hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文化財に及ぼす大気汚染の影響と文化財保存環境形成の研究

さらに東大寺経庫(校倉)、興福寺、春日大社、般若寺、十輪院、平城宮跡、薬師寺、奈良大学の8地点8か所には銀・銅・鉛・錫・鉄の5種の金属板試料と朱・ベンガラ・緑青・群青・藍・黄土・白土など12色の顔料試料を百葉箱内で曝露して、色彩変化および金属に発生した錆びの組成分析を行って、大気汚染の影響を定量した。また、奈良盆地、長野県の高原地帯(八ヶ岳山麓)、京都市街地、神戸市街地およびカンボジア・アンコールワット遺跡、タイ・バンコク等に所在する文化財の大気汚染影響調査を行った。以上の観測およびデータの検討の結果、奈良の文化財所在地の二酸化硫黄の濃度はここ5年間ほどわずかな増減はあるもののほとんど変化はなく、二酸化窒素も同様に奈良の文化財所在地においては大きな変動はないものの、奈良公園・奈良町の限られた地域でのことではあるが、交通量の多い交差点では1020ppb、東大寺周辺では5ppbほど増加し、こうした局地的な大気汚染の増加が奈良の文化財所在地全体の大気汚染濃度を押し上げる懸念が生じている。塩化物イオンは10年前と現在を比較すると、3分の22分の1に大きく減少している。ごみ収集、焼却の分別化の結果であるが、文化財環境としては好ましいものである。新しく開始した劣化促進実験、海外の文化財の現状調査については収集データを分析中である。本研究は、文化財の密集する奈良盆地北部の文化財所在地を主なフィールドとして、大気環境、とりわけ文化財の損傷の主原因である酸性大気汚染物質(二酸化硫黄、二酸化窒素、塩化物イオン)の濃度を観測するとともに、金属・顔料・染色等のサンプルおよび実際の文化財への影響を計測し、大気汚染がさまざまな材質よりなる文化財に及ぼす影響を定量化し、その予防策と大気汚染から文化財を保護する環境の形成を研究するものである。また、比較研究のため、鹿児島県屋久島、韓国扶余、レバノン国ティールでも調査・観測を実施している。この研究は奈良のみならず、日本全国ひいては世界の大気汚染の影響下にあって損傷の危機に曝ある文化財の保存に寄与するものである。昨年度に引き続いて、奈良盆地北部の東大寺経庫(校倉)、東大寺大仏殿、正倉院、春日大社、元興寺、十輪院、般若寺、唐招提寺、薬師寺、平城宮跡、奈良大学の11観測点、および屋久島、レバノン・ティールにおいて、トリエタノールアミン円筒濾紙法による大気汚染(二酸化硫黄、二酸化窒素、塩化物イオン)の濃度測定、温湿度データロガによる温湿度変化測定の記録をとるとともに、それらのうち7観測点に設置する金属・顔料等の大気曝露サンプルの色彩と表面生成物等の変化(劣化)の測定を行った。また、7観測点には金属・顔料のサンプルを大気曝露し、その色彩変化等(劣化)を追跡するとともに、同サンプルの恒温恒湿器を使った劣化促進実験を行っている。各観測点における曝露サンプルと恒温恒湿器の劣化実験サンプルの測定データを比較し、大気汚染の文化財への影響を定量化し評価する作業を継続中である。本件究の最終目的である、適正な文化財保存環境の形成の基準づくりを目指す。本研究は、文化財の密集する奈良盆地北部の文化財所在地を主なフィールドとして、大気汚染、とりわけ文化財損傷の主原因である酸性大気汚染物質(二酸化硫黄、二酸化窒素、塩化物イオン)の濃度を観測するとともに、金属・顔料・染織等のサンプルおよび実際の文化財への影響を計測し、大気汚染が種々の材質よりなる文化財に及ぼす影響を定量化し、その予防策と大気汚染から文化財を保護する環境の形成を研究するものである。この研究は奈良のみならず日本全国、ひいては世界の大気汚染下にあって損傷の危機に曝されている文化財の保存に寄与するものである。
スポーツにおける暴力に関する応用倫理学的研究：野球に関連して生じる暴力に着目して

本研究では、野球に関連して生じる暴力の問題を、個々の具体的事例に基づいて問題構造を明らかにし、その問題構造を踏まえて、応用倫理学の視点から個別事例問題の解明の糸口を描き出すことを目的としていた。具体的には、第一に、野球の試合場面において生じる暴力の事例である、報復死球の問題について検討した。メジャーリーグにおいて、対戦チームから故意死球を受けたチームのピッチャーが、報復死球に対して、どのような責任を負っているのかに焦点を当て、ピッチャーが直面するジレンマの構造を明らかにした。第二に、野球の練習場面において生じる暴力の事例である、体罰の問題について検討した。勝利をより求められる環境にある野球強豪校と野球強豪校を目指す学校の部における指導者が、いかなる論理から勝利追求に対して責任を負っているのかを明らかにした。運動部活動の体罰の抜本的な解決に際しては、体罰の非道徳性を訴え、指導者の資質向上を図るだけでなく、構造的に指導者が負っている勝利追求に対する責務責任を、体罰につながらせないための具体的な方略を模索していくことが示唆された。第三に、野球の日常生活場面において生じる暴力の事例である、不祥事に対する対外試合禁止処分の問題について検討した。野球部員による個別具体の不祥事において、直接的に不祥事を起こしていない部員の連帯責任に着目し、学生野球協会が科す対外試合禁止処分の是非に新たな知見を提供することを試みた。学生野球協会が現実に部内での暴力やいじめの事例に対して、より期間の長い対外試合禁止処分を課していることは妥当ではあるが、上級生から下級生までのヒエラルキー構造が存在している部の場合においては、反対の行動を起こすことが出来なかった下級生に対外試合禁止処分を科すことは妥当ではないと示唆された。当該年度において原著論文が3本受理されたため、おおむね順調に進展していると考えられる。今後は、本研究で対象とした、個別具体の暴力事例に対処する上で有効となる、新たなルール・制度について提案していく。そのためにも、個々の暴力事例に関する既存のルール・制度に対して検討を加えていく必要があると考えられる。
ホヤ類の被嚢の微細構造および化学的性質を規範とする新規接着・防汚染物質の開発研究

