hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
AMLの低酸素環境下抗癌剤耐性の機序解明と低酸素選択的薬剤による根治療法の開発

急性骨髄性白血病(AML)における抗癌剤治療後の再発の主因とされている「骨髄微小残存病変」の一因としてAML細胞の「低酸素環境下における抗癌剤耐性」を提唱するとともに、通常の抗癌剤に「低酸素選択的薬剤」を単独で追加、あるいは「低酸素選択的薬剤」と「細胞接着依存性抗癌剤耐性(Cell adhesion mediated-drug resistance (CAM-DR))阻害剤」を併用して追加する新しい根治療法を開発した。まず、AML細胞株(K562, U937, Meg-01, CHRF-288, SET-2)を1%酸素濃度環境あるいは20%酸素濃度環境で抗癌剤(Daunorubicin, Idarubicin, Cytosine arabinside (AraC))を添加して培養すると、1%酸素濃度環境で培養した場合の方が、20%酸素濃度環境で培養した場合と比較してIC50が310倍高値を示すことをMTT-assayで明らかにした。次に、AML患者由来の新鮮白血病細胞(患者5例)を用いて同じ実験をした場合も、上記AML細胞株と同様に1%酸素濃度環境では、20%酸素濃度環境と比較して抗癌剤耐性になることをMTT-assayで明らかにした。更に、上記のAML細胞株及び患者白血病細胞を1%酸素濃度環境で培養すると、すべての白血病細胞においてHIF-1αの発現が亢進することをWestern-blotで明らかにした。次に選択的HIF-1α阻害剤であるRotenoneと上記抗癌剤を組み合わせて添加して培養したところ、1%酸素濃度環境下での抗癌剤耐性が解除されることを明らかにした。次に、上記のAML細胞株及び患者白血病細胞を1%酸素濃度環境で培養すると、すべての白血病細胞でBcl-2の発現が亢進することをWestern-blotで明らかにした。更に、Bcl-2に対するsiRNAを上記のAML細胞株に導入し、上記抗癌剤を添加して培養したところ、1%酸素濃度環境下での抗癌剤耐性が解除されることを明らかにした。1.平成22年度の研究において低酸素環境下(1%酸素濃度)で抗癌剤(Daunorubichn, Idarubicin, Cytosinearabinoside)に対して耐性を示したAML細胞株(K562,U937,Meg-01,CHRF-288,SET-2)及びAML患者由来の新鮮白血病細胞(患者5例)に対して、平成23年度には上記抗癌剤と低酸素選択的薬剤であるTirapazamineを併用添加して培養したところ、全てのAML細胞で1%酸素濃度と20%酸素濃度におけるIC50が同等となる事を明らかにした。即ち、Tirapazamineは低酸素環境下での抗癌剤耐性を解除する事を明らかにした。2.上記のAML細胞株及び患者由来AML細胞を1%酸素濃度あるいは20%酸素濃度の培養環境でフィブロネクチン(FN)コーティングプレートあるいはBSAコーティングプレートで培養すると、全てのAML細胞においてFNプレートのIC50がBSAプレートのそれに比べて高値を示す事を明らかにした。更に、FNプレートに限定すると1%酸素濃度の方が20%酸素濃度に比べてIC50が高値を示す事,この実験系にTirapazamineを添加するとIC50は同等となる事を明らかにした。更に、この現象はFNプレートの代わりに健常人ボランティア由来の骨髄ストローマ細胞を張り付けたプレートを用いた場合にも認められた。即ち、低酸素下では細胞接着依存性抗癌剤耐性(CAM-DR)が増強する事を明らかにした。平成23年度の研究において、低酸素環境下(1%酸素濃度)では通常酸素環境下(20%酸素濃度)と比較して、細胞接着依存性抗癌剤耐性(CAM-DR)が増強することを明らかした。その際に用いたAML細胞株(K562,U937,Meg-01,CHRF-288,SET-2)およびAML患者由来の新鮮白血病細胞(患者5例)を用いて、平成24年度には低酸素環境下でCAM-DR増強をもたらす接着分子がVLA-4であること明らかにした。具体的には、まずフィブロネクチン(FN)コーティングプレート(FNプレート)あるいは健常人ボランティア由来骨髄ストローマ細胞を張り付けたプレート(ストローマプレート)を用いて、抗癌剤(Daunorubicin, Idarubicin, Cytosine arabinoside)を添加して低酸素環境下で培養すると、それぞれのコントロールプレートと比較してIC50が3-10倍高値を示すことを明らかにした。次に、この培養系にVLA-4阻害剤(抗VLA-4抗体あるいはFNIIIペプチド)を添加して培養すると、FNプレートあるいはストローマプレートを用いて、それぞれのコントロールプレートと比較して抗癌剤(Daunorubicin, Idarubicin, Cytosine arabinoside)のIC50が同等になる事を明らかにした。平成21年度に作成した本研究の研究計画調書に則り、研究が順調に進展している'ため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究も、平成21年度に作成した本研究の研究計画調書の則り進める予定である。

具体的には、低酸素下でCAM-DRをもたらす接着分子を同定し、その接着分子の阻害剤,通常の抗癌剤および低酸素選択的薬剤を併用することでCAM-DRが解除されるか否かを検討する。更に、低酸素環境下でAML細胞株を長期間培養して低酸素環境に適応した細胞株を免疫不全マウスに移植して、正常酸素環境下で維持している親細胞株に比べて、骨髄への生着効率が良好な事、即ち白血病幹細胞の性質を有しているか否かを検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
米国占領下沖縄におけるキリスト教会の自立と共生

