hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開発したサイトカイン吸着カラムを利用した敗血症性ショックの制御

昨年度の検討により,新しく開発したカラムはラットを用いたエンドトキシンショックモデルにおいて生存率を改善し,サイトカインの上昇を抑制し,炎症反応を抑制することが判明した。そこで今年度は,臨床応用を考慮すべく,カラムの容量を決定し,そのほかの動物実験モデルで検討を重ねることとした。<実験内容とその結果>体重350-400gの雄ラットを用いたエンドトキシンを静注して作成するエンドトキシンショックモデルに,新しいカラムの含有量を通常の1/4,1/2に減量して,新しいカラムの効果を検討した。評価法としては,前回と同様,8時間の時点での生存率,循環動態,呼吸状態および,血中サイトカイン濃度とした。その結果,生存率は,8時間の時点で対照群が8%に対し,1/4量群で42%,1/2量群で58%,通常量で83%であり,サイトカイン吸着カラム治療の3群が,Group Cより有意に生存率が高かつた。また,炎症性サイトカイン(TNF-alpha,IL-6)濃度の変化に関しても,容量依存的に産生を抑制することが判明した。さらに,そのほかの実験モデルで検討を試みたが,ラットの腹膜炎による敗血症性ショックモデルが作成できず,更なる検討課題となった。<結語>新しく開発したサイトカイン吸着カラムは,エンドトキシンショシクモデルにおいて充填量の量依存的に生存率を改善し,抗炎症効果を認めることを確認した。
レーザー光による初期病変の齲蝕活動性診断器の開発とその臨床的応用の検討

平成18年度に製作したレーザー光による歯の表面性状解析装置は、読み取り装置に小型CCDエリアセンサと特殊プリズムを応用することにより、臨床応用可能なレベルに小型化したが、実際には歯の表面の曲率に反射光の光軸が大きく影響を受けて、受光面の面出しが容易でなく、システム全体の再考を迫られた。これを解消する目的で反射光のスペックルをスクリーン投影法にて検出すると共に焦点距離を計測する仕組みを加えた装置を組み立て直した。情報処理装置は開発したプログラムを走らせる小型の可搬型コンピュータを用い、歯科健診の会場や日常臨床で使用できる形態に近づけた。さらに、臨床で使用する場合のキャリブレーションを行う標準切片として、各種の研磨法を用いたエナメル質切片を用意した。う蝕の進行リスクの診断として用いるための、う蝕モデル歯は、倫理規定に基づいて収集した人抜去歯を用い、他のう蝕診断機器を併用してう蝕の進行度を計測しながら化学的実験的平滑面う蝕を製作し、エナメル質表層の性状の変化を計測した。モデル歯に関しては、臨床から得られた無加工のエナメル質は鏡面に近いスペックル値を示すが、実験室で研磨したエナメル質は研磨によってできた傷によるスペックルの乱れが観察され、これは脱灰課程の各切片において変動が大きかった。さらにこの変化は脱灰の方法でも大きく影響が現れた。これらの変化を臨床に応用する場合は、実際の臨床的データとその症例の転帰をあつめた更なる長期的な追跡データベースを構築する必要性が示された。予備実験として製作したレーザー光による歯の表面性状解析装置は、光学架台の上で設置した大型の装置で、臨床の場に持ち出すことができない大きさであった。この装置の特徴として、光ファイバーなどの導光装置の応用が難しいと言った特徴がある。これを半導体技術の進歩により小型化した検出器を特殊プリズムを応用することによって、臨床応用可能な大きさにする目処がたった。同時に測定画像を処理するためのプログラムのアルゴリズムを開発し、そのプログラムを搭載したコンピュータと試作器の通信を確立した。これによって、短時間に測定結果が計算されることとなった。また今後、初期う蝕による光学的特性に最適化された画像入力装置の大きさと光源を再度考慮することで、さらなる小型化が可能であると考えられ、現在臨床応用を視野に入れたよい形態を模索中である。う蝕の進行リスクの診断として用いるための、う蝕モデル歯の製作においては、倫理事項に基づいて収集した人抜去歯を用いて行った。これを使って化学的実験的う蝕を製作し、歯面における齢蝕転帰の予測を行い、初期う蝕における表層下脱灰の程度と画像処理における数値との比較及び考察を行った。現在、これと平行して細菌学的実験モデル歯の製作を進めている。今後このモデルを確立し、その脱灰過程と再石灰化過程における読みとり値を評価して、最善の齲蝕評価方法を決定する。本申請実施期間中においては、臨床の場においての評価・診断基準の設定を行うものであるが、数年の追跡調査となる可能性があるため、暫定的な改良型の測定器を用いて初期の臨床的なデータを多数得ながら、試作器の総合的評価を行っていくことが必要であると考えられる。
側坐核による運動機能回復における神経回路再編機構の解明

