hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
話す食べるという日常行動の共同機会を増やすシステムの開発と評価

人々の健康や精神的豊かさへの貢献を目的とした情報コミュニケーション技術応用を進めた。とりわけ会話をしたり食事をとったりといった日常の行動を、より広く共にできるような仕組みを考案し、その実現性の検証も含めて、考案した仕組みが動作する装置の開発や有効性の評価を行った。特に離れ離れで食事時に時差がある人々が、共食会話をできる仕組みとして、映像音声処理によって会話の場を創出する試みを進め、映像再生速度を調整する手法、アバタを利用する手法、非母語話者を支援する手法等を提案した。手法の実現性、有効性は実験で確認したり、システムの実装により示した。あらゆる領域で情報コミュニケーション技術(ICT)利活用が進められている中で、重要性が増大している人々の健康や精神的豊かさへの貢献を目的として、食卓周辺を対象としたICT活用を進めている。本研究は、とりわけ会話をしたり食事をとったりといった日常の行動時に独りでいる状況を対象として、それらの共同機会を創出したり増加したりする仕組みについて考案し、その実現性の検証も含めてシステムの開発研究を主体として進めている。本年度は、まず二者が食事をはさんで会話する場合に食事が一方にある場合と両方にある場合で会話行動がどのように異なるか、多人数で共食会話をする場合に立っている場合と座っている場合で会話行動がどのように異なるかといった、これまでに知られていない共食会話の影響要因について検討した。また、遠隔から会話に参加する者がいるが、その者と食事をしている者が食事をはさんで会話をしているような状況を作り出すために、遠隔者の発話に対応して食事行動を自動的にとる共食アバタを開発し、その効果を検討した。さらに、遠隔からの会話参加者が複数いる場合にはそれらの音声の空間定位を分散する方が一か所から出力するより聞き取りやすいことは知られているが、音声が重なる場合にどの程度聞き取れるか、母語と非母語ではどのように異なるかという点からこれを詳細に検討した。本年度のこれらの検討は遠隔参加者を含む多人数で共食会話などの日常行動を共同で行う仕組みの設計に今後活かされると考えられる。本年度は、初年度の内容を発展させた。遠隔からの会話参加者が複数いる場合にはそれらの音声の空間定位を分散する方が一か所から出力するより聞き取りやすいことは知られているが、音声が重なる場合にどの程度聞き取れるか、母語と非母語ではどのように異なるかという点から被験者実験により詳細に検討した。その結果、少なくとも1名の話は聴き取れると期待できる同時話者人数の限界が母語において2名から3名に向上すること、非母語においても同様の効果が見られることが確認された。遠隔会話において音像定位分散の活用が有効であることを示したもので、学術論文にまとめた。また、遠隔からかつ時差のある共食会話の場を映像音声通信によって創出する試みをし、映像の再生速度の調整により食事を疑似的に同期させることが活発な会話の場の創出に効果的であることを被験者実験により見出した。従来実現していなかった時差のある会話を支援する手法の有効性を示しており、学術論文にまとめた。研究の目的である、人々の健康や精神的豊かさへの貢献を目的とした食卓周辺を対象としたICT活用を順調に進めている。人々の健康や精神的豊かさへの貢献を目的とした情報コミュニケーション技術活用を進めた。本研究は、とりわけ会話をしたり食事をとったりといった日常の行動時に独りでいる状況を対象として、それらの共同機会を創出したり増加したりする仕組みを考案し、その実現性の検証も含めてシステムの開発と評価を行った。最終年度となる本年度はこれまでの内容の発展的研究を進め、また、さらに広い領域を対象とする萌芽的検討も進めた。食事時に会話をすることのニーズは大きい。特に離れ離れの家族にとって会話の機会は重要で、食事時は最もよいタイミングの一つである。時差があるとこのような会話は不可能だが、それらしい場を実現するだけでも価値がある。我々は、映像音声通信によって時差のある2地点間でこのような会話の場を創出する試みを進め、映像再生速度を調整するという手法を提案した。本年度はこの手法をソフトウェアにより自動化した。またこの場合の有効性を被験者実験により検討した。日常場面で母語の異なる者同士が会話する場面が増えているが、母語話者同士の会話と比較するとその敷居は高い。この敷居を低くすることは研究目的に適っているので、非母語話者が会話しやすくなるような手法について、検討を進めた。母語話者が会話中のキーワード等を即時的に文字で入力して、会話に参加している両者がそれを共有する手法について特に深く検討した。この手法は単純ではあるが、効果的であることがわかった。母語話者にとっては少々の負担であるが、非母語話者にとっては大きな助けとなり、会話の理解が進むことがわかった。また、機械翻訳技術よりも即時性が高く、この点でも会話の助けとなることがわかった。

以上のとおり、「話す食べるという日常行動の共同機会を増やすシステムの開発と評価」の題目に沿って、情報コミュニケーション応用技術の開発研究を進め、当初予定以上の成果を得た。人々の健康や精神的豊かさへの貢献を目的とした情報コミュニケーション技術応用を進めた。とりわけ会話をしたり食事をとったりといった日常の行動を、より広く共にできるような仕組みを考案し、その実現性の検証も含めて、考案した仕組みが動作する装置の開発や有効性の評価を行った。特に離れ離れで食事時に時差がある人々が、共食会話をできる仕組みとして、映像音声処理によって会話の場を創出する試みを進め、映像再生速度を調整する手法、アバタを利用する手法、非母語話者を支援する手法等を提案した。手法の実現性、有効性は実験で確認したり、システムの実装により示した。研究の目的である、人々の健康や精神的豊かさへの貢献を目的とした食卓周辺を対象としたICT活用を順調に進めている。現在まで研究は順調に進展しているため、研究計画に従い、今後も研究を推進してゆく。人間情報学現在まで研究は順調に進展しているため、研究計画に従い、今後も研究を推進してゆく。
インド農村の労働市場の構造変化に関する研究

