hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先進技術とエキゾチック原子法の融合による超高感度反粒子宇宙線測定器の開発

本研究は、宇宙線中に微量に含まれる反粒子(とりわけ未発見の反重陽子)の高感度探索を通じてダークマター等の初期宇宙物理の課題に迫ることを最終目的とする。それに向けて本研究では、エキゾチック原子の崩壊過程を利用したオリジナルな粒子識別手法に基づく反粒子宇宙線測定器GAPSの開発を、気球実験用の測定器システムとして最適化するべく、進めた。特に、自励振動ヒートパイプという先端技術を取り込むとともに、各検出器の設計や製法の改良に成功した。これらの成果により、GAPS計画を実施フェーズに移行させるための中核技術や知見を獲得するという目標を達成した。本研究は、宇宙線中に微量に含まれている反粒子(とりわけ未発見の反重陽子)の高感度探索を通じてダークマター等の初期宇宙物理の課題に迫ることを最終目的としている。宇宙線反重陽子は、超対称性粒子ニュートラリーノを始めとするダークマター候補の対消滅等を起源として極微量が存在している可能性がある。その検出に最適な低エネルギー領域(運動エネルギー数100MeV)にて最高の観測感度を得るため、宇宙線反粒子と測定器ターゲットとが形成するエキゾチック原子の崩壊過程から生ずる特性X線や荷電粒子を利用する、という従来にないオリジナルな粒子識別手法を用いた反粒子宇宙線測定器「GAPS(General Anti-Particle Spectrometer)」の開発を進めている。平成26年度は、GAPSのSi(Li)型半導体検出器を-35°Cまで冷却するための熱輸送機構にOHP(自励振動ヒートパイプ)という先進的な熱工学技術を導入した。従来のOHP研究は主に卓上レベル(ターン長30cm・平面状・常温)の基礎研究であったが、GAPS用OHPにはターン長8m・立体的配管経路・常温から低温(-60°C)の広温度範囲、という従来にない環境下での動作が求められる。そこで、実機スケールのOHPモデル(ターン数はスケールダウン)を開発し、その可視化などを通して実機スケールOHPのデータの蓄積に成功し、OHPの挙動を詳細に分析した。Si(Li)検出器そのものに関しても、実機に向けた量産化法の開発に着手し、研究協力者の拡大やメーカーとの調整を進めた。GAPSのもう一方の主要測定器であるプラスティックシンチレータ型TOFカウンタに関しては、GEANT4シミュレーションを用いた測定器形状設計の最適化を進めた。また、GAPSのホームページを開設した。得られた成果は学会や学術論文にて発表した。その検出に最適な低エネルギー領域(運動エネルギー数100MeV)にて最高の観測感度を得るため、宇宙線反粒子と測定器ターゲットとが形成するエキゾチック原子の崩壊過程から生ずる特性X線や荷電粒子を利用する、という従来にないオリジナルな粒子識別手法を用いた反粒子宇宙線測定器「GAPS (General Anti-Particle Spectrometer)」の開発を進めている。平成27年度は、前年度に引き続き、GAPSのSi(Li)型半導体検出器を-35°Cまで冷却するために導入を検討しているOHP(自励振動ヒートパイプ)という先進的な熱工学技術の開発を進めた。従来のOHP研究は主に卓上レベル(小型・単純構成・常温)の基礎研究であったが、GAPS用OHPには大型・複雑な配管構成・広温度範囲、という従来にない環境下での動作が求められる。前年度に実施した実機スケールの大型OHPモデルによる試験を発展させるべく、大きさだけでなく配管構成も実機を模したOHPモデルを開発し、評価試験を実施した。とりわけ、不均一な冷却が生じうる問題への対策を実験的に見出し、OHPのGAPSへの適性を高めた。Si(Li)検出器そのものに関しても、前年度に着手した実機に向けた量産化法の開発を、産業界の知見も融合してさらに進めた。GAPSのもう一方の主要測定器であるTOFプラスティックシンチレーションカウンタに関しては、前年度に行ったGEANT4シミュレーションを発展させつつ、実モデルによる評価試験も行い、測定器形状設計の最適化を進めた。当初の予定通り、Si(Li)検出器の冷却機構への適用に向けたOHP(自励振動ヒートパイプ)の技術開発、Si(Li)検出器の量産化方法の検討、TOFプラスティックシンチレーションカウンタの実モデルによる形状検討、を実施し、いずれも順調に進んでいる。特にOHP開発においては、OHPの適用性を大幅に向上しうる方策を見出す、という成果を挙げた。

平成28年度は、前年度に引き続き、先進的技術の活用によるGAPSに必須な要素技術の開発を進めた。特に、Si(Li)型半導体検出器の冷却システムとして、OHP(自励振動ヒートパイプ)という先進的な熱工学技術の開発を進めた。従来のOHP研究は主に小型・単純構成・常温の基礎研究であったが、GAPS用OHPには大型・複雑な配管構成・広温度範囲、という従来にない環境下での動作が求められる。前年度に開発した実機大OHPモデルをさらに発展させ、冷却の均一性を予見し向上させるための試験を重ね、OHPの実用化に向けた重要かつ系統的なデータを蓄積した。Si(Li)検出器そのものに関しては、産業界の知見も融合しながら試作を重ね、量産工程の最適化を図っている。また、TOFプラスティックシンチレーションカウンタに関しては、GEANT4シミュレーションと実モデルによる評価試験を重ね、測定器の形状や配置の設計最適化を進めた。以上により、GAPSを実施フェーズに移行させるための中核技術や知見を獲得することができた。得られた成果は学会や学術論文にて発表した。本研究は、宇宙線中に微量に含まれる反粒子(とりわけ未発見の反重陽子)の高感度探索を通じてダークマター等の初期宇宙物理の課題に迫ることを最終目的とする。それに向けて本研究では、エキゾチック原子の崩壊過程を利用したオリジナルな粒子識別手法に基づく反粒子宇宙線測定器GAPSの開発を、気球実験用の測定器システムとして最適化するべく、進めた。特に、自励振動ヒートパイプという先端技術を取り込むとともに、各検出器の設計や製法の改良に成功した。これらの成果により、GAPS計画を実施フェーズに移行させるための中核技術や知見を獲得するという目標を達成した。Si(Li)検出器の冷却機構に関しては、当初計画どおり、OHP(自励振動ヒートパイプ)を導入し、そのデータの蓄積と挙動の理解の深化に成功した。また、当初計画を超えて研究協力者の拡大を実現でき、Si(Li)の量産化法の開発の礎も築いた。TOFカウンタに関しては、当初計画どおりシミュレーションによる形状設計の最適化検討を行ったが、供試体の製作は次年度への持ち越しとなった。Si(Li)検出器冷却用のOHP開発を引き続き進め、その技術的適合性に関して結論づける。Si(Li)検出器の量産化法の検討も引き続き進め、フィジビリティを見極める。TOFカウンタに関しては、これまでは個々のカウンタの形状設計の最適化検討に注力していたが、今後はシステム全体としての設計検討に発展させる。また、TOFカウンタ読み出しデバイスとしてのMPPC導入の可否を、GAPSの実飛翔環境への耐性の観点を含め、引き続き総合的に検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。宇宙線物理学Si(Li)検出器冷却用のOHP開発を引き続き推進し、その技術的適合性を見極める。TOFカウンタに関しては、シミュレーションに加えて実モデルの開発も行い、形状設計の最適化を図る。また、TOFカウンタ読み出しデバイスとしてのMPPCの導入の可否を、GAPSの実飛翔環境への耐性の観点を含め総合的に検討する。
日本社会の分断における学歴間相互不信と教育意識の連関構造：信頼論アプローチ

