hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ディスク型ＳＯＦＣ高性能化のための平行円板流路内流れの熱流体制御

本研究は,SOFCの中でも高出力密度が期待されるディスク型SOFCを対象として,セルに供給された燃料および空気の熱流体挙動を流体力学的な視点に基づいて掌握し,発電性能の向上につながる適切な流動制御方法および熱管理手法を提案することによって,SOFCの高性能化に寄与することを目的とするものである.そこで平成23年度においては,まず,従来の研究によって速度場に対する有効性が実証されたインボリュート曲線形状の集電体を燃料流路内に配置し,圧力損失への影響および圧力変動に関する動特性を調査した.その結果,インボリュート曲線に沿う旋回流れを維持するため,流れと直交する方向に圧力こう配が生じること,流量変動に伴う圧力変動の応答性は高いことが明らかとなり,圧力場の特性も踏まえて最適運転条件を決定することの重要性が示された.また,温度場の影響を調べるため,流路壁面上に伝熱面を設置し,実機で発電時に生じる電極からの発熱条件を考慮した流動実験を行った.赤外線サーモグラフィによる温度場の可視化からは,従来タイプの放射状流れを利用する流路に関しては,流れ場が伝熱面へ及ぼす影響は観察されなかったが,詳細に関しては現在検討中である.本研究において速度場の情報を取得するために使用してきたPIV装置の撮像部分に不具合が生じており,これを補う計測方法の検討が長引いている.そのため,現象理解に必要とされるデータの収集が遅れていることが原因である.実験装置の設置と準備の関係で,平成24年度に実施を計画していた実験の一部を行ったが,研究計画上の支障は無く問題はない.また,伝熱面を設置した温度計測は,従来用いられてきた放射状流路を比較対象として実施したが,インボリュート形状流路を対象とした計測は継続中である.以上の状況から,現在までの研究計画は概ね順調に進展していると判断される.前述の速度計測への対応と伝熱を考慮した温度計測への対応から,相似則に基づいて流路スケールを拡大し,インボリュート形状の集電体を有する新規流路において速度分布と温度分布を計測し,その相関を調べることによって,実機の運転条件下で予測される温度場の影響を明らかにする.さらに,集電体の緊密化を図ることで旋回流動の健全性を高めるとともに,一方で懸念される圧力損失の増大の影響についても詳細な調査を行う.前述の温度計測について継続実験を行い,流れ場に対する加熱条件の影響を定量的・定性的に検討する.また,圧力変動の応答性を含めた圧力場の挙動についても加熱条件下での実験を行い,実機の運転条件下で予測される温度場の影響と物理的な特性を明らかにする.上述の伝熱実験に伴う温度計測システムの構築と,集電体を緊密化した新規流路の作製費用を,次年度研究費に含めることを計画している.平成23年度後半に実施した伝熱実験は,比較検討のために放射状流路を計測対象としたが,同時に速度場の情報を取得するためには,流路スケールの変更が望ましいことが示唆された.特に,平成24年度に予定しているインボリュート形状流路の伝熱実験においては,流路の再設計が必要性であることから,新規流路および伝熱面の作製費用として次年度研究費に含めることとした.
汽水・沿岸堆積物における堆積性有機物を用いた海水準変動と記候変動指標の確立

13年度の淡水・海洋域での既存コアによる研究結果と汽水域での研究結果を比較するために,新潟平野北部の加治川と中央部白根において平成14年4月下旬から5月にかけて,最終氷期以降の堆積物をオールコアで採取し,堆積相解析とサンプルの粒度・有機炭素量・イオウ量・堆積有機物分析をおこない,堆積有機物変化と海水準・気候変動との関連について検討を行った.また,加治川サイトのコアから7つ,白根サイトのコアから5つの^<14>C年代をサンプルの状況に応じてAMS法もしくはβ法を用い測定した.コアの解析結果から,現時点で次のような結論が導かれている.1.堆積相解析の結果は,縄文海進期におけるこの地域の海進海退の進行が単純な1サイクルでなく,細かな周期の変動を含んだものであることを示している.また,シーケンス層序学で言う最大氾濫面形成時期が信濃川河口の中心部である白根地域とエスチュアリー縁辺部にあたる加治川地域では異なることが明らかになった.加治川地域では縄文海進高頂期と一致する6,100年前に最大氾濫面が形成されているが,白根地域の最大氾濫面形成時期は,それより早い7,800年前頃と推定される.2.全有機炭素量(TOC)と全イオウ量(TS)は,エスチュアリーの閉塞度による酸化・還元環境の変動を記録している.また,全イオウ量は海水の流入を示す指標としても有効であり,堆積相と併用することで細かな海進海退を復元することが出来る.3.堆積有機物組成は海域の拡大やエスチュアリーの閉塞などによって変化し,さらに無定形有機物比は堆積物表層の酸化・還元環境と関連している.これらのことから,堆積有機物組成は海水準変動指標として極めて有効であることが明らかになった.4.堆積有機物の蛍光特性の変化と海水の流入・埋没深度に関連が見られ,これは地層中に保存される有機物の堆積後の変化と堆積環境の関連で今後興味深い課題となると考えている.13年度の淡水・海洋域での既存コアによる研究結果と汽水域での研究結果を比較するために,新潟平野北部の加治川と中央部白根において平成14年4月下旬から5月にかけて,最終氷期以降の堆積物をオールコアで採取し,堆積相解析とサンプルの粒度・有機炭素量・イオウ量・堆積有機物分析をおこない,堆積有機物変化と海水準・気候変動との関連について検討を行った.また,加治川サイトのコアから7つ,白根サイトのコアから5つの^<14>C年代をサンプルの状況に応じてAMS法もしくはβ法を用い測定した.コアの解析結果から,現時点で次のような結論が導かれている.1.堆積相解析の結果は,縄文海進期におけるこの地域の海進海退の進行が単純な1サイクルでなく,細かな周期の変動を含んだものであることを示している.また,シーケンス層序学で言う最大氾濫面形成時期が信濃川河口の中心部である白根地域とエスチュアリー縁辺部にあたる加治川地域では異なることが明らかになった.加治川地域では縄文海進高頂期と一致する6,100年前に最大氾濫面が形成されているが,白根地域の最大氾濫面形成時期は,それより早い7,800年前頃と推定される.2.全有機炭素量(TOC)と全イオウ量(TS)は,エスチュアリーの閉塞度による酸化・還元環境の変動を記録している.また,全イオウ量は海水の流入を示す指標としても有効であり,堆積相と併用することで細かな海進海退を復元することが出来る.3.堆積有機物組成は海域の拡大やエスチュアリーの閉塞などによって変化し,さらに無定形有機物比は堆積物表層の酸化・還元環境と関連している.これらのことから,堆積有機物組成は海水準変動指標として極めて有効であることが明らかになった.4.堆積有機物の蛍光特性の変化と海水の流入・埋没深度に関連が見られ,これは地層中に保存される有機物の堆積後の変化と堆積環境の関連で今後興味深い課題となると考えている.木崎湖底水深27m, 29m, 26mから得られた3本のピストンコアについて,この科研費で導入した光散乱回析式粒度分析装置で,おおよそ5cm間隔で粒度組成変化を測定した.さらに,同一のサンプルについて,鉱物質をフッ酸でとかし,残った堆積性有機物を蛍光顕微鏡下で観察分類した.なお,コアは,過去1600年間の変動を記録しているものと,これまでの研究から考えられている.この研究の結果,湖底表層の堆積物中にも5060%の不定形有機物が含まれており,深度とともに一方的に増加する傾向は見られなかった.このことは,不定形有機物が湖底表層において生産されたことを示している.また,木崎湖では過去1600年間で,やや温暖であったAD1200年までは不定形有機物が多く,この後寒冷化すると不定形有機物が減少しビトリナイトが増加する傾向にあることがわかった.このことは,温暖期に湖底環境がやや還元的になり,不定形有機物化が促進されたことを示すと考えられる.このように,極めて軽微な気候変動でも湖水の循環に大きな変動をもたらし,その結果湖底の酸化還元環境が変化する可能性があることが示された.したがって,堆積物中の不定形有機物と他の有機物の比は,堆積物表層の酸化還元指標として極めて有効である可能性を指摘することができた.

