hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期耐トリーイング性に優れたアゾ化合物添加複合ナノコンポジット絶縁材料の開発

本研究では、高電圧絶縁信頼性の極めて高い複合ナノコンポジットの実用化に向けて、アゾベンゼン化合物(4ーヒドロキシアゾベンゼン(hy_Ab))とAl2O3を添加した低密度ポリエチレン複合ナノコンポジットを作成し、それについて熱的耐久性試験を実施した。試験は15,000hまで行われた。重量、体積抵抗、UV吸光度の3項目ついて測定した。試験の結果、重量変化と体積抵抗変化を評価項目としたRTEは約20の向上が見られた。また、UV吸光度についての測定結果からhc_Abのブリードアウトは見られなかった。これらの結果により、複合ナノコンポジット絶縁物は長期熱的耐久性を有した絶縁材料であることが実証できた。この研究の目的は、耐トリーイング性を長期間にわたって発揮する絶縁材料を、複合ナノコンポジットを用いて創成することにある。前年度に候補として挙げた複合ナノコンポジット(4hydroxy-Azo-2Carboxylic acid' (`hc_Ab')とAl2O3のナノパーティクルを複合添加したLDPEナノコンポジット,)の長期安定性について、熱的耐久性試験による実証実験的な検討を行うことが目的である。87 °C, 92°Cそして95°Cに温度調節された3つのオーブンに試料を入れて熱的耐久性試験を行った。試験を行った試料の種類は、無添加PE、Al2O3添加PE、'hc_Ab'添加試料、そして複合添加試料である。試験評価項目としては、重量変化、誘電正接、UV吸収スペクトル、電界発光、およびトリー発生電圧の5項目である。H.26.3.31現在、耐久試験開始から3900h経過している。この時点での複合添加試料のトリー発生電圧を除いた4項目の特性変化は、誘電正接、重量変化については、95°Cにて劣化させた試料においても、無添加PEの約半分であり、Al2O3添加PEとほぼ同じ特性を示している。また、複合添加試料のUV吸収スペクトルと電界発光については、3900hの時点で初期値の1/2以上の特性値を示しており、'hc_Ab'の機能がまだ失われていないことを示している。なお、トリー発生電圧については、2000hまで試験が完了している。以上のことから、熱劣化開始後3900hを経過した時点(トリー発生電圧の試験では2000h経過した時点)においては、われわれが創成した複合添加ナノコンポジットは、Al2O3添加ナノコンポジットと同等かそれ以上の熱的耐久性を有していると判断できる。本研究の目的は、長期間にわたる耐トリーイング性を発揮する絶縁材料を、複合ナノコンポジットを用いて実現することにある。そのため、現在までに本研究実施者によって得られた成果をもとに、複合ナノコンポジット絶縁材料にとして、アゾベンゼン(Ab)系物質と無機のナノ粒子(Al2O3)を低密度ポリエチレンに添加したものについて検討を行った。6種類のアゾベンゼン(Ab)系物質を用いて、PE複合ナノコンポジトを作製し、ブリードアウトの有無を観測した。その結果、Ab系物質として4'-hydroxyazobenzene-2-carboxylic acid(hc_Ab)を添加した試料は、ブリードアウトせず、材料の電気伝導特性や誘電特性も、Ab添加試料と比較して劣る結果は見いだせなかった。このような結果に基づいて、hc_Abを用いたナノコンポジット絶縁物を作製し、作製時における耐部分放電特性ならびに室温における耐トリーイング性の試験を行った。使用したナノ粒子は平均粒度が約40nmのAl2O3である。耐部分放電特性については、電圧印加後約1000h後の部分放電の発生数が、(hc_Ab)ナノコンポジット((hc_Ab+Al2O3)試料)の場合、PE試料(無添加試料)と比較すると約30%以下に抑制されることがわかった。耐トリーイング特性については、(hc_Ab+Al2O3)試料のトリー発生電圧が、無添加試料と比較して、約23倍の上昇が見られた。また、トリー潜伏期間(印加電圧一定の状態で、電圧印加からトリー発生までに要する時間)が、(hc_Ab+Al2O3)試料の場合、無添加試料と比較すると1001000倍程度長くなることが確認できた。具体的には、複合ナノコンポジット(4hydroxy-Azo-2Carboxylic acid ('hc_Ab')とAl2O3のナノパーティクル('Al')を複合添加したLDPEナノコンポジット)の熱的耐久性試験による実証を行うことである。87 °C, 92 °Cそして95 °Cの3つのオーブンに試料を入れて熱的耐久性試験を行った。

試験試料の種類は、無添加PE("PE")、'Al'添加PE("PE/Al")、'hc_Ab'添加試料("PE/hc_Ab")そして複合ナノパーティクル試料("PE/(hc_Ab+Al)")である。評価項目は、重量変化、体積抵抗率、誘電正接、UV吸収スペクトルである。試験は14000hまで行った。"PE(hc_Ab+Al)"と"PE/hc_Ab"の重量、体積抵抗率、誘電正接の経時については、"PE"と比較して極めて安定した特性を示した。"PE(hc_Ab+Al)"と"PE/hc_Ab"の間では、重量変化では後者の方が大きな変化率が観測されたが、体積抵抗率と誘電正接では両者に大きな差異は見られなかった。一方"PE/Al"については、それらの特性は無添加PEとほぼ同じで'Al'のみの添加による大幅な寿命向上は観測されなかった。UV吸収スペクトルに関しては、14000h経過後も'hc_Ab'の代表的な吸収波長である345 nmにおける吸光度で評価する限り、初期値との変化がほとんど見られなかった。測定の結果を基に相対耐熱指数(RTE)を算出した結果、複合添加のナノコンポジットである"PE/(hc_Ab+Al)"のRTEは、重量変化、体積抵抗率、誘電正接においてもおよそ70となり、"PE"より20程度向上することがわかった。Webページによる紹介予定電気絶縁材料熱的耐久試験の全行程は5000h5500hの予定であるが、その2/3以上にあたる3900hまでの試験が完了した。測定サイクルは基本的には約500hであるが、全部で7回以上の測定を行ったことになる。現在の試験結果のみからの判断ではあるが、複合添加したLDPEナノコンポジットは、無添加LDPEおよびAl2O3添加LDPEよりも、各試験評価項目とも良好な熱的耐久性を示している。ただし、トリー開始電圧の測定に関しては、熱劣化させたペレット状の試験材料は、試験時にそれを溶融成形して所定のブロック状の形状にする予定であったが、1500h経過から、溶融しても各ペレット同士が混ざり合わず、ブロック状への溶融成形が困難になった。そのため、ブロック状試料を作製し直して、再度、熱劣化を開始した。そのことがあってやや遅れていると判断した。この遅れがあっても試験は7月には終了する予定である。交付申請書に、本研究の実施計画としてあげた3つの項目、すなわち、(1)"耐トリーイング性評価を行う複合ナノコンポジット(試験候補材料)の組成の決定“、(2)"試験候補材料の基本的電気的特性の評価"、(3)"試験候補材料の室温における耐トリーイング性評価“について、それぞれ目標とする耐トリーイング特性を実現させることができた。成果としては、今後の発展につながる想定外の結果も得ることができたが、研究の進捗については当初の計画どおりに進んでいるので、「おおむね順調」という評価を選択した。熱的耐久性試験を5000h5500hまで続け、上記の概要で述べた全ての試験評価項目について測定を行いながら、われわれが創成した複合ナノコンポジットの試験結果と無添加LDPEあるいはAl3O3添加LDPEナノコンポジットの試験結果との比較検討をおこなう。
冷媒/冷凍機油系混合物の熱力学性質

