hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊婦の抑うつをスクリーニングするツール開発

妊娠中の抑うつを予防するために、妊娠中に実施できるエクササイズを考案した。また、正常な妊娠経過で精神疾患の既往がない初産婦を対象者とし、エクササイズを週3回以上実施した者とエクササイズを週3回未満もしくは全実施しない者を酸化ストレス・GHQ28・自記式質問紙を用いて比較検討した。結果考案したエクササイズを週3回実施することは、酸化ストレスの亢進予防に繋がることが、生理学的指標から明らかとなった。「妊婦の不安」について概念分析を行った結果、妊婦の不安は命が誕生したことが根底となっていること、我が子に対する役割を再認識する中で、長期に渡る妊娠期間中、順調な妊娠経過が保証されてないことや、心身の変化に対する認識が影響している。夫や周囲からの心理的サポートが受けられなければ、長期間に渡る妊娠期間中、順調な経過が保証されていないことへの心配は増強するが、夫や周囲からの心理的サポートが受けられれば新たな役割の再認識が促進し、心身の変化によって生じている不安は緩和される。不安が緩和されることにより、安心感や情緒の安定が得られ、母性意識は促進される。そして妊娠や出産に対する理解が促進され、建設的な行動変容が起こる。妊婦の不安はこのようなプロセスを経て変化していくと考えられた。妊娠期の不安は、母親となる準備段階として必要不可欠なものであり、必ずしもすべての不安が心身症を示すものではない。しかし妊娠期間中の不安は、サポートが十分に得られないまま産褥期に移行すると、母親役割の獲得へとスムーズに移行できず、産後うつを発症する可能性が示され、妊娠中の不安と産後うつとの関連性が明らかとなった。「妊婦の不安」は、心理的サポート、社会環境、ハイリスク妊娠の先行要件と情緒の変容、母性意識の変化、建設的な行動、妊娠・出産に対する受容、妊娠継続などの帰結を含むプロセスによって変化していく概念であると定義した。研究目的である「妊娠中の抑うつに対するスクリーニングツールの開発・有用性を検証する」ために、今年度は、アンケート調査と血液と尿を試料とした酸化ストレス・抗酸化ストレス(PAO)測定を実施した。酸化ストレス・抗酸化ストレス(PAO)は、妊娠中期・後期に2回、自記式質問紙・GHQ28質問紙によるアンケート調査は妊娠中期に実施した。当初の計画として、対象者は、普段エクササイズを取り入れている妊婦とエクササイズを取り入れていない妊婦の比較をし、分析する予定であったが、今年度は普段エクササイズを取り入れている妊婦のみの調査となった。現在、普段エクササイズを取り入れていない妊婦を対象とした調査を進めるための調整をおこなっている段階である。次年度の研究計画に追加し、調査する予定である。今年度は、妊婦のために作られたエクササイズの一つである、マタニティビクスを習慣的に取り入れている妊婦を10名リクルートした。選定基準は、妊娠経過に問題がなく精神疾患の既往がない者とした。調査結果については、対象者の属性は、平均年齢35歳、マタニティビクスを開始した時期は、13週19週であった。GHQ28の結果は、身体的症状については、軽度1名・中度2名、不安と不眠については、軽度1名・中度5名、社会的活動障害については軽度5名であった。酸化ストレス結果は、尿中8ーOHdGについては、8割の者が妊娠中期から後期にかけての明らかな上昇はみられなかった。尿中イソプラスタンについては、全ての者が、妊娠中期から後期けての明らかな上昇はみられなかった。血中抗酸化ストレス(PAO)については、7割の者が妊娠中期よりも後期に上昇していることが明らかとなった。平成26年度は、妊娠中の抑うつ状態をスクリーニングするために考案したツールを用いて調査を実施した。調査は、首都圏内1施設の産科病院に通院する妊婦で、普段エクササイズを取り入れている者を研究対象者とし、妊娠中期・後期の2回実施した。また、考案したスクリーニングツールと測定用具の相関性を検証するために、GHQ28による質問紙調査・酸化ストレス測定をおこなった。本年度は、普段エクササイズを取り入れている妊婦に加え、普段エクササイズを取り入れていない妊婦を対照群とし、考案したツール・GHQ28による質問紙調査と酸化ストレス測定を妊娠中期・後期の2回実施した。しかしながら対照群は、妊娠中期・1回目の調査後に、エクササイズを開始する妊婦は非常に多く、研究対象者から除外するケースが多い状況であった。その理由として、調査を実施した施設には隣接したスタジオがあり、通院している全妊婦はエクササイズのクラスを受講することができる。エクササイズの受講は任意であるが、全妊婦に情報公開されているためであると考えられる。研究参加・ご協力については、研究対象者の自由意志を尊重する必要がある。従って、調査期間を延長し、継続して対照群の妊婦に対する調査を実施していくことが必要である。対照群については、妊娠中期にリクルートをおこない1回目の調査を実施しているが、2回目の調査までにエクササイズを開始するケースが多く、研究対象者から除外しなければならないことから、対照群の縦断調査期間の延長が必要となった。【目的】妊婦の酸化ストレスを調査する。さらに、妊娠中に実施できるエクササイズを考案し、妊娠中の運動と酸化ストレスの関連について生理学的指標を用いて検証する。【方法】対象者は正常な妊娠経過で、精神疾患の既往がない初産婦とし、妊娠中期・後期に縦断調査した。介入群は考案したエクササイズを実施した者14名、対照群は考案したエクササイズを実施しない者12名を比較検討した。

体内のストレス測定には、酸化ストレスを示す尿中8ーOHdGを用いた。調査にあたり、帝京大学板橋キャンパス利益相反管理委員会の承認を得た。【結果】介入群の属性は、平均年齢33歳、初産婦10名・経産婦4名、調査期間の体重増加は+1kg4.8kg、エクササイズ実施中に主体的運動強度「ややきつい」を示していた者は、初回6名・2回目11名であった。対照群の属性は平均年齢35才、初産婦10名・経産婦2名、調査期間の体重増加は+0.6+5kg、エクササイズ実施中に主体的運動強度「ややきつい」を示していた者は、初回0名・2回目5名であった。尿中8ーOhdGは、介入群においてのみ有意な減少がみられ、その効果は初産婦においてより顕著にみられた。【結論】考案したエクササイズを実施することは、酸化ストレス亢進の予防に繋がることが生理学的指標を用いて明らかとなった。今後は、研究対象者数を増やし、エクササイズ実施中の主体的運動強度「ややきつい」と酸化ストレスの関連性を検証することが今後の検討課題となった。妊娠中の抑うつを予防するために、妊娠中に実施できるエクササイズを考案した。また、正常な妊娠経過で精神疾患の既往がない初産婦を対象者とし、エクササイズを週3回以上実施した者とエクササイズを週3回未満もしくは全実施しない者を酸化ストレス・GHQ28・自記式質問紙を用いて比較検討した。結果考案したエクササイズを週3回実施することは、酸化ストレスの亢進予防に繋がることが、生理学的指標から明らかとなった。マタニティビクスを実施していない妊婦をリクルートするためのフィールド先との調整に時間を要しているため。対照群の縦断調査を継続する。生涯発達看護学文献検討の結果、妊婦の抑うつ状態を客観的指標と用いて評価するためには、酸化ストレスに加え、抗酸化ストレスの測定を調査することがより望ましいと考え、尿と血液を試料とした調査を実施することに計画を変更したが、血液を試料とする調査は、対象者への侵襲が大きくリクルートすることが困難であった。今年度の調査結果から、尿中の酸化ストレス測定結果は有用性があると判断できる。従って今後の調査では、尿を試料とした酸化ストレス測定を調査する。定義した概念枠組みをもとに、産後うつ病を発症している母親を対象とした自記式質問紙を考案することが不十分な段階である。対照群である普段エクササイズを取り入れていない妊婦を対象とした縦断調査を継続して実施する必要があるため。今後の調査では、習慣的にマタニティビクスを取り入れていない妊婦を対象とした調査を実施する必要があるため。酸化ストレス測定として、尿中8ーOHdG・尿中イソプラスタン、アンケート調査として自記式質問紙・GHQ28を実施する。今後の研究調査では、考案した自記式質問紙に加え、酸化ストレス測定と抗酸化ストレス測定を行う。研究計画立案時、酸化ストレス測定は、尿を試料とする予定であった。しかし文献検討を重ねた結果、酸化ストレスを測定する際は、尿のみならず血液も試料として測定することが重要であることがわかった。
過飽和気相中の前駆体物質に着目した，シリケイトダスト生成機構の再考

