hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白血病の染色体転座に関連する遺伝子の単離とその解析

11q23転座型白血病は、乳児白血病や治療関連白血病で高頻度にみられる。これまで11q23に座位するMLLの相手遺伝子としてAF-5α、CBP、p300、ABI-1遺伝子を単離しており、今年度はt(11;17)(q23;q25)-急性骨髄性白血病の17q25とt(5;11)(q31;q23)一急性リンパ性白血病(ALL)の5q31より、新しい2つの遺伝子単離を試みた。まずこれらの白血病細胞よりcDNAライブラリーを作成し、MLL遺伝子をプローブにしてスクリーニングを行い、MLL陽性クローンを取り出してシークエンスをし、MLL遺伝子に融合した未知のcDNA断片をみいだした。この断片をプローブにしてヒト白血病cDNAライブラリーよりfull cDNAを単離した。t(11;17)の17q25より単離したAF17q25は核結合蛋白で、Septin familyのH5,NEDD5,CDC10そしてhCDCrellと相同性があり、ほとんどの組織で発現がみられた。このうちhCDCre11はt(11;22)(q23;q11.2)の22q11.2よりMLL遺伝子の相手遺伝子として単離されたものである。t(5;11)の5q31より単離したAFsq31遺伝子は、乳児白血病で高頻度にみられるt(4;11)-ALLの4q21より単離されたAF4遺伝子と相同性がみられ、表面マーカーでは、CD10陰性、CD19陽性のt(4;11)と同じB前駆型ALLであることより、t(5;11)一ALLはt(4;11)-ALLの亜型と思われた。この遺伝子の造血組織の発生・分化における役割の解明は、11q23転座型白血病の発症機序の解明に貢献するものと思われる。今年度は11p15のNUP98遺伝子と12p13のTEL遺伝子の相手遺伝子の単離はまだできてないが、単離できれば白血病の病態の解析がさらに進むものと思われ、ひき続き単離を試みている。
本邦のバート・ホッグ・デュベ症候群の分子遺伝学的解析および疾患病態関連解析研究

バート・ホッグ・デュベ(BHD)症候群120家系、312名のFLCN遺伝子解析と臨床病理解析を行った。31種類のgermline sequence variantと、3ヶのhotspotがみい出だされた。本邦患者では腎癌の合併は40歳以上では34.8%で、皮膚病変は軽症であった。BHD関連腎癌の全エキソン解析では、FLCN遺伝子以外に共通して変異している遺伝子は稀な一方、複数のクロマチン再構成遺伝子群が個々の腫瘍で変異しており、散発性腎癌とは異なる変異特性を示していた。腎癌のメタボライト解析では、解糖系・ペントースリン酸経路・脂質代謝経路のシフト、グルタチオン生成の亢進等が観察された。本邦のバート・ホッグ・デュベ(BHD)症候群、その疑い患者についてカウンセリング、診療、病理診断及び遺伝子診断を行った。これまでにスクリーニングは157家系に達し、このうちの137例で責任遺伝子であるFLCNのgermline変異検出による遺伝子診断を実施し、120例で変異を確認し確定診断に至った。120例のgermline変異はエキソン(ex) 414のcoding領域全体に分布し、変異型の内訳は、挿入58 (48%)、欠失45 (38%)、ナンセンス8 (6.7%)、スプライスサイト点変異4 (3.3%)、スプライスサイト欠失3 (2.5%)、ミスセンス2 (1.7%)で、フレームシフト変異が多くさらにナンセンス、スプライス変異も合わせるとFLCN蛋白が大きく破壊されるような変異がほとんどであった。またc.1285dupC (ex11)、c.1347_1353dupCCACCCT (ex12)、c.1533_1536delGATG (ex13)が各34、19、24例に見られ本邦での変異hotspotと考えられた。確定診断がついた家系患者の腎、肺、皮膚等の合併病変に関する臨床病理学的情報の収集も進めている。この過程を通して5例に腎腫瘍の手術を施行した。性別は男4、女1で年齢分布は49-56歳であった。病変腎は、両側多発1例、両側各1ヶ1、片側単発3で、腫瘍総数は16ヶで、10cm大腫瘍の1例は根治的腎摘術を施行したが他は腎機能温存手術を行った。病理組織型は嫌色素型あるいはHOCTが大部分であったが、乳頭状と淡明細胞型も1例ずつ認めこれらは進行例であった。本邦のBHD症候群では欧米例と共通する部分とともに特徴的な臨床病態(phenotype)、遺伝子型(genotype)も観察され、さらに症例の集積と解析を進める予定である。当初の見込みを上まわる数の家系患者が今年度は集まり、これらの診療、遺伝子診断や腎病変を含む臨床病理学的情報も集まりつつある。それらに関しての途中解析で、欧米例にはないような本邦のBHD症候群での特徴的な臨床病態(phenotype)、遺伝子型(genotype)もいくつか見出している。遺伝性に腎腫瘍を発症する疾患は稀ではあるがこれまでに10種類以上が認知されている。その中の一つであるバート・ホッグ・デュベ(BHD)症候群は2001年に初めて腎癌発症との関連が報告された比較的新しい疾患概念であり、本邦患者での詳細はほとんど不明で、適正な診断法や治療法、フォロー法も確立されていない。本研究では、i)本邦のBHD症候群患者を集積し、疫学や臨床病態の特徴を明らかにするとともに、家系患者の最適な診断法、治療・フォロー法の確立を目指す、ii)本症に発症する病変のうち、特に腎癌に着目しその発症機構の詳細を明らかにし、新たな治療法の開発を目指すことを目標とする。これまでにスクリーニングを行ったBHD疑い家系の数は157家系に達し、このうちの137例で責任遺伝子であるFLCNの胚細胞性遺伝子変異検出法による遺伝子診断を行い、120例で遺伝子変異が確認されたため最終的な確定診断に至った。また確定診断された家系患者312名の腎、肺、皮膚を含む合併病変に関する臨床病理学的情報を集積した。その結果腎癌の合併は患者全体では19%であったが、40歳以上の群では35%に達していた。さらに気胸の罹患は74%と高率であったが、皮膚腫瘍病変がきっかけで診断に至った症例は全く見られず、本邦患者では欧米で報告されているよりも皮膚病変が軽症であるという傾向が明らかとなった。さらにBHD症候群確定診断患者の嫌色素性腎がん1検体から不死化細胞株を新たに作成したので、今後基礎的な実験解析に使用可能と考えている。またBHD家系で見つかったFLCN遺伝子のH255Y, K508Rという2つの胚細胞性ミスセンス変異が、病的な変異である可能性が高いことを遺伝子改変動物モデルの系を用いて証明した。上記の知見はそれぞれ論文にまとめ報告を行った。当初の見込みを上まわる数の家系患者が研究期間中に全国規模で順調に集積できており、これらの診療、遺伝子診断とともに腎病変を含む臨床病理学的情報も継続して集積できている。現在、患者症例数とその臨床病理学的データに関しては本邦ではこれまでで最大規模のものと考えられる。その結果欧米例と共通する部分とともに、明らかに異なる本邦のBHD症候群での特徴的な臨床病態(phenotype)、遺伝子型(genotype)も見出している。

