hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋水中の溶存有機窒素の鉛直分布とその地球化学的意義について

本研究は外洋域の溶存有機窒素(DON)の鉛直分布を湿式酸化法(湿式法)と最近開発された高熱触媒分解法(乾式法)を用いて精査することにより,これまで判然としなかったDONの深層循環を解明することを最終的な目標とした.そこで,今年度は湿式法と乾式法の比較を行って,方法論的な矛盾をまず解決するため,(1)上記2法をもちいて溶存全窒素(TN)分析値の比較,(2)DON, TN及び溶存無機窒素(DIN)の外用域における鉛直分布, (3)みかけの酸素消費量(AOU)と硝酸態窒素(NO_3-N)及びAOUとDONの相関関係の3点について検討を加えた.以下に得られた成果の概要を述べる.(1)湿式法として過硫酸カリウム酸化法を,乾式法としてスミグラフN-200(住友化学工業K.K)を用い,北太平洋の3観測点から採取された02000mの海水について, TN濃度を測定した結果,両法による分析結果は統計的に3%の変動係数内で一致することがわかった.(2)北東太平洋(48°00'N, 136°00'W),北西太平洋(33°50'N, 140°00'E)及び相模湾(35°10'N, 139°20'E)の3観測点におけるDON濃度は,鉛直的に変化の乏しい分布傾向を示し,それぞれの観測点の平均濃度は3.26.7ug-at/lの範囲であった.各点におけるDONの鉛直変化は平均濃度に対して約25%の変動を示した.従って,この濃度変動内で鉛直的に一様な分布を示すと言える.(3)DINとAOUとの間には正の相関がみられた.一方, DONとAOUの間には正負の相関はなく,鉛直分布傾向からもわかるように, AOUの変化にDONはほとんど関与していないことがわかった.本研究結果をまとめると,海水中のDONに関してこれまで用いられてきた湿式法と最新の乾式法の結果には本質的なくい違いはなく,また,外洋域におけるDON濃度は鉛直的に変化が乏しい事から,深層中では比較的安定成分として存在しているものと考えられる.本研究は外洋域の溶存有機窒素(DON)の鉛直分布を湿式酸化法(湿式法)と最近開発された高熱触媒分解法(乾式法)を用いて精査することにより,これまで判然としなかったDONの深層循環を解明することを最終的な目標とした.そこで,今年度は湿式法と乾式法の比較を行って,方法論的な矛盾をまず解決するため,(1)上記2法をもちいて溶存全窒素(TN)分析値の比較,(2)DON, TN及び溶存無機窒素(DIN)の外用域における鉛直分布, (3)みかけの酸素消費量(AOU)と硝酸態窒素(NO_3-N)及びAOUとDONの相関関係の3点について検討を加えた.以下に得られた成果の概要を述べる.(1)湿式法として過硫酸カリウム酸化法を,乾式法としてスミグラフN-200(住友化学工業K.K)を用い,北太平洋の3観測点から採取された02000mの海水について, TN濃度を測定した結果,両法による分析結果は統計的に3%の変動係数内で一致することがわかった.(2)北東太平洋(48°00'N, 136°00'W),北西太平洋(33°50'N, 140°00'E)及び相模湾(35°10'N, 139°20'E)の3観測点におけるDON濃度は,鉛直的に変化の乏しい分布傾向を示し,それぞれの観測点の平均濃度は3.26.7ug-at/lの範囲であった.各点におけるDONの鉛直変化は平均濃度に対して約25%の変動を示した.従って,この濃度変動内で鉛直的に一様な分布を示すと言える.(3)DINとAOUとの間には正の相関がみられた.一方, DONとAOUの間には正負の相関はなく,鉛直分布傾向からもわかるように, AOUの変化にDONはほとんど関与していないことがわかった.本研究結果をまとめると,海水中のDONに関してこれまで用いられてきた湿式法と最新の乾式法の結果には本質的なくい違いはなく,また,外洋域におけるDON濃度は鉛直的に変化が乏しい事から,深層中では比較的安定成分として存在しているものと考えられる.
混晶の薄膜および界面における量子効果とその応用に関する研究

〔生駒〕(1)半絶縁性GaAs基板に集束Si,Beイオンを交互にライン注入して、面内nipi構造を作製した。現在特性評価を進めている。(2)Inpに集束Gaイオンを注入し、部分的にGaInp混晶が形成されていることを、光学的手法により確認した。〔本間ほか〕(1)MOVPEにおける原料混合の不均一性の影響を明らかにし新たな混合部の付加により、高移動度高純度GaInAsの成長に成功した。(2)AlGaAs:SiのMBE成長におけるSiの偏析係数を定めた。(3)GaInAsMIS構造の計算機シミュレーションに基き、新しい界面準位評価法を確立した。〔荒井ほか〕量子井戸構造全反射型光スイッチ実現のための基礎実験としてLPE法によって井戸層厚15nm,障壁層厚20nm,25周期からなるGaInAsP/InP多重量子井戸構造を作製し、1.3λm波長量子井戸構造における電界印加時の吸収係数特性を、初めて明らかにした。〔青柳ほか〕パルス化レーザーMOVPE法により、自動堆積停止機構をもつ単原子層制御結晶成長がGaAsで可能であることがわかった。又この方法により一原子レベルで制御されたGaAs/AlAs量子井戸を製作することができた。又磁場中での量子井戸内エキシトンの発光ダイナミクスを明らかにした。〔舛本〕AlGaAs-AlAs超格子中の励起子の吸収飽和の研究を進め、混晶である為不均一吸収線巾が広く、井戸厚100【A!°】程度でもブルーシフトが起ることを明らかにした。GaAs-AlGaAs超格子のトンネルスペフトル中にいくつかの構造を発見し同定を行い、光励起担体のトンネル過程につき理解を進めた。〔梅野ほか〕Si基板にGaPとGaAsP混晶の歪超格子を中間層としてMOCVDによりGaAsとGaAsPを成長した。成長層をフォトミネセンス,エレクトロリフレクタンス,X線回折,DLTS,曲率半径によって評価した。Si上にAlGaAs/GaAsDHレーザを作製した。
マルチ・メニーコア向け高並列組み込み制御システム設計・実装手法の研究