海産動物ホヤ類はセルロースを主成分とする被嚢で体の表面を保護している。同じ主成分をもつ一つながりの被嚢が接着と付着防止という二面的性質を兼ね備えている。本研究では金属濃度と付着防止の度合いの異なる4種のホヤを選び、それらの被嚢の性質を網羅的に比較解析し、接着物質・付着防止物質の単離同定、機能解析を行う。平成26年度は、各々のホヤから被嚢を摘出し、被嚢の構造解析と生化学的解析を進めた。(1)入水孔と出水孔において特徴的なタンパク質の探索を行った。(2)被嚢の各部位における糖タンパク質の局在解析を行った。(3)被嚢の接着面における微細構造解析を行った。(4)入水孔と出水孔の表面および割断面の構造解析を行った。(5)接着突起の表面および割断面の構造解析を行った。入水孔と出水孔とでは、その生化学的性質および表面構造に差があることが分かった。この表面構造は被嚢のその他の部分には認められず、付着防止と関係する可能性が高いと示唆された。接着に関与する突起構造は、7層の構造からなることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では4種のホヤを対象として、被嚢の構造解析と生化学的解析を行い、それらの相互比較から接着物質・付着防止物質の単離・同定と機能解析を進め、外部刺激による脱着も加味した物質・構造模倣を目指した研究を実施する。平成25年度は、各々のホヤから被嚢を摘出し、被嚢の構造解析と生化学的解析を行った。(1)光学顕微鏡観察を用いて種々の染色法による各成分の分布を検証した。接着部位に特徴的な足場構造を発見した。(2)TEMおよびSEMによって、表面および断面の微細構造を検証した。SEM観察においては本領域計画班の開発したナノスーツ法が有効であった。(3)SEM-EDSによる金属分布の二次元的可視化を試みた。(4)被嚢の部域ごとの重金属の定量を行った。2種類の金属元素の局在が接着性と関連する手がかりを得た。(5)被嚢から抽出したタンパク質を電気泳動で分離・精製し、マススペクトル解析によるタンパク質の同定を行った。全体としては概ね順調であるが、当初計画の内、以下の項目が未完了である。(2)各々のホヤの被嚢中の酸の分析、酸と共存するカウンターイオンの分析。(3)付着防止物質の単離・同定。(4)外部刺激による脱着の検証。全体としては当初の研究計画に添って推進する。遅れ気味である4項目についてそれぞれ以下のように進め、研究期間内の遂行を目指す。(1)最近学内に導入された共同利用機器「クライオSEM-EDS」を新たな手法として利用し、金属分布を二次元的に可視化する。(2)HPLC、イオンクロマトの技術的工夫により解決する。(3)もっとも付着しにくい部位である入水孔・出水孔に標的を絞って解析する。(4)成体ではなく幼若個体を用いることで効率的に進める。
東南アジア3国における消化管がんの宿主・環境要因の研究

東南アジア3国(ベトナム、タイ、インドネシア)において、国際エコロジカル研究、症例対照研究を実施している。一般住民などを対象にした国際エコロジカル研究では、生活習慣調査および食物摂取頻度調査を行ない、口腔粘膜、呼気、血液、尿および便を収集している。口腔粘膜は脂肪酸組成を調べ、呼気はヘリコバクターピロリ(Hp)尿素呼気試験、血漿成分はHp IgG抗体、ペプシノゲンI(pgI)、ペプシノゲンII(pgII)とその比、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質などの分析、白血球層は各種の遺伝子多型を解析する。起床後第2尿を用いてNaClおよびカリウム1日排泄量を推定、便は突然変異原性分析、腸内菌叢のPCR分析を行なっている。さらに、胃がん・大腸がん症例と病院対照群における症例対照研究を行なっている。まず、宿主要因および生活習慣要因について調べ、血漿を用いてHp IgG抗体、ペプシノゲンテスト、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質分析などを行なう。白血球層を用いて薬物代謝酵素、アルデヒド脱水素酵素、脂質代謝酵素などの遺伝子多型を解析し宿主要因の関与を調べる。現在、当該がんの症例群、対照群を収集している。2003年にタイ、コンケン、2004年にベトナム、ハノイにおいて、国際エコロジカル研究を実施した。両地区でのHp感染率はわが国と同程度に高いが、ペプシノゲンテスト陽性率は低かった。両地区で胃がんが低いのは宿主の遺伝子多型に加えて、Hp DNAの差異およびHpの病原性が関連していよう。2003年にインドネシア、ジョグジャカルタにおいて、国際エコロジカル研究を実施した。ジョグジャカルタでのHp感染率は非常に低率であった。ここで胃がんが低率なのは、Hp感染率が低いことで説明できよう。2005年1月にはインドネシアのセマランにて国際エコロジカル研究を行なった。3月にはベトナムのホーチミン市で研究を実施した。インドのマドラスがん研究所において、大腸がんに関する国際エコロジカル研究および症例対照研究を実施して、インド人の大腸がんのリスク要因および抑制要因を調べる。平成11年および12年末に、男20例、女19例のベジタリアンおよびノンベジタリアンの対象者から血液を採取して、血中脂肪酸分析を行った。インド人の血中総脂肪酸濃度は日本人(既存のデータ)より低いが、インド人のn-6PUFAs量は日本人より多かった。これはインド人において魚介類からのn-3PUFAs摂取が少なく、その結果、n-6PUFAs/n-3PUFAs比が日本人より高いものと考えられる。同対象者から便を採取して、pH、突然変異原性分析および腸内細菌叢のPCR分析を行った。インド人の便pHは日本人(既存のデータ)と差がなかった。インド人の便の突然変異原性は、エタノール抽出およびブルーレーヨン抽出のいずれにおいても日本人のものより低く、また、ベジタリアンではノンベジタリアンに比較して低い傾向にあった。便中の腸内細菌叢のうちビフィズス菌、乳酸菌に関するPCR分析を行ったが、インド人の便にビフィズス菌群が少なかった。平成12年夏までに、大腸がん症例59例(男35例、女24例)、大腸がん以外のがん対照群60例(男42例、女18例)、一般対照群(その他のがんの患者家族が多い)82例(男60例、女22例)を収集した。この症例対照群の血中脂肪酸濃度を分析したところ、大腸がん症例と一般対照群の間に総脂肪酸濃度に差はなかったが、大腸がんのほうがn-6PUFAs/n-3PUFAs比は高かった。平成12年末には、大腸がん症例125例(男73例、女52例)、大腸がん以外のがん対照群118例(男71例、女47例)、一般対照群124例(男77例、女47例)を収集した。現在、これらの症例対照群に関する単変量解析および多変量解析を試みている。インドの大腸がん罹患率は低い。この理由を明らかにするために、マドラスがん研究所において、大腸がんのリスク要因ならびに抑制要因に関する国際エコロジカル研究および症例対照研究を行った。まず、病院管理職員・看護婦58例に対して調査票調査を実施し、血液と便を採取した。血液は一般生化学検査、脂肪酸分析、抗酸化物質分析などを行い、便はpH、突然変異原性分析および腸内細菌叢分析を行った。便の腸内細菌叢分析は特異的・定量的PCR法によった。日本人と比較してインド人の血中総脂肪酸濃度は低く、n-6多価不飽和脂肪酸(PUFAs)/n-3PUFAsの比は高かった。ベジタリアンとノンベジタリアンとを比較すると、血中総脂肪酸濃度では両群に差を認めなかったが、n-6PUFAs/n-3PUFAsの比はベジタリアンのほうが高かった。日本人と比較してインド人の便のpHは低く、便の突然変異原性は低い傾向にあり、便中のビフィズス菌群は多種・多彩であった。ベジタリアンとノンベジタリアンとの比較では、便のpHは両群に差はなかったが、突然変異原性はノンベジタリアンのほうが高い傾向にあった。大腸がん症例対照研究のなかで、食生活とライフスタイルに関する単変量解析および多変量解析を行った。