脳梗塞や脊髄損傷患者の多くは運動機能の麻痺と併発して鬱症状を示し、これがリハビリの妨げとなることが多い。我々はこれまでに、頸椎の特定の部位を特異的に切断したマカクザルを用いて、PET法を用いた非侵襲的な脳機能画像解析により、損傷後の機能回復には、回復過程に依存した一次運動野(M1)と運動前野(PM)に加え、側坐核を含む腹側線条体のダイナミックな活動が重要であることを明らかにした。側坐核は意欲や動機付けに関係し、神経活動の調節には、セロトニンやドーパミン、アセチルコリン神経が強く関与していることから、我々はまず、5-HT1B受容体の細胞質から細胞膜に移動(トランスロケーション)を司ることや、うつ病に関与することが報告されるp11蛋白に注目し、昨年度までにp11蛋白が腹側被蓋野から投射をうける前脳基底部のアセチルコリン神経に多く存在していることを非ヒト霊長類であるサルを用いて明らかにした。本年度は、昨年度に引き続き、AAVウィルスベクターを用いて腹側被蓋野から全脳への投射を解析することに加え、回復過程において中心的なハブとなる前脳基底核からの投射についての検討を行った。またサルのp11蛋白の発現に対して発現抑制効果が期待されるshRNAの異なる配列をいくつか作製し、サル由来細胞を用いてin vitroにおける効果の確認を行い発現を抑制する特異的な配列を明らかにした。現在、このshRNAを組み込んだアデノ関連ウィルスベクター(AAV)の作製について、生理学研究所の小林憲太准教授の協力のもと設計を開始した。また、in vivoでAAVベクターのshRNAの効果が確認できた場合に、MRIを用いて、脊髄損傷の神経回路再編に対する影響を全脳レベルで解析するために、拡散強調による新しいイメージング法、S-indexについて健常サルを用いて検討し、撮像のパラメーターの適正化を行った。回復過程の神経基盤について詳細を明らかにするために、腹側被蓋野に加えて前脳基底核についてもAAVウィルスベクターを用いた解剖実験を行ったため。また、p11蛋白のshRNAの蛋白発現効果についての検討方法をサル以外の細胞で行っていたために、サルのin vivoで蛋白発現抑制効果を発揮する適正な配列を得ることができなかった。このことから、今回、新たにサル由来の培養細胞を用いて再検討を行うこととなり、最終的にサルで効果が期待できる配列の発見に至ったため。脊髄損傷後の運動機能回復において、側坐核を含めた腹側線条体による脳の再組織化が、実際には一次運動野のみならず、感覚運動領域や辺縁系にまだおよんでいることから、昨年度に引き続き、再生中の神経細胞で高発現していることが知られているリン酸化Gap43の免疫組織を進めている。また、特異的な神経伝達を遮断することについては、p11に対するshRNAのウィルスベクターを組み込んだTet-onのシステムの構築を進めている。また、機能抑制した個体についての脳機能画像、特に拡散強調画像を撮像条件について、3頭の日本ザルで検討し適正な撮像パラメーターを得た。今後はまず、脊髄損傷モデルサルにおける経時的な変化を測定する。我々はこれまでに、頸椎の特定の部位を特異的に切断したマカクザルを用いて、PET法を用いた非侵襲的な脳機能画像解析により、損傷後の機能回復には、回復過程に依存した一次運動野(M1)と運動前野(PM)に加え、側坐核のダイナミックな活動が重要であることを明らかにした。そこで本研究では、回復過程における神経回路再編について、セロトニン、ドーパミン神経伝達に対する薬物やshRNAを組み込んだウィルスベクターによる神経機能修飾とECoG、分子機能画像法を組み合わせた解析を行い、機能回復における意欲や動機付けの神経・分子機構を明らかにする。本年度はまず、脊髄損傷サルの回復過程におけるGABAアゴニストであるムシモールの局所投与による行動評価、および運動野におけるECoG、側坐核からの神経活動の測定を行った。その結果、回復の早期において、ムシモールによる側坐核の神経活動の抑制が、把握課題の遂行に影響するが後期には影響しないことが明らかになった。またこの時、運動野におけるECoGの高Hzの信号が抑制されること、さらに、側坐核の神経活動との同時測定により信号の流れが側坐核から運動野の方向にあることが明らになり、脊髄損傷後の把握運動の回復に側坐核から運動野へ対する働きが極めて重要な役割を果たしていることを証明した。ドーパミンD1,D2受容体、セロトニン5-HT1B受容体の細胞質から細胞膜に移動(トランスロケーション)を司るp11のshRNAを組み込んだTet-Onで発現が制御可能なアデノ関連ウィルスベクター(AAV)の作成したが、今回はサルの生体内で有効なベクターは得られなかった。脊髄損傷サルを用いて側坐核への局所投与による行動評価、ECoGなどの電気生理学的測定を行い、脊髄損傷後の手の把握運動回復過程における側坐核の重要性について明らかにすることができた。現在、側坐核を破壊による脊髄損傷の効果についても検討しており、脳機能イメージング解析結果と合わせ、新たな知見についてまとまりつつある。ウィルスベクターの設計に関しては、今回設計したベクターはin vivoでは効果がないことが、判明したが、ラットにおいては有効なコンストラクトを見つけることができた。

我々はこれまでに、頸椎の特定の部位を特異的に切断したマカクザルを用いて、PET法を用いた非侵襲的な脳機能画像解析により、損傷後の機能回復には、回復過程に依存した一次運動野(M1)と運動前野(PM)に加え、側坐核のダイナミックな活動が重要であることを明らかにした。そこで本研究では、回復過程における神経回路再編について、セロトニン、ドーパミン神経伝達に対する薬物やshRNAを組み込んだウィルスベクターによる神経機能修飾とECoG、分子機能画像法を組み合わせた解析を行い、機能回復における意欲や動機付けの神経・分子機構を明らかにする。本年度は、脊髄損傷サルの回復過程における側坐核の役割について明らかにするために、髄損傷後の運動機能回復への側坐核の因果的関与を明らかとするために、脳イメージング実験と側坐核損傷実験を行った。脳機能イメージングの結果、脊髄損傷後の回復過程では、精密把握課題においては、脊髄損傷対側の側坐核と一次運動野のrCBFの間に、損傷前には観られなかった正の相関(p<0.001)が認められた。一方、握力把握においては、脊髄損傷の前後ともに両者の間に相関は認められなかった。また、側坐核に損傷のないコントロール群では、脊髄損傷後、精密把握動作は約1か月で回復したが、側坐核損傷群では、側坐核損傷時は精密把握動作は障害されなかったが、その後の脊髄損傷後の精密把握動作はリハビリテーションによっても回復を認めなかった。一方で、握力把握動作は側坐核損傷群においても回復した。昨年度の電気生理学的実証に続き、今年度は破壊実験により脊髄損傷後の精密把握動作の回復に側坐核が因果的に関与することが明らかになったことに加え、側坐核損傷群でも握力把握が回復したことから、側坐核から一次運動野への活動促進は、難易度の高い精密把握動作の回復を実現するために必要であることが示された。このことはPET実験による機能イメージングにおける機能結合の解析結果によっても支持され、側坐核が機能回復を実現するための脳内神経回路の再組織化に重要な役割を担っていることが示唆された。脳梗塞や脊髄損傷患者の多くは運動機能の麻痺と併発して鬱症状を示し、これがリハビリの妨げとなることが多い。我々はこれまでに、頸椎の特定の部位を特異的に切断したマカクザルを用いて、PET法を用いた非侵襲的な脳機能画像解析により、損傷後の機能回復には、回復過程に依存した一次運動野(M1)と運動前野(PM)に加え、側坐核を含む腹側線条体のダイナミックな活動が重要であることを明らかにした。そこで本研究では、回復過程における神経回路再編について、ウィルスベクターによる神経機能修飾や脳機能画像法を組み合わせた解析を行い、機能回復における意欲や動機付けの神経・分子機構の解明を試みている。昨年度まで、腹側線条体は脊髄損傷後の早期回復期において一次運動野の活動を上方制御していることを明らかにしてきたが、本年度は、脊髄損傷後の運動機能回復過程における腹側線条体のさらに脳全体への大規模な因果的関与を明らかとするための解析を行った。
熱帯乾燥地域の土地利用及び農業生産システムの開発研究