平成28年度においては,(i)環境(ルネサスエレクトロニクス社の車載向けマルチコアマイコンRH850/F1Hを利用するRCカー向けブラシレスモータ環境)構築,(ii)構築環境向け制御アルゴリズムの研究開発,(iii)制御と実装との協調設計であるクロスレイヤ設計手法の提案,を実施した.さらに平成29年度は,上記(ii)のモータ制御アルゴリズムを,上記(iii)のクロスレイヤ設計手法により,モデルのレベルで並列化を実施,上記(i)の実機環境での並列動作,および安定した制御に成功した.これにより,クロスレイヤ設計を用いたマルチ・メニーコア向け並列化の実現可能性を示した.これに対し平成30年度は,実際の車載電子制御ユニット(ECU: Electronic Control Unit)での実現可能性を示すため,180度通電・センサレス制御を題材とした研究を進めた.前年度までのモデルよりも高機能であり,並列動作が期待される.まず,制御アルゴリズムをMATLAB/Simulink上に構築し,上記(iii)のクロスレイヤ設計手法により,モデルのレベルで並列化を実施,上記(i)の実機環境での並列動作を行った.その結果,モータ回転動作開始までは成功したが,安定動作に至るところまでは達成できなかった.今回のプロジェクトでは,クロスレイヤ設計を用い,モデルレベルと実装レベルを協調して設計することで,より最適な設計を実現できることを実証した.その一方で検証手法に課題があることがわかった.制御自体の問題,基本ソフトウェアの問題,並列動作の問題が同時に起こる可能性があり,より系統的な検証手法が今後の課題として残った.その他の成果として,組込み制御向けのオープンなOS,組込みマルチコアマイコン向けの高速シミュレーション技術,モデル情報を用いた実装レベルデバッグ,可視化技術が得られた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,1マルチコア化により利用可能となる計算機資源の確認,2高並列化を実現する制御アルゴリズム,3マルチコア活用を目指す制御設計とソフトウェア実装を統合するクロスレイヤ設計手法,4並列化モデルのソフトウェアコンポーネント設計,5ソフトウェアコンポーネントのマルチコア向け実行環境への実装最適化,から構成される.1に関しては,1-1)車載電子制御システムユニット(ECU)向けマルチコアの動向,特に車載マイコンにおいて世界トップシェアのルネサスエレクトロニクス社に関し把握し,1-2)現在利用可能なルネサス社製マルチコアマイコンにより動作するRCカー向けブラシレスモータを有する実機環境を構築した.同時にMATLAB/Simulinkによるシミュレーション環境も構築し,シミュレーション環境により実現した制御アルゴリズムが,単一プロセッサ動作ではあるが,実機上でも正しくモータを動作させることを確認した.2に関しては,永久磁石同期モータ電流制御系のための予測制御アルゴリズムに対する並列アルゴリズムを考案し,逐次改善および並列化を合わせ,60倍以上の高速化を達成し,国内研究会および全国大会にて発表した.3に関しては,まずは,1で開発した単一プロセッサ向けの制御アルゴリズムに対し,MATLAB/Simulinkにおける設計資産から実機環境向けへの自動コード生成に成功し,制御アルゴリズム設計とソフトウェア実装との行き来を可能とするクロスレイヤ設計の可能性を示した.また,Simulinkモデルに対する高精度シミュレーションの研究を開始し,実機上性能を.シミュレーション環境での性能から見積もるための基礎実験を行った.4,5に関しては,1で開発した制御アルゴリズムから,車載OSプラットフォームであるAUTOSAR環境に自動マッピングする手法を提案し,国際会議で発表した.おおむね計画通りに遂行できている.モータドライブシステムに関しては,ルネサスエレクトロニクス社の車載向けマルチコアマイコンRH850/F1Hを利用するRCカー向けブラシレスモータ環境を利用することにより,MATLAB/Simulinkシミュレーション環境の構築,単一プロセッサ向け制御アルゴリズム開発,および単一プロセッサを用いた実機動作,コンポーネント化,車載OSであるAUTOSARプラットフォームでの実行に成功し,クロスレイヤ設計の可能性を示すことができ,計画よりも前倒しで遂行できている.さらに,連携シミュレーションの検討も開始した.一方,制御アルゴリズムの並列化に関しては,永久磁石同期モータ電流制御系のための予測制御アルゴリズムに関しては60倍を超える性能向上を達成したが,他のアプローチに関しては十分な並列性を抽出することに成功していない.平成29年度は,永久磁石同期モータ電流制御系のための予測制御アルゴリズムに対するさらなる並列性向上や,その他のアプローチについて引き続き検討を進めるが,それに加え,平成28年度に実機環境を構築したシステムを利用し,様々な並列制御アルゴリズムの探究を進める計画である.これにより,本研究の主たるテーマである,高並列化を実現する制御アルゴリズム,マルチコア活用を目指すクロスレイヤ設計手法,並列化モデルのソフトウェアコンポーネント化,マルチコア向け実行環境への実装最適化が実証できると考えている.以上より,おおむね順調に進展していると判断した.本研究は,1マルチコア化により利用可能となる計算機資源の確認,2高並列化を実現する制御アルゴリズム,3マルチコア活用を目指す制御設計とソフトウェア実装を統合するクロスレイヤ設計手法,4並列化モデルのソフトウェアコンポーネント設計,5ソフトウェアコンポーネントのマルチコア向け実行環境への実装最適化,から構成される.1に関しては,1-3)平成28年度に開発したモータ動作環境(CPUはルネサスエレクトロニクス社RH850/F1Hマルチコア)において,マルチコア化により利用可能となる計算機資源について確認した.平成28年度では単一プロセッサのみの実験であったが,マルチコア動作させることに成功した.2に関しては,2-2)平成28年度に検討したモデル予測制御手法に対し,さらなる高速化手法を検討した.

ニューラルネットを適用した手法により,約3000倍の高速化を実現し,実用レベルの性能に近づけることに成功した.35に関しては,平成28年度に進めた単一プロセッサ向けアルゴリズムを,平成28年度研究内容をふまえクロスレイヤ手法により並列化を実施した.具体的には,マルチコア向けタスク配置最適化手法を,リアルタイム性を有するシステムに発展させるとともに,上記タスク配置情報を自動生成し,実行性能を最適化した.この際,ハードウェア性能指標の抽出のため,研究実施者らも仕様検討に参加しているMulticore Associationのマルチ・メニーコアハードウェア抽象化記述SHIM(*)を利用した. (*)http://www.multicore-association.org/workgroup/shim.phpその上で,1の環境において動作させ,実行性能および制御性能を評価し,有効性を実証した.おおむね計画通りに進行できている.平成28年度においては,(i)環境(ルネサスエレクトロニクス社の車載向けマルチコアマイコンRH850/F1Hを利用するRCカー向けブラシレスモータ環境)構築,(ii)構築環境向け制御アルゴリズムの研究開発,(iii)制御と実装との協調設計であるクロスレイヤ設計手法の提案,を実施した.これに対し平成29年度は,上記(ii)のモータ制御アルゴリズムを,上記(iii)のクロスレイヤ設計手法により,モデルのレベルで並列化を実施,上記(i)の実機環境での並列動作,および安定した制御に成功した.これは,クロスレイヤ設計により,マルチ・メニーコア向けの並列化を実現したことであり,予定より前倒しで進捗していることを意味している.この成果は情報処理学会組込みシステムシンポジウムにおいて優秀ポスター賞,TOPPERS活用アイデア・アプリケーション開発コンテストアプリケーション部門銅賞を受賞した.また,(iii)の並列化手法は情報処理学会CS領域奨励賞を受賞した.さらに,この過程において,車載マイコンとして世界トップグループのRH850に対し,車載におけるデファクトになりつつあるAUTOSAROSに対応したオープンソースOSのTOPPERS/ATK2をマルチコア対応し,公開した.さらに,高性能を必要とする制御アルゴリズムとして,モデル予測制御を,ニューラルネットを応用することにより,約3000倍の高速化を実現した.平成29年度は,単一プロセッサ上でも実行可能な制御アルゴリズムを,敢てクロスレイヤ設計を用いて並列化を実施したが,平成30年度は,単一プロセッサでは実行できないようなさらに高性能な制御アルゴリズムを研究開発し,これをクロスレイヤ設計によりマルチ・メニーコア上で実行させ,実行性能,制御性能を評価し,提案手法の有効性を実証する計画である.
界面レオロジーに基づく熱可塑性樹脂と炭素繊維の接着メカニズムの解明

