hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形偏微分方程式の大域的適切性

まずKeller-Segel方程式系の解の局所存在定理と有限時間爆発について考察した.一般高次元の領域において,放物型-楕円型の半線型Keller-Segel方程式系のCauchy問題に対して,初期データが可積分およびp-乗可積分空間に属するとき,解の局所存在時間の特徴付けを行った.また,初期データの全積分量と2次モーメントの比が,解の有限時刻における爆発にどのような影響を及ぼすかを方程式に現れる係数との相関も含めて明らかにした.応用として,解の爆発時刻付近での漸近挙動は,pに依存して決まる一定の指数オーダーの比率で爆発するのか,あるいは全積分量がある定数以上の振幅で振動するかの二者択一であることを証明した.次に多重連結領域における非斉次境界条件下でのNavier-Stokes方程式の定常問題を考察した.与えらた境界値がそれぞれの境界の連結成分における流量の総和がゼロという条件下では同問題の可解性は未解決である.本研究では,境界値の領域全体へのソレノイダル拡張されたベクトル場の調和部分が非自明な定常Euler方程式系から決まる圧力勾配と直交していれば,すべての粘性係数について可解であることを証明した.更に応用として,Lerayの不等式の整合性と領域の位相幾何学的な性質との関連を特徴づけた.非線形偏微分方程式を広範囲に渡って対象とし、解の存在、一意性、安定性といった"適切性"を研究する。定常方程式については、単に全空間だけでなく、種数のなど領域の位相不変量が方程式の可解性に与える影響をも対象とする。また障害物の形状に依存した解の非等方的な振る舞い、あるいは無限遠方における解の挙動の一意性への寄与を考察する。時間発展方程式については、局所適切性にとどまらず、時間大域的可解性を明らかにする。まずKeller-Segel方程式系の解の局所存在定理と有限時間爆発について考察した.一般高次元の領域において,放物型-楕円型の半線型Keller-Segel方程式系のCauchy問題に対して,初期データが可積分およびp-乗可積分空間に属するとき,解の局所存在時間の特徴付けを行った.また,初期データの全積分量と2次モーメントの比が,解の有限時刻における爆発にどのような影響を及ぼすかを方程式に現れる係数との相関も含めて明らかにした.応用として,解の爆発時刻付近での漸近挙動は,pに依存して決まる一定の指数オーダーの比率で爆発するのか,あるいは全積分量がある定数以上の振幅で振動するかの二者択一であることを証明した.次に多重連結領域における非斉次境界条件下でのNavier-Stokes方程式の定常問題を考察した.与えらた境界値がそれぞれの境界の連結成分における流量の総和がゼロという条件下では同問題の可解性は未解決である.本研究では,境界値の領域全体へのソレノイダル拡張されたベクトル場の調和部分が非自明な定常Euler方程式系から決まる圧力勾配と直交していれば,すべての粘性係数について可解であることを証明した.更に応用として,Lerayの不等式の整合性と領域の位相幾何学的な性質との関連を特徴づけた.まず,Keller-Segel方程式系の解の局所存在定理と有限時間爆発について考察した.n次元平面領域において,放物型-楕円型の半線型Keller-Segel方程式系のCauchy問題に対して,初期データが可積分およびp-乗可積分空間に属するとき,解の局所存在時間の特徴付けを行った(ただしp>1).また,初期データの全積分量と2次モーメントの比が,解の有限時刻における爆発にどのような影響を及ぼすかを方程式に現れる係数との相関も含めて考察した.応用として,解の爆発時刻付近での漸近挙動は,pに依存して決まる一定の指数オーダーの比率で爆発するのか,あるいは全積分量がある定数以上の振幅で振動するかの二者択一であることを証明した.次に,同方程式の爆発解がタイプI型,すなわち自己相似構造から決定され発散指数に従って時間増大するのか,あるいはそれよりも急激な発散を催すタイプII型であるかを考察した.この問題は差し当たり後方自己相似解の存在・非存在が出発点となるため,本研究では全質量が有限である解のクラス対象とした.実際その範囲で放物-放物型ではすべての次元において,放物-楕円型では3次元以上においていずれも後方自己相似解は存在しないことを証明した.また,3次元の有界領域におけるNavier-Stokes方程式の初期値境界値問題に対して,与えられた境界データの大きさに関らず,強エネルギー不等式を満たす時間大域的な弱解が存在することを証明した.通常の斉次境界データの場合,このような弱解の運動エネルギーは時間の経過と共にゼロに減衰するが,本研究で得られた弱解については指数増大の可能性を否定できない.しかし,対象とする領域が単連結であれば高々時間に関して一次の増大であることが証明される.まず,Keller-Segel方程式系の軟解および弱解の一意性を考察した.放物ー放物型方程式系については積分方程式の解である軟解,放物ー楕円型方程式系については超関数の意味での弱解についての一意性を考察した.双方の方程式系ともスケール不変なクラスであるL^s(0, T;L^r(D)), 2/s + n/r =2, n/2 < r(ただし,rは無限大限も可)に属する解が一意的であること証明した.

臨界値r=n/2の場合は,放物ー放物型についてはn>3, n=3であれば,放物ー楕円型については,n>4, n=4であれば,共にC([0,T); L^{n/2}(R^n))の範囲で一意性が成立することが分かった.手法としては,熱半群によるL^p-L^r-型評価と最大正則性定理および双対性に依存している.次に,非斉次境界値および一般発散条件下におけるNavier-Stokes方程式の時間大域的弱解を研究対象とした.実際,3次元の有界領域において,与えられた境界条件や発散関数がゼロでない場合に,従来のLeray-Hopfの弱解の概念をより一般化することにより,任意のデータに対して時間大域的弱解を構成した.手法としては,斉次境界・斉次発散条件下における線形Stokes方程式を主流ととらえ,その摂動として非斉次の非線形方程式を取り扱った.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
船舶建造工程におけるレーザ照射を用いた疲労強度改善方法に関する研究

