hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアにおける淡水魚類の流行性潰瘍症候群(EUS)に関する研究

この期間はまだ真菌病であるEUSが流行する時期ではないが、疾病発生前の養魚場の状況を把握し、また、不顕性感染的に野生魚が原因菌を保菌している可能性はないかなどの調査を目的とし、マニラ近郊での聞取り調査および採材を試みた。ラグナ湖から漁獲されたスネ-クヘッドフィッシュとナマズの仲間、タニィ市場とパンパンガで購入したナマズの仲間に体表が発赤を示す魚を見出だした。これら計9尾の魚について菌の分離を試みたが、原因菌は分離できなかった。また、体表の発赤部位を病理組織学的に検査したが、菌の感染および真菌性肉芽腫の形成は認められなかった。従って、採材された魚類は初期の病魚ではないものと判定された。2.平成10年1月7日-1月17日この期間は雨期が終り、毎年EUSが発生する時期である。まずマニラ近郊のパンパンガとラグナ湖からスネ-クヘッドフィッシュとナマズの仲間を、ミンドロ島のナウハン湖からスネ-クヘッドフィッシュを、またカガヤン県のブグエイからはスネ-クヘッドフィッシュとナマズの仲間を採取した。これらの魚、計27尾は、外観上からはEUSが疑われたが、現在のところ、原因菌と思われる菌は培養されていない。ただ、疑わしい集落もあることから現在検索中である。病理組織学的な検討はまだ実施していない。当該年度は、バングラデッシュにおいて流行性潰瘍症候群(EUS)の病魚を検査し、それらからの原因菌の分離を行った。今回の調査旅行は、ダッカ大学水産学部のDr.Armedおよびその門下生の全面的な協力を得て実施された。彼らは、採材旅行のコーディネイトおよび現地漁民との通訳の労を取ってくれた。1998年12月および1999年1月の計2回現地において病魚の採集を実施した結果、いずれの回においても多数のEUS病魚を採集できた。それらのほとんどは、小規模な村落の共同水源として利用されている人工池において採取されたものであり、一部は洪水後に形成された沼地で採取された。村落内の人工池は、住民の洗濯、食器洗いおよび沐浴に利用されており、ほとんどの場合雨水だけが水源であることから、すべて高度に汚濁していた。病急の体表には、発赤、白濁、立鱗、脱鱗、糜爛、潰瘍等の様々な病変が観察され、患部断面の躯幹筋はしばしば白濁していた。病理組織学的検査の結果、ほとんどの採取固体の患部組織内に真菌の菌糸の伸長と、それらを取り囲む肉芽腫が観察された。また、原因菌と思われるAphanomyces属真菌も3株分離できた。これら分離株の生物学的・化学的性状および病原性については、現在検討中である。
アーミッシュの宗教アイデンティティの形成と消費文化の相互関係

これまでの調査で収集したデータの分析およびエスノグラフィ作成、資料の精査をすすめた。昨年度実行することができなかったアーミッシュの余暇活動の傾向を調査するために、7月7日から16日にアーミッシュの被調査家族の旅行に同行し、ペンシルバニア州ランカスターからケンタッキー州、ウェスト・ヴァージニア州、ワシントンD.C.をめぐる旅行の運転手として生活を共にしながら、民族誌学的な調査を行なった。具体的には、ペンシルバニア州ピッツバーグ郊外のフライト93メモリアル、ケンタッキー州ピッツバーグの創造博物館、ワシントンD.C.のスミソニアン博物館群において、インフォーマントの消費活動や展示の見学の仕方などを参与観察し、博物館職員や一部来館者への聞き取り調査を実施した。また、12月17・18日にコペンハーゲン大学で開催された研究会「Religion, Economy, and Value: Histories of Religious Fundraising」にて、アーミッシュが相互扶助として実施する慈善オークションにおけるアーミッシュの消費活動と宗教アイデンティティの強化の過程について研究発表を行なった。これまでの調査で収集したデータをもとに、アーミッシュが教会員に対する援助を目的として奉仕することで、アーミッシュの教義が重要視している相互扶助の理念や労働倫理を若い世代に伝えると同時に、消費活動を正当化しやすくなっていることを報告した。本研究会には、アメリカ合衆国、アイルランド、イギリス、オーストラリア、デンマーク、ナイジェリア等世界各地から研究者が参加しており、多岐にわたる学術分野の研究者と意見交換を行うことができた。現在、本研究会に参加した研究者と共同で「Journal of Cultural Economy」という学術誌へ特集号として研究成果を発表する準備をすすめている。平成27年12月に埼玉大学東京ステーションカレッジで開催されたデザイン史学研究会の研究発表会にて、アーミッシュ社会におけるファッションについての研究を発表した。これまでの調査で収集したデータに加え、本年度に米国ランカスターのアーミッシュ居住区で実施した10代から20代の独身男女の集いでの参与観察や、30代の既婚女性の生地屋へのショッピングへ同行して収集したデータをもとに、10代から30代のアーミッシュ女性の衣服アーミッシュの衣服の細部(生地の種類、袖口やドレスのプリーツのデザインなど)を詳細に分析した。また、本発表では、アーミッシュ社会では個人間の伝承によってデザインが発展すること、画一的な衣服を着用しているように見られるアーミッシュ社会にも、彼ら独自のファッション制度が存在することを明らかにした。研究会では、複数のオーディエンスから質問が寄せられ、今後は主流社会とのデザインやファッションの比較をすることで、新たな理論的展開の方向性を展開することが可能であるという指摘を得た。本発表への反響から、アーミッシュのファッションを検討することは、宗教社会学のみならず、ファッション研究の分野にも新たな理論的展開が期待できることを確信した。当初は国際学会での発表を目指していたが、締め切り等の問題で国内での発表となった。現在、本発表を発展させた論文を執筆中であり、平成28年度中に国際学術誌(Journal of Material Culture of Religion)に投稿する予定である。本研究の初年度にあたる平成27年度は、専門家と最新の研究動向や調査対象地に関する情報交換をしながら、現地調査の準備をすすめた。まず、夏季には、米国で現地の研究者と意見交換を行った。。ペンシルバニア州では、エリザベスタウン大学再洗礼派・敬虔派研究所主任研究員ドナルド・B・クレイビル氏(アーミッシュ研究)、ニューヨーク州立大学ポツダム校教授カレン・ジョンソン-ウィーナー氏(文化人類学)と、今後の現地調査に関する打ち合わせを行った。また、インディアナ州で開催された全米キルト研究学会に参加し、ウェストチェスター大学准教授ヤニカン・スマッカー氏(アメリカ史/物質文化研究)と意見交換を行った。さらに、ペンシルバニア州ランカスター郡、ウィスコンシン州フィルモア郡、ニューヨーク州中部のアーミッシュ・コミュニティで約3週間のフィールドワークを実施した。ランカスター郡では、インフォーマントのアーミッシュの家庭に滞在しながら、彼/彼女らの消費活動や余暇活動に同行しながら民族誌学的な調査を行った。本調査では、2010年頃と比較して、ランカスター郡のアーミッシュ・コミュニティにおける消費活動および物質文化が急速に変化していることが明らかになった。また、アーミッシュ自身がその変化に無意識であることも判明した。最後に、ペンシルバニア州メノナイト歴史協会では、アーミッシュ向けに発行されている新聞Die Botschaftや機関誌など、日本では入手することが困難な一次資料を入手した。今後の研究に必要なアーミッシュ研究や宗教の物質文化研究に関する書籍やドキュメンタリー映画のDVDなどを購入し、資料の充実を図った。平成28年9月に明治大学駿河台キャンパスで開催された日本アメリカ史学会第13回年次大会のシンポジウム「文化論的転回とアメリカ史ー『転回』以後を考える」にて、アーミッシュ社会における相互扶助と消費活動と宗教アイデンティの形成の関係についての研究を発表した。これまでの調査で収集したデータに加え、昨年度に米国ランカスターのアーミッシュ居住区で実施したインタビューや、10-30代の女性が参加した直接訪問販売(direct home sales)のパーティでの参与観察で収集したデータをもとに、アーミッシュ女性の日常生活における消費活動を詳細に分析した。本発表では、聖書に基づいた質素な生活を送るアーミッシュの女性が、直接訪問販売のパーティで消費をすることで、アーミッシュ社会における重要な価値観である「相互扶助」を実践していることを明らかにした。シンポジウムでは、複数のオーディエンスから質問が寄せられ、今後は主流アメリカ社会における消費活動との比較研究をすることで、新たな理論的展開の方向性を展開することが可能であるという指摘を得た。

