hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語と英語におけるコミュニケーション・ルールの違いとその英語教育への応用

この際アメリカ英語では物の貸借では許可表現が多いことも加えて教えた。その後3週経過して、事前テストと全く同じ試験を行ったところ、この事後テストでは助動詞を用いた依頼表現も許可表現も増加した。ただし許可表現よりも依頼表現の増加の方が著しかった。日本人学生にとって許可表現はあまり定着し易いものではないようである。第2点はネイティブ・スピ-カ-に対して、貸借物の迷惑度と対人関係(親疎の度合い)により、依頼・許可表現の形態の選び方に変化があるかどうか調べた結果である。この調査はまだ少数のネイティブ・スピ-カ-の結果しか出ておらず結論的なことの言える段階ではないが、貸借物の迷惑度は表現形態にあまり影響を及ぼさないようである。しかし、親疎関係、すなわち親しい問柄では許可表現(Can I?)を用い、目上の人に対しては依頼表現(Could you?)を用いるといった、対人関係による表現形態の使い分けの傾向がいくらか見受けられた。ただし現在得られたネイティブ・スピ-カ-のデ-タは8件のみであり、少くとも20件集めたうえで正確な分析を行う予定である。以上が平成3年度に得られたことのうちの主な2点である。本年度は「貸し借り表現」について前年度までよりさらに詳細な調査を行った。以前の調査では話者と聞き手の親疎関係や、貸借物の重要度によってどのような異なった表現が用いられるのか調べることができなかったが、本年度の調査では、聞き手を1)兄弟・2)友人・3)知人・4)教師にした場合や、貸借物が1)鉛筆(消しゴム)・2)傘・3)カメラ(ネックレス)と重要度に違いのある場合に、どのように表現が使い分けられるかを見ることができるようにした。そのため、これらの要素を盛り込んだ新たな質問紙を作成し、26名のネイテイブ・スピーカーと、64名の大学生英語学習者の言語行動を調べた。結果としては、貸借物の重要度より親疎関係の方がどちらかというと表現に影響を与えることが分かった。この傾向はネイテイブ・スピーカー、日本人学生とも共通にみられた。ネイテイブ・スピーカーと日本人学生の表現の違いは、前年度までの調査でも明らかだったように、“speaker perspective"をとるか、“hearer perspective"をとるかに顕著に現れた。ネイテイブ・スピーカーは、親疎関係において「親」から「疎」になるに従って、常に“speaker perspective"をとりながら、助動詞をより丁寧なものにしていく傾向があった。一方、日本人大学生は「親」では“speaker perspective"をとり、「疎」になるにつれて“hearer perspective"をとり、さらに助動詞も丁寧さを増すという傾向が見られた。本年度の調査により、ネイテイブ・スピーカのコミュニケーション・ルールと日本人学習者のそれとの違いが、かなり明確に示されたと言えよう。また、このような言語行動の違いに関する知見は、教育現場に応用し、今後の英語教育指導の一助にすることもできるであろう。
超高分解能光電子分光装置の建設と高温超伝導体における電子・ホール対称性の研究

電子型・ホール型高温超伝導体における、超伝導ギャップと擬ギャップの関係、および両者と反強磁性相互作用との関係に主眼をおいた研究を行った。まず、電子型高温超伝導体Nd_2-xCe_xCuO_4のT_c以上の電子状態に対する、温度・ドープ量を変化させた系統的測定を行った。その結果、反強磁性相互作用の強い波数において擬ギャップの観測に成功し、擬ギャップ温度のドープ量依存性が、中性子散乱から報告されている反強磁性相関とよく対応することを見出した。これらの実験結果から、電子型における擬ギャップの起源が反強磁性相互作用であると結論した。初年度に報告した電子型Pr_1-xLaCe_xCuO_4の超伝導ギャップ対称性と併せて考察すると、超伝導ギャップも擬ギャップと同様に反強磁性相互作用の強い波数で最大となることから、電子型における超伝導発現には反強磁性相互作用が密接に関わっていることが示唆される。最適ドープの単層ホール型高温超伝導体La_2-xSrCuO_4(LSCO)に対する高分解能角度分解光電子分光を行い、超伝導ギャップ対称性の直接観測に成功した。その結果、超伝導準粒子が抑制を受ける波数領域において、超伝導状態のエネルギーギャップが異常な増大を示す事を明らかとした。更に同物質における擬ギャップの大きさが、超伝導状態におけるギャップと同程度である事を見出した。以上の実験結果から、LSCOの超伝導状態には擬ギャップと類似した状態が混在することを明らかとした。また、電子型とホール型に共通して、エネルギーギャップと反強磁性相互作用とが密接に関わっている事を示唆した。Cuを少量のZnで置換した不純物置換LSCOの高分解能角度分解光電子分光を行い、LSCOにおける多体相互作用の研究を行った。その結果、多体相互作用により現れる分散の折れ曲がり(kink)構造の不純物・波数・温度・エネルギー依存性が、中性子散乱で観測される磁気励起(磁気揺らぎ)と良く対応することを見出した。初年度に報告したBi_2Sr_2CaCu_2O_8+δにおける不純物効果との比較から、ホール型高温超伝導体の電子は、磁気揺らぎと強く結合していると結論した。酸化物高温超伝導体は超伝導を担う電子の電荷の符号により電子型、ホール型という2つの種類に分類される。高温超伝導機構の理解のためには電子型・ホール型両方の物質における超伝導相の電子状態を詳細に研究する必要が有るが、一般的に電子型はホール型に比べ1桁程度超伝導転移温度が小さいために超伝導状態特有の電子状態を観測することが困難であった。角度分解光電子分光は電子状態を波数にまで分解して直接観測できる強力な実験手法であり、光電子分光実験からホール型高温超伝導体における超伝導ギャップ対称性や擬ギャップの存在などの様々な報告がなされている。一方で、電子型高温超伝導体の超伝導ギャップ対称性を決定づける超伝導状態の詳細な波数依存性は明らかではなかった。この背景には、従来の光電子分光装置の測定時の真空度では試料の劣化が急峻で、十分な統計精度を持つ実験データを得ることが困難であるという問題点があった。劣化の主な原因は、装置の光源槽から来る残留不純ガスの試料表面への直撃である。この問題点を解決するため、研究室現有の装置を改良して装置に極端紫外フィルターを設計・設置した。その結果、試料の測定可能時間は約10倍ほどに増加した。改良した装置を用いて電子型高温超伝導体のフェルミ面上の複数の波数における超伝導ギャップの超高分解能角度分解光電子分光を行い、超伝導ギャップ対称性を決定した。その結果、反強磁性相関の強い波数において超伝導ギャップが最大となる振る舞いを見いだした。この実験事実は、反強磁性相互作用と高温超伝導との密接な関係を示している。また、ホール型高温超伝導体の超伝導ギャップも反強磁性相関の強い波数領域で最大となるため、ホール型・電子型の両方で超伝導ギャップの性質が同様の考えで理解できることも明らかとなった。高温超伝導機構の理解のためには電子型・ホール型両方の物質における超伝導相の電子状態を詳細に研究する必要が有るが、超伝導の舞台であるCuO_2面を単位胞中に1枚のみ有する電子型や単層系ホール型高温超伝導体は他のホール型に比べ1桁程度超伝導転移温度が小さいために超伝導状態特有の電子状態を観測することが困難であった。研究室現有の装置に真空紫外フィルターを組み込む改良を施して試料表面の真空下での寿命を従来の10倍程度まで高める、これを用いて電子型高温超伝導体の超伝導機構の特定に不可欠な超伝導ギャップ対称性の電子ドープ量による変化の研究を行った。さらに電子型とCuO_2面を同数有するホール型高温超伝導体で、やはり従来の装置では測定が困難であったLa系高温超伝導体において改良した装置を用いて超伝導状態における電子状態の研究を行い、世界で初めて単層系高温超伝導体における超伝導コヒーレンスピークの直接観測に成功した。また超伝導状態にのみ存在する多体相互作用によるエネルギー分散の変化の観測にも成功した。

