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ペプチド性薬物の超微量測定システムに関する研究

1.ペプチド性薬物の超微量測定を可能にするために,従来用いられているHPLC-過シュウ酸エステル化学発光検出法の高感度化を検討した.その結果,発光試薬溶媒である酢酸エチル-アセトニトリル系混合溶媒に,フタル酸エステル誘導体の一つであるフタル酸ジオクチルを最適量添加することにより,発光強度には影響をあたえずノイズのみを低下させることによってS/Nを上昇させることが可能となり過シュウ酸エステル化学発光検出法の高感度化を可能にした.2.生体由来のペプチドのHPLCによる分離分析にはトリフルオロ酢酸を含む酸性溶離液が汎用される.しかし過シュウ酸エステルを用いた化学発光反応は中性付近に最適なpHが存在する.そこで,ポストカラムで溶離液のpHを中和することにより反応コイル内の最適な発光を得るために,3方向流入型回転流型混合器を検出系に導入した.これにより酸性溶離液を用いても高感度にペプチド性薬物を検出可能な系を確立した.3.以上のようにして得られた最適条件を利用して,ブラジキニンをダンシルクロリドにより蛍光誘導体化した後HPLC-過シュウ酸エステル化学発光検出法で分離検出した.ブラジキニンの検出限界は5fmol/inj(S/N=2)であった.次に既知量のブラジキニンを血清10μlに添加しBond Elut-CNカラムを用い抽出し検量線を作成した結果,43430fmol/injの範囲で原点を通る直線となった(r=0.998),検出限界は11fmol/inj,抽出率は90.4%であり,この方法によりブラジキニン等のペプチド性薬物の超微量測定が可能であることが示された.1.ペプチド性薬物の超微量測定を可能にするために,従来用いられているHPLC-過シュウ酸エステル化学発光検出法の高感度化を検討した.その結果,発光試薬溶媒である酢酸エチル-アセトニトリル系混合溶媒に,フタル酸エステル誘導体の一つであるフタル酸ジオクチルを最適量添加することにより,発光強度には影響をあたえずノイズのみを低下させることによってS/Nを上昇させることが可能となり過シュウ酸エステル化学発光検出法の高感度化を可能にした.2.生体由来のペプチドのHPLCによる分離分析にはトリフルオロ酢酸を含む酸性溶離液が汎用される.しかし過シュウ酸エステルを用いた化学発光反応は中性付近に最適なpHが存在する.そこで,ポストカラムで溶離液のpHを中和することにより反応コイル内の最適な発光を得るために,3方向流入型回転流型混合器を検出系に導入した.これにより酸性溶離液を用いても高感度にペプチド性薬物を検出可能な系を確立した.3.以上のようにして得られた最適条件を利用して,ブラジキニンをダンシルクロリドにより蛍光誘導体化した後HPLC-過シュウ酸エステル化学発光検出法で分離検出した.ブラジキニンの検出限界は5fmol/inj(S/N=2)であった.次に既知量のブラジキニンを血清10μlに添加しBond Elut-CNカラムを用い抽出し検量線を作成した結果,43430fmol/injの範囲で原点を通る直線となった(r=0.998),検出限界は11fmol/inj,抽出率は90.4%であり,この方法によりブラジキニン等のペプチド性薬物の超微量測定が可能であることが示された.
特別な支援を必要とする児童・生徒が楽しめるダイナミックな毛筆学習の実践

特別な支援を必要とする子どもたちに対して、どのような支援を行えば意欲的に毛筆書写を行えば良いかを研究の目的とした。Y市で特別支援教育の必要な子どもを対象にした書道教室を年間9回開催した。毛筆書写は3年生からであるが、技術的なことを身につけることよりも楽しく書くことを目標にして1年生からも対象にして募集したところ、15名が集まった。1・2年生の初めて筆を持つ子どもたちは、慣れるまでに時間が掛かった。そこで、手順が分からない子どもに対しては写真カードで手順を示した。さらに、今日の学習活動がすぐに分かるように学習の流れを模造紙に示し視覚支援を行った。写真カードや模造紙を使うと、次第に見通しを持つことができ自ら活動できるようになった。題材は、字形にとらわれないように象形文字を中心とした。9・10月には全紙1/2の大きな紙にダイナミックに書くことに挑戦した。ほとんどの子どもたちは初めての体験で驚いていたが、書き上げた後自分の作品を見る顔は、満足感が溢れていた。できあがった作品が大きいと、迫力がありより充実感を得ることができる。作品はY市の文化祭に出品し、保護者の方や地域の方々にも見て頂いた。その後、一人の保護者は父親の経営する会社の事務所に飾り、来客者にも見て頂いてということだった。来客者はその迫力に驚いていると喜んで話しておられた。毎回子どもが書いた作品は、デジタルカメラで縮小し写真を額に入れたり、パネルに加工したりしたりして、机の上や壁に飾れるようにした。形のこだわるよりも子どもたちが、楽しいと感じる題材を選ぶことが大切である。さらに作品を掲示することにより、家族にも見て貰うことができ、次もがんばってみようという意欲につながった。
近赤外分光法による冷凍食材の品質指紋検査法に関する研究