本研究では、当該期間(4年間)で計7回にわたる沖縄での調査を行った(沖縄島7回、宮古島・石垣島各1回)。文献調査は日本キリスト教団沖縄教区資料室(宜野湾市)、沖縄県公文書館、沖縄県立図書館・同宮古分館、石垣市立図書館等で行った。また、個人所有の史料についても調査を行い、それらの資料の保存方法についても史料所有者と協議をした。これにより1940年代から60年代にかけての貴重な史料の全体像が明らかになった。また、聞き取り調査を沖縄島・宮古島・石垣島で行い、約20名の人物に話を聞いた(合計約30時間)。そのような調査により、これまで解明されていなかったこの時代の沖縄のキリスト教の動向が立体的に浮かび上がってきた。その結果、以下の新しい成果を得た。1.研究の新しい方法論の確立し、それを学会等で提起した。2.仲里朝章文書など1940年代沖縄の新史料の発掘しデータベースを作成した。3.1940年代後占領統治初期の教会形成の実相を明らかにし、軍政当局がキリスト教を占領統治に利用しようとした事実を発掘した。4.1950年代、米軍が積極的に行った慈善活動や米琉親善の背後にあった宣撫工作の実態を解明し、それらとキリスト教の関係を追究した。5.沖縄地域社会におけるキリスト教会の働きと存在意義について。(1)「土地闘争」、島ぐるみ闘争における教会・キリスト者の行動の解明。(2)沖縄の地域住民のキリスト教に対する評価を実証的に解明した。6.宣教師やチャプレン(従軍牧師)等の沖縄のキリスト教に果たした役割を実証した。最終的に課題関連の学会発表を8回行った(国内学会6回、国際学会2回)。また、5本の研究論文を学会誌に投稿し、掲載された(うち2本は既発表論文の再掲)。研究代表者は本研究のため2度にわたり沖縄本島・宮古島方面に調査を行った。期間は、第1回目は2002年7月31日8月27日、第2回目が2003年3月13日3月18日である。調査の内容は第一に日本キリスト教団沖縄教区資料室所蔵資料(宜野湾市)や個人所蔵資料(故仲里朝章氏(沖縄キリスト教会・沖縄キリスト教団理事長、沖縄キリスト教短期大学初代学長)御遺族等)、沖縄県立図書館・同宮古分館、沖縄県公文書館等での文献資料調査である。ここでは、沖縄教会・キリスト者が残した公文書・私的文書(書簡、手記・日記等)だけではなく、宣教師・同派遣団体(Interboard Committee for Christian Work In Japan, IBC・沖縄インターボード(OKIB))文書や、琉球列島米国民政府文書の探索・複写を行い、重要な文書についてはテキスト化や翻訳を行っている(これについては後に資料集として公開する予定である)。第二に1950年代に沖縄内外で活躍されており、この時代の沖縄事情や沖縄教会の実態をよく知る人物への聞き取りを行った。これについては、第1回目の調査では、沖縄本島・宮古島で8名(教職者(牧師)7名、信徒1名)に対し延べ20時間あまり、第二回目では沖縄本島で4名(教職者2名、信徒2名)に対して延べ5時間あまり聞き取り調査を行った。この聞き取りについては順次文字興しを行っている。また、これらの調査・研究の成果を以下の2回、学会・学外研究会で発表した。(1)「米国占領下

沖縄における地域と教会-1950年代を中心に-」(第53回キリスト教史学会大会、2002年9月)、(2)「戦後沖縄のキリスト教と地域社会-占領期を生きたキリスト者の語りを中心に-」(キリスト教社会問題研究会、2002年10月)。研究代表者は本研究のため3度にわたり沖縄本島・石垣島方面に史料調査を行った。期間は、第1回目は2003年11月20日11月24日、第2回目が2004年2月27日3月2日、第2回目が2004年3月25日3月31日である。史料調査の内容では、本年度は主として、次に1945年の占領開始期の沖縄教会の事情をよく知る人物への聞き取りを中心に行った。第1回目の調査では、石垣島で10名(教職者(牧師)3名、信徒7名)に対し延べ10時間あまり、第3回目では沖縄本島で5名(教職者1名、信徒4名)に対して延べ5時間あまり聞き取り調査を行った。この聞き取りでは、従来から拠るべき史料がないとされてきたいわゆる沖縄戦後キリスト教史の「空白」を埋める貴重な証言が得られ、1950年代のキリスト教伝道の起点の詳細が次第に明らかになりつつあるので、以後も精力的に同様の調査を行い、順次文字興し、基礎的史料の確立に務めたい。また、昨年度から着手しはじめた仲里朝章氏(沖縄キリスト教会・沖縄キリスト教団理事長、沖縄キリスト教短期大学初代学長)文書については、御遺族の許可を得て、約200冊あまりの手記、手帳類、説教・講演草稿類等々の目録づくりに着手した。同文書は単にキリスト教史のみならず、沖縄戦後史にとってもきわめて重要なものであるので、その内容の精査を今後とも進めてゆきたい(これについては後に資料集として公開する予定である)。同時に、その保存についても文書所蔵者である御遺族と協議してゆきたい。以上の調査・研究の成果を以下の2回にわたり学会発表をおこなった。(1)「軍事占領とキリスト教-戦後米軍支配下の沖縄地域社会と教会-」(「宗教と社会」学会第11回学術大会、2003年6月、於筑波大学)、(2)「軍政とキリスト教-1945年から1950年代初頭における米軍統治下の沖縄を事例に-」(第54回キリスト教史学会大会、2003年9月、於関西学院大学)。本年度は、研究の中間的総括の時期であり、学会発表等を中心に行った。そのため、沖縄本島方面に史料調査は、2004年8月18日27日の一回行った。史料調査では、本年度は昨年度から引き続いて聞き取り調査を行った。あわせて、沖縄県公文書館・沖縄県立図書館・日本基督教団沖縄教区資料室等で文字史料の収集を行い、聞き取り調査の結果の裏付けを行った。また、昨年度から着手しはじめた仲里朝章氏(沖縄キリスト教会・沖縄キリスト教団理事長、沖縄キリスト教短期大学初代学長)文書については、御遺族の許可を得て、273件の手記、手帳類、説教・講演草稿類等々の目録づくりを終えた。本年度は、研究の最終総括の時期であった。そのため、本研究の主たる対象である1945年1950年代の沖縄のキリスト教についてこれまでに漏れていた史料収集を行った。また、最終的な研究成果の公表のために過去4年間の研究成果を踏まえて研究目的を精査し、方法論や分析枠組みの再構築を行い、それについて論文を執筆した(最終的な「研究成果報告書」の序論部分に相当)。
地域コミュニティに対するクラウドファンディングの複合的影響の研究

