hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クォーラムセンシングによらない新規バクテリオシン産生制御システムの解明

伊予柑から分離された植物乳酸菌174A株は、バクテリオシンと呼ばれる、虫歯菌や食中毒菌に対して活性を示す抗菌ペプチド(brevicin 174A)を産生する。本研究課題では、他のバクテリオシンの生合成遺伝子中にはみられない、brevicin 174Aのもつ特徴的な産生制御システムの一端を明らかにするとともに、その抗菌活性から自己を防衛する働きを担う、新規の免疫タンパク質(immunity protein)を見出すことに成功した。植物乳酸菌174A株の産生するバクテリオシンは、一般的な既存の三成分制御糸によるものとは異なった制御系をもつと推測された。そこで本研究では、本株における新規バクテリオシン産生制御システムを解明することを目的としている。本年度はまず、174A株の産生するバクテリオシンの生合成遺伝子クラスター中に存在する2つの転写制御因子(orf4およびorf6)が、どういった塩基配列を特異的に認識して結合するのかを、DNase Iフットプリント解析によって決定した。また、新たに構築したシャトルベクターを用い、クラスター中の各ORFを導入しだ乳酸菌株を構築する過程で、相同性検索の結果からはその機能を推定することができなかった機能未知のORF(orf5)が、自身の産生するバクテリオシンに対する耐性遺伝子であることを見出した。以上の結果から、2つの転写制御因子は、バクテリオシンの自己耐性遺伝子(orf5)および生合成遺伝子(orf2およびorf3)の上流に、それぞれ結合することが明らかとなった。Orf4は比較的小さなタンパク質で、その大部分をDNA結合ドメインが占めており、相同性検索結果と併せても、シグナル分子を受容するような可能性は考えにくい。従ってOrf4は、自身の安定性のみでorf5の発現バランスをうまくコントロールする機構を備えていると考えられた。膜結合型の転写調節因子であると推定されたOrf6の経時的な局在性を調査すべく、ウェスタン解析を行ったが、抗原タンパク質として膜貫通ドメインを含まないOrf6を使用したためか、調製した抗体の特異性が低く、成功には至っていない。なお、大腸菌ホスト・ベクター系を用いた全長型のOrf6発現株は構築済みであるので、新たな抗体を調製し、引き続き取り組む予定である。植物乳酸菌174A株の産生するバクテリオシン(brevicin 174A)は、一般的な既存の三成分制御系によるものとは異なった制御系をもつと推測された。本年度はまず、brevicin 174Aの生合成遺伝子クラスター中に存在する各orfの転写開始点の決定を試みた。また、クラスター中に存在する2つの転写調節因子をコードするorf4およびorf6を破壊したものを含め、シャトルベクター上に、生合成遺伝子クラスターを再構築し、Lb. brevisおよびLb. hilgardiiに導入後、その表現型および各orfの発現解析を行うことで、Orf4およびOrf6が、それぞれ制御対象とする各orfの転写を正負のいずれに制御しているのか、明らかにすることを試みた。その結果、Orf6の認識配列はorf2,3オペロン(生合成遺伝子)のプロモーター領域よりも比較的上流に存在しており、アクチベーターとして機能する可能性が考えられた。一方、Orf4の認識配列は、orf5(自己耐性遺伝子)のプロモーター領域を含む形で存在し、レプレッサーとして機能している可能性が考えられた。実際、orf4を破壊したクラスターの導入株では、非破壊クラスター導入株と比べ、brevicin 174Aに対する耐性が更に上昇しており、orf5の転写抑制が解除されているといえる。また、各ORFの機能を解析する過程において、brevicin 174Aの構成ペプチドであるOrf2およびOrf3を、大腸菌ホスト・ベクター系で個々に発現・精製し、活性評価を行った結果、単独でも抗菌活性を示し、かつ、特定の菌株に対しては相乗効果を示すことが明らかとなり、制御系のみならず、活性発現においても新奇な特徴をもつバクテリオシンであることが示唆された。
大空間建築における光・熱・空気環境の計画法に関する総合的研究

この報告書の内容は、大きく1編、2編に分かれている。第1編は、大空間建築の実施例の文献調査や実測調査にもとづく環境計画法に関する研究の成果をまとめており、第2編は、大空間建築の環境計画法および評価法に関連する理論、設計条件と物性値、数値解析法、測定による評価法、評価解析などの研究成果をまとめている。第1編の第1章では過去の建築専門誌・研究論文に掲載されたアトリウム建築に関する文献研究、第2章では設計者へのアンケート調査にもとづく環境計画手法の実態に関する研究の成果をまとめたものである。第3章、第4章は国内の寒冷地、温暖地に建つ種々のタイプのアトリウム建築について実測調査から多角的に考察を行い環境調整手法の効果を研究した成果である。第5章ではヨーロッパのアトリウム建築の特徴を研究している。第2編の第1章ではアトリウムの計画に当たり必要となる設計用気象条件と基本的物性値に関して、第2章でアトリウムの煙・空気の流動性に関して、第3章では測定によるアトリウムの輻射環境評価法に関して、第4章ではアトリウムの音響と音声伝達に関して、第5章では大空間の環境分布のミクロ・マクロシミュレーション手法に関して、成果をまとめている。アトリウムを中心とする大空間ガラス建築が世界的に流行しているが、その環境特性は非常に幅があり、変動が大きく設計上困難な問題が山積している。そこで今年は以下のことを行った。1.全国の著名アトリウムに対して、その設計者の思想と設計結果についてアンケートを行い約50件の回答を得た。また過去の文献調査も行い日本のアトリウム全体を洗い出すことを試みた。その結果、中庭型アトリウムの減少、1994年にアトリウム建設のピークがあったこと、夏期はガラス窓の工夫など建築的処置が多用されていること、冬期はドラフト防止用ヒ-タなど設備的処置が中心であること、輻射冷暖房方式が約半数占めていること、アトリウムの評価はその属する建物本体側からの視点、外部空間の延長としての視点、アトリウムそのものの居住性能の三点から診断すべきであること、などが判明した。2.蒸暑地域から寒冷地域迄の広域のアトリウムの簡易実測により、蒸暑地域は通風が主であり、寒冷地域では人々のオアシスとしての空間づくりが重要になっていることがわかった。太陽、水、植栽はアトリウムに必須であり、寒冷地では植栽は生きた本物に限ることや、太陽については光の導入と夏期の日射遮蔽がトレードオフとなっている。床暖房の有無や輻射環境の評価や非空調時の影響判断には可搬式の赤外線画像装置が効果的であった。3.既存の理論の問題点として、最大負荷計算法について、ブロックモデルとミクロモデルの気流計算について、床暖房の計算法について、煙突効果の計算法について、アトリウム実測法について、積雪寒冷地アトリウムについて、などを検討した。この報告書の内容は、大きく第1編、第2編に分かれている。第2編の第1章ではアトリウムの計画に当たり必要となる設計用気象条件と基本的物性値に関して、第2章ではアトリウムの煙・空気の流動性に関して、第3章では測定によるアトリウムの輻射環境評価法に関して、第4章では、アトリウムの音響と音声伝達に関して、第5章では大空間の環境分布のミクロ・マクロシミュレーション手法に関して、成果をまとめている。
適切な生態的国土管理のための生態的国土管理基礎コストの算出