本研究では、1)隅肉溶接継手に対するレーザ照射条件の検討、2)レーザ照射による疲労強度改善効果の検証と船舶建造工程における照射手法の考案、によって船舶建造工程における効率的な疲労強度改善手法を開発することを目的としている。今年度および研究期間全体をとおしての成果要旨は以下の通りである。・アーク溶接によるビードオン溶接を行い、溶接止端部へのレーザ照射を行い、レーザ照射の狙い位置の設定等を含む施工の妥当性について確認実験を実施した。この確認実験により、隅肉溶接継手形状寸法の決定、レーザ照射を実施する継手のアーク溶接条件(溶接電流、溶接電圧、溶接速度等)の決定、アーク溶接とレーザ照射のタンデム方式での施工可能範囲の決定を行った。・上記ビードオン溶接に対するレーザ照射確認実験の結果を踏まえて、隅肉溶接継手を対象に、レーザ出力、ディフォーカス距離、アーク溶接とレーザ照射の極間距離をパラメータとした複数条件のもとで溶接止端部へのレーザ照射を行い、止端半径の変化および結晶粒の微細化状況に関する各種因子の影響を調査するべく実験を行った。・隅肉溶接ビードの止端半径についてはレーザ照射を行うことによって大きくなり、応力集中の緩和効果が確認された。結晶粒の微細化状況については、本研究で実施した照射条件の範囲においては、疲労強度に影響を与えるほどの有意な改善効果は見受けられなかった。・レーザ照射実験を行った継手試験体より、三点曲げ疲労試験片を製作し、疲労試験を行った。その結果、レーザ照射を行うことによる疲労強度の改善が確認された。溶接止端部へのレーザ照射による止端半径の変化、すなわち応力集中の緩和が主な要因と考えられる。本研究では、1)レーザ・アークハイブリッド溶接継手に対するレーザ照射条件の検討、2)レーザ照射による疲労強度改善効果の検証と船舶建造工程における照射手法の考案、によって船舶建造工程における効率的な疲労強度改善手法を開発することを目的としている。今年度の成果要旨は以下の通りである。・継手に対する照射条件検討の基礎実験として、平板試験片に対して照射条件、ガス種が表質改善状況に及ぼす影響を検討した。その結果、キーホール型の溶融形態よりも熱伝導型の溶融形態を想定した照射条件において結晶粒の微細化効果が大きいことがわかった。また、ガス種影響については炭酸ガスおよびアルゴンガス雰囲気中での照射結果を比較したところ有意な差は見られなかった。・レーザ照射条件と温度履歴の関係を調査すべく、熱伝導FE解析および理論解を用いた数値計算による温度履歴推定と実験による温度履歴計測を行った。推定値と実験値の比較により、数値計算による推定結果の妥当性を確認した。当初想定していた継手への照射実験の基礎として平板を対象とした実験を行ったが、その結果ガス種影響を検討する必要があることが判明したため、想定よりも実験数が増え、継手への照射実験に至っていない。その結果、止端半径についてはレーザ照射を行うことによって大きくなり、応力集中の緩和効果が確認された。照射条件による緩和効果の違いについては結果を整理中である。また、結晶粒の微細化状況については計測作業中である。・レーザ照射実験を行った継手試験体より、三点曲げ疲労試験片を製作した。当初予定していたレーザ照射条件で実験を行ったところ、追加すべき条件があることが判明し、検討および実験の実施に時間を要したため。

・隅肉溶接ビードの止端半径についてはレーザ照射を行うことによって大きくなり、応力集中の緩和効果が確認された。結晶粒の微細化状況については、本研究で実施した照射条件の範囲においては、疲労強度に影響を与えるほどの有意な改善効果は見受けられなかった。・レーザ照射実験を行った継手試験体より、三点曲げ疲労試験片を製作し、疲労試験を行った。その結果、レーザ照射を行うことによる疲労強度の改善が確認された。溶接止端部へのレーザ照射による止端半径の変化、すなわち応力集中の緩和が主な要因と考えられる。レーザ照射による温度履歴と結晶粒径の関係の評価を行う。また、疲労強度に及ぼす因子として結晶粒径に加え、レーザ照射による残留応力および溶接止端半径の変化に対する調査を実施する。今年度は、昨年度までに製作した継手試験体及び疲労試験片を用いた疲労試験を行い、レーザ照射による疲労強度改善効果の評価を中心に研究を実施する。当初想定していた溶接継手に対するレーザ照射実験に着手することができなかったため、試験片製作および計測機器購入等のための予算が未使用である。(理由)レーザ照射実験の実施のために想定していた費用(鋼材、設備使用)を抑えることができたため。(使用計画)追加実験の実施、疲労試験用治具製作および成果発表に使用する予定である。試験片製作および計測機器の購入に使用する予定である。
菊池三渓自筆稿本類の調査整理に基づく三渓および明治漢詩文研究の基盤形成

本研究は幕末・明治期の儒者・文人である菊池三渓の自筆稿本類の調査・分析を行い、三渓および明治漢詩文研究の基盤を形成することを目的とする。研究一年目の平成19年度には上記資料の悉皆調査を行い、書誌的情報や内容上の特徴を記録し、各資料の所収作品を一覧できる目次と簡易目録を作成する計画であった。この計画に従って自筆稿本類の悉皆調査を進あた結果、京大付属図書館が所蔵する三渓自筆稿本すべてについて、書誌的情報・内容上の特徴・所収作品の記録を終了した。簡易目録は現在鋭意作成中であり、3月末日までには印刷・製本し、京大付属図書館や研究者に頒布する予定である。これにより三渓自筆稿本類がどのような内容を持ち、資料としていかなる性格と価値を有するかが明らかとなり、同稿本類を資料として活用するための前提条件が整ったと言うことができる。本研究は今後、三渓自筆稿本類の整理、詳細な目録の作成・公表、三渓略年譜の作成・発表へと進展してゆくが、平成19年度の成果はその土台となるものである。悉皆調査に際して、研究3年目に行う計画であった略年譜作成作業の一部を前倒しする形で三渓の伝記に関わる記述の採録にも努めた。その結果三渓の事績についていくつかの新たな知見を得た。これについては来年度早い時期に論文として発表する予定である。成島柳北『柳北奇文』解題および『明治時代史辞典』の項目は、いずれも明治初期漢文学の実態を明らかにするという点で本研究の課題と密接に関係するものであるので、執筆を担当することとした。一方、『室町前期和漢聯句資料集成』「『名墨新詠』解題と翻刻」の2点は本研究の課題とは直接関わらないものの、本研究を日本漢文学史というより広い視野の中で定位してゆくための取り組みであると位置づけることができる。
オートファジーを伴う非アポトーシス型細胞死の分子機構と病態における機能的意義

