hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲージ/重力対応を用いたブラックホールの微視的構造の研究

第一に、量子論・弦理論等の補正を含む重力理論におけるゲージ/重力対応を研究した。系の自由度を表すエンタングルメント・エントロピーを計算し、重力理論に許される補正に対する制限を発見した。これは量子重力のさらなる研究において重要なポイントのひとつとなりうるものと思われる。第二に、双対な理論が金属系と類似の性質を持つようなブラックホール時空を決定した。これにより明らかになったことは、通常の金属に近い系は古典重力の双対を持たず、物性の研究でも注目されているstrange metalと呼ばれる系のみが許されることである。また、得られた結果は一部の物性実験における結果と奇妙な一致を示しており、その意味するところは非常に興味深い。これはブラックホールの研究と同時に、物性理論にも大きなインパクトを与える成果と思われる。第三に、フェルミオンが存在する系において、量子効果を取り入れた新しい解を構成した。これは双対理論の言葉では閉じ込め相に対応するもので、閉じ込め-非閉じ込めの相転移が重力側でどのような現象に対応するのかを、フェルミオン(フェルミ面)の寄与が重要な場合について示したものである。また、非一様な第3の相が安定になる場合も存在することが強く示唆されている。本研究もまた、ブラックホール及び物性理論、双方の理解に大きな進展をもたらしうる成果と思われる。本年度の研究により、ブラックホールとそれに対応する双対理論との間での、状態や物理量の対応関係への理解が大きく進展した。(本年度までで終了)ゲージ/重力対応を用いてブラックホールの微視的構造を理解するという本研究の目的達成のため、本年度はKerr/CFT対応の拡張に関する研究を主に行い発表した。Kerr/CFT対応は、臨界(零温度)ブラックホールに対して2次元カイラルCFTを双対理論として対応づけるものである。これには従来から様々な状況証拠が与えられてきたが、カイラルCFTによって記述されるのは臨界直上のブラックホールのみであり、非臨界ブラックホールの理解のためには、さらに拡張された枠組みを構築しなければならない。実際に、3次元ブラックホールに対しては、双対な非カイラルCFTによって非臨界状態まで記述が可能なことが知られている。より高次元のブラックホールに対しても同様の枠組みが適用できれば、一般的な非臨界ブラックホールの理解に大きく近づくことができると考えられる。そこでまず、どのような場合に高次元ブラックホールで3次元ブラックホールに類似の時空構造が現れるかを考えた。これにより明らかになったことは、臨界ブラックホールのエントロピーが0になるような極限を考えれば、3次元ブラックホール的な時空構造が必ず(自明な平坦時空になるような場合を除いては)現れるということである。さらにこの事実をもとに、この場合の双対理論の構造を調べ、非カイラルCFTの存在を強く支持する結果を得た。これは非臨界ブラックホールへの励起に対応するモードを表すと考えられる。以上の結果は非臨界ブラックホールに双対な理論の解明のための足掛かりとなり、またそれを用いたブラックホールの微視的構造の理解のために重要な役割を果たすことが期待されるものである。(本年度までで終了)
米国スタンダードの分析によるＥＳＤを視点とした家庭科環境教育に関する教育内容開発

本研究は、環境先進国と言われる米国で、1980年以降、若者の学力低下を克服するために行われた教育改革の中で開発された環境教育と家庭科のNational Standardsと、それに基づき作成された各州の多様なCurriculum Standardsの収集・分析を通して、環境教育に一貫した体系性を与え、その中での家庭科の環境教育の内容・実践の位置づけを構築するための理論の探求とそれを具現化するESDを視点とする家庭科の教育内容・授業開発を行った。本研究の目的は、米国の環境教育と家庭科のNational Standardsとそれに基づき開発された各州の多様なCurriculum Standardsの収集・分析から、環境教育に体系性を与え、その中での家庭科の環境教育の内容・実践を構築する理論の探求と、それを具現化するESDを視点とする家庭科の環境教育に関する教育内容・授業開発にある。第2年度にあたる平成25年度は、前年度に引き続き、わが国と米国を中心に学校教育におけるESDを視点とした環境教育の現状の把握と研究に必要な資料を調査・収集し、データ整理を行うと共に、前年度収集した資料の分析を行った。さらに、年度を通じて、これまで行ってきたESDを視点とした家庭科環境教育に関する教育内容開発研究を継続して行った。年度前半では、昨年度、学会で発表した研究成果を論文にまとめると共に、これまでの研究成果を学会で報告した。年度後半には、これまでの研究成果を学会で報告すると共に、国際ユネスコ賞を受賞した広島県福山市立駅家西小学校の研究会に助言者として参加し、家庭科に繋がるESDの授業の作成と実践を行うと共に、教科とESDの関連について検討した。さらに、年度前半に学会で報告したESDを視点として開発した家庭科の衣生活学習のカリキュラムと授業を、岡山県と大阪府の3校の中学校で実践した。また、環境教育ではないが、ESDを視点として開発を行ってきた少子・高齢化に関する家庭科授業を岡山県の中学校で実践すると共に、来年度、岡山県の高等学校で実践するための計画を立てた。本年度行った研究に関しては、その成果を来年度の学会で発表する予定である。初年度である平成24年度は、我が国と米国を含む諸外国の学校教育におけるESDを視点とした環境教育の現状の把握と研究に必要な資料を調査・収集し、データ整理を行うことを目的とした。年度前半では、研究を行うためのハード・ソフト面の環境整備を行うと共に、「ESD」をテーマとしてオーストラリアで開催された国際家政学会に参加し、これまでの研究成果の発表と諸外国の家庭科でのESDの現状を把握した。年度後半には、国際ユネスコ賞を受賞した広島県福山市立駅家西小学校の研究会に助言者として参加し、家庭科に繋がるESDの授業実践を参観すると共に、教科とESDの関連について検討した。さらに年間を通して、これまでの研究を継続して行い、学会で発表すると共に、ESDを視点とした新たな家庭科の衣生活学習のカリキュラムと授業を開発した。開発したカリキュラムと授業に関しては、来年度、複数の中学校で実践し、その結果を学会で発表する予定である。第3年度にあたる平成26年度は、前年度に引き続き、わが国と米国を中心に学校教育におけるESDを視点とした環境教育の現状の把握と研究に必要な資料を調査・収集し、データ整理を行うと共に、前年度収集した資料の分析を行った。年度後半には、これまでの研究成果を学会で報告すると共に、国際ユネスコ賞を受賞した広島県福山市立駅家西小学校で開催された第51回広島県小学校家庭科教育研究大会に助言者として参加し、家庭科に繋がるESDの授業の作成と実践を行った。また、岡山大学を会場として行われたユネスコスクール世界大会に参加し、資料等の収集を行った。さらに、年度を通じて、ESDを視点として開発した家庭科の衣生活学習と少子・高齢化に関する学習を岡山県の中・高等学校で実践した。第4年度にあたる平成27年度は、前年度に引き続き、わが国と米国を中心に学校教育におけるESDを視点とした環境教育の現状の把握と研究に必要な資料を調査・収集し、データ整理を行うと共に、前年度収集した資料の分析を行った。

