hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん由来細胞外分泌顆粒による悪性化獲得機構の解明

申請者は、これまでに細胞運動や細胞間相互作用等のがん悪性化に関与することが知られている、突起状の細胞膜構造であるフィロポディアから細胞外分泌顆粒(Extracellular Vesicle: EV)が分泌されることを見出した。さらに、プロテオミクス解析を行い、EVによるフィロポディア形成制御タンパク質としてエンドグリンを同定した。本研究では、がん細胞が分泌するEV表面エンドグリンによるがん悪性化の分子メカニズムを解明することを目的として研究を行なった。本研究では、マウスモデルによって生体内におけるEV表面エンドグリンが血管内皮細胞を活性化し、腫瘍血管新生を促進することを見出した。また、癌細胞が分泌するEVのエンドグリンが癌細胞自身の運動能を制御することを明らかにした。さらにin vitroやEX vivo解析で癌細胞由来EV表面エンドグリンが血管内皮細胞の運動能やチューブ形成を制御することを明らかにした。しかしながら、これらの分子メカニズムの解明には至らなかった。本研究では、EVの癌細胞自身へのオートクラインと他細胞へのパラクラインという2種類のがん悪性化機構の間に存在することが疑われる、未解明な協調的、あるいは相乗的相互作用に着目して、その一部を解明した点において、今後の新しい癌治療法の開発に貢献することが期待される。また、本研究は将来的に数理モデル作成を目指していることから、異分野融合を目指す基礎学術面への波及効果も高いと考えられる。本研究の2年間で当初予定していた70 %は達成できた。しかし、初代培養や正常細胞を行なった際に、細胞の維持等に問題が発生したため、やや遅れてしまった。予定よりも遅れた原因となった、初代培養や正常細胞の培養方法が確立されたため、当初予定していた2年間から、1年間延長して研究を行うことで、計画通りに研究が遂行されると考えられる。申請者は、細胞運動や細胞間相互作用等のがん悪性化に関与することが知られている、突起状の細胞膜構造であるフィロポディアから細胞外分泌顆粒(Extracellular Vesicle: EV)が分泌されることを見出した。本研究では、がん細胞が分泌するEV表面エンドグリンによるがん悪性化の分子メカニズムを解明することを目的とする。平成29年度は、EV表面エンドグリンによるがん悪性化機構の分子メカニズムを明らかにするため、エンドグリン安定発現抑制株(shENG)を作成し、マウス生体内でのがん悪性化への寄与を評価した。ヌードマウス皮下に移植したshENGはコントロール細胞に比べ腫瘍の大きさが低下していた。安楽死後に原発層を回収し、凍結切片を作製し、アポトーシスや血管新生のマーカー分子で免疫染色したところ、アポトーシスに変化はなかったが、血管新生がshENGで優位に低下していた。このことから、がん細胞が分泌するエンドグリンが血管内皮細胞に影響を与えることが予想されたが、がん細胞と血管内皮細胞の関係を調べるに至っていないので、平成30年度にこれらの関係性を明らかにしていく予定である。また、平成30年度に予定しているReverse Phase Protein Array (RPPA)解析に用いる抗体の査定を行い、がんで活性化していることが知られている複数のシグナル経路を網羅的に調べる系を立ち上げた。本研究では、EV表面エンドグリンによるがん悪性化機構の分子メカニズムを明らかにするため、(1)エンドグリン安定発現抑制株(shENG)を作成し、マウス生体内でのがん悪性化への寄与を評価する。続いて、(2)がん細胞由来EV表面エンドグリンが正常細胞に及ぼす影響を評価し、最後に、(3)EVを受容した細胞内で亢進されるシグナル伝達経路をRPPA(Reverse Phase Protein Array)解析によって網羅的に同定し、数理モデルで可視化する。以上の研究計画を遂行し、エンドグリンによるがん悪性化獲得の分子メカニズムを解明することを目的としています。平成29年度は(1)を予定通り行い、(3)で使用するRPPAのセットアップが完了しています。以上のことから、おおむね順調に進行していると評価しました。

しかし、初代培養や正常細胞を行なった際に、細胞の維持等に問題が発生したため、やや遅れてしまった。今後の研究の推進方策は、研究計画書に沿って行なっていく予定です。具体的には、(1)エンドグリン安定発現抑制株(shENG)を作成し、マウス生体内でのがん悪性化への寄与を評価する。続いて、(2)がん細胞由来EV表面エンドグリンが正常細胞に及ぼす影響を評価し、最後に、(3)EVを受容した細胞内で亢進されるシグナル伝達経路をRPPA(Reverse Phase Protein Array)解析によって網羅的に同定し、数理モデルで可視化する。(1)は平成29年度に行いましたので、平成30年度は(2)と(3)を行なっていきます。(2)はがん細胞と血管内皮細胞の関係および、がん細胞と線維芽細胞の関係を明らかにしていく予定です。予定よりも遅れた原因となった、初代培養や正常細胞の培養方法が確立されたため、当初予定していた2年間から、1年間延長して研究を行うことで、計画通りに研究が遂行されると考えられる。平成29年度に予定していたがん細胞と正常細胞の関係を調べることができませんでした。正常細胞(血管内皮細胞と線維芽細胞)培養kitは高価であるため、繰り越した助成金を用いることを予定しております。また、平成30年度分として請求した助成金は当初の予定通り平成30年度に行う研究に使用することを予定しています。初代培養や正常細胞の培養系の確立に、予定以上の時間がかかってしまったため、当初予定の70%しか達成できなかった。しかし、現在までに上述の培養系は確立され、それを用いた解析結果も良好であることから、1年間延長することで、計画通りに研究が遂行するものと思われる。
肥満女性の身体活動と食行動の変容を目的とした医療職者と地域健康産業のチーム介入