冷凍機油には大別して合成油と鉱油があるが、本研究ではまずフロン系冷媒と冷凍機油系からなる混合物の熱物性に関して文献調査を行ない、(1)冷媒/冷凍機油系混合物の熱力学性質に関する正確な実測値を公表している報告例は比較的少ないこと、(2)最近開発の進んでいる合成冷凍機油を成分とする混合系の研究例も少ないことが判明した。よって、本研究では、フロン系冷媒としてR12(CCl_2F_2)およびR22(CHClF_2)を、さらに、冷凍機油系としてアルキルベンゼン系合成冷凍機油をそれぞれ選定し、R12/合成冷凍機油系およびR22/合成冷凍機油系を対象とし、最も基礎的で重要な熱力学性質のひとつである蒸気圧の測定を行い、以下のことを明らかにした。(1) R12/合成冷凍機油系の蒸気圧を、温度283.15333.15K、圧力0.21.5MPa、R12の液相組成0.261質量分率の各範囲で実測し、合計54点の実測値を得た。(2) R22/合成冷凍機油系の蒸気圧を、温度283.15333.15K、圧力0.42.4MPa、R22の液相組成0.171質量分率の各範囲で実測し、合計54点の実測値を得た。(3)上述の各実測値にもとづいて、2つの混合系についてそれぞれ蒸気圧の相関式を温度と組成の関数として作成した。(4)気液平衡理論を採用して、高揮発性の冷媒と無揮発性の冷凍機油からなる混合系の活量係数を求めた。(5) R12/合成冷凍機油系およびR22/合成冷凍機油系の各実測値を他の文献値と比較し、蒸気圧の組成依存性に関する冷凍機油の種類の違いによる影響を明らかにした。1.冷媒/冷凍機油系混合物の蒸気圧を測定する現有の実験装置を改善した.主要な改良点は恒温槽の温度制御を容易にするためにフラットベッド型レコーダを組み入れたことである.2.冷媒/冷凍機油系混合物試料の調整はつぎのように行うことにした.まず不揮発性の冷凍機油を規定量だけ試料容器に採取し,真空排気装置により冷凍機油中に溶け込んでいる空気を十分脱気して秤量する.ついで,揮発性の冷媒を目標量だけ同様の試料容器に採取し秤量する.あらかじめ試料容器の空体質量を秤量しておくことにより,試料容器内に採取した冷凍機油および冷媒の質量が求められ,実験に供する混合物試料の組成,すなわち質量分率を決定した.3.本年度は当初の研究計画に従い,フロン系冷媒R22と合成冷凍機油からなる混合系を対象として蒸気圧の測定を実施した.実験組成は純粋なR22,および5, 12, 20, 32, 42, 54, 60, 74wt%冷凍機油の9種類である.温度283.15K333.15K,圧力2.4MPaまでの範囲で,計54点の蒸気圧の実測値を得た.この混合系における油の混入による蒸気圧低下の傾向は, 50wt%冷凍機油の組成で10%程度, 70wt%冷凍機油の組成で2030%までに達することなどの知見が得られ, R22/冷凍機油系混合物の蒸気圧の組成依存性を実験的に明らかにすることができた.

4.上述の実験研究と並行して,冷媒/冷凍機油系混合物の熱力学性質に関する従来の研究について文献調査・収集を行い, 1960年代において西独を中心にしていくつかの関連報告が行われていることが判明している.1.冷媒と冷凍機油の混合を充分に行うため、実験装置を一部改良した。改良点は、容器内にテフロンカバーした攪拌子を入れ、容器の外側から磁石によって攪拌子を回転させるものである。2.本年度は当初の研究計画に従い、フロン系冷媒R12と合成冷凍機油からなる混合系を対象として蒸気圧の測定を行った。実験組成は純粋なR12、および9、19、28、39、48、55、65、73、84wt%冷凍機油の10種類である。温度283.15K343.15K、圧力1.9MPaまでの範囲で、合計70点の蒸気圧の実測値を得た。この混合系における油の混入による蒸気圧の低下は著しく、50wt%冷凍機油混入の組成で蒸気圧が薬20%ほど低下するなど、新しい知見を得ることができた。3.前年度に実施したR22/冷凍機油系混合物の蒸気圧実測結果と比較してR12/冷凍機油混合系の方が、蒸気圧低下が著しいことがわかり、また、蒸気圧が液相中の油のモル分率に対し直線関係になく、S字形の変化をしていることが判明した。4.上述の実験研究と平行して、冷媒/冷凍機油系混合物の熱力学性質に関する研究の文献収集も実施し、溶解度を含めた研究報告例を収集した。冷凍機油には大別してアルキルベンゼン系冷凍機油(合成油)とナフテン系冷凍機油(鉱油)があり、文献調査によってR12/冷凍機油系とR22/冷凍機油系について、蒸気圧に関する冷凍機油の依存性を比較検討することが可能となり、本年度は次のような成果を収めることができた。本年度は本研究のテ-マの最終年度であり、これまでの成果をまとめた。(1)R12(CCl_2F_2)/合成油の蒸気圧を、温度283.15333.15K、圧力0.21.5MPa、R12の液相組成0.261質量分率の各範囲で実測し、合計54点の実測値を整理した。(2)R22(CHClF_2)/合成油の蒸気圧を、温度283.15333.15K、圧力0.42.4MPa、R12の液相組成0.171質量分率の各範囲で実測し、合計54点の実測値を整理した。(3)上述の各実測値に基づいて、R12/合成油とR22/合成油の蒸気圧をそれぞれ相関する式を、質量分率と温度の多項式の形で作成した。(4)気液平衡理論を適用して、高揮発性の冷媒と無揮発性の冷凍機油から成る混合物の活量係数を求めた。(5)R12/合成油の種類の実測値を、田中らによるR12/鉱油の実測値と比較し、冷凍機油の種類の違いによる影響を明らかにした。(6)R22/合成油の実測値を、JaegerらによるR22/合成油およびR22/(合成油+鉱油)の実測値を比較し、よく一致していることを確認した。また、JaegerらによるR22/鉱油および田中らによるR22/鉱油の実測値と本研究の値を比較すると、R12の場合と同様に組織依存性が大きく異なることを明らかにした。(7)3年間の研究成果をまとめ、日本冷凍協会論文集に論文投稿を行った。
咀嚼筋の顎顔面頭蓋に対する影響について