1)インドの全国標本調査(NSS)の第50次雇用失業調査個票データ(約17万人)を用いて,農村部女子の経済活動の分析を行い,主たる活動が家事従事の女性が携わる多様な活動実態を明らかにした.SNA93に従って経済活動を広く定義すると,女性の総生産への貢献を「正確」に測定することになるが,有業者の変動が隠蔽される危機性がある.「家計補助活動」従事がノミナルな女性が多く,既存の有業者統計では,総従事者の3割程度しか副次的有業者として捕捉されていない.「家計補助活動」従事は世帯の土地保有,所得水準,家族構成などに依存する.これらの知見は特定領域研究「南アジアの変動」第1班研究会(1999年1月)において報告した.2) 197395年のインド農業労働賃金(AWI)を入手し,コンピュータへの入力を進めている.農業労働賃金と大工賃金の州別平均賃金の入力は完了した.両賃金はそれぞれの変動に伴って乖離と漸近を繰り返しているが,両者の間には一定の比率が予想される.この関連を計量分析し,農業労働賃金率決定における制度的要因を析出するためのモデルを構築中である.県別・作業別の月別賃金率データ量が大量のため,その入力は完了していない.3) 1981・91年人口センサスの有業者データの入力作業は完了した.センサスデータとNSSの雇用データとの比較検討を行い,経済活動定義(農業の範囲)と就業者定義(自家消費向け生産の取扱い)の相違による有業者捕捉の相違を明らかにした.4)自然災害のインパクトについては降雨変動と農業生産のデータを整理し,農業災害の頻度・規模を明らかにした.また,農業災害の影響と公的食糧配給制度の効果を測定するため,1975-95年の農村小売価格の月次データを入手してコンピュータへの入力を行っている.1)インドの全国標本調査(NSS)の第50次雇用失業調査個票データ(約17万人)を用いて,農村部女子の経済活動の分析を行い,主たる活動が家事従事の女性が携わる多様な活動実態を明らかにした.SNA93に従って経済活動を広く定義すると,女性の総生産への貢献を「正確」に測定することになるが,有業者の変動が隠蔽される危機性がある.「家計補助活動」従事がノミナルな女性が多く,既存の有業者統計では,総従事者の3割程度しか副次的有業者として捕捉されていない.「家計補助活動」従事は世帯の土地保有,所得水準,家族構成などに依存する.これらの知見は特定領域研究「南アジアの変動」第1班研究会(1999年1月)において報告した.2) 197395年のインド農業労働賃金(AWI)を入手し,コンピュータへの入力を進めている.農業労働賃金と大工賃金の州別平均賃金の入力は完了した.両賃金はそれぞれの変動に伴って乖離と漸近を繰り返しているが,両者の間には一定の比率が予想される.この関連を計量分析し,農業労働賃金率決定における制度的要因を析出するためのモデルを構築中である.県別・作業別の月別賃金率データ量が大量のため,その入力は完了していない.3) 1981・91年人口センサスの有業者データの入力作業は完了した.センサスデータとNSSの雇用データとの比較検討を行い,経済活動定義(農業の範囲)と就業者定義(自家消費向け生産の取扱い)の相違による有業者捕捉の相違を明らかにした.4)自然災害のインパクトについては降雨変動と農業生産のデータを整理し,農業災害の頻度・規模を明らかにした.また,農業災害の影響と公的食糧配給制度の効果を測定するため,1975-95年の農村小売価格の月次データを入手してコンピュータへの入力を行っている.
測度距離空間の間の誤差付き順序による等周不等式の研究

本研究は,様々な空間において等周不等式を得ることを目標とする.等周不等式は曲線の周の長さを固定した際に曲線の囲む面積を最大にする曲線の形を与える不等式であり,古くから研究されてきた重要な不等式である.素朴な主張に対してその証明は難しく,その最適解が知られている空間はそれほど多くない.本研究においては,加法的誤差を許したリプシッツ順序という新しい概念によるアプローチを用いて等周不等式を得るための研究をする.本研究は,様々な空間において等周不等式を得ることを目標とする.等周不等式は曲線の周の長さを固定した際に曲線の囲む面積を最大にする曲線の形を与える不等式であり,古くから研究されてきた重要な不等式である.素朴な主張に対してその証明は難しく,その最適解が知られている空間はそれほど多くない.本研究においては,加法的誤差を許したリプシッツ順序という新しい概念によるアプローチを用いて等周不等式を得るための研究をする.
食品および代用糖の齲蝕誘発性を総合的に評価するための基礎的研究

食品やその素材(甘味料など)のウ蝕誘発性をどのように評価すべきかについて、3年間にわたる討議の結果、以下のように結論された。(1)ウ蝕誘発性の評価に際し、食品と食品素材のウ蝕誘発性をはっきり区別して理解すべきである。(2)1986年米国のサンアントニオ会議で決められた負の対照としてのソルビトール、正の対照としてのスクロールは、現段階では妥当の選択と考えられる。(3)電極内蔵法によって、歯垢のpHが5.7よりも低下しなければ、この食品は非ウ蝕誘発性(noncariogenic)と考えてもよい。(4)この方法で歯垢のpHを5.7より低下させるものを全てウ蝕誘発性と考えるような誤解は避けるべきである。(5)電極内蔵法で歯垢pHを5.0以下に低下させる食品やその素材については、非あるいは低ウ蝕誘発性評価を別途に行うことはほとんど無意味と考えられる。ここま(6)歯垢のpHを5.0あるいは5.2以上5.7以下にする素材については、低ウ蝕誘発性の判定をするためには、さらに動物実験と口腔内脱灰試験を行うべきである。(7)ある代用糖を発酵する歯垢微生物の数を調べる細菌学的検査は、代用糖の歯垢微生物への適応の可能性を検討するためには有益な方法である。(8)ヒトの食品のウ蝕誘発性の検定に、動物実験を直接的に用いることは、本研究で検討した限りではかなり難しいと考えざるを得ない。以上の結果は、今後食品のウ蝕誘発性を判定するための基準作成のための基礎的研究として、きわめて有益な情報を提供するものと考えられる。食品の齲蝕誘発性を検定する方法について、研究分担者の研究結果をもち寄って、二回の会議で検討した結果、現段階では以下のような一致点を見た。次年度は一定の組成をもった共通のサンプルについて、各分担者の方法で齲蝕誘発性を検討することとした。(1)内蔵電極法によって、pHが5.7以下に低下しなければ、非齲蝕誘発性と考えてもよい。(2)酸の産生齲蝕の発生に必要条件であるから(十分条件ではない)、この場合には他の実験を行う必要はない。(3)この方法ではfalse negativeが、かなり多くなることを避けられない。この点が大きな問題である。(4)試料採取法や電極接触法では、内蔵電極法に比べて最低pHが、約1.0も高くなるので、この方法で、pH5.7以下の判定をすることは、極めて不適である。これらの方法は、明らかに齲蝕誘発性であるものを判別するスクリーニング・テストとして使えるかもしれない。(5)内蔵電極法によるfalsenegativeを口腔内脱灰再石灰化法(ICT法)で救うことが可能かどうか検討する必要がある。ただし、この方法は、代用糖単独の齲蝕誘発性の検定には使えるが、最終製品としての食品の齲蝕誘発性の検定は困難である。(6)細菌学的検査は、代用糖の歯垢微生物への適応実験には有効な方法であるが、かなり厳しすぎる(ごく一部の菌で代用糖への適応がおこっていても、結果は明らかにプラスに出てしまう)ことは考慮に入れなければなりない。(7)人の食品の齲蝕誘発性の検定に、動物実験を入れることは現在、検討した限りではかなり難しい。食品および代用糖の齲蝕誘発性の評価方法について検討を重ね、次のようなまとめを行った。(1)食品については、電極内蔵法によってpHが5.7以下に低下しなければ、非齲蝕誘発性と考えてもよい。しかし、代用糖についてはさらに、口腔内脱灰再石灰化法で検討することが望ましい。