シリケイトダストは,Mg,Fe,Si,Oから成る四成分系であり,生成メカニズムの解明には多成分系の核生成過程を明らかにする必要がある.気相中で前駆体となる分子クラスターや,核生成過程における中間相のナノ粒子は,生成物とは異なる化学組成を取りうる.本年度はSi-O,およびAl-O二成分系の核生成過程を,さまざまな酸素分圧条件で赤外分光スペクトル“その場"測定し,生成物は透過型電子顕微鏡を用いて調べた.その結果,酸素に不足した過飽和蒸気中からは,20-200 nmの金属(Al, Si)の“頭"と最長1 μmほどの酸化物(SiO2, Al2O3)の“尾"から成る特異な形状のナノ粒子が生成することが明らかになった.一方,酸素が十分に供給されるような条件では50-100 nmの球形のナノ粒子が生成する.赤外スペクトルから核生成直後の粒子は結晶構造をもたないことが示唆され,酸素の不足した条件では非結晶相からの相分離を経て,特異な異方性をもつナノ結晶が生成したと考えられる.(AlO)n (n≦16)クラスターの量子化学計算を行ったところ,Alが農集した構造が現れた.この結果は,核生成直後に相分離が起こりうることを示している.酸素に乏しい過飽和蒸気中では,酸素に富む分子クラスターが核として働き,核生成後にAlを取り込みながら化学組成が変化し,相分離が起こる.VLS成長を経て,特異な異方性をもったナノ粒子が生じたと考えられる.本研究は,核生成過程に現れるナノ粒子の液相的な振る舞いが最終的なナノ粒子のサイズ,形,結晶構造を左右することを示唆している.特に系の化学量論比がバルク結晶と一致しない場合には決定的な影響があることを示した.当初の計画にはなかった量子科学計算を行うことができた.臨界核サイズ付近の分子クラスター構造や予測される赤外スペクトルを実験と比較するとことで,期待以上の知見が得られた.2成分系で得られた知見をもとに,Mg-Si-Oの三成分系,Feを加えた4成分系での均質核生成過程の実験を行う.シリケイトダストは,Mg,Fe,Si,Oから成る四成分系であり,生成メカニズムの解明には多成分系の核生成過程を明らかにする必要がある.気相中で前駆体となる分子クラスターや,核生成過程における中間相のナノ粒子は,生成物とは異なる化学組成を取りうる.本年度はSi-O,およびAl-O二成分系の核生成過程を,さまざまな酸素分圧条件で赤外分光スペクトル“その場"測定し,生成物は透過型電子顕微鏡を用いて調べた.その結果,酸素に不足した過飽和蒸気中からは,20-200 nmの金属(Al, Si)の“頭"と最長1 μmほどの酸化物(SiO2, Al2O3)の“尾"から成る特異な形状のナノ粒子が生成することが明らかになった.一方,酸素が十分に供給されるような条件では50-100 nmの球形のナノ粒子が生成する.赤外スペクトルから核生成直後の粒子は結晶構造をもたないことが示唆され,酸素の不足した条件では非結晶相からの相分離を経て,特異な異方性をもつナノ結晶が生成したと考えられる.(AlO)n (n≦16)クラスターの量子化学計算を行ったところ,Alが農集した構造が現れた.この結果は,核生成直後に相分離が起こりうることを示している.酸素に乏しい過飽和蒸気中では,酸素に富む分子クラスターが核として働き,核生成後にAlを取り込みながら化学組成が変化し,相分離が起こる.VLS成長を経て,特異な異方性をもったナノ粒子が生じたと考えられる.本研究は,核生成過程に現れるナノ粒子の液相的な振る舞いが最終的なナノ粒子のサイズ,形,結晶構造を左右することを示唆している.特に系の化学量論比がバルク結晶と一致しない場合には決定的な影響があることを示した.当初の計画にはなかった量子科学計算を行うことができた.臨界核サイズ付近の分子クラスター構造や予測される赤外スペクトルを実験と比較するとことで,期待以上の知見が得られた.2成分系で得られた知見をもとに,Mg-Si-Oの三成分系,Feを加えた4成分系での均質核生成過程の実験を行う.
二つの帝国と黒人教育：南アフリカにおける米国南部黒人学校の移植に関する社会史研究