病態形成に関与する細胞死にはアポトーシスが重要な役割を担うと考えられている。一方、アポトーシスだけでは説明のつかない現象も多数報告され、細胞死を標的とした創薬・治療法の開発において、非アポトーシス型細胞死の存在は無視できない。本研究では、虚血心筋において、Calcium-independent phospholipase A_2 (iPLA_2)の活性増加を伴うCaspase非依存性非アポトーシス型細胞死機構を明らかにした。さらに、ニューロペプチドUrocortinとペプチドホルモンLeptinの非アポトーシス型細胞死に対する抑制効果を見出した。一方、虚血心筋細胞死の過程において、オートファジー機構は、グルコース濃度に応答して虚血ストレスの回避に重要な役割を果たしており、17-β-estradiolの抗アポトーシス効果発揮に必要である可能性を示した。一方、アポトーシスだけでは説明のつかない現象も多数報告され、細胞死制御による治療ストラテジーを構築するには、アポトーシスと非アポトーシス型細胞死の両者を視野に入れ、疾患をより詳細に解明する必要があると考える。本年度は、虚血誘発心筋細胞死に焦点を当て、非アポトーシス型細胞死の病因的役割を解明し、これに基づいた心筋保護薬を検討した。低酸素下、グルコース濃度を変化させることにより、in vitro虚血心筋誘発非アポトーシス型細胞死モデルを作成した。低酸素・低グルコース条件下では、calcium-independent phospholipase A_2の発現・活性を伴うcaspase非依存性非アポトーシス型心筋細胞死が観察された。さらに、低酸素条件下、グルコース濃度と時間依存的にオートファゴソームの形成が促進し、Beclin-1を介したオートファジーを伴う心筋細胞死が誘発された。オートファジーを阻害すると、アポトーシスによる心筋細胞死の充進が観察された。このことから、オートファジー機構はアポトーシス機構とリンクして細胞死制御に関与し、虚血ストレスに対して、防御機構として働いている可能性が示唆された。現在、過剰発現させたオートファジーや膜輸送関連タンパク質の機能・局在と細胞の表現型を指標として、オートファジーにおける膜動態を明らかにすることにより、心筋細胞死における新たな細胞死機構について詳細な検討を進めている。一方、虚血心筋に対する17-β-estradiol(10nM)の保護効果を検討したところ、アポトーシスを著しく抑制し、虚血障害を改善した。しかし、オートファジーを減弱した状態では、17-β-estradiolの心筋保護効果は消失し、アポトーシスの亢進が観察された。このことから、17-β-estradiolの心筋保護作用には、オートファジーの制御が関与している可能性が示唆された。虚血性心疾患の基礎病態は心筋細胞死であるが、虚血による細胞死の分子機序について未だに詳細は不明である。虚血による細胞死は、ATPのレベル低下によるエネルギー代謝の障害が主な原因である。本研究では、生物にとって重要なエネルギー源であり、生体のエネルギー状態を伝えるシグナル分子として重要な働きをしているグルコースに焦点を当て、低酸素条件下、培地中グルコースの濃度変化によるオートファジー誘導への影響を評価し、虚血心筋細胞の細胞死機構におけるオートファジーの誘導意義について検討した。培地中のグルコースを欠乏させた条件下において、オートファジーは誘発されず、虚血6時間後から著しい核の収縮とCalcium-independent phosphohpase A_2 (iPLA_2)の活性増加を示すCaspase非依存性非アポトーシス型細胞死が観察された。ニューロペプチドUrocortin(10nM)を虚血処置前1時間投与したところ、虚血誘発核収縮は消失し、LDHの遊離を有意に抑制した。さらに、この細胞死抑制の機序として、Urocortin前投与によるiPLA_2の活性抑制作用を見出し、非アポトーシス型心筋細胞死を回避できることを明らかとした。一方、培地中のグルコース濃度に依存して、虚血24時間後からオートファゴソームの形成増加が観察された。Caspase阻害剤zVAD-fmkを処置しておくオートファジーの誘導が促進するとともに虚血障害を抑制したが、オートファジーの阻害は細胞死を亢進した。乳がん株細胞MCF-7においても、高グルコース負荷によりオートファジーの誘導を介して虚血耐性能を獲得することを確認した。以上のことから、虚血におけるオートファジーの誘導は培地中グルコース濃度に応答し、虚血ストレスの回避に重要な役割を果たしていることが示唆された。現在、オートファジー誘導による細胞死抑制に関わる分子の同定及び、虚血心筋細胞死機構の関連性を詳細に検討している。
細胞組織の機能評価のためのシールドレス超高感度磁気センシングシステムの開発