今回、結腸がん症例90例、直腸がん症例345例と一般対照群359例との比較では、直腸がんにおいて男女とも、にんにく漬物摂取のオッズ比は1を上回り、芭蕉茎摂取のオッズ比は1未満であった。結腸がんでは男で噛みタバコがリスクを上げ、女ではタロ芋摂取がリスクを下げる傾向にあった。一方、ベジタリアン対ノンベジタリアンのオッズ比は1を上回っていた。大腸がん症例と一般対照群の間の血中総脂肪酸濃度に差はなかったが、大腸がんのほうが血中n-6PUFAs/n-3PUFAsの比は高かった。このことはベジタリアンが大腸がん高危険度群であることを示唆するものである。東南アジア3国(タイ、ベトナム、インドネシア)における胃がん・大腸がんの予防に資するために、国際エコロジカル研究・症例対照研究を実施している。国際エコロジカル研究としては、一般住民・病院管理スタッフなどを対象にして、生活習慣調査票調査および半定量食物摂取頻度調査票調査を行ない、血液、尿、糞便および呼気を採取している。血漿成分はヘリコバクターピロリ(Hp) IgG抗体、ペプシノゲン(pg) I、ペプシノゲンIIとその比、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質などを分析し、白血球層は薬物代謝酵素、アルデヒド脱水素酵素、脂質代謝酵素などに関する遺伝子多型を解析する。尿はNaおよびK排泄量を推定し、糞便は突然変異原性分析、腸内菌叢のPCR分析、呼気はHp分析などを行なう。胃がんの非がん部(胃体部大弯側)をバイオプシーしてHpを培養し、Cag A DNAを調べる。対照群の慢性胃炎患者の胃粘膜萎縮度を組織学的に評価する。胃がん・大腸がん症例と病院対照群において、宿主要因および生活習慣要因に関する症例対照研究を行なっている。すなわち、それぞれの症例群と対照群の生活習慣調査票調査および半定量食物摂取頻度調査票調査を行ない、血漿成分は4分注して、Hp IgG抗体、PgI、PgIIとその比、血清脂質マーカー、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物質分析などを行なう。白血球層を用いて各種の遺伝子多型を解析して、宿主要因の関与を調べる。平成15年1月にタイ、コンケーンにおいて一般住民・病院管理スタッフなど40名(男20名、女20名)を対象とした国際エコロジカル研究を実施した。タイではわが国と比較して塩分摂取量には大差がないが、Hp感染率は高かった。タイで胃がん罹患率が低いのは、他の食生活・生活習慣要因(喫煙を含む)、宿主の遺伝子多型に加えて、HpのCag A DNAの差異が関連している可能性が示唆された。東南アジア3国(ベトナム、タイ、インドネシア)における胃がん・大腸がんの疫学および予防に資するために、国際エコロジカル研究、症例対照研究を実施している。2003年1月にタイ、コンケンの一般住民などを対象にして、国際エコロジカル研究を実施した。コンケンのHp感染率はわが国と同程度に高かったが、ペプシノゲンテスト陽性率は低かった。コンケンで胃がんが低率なのは食生活・生活習慣要因(野菜・果物摂取を含む)に加えて、宿主の遺伝子多型、Hp DNAの差異およびHpの病原性が関連している可能性が示唆された。2003年10月にインドネシア、ジョグジャカルタの一般住民などを対象にして、国際エコロジカル研究を実施した。わが国と比較して、ジョグジャカルタでのHp感染率は非常に低率であった。ジョグジャカルタで胃がんが低率なのは、Hp感染率が低いことで説明できる。平成16年1月にベトナム、ハノイの一般住民を対象にして、国際エコロジカル研究を実施した。
心不全合併貧血に対する治療戦略の確立

心不全に合併する貧血の成因について、心不全モデル動物を用いた基礎研究より検討した。ダール心不全モデルラットは、心不全形成時に正球性正色素性貧血を呈するが、血中鉄濃度は正常群に比べ低下しており、ヒト心不全患者に近似した病態を呈していた。そして、このモデル動物を用い貧血の分子機構について調査したところ、生体内における鉄代謝調節機構に異常があること、特に腸管における鉄吸収蛋白に異常があることが判明し、それが心不全合併貧血に対する治療標的の一つになることを示した。心不全には貧血を高率に合併すると報告され、貧血は心不全の独立した予後規定因子とされる。逆に貧血が心不全の発症・増悪の危険因子になりうることはよく知られており、進行した末期心不全患者における貧血の種類別割合では鉄欠乏性貧血が最も多いと報告される(Nanas JN et al, JACC 2006 ; 48 : 2485-2489)。そこで、まず心不全と鉄欠乏性貧血の関与・分子機構を検討することが重要と考え、ラット鉄欠乏性貧血モデルにおける心機能の変化を検討した。ラットに鉄欠乏飼料を与えることで、鉄欠乏性貧血は誘導される。このモデルの心臓を、経時的に形態的・機能的に検討し、長期の鉄欠乏性貧血合併心は代償性心肥大から非代償性心不全を呈することを明らかにした。そして、代償性心肥大期から非代償性心不全期にかけて、造血ホルモンであるエリスロポエチンの血中濃度が劇的に変化し、そのエリスロポエチンによる心臓局所のエリスロポエチン受容体を介した細胞内シグナル伝達が鉄欠乏性貧血合併不全心に対し、心保護的に作用していることを明らかにし、エリスロポエチンによる貧血合併の心不全に対する治療の有用性を証明した(Naito Y et al, Am J Physiol Heart and Circ Physiol. 2009 ; 296 : H585-593)。心不全には貧血を高率に合併すると報告され、貧血は心不全の独立した予後規定因子である。逆に貧血が心不全の発症・増悪の危険因子になりうることはよく知られている。よって、心不全における貧血の分子機構を理解することは、心不全患者の予後改善にとって非常に重要と考えられる。しかし、心不全における貧血の成因・分子機構については解明されていない。私は、心不全の動物モデルとしてよく知られているダール心不全モデルラットを用い心不全合併貧血の分子機構の研究につとめ、腸管における鉄吸収蛋白の機能異常がその成因の一つであることをつきとめたつまり、心不全においては、鉄摂取量が不足していなくても、鉄の吸収異常があるために貧血が生じると考えられた。これまで、in vivo modelを用いた心不全における貧血の生体内での分子機序を検討した報告は国内外においても認めず、腸管鉄吸収蛋白に関する検討もこれまでに全くない。腸管における鉄吸収蛋白の機能改善という新たな視点からの分子機構に基づいた心不全合併貧血に対する治療戦略の開発は新規の研究分野であり、得られた結果の重要性は非常に高いと考えられる
豚における体外受精システムの開発に関する基礎研究