本研究では、分断社会化する日本において、大卒者と非大卒者の間に生じる相互の不信感と両者の教育意識(教育の価値に対する肯定・否定)の間に、因果的関係が存在するかどうかを、社会調査データから実証的に解明する。以下の手順で研究を進める。第一に、大卒層・非大卒層の間の対立・相互不信を測定する質問項目を開発する。それらをもちいて社会調査データを収集し、大卒層・非大卒層の間に対立や相互不信が生じているかを明らかにする。第二に、データから因果メカニズムを詳細に検討し、大卒層と非大卒層の間の対立や相互不信が、学歴による教育意識の差(大卒層は教育意識が高く,非大卒層は低い)を強化しているかを検証する。本研究では,大卒層と非大卒層の間の対立や相互不信,およびそれらと教育意識の関連を明らかにすることを目的としている.2018年度は,2019年度に実施予定の本調査の予備調査として,「学歴間相互不信と教育意識の関係に関する調査」を行った.具体的には,様々な社会属性パターンをもつ他者に対する信頼およびそれらの他者との付き合いの有無,自身と学歴が同様または異なる他者への信頼と共感,子どもに希望する進路,教育に関する意識,領域別不公平感,学歴不平等感,対人的信頼等について尋ねるインターネット調査を実施し,全国の25-64歳男女計1800名から回答を得た.収集したデータの基礎分析を行った結果,以下のことが明らかになった.1)自分より低い学歴の人を信頼する人よりも,自分と同程度以上の学歴の人を信頼する人の方が多い.後者のように考える人は,非大卒層よりも大卒層に多い.2)自分より低い学歴の人の意見が参考になると考える人よりも,自分と同程度以上の学歴の人の意見が参考になる・共感できると考える人が多い.後者のように考える人は,非大卒層よりも大卒層に多い.3)一方,自分より低い学歴の人と話が合わないと感じる人よりも,自分より高学歴の人と話が合わないと感じる人が多い.後者のように考える人は,大卒層よりも非大卒層に多い.これらの結果から,確かに大卒層と非大卒層の人々の間に相互不信や分断が生じていることが明らかとなった.引き続きデータ構造の精査と質問項目の改訂をおこない,2019年度の本調査の設計,実施にむけて研究を進める.当初予定していた通り,全国規模のインターネット調査を実施し,学歴間相互不信と学歴間分断,およびそれらと関連が予想される教育意識や不平等感等の項目の基本構造を検討するためのデータを,十分なサンプルサイズと調査設計のもとで収集することができた.収集したデータは2019年度に行う本調査の予備調査として,各項目の分布や項目間の関連を詳細に検討することで,本調査の精度向上に生かす予定である.また基礎的な分析の結果ではあるが,本研究において第一に想定している「学歴間の相互不信や分断」が確かに存在することを示す結果も得られた.この結果をもとに,次のステップとして,学歴間の相互不信と分断の原因および結果となり得る教育意識や不平等感との関連の分析を進めることが可能である.2018年度は研究期間が半年と短期間であったことから年度内の学会等での成果発信には至らなかったが,次年度の計画を順調に遂行するための材料収集という主要目的は達成することができた.2019年度は,2018年度に収集した予備調査データを精査し,本調査にむけて項目を修正するとともに,背景理論や仮説の妥当性についても検討を加える.それらを踏まえて本調査を計画・実施し,データを収集する.収集したデータの基礎的・応用的な計量分析を行い,学歴間の相互不信・分断と教育意識等の関連・因果の構造について検証する.これらと並行して,2018年度予備調査データから学歴間の相互不信と分断の基本的構造について丁寧に分析を行い,学会等で成果を発信する.本研究では、分断社会化する日本において、大卒者と非大卒者の間に生じる相互の不信感と両者の教育意識(教育の価値に対する肯定・否定)の間に、因果的関係が存在するかどうかを、社会調査データから実証的に解明する。本研究では,大卒層と非大卒層の間の対立や相互不信,およびそれらと教育意識の関連を明らかにすることを目的としている.2018年度は,2019年度に実施予定の本調査の予備調査として,「学歴間相互不信と教育意識の関係に関する調査」を行った.具体的には,様々な社会属性パターンをもつ他者に対する信頼およびそれらの他者との付き合いの有無,自身と学歴が同様または異なる他者への信頼と共感,子どもに希望する進路,教育に関する意識,領域別不公平感,学歴不平等感,対人的信頼等について尋ねるインターネット調査を実施し,全国の25-64歳男女計1800名から回答を得た.収集したデータの基礎分析を行った結果,以下のことが明らかになった.