熱帯乾燥地域における土地の生産性及び土壌の肥沃性に対する土地利用並びに農業生産システムの影響について検討するために、バリ島南部に位置するブキット村に試験地を設け、3年間にわたる野外研究を実施した。すなわち、4処理×4ブロックの配置設計を採用して、処理として耕起畑による作物栽培方式(CG区)、Gliricidiaを導入した耕起畑方式(CG区)、耕起畑による自然草生産方式(PT)並びにGliricidiaを導入した耕起畑による自然草生産方式(PG区)の各区を設けた。不耕起で放置した土地の有機態の炭素、窒素、有効P及び有効K等は他の処理区よりも低い値を示した。食用作物や自然草並びにGliricidiaを23ヵ月にわたり生産した耕起畑地のpH価、水分、有機炭素、塩類、総窒素、有効P及び有効Kは処理に応じ不耕起畑地より高くなる傾向を示した。食用作物を栽培した畑地では、穀物や塊根のみでなく藁や殻等のかたちで飼料の生産も図れることができるが、自然草用に設定した不耕起畑地はグラス類、葡萄マメ科草、広葉草類などの飼料のみが生産されることが特徴であった。なお、Gliricidiaの導入は、飼料の供給の向上とともに畑地土壌の侵食を防止する効果があることが明らかにされた。食料と飼料の両方の生産の観点からCG区が最もすぐれたシステムであったが、作物単一生産の観点からはCT区が最もすぐれたシステムであることも知られた。一方、農業収入の視点からすればPT区のシステムが最もすぐれていた。地域の概況調査の結果に基づいて、熱帯乾燥地としての典型的な自然立地条件にあるバリ島南部のブキト村を調査研究地域並びに試験圃場設置場所に選定した。試験地域の年降雨量は1552mmで、その殆どが雨季の4か月に集中し、他の8か月は厳しい乾季である。また、平均気温は2529°C、関係湿度は6586%の範囲に分布している。この地域内の標準的な条件の野草地約16アールを借上げ、以下のような手順で圃場試験を開始した。まず、圃場の整備に先立って試験地の植生を調査するとともに、区ごとの土壌を採取してpH価、水分、圃場容水量、有機炭素含量、総窒素含量、有効態リン含量、有効態カリ含量、砂礫含量、粘土含量等を調査した。圃場の整備方法は、まず手作業により耕起、整地を行った後各プロットに区分してそれぞれの栽植・播種を行った。実験圃場を傾斜に従って4プロットに区分し、それぞれのブロックをさらに4区分し、(1)野草区、(2)食用作物区、(3)野草+Gliricidia(マメ科飼料木:G)の混作区、(4)食用作物+Gの混作区を配置した。なお、試験の調査項目はGの生育特性と飼料生産性並びの飼料栄養価、間作作物の生育特性と収量並びに生産性の品質等、野草の植生と収量、土壌の養分と物理性並びに侵食状況などである。本試験は開始されて3か月に満たないので研究成果は多くないが、開始後6週間の資料から(1)作物の発芽率はダイズで1521%、トウモロコシで7785%、キャッサバで8084%であり、(2)Gの活着率は6375%であること、また、(3)栽植前土壌について実施した土壌分析の結果より、試験開始時の土壌条件はpH価6.67.3、水分含量8.59.7%、圃場容水量23.835.4%、有機炭素含量2.13.0%、総窒素含量0.100.14%、有効態リン含量13.216.5ppm、有効態カリ含量15.442.1ppmなどであることが知られた。

熱帯乾燥地域における土地利用方式並びに農業生産システムの差が土地利用効率及び土壌の生産性に及ぼす影響について検討するために、インドネシア・バリ島南部に位置するBukit村に試験地を設け、3年間の研究を継続中である。現地農家から借り上げた試験圃場(26アール)を4処理・4反復の16区画に分かち、マメ科飼料木(Gliricidiasepium)未導入の作物(ダイズ、トウモロコシ、キャッサバ)栽培区(CT区:慣行作物区)、同じく飼料木を導入した作物栽培区(CG区:飼料木導入作物栽培区)、飼料木未導入の自然草地区(PT区:慣行自然草地区)並びに飼料木を導入した自然草地区(PG区:飼料木導入自然草地区)の4処理区×4反復区により栽培試験を実施したている。試験は開始(1996年12月)後満1年半を経過したところであるが、試験地の東インドネシア一帯は、このところ厳しい旱魃に見舞われており、小雨と雨季の遅れなどの影響により本栽培試験も大幅に限定されざるを得なかった。なお、1年間経過時点(1997年11月)までに得られた試験研究結果は次のように要約できる。(1)土壌成分について調査した結果、処理区の土壌は自然条件で放置された土地の土壌に比べ有機炭素、全窒素、有効態のリン並びにカリウムで高い値を示した。(2)作物栽培、自然草生産並びに飼料木の栽植処理は土壌有機物、土壌全窒素並びに有効態カリウムを増加させたが、粘土成分を減少させた。(3)本実験の場合、飼料木の導入は食用作物や自然草の収量を減少させる結果なったが、これは試験地の規模が小面積であったためと推察される。(4)1年目の結果から、これらの処理が土地の生産性向上と土壌改良を通して土地利用性の改善に役立つことが実証されが、農業生産システムの改善に有効かどうかは明確にされなかた。それらのことは、飼料木が成長した後(栽培23年目)の検討により明らかにされる。熱帯乾燥地域における土地利用方式並びに農業生産システムの差異が土地の利用効率及び土壌の生産性に及ぼす影響について検討するために、インドネシア・パリ州南部の乾燥地帯に位置するBuklt村に試験地を設け、3年間にわたる現場での実証試験を実施した.現地の農家から借上げた未利用野草地約26アールの土地(傾斜度2.53.3度)を、4処理×4反復の16区画に分かち、圃場を耕起してダイズ、トウモロコシ、キャッサバを混播した区(CT区:慣行栽培システム区)、これにマメ科灌木(Gliricidia sepium:飼料木)を導入した栽培システム区(CG区:灌木導入栽培システム区)、自然草地をそのまま放置した自然草地区(PT区:慣行草地システム区)、並びに自然草地に灌木を導入した灌木草地区(PG区:灌木導入自然草地システム区)の4処理×4反復により栽培試験を実施した。各区の圃場の土壌については、それぞれ試験開始時並びに年次ごとに試料を採取して分析して化学成分の変化を調べた。各区の灌木の葉部、作物並びに自然草については、それぞれ区ごとの生産量及び成分を調査して比較した。本試験は、1996年12月に開始され以来まる2年を経過した。異常気象などもあり、未確認の部分も少なくないが今日までに得られた結果の大要は次のようである。(1)試験に使用した土地は有機物、窒素、リン及びカリに乏しい劣質土壌であったが、23月にわたる灌木及び作物の栽培試験の結果、それぞれの処理に応じて土壌のpH、土壌中の水分、有機炭素、総ミネラル、総窒素、有効リン、有効カリ等が上昇並びに増加した。また、(2)灌木栽植システムは飼料生産を増進し、土壌侵食を低減させた。さらに、(3)CGシステムは飼料と食料生産のために有利であり、CTシステムは単一生産のために有利であることなども明らかとなった。
メルヴィル的主体の研究―環太平洋・大西洋表象からみるアメリカ例外主義の外部