インターネットサイトを媒介として小口の寄付・出資を募るクラウドファンディングは、まちづくりや地域活性化の面でも近年、急速に注目を集めている。本研究ではサイト運営者、プロジェクト提案者、支援者というそれぞれ異なる立場のアクターについて、インタビュー取材、サイトのコンテンツ分析、アンケート調査等の複数の方法で実証的なデータ収集を行うことを目指している。本年は前年までに続き、インタビューを中心とした事例研究を進めるとともに、過去2年に実施されたインタビュー調査や先行研究をもとにオンライン大規模アンケート調査を行い、日本のクラウドファンディングユーザの考察の基礎となる詳細な参照データを得た。この調査は、支援者と提案者の双方を含み両者の関係や重なりについての情報を含む点、特定のサイトやテーマに偏らない概観を得られるデータである点、詳細な分析に耐えられる大規模データである点などから、過去に国内だけでなく国際的にもあまり例のない貴重なデータとなっている。このデータの分析を通じて、支援者と提案者の間にはかなりの重複があることが明らかになったほか、クラウドファンディングを巡る意識、情報行動、事後のコミュニティへの影響などの点で、支援者および提案者にはいくつかのタイプに分類可能であることが示唆された。平成30年度についての当初の計画は、「2年間で収集したデータの解析を進めるとともに、更にインタビューによる質的調査のデータを増やし、またプロジェクト支援者(出資者)の側の意識を把握するためのアンケート調査を実施する。ここまでの成果を国内外の学会で発表する」としていた。それぞれについての達成状況を以下に述べる。1インタビュー調査の継続:クラウドファンディングサイトACTNOWおよびその提案者取材等を実施したが、取材件数は予定より少なかった。2019年度にフォローアップ取材と合わせて新たな取材対象へのインタビューも進めることとしたい。2プロジェクト支援者(出資者)アンケート調査の実施:先行研究や前年までのインタビュー調査を踏まえて、前年に予定していた提案者調査と今年度予定していた支援者調査を合併して進めることとし、当初の計画よりも本分野への研究的寄与の高い調査とすることができた。当初の予定通り、本研究の最終年度として、収集したデータの分析を進め、報告書、論文を執筆する。また調査開始年から3年が経過しているため、地域コミュニティへの継続的な影響やこの間のクラウドファンディング関連の状況の変化、関係者の状況や意識の変化を追うためフォローアップ調査を行う。1フォローアップ調査:過去3年間のインタビュー対象者に継続的な影響など、その後の展開等の情報を得るため、フォローアップ調査を実施する。取材内容は許可を得て録音し、テープ起こしを行ってデータ化して解析を行う。なお、ここまでスケジュール等の関係で訪問取材ができなかったクラウドファンディングサイトについても補足取材を行う。2成果のまとめ:異なる方法で収集したデータを整理・分析し統合的な検討を行う。3成果発表:引き続き、これまでに得られた研究成果を学会等で発表する。国内については社会情報学会、経営情報学会等を予定している。発表とともに関係研究者らとの意見交換、情報収集を行う。また独自サイトでも情報発信を進める。4論文、報告書執筆:成果をまとめて公表する。(現在、投稿論文を執筆中)インターネットサイトを媒介として小口の寄付・出資を募るクラウドファンディングは、まちづくりや地域活性化の面でも近年、急速に注目を集めている。本研究ではサイト運営者、プロジェクト提案者、支援者というそれぞれ異なる立場のアクターについて、インタビュー取材、サイトのコンテンツ分析、アンケート調査等の複数の方法で実証的なデータ収集を行う。それによって地域ネットワーク構築や地域活動の可視化・活性化にクラウドファンディングが与える複合的な影響を明らかにする。また、その成果を踏まえて、地域コミュニティにとってより有効なクラウドファンディング・システムのあり方について提言することを目的としている。初年度は1探索的インタビュー調査の実施2コンテンツ分析3プロジェクト提案者アンケート調査準備4研究経過の報告サイトの立ち上げの4点の実施を計画した。1、2の作業を通じて、本研究対象を取り巻く状況の変化が予想以上に急であり、いったん分析的枠組みを検討し直す必要があることが予備的調査の中から明らかになってきた。具体的には計画段階では地域系クラウドファンディングと、全国的なクラウドファンディングの間には比較的明確な違いが見られたのだが、その後、全国的なクラウドファンディングにおいても、各地域との連携が生き残りの必須であり、地域活動団体と提携して取り組む方向が次々と打ち出され、両者の差異が不明確になってきた。また運営の方法についてもさらに多様化が進んでいることが明らかになった。なお4についてはすでにサーバを設置し資料の公開準備中である。このため現在、大規模調査・分析に向けた準備は予定よりも慎重に進めている。初年度は以下の4点を進める予定であった。1探索的インタビュー調査の実施2コンテンツ分析3プロジェクト提案者アンケート調査準備4研究経過の報告サイトの立ち上げ。これらのうち、1、4はほぼ予定通りに進めているが、2、3はやや遅れている状況である。理由は実績にも示したように、取り組みの中で急速に変容する本研究対象の領域の実態が明確になってきたことによる。分析枠組み、項目の再点検を行い、今後、取材・調査分析を加速する予定である。

また、その成果を踏まえて、地域コミュニティにとってより有効なクラウドファンディング・システムのあり方について提言することを目的としている。2017年度は研究2年目にあたり、当初の計画では1インタビュー調査の継続2プロジェクト提案者のアンケート3成果発表の3点を予定していた。しかし、この1年間だけでも、地域系および総合型のクラウドファンディングサイトの運営状況の変化、とくにサイトのプロジェクト提案状況や著名サイトの新サービスの公開、サイト運営者間の事業譲渡の発表等があり、本研究対象を取り巻く状況の変化が予想以上に急激だった。この状況の変化に最大限に適応しつつ、調査研究を進めた。インタビュー、参与観察による取材を行ったほか、成果については国際会議での発表を予定より1年前倒しで実現して、現時点までの知見をまとめ、カナダで開催されたISCAR(International Society for Culturalhistorical Activity Research)の国際会議で発表を行った。またプロジェクト提案者への量的調査はプロジェクト支援者調査とタイミングを揃えて2018年5月に実施することとしてその準備を進めた。上述のように、予想されたこととはいえ、変化の激しい研究対象であり、予定よりも早く進めている部分(成果の中間発表など)、ほぼ予定通りの部分(インタビュー、参与観察による取材)、および状況の変化とここまでの知見を踏まえて、慎重に最新のデータを得られるよう進めている部分(量的調査)がある。これらを総合すると、概ね順調に進展していると言える。インターネットサイトを媒介として小口の寄付・出資を募るクラウドファンディングは、まちづくりや地域活性化の面でも近年、急速に注目を集めている。本研究ではサイト運営者、プロジェクト提案者、支援者というそれぞれ異なる立場のアクターについて、インタビュー取材、サイトのコンテンツ分析、アンケート調査等の複数の方法で実証的なデータ収集を行うことを目指している。本年は前年までに続き、インタビューを中心とした事例研究を進めるとともに、過去2年に実施されたインタビュー調査や先行研究をもとにオンライン大規模アンケート調査を行い、日本のクラウドファンディングユーザの考察の基礎となる詳細な参照データを得た。この調査は、支援者と提案者の双方を含み両者の関係や重なりについての情報を含む点、特定のサイトやテーマに偏らない概観を得られるデータである点、詳細な分析に耐えられる大規模データである点などから、過去に国内だけでなく国際的にもあまり例のない貴重なデータとなっている。
光触媒TiO_2スパッタ薄膜の可視光反応化に関する研究

