hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病に着目した非肥満型メタボリックシンドローム予防に関する細胞生物学・疫学研究

細胞生物学研究では,脂肪細胞へ誘導培養した3T3-L1細胞をCRPで刺激して,細胞外基質タンパクの発現を調べた。その結果,CRP刺激で複数のコラーゲン性および非コラーゲン性タンパクの発現増加が認められた。本結果から,CRPは脂肪細胞の細胞外基質タンパクの発現を誘導し,脂肪組織の線維化を促進する可能性が考えられた。なお,CRP刺激で増加した細胞外基質タンパクには,研究計画時に脂肪組織の悪玉化との関連で着目したコラーゲンVIは含まれていなかった。次に,1年目の研究で検討した炎症サイトカイン刺激の影響について,3T3-L1細胞の脂肪細胞への分化度に着目して調べた。脂肪細胞への分化の初期段階の3T3-L1細胞を炎症性サイトカインで刺激すると,複数の血管新生因子の発現増加が認められた。本結果から,炎症性サイトカインは,分化初期の脂肪細胞の血管新生因子の発現を増加し,脂肪組織の血管の新生を誘導すると考えられた。これら一連の細胞生物学研究から,歯周病などの慢性炎症の罹患で増加する炎症性因子は,脂肪細胞の血管新生因子と細胞外基質タンパクの発現パターンを変化させて,脂肪組織の増加と線維化を介して悪玉化を修飾する可能性が示唆された。また,歯周病における骨吸収の機序を調べた関連実験で,圧迫力で分化が促進した破骨細胞では無機質の骨吸収機能が亢進することを明らかにした。疫学研究では,非肥満者を対象とした追跡コホート研究を実施した。某事業所で医科と歯科の健康診断を受診した者の中で追跡開始時にBMI値25以下の者を分析対象として,歯周ポケットの保有と4年後のメタボリックシンドローム指標の陽性化を分析した。その結果,4年後の高血圧の発症と追跡開始時の歯周ポケットの保有との関連性が認められた。一方で,その他の指標の陽性化との関連性ならびに2つ以上の指標が重複しての陽性化との関連性は認められなかった。細胞生物学研究,疫学研究ともに概ね計画のとおりに実施されているが,得られた結果の一部は,研究計画時に予想したものと異なった。細胞生物学研究では,当初,動脈硬化を誘導するアディポサイトカインが脂肪組織から産生される,いわゆる脂肪組織が悪玉化する機序として,脂肪細胞由来のコラーゲンVIによるマクロファージの活性化に着目した研究計画を立案した。しかし,2年目までの研究結果から,脂肪細胞のコラーゲンVI産生に及ぼすCRPと炎症性サイトカイン刺激の影響は,他の細胞外基質タンパク発現に比べて小さい可能性が高まった。そこで,研究1年目で検討した脂肪組織が悪玉化するもう一方の要因である脂肪組織の血管新生に比重を移して研究を実施し,歯周病を想定した炎症性刺激と脂肪組織の血管新生因子の発現との関連性に一定の知見を得た。また,疫学研究では,1年目の横断研究で示された、非肥満者におけるメタボリックシンドローム指標の重複陽性化と歯周病との関連性は,2年目の追跡研究では確認されなかった。そのため、疫学研究を担当する共同研究者とのミーティングを重ね、分析の方向性を変更するに至った。1年目と2年目の研究結果を検討し,研究3年目の研究は当初の計画を一部変更して実施する。すなわち,肥満でない者と肥満のみをすでに発症する者では、歯周病が高血糖,高血圧,脂質異常の重複発症に影響する機序が異なるのでは、との視点で研究を進める。細胞生物学研究では,マクロファージの走化・活性化を調べる実験よりも,血管内皮細胞のtube形成を調べる実験を優先して実施して、脂肪組織の増加に直接影響する血管新生が炎症性刺激で促進する現象を捉えることを試みる。疫学研究では,3年目に予定していた介入研究の実施を見送り,今一度,肥満に着目して,歯周病の罹患と歯周病の予防行動が肥満発症に及ぼす影響を調べるコホート研究に比重を移す。また,2年目の追跡研究で得られた知見である歯周病がメタボの陽性化に及ぼす影響について,肥満者と非肥満者の違いに着目した分析を進める。細胞生物学研究では,成熟脂肪細胞へ誘導培養した3T3-L1細胞をTNF-αあるいはIL-6で刺激して,血管新生因子と細胞外基質タンパクの遺伝子発現を調べた。その結果,いずれの発現にもTNF-αあるいはIL-6刺激の顕著な影響が認められなかった。そこで,研究2年目で分析予定であったタンパク分解酵素の発現を検討したところ,コラゲナーゼ(MMP-13)とゼラチナーゼ(MMP-2)の発現がTNF-αあるいはIL-6刺激で低下した。以上の結果から,歯周病由来のサイトカインが細胞外基質タンパクのリモデリング停滞に伴う脂肪組織の線維化を進める可能性が示唆された。また,歯周病による組織破壊のメカニズムを解明するために,機械的刺激が破骨細胞の分化に及ぼす影響を検討したところ,圧迫力が破骨細胞の分化を誘導することが明らかとなった。疫学研究では,某事業所で2012年に医科と歯科の健康診断を受診した者をBMIの値25をカットオフ値として肥満群(550名,平均年齢48.0歳)と非肥満群(1886名,平均年齢43.3歳)の2群に分けて,歯周ポケットの保有と高血糖,高血圧,脂質異常の関連性を多重ロジスティック回帰分析で解析した。