人口減少と少子高齢化は景域管理に必要な作業量を減少させ、持続可能な景域管理に影響を与えることが懸念される。本研究では、都市部の緑から、都市周辺部、農村地域、中山間(里山)地域、沿岸域まで含め、我が国の国土全体の景域管理に必要な労働量を量的、質的に把握し、それらの結果を根拠に将来に向けて適切な景域管理の在り方を考察するものである。その成果はspringer社から"Labor Forces and Landscape ManagementーJapanese Case Studies"として出版された。H26年度は、研究対象地域である櫛田川流域(松阪市市市街地、朝見地区、多気町丹生地区他)、志摩市先志摩地区、名古屋市千種区藤巻町を中心に、土地利用の状況を、航空写真、既存GISデータなどを活用し、研究に耐える精度によって詳細な地理情報として整理した。また、それらの地域においては、住民に対するヒアリングを複数回実施するとともに、一部の地域(藤巻町)においては、詳細な植生などの実態を専門家の力を借りて実施した。このことにより、水田、畑地、都市近郊緑地などの基礎的な景域管理作業量を把握することができた。また、先志摩地域については、1960年代から現在に至るまでの土地利用変化を地理情報化することができ、生活や産業構造の変化と土地利用変化との相関関係を把握するための基礎資料を作成した。また、国土全国における縮退の傾向を把握するため、国土数値情報と国勢調査を用いて、2005年と2010年における人口と都市的土地利用の変化を統合し、その特徴を把握することができた。これは、H27年4月刊行予定の都市計画論文集Vol. 5、mNo.1に採用が決定した。また、同時に日本の国土全体を対象にした基本的な景域類型の抽出を試み、9つの基本類型を抽出することができた。即ち、ケーススタディによる、景域管理作業量のミクロデータの蓄積と、国土全体における景域類型や、土地利用変化のマクロデータの把握を行うことにより、次年度以降に予定している、それらの結合のための基礎的な資料を整えた。平成27年度は26年度の成果に基づいて、櫛田川流域、志摩地域および名古屋市都市部の生態的国土管理基礎コスト(研究の経過において作業量に変更)に関する聞き取り調査を実施し、その計算をおこない、原単位項目の追加修正を繰り返した。また、景域マップの再整理を行い、櫛田川流域、志摩地域及び名古屋市都市部の景域構造を明確化した。さらに、櫛田川流域、志摩地域及び名古屋市都市部の生態的国土管理作業量の計算結果をふまて、将来のあるべき景域構造を想定したシナリオを作成し、それに対して適切な管理コストの推定を行った。これらのデータに基づき、地区レベルから、より広域の地域レベルへの接続を試み、環境省自然環境局生物多様性センター植生図などをベースに、調査から得たデータを加えて、中部地域の景域類型を作成するとともに、その生態的国土管理作業量の推定を行った。これらの成果について、ドイツ、ライプニッツ生態都市・地域開発研究所、ポートランド州立大学、トリノ工科大学の研究者との意見交換を行い、国際的な視点での有効性を確認した。また、これらの成果について、研究分担者、連携研究者とともに、英文の書籍発行を目指して、25章にわたる研究論文を執筆を行い、現在、校閲前の原稿がほぼそろいつつある。26年度の研究計画はほぼ、予定どおり完了し、国土管理作業量の概念フレームの整理も整い、必要なデータもほぼ蓄積された。また、海外研究者との懇談についても、本研究費を使わない交流が中心であったが、適宜進めることができ、アメリカ、ドイツ、イタリアの研究者との研究討論が実現した。英文書籍の原稿執筆も適切に進行している。平成27年度の成果を発展させる形で、櫛田川地区、志摩地区および名古屋市都市部の生態的国土管理作業量に関する聞き取り調査を完結させると同時に、英文書籍完成に向けて現行の執筆と校閲を実施し、出版社(Spriger社)と連携して"Laborforces and landscape management-Japanese case studies"を完成させた。清水裕之、高取千佳、川口暢子が編者となり、科研分担者・連携研究者が分担執筆した。完成は2016年11月、ページ数456ページ。国際学会(SURE,IALE)などにも本出版物が掲載紹介された。内容は、4部から構成されており、第一部では研究の目的や手法などの概要の説明と日本の人口と土地利用変化についての地理統計解析、第2部は都市、都市近郊、農村、中山間部、沿岸部地域における景域管理上の課題の整理、第3部はそれぞれの地域の景域管理作業量の算出とそれを用いた将来シナリオの検討、第4部は景域管理の視点からの各地域の政策展開への示唆で構成されている。2017年3月末時点での国際的な評価としては、2016年11月から2017年2月までのアーティクル別ダウンロード数合計1380で、ダウンロード数は増加傾向にある。関連研究で緊密な関連にあるドイツ・ライプニッツ生態都市・地域開発(IOER)研究所やトリノ工科大学の関連の研究者からも好意的な評価を得ており、複数の研究者と今後の共同研究への発展が期待されている。また、国内においても、都市域における研究成果が日本都市計画学会論文集において、川口暢子、高取千佳、村山顕人、清水裕之「都市における景域管理作業量推計手法の提案ー名古屋市内の緑地を対象としたケーススタディ」としてまとめられ、出版された。