本事業での目的は、ガラス繊維や炭素繊維で強化された樹脂の性能(特に力学特性)に重要となる繊維と樹脂の接着機構を明らかにすることが目的である。特にリサイクル性の観点からニーズが根深い熱可塑性樹脂をマトリクスとした複合材料において、接着性が低く接着機構が明らかにされていないことが大きな課題である。初年度は、以下の2項目について成果を得た。(1)樹脂の結晶構造を直接観察しながら接着性を評価することが目的を達成する手がかりとなることから、偏光顕微鏡のステージ上で力学試験が実施できる小型引張(圧縮)試験機を開発した。強化繊維1本を樹脂フィルムに埋め込んだサンプルに引張変形を与えた際の加重あるいは変位を定量化するための仕様に最適化が終了した。(2)強化繊維回りでの樹脂の結晶構造と接着性を評価するための手法として、2種類の評価を検討した。シングルフィラメントを用いマイクロドロップレット法により樹脂と繊維の界面せん断強度を定量化するサンプルを用いて、繊維とドロップ部分の断面をバフ研磨にて調整することで、偏光顕微鏡による結晶構造観察に成功した。また、偏光顕微鏡観察したサンプルを用いて、顕微ラマン分光法により、樹脂の結晶構造の解析(結晶形態、結晶化度、結晶配向性)を1μmの分解能にて評価できることを見出した。マイクロドロップレット法による接着性と樹脂の結晶構造の関係より、樹脂の結晶構造が繊維近傍から離れる領域において不均一であると接着性が低下することが示された。また、繊維近傍で樹脂が繊維軸方向に配向した結晶構造であることが接着性を向上させる要因となることが示唆された。これまで樹脂の構造を分光学的に評価することは一般的であったが、複合材料の分野において、樹脂の結晶構造解析に応用した事例は新規性が非常に高く、学会発表等で評価が得られた。当初の計画では、樹脂フィルムへ埋め込んだシングルフィラメントを引き抜いた際の加重と埋め込み面積から界面せん断強度を定量化しつつ、樹脂の構造解析することを当初の目標として掲げたが、強化繊維を炭素繊維とした場合、繊維直径が小さく樹脂への埋め込み長さを数十μmで制御する必要がある等のサンプル調整が非常に難しいことから、フィラグメンテーション法による樹脂構造と界面せん断強度の同時評価を実施することに方向転換した。また、均一材料を評価した際には、装置としての再現性や定量性は確認できたため、装置設計は順調に進捗している。一方、構造を評価する手法として、接着している状態ではあるが、偏光顕微鏡観察あるいは顕微ラマン分光分析することで、接着性が高い状態と低い状態を樹脂の結晶構造の観点から解釈できるようになり、学会発表等で高い評価が得られている。従って、本事業は良好に進捗している。初年度の成果として、強化繊維を埋め込んだ結晶性樹脂の結晶構造が接着性にどのように影響するかを引張過程で観察することができる小型引張試験機が開発できていることから、偏光顕微鏡観察できる数μmオーダー以上の視覚的に確認できるサイズの結晶構造を変えたサンプル(例えば、冷却条件や結晶核剤など)を用いて、結晶構造と接着性の関係を明らかにする。同時に、初年度に得られた結晶構造を分光学的に評価する手法を用いて、分子レベルでの結晶構造と接着の関係性を明らかにする。また、変形過程で繊維が樹脂から剥離する過程を偏光顕微鏡あるいは分光学的に分析することで、微小な内部破壊の発生と進展機構が解明できるかの可能性を模索する。

当初の計画では、樹脂フィルムへ埋め込んだシングルフィラメントを引き抜いた際の加重と埋め込み面積から界面せん断強度を定量化しつつ、樹脂の構造解析することを当初の目標として掲げたが、強化繊維を炭素繊維とした場合、繊維直径が小さく樹脂への埋め込み長さを数十μmで制御する必要がある等のサンプル調整が非常に難しいことから、フィラグメンテーション法による樹脂構造と界面せん断強度の同時評価を実施することに方向転換した。また、均一材料を評価した際には、装置としての再現性や定量性は確認できたため、装置設計は順調に進捗している。一方、構造を評価する手法として、接着している状態ではあるが、偏光顕微鏡観察あるいは顕微ラマン分光分析することで、接着性が高い状態と低い状態を樹脂の結晶構造の観点から解釈できるようになり、学会発表等で高い評価が得られている。従って、本事業は良好に進捗している。初年度の成果として、強化繊維を埋め込んだ結晶性樹脂の結晶構造が接着性にどのように影響するかを引張過程で観察することができる小型引張試験機が開発できていることから、偏光顕微鏡観察できる数μmオーダー以上の視覚的に確認できるサイズの結晶構造を変えたサンプル(例えば、冷却条件や結晶核剤など)を用いて、結晶構造と接着性の関係を明らかにする。同時に、初年度に得られた結晶構造を分光学的に評価する手法を用いて、分子レベルでの結晶構造と接着の関係性を明らかにする。また、変形過程で繊維が樹脂から剥離する過程を偏光顕微鏡あるいは分光学的に分析することで、微小な内部破壊の発生と進展機構が解明できるかの可能性を模索する。次年度使用額が生じた理由:3月の活動において必要経費が発生しなかったため、次年度へ有効利用を思考した。使用計画:他研究機関を含めた評価や分析する際の機器使用料や消耗品に充てる。
キラー細胞によるT細胞レセプター非依存的腫瘍細胞の認識及び反応機構の解明