本研究は、19世紀半ば以降の米国南部において黒人教育のモデルとされた元奴隷のための学校「ペン学校」の展開と、南アフリカへの「移植」の意味を、「帝国主義と教育」に関する研究課題として考察するものである。研究目的は、アメリカ合衆国の南部黒人教育が大西洋を横断する歴史的背景と教育実践の意味を、教育をとりまく複数のアクターの関係性に着目して検証することである。その際には、大英帝国が衰退し米国が帝国主義化し世界に台頭し始める20世紀前半という時代的状況を考慮しながら、2つの帝国主義の狭間で黒人教育が担った役割を検討する必要があった。米国内ならびに南アフリカにおいて、黒人教育のモデルとして参照されたペン学校を事例とした社会史研究という方法を用いた。研究の序盤では、ペン学校を支えた思想を当時の奴隷解放の立場をとる機関紙等の検証を行うと同時に、南アフリカ史、アフリカ諸国における教育史、人種・ジェンダーをめぐる帝国主義研究などの読み込みを行った。中盤では日本における資料調査として、国連大学図書館、外交史料館、一橋大学図書館書庫での史料調査に加え、東京の普連土学園やアフリカの教育関係の資料収集のためにジェトロ等を訪問し、この間捕獲した史資料のタイトルのデータ化をはかった。当該年度は研究の総括にあたり、2つの成果をあげることができた。一つ目は国際地域研究論集への投稿論文において、教養教育から実業教育への転換について教育思想・内容、言説、社会背景を明らかにした上で、南アフリカにおける米国黒人教育の意味を考察した。2つ目の成果は、12月に2日間にわたって行われた教育研究交流セミナー「〈教育と社会〉を研究するー多様性と移動の視点から」を開催した。セミナーを主催し、「米国南部黒人教育モデルの移動」に関する研究報告を行った。その後、当セミナーの報告書を発行し、その中でさらに論考を発表することができた。本研究の目的は、アメリカ合衆国(米国)発の黒人教育が、大西洋を横断し「移植」される歴史的背景と教育実践の意味を、国家、財団等の教育支援組織、教師や生徒・コミュニティ等の複数のアクターの関係性に着目して、明らかにすることである。具体的には、大英帝国が衰退し米国が帝国主義化し始める20世紀前半において、米国内ならびに南アフリカの特に農村部において黒人教育のモデルとして参照された「ペン学校」を事例とし、ポストコロニアルな視点を用いた社会史研究である。初年度は既存の層の厚いアフリカ研究、帝国主義研究、ポストコロニアル研究、ジェンダー・教育研究から多くを学ぶ必要があり、幅広い関連文献の捕獲、出張による資料調査、学会・研究会への出席、国内外からの研究者の招聘等を行った。次年度以降により具体的・実証的検証を行う際の、理論的な枠組みと人的ネットワークの構築をはかった。具体的には、大英帝国が衰退し米国が帝国主義化し始める20世紀前半において、米国内ならびに南アフリカの特に農村部において黒人教育のモデルとして参照された「ペン学校」を事例として、ポストコロニアルな視点を用いた社会史研究である。初年度は既存の層の厚いアフリカ研究、帝国主義研究、ポストコロニアル研究、ジェンダー・教育研究から多くを学ぶために、幅広い関連文献の捕獲、出張に資料調査、学会・研究会への出席、国内外からの研究者の招聘等を行い、理論的な枠組みと人的ネットワークの構築をはかった。なお、当該年度は育児休業等の取得により研究を中断した。本研究の目的は、アメリカ合衆国(米国)発の黒人教育が、大西洋を横断し「移植」される歴史的背景と教育実践の意味を、国家、財団等の教育支援組織、教師や生徒・コミュニィティ等の複数のアクターの関係性に着目して、明らかにすることである。初年度は既存の層の厚いアフリカ研究、帝国主義研究、ポストコロニアル研究、ジェンダー・教育研究から多くを学ぶために、幅広い関連文献の捕獲、出張、資料調査、学会・研究会への出席、国内外からの研究者の招聘等を行い、理論的な枠組みと人的ネットワークの構築をはかった。昨年度と当該年度は育児休業等の取得により研究を中断した。昨年度、当該年度は育児休業等の取得により研究を中断したため。具体的には、大英帝国が衰退し米国が本格的に帝国主義化する20世紀前半において、米国内ならびに南アフリカの特に農村部において黒人教育のモデルとして参照された「ペン学校」を事例として、ポストコロニアルな視点を用いた社会史研究である。初年度には、既存の層の厚いアフリカ研究、帝国主義研究、ポストコロニアル研究、ジェンダー・教育研究から多くを学ぶために、幅広い関連文献の収集、出張、資料調査、学会への出席、国内外からの研究者の招聘を行い、理論的な枠組みと人的ネットワークの構築をはかった。その後、26、27年度は育児休業等の取得により研究を中断し、28年度に復帰して研究を再開した。

研究再開後の当該年度には、初年度に収集した史資料の分析に加え、南アフリカ、帝国史、教育の比較・交流関係の先行研究やポストコロニアル研究の文献を入手し、内容の検討を行っている。また、一次資料調査として、外交史料館、一橋大学、普連土学園を訪れた。28年度において、南アフリカ、帝国史、教育の比較・交流関係の先行研究やポストコロニアル研究の文献を入手し、内容の検討に取りかかっている。また、一次資料調査として、外交史料館、一橋大学、普連土学園を訪れることができ、史料を収集することができただけではなく、専門家から貴重な情報を提供してもらうことができた。本研究の目的は、アメリカ合衆国(米国)発の黒人教育が、大西洋を横断し「移植」される歴史的背景と教育実践の意味を、国家、財団等の教育支援組織、教師や生徒・コミュニティ等の複数のアクターの関係性に着目して、明らかにすることである。具体的には、大英帝国が衰退し始め、米国が本格的に帝国主義化する20世紀前半において、米国内ならびに南アフリカの特に農村部において黒人教育のモデルとして参照された「ペン学校」を事例として、ポストコロニアル的な視点を用いた社会史研究を行っている。初年度には、既存の層の厚いアフリカ研究、帝国主義研究、ポストコロニアル研究、ジェンダー・人種・教育研究から多くを学ぶために、幅広い関連文献の収集、出張、資料調査、学会への出席、国内外からの研究者の招聘を行い、理論的な枠組みと人的ネットワークの構築をはかった。その後、26,27年度は育児休業等の取得により研究を中断し、28年度に復帰して研究を再開した。28、29年度には収集した史資料の分析に加え、教育の比較・交流関係の先行研究やポストコロニアル研究の文献を入手し、内容の検討を行った。また資料調査として、外交史料館、国連大学、一橋大学、普連土学園、ジェトロ(アジア経済研究所図書館)を訪れ、一部機関では複数の専門家による助言をいただいた。さらに29年度には、収集した資料のうち、新聞関係のタイトルのデータベース化をはかった。現在これらの史資料の読み込み、分析を行っている。29年度は本研究で収集した史料(特に新聞等)のタイトルのデータベース化を行い、資料調査のための出張、文献の読み込み等を行ったが、年度後半に家族(子ども2人)が同時に骨折して看護が必要になったことと、教職再課程認定において新たな科目担当者となり文科省提出のための書類作成に時間がかかったことから、この研究を次年度もう一年延長申請した。本研究は、19世紀半ば以降の米国南部において黒人教育のモデルとされた元奴隷のための学校「ペン学校」の展開と、南アフリカへの「移植」の意味を、「帝国主義と教育」に関する研究課題として考察するものである。研究目的は、アメリカ合衆国の南部黒人教育が大西洋を横断する歴史的背景と教育実践の意味を、教育をとりまく複数のアクターの関係性に着目して検証することである。その際には、大英帝国が衰退し米国が帝国主義化し世界に台頭し始める20世紀前半という時代的状況を考慮しながら、2つの帝国主義の狭間で黒人教育が担った役割を検討する必要があった。米国内ならびに南アフリカにおいて、黒人教育のモデルとして参照されたペン学校を事例とした社会史研究という方法を用いた。
免疫電子顕微鏡（凍結割断および３次元）を用いたシナプスとグリアの微細形態異常解析

