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イメージ・コンピテンシーと現代ドイツ芸術教育論の新潮流

平成30年度は、イメージ・コンピテンシーと現代ドイツ芸術教育論の新潮流に関連する調査の一環として、2001年のドイツにおける「PISAショック」に端を発する教育改革の文脈で、イメージ・コンピテンシー(Bildkompetenz)の概念のもとに芸術教育の再編と再生を図るべくなされた一連の議論に目を向け、その過程を詳細に再構成すべく文献調査を進める一方、イメージ・コンピテンシーをめぐるディスクールをリードすることになった二人の代表的な芸術教育学者であるロルフ・ニーホフ(Rolf Niehoff, 1944-)とクニベアト・ベアリング(Kunibert Bering, 1951-)の著書や論考の分析することに従事した。特に2013年に出版されることになる両者の共著『イメージ・コンピテンシー』に至るまでの多年に亘るそれぞれの論考の読解にウェイトをおいて研究を進め、そこで得た様々な論点について意見交換を行うべく2019年3月にデュッセルドルフに両者を訪ね、さらにその実践形態を把握すべくデュッセルドルフのギムナジウムにおいて授業訪問を行い、教員らと意見交換を行った。その成果については現在『東亜大学紀要』に報告書の準備を進めている。この間「ドイツ芸術教員連盟(BDK)」の機関紙にも論考を発表した。さらに上記のポジションに対する批判的な見解として、ハンブルク大学元教授カール=ヨーゼフ・パッツィーニ(Karl-Josef Pazzini, 1950-)とのインタビューから、イメージ・コンピテンシーに関する部分を訳出し発表した。加えて、広義のイメージ・コンピテンシーに関わる問題として、京都国際マンガミュージアムの展示を分析した論考を執筆した。こちらは、2019年度中に『Visual Literacy in/and Art Museums』のタイトルのもと出版されるはずである。現代ドイツにおける芸術教育・芸術教授学の三大潮流の一つに数えられるイメージ指向の芸術教育論を代表する論者であるのみならず、当該分野における「イメージ・コンピテンシー」の概念を実質的に刻印することになった二人の代表的な芸術教育学者であるロルフ・ニーホフとクニベアト・ベアリングの著書や論考の分析は、そもそも本研究の中核的な課題をなすものである。2018年度は、その両者による浩瀚な共著『イメージ・コンピテンシー(Bildkompetenz)』(2013年)の出版に至るまでの個別の論考を分析することで、議論の発展を整理し、その論点を抽出することができたと考えている。そのことで、まず研究全体の進展にとって不可欠な土台を築くことができた。さらに、ドイツに両者を訪ね、意見交換を行うことで、著作の分析だけでは気がつくことのなかった背景や意図などについても多くの洞察を得ることができた。また、上記のコンセプトに基づく授業実践をも視察することで、教育実践の具体的な現場に即したあり方としても理解を深めることができた。同時に、偏った判断とならぬよう、こうしたイメージ指向の芸術教育論について批判的なポジションからの議論としてカール=ヨーゼフ・パッツィーニの論にも目配せをし、さらに現代ドイツにおける芸術教育の全体的な動向からの把握も心がけ、ゲオルグ・ペーツ(Georg Peez)の論考とも取り組んだ。これらのことから、初年度の目標は概ね果たせたと考えている。今後は、本研究にとって極めて重要な意義を担うロルフ・ニーホフとクニベアト・ベアリングによる2013年の共著『イメージ・コンピテンシー(Bildkompetenz)』の読解に取り組み、さらにそれに続く2018年の2巻組の大著『Horizonte der Bild-/Kunstgeschichte mit kunstpaedagogischem Blick』にまで分析の手を広げていくつもりである。また両者の議論の理解には、同時代の教育論争、美学や芸術学、美術史の領域における最近年の理論的潮流に関する認識、メディア論を含む現代社会分析からの視点が不可欠であり、これらに対する目配せも同時に行っていかなければならない(まさにこのことが本研究のアクチュアリティーをなすものである)。その中でも、特に超領域的研究領野としての制度的確立を目指す「イメージ学」の展開関連性の把握は重要な課題としてある。その際、とりわけホルスト・ブレーデカンプ(Horst Bredekamp)やゴットフリート・ベーム(Gottfried Boehm)、ハンス・ベルティング(Hans Belting)からクラウス・ザクス=ホムバッハ(Klaus Sachs-Hombach)に至る議論の理解が重要になってくる。これらについて段階的に手がけていくつもりである。

その成果については現在『東亜大学紀要』に報告書の準備を進めている。この間「ドイツ芸術教員連盟(BDK)」の機関紙にも論考を発表した。さらに上記のポジションに対する批判的な見解として、ハンブルク大学元教授カール=ヨーゼフ・パッツィーニ(Karl-Josef Pazzini, 1950-)とのインタビューから、イメージ・コンピテンシーに関する部分を訳出し発表した。加えて、広義のイメージ・コンピテンシーに関わる問題として、京都国際マンガミュージアムの展示を分析した論考を執筆した。こちらは、2019年度中に『Visual Literacy in/and Art Museums』のタイトルのもと出版されるはずである。現代ドイツにおける芸術教育・芸術教授学の三大潮流の一つに数えられるイメージ指向の芸術教育論を代表する論者であるのみならず、当該分野における「イメージ・コンピテンシー」の概念を実質的に刻印することになった二人の代表的な芸術教育学者であるロルフ・ニーホフとクニベアト・ベアリングの著書や論考の分析は、そもそも本研究の中核的な課題をなすものである。2018年度は、その両者による浩瀚な共著『イメージ・コンピテンシー(Bildkompetenz)』(2013年)の出版に至るまでの個別の論考を分析することで、議論の発展を整理し、その論点を抽出することができたと考えている。そのことで、まず研究全体の進展にとって不可欠な土台を築くことができた。さらに、ドイツに両者を訪ね、意見交換を行うことで、著作の分析だけでは気がつくことのなかった背景や意図などについても多くの洞察を得ることができた。また、上記のコンセプトに基づく授業実践をも視察することで、教育実践の具体的な現場に即したあり方としても理解を深めることができた。同時に、偏った判断とならぬよう、こうしたイメージ指向の芸術教育論について批判的なポジションからの議論としてカール=ヨーゼフ・パッツィーニの論にも目配せをし、さらに現代ドイツにおける芸術教育の全体的な動向からの把握も心がけ、ゲオルグ・ペーツ(Georg Peez)の論考とも取り組んだ。これらのことから、初年度の目標は概ね果たせたと考えている。今後は、本研究にとって極めて重要な意義を担うロルフ・ニーホフとクニベアト・ベアリングによる2013年の共著『イメージ・コンピテンシー(Bildkompetenz)』の読解に取り組み、さらにそれに続く2018年の2巻組の大著『Horizonte der Bild-/Kunstgeschichte mit kunstpaedagogischem Blick』にまで分析の手を広げていくつもりである。また両者の議論の理解には、同時代の教育論争、美学や芸術学、美術史の領域における最近年の理論的潮流に関する認識、メディア論を含む現代社会分析からの視点が不可欠であり、これらに対する目配せも同時に行っていかなければならない(まさにこのことが本研究のアクチュアリティーをなすものである)。その中でも、特に超領域的研究領野としての制度的確立を目指す「イメージ学」の展開関連性の把握は重要な課題としてある。
東アジアにおける先史時代抜歯風習の比較研究