その結果,肥満群だけでなく非肥満群においても,歯周ポケットの保有は歯周ポケットなしに比較して,高血糖,高血圧,脂質異常のいずれか2つ以上陽性のオッズが有意に高かった。また,歯口清掃習慣と歯周ポケット形成の関連性を検討した結果,毎日のデンタルフロスの使用と3回以上の歯ブラシによる歯磨きで、新たな歯周ポケットの形成が抑制されることが明らかとなった。これらの結果から,歯周病は,非肥満者においてもメタボリックシンドロームと関連することが,また,適正な歯口清掃の習慣化が歯周病予防に寄与する可能性が示唆された。細胞研究は概ね当初の計画のとおりに実施されたが,歯周病を想定して細胞を刺激する因子の一つとしていたCRPについては,培養実験に用いることができる精製グレードを有するCRPの国内在庫が無い時期が実験期間と重なったため,刺激培養の実施を見送った。歯周病を想定したTNF-αあるいはIL-6を用いた刺激培養実験は予定通り実施できたが,結果は研究計画時の予想とは異なった。そこで,脂肪組織の線維化の一因と考えられているタンパク分解酵素の遺伝子発現の分析,ならびに歯周病における歯周組織破壊のメカニズムに着目した分析も行ない,新たな知見と次年度の研究の方向性を見出すに至っている。疫学研究では,ほぼ当初の研究計画通りに横断研究による分析を実施し,非肥満者においても歯周病とメタボリック指標との関連性を認める結果が得られている。細胞生物学研究では,脂肪細胞へ誘導培養した3T3-L1細胞をCRPで刺激して,細胞外基質タンパクの発現を調べた。その結果,CRP刺激で複数のコラーゲン性および非コラーゲン性タンパクの発現増加が認められた。本結果から,CRPは脂肪細胞の細胞外基質タンパクの発現を誘導し,脂肪組織の線維化を促進する可能性が考えられた。なお,CRP刺激で増加した細胞外基質タンパクには,研究計画時に脂肪組織の悪玉化との関連で着目したコラーゲンVIは含まれていなかった。次に,1年目の研究で検討した炎症サイトカイン刺激の影響について,3T3-L1細胞の脂肪細胞への分化度に着目して調べた。脂肪細胞への分化の初期段階の3T3-L1細胞を炎症性サイトカインで刺激すると,複数の血管新生因子の発現増加が認められた。本結果から,炎症性サイトカインは,分化初期の脂肪細胞の血管新生因子の発現を増加し,脂肪組織の血管の新生を誘導すると考えられた。これら一連の細胞生物学研究から,歯周病などの慢性炎症の罹患で増加する炎症性因子は,脂肪細胞の血管新生因子と細胞外基質タンパクの発現パターンを変化させて,脂肪組織の増加と線維化を介して悪玉化を修飾する可能性が示唆された。また,歯周病における骨吸収の機序を調べた関連実験で,圧迫力で分化が促進した破骨細胞では無機質の骨吸収機能が亢進することを明らかにした。疫学研究では,非肥満者を対象とした追跡コホート研究を実施した。某事業所で医科と歯科の健康診断を受診した者の中で追跡開始時にBMI値25以下の者を分析対象として,歯周ポケットの保有と4年後のメタボリックシンドローム指標の陽性化を分析した。その結果,4年後の高血圧の発症と追跡開始時の歯周ポケットの保有との関連性が認められた。一方で,その他の指標の陽性化との関連性ならびに2つ以上の指標が重複しての陽性化との関連性は認められなかった。細胞生物学研究,疫学研究ともに概ね計画のとおりに実施されているが,得られた結果の一部は,研究計画時に予想したものと異なった。
情景及び異種メディア間の対応する色再現の自動的実現手法の研究

照明条件等が異なる媒体間の"対応する色再現"を自動的に実現するための二つの技術について、研究を行なった。第一に、画像に対し、不完全なセグメンテーションと二色性反射モデルとを用いて、ロバストに光源の色度を推定することに成功した。この技術は、画像が人工的な物体を撮像したものであるとき特に有効である。第二に、異なる白色に調整された二つのディスプレイ間での、画像に対する色覚の不完全順応係数の一定性・対称性について実験を行なった。8種類の白色の組み合わせについての実験では、不完全順応係数は一定でも対称でもなく、両者の色温度の低い方に近く順応するという興味ある結果が得られた。'対応する色再現'を実現するためめ技術として、異なる色温度間の対応する色再現技術とカラー画像から光源の色度を推定する技術の開発を進めた。1.異なる色温度間の対応する色再現暗室中に二つの色評価用ディスプレイを設置し、左右のディスプレイの白色を異なる色温度に設定する。そして、画面の周囲にその色温度のグレイを表示し、中央にカラー画像を表示して比較する。各ディスプレイの原色及び白色の色度を正確に測定し、較正することができるよう、ミノルタの分光輝度計CS-2000を購入した。そして、ディスプレイの較正ができることを確認した。また、片側のディスプレイに二つの画像を切り替えて表示し、主観評価する実験を行なうためのソフトウェアを開発した。テスト画像は、標準画像をハードコピーと考え、それぞれの白色の照明で再現される色に変換する。この場合、ある照明下ではディスプレイの再現範囲外になる色がないように、実験用の原画像の色域を狭く修正する必要がある。この画像修正を慎重に進めている。2.光源色度の推定二色性反射モデルでは、画像中の一定色領域の色が3次元の色空間内で、光源色と物体色の張る平面上に分布するため、2種類の一定色領域があれば、二つの平面の交線として光源色を求めることができる。しかし、この手法は、事前に画像を一定色領域に分割する必要があるため実用化できなかった。今回、まず、この問題を2次元の色度空間の問題と考えると、ロバストなアルゴリズムを作成できることを示した。そして、画像分割が不完全であっても、そのロバスト性を利用し、多くの画像部分の性質から光源色度推定を行なう手法を提案した。この不完全画像分割を実現するプログラム、及び、光源色度を推定するプログラムを試作した。また、テスト画像についての予備実験を行なった。'対応する色再現'を実現するための技術として、今年度は異なる色温度間の対応する色再現技術のための主観評価実験に注力した。1.テスト画像の作成暗室中に二つの色評価用モニタを設置し、左右の順応色温度T_1とT_2を別々に設定する。そして左の画面にT_1の画像を、右の画面にT_1T_2に対応する五つの画像を表示し、五つのうちのどの画像の色が最も近く見えるかを評価する。評価にはsRGBモニタを用いているが、本来5,000Kの画像の色温度を変換すると、モニタの色域を超えるため、原画像の色域を小さくする必要がある。画像の自然さを損なわずにこの程度を試行錯誤で決定するのに、かなりの労力を要した。2.評価システムの作成評価システムは、Windows PC上で作成した。次のような特徴が必要である。(1)左右のモニタに複数の種類のテスト画像を表示し、被験者が自分でPCを操作しながら、比較結果が自動的に記録される。(2)比較対象の五つの画像が、ランダムな順序に表示されるようにプログラムできること。(3)画像は、順応したグレイの中に表示される。グレイの周囲の外にWindows標準のフレームが見えてはならない。このようの特徴を持つシステムを開発するためのプラットフォームとして幾つかを試み、最終的にMicrosoft PowerPoint(R)の上に、システムを開発した。3,主観評価実験'対応する色再現'を実現するための技術として、昨年度から行なっている異なる色温度間の対応する色再現技術のための主観評価実験を進め、様々な手法で不完全順応係数を計算した。その結果は以下の通りである。1.主観評価実験暗室中に二つの色評価用モニタを設置し、左右の順応色温度をそれぞれT_1とT_2とし、左右の目が一方のみを観察するようにおき、順応する。そして、左の画面には順応グレイの中にT_1の画像を、右の画面に同じくT_1T_2の間の照明に対応する画像を提示し、どの画像の色が左の画像に最も近く見えるかを被験者により主観評価した。

14名の被験者を使った昨年度の実験に加え、T_1とT_2が大きく離れている場合の評価の正確を期すため、T_1T_2の間の画像数を増やした追加実験を同数の被験者により行ない、5,000K-3,000K、5,000K-4,000K、5,000K-6,500K、5,000K-9,000K、3,000K-5,000K、4,000K-5,000K、6,500K-5,000K、9,000K-5,000Kについての結果を得た。2.実験結果実験の結果、次の事実が明らかとなった。(1) (a)照明色温度の変化率、(b)照明色温度をmiredで表わした変化率、(c)カラーコンスタンシー理論の基づく分光反射率の変化率、の3つの単位で計算したが、従来の研究で期待されていた不完全順応係数の一定性、あるいは、対称性は見られない。(2)最もよく対応する画像の照明色温度は、二つの色温度の低い方に近い。(3)四つの画像で評価したが、画像への依存性は低く、どの画像でも結果は大きくは変わらない。今後、対応する色再現を実現するには、新たなモデルを検討する必要があると考えられる。
遺伝子ターゲッティング法を用いた紫外線高感受性修復欠損マウス系統の樹立

