hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
励起分子間の相互作用と高温焼成を利用した新規な黒色顔料の研究

黒色顔料としてこれまでカーボンブラックが広く用いられ、色純度、着色度、堅牢性耐溶剤性、価格のどれをとっても優れた顔料である。しかし、昨今、カーボンブラックは炭化水素系化合物の不完全燃焼により作製されるため、ベンズピレン等の発癌性物質を含むことが明らかになり、大きな社会問題を引き起こす可能性があることが分かった。また、カーボンブラックには電気伝導性があり、"明日を担う"液晶ディスプレーのカラーフィルターに応用することは困難である。我々は環境に優しく、かつ電気的に絶縁性である黒色顔料を研究開発することを目的とした。我々のアイディアは分子固有のバンド(短波長側)と分子間相互作用のバンド(長波長側)の双方で可視域全域を覆うことであった。この考えを実現する物質としてペリレンイミド化合物に注目した。中でもベンゾイミダゾペリレンはペリレンイミド骨格も大きく、分子固有のバンドとしては十分であった。また、長波長側の分子間相互作用に起因するバンド(励起分子間の相互作用)の出現には結晶性の向上が不可欠であることを突き止めた。結晶性の向上には有機顔料の分野ではタブーとされてきた高温焼成を試みた。その結果、(ペリレン顔料は熱分解することなく)結晶性は格段に向上し、大きな長波長バンドが現れ理想的な黒色顔料が実現した。これらの実用的な成果ばかりでなく、本研究ではペリレン顔料を始めとした有機顔料全般にわたり、分子構造、結晶構造、分子間相互作用の立場から一連の基礎研究を併行して行い、有機顔料の発色理論の構築に大きく寄与することができた。本年度は2種類の相補的な色調をもつペリレン顔料を固溶体で黒色を実現すべく、合成ならびにX線構造解析の立場から検討を行った。高温焼成により、2つの系は良く溶け合い黒色相を形成することが明らかになった。更に研究を進めるにつれ,ジアミンと結合したペリレン化合物が単一成分でもかなりの黒色度が達成できることが判明した。そこで検討内容をこのペリレン顔料に絞り、構造解析と単結晶の偏光反射スペクトル等による基礎検討に大半の時間をつぎ込んだ。その結果、ペリレン顔料では分子固有のバンドに加えて、分子間相互作用のバンドが長波長に出現することが明らかになった。つまり、分子のバンドと分子間のバンドの双方で可視域をバランスよく覆うことにより、黒色顔料が実現できることが分かりた。更に合成法の最適化ならびに反応後のトルエン洗浄処理により、理想的な黒色が実現できた。また、この顔料は粒子の比表面積が60m^2/gを越える、隠蔽力の大きな顔料であることも確認した。しかし、液晶カラーフィルターのブラックマトリックスあるいは複写機の黒色トナーとして利用する為には60nm以下の粒子径が必要であるとの要請が浮上した。小粒子化を機械的に行う過程で分子の積層方向に格子の乱れが生じ、長波長(650nm)のバンドの吸収強度が低下して黒色のバランスが崩れることが明らかになった。積層方向の分子配列の乱れは約500°Cで高温焼成すると回復することから、目下、この工程を小粒子化のどの過程に組み込むかを検討中である。以上のように基礎的な段階は本年度の研究でほぼ終了したので、残された小粒子化の問題を技術的に克服することが来年度の課題である。黒色顔料としてこれまでカーボンブラックが色調、堅牢性、価格の面で優れ、印刷インキや複写機のトナーをはじめとして生活の隅々まで使われている。しかし、カーボンブラックが炭化水素系化合物の不完全燃焼物であることから、ベンズピレン等の発癌性物質を含むことが判明し、今後はその使用が規制されることが予想される。また、カーボンブラックは電気伝導性であるので液晶ディスプレーのブラックマトリックスとしても利用できない難点がある。本研究では環境に優しく、かつ電気的に絶縁性である黒色顔料をペリレン系顔料で実現することを目的とした。

黒色顔料のアイディアは分子の固有の吸収帯と分子間相互作用(遷移モーメント間の相互作用)に起因する吸収帯の双方で可視域全域を覆うものである。このアイディアを実現するペリレンとして、ベンゾイミダゾ誘導体に注目した。つまり、600nmよりも短波長に出現するバンドと700nm近傍に現れる吸収バンドを重ね合わせ、可視域全域を完全に覆い尽くすことである。ベンゾイミダゾ誘導体はきわめて安定で、高温焼成(500°C)しても分解することなく、結晶性が向上し黒色度が格段に増すことが確認された。また、相補的な吸収帯を有する2種類のペリレン顔料を高温で焼成して固溶体を形成すると同様な黒色ペリレン顔料が実現できることも分かった。以上のように環境に優しいことで知られるペリレン顔料系で、黒色で、しかも電気的に絶縁性の顔料の開発に成功した。また、科学的な寄与としてベンゾイミダゾ誘導体をはじめとするペリレン誘導体の単結晶を育成し、結晶構造を解析した。更にこれらの電子構造を顕微分光法により基礎的に明らかにした。
無線センサネットワークにおける自然環境に適応的な通信制御方式の開発