本研究は肥満女性を対象に、医療職者がチームを組み、行動変容を主とした個別面接による3ヶ月間の集中減量プログラムを実施した。さらにその後も対象者をサポートするシステムを大学と民間健康産業が提携して構築、対象者の体重や行動を2年間追跡した。その結果、3ヶ月間で減少した体重は2年後も維持され、体脂肪率も同様であった。今回の試みは、一人一人に適した減量と生活習慣改善への介入と長期にわたるフォローアップを可能にし、今後の保健指導に有益な示唆を与えるものと考えられた。本年度は介入プログラムを作成、対象者を選定して介入を開始した。対象者は35歳以上の女性でBMIが25以上、低強度運動の実施が可能な者とした。測定項目は、プログラム参加状況、体重、BMI、体脂肪、腹囲、食行動(摂取カロリー等)、身体活動(歩数、消費カロリー等)、生化学(血液)データ、QOLであった。3ケ月経過時の結果を報告する。現在までのプログラム行程を実施できている者は33名(ドロップアウト2名)である。体重は、介入前と3ケ、月後で68.01±7.67kgから64.03±7.53kgに変化し平均減量は3.97(010.9)kg、5.8(015.8)%であった。BMIは27.73±2.60から26.58±2.60、体脂肪は37.39±4.39から35。35±4.62、腹囲は96.32±7.85から91.41±7.47に有意に減少していた。また摂取カロリーは1690.1±570kcalから1581、7±96kcalへ減少していたが栄養素は必要な基準値を満たしていた。消費カロリーも1802±167.5kcalから1959±208.9kcalに有意に増加しており、一日の歩数は8513±2392.6歩から9359.8±2396、7歩に変化していた。また生化学(血液)データにおいても、総コレステロール、LDLコレステロール、中性脂肪が有意に減少した。QOL(SF36)の総得点及び各スコアでは有意差はみられなかったが、PCS(身体的健康を表すサマリースコア)では介入前では43、6±4.3が介入後に50.7±5.8へと有意(p<0.01)に変化していた。また、MCS(精神的健康を表すサマリースコア)でも42.2±5.0が介入後に50、7±6.6へと有意(p<0、01)に改善していた。引き続き介入を実施中である。本年度は昨年度からの介入を継続中である。対象者は35歳以上、BMI25以上、運動習慣のない女性35名。対象者は大学と民間健康産業に所属する医師、健康心理士、健康運動指導士、管理栄養士らによる3ヶ月間の減量プログラムに参加した。本減量プログラムは減量だけでなく行動変容に焦点をあてた内容であり、医師の健康チェック、カウンセラーによる行動カウンセリング、運動指導士の運動指導や管理栄養士の栄養指導などで構成されている。プログラム実施後、希望者には有料にて民間の健康産業のサポート(スポーツクラブの使用と、引き続き個別に健康運動指導士の運動指導、管理栄養士の栄養指導)を受けられるようにした。減量プログラム前・後・1年後の比較結果を報告する。対象者35名のうち、3ヶ月の減量プログラムを実施できたのは33名(ドロップアウト2名)、1年後の調査に参加した者は31名であった。減量プログラムによって有意に減少した体重は1年後も維持されていた(プログラム前:68.1±7.8kg、後:64.1±7.6kg、1年後:64.0±7.7kg)。また、体脂肪率と腹囲は前・後・1年後と有意に減少していた(体脂肪率の前:37.2±4.4%、後:35.3±4.6%、1年後:33.0±3.7%)(腹囲の前:96.7±7.5cm、後:91.8±7.2cm、1年後:88.7±9.0cm)。ステージ理論による運動習慣の評価ではプログラム前より1年後でステージがアップした者が21名と多くの者に運動習慣の改善が認められた。これらの結果から本介入及び短期減量プログラムは主たる目的である減量と行動変容に1年の持続効果があることが示唆された。今後も介入を継続し、プログラムの長期の効果、およびプログラム後に有料にて実施している健康サービス事業の効果を検討していきたい。本年度は介入を終了し(2年後まで)、データ分析を行った。対象者は35歳以上、BMI25以上、運動習慣のない女性35名であった。

本減量プログラムは減量だけでなく行動変容に焦点をあてた内容であり、医師の健康チェック、カウンセラーによる行動カウンセリング、運動指導士の運動指導や管理栄養士の栄養指導などで構成されている。プログラム実施後、希望者には有料にて民間の健康産業のサポート(スポーツクラブの使用と、引き続き個別に健康運動指導士の運動指導、管理栄養士の栄養指導)を受けられるようにした。減量プログラム前・後・1年後・2年後の比較結果を報告する。対象者35名のうち、3ヶ月の減量プログラムを実施できたのは33名(ドロップアウト2名)、1年後の調査に参加した者は31名、2年後の調査への参加は26名であった。減量プログラムによって有意に減少した体重は2年後も維持されていた(プログラム前:68.1±7.8kg、後:64.1±7.6kg、1年後:64.0±7.7kg、2年後:64.4±9.2kg)。体脂肪率と腹囲も同様であった。また、プログラム後の有料サービスの有無による差はみられなかった。本結果から、3ヶ月という短期でも医療者がチームを組み行動変容を主とした本プログラムは減量効果が2年程度は維持できることが伺えた。しかしながら、QOLは介入後から徐々に低下しており、運動行動も介入前には戻っていないものの低下傾向が認められた。これらのことや先行研究等での減量5年維持率の低さなどから、減量2年前後で何らかの対策が必要であることも伺えた。以上、医師、健康心理士、健康運動指導士、管理栄養士がチームを組み、民間健康産業と大学が提携した今回の試みは、一人一人に適した減量と生活習慣改善への介入と長期にわたるフォローアップを可能にし、今後の特定健康検診・保健指導に有益な示唆を与えるものと考えられた。
知的障がい児の性に関する教育指針の開発と支援体制の構築