前年度までの研究によりヒト色素性乾皮症G群原因遺伝子XPGのマウスホモログであるxpgのゲノミックDNAをクローニングし、マウスゲノミックDNAからそれぞれ異なったエクソンを不活性化する3種類(TV1,TV2,TV3)のターゲッティングベクターを作製した。TV2およびTV3の実験から得られた相同組み換え体と確認されたES細胞の中から、染色体数や形態が正常であると思われるクローンを選び、C578BL/6の初期胚にマイクロインジェクション法を用いて導入したところ、キメラマウスが誕生した。本年度の研究において、このキメラマウスをC57BL/6マウスと交配したところ、アグ-ティの毛色を持つ固体が誕生し、キメラマウスにおける変異xpg遺伝子の生殖線への移行が確認された。変異xpg遺伝子をヘテロに持つマウス同士の交配を行ったところ、仔マウスが誕生したが、その中に成長が著しく悪く、離乳時期までに死亡する固体が観察された。この矮小マウスはすべて変異xpg遺伝子をホモに持つマウス(以下ノックアウトホモマウス)で、正常マウスは変異xpg遺伝子をヘテロに持つまたは正常遺伝子ホモのマウスであった。矮小マウスと正常マウスとの分離比は1対3から有為な差は観察されず、ノックアウトホモマウスは発生途中で死亡することはないと考えられた。ノックアウトホモマウスの成長は著しく悪く、生後16日目における体重のは正常マウスの約1/3であった。今後このノックアウトホモマウスが離乳時期までに死亡する原因を明らかにして行く予定である。
消滅危機言語としての琉球諸語・八丈語の文法記述に関する基礎的研究

消滅の危機に瀕した琉球諸語の奄美語の七つの下位方言、沖縄語の十の下位方言、宮古語の四つの下位方言、八重山語の五つの下位方言、与那国語の計27の下位方言、および八丈語を加えた計28の方言についての文法記述を行った。記述に際しては、統一的な目次を作成して行った。琉球諸語についての知識のない研究者にも利用可能なものを目指して、グロスを付した記述を行った。最終年度までに研究成果として『琉球諸語記述文法』I、II、IIIの3冊を刊行した。昨年度に引き続き、代表者、分担者、協力者が担当する地点の調査と研究を進めた。今年度は動詞形態論を中心にしながら、文法体系全体の記述を行なった。文法記述に不可欠な琉球諸語用、日本語用のグロスがこれまで用意されていなかったため、8月26日・27日(九州大学)、12月22日・23日(東京ハロー会議室)、3月13日・14日(沖縄県立博物館・美術館)の3回の合同研究会。ワークショップを開催し、個々の担当地点の研究報告を行ないながら、琉球諸語用(日本語にも適用可能な)のグロス制定・確定に力を注いだ。終止・連体・連用などの「きれつづき」という文中での機能に関わるカテゴリと文法的な意味、助詞なしで文中に現れるゼロ格の名詞の文法的な意味をどのように記述しグロスを充てるか検討した。研究期間内に琉球諸語に関する統一的なグロスの公開を行なう準備を終えた。これは日本語諸方言の記述文法への適用も含めて、日本語研究への貢献の一つである。当初予定した地点のうち、波照間島方言の調査、研究を担当する研究協力者が出産のために、研究を中断したが、それに代わる地点として、硫黄鳥島の方言を加えた。4年の研究期間の半分の2年が経過したが、その中間の成果報告を冊子体として刊行するための準備を3回のワークショップで進めた。多様な琉球諸語を全体として俯瞰することが可能になり、成果の共有と研究の深化、外部への発信を行なうために、各地点20ページ50ページ程度の簡易文法を冊子体にまとめる準備を整えた。次年度(2016年度)予算でこれを刊行する。研究初年度の24年度は、8月21日に琉球大学において研究打ち合わせ会議を開催し、1.研究の目的と方法の再確認、2.最終年度までの研究計画の見通しと確認、3.研究計画初年度の段階における各担当地点の研究の準備状況を確認した。臨地調査に関しては、共同研究者が琉球諸語25地点、八丈語1地点を分担して、各自が資料を収集し記述研究を行った。12月15、16日の両日琉球大学においてワークショップを開催し、(1)章立て案の修正案の説明と意見収集、(2)章立て案にもとづく調査項目チェックリストの作成状況、(3)他分野・類型論などにおけるグロスのいくつかの慣習と、そのメリット・デメリットなどについて検討するとともに、又吉里美「大山方言の動詞」、下地理則「琉球諸語・記述文法の章立てと記述項目について」、狩俣繁久「沖縄北部名護市幸喜方言の格形式」、下地(小嶋)賀代子「南琉球・多良間島方言の重複型オノマトペについて」、下地理則「琉球諸語の代名詞双数形」、元木環「琉球語電子博物館の構成とコンテンツ作成について」および研究協力者3名の研究成果の発表と討議を行った。2013年2月8日、9日に九州大学でワークショップを開催し、琉球諸語の文法概説をいかに進めるか、北琉球諸語と南琉球諸語の場合について討議した。また、近接する九州方言の文法記述との関連性についても検討した。8月の研究打ち合わせ、12月と2月のワークショップで記述文法の目次(記述内容)、グロス付けの方式などを確認し、次年度以降の調査と記述研究の確認した。また、平成25年度の8月に九州大学でワークショップを開催し、分担者、協力者が担当している地点の簡略文法を報告し、中間的な研究成果の報告を行うことを決定した。三年目の本年度も昨年度までと同様に研究代表者、研究分担者、研究協力者が担当する地点の臨地調査と記述研究を行なった。研究成果の一部を研究成果報告書『琉球諸語記述文法I』(狩俣繁久編、総頁数245頁)として印刷刊行した。本研究成果報告書には研究代表者、研究分担者3人、研究協力者10人(共著を含む)が論文を掲載している。また、法政大学沖縄文化研究所が発行している琉球諸語専門の査読誌『琉球の方言』39号(2015年3月31日発行)に研究代表者、研究分担者3人、研究協力者4人が研究成果を論文としてまとめて投稿し掲載されている。なお、『琉球の方言』39号に掲載されている論文9本のうち7本が本科研プロジェクトの成果であり、記述文法特集号のようになっている。国立国語研究所のプロジェクト「消滅危機方言の調査・保存のための総合的研究」と共催で9月13日と14日の二日間にわたって、シンポジウムと公開の研究発表会を開催した。そこでは研究代表者と研究分担者4人、研究協力者4人が琉球諸語の形容詞について研究成果の一部を研究報告及び研究発表として行なった。研究成果の一部を沖縄にある琉球諸語の研究団体・沖縄言語研究センターの公開研究会で研究代表者が3回、研究分担者5人がのべ7回、研究協力者7人がのべ10回研究発表を行なった。研究代表者と研究分担者の雑誌論文と口頭発表の内容については、[雑誌論文]、[学会発表]の各欄に記載している。