さらに、pHが5以下に低下しないものについては、口腔内脱灰再石灰化法、動物実験などの検討を加え、低齲蝕誘発性について検討する価値がある。電極内蔵法によって歯垢のpHが5以下に低下するものについては、低齲蝕誘発性について検討する価値はないであろう。(2)電極内蔵法で代用糖をテストする際、それが飴のような固形であるか、液体であるかによって結果が違ってくる。固形の代用糖を嘗めるような摂取の仕方をすると、唾液の分泌が促進されるため、pH低下は少ない。ことにフレーバーの種類によって唾液分泌を著しく促進するために、多少発酵性の糖が入っていても、歯垢のpHはそれほど低下しないことがある。すなわち、食品のテストは最終製品の形で行うことが重要である。(3)抗齲蝕誘発性を評価するためには、動物実験と口腔内脱灰再石灰化法で、非齲蝕性対照実験と統計的に有意の差が見られないまでに齲蝕発生に対する阻害効果があり、電極内蔵法によっても歯垢のpHが5.7以下に低下しないことが必要であろうとの結論に達した。食品やその素材(甘味料など)のウ蝕誘発性をどのように評価すべきかについて、本年度は以下のような点について重点的に議論・研究され、以下のように結論された。(1)ウ蝕誘発性の評価に際し、食品と食品素材のウ蝕誘発性をはっきり区別して理解すべきである。現在の日本でこれらを混同している例があることは、きわめて憂慮すべき問題である。(2)食品をウ蝕誘発性、低ウ蝕誘発性、非ウ蝕誘発性とランキングすることは望ましいが、現在の段階では、技術的困難がきわめて大きく、難しい状況にある。(3)電極内蔵法によって、歯垢のpHが5.7よりも低下しなければ、この食品は非ウ蝕誘発性(noncariogenic)と考えてもよい。(4)デンプンは、砂糖に比べてウ蝕誘発性が低いことは認められるが、デンプン製品一般について、この解釈を広げることには、危険が多い。(5)現在の日本では、ミュータンス・レンサ球菌のつくる不溶性グルカンのウ蝕への影響を過大評価しすぎている。国際的な評価に従うべきである。(6)歯垢のpHを5.0あるいは5.2以上、5.7以下にする素材については、低ウ蝕誘発性の判定をするためには、さらに動物実験と口腔内脱灰試験を行うべきである。しかし、この結果どのように低ウ蝕誘発性判定に利用すべきかについては、明確な基準は得られなかった。(7)ある代用糖を発酵する歯垢微生物の数を調べる細菌学的検査は、代用糖の歯垢微生物への適応の可能性を検討するためにはきわめて有益な方法である。(8)ヒトの食品のウ蝕誘発性の検定に、動物実験を直接的に用いることは、本研究で検討した限りではかなり難しいと考えざるを得ない。(9)キシリトールなどで、言われているような、抗ウ蝕性の効果を消費者に宣伝することは誤解を招く危険がきわめて大きい。現状では、食品に抗ウ蝕性というような表現を用いることは絶対に避けるべきである。
タングステン・カ-ボン多層膜の界面構造

反射型顕微置を導入し、同装置のFTーIR分光計への組み込みと調整ならびに測定を行った。界面評価に利用するラザフォ-ド後方散乱(RBS)測定では、深さ分解の改善を図る実験配置の検討を行った。試料は、W膜、C膜、ならびW/C多層膜、その他、Ni/C3層膜、Mo/Si3層膜など、高融点物質蒸着薄膜を作製または入手し、200°C700°Cの熱処理による拡散層形成の効果を、RBS測定・分光測定・X線測定等により調べた。RBS測定では、22MeVのO^<4+>イオンビ-ムを用い、入射角が45゚、測定散乱角が138゚近傍のすれすれ配置で深さ分解20Aオ-ダ-を達成し、この配置によるW/C多層膜の測定で、W膜の周期構造が観測できた。このRBS測定の結果からW膜・C膜の厚さの見積りを行い、密度との関わりを検討した。Ni膜の例では、バルク密度の82%を得ており、W膜でも同程度の値はあり得るとして現在解析中である。分光測定では、紫外領域から遠赤外領域で反射スペクトルを観測した。金属様の傾向を示すものと誘電体様の傾向を示すものがあり、膜形成法による特性的なものと理解された。熱処理による拡散層形成については、W/C積層膜の振舞いを比較理解するため、Ni/C3層膜およびMo/Si3層膜について詳しく調べた。Ni/C膜では400°Cで、Mo/Si膜では500°Cで顕著な拡散が起こることが、RBS測定ならびにX線回折測定から確認され、界面層の形成を示した。昇温効果は、X線反射についても鋭敏に現れ、低温度での膜厚の減少、高温度での膜厚の増大に対応した変化が観測された。また、赤外反射スペクトルにおいても反射率の増減として観測され、これら測定方法による薄膜評価の可能性を示した。
ESDIAD/TOF装置の開発とそれを用いた表面反応ダイナミクスの研究

1. ESDIAD(電子刺激脱離イオン角度分布)は、固体表面上の吸着系に電子照射によって電子遷移を誘起し、化学結合が開裂して脱離するイオン角度分布を測定する手法である。本研究では表面反応が進行している状態をリアルタイムで観測する目的で、ESDIAD/TOF装置を製作した。脱離イオンの同定と並進エネルギー分布測定のためのTOF測定も可能である。この装置を用いてRu(001)上のアンモニアーCO共吸着系の昇温に伴う反応を観測した。これと並行して、研究対象の予備調査としてHREELSによるCu表面上の酸素吸着種を研究した。2. ESDIAD/TOF装置は、パルス化が可能な電子銃と、4枚のグリッド及びMCPで構成されている。パルス電子ビーム(10μs幅)と、それに同期したパルス通電により、昇温、または定温でのESDIAD観測を可能にした。試料にはバイアス電圧を印加できる。MCPのスクリーンをSITビデオカメラで撮影し、脱離イオンの角度分布を記録する。脱離イオンのTOFは150nsの幅のパルス電子を入射して10nsの時間分解能でパルスカウンティングし、2kHzで繰り返し積算する。3. Ru(001)上のCOとアンモニア共吸着系β-(2×2)-(NH_3+CO)/Ru(001)について100Kから500Kまで0.5K/Sで昇温しながら連続的にESDIAD像を観測した。TOF測定により、300KまではアンモニアからのH^+、400K以上はCOからのO^+、中間領域では両方のイオンが脱離していることが分かった。200K以下の表面法線方向がくぼんだH^+の脱離分布はβ^-吸着層に特有であり、COとの共吸着による配向変化を示している。350K以上では、CO単独吸着の場合とほぼ同じで、COの脱離を伴いながらの吸着サイト変化を反映している。
特殊固定スイッチ素子マトリックスを用いた足底圧分布測定装置の開発