1.知的障がい児の性的健康支援の実態と課題に関する調査の公表、意見交換20年度に特別支援学校の児童生徒の保護者と教員を対象に実施した調査から、高等部の保護者の性教育に関する意識を分析した。保護者は、日常生活ルールと同様、性行為や避妊、性感染症に関する教育が必要と考えていた。しかし、家庭で実施している保護者は少数で、家庭では何を教えたらよいかわからず、家族全体で話し合いをもてていなかった。避妊について、男子の親に比べ女子の親の方が必要と認識していた。この調査結果を、14^<th> East Asian Forum of Nursing Scholarsで発表した。2.児の特徴に応じた個別指導に必要な教育目標指針の検討特別支援学校で知的障がい児に性教育を実施している教員を対象に面接調査を行った。また、特別支援学校高等部の性に関する授業に参加し、障がいをもつ生徒の実態に即した教育目標について学校関係者と意見交換し、教育目標指針について検討した。さらに、知的障がい児・者指導の経験者を講師とした研修会を開催し、障害の特徴をふまえた介入のあり方を検討した。児の特徴に応じた個別指導に必要な3.知的障がい児の性的健康支援ネットワークの構築関連学会に参加し、専門家から助言を受けた。特別支援学校の教員や知的障がい者施設の関係者と情報交換し、連携をはかった。22年度は、特別支援学校に加え、特別支援学級の教員との情報交換も開始した。知的障がい児の多くは、思春期に身体的性機能が成熟するが、精神発達、知的発達、社会的発達が未熟なため、性に関する健康に問題を生じやすい。この問題が知的障がい児の自立を阻害する要因の一つとなっている。知的障がい児の自立を阻害する性に関する問題を明らかにし、関係機関や社会の理解を促し、知的障がい児の自立を促進する必要がある。本研究の目的は、知的障がい児の性に関する教育指針の開発と支援体制の構築である。20年度、知的障がい児の性的健康支援の実態と課題を明確にするため、特別支援学校に通う615歳の知的障がい児の保護者と、特別支援学校の教員を対象に質問紙調査を実施した。特別支援学校(小学部・中学部・高等部)9校に調査協力を依頼し、6校の協力を得た。知的障がい児の保護者238人と、特別支援学校の教員188人に、学校を通して保護者と教員に配布し、回収は各自から郵送とした。保護者に対する調査内容は、親からみた子供の性に関する問題の実態とそれに対する意識、家庭内で実施している性教育、学校に求める性教育の内容とした。教員に対する調査内容は、教員からみた子供の性に関する問題の実態とそれに対する意識、学校で実施している性教育の実態と課題とした。保護者111人、教員88人から回収した。また、研究代表者・分担者会議を5回開催、研究代表者・分担者と特別支援学校の教員との連絡会議を6回開催し、質問紙調査に関する調査方法と調査内容の検討および、支援体制構築に向けた準備を行った。さらに、現在市販されている知的障がい児に向けた性教育の教材収集し、具体的教育方法の検討を開始した。1.知的障がい児の性的健康支援の実態と課題に関する調査結果のまとめ、公表、意見交換20年度に特別支援学校の児童生徒の保護者と教員を対象に調査を実施した。保護者は、身だしなみや日常生活ルールなど社会での自立に必要な基本的事項を優先して教え、家庭内での性教育に戸惑いがあること、避妊や性行為については、今すぐ教える必要性を感じていないことが明らかになった。一方教員は、教科だけでなく日常生活全般で性教育に取り組み、生徒の性に関する行動について問題意識をもっていることが明らかになった。生徒が日常生活の基本的事項を身につけつつ自己の性や他人への認識を深める教育の必要性が課題として示唆された。この調査結果を、第29回日本看護科学学会学術集会で発表し、山形保健医療研究で論文発表した。さらに、知的障がい児の保護者や関係者に理解しやすい形の報告書にまとめ、関係機関に配布した。この報告書をもとに、知的障がい児・者を支援する関係者や特別支援学校の養護教諭と意見交換し、知的障がい児の性的健康支援の課題を共有した。2.性の健康に関する集団指導の教育方法の検討特別支援学校中等部での公開授業に参加し、障がいをもつ生徒の実態に即した教育方法や家庭との連携について参加者と意見交換した。さらに、特別支援学校高等部における「月経の手当て」「性被害予防」等の6つの授業に参加し、性に関する集団指導の教育方法や教材について検討した。3.知的障がい児の性的健康支援ネットワークの構築関連学会、関連の研修会等に参加し、専門家から助言を受けた。

避妊について、男子の親に比べ女子の親の方が必要と認識していた。この調査結果を、14^<th> East Asian Forum of Nursing Scholarsで発表した。2.児の特徴に応じた個別指導に必要な教育目標指針の検討特別支援学校で知的障がい児に性教育を実施している教員を対象に面接調査を行った。また、特別支援学校高等部の性に関する授業に参加し、障がいをもつ生徒の実態に即した教育目標について学校関係者と意見交換し、教育目標指針について検討した。さらに、知的障がい児・者指導の経験者を講師とした研修会を開催し、障害の特徴をふまえた介入のあり方を検討した。児の特徴に応じた個別指導に必要な3.知的障がい児の性的健康支援ネットワークの構築関連学会に参加し、専門家から助言を受けた。特別支援学校の教員や知的障がい者施設の関係者と情報交換し、連携をはかった。22年度は、特別支援学校に加え、特別支援学級の教員との情報交換も開始した。
生体膜機能性ガングリオシドアナログの合成研究

複合糖脂質は構成脂肪酸組成が単一ではなく、かつ、それらアナログの分離が極めて困難なことから、任意の種類と長さの炭素鎖を有するセラミドを導入し得る一般性の高い合成法の開発は、複合脂質の生理機能解明に必須である。一方、ガングリオシドをはじめとするシアル酸含有スフィンゴ糖脂質は細胞の情報伝達や分化、増殖に関連する多彩な生理活性を示すことが知られているが、GM_3のような糖鎖が短いガングリオシドの場合には、セラミド構造の違いにより、活性発現に大きな影響を与えることが考えられる。そこで、セラミド脂肪酸の長さと3'OH基の有無が機能発現に及ぼす影響を明らかにするために、D-グリセルアルデヒドを出発物質として合成したC8短鎖型のセラミドとその3'-デオキシ体を用いて、C8短鎖型GM_3とその3'-デオキシ体を合成した。その活性試験の結果、C8短鎖型GM_3は天然型GM_3に比べ、1/10以下の低い濃度でKB cellの増殖を抑制することが明らかになったほか、現在、合成したGM_3アナログを用いて糖鎖を認識する各種プローブ(酵素、抗体)との反応性に及ぼす効果を調べていただいている。GM_3から派生して生合成される長い糖鎖を有するガングリオシドにはシアル酸が多く含まれるが、ガングリオシド合成研究に用いられるシアル酸は、高価な市販品が用いられているのが現状である。そこで現在、安価なグルコースを出発物質とするシアル酸供与体の合成と立体選択的なシアリル化法の開発を検討している。
生物的適応アルゴリズムによる自律的人工心臓制御の開発と臨床的課題への応用