パルス電流応答型磁気インピーダンスセンサを超高感度化し、細胞計測に必要なpTレベルの磁界検出分解能を電磁シールドなしで実現した。試作した超高感度磁気センサシステムを用いて、正常マウス(BALC/c)及びモルモットから摘出した自発的な電気活動を行う消化管筋層標本を用いて、磁気信号記録を行った。モルモット平滑筋細胞組織の入った培養容器の下方より近接させ、電極は上方より組織に接触させて測定した。MIセンサではその電位波形に対しピークが同期した磁気波形を得た。磁気信号と電気活動の相関を調べ、細胞内の電流分布を解析した。試作した磁気インピーダンスセンサシステムは心磁図や脳磁図への適応が可能であった。1)高感度マイクロ磁気センサ回路の低ノイズ化を検討した。また、センサコイルの巻数の値についても最適化を行い、インピーダンス整合により、S/Nが改善できることを理論的・実験的に示した。。2)ヘッドコイル内のアモルファスワイヤの本数を増やすことにより、S/Nが向上するかどうかについて検討した。その結果ワイヤ本数を4本の素子において、1本のワイヤの場合比べて、S/Nが1.5倍改善することが分かった。3)摘出胃筋層標本による試作磁気センサの評価実験では、胃筋層標本の向きを反対にすると、検出信号の方向も反対になっていることが確認され、標本組織内部を流れる電流が計測できることが再現できた。4)高感度マイクロ磁気センサによる計測法の、細胞組織の機能評価への応用に関して、人体後頭部や頭頂部の生体磁気を計測した。マイクロ磁気センサによる計測結果と、脳波計測や、超伝導量子干渉計による脳磁場の計測結果と比較するために、オドボール課題により、P300脳波信号の検出を行った。その結果、研究室内の数名の被験者からP300脳波と考えられる信号の検出に成功した。試作磁気センサにより計測される頭部付近の生体信号は、SQUIDによる計測事例より、数十倍から数100倍程度信号が大きいためシールドレスでの計測も可能であった。しかし、マイクロ磁気センサによ近接計測では、脳波あるいは、脳磁場以外の生体からの信号(アーチファクト)の影響を受けている可能性も考えられた。細胞組織の機能的な評価法として、細胞内電極やパッチクランプ法が用いられてきた。しかしこれらの方法は細胞組織を損傷するうえに、個人の技能に依存する側面が強い。また蛍光プローブを用いての計測も利用されるが、プローブ挿入による負荷・損傷や細胞組織の性質変化が懸念される。本研究では、細胞組織の集団としての機能を非接触・非侵襲に評価するための超高感度磁気計測基盤技術を確立することを目的とする。そのために名古屋大学においてこれまでに医工連携により研究されている磁気インピーダンスセンサを超高感度化し、細胞計測に必要なpTレベルの磁界検出分解能を電磁シールドなしで実現することを目標としている。本年度は、センサ信号処理回路を改良し、グラジオセンサによる微小磁界計測技術を確立した。そのために、グラジオセンサ用高精度磁気センサヘッドの製作も行った。また、細胞組織の電気的活動と磁気活動の関係を調べる同時計測により、すなわち電気的活動を伴う細胞組織に関する磁気計測により試作機の評価実験を行った。モルモットから摘出した自発的な電気活動を行う消化管筋層標本(胃、空腸-回腸)を主に用いて、組織依存性のある活動電位発生に伴う磁気信号の検出に成功した。磁気計測と電気活動計測の相関について再現性のある結果が得られたため、細胞組織の機能計測装置として試作磁気センサシステムの有用性を確認した。今後は、信号処理電子回路およびセンサヘッドの最適化を行い、現在研究されている培養組織である心筋シートや皮膚、角膜などの医療レベルで使用が可能な培養組織について、その組織の電気活動に伴う磁気信号が試作センサシステムにより検知可能かどうか調べる計画である。本研究課題では、常温かつ電磁シールドレスで安定に動作し、原理的に10fTの磁界検出分解能を有するMI素子を利用した新規な超感度磁界センサを試作開発する。その開発センサを用いたシステムにより細胞組織の活動電流を起源とする磁界の計測を行い、細胞組織の機能を評価する方法を探求することを目的とし研究を行った。具体的には、1磁界検出感度向上に必要な高感度センサプローブの開発、2信号処理電子回路の最適化、3高感度センサプローブと信号処理回路のマッチング技術の確立、4電磁シールドレス環境での試作センサによる培養細胞組織を用いた計測実験、5細胞活動磁気波形の解析により機能活性を評価する数理的な手法や活動磁気分布の計測により分化状態を評価するイメージング技術を探求することを目的として研究を行った。本年度の実績としては、細胞組織からの電流を安定に計測するための、センサプローブ技術および、信号処理回路の最適化を達成した。

また、センサバランス補正方法を考案し、モルモットの摘出細胞組織からの活動電流を起源とする磁界を確実に計測できるシステムの構築を完了すると同時に、細胞組織からの磁界分布の計測の結果を、細胞組織内の電流分布から計算するアルゴリズムを構築した。さらに、マウスの心筋の電気活動に伴う活動電流が試作システムにより安定に、計測できることを実験的に示した。以上の結果より、MI素子を利用した新規な超感度磁界センサの、再生医療への応用について、可能性を明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。電子工学26年度が最終年度であるため、記入しない。細胞組織からの自発的な電気活動による生体磁場をシールドレスで計測するセンサシステムの最適化はほぼ、完成した。細胞組織についての、磁気計測実験については、培養細胞組織等のへの適用について計画が遅れ気味である。脳細胞組織の機能評価への可能性については、試作磁気センサで、人体の頭部において、P300脳波の計測を行い、有用な知見が得られた。センサ信号処理回路を改良および、グラジオセンサ用高精度磁気センサヘッドの製作によりシールドレスの実験室環境で、pTレベル磁界を計測できるグラジオセンサ技術を確立した。モルモットから摘出した自発的な電気活動を行う消化管筋層標本(胃、空腸-回腸)を主に用いた評価実験により、組織依存性のある活動電位発生に伴う磁気信号の検出に成功した。磁気計測と電気活動計測の相関について再現性のある結果が得られているため、細胞組織の機能計測装置として磁気インピーダンス素子による超高感度磁気センサシステムの有用性を確認した。細胞組織からの生体磁場をシールドレスで計測するマイクロ磁気センサの医学や医療への応用を重点的に調査する。培養細胞組織等での評価実験を推進し、組織の機能と生体磁気の関係を明らかにする。人体において、脳細胞の機能評価に用いることができるかどうかについても、追加実験を行う。今後は、信号処理電子回路およびセンサヘッドの最適化を行い、現在研究されている培養組織である心筋シートや皮膚、角膜などの医療レベルで使用が可能な培養組織について、その電気活動に伴う磁気信号が磁気インピーダンス素子による、試作磁気センサシステムにより検知可能かどうか調べる計画である。また、これまで品質検査方法が確立されていない、電気的な活動を伴う細胞組織について、磁気計測による、品質評価方法を検討する。従来の検査方法では、非侵襲・無菌走査が必要なため目視検査により細胞の増殖程度を観察することにより、癌細胞の有無などを推定する。しかし、この方法では、組織の連続的な電気活動を評価することが出来ない。本課題では、試作センサシステムを用いた培養細胞計測の結果から、活動電位を起源とする磁気活動により培養組織に対し完全非接触で不整脈の有無を調べたり、培養組織に内在する癌細胞を見つけることができるかどうかについて研究を実施する。
活動の必要性と成果を住民と意志決定者に「見せる公衆衛生看護技術」の構築