歩行時およびスポーツ諸動作時の足底力測定を可能にするため、インソールに内蔵できる荷重センサの開発を行った。荷重センサの荷重範囲は0200kgで、誤差範囲は±2%以下であった。また、インソール内に荷重センサは、垂直の軸に対して20°までの傾斜であれば、出力の減少はなく、正確に測定することが可能である。次に荷重センサの設置部位であるが、足に変形のない正常足36足の足底圧を測定し、足底の荷重のかかるポイントとなる10点を選んだ。その結果、母趾球の1点、前足部の3点、中足部の3点、後足部の3点、計10点にセンサを取り付け、左右20点での計測位置とした。これら、インソールの各センサからの出力は腰部に装着される携帯ユニットに導かれ、CPU制御により400HZでサンプリングされ、12bitの分解能で半導体メモリにデータ収録される。測定終了後、収録データは汎用パソコンで再生され、データ処理・解析が行われる。臨床試用として、同一被験者で直線歩行での足底力の再現性を観察した。片足20歩の計測を3回施行し、全60歩の各設置部位での足底力を示した。歩行時、Mid stanceにおいて足底力の再現性は非常に高かった。しかし、heel strike,toe offにおいては足底力にばらつきを認めた。外観上、一定にみえるヒトの歩行動作も、踵の接地、足趾の蹴りだしの際の足底力分布は必ずしも一定とはなっていない測定結果となった。このように、歩行の計測だけでなく、スポーツ諸動作時の足底力測定も今後可能になると考えられた。本年度は足底圧測定装置の開発を行った。システム構成を以下に示す。1足底圧用マトリックスセンサ-装置:小型のワイヤストレンゲ-ジ方式プレッシャ-センサ-を開発し、これを足底の重要な16点の部分圧を測定できる特殊材質を包埋したインソ-ルに設置する。足底のセンサ-設置点は以前に行った正常人男女の測定圧分布状態から算出した。2.ICカ-ドメモリ-装置:各足底圧・荷重圧出力信号をアナログ増幅し、その入口を12ビットA/Dコンバ-タ-を通してCPUに入力する。そのデ-タをICカ-ドメモリ-に記憶させる装置である。CPUは超小型のもので16KRMである。各チャンネルのアナログデ-タはそのままストックされる。CPUはかなりの演算機能を持っているのでICカ-ドメモリ-に入力する以前のところで、デ-タ処理したものをICカ-ドにメモリ-も可能である。3デ-タ処理装置:ICカ-ドにメモリ-された足底の合体または部分圧力変化をICカ-ドによって読み取り、これをコンピュ-タ-(PC9801)に入力する。各情報はコンピュ-タ-によって処理されデ-タ波形をプリントアウト可能である。以上の装置を用いて精度測定を行っている。その結果、高い精度が得られれば、本装置を用いてスポ-ツにおける諸動作と足底圧との関連性、麻痺によって生じた足変形と足底圧との関連性を検索する予定である。歪ゲ-ジ方式の高荷重に耐えうる荷重センサ-をインソ-ル内の任意の10ケ所に装脱着でき、半導体メモリに足底力分布デ-タを収録させ、フィ-ルドでの各種運動時の足底力の計測を可能とする携帯装置を開発した。本装置の開発にあたり、インソ-ル内のセンサ取付け位置を決定するため、X線計測上足部変形のない正常足36足の足底圧力分布を固体スイッチ素子マトリックス圧力分布測定装置により調べた。

これらデ-タを基に、母趾球部の1点、前足部の3点、中足部3点、後足部3点、計10点にセンサを取付け、左右で20点の計測位置とした。荷重センサの性能は、大きさ13mm×6.1mmで、荷重範囲は0200Kg、直線性は±2%以下である。センサ出力は腰部に装着される携帯ユニットに導かれ、CPU制御により400Hzでサンプリングされ、12bitの分解能で半導体メモリにデ-タ収録される。測定終了後、収録デ-タは汎用パソコンで再生され、デ-タ処理・解析が行なわれる。測定例としてジョギング時の右足底力分布を測定し検討した。インソ-ルを直接足底に固定したものと市販の運動靴にインソ-ルを挿入しheel contactからtoe offまでの測定を行なった。まず前者では、足底力のピ-クはheel contactと同時に出現し、中足部で足底力は低下し、前足部ではtoe offに伴い足底力が増加した。また荷重点の軌跡は、後足部から中足部の外側を通り、前足部では外側から内側へ移動し母趾に達していた。一方、後者では靴底によりheel contactでの足底力は緩和されていたが、荷重点の軌跡には大きな違いを認めなかった。このように本装置により歩行時はもちろん運動時でも足底力分布の無拘束計測が可能であり、今後さらにフィ-ルド試験を重ね、各種運動時の足底力分布デ-タの蓄積と臨床応用を進めていく予定である。臨床試用として、同一被験者で直線歩行での足底力の再現性を観察した。片足20歩の計測を3回施行し、全60歩の各設置部位での足底力を示した。歩行時のMid stanceの足底力を反映する点としては、中足部の3点が挙げられるが、それぞれの足底力の平均と標準偏差は、中足部内側点0±0kgf、中足部中央点1.62分±0.11kgf、中足部外側点1.61±0.18kgfといずれの点も再現性は非常に高かった。一方、heel strikeの足底力の反映する点としては、後足部の3点が挙げられるが、それぞれの足底力の平均と標準偏差は、後足部内側点2.35±0.46kgf、後足部外側点2.32±0.38kgf、後足部最後方点2.46±0.70kgfといずれも足底力にばらつきを認めた。また、toeの足底力を反映する点として、前足部の4点が挙げられるが、それぞれの足底力の平均と標準偏差は、母趾々尖部の点が5.05±0.88kgf、前足部内側点が2.73±0.52kgf.前足部中央部分が1.52±0.16kgf、前足部外側点が2.55±0.42kgfといずれも足底力にばらつきを認めた。したがって、heel strike、toe offにおいては、歩行での再現性があまり高くないことが示された。外観上、一定にみえるヒトの歩行動作も、踵の接地、足趾の蹴り出しに関しては、かなりのばらつきがあり、今回開発した装置の有用性が示された。
EBN実践のための看護研究教育モデルの構築