その結果、現在ホール型高温超伝導体においてその起源が盛んに議論されている、超伝導状態で顕著となる多体相互作用によるエネルギー分散の変化がCuO_2面の数に関わらず存在する一方、そのエネルギー位置は物質ごとの超伝導転移温度に対応していることを見いだした。さらにこのエネルギー分散の波数、温度、不純物依存性を系統的に測定した結果、エネルギー分散の変化の起源が従来型超伝導体のような電子と格子振動との結合では理解できず、むしろ電子と高温超伝導特有のスピン励起との結合でよく説明できることを明らかとした。電子型・ホール型高温超伝導体における、超伝導ギャップと擬ギャップの関係、および両者と反強磁性相互作用との関係に主眼をおいた研究を行った。まず、電子型高温超伝導体Nd_2-xCe_xCuO_4のT_c以上の電子状態に対する、温度・ドープ量を変化させた系統的測定を行った。その結果、反強磁性相互作用の強い波数において擬ギャップの観測に成功し、擬ギャップ温度のドープ量依存性が、中性子散乱から報告されている反強磁性相関とよく対応することを見出した。これらの実験結果から、電子型における擬ギャップの起源が反強磁性相互作用であると結論した。初年度に報告した電子型Pr_1-xLaCe_xCuO_4の超伝導ギャップ対称性と併せて考察すると、超伝導ギャップも擬ギャップと同様に反強磁性相互作用の強い波数で最大となることから、電子型における超伝導発現には反強磁性相互作用が密接に関わっていることが示唆される。最適ドープの単層ホール型高温超伝導体La_2-xSrCuO_4(LSCO)に対する高分解能角度分解光電子分光を行い、超伝導ギャップ対称性の直接観測に成功した。その結果、超伝導準粒子が抑制を受ける波数領域において、超伝導状態のエネルギーギャップが異常な増大を示す事を明らかとした。更に同物質における擬ギャップの大きさが、超伝導状態におけるギャップと同程度である事を見出した。以上の実験結果から、LSCOの超伝導状態には擬ギャップと類似した状態が混在することを明らかとした。また、電子型とホール型に共通して、エネルギーギャップと反強磁性相互作用とが密接に関わっている事を示唆した。Cuを少量のZnで置換した不純物置換LSCOの高分解能角度分解光電子分光を行い、LSCOにおける多体相互作用の研究を行った。その結果、多体相互作用により現れる分散の折れ曲がり(kink)構造の不純物・波数・温度・エネルギー依存性が、中性子散乱で観測される磁気励起(磁気揺らぎ)と良く対応することを見出した。初年度に報告したBi_2Sr_2CaCu_2O_8+δにおける不純物効果との比較から、ホール型高温超伝導体の電子は、磁気揺らぎと強く結合していると結論した。
ビーズTAE後の血行動態の解明とパラメトリックイメージングによる効果判定の確立

本研究の目的は、ビーズTAE後の再分布現象に着目した血行動態を解明し、最適な治療効果判定方法を確立させることにある。我々はN1S1を移植したラットに対して造影超音波検査・経カテーテル動脈塞栓術を施行してきた。現時点で動物用の超音波装置ではarrival timeをパラメータとしたパラメトリックイメージングの作成を行えなかったため、代替案として、経カテーテル動脈塞栓術後に造影超音波検査で経時的に(治療直後・2日後)画像評価することで、ビーズの再分布現象を可視化し、塞栓機序の異なるビーズ群とリピオドールを利用したTAE群の2群間において、治療効果の差を検討している。造影超音波で腫瘍内血流を経時的に評価することで、塞栓機序の違いを反映した画像所見が得られた。今後、摘出した腫瘍の病理組織像と、超音波画像、そして血管造影の所見を併せて、治療効果判定法としての有用性を検討する。超音波検査は移植時に生じる体表の傷のアーチファクトの影響が強く出てしまうため、移植方法や超音波撮像法を様々試す必要があった。最終的に高い移植成功率を維持しながら、十分に評価しうる超音波画像が得られるよう、移植手技や超音波撮像法を確立しえた。また造影超音波は、超音波造影剤のソナゾイドを用いてラットの尾静脈より施行した。ソナゾイドを用いたラットの実験では臨床用量の等倍、10倍、100倍と報告されているが、我々の実験では臨床用量の10倍の濃度で最も良好な造影効果を得られた。経カテーテル動脈塞栓術では適切な塞栓物質のサイズ・動注量の模索に難渋したが、適切な治療モデル群を確立しえた。また比較群であるリピオドールを利用したTAE群においても同様に適切な動注量の模索を行い、治療モデル群を確立した。一部代替案の導入はあるものの、当初の研究目的をふまえ、研究実施計画に従って概ね順調に研究を遂行している。昨年度に動物の腫瘍モデルを確立し、治療手技や画像評価の手法も確立できた。今後は取得した病理組織像および超音波画像を解析し、統計処理を進めていく。誤差である。
広域基質特異性を有する超好熱菌由来新規アミノ基転移酵素の酵素学的・蛋白工学的解析