本発表への反響から、アーミッシュ女性の日常的な消費活動を検討することで、宗教社会学のみならず、近代の社会・経済の編成過程にも新たな理論的展開が期待できることを確信した。本学会に加え、国際学会での発表も目指していたが、イギリスとフランスの学会での申し込みが却下されたため、当初より予定していた国内での発表となった。本発表の内容を発展させた論文が、オンラインの学術誌New American Notes Onlineに掲載されることが決定している。平成28年度も、引き続き専門家と最新の研究動向や調査対象地に関する情報交換をしながら、現地調査の準備をすすめた。対象がアーミッシュであるという特殊性から、インフォーマントとの通信手段は専ら手紙による交流であり、またインフォーマントの都合により夏季に現地調査を実施することが不可能であったため、春季に現地調査を実施した。春季の調査では、アーミッシュ・コミュニティにおける日々の生活の調査を実施した。まずチャリティを目的としたアーミッシュの若者が、ペンシルバニア州ランカスター郡から訪問するニューヨーク州ニューヨーク市で、現地調査を行った。ペンシルバニア州ランカスター郡では、インフォーマントのアーミッシュの家庭に滞在しながら、彼/彼女らの消費活動や余暇活動に同行しながら民族誌学的な調査を行った。さらに、現地調査と並行して、収集したデータの分析方法について、現地の研究者であるウェストチェスター大学准教授ヤニカン・スマッカー氏(アメリカ史/物質文化研究)と意見交換を行った。本年度実施予定をしていたアーミッシュ・コミュニティ内における消費活動の定点観測は、悪天候により実施することが不可能だった。しかし、インフォーマントの旅行に同行することが許され、余暇活動における消費活動の詳細を記録することができた。以上の調査から、アーミッシュ・コミュニティにおける最近の余暇の流行への理解が深まった。また、インフォーマントの結婚が決まり、結婚準備のための消費活動に同行することができたため、貴重なデータを収集することができた。昨年度の調査に引き続き、ランカスター郡のアーミッシュ・コミュニティにおける消費活動および物質文化が急速に変化していることが明らかになった。また、アーミッシュ自身がその変化に無意識であることも確認した。
表面修飾した金属酸化物によるアミン吸収液からのCO2放散に及ぼす影響の解明

火力発電所などの排ガスからアミン系吸収液との化学反応を利用しCO2を分離する化学吸収法において、CO2を吸収した吸収液からCO2を放散し吸収液を再生する際に要する熱エネルギーの削減を目指し、酸性官能基で表面修飾したアルミナ粒子と吸収液との接触による放散促進効果について研究を行っている。スルホン基を修飾した無孔性のアルミナ粒子では未修飾粒子に比べてpH、等電点が低下し、Boehm滴定による酸性官能基量、アンモニアTPDによる酸量は増加し、スルホン基修飾によりプロトン供与能が著しく増大したことが分かった。この粒子をCO2を予め吸収させたアミン吸収液に添加しバッチ式反応装置を用いて放散実験を行ったところ、粒子添加なし、および、未修飾粒子を添加した場合に比べてCO2ローディングが大きく低下し、著しく放散が促進された。この結果より、スルホン基修飾粒子の添加がCO2放散の促進に効果的であることが示された。また、粒子を充填した連続式固定床型反応装置を用いて放散促進効果の持続性についても調査した。ガラスビーズと未修飾アルミナ粒子を充填した場合では、後者の方が放散速度が高く、両者とも放散速度が時間によって変化せずほぼ一定となった。一方、リン酸基修飾アルミナ粒子を充填した場合は、未修飾粒子に比べて放散速度が著しく高くなった。これより、吸収液が流通する連続式でも酸性官能基修飾粒子による放散促進効果が認められた。しかし、放散速度は時間とともに徐々に低下し、最終的には未修飾粒子の場合と同等になった。各粒子の酸特性をアンモニアTPDにより調査した結果、使用前のリン酸基修飾粒子は未修飾粒子に比べて酸量が増加したが、使用後のリン酸基修飾粒子は未修飾粒子と類似の酸特性を示した。このことより、放散速度が時間とともに低下したのは、修飾したリン酸基が徐々に脱離したためであることが明らかとなった。CO2-アミン吸収液の平衡関係への影響調査では、粒子無添加の場合、未修飾アルミナ粒子、リン酸基またはスルホン基で修飾した粒子、および、既に放散促進効果が報告されているゼオライトHZSM-5粒子を添加した場合のいずれについても、気相CO2と液相CO2ローディングの平衡関係はほとんど同一であった。一方、バッチ式の反応装置を用いた放散実験では、スルホン基修飾粒子を添加した場合、粒子無添加および未修飾粒子添加の場合に比べて放散が促進され、最終CO2ローディングも著しく低下した。この平衡測定との結果の矛盾については今のところ原因が明確になっていない。平衡実験およびバッチ式放散実験の両方について、実験方法の見直し、検証が必要である。一方、固定床型反応装置を用いた連続放散実験では、文献の試験装置を参考にしつつ、実験室規模で行えるように縮小して装置を作成した。しかし、入口から出口に掛けてのローディング変化が小さく、粒子間の放散効果の差を検討するには不十分であった。これを改善するために、反応管の形状、寸法を再検討し、また、適した液流量条件を探索することにより、ようやく粒子の放散促進効果を評価できる装置を作製することができた。これにより、吸収液を流通させた連続式の実験でもリン酸基修飾粒子の放散促進効果が得られることが明らかとなった。また、放散促進効果の持続性も調査することが可能となった。しかし、調査の結果、リン酸基による放散促進効果は時間とともに低下し、持続性が低いことが明らかとなった。また、この低下が放散実験中にリン酸基が脱離することに起因することが明らかとなった。しかし、他のリン酸基以外の官能基についてはまだ実験を行っておらず、これがリン酸基修飾粒子に限定される事象であるかは不明である。また、耐久性の改善方法についても未検討である。以上の状況を鑑み、達成度はやや遅れていると判断した。まず、スルホン基修飾粒子で放散効果が得られたと同様のバッチ式の実験方法により、他の酸性官能基修飾粒子についても放散実験を行い、促進効果を調査する。また、酸性官能基による放散促進のメカニズムを明らかにするために、これまで調査してきた等電点、Boehm法による表面酸性官能基量、アンモニアTPDによる酸強度と酸量に加え、ピリジン吸着赤外分光法を使用し、各粒子のブレンステッド酸量とルイス酸量を測定する。また、引き続き固定床型の連続放散試験を行い、リン酸基以外の酸性官能基修飾粒子についても吸収液を流通する連続式における放散促進効果を調査する。また、その時間変化から放散効果の持続性を調査する。放散実験使用前後の粒子の特性を前述のような方法で評価することにより、劣化挙動を明らかにする。さらに、官能基の脱離などの劣化が見られる場合には、脱離を防ぐための修飾方法を検討する。また、連続放散実験において反応管内の複数個所で温度測定、液のサンプリングを行い、CO2濃度分布や温度分布を測定する。触媒粒子を充填する高さを変えることにより、放散速度の空間分布についても調査する。それらの実測値に基づき、放散プロセスにおける物質移動、熱移動のシミュレーションモデルを構築し、妥当性を検証する。これまでは、触媒粒子の化学性についてのみ調査できるように無孔性のアルミナ粒子を使用してきたが、より放散を促進するために、多孔質なアルミナ粒子を使用した酸性官能基修飾触媒粒子を調製し、放散促進効果を調査する。最終的には、実用規模のプロセスを想定し、放散の所要エネルギーを評価する。

