセンスオリゴヌクレオチド処理により紫外線誘導突然変異の促進が見られ、変異誘導の抑制に関わるとの示唆を得た。さらに、GRP78/BipのセンスDNA、あるいは、アンチセンスDNAを導入して発現量を増減させた培養ヒト細胞を樹立し、紫外線によるDNA損傷の修復との関わりを調べた。その結果、シクロブタン型ピリミジン二量体(CPD)や6-4光産物などの障害修復過程に、GRP78/Bipタンパクが関わることが示唆された。3.バイスタンダード効果の確認とバイスタンダード因子の検索:培養ヒト細胞にX線(3Gy)照射または紫外線(8J/m^2)照射した後採取した培養液で、未照射細胞を培養し、細胞の放射線感受性を調べている。X線と紫外線いずれの場合の培養液も、非照射細胞からの培養液と同様、細胞の生存率への影響は見られなかった。現在、変異誘導への影響を調査中である。

また、その調節にプロテアーゼ・シグナル系が関与することを見出している。本研究では、この機能の分子機構を解明し、さらにバイスタンダード効果と共通の分子的基盤が存在するかを調査し、次の研究成果を得た。1.ヒト個体での変異誘導調節因子の検証:因子がヒトにおける種々のストレス状態で血液中へ動員されることを、擬似微小重力負荷ベッドレスト実験で検証し、バイスタンダード効果は血液を介することが示唆された。2.細胞内メジエーター分子の検証:(1)GRP94;X線照射後のプロテアーゼ活性を指標に精製されるジャペロン分子GRP94を同定した。このGRP94のmRNAに対するsiRNA処理ヒト細胞において、X線照射によるコロニー形成能が著しく低下し、GRP94のX線致死抵抗化への関与が示唆された。(2)HSP27;プロテアーゼ活性を指標に精製される他の分子としてHSP27タンパクが同定された。このHSP27遺伝子のアンチセンスDNA導入ヒト細胞では、チミンダイマーと(6-4)光産物の除去能の低下が見られ、紫外線致死感受性化した。一方、GST融合HSP27タンパクの精製標品中にプロテアーゼ活性が見出されたことから、HSP27分子そのもの、あるいは結合タンパクが活性を有している可能性が示唆された。3.培養液中のバイスタンダード因子の検索:上述の実験で使用した培養ヒト細胞にX線または紫外線照射した後採取した培養液の変異誘導調節は見られなかった。従って、ヒト血液中での目的因子の存在が強く示唆された。
サイレント層・非サイレント層の位置づけを明確にした実践的交通計画論の構築

本研究は、計画論と調査手法論の両面から、サイレント層と非サイレント層について交通計画における位置付けを明確にした、円滑かつ効率的な実践的計画策定プロセスの構築を目的とし、具体的には、(1)交通計画における合意形成プロセス論の構築、(2)ソーシャルキャピタルを基盤とした「発言」支援策に関する研究、(3)交通政策における「物語」活用の実践的研究、(4)交通調査精度を維持する調査手法論の構築、を行った。(1)交通計画における合意形成プロセス論の構築:行政を対象としたアンケート調査を実施し、サイレント層に関連して起こっている問題を整理した。その結果、サイレント層の問題が事業実施に影響を与えていること、サイレント層の大きさが意思決定に影響を与えていることが分かった。また、LRT導入時の合意形成に着目し、3次元VRシミュレーションを用いた情報提供がサイレント層に与える影響を、アンケート調査をもとに検討した。分析結果より、サイレント層は中立的な意見が多く、3DVRシミュレーションによる的確な情報提供は、明瞭な意見をもつきっかけとなることがわかった。(2)ソーシャルキャピタルを基盤とした「発言」支援策に関する研究:地域住民の「協力的発言」と「非協力的発言」の心理的プロセスを明らかにすることを目的として、松山市の住民約200名を対象とした調査を実施した。この調査では、協力的発言と非協力的発言の規定要因として、地域愛着、道徳規範、住民特権意識等を測定した。この調査結果から、地域住民の発言行動の心理的プロセスを明らかにした。(3)交通政策における「物語」活用の実践的研究:川越市のまちづくり事業を物語描写し、当該事業の経緯を改めて解釈すると同時に、物語が担った役割を多面的に分析・解釈を行い、明らかにした。また、東日本大震災の啓開活動を対象に物語描写を試み、地元の建設業者、建設関係者に内在する物語の解釈とその効果について検討を行った。(4)交通調査精度を維持する手法論の構築:ミックスモード調査手法のPT調査への適用を検討するための基礎的な知見を得るために、平成24年度に実施された郵送配布、郵送回収・Web回収を組み合わせたPT調査の回収状況を分析し、Web回収では、「比較的データの取りにくい20代、30代の回収率向上に寄与する」、「調査票と同じレイアウトで回答してもらうことで回収率が高くなる」という知見が得られた。1.交通計画における合意形成プロセス論の構築:社会実験が合意形成に及ぼす影響について検討するため、社会実験後にサイレント層となった人々について検討することで、施策の許容度が高い人々が社会実験後にサイレント層になっているという示唆を得た。また本研究ではLRT導入後の利用イメージをCG動画で作成し,その広報を通して,市民意識を把握することを目的とした.研究の結果,HPだけでは情報伝達手段として薄いが,SNSと組み合わせることで,サイレント層を含む不特定多数の人に計画内容を発信できることを示唆した.2.ソーシャルキャピタルを基盤とした「発言」支援策に関する研究:地域の「物語」に着目し,住民の協働事業への受容意識や参画意識との関連を実証的に検証した.松山市における住民協働事業を取り上げ,地域の物語と住民協働事業との親和性認知が当該事業に対する受容意識や参画意識と関連しており,地域住民による協働事業を進める上で,地域の物語が重要な役割を果たすことが示された.3.交通政策における「物語」活用の実践的研究:東日本大震災の被災地域や津波想定地域での防災まちづくりについて、活用に資する「物語」の構築・記述を行い人々の意識に及ぼす作用について検討した。また、社会資本整備を対象とした「物語」を読んだ市民へアンケート調査を実施し、交通政策全般への意識、政策立案過程への意識等の変容について分析を行った。4.交通調査精度を維持する手法論の構築:本年度は、PT調査におけるWEB回答の特徴を分析するために、回答方法をPC、スマートフォン、郵送の3種類とした交通実態調査を行った。これまで回収率が数%とされているWEB調査だが、今回の調査ではPC回答で約4割、スマートフォン回答で約1割の回答が得られた。また、従来回収しにくい若年層からPC回答で約3割、スマートフォン回答で約2割の回収が得られた。サブチームIでは,交通計画における住民の意見表明には,個人が多数派,少数派であること以外に,計画への賛否が関わっていること,及び,参加態度に個人の性質が関係することを検証した.WEB調査において,仮想的な交通計画と賛否の状況を設定した結果,多数派であっても賛成意見を持つ場合には,サイレント層になる傾向があることなどが分かった.さらに,AR(拡張現実)を用いた市民PRの効果と市民意識の変化を検証するために調査を実施した.具体的には,宇都宮の実際の景観上にLRTの車体CGなどを重ねて表示するコンテンツを作成し,AR体験前後でアンケート調査を実施した.