冷凍食材の個体管理を目的として、食材成分の違いに由来する反射スペクトルの変化に着目した。魚介類を中心とするミンチ冷凍品、および調味料(塩、糖、香辛料)に関する拡散反射分光特性を、近赤外検出器を装備するフーリエ変換赤外分光光度計により調査した結果、個体管理に有用な調味料として糖分が有効であることが分かった。また、供試した香辛料9種の中では、シナモンシュガーの分光特性が他のものよりもきわだって異なる特性を示し、個体管理用マーカーの材料候補となり得ることが分かった。魚介類および肉類を原料とする冷凍ハンバーグパテについて、その表面にハロゲン光を照射した際の反射分光特性を、フーリエ変換赤外分光光度計の近赤外領域を利用して計測し、近赤外分光特性曲線における、それぞれの冷凍ハンバーグパテ表面の固有情報の分析を行った。また、食用のステルス管理コードとなる、近赤外用チェックポインター(Edible Checking Pointer=ECP)の候補物質として、糖、食塩、香辛料およびハンバーグパテ材料の魚介類および肉類とは異なる食品の抽出物を取り上げ、それらの近赤外分光特性を調査した。機器の測定域15,000(1/cm)2,200(1/cm)のうち、分析領域(実効波長)を10,000(1/cm)4,000(1/cm)に設定して牛肉ミンチおよび豚肉ミンチ、魚肉ミンチの冷凍サンプル表面の反射分光特性を測定した結果、肉類のミンチでは脂質含量によるものと推定される粗ピークが検出された他、魚肉ミンチでは、表皮を含んだ冷凍サンプル間で近赤外分光特性に差が見られた。ただし、測定ではフーリエ変換赤外分光光度計に反射分光アタッチメントを取り付けて行う必要があったため、光源からサンプル表面を経由して分光検出器に光が到達するまでの光路長が長くなった。このため反射光が非常に弱くなり測定した原曲線のS/N比が悪く、信号積算処理およびスムージング処理による分光特性曲線の安定化後も、固有ピーク検出のための一次・二次微分値に大きな変動が認められ、粗ピークによる傾向分析にとどまり、検出感度もしくは光源の増強が課題となった。そこで年度末にInGaAs型高感度近赤外検出器を導入し測定精度の向上を図り、継続分析中である。初年度において、測定機器の検出感度の問題で粗ピークによる傾向分析にとどまっていた、表面分析について、新たに準備したInGaAs検出器により、測定感度を上げて計測を行った。供試材料には、冷凍ハンバーグを用いた。まず始めに、測定中の氷解による水分が反射スペクトルに与える影響について検討した。常温解凍開始から1時間経過後までの反射スペクトルの変化を10分ごとに計測し、二次微分分析の結果、冷凍ハンバーグ表面の反射スペクトル曲線中で、氷解水分の増加に伴い特徴的に検出されるピークとバレーを特定することができた。これにより、温度変化によらない冷凍ハンバーグ表面の固有スペクトル範囲を決めることが可能となる。また、食品の一般成分として用いられ、安全性の高い、食用試薬をECP (Edible Check Pointer)の材料として冷凍ハンバーグ表面に添加し、冷凍ハンバーグ単体、ECP添加冷凍ハンバーグそれぞれの反射分光特性を分析したところ、ECPとしての5つの識別波長を得ることができた。これらの識別波長を利用することで、冷凍ハンバーグの表面と、ECPのある箇所との識別を反射スペクトルから推定することが可能となる。糖質2種についても同様に計測を行った結果、反射率はいずれも低かったが、それぞれ3点の固有識別波長を得た。測定の過程で、ECPの粒度による反射スペクトルへの影響が課題となった。現在測定に用いている反射分光装置の場合、Ca.10mm径の反射範囲の平均であるためECPを直径10mm以上に設定している。この結果を受け、現在、10mm未満のECPを試作し、顕微分光法を利用した計測を行い継続分析中である。工業製品とは異なり、食品の表面は不均一で、場所によって成分は異なる。逆に言えば、食品表面は、その場所ごとに異なる成分由来の特徴を持っており、食品表面の特定点での経時的に変化しない特徴をポイント・スキャンすることで、同じ種類の食品の個体を区別することが可能となる。また、表面の成分にばらつきがなく、特徴を見いだせない場合も、食品の表面とは成分が異なる物質を、意図的に付加することでも同じ原理で個体を区別することができる。本年度は、調味食品を用いたECP(Edible Checking Pointer、食用チェックポインター)を作成し、これらの調味食品の光学的な特徴を明らかにするために、近赤外域での反射分光域での拡散反射スペクトルを測定した。同時に、これらのECPを冷凍食品に付着させて同様のスペクトルを取得し、両者のスペクトル上の共通点から、冷凍食品に付着させた場合にも、反射分光スペクトルで見いだすことのできる、調味食品によるECPの特徴を明らかにした。

また、調味食品によるECPのこうした特徴が、冷凍食品の解凍によってどの程度消失する影響を受けるかについて調査した。その結果、調味食品の種類によっては、付着させる冷凍食品の大きなスペクトルピークにより、その特徴が埋もれて判別できない場合もあったが、食味に若干変化を生じる可能性もあるが、付着量を増やすことにより光学的な特徴を強調させて利用できることが分かった。また、調味食品の一部で、解凍によるスペクトルの変化が、ECPの特徴域と重なる場合もあったが、一方で区別し易い調味食品も存在することが分かった。初年度の計測で問題となった装置上の制限が解決したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画にもとづき、新たなECP候補材料に対する反射分光スペクトルを取得・分析し、それぞれの固有識別波長を特定すると共に、ECPの小型化・小領域化を図り、顕微分光法の利用によって精度の良い分析手法を開発する。
食品の三次機能の解析

食品の三次機能、すなわち栄養として以外の生体調節機能を、(1)免疫調節機能,(2)アレルギー調節機能,(3)神経調節機能,(4)代謝調節機能,などの各方面より追究した。ことに本年度は第3年度にあたるので、部分的であるにせよ、一応の結論が得られるように計画した。2回の研究連絡会議と公開シンポジウムに参加することによって、本グループの研究が、食品について新しい見解をひき出す重要ないとぐちを示していることが明らかとなった。免疫調節機能については、多田、上野川らはβラクトグロブリン,αラクトアルブミン,βカゼインなどに対する動物の免疫応答性をもとに、食品抗原の中に異なったタイプのT細胞、B細胞を選択的に刺激する部分構造が含まれること、その反応性は単一ないし数個の遺伝子で決定されていることなどを証明した。白井は、食物脂質の自己免疫発生に対する増強効果を、大沢は食物中に含まれる植物性レクチンの構造と機能を解明した。岡は食品アレルゲンの特異的構造の決定を、宇井は食品中のアレルゲン物質と抗アレルゲン物質の肥満細胞への影響を、富岡は食物アレルギーのIgE自己抗体を解明した。神経調節能力を持つような食品由来のオピオイドアンタゴニストを中心にして、千葉らは新しい食品機能を総合的に解析した。魚油の代謝調節(五十嵐)や、食物繊維の役割、青果物中の機能性酵素(中川)らの研究も新局面を開いた。いずれ研究も未完成であるが、これをもとにして、食物の新しい生体調節機能が次々に解明されて、アレルギーや自己免疫の抑制、精神神経系の調節、代謝調節などにより積極的に介入してゆくことができることが望まれる。
被災地難病患者のための統合医療生活支援システムの構築に関する研究