さらに、年度を通じて、これまで行ってきたESDを視点とした家庭科環境教育に関する教育内容開発研究を継続して行った。年度前半では、昨年度、学会で発表した研究成果を論文にまとめると共に、これまでの研究成果を学会で報告した。年度後半には、これまでの研究成果を学会で報告すると共に、来年7月に韓国で行われる国際家政学会のポスター発表に3件(佐藤1件、篠原1件、共同1件)応募し、審査の後、全ての発表が認められた。さらに、年度前半に学会で報告したESDを視点として開発した家庭科の衣生活学習のカリキュラムと授業を、岡山県の2校の中学校で実践した。また、環境教育ではないが、ESDを視点として開発を行ってきた少子・高齢化に関する家庭科授業を岡山県の中・高等学校で実践した。本年度行った研究に関しては、その成果を来年度の学会で発表する予定である。上述したように、本年度の計画に従い、研究をほぼ遂行することができた。本研究の目的は、環境先進国と言われる米国で、1980年以降、若者の学力低下を克服するために行われた教育改革の中で開発された環境教育と家庭科のNational Standardsと、それに基づき作成された各州の多様なCurriculum Standardsの収集・分析を通して、環境教育に一貫した体系性を与え、その中での家庭科の環境教育の内容・実践の位置づけを構築するための理論の探求とそれを具現化するESDを視点とする家庭科の教育内容・授業開発にある。研究最終年度にあたる本年度は、年度を通じて、これまで行ってきた教育内容・授業開発研究を進めた。また、これまでの研究成果を学会で報告すると共に、来年8月に東京で行われる国際家政学会アジア地区会のポスター発表に2件応募し、審査の後、全ての発表が認められた。さらに、開発した家庭科衣生活学習のカリキュラムと授業及び少子・高齢化に関する家庭科授業を、岡山県の複数の中学校で実践した。それに加えて、平成28年度の大学の全学部を対象とした教養教育科目として、ESDを視点とした「生活と科学」の授業を新設し、アクティブ・ラーニングとして「環境と衣服の着方」「Flour Baby Project]を実践し、その効果を検証した。最後に、5年間の研究を研究成果報告書としてまとめ、作成した。本研究は、環境先進国と言われる米国で、1980年以降、若者の学力低下を克服するために行われた教育改革の中で開発された環境教育と家庭科のNational Standardsと、それに基づき作成された各州の多様なCurriculum Standardsの収集・分析を通して、環境教育に一貫した体系性を与え、その中での家庭科の環境教育の内容・実践の位置づけを構築するための理論の探求とそれを具現化するESDを視点とする家庭科の教育内容・授業開発を行った。米国教育改革、米国環境教育及び家庭科のNational Standardsに関しては、継続して分析を進めると共に、これまで行ってきた教育内容開発研究とその実践も継続して行っていく。
非肥満者における虚血性心疾患の危険因子、特に糖尿病と感染症の影響に関する疫学研究

微生物学的研究あるいは臨床研究から炎症疾患が虚血性心疾患を引き起こす一役を担っていることがいわれている。対象となる感染症としてはヘリコバクター・ピロリ感染などが挙げられているが、関係の有無に関して疫学的に明確になっているとは言い難い。また生活習慣要因としては、喫煙、飲酒、各血清脂質レベルおよび糖尿病などがあるが、欧米型とは危険因子の違いが存在することが考えられる。本研究は、患者対照研究により特に虚血性心疾患と生活習慣要因としての糖尿病や血清脂質などとの相互関係に関して疫学的に追究することを目的としている。秋田県内の医療機関のうち1施設を対象とし、この医療機関に検査、治療等を目的として訪れた者を対象とした。入院患者は全例に冠動脈造影を実施している。虚血性心疾患は、急性冠症候群、安定狭心症および冠攣縮性狭心症に分類した。虚血性心疾患は、Incidence caseを研究の対象とした。健康調査を目的として、質問票を用いて高血圧や糖尿病などの既往歴および喫煙、飲酒に関して聞き取りを行なった。総コレステロール、中性脂肪、LDLコレステロール、HDLコレステロールなどの血清脂質に加え、ヘモグロビンAlcなど糖尿病の指標を測定した。統計解析には、Statistical Product and Service Solution(SPSS Inc, Chicago, IL, USA)を用いた。オッズ比(OR)および95%信頼区間(95%CI)を求め、p<0.05を有意差ありと判断した。3年間の研究結果から急性冠症候群とヘリコバクター・ピロリ感染や糖尿病の指標との間に相関関係が認められた。微生物学的研究あるいは臨床研究から炎症疾患が虚血性心疾患を引き起こす一役を担っていることが言われている。本研究は、患者対照研究により虚血性心疾患と感染症との関係にとどまらず、生活習慣要因としての糖尿病や血清脂質などとの相互関係も含め疫学的に追究することを目的としている。秋田県内の医療機関のうち1施設を対象としている。この医療機関に検査、治療等を目的として訪れた者を対象としている。虚血性心疾患は、急性冠症候群、安定狭心症および冠攣縮性狭心症に分類している。虚血性心疾患は、Incidence caseを研究の対象とする。健康調査を目的として、質問票を用いて高血圧や糖尿病などの既往および喫煙、飲酒に関して聞き取りを行なっている。歴総コレステロール、中性脂肪、LDLコレステロール、HDLコレステロールなどの血清脂質に加え、ヘモグロビンA1cなど糖尿病の指標も測定する。統計解析には、Statistical Product and Service Solution (SPSS Inc, Chicago, IL, USA)を用いる。オッズ比(OR)および95%信頼区間(95%CI)を求め、p<0.05を有意差ありと判断する。今年度は、研究の初年度にあたり虚血性心疾患の症例を集めている段階であるが、収集した虚血性心疾患のデータを随時コンピュータに入力し、解析できる準備は整えている。