本研究の目的は、住民と意思決定者に活動の必要性と成果を見せる公衆衛生看護技術を構築し、それを習得する学習プログラムを開発することである。2011年度は、「見せる公衆衛生看護技術」を定義し、1活動の必要性を見せる技術、2活動の成果を見せる技術、3保健師の存在価値を見せる技術について内容を体系化、2012年度はそれをもとにテキスト「見せる公衆衛生看護技術」を作成、2013年5月に出版(岡山大学出版会)。2013年度はテキストを用いた教育プログラムを検討・試行した。2014年度には成果普及に向けたWEB教材を作成・公開した(http://wwwmiseru.fhs.okayama-u.ac.jp)。平成23(2011)年度は、(1)求められる「見せる公衆衛生看護技術((1)活動の必要性を見せる技術、(2)活動の成果を見せる技術)」の技術内容、および(2)「見せる公衆衛生看護技術」の獲得方法と実践に用いる媒体について、全国の保健師を対象とした実態調査の分析および専門家9名からの意見収集より明確化を試みた。また、学習プログラム作成に向けては、まず対象となる保健師の専門能力獲得や教育体制の現状を明確にすることから取り組んだ。実態調査((1)の行動20項目、(2)の行動19項目、n=1035)の結果からは、「活動の必要性を見せる技術」として、とりわけ実施率が低く強化が必要と考えられた項目は、「7.管轄の複数の地区の状況を数値や分布で比較する資料を作成する」「8.費用対効果を予測し算出した資料を作成する」「13.記録や資料を根拠に健康格差・不平等の実態を説明する」であった。同様に、「活動の成果を見せる技術」では、「26.介入(実施)前のベースライン値を測る」「32.介入(実施)の前後の変化を数値や分布で示す資料を作成する」「33.介入群・非介入群の違いを数値や分布で比較する資料を作成する」であった。専門家の意見収集結果のまとめからは、公衆衛生看護技術における「見せる」の定義と、技術内容を体系化する際の構造が見えてきた。公衆衛生看護技術における「見せる」とは(定義案)、公衆衛生看護の目的を果たすために、取り組む必要がある事象(不足、欠落、格差など)を、保健師等の専門職が責任を持って、個人・集団・組織・公(全体)に対して、根拠を持って可視化し説明する(説明責任を果たす)ことである。こうした「見せる公衆衛生看護技術」を体系化する際には、「何のために」、「誰に」、「何を」、「どのようにして」など「見せる」ための要素の全体像を明確にする必要がある。これらの要素は大きく分けて、上層に「何のために」、「誰に」、「何を」、に相当する「見せる目的・対象・内容」がある。その下の中層には「どのようにして」見せるのかに相当する複数の方法・媒体と、その下層に「どうやって」見せるのかに相当する複数のテクニックが存在すると考えられた。今後はこれらの具体的な内容をさらに明確にするとともに、技術獲得の優先度、技術獲得の学習プログラム開発を行っていく必要がある。平成25年度は、平成24年度に作成したテキスト「見せる公衆衛生看護技術」を出版し、専門家(教育研究者、現任教育担当保健師等)を対象に、それを用いた研修会を4会場で行った。その際、見せる公衆衛生看護技術とそれを習得するプログラムへの意見収集を行い、内容とプログラムの改善への示唆を得た。また平成26年度が最終年度であることから、成果の公表・普及に関する計画を立てた。1改訂版の技術について成果発表を行う2本技術をさらに普及するために「A.技術解説」と「B.習得への動機づけ」を目的としたホームページを作成し、現任保健師、保健師学生が活用できるよう周知する。A.技術解説においては、ナラティブな題材で視聴者が理解しやすい媒体を検討する。3先行研究で作成した技術評価尺度を用いて技術の自己点検ガイドを作成し、Bに活用する。本研究は、住民と意思決定者に活動の必要性と成果を見せる公衆衛生看護技術を構築し、それを習得する学習プログラムを開発し、基礎教育・現任教育に適用することによって、質の高い公衆衛生看護活動を推進することを目指している。平成24(2012)年度は、「見せる公衆衛生看護技術」を定義し、1活動の必要性を見せる技術、2活動の成果を見せる技術等について内容を体系化し、テキストを作成した。

「見せる公衆衛生看護技術」の内容は、1.活動の必要性を見せる(1公費を投じる新規保健事業の必要性を上司・首長・議会に見せる技術、2地域の健康課題と住民主体の活動で解決する必要性を住民に見せる技術)、2.活動した成果を見せる(1公費を投じた事業の成果を首長・関係機関に見せる技術、2地域の健康課題を解決する住民主体の活動の成果を住民に見せる技術)、3.保健師が役に立つ、意義のある存在であることを世間に見せる技術である。「見せる手段」の内容は、1.企画を見せる(企画書の書き方、プレゼンテーション技術)、2.根拠を見せる(データから見せる:比較のグラフ化・実態の図示、地図で見せる:スポット地図・GIS・GPS、ナラティブに見せる)、3.見せる根拠の作り方(疫学手法:事例の記述・コホート・ロジスティック回帰分析、医療費分析・費用対効果)、4.見せるチャネルとその活用戦略、5.保健師の力量を見せる(リフレクション、保健指導におけるロールプレイ逐語録)である。「見せる公衆衛生看護技術」を習得するプログラムとして検討した内容は、1.学習成果創出型プログラム、2.コンピテンシー評価指標である。本研究は、住民と意思決定者に活動の必要性と成果を見せる公衆衛生看護技術を構築し、それを習得する学習プログラムを開発し、基礎教育・現任教育に適用することによって、質の高い公衆衛生看護活動を推進することである。平成23(2011)年度は、「見せる公衆衛生看護技術」を定義し、1活動の必要性を見せる技術、2活動の成果を見せる技術等について内容を体系化、平成24(2012)年度はそれをもとにテキスト「見せる公衆衛生看護技術」を作成、平成25(2013)年5月に出版(岡山大学出版会)、それを用いた教育プログラムを検討、平成26(2014)年度には成果普及に向けたWEB教材を作成・広報した( http://wwwmiseru.fhs.okayama-u.ac.jp )。「見せる公衆衛生看護技術」の内容は、1.活動の必要性を見せる(1予算を投じる事業の必要性を意思決定者に見せる技術、2住民主体の活動の必要性を住民に見せる技術)、2.活動の成果を見せる(1予算を投じた事業の成果を意思決定者・関係者に見せる技術、2住民主体の活動の成果を住民に見せる技術)、3.保健師の存在価値を見せる技術(保健師の必要性と価値を意思決定者・関係者・住民に見せる技術、保健師の専門性や能力の到達度を保健師同士あるいは自分自身に見せる技術)である。WEB教材には、見せる公衆衛生看護技術の概要に関する講義と、上記1-1、2-2をクローズアップした演習を設定し、学習者がそれらを通して技術を習得できるよう構成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。公衆衛生看護26年度が最終年度であるため、記入しない。技術内容と優先順位、媒体の種類等に関する幅広い意見収集調査ができなかったため。1.テキスト「見せる公衆衛生看護技術」を出版できた。2.プログラム化と内容の質改善に向けて専門家(教育研究者、現任教育担当保健師等)に意見収集できた。1,2より公表・普及への準備が整った。1.平成24年度はテキスト「見せる公衆衛生看護技術」を作成し1活動の必要性を見せる技術と2活動の成果を見せる技術の学習プログラムを検討した。2.テキストの構成は以下の通りである。序章保健師はなぜ「見せる」必要があるのか公衆衛生の向上にむけた意思決定と継続的質保証を推進するために第1部「見せる公衆衛生看護技術」とは何かを理解するために第1章活動の必要性を見せる第2章活動した成果を見せる第3章保健師が役に立つ、意義のある存在であることを世間に見せる自治体において保健師が減らされないために保健師が自身の専門性に自信を持って仕事できるために第2部「見せる手段」を習得するために第4章企画を見せる第5章根拠を見せる第6章見せる根拠の作り方
薬局と保健センターの連携による禁煙教育の有効性に関する研究