人口減少と少子高齢化は景域管理に必要な作業量を減少させ、持続可能な景域管理に影響を与えることが懸念される。本研究では、都市部の緑から、都市周辺部、農村地域、中山間(里山)地域、沿岸域まで含め、我が国の国土全体の景域管理に必要な労働量を量的、質的に把握し、それらの結果を根拠に将来に向けて適切な景域管理の在り方を考察するものである。その成果はspringer社から"Labor Forces and Landscape ManagementーJapanese Case Studies"として出版された。松阪市、志摩市先志摩地域、名古屋市藤巻町の土地利用についてのGISデータ化、日本国土全体の過去の人口データと土地利用データの結合、地域のヒアリングなど、初年度に行うべき内容は達成でき、さらに、その過程で、重要な概念設定についても大きく進展した。引き続き、対象地域において、不十分なデータの獲得を行いつつ、英文書籍完成のために原稿の執筆と校閲を実施する。出版社との関係もあるが、できれば、H28年度末には完成を目標とする。夏にはフランスにおけるEcosummit国際会議の一つのセッションにおいて、生態的国土管理作業量の概念についてのキイノートスピーチを予定している。28年度が最終年度であるため、記入しない。都市計画引き続き、櫛田川流域、志摩地域の景域マップの作成を行うと同時に生態的国土管理基礎コストの原単位の抽出と設定を継続する。H26年度は、ケーススタディの対象地を中心に地理情報を整備したが、H27年度は、櫛田側全体を対象に必要な地理情報の整備を行う。また、自然環境保全基礎調査、国勢調査、国土数値情報ダウンロードサービスなどの全国を網羅する公開データをもちい、ケーススタディ地域で得られた原単位データなどを、広域、あるいは国土全体に展開するための基礎的な考え方を整理し、それを櫛田川流域、志摩地域において、具体的に計算を試みる。また、共同研究者、連携研究者は、年、2,3回実施予定の研究会において、それぞれの研究成果を報告してもらうと同時に、関連既往論文の文献整理を行ってもらい、将来の英文本作成のための原稿化を目指す。また、海外の研究者にも、これまでの研究成果を報告し、意見を求める。次年度に予定している英文校閲費、および補足調査に関する費用が不足する可能性があるためにその不足分を確保した。次年次使用額が生じた理由は、本年度予定していた現地調査の予定が、現地との関係作りの遅延などにより次年度に繰り越したためである。英文校閲費、補足調査に関する費用に使用する。もともと、次年度の現地調査費用が不足気味であったため、次年度の現地調査費用としてあてるとともに、成果の学会誌発表用の掲載関連費用、英文の校閲費用などに当てる予定である。
亜鉛バクテリオクロロフィル含有光合成細菌による光利用性の解析

光合成において重要な働きをしている(バクテリオ)クロロフィル色素[(B)Chl]は、中心金属として例外なくマグネシウム(Mg)を含むと考えられていたが、近年、亜鉛(Zn)を持つバクテリオクロロフィル(Zn-BChl)が天然界に存在し正常に機能しているという従来の常識を覆す発見がなされた。この新規光合成色素を持つ好酸性好気性従属栄養細菌(Acidiphilium属)の光化学反応中心タンパク複合体(RC-LH系)は、真正紅色光合成細菌のものと酷似するが、Mg-BChlは全てZn-BChlに置換されていることが明らかになっている。本研究では、代表株としてZn-BChl含有光合成細菌Acidiphilium rubrumを供試して、光エネルギーによる化学エネルギーの発生、ATP生成、還元力(NADPH)生成、炭酸固定について検討した。1)供試菌による光エネルギーの化学エネルギーへの変換(電子移動)を解析するため電気化学的測定法や細菌の培養条件や保存条件などについて検討し、電子移動を微少電流として検出できることを明らかにした。2)供試菌の細胞または細胞膜を用いた実験系において、ATP生成と還元力生成は光照射に依存すること、また放射性同位元素(^<14>C)を用いた解析によって光照射が炭酸固定を促進することを明らかにした。以上の結果から、好酸性好気性光合成細菌(Acidiphilium属)のZn-BChl光合成系でも、真正紅色光合成細菌などの光合成細菌と同様に、エネルギー移動・電荷分離・電子移動(光リン酸化とATP生成)・触媒反応(還元反応と炭酸固定)が起こり得ることを確認した。近年、光合成において重要な働きをするマグネシウム型バクテリオクロロフィル(Mg-BChl)の代わりに、亜鉛型バクテリオクロロフィル(Zn-BChl)が天然に存在し機能していることが発見された。この新規光合成色素は、好酸性好気性従属栄養細菌(Acidiphilium属)に含まれ、その光化学反応中心タンパク複合体は、真正紅色光合成細菌のものと酷似するが、Mg-BChlが全てZn-BChlに置換されている。光合成系には、光励起とエネルギー移動、電荷分離、電子移動(光リン酸化とATP生成)、触媒反応(還元反応・炭酸固定)が含まれる。本研究の狙いは、この細菌を用いてZn-BChl光合成系の光利用性に関する基礎的惰報を収集することである。本年度は、Zn-BChl含有好酸性好気性光合成細菌のうち多量の色素を含むAcidiphilium rubrumを試験菌とし、主に電子移動(光エネルギーの化学エネルギーへの変換)に係わる問題を電気化学的手法で解析した。1.電気化学測定用の各種電極およびウオータジャケット型セルで微小電流測定装置を組み立て、電気化学的測定条件を検討した。2.電気測定装置としてポテンショスタット・ガルバノスタット、電子受容体としてHNQ(2-hydroxy-1,4-naphthoquinone)を用いて、細菌細胞の微少電流測定の諸条件を解析した。3.その結果に基づき、対照菌(ラン藻Synechocyctis sp.)と試験菌(Acidiphilium rubrum)を対象に、光照射による細胞の電気的応答を種々の角度(培養齢、培養条件、光強度など)から解析し、対数増殖期の細胞・5,000luxの白色光照射で最大の電気発生が認められた。4.試験菌細胞において光照射に依存したATP生成がみられた。この新規光合成色素を持つ好酸性好気性従属栄養

細菌(Acidiphilium属)の光化学反応中心タンパク複合体(RC-LH系)は、真正紅色光合成細菌のものと酷似するが、Mg-BChlは全てZn-BChlに置換されていることが明らかになっている。前年度は,Acidiphilium属細菌を用いて光エネルギーの化学エネルギーへの変換(電子移動)を解析するための電気化学的測定法や細菌の培養条件などについて検討し、極微少電流として検出できることを明らかにした。また光合成系の重要な機能は、光エネルギーから生成されたATPを用いて炭酸固定に必要な還元力(NADPH)を生成し、最終的には二酸化炭素(CO_2)から有機物を合成する反応である。今年度は、Zn-BChl光合成系におけるATP生成、還元力生成、及び炭酸固定の問題について検討した。その結果、供試菌(細胞または細胞膜)を用いた実験系においては、ATP生成と還元力(NADPH)生成は光照射に依存すること、また放射性同位元素(^<14>C)を用いた解析によって光照射が炭酸固定を促進することを証明した。今迄の実験結果から、好酸性好気性光合成細菌(Acidiphilium属)のZn-BChl光合成系でも、真正紅色光合成細菌などの光合成細菌と同様にエネルギー移動、電荷分離、電子移動(光リン酸化とATP生成)、触媒反応(還元反応と炭酸固定)が起こり得ることを確認した。
慢性の病いにおける他者への「言いづらさ」についての研究