前・後のシナプス膜上には神経伝達物質の開口放出装置/受容体/トランスポーターやイオンチャネルなどシナプス伝達の最前線の分子群が集積する一方、シナプス膜直下の細胞骨格ないし足場蛋白質もシナプス機能に不可欠である。例えば、興奮性シナプス後膜の脱分極に伴うアクチン重合は樹状突起棘(スパイン)容積を増加させ、シナプス伝達の長期増強(LTP)持続の支持基盤となる。シナプス膜直下の細胞骨格/足場の構成成分であるセプチン(SEPT1-14)は精神・神経疾患に密接に関連する重合性GTP結合蛋白質である。統合失調症に限っても、大規模GWASにおいてSEPT3が責任遺伝子候補とされ(Schizophrenia Working Group, Nature 2014)、死後脳プロテオームの大規模解析でも多数例でSEPT5、SEPT6、SEPT11の過剰蓄積が報告された(PenningtonらMol Psychiatry 2008)。本研究ではスパイン内に局在するSEPT3の欠損が空間認知・弁別機能障害をもたらすことを新たに見出した。原因として、回路レベルでは貫通線維ー海馬歯状回顆粒細胞(pp-GC)間グルタミン酸作動性シナプスの伝達障害を、シナプスレベルではSDS処理凍結割断レプリカ免疫標識電子顕微鏡法によってGluA1の欠乏を、連続切片像3D再構築(ssTEM)電子顕微鏡法ではスパイン内小胞体の貧弱化を認めた。引き続き関連データの取得を行い、研究を推進する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。発達障害や統合失調症の患者死後脳や精神疾患モデル動物において、興奮性シナプスにおける樹状突起棘(スパイン)の形態や容積の異常が多数報告されている。加えて、シナプス近傍の微細構造や、精神疾患との関連が深いシナプス分子(グルタミン酸やドーパミンの受容体・輸送体、足場蛋白質など)の数や分布も精神症状ないし行動異常と相関するマイクロエンドフェノタイプとしての有用性が期待される。これらの情報を必要十分な空間分解能で取得できるイメージング手法は免疫電子顕微鏡法に限られる。代表者らは、統合失調症や双極性障害患者脳で蓄積する複数のセプチン(シナプス膜およびグリア膜直下の足場蛋白質)の欠損がマウスの線条体/側坐核シナプスの微細形態と分子動態に及ぼす影響を探索し、軸索終末のドーパミン輸送体DATの減少が行動(薬理)学的異常をもたらすことを以前報告した(Neuron 2007)。そのfollowup studyの1つである本研究では、セプチン過剰発現マウスの系統的行動解析により、ピーク時の自発運動量が減弱し、社会的行動も軽度の異常を呈するという予想外の表現型を示した。パーキンソン病、統合失調症、双極性障害の患者死後脳で共通にセプチンの量的異常が見られることが国内外の複数のグループが報告してきたが、これが精神・神経疾患における行動異常の一因である可能性を示した(Molecular Brain 2013)。さらに、行動学的異常を呈する他のセプチン欠損マウスの海馬や線条体の微細形態と分子局在に関する定量的指標を3次元免疫電顕再構築(immuno-ssTEM)法で抽出するとともに、シナプス間隙シナプス膜近傍の重要分子の定量評価には連携研究者の専門とする凍結割断レプリカ標識(SDS-FRL)免疫電顕法を適用して解析を行い、興味深い結果を得た(投稿準備中)。行動、生化学、電気生理、など他のデータはほぼ予定通り取得しつつある。引き続き凍結割断レプリカ標識(SDS-FRL)免疫電顕法のデータを取得し、電気生理、行動、生化学など他のデータと併せて論文を投稿する。
ヒト多能性幹細胞由来肝細胞の分化誘導法確立と細胞移植における有用性の検討

ヒト間葉系幹細胞(hMSC)を、すでに報告されているin vitro分化誘導法により分化誘導したうえで、retrorsineにより肝障害を与えた免疫不全(X-SCID)ラットに経門脈的に移植した。移植細胞はラット肝臓組織に生着し、ヒトアルブミン発現およびCYP3A4活性を確認できた。また、一部の生着細胞にはPCNA発現を認め、増殖活性も確認できた。さらに、細胆管マーカーであるDPPIV発現を検証することでラット細胆管との連続性が確認できたことから移植細胞がラット肝の正常組織構築に参画していることを確認した。一方、腸間膜内肝細胞移植実験も行い、移植細胞による残存肝への組織保護効果を確認した。肝障害誘導免疫不全ラット(X-SCIDラット)へのヒト幹細胞(hMSC, hiPSC)由来肝細胞移植実験a)肝障害誘導ラット肝における、hMSC由来肝細胞の生着・増殖能および分化形態の解析肝細胞へ分化誘導したhMSC由来肝細胞を、免疫不全ラットであるX-SCIDラットに細胞移植した。まずはじめに、約3週齢のX-SCIDラットに対し細胞移植3日前にretrorsine腹注によって肝障害を惹起した。そして、分化誘導を終了したhMSC由来肝細胞を1個体あたり1.0×106個/PBS 1mlとなるように懸濁し、ラットの門脈に細胞移植を行った。移植後48週間後、細胞移植後のラット肝を摘出し、切片を作成し、human albuminに対する免疫染色を行ったところ、移植したラット肝内にhuman albumin陽性細胞を確認することができた。この結果から、移植したhMSC由来肝細胞の生着を確認することができた。これに加えて、増殖マーカーであるProliferating Cell Nuclear Antigen(PCNA)との2重免疫染色を行うことで、hMSC由来肝細胞の移植肝内での増殖能に関する解析を行った。前述のhumanalbumin陽性細胞のうち一部の細胞でPCNA陽性細胞を認めた。この結果より、生着したhMSC由来肝細胞の一部は、ラット肝内で増殖していることが確認できた。また、human albumin陽性細胞のうちごく一部にCYP3A4陽性細胞を認め、ごく一部の細胞では分化・成熟化していることも確認できた。しかし一方で、ラット血清中のヒトアルブミン値をELISA法にて測定を行ったが、検出することはできなかった。今後は、ヒト間葉系幹細胞由来肝細胞の生存率改善効果について検討を行っていく予定である。1.ヒト間葉系幹細胞(hMSC)の肝細胞への分化誘導a)培地・分化誘導因子の選択、投与量・投与期間の検討我々の先行研究やヒトiPS細胞(hiPSC)の肝細胞への分化誘導の際に使用した誘導法および他のグループのhMSC肝細胞分化誘導の先行論文に基づき、購入したhMSCを培養増殖した上で、分化・成熟誘導因子として各種増殖因子や細胞外基質を用いて約4週間程度かけて肝細胞へ分化および成熟化を誘導を行った。その結果、形態学的には繊維芽細胞様の細胞から肝細胞様の多角形の細胞へと変化した。肝細胞への分化を評価するために、経時的にmRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作製し、これらのcDNAを用いて、従来の組織学的解析に基づき同定されてきた未分化肝細胞マーカーや、成熟肝細胞マーカー、さらに中胚葉マーカーなどの各種マーカーに対するRT-PCRを行い、hMSCの肝細胞への分化成熟過程における遺伝子発現に対する解析を行ったところ、分化誘導2週間で、アルブミンの発現を認めた。最終的に誘導されたhMSCの遺伝子発現を、ヒト肝細胞癌株であるHepG2やヒト成熟肝細胞と比較したところ、HepG2のアルブミン発現度と比較すると十分ではないが、アルブミンの発現を認め、徐々に強くなっていることが確認できた。また、分化誘導を終了した細胞に対し、成熟肝細胞マーカーであるアルブミンの抗体を用いて免疫染色を行ったところ、アルブミン陽性であった。加えて、in vitroでの肝細胞機能の評価として、培養細胞のアルブミン合成能を評価するために、培地上清中のアルブミン濃度を測定したところ、分化誘導とともにアルブミン濃度の上昇を認めた。肝障害誘導免疫不全ラット(X-SCIDラット)へのヒト幹細胞(hMSC, hiPSC)由来肝細胞移植実験・致死性肝障害誘導ラットに対する、未分化hMSC、hMSC由来肝細胞およびヒトiPS細胞由来肝細胞の細胞移植による生存率改善効果および生着能・分化形態の比較検討前年度までにhMSC由来肝細胞をretrorsineにより肝障害を誘導した免疫不全ラット(X-SCIDラット)肝内に細胞移植し、移植細胞の生着および生着後の機能評価を行った。移植細胞は肝内においてhuman albuminを産生していたものの、生着細胞数が少なかったことから、ラット血清中にはhuman albuminを検出できていなかった。

