hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性心不全患者のヘルスリテラシーに基づく症状マネージメント支援プログラムの開発

へルスリテラシーの観点から様々な病状の経過にある患者の自己管理に関わる認識状況を評価することで、効果的な慢性心不全患者支援の糸口となることが示唆された。また、慢性心不全患者支援プログラムの開発の構築においては、病状経過に関して、慢性心不全患者は医療者とのコミュニケーションを要望していることも明らかとなり、これらのコミュニケーションの要望に対する継続的で積極的な機会の提供の重要性も示唆された。平成23年年度に実施した研究成果として、調査計画に基づき、報告する。本研究の目的は、慢性心不全患者のヘルスリテラシーの構成要素について明らかにし、症状マネージメントを中心とした「心不全患者支援プログラム」を開発することであり、研究デザインは、半構成的面接によって得られた慢性心不全を有する患者の語りから、ヘルスリテラシーの構成要素を抽出し、帰納的分析を行う因子探索型の質的研究である。半構成的面接を実施するにあたり、先行研究・文献検討の結果から、インタビューガイドを作成した。インタビューガイドは、先行研究および研究文献から、疾患・健康に関する知識及び情報を得る過程での経験、疾患・健康に関する知識及び情報の活用の経験、疾患・健康に関する療養生活上にいける意味などに関する質問内容で以下の5項目を作成した。また、基本属性質問項目に、年齢、性別、現病歴、既往歴、家族背景、職業の有無の6項目を作成した。次に、大阪府立大学倫理委員会承認の後、西日本にある300床以上の入院ベッドを有し、循環器内科外来、および入院病棟を有する総合病院の看護部門総括者に研究協力の依頼をした。研究協力施設の倫理委員会の承認を得た後、了解が得られた施設の看護部長、病棟管理担当者に研究の概要、研究協力依頼について説明し許可を得た。研究対象者は循環器内科外来、および入院病棟を有する総合病院に慢性心不全と診断され入院加療の後、退院するが再度、慢性心不全で入院した患者、および通院中の患者を対象にインタビューガイドを用いた半構成的面接の実施を開始している。本研究は,慢性心不全患者のヘルスリテラシーの構成要素について明らかにし,慢性心不全患者の症状マネジメントを中心とした心不全患者支援における看護の示唆を得ることを目的とし実施した.循環器内科病棟および循環器内科外来を有する2施設から計14名の慢性心不全と診断され総合病院循環器内科外来に通院中の患者に半構成的面接を実施した.研究協力者は男性10名,女性4名であり,平均年齢は68歳であった.入院経験回数平均は,1.4回であった.調査は,心不全の自己管理に関わる情報の内容,入手,理解,活用,情報源に関する半構成的面接を実施し,その結果から逐語録を作成し,情報の読解・数的理解,情報の選択と整理,治療や療養に関連する情報の判断・意志決定,コミュニケーションの観点で内容分析を行った.慢性心不全患者のヘルスリテラシーの構成要素の一部として,慢性心不全患者の情報の選択と整理として,心負荷になる状況に対し一般的知識から自分に当てはまる知識の選択や生活の中で自分にとっての心負荷となる状況の抽出とその程度の把握を行っていることが分かった。慢性心不全患者のヘルスリテラシーは,その心不全の段階に応じた自己管理に関わる情報を自身の生活に適応させるべく認識的及び社会的な能力として活用していることが明らかとなった.へルスリテラシーの観点から様々な病状の経過にある患者の自己管理に関わる認識状況を評価することで,効果的な慢性心不全患者支援の糸口となることが示唆された.また,慢性心不全患者支援プログラムの開発の構築においては,病状経過に関して,慢性心不全患者は医療者とのコミュニケーションを要望していることも明らかとなり,これらのコミュニケーションの要望に対する継続的で積極的な機会の提供の重要性も示唆された.研究施設において、研究対象者となる慢性心不全患者の全体数は十分ではあるが、認知機能に問題がある対象者数が多く、研究デザインである"インタビューガイドを用いた半構成的面接"ができない場合があった。研究協力施設の医師に研究対象者の紹介得られるよう依頼した。24年度が最終年度であるため、記入しない。データ収集として、インタビューガイドを用いた半構成的面接を継続し、本研究におけるデータの質的飽和状態を満たせばデータ収集を終了する。予定として、研究対象者30名程度、期間は9月までに順次、実施の予定としている。上記結果を元に質的内容分析法を用いて分析した後、慢性心不全患者のヘルスリテラシーの構成要素について明らかにし、それに基づき症状マネージメントを中心とした「心不全患者支援プログラム」を開発する。
チトクロ-ムPー450_<AROM>の生理機能と発現制御

我々はアロマタ-ゼがチトクロ-ムPー450としては、かなりユニ-クな蛋白・酵素化学的特性を持ち、またDNA塩基配列上も他のPー450と比較してかなり独自の進化的位置を占めていることを明らかにしてきた。アロマタ-ゼは分化・増殖因子様作用を持つエストロゲンを制御することにより性周期形成などの様々の生理的に重要な機能に関与していると推定され、その発現制御機構は組織に依存して複雑である。本年は、このようなアロマタ-ゼの持つ様々な生理機能を明らかにしていく目的で、先ず定量性を持つように改変したRTーPCR法により、その組織局在性を調べてみた。その結果、性腺以外の組織では、アロマタ-ゼは胎児において肝臓・脳に多く局在するが、成長に伴って肝臓のアロタマ-ゼはほとんど検出できなくなり、そして成熟後は脳・胸腺・副腎・肺・脂肪組織などに広く局在していることも確認できた。脳内アロマタ-ゼは性分化・性行動への関与が示唆されており、この点を詳しく解析するのに適したウズラを実験動物として選びその脳内分布を調べ視索前野での局在を確認した。さらにウズラ脳アロマタ-ゼcDNAを単離し、発現レベルでの解析を行っている。また肝臓・脂肪細胞ではアロマタ-ゼ発現は分化・増殖と関連していることが示唆されたので、これも詳細な解析を進めている。また組織に依存して複雑に理解を得るため、この遺伝子の5'ー転写調節領域の転写活性を調べ、転写調節部位の検索を進めた。まず上流2.8kbまでの範囲について調べてみた。唯一の基本的転写活性の部位を500bp上流に見つけたが、これ以外には、アロマタ-ゼの持つ複雑な発現調節を説明できるような転写調節部位は確認できなかった。現在、さらに上流域にわたって転写活性を調べることによりこのような部位の検索を進めている。
アジア大陸東縁(ベトナム・中国・飛騨)における中・古生代変動時のマグマ形成過程