R.アトキンソンのライフストーリーインタビュー法にもとづき、慢性の病い(1型糖尿病、2型糖尿病パーキンソン病、ミトコンドリア脳筋症、HIV感染症、精神障害)とともにある人々にインタビューを行なった。インタビュー内容のそれぞれの面について概略または要約を書き上げ、人生の段階あるいはインタビュー対象者の関心に従って、時間の流れを踏まえながら個人の語りからそれぞれのライフストーリーを描き出した。描き出されたそれぞれのライフストーリーは、インタビューイーによる内容の確認を得た。その上で、慢性の病いとともにある人々にとって日々の生活の中でどのような「言いづらさ」があるのかについて検討を行なった。「言いづらさ」として表現された状況とそこに登場する人物は多様であったが、「説明しても分かってもらえず、どのような病気かを根掘り葉掘り聞かれる」(登場人物:知り合いの人)、「自分の身体の調子の悪さを伝えられるような説明ができない」(登場人物:職場の人)、「友人に病気のことが言えずに、いつも後ろめたく思っていた」(登場人物:友達)などは複数事例で同様の状況が示された。人々は自分の病気について力を振り絞って他者に伝えようするが、分かってもらえない事態に直面すると、その後は病気について言いづらくなったり、言えなくなったりすることがある。さらには、病気について言えない状態で人間関係を継続していることに後ろめたさや辛さを抱くことがあるという示唆を得た。また、このような状況においても、他者にどのように伝えるかは一律的に考えることができないということに気づくと、その瞬間から、人は他者の話を聴く側に移行するという新たな状況が生まれることも示された。平成17年度は、第一に、慢性状況における病気の「言いづらさ」に関する研究について文献レビューを行なうため、「慢性疾患」(あるいは病気)および「生活」の用語を用いてどのような報告がされているかを検討した。看護学において「生活」は極めて多様に用いられ研究動向が明確にされ難いことから、「生活者」の用語を用いてさらに文献検討を行なった。その結果、看護学においては「生活者」の用語を用いることで、慢性の病いとともに生活している人々を、医療を受ける存在から医療を選択する存在として捉えようとしていること、および自らの病いについて他者の指示に従う存在ではなく自分の病いについて語れる存在として捉えることが可能であることがわかった(看護研究、平成18年8月増刊号にて報告予定)。第二に、次年度に実施する調査方法について、フィールドワークの考え方を共通理解した上で、GubriumらによるInterview Research : Content & Methodにもとづき種々のインタビュー方法について検討を行なった。生活の中での病気の「言いづらさ」を描き出すためには、Life Story Interview方法を基盤に具体的なインタビュープロセスを企画することができると考えられた。第三に、慢性の病いにおける「言いづらさ」について幅広い参加者による研究会を開催し、文化人類学的見解と看護学的見解からの検討を行った。他者に語れない理由としては、社会的差別を受けることへの恐れ、死の恐怖、および自尊心に対する衝撃などが考えられるが、慢性の病いという「自分より大きなもの」をコントロールできない状況に直面することによって、人は誰にも頼らず一人で病気と向き合うことでなんとか「自分」を維持しようとすることがあるのではないかという議論がされた。これらを踏まえ、平成18年度は企画に基づいてインタビュー調査を進める予定である。平成18年度は、第一に、前年度における「慢性疾患」(あるいは病気、病い)および「生活者」の用語を用いてどのような報告がされているかについての検討結果として、看護学においては「生活者」の用語を用いることで、慢性の病いとともに生活している人々を、医療を受ける存在から医療を選択する存在として捉えようとしていること、および自らの病いについて他者の指示に従う存在ではなく自分の病いについて語れる存在として捉えることが可能であることなどについて、訪問看護、精神看護および健康教育の視点を含めて報告を行なった(看護研究:平成18年8月増刊号)。第二に、実施する調査方法について、R.アトキンソンによるライフストーリィインタビュー法を基盤にインタビュープロセスを検討し、慢性の病いとともにある生活を送っている人々のライフストーリーを相互作用的なインタビューによって生成し、アーキタイプ(元型)を探求しながら「言いづらさ」を描くこととし、平成18年度はライフストーリィインタビューの第一段階(インタビュー準備あるいはプレインタビュー)と第二段階(インタビューを行なうプロセス)を行った。さらに第三に、慢性の病レが実際の生活にどのような影響を与えるのかについての知見を深めるために検討を続けたI.M.ルブキンらによる「Chronic Illness : Impact and Intervention」の翻訳および邦語内容の確認が終了したことから出版の準備を行なった(邦題「クロニックイルネス」医学書院、総頁数576、平成19年5月)。本書は、病いの慢性性(chronicity)の概念や病いに伴うスティグマを含む「病気の衝撃」、家族による介護やパワレスネスを含む「クライエントと家族にとっての衝撃」、チェンジエージェントや倫理的課題を含む「保健医療職者にとっての衝撃」、および保健医療政策や長期ケアを含む「保健医療システムにとっての衝撃」の4部(全24章)構成となり、慢性の病いによる人々の生活への影響について描き出すものとなった。今年度は、ライフストリーインタビューの継続と第三段階としての解釈のプロセスをさらにすすめる予定である。

インタビュー内容のそれぞれの面について概略または要約を書き上げ、人生の段階あるいはインタビュー対象者の関心に従って、時間の流れを踏まえながら個人の語りからそれぞれのライフストーリーを描き出した。描き出されたそれぞれのライフストーリーは、インタビューイーによる内容の確認を得た。その上で、慢性の病いとともにある人々にとって日々の生活の中でどのような「言いづらさ」があるのかについて検討を行なった。「言いづらさ」として表現された状況とそこに登場する人物は多様であったが、「説明しても分かってもらえず、どのような病気かを根掘り葉掘り聞かれる」(登場人物:知り合いの人)、「自分の身体の調子の悪さを伝えられるような説明ができない」(登場人物:職場の人)、「友人に病気のことが言えずに、いつも後ろめたく思っていた」(登場人物:友達)などは複数事例で同様の状況が示された。人々は自分の病気について力を振り絞って他者に伝えようするが、分かってもらえない事態に直面すると、その後は病気について言いづらくなったり、言えなくなったりすることがある。さらには、病気について言えない状態で人間関係を継続していることに後ろめたさや辛さを抱くことがあるという示唆を得た。また、このような状況においても、他者にどのように伝えるかは一律的に考えることができないということに気づくと、その瞬間から、人は他者の話を聴く側に移行するという新たな状況が生まれることも示された。
光スイッチング機能を有する単分子量子磁石