体外成熟豚卵子の体外受精において大きな問題とされてきた、雄性前核形成不全と高頻度の多精受精の原因を解明し、正常な受精の得られる系を開発することを目的として研究を進め、つぎのような成績を得た。1.未熟卵子の細胞質成熟におよぼす上皮成長因子(EGF)と性腺刺激ホルモン(GTH;10IU eCG/ml+10IU bCG/ml)の相乗効果について調べ、EGFとGTHはいずれも細胞質成熟を促進したが、この効果は卵丘細胞を介して発現されることを明らかにした。2.さらに培養条件を検討するために、異なる培地で培養した未熟卵子の成熟におよぼす牛胎児血清(FCS)、豚卵胞液(PFF)およびGTHの影響について調べた。成熟培地としてTCM-199BおよびWhittenの修正培地(mWM)を用いて比較した結果、異なる培地においてGT、FCSおよびPFFは卵子の成熟それぞれ異なる影響をおよぼすことが示唆された。また、PFFおよびGTを添加したmWM(mWM-FG)にさらに20種類のアミノ酸を添加した結果、細胞質成熟はより促進されるとともに、受精時に卵丘細胞が存在することによって雄性前核形成の促進されることを明らかにした。3.システイン(CT)の細胞質成熟促進効果についてはすでに知られているが、その効果の発現が卵子の成熟段階に依存していることを明らかにした。また、CTとシスチンの卵子による利用性が卵丘細胞の有無により異なることを示唆する結果を得た。4.第一成熟分裂途上の未熟卵子への精子侵入能の変化と細胞質内に侵入した精子核の変化について調べ、第一成熟分裂途上の未熟卵子の細胞質が精子の中期像染色体を形成する強い活性を有することを見いだした。豚卵子の体外受精におよぼす体外成熟と受精の条件に関して下記のような実験を行った。1.未熟卵子の細胞質成熟におよぼす上皮成長因子(EGF)と性腺刺激ホルモン(GTH)の相乗効果について調べた。血清の代わりにポリビニルアルコール(PVA;1mg/ml)添加したTCM-199Bに、PMSG+hCGとEGFの両者あるいはいずれか一方を添加し、卵胞細胞(FC)付着卵子あるいはFC除去卵子を48時間成熟培養した。その後、凍結-融解精子を用いて授精し、14時間後に侵入卵の雄性前核(MPN)形成率を調べた。その結果、EGFは添加濃度(1-100ng/ml)にかかわらず、FC付着卵子のMPN形成を有意に促進した。このMPN形成促進効果は、EGFよりもGTHにおいて大きく、両者の共存下で相乗効果が認められた。一方、FC除去卵子では、EGFとGTHのいずれにおいてもMPN形成の刺激効果は認められなかった。これらの結果から、EGFとGTHの両者による細胞質成熟の促進効果は、FCにより仲介されることが示唆された。2.システイン(ST)の細胞質成熟促進効果について、それが有効に作用する成熟過程の特定の時期について調べた。未熟卵子を培養開始から種々の時間STを添加したTCM-199Bで培養し、その後ST無添加培地で計48時間培養した結果、体外受精後のMPN形成率は、36時間区(75%)において0-24時間区(31-39%)よりも高かったが、48時間区(90%)よりも低かった。逆に、培養開始後の種々の時間からシステイン存在下で培養した結果、0-36時間後のST添加において、安定した高いMPN形成率(85-92%)が得られた。

培養開始36時間以降にSTを添加した場合、36-42時間の範囲内では、MPN形成率(86-90%)に差は認められなかったが、45時間では有意に低下した(60%)。これらの結果から、STの細胞質成熟促進作用の発現は、卵子の成熟段階に依存していることが示唆された。豚卵子の体外成熟条件と受精能との関係に関して下記のような実験を行った。1.第一成熟分裂途上の未熟卵子への体外における精子侵入能の変化と細胞質内に侵入した精子核の変化について調べた。血清とカフェインを添加した受精培地(TCM-199B)を用いて、裸化未熟卵子を凍結融解精子とともにあるいは精子を添加することなく8時間培養し、その後ホルモン類を添加した成熟培地で48時間追加培養した。その結果、精子とともに培養したほとんど(86-99%)の卵子において精子侵入が認められた。また、追加培養の24時間後には、一旦膨化した精子核が再濃縮するか中期像染色体を形成した卵子がそれぞれ47%および33%認められた。精子の中期像染色体を有する卵子の割合は、追加培養の36-48時間後に卵子が第一成熟分裂後期から第二成熟分裂中期に至るにしたがってさらに増加した(51-65%)。これらの結果から、第一成熟分裂途上の未熟卵子の細胞質は、精子の中期像染色体を形成する強い活性を有することが示唆された。2.前年度の実験の継続として、システインとシスチンの豚卵子による利用性と卵丘細胞との関連性について調べた。卵丘細胞付着卵子を48時間培養した結果、細胞質のグルタチオン(GSH)濃度と体外受精後の雄性前核(MPN)形成率は、いずれもシステインあるいはシスチンの無添加よりも添加条件下で成熟した卵子において高かった。一方、システインの存在下で成熟した卵子では、卵丘細胞の付着の有無にかかわらず、MPN形成率は高かったが、シスチンでは、卵丘細胞付着卵子においてのみMPN形成率は促進された。これらの結果から、豚卵子によるシステインあるいはシスチンの利用性は、卵丘細胞の有無により異なることが示唆された。1.異なる培地で培養した未熟卵子の成熟におよぼす牛胎児血清(FCS)、豚卵胞液(PFF)および性腺刺激ホルモン(GT ; 10 IU eCG/ml + 10 IUhCG/ml)の影響について調べた。成熟培地としてTCM-199BおよびWhittenの修正培地(mWM)を用い、GTおよび10% FCSあるいは10% PFFを種々の組合せで添加した結果、培養48時間後の第二成熟分裂中期(M-II)に成熟した卵子の割合は、FCSあるいはPFFの添加の有無にかかわらず、いずれの培地においてもGTの存在下で高かった。GP添加培地では、体外受精後の卵子の雄性前核(MPN)形成率は、TCM-199BではFCSよりもPFFの添加によって高くなった。一方、mWMではPFFの存在下で高い侵入率が得られたが、MPN形成率は低かった。これらの結果から、GT、FCS、PFFは豚卵子の核成熟ならびに細胞質成熟にそれぞれ異なる影響をおよぼすことが示唆された。2.雄性前核形成能を指標とした細胞質成熟におよぼす他の培養条件について検討した。10%PFFおよびGTを添加したmWM(mWM-FG)を用いて未熟卵子を24-48時間培養した結果、M-IIへの成熟は培養36時間までに完遂された。しかし、精子侵入率およびMPN形成率は、成熟培養36時間と48時間の卵子間で差は認められなかった。
動脈硬化を惹起する遺伝性ヒト変異アポリポタンパク質E7の構造と機能の解析