看護においてEvidence Based Nursing(EBN)実践の看護研究教育モデルを構築するために、インタビュー調査、調査票、文献レビューから看護師の研究リテラシーの現状を明らかにし、大学院修了者を活用することで大学と臨床の連携による組織的なEBN実践のための看護研究教育プログラムを構築した。その結果、職場でのEBN活用は大学院履修者に高い傾向を示しており、EBN担当看護師(PhDナース)が臨床看護師に対しEBN支援を図ることで、研究費取得や看護研究の発表数増加、看護研究実施の定着が図れた。EBN導入による経済効果算出はで/5程度削減が見られたが、病期と合併症が課題となった。本年度は全国アンケート調査にて臨床看護師のEBN現状調査を実施し、EBN実施おける課題とニーズを明らかにすることを目的に設定していた。調査票の日本語版作成のため海外の調査票原作者への承諾を取得し、翻訳と専門者会議を実施、現在バックトランスレーションを行っている。また、褥瘡専門看護師2名にヒアリングを実施し問題点の抽出を図った。次年度の予定であるEBN導入による看護研究教育プログラムを構築するため、実際の臨床現場に研究打ち合わせに出向き、看護手順書の作成方法やEBN導入における問題点を話し合い、研究協力の承諾を取得した。また、来年度からの予定であった、EBN担当看護師(PhDナース)による看護研究助成金の獲得支援や院内で実施される看護研究・EBNの啓蒙・教育・監督・相談なども前倒しで実施し、9回にわたる連携により、研究費取得の支援が実現できた。EBN担当看護師がEBNに基づいた褥瘡看護業務手順書の改訂を支援中で臨床に導入する準備と褥瘡ケアに対する経済評価の準備は整いつつある。本年度はEBN導入による看護研究教育プログラムを構築することを目的にしており、具体的な方法としては、1) EBN導入による研究リテラシーの向上、2) EBN導入による看護業務手順書の改訂と経済評価の準備、を計画していた。1)の研究リテラシー向上への取り組みはPhDナースによる臨床看護師への研究・教育支援で、看護研究助成金の獲得支援、院内・院外で実施される看護研究への支援を実施し、看護研究とEBNの定着を図るものであり、昨年度より前倒しで実施することで、今年度は研究助成金の獲得と院外での研究発表が増加した。また、2)の看護業務手順書の改訂も前倒しで昨年度に完了しており、経済評価の準備は専門家と会議を実施し、経済評価に必要な指標を明らかにするとともに、倫理審査委員会での研究承認を得た。昨年度から遅れていたEBN実施における課題とニーズを明らかにするための全国調査に関しては、文献検索にて臨床看護師のレディネス(学習者が学習に適するだけ成熟し準備状態にあることが必須条件)について情報リテラシー(必要な情報を効果的に探し、評価し、使う能力)の側面から検証する必要性が示唆された。そこで、レディネスを測定する尺度であるInformation Literacy for Evidence-Based Nursing Practice (ILNP)のオリジナル作成者に使用許可を得て日本語版を作成した。Evidence-Based Nursing (EBN)導入に伴い看護師が直面する課題と準備状態の現状を明らかにするため、文献検索を実施した結果、臨床看護師のレディネス(学習者が学習に適するだけ成熟し準備状態にあることが必須条件)について情報リテラシー(必要な情報を効果的に探し、評価し、使う能力)の側面から検証する必要性が示唆された。EBN導入による看護研究教育プログラムは継続は昨年度より継続して実施しており、EBN担当看護師(PhDナース)が臨床看護師に対し、看護研究助成金の獲得支援や院内・院外で実施される研究会での発表を支援しながらEBNの定着を図っている。また、統計家との会議を実施することでEBNで経済評価を実施するうえでの指標や指導を受け、EBN導入施設と研究体制を構築し、使用するデータに関する調整を行った。上記を踏まえ、研究者の所属する倫理審査委員会で研究実施の承認を得た。本年度は、Information Literacy for Evidence Based Nursing Practice (ILNP)の日本語版を作成し、臨床看護師のレディネスについて情報リテラシーの側面から検証するために全国調査を実施した。まず、ILNPの日本語版ををバックトランスレーション法を用いて作成し、パイロットスタディーと専門家会議を得て、日本語版ILNPの信頼性と妥当性の検証を実施した。その後、郵送法によるアンケート調査にて全国調査を8月から10月まで実施した。ランダムに抽出された全国の病院で働く看護師3,229名を対象にILNP日本語版調査票を配布し、分析対象者は1,722名(回収率53.3%)であった。平均年齢は37.9±10.5歳で、現在データクリーニングを実施中である。来年度は統計解析による更なる分析を行なう予定にしている。EBN導入における経済効果の評価では、統計家との会議を実施し、指標になるデータの指導を受け、使用するデータの取扱いに関する倫理審査承認を得たため、本年度はデータのクリーニングとデータ分析を実施中である。全国調査とEBN導入にともなう経済効果をもとに有用な研究教育モデルの構築を行なうために、蜜に専門者会議を実施している。前倒しで実施してきたEBN導入による研究リテラシーの向上に関しては、院内の学会発表数の増加と研究費獲得に向けた申請書の提出数が増加していることからも、看護研究とEBNの定着ができてきていると思われる。

また、関連学会の研究者と臨床の出会いコーナーに出展し、臨床の看護研究リテラシー向上にむけた啓蒙活動と相談に応じる等の活動も活発に実施してきた。研究代表者が親族の介護休暇を取得したことで、研究計画に遅延が生じ、本研究の成果のうち結果の分析が本年度内では完了は困難なため、補助事業期間延長承認申請を実施し、承認を得た。インタビュー、アンケート調査、文献レビューの結果から、EBN実践のための看護研究モデルの概要を明らかにした。EBN実践のためのEBN実施手順の遵守や研究実施には学位の影響が強く、特に大学院履修者は有意に高かった。インタビュー調査から臨床看護師がEBN実践時に学術論文等より先輩に情報を求める頻度が最も高く、このことから中堅層や経験年数の長い看護師へのEBN導入が最も効果的なEBN実践のための看護研究教育モデルとなりえることが示唆された。EBNに沿った手順書の導入を実施することで、下肢虚血による潰瘍形成がある患者への経済効果を算出した結果、総括的な経済効果では1/5程度の経費削減が見られたが、病期と合併症で大きく算出がブレが生じるため、専門家の中でも意見が分かれた。看護サービスの費用化はEBN実践導入で差は出なかったが、潰瘍発生率は低下、入院期間の延長と治療による費用対効果は病期と合併症で違いがあるため今後の課題としたい。本年度は、EBN担当看護師(PhDナース)による支援による看護研究助成金の獲得3件、学会発表3件、論文投稿5件であり、看護研究とEBNの定着化ができた。看護においてEvidence Based Nursing(EBN)実践の看護研究教育モデルを構築するために、インタビュー調査、調査票、文献レビューから看護師の研究リテラシーの現状を明らかにし、大学院修了者を活用することで大学と臨床の連携による組織的なEBN実践のための看護研究教育プログラムを構築した。その結果、職場でのEBN活用は大学院履修者に高い傾向を示しており、EBN担当看護師(PhDナース)が臨床看護師に対しEBN支援を図ることで、研究費取得や看護研究の発表数増加、看護研究実施の定着が図れた。EBN導入による経済効果算出はで/5程度削減が見られたが、病期と合併症が課題となった。倫理審査の申請が遅れ、EBN実施おける課題とニーズを明らかにする全国調査が実施できていないが、調査票の使用許諾と翻訳を終えバックトランスレーションを実施中である。また、EBN導入施設において2名の専門看護師にヒアリングを実施し、EBN導入には遅れが出ないよう当初の計画を前倒しして対応している。研究のレディネスを日本語版尺度にて全国調査する。また、前倒しで実施してきたEBN導入による看護研究教育プログラムは継続し、3年間のモデル構築の評価を経済効果を踏まえて実施する。EBN導入施設での経済効果評価として、本年度はデータ収集、データクリーニング、データ分析を実施する予定である。
進行波型直接エネルギー変換器における変調方式の実験研究