本研究は、患者対照研究により特に虚血性心疾患と生活習慣要因としての糖尿病や血清脂質などとの相互関係に関して疫学的に追究することを目的としている。秋田県内の医療機関のうち1施設を対象とし、この医療機関に検査、治療等を目的として訪れた者を対象とした。入院患者は全例に冠動脈造影を実施している。虚血性心疾患は急性冠症候群、安定狭心症および冠攣縮性狭心症に分類した。虚血性心疾患は、Incidence caseを研究の対象とした。健康調査を目的として、質問票を用いて高血圧や糖尿病などの既往歴および喫煙、飲酒に関して聞き取りを行なった。総コレステロール、中性脂肪、LDLコレステロール、HDLコレステロールなどの血清脂質に加え、ヘモグロビンA1cなど糖尿病の指標を測定した。統計解析には、Statistical Product and Service Solution (SPSS Inc, Chicago, IL, USA)を用いた。オッズ比(OR)および95%信頼区間(95%CI)を求め、p<0.05を有意差ありと判断した。今年度の研究結果から虚血性心疾患と糖尿病の指標との間に相関関係が伺われる傾向は認められた。しかしながら、虚血性心疾患の症例数も十分とはいえないことから、引き続き症例を集め解析し、疫学的検討を行なうこととする。微生物学的研究あるいは臨床研究から炎症疾患が虚血性心疾患を引き起こす一役を担っていることがいわれている。対象となる感染症としてはヘリコバクター・ピロリ感染などが挙げられているが、関係の有無に関して疫学的に明確になっているとは言い難い。また生活習慣要因としては、喫煙、飲酒、各血清脂質レベルおよび糖尿病などがあるが、欧米型とは危険因子の違いが存在することが考えられる。虚血性心疾患は、急性冠症候群、安定狭心症および冠攣縮性狭心症に分類した。総コレステロール、中性脂肪、LDLコレステロール、HDLコレステロールなどの血清脂質に加え、ヘモグロビンAlcなど糖尿病の指標を測定した。急性冠症候群とヘリコバクター・ピロリ感染や糖尿病の指標との間に相関関係が認められた。
創造的高齢者における抗加齢現象-脳機能に着目した新たな心理学的加齢モデルへの挑戦-

社会参加活動が高齢者の心身に与える影響を脳機能との関連で検討するために,社会参加活動を意欲的に行っている高齢者を対象とした。その結果,特に、日常的な「創造性」ということで特徴づけられる能動的な活動への参加が目立った。このような高齢者の中で,85歳以上の超高齢者でも青年期に示されるα波を示す例が数例みられた。今後、このような脳機能の維持にどのような日々の創造的な活動が影響を及ぼしているかを検討していく必要があると考える。高齢期は、聴覚や視覚・運動機能・脳活動といった生理学的な側面における機能の低下および職場や地域での役割の変化などからくる心理的な側面や社会的な側面での喪失を経験する年代であるとも言われている。しかしながら、これまでの体験や経験から多くのものを体得し、これを活かして他者に喜びを与えたり、自分自身もさらに発展していく時代であるとも言われており、さらなる人間的成熟に向かって成長する時期であるとも考えることができる。そこで本研究では、書道や俳句また絵画や写真や音楽および太極拳やダンスなどの活動に意欲的に取り組でいる高齢者の方々が、生理学的側面や心理的側面さらに社会的側面でのバランスをどのように保っているのかを明らかにし、新たな「老いのモデル」を構築していきたいと考えている。今年度は、自ら意欲的に活動を行っている高齢者の方々を対象に、生理・心理・社会といった3つの側面がどのように関連しているのかについて検討をすることを目的とした。本研究の対象者は、社会活動に積極的に参加し、絵画や書道活動などの創作活動を自主的に行っている高齢者70名であった。この調査では,心理的側面は,性格や知能および創造性検査を用いて測定した。また,身体的側面は片足立ちや握力などを測定し,社会的側面は地域活動への参加頻度やソーシャル・サポートの有無などから測定した。さらに,心身ともに健康な高齢者20名を対象に脳波とMRIの測定を実施した。今後これらの結果を分析し,高齢者が生物学的側面と社会的側面、心理的側面のズレをどのように補償し、さらに生じたズレが心理的加齢にどのように影響を及ぼすのかという点について検討していく予定である。本年度は、「自ら何かを作り出す創造的な活動」を行う高齢者を対象に、「余暇活動」が日々の生活満足度にどのように関連しているのかについて検討した。対象者は、スポーツ施設や趣味の講座やサークルなどで定期的に活動している無職の高齢者12名,男性6名(年齢範囲70-80歳),女性6名(年齢範囲66-74歳)であった。本研究では、日誌法を用い、次のa)g)の調査を実施した。a)生活満足度:1日の満足度(Oishi,S.,&Sullivan,H.W.,2006)は7件法で回答を求め,その判断理由についても自由記述で記入を求めた。b)生活充実感:自己肯定意識尺度(平石,1990)の下位尺度「充実感」の5項目を5件法で回答を求めた。c)気分:簡易気分調査票日本版(田中,2008)の肯定的感情(4項目)と否定的感情(5項目)を7件法で回答を求めた。d)対人関係:対人関係尺度(内田,1990)の生活感情尺度の下位尺度(以下,対人関係)とその日に交流した人数について記入を求めた。e)活動時の気分:小川ら(2000)が作成した一般感情尺度12項目を用いた。f)活動満足度:10件法で記入を求め,その判断理由についても自由記述で回答を求めた。g)その他:睡眠感(OSA睡眠調査票MA版;山本ら,1999)や主観的健康感(4件法),食事および食欲などであった。さらに、参加している「余暇活動」について,その目的や継続期間,活動頻度や実施形態,活動を通しての交友関係および,今後の活動希望などについて尋ねた。この結果、「余暇活動」への参加は,高齢者の日々の生活満足や充実感を高めていることが認められた。つまり,「余暇活動」によって得られた満足感が,1日の満足度を高めていることが推察できた。今後、さらに、脳機能などの生物学的側面との関連を検討することにしている。今年度は、超高齢期の高齢者の生理・心理機能を測定し、生物的機能の低下と心理的機能の成熟のズレを検討するため、健康な80歳以上の20名の高齢者に協力を依頼し、調査を実施した。調査内容は、前年度の調査と同様とし、次の調査を実施した。1創造性の測定:S-