アポEの多形型の一般的タイプであるアポE3の299個のペプチド鎖のうち、238ー252番目のオリゴペプチド(Ag E3)とその変異アポE7(Glu 244,255→Lys 244,245)の同領域のオリゴペプチド(Ag E7)を合成し(Ag E3:GluーValーArgーAlaーLysーLeuーLysーLysーGlnーAlaーGlnーGlnーIleーArgーLeu,Ag E7:GluーValーArgーAlaーLysーLeuーGluーGluーGlwーAlaーGlnーGlnーIleーArgーLeu,外注以来)し、牛血清アルブミンとカップリングさせて、家兎により抗体を作成した。しかし、これら2つの抗体はアミノ酸残基数15のオリゴペプチドのうち2つのアミノ酸しか異ならないため、作成した各抗体によるアポE3とアポE7の両ペプチドの分別はできないことが明らかになった。また、本課題研究中に他の研究者により報告されているアポEと結合するといわれている受容体タンパク質の分子量やそれが溶出されてくるイオン強度などが類似したタンパク質を遺伝性の肥満ラットで著しく増加していることを見つけた。このタンパク質はラットの肝臓の細胞質画分から部分精製され、分子量は120kDであった。このタンパク質は、ミトコンドリアにはなく、細胞質に極在することが明らかになった。また、やせのZuckerラットやウィスタ-系のラットで絶食に続く再摂食の飼料に高炭水化物食を与えるとこの120kDタンパク質が著増するが、高脂肪食では変化しないことが明らかになった。すなわち、この120kDタンパク質は、脂質合成に伴って誘導されるタンパク質であることは明らかであるが、これがapoE3やapoE7を認識する受容体タンパク質であるかどうかの関連性は今後に残された問題である。アポEの多形型の野生型であるアポE3の299個のペプチド鎖のうち,238ー252番目のオリゴペプチド(Ag E3)とその変異アポE7(Glu244,245→Lys244,245)の同領域のオリゴペプチド(Ag E7)を合成し(Ag E3,GluーValーArgーAlaーLysーLeuーGluーGluーGlnーAlaーGlnーGlnーIleーArgーLeu;AgE7,GluーValーArgーAlaーLysーLeuーLysーLysーAlaーGlnーGlnーIleーArgーLeu,外活依頼)L,牛血清アルブミンとカツプリングさせて,家兎により抗体を作成した。しかし,これら2つの抗体はアミノ酸残基数15のオリゴペプチドのうち2つのアミノ酸しか異ならないため,作成した各抗体によるアポE3とアポE7の両ペプチドの分別はできないことが明らかになったし,また交差免疫反応も示さなかった。一方,本課題研究中に他の研究者により報告されているアポEと結合するといわれているのと分子量や陰イオン交換樹脂により溶出されるイオン強度の点からよく類似したタンパク質を遺伝性の肥満ラット肝臓細胞より部分精製し,それが他の研究者と同一かどうかを確認するためメルボルンのBaker医学研究者に抗血清の送付を依頼中である。

また,肥満ラットの肝臓上清画分より硫安塩析,陰イオンクロマトグラフィ-(DEAEーSephacel),ゲル濾過クロマトグラフィ-(Sephacryl Sー300),等電点電気泳動により精製を進めている蛋白質の特性が明らかになれば,アポEの多形型とその受容体の関係も明らかになりリポ蛋白質の代謝研究の進展が期待される。アポリポタンパク質E(アポE)に対する受容体は細胞膜に極在していると考えられ,アポEの多形型に対する応答の相異がTypeIII型の高脂血症をひきおこす原因になっていると考えられている。しかし,現在までその構造は明らかでない。本課題研究中に他の研究者により報告されているアポEと結合するといわれている受容体タンパク質の分子量やそれが溶出されてくるイオン強度などが類似したタンパク質を遺伝性の肥満ラットで著しく増加していることを見つけた。このタンパク質は,肥満と高脂血症を合併する遺伝性肥満Zuckerラットの細胞質画分で著増していたが,ミトコンドリア画分中には存在しなかった。また,同じ系統のヤセラットにはほとんど見られなかった。このタンパク質を硫安塩析,イオン交換樹脂,ゲル濾過により部分精製したところ分子量120kDaのタンパク質があることが明らかになった。還元剤の存在下でも分子量に変化はなかった。また,栄養条件による変動をみた結果,120kDaタンパク質は絶食に続く再摂食の飼料に高炭水化物食を与えると著増したが,高脂肪食ではほとんど変化がみられなかった。また,肥満Zuckerラットみのならず,別系統のWistarラットでも飼料組成の変化で同様のことが観察された。さらに,120kDaタンパク質は肥満Zuckerラットを3日間絶食することにより摂食ヤセラットと同じ程度まで減少した。以上の結果から,120kDaタンパク質は脂質合成に伴って誘導されるタンパク質であることが明らかになったが,アポE3やE7との応答認識については今後に残された問題である。
内耳への幹細胞移植技術を用いたハイブリッド型人工内耳の確立