1.TiO_2形成膜はX線回折、ラマン分光法よりアナターゼ型結晶構造をもち、基板がプラズマに近づくにつれ、A(220)面の回折ピークが大きくなることが示された。プラズマに近い位置では薄膜は高速で形成できるが、表面の粗さは大きく、やや白濁しており、透過率は長波長領域でなだらかに減少することが確認された。本実験では、基板をプラズマに曝すことで、プラズマの輻射熱により、適度なアニール効果がもたらされアナターゼ結晶が形成されること、荷電粒子の衝撃により格子欠陥が形成され可視光を吸収できること、そしてポーラスな表面の薄膜を形成できること、など、プラズマによりTiO_2膜の構造・特性を制御できることを明らかにした。2.次に、高周波マグネトロンスパッタ装置を用いてWO_3薄膜を形成し、その結晶構造、表面形態並びに光学特性を調べた。WO_3形成膜はX線回折の測定より、単斜晶型の結晶構造をもち、薄膜形成時のスパッタガス圧の変化により結晶の基板配向性に著しい差異が生じた。スパッタガス圧が高くなるほど、灰色の金属色から黄色、更に薄黄色と変化し、形成膜の色調が、スパッタガス圧に依存することが確認された。形成膜の透過率はスパッタガス圧に依存し、ガス圧が低くなるほど、長波長領域でなだらかに減少し、光吸収端が可視光にシフトすることが確認された。3.TiO_2/WO_3二層膜を形成し、その赤外分光特性の測定からメタノールガスの分解実験の評価を行った。WO_3膜を下地層とした二層化により、メタノールガス中の酸化炭素の分解時間が速くなることが明らかにされた。WO_3膜の光透過率特性が良好な膜ほど、メタノールガスの分解時間が短縮され、可視光照射130分後でTiO_2単層膜の場合に比べ、約2倍程度短縮され、光触媒効果において可視光が有効に利用されていることが示された。1.直流対向ターゲット式スパッタ装置のプラズマ状態を当方所有のラングミュアプループ法によりアルゴンガス圧、電力を変化させながら調べ、電子温度・密度、基板への高エネルギー二次電子の飛来量を推定した。プラズマから離れるにつれ電子温度・密度は減少し、ガス圧の上昇につれ、電子温度は低下、電子密度は上昇した。電力の増大により電子温度、電子密度は上昇した。このことから電力の上昇、プラズマへの接近につれ、二次電子のエネルギーと飛来量が多くなると推定できる。2.TiO_2薄膜を反応性スパッタ法によりガラス基板上に形成させ、膜形成速度、結晶構造、表面形態並びに光学特性を調べた。膜形成速度は電力400Wで、最大12.8nm/minであった。TiO_2形成膜はX線回折よりアナターゼ型の結晶構造をもち、A(101)、A(112)、A(211)、A(220)面における回折ピークが確認された。また、薄膜形成時の基板位置により結晶面の配向性が異なることが示された。3.形成膜の多くは光吸収端が約380nmであり、プラズマに接近するほど薄膜は高速形成できるが、表面は粗く、やや白濁しており透過率は長波長領域でなだらかに減少することが確認された。

4.本研究で作製されたTiO_2薄膜は、メタノールのガス分解実験の結果、光触媒作用を有することが確認され、プラズマに近い位置で形成された薄膜の方が分解効率が良いことも示された。プラズマにより、TiO_2膜の構造・特性を制御できることを確認した。5.TiO_2薄膜の光吸収特性に及ぼす膜厚方向の組成傾斜、微少金属電極の担持、同時スパッタ法による膜中への金属混入、等の効果が明確にされず、可視光反応化に新しい提案が必要である。6.それで、可視光領域での反応を促進するため、TiO_2/WO_3二層膜を形成し、メタノールガスの分解実験を行った結果、最適な条件での二層化によりメタノールガスの分解時間がTiO_2単層の場合と比較して、著しく短縮されることが確認され、光触媒効果において可視光が有効利用されていることが示された。可視光反応型TiO_2/WO_3二層膜を形成するために、反応性高周波マグネトロンスパッタ装置を用いて、WO_3薄膜を形成し、その結晶構造、表面形態並びに光学特性を調べた。1.WO_3形成膜はX線回折の測定より単斜晶(monoclinic)型の結晶構造をもち、A(002)、A(022)、A(004)面における回折ピークを示すことが確認され、薄膜形成時のスパッタガス圧の変化により結晶の基板配向性に著しい差異が生じた。2.最適なスパッタガス圧で作成されたWO_3薄膜はA(002)、A(004)面のピークのみが観測され、結晶のC軸が基板に垂直となることが確認された。3.スパッタガス圧が高くなるほど、灰色の金属色から黄色、更に薄黄色と変化し、形成膜の色調が、スパッタガス圧に依存することが確認された。4.形成膜の透過率はスパッタガス圧に依存し、スパッタガス圧が低くなるほど、長波長領域でなだらかに減少し、光吸収端が可視光側にシフトすることが確認された。次に、上記で形成されたWO_3薄膜を下地層としたTiO_2/WO_3二層膜を形成し、赤外分光特性の測定から、その光触媒評価をメタノールガスの分解実験により行った。5.WO_3膜を下地層とした二層化により、メタノールガス中の二酸化炭素の分解時間が速くなることが明らかにされた。6.WO_3膜の光透過率特性が良好な膜ほど、メタノールガスの分解時間が短縮され、可視光照射130分後でTiO_2単層膜の場合に比べ、約2倍程度短縮されることが示された。7.太陽照明灯を照射しない時においても、少しの二酸化炭素のピークが観測されている。以上の結果から、明らかに可視光による光触媒反応が増加したためと考えられる。二層化によりメタノールガスの分解時間が著しく短縮されることが確認され、可視光が有効に利用されていることが示された。今後は二層化のための再現性あるデータの蓄積を目的とする。
マイクロＲＮＡ－３３の心不全／臓器線維化における役割の解明