軟組織は不正咬合の原因の一つとして,咬合状態や顎顔面頭蓋に何らかの影響を与えていると考えられる.そこで軟組織と硬組織の両方の情報を得ることが出来るCT画像データを用い,昨年度と同様の手法にて外科的矯正が必要と判断された左右非対称のない骨格性下顎前突症患者群(下顎前突群)と昨年度求めた健常者群の内側翼突筋の走行方向と断面積の基準値とを比較検討し,その違いについて検討を行った.下顎前突群の内側翼突筋のフランクフルト平面に対する走行方向(角度)の平均値は,矢状断面で右側1.43±5.84°,左側1.15±6.09°で,前頭断面では右側-8.58±8.13°,左側-9.01±8.18°であった.また,筋肉の断面積の平均値は,右側179.08±12.60mm^2,左側179.55±14.75mm^2であった.健常者群と下顎前突群の比較では,矢状断面,前頭断面ともに左右とも下顎前突群の方が有意に小さい値を示していた.このことより,左右非対称のない骨格性下顎前突症患者における内側翼突筋は健常者に比較して,矢状断面ではより前方に傾斜し前頭断面ではより垂直に走行する傾向があることが示唆された.また,断面積については健常者群と比較すると下顎前突群の方が有意に小さい値を示していた.下顎前突群の内側翼突筋の走行方向がより垂直に近いことは,下顎前突症患者における筋肉の停止部位が健常者に比べより前方に位置しているためと考えられた.さらに,下顎骨の成長がより前方に伸張されるような細長い形態を呈し,それに付随する筋肉も細長く断面積が小さくなり,その結果,活動度の低下や咬合力の低下などを引き起こす可能性が示唆された.不正咬合の原因は多岐にわたり,形態的な要因のみでなく軟組織などの機能的な要因も関与している.顎顔面の軟組織のうち,口腔周囲筋(顔面表情筋群,咀嚼筋群)や舌は,呼吸・咀嚼・嚥下・発音・表情などに関与しており,歯列や顎骨はこれらの軟組織に取り囲まれ,その機能の影響を長期間にわたり受けている.このことより軟組織は咬合状態や顎顔面頭蓋に何らかの影響を与えていると考えられる.そこで軟組織と硬組織の両方の情報を得ることが出来るCT画像データを用い,口腔周囲筋である咀嚼筋(内側翼突筋)に着目し,その走行方向と大きさが顎顔面頭蓋に及ぼす影響について検討することを目的として実験を行った.その結果,今回CT画像データを直接パーソナルコンピュータに取り込むことによりフィルムレスにて三次元的な計測が行え,筋肉の走行方向に対して垂直な断面にて面積を算出することによりCT撮影時の頭部固定(スライス方向)の違いによる面積の変化が起きない有用性があると判断した.また,健常者の矢状面断と前額面断における筋肉のフランクフルト平面に対する走行方向(角度)の平均値は,矢状面断で右側14.72±9.81°,左側14.28±9.79°で,前額面断では右側9.89±6.05°,左側9.73±6.08°であった.また,筋肉の断面積の平均値は,右側222.32±43.42mm^2,左側219.36±43.42mm^2であった.来年度は同様の手法にて筋肉の走行方向とその断面積を求めた、外科的矯正が必要と判断された骨格性下顎前突症患者群と本年度求めた健常者群の筋肉の走行方向と断面積の基準値とを比較検討し,その違いについて検討する.軟組織は不正咬合の原因の一つとして,咬合状態や顎顔面頭蓋に何らかの影響を与えていると考えられる.そこで軟組織と硬組織の両方の情報を得ることが出来るCT画像データを用い,昨年度と同様の手法にて外科的矯正が必要と判断された左右非対称のない骨格性下顎前突症患者群(下顎前突群)と昨年度求めた健常者群の内側翼突筋の走行方向と断面積の基準値とを比較検討し,その違いについて検討を行った.下顎前突群の内側翼突筋のフランクフルト平面に対する走行方向(角度)の平均値は,矢状断面で右側1.43±5.84°,左側1.15±6.09°で,前頭断面では右側-8.58±8.13°,左側-9.01±8.18°であった.また,筋肉の断面積の平均値は,右側179.08±12.60mm^2,左側179.55±14.75mm^2であった.健常者群と下顎前突群の比較では,矢状断面,前頭断面ともに左右とも下顎前突群の方が有意に小さい値を示していた.このことより,左右非対称のない骨格性下顎前突症患者における内側翼突筋は健常者に比較して,矢状断面ではより前方に傾斜し前頭断面ではより垂直に走行する傾向があることが示唆された.また,断面積については健常者群と比較すると下顎前突群の方が有意に小さい値を示していた.