本研究は、自然環境が無線通信の電波強度や通信効率に与える影響を考慮した、自然環境に適応的な無線通信制御方式の実現を目指したもので、実際の自然環境が無線通信効率にどのように影響を与えるのかに関する調査と、その調査結果を踏まえて実現可能性と実用性の高い無線センサネットワークにおける通信制御方式の開発と可能性の模索を行った。調査は森林部と海上で実施した。森林部における調査から、短距離・長距離無線リンクを併用する無線センサネットワーク方式を開発し、海上における調査から、通信効率が良好でない場合の通信制御方式をついて検討・設計した。環境問題の要因・動態解析などを目的とした環境モニタリングへの利用が期待されている屋外設置型無線センサネットワークにおいて、制御不能な自然環境に起因する外乱と共生可能な、自然環境に適応的な通信制御方式を特徴とする環境適応的無線センサネットワークの実現を目指したもので、センサノードに持たせた環境モニタリングのためのセンサデバイスの計測データから周囲の通信環境を推定・学習し、センサノード間の通信制御に活用することによる通信効率およびネットワーク稼働時間の向上技術の開発および実環境における実践的評価を目的としている。平成25年度は、この目的を達成するにあたり、前年度に計測した環境情報と通信効率の実測データの活用方法の模索と、実践的評価に向けたプロトタイプシステムの開発を実施した。前者は、通信効率に大きく影響を与えると考えられる要因のうち、季節変化を推定可能な温湿度、通信効率の季節などの長期的な変動と時間平均の安定性に着目した通信制御方式の設計を行った。後者は、近年性能の向上が著しいマイクロコントローラに着目し、その中でも汎用性や対応機器の多いArduinoを用いたプロトタイプシステムを設計・開発した。プロトタイプシステムは、Zigbeeおよび3G無線通信機能とセンサデバイスによる環境情報の計測、SDカードへの記録機能を有したハードウェアである。それを、アンテナを外部に設置できるよう加工した耐環境箱に格納した。プロトタイプシステムの耐環境性能を確認する実環境における稼働実験を実施し、機能が正常に稼働していることを確認した。環境問題の要因・動態解析、防災・減災などを目的とした環境モニタリングへの利用が期待されている屋外設置型無線センサネットワークにおいて、制御不能な自然環境に起因する外乱と共生可能な、自然環境に適応的な通信制御方式を特徴とする環境適応的無線センサネットワークの実現を目指したもので、センサノードに持たせた環境モニタリングのためのセンサデバイスの計測データから周囲の通信環境を推測・学習し、センサノード間の通信制御に活用することによる通信効率及びネットワーク稼働時間の向上技術の開発および実環境における実践的評価を目的としている。平成24年度は、この目的を達成するにあたり、より長期的な電波の減衰傾向の調査、調査結果の分析、分析結果を踏まえた自然環境変化に対する追従性と応用アプリケーションとして想定している農学分野の研究で利用が可能な環境モニタリングシステムにおける要件を考慮した通信制御方式の検討、より正確なデータを取得するための無線センサノードの機能向上を実施した。分析結果からは、これまでの無線センサネットワーク分野の研究では想定されてこなかった通信効率の変動(通信容量と通信可能距離など)の影響、ノード障害などの異常時における通信効率の変化、長期的な変動傾向などを明らかにした。これらの明らかになった事象、応用アプリケーションにおける要件、実現可能性、アドホックに構成した無線センサノード間のリンクを中継転送する場合のネットワーク的な条件を考慮した通信制御方式の検討を実施した。さらに、これまで運用中のシステム用に、無線センサノード間の時刻同期を可能とする機能を開発し、実装した。平成26年度は、この目的を達成するにあたり、前年度の成果として開発した無線センサノードのプロトタイプシステムの台数を増加させた実験と、より台数の多い場合の性能評価を行った。評価は、これまでに開発した、funnel effectの振る舞いを検証するためのシミュレータを活用することによって行った。次に、実践的評価を踏まえた結果から通信制御方式の再検討を行った。検討の結果から、これまでの研究で明らかにした通信効率の季節などの長期的な変動と時間平均の安定性に関する定常的な観測値を用いた統計解析の重要性と、機械学習手法などを用いた通信効率に大きな影響を与える要因の解析の重要性が示唆された。さらに、環境が通信効率に与える影響を環境別に評価するという発展的な研究にも取り組み、海上での無線電波の検出可能エリアの調査、および海面付近や海中という通信において電波減衰が強く発生する場所における電波強度の変動に関する調査を実施した。この結果を踏まえて、通信効率が悪い場合でも利用可能な、通信の無駄の少ない通信制御方式を提案した。無線センサネットワーク

平成25年度は、すでに運用中の実環境における通信環境モニタリングの基礎データの収集の計測をはじめ、(1)これまでに蓄積した計測データの分析結果を踏まえた通信制御方式への活用方式の検討と通信環境を考慮した通信制御方式のモデル化、(2)実践的評価に向けたプロトタイプシステムの開発を実施した。(1)では、2台の無線センサノード間での通信制御方式ではなく、無線センサネットワーク全体を1つのシステムとして捉え、システム全体の生存時間を延長できる通信方式の検討を実施した。計測データの中継・伝搬を行う無線センサネットワークでは、中継データ量に比例してバッテリ消費量が増加する。その結果、計測データを集約するシンクノード付近のセンサノードのバッテリが枯渇するfunnel effectが生じ、シンクノード周辺のノードがドーナツ状に停止する状況が生じる。また、実環境において収集した環境情報と通信効率の分析から得られた、季節変化を推定可能な温湿度、通信効率の季節などの長期的な変動と時間平均の安定性に関する成果を活用することで、中継データ量の総計と環境情報を考慮する無線通信効率の良い通信制御方式を設計した。(2)では、実環境における実践的評価のためのプロトタイプ無線センサノードを開発した。プログラマブルな制御が可能で比較的安価に入手可能なマイクロコントローラ:ArduinoDueの上にZigbeeや3G通信モジュールおよびセンサデバイスやストレージを搭載し、それらをアンテナを外部に接続できるよう加工した耐環境ボックスに格納することでプロトタイプシステムのハードウェアを実装した。ソフトウェア面では、搭載した装置の管理機能を実装した。プロトタイプシステムは、2.4GHzの電波の水分吸収現象を考慮し、海上で実装機能の動作検証を実施した。平成24年度は、すでに運用中の実環境における通信環境モニタリングの基礎データの収集の継続をはじめ、(1)これまで蓄積した計測データと新規に取得したデータの分析、(2)どのような通信制御が現実的かについて、通信距離の不均一性と中継ホップ数と伝搬データ量を踏まえた通信制御方式の検討、(3)より正確な基礎データ収集を可能とするための計測用ノード間の時刻同期機能の設計と実装を実施した。(1)では、10か月の長期におよぶ計測結果を分析することで、(a)見通しの良い場所で同一距離に設置した場合の電波減衰傾向の類似性、
メタボローム解析を用いたARONJに対する新規LED治療の開発