本研究の目的は内耳への幹細胞移植技術を用い、聴神経を再生させ、現在、存在する高度難聴への唯一の治療法である「人工内耳」とのハイブリッド型を開発し、近い将来の難聴治療の基礎的研究を行うことである。本年度はマウス、モルモットを用い、神経幹細胞、骨髄幹細胞、胚性幹細胞などを内耳の蝸牛軸方向に移植し、それらの幹細胞が内耳に生着し、聴神経(らせん神経節細胞)に分化しうるかを組織学的に検討した。その結果、蝸牛軸に移植した胚性幹細胞由来神経細胞は蝸牛の有毛細胞方向だけでなく、中枢の脳幹蝸牛神経核方向にも神経突起を伸張することが確認された。骨髄幹細胞を用いても同様の所見は得られたが、神経細胞に分化した数は胚性幹細胞に比べて少なかった。またdrug delivery system(DDS)技術を用い、各種細胞の変性を防御すると考えられている物質(神経栄養因子で、BDNF:brain-derived neurotrophic factor、IGF-1:insulin like growth factor-1)を内耳に投与した。その結果、BDNFはラセン神経節細胞の変性を防御し、IGF-1は蝸牛有毛細胞の変性を保護することが分かった。この結果人工内耳刺激を受ける聴神経はこれらの物質の投与で保護されることが期待される。一方、内耳障害モデル動物の内耳に、実際の人工内耳電極を挿入する手法も確立し、現在その人工内耳電極を用い、その電極から信号を送り、聴神経の機能が回復し、聴覚が再獲得されるかどうか検討中である。わが国には補聴器を用いても言葉を理解することの出来ない高度難聴者が30万人以上存在する。現在このような高度難聴者に対する唯一の治療法は「人工内耳」である。人工内耳内耳の最大の問題点は、信号を受ける聴神経(ラセン神経節細胞)が変性を起こしていたり、先天的に神経の数が不足している場合、人工内耳の機器の改良だけでは聴覚の回復に結びつかない。本研究では、再生医学を用いた幹細胞移植技術、DDS(Drug delivery system)などの技術を用い、ラセン神経節細胞を再生させることにより「ハイブリッド型人工内耳」なるものを目指し、高度難聴を回復させることを目的とするものである。今回は動物を用い、内耳(蝸牛)に神経栄養因子投与し、また各種幹細胞を移植してラセン神経節細胞が保護されるか、また再生するかどうかを検討した。その結果、内耳に投与した神経栄養因子は内耳のラセン神経節細胞の保護に役立つことが分かった。さらに、内耳に移植した神経幹細胞は内耳に生着し、神経栄養因子をも放出し、細胞移植でもラセン神経節細胞の保護に役立つことが分かった。また、外胚葉方向に誘導した胚性幹細胞を内耳に移植すると、この幹細胞は内耳に生着し、神経細胞に分化し、蝸牛および中枢方面に神経突起を伸長して信号の伝達に寄与する可能性があることが分かった。以上の結果は、人工内耳と細胞移植技術を組み合わせることにより、これまで人工内耳手術でも聴力の回復が困難である人に対しても聴覚の獲得が可能であることを示唆し、この技術は将来の人工内耳の改善、それによる難聴者の聴覚獲得に役立つと思われる。
コンパッション・セラピーによる認知行動変容の比較文化研究

本研究は,コンパッション・セラピーに関する比較文化研究を行うことを目的とした。研究1では,日本人の自己批判傾向が高いことを確かめるために,自己批判スキーマ尺度を作成し,3因子構造であること,十分な内的整合性を持つこと,様々なメンタルヘルスの指標と相関を示すことを確かめた。研究2では,日本とアメリカでweb調査を行い,コンパッションに関連する諸変数と肯定的,否定的感情の関係性が文化間で異なることを明確にした。研究3では,社交不安症の成人を対象に,12週間の慈悲の瞑想プログラムを実施し,介入プログラムによってセルフ・コンパッションと肯定的感情が上昇し,社交不安と抑うつが減少することを明らかにした。本研究は,コンパッション・セラピーに関する比較文化的研究を行い,日本人にとって重要な介入方法を考案し,その治験を行うことを目的とする。平成25年度は,自己批判への肯定的スキーマに関する尺度を作成した。方法参加者大学生171名(女性=59.0%,平均年齢19.6歳,範囲18-27歳)。手続き予備調査として,大学生146名を対象として自己批判に関するポジティブな考え,ネガティブな考えを自由記述してもらった。その結果を踏まえて,41項目からなる自己批判スキーマ尺度を作成し,大学生を対象に実施した。その他,自尊心尺度,Self-compassion Scale,特性不安尺度,自己評価式抑うつ尺度,人生満足感尺度,自己否定思考尺度,the Weekly Diary of Self-Critical Thoughts ,抑うつ的反すうに関するポジティブな信念尺度,反すうに関する肯定的信念尺度に回答を求めた。結果自己批判スキーマ尺度の因子分析(重み付きのない最小自乗法, promax回転)を行ったところ,自己向上(14項目,α=.93),悪化回避(12項目,α=.88)という2つのポジティブ信念とネガティブ信念(6項目,α=.90)の合計3因子が得られた。自己批判に関する信念3因子について,他の2因子を制御変数として各尺度との偏相関を求めた。その結果,自己批判に関する信念は,自尊心,不安,抑うつの低減につながる自己向上,逆にそれらを高めてしまう悪化回避,ネガティブ信念という特徴があることが明らかになった。以上の結果は,コンパッション・セラピーにおける自己批判の扱い方について示唆を与えている。すなわち,自己批判によって自己向上が可能という信念については介入は必要ないが,悪化回避やネガティブ信念については治療過程で扱う必要性がある。平成26年度は,コンパッション・セラピーに関する日米比較文化研究を行った。アメリカのボストン大学に所属し,不安障害センターのHofmann教授の指導の元,Hofmann教授が考案した慈悲の瞑想プログラムに基づき,アメリカでコンパッション(慈悲)の瞑想の臨床試験を実施し,完了した。また,コンパッションと文化的自己観,幸福感,社交不安症,うつ傾向の関係に関して,以下のような調査研究を日米で行った。方法参加者成人250名程度(日本,アメリカ在住者)。結果セルフ・コンパッション,コンパッション・ラブ,ポジティブ感情が日本人よりもアメリカ人の評定値が高いなど,予測に従った結果が得られている。一方,コンパッションと抑うつ,社交不安といった精神疾患の関係には文化的な違いはなかった。現在,さらに詳細について分析中である。平成27年度は,アメリカで実施したコンパッション(慈悲)の瞑想プログラムの効果を日本で検証した。プログラム参加に応募した成人に対して,電話,面接によって社交不安症の診断基準を満たすかどうかを確認し,12週間の慈悲の瞑想プログラムを実施した。プログラムは,6-8名のグループで実施し,プログラムの前後で質問紙検査,脳波の測定を行った。年度中に,2グループについて終了し,結果を現在分析中である。平成26年度は,コンパッション・セラピーに関して日米の比較文化研究を行う予定であった。申請者は,1年間ボストン大学に所属し,現地のHofmann教授と共同で慈悲の瞑想の臨床試験と比較文化調査を行った。これは,当初の予定通りであり,計画の進行は順調と言える。また,平成27年度に行う予定の慈悲の瞑想に関する臨床試験についても,すでに計画され,マニュアルや質問紙も準備されており,日本における研究を進めていく段階に入っている。臨床心理学目的アメリカで実施したコンパッション(慈悲)の瞑想プログラムの効果を日本で検証する。方法参加者プログラム参加に応募した社交不安症の診断基準を満たす60名程度。電話,面接によるスクリーニングを行い,待機群(60名)を設け,ランダムに配分する。手続き平成26年度にアメリカで実施したコンパッション(慈悲)の瞑想プログラムを実施する。その他は,6-8名のグループで実施することやプログラムの前後で指標を測定することなど,平成26年度にアメリカで実施した同様のプログラムと効果の違いを統計的に検討できるようにする。結果の予測コンパッション(慈悲)の瞑想プログラムは,日米でともに効果があると考えられる。