最初の目的の錯体[FeIII(H-5-Br-thsa-Me)(5-Br-thsa-Me)]H2Oの温度変化の単結晶X線構造解析、X線散漫散乱、温度変化の磁化率測定、可視ー紫外分光測定、などを行った。この錯体は単核錯体であるが、水素結合により6量体を結晶中で形成していた。温度変化の磁化率測定の結果、3ステップのヒステリシスをもつスピンクロスオーバー挙動を示すことが明らかになった。その電子状態(スピン状態)について詳細に検討した結果、高温から温度を低下するに連れて、【6個全部の鉄(3価)分子が高スピン⇔4個が高スピン+2個が低スピン⇔2個が高スピン+4個が低スピン⇔6個全部の分子が低スピン】、のように3ステップでスピンクロスオーバー現象を示すことが分かった。これは単核錯体としては世界で初めての結果である。このことを確証するには鉄のメスバウアースペクトル測定が最有力であるが、Br原子を配位子に含んでいるために普通のメスバウアースペクトルの測定は不可能であると言われていた。ところが、この論文(Angew. Chem. Intl. Ed.)を見たポルトガルの放射科学研究所のProfessor Manuel Almeidaから、100mgの試料があれば、特殊な方法で鉄(3価)のメスバウアースペクトルの測定が可能であるとのメールを頂いたので、すでに試料を送って測定結果待ちの状態である。また、鉄(3価)イオンをシアノ基とフォトクロミック分子であるジチアルエテン分子で架橋した4核錯体においても大変興味深いスピンクロスオーバー現象を観測しており、現在、論文に投稿中(Angew.Chem.Intl.Ed.)である。27年度が最終年度であるため、記入しない。光スイッチング機能分子(フォトクロミック分子)であるジチアルエテン分子の両端にビピリジン部位を導入した新しい配位子を合成した。紫外光と可視光を交互に照射することにより、ジチアルエテン部位が開環と閉環を可逆的に何度も繰り返すことを確認した。閉環状態では両端のビピリジン配位子部分がπ共役で連結されているために、相互作用が期待される。一方、開環状態の場合、π共役が切れているために両端間の相互作用が生じない。そこで、開環状態の配位子にと鉄(2価)イオンを溶液中で加えることにより、ジチアルエテン誘導体のビピリジン部位が配位子として架橋した鉄4核グリッド型錯体を得ることに成功した。また、単結晶を得ることにも成功した。93Kでの単結晶X線構造解析および磁化率測定の結果から、鉄4核グリッドの酸化状態は、鉄(2価)低スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態ー鉄(2価)低スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態であった。今後は、低温(4K以下)における交流磁化率測定により、単分子量子磁石的挙動を示すかについて実験を行う。また、4K以下での単分子量子磁石的挙動下における光照射により「光誘起スピンクロスオーバー(LIESST)」現象の観測を行う予定である。これにより、光スイッチング機能を有する単分子磁石の創成を目指す。また、193Kにおいては、鉄(2価)高スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態ー鉄(2価)低スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態を取ることが期待され、さらに室温では、鉄(2価)高スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態ー鉄(2価)高スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態を取ると予想される。これらの温度変化の構造を決めると同時に、磁性の測定を行う。また、鉄の電子状態を正確に決めるために、メスバウアースペクトルを測定する予定である。また、鉄(3価)イオンをシアノ基とフォトクロミック分子であるジチアルエテン分子で架橋した

4核錯体においても大変興味深いスピンクロスオーバー現象を観測しており、現在、論文に投稿中(Angew.Chem.Intl.Ed.)である。本プロジェクトの最終目的は「光スイッチング機能を有する単分子量子磁石の創成」である。現時点で、光スイッチング機能(フォトクロミック分子)を有するジチアルエテン分子の両端に配位可能なビピリジンを導入した、新しいフォトクロミック分子の合成に成功している。紫外光と可視光を交互に照射することにより、このフォトクロミック分子が開環状態と閉環状態を可逆的に変化することを確認している。開環状態のこの配位子と鉄(2価)イオンを溶液中で混合することにより、フォトクロミックな鉄4核グリッド型錯体の合成に成功して、単結晶構造解析からその構造を明らかにした。磁化率の測定から鉄の電子状態が、鉄(2価)低スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態ー鉄(2価)低スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態であることを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、低温(4K以下)における交流磁化率測定により、周波数異存性を確認して、単分子量子磁石的挙動を示すかについて実験を行う。また、4K以下での単分子量子磁石的挙動下における光照射により「光誘起スピンクロスオーバー(LIESST)」現象の観測を行う予定である。これにより、光スイッチング機能を有する単分子磁石の創成を目指す。また、193Kにおいては、鉄(2価)高スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態ー鉄(2価)低スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態を取ることが期待され、さらに室温では、鉄(2価)高スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態ー鉄(2価)高スピン状態ー鉄(3価)低スピン状態を取ると予想される。これらの温度変化の構造を決めると同時に、磁性の測定を行う。また、鉄の電子状態を正確に決めるために、メスバウアースペクトルを測定する予定である。
造礁サンゴミドリイシ属の緯度傾斜に沿った適応的分化パターンの解明