A創造性検査C版(創造性心理研究会編,1969)、2知的機能の測定:WAIS-III短縮版(大六・山中他,2004)、3運動機能の測定:握力や片足立ちなど4項目の測定、4質問紙調査:性格(Big-Five;清水・山本,2007)、主観的幸福感(生活度満足度尺度K;古野野他,1989),自尊感情(山本・松井ら,1970)、老いの自覚尺度(水上・岩淵,2005)など、5面接調査:年齢や家族構成また既往歴や現病歴,職業歴やなどの基本属性や日々の生活スタイルに関する面接であった。これまでの結果をふまえて検討した結果、社会的側面について「社会参加活動」を中心にみていくと、男性や74歳以下の年齢層では、単独での行動を通して、他者や地域社会と接触という形での社会参加も多く行っている事、男女ともに高齢になってから新たに活動を開始している割合が多いことが認められた。つまり、80歳を超えても新たに活動を開始していることから、年齢とともに活動内容を変化させつつ、活動を継続させながら、社会に適応させていることが推察できる。また、生理的側面について「脳波」を中心にみていくと、75ー84歳群では65ー74歳群に比べα波の平均周波数は高くなり、さらに高齢化した健康な85ー89歳群では、従来の研究で指摘されてきた徐波化が認められなかったのみならず、熟年者脳波の特徴である9ー10Hzの優勢成分が出現し、またスペクトル構造も極めてシャープで、熟年者脳波との差異も見出せなかった。即ち、日々の創造的な活動が脳機能の維持に何らかの影響を及ぼしている可能性が考えられた。本年度は、余暇活動に継続して取り組んでいる高齢者を対象に、調査を実施することができた。ただ、一部のデータの入力がまだ完了していない。また、データ解析もすべて完了したわけではないので、今後、引き続き行っていきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、データ解析を行い、脳機能などの生物学的側面、主観的幸福感などの心理的側面、地域との交流などの社会的側面の間の関連性について検討していきたい。さらに、対象者を増やしていきたいと考えている。
Ｊ．　Ｓ．　バッハと１８世紀における対位法の美学

本研究は「対位法の巨匠」というJ. S.バッハ像に着目し、18世紀に彼の音楽が対位法との関わりにおいてどのように理解されたのかを検討するものである。(1)2017年4月よりチューリヒ大学(スイス)の訪問研究員として同大学のヒンリヒセン教授のもとで研究に従事した(このうち2017年10月から2018年3月までの6ヶ月間は、日本学術振興会とスイス政府の協力による若手研究者交流事業に採択され、助成を受けた)。スイス研究滞在中には、19世紀初頭にチューリヒを拠点として活動し、バッハの音楽を世に広めることに貢献したネーゲリの著述について検討した。その中でも重要な成果は、これまでバッハ研究において注目されてこなかったネーゲリの活動初期の手稿をチューリヒ中央図書館で閲覧し、読解を進めたことである。この手稿を通じて、1790年代に遡ってネーゲリの思想の形成過程を把握することが可能になった。またバッハの音楽を「古典」として称揚するネーゲリのバッハ受容のあり方が、後世にどのように引き継がれたのかを明らかにするために、ブラームスと、バッハ伝の著者として知られるシュピッタとの往復書簡など、19世紀後半のバッハ受容にまで調査の対象を広げた。(2)マッテゾン『完全なる楽長』においてポリフォニーと旋律の関係づけに重要な役割を果たしたSymphoniurgieという語に着目し、この概念史を明らかにした。具体的には17世紀のドーニやキルヒャー、マッテゾンとほぼ同時期に活動したヴァルターの『音楽辞典』、18世紀中庸以降の音楽書における用例を調査、比較検討した。(3)キルンベルガー『純正作曲の技法』、ズルツァー『諸芸術の一般理論』、コッホ『音楽辞典』において、文学から借用した文法、修辞学という二つの概念がどのように位置づけられているのかを考察した。18世紀のバッハ解釈と対位法について予定通り研究を進めることができたほか、スイス研究滞在中には、現地の研究者との意見交換、チューリヒ中央図書館でのネーゲリに関する資料調査を順調に進めることができたため。さらなる検討を要する主題(ライヒャルト『音楽芸術誌』におけるバッハ解釈および古楽への関心、また18世紀における対位法と調和/和声(Harmonie)という二つの概念の関係の変遷など)について研究を進める。その上で最終的には、本研究課題の遂行を通じて検討した個々のトピックの相互関係を整理し、それらを「18世紀の音楽美学におけるバッハ」という文脈の中に位置づける。本研究は「対位法の巨匠」というJ. S.バッハ像に着目し、彼の音楽が18世紀において対位法という作曲技法とどのように関わりながら理解されたのかを、文献解釈を通じて検討するものである。2016年度は18世紀の代表的な音楽論の著述家を取り上げ、彼らの言説を読み解くことによって、下記の成果を挙げた。(1)ハイニヒェン『作曲における通奏低音』(1728)におけるフィグーラ概念と趣味概念に着目し、18世紀前半の音楽論において生じた、理性から感性への大きな思想的転回の実態を明らかにした。(2)マールプルクの1750年代前半の音楽批評においてバッハがフーガの巨匠として賞賛されるまでの論理、また、彼の記述の中でフーガのドイツ性と普遍性がどのように関わり、両者を成り立たせあっているのか、について考察を深めた。(3)スイスのチューリヒを拠点として出版、音楽教育に携わったネーゲリの『バッハ論』(1800年代執筆、未公刊)と『音楽講義』(1826)の読解を通じて、バッハの音楽が古典的作品として賞賛の対象となっていること、そして過程には厳格書法(対位法やフーガ)に帰せられた過去性が重要な役割を果たしていることを指摘した。(4)キルンベルガー『純正作曲の技法』(1771, 1776-1779)、ライヒャルトが『音楽芸術誌』(1782)に執筆したバッハ評を、ズルツァー『諸芸術の一般理論』(1771, 1774)、ゲーテのゴシック建築批評等から検討し、18世紀後半のバッハ理解が音楽に内在的な議論に終始したのではなく、同時代の美学や文芸批評との関連において理解されたことを確認した。今後さらに考察を深めていくための準備として仮説を立てるとともに、文献収集を精力的に行った。本研究課題の第1年度目であることから、18世紀のドイツ(およびフランス、イギリス)で出版された様々な音楽論(音楽批評、音楽理論書、音楽辞典)の読解を通じて、バッハと対位法がどのように結びつけて論じられたのか、またその論点には年代による相違があるのか、といった研究課題の大枠に関わる考察を進めた。文献の収集や論点の整理を重点的に行った結果、来年度以降に個別のトピックについて議論する準備を整えることができたのは、今年度の大きな成果である。さらにハイニヒェン、マールプルク、ネーゲリについては、一歩踏み込んだ詳細な考察も進めることができた。研究成果の公表にも努め、第20回国際美学会議で口頭発表を行うとともに、2本の論文がそれぞれ『日本18世紀学会年報』、『美学芸術学研究』に掲載された(査読付き)。また現在、複数の雑誌に論文を投稿中である。これに加えて、以上の研究成果をまとめて東京大学大学院人文社会系研究科に博士学位請求論文「J. S.バッハと18世紀における対位法の美学」を提出し、博士(文学)の学位を取得した。