それらのデータをもとに腎腫瘍病変の発症に関する遺伝学的、分子生物学的解析も並行して進め、幾つかの新しい基礎的知見を得た。これらの成果は複数の英文論文にまとめ報告にまでこぎつけている。本年度は、昨年度からさらに33家系分が新たに増え、全体では、BHD症候群190家系、490名分の臨床病理学的情報を集積し得た。この新規集積分について合併疾患の病態解析とともにFLCN遺伝子のgermline変異の同定を進めてきた。基本的には昨年度までにまとめ、論文報告を行ったものと同様な傾向がみられ、臨床病態では、肺病変の罹患率が非常に高い一方、皮膚病変は頻度が低く、軽症の傾向がみられること、腎癌の罹患率は全体では約20%であるが、40歳を超えると1/3程度の患者が罹患すること、病理組織型では嫌色素型腎癌ないしはhybrid oncocytic/chromophobe tumor (HOCT)の頻度が高かった。遺伝子型では、挿入、欠失などのフレームシフトが多く、FLCNタンパク質が大きく破壊されるような変異がほとんどであった。またc.1285dupC (exon11)、c.1347_1353dupCCACCCT (ex12)、c.1533_1536delGATG (ex13)という3つの変異型が本邦での変異hotspotと考えられ、このような欧米例と明らかに異なる本邦のBHD症候群の特徴を見出している。さらにこれまでに集積したBHD関連腎癌29検体について全エキソン解析を行い、FLCN遺伝子のgermline mutationとともに2nd-hit mutationは高頻度であるが、それ以外に共通して変異している癌発症関連遺伝子はほとんどなく、一方複数のクロマチン再構成遺伝子群が個々の腫瘍で変異を起こしていることを見出した。またBHD関連腎癌18検体でメタボライトプロファイリング解析を行い、解糖系・ペントースリン酸経路・脂質代謝経路の亢進とTCAサイクルの抑制を見出している。バート・ホッグ・デュベ(BHD)症候群120家系、312名のFLCN遺伝子解析と臨床病理解析を行った。31種類のgermline sequence variantと、3ヶのhotspotがみい出だされた。本邦患者では腎癌の合併は40歳以上では34.8%で、皮膚病変は軽症であった。BHD関連腎癌の全エキソン解析では、FLCN遺伝子以外に共通して変異している遺伝子は稀な一方、複数のクロマチン再構成遺伝子群が個々の腫瘍で変異しており、散発性腎癌とは異なる変異特性を示していた。腎癌のメタボライト解析では、解糖系・ペントースリン酸経路・脂質代謝経路のシフト、グルタチオン生成の亢進等が観察された。引き続き同様なペースで、本邦の患者症例の集積を進める予定である。その為には、全国の関係する医師等の協力が不可欠であるので、様々な学会や研究会、論文等を通して研究活動を積極的に報告していく予定である。また集積した臨床病理学的情報の細かな分析や分子遺伝学的な解析、また腎腫瘍病変を中心に臨床的な解析とともに分子腫瘍学的な解析も今後進めていく予定である。i)引き続き本邦でのBHD症候群患者を集積しその遺伝子診断を進めるとともに臨床病理学的特徴を明らかにし、家系患者の最適な診断法、治療・フォロー法の確立を目指す。ii)基本的に本疾患は稀であるため、引き続き関連する学会や研究会等で本研究の成果を積極的に発表、報告を行い、全国の医療者や患者への啓蒙、周知を広めまた協力を仰いでいく。ii)
神経芽腫の標的分子ＮＬＲＲ１による細胞増殖シグナルの選択的制御機構の解明