1.韓半島において無文土器後期以降の抜歯風習の様相を明らかにした。具体的には、抜歯の施行率・施行年齢から抜歯の施行儀礼が服喪であった事を明らかにした。加えて、抜歯風習との関連事例として抜歯した歯牙の遺体への供献行為や歯牙の代替物として青銅製の歯牙様装飾品の遺体への着装事例を明らかにしている。この成果を大韓民国の学術雑誌『嶺南考古』に投稿するため論文の翻訳を行い、現在ネイティブによる校正中である。2.前年度までに行った資料調査・分析・学会発表等の結果をもとに日本列島先史時代抜歯風習との比較検討を行なった。その結果、東アジアにおいては中国大陸・韓半島・列島のいずれにおいても、部族社会段階においては成人儀礼として抜歯風習が行われていた可能性が高く、各地域で社会変容の時期差により抜歯風習の変化にも時期的違いはあるが、典型的部族社会からの変容期に成人儀礼ではなく服喪に際しての抜歯へと抜歯風習が変化しているという共通性を明らかにした。加えて、列島においては系譜観念の東西差が発生しているメカニズムを明らかにした。さらに、東アジアにおける先史時代抜歯風習の比較研究の成果をまとめた書籍出版の準備を行った。1,中華人民共和国山東大学・大韓民国東亜大学校博物館・東北大学において遺跡出土古人骨の資料調査を行った。なかでも東亜大学校博物館収蔵資料に関しては、未発表の鉄器時代人骨に抜歯の痕跡を発見した。2,韓半島の先史時代および日本列島の弥生時代・縄文時代における抜歯風習の比較検討を行った。その結果、韓半島からの抜歯風習の影響により、弥生時代の前期以降に地域差を見せつつ抜歯風習の変容が起きていた点を明らかにした。さらに、縄文時代から弥生時代という文化・技術的側面において大きな変化が認められるような時代の画期には抜歯風習の変化が認められないという点を指摘した。一方で、弥生時代の前期末以降には社会発展段階の変化と韓半島からの影響が再度大きくなった事を契機とし、抜歯風習に変化が起きている点を明らかにした。この研究成果に関しては九州史学会において発表を行った(舟橋京子,2005年12月:弥生時代抜歯風習の研究-北部九州・山口地方を中心として-.平成17年度九州史学会考古学部会.福岡)。1,最新の論文・報告書に基づく中国大陸先史時代抜歯風習研究のデータ集成を行った。その結果、中国大陸の新石器時代抜歯風習に関してはこれまでの研究通り大文口晩期・龍山文化期を境として成人抜歯風習が衰退しているという点が追認できた。一方で、既存の研究成果と異なり抜歯の起源地が山東地方に限定することはできないという点を明らかにした。加えて中国大陸各地の抜歯風習の分布とその時期について詳述し、抜歯風習は中原以外の周辺民族の風習であるという既存の説に関しても疑問を呈している。この研究成果に関しては日本中国考古学会において発表を行った(舟橋京子,2006年7月:東アジアにおける抜歯風習衰退期の比較研究.日本中国考古学会九州部会.福岡)。2,韓半島の先史時代抜歯風習研究の総括を行った。その結果、韓半島の無文時時代から古墳時代に関しては低施行率・高施行年齢の抜歯風習が存在していたことを観察資料に基づいて明らかにし、これまでの研究通り服喪を契機とした抜歯風習の可能性が高いことが明らかになった。加えて、日本列島の先史時代抜歯風習との比較から、韓半島においても服喪抜歯が始まっていた無文土器時代のある段階においては既に典型的部族社会からは脱していた可能性が高いという指摘を行った。この研究成果に関しては九州考古学会において発表を行った(舟橋京子,2006年11月:韓半島先史時代抜歯風習について.平成18年度九州考古学会総会.福岡)。1.日本先史時代抜歯風習のうち縄文時代の抜歯風習に関する総括を行った。1970年代以来日本先史時代の社会構造解明に使用されてきた抜歯風習が、むしろ社会構造の通時的変化・地域差の復元およびその要因の解明に使用可能な事を明らかにした(舟橋京子,2008年刊行予定:抜歯,縄文時代の考古学第10巻人と社会-人骨情報と社会組織-.小杉康他編,同成社)。2.日本列島の抜歯風習の変容過程とその社会的背景および文化変容との関連に関する研究の総括を行った。韓半島からの文化の流入期である弥生時代の抜歯風習の変化様相には地域により相違があり、山口地方よりも北部九州において変容が著しいことを明らかにした(舟橋京子,2008年5月:弥生時代抜歯風習の研究-北部九州・山口地方を中心として-,九州大学考古学研究室50周年記念論集.九州大学考古学研究室)。3.前年度に行った学会発表の結果をもとに日本列島先史時代抜歯風習との比較検討を行なった。その結果、東アジアにおいては中国大陸・韓半島・列島のいずれにおいても、部族社会段階においては成人儀礼として抜歯風習が行われていた可能性が高く、各地域で社会変容の時期差により抜歯風習の変化にも時期的違いはあるが、典型的部族社会からの変容期に成人儀礼ではなく服喪に際しての抜歯へと抜歯風習が変化しているという共通性を明らかにするとともに、東アジアにおける先史時代抜歯風習の比較研究の成果をまとめた書籍出版の準備を行った。

具体的には、抜歯の施行率・施行年齢から抜歯の施行儀礼が服喪であった事を明らかにした。加えて、抜歯風習との関連事例として抜歯した歯牙の遺体への供献行為や歯牙の代替物として青銅製の歯牙様装飾品の遺体への着装事例を明らかにしている。この成果を大韓民国の学術雑誌『嶺南考古』に投稿するため論文の翻訳を行い、現在ネイティブによる校正中である。2.前年度までに行った資料調査・分析・学会発表等の結果をもとに日本列島先史時代抜歯風習との比較検討を行なった。その結果、東アジアにおいては中国大陸・韓半島・列島のいずれにおいても、部族社会段階においては成人儀礼として抜歯風習が行われていた可能性が高く、各地域で社会変容の時期差により抜歯風習の変化にも時期的違いはあるが、典型的部族社会からの変容期に成人儀礼ではなく服喪に際しての抜歯へと抜歯風習が変化しているという共通性を明らかにした。加えて、列島においては系譜観念の東西差が発生しているメカニズムを明らかにした。さらに、東アジアにおける先史時代抜歯風習の比較研究の成果をまとめた書籍出版の準備を行った。
災害多発地帯の「災害文化」に関する研究

