hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒドラ神経系のコンパートメントー-その生成機構と機能的意義

1.ヒドラペプチド・EST両プロジェクトを利用して更に多くの神経ペプチド遺伝子を同定し、発現パターン解析を行う。ヒドラESTデータベースからC-末端がアミド化したペプチドを検索するアルゴリズムを作成し、これまでに知られていないペプチド遺伝子を同定した。この遺伝子は2種のRFamideペプチドをコードすると考えられ、ヒドラほぼ全身に散在する一部神経集団で発現する。これまでに同定された4種のRFamide遺伝子とはコードするペプチドレパートリーが異なり、むしろNeuropeptideY (NPY)に類似したところが認められた。2.コンパートメントの神経細胞の分化様式、前年度までBrdUとISH法を組み合わせたダブル染色でHym-176ペプチド発現神経をもつ足柄下半部コンパートメントの生成機構を解析し、コンパートメント内の神経はすべて新規分化で説明できることを示した。しかし、今年度、Hym-176及びその同族体遺伝子の発現をダブルISH法を用いて解析したところ、Hym-176+コンパートメントは更に2つの領域に分断され,上半部の神経はHym-176とHmp_15428両遺伝子を発現するが、下半部はHym-176のみ発現していた。この結果は上半部のHym-176+/Hmp_15428+神経が下半部に移行するときHmp_15428の発現を失うことを意味する。即ち、下半部のコンパートメントは発現形質の転換で生じることになり、新たな神経分化で生じた上半部のコンパートメントとは生成機構が異なることが分かった。1.神経小集団のコンパートメントを形成する神経ペプチド遺伝子の同定:現在進行中のヒドラペプチド・EST両プロジェクトを利用して7種の新規ペプチド遺伝子を同定し、発現パターン解析を行った。その結果、触手のみ、足柄の一部のみ、頭部と足部を除く体幹部のみ等の限られた領域の神経にのみ発現が見られる遺伝子が6種同定された。1種は特に局在する発現は見られなかった。また、ダブルin situhybridization法でこれら遺伝子を発現する神経細胞小集団間の関係を調べたところ、相互に重複している集団はなかった。このことから多くの神経細胞集団はヒドラ個体の特異的部位で発現するコンパートメントを形成すると結論した。2.コンパートメントの神経細胞の分化様式、即ち幹細胞からの分化か他神経からの分化転換かをHym-176^+神経について調べた。抗BrdU/in situ hybridization 2重染色法を用いた結果、新たに分化するHym-176^+神経はすべてBrdUポジティブ、即ち幹細胞からの分化で有り、既存の神経の分化転換ではないことが判明した。コンパートメント内の神経細胞が産生するペプチド分子の機能解析。これには、足柄下半部で特異的に発現するHym-176神経ペプチドの機能を2層の上皮筋肉細胞のみでできている上皮ヒドラにペプチドを作用させその動きをビデオ解析した。Hym-176は特異的に足柄を収縮させることから、コンパートメントは局部的に働く神経ペプチドをその機能部位に局在させることであると考えた。
鶏の卵管における抗サルモネラ菌免疫応答とその内分泌的調節

家禽のサルモネラ菌による感染は深刻化を増しており,食品の安全性確保のためにこれの対策が急務となっているので生殖器における抗サルモネラ免疫応答の調節機構を追究した。卵巣と卵管におけるSE菌の潜伏様式の組織学的特性と、これらの組織内でSE菌に対して働く免疫応答の機構を追究した。SE菌を腹腔内に接種すると、SE菌は卵管各部の粘膜上皮下や上皮細胞内,卵巣組織に侵入することが認められた。また,SE菌の卵管粘膜への侵入に伴い,MHCクラスII発現細胞とT細胞サブセットが増加し,これらがSE菌を除去することを示唆した。一方,新規な抗菌ペプチドとして知られるディフェンシンの遺伝子が卵管各部の粘膜上皮または上皮下で発現すること,またこの発現はSE菌に応答して上昇することを見出した。これらの結果から、SE菌は卵管粘膜をはじめとして各臓器の表面から組織内へ侵入すること、卵管では粘膜上皮に潜伏する可能性があること、そしてこのSE菌の侵入に対して自然ならびに獲得免疫が働く特性が示された。ニワトリの卵巣と卵管における局所免疫の基礎的研究として,その調節機構と生殖機能に及ぼす影響を解析し、生殖器の局所免疫は感染防御だけでなく生殖機能にも影響することを示唆した。ニワトリに一時的な絶食処理を施して産卵を停止させ,給餌を再開して産卵を開始させると,産卵機能が処理前より向上する。これを活用したものが強制換羽である。しかし,絶食ストレスは生体の防御機能を低下させる。免疫機能に大きい影響を及ぼすホルモン産生とストレスとの関連を追究し,強制換羽は下垂体組織のリモデリングにより産卵の再開後に内分泌機能が高めるが,換羽中には内分泌機構と関連した免疫機能も低下すると推定した。家禽のサルモネラ菌による感染が増加しているが、卵の内部の感染は、食料としての安全性のみならず、ヒナにも感染が及ぶため深刻である。卵形成の場である生殖器に菌が潜伏すると保菌卵が産卵されると考えられるので、卵管の免疫機能を強化する必要がある。S.enteritidis(SE菌)が卵管組織内に潜伏する機構と、組織内におけるSE菌と免疫応答との関連は明らかでない。本研究は、これを明らかにするために、卵管におけるSE菌の潜伏様式の組織学的特性と、卵管組織内でSE菌に対して働く免疫応答の機構を追究した。SE菌を腹腔内に接種して24時間または48時間後に、卵管と、卵巣やその他の腹腔内臓器を採取し、免疫組織化学的にSE菌の局在を追究した。その結果、卵管では各部の粘膜上皮下に多くの菌が認められ、その他に粘膜上皮細胞内や固有層にも散在していた。SE菌は卵巣組織や肝臓、腎臓、脾臓、大腸粘膜の各組織内にも認められた。一方、SE菌を膣部に接種して12時間または24時間後に卵管の各部を切片として偽好酸球の分布を組織学的に解析したところ、これの分布は摂取に伴って膣部で増加した。これらの結果から、SE菌は卵管粘膜をはじめとして各臓器の表面から組織内へ侵入すること、卵管では粘膜上皮に潜伏する可能性があること、さらに菌の排除に好酸球が関わることが示唆された。菌が排除されずに潜伏すると感染卵の産卵につながるものと考えられる。近年,家禽のサルモネラ菌による感染が増加しているので,これの対策が急務となっている。平成14年度にはサルモネラ菌(Salmonella enteritidis;SE菌)が卵管粘膜表面から組織内へ侵入する特性があることを明らかにした。これが卵管に潜伏すると保菌卵が産卵されると考えられる。これまでに,卵管は内分泌依存性の免疫機能を発現することも示した。