本年度はretrorsine以外の肝障害誘導法の検討および移植部位の検討を行い、致死的肝障害モデルとして90%肝切除モデルを検証した。径門脈的大量細胞移植による血管閉塞・肝障害を来さないことを企図して、腸間膜内への細胞移植を検証した。無アルブミンラットへの移植においてラット血中にhuman albuminの検出を確認するとともに、90%肝切除モデルにおいて細胞移植による致死率改善が確認された。一方、腸間膜内のnichの問題(血流・細胞外マトリックス)から、移植細胞は腸間膜内で短時間でそのviabilityを低下させることも確認されたため、致死率改善のメカニズムを検証した。組織像やATP活性の検証において細胞移植群では致死的肝切除後の残存肝に対する明らかな細胞保護効果が認められた。移植細胞除去実験も施行し、移植細胞は腸間膜内移植後8-10時間までは肝細胞としての機能を発現し、致死的肝障害に対する機能補助に働いているものの、以後はサイトカイン分泌による切除後肝臓への保護効果が致死率改善に大きく関与していることを確認した。本結果は現在論文投稿中である。肝臓外科学ヒト間葉系幹細胞を肝細胞様細胞へと分化できたからである。ヒト間葉系幹細胞由来肝細胞の生存率改善効果について検討を行っていく予定である。実際にhMSC由来肝細胞移植が肝障害に対し治療効果があるのかを検討するために、救命実験を行う。また、同時にhMSCをより肝細胞に近い細胞に分化誘導したほうが治療効果が高いのかどうかを検証することが可能となる。まず、上記実験で用いた肝障害誘導を薬剤の投与量を変更することで、X-SCIDラットにおいて生存率4060%程度の致死性急性肝障害モデルを確立する。このモデルラットを使用し、hMSC由来肝細胞移植群、未分化hMSC移植群およびsham operation群の3群に分けて、上記実験と同様に1個体あたり1.0×107個の細胞をPBS 1mlに懸濁し(sham operation群ではPBSのみ)、経門脈的に細胞移植を行う。これらの3群間での生存曲線を描き、hMSC由来肝細胞移植群に関して、他群と比較し生存率に有意差を認めるかを検討する。また、それぞれの群で経時的に採血を行い、ラット血液中のalanine aminotransferase(ALT), albumin, human albumin, bilirubinの濃度を比較することで、肝障害に対する改善効果を評価する。ここで、生存率に有意差が出なかった場合は、肝障害の程度や期間の変更、投与する移植細胞量の変更し、再度実験を行う。hMSC由来肝細胞移植群で有意な生存率の改善を認めた場合は、その原因の解析を行う。はじめにそれぞれの群で生存ラットからの肝摘出を行い、これらの組織切片に免疫染色などによる解析を行い、未分化hMSC移植群やsham operation群と比較することで、hMSC由来肝細胞の生着・増殖能や分化形態を評価する。
コア2GlcNAc転移酵素遺伝子の転写調節機構の研究

ヒトプレB細胞表面にはシアリルルイス-X(sLe^X)糖鎖抗原が強発現し、細胞接着などに関与しているものと考えられている。プレB細胞表面sLe^X抗原構造は、糖脂質にもN-グリコシド型糖鎖にも載っておらず、O-グリコシド型糖鎖だけに発現する。しかもプレB細胞の場合、同じO-型糖鎖といっても、ほとんど唯一の特定糖蛋白質(分子量150kDa;gp150)上のO-型糖鎖末端に好んで発現し、表面sLe^X発現レベルは、コア2GlcNAc転移酵素(C2GnT)の律速調節を受けている。我々は、律速酵素C2GnTの転写調節機構の研究などを進め、次のことを明らかにした。1.このgp150は、Pasteurella haemolytica由来のO-sialoglycoproteinendopeptidase処理によって、抗sLe^Xモノクローナル抗体反応性が消失したことから、シアル酸を末端に持つO-型糖鎖に富んだシアロムチンタイプの糖蛋白質分子であることが示唆された。2.プレB細胞分化におけるC2GnTの転写調節に関わる因子として、Sp1 gene family、GATA、NF-IL6などの転写因子群、とりわけSp2とGATA3が関与していることが、ルシフェラーゼアッセイ・ゲルシフトアッセイなどにより示唆された。とりわけSp1 gene family及びGATA3が負の調節因子となっていることが判明した。3.抗sLe^Xモノクローナル抗体を結合させたプロテイン-Gを用いてプレB細胞株NALL-1膜画分からgp150を調製し、ペプチドフラグメントを精製してアミノ酸一次構造を解析したところ、あるシアロムチンタイプの糖蛋白質分子であることが判明した。さらにそのシアロムチンタイプの糖蛋白質をコードする遺伝子をアンチセンス方向にドライブして、プレB細胞sLe^X高発現株に発現させたところ、sLe^X抗原発現が有意にダウンレギュレーションし、E-セレクチンを介する細胞接着性が著しく低下した。
九州方言における音便現象とテ形現象の"棲み分け"に関する研究