さらに,陸棚堆積物を対象として銚子で掘削された更新統堆積物を用いて,堆積性有機物の組成比と粒度組成を検討した.その結果も,温暖期には陸棚表層が還元的になることが黄鉄鉱などを指標として求められ、同時に堆積性有機物中の不定形有機物が増加することも示された.したがって,気候変動による海底の酸化還元環境の変化を堆積性有機物組成の比によって,求めることが可能であることがこの研究でも示された.これらの,淡水,海洋域での研究結果と汽水域での研究結果を比較するために,新潟平野における最終氷期以降の堆積物の堆積有機物分析を既存のコアを使用しておこなっている.また,14年度に研究用コアの掘削をこの科研費で行うための,現地調査と打ち合わせをおこない,掘削地点などを決定した.13年度の淡水・海洋域での既存コアによる研究結果と汽水域での研究結果を比較するために,新潟平野北部の加治川と中央部白根において平成14年4月下旬から5月にかけて,最終氷期以降の堆積物をオールコアで採取し,堆積相解析とサンプルの粒度・有機炭素量・イオウ量・堆積有機物分析をおこない,堆積有機物変化と海水準・気候変動との関連について検討を行った.また,加治川サイトのコアから7つ,白根サイトのコアから5つの^<14>C年代をサンプルの状況に応じてAMS法もしくはβ法を用い測定した.コアの解析結果から,現時点で次のような結論が導かれている.1.堆積相解析の結果は,縄文海進期におけるこの地域の海進海退の進行が単純な1サイクルでなく,細かな周期の変動を含んだものであることを示している.また,シーケンス層序学で言う最大氾濫面形成時期が信濃川河口の中心部である白根地域とエスチュアリー縁辺部にあたる加治川地域では異なることが明らかになった.加治川地域では縄文海進高頂期と一致する6,100年前に最大氾濫面が形成されているが,白根地域の最大氾濫面形成時期は,それより早い7,800年前頃と推定される.2.全有機炭素量(TOC)と全イオウ量(TS)は,エスチュアリーの閉塞度による酸化・還元環境の変動を記録している.また,全イオウ量は海水の流入を示す指標としても有効であり,堆積相と併用することで細かな海進海退を復元することが出来る.3.堆積有機物組成は海域の拡大やエスチュアリーの閉塞などによって変化し,さらに無定形有機物比は堆積物表層の酸化・還元環境と関連している.これらのことから,堆積有機物組成は海水準変動指標として極めて有効であることが明らかになった.4.堆積有機物の蛍光特性の変化と海水の流入・埋没深度に関連が見られ,これは地層中に保存される有機物の堆積後の変化と堆積環境の関連で今後興味深い課題となると考えている.
非晶質複合体の水溶性改善効果と形成メカニズム