本研究では、想定されない状態変化に対応して自己調節的に適当な血液ポンプ駆動状態を維持可能な制御システムの開発を目的としている。本年度は、(1)遠心ポンプアクチュエータの駆動電流を入力情報とした自律適応的駆動アルゴリズムの評価及び、準心拍同期駆動アルゴリズムの構築、(2)VAD制御法への応用可能性を検討するためのPCシミュレータ構築および模擬循環装置の最適化、を主な課題として以下を実施した。(1)これまで構築した自己調節的なVAD駆動アルゴリズムを、作成した遠心血液ポンプ駆動用モータドライバに実装し、ポンプ駆動用DCブラシレスモータのコイル電流の波高値を評価関数とした回転数制御を行った際の挙動を左心補助を模擬した循環回路で評価した。その結果、循環抵抗の変化に対しては流量変化を補償する方向に加点巣を増減する傾向がみられ、循環抵抗を初期値に戻した際には元の駆動状態が回復することを確認した。VADに相当する遠心ポンプの流入側に吸い付き機構を挿入した試験では、定常駆動で吸い付きを生じる条件で電流値のみを指標として吸い付き頻度が低減可能であった。また、本制御手法の応用性を検証するための準心拍同期駆動にむけて、VAD側の拍動数、収縮期比、拍動ポンプとの位相差の各パラメタを検討するため、モータの電流波形の拍動下の変動成分を評価関数として拍動下で駆動試験を開始した。(2)これまで開発してきた電気的等価回路による両心モデルの計算機循環シミュレータを拡張し、連続流VADによる左心補助の循環シミュレータを構築した。現在まで本シミュレータで、心拍同期駆動において先行研究に報告されるような冠血流量の変化と同様の傾向が確認された。また、(1)の循環試験に用いた吸い付き機構および拍動ポンプ人工弁を新規に作成し、評価系の最適化を図った。本年度は当初計画に従い、自己調節的駆動および、応用例としての準心拍同期駆動の模擬循環試験を行った。後者において、血液ポンプの回転数変動の追従性の遅れのため心拍同期に準ずる挙動に十分に達していないものの、構築した両心モデルの連続流VAD回転数制御の計算機シミュレータの構築および、評価用の模擬循環装置を改良し評価系を構築できた。適応的駆動アルゴリズムは、左心補助模擬循環試験において最適化を図るとともに、拍動駆動応用例のための回転数変動システムは、計算機シミュレーションと模擬循環試験を併用してパラメタの最適化を図る。拍動への追従性の課題は、ロータ部を軽量化して再設計した自作モータドライバを用いてあらたに検証を行う。その後、総合的に動作の妥当性を検証する予定である。本年度は、(1)必要最小限の入力情報から自律適応的駆動を得るためのアルゴリズムの発展、(2)臨床的有効性が期待される様々なVAD駆動法への応用可能性の探索、を主な課題として以下を実施した。(1)装置側指標(駆動電流)のみを入力指標に用いてVADの駆動に適応性を取り入れることが可能か検討を行った。まず、遠心血液ポンプを駆動可能なモータドライバおよびコントローラを作製し、ノイズにより目的関数の準最適解を探索するアルゴリズムを実装した。また、ポンプ駆動用DCブラシレスモータのコイル電流の波高値が適当な範囲にあるまたは、その範囲に近づく場合に高値となる評価関数を設定することで自己調節的挙動を企図した。構築したシステムの挙動を確認するため,ポンプ流入側に不意の外乱として吸い付きを生じる機構を備えた一巡閉鎖の模擬循環回路で駆動試験を行ったところ、単に駆動電流のみを指標として、不意の外乱を生じた際に負荷側の情報や厳密な行動則によらずに自己調節的に初期状態を回復する動作が得られた。(2)さまざまなVAD制御法への応用可能性を検討するための準心拍同期駆動アルゴリズムを構築した。連続流ポンプを任意の拍動数、収縮期比で拍動駆動可能な非同期拍動モードを拡張し、駆動電流の微分値および分散から平坦性を評価することで、およその拡張期補助駆動を期待している。現在まで、単発の負荷変動を与えて基礎検討を行い、意図した動作を確認した。一方、回転数を下げる方向の応答性に課題が認められた。また、およその収縮期補助でどの程度、先行研究に報告されるような冠血流量の変化が生じうるか検討するため電気的等価回路による循環シミュレータを構築した。本年度は当初計画に従い、自己調節的駆動および、応用例としての準心拍同期駆動の各要素技術の研究開発を行った。拍動駆動において、血液ポンプの回転数変動の応答性に若干の課題が認められた。また、一部計画を変更し、アルゴルズム構築段階から駆動制御が生体の血行動態に与える影響について一定程度事前に評価可能とするためのPCシミュレータを構築した。(1)これまで構築した自己調節的なVAD駆動アルゴリズムを、作成した遠心血液ポンプ駆動用

モータドライバに実装し、ポンプ駆動用DCブラシレスモータのコイル電流の波高値を評価関数とした回転数制御を行った際の挙動を左心補助を模擬した循環回路で評価した。その結果、循環抵抗の変化に対しては流量変化を補償する方向に加点巣を増減する傾向がみられ、循環抵抗を初期値に戻した際には元の駆動状態が回復することを確認した。VADに相当する遠心ポンプの流入側に吸い付き機構を挿入した試験では、定常駆動で吸い付きを生じる条件で電流値のみを指標として吸い付き頻度が低減可能であった。また、本制御手法の応用性を検証するための準心拍同期駆動にむけて、VAD側の拍動数、収縮期比、拍動ポンプとの位相差の各パラメタを検討するため、モータの電流波形の拍動下の変動成分を評価関数として拍動下で駆動試験を開始した。(2)これまで開発してきた電気的等価回路による両心モデルの計算機循環シミュレータを拡張し、連続流VADによる左心補助の循環シミュレータを構築した。現在まで本シミュレータで、心拍同期駆動において先行研究に報告されるような冠血流量の変化と同様の傾向が確認された。また、(1)の循環試験に用いた吸い付き機構および拍動ポンプ人工弁を新規に作成し、評価系の最適化を図った。本年度は当初計画に従い、自己調節的駆動および、応用例としての準心拍同期駆動の模擬循環試験を行った。後者において、血液ポンプの回転数変動の追従性の遅れのため心拍同期に準ずる挙動に十分に達していないものの、構築した両心モデルの連続流VAD回転数制御の計算機シミュレータの構築および、評価用の模擬循環装置を改良し評価系を構築できた。電流値を指標とした適応的駆動アルゴリズムは、左心補助を想定した拍動下模擬循環試験において最適化を図る。拍動駆動応用例のための回転数変動システムは、応答性に課題が認められたため、自作モータドライバのロータ部を再設計して軽量化することで改善を図る。その後、アルゴリズムを統合し、模擬循環試験により動作の妥当性を検証する予定である。並行して、構築した血行動態のPCシミュレータを用い、構築したアルゴリズムが冠血流量をはじめとする生体の血行動態に及ぼす影響を事前に検討を開始する。適応的駆動アルゴリズムは、左心補助模擬循環試験において最適化を図るとともに、拍動駆動応用例のための回転数変動システムは、計算機シミュレーションと模擬循環試験を併用してパラメタの最適化を図る。拍動への追従性の課題は、ロータ部を軽量化して再設計した自作モータドライバを用いてあらたに検証を行う。その後、総合的に動作の妥当性を検証する予定である。本年度は、制御プログラム作成と基本的動作検証の実施を主とし、モータドライバや制御PCは一部他の研究で使用しているものと共用可能であった。そのため当初予定していた制御システムとして用いるPCの購入を要しなかったため、次年度使用額を生じた。次年度は、長期連続駆動を含む統合システムによる拍動下評価試験を計画しており、将来的な動物実験での使用も想定し、本システムに専用に組み込むための制御PC購入費および、成果公表を積極的に実施するための費用としてあわせて計上し、更なる研究推進を図る。理由:制御システム構築に必要となる一部物品、ソフトウェア等の費用が想定を下回ったため。使用計画:最終的な評価試験に係る費用として計上し、研究推進を図る。
高分子アロイの非等温三次元粘弾性流動及びそれに伴う相分離過程の数値解析