我が国で現在推奨されている骨吸収抑制薬関連顎骨壊死(Anti-resorptive agents-related osteonecrosis of the jaw: ARONJ)の治療は、科学的エビデンスに基づくものではなく、これまでの症例の集積と専門家の意見の集約にすぎない。国外では以前より「低反応レベルレーザー治療(Low reactive Level LaserTherapy: LLLT)」が適応され、文献での有用性がシステマティックに検証されている。日本口腔外科学会を含む関連6学会で更新された『ポジションペーパー2016』でも今後明らかにすべき検討課題とされ、我が国でもLLLT研究への積極的な取組みが急務である。このエビデンス獲得のため我々はメタボローム解析の適用を着想した。近年、LLLTはレーザー以外にLED等の光源も含め「低反応レベル光治療」として認知されつつあり、LED光のARONJに対する有効性を見出し、レーザーよりも安価で簡便なLEDによる新規のARONJ治療機器開発へつなげることを目指すべく本研究を開始した。本年度は、培養口腔内常在菌に対するLED照射効果の解析を行った。BRONJ発症への関与が報告されているレンサ球菌と放線菌を対象に、405、630、950nmの波長で照射を行い、LED照射群とLED非照射群(コントロール群)の生存細菌数を比較した。今後は、BP製剤を添加したヒト培養口腔扁平上皮細胞(HNOKs)と骨髄造血幹細胞(CD34+)に関しても、LED光照射を行い、経時的な比較検討していく予定である。さらには、BRONJモデルラットを対象としたLED照射実験に加え、ARONJ患者に対するLED照射効果の検討までを計画している。BRONJモデルラットの骨露出部にLEDを照射し、唾液のメタボローム解析まで進める予定であったが、現在は、細胞株に対するLED照射実験までしか進んでいない。BRONJモデルラットを対象としたLED照射実験に加え、ARONJ患者に対するLED照射効果の検討まで行って予定である。国外では以前より「低反応レベルレーザー治療(Low reactive Level Laser Therapy: LLLT)」が適応され、文献での有用性がシステマティックに検証されている。研究目的達成のための1年目(平成29年度)の課題として、一つめは培養口腔内常在菌に対するLED照射効果の解析を計画した。BRONJ発症への関与が報告されているレンサ球菌と放線菌を具体的モデルにして進めるつもりであったが、前者の連鎖球菌の安定的培養条件を定めるのに複数の培地で予備実験を重ねるなどに手間取り、最適な培地を選択するところまでの進捗に留まった。その他に細胞レベルの実験として、ビスホスホネート(BP)製剤添加ヒト口腔粘膜上皮細胞株に対するLED照射の効果もメタボローム解析で検討するために併せて準備を進め、至適なBP製剤の添加濃度などを検討した。口腔内常在菌および培養細胞レベルでのLED照射効果を確認し、一定の見解を得たかったが、いずれの実験系ともモデルに選択した細菌・細胞の安定培養につなげるための予備実験に時間を費やすこととなった。

BRONJモデルラットの骨露出部にLEDを照射し、唾液のメタボローム解析まで進める予定であったが、現在は、細胞株に対するLED照射実験までしか進んでいない。1年目に本来は予定していた口腔内常在菌および培養細胞レベルでのLED照射効果の確認を、予備実験で得られた安定的に培養可能な培地、各種試薬の濃度条件などのデータを元に、メタボローム解析の手法を利用して解明していきたい。BRONJモデルラットを対象としたLED照射実験に加え、ARONJ患者に対するLED照射効果の検討まで行って予定である。1年目の研究計画遂行にあたって、実際の細菌・細胞を用いた培養実験がいずれも予備実験や至適な条件設定に時間を要してしまい、思ったほどの進捗を得られなかったため、最終的に必要になるであろうと思われた試薬、その他の消耗品(特にメタボローム解析に要する費用)を購入することがなかったため。2年目には、これら1年目で購入することのなかった消耗品費を中心とした物品費や中途経過時点での成果発表のための旅費などに、次年度使用額を主として用いていく予定である。今年度計画予定であったBRONJモデルラットのLED照射が終了していないこともあり、それに伴うメタボローム解析に必要な薬品やカラムを購入する必要がなかったため。次年度においては、研究の進歩状況に応じ、メタボローム解析に必要な薬品やカラムを購入する予定である。
脳波情報を利用するヘッドマウントディスプレイ型視線入力インターフェース装置の研究

本研究では、ヘッドマウントディスプレイと脳波を用いた視線入力インタフェースを開発することを目的として、下記の具体的課題を設定し研究を行った。課題1.視線入力インタフェースの補助として、指定位置を見たかを脳波で判別する。課題2.脳波から視点判別できるような適切な視覚刺激を調べる。課題3.ヘッドマウントディスプレイ使用時に使える簡易な視点領域測定法を開発する。課題1では、視線入力で発生する誤入力を防ぐために、視線で「選択した文字」が、「選択しようとした文字」かを、脳波によって判別する方法を検討した。研究では、実際に見た文字背景が赤く変化した場合の脳波を正判定脳波、実際に見た文字の隣の文字背景が赤く変化した場合の脳波を誤判定脳波として、正判定脳波と誤判定脳波の判別を試みた。その結果、1)脳波の1時点振幅情報だけでは、脳波判別率が向上しない。2)脳波中から時間再現性のある特徴波形を抽出して判別に用いる方法が有効である。3)背景脳波を効果的に除去する方法を考えないと、その特徴脳波が抽出されない。4)適切な刺激を用いないと特徴脳波自体が発生しない可能性がある。ことなどが明らかになった。課題2では、1)使用者の負担が大きいことなどから、10秒以上の光点滅刺激が必要な脳波光駆動現象に着目した視点判別は実用的でない。2)背景脳波を除去することによって、5秒程度の光点滅刺激を用いれば、視覚誘発反応を利用した視点判別が行える可能性がある。課題3では、1)交流眼電図から視点領域を判定できるアルゴリズムを開発した。2)開発したアルゴリズムを用いると、水平方向では約90%の割合で視点領域を特定できる。3)垂直方向の視点領域の判別では、瞬きの影響や垂直方向での電位変化が少ないという眼電図の特徴により、視点領域判定精度が下がる。本研究では、視線入力装置で発生する誤入力を防ぐために、視線により「選択した文字」が、「選択しようとした文字」かを、脳波によって識別できるかを検討した。実験では、実際に見た文字背景が赤く変化した場合の脳波を正判定脳波、実際に見た文字の隣の文字背景が赤く変化した場合の脳波を誤判定脳波として、正判定脳波と誤判定脳波の判別を試みた。その際、統計的t検定で使われるt値を全ての誘発脳波測定時点に関して計算した結果、正判定と誤判定の脳波振幅情報が統計的に異なる時点が、文字背景が変化した後200ms前後に多く存在することが分かった。そして、t値が有意水準5%を超える時点の脳波振幅情報を入力とし、選択文字に対する正誤を出力としたニューラルネットワークを構成し、選択文字に対する脳波による識別を試みた。また、t値最大時点の脳波振幅情報を入力としたニューラルネットワークによる識別、マラノビス距離を用いた判別分析による識別なども検討した。その結果、t値が有意水準5%を超える時点の脳波振幅情報を入力としたニューラルネットワーク、及び、t値最大時点の脳波振幅情報を入力としたニューラルネットワークの両方とも、被験者平均で50%以下の識別率となった。また、t値最大時点の脳波振幅情報を入力としたマラノビス距離を用いた判別分析では、ニューラルネットワークの場合よりは高い5060%程度の識別率を得られた。