研究実施計画において(1)非晶質複合体を形成する構造的要因の分光学的解析、(2)非晶質複合体による水溶性改善効果とそのメカニズムの解明、(3)非晶質複合体の汎用化に向けた密度汎関数理論(DFT)計算を用いた難水溶性薬物のカップリング予測手法の確立、これら3点を本研究におけるテーマとし、それぞれについて得られた結果について報告する。これまでに非ステロイド性抗炎症薬インドメタシンと局所麻酔薬リドカインの両者を混合し、加熱融解することで共融混合物を形成すること、続けて冷却することで混合モル比依存的に非晶質複合体を形成することを明らかにしてきた。本年度は、この非晶質複合体による水溶性改善効果をそのメカニズムの解明、および非晶質複合体の汎用化に向けた密度汎関数理論を用いた量子化学計算手法の確立の2点を主眼として研究を行った。この非晶質複合体は難水溶性であるインドメタシンがリドカインと非晶質複合体を形成することで非常に高い水溶性が得られる。そのメカニズムとして、非晶質複合体は水中でo/w型のマイクロエマルションを形成していることが走査型電子顕微鏡観察によって示唆された。この結果について、現在論文投稿準備中である。申請者らはインドメタシンとリドカインをモデルに非晶質複合体形成の構造的要因を表すパラメータの一つとして融解エントロピーに注目した。これは非晶質のような熱力学的に準安定構造を形成しながらも安定に存在できる二成分系混合物では、エンタルピーよりもエントロピー優位な状態であると推察されるからである。現在までに、ダッソーシステムズバイオビア社の量子計算ソフトであるMaterials StudioのDMol3および、Gaussian09を用いて、各一分子を配置し融解温度におけるエントロピーをシミュレートした。その結果として、特にDMol3において実験値に近い値を得ることが出来ている。この結果については日本薬学会第135年会において報告した。しかし、問題点として、一分子では結晶構造からの融解というモデルを再現できていないことが挙げられる。この点を解決するために現在研究を続けている。研究実施計画において(a)非晶質複合体を形成する構造的要因の分光学的解析、(b)非晶質複合体による水溶性改善効果とそのメカニズムの解明、(c)非晶質複合体の汎用化に向けた密度汎関数理論(DFT)計算を用いた難水溶性薬物のカップリング予測手法の確立、これら3点を本研究におけるテーマとした。今年度に得られた(a)についての結果は、類似構造を有するが、官能基あるいは分子量の違いによって分子間相互作用様式に差異があることを示唆していた。特にイブプロフェンとリドカインにおける相互作用では、モル比の影響が顕著に表れていた。複合体形成における化学量論的考察に重要な意味があることが明らかとなった。また、(b)の非晶質複合体を形成したインドメタシンとリドカイン様々なpH条件で水溶性を測定したところ、すべてのpH条件において水溶性が改善されることが明らかとなった。また、熱力学的パラメータに注目し実験の温度条件を変化して同様に測定したところ、複合体の水溶性は溶解エントロピー支配的に水中におけるインドメタシンとリドカインを溶かしていた。これはメタンハイドレートなどに代表されるクラスレート構造の影響に類似していることが示唆された。クラスレート構造は水分子の水素結合が重要な構造体であるので、水分子と複合体との相互作用によることが考えられた。(c)については、計算化学を用いて、薬物の結晶構造から融解現象を再現することが重要な点である。そして、現在における問題点は結晶からの融解という現象を再現する手法として、分子動力学法を用いてインドメタシンとリドカインの結晶構造同士を接触させることでインドメタシンがリドカインの結晶面から結晶内部へともぐりこむ様子が再現された。これにより共融解現象における融点低下の分子モデルの確立に大きく近づく結果となったと考えている.研究実施計画において(1)非晶質複合体を形成する構造的要因の分光学的解析、(2)非晶質複合体による水溶性改善効果とそのメカニズムの解明、(3)非晶質複合体の汎用化に向けた密度汎関数理論(DFT)計算を用いた難水溶性薬物のカップリング予測手法の確立、これら3点を本研究におけるテーマとし、それぞれについて得られた結果について報告する。研究実施計画において(a)非晶質複合体を形成する構造的要因の分光学的解析、(b)非晶質複合体による水溶性改善効果とそのメカニズムの解明、(c)非晶質複合体の汎用化に向けた密度汎関数理論(DFT)計算を用いた難水溶性薬物のカップリング予測手法の確立、これら3点を本研究におけるテーマとしている。(a)は非晶質複合体を形成するインドメタシンとリドカインを混合したとき、薬物間に生じる分子間相互作用を明らかにするためフーリエ変換赤外分光法を用いて赤外スペクトルを測定している。その結果、各分子で相互作用していると考えられる官能基が明らかになってきたが、同様にイブプロフェンとリドカインを混合したときに生じる分子間相互作用とでは様式に差があることが見出された。現在はこの分子間相互作用の様式の差について検討している。そのため、達成度は30%ほどと考えている。(b)については、研究実績の概要において記述したように、そのメカニズムは解明されつつあり、現在投稿論文作成中である。達成度は80%である。

(c)についても、研究実績の概要において記述したように、計算化学手法を用いて非晶質複合体をシミュレートするために、申請者らは非晶質複合体を形成するパラメータとして融解エントロピーに注目した。現在は、一分子計算によって実験値に近い値が得られているが、問題となっている結晶からの融解という現象を再現する手法を再度検討する必要がある。また、分子で一つではなく結晶構造を配置して計算を実行した場合の計算コストは格段に高くなることが予想されるので、その点についても考慮する必要がある。よって達成度は30%と考える。物理化学昨年度に得られた(a)についての結果は、類似構造を有するが、官能基あるいは分子量の違いによって分子間相互作用様式に差異があることを示唆していた。この差異はインドメタシンとイブプロフェンにおいてのみ生じる特異なものであるのか、厳密な法則の上で起こっているものであるかを判断する必要がある。そのためにインドメタシンと同系統の化合物であるジクロフェナク、イブプロフェンと同系統であるケトプロフェン、ロキソプロフェン、ナプロキセンについてもフーリエ変換赤外分光法による実験を行う。構造変化のパターンとして、波数のシフトが起こるアミド結合やカルボキシル基に注目するだけでなく、芳香環のピーク変化を詳細に追う必要があると考えている。これはインドメタシンおよびジクロフェナクにはベンゼン環にクロリドが結合しているためである。相互作用における微小な変化であってもパターンとして抽出できれば、今後の研究の発展に繋がる結果となると考えられる。(c)については、研究実績の概要において記述したが、このテーマにおいては計算化学を用いて、薬物の結晶構造から融解現象を再現することが重要な点である。そして、現在における問題点は結晶からの融解という現象を再現する手法として、一分子計算を用いている点である。量子化学計算を実行する上で、まず単純な系をモデルとして行うことは重要である。現在までに得られた一分子計算はそのモデルとして十分な結果が出ていると考えられる。そこで、本年度は一分子で得られた結果に基づき、結晶構造モデルの構築および融解現象の再現を行っていく。本年度は投稿論文の準備が間に合わず、計上していた投稿論文費用および英文校正費用を使用しなかったことが次年度使用額が生じた主な理由である。次年度ではこのようなことがないように論文投稿に精力的に取り組みたいと考えている。次年度は主要な非ステロイド性抗炎症薬と局所麻酔薬など試薬の購入および量子化学計算を行うPCの購入を予定している。PCについては現在用いているPCのスペックでは数週間かかってしまうため、計算コストを分散し、効率化を図るために必要であると考えている。本年度は国内、国外での学会発表を予定しており、その参加費および旅費の支出、また英語論文投稿のための投稿費用や英文校正費用も計上している。
スヴァールバルISレーダーを用いた磁気圏・電離圏・熱圏・大気圏の総合的研究