進行性神経芽腫において受容体シグナルを制御する膜タンパク質であるNLRR1による腫瘍の増悪化のメカニズムについて検討した。NLRR1は成人癌にも発現し増悪化に関与することが明らかになる一方で、ALKに対しては相互作用を介して負に制御することが明らかとなった。NLRR2が薬剤感受性に影響を及ぼすことも分かり、細胞増殖・分化を制御し、腫瘍細胞の運命決定において重要な役割を果たすことにより、腫瘍の進展に大きな影響を及ぼし予後因子となることが明らかとなった。本研究ではNLRR1を標的とした新規治療法のより効率的な開発につなげていくべく、NLRR1の受容体シグナル制御メカニズムの詳細を明らかにすることを目的としている。これまでに、NLRR1が細胞膜の脂質ラフト分画に存在し、NLRR1がEGFやIGFによるシグナル伝達を増強する機能にはこの脂質ラフトの構造が必要であることがわかってきた。そのため、本年度では主にNLRR1が脂質ラフトの構成要素に対して与える影響について解析を行った。まず、密度勾配法によりNLRR1発現細胞の細胞膜画分を分画化し、NLRR1タンパク質と脂質ラフトを構成する脂質成分であるコレステロールの局在を比較した。一般的にコレステロールの分布は脂質ラフトが含まれると考えられる低密度分画に多くなるが、NLRR1発現細胞では脂質ラフトマーカーであるFlotillin-1タンパク質の分布に変化がみられ、コレステロールの濃度も低密度分画に比べて高密度分画において高くなることが確認された。以前の検討において脂質ラフトの阻害剤であるMethyl-β-cyclodextrinの処理により、コレステロール濃度が減少し、NLRR1の機能が抑制されるという結果が得られていたことから、細胞膜におけるコレステロールの分布がNLRR1の機能に重要であると考えられる。そこで、Methyl-β-cyclodextrinの処理後に、コレステロールを培養液中に添加し、EGFによるEGFRおよびその下流シグナル分子であるERKの活性化について検討したところ、コレステロール添加によりNLRR1の機能に対する脂質ラフト阻害の影響が減弱されることが示された。一方、成人がんにおけるNLRR1遺伝子の発現について組織切片アレイを用いた免疫組織化学的検索により検討したところ、乳がんや皮膚がんのがん組織においてもNLRR1の発現が認められたことから、神経芽腫のみならず、各種成人がんの発生・進展においてもNLRR1の関与が示唆される。NLRR1はEGFやIGFなど細胞増殖を促進する成長因子によるシグナル伝達を正に制御し、がんの増悪化に寄与するが、他の増殖因子シグナルの制御については不明な点が多い。そこで本年度では、特に神経芽腫において発がんと悪性化に寄与することが知られており、治療標的として重要な受容体であるALK (Anaplastic lymphoma kinase)の機能に対するNLRR1の影響について検討を行った。ALK遺伝子に変異または増幅がある神経芽腫由来細胞にNLRR1を発現させ、ALKおよび下流のシグナル分子のリン酸化について解析したところ、NLRR1の発現はALKおよびその下流シグナル分子のリン酸化を減少させ,細胞増殖を抑制することが明らかとなった。さらに免疫沈降法等による検討の結果、NLRR1はALKと細胞外ドメインを介して直接的な相互作用をもつことが明らかとなった。そこで、生体内でのALKに対するNLRR1の影響を明らかとするために、NLRR1遺伝子欠損マウスの後根神経節におけるALKの発現を免疫染色により観察したところ、野生型マウスに比べ著しい発現上昇が観察された。以上の結果から、NLRR1が受容体シグナルのうち特にALKを負に制御するメカニズムが明らかとなった。以前の研究において、NLRR1およびALKはいずれも神経芽腫の重要ながん遺伝子であるMYCNにより転写制御を受けることが明らかとなっているが、タンパク質レベルでは両者に抑制的な機能制御があることが示唆される。これまでの検討から、NLRR1の細胞内シグナルの中でも特に細胞増殖を促進する成長因子(EGFやIGF)によるシグナル伝達を正に制御し、がんの増悪化に寄与する一方で、ALKなどの他の受容体シグナルを抑制する機能を持つことが明らかとなった。一方、同じファミリー遺伝子であるNLRR3は細胞分化を促進することが示されていた。平成27年度では、さらにもう一つのファミリー遺伝子であるNLRR2の機能が明らかとなってきた。NLRR2は他のファミリーとは異なり、細胞内ストレス応答におけるJNK/c-Junシグナル伝達の活性化により遺伝子発現制御を受け、神経芽腫由来細胞においてレチノイン酸処理やDNA傷害ストレスに対して細胞生存を高める効果があることが分かった。神経芽腫の臨床サンプルにおいて遺伝子発現レベルを検討した結果、NLRR2高発現群において有意に予後が不良であることが明らかとなった。このことはNLRR1およびNLRR2の高発現により神経芽腫が増悪化することが示唆される。一方、NLRR1と神経芽腫モデルマウスとのコンパウンドマウスの作出はできなかったが、NLRR3のノックアウトマウスの戻し交配作業を進めつつ、表現型の解析を始めた。これまでのところ、NLRR1ノックアウトマウスとは異なり、NLRR3ノックアウトマウスにおいては顕著な表現型は確認されていない。本研究課題によって、NLRR1およびそのファミリー遺伝子による細胞内機能およびその遺伝子発現制御機構が明らかとなった。これらの遺伝子は細胞増殖・分化を制御し、神経芽腫細胞の運命決定において重要な役割を果たすことにより、神経芽腫の進展に大きな影響を及ぼし予後因子となることが明らかとなった。

今後は得られた知見がNLRRファミリー遺伝子を標的とした新規治療法開発につながることが期待される。進行性神経芽腫において受容体シグナルを制御する膜タンパク質であるNLRR1による腫瘍の増悪化のメカニズムについて検討した。NLRR1は成人癌にも発現し増悪化に関与することが明らかになる一方で、ALKに対しては相互作用を介して負に制御することが明らかとなった。NLRR2が薬剤感受性に影響を及ぼすことも分かり、細胞増殖・分化を制御し、腫瘍細胞の運命決定において重要な役割を果たすことにより、腫瘍の進展に大きな影響を及ぼし予後因子となることが明らかとなった。NLRR1の機能を制御するメカニズムの解析のうち、これまで細胞増殖を正に制御するメカニズムの解析は順調に進んできていたが、負に制御する受容体に対する影響については不明のままであった。本年度は特にALKがNLRR1により抑制的に制御されることを見出し、そのメカニズムの一部を明らかにした。特に、正に制御する受容体とは異なり、NLRR1とALKが直接的に相互作用するという新たな知見が得られた。一方で、正の制御が脂質ラフトにおける空間的制御メカニズムによるものであることが分かってきているが、直接的相互作用のあるALKの制御において脂質ラフトが果たす役割については今後の課題である。NLRR1とALKの関係性については、NLRR1遺伝子欠損マウスを用いたin vivoにおける解析によっても裏付けられた。さらに解析を進めることにより、in vivoにおけるNLRR1の機能を制御するメカニズムを明らかに出来ると考えられる。腫瘍生物学今後は、直接的な相互作用が明らかとなったALKのシグナルを制御するメカニズムについてさらに解析を進めていく。NLRR1の細胞増殖促進効果を抑制するNLRR1モノクローナル抗体を取得していることから、NLRR1機能の抑制がALKの活性化に与える影響を検討する。またNLRR1とALKの翻訳後修飾や脂質ラフトの影響を検討するために、糖鎖修飾の阻害およびラフトの阻害実験を行い、それらがNLRR1とALKの機能的相互作用に与える影響を検討する。一方、神経芽腫症例におけるNLRR1とALKの機能的相互作用については不明のままである。これまでの検討から、mRNAレベルでの発現に関しては、症例サンプルにおいてもin vitroにおける実験においてもNLRR1とALKの発現には相関性が認められなかったことから、タンパク質レベルでの検討が必要である。そこで、神経芽腫組織におけるNLRR1とALKの発現について、免疫組織化学的検索により検討を行う。NLRR1の機能を制御するメカニズムの解析は順調に進んでおり、各種がん組織におけるNLRR1の発現解析についても順調に進んでいると考えられる。
強固な結合の活性化を鍵とする触媒反応の開発