本研究は「対位法の巨匠」というJ. S.バッハ像に着目し、18世紀に彼の音楽が対位法との関わりにおいてどのように理解されたのかを検討するものである。(1)2017年4月よりチューリヒ大学(スイス)の訪問研究員として同大学のヒンリヒセン教授のもとで研究に従事した(このうち2017年10月から2018年3月までの6ヶ月間は、日本学術振興会とスイス政府の協力による若手研究者交流事業に採択され、助成を受けた)。スイス研究滞在中には、19世紀初頭にチューリヒを拠点として活動し、バッハの音楽を世に広めることに貢献したネーゲリの著述について検討した。その中でも重要な成果は、これまでバッハ研究において注目されてこなかったネーゲリの活動初期の手稿をチューリヒ中央図書館で閲覧し、読解を進めたことである。この手稿を通じて、1790年代に遡ってネーゲリの思想の形成過程を把握することが可能になった。またバッハの音楽を「古典」として称揚するネーゲリのバッハ受容のあり方が、後世にどのように引き継がれたのかを明らかにするために、ブラームスと、バッハ伝の著者として知られるシュピッタとの往復書簡など、19世紀後半のバッハ受容にまで調査の対象を広げた。(2)マッテゾン『完全なる楽長』においてポリフォニーと旋律の関係づけに重要な役割を果たしたSymphoniurgieという語に着目し、この概念史を明らかにした。具体的には17世紀のドーニやキルヒャー、マッテゾンとほぼ同時期に活動したヴァルターの『音楽辞典』、18世紀中庸以降の音楽書における用例を調査、比較検討した。(3)キルンベルガー『純正作曲の技法』、ズルツァー『諸芸術の一般理論』、コッホ『音楽辞典』において、文学から借用した文法、修辞学という二つの概念がどのように位置づけられているのかを考察した。18世紀のバッハ解釈と対位法について予定通り研究を進めることができたほか、スイス研究滞在中には、現地の研究者との意見交換、チューリヒ中央図書館でのネーゲリに関する資料調査を順調に進めることができたため。これまではバッハと対位法をめぐる問題にとって重要な論点を18世紀を俯瞰しながら渉猟してきたが、本研究課題の2年目にあたる2017年度には、18世紀後半に焦点を絞り、下記の研究を行う予定である。・2017年4月からチューリッヒ大学(スイス)に研究滞在し、ネーゲリの出版事業や蔵書に関する資料を調査する。そしてネーゲリがバッハ、およびその他の過去の音楽家(フレスコバルディ、フローベルガーなど)についてどのような知識を有していたのかを明らかにする。またネーゲリによる「厳格様式の音楽芸術作品」(この一環としてバッハの対位法作品が出版された)という楽譜シリーズ出版企画の構想段階をたどることによって、1800年頃の一般の音楽愛好家が過去の音楽に対してどの程度関心を寄せていたのかを考察する。この研究を進めることによって、「厳格様式」・「自由様式」という二分法が歴史主義的な音楽観の定着にどのように貢献したのか、という問題への答えを見出すことができると考えられる。・キルンべルガー『純正作曲の技法』、ライヒャルト『音楽芸術誌』について、文献の読解と執筆の思想的背景に関する考察を継続する。・バッハの楽曲が18世紀後半の音楽論にどのような影響を与えたのか、《平均律クラヴィーア曲集》、《フーガの技法》といった特定の楽曲に着目して論じる。
市場歪曲的貿易政策の政治経済分析

本年度は、2006年の日本経済を対象として、全貿易財産業を対象とした貿易障壁の発生要因を明らかにするため、Protection for Sale(以下、PFS)モデルの検証を行った。PFSモデルとは全産業において発生している貿易障壁を産業ごとの利益団体による政府への政治献金行動によって説明する枠組みである。このモデルの推定及び検証作業には産業別政治献金データ、産業別貿易障壁指標及び産業別輸入価格弾力性の情報が必須である。本稿は第44回衆議院議員総選挙の翌年を分析期間とし、2005年度及び2006年度政治資金収支報告書を収集、各政党・資金団体および政治団体への企業献金・団体献金を整理した。その献金名簿から、「TSR企業情報ファイル」を用いて企業名を業種コード(JSIC.Rev.11.4桁分類)へ分類作業を行った。さらに、総務省政策統括官部局」のご厚意により。国際比較が可能な産業別データ系列も作成した。産業別貿易障壁指標に関しては、非関税障壁の度合いを反映し、かつ、経済理論的な基礎を持つ「産業別TRI」を定義し、Kee,et.al(2009)の推定結果を用い、産業別TRIを推定した。産業別輸入価格弾力性はKee,et.al(2008)が推定した貿易品目(HS88の6桁分類)ごとの輸入価格弾力性を産業レベルに集計した。全貿易産業(JIP産業分類)を対象にPFSモデルの検証を行った結果、PFSモデルが要求する符号条件を確認した。また、貿易障壁を発生させる政治構造パラメータである「政府の経済厚生ウェイト」と「貿易に関わる利益団体組織率」を計算した結果、米国等を対象とした既存研究と比較し、経済厚生ウェイトが大きく、利益団体組織率が小さいという結果を得た。以上のことから、2006年の日本政府の貿易政策決定において利益団体の与えた影響は国際比較という観点から比較的小さいと言える。本研究の目的は、戦後日本経済における貿易障壁の発生要因を明らかにすることである。初年度は戦後農業において発生した市場介入に着目した統計分析を行った。その結果、市場介入の要因として、1970年代後半から活発化した農協による与党への政治献金活動に加えて、農業従事者の投票行動、具体的には比較的小さいイデオロギーのばらつきが統計的に検出された。初年度の研究成果は下記に挙げた査読付き学会報告として公表した。IATRCは世界トップクラスの応用経済学者(農業経済)が集まる学会である。2009年現在、世界銀行においてAgricultural Distortion Project(世界各国において観察される政府の農業への市場介入を対象とした政治経済分析)が進行中であり、その参加者も上記学会において研究を発表している。それゆえ、上記学会に参加した意義として、現在の本研究の到達点と国際的な研究とのギャップを確認すると同時に、論文を国際レベルへと改善するために、第一線の研究者からコメントを得られたことが挙げられる。特に重要な論点として「弾力性の推定方法」を指摘していただいた。2、日本政治学会・現代政治過程研究フォーラム日本政治学会において伝統的に利益誘導と政治という観点から、農村地域と自民党の関係を軸とした計量分析が行われている。上記学会発表の意義として、第一級の政治学者から農村地域における投票行動、利益団体に関するコメントがいただいた点である。討論者からは非常に丁寧に適切かつ示唆的なコメントをいただいた。農協の政治的な貢献経路の多様性、議員定数不均衡、農業従事者の過剰な政治的影響力の要因等、いづれも今後の研究の糧になる重要な論点であった。
前眼部レーザー治療後の眼圧上昇の機序とその予防における一酸化窒素(NO)の役割