その結果,ARはLRTの車体などの具体的なイメージを醸成する効果とまちづくりへの興味を向上させる効果があることを確認した.サブチームIIでは,地域住民の発言行動の持続可能性の観点から,愛媛県内約600名の住民を対象に,市民活動への参加実態や活動期間,及び地域愛着やソーシャルキャピタルに関わる諸指標について調査を行い,地域住民の発言行動の持続可能性に寄与する要因を明らかにすると共に,地域のソーシャルキャピタルを基盤として,住民の発言行動を促進するための方策について検討した.サブチームIIIでは,最終年度である本年度は,前年度に作成した東海・南海・東南海地震の津波想定地域での防災まちづくりに資する「物語」の効果を検証することを目的として,「物語」の内容をさらにブラッシュアップし,インタビュー調査によるシナリオ実験を行い,その効果を定量的に分析した.サブチームIVでは,複数の回答方法を組み合わせるミックスモード調査手法について,海外の先進事例等を踏まえて試行調査を実施し,PT調査への適用可能性について検証を行った.その結果,最も回収率が高い郵送調査を基本としつつ,WEB調査を補完的に実施する手法が有効であることが明らかとなった.補助事業期間を延長した平成27年度の活動は、研究総括としての研究成果発表が主な活動であった。平成24年度平成26年度の3ヵ年に各サブグループで得られた成果について、平成27年度土木計画学研究発表会春大会(福岡大学伊都キャンパス)で企画セッション「沈黙の交通計画」を立て、発表及び議論を行った。このセッションは、本研究の前身である、平成21年度平成23年度に実施した「サイレント層の意識・位置づけを明確にする交通調査手法および計画プロセス」の研究期間中、及びその準備研究期間に実施した企画セッションと合わせて、交通計画における「沈黙」について考える7年目であり、総括的な位置づけで実施した。企画セッションのテーマとして、『サイレント層は、その位置付けが明確でないことが意思決定の妨げになり、計画の進捗に影響を及ぼすだけでなく、時には地域コミュニティの力を弱めるとともに、計画の基礎となる交通実態調査の信頼性低下を深刻にしている。このような問題について、新しい調査論や交通計画プロセスの提案や、社会における発言の位置づけの研究などに関して、研究成果を取りまとめるための議論を行いたい』という主旨を提示した上で、研究代表者、研究分担者らにより、サブグループ1から2編、サブグループ2から1編、サブグループ3から1編、サブグループ4から1編の、合わせて5編の発表を行い、交通計画におけるサイレント層(意見を言わない人々、調査に回答しない人々)について、計画論と調査手法論の両面から議論を行った。本研究は、計画論と調査手法論の両面から、サイレント層と非サイレント層について交通計画における位置付けを明確にした、円滑かつ効率的な実践的計画策定プロセスの構築を目的とし、具体的には、(1)交通計画における合意形成プロセス論の構築、(2)ソーシャルキャピタルを基盤とした「発言」支援策に関する研究、(3)交通政策における「物語」活用の実践的研究、(4)交通調査精度を維持する調査手法論の構築、を行った。サブチームIでは,2点の研究目的を設定した.1つは,日本版沈黙の螺旋理論の検証であり,多数派であっても賛成意見を持つ場合には,サイレント層になる傾向があることなどが分かったことから,当初の目的はおおむね達成された.もう一方の研究目的は,VR技術を用いて各種施策の議論への参加促進効果を検証することである.
食品由来の新規亜鉛吸収促進因子の探索およびその応用性の検討

亜鉛欠乏を予防するために消化管からの亜鉛吸収に機能する亜鉛輸送体ZIP4とZNT1の発現を増強させる新規食品因子の探索を実施した。香辛料を中心に、ZIP4の発現を増強させる新規抽出物を見出し、これら抽出物のいくつかがヒトZIP4の発現を増強させることを確認した。一方でZNT1の発現を増強させる抽出物は見出すことができなかった。見出した抽出物の活性評価を実施したところ、体内亜鉛レベルを鋭敏かつ正確に反映するマーカーが必要であることが判明したため、ラット血漿を用いて有用なメーカーの探索を実施し、その結果、血漿中のいくつかの酵素が体内亜鉛レベルを正確に反映するメーカーとなりうることを見出した。・マウスHepa細胞を用いて確立したスクリーニング系を用いて、300種類ほどの食品抽出物や化合物をスクリーニングし、複数の香辛料にマウスZIP4発現を増加させる活性を見出した。これまでに活性因子として同定していたソヤサポニンBbとは異なり、エタノール抽出物に強い活性が認められるため、新しい活性因子であることが期待される。現在、活性因子の精製を進めている。・新たにヒトZIP4を内在的に発現する細胞(AsPC1細胞)を見出し、これまでに活性因子として同定していたソヤサポニンBbがヒトZIP4に対しても発現促進活性を示すことを明らかにした(Biochem. J., 472, 183-93, 2015)。この解析を円滑に実施するために、ヒトZIP4を認識するモノクローナル抗体を作出し、ヒトZIP4を直接評価できるスクリーニング系を構築した。本系は、ヒトZIP4に対する有用性を評価できるため、同定因子の実効性を明示する上で意義ある成果となる。・食品因子の有用性評価系を確立するために、ラットZIP4を認識するモノクローナル抗体を作出し、ラットの消化管におけるZIP4の亜鉛応答性発現の解析系を構築した。本解析において、ラットZIP4の発現が、これまでに予想されていたよりも鋭敏(亜鉛欠乏食1日目に弱く、2日目までには強く)に応答することを示し、ラットを用いて同定食品因子を検証できることを示す結果を得た(Am J Physiol Regul Integr Comp Physiol., 310, R459-R468, 2016)。