昨年度までと同じく研究代表者、研究分担者、研究協力者が担当する地点の臨地調査と記述研究を進めた。最終年度にあたる今年度は研究成果の取りまとめと成果の発表を主たる目的とした補充調査などを行なった。奄美語の竜郷町浦方言・大和村名音方言・喜界町上嘉鉄方言・喜界町小野津方言・沖永良部島和泊町国頭方言・沖永良部島知名町正名方言、沖縄語の今帰仁村謝名方言・名護市幸喜方言・恩納村名嘉真方言・宜野湾市大山方言・久米島町真謝方言・那覇市首里方言、うるま市津堅島方言・うるま市平安座島方言・南城市知念久高島方言・久米島町硫黄鳥島方言、久米島町真謝方言・宮古語の宮古島市城辺字保良方言・伊良部町伊良部島佐和田方言・宮古島市池間島方言・多良間村多良間島方言、八重山語の石垣市石垣島石垣方言・石垣市白保方言・石垣市宮良方言・竹富町黒島方言・竹富町西表島祖納方言・竹富町波照間島方言、与那国語祖納方言の28地点の臨地調査と記述研究を実施した。8月11日、12日、13日に国立国語研究所の消滅危機方言研究プロジェクトと合同でアスペクト、ヴォイス、名詞の格形式をテーマにしたワークショップを開催した。琉球諸語に関して8本の報告を行なった。研究成果の一部を『琉球諸語記述文法II』、『琉球諸語記述文法III』として刊行した。同報告書には研究代表者、研究分担者7人、研究協力者10人による琉球諸語の19の下位方言の記述文法の研究論文が掲載されている。その中には、格形式に関する論文が5本、アスペクトに関する論文が3本、ヴォイスに関する論文が2本含まれ、今年度に予定していたアスペクト、ヴォイスに関する研究成果でもある。また、HP上に研究報告書をPDFにして公開するとともに、記述文法の成果の一部を公開している。消滅の危機に瀕した琉球諸語の奄美語の七つの下位方言、沖縄語の十の下位方言、宮古語の四つの下位方言、八重山語の五つの下位方言、与那国語の計27の下位方言、および八丈語を加えた計28の方言についての文法記述を行った。記述に際しては、統一的な目次を作成して行った。琉球諸語についての知識のない研究者にも利用可能なものを目指して、グロスを付した記述を行った。最終年度までに研究成果として『琉球諸語記述文法』I、II、IIIの3冊を刊行した。四年間の研究期間のうち三年が終了したが、ここまではおおむね順調に進展している。今年度は分担者の一人が産休と育休で分担者から外れたが、休暇期間もメイルでの連絡を行い、情報の共有を行なって研究の遅れを最小限にとどめるよう努めた。当該研究者はこれまでの研究成果の一部を沖縄県内の琉球諸語専門の研究組織の沖縄言語研究センターでの口頭発表と本研究の成果報告書に論文を掲載している。なお、2015年度は研究分担者として参加することになっていて、当該地点の研究の遅れを取り戻せるよう、サポートする計画である。27年度が最終年度であるため、記入しない。言語学2015年度が最終年度になるので、研究の成果を取りまとめて公開することを念頭において、補充調査を主とした臨地調査と成果発表のワークショップ等を行なう。また、研究成果のインターネットでの公開にむけた準備を行なう。当初調査地点に予定していた波照間島方言を担当する研究協力者が出産のために、波照間島方言の調査を中断したが、その代替地点として沖縄県硫黄鳥島の方言を追加した。硫黄鳥島方言は、琉球諸語の中で最も消滅危機度の深刻な方言である。
B.cereus菌由来スフィンゴミエリナーゼの立体構造と触媒機構の解明

1.B.cereus菌由来SMaseの結晶化のための酵素溶液の調製において,酵素の凍結乾燥標品を種々の条件で溶解しても,動的光散乱の測定による粒子サイズの分布は不均一であった.そこで,調製方法を検討した結果,2M尿素溶液で溶解後,酸性pHの緩衝液で透析した酵素溶液は,単一な粒子サイズで,十分な酵素活性を有することが明らかになった.次に,この酵素溶液を用いて結晶化条件の検討を行ったが,現時点でX線結晶解析に適した結晶は得られていない.今後は,金属イオンや阻害剤の添加なども考慮し,更なる条件の検討を行う.2.SMのリン酸エステル部分を他の構造に置換した基質アナログの合成法を確立し阻害実験を行った結果,ホスホン酸に置換したアナログは0.1mMで50%の阻害を示した.しかし,ホスホン酸アミドに置換すると全く阻害を示さなかった.一方,アシル基とホスホン酸の間にメチレン基を挿入した化合物についてはホスホン酸アナログと同程度の阻害を示した.今後はこれら阻害を示した化合物とSMaseの結合様式を調べるとともに,新たな基質アナログの合成とその阻害活性を調べる.3.一般的にリン脂質加水分解酵素は,基質がミセルを形成すると酵素活性が急激に上昇する.この現象は酵素分子上のミセル認識部位の存在によって説明されている.そこで,短いアルキル鎖のSMを合成し,cmc(臨界ミセル濃度)前後の濃度でSMaseによる加水分解を測定したが,cmcを超えても酵素活性は1.5倍程度にしか増加しなかった.この結果から,SMaseには明確なミセル認識機構が存在しないように思われる.今後は,ミセル認識に関与する金属イオンなどのコファクター存在の有無について調べる.1.B..cereus菌由来スフィンゴミエリナーゼの酵素作用に及ぼすAsp126とAsp156の役割を調べるために、それぞれの残基をGlyに置換した変異体を用いて実験を行い、Asp126のカルボキシル基が解離すると基質に対する結合力は増大するが、触媒作用は低下することを明らかにした。他方、Asp156のカルボキシル基の解離の役割に関する知見は得られなかったが、この残基は基質に対する結合力と触媒作用を共に低下させることを示した。2.本酵素の結晶化条件を決定するために、酸素溶液の動的光散乱を測定したが、粒子サイズ分布が多様相を示したため、この溶液は結晶化に適さないことがわかった。そこで、酵素溶液をゲル濾過クロマトグラフィーにより分離した画分を濃縮し、動的光散乱を測定したところ、小幅な単一相を示したので、この溶液を結晶化に用いることした。現在、結晶化に用いる沈殿剤等を検討している。3.本酵素の触媒機構を明らかにするため、スフィンゴミエリンのリン酸エステル部分をホスホン酸に置換した基質アナログの合成に着手し、合成法を確立した。得られた基質アナログの阻害実験を行った結果、1mMの基質溶液を用いた場合の50%阻害濃度は0.1mMとなった。しかし、スフィンゴミエリナーゼのTrp残基に基づく蛍光強度の変化からは、基質アナログとの直接結合は確認出来なかった。今後、CD(円二色性)スペクトルやBIACORE(表面プラズモン効果)を用いてスフィンゴミエリナーゼと基質アナログとの直接結合を確認すると共に、この基質アナログの構造類似体を合成し、より強力な阻害剤の開発を行う予定である。1.B.cereus菌由来SMaseの結晶化のための酵素溶液の調製において,酵素の凍結乾燥標品を種々の条件で溶解しても,動的光散乱の測定による粒子サイズの分布は不均一であった.そこで,調製方法を検討した結果,2M尿素溶液で溶解後,酸性pHの緩衝液で透析した酵素溶液は,単一な粒子サイズで,十分な酵素活性を有することが明らかになった.次に,この酵素溶液を用いて結晶化条件の検討を行ったが,現時点でX線結晶解析に適した結晶は得られていない.今後は,金属イオンや阻害剤の添加なども考慮し,更なる条件の検討を行う.2.SMのリン酸エステル部分を他の構造に置換した基質アナログの合成法を確立し阻害実験を行った結果,ホスホン酸に置換したアナログは0.1mMで50%の阻害を示した.しかし,ホスホン酸アミドに置換すると全く阻害を示さなかった.一方,アシル基とホスホン酸の間にメチレン基を挿入した化合物についてはホスホン酸アナログと同程度の阻害を示した.今後はこれら阻害を示した化合物とSMaseの結合様式を調べるとともに,新たな基質アナログの合成とその阻害活性を調べる.3.一般的にリン脂質加水分解酵素は,基質がミセルを形成すると酵素活性が急激に上昇する.この現象は酵素分子上のミセル認識部位の存在によって説明されている.そこで,短いアルキル鎖のSMを合成し,cmc(臨界ミセル濃度)前後の濃度でSMaseによる加水分解を測定したが,cmcを超えても酵素活性は1.5倍程度にしか増加しなかった.この結果から,SMaseには明確なミセル認識機構が存在しないように思われる.今後は,ミセル認識に関与する金属イオンなどのコファクター存在の有無について調べる.
生活習慣病の心身医学に関する疫学的研究-陽性感情や養育スタイルの影響-