ヌードマウス脾細胞から誘導されたLAK(NudeーLAK)細胞はThy1^+、CD2^+、LFAー1^+、T3^-、TCR^-の細胞であるにもかかわらず、各種腫瘍細胞に対して強いcytotoxicityを示した。この事実からLAK細胞はTCR非依存的に腫瘍を破壊し得ることが明確にされた。NudeーLAK細胞の非付着性腫瘍に対するcyーtotoxicityは抗LFAー1抗体によって阻害されたが、抗CD2抗体によっては阻害をうけなかった。従って、LAK活性発現においては、CD2よりもLFAー1分子の方がより重要であると考えられる。この事はマウス胎仔肝細胞から誘導されたLAK細胞が、Thy1^+、LFA-1^+、CD2^-、T3^-、TCR^-である事実からも裏付けられた。しかし、LAK細胞の付着性腫瘍に対するcytotoxicityは抗LFA-1、CD2抗体では阻害されず、本系においては未知なる接着分子が関与していると思われる。TCR非依存的な腫瘍破壊反応機構解明のために、種々の免疫方法でモノクローナル抗体作製を試みたが、現在までのところ、LAKの腫瘍認識レセプターに対する抗体の作製には成功していない。しかしながら、fibrosarcomaにてラットを過免疫してハイブリドーマを作製することによって、T細胞の細胞間接着に重要であると思われる新しい細胞間接着分子leukocyteadhesionmoleculeー1(LADー1)に対するモノクローナル抗体(TN14MAb)の作製に成功した。TN14MAbはフォルボールエステル(PMA)で誘発されるT細胞凝集反応を強く阻害した。従来、本現象はLFAー1ーICAMー1依存的反応として報告されてきたが、LAKー1はLFAー1、ICAMー1のいずれとも異なる性状を示した。さらに、TN14MAbはCTL、LAK、NK、のcytotoxicityを阻害し得ることも明確にされ、LADー1分子は、LFAー1、ICAMー1、CD2、LFAー3と共に、抗腫瘍活性発現に重要な分子であることが明らかとなった。現在、この新しい細胞間接着分子LADー1の性状をさらに明確にさせるために、CーDNAのクローニングを試みている。またLADー1分子を精製し、この分子がLFAー1のリガンドであるか否かについても検討中である。
レチノイレ酸による成人T細胞白血病細胞の増殖抑制効果

[目的]ATL細胞に対するレチノイン酸(RA)の効果を検討すると同時に、その機序としてレドックス制御系こおけるATL由来困子(ADF)thioredoxine(TRX)とGSH(還元型グルタチオン)の関与について検討した。。[方法]HTLV-1(+)T細胞株ATL-2,HUT102およびHTLV-1(-)T細胞株MOLT-4,JurkatをRAを10^<-11>10^<-5>Mの濃度で添加培養し、48時間後[^3H]-thymidineの取り込みを測定し、またIL-2Rα/CD25の発現の変化を観察した。さらに、thiol無添加培地を用いてHTLV-1(+)および(-)T細胞株のRA感受性の変化をviabilityと[^3H]-thymidineを用いて判定した。また、ATL-2をthiol無添加培地に10μg/mlADF,1μg/mlTRX,10^<-5>ML-cystine,10^<-4>M GSHを各々加え24時間培養後、RAを添加し、その後48時間培養後の[^3H]-thymidineの取り込みを観察した。また、PHA刺激健常人末梢血リンパ球に対する効果も検討した。[結果]ATL-2,HUT102ではRAを添加12時間培養で、CD25発現の減弱、1224時間培養で著名な細胞増殖抑制効果が認められたが、MOLT-4,JurkatではRAによる増殖抑制は観察されなかった。そこで、HUT102のsingle cloningを行いRAに対して感受性cloneと抵抗性cloneを樹立した。HTLV-1(+)T細胞株はthiol無添加培地では添加培地に比べ、著明なviabilityの低下と細胞増殖抑制が観察された。また、ATL-2細胞をthiol化合物の前処理により、RAの効果が減弱し、抵抗性を獲得する現象がみられた。また、RAは正常リンパ球に対しては、影響を与えなかった。[考察]RAはHTLV-1感染細胞に対して細胞増殖抑制を誘導することができ、その機序としてthiol依存性反応系を介する経路が示唆された。また、RAには免疫賦活作用もあり,ATL細胞特異的傷害活性を示し、ATLに対し理想的な治療法と考えられた。〔目的〕近年レチノイド治床が悪性腫瘍に対して効果を示していることより,我々は,成人T細胞白血病(ATC)細胞に対するレチノイド酸の効果を検討すると同時に液化還元素(レドックス制御系)におけるATL由来因子(ADF)/チオレトキシン(TRX)とGSH(還元〓グルタリレオン)の関与について検討した。〔方法〕HTLV-I(+)T細胞(ATL-2,HOT102)と(-)T細胞株(HOLT-4,Junkat)をRAを10^<-11>10^<-5>で添加培養後の細胞増殖能と,1L-2Rα/CD25の発現の変化を観察した。また,レドックス制御系の関与を,Thiol無添加培地に10gml ADF,lylrlTRX,10^<-5>ML-gstire10^4GSHを添加後の^3H-Thyinaineのuptakeの変化を観察した。〔結果〕ATL-2,HOUT102ではともにRA添加24時間で,CD25の発現低下と,細胞増殖抑制効果が観察されたが,MOLT-4,Juleatでは認められなかった。HOT102のSingle cloningを移行した結果RA感受性clone・(MS,M6,M7)と抵抗性clone(Mδ)を樹立した。HU9102,ATL-2はThiol無添加培地で添加培地に比べ著名なViabilityの低下と細胞増殖抑制効果が認められた。ATL-2をthiol化合物の前処理により,RAの効果が減弱し,抵抗性を獲得することが観察された。正常リンパ球に対しては,RAは影響を与えなかった。〔考察〕RAはHTLV-I感染細胞に対して細胞増殖抑制を誘導することができ,その機序として,thiol依存性反応系(レドックス制御系)を介する経路が示唆された。また,RAは正常リンパ球に対し影響を与えずATL細胞特異的に細胞傷害活性を示すと考えられた。今後の研究の展開としては,RA感受性cloneのRA反応性のメカニズムを,レドックス制御系意外にレチノイレ酸レセプター(RAR.RXR)や,細胞内レチノイン酸結合蛋白(CRABP)の関与も研究していく予定である。また,実際のATL患者に対してもin vitroで,RAの反応性を検討しているが,感受性群と抵抗性群に分けられることが観察されており,今後症例数を増やしていく予定である。。