スヴァールバルISレーダー(ESRレーダー)は、電離圏や下部大気圏のプラズマ・中性粒子の運動や組成など様々な物理量を時間空間分解能良く測定できる非干渉性散乱レーダであり、1996年から共通観測モードで観測を行ってきた。1981年から北部スカンジナヴィアで稼働している3局式UHFレーダー(KSTレーダー)、1987年から稼動しているVHFレーダーと合わせて、EISCATレーダーは極冠域からオーロラ、サブオーロラ帯までを網羅する強力なリモートセンシングシステムである。このEISCATレーダーを用いて、極域全域で、磁気圏、電離圏・熱圏、中間圏、さらに低高度の大気圏の間のエネルギーと物質の結合を総合的に研究することが本課題の目的である。本研究計画では、対象とする領域に応じて、1)磁気圏、2)電離圏・熱圏、3)中間圏、4)中層・下層大気に研究グループが分かれ、領域間相互の関連を重視しつつ研究を進めてきた。本年度もこれらISレーダーを用いた特別実験を実施した。具体的にはCAPERロケットやMFレーダーとの同時実験、ESRレーダーとVHFレーダーの同時観測、スヴァールバルロングイヤービンに日本が設置したオーロラの単色撮像装置との同時観測等を実施した。特に、ESRレーダーとVHFレーダーの同時観測により、電離圏トップサイドでのイオン流出現象における温度異方性を検出し、イオン流出現象の研究に大きく貢献した。EISCATレーダーを用いた研究・観測を効率的に実施するため、平成8年度から重点的に開始した全国共同利用のEISCATデータ解析システムをさらに整備した。EISCATレーダにより取得されるISスペクトル解析ソフトウエアの整備の第一段階が終了し、これを用いて、大規模なISスペクトル解析を進めている。スヴァールバル非干渉散乱(IS)レーダーは、太陽風から地球磁気圏にエネルギーが流入するカスプ領域に対応する高緯度電離圏における様々な物理量を時間空間分散能良く測定できるISレーダーで1996年から観測を開始している。1981年から北部スカンジナビアで稼働しているESレーダーと合わせて、極冠域からオーロラ、サブオーロラ帯までを網羅する強力な観測手法である。1996年4月のEISCAT科学協力への正式加盟に伴い日本は独自の実験を行えることになった。本研究の目的は、共同研究者から提案されるEISCATレーダー実験、現在までのデータを用いた解析的研究、それらを元にした理論的研究を実施することにより、極冠域からサブオーロラ帯までの広い領域で、磁気圏、電離圏・熱圏、中間圏、さらに低高度の大気圏の間のエネルギーと物質の結合を、領域間相互の関連を重視しながら総合的に研究することである。太陽地球環境研究所の役割は、スヴェールバルISレーダー計画の科学的側面の中心機関として、実験計画の立案と実施、データの組織的な収集・処理、それらの全国共同研究者への提供、研究の補助等をすることにある。3年計画の初年度にあたる本年度は、領域的には磁気圏、電離圏、中間圏、中層・下層大気におけるレーダー実験およびデータ解析等計26件の共同研究課題を実施した。日本にとり始めてのレーダー実験としては、中間圏構造に関わる実験(7月)、EISCATレーダーとあけぼの衛星との同時観測(11月12月)による電磁気圏の研究、EISCATレーダーと光学機器との同時観測(1月2月)による熱圏ダイナミクスの研究を実施した。来年度は本年度の経験をもとに、EISCATレーダを用いたさたに本格的な実験・研究を行うことにより、今後最低10年にわたり実施予定のスヴァールバルISレーダー計画の研究環境、研究体制の基礎を作る。スヴァールバルISレーダー(ESRレーダー)は、電離圏や下部大気圏のプラズマ・中性粒子の運動や組成など様々な物理量を時間空間分解能良く測定できる非干渉性散乱レーダーで1996年から共通観測モードで観測を行ってきた。

1981年から北部スカンジナヴィアで稼動しているISレーダー(KSTレーダー)と合わせて、EISCATレーダーは極冠域からオーロラ、サブオーロラ帯までを網羅する強力なリモートセンシングシステムである。このEISCATレーダーを用いて、極域全域で、磁気圏、電離圏・熱圏、中間圏、さらに低高度の大気圏の間のエネルギーと物質の結合を総合的に研究することが本課題の目的である。本研究計画では、対象とする領域に応じて、1)磁気圏、2)電離圏・熱圏、3)中間圏、4)中層・下層大気に研究グループが分かれ、領域間相互の関連を重視しつつ研究を進めている。本年度はESRレーダーとKSTレーダーを本格的に用いた特別実験を実施した。具体的にはあけぼの衛星やMFレーダーとの同時実験やスヴァールバルロングイヤービンに日本が設置したオーロラの単色撮像装置との同時観測等を行った。更に、電離圏広域をカバーするHFレーダー網(SuperDARN)との同時観測も実施した。これらの研究・観測を効率的に実施するため、昨年度から重点的に開始した全国共同利用のEISCATデータ解析システムをさらに整備し、今後最低10年にわたり実施予定のESRレーダー計画の研究環境、研究体制の基礎を作っている。太陽地球環境研究所は、ESRレーダー計画の日本における科学的な側面の中心機関として、これらの実験計画の立案と実施、データの組織的な収集・処理,研究用ソフトウェアの開発・整備を行っている。スヴァールバルISレーダー(ESRレーダー)は、電離圏や下部大気圏のプラズマ・中性粒子の運動や組成など様々な物理量を時間空間分解能臭く測定できる非干渉性散乱レーダであり、1996年から共通覗測モードで観測を行ってきた。1981年から北部スカンジナヴィアで稼働している3局式UHFレーダー(KSTレーダー)、1987年から稼動しているVIIFレーダーと合わせて、EISCATレーダーは極冠域からオーロラ、サブオーロラ帯までを網羅する強力なリモートセンシングシステムである。本研究計画では、対象とする領域に応じて、1)磁気圏、2)電離圏・熱圏、3)中間圏、4)中層・下層大気に研究グループが分かれ、領城間相互の関連を重視しつつ研究を進めてきた。本年度もこれらISレーダーを用いた特別実験を実施した。具体的にはC APERロケットやMFレーダーとの同時実験、ESRレーダーとVIIFレーダーの同時観測、スヴァールバルロングイヤービンに日本が設置したオーロラの単色撮像装置との同時観測等を実施した。特に、E SRレーダーとVIIFレーダーの同時観測により、電離圏トップサイドでのイオン流出現象における温度異方性を検出し、イオン流出現象の研究に大きく貢献した。EISCATレーダーを用いた研究・観測を効率的に実施するため、平成8年度から重点的に開始した全国共同利用のEISCATデータ解析システムをさらに整備した。EISCATレーダにより取特されるISスペクトル解析ソフトウエアの整備の第一段階が終了し、これを用いて、大規模なI S
発音の修得度が音声の音響パラメータおよび呼気流速パターンに及ぼす影響