プロセスシミュレータAspenを使用し、一般的なCO2吸収プロセスと開発された触媒粒子を使用した放散プロセスをAspen上で連結し、吸収ー放散の全体システムのシミュレーションを行い、所要エネルギーを評価し、エネルギー削減効果を明らかにする。火力発電所などの排ガスからアミン系吸収液との化学反応を利用しCO2を分離する化学吸収法において、CO2を吸収した吸収液からCO2を放散し吸収液を再生する際に要するエネルギーを削減することを目指し、H29年度は官能基修飾アルミナ粒子の添加によるCO2-アミン吸収液の平衡関係への影響の調査、および、固定床型反応装置を用いた連続放散試験を行った。CO2-アミン吸収液の平衡関係への影響調査では、無孔性単結晶αアルミナ粒子にリン酸基、スルホン基、カルボキシ基をそれぞれ修飾し、それらの粒子、または未修飾粒子をジエタノールアミン水溶液に添加した場合、および、吸収液のみの場合の平衡関係を測定した。四ツ口フラスコを用いた気液平衡測定装置を作成し、所定の濃度に調整したCO2ガス(窒素バランス)をフラスコ内の吸収液中に吹き込み、70°Cに温度制御し、所定の時間間隔で吸収液中のCO2濃度を測定し、平衡ローディングを測定した。これをガスのCO2濃度を変化させながら行い平衡関係を測定した。スルホン基修飾粒子を添加した場合は、吸収液のみ、および他の粒子を添加した場合に比べ平衡関係は大幅に低CO2ローディング側(放散側)にシフトした。リン酸基修飾粒子でも平衡関係が放散側にシフトしたが、カルボキシ基修飾粒子、未修飾粒子では平衡関係のシフトは見られなかった。粒子の等電点はスルホン基、カルボキシ基、リン酸基、未修飾粒子の順に低く、酸性官能基量はその順で大きかった。以上の結果より、酸性官能基修飾粒子を添加することにより、CO2-アミン吸収液の平衡関係は放散側にシフトし、スルホン基修飾粒子が最も効果が高いことが明らかとなった。固定床型反応装置を用いた連続放散試験では、文献を参考に放散装置を作成し、未修飾アルミナ粒子、ゼオライト粒子を充填した放散試験を行い、参考にした文献と同程度の物質移動係数が得られることを確認した。CO2-アミン吸収液の平衡関係への影響調査では、酸性官能基を修飾した粒子をアミン吸収液に添加することにより、気相CO2と液相CO2ローディングの平衡関係が放散側にシフトし、放散を促進する効果があることが明らかとなった。しかし、スルホン基については顕著な効果が見られたものの、他の官能基修飾粒子についてはそれほど大きな効果が見られなかった。また、測定された粒子の等電点、酸性官能基量からはスルホン基に次いで放散効果が高いのはカルボキシ基と予想されたが、それらの粒子特性と放散効果の順列とは一致しなかった。他の粒子特性を測定し、放散促進のメカニズムを明らかにする必要がある。また、官能基修飾工程で得られる粒子量が少なく再現実験を行うことができなかった。そのため、再現実験を行い、信頼性の高い結論を得る必要がある。固定床型反応装置を用いた連続放散試験では、文献の試験装置を参考にしつつ、実験室規模で行えるようにその5分の1の縮尺で装置を作成した。アルミナ粒子、または、放散促進効果が報告されているゼオライト粒子を充填した反応管の上方よりCO2を吸収した吸収液を流し、反応管通過前後の吸収液中CO2ローディングを測定し、放散促進効果の有無を調査した。
光合成能を有する機能抗体の創出

光合成を人工的にシミュレートすることは、基礎的に重要であるばかりでなく、将来の食糧、エネルギー、資源開発にとっても意義深い。我々は、ペルオキシダーゼやクロロフィルの活性中心では、機能性分子であるポルフィリンがタンパク質に覆われた状態で機能している事実に着目し、抗体がポルフィリンを包接した状態でペルオキシダーゼ活性や光合成能を有する機能性抗体を創製できると考えた。既にポルフィリン鉄錯体を抗原とする抗体を用い、新規抗体ペルオキシダーゼ(L-zyme)の開発に成功しており、触媒機構の解析も進みつつある。本研究では、L-zymeの活性中心に相当するポルフィリン部分をクロロフィルに代表される、マグネシウムや亜鉛イオンに置換した光励起中心をデザインし、光触媒反応のモノクローナル抗体による増強を試みた。その結果、ポルフィリン亜鉛錯体を用いた場合、光増感作用が認められ、抗体の添加により電子伝達体メチルビオロゲンの発色が増強された。上述の考察のためには、抗体の抗原認識部位、つまりは、抗体の結合状態における、ポルフィリン周辺のアミノ酸の種類や配置に関する情報が必要である。そこで、抗体タンパク質の立体構造をAbM抗体三次元構造予測プログラムにより推定した。その結果、天然のペルオキシダーゼにも認められる近位側HisとしてHis38がCDR1に、また遠位側His,ArgとしてHis94,Arg96がCDR3にそれぞれ活性に重要なアミノ酸残基として存在していると考えられた。各アミノ酸残基の重要性を検討するために、変異型L-zyme H38A,H94A,R96L,及びR96Kを作製した。
傍糸球体装置に局在するクロライドチャネルの生理学的意義と分子制御機構の解明

