hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム・生殖隔離・自然選択から迫る送粉適応形質の平行進化

一方、幅広い表現型が見られた集団は表現型から予想された通り、夜咲種と昼咲種との雑種集団であることが支持された。ロシアに分布する昼咲種と夜咲種はどちらも花寿命が一日であることから、種間送粉が起こりうる時間が長い。このため、花寿命の長い種では、容易に種間交雑が起こりうることが示唆された。さらに、集団構造解析により雑種の可能性が低い個体を対象に、系統解析を行ったところ、大きく3つのクレードに別れ、それぞれ昼咲性一日花と昼咲性半日花、夜咲性と対応した。昼咲性一日花のクレードでは、大陸に分布するオオゼンテイカと日本に分布するゼンテイカが大きく分化していることが示された。一方で、夜咲性のクレードでは、日本に分布するキスゲと大陸に分布するマンシュウキスゲおよびホソバキスゲの分化は小さく、ブートストラップ値も50%以下だった。これらの結果から、夜咲性のクレードで遺伝的分化が小さいことから、夜咲種における花寿命の進化は近年急速に起こった可能性が高いことが示唆された。当初の予定通り、ロシアプリモルスク地方での分布調査を実施し、標本庫調査などを通して、モンゴルやサハリンなど広範な地域を対象に多数のサンプルを得られた。SNP情報に基づいた遺伝的集団構造解析も順調に進行している。2年目はロシア沿海州など海外でのサンプリングを行い、大陸に分布するキスゲ属および外群を加える。形質的遺伝的系統解析および集団のデモグラフィー推定を行うことにより、地史的背景も考慮してキスゲ属の歴史と進化プロセスを明らかにする予定である。なかでも、雑種起源の可能性が示唆されたハクウンキスゲは朝鮮半島にも分布することから、サンプルを増やすことにより雑種起源説が支持されるか検証する。収集したサンプルを対象に、種間・表現型間で分化した中立進化から外れる遺伝子座(outlier loci)を網羅的に探索する。中立な遺伝子座を用いて集団動態推定を行うとともに、outlier lociと中立な遺伝子座、母系遺伝する葉緑体ゲノム上の遺伝子座の系統関係を比較するしていく予定である。
重症患者に対する長期機能予後改善のための地域連携回復プログラム開発

本研究では重症患者の1年後の健康状態を明らかにすることを第一の目的として前向き研究を実施した。この研究で2016年から2017年に外傷外科ICUへ入院し生存退院した16歳以上の患者265人から調査回答を得た。回答を解析した結果、退院から平均17.9ヶ月の時点で、265人中154人(58.1%)が、同年代の健常人と比較して身体的機能、精神的機能、認知機能のいずれかが低下しており、postintensive caresyndrome(PICS)と診断された。PICSは単一の機能障害とは限らず、複数の組み合わせがあることも明らかとなった。PICSであった患者は、PICSでない患者と比較して身体的・精神的困難を感じる割合が高く、金銭的な問題もより多く抱えたいた。PICSと関連する入院中の独立因子は、せん妄と脊髄損傷が挙げられた。せん妄は長期的生命予後不良との報告はあるものの、長期的な機能低下とも関連することは知られていない。対象患者の大半が外傷に偏ってははいるものの、短期的な合併症と考えられているせん妄が長期的な機能低下と関連することが示されたことは、予防や治療を積極的に行うための重要な動機となり得る。せん妄が真の決定因子かどうかについて、次年度にG-SEM法により明らかにする。また、脊髄損傷については自宅退院できたとしても身体機能低下が顕著なため、次年度は入院中の筋肉量減少について筋タンパク代謝を指標とした病態解析を追加する。本研究の第二の目的は、上述した因子の解決策を集約化し、地域でも継続可能な回復プログラムを作成することである。このプログラムでは、PICSハイリスク患者に対して、入院中から積極的なアセスメントを行い、家族と支援施設に情報提供・連携していくことを想定している。次年度は、プログラムを作成し、地域連携病院へ提案することを予定している。現在、重症患者の1年後の健康状態に関する前向き研究は終了し、データクリーニング、最終解析を行っており、概ね順調に進展している。2019年度は、身体機能低下の病態解析として、入院後の筋タンパク代謝測定を行うこととした。そして、本研究の第二の目的である地域でも継続可能な回復プログラムを作成する。2019年度前半にはプログラムの概要を示し、詳細について後半で検討する。平成29年度は、重症疾病や重症外傷のため集中治療を要した患者(以下、重症患者)に対する1年後の健康状態を調査した。また、集中治療後症候群から長期的機能障害に至る過程について血管透過性亢進との関連性について検討した。その成果の一部を平成30年度の日本外傷学会総会及び日本救急医学会で発表する予定である。今年度の補助金は、健康状態を調査するための費用と検体検査を行うための試薬代等に充てた。(1)重症患者の退院後の健康状態調査は、2016年4月から2017年3月に当院救命救急センターICUへ入院し、生存退院した患者を対象(250名)として実施した。調査の過程としては、1研究協力の依頼、同意取得、2調査票送付、返送、3記述された調査票のデータ化(データセンターに於いて)、4データ解析の順に実施している。現在、同意を得た患者は116名おり、調査票まで取得できているのは108名である。調査項目としてSF36や厚生労働省基本チェックリストを用い、加えて自由記述に対してテキスト解析を行っている。この研究を遂行するにあたり、補助金を用いて、統計解析ソフトやテキストマニングツール、郵送関連事務物品を購入し、協力者謝金、データセンター運営費用を賄った。(2)重症患者における長期的機能障害の発生について、入院後急性期の高度な炎症(血管透過性亢進)が、その後の骨格筋や脳代謝に影響を及ぼすかどうかを検討するため、血清Syndocane-1を測定した。従来、当センターでは重症患者の病態解析を行っており、この血液サンプルを倫理委員会承認の元、使用した。現在までに測定できた患者数は10名程度であり、データのばらつきも大きく、検定できていない。次年度は前向きにサンプルを取得し、退院時点転帰との関連性については検討する予定である。この研究を遂行するにあたり、補助金を用いて試薬等を購入した。現在までの進捗状況は、事前に作成した工程表に沿って順調に進展している。(1)現在、重症患者の退院後の健康状態調査の進捗は50%程度である。平成30年度も継続して2017年4月から2018年3月までに入院していた患者を対象として調査を進める。加えて、調査と並行して解析を進め、関連する決定因子について検討する。検討には、多元的解析generalized structuredequation modeling(G-SEM)法を用いることを試みる。そして、この検討に基づき心と体の回復プログラムの概略を作成し、連携施設に研究協力を依頼する。(2)長期的機能障害が発生する病態解明については、上述した血管透過性亢進を示唆する血清Syndocane1に加えて、筋タンパク異化の指標となる尿中/血中3ーメチルヒスチジンを測定し、長期転帰との関連性に検討する。