超好熱菌Thermococcus profundusより広域基質特異性を有する新規アミノ基転移酵素(MsAT)を精製した。MsATはサブユニット分子量45000の二量体からなり、ピリドキサルリン酸酵素であった。また、MsATは極めて安定な酵素であり、80°Cでの半減期は4時間、70°CにおいてpH3-10の範囲で活性を失わなかった。MsATはAsp,Ser,Asn,Gln,Arg,His,Pro以外のすべてのアミノ酸に対し反応性を有しており、特にAla,Met,Ile,Val,Leu,Phe,Trp等の疎水性アミノ酸に対し高い活性を示した。また、各アミノ酸に対応するケト酸に対しても同様の活性を示した。本酵素のアミノ末端アミノ酸配列に基づく合成オリゴヌクレオチドをプローブとして本酵素遺伝子をクローン化し、塩基配列の決定を行った。また、lacプロモーターを用いて大腸菌における本酵素の生産に成功した。本酵素は既知アミノ基転移酵素とアミノ酸配列上の高い相同性は有さず、基質特異性だけでなくアミノ酸配列上からも本酵素の新規性が確認された。塩基配列データベースを用いた相同性検索から、本酵素遺伝子は超好熱菌Sulfolobussolfataricus、Pyrococcus horikoshiiの未同定遺伝子と相同性を有することが示され、進化系統樹上では、MsATとこれら未同定遺伝子は他のアミノ基転移酵素と独立した新規のクラスターを形成した。本酵素の熱安定性は極めて高く、80°Cでの半減期は4時間であり、また80°C以上で最大活性を示した。至適pHは6-8で、70°CにおいてpH3-10の範囲で安定であった。MsATはAsp,ser,Asn,Gln,Arg,His,Pro以外のすべてのアミノ酸に対し反応性を有しており、特にAla,Met,Ile,Val,Leu,Phe,Trp等の疎水性アミノ酸に対し高い活性を示した。したがって、MsATは多様なアミノ酸の生合成、分解に深く関わっていると考えられる。アミノ末端アミノ酸配列に基づく合成オリゴヌクレオチドをプローブとして本酵素遺伝子クローン化し、lacプロモーターを用いて本酵素の大腸菌での生産に成功した。しかしながら大腸菌における生産量は低く、大量生産のためには更なる検討が必要と考えられた。本酵素遺伝子の塩基配列を決定し、他のアミノ基転移酵素とアミノ酸配列の比較を行った。本酵素と高い相同性を有するアミノ基転移酵素は存在せず、アミノ酸配列上からも本酵素の新規性が確認された。進化系統樹上では、本酵素はアスパラギン酸アミノトランスフェラーゼや芳香族アミノトランスフェラーゼに近接して存在していた。超好熱菌は進化系統樹上現存最古の生物と考えられること、本酵素が広域基質特異性を示すことから、本酵素はこれらアミノトランスフェラーゼの祖先型酵素であることが示唆された。超好熱菌Thermococcus profundusの新規アミノ基転移酵素(MsAT)はAsp,Ser,Asn,Gln,Arg,His,Pro以外のすべてのアミノ酸に対し反応性を有する極めて基質特異性の広い酵素である。特に、Ala,Mct,Ile,Val,Leu,Phe,Trp等の疎水性アミノ酸に対して高い活性を示す。また、MsATは極めて安定な酵素であり、80°Cでの半減期は4時間、70°CにおいてpH3-10の範囲で活性を失わない。

本酵素は既知アミノ基転移酵素とアミノ酸配列上の高い相同性は有さず、基質特異性だけでなくアミノ酸配列上からも本酵素の新規性が確認された。塩基配列データベースを用いた相同性検索から、本酵素遺伝子は超好熱菌Sufolobussolfataricus、Pyrococcus horikoshiiの未同定遺伝子と相同性を有することが示され、進化系統樹上では、MsATとこれら未同定遺伝子は他のアミノ基転移酵素と独立した新規のクラスターを形成した。
長寿命核分裂生成物の核変換処理技術開発のための中性子捕獲反応断面積の系統的研究

原子力研究開発利用において、長寿命核廃棄物の核変換処理・処分が非常に重要な課題である。中性子核反応を用いた核変換が現実的技術として期待されており、本研究対象の中性子捕獲反応は最も重要な核変換反応である。しかし現在、核変換研究開発を推進するために必須な中性子捕獲反応断面積データベースの精度は極めて不十分であり、データベースの高精度化が喫緊の課題である。本研究では、大強度陽子加速器施設(J-PARC)物質・生命科学実験施設(MLF)の中性子核反応測定装置(NNRI)、東工大ペレトロン加速器、京大炉ライナックを用いた長寿命核分裂生成物(LLFP)等の中性子捕獲反応断面積等の高精度測定、測定結果の統一的理論解析、LLFPの中性子捕獲反応機構の解明を行い、測定できない核種・中性子エネルギー領域の中性子捕獲反応断面積を理論計算により提供し、捕獲反応断面積データベースの高精度化に資することを目的とする。本研究は交付内定日の4月1日から開始したが、本研究を包含する基盤研究(S)「長寿命核廃棄物の核変換処理技術開発のための中性子捕獲反応断面積の系統的研究」が5月31日付けで交付内定となったため終了し、6月以降は本研究内容を基盤研究(S)の中で実施することとし、研究成果も引き継いだ。本年度は、研究総括、NNRIでの測定準備、東工大での測定、京大での測定、及び理論解析の6項目を実施する予定であったが、4月から5月にかけて主に、東工大での測定の準備の一環として陽子ビームのパルス化装置の整備を行った。また、NNRIでの測定準備の一環として、バックグラウンドを低減するための中性子コリメータ及び中性子・ガンマ總遮蔽体の設計を行った。
光・電子機能を有するアモルファス分子材料の創製