下顎前突群の内側翼突筋の走行方向がより垂直に近いことは,下顎前突症患者における筋肉の停止部位が健常者に比べより前方に位置しているためと考えられた.さらに,下顎骨の成長がより前方に伸張されるような細長い形態を呈し,それに付随する筋肉も細長く断面積が小さくなり,その結果,活動度の低下や咬合力の低下などを引き起こす可能性が示唆された.
液・液界面有機単分子膜の挙動と情報変換機能

ニトロベンゼン(NB)-水(W)界面におけるピクリン酸イオンの移動反応の速度定数を交流ポーラログラフ法を用いて測定し、油水界面イオン移動速度定数の一般的性質を明らかにした。また、同様の速度論的測定にもとづき、NB中にイオノフォアとしてジベンゾ-18-クラウン-6を含む系での【Na^+】イオンの促進イオン移動の反応機構を明らかにした。ポリ塩化ビニール(NBゲル)/W界面を用いるアセチルコリン選択性電極では、ポテンショメトリーにおいてはイオン活量の対数に比例する電位応答が、アンペロメトリーにおいてはイオン濃度に比例する電流応答が得られることを理論的に明確にし、実験的に証明した。また、液膜型イオン選択性電極の電位応答について、液膜-溶液界面でのイオン移動にもとづいて得られた理論式に実験的証明をあたえた。油水界面有機単分子膜の構造と機能との関連を明らかにするために、カチオン性界面活性剤の極性基の効果、および水相中のカウンターアニオンの効果を界面活性剤の吸着標準自由エネルギーによって定量的に評価した。分極性ニトロベンゼン-水界面におけるフォスファチジルコリン(【C_(12)】-【C_(16)】)単分子膜は25°Cではイオン透過速度にほとんど影響を与えない。より長鎖のフォスファチジルコリンとフォスファチジルエタノールアミンは界面でより密な単分子膜を作り、イオン移動を阻害する。油水界面の界面張力を平衡状態で、しかも迅速かつ正確に測定するために、コンピュータと組み合せたディジタル画像処理器とCCDカメラからなる画像処理システムを構成し、懸滴法への応用をおこなった。今年度は、おもに各機器の較正と、画像データの大型計算機への転送・画像処理用各種プログラムの開発をおこなった。
アストロサイト病変モデルにおける二次性脱髄機序の解明

視神経脊髄炎(NMO)は、主に中枢神経系のアストサイトに発現するアクアポリン4(AQP4)に対する自己抗体が関与する炎症性疾患である。アストロサイト傷害により脱髄を来すと考えられているが充分には分かっていないため、本研究ではAQP4抗体を用いて脳脊髄炎モデルを作成して検討を行った。本研究で作成されたモデルは、再現性良くNMOに矛盾しないAQP4やアストロサイトの脱落を認め、脱髄は遅発性に生じることが明らかとなった。初期の血管中心性のアストロサイト病変は抗体の用量依存性に拡大傾向を示し、病変の拡大に伴い好中球の浸潤が確認され、脱髄の進展にはAQP4抗体のみではなく炎症の関与が重要と考えられた。週齢8週の雌Lewis ratに対しMBPで古典的EAEを惹起後,種々の容量のNMO-IgGを腹腔内投与し,継時的な臨床評価・尾採血および剖検を通して,ヒト精製NMO-IgG投与群によるNMOの免疫病態としてのアストロサイトパチー病態並びに脱髄機序について検討する。また,採取した血清をアクアポリン4(AQP4)発現HEK293細胞あるいはELISAにより血中の抗AQP4抗体体濃度を測定し,この系におけるNMO-IgGの体内動態並びに最適投与量を検討した。対象LEW/CrlCrlj雌8週8匹(チャールズリバー)、以下のように投与容量を設定した。1MBP/CFA-EAE誘発後, 1mgの抗NMO-IgG抗体を投与した群、2MBP/CFA-EAE誘発後, 100μgの抗NMO-IgG抗体を投与した群、3MBP/CFA-EAE誘発後, 10μgの抗NMO-IgG抗体を投与した群、4MBP/CFA単独投与、5正常対象群。1匹あたりMBP 100μgとCFA 100μgのエマルションをLewis ratのfoot padに皮下注射すると,臨床病理上EAEの再現ができることを確認した。EAE発症後に患者血清由来のNMO-IgGを腹腔内投与すると,血管周囲および軟膜下にAQP4のlossが出現し,その一方で脱髄は部分的に認められ,病理学上NMOに特徴的なアストロサイト障害を誘発できることを確認し、容量依存的であった。一方、正常対象群ではAQP4の脱落は認められず、NMO-IgG特異的な現象であることが確認された。脱落パターンは、主に血管中心性パターンを示すものの、一部で髄膜側からの直接的な病態が示唆された。慢性期にはAQP4の脱落は、発症早期から回復が認められることを確認した。視神経脊髄炎(NMO)はアクアポリン4抗体によって引き起こされる炎症性疾患であるが、その病態メカニズムには液性因子以外にも多くの因子が関連すると推察される。しかし、その病態研究において必須である病態再現するモデルが世界的にも有用なものが未だなく、その作成が求められている。その理由としては、アクアポリン4抗体のエピトープが不明であり、病態形成を起こす抗原が不明なため、再現良く病態を起こすことが難しいことが挙げられる。また、ヒトと動物におけるアクアポリン4は相同性があるものの、構造的にも異なるために、ラット等特定の種ではヒト血清由来免疫グロブリンが生体内で病態を引き起こすことが解っているが、マウスでは起こしにくいことが解っている。本研究では、Lewisラットを用いてヒト由来免疫グロブリンを幾つかの投与方法により投与し、AQP4抗体依存性のアストロサイト病変やAQP4抗体非依存性のアストロサイトパチーモデルを作成することとし、それらを検証する目的で共同研究を進めている。今回、アクアポリン4抗体をラット脳に注入する基礎実験によって、ラット大脳白質にアクアポリン4の脱落するヒトNMO病変様の病変を呈することを明らかにした。この病変は、ヒトNMOでも観察されている補体や免疫グロブリンが沈着すること、インターロイキン1b(IL-1b)やインターロイキン6(IL-6)等の各種サイトカインによって血液脳関門の破綻を来して病変形成が惹起されることが示され、この種の病変形成において炎症を惹起するサイトカインが重要な役割を担っている可能性が示唆された。これらの基礎実験を経て、今後は病態を起こすモデルにおいて抑制する因子を検索することにより、NMO患者の治療に結び付けられることが大いに望まれる。