本研究の研究成果報告書『方言研究の構成的アプローチの試み』は、次の3点の研究成果から構成されている。1.九州方言の形態音韻現象の記述2.構成的アプローチの考え方3.シミュレーション実験まず1.においては、九州方言の動詞テ形・タ形における形態音韻現象を司る様々なルール・条件・原理等をまとめている。これによって、従来のアイデアの骨子を示した。具体的には、コアルール・音節数条件・"海の道"仮説・"群"仮説・非テ形現象化・"棲み分け"等の考え方を提示している。次に2.においては、[1]で示した基本的なアイデアに対して生物学的な構成的アプローチを試みている。具体的には、様々な方言タイプを種と考え、原種・共生種.擬態種・亜種といったタイプを設定している。また、それらの種に感染するウイルスも仮定している。このような生物学的な類推によって、形態音韻現象を構成論的立場から再構築することが可能になっている。最終的に3.においては、[2]で構築された考え方をコンピュータ・プログラムによって実装していった。諸要素のパラメータを様々に設定してシミュレーション実験を繰り返すことによって、仮想的な形態音韻現象を作り出すことにほぼ成功している。さらに、形態音韻現象を構成する諸要素を顕在化させている。本年度は、フィールドワークの実施・資料整理とデータベース化・シミュレーション研究への準備という3項目に関する研究を行った。まず、フィールドワークに関しては、平成16年11月・平成17年1月に熊本市及びその周辺地域で実施した。これらの調査では、独自の調査票を開発し、利用した。調査内容としては、動詞テ形・タ形の形態音韻論に関する調査が主であった。今回の調査では、諸事情により十分なデータが得られなかった場合があり、今後事前準備等に細心の注意を払う必要がある。次に、資料整理とデータベース化については、今回の調査で得られたデータを電子化している。これまでの調査で得られたデータを電子化したデータベースに、同様のフォーマットで付け加える形となっている。フォーマット・全体的な整理に関する問題は依然残っているが、今後の課題である。最後に、シミュレーション研究への準備に関しては、方言データが伝播・変化していくプロセスをシミュレートできる基本的なプログラムを開発した。プログラミング言語としてはMicrosoft Visual Basic. NETを利用した。また、実装するに際して問題となる理論的な研究に関しても開始している。今後は、様々な言語的・社会的な変数をどのように実装していくかが最大の課題となる。本年度は、[1]フィールドワーク、[2]データベース化と分析、[3]シミュレーション研究、という3つの研究テーマを設けていた。まず[1]については、熊本県天草地域・鹿児島市・長崎県島原地域の調査を計4回(平成17年9月・12月・平成18年1月・3月)行った。1回につき34日間の調査を行っている。また、その後地域によっては通信調査も行った。調査内容は、動詞活用形の一部であるテ形(連用形)・タ形(完了形)・否定形(未然形)に関するものである。収集できたデータについては、MDに記録している。また、パソコン内にも音声データファイルとして保存している。次に[2]については、データを音声記号に転写し、データベース化を行っている。音声付データファイルについては、まだ体系的にデータベース化できる環境が整っていない。[3]については、シミュレーション・ソフトの試作段階である。方言データが伝播・変化していくプロセスをシミュレートできる基本的なプログラムを作成し、社会言語学における様々な問題を理論的に解決するための研究を進展させている。以上の研究の成果は、2本の学術論文として現れている。1本は、熊本県天草地域方言のテ形における形態音韻現象を記述したものである。もう1本は、現在までの記述的・理論的な研究成果の概要をまとめたものである。平成18年度の研究成果としては、次の3点が挙げられる。[1]九州方言の形態音韻現象の記述[2]九州方言の形態音韻現象の理論的研究[3]構成的アプローチの試験的構築

まず[1]においては、九州方言、特に長崎県方言を中心とした形態音韻現象の実地調査、及びその記述を行った。これらの記述の一部は学術論文として結実している。また、実地調査で収集したデータは、音声ファイル及び文字データベースとして蓄積している。次に[2]に関しては、[1]で記述した形態音韻現象を、従来の言語学(方言学)の観点からだけでなく、生物学的な観点を導入して理論化している。最後に[3]に関しては、[2]での理論をコンピュータに実装させている。ここでは、形態音韻現象を構成する多様な要素を数値化し、それを様々に変えることによって、形態音韻現象を「創発」させることのできるシミュレーション・プログラムを開発している。[2],[3]の研究成果については、研究成果報告書『方言研究の構成的アプローチの試み-九州方言の動詞テ形・タ形における形態音韻現象-』として結実している。
光ファイバ集積型アイソレータの高性能化の研究

本研究で検討したファイバ集積型光アイソレータは、薄型のアイソレータ・チップ(ルチルからなる2枚のくさび型偏光分離素子と、1枚の平板型偏光分離素子、およびファラデー回転素子で構成される)を、2本のTECファイバ(局所加熱によりコア径を拡大したファイバ)の間に挟み込んでいる。このアイソレータの特徴は、逆方向損失を、光ファイバと光ビームとの角度ずれによって生じる結合損失で与えることである。今回は、スポット直径36μmのTECファイバを使用しており、挿入損失、アイソレーション(逆方向損失)は、それぞれ0.6dB、35dBと推定される。V溝基板上に並べた2本のTECファイバアレイに溝を加工し、その中に作製したチップ(厚さ1200μm)を光学的な位置合せを全く行なわず挿入することで、2本のアイソレータアレイを構成した。作製したアイソレータの特性は、波長1.55μmから1,75μmまでの範囲で、逆方向損失30dB以上、挿入損失1.4dB以下であった。また波長1.555μmにおいて、ある特定の偏波状態では、挿入損失0.82dBとなり、集積化における過剰損失は0.19dBに抑えられた。この結果、ファイバ集積化構造の小型化・一括集積化・高生産性などの有用性が示された。さらにチップを2段構成にすること、逆方向損失特性を50dB以上に改善できることも確認した。
へテロ原子化合物の特性を利用した新規不安定化学種発生法