1炭素ー水素結合活性化:様々な形式の炭素ー水素結合変換反応が報告されているが、炭素ー炭素結合生成反応に限定した場合、アリール化、アルキル化、アリル化、ベンジル化に比べてメチル化の報告例が少ない。メチル基を一つ導入するだけで、生理活性や物性が大きく変わることは、Methyl Magic Effectとして知られている。27年度は、二つの形式の新しいメチル化反応を見いだし、投稿することができた。Ni(0)触媒存在下、4級アンモニウム塩(PhMe3NI)をメチル化剤として用いた炭素ー水素結合のメチル化反応を見いだした。PhMe3NXと様々な求核剤とのクロスカップリングでは、PhーN結合が切断し、フェニル化が起こる。しかし、本反応では、メチル化のみが選択的に進行することがわかった。さらに、dicumyl peroxideを用いてもメチル化が進行することがわかった。4級アンモニウム塩の反応と同様、ホスフィン配位子は必須である。ラジカル捕捉剤の存在下では、反応は全く進行しないことからラジカルの発生を含んでいると思われる。また、配向基に依存しない白金触媒によるベンゼン環炭素ー水素結合のボリル化反応の開発にも成功した。位置選択性は、置換基の立体効果に影響を受けるが、フッ素置換基があるとフッ素原子の隣接位で反応が進行する。2炭素ー酸素結合の活性化:ニッケル触媒によるアニソールの炭素ー酸素結合の活性化を経る反応をすでに見だしているが、解決すべき問題点の一つが、単環のアニソールには適用できないことであった。しかし、シクロヘキシル基あるいはアダマンチル基を有するNーヘテロ環カルベンが有効であることを見いだした。この結果、基質の適用範囲が拡大しただけでなく、今まで使えなかった求核剤の適用範囲も広がった。3炭素ー硫黄結合の活性化:炭素ー硫黄結合の切断を経るジベンゾチオフェン合成の開発にも成功した。今まで、二座配向基に限定されていたニッケル触媒による芳香族アミドの炭素ー水素結合の活性化が、単純な芳香族アミドでも進行する系を見いだすことができた。この結果は、偶然の発見であるが、更なる、展開が期待される。また、予備的実験であるが、炭素ー水素結合がノルボルネンにエンド付加するという珍しい反応を見いだした。今までは、エンド選択的付加は、限定された例が1例知られているだけである。アニソールの炭素ー酸素結合の活性化では、Nーヘテロ環カルベンの構造が反応性に大きく影響することが分かった。特に、シクロヘキシル基やアダマンチル基の反応性が高い。また、今まで適用することができなかった直鎖のグリニア試薬も使えることなど、予想もしなかった系に発展されることができた。当初の予想以上に進展していることから、このまま予定通りに研究を推進する。
高速液体クロマトグラフィーによる生理活性物質の超微量追跡法の開発

我々の体液あるいは組織中に存在する生理活性物質の機能を把握し、その動態を明らかにすることは、これらの物質を生体内で正しくコントロールする手段に直結し、医療に大きく貢献するものである。申請者らは複数の特異的な分析手段を有機的に組合わせることによって、生体成分の動態に関する情報を、同時に多角的に得ることを目的とし、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)と各標的生理活性物質に特異的な螢光検出法を組合わせ、更には生体試料の有効な前処理法を開発することを企画した。対象としては、1.グアニジル基を有するペプチド、2.メルカプト基を有するペプチド、3.カテコールアミン及び関連化合物、4.ステロイド及び胆汁酸、5.ヒスチジン脱炭酸酵素、を選び、検討を加えた結果、各テーマについて次の成果を得た。1.アルカリ-ニンヒドリン試薬を用いて、血中におけるブラジキニン分解に関与する酵素活性の測定法を確立した(木下)。2.o-フタルアルデヒド試薬を用いる血中グルタチオンの測定法を確立した(二村)。3.エチレンジアミン法による各種生体試料中カテコールアミン及びL-ドーパの測定法を確立した(今井)。4.カルボキシル基の標識試薬として1-ブロモアセチルピレンを開発し、これを用いて胆汁酸サルフェートを測定した(辻)。また、水酸基標識試薬として9-又は1-アンスロイルニトリルを開発しこれを用いてコルチゾールあるいは胆汁酸サルフェートを測定した(南原)。5.ヒスタミンの螢光検出法を用いるヒスチジン脱炭酸酵素の活性測定法を確立した(大倉)。以上の方法は、いずれもピコモルレベル以下で各成分の測定を可能とするものであり、炎症、肝機能障害、パーキンソン氏病、特発性浮腫、アレルギー等、広範な疾患の病態の把握や予後判定に応用されることが期待される。
抗肥満高耐糖能マウスにおける責任遺伝子の同定と糖代謝における役割の解析

本研究で使用した抗肥満高耐糖能マウスは、グレリン遺伝子欠損マウスを作出する過程で偶発的に得られた自然発生変異マウスである。したがって、このマウスを所有するのは国内外を見ても我々だけであり、もし責任遺伝子を明らかにすることができれば実験動物としても非常に貴重なマウスになると考えらえれる。責任遺伝子とは異常形質の原因となる遺伝子のことであるため、責任遺伝子が明らかになるとその後の学問が飛躍的に進む。抗肥満高耐糖マウスは、矮小で、眼間が広く、鼻背長の短い特徴的な形質を示したが、このような形質はバッククロス交配を行なっても維持されたことから、何らかの遺伝子変異により生じる形質だと考えた。そこで、2018年度までに遺伝子マッピング解析及び次世代シークエンシング解析を進めたところ、第16番染色体のCrebbp遺伝子上にある1塩基が変異候補箇所として抽出された。そこで次に、CRISPR/Cas9法によってこの変異を正常なC57BL/6Jマウスに導入する確認実験を行ったところ、複数の個体において抗肥満高耐糖能マウスと同等の異常形質が観察されたことから、この変異が責任遺伝子であると同定できた。次に、もう一つのサブテーマである「糖代謝における(責任遺伝子の)役割の解析」では、下垂体の組織学的解析を中心に実験を進めた。矮小という形質にも関わらず、正常マウスと比べ、GH細胞を含む全下垂体前葉細胞の分布や出現割合に差は見られなかった。すでに実施した血中GH濃度にも差が見られなかったことから、このマウスにおけるGH系は正常であると考えらえれる。したがって、新しい糖代謝調節機構が存在する可能性が示唆された。本研究では、抗肥満高耐糖能マウスにおける責任遺伝子の同定を目指して研究を進めてきた。前年に引き続き2018年度もCRISPR/Cas9法によってこの変異を正常なC57BL/6Jマウスに導入する確認実験を行った。その結果、十分な再現性が得られたことから、この目的は完全に達成することができたと考えている。また「糖代謝における(責任遺伝子の)役割の解析」では下垂体前葉の組織学的解析を中心に実験を進めたところ、糖代謝の調節に関わるいくつかの系のうち、GH系の関与は少ないことまでわかった。以上から、本研究はおおむね計画通りに進展していると考えている。「抗肥満高耐糖能マウスにおける責任遺伝子の同定」は達成されたので、2019年度は「糖代謝における(責任遺伝子の)役割の解析」を進める。特に、抗肥満高耐糖能マウスの正常時あるいは絶食時の連続的な呼吸商を摂餌行動との関わりとともに明らかにする。また、得られた結果から責任遺伝子を中心とした糖代謝経路を網羅的に調べ、責任遺伝子が糖代謝調節系のどの経路に作用するのか、あるいは未知の経路に関与するのかを明らかにする。