しかし,SE菌が卵管組織内に潜伏する機構と,組織内におけるSE菌と免疫応答との関連は明らかでない。本研究は,これを明らかにするために,(1)卵管組織内でSE菌に対して働く免疫応答の機構,および(2)卵管における抗菌ペプチドの発現を解析した。SE菌を接種した卵管・卵巣の組織切片を作成して,SE菌,ヘルパー/炎症性T細胞(CD4),細胞障害性/サブレッサーT細胞(CD8)の免疫染色,ならびに抗菌作用があるアビジンに対する組織化学染色を施した。その結果,SE菌は卵管粘膜に侵入し,アビジン含有細胞とT細胞サブセットが増加し,これらがSE菌を除去することを示唆した。また,自然免疫に重要なナチュラルキラー細胞(NK細胞)を同定する免疫染色法とin situハイブリダイゼーション法を検討し,この細胞が卵管で検出されることを見出した。続いて,菌にNK細胞が応答するかどうかを追究する予定である。一方,新規な抗菌ペプチドとして知られるディフェンシンが卵管で発現する可能性をRT-PCR法とin situハイブリダイゼーション法で検討し,これの遺伝子が卵管各部の粘膜上皮または上皮下で発現することを見出した。現在組織培養法で卵管組織をSE菌に感作させ,この分子の発現が応答するかどうかを追究している。家禽のサルモネラ菌による感染は深刻化を増しており,食品の安全性確保のためにこれの対策が急務となっている。平成15年度までにサルモネラ菌(Salmonella enteritidis; SE菌)が卵管粘膜表面から組織内へ侵入する特性があることを明らかにした。これが卵管に潜伏すると保菌卵が産卵されると考えられる。本年度は,(1)卵管組織内でSE菌に対して働く獲得免疫の機構,および(2)卵管の抗菌ペプチドの発現と産卵機能との関係ならびにSE菌との関係を解析した。産卵鶏の生体内にSE菌を接種し,卵管と卵巣における主要組織適合遺伝子複合体(MHC)クラスII,ヘルパー/炎症性T細胞(CD4),細胞障害性/サプレッサーT細胞(CD8)の動態を組織化学染色を施した。その結果,SE菌は卵管粘膜に侵入すること,また,培養系でもSE菌は卵巣のMHCクラスII発現を増加させることを明らかにし,これらの細胞がSE菌の除去に働くことを示唆した。前年度までに新規な抗菌ペプチドとして知られるディフェンシンが卵管で発現する可能性をRT-PCR法とin situハイブリダイゼーション法で示したが,本年度はこのペプチドの抗体を作製し,ペプチドが卵管で発現することも示した。またこれのmRNA発現は加齢に伴って増加すること,産卵期に高く休産期に低下すること,そしてSE菌に応答して高まることを明らかにした。このペプチドはSE菌に反応して高まるので,獲得免疫系とともにこれの除去に働き,また産卵期に発現が高いことから内分泌的影響を受けて発現が調節されていることを示唆した。
炭素・窒素化合物が登熟中に葉・茎から収穫部位に再編成される機作の種間差

各作物において登熟期間に葉・茎の構成物質が分解され,収穫部位へ転流し,そこで収穫部位の構成物質が合成されるが,この過程で炭素・窒素化合物がどのような挙動をとるかについてはほとんど明らかにされていないので,生育最大期と収穫期の各器官での炭素・窒素化合物の組成の変化を調査し,これらの過程を明らかにようとし,下記の結果を得た.1)登熟期間中に葉・茎重はイネ,トウモロコシではほとんど変化しないが,やや増加し,ダイズ,バレイショでは減少した.一方,各構成分組成は各作物とも生育によらずほぼ一定であったことから,イネ,トウモロコシではヘミセルロース,セルロース含有率が高いため細胞壁が分解されにくく,ダイズ,バレイショでは各種成分が均等に存在するため細胞壁が分解されやすかったと考えられる.2)葉・茎室素の収穫部位室素への寄与率はイネ,トウモロコシで大きく,ダイズ,バレイショで小さかった.葉・茎からの窒素の減少はイネ,バイレショの葉,トウモロコシの茎,ダイズの葉・茎で大きく,これらの器官が収穫部位へ移行する窒素の貯蔵にとって重要であった.3)遊離アミノ酸組成は,時期,器官,作物により大きく異なり,アスパラギン酸,グルタミン酸,アスパラギン,グルタミンの占る割合が著しく高かった.4)タンパク態アミノ酸組成は,ダイズで他の作物とやや異なるものの,遊離アミノ酸組成に比べると,時期,器官,作物による変動は小さく,各種のアミノさんが均等に存在した.5)以上の結果を期に,各アミノ酸の代謝過程を考慮して,炭素の収支を試算し,窒素化合物の分解・合成にともない著しい炭素の組換が起きることを明らかにした.各作物において登熟期間に葉・茎の構成物質が分解され,収穫部位へ転流し,そこで収穫部位の構成物質が合成されるが,この過程で炭素・窒素化合物がどのような挙動をとるかについてはほとんど明らかにされていないので,生育最大期と収穫期の各器官での炭素・窒素化合物の組成の変化を調査し,これらの過程を明らかにようとし,下記の結果を得た.1)登熟期間中に葉・茎重はイネ,トウモロコシではほとんど変化しないが,やや増加し,ダイズ,バレイショでは減少した.一方,各構成分組成は各作物とも生育によらずほぼ一定であったことから,イネ,トウモロコシではヘミセルロース,セルロース含有率が高いため細胞壁が分解されにくく,ダイズ,バレイショでは各種成分が均等に存在するため細胞壁が分解されやすかったと考えられる.2)葉・茎室素の収穫部位室素への寄与率はイネ,トウモロコシで大きく,ダイズ,バレイショで小さかった.葉・茎からの窒素の減少はイネ,バイレショの葉,トウモロコシの茎,ダイズの葉・茎で大きく,これらの器官が収穫部位へ移行する窒素の貯蔵にとって重要であった.3)遊離アミノ酸組成は,時期,器官,作物により大きく異なり,アスパラギン酸,グルタミン酸,アスパラギン,グルタミンの占る割合が著しく高かった.4)タンパク態アミノ酸組成は,ダイズで他の作物とやや異なるものの,遊離アミノ酸組成に比べると,時期,器官,作物による変動は小さく,各種のアミノさんが均等に存在した.5)以上の結果を期に,各アミノ酸の代謝過程を考慮して,炭素の収支を試算し,窒素化合物の分解・合成にともない著しい炭素の組換が起きることを明らかにした.登熟期間中における炭素・窒素化合物が茎葉から収穫部位に再編成される機作の種間差を明らかにする目的で、各種作物(水稲,トウモロコシ,大豆,バレイショ)の登熟期における茎葉・収穫部位の構成成分の変化を調査し、以下の結果を得た。1.茎葉で糖・澱粉などの易動性の炭水化物が不足してくると、ヘミセルロースも再利用されるが、作物種によりこの程度は異なっている。2.窒素の主な転流形態は遊離アミノ酸であるが、その組成は作物種、部位、生育時期により異なり、転流・合成に対応して変化する。3.蛋白質のアミノ酸組成は作物種、部位、生育時期による差はほとんどなく、各種アミノ酸が幅広く存在する。さらに、以上の知見の理解を深める目的で、水稲の登熟期間中においてa)窒素供給条件が窒素の再転流におよぼす影響と、b)葉より取り込ませた【^(14)C】-グルタミン、【^(14)C】-シュクロースの【^(14)C】炭素の挙動を調べ、以下の結果を得た。1.葉における同化炭水化物の主な転流形態であるシュクロースは、直ちに子実へ転流し、呼吸による損失も少く、主に澱粉に合成され、一部は蛋白質に取りこまれる。2.登熟期に培地から多量の窒素が供給されても、茎葉から子実への窒素の再転流が起こり、この再転流した窒素が子実中の窒素の50%を占めることから、再転流窒素が子実の登熟に必要であると推定される。3.葉で取りこまれたグルタミン構成炭素は、シュクロースに比べ、その代謝・転換は著しく、まず葉において転換され、呼吸に使用される割合が多く、子実へ転流する割合は少く、子実中では主として糖・澱粉の構成分となる。
グラフィカルモデルを用いた運転馴化状態の検出手法