さらに、脳波をウェーブレット変換した後、正誤判定を行う方式や、脳波最小振幅からの振幅差や脳波最大振幅からの振幅差などを用いて識別率の向上を図った。その結果、ある被験者に対しては、識別率が80%となるような結果も得られたが、被験者平均では、識別率は60%前後に止まる結果となった。今後は、視線入力装置における画面デザイン、明るさなど種々の条件を変えて実験を繰り返す。本研究では、以下の具体的課題を設定している。課題1.視線入力インターフェースの補助として、指定位置を見たかを脳波で判別する。課題2.脳波から視点判別できるような適切な視覚刺激を調べる。課題3.ヘッドマンウトディスプレイ使用時に使える簡易な視点領域測定法を開発する。課題1では、視線入力で発生する誤入力を防ぐために、視線で「選択した文字」が、「選択しようとした文字」かを脳波によって判別できるかを検討している。研究では、実際に見た文字背景が赤く変化した場合の脳波を正判定脳波、実際に見た文字の隣の文字背景が赤く変化した場合の脳波を誤判定脳波として、正判定脳波と誤判定脳波の判別を試みている。本年度は、脳波の空間的情報を有効利用した方法の検討と、判別に用いる脳波における適切なデータ選択方法の検討を同時に行った。その結果、脳波の空間的情報を利用すると判別率が上昇する可能性があること、及び、脳波の時間的再現性を考慮したデータ選択方法が判別率向上に重要であることが示唆された。課題2では、点滅視覚刺激周波数に脳波が同期する脳波光駆動現象を視点判別に使用することを考え、本年度は、脳波光駆動現象を引き起こす適切な視覚刺激を調べた。その結果、脳波に影響を与えた点滅視覚刺激は、試した視覚刺激全体の1/3程度で、個人差が大きいために、適切な視覚刺激に関する有効な知見が得られなかった。課題3では、眼電図を利用して視点がある領域を簡単に判定する方法を開発している。眼電図の問題は、直流増幅におけるオフセット調整とドリフト現象である。本年度は、交流増幅で得られた眼電図から視点領域を判定できるかを試みた。その結果、交流増幅時定数の影響を除くアルゴリズムの導入等により、約75%の割合で視点領域を特定できるようになった。今後は、瞬きの影響を除くなどの改良を加え、視点領域判定精度を向上していく。課題1.視線入カインターフェースの補助として、指定位置を見たかを脳波で判別する。課題1では、視線入力で発生する誤入力を防ぐために、視線で「選択した文字」が、「選択しようとした文字」かを、脳波によって判別する方法を検討している。昨年度の研究で、脳波の時間的再現性を考慮した波形処理方法が判別率向上に重要であることが示唆されたことから、本年度は、脳波中から時間再現性のある特徴波形を抽出して判別に用いる方法の検討を行った。
高張力鋼板(ハイテン・超ハイテン)製造プロセス改善に関する熱工学的検討

本研究は、主として自動車車体に用いられる高張力鋼板(ハイテン)の製造プロセスラインの熱工学的改善のため、沸騰熱伝達特性の高精度予測およびこの知見に基づく鋼材の冷却特性を明らかにすることを目的とする。その結果、高温加熱壁面での液体の濡れ開始時の局所温度が熱力学的過熱限界温度に近いことを示した。また、熱伝導と沸騰熱伝達に基づく冷却モデルの構築を行い、温度変動等、冷却の様相の定量化に成功した。本研究は、主として自動車車体に用いられる高級鋼材、高張力鋼板(ハイテン・超ハイテン)の製造プロセスラインの改善を熱工学、すなわち冷却技術的に探ることを目的とする。具体的には、昨今広く利用できるようになったMEMS技術、赤外線サーモグラフィおよび汎用数値計算コードを利用し、沸騰熱伝達特性の高精度予測およびこの知見に基づき鋼材の冷却特性を明らかにすることを目的とする。平成21年度である初年度より精力的に実験を進めた。実験は大気圧水-水平上向き平板で構成される衝突噴流系(ラミナー冷却)を用いた。実験装置の大略は、マイクロファブリケーションにて製作されたシリコン製伝熱面(被冷却面)、加熱系、液供給装置および測定機器からなる。伝熱面は、市販の厚さ0.25mmの電子素子製作用シリコンウェハーを、ダイシングマシンにて沸騰現象の代表長さであるテイラー不安定の臨界波長よりやや大きい20mm×20mmに加工したものを用いた。具体的な実験手順は、製作した伝熱面を、裏面を黒色塗料(放射率が1)で表面処理、熱伝導率の低いステンレス鋼円板に固定、工業用ドライヤーで約500°Cまで昇温した後、ポンプおよび熱交換器系で一定流量、一定温度に維持されたサブクール水噴流により冷却し、実施された。この冷却時の伝熱面の温度を超小型熱画像センサ(赤外線サーモグラフィ【購入設備備品】)にて計測し、伝熱面裏面の二次元温度分布の時間変動の動画を得た。同時に、側面より超高速度ビデオカメラ【現有設備備品】を用いて、伝熱面上の液膜挙動を高速度撮影(60,000fps)にて記録した。実験後、得られた伝熱面温度の時間変化および熱伝導問題を利用し、時空間的な局所的温度および壁面熱流束分布を得た。初年度は、これら時空間的に局所的に計測された表面温度と壁面熱流束と、伝熱面上の液膜挙動との比較を通して、高温加熱壁面での"濡れ開始の局所温度並びにその濡れ域の局所熱伝達率"を定量化した。平成22年度は、初年度である平成21年度の実験装置を一部改良し、実験データの蓄積を行った。実験は大気圧水一水平上向き平板で構成される衝突噴流系(ラミナー冷却)を用いた。実験装置の大略は、シリコン製伝熱面(被冷却面)、加熱系、液供給装置および測定機器からなる。平成22年度は、加熱面の熱伝導率が及ぼす沸騰熱伝達特性への影響を検討するため、銀製伝熱面の実験も行った。実験の手順は、製作した伝熱面を、黒色塗料(放射率が1)で裏面塗布処理、熱伝導率の低いステンレス鋼円板に固定し、気体加熱タイプヒーター【平成22年度購入消耗物品】で約600°C(昨年度の条件は約500°C)まで昇温した後、ポンプおよび熱交換器系で一定流量、一定温度に維持されたサブクール水噴流により冷却し、実施された。この冷却時の伝熱面の温度を超小型熱画像センサ(赤外線サーモグラフィ)にて計測し、伝熱面裏面の二次元温度分布の時間変動の動画を得た。同時に、側面より超高速度ビデオカメラを用いて、伝熱面上の液膜挙動を高速度撮影(3,000fps)にて記録した。特に、温度計測と画像計測との同期を計り、高温加熱壁面での濡れ開始時の局所温度の定量化を行った。その結果、高温加熱壁面での液体の"濡れ開始時の局所温度が熱力学的過熱限界温度に近い"ことを示した。具体的には、昨今広く利用される赤外線サーモグラフィおよび数値計算コードを利用し、沸騰熱伝達特性の高精度予測およびこの知見に基づき鋼材の冷却特性を明らかにすることを目的とする。平成23年度は、初年度および2年度の実験装置を改良し、実験データの蓄積を行った。