ZIP4発現促進活性を有する食品因子のスクリーニングにおいて進展があり、複数の香辛料にソヤサポニンBbとは異なる活性があることを認めた。また、食品因子の有用性評価系を確立するために、ラットZIP4を認識するモノクローナル抗体を作出して確立したラットの消化管におけるZIP4の亜鉛応答性発現を解析する系を用いて、ラットが予想よりも鋭敏に同定食品因子を検証できることを示す結果を得た。さらにヒトZIP4を内在的に発現する培養細胞を見出し、ヒトZIP4を認識するモノクローナル抗体を作出することで、ヒトZIP4を直接評価できるスクリーニング系を構築した。これら成果は、当初の予定を上回る成果であり、当初の計画以上に進展していると判断した。・マウスHepa細胞を用いたスクリーニング系を用いてZip4発現増強因子として同定したソヤサポニンBbの類縁化合物である他のソヤサポニンのZip4発現増強効果について、マウスHepa細胞、ヒトAsPC1細胞という二種類のZip4発現細胞株を用いて評価した。その結果、いずれのソヤサポニンにおいてもZip4発現増強活性を認めたが、ヒトとマウスZip4に対する効果は、ソヤサポニン類間で異なることが判明した。次に、香辛料などに加え、種々のサポニン類の効果について解析した。結果、香辛料からは、シナモンやキャラウェイ、カーダモン、花椒、桂皮、ターメリックの抽出物に活性を見出した。また、ユッカサポニンやキラヤサポニンにも活性があることを見出した。一方で、試薬として使用されるサポニンには活性は確認できなかった。これら活性をみとめた抽出物から活性因子の同定を試みたが、活性因子の構造などの決定には至らなかった。・消化管上皮細胞バソラテラル膜に局在するZNT1に対する極めて特異的な抗体を作成し、腸管モデル細胞CaCo2細胞を用いて解析した結果、ZNT1が亜鉛欠乏に応じて速やかに分解されることを見出した。すなわち、ZNT1の発現を促進させるような食品成分は、亜鉛吸収を正の方向に増加させると考えられる。そこで、ZNT1の発現を評価できる培養細胞系システムを構築し、スクリーニングを実施した。・亜鉛欠乏食やソヤサポニン含有食を給餌したラットにおいて亜鉛吸収効率改善や、血清亜鉛値、アルカリフォスファターゼなどの血清中の亜鉛代謝マーカー分子の活性を測定したが、ソヤサポニン含有食において、有意な差異をみとめることができなかった。一方で、本解析を実施する過程で新たな亜鉛代謝マーカーの同定に成功したため、本マーカーを指標に考察した結果、ソヤサポニン含有食においては、給餌条件を再検討する必要が考えられた。Zip4発現増強活性を有する食品因子に関する解析においては、ソヤサポニンにおける新たな知見や、香辛料から活性を含有するものをいくつか選別するなど進展があった。また、ZNT1に対するモノクローナル抗体の作出など、予想を超えた進展もみとめた。しかしながら、ラットやマウスを用いた解析では、新たな亜鉛代謝マーカーの同定には成功したが、食事条件を再検討する必要が考えられるなど、大きな進展を得ることができなかった。・マウスHepa細胞を用いたスクリーニング系(Zip4-targeting)を用いてZip4発現増強因子のスクリーニングを新たに実施した。

植物抽出物をあらたに調整し、全ての抽出物に対してスクリーニングを実施した結果、これまでに見出していたソヤサポニン(大豆抽出物)に加え、新たに複数の植物抽出物にZip4発現増強効果があることを見出した。新たな活性因子を同定して構造活性相関解析を実施するために、当該抽出物から活性因子の単離を進めたが、現在までのところ、構造決定にまでは至らなかった。・消化管からの亜鉛吸収には、消化管上皮細胞アピカル膜に局在して亜鉛の取り込みに機能するZIP4に加え、バソラテラル膜に局在し、上皮細胞内に取り込まれた亜鉛の血流への放出に機能するZNT1が重要であることが知られる。昨年度に樹立した、ZNT1モノクローナル抗体を用いたスクリーニング系を用いてZNT1の発現を増強する食品抽出物の探索を実施したが、上述の抽出物の中には有意な活性を有する抽出物を見出すことはできなかった。・ラットやマウスの消化管におけるZip4の発現は体内亜鉛レベルに応じて大きく増減する。昨年までの解析で、Zip4の発現変動や血清亜鉛値を指標にして、食品因子・抽出物の効果や高齢ラットやマウスにおける亜鉛状態を評価することが難しいことが明らかとなっていた。そこで、体内の亜鉛レベルに明確に反映する鋭敏なマーカー酵素を探索した結果、血漿中の酵素に本活性があることを見出した。本酵素活性を指標にすることで、ソヤサポニンなどのこれまでに見出した食品因子・抽出物の高齢ラット・マウスにおける亜鉛吸収促進効果の評価が可能になると考えられる。また、本酵素活性は、測定方法が容易であるため、一般の亜鉛欠乏診断にも有効であることが期待された。亜鉛欠乏を予防するために消化管からの亜鉛吸収に機能する亜鉛輸送体ZIP4とZNT1の発現を増強させる新規食品因子の探索を実施した。香辛料を中心に、ZIP4の発現を増強させる新規抽出物を見出し、これら抽出物のいくつかがヒトZIP4の発現を増強させることを確認した。一方でZNT1の発現を増強させる抽出物は見出すことができなかった。見出した抽出物の活性評価を実施したところ、体内亜鉛レベルを鋭敏かつ正確に反映するマーカーが必要であることが判明したため、ラット血漿を用いて有用なメーカーの探索を実施し、その結果、血漿中のいくつかの酵素が体内亜鉛レベルを正確に反映するメーカーとなりうることを見出した。1).動物実験における同定因子の効果の検証ソヤサポニンBb、あるいは昨年度新たに同定した香辛料を一定量添加した餌で一週間飼育したラット、及び、通常食で飼育したラットに、亜鉛安定同位体(68Zn)を経口投与し、30分後に血中の68Znの量をICP-MSにより定量することで、血中へ亜鉛取り込が増加しているかを検討する。同時に小腸を摘出し、上皮細胞内の68Znの量が増加していること、及び、ZIP4の発現量が大豆サポニンや同定食品因子の添加によって増大していることを確認する。さらに、様々な亜鉛トランスポーターの発現量の定量解析、、血清亜鉛値やアルカリフォスファターゼなどの血清中の亜鉛代謝マーカー分子の活性を測定し、添加した食品因子の亜鉛代謝に及ぼす影響を検証する。