洪水,高潮,津波,地震,地質の4つの災害について,災害文化の(1)収集,(2)地域性・歴史性の抽出,(3)変貌と限界(4)定量的評価方法の研究を行なっている.洪水災害の例として,古代では大阪湾周辺近代では鶴見川流域を選んだ.後者においては,都市化の進行に伴う住民の意識や対応に変化を調べた.特に,新住居自衛のための盛り土が遊水機能の低下を招き,かつては無被害であった先住者住宅への水害を起こさせるなど,ハ-ドな対策では十分に対処できない現象が発生している.津波災害文化に関しては,3つの局面に分類して避難行動を考察した.災害に対する思考・信念・対応の形式が「第一局面」であり,志津川町での調査によれば,前兆現象だけでは避難をしないというものが1/6は居り,津波常襲地帯においても「第一局面」の風化の進んでいる.地震災害の例としては,強固な地盤と鹿島信仰の関連について例題の抽出が行なわれた.地質災害とそれに伴う水害の例として,中央高地における土砂崩れ(いわゆる蛇抜)に関し,近世から現代にいたる災害の略年表を初めて作成し,自然開発との関連,発生の予兆の存在などが明らかになった.そのほか,富士山麓の雪しろ水,等の資料収集が行なわれた.地滑り地帯の対策としての法面保護に,石垣が使われる所,植生が利用される所など,地質条件の違いが現われている例を示した.これら個々の災害についての災害文化の収集・解析を行なうかたわら,災害時の人的被害に関連する因子についての総合的考察が行なわれた.(1)自然環境,(2)社会環境,(3)経済条件,(4)政治環境,(5)災害の知識,経験,知恵などの文化的環境が重要であることが結論され,災害文化の研究の重要性が確認された.もっとも,最大の因子は人口密度で,災害の巨大化に大きな役割を果たしている.洪水,高潮,津波,地震,地質の4つの災害について,災害文化の(1)収集,(2)地域性・歴史性の抽出,(3)変貌と限界(4)定量的評価方法の研究を行なっている.洪水災害の例として,古代では大阪湾周辺近代では鶴見川流域を選んだ.後者においては,都市化の進行に伴う住民の意識や対応に変化を調べた.特に,新住居自衛のための盛り土が遊水機能の低下を招き,かつては無被害であった先住者住宅への水害を起こさせるなど,ハ-ドな対策では十分に対処できない現象が発生している.津波災害文化に関しては,3つの局面に分類して避難行動を考察した.災害に対する思考・信念・対応の形式が「第一局面」であり,志津川町での調査によれば,前兆現象だけでは避難をしないというものが1/6は居り,津波常襲地帯においても「第一局面」の風化の進んでいる.地震災害の例としては,強固な地盤と鹿島信仰の関連について例題の抽出が行なわれた.地質災害とそれに伴う水害の例として,中央高地における土砂崩れ(いわゆる蛇抜)に関し,近世から現代にいたる災害の略年表を初めて作成し,自然開発との関連,発生の予兆の存在などが明らかになった.そのほか,富士山麓の雪しろ水,等の資料収集が行なわれた.地滑り地帯の対策としての法面保護に,石垣が使われる所,植生が利用される所など,地質条件の違いが現われている例を示した.これら個々の災害についての災害文化の収集・解析を行なうかたわら,災害時の人的被害に関連する因子についての総合的考察が行なわれた.(1)自然環境,(2)社会環境,(3)経済条件,(4)政治環境,(5)災害の知識,経験,知恵などの文化的環境が重要であることが結論され,災害文化の研究の重要性が確認された.もっとも,最大の因子は人口密度で,災害の巨大化に大きな役割を果たしている.
アトピー性皮膚炎の痒み誘発関連皮膚内セリンプロテアーゼの同定と痒みの発生機構