特に、抗肥満高耐糖能マウスの正常時あるいは絶食時の連続的な呼吸商を摂餌行動との関わりとともに明らかにする。また、得られた結果から責任遺伝子を中心とした糖代謝経路を網羅的に調べ、責任遺伝子が糖代謝調節系のどの経路に作用するのか、あるいは未知の経路に関与するのかを明らかにする。実験動物の繁殖が当初予定よりもわずかに遅れたため、飼料代などの動物維持費分として次年度使用額が生じた。現在、繁殖も順調で、遅れが生じた分も繁殖が進んでいるため、翌年度分として請求した助成金とともに使用する計画である。
大気低周波輸送の影響を考慮した大気―地表面間の熱・ガス交換量の評価

渦相関法は大気ー地表面間の熱・ガス交換を測定する標準的な方法であるが,地表面熱収支が閉じない問題が残されており,交換量データの精度の不確実な部分となっている.本研究では,大気境界層内の低周波輸送に注目し,それの渦相関法測定への影響を明らかにすることを目的とした.渦相関法で測定される顕熱と潜熱交換量を地表面交換量と非地表面起因の低周波輸送に分離する方法を開発し,非地表面起因の低周波輸送の特性を調べた.その結果,大気境界層が急速に発達し,エントレインメントが強い午前中に,低周波輸送の寄与が大きくなっており,大気境界層上部での現象が地表面での渦相関法の観測に影響を与えていることが示された.大気ー地表面間の熱・ガス交換過程を理解することは気候変動予測において重要であり,その交換量の標準的測定手法である渦相関法の果たす役割は大きい.しかし,渦相関法には熱収支が閉じない問題が残されており,データの精度向上の必要がある.本研究では,渦相関法で測定される熱・ガス交換量について信頼性の高い評価方法を確立することをめざしている.理解の進んでない大気境界層内の低周波輸送に注目し,(A)測定データから地表面交換量と低周波輸送へ分離する方法を確立する,(B)低周波輸送の挙動の把握を行う,(C)低周波輸送が渦相関法による交換量測定にどのように影響しているかを明らかにする,ということを目的としている.初年度には,上記のようなことを明らかにするために,つくば市の真瀬水田において渦相関法を用いた自動連続測定による熱交換量観測と個葉や大気境界層などの集中観測を実施した。渦相関法によって測定した大気ー地表面間の熱交換量データの解析を行い,真瀬水田における熱収支の評価を行った結果,従来の観測結果と同様に熱収支が閉じていないことを確認した。また,集中観測で得られた水稲個葉の蒸発散データや大気境界層内の温湿度プロファイルデータと渦相関法によって測定した熱交換量データを比較することで,特に午前中の大気境界層が発達している時間帯に熱収支が閉じておらず,渦相関法で測定している潜熱交換量に過小評価がある可能性が示された.以上の研究結果については,日本農業気象学会2016年全国大会にてポスター発表を行い、議論を行った.計画していた観測を実施し,順調にデータの取得を行っている.予定していた連続観測は問題なく実施できている.集中観測も計画どおりに実施した.大気境界層の観測は気象条件によって実施できる日が限られており,測定データの数が限られているが,研究の目的を達成するために必要なデータが取れつつある.また,データ解析から,観測サイトの地表面熱収支の現状を把握し,熱収支が閉じない原因を徐々に明らかにしつつある.大気ー地表面間の熱・ガス交換過程を理解することは気候変動予測において重要であり、その交換量の標準的測定手法である渦相関法の果たす役割は大きい。しかし、渦相関法には地表面熱収支が閉じない問題が残されており、データの精度向上の必要がある。本研究では、理解の進んでいない大気境界層内の低周波輸送に注目し、渦相関法で測定される熱・ガス交換量について信頼性の高い評価方法を確立することをめざしている。最終年度には、渦相関法を用いた地表面熱収支の連続測定と集中観測による地表面パラメータの取得を水田観測サイトにて行った。渦相関法によって計測された顕熱・潜熱交換量を基に群落コンダクタンスを算出し、それを実測の気孔コンダクタンスと比較することで、地表面熱収支が閉じない原因に関する考察を行った。その結果、渦相関法により測定された顕熱交換量に問題がある可能性を指摘した。研究期間全体を通しては、渦相関法による地表面熱収支の連続測定を実施することに加え、GPSゾンデを用いた集中観測により大気境界層とその上の自由大気中の温湿度プロファイルの計測を行った。それにより、自由大気から大気境界層内への大気の混入が地表面での渦相関法による交換量測定にどのような影響を与えるかを定量化した。その結果、地表面での測定には、地表面での顕熱・潜熱交換からの影響に加え、自由大気からの大気の混入による影響が現れていることを明らかにした。また、そのような大気の混入の影響を除外する手法を開発した。本研究の意義は、渦相関法によるデータの精度向上である。現在、渦相関法データは陸域生態系モデルの検証のために用いられており、その検証されたモデルが将来の気候変動予測に用いられている。そのため、渦相関法のデータ精度の向上は、気候変動予測の信頼性の向上につながるものである。渦相関法は大気ー地表面間の熱・ガス交換を測定する標準的な方法であるが,地表面熱収支が閉じない問題が残されており,交換量データの精度の不確実な部分となっている.本研究では,大気境界層内の低周波輸送に注目し,それの渦相関法測定への影響を明らかにすることを目的とした.渦相関法で測定される顕熱と潜熱交換量を地表面交換量と非地表面起因の低周波輸送に分離する方法を開発し,非地表面起因の低周波輸送の特性を調べた.