平成11年度において一部開発した、三次精度のエルミート補間を用いたGalerkin有限要素法による二次元矩形要素内の相構造発展に関するプログラムの修正と開発を行った。修正Cahn-Hilliard方程式および粘弾性構成方程式の移流項には流線上流型解法を用い、非線形項はNewton-Rapson展開により線形近似し、時間についてはθ法を用いて離散化を行った。粘弾性応力は、高分子成形加工においてよく用いられているGiesekusモデルに相溶性の混合系の線形粘弾性を比較的よく表現するTschoeglの混合則を用いて局所の平均値として求めた。数値解析に用いた物性値は、汎用性を考慮してポリエチレンとポリスチレンの混合系を考慮した物性値を用いた。初期組成は静置時に相が不安定になるように設定し、その後の相の変化をシミュレーションした。結果として静置条件下では、相構造の大きさは初期に与えた組成配置や濃度の揺らぎに強く依存し、解析領域の大きさに強く依存することが分かった。一方、平成11年度に開発した差分法を用いた場合の結果と比較してドメインの大きさの時間発展を示す相関係数が小さく、有限要素法を用いた場合の方がドメインの成長が遅いことなど解析方法により解が異なる結果となった。単純剪断流動を負荷した場合、粘弾性応力の不安定性および数値解手法の問題で相構造が外部変形により変化する前に解の発散が生じ、十分な解が得られなかった。発散の原因は界面自由エネルギー勾配係数とFlory-Hugginsの混合自由エネルギーの急激な組成依存性があげられ、これら項を数値解析に適するような近似式に置き換えることが今後必要であると考える。尚、当初予定した非等温化への拡張および成形加工プロセスへの適用は計算手法の検討に時間を費やしたため十分には達成できなかった。本年度は剪断速度、界面張力、粘弾性応力が及ぼす高分子相分離過程を予測する数値解析プログラムを開発し、各影響について検討を行った。1.移流の影響について検討:有限差分法により高分子2成分系のFlory-Huggins理論から得られる自由エネルギーと、修正Cahn-Hilliardの式に移流の寄与のみを考慮した2次元および3次元プログラムを開発した。数値解析上負荷できる剪断速度に上限があるが、移流項の影響により相が傾斜していく様子が得られた。2.流体力学的相互作用の検討:流体力学的相互作用により、変調構造中の界面曲率が流動を誘発する。修正Cahn-Hilliardの式を用いて、二流体モデルをもとにして単純剪断流動場での界面の影響を考慮したスピノーダル分解による相構造発展を予測する2次元プログラムを開発した。界面張力の影響で相が曲率を小さくするように発展するため相の粗大化が促進されることが示された。3.粘弾性特性の相図への影響:粘弾性応力は動的拡散とカップリングして特異的な相構造発展を示すと言われている。線形粘弾性モデルと緩和時間、弾性率の組成依存性をDouble Reptation理論を用い二流体モデルへ展開し、粘弾性特性流動特性の影響を考慮できる2次元解析プログラムを開発し、歪みと相分離過程が混在した状態の解析を実施した。一様な揺らぎを初期に与えた場合相分離が進行するが、剪断速度による粘弾性の影響により流動方向へ次第に層状構造へ相分離が進行する場合があること、また、モデル液滴を設定し剪断流動を負荷した場合、緩和時間、弾性率に応じて初期に液滴が変形し、その後相分離が進行する場合やその逆の場合が得られた。
体系的な対外認識育成をはかる外国史教育方法論に関する日独比較研究

対外認識育成をはかる外国史教育方法論は、「時間的認識」と「空間的認識」の統一的把握を目指す外国史教育実践を支える教材の多様性、及び学習課題を具体的に認識可能とする学習活動との相互関連を通じて一層効果的になる。教材としての「歴史地図」は、「時間的認識」の観点から、文化や民族、宗教といった生活の基底を共有する人間活動を対比的に説明する方法としての「時代区分」認識を育成し獲得する材料として有効である。同様に「空間的認識」の観点から、人間活動の基盤を地域や空間の区分を成立させる気候や風土に求める側面と、人間活動の広がり及び空間的拡張への欲望を示す側面へと迫る有効な材料となる。本研究は、21世紀を迎えグローバル化が一層進展する現代社会の要請に応える社会科教育創造をめざし、体系的な対外認識育成をはかる外国史教育方法論のあり方について、実践活動の計画・実践・評価・改善のサイクルを通じて実証的に明らかにする研究である。平成26年度は、2つの課題に着手し研究を進めた。第一に、「歴史地図」活用の用件とその可能性について検討するため、時間認識と空間認識を統一的に把握するための史資料選択および活動に関して調査分析を行った。第二に、ドイツ歴史教育および地理教育における「歴史地図」の教材としての使用方法に関して、指導案等教育実践を支える資料の収集、検討を進めた。以上の課題に関して得られた実績は、以下のとおりである。1.「歴史地図」活用に向けた史資料とその扱いは、ワイヤレス環境とタブレットPCの普及に支えられて、教材となる史資料のマルチメディア化およびデジタル化が確実に進行している。その一方で、パズルやカードといった教材を用いて具体的な身体活動を促す、いわゆる「ハンズオン教材」の増加もまた、歴史学習内容と学習スキルの習得とその定着に積極的に活用されている現状を確認した。2.外国史教育のための実践を支える歴史教授法については、歴史教育実践を支える教科書とその教師用指導書(Lehrerband)、および、日本の学習指導案やそこに示される教育学の基本用語に相当する、ドイツにおける歴史教授法に関する基本的な事項を解説した資料の収集を行った。歴史および地理教科書及び歴史教授法に関する雑誌等学術刊行物を通じて、教育実践に関する学術用語とその原理的な意味内容について、例示された具体的学習内容とその活動計画とをあわせ確認と検討を行った。本研究は、体系的な対外認識育成をはかる外国史教育方法論のあり方について、実践活動の計画・実践・評価・改善のサイクルを通じて実証的に明らかにする研究である。平成27年度は、過年度研究活動の補足活動を継続しつつ、主に日本の対外認識育成に関連する教材及び実践計画、評価に関して研究を進めた。1.「時間的認識」の観点から考察した外国史教育における教材としての「歴史地図」は、文化や民族、宗教といった生活の基底を共有する人間による活動記録という意味において「時間的認識」を捉え、異なる時間における人間活動を対比的に説明する方法としての「時代区分」認識を育成し獲得する材料として有効である。特に、伝統的時代区分である「古代・中世・近世」三時代間に見られる相違のとそ要因を明確に示すと同時に、異なる時代に生きる人間の時間認識とその変容を対比的に考察するために有効な材料である。2.「空間的認識」の観点から考察した外国史教育における教材としての「歴史地図」は、1.にある時代区分論自体の多様性とその相違を生成した人間活動の基盤を地域や空間の区分を成立させる気候や風土に求める側面と、当時の人間活動の広がり、さらには空間的拡張を欲する範囲としての空間認識を示す側面から、「空間的認識」を育成し獲得するために有効な材料である。3.「歴史地図」の活用場面として、地域世界の一体化が進行する16世紀以降の地球世界の成立を考察する場面において、過程としての時間的経過に加え、異なる空間毎に有する多様性の読み取りも可能とする。16世紀以降の諸地域世界の「一体化」が単なる地理的・空間的一体化ではなく、当時の人間活動を成り立たせる過去の人間の認識記録である歴史地図の変容から確認する手法は、異なる社会や文化の変容を体系的に捉え対外認識の獲得を一層有効に進める方策である。平成27年度に優先して取り組むべき課題として、ドイツの歴史教育に関する調査を予定していたが、業務に差し支えない範囲で設定可能となった出張日程内での調査受け入れのための調整が難航し、結果的に次年度の実施とする判断となった。本研究課題が比較研究を手法とすることから、実践活動を計画・実践・評価・改善するための観点の抽出や設定において作業が遅れている。平成28年度は、過年度研究活動の補足活動を継続しつつ、時間的・空間的認識の統一的な把握に資する対外認識のための教育実践方法論の解明を進めるための研究に取り組んだ。この課題に関して得られた実績は、以下のとおりである。1.時間的・空間的認識の統一的把握に資する対外認識の獲得を目指す教育実践のあり方は、教育実践を支える教材の多様性及び博物館等社会教育施設における学外での臨地調査といった学習活動との相互関連を通じて一層効果的に図られる。2.時間的認識を通じて空間的認識の変容をとらえ、対外認識を獲得する方法として、学習者自身の手で各時代の特色に合わせた史資料とその読解が有効である。