東日本大震災の被災地における難病患者の地域生活支援について統合医療の観点から検討し、在宅難病患者のQOLを高めるための地域ケアシステムについて検討した。その結果、家庭医と専門医療機関、補完代替医療も含めた一体的な支援の拡充、総合的なマネジメント拠点の整備、支援者間の“顔が見える"信頼関係の構築が、難病患者の個別性や多様性に対応できる極め細やかな地域ケアシステムを駆動させていくと示唆された。本研究では、被災地の在宅難病患者を対象として統合医療による地域生活支援のプログラムを作成し、在宅難病患者のQOLを高めるための地域ケアシステムについて検討すること、および難病患者・家族、統合医療の担い手となる医師、保健福祉職、看護職、心理職、行政職等の支援者からなる協働のプロセスについて検討することを目的としている。平成25年度は準備段階として、在宅難病患者支援および関連施策の現状と課題についての情報収集、統合医療に関する情報収集、文献調査・検討を実施した。その結果、在宅難病患者・家族の個別のニーズに対応した支援を総合的に提供するシステムの構築、難病患者の社会参加のための支援、難病患者・家族を支援する保健・医療・福祉専門職の連携と情報共有が喫緊の課題であることが整理された。また、統合医療については、補完・代替医療を担う各療法の確立、統合医療の普及啓発と継続的な展開に関するものが中心となっており、難病患者の生活上のニーズへの対応策が急務であることが示唆された。実際に地域で行われている統合医療は多様であり、難病患者を地域で生活する生活者としてとらえた上での全人的な統合医療の提供が望まれる。また、被災市町村単位では少数であるがゆえに支援の手が届きにくい在宅難病患者への対策を広域的に推進していく必要性が高い。次年度以降は、多くの難病の中から地域生活支援の必要性、効果予測が高い疾患を選定し、統合医療を構成する補完・代替療法の選定、地域生活支援プログラムについて、統合医療の担い手となる保健・医療・福祉専門職等協働のメンバー間で検討を進める予定である。本研究では、被災地の難病患者を対象として統合医療の立場から地域生活支援のプログラムを作成し、在宅難病患者のQOLを高めるための地域ケアシステムについて検討すること、難病患者、家族、保健医療福祉等の支援者からなる協働のプロセスについて検討することを目的としている。昨年度は、在宅難病患者支援および関連施策の現状と課題等について情報収集、文献調査・検討を実施し、在宅難病患者・家族の個別ニーズに対応した支援を総合的に提供するシステムの構築、難病患者の社会参加、支援者間の情報共有、連携が重要な課題であると整理された。これをふまえ、平成26年度は、在宅難病患者の地域生活支援システムの検討のため、在宅難病患者支援に関連する情報収集、文献調査・検討を継続するとともに、昨年度実施できなかった海外における先進事例の調査・検討を行った。また、保健医療福祉専門職および行政の支援者が参加する研究会を実施し、支援のための協働の基盤形成に着手したほか、在宅難病患者支援の地域ケアシステムのあるべき姿について検討を重ねた。次年度も継続実施し、被災地における在宅難病患者のための地域生活支援システムやプログラムの検討、支援者間の協働の促進を進める予定である。本研究は、平成25年度を研究初年度とし、東日本大震災の被災地における難病患者の地域生活支援について統合医療の観点から検討し、在宅難病患者のQOLを高めるための地域ケアシステムのあり方について探ることを目的とした。平成25年度は、在宅難病患者支援および関連施策の現状と課題等について情報収集、文献調査・検討を実施し、平成26年度は、在宅難病患者の地域生活支援システムの検討のため、文献調査・検討に加えて、海外先進事例の調査・検討を実施した。難病患者等在宅の障害者の支援、統合医療による地域生活支援の先進事例としてフィンランド国を訪問し、私設の複合サービス施設、統合医療を用いたケアハウスを視察した他、自治体の健康福祉部門のサービス担当者やフィンランド国立健康福祉研究所の研究者らとミーティングを行い、公的機関の立場から在宅難病患者等障害者の支援の現状と課題について情報収集した。また、保健医療福祉専門職および行政の支援者が参加する研究会を実施し、支援のための協働の基盤形成に着手し、在宅難病患者支援の地域ケアシステムのあるべき姿について検討を重ねた。平成27年度は、筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者におけるコミュニケーションの問題と、在宅難病患者の就労困難性についてテーマを絞り、検討を重ねた。コミュニケーションの検討からは、在宅生活を営む難病患者が社会の一員としての存在意義を見出せるような支援のあり方を重視すること、就労困難性の検討からは、合理的配慮に基づく就労支援の重要性とケアマネジメントの視点に立った体系的な支援、企業との協働による就労支援システムの構築が課題であることが見出された。また、自治体が主催する難病患者の地域生活支援システム検討のための協議会に分担研究者が参画し、地域生活支援における課題の整理、支援者間のネットワーク形成等、協働の基盤形成に資する活動を実施した。本研究では、東日本大震災の被災地における在宅難病患者の地域生活支援について、統合医療の観点から検討し、在宅難病患者のQOLを高めるための地域ケアシステムのあり方について探ることを目的としている。平成27年度は、平成26年度に引き続き、在宅難病患者の地域生活支援システムの検討のために、在宅難病患者の支援に関する情報収集、文献調査・検討を継続した。とくに、筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者におけるコミュニケーションの問題と、在宅難病患者の就労困難性についてテーマを絞り、検討を重ねた。

コミュニケーションの検討からは、在宅生活を営む難病患者が社会の一員としての存在意義を見出せるような支援のあり方を重視すること、就労困難性の検討からは、合理的配慮に基づく就労支援の重要性とケアマネジメントの視点に立った体系的な支援、企業との協働による就労支援システムの構築が課題であることが見出された。また、自治体が主催する難病患者の地域生活支援システム検討のための協議会に分担研究者が参画し、地域生活支援における課題の整理、支援者間のネットワーク形成等協働の基盤形成に資する活動を実施し、初年度の遅れを取り戻しつつある。本研究は、平成25年度を研究初年度とし、東日本大震災の被災地における難病患者の地域生活支援について統合医療の観点から検討し、在宅難病患者のQOLを高めるための地域ケアシステムのあり方について探ることを目的とした。平成25年度は、在宅難病患者支援および関連施策の現状と課題等について情報収集、文献調査・検討、平成26年度は、在宅難病患者の地域生活支援システムの検討のため、海外における先進事例の調査・検討を実施した。平成27年度は、平成26年度に引き続き、在宅難病患者の地域生活支援システムの検討のために、在宅難病患者の支援に関する情報収集、文献調査・検討を継続した。とくに、筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者におけるコミュニケーションの問題と、在宅難病患者の就労困難性についてテーマを絞り、検討を重ねた。また、自治体が主催する難病患者の地域生活支援システム検討のための協議会に分担研究者が参画し、地域生活支援における課題の整理、支援者間のネットワーク形成等、協働の基盤形成に資する活動を実施した。平成28年度は研究最終年度であったが、研究代表者、分担研究者とも異動となり研究体制を十分に整えることができなかったため、これまでの研究成果を学会発表するに留まった。平成27年度は、在宅難病患者の地域生活支援システムの検討のために、在宅難病患者の支援に関する情報収集、文献調査・検討を継続した。
素性継承システムのパラメータ化に基づくV2現象の共時的・通時的研究