心不全では、心筋細胞と線維芽細胞・炎症細胞等が相互に連関し、炎症とそれに伴う線維化が生じており、この慢性炎症が近年注目されている。特に、線維化のプロセスに関しては未解明な部分が多い。一方、我々の注目しているmicroRNA-33(miR-33)はコレステロール維持に働き、動脈硬化促進作用があるため治療の標的として臨床応用の可能性がある。miR-33が標的とする遺伝子は細胞内・細胞膜コレステロール管理に重要で、炎症と深く関わっている。そこで、心臓においても心不全・線維化との関わりを検討することで、新たな治療法につながる可能性がある。我々が独自に作製したmiR-33欠損マウスを用いて心不全モデルでの検討を行ったところ、野生型と比較して心室線維化が軽減されることを確認した。我々はこの原因が線維芽細胞であると考えた。すでに当研究室では独自にmiR-33欠損マウスを作製していたが、さらに臓器・細胞ごとの機能解析が必要であると考え、臓器(細胞)特異的に欠損させることのできるfloxマウスを作製した。ES細胞での相同組換えを利用して、flox alleleを持つES細胞を作出し、胚へ導入することでキメラマウスを得て、成体のfloxマウス作製に成功した。これによりこれまで全身の欠損マウスでしか解析できなかったmiR-33の機能を臓器・細胞ごとに解析できるようになった。Cre-loxPシステムを用いて、このfloxマウスと心臓線維芽細胞特異的Creを発現するマウスを掛け合わせることで、心臓線維芽細胞特異的にmiR-33を欠損したマウスを作製した。この特異的欠損マウスにおいても、同様に線維化の軽減を認めた。これらの結果を報告するため、論文化の準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロRNA( microRNA; miRNA; miR)はおもに2024塩基長の短鎖RNAであり、メッセンジャーRNA(mRNA)の3'非翻訳領域に結合して、遺伝子発現を調節していることが知られている。我々は、コレステロール合成の主要な転写因子であるSREBP-2遺伝子のイントロンに存在するマイクロRNA-33に注目している。独自にマイクロRNA-33ノックアウトマウスを作製したところ、このノックアウトマウスでは、HDLコレステロールが高く、動脈硬化モデルでも動脈硬化を起こしにくいことをこれまでに報告してきた。このマイクロRNA-33は心臓でも発現が認められるが、心臓における役割は不明である。今回、マイクロRNA-33ノックアウトマウスを用いて、解析を行った。ノックアウトマウスでは、心不全モデルにおいて、心臓の線維化が軽減することを遺伝子発現レベルおよび組織像にて確認した。臓器線維化は主に線維芽細胞によって分泌される細胞外基質が大きく関わっているため、野生型およびノックアウトマウスから線維芽細胞を単離し解析を行った。ノックアウトマウスの線維芽細胞では、刺激に対する線維化関連遺伝子の発現上昇が野生型と比較して軽減することを確認した。さらに、機序を解明するために、マイクロRNA-33を臓器特異的にノックアウトしたマウスを作製することとした。ES細胞の培養からキメラマウスを作り、すでにfloxマウスを得ている。このfloxマウスを用いて、臓器特異的ノックアウトマウスでの解析を現在進めている。マイクロRNA-33が、心肥大・心臓線維化において重要な役割を果たすことをin vivoで確認することができた。臓器特異的ノックアウトマウスの作製も比較的順調に進行しており、今後解析を進めていく予定である。線維芽細胞の培養実験において、マイクロRNA-33の標的遺伝子を同定する。また、臓器特異的ノックアウトマウスでの解析を進める。
農耕化したモンゴル人関する人類学的研究：家畜、資源利用の変化と社会関係を中心に

本研究の目的は、内モンゴル東部地域のモンゴル人の日常生活に関する集約的な民族誌的フィールドワークを通じて、東部モンゴル人社会に成り立つ半農半牧生業のメカニズムを明らかにすることである。東部地域のモンゴル人社会は清朝末期からの漢人入植と開墾により、農耕の導入といった生業的な変化に止まらず土地利用、家畜構成と利用、日常生活実践に激しい変化が見られる。その変化を明らかにするため、申請者は内モンゴル通遼市ホルチン左翼中旗A村落において長期的な人類学的フィールドワークを実施し、民族誌を完成する。
受傷アスリートの心理的成長過程の検討

以前より、スポーツ傷害はアスリートの心理に対してネガティブな影響を与えることが主張されてきたが、近年はスポーツ傷害の持つポジティブな側面に注目されるようになってきた。そこでは、受傷後のアスリートは、技術の向上や筋力の増加といった身体的側面、自信やモチベーションの増加といった心理的側面、ソーシャルサポートの獲得やネットワークの拡大といった社会的側面での成長が見られることに言及されている(例えば、Waday et al.,2011)。しかし、これらの研究では受傷後のどのような体験が成長につながるのかを十分に説明してこなかった。そこで、本研究は、アスリートの受傷体験が心理的成長に与える影響を明らかにし、当該アスリートに対する心理支援方法の確立への示唆を得ることを目的とすることとした。本研究では、質問紙調査による量的研究および心理相談事例や面接調査による質的な分析を行うことを予定しておあり、まず心理相談事例の分析を進めた。これまでに怪我をきっかけにアスリートが心理相談に来談し、複数回のセッションを継続した。その中で受傷アスリートは自分を見つめ直す機会を増やしていった。心理相談事例の分析を通して、受傷アスリートが心理的成長を果たすためには、自身の怪我を受け入れた上で、自身の身体や心理、社会的な役割など新たな側面に気づき、自身の役割や特徴を明確化していくことが必要だと考えられた。今後はアスリートの機密性を担保した上で、論文化を目指す予定である。面接対象者が見つからず、面接調査を実施できていない。相談事例の分析や質問紙調査を進め、論文投稿または著書によって受傷アスリートの心理的成長について主張したいと考えている。面接対象者の選定をするのと同時に、相談事例の分析や質問紙調査を推し進め、論文投稿や著書によって受傷アスリートの心理的成長について主張する。本研究では、アスリートの受傷体験が心理的成長に与える影響を明らかにし当該アスリートへの心理支援方法の確立への示唆を得ることを目的とした。その中で、本年度は受傷アスリートのリハビリ過程における体験様式を検討することを目的とし、2ヶ月以上の受傷経験のあるアスリートに面接調査を実施する予定でいた。しかし、心理サポートに訪れた受傷アスリートの相談事例から、自身の身体に対して主体的に考え、試行錯誤を重ねることが、自身のプレースタイルの変更や試合の運び方の変更につながるといったことが推察された。つまり、受傷体験中の身体への主体的な取り組みがリハビリ専心性や心理的成長につながるのではないかといった実感を得た。したがって、研究の順序を変更し、先行研究を整理した後に、相談事例の検討、および質問紙調査を先行して行うこととした。そして、相談事例の検討や質問紙調査で出た課題を面接調査によって明らかにするという計画に変更した。そこで本年度は相談事例の検討を行うとともに、質問紙調査を始めるために尺度作成を行った。そして、受傷アスリートの気づき尺度を論文化して投稿し、掲載化となった。受傷アスリートの気づきを測定する尺度は現在なく、この尺度を用いて受傷アスリートの体験を数量的に測定できる。それによって受傷アスリートを質的な側面からだけでなく、量的な側面から検討することもでき、受傷アスリートの体験を一般化できるようになると考えられた。今後はこの尺度を用いてアスリートに質問紙調査を行い、その結果を学会等で公表したい。当初の計画では面接調査を先行して行う予定であったが、相談事例の検討および質問紙調査を先に行うこととした。本年度は、尺度作成論文を投稿し、掲載することとなり、新たな質問紙調査に取りかかれる状況となった。したがって、概ね順調に進んでいると判断した。以前より、スポーツ傷害はアスリートの心理に対してネガティブな影響を与えることが主張されてきた。しかし、近年ネガティブな影響を与えるだけでなく、ポジティブな側面を持つ可能性が明らかにされてきた。つまり、受傷アスリートがリハビリ過程において身体やこころとどのように向き合い、体験しているのか、そしてそれらをどのように選手としての成長につなげているのかは一連の先行研究の中では明らかにされてこなかった。上記の目的を達成するために、3つの下位検討課題を設定した。検討課題1では、受傷体験を選手としての成長につなげる体験様式の検討身体やこころとどのように向き合い、体験したのかという受傷アスリートの体験様式を明らかにする。そして、検討課題2では、検討課題1で得られた知見を質問紙法によって確認する。さらに、検討課題3では受傷体験を選手としての成長につなげる心理的メカニズムの検討をする。これらの検討課題を明らかにすることによって、受傷アスリートの心理的成長につながる支援方法構築への手がかりとなると考えられる。事例の分析および質問紙調査に関わる尺度投稿に時間を要し、調査が計画通り実施できていない。