2、L-NAMEの各濃度溶液(1、10、30、100mg/kg)またはその対照液の静注30分後、家兎の一眼にQ-switched Nd : YAGレーザー照射(48mJ)を行った。対照液を投与した家兎では、レーザー照射直後に著明な眼圧上昇(0.5時間後、8.6±3.9mmHg、平均値±標準偏差)を認めた。1mg/kgのL-NAMEを静注した家兎では、有意な眼圧上昇(0.5時間後)を認めたが、その上昇幅は5.6±2.7mmHgにとどまった。10及び30mg/kgを静注した家兎では、有意な眼圧上昇を認めなかったが、その中の一部に眼圧上昇を認めた家兎が存在した。100mg/kgを静注した家兎では、一匹も眼圧上昇を認めなかった。L-NAMEの投与量とレーザー照射後の眼圧上昇の抑制効果との間に濃度依存性を認めた。以上より、レーザー照射後の眼圧及び炎症反応へのNOの関与が示唆された。
美術デジタル教科書の利活用における現状と課題

2015年度は、美術デジタル教科書活用の実施に向けて、デジタル教材の開発とその活用の為の理論構築、実践に向けての環境整備を行った。まず、デジタル教材を活用した学習モデルの構築として、デジタル教材として利用できるコンテンツの選定をおこない、美術教育の「鑑賞」領域に焦点を当てたデジタル教材開発を行った。同時並行に、これを裏付ける理論構築と実践に関する共同研究として、間テクスト性概念に基づいた学習活動の筋道を明らかにした。これらの研究成果を3学会で6本の発表を行い、そのうち2学会に4本の論文投稿を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。2013年度は,まず,日本の美術教科書会社3社を訪問し,それぞれのデジタル教科書に関する取り組み状況と課題を取材した(2013年5月)。また,世界調査における韓国調査および英国調査については本研究の専用Webサイトに随時公開した。本年度はこれら研究調査に加え,研究成果を韓国学会(韓国初等教育学会)の国際シンポジウムで講演すると共に,韓国共同研究員と共に学会発表を行った。日本においても大学美術教育学会(京都大会)でその取り組みを口頭発表した。そして,それら関連する研究内容については,査読付き論文において発表した。日韓共同研究においては韓国の小学校及び高等学校を訪問しデジタル教育環境と授業実施状況・教育課程を調査した(3回)。韓国調査では美術デジタル教科書の取り組みが当初計画通りに進まない状況にある一方で,科学・数学などでは既に本実施となっていることから,その実施状況を取材した。また,韓国美術教育課程における改革状況を継続的に検証することができた。英国調査ではロンドン大学における美術教員養成の取り組み状況及び幼稚園から高等学校までを訪問し美術関連授業とWeb環境教育の関連状況などを調査した。さらに英国における教育コンサルタント会社を訪問し,多様に展開する英国教育状況を調査した。アメリカ調査ではデジタル教科書会社であるDavisデジタル教科書を購入し,その内容を検討すると共に,NAEA(全米アメリカ美術教育学会)で公開されているデジタル教育環境の取り組みを調査した。本年度は美術デジタルコンテンツ開発状況調査および美術授業におけるデジタルコンテンツの利活用調査を韓国,ドイツ,イタリア,フランスを対象に行った。また本年度関連論文を3本(何れも査読付き)提出した。本年度調査から得られたこととして,韓国は2015年度にデジタル教科書に完全移行となっていたが,政権交代により教育政策におけるデジタル教科書の扱いを「学習効果をよく見極めたから実施する」とし,科学,数学,国語などでは先行導入し美術などについては一部先進学校で検証した後,導入か否かを決定することとなった。一方でデジタルコンテンツを扱える美術教員の研修会などは展開されているので,こうした研修会レベルでの調査が今後の状況調査では必要である。海外調査・韓国(継続調査2年目)では「教育現場・先進的取組を展開している小学校および高等学校教師を訪問し,その授業参観およびインタビューを行いその研修制度やコンテンツの内容及び授業での展開事例を調査した。イタリア調査ではレッジョで取り組まれている幼児教育場面におけるデジタルコンテンツ取組状況について調査すると共に,レッジョエミリア市で開催された「国際フレネ教育学会」に発表者として参加し,学会参加者・発表者から各国のデジタルコンテンツ取組状況について情報を得た。フランス調査では現在必修科目とされている「芸術史」の授業運営においてデジタルコンテンツがどのように展開されているかについて幼児教育現場,小学校,高等学校,芸術大学それぞれの実地調査をおこなった。これらの調査報告については専用のWebサイトから情報発信した。特にフランスでは教育政策として芸術科目を学校教育の柱とした教育課程が編成されており,本調査では授業実施場面での調査,授業者自身からのインタビュー,視学官との意見交換などを行い,そこでのWebコンテンツの活用方法なども調査した。これまで予定していた世界調査に基づき中間報告としての論文を3本提出できた。韓国では美術デジタルコンテンツ開発状況を個別の複数教員から調査できた。本年度予定していた欧州を中心にした調査では,教科書・テキストブックなど資料としてデジタルコンテンツを活用すると共に,LMS(学習運営支援)として積極的に利用していることなどが明らかとなった。本年度は海外調査に加え,日本におけるデジタルコンテンツ開発調査および研究が展開した。すなわち,既に美術館などで利用されているデジタルコンテンツを美術教科書へ活用する研究について取り組む基礎付けを行うことができた。最終年度である本年度は韓国におけるデジタルコンテンツ開発状況を開発者からの聞き取りなどを通して引き続き調査する。海外調査においては,北欧,アメリカ,アジア地区における美術デジタルコンテンツの利活用について調査を行う。これら調査結果については専用Webサイトにて公開する。これら調査研究成果を日本における美術教育の現場に還元することを目的として,既に日本で開発されている美術館向けのデジタルコンテンツを学校美術教育の場面で有効利用できるよう,公開に向けて開発,実証を重ねる。併せて学校美術教育LMS(学習運営支援)としての機能とその内容についても検討していく。