本研究では,重水素とヘリウム3を燃料とする核融合発電での利用が期待される進行波型直接エネルギー変換器について,実験的な研究が遅れている変調方式の模擬実験研究を行った.実機で利用可能な変調方式での変調効果が十分に得られていないが,実験結果の部分的な評価によって,定在波電界と進行波電界との変調特性を比較した.変調方式の選択と設計によって,装置サイズと変換効率のトレードオフに対する最適点を求めうる可能性を確認した本研究では,重水素とヘリウム3を燃料とする核融合発電での利用が期待される進行波型直接エネルギー変換器について,実験的な研究が遅れている変調方式の模擬実験研究を行った.実機で利用可能な変調方式での変調効果が十分に得られていないが,実験結果の部分的な評価によって,定在波電界と進行波電界との変調特性を比較した.変調方式の選択と設計によって,装置サイズと変換効率のトレードオフに対する最適点を求めうる可能性を確認した進行波型直接エネルギー変換器の変調過程は,これまで系統的な研究,特に実験的に取り組まれたものはほとんど見当たらない.研究代表者等のグループでは,本研究で扱うものと同種の単一対一様電界変調電極系を組み込んだ実験装置で研究を進めており,それらの研究成果を含め,6月の研究会,7月および10月の国際会議でそれぞれ発表した.特に10月の国際会議で示した結果では,下記の実験結果と符合するように,深い変調が得られないという問題点が現れていた.実験装置におけるイオンビームの収束に関しては,従来の引出し電極では平均電流密度で評価した場合,軸方向に10cm程度で50分の1程度に減少する.引出し電極の下流に簡易収束電極を配置した場合でも2倍程度の改善しか得られず,今後の実験には不十分である.専門家から知識を得て,新しい引出し電極系の製作を行った.変調過程の系統的な評価の第一歩として,単一対一様電界変調電極系を扱った.電極間隔に注目してまず数値計算を行い,模擬実験装置での実験に即した条件では,電極間隔を2cm程度にすることが適切と判断される結果が得られた.これを元に電極系を製作し,実験を行った.数値計算ではビームは十分深く変調されたが,実験結果ではビームの一部粒子しか変調を受けていないと思われる結果となった.電極系と測定器の軸方向距離/電極のビーム通過孔の形状/印加電圧の直流成分等の依存性を調べたが,報告書作成時点では改善される条件は見出せていない.進行波型直接エネルギー変換器の変調過程では,過去に系統的な実験研究はほとんど見当たらない.この課題の目的は,実験的に変調方式の特徴を調べ,より良い変調方式を見出すことである.まず,主眼である電極系の違いによる変調効果の違いを調べるべく,単一対一様電界電極系と二対一様電界電極系との比較を行った.変調される粒子数の観点では,昨年度からの結果と同様,期待する十分な効果が得られていないが,エネルギー拡がりのすそ野に着目して,部分変調効果として評価した.二対では,単一対に比べてほぼ二倍のエネルギー拡がりがあることを確認し,少なくともエネルギー拡がりに関しては予想と矛盾せず,実験ハードウェアに問題がないことを確認した.さらに,二対で前段と後段の変調電圧の位相差を変化させてエネルギー拡がりを調べると,期待通りに位相差に対する正弦関数的な変化が得られた.これらの結果は,5月の国際会議とその論文で発表した.単一対一様電界電極系での変調粒子数の問題を解析するために,解析実験を行った.プローブを設置して変調電極間の粒子挙動を調べたところ,イオンビーム電流に匹敵する電子電流が観測された.これはビームが電極に衝突して発生する二次電子によるものと考えられる.変調電界領域に多数の電子が存在する場合,変調電界を電子が遮蔽して,変調効果が十分に得られない可能性があり,問題の原因である可能性がある,一方,当初研究計画にもある数値計算コードについて,問題の解析に使用するべく,予定を繰り上げて整備を進めた.整備の観点は,空間二次元化と粒子自身による空間電荷電界の導入である.ビームの粒子密度が増大すると,想定される変調による粒子の集群が,空間電荷電界により乱される現象を確認した.乱れが顕著となる密度の閾値は,ほぼ実際の実験条件付近であり,問題の原因として空間電荷電界による変調効果め低減の可能性がある.進行波型直接エネルギー変換器における変調過程は,これまで系統的にはほとんど研究されていない.本課題では,模擬実験装置を用いて変調方式の特徴を調べ,より良い変調方式を見出すことを目的としている.模擬実験において,想定される変調効果が得られないということが初年度から問題となっていた.この点について,本年度は大きな進展が見られた.主として機材の熱的な制約のために,実験ではパルス運転を行っている.実験条件を種々に変化させて変調効果を調べていたところ,変調効果の程度が変調高周波のパルス幅に依存することが見出された.この現象の物理的な理由は現在不明である.模擬実験のための何らかの制約が影響していると予想されるが,研究期間の末期に現象が確認されたため,原因追究は不完全な状態にある.原因不明ながらも,十分な変調効果が得られるようになったことを受けて,変調方式の比較実験を優先して実施した.