日本は自己批判傾向が強いため,プログラムにより変容しやすい可能性がある。なお,Hofmann教授には,本年6月の精神神経学会での来日予定に合わせて,日本感情心理学会でセミナーを開催していただく予定である。平成25年度は,予定通り自己批判に関する信念尺度の開発を行うことが出来た。しかしそれ以外に,尺度を利用した介入も行う予定であったが,CFTプログラム自体を調査の結果を受けて修正していく必要があり,準備に予想以上に時間がかかり,予定通り研究2まで進めることができなかった。昨年度は,比較文化研究のために,Web調査の費用がかかったこと,消耗品,旅費が予定よりもかかったことから,前倒請求を行った。しかし,Web調査の支払いが3月になり,帰国した関係で消耗品,旅費の申請は4月になったため,前年度に予算を消化することができなかった。目的本年度は,自己批判スキーマについて欧米での調査を実施し,日本におけるデータと比較する。方法参加者大学生,成人200名程度(アメリカ在住者)。結果の予測自己批判のネガティブなスキーマは,日本と同様に不安や抑うつと正の相関,自尊心,自己愛,セルフ・コンパッションとは負の相関を示すことが予測される。しかし,自己批判についてのポジティブなスキーマも,欧米ではネガティブに捉えられるため,不安や抑うつを悪化させる要因となることが予想される。なお,平成26年度は,ボストン大学に所属しており,欧米でのCFTの臨床的介入について実践を行う。その成果を次年度で開発するプログラムに適用すると同時に,次年度で公表していく予定である。2015年4月末現在,web調査費用,消耗品,旅費については,支払い請求済みとなり,やや遅れてではあるが計画の通りに使用される予定である。今年度は,リサーチ・アシスタントの雇用を計画しており,その人件費で多くを使用する予定である。他には,論文の英文校閲にも予算を使用する予定である。残金となった予算は,人件費として支出予定であったが,病欠などで休みが発生し予定どおり支出ができなかった。本年度に繰り越した分については,人件費として使用する予定である。
国際結婚家庭に育つフィリピン系・タイ系ニューカマーの学校適応に関する実証研究

日本およびフィリピンにおけるフィールドワークとインタビュー調査から明らかになったのは、第1にフィリピン系ニューカマーの子どもが国際移動を経験しつつ、家族の経済状況・定住志向・ジェンダーといった要因が交錯する中で自らの生き方の選択に迫られていること、第2にフィリピン人家族の子どもの養育においては、家族の経済的状況のみならず子どもの家族への編入経緯が影響を与えていること、第3に日本のフィリピン人のコミュニティでのキリスト教会の教育的意義と移民連鎖のメカニズム、第4に国際移動を行う中でフィリピン人女性がいかなる教育戦略をもって子どもの養育に当っているかということである。本研究の目的は、従来のニューカマー研究において看過されていたフィリピン系・タイ系ニューカマーの子どもの学校適応の実態を解明しつつ、かれらが固有に抱える教育課題について、その背後にある国際移動の構造や規範との関係から明らかにすることにある。初年度となる平成22年度においては、本研究グループが長期間フィールドワークを行ってきた神奈川県大和市に加え、神奈川県厚木市、同川崎市、東京都新宿区大久保地区を調査対象地域とし、フィールドワークやインタビュー調査を行った。神奈川県大和市では公立小学校の国際教室に学ぶフィリピン系ニューカマーの児童の家族インタビューを実施した。また、厚木市では外国籍生徒を対象とした学習支援教室に通う生徒の家族インタビューを実施した。いずれのインタビューにおいても日本への来日経緯や日本での生活状況、現地の家族との関係、児童の学校適応上の問題等について把握した。一方、東京都新宿区大久保地区ではキリスト教会に形成されたフィリピン系ニューカマーのグループについて参与観察を実施し、エンターテイナーとして来日したフィリピン系ニューカマーとは異なる来日経緯を有する国際結婚家庭の状況と背景について把握した。また、川崎市では川崎市ふれあい館ダガットクラブにおけるフィリピン人グループへのインタビューを実施した。以上のフィールドワークとインタビュー調査から得られた知見から、フィリピン系ニューカマーがいかなる背景と構造において国際移動を行っているのかを明らかにするため、フィリピンにおける現地調査(教育行政機関へのインタビューや家族インタビュー)を企画したが、東日本大震災の影響のため、本年度における調査の実施を断念した。2年度目となる平成23年度においては、平成22年度において行われたフィールド調査を引き続き継続し、各地域におけるフィリピン人ニューカマーの抱える教育課題とその背景についての把握に努めた。これらの調査の中間報告として日本教育社会学会第63回大会等において研究発表を行った。また、前年度震災の影響により断念せざるを得なかったフィリピン現地調査を11月中旬から約2週間にわたって実地した。調査地はカヴィテ、カタンデュアネス島、オロンガポ、シブヤン島、バタアン、メトロマニラおよびその近郊、ミンダナオ島ダバオと多岐にわたった。調査においては日本におけるインタビュー調査の対象となったフィリピン人の家族に対してインタビュー調査を実施した他、来日したフィリピン人児童・生徒が来日前に通っていた現地の公立・私立の小学校、ハイスクールを訪問しインタビュー調査を行った。またメトロマニラにおいては海外居住フィリピン人委員会(Committee on Filipinos Overseas)への訪問や、DAWN(Development Action for WomenNetwork)といった民間支援組織への訪問調査やキリスト教会への訪問も実施した。家族インタビューは約20件、学校訪問も約20件にのぼった。従来見過ごされがちであったフィリピン系ニューカマーの子どもたちの学校適応の実態把握とその背景を明らかにするために、これまで継続的に調査を行ってきた神奈川県に、東京都と宮城県をフィールドに加え、インタビュー調査及び参与観察を行った。また、送り出し側となるフィリピンへの現地調査を行うことで、かれらが日本の学校適応においていかなる課題や困難を抱えているのかを把握し、そうした困難さの背後にはどのような社会構造があるのかを明らかにしようとした。特に本年度は、次のような成果が得られた。1フィリピン系ニューカマーの子どもが国際移動の中で経験する家族経験とそれらが学業達成にどのような影響を与えているかについてトランスナショナルな資格から検討し、家族の経済状況や定住志向、そしてジェンダーの3つの要因が交錯し、家族のケアを重視するか個人の学業達成を重視するかの選択に影響を与えていることを明らかにした。2日本に在住するフィリピン人家族が日本に定住するようになる長期の過程を経て非常に複雑な家族構成を持つ傾向にあることに着目し、その子どもの養育に当っては家庭に経済的状況が大きく影響を与えることに加え、その子どもがどのようにして現在の家族に編入されているのといった子どもの来歴も影響を与えている可能性があることを指摘した。3日本のフィリピン人のコミュニティにおけるキリスト教会が果たす役割について検討し、その教育的意義を明らかにするとともに、特定の地域から特定の地域に移民が行われる移民連鎖をフィリピン人のネットワークを事例として明らかにした。