実験は大気圧水-水平上向き平板で構成される衝突噴流系(ラミナー冷却)である。今年度は、より普遍的な実験事実を得るために、シリコン製および銀製伝熱面(被冷却面)の大きさを倍、すなわち、幅を20mmから40mmへと拡大し、伝熱面上に存在する液膜が十分に一定流速となる条件下で実験を実施した。実験の手順は、初年度および2年度と同様である。すなわち、伝熱面(裏面塗布処理済み)を、気流型ヒーターで約600°Cまで昇温した後、ポンプおよび熱交換器系で一定流量、一定温度に維持されたサブクール水噴流により冷却した。この冷却時の伝熱面の温度を超小型熱画像センサ(赤外線サーモグラフィ)にて計測し、伝熱面裏面の二次元温度分布の時間変動の動画を得た。同時に、側面より超高速度ビデオカメラを用いて、伝熱面上の液膜挙動を高速度撮影にて記録した。実験後、得られた伝熱面温度の時間変化および熱伝導問題を利用し、時空間的な局所的温度および壁面熱流束分布を得た。特に、温度計測と画像計測との同期を計り、高温加熱壁面での濡れ開始時の局所温度の定量化を行った。その結果、高温加熱壁面での液体の濡れ開始時の局所温度が熱力学的過熱限界温度に近いことを示した。また、熱伝導と沸騰熱伝達に基づく冷却モデルの構築を試みた。特に、特に、被冷却物体の動きも取り入れた熱伝導解析を行い、温度変動等、冷却の様相の定量化に成功した。
新奇な分光学的機能を有する金属錯体系の創製と生体システムプローブとしての応用

生体系における反応場としての脂質二分子膜や細胞表面糖鎖,あるいは自己増殖機能の本質を担う核酸などは,化学量論的な反応特性と自己組織的な媒体(メディア)としての特質を合わせ持って,その機能を発揮している.本研究は,それらが形成する生体内ミクロ環境場の認識と評価を行うための化学プローブ(Reporter m olecule)を,新奇な分光学的機能を有する金属錯体系の開発をもって確立しようとすることにある.本研究で着想した“新奇な分光学的機能"とは,環境場認識を検知可能な特異的信号へと変換する役割を担うものであり,(I)長波長近赤外領域における光吸収,(II)室温長寿命発光(リン光)である.(I-a) Ni,Pd,Pt-1,2-ジアミノベンゼン誘導体キレートの近赤外領域吸収に対して,界面活性剤ミセル溶液,人工二分子膜やリポソームの疎水的環境が顕著な増強効果を示すことを見出し,これらの錯体が有する「疎水的環境」認識件機能を引き出すことに成功した.(I-b)「疎水的環境」認識の機構論を水溶液物性(構造形成・破壊,疎水的水和等)との関連から検討した.キレート周りの疎水的水和構造が破壊される尿素溶液においてキレートの近赤外吸収が増強されることから,ミクロ環境場認識応答の本質がキレート-水間の相互作用にあることを推定した.(II-a)室温リン光性Pt(II)キレート,7-iodo-5-sulfo-8-quinolinol(フェロン)錯体のミセル溶液中における発光を検討し,ドデシルマルトシドなどの糖鎖を親水基とするミセルが顕著な増感効果を持つことを発見した.これは細胞表面糖鎖の認識とも関連して興味深い.(II-b) 8-キノリノール誘導体-Pt(II)のミクロ環境プローブとしての高機能化の一環として合成を行った、大きなπ電子系をもつ4-Hydroxyacridine(4HA)が,優れた発光性キレート(ex.396nm,em,448nm)を与えることを見出した.また,この錯体が牛胸腺DNAと相互作用して発光が増感されることも確認しており,DNAインターカレーターとしての機能の発現が期待される.生体系における反応場としての脂質二分子膜や細胞表面糖鎖,あるいは自己増殖機能の本質を担う核酸などは,化学量論的な反応特性と自己組織的な媒体(メディア)としての特質を合わせ持って,その機能を発揮している.本研究は,それらが形成する生体内ミクロ環境場の認識と評価を行うための化学プローブ(Reporter m olecule)を,新奇な分光学的機能を有する金属錯体系の開発をもって確立しようとすることにある.本研究で着想した“新奇な分光学的機能"とは,環境場認識を検知可能な特異的信号へと変換する役割を担うものであり,(I)長波長近赤外領域における光吸収,(II)室温長寿命発光(リン光)である.(I-a) Ni,Pd,Pt-1,2-ジアミノベンゼン誘導体キレートの近赤外領域吸収に対して,界面活性剤ミセル溶液,人工二分子膜やリポソームの疎水的環境が顕著な増強効果を示すことを見出し,これらの錯体が有する「疎水的環境」認識件機能を引き出すことに成功した.(I-b)「疎水的環境」認識の機構論を水溶液物性(構造形成・破壊,疎水的水和等)との関連から検討した.キレート周りの疎水的水和構造が破壊される尿素溶液においてキレートの近赤外吸収が増強されることから,ミクロ環境場認識応答の本質がキレート-水間の相互作用にあることを推定した.(II-a)室温リン光性Pt(II)キレート,7-iodo-5-sulfo-8-quinolinol(フェロン)錯体のミセル溶液中における発光を検討し,ドデシルマルトシドなどの糖鎖を親水基とするミセルが顕著な増感効果を持つことを発見した.これは細胞表面糖鎖の認識とも関連して興味深い.(II-b) 8-キノリノール誘導体-Pt(II)のミクロ環境プローブとしての高機能化の一環として合成を行った、大きなπ電子系をもつ4-Hydroxyacridine(4HA)が,優れた発光性キレート(ex.396nm,em,448nm)を与えることを見出した.また,この錯体が牛胸腺DNAと相互作用して発光が増感されることも確認しており,DNAインターカレーターとしての機能の発現が期待される.生体内の生化学反応は,二分子膜や核酸などの限られた界面化学反応場だけ行なわれることが知られており,その評価は重要である.本研究の目的は,これらの生体内ミクロ環境の認識を目指し,新奇な分光学的特性(近赤外巨大吸収特性および室温長寿命発光)を有する白金(II)錯体を用いて,プロービングシステムを確立することにある.本年度は,(1)近赤外吸光性錯体の疎水場認識能の評価と脂質人工膜への応用,(2)室温りん光性錯体に適した8-キノリノラト誘導体配位子の合成を重点的に検討した.(1)近赤外吸収機能を有するジアミン錯体ならびにジチオレン錯体は,1つあるいは2つのラジカルを分子内に保持しており,これらのラジカルの安定性が近赤外吸収の鍵を握っている.これらの錯体には疎水環境の認識能があり,その評価を疎水媒体のモデルである界面活性剤ミセル水溶液を用いて系統的に行なった.