さらに、thiol無添加培地を用いてHTLV-1(+)および(-)T細胞株のRA感受性の変化をviabilityと[^3H]-thymidineを用いて判定した。また、ATL-2をthiol無添加培地に10μg/mlADF,1μg/mlTRX,10^<-5>ML-cystine,10^<-4>M GSHを各々加え24時間培養後、RAを添加し、その後48時間培養後の[^3H]-thymidineの取り込みを観察した。また、PHA刺激健常人末梢血リンパ球に対する効果も検討した。[結果]ATL-2,HUT102ではRAを添加12時間培養で、CD25発現の減弱、1224時間培養で著名な細胞増殖抑制効果が認められたが、MOLT-4,JurkatではRAによる増殖抑制は観察されなかった。そこで、HUT102のsingle cloningを行いRAに対して感受性cloneと抵抗性cloneを樹立した。HTLV-1(+)T細胞株はthiol無添加培地では添加培地に比べ、著明なviabilityの低下と細胞増殖抑制が観察された。また、ATL-2細胞をthiol化合物の前処理により、RAの効果が減弱し、抵抗性を獲得する現象がみられた。また、RAは正常リンパ球に対しては、影響を与えなかった。[考察]RAはHTLV-1感染細胞に対して細胞増殖抑制を誘導することができ、その機序としてthiol依存性反応系を介する経路が示唆された。また、RAには免疫賦活作用もあり,ATL細胞特異的傷害活性を示し、ATLに対し理想的な治療法と考えられた。
タンザニアにおける女性の社会的自立に向けたコミュニティ・ツーリズムの有効性

【研究手法】(1)文献調査による観光動向・開発等の各関連分野の既存研究の到達点確認(2)25年度現地調査の結果解析及び経年比較(3)現地聞き取り調査・質問票を用いた半構造化インタビューの実施(2013年8月及び2014年2月)【調査実施地域】[継続事例]タンザニア共和国アルーシャ県ギレシ村、同ムララ村、[新規事例]キリマンジャロ県マシャメンクウェショー村、マチャメンクウェセコ村【調査対象者】観光業従事者、地域住民、タンザニア政府観光局、各支援団体(TACTO、SNV等)、タンザニア国立公園局[TANAPA]、天然資源観光省、行政関係者等【調査内容】(1)女性地域住民の利益享受に関する現状の把握/CBT関連業務という形での社会参画の有無、(2)その他の機会創出の有無、(3)地域社会のCBTを通じた発展動向の把握【研究成果の意義・重要性】タンザニアでは女性の社会参画の機会としてもCBTが活用される事例が複数見られ今後の発展に期待される一方、発展に伴い文化性やジェンダーに起因する独特の問題が生起する事実も明らかとなった。今後、この現象に関し地域性の影響の有無について、調査を継続し検証を進める必要がある。また既存資本の活用による地域社会の変容や観光分野で一定の役割を持つ女性への影響を明らかにすることは重要であり、これにより今後タンザニアを始めとするSSA諸国に対し、CBTを通じた地域社会の発展と人材育成、女性の社会的自立に向けた具体的提言が期待できる。【成果の公表】口頭発表(2013年10月)及び論文集掲載(2014年3月)[日本国際観光学会]【研究手法】(1)文献調査による観光動向・開発等の各関連分野の既存研究の到達点確認(2)26年度現地調査の結果解析及び経年比較(3)現地聞き取り調査・半構造化インタビューの実施(2014年8月)【調査実施地域】[継続事例]タンザニア共和国アルーシャ県ギレシ村、キリマンジャロ県マチャメンクウェショー村、マチャメンクウェセコ村[新規事例]モロゴロ州チョマ村【調査対象者】観光業従事者、地域住民、タンザニア政府観光局、各支援団体(TACTO、SNV等)、タンザニア国立公園局[TANAPA]、天然資源観光省等【調査内容】(1)女性地域住民の利益享受に関する現状の把握/CBT関連業務への参画の有無、(2)その他の機会創出の有無、(3)地域社会のCBTを通じた発展動向の把握【研究成果の意義・重要性】CBTは地域開発に様々な属性の人々が公平性を持って参加できる仕組みである。しかし実際には社会構造上の問題や社会文化的慣習の問題などから女性の多重労働負担やシャドウワークが多くなる傾向がある。結果的にエンパワーメントには限界があり、少額の経済効果、発展へのエントリーポイント、個人の職能養成等といった点を除けば、CBTが真の女性の発展を目指す意味においては十分に機能しないことを理解すべきである。今年度は北部以外の地域で行われる事例を確認し、地域性の影響という点でこれまでの主張の妥当性検証を行った。今後のCBTを通じた地域社会の発展と人材育成、女性の社会的自立に向けた具体的提言に向けては、これらの調査結果をもとに継続調査を実施する意義は大きいと考えられる。【成果の公表】会報誌記事(2014年4月)[日本エコツーリズム協会]、口頭発表(2014年10月)および論文集掲載(2015年3月)[いずれも日本国際観光学会]【研究手法】1.文献調査による観光動向・開発等の各関連分野の既存研究の到達点確認2.H27年度現地調査の結果解析及び経年比較3.現地聞取調査・半構造化インタビューの実施(2015年8月、12月)【調査実施地域】[継続事例]アルーシャ州ギレシ村[新規事例]タンガ州パンガニタウン、ウションゴ村【調査対象者】観光業従事者、地域住民、タンザニア政府観光局、各支援団体(TACTO、TANAPA等)、天然資源観光省等【調査内容】1.女性地域住民の利益享受に関する現状把握/CBT関連業務への参画の有無、2.その他機会創出の有無、3.人材育成状況の確認、4.CBTを通じた発展動向の把握【研究成果の意義・重要性】長年にわたるCBTの実施で各実施地区は事例により一部の関係者に利益範囲がとどまるとしても所得向上や雇用創出、QOLの向上、教育施設の改善等が達成され、後進世代の育成にも貢献している。ただし現実には全てが望ましい発展を遂げられてはおらず、利益を経常的に維持できるサイトは限定的である。原因は類似プログラムの増加やコーディネーターへの依存傾向、住民の関与度の低さが挙げられる。その結果、目指されてきたほどには地域住民は能力向上しておらず、とりわけ女性の裨益の機会は限られていたことが確認された。今後は後継の運営者育成にも意識を向け、とりわけジェンダーバランスへの配慮からも女性の能力開発には力を入れるべきである。今年度は継続実施地区だけでなく他の地域を確認し、CBTから派生する問題、機会の公平性などを中心に主張の妥当性検証を行った。【成果の公表】口頭発表(2015年10月)