三叉循環反射の刺激伝導路ならびに上位中枢による制御に関する研究

研究者らは,ウサギの三叉神経末梢を頻度5Hz,強度520mAで電気刺激すると,交感神経活動の減少により血圧の低下や心拍数の減少が惹起されることを確認したが,さらに三叉神経に加えられた刺激が,どのような経路で交感神経系に影響を与えているか検討した.実験には日本白色家兎を用いた.オトガイ神経を50Hzで刺激すると,血圧が上昇する家兎がみられたが,この場合まず血圧低下が生じ,その後血圧上昇が認めれた.その理由として循環動態を亢進させる経路と抑制させる経路が異なり,その結果二相性の反応を示したものと考えられた.次にイソフルランおよびセボフルラン吸入下でのオトガイ神経刺激の影響をみた.吸入麻酔濃度が0から0.5MACまでは,オトガイ神経刺激により循環の抑制と交感神経活動の減少がみられたが,吸入麻酔濃度を上げるとオトガイ神経刺激によって循環の亢進と交感神経活動の増加がみられた.本研究の結果は,無麻酔あるいは低濃度の吸入麻酔薬投与時においては,オトガイ神経刺激に反応し交感神経活動に抑制的に作用する系が優位であるが,高濃度の吸入麻酔薬使用時には抑制性の系がより強く抑えられ,結果として交感神経活動に亢進的に作用する系が優位となることを示す.さらに延髄の破壊実験を行った.三叉神経脊髄路および尾側亜核の破壊により,眼窩下神経刺激による血圧低下の反応は消失し,この部位が三叉神経から交感神経系への刺激の伝導経路として重要であることが確認された.しかし,血圧上昇の反応は同部の破壊後も残存し,血圧上昇の伝達経路は血圧低下の場合とその伝達経路が異なることが示唆された.一方,吻側および尾側延髄腹外側部の破壊では眼窩下神経の刺激による血圧低下はほとんど影響を受けなかった.両部位は,三叉神経末梢から自律神経系への刺激伝導においては,重要な役割を果たしていないことが示唆された.研究者らは,ウサギの三叉神経末梢を頻度5Hz,強度520mAで電気刺激すると,交感神経活動の減少により血圧の低下や心拍数の減少が惹起されることを確認したが,さらに三叉神経に加えられた刺激が,どのような経路で交感神経系に影響を与えているか検討した.実験には日本白色家兎を用いた.オトガイ神経を50Hzで刺激すると,血圧が上昇する家兎がみられたが,この場合まず血圧低下が生じ,その後血圧上昇が認めれた.その理由として循環動態を亢進させる経路と抑制させる経路が異なり,その結果二相性の反応を示したものと考えられた.次にイソフルランおよびセボフルラン吸入下でのオトガイ神経刺激の影響をみた.吸入麻酔濃度が0から0.5MACまでは,オトガイ神経刺激により循環の抑制と交感神経活動の減少がみられたが,吸入麻酔濃度を上げるとオトガイ神経刺激によって循環の亢進と交感神経活動の増加がみられた.本研究の結果は,無麻酔あるいは低濃度の吸入麻酔薬投与時においては,オトガイ神経刺激に反応し交感神経活動に抑制的に作用する系が優位であるが,高濃度の吸入麻酔薬使用時には抑制性の系がより強く抑えられ,結果として交感神経活動に亢進的に作用する系が優位となることを示す.さらに延髄の破壊実験を行った.三叉神経脊髄路および尾側亜核の破壊により,眼窩下神経刺激による血圧低下の反応は消失し,この部位が三叉神経から交感神経系への刺激の伝導経路として重要であることが確認された.しかし,血圧上昇の反応は同部の破壊後も残存し,血圧上昇の伝達経路は血圧低下の場合とその伝達経路が異なることが示唆された.一方,吻側および尾側延髄腹外側部の破壊では眼窩下神経の刺激による血圧低下はほとんど影響を受けなかった.両部位は,三叉神経末梢から自律神経系への刺激伝導においては,重要な役割を果たしていないことが示唆された.研究者らは、ウサギのオトガイ神経を頻度5Hz,強度520mAで電気刺激すると,交感神経活動の減少により,血圧においては約40%の低下,心拍数においては約10%の減少が惹起されることを確認した.今回,GABA系薬剤の静脈内投与が,これらの循環抑制に対しどのような影響を与えるか検討した.使用した薬剤は,ムシモール(GABAA作動薬),ピクロトキシン(GABAA遮断薬),バクロフェン(GABAB作動薬),ファクロフェン(GABAB遮断薬)とした.ムシモール1mg/kgの投与では,オトガイ神経刺激による循環抑制はほとんど影響を受けなかった.投与量を増加させるにつれ刺激による循環抑制の程度は小さくなった.ピクロトキシン2mg/kgの投与では,オトガイ神経刺激による血圧低下の程度は小さくなったが,心拍数の減少の程度は逆に大きくなった.投与量を増加させると,刺激による血圧の低下の程度はさらに小さくなったが,心拍数の反応性については著変はなかった.バクロフェン3mg/kgの投与では,オトガイ神経刺激による循環抑制はほとんど影響を受けなかった.投与量を増加させると,刺激による血圧の低下や心拍数の減少は惹起されなくなり,逆に血圧の上昇,心拍数の増加が認められた.ファクロフェン1mg/kg投与では,オトガイ神経刺激による循環抑制はほとんど影響を受けなかったが,投与量を増加させると反応性が低下した.