聴覚障害者が発音訓練の自学習を可能にする装置はまだ無い。その理由は発音された音声からその調音情報の抽出が困難で、また発音の修得度が音声に与える影響の検討がされていないこと等である。そこで本研究は発音の修得度が音声の種々の音響パラメータおよび音声発声時の呼気流にどのような影響を与えるかを検討した。発声者は聴覚障害者3名と健聴者3名である。被験者それぞれの破裂子音を含む音節の発音明瞭度は89,20,50%で、発音修得度は明らかに異なることを確認した。これら被験者が発声した破裂子音を含むVCV音節音声をサンプリング周波数8kHz、1サンプル16bitでAD変換する。そしてフレーム長30ms、フレーム周期2ms、ハミング窓を用いて、ピッチ周波数、変相関の最大値、線形予測分析時の駆動音源の振幅、音声パワー、ケプストラム距離、ソナグラム、LPCスペクトル包絡、およびLSP係数を抽出した。ソナグラムおよびLPCスペクトル包絡から求めた第1,2,3ホルマント周波数(F_1,F_2,F_3)の変化軌跡からF_1,F_2,F_3ローカス、またホルマントローカスの出現時刻から20および40ms後のF_1,F_2,F_3を求めF_1・F_2平面およびF_2・F_3平面に表示した。これらから母音の調音および破裂子音の調音位置を検討し、母音および破裂子音の発音修得度との関連を明確にした。またピッチ周波数からアクセント、そしてピッチ周波数、変相関の最大値、線形予測分析時の駆動音源の振幅、およびソナグラムから無声と有声の発音分けの修得度を推定した結果が発音明瞭度試験結果と一致することを示した。次に破裂子音を含むVCV音節を発音した時の呼気流速波形を発音修得度に着目して検討した。その結果呼気流速波形から推定される調音が、発音明瞭度試験から推定される発音修得度に矛盾しないことを示した。また音響パラメータからはわからなかった呼気の操作の修得度の示唆も得られた。本研究の目的は、発音の修得度が種々の段階の人々により発声された音声を分析して、スペクトル、ホルマント軌跡等の種々の音響パラメータを求め、そして発音の学習度の違いが音声特徴量にどの様に影響を及ぼすかを明確にすることである。また発音時の呼気流速パターンと発音学習度の関係も明らかにすることである。そこで先ずは音声の分析システムの作製を行った。音声はカノープス社のSOUND MASTERを用いてAD変換を行い、購入したパーソナルコンピュータPC9801-FA2に音声処理ソフト音声工房を用いて取り込みフロッピーディスケットに格納する。また音声の分析はFFT、線形予測、ケプストラム等の分析が前述の音声処理ソフト及びすでに有しているソフトを用いて行え、またその分析結果が表示できるシステムを完成した。それから呼気流速パターンの収集および分析は平成元年度2年度の科学研究補助金の援助の基に作製したシステムを用いることにした。本研究では発音の修得度が異なる被験者の適切な選出が大切である。そこで研究代表者の所属する筑波技術短期大学の学生の中で発音学習度の異なると思われる者10人を選び発音明瞭度テストを行った。平成4年度はこれら被験者の中から発音学習度の明確に異なる3名を選出した。

そして3名の被験者の音声をテープレコーダに録音し、また音声と同時に唇より放出される呼気流速パターンの収集を行った。現在前述のシステムにより、収集した音声の分析および呼気流速パターンの分析行っている。ところが音声の分析は非常に多くの計算量を必要とし現在でのほぼ最速に近いパーソナルコンピュータ、PC9801-FA2でもかなりの時間がかかり、はじめの計画以上に分析及び検討に時間の必要なことが解った。発音の修得度が異なる5人の被験者の破裂音発音時の呼気流速パターンおよび音声波の検討を行った。発音の修得度は、破裂音に関しては調音位置、母音に関してはフォルマントで述べることが出来る。呼気流速パターンの最大の呼気流速、それが得られる空間位置および時刻は破裂音を特徴付ける調音位置に依存することは、平成元年度2年度の科学研究補助金の基での研究でわかっている。各々の被験者の発音した音声から推測される調音誤りと、その時の呼気流速から推測される調音誤りはほぼ一致した。音声波に関する今までの検討結果よりわかったことは、変相関の最大値、音源振幅、ケプストラム距離、サウンドスペクトログラム、LSP係数が発音の修得度によって異なることである。母音の修得度はサウンドスペクトログラムのフォルマントバー、およびLSP係数の安定度と関係があり、修得度が低いほど安定度が低下し、揺らぎが見られる。破裂音が明確に発音されると、破裂音から母音への渡り部辺りにケプストラム距離に鋭い三角パルスが見られ、そしてサウンドスペクトログラムのフォルマントバー明確になるまでの時間、すなわち渡り部の時間が長くなる傾向が見られる。破裂音が不正確に発音されると変相関の最大値、LSP係数および音源振幅の変化分が健聴者のそれよりも小さくなる傾向が見られる。しかし変相関の最大値、音源振幅、ケプストラム距離等の音声の分析には多大の計算を必要とするので、それらと発音の修得度の定量的な検討は現在まで30%程度で、今後まだかなりの時間を必要とする。
SLCトランスポーター発現による胃癌化学療法の効果予測