本研究では、いわゆる「V2現象」に関する共時的・通時的研究を通して、Miyagawa (2010)により提唱された素性継承システムのパラメータ化の妥当性を立証することを試みた。具体的には、V2語順が焦点卓越言語タイプの統語システムの下で理論的に許容されることになる非主語要素のTP指定部へのA移動とV-to-T移動の適用を介して派生されるとする新たな分析を提案した。そして、英語では後期中英語期から初期近代英語期にかけて、いずれの移動も消失したという言語事実に基づき、英語の統語構造が当該時期に焦点卓越言語から現在の主語卓越言語にパラメータ変化を起こしたということを明らかにした。平成27年度は、英語におけるV2現象の史的変化に関する考察を進め、素性継承システムのパラメータ化の枠組みの下で同一言語内の通時的変化を捉える可能性について探った。具体的には、LIC語順(Location(PP)-V-Subject(NP))に焦点を当て、それが使用されている文脈や生起可能な動詞のタイプについて、初期中英語期の文献(Canterbury Tales・Mandeville's Travels等)を調査した。現代英語では特殊構文として位置付けられているLICであるが、V2現象が許されていた初期中英語期には、現在のLICと比べて幅広い文脈で使用され、様々なタイプの動詞と生起していたことが観察され、当該構文の特殊構文としての機能は当時まだ確立されていなかったことが明らかとなった。そして、その特殊構文化は、後期中英語期に英語の統語システムが焦点卓越型から主語卓越型へパラメータ変化したことにより、V2現象の衰退とともに生じたという分析を提示した。また、主語卓越言語と焦点卓越言語という言語区分で自然言語の普遍性と多様性を捉えた場合の理論的含意についても考察し、当該パラメータが、Tの有するEPP素性の満たし方に加え、Minimalityの計算システムや(strong) Phaseの形成システムに関しても、両言語タイプ間にパラメータ的相違をもたらすことを明らかにした。これに従えば、現代日本語をはじめとする焦点卓越言語では、非主語要素の主語要素を越えてのA移動や定形節境界を越えての長距離A移動等、主語卓越言語では決して許されることのないタイプのA移動の存在が予測されることになる。この予測に関して、日本語の長距離スクランブリングが示す「A移動」特性の存在を明らかにした上で、当該枠組みの下、それらの事実に対して原理的な説明を与えた。本研究の目的は、Miyagawa(2010)において提案されている素性継承システムのパラメータ化の枠組みの下、V2現象に関する同一言語内の通時的変化と言語間の共時的多様性を統一的に捉えることで、当該パラメータの妥当性を多角的に立証することである。この最終目標の達成に向け、平成27年度は、英語におけるV2現象の史的変化に関する詳細な検討を行った。そして、後期中英語期におけるV2現象の衰退は、英語の統語システムが焦点卓越型から主語卓越型へパラメータ変化したのに伴い生じたことを明らかにした。また、V2現象以外のいくつかの通時的変化に関しても、当該パラメータ値の変化の帰結として捉えられる可能性を提示した。さらに、これと並行して、当該パラメータによりもたらされる理論的含意についても検討を行った。これまで指摘されてきたことに加え、ミニマリスト・プログラムの中で中核的な役割を担うMinimalityの計算システムや(strong) Phaseの形成システムに関しても、両言語タイプ間にパラメータ的相違がもたらされることを明らかにし、現代日本語が示すスクランブリングの特異性の一端に対して説明を与えることができた。スクランブリングを許す現代日本語とV2現象を示す古・初期中英語がともに焦点卓越言語であることを考えれば、この進展も、本研究の最終目標の達成に向けて大きなステップになるといえる。平成28年度は、平成27年度に引き続き、英語におけるV2現象の史的変化に関する考察をさらに進め、素性継承システムのパラメータ化の枠組みの下で同一言語内の通時的変化を捉える可能性について検証を行った。具体的には、英語史におけるV2現象とV-to-T移動の消失時期のずれに着目し、英語の統語構造は後期中英語期から初期近代英語期にかけて焦点卓越型から主語卓越型に段階的にパラメータ変化を起こしたと分析した。そして、その変化の過渡期には両タイプの特性が組み合わさった「ハイブリッド型」の統語構造を有していたという可能性を提示し、その妥当性を立証した(日本英語学会第34回大会において大会優秀発表賞(佳作)を受賞)。また、主語卓越言語と焦点卓越言語という言語区分で自然言語の普遍性と多様性を捉えた場合の理論的含意についても考察し、定形節のフェイズ性に関する日英語の違いが本分析によりもたらされることを明らかにした。そして、これまでの研究で明らかとなっていた日本語におけるA移動タイプの長距離スクランブリングの存在に対して、より原理的な説明を与えた。さらに、本研究課題により得られた英語における統語構造の通時的変化に関する知見をもとに、日本語の通時的変化を対象とした対照研究にも着手した。日本語における「係り結び」現象の消失を手掛かりに、日本語でも英語の場合と同様に、(強い)焦点卓越型から統語構造が変化してきているという分析を提示し、焦点卓越型から主語卓越型へのパラメータ変化という方向性が自然言語に共通してみられる普遍的なものであるという可能性を明らかにした。