本年度は、本研究テーマに関わる国内での論文執筆、口頭発表、翻訳とその解説の執筆、国内外での調査、来年度開催される国際学会へのプロポーザルの提出を行った。論文については、現在メルヴィルの小説『イスラエル・ポッター』、『ビリー・バッド』についてのものを執筆中である。『イスラエル・ポッター』については、ナショナリズムとそれへの批判という観点から論じる予定である。『ビリー・バッド』については、作品中に言及のあるエドマンド・バークの思想との対比から論じる予定である。口頭発表は、2016年10月に岡山のノートルダム清心女子大学で開催された第55回日本アメリカ文学会の全国大会において「漂流する島々ーMelvilleのMoby-Dickにおける日本の表象とジョン万次郎」というタイトルで行った。これは、メルヴィルの『白鯨』における日本の表象を、19世紀の日本からの漂流者らとの関係において読み解こうとする試みである。シアン・ンガイ氏の『醜い感情』の翻訳、その解説の執筆では、本研究の理論的骨子となるアメリカン・スタディーズにおける文学へのアプローチ法を、それらを行うことを通して学んだ。国内外の調査では、19世紀の日本からの漂流者、およびアメリカ捕鯨の関係を調べるべく、高知県立坂本龍馬記念館、ハワイ大学、ハワイ日本文化センター、ジョセフ彦協会(ハワイ)、ボストン大学、ホイットフィールド=万次郎友好会(マサチューセッツ)、捕鯨博物館(マサチューセッツ)、ナンタケット歴史協会(マサチューセッツ)を訪問した。これらの調査で得た資料をまとめ、上述のアメリカ文学会全国大会で報告した。2016年9月に2017年6月にロンドンで開催される第11回国際メルヴィル学会に参加するためのプロポーザルを提出し、2016年10月に受諾された。ここではメルヴィルの中編「エンカンタダス」を論じる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度は3回の国際学会における研究発表、2本の英語論文執筆、1本の論文翻訳を行った。2015年6月に開催されたSeminar with Paula Rabinowitzでは、"In between the Literary and the Political"というタイトルで、本研究テーマの概観の発表を行った。同月のThe 10th International Melville Conference in Tokyoでは、"Genial Deviation"というタイトルでメルヴィルの『イスラエル・ポッター』におけるアメリカのナショナリズム批判を読み解いた。2016年2月に行われた歴史研究タカシ・フジタニのGraduate Workshopでは、"At the Edge of the Border"というタイトルでメルヴィルの『白鯨』における日本表象と19世紀の日本からの漂流者の関係性を論じた。研究論文"A Fragment of the Never-Ending"では、『白鯨』におけるホッブズの『リヴァイアサン』で示される合意形成のプロセスの影響を明らかにするとともに、そうしたプロセスを経て形成される権威がいかに作品内で崩れていくかを論じた。"Trick and Treatment"では、南北戦争以前の資本主義におけるチャリティーが貨幣と信用の交換によって促進される資本の循環を促す一要素となることを指摘し、かつ作品の展開においてそうしたチャリティーがそれに依拠する権威をいかにその内側から崩していくかを論じた。また情動理論を扱う米国の文学研究者シアン・ンガイ教授のUgly Feelingsの抄訳は、本研究のテーマであるイデオロギー批評と親和性が高く、批評理論の展開についての知見を広める契機となった。これらの研究成果は全て研究実施計画を遂行する上で極めて重要なものとなった。本研究課題は、おおむね順調に進展している。当初の計画であった『白鯨』論、『信用詐欺師』論、『ビリー・バッド』論のうち、『白鯨』、『信用詐欺師』についての論文を執筆し、それぞれを学内紀要に掲載するに至っている。『ビリー・バッド』論については、現在執筆中であり、それと並行して『イスラエル・ポッター』論の執筆も行っている。また、当初予定していたよりも多くの学会発表、そして洋書の抄訳などの機会をいただき、それぞれ2015年度中に無事達成することができたことからも、本研究課題は順調に遂行されているといえる。とりわけ2016年2月に開催されたタカシ・フジタニ教授を招いた院生ワークショップでは、フジタニ教授より本研究を行うにあたり重要なパースペクティブを示唆していただいた。このことは、2016年度における本研究をより発展させるものと確信している。

国内外の調査では、19世紀の日本からの漂流者、およびアメリカ捕鯨の関係を調べるべく、高知県立坂本龍馬記念館、ハワイ大学、ハワイ日本文化センター、ジョセフ彦協会(ハワイ)、ボストン大学、ホイットフィールド=万次郎友好会(マサチューセッツ)、捕鯨博物館(マサチューセッツ)、ナンタケット歴史協会(マサチューセッツ)を訪問した。これらの調査で得た資料をまとめ、上述のアメリカ文学会全国大会で報告した。2016年9月に2017年6月にロンドンで開催される第11回国際メルヴィル学会に参加するためのプロポーザルを提出し、2016年10月に受諾された。ここではメルヴィルの中編「エンカンタダス」を論じる予定である。本研究の今後の推進方策は以下のようなものである。第一に、『ビリー・バッド』論、『イスラエル・ポッター』論を執筆し、それぞれ学内紀要や学会紙などに投稿する。第二に、2016年10月に開催される日本アメリカ文学会全国大会(発表内定済)において、メルヴィルの『白鯨』における日本表象と当時の日本からの漂流者の関係性を指摘する。第三に、当時の日本からの漂流者の社会的言説の分析のために、彼らが流れ着いた先(ハワイ、ボストン)へ赴き、博物館や資料館、アーカイブなどを巡り調査を行い、そこで得られた成果を国内の学会などで報告する。以上のような方策に加えて、常に研究発表を行う機会を伺い、本研究課題達成に努める。28年度が最終年度であるため、記入しない。
イビキ症における心身相関：イビキは“こころ”に影響するか