S-1/シスプラチンによる術前化学療法を施行した進行胃癌を対象として、OCT2の発現レベルと化学療法の効果との関連を解析した。OCT2高発現は非反応群よりも反応群に有意に多く、唯一の独立した効果予測因子であった。OCT2の発現レベルによって、胃癌におけるS-1/シスプラチン術前化学療法の効果を予測できる可能性が示唆された。AFP産生胃癌と通常型胃癌におけるSLCトランスポーター発現レベルの違いを解析した。AFP産生胃癌におけるENT1、OAT2高発現症例は通常型胃癌よりも有意に多かった。AFP産生胃癌に対しては、ゲムシタビンと5-FU系抗癌剤による併用療法が効果的である可能性が示された。当初は計11種類のSLCトランスポーターを検討する計画であったが、さらに3種類を検出対象として追加することにした。これらのトランスポーター(計14種類)に対する市販抗体を入手し、至適染色条件を検討した。抗原賦活化処理として、CTR1に対しては蛋白分解酵素(プロナーゼ)が適していたが、他のトランスポーターに対しては加熱処理が必須であり、最適な加熱溶液は抗体ごとに異なっていた。また、手術切除材料を対象としてOAT2を検出する場合は固定による染色ムラを伴い、それを軽減するために3ステップポリマー法を使用する必要があった(OAT2以外はすべて2ステップポリマー法で検出可能であった)。一方、CTR1については8年以上前に作製されたブロックからの標本からは検出できないことも明らかになった。すべての抗体について、細胞膜(抗体によっては細胞質も)に局在することが確認された。平成25年度の研究計画における対象症例としては、S-1/cisplatinないしpaclitaxel/cisplatinによる術前化学療法を施行した胃癌(計50例)が選出された。これら症例のパラフィン切片に対して、SLCトランスポーターの免疫組織化学染色を順次実施している。プラチナ系抗癌剤の取込トランスポーターであるOCT2については、発現レベルと術前化学療法の効果との関連性を解析し得ている。すなわち、OCT2高発現は組織学的効果判定基準のGrade 0・1の症例の32%、Grade 2症例の44%およびGrade 3症例の100%に認められ、OCT2高発現率が組織学的効果に相関する傾向が示された(P = 0.09)。平成26年度(2年目)は、以下の研究成果を得ることができた。いずれも第104回日本病理学会総会にて発表予定である。1. S-1/シスプラチンないしパクリタキセル/シスプラチンによる術前化学療法を施行した進行胃癌(計56例)の化学療法前生検材料を対象として、organic cation transporter 2(OCT2;シスプラチンの取込みに関与)の発現レベルと術前化学療法の効果との関連を評価した。全症例群では、反応群と非反応群の間にOCT2発現レベルの有意な差は認められなかった。しかし、S-1/シスプラチン療法群におけるOCT2高発現は、反応群に有意に多かった(P = 0.001)。多変量解析から、OCT2高発現は唯一の独立した効果予測因子であることが証明された(P = 0.04)。以上から、OCT2の発現レベルによって、胃癌におけるS-1/シスプラチン術前化学療法の効果を予測できる可能性が示唆された。海外の学術雑誌へ論文投稿中である。平成27年度(最終年度)は、以下の研究成果を得ることができた。2. AFP産生胃癌は肝転移を高頻度にきたし、標準化学療法に抵抗性を示す高悪性度腫瘍であるため、独自の化学療法レジメンが望まれる。手術切除された進行胃癌150例(AFP産生胃癌20例、通常型胃癌130例)を対象に、hENT1(2種類の抗体:F-12,SP120), OAT2, OCT2, OCT6およびOATP1B3について、AFP産生胃癌と通常型胃癌における発現レベルの違いを解析した。AFP産生胃癌におけるhENT1、OAT2高発現症例は通常型胃癌よりも有意に多かった(hENT1[F-12], P=0.007; hENT1[SP120], P=0.004; OAT2, P=6.54E-8)。一方、胃癌組織におけるhENT1、OAT2およびOCT6の発現は、非癌組織よりも高い傾向があった。以上から、AFP産生胃癌に対しては、ゲムシタビン(hENT1の取込基質)とフルオロピリミジン(OAT2の取込基質)の併用化学療法が効果を示す可能性がある。また、hENT1、OAT2およびOCT6の発現増強は胃癌の進展と関連しているかもしれない。これらの成果を英文論文として投稿中である。3. AFPとhENT1ないしOAT2との二重免疫染色を施行し、これらの同時発現性について解析した。検討した9例中5例におけるAFP陽性胃癌細胞は、少なくともhENT1とOAT2のどちらかを高頻度に同時発現していることが証明された。この成果は第105回日本病理学会総会にて発表予定である。

OCT2高発現は非反応群よりも反応群に有意に多く、唯一の独立した効果予測因子であった。OCT2の発現レベルによって、胃癌におけるS-1/シスプラチン術前化学療法の効果を予測できる可能性が示唆された。AFP産生胃癌と通常型胃癌におけるSLCトランスポーター発現レベルの違いを解析した。AFP産生胃癌におけるENT1、OAT2高発現症例は通常型胃癌よりも有意に多かった。AFP産生胃癌に対しては、ゲムシタビンと5-FU系抗癌剤による併用療法が効果的である可能性が示された。病理組織切片作製に中心的役割を果たしていた研究協力者が所属施設を異動することになったため、当初計画していた切除不能進行・再発化学療法施行症例を対象とした研究を実施することが難しくなった。そこで、新たな研究協力者とともに、特殊型胃癌におけるSLCトランスポーター発現様式の特徴を明らかにする研究を開始し、学会発表(予定)の段階まで達しているが、論文投稿までは至っていない。腫瘍病理学、免疫組織化学、臨床細胞学特殊型胃癌におけるSLCトランスポーター発現様式に関する研究内容について、できる限り迅速に論文化する。同時に、当初計画していた切除不能進行・再発化学療法施行症例(平成26年度計画)および術後補助化学療法施行症例(平成27年度計画)を対象とした研究については、新たな研究協力者・施設を探し出すよう努める。OCT2以外のSLCトランスポーターについては、それらの発現と化学療法の組織学的効果等との関係を解析するまでには至らなかった。その理由として、5種のトランスポーター(OAT2、ENT1、CTR1、OATP1A2およびOATP1B1)については、ホルマリン固定パラフィン切片に対して使用できる抗体を選出するために、複数メーカーの製品を順次評価しなければならなかったことがあげられる。生じた次年度使用額では、本研究で使用する試薬を購入するには足りないため。研究の進行遅延を取り戻すべく、急ピッチで免疫組織化学染色を完了させる。引き続いて、染色結果のスコア化、臨床病理学的因子や化学療法の効果との統計学的解析についても出来る限り迅速に実施していきたい。翌年度分として請求した助成金と合わせて、試薬購入に当てたいと考えている。
他者の身体的内部状態推定に基づくシンボルと感覚運動情報の融合コミュニケーション