回答を解析した結果、退院から平均17.9ヶ月の時点で、265人中154人(58.1%)が、同年代の健常人と比較して身体的機能、精神的機能、認知機能のいずれかが低下しており、postintensive caresyndrome(PICS)と診断された。PICSは単一の機能障害とは限らず、複数の組み合わせがあることも明らかとなった。PICSであった患者は、PICSでない患者と比較して身体的・精神的困難を感じる割合が高く、金銭的な問題もより多く抱えたいた。PICSと関連する入院中の独立因子は、せん妄と脊髄損傷が挙げられた。せん妄は長期的生命予後不良との報告はあるものの、長期的な機能低下とも関連することは知られていない。対象患者の大半が外傷に偏ってははいるものの、短期的な合併症と考えられているせん妄が長期的な機能低下と関連することが示されたことは、予防や治療を積極的に行うための重要な動機となり得る。せん妄が真の決定因子かどうかについて、次年度にG-SEM法により明らかにする。また、脊髄損傷については自宅退院できたとしても身体機能低下が顕著なため、次年度は入院中の筋肉量減少について筋タンパク代謝を指標とした病態解析を追加する。本研究の第二の目的は、上述した因子の解決策を集約化し、地域でも継続可能な回復プログラムを作成することである。このプログラムでは、PICSハイリスク患者に対して、入院中から積極的なアセスメントを行い、家族と支援施設に情報提供・連携していくことを想定している。次年度は、プログラムを作成し、地域連携病院へ提案することを予定している。現在、重症患者の1年後の健康状態に関する前向き研究は終了し、データクリーニング、最終解析を行っており、概ね順調に進展している。(1)本研究の第一の目的である「重症患者の1年後の健康状態を明らかにすることと関連する決定因子を明らかすること」において、G-SEM法を用いて解析する予定であるが、現時点ではまだ実用できる段階にない。この手法について平成30年度に習熟することが課題である。また、もう一つの技術的課題として測定を予定している血中3ーメチルヒスチジンに関するヒトにおけるコントロールデータが少なく、信頼性が確認されていない点があげられる。これについて専門家に直接相談することで解決することを検討したい。(2)平成31年度には本研究から得た知見を地域連携回復プログラムとして実践できる形に落とし込み、連携医療機関へ提案することとなっている。連携医療機関は複数あるものの、このプログラムに賛同していただけるかどうかは不明であり、この点について平成30年度に事前調整を行っていく必要があると考えている。2019年度は、身体機能低下の病態解析として、入院後の筋タンパク代謝測定を行うこととした。そして、本研究の第二の目的である地域でも継続可能な回復プログラムを作成する。2019年度前半にはプログラムの概要を示し、詳細について後半で検討する。平成29年度に当初予定していた人件費・謝金よりも支出が少なかったため、次年度使用額が生じた。平成30年度も継続して入力等の業務をデータセンターに委託する予定であり、この費用を次年度使用額約33万で賄うこととする。2019年度は、昨年度の人件費謝金の残りの支払いと、メチルヒスチジン測定キット、データ解析用
サーモバリック対流によって引き起こされる傾圧不安定と底・深層水形成過程

海水の状態方程式の非線形性および弱い成層構造のために急激なサーモバリック対流が生じ得るウェッデル海を念頭に置いて、初期の水平密度構造が対流混合によってどのように変化するのかを調べた。まず、現象の特徴を端的に捉えるために、理想化した水温・塩分場を初期値として用い、1500m深までの対流が水平一様に起きるとした場合に見られる変化を調べたところ、以下のことが明らかになった。すなわち、(1)対流混合による水温・塩分場の変化が状態方程式の非線形性を通して基本場の傾圧性を強化すること、および(2)初期密度場に対して水温・塩分が互い相補的に働きほとんど水平密度勾配が存在しないときにその強化が最大となること、である。現実に、対流の生じる前のウェッデル海においても、水温・塩分場の顕著な水平変化にもかかわらず密度の水平分布にはほとんど変化が見られないことを考えると、(2)は重要な結果といえる。また、これらの変化に対して影響を与える状態方程式の非線形性として、水圧とともに熱膨張率が大きくなるサーモバリック効果に加えて、水温変化の2乗に比例するいわゆるキャベリング効果があることがわかった。さらに、ウェッデル海での観測データを用いた検討では、(3)現実には対流混合の深さに空間変化の生じることが背景場の傾圧性を強化するもう一つの要因になることがわかった。これらの結果は、傾圧性の弱い極海域(ウェッデル海)においても、サーモバリック対流によって強化(形成)された傾圧不安定が鉛直輸送および底・深層水形成過程に大きな影響を持つ可能性があることを強く示唆している。次に3次元非静水圧モデル実験を行うことで、上記の結果を確認した。一方、対流発生後の冷却率に対する傾圧不安定の強度の依存性を調べたところ、初期密度場の決定に対して塩分が支配的な場合には、125Wm^<-2>の冷却率の場合に最も傾圧不安定が発達するのに対し、水温が支配的である場合には、冷却率の増加とともに傾圧不安定は弱まった。これは、前者の場合では顕著な傾圧性が表層付近に現れるのに対し、後者の場合には対流混合層の底付近に現れるためである。初期において水温と塩分がほぼ相殺しほとんど水平密度勾配が見られない現実のウェッデル海に近い状況では、25Wm^<-2>の冷却率の時に、最も顕著な傾圧不安定が生じた。これまでの観測で結氷下の海面冷却率は数十Wm^<-2>と見積もられており、ここで得られた結果は現実の極海域の状況が傾圧不安定の発達およびそれによる輸送に最も適していることを示唆しており重要な結果である。