われわれがこれまでに行ってきた低分子系導電性錯体および導電性高分子の合成と電子物性に関する研究成果を背景として、低分子および高分子の両面から新規な光・電子機能性アモルファス分子材料の創製を目指して、本年度は、以下の研究を行った。<1.低分子系アモルファス有機材料の創製>___ー低分子系アモルファス分子材料の創製を目指して、新規なπ電子共役系starburst分子4,4',4"ートリス(ジフェニルアミノ)トリフェニルアミン、4,4',4"ートリス(3ーメチルフェニルフェニルアミノ)トリフェニルアミン、4,4',4"ートリ(Nーカルバゾリル)トリフェニルアミンを合成し、それらがユニ-クな興味あるモルフォロジ-変化を示すことを見いだした。<2.ペリレン環を側鎖に有する非共役系導電性高分子の合成と物性>___ー高い導電性を有する高分子の設計・開発を目指して、π電子共役系の発達したペリレン環を側鎖に有する導電性高分子を、ポリ(3ービニルペリレン)(PVPe)の電気化学的ド-ピングによって合成し、その構造および電子物性を検討した。ジクロロメタン中でPVPeを陽極酸化すると、濃緑色の高分子が電極表面に析出した。得られた高分子の構造は、支持電解質のアニオン部をド-パントとするペリレン環の部分酸化されたラジカルカチオン塩であることを同定した。得られた高分子の室温電導度は、ド-ピング率86%の時、1x10^<ー5>Scm^<ー1>であった。<3.π電子系側鎖基を有する非共役系高分子を用いる二次電池>___ー高電流密度での充放電が可能な大容量の二次電池の開発を目指して、ポリ(Nービニルカルバゾ-ル)ーグラファイト複合電極を用いる二次電池を作製し、その特性を検討した。作製した電池は、グラファイトの混合により、放電時における正極の抵抗増大を防ぐことができ、0.6mAcm^<ー2>まで良好な放電電圧の平坦性を保つことを明らかにした。
現代インドにおけるメガ・リージョンの形成・発展と経済社会変動に関する研究

本研究は、現代インドで急速に成長するメガ・リージョンの特徴について考察した。デリー大都市圏とその周辺地域におけるフィールド調査により、インドのメガ・リージョンは、個々の大都市圏を超えた存在であり、産業集積、都市化の経済の機能空間、中間層の消費空間として重要な役割を果たしていることが明らかになった。しかしながら、このようなメガ・リージョンの成長はインドの西部に偏っており、今後、全国的な地域格差の拡大をもたらすことが懸念される。本研究は、現代インドの経済発展を促進し、その一方で地域格差問題をもたらしている空間構造の特質を、大都市を越えた広域集積地域としてのメガ・リージョンに焦点を当てて考察するものである。主たる検討課題は、インドのメガ・リージョンは、(1)どのように形成され、存在しているのか、(2)どのような内部構造をもち、地域の経済社会変動(発展)とどのように関係しているか、(3)国レベルの経済発展においてどのような役割を果たしているか、(4)グローバルな変動とどのように結びついているか、である。初年度である23年度においては、下記の2点について調査研究を行った。(1)インドにおけるメガ・リージョンの形成に関する考察、GISによる空間的パターンの把握・分析岡橋(2012)においてインドの空間構造把握についての方法論的検討を行い、メガ・リージョンについても基礎的考察を進めたほか、GISによる分析のためのデータ収集を進めた。(2)24年度(デリー大都市圏・ヒマーチャル・プラデーシュ州)・25年度(パンジャーブ州・ヒマーチャル・プラデーシュ州)の調査地域の概要把握と予備調査インドにおいて各メンバーによる約3週間の予備調査を実施した。まずデリーや、その郊外のグルガオン、ノイダ両地区を対象に、開発過程および政策に関する資料を主に行政機関において収集した。パンジャーブ州については、チャンディガルの州政府で各州の開発政策資料と官庁データを収集し、調査を行う州の基本データを集め概況を把握した。また、大都市における都市開発、工業団地、近郊農村などの現地見学を行い概況の把握を行った。現地の研究協力者に会って打ち合わせを行うとともに、調査村の現状把握を行った。以上のように、次年度から始まる本調査に向けた準備を着実に進めることができた。平成25年度は、主に下記の2点についての調査研究と研究成果の発表を行った。1インドにおけるメガ・リージョンの空間的パターンの把握・分析。引き続きインドの空間構造について方法論的検討を行い、またメガ・リージョンについてGISによる分析を進めた。2デリー大都市圏における実態調査の継続的な実施。インドにおいて各メンバーによる調査を実施した。大都市班は各自のテーマについて調査を継続するとともに、アーバンビレッジの実態を把握するため新たに居住世帯の調査を行った。その結果、インドの都市における農村との溶融性が明らかとなった。農村班は、都市開発の影響にともなう社会経済的変化を見るべく、村での追跡調査を行った。村の農地の買収が住民に与えた影響が大きいことが判明した。産業集積班では、自動車産業、アパレル産業、ショッピングモールについてはデリー大都市圏で実態調査を行うとともに、大都市内部の小規模工業について新たに調査を行い、その特徴を明らかにすることができた。研究の成果は、8月の国際地理学連合の京都会議において独自のセッションEmerging mega-regions in contemporaryIndiaを設け延べ10名が発表した。これには外国人研究者2名も招へいし研究交流と研究の深化に大きな成果があった。このほかに、現代インド地域研究の広大拠点の研究集会においても随時報告を行い討議した。主たる検討課題は、インドのメガ・リージョンは、1どのように形成され、存在しているのか、2どのような内部構造をもち、地域の経済社会変動(発展)とどのように関係しているか、3国レベルの経済発展においてどのような役割を果たしているか、4グローバルな変動とどのように結びついているか、である。24年度においては、下記の2点について調査研究を行った。1インドにおけるメガ・リージョンの形成に関する基礎的考察、GISによる空間的パターンの把握・分析、2デリー大都市圏において現地調査の実施1については、岡橋(2012)に引き続きインドの空間構造について方法論的検討を行い、またメガ・リージョンについてGISによる統計分析を進めた。2については、調査ビザを取得し、インドにおいて各メンバーによる約3週間の調査を実施した。大都市班は都市発展の実態と都市計画・政策を把握するために関連機関への聞き取り調査と資料収集を行った。その結果、急速な都市発展における土地収用政策の重要性が明らかとなった。