その結果,大気境界層が急速に発達し,エントレインメントが強い午前中に,低周波輸送の寄与が大きくなっており,大気境界層上部での現象が地表面での渦相関法の観測に影響を与えていることが示された.計画どおりに野外観測とデータ解析を進める.データ解析では,特に測定データから地表面交換量と低周波輸送へ分離する方法について重点的に実施する.また,今後も必要な観測を継続して実施する.微気象学観測実行に必要な消耗品が計画よりも少なかったため,次年度の観測時の消耗品費に使用するように計画を変更した。平成28年度請求額と合わせて,次年度の観測実行に必要な消耗品の購入に使用する。
DME燃料を用いた予混合ロータリーエンジンに関する調査研究

分散エネルギー源の解決や可搬型高密度エネルギー源を視野に入れた小型ロータリー機関の研究を進めている.昨年度に引き続き,一般的な例の無い低トルク高回転域を想定した実験装置を用いて動力試験を行った.昨年度は低回転においては安定動作させるシステムの構築が出来ており今年度においては順次予定の動力試験を進めた.低トルクによる計測精度の問題点を解決するためにローターとハウジングのクリアランス調整のノウハウを蓄積し,高精度計測が可能となった.同時に燃料流量などの計測精度向上のシステム変更を行い,消費燃料に対する出力を求めることを可能にした.これらにより10000rpmを超える領域での回転数に対するトルクピークが高精度に確認された.また,機関の現在の熱効率の値を6%前後であると推定した.しかしながら,動力計の安定運転例のない12000rpmを超える高回転域をテストしている段階でエンジンを破損したため実験は中途になっている.また,受注生産品であるため納入待ちで年度末を迎えることとなった.また,併行して行われている数値シミュレーションモデルにおいては,着火時期の制御や熱効率に加えて排気NOxに着目したシステムの最適化が進められた.高熱効率を期待される希薄燃焼域において,高熱効率を維持したまま低NOxに運転可能である可能性を見いだした.また,加えてエンジン内部の3Dシミュレーションモデルの構築が進められており,より実機への応用が可能なデータが集まる予定である.分散エネルギー源の解決や可搬型高密度エネルギー源を視野に入れた小型ロータリー機関の研究を進めている.当初予定では実験機材を早期に納入し本年度に運転段階に至る予定であったが,一般的な例の無い低トルク高回転域を想定した実験装置の構築およびテスト運転に予想外の困難が生じたため現在テスト運転の段階である.しかしながら,手のひらに乗るサイズのロータリーエンジンを低回転においては安定動作させるシステムの構築が出来ており順次予定の試験を行う予定である.克服すべき問題点は,高エネルギー密度を成立させるための高回転時の強度や振動対策と,小型システム特有の低トルクのため計測精度の低下がある.すでに行われた大幅な設計変更により改善される予定である.また,併行して行われている数値シミュレーションモデルにおいては,着火時期の制御や熱効率に着目したシステムの最適化が進められた.高熱効率を期待される希薄燃焼域において,吸気温度の上昇が必ずしも機関の運転に優位に働くわけではないことを確認し,適正な運転を行うための必要なパラメータを抽出した.これにより,熱発生率の時間変化から着火時期の最適化が可能である.また,今後引き続きモデルの構築を進め,排気特性の調査や着火過程の高精度な分析を進める予定である.分散エネルギー源の解決や可搬型高密度エネルギー源を視野に入れた小型ロータリー機関の研究を進めている.昨年度に引き続き,一般的な例の無い低トルク高回転域を想定した実験装置を用いて動力試験を行った.昨年度は低回転においては安定動作させるシステムの構築が出来ており今年度においては順次予定の動力試験を進めた.低トルクによる計測精度の問題点を解決するためにローターとハウジングのクリアランス調整のノウハウを蓄積し,高精度計測が可能となった.同時に燃料流量などの計測精度向上のシステム変更を行い,消費燃料に対する出力を求めることを可能にした.これらにより10000rpmを超える領域での回転数に対するトルクピークが高精度に確認された.また,機関の現在の熱効率の値を6%前後であると推定した.しかしながら,動力計の安定運転例のない12000rpmを超える高回転域をテストしている段階でエンジンを破損したため実験は中途になっている.また,受注生産品であるため納入待ちで年度末を迎えることとなった.また,併行して行われている数値シミュレーションモデルにおいては,着火時期の制御や熱効率に加えて排気NOxに着目したシステムの最適化が進められた.高熱効率を期待される希薄燃焼域において,高熱効率を維持したまま低NOxに運転可能である可能性を見いだした.また,加えてエンジン内部の3Dシミュレーションモデルの構築が進められており,より実機への応用が可能なデータが集まる予定である.
補綴治療後の咬合異常感に関する研究