1)自分より低い学歴の人を信頼する人よりも,自分と同程度以上の学歴の人を信頼する人の方が多い.後者のように考える人は,非大卒層よりも大卒層に多い.2)自分より低い学歴の人の意見が参考になると考える人よりも,自分と同程度以上の学歴の人の意見が参考になる・共感できると考える人が多い.後者のように考える人は,非大卒層よりも大卒層に多い.3)一方,自分より低い学歴の人と話が合わないと感じる人よりも,自分より高学歴の人と話が合わないと感じる人が多い.後者のように考える人は,大卒層よりも非大卒層に多い.これらの結果から,確かに大卒層と非大卒層の人々の間に相互不信や分断が生じていることが明らかとなった.引き続きデータ構造の精査と質問項目の改訂をおこない,2019年度の本調査の設計,実施にむけて研究を進める.当初予定していた通り,全国規模のインターネット調査を実施し,学歴間相互不信と学歴間分断,およびそれらと関連が予想される教育意識や不平等感等の項目の基本構造を検討するためのデータを,十分なサンプルサイズと調査設計のもとで収集することができた.収集したデータは2019年度に行う本調査の予備調査として,各項目の分布や項目間の関連を詳細に検討することで,本調査の精度向上に生かす予定である.また基礎的な分析の結果ではあるが,本研究において第一に想定している「学歴間の相互不信や分断」が確かに存在することを示す結果も得られた.この結果をもとに,次のステップとして,学歴間の相互不信と分断の原因および結果となり得る教育意識や不平等感との関連の分析を進めることが可能である.2018年度は研究期間が半年と短期間であったことから年度内の学会等での成果発信には至らなかったが,次年度の計画を順調に遂行するための材料収集という主要目的は達成することができた.2019年度は,2018年度に収集した予備調査データを精査し,本調査にむけて項目を修正するとともに,背景理論や仮説の妥当性についても検討を加える.それらを踏まえて本調査を計画・実施し,データを収集する.収集したデータの基礎的・応用的な計量分析を行い,学歴間の相互不信・分断と教育意識等の関連・因果の構造について検証する.これらと並行して,2018年度予備調査データから学歴間の相互不信と分断の基本的構造について丁寧に分析を行い,学会等で成果を発信する.
緑膿菌の抗菌薬投与前後での感受性変化の分子機序に基づく抗菌薬適正使用法の立案

本研究は、緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa)が抗菌薬耐性を獲得する分子生物学的機序を基盤にして抗菌薬の適正使用につながるエビデンスを創出し、抗菌薬耐性の低減に寄与しようとするものである。本研究の特徴は、抗菌薬療法中に緑膿菌が抗菌薬耐性を新たに獲得した症例に着目して遂行する点にあり、これらの症例から分離された緑膿菌を分子生物学的および臨床感染症学的に詳細に解析することにより、抗菌薬耐性(AMR)対策としての、とくに、抗菌薬療法中の抗菌薬耐性出現の抑制を可能とする抗菌薬適正使用法の提案を目指す。
毒性タンパク質リシンの阻害機構と肝リボソームの機能の解析

ラット肝リボソームにリシン又はα-サルシンを処理したときに、リボソームの60S亜粒子が不活性化されるが、この際にリボソーム蛋白のコンホメーションがどのように変化するかを^<14>C-又は^3H-N-エチルマレイミドを用いて検索を行った。リボソームをリシンで処理したのち、^3H-又は^<14>C-N-エチルマレイミドにより二重標識法により調べたところ、L14タンパクが特異的に標識の程度が減少し、一方α-サルシンで処理したときには、L3、L4タンパクが特異的に標識の程度が減少した。このことは、これら毒素が28S>RNAの特異部位を切断することが既に知られており、その結果としてリボソーム蛋白のコンホメーションを変えることを示している。又、リボソームをリシンとα-サルシンとを同時に処置する時にはL3タンパクのエチルマレイミドによる標識がα-サルシン単独処置に比べて、より大きく減少していることがみられた。これらL3、L4、L14タンパクはいずれも60s亜粒子において近傍に位置するタンパクであり、又、40S亜粒子との献合界面に近くタンパク生合成におけるパプチド鎖延長反応にま摩Asiste,P-siteを占めている。従って、これらタンパクのコンホメーションの変化がリボソームのタンパク合成活性に重大な障害をもたらし、失活することが示唆された。又、リボソームをリシンで処理したのち、α-サルシンで処理すると28srRNAの切断が著しく容易になること、60s亜粒子をα-サルシンで処理したのちEDTAを加えて庶糖密度勾配遠心を行うと、5SRNPの外にα-フラグメントとL3、L4タンパクを含むRNA-蛋白複合体が遊離することが認められた。この複合体はリボソームにいて重要な機能部位と考えられ、更に検索中である。昨年度の研究において,ラット肝リボソームをリシンで処理するとリボソームの大亜粒子のL14蛋白のコンホメーションが変わることと, αサルシンで同様に処理するとL3及びL4の蛋白のコンホメーションが変わることを知った.更にリシンとαサルシンを同時に作用させるとL4のコンホメーションの変化が強くなることを知った.この様な結果から,リシンとαサルシンの蛋白合成に及ぼす阻害作用がadditiveに作用していることが考えられるので, poly(u)依存のpolyphenyl alanine合成能を調べた. 5mMMgCl_2の存在でリボソームを了めリシンで処理しておくと, αサルシンの阻害効果はリシン処理しない場合に比べて著しく阻害されることを知った.又, MgCl_2の濃度を上げて10mMで測定すると,リシン又はαサルシンでリボソームを処理しても阻害はあまり見られず,これらの阻害作用がリボソームのコンホメーションの変化に由来することが強く示唆された.更にαサルシンは28SRNAを切断することが知られているが,この切断の容易さをリボソームのリシン処理と未処理で比較してみた.リボソームをリシンで処理したのち, αサルシンで処理するとリシン未処理のものに比べると,比較的低濃度のαサルシンによって容易に28SRNAの切断が見られた.このような実験結果から,リシンによってリボソームの大亜粒子の一部のコンホメーションに変化が起こり,その結果としてαサルシンで処理すると28SRNAの切断が著しく容易になるものと考えられる.又昨年度の結果と併せ考えて,リシンによる作用の位置とαサルシンの作用の位置は近接しているが,異なる位置で作用していることが確かめられた.ラット肝リボソームにリシン又はα-サルシンを処理したときに、リボソームの60S亜粒子が不活性化されるが、この際にリボソーム蛋白のコンホメーションがどのように変化するかを^<14>C-又は^3H-N-エチルマレイミドを用いて検索を行った。