このように,GABA系薬剤の全身投与により,オトガイ神経刺激による循環抑制は,種々の影響を受けることが明らかとなった.来年度以降は,これらの機序を,自律神経活動の検討あるいは脳幹での刺激伝導の経路の検討を通して,解明していく予定である.研究者らは,ウサギの三叉神経末梢を頻度5Hz,強度520mAで電気刺激すると,交感神経活動の減少により,血圧においては約40%の低下,心拍数においては約10%の減少が惹起されることを確認した.今回,三叉神経に加えられた刺激が,どのような経路によって交感神経系に影響を与えているか延髄レベルで検討した.実験には日本白色家兎を用い,ウレタン,α-クロラロース,ガラミンを投与し,気管切開した後,人工呼吸下で実験を行った.三叉神経刺激には眼窩下神経を用いた.ウサギを定位固定装置に固定後,延髄を露出させた.まず,延髄を三叉神経脊髄路核が存在するとされる部位,すなわちカンヌキより尾側2mm,側縁から内側2mmの部位をメスで破壊した後,眼窩下神経を頻度5Hz,強度20mAで10秒間刺激したところ,破壊前に認められた眼窩下神経電気刺激による血圧低下と徐脈は認められなくなった.さらに,先端の直径0.25mm,露出部の長さ0.25mmの電極を用い,同部を60度で1分間加熱した後,眼窩下神経を刺激したところ,血圧低下や徐脈は認めらたものの,その程度は破壊前の眼窩下神経による変動より小さくなった.さらに,循環動態の調節に関与するとされるventrolateral medullaやrostralmedullary rapheを同様に破壊したが,破壊そのものによる循環動態の変動が大きく,これらの部位が三叉神経刺激の経路であるか否かについての評価はできなかった.来年度は破壊条件を様々に変化させるとともに,さらに組織学的検索を含めた,破壊部位の詳細な検討を行う予定である.また破壊実験に加え,各種薬剤の局所投与の影響も検討する.研究者らは、ウサギの三叉神経末梢を頻度5Hz,強度520mAで電気刺激すると,交感神経活動の減少により,血圧の低下,心拍数の減少が惹起されることを確認した.今回,三叉神経に加えられた刺激が,どのような経路によって交感神経系に影響を与えているか延髄レベルで検討した.実験には日本白色家兎を用い,ウレタン,α-クロラロース,ガラミンを投与し,気管切開した後,人工呼吸下で実験を行った.三叉神経刺激には眼窩下神経を用いた.ウサギを定位固定装置に固定後,延髄を露出させた.延髄の破壊にはリージョンジェネレータを用い,直径0.25mm,先端露出部0.25mmのプローベにより80°Cにて60秒間通電し,直径0.25mmの創傷を作成した.破壊前の平均動脈圧は眼窩下神経5Hz,5mAの刺激では約25%の低下,5Hz,20mAの刺激では約20%の低下を認めたが,STCの破壊により,これらの血圧低下は小さくなった.一方,眼窩下神経刺激により,血圧低下の後に血圧上昇がおこった家兎においては,STC破壊後の刺激では,血圧低下はほぼ消失したものの,血圧上昇の反応は残存した.以上の結果から,眼窩下神経によっておこる降圧反応と昇圧反応とではその伝導路が異なることが示唆された.RVLMおよびCVLMの破壊では,眼窩下神経刺激による血圧の低下の程度は破壊前後で差はなく,循環の調整に重要な部位とされるこれらの部位は,三叉神経末梢からの刺激が交感神経系へ至る経路としては重要ではないことが示唆された.
スピンホールナノエレクトロニクス

本研究は、物質中の相対論的効果によって現れるスピン流と電流の相互変換現象「スピンホール効果」を基軸とする電子物理・技術の開拓により、新時代の電子技術の物理基盤創出を目指すものである。この目的達成のため、研究期間最終年度となる本年度は、金属酸化物を用いたスピン流変換の系統的測定を戦略的に遂行した。この結果、強磁性金属/金属酸化物ヘテロ界面におけるスピン軌道トルクは、ベリー曲率に起因する内因性メカニズムによるものであることを明らかにした。また、スピン流変換に対する金属の酸化効果には強い物質依存性があり、本現象の発現には、強磁性金属と金属酸化物の直接接合が必須であることを見出した。さらに、有機分子形成によるスピン流変換の制御に関しても、Pt表面への分子形成による表面スピン軌道トルクの増大を観測し、これを定量的に説明する模型を構築した。これまでスピン軌道トルク生成の起源はバルクスピンホール効果あるいは界面ラシュバ効果によって理解されてきたが、本結果によって初めて表面ラシュバ効果が生み出すスピン流変換現象の重要性が明らかとなった。これにより、分子形成によるスピントロニクスデバイスの制御が初めて可能となった。また、スピン流変換を用いたスピントロニクス現象の開拓に関しても、マグノンとフォノンの結合モードによるスピン流生成現象を初めて観測することに成功した。以上のように、本年度の研究により、金属酸化と分子形成によるスピン流変換の増大原理が明らかとなるとともに、スピン流変換を用いた新現象観測を実現した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ領域における電子物性にはスピン自由度が顕著に表れ、電子のスピン・電荷が素励起と共に織り成す多彩な物理現象が発現する。電子スピンが誘起するこのような現象を自在に制御することで、電荷自由度をベースとする現代のエレクトロニクスの延長線上にはない次世代電子技術への道が拓ける。本研究は、物質中の相対論的効果によって現れるスピン流ー電流変換「スピンホール効果」を基軸とする電子物理・技術の開拓により、新時代の電子技術の基盤創出を目指す。スピン軌道相互作用によりスピン流ー電流相互変換を実現するスピンホール効果を用いることで、スピン流の電気的生成と検出が可能となる。本研究ではスピンへテロ界面におけるスピンホール効果を用い、動的スピン交換と組み合わせることで、バンド・ホッピング伝導系を包括するスピン伝導及びスピンー電荷変換の物理を構築する。更に空間反転対称性の破れと非一様スピンダイナミクスが生み出すヘテロ界面におけるスピン交換の物理を明らかにし、絶縁体/金属界面において発現するマグノンから伝導電子へのスピンキャリア変換を利用することで、格子系からスピン系への角運動量移行を利用した非線形スピントロニクス効果を開拓する。スピン流伝導・変換はあらゆるスピンベースの電子物理技術の基盤であり、本研究により新原理の電子技術「スピンホールナノエレクトロニクス」を開拓し、金属系のみならず、広範囲の物質群まで包括する体系的スピン流伝導・変換の物理を構築することで、次世代省エネルギー電子技術に貢献する。