hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンカリングプロテインに制御されたA-キナーゼによるイオン輸送担体の機能調節

遊離細胞およびin vitroの系から得た[^<32>P]Na^+-K^+-2Cl^-cotransporterをCNBrで切断した後,Na^+-K^+-2Cl^-cotransporterの抗N-末端特異抗体で免疫沈降すると,遊離細胞の場合のみから[^<32>P]ペプチド断片が沈降された。以上のことから,イオンの共輸送およびブメタナイドの結合はN-末端部分のリン酸化部位によって機能調節されていることを明らかにした。ラット耳下腺から基底側膜を単離し,cAMP存在下で[γ-^<32>P]ATPとインキュベートすると膜のNa^+,K^+-ATPaseがリン酸化され,このリン酸化はPKAの特異的な阻害剤である[5-24]PKIペプチドによって完全に阻害されたことから,膜に結合したPKAによることを昨年度,明らかにできた。今年度,単離した基底側膜でアンカリングプロテイン(AKAP)が機能しているかどうかを膜レベルで検討した。基底側膜にcAMPを添加してインキュベートして洗浄した後に,cAMP存在下で[γ-^<32>P]ATPとインキュベートしてもNa^+,K^+-ATPaseはリン酸化されなかったこと,PKA触媒サブユニットを欠損した基底側膜に外因性のPKA触媒サブユニットを添加して膜結合型PKAホロ酵素を再構成すると,Na^+,K^+-ATPaseをリン酸化できたことから,PKAの調節サブユニットがAKAPを介して膜に固定されていると考えられる。そこで,ラット耳下腺のAKAPの存在をRT-PCR,ウエスタンブロット法で調べた結果,AKAP-150サブタイプが検出された。AKAP-150が耳下腺でアンカリングプロテインとして機能しているかどうかをオーバーレイアッセイ法で調べた結果,フィルター上にブロットされた基底側膜のAKAP-150にPKAのRII調節サブユニットが結合した。さらに,RII調節サブユニットに対する特異抗体でAKAP-150が共沈した。以上の結果はAKAP-150が基底側膜中でPKAと複合体を形成して機能していることを示すものである。また,2001年3月に京都で開催される第78回日本生理学会の腎尿細管のイオンチャネルおよび輸送担体の発現と機能調節部門のシンポジストにも内定している。耳下腺から精製した基底側膜に[γ-^<32>P]を添加しin vitroの系でリン酸化すると,アンカリングプロティンによって膜に固定された内因性のキナーゼによってNa^+-K^+-2Cl^-cotransporterを含む種々の膜蛋白質がリン酸化された。さらにPKAの触媒サブユニット存在下でリン酸化を行うと,添加したPKAに依存してNa^+-K^+-2Cl^-cotransporterのリン酸化は促進された.しかしながら,PKAによるリン酸化後イオンの共輸送およびブメタナイドの結合量は変化しなかった。in vitroの系から得た[32^P]Na^+-K^+-2Cl^-cotransporterのフォスホペプチドマップを行うと,機能調節に関与するN-末端部分のリン酸化は全く認められなかった。
実現ボラティリティ分布に基づくボラティリティ変動モデルの構築とその応用

実現ボラティリティを様々なサンプリング時間で計算し、その性質を調べた。実現ボラティリティを利用した実現確率的ボラティリティ変動モデルの推定を行うハイブリッドモンテカルロ法を開発した。ハイブリッドモンテカルロ法は並列化が可能であるので、パソコンのGPU計算を実行するプログラムを開発した。GPU計算の方がパソコン上のCPU計算よりも高速に計算できることが分かった。また、容易にGPUプログラムが作成できるOpenACCも利用し、従来から利用されているCUDAと同等の計算速度が達成できることが分かった。実現ボラティリティは高頻度金融データを利用したボラティリティの推定方法である。実現ボラティリティは高頻度データのサンプリング時間がゼロの極限で積分ボラティリティに一致するが、有限のサンプリング時間(つまり、有限のサンプル数)ではバイアスが生じる。このバイアスについて収益率を実現ボラティリティで標準化した量を利用して調べた。バイアスがなければ標準化した量は標準正規分布に従う。