農村班は、都市化・開発の影響にともなう社会経済的変化を見るべく、2003年に調査した同じ村での追跡調査を行った。村の農地のほとんどが経済特区による開発予定地になり、農地の買収を通じて、その影響が住民に与えた影響が大きいことが判明した。産業集積班では、自動車産業、アパレル産業、ショッピングモールについてはデリー大都市圏で、IT産業はチャンディーガル大都市圏において実態調査を行い、その急速な集積の発展とその特徴を明らかにすることができた。研究の成果は、主に現代インド地域研究の広大拠点の研究集会において随時報告した。本研究は、現代インドの経済発展を促進し、その一方で地域格差問題をもたらしている空間構造の特質を、大都市を越えた広域集積地域としてのメガ・リージョンに焦点を当てて考察することを目的とする。平成26年度は最終年度であり、補足的な現地調査を行うとともに、成果のとりまとめと公表に注力した。現地調査については、1デリー大都市圏における補足的な調査に加え、2メガ・リージョンの外縁部の動向把握に力を入れた。1については、デリーの郊外地域における工場労働者のインタビュー調査を行い、かれらの労働市場面の特質を把握しようとした。2については、グジャラート州で急速な工業化を、また、ヒマ-チャル・プラデーシュ州では山岳地域の急速な観光化の進行を、さらに、ゥッタル・プラデーシュ州では、定期市など農村部の伝統的流通の変化を調査した。これらからメガ・リージョンの影響圏の拡大を確認するとともに、デリーのメガ・リージョンとムンバイメガ・リージョンとの将来的な一体化を推測することができた。研究の成果の公表は、シンポジウム開催と書籍の刊行が中心である。26年度末の日本地理学会春季学術大会で「インドにおける新経済空間の台頭」のテーマの下で研究分担者7名が発表して議論を行った。出席者からは本研究の成果について高い評価が得られた。また、後者の書籍については、「シリーズ現代インド」(東京大学出版会)全6巻のうちの第4巻「台頭する新経済空間」を本科研関係者が中心となって執筆し、年度末に刊行した。以上のように、研究期間に予定された成果を得ることが出来たものと考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文地理学26年度が最終年度であるため、記入しない。次年度以降の本調査のための予備調査を順調に実施するとともに、メガ・リージョンの基礎的考察も並行的に進めた。25年度には、国際地理学会京都会議が開催され、本科研においても代表者の岡橋をオーガナイザーとして独自のセッションを申請し許可された。そのため、研究成果の国際的発信は当初の予想以上に早く進んだ。また、研究分担者の多くが関わる人間文化研究機構の現代インド地域研究においても、これまでの成果を叢書の形で刊行することにしており、これをめざした研究集会が活発に行われた。これも本科研の関係者が成果のとりまとめを予定以上に進める要因となった。
日本語音声における韻律的特徴ー東京都(及び放送関係者)における音声の収集と研究

※活躍層調査......昨年度に続いて、動詞・形容詞の活用形、教育基本語、都区内で年代差の認められる語を中心に、都区内、及び、多摩地区において高年層の収録を行った。※検証調査......都区内の下町地域(台東区浅草を中心とする地域)で、都区内で年齢差の認められる語を中心とする約200語、および、全国共通項目の一部(以上、昨年度の五日市町調査とほぼ同一の項目)について、中学生30名、中年層28名、高年層30名、計88名の調査・収録を完了した。※分布調査......約300項目の調査票を作成し、都内の250地点(各地点高年層・若年層各1名)の調査を最終目標に調査を実施中である。そのほか、本年度は、八丈島方言の共通語アクセント化に関する予備調査を行った。※伝統的東京語話者の調査......昨年度に引続き、両親ともに都区内で生育し、本人も東京旧市内で生育した70歳以上の話者を選び、アクセント変化の起こりやすい語彙を中心に、良質の録音を採り、記号化した。また、若年層・中年層の多量語彙のアクセントを収録し、言葉の馴染み度との関連についての追加調査を行い、その結果を入力した。※放送音声の地域言語に与える影響の調査......(1)長野市小田切・桜枝町における1978・1979年調査に関して、同一個人のアクセントの追跡調査(小田切35名・桜枝町40名)を実施した。(2)山村八坂小・中学校において首都圏からの山村留学生の地元生へのアクセント・音声の影響を調査した。(3)長野県須坂高校生(3年生45名)を対象にアクセントの標準語教育を行い、その効果を考察した。(4)長野市大豆島小学校児童(6年生31名)を対象ガ行鼻音の調査を行った、調査項目は名詞を中心とする63項目。※コンピュ-タへの入力・分析......上記のデ-タの一部をコンピュ-タ処理可能な形に加工した。※放送音声の調査......これまでの結果をもとに、調査方法を再検討し、新たな調査項目を加え、大阪樟蔭女子大学生106人を対象とする調査を行った。またこれまでに得たデ-タを分析し、『自然なイントネ-ション』と題するVTRを制作した。8.全国共通項目の収録......都区内山の手地区・同下町地区(以上、秋永一枝担当)、西多摩郡五日市町(今井紀子・上田美穂担当)のほか、アナウンサ-4名(合田敏行・木原秋好担当)について収録を行った。
乱用薬物のLong Interspersed Element 1転移機構 の解析

ヒトゲノム解読以降、ジャンク配列とされてきたtransposable遺伝子(転移遺伝子)の機能解明に様々な分野から注目が集まっている。中でも、1細胞中に約52万コピー(全ゲノムの約17 %)存在するLong Interspersed Element-1(LINE-1以下L1)は特徴的で、80-100コピーは正常細胞中でも転移機能を有している(retrotransposition以下RTP)。L1-RTP誘導のメカニズムは不明な点が多く、疾患発症との繋がりも指摘されている。本研究では、社会問題化している乱用薬物の依存形成にL1が関与している可能性を考え、薬物とL1-RTP誘導能を解析した。平成27年度は、モルヒネとクエン酸フェンタニルに関するLINE-1のレトロトランスポジションについて実験を行った。実験の結果、モルヒネやクエン酸フェンタニルのL1-RTPは神経細胞株で誘導されたが、肝臓細胞株では誘導されなかった。L1-RTPは、DNAのdouble-strand breaks (DSB)によって誘導されることが報告されているが、モルヒネやクエン酸フェンタニルはDSBに依存せずにL1-RTPを誘導した。また、モルヒネやクエン酸フェンタニルは、L1のmRNAでの発現を増加させないことが示唆され、転写の活性化とは関連しないことが示唆された。細胞内シグナルについては、TLR4レスプターの阻害剤でモルヒネとクエン酸フェンタニルのL1-RTPが抑制された。鎮痛薬は、神経炎症も引き起こすことが知られているが、ゲノム再編作用にも影響することが示唆され、依存性との関連性を解析する糸口になるのかもしれない。神経細胞でのLINE-1のレトロトランスポジションの実験系がスムーズに立ち上がったので順調に進展している。初年度には、モルヒネ、クエン酸フェンタニルについてLINE-1レトロトランスポジション(L1-RTP)誘導機序を明らかにした。モルヒネ、クエン酸フェンタニルは、toll like receptor 4(TLR4)依存的にL1-RTPを誘導した。また、その現象は神経細胞特異的であった。昨年度まで、向精神薬のイミプラミン、ハロペリドール、フルオキセチンがL1-RTPを誘導することを培養細胞で明らかにした。また、この現象は、神経細胞のSH-SY5Yでは誘導されるが、神経細胞以外の細胞株(Hela:子宮頸がん)では誘導されなかった。L1-RTPは、野生型のレポーター遺伝子(L1-neoR WT)では、イミプラミンでL1-RTPを誘導するが、LINE-1のORF2の配列中にある逆転写酵素に変異をいれたレポータープラスミド(L1-neoR D702A)では、L1-RTPを誘導しなかった。L1-RTPはDNA二重鎖切断で誘導されるという報告があるが、イミプラミンはウエスタンブロットによるγH2AX(DNA二重鎖切断のマーカー)発現を誘導せず、細胞の免疫染色からもγH2AXの発現は誘導されなかった。そこで、DNA二重鎖切断以外の細胞内シグナルがイミプラミンのL1-RTPに関与している可能性を考え、神経細胞に発現にしているNMDA受容体の阻害剤で細胞を前処理して実験を行った。その結果、NMDA受容体の阻害剤でイミプラミンのL1-RTPは抑制された。再現性を含めて追加実験を進行中である。当初の予定通り、2年で乱用薬物のL1-RTPの誘導の有無を解析し、その細胞内シグナルを明らかにしてきた。論文発表もしており、研究成果は得られている。本研究は、乱用薬物の依存性とヒト内在性レトロエレメントの関連性を明らかにすることである。本年度は、イミプラミンに着目し研究を行った。これまでにイミプラミンが内在性レトロエレメントのLong Interspersed Element-1(LINE-1以下L1)の転移能(retrotransposition以下RTP)を活発化させることを明らかにした。さらに、イミプラミンのL1-RTPは神経細胞特異的で、DNAの二重鎖切断(double strand break:DSB)には依存せずにL1-RTPは誘導することが示唆された。これまでのL1-RTPは、DSB依存的に誘導されることが通説であったため新規の知見といえる。さらに、L1-RTPをモニターする野生型のプラスミドとL1の逆転写酵素の機能を失くした変異型プラスミドを用意し、イミプラミンのL1-RTPの実験を行った。その結果、変異型では、L1-RTPは誘導されず、L1の逆転写酵素に依存した反応であることが確認された。イミプラミンはMitogen-activated Protein Kinase(MAPK)をリン酸化することが示唆された。そこで、MAPKの阻害剤実験を行ったところ、イミプラミンのL1-RTPは抑制された。今後はMAPK下流の転写因子も含めて細胞内シグナルの全容を明らかにしたいと考えている。さらに、イミプラミンの標的受容体の1つであるNR2A受容体の阻害剤実験でもL1-RTPは抑制された。現在、NR2AのsiRNAを用いて実験をしている。期間全体では、モルヒネとクエン酸フェンタニルのL1-RTPについて解析した。モルヒネとクエン酸フェンタニルも神経細胞でL1-RTPを誘導し、DSBに依存的にはL1-RTPを誘導しなかったが、Toll-like receptor 4の阻害剤でL1-RTPを抑制することが示唆された。