ヘテロ原子化合物の特徴を活かした不安定化学種の発生法について検討し、セレンの特徴を活かすことで(1)1,2,3-セレナジアゾールからのビニルラジカル、(2)芳香族ニトロ化合物からのナイトレン(ナイトレノイド)種の発生が可能であることを明らかとした。(1)1,2,3-セレナジアゾールからのビニルラジカル種発生スズラジカルのセレンに対する強い親和性に着目し、1,2,3-セレナジアゾールにスズラジカルを作用させたところ、1,2,3-セレナジアゾールからビニルラジカルが温和な条件下、効率良く発生できることを見い出した。このように発生させたビニルラジカルの有機合成反応への利用を目的とし、触媒量のスズラジカル共存下、1,2,3-セレナジアゾールとオレフィンを反応させるとジヒドロセレノフェンが収率良く得られ、この反応がジヒドロセレノフェンの新規合成法として利用できることを見い出した。(2)芳香族ニトロ化合物からのナイトレン(ナイトレノイド)種発生すでにセレン触媒在在下、芳香族ニトロ化合物と一酸化炭素、アルコールを反応させるとカルバミン酸エステルが得られることを見い出している。この反応ではナイトレン(ナイトレノイド)種が系中で生成しているものと考えられることから、生成したナイトレン(ナイトレノイド)種を分子内で捕捉することを考え、オルト位に炭素-炭素二重結合を持つo-ニトロスチレンと一酸化炭素の反応を触媒量のセレン存在下行った。その結果、ナイトレン(ナイトレノイド)種が分子内閉環したと考えられるインドール誘導体が収率良く得られ、本反応がインドールの合成法として、利用できることが明らかとなった。不安定化学種は、有機合成化学における有用な合成手法を与える反応種として多くの研究がなされている。しかし不安定化学種の発生法が極めて限定され、さらにその高い反応性のため反応の制御が困難である場合も多く、効率良く不安定化学種を有機合成に利用した例は比較的限られている。本研究では、ヘテロ原子化合物の特徴を巧みに活かすことにより、不安定化学種の効率的発生法の開発ならびに、発生させた不安定化学種をkey speciesとする新規合成反応の開拓を目的として検討した。その結果、三級アミン存在下、セレンを触媒とし、o-ニトロスチルベンと一酸化炭素の反応を行うと、工業的にも有用な化合物であるインドールが収率良く得られる事を見い出した。本反応は、セレン-一酸化炭素が反応することで系中で生成したセレン化カルボニルが還元剤となり、ニトロ基を還元しナイトレン(ナイトレノイド)種を与え、その後ナイトレンがo位に存在するsp2炭素一水素結合に挿入を起こすことでインドールを収率良く与えたものと考えられる。また、1,2,3-セレナジアゾールをα,β-不飽和カルボニル化合物共存下熱分解反応を行ったところ、1,2,3-セレナジアゾールのセレン-窒素結合のホモリテックな解裂、脱窒素反応を経て生成したビニルラジカル種がα,β-不飽和カルボニル化合物に付加することで生成したと考えられるジヒドロセレノフェンが収率良く得られたことも合わせて見い出した。この結果は、1,2,3-セレナジアゾールの熱分解反応が不安定化学種であるビニルラジカルの新規発生法として利用可能であることを示している。ヘテロ原子化合物の特徴を活かした不安定化学種の発生法について検討し、セレンの特徴を活かすことで(1)1,2,3-セレナジアゾールからのビニルラジカル(2)芳香族ニトロ化合物からのナイトレン(ナイトレノイド)種の発生が可能であることを明らかとした。(1)1,2,3-セレナジアゾールからのビニルラジカル種発生

スズラジカルのセレンに対する強い親和性に着目し、1,2,3-セレナジアゾールにスズラジカルを作用させたところ、1,2,3-セレナジアゾールからビニルラジカルが温和な条件下、効率良く発生できることを見い出した。このように発生させたビニルラジカルの有機合成反応への利用を目的とし、触媒量のスズラジカル共存下、1,2,3-セレナジアゾールとオレフィンを反応させるとジヒドロセレノフェンが収率良く得られ、この反応がジヒドロセレノフェンの新規合成法として利用できることが明らかとなった。(2)芳香族ニトロ化合物からのナイトレン(ナイトレノイド)種発生すでにセレン触媒存在下、芳香族ニトロ化合物と一酸化炭素、アルコールを反応させるとカルバミン酸エステルが得られることを見い出している。この反応ではナイトレン(ナイトレノイド)種が系中で生成しているものと考えられることから、生成したナイトレン(ナイトレノイド)種を分子内で捕捉することを考え、オルト位に炭素-炭素二重結合を持つO-ニトロスチレンと一酸化炭素の反応を触媒量のセレン存在下行った。その結果、ナイトレン(ナイトレノイド)種が分子内閉環したと考えられるインドール誘導体が収率良く得られ、本反応がインドールの合成法として、利用できることが明らかとなった。
テクノロジーを活用した算数・数学科カリキュラム開発の研究

最近,コンピュータやインターネットなどを利用した教育や情報が増加しており,このようにマルチメディアを活用する情報化社会において,いかに思考し,創造するかは大切である。例えば,40人近くの子どもが,朝早くから放課後まで,一斉授業の教室の中で詰め込まれている姿を見るたびに改善しなければならないと考えている。特に,分からない算数や数学の授業を受けて勉強するのは,ある意味では虐待ではなかろうか,と今回の教育課程審議会や学習指導要領の編集委員会などで,一部の人が話題にし,算数や数学の授業時間数や内容の削除を要求したことは,よく知られていることである。しかし,これまでの算数・数学の内容は,我が国独自の文化や経験を生かした貴重な遺産であるから,今後も継続する必要があり,また歴史的にも重要な内容であるから,学校文化として保存し,継承することは大切なことである。一方,この変化の激しい時代を,人間らしく,しかもよりよく生きていくためには,肉体的にも精神的にも健全であると共に,美しいものを見て感動する素直な心を持ちながら,他人への思いやりや周囲の人との調和や協調をする心を持つことも大切であろう。それが「生きる力」の源であり,こうした資質や能力を日々の算数・数学の授業で育成したいものである。「生きる力」は,紙や鉛筆だけの知識では不十分でコンピュータなどを活用し,日々の授業を工夫して指導するところに意義があり,我々の文化や文明を発展する環境をつくることが大切である。特に,これからの子ども達は,生きることの「実体」を持ちながら,しかも「さらに,よりよく生きる心」を具体的に体得するためには,マルチメディアを活用した情報化社会が必要・不可欠であることを,当研究では明らかにすることができた。カブリ幾何ソフトを活用できるコンピュータを用いて,グラフ処理ソフトの開発を前提に,これまでの幾何や代数,または関数ソフトとは異なる探究的・発見的な教材を開発して,発見的な指導体系を研究するためのカリキュラム開発研究を試みてきている.特に,最近のアメリカの研究を参考にしながら,筑波大学とフランスのグルノ-ブル大学との共同研究を生かしたカリキュラム開発研究をベースに,探究的・発見的なカリキュラムを開発し,実験授業を行っているところである.なお,現在,以下の手続きでもって研究を実施している.1.まず,テクノロジーを活用した算数・数学のカリキュラム開発に関する文献や教科書等の収集を行うとともに,アメリカ,イギリス,フランスと我が国の教科とを比較検討を行っているところである.2.特に,我々の研究の特質は,グルノ-ブル大学との共同研究にあり,現在も継続しているので,そのよさを生かしたカリキュラム開発研究を試みている.例えば,カブリ幾何を用いた算数・数学の比較研究する実践の重さがある.カリキュラム研究に特徴をおくところである.最近,コンピュータやインターネットなどを利用した教育や情報が増加しており,このようにマルチメディアを活用する情報化社会において,いかに思考し,創造するかは大切である。数学教育国際会議で日仏間の共同研究が開催され、継続して行われてきてから、本研究の成果は上がってきている。特に、3年前から数学教育の国際会議等を通じて、日仏の研究者が相互に研究成果・論文等の交換を行い相互理解を深めてきており、一昨年には、日本語バ-ジョンのテキストを作成し、実験と実用の段階に入り数学教育国際会議等で研究成果を報告してきている。特に、グルノ-ブル大学と筑波大学は、研究内容と方法から、これまでの実績があり、それを生かし、研究を推進してきており、一昨年の夏、筑波大学関係の研究者がスペインにでかけ、共同研究の成果を発表し、昨年はヘエルシンキの会議の前後で研究協議をパリで行い今後の研究の在り方にいて話し合いを行った。今後、各国の「カブリ・ジオメトリ」研究成果を参考にし、研究開発を推進し情報交換する。特に、新たな情報教育、特にインターネットのホーム・ページを活用して、各大学間の研究交流を促進し、新たな研究段階に進めることが期待できる。