アジア大陸東縁部は古生代末から中生代初頭にかけて成長してきた。その主な原因は微小大陸の衝突による。この衝突帯の深部で起こる現象を解明するため,これまであまり検討されてこなかった地域(ベトナム,中国,飛騨)を調査した。その結果,衝突帯の深部では,玄武岩質マグマがマントルから上昇することで地殻下部を溶かし,花崗岩質マグマを形成することが明らかになったアジア大陸東縁部は古生代末から中生代初頭にかけて成長してきた。その結果,衝突帯の深部では,玄武岩質マグマがマントルから上昇することで地殻下部を溶かし,花崗岩質マグマを形成することが明らかになった近年東アジアの変動帯は様々な解析が行われ,アジア大陸が古生代末から中生代初期(3億2億年前)にかけて微小大陸の衝突によって形成されたことが明らかになってきた.このような衝突イベントは大陸成長を考慮する上で重要である.しかしながら,衝突帯の深部過程の基本的な理解は十分に解明されていない.本研究の目的は大陸成長に関する深部地殻のテクトニクスを火成作用と変成作用の観点から解明することにある.今年度は3カ年計画の初年度にあたり,主に野外調査によって,衝突帯の地質現象を把握するとともに,西南日本内帯で代表される沈み込み帯における火成・変成作用との比較を中心に検討してきた.今年度の研究実績は以下の4点に集約される.1.北部ベトナム地域の地質調査を実施し,解析に役立つ試料を多数採集できた.採集試料の特徴は,これまで発見されなかった地殻深部起源の岩石を含み,この地域がアジア大陸形成時の衝突帯に相当することを証明することができた.2.アジア大陸につながりをもつ日本の代表的な地質帯である飛騨帯の地質調査を実施し,多数の試料を採集した.飛騨帯は従来角閃岩相に相当する変成岩類が広く分布するとされてきたが,今年度の調査によってさらに深部地殻を構成するグラニュライトが新たに見いだされた.3.中部ベトナムの衝突帯に産する火成岩類から火成活動の年代として260Maを得た.この年代が中部ベトナムの衝突イベントに相当することを見いだした.4.火成岩類のうち,マントル起源の玄武岩質マグマについては,化学組成の特徴からマントル深部に由来するマグマと衝突以前の沈み込みによって汚染されたマグマの混合によって生じたことを明らかにした,一方,地殻起源の花崗岩マグマは衝突の結果生じた厚い地殻の深部における部分溶融によって生じたことが明らかになった.このようなマグマの特徴は,東西ゴンドワナ大陸の衝突帯からも見いだされた.アジア大陸東縁に分布する衝突帯の深部過程を解明するため、本研究では以下の課題(steps1-3)に取組んでいる。Step1では、マグマの形成過程について検討する。Step2では、変成岩と火成岩の時空的・成因的関係を明らかにする。そして、step3では、衝突帯と沈み込み帯に産する火成岩・変成岩を比較することで、大陸衝突帯の深部テクトニクスを解明する。本年度は3カ年計画の2年目にあたり、主にstep2を実施し、あわせてstep3の課題にも取り組んだ。今年度の成果は以下の通り。1.ベトナムコンツム地塊を例に大陸衝突による、極限変成作用の時期とマントル起源の玄武岩質マグマの活動時期が一致することを明らかにした。また、この玄武岩質マグマはマントルプルームに由来することが化学組成の面から明らかとなった。2.コンツム地塊と同様にゴンドワナ大陸形成時の衝突帯と考えられる東南極ドロンイングモードランドの火成作用の特徴から、大陸衝突境界に相当する地殻-マントル境界を検討した。この結果は、大陸衝突帯地域における衝突境界を見出す上で有用な手法となりうる。3.沈み込み帯の代表例として西南日本の領家帯に産する苦鉄質グラニュライトから等温で減圧したときの鉱物組織を見出した。このことは、沈み込み帯の火成活動が地殻上昇時に生じたことを示唆する。アジア大陸東縁に分布する衝突帯の深部過程を解明する本プロジェクトは,今年度,3カ年計画の最終年度にあたる。1.ベトナムコンツム地塊を例に大陸衝突による,極限変成作用の時期とマントル起源の玄武岩質マグマの活動時期が一致することを明らかにした。また,この玄武岩質マグマはマントルプルームに由来することが化学組成の面から明らかとなった。2.コンツム地塊と同様にゴンドワナ大陸形成時の衝突帯と考えられる東南極ドロンイングモードランドの火成作用の特徴から,大陸衝突境界に相当する地殻-マントル境界を検討した。この結果は,大陸衝突帯地域における衝突境界を見出す上で有用な手法となりうる。3.大陸衝突帯の火成活動の特徴を検討した結果,マグマの起源物質は,沈み込むプレートから持ち込まれた地殻物質によって汚染されたマントルとプルーム型のマントル組成の特徴をあわせ持つことが明らかとなった。以上から,大陸衝突帯の深部で起こる変成作用や火成作用は,地殻とマントルの相互作用によって引き起こされることが明らかになった。

すなわち,マグマの起源マントルの組成は地殻の影響を受け,そのマグマを熱源として地殻物質は変成作用をこうむる。このようなプロセスが,衝突帯の深部では,普遍的に起きていると推察される。
アシルラジカル種の分子内反応特性の解明

本研究ではアシルラジカル種の分子内反応を主題とし、その興味ある各種反応特性の発見と解明を行うことを目的とした。達成した研究成果を以下にまとめる。アシルラジカルのカルコゲン元素上での分子内S_H2反応挙動について、5員環チオラクトンの生成系をモデルとし、詳細な検討を加えた。その結果、t-ブチル基を脱離基とし、硫黄上での分子内S_H2反応が良好に生起することを見出した。またab initio分子軌道法による理論計算を行ない、S_H2型の環化に際してはT字型の遷移状態を経由して進行する可能性が示された。この計算結果は別に行なった実験結果とも一致した。またS_H2型の環化反応の速度を初めて算出した。さらに同族のセレン上でも類似の反応が生起することを確かめた。一方、アシルラジカルの分子内二重結合への5-エンド型の環化反応についてはほとんど知られていなかったが、ヒドロゲルマンのような"遅い"ラジカルメディエーターを用いた系で検討を行った結果、5-エンド型の環化生成物が得られることを見出した。一方、この5-エンド型の生成物の生成過程については、実際にアシルラジカルへの出発基質のヨ-ジド移動とつづくイオン的な環化反応であることを確かめた。5-ヘキセノイルラジカルの分子内環化反応は5員環ラジカルと6員環ラジカルを与えるが、6員環ラジカルの生成機構が5員環ラジカルからの異性化によるものであることを計算化学的に確かめた。またアシルラジカルの分子内N-C二重結合への環化反応を検討し、これが選択的に窒素上で生起することを見出した。さらにα,β-不飽和型のアシルラジカル種が容易に立体異性化を起こすことを見出すとともに、このことを利用し、異性体が収斂する選択的なタンデム型合成反応を見出した。アシルラジカル種は求核性を有するσ-ラジカルであり、各種の分子間反応が以前より知られてきたが、その分子内反応挙動は、十分解明されてはいない。本研究ではアシルラジカル種の分子内反応を主題として取り上げ、その興味ある反応特性の解明を行うことを目的とした。平成8年度においては以下のような顕著な成果を得ることが出来た。アシルラジカルの分子内S_H2反応挙動は、まったく解明されてはいない。そこでアシルラジカルの硫黄元素上での分子内S_H2反応挙動について、5員環チオラクトンの生成系をモデルとし詳細な検討を加えた。その結果、t-プチル基を脱離基とし、硫黄上での分子内S_H2反応が良好に生起することを見出した。またab inito分子軌道法による理論計算を行なったところ、S_H2型の環化に際してはT字型の遷移状態を経由して進行することが示された。この計算結果は脱離にあたっては必ずしも安定なラジカル種を脱離させる訳ではないという別に行なった実験結果とも一致した。また、S_H2型の環化速度の算出も行なった。その結果、対応する一級のアルキルラジカルに比して、反応速度がより早いという興味あるデータが得られた。同族のセレン上でも類似の反応が生起するか、今後、確かめる計画である。一方、アシルラジカルの分子内二重結合への5-エンド型の環化反応についてはほとんど知られていない。ヒドロゲルマンをラジカルメディエーターとして用いた系でカルボニル酸素上への環化を試みたところ、実際に、5-エンド型の環化生成物を主に得ることができた。