リシン及びα-サルシは何れも動物細胞のリボソームの大亜粒子を不活性化し、EF1依存のaa-tRNAのリボソームとの結合やEF2-GTP-リボソーム複合体の形成を阻害することが知られている。又、α-サルシンの作用は28SrRNAの特異的部位の切断であることも知られているので、更にリボソームのこれらトキシンによる構造変化について研究した。これらトキシンによってpoly U依存polyphenylalanine合成活性は5mM【Mg^(2+)】の存在下では著しい阻害がみられるが10mM【Mg^(2+)】の存在下では阻害が余りみられない。このことはトキシンにより、リボソームの構造に変化が起きたためと考えられる。又、リシンとα-サルシンを同時に作用させると阻害が著しく増大することも確められた。リシン又はα-サルシンによるリボソームのコンフォメーションの変化をしらべるために、これらトキシンで処理する前后における蛋白の状態を【^(14)C】及び【^3H】N-ethylmaleimideで標識し、タンパクを二次元電気泳動により分離し、各々のタンパクの標識の程度を比較した。この結果、リシンで処理した時には大亜粒子のL14に変化がみられ、α-サルシンで処理した時には大亜粒子のL3及びL4に変化がみられた。又、リシンとα-サルシンを同時に作用させるとL3及びL4の変化が増大した。一方小亜粒子タンパクに変化は認められない。我々は大亜粒子における各タンパクの位置関係を明らかにして来たが、L3,L4,L14は互に近傍に位置しており、これらタンパクはタンパク合成におけるペプチド鎖延長に重要な場所を占めていることが知られている。これらの結果からリシン又はα-サルシンの阻害機構は、α-サルシンによるrRNA切断部位の近くにリシンの位用部位があり、このことによりリボソームのコンフォメーションに重大な変化を来たし、その結果タンパク合成が著しく阻害されたと考えられる。ラット肝ボソームにリシンヌはαーサルシンを処理したときに、リボソームの60s亜粒子が不活性化されるが、この際にリボソーム蛋白のコンホメーションがどのように変化するかを^<14>Cー又は^3HーNーエチルマレイミドを用いて検索を行った。リボソームをリシンで処理したのち、^3Hー又は^<14>CーNーエチルマレイミジによる二重標識関により調べたところ、L14タンパクが特異的に標識の程度が減少し、一方αーサルシンで処理したときには、L3,L4タンパクが特異的に標識の程度が減少した。このことは、これら毒素が28sγRNAの特異部位を切断することが既に知られており、その結果としてリボソーム蛋白のコンホメーションを変えることを示している。又リボソームをリシンとαーサルシンとを同時に処置する時にはL3タンパクのエチルマレイミドによる標識がαーサルシン単独処置に比べて、より大きく減少していることがみられた。これらL3、L4、L14タンパクはいずれも60S亜粒子において近傍に位置するタンパクであり、又40s亜粒子との接合界面にに近く、タンパク生合成に重大な障害をもたらし、失活することが示唆された。又、ノボソームをリシンで処理したのち、αーサルシンで処理すると28sγRNAの切断が著しく容易になること、60s亜粒子をαーサルシンで処理したのちEDTAを加えて蕨糖密度勾配遠心を行うと、5sRNAの外にαーフラグメントとL3、L4タンパクを含むRANー蛋白複合体が遊離することが認められた。この複合体はリボソームにおいて重要な機能部位と考えられ、更に検索中である。
新規な合成法による再生可能な環境有害物質吸着剤の開発

感温性多孔質ゲルの親疎水転移を利用した吸着分離システムを提案し、内分泌攪乱化学物質や有害イオン性化学物質の吸着分離について検討を行った。1)Nイソプロピルアクリルアミド(NIPA)を主成分とする多孔質感温性ゲルを用いることで、内分泌撹乱化学物質の吸着分離が可能であった。ビスフェノールAを用いて吸脱着実験を行い以下の知見を得た。・NIPAモノマー濃度を一定とした場合、架橋剤濃度を上げて多孔質構造を変化させても乾燥ゲル重量当たりのビスフェノールAの吸着量に大きく影響しなかった。これは吸着がゲル表面のみではなく内部でも生じたためと考えられる。・NIPAモノマー濃度を一定とした場合、多孔質構造のゲルでは均質ゲルと比べるとビスフェノールAの吸着速度は大きくなるが、架橋剤濃度を上げて多孔質構造を変化させてもビスフェノールAの吸着速度には大きく影響しなかった。これは、ビスフェノールAの吸着がゲルの収縮状態で起こるため、多孔質構造変化の影響を受けにくかったと考えられる。2)さらにアミノ基を持つジメチルアミノプロピルアクリルアミドをNIPAを主成分とする多孔質感温性ゲルに共重合することで、陰イオンの吸・脱着が可能になった。リン酸を用いて吸脱着実験を行い以下の知見を得た。・低pHで吸着、高pHで脱着が可能であった。これは低pHでは、アミノ基がイオン化して陰イオンを吸着し、高pHではイオン化が抑制されアミノ基が脱着したためであると考えられる。・高pHにおいてリン酸を脱着後、ゲルの入った溶液を高温にすることでさらなる脱着が可能であった。これは、高温時のゲルの収縮により、アミノ基のイオン化が抑制されたことと、脱着したリン酸が収縮でゲル外に押し出されたためであると考えられる。いずれの場合も高温、低温間で温度変化を繰返すことで対象化学物質の可逆的吸脱着が可能であった。感温性成分のN-イソプロピルアクリルァミド(NIPA)とカチオン性成分のN,Nジメチルアミノプロピルアクリルアミド(DMAPAA)を共重合したpH,温度応答性ゲルを作製し、1)NIPA-DMAPAA共重合ゲルの組成がリン酸の吸・脱着特性に与える影響、2)外部溶液のpHがリン酸の吸・脱着特性に与える影響、3)pHおよび温度変化によるリン酸の吸・脱着機構について検討を行った。1)ゲルの組成とリン酸の吸・脱着特性の関係を検討した結果、DMAPAA共重合率が高い方が吸着量は多く、共重合率が低い方が脱着率は増加することが判った。これは共重合率が高くなると吸着サイトが増加し、共重合率が低い方とアミノ基の量が少なくアルカリ溶液の影響を受けやすく脱着が容易になったためと考えられる。2)外部リン酸溶液の初期pHとリン酸の解離状態が吸着量に与える影響を調べた結果、pHが低くなるにつれて吸着量は増加することが判った。これはpHの高い場合はアミノ基のイオン化が抑制されリン酸イオンとの相互作用が弱くなることや、アミノ基と二対一で吸着する解離状態が二価のリン酸の比率が高かったために吸着量が少ないのに対し、pHが低い場合はアミノ基のイオン化が起こりやすく有効に働く吸着サイトが多いことや、アミノ基と一対一の状態で吸着できる解離状態が一価のリン酸の比率が高かったため吸着量が多くなったと考えられる。