本研究は、数学教育での図形を用いて問題解決過程において、子どもが獲得した発見と証明の方法を、子どもの推論過程から、認知と情意のバランス感覚の育成を進め、日仏間の子どもの認知的ギャップを明らかにしてきている。今後、更に、開発研究を進めるためコンピュータによる「カブリ・ジオメトリ」の日本語版改良を行い、学校教育への適用範囲を増大し、従来からあるCAI学習を超えた子供自ら学ぶ探究・発見型学習設計へと改善が進んできている。研究成果としては、一応、日仏間の共同研究の成果として著書として「Cabri-Geometry:自ら学ぶ図形の世界;先生・生徒・コンピュータが作る新しい授業」(能田伸彦/中山和彦編著,筑波出版会)を公刊するとともに、子どもや先生が操作可能なフロッピ-を開発し、多くの現場の先生方から、大いに歓迎され、教育の科学・技術・情報化への進展において、広く貢献してきている。最近、コンピュータやインターネットなどを利用した教育や情報が増加しており、このようにマルチメディアを活用する情報化社会において、いかに思考し、創造するかは大切である。例えば、40人近くの子どもが、朝早くから放課後まで、一斉授業の教室の中で詰め込まれている姿を見るたびに改善しなければならいと考えている。特に、分からない算数や数学の授業を受けて勉強するのは、ある意味では虐待ではなかろうか、と今回の教育課程審議会や学習指導要領の編集委員会などで、一部の人が話題にし、算数や数学の授業時間数や内容の削除を要求したことは、よく知られていることである。しかし、これまでの算数・数学の内容は、我が国独自の文化や経験を生かした貴重な遺産であるから、今後も継続する必要があり、また歴史的にも重要な内容であるから、学校文化として保存し、継承することは大切なことである。一方、この変化の激しい時代を、人間らしく、しかもよりよく生きていくためには、肉体的にも精神的にも健全であると共に、美しいものを見て感動する素直な心を持ちながら、他人への思いやりや周囲の人との調和や協調をする心を持つことも大切であろう。それが「生きる力」の源であり、こうした資質や能力を日々の算数・数学の授業で育成したいものである。「生きる力」は、紙や鉛筆だけの知識では不十分でコンピュータなどを活用し、日々の授業を工夫して指導するところに意義があり、我々の文化や文明を発展する環境をつくることが大切である。特に、これからの子ども達は、生きることの「実体」を持ちながら、しかも「さらに、よりよく生きる心」を具体的に体得するためには、マルチメディアを活用した情報化社会が必要・不可欠であることを、当研究では明らかにすることができた。
受容体型チロシンキナーゼのシグナルによる色素細胞の増殖・分化・がん化機構

受容体型チロシンキナーゼのリガンドからのparacrineによるシグナルとautocrineによるシグナルとの間に色素細胞の増殖・分化・ガン化に関する機能的な差異があるかどうかをin vivoで検証するため、HGFを環境側からparacrine的に供給するトランスジェニックマウスを作成した。このマウスでは、色素細胞の生存・増殖・分化が促進され、毛包囲外の皮膚に生涯色素細胞が定住し続けることが明らかになった。さらに、長期間の観察でも、メラノーマの発生頻度は野生型と有意な差はなかった。また、このマウスでは色素細胞がほとんど真皮に局在することが明らかになった。同じプロモーターを用いて皮膚に別の色素細胞増殖因子(SLF)を発現させた場合ほとんどの色素細胞が表皮に局在することを考えると、HGFは色素細胞が表皮へ移行するのに必要な分子の発現を抑制していると考えられる。われわれは、その分子の候補のひとつがE-カドヘリンであることを指摘した。新たに、HGFをautocrine的に供給するモデルとして、色素細胞前駆細胞から色素細胞特異的発現を誘導できるTRP-2遺伝子のプロモーターの下流にHGFを接続したDNAを用いてトランスジェニックマウスを作成した。樹立された7系統について経過を追っているが、少なくともへテロトランスジェニックマウスにはparacrineモデルでみられた色素細胞の増殖・分化の以上はみられなかった。
体内に於ける内毒素の動態-各態細胞による分解と修飾

1.大腸菌E112株に^3H-酢酸を取り込ませLPSの脂肪酸部分を特異的に^3H-標識したS型及びR型LPSを生合成し、これを分離精製した。又、サルモネラ菌(S.anatum A_1 epi 14株)に^3H-galactoseを取り込ませLPSの糖部分を標識したS型^3H-LPSを作成した。2.LPS調製に用いたのと同じ大腸菌のホルマリン処理菌体を用いて兎の抗血清を作成した。3.ヒト血漿より容度重層遠心法によってLDLを分離した。LDLに無水酢酸を作用させ、Acetyl-LDLを合成した。4.ウイスタ-系成熟雄ラット肝1ヶより12×10^7ケのクッパ-細胞を無菌的に単離し、無血清培養液中で最長2週間迄培養出来る系を確立した。5.単離後24時間培養したクッパ-細胞はS型R型いずれのLPSも取り込み、これらを脱Acyl化した。6.新鮮な牛血液から好中球を単離した。好中球はS型R型のLPSを取り込み脱Acyl化した。S型LPSの好中球への取り込みは兎抗LPS産生商抗血清が共存すると著るくし高まった。7.マウス腹腔マクロファ-ジのLPS取り込みはS型R型いずれのLPSの場合にもAcetyl-LDLが共存すると著明に高まった。8.LDLにもLPS取り込み増加作用はあったが、その作用はAcetyl-LDLの効果よりも少なかった。9.モルモット中耳腔内に^3H-サルモネラ菌体、菌体外膜、LPSを注入し、腔内の滲出細胞を経時的に放射能の動行を調べると共に滲出細胞をオ-トラジオグラフィ-で追跡した。10.この結果菌体注入後には初期に好中球が、つづいてマクロファ-ジが出現し、それらの細胞中には菌体が取り込まれていた。11.菌体外膜の場合には主としてマクロファ-ジに取り込まれた。12.^3H-LPSを注入した場合には好中球、つづいてマクロファ-ジが滲出して来るもののLPSは好中球にはほとんど取り込まれず、マクロファ-ジ中にもごく少量取り込まれていたのみであった。1.ウイスター系雄ラット(体重300g)から12×10^7ケのクッパー細胞を無菌的に単離し、無血清培地中で最長2週間培養出来る系を確立した。取り込み実験には単離後24時間以内の細胞を使用した。2.牛血液1lから4×10^9ケの好中球を単離した。3.大腸菌E112株を^3H-酢酸を添加した培養液中で培養した後菌体から^3H-LPS(R型、比放射活性1.29×10^4cpm/μg)を単離・精製した。サルモネラ菌(S.anatumA1epi14)を^3H-ガラクトース添加培養液中で培養し、菌体からH^3-LPS(S型、比放射活性3.2×10^6cpm/μg)を得た。4.兎をS型及びR型LPSで免疫し、免抗LPSIgGを作成した。