そこでは、受傷後のアスリートは、技術の向上や筋力の増加といった身体的側面、自信やモチベーションの増加といった心理的側面、ソーシャルサポートの獲得やネットワークの拡大といった社会的側面での成長が見られることに言及されている(例えば、Waday et al.,2011)。しかし、これらの研究では受傷後のどのような体験が成長につながるのかを十分に説明してこなかった。そこで、本研究は、アスリートの受傷体験が心理的成長に与える影響を明らかにし、当該アスリートに対する心理支援方法の確立への示唆を得ることを目的とすることとした。本研究では、質問紙調査による量的研究および心理相談事例や面接調査による質的な分析を行うことを予定しておあり、まず心理相談事例の分析を進めた。これまでに怪我をきっかけにアスリートが心理相談に来談し、複数回のセッションを継続した。その中で受傷アスリートは自分を見つめ直す機会を増やしていった。心理相談事例の分析を通して、受傷アスリートが心理的成長を果たすためには、自身の怪我を受け入れた上で、自身の身体や心理、社会的な役割など新たな側面に気づき、自身の役割や特徴を明確化していくことが必要だと考えられた。今後はアスリートの機密性を担保した上で、論文化を目指す予定である。面接対象者が見つからず、面接調査を実施できていない。相談事例の分析や質問紙調査を進め、論文投稿または著書によって受傷アスリートの心理的成長について主張したいと考えている。来年度は、質問紙調査および相談事例の分析・検討を進める予定である。また、そこで得られたデータをもとに学会発表や講習会での公表を積極的に行っていく。今後は質問紙調査を大学生アスリートに対して実施すること、また相談事例の分析の結果を受けて、受傷経験のある数名のアスリートに対して面接調査を実施する。当初の計画の検討課題1と3が入れ替わることになるが、そのようにすることで相談事例で得られえた知見をより一般化できると考える。2つの調査を同時に実施することで、期間内に調査を実施、分析することが可能となると考えている。面接対象者の選定をするのと同時に、相談事例の分析や質問紙調査を推し進め、論文投稿や著書によって受傷アスリートの心理的成長について主張する。面接調査を延期したため、その旅費および謝金が生じなかったから。論文投稿や事例の分析に時間がかかり、調査が遅れていた。そのため、当初の予定と差額が生じてしまった。今年度は2つの調査を行い、それを学会等で発表・投稿を予定しているため、人件費および旅費で多くの支出を想定している。したがって、昨年度の金額を今年度に使用することができる。面接調査対象者に支払う予定だった金額が使用できていない。調査対象者を見つけ、対象者に対する謝金、論文投稿費、学会等への参加費で使用する予定である。次年度の質問紙調査および面接調査の旅費または謝金として使用する。
NH_3心筋ポジトロンCTによる簡便な血流予備能定量法開発と臨床的に有用な虚血診断

今までの研究経過から、高脂血症や糖尿病などの動脈硬化の危険因子のある患者で、有意の冠動脈施窄のない非病変部領域でもしばしば血流予備能が低下することが経験された。逆に、ジピリダモ-ル負荷時の血流予備能を測定することが、動脈硬化の早期発見につながる可能性があると考え、家族性高脂血症患者を対象に血流予備能を測定した。虚血性心疾患の既往のない家族性高脂血症患者25例(男性14例、女性11例、年令52.8【+-】7.7)と年令を対応させた対照症例14例(男性9例、女性5例、年令56.2【+-】10.6)を対象とし、安静時およびジピリダモ-ル負荷時にN+13NH_3心筋血流PETを施行し、血流予備能を求めた。家族性高脂血症患者の安静時血流は79【+-】20ml/min/100gと、対照例の70【+-】17と有意差なかったが、ジピリダモ-ル負荷時は163【+-】67と対照例の286【+-】120に比べ有意に低く(p<0.01)、血流予備能も2.09【+-】0.62と対照例の4.13【+-】1.38に比べて有意に低かった(p<0.01)。男性家族性高脂血症患者の血流予備能は1.85【+-】0.40と女性患者の2.55【+-】0.74に比べ有意に低かった(p<0.05)の血中コレステロール値と血流予備能はr=0.59p<0.01で有意に逆相関した。家族性高脂血症患者では、虚血性心疾患にいたらなくても、びまん性の動脈硬化により、ジピリダモ-ルに対する血管拡張反応が障害されていると考えられた。このような動脈硬化の早期発見や、高脂血症に対する薬物治療の効果判定にジピリダモ-ル負荷時の血流予備能測定が有用である可能性が示された。今後、糖尿病、高血圧に肥満、たばこなどの他の動脈硬化危険因子についても、動脈硬化の早期発見や薬物の治療効果を評価できることが期待される。臨床例10例でUCLAの煩雑な方法でアンモニアPETのダイナミックデータを収集し、UCLAの方法と我々の簡便法と比較し、その正当性と何秒まで左室腔の入力関数を積分するか検討した。さらに正常志願者5例、正常冠動脈症例5例、虚血性心疾患患者30例で本法により、血流予備態を定量し、冠動脈狭窄度による血流予備能を検討した。その結果正常志願者では2.8倍、正常冠動脈例では2.6倍、虚血性心疾患非病変部では2.3倍、75%狭窄部では2.1倍、90%狭窄部では1.6倍、95%以上狭窄部では1.2倍と狭窄度に応じた血流予備能の低下がみられた。ただし、動物実験で報告されているよりは低めの結果であった。