アトピー性皮膚炎の痒み発生へのプロテアーゼの関与とその発生機序の解明を行なった。本研究では、アトピー性皮膚炎の痒みの発生にtryptaseなどのセリンプロテアーゼとプロテアーゼの作用によって活性化される受容体(PAR)の中でもPAR_2が重要な役割を担っていることを明らかにした。PAR_2は、ケラチノサイトや一次感覚神経に発現しており、特にアトピー性皮膚炎の痒みの伝達には、PAR2発現一次感覚神経が重要である。アトピー性皮膚炎の痒みへプロテアーゼの関与と同定を試みるべく,アトピー性皮膚炎マウス(NCマウス)を主に用いて検討し,現在までに次のような成果を得た。先ず,様々な起痒物質に対して反応性の高いICR系マウスを用いてセリンプロテアーゼのカリクレインの起痒作用に関して調べた。各種カリクレインの皮内注射によりカリクレイン5及び7において溶媒注射群と比べると有意に掻き動作数の増加が観察された。したがって,セリンプロテアーゼが痒みに関与している可能性が高く,カリクレインでは5及び7が痒みの発生に重要であると考えられる。アトピー性皮膚炎のモデルマウスであるNCマウスは,微生物制御されたSPF環境下で飼育すると健常に育つが,微生物制御されていないコンベンショナル環境下で飼育すると皮膚炎の発症と激して痒みを生じる。皮膚炎・掻痒発症NCマウスの自発的掻き動作と皮膚内のセリンプロテアーゼ活性は,セリンプロテアーゼ阻害剤により抑制された。皮膚炎・掻痒発症NCマウス皮膚では,健常NCマウスと比較すると,セリンプロテアーゼ活性陽性細胞数(おそらくマスト細胞)の増加とマスト細胞由来セリプロテアーゼ(MCP-6と7)mRNAとグランザイムA mRNAの発現増加が観察された。また,セリンプロテアーゼによって活性化される受容体にプロテアーゼ活性化受容体(PAR)がある。SPF飼育環境下マウスへのPAR14それぞれの作動薬を皮内注射するとPAR2の作動薬のみ用量依存的に掻き動作を誘発した。皮膚炎・掻痒発症NCマウスの自発的掻き動作は,抗PAR2抗体によって抑制された。免疫染色によりPAR2受容体が表皮ケラチノサイトに発現していることを明らにした。これらのことから,NCマウスの自発的掻き動作にセリンプロテアーゼが関与し,一部表皮ケラチノサイト上のPAR2を介して掻き動作が誘発されている可能性が示唆される。アトピー性皮膚炎の痒みに関与する内在性プロテアーゼの同定並びにその痒みの発生機序を明らかにすべく,昨年は,プロテアーゼ活性化受容体(PAR)-2,セリンプロテアーゼの関与,マスト細胞プロテアーゼ(MCP)-6と-7のmRNAの増加,カリクレイン(KLK)5と7の関与を報告した。更に本年は, MCP-6と-7の投与が痒みを誘発することを見出した。これらは, tryptaseに属し,アトピー性皮膚炎マウス皮膚では,その活性の増加と遊離が促進していることから,マスト細胞由来プロテアーゼが痒みに関与することが明らかとなった。アトピー性皮膚炎マウス皮膚では, KLK5タンパクの増加とKLK5を標的阻害プロテアーゼとする内因性阻害因子lympho-epithelialKazal type inhibitorの発現が減少していることがわかった。このことは, KLK5の皮膚内での活性が維持されることを意味し, KLK5による痒みの持続の原因かもしれない。これまで, PAR-2の痒みの関与を報告したが, KLK5もPAR-2阻害薬で抑制されたことからKLK5の痒みもPAR-2を介している可能性がある。更に,アトピー性皮膚炎マウス皮膚および同系健常マウス皮膚を用いて,ザイモグラフィー,二次元電気泳動,及びTOF-MSを用いたプロテオーム解析を試みた。その中で,いくつかこれまでに痒みへの関与が報告されていないプロテアーゼが見出された。今後,解析をする予定である。また, PAR-2を介した痒みの発生機序では,従来痒みの伝達に関与していると考えられていたが,アトピー性皮膚炎などの難治性掻痒への関与が疑問視されているヒスタミンが活性する一次感覚神経とPAR-2の活性化により興奮する一次感覚神経が異なることを見出した。アトピー性皮膚炎の痒みに関与する内在性プロテアーゼの同定並びにその痒みの発生機序を明らかにすべく,これまでにプロテアーゼ活性化受容体(PAR)並びにマスト細胞からのトリプターゼの関与に関して明らかにしてきた。本年度は,さらに発展させ以下のような成果を得た。アトピー性皮膚炎モデルマウス皮膚から抽出したタンパク質を用い,ザイモグラフィー,二次元電気泳動並びにMALDI-TOFMS解析によりアスパラギン酸プロテアーゼの発現が増加していることを見出した。そこで,アトピー性皮膚炎モデルマウスの自発的掻き動作(痒み関連動作)へのアスパラギン酸プロテアーゼ阻害薬の一つペプスタチンの効果を検討したところ,痒み反応抑制傾向が認められた。今後,ペプスタチン以外のアスパラギン酸プロテアーゼ阻害薬の効果を検討する。

その他,ターゲットとなるアスパラギン酸プロテアーゼのクローニングを行なっており,それ自身が痒みを誘発するか検討する予定である。本年度は,さらにT細胞由来セリンプロテアーゼのアトピー性皮膚炎マウス皮膚での発現増加が認められ,そのセリンプロテアーゼの皮膚内注射により痒み反応が増加することを見出した。これまで,PAR-2が痒み反応に関与することを見出してきた。そこで,PAR-2発現細胞を入手し,現在,新たに見出したセリンプロテアーゼのPAR-2活性化に関して検討している。以上のことから,これまでトリプターゼを中心にしたセリンプロテアーゼのほかに,アスパラギン酸プロテアーゼも痒みの発生に関与している可能性がある。
視床下部新規領域デルタエリアー辺縁系神経回路による情動調節機構の解明

本研究は、我々がマウスの視床下部に発見した新規領域PeFAH(旧デルタエリア)の機能を明らかにするために、これらニューロンの活動を薬理遺伝学の手法により操作し、行動やストレスホルモンへの影響を調べた。PeFAHニューロンの活性化は、ホームケージの床や床敷きを匂う行動に加え、前足や鼻先で床敷きを動かす行動を誘発した。これらマウスのストレスホルモンレベルや新規環境における不安レベルに差は認められなかったが、新奇物体に対するリスクアセスメントが有意に上昇していた。ホームケージで観察された行動の意義は未だ不明であるが、PeFAHは新奇物体の潜在的危険性をはかる防御行動に関与する可能性が示唆された。1ストレスによるUrocorftin 3、Enkephalin遺伝子の発現変化PeFAHには、urocortin3とenkephalinを共発現するニューロンが存在する。30分間の拘束ストレスを与えたマウスのPeFAHにおけるUcn3とPenk1の発現をreal time PCRにて調べたが、両遺伝子ともにストレスの影響は認められなかった。2光遺伝学もしくは薬理遺伝学を用いたPeFAHニューロンの機能解析光遺伝学システムの立ち上げと薬理遺伝学実験を用いた行動解析を並行して行っている。両実験共に、Ucn3遺伝子のプロモータ制御下でcre recombinaseを発現するUcn3-creマウスを用い、これらマウスのPeFAHにcre依存的にhM3Dqもしくはchannel rhodopsin 2を発現するアデノ随伴ウイルスをインジェクションしている。薬理遺伝学的にPeFAHニューロンを活性化したマウスの不安様行動、新奇物体探索、ホームケージ内行動について調べたところ、不安様行動に変化は認められなかったが、新奇物体試験においては体を伸展させ物体探索を行うストレッチドアプローチ行動が有意に増加していた。また、ホームケージ内においては掘り様行動が誘発されることが明らかになった。遺伝子発現の解析については予定通り行い、実験結果は取得済みである。また、遺伝学的手法を用いた行動解析については、研究計画時は、光遺伝学システムの立ち上げがうまくいかない場合の方策として、薬理遺伝学実験への切り替えを予定していたが、実際は、薬理遺伝学の実施と、光遺伝学システムの立ち上げを並行して行うことが出来た。薬理遺伝学によって得られた結果は、申請者の当初の予測とは異なっていた。申請者は当初、PeFAHニューロンの活性化は、不安様行動を上昇させると過去の研究から推察していたが、明暗箱試験、オープンフィールド試験、高架式十字迷路試験、すべての試験において不安レベルへの影響は認められなかった。しかし、予想外ではあるが、新奇物体へ体を伸展させながら接近または臭いをかぐストレッチドアプローチ行動を有意に増加させ、また、ホームケージ内では穴掘り様行動を誘発することが明らかになった。ストレッチドアプローチ行動は、齧歯類においては“リスクアセスメント行動"の1つと考えられ、警戒の情動を示ていると考えられる。また、ホームケージ内で誘発された穴掘り行動は本能行動の1つと考えられ、視床下部がその責任領域であることは十分に推察される。しかし、実験マウスにおける穴掘り行動の目的や動機づけとなる情動、またその行動を制御する神経回路に関する知見はほとんど無い。申請者の実験結果から推察すると、少なくともPeFAHニューロンの活性化が元となって誘発される穴掘り様行動は、不安が動機づけとなって行われているわけではなく、リスクアセスメント行動の一環であり、警戒という情動が動機づけに関与する可能性が示唆された。本研究の目的は、我々が最近、マウス脳に発見した視床下部領域、“Perifornical area of theanteriorhypothalamus" (PeFAH)の機能を解明することである。特に、PeFAHニューロンは、ストレス誘発性不安の制御中枢として知られる外側中隔へ投射することから、ストレス応答や不安情動との関連に着目して研究を進めた。PeFAHには、Urocortin3(Ucn3)とEnkephalin(Enk)を共発現するニューロンが存在する。これら神経ペプチドの発現量が急性拘束ストレスにより変化するかどうかについて、リアルタイムPCR法により調べた。しかし、両ペプチドの発現量に変化は認められなかった。次に、PeFAH Ucn3/Enkニューロンの神経活動を薬理遺伝学の手法により活性化し、種々の行動試験を行った。Ucn3/Enkニューロンを活性化したマウスは、ホームケージ内にて激しく床敷きを掘り返し、一定の箇所へ高く盛る行動を示した。オープンフィールド試験、明暗箱試験、高架式十字迷路試験によって不安レベルを測定したが、いずれの試験においても差異は認められなかった。しかし、新奇物体遭遇試験を行った結果、Ucn3/Enkニューロンの活性化は、新奇物体に対するリスクアセスメントを促進し、また、床敷き存在下では物体を埋めるBurying行動を促進した。これらニューロンの活性化が、血中コルチコステロン濃度に与える影響を調べたが、影響は認められなかった。新奇物体に近付き情報を得ようとするリスクアセスメント行動や物体を埋める行動は、未知物体に対する積極的な防御行動の1つであると考えらる。以上の結果から、PeFAHー外側中隔神経回路は、新規空間に対する不安やストレス応答ではなく、新規物体に対する警戒心やそれに対する積極的な防御行動を制御している可能性が示された。