その結果,界面活性剤分子の疎水性-親水性の指標であるHLB値と,配位子の置換基の電子吸引,供与性との間に明確な相関が見られた.特に電子吸引基をもつ白金(II)-3,5-ジブロモ-o-フェニレンジアミン錯体では,リポソームの認識が可能であり,生体膜のプローブとしての有用性が示された.(2)室温リン光性白金(II)-8-キノリノラト錯体において得られた知見を基に配位子設計を行ない,さらに発光プローブに適した配位子3-ヨード-4-ヒドロキシ-アクリジン-1-スルホン酸の合成を進行中である.この配位子は分子内に重原子-Iを有し内部重原子効果により発光強度が増加すること,およびアントラセン骨格の広いπ電子系をもつことによりDNAとπ-π相互作用が強く起こることが期待される.また,-SO_3基があり水溶性錯体であるため,DNAなどの生体内プローブとして適していると言える.本研究の目的は,生体内ミクロ環境場の認識と評価を行うための化学プローブを,"新奇な分光学的機能",(I)長波長近赤外領域における光吸収,(II)室温長寿命発光(リン光)を有する金属錯体系の開発をもって確立しようとするところにある.本年度の研究成果は,(2)ミセルやリポソーム等の提供する「疎水的環境」を認識するビス(3,5-ジブロモ-1,2-ジアミノベンゼン)Pt(II)キレートについて,その機構論的研究を水溶液物性(構造形成,構造破壊,疎水的水和等)からのアプローチをもって遂行した.キレート周りの疎水的水和構造が破壊される尿素溶液において,キレートの近赤外吸収が増強されることを見出し,ミクロ環境場認識の本質がキレート-水間の相互作用にあることを推定している.(3)室温リン光性キレート,8-キノリノール誘導体-Pt(II)のミクロ環境プローブとしての高機能化を目指して,いくつかの類縁配位子の合成を行った.それらの中で,4-Hydroxyacridine(4HA)が優れた発光性キレート(ex.396nm,em.448nm)を与えることを見出した.この発光は,糖鎖界面活性剤ミセル中で強く,その量子収率は0.068であった.牛胸腺DNAによる発光増感も確認し,インターカレーション効果の発現を推定している.以上の成果を学術雑誌等へ発表すべく準備中である.
レーザー光刺激法を利用したヒゲ入力遮断後のシナプス結合種特異的可塑性の解析

マウスの体性感覚野、バレル皮質において、視床から4層への投射は、興奮性細胞よりも抑制性細胞へのほうが潜時が約0. 7ms短いことを明らかにした。これにより、4層、2/ 3層細胞に非常に早い抑制がおこり、4層-> 2/ 3層順の発火順序ができる。これが、臨界期開始と同期していることから可塑性発現を制御していると考えられる。また、この潜時差は、視床細胞線維の太さの差に由来していると考えられる。ホ乳類の感覚皮質には、発達期の一時期に入力依存性にシナプスの伝達効率を変え得る臨界期が存在し、遺伝的な枠組みの中で形成された神経回路は、臨界期中の神経活動に従ってさらに精緻に仕上げられていくことが知られている。このような可塑性発現のメカニズムは、学習や記憶の素過程と多くを共有していると考えられており、その解明は社会的にも大きな期待が寄せられているが、未だに不明な点が多い。本研究では、感覚遮断に伴う受容野変化の基盤となっているシナプス結合の変化を、回路内の結合種ごとに明確にすることを目的としている。これまでに、バレル皮質においては感覚遮断に伴う受容野の変化は生後14日以降に始まること、またこれは皮質4層-2/3層間のシナプス結合の変化によって担われている可能性があること、さらにこのシナプス結合はシナプス前細胞と後細胞の発火タイミングによって可塑性の方向が決まる、スパイクタイミング依存性があること、また抑制性細胞が関与している可能性があることなどが示唆されてきたが、どういうメカニズムで臨界期が始まるのかについてはほとんど不明であった。我々は視床一皮質投射において、興奮性細胞と抑制性細胞では抑制性細胞のほうが潜時が短いことを見出した。これは、投射先細胞種に依存して視床皮質投射線維の伝導速度が異なることによるものだった。また、この潜時差により、抑制性細胞が4層細胞には興奮後、2/3層の細胞には興奮前にフィードフォワード抑制をかけることにより発火タイミングを調節していることが明らかとなった。さらにGABA拮抗剤により抑制を解除すると、4層、2/3層細胞の発火タイミングが崩壊することがわかった。これは可塑性開始のメカニズムの解明に繋がる極めて重要な発見である。これまでに、バレル皮質においては感覚遮断に伴う受容野の変化は生後14日以降に始まること、またこれは皮質4層-2/3層間のシナプス結合の変化によって担われている可能性があること、さらにこのシナプス結合はシナプス前細胞と後細胞の発火タイミングによって可塑性の方向が決まる、スパイクタイミング依存性があること、また抑制性細胞が関与している可能性があることなどが示唆されてきた。今回、4層-2/3層間シナプスにおいて、これまで報告されていない新たなタイプのスパイクタイミング依存性可塑性(STDP)が、生後7日から生後14日以前に存在することを発見した。以前報告したように、この時期には4層の抑制性細胞が、視床からの活動により4層、2/3層細胞の発火タイミングを制御することが出来ない。しかしながら、この時期は4層細胞が2/3層へ軸索投射を延ばす時期である。新たなSTDPは、発火制御なしに4層細胞が2/3層へシナプスするのに好都合な可塑性と考えられる。このような可塑性発現のメカニズムは、学習や記憶の素過程と多くを共有していると考えられており、その解明には社会的にも大きな期待が寄せられているが、未だに不明な点が多い。本研究では、感覚遮断に伴う受容野変化の基盤となっているシナプス結合の変化のメカニズムを明確にすることを目的としている。我々は、4層-2/3層間シナプスにおいて、これまで報告されていない新たなタイプのスパイクタイミング依存性可塑性(STDP)が、生後7日から生後14日以前に存在することを発見した。これはスパイク順序に関わらず、シナプス前後の細胞の時間的近接した活動によりLTPを起こすもので、LTDを欠落していることが特徴である。このLTDの欠落と入力依存性

可塑性との関係を調べた。ヒゲ除去を行うと、そのヒゲを支配していた皮質領域では4層-2/3層間でスパイク発火順序の逆転が起こり、そのため4層-2/3層間でLTDが起きることが受容野変化の端緒と考えられている。もし、生後2週目にはLTDが欠落しているならば、ヒゲ除去によっても4層-2/3層間でLTDが起きなかった。
移動および移動民をめぐる概念整備に関する研究―特に牧畜社会を中心として