イビキが及ぼす健康障害を明らかにするために、イビキ音強度と血圧との関連について検討した。対象は一般就労者191名で、自宅にて2夜の気管音モニタリングを施行した。イビキ音強度(Leq)と呼吸障害指数(RDI)を気管音データより算出した。RDIは閉塞性睡眠時無呼吸の指標として用いた。夜間と早朝において収縮期および拡張期血圧を気管音録音の前後で測定した。結果:重回帰分析の結果、非無呼吸かつ非肥満の対象において、RDIや他の交絡因子を調整後も、Leqは早朝の収縮期血圧と有意な関連を認めた。結論:本研究は、重度のイビキがもつ病態生理的影響の存在を示唆している。本年度は、イビキや無呼吸など何らかの睡眠障害を認める患者群において、睡眠時無呼吸の重症度と不安、抑うつなどの心理面との関連について検討した。イビキの健康被害に関連した研究としては、気管音解析によって得られたイビキ音測定値が早朝血圧の上昇に関連するとの研究結果をまとめ、専門領域の学会および研究会にて発表した。一般就労者191名を対象にICレコーダを用いた終夜気管音モニタリングを施行し、イビキ測定値であるLeq(等価音圧レベル)を算出した。記録不良、降圧薬服用例を除外した156名(男性107名、女性49名)を解析対象とした。Leqは非肥満非無呼吸群において早朝の収縮期および拡張期血圧と有意な正の相関を認めた。またLeqは非肥満非無呼吸群において、肥満や睡眠時無呼吸などの交絡因子を調整後も早朝の収縮期血圧と有意な正の関連を認めた。イビキが血圧という身体的健康への影響を示唆する研究結果であった。これら2つの研究結果は、イビキの心身相関について重要な示唆を与えるものであると考えられた。イビキが及ぼす健康障害をテーマに研究を進めているが、イビキの予測因子について解析結果をまとめた。一般就労者191名を対象にICレコーダを用いた終夜気管音モニタリングを施行し、イビキ測定値として%Snoring time(%ST;イビキ時間比率)を算出。記録不良例を除外した180名にて%STと年齢、BMI、飲酒量、喫煙量など生活習慣因子、鼻閉などの夜間の自覚症状との関連を検討した。%STを対数変換したlog10(%ST+0.1)を目的変数とした重回帰分析を施行し、イビキの予測因子を検討した。log10(%ST+1)はBMI、睡眠時の鼻閉、喫煙量、飲酒量と有意な相関を認めた。交絡因子を調整後も、男性、BMI、飲酒量、睡眠時の鼻閉が有意な予測因子であった。一般就労者において、男性、肥満、飲酒、睡眠時の鼻閉がイビキの予測因子となることが示唆された。質問紙に基づく主観的なイビキの予測因子については過去の研究より明らかになっている。今回の研究では客観的な音響計測に基づいたイビキの予測因子について調査したことで新たな知見を得ることができた。イビキの健康障害については、イビキ症者自身の健康障害に加えて、そのベッドパートナーの健康障害(睡眠、血圧、QOLなど)への影響についても検討する計画を立案し、施行予定である。イビキが及ぼす健康障害をテーマに研究を進めている。一般就労者191名を対象に、ICレコーダを用いた終夜気管音モニタリングを施行。睡眠時無呼吸の重症度評価に呼吸障害指数(RDI)とイビキ測定値として平均気管音エネルギー(Leq)を算出した。同時に夜間と早朝の収縮期及び拡張期血圧を測定した。Leqは早朝血圧と有意な相関を認めた。重回帰分析では、Leqは年齢、性別、BMIを調整後に早朝血圧と有意な関連を認めたが、交絡因子としてRDIを追加後はその関連は有意ではなかった。非無呼吸・非肥満の対象のみの検討では、Leqはすべての交絡因子を調整後も早朝の収縮期血圧と有意な関連を認めた。以上の結果より、重症イビキが早朝血圧へ影響を及ぼすことが示唆された。本研究結果は現在学術誌へ投稿中である。その他、上記と同じ対象において、イビキ測定値の予測因子について調査し、研究結果をまとめ、論文化し学術誌への投稿の準備を進めているところである。イビキの予測因子として、男性であること、肥満、睡眠時の鼻閉、飲酒量などが同定された。イビキの予測因子については、質問紙より得られた主観的情報に基づいた研究結果は過去に発表されている。今回のイビキの客観的測定値に基づく研究結果によって新たな知見が加えられたものと考える。以上の2つの研究は、イビキが及ぼす健康障害に関する研究において、重要な示唆を与えるものと考えられる。

結論:本研究は、重度のイビキがもつ病態生理的影響の存在を示唆している。客観的な音響計測に基づくイビキの予測因子ついて明らかにすることができた。イビキが精神的健康へおよぼす影響に関する研究についても、早急に開始する予定である。心身医学今後は、イビキが精神的健康におよぼす影響を検証するために、イビキが主訴でPSGを施行した患者に対して、気管音計測を同時に行い、イビキ音の解析を行っていく予定である。目標数まで対象者を増やし、達成した段階でデータを解析し、学会発表(日本心身医学会)の上、論文化をしていく予定である。また、イビキ症者のみならず、そのベッドパートナーの健康障害への影響についても調査する予定としている。睡眠時無呼吸と不安、抑うつなどの心理的指標との関連について有意な関連があるとの結果を出すことができた。またイビキが早朝血圧の上昇と関連するとの研究結果は、イビキの健康被害という観点からも重要な示唆を与えるものである。これらは今後イビキの心身相関に関する研究にもつながる結果といえる。イビキが精神的健康へ及ぼす影響に関する研究についても、早急に準備し開始する予定である。現在研究開始が遅れており、消耗品を含む必要な物品類が一部未購入であるなど研究に関する出費が遅れていること、また研究が順調に進んでいる場合の学会発表がなされていないことによる。今後は睡眠時無呼吸だけではなくイビキが精神的健康に及ぼす影響を検証するために、イビキが主訴でPSGを施行した患者に対して、気管音計測を同時に行いイビキ音の解析を行っていく予定である。目標数まで対象者を増やし、達成した段階でデータを解析し、学会発表(日本心身医学会の予定)の上論文化していく予定である。終夜睡眠ポリグラフ検査施行の際に必要な消耗品や質問紙の購入、さらには学会発表や論文作成に対して支出する予定である。
解析力学の発展と量子力学の形成に関する実証的研究

解析力学のハミルトン・ヤコビ理論が前期量子論において有効に作用したのは、HamiltonとJacobi以降19世紀を通じて、(1)ハミルトン・ヤコビ方程式が容易に解けるための条件である、変数が分離するための条件の考察、(2)ハミルトン系という数学形式の持つ性質(リューピルの定理、周期解)、(3)正準変換の概念の確立という成果が達せられたためであることを指摘した後、そのなかで最も重要な要因と思われる正準変換の概念がどのように獲得されたかを実証的に示した。正準変換とハミルトン・ヤコビ方程式の解の関係は19世紀半ばにJacobiが認識したと考えられていたが、Poincareが『天体力学の新しい方法』(1892-1899)でおぼろげにつかみ、Charlierが著書『天の力学』(1902/1907)で証明したことがわかった。実際に正準変換を行い、天体力学でよく使われる角変数が正準変数となることを示したのも彼であった。そしてCharlierの成果とSchwarzshildの1916年論文を対比させることにより、Schwarzshildが天体力学での結果をどのように拡張して作用・角変数として整備し、量子論に適用できるように修正していったかを具体的に跡付けることができた。また、Schwarzshildが自分の導入した正準変数を考察しながら、相空間(q, p)の概念をそれまで以上に整備していること、その成果をもとに、さらに量子論の研究が発展していったこともわかった。彼ら3は、すでに確立していたハミルトン・ヤコビ理論を適用しただけではなく、量子論を整備しながら、その数学的方法も洗練していたのであった。解析力学のハミルトン・ヤコビ理論が、量子力学の形成において不可欠な数学的方法であることは、すでに多くの科学史の著作で指摘されている。しかし、さまざまな側面を持つハミルトン・ヤコビ理論のどの点が具体的に重要なのかは、まとまった形で述べられていなかった。今年度の研究を通じて、すでに言われている変分原理に基づく理論構成という要素のほかに、(1)ハミルトン・ヤコビ方程式が容易に解けるためには変数が分離するという性質が必要であるとの認識、(2)作用-角変数の導入、(3)ハミルトン系という数学形式の持つ性質(リュービルの定理、周期解)、(4)正準変換の概念を挙げられることができた。たとえば、作用-角変数の概念やハミルトン系と周期解の関係は、1840年代のヤコビ自身による『力学講義』のなかにはみられない。また、(1)やリューヴィルの定理、正準変換については、『力学講義』で一通り言及されてはいるものの、量子論に適用できる段階ではない。これらは、その後の物理学、とりわけ天体力学の成果に基づくものであることが指摘できた。実際、Bohr, Born, Schwarzschildらは、1902-1907年に出版されたC.V.C.Charlierの教科書Die Mechanik des Himmelsをしばしば引用していた。ただし、ヤコビ流の解析力学は英国やドイツでは普及していたが、フランスではそうではなかった。ヤコビの成果は天体力学に必要な部分に限定して受け入れられ、英・独とは違う形で発展させられていった。CharlierやSchwarzschildが、Poincareから直接的な影響を受けていたことは跡付けられた。ヤコビの形式と天体力学からの成果がまとめられ、今日見るようなハミルトン・ヤコビ理論が形成される過程の分析も必要であることが明らかになった。昨年度の研究から、解析力学の手法が前期量子論に効果的に適用できたもっとも重要な要因は、量子的な現象を記述する変数が正準形式で記述できたことである、と考えるにいたった。そこで、そのような変数を導入する手法である、正準変換の理論の発展過程を重点的に分析した。