最も単純な励振電極2枚と遮蔽接地電極2枚の構成で,定在波/進行波各々の方式を比較した.粒子軌道計算では,進行波については電極間隔の開きに応じてエネルギー拡がりが大きくなるが,定在波については逆に小さくなる.実験では,電極間隔に応じた定波長進行波の構成まで達していないが,電極間を一定位相差とした場合の変調効果は粒子軌道計算と定性的に合致する.粒子軌道計算によって集群長を調べると,エネルギー拡がりとの逆相関が確認された.変調に進行波電界を利用すれば,装置サイズを小さくできることが期待される.別課題で研究が進められた減速器についても,効率と装置サイズとのトレードオフが確認され,変換器全体としての効率と装置サイズの取り合いでは,統合的な研究が必要であると言える.本課題終了後も,模擬実験での変調効果の変調高周波パルス幅依存性の原因追究を行い,変調器ー減速器の統合的研究を推進して行く予定である。遅れの最大の原因は,単一対一様電界電極系という単純な系にも関わらず,期待している十分な変調効果が得られないことである.研究計画当初の構想で進めるためには,原因を把握して改善する必要があり,そのために原因を解析する実験を行ってきたことが遅れの理由である.24年度が最終年度であるため、記入しない。課題を推進する方向性については当初計画の変更はない.現時点で,十分な変調効果が得られない原因を完全には把握できていないので,単純に同じ計画では目的の遂行が難しい.残された研究実施期間で当初目的を達成するために,二つの方針を採ることとする.1)今年度発案して行った部分変調効果を評価することにより,変調方式間の比較を進める.2)複数段にわたる変調方式においては,上流での変調に,従来行ってきて実績もあるイオン引出電極での単一一様電界を用いることで,変調系全体として十分な変調効果を得ることを狙う.十分な変調効果が得られない原因は模擬実験における装置制約等と予想されるので,これらの方策で当初目的の達成を目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
複数情報源の特性統合と視点・視野に基づく情報可視化システムの開発

本研究では、情報源の特性を分析者の視点に基づき複合ネットワークを生成し、同時に可視化できるネットワーク可視化技術の開発を行う。具体的に、様々な情報源における特徴を統合した複合ネットワークの生成、複数の情報源における情報を表出化しそれを分析できる技術の開発、複数視野に基づいた統合的分析のための描画改善法の開発をより詳細な目的として開発を行った。その結果、雑誌論文、発表論文ともに10件以上の成果を生み出し、目的を達成することができた。個々の情報発信により形成されたデータを対象としたとき、その発信者個人の知識特性だけでなく,その情報源の特徴が混在しているため,それを可視化したFACT-Graphは分析者の視点や視野では可視化結果から有用な知識が得られない可能性があり、また視野を切り替えることによる情報欠落の影響が大きい。そこで本研究では,情報源の特性を比較統合し、また分析者の視点に基づきFACT-Graphを生成し、複数視野間を同時に可視化できるFACT-Graphの開発を行う。本年度では、まず視点の表出化と比較統合を行った。本方式を検証するために、電子商取引サイトの商品レビューデータを用い、消費者と商品提供者という2者をそれぞれ情報源とみなし、可視化を行った。本年度の成果として電気学会全国大会、横幹連合カンファレンスにて2件発表し、また国際会議としてICBIR、HCIIにて採択されており、発表予定である。また、複数情報源に関する内容も原案について執筆中である。情報発信により形成されたデータを対象としたとき、その発信者個人の知識特性だけでなく、その情報源の特徴が混在している。本年度は、その情報源の特性を比較統合し、分析者の視点に基づいた可視化法を提案、また実装することを目標として活動を行っている。本研究では対象としてネットワーク可視化法をベースに行っている。ネットワーク可視化法とはノードとリンクからなるグラフ表現により表される可視化法である。そのネットワーク可視化法を元に様々な情報源を統合する。具体的な方法としては次の通りである。1.各情報源からネットワーク可視化のためのグラフモデルを生成する。2.各情報源のグラフモデルを統合するためのSuperGraphを生成する3.SuperGraphを元に、各情報源の統合を行っている。ただし、その可視化において見にくさ(visual clutter)と呼ばれる問題が存在してしまう。そこで、本年度は可視化における見づらさを解決するために、複数間のグラフクラスタリングの手法とリンクをまとめる手法(Edge Bundling)を開発している。また、そのためのアプリケーション開発を行っている。また、その他、統合のための情報を抽出するためのテキストマイニングに関する処理もまた行っている。具体的には潜在的ディリクレ配分法を用いてトピックを抽出し、それをもとに可視化の際に有用な情報を追記したり、また注目すべき情報を提示するための方法論もまた開発した。本年度の成果としては、国際学会にICBIR2014、HCII2014、KICSS2014、ICK2015、などにて報告を行い、またHCII2015を始め、ICKM2015、FIT2015などに掲載予定である。また、本論に関した理論的な論文もまた1件採択されている。本研究では、これらの情報源の特徴をネットワーク可視化法をベースに表現している。ネットワーク可視化法とは、頂点と枝からなるグラフ構造を元に表現する可視化法である。本年は、複数情報源においてある情報源だけに発生する情報をもとに欠損している情報に関しての推定、また各情報源の特徴をグラフに表した際に情報源ごとに、共有している部分、異なる部分を分離するための可視化技術に関して開発を行った。具体的に、確率モデルを用いた推定法や複数間グラフにおけるEdge Bundling手法を開発しており、それを実装したデモシステムを開発している。また、この可視化結果における評価指標を開発し、これらの実装結果は、FIT2015、HCII2015、KES2015、ICKM2015(Best Young Researcher Award)にて報告がなされ、その他、HCII2016、Eurovis2016にて報告する予定である。また、その他、統合のための情報を抽出するための技術開発として、潜在ディリクレ配分法を用いてトピックを抽出し、論文誌に投稿を行っている。全体的に順調に進んでいるが、研究領域が多岐にわたりつつあるため、統括し実施していきたい。様々な情報ソースからデータが提供されたとき、そのデータや情報は発信元の特徴が混在している。本研究では、これらの情報減の特徴をネットワーク可視化法をベースに表現しようとしている。本年では、複数の情報ソースにおいて、共通している情報やトピック、異なる情報を分離するための可視化技術に関して開発を行い、統合における必要な技術開発を行った。具体的には、Edge Bundling手法を開発した。このEdge bundlingでは、従来ではEdge(ネットワークでのリンク)の属性を考慮しないものがメインで開発されていたが、このEdge Bundlingでは複数情報ソースの情報をEdgeの属性として定義し、それに即したEdge Bundling手法を開発した。さらに、そのEdge Bundlingの手法を評価する手法を開発し、また線グラフを用いたBundling手法を開発するなど、新たな研究につなげることができた。また、それを元にしたシステムも開発している。