および論文集掲載(2016年3月)[日本国際観光学会]学事の都合により当初予定していた現地調査のための海外渡航期間を確保できず、現地での調査期間を短縮して実施せざるを得ない状況があった。その結果、年2回を予定していた現地調査が8月のみの1回となり、地域を拡大しての調査は行えたものの、予定していたいくつかの調査内容が次年度(27年度)に持越しとなった。ゆえに研究達成度としては当初の予定より若干の遅れが見られる結果となった。観光社会学平成27年度は、研究計画にある予定から大きく外れることのなく研究を推進する予定である。27年度は最終年度となるため8月の1回のみの調査渡航を予定しており、後半は総括を行う予定である。昨年度の反省を生かし今年度はスケジュール調整に早期から取り組み、また現地調査協力者との連携による研究実施の円滑化を心掛けたい。学事の都合により当初予定していた現地調査のための海外渡航期間を確保できず、現地での調査期間を短縮して実施せざるを得ない状況があった。その結果、8月実施予定だった予備調査が十分行えず、2月に予定していた南部での調査が次年度(26年度)に延期となったことから、研究達成度としては当初の予定より若干の遅れが見られる結果となった。本年度は当初の計画よりも現地調査(滞在)の回数を減少せざるを得ない状況にあった。その結果、滞在に係る経費支出が減少したことがその理由である。平成26年度は、研究計画にある予定から大きく外れることなく研究を推進する予定である。26年度も8月と2月に調査のための渡航を予定しているため、学内スケジュールの調整に早期から取り組みたいと考えている。また、26年度は調査対象地を拡大する予定があるため、現地調査協力者との連携を心掛け、順調な研究の推進を目指す予定である。平成27年度は本来の研究計画に則り、経費支出を遂行する予定である。また、繰り越された助成金については、26年度に実施できなかった現地調査の実施経費(移動費、滞在費、研究協力者謝金等)の一部として使用する予定である。本年度は当初の計画よりも現地調査(滞在)の期間を短縮せざるを得ない状況にあった。次年度は本来の研究計画に則り、経費支出を遂行する予定である。また、繰り越された助成金については、本年度、予備調査として行う予定ながら実施できなかったタンザニア南部での現地調査の実施経費(移動費、滞在費、研究協力者謝金等)として使用する予定である。
微生物感染動物に対するDNA発現プラスミドのCpG配列と活性化リンパ球移植の影響

我々は従来HIV env発現プラスミド、即ちHIV-DNAワクチンを開発し、種々Adjuvant物質或いは免疫関連サイトカイン発現プラスミドとの同時投与やワクチン自体の投与ルートの選択により、CTL活性を中心とする強い細胞性免疫と抗原特異的分泌型IgA抗体の誘導に成功しているが、更に強力な免疫応答を得るための研究を行った。宿主には無い微生物の非メチル化CpGモチーフが病原関連パターンとしてヒトの先天性免疫応答に関係しているが、我々はCpGモチーフ包含プラスミド4種(CpGモチーフ、5、10、15、20コピー)を構築し、HIV-1 DNAワクチンと一緒にBALB/cマウスにi.m.投与してその効果を検討した。その結果、CpGモチーフの投与は、DNAワクチン単独投与に比べ、そのコピー数に比例して液性免疫、細胞性免疫共に有意に免疫応答は増強されることを確認した。このようなCpGモチーフの利用は自然界に存在する物質の無理のない免疫増強法といえる。また、ヒトに対して問題なく利用できる免疫増強法の可能性について、活性化Tリンパ球の大量移入の影響をマウスの系で検討した。抗マウスCD3 mAbコーテングフラスコとマウスIL-2U/mlを含むRPMI1640メデウムで脾細胞を5日間培養するとその細胞は10倍以上に殖えた。CD4+/Thy1.2+細胞は18.5%、CD8+/Thy1、2+細胞は60.2%で殆どの細胞がT細胞であった。DNAワクチンをマウスにi.n.投与し2日後、上記の活性化T細胞を同系マウスに1x10の6乗コi.p.投与し、その免疫増強効果を検討した。抗原特異的な血清IgG抗体、分泌型IgA抗体、CTL活性はワクチン単独投与に比べ、有為に増強されていた。このような増強法はヒトに応用する場合、自己の末梢血細胞を利用することになり、副作用などの危険は少ないものと考えられる。以上のような免疫増強法はHIVワクチンは勿論のこと、他の細胞性免疫に関連した感染症や腫瘍に対するDNAワクチンのヒトヘの接種法としても現実的で免疫増強法であると思われた。マウス脾細胞のT細胞をin vitroで機能を保持しながら大量に殖やす条件を検討した。その結果、抗マウスCD3 mAbコーテングフラスコとマウスIL2 1U/mlを含むRPMI1640メデウムで5日間培養することによりこれらの細胞を10倍以上に殖やす事ができた。Phenotypeを調べると、CD4^+/Thy1.2^+細胞は18.5%,CD8^+/Thy1.2^+細胞は60.2%で殆どの細胞がT細胞であった。今回我々はHIV env特異的DNAワクチンをマウスにi.n.投与し、2日後、上記の活性化T細胞を同系マウスに1x10^6コ投与し,その免疫増強効果を検討した。今後はインフルエンザDNAワクチンについても同様な免疫増強効果があるかどうかを検討する。

もう1つの免疫増強法としてCpGモチーフの可能性を検討した。今回はヒュウマナイズ化したCpGを5,10,15,20各コピー数発現するプラスミドを構築し、マウスに投与した。その増強効果を我々が標準化した方法で検討した。その結果、特異的血清IgG抗体価はワクチン単独投与に比べ有意に高く、CTL活性やDTH応答にも有意の増強が観察された。このようなCpGモチーフの利用は自然に存在する無理のない免疫増強法といえる。このCpGモチーフによる免疫増強効果はインフルエンザDNAワクチンでも解析することになるが、今後はDNAワクチンに限らず、組換ウイルスベクターワクチンについても検討する準備を進めている。我々は従来HIVenv発現プラスミド、即ちHIV-DNAワクチンを開発、これが、種々Adjuvant物質或いは免疫関連サイトカイン発現プラスミドとの同時投与やワクチン自体の投与ルートの選択により、CTL活性を中心とする強い細胞性免疫と抗原特異的分泌型IgA抗体の誘導に成功しているが更に強力な免疫応答を得るための実験を行っている。投与ルートに関しては経鼻、経皮および経膣、経直腸投与でも免疫応答を誘導することが出来た(3、5、6、8)。これらの免疫惹起法はインフルエンザのワクチンにも応用できた(4、5)。CpGモチーフがワクチンなどによる特異免疫にアジュバント能力を発揮するかどうかについては、先ずCpGモチーフDNAを5コピー含むプラスミド、を合成し、それをクローニングベクタープラスミド(pBrue script)に組込むことにより、それぞれ5、10、15、20コピー含むCpGプラスミドを作成、そのコピー数とアジュバント効果についての関係をDNAワクチンを用いて検討を行った。その結果はその効果はコピー数に比例して免疫応答が増強されることが分かった(XIII Intemational AIDS Conference, Supplement:41-42000)。現在はヒトに使えるより実用的なDNAワクチンの開発をめざし、HIVの複数の感染予防抗原発現プラスミドを、更にこれらエピトープをコードするDNAをヒト型コドン化したプラスミドを構築、即ち、humanized多価HIV DNAワクチンを構築して抗原特異的免疫応答の惹起能力の検討と、組み換えアデノウイルスをベクターとする新世代ワクチンについての研究を続けている(1、2)。宿主には無い微生物の非メチル化CpGモチーフが病原関連パターンとしてヒトの先天性免疫応答に関係している。我々は種々の多価CpGモチーフ包含プラスミドを構築し、同ワクチンに対する免疫アジュバント能について検討をおこなった。CpGモチーフ包含プラスミド4種(CpGモチーフ、5、10、15、20コピー)構築し、HIV-1 DNAワクチンと一緒にBALB/cマウスに免疫してその効果を検討した結果、CpGモチーフの投与はHIV DNAワクチン単独投与に比べ液性免疫、細胞性免疫共に有意に免疫応答は増強されることを確認した。ヒトに対して問題なく利用できる免疫増強法の可能性について、活性化Tリンパ球の大量移入の影響をマウスの系で解析した。BALB/cにHIV-DNAワクチンをi.n投与後、同マウスに抗CD3抗体固層化フラスコでIL-2存在下、5日間培養した同系マウス脾細胞をi.vあるいはi.p投与した。2週後、液性免疫と細胞性免疫を測定した。これら活性化リンパ球移入免疫マウスでは血清IgG抗体、糞便中のIgA抗体ともにワクチン単独免疫群より有意に高く、血清中の特異的IgG1とIgG2
包括的遺伝子解析法による新生児・乳児胆汁うっ滞疾患の原因遺伝子同定