海水の状態方程式の非線形性および弱い成層構造のために急激なサーモバリック対流が生じ得るウェッデル海を念頭に置いて、初期の水平密度構造が対流混合によってどのように変化するのかを調べた。まず、現象の特徴を端的に捉えるために、理想化した水温・塩分場を初期値として用い、1500m深までの対流が水平一様に起きるとした場合に見られる変化を調べたところ、以下のことが明らかになった。すなわち、(1)対流混合による水温・塩分場の変化が状態方程式の非線形性を通して基本場の傾圧性を強化すること、および(2)初期密度場に対して水温・塩分が互い相補的に働きほとんど水平密度勾配が存在しないときにその強化が最大となること、である。現実に、対流の生じる前のウェッデル海においても、水温・塩分場の顕著な水平変化にもかかわらず密度の水平分布にはほとんど変化が見られないことを考えると、(2)は重要な結果といえる。また、これらの変化に対して影響を与える状態方程式の非線形性として、水圧とともに熱膨張率が大きくなるサーモバリック効果に加えて、水温変化の2乗に比例するいわゆるキャベリング効果があることがわかった。さらに、ウェッデル海での観測データを用いた検討では、(3)現実には対流混合の深さに空間変化の生じることが背景場の傾圧性を強化するもう一つの要因になることがわかった。これらの結果は、傾圧性の弱い極海域(ウェッデル海)においても、サーモバリック対流によって強化(形成)された傾圧不安定が鉛直輸送および底・深層水形成過程に大きな影響を持つ可能性があることを強く示唆している。海水の状態方程式の非線形性および弱い成層構造のために急激なサーモバリック対流が生じ得るウェッデル海を念頭に置いて、対流混合による水平密度構造の変化がその後発生する傾圧不安定に対してどのような影響を与えるのかを3次元非静水圧モデル実験によって明らかにした。まず、水平密度勾配の強化(平成14年度の実績報告書)に対応して、傾圧不安定の強化が確認された。次に、対流発生後の冷却率に対する傾圧不安定の強度の依存性を調べたところ、初期密度場の決定に対して塩分が支配的な場合には、125Wm^<-2>の冷却率の場合に最も傾圧不安定が発達するのに対し、水温が支配的である場合には、冷却率の増加とともに傾庄不安定は弱まった。これは、前者の場合では顕著な傾圧性が表層付近に現れるのに対し、後者の場合には対流混合層の底付近に現れるためである。初期において水温と塩分がほぼ相殺しほとんど水平密度勾配が見られない現実のウェッデル海に近い状況では、25Wm^<-2>の冷却率の時に、最も顕著な傾圧不安定が生じた。これまでの観測で結氷下の海面冷却率は数十Wm^<-2>と見積もられており、ここで得られた結果は現実の極海域の状況が傾圧不安定の発達およびそれによる輸送に最も適していることを示唆しており、重要な結果である。さらに、ウェッデル海での観測データを用いた検討では、現実には対流混合の深さに空間変化の生じることが背景場の傾圧性を強化するもう一つの要因になることがわかった。
アルフベン波による加熱と制御の基礎研究

m=-1表面波を励起する為に従来のヘリカルアンテナを改良して行なったが、予想とは異なり、Shear Alfven波とCompressional Alfven波とが混在して磁力線方向に伝播していることが判明した。これはCompressional Alfven波が固有モードであると同時に表面波的振舞をする為プラズマ柱の表面を、Shear Alfven波は中心を伝播する為である。現象が理論で予想されているものと同じであれば、圧縮波はr=0のShear Alfven波の分散とmergingをおこすはずであるが、我々はそれを実験的に実証することができた。まだ細部にわたって検討しなければならないことが多々あり、それらを62年に行う予定であるが、とりあえず、Alfven波による加熱方法としてもっとも有力視されている表面波が世界に先駆けて実証されたことになる。まず、装置の改良として副半径a=10.3cmにし、プラズマ密度を最大1×【10^(13)】【cm^(-3)】にまで上げることが出来た。また必要なモードが励起出来るようにアンテナをトロイダル方向及びポロイダル方向に対称良く設置した。今年度は、さらに低電力高周波給電系の整備を行い、アンテナへのphasingの調整とともに、プラズマ中でポロイダルとトロイダルの二つのモードが選択的に励起出来るかどうかのテストが行なわれ、ほゞ期待どうりに励起出来ることが分かった。以上今年度の目標はだいたい達成出来たが、現在は次ぎのステップである波動の空間構造まで実験は進められている。
頭部IVR患者を対象に放射線白内障の線量応答を解明し将来の発症リスクを予測する

国際放射線防護委員会では、白内障の閥線量を従来の8Gyから0.5Gyへ大幅な引き下げを行ったが、現在も水晶体混濁の線量率依存性と白内障の進行性の問題は未解決のままである。そこで本研究では、未解決な2つの仮定、1急性被ばく、多分割・遷延被ばく、慢性被ばくによる水晶体影響に差異はない、2全ての微小水晶体混濁は視覚障害性白内障に進行する、の検証を試みることを第1の目的としている。さらに、国内関係学会主導による後ろ向き被ばく線量調査を実施して、頭部IVR(脳血管内治療)による患者水晶体線量の実態把握、頭部IVR(脳血管内治療)による患者水晶体影響(白内障)の将来予測を試みることで、我が国の頭部IVR患者の水晶体防護のあり方を検証することを第2の目的とする。この研究の基盤を整備するために、初年度は水晶体微小混濁を計測するための、眼科カメラ、測定装具一式を設計(特注)しこれを納品した。また、眼科的評価手法のマニュアルを作成し、次年度以降の調査の準備を行った。また、本研究代表と分担研究者は、日本脳神経血管内治療学会(JSNET)主導による、患者被ばく線量調査研究を立案、始動し、順次調査データの回収が始まっている。患者の水晶体調査を行うにあたっては、実働する脳神経外科医、眼科医、さらには線量測定を実施する放射線技師のどれが欠けても進めることができず、また、患者数の多寡も大きな要因となるため、これら全体的な調整に手間取っていることが最大の遅延の原因となっている。順調に進んでいるJSNETによる患者被ばく実態調査と診断参考レベル構築作業に関しては、2年度目(R1)に調査を終了し、データ解析を開始する。患者水晶体の実測と眼科医による水晶体微小混濁調査に関しては、2年度目(R1)中に国内調査施設を2つ準備し、実際の調査が稼働することを目標とする。
前駆期に強迫症状を有する児童期発症精神分裂病の器質的要因に関する研究

〔目的〕児童期発症分裂病のうち、前駆期に強迫症状を呈する群は呈さない群に比べて、器質的障害を有している可能性が高く、精神発達障害との関連性が示唆されるのではないかと考え、頭部MRIにおける脳の形態学的異常に関して調査した。〔対象と方法〕対象は奈良県立医大精神科を受診し、発症年齢が17歳以下でDSM IVにて精神分裂病と診断された患児のうち、本人及び保護者の同意を得てMRI検査が施行された30例である。このうち前駆期に強迫症状を呈する群(強迫(+)群)13例と呈さない群(強迫(-)群)17例に大別し、さらに対照群として、年齢をマッチさせた神経症の患児17例を選び、3群の比較検討を行った。海馬、前頭葉、脳梁、脳梁膨大部、被穀の各部分の面積を測定し、全脳実質面積に占める%を求め面積比としてそれぞれの統計学的検討に使用された。脳の各部分の面積比は、まず強迫(+)群、強迫(-)群、対照群の3群間で比較検討され、次いで各面積比と臨床的指標とした罹病期間、前駆期間、PANSS評価、GAF尺度との関連性について検討した。〔結果〕強迫(+)群、強迫(-)群、対照群の3群間での各面積比を比較検討したところ、左海馬において、強迫(+)群は有意に小さかった。前頭葉、脳梁、脳梁膨大部、被穀では有意差は認められなかった。次に各面積比と臨床的指標との相関を検定したところ、強迫(+)群では脳梁とPANSS陽性症状との間に正の相関、前頭葉と罹病期間との間に負の相関が認められた。〔結語〕今回の研究で得られた前駆期に強迫症状を呈した児童思春期発症分裂病において左海馬が有意に小さいという結果は、分裂病の神経発達論的成因仮説を支持するものと考えられた。[目的]児童期発症分裂病のうち、前駆期に強迫症状を呈する群は呈さない群に比べで器質的障害を有している可能性が高く、神経発達障害との関連性が示唆されるのではないかと考え、頭部MRIにおける脳の形態学的異常に関して調査した。[対象と方法]対象は奈良県立医大精神科を受診し、発症年齢が15歳以下でDSMIVにて精神分裂病と診断された患児のうち、本人及び保護者の同意を得てMRI検査が施行された22例である。このうち前駆期に強迫症状を有する群(強迫(+)群)有さない群(強迫(-)群)12例に大別し、この両群の脳室拡大を線分法により比較検討した。またPANSSによる症状評価を行い、PANSS脳室拡大との関連性について検討した。[結果]1.強迫(+)群は強迫(-)群に比べて、側脳室前角比を示すIndexIと第三脳室比を示すIndexIIにおいて有意に増大していた。2.全症例における頭部MRI所見とPANSS症状評価との相関関係については、IndexIとIndexIIにおいて総合精神病理得点との間に有意な正の相関が認められた。3.PANSS症状評価に関して、強迫(+)群は(-)群より有意に陰性得点と総合病理得点が高く、構成得点(陽性-陰性)が有意に低かった。