腎臓における尿細管-糸球体フィードバック機構(tubuloglomerular feedback ; TGF)は、糸球体内の血流を一定に保持する自動制御機構で、生体の体液の恒常性や血圧の維持に重要な役割を果たしている。そこで、傍糸球体装置を構成しこの制御機構に関わる細胞を対象にして、遠位尿細管の一部に限局し特殊分化した"緻密斑細胞"に局在するクロライドチャネルの同定を分子生物学的手法で検討した。まず、傍糸球体装置の構成細胞を特異的に認識するモノクロナール抗体(MD12)を作成し、免疫二重染色を行い抗体が認識する細胞の同定を試みた。当初、緻密斑(マクラデンサ)細胞を想定したが、血管平滑筋のα-アクチンとの二重染色の結果からは輸入細動脈の一部に限局して局在する細胞の可能性も示唆された。次に、真核細胞発現ベクター(pcDNAI)で構築したマウス腎臓のcDNAライブラリーを形質導入した培養細胞(COS-7)を対象に発現クローニング法を試みた。標的タンパクを発現した培養細胞から単一クローン細胞(pcDNAI-JGC1)を樹立、想定される標的クロライドチャネルcDNAをコードするプラスミドを単離し、クローニングcDNAを導入した強制発現培養細胞を作成して、電気性理学的にチャネル特性の有無について確認する段階にある。最終的にチャネルとしてのクローン同定には到っていないが、クローニングが成就したならば、遺伝子改変マウスの作成へ発展させて腎臓における尿細管-糸球体フィードバック機構への関与について分子レベルでの解析を可能としたい。腎臓における尿細管-糸球体フィードバック機構(tubuloglomerular feedback ; TGF)は、糸球体内の血流を一定に保持する自動制御機構で、生体の体液の恒常性や血圧の維持に重要な役割を果たしていると考えられている。従来、このフィードバック機構の制御には、傍糸球体装置を構成する遠位尿細管の一部に限局し特殊分化した"緻密斑細胞"に局在するクロライドチャネルの関与が示唆されている。しかし、このチャネルは分子レベルで同定されておらず、細胞内調節機構や隣接細胞との機能連関についても解明されておらず、遺伝子クローニングに基づく分子構造を明らかにすることは重要な課題である。申請者らは、これまでの予備実験で腎臓の傍糸球体装置の一部の構成細胞を特異的に認識するモノクロナール抗体を作成し、MD12と呼称した。この抗体を用いて免疫二重染色体を行い抗体が認識する細胞の同定を試みた。当初、単独での免疫蛍光染色の染色パターンから傍糸球体装置を構成する遠位尿細管細胞で特異的に分化した緻密斑(マクラデンサ)細胞を想定した。しかしながら、血管平滑筋のα-アクチンとの二重染色の結果から輸入細動脈の一部に限局して局在する細胞の可能性が出てきた。従来の報告出によると、レニン産生細胞にもクロライドチャネルの存在が想定されている。現時点で、このクロライドチャネルの生理学的特性や分子構造については不明である。抗レニン抗体と作成したモノクロナール抗体の二重染色が手技的に困難なため、別のアプローチで同定を試みている。一方、免疫沈降法にて抗体の認識する蛋白を検討した結果では、分子量約50kDaと推察された。さらに、腎臓のcDNAライブラリーを形質導入した培養細胞(COS-7)を対象に作成した抗体で発現クローニングを行っているが、クローンの同定には到っていない。腎臓において糸球体内の血流を自動制御する為に尿細管-糸球体フィードバック機構(tubuloglomerular feedback ; TGF)が重要な役割を果たしている。そこで、傍糸球体装置を構成しこの制御機構に関わる細胞を対象にして、遠位尿細管の一部に限局し特殊分化した"緻密斑細胞"に局在するクロライドチャネルの同定を分子生物学的手法を用いて試みている。前年度までの実験で、真核細胞発現ベクター(pcDNAI)で構築したマウス腎臓のcDNAライブラリーを形質導入して作成した培養細胞(COS-7)を対象に発現クローニング法を行い、傍糸球体装置に限局して特異的な染色性を示す

モノクロナール抗体(MD12)で認識される培養細胞を得た。次に、標的タンパクを発現した細胞からプラスミドDNAを回収して大腸菌を形質転換し、pcDNAIで構築されたライブラリー由来のプラスミドDNA(JGc1 cDNA)のみを選択的に増幅して、回収したプラスミドのシブ選択(siblingselection)を行い調整し、そのプラスミドをCOS-7細胞へ再び遺伝子導入した。形質導入培養細胞のクローン化は、細胞をMD12抗体で免疫蛍光染色し、陽性となったプールをより少数のコロニーからなるグループに分ける方法を繰り返すことで行い、単一クローン細胞(pcDNAI-JGC1)を樹立した。現在、想定される標的クロライドチャネルcDNAをコードするプラスミドを単離し、クローニングcDNAを導入した強制発現培養細胞を作成して、電気性理学的にチャネル特性の有無について確認する段階である。最終的にチャネルとしてのクローン同定には到っていないが、クローニングが成就したならば、遺伝子改変マウスの作成へ発展させて腎臓における尿細管-糸球体フィードバック機構への関与について分子レベルでの解析を可能としたい。
ビーチコーミング学の提唱と漂着物を活用した自然史教育リテラシー