ヒトゲノム解読以降、ジャンク配列とされてきたtransposable遺伝子(転移遺伝子)の機能解明に様々な分野から注目が集まっている。中でも、1細胞中に約52万コピー(全ゲノムの約17 %)存在するLong Interspersed Element-1(LINE-1以下L1)は特徴的で、80-100コピーは正常細胞中でも転移機能を有している(retrotransposition以下RTP)。L1-RTP誘導のメカニズムは不明な点が多く、疾患発症との繋がりも指摘されている。本研究では、社会問題化している乱用薬物の依存形成にL1が関与している可能性を考え、薬物とL1-RTP誘導能を解析した。詳細な細胞内シグナルについてsiRNAを用いて今後行う。現在は、乱用薬物によってL1とどのような因子が相互作用するのか免疫沈降実験を行って実験中である。また、最終年度の予定にあったL1の挿入歌所を明らかにするべく実験を行っている。ゲノム医化学これまでの使用していたCO2インキュベーターが壊れた(201512月、明海大学)ので、来年度にCO2インキュベーターを購入するために残額を残した。CO2インキュベーターは、本実験には必須の機器のため、科研費での購入を決めた。CO2インキュベーターを購入する。他は、前年度同様に培養実験関連の消耗品にあてる。
ロボットによる蝶々結びの実現

結び目は,単に特定の形状を生成するだけでなく、何箇所かの部分を引っ張ってしっかりと締め付けることにより、初めて固定等の機能を発揮する。本研究では、結び目形状を生成する操作を結び操作、生成された結び目を締め付ける操作を締め操作と呼ぶことにする。また、結び操作と締め操作とを合わせて締結操作と呼ぶ。ある結び目が締結できるか否か、締結できるとしたらどの部分を引っ張ればよいかは、結び目の位相によって異なる。そこで本年度は、昨年度行った結び操作の定性的計画手法に加えて、締め操作の定性的計画手法を提案した。まず、線状物体の締結可能性を定義し、定性状態表現すなわち位相形状から、締結可能性を判定する手法を提案した。締結可能な場合には、両端だけを引っ張れば締結できるのか、その他の部分も引っ張る必要があるのかについて、昨年度導入した四つの基本操作が適用できるか否かという観点に基づいて、位相形状から判定する手法を提案した。これにより、結び目の締結のために引っ張るべき部分を計算機により自動導出できた。昨年度より本研究で提案した手法により、ロボットシステムによる締結操作の自動計画と実行が可能となり、実際に構築したシステムにより、引き解け結びの締結操作を実現できた。また、本研究で提案した手法について考察を進めた結果、並進3自由度と回転1自由度を有する単腕ロボットにより、線状物体のある部分を他の部分に繰り返し重ねていくことで任意の結び操作が実現できることが分かった。これはすなわち、人間とは異なる構造や機構を持った機械システムによっても、任意の結び操作が可能であることを意味する。また、線状物体に対する定量解析として、障害物や物体自身との接触までを考慮した動的変形モデルを提案し、実験とシミュレーションの比較により妥当性を確認した。これにより、より一般的な作業空間中での線状物体の変形形状の予測が可能となった。今年度は、線状物体のマニピュレーション過程を定性的に表現し、結び操作の作業計画の導出手法を提案、結び作業計画を行う試作システムを開発した。線状物体の状態は、物体の変形形状をある平面上に投影した際の交差数と各交差における上下関係および交差形態から有限個に分類することができる。更に、位相幾何学の一分野である結び目理論を応用することで、各状態間の遷移を4種類の基本操作と対応付けることができる。以上より、線状物体の初期状態と目標状態が与えられた際、可能性のある状態遷移経路、すなわちマニピュレーション過程を計算機により自動生成できることを示し、実際にシステムを構築した。以上の内容については、雑誌論文としても発表する予定である。ただし、上記内容では、マニピュレーションにおける具体的な把持点までを確定することはできないため、引き続き以下のような決定手法を提案した。線状物体の各線分を外部線分、輪郭線分、内部線分に分類し、これを線分の属性と定義する。形状的に、内部線分は相対的に短く、輪郭線分は相対的に長くした方が、一回の交差操作の成功率が高いと考えられるため、ある遷移経路を選択した際、それぞれの交差操作について、前述の条件に従って各線分の大小関係を決定する。最終的な大小関係を満たすように、各線分の長さを決定するが、線分の両端点が上下交点に対応し、更には把持点に対応するため、この手法により適当な把持点を確定することができる。以上の手法もシステムに組み込み、単なるマニピュレーション過程ではなく、把持点の情報を含むマニピュレーション計画の生成を可能とした。また、線状物体に対する定量解析として、動的変形モデルを提案し、実験とシミュレーションの比較により妥当性を確認した。これにより、静的変形形状だけでなく、マニピュレーション中の動的変形形状や、線状物体と作業台等との摩擦を考慮した変形形状の予測が可能となった。
生体分解性高分子強膜プラグによる硝子体内薬物放出制御システムの開発