本研究の目的は、日本沿岸の緯度傾斜に沿った環境変化に対するサンゴの適応的分化パターンを解明することである。3年度目は、これまで採取したサンプルの遣伝子解析を進めることに主眼を置いた。昨年度は、これまでの研究で絞り込んだ加速進化遺伝子をターゲットに、遺伝子配列を決定して解析を進めたが、ゲノムワイドに遺伝的変異を調べる必要性が出てきたため、現在公開されているコユビミドリイシの全ゲノム情報を用いて、RAD (Restriction site associated DNA)解析をするための準備を進めた。コユビミドリイシの全ゲノム情報をダウンロードし、RAD解析に適した制限酵素の組み合わせを調べるためのバイオインフォマティクス解析を行なった。また、全遺伝子配列をBLASTして、アノテーションを行ない、遺伝子名のリストを作成した。また、瀬底研究施設前から採取されたコユビミドリイシ20群体を用いて、瀬底研究施設での屋外水槽にて、1年間に渡る共通環境実験を行なった。その結果、コユビミドリイシの石灰化及び光合成活性は夏期に最大になることが確認された。短期間及び長期間での共通環境実験の結果から、高温及び低温耐性に関する形質評価を行ない、異なる形質を示す遺伝子型のサンゴ片の絞り込みに成功した。今後、加速進化遣伝子の塩基配列解析やRAD解析を、日本各地から採取したサンプル及び共通環境実験で形質評価を行なったサンプルに適用し、サンゴの適応的分化に関わる遺伝的基盤の解明を継続していきたい。(抄録なし)本研究の目的は、日本沿岸の緯度傾斜に沿ったサンゴの適応的分化パターンを解明することである。研究開始となる初年度は、千葉県館山、高知県土佐清水、熊本県天草、沖縄島、宮古島、西表島にてフィールド調査を行い、対象種の分布調査とサンプリングを行った。場所ごとに差異はあるものの、集団遺伝学的解析に使えるサンプル数は十分に確保できた。これらのサンプルを一部、ミトコンドリア調節領域を用いた集団遺伝学的解析を行ったところ、種子島より北の暖温帯海域と、それ以南の熱帯海域で有意な遺伝的分化が見られた。また、核のITS領域を用いて褐虫藻の遺伝子型分布パターンを調べたところ、暖温帯海域と熱帯海域の間で、褐虫藻の遺伝子型組成が大きく異なることが分かった。これは暖温帯海域に生息しているサンゴが、熱帯海域の褐虫藻とは生理的形質の異なる褐虫藻を獲得して暖温帯海域に進出できた可能性を示唆しているが、ホスト側のサンゴの遺伝的変異も確認できたので、サンゴ-褐虫藻共生体そのものがどのように遺伝的に分化して暖温帯海域に進出できたのか、今後更なる調査が必要である。また、琉球列島周辺で普通に見られるコユビミドリイシ20群体を用いた共通環境実験を行った結果、遺伝子型の違いによって、成長や高温ストレス耐性が大きく異なることを突き止めた。また、サンゴの遺伝子データベースを用いたバイオインフォマティクス的手法により、サンゴの加速進化遺伝子を複数発見し、論文として出版した(Iguchi et al.2011)。これらの加速進化遺伝子の一部からプライマーを作成し、一部の組み合わせでは多くのサンプルでPCR伸長を確認できたことから、これらの遺伝子領域をマーカーとし、集団遺伝学的解析を進めていく予定である。本研究の目的は、日本のサンゴ集団を対象に、日本沿岸の緯度傾斜に沿った環境変化に対して、サンゴがどのような適応的分化パターンを示すのかを解明することである。2年度目は、前年度に引き続きサンプリングと野外調査を進め、主にクシハダミドリイシとコユピミドリイシを対象に、遺伝子解析に必要な十分量のサンプルを確保することができた。上記及び昨年度の野外調査で採集したサンプルから、DNA抽出を行った。抽出したDNAを用いて、申請者らが発見した加速進化遺伝子複数から、プライマーを作成し、塩基配列取得を進めた。特に、糖鎖を認識し、結合することで知られるレクチン遺伝子である、CEL-III lectinとTachylectinの塩基配列取得を、現在保有しているコユビミドリイシのDNAサンプルから幅広く行った、どちらの遺伝子においても、多くのアリルが確認された。また、昨年度、共通環境実験に用いたコユビミドリイシ20群体を用いて、瀬底研究施設での屋外水槽にて、半年間に渡る共通環境実験を行った。その結果、全ての群体において、水温低Fとともに、石灰化率と光合成活性が低下することが分かった,,また、石灰化率の低下パターンは、群体間、すなわち遺伝子型間で著しく異なることが確認された。光合成活性も、水温の低下とともに低下することが確認されたが、石灰化率の低下ほどは、群体間で目立ったパターンは見られなかった。また、月毎の平均気温と石灰化率、光合成活性をプロットして回帰分析を行い、石灰化率が0に近くなる水温は、12°Cから20°Cの間にあること、また、光合成の最適水温は、25°Cから27°C辺りにあることが推定された。

コユビミドリイシの全ゲノム情報をダウンロードし、RAD解析に適した制限酵素の組み合わせを調べるためのバイオインフォマティクス解析を行なった。また、全遺伝子配列をBLASTして、アノテーションを行ない、遺伝子名のリストを作成した。また、瀬底研究施設前から採取されたコユビミドリイシ20群体を用いて、瀬底研究施設での屋外水槽にて、1年間に渡る共通環境実験を行なった。その結果、コユビミドリイシの石灰化及び光合成活性は夏期に最大になることが確認された。短期間及び長期間での共通環境実験の結果から、高温及び低温耐性に関する形質評価を行ない、異なる形質を示す遺伝子型のサンゴ片の絞り込みに成功した。今後、加速進化遣伝子の塩基配列解析やRAD解析を、日本各地から採取したサンプル及び共通環境実験で形質評価を行なったサンプルに適用し、サンゴの適応的分化に関わる遺伝的基盤の解明を継続していきたい。初年度は、基本サンプリングと遺伝子解析の予備実験を中心に進める予定であったが、サンプリングが順調に進んだことに加えて、遺伝子解析もスムーズに進み、褐虫藻の遺伝子型分布にまで踏み込んだ研究成果を残すことができた。また飼育実験も順調に進んだことや、論文も一報出版できたことから、当初の予定以上に研究は進んだと言える。2年度目は、サンプリングに関しては、琉球列島側のサンプリングはほぼ全て終了することができた。遺伝子解析に関しては、加速進化遺伝子の一部をマーカーとして、遺伝子データの取得を順調に進めることができた。アウトプットに関しては、国際誌1本に加え、和文総説も1本公刊することができた。そして日本生態学会での企画集会の共同企画・開催、また、招待講演や国際学会での発表も複数行ったことから、順調に研究が進展したものと評価する。今後の研究の推進方策としては、まだサンプリングを終えていない和歌山県周辺の野外調査及びサンプリングを早めに実施し、そのサンプルも含んだ遺伝子解析を進め、ある程度まとまりそうな褐虫藻の遺伝子型分布に関する論文を出版することを目指す。また、サンゴ側の新しい遺伝子マーカーを複数開発したので、これらの遺伝子解析を着実に進めていく予定である。今後の研究の方針としては、天候不良のため、昨年度サンプリングを実施できなかった和歌山県周辺の野外調査及びサンプリングを早めに実施する。遺伝子解析に関しては、十分な変異を持つマーカーを確立できたので、今後塩基配列取得をさらに進め、取得できたアリルのデータを頻度データとしてまとめ、緯度と相関があるかどうかを調べる。それと平行して、ゲノムレベルでの遺伝的変異と緯度との相関があるのかをより網羅的に調べるために、RAD法による集団ゲノム解析を実施することも試みる。また、これまでの飼育実験によって、対象種の1つであるコユビミドリイシの環境応答の閾値を推定できたので、琉球列島周辺の環境データと照らし合わせ、コユビミドリイシの適応的分化が起こりうる野外での条件の推定を試みる。また、これまで得られた成果を投稿論文としてまとめ、国際誌に投稿することも進める。(抄録なし)
水中衝撃波を用いた生体組織再生プロセスの高効率化に関する基礎的研究