PeFAHニューロンの活性化は、ホームケージの床や床敷きを匂う行動に加え、前足や鼻先で床敷きを動かす行動を誘発した。これらマウスのストレスホルモンレベルや新規環境における不安レベルに差は認められなかったが、新奇物体に対するリスクアセスメントが有意に上昇していた。ホームケージで観察された行動の意義は未だ不明であるが、PeFAHは新奇物体の潜在的危険性をはかる防御行動に関与する可能性が示唆された。今後の実験方針は、本研究で観察された結果の妥当性(正確性)を多角的な視点から調べることである。ネガティブコントロール実験の積極的な取り入れ、行動試験の追加、ホルモン測定等を考えている。(1)3種の行動試験の追加:不安様行動と新奇物体試験に加え以下の試験を行う。1ソーシャルインタラクション試験にて、面識のないマウスに対する行動(ストレッチドアプローチ含む)を測定する。2「リスクアセスメント行動誘発時には、摂食や性行動といった本能行動は抑制傾向になるのではないか」という仮説を基に、PeFAHニューロン活性化時におけるこれら行動を測定する。3本実験で誘発される穴掘り行動が縄張り内(ホームケージ)特有の行動であるか否かについて、新規ホームケージにおける穴掘り行動を測定する(2)抑制系薬理・光遺伝学実験の取り入れ:薬理・光遺伝学的にPeFAHニューロンの活動を抑制し、(1)で示した行動試験を行う。(3)ネガティブコントロール実験:PeFAH以外のUcn3発現領域(視床下部室傍核や内側扁桃体)を薬理遺伝学的に操作し、(1)と同様の試験を行う。(4)ストレスホルモン・自律神経活動の測定:PeFAHニューロンを薬理もしくは光遺伝学的に活性化させた際の血中コルチコステロン濃度とノルアドレナリン濃度を測定する。神経科学
防災音声放送の聞こえにくさを「見せる化」するハザードマップの推計手法

防災行政無線の屋外拡声スピーカから放送される音声の聞こえにくさを表わすハザードマップの作成手法の確立を研究目的とし,以下の検討を行った。(1)行政および市町村関係者へヒアリングを行う,市町村が公開しているスピーカ配置を地理情報システム(GIS)へ取り込むなど,防災音声放送システムの現状について検討した。(2)放送音と気象条件の関係を長期観測データに基づいて分析することを目的とし,これらを長期自動計測するシステムを構築した。システムの設計,試作,試験運用を行い,放送音声の録音が11月下旬から年度末まで安定的に稼働することを確認した。(3)上記(2)の試験運用で録音された実際の放送音声に基づき,日毎の音圧レベルの変動など一般的な分析を行うとともに,複数スピーカからの到達時間のずれに起因する遅延音構造の分析方法について検討した。(4)上記(2)で構築したシステムを用いて次年度に長期計測を行うため,計測対象とする市町村の候補を選定し,候補のうちの1市と設置場所や設置方法などについて具体的に協議した。(5)屋外音響伝搬予測と放送の聞こえにくさを結びつけるための計算モデルについて,基本方針を策定した。気象条件の変動を具体的に数種類想定し,聞こえにくさの変動を試算した。(6)上記(5)の屋外音響伝搬予測に必要な,低層建物群の上空を通過する音の伝搬特性に関する縮尺模型実験の仕様を策定した。(7)放送の聞こえにくさの予測に必要なデータをGISから取得する方法,および予測結果をGISに統合する方法について,基礎検討を行った。年度内に予定していた実施計画のうち,行政および市町村関係者へのヒアリング,防災音声放送の長期自動録音システムの構築については,おおむね達成した。気象条件による遅延音構造の変動に関する分析,遅延音構造予測モデルのための縮尺模型実験については,当初想定していた成果をまとめるには至っていない。達成度に若干の遅れはあるものの,検討内容を変更する必要は現在まで生じていない。進捗の速度に留意しながら,検討内容は当初の計画のまま推進する。縮尺模型実験の仕様決定が遅れたため,実験に使用する資材を年度内に購入できず,研究費の次年度繰越に至った。当該実験を行う計画そのものは変わっておらず,次年度に計画通りの研究費を使用する見込みである。
G0細胞におけるテロメア維持機構の解析