このバイアスを調べるために、さまざまなサンプリング時間で実現ボラティリティを計算し、収益率を標準化した量のモーメントを10次まで調べた。標準正規分布のモーメントと比較すると、有限のサンプル数では標準正規分布のモーメントからずれており、そのずれはサンプル数が少ないと大きくなることが分かった。また、現実の高頻度データにはマイクロストラクチャーノイズが存在し、サンプル数を大きくしていった極限ではマイクロストラクチャーノイズの影響で小さくなるが、マイクロストラクチャーノイズの影響を考慮した後は、標準正規分布のモーメントに近づくことが分かった。ボラティリティ変動モデルに実現ボラティリティを導入したモデルが知られており、このモデルの推定方法をハイブリッドモンテカルロ法で開発した。ハイブリッドモンテカルロ法の中の分子動力学シミュレーションでは改善された積分法を用い、改善された積分法の方が一般的なリープフロッグ法よりも効率が良いことが判明した。このモデルは、実現ボラティリティのバイアスを考慮できるモデルで、モデルから見積もったバイアスの値はHansen-Lunde修正ファクターの値と似ているいことが分かった。確率的ボラティリティ変動モデルのパラメータ推定にはマルコフ連鎖モンテカルロ法が用いられることが多い。このモデルのマルコフ連鎖モンテカルロ法では多数のボラティリティ変数のアップデイトが必要となり計算量が多くなる。本研究ではマルコフ連鎖モンテカルロ法としてハイブリッドモンテカルロ法を利用する。ハイブリッドモンテカルロ法を利用する利点は、すべてのボラティリティ変数を一度にアップデイトすることができることで、これによって変数の時間相関を低減することができる。また、ハイブリッドモンテカルロ法では変数のアップデイトが並列に実行可能である点も利点の1つである。本研究ではパソコンのGPUを利用して並列計算を実行するためのプログラムを開発した。GPUはNvidia社のGeForce GTX 760を利用した。プログラムの開発にはNvidia社のCUDAとPGI社のOpenACCを利用した。計算速度を比較するとGPU計算の方がCPU(Intel i7-4770 3.4GHz)での計算よりも17倍程度高速になることが分かった。また、CUDAによるGPU計算ととOpenACCによるGPU計算の比較も行った。OpenACCはプログラム中にディレクティブを挿入することによって比較的簡単にGPU計算を可能とするプログラムである。ディレクティブの挿入の仕方によっては、十分な計算速度が得られないが、適切なデータディレクティブを挿入することによってCUDAプログラムと同等の計算速度が得られることが分かった。実現ボラティリティは高頻度データを利用して推定したボラティリティであり、精度良く推定できると期待される一方、マイクロストラクチャーノイズ及び有限のサンプル数によるバイアスが存在する。本研究では、実現ボラティリティで標準化した量のモーメントを調べることによって、バイアスの影響度を調べ、サンプル数が少ないとバイアスの影響が大きくなることがわかった。実現確率的ボラティリティ変動モデルは、従来の確率的ボラティリティ変動モデルに実現ボラティリティの情報を取り込むことによって、精度良くボラティリティが推定できると期待されるモデルである。このモデルの推定にはマルコフ連鎖モンテカルロ法が利用されることが多い。本研究では、マルコフ連鎖モンテカルロ法の1つであるハイブリッドモンテカルロ法を利用して推定方法を開発した。ハイブリッドモンテカルロ法の利点は、並列化が可能なことで、ここではGPUを利用して並列計算ができるコードを開発した。コード開発にはNvidia社のCUDAとOpenACCを利用した。OpenACCでは、ディレクティブを挿入することによって比較的簡単に並列化コードを作成することができる。計算速度を比較した結果、OpenACCでもCUDAと同程度の計算速度を達成できることが分かった。開発したコードによって、実現確率的ボラティリティ変動モデルの推定を様々なサンプリング周波数で計算した実現ボラティリティに対して実行した。実現確率的ボラティリティ変動モデルはどのようなサンプリング周波数の実現ボラティリティを用いても、バイアスの影響はパラメータで修正できることが期待されるモデルである。推定の結果、バイアスのパラメータはHansenとLundeが提唱した修正ファクターと似た振る舞いをすることが分かった。但し、高周波数領域では小さいがズレがあることも分かった。