薬剤を含有しない生体内分解性高分子のみから成る強膜プラグをカニクイザル眼に移植固定し、予備安全性試験を実施した。無菌的に調製した重量平均分子量20,000のD,L-ポリ乳酸から成る強膜プラグを硝子体切除手術を施行したカニクイザルの片眼に移植固定した。対側眼には硝子対切除手術のみ施行した。術後1、2および3ヶ月後に、移植部位強膜、網膜および角膜を中心に病理組織学的に比較検討した。また、網膜機能変化は電気生理学的に検討を加えた。一般状態観察、血液学的検査および血液生化学的検査において試験期間中、全く異常は無く、全身的な毒性反応は認められなかった。試験期間中、強膜プラグは移植部位に残存し、その周囲に持続した異物反応が認められた。また、強膜プラグ周囲に炎症性細胞浸潤が認められたか、2ヶ月後には回復傾向を示した。一方、硝子体切除手術のに施行したコントロール眼においても、程度の差はあるものの同様な傾向を示した。移植部位強膜において繊維芽細胞の増殖は進行し、細胞壊死は認められず、強膜プラグに由来する毒性所見は認められなかった。また、強膜プラグ移植による網膜細胞への影響は認められず、さらに電気生理学的に評価した網膜機能面においても、a波、b波およびc波いずれの振幅および頂点潜時とも移植前およびコントロール眼と比べ変化は無く、網膜への毒性反応は認められなかった。また、角膜内皮細胞数および細胞形状に異常は認められなかった。我々は、代謝拮抗剤である5-Fluorouracil含有する生体内分解性高分子から成る硝子体内薬物放出制御システム(強膜プラグ)を調製し、その薬剤徐放性をin vitroおよびin vivoの両面から検討した。また、実験的家兔増殖性硝子体網膜症モデルを用い、薬効評価も併せて検討した。生体内分解性高分子であるポリ乳酸(分子量20,000)を基剤として5-FUを15および25%含有させた強膜プラグを押出成型後切削加工することにより調製した。in vitroにおける5-FUの溶出は、4週間にわたり持続した。次に、25%含有強膜プラグを硝子体切除手術を施行した家兔毛様体扁平部に移植し、硝子体、網脈絡膜、水晶体および前房水中5-FU濃度を高速液体クロマトグラフィーで経時的に定量した。また、移植した強膜プラグの分子量変化をゲルろ過クロマトグラフィーで併せて評価した。硝子体中においては2週間にわたり有効濃度を維持し、網脈絡膜においては4週間以上にわたり持続した。一方、前房水および水晶体においては一過性に5-FUが検出されるものの、直ちに消失した。また、非硝子体切除眼においても同様の検討をしたところ、同様の移行性を示したものの有効濃度の持続期間が若干長くなった。硝子体切除眼と非硝子体切除眼における強膜プラグの分子量変化を比較すると、硝子体切除眼の分解が非硝子体切除眼よりも加速された。次に、移植後の電気生理学的な網膜毒性評価において、毒性所見は認められなかった。線維芽細胞を硝子体に注入した実験的家兔増殖性硝子体網膜症モデル眼に25%含有強膜プラグを移植したところ、コントロール眼に比べ牽引的な網膜障害を遅延させることができた。以上より、生体内分解性高分子強膜プラグは網膜毒性の高い5-FUを硝子体内で毒性の発現しない有効濃度を長時間持続し、実験的家兔増殖性硝子体網膜症モデル眼で十分な薬効を示した。我々はこれまでに抗ウイルス剤であるガンシクロビルを生体内分解性高分子強膜プラグに適用した。しかしながら、これは溶出後期に多量が溶出し、これに伴う毒性が懸念されることより、溶出改善が望まれていた。そこで、高分子量および低分子量のポリ乳酸(PLA)をブレンドすることにより後期バーストを抑制すべく溶出の改善を試みた。

分子量40,000以上の高分子量PLAと分子量20,000以下の低分子量PLAを種々の割合で混和して、強膜プラグを調製し、in vitroにおける薬物溶出性を評価した。使用する高分子量PLAおよび低分子量PLAの種類および混合割合を変化させることにより、溶出期間を6ヶ月から1年間にわたり,擬0次溶出させることに成功した。次に25%GCVを含有する高分子量PLA(分子量70,000)と低分子量PLA(分子量5,000)を95:5で混和した強膜プラグを有色家兎眼毛様体扁平部に移植し、経時的に硝子体内GCV濃度を高速液体クロマトグラフィーにより測定したところ、6ヶ月間にわたり硝子体液中濃度は有効治療域に一定に維持された。一方、タンパク性薬物であるインターフェロンβ(IFN-β)を含有する強膜プラグ調製法について検討した。あらかじめ製した乳酸グリコール酸共重合体(PLGA)(組成比率75:25、分子量33,000)ナノスフェア-水性懸濁液中でIFN-βを吸着させ、これを凍結乾燥し、PLGA-IFN-β粉末を得た。この粉末を直接圧縮法によりIFN-β含有強膜プラグを製した。IFN-β含有強膜プラグ調製後のIFN-βの残存活性を酵素免疫定量法により測定したところ、IFN-βの活性低下は認められなかった。以上より、生体内分解性高分子強膜プラグにおいて適切な基剤を選択すれば、含有する薬剤を長期間擬0次的に溶出させることができ、さらに熱および有機溶媒を全く使用せずタンパク性薬物をも安定に含有させることができることより臨床応用可能な硝子体内薬物放出制御システムであると考えられる。薬剤を含有しない生体内分解性高分子のみから成る強膜プラグをカニクイザル眼に移植固定し、予備安全性試験を実施した。無菌的に調製した重量平均分子量20,000のD,L-ポリ乳酸から成る強膜プラグを硝子体切除手術を施行したカニクイザルの片眼に移植固定した。対側眼には硝子体切除手術のみ施行した。術後1、2および3ヶ月後に、移植部位強膜、網膜および角膜を中心に病理組織学的に比較検討した。また、網膜機能変化は電気生理学的に検討を加えた。一般状態観察、血液学的検査および血液生化学的検査において試験期間中、全く異常は無く、全身的な毒性反応は認められなかった。試験期間中、強膜プラグは移植部位に残存し、その周囲に持続した異物反応が認められた。また、強膜プラグ周囲に炎症性細胞浸潤が認められたが、2ヶ月後には回復傾向を示した。一方、硝子体切除手術のみ施行したコントロール眼においても、程度の差はあるものの同様な傾向を示した。移植部位強膜において繊維芽細胞の増殖は進行し、細胞壊死は認められず、強膜プラグに由来する毒性所見は認められなかった。また、強膜プラグ移植による網膜細胞への影響は認められず、さらに電気生理学的に評価した網膜機能面においても、a波、b波およびc波いずれの振幅および頂点潜時とも移植前およびコントロール眼と比べ変化は無く、網膜への毒性反応は認められなかった。また、角膜内皮細胞数および細胞形状に異常は認められなかった。
アトピー性皮膚炎における幹細胞因子と神経成長因子の役割