平成30年度は、北海道日本海側の複数の海岸において、毎月の試料採集を行った。本年は暖流系漂着物に恵まれた年であったが、その原因を漂着物の解析から特定した。また、北海道の離島(奥尻・利尻・礼文)とロシア共和国サハリン島の打ち上げ貝類を比較・検討して、貝類の多様性と海洋環境との関連を考察した。さらに北方地域の北海道との比較・検討から、奄美群島の打ち上げ貝類も研究対象とし、南方地域での打ち上げ貝類の生物多様性についても考察した。前年同様に大学で開講される授業で海岸漂着物を取り上げ、漂着物を活用した体験型環境教育を実施した。具体的には授業科目の「アカデミックスキル」、「地学実験」、「地質野外巡検」等で漂着物を教材として取り上げた。また、夏休みの免許更新講習では、化石に加えて漂着物を取り上げ、実践的な活用例を紹介した。そして自然史教育支援教材の「北海道ビーチコーマーズガイド」(カラー印刷、30ページ)に関するアンケート調査を行ない、今後の改善に役立てた。一方、2018年7月、第5回古生物学会議(パリ自然史博物館およびパリ第6大学)で、日本列島周辺海域における暖流系巻貝ルリガイの時空分布を、漂着記録に基づいて発表した。一連の研究成果は学会で発表し、順次学会誌に公表した。特に日本列島における浮遊性巻貝類の漂着記録の分析は、海面水温上昇や暖流の強化を示す例として注目された。さらに2019年初頭には、海洋生物多様性に関する『海の生物多様性を守るために海とヒトの関係学2』(西日本出版)が出版され、ゼミ等の資料として好評であった。平成28年度は、日本海側の余市浜中海岸を定点として設定し、毎月の試料採集を行った。本年は暖流系漂着物に乏しい年であったが、その原因を採集した漂着物の解析から特定した。特に冬季に対馬暖流の影響があまり強くないことが主要な原因と考えた。また、北海道の離島(奥尻・利尻・礼文)の打ち上げ貝類の整理・分析を継続して行っており、打ち上げ貝の多様性とそれをとりまく環境との関連を考察した。また、北方地域の北海道との比較検討から、奄美群島の打ち上げ貝類も整理・分析しており、南方地域での打ち上げ貝類の多様性も解析した。毎年大学で開講される授業で海岸漂着物を取り上げ、漂着物を活用した体験型環境教育を実施した。具体的には大学で開講される「アカデミックスキル」、「地学実験」、「地学野外巡検」等の授業で海岸漂着物を取り上げ、それに基づいてレポートをまとめ、討論を行った。また、夏休みの免許更新講習において、海岸漂着物を取り上げ、各種レポートを提出させた。大学院生とともに小・中学校の理科分野をその対象とし、さらに北海道の日本海側の海浜砂の教材化を試みた。これは日本理科教育学会北海道支部研究大会で口頭発表した。本年10月には、ビーチコーミングの入門書『北海道の海辺を歩くービーチコーミング学入門』(中西出版、120頁)を刊行した。本書は、北海道新聞、科学雑誌、学会HP等でも好意的に紹介された。また、本年度は第16回漂着物学会北海道大会の実行委員長を務め、学会の開催に尽力をつくした。北海道大会は、2016年10月22-23日に、北海道博物館(札幌市)で開催され、100名程度の参加があった。当日の様子はマスコミからも注目され、新聞やテレビ等でも紹介された。特に日本海沿岸における暖流系貝類の北上傾向は、海水温上昇や対馬暖流の強化を示唆する例として注目された。また、奄美群島(徳之島・奄美大島)の打ち上げ貝類の研究は、海洋生物地理的視点から評価され、新たなデータを提示したといえる。一方、ビーチコーミングの入門書『北海道の海辺を歩くービーチコーミング学入門』(中西出版、120頁)は、研究者のみならず一般市民にも好評で、現在も札幌市内の主要書店で販売されている。平成29年度は、北海道日本海側の複数の海岸において、毎月の試料採集を行った。本年は暖流系漂着物には乏しい年であったが、その原因を漂着物の解析から特定した。また、北海道の離島(奥尻・利尻・礼文)の打ち上げ貝類を継続して検討しており、打ち上げ貝の多様性と海洋環境との関連を考察した。また、北方地域の北海道との比較検討から、奄美群島の打ち上げ貝類も研究対象とし、南方地域での打ち上げ貝類の生物多様性についても検討した。そして環境教育支援教材の「北海道ビーチコーマーズガイド」(カラー印刷、30ページ立てガイドブック)に関するアンケート調査を行ない、今後の改善に役立てることにした。さらに北海道の海ゴミに関するワークショップ

「海ごみ・ポイ捨て防止大会」でコーディネーターを務め,ビーチコーミングに着目した環境教育の意義を紹介し、出席者のパネラーたちと多角的に議論をした。このほかには北海道教育大学公開講座や道民カレッジ:ちえりあ講座では、地球環境に関わる話題を提供したが、その折にはビーチコーミングを活用した環境教育の意義を市民に紹介した。一連の研究成果は学会で発表し、順次学会誌に公表した。特に日本列島における浮遊性巻貝類の漂着記録の分析は、海面水温上昇や暖流の強化を示す例として注目された。さらに前年度出版して好評であったビーチコーミングの入門書『北海道の海辺を歩くービーチコーミング学入門』(中西出版、2016)を、大学の授業科目のほか、講演会やワークショップでも活用した。「ビーチコーミング学」に基づいた自然体験活動は、学生のみならず現職教員にも好評で、それはアンケート結果にも反映されていた。平成30年度は、北海道日本海側の複数の海岸において、毎月の試料採集を行った。本年は暖流系漂着物に恵まれた年であったが、その原因を漂着物の解析から特定した。また、北海道の離島(奥尻・利尻・礼文)とロシア共和国サハリン島の打ち上げ貝類を比較・検討して、貝類の多様性と海洋環境との関連を考察した。さらに北方地域の北海道との比較・検討から、奄美群島の打ち上げ貝類も研究対象とし、南方地域での打ち上げ貝類の生物多様性についても考察した。前年同様に大学で開講される授業で海岸漂着物を取り上げ、漂着物を活用した体験型環境教育を実施した。具体的には授業科目の「アカデミックスキル」、「地学実験」、「地質野外巡検」等で漂着物を教材として取り上げた。また、夏休みの免許更新講習では、化石に加えて漂着物を取り上げ、実践的な活用例を紹介した。そして自然史教育支援教材の「北海道ビーチコーマーズガイド」(カラー印刷、30ページ)に関するアンケート調査を行ない、今後の改善に役立てた。一方、2018年7月、第5回古生物学会議(パリ自然史博物館およびパリ第6大学)で、日本列島周辺海域における暖流系巻貝ルリガイの時空分布を、漂着記録に基づいて発表した。さらに2019年初頭には、海洋生物多様性に関する『海の生物多様性を守るために海とヒトの関係学2』(西日本出版)が出版され、ゼミ等の資料として好評であった。平成29年度は以下の2点について、調査研究と成果公表を行なう。(1)本年度は夏に奥尻島の野外調査(2泊3日)、秋に利尻・礼文島の野外調査(3泊4日)を行い、海岸の地形・地質の調査及び打ち上げ貝類の採集を重点的に行う。以前に採集した試料は断片的なので、調査地点を増やしてデータの精度を高めたい。また、前年度と同様に日本海側の余市浜中海岸の定点調査を行い、暖流系漂着物のモニタリングを継続する。そこでこれらに関わる調査旅費や消耗品を計上した。(2)一連の研究成果を学会(国際学会AMBS2017や漂着物学会)で発表し、主要部分を論文として学会誌に投稿する。そのための学会旅費や論文別刷代金を計上した。
ES細胞の全能性マスター遺伝子、Oct-4のエピジェネティック制御