本研究では,水中平面衝撃波の培養細胞への影響を調べることを目的とし,分散内皮細胞と組織内皮細胞へ衝撃波を作用させた際の,形状変化,細胞面積履歴変化,細胞数履歴変化を検討した.その結果,以下の結果を得た.(1)分散内皮細胞1.衝撃波作用回数を増加させるに伴い,影響は大きく現れた.2.死滅率は衝撃波作用回数を多くするにつれ高くなり,継代数が少ない細胞のほうが死滅率は低い.3.Real time PCR法によって,遺伝子レベルでの細胞増殖因子の発現の増加が確認された.(2)組織内皮細胞1.衝撃波を作用させることによって,細胞半径は若干収縮する傾向があった.2.コンフルエントに達した細胞に衝撃波を作用させた場合は,分裂速度が増加していることがわかった.以上のように,分散内皮細胞に関しては,衝撃波によりある程度の刺激を細胞に与えることで,細胞を活性化できることが示唆された.この結果から,衝撃波による細胞の増殖制御の可能性を示した.今後の発展としては,組織内皮細胞へのレーザ誘起衝撃波作用実験と細胞内膜タンパクの光計測を検討している本研究では,水中平面衝撃波の培養細胞への影響を調べることを目的とし,分散内皮細胞と組織内皮細胞へ衝撃波を作用させた際の,形状変化,細胞面積履歴変化,細胞数履歴変化を検討した.その結果,以下の結果を得た.(1)分散内皮細胞1.衝撃波を作用させることによって,分散内皮細胞の形状,面積増加率,細胞数に影響を及ぼすことが確認できた.2.細胞半径は,衝撃波を作用させると,収縮する傾向があった.3.衝撃波作用回数を増加させるに伴い,影響は大きく現れた.4.継代数が少ない細胞のほうが,衝撃波による形状変化は少ない.5.継代数が少ない細胞のほうが実面積は小さいが,面積増加率,細胞数変化は大きい.6.死滅率は衝撃波作用回数を多くするにつれ高くなり,継代数が少ない細胞のほうが死滅率は低い.(2)組織内皮細胞1.衝撃波を作用させることによって,細胞半径は若干収縮する傾向があった.2.細胞半径は衝撃波を作用させた直後から,30分かけて徐々に変化した.3.衝撃波によって,組織細胞はほとんど死滅しない.以上のように,分散内皮細胞に関しては,衝撃波によりある程度の刺激を細胞に与えることで,細胞を活性化できることが示唆された.この結果から,衝撃波による細胞の増殖制御の可能性を示した.しかし,生体に近い条件である組織細胞に関しては,これまでの解析では機能変化は確認できなかった.今後の発展としては,組織内皮細胞実験での細胞機能(増殖因子)の解析を検討している.また,組織内皮細胞へのレーザ誘起衝撃波作用実験を検討している.本研究では,水中平面衝撃波の培養細胞への影響を調べることを目的とし,分散内皮細胞と組織内皮細胞へ衝撃波を作用させた際の,形状変化,細胞面積履歴変化,細胞数履歴変化を検討した.その結果,以下の結果を得た.(1)分散内皮細胞1.衝撃波作用回数を増加させるに伴い,影響は大きく現れた.2.死滅率は衝撃波作用回数を多くするにつれ高くなり,継代数が少ない細胞のほうが死滅率は低い.3.Real time PCR法によって,遺伝子レベルでの細胞増殖因子の発現の増加が確認された.(2)組織内皮細胞1.衝撃波を作用させることによって,細胞半径は若干収縮する傾向があった.2.コンフルエントに達した細胞に衝撃波を作用させた場合は,分裂速度が増加していることがわかった.以上のように,分散内皮細胞に関しては,衝撃波によりある程度の刺激を細胞に与えることで,細胞を活性化できることが示唆された.この結果から,衝撃波による細胞の増殖制御の可能性を示した.今後の発展としては,組織内皮細胞へのレーザ誘起衝撃波作用実験と細胞内膜タンパクの光計測を検討している
最小侵襲医療赤外レーザ光伝送装置の高機能化

人体に大きな負担をかける開腹手術,開胸手術,開頭手術などの外科手術にとって代わる治療として,人体のほんの一部に傷をつけ,内視鏡と組み合わせながら体内の手術・治療を行う「最小侵襲医療」は21世紀の医療にとって不可欠である.本研究では,そのキーテクノロジーとなっている,赤外レーザ光伝送装置の高機能化を達成することを目的とする.本研究で対象となっている光伝送装置は,レーザ光源からターゲットまでの光装置にかかわる全てであり,下記の項目について検討を行った.1.出射ビーム制御素子の開発歯科の根幹治療を目的に、細径中空ファイバの先端にシーリングと出射ビーム方向制御を兼ね、種々の形状をもつポリマーを先端に装荷した先端光学素子を製作した.2.細径中空ファイバの開発内径320ミクロン,および250ミクロンの細径中空ファイバを開発した.得られたファイバは高い可撓性を持ち,低損失性も有することから,各種の治療に適用可能であることがわかった.3.レンズ付テーパー結合器の設計と製作任意の強度分布をもつレーザ光を効率良く中空ファイバヘ導くためのレンズ付テーパー結合器の設計,製作を行った.4.各種固定ベンド出射光学装置の製作とその低損失化歯科治療用Er : YAGレーザ用の出射光学装置である,固定一様曲がり導波路,折れ曲がり導波路等の製作と,その低損失化について検討した.5.中空導波路の低損失化高出力レーザ光を伝送するための最適な内装誘電体について検討したところ,環状オレフィンポリマーが優れた特性をもつことがわかり,実際に導波路を製作し,高出力レーザ伝送実験を行った.6.医療用高機能伝送システムの構築開発した入射光学素子、ファイバ出射端素子を中空ファイバと組み合わせ、本格的な医療用高機能伝送システムを構築した。人体に大きな負担をかける開腹手術,開胸手術,開頭手術などの外科手術にとって代わる治療として,人体のほんの一部に傷をつけ,内視鏡と組み合わせながら体内の手術・治療を行う「最小侵襲医療」は21世紀の医療にとって不可欠である.本研究では,そのキーテクノロジーとなっている,赤外レーザ光伝送装置の高機能化を達成することを目的とする.本研究で対象となっている光伝送装置は,レーザ光源からターゲットまでの光装置にかかわる全てであり,「低損失化」と「治療ターゲットへの最適対応」を目標とする.本年度は下記の項目について検討を行った.1.レンズ付テーパー結合器の設計と製作レーザからのビーム形状は多種多様である.それゆえ,任意の強度分布をもつレーザ光を効率良く中空ファイバへ導くためのレンズ付テーパー結合器の設計,製作を行った.その結果,低損失な結合器を実現するためのテーパー部への内装薄膜形成条件や,結合器の基本的特性が明らかになった.2.各種固定ベンド出射光学装置の製作とその低損失化歯科治療用Er:YAGレーザ用の出射光学装置である,固定一様曲がり導波路,折れ曲がり導波路等の製作と,その低損失化について検討した.ステンレスパイプの内面に誘電体薄膜を形成することにより,低損失かつ強固な出射光学装置を実現した.3.中空導波路の低損失化高出力レーザ光を伝送するための最適な内装誘電体について検討したところ,環状オレフインポリマーが優れた特性をもつことがわかり,実際に導波路を製作し,高出力レーザ伝送実験を行った.その結果,低損失性と耐パワー性を兼ね備えた導波路の開発に成功した.