本研究の目的は、Miyagawa(2010)において提案されている素性継承システムのパラメータ化の枠組みの下、V2現象に関する同一言語内の通時的変化と言語間の共時的多様性を統一的に捉えることで、当該パラメータの妥当性を多角的に立証することである。この最終目標に向け、平成27年度と28年度の2年間をかけて、英語におけるV2現象の史的変化に関する詳細な検証を行った。具体的には、V-to-T移動や他動詞虚辞構文といった他の統語現象との関係や屈折接辞衰退との関係についても明らかにしながら、英語の統語構造が焦点卓越型から主語卓越型へ段階的にパラメータ変化を起こしたという可能性を提示した。なお、本研究の成果については、日本英語学会第34回大会において口頭発表を行い、大会優秀発表賞(佳作)を受賞している。また、本枠組みの理論的含意として、焦点卓越言語である現代日本語では定形節が必ずしもフェイズ性を有していないということを明らかにし、これまでの研究により明らかとなっていた日本語におけるA移動タイプの長距離スクランブリングの存在に対して、より原理的な説明を与えることができた。スクランブリングを許す現代日本語が、V2現象を示す古・初期中英語と同様に焦点卓越言語であるということを考慮すると、この点における進展についても、本研究の最終目標の達成に向けて大きなステップになると考えられる。平成29年度は、前年度実施した日本語における統語構造の通時的変化に関する研究から得られた知見をもとに、英語における統語構造の通時的変化に関して、その変化過程を精緻化することを試みた。具体的には、平成27年度に実施した研究において、英語の統語構造が後期中英語期に焦点卓越型から現在の主語卓越型へパラメータ変化したことをすでに明らかにしているが、当該年度はそのパラメータ変化以前の古英語と初期中英語に注目した。そして、日本語の統語構造における通時的変化と同様に、英語の統語構造も後期古英語期に「強い」焦点卓越型から「弱い」焦点卓越型にパラメータ変化を起こしたという仮説を提示し、この仮説の下、英語におけるThere構文の段階的発達が適切に捉えられることを示した。また、焦点卓越言語から主語卓越言語への言語タイプの変化という方向性が、日英語で共通して観察される、かなり普遍的なものであるという可能性についても明らかにした。さらに、Strong Uniformityと素性継承システムのパラメータ化の観点から自然言語の普遍性と多様性を捉えた場合の理論的含意についても、前年度から引き続き考察を進めた。とりわけ当該年度は、CからTへ焦点素性が継承される焦点卓越言語ではPhi素性を介した文法的一致現象がCP領域内で生じるという理論的予測に基づき、日本語における主語尊敬語化現象や、重複可能形表現や重複命令形表現といった言語表現が、焦点卓越言語タイプのPhi素性一致現象として分析されることの妥当性について立証した。本研究では、いわゆる「V2現象」に関する共時的・通時的研究を通して、Miyagawa (2010)により提唱された素性継承システムのパラメータ化の妥当性を立証することを試みた。具体的には、V2語順が焦点卓越言語タイプの統語システムの下で理論的に許容されることになる非主語要素のTP指定部へのA移動とV-to-T移動の適用を介して派生されるとする新たな分析を提案した。
複合機能を有する分子性導体の創製

複数のTTFユニットが規則的に並んだ構造をもつTTFオリゴマーは、自己会合によって種々の機能性を示す分子である。本研究では、トリス(テトラチアフルバレノ)ヘキサデヒドロ〔14〕アヌレン、トリス(テトラチアフルバレノ)ドデカデヒドロ〔18〕アヌレン、ヘキサキス(テトラチアフルバレニルエチニル)ベンゼンを合成してその自己会合挙動に基づく機能性の発現を調べた。TTF〔14〕アヌレンの物性で最も特徴的であるのは、ソルバトクロミズムであり、二硫化炭素中で顕著な色の変化と電子スペクトルの長波長シフトを示した。また、TTF〔14〕アヌレンは銀カチオンと2対1の錯体を作り、非常に大きなサンドイッチ構造を溶液中で形成した。TTF〔18〕アヌレンはベンゼンおよびトルエン中で会合挙動を示し、そのトルエン溶液を冷却すると溶液の色が赤から紫に変化した。このサーモクロミズムは分子の会合挙動によっており、室温ではモノマーであるが、低温では多量体に変化することに起因している。ヘキサキス(テトラチアフルバレニルエチニル)ベンゼンは対応するヨードTTFとヘキサエチニルベンゼンの菌頭反応によって比較的好収率で合成することができた。この分子は、フレキシブルであるが分子内CH...S相互作用によってディスク状の構造をとり、中性状態およびカチオンラジカル状態のいずれにおいても非常に強く自己会合する分子であった。このような性質から、この分子は中性状態・溶液中でシリンダー状のカラム構造を作り、さらに固体状態では分岐の多い分子ワイヤーを形勢した。またこの分子ワイヤーのXRD測定からこの分子のワイヤーはヘキサゴナル構造をもつことがわかった。さらに、この化合物を固体基板上で薄膜とすると、基盤に対して垂直に並ぶ性質をもち、この薄膜のXRDは分子ワイヤーのそれとは異なっていた。興味深いことに、この薄膜は弱いながらFET特性を示した。近年、磁性-伝導性-光物性という複合機能を持った新しい機能材料が注目を集めている。このような新しい機能は「安定なラジカルを組み込んだπ電子系化合物」および「有機-無機複合系におけるd-π相互作用の可能な分子」を基本単位とする分子集合体の新しい物性として期待されているものである。本研究では、このような新しい機能性に着目して新しい機能性材料を構築し、その機能を調べると共に、自己集積能を持ったナノサイズの分子性導体にその機能を拡張することを目的とした。第一年目である今回は、テトラチアフルバレンの縮環した大環状アヌレンを分子設計し、合成して、その会合挙動を調べた。その結果、この分子が銀イオンを取り込んで、大きなサンドイッチ錯体を作ることを見いだした。また、この分子は溶液中ではソルバトクロミズムを示す機能性色素であった。さらに、固体状態の分子にヨウ素をドープすると伝導性を示し、分子電線としての機能が発現した。先の研究と平行して、ポリテトラチアフルバレニルエチニルベンゼンを合成し、その会合挙動を調べたところ、通常の濃度の溶液中で6-7量体を作って、ナノスケールの巨大分子が構築できることがわかった。この分子のラジカル塩は、溶液中で容易に会合し、非常に大きな混合原子価オリゴマーを作り、さらに非常に大きなπ-ダイマー(またはπ-オリゴマー)も形成した。