また、ヒトと動物におけるアクアポリン4は相同性があるものの構造的にも異なるために、ラット種ではヒト血清由来免疫グロブリンが生体内で病態を引き起こすことが解っているがマウスでは起こしにくいことが解っている。本研究では、アクアポリン4抗体をラット脳に注入する基礎実験によって、ラット大脳白質にアクアポリン4の脱落するヒトNMO病変様の病変を呈すること、アクアポリン4抗体の容量依存性にアストロサイトの脱落病変が拡大することを明らかにした。この病変は、ヒトNMOでも観察されている補体や免疫グロブリンが沈着すること、アストロサイトが主に果たすグルタミン酸代謝に関わるグルタミン酸トランスポーター(EAAT2)の発言も低下すること、さらには病変の拡大には著しい好中球の浸潤が関わり、好中球数と病変の大きさに相関を認めることを明らかにした。これらの炎症の特徴から、アストロサイト関連の病変形成において炎症を惹起するサイトカインが重要な役割を担っている可能性が示唆された。これらの研究成果を経て、今後は免疫病態を起こすモデルにおいて免疫病態を抑える因子を同定することにより、臨床的にもNMO患者の急性期治療に結び付けられる薬剤候補を見出すことが期待されている。神経内科学現在、NMO-EAEにおける病態学的検討・血清AQP4抗体の動態などを検討した上で、ヒトNMOの病態とほぼ同等の病態を有することを確認し、確実性や再現性について検討を進めている。現在までの研究成果については、当初材料等の問題で立ち遅れていたが、再現性良くNMO-EAE病態が確認されてきており順当に研究が進んでいると考えている。使用する免疫グロブリンは、血漿交換治療を受けた視神経脊髄炎患者から得られた血漿より分離して精製した精製抗体を長期保存していたものを使用していた。この度、保存していたそれらの免疫グロブリンは、予期せぬ長期停電の影響でディープフリーザーが止まり全て失われてしまったこともあり、その後に新たに収集を始めているのが現状であるが、なかなか収集が進まず一部の症例で開始しているのが現状である。今後、病態をより促進する補体やリコンビナントAQP4抗体等を使用して、病態の促進因子や抑制する因子を明らかにすること、アストロサイトパチー病態の詳細な解析や脱髄現象の解析などを通して、NMO病態を明らかにすることを考えている。本研究では、AQP4抗体を用いた中枢神経局所におけるアストロサイト傷害モデルを作成し、アストロサイトの傷害機序ならびに二次性に生じる脱髄機序を明らかにすることである。また、モデルを通して治療に結びつく治験を得ることが肝要である。AQP4抗体を用いて、髄鞘特異的T細胞を導入した実験的脳脊髄炎(EAE)モデル、脳内局所注入モデルを作成し、NMO様病変の再現性の検証を続けるとともに、各種神経マーカーを用いて組織傷害機序を明らかにする。特に、脱髄を起こす機序についてはアストロサイトからの二次的な栄養障害や炎症の伸展が考えられるが解明されておらず、その点を明らかにする。また、アクアポリン4抗体が作用することには血液脳関門を破綻する因子が重要であり、基礎実験からも幾つかの候補物質が判明している。それらの物質の病態への促進効果や抑制効果を検証し、治療に結びつけるとともに、新たな病態抑制因子を解明することが臨床的には求められる。
学校給食における食文化に関する研究 -「管理する」立場の意識および交流と学校給食の質-

8自治体11小学校の、教育長、校長、教師および児童に学校給食のおいしさや食文化に関わる事項の実施状況、健康や環境に関する意識、指導状況等について質問調査し、学校給食の質としての集約を試みた。学校給食の質を高める要因の一つとして、「管理する」立場にある教育長や校長の給食に対する理解があげられた。一方、地元農産物・産直農産物に着目して、これを優先して積極的に使用した学校給食を実施している全国の18の自治体について調べたところ、必ずしも農業の盛んな地域だけで行われるのではなく、都市部でも可能であることを確認した。また、センター方式で調理している場合は、実施がかなり困難であることも明らかになったものの、すぐれた取り組みも見られ、決して不可能ではないことを認めた。実施の契機となるのは、比較的初期においては、栄養士の裁量で食材が選定できる自治体における栄養士による地道な取り組みが多いが、教育長や町長などの提案によるところも見られ、管理する立場の意識次第で学校給食が大きく変わりうることが認められた。このような学校給食の運営に教育委員会が携わると否とでは、前者において、給食の中身の向上だけでなく、児童と給食関係者の交流がなされやすく、栄養士による食教育や他教科と関連付けた授業の機会が増すなど、学校教育上の取り組みが広がる傾向が見られた。まず、食文化という言葉についての「人間が食生活を営む上で、自然・環境に対し、順応する一方で、積極的に働きかけて、実践し、習得してきた様々な行動やその内容である」という解釈を踏まえ、学校給食における食文化教育において特に必要な視点について検討したところ、『人権の尊重』『社会性の育成』『自然的環境との関わり』の3つがあげられた。学校給食で取り上げうる食文化教育の内容は、地域に伝わる郷土食や行事食だけでなく、調理方法、地元産の食材や食器具の利用、食器具の材質、子どもたちと子ども相互や教師、学校栄養職員(以下栄養士と称す)、学校給食調理員(以下調理員と称す)らとの給食を介した関わりなど、様々な事柄を含んでいることを認めた。学校給食における食文化教育に関する内容について、給食実施態勢の異なる6つの小学校の現状を比較したところ、給食調理方式だけでなく、地元農産物採用の有無という給食実施態勢の違いによって、給食のおいしさや給食指導のしやすさ等、種々の点で大きく異なり、自校式校および地元農産物採用校で、児童にとって好ましい給食が実施されやすいことが明らかになった。これらの原因には、現場で学校給食に携わる教師や栄養士、調理員の努力だけでなく、給食に関する環境整備を担っている学校や自治体などの「管理する」立場側の姿勢が関連していることが示唆された。
監視の強化は規範意識に影響を与えるか：監視システムの理論化と実証分析