4.年齢、発症年齢、前駆期間、罹病期間と頭部MRI所見との間に有意な相関は認められなかった。[今後の展開]平成9年度はさらに症例を追加し、脳実質部分の面積をコンピューターで計測し、強迫(+)群と(-)群の比較のみでなく、対照群との比較検討も行い検討する方針である。〔目的〕児童期発症分裂病のうち、前駆期に強迫症状を呈する群は呈さない群に比べて、器質的障害を有している可能性が高く、神経発達障害との関連性が示唆されるのではないかと考え、頭部MRIにおける脳の形態学的異常に関して調査した。〔対象と方法〕対象は奈良県立医大精神科を受診し、発症年齢が17歳以下でDSMIVにて精神分裂病と診断された患児のうち、本人及び保護者の同意を得てMRI検査が施行された30例である。このうち前駆期に強迫症状を呈する群(強迫(+)群)13例と呈さない群(強迫(-)群)17例に大別し、さらに対照群として、年齢をマッチさせた神経症の患児17例を選び、3群の比較検討を行った。海馬、前頭葉、脳梁、脳梁膨大部、被殻の各部分の面積を測定し、全脳実質面積に占める%を求め面積比としてそれぞれの統計学的検討に使用された。脳の各部分の面積比は、まず強迫(+)群、強迫(-)群、対照群の3群間で比較検討され、次いで各面積比と臨床的指標とした罹病期間、前駆期間、PANSS評価、GAF尺度との関連性について検討した。〔結果〕強迫(+)群、強迫(-)群、対照群の3群間での各面積比を比較検討したところ、左海馬において、強迫(+)群は有意に小さかった。前頭葉、脳梁、脳梁膨大部、被穀では有意差は認められなかった。次に各面積比と臨床的指標との相関を検定したところ、強迫(+)群では脳梁とPANSS陽性症状との間に正の相関、前頭葉と罹病期間との間に負の相関が認められた。〔結語〕今回の研究で得られた前駆期に強迫症状を呈した児童思春期発症分裂病において左海馬が有意に小さいという結果は、分裂病の神経発達論的成因仮説を支持するものと考えられた。
ヒト胎盤形成及び癌化とゲノムインプリンティング

本研究では、インプリンティングによる遺伝子制御が、胎盤の発生、分化、癌化にいかに関与するかを解析するとともにインプリント遺伝子及び絨毛癌抑制遺伝子の単離を行う事を目的とし、以下の研究を行った。1.胎盤の発生、分化に関与するインプリント遺伝子の系統的検索ヒト正常絨毛と雄核発生を示す胞状奇胎組織を利用し、全ゲノムの約20%をメチル化の相違を利用したRLGS-M法を用い、系統的に検索した。インプリントの挙動を示すものを12個見出し、クローニングし、全塩基配列を決定した。既にインプリントの証明された遺伝子を3つ、未だインプリントの証明がなされていない既知の遺伝子6つ、未知の遺伝子を3つ単離することに成功した。2.IGF2-H19インプリンティングの絨毛癌化への関与絨毛癌では高率にIGF2-H19インプリンティング機構の消失が見られる。しかし胎児性癌とは異なり、H19の発現の亢進が見られた。本来、癌抑制遺伝子と考えられているH19はそのCpG島の高メチル化にも関わらず、発現の抑制が認められなかった。この分子機構の解明のため、その1次構造を解析した。プロモーター領域に絨毛癌17例に38ヶ所の塩基変異を認め、また欠失及び挿入も認めた。また、転写調節因子が存在するプロモーター領域にそのhotspotを認めた。3.絨毛癌抑制遺伝子の単離・同定絨毛癌化に関与するヒト7番染色体上の領域を同定するため、7番染色対上のSTSマーカーを用い、絨毛癌での構造変化を解析した。その結果D7S520及びD7S663領域に高頻度に両側アレルの欠失を認めた。YACに組み込んだSTSマーカーの解析から、共通欠失領域は約1Mbにまで狭小化した。A.胎盤の発生・分化に関与するインプリント遺伝子の検索:胞状寄胎組織は2つの対立遺伝子が父親に由来し、正常絨毛組織は父親、母親双方に由来する。このゲノム間の特徴が表現型の決定に関与することを利用し、各々の組織のDNAを用い、RLGS法にインプリント遺伝子の単離を行っている。DNAはNotI、AscIのメチル化感受性制限酵素をランドマークに用い、ゲノム上の数千個の遺伝子を一挙にスクリーニングした。さらに、目的とするスポットをクローニングした。現在のところ約100個の遺伝子のクローニングに成功した。いずれもサザンブロット法にて、アレル特異的メチル化を示しており、全塩基配列の決定を行っている。これらの遺伝子がインプリントを反映しているものなのか、今後解析しその遺伝子の胎盤発生および分化の意義について解析を加えていく。B.ヒト絨毛組織におけるIGF2・H19遺伝子の発現制御機構の解析と癌化への関与:本邦での絨毛癌の組織の入手は困難なためインドネシア・パジャジャラン大学より絨毛癌組織9例を入手した。H19はIGF2と近接した位置に存在し、各々逆のパターンを示すインプリント遺伝子であると同時にIGF2は癌遺伝子として、H19は癌抑制遺伝子としての機能を有することが胎児性癌で報告されている。以前我々の解析した結果では、絨毛癌ではH19の発現の亢進と全領域での高メチル化のパターンを示し、胎児性癌との異種性を示した。まずH19の1次構造は、プロモーター領域で多数の塩基変異を認めた。これらの変化は、ほとんど転写調節領域にあり、おそらくH19発現の抑制を解除し、過剰発現を誘導する可能性が考えられた。