分裂酵母を窒素源枯渇によりG0細胞に誘導した際のテロメア維持機構について明らかにすることを目的として研究を行った。G0細胞では増殖細胞に比べてテロメアに局在するシェルタリン蛋白質の量が1/4程度に現象していることが明らかにし,G0細胞と増殖細胞ではテロメアの構造が異なっている可能性を示唆した。シェルタリン構成蛋白質の中で,増殖細胞ではテロメレースの局在を負に制御しているTaz1, Rap1, Poz1の欠失株の中では,Rap1の欠失株がG0細胞での生菌率が野生型株に比べて徐々に低くなるという重要な知見を得た。このことから,Rap1がG0細胞の維持に重要な役割を果たしていると考えられた。多細胞生物を構成する多くの細胞は増殖しない状態を保っている。また酵母をはじめとした単細胞生物も,自然環境では生涯の多くの時間を増殖停止状態で過ごしている。これまで細胞が増殖している状態でのテロメア維持機構については精力的に研究がなされてきた。本研究では今まで焦点が当たることがほとんどなかった,非増殖細胞(G0細胞)におけるテロメア維持機構の解明を分列酵母用いて行うことを目的としている。我々が行ってきた研究により,窒素源を枯渇させて誘導したG0細胞では,テロメア結合因子であるシェルタリン構成蛋白質をG0期特異的に欠失させても細胞の生存率に変化はないことが明らかとなった。そこで同様に増殖を停止した細胞でも,培養の定常期の細胞に着目して研究を行った。まず少なくとも定常期に入って4日間はテロメア長に変化がないことを確認した。次に定常期に入ってから,シェルタリン構成蛋白質を転写レベルでシャットオフすると同時に,蛋白質の分解も誘導する系を導入したところ,Taz1をシャットオフした場合に,生菌率が大幅に減少することが明らかとなった。このことから静止期にはTaz1がテロメアの維持に重要な機能を果たしていることが考えられた。定常期の細胞でのテロメア維持機構を解明する端緒となるデータを得られたが,窒素源誘導によるG0細胞のテロメア維持機構については大きな進展は得られていないため,「やや遅れている」と判断した。分裂酵母Schizosaccharomycespombeの増殖細胞において,テロメアの維持に必須なシェルタリン複合体を構成する蛋白質(Pot1, Tpz1, Ccq1, Poz1, Rap1, Taz1)について,増殖細胞とそこから窒素源を枯渇して誘導したG0細胞での発現量の違いについて検討した。この実験はこれまでにも行っていたが,結果が安定していなかったため,再度検討を行った。S. pombeの野生型株である972株を形質転換し,すべての因子にFlagタグが融合されたものを発現する株を構築した。得られた菌株の増殖細胞とG0細胞を用意し,全細胞抽出液に対して,抗Flag抗体を用いてウェスタン解析を行った。その結果,1細胞中で発現していると考えられる蛋白質の量が,増殖細胞に比べG0細胞では,Pot1, Tpz1, Ccq1, Poz1, Rap1に関しては約1/4程度に減少していた。またTaz1は増殖細胞では発現が見られるものの,G0細胞では発現が極端に低下していた。これらの株を用いてクロマチン免疫沈降法を用いて,シェルタリン構成蛋白質がテロメアに局在している量を検討したところ,Taz1のテロメア局在がG0細胞で減少していることを示唆する結果を得た。これらのことから,G0細胞では増殖細胞と異なるテロメア構造を取っている可能性が考えられた。また同様の実験をウラシル要求性の株で行ったところ,G0細胞でのCcq1の発現が極端に低下していたが,細胞の生菌率に顕著な低下は見られなかった。これらのことから,細胞の栄養状態によってG0細胞のテロメア構造が大きく異なっている可能性と,G0細胞でのテロメア維持機構が増殖細胞と大きく異なっている可能性が考えられた。テロメア結合蛋白質のG0細胞の発現量の検討において,安定した結果が得られないのが,栄養要求性による違いがあることが分かり,その詳細について種々の細胞について検討するのに時間を取られたため,「やや遅れている」と判断した。分裂酵母のテロメアに局在化する蛋白質として,シェルタリン構成蛋白質(Pot1, Tpz1, Taz1, Rap1, Poz1, Ccq1)が知られている。これらの蛋白質のG0細胞での機能を明らかにすることを目的に実験を行った。taz1+,rap1+,poz1+の破壊株を作製し,増殖細胞とG0細胞(窒素源枯渇により誘導)の生菌率を測定した。その結果,poz1+破壊株は野生型株と同程度の生菌率であった。一方,taz1+破壊株は窒素源枯渇後5日目まで野生型株よりも生菌率が低下したが,それ以降13日目まで生菌率が低下することはなかった。また,rap1+の破壊株は野生型株に比べ徐々に生菌率が低下した。taz1+破壊株の窒素源枯渇後の生菌率の低下は,G0細胞の導入にTaz1が必要だが,G0細胞の維持には必要ではないとするこれまでの報告と合致する。一方,Rap1はG0細胞の維持に必要であるという重要な知見が得られた。

また昨年度までにシェルタリン構成蛋白質のG0細胞での発現量を検討し,Taz1蛋白質は増殖細胞に比べG0細胞で発現が大幅に低下するという結果を得ていた。しかし集菌の際にTCAを添加したところ,他のシェルタリン蛋白質同様,1細胞当たりのTaz1蛋白質量は増殖細胞に比べG0細胞で1/4程度に低下しているという結果を得た。次にG0細胞では細胞核が凝縮することから,テロメア周辺のヘテロクロマチンが亢進している可能性についても検討した。テロメアから10 kb, 30 kb, 563 kbのところにカナマイシン耐性遺伝子を挿入し, G418含有培地で培養後,G418非含有培地でのコロニー形成率を測定した。その結果,どの株においても,増殖細胞とG0細胞でコロニー形成効率に変化はなかった。このことから,増殖細胞とG0細胞でテロメア近傍のヘテロクロマチン状態に変化はないことが示唆された。分裂酵母を窒素源枯渇によりG0細胞に誘導した際のテロメア維持機構について明らかにすることを目的として研究を行った。G0細胞では増殖細胞に比べてテロメアに局在するシェルタリン蛋白質の量が1/4程度に現象していることが明らかにし,G0細胞と増殖細胞ではテロメアの構造が異なっている可能性を示唆した。シェルタリン構成蛋白質の中で,増殖細胞ではテロメレースの局在を負に制御しているTaz1, Rap1, Poz1の欠失株の中では,Rap1の欠失株がG0細胞での生菌率が野生型株に比べて徐々に低くなるという重要な知見を得た。このことから,Rap1がG0細胞の維持に重要な役割を果たしていると考えられた。遺伝学的な方法によって非増殖細胞に特異的なテロメア維持因子の探索を行う予定である。この際,「テロメア維持に破綻が生じると,テロメア近傍数kbpも同時に失われる」という増殖細胞での知見を援用する。具体的には,まず染色体のテロメア近傍に選択マーカーを導入した株に対して,変異原処理により変異導入を行う。その後,細胞周期がまわっている状態では温度感受性を示さないが,G0期に温度を上昇させた際にテロメア近傍のマーカーを失い,選択培地で生育できなくなるという温度感受性を示す株群を取得する。それらの株を野生型株と交雑させて純化を行い,劣性の変異を持つ株にDNAライブラリーを導入して温度感受性を回復する株を取得することにより,G0期に特異的なテロメア維持因子の同定を行う。現在までにテロメア近傍に選択マーカーを導入した株の作製を終えている。また定常期の細胞の維持にTaz1が重要である可能性が示唆されたことから,定常期にTaz1に結合する因子を生化学的に取得し,その機能を解析する予定である。栄養要求性によってテロメア構造に違いがあることを見出した点については,細胞の外環境の感知とクロマチンの構造との関連を示す重要な知見だと考えられるため,今後その点にも注意して研究を進めていく。またこれまでに,シェルタリン蛋白質の発現を,転写レベルと翻訳後レベルで制御できる株を作製し,G0細胞で特異的に目的蛋白質の発現を抑制する実験を行っていたが,転写を抑制する過程でウラシル合成に必須なura4+の発現が同時に抑制されているが明らかとなった。これによってG0細胞ではウラシル要求性になることから,この系ではシェルタリン蛋白質の発現量に影響を与えている可能性が考えられる。そのため,この系をウラシル要求性にならないような系に構築し直し,G0細胞でのシェルタリンのテロメア維持における役割について再検討する。
人口減少地域における地元青年のライフスタイルと福祉参加に関する研究