正準変換の理論は19世紀半ば、C.G.J Jacobiが完成していたと考えられており、それ以上の考察はなされないでいた。しかし、Jacobiの理解では、実際に正準変換を行なうことができない水準であることがわかった。そして、それに達するためには、PoincareとCharlierが本質的な寄与をしていることが明らかになった。Poincareは、1890年代に正準変換の考察を行い、『天体力学の新しい方法』(1892-1899)で正準変換について、ハミルトン・ヤコビ方程式との関係をおぼろげにつかんでいた。それを証明し、ハミルトン・ヤコビ方程式と正準変換の理論の関係を正しく捉えたのはCharlierで、著書『天の力学』(1902/1907)に見られる。実際に正準変換を行い、天体力学でよく使われる角変数が正準変数となることを示したのも彼であった。Charlierの成果とSchwarzshildの1916年論文を対比させることにより、Schwarzshildが天体力学での結果をどのように拡張して作用-角変数として整備し、量子論に適用できるように修正していったかを具体的に跡付けることができた。また、Schwarzshildが自分の導入した正準変数を考察しながら、相空間(q,p)の概念をそれまで以上に整備していること、その成果をもとに、さらに量子論の研究が発展していったこともわかった。彼らは、すでに確立していたハミルトン・ヤコビ理論を適用しただけではなく、量子論を整備しながら、その数学的方法も洗練していたのであった。
環境DNAに立脚した保残伐林の生物多様性の多角的分析

本研究の目的は、保残伐施業による生物多様性保全の保全効果を評価することである。保残伐施業とは、伐採時にあえて樹木を伐り残すことで生物の棲家を確保し、多様性の保全を図る施業方法である。本研究では、これまで生物多様性の指標として広く用いられてきた「生物種数(α多様性)」に加えて、「場所間の種組成の違い(β多様性)」や「ある場所に住む生き物の進化・系統的な多様性を評価する指標(系統的多様性)」を分析することで、多様性形成の裏にあるメカニズムも合わせて明らかにする。対象分類群は土壌微生物などとする。三年目となる本年度は、主に統計解析と論文執筆・投稿を行った。具体的には、保残伐施業が実施されているフィンランドFIRE試験地の植物群集データを使って、保残伐施業がα・β多様性に与える影響を解析した。保残伐施業が行われた林分は、伐採されていない林分と比べてα多様性が高くなった。一方で、β多様性は「保残伐」「伐採なし」「皆伐」に関わらず、変化しなかった。この結果は「皆伐すると森林が本来持つ空間異質性が失われる」という従来の想定を覆すものである。一方で、保残伐が行われた場所では、伐採後に新たに定着する植物のβ多様性が高かった。これは、保残された森林パッチが避難場所として機能し、そのパッチが伐採跡地への植物への再定着を促したのだと考えられる。また、伐採跡地において植物が遷移していく際、その系統的多様性がどのように変化するかを個体ベースモデルを使ってシミュレートした。その結果、隣接個体間の競争が系統的多様性を大きく規定することが示された。研究成果は国際英文誌Journal of Ecologyに掲載された。本研究では、これまで生物多様性の指標として広く用いられてきた「生物種数(α多様性)」に加えて、「β多様性」や「系統的多様性」を分析することで、多様性形成の裏にあるメカニズムも合わせて明らかにする。対象分類群は土壌微生物とする。初年度となる今年は、主に野外調査と土壌微生物DNAの分析を行った。具体的には、2016年5月20日から9月23日にかけてフィンランドに滞在し、保残伐施業が実施されているFIRE試験地において、調査プロット(n=192)を設置した。調査プロットにおいて、土壌サンプルを採取した。プロット内の植生調査(維管束植物、蘚苔類、地衣類)を行った。プロット周辺の樹木の毎木調査を行った。各プロットに分解基質となるティーバッグを設置し、分解速度を測定した。レジンコアを設置し、土壌の無機態Nのリーチング量を測定した。東フィンランド大学にて、土壌サンプルの化学分析を行った(pH,無機態N,含水率)。帰国後、土壌サンプルからDNAの抽出を行った。菌類特異的プライマーを用いて、PCR増幅を行った。また、FIRE試験地で過去10年間集められてきた植生群集データを使ってβ多様性の変化を解析し、その結果を学会発表した。予定通りのデータを取得できた。学会発表を行った。二年目となる本年度は、土壌微生物のDNA分析と予備解析、学会発表、論文執筆・投稿を行った。具体的には、保残伐施業が実施されているフィンランドFIRE試験地で採取した土壌サンプルからDNA抽出・PCRを行った。Miseqシーケンスで得られた塩基配列情報をバイオインフォマティクス手法によって整理し、192地点における土壌菌群集データを取得した。多変量解析手法および階層ベイズモデリングを使って、保残伐地および皆伐地・非伐採地の間で土壌菌の種数・組成を比較した。また、森林復元活動が行われている試験地の土壌菌群集データを使ってα・β多様性の変化を解析した。その結果を学会発表、および論文にまとめ、国際英文誌に投稿した(現在査読中)。予定していた菌類DNAメタバーコーディングデータを取得でき、予備解析を行った。学会発表・論文投稿を行った。