本研究の初年度取り組み課題は,日韓共同研究の継続および世界の先進的取り組みの調査であった。日韓共同研究においては韓国調査に基づき韓国学会シンポジウムでの意見交換を実施でき,共同研究の成果を日韓双方の学会での口頭発表および査読付き論文において公開することができた。また,イギリス,アメリカ,環太平洋地区でのデジタル教科書・Web環境教育の調査を実施し,本研究の専用Webサイトにて公開できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度の世界調査実施を前に,欧州地区のデジタルコンテンツ取組状況の全体像を把握する必要性から,27年度に予定していたドイツ調査(鈴木研究分担者が担当)を26年に前倒しして実施したため,使用額に変更が生じた。また,日本における美術教育・デジタルコンテンツ開発について取り組むことがで,東京で定期的に会議を持つ必要から旅費が増額した。2013年度の研究成果と14年度の研究方向性について2014年3月に研究分担者による当該科研会議を開催し協議した。その結果,2014年度は日韓共同研究を引き続き行うこと,加えてフランス及びドイツなど欧州におけるWeb環境教育とデジタルテキストの調査を行うこととした。そして年度末には「デジタル教科書研究・シンポジウム」を開催し,2年間の研究成果と課題を広く公開し,研究最終年に向けた研究準備を行うこととした。27年度は引き続き世界調査および韓国調査を継続し行う。また,日本における学校美術教育・観賞教育におけるデジタルコンテンツ開発を研究協力者と共に学校現場において実証的に展開していく。本研究における出費の多くの部分を旅費が占めており,この執行状況が予算の骨格となっている。25年度は当初予定していたアジア地区のうちシンガポール訪問が先方の都合によって実現できなかったこと,及び2回の渡航を予定してたアメリカ訪問が,訪問時期の再調整の必要から1回しか実現できなかったことなどが予算を執行できなかった主たる理由である。26年度は25年度に予定していた地域調査への再調査,あるいは25年度取り組みによって新たに調査必要となった地域への費用として執行する予定である。
3次元マイクロデバイス上での自己集積的生体分子構築と集積化免疫チップへの応用

バイオターゲッティングの究極は極めて微小な計測・治療デバイスを標的臓器へ選択的に送達することにある。本研究はバイオターゲッティング分子をマイクロデバイス表面に提示してデバイスに標的指向性を与えるために、特定のバイオターゲッティング分子が、ある配向性を持って、特定の微小表面に、自己集積化される生体分子アーキテクチャー構築技術を創生する。本研究の特徴はマイクロデバイスという極めてヘテロジニアスな微小構造体を生体分子アーキテクチャー構築の対象としていることで、特にデバイス表面の3次元的構造を考慮した選択的分子構築は全く例のない独創的なものである。本研究は、デバイス上に、特定の抗体分子を固定化する微小パターンを順次形成していく「段階的ホトリソグラフィー技術」と、その特定の微小領域のみにある配向性を持って。自己集積的に抗体を固定化する「自己集積化法による抗体分子アーキテクチャー構築技術」とから構成される。本年度は段階的ホトリソグラフィーの現像工程による抗体の変性を防ぐために、最終的に配置したい抗体分子をそれぞれアフィニティーリガンドで標識し、あらかじめ対応するリガンドのみを段階的ホトリソグラフィー法で固定化し、その後、複数種のリガンド標識抗体を含む混合液を流すだけで、特定の微小領域に目的の抗体を固定化するという、「2段階抗体固定化法」について検討した。アフィニティーリガンドとして、アビジンとビオチン、プロティンAと抗体IgGのFc部位の2組を選び、抗体と基板との距離の影響、固定化抗体再生法、自己集積的抗体固定化法の3点について検討した。また集積化免疫センサチップへの応用を目指して、まずヒトIgA、ヒトIgM、ヒト血清アルブミンの同時測定が可能な集積型免疫センサを試作し、これら3成分の同時測定に成功したほか、ポリジメチルシロキサンを用いてマイクロ流路やマイクロカラムの試作を行った。
Ｃｄｋ６転写ファクトリーの網羅的解析による骨代謝機構の解明