3)pHと温度を変化させて脱着を行った結果、脱着液のpHが高くなるにつれて脱着量は多くなることが判った。これはpHが高い方がアミノ基のイオン化が抑制されることと、リン酸の解離状態が一価から二価に変化することで脱着が促進されたためと考えられる。脱着液のpHが11の場合、pHの変化で吸着量の約4割が脱着し、さらに温度を上げてゲルを収縮させることによって脱着が促進し、全体として約8割のリン酸が脱着することが確認された。I.感温性多孔質ゲルの合成条件が疎水性環境汚染物質の吸・脱着特性に与える影響の検討1-1合成温度・架橋剤濃度がゲルの多孔質構造に与える影響:合成温度あるいは架橋剤濃度が高いほどゲルが多孔質化することが明らかになった。1-2多孔質構造が吸着量・吸着速度に与える影響:ゲルの多孔質化により、吸着が非多孔質のゲルよりも速くなることが確認されたが、一方で吸着箇所がゲルの表面だけではなく内部へも吸着することから多孔質構造の変化は吸着量に大きな影響を与えないことが判った。1-3ゲルの親・疎水特性の変化が疎水性物質の吸着量に与える影響:NIPAMゲルに疎水性成分を共重合すると吸・脱着に適した温度が低くなり、逆に親水性成分を共重合すると吸・脱着に適した適温度が高くなることが確認された。II.吸脱着操作条件が吸脱着に及ぼす影響の検討2-1ゲル/溶液比がゲルの吸着性能に与える影響:適切なゲル/溶液比で吸着操作を行うと疎水性物質が低濃度の場合でも吸着できる可能性があるこが確認された。2-2吸・脱着操作温度がゲルへの吸着量に与える影響:代表的な疎水性有害物質であるビスフェノールAのNIAPMゲルへの吸着量はゲルの親・疎水転移温度(32°C)付近で急激に増加するが、それ以上温度を上げても、あまり増加しないことが確認された。III.イオン性有害物質吸着用ゲルの合成とその吸着分離特性の検討3級アミンを共重合した感温性ゲルを用いると、リン酸や硝酸などの富栄養化の原因となる陰イオンを温度変化により可逆的に吸脱着することが可能で、吸着量は外部溶液のpHが低いほど多くなり、また高温になるほど吸着量が低下することが判った。IV.連続的吸脱着操作に関する検討温度変化による吸脱着操作を繰り返しても、感温性多孔質ゲルイオン性ゲル共に吸着性能の大きな低下は見られず、連続的な吸脱着操作が可能であることが確認された。
形態、機能および摂食行動を指標とする乳幼児の咀嚼器官の発達評価に関する研究

本研究では、乳幼児期の咀嚼器官の発育を形態的側面、機能的側面、摂食行動的側面から多面的に検討し、数量化が可能な指標を開発することを目的としている。平成7年度は、各指標群の特性を明らかにするためのデータの収集を開始した。また摂食行動を示す的確な指標がなかったため、乳幼児期に食べられている食品の種類と食べられてゆく時期を検討し、摂食食品指数の開発を行った。平成8年度は横断的なデータを中心に各指標群の評価と相互関係の検討を行った。平成9年度は形態的指標(咬合状態の観察と形態計測)、機能的指標(摂食時筋活動の筋電図記録、咀嚼能率、咬合力)、摂食行動的指標(摂食食品指数、摂食行動の聞き取りおよび摂食行動の観察)の発育の変化を経時的に把握し、咀嚼器官の発達を数量化して捉えることを試みた。経時的な変化は横断的な変化と同じく、年齢とともに形態的には大きくなり、筋活動量の増加、筋活動時間の減少、咀嚼リズムの安定、咀嚼能率の上昇、咬合力の増加、摂食品品指数の増加がみられた。これら指標群の間には有意な相関がみられ、これらの指標から発達を総合的に示す合成変量を作成した。0歳から2歳になるまでは個人内変動が大きく、特に1歳半までは機能的指標の信頼性は高くないと考えられたが、2、3歳の時点においてこの合成変量の値が低かったものは5、6歳の時点においても低く、比較的早い時点で発達の予測が可能であることが示唆された。本研究では、乳幼児の咀嚼器官の発育を形態的側面、機能的側面、摂食行動的側面から多面的に検討し、数量化が可能な尺度を開発することを目的としている。平成7年度は、横断的研究と、横断的研究を行いデータの収集と各指標群の特性の解析を行った。1.横断的研究:06歳時243名を対象に以下のことを実施した。(1)形態的側面:咬合状態の観察と形態計測を行った。(2)機能的側面:摂食時筋活動を筋電図に記録、咀嚼能率、咬合力の測定を行った。(3)摂食行動的側面:質問紙による摂取可能食品、摂食行動の聞き取りと摂食行動の観察を合わせて行った。2.経時的研究の開始:03歳児120名を対象とし、上記各指標群のデータの蓄積を開始した。すでに3回の追跡調査が終了している。これらの資料をもとに各側面の指標群についての年齢的分散を明らかにした。いずれの指標においても平均的には発達による変化と考えられる方向性はみられるが、非常に大きな個人差があることが明らかとなった。特に摂取可能食品においては繊維性食品を中心に、年齢の幅が大きく、このことは咀嚼器官の発育と関係があることが示唆された。摂取可能食品数は2歳ごろまでは、増加してゆくが、それ以後増加はゆるやかとなり、3歳を過ぎると著しい変化はみられなくなる。このことから、2歳前後までが咀嚼器官の発育を考える上で大切な時期であることが示唆された。現在、各指標群の相互の関係について検討を行っている。本研究では、乳幼児の咀嚼器官の発育を形態的側面、機能的側面、摂食行動的側面から多面的に検討し、その数量化が可能な尺度を開発することを目的としている。平成7年度は、横断的研究と、縦断的研究を行いデータの収集と各指標群の特性の解析を行った。平成8年度は、平成7年度に得られたデータをもとに各指標群の相互関係を検討し、乳幼児の咀嚼器官の発育評価尺度の原案について検討を行った。