心身医学の中心概念である失感情症(自身の感情に気づきにくい傾向)と陽性感情(生活満足度)および慢性疼痛の合併リスク,養育スタイルと慢性疼痛合併率について福岡県久山町の一般住民で調査した.失感情症群では慢性疼痛の罹患リスクが有意に高く(OR : 2. 7),生活満足度が有意に低下していた.さらに,両親の養育スタイルでは,冷淡と過干渉の両親の養育スタイルを受けた住民で慢性疼痛合併率が高く,とくに父親の養育スタイルが冷淡/過干渉群では有意に慢性疼痛合併率が増加していた.心身医学の中心概念である失感情症(自身の感情に気づきにくい傾向)と陽性感情(生活満足度)および慢性疼痛の合併リスク,養育スタイルと慢性疼痛合併率について福岡県久山町の一般住民で調査した.失感情症群では慢性疼痛の罹患リスクが有意に高く(OR : 2. 7),生活満足度が有意に低下していた.さらに,両親の養育スタイルでは,冷淡と過干渉の両親の養育スタイルを受けた住民で慢性疼痛合併率が高く,とくに父親の養育スタイルが冷淡/過干渉群では有意に慢性疼痛合併率が増加していた.平成21年度は、失感情症の質問紙(TAS-20)、心身の症状を検査する質問紙(SCL-90-R)、養育の質問紙(PBI)、疼痛、生活障害、生活満足度についての質問紙(VAS)を使用し、タッチパネル式のパーソナルコンピューターソフトを業務提携した会社(KITHIT)と共同開発し、被験者に負担の少ない、人的ミス(欠損値・集計ミス)の生じにくいシステムを構築した。このシステムは、心療内科や精神科以外の、臨床心理士や専門家がいない施設でも質問紙を行うことができ、結果がその場で得られるため、心身医学的なアプローチが必要な患者を検出し、適切な治療を行うことで、医療経済学的な効果が期待できる。パイロットスタディとして、心療内科に入院した慢性疼痛の患者に失感情症と心身の症状を検査する質問紙を施行したところ、失感情症と身体症状の有意な相関がみられ、第39回日本慢性疼痛学会で発表した。失感情症の下位因子の中でも感情同定困難が身体症状に有意に相関しており、慢性疼痛の患者に対し、失感情症の中でも感情同定困難に焦点を当てた治療が有効である可能性が示唆された。心理社会的影響を受けやすい生活習慣病においても岡様の傾向が予測され、平成22年度で実施する疫学研究に向けての基礎情報を得た。【目的】慢性疼痛はQOLを低下させることが知られているが、一般住民における詳細は十分に検討されていない。また近年、慢性疼痛と失感情症の関連が様々な疾患で指摘されており、失感情症及び慢性疼痛を持つ一般住民のQOLの向上が問われている。本年度の研究では一般住民を対象に慢性疼痛の有病率を調査し、慢性疼痛及び失感情症の生活満足度への影響について検討した。【方法】2010年に福岡県糟屋郡久山町の生活習慣病健診を受診しストレス健診を希望した950名(男性331名、女性619名、平均60.1歳)を対象に痛みの有無、痛みのVisual Analogue Scale (VAS)、生活障害のVAS、生活満足度のVAS、失感情症の質問紙The 20-item Toronto Alexithymia Scaleを施行した。生活満足度と失感情症に関しては、痛みのない群(対照群)、6ヶ月未満の痛みを持つ群(急性痛群)、6カ月以上続く痛みを持つ群(慢性疼痛群)の3群に分け、比較検討を行った。【結果】全体の66%が何らかの痛みを有していた(急性疼痛群166名,18%)、慢性疼痛群440名,48%)。生活満足度は、対照群、急性疼痛群に比べ慢性疼痛群で低く、年齢、性別、婚姻状況、教育、経済状況で調整した後も有意に低かった。失感情症は痛みのない群に比べ、痛みのある2群で有意に高かった。生活満足度について慢性疼痛群について重回帰分析したところ、年齢が高く経済状況が良いほど生活満足度が高く、失感情症の程度の高さが生活満足度の低下へ関連していた。痛みの強さ、生活障害は生活満足度への有意な関連は見られなかった。慢性疼痛は生活満足度の低下に関連するが、失感情症を有するとさらに生活満足度を低下させていた。【結論】6カ月以上続く慢性痛を持つ地域一般住民の生活満足度は痛みのない群や急性痛を持つ群に比べて低かった.また生活満足度の低下には年齢の低さ、経済状況の低さ、失感情症の程度の高さの関連が示唆された。慢性疼痛を持つ人の失感情症は、生活における満足度を低下させている可能性がある。一般住民における人生早期の被養育体験と中年期以降の慢性疼痛の関連【目的】慢性疼痛と人生早期の事故や病気、虐待などの嫌悪的体験との関連が報告されている。しかし、両親の養育態度と成人後の慢性疼痛発症のリスクについては十分に検討されていない。今回我々は、一般住民における人生早期の被養育体験と慢性疼痛の関連を検討した。【方法】福岡県久山町の40歳以上を対象とした健康診断でストレス健診を希望した760人で解析した。