平成17年度の研究としては、胚性幹(ES)細胞の分化多能性のエピジェネティックスを明らかにすることを目的とし、昨年に引き続き、ES細胞の分化多能性マスター遺伝子、Oct-4遺伝子とNanog遺伝子のDNAメチル化およびヒストン修飾の解析を行った。昨年までの研究から、これらの遺伝子はともにエピジェネティックな制御を受けていることがわかっている。今年度は、両遺伝子が発現していない栄養膜幹細胞において、発現抑制に関連するヒストン修飾であるヒストンH3の9番目のリシン残基(K9)および27番目のリシン残基(K27)のメチル化状態を、クロマチン免疫沈降法を用いて解析した。すると、Nanog遺伝子領域のH3K9/K27は高度にメチル化されているが、Oct-4遺伝子領域ではメチル化されていないことがわかった。よって、エピジェネティック機構による遺伝子発現の制御様式は、遺伝子によって異なるという新たな見解を得ることが出来た。さらに、ES細胞分化誘導系を用いることにより、Nanog遺伝子の制御を行っているエピジェネティック因子を明らかにすることが出来た。通常のES細胞をレチノイン酸で処理すると、分化が誘導され、Nanog遺伝子の発現が低下する。しかし、H3-K9/K27のメチル基転移酵素G9aの欠損ES細胞では、レチノイン酸で処理しても、Nanog遺伝子の発現低下は観察されなかった。このことから、Nanog遺伝子の発現制御にG9aが関与していることが示された。これらの研究から、エピジェネティック機構は、マスター遺伝子を制御することにより、ES細胞の分化多分化能の維持に関与していることが明らかとなった。この研究は、幹細胞の分子機構をエピジェネティックスの観点から明らかにしたばかりでなく、再生医療研究にも大いに役立つと思われる。平成16年度の研究としては、胚性幹細胞(ES細胞)の分化多能性維持機構へのエピジェネティックスの関与を明らかにすることを目的として、Oct-4遺伝子およびNanog遺伝子のDNAメチル化とヒストン修飾状態の解析を行った。以前の結果から、Oct-4遺伝子の発現はDNAメチル化によって制御されていることがわかっていた。本年度は、クロマチン免疫沈降法を用いてヒストン修飾状態を解析した。すると、Oct-4の発現しているES細胞ではOct-4遺伝子のヒストンはアセチル化されており、ヒストンH3の4番目のリジン残基(K4)のメチル化が観察された。逆に、発現していない栄養膜幹細胞(TS細胞)では、ヒストンは脱アセチル化状態であり、ヒストンH3-K4はメチル化されていなかった。これらの結果から、Oct-4遺伝子の発現はDNAメチル化以外に、ヒストン修飾というエピジェネティック機構によっても制御されていることが明らかとなった。さらに、Nanog遺伝子の発現制御機構についてもエピジェネティックスの観点から研究を行った。すると、発現しているES細胞では脱メチル化状態であるのに対し、発現していないTS細胞では高メチル化状態であることがわかった。さらに、発現にはNanog遺伝子上流域のヒストンH3およびH4のアセチル化、ヒストンH3-K4、H3-K9およびK27のメチル化が関与していることがわかった。よって、Nanog遺伝子の発現もエピジェネティック機構によって制御されていることが示された。これらの研究から、ES細胞の多分化能の維持には、Oct-4遺伝子およびNanog遺伝子の発現制御を介したエピジェネティックスが関与していることが明らかとなった。この研究は、幹細胞の分子機構を明らかにしたばかりでなく、再生医療研究にも大きく貢献すると思われる。
X染色体の不活化と機能性非コードRNAの解析

哺乳類において報告された多くの非コードRNAの中で、その明確な機能が分かっているものは少ない。その中でXistはX染色体不活化に必要な非コードRNAとして以前から報告されている。しかし、発生段階においてXistがどの様にコントロールされているのか不明な点が多く、特に着床前の不活化機構に働く因子は解析の手掛かりが殆どない状況である。我々は着床前の不活化機構に興味を持ち、雄と雌の胚盤胞の間で、small RNAの発現について次世代シーケンサーを用い比べた。その結果、雌でのみ発現するsmall RNAとしてFar2,Far3の2つの非コードRNAを発見することに成功した。また、Far2,及びFar3のゲノム周辺領域の解析から新たに非コードRNA Fat60も、この時期の雌のみで発現することを明らかにした。更に胚盤胞におけるFat60ncRNAの発現を詳細に調べるために、whole mount in situ hybridizationを行ったところ、Fat60はTEおよびICMの両組織で発現していることがわかった。これは、Fat60が着床前にTEにおけるインプリント型不活化、およびその後ICMで起こるランダム型不活化にも関与することを示唆している。これまで、着床前の不活化に関する解析手がかりは殆ど無かったが、本研究によりXist以外に雌特異的に発現するsmall RNA Far3,Far3,およびFat60 ncRNAを発見し研究基盤が整ったと考える。その中でXist5はX染色体不活化に必要な非コードRNAとして以前から報告されている。材料となる胚盤胞は見た目では雌雄の区別はできない。そこでGFP遺伝子がX染色体の挿入されたトランスジェニックマウスを用い、蛍光の有無で雌雄判別をする工夫をこらした。これまで、着床前の不活化に関する解析手がかりは殆ど無かったが、本研究によりXist以外に雌特異的に発現するsmall RNA Far3,Far3,を発見し不活化機構解明に向けた解析手がかりが得られた。
新しい細胞機能調節物質の探索と応用に関する研究

漢方薬草約200種からニワトリ神経突起伸展活性を指標として薬草5種を選び、そのうちの大風子の熱水抽出物から活性を示す塩基性糖鎖化合物を単離した(丸茂晋吾)。蛋白質のリン酸化酵素・脱リン酸化酵素の阻害剤を微生物代謝産物からスクリーニングした結果、キナーゼ阻害剤として4種の新規スタウロスポリン関連化合物、またホスファターゼ阻害剤tautomycinを見い出し、化学構造の決定と作用機作を解析した(磯野清)。ラット肝ミクロゾームおよび神経細胞ハイブリドーマを用いた微生物由来の抗酸化物質の探索を行い、naphterpin,benthocyaninなど9種類の新規化合物を見出し、構造と抗酸化活性を明らかにした(瀬戸治男)。動脈硬化の原因となる変性リポ蛋白質から遊離するコレステロールのエステル化反応を阻害する物質を微生物から探索し、イカルガマイシンなど4種類の活性物質を単離して作用機作を解明した(遠藤章)。アミスギタケの子実体形成誘導物質basidifferquinone類を単離・構造決定したが、本物質は暗所でキノコの柄部分の形成活性を示した。また、sisトランスフォーム細胞の形態を正常化させるtrapoxinがヒストン脱アセチル化酵素の不可逆的阻害剤であった(別府輝彦)。土壌から分離した粘液細菌からmyxovirescin様抗生物質を単離し、本物質がグラム陰性細菌の細胞壁合成を阻害すること、および低栄養性放線菌から抗しゅよう性新規アントラサイクリノンを単離し、DNAと結合して切断することを明らかにした(伊崎和夫)。マウス生体を用いる免疫調節物質のアッセイ系を構築し、放線菌より抗体産生に影響せず遅延型過敏症の特異的抑制物質を単離・構造決定したところC5aリセプターアンタゴニストのL-156,602と同一物質であった(山崎眞狩)米国Death valleyの塩水湖泥より好塩性放線菌を分離し、Actinopolyspora vallismortisと命名し、抗生物質plicacetinを生産することを見出した(堀越弘毅)。ニワトリ受精卵胚培養を用いるコリンアセチルトランスフェラ-ゼ活性を指標として、約200種類の漢方薬草を検索しそのうちの5種類の薬草の熱水抽出物に促進活性を見出した(丸茂)。Kー562細胞の形態変化誘導物質トウトマイシンを放線菌より単離し、本物質が脳由来の蛋白ホスファタ-ゼを阻害し細胞周期をG1期で停止させることを見出した(磯野)。マウス肝ミクロゾ-ムを用いる過酸化反応抑制物質を探索し、真菌の1種から新規pyridoxatinを単離し構造をシクロヘキサン環を有するピリドン化合物として決定した(瀬戸)。動脈硬化の原因となるコレステロ-ルの動脈内エステル化反応阻害物質として、微生物よりイカルガマイシンとコンカナマイシンを単離して作用機作を解明した(遠藤)。生体マウスを用いる遅延型過敏症の抑制活性を指標として新規A1502物質を放線菌より単離したところ、その1mg/kg静注で顕著に抑制活性を示した(山崎)。殺菌活性を有するピリジルフェニルアミン系化合物が強力な脱共役活性を有することを見出し、その活性はミトコンドリアレベルでグルタチオン抱合をうけて消失することを明らかにした(藤田)。担子菌アミスギタケの子実体誘導物質の検索を行い、放線菌より新規basidifferーquinoneと命名した活性物質を単離しアンソラキノン誘導体であることを明らかにした(別府)。