すなわち、横断的に行った形態的データ(咬合状態の観察と形態計測)、機能的データ(摂食時筋活動の筋電図記録、咀嚼能率、咬合力の測定)、摂食行動的データ(摂取可能食品、摂食行動の聞き取りおよび摂食行動の観察)の各指標群の相互関係を検討した。摂食時筋活動、咀嚼能率、咬合力などの各機能的データはほぼ一致した動きを示し、相関は高く一つの変数として考えることが可能だと考えられた。また機能的データと摂取可能な食品数の間にも有意な関連が認められた。しかし、これらの変数と、形態計測値との間には弱い相関しか見られず、経時的な変化も考慮に入れ検討することが必要であると考えられた。昨年度にひきつづき03歳児120名を対象とし、上記各指標群のデータの蓄積を継続しており、発育の経時的変化を捉えるためにすでに5回の追跡調査が終了している。現在、各指標の経時的な変化の特徴を明らかにするとともに各指標群の相互関係について経時的に検討を行っている。本研究では、乳幼児期の咀嚼器官の発育を形態的側面、機能的側面、摂食行動的側面から多面的に検討し、数量化が可能な指標を開発することを目的としている。平成7年度は、各指標群の特性を明らかにするためのデータの収集を開始した。また摂食行動を示す的確な指標がなかったため、乳幼児期に食べられている食品の種類と食べられていく時期を検討し、摂食食品指数の開発を行った。平成8年度は横断的なデータを中心に各指標群の評価と相互関係の検討を行った。平成9年度は形態的指標(咬合状態の観察と形態計測)、機能的指標(摂食時筋活動の筋電図記録、咀嚼能率、咬合力)、摂食行動的指標(摂食食品指数、摂食行動の聞き取りおよび摂食行動の観察)の発育の変化を経時的に把握し、咀嚼器官の発達を数量化して捉えることを試みた。経時的な変化は横断的な変化と同じく、年齢とともに形態的には大きくなり、筋活動量の増加、筋活動時間の減少、咀嚼リズムの安定、咀嚼能率の上昇、咬合力の増加、摂食食品指数の増加がみられた。こられ指標群の間には有意な相関がみられ、これらの指標から発達を総合的に示す合成変量を作成した。0歳から2歳になるまでは個人内変動が大きく、特に1歳前半までは機能的指標の信頼性は高くないと考えられたが、2、3歳の時点においてこの合成変量の値が低かったものは5、6歳の時点においても低く、比較的早い時点で発達の予測が可能であることが示唆された。
「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする終末期看護モデルの構築

3734か所の訪問看護ステーションを対象に郵送調査を実施し、在宅で最期を迎えた「独り暮らし」高齢者は、悪性腫瘍を有し介護度は高いが認知機能が比較的保たれている傾向にあることや、家族がサポートしている事例や重度の認知症であっても自宅で亡くなる事例もあることが明らかになった。また面接調査および事例検討会を経て、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする看護師の援助は【本人が今のままで過ごせるよう工夫しながらケアする】、【生活状況から苦痛の程度を判断し緩和する】ことを柱として、【誰もが納得した最期を迎えられるように専門職/非専門職を含めたチームケアを推進する】3つの中核カテゴリーに集約された。平成24に全国訪問看護ステーションを対象に郵送調査により「独り暮らし」高齢者の在宅終末期ケアの実態調査を実施した。平成25年にオーストラリアのICNにおいてその結果を発表すると共に、オーストラリアの高齢者住宅や、高齢者在宅ケアについて見学や説明を通して理解を深めた。実態調査委の際に面接調査の協力を募り、承諾が得られ、過去に「独り暮らし」高齢者の訪問看護の経験のある訪問看護ステーション20施設を選び、「独り暮らし」高齢者への在宅終末期支援体制、支援方法について平成25年に面接を実施した。面接調査は本学倫理委員会の承認を受け実施した。面接の前に面接方法について、研究者が学習会を重ね、一定の質が得られるように準備した。面接は平成25年7月10月に研究者1名が1-4か所のステーションの面接を行った。面接内容は許可を得て録音し、逐語録におこし、分析枠や方法をメンバーで話し合い状況と援助内容を分けて記入し、しかもその繋がりがわかるような分析方法を用いた。個別面接は面接者が実施し、全体の分析を25年実施責任者がすすめている最中である。分析結果はメンバー間で検討しながら進めている。支援方法については、「独り暮らし」高齢者のおかれた状況、家族との距離、関係等によって影響を受けるとともに、意思表示の有無や地域資源等の有無、種類、量によっても異なるため、終末期の段階や高齢者の状況および特徴によって分類し、パターン化する予定ですすめている。平成26年度科学学会に発表予定である。本研究の目的は、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする終末期看護モデルを構築することである。平成24年度に全国訪問看護ステーションを対象とした郵送調査により、「独り暮らし」高齢者の在宅終末期ケアの実態調査を実施した。平成25年度は、実態調査の際に面接の承諾が得られた在宅での看取り経験のある訪問看護師に対して、「独り暮らし」高齢者への在宅終末期支援体制、支援方法について面接調査を実施した。平成26年度は、面接調査から得られたデータの分析を行い、看護科学学会で発表した。その後、さらにメンバー間で検討しながら分析を進め、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする終末期看護モデル(案)を作成した。結果として、「好きなように過ごせるように工夫しながらケアする」「生活に入り込む形で症状コントロールする」「誰もが納得した最期を迎えられるように専門職/非専門職を含めたチームケアを推進する」という3つの中核カテゴリーに分類された。今後は、看護モデル(案)をもとに、訪問看護師と訪問看護師以外の有資格者にグループインタビューを実施し、看護モデルを構築していく予定である。(グループインタビューは、本学倫理委員会の承認を受けている)本研究では、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にするための終末期訪問看護モデルを構築することを目的として3段階の調査を実施した。平成25年度の第一次調査では、全国訪問看護ステーションを対象に郵送調査を実施し、「独り暮らし」高齢者の在宅での終末期看護の実態を明らかにした。平成26年度の第二次調査では、「独り暮らし」高齢者への在宅終末期支援体制、支援方法について訪問看護師に面接調査を実施し、訪問看護師の援助の特徴を記述した。平成27年度は第三次調査を実施し、第二次調査で得られた訪問看護師の援助から、終末期訪問看護モデル試案を作成し、エキスパートによる事例検討会を経て内容の精選を行った。研究協力者は、訪問看護師8名、訪問看護師以外の有資格者6名の計14名であった。事例検討会はグループインタビュー形式で実施した。その結果、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にするために訪問看護師が行っている援助は、生活を整える援助である【本人が今のままで過ごせるよう工夫しながらケアする】、生活援助と並行して訪問看護師が実践している症状コントロールの【生活状況から苦痛の程度を判断し緩和する】ことを柱として、訪問看護師はこれらの援助を行っていくうえで、【誰もが納得した最期を迎えられるように専門職/非専門職を含めたチームケアを推進する】ことを基盤とした活動であることが明らかになった。以上の結果をふまえて、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする終末期訪問看護モデルを構築した。今後は、作成した看護モデルを実際の現場で活用した効果を検証していく予定である。