咬合異常感患者は多くの場合に歯科での咬合調整に関連する治療経験を有しており、患者本人が咬合面形態や咬合高径に強いこだわりを有している点が特徴的だった。精神科的な合併症の割合は高くなく歯科で対応するべき疾患であると考えられた。SPECTによる画像診断では、口腔異常感患者の脳内血流量に左右差が認められ、病態への脳機能の関与が示唆された。多くの場合患者は咬合面の修正を執拗に要求するが、咬合異常感治療には主に三環系抗うつ薬やアリピプラゾールなどの向精神薬の少量の使用が有効であった。また、共分散構造分析を用いて義歯患者の神経症傾向と口腔関連QOLの関連を確認した。本学義歯外来を受診した患者のうち、補綴治療後に痛みや違和感などの症状を訴えるものの、歯科医学的に症状に相応する異常が認められず歯科心身症が疑われる患者および、本学歯科心身外来に、舌痛症、咬合異常感、義歯不耐症など補綴治療に関連する愁訴で紹介受診した患者とした。外来で補綴処置がスムーズに進行せず、通常歯科医の常識から考えて明らかに治療が長引いている患者も被験者として研究に組み込んだ。対象患者について、主訴、現病歴、治療歴、全身既往の聴取、歯牙残存状況、咬合支持域、補綴物の適合、咬合接触状況、粘膜の性状、顎関節症状の有無、咀嚼筋群の診査ならびに口腔内写真、パノラマレントゲン写真の撮影を行った。口腔内状況に相応しない訴えの内容は多岐にわたり病態の多様性が示唆された。舌や歯牙の痛みに関する症状よりも咬合の異常感覚や口腔内のネバネバ感についての症状が難治化する傾向にあった。長期間の咬合調整や補綴物の再製作がかえって症状を遷延させていると思われる症例もあった。通常の歯科治療を繰り返しても咬合の違和感を執拗に訴えるphantom bite syndromeと呼ばれる患者においては、患者が希望する咬合調整や義歯調整を行わざるを得ないことも多かった。phantom bite syndrome患者の一部に脳血流量SPECT検査を行い、薬物療法前後における解析を行った。治療前には右側頭葉から頭頂葉などにおいて左右非対称な脳血流量の増加が認められた。治療後には、治療前の左右比対称的な血流増加パターンは消失した。これらの患者について症例報告を行った。本学義歯外来を受診した患者のうち、補綴治療後に痛みや違和感を訴えるものの歯科医学的には症状に相応する以上が認められず歯科心身症が疑われる患者および、本学歯科心身外来に舌痛症、咬合異常感、義歯不耐症など補綴治療に関連する愁訴で紹介受診した患者を対象として検討を行った。また、義歯外来で補綴処置がスムーズに進行せず通常の歯科医療の常識から考えて明らかに治療が長引いている患者も被験者とした。対象患者について主訴、現病歴、治療歴、全心既往歴の聴取、歯牙残存状況、咬合支持域、補綴物の状態、粘膜の性状などの診査を行った。口腔内状況と主観的訴えの内容の齟齬は多様で、病体の多様性が示唆された。歯科心身症と密接な関係があると予想される精神科疾患については、必ずしも症状の程度が関連するとは限らず、歯科的な対応の必要性が確認された。特に、舌痛症や否定型歯痛よりも、咬合の違和感や咬合に起因すると訴える口腔内の異常感は難治性で、治療が長期に及んでいた。逆に、長期間の咬合調整や補綴物の再製作が症状を遷延させていると考えられる症例も見られた。通常の歯科治療を繰り返しても執拗に咬合の異常感を訴えるphantom bite syndromeの患者においては、患者が希望する咬合調整や義歯調整はほとんど効果がなく、歯科心身外来での簡易精神療法、薬物療法との併用が必須であると考えられた。phantom bite syndrome患者の一部に脳血流量SPECT検査を行った以前の研究と比較するために、通常の補綴治療で良好な予後を得た患者を対照として同様の検査を開始した。これらの病態についての情報収集、意見交換を行い知見を得た。咬合異常感患者の治療を行い資料を引き続き収集し分析した。客観的に問題のない補綴物が装着されていても咬合の違和感を訴える患者の多くは数年から数十年の病歴を有しており、全身的な症状の合併を訴えた。歯科から紹介されて精神科の受診をした患者もいたが精神疾患の診断を受けたものは少なかった。三環系抗うつ薬や向精神薬による薬物療法が奏功して補綴治療を終えることができた患者もいたがその割合は少なく、治療終了した患者も完全に訴えが消失したわけではなかった。三環系抗うつ薬で症状をコントロールし可撤性義歯を装着した一人の患者は、日常生活の支障はなくなったが定期的な義歯の調整を強く希望して現在に至るまで来院している。治療終了のタイミングと患者への説明を考慮する必要がある。舌痛症などの痛みを主訴とする疾患と違い、症状の消失を得ることは困難であった。また、全部床義歯患者の補綴治療予後が必ずしも義歯の質によらないとの報告がある。客観的に問題のない義歯であっても噛み合わせの違和感や疼痛を訴えるいわゆる咬合異常感や義歯不耐症の患者が一定数存在する。これは疼痛閾値などの問題だけでなく、心理学的な問題が関与している可能性がある。

無歯顎患者の神経症傾向と口腔関連QOLの内部構造の関連をSEMを用いて視覚的にモデルを作成し検討したところ、因子間の構造に大きな違いはないが痛みに関する一部の尺度に違いがあることが推測された。病態把握の一つの手がかりになると考え引き続き解析を続けている。咬合異常感患者は多くの場合に歯科での咬合調整に関連する治療経験を有しており、患者本人が咬合面形態や咬合高径に強いこだわりを有している点が特徴的だった。精神科的な合併症の割合は高くなく歯科で対応するべき疾患であると考えられた。SPECTによる画像診断では、口腔異常感患者の脳内血流量に左右差が認められ、病態への脳機能の関与が示唆された。多くの場合患者は咬合面の修正を執拗に要求するが、咬合異常感治療には主に三環系抗うつ薬やアリピプラゾールなどの向精神薬の少量の使用が有効であった。また、共分散構造分析を用いて義歯患者の神経症傾向と口腔関連QOLの関連を確認した。補綴治療後の咬合異常感について改善なく治療が遷延してしまうケースも多く、経過をまとめられない症例がある。対照群のリクルートも予定より遅れている。歯科補綴学引き続き患者の訴えに振り回されないように咬合異常感患者の治療にあたり経過をまとめる。対照群としての補綴治療予後の良好な患者のデータを蓄積する。補綴治療後のネバネバ感や咬合異常感については症状が改善せず治療が遷延してしまうケースも多く、経過をまとめられない症例があり必ずしも計画通りに進行していない。関連書籍、消耗院を予定通り購入しなかったために次年度使用額が生じた。患者の訴えに振り回されることなく異常感の本質治療にあたり治療反応性について経過をまとめる。また、補綴治療後に特に問題のない患者を対照として、異常感を訴える患者との比較検討を行う。関連書籍の購入、データ解析用ソフトウェア、消耗品の購入にあてる。関連書籍を予定通りに購入しなかったため生じた関連書籍の購入にあて最新の知見を得る
電子英和辞書を利用した一括辞書引きプログラムの開発

本研究では,「CDROM版リーダーズ+プラス」(大修館書店)と「CDROM版ジーニアス英和辞典」(研究社)という2つの定評のある電子英和辞書を使って,デジタル化された英文テキストファイルに語注を付ける一括電子辞書引きソフトウェアRebLinを開発した。RebLinは,語彙力の十分でない英語学習者がインターネット上の英文や映画ビデオに入れられたクローズド・キャプション(英語字幕信号)を速読することを可能とする。RebLinは,英単語の難易度によって2種類の電子辞書を使い分ける。基本語彙を調べる場合には,例文・解説が豊富で英語学習者用辞書として定評のある「ジーニアス英和辞典」を使う。専門用語や固有名詞を調べる場合には,登録語彙数が多い「リーダーズ+プラス」を利用する。RebLinの開発に使用したコンピュータ言語は,文字列処理の得意なperlである。本研究費により購入したサーバー用のコンピュータにRebLinをインストールして,LL教室の学生用のクライアント・コンピュータ23台で使用できる環境を整えた。平成10年度の授業では,3つの英語クラスでRebLinを使用し,学生の意見を参考にして,問題点を改良した。RebLinにより,「中学・高校必須単語」レベル以上の英単語は,コンピュータが自動的に意味を調べるため,英語学習者は難解な英単語を暗記する必要がなくなる。筆者は、語彙暗記を重視しすぎた英語教育が誤りであると考えている。今後、RebLinによってそれを証明してゆきたい。研究成果は,インターネット:でも公開されている。
リスク社会での「専門家と市民の協働」構築：原子力発電企業の「安全・安心」問題から