高齢化社会の福祉の動向は、若者の考え方や行動によって今後影響される。しかしこのような観点から若者(青年)を研究対象として扱ったものは少ない。とくにある地域社会において、すでに働いている青年たちが、いかなるライフスタイルをもって生活し、その中にいわゆるポランティア活動と呼ばれるような行動をどのように取り入れているかといった調査研究は、関係機関などによってもほとんどなされていない。本研究は、これらの点を考慮し、青年の「福祉参加」の現状をとらえるべく、道内の二つの地域の、働いている1835歳までの青年層を対象に、主としてアンケート調査という方法でアプローチした。その結果、1)士別で843ケース、伊達で474ケースが確保され、2)彼らのおよそ4分の1が地域社会の諸活動に積極的に参加しており、しかもその割合は年齢階層の上昇にともなって高くなっていく傾向にある、3)残りの4分の3の人々も地域経済、家族を支えることによって地域福祉に貢献している、4)彼らの教養を高めるための学習意欲を持ち、その機会を望んでいることなどが明らかになった。このように見ると、阪神・淡路大震災における若者のボランティア活動なども注目されるものの、それ以上にこのような普通の地域社会における青年の生活(ライフスタイル)と、その内でのボランティア活動といったことが、彼らの地域社会への定着過程とともにどのような形で生まれてきているかということが注目される。そして、さらにそのような行動を示している(まだ未だ示していない)青年層の意欲・エネルギーを、誰がどのような教育・学習機会の確保といった方策と絡めて引き出していくかといったことが、福祉教育の導入ともかかわって、重要な社会の課題となっていることがわかる。人口が減少している地域の3万人規模の地方都市の中から道南の伊達市と道北の士別市を選び、青年会議所、市教育委員会、中小企業家同友会、農協などの協力を得て、地元青年層を対象としたアンケート調査を研究代表者と研究分担者で協同して実施した。調査項目は、(1)家族状況、(2)出身地・出身学校、(3)就業の状況、(4)地域活動・行事への参加状況、(5)これまでの学校生活の状況、(6)地域観・定住志向など63項目である。地元で働く青年の多くは、進学や就職で一時期地域を離れて、再び地元に戻ってきたいわゆるUターン層であり、都会的なライフスタイルは身に付けながらも、同時に地方生活の良さも再認識している青年層である。彼等の多くは必ずしも福祉的な活動に直接関わっているわけではないが、地域で就労し生活していること自体が有形無形の地域福祉参加となっている点に注目する必要がある。また直接的な福祉活動への参加青年層の特徴としては、男性の場合は、結婚を契機に地域の行事やサークル、ボランティアへの参加など地域社会との関係を深めいく傾向があり、女性の場合も結婚して地元に定着する場合は同様の傾向にあることが上げられる。また地元青年の社会的評価は、「学力」中心の人間観からするとこれまで必ずしも高いものではなかったが、地域福祉への参加という視点からみるともっと積極的に評価する必要があり、今後こうした点から地元青年層のライフスタイルと地域福祉への参加の問題を深めていきたいと考えている。当初一地域を対象として、アンケート調査とインテンシヴな聴き取り調査を行なう予定であったが、人口規模はほぼ同じであるが地域の産業構造や地域福祉の展開の違いのある複数の地域で行なうことにより、調査の精度と広がりを持たせる配慮をしたために、聴き取り調査は次年度、アンケート調査を参考にして実施する予定である。本年度は、地域社会の青年の「福祉参加」の現状をとらえるべく、道内の二つの地域において実施した、働いている1835歳までの青年層を対象にしたアンケート調査の集計、分析を中心に作業を進め、別添のような報告書を作成した。

アンケートの結果では、1)士別で843ケース、伊達で474ケースを確保され、2)彼らのおよそ4分の1が地域社会の諸活動に積極的に参加している、しかもその割合は年齢階層の上昇にともなって高くなっていく傾向にある、3)残りの4分の3も地域経済、家族を支えることによって地域福祉に貢献している、4)彼らの大半は専門的な仕事の技能を高めるためだけでなく、自らの教養を高めるための学習意欲を持ち、その機会を望んでいる、ことなどが明らかとなった。このように見ると、阪神・淡路大震災における若者のボランティア活動なども注目されるものの、それ以上に、このような普通の地域社会における青年の生活(ライフスタイル)と、その中でのボランティア活動といったことが、彼らの地域社会への定着過程とともにどのよう形で生まれてきているかといったことが注目される。そして、さらにそのような行動を示している(またいまだ示していない)青年層の意欲・エネルギーを、だれがどのように教育・学習機会の確保といった方策と絡めて引き出していくかといったことが、福祉教育の導入ともかかわって、重要な社会の課題となっていることがわかった。
金属錯体系分子性伝導体における電子相関と次元性の研究