一方、この機構的には、実際の5-エンド型環化反応が起こる可能性と、アシルラジカルへの出発基質のヨ-ジド移動を経たイオン型の反応の可能性が考えられ、さらに反応機構を詳細に詰めていく必要がある。アシルラジカル種は求核性を有するσ-ラジカルであり、電子吸引性の炭素-炭素二重結合への付加反応を起こすこと、水素引き抜きを起こすこと、自動酸化に関与することなど各種の分子間反応が以前より知られてきたが、その分子内反応挙動については、未だ十分は解明がなされていない。本研究ではアシルラジカル種の分子内反応を主題として取り上げ、その興味ある反応特性の解明を行うことを目的としているが、平成8年度につづき、平成9年度においては以下のような顕著な成果を得ることが出来た。・α,β-不飽和アシルラジカルのシス-トランスの異性化反応が容易に生起することを見出した。ab initio法による分子軌道計算を用い、反応経路の解明を試みたところ、ケテニルラジカルを経た反応経路が低い活性化エネルギーで進行する経路であることを突き止めた。本反応の合成化学的意義はα,β-不飽和アシルラジカルがアンビデント的性質を有するという点にある。例えば五員環形成の硫黄上での分子内S_H2反応ではシス、トランスどちらの前駆体から出発しても生成物はシスで環化した不飽和型のγ-チオラクトンのみに収斂した。同様な選択性の良い反応はラジカルの分子内三重結合への付加とつづく一酸化炭素の捕捉、分子内環化を試みたタンデム型の反応系においても観察された。・アシルラジカルの分子内S_H2反応挙動はセレン上でも生起することを見出した。・アシルラジカルの分子内カルボニル酸素への5-エンド型の環化反応の反応過程は、実際の5-エンド型の環化ではなく、アシルラジカルへの出発基質のヨ-素原子の移動とつづくイオン的環化であることを突き止めた。・アシルラジカルの分子内N-C二重結合への環化は選択的に窒素上で起こることを新規に見出した。これは対応するアルキルラジカルの環化が非選択的であることと極めて対照的であり含窒素複素環合成への応用が期待できる。
免疫再構築症候群の皮膚病態形成におけるサイトメガロウイルス再活性化に関する検討

免疫再構築症候群(Immune reconstituition syndrome、IRS)は、臨床症状が一過性に増悪する状態が観察され、すでに体内に存在している病原(例えばウイルスなど)に対し、回復された免疫機能が反応することで、炎症反応が増悪することの現れであると考えられている。原疾患が改善しつつあるのにも関わらず、時に重篤な状態に陥る各種ウイルスの再活性化とそれにともなって生じる全身症状については未だ不明な点が多い。皮膚症状を呈する症例は、GVHDもしくは重症薬疹治療時に生じるサイトメガロウイルス感染症、帯状疱疹、単純ヘルペス、結核、非定型抗酸菌症などが多く知られている。免疫再構築症候群時の皮膚病態形成におけるサイトメガロウイルス再活性化を中心に検討を開始し、今年度は非特異的な皮疹を呈したGVHD患者におけるヒトヘルペスウイルス群再活性化の関与について検討を行い、患者皮疹部生検組織を用いてサイトメガロウイルス抗体による染色や各種サイトカインの染色、患者血清の経時的な採取を進め評価を行った。その結果、GVHDの患者皮疹部においてTNFα、インターロイキン(IL)-6、-8、-17が上昇し、その結果M1マクロファージが増殖して炎症反応を増強している基礎データの獲得に成功した。マウスGVHDモデルとして異型のマウスに骨髄細胞や脾細胞を投与する骨髄移植後マウスが従来用いられているが、異型のマウスに骨髄細胞を移入することによって体重減少・皮膚症状を確認しえた。平成30年度は、GVHDやDIHS患者の重症度や治療の有無とウイルス再活性化の関連について多変量的な視点で評価し、個々の症例について詳細に解析することを目的とし、症例数の増加、皮膚・血液検体解析の実施が達成できた。平成31年度はマウスGVHDモデルについて具体的なバイオマーカーなどの探索もすすめつつ再現性を得られる条件検討と解析を積極的に計画し遂行していくマウスGVHDモデルについて、ウイルス感染細胞浸潤に関与するサイトカイン・ケモカイン産生能や浸潤免疫担当細胞を組織免疫染色やmRNA、cDNAを用いて解析を遂行する。in vitroの系においても潜伏感染細胞の一つであるマクロファージに注目し、マウスサイトメガロウイルスを感染させたマウス腹腔内マクロファージとT細胞・樹状細胞・NKT細胞を共培養することによって、サイトカイン産生能や分化誘導能などについても解明を進める。その結果、GVHDの患者皮疹部においてTumor Necrosis Factor、インターロイキン(IL)-6、IL-17が上昇し、その結果M1マクロファージが増殖して炎症反応を増強している基礎データの獲得に成功した。ヒト検体のデータを基にマクロファージの局在や分化の解析を継続することも重要目的の一つとして考えている。マウスGVHDモデルとして異型のマウスに骨髄細胞や脾細胞を投与する骨髄移植後マウスが従来用いられているが、体重減少・皮膚症状の出現についても系の立ち上げに成功した。平成29・30年度は、GVHDやDIHS患者の重症度や治療の有無とウイルス再活性化の関連について多変量的な視点で評価し、個々の症例について詳細に解析することを目的としていた。当該症例の患者数想定よりも少なく、マウスモデルの基礎となる解析がやや不十分である。マウスGVHDモデルについては概ね順調に経過しているが、今後マウス個体差が生じることも予想されるため、再現性を得られる条件検討と解析を積極的に計画し遂行していく。