6か月以上持続する疼痛を有する者を慢性疼痛ありとし、被養育体験については、16歳までの親の養育態度を主観的に評価する質問紙であるParental Bonding Instrument (PBI)を用いて調査した。PBIの2つの因子である「ケア」と「過干渉」を説明変数、慢性疼痛の有無を目的変数とし、男女別にロジスティック回帰分析を行った。適切な養育とされている「ケアあり/過干渉なし」を基準として、年齢、教育歴、婚姻・経済的状況で調整した各カテゴリーのオッズ比を検討した。【結果】男性においてはPBIのカテゴリーの違いによる有意なリスクの増減は認められなかった。女性において、有意なオッズ比の上昇を認めた被養育パターンは、父親の"ケアなし/過干渉なし"(オッズ比2.07)、母親の"ケアあり/過干渉あり"(2.23)および"ケアなし/過干渉あり"(1.94)であった。【結語】一般住民の慢性疼痛の発症において、女性は被養育体験の影響を受けやすく、父親の養育への関与の少なさ、母親の過干渉が重要な要因である可能性が示唆された。
糖質加水分解酵素を用いた担子菌細胞壁β-グルカンの構造変換とその生理機能解析

担子菌細胞壁の主成分であるβ-1,3/1,6-グルカンは、多様な生物に対して生理活性があるといわれている。一方で菌体壁β-グルカンの構造は菌種だけでなく菌の生育環境によっても変化し、その結果これらの担子菌細胞壁から得られるβ-グルカンの重合度や分岐度等の多様性は、ほかの生物の生理活性に大きな影響を与えると考えられている。そこで平成18年度においては、全ゲノム配列が解読されている木材腐朽担子菌Phanerochaetechrysosporiumを用いて、担子菌β-1,3-グルカンの分解および構造変換を担っていると考えられる糖質加水分解酵素(Glycoside hydrolase; GH)の結晶構造を解析することを目的とした。Lam16Aは、エンド型の加水分解活性を有し、β-1,3-グルカンやラミナリオリゴ糖だけでなく、分岐構造を持つβ-1,3/1,6-グルカンに対しても高い加水分解活性を示す(平成17年度成果)。本研究においては、Lam16A変異体を構築し、酵素-糖質複合体における結晶構造の解析を行った。ラミナリオリゴ糖との複合体の構造解析を行った結果、本酵素は少なくとも7残基のグルコースを認識していた。また、酵素と複合体を形成している基質はヘリックス構造をとっていたことから、本酵素はβ-1,3-グルカンのヘリックス構造に即した活性中心を有していることが明らかとなった。更に、β-1,6-グルコシド結合を有する生成物との複合体の構造解析を行った結果、分岐構造であるβ-1,6-グルコシド結合は本酵素の活性中心において非常に強く認識されていることが明らかとなった。以上の結果より、本酵素は、β-1,3-グルカンよりもβ-1,6-グルコシド結合を有する分岐多糖であるβ-1,3/1,6-グルカンを加水分解するのに最も適した活性中心を有している酵素である可能性が強く示唆された。新規GHのスクリーニングおよびPichia pastorisによる大量発見これまで担子菌由来のβ-ロ1,3-グルカナーゼは、GHファミリー3、16、55などに属しているものが多く知られているが、P. chrysosporiumのゲノム配列をスクリーニングした結果、β-1,3-グルカンに対して高い糖転移活性があると推定される酵素がGHファミリー17に2種、GHファミリー72に1種新たに見いだされた。そこで、本研究においては、酵母菌P.pastorisを用いてこれらの酵素の大量発現系の構築を行った。担子菌細胞壁の主成分であるβ-1,3/1,6-グルカンは、生物学的応答調整物質として、ほ乳類の免疫機能を強化することが知られている。一方で菌体壁β-グルカンの構造は菌種だけでなく菌の生育環境によっても変化し、その結果これらの担子菌細胞壁から得られるグルカンの重合度や分岐度等の多様性は、他の生物への生理活性に大きな影響を与えていると考えられている。そこで、平成17年度においては、これらの担子菌グルカンの分解および構造可変を担っていると考えられる担子菌Phanerochaete chrysosporium由来の糖質加水分解酵素を2種スクリーニングし、酵母菌による大量発現系を構築した後、その基質特異性を詳細に解析した。Lam16Aはそのアミノ酸配列からエンド型のβ-1,3-グルカン分解酵素であることが推測されている。そこで構造の異なる種々のβ-1,3-グルカンを用いて、本酵素による加水分解産物の構造解析を行った。その結果、本酵素はラミナリン(β-1,3/1,6-グルカン)を基質として用いた場合においては、分岐を有さないラミナリビオース単位が必要であることが示唆された。更にリケナン(β-1,3-1,4-グルカン)の分解では、4-0-グルコシルラミナリビオースを与えたことから、Lam16Aはβ-1,6-グルコシド結合を有する基質の分岐構造や、β-1,4-グルコシド結合を認識していることが明らかとなった。本研究では、加水分解産物のアノマー解析によりLam55Aの反応メカニズム、およびβ-1,3/1,6-グルカンに対する加水分解挙動を明らかにした。本酵素は、直鎖状のβ-1,3-グルカンの加水分解パターンから、立体反転機構を用いて基質の非還元末端からグルコース残基を生産するエキソ型の酵素であることが考えられた。また分岐構造を有するラミナリンを用いた場合には、β-1,6-グルコシド結合を有する基質の分岐構造を迂回して、主鎖のβ-1,3-グルコシド結合を加水分解することが示唆された。更に、ラミナリオリゴ糖の経時的な加水分解挙動から、本酵素は高いプロセッシビティを有することも明らかにした。そこで平成18年度においては、全ゲノム配列が解読されている木材腐朽担子菌Phanerochaete

chrysosporiumを用いて、担子菌β-1,3-グルカンの分解および構造変換を担っていると考えられる糖質加水分解酵素(Glycoside hydrolase; GH)の結晶構造を解析することを目的とした。Lam16Aは、エンド型の加水分解活性を有し、β-1,3-グルカンやラミナリオリゴ糖だけでなく、分岐構造を持つβ-1,3/1,6-グルカンに対しても高い加水分解活性を示す(平成17年度成果)。本研究においては、Lam16A変異体を構築し、酵素-糖質複合体における結晶構造の解析を行った。ラミナリオリゴ糖との複合体の構造解析を行った結果、本酵素は少なくとも7残基のグルコースを認識していた。また、酵素と複合体を形成している基質はヘリックス構造をとっていたことから、本酵素はβ-1,3-グルカンのヘリックス構造に即した活性中心を有していることが明らかとなった。更に、β-1,6-グルコシド結合を有する生成物との複合体の構造解析を行った結果、分岐構造であるβ-1,6-グルコシド結合は本酵素の活性中心において非常に強く認識されていることが明らかとなった。以上の結果より、本酵素は、β-1,3-グルカンよりもβ-1,6-グルコシド結合を有する分岐多糖であるβ-1,3/1,6-グルカンを加水分解するのに最も適した活性中心を有している酵素である可能性が強く示唆された。新規GHのスクリーニングおよびPichia pastorisによる大量発見これまで担子菌由来のβ-ロ1,3-グルカナーゼは、GHファミリー3、16、55などに属しているものが多く知られているが、P. chrysosporiumのゲノム配列をスクリーニングした結果、β-1,3-グルカンに対して高い糖転移活性があると推定される酵素がGHファミリー17に2種、GHファミリー72に1種新たに見いだされた。そこで、本研究においては、酵母菌P.pastorisを用いてこれらの酵素の大量発現系の構築を行った。
村落社会の社会経済的機能の変遷と現代的役割に関する比較社会学的研究