また面接調査および事例検討会を経て、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする看護師の援助は【本人が今のままで過ごせるよう工夫しながらケアする】、【生活状況から苦痛の程度を判断し緩和する】ことを柱として、【誰もが納得した最期を迎えられるように専門職/非専門職を含めたチームケアを推進する】3つの中核カテゴリーに集約された。平成24年度の実態調査により、1年間に自宅での看取りを経験した訪問看護ステーションは540施設中、443施設(82.0%)で、平均10.5±9.5人の利用者の看取りを経験していた。1年間に独居高齢者の自宅での看取りを経験した訪問看護ステーションは、136施設(25.2%)で、平均1.6±0.9人の利用者の看取りを経験していたことが明らかになった。平成25年度には、実態調査の際に面接の承諾が得られた訪問看護師に面接調査を実施し、面接から得られた「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする訪問看護師の看護援助をもとに、平成26年度に看護モデル(案)の構築を予定通り終え、平成27年度6月には訪問看護師と訪問看護師以外の有資格者に対してグループインタビューを実施する予定である。高齢看護学平成27年度は、作成した看護モデル(案)の妥当性を検討する:訪問看護師と訪問看護師以外の有資格者に、グループインタビューを実施し、実際の事例と看護モデル(案)との一致や不一致について状況や理由を含めて検討する。グループインタビューの結果から、「独り暮らし」高齢者の在宅死を可能にする終末期看護モデルを作成する。当初の予定であった海外研修の実施や、面接調査を予定通り終え、個別分析を完了し、6月には全体分析を終える予定である。環境によって支援内容が多様であることが理解された。平成26年度に事例検討会を実施しなかったため、次年度使用額が生じた。平成26年度は事例検討会から援助内容の妥当性を検討する:事例検討会に参加協力いただける「独り暮らし」高齢者の在宅終末期看護の体験が多い訪問看護師に受け持ち事例を紹介いただき、本研究から得られた結果との一致や不一致の場合には状況や理由について検討する。1)「独り暮らし」高齢者のがん・非がん患者、全くの独り暮らしと家族の援助のある場合などを含めて5事例位の事例を予定している。2)面接で抽出された援助内容の枠組みに基づき、訪問看護開始期、小康期、悪化期、臨死期、死別後の時期に分けて援助内容を導く。事例の中で、「独り暮らし」であるが故に用いた技法や工夫を話し合い整理する。3)訪問看護師の参加を得るための方法を工夫する必要があり、しかも質の高いステーションを選定する必要があるための参加回数を少なくするなどリクルート方法を検討する。平成27年度は事例検討の結果から、「独り暮らし」高齢者の在宅終末期の訪問看護の内容から5段階の療養時期に対応した訪問看護師の「独り暮らし」高齢者の在宅終末期看護モデルを作成する予定である。グループインタビューの際の交通費、宿泊費、謝金に使用する予定である。面接時間が予定していた時間より短縮され、短くなった時間の金額分が使用されなかったため。事例検討会の際の交通費に使用する予定である。
プロテナーゼK感受性プリオンの研究

【目的】BSEを含むプリオン病の病原体と考えられる異常プリオン蛋白質(PrPSc)は、正常なプリオン蛋白質(PrPC)に比べて高い凝集性と蛋白質分解酵素(プロテアーゼK[PK])に対して部分抵抗性を示す。本研究ではPK以外の蛋白質分解酵素(サーモライシン[TL]とプロナーゼE[PE])に対するPrPScの抵抗性を調べ、これらのPrPScを形成するPrPペプチドや凝集体の大きさおよびその感染性を評価し、高感度BSE診断法の確立ならびに正確なPrPScの定義を可能にする科学的知見を得ることを目指す。【本年度の結果】非感染マウス脳乳剤中のPrPCがTLまたはPEによって完全に消化される条件(1% Dodecyl maltosideと1% Sarkosylによる可溶化後、100μg/mLのTLまたは50μg/mLのPEで30分処理)を決定した。同条件下でマウス馴化BSE感染脳乳剤を処理し、これらの蛋白質分解酵素に対して抵抗性を示すPrPSc(TL-res PrPScおよびPE-res PrPSc)を検出した。PrPCとPrPScの合計である総PrP量に占めるこれらの蛋白質分解酵素抵抗性のPrPScの割合は約80%であり、PK抵抗性のPrPSc(約42%)に比べて有意に高かった。プリオン蛋白質から糖鎖を除き、蛋白質分解酵素抵抗性PrPScのポリペプチド断片を比較すると、PK-res PrPScはN末端側が消化された一つのPrPペプチドに収束するのに対し、TL-res PrPScはPrP全長を有する一つのPrPペプチドに収束した。一方、PE-res PrPScからは全長に加えて二つの部分消化されたペプチドを含む三つのPrPペプチドが検出された。異なる蛋白質分解酵素処理により感染脳乳剤からPrPペプチドが異なる3種類の蛋白質分解酵素抵抗性PrPSc(TL-res PrPSc、PE-res PrPScおよびPK-res PrPSc)が得られた。そこでTL、PEおよびPK処理したマウス馴化BSE脳乳剤をそれぞれマウスに脳内接種し、脳内でのPrPSc沈着部位と感染性の差の有無について検討したが、TL-res、PE-resおよびPK-res PrPScの3つのPrPScによる病理学的変化や感染性の変化は認められなかった。現在、これらの蛋白質分解酵素で処理した脳乳剤を密度勾配遠心により分画し、PrPSc凝集体の大きさと感染性の相関について検討中である。
アキシコンレンズを用いた完全ラットトップレーザーの作成