昨年度のH22年度では,スポーツの初心者に対して,どのような身体の動きを実行し,どのような感覚を得れば,良いスポーツ運動が実現できるのか,ということをコーチングするロボットシステムを題材として研究を推進した.時系列の感覚運動情報を位相空間上の静止点として配置し,動作を強調して提示する際には2つの動作に対応する2点の内分点・外分点を計算し,運動を再生することで自然なコーチングコミュニケーションが実現可能であることを確認した.今年度のH23年度では,この要素技術を発展させ,他者に動作を伝達するというコミュニケーションにおける,動作の強調の度合いの決定問題,「もっと」や「ちょっと」という言語的な注意表現の選択問題に対して,その選択戦略の理解とモデル化を目指した。具体的には,昨年度までとは立場を逆にし,ロボットエージェントをスポーツの初心者,人間の被験者をコーチとし,ロボットエージェントに対して強調動作提示と言語的注意表現を用いたコーチをする課題を被験者に与え,そのコーチングの挙動を観察・分析した.その結果,目的の手本動作と,初心者が行った動作との位相空間上の距離が大きければ大きいほど,コーチが用いる強調動作の強調度合いが大きくなり,その関係は線形に比例する傾向が認められた.また,使用された言語的注意表現についても,位相空間上の距離と「もっと」や「ちょっと」という度合いの表現に強い相関が認められた.この結果により,人間が行っているコーチングスキルを位相空間上の距離という簡単なパラメータで表現することが効果的であることが示唆され,そのモデルをロボットに実装することで,強調動作の提示と言語的注意表現を用いた自然なコーチングロボットの実現が可能であることを示した.シンボルと感覚運動情報の統合による対話では,言語表現から身体運動の生成・修正を行うプロセスと,身体運動を言語表現で説明するプロセスの統合を可能とする計算モデルが必要となる.そのため,研究代表者が従来までに開発してきたミメシスモデルを利用し,ある二つの動作の間の差異を位相空間上のベクトルとして表現し,そのベクトルと言語的な表現を相互変換する手法を提案した.具体的にこの手法の有効性を確認するために,身体運動と言語表現の双方を用いてロボットが人間に対して動作の教示を行い,スポーツの初心者であるユーザをコーチングするというタスクに応用した.ロボットエージェントが行う手本動作を見習ってユーザが動作を行い,その動作に含まれる手本とは異なる動作成分を位相空間上のベクトルに変換し,そのベクトルの長さを「もっと」や「ちょっと」という修正度合いを表す言語表現の生成に対応させた.さらにユーザに対して再び動作を提示する際に,異なっていた動作成分を矯正するように動作を強調し,その強調の度合いをベクトルの長さと対応させる手法をとった.これにより,「もっとこのような動作をして下さい」と表現をしながらロボットが実演によって教示をするというプロセスが可能となった.12名の被験者実験を通じて,動作の強調による実演と言語表現を統合させる教示の場合に,ユーザが手本動作を習得する速度がもっとも速くなることを明らかにした.また一方で,関節角度情報による身体運動のみならず,関節トルクや床反力等の感覚情報についても言語化をしてコーチングに利用することを狙うため,身体運動パターンから感覚パターンを想起するモデルを上記のコーチングの手法に統合する手法を考案し,その実装を進めた.さらに,実際のヒューマノイドロボットがコーチングを行うための実験装置の開発・準備を進めた.昨年度のH22年度では,スポーツの初心者に対して,どのような身体の動きを実行し,どのような感覚を得れば,良いスポーツ運動が実現できるのか,ということをコーチングするロボットシステムを題材として研究を推進した.時系列の感覚運動情報を位相空間上の静止点として配置し,動作を強調して提示する際には2つの動作に対応する2点の内分点・外分点を計算し,運動を再生することで自然なコーチングコミュニケーションが実現可能であることを確認した.今年度のH23年度では,この要素技術を発展させ,他者に動作を伝達するというコミュニケーションにおける,動作の強調の度合いの決定問題,「もっと」や「ちょっと」という言語的な注意表現の選択問題に対して,その選択戦略の理解とモデル化を目指した。具体的には,昨年度までとは立場を逆にし,ロボットエージェントをスポーツの初心者,人間の被験者をコーチとし,ロボットエージェントに対して強調動作提示と言語的注意表現を用いたコーチをする課題を被験者に与え,そのコーチングの挙動を観察・分析した.その結果,目的の手本動作と,初心者が行った動作との位相空間上の距離が大きければ大きいほど,コーチが用いる強調動作の強調度合いが大きくなり,その関係は線形に比例する傾向が認められた.また,使用された言語的注意表現についても,位相空間上の距離と「もっと」や「ちょっと」という度合いの表現に強い相関が認められた.この結果により,人間が行っているコーチングスキルを位相空間上の距離という簡単なパラメータで表現することが効果的であることが示唆され,そのモデルをロボットに実装することで,強調動作の提示と言語的注意表現を用いた自然なコーチングロボットの実現が可能であることを示した.
白血病細胞のアポトーシス誘導におけるセリン/スレオニンホスファターゼ酵素群の役割

ヒト白血病細胞株HL-60はビタミンD_3やレチノイン酸によりそれぞれ単球や顆粒球系へ分化誘導される。成熟血球への分化誘導は最終的にはアポトーシスを生じることが近年明らかにされているが、アポトーシス誘導と分化誘導のシグナル伝達の違いについては不明である。Ser/Thrホスファターゼ酵素群は血球細胞の分化・アポトーシスの制御機構に深く関与していると考えられるが、詳細については依然不明である。本研究は分化能を有する野生株HL-60と分化耐性変異株HL-60RA^r細胞を用い、血球系細胞のアポトーシス誘導が細胞周期回転のどの時期にどのような分子機構により制御されているのかを蛋白(Ser/Thr)脱リン酸化酵素ホスファターゼ(PP1、PP2A、カルシニュウリン、PP2C)の関連性を中心に分子薬理的、分子生物学的に検討した。【結果】(1).ジメチルスフィンゴシン(DMS)は、HL-60及びレチノイン酸耐性株HL-60RA^r細胞共ににアポトーシスを誘導したが両細胞株間で差はなく、細胞分化能の有無とアポトーシス誘導とは関連性を見い出せなかった。(2).DMSによるHL-60細胞のアポトーシス誘導はサイクロスポリンA及びFK506により抑制されなかった。PP1/PP2A阻害剤オカダ酸やカリクリンAはDMSによるアポトーシスを促進した。【考察】HL-60細胞のアポトーシス誘導の制御機構としてはスフィンゴシン代謝系、及びCキナーゼ系の関与が報告されている。私たちは骨髄系細胞の増殖・分化の制御機構として蛋白Ser/Thrリン酸化反応/キナーゼ系・ホスファターゼ系が深く関与していることを明らかにしてきた。今回の検討により骨髄系細胞のアポトーシス誘導の制御機構にもSer/Thrホスファターゼ酵素群のうちPP2A/PP1系の関与の可能性が明らかとなったが、分化誘導制御とは異なることが示唆された。アポトーシス誘導と細胞周期との関連については引き続き検討を要する研究課題である。
コムギと近縁種を用いたRNA編集の分子機構に関する研究