そこでそれらの絨毛癌を用い、H19プロモーターの欠失を保有する10種類のH19遺伝子を発現ベクターに組み込み、そのプロモーター活性について、CATアッセイを行った。その結果、翻訳開始より上流約200塩基160塩基の領域で発現調整を左右することが判明した。現在調節因子の同定を行っている。C.絨毛癌抑制遺伝子の単離・同定:以前我々はヒト7番染色体長腕のERV3及びD7S502領域は絨毛癌細胞株で高率に欠失することを同定した。さらにヒト正常7番染色体を絨毛癌細胞へ単一移入し、造腫瘍性の抑制とともに、同遺伝子発現の回復が観察されている。これらの結果より絨毛癌抑制の遺伝子の単離に、共通欠失領域を含むYACクローンを選択し、さらにERV3とD7S502を含む領域のコスミドマップの作成は完了した。現在エクソントラッピング法にて抑制遺伝子の同定を行っている。1.ヒトインプリント遺伝子の系統的探索:雄核発生である胞状奇胎と正常絨毛組織のDNAを用い、メチル化の相違を利用したRLGS-M法を用い、インプリント遺伝子の単離を行った。これまでに、3種類の制限酵素の組み合わせにより約4,600個のスポットをスクリーニングし、その結果、インプリントの挙動を示すスポット12個見出しクローニングした。全て塩基配列を決定し、ホモロジーサーチをしたところ、3つのスポットは(GNASl、SNRPN、hCGβ)で既にインプリントの証明が報告された遺伝子であった。残る9つのスポットのうち、6つは既知の遺伝子であるが、インプリントの証明がなされておらず、また3つの遺伝子は未だ報告のない未知の遺伝子であった。2.IGF2-H19インプリンティングの絨毛癌化への関与:絨毛癌では約80%にIGF2-H19のインプリンティングの消失が見られた。また、絨毛癌ではH19の発現の先進と全領域での高メチル化を示した。この結果は、胎児性癌で見られるIGF2-H19の発現パターンと全く逆で、H19遺伝子機能が細胞種により異なることを示唆する。また、H19プロモーター領域の高メチル化にも関わらず、発現の亢進が見られる現象はH19の遺伝子調節に乱れが生じた結果と推測される。実際、プロモーター領域の翻訳開始より上流約300塩基の領域に多数の塩基置換、欠失、挿入を確認した。3.絨毛癌抑制遺伝子の単離・同定:絨毛癌化に関与するヒト7番染色体上の領域を同定するため、7番染色体上のSTSマーカーを用い、絨毛癌での構造変化を解析した。その結果D7S520及びD7S663領域に高頻度に両側アレルの欠失を認めた。YACに組み込んだSTSマーカーの解析から、共通欠失領域は約1Mbにまで狭小化した。
膵胆管合流異常の胆管拡張に及ぼす影響についての基礎的・臨床的研究

1.膵胆管合流異常を合併する先天性胆道拡張症(以下本症)に認められる胆管の拡張は、どのような病態の結果により生じるのかという点を本研究計画の中で明らかにすることを目的とし、本症の胆管壁における神経線維ならびに神経節細胞の数を正常胆管と比較して本症の胆管壁の神経構造に異常があるのか否かを検討した。2.手術的に採取した本症の8例の胆管、ならびに胆管拡張を伴わない正常胆管3例を検討の対象とし、これらの胆管をザンボニ液により固定した後、実体顕微鏡下で粘膜、粘膜下組繊、線維筋層を順次剥離して、外膜の表面近くに展開するMyenteric plexusのWhole mount標本を作成した。これを0.3%TritonX-PBSに23日間浸漬した後、一次抗体として抗PGP9.5抗体に67日間浸漬し、Streptoavidin-biotin-peroxidase methodによる免疫組織染色を施行した。3.その結果、胆管壁には腸管に比して神経線維、神経節細胞共に1/10-1/20程度と少ないものの、線維筋層には神経線維の網状構造と、神経節細胞の分布が明瞭に観察された。本症の胆管では神経線維は正常胆管と有意の変化は見られなかったが、神経節細胞が正常胆管の1/10程度と極めて少ないのが特徴的所見であった。4.これら神経線維ならびに神経節細胞の形態は、腸管におけるhypoganglionosisの腸管壁の状態と類似しており、胆管壁の神経伝達障害に伴う胆汁の排出障害が、本症の胆管拡張と関連している可能性が示唆された。5.今後この点に関してさらなる検討を加える必要がある。1.先天性胆道拡張症(以下本症)にみられる特異的な胆管拡張がどのような機序によって拡張をするのかという点を本研究計画で明らかにすることを目的とした。本症の胆管壁の神経線維の分布を検討する中で、その異常が本症の胆管拡張に関係があるかどうかを検討した。2.まず、手術的に採取した本症の胆管をザンボニ液により固定した後、実体顕微鏡下で粘膜、粘膜下組織、線維筋層を順次剥離して、外膜の表面近くに展開するMyenteric plexusのWhole mount標本を作成した。これを0.3%TritonX-PBSに23日間浸漬した後、一次抗体として抗PGP9.5抗体に67日間浸漬し、Streptoavidin-biotinperoxidase methodによる免疫組織染色を施行した。3.外膜寄りの線維筋層に、極めて良く発達したMyenteric plexusの網状構造が認められ、神経節の分布も明瞭であった。また、神経節間を結ぶprimary strundは細径ながら良好に発達していた。なお、神経細胞数は十分であったものの、その大きさが小さかった。4.これら神経線維の形態はヒルシュスプルング病のそれに類似しており、本症にみられる胆管拡張がヒルシュスプルング病において巨大結腸が形成されるような病態と類似しているものと考えられた。2.手術的に採取した本症の8例の胆管、ならびに胆管拡張を伴わない正常胆管3例を検討の対象とし、これらの胆管をザンボニ液により固定した後、実体顕微鏡下で粘膜、粘膜下組織、線維筋層を順次剥離して、外膜の表面近くに展開するMyenteric plexusのWhole mount標本を作成した。

これを0.3%TritonX-PBSに23日間浸漬した後、一次抗体として抗PGP9.5抗体に67日間浸漬し、Streptoavidin-biotin-peroxidase methodによる免疫組織染色を施行した。3.その結果、胆管壁には腸管に比して神経線維、神経節細胞共に1/10-1/20程度と少ないものの、線維筋層には神経線維の網状構造と、神経節細胞の分布が明瞭に観察された。本症の胆管では神経線維は正常胆管と有意の変化は見られなかったが、神経節細胞が正常胆管の1/10程度と極めて少ないのが特徴的所見であった。4.これら神経線維ならびに神経節細胞の形態は、腸管におけるhypogang lionosisの腸管壁の状態と類似しており、胆管壁の神経伝達障害に伴う胆汁の排出障害が、本症の胆管拡張と関連している可能性が示唆された。
中島敦を中心とする大日本帝国期日本文学の実証的、理論的研究

大日本帝国期に創作活動を行った作家中島敦の小説、さらには日記、書簡、日本における研究史を再検討し、いわゆるポストコロニアル理論の展開を考慮に入れつつ、中島文学について実証的・理論的アプローチを試みる。様々な文献資料を再検討すると同時に、中島作品に舞台を提供した朝鮮半島やパラオなどへの取材も試みる予定である。
循環型社会の生ごみバイオガス化技術の効率性の評価とその最適化について