平成15年度は初年度であるため、移動を論じるために必要なデータ収集・整理を中心に行った。具体的には、文献資料の購入・複写による収集、地図や過去のフィールドデータ等のデジタル化、そして新たなフィールドワークによるデータの収集である。まず、文献資料の収集に関しては以下の通りである。1.1950年代に中国で行われた民族識別工作関連の報告書(191冊)の購入:これはセット販売のため、必ずしも移動民関連の報告書ばかりではないが、貴重な民族誌的資料である。2.旧ソ連製地図の複写:岐阜県図書館所蔵の資料について、中国甘粛省・内モンゴル自治区・青海省を中心に行った。3.新刊書籍の購入:北京市、甘粛省などにおいて、現行の民族誌および環境関連の専門書などを購入した。なお、文献資料の解読に現在進行中である。次に、デジタル化の作業は以下の資料に対して行った。1.旧ソ連製地図2.過去のフィールドワークで得られたGPSデータ3.現有のCORONA衛星写真ただし、これらのデータを重ね合わせる作業は現在準備中の段階である。フィールドワークについては、甘粛省粛南ユーグ族自治県を中心に、2003年2月に約2週間行った。当該地域は総合地球環境学研究所「水資源変動負荷に対するオアシス地域の適応力評価とその歴史的変遷」研究プロジェクトの一環として研究代表者が2001年夏季および2002年夏季に現地調査を行っている地域であるが、今回は冬季の牧畜パターンを中心として、牧畜民の日・年・ライフサイクルにおける移動の実態に関して聞き取り、観察及びGPSを用いた計測などを行った。調査で得られたデータは、現時点で基本的な整理とコンピュータへの入力が終了している。
超高エネルギーハドロン衝突からの光子測定を可能とする電磁カロリメータの開発

小さなx領域(x<0.01)でのグルーオンの分布関数を調べるため、CERNLHCでp+p、p+Pb衝突において前方(η=35)に放出される単光子、中性パイ中間子測定に最適化したトラッキング型電磁カロリメータのプロトタイプを開発した。シリコンからの信号読み出しには専用のASICを設計・製作した。プロトタイプは、CERNPS加速器からの二次ビームを用いて性能評価をおこない、所定の性能を持つことを確認した。高エネルギーでのハドロン衝突時の粒子生成に重要な役割を果たす小さなBjorken-x領域での陽子及び原子核のグルーオン分布関数であるが、QCD理論的にはグルーオン飽和というQCDの本来的な非線形性に由来する面白い課題を提供する。現状では、実験データの不足により大きな不定性を持っているが、CERN LHC加速器でのp+p、p+Pb衝突において前方(擬rapidity η=・・・・・・)に放出される単光子や中性パイ中間子の収量を測定することで、小さなx領域でのグルーオン密度を実験的に決定できると考えられる。本研究は、その測定に最適化した前方トラッキング型電磁カロリメータを開発することを目的とする。平成22年度は、以下の項目について進めた。(1)直接光子とジェット起源の中性π中間子の測定についてpythiaを用いたシミュレーションによる考察。(2)電磁カロリメータへの要求仕様(擬rapidity範囲:2.5-4.5、運動量範囲:1GeV/c-200GeV/c、二光子分離能:0.6cm、多重粒子分離能:0.1/cm2)の妥当性の事象シミュレーションを用いた検証。(3)要求仕様に合う検出器の概念設計。(4)プロトタイプの製作(メカニカル部):シリコンパッド型検出器とストリップ型検出器の購入。検出器要素組み立て用治具の製作。タングステン板の製作。(5)プロトタイプの製作(読み出し部):ASIC読み出し回路の設計・試作。ASIC読み出し回路(第2版)の設計。HERAでのe+p衝突等によるバートン分布の研究から、小さなx領域でグルーオン密度が大きく増加していることが間接的に分かった。理論的には、グルーオン密度が高くなるとグルーオンの再結合過程により飽和すると予想され、カラーグラス凝縮(CGC)として記述される。原子核の場合は複数核子からの寄与により、顕著な飽和が予想される。このように小さなx領域(x<0.01)でのグルーオン分布関数はQCD理論的に重要であるが、主に実験データの不足により大きな不定性を持つ。CERN LHC加速器でのp+p、p+Pb衝突において前方(η=35)に放出される単光子や中性パイ中間子を測定することで、グルーオン密度飽和の実験的検証が可能となる。本研究では、この測定に必要とされる前方での光子測定に最適化した新しいタイプのトラッキング型電磁カロリメータを開発し、性能評価をおこなうことを目的とする。23年度は以下に項目について実施した.(1)プロトタイプ機(メカニカル部)の建設全体構造設計を完成させ、エネルギー測定要素(タングステン、シリコン、フレキ等から成るエネルギー測定の最小基本構成要素)の製作をおこなった。更に、信号読み出し基板を設計・製作し、プロトタイプ1号機の組み立てまで漕ぎ着けた。(2)読み出し回路系の建設昨年度試作したシリコンからの信号の読み出し回路ASIC(プリアンプ+シェイパー)を載せた通称プリアンプボードを設計・製作し、後段読み出し回路の設計・製作をおこなった。(3)テスト実験によるプロトタイプ機の性能評価CERNのPS及びSPS加速器から得られる二次ビームを用いて、プロトタイプ機の性能評価を開始したが、加速器の故障により、中途で終了した。HERAでのe+p衝突等によるパートン分布の研究から、小さなx領域でグルーオン密度が大きく増加していることが間接的に分かっている。更に、原子核の場合は複数核子からのグルーオンの寄与により、顕著な飽和が予想される。しかしながら、このように小さなx領域(x < 0.01)でのグルーオン分布関数は、実験結果が不足しており、大きな不定性を持つ。CERN LHC加速器でのp+p、p+Pb衝突において前方(η= 3 5 )に放出される単光子や中性パイ中間子を測定することで、グルーオン密度飽和の実験的検証が可能であるが、本研究は、この測定に必要とされる前方での光子測定に最適化した新しいタイプのトラッキング型電磁カロリメータを開発し、性能評価をおこなうことを目的とする。今年度は研究の最終年度に当たるが、以下のような研究を進めた。(1)プロトタイプ機(メカニカル部)の動作確認,性能評価::

各シリコンエネルギー測定要素の性能確認をおこない、シリコンから信号取り出し部迄の信号伝達系の性能評価、最終調整を遂行した。(2)読み出し回路系の建設:シリコンからの信号の読み出し回路ASIC(プリアンプ+シェイパー)の評価を実施し、ASICを載せた読み出しボードを設計・製作した。(3)プロトタイプ機の性能評価::プロトタイプ機の総合的な性能評価を実施し、評価を行なった。予定していた検出器プロトタイプ部品の製作、及び、信号読み出し用ASICの設計・製作を終了した。ほぼ、順当な進捗状況と言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、本研究課題の最終年度にあたる。昨年度、検出器プロトタイプ部品の製作は完了したが、それらについて、基礎的な動作確認をおこなう。また、新たに設計製作したASIC回路をベースにした読み出し回路系を製作し、最終的にCERNにおいて粒子ビームを用いた総合的な試験を遂行し、その結果を評価する。
米国におけるアジア系移民者の政治参加に関する比較社会学的研究