アラジール症候群の臨床診断基準の5項目(胆汁うっ滞、先天性心疾患、眼球異常、骨格異常、特異的顔貌)中、3項目以上を満たす対象をアラジール症候群、2項目満たす対象を非定型アラジール症候群、術中胆道造影で胆道が造影されない対象を胆道閉鎖症とした。アラジール症候群30症例、非定型アラジール症候群9症例、胆道閉鎖症17症例に対して、まず既知の原因遺伝子19個を搭載する遺伝子解析パネルにて、遺伝子解析を行った。変異の確認されなかった症例に対して、MLPA(Multiplex Ligation Probe Amplification)による解析を行い、更にMLPA解析でJAG1遺伝子の全エクソン欠失が同定された3例に対してaCGH(microarray Comparative Genomic Hybridization)解析を行った。aCGH解析では3症例中1症例はアラジール症候群の症状のみとされる範囲内であったが、2症例はその領域の範囲外に及ぶ欠失であった。次世代シーケンサーでは規模の大きな遺伝子の欠落/挿入を検出できないことがあり、アラジール症候群、非定型アラジール症候群および胆道閉鎖症に対する次世代シーケンサーによる解析、MLPA解析、aCGH解析を順に用いた体系的遺伝学的解析は有用であると考えられた。計画では、次世代シーケンサーによる解析、MLPA解析、aCGH解析に加えて、4813遺伝子を包括的に解析できるシーケンスパネル、全エクソンシークエンスによる遺伝子解析を行う予定であったが、残念ながら、研究期間内に実施することはできなかった。新生児・乳児胆汁うっ滞には複数の遺伝性疾患が含まれ、生後2か月以内の手術が必要な胆道閉鎖症との鑑別が求められる。しかし、早期においては、臨床症状や一般的な血液生化学的検査だけで診断することは困難である。我々は既知の原因遺伝子19個を搭載する遺伝子解析パネルを作成し、これまでに101例を解析した。その結果、解析した症例のうち25%の診断を確定することができ、本解析を用いることで不必要な検査を回避し、早期診断が可能であることを示した。本研究では、残りの75%を早期診断するべく、その残り75%を対象とする網羅的かつ体系的な遺伝学的解析を行い、新規遺伝子を探索することを目指すこととした。可能であれば全エクソンシークエンスにより新規遺伝子の検索を行うこととし、最終的には新生児・乳児胆汁うっ滞の総合的な遺伝学的診断システムの確立を目的としたが、現時点ではそこまで到達できていない。これまで行ってきたターゲットシーケンスに加えて、MLPA(Multiplex Ligation Probe Amplification)、aCGH(array-based Comparative Genomic Hybridization)による解析を実施することで、アラジール症候群の80%、不完全型のアラジール症候群の4割程度に遺伝子変異がみられ、胆道閉鎖症には遺伝子変異がないことが確認された。今後は本研究の主な目的である、疾患に関与した4813遺伝子を解析可能なシーケンスパネルによる検索を行い、最終的には新生児・乳児胆汁うっ滞の総合的な遺伝学的診断システムの確立をするべく研究を実施してゆく。当初の主目的である、シーケンスパネルによる遺伝性胆汁うっ滞性疾患の検索には至っておらず、MLPA、aCGHによる解析を実施するにとどまっているため、遅れているとの判断をした。今後は本研究の主な目的である、疾患に関与した4813遺伝子を解析可能なシーケンスパネルによる検索を行い、最終的には新生児・乳児胆汁うっ滞の総合的な遺伝学的診断システムの確立をするべく研究を実施してゆく当初の主目的である、シーケンスパネルによる遺伝性胆汁うっ滞性疾患の検索には至っておらず、MLPA、aCGHによる解析を実施するにとどまっているため、遅れているとの判断をした。

アラジール症候群30症例、非定型アラジール症候群9症例、胆道閉鎖症17症例に対して、まず既知の原因遺伝子19個を搭載する遺伝子解析パネルにて、遺伝子解析を行った。変異の確認されなかった症例に対して、MLPA(Multiplex Ligation Probe Amplification)による解析を行い、更にMLPA解析でJAG1遺伝子の全エクソン欠失が同定された3例に対してaCGH(microarray Comparative Genomic Hybridization)解析を行った。aCGH解析では3症例中1症例はアラジール症候群の症状のみとされる範囲内であったが、2症例はその領域の範囲外に及ぶ欠失であった。次世代シーケンサーでは規模の大きな遺伝子の欠落/挿入を検出できないことがあり、アラジール症候群、非定型アラジール症候群および胆道閉鎖症に対する次世代シーケンサーによる解析、MLPA解析、aCGH解析を順に用いた体系的遺伝学的解析は有用であると考えられた。計画では、次世代シーケンサーによる解析、MLPA解析、aCGH解析に加えて、4813遺伝子を包括的に解析できるシーケンスパネル、全エクソンシークエンスによる遺伝子解析を行う予定であったが、残念ながら、研究期間内に実施することはできなかった。当初の主目的である、シーケンスパネルによる遺伝性胆汁うっ滞性疾患の検索を開始する。研究の主目的である、シーケンスパネルによる遺伝性胆汁うっ滞性疾患の検索を行っていないため、試薬の購入額が少なくなったため。シーケンスパネルによる遺伝性胆汁うっ滞性疾患の検索を開始するべく試薬の購入をする。
メタボリックラベル法を活用した細胞壁リグニンの新生体イメージング法の開発と応用