本研究においては,2枚のアキシコンレンズを組み合わせることにより,フラットトップレーザー照射系の構築を試み,基礎的な光学系の設計,光強度プロファイルの確認などを行った.その結果,様々な問題点が明らかになった.それは二つのアキシコンレンズのジオメトリの精度の問題である.二つのアキシコンレンズを対面させる際,その中心線の精度,傾きが光強度プロファイルに大きく影響することがわかった.現時点での光学部品の精度ではなかなか安定した光学系を作成することが困難であった.さらに,レーザー自体の強度プロファイル,ビーム系の精度も大きく影響した.これらの点をいかに安定して,簡易に設計するかが今後の課題である.1分子イメージング技術の発達により,さまざまな生体分子の動態を1分子レベルで観察できるようになってきた.しかし,生命現象を深く理解するためには,定量的な情報を得ることが必須となる.今までにも,蛍光強度からの分子数の見積もりなどが行われてきているが,一般的なレーザーはガウス型強度プロファイルを持っているため,強度ムラが生じる.レーザーの特長を生かしたままフラットトップ型が達成できれば,イメージング技術の定量解析に大きく貢献できることはもちろん,加工技術などにも応用可能となる.2枚のアキシコンレンズを組み合わせることにより,完全なるフラットトップ化したレーザー照射系の構築を試みる.フラットトップ化した照明系を用いることにより,1分子イメージングなどの蛍光観察において,定量的な評価を行うことが可能となり,さらなる生命現象の理解が深まることが期待できる.期間中に,基礎的な光学系の設計,光強度プロファイルの確認などを行った.その結果,ある程度,期待された結果を得ることができたが,様々な問題点も明らかになった.第一は二つのアキシコンレンズのジオメトリの精度の問題である.二つのアキシコンレンズを対面させて光学系を作るわけであるが,その中心線の精度,傾きが光強度プロファイルに大きく影響することがわかった.現時点での光学部品の精度ではなかなか安定した光学系を作成することが困難であった.さらに,レーザー自体の強度プロファイル,ビーム系の精度も大きく影響した.これらの点をいかに安定して,簡易に設計するかが今後の課題である.本研究においては,2枚のアキシコンレンズを組み合わせることにより,フラットトップレーザー照射系の構築を試み,基礎的な光学系の設計,光強度プロファイルの確認などを行った.その結果,様々な問題点が明らかになった.それは二つのアキシコンレンズのジオメトリの精度の問題である.二つのアキシコンレンズを対面させる際,その中心線の精度,傾きが光強度プロファイルに大きく影響することがわかった.現時点での光学部品の精度ではなかなか安定した光学系を作成することが困難であった.さらに,レーザー自体の強度プロファイル,ビーム系の精度も大きく影響した.これらの点をいかに安定して,簡易に設計するかが今後の課題である.1分子イメージング技術の発達により,さまざまな生体分子の動態を1分子レベルで観察できるようになってきた.しかし,生命現象を深く理解するためには,定量的な情報を得ることが必須となる.今までにも,蛍光強度からの分子数の見積もりなどが行われてきているが,一般的なレーザーはガウス型強度プロファイルを持っているため,強度ムラが生じる.レーザーの特長を生かしたままフラットトップ型が達成できれば,イメージング技術の定量解析に大きく貢献できることはもちろん,加工技術などにも応用可能となる.2枚のアキシコンレンズを組み合わせることにより,完全なるフラットトップ化したレーザー照射系の構築を試みる.フラットトップ化した照明系を用いることにより,1分子イメージングなどの蛍光観察において,定量的な評価を行うことが可能となり,さらなる生命現象の理解が深まることが期待できる.現時点では,アキシコンレンズの最適化を計っている.アキシコンレンズにはさまざまな広がり角があり,レーザービーム径との相性を検討する必要がある.また,レーザービーム径を変更するためにもいろいろな手法があり,より均一なビームを作成するための手法を検討している.現時点では,ビーム径が細いと,アキシコンレンズの頂点の精度に依存することがわかり,ビーム径をある程度拡大する必要があることがわかった.また,実際のフラットトップビームの評価のために,エバネッセント照明への導入に向けて,顕微鏡システムの改良を行っている.現時点では,アキシコンレンズの最適化を計っている.アキシコンレンズにはさまざまな広がり角があり,レーザービーム径との相性を検討する必要がある.また,レーザービーム径を変更するためにもいろいろな手法があり,より均一なビームを作成するための手法を検討している.今年度中にアキシコンレンズ,ビーム径などの最適化を図り,実際にフラットトップビームの作成に取りかかる.さらに,エバネッセント照明に導入し,蛍光色素の強度分布,ムラなどを評価する.次年度使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成25年度請求額とあわせ,平成25年度の研究遂行に使用する予定である.
2次元系におけるボース凝縮の統一的取り扱い方法の構築

本年度は、引力ハバードモデルの超伝導状態の基底状態の粒子間引力強度によるクロスオーバーを、変形ランチョス法を用いた厳密対角化により調べた。系は3×3の正方格子で、周期的境界条件を課し、transferは最隣接のみとした。本研究により分かったことは次の通りである:1.基底状態のエネルギーは、ボース凝縮がない平均場近似より明らかに下がる。すなわち凝縮が起こっていると考えてよい。なおこの取り扱いにおいては粒子数を固定した状態で調べる必要があるため、BCS的な平均場近似の取り扱いはできない。2. upスピンとdownスピンの粒子数の差が小さいほど、つまり非磁性の状態ほどエネルギーは低い。3.引力の増加にともない対相関<Δ^+Δ+ΔΔ^+>は増大するが、引力がある程度まで強くなると変化しなくなる傾向が見られた。これは局所的な凝縮対ができていることを示す。4.化学ポテンシャルμの引力強度依存性はスムーズであり、系がフェルミオン的な振る舞いからボソン的な振る舞いへ移り変わるときに、μには特に特徴的な変化は見られなかった。なお熱力学的極限でこれらの特徴が残るかどうかを見るためにはより大きな系での計算が必要であるが、厳密対角化の方法は計算資源(記憶容量)を大量に必要とするため確認できなかった。またCDW相関の有無については、偶数×偶数の系でないと調べることができないので、本研究では確認できなかった。この内容は、日本物理学会秋の分科会で発表した。本研究は、引力ハバ-ドモデルと斥力ハバ-ドモデルがカノニカル変換に射影されるのを利用し、引力系でのボ-ス凝縮状態の相互作用の強さによる移り変わりを調べるものである。本年度は、斥力ハバ-ドモデルのon-site相互作用を平均場近似により取り扱い、そのプログラムのコーディングと解の検討を行った。その結果、以下のような知見が得られた。よく知られているように、斥力ハバ-ドモデルは斥力の強い場合には反強磁性ハイゼンベルクモデルに帰着するので、当初の計画では、この系をスピン系に射影して取り扱う予定であった。しかし斥力の弱い場合にはトランスファーの項が重要であるが、これはスピン系では表示不可能のため、斥力の大きさ如何にかかわらずスピン系として扱うことは、平均場近似による取り扱いでは困難であることがわかった。なお斥力の強い場合は、トランスファー項を2次摂動として扱えるため、スピン変数で表現可能である。この場合の計算は、Robaszkiewiczらによってすでに行われている。したがって今回使用した平均場近似による手法では、クロスオーバーの問題を扱うには不十分である。さらに改良するに、lanczos法による厳密対角化かモンテカルロ法による計算を検討している。なお申請時には、有限温度の系を扱うためには反強磁性系をさらに強磁性系に射影して松原・松田流にする必要があると考えていたが、反強磁性のままで取り扱ってもかまわないこともわかった。