このような学習活動を可能にする材料として、教科書は、国民の共通理解と基盤とすべき歴史叙述を主としつつも、叙述より見出しうる学習課題の探究を支える史資料もまた掲載している。さらに、教科書叙述を裏付け、同時に抽出された学習課題を追究する場面において、副読本や資料集に相当する関連史資料もまた活用が求められる。特に、デジタル化された歴史地図は、メディアの活用を通じた対外認識育成にあたり、時間的変遷の探究場面において空間的認識に関する情報と視点を与える。3.空間的認識を通じて時間的認識の変容をとらえ、対外認識を獲得する方法として、博物館等社会教育施設のプログラム活用や、地域調査を通じた歴史的事象の痕跡の掘り起こしと活用が有効である。学習者にとっての現実である生活空間もまた歴史的変遷に位置づいていることを、自らの生活空間の中で実際に経験することにより、2.では抽象的であった時間的認識と空間的認識の結びつきを、学習者自らの生活の中で統一的に見出すことを可能にする。対外認識育成をはかる外国史教育方法論は、「時間的認識」と「空間的認識」の統一的把握を目指す外国史教育実践を支える教材の多様性、及び学習課題を具体的に認識可能とする学習活動との相互関連を通じて一層効果的になる。教材としての「歴史地図」は、「時間的認識」の観点から、文化や民族、宗教といった生活の基底を共有する人間活動を対比的に説明する方法としての「時代区分」認識を育成し獲得する材料として有効である。同様に「空間的認識」の観点から、人間活動の基盤を地域や空間の区分を成立させる気候や風土に求める側面と、人間活動の広がり及び空間的拡張への欲望を示す側面へと迫る有効な材料となる。平成26年度には、ドイツにおける歴史教育実践を説明する資料自体の収集と整理は進められた。しかし、それらを現地での歴史教育実践事例に位置づけた具体的な考察と、教育実践記録の収集に向けた現地との連絡・調整については十分に進められなかった。最終年度となる平成28年度は、過年度の研究達成度を踏まえつつ、最終的な課題である時間的・空間的認識の統一的把握に資する対外認識のための外国史教育の体系性とその実践方法論の解明に向けた研究総括を進めるため、以下の3つの課題に取り組む。第一に、日独比較の観点の明確化を図るため、ドイツ歴史教育の実践記録を踏まえ、「歴史地図」の教材性を「時間的認識」及び「空間的認識」の観点から考察する。そのためにも、過年度までの進捗状況でも遅れの大きい、ドイツでの実践記録の収集に向けた現地との調整調整を最優先事項として取り組む。第二に、体系的な対外認識育成をはかる外国史教育方法論の構築について、「歴史地図」の読解を通じた対外認識育成のための外国史教育の体系性とその実践方法論について提示する。そのために、外国史教育とその実践が有するべき要素である「目標・内容・教材・方法・評価」を基盤として、活用を想定した「歴史地図」の資料毎に考察、分析し、実践する際に必要な情報を抽出、整理する。第三に、研究総括に向け、収集した歴史地図資料及び実践記録の整理・分析・考察を中心に、前年度までに得られた成果を確認、補足する作業を継続する。考察過程で収集した「歴史地図」を中心とした資料、及び成果物は、デジタルデータとして整理し、データベース化を進め、公開可能な範囲で公表、発信するものである。
漢方薬による舌苔及び揮発性硫化物産生量の変化

口臭の原因となる揮発性硫黄化合物は主に舌苔(舌の上にある白色淡黄色の苔状のもの)から産生される。つまり舌苔を減らすことは口臭を予防するうえで重要である。本研究では漢方薬の服用による口臭と舌苔の変化および口臭減少に関連する唾液流量の変化について測定を行った。結果としては対象者各々では8週間の服用後に揮発性硫黄化合物と舌苔は減少し唾液流量は増加したが、統計的な有意差は認められなかった。舌苔は口臭の主な原因であり、舌苔のコントロールは口臭の予防に不可欠である。本年度は新たな舌苔コントロール方法の開発のために、舌・舌苔の性状と揮発性硫黄化合物(volatile sulphur compounds : VSC)との関係について考察することを目的とした。成人40名(男性32名、女性8名)を対象とし、舌苔の写真撮影およびガスクロマトグラフィによるVSC測定を行った。なお、各検査の前は4時間以上、一切の口腔活動(飲食や歯磨き、含嗽)を禁止した。対象者を舌・舌苔の性状ごと(舌色:淡紅・淡白、舌苔:白色、黄色)に群分けし、その後、群間のVSC濃度め比較を行った。なお、各群間の比較にはt検定を用いた。その結果、舌苔色の白色群(24名)黄色群(16名)で分けた場合、硫化水素はそれぞれ平均値で2.26±2.47、3.93±3.36(p=0.078)、メチルメルカプタンは0.99±1.97、1.97±2.40(p=0.169)であり、黄色群がいずれも平均値として2倍弱であったが、統計的に有意な差はなかった。また、舌色での分類(淡白30名、淡紅10名)では、硫化水素はそれぞれ平均値で2.67±272、3.62±3.58(p=0.396)、メチルメルカプタンは1.30±2.12、1.62±2.42(p=0.696)と差はみられなかった。現在、舌清掃による舌苔のコントロールは行われているが、舌苔産生量のコントロールは行われていない。本年度の結果は口臭治療にいて舌苔の産生量をコントロールするという新しいアプローチ方法の開発の基礎情報となり得るものである。上記の結果より、舌の性状による口臭の強さに強い関係は認められないため、次年度は対象となる舌の状態を特定せず、舌の性状から判断した漢方薬による舌苔コントロールの評価を行う予定である。舌苔は生理的口臭の主な原因であり、舌苔の量のコントロールは口臭の予防に不可欠である。現在、口臭治療では舌清掃などによる舌苔除去によって、生理的口臭の原因である口腔由来の揮発性硫化物(volatile sulphur compounds : VSC)を減少させている。一方、漢方薬を用いた治療によって目指す正常舌は舌苔の量が少ない状態であり、これは口臭抑制のための舌苔量のコントロールと合致する。そこで漢方薬を用いた舌苔産生量および口臭の減少について検証を行うこと塗目的とした。同意を得られた女性6名を対象とし、半夏厚朴湯(7.5g)を8週間服用していただいた。服用前後の比較のために実験開始時、4週後、8週後に舌苔量、VSC量、刺激時唾液流量(SSF)安静時唾液流量(NSF)を測定した。SSFはパラフィンガムを3分間咀嚼、NSFは吐唾法にて15分間測定とした。すべての測定は午前9時に行い、当日の起床から飲食や口腔清掃などの一切の口腔活動を禁止した。昨年までの研究より舌苔色はVSC量と関連が認められなかったため、舌の評価は舌写真上における舌背面積に占める舌苔面積の割合とした。なお途中服薬を中断した2名を除き4名を解析対象とした。各項目の比較にはWilcoxon-Testを用いた。測定結果は平均値として、それぞれ開始時、4週後、8週後においてVSC量(5.55,4.71,3.34ng/10ml)、舌苔量(55.5,51.8,45.0%)、SSF量(3.3,4.5,4.4ml)、NSF量(1.8,2.1,2.3ml)であった。いずれも開始時と比較して週の経過ともに改善方向にあったが、すべてで統計的有意差は認められなかった。今後は例数の増加もしくは服用期間の延長による再評価が必要であると思われる。
多様な出資・寄付参加による農業法人の展開条件