〈目的〉本研究は薬局に訪れた喫煙者に対して薬局薬剤師が禁煙補助剤(ニコチンガム)を用いた禁煙教育を行い、フォローアップを保健センターが行う連携システムの有効性を介入研究にて検討することが目的である。<方法>1)協力薬局の研修会:岩手県薬剤師会の協力を得て禁煙指導講習と本研究の実施手順の研修会を開催した。2)対象者募集:禁煙補助剤(ニコチンガム)の購入希望者に対して、薬剤師が本研究の趣旨を説明して禁煙教育参加の募集を行った。募集予定人数は平成18年度は60名、平成19年度は80名とした。3)割り付け方法:協力薬局に対して予め乱数表を用いて割付を行い、介入薬局・対照薬局を設定し、該当する薬局に関わった対象者をそれぞれ介入群、対照群とした。4)初回指導:介入群には禁煙補助剤の提供の他、各種教材を用いて薬剤師が指導した。対照群には禁煙補助剤を渡すのみとした。5)初回指導以後:介入群には禁煙開始7日前、開始後7日、1ヵ月、2ヵ月、3ヵ月後にそれぞれリーフレットの郵送による禁煙支援を盛岡市保健センターが行った。また禁煙開始後3ヵ月目に介入・対照薬局に対して同保健センターが禁煙達成の判定を行った。6)評価:禁煙宣言を行い禁煙実施予定日から3ヵ月間喫煙行動が出現しなかった者を禁煙達成者とした。禁煙達成は自己申告後呼気中CO濃度を行って判定することとした。〈結果〉平成18及び19年度の対象者数は114名(男性94名(平均±SD:46.6±14.2歳)、女性20名(44.0±14.9歳))であった。禁煙達成者数(%)は介入群は13名(23.2%)対照群は6名(10.3%)であった。介入群対照群間の禁煙達成率について、カイ二乗検定を用いて検定した結果p=0.081であり、5%水準では有意ではなかったが、2倍以上の達成率の差となった。薬局に訪れた喫煙者に対して薬局薬剤師が禁煙補助剤(ニコチンガム)を用いた禁煙教育を行い、フォローアップを保健センターが行った。1)岩手県薬剤師会の協力を得て禁煙指導講習と本研究の実施手順の研修会を開催した。2)禁煙補助剤(ニコチンガム)の購入希望者に対して、薬剤師が本研究の趣旨を説明して禁煙教育参加の募集を行った。募集予定人数は60名とした(なお、本研究の募集方法により保健センターの募集開始から30分以内に募集予定人数に達したことを付記しておく。)。3)協力薬局に対して予め乱数表を用いて割付を行い、介入薬局・対照薬局を設定し、該当する薬局に関わった対象者をそれぞれ介入群、対照群とした。5)初回指導以後:介入群には禁煙開始7日前、開始後7日、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月後にそれぞれリーフレットの郵送による禁煙支援を盛岡市保健センターが行った。また禁煙開始後3ヶ月目に介入・対照両群に対して同保健センターが禁煙達成の判定を行った。6)禁煙宣言を行い禁煙実施予定日から3ヶ月間喫煙行動が出現しなかった者を禁煙達成者とした。禁煙達成は自己申告後呼気中CO濃度を測定して判定した。今年度の対象者は60名(男性48名(平均47.8±14.0歳))、女性12名(48.2±15.5歳))であった。禁煙達成者数(率)は介入群9名(30.0%)、対照群4名(13.3%)であった。平成19年度の予定対象者数は80名である。平成19年度は、本年度対象者との合計140名に対して本研究の有効性の検討を行う予定である。〈結果〉

平成18及び19年度の対象者数は114名(男性94名(平均±SD:46.6±14.2歳)、女性20名(44.0±14.9歳))であった。禁煙達成者数(%)は介入群は13名(23.2%)対照群は6名(10.3%)であった。介入群対照群間の禁煙達成率について、カイ二乗検定を用いて検定した結果p=0.081であり、5%水準では有意ではなかったが、2倍以上の達成率の差となった。
オメガバリオン分光実験のための大強度ビーム測定用タイミング検出器の開発

ハドロン物理学の目標は物質の素になっているクォークから如何にしてハドロンが作られているかを解明することである。強い相互作用によってハドロンに閉じ込められたクォークの運動や相関を調べるため、重いクォークを導入し自由空間に取り出せないクォークの動きをあぶり出す。J-PARC高運動量ビームラインはオメガバリオンの励起状態の生成に有利な高運動量のK中間子ビームの供給が可能であり、オメガバリオンの励起状態を系統的に調べることができる。大強度ビーム測定用のチェレンコフ光を利用したチェレンコフタイミング検出器を開発することで、J-PARC高運動量ビームラインにおいてオメガバリオンの研究を開拓する。
セルロース/アパタイト複合球状粒子を用いたバイオアクティブセラミックスの開発

骨再生に有効な充填材を指向した、均一な連続孔を有する高結晶性ヒドロキシアパタイトを開発する。骨欠損部に充填して骨の再生を誘導するためには、連続孔を持つことが必要であり、十分な強度も重要である。1セルロースを原料とする10から200 μmの均一な粒子径の球状粒子を、TEMPO触媒で処理することによってカルボキシル化セルロースマイクロ球状粒子を調製し、2擬似体液中でセルロース球状粒子の表面にヒドロキシアパタイト核を形成させたセルロース/アパタイト複合球状粒子を調製する。3複合粒子を起点としてアパタイト結晶を成長させた後、焼成することによって、均一な連続孔を有するヒドロキシアパタイト結晶を調製する。
リンパ浮腫評価に３Ｄセンサーを導入したリンパ浮腫運動療法プログラムの開発