平成30年度は,ドライバーの個人差を考慮した連続運転時間と運転挙動の関係解明を目指した.具体的には,運転馴化の有無を示唆する指標としてSAでの休憩の有無に着目し,同指標と車両挙動の変化の関係を分析した.また,個人差を考慮した知見を得ることを目的に,平均走行速度と速度の分散によってドライバーを類型化し,類型毎に分析を実施した.具体的には,松山自動車道下り線,いよ西条ICから河内ICに至る区間を通過したプローブカーデータを活用し,同区間に存在する6箇所のサグを対象に,石鎚山SAでの休憩前後の運転挙動変化を分析した.また,運転挙動の指標としては,サグ底通過後の減速走行距離を用いた.対象の6サグは勾配等の条件が異なる為,サグ間の減速走行距離を生値によって比較することは適切ではない.そこで,各トリップの減速走行距離を,同一サグで得られたサンプル内での順位を百分率で表した数値(以下,"ランク")によって基準化した.ランクが高い場合は減速走行距離が相対的に小さく運転状態が良好であると考えられる.ドライバーの個人差を考慮する上で,トリップ開始から間もない地点における運転挙動データを活用した.具体的には,高松市周辺を起点とし,高松西ICから流入したトリップを対象に,高松西IC付近の区間における平均走行距離および分散を算出し,ドライバー類型化の指標とした.同指標をK-mean法により,対象トリップを4類型に分類した.高松西ICから流入し,分析対象の6サグを通過した189トリップの中で,石鎚山SAで休憩したトリップを対象に,休憩前後における減速走行距離を比較した,結果,平均速度が高い類型のトリップの過半数において休憩効果が認められず,休憩行動が減速走行距離に与える影響には個人差が認められた.すなわち,個人差を考慮した運転馴化の検出において出発地付近の速度データの活用が有用である可能性を示した.平成29年度は,運転馴化の指標として連続運転時間を用いたうえで,(1)同指標と車両挙動の変化の関係をモデル化するとともに,(2)運転安全性との関係を統計分析により明らかにした.(1)については,四国の高速道路,松山自動車道を対象に,プローブカーから得られる1秒毎の車両位置情報(ドットデータ)から各ドライバーのトリップを抽出し,100m区間ごとの連続運転時間を算出した.続いて,運転挙動の定量化指標を選定した.本研究では,運転馴化と運転挙動との関係に着目しており,馴化時には特定の刺激に対する反応遅れが生じることが考えられる.そこで,サグ底通過時の運転挙動を定量化することとした.すなわち,運転馴化時にはサグの存在,またはサグ底通過後の速度低下という刺激に対する,アクセルの踏みこみや再加速といった反応が遅れるとの仮説を措定し,同仮説を検証した.連続運転時間とサグでの減速走行距離,および速度低下量との関係をPiecewise Linear Regressionによりモデル化した結果,連続運転時間が5000秒のときに,両指標が有意に増加する傾向が確認でき,連続運転時間の増加による運転挙動変化を実証し,運転馴化による反応遅れを示唆する結果を得た.(2)については,長時間連続運転状態の車両,すなわち運転馴化に陥った車両によって道路区間の交通安全性が低下するとの仮説を措定し,その検証を行った.具体的には,(1)に使用したデータを用いて,100m区間ごとの連続運転車両混入率を算出した.ここで,連続運転車両とは起点,またはSA/PAから出発して5000秒以上の連続運転を継続している車両を指す.次に,同混入率を説明変数に用いた事故リスク推定モデルを構築した.推定の結果,連続運転車両混入率の係数が正に有意に推定されることを示した.当初の計画では平成29年度においてドライビングシミュレータ(DS)を作成し,DS空間内における走行実験により長時間運転時の車両挙動変化特性を把握することを予定していた.しかし,本目的はプローブカーデータによるドットデータから実証することが出来たため,DS実験は実施しなかった.運転馴化検出モデルの構築については実施していない.その理由は,馴化に関するレビューを重ね,検討した結果,馴化とは反復作業の継続に伴って段階的に発現するものであり,馴化の有無を2値的に区分することは困難であるとともに,工学的に大きな意義を持たないと判断したためである.代わりに,本研究では,馴化は連続運転時間の増加に伴い進展し,ある閾値以上で周辺の交通流に評価可能な形で影響を与えるものと考え,連続運転時間と交通安全性,すなわち事故リスクとの関係を統計的に明らかにすることとした.再設定した目的は概ね達成しているため,本研究は「概ね順調に進展している」と判断した.平成30年度は,ドライバーの個人差を考慮した連続運転時間と運転挙動の関係解明を目指した.具体的には,運転馴化の有無を示唆する指標としてSAでの休憩の有無に着目し,同指標と車両挙動の変化の関係を分析した.また,個人差を考慮した知見を得ることを目的に,平均走行速度と速度の分散によってドライバーを類型化し,類型毎に分析を実施した.具体的には,松山自動車道下り線,いよ西条ICから河内ICに至る区間を通過したプローブカーデータを活用し,同区間に存在する6箇所のサグを対象に,石鎚山SAでの休憩前後の運転挙動変化を分析した.また,運転挙動の指標としては,サグ底通過後の減速走行距離を用いた.対象の6サグは勾配等の条件が異なる為,サグ間の減速走行距離を生値によって比較することは適切ではない.