日本農村社会学は「誰がみても容易ならぬ」事態から始まった。今、このような事態が、アジアで起こっている。本研究は、日本とネパールの過疎化を比較しながら、村落社会の社会経済的機能の変遷を中長期的な視点から捉え、村落という社会単位に留まらない空間軸と次世代を視野に入れた時間軸をもって、村落社会の構造=機能分析を行う。これらの比較研究を通して、村落社会の現代的役割を検討し、日本を含めたアジアの村落社会・組織・家族・個人のあり方を再考する。
インターネットを利用した船体構造に関するデータベースシステムの研究

本研究では、第一に、船体構造設計の最も基本的な知識である材料力学に関する知識を静止画・動画・音声を含んだマルチメディアの技術を駆使しながらコンピュータ上に教育システムを構築した。具体的には、応力ひずみ等の材料力学の基礎から単軸応力、組み合わせ応力、はりの曲げ、座屈等を課題とし、理解が容易なシステムを構築した。これらの作業には、本研究の予算により購入したパーソナルコンピュータやオーサリングソフトウェアをはじめとする各種のソフトフェアを用いて行った。これらの内容については、いくつかのシンポジウムにて研究発表を行った。第2に、パーソナルコンピュータをネットワーク上に接続した。そして、世界中からネットワークを通じてアクセス可能な形で、上記のマルチメディアデータにアクセス可能なシステムの構築(WWWサーバの構築)を行った。具体的にはNCSA-httpdと呼ばれるインターネット上のハイパーテキストシステムを利用した。このシステムは、ネットワークを通じたマルチメディア情報の提供だけでなく、データベースを利用するユーザとの対話的環境の構築も可能である。これによって、従来の情報源(書籍、書類等)のユーザへの一方向的な情報の流れではなく、データベースとユーザーの双方向的な情報の流れとなり、船体構造に関する知識取得のためにより良い環境が構築できることが確かめられた。第3に、船体の事故例や構造設計に必要なデータに関する資料を収集し、前記のような手法を用いながらWWWサーバ上にデータの蓄積を行った。以上のような手順で船体構造に関する基本的知識や経済的な知識に関するデータを取り扱う枠組みを構築できたと思われる。
DNSSECの電子署名検証をリゾルバ分散により端末で高速・安全に実現する研究

平成27年度では、主に端末によるDNSSEC検証の負荷調査とシステムの設計及び実装を行なった。性能実験では端末の合計性能が更に高くなる可能性について確認できた。次に、DNSSEC検証のエラー処理機能を含む端末によるDNSSEC検証システムの実装及び機能評価を行なった。平成28年度では、初年度の成果を国際会議で発表し、ローカル及び実環境で評価した成果を含めて論文誌に投稿し採択された。また、端末での名前解決のキャッシュ機能を有効化する方法を提案し、その成果を研究会で発表した。更に、端末でDNSSEC検証を行う際にリゾルバを分散して使う方法を検討し、プロキシで実現可能であることを確認した。本年度は、主に端末によるDNSSEC署名検証の負荷調査及び既存問題の解決の実現性を確認するために、端末によるDNSSEC署名検証とフルリゾルバによるDNSSEC署名検証の性能比較実験と簡単な端末によるDNSSEC署名検証機能の導入を行った。まず、3台の端末にそれぞれ別途リゾルバをインストールして端末でのDNSSEC署名検証実験を行い、既存のフルリゾルバを使ったDNSSEC署名検証と性能比較を行った。その結果、フルリゾルバと端末上でキャッシュを一切使わない状況では、2台以上の端末を同時に使う場合端末の合計性能がフルリゾルバを上回ることが確認できた。また、キャッシュ機能を使う例として一部の問合せに対してキャッシュを使った状況では、3台の端末を同時に使う場合端末の合計性能がフルリゾルバを上回ることが確認できた。これらの結果はフルリゾルバを使う主な理由であるキャッシュ機能を使わない場合はともかく、キャッシュ機能を使う場合でもキャッシュの利用割合によって端末の合計性能が更に高くなる可能性を示している。次に、端末にDNSSEC署名検証機能を導入するために、DNSSEC署名検証のエラー処理を具体化する方法を提案し、実装及び機能評価を行った。既存のDNSSEC署名検証では、DNSSECを導入してないドメインの場合やDNSSEC署名検証に必要な鍵の設定問題で検証が失敗した場合、同じSERVFAILエラーを返すため、ユーザはその区別ができないとともに名前解決ができない問題がある。そのため、そのエラーの種類を具体化し、DNSSECを導入してない場合やDNSSEC署名検証が失敗した場合に名前解決結果を返すと共にユーザにそのことを伝えるシステムを提案した。その結果、端末上でDNSSEC署名検証を行い、署名検証に失敗した場合やDNSSECを導入してない場合でも名前解決の結果をユーザに返し、警告メッセージに基づいてユーザがその利用について判断可能なことが確認できた。交付申請書に書いてある平成27年度の研究計画の目標をおおむね達成している。端末におけるDNSSEC署名検証の負荷は、3台の端末を使って各端末に独自のリゾルバをインストールし、それらを使って一定規模の名前空間に対してDNSSEC署名検証を行うことにより調査することができた。また、同じ規模の名前空間において組織フルリゾルバを使ったDNSSEC署名検証の負荷と比較を行い、キャッシュを使う場合と使わない場合でも端末でのDNSSEC署名検証の効率がフルリゾルバを上回ることが確認でき、本研究計画の実現性を確認することができた。次に、端末へのDNSSEC署名検証機能の追加にあたり、まず、端末上でDNSSEC署名検証を行う際のエラー処理の設計を行った。既存のDNSSEC署名検証では、検証が失敗した場合やDNSSECを導入してないドメインに対する問合せの場合SERVFAILエラーのみを返し、問合せ結果は返さないようになっている。この問題を解決するために、上記のSERVFAILの場合、問合せ結果を返すと同時に警告メッセージをユーザに表示し、ユーザがその利用を判断するような方法を検討し、試作システムを作って機能確認を行った。これにより、端末によるDNSSEC署名検証の負荷調査と端末へのDNSSEC署名検証機能の追加検討ができ、初年度の達成度がおおむね順調に進展していると考えている。安全なDNSサービスを提供するためにDNSSECが提案されているが、DNSフルリゾルバの負荷とDNSトラフィックの増加問題で導入が進んでない。また、DNSSECでの対策範囲は権威サーバとフルリゾルバ間であり、端末までは考慮してない。そこで本研究では、端末でのDNSSECにおける電子署名検証と利用するフルリゾルバの分散による安全かつ効率的な前解決機構の確立を目的とする。初年度では端末によるDNSSEC署名検証の負荷調査及び既存問題の解決の実現性を確認するために、端末によるDNSSEC署名検証とフルリゾルバによるDNSSEC署名検証の性能比較実験及び端末によるDNSSEC署名検証機能の導入を行った。そのため、そのエラーの種類を具体化し、DNSSECを導入してない場合やDNSSEC署名検証が失敗した場合に名前解決結果を返すと共にユーザにそのことを伝える機能を追加した。28年度では、まず初年度に行った端末によるDNSSEC署名検証とフルリゾルバによるDNSSEC署名検証の性能比較実験の成果を国際会議にて発表した。次に、ローカル及び実環境で機能を評価し、その成果を含めて論文誌に投稿し採択された。それから、端末でのDNSSEC検証性能を向上させるために、端末での名前解決のキャッシュ機能を有効化する方法を提案し、その成果を国内研究会にて発表した。さらに、端末でDNSSEC検証を行う際にリゾルバを分散して使う方法を検討し、端末にプロキシを導入することで名前解決とDNSSEC検証のための問合せを2つリゾルバに分けることが可能であることを確認した。