本研究は、原子力発電企業をめぐる多様な専門家間あるいは専門家と生活者間でのやり取りを検討した。現代社会は高度に機能分化した専門化社会である。フクシマは、専門用語を駆使して特権的な領域を構築する各分野の専門家たちと、かかる言説を吟味する困難さ故に無批判に受容することで便益を享受し被害を甘受する生活者との「危うい協働」の結果とも言える。本研究の成果は、1現代社会は専門化社会であること、2専門家の言説は細分化された特定領域での科学に基礎を置くが故に、必ずしも生活者の安心確保とならないこと、3現代社会には「科学なしでは問えないが、科学だけでは答えられない」トランス・サイエンス問題があること、である。本研究は、<組織社会/リスク社会>における「専門家と市民の新たな協働」の構築という課題に対して、複合的な視点から接近することを意図している。本研究は、原子力発電企業の研究を通じて、その実現の条件を探る。そのために設定した視点が3つの複合的な視点である。課題は、1理念や規範的要素が、どの程度現場作業レベルに具体的に浸透し、実現されているか、2組織全体として、事故や不祥事を引き起こすあるいは未然に防ぐ組織要因は何か。3いかにして「多様な専門家の言説」が構築され、原子力発電企業やそれに関わる多様なステイクホルダーの諸活動を規定してきたか、である。上記課題(13)へは、(1)CSR論や経営倫理学、(2)HRO研究、(3)多様な専門家の言説分析、といった3つの視点から複合的に接近する。本研究グループでは、(1)および(2)についての研究蓄積はあったので、平成25年度は言説分析の観点を意識しながら、原子力発電企業とそれをめぐる多様なステイクホルダー間でどのような言説があったのかを、検討してきた。具体的には、福島第一原子力発電所事故をめぐる各領域の専門家間に見られる安全基準の相違や、それに伴って惹起された事業者や市民の戸惑いや不安をめぐって、そこに見られた言説に注目し、検討を加えている。その具体的な研究成果として、本研究プロジェクトによる経営哲学学会第30回全国大会ワークショップ「『専門家と生活者の協働』の可能性を問うー原子力発電企業の事例からー」を行った。その成果が、経営哲学学会編『経営哲学』(11巻1号)に掲載された。それ以外にも、本研究メンバーによる文献研究やその成果発表会、原子力発電企業のマネジャーとのディスカッションを行うとともに、中間成果として論文やディスカッションペーパーの執筆を行った。また、平成26年度の聞き取り調査やアンケート調査に向けての手法や質問項目の整理を行った。本研究は、平成23年度までの基盤研究(C)「原子力発電企業の社会的責任と事業経営の研究:安全と安心の両立」の研究成果を基に、さらなる理論的および実証的展開を目指して設定された。特に平成23年3月11日の東日本大震災および福島第一原子力発電所事故は、我々の想定を超えたものであり、前回の研究プロジェクトの成果を越えたさらなる総合的研究が必要と判断された。そこで本研究は、<組織社会/リスク社会>における「専門家と市民の新たな協働」の構築という課題に対して、複合的な視点から接近することとした。上記課題(13)への、(1)CSR論や経営倫理学、(2)HRO研究、(3)多様な専門家の言説分析といった3つの視点からの複合的に接近する。本研究グループでは、(1)および(2)についての研究蓄積はあったので、新たに追加された言説分析の観点を意識しながら、原子力発電企業とそれをめぐる多様なステイクホルダー間でどのようなやり取りがあったのかを、検討してきた。具体的には、本研究メンバーによる文献研究やその成果発表会、原子力発電企業のマネジャーとのディスカッションを行うとともに、中間成果として論文やディスカッションペーパーの執筆を行った。また、平成25年度の聞き取り調査やアンケート調査に向けての手法や質問項目の整理を行った。

特に平成23年3月11日の東日本大震災および福島第一原子力発電所事故は、我々の想定を超えたものであり、前回の研究プロジェクトの成果を越えたさらなる総合的研究が必要と判断された。そこで本研究は、<組織社会/リスク社会>における「専門家と市民の新たな協働」の構築という課題に対して、複合的な3つの視点から接近することとした。課題は、1理念や規範的要素がどの程度現場作業レベルに具体的に浸透し実現されているか、2組織全体として事故や不祥事を引き起こすあるいは未然に防ぐ組織要因は何か、3いかにして「多様な専門家の言説」が構築され原子力発電企業やそれに関わる多様なステイクホルダーの諸活動を規定してきたか、であった。本研究グループでは、1および2についての研究蓄積はあったので、追加された言説分析の観点を意識しながら、原子力発電企業とそれをめぐる多様なステイクホルダー間でのやり取りを、検討してきた。その具体的成果は、1リスク社会は多元的な組織社会であり、「無数に機能分化した専門領域の職能人」たる諸専門家の諸活動のネットワークに依存していること、2各々の専門家の言説が特定領域における科学的言説に基礎を置くものであること、3そうした科学的言説は、細分化されすぎており、必ずしも市民の安心の確保につながらないこと、4リスク社会においては、「科学的知識なしでは問えないが、科学だけでは答えることができない」トランス・サイエンス問題が存在していること、である。本研究グループの今後の研究展開の一つとして、トランス・サイエンス問題に応えるための「専門家と生活者の協働確保」を、テーマに据えた。今後、その成果を公表していく予定である。経営管理論交付申請書で示した平成25年度の研究実施計画については、おおよそ達成したと言えるので、「2おおむね順調に進展している」と判断する。交付申請書で示した平成24年度の研究実施計画については、おおよそ達成したといえるので、「2おおむね順調に進展している」と判断する。今後の研究の推進については、交付申請書で示したとおり、原子力発電企業に対するアンケート調査や原子力発電企業および各種ステイクホルダーの言説分析を行う予定である。またそれと平行して、論文執筆、学会報告、さらには市民向けのセミナーの企画なども検討する。今後の研究の推進については、交付申請書で示した通り、平成25年度は、原子力発電企業に対するアンケート調査や、原子力発電企業および各種ステイクホルダーに対する言説分析を行う予定となっている。また、平成26年度は、引き続きアンケート調査や言説分析を行うとともに論文執筆、学会報告、さらに市民向けのセミナーの開催を行う予定である。本研究グループの研究成果の中間報告を、経営哲学学会第30回全国大会ワークショップにおいて行った。その際都合がつかず参加できなかったメンバーが居り、若干の繰越金が発生した。平成26年度のアンケート調査等で必要となるコピー用紙の購入に充てる予定である。平成25年度は、アンケート調査等に関わっての諸経費や、これまでの研究成果の中間報告としての学会でのワークショップ(経営哲学学会第30回全国大会)を行う予定である。主として、これらに関わって研究費を使用する予定である。