本研究の狙いは、スピン流と電流の相互変換現象であるスピンホール効果を基軸とした電子技術の物理基盤を築くことにある。このために必要となるのは、金属・絶縁体を含むへテロ構造におけるスピン流ー電流変換の体系的理解と制御・増大機構の確立である。本研究ではスピン流・磁化の動的交換相互作用とスピン軌道相互作用によるスピンー電荷変換を組み合わせることで、空間対称性の低い金属へテロ接合におけるバルク・界面・表面スピン伝導物性の開拓と、絶縁体/金属界面において発現するマグノンから伝導電子へのスピンキャリア変換を用いた非線形スピントロニクス効果の学理構築を行う。スピン流伝導・変換はあらゆるスピンベースの電子物理技術の基盤であり、本研究推進により体系的物理を構築することで、次世代省エネルギー電子技術に貢献できる。H27年度は、金属/絶縁体接合に現れる非線形スピントロニクス効果及び非磁性金属へテロ接合におけるスピン分裂効果によるスピンー電荷変換に関する実験を重点的に進めた。この結果、非線形スピン流増大現象に関する重要な知見が得られ、磁性絶縁体からのスピン流生成における統一的理解へ大きく前進した。さらに交換モードマグノンと伝導電子スピン流の間の系統的スピン変換効率も明らかとなり、今後の課題がより明確になった。また、金属へテロ接合においてバルクスピンホール効果に依らないスピン流ー電流変換が実現され、バルク・界面スピン軌道相互作用を相補的に利用したスピントルク生成素子への道が拓けた。このように計画は順調に遂行され、さらに上記成果のみならず萌芽的研究成果も得られはじめるなど当初の予想を上回る成果が得られている。金属/絶縁体で発現する非線形スピントロニクス効果に関して重要な知見がいくつか得られた。まず、マグノン分裂及びマグノン散乱の効果が広範囲の環境において現れ、磁気ダンピングの小さい磁性絶縁体からのスピン流生成は非線形マグノン相互作用が支配していることが明らかとなった(Scientific Reports 5, 15158 (2015))。マグノンー伝導電子スピン流変換はスピントロニクスの重要課題の一つとして多数のグループが実験データを発表していたが、その結果を統一的に理解することが困難であった。本成果によりこのような一連のデータを体系的に理解することが可能となり、金属/絶縁体界面におけるスピン流生成現象の理解が大きく進展した。さらに同様の系でパラメトリック励起されたマグノンのスピン流変換効率を調べたところ、スピン流変換効率が波数ベクトルと共に系統的に変化し、スピン交換相互作用が支配的となる短波長極限では波数ベクトルに依らずユニバーサルな値となることが初めて明らかとなった(論文投稿中)。

さらにマグノンによるスピン流生成の時間分解測定にも成功し、スピン流生成の非自明な振動現象が観測された(論文投稿中)。非線形スピントロニクス効果だけでなく、金属系におけるスピン流ー電流変換においても大きな進展が得られた。金属ヘテロ界面に発現するラシュバ効果に起因するスピン流から電流への変換(Applied Physics Letters 106, 212403 (2015))のみならず、界面ラシュバ効果によるスピントルク生成を観測することに成功し、スピン拡散に基づいて本現象を定量的に説明するモデルを構築した(論文投稿中)。非磁性金属へテロ界面のスピン分裂はこれまでスピン流から電流への変換のみが実現されており、本研究によってこの逆効果が観測されたことは、今後重要な知見となることが期待される。本研究は、スピン流・磁化の動的交換相互作用とスピン軌道相互作用によるスピンー電荷変換を組み合わせることで、空間対称性の低い金属へテロ接合におけるバルク・界面・表面スピン伝導物性の開拓と、絶縁体/金属界面において発現するマグノンから伝導電子へのスピンキャリア変換を用いた非線形スピントロニクス効果の学理構築を行う。スピン流伝導・変換はあらゆるスピンベースの電子物理技術の基盤であり、本研究推進により体系的物理を構築することで、次世代省エネルギー電子技術に貢献できる。H28年度は、電流ースピン流変換の新原理開拓による超巨大スピンホール効果発現へのルートを明らかにした。ターゲットとしたのは空間対称性の低い系であり、金属へテロ接合における界面スピン軌道相互作用を用いることで高い電流ースピン流相互変換効率が実現されることを明らかにし、更に、非磁性金属界面におけるRashbaスピン軌道相互作用と拡散スピン流を介した新原理の磁気抵抗効果観測へと至った。このような成果は、バルクスピン軌道相互作用のみならず、界面スピン軌道相互作用が多様な物理現象を発現する可能性を示すとともに、本現象をバルク効果と併用したスピントロニクス素子設計をも可能とするものである。更に重要な成果として、金属の酸化というこれまでにないシンプル且つ新たなアプローチにより、バルクスピンホール効果が数桁増大する新現象をCuにおいて明らかにした。本成果は、スピン軌道トルク生成にはPtをはじめとする貴金属が必須であるというこれまでの常識を根底から覆すものであり、スピントロニクス材料選択の幅を劇的に広げるとともに、既知の現象では到達困難な変換効率実現へのルートを拓いた。これは研究計画時の期待を大きく上回る成果であり、NHKのテレビニュースで報道されるなど、社会的にも大きな反響があった。ヘテロ界面におけるスピン変換は、近年発見の相次ぐスピントロニクス現象の殆どで重要な役割を担っており、この本質的理解が希求されてきた。本研究により、スピン変換における非線形マグノン散乱及びマグノン寿命の重要性が初めて明らかとなったことは、このような界面スピン変換の体系的理解への道を初めて拓くものである。
変性関節軟骨内部における荷重応答の解析