次に、DNSSEC検証のエラー処理機能を含む端末によるDNSSEC検証システムの実装及び機能評価を行なった。平成28年度では、初年度の成果を国際会議で発表し、ローカル及び実環境で評価した成果を含めて論文誌に投稿し採択された。また、端末での名前解決のキャッシュ機能を有効化する方法を提案し、その成果を研究会で発表した。更に、端末でDNSSEC検証を行う際にリゾルバを分散して使う方法を検討し、プロキシで実現可能であることを確認した。本年度の実験結果を基に、端末上でDNSSEC署名検証を行う仕組みの実装を行う予定である。具体的には、端末での名前解決に組織のフルリゾルバを使用し、DNSSEC署名検証は端末で行う仕組みの作成を行う。組織フルリゾルバの負荷を削減し、端末までDNSSECによる安全な名前解決を提供することが可能になるよう開発を行う。次に、端末上に2台のフルリゾルバを設定し、同時に利用可能な機能を追加する。既存の仕組みでは、端末に2台のフルリゾルバを設定することが可能だが、2台目は主にバックアップとして使われる。本機能により2台のフルリゾルバを同時に使うことで名前解決の性能向上ができるよう進めていく。さらに、端末上の2台のフルリゾルバを経由して異なるレコードの問合せを同時に行う機能を追加する。具体的には、DNSSEC署名検証において、名前解決用のフルリゾルバと署名検証に必要なレコードの問合せ用のフルリゾルバを分けて同時に使うことである。最後に、上記の開発が終わったら、ローカル環境において機能及び性能評価実験を計画している。これに加えて、既存手法とDNSSEC署名検証の性能を比較し、端末上での検証性能が上回ることを確認することで、提案手法の有効性を確認したいと考えている。通信ネットワーク技術本研究の目標を達成することに当たって、必要な参考書籍を注文したが、出版の時期が延期されたため購入できなかった。計画通りに出版時期に合わせて購入し、他の必要な参考書籍の購入にも使う予定である。
台頭する中産階級とその政治的・社会的インパクト:中印露比較研究

本研究は、ユーラシアの地域大国である中国、インド、ロシアの中産階級を対象に、その台頭がもたらす政治的・社会的インパクトを明らかにすることを目的としている。従来、中産階級研究を担ってきた政治学や社会学は、これらの国での研究に特化する傾向があり、リサーチ・クエスチョンも各地でバラバラだった。そこで本研究では、アジア・バロメーター2008などのデータベースを用い、共通の比較の枠組みを作りながら、調査の知見を首尾よく解釈するための作業を行ってきた。Natalia Firsovaは、ロシアの中産階級内部で政治的態度をめぐる大きな亀裂が存在しており、中産階級が一枚岩でないために大きな政治アクターとはなりにくいことを、李春玲は、中国の中産階級はその既得権益ゆえに政治的に保守的で、批判的な勢力となりうる可能性はあるとはいえ、その主張も激烈なものとはなりえないだろうとした。上海とサンクトペテルブルグのデータを比較した朱妍は、中国の中産階級の方が改革をより肯定的に捉え、とりわけ高度な専門職に就く者の間で中露の違いが顕著に見られるとし、園田は、アジア・バロメーターのデータを用いて、中国よりもロシアの方で選挙への積極的参加が見られるために、逆に政治制度に対する信頼が低下するパラドクスが見られる点を指摘した。これらの結果は『アジア時報』に掲載される予定となっており、それ以外の研究成果のとりまとめについては完了しており、報告書が刊行されている。そこで本研究では、アジア・バロメーター2008などのデータベースを用い、共通の比較の枠組みを作りながら、そこで見られた知見を首尾よく解釈するための作業に専念した。具体的には、研究代表者の園田と研究協力者の林裕明(島根県立大学)が、それぞれみずからの関心から比較の枠組みを設け、データ分析をした結果を持ち寄り、検討を重ねた。その結果、(1)ロシアでは収入格差が人びとの不平等意識に強い影響を与えているのに、中国やインドでは必ずしもそうなっていない、(2)ロシアでは不平等意識が収入に集中する傾向があるのに対して、中国では教育や職業、インドでは教育や民族にも不平等意識が集まっている、(3)ロシアの中産階級は現在の政治体制を否定的に見る傾向が強いが、中国やインドでは肯定的な意識が前面に出ている、それぞれめ地域によって意識形態に違いが見られることなどが明らかになった。これらの違いをどのように解釈するかについて、中国とロシアの中産階級研究者と討論を重ねており、2009年12月に発表した原稿のブラッシュアップを行っている最終である。具体的には、李春玲(中国社会科学院)、劉欣(復旦大学)、陸暁文(上海社会科学院)、潘大渭(上海社会科学院)、L・コザルス(ロシア国立高等経済学院)、T・マレーヴァ(独立社会政策研究所)、V・ラダエフ(ロシア国立高等経済学院)などの研究者と意見交換を行った。
マルチパラメトリックMRIを用いた高精度口腔癌リンパ節転移予測法の確立

口腔癌において頸部リンパ節転移は最も重要な予後因子で、とくに後発転移の予後は不良である。したがって、治療前に転移を正確に診断することが重要であるが、現在の画像診断精度は十分ではない。そこで本研究では、MRIの機能的情報と形態学的情報と組み合わせた「マルチパラメトリックMRI」を用いて、高精度な口腔癌リンパ節転移予測法の確立を目指す。高精度な治療前転移予測は予後の向上に寄与すると期待される。