そこで,各トリップの減速走行距離を,同一サグで得られたサンプル内での順位を百分率で表した数値(以下,"ランク")によって基準化した.ランクが高い場合は減速走行距離が相対的に小さく運転状態が良好であると考えられる.ドライバーの個人差を考慮する上で,トリップ開始から間もない地点における運転挙動データを活用した.具体的には,高松市周辺を起点とし,高松西ICから流入したトリップを対象に,高松西IC付近の区間における平均走行距離および分散を算出し,ドライバー類型化の指標とした.同指標をK-mean法により,対象トリップを4類型に分類した.高松西ICから流入し,分析対象の6サグを通過した189トリップの中で,石鎚山SAで休憩したトリップを対象に,休憩前後における減速走行距離を比較した,結果,平均速度が高い類型のトリップの過半数において休憩効果が認められず,休憩行動が減速走行距離に与える影響には個人差が認められた.すなわち,個人差を考慮した運転馴化の検出において出発地付近の速度データの活用が有用である可能性を示した.当初計画では,個人差を考慮した馴化検出モデルの構築を目指していた.しかしながら,「進捗状況」で述べた理由により馴化検出モデルの構築を断念し,馴化が交通流に与える影響評価に変更している.平成30年度は,連続運転時間と運転挙動変化の関係について,道路幾何構造や天候,時間帯等を考慮したモデル化を実施する予定である.
日本海における中層循環場とその海洋生態系へのインパクトの解明

1.懸架式超音波流速計(LADCP)を導入し、沖合域における水平流速の鉛直構造を詳細に実測した。さらに、船底設置型ADCP・係留系測流・地衡流速等の手法を併せて用いて日本海北部亜寒帯循環域の流動実態を明らかにした。北緯40度付近に存在する極前線上における流量は約2.3SVであったが、多くは津軽海峡から太平洋に流出し、亜寒帯循環として再循環している流量は0.8SV程度と見積もられた。極前線に沿って日本海西部ロシア海域から日本海東部日本領海へ流入する中層水は約0.45SVであった。2.日本海北部海域の亜寒帯循環における中層循環は、東部の日本領海域では水深約200mに、位置するが西部のロシア海域では海表面に露出しており、表層に存在する動・植物プランクトンを東西方向に水平輸送し、その結果海洋生態系に大きな影響を与えている。特に春季ブルーミングの時期が東西海域で大きく異なる日本海北部海域ではその影響は大きいものと考えられる。この仮説を検証するために、20032005年7月において主要な動物プランクトンの指標として冷水性オキアミ(Thysanoessa longipes)を用いて、生後数十日のカリプトピス期及びファーシリア期幼生の水平分布を調べた。日本海東部ではブルーミングは45月頃に起こるため7月にはカリプトピス幼生はほとんど見られないが、亜寒帯循環の流軸付近にのみ7月においても多数のカリプトピス幼生が見られた。気象条件の多少の差異から各年で分布域が多少異なっていたが、最もブルーミングが遅く始まったと考えられる2005年には北緯40度の極前線西部域に多数の幼生が見られる一方、ブルーミングが早く始まった2003年では亜寒帯循環の北部に相当する北緯43度付近に多数の幼生が見られた。15年度は、16年度の本格的観測実施へ向けた準備作業及び予備調査を行った。具体的には、1)日本海の中層循環場を実測するための主要な測器である懸架式超音波流速計(LADCP)のテスト及びデータ処理手法の確立、2)長期的な流動変動を把握するための係留系の設置、3)周辺海域の水塊構造の把握、4)オキアミ類幼生の分布と海洋循環場との関係の把握、等を行った。具体的には以下に示すとおりである。1.LADCPのテスト・データ処理手法LADCPの実体は、既存の小型ADCPをCTDフレームに取り付け、同時に降下させることにより水温・塩分と一緒に流速場を測定し、流速ゼロの海底直上から流速の連続性、GPSによる位置情報等を基に絶対流速を求める機器であり、中層における弱い流れも正確に測定することができる。今年度は、9月に行われた北米丸航海時にテスト観測を行い、機器の調整を行うと共に、データ処理手法の改良を行った。2.流速計の回収・設置9月に行われた北光丸航海時に、前年度設置した係留系を回収し、新たに極前線付近に係留系を設置した。3.周辺海域の水塊構造の把握7月に行われた鳥海丸によるスルメイカ一斉調査時と9月の北光丸航海時に、CTD及び各層採水を行い、溶存酸素、栄養塩、クロロフィル等の分析を行った。4.オキアミ類幼生の分布7月及び9月の調査時にノルパックネット・ボンゴネットによるオキアミ類幼生の採集を行い、水塊構造及び循環場との関連性を調べた。その結果、指標としては冷水性オキアミのThysanoessa longipesが適しており、春季ブルーミングが終了した7月においても生後間もないカリプトピス

期幼生が亜寒帯循環域を中心に分布していることが明らかとなり、循環によって受動的に幼生の移動が広範囲に行われていることが示唆された。1.H15・16年に行われたCTD及び係留系調査から、日本海の極前線(北緯40度)以北の海洋循環の絶対流量が明らかとなった。具体的には、対馬暖流と亜寒帯循環から形成される極前線の東向流量は約3.0SV、その内、亜寒帯循環の流量は約0.8SV、亜寒帯循環の北部のロシア沿海州沖に存在する低気圧性循環(北部循環)の流量は約0.8SVであった。この結果から、北部循環の流量が今まで考えられていたものより大きく、日本海北部の循環を考える上で重要な循環であることが明らかとなった。2.ロシア沿岸起源の低温・低塩の中層水は、対馬暖流の下層の水深100200mに存在し、流速の鉛直勾配が大きかった。その平均東向流速は35cm/sであった。懸架式超音波流速計(LADCP)は、地衡流計算では得られない高精度で中層付近の流速場の鉛直構造を捉えることができた。しかし、海域によっては慣性振動や潮流が大きく、これらの短周期成分の除去が次年度の課題となった。3.ノルパックネット及びボンゴネットを用いて、日本海北部に多く分布する主要冷水性オキアミThysanoessa longipesの幼生の海域毎の頻度分布及び体長組成を調べた。その結果、ブルーミング終了後の7月においてもThysanoessa longipesの生後間もないカリプトピス幼生が亜寒帯循環域に多く見られ、ロシア沿海州付近から移流している可能性が高いことが示された。また、亜寒帯循環域は未成体及び成体の体長組成にばらつきが多く、発生時期の異なる幼生の加入を示唆していた。H17年7月に調査航海を実施し、H16年度に設置した係留系の回収及び再設置、CTD・LADCP観測、ならびに船底設置型ADCPによる流動場の測定を行った。また、ノルパックネット・ボンゴネット等による動物プランクトン採集を行い、オキアミ類を抽出し、成長段階毎の水平分布構造を明らかにした。得られたデータの解析の結果、以下の事が明らかとなった。1.懸架式超音波流速計(LADCP)を用いた流速測定手法を確立した。これにより、沖合域における海洋混合下の中・深層における詳細な流速の鉛直構造が明らかとなった。亜寒帯循環中央部では流れは非常に小さく、北緯40度付近の極前線においては、中層でも1020cm/sの東向流速を示す海域が見られた。また、北緯44度付近の亜寒帯循環北部域では、亜寒帯水・対馬暖流水・北部循環水の3つの水塊からなる複雑な海洋構造が見られた。2.日本海極前線付近を流れる中層循環の流量を0.4SV程度であると推測した。これは過去の知見等と比較すると、妥当な値であると考えられる。3.冷水性オキアミThysanoessa longipesの幼生・未成体期の水平分布は、海洋循環構造と非常によく一致していた。日本沿岸付近の亜寒帯循環の流速の速い海域では、夏季においてもブルーミング時期が遅いロシア海域からの移流と見られる若い幼生が多量に見られた。このことから亜寒帯循環域には発生時期の異なる冷水性オキアミが混在し、その結果として現存量も多くなっている可能性が示唆された。
純粋持株会社による経営統合の事後評価に関する実証分析