1下肢リンパ浮腫患者に対する運動療法の実態について情報収集をおこなった。リンパ浮腫外来では、セルフドレナージや圧迫療法(弾性ストッキング・弾性包帯)の指導はおこなっているが、具体的な運動療法の指導はほとんどおこなわれていなかった。患者は、セルフドレナージや圧迫療法はおこなっているが、運動については普段の生活行動程度であり、圧迫下で積極的に運動をとりいれている方は少なかった。2運動療法プログラムの開発と3Dセンサー(スキャナー)を用いた評価については、3Dスキャナーの計測の技術や精度の面で、意義のあるデータは得られていない。工学系の協力を得て、今後も引き続き検討していく。平成23年度は、下肢リンパ浮腫患者に対する圧迫下での運動療法の実態について聞き取りを行った。リンパ浮腫外来では、一人の患者に対し1回1時間の枠で対応している施設が多かった。1時間の枠では準備から問診・計測・徒手リンパドレナージまでしか行えず、圧迫療法(弾性ストッキングの採寸や着用の指導、弾性包帯の巻き方の指導)はおこなっても、圧迫下での運動療法はほとんど行われていなかった。一方、リンパ浮腫外来を訪れる患者は、就寝前にセルフマッサージをおこない、夜間は弾性ストッキングか弾性包帯を使用、日中は弾性ストッキングを着用している方が多かった。しかしながら、運動については普段の生活行動程度であり、圧迫下で積極的に運動を取り入れている方はいなかった。平成24年度は、運動により収縮する筋群とリンパ液移動のメカニズムに着目した運動プログラムを作成し、3Dスキャナを用いて評価する予定であった。3Dスキャナの購入のため、平成24年度の研究費を温存し今年度に繰り越していたが、なかなか条件(1四肢の周囲径や体積の測定ができること、2ベッドサイドに持っていけること、3患者さまに負担が少ないこと、4予算は解析ソフトをふくめて180万円まで)に見合ったものが見つからなかった。当初の候補としていたハンディ3DスキャナMH(Artec社)は、1非接触、2片手で持てるハンディタイプ(約1.5kg)、3非レーザー、4マーカー付けやキャリブレーション不要、などが条件に適合していたが、価格が300万円以上であったため除外していた。しかし、モデルチェンジのため、ようやく2月に旧型を180万円で購入できた。より正確なデータ収集のためには撮影の方法や画像処理にトレーニングが必要であり、現在、データ収集には至っていない。条件に見合った3Dスキャナー(1四肢の周囲径や体積の測定ができること、2ベッドサイドに持っていけること、3患者さまに負担が少ないこと、4予算は解析ソフトをふくめて180万円まで)が見つからなかった。そのため、データ収集には至らなかった。3Dスキャナーは、モデルチェンジによる値下がりを待って、年度末に購入できた。平成25年度には、データ収集、分析、評価をおこなう予定であったが、3Dスキャナーによる撮影・画像処理にトレーニングに手間取り、データ収集にいたらなかった。そのため、期間延長を申請した。リンパ浮腫外来では、一人の患者に対し1回1時間の枠で対応している施設が多い。1時間では、準備から問診・計測・徒手リンパドレナージまでしか行えない。圧迫療法については、弾性ストッキングの採寸や着用の指導、弾性包帯の巻き方の指導をおこなっているが、圧迫下での運動療法はほとんど行われていない。一方、リンパ浮腫外来を訪れる患者は、就寝前にセルフマッサージをおこない、夜間は弾性ストッキングか弾性包帯を使用、日中は弾性ストッキングを着用している方が多い。平成23年度は、下肢リンパ浮腫患者に対する圧迫下での運動療法の実態について情報収集をおこなった。リンパ浮腫外来では一人の患者に対し1回1時間の枠で対応している施設が多かった。

1時間では、準備、問診、計測、徒手リンパドレナージ、施術後の計測、面談くらいまでしかおこなえず、圧迫療法の指導(弾性ストッキングの採寸や着用方法の指導、弾性包帯の巻き方の指導)はおこなっても、圧迫下での運動療法まではほとんどおこなわれていなかった。また、リンパ浮腫外来を訪れる患者は、就寝前にセルフケアマッサージをおこない、夜間は弾性ストッキングや弾性包帯を着用、日中は弾性ストッキングを着用している方が多かった。しかしながら、運動については普段の生活行動程度であり、圧迫下で積極的に運動をとりいれている方は少なかった。平成24年度は、運動により収縮する筋群とリンパ液移動のメカニズムに着目した運動プログラムを作成し、3Dスキャナーを用いて評価する予定であった。条件に見合った3Dスキャナー(1四肢の周囲径や体積の測定ができること、2持ち運びが可能であること、3患者さまに、身体的にも心理的にも、侵襲や負担がないこと、4予算(解析ソフトも含め180万まで)が見つからなかった。年度末に、モデルチェンジによる価格低下により、購入できた。平成25年度は、データ収集、分析、評価をおこなう予定であったが、3Dスキャナーによる撮影・画像処理のトレーニングに困難があり、データ収集に至らなかった。平成26年度、期間延長を申請し継続した。本学の工学部や環境科学部の教員の意見を得ながら、3Dスキャナーによる評価方法を検討してきたが、技術や精度の面で意義のあるデータは得られていない。引き続き検討していく。臨床看護学評価に用いようとしていた3Dスキャナの購入に手間取った。3Dスキャナの購入のため、平成24年度の研究費を温存し今年度に繰り越していたが、当初の候補としていたハンディ3DスキャナMH(Artec社)は、価格が300万円以上であったため購入できなかった。条件(1四肢の周囲径や体積の測定ができること、2ベッドサイドに持っていけること、3患者さまに負担が少ないこと、4予算は解析ソフトをふくめて180万円まで)に見合ったものがなかなか見つからなかった。ハンディ3DスキャナMHがモデルチェンジとなったため、ようやく2月に旧型を180万円で購入することができた。しかし、より正確なデータ収集のためには撮影の方法や画像処理にトレーニングが必要であり、現在トレーニング中である。データ収集には至っていない。平成25年度には、データ収集、分析、評価をおこなう予定であったが、3Dスキャナによる撮影・画像処理にトレーニングが必要であり、データ収集にいたらなかった。平成24年度にハンディー3Dスキャナーおよび解析ソフトを購入するため、平成23年度の研究費を温存した。平成25年度は、データ収集、分析、評価をおこなう。リンパ浮腫患者会「京都ばらの会」
子宮内環境の変化に対するチオレドキシン結合蛋白によるストレス応答システムの解析