平成15年度から平成17年度の研究成果の概要は以下のとおりである。(1)日本とヨーロッパの生ごみバイオガス化施設や家畜ふん尿バイオガス化施設を調査し、生ごみバイオガス化に伴う環境負荷低減と天然資源の消費抑制の効果を定量的に評価する項目(以下バイオガス化評価項目と記す)を決定した。(2)北海道内の三つの生ごみバイオガス化施設において、バイオガス化評価項目であるバイオガス量、バイオガス中のメタン・二酸化炭素濃度、施設全体から発生する臭気、液状残渣や処理排水中のBOD, COD, SS,全窒素、大腸菌群数等を継続的にモニタリングした。バイオガス中のメタン濃度は約5560%、生ごみ1t当りのメタン回収量は約80100m^3であり、施設により多少の差がみられた。また、施設に設置されている脱臭設備や排水処理設備が異なるために、各施設からの臭気および水質汚濁物質の排出量に差がみられた。ただし、各施設での生ごみ1t当たりのバイオガス量、バイオガス中のメタン、二酸化炭素濃度の経年変化はほとんどなく、ほぼ安定していた。さらに、液状残渣も適正に処理され、処理排水の水質は排水基準を大幅に下回るものであった。(3)生ごみのバイオガス化によって得られるメタン量は、生ごみの種類によって大きく変化していた。生ごみバイオガス化の効率向上を図るには、住民の生ごみ分別への一層の協力が不可欠である。(4)バイオガスからメタンと二酸化炭素を分離する高分子膜の材料とその製造法を開発し、バイオガス中のメタン濃度を利用用途の最適値に制御できる高分子膜を利用したメタン濃縮装置の実用化に必要な基礎的資料を得た。(1)環境負荷低減と天然資源消費抑制効果の評価手法の開発日本の生ごみバイオガス化実証実験施設や他の有機系廃棄物のバイオガス化施設およびヨーロッパの先進的なバイオガス化事例が利用している評価項目を調査し、生ごみリサイクルの主目的である環境負荷低減と天然資源の消費抑制の効果を定量的に評価する項目(以下バイオガス化評価項目と記す)とその計測手法を開発した。(2)環境負荷低減と天然資源消費抑制効果の計測と解析北海道内の中温発酵方式と高温発酵方式の三つの生ごみバイオガス化施設(処理量1655t/日)を対象に、バイオガス化評価項目の中のバイオガスの発生量と組成、臭気、発酵液組成等を計測し、生ごみバイオガス化技術の環境に与える負荷や天然資源消費抑制効果の特徴を明確にするための基礎資料を得た。(3)生ごみバイオガス化技術の効率性向上の基礎的検討(ア)生ごみの分別収集から残さ処理までのバイオガス化システム全体から、生ごみバイオガス化の効率を阻害する課題を施設ごとに抽出して構造化した。さらに、(2)の結果とあわせて、生ごみバイオガス化技術の効率性向上のためには、生ごみ資源化に対する住民との合意形成、バイオガスエネルギーの利用方法、残さの利用と適正な処理処分および生ごみバイオガス化施設に関する情報の公開が重要であることを示した。(イ)(2)から得られる施設ごとのバイオガス性状の計測結果をもとに、バイオガスからメタンを分離するのに最適なメタン高度利用高分子分離膜の材質と構造を選定した。(1)環境負荷量と天然資源消費抑制量の変動要因の検討北海道内の生ごみバイオガス化施設において、バイオガス化評価項目の計測と解析を継続して行い、バイオガスの性状(発生量、メタン濃度、他の共存ガス濃度)、大気汚染物質および水質汚濁物質の排出量、残渣の量と質の変動幅および発酵方式の違いによる変動原因を検討した。その結果、バイオガス中のメタン濃度、生ごみ1t当りのメタン回収量や残渣の量には、施設により多少の差がみられた。その原因としては、搬入生ごみの質や発酵方式等の違いが考えられた。

また、施設に設置されている大気汚染物質と水質汚濁物質の処理設備が異なるために、各施設からの大気汚染物質および水質汚濁物質の排出量に差がみられた。さらに、各施設において継続的にモニタリングすべきバイオガス化評価項目としては、バイオガス量、バイオガス中のメタン、二酸化炭素濃度、硫化水素濃度、液状残渣や処理排水中のBOD,COD,SS,全窒素、大腸菌群数、施設全体から臭気、施設室内のメタン濃度であることを明らかにした。(2)生ごみバイオガス化技術の効率性向上と最適化の検討生ごみ、バイオガス、バイオガス化後の残さ等の量と質を把握して、生ごみバイオガス化技術による物質(重量、水分、固形分、炭素等)フローを明らかにし、生ごみバイオガス化技術のメカニズムを検討するための基礎資料を得た。また、(1)で得られた情報をもとに、バイオガス中のメタンの利用用途に応じた品質に制御できる最適なメタン高度利用高分子分離膜の設計・作製を行うための基礎資料を得た。1.生ごみバイオガス化による環境負荷低減効果と天然資源消費抑制の明確化16年度の研究で明らかにしたバイオガス化評価項目(バイオガス量、バイオガス中のメタン、二酸化炭素濃度、硫化水素濃度、液状残渣や処理排水中のBOD, COD, SS,全窒素、大腸菌群数、施設全体から臭気、施設室内のメタン濃度)を、各施設において計測した。各施設での生ごみ1t当たりのバイオガス量、バイオガス中のメタン、二酸化炭素濃度、硫化水素濃度等は、経年変化はほとんどなく、ほぼ安定していた。液状残渣も適正処理され、処理排水の水質は排水基準を大きく下回るものであった。ただし、施設から発生する臭気対策に留意すべきであり、立地場所によって施設から大気環境へ排出される最終的な臭気の臭気指数を常時30未満にしたい場合には、生物脱臭法や薬液洗浄法の脱臭設備に加えて活性炭吸着法の脱臭設備を採用する必要がある。また、発生バイオガスからは、電気と熱が順調に得られており、生ごみバイオガス化によるエネルギーの有効利用が安定して行われていた。2.生ごみバイオガス化施設の効率性向上と最適化の検討(1)今後、生ごみバイオガス化による環境負荷量低減と天然資源消費抑制効果の向上を図るには、生ごみの分別への住民の一層の協力が不可欠である。(2)生ごみバイオガス化に伴って排出される発酵残さ等には、生ごみに含まれていた重金属が濃縮する可能性があり、発酵残さ等を堆肥化する場合には、定期的に堆肥化物の重金属含有量を確認することが望ましい。(3)我々が開発した素材と製造方法によって、超薄膜スキン層を有する含フッ素ポリイミド非対称膜を作製し、その膜の気体透過特性を明らかにした。バイオガスからメタンを濃縮するには、(二酸化炭素/メタン)分離性能を高める必要があるが、膜を薄膜化することによりその特性が向上することを明らかにした。
ポスト現象学と言語行為論に基づいたコミュニケーションロボットの倫理に関する研究