本研究は、Cdk6転写ファクトリーを網羅的に解析することで、新たな視点から骨代謝制御メカニズムを解明し、骨再生医学への応用可能性を探ることを目的として企画された。マイクロアレイ解析ならびに次世代シークエンサーを利用したクロマチン免疫沈降シークエンスを統合したところ、Cdk6に制御されている可能性の高い遺伝子群には、タイプIコラーゲン、アルカリフォスファターゼ、BMPレセプター、Soxファミリー等の骨軟骨代謝関連遺伝子だけではなく、筋分化に関わるMyogeninや神経分化に関わるセマフォリンファミリーなどの多様な細胞プロセスにおいて重要な機能を果たす遺伝子も含まれていることを示唆する結果を得た。本研究ではCdk6転写ファクトリーを網羅的に解析して骨代謝制御メカニズムを解明するために、(1)骨系統細胞の分化過程でCdk6転写ファクトリーを構成する転写因子・転写共役因子群(以下、Cdk6結合転写因子群)を網羅的に探索し、(2)骨系統細胞のゲノム上においてCdk6結合転写因子群が結合する部位を網羅的に探索し、(3)Cdk6結合転写因子群の細胞レベル・生体レベルでの機能を検討し、(4)それらの結果を利用した新規骨再生治療法開発のための基礎的検討を行う。平成24年度はCdk6ノックアウトマウス由来および同胞野生型マウス由来の骨芽細胞を用いて、Cdk6遺伝子欠損により変動する遺伝子群の解析を行った。我々のこれまでの研究成果に基づき、骨芽細胞培養開始3日と21日の時点でRNAサンプルを回収し、細胞分化・増殖に関与することが指摘されている遺伝子群の発現変動をリアルタイムRT-PCR法によって解析した。その結果、Cdk6遺伝子欠損により、特徴的な変動パターンを示す遺伝子を複数同定した。特に、その変動パターンが二双性であるなど興味深い変動パターンを呈した遺伝子については発現ベクターの調整に着手し、細胞内機能解析の準備を進めている。今後は、より網羅的な解析を行うために同RNAサンプルをマイクロアレイに供する予定である。また、Cdk6結合転写因子群の網羅的探索を目的に、マウス由来骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞を分化誘導する系を用いて、骨芽細胞内でCdk6と結合する分子を網羅的に探索するためにタンパクを抽出して免疫沈降を行い、コントロール群と分化刺激群との間でCdk6と結合しているタンパクの違いを比較検討中である。(705字)本研究ではCdk6転写ファクトリーを網羅的に解析して骨代謝制御メカニズムを解明するために、1骨系統細胞の分化過程でCdk6転写ファクトリーを構成する転写因子・転写共役因子群(以下、Cdk6結合転写因子群)を網羅的に探索し、2骨系統細胞のゲノム上においてCdk6結合転写因子群が結合する部位を網羅的に探索し、3Cdk6結合転写因子群の細胞レベル・生体レベルでの機能を検討し、4それらの結果を利用した新規骨再生治療法開発のための基礎的検討を行う。平成25年度は前年度に引き続き、Cdk6ノックアウトマウス由来および同胞野生型マウス由来の骨芽細胞を用いて、Cdk6遺伝子欠損により変動する遺伝子の網羅的解析に着手した。現在マイクロアレイの結果を解析中であり、文献検索と合わせて選択した遺伝子(S100A4やId4など)の細胞内機能解析を進めている。また、Cdk6結合転写因子群の網羅的探索を目的に、マウス由来骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞を分化誘導する系を用いて、骨芽細胞内でCdk6と結合する分子を網羅的に探索している。具体的にはコントロール群と分化誘導群の細胞からタンパクを抽出して免疫沈降を行い、コントロール群と分化刺激群との間でCdk6と結合しているタンパクの違いを比較検討した。現在までに、骨芽細胞分化において重要な機能を有することが報告されている転写因子の結合パターンが変化することが明らかとなっている。今後は、これらの因子について詳細な解析を加える予定である。本研究ではCdk6転写ファクトリーを網羅的に解析して骨代謝制御メカニズムを解明するために、1骨系統細胞の分化過程でCdk6転写ファクトリーを構成する転写因子・転写共役因子群(以下、Cdk6結合転写因子群)を網羅的に探索し、2骨系統細胞のゲノム上においてCdk6結合転写因子群が結合する部位を網羅的に探索し、3Cdk6結合転写因子群の細胞レベル・生体レベルでの機能を検討し、4それらの結果を利用した新規骨再生治療法開発のための基礎的検討を行う。今年度は昨年度に引き続き、Cdk6結合転写因子群の網羅的探索を目的に、マウス由来骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞を分化誘導する系を用いて、骨芽細胞内でCdk6と結合する分子の同定を行った。その結果、通常培養時と分化刺激培養時との間でCdk6との結合が変化する複数の分子(転写因子、Cdk制御サブユニット等)を同定した。これらの分子については細胞内機能解析に進み、細胞分化を促進する組み合わせと逆に抑制する組み合わせがあることを突き止めた。さらに、骨芽細胞分化過程におけるCdk6結合転写因子群のゲノム上での結合部位の同定を目的に通常培養時と分化刺激培養時の両条件下で、抗Cdk6抗体を用いたクロマチン免疫沈降シークエンスを行った。このシークエンスによって得られた塩基配列を参照配列へマッピングし、Cdk6結合転写因子群が結合する可能性が高いエンリッチ領域数について、通常培養時では約14000、分化刺激培養時では約8000の領域を検出した。現在これらの領域のうち、さらに詳細な解析を実施する候補領域の抽出作業を進めている。

本研究はCdk6転写ファクトリーの網羅的な解析によって、新たな視点から骨代謝制御メカニズムを解明することを目的として企画された。今年度は、クロマチン免疫沈降シークエンス(骨芽細胞分化過程におけるCdk6結合転写因子群のゲノム上での結合部位の同定を目的に通常培養時と分化刺激培養時の両条件下で、抗Cdk6抗体を用いたクロマチン免疫沈降シークエンスを行い、Cdk6結合転写因子群が結合する可能性が高いエンリッチ領域数について、通常培養時では約14000、分化刺激培養時では約8000の領域を検出した)の結果とマイクロアレイ解析(Cdk6ノックアウトマウス由来および同胞野生型マウス由来の骨芽細胞間におけるマイクロアレイ解析)の結果を総合的に分析して、Cdk6に制御されている可能性の高い遺伝子群の抽出作業を進めた。その結果、タイプIコラーゲン、アルカリフォスファターゼ、BMPレセプター、Soxファミリー等の骨軟骨代謝関連遺伝子だけではなく、Myogeninやセマフォリンファミリー等の筋分化あるいは神経分化において重要な機能を有する遺伝子が候補分子として選択され、これらの遺伝子がCdk6によって転写制御を受けている可能性を見出した。また、Cdk6と複合体を形成することが報告されている転写因子Nanogが、Runx1とRunx3の発現制御を介して間葉系細胞の骨分化能をコントロールしていることを報告した(Saito, Ogasawara et al. Cell Reprogram. 2015)。以上の結果から、Cdk6は骨軟骨分化に関連する遺伝子だけでなく、筋分化や神経分化などの多様な細胞プロセスに関わる重要遺伝子の転写制御機能を有することが示唆された。本研究は、Cdk6転写ファクトリーを網羅的に解析することで、新たな視点から骨代謝制御メカニズムを解明し、骨再生医学への応用可能性を探ることを目的として企画された。マイクロアレイ解析ならびに次世代シークエンサーを利用したクロマチン免疫沈降シークエンスを統合したところ、Cdk6に制御されている可能性の高い遺伝子群には、タイプIコラーゲン、アルカリフォスファターゼ、BMPレセプター、Soxファミリー等の骨軟骨代謝関連遺伝子だけではなく、筋分化に関わるMyogeninや神経分化に関わるセマフォリンファミリーなどの多様な細胞プロセスにおいて重要な機能を果たす遺伝子も含まれていることを示唆する結果を得た。クロマチン免疫沈降シークエンスを実施するに当たり、複合体安定化条件検討に難航し、シークエンス可能なサンプルの作成に予想外の時間を必要としたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。骨代謝学難航していたクロマチン免疫沈降シークエンスは平成26年度に終了したため、今後はその結果をもとに転写ファクトリーの詳細を解析する。次世代シークエンサーを用いた網羅的解析については現在サンプル調整段階で、まだ解析に進んでいないため。次世代シークエンサーを用いた網羅的解析に関して、サンプル調整段階でのミス(免疫沈降時のキャリア選択ミス)によって解析が遅れているため。クロマチン免疫沈降シークエンスを行うための条件設定に予想外の予備実験が必要となり、当初予定よりも実験の進行が遅れたため。