【研究の目的】変性関節軟骨における内部構造変化を、MR画像を用いて可視化することを目的にウシ変性関節軟骨の荷重動態をMR画像で解析した。【方法】新鮮な成牛後肢大腿骨膝蓋骨の関節軟骨を実験材料として用いた。ウシ膝蓋骨の関節軟骨および海綿骨を一塊として、直径約8mmの円柱状に摘出し、これを試料とした。摘出した試料をコラーゲン減少モデルとしてCollagenase処置を行い、変性モデルを作成した。Collagenase処置:試料をcollagenase(70units/Ml)溶液中に36時間、37°Cで漬け、コラーゲン変性モデルを作成した。圧迫試験器は関節軟骨に1MPaの加圧が可能な装置を作成し、荷重を行った。MR画像撮影MR画像撮影a.正常および変性軟骨を下記条件で非荷重・荷重で撮像b.T1計算画像:IR法でTR=2.1s,TE=4.0ms,TI=0.011sまで8条件で撮像し計算画像を作成c.T2計算画像:SE法でTR=3.0s,TE=61000msまで8条件で撮像し計算画像を作成【結果】T1計算画像では変性によりT1値が有意に短縮し、圧迫によっても有意に短縮したことがわかった。また深層部ほどT1値が有意に短縮した。またT2計算画像では圧迫でT2値が有意に延長し、変性でもT2値が有意に延長した。また、深層部ではT2値の有意な低下を認めた。【考察】T1値は組織の水分含有量に関係し、水分含有量が高いほどT1値は長い。変性,圧迫によりT1値は有意に短縮しており、水分含有量の低下を認めたと考える。特に変性軟骨では深層部の水分低下が著しく圧迫によりさらに低下した。T2値はコラーゲンの配向性と水分含有量に関係している。軟骨の変性でT2値は上昇しており、圧迫により大幅に上昇した。コラゲナーゼによりコラーゲン線維の配向性が低下し、圧迫により構造の破壊が生じていると考えられる。以上により、変性軟骨の内部構造変化では特にコラーゲン線維の配向性に起因しているT2計算画像を可視化することが有効であり、深層部では特にコラーゲン線維の配向性が強く、MR画像で可視化できていない。よりTEの短い撮像法の開発が必要である。【実験材料】新鮮な成牛後肢大腿骨内顆の関節軟骨を実験材料として用いた。大腿骨内顆関節面を後面から前面に5分割し荷重部、非荷重部、移行部をそれぞれ確認し、それぞれの部位より軟骨および海綿骨を一塊として、直径約8mmの円柱状に摘出し、これを試料とした。【変性モデルの作成】摘出した試料をプロテオグリカン減少モデルとしてTrypsin処置を、コラーゲン減少モデルとしてCollagenase処置を、変性初期モデルとしてTrypsinおよびCollagenase処置を下記の要領で行い、各モデルを作成した。collagenaseおよびtrypsin投与量を変化させ、最適な関節軟骨変性モデルを作成した。また、本年度においてNMR実験装置で使用できる圧迫試験器を作成した。

本研究には変性関節軟骨および圧迫試験器が重要であり、本年度の結果は次年度の研究のための準備段階である。【研究の目的】変性関節軟骨における内部構造変化を、MR画像を用いて可視化することを目的にウシ変性関節軟骨の荷重動態をMR画像で解析した。【方法】新鮮な成牛後肢大腿骨膝蓋骨の関節軟骨を実験材料として用いた。ウシ膝蓋骨の関節軟骨および灘骨を魂として、直径約8mmの円柱状に摘出し、これを試料とした。摘出した試料をコラーゲン減少モデルとしてCollagenase処置を行い、変性モデルを作成した。Collagenase処置:試料をcollagemse (70units/mL)溶液中に36時間、37°Cで漬け、コラーゲン変性モデルを作成した。圧迫試験器は関節軟骨に1MPaの加圧が可能な装置を作成し、荷重を行った。MR画像撮影MR画像撮影a.正常および変性軟骨を下記条件で非荷重・荷重で撮像b. T1計算画像:IR法でTR=2.1s, TE=4.0ms, TI=0.011sまで8条件で撮像し計算画像を作成c. T2計算画像:SE法でTR=3.0s, TE=61000msまで8条件で撮像し計算画像を作成【結果】T1計算画像では変性によりT1値が有意に短縮し、圧迫によっても有意に短縮したことがわかった。また深層部ほどT1値が有意に短縮した。またT2計算画像では圧迫でT2値が有意に延長し、変性でもT2値が有意に延長した。また、深層部ではT2値の有意な低下を認めた。【考察】T1値は組織の水分含有量に関係し、水分含有量が高いほどT1値は長い。変性,圧迫によりT1値は有意に短縮しており、水分含有量の低下を認めたと考える。特に変性軟骨では深層部の水分低下が著しく圧迫によりさらに低下した。T2値はコラーゲンの配向性と水分含有量に関係している。軟骨の変性でT2値は上昇しており、圧迫により大幅に上昇した。コラゲナーゼによりコラーゲン線維の配向性が低下し、圧迫により構造の破壊が生じていると考えられる。以上により、変性軟骨の内部構造変化では特にコラーゲン線維の配向性に起因しているT2計算画像を可視化することが有効であり、深層部では特にコラーゲン線維の配向性が強く、MR画像で可視化できていない。よりTEの短い撮像法の開発が必要である。
限界集落化を呈する大都市の社会的孤立高齢者の予後観察と多重セイフティネットの構築

大都市中心部の超高齢化地域(政令指定都市区のうち高齢化率が最も高い行政区)において町内会自治会を通じ質問紙を全戸に配布し、Lubben`s Social Network Scale (LSNS)、ライフスタイル、心身の健康等の項目について質問紙調査を実施した。約2000世帯のうち427世帯から有効な回答が得られた。結果は以下の通りであった。LSNSに従って素点が12未満を社会的孤立とすると、社会的孤立者の割合は中年(40-64歳)で30.0%、高齢者で36.3%であった。中年では女性よりも男性が多く、配偶者がいない者が多かった。社会的孤立者は多量飲酒、抑うつ、友人からの孤立が非孤立者に比べて多かった。一方で高齢者でも社会的孤立者は女性よりも男性が多かった。社会的孤立者は不健康なライフスタイルを有し、痩せ、運動不足、低い生活満足度、抑うつ、孤独感、低い地域所属感覚の者が非社会的孤立者に比べて多かった。本研究から地域高齢者だけではなく中年にも社会的孤立者が多くいることが明らかになり、心身の健康を阻害するリスクを複数有する者が多いことが示唆された。このことから高齢者だけでなく中年の社会的孤立者も保健医療のセイフティネットによる支援体制の対象と考える必要性が高い。しかし、社会的孤立者は地域社会において関わりが希薄な存在だけにアウトリーチ活動による支援と住民からの情報収集による対象把握が重要である。そのなかで健康なライフスタイルと心理・社会的な健康の健全な再構築が求められる。社会的孤立者は複数の健康阻害リスクを有していることから、予後が悪いことが予測され、予後観察は極めて重要な研究課題である。本研究の成果と我々が当該地域で育成醸成した地域支援活動を有効活用して、大都市中心部の住宅地域(公営集合団地ではない地域)における社会的孤立者対策の充実を企画実施していきたい。研究計画書と調査票等を作成し医の倫理委員会に倫理審査を申請し承認後研究を実施する。本研究の調査対象は京都市A学区在住の高齢者を対象とする。