入手困難な粘液細菌を土壌より多数分離し、その一菌株の生産する抗生物質myxovirescinの作用機作が細胞壁阻害であることを明らかにした(伊崎)。好塩性の放線菌を検索し、530%濃度の塩化ナトリウムを含む培地中で生育可能な放線菌を分離したところ、これらの分離菌株は、生育にナトリウムイオンを必須としカリウムイオンでは代替できなかった。本研究は、高等生物の細胞の増殖・分化など複雑な制御機構に特異的に作用する生理活性物質を広く生物界より探索し、その作用機構を分子レベルで解明し、広用を計ることを目的とする。先ず、丸茂は、ニワトリ受精卵視神経細胞の樹状突起の伸展を指標として、漢方薬草200種を検索しそのうちの一種類の熱水抽出物から活性物質をほぼ純粋に単離した。磯野は、ヒト骨髄性白血病細胞の形態変化を指標として放線菌を検索し新規tautomycinを発見したが、本物質は蛋白フォスファタ-ゼの特異的阻害剤であった。瀬戸は、微生物源よりマウス肝ミクロゾ-ムに対する過酸化反応抑制物質を検索した成果として新規pyridoxatinの単離に成功し、構造を決定した。遠藤は、動脈硬化の原因となるLDLーコレステロ-ルの動脈内生成阻害物質を微生物源より探索し、新規コンカナマイシンを単離して構造決定を行った。山崎は、ヒツジ赤血球を抗原とするマウス抗体産生系をおよび遅延型過敏症を指標とした免疫抑制物質を放線菌より検索し、A1502物質と命名した新奇化合物を単離したところ、従来例を見ない極めて珍しい構造を有することを発見した。藤田は、酸化的リン酸化過程に阻害活性を示すフェノ-ル性脱共役剤の分子機構の解明を目指し、その代表的なピリジルフェニルアミン系化合物の活性はミトコンドリアレベルではグルタチオン抱合をうけて消矢することを見出した。別府は、放線菌よりキノコ子実体を誘導する新規物質basidifferquinoneを単離し、その構造決定と子実体分化機構を解明した。伊崎と堀越は、通常では見出し得ない奇少微生物群の代謝産物の検索を志し、そのために低栄養性放線菌および高度好塩・好アルカリ性細菌を多数分離したところ、興味ある活性物質を生産することを見出した。また、本総合研究のもう1つの目的は、新たに重点研究「新しい細胞機能制御物質の探索と機能解明」を組識確立することであり、そのために会合をくり返し精力的な活動を行った。漢方薬草の一種大風子より、ニワトリ授精卵の網膜細胞の神経突起伸展活性を示す水溶性糖鎖化合物を単離した(丸茂)。蛋白質リン酸化酵素の阻害剤として新インドロカルバゾール化合物RK-286DおよびRK-1409Bを放線菌より単離し、構造決定した(磯野)。ラット肝ミクロゾーム脂質の抗酸化物質として微生物よりbenthophoeninおよびCarbzoquinocin、また神経細胞系ハイブリドーマN18-RE105細胞に対するグルタミン酸毒性を抑制するcarbaquinostatinを単離して、構造決定した(瀬戸)。マクロファージのコレステロール代謝阻害物質として、新規アカテリンおよびコンカナマイシン類を単離、構造決定した。アカテリンはコレステロールエステル化反応を阻害し、コンカナマイシンをリソソームでのリポ蛋白質分解を阻害した(遠藤)。
株化視細胞前駆細胞を用いた杆体細胞錐体細胞分化機構の解明

我々はマウスES細胞とiPS細胞から安定した株化網膜前駆細胞を樹立した。そのうちの一部の細胞株は視細胞前駆細胞としての性質を持ち、種々のケモカインに反応して杆体視細胞と錐体視細胞へと分化する。検討した中では、発生に関わる事がよく知られたケモカインSDF1とその受容体が視細胞分化に重要に関わっていた。別のグループの細胞株は優先的に網膜神経節細胞に分化する。その分化機構を転写因子レベルとエピジェネティック調節のレベルで解析した。種々の濃度のSDF1を添加して、経時的に細胞株を回収後、次世代シークエンサーを用いて各細胞の全転写パターンを分析した。同様にMCP1を添加した培養系も作成し、同様に解析した。その分化機構を転写因子レベルとエピジェネティック調節のレベルで解析している。現在も解析は続いているが、特定のmRNAが杆体視細胞への分化では関与しており、逆に錐体視細胞への分化では当該mRNAが発現しないことを見出した。同様に一部のmRNAは錐体視細胞への分化には関与するものの、杆体視細胞への分化では当該mRNAが発現しないことを見出した。これらのmRNA発現が杆体視細胞と錐体視細胞へとの分化原で一義的、あるいは原因的な役割を果たすのか、あるいは細胞分化に伴い二次的に出現するのか、その検討を行っている。具体的にはこれらの情報に基づき眼組織でのそれらの蛋白の役割を免疫組織染色で解析している。これらのBioinformaticな解析により神経節細胞や視細胞の分子レベルでの関連を、さらに眼発生の分子機構の理解が可能になると考える。次世代シークエンサーを用いた全RNA解析は順調に終了している。現在、候補として同定されたmRNAの発現を専用の解析ソフトを用いてin silicoでの検討と共に組織学的にも検討するべく抗体等の入手を行っている。網膜疾患での失明の主要な原因は視細胞変性であり、最終的に神経節細胞や視細胞に分化できる神経網膜前駆細胞株の確立とそれを用いた網膜構成細胞の分化の調節機構の解明が待ち望まれている。視細胞は明暗を感知する杆体視細胞と色覚を担う錐体視細胞とに大別される。これまでに視細胞の発生に関与する多くの転写因子が同定された。Maf群転写因子Nrl(neural retina leucine zipper)及び核内受容体Nr2e3(nuclear receptor subfamily 2,group E,member 3)は杆体視細胞に特異的に発現し、杆体視細胞に特異的な遺伝子発現を活性化、S錐体に特異的な遺伝子発現を抑制する。ホメオボックス型転写因子CRX (cone-rod homeobox containing gene)はロドプシンをはじめとする網膜特異的遺伝子の発現をもたらす。その分化機構を本年度は転写因子レベルで解析した。これらの細胞株を用いて杆体視細胞と錐体視細胞を高純度に分化誘導して、それぞれを次世代シークエンサーを用いて各細胞の全転写パターンを分析した。その後、TopHatやCufflinksなどを用いてそれぞれの細胞間の差異を検討して統計的に有意な発現の差異を認める約数十の遺伝子を同定した。現在はそれぞれの発現をRT-PCRと免疫組織染色での解析を始めている。本研究計画の初年度に、複数の株化網膜前駆細胞株に、複数のサイトカイン刺激を行い、異なる複数のタイミングで次世代シークエンサー(NGS)を用いたtotal RNA-Seqを既に行った。それぞれの解析後のFastqファイルサイズは数GBずつあり、充分に高品質のデータが得られており現在はその解析を行っている。いくつかの興味深いmRNAが同定されてきた。今後はそれぞれの遺伝子の視細胞分化における役割をin vitro、in silicoのみでなく、正常マウスさらに、KOマウスを視野に入れて解析を続ける。現時点で当初予定したサイトカインで刺激した細胞のRNA-Seqは終了した。