対象分類群は土壌微生物などとする。三年目となる本年度は、主に統計解析と論文執筆・投稿を行った。具体的には、保残伐施業が実施されているフィンランドFIRE試験地の植物群集データを使って、保残伐施業がα・β多様性に与える影響を解析した。保残伐施業が行われた林分は、伐採されていない林分と比べてα多様性が高くなった。一方で、β多様性は「保残伐」「伐採なし」「皆伐」に関わらず、変化しなかった。この結果は「皆伐すると森林が本来持つ空間異質性が失われる」という従来の想定を覆すものである。一方で、保残伐が行われた場所では、伐採後に新たに定着する植物のβ多様性が高かった。これは、保残された森林パッチが避難場所として機能し、そのパッチが伐採跡地への植物への再定着を促したのだと考えられる。また、伐採跡地において植物が遷移していく際、その系統的多様性がどのように変化するかを個体ベースモデルを使ってシミュレートした。その結果、隣接個体間の競争が系統的多様性を大きく規定することが示された。研究成果は国際英文誌Journal of Ecologyに掲載された。PCR産物のシーケンスを行う。微生物群集データと系統情報を使って、α・β・系統的多様性を計算する。これらの多様性指標が、伐り残された樹木の単木情報によってどの程度説明されるかを、統計モデリングによって明らかにする。多変量解析によって、多様性パターンから、その裏にある形成メカニズムを推察する。保残伐地の微生物群集データと系統情報を使って、α・β・系統的多様性を計算する。論文執筆および学会発表を行う。当初予定していたDNAシーケンスが、分析の都合上4月にずれ込んだため。上記のDNAシーケンスに使用する。
血液細胞分化過程におけるABO遺伝子mRNAの発現調節に関する研究

血液細胞は未分化な造血幹細胞から成熟細胞に至る間に、細胞の表面形質が変化する。表面形質の中でも特に、ABO糖鎖抗原の変化は、輸血のみならず骨髄移植などの臓器移植時の適合性を考える上で極めて重要である。そこで我々は、骨髄球系およびリンパ球系の細胞株から樹立した培養細胞を用いて、前駆細胞から成熟造血器細胞の分化段階におけるABO遺伝子mRNA(ABOmRNA)を測定することを試みた。ABOmRNAの決定は、我々が確立した半定量RT-PCR法を用いた。ABOmRNAの発現量は、NIH-1mageソフトを使った解析で行い、ABOmRNA量をβ2MmRNA(house keeping gene)量との比率で示した。1.血液細胞分化におけるABOmRNA量全ての細胞は、末梢血単核球層(PBMC)と同様にABOmRNAを発現していた。特に、K562とKOPM-28などの多能性幹細胞型におけるABOmRNAの発現量は、より成熟・分化した段階の細胞よりも高発現していた。また、未熟細胞型の骨髄球系細胞、common ALL、T cell type、B cell typeおよびPBMC間での発現量には有意な差は認められなかった。2.ヘミンによるK562細胞の分化誘導療法我々は、4日間ヘミンを作用させたK562細胞中のヒトヘモグロビンの存在とABOmRNA量の減少を明らかにした。今回の研究で、我々はABOmRNAが造血器細胞の分化により変化することを明らかにした。また、ABOmRNAは多能性幹細胞レベルで発現し、ある段階まで高発現した後、分化とともに低下する傾向があることが示唆された。表面形質の中でも特に、ABO(式血液型)糖鎖抗原の変化は、輸血のみならず骨髄移植などの臓器移植時の適合性を考える上で極めて重要である。組織適合抗原(HLA)が適合しながら、ABO抗原が不適合なため諸問題が発生することが知られている。しかし、現在のところ血液細胞分化過程におけるABO糖鎖抗原の発現機構が明らかではないために、これを克服する方法は無い。そこで、本研究はRT-PCR法を用いて細胞分化度が明らかな造血器腫瘍由来培養細胞中のABO遺伝子mRNAの発現量から細胞の分化とABO抗原の発現との関係を検討し、ABO抗原の発現制御を通じて、ABO不一致などの臓器移植成績の向上に貢献することを目的として行った。1. ABO遺伝子mRNAの定量的測定系の確立。抽出したTotal RNAを用いたRT-PCR法の系で、ヒトのhousekeeping geneの一つであるβ2ミクログロブリン遺伝子の同時増幅を行うMultiplex-PCRの確立を行い、この発現量を指標としてABOmRNAの定量的解析を確立した。2.細胞分化度とABO遺伝子mRNAの発現機構との関係。1)細胞分化度が幹細胞レベルからさらに成熟段階の各種培養細胞(33種類)を用いてRT-PCRを行った結果、全ての培養細胞においてABOmRNAが発現しており、特に分化度が低い多能性幹細胞レベルのK-562およびKOPM-28の2細胞株において高発現を認めた。2)骨髄系の細胞株について分化度を多能性幹細胞レベル型、未熟細胞型および末梢血単核球の3つに分類し、ABOmRNAの発現量を比較すると、多能性幹細胞レベル型、未熟細胞型、末梢血単核球の順に発現量が低下する傾向が認められABOmRNAの発現量は、細胞の分化とともに低下する傾向が示唆された。

本研究は、ABO遺伝子mRNA(ABOmRNA)の発現量の変化から細胞の分化とABO抗原の発現との関係を検討し、ABO抗原の発現制御を通じて、ABO不一致などの臓器移植時の成績の向上に貢献することを目的として行った。平成11年度は、1.細胞分化度とABOmRNAの発現機構との関係20種類の未熟細胞型のリンパ球系の各分化段階における細胞内ABOmRNAの発現量を測定し、ABOmRNAの発現量がcommon ALL、T cell type、B cell typeおよびPBMCの各分化段階の細胞群間でほとんど差がないことを明らかにした。2.分化誘導療法による細胞分化とABOmRNAの発現多能性幹細胞レベルにあるK562細胞を分化誘導剤Heminを用いて処理するとK562細胞がHbを産生したことより、K562細胞が赤血球系へ分化したことを確認した。一方、ABOmRNAの発現量は、Heminを作用させることにより、対照に比べ低下することが明らかとなった。以上、昨年までの結果を総合するとABOmRNAは幹細胞レベルで発現し、ある段階まで高発現した後、分化とともに低下する傾向があることが示唆された。
耐震極限設計法の各種産業構造物への応用