本奨励研究では高等頭植物のミトコンドリアにおけるRNA編集という奇妙な現象について、その原因を分子レベルで明らかにすることを最終的な目標とする。そのため,遺伝志学知見の豊富なパンコムギとエギロプス属植物を実験材料に、in vivoにおけるRNA編集の実態の詳細な把握と、in vitroにおけるRNA編集系の再現の、いわゆるvivo/vitro両面からこの現象を究明すべく実験計画を立てた。しかしながら、前者に関しては後述するように一定の成果があがったものの、後者、特にRNA編集に関与する因子の探索については、時間的な制約から実験が大幅に遅れており、今後の課題として残っている。In vivoにおけるRNA編集の研究では、まずパンコムギからミトコンドリアを常法により単離してRNAをAGPC法により抽出した。次に幼植物から全RNAを同じ方法で抽出した。これらのRNAを鋳型として、ミトコンドリアのatpA-atp9、coxl両遺伝子領域を標的としてRT-PCRを行ったところ、いずれのRNA調製物からも期待されるcDNA増幅産物を得ることができた。このことは、比較的抽出が容易な、全RNAからミトコンドリアのRNA編集を解析する道が開けたことを意味しており、その後の実験系を確立する上で大きな意義があった。一方、このRT-PCRを主体とする分析手法では、RNA抽出物に僅かに混入するDNAが問題になること、しかもこれを完全に除くことが極めて困難なことが今回の研究によりわかった。従ってイントロンを含む遺伝子をRNA編集の分析対象とするのが望ましいと考え、計画時のatpA-atp9からcoxl遺伝子へ分析対象を変更した。また、非環境下での塩基配列決定法を改良し、SSCPではなく塩基配列によりRNA編集の頻度を決めることが可能となったので、この手法により、パンコムギ、細胞質置換コムギのcoxl遺伝子のRNA編集の正確さを比較した(進行中)。
社会システムと個人の相互連関作用に関する基礎理論の新構築

平成12年度から行われた当該研究は、前年度末の報告書にも書かれた通り、13年度、分析哲学方向の知見を中心に据えた認知意味論的方向への基礎理論としてまとめあげられた。今年度は主として論文作成(主に以下の3点:大阪大学大学院経済学研究科Discussion Paper/2002. 3)と学会・セミナーでの報告を行った。これらの成果は2001.12.7京大数理解析研での数理経済学会における発表の他、大阪大学・神戸大学のジョイントセミナー(2001.12,2002.3)慶応大学経済学部でのセミナー(2002.2.4)等で報告された。また、論文は、現在国際ジャーナルに投稿準備中である。この研究の最初の時点に置いて、社会と個人の問題を何らかの構造もしくは形式として理解しようといった思惑はそもそも全く存在しなかった。しかしながら、当初(平成11年の研究の着想段階)においては、自己組織化や自生的秩序といった概念、もしくは普遍性といった、いわば形式の形式化といったものによって何らかの突破口を求めていたことも事実であった。着想段階から考えるとほぼ一年半、最大の成果は、こういった初期の思惑の全てを無益なものとして退け得る哲学的準備を得た事である。これらはW.V.O.Quine,Saul A.Kripke,Hilary Putnumという分析哲学の現代的な流れの中にまさしく存在しており、最終的にはこの中でHilary Putnumが最後にとる「人間的な実在論」という立場から空虚に片付けられるべきものであった。こういったことは、今年度の大学院生、研究者を交えた勉強会、シンポジウム、公開されたWebサーバー上での討論、等を通じて培われ、また部分的に発表されて来たものである。この研究をさらに来年度に向けて進展させる上で、上記の基本的な哲学に加えて、人間の認知の多様な形式を可能性として認めながら、その中であえて到達することのあり得ない「本質的な不決定性」を浮き彫りにし、さらに合理性という形式で切り取られた「形骸」としての人間および社会と、その上で「行為」として動く人間および社会の必然的な違いを指し示す、「人間の認知に基づく社会モデル」がほぼ形を整えつつある。親しくする数名の研究者間ではいくつかの意見をもらっており、またすでにいくつかの重要な結論(上述の不決定性に関するもの)も得られている。来年度はこのモデルの完成と、そこから得られる結論のための論文作成に、重点が置かれる。
メキシコの電子産業における米国系契約製造企業の展開がメキシコ国内経済に与える影響

本研究(二年間)の二年目である今年度は、メキシコの電子産業の発展投稿の調査を行なうとともに、その基盤となる低賃金労働をより解明するための基礎調査も行なった。メキシコ電子産業の発展の直接原因である米国電子産業は、2001年の米国景気の減退を受けて・グアダラハラ市郊外の電子産業クラスターの状況への影響が懸念された。結果は、雇用はたしかに削減されたものの、輸出額は若干の減少にとどまった。この理由は、米国景気の減退は・需要減少を通じてのマイナスの効果と、米国からの更なる工場移転のプラスの効果があったためであった。また、コンピューター部門は減退したが、通信産業部門がそれを補ったためであった。現在、グアダラハラ市郊外の電子産業クラスターは、製造だけでなくソフトウェア生産や製品デザインに移行しようとしている。この成長過程を企業経営者たちの自発的な協力によって説明しようと研究成果をまとめているところである。メキシコが製造業の立地を多数受け入れることができたのは、これまでは相対的に労働費用の安い労働を提供することができたからであった。この低賃金労働の実態を解明するために、雇用と賃金の関係をメキシコについて調査するために、雇用調査からのマイクロサンプルを用いて、賃金と教育の関係を考察した。ここでは、教育の効果は米国とほぼ同様の規模で働いていることがわかった。また、メキシコに顕著な存在である先住民の不利があることもわかった。本研究(二年間)の一年目である今年度は、メキシコの電子産業の発展動向の調査を行なうとともに、同産業がメキシコに多く立地した原因であるメキシコの政治経済環境の基礎調査を行なった。メキシコ電子産業の発展の直接原因である米国電子産業は2000年においてこれまでの高成長を維持できておらず、米国内のハイテク産業のリストラクチュアリングをもたらしているが、メキシコでの生産にはそれほど影響を与えていない。その理由は、企業のリストラクチュアリングの方向性が高費用地域(アメリカ)から低費用地域(メキシコ)への生産移管にあるからである。これが現地調査の主要な発見であり、その他のデータの解析を鋭意進めているところである。メキシコが電子産業における多国籍企業による海外直接投資を受け入れ始めたのは、70年代からであるが、1994年の北米自由貿易協定を境に海外直接投資額は倍増した。また、1980年代90年代からのメキシコの構造調整政策・経済構造改革の定着も大いに投資環境の整備に資した。本研究の一環として、このような構造調整の迅速な進行を可能にした政治経済要因の分析を行なった。明らかになったのは、経済学を専攻しマクロ経済官庁(財務省、予算計画省、中央銀行)で経験を積むことによって同様の思考法を持った官僚達が、農業、社会発展、労働、通商産業の各分野で次官・大臣職に就任し、経済全体に関わる構造改革を実施したからであった。また、海外直接投資の政治経済学的な理論面からは、腐敗との関係が指摘されている。すなわち、腐敗の横行する経済では多国籍企業は国内市場向けを超えた生産立地を行いにくい。現在、この命題を約100ヶ国のクロス・セクション・データで検討しているところである。