これから、それぞれのサイトカインで特異的に誘導される機能不明のRNAの役割をin vitro培養系を用いて明らかにしていく。研究は順調な形で進行している。研究経費の使用額もほぼ想定通りであるが、3万円余の少額の未使用分が算定された。次年度に合わせて使用するが、研究計画に大きな変更はない。
質的研究方法を用いた看護学の学位論文評価基準の作成に関する研究

この研究では、国内外で現在までに文献として報告されている質的研究方法を用いた学位論文の評価基準を整理した。国内外の看護学の大学院教育において実際に質的研究方法を用いた論文作成を指導し、その審査に携わっている教員が用いている評価基準をインタビュー調査によって明らかにした。この2つの結果を統合し、現行の質的研究を用いた看護学の学位論文評価基準を作成した。今後は本研究で作成した評価基準を公開し、多くの大学院教育関係者によって議論・洗練を重ねて行くことが肝要である。今年度は、看護学の大学院教育において質的研究方法に関する教育がどのように行われ、その最終プロダクトとしての博士論文がどのような基準で行われているかという現状を明らかにすることを目的とし、2つの調査を行った。調査(1)国内で大学院修士課程を擁し、設置後2年以上経過している80課程代表者宛に郵送法を用いたアンケート調査を行い、質的研究方法が大学院の教育課程で教育されている時間数と内容について問うた。可能な場合にはシラバスのコピー送付を依頼した。50課程から返送され、回収率は62.5%であった。質的研究に関する何らかの教育を行っていると答えた過程は70%であった。内容に関しては現在分析を行っている。調査(2)国外の看護学の博士課程を擁する大学院で博士論文審査に携わった経験を持つ教員17名に対するインタビュー調査を行い、質的研究方法論を用いた博士論文の評価基準について問うた。対象とした大学は米国:オレゴンヘルスサイエンス大学、イリノイ大学シカゴ校、ワシントン大学、ハワイ大学、カリフォルニア大学サンフランシスコ校カナダ:マクマスター大学、トロント大学である。インタビューデータは現在分析を行っている。大学院博士課程の論文審査の形態や審査員の資格、人選などの審査システムには大学による特色があるため、評価基準という内容的な面とともに、評価システムについての調査も必要であった。来年度以降は、これらの調査を継続すると共に、調査結果から評価基準の試案を作成する予定である。今年度は、前年度に行った国内外の有識者からのインタビューを元に、看護学の質的研究に関する評価基準の試案を作成することを目的とした。まず、国外の質的研究の評価に関する有識者からのインタビューを引き続き行い、同時にその内容を分析した。会議を開催し、更なる検討を重ね、評価基準には、論文そのものの評価基準だけではなく、質的研究においては、審査システムの構成や審査員の選定等も各大学によって特徴があり、評価システムに関しても評価基準が必要であることが明らかになり、その観点からの分析も行った。また、論文評価をする上で諸外国の有識者の多くが言及している"Rigor"(厳密性)というキーワードに着目し、この概念について論文発表をしているMargarete Sandelowski氏(University of North Carolina at Chapel Hill校・看護学部・教授)から直接スーパーバイズを受け、評価基準の試案を作成した。その後、この試案を使って質的研究の学位論文の評価をすることに同意をとることができた国内の看護系大学(3-4箇所)と海外の有識者(SeonAe Yeo氏University of North Carolina at Chapel Hill校・看護学部・准教授)へインタビューを行った。インタビュー内容を分析することで、この評価基準が参考になった点および改善が必要な点が明らかになった。今後は、これらのインタビュー内容をさらに分析し、看護学の質的研究の学位論文に対する評価基準案を作成する予定である。また、前年度行った、国内の大学院修士課程における質的研究方法の時間数と内容に関するアンケート調査結果について、第27回日本看護科学学会学術集会において、発表を行った。3年間にわたる科学研究費補助金を得て、質的研究方法を看護学の学位論文の評価基準作りに取り組んできた。わが国においては修士課程における質的研究方法の教育プログラムの実態調査を行い、国外においてはカナダおよびアメリカ合衆国における論文指導と審査の実態調査を行った。国内外の文献検討とこれらの結果を統合して、学位論文の審査基準だけではなく、審査委員会のあり方、指導体制のあり方に関するガイドラインをも提言し、平成19年に行われた第27回日本看護科学学会学術集会、さらに学術誌上で発表予定である。本研究において、研究の指導と評価は密接に結びついた一連のプロセスであり、このあり方に関与するためには、単に生産物としての質的研究論文に評価基準を適用するにとどまらず、論文作成のプロセスから、目的に向かって一貫した指導を行うことが必要であることが明らかになった。論文の評価基準は、すなわち指導の目標であり、これについて看護学の指導者に広く合意形成を行うためには、目標となる学位論文の実例を効果的に示し、優れた論文が備えている要件を具体的に知る作業が不可欠である。本研究の成果を看護学の研究者と指導者に広く周知し、共有しながら論文指導の具体的事例をリアルタイムで示すことによって、より効果的に看護学における質的方法論を用いた学位論文の作成のための指導方法を提案することが今後の課題である。評価の焦点を共有することは、質的研究方法の発表の形態や結果の共有の方法についての議論を引き起こすこととなり、看護学の発展に大きく貢献すると考えられる。