本研究は、木質バイオマスの利用拡大に向けた基盤研究として、木質形成機構の解明を目指す種々の研究に適用可能な植物細胞壁のイメージングツールの開発を目的とし、合成モノリグノールミミックと生体直交型クリック反応を利用したリグニンの蛍光生体標識法の開発を行った。ケミカルレポーターとしてアジドおよびアルキンを導入した新規な合成モノリグノールミミックの化学合成法を確立した。それら合成モノリグノールミミックとクリック反応を利用したモデル植物シロイヌナズナの実生における細胞壁リグニンの蛍光イメージングを検討し、細胞壁の木化の進行とともに合成されるリグニンを高感度に直接観察する手法を確立した。本研究は、木質バイオマス利用拡大に向けた基盤研究として、木質形成の機構解明を目指す各種生物学的研究を幇助する新研究ツールの開発を目的とする。具体的には、ケミカルレポーターとその生体直交型反応に着目したリグニン前駆体(モノリグノール)ミミックを化学合成し、それらを分子プローブとして活用したリグニンの生体イメージング法の開発を行う。2ヶ年計画における1年目となる本年度は、当初の計画通り、リグニン前駆体ミミックの化学合成を中心に検討を行った。市販のケイ皮酸誘導体を出発物質として、適宜保護基を活用しながら、γ位の還元、カルボキシメチル化、アミド縮合により、ケミカルレポーター(アジドおよびアルキン)を、短鎖長のアルキルスペーサーを介して、γ位に導入したG型・S型・H型モノリグノールミミックの合成に成功した。さらに、4位のフェノール性ヒドロキシル基のアシル化あるいはグリコシル化により、生体内での活性化を期待する保護基導入型モノリグノールミミックの合成も行った。各反応ステップは概ね高収率に進行している。さらに、G型モノリグノールミミックに関しては、実験室的リグニン重合反応と得られた人工リグニンの色素誘導体とのクリック反応を検討し、生成物の各種分光スペクトル法による構造解析から、期待する反応性を示すことを認めた。また、次年度に予定するモノリグノールミミックを用いた植物イメージング実験に向けて、観察試料とするモデル植物シロイヌナズナの実験室栽培も開始した。本研究は木質形成機構解明を目指す各種生物学的研究を幇助する新研究ツールの開発を目的とする。前年度までに、ケミカルレポーターとしてアジドおよびアルキンを導入した各種モノリグノールミミックの合成法を確立した。本年度は、当初の計画通り、それらモノリグノールミミック活用した植物イメージング実験を中心に検討した。モノリグノールミミックを取込ませたシロイヌナズナの花茎切片を用いて、種々の蛍光色素誘導体による生体クリック反応の条件検討を行った。その結果、リグニンの選択的標識に有効な各種蛍光色素誘導体を見出した。これに基き、シロイヌナズナの実生個体を用いた検討を行い、原生木部やカスパリー線に沈着するリグニンを直接蛍光観察するプロトコルを確立した。当初の計画通り、ケミカルレポーターを導入した各種モノリグノールミミックの合成に成功した。次年度に計画する植物イメージング実験の準備も順調に進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。木質有機化学・生化学当初の計画通り、今後は、これまでに合成したリグニン前駆体ミミックを活用した植物イメージング実験に焦点を絞った研究を進める。モデル植物シロイヌナズナを用いて、細胞壁リグニンの1)リグニン前駆体ミミックによるメタボリックラベル、2)色素とのクリック反応による蛍光標識、からなる一連のイメージング実験の基本的なプロトコルを確立する。次に、その実験プロトコルに基づき、各種リグニン前駆体ミミックによる発達段階や組織に依存した標識パターンの変化を詳しく検討していく。これらの検討により、リグニン前駆体ミミックを活用した汎用性の高いリグニンイメージング法を確立するとともに、細胞壁木化のダイナミクスに関わる基礎的知見を収集する。
知的障害児・者における自然体験プログラムの開発

本研究では、特に知的障害児・者の自然体験活動に着目し、知的障害特別支援学校における自然体験活動の実態を明らかにし、学校内で実施する自然体験プログラムの開発および実践による有用性の検証を目指す。本研究の目的を達成するため、質問紙調査により知的障害特別支援学校における自然体験活動の実態およびニーズ、国内外の動向を明らかにする。また、実態調査と国内外の動向調査を元に教育課程に位置付けた学校内で実施する自然体験プログラムを開発し、その有用性を検証する。
部分多様体論と曲線の研究

(1)階数1の対称空間内の測地球面上のlength spectrumを詳細に調べた。(2)定等方的部分多様体を円を用いて特徴付けた。(3)複素双曲型平面上のキリング常螺旋の有界性や非有性をそれぞれ調べた。(4)非平坦複素空間形内の任意の実超曲面は既約であることを示した。(5)リーマン空間内のextrinsicsphereを円を用いて特徴付けた。(6)複素射影空間から複素射影空間へのVeronese埋蔵を円を用いて特徴付けた。箇条書きにして研究実績を説明しよう:(1)等方的部分多様体の研究:定数等方的部分多様体の特徴付けを部分多様体上の円を用いて特徴付けた。(2)円とケーラー部分多様体の研究:まずケーラー部分多様体上の円を用いて,任意のケーラー多様多様体内の全測地的ケーラー部分多様体を特徴付けた。次に複素射影空間を複素射影空間に正則的に埋めこむVeronese埋蔵をやはり円を用いて特徴付けた。(3)複素射影空間内の実超曲面の研究:複素射影空間内の等質的実超曲面の代表例である測地球面と非等質実超局面の代表例であるruled実超曲面を測地線を用いて同時に特徴付けた。箇条書きにして研究実績を説明しよう:(1)複素射影空間内の実超曲面の研究:ベルジェ球面の代表例である(半径が十分大きい)測地球面のlength spectrumを詳細に調べた。(2)等方的部分多様体の研究:定数(的)等方的部分多様体の特徴付けを部分多様体上の円を用いて特徴付けした。(3)常螺旋の研究:複素双曲平面CH^2上のキリング螺旋となる常螺旋の有界性と非有界性を調べた。(4)自然簡約可能な等質空間の研究:自然簡約可能な等質空間の代表例である(非平坦複素空間形内の)A型実超曲面上の測地線に関する合同定理を証明した。