本研究の目的は、ポスト現象学と言語行為論を中心的に参照しながら、コミュニケーションロボットという技術をどのような存在として考えるべきかを検討するものである。特に初年度では、ポスト現象学を用いた技術倫理の先行研究を渉猟しつつ、マイクロソフト社が開発した対話システム"Tay"が起こしたヘイトスピーチの問題を事例として、技術的人工物の発話の倫理について考察した。初年度の研究では、上記の事例を考える上で、伝統的な倫理学における概念やアプローチをそのまま用いることの問題を指摘した。従来のロボット倫理学や人工知能倫理においては、考察対象の技術がいかなる道徳的行為者であるのかを重視することが多い。これは、Gunkelが指摘するように、そもそも倫理学が伝統的に行為者性を重視するからである。コミュニケーションロボットや対話システムが言語行為の遂行者たりえるかという問いそのものは哲学的に興味深いかもしれない。だが、上記の事例におけるシステムのもつ社会に与えた影響力を考えるためには、システムの発話がどのような行為であるのか(発話内行為レベルの考察)だけではなく、その発話によってユーザにどのような心理的影響が引き起こされるのか(発話媒介行為レベルの考察)についてもさらなる検討が求められる。この点については哲学若手研究者フォーラムおよび科学技術社会論学会にて口頭発表を行い、同フォーラム発行の『哲学の探求』に論文を投稿した。コミュニケーションロボットの倫理を考える上でのポスト現象学および言語行為論の貢献については修士論文にて予備的に考察することができたため、この点において研究計画は進展しているといえる。また、その内容についても一部発展させたものを(査読のない)論文にしたり、口頭発表したりすることができた。しかしその一方で、その内容を査読付きの論文として発表できていないため、内容をブラッシュアップさせ投稿を急がなければならない。研究計画では中心には据えていなかったが、これまでの研究の考察で示唆されたように、ユーザと心理的・社会的関係を構築するコミュニケーションロボットの倫理を考察する際には安楽椅子から立ち上がり、実際にロボットとユーザのインタラクションを観察することが必要である。次年度はこの点に重きを置いて研究を進めるつもりだが、そのためには会話分析をはじめ、インタラクションを分析するための理論的・実践的知識を滋養する必要がある。まず、初年度の内容で論文化できていない部分については論文化を目指す。具体的には、日本哲学会の『哲学の門』もしくは科学哲学会の『新進研究者Research Notes』への投稿を目指す。また、コミュニケーションロボットに対する感情移入についての考察は、虚構上のものに対する感情を考察する分析美学の先行研究が示唆的だと考えており、この点について検討したものを論文として発表することを目標とする。会話分析については特別共同利用研究員として参加している国立情報学研究所でのデータセッションに参加することで実際の研究デザインについて学ぶとともに、千葉大学大学院の基礎授業にも参加し、会話分析の体系的な知識を身に着け、本研究を進めるにあたって会話分析がもつ可能性と限界について考察を進めたい。

また、コミュニケーションロボットに対する感情移入についての考察は、虚構上のものに対する感情を考察する分析美学の先行研究が示唆的だと考えており、この点について検討したものを論文として発表することを目標とする。会話分析については特別共同利用研究員として参加している国立情報学研究所でのデータセッションに参加することで実際の研究デザインについて学ぶとともに、千葉大学大学院の基礎授業にも参加し、会話分析の体系的な知識を身に着け、本研究を進めるにあたって会話分析がもつ可能性と限界について考察を進めたい。
安定同位体を用いた流域土砂・栄養塩動態および流出抑制方法の体系的定量化

本年度は上記目的の(b)(d)の項目について実施した.(b)安定同位体を用いた流域における水・土砂・栄養塩動態の検討:前年度と同様の土壌試料採取および分析を実施し,信頼性の高いデータを蓄積した.また,地下水の窒素成分の安定同位体比を計測し,起源推定を行った.(c)赤土流出抑制対策の一元的・体系的・定量的評価のためのデータベースの構築:農地における対策の事例を取りまとめ,各対策に適した農地の規模,傾斜,栽培作物,営農方法,そして施策コストについて考察した.また,赤土流出の発生後の対策である沈砂池による赤土流出軽減効果を取りまとめ,最適な沈砂池の規模や流域内での配置方法を検討した.それとともに,沿岸域における土砂の堆積量やサンゴなどの指標生物の分布データを用いて,流域における土砂の流出許容量を見積もり,必要となる対策方法および対策箇所の選定を行った.(d)流域一貫土砂管理のための流域土砂動態シミュレータの開発:これまでの,研究の成果を総合的に活用し,流域全体での種々の対策の複合的効果を算定可能な,流域土砂動態シミュレータとしてモデルを開発した.その結果,サンゴなどの水界生物の負荷に対する許容限界値を目標値として,GIS化した流域基礎データを開発した予測モデルへ入力することによって,流域内における対策箇所の優先順位の選定やその場所の特性が与えられた場合の最も適切な対策の組み合わせなどの合理的判断が可能となった.同一条件下における各種赤土流出抑制対策の比較・検討:沖縄県石垣島の農地において,赤土流出防止対策の現地観測を行った.これまで実際に営農されているサトウキビ畑(斜面長約80m,傾斜約3%)において,畑を複数の区画に仕切り,裸地区,サトウキビ慣行栽培区,減耕起栽培によるサトウキビ慣行栽培区,野菜の間作(カバークロップ)を伴うサトウキビ慣行栽培区,サトウキビ不耕起栽培区,そして牧草区の6種類の営農形態で,土砂流出量の同時計測による比較試験を行った.測定方法は現有の転倒マス式雨量計,フロート式水位計,メモリー式濁度計,自動採水器,パーシャルフリューム(流量計)を各試験区に設置して,降水量,流量,浮遊土砂濃度の長期連続計測を行った,なお,計測されたデータは現有の携帯電話転送システムを用いて,大学などの遠隔地においても取得できるようにした.採水された試料は東京工業大学へ空輸し,浮遊土砂濃度,粒度,栄養塩濃度(窒素・リン)を現有の分析装置を用いて計測した.また,上空からの画像を適時撮影および画像解析し,作物または残渣による被覆率を測定した.その結果,作物の被覆,地表面の残渣被覆,植生帯,マルチング,そして不耕起栽培による微細土砂流出量の削減効果を定量的に把握および比較・検討できた.安定同位体を用いた流域における水・土砂・栄養塩動態の検討:沖縄県石垣島名蔵川流域を対象として,流域内の主要な地点において土壌,堆積物を採取し,炭素,窒素の安定同位体比を分析し,物質の発生から流下までの一連の動態を追跡した.土壌試料はサトウキビ畑,パイナップル畑,牧草地,水田,森林というように土地利用別で採取した.また,堆積物試料は各畑に連結されている河川にて採取した.それらの試料は現有の安定同位体比質量分析装置を用いて炭素および窒素の安定同位体比(δ^<13>Cおよびδ^<15>N)およびそれらの割合(C/N比)を測定した.これらの安定同位体比の分布状況から農地,放牧地,森林などの発生源から河川への土砂・栄養塩流出の輸送形態を把握することができた.本年度は上記目的の(b)(d)の項目について実施した.(b)安定同位体を用いた流域における水・土砂・栄養塩動態の検討:前年度と同様の土壌試料採取および分析を実施し,信頼性の高いデータを蓄積した.また,地下水の窒素成分の安定同位体比を計測し,起源推定を行った.(c)赤土流出抑制対策の一元的・体系的・定量的評価のためのデータベースの構築:農地における対策の事例を取りまとめ,各対策に適した農地の規模,傾斜,栽培作物,営農方法,そして施策コストについて考察した.また,赤土流出の発生後の対策である沈砂池による赤土流出軽減効果を取りまとめ,最適な沈砂池の規模や流域内での配置方法を検討した.それとともに,沿岸域における土砂の堆積量やサンゴなどの指標生物の分布データを用いて,流域における土砂の流出許容量を見積もり,必要となる対策方法および対策箇所の選定を行った.(d)流域一貫土砂管理のための流域土砂動態シミュレータの開発:これまでの,研究の成果を総合的に活用し,流域全体での種々の対策の複合的効果を算定可能な,流域土砂動態シミュレータとしてモデルを開発した.その結果,サンゴなどの水界生物の負荷に対する許容限界値を目標値として,GIS化した流域基礎データを開発した予測モデルへ入力することによって,流域内における対策箇所の優先順位の選定やその場所の特性が与えられた場合の最も適切な対策の組み合わせなどの合理的判断が可能となった.
Web上の人物の概要の作成