4東日本大震災において被災したフィリピン人女性の一時帰国の事例から彼女たちが二つの家族の狭間においていかに子どもの教育戦略を取ろうとしているのかを明らかにした。また最終年度であることから、3年度間にわたる調査研究から得られた知見をまとめた報告書を作成した。日本におけるフィールドワークはほぼ順調に行われており、また、11月に行ったフィリピンでの現地調査も順調に行うことができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究プロジェクトの最終年度となる平成24年度には、これまで日本国内において行われたフィールドワークから得られた知見と、現地調査によって得られた知見を総合し、フィリピン系ニューカマーの来日の背景と国際移動の構造を解明するとともに、かれらの子どもの教育支援の具体的方策について検討していきたいと考えている。
1990年代アメリカ教育思想における公共性とシティズンシップ概念の相克と変容

本研究は、1990年代アメリカ教育思想の展開過程における公共性のとらえ方とその変容を、シティズンシップ概念をめぐる相克に着目して明らかにし、それによって、21世紀の公教育を方向づける思想としてのシティズンシップ論を展望しようとしたものである。その際特に、以下の二つの点に注目した。第一に、これまでのシティズンシップ論が国民国家としての福祉国家を前提としてきたことを批判し、その国民概念の組みかえ、脱構築によって、国民国家に代わる新たな公共性を模索し、それを根拠づける概念としてしてシティズンシップ論を組みかえようとする、共同体主義(コミュニタリアニズム)からのリベラリズム批判、多文化主義、ラディカルデモクラシーなどの諸潮流である。第二に、1980年代以降の福祉国家の再編によってシティズンシップの獲得と、それによる成人期への移行が困難になりつつあるという、成人期への移行の困難性の課題である。以上の二つの点をふまえたうえで、本研究では1990年代のアメリカ教育改革と、その背後にある思想動向に着目した。1990年代のアメリカでは、上述の二つの動きがまさに交錯したところで、シティズンシップのとらえ直しをめぐる議論が激しく行われ、その相克も顕在化したからである。本研究の作業によって、1990年代のアメリカにおけるシティズンシップの思想史的文脈を規定していた二つの流れとして、ボランティア的シティズンシップ論と政治的シティズンシップ論の対抗関係が明らかとなった。また、今日のシティズンシップと公共性をめぐる思想的相克を、ポスト福祉国家段階における生政治の変容下での「包含と排除」のポリティクスと「複数性のポリティクス」をめぐる相克として位置づけ、特にその後者(複数性のポリティクス)の可能性と条件を展望する枠組みを導き出すことができた。本年度は、子どもから成人への移行概念としてのシティズンシップの変容とその思想史的文脈について、研究をすすめた。今年度は主として二つの研究課題を追求した。第一は、アメリカ合衆国における1990年代以降のシティズンシップ教育論の展開を、移行期(トランジッション)概念の変容、およびその思想史的な相克をふまえて、検証し、分析する作業である。第二は、福祉国家概念の再編によるシティズンシップ概念の再編と変容の過程を、リベラリズムとコミュニタリアニズムの相克、「政治的なるもの」の変容とその再編の問題を視野に入れつつ、思想史的に分析する作業である。第一の点については、前年度のミネソタ大学での在外研究をふまえて、その後の理論・実証的な展開を資料集等によってフォローした。第二の点については、教育思想史、政治思想史における内外の研究蓄積をふまえ、新たに資料収集と分析を行った。以上の成果については、その成果を論文にまとめ、さらに、単著『シティズンシップの教育思想』にまとめた。また、年度末には研究成果をふまえた追跡調査と研究を行うために、ミネソタ大学に海外出張を行い、同大学ハンフリー公共政策研究所のハリー・ボイト教授と、研究打ち合わせを行った。以上の成果にもとづき、今後は戦後日本の思想史文脈とグローバルな思想史文脈の双方をふまえ、トランジッション問題におけるシティズンシップの変容についてさらに研究を行っていく予定である。本研究は、1990年代アメリカ教育思想の展開過程における公共性のとらえ方とその変容を、シティズンシップ概念をめぐる相克に着目して明らかにしようとするものである。本年度は、「ボランティアとしてのシティズンシップ」論と「政治的シティズンシップ」の対抗関係に着目し、前者を主導しているロバート・パットナムの議論とその背後にあるソーシャル・キャピタル論について、批判的に検討を行った。

さらに、後者の政治的シティズンシップ論については、その理論と実践を主導しているミネソタ大学のハンフリー公共政策研究所において、ハリー・ボイト教授らと意見交換を行って共に、ミネソタ州におけるチャータースクールの実施状況について、調査研究を行った。以上の研究成果については、「ボランティアとシティズンシップ」、「シティズンシップ教育における教師の位置について」の論文にまとめて、発表を行った。さらに、ミネソタ大学ハンフリー公共政策研究所のパブリック・アチーブメントの実践について、その背後にあるハンナ・アレント等の思想を意識した分析と検討を行い、「政治的シティズンシップを育てる教育」の論文にまとめた。