本年度は前年度に構築されたデータセットを用いて、純粋持株会社による経営統合が事後的なパフォーマンスに与えた影響について、非金融業と銀行業(特に地域銀行)のケースに分けて検証を行った。まず、非金融業の経営統合の検証に関しては、従来型の合併方式による場合との違いに着目して検討した。分析の結果、次のような点が明らかにされた。第1に、統合前の業種、収益性、規模で近似させたコントロール企業と比較したところ、経営統合は事後的なパフォーマンスを実現しているとは判断できないという結果が得られた。第2に、期間の経過とともにパフォーマンスが改善しているか否かの検証(Jカーブ効果)についても、そうした効果は存在しないことが明らかとなった。第3に、統合企業間の対等性が事後的なパフォーマンスに与えた影響に関する検証からは、持株会社方式では統合企業間の規模が接近している案件ほど、そして対等性に配慮している案件ほど事後的なパフォーマンスの改善がなされていることが確認された。次いで、本年度は前年度に着手していた持株会社による地域銀行の統合動機と事後パフォーマンスに関する検証についてのブラッシュアップにも取り組んだ。分析の結果、地域銀行の統合は市場支配力の強化を通じた株主価値最大化を動機とするとともに、政府の統合促進政策への反応や都道府県の経済環境からの影響も受けていることがわかった。また、事後のパフォーマンスについては、持株会社方式・合併方式ともに、十分なパフォーマンス改善効果を有していないことが示された。さらに、事後的なリストラクチャリング行動に関しては、合併方式に比べ組織の独立性が維持される持株会社方式の方がダウンサイジングへの取り組みは鈍いことが明らかにされた。前年度から進めていた地域銀行の検証に関して、ブラッシュアップがはかれたとともに、非金融業の経営統合を対象とした事後パフォーマンスの分析が行えたため。また、地域銀行の統合の検証については、査読誌への投稿を実現し、非金融業の検証に関してはワーキングペーパーとして公表した。次年度には、引き続き純粋持株会社化に関するデータセット(設立件数、業種、上場市場、設立形態など)の充実化に努める。また、次年度には、持株会社による経営統合の事後評価の検証の一環として、持株会社体制を廃止した案件の把握とその要因についての分析に着手する。まず第1に、持株会社の設立形態を経営統合型と組織再編型に分類し、それぞれの廃止件数、廃止までの期間などの基礎的な情報を取集する。第2に、廃止要因に関して、経営統合によって設立された持株会社と組織再編によって設立された持株会社の差異に注意して分析する。具体的には、前者のケースでは、統合時の統合企業間の業種や企業規模の差異のあり方が、事後的な持株会社体制の継続性に影響を与えているとの仮説を立て検証を行う。後者に関しては、組織再編後の子会社数推移などのグループ再編の程度が同組織の継続性を規定するとの仮説を立て検証を行う。なお、以上の研究成果については、ワーキングペーパーとして公表したのち、学術雑誌に投稿することを目指す。本年度は、純粋持株会社の設立状況に関する包括的なデータセットの構築に着手した。従来、持株会社の設立実態については、アンケート等によるワンショットの情報に限定され、体系的なデータは提供されてこなかった。そこで、解禁以降の持株会社の設立案件に関するデータベースを購入するとともに、それを加工し、設立件数、業種、上場市場、形態(組織再編型、経営統合型)についての把握に努めた。本データベースによって集計を行ったところ、まず、あくまで公表ベースではあるが、これまで1,000件程度の持株会社が設立されており(一部、事業持株会社案件を含む)、持株会社が経営統合や組織再編のツールとして根付いていることが明らかにされた。また、件数ベースは組織再編型が8割を超える一方で、金額ベースでは経営統合型が大きなウェイトを占めていることが確認された。業種ベースでは、組織再編型ではサービス業が、経営統合型では金融業が持株会社設立のドライバーになっていることが判明した。さらに、マーケット別の設立件数に目を向けると、上場企業の案件が大勢を占めるものの、未上場企業の設立も3割を超え、中小企業にまで活用の裾野が広がっていることが示された。次いで、構築されたデータベースを用いて、持株会社活用の中でも特に近年増加する地域銀行の統合に焦点をあて、その統合動機と事後パフォーマンスについての検証を行った。分析の結果、以下の点が明らかにされた。第1に、健全性の劣る銀行ほど売り手として統合に参加する傾向にあることが観察された。第2に、事後パフォーマンスに関しては、合併方式に比べ効果は劣るものの、持株会社方式についてもダウンサイジングが進み、一定程度のパフォーマンス改善効果があることが確認された。第3に、域内統合と域間統合に分けて検証を行うと、後者の方で資産規模の縮小や収益性、健全性の改善が明確であることが示された。データセットの構築が進み、純粋持株会社の設立実態について把握ができたとともに、地域銀行を対象に持株会社方式による統合動機と事後パフォーマンスについての検証が行えたため。