高圧超伝導体β-Me_4N[Pd(dmit)_2]_2(β-Me_4N塩)は,単位格子に2つの立体交差したカラムを含み,各々のカラム内ではPd(dmit)_2分子が強く二量化している。対カチオンをMe_4Z^+(Z=P,As,Sb)に置換すると,結晶構造が若干変化し(β'-型),二量化の度合いが変化するのに伴い,圧力下における伝導度の挙動が大きく変化する。また,一般に圧力の増加に伴い低温での安定相が絶縁体→金属→絶縁体と変化する。申請者はこの系がHOMOおよびLUMOバンドからなる2バンド系であると考え,電子構造の次元性と電子相関の観点から議論してきた。本研究では,他の高圧超伝導体Et_2Me_2N[Pd(dmit)_2]_2の系については,対カチオンの効果を検討した。Et_2Me_2N塩はβ-Me_4N塩と異なる結晶構造を持ち,単位格子には1つの二量化カラムが含まれるのみである。しかし,今回新たに得られたEt_2Me_2Z(Z=P,As,Sb)塩の構造は,意外にも立体交差カラムを持つβ'-型であった。一連のβ-およびβ'-Me_4Z(Z=N,P,As,Sb)塩は,常圧では2次元的性格の強いHOMOバンドが一種のモット絶縁化を起こしている系と考えられる。加圧すると二量化が弱いために,直下のLUMOバンドがHOMOバンドと重なるようになり,HOMOバンドがhalf-filledでなくなるために金属(あるいは超伝導)状態が出現する,というのが申請者のモデルである。その際,元々のHOMOバンドが(フェルミ面の形状から判断して)2次元性を強く示す系ほど加圧によって金属相が現れやすい傾向があることを見出し,次元性が高いほど電子相関効果が弱くなる可能性を指摘した。β'-Et_2Me_2Z塩に対する強結合近似バンド計算は,この系がかなり強い2次元性を持つことを示した。また,いずれも加圧によって金属相が現れやすく,Me_4Z塩で得た知見をさらに支持する結果を得た。
PAC分析法を活用した学習者が日本語教材から受ける影響と学習者要因の解明

本研究は、従来教材分析と授業観察に重点がおかれてきたこの研究分野に、学習者の視点を取り入れた点に特徴がある。具体的にはPAC分析法を研究手法として、オセアニアの日本語学習者を対象とした縦断的研究を行い、(1)予想以上にステレオタイプ的教材の与える影響は大きいこと、(2)ステレオタイプ的な教材の読み取りは、留学をすることだけでは変わらず、留学中の接触体験の深さと新味が、日本語学習者の批判的な視点を伴った、主体的な読みを促す鍵になるという示唆を得た。本研究は教材と学習者との関連に着目した理論の構築に向け、特に学習者が教材から受ける影響と学習者要因との相関を解明することを目的とする。学習者要因を特定するためのフェイスカードを検討した後に、日本留学前・留学中・留学後の学習者を対象に縦断的にPAC分析を実施し、学習者が教材から受ける影響と学習者要因の相関を探ることを目指している。試みの初年度となる平成19年度は、第1段階として、PAC分析の実施に向けた調査計画とフェイスシートの検討を行い、第2段階として、第1段階をふまえて、丸山(研究代表者)と近藤・小澤(研究分担者)が調査地域・調査対象の選定を行い、留学前の日本語学習者を対象とするPAC分析を実施する計画であったが、研究代表者(丸山)が育児休業等の取得に伴う研究の中断が必要となったため、活動は第1段階まで行った。具体的には(1)これまで試行したPAC分析を活用した研究事例を整理した。(2)学習者が教材から受ける影響と学習者要因の相関を探ることを目的とした研究にPAC分析を用いる可能性と課題について、ワークショップを行う、研究会にPAC分析開発者を招き情報交換を行うなどして検討を行った。(3)(1)(2)から得た知見をもとに、PAC分析の実施に向けた調査計画とフェイスシートの検討を行った。平成19年度は研究代表者(丸山)が育児休業等の取得に伴う研究の中断したため、平成20年度は初年度(平成19年度)の活動の継続部分をおこなった。具体的には(1)平成19年度に引き続き、PAC分析の実施に向けた調査計画とフェイスシートの作成を行った。(2)学習者が教材から受ける影響と学習者要因の相関を探ることを目的とした研究にPAC分析を用いる可能性と課題について、ワークショップを2回(平成20年11月22日、平成21年2月14日)開催し、PAC分析開発者らを招くとともに、PAC分析に関心を持つ日本語教育関係者と情報交換を行うなどして、PAC分析の活用について検討を行った。(3)(1)(2)第1段階をふまえて、丸山(研究代表者)・小澤(研究分担者)と近藤(連携協力者)が調査地域(ニュージーランド)を選定した。(4)協定校のオタゴ大学(ニュージーランド)の日本語教育関係者(郭南燕准教授:現国際日本文化研究センター所属)の協力を得て、オタゴ大学より調査実施の許可を得た。(5)丸山(研究代表者)・小澤(研究分担者)が調査地域(ニュージーランド)へ渡り、留学前の日本語学習者を対象とするPAC分析を実施した。平成19年度は研究代表者(丸山)が育児休業等の取得に伴う研究の中断したため、平成20年度は初年度(平成19年度)の活動の継続部分を、本年度は2年目の計画を実施した。具体的には1.平成20年度にひきつづき丸山(研究代表者)と小澤(研究分担者)が、留学前の日本語学習者を対象としたPAC分析を行った。2.丸山(研究代表者)と小澤(研究分担者)が日本留学中の日本語学習者を対象としたPAC分析を実施する。3.「PAC分析と日本語教育研究会」を関連研究者にも公開した形で、春秋の2回開催し、PAC分析法についての理解を深めた。4.留学前・中の日本語学習者の調査結果を分析し論文(査読付)にまとめた。5.PAC分析を研究手法面から検討し、PAC分析学会で発表をした。6.丸山(研究代表者)と小澤(研究分担者)が平成20年度にPAC分析を実施した調査地域(ニュージーランド)に渡り、日本留学後の日本語学習者を対象としたPAC分析を実施した。

本研究は教材と学習者との関連に着目した理論の構築に向け、特に学習者が教材から受ける影響と学習者要因との相関を解明することを目的とする。学習者要因を特定するためのフェイスシート検討した後に、日本留学前・留学中・留学後の学習者を対象に縦断的にPAC分析を実施し、学習者が教材から受ける影響と学習者要因の相関を探ることを目指している。平成19年度は研究代表者(丸山)が育児休業等の取得に伴う研究の中断したため、平成20年度は初年度(平成19年度)の活動の継続部分となり、本年度は3年目の計画を実施した。具体的には1.平成21年度にひきつづき丸山(研究代表者)と小澤(研究分担者)が、留学中および留学後の日本語学習者を対象としたPAC分析を行った。2.国際的な学会「世界日本語教育大会」(台湾)で、留学前・中の日本語学習者の分析を発表した。3.丸山(研究代表者)が「PAC分析学会」の大会実施責任者を務め、小澤(研究分担者)を中心にPAC分析の研究手法についての大会企画を企画し、共同で発表した。4.本研究に関連し日本語教師のステレオタイプについての検証と若手日本語教師に対するPAC分析を論文としてまとめ発表した(査読有)。6.丸山(研究代表者)と小澤(研究分担者)が本研究の発展版となる調査地域(英国)に渡り、共同研究者との研究打ち合わせ、研究発表および授業見学を行った。