その結果、GVHDの患者皮疹部においてTNFα、インターロイキン(IL)-6、-8、-17が上昇し、その結果M1マクロファージが増殖して炎症反応を増強している基礎データの獲得に成功した。マウスGVHDモデルとして異型のマウスに骨髄細胞や脾細胞を投与する骨髄移植後マウスが従来用いられているが、異型のマウスに骨髄細胞を移入することによって体重減少・皮膚症状を確認しえた。平成30年度は、GVHDやDIHS患者の重症度や治療の有無とウイルス再活性化の関連について多変量的な視点で評価し、個々の症例について詳細に解析することを目的とし、症例数の増加、皮膚・血液検体解析の実施が達成できた。平成31年度はマウスGVHDモデルについて具体的なバイオマーカーなどの探索もすすめつつ再現性を得られる条件検討と解析を積極的に計画し遂行していくGVHDやDIHS患者の当科における症例を増加させていく。マウスGVHDモデルについては、ウイルス感染細胞浸潤に関与するサイトカイン・ケモカイン産生能や浸潤免疫担当細胞を組織免疫染色やmRNA、cDNAを用いて解析を遂行する。in vitroの系においても潜伏感染細胞の一つであるマクロファージに注目し、マウスサイトメガロウイルスを感染させたマウス腹腔内マクロファージとT細胞・樹状細胞・NKT細胞を共培養することによって、サイトカイン産生能や分化誘導能などについても解明を進める。上述した自然リンパ球(Innate Lymphoid Cells:ILC)の関与の検討については、ILC3細胞に着目し、浸潤の有無とサイトメガロウイルス感染細胞との細胞接着の有無などを中心に病態形成のタイムコースそって解析を進めたい。マウスGVHDモデルについて、ウイルス感染細胞浸潤に関与するサイトカイン・ケモカイン産生能や浸潤免疫担当細胞を組織免疫染色やmRNA、cDNAを用いて解析を遂行する。今年後は、ヒトサンプルの解析を行うと同時に骨髄移植後GVHDモデルマウスの系を立ち上げる要諦であったが、上述したとおり基礎データの評価に遅れが生じたため、骨髄移植後GVHDモデルマウスの実験が予定よりもすくなかった。次年度以降は実験数を増加させることにより、今年度未使用顎はその経費にあてたいと考えている。サイトカン測定キットの購入費が少なく済んだため。また学会参加費、旅費が予定よりも少額であった。次年度は研究成果報告のため9月開催の研究皮膚科学会などへの発表を予定しているため、それらにあてる予定である。
日米欧開発支援政において輸出信用機関が果たす役割についての国際比較研究

本年度は各国の輸出信用機関がなぜ開発貿易金融の中心的な地位からの後退を迫られているのかを、1990年代以後の途上国貿易の特徴を明らかにすることから考察した。それが財政危機への対応として取り組まれたという理解は、1980年代以降の途上国の債務危機やリスケジューリングの頻発にもかかわらず、先進諸国の公的輸出信用機関の財務状況がいずれも良好であったことからも事実に反するか、少なくとも主因ではないと考える。そこで輸出金融機関の地位の後退を、その発展に重要な役割を果たしてきた途上国貿易の変化から明らかにしようと考えた。そこで得られて結論は次の通りである。1.先進国における途上国貿易の重要性の低下であり、特に市場としての重要性が低下し、先進国が求める原料・資材・商品の供給基地と化していることである。世界貿易における途上国貿易のマージナル化が急速に進んでいる。90年代後半以後は欧米諸国と東アジア諸国が関係する貿易が世界貿易のほとんどを占め、一方その他の地域内の貿易の比重が大幅に低下した。また後者から前者への輸出が急増する一方で、前者から後者への輸出は減少する。このような途上国地域の購買力の増大を伴わない輸出の増大、先進国市場への依存の強化という現象を「途上国貿易のマージナル化」と呼んだ。2.途上国貿易のマージナル化は(1)構造調整政策などに見られる途上国貿易の自由化政策、(2)先進諸国の非開放的な対途上国貿易政策、(3)PFI方式の導入にみられるような途上国の開発金融の証券化や経済の民営化・規制緩和の進展、(4)輸出信用機関の民営化などの原因によって生じている。以上から輸出信用機関が開発貿易金融の中心的な役割から後退した理由は、先進国における途上国貿易の重要性の低下であり、途上国貿易の「マージナル化」にあると結論づけた。今後は全訳したIMF文書の公表準備を急ぐほか、輸出信用機関民営化の原因を「開発金融の自由化」の側面から解明する予定である。2003年秋に交付決定の通知を受けたために、先行した日中経済関係の研究に加え、急遽、表記の研究に取りかかったことから、当初の研究計画どおりに研究を進めることができなかった2003年度は、1990年代以降のアメリカの公的輸出信用機関による開発支援の状況と、それを規定するアメリカ政府の通商政策、開発支援政策の態様を明らかにすることを課題とし、その分析のための資料収集を主に行った。現時点での研究成果として、次のような点が明らかとなった。1.アメリカの公的輸出信用機関による保証、保険、融資等のチャネルを通じた開発支援は、1990年代増加している。2.その背景には次のようなことが考えられる。(1)海外市場、とりわけ新興市場をめぐる競争が激しくなっていること。また競争が単なる当該国市場への輸出増加を目的とするのではなく、アメリカ企業の直接投資を通した企業内貿易ネットワークの構築の支援、そのための開発支援という目的をもって展開されていること。(2)また貿易促進調整委員会が各省庁に分散されていた通商政策を国家貿易戦略として一本化して策定するようになって以降、輸出強化や直接投資の促進などを意図した開発支援が増えており、公的輸出信用機関の活動も、それにそくした活動を求められていること。