本年度は、実現ボラティリティ変動モデルを推定するためのハイブリッドモンテカルロ法のプログラムをGPU上で実現することを目的しており、そのプログラムを開発し、CPU計算よりも高速に計算できることが確認できた。また、申請時には利用を予定していなかったOpenACCが利用可能となり、GPUプログラムが比較的簡単に作成することが可能となり、CUDAプログラムと同等の計算速度が達成できることが分かった。今後もOpenACCを利用してGPUプログラムを開発する予定である。計算科学GPU上でハイブリッドモンテカルロ法を実行するプログラムは完成したので、実際のデータを利用して実現ボラティリティ変動モデルのパラメータ推定を実行し、プログラムのパフォーマンスが高くなるように調整を行う。そして、様々な会社の株価収益率データを利用して実証的分析を行う。推定には実現ボラティリティが必要となるのでまず、高頻度株価収益率データから実現ボラティリティを計算する。そして、実現ボラティリティ分布と株価収益率をインプットとしてパラメータ推定を行う。推定された実現ボラティリティ変動モデルを基にボラティリティの予測精度やオプション価格などを計算し、既存モデルとの比較を行う。本年度研究予定の実現ボラティリティに対する有限サンプル数効果を高頻度金融データを用いて調査を行い、その振る舞いを10次のモーメントまで確認することができた。また、マイクロストラクチャーノイズの影響についても調査することができた。ボラティリティ変動モデルの推定方法は実現ボラティティを付け加えたモデルについてのハイブリッドモンテカルロ法について開発を行った。今年度開発したハイブリッドモンテカルロ法については次年度以降のさまざまなボラティリティ変動モデルに活用することができる。以上のことからおおむね順調に進展している。研究のためセミナーをしてもらう予定だった先生が本年度は都合が悪く次年度に招待することになったため。また、予定していた英語論文が完成しなかったため、校正費及び投稿料が未使用となったため。実現ボラティリティ分布形を考慮したボラティリティ変動モデルの推定方法を開発する。推定方法はハイブリッドモンテカルロ法を利用する。まず、パラメータの値が判明している人工データを利用して推定が正しく行われているかを調査する。その後、現実の高頻度データを利用して推定を実行する。
神経冠由来細胞分化に関係する2種類のNELLタンパク質のシグナル伝達機構の解明

1999年に申請者が報告した2種類のNELLタンパク質(NELL1,NELL2;アミノ酸相同性550%)は、EGF様配列6個及びvWF-C様配列5個を併せ持つ約140kDaモノマーが3量体形成した約420kDaの分泌性タンパク質である。N末端側半分はトロンボスポンジン1(TSP1)と類似しているが、同じドメイン構造を有するタンパク質は他になく、新しいタンパク質ファミリーに属する。NELLタンパク質及びmRNAは、胚から成体に至るまで主に神経冠由来細胞に発現することが分かっている。また、申請者ら、NELL1 mRNAが頭蓋骨癒合症患者の患部において著量発現する、NELL1タンパク質を骨芽細胞に作用させると骨形成を誘導する、NELL1トランスジェニックマウス新生仔は頭蓋骨癒合症を呈す、NELL2タンパク質及びmRNAはラット海馬において著量発現する、NELL2タンパク質は初代神経培養細胞の生存維持活性を有する、NELL2ノックアウトマウスは正常に発生するが、記憶の長期増強(LTP)が亢進する、そしてNELL1及びNELL2タンパク質は、TGFβファミリー受容体及びリガンド、EGFファミリー受容体、bFGF受容体Wnt受容体、NGF受容体に対して直接相互作用しないなどを明らかにしている。本研究では、今まで精製NELLタンパク質を得る事が極めて困難であったが、昆虫細胞、無血清培養及び改良型分泌シグナルを組み合わせることで、NELLタンパク質を安定かつ大量に得る事に成功し、(1)新規なタンパク質ファミリーであるNELL1及び2タンパク質の結晶化を行い、X線立体構造解析を行った。(2)NELL1及び2の標的細胞が明らかだったので、内在性NELL結合タンパク質(含、受容体)を生化学的方法により単離同定した。