調査方法は、地域自治会連合会会長を通じて町内会の全高齢者に調査票を配布し回収する、配布留め置き調査法を実施する。本研究では定義に従って社会的孤立のスクリーニングに国際的に広く使用されている日本語版Lubben Social NetworkScale短縮版LNSL-6(栗本他2011)を用いる。これは信頼性妥当性が検証され、得点(030点)が高いほどネットワークが大きく、12点未満は社会的孤立と判定できる。その他の調査内容は調整済みである。一方、我々は既に2009年にA学区地域健康づくり会(大学、地域包括支援センター、介護予防推進センター、社会福祉協議会、自治連合会、女性クラブ、シニアクラブ、自主グループ、小中学校PTA等)を設置して健康づくり活動を展開している。この組織は住民組織や地域の各種機関が合同でA学区在住高齢者の所在等を確認し、健康づくりやイベント等を通じて地域の繋がりや世代間交流、居場所づくりを推進している。従って各機関・住民組織が地域高齢者を把握できることから住民個人からだけでなく地域ネットワークからも住民の社会的交流や多機関との接点、孤立者把握を確認できる。これまで我々が実践してきた地域保健活動の拠点のひとつで、自治連合会の協力が得られる地域であることから準備は進んでいる。自治連合会等との会議は定期的に実施されていることから進捗状況を確認できる。現時点では予期しない事柄は生じていない。地域において地区在住高齢者のための予防的保健活動を行いながら、地域のつながりを大切にした住民主体の参画型健康づくり活動を実践し継続している。その中で、住民が改めて地域の問題に目を向け現状を分析した。その過程において住民は社会的な地域課題として独り暮らし高齢者や一人暮らし高齢者予備軍の存在を認識し、当事者の問題としてだけではなく地域の問題として捉えることの必要性を実感した。また、当該高齢者や予備軍においては社会的孤立者になりうる可能性を潜在的に秘めていることや社会的孤立に伴って地域の問題も派生する可能性が感じられる。従って地域における繋がりの中で社会的孤立とそこから派生する問題の解決に導くことも必要であるとの認識が共有されつつある。特定の地域における社会的孤立は、高齢者にどのような影響を及ぼすかは未だ明らかになっていない。しかし既に課題が地域に存在することから課題解決のための地域ぐるみの仕組みづくりが必要である。この構築には住民の参画と同意が不可欠である。中期的に地域の実情や特性に沿った仕組みづくりを行うために、地域自治会、関係機関、関係者などと協議を進めるための基盤を構築する準備を進めている。その際、我々がこれまでに創生、構築した既存のヘルスケアタウンの枠組みをどのように活用するかについて検討を始めた。また、既に地域で住民、多機関等が協働して運営している地域健康づくり会やすこやかサロン活動の延長線上で、社会的孤立の予防と健康づくりとの連携を推進する準備を進めている。地域において住民の心身の健康づくりやつながりの活性化を進めるための仕掛けづくりや実践活動の継続強化に重点を置かなければならない時期であった。この実践活動が社会的孤立に対応する事業や施策化に欠かせない。従って、今年度は住民との協働で実施するソーシャルキャピタル強化に研究活動の重点内容をシフトしていた。このような実践活動は時間と労力を必要とするにもかかわらず具体的な成果が見えるためにはかなりの時間を要する。しかしながら公衆衛生活動としてはどうしても行わなければならない内容です。

次年度は住民等と協働を図りながら社会的孤立に対する地域のシステムづくりを進める予定である。大都市A市中心部に位置し市内で最も高齢化が進んでいるB区(政令指定都市の区のなかで高齢化率は上位)C地区(区内で高齢者の独居世帯と夫婦のみ世帯が最も多い地区)に居住する住民(高齢者および40歳以上の成人)を対象に年度末に地元自治会の協力を得て調査を実施した。当初の計画では年度の初めに調査を実施する予定であったが当該地域において自治体等が他の大規模調査を実施することとなったために住民の負担を考慮して自治会の要望に従って協議の上調査時期を延期した。そのため調査時期が年度の終わりに移行し実施した。調査対象は自治会が把握している40歳以上の住民約2000人であった。調査時期は2月から3月までの約1か月半であった。調査用紙は自治会を通じて住民に配布され、配布留め置き法と郵送法を併用して実施回収し、一部訪問による回収も実施した。調査項目は、基本属性、ライフスタイル、生活活動能力指標、身体的・精神的機能、生活満足度、社会的孤立等であった。回収できた調査用紙のうち有効な回答が得られたのは約450(有効回収率約22%)で、その殆どが高齢者であった。データの入力作業とクリーニング作業が終了した。そこで、現在は単変量解析を行い、社会的孤立の関連要因や身体的・精神的健康の関連要因としての社会的孤立の影響の有無等について検討している。その結果を参考にしながら単変量解析から多変量解析に展開する分析計画を立てて社会的孤立の要因や健康関連要因としての影響等を検討しているところである。現在社会的孤立者の特性や関連要因を明らかにしながら大都市中心部における社会的孤立者の対策に結びつく活動方法と支援内容を検討する。調査の実施に当たり予め承諾が得られていた住民自治会から以下の要望があり、実施計画を変更した。自治会の代表から当該年度に政令指定都市が地域高齢者を対象に大規模調査を実施することと協力の要請があったため、自治体の調査を優先することと住民の調査への負担を軽減したい旨連絡があった。代表者等と協議した結果自治会の要望を受け入れ、調査実施の計画を延期した。その結果進捗状況は遅延した。しかしながら調査は自治会の要望に沿いながら延期したが当該年度末までには実施できた。従って、遅延しているものの調査を実施しデータも収集できたので分析を進めれば研究の目的は達成できる状況に改善した。大都市中心部の超高齢化地域(政令指定都市区のうち高齢化率が最も高い行政区)において町内会自治会を通じ質問紙を全戸に配布し、Lubben`s Social Network Scale (LSNS)、ライフスタイル、心身の健康等の項目について質問紙調査を実施した。約2000世帯のうち427世帯から有効な回答が得られた。結果は以下の通りであった。LSNSに従って素点が12未満を社会的孤立とすると、社会的孤立者の割合は中年(40-64歳)で30.0%、高齢者で36.3%であった。中年では女性よりも男性が多く、配偶者がいない者が多かった。