Interleukin 3(IL-3)、幹細胞因子(stem cell factor、SCF)および神経成長因子(nerve growth factor、NGF)はマウスの肥満細胞の増殖・分化因子として知られている。マウス由来培養肥満細胞の増殖・分化に対して、NGFは単独では全く作用を示さないが、IL-3との共存下では、その細胞増殖活性を増強させ、IL-3のみで培養した場合とは異なる細胞の分化形質を発現する。今回我々は、NGFおよび、もう一つの重要な肥満細胞増殖・分化因子であるSCFにおける共同作用を調べるため、マウスの骨髄細胞から樹立した培養肥満細胞を用いて、メチルセルロース半固形培地によるコロニーアッセイを行った。その結果、IL-3にNGFを加えるとコロニー数が増加したのに対し、SCF(100ng/ml)を含む培地にNGF(500ng/ml)を加えると、SCF単独の培養に比べ、コロニー数が減少することが分かった。さらに液体培地を用いて培養した場合においても、SCFを含む培地にNGFを加えると、SCF単独の培養に比べ、培養10日後から有意に生細胞数が減少した。NGFレセプターにはTrk Aとp75が存在し、神経細胞においてNGFのp75レセプターを介したアポトーシスの誘導が報告されている。マウス由来培養肥満細胞にもp75レセプターが発現していることから、SCFとNGFの共存下での培養肥満細胞数の減少は、p75レセプターを介したアポトーシスによる可能性が考えられる。Interleukin 3 (IL-3)、幹細胞因子(stem cell factor、SCF)および神経成長因子(nerve growth factor、NGF)はマウスの肥満細胞の増殖・分化因子として知られている。
新しいオピオイド受容体の内因性リガンドの単離・同定とその生物活性

エンケファリンやダイノルフィンなどのオピオイドペプチドは、痛覚・記憶・内分泌・自律神経性運動調節をはじめとする多彩かつ重要な中枢機能を担当することが知られている。オピオイド受容体cDNAのクローニングから、薬理学的によく知られている3種のサブタイプμ,8κ以外に第4のオピオイド様受容体(ROR-C)が存在することが明らかとなった。本研究では、ROR-C受容体に対する内因性オピオイドペプチドの単離・同定に成功し、ノシセプチンと名付けられた新規ペプチドの性格付けを行なった。1)ウシ脳から精製したノシセプチンは17個のペプチドで、ダイノルフィンのアミノ酸配列と相同性を有していた。2)ノシセプチンはROR-C受容体を発現した培養細胞のcAMP産生を抑制した。3)RNAブロット解析から、ノシセプチンmRNAは視床下部をはじめ小脳を除く脳全域に、脊髄においてはLissauer路と後角第1層に発現しており、痛覚反応に関与することが示唆された。4)ノシセプチンをマウス髄腔内投与すると、これまで知られているオピオイドペプチドとは異なり、侵害性刺激により痛覚過敏反応、非侵害性刺激によりアロディニアを誘発した。5)これらの痛覚反応は、抑制性アミノ酸グリシンの同時投与により抑制されたことから、ノシセプチンの作用はグリシンの脱抑制であることが類推できる。本研究は、従来のオピオイド研究の新しい展開の端緒となることが期待される。
一対一でない写像の安定性理論と分岐理論

非過逆な力学系に於ける安定性予想を解決することが現在の主目的である。昨年度までに、特異点を持たない力学系に対して、安定性予想が正しいことを示していた。本年度の研究は、この結果に対して出来る限り特異点に関する仮定を弱めることを目的としていた。安定な写像の構造を調べるとき重要な働きをする結果にclosing lemmaがある。このclosing lemmaは特異点を持ってもその個数が有限個である写像に対して、L.Wenによって示されている。しかし、この条件は非常に強いものである。本年度の成果の一つとして、この条件を"非遊走集合の中に特異点が存在する場合その個数は有限個である写像に対して"と弱めることができた。この結果により、安定性予想を周期点が特異点である場合その周期点は沈点であるような写像に対して考えることが出来るようになった。この仮定の下で次の結果を得た。1.C^1写像が逆極限OMEGA-安定である必要十分条件はその写像が公理Aを満たしサイクルを持たないことである。2.C^1写像がOMEGA-安定である必要十分条件はその写像が特殊公理Aを満たしサイクルを持たないことである。更に、上記の結果を得るために次のことも示した。以下の結果は特異点に関する仮定を必要としない。3.公理Aを満たしサイクルを持たないC^r写像全体の集合はC^r位相の下で開集合である。4.特殊公理Aを満たしサイクルを持たないC^r写像全体の集合はC^r位相の下で開集合である。1と2の結果の中の仮定は、closing lemmaを用いるときに必要とする条件である。従って、closing lemmaを特異点に関する仮定なしで得ることが出来れば上記の結果も仮定なしで得ることが出来る。
個体での組織構築・恒常性におけるRho-mDia経路の役割

細胞形態、接着、移動に関わるアクチン細胞骨格の制御や機能に関する多くの成果が報告されているが、これらの成果は、殆どが培養細胞を用いて行われたもので、個体の組織でどのように働いているかは、不明が多い。本研究では、Rhoの下流標的蛋白質でアクチン重合因子のmDiaを対象として、哺乳類で発現している3種のmDia isoformの遺伝子欠損マウスを用い、組織構築、組織恒常性、組織可塑性における役割を明らかにするものである。