今年度(第二年度)は、初年度に行った理論研究で明らかとなった協力を維持しうる規範が、実際の人間の規範意識として受容されているのかどうかを実証的に検討した。具体的には前半(2018.4-9)において、実験システムの仕様設計・構築・実装(外注)を行い、後半(2018.10-3)において、実際に被験者実験を行い規範意識の測定を行う。実施機関は創価大学と立正大学であり、それぞれの大学において研究倫理委員会などに実施の申請を行い承認を求めた。実証研究では、本研究で独自に開発した専用の経済実験システムを用いて行った。このシステムでは理論研究で明らかになった点、すなわち、行為者を評価する際にどのような情報に注目するかを測定する必要がある。従来知られていた規範では、行為者を評価する際に、一次情報(当該行為者が過去どのような行為をしたか)にまず着目し必要に応じて二次情報(当該行為者の行為が誰に対してなされたのか)に着目するという形態が主流であった。しかし本研究の理論研究では二次情報にまず着目し次に一次情報に着目するような評価ルールをもつ規範を新たな発見することができたため、この点を識別することが実験の大きな目的となる。被験者実験ではまずは大学生をサンプルとして実施した。実験は予備実験で実施の段取りを確認したのちに本実験として7回実施し、140名余りのサンプルを確保できた。この分析の結果、確かに理論として発見された規範が人間にも観察されることが確認できた。この結果は直ちに論文化して発表した。第三年度では理論と実験結果を統合して新たな理論仮説と分析に挑戦する。当初の研究計画を半年以上進めた状態で進行している。このアドバンテージが科研費(国際加速研究基金)の採択につながっており、本年度はそのため海外赴任で研究を行うことから、ペースダウンなどによって当初の想定した程度の成果になるものと予想する。当初の予定では、第三年度において、得られた実験結果を分析し理論研究との接合を試みる計画であった。これはある程度進めているが、理論接合には様々な研究者との意見交換なども欠かせないので、その辺を充実させることで研究期間のアドバンテージを使用したいと考えている。また、理論との整合の観点のほかに、現実の監視システムとの接合も重要であることから、更なる実験によって補完する必要があると想定され、それをこの年度で実施する予定である。初年度は、監視の程度が人間の規範意識に与える影響に関する理論的条件を明らかにすることを目的に、理論解析を実施した。まず、社会的ジレンマゲームに対し、完全公的観察システムと不完全私的観察システムに分類した。これは想定する監視システムが後者のモデル化を要請するのに対し、ほとんどの理論研究が前者のモデル化を仮定していることから、このモデル化の違いがシステムの挙動に与える影響を検討するためである。後者のモデルの挙動を分析するため、はじめに個体ベースシミュレーションを実施した。分析の結果、不完全私的観察システムで協力が成立する規範は完全公的観察システムで協力が成立する規範の一部に限定されることや、どのような規範であっても協力を維持するためには無条件協力規範という特殊な規範と共存する必要があることなどを明らかにすることができ、成果を[1]に発表した。次に、数理解析を可能にするための手法の開発に取り組んだ。これまで多くの理論研究において不完全私的観察システムが扱われなかったのは、モデルが閉じない(方程式の数が無限の連立方程式系で構成される)からであった。本研究において有限の連立方程式系にモデルを集約できる手法を開発することに成功し、それを単独観察法を名付けた。この手法によって理論分析の扉を開くことができ、その成果は学術誌に投稿・審査中である(2018.4現在)。これらの成果を踏まえ、監視の程度によって協力を維持できる規範の特定化が可能になったことから、初年度の目標は達成されたと考えている。初年度は当初予定していた理論研究を予定通り実施できたため。進捗は予定通りであるが、成果は想定以上であったことは特筆しておきたい。特に単独観察法の開発は学術的に大きなインパクトをもたらすと予想している。この手法の開発が、この研究を基課題とした国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)の採択につながっている。

しかし本研究の理論研究では二次情報にまず着目し次に一次情報に着目するような評価ルールをもつ規範を新たな発見することができたため、この点を識別することが実験の大きな目的となる。被験者実験ではまずは大学生をサンプルとして実施した。実験は予備実験で実施の段取りを確認したのちに本実験として7回実施し、140名余りのサンプルを確保できた。この分析の結果、確かに理論として発見された規範が人間にも観察されることが確認できた。この結果は直ちに論文化して発表した。第三年度では理論と実験結果を統合して新たな理論仮説と分析に挑戦する。当初の研究計画を半年以上進めた状態で進行している。このアドバンテージが科研費(国際加速研究基金)の採択につながっており、本年度はそのため海外赴任で研究を行うことから、ペースダウンなどによって当初の想定した程度の成果になるものと予想する。第二年度と第三年度は、理論研究(初年度実施)で明らかとなった協力を維持しうる規範が、実際の人間の規範意識として受容されているのかどうかを実証的に検討する。第二年度では前半に実験システムの仕様設計・構築・実装(外注)を行う。後半に、実際に被験者実験を行い規範意識の測定を行う。実施機関は創価大学・立正大学・奈良先端科学技術大学を想定し、それぞれの大学において研究倫理委員会などに実施の申請を行い承認を求める。第三年度は、得られた実験結果を分析し理論研究との接合を試みる。そのため統計分析を予定している。また、理論との整合の観点のほかに、現実の監視システムとの接合も重要であることから、更なる実験によって補完する必要があると想定され、それをこの年度で実施する予定である。最終年度では、これまでの研究成果(理論研究・実証研究)を統合し、現実の監視システムにおいて適応的な規範について検討し、望ましい監視システムのあり方といった設計思想に結び付けていきたい。当初の予定では、第三年度において、得られた実験結果を分析し理論研究との接合を試みる計画であった。これはある程度進めているが、理論接合には様々な研究者との意見交換なども欠かせないので、その辺を充実させることで研究期間のアドバンテージを使用したいと考えている。
幾何学的変換群論

離散群が微分可能多様体に微分可能的に作用しているとき、もしその作用を少し摂動しても元の作用と本質的に変わりないとき、その作用は剛性的であるといわれる。群作用の剛性問題はそもそも力学系理論における一問題と考えられる。実際、特に過去5年ほどの間に、R.Zimmer,J.Lewis,A.Katok,R.Spatzier,E.Ghysといった、主にエルゴード理論、あるいは力学系理論の専門家等により、注目すべき結果がいくつか得られている。しかしこれらの結果はすべて力学系・エルゴード理論的発想に基づき証明されたもので、それ故彼らの手法が適用できる群作用もおのずと限定される。そこで本研究においては、微分幾何学、および(確率)解析といった新たな観点から、いままでの手法では取り扱い得なかった群作用に対し剛性を議論した。まずある腫の群作用の剛性は、その群作用から自然な仕方で構成される葉層化多様体の接コホモロジーの消滅に帰着されることを示した。一方、問題の接コホモロジーの消滅を示すにあたっては、通常微分幾何学において行われるように、Bochnerの手法を用いるのが自然であろうと思われる。しかしながら、特にこの設定のもとでBochnerの手法を適用しようと試みた場合、古典的な場合においてはラプラス作用素のような楕円型微分作用素が現れるのに対し、この問題においては主要項が葉層構造の接方向には楕円的ではあるが法方向には退化した微分作用素を取り扱わなければならなくなる。そしてこの法方向への退化といった、古典的解析学の立場から見ると極めて本質的な困難を克服するために、確立解析-特に、確立微分方程式の解の初期条件に対する微分可能性-が本質的役割を演じることが本研究を通じ初めて認識されるに至った。
APOBEC3のデアミナーゼ活性非依存ウイルス抑制の分子機構