人体に大きな負担をかける開腹手術、開胸手術、開頭手術などの外科手術にとって代わる治療として、人体のほんの一部に傷をつけ、内視鏡と組み合わせながら体内の手術・治療を行う「最小侵襲医療」は21世紀の医療にとって不可欠である.本研究では、そのキーテクノロジーとなっている、赤外レーザー光伝送装置の高機能化を達成することを目的とする.本研究で対象となっている光伝送装置は、レーザ光源からターゲットまでの光装置にかかわる全てであり、「低損失化」と「治療ターゲットへの最適対応」を目標とする.本年度は下記の項目について検討を行った.1.出射ビーム制御素子の開発歯科の根幹治療を目的に、細径中空ファイバの先端にシーリングと出射ビーム方向制御を兼ね、種々の形状を持つポリマーを先端に装荷し、ビームの放射方向を制御する。これにより、レーザ殺菌、根幹拡大機能をもつ装置を製作した。2.医療用高機能伝送システムの構築開発した入射光学素子、ファイバ出射端素子を中空ファイバと組み合わせ、高機能な伝送システムを構築した。その際には、医療現場においての使用に十分に耐えるよう充分強固で、しかも高い操作性が得られるように、ファイバへのフレキシブルジャケットの装荷、周辺光学素子との一体化を行い、実用化を指向した本格的な医療用伝送システムを構築した。内径320ミクロン、および250ミクロンの細径中空ファイバを開発した.得られたファイバは高い可撓性を持ち、低損失性も有することから、各種の治療に適用可能であることがわかった.
会陰部人工肛門造設に関する基礎的研究(特に人口括約筋装置の開発を中心に)

【目的】会陰部人口肛門造設の基礎研究として、人口肛門造設による結腸運動変化について調べた.【方法】雑犬の結腸に等間隔に4個,消化管運動相を知るため回腸末端に1個のフォーストランスデューサーを縫着,食餌投与後24時間腸管運動を記録した.次いで結腸中間に離断型二連銃式人口肛門(外来神経温存)を造設し,口側,肛側結腸運動を記録した.【結果】1食餌後,結腸では収縮群と「無運動」が交互に繰り返えした.回腸運動が空腹期相へ転じる時期(20g/kg投与で12.7±0.4h後,10g/kg投与で10.4±0.4h後)に,結腸各部位の「無運動期」が食後期の平均3倍に延長した.収縮群に変化はなかった.「無運動期」の延長開始始時期と回腸運動相転換期との間には高い相関(r=0.96-0.92,p<0.001)がみられた.X線撮影(20g/k食餌)では,摂取物は8-10hで小腸最遠部に到達,12-14hでは小腸から全て排出された.回腸運動はこの直に空腹期相へ転じた.2人口肛門造設後,口側結腸運動に変化はなかった.肛側結腸では回腸運動相転換期に同期する「無運動期」延長がなくなり.代わりに36.5±2.3min周期で収縮群が規則的に反復した.肛側結腸遠位では僅かな遅延を以て,同周期の収縮群が観察された.これは収縮群の肛側伝搬と考えられた.【結論】1食餌投与後から長時間連続して腸管運動を記録した結果,結腸の無運動期延長が結腸運動の空腹期パターンである.この延長には結腸内容の回腸から結腸への移動ではなく,神経・体液性機構が関係していると考えられた.2人口肛門造設後の肛側結腸運動を分析すると,結腸はいずれの小部分も独自の収縮リズムをもち,その収縮が遠位部位に伝播するか,あるいはその収縮リズムが近傍遠位部位の収縮リズムを支配する機構(relaxation oscillator)が存在することが示唆された.【目的】会陰部人口肛門造設の基礎研究として、人口肛門造設による結腸運動変化について調べた.【方法】雑犬の結腸に等間隔に4個,消化管運動相を知るため回腸末端に1個のフォーストランスデューサーを縫着,食餌投与後24時間腸管運動を記録した.次いで結腸中間に離断型二連銃式人口肛門(外来神経温存)を造設し,口側,肛側結腸運動を記録した.【結果】1食餌後,結腸では収縮群と「無運動」が交互に繰り返えした.回腸運動が空腹期相へ転じる時期(20g/kg投与で12.7±0.4h後,10g/kg投与で10.4±0.4h後)に,結腸各部位の「無運動期」が食後期の平均3倍に延長した.収縮群に変化はなかった.「無運動期」の延長開始始時期と回腸運動相転換期との間には高い相関(r=0.96-0.92,p<0.001)がみられた.X線撮影(20g/k食餌)では,摂取物は8-10hで小腸最遠部に到達,12-14hでは小腸から全て排出された.回腸運動はこの直に空腹期相へ転じた.2人口肛門造設後,口側結腸運動に変化はなかった.肛側結腸では回腸運動相転換期に同期する「無運動期」延長がなくなり.代わりに36.5±2.3min周期で収縮群が規則的に反復した.肛側結腸遠位では僅かな遅延を以て,同周期の収縮群が観察された.これは収縮群の肛側伝搬と考えられた.【結論】1食餌投与後から長時間連続して腸管運動を記録した結果,結腸の無運動期延長が結腸運動の空腹期パターンである.この延長には結腸内容の回腸から結腸への移動ではなく,神経・体液性機構が関係していると考えられた.2人口肛門造設後の肛側結腸運動を分析すると,結腸はいずれの小部分も独自の収縮リズムをもち,その収縮が遠位部位に伝播するか,あるいはその収縮リズムが近傍遠位部位の収縮リズムを支配する機構(relaxation oscillator)が存在することが示唆された.1.括約装置の作製デキストランマグネタイド注入嚢ならびにプラスチックゴム磁石を用いて,括約装置のプロトタイプを作製,イヌ下行結腸単口式人工肛門にこれを取り付け装置を取り付け加圧試験を行った(急性実験)。下行結腸口側閉鎖後,加圧すると200mmHg以上の圧に対しても漏洩は認められなかった。ヒト結腸内圧が200mmHg以上になることは殆どないので,装置の密着力は十分であり,慢性実験の試行が可能と考えられた。2.会陰部人工肛門における便排出の観察イヌ肛門括約筋を除去し,直腸を引き降ろして会陰部人工肛門犬を作製,排便状態を観察した。会陰部人工肛門からは水様便あるいは軟便が絶えず排出され,イヌは高度の脱水に陥った。このことから直腸も含め,全大腸を温存しても,肛門括約筋機構(即ち大腸末端の閉塞機構)が失われれば速やかに生命を脅かす状態が招来されると考えられた。