このような新しい機能は「安定なラジカルを組み込んだπ電子系化合物」および「有機-無機複合系におけるd-π相互作用の可能な分子」を基本単位とする分子集合体の新しい物性として期待されているものである。本研究では、このような新しい機能性に着目して新しい機能性材料を構築し、その機能を調べると共に、自己集積能を持ったナノサイズの分子性導体にその機能を拡張することを目的とした。第2年目である今回は、テトラチアフルバレンの縮環した大環状アヌレンを分子設計し、合成して、その会合挙動を調べた。その結果、この分子が溶液中にもかかわらず自己会合し多量化していることを見いだした。さらに溶液中ではソルバトクロミズムを示す機能性色素であった。さらに、固体状態の分子にヨウ素をドープすると伝導性を示し、分子電線としての機能が発現した。先の研究と平行して、フェロセニルトロポン誘導体を配位子として持つ銅錯体についても研究した。これは同一分子内に鉄-銅-鉄という金属部位を持つ複核金属錯体であり、鉄部分を電解酸化することでこの三つの金属が分子内で強磁性相互作用する系であることを明らかにした。複数のTTFユニットが規則的に並んだ構造をもつTTFオリゴマーは、自己会合によって種々の機能性を示す分子である。本研究では、トリス(テトラチアフルバレノ)ヘキサデヒドロ[14]アヌレン、トリス(テトラチアフルバレノ)ドデカデヒドロ[18]アヌレン、ヘキサキス(テトラチアフルバレニルエチニル)ベンゼンを合成してその自己会合挙動に基づく機能性の発現を調べたTTF[14]アヌレンの物性で最も特徴的であるのは、ソルバトクロミズムであり、二硫化炭素中で顕著な色の変化と電子スペクトルの長波長シフトを示した。また、TTF[14]アヌレンは銀カチオンと2対1の錯体を作り、非常に大きなサンドイッチ構造を溶液中で形成した。TTF[18]アヌレンはベンゼンおよびトルエン中で会合挙動を示し、そのトルエン溶液を冷却すると溶液の色が赤から紫に変化した。このサーモクロミズムは、分子の会合挙動によっており、室温ではモノマーであるが、低温では多量体に変化することに起因している。ヘキサキス(テトラチアフルバレニルエチニル)ベンゼンは対応するヨードTTFとヘキサエチニルベンゼンの薗頭反応によって比較的好収率で合成することができた。この分子は、フレキシブルであるが分子内CH...S相互作用によってディスク状の構造をとり、中性状態およびカチオンラジカル状態のいずれにおいても非常に強く自己会合する分子であった。このような性質から、この分子は中性状態・溶液中でシリンダー状のカラム構造を作り、さらに固体状態では分岐の多い分子ワイヤーを形成した。また、この分子ワイヤーのXRD測定からこの分子のワイヤーはヘキサゴナル構造をもつことがわかった。さらに、この化合物を固体基盤上で薄膜とすると、基盤に対して垂直に並ぶ性質をもち、この薄膜のXRDは分子ワイヤーのそれとは異なっていた。興味深いことに、この薄膜は弱いながらFET特性を示した。本研究では、トリス(テトラチアフルバレノ)ヘキサデヒドロ[14]アヌレン、トリス(テトラチアフルバレノ)ドデカデヒドロ[18]
大腸癌の細胞極性の制御異常と悪性化促進におけるRhoGDIβの機能解析

ヒト大腸癌細胞株DLD-1およびイヌ正常腎上皮細胞株MDGKにおいて2重免疫蛍光染色を行い、RhoGDlβの細胞間接着部位での局在を共焦点顕微鏡で検討した。RhoGDlβは、ZO-1とよく共局在するが、E-cadher inとはあまり共局在しなかった。これはRhoGDlβがtlght junctionに局在することを示している。ヒト大腸癌組織や、マウス大腸組織含む種々の組織で同様の検討を行なったが、組織切片ではRhoGDlβの局在を明確に観察することはできず、結論は得られなかった。しかし、表皮の毛組織の一部の細胞群(血球細胞ではない)が抗RhoGDlβ抗体により特異的に非常に強く染色されるという興味ある結果が得られた。DLD-1、MDGKに加えて、ヒト子宮頚部癌細胞株HeLaおよびマウス黒色種細胞株B16BL6を用いて、N末またはC末にGFPタグを付した2種類のRhoGDlβをトランスフェクトし、生細胞でのRhoGDlβの局在を観察した。しかし、生細胞ではRhoGDlβが細胞内に遍在するため、局在を明確に観察することはできなかった。そこで、RhoGDlβのGentrosome局在が観察可能であった固定法で固定後、抗GFP抗体と抗γ-tubulin抗体による2重免疫蛍光染色を行ったところ、少なくともHeLa細胞では、N末にGFPタグを付したRhoGDlβがcentrosomeに局在することを明瞭に確認できた。しかし、C末にタグを付したRhoGDlβ高発現細胞では、GFP-RhoGDlβのcentrosome局在が観察されなかっただけでなく、抗γ-tubulin抗体でもcentrosomeが染色されず、C末にタグを付したRhoGDlβがcentrosome形成異常を引き起こすことがわかった。これらの結果から、HeLa細胞ではRhoGDlβがcentrosomeの機能に関わっていること、また、N末とC末にGFPタグを付した場合ではRhoGDlβの機能に違いがあることがわかった。HeLa細胞およびDLD-1細胞においてM期におけるRhoGDIβの機能について検討した。前年度に樹立したN末GFP標識RhoGDIβを安定発現するHeLa細胞においてタイムラップス顕微鏡でM期を詳細に観察すると、対照細胞と比べてM期の延長および、M期の過程で細胞が一旦多数の小胞状になった後、細胞質分裂に入る異常なM期の増加など、RhoGDIβが機能的にM期に関与することがわかった。M期での役割をさらに検証するために、HeLa細胞において3種類のsiRNA(ノックダウン効果を確認済)を用いてRhoGDIβノックダウンのM期に対する影響を調べた。RhoGDIβノックダウンは単極分裂および多極分裂などの異常なM期の頻度を1.22倍増加させた。また、ノックダウン細胞のDNA量をフローサイトメトリーにより測定すると、偽8倍体などの多倍体化した異数性細胞の頻度が増加していた。大腸癌細胞株DLD-1細胞においては、N末GFP標識RhoGDIβを安定発現する細胞のタイムラップス顕微鏡観察で、M期への影響に関して明確な結論は得られなかった。しかし、RhoGDIβノックダウン実験では、その程度はHeLa細胞におけるよりも小さかったものの、HeLa細胞と同様のM期異常を示す傾向が認められた。細胞間接着に対してはRhoGDIβノックダウンの影響は認められなかった。今回の結果および既に明らかにしているRhoGDIβのcentorosome局在から、RhoGDIβがM期においてcentrosomeの機能に関連した極性制御の役割をもつことが示された。我々はこれまで、上皮系細胞株においてRhoGDIβがcentrosomeに局在し、M期の進行に関わっていることを明らかにしてきた。この結論に至るための重要な証拠として、RNAiによるRhoGDIβノックダウンによりM期のcentrosomeの数や配置が異常になるという実験結果があった。しかし、2010年中頃にこの実験結果の解釈に疑問を投げ掛ける報告がなされた。それは、RhoGDIはRhoファミリータンパク質の安定化に寄与しているため、RhoGDIαのノックダウンにより複数のRhoファミリータンパク質が分解され、その結果これらのRhoファミリータンパク質が関与する細胞内過程が間接的に影響を受けるというものであった。M期の制御にはRhoA, Rac1, Cdc42などの主要なRhoファミリータンパク質が関わっている。従って、RhoGDIαに非常にホモロジーの高いRhoGDIβのノックダウンがRhoA, Rac1, Cdc42の発現に影響を及ぼすかどうかが大きな問題となってきた。そこで、計画を変更し、この問題についてHeLa細胞において検討を行った。その結果、RhoGDIβのノックダウンはRhoA, Rac1, Cdc42の発現レベルには影響を及ぼさないことが確認でき、RhoGDIβがcentrosomeの機能の制御に関与するという我々のこれまでの結論を変更せずに済んだ。RhoGDIβのリン酸化に関しては、これまでは、ウエスタン法でRhoGDIβを1バンドと見なしてきたが、詳細な検討によりHL60や血管内皮細胞ではRhoGDIβのバンドが少なくとも2本あり、両細胞で2本のバンドの量比が異なることがわかった。バンドの易動度の違いから、これらがRhoGDIβのリン酸化の違いに起因すると予想され、細胞種によりRhoGDIβのリン酸化が異なることが示唆された。
生理活性物質ブラジキニンの心筋保護作用に関する基礎的研究