本研究は、哺乳類の抗レトロウイルス蛋白質であるAPOBEC3のデアミナーゼ活性非依存性のウイルス抑制機構の解明をめざして、マウスのAPOBEC3とウイルス側蛋白質因子との相互作用を、X線結晶解析や熱力学的解析を基軸として研究することを目的としている。研究計画初年度である本年度は、各種実験の基盤である蛋白質試料の調製法の開発を中心に研究を進めた。また、結晶化実験も開始した。1.蛋白質試料の作製マウスのAPOBEC3は二つのZドメインから構成される。我々はこれまでデアミナーゼ活性のあるアミノ末端側のZドメインを対象にしていたが、本研究ではカルボキシル末端側のZドメインと、これら両者を含む全長蛋白質についても研究と進めている。大腸菌を用いたバクテリア発現系による大量発現を試みた。ウイルス感受性とウイルス耐性の2つのマウス株由来のAPOBEC3 cDNAから、発現系を設計・構築した。その結果、アミノ末端側Zドメイン、カルボキシル末端側Zドメイン、全長蛋白質のすべてにおいて、高発現を示す発現系を得ることに成功した。カルボキシル末端側Zドメインと全長蛋白質においては、可溶性に問題が見られ、最終的な収量が低下した。また、ウイルス側蛋白質因子についても発現系の開発に着手した。2.蛋白質の結晶化上記1で得られた蛋白質試料を順に、結晶化実験を試みた。各種スクリーニングキット等を用い、ハンギングドロップ法とシッティングドロップ法を併用して結晶化を試みた。いずれの条件においても回折実験に適した結晶を得ることはできなかった。ウイルス感受性とウイルス耐性の双方のマウス株で、APOBEC3のアミノ末端側Zドメイン、カルボキシル末端側Zドメイン、全長蛋白質のすべてにおいて発現系を構築できたこと、またそれらの一部に対して結晶化実験を開始できたことから、上記のように判断した。初年度に作成した蛋白質の発現系の改善、特にカルボキシル末端側Zドメインおよび全長蛋白質の可溶性の改善を行う。ウイルス側蛋白質因子の発現・精製方法を確立する。また、引き続き、各試料の結晶化を進めるとともに、溶液系での相互作用解析も開始し、研究計画にそって研究を進める。一部可溶性の低い試料について、結晶化等の実験が想定より少なくなったためと思われる。それらの実験は次年度に行う予定である。
光応答性クラウンエーテルの合成とその性質

カテコール,0-ビス(3-ヒドロキシ-1-オキサプロピル)ベンゼンおよび0-ビス(6-ヒドロキシ-1,4-ジオキサヘキシル)ベンゼンのジシンナマート(1,2および3)を合成し、>300nmの紫外光を照射すると、それぞれ相当する分子内環化生成物、シクロブタノクラウンエーテル(4,5および6)を生成し、2,3および1の半減期はそれぞれ、98分,105分,590分の順であり、それらの分子内環化反応速度はジシンナマートのオキシエチレン鎖の長さに関係していることを見いだした。すなはち、2では分子内の両未端の2つのシンナモイル基が環化に優位になるように互いに接近しているのに対し、1および3ではそれらのシンナモイル基同志の接近が困難な位置にあることがわかった。次いでシクロブタノクラウンエーテルを220nmの単色光で照射するとシクロブタン環の開環がおこり、相当する鎖状ジシンナマート(1,2および3)に可逆的にもどることが見いだされた。この可逆反応はシクロブタノクラウンエーテルが光応答性クラウンエーテルの機能をもつことを示すものである。次いでジシンナマートおよびシクロブタノクラウンエーテルの種々アルカリ金属塩の抽出率をピダーセンの方法に準じておこなった。しかし、いずれの場合も非常に小さな値しか得られなかった。これはジシンナマートでは両未端のシンナモイル基間の反撥のため金属イオンを囲む構造のとりにくいこと、またシクロブタノクラウンエーテルでは分子内にエステル基が存在し、さらに4員環部分はδ体であり、これはクラウン環が歪んだ構造であり、金属イオンを取り込むのには不利な配座であると思われる。次いで、これを明らかにするため、5のX線回折を行なったところ、5はδ体であり、クラウン環は大きくひずんでおり、ゲストイオンに対する配位は非常に不利な配座しかとりえないことが明らかになった。
アグロバクテリアによる形質転換現象を支配する正と負の因子の解析

これまでにA.rhizogenesに属する病原株をpTi-SAKURA-Sを導入した株に改変して数種の植物に対する形質転換能を比較評価した結果、優れた特質をもつ菌株を見出した。従来株C58を用いてイネを形質転換するには、アセトシリンゴン処理して人為的にvir遺伝子発現を促す必要がある。一方、P-Ag-5株はアセトシリンゴンを添加しなくてもvir遺伝子発現が十分に促され効果的にイネを形質転換できる。本年度は、どのような機構でP-Ag-5株がイネとの共存培養中にvir遺伝子の発現が促されるのかイネ培養細胞(Oc)を用いて解析した。P-Ag-5株はOc細胞と共存培養するとvir遺伝子の発現が促されたが、C58株では促されなかった。P-Ag-5株がもつプラスミドを分析したところ、Tiプラスミド以外はなかった。P-Ag-5のvirAの欠損株はOc細胞と共存培養してもvir遺伝子発現が全く誘導されず、vir遺伝子誘導はC58株同様にvirAに依存していた。培養細胞破砕抽出液と培養液上清から誘導物質の濃縮と分離を試みたところ、培養液上清では酢酸エチル可溶部に強いvir遺伝子の誘導活性を検出し、細胞破砕抽出液では水可溶部の方に弱い誘導活性を検出した。P-Ag-5株に誘導活性がみられた画分はC58株にも高い誘導活性を示したので、イネがもつvir遺伝子誘導物質は複数種類あり、P-Ag-5株は染色体上にある遺伝子によってイネとの共存培養中に誘導物質を効果的に感知できることが示唆された。最もvir遺伝子誘導活性が高かったイネ培養液上清の酢酸エチル可溶画分に含まれるvir遺伝子誘導物質をHPLC等によって分離・分取した。分取した画分をNMRおよびハイブリッド質量分析器による解析を行ったので、これらの情報をもとにvir遺伝子誘導物質の構造決定する予定である。Tiプラスミドをもつアグロバクテリア株は植物だけでなく菌類でも形質転換できるが、Riプラスミドをもつ株を使って菌類の形質転換を行なった例はない。Riプラスミドのvir領域にはT-DNA輸送に重要なvirE1とvirE2遺伝子が存在せず、別の領域にvirE2遺伝子と同等の機能をもつGALLS遺伝子がある。Riプラスミドをもつ株の出芽酵母に対する形質転換能を調べたところ、Tiプラスミドをもつ株と異なり低い形質転換能を示した。本年度は何故出芽酵母に対する形質転換能に違いが生じるのか解析するために、Tiプラスミド、アグロピン型Riプラスミド、ミキモピン型Riプラスミド、GALLS遺伝子を除去し代わりにvirEオペロンを付加した混成型vir領域を含むRiプラスミドをもつ株を作出し、形質転換能を比較した。virEオペロンをもつ株は出芽酵母に対する高い形質転換能を示した。一方、GALLS遺伝子をもつ株の出芽酵母に対する形質転換能は著しく低かった。GALLSやVirE2タンパク質を強制発現させた出芽酵母を宿主として用いると、アグロバクテリアvirE欠損株でも効果的に形質転換できた。従って、GALLSはVirE2と同様に出芽酵母内で形質転換効率を上昇させる働きがある。Cre recombinaseとの間の融合タンパク質を用いてGALLSがアグロバクテリアから出芽酵母へ輸送されているのか測定したところ、VirE2は出芽酵母内で効率よく検出できたが、GALLSはほとんど検出できなかった。以上の結果から、アグロバクテリアから輸送されたGALLSが出芽酵母内で著しく少ないことが原因で、Riプラスミドをもつアグロバクテリア株がTiプラスミドをもつ株より出芽酵母の形質転換能が低いと結論した.今後はTiおよびRiプラスミドや菌株の違いが菌類や植物に対する形質転換能に影響するか比較評価する予定である。