以上の通り、アメリカの公的輸出信用機関の活動は、80年代末以降の「公的開発支援の民営化」という世界的な潮流の中で、国家的な政策意図をより一層色濃く反映するものとなりつつあるように考えられる。2004年度は、収集した資料をさらに分析し、「公的開発支援の民営化」という世界的な潮流が、「自由化」を意味するものかどうかより明確に明らかにしたい。昨年度同様、2003年秋に同時に交付決定の通知を受けた日中経済関係の研究を同時に進めた。2004年度は、2003年度の研究、すなわち1990年代以降のアメリカの公的輸出信用機関による開発支援の状況と、それを規定するアメリカ政府の通商政策、開発支援政策の態様を明らかにすることを引き続き課題としながら、欧州において経済統合が進み対外的通商政策が各国政府から欧州連合に統合されていく中で、各国の開発政策がどのように変化し、そのなかで公的輸出信用機関がどのように変化しつつあるかを明らかにすることを新たに課題に加え、その分析のための資料収集を主に行った。現時点での研究成果として、次のような点が明らかとなった。1.アメリカのみならず、公的輸出信用機関による保証、保険、融資等のチャネルを通じた開発支援が一般化しつつある。2.その背景には次のようなことが考えられる。(1)海外市場、とりわけ新興市場をめぐる競争や企業の直接投資を通した企業内貿易ネットワークの構築の支援、そのための開発支援という目的をもって展開されていること。(2)環境やアフリカ諸国の貧困化といったグローバルな課題の登場、(3)NGOの台頭、(4)国際的な資金需給の変化など、である。以上の通り、アメリカの公的輸出信用機関同様、欧州においても、80年代末以降の「公的開発支援の民営化」という世界的な潮流の中で、国家的な政策意図をより一層色濃く反映するものとなりつつあるように考えられる。2005年度は、これまで収集した資料をさらに分析し、「公的開発支援の民営化」という世界的な潮流が、「自由化」を意味するものかどうかを最終的な結論を得たい。本年度は各国の輸出信用機関がなぜ開発貿易金融の中心的な地位からの後退を迫られているのかを、1990年代以後の途上国貿易の特徴を明らかにすることから考察した。それが財政危機への対応として取り組まれたという理解は、1980年代以降の途上国の債務危機やリスケジューリングの頻発にもかかわらず、先進諸国の公的輸出信用機関の財務状況がいずれも良好であったことからも事実に反するか、少なくとも主因ではないと考える。そこで輸出金融機関の地位の後退を、その発展に重要な役割を果たしてきた途上国貿易の変化から明らかにしようと考えた。そこで得られて結論は次の通りである。1.先進国における途上国貿易の重要性の低下であり、特に市場としての重要性が低下し原料供給基地のような、先進国が求める資材の供給基地と化していることである。世界貿易における途上国貿易のマージナル化が急速に進んでいる。90年代後半以後は欧米諸国と東アジア諸国が関係する貿易が世界貿易のほとんどを占め、一方その他の地域内の貿易の比重が大幅に低下した。また後者から前者への輸出が急増する一方で、前者から後者への輸出は減少する。このような途上国地域の購買力の増大を伴わない輸出の増大、先進国市場への依存の強化という現象を「途上国貿易のマージナル化」と呼んだ。2.途上国貿易のマージナル化は(1)構造調整政策などに見られる途上国貿易の自由化政策、(2)先進諸国の非開放的な対途上国貿易政策、(3)PFI方式の導入にみられるような途上国の開発金融の証券化や経済の民営化・規制緩和の進展、
発話・身振り・呼吸の個人内・個人間での協調を生態力学的に制約する情報に関する研究

本研究は、発話と身振りというマルチモーダルな身体運動の個人内及び個人間で成立する協調を生態心理学と心理言語学の観点から明らかにし、特に発話・身振り双方の下位系である呼吸運動との協調に着目して、発話と身振りの協調を生態力学的・心理言語学的に制約する情報を特定することを目的として行われた。今年度は以下の2つの研究を行った。(1)昨年度までに、母音の発声と手首の伸展・屈曲運動を同期させる協調実験を、個人内協調と個人間協調に関してそれぞれ実施した。その結果、発声と手首運動とのあいだの協調ダイナミクスの質的な転換と、呼吸運動のパターンの質的な転換とが密接に関わっていることを示した。これを踏まえて、今年度は、手首運動と呼吸運動の協調に関して、再帰定量分析(RQA)という手法を用いて直接評価した。その結果、個人内、個人間協調とも、協調モードの違いによって、カップリングの強さに違いがあることなどが明らかになりつつある。(2)「まく(巻く)」を連続して何度も発声すると、ある時点で「くま(熊)」に意味が反転したように感じられる、いわゆる意味反転という現象がある。この反転現象が課題開始から生起するまでにかかる時間は、意味的に関連する身振り(例では巻く動作)を共起させることで、遅延されることが知られている。本実験では、これが身振りのイメージによるものか、またはダイナミカルな情報によるものかを吟味することを目的として実験を実施したが、先行研究の結果とは異なり、身振り動作の種類が意味反転のタイミングには影響せず、動作の周波数のみが影響するという結果が得られた。この結果が示唆するところについては現在考察を進めているところである。この他、自然会話そのものに関する研究についても一定の成果が得られた。これらの成果の一部はすでに公表済みであるが、現在、公表していないものにっいて論文執筆作業を進めているところである。本研究は,発話と身振りの個人内及び個人間における協調を可能にする機構を生態力学と心理言語学の観点から明らかにすること,特に発声の下位系である呼吸運動に着目して,発話と身振りの協調を生態力学的に制約する情報を特定することを課題としている.前年度までに、母音の発声と手首の伸展・屈曲運動を同期させる協調実験を、個人内協調と個人間協調に関してそれぞれ実施した。その結果、発話と身振りの協調では,それが個人内協調であるか,個人間協調であるかに関わらず,協調系がF4(約1.2Hz)付近において質的に転換すること,またF4からF10にかけて,どちらのモードにおいても酷似した協調状態へ向かうことが明らかにされた.今年度は、このような構音と身体運動との間のこのようなダイナミクスに、呼吸運動がどのように関わっているかを検討した。その結果、試行が進むに連れて、呼吸運動は、質的に異なるいくつかのパターンを示すこと、また、パターンの主要な転換点が、1.2Hzをピークに正規分布していることが明らかとなった。これらの分析から、発声と手首運動とのあいだの協調ダイナミクスの質的な転換と、呼吸運動のパターンの質的な転換とが密接に関わっていることが推察される。今後は、このような協調ダイナミクスに、これまでの研究で使われた実験系に、言語的な意味を導入し、言語的意味を含む語や表現の構音と身振り運動の同期課題を与えた場合に、ダイナミクスにどのような変化が起こるかを観察し、そのことで、言語的意味と発声-身振りダイナミクスをさらに明らかにしていく予定である。今後さらに研究を進め,コミュニケーションにおける身体協調を成立させている情報と機構に迫っていく所存である.本研究は、発話と身振りというマルチモーダルな身体運動の個人内及び個人間で成立する協調を生態心理学と心理言語学の観点から明らかにし、特に発話・身振り双方の下位系である呼吸運動との協調に着目して、発話と身振りの協調を生態力学的・心理言語学的に制約する情報を特定することを目的として行われた。
「翻訳文学」としての21世紀アメリカ文学論