第1に、統合前の業種、収益性、規模で近似させたコントロール企業と比較したところ、経営統合は事後的なパフォーマンスを実現しているとは判断できないという結果が得られた。第2に、期間の経過とともにパフォーマンスが改善しているか否かの検証(Jカーブ効果)についても、そうした効果は存在しないことが明らかとなった。第3に、統合企業間の対等性が事後的なパフォーマンスに与えた影響に関する検証からは、持株会社方式では統合企業間の規模が接近している案件ほど、そして対等性に配慮している案件ほど事後的なパフォーマンスの改善がなされていることが確認された。次いで、本年度は前年度に着手していた持株会社による地域銀行の統合動機と事後パフォーマンスに関する検証についてのブラッシュアップにも取り組んだ。分析の結果、地域銀行の統合は市場支配力の強化を通じた株主価値最大化を動機とするとともに、政府の統合促進政策への反応や都道府県の経済環境からの影響も受けていることがわかった。また、事後のパフォーマンスについては、持株会社方式・合併方式ともに、十分なパフォーマンス改善効果を有していないことが示された。さらに、事後的なリストラクチャリング行動に関しては、合併方式に比べ組織の独立性が維持される持株会社方式の方がダウンサイジングへの取り組みは鈍いことが明らかにされた。前年度から進めていた地域銀行の検証に関して、ブラッシュアップがはかれたとともに、非金融業の経営統合を対象とした事後パフォーマンスの分析が行えたため。また、地域銀行の統合の検証については、査読誌への投稿を実現し、非金融業の検証に関してはワーキングペーパーとして公表した。次年度には、本年度にまとめた純粋持株会社の設立実態についての基礎的情報と、持株会社方式による地域銀行の統合動機と事後パフォーマンスに関する研究成果について、ディスカッションペーパーとして公表するとともに、学術雑誌に投稿することを予定している。また、次年度には、持株会社方式による経営統合の事後評価に関して、非金融業をサンプルとした検証に着手する。具体的には、上場企業同士の経営統合案件を対象とし、統合案件と非統合案件、持株会社方式と合併方式の事後的な収益性、リストラクチャリング行動の差異について検証を試みる予定である。なお、統合案件のペアとなる非統合案件の選択に当たっては、可能な限り統合案件と事前の特性が近似した案件を抽出する必要があるため、傾向スコアマッチング(propensity score matching)などのテクニックを用いて、事後的なパフォーマンス改善効果に関する精緻な検証が可能となるよう意識する。次年度には、引き続き純粋持株会社化に関するデータセット(設立件数、業種、上場市場、設立形態など)の充実化に努める。また、次年度には、持株会社による経営統合の事後評価の検証の一環として、持株会社体制を廃止した案件の把握とその要因についての分析に着手する。まず第1に、持株会社の設立形態を経営統合型と組織再編型に分類し、それぞれの廃止件数、廃止までの期間などの基礎的な情報を取集する。第2に、廃止要因に関して、経営統合によって設立された持株会社と組織再編によって設立された持株会社の差異に注意して分析する。
新しい視点からの局所麻酔薬の薬理作用と有害作用の研究

局所麻酔薬は神経細胞のナトリウムチャネルを抑制することにより麻酔作用を生ずるとされているが、これのみで局所麻酔薬の作用や種々の有害作用をすべて説明することはできない。ラット脳には数種類のCa-及びMg-ATPaseが存在したが、本研究で、局所麻酔薬はアルカリ性で作用するCa-及びMg-ATPase活性を抑制した。また、作用の強い局所麻酔薬ほど強くNa,K-ATPase活性を抑制した。これらのATPaseは局所麻酔薬の作用に関連する可能性がある。神経細胞膜の興奮性の維持をになうNa,K-ATPaseに対する局所麻酔薬の作用について検討を行った。5種類の局所麻酔薬は濃度に依存してNa,K-ATPase活性を抑制した。活性阻害の濃度は各局所麻酔薬の臨床使用濃度に近く、活性の50%阻害濃度と局所麻酔薬の力価あるいは毒性の間には相関が見られた。活性抑制の原因としてNa及びKイオンに対する親和性の低下が考えられた。生体膜の構成脂質であるホスファチジルコリンとホスファチジルエタノールアミンは、Na,K-ATPaseに対するプロカインの作用を低下させたが、リドカインなど他の局所麻酔薬による阻害を増強した。生体膜リン脂質が局所麻酔作用に影響することを示唆する。歯科臨床において局所麻酔薬は歯槽骨周辺に浸潤麻酔として使用されることから、骨芽細胞由来の酵素に対する局所麻酔薬の作用を検討した。5種類の局所麻酔薬は濃度に依存してCa-及びMg-ATPase活性を抑制した。各麻酔薬の両ATPase活性阻害の順序は臨床的に推定されている各麻酔薬の作用あるいは毒性の強さの順序にほぼ一致していた。細胞の形質膜に対する局所麻酔薬の作用の結果としてこれらの酵素が抑制される可能性がある。リドカイン、プロカイン及びプリロカインはアルカリ性ホスファターゼ活性を抑制したが、ジブカインとテトラカインは抑制しなかったことから、局所麻酔薬に共通した作用ではなかった。電子スピン共鳴(ESR)、19Fの核磁気共鳴(NMR)を用いた実験から、全身麻酔薬のイソフルレンはリポソーム膜の表層に結合し化学交換を行っていること、その膜に対する影響は膜の表層に強く作用し、深部ではその作用が低下することを示した。1.平成25年度までに、神経細胞膜のNa,K-ATPaseは、5種類の局所麻酔薬の濃度に依存して抑制され、活性の50%阻害濃度と局所麻酔薬の力価あるいは毒性の間には相関が見られること、活性抑制の原因としてNa及びKイオンに対する親和性の低下が考えられ、生体膜の構成脂質が局所麻酔作用に影響することを示した。さらに、歯科臨床との関連から、局所麻酔薬は骨芽細胞由来の酵素を濃度に依存して抑制することも明らかにした。2.平成25年度は、生体膜のモデルとして多重層リポソームに対する全身麻酔薬であるイソフルレンの影響を、19Fの核磁気共鳴(NMR)を用いて解析した。NMRのスペクトル変化から、イソフルレンはリポソーム上でフリーのイソフルレンと化学交換をしていること、また、スピンラベル剤の常磁性効果から結合場所は膜の表層であることを明らかにした。3.ラット脳のCa-及びMg-ATPase活性に対する各種麻酔薬の作用を調べた結果、局所麻酔薬はアルカリ性至適pHのF-ATPase及びBasal Mg-ATPaseを抑制するが、中性至適pHのV-ATPase及びP-type ATPase活性を抑制しないことを明らかにした。また、局所麻酔薬の作用はtetracaineでは強く、lidocaineは中程度、procaineでは弱く、臨床的な局所麻酔薬の作用強度に類似した傾向を示した。4.ラット脳のCa-及びMg-ATPase活性に対する静脈麻酔薬の作用を比較したところ、PentobarbitalやThiopentalはすべての活性を抑制するのに、PropofolはF-ATPase活性を促進し他のATPase活性は抑制するという臨床との関連でも興味深い結果を示した。5.各種麻酔薬の構造と、酵素活性に対する作用の相関に関して現在解析中である。ウサギの脳と腎臓およびラットの脳からNa,K-ATPaseを精製し,局所麻酔薬のNa,K-ATPaseに対する作用を調べた.局所麻酔薬リドカイン,プロカイン,ジブカインはすべてのNa,K-ATPase活性を濃度に依存して阻害した.特にリドカインは2%で完全に阻害した.各Na,K-ATPase活性を50%阻害する濃度で比較すると,活性阻害の強さの順序は局所麻酔作用および毒性の強さの順序と一致していた.また50%阻害濃度はラットとウサギおよび脳と腎臓間では大きな差はみられなかった.活性阻害の局所麻酔薬濃度依存性はすべてシグモイダルカーブになりHillプロットの結果,Hill係数nは0.4から0.6となり局所麻酔薬結合部位間に負の協同性の存在が示唆された.以上の結果は,局所麻酔薬はタンパク質に非特異的に作用し,局所麻酔作用も同じ作用機構により生じるという,われわれの仮説を支持する.局所麻酔薬によるNa,K-ATPase活性阻害の可逆性と,その阻害機構について調べた.