最もvir遺伝子誘導活性が高かったイネ培養液上清の酢酸エチル可溶画分に含まれるvir遺伝子誘導物質をHPLC等によって分離・分取した。分取した画分をNMRおよびハイブリッド質量分析器による解析を行ったので、これらの情報をもとにvir遺伝子誘導物質の構造決定する予定である。
等質凸領域とクランの代数構造の研究

本研究は「等質凸領域とクランの代数構造の研究」であり、特に等質錐とクランの表現から得られる等質錐についての研究を行った.ここでクランとは等質凸領域と同型を除いて1対1に対応する、非可換かつ非結合的な代数である。昨年度は等質錐をその正値集合として特徴付ける既約多項式(基本相対不変式)の明示的公式を得た。この基本相対不変式は与えられた等質錐の階数個だけ存在し、それらの指数を並べた行列を指数行列と呼ぶ。前述した基本相対不変式の明示的公式は、この指数行列を具体的に計算するアルゴリズムを与えることにより得られた。これより、指数行列は等質錐を研究する上で基本的なものであることが予想される。従って本年度はこの指数行列に焦点を当てた。今年度の研究成果について述べる.等質錐とその双対錐それぞれの指数行列の逆行列の和を考え、その行列がA型のCartan行列であるとき、またそのときに限り既約な対称錐となることを示した。対称錐はA型のルート系を持つ簡約実Lie群から得られるRiemann対称空間であり、指数行列の逆行列の和としてそのCartan行列が現れたことは極めて興味深い。さらに同論文において、Ishi--Nomura, Math. Z., (2008), 697--711の結果を、一般の等質錐上の管状領域上へ拡張した。それには指数行列が本質的に関わってきており、指数行列が等質錐を研究する上で基本的であるという予想を裏付けるものとなっている。さらに、この結果を用いた既約対称錐の特徴付けも得られた。この成果はCharacterizations of symmetric cones by means of the basic relative invariantsとして現在投稿中である.また等質錐と複素解析曲面のKlein特異点との関係も示唆しており,興味深い結果となっている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。私は等質開凸錐を研究対象としている。当該年度の主な研究成果は「等質開凸錐の基本相対不変式の具体的な実現を得た」ことである。より詳しく言えば、E. B. Vinberg, Trans. Moscow, Math. Soc., 12 (1963), 340ー403により導入された帰納的に構成される多項式と、等質開凸錐に付随する左対称代数の正規分解から得られる情報を用いて、等質開凸錐の基本相対不変式のclosed formulaを与えた。特に交付申請書に記載した「基本相対不変式に対応する1次元表現を具体的に求め,等質開凸錐が与えられたときにその1次元表現を求める公式を与える」という課題は完全に解決された。等質開凸錐は自然に概均質ベクトル空間に拡張され、その基本相対不変式は概均質ベクトル空間の基本相対不変式となることが知られている。一般に概均質ベクトル空間の基本相対不変式の計算は難しいとされており、本研究においてあるクラスの概均質ベクトル空間の基本相対不変式を具体的に与えるプロセスを得たことは意義のあることだと思われる。この研究の過程において等質開凸錐に付随する左対称代数の自己共役表現にε-表現と呼ばれるクラスを導入した。これは「自己共役表現に付随する対称二次形式が等質開凸錐の閉包のどの位置に位置しているか」という情報に関する分類であり、これを導入することによって先の問題を解決することが出来た。また基本相対不変式対応する1次元表現の指数を並べた行列(指数行列)を導入することにより、等質開凸錐の基本相対不変式が扱いやすいものとなった。今後の研究においてε-表現と指数行列は重要な役割を果たしていくだろうと考えている。

この成果はCharacterizations of symmetric cones by means of the basic relative invariantsとして現在投稿中である.また等質錐と複素解析曲面のKlein特異点との関係も示唆しており,興味深い結果となっている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した等質開凸錐の基本相対不変式の明示的実現を達成し、さらにその副産物としてクランの右乗法作用素の基本相対不変式に関する指数も決定することが出来た。これが、本研究が順調に進展していると考える理由である。今後の研究は「m-skeletonによるクランの表現の構成」と「等質ヘッセ領域の研究」となる。等質開凸錐はm-skeletonと呼ばれるグラフと対応しており、このグラフを用いて表現の構成を試みる。一般の階数を扱う準備として、まずは階数が3のときを考察する。ここで鍵となるのは、Grammianと呼ばれるタイプの行列の固有値である。また等質ヘッセ領域の研究は等質開凸錐の対合写像に関する分解を用いて行う。ここで2種類の表現とそれらを結ぶ線型写像の空間が現れる。この空間の構造を明らかとするため、まずは既知の等質ヘッセ領域を考察していく。