本研究は、現代アメリカ小説が「翻訳」という現象に接近しているのではないかという視点から、21世紀の創作を理解することを試みたものである。第一にアメリカ合衆国の外に生まれ、英語を母語としない移民作家による、英語での創作においては、創作する行為それ自体が、言語横断的な「翻訳」という要素を含みこまざるを得ない。一方で、アメリカ作家たちは、特定の土地を描くに際しても、土着性ではなく、それが他の土地と代替可能であることを重視する(アンソニー・ドーアなど)。その根底にあるのは、翻訳研究で翻訳可能性/不可能性をめぐる議論でもしばしば言及される、「交換可能性」という概念である。平成27年度の研究は、21世紀のアメリカ文学が「国民文学」としての枠組みから次第に離れ、無国籍性を特徴とする文学に移行しつつあること、同時に、合衆国外に生まれ英語を母国語とはしない作家たちの活動が重要性を増し、その結果、翻訳を主題とした文学に接近しつつあること、の二点を中心として、アメリカ文学の新潮流を整理するとともに、社会一般にその動向を認知してもらうことを目指した。具体的には、同年度にエッセイ集『ターミナルから荒れ地へアメリカなき時代のアメリカ文学』(中央公論新社)を2016年に刊行し、そこで現代アメリカ文学の特徴を無国籍な「ターミナル化」と捉えるとともに、そこで活動する作家たちが、国境を越えて展開するグローバル資本主義などの諸力が生み出す「荒れ地」を描こうと試みていることを論じた。その他、日米文学で生じている相似性や、戦争文学が合衆国を離れて展開されているという特徴、非英語圏出身の作家たちによる英語を変形させる試みなどを紹介した。そうした現代アメリカ文学の特徴と各国語文学の現状との接点を探るべく、編集委員を務める『早稲田文学』においては、世界文学特集を2015年秋号にて企画し、スペイン語、ロシア語、ドイツ語、トルコ語、バスク語、クロアチア語の若手翻訳者との対話を行った。加えて、平成28年度より開講される放送大学のオムニバス科目「世界文学への招待」に分担講師として参加し、20世紀後半から21世紀にかけてのアメリカの戦争文学、および21世紀の移民文学の講義を担当した。また、アメリカの作家マヌエル・ゴンザレスの短編集『ミニチュアの妻』の翻訳を白水社より、ダニエル・アラルコンの長編『夜、僕らは輪になって歩く』の翻訳を新潮社から刊行したほか、2016年3月に開催された東京国際文芸フェスティバルに参加し、セス・フリードと西加奈子とのトークセッションのモデレーターを務めた。エッセイ集という形で現代アメリカ文学の見取り図を提示したことにより、研究全体の方向性をかなりの程度まで定めることができたと言える。また、翻訳や放送大学、文芸誌、文芸フェスティバルといった場での活動機会を与えられたことで、アメリカ文学の新動向を一般読者に認知してもらう点でも大きな前進があった。英語論文でも執筆の機会があり(平成28年度刊行予定)、また、各国語の文学との接点を探るという意味でも、言語の枠を越えて研究交流を実現できたため、より広い視座から現代アメリカ文学を捉え直すことが可能になりつつあるものと考える。本研究の二年目における成果は、雑誌『文学』に掲載された論文「オリジナルなき翻訳の軌跡:ダニエル・アラルコンとアレクサンダル・ヘモンにおける複数言語と暴力性」である。英語を第二言語とする作家たちが、複数言語を背景として創作を行う際、言語間の権力関係なり暴力性といったモチーフそのものを作品の根幹に据えて物語を組み立てていることを論じている。それはすなわち、彼らの創作はそれ自体が「翻訳」であると同時に、翻訳される「オリジナル」が不在のものとされ、その不在に暴力の痕跡が示されるという形を取っている。当該論文で得られた知見は、英語で書かれた現代文学の様々な局面でも見ることができる。その一例として、ロンドンの「不法移民収容センター」に収容されていた移民・難民たちの体験談をイギリスの作家が物語化するというプロジェクト、『Refugee Tales』がある。非英語圏からイギリスに渡って拘留された彼らの体験を英語に「翻訳」するという試み自体が、上記のような複数言語間の暴力を孕んだものにならざるをえないからである。こうした問題を提起するべく、雑誌『早稲田文学』に『Refugee Tales』から三つの短編を翻訳掲載した。こうした翻訳と創作をめぐる問題が集中するのが、中東をはじめとするアラビア語圏出身の英語作家たちである。2017年1月の中東現代文学研究会にて、「ハサン・ブラーシムの非情/非常世界」と題し、イラク出身の作家ブラーシム、およびレバノン出身の作家ラビー・アラメッディンの作品について、翻訳が大きな主題となっていることを中心に報告を行った。また、アメリカ文学における翻訳的側面の研究に伴い、日本におけるアメリカ文学の翻訳史、および日本の文芸翻訳の歴史についても整理する機会を得た。前者はアメリカ学会編纂の『アメリカ文化事典』(近刊)、後者は『文芸翻訳入門』(2017年、フィルムアート社)にそれぞれ寄稿している。当初はアメリカ文学に集中する形での研究を予定していたが、翻訳文学としての創作という現象が現代のアメリカにとどまらず、イギリスなど英語圏の創作全体に広がる問題であることを検討するに至ったという点では、研究は予定よりも早い進展を見せている。その一方で、アメリカ文学における複数言語作家たちの体系的検討はやや遅れているのが現状であり、当該年度は予定していた作家へのインタビューも実現しなかった。研究の理論的な枠組みに関しては順調に進行しているため、アメリカ文学を含む現代英語文学論として研究を再定義する必要が生じていると認識している。