マイクロダイアリシス法をラット心臓に適用し,アデノシン産生酵素である5 ́-ヌクレオチダーゼ活性をin vivoで評価した.ラットを麻酔人工呼吸下に開胸後,マイクロダイアリシス用プローブを左心室筋層内に装着し,タイロード液を毎分1μlで灌流しながら採取した透析液中のアデノシン濃度を高速液体クロマトグラフ法により測定した.タイロード液灌流下の定常状態におけるアデノシン濃度は0.5μMであった.タイロード液に各種濃度(10μM1mM)のAMPを添加するとアデノシンは濃度依存性に増加し,そのEC_<50>は107.2μMであった.また,5 ́-ヌクレオチダーゼ阻害剤であるα,β-methyleneadenosine5 ́-diphosphate(0.01μM100μM)はAMP(100μM)灌流下のアデノシンを濃度依存性に抑制し,そのIC_<50>は0.41μMであった.これらの結果より,AMP潅流により増加したアデノシンは,AMPが5 ́-ヌクレオチダーゼにより加水分解されて生じたものであり,ラット心室筋の5 ́-ヌクレオチダーゼ活性を反映していると考えられる.そこで(100μM)に膜透過性のジアシルグリセロール(1,2-dioctanoyl-sn-glycerol)を灌流したところアデノシン濃度が増加した.すなわちprotein kinase Cにより5 ́-ヌクレオチダーゼが活性化することが示唆された.同様に,ブラジキニン(1μM)添加によりAMP(100μM)灌流下のアデノシン濃度が増加した.この結果はブラジキニンにより5 ́-ヌクレオチダーゼが活性化されることを示唆するものである.この結果がB_2-receptorを介するprotein kinase Cの活性化よるものか,今後さらに検討していく予定である.マイクロダイアリシス法をラット心臓に適用し,アデノシン産生酵素である5 ́-ヌクレオチダーゼ活性をin vivoで評価した.ラットを麻酔人工呼吸下に開胸後,マイクロダイアリシス用プローブを左心室筋層内に装着し,タイロード液を毎分1μlで灌流しながら採取した透析液中のアデノシン濃度を高速液体クロマトグラフ法により測定した.タイロード液灌流下の定常状態におけるアデノシン濃度は0.5μMであった.タイロード液に各種濃度(10μM1mM)のAMPを添加するとアデノシンは濃度依存性に増加し,そのEC_<50>は107.2μMであった.また,5 ́-ヌクレオチダーゼ阻害剤であるα,β-methyleneadenosine5 ́-diphosphate(0.01μM100μM)はAMP(100μM)灌流下のアデノシンを濃度依存性に抑制し,そのIC_<50>は0.41μMであった.これらの結果より,AMP潅流により増加したアデノシンは,AMPが5 ́-ヌクレオチダーゼにより加水分解されて生じたものであり,ラット心室筋の5 ́-ヌクレオチダーゼ活性を反映していると考えられる.そこで(100μM)に膜透過性のジアシルグリセロール(1,2-dioctanoyl-sn-glycerol)を灌流したところアデノシン濃度が増加した.すなわちprotein kinase Cにより5 ́-ヌクレオチダーゼが活性化することが示唆された.同様に,ブラジキニン(1μM)添加によりAMP(100μM)灌流下のアデノシン濃度が増加した.この結果はブラジキニンにより5 ́-ヌクレオチダーゼが活性化されることを示唆するものである.この結果がB_2-receptorを介するprotein kinase Cの活性化よるものか,今後さらに検討していく予定である.
自己抗原タンパク質を介して組織リモデリングに働く獲得免疫システム