虚血性心疾患21例で本法により血流予備能を定量し、また安静時像とジピリダモ-ル負荷像Bull's eye像の比較からfill inの領域を求め、壁運動異常のある領域で血流予備能が低下し、fill in陽性の領域をviableとし、そうでない領域をnon-viableとして、心筋viabilityを判定し、空腹時のFDGPETと比較した。非糖尿病例では1領域を除きアンモニアPETによる心筋viability診断能はFDGPETと同等であった。糖尿病例ではむしろFDGPETでは診断能が低下し、アンモニアPETのほうが優れていた。これは新しい知見である。問題点としては血流予備能が犬の実験で報告されているより、低めにでた事である。その原因として我々はジピリダモ-ル0.56mg/kgの負荷で最大冠動脈拡張が本当に得られるのかを問題にしている。特に老人や高脂血症患者では弥漫性の軽度の動脈硬化による血管内皮障害により血管拡張反応が低下しているともいわれ、このような弥漫性の軽い動脈硬化のある場合、血管内皮障害によりジピリダモ-ルに対する血管拡張反応が障害されている可能性がある。このような血管内皮障害の早期検出、ジピリダモ-ル負荷単独で負荷十分となる場合の負荷についての工夫の検討を行なう予定である。今年度は、アンモニアPETの簡便定量法を用いて、高脂血症や糖尿病患者のジピリダモ-ル負荷時の血流予備能を測定した。高脂血症患者として、負荷心電図正常で狭心症のない家族性高脂血症患者20例を対象とした。年齢を合わせた対照例を比べ、家族性高脂血症患者では、明らかに血流予備能が低下していた。(2.6±0.3対1.6±0.4)男性に比べると、女性ではその傾向はあまり明らかではなく、女性ホルモンにより高脂血症による動脈硬化が抑制されている可能性も考えられた。いずれの症例でも局所的虚血の所見はみられなかったが、無症状の冠動脈狭窄も完全には否定しきれないので、冠動脈造影を施行した冠動脈症患を有す家族性高脂血症患者で、冠動脈非狭窄領域の血流予備能を10例で測定したが、やはり対照例より有意に血流予備能が低下した。したがって冠動脈狭窄以外の因子により家族性高脂血症患者において、ジピリダモ-ル負荷時の血流予備能が、低下する事が示された。実際に最大冠血流予備能が低下するのか、逆にジピリダモ-ルに対する反応性のみが低下するのか不明であるが、その原因としてびまん性の動脈硬化により、有意冠動脈狭窄はなくても、内腹胞厚によりジピリダモ-ルに対する冠血管拡張能が低下する可能性や、血管壁が固くなり拡張しにくくなる可能性や微小循環の変化の可能性などが考えられる。これにより、びまん性動脈硬化を早期発見し、早期治療できる可能性ができたと考える。ただし、これらの患者で冠動脈狭窄のアンモニアPETによる診断能が低下する事は考えられる。糖尿病患者(10年以上保置)でも同様の傾向はみられ、年齢を合わせた対照例に比べ、血流予備能が有意に低下しており(2.1±0.3対1.7±0.5)男女差は明らかでなかったものの、高脂血症患者とほぼ同様の事が考えられた。(目的)今までの研究経過から、高脂血症や糖尿病などの動脈硬化の危険因子のある患者で、有意の冠動脈狭窄のない非病変部領域でもしばしば血流予備能が低下することが経験された。逆に、ジビリダモ-ル負荷時の血流予備能を測定することが、動脈硬化の早期発見につながる可能性があると考え、家族性高脂血症患者を対象に血流予備能を測定した。(対象、方法)虚血性心疾患の既往のない家族性高脂血症患者25例(男性14例、女性11例、年齢52.8±7.7)と年齢を対応させた対照症例14例(男性9例、女性5例、年齢56.2±10.6)を対象とし、安静時およびジピリダモ-ル負荷時にN13NH3心筋血流PETを施行し、血流予備能を求めた。(結果、考察)
周産期の死を経験した母親・家族を社会全体で支えるシステムの実現可能性の検討