研究の全体構想は「Web上の人物を選択するためのインタフェースの開発」であり、「Web上の人物を要約する手法の開発」を目的とする。具体的には、人物の「要約」手法(キーワード、件名、概要、概要文)とインタフェース(表と概要文)を開発する。また、人物選択のためにどの情報・インタフェースがどのように有用か明らかにする。本研究における要約とは人物を選択・理解するために有用な情報の抽出、生成、あるいは付与である。平成30(2018)年度の主な成果は(1)件名(BSH4)の付与と(2)キーワードの抽出と(3)研究の総括である。3年間の主な成果は、(a) Wikipediaの第一文風の概要文の作成と(b)件名(NDLSHとBSH4)の付与である。どちらもWeb上の人物検索結果(HTMLファイル群)の80人物のデータセットを利用した。(a)属性情報(よみ、生年月日、没年月日、出身地、職業、所属、役職)を抽出してテンプレート「氏名(よみ、生年月日ー没年月日)は出身地の職業、所属+役職。」に埋めることにより、Wikipediaの第一文風の概要文を作成する手法を開発し、評価実験を行った。(b)件名としてNDLSHとBSH4を付与する手法を検討した。検索ランキング、文書内の位置、同義語(BSH4では参照語)、文書頻度の4種類を組み合わせた405パターンについて比較実験を行った。NDLSHにおいては「上位10件、人名の前後100文字、同義語を利用、文書頻度」で重み付けする方法、BSH4においては「上位10件、全文、参照語を利用しない、文書頻度」で重み付けする方法の結果が良かった。平成28(2016)年度の主な成果は(1) Wikipediaの第一文風の概要文の作成と、(2) NDLSHの付与である。(1) Wikipediaの第一文風の概要文の作成では、まず、日本語で書かれたWikipediaの人物ページを分析し、概要文のテンプレートを検討した。次に、Web上の人物検索結果(HTMLファイル群)から属性情報(よみ、生年月日、没年月日、出身地、職業、所属、役職)を抽出してテンプレートに埋めることにより「氏名(よみ、生年月日ー没年月日)は出身地の職業、所属+役職。」というWikipediaの第一文風の概要文を作成する手法の開発を行った。評価実験を行い、成果を国内学会で発表した。(2) NDLSHの付与では、Web上の人物検索結果(HTMLファイル群)に国立国会図書館の件名標目表であるNDLSHを自動付与する手法を検討した。検索ランキング、文書内の位置、同義語、文書頻度の4種類を組み合わせた405パターンについて比較実験を行った。28年度計画の「概要作成」と「人物識別に有用な情報」に関する研究が遅れているが、「属性要約」と「概要文作成」については当初予定よりも進んでいる。平成29(2017)年度の主な成果は(1) Wikipediaの第一文風の概要文の作成と、(2) Wikipediaの導入文の調査と、(3) NDLSHの付与である。(1) Wikipediaの第一文風の概要文の作成では、平成28(2016)年度の成果の中から主要部分を抽出し、国際会議で発表した。(2) Wikipediaの第一文風の概要文の作成手法の妥当性を明らかにするために、Wikipediaの人物ページの導入文の調査を行った。本研究で抽出する属性情報(よみ、生年月日、没年月日、出身地、職業、所属、役職)が概ね妥当であること、職業の出現頻度が高いことを確認した。(3) NDLSHの付与では、Web上の人物検索結果(HTMLファイル群)に国立国会図書館の件名標目表であるNDLSHを自動付与する手法を検討した。上位10件、人名の前後100文字、同義語を利用、文書頻度で重み付けする方法の結果が良かった。成果を国内学会と国際会議で発表した。キーワードに関連する研究が遅れている。平成30(2018)年度の主な成果は

(1)件名(BSH4)の付与と(2)キーワードの抽出と(3)研究の総括である。3年間の主な成果は、(a) Wikipediaの第一文風の概要文の作成と(b)件名(NDLSHとBSH4)の付与である。どちらもWeb上の人物検索結果(HTMLファイル群)の80人物のデータセットを利用した。(a)属性情報(よみ、生年月日、没年月日、出身地、職業、所属、役職)を抽出してテンプレート「氏名(よみ、生年月日ー没年月日)は出身地の職業、所属+役職。」に埋めることにより、Wikipediaの第一文風の概要文を作成する手法を開発し、評価実験を行った。(b)件名としてNDLSHとBSH4を付与する手法を検討した。検索ランキング、文書内の位置、同義語(BSH4では参照語)、文書頻度の4種類を組み合わせた405パターンについて比較実験を行った。NDLSHにおいては「上位10件、人名の前後100文字、同義語を利用、文書頻度」で重み付けする方法、BSH4においては「上位10件、全文、参照語を利用しない、文書頻度」で重み付けする方法の結果が良かった。スケジュールを見直し、進んでいる研究を先に進めることにする。キーワードに関する研究計画を見直すとともに、件名に関する研究を進め、研究をまとめる。平成28年度中に国際会議論文の採録に至らなかったため、次年度に繰り越すことにした。(理由)一部の研究が遅れていること、雑誌論文の採択に至らなかったこと。(使用計画)繰り越し分は国内・国際会議の参加費、雑誌論文の発表費用等に充当する予定である。繰り越し分は28年度に予定していた国際会議の参加費等の発表費用に充当する予定である。