その結果,リドカインとプロカインによるNa,K-ATPase活性の阻害は希釈によって麻酔薬の濃度を低下させると可逆的に回復したが,ジブカインによる阻害は不可逆的であった.また3種類の局所麻酔薬はいずれもNa,K-ATPase反応過程のリン酸化中間体の形成を阻害し,その濃度依存性はNa,K-ATPase活性阻害の濃度依存性と類似していた.これらの結果は,局所麻酔薬がNa,K-ATPaseのリン酸化中間体の形成を阻害することによって活性を阻害することを示唆し,局所麻酔薬によるNa,K-ATPase活性の阻害が局所麻酔の一面に関与しているかもしれないというわれわれの以前の報告を支持する.また,スピンラベル剤でラベルしたリポソームの作製と,電子スピン共鳴スペクトルの測定による膜の流動性等の物性評価をほぼ終えた.平成24年までに予定していた研究のうち、1.脳細胞及び骨芽細胞の細胞膜とその周囲に存在するCa-, Mg-及びNa,K-ATPase及びアルカリ性ホスファターゼに対する各種局所麻酔薬の作用とその作用機序に関する検討を終えたこと、2.それらの酵素活性に対する細胞膜構成脂質であるホスファチジルコリンとホスファチジルエタノールアミンの影響を検討したこと、3.スピンラベルしたリポソームを作成して、電子スピン共鳴及び核磁気共鳴スペクトルを測定することにより、局所麻酔薬のリポソーム膜への結合様式を推測する系を確立したこと、4.細胞膜に存在するタンパク質を分離してリポソーム膜に組み込み、局所麻酔薬のリポソームの脂質部分に対する作用に及ぼすタンパク質の影響を検討する系を確立したことなどから、研究計画はおおむね順調に進んでいる。精製したNa,K-ATPaseを蛍光性のSH試薬でラベルして蛍光強度変化からNa,K-ATPase反応中の分子構造変化を検出する研究が現時点で遅れているが、他の研究において実施した経験があるので、問題なく実施できると考えている。研究実績の概要に記載したように,平成23年度に予定していた研究のうち,1.Na,K-ATPase活性に対する各種局所麻酔薬の作用-ラット及びウサギ脳から精製したNa,K-ATPaseを用いて、Na,K-ATPase活性に対する各種局所麻酔薬の作用の濃度依存性を測定し、麻酔薬の構造とNa,K-ATPase活性抑制作用の強度の相関を明らかにする研究を予定通り進めた.2.リポソーム膜に対する各種局所麻酔薬の作用-1)スピンラベル剤である5-DSAあるいは16-DSAでラベルしたリポソームを作製する。2)リポソーム中のスピンラベル剤の電子スピン共鳴(ESR)スペクトルを測定し、スペクトルの線形の各計測値から、膜の中でのスピンラベル剤の配向や異方的回転を示すオーダパラメータ(S)と回転運動の速さを示す回転相関時間(τ)を計算する。スペクトルの線形と、これらSおよびτの値から、膜の流動性等の物性を評価する,もほぼ終えて,麻酔薬の作用を調べる準備は出来ている.3.ナトリウムチャネルに対する各種局所麻酔薬の作用-1)リポソーム(単層脂質二重層膜)を作成し、ブタ心筋から精製したナトリウムチャネルを組み込む。
インフルエンザウイルスNPと宿主因子importinα5の構造生物学的研究

インフルエンザウイルスは、効率的に宿主細胞に感染し、増殖するために細胞内の様々な機構を利用する。インフルエンザウイルスのRNAポリメラーゼとNPが、細胞内で様々な宿主因子と相互作用し、複合体を形成することで、ウイルスゲノムの複製と転写が可能となる。これら宿主因子の中でimportinファミリーは、細胞質で合成されたウイルスタンパク質の核移行に必須であり、NPはimportinαと結合することで核に移行する。本研究では構造生物学的手法を用いて、NPがimportinαと結合し、どのように核移行するかを明らかにするために、タンパク質の大量調製および相互作用解析、結晶化条件の検討をおこなった。インフルエンザウイルスが宿主細胞に効率よく感染し、増殖するためには、宿主細胞内の様々な機構を利用する。インフルエンザウイルスのRNAポリメラーゼとNPは、細胞内で様々な宿主因子と相互作用し、複合体を形成することで、ウイルスゲノムの複製と転写が可能となる。これら宿主因子の中でimportinファミリーは、細胞質で合成されたウイルスタンパク質の核移行に必須の宿主因子であり、NPはimportinαと結合することで核に移行する。本研究では構造生物学的手法を用いて、インフルエンザウイルスのNPがimportinαと結合し、どのように核移行するかを明らかにするために、タンパク質の大量調製および相互作用解析、結晶化条件の検討作業を行った。NPとimportinα複合体のX線結晶構造解析に向けて、大腸菌発現系を用いてタンパク質の大量調製を行った。さらに、超遠心分析によってNPとimportinαが1:1のモル比で結合することを確認した。ゲルろ過クロマトグラフィーで複合体試料を調製し、結晶化スクリーニングを行ったが結晶は得られなかった。そこで、2次元電気泳動や動的光散乱法による結晶化試料の性状分析を行ったところ、NPについて電荷の異なる成分が多数混在していることがわかった。この結果から、結晶化に向けてさらなる試料調製方法の検討が必要であると判断された。NPとimportinαの複合体試料の調製に成功したものの、構造解析を行うための複合体結晶を得るには至っていない。今後、さらなる調製方法の検討が必要であると考えられる。これらをふまえると、本研究の現在までの達成度は(2)が妥当であると考えられるインフルエンザウイルスは、効率的に宿主細胞に感染し、増殖するために細胞内の様々な機構を利用する。本研究では構造生物学的手法を用いて、インフルエンザウイルスのNPがimportinαと結合し、どのように核移行するかを明らかにするために、タンパク質の大量調製および相互作用解析、結晶化条件の検討作業をおこなった。NPとimportinα複合体のX線結晶構造解析に向けて、研究第1年度ではタンパク質の大量調製や物理化学的な手法による試料評価をおこなった。続いて、第2年度では調製した試料を用いて、結晶化スクリーニングを主におこなった。その結果、数条件において微小結晶を得ることができ、結晶化条件を最適化することで分解能約5オングストロームまでのX線回折反射点を確認することができた。また、NPだけではなくその他のRNAポリメラーゼのサブユニットであるPB1についても、核輸送運搬をおこなうRanBP5との複合体共結晶化を実施した。NP-importinαと同様の方法でタンパク質を大量調製し、試料分析をおこなったの後に結晶化スクリーニングをおこなった。その結果、分解能約8オングストロームまでの反射点を確認することができた。今後、NP-importinαおよびPB1-RanBP5の結晶について、高分解能データを取得し複合体構造の解析をおこなっていく予定である。今後、NPとimportinαの複合体試料の結晶化に向けて、試料調製方法を検討していく予定である。具体的には、イオン交換クロマトグラフィーを用いて均一な成分のみに精製することや、発現させるタンパク質の長さを変更することで複合体試料の結晶化を促していく考えである。構造生物学
低原子価ニオブを触媒とするC-F結合とC-H結合のクロスカップリング反応の開発