農業法人への多様な出資・寄付参加の形態は、【encircled1】農業生産法人への資本出資・現物出資、【encircled2】市町村農業公社への多様な構成員による出資・寄付、【encircled3】第3セクター営利法人への出資、などがある。平成9年度の研究では、前年度の調査を継続するとともに、K県における複数市町村による農業公社設立構想について、調査を行った。また、農産物加工・販売あるいはグリーン・ツーリズム関連事業による農業法人に関する概況調査を実施した。調査の結果明らかになった諸点は、以下のとおりである。【encircled1】農業生産法人への県公社からの農地の現物出資制度はほとんど活用されていない状況である。法人構成員による買取期間が長期間にわたるため、県公社・担当者がリスク負担に耐えられないようである。【encircled2】公社への出資・寄付は農協の場合に困難を伴う。損金算入が認められていないため、総会などでの合意を取り付けるのが難しい。【encircled3】第3セクターによる地域農業維持法策は一定の効果をあげているが、自治体主導になるために経済活動が制約される。【encircled4】「非営利組織」の形態に期待が高まっている。市民参加が得られやすい形態である。【encircled5】女性の起業活動による法人設立が活発化し、出資も「多様な構成員」によっている事例が多い。農業法人と関連した一般法人を視野に入れた調査研究が不可欠である。多様な構成員による農業法人の展開は可能性に富んでいる。継続的な研究が必要である。また、「非営利組織」の制度化が一般市民を構成員に加える形態をして、期待されている。農業法人への多様な出資・寄付参加の形態は、主として(1)農業生産法人への資本出資・現物出資、(2)市町村農業公社への多様な構成員による寄付・出資、(3)第3セクターへの出資、以上の3タイプに分けられる。平成8年度の研究では、(1)タイプについて農協出資法人の予備調査を行った。だが、実績出たばかりであるため、次年度の継続調査が必要である。また、(2)タイプについて離島の公社を調査し、農地保有合理化事業に関係する農家・経営の個別実態調査を実施した。この調査によって、農地の相続手続きが行われていない農地が多く存在し、それらの土地は制度に乗せられないため、新たな農地制度の機能不全という問題が明らかになった。(3)タイプの調査では、第3セクターの企業形態が株式会社であるために、現行の農地制度となじまないという問題が明らかになった。そのため、一部ではヤミ小作が発生し、自治体が出資する準公的機関としては深刻な問題に発展する可能性があるため、正規の受け皿としての農業生産法人を自治体出資で設立できないかどうか、といった検討も行われている。なお、農業法人のうち農業経営を行わない一般法人の調査は行えなかった。しかしながら、農産物加工・販売あるいはグリーン・ツーリズム関係事業の経営主体として、多様な出資参加による法人形態に期待をかけている地域が多いようである。次年度の調査研究には、こうした多様な事業展開とのかかわりを重視したい。
推移性を満たす消費者物価指数の開発と応用

本研究の目標は、推移性を満たす物価指数・数量指数を考案することにある。平成30年度は指数理論の基礎となる生産理論に焦点をあて、生産技術や技術進歩の様々な特徴の間の関係について研究を行った。平成30年度の研究成果は次のようにまとめられる。第一にinput homotheticityとoutput homotheticityとの関係を明らかにし、αreturns to scaleの条件のもとで両者の条件が一致することを明らかにしたことである。そして、第二にinput Hicksneutralityとoutput Hicksneutralityとの関係を明らかにし、やはりαreturns to scaleの条件のもとで両者の条件が一致することを明らかにしたことである。これまで規模に関して収穫一定の場合ですら、input側そしてoutput側の条件を同時に課すことが多かったが、これらの研究によりもっと少ない条件付けで構わないことが明らかになった。さらに、第三に成長会計の新しい手法を考案し、技術進歩の偏りによる経済成長への貢献分も含めた、要因分解をおこなったことである。このことにより、分配率の変化が経済全体に及ぼす影響を明らかにすることができた。上記のhomotheticityやHicks neutralityといった生産技術の特徴と、物価指数・数量指数との間には密接な関係があることは広く知られている。例えば、output Hicks neutralityの条件の下では、生産物の数量指数は推移性を満たすことが挙げられる。平成30年度の研究成果は、翌年度以降の物価指数・数量指数の研究にとって有益なものになると考えられる。生産理論の研究は進展したが、そこで明らかにしたことから、物価指数・数量指数の研究のための有益な含意を導くことができなかった。平成30年度の研究で得られた生産理論における新しい知見を活かし、物価指数・数量指数の研究を進める。当初の予定以上に出張に行ったため、英文校正に充てるほどの金額が残らなかったため。
中等後教育から職業への移行の「失敗」に関する研究-日米比較も念頭において