1.耐震極限設計法の体系化耐震極限設計法は、構造物のエネルギー吸収能力が、地震により構造物に投入されるエネルギーを上回ることを耐震性の判定条件とする設計法である。この設計法は一般の建築構造物に対しては、広く適用可能であることが確められている。本研究は耐震極限設計法の石油タンク・原子力発電施設・サイロ等の産業構造物への適用を目的としたものである。これら構造物の崩壊モードは、一般建築物と同一ではない。したがって耐震極限設計法の適用に際しては、これら構造物の特徴を設計式に反映することが重要となる。前年度までに、円筒構造物の座屈挙動、円筒貯槽底板の浮き上り挙動を、一連の実験及び解析で明らかのした。また、産業施設構造物に付属的に設けられる要素としての配管系に対しても、その耐力及び変形能力の概略を明らかにした。これら研究成果に基づき、平底同筒貯槽の終局エネルギー吸収能力を体系的に把握し、基本設計式を提示した。2.設計の自由度の拡大極低サイクル下における、鋼素材の終局エネルギー吸収能力を実験的に把握し、高性能エネルギー吸収要素の設計の為の条件整備を行った。エネルギー吸収要素を設計の目的に応じた適所に配置することによって、構造物自体のエネルギー吸収能力に基づき評価される耐震設計法の枠組を越えた設計法構築の可能性を示した。1.円筒型鋼構造の地震時挙動の解明一連の円筒構造の座屈実験結果に基づき、地震時における円筒構造物の終局状態を解析により求め、終局強度の簡便な予測式を得た。円筒構造は座屈を生じた後もかなり大きなエネルギ吸収能力を発揮し、地震下において座屈の発生が直ちに円筒構造の崩壊を意味しないこと、座屈を生じさせる地震入力レベルの2倍程度の入力レベル下で円筒構造物は終局状態に達すると考えられことがわかった。2.配管系の地震時挙動の解明配管系の基礎実験結果に基づき、配管系の地震応答解析を行い、配管系のエネルギ吸収能力を現実的に評価すれば、配管系は多数の支持点を設けなくともそれ自体でかなり大きな地震入力に耐え得ることを明らかにした。3.鋼素材の破壊条件の実験的解明構造要素の局所的破壊限界を明らかにする目的で、鋼素材短柱に繰返し曲げ応力を発生させ、破断に至らしめる極低サイクル疲労試験装置を開発し、地震時に想定される変位履歴下で一連の実験を行った。荷重一変形関係は骨格曲線とバウシンが一部に大別でき、地震下においては、主として骨格曲線上の変形量が一定値に達すると素材の破壊が生ずると考えられることを明らかにした。1.耐震極限設計法の体系化既に、円筒構造物の座屈挙動,底板の浮上り挙動を実験並びに解析により明らかにした。また、配管系の耐力、変形能力に関しても、大要を明らかにした。これ等の成果を踏まえて、耐震極限設計法の定式化を行った。建築物への本設計法の適用と基本的には異なることは無いが、対象構造物の特徴を反映させた塑性エネルギ吸収能力の評価式を体系的に明らかにすることが基本となる。耐震極限設計の基本式は、地震による構造物へのエネルギ入力と構造物のエネルギ吸収能力を対置することにより得られ、具体的には塑性エネルギ吸収能力の大きさにより決定づけられる構造物の応答低減係数(Ds値)が構造物の耐震性能を表現することになる。それぞれの損傷モ-ドに応じたDs値の統一的把握が試みられた。2.設計の自由度の拡大の為の選択肢の整備鋼素材の極低サイクル下の終局エネルギ吸収能力を実験的に把握し、高性能のエネルギ吸収要素の設計の為の条件整備を行った。エネルギ吸収要素を構造基部または、構造上部に配置することによって、構造物自体のエネルギ吸収能力のみを評価したのでは越えることができない設計限界を克服し、構造材料を適材適所に配置したより合理的な設計法を構築することが可能であることを明らかにした。1.耐震極限設計法の体系化

耐震極限設計法は、構造物のエネルギー吸収能力が、地震により構造物に投入されるエネルギーを上回ることを判定条件とする耐震設計法であり、これは一般の建築構造物に対しては広く適用可能であることが確められている。本研究は耐震極限設計法の石油タンク・原子力発電施設等の産業構造物への適用を目的としたものである。これら構造物の崩壊モードは一般建築物と同一ではない。したがって耐震極限設計法の適用に際しては、これら構造物の特徴を反映した設計式が求められる。前年度までに、円筒構造物の座屈挙動、円筒貯槽底板の浮き上り挙動を一連の実験及び解析で明らかにした。また産業施設構造物に付属的に設けられる要素としての配管系に対しても、その耐力及び変形能力の概略を明らかにした。これら研究成果に基づき、平底円筒貯槽の終局エネルギー吸収能力を体系的に把握し、基本設計式を明らかにした。2.設計の自由度の拡大極低サイクル下における鋼素材の終局エネルギー吸収能力を実験的に把握し、高性能エネルギー吸収要素の設計の為の条件整備を行った。エネルギー吸収要素を設計の目的に応じた適所に配置することによって、構造物自体のエネルギー吸収能力に基づき評価される耐震設計法の粋組を越えた設計法構築の可能性を示した。
インターネット接続サービス事業の収益管理モデルに関する研究

本研究では、インターネットを基盤とする様々な企業形態の中で、主に、インターネット接続サービス事業を取り上げ、最適な収益管理モデルの開発及び実用性の検証を行う。同一なインターネット接続サービスに対して多様な料金水準があり、潜在需要の促進及び全体収益を最大化するための料金水準別の販売可能な数量を設定する最適化収益モデルの開発を目的とし、以下の点を明らかにする。【1】インターネット接続サービス事業に最適な収益管理モデルの提案と数理的解析【2】コンピュータ・シミュレーションによる優れた収益管理モデルの選択【3】実用性の検証:べンチャー企業を対象とする実証実験を行い、インターネット接続サービス業以外の事業への実用可能性を探る。以上の研究目的に従って、本年度までの研究の成果としては、以下のような実績が取り上げられる。【1】企業の収益モデルに関する関連企業の現状調査(韓国IT企業とサービス関連)【2】関連研究論文のサーべイと【3】会計側面からの収益分析に関する研究分析と【4】簡略的な収益モデルの開発およびシミュレーション【5】研究成果の発表【6】サービス関連分野への応用可能性確認【7】関連分野の研究中、ユビキタス環境への応用を検討中本研究では、インターネットを基盤とする様々な企業形態の中で、主に、インターネット接続サービス事業を取り上げ、最適な収益管理モデルの開発及び実用性の検証を行う。【1】インターネット接続サービス事業に最適な収益管理モデルの提案と数理的解析【2】コンピュータ・シミュレーションによる優れた収益管理モデルの選択【3】実用性の検証:ベンチャー企業を対象とする実証実験を行い、インターネット接続サービス業以外の事業への実用可能性を探る。【1】企業の収益モデルに関する現状調査(韓国の企業:IT企業を含む)【2】関連研究論文のサーベイ【3】会計側面からの収益分析に関する研究分析【4】簡略的な収益モデルの開発・実験本研究では、インターネットを基盤とする様々な企業形態の中で、主に、インターネット接続サービス事業を取り上げ、最適な収益管理モデルの開発及び実用性の検証を行う。【1】企業の収益モデルに関する関連企業の現状調査(韓国IT企業とサービス関連)【2】関連研究論文のサーべイと【3】会計側面からの収益分析に関する研究分析と【4】簡略的な収益モデルの開発およびシミュレーション【5】研究成果の発表【6】サービス関連分野への応用可能性確認【7】関連分野の研究中、ユビキタス環境への応用を検討中