本研究は、現代のアメリカ小説の大きな特徴が「翻訳」への接近であるという仮説を考察することを試みたものである。アメリカ出身の作家たちにおける、アメリカという主題および土着性からの離反と寓話的な物語創作、移民作家たちにおける複数言語間での権力関係などをあわせて論じることにより、それらが戸別の現象ではなく、グローバル化に対する作家たちからの応答であることを論証した。その過程において、現代文学論としての単著『ターミナルから荒れ地へ』を発表する機会を得た。現代アメリカ小説の動向を報告するとともに、それがグローバル化の時代のなかで他地域の英語での創作とも共振するものであることを論じたものである。また、アメリカ小説の動向をより広く一般社会に認知してもらう機会として、放送大学の番組『世界文学への招待』でアメリカ文学を「戦争」と「移民文学」の二つの観点から紹介している。また、個別の作家・作品について、小説テクストの分析を行った論文を発表した。英語論文(ダニエル・アラルコンとミロスラフ・ペンコフにおける「ロード」概念の変形を論じたもの)、日本語論文(ダニエル・アラルコンとアレクサンダル・ヘモンにおける「翻訳」概念を論じたもの)を発表した。土地の交換可能性という主題が、アメリカ生まれの作家と移民作家に共通して見られることについては、概念的な見取り図を日本語論文として発表した。その他、文芸翻訳に関する各国語の翻訳者たちのエッセイを収録した『文芸翻訳入門』の編集を務めた。日本におけるアメリカ文学の翻訳受容について、『アメリカ文化事典』に寄稿したほか、現代の移民・難民作家たちの作品を日本語に翻訳(イラク出身の作家ハサン・ブラーシムなど)して紹介する機会を得ている。本研究は、現代アメリカ小説が「翻訳」という現象に接近しているのではないかという視点から、21世紀の創作を理解することを試みたものである。第一にアメリカ合衆国の外に生まれ、英語を母語としない移民作家による、英語での創作においては、創作する行為それ自体が、言語横断的な「翻訳」という要素を含みこまざるを得ない。一方で、アメリカ作家たちは、特定の土地を描くに際しても、土着性ではなく、それが他の土地と代替可能であることを重視する(アンソニー・ドーアなど)。その根底にあるのは、翻訳研究で翻訳可能性/不可能性をめぐる議論でもしばしば言及される、「交換可能性」という概念である。本研究は最終的には英語での単著刊行に向けての原稿を蓄積することを目標としている。そのため、平成28年度以降は、27年に得た知見を英語論文という形で発表していくことによりエフォートを割くべきと思われる。また、海外作家へのインタビューをさらに行うことで、創作の現場に接近することも引き続き試みたい。グローバル経済の進行が、英語を日常言語とする中上流階級を世界各地に生み出している現状を踏まえるならば、現在「世界文学」と呼ばれている批評の枠組みもまた、その力学において理解されるべきである。そのことを踏まえて現代アメリカ文学をグローバル文学の一局面として捉え直すような試みが必要だと言える。
薬物-受容体結合のインビボ解析による排尿障害の病態解析と創薬

脊髄損傷や脳血管障害などの神経障害並びに前立腺肥大や加齢が原因となり、排尿障害(過活動膀胱や排尿困難など)が起こることが知られている。本研究では、排尿障害の病態モデルとして、脊椎損傷、脳梗塞、尿道部分閉塞及び間質性膀胱炎の各ラットを作成し、排尿を司る膀胱の受容体変動を調べ、病態解析並びに創薬ターゲットの可能性を検証した。1)脊髄損傷及び脳梗塞ラットにおいて、膀胱におけるムスカリン性受容体数は有意に高値を示した。一方、尿道部分閉塞ラットの膀胱ムスカリン性受容体結合パラメータは対照群と有意な差異がなかった。2)抗コリン薬のオキシブチニン、トルテロジン及びソリフェナシンは、ラット経口投与後、膀胱ムスカリン性受容体に結合し、オキシブチニンに比べ後者の2薬物は膀胱受容体に選択的に結合した。これより、脊椎損傷及び脳梗塞ラット膀胱における不随意収縮の発現に、膀胱ムスカリン性受容体量の増加が関与することが示唆された。また、新規抗コリン薬は膀胱受容体選択性を示すことを初めて明らかにした。3)過活動膀胱の排尿障害モデルとして尿道部分閉塞(BOO)ラット膀胱において、アンジオテンシン(Ang)受容体を測定した結果、受容体数が有意に減少した。また、ロサルタン及びテルミサルタンなどのアンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)は、BOOラット膀胱に結合活性を示した。このBOOラット膀胱における受容体数の減少は、テルミサルタンの連続経口投与により有意に抑制された。これより、ラットの尿道部分閉塞により膀胱Ang II受容体数が減少し、この受容体異常はARBの投与により軽減されることが示された。4)慢性間質性膀胱炎症モデルとしてシクロフォスファミド(CYP)及び塩酸(HC1)処置ラットの排尿機能を調べたところ、両処置ラットにおいて排尿間隔と一回排尿量が正常ラットの場合に比べ減少し頻尿状態が誘起されることを認めた。受容体結合実験により定量した膀胱のムスカリン性受容体及びArp受容体はCYP及びHCl処置ラット膀胱において有意な減少が認められた。以上の結果から、排尿障害において、膀胱のムスカリン性受容体及びArp受容体を創薬ターゲットとする抗コリン薬、ARBやArp受容体拮抗薬が有用となることが示唆された。本研究では、排尿障害の病態モデルとして、脊椎損傷、脳梗塞及び尿道部分閉塞ラットを作成し、排尿を司る膀胱のムスカリン性受容体の変動、さらに過活動膀胱の治療に用いられる抗コリン薬の膀胱受容体結合動態を調べ、以下の結果を得た。1)脊椎損傷ラットにおいて、(1).膀胱不随意収縮の発現の程度は膀胱重量と相関する傾向がみられた。(2).不随意収縮を呈した膀胱におけるムスカリン性受容体数([^3H]MS特異的結合のBmax値)は、不随意収縮がみられなかった膀胱に比べ有意に高値を示した。[3^H]結合の解離定数(Kd値)は不随意収縮の有無に関係なく一定値を示した。