平成15年度においては、次年度実施予定の質問紙調査作成の準備のために、大学・短大、専門学校卒業生の就職活動の現状を解明するために、就職指導の担当者および学生、卒業生、中退者への聞き取り調査を行った。あわせて、ヤングジョブスポットなどの職員および来訪者に対する聞き取り調査を実施した。平成16年度においては、引き続き聞き取り調査を行うとともに、卒業直前の学生を対象にした質問紙調査を実施した。平成17年度においては、大学・短大卒業生の就職活動の現状を解明するために、平成16年度末に関東地区の11大学の学生を対象に郵送法による質問紙調査を行った調査データの分析を行った。また、期間を通じてノースウェスタン大学政策研究所のジェームズ・ローゼンバウム教授を訪ね、今後の研究についての情報交換と、資料収集を行った。以上の調査研究を踏まえ、以下の諸点が明らかになった。選抜度の低い中等後教育機関の学生は、就職活動が長期化する傾向をもつと同時に、明確な進学意識を持たずに大学等に進学した場合に卒業後の進路が決まらなくなる傾向が明らかとなった(日本教育社会学会第57会大会「大学から職業へ-マージナルな大学生の就職活動プロセス-」)。また、中等後教育機関から職業への移行の仕組みが弛緩しているアメリカを対象に、中等後教育機関の卒業生を対象とした調査データ(公開済み)の分析を行うため、ノースウェスタン大学政策研究所のジェームズ・ローゼンバウム教授を訪ね研究を行った。その結果、アメリカのコミュニティ・カレッジと株式会社立大学との比較において、後者のほうが職業への移行がスムーズに行われていることが明らかとなった。さらに、日本における若年者のアスピレーションの形成過程に関する解明を行った研究成果を8月に開催されるアメリカ社会学会において発表した。次年度実施予定の質問紙調査作成の準備のために、平成15年度においては、大学・短大、専門学校卒業生の就職活動の現状を解明するために、就職指導の担当者および学生、卒業生、中退者への聞き取り調査を行った。具体的には、以下の地域において、聞き取り調査を行う。*関東地区(北関東中心)および北海道地区の経済・ビジネス系を中心とした大学19校を訪問し、就職指導部の担当者に対する聞き取り調査及び資料収集を行った。*関東地区のある公立普通科高校の卒業生(卒業後10年)を対象にした聞き取り調査を行った。また、中等後教育機関から職業への移行の仕組みが弛緩しているアメリカを対象に、中等後教育機関の卒業生を対象とした調査データ(公開済み)の分析を行うため、ノースウェスタン大学政策研究所のジェームズ・ローゼンバウム教授を訪ね、今後の研究についての情報交換と、資料収集を行った。平成16年度においては、大学・短大卒業生の就職活動の現状を解明するために、就職指導の担当者の聞き取り調査、ヤングジョブスポットなどの職員および来訪者に対する聞き取り調査、さらには、卒業直前の学生を対象にした質問紙調査を実施した。具体的には、以下の地域において、調査を実施した。*関東地区の11大学の学生を対象に郵送法による質問紙調査を行った。その結果については現在データ入力中である。

その際、これまで実施してきた聞き取り調査の結果とあわせ、入学難易度の低い大学から職業への移動において、どのような問題が発生しているのかを、学生自身の意識、就職活動、属性、大学側の指導体制といった観点からの分析を行なった。その結果、選抜度の低い中等後教育機関の学生は、就職活動が長期化する傾向をもつと同時に、明確な進学意識を持たずに大学棟に進学した場合に卒業後の進路が決まらなくなる傾向が明らかとなった。これらの成果を、平成17年度の日本教育社会学会全国大会で「大学から職業へ-マージナルな大学生の就職活動プロセス-」という発表題目で発表した。また、中等後教育機関から職業への移行の仕組みが弛緩しているアメリカを対象に、中等後教育機関の卒業生を対象とした調査データ(公開済み)の分析を行うため、ノースウェスタン大学政策研究所のジェームズ・ローゼンバウム教授を訪ね研究を行った。その結果、アメリカのコミュニティ・カレッジと株式会社立大学との比較において、後者のほうが職業への移行がスムーズに行われていることが明らかとなった。さらに、日本における若年者のアスピレーションの形成過程に関する解明を行った研究成果を8月に開催されるアメリカ社会学会において発表した。
液相析出法により作製される金属酸化物薄膜の構造制御と物性

水溶液系平衡反応を用いて、金属酸化物薄膜を製膜するLPD法により調製される薄膜を対象とし、その電気的・光学的物性のコントロールを目的として、薄膜の構造を決定する因子を特定し、反応条件の最適化を試みた。本研究においては、1.薄膜の生成・成長過程における微細構造の形成およびその制御、2.複合系酸化物薄膜の合成、3.傾斜組成を有する薄膜合成プロセスの確立とキャラクタリゼーション、4.複雑な形状を有する基板材料への薄膜形成と液相充填法への展開、について検討を行った。薄膜の反応初期段階における薄膜構造について、薄膜形状に大きく影響を及ぼすことから、主として、高分解能透過型電子顕微鏡および、電子線回折による微細空間における構造について検討を行い、基板構造と薄膜の成長におけるエピタキシーを見いだした。また複合系薄膜における成長条件および系内における組成分布については、反応溶液の組成制御および温度条件の最適化によって可能であることが示唆された。さらに液相析出法においては液相糸賊を連続的に変化させることにより、成長方向に対して薄膜組成を連続的に変化させる傾斜組成薄膜の合成法を確立し、そのキャラクタリゼーションを行った。この手法により、(Si/Ti)系,(Ti/Fe)系酸化物等の薄膜を合成することが可能であることが明らかとなった。パターニングされた基板表面に対する金属酸化物の鋳込みによる高次ナノセラミック構造の形成が可能であることを実証し、液相充填法(Liquid Phase Infiltration Method : LPI法)として提案した。ナノメートルオーダの微細形状の型を基板とし、反応溶液中に浸漬、水溶液中で目的とする金属酸化物を析出させ、微細形状に追随、鋳込ませた後、離型することにより、微細構造が転写された高次ナノセラミック構造体を成型することができることが明らかとなった。本年は、種々の金属酸化物薄膜合成において、その前駆体組成が微細構造に与える影響について検討をするため、組成制御の手法確立とその物性について検討を行うため、主として希土類金属酸化物含有SiO_2薄膜を対象とした。希土類元素を含有させたSiO_2はその成分組成により屈折率が幅広く変化するため光学材料に用いられているが、本研究では液相析出法を用いてSiO_2薄膜へ各種希土類を含有させるとともにその物性について検討した。各種希土類元素をEDTA錯体として添加した薄膜のFT-IR測定により析出薄膜中において共析した各種希土類元素はキレート化剤であるEDTAに強く配位されたままの状態で存在していることが確認された。また、薄膜は白濁色を呈しており粒子の異相界面における光の散乱が考えられる。EDX分析からSiO_2薄膜中にEuが均一に含有されていることが確認された。また、添加したEu-EDTAキレート溶液のpHを変化させた場合、pHが高い溶液を用いた薄膜の表面はpHが低い場合と比較して薄膜に比べて表面の凹凸が減少し、フラットな薄膜を得られることが明らかとなった。液相析出法によりSiO_2薄膜に各種希土類元素を含有させることが可能であることを見出した。また、析出直後の薄膜において希土類元素はEDTA錯体として共析していることが明らかとなった。薄膜中のLn/Si比は、反応溶液に添加するLn-EDTA錯体水溶液の初期濃度によって制御可能であることが明らかとなった。