2015年に作成した「退院後の周産期のグリーフケアと地域連携システムモデル試案」が周産期の死を経験した母親・家族にとって妥当であるか、支援関係者である医療施設・行政・自助グループの方々を対象にデルファイ法を用いて意見を集約し、導入に向けて検討した。モデル試案をもとに作成した退院後の支援内容と連携内容19項目の有用性について調査を2回実施した。第1回調査82名、第2回調査65名から返信があり、中等度(70%)以上の同意率を得たものは19項目中17項目(89.4%)であり、概ねモデル試案が妥当であることが示唆された。特に医療施設が核になって実施するグリーフケアと退院後の連携は高い同意率が得られた。本研究の目的は周産期の死(死産・新生児死亡)を経験した母親・家族を社会全体で支える地域連携システムモデル案の有用性を検討することである。今年度(平成26年度)の目的は平成24年度に全国主要医療施設(産科・NICU)、行政(県保健所・市区町村)、赤ちゃんを亡くされた方の自助グループを対象に退院後のグリーフケアと連携の現状と課題、新たな提案を調査した結果と母性看護学・助産学の研究者のご意見等をふまえ作成した連携モデル案の有用性に対する意見をデルファイ法にて集約することである。デルファイ法とは直接顔を合わせて意見交換することによる社会的に優位な個人影響力を最小限にして意見を凝縮、洗練させる方法である。研究対象者(パネリスト)として、石川県内周産期の死が起こると考えられる主要病院・クリニック16施設の産科・NICUの医師・看護師長・グリーフケアに中心的に関わっているスタッフ計50名、行政(石川県、県保健所、市町村の母子保健に関わる部署)26機関の母子保健担当課長・保健師計50名、全国の赤ちゃんを亡くした自助グループ14箇所の代表・メンバー計29名を選択し、依頼した。この内、第1回調査に同意が得られた対象者は医療機関35名(内医師2名)、行政20名、自助グループ23名である。今後、デルファイ法と並行して、石川県こころの健康センター、赤ちゃんの死に多く関わっている葬儀社、臨床心理士に面接調査にて連携に関する意見を聴取し、現在、第2回目のデルファイ調査に向けてデータの整理・分析、送付資料準備中である。本研究の目的は周産期の死(死産・新生児死亡)を経験した母親・家族を社会全体で支える地域連携システムモデル案の有用性(妥当性)を検討することである。今年度(平成27年度)は1モデル案に対する意見を集約するために昨年度、石川県を中心に医療施設・行政・自助グループの代表の方をパネリストとし実施した2回のデルファイ調査の結果を分析し、英文で論文化すること、2県こころの健康センターの担当者と赤ちゃんの死に多く関わっている葬儀社の方を対象とした連携に対する意見のインタビューの実施である。デルファイ調査の結果は以下の通りである。意見の同意率は51%以上に設定し、5169.9%を低い、7079.9%を中等度、80%以上を高い同意率とした。特に医療施設が核になって実施するグリーフケアと退院後の連携(退院後のグリーフケア担当者の決定と関係機関との連絡調整、行政へ周産期の死の連絡、退院後の電話訪問・面談、自助グループとの交流)は高い同意率(80%以上)が得られた。今後は医療施設を核として、フリーコメントに書かれていた意見を加味し、3者の連携を高めていくことによって、より一層モデル試案の妥当性を高めることができ、導入に近づけていくことができると考えられる。以上の結果は論文投稿中である。インタビュー結果はモデル案に直結するようなものは得られなかったため、最終年度は計画の後回しになっている諸外国の情報収集と臨床心理士、僧侶等も加え、インタビューを実施し、より検討を重ねてモデル案の実現に近づけていきたいと考える。論文化までこぎつけることができたので、おおむね順調に進展しているといえる。しかし、初年度予定していた欧米のシステムを現地で情報収集する計画は実施できていない。国内での諸外国のグリーフケアに関する情報収集では、モデルとできる国が文化・制度の違いからうまくみつからなかったことも要因である。今年度は今回のデルファイ調査の結果をふまえ、医療施設を中心に退院後のグリーフケアが展開している米国を参考に、視察先を考えていき、計画の後回しになっている諸外国の情報収集と臨床心理士、僧侶等に対するインタビューを実施できれば、順序性の変更はあったが、おおむね順調に進展していると考える。平成28年度は3年目であり、最終年度となり、9月に英論文での掲載となった。論文の概要は、退院後の周産期のグリーフケアと地域連携システムモデル試案19項目について、70%以上(中等度以上)の同意率を得たものは17項目(89.4%)であり、特に80%以上の高い同意率を得たものは13項目(68.4%)であった。

このことから、13項目は妥当であるといえる。特に医療施設が核になって実施するグリーフケアと退院後の連携は高い同意が得られた。行政では、直接当事者に対応するより、医療施設・心理の専門家と連携するとともに、自助グループへ橋渡しし、自助グループの活動支援を行っていく方が妥当であると示唆された。研究の限界と今後の課題としては、支援者として関わる人材は、グリーフケアの知識がある専門性が高いスタッフであることがシステムの前提条件であったことより、グリーフケアに関わるスタッフの資質を高めることが重要であると考えられた。また、自助グループのみ全国を対象にしていたことより、地域の実情に合わせた調整は必要である。心理の専門家・僧侶・葬儀社からの意見を今回の結果には反映していないが、今回の調査対象者から関連職種として異論はなかったため、今後、具体的連携方法に対して、意見を反映していく必要があると考える。当初予定していた欧米のグリーフケアシステムを現地で情報収集する計画はモデルにできる国がうまくみつからなかったことと、論文校正に時間を費やしたたため、まだ実施できていない。海外での成果発表も来年度に予定されていることもあり、1年延長の手続きをした。本研究の目的は周産期の死(死産・新生児死亡)を経験した母親・家族を社会全体で支える地域連携システムモデル案の有用性(妥当性)を検討することである。研究成果の公表として、論文投稿はこれまでの年度に終了しているが、今年度は海外(第31回ICM、カナダ・トロント、6月)と国内(第32回日本助産学会、横浜、3月)で研究の一部を発表した。また、グリーフケアに関する海外での情報を収集するためにオーストラリア・メルボルンで開催されたウィメンズヘルスに関する研修に参加し、今後の研究の発展に役立てた。オーストラリアでのグリーフケアの現状は、医療施設のケアとして大切にしている考え方は同じであるが、地域ではGP(一般家庭医)がまず関わり、必要時、専門の心理カウンセラー紹介したり、ピアサポートに連絡をとっているとのことであり、GPの役割が大きく、日本とのシステムの違いが理解できた。日本ではGPがいないため、研究結果ともあわせて考えると、分娩した医療施設の助産師がキーとなって、継続的に関わっていく必要性が示唆された。加えて、自らのグリーフケア能力を高めるために、日本グリーフ専門士協会のグリーフカウンセラー上級コースを修了した。上級コースはトラウマを抱えた方への対応等実際の場面で活用できるスキルを学ぶことができた。自らも看護助産教育を担う組織の一員として連携システムの一員であるため、今後、システムの充実に寄与できると考える。心理の専門家・葬儀社・僧侶に関する追加インタビュー調査に関しては、予算の都合上、実施できなかったため、これまでのデータを整理し、別の研究費で追加実施していく予定である。2015年に作成した「退院後の周産期のグリーフケアと地域連携システムモデル試案」が周産期の死を経験した母親・家族にとって妥当であるか、支援関係者である医療施設・行政・自助グループの方々を対象にデルファイ法を用いて意見を集約し、導入に向けて検討した。モデル試案をもとに作成した退院後の支援内容と連携内容19項目の有用性について調査を2回実施した。第1回調査82名、第2回調査65名から返信があり、中等度(70%)以上の同意率を得たものは19項目中17項目(89.4%)であり、概ねモデル試案が妥当であることが示唆された。特に医療施設が核になって実施するグリーフケアと退院後の連携は高い同意率が得られた。