2)脳梗塞ラットにおいて、(1).体重及び膀胱重量は、対照群の場合と差異がなかったが、尿道部分閉塞ラットの膀胱重量は約6倍大きかった。(2).膀胱容量と一回排尿量は対照群に比べ減少し、残尿量は増加した。また、尿道閉塞ラットでは排尿前収縮が出現し、膀胱容量と一回排尿量は増加した。(3).膀胱におけるムスカリン性受容体数は34%有意に高値を示した。一方、尿道部分閉塞ラットの膀胱受容体結合パラメータは対照群と有意な差異がなかった。3)抗コリン薬のオキシブチニン、トルテロジン及びソリフェナシンは、ラット経口投与後、膀胱ムスカリン性受容体に結合し、オキシブチニンに比べ後者の2薬物は膀胱受容体に選択的に結合した。【結論】脊椎損傷ラット膀胱における不随意収縮の発現に、膀胱ムスカリン性受容体量の増加が関与すること、脳梗塞及び尿道部分閉塞ラットにおいて排尿障害が認められ、脳梗塞ラット膀胱ムスカリン性受容体量が増加することが示唆された。また、新規抗コリン薬は膀胱受容体選択性を示すことを初めて明らかにした。1)過活動膀胱の排尿障害モデルとして尿道部分閉塞(BOO)ラット膀胱の神経伝達物質受容体異常を検証した。BOOラットより摘出した膀胱において、標識リガンドの[125I]-Ser^1-Ile^8-AngIIを用いる受容体結合測定法によりアンジオテンシン(Ang)受容体を測定し、解離定数(Kd)及び最大結合部位数(Bmax)を算出した。その結果、BOOラット膀胱における[125I]-Ser^1-Ile^8-AngII特異的結合のBmaxが48%有意に減少した。また、ロサルタン及びテルミサルタンなどのアンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)は、BOOラット膀胱の[125I]-Ser^1-Ile^8-AngIIの特異的結合を濃度依存的に抑制した。また、テルミサルタンの連続経口投与により、BOOラット膀胱における[125I]-Ser^1-Ile^8-AngII特異的結合のBmaxの減少は有意に抑制された。これより、ラットのBOOにより膀胱AngII受容体数が減少し、この受容体異常はARBの投与により軽減されることが示された。2)間質性膀胱炎の排尿障害モデルにおける膀胱ムスカリン性受容体及びATP受容体の病態生理学的役割及び創薬の標的部位としての可能性を検証した。慢性膀胱炎症モデルとしてシクロフォスファミド(CYP)及び塩酸(HC1)処置ラットの排尿機能を調べたところ、両処置ラットにおいて排尿間隔と一回排尿量が正常ラットの場合に比べ減少し頻尿状態が誘起されることを認めた。受容体結合実験により定量した膀胱のムスカリン性受容体及びATP受容体はCYP及びHC1処置ラット膀胱において有意な減少が認められた。以上の結果から、間質性膀胱炎の排尿障害において、膀胱のムスカリン性受容体及びATP受容体を創薬ターゲットとする抗コリン薬やATP受容体拮抗薬が有用となることが示唆された。
小中学生の英語コミュニケーション活動における文産出能力の発達プロセスの解明

本研究の目的は,日本の小中学生が英語コミュニケーションの中で口頭産出する言語データを文法習得の観点から分析し,文産出能力の発達プロセスを解明することであった。平成29年度までにコーパス化した小中学生48名分の英語発話データ(総語数12,174)について,(1)統語構造の出現を習得基準として横断分析した結果,第二言語の発達段階の普遍性を予測する処理可能性理論(Pienemann, 1998)の発達予測に一致すること,(2)新たに提案されたプロミネンス仮説も支持するが,英語圏に暮らす日本語母語の子どもの統語発達の事例(Di Biase et al., 2015)に比べて産出する統語構造の多様性が少ないことが明らかになった。さらに,(3)英語発話における構造の出現を習得基準とする処理可能性理論の発達段階と統語的・語彙的複雑さとの関連性,及び(4)英語学習開始年齢とデータ収集時の年齢が統語発達と語彙発達に与える影響を調査した。平成30年度は、(3)の研究成果について国際学会PALAで、また、(4)については,EuroSLAで発表し,そこで得られた助言や提案をもとに,英語スピーキングにおける統語の発達(平均発話長・統語発達段階)と語彙の発達(動詞のタイプ数・語彙の多様性)に与える要因について,英語学習開始年齢,データ収集時の年齢,認知的能力(選択的注意力・ワーキングメモリ)を変数として,小学生24名と中学生24名を別グループに分けて再分析した。その結果,小学生グループでは,英語学習の開始年齢が統語発達と語彙発達に最も影響を与えるのに対し,中学生グループでは,統語発達には認知的な能力が最も影響を与え,一方,語彙発達にはデータ収集時の年齢が最も影響を与えることが明らかになった。本研究の目的は,日本で英語を外国語として学習をする(EFL)小中学生のコミュニケーション活動における英語発話データを文法習得の観点から分析し,初期英語学習者の文産出能力の発達プロセスを解明することである。小学4年生から中学3年生にわたる学習者に,同一の英語コミュニケーションタスクを実施して収集した言語データを,CHILDES (Child Language Data Exchange System)のCHAT形式に転写して電子コーパス化し,第二言語の普遍的な発達段階を予測する処理可能性理論(Processability Theory)(Pienemann, 1998)に基づいて横断的に分析することにより,模倣的な発話から創造的な文産出に不可欠な統語知識の発達プロセスを解明する。平成28年度は,平成24ー25年度豊秋研究助成と平成27年度科研費奨励研究により収集して電子コーパス化した小中学生の英語発話データの整理を行い,そのコーパスデータを分析することによって得られた日本人EFL学習者の初期段階の統語発達に関する知見について,国際学会にて3件の口頭発表を行った。具体的には,処理可能性理論における最新のプロミネンス仮説(Bettoni & Di Biase,2015)に基づいて再分析できるように文法情報コードを修正し,(1)wh疑問文とYes/No疑問文の発達の関連性,(2)wh疑問文の発達における定型表現と語彙知識の役割,(3)標準的語順(SVO)と副詞前置き(Adverb-fronting)の発達過程の傾向を明らかにした。また,平成29年度に実施予定である文法習得と学習開始年齢・学習経験年数の関連性に関する調査の準備として,これまでに収集済みの発話データのうち未処理の音声データの転写,及び電子コーパス化を進めた。平成28年度の実施計画に従って,日本の小中学生から収集済みのデータの整理を行い,その分析によって得られた平叙文と疑問文の発達に関する知見について国際学会で3件の発表を行った。これらの研究成果は名古屋大学大学院に提出した博士論文の一部としてまとめ,その後,出版する準備を進めた。また,次年度に文法習得と学習者要因との関連性を調査するための準備として,収集済みの未処理の音声データを転写してコーパス化を進めた。本研究の目的は,日本の小中学生の英語コミュニケーション活動における発話データを文法習得の観点から分析し,初期英語学習者の文産出能力の発達プロセスを解明することである。小中学生の英語学習者から収集した言語データを電子コーパス化し,第二言語の発達段階の普遍性を予測する処理可能性理論(Pienemann, 1998)に基づいて横断的に分析し,さらに,学習開始年齢が文法発達に与える影響や外国語学習における言語発達の評価方法の検討を行う。平成29年度は,海外の小学生を対象にした外国語学習の効果や言語発達の評価方法に関する文献研究と,平成28年度までに電子コーパス化した日本の小中学生の英語発話データに基づいて,次の実証研究を行った。(1)先行研究において一致した見解が得られていない複数形の発達過程について,構造の出現と正用率の両方の観点から横断的に分析し,その結果を国際学会にて口頭発表した。(2)日本の環境における英語学習の早期開始が英語スピーキング能力に長期的に与える影響を調査した。学習開始が小学3年生以前と4年生以降の2つのグループの人数が均等になるようにコーパスデータを準備し,統語発達と語彙発達について,ワーキングメモリなど認知的な能力の個人差も変数に含めて,学習開始年齢とデータ収集時の年齢による影響を一般化線形混合モデルで分析した。その結果,早期学習開始は,統語発達には長期的に影響を与えるが,語彙発達には長期的な影響を与えないことが示唆された。