妊娠高血圧症候群(PIH)は胎盤の発育障害による血流不全が原因の一つとされ、低酸素や低栄養のために胎児は発育不全(FGR)となる。チオレドキシン結合蛋白(Thioredoxin binding protein:TBP-2 :別名thioredoxin interacting protein:Txnip)は栄養や酸素環境に応じて組織・臓器の「発育」と「成熟」を切り替えるいわば細胞内スイッチのような役割を担っている。本研究により、TBP-2 / Txnipが妊娠時に胎盤・胎児の発育・成熟調節や胎児への糖輸送・脂質の利用などに関与している可能性が示された。妊娠高血圧症候群は胎盤の発育障害による血流障害が原因の一つとされ、低酸素や低栄養のために胎児は発育障害となる。我々は胎盤・胎児の発育・成熟調節や胎児への糖輸送・脂質の利用など母児間の栄養調節にチオレドキシン結合蛋白(Thioredoxin binding protein:TBP-2)が関与している可能性を想定し、胎盤・胎児の細胞増殖や代謝制御におけるTBP-2の役割を検討している。平成26年度は本学附属病院及び関連施設において正常妊婦、妊娠高血圧症候群(PIH)妊婦、子宮内胎児発育不全(IUGR)妊婦、妊娠糖尿病妊婦、および食事摂取制限が必要な肥満妊婦などから妊娠初期の絨毛および分娩時の胎盤組織を採取し、TBP-2の遺伝子発現を検討した。TBP-2は絨毛細胞および血管内皮細胞での発現が認められ、妊娠初期絨毛では妊娠中期・後期に比べて発現が低値を示した。PIH+IUGRの胎盤では、正常およびIUGRのみの胎盤に比べて、TBP-2遺伝子発現が低下していた。また、ヒト胎盤組織を用い、酸素濃度1%、5%など種々の低酸素環境下での培養を行った。これらにおけるTBP-2発現の変化を検討中である。我々は胎盤・胎児の発育・成熟調節や胎児への糖輸送・脂質の利用など母児間の栄養調節にチオレドキシン結合蛋白(Thioredoxin binding protein:TBP-2:別名thioredoxin interacting protein:Txnip)が関与している可能性を想定し、胎盤・胎児の細胞増殖や代謝制御におけるTBP-2/Txnipの役割を検討している。平成27年度は26年度に引き続き本学附属病院及び関連施設において正常妊婦、妊娠高血圧症候群(PIH)妊婦、子宮内胎児発育不全(IUGR)妊婦などから妊娠初期の絨毛および分娩時の胎盤組織を採取し、TBP-2の遺伝子発現を検討した。TBP-2の発現は妊娠初期絨毛では妊娠中期・後期に比べて低値を示した。また、ヒト胎盤組織を用い、酸素濃度1%の低酸素環境下での培養を行ったところ、標準酸素濃度下(20%)と比較してTBP-2遺伝子発現は低下した。平成27年度は1種々の妊娠経過におけるTBP-2の検討、2胎盤組織および絨毛細胞におけるTBP-2発現の解析、3妊娠モデル動物におけるTBP-2発現の解析の三点を計画して研究を実施した。このうち、1および2については検体の収集や分析、実験結果の解析を順次進め、結果を得ることができた。3についてはマウスの飼育や検体の収集を行い、次年度以降に解析が進められる状態である。したがって、研究計画はおおむね順調に進展していると判断される。平成27年度までの検討では正常妊婦、PIH妊婦、FGR妊婦から妊娠初期の絨毛および分娩時の胎盤組織を採取し、TBP-2の遺伝子発現が妊娠初期絨毛では妊娠中期・後期に比べて低値であること、PIH+FGRの胎盤では、正常およびFGRのみの胎盤に比べて低下していることを明らかにした。またヒト胎盤組織を用い、酸素濃度1%の低酸素環境下で培養したところ、標準酸素濃度下(20%)と比較してTBP-2発現は低下した。TBP-2は高発現により細胞増殖を抑制して細胞の増殖調節に関与しているほか、インスリン依存性の糖取り込みを抑制し、脂肪酸の利用を促進するなど、細胞内の代謝制御において必須の因子である。また低酸素環境への適応にも重要で、栄養や酸素環境に応じて発育と成熟を切り替えるいわば細胞内スイッチの役割が想定されている。従って、妊娠時においてもTBP-2が胎盤・胎児の発育や成熟、母児間の栄養調節に関与している可能性が示された。平成26年度は1種々の妊娠経過におけるTBP-2の検討、2胎盤組織および絨毛細胞におけるTBP-2発現の解析、3妊娠モデル動物におけるTBP-2発現の解析の三点を計画して研究を実施した。

このうち、1および2については検体の収集や分析、実験結果の解析を順次進めることができている。3については実験準備を進め、次年度以降に研究が進められるように基礎的な検討を開始した。したがって、研究計画はおおむね順調に進展していると判断される。27年度までに収集した妊娠マウスの検体を用いて、妊娠経過中のマウス胎盤におけるTBP-2遺伝子発現を検討し、母体の栄養障害時の変化も解析する。またTBP-2遺伝子欠損マウスにおける胎盤の形成状態やPPARs遺伝子発現を検討することにより、胎盤におけるTBP-2の役割を解析する。産婦人科26年度に引き続き、本学附属病院及び関連施設において正常妊婦、妊娠高血圧症候群妊婦、子宮内胎児発育不全妊婦、妊娠糖尿病妊婦、および食事摂取制限が必要な肥満妊婦などを対象に、妊娠中ないし分娩時の母体血液、臍帯血、胎盤等を採取し、検討を継続する。以上により、母体の代謝変化と胎盤における酸化ストレス、胎児発育との関連を検討する。また、ヒト胎盤組織や絨毛細胞を用いた培養実験についても、26年度に引き続きTBP-2の発現調節機序を検討する。一方でTBP-2の強制発現によって絨毛細胞の増殖や成熟にどのような影響を及ぼすかを検討し、これにより、TBP-2が細胞の増殖や機能的成熟にどのように関与しているかを解明する。さらに、マウス、ラットを用いた妊娠中の母体24時間絶食による急性負荷または胎仔発育障害モデルとして妊娠後半の慢性的母獣摂餌制限を行い、母体肝臓、脂肪や筋肉・胎盤・胎仔肝臓等におけるTBP-2発現を解析する。また、胎仔成長後の肝臓・脂肪・筋肉などを採取し、TBP-2の発現変化を検討する。おおむね、研究計画にのっとって順調の進んでいるが、動物実験において、よりデータを安定させるために、引き続き最終年度も動物での実験が必要となった。よって、繰り越した予算を動物飼育管理費として充当する予定である。該当金額では必要試薬の購入が難しく、次年度予算と併せて、必要試薬購入予定として、繰越とした。動物飼育室利用負担金(年間180,000万円)の一部として充当する。次年度予算と併せて、試薬代に充当する。