本研究は、ニューヨーク市のアジア系移住者の多い二つの地区を主な調査地として、地域住民組織であるコミュニティ委員会を取り上げ、移民者と市政参加との関わりについての実証的調査である。その結果、以下の2つの知見が得られた。1)新着移民者の多い地域のコミュニティ委員会の地域問題は移民者との文化的な相違であり、アジア系移民者の地域参加は消極的である。2)安定した移民者の多い地域のコミュニティ委員会のアジア系移民者はコミュニティボートを通じて市政情報を得ている。平成25年度の研究課題は、移民社会としてのニューヨーク市の韓人社会と地域社会との関わりを明確にすることであった。研究課題を達成するために、2013年9月に現地調査を実施した。その結果、ニューヨーク市の韓人社会は韓人会中心の移民1世社会から専門的な移民組織中心の移民2世社会へ変化しつつあることという実態を把握することができた。注目すべきことは、移民2世は近隣組織であるコミュニティボードへの参加に積極的であることである。今までコミュニティボードの中心は白人住民であり、新着移民であるアジア系移民は消極的に関わっていた。コミュニティボードについて韓人社会は、1英語能力と経済力を備えた移民者がコミュニティボードに関わっており、2コミュニティボードへの参加を通じて地域政治へのネットワークを広げようとしていることの二つの傾向が指摘できる。コミュニティボードに関わっている韓人委員は、「コミュニティボードに入ると、市の都市計画に関する情報をいち早く知ることができる」と手段的に捉えている。韓人委員は、コミュニティボードの意味を「常に街の変化を監視している」と捉えており、今後韓人社会が地域社会に参加するためには積極的にコミュニティボードに参加すべきであるという意識をもっている。以上を踏まえて、ニューヨーク市における韓人移民社会は、コリアンタウンを中心に展開されているが、コミュニティボードを通じて地域社会へ参加し、徐々に政治力を高めている段階にあるといえる。平成26年度の研究課題は、米国ニューヨーク市コミュニティボードに属するアジア系委員の意識を明確にすることと初期移民居住地域と安定した移民者地域に分けて、地域別でのコミュニティボードの実態を明確にすることの2点であった。研究課題を遂行するために、2014年9月に現地調査を行った。現地調査結果を踏まえると、以下のようになる。第1の研究課題について、移民2世のアジア系委員の増加に伴って、米国社会における政治的立場の向上に関心をもつ新たな傾向がみられている。特に移民2世のアジア系委員は移民1世の親世代とは違って、アジア系移民社会との人種間の連帯を重要視していることがわかった。また、韓国系コミュニティボード委員は、韓国系のNPOの代表者であることが目立っている。第2の研究課題について、安定した移民者地域には、現在中国系移民者による建設ラッシュが地域問題になっている。この地域のコミュニティボードでは、地域景観をまもることが重要視されているようである。一方の初期移民者移民地域はコリアンタウンとチャイナタウンが入り混じっている特徴をもつ。この地域の特徴は、中国系委員が多く、中国社会が政治的にも経済的に優位に立っていることである。ここの地域問題は中国系移民の急増に伴う住宅の不足であり、コミュニティボードは積極的に地域問題の解決に取り組んでいる。コミュニティボードをめぐる地域格差は、地域での人種構成や経済的位置、貧困率などの社会的要因と関わらせて分析する必要があるといえる。本年度は、ニューヨーク市のコミュニティボートの韓人委員と福祉機能をもつ韓人系NGOのリーダーへの聞き取り調査を行った。その結果、1コミュニティボートの委員は、英語能力のある移民女性1世が多いこと、2コミュニティボート委員は、韓人系移民社会においてリーダー的な役割を果たしていることが確認できた。また、その意識においても、米国社会への適応するためのルートとしてコミュニティボートを捉えていることを知ることができた。3韓人会は、コミュニティボートとの連携関係を強めていることも指摘できる。一方、福祉機能をもつ中間組織はニューヨーク市と韓国母国からの支援を受けて、韓人社会家族を支える活動を行っていた。こうした調査結果を踏まえて、韓人移民社会は内部で解決できない生活問題・福祉問題をコミュニティボートやNGO組織を通じて、解決しようとする動きがあると指摘できる。平成26年度の調査は、コミュニティボードに関わっているアジア系移民者はもちろん、地区マネージャへの面接調査を行うことで、行政側がどのようにアジア系移民者をとらえているのかを把握できた。また、地域別でのコミュニティボードの意味をインテンシブに調査した結果、地域格差には人種構成や経済的地位や貧困率などの要因が関わっていることを見出している点で、「調査の目的」における地域別でのコミュニティボードの比較分析を達成することができた。この点からみて、インテンシブな現地調査を順調に行っているので、研究調査はおおむねに順調に進展しているといえる。社会学本研究課題の今後の進展方策は二つの方向を考えている。

第1の方向は、コミュニティボードにおいてアジア系移民を受け入れた白人委員への聞き取り調査を行うことで、人種別の意識の多様性を明確にすることである。第2の方向は、政治的な視点から韓人社会の政治力向上とコミュニティボードの関わりを明確することである。以上の二つの方向を中心に、今後の調査研究を進めていく。平成25年度の調査は、コミュニティボードに関わっている韓人委員の意識や移民経験に注目して移民者の視点からホスト社会への参加の意味を捉えることができた。韓人委員と移民組織の中心人物への聞き取り調査を実施した結果、コミュニティボードを地域政治として捉えていることが分かった。本コミュニティボードの韓国委員やマネージェーへの聞き取り調査の実施を通じて、コミュニティボードに直接関わっている担当者の意識を把握している点で、「研究の目的」における実態の把握を達成することができた。この点からみて、聞き取り調査と資料収集を順調に行っているので、研究調査はおおむね順調に進展しているといえる。平成26年度の米国への現地調査の期間を1日短縮しため、調査中の滞在費用と資料収集のコピー代を支払う必要がなくなったからである。本研究課題の今後の進展方策は以下の二つの方向を考えている。第1の方向は、コミュニティボードの中国やインドなどアジア系移民委員への聞き取り調査を行うことで、韓人のみならずアジア系移民の意識を把握することである。第2の方向は、初期移民者居住地域と安定した移民者地域に分けて、地域別でコミュニティボードがどのような意味をもつのかを韓人移民と関わって実態を明確にすることである。以上の2つの方向を中心に、今後の調査研究を進めていく。米国への現地調査において、交通費と資料収集費(コピー代)として使用する予定である。次年度使用額が生じた理由は、調査中に人口統計や歴史など資料がみつからず、予定したコピー代を支払う必要なくなったからである。調査研究において、人口統計や地域社会の歴史などの資料のコピー費用として使用する予定である。