申請者らが近年展開している、低原子価ニオブを触媒とする炭素-フッ素結合活性化反応について、重水素化実験等を行い、その反応機構の解明を行った。その結果、トリフルオロトルエン誘導体と低原子価ニオブから、還元的にフッ素置換ニオブカルベノイド種が生成しているとの知見を得た。フッ素が置換したカルベノイド種は、その生成法が確立ざれていなかった、こともありこれまであまり有機合成化学の分野において活用されてこなかった。昨年度までの検討で、この活性種が分子内に存在するさまざまな炭素一水素結合に挿入を起こすという知見がすでに得られている。今年度の検討によって反応活性種の構造が明らかとされたことにより、有機合成化学の分野に低原子価ニオブを新しい合成ツールとして確立することができた。炭素-フッ素結合を効率的に活性化し、新しい結合形成に利用することは、有機合成化学の分野における重要な課題の一つである。これに対し筆者らはすでに、塩化ニオブ(V)と水素化アルミニウムリチウムから系中で生成する低原子価ニオブが、フルオロベンゼン誘導体の還元反応や、σアリールトリフルオロトルエンのフルオレンへの分子内カップリング反応の効率的な触媒であることを明らかとしていた。平成18年度は、低原子価ニオブを利用する、α,α,α^-トリフルオロトルエンの還元反応およびσアルケニルトリフルオロトルエンの分子内カップリング反応について検討を行った。α,α,α^-トリフルオロトルエンの炭素-フッ素結合は、形式上ベンジル位に位置するが、その化学的安定性は極めて高く、これまでの一般的な有機合成反応の条件ではこれを化学変換することは極めて困難だった。これに対して、我々が開発してきた低原子価ニオブを触媒として利用したところ、還元反応がいとも容易に進行し、対応するトルエン誘導体が収率よく得られた。この反応は原理上、クロロフルオロカーボン(CFC)や、ペルフルオロアルカンなどの含フッ素大気汚染物質の化学的な分解方法として利用できる可能性がある。また、σアルケニルトリフルオロトルエンの分子内カップリング反応では、種々の置換基を有するインデン誘導体が得られた。インデン誘導体は様々な生理活性化合物の基本骨格に見られる重要な構造であり、その骨格構築法の開発は常に重要な課題である。とりわけ、既存のインデン合成反応の多くが酸性条件下で進行するのに対して、本研究で開発した手法は塩基性条件下で進行することから、これまでの手法では原理上合成することが難しかった、塩基性官能基を有するインデン誘導体の合成法としての利用できることが期待できる。
妊婦の精神的なストレスが胎児と新生児に及ぼす影響

本研究の目的は、妊娠期の母親の精神的なストレスが母児の自律神経機能に及ぼす影響について明らかにするとともに、精神的なストレスの対処方法であるリラクセーション技法による看護介入の効果を、母児の両者を対象に検証することである。1.妊娠末期妊婦を対象に、Stroop Color Conflict Testによる短期的なmental stressと、イメージ法によるrelaxation技法を用いて、情動変化に伴う自律神経機能活動の変化を、母児の心拍変動解析ならびに胎動により検討した。その結果、短期的はmental stressでは、妊婦の交感神経活動は亢進し、副交感神経活動は低下を示した。また、mental stress後のrelaxationでは、亢進していた交感神経活動は低下し、低下していた副交感神経活動は亢進を示した。一方妊婦の情動変化が胎児の状態に与える影響は、両情動状態では違いがみられた。mental stressでは変化しなかったが、relaxationでは僅かな変化であるが明らかに胎児基準心拍数は低下し、変動幅も大きくなることが示された。従って、妊婦の副交感神経活動が亢進すると、胎児の副交感神経活動も活発になることが推測された。また、胎動は両情動状態ともに活発化することが示された。2.妊娠期の不安と産科合併症・新生児異常との関連ならびに妊娠期の不安と産褥早期の授乳場面における母子関係との関連をprospectiveに検討した。その結果、妊娠期の不安と産科合併症ならびに早期新生児異常とには明らかな関係は認められなかった。一方、妊娠期の不安と産褥早期の授乳場面にける母子関係と関係をみると、妊娠期に不安が高かった母親の児に対する認知は、児の気質を興奮性が高いなどマイナスの評価で捉えていた。また、妊娠期に不安が高かった母親から生まれた新生児行動は、VTRによる行動観察でみると、外界刺激や母親の働きかけに対して応答性が低く、産褥早期母子相互作用の確立に影響を及ぼす可能性が示された。以上から、妊婦の短期的な精神的ストレスは妊婦の自律神経活動に影響を及ぼし、それが瞬時的に胎児心拍数と胎動に影響を及ぼすことが示唆された。また、妊婦が精神的なストレスに遭遇した際にリラクセーションを心がけることは、妊婦のみならず胎児にも効果的な影響を及ぼすであろうことが示唆され、看護者は妊娠中の不安や精神的なストレスに対して、積極的にリラクセーション技法による看護介入を実施することの重要性が示唆された。目的:妊娠期の母親の精神的なストレスが母児の自律神経機能に及ぼす影響を明らかにするとともに,精神的なストレスの対処方法であるリラクセーション技法による看護介入の効果を母児の両者を対象に検証することである.方法:T