また、本年度や今までの研究を活かして、サービスサイエンス(コーヒーサービス)に適用し、可視化を行ったり、また、サービス自体の評価を、様々な視野から推定する手法を開発した。これらの結果は、ICBIR2016, EuroVis 2016, IVAPP 2017, HCII2017など多くの国際会議に採録された。またいくつかの論文に投稿し、採録されている。本研究では、情報源の特性を分析者の視点に基づき複合ネットワークを生成し、同時に可視化できるネットワーク可視化技術の開発を行う。具体的に、様々な情報源における特徴を統合した複合ネットワークの生成、複数の情報源における情報を表出化しそれを分析できる技術の開発、複数視野に基づいた統合的分析のための描画改善法の開発をより詳細な目的として開発を行った。その結果、雑誌論文、発表論文ともに10件以上の成果を生み出し、目的を達成することができた。本年度では本来、フィルタリングに関する研究を行う予定であったが、それよりも見づらさに関する問題やフィルタの際に有用な情報を抜き出す必要性が新たに発生した。しかし本年度において、それらに関する研究も進み、当初の計画より進んだ内容を実施できていると考えている。主に、システム開発のほか、まとめとして論文発表など対外発表をメインに行っていく予定である。情報可視化、データ工学、テキストマイニング今年度は計画にしたがい、インタラクティブな可視化ができるためのシステムを開発する予定である。本年度の計画として、主に2期間のグラフ統合とn期間への拡張を行っており、2件の発表成果、また国際会議においても2件の発表予定など順調に推移している。主な理由としては、成果を発表するための学会発表のための予算が必要であったため。データを購入する予定であったが、その使用期限を考えたとき、最終年度に持ち越した方がよいと考えたため。また安価な英文校正業者を発見したため、効率的に論文が書けるようになったため。PacificVis2016やEuroVis2016,他、HCII2016などに参加するために利用する予定である。複数情報源を取り扱う際に、クラスタリングを行うが、新たにトピックモデルなどの考え方を採用し、より自然なクラスタリングを目指す。また、抽出されたグラフについてインタラクティブに情報可視化を行うことで、分析者ごとの視点の違いを表出化できるようなシステムを開発する。データ購入と国際会議への出席、また論文誌の別刷り代金など本来データを購入予定であったが、データ利用契約期間が最終年度まで持たなく、それに伴い、並行して収集予定であったアルバイトの人件費・謝金の支出が減ったため。購入やデータ収集を翌年度に持越す予定である。
瑜伽行派における、空・無我の思想と利他行・衆生救済の関係に関する考察

大乗仏教はアートマンの存在を否定し、無我を標榜する一方で、衆生救済の実践を重視する。さらに唯識説に立脚し、外界の存在を否定するとき、他者救済の実践は意味を失わないのであろうか。こうした問題意識のもと、瑜伽行派の文献を精査し、以下の結論を得た。瑜伽行派にとって、唯識の境地の体得は修行者が目指す最終的な到達点ではない。むしろ唯識を実感したうえで、さらに衆生を大乗仏教に教導することが求められている。経験的世界は複数の衆生の認識の上で成り立っており、一人の修行の完成によって消滅したりしない。心による世界の成り立ちと、菩薩の実践の意義を体系的に捉えている思想といえる。本研究は、瑜伽行派の最初期の思想を伝える文献である『菩薩地』の第三章「自利利他品」と第八章「力種姓品」の分析を通して、無我思想と大乗仏教の利他行の思想の関係を考察することを目的としている。H25年度は、主に次の三点を成果としてあげることができる。(1)上述の二つ章のサンスクリット原典テキストに関する基本的な校訂作業を終えた。(2)上述の二つの章に関する下訳を終えた。(3)『菩薩地』と関連する重要な文献である『解深密経』について、その成立に関する考察を行い、定説に対する疑義を提示した。(1)について、今後は校訂テキストの精度を高めるために、さらに検討する予定である。なお、テキストは今後の活用を考えてXMLによる電子化を行う予定である。現在、そのための方針を検討している。(2)について、翻訳作業は、H24年度に引き続き訳の推敲と注釈の充実を目指して作業を進めた。特に第八章「力種姓品」はこれまで訳注研究がないため、これ自体が成果と言える。(3)について、従来指摘されているように、『解深密経』は前半の「勝義諦相品」には『菩薩地』のvastuに関する思想との関係が見られる。しかし、それに続く章との内容上のつながりは明確でない。これまでの定説では、『解深密経』は、個別の小経を寄せ集め、編纂された経典と考えられており、各章同士の内容には連続性がないものとみなされてきた。H25年度はこの編纂成立説の根拠を再検討し、従来根拠とされてきた事柄が、必ずしも編纂説を指示しないことを明らかにした。これにより、『解深密経』の思想は全体的に内容を見直すことが必要となる。こうした問題を提起するという点でも、重要な成果と考えている。また『解深密経』全体を貫く思想を明らかにすることは、『菩薩地』の思想を解明するためにも重要な意義があると考えている。本研究は『菩薩地』のテキスト分析を通じて,初期瑜伽行派において,「無我説」が他者救済の実践を裏付ける思想であったことを解明することを目的としている.仏教の「諸法無我」は突き詰めれば,日常の世界において「人」として認識されるような存在は本質的には実在しないということになる.しかし,一方で仏教は他人の救済を目指すものでもある.「人」の存在を扱う場合,単に個的存在者としての人間を教理的に分析することだけでは不十分であり,また大乗仏教が標榜する利他行も,他者の存在や救済の場を全面的に否定しては成り立ちえない思想である.こうした視点に立ち,H24年度は研究計画に従い『菩薩地』「力種姓品」のテキスト分析を進めながら,さらに「菩提分品」に説かれる「四念処」という実践的観想法に関する記述を手掛かりに,最初期の瑜伽行派が,大乗仏教の修行者としての菩薩の実在と,彼らによる衆生救済の実践の可能性をどのように裏付けていたのかを考察した.「四念処」は初期の阿含経典にすでに見られる瞑想法であり,大乗仏教でも取り入れられ,瑜伽行派では『声聞地』で詳述される.『菩薩地』の「四念処」は,この『声聞地』の内容を踏襲したものであることを,『菩薩地』自身が述べている.一般的に「四念処」は身体の観察に始まり,次第に心の内面を観想し,ついには法の実観に至るというものである.阿含経やそれを分析するアビダルマ仏教では,この瞑想法は人間存在の不浄・無常を観るものであった.『声聞地』はこの姿勢を受け継ぎながら,それとはまったく別に,身体と精神を人間の活動に関わるものとして捉える視点を提示している.行為の主体として人間存在を捉えることは,利他行の実践を標榜する菩薩というありかたを理解する上で非常に重要なものと考えられる.H24年度は「力種姓品」から文献学的裏付けをとるには至らなかったが,今後の研究を進める上で貴重な証左を得た.インド仏教瑜伽行派の最初期の文献『菩薩地』の「自利利他品」と「力種姓品」の文献学的分析に基づき、内容を考察している。過去3年間の研究においては、空・無我思想と利他行の実践の関係を考察することに主眼をおいていた。言い換えれば、インド唯識思想の哲学的理念と倫理的実践の関係の考察とも言える。しかし、昨年度、関連する文献である『解深密経』を調査したところ、この学派の哲学思想と倫理思想の関係を理解するためには、修行道の理解が不可欠であることが明らかになりつつある。これについては日本印度学仏教学会