アフリカツメガエルを含む全ての脊椎動物の発生過程には、一度作った胎児型(幼生型)器官の一部を壊し、成体型へと体の作り換えを行う、リモデリングというプログラムがある。最も劇的な例は、おたまじゃくしの尾の消失に見ることができる。これまでに、ツメガエルの変態期に新たに出限する成体型の免疫細胞が、不要となる尾を異物(非自己)として認識し、排除するという独創的な考えを支持する実験結果を得ている。免疫系から認識される抗原タンパク質として、オウロ1とオウロ2を同定しているが、本研究では、それらタンパク質をターゲットとして攻撃する免疫T細胞の機能解析をし、T細胞が尾の崩壊には必要不可欠であることを示した。両生類の変態期では、幼生から成体型へと劇的な組織の再編成(リモデリング)が起こる。我々が同定した変態期に新たに分化してくる成体型のTリンパ球から異物として認識される自己抗原タンパク質(オウロボロスと命名)は、変態期に上昇する甲状腺ホルモンによって発現が制御され、幼生の尾で一過的に発現する。この時、変態期の尾はTリンパ球の攻撃対象となり、尾組織の退縮が遂行されると考えられる。我々は、自己抗原タンパク質を介した免疫システムが組織再構築(リモデリング)に関わることの分子機構の解明を目指している。そのため、当研究グループで系統維持されているトランスジェニックカエル等を用い、分子・細胞・個体レベルから解析を行った。『甲状腺ホルモンー受容体』系によるouro1, 2遺伝子の転写調節機構に着目し、変態後期尾部の発現限局を調べた。その結果、幼生の皮膚特異的に発現するouro1、2遺伝子は、胴体部と尾部の皮膚では甲状腺ホルモンによる感受性が異なることが判った。胴体部と尾部の皮膚組織の、変態前期から後期に至る各ステージにおいて、量的発現の変動も明らかとした。これらの結果は、投稿論文を作成中である。蛍光ラベルを用いてリンパ球を可視化し、オウロボロスを過剰発現させた組織の崩壊に働く様子をリアルタイム映像でとらえることに成功した。撮影条件などの予備的データはほとんど得られた。今後は、コントロール実験群の個体数を増やすなどして実験を進める予定である。平成25年度は、これまでに主題としてきた研究テーマ「無尾両生類の抗原タンパク質オウロボロスをターゲットとして働く、免疫細胞による幼生尾の組織の細胞死」を、動物の形態形成における必須のプロセスとして位置づけることを目的として、以下の研究を行った。それは、免疫系の生体内でのノックダウンによって、オウロボロスタンパク質の発現だけでは、正常の変態期に起こる幼生の尾の退縮が起こらないということを示すことを目的として行われた。すなわち、免疫機能を欠くと器官形成が正常に行われないという確固たる証拠を提出することが重要である。抗原側であるオウロボロスタンパク質の機能解析は、トランスジェニック動物を使った過剰発現とノックダウンの2つの方法によって既に示されている。この機能解析の結論として、幼生の尾の細胞死に、抗原タンパク質オウロボスの発現が必要であることが示される一方、内在性の免疫細胞が働かないと、尾の細胞死は起こらないということは示されていない。平成25年度は、従来、特異的なT細胞を除去できないと報告されていた幼生から、免疫細胞の除去の条件を見いだすことができた。現在も試験が進行中である。この実験には、既に研究室内で維持しているトランスジェニックツメガエルを掛け合わせて、次世代を作成するが、アフリカツメガエルは偽4倍体であるので、トランスジーンが遺伝している個体をあらかじめ選びだして使用する必要が生じる。その上で、機能T細胞が分化してくる発生段階NF-stage58になるまで育て(1ヶ月以上要する)、除去実験を行う必要がある。そのため、1回の試行実験には、最低でも2ヶ月程度を要する。再現性を詳細に検討するためには、あと1年の研究期間は必要である。平成25年度は条件出し、という点で一定の成果があった。平成24年度は、主として抗原タンパク質オウロボスを介する尾の細胞死に関わる免疫細胞の機能解析を行った。これまでに、オウロボスの機能解析はトランスジェニック動物を使った過剰発現とノックダウンの2つの方法によってなされている。結論として、尾の細胞死に抗原タンパク質オウロボスの発現が必要であることが示されている。一方で、その抗原タンパク質を標的として働く効果免疫細胞の発現が無い、もしくは、極めて弱い時期の幼生の尾にオウロボスを過剰発現させても、尾の細胞死は起こらない。このことから、抗原タンパク質オウロボスの発現とそれを標的として働く免疫細胞の効果の2つが尾の細胞死に必要十分であることが予想される。しかしながら、免疫系の機能解析は行われていない。その理由は、免疫系のノックダウン法にある。

免疫系の阻害には、免疫抑制剤などによる薬剤処理が使われるのが一般的であるが、免疫抑制剤はアポトーシスそのものを阻害してしまい(Walter et al., 1998; Szydlowska et al., 2006)、尾の組織の細胞死に免疫系が関わるという我々の実験系には使えない。そこで、我々は、当該研究室内で樹立・維持されているトランスジェニック系統を用いて、効果細胞を特異的抗体で生体内に投与し、除去することで免疫系の阻害実験を行った。まだ数個体でしか結果が得られていないが、免疫細胞の減少が確認され、異所的に抗原タンパク質オウロボスを発現させても、発現組織の細胞死は認められないことがわかった。今後は、引き続き上記実験を繰り返し行い、エフェクター細胞の分子的性状も特定する予定である。平成25年度は、主題としている研究テーマ「無尾両生類の抗原オウロタンパク質をターゲットとして働く免疫細胞による幼生尾の組織の細胞死」を、動物の形態形成の"必須のプロセス"として位置づけることを目的として行われた。つまり、オウロタンパク質と、効果免疫細胞の2つがそろえば、幼生組織の細胞死が誘導されるという、1足す1イコール細胞死という方程式を解くために、1番から5番までの以下のことを順次、明らかにしようとした。1),オウロタンパク質を過剰に与える=予想される結果としては、幼生組織の細胞死が過剰に誘導される。2),オウロタンパク質を取り除く、もしくは阻害する=幼生組織の細胞死が阻害される。3),オウロタンパク質をターゲットとするT細胞を異所的に与える=幼生組織の細胞死が異所的に誘導される。4),オウロタンパク質をターゲットとするT細胞を取り除く=幼生組織の細胞死が阻止される。5),幼生組織の細胞死が阻止されたところへ、T細胞を補う=幼生組織の細胞死が再び誘導される。これらの実験結果を全て示せば、目的を達成できると考えた。これまでの研究で、1)と2)は既に完了している。平成25年までに、3)から5)まで行った結果、予想通りの結果が得られた。このことから、免疫機能を欠くと器官形成が正常に行われないという確固たる証拠を提出できる可能性が見えてきた。ただし、この手の動物実験では、十分な個体数をもった再現性を示すことが必要であるため、現在も試験が続いている。26年度が最終年度であるため、記入しない。発生生物学・免疫生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた、顕微鏡下でのリアルタイム映像は、個体を麻酔せず生きたまま撮影することで得られるため、様々な実験条件の工夫が必要であったが、ほぼクリアできたので、おおむね順調といえる。研究計画にかかげたJ系統とトランスジェニック系統のハイブリッドの作成はいくつかの系統を樹立するに至っており、F1以降の動物をつかって、免疫細胞を除去する方法の確立はほぼできたので、おおむね順調であると評価できる。研究計画にあげたJ系統とトランスジェニック系統のハイブリッドの作成は順調に進んでおり、F1動物をつかってJ系統由来の免疫細胞をトランスファーすることによるgain-of-functionと、除去実験によるloss-