(3)NELL1及び2の標的細胞、及び既に樹立しているNELL1トランスジェニックマウス、NELL2ノックアウトマウスを用いて、プロテインキナーゼ群、転写因子群、発現遺伝子群の挙動を解析し、NELLタンパク質が含まれる細胞内シグナル伝達機構の全体像を明らかにすることができた。1999年に我々が報告した2種類のNELLタンパク質(NELL1,NELL2)は、EGF様配列6個及びv WF-C様配列5個を併せ持つ約140kDaモノマーが3量体形成した約420kDaの分泌性タンパク質である。N末端側半分はトロンボスポンジン1と類似しているが、同じドメイン構造を有するタンパク質は他になく、新しいタンパク質ファミリーに属する。今までの研究から、NELL1タンパク質は骨形成因子、NELL2タンパク質は神経生存因子であることが判明した。しかし、NELLタンパク質の様に両活性を併せ持つタンパク質は他に存在しないことから、NELLタンパク質には特異的な受容体もしくは結合タンパク質が存在し、新しいシグナルカスケードに含まれていると考えられた。本研究では(1)新規なタンパク質ファミリーであるNELL1及び2タンパク質の結晶化を行い、X線立体構造解析を行うために、完全長と一番相同性が低いN末側半分を昆虫細胞を用いた安定発現細胞を樹立し、無血清浮遊培養により目的タンパク質を大量に得て、現在、ハンギングドロップ法により結晶化条件の検討を行っている。(2)既にNELL1及び2の標的細胞が明らかであるので、内在性NELL結合タンパク質(含受呑体)を同定するために、上述の精製NELLタンパク質を標識して、発現クローニング法により目的タンパク質のスクリーニングを行っている。現在、候補株が複数単離されてきている。次年度は引き続き、結晶構造解析並びに受容体スクリーニングを完成させるべく、研究を積極的に推進する予定である。

1999年に申請者が報告した2種類のNELLタンパク質(NELL1,NELL2;アミノ酸相同性55%)は、EGF様配列6個及びvWF-C様配列5個を併せ持つ約140kDaモノマーが3量体形成した約420kDaの分泌性タンパク質である。N末端側半分はトロンボスポンジン1(TSP1)と類似しているが、同じドメイン構造を有するタンパク質は他になく、新しいタンパク質ファミリーに属する。NELLタンパク質及びmRNAは、胚から成体に至るまで主に神経冠由来細胞に発現することが分かっている。また、申請者ら、NELL1 mRNAが頭蓋骨癒合症患者の患部において著量発現する、NELL1タンパク質を骨芽細胞に作用させると骨形成を誘導する、NELL1トランスジェニックマウス新生仔は頭蓋骨癒合症を呈す、NELL2タンパク質及びmRNAはラット海馬において著量発現する、NELL2タンパク質は初代神経培養細胞の生存維持活性を有する、NELL2ノックアウトマウスは正常に発生するが、記憶の長期増強(LTP)が亢進する、そしてNELL1及びNELL2タンパク質は、TGFβファミリー受容体及びリガンド、EGFファミリー受容体、bFGF受容体Wnt受容体、NGF受容体に対して直接相互作用しないなどを明らかにしている。本研究では、今まで精製NELLタンパク質を得る事が極めて困難であったが、昆虫細胞、無血清培養及び改良型分泌シグナルを組み合わせることで、NELLタンパク質を安定かつ大量に得る事に成功し、(1)新規なタンパク質ファミリーであるNELL1及び2タンパク質の結晶化を行い、X線立体構造解析を行った。(2)NELL1及び2の標的細胞が明らかだったので、内在性NELL結合タンパク質(含、受容体)を生化学的方法により単離同定した。(3)NELL1及に2の標的細胞、及び既に樹立しているNELL1トランスジェニックマウス、NELL2ノックアウトマウスを用いて、プロテインキナーゼ群、転写因子群、発現遺伝子群の挙動を解析し、NELLタンパク質が含まれる細胞内シグナル伝達機構の全体像を明らかにすることができた。
変形振幅が制御された鋼構造骨組の梁端フランジ溶接部の動的破断実験

都市機能が複雑化している現在社会では地震後の都市機能の復旧の把握が非常に重要になってきている。特に地球規模でのエネルギー問題、資源の問題が呼ばれていることを考えると、大地震後も建物の継続使用を考えたい。一方、技術的な向上によりさまざまな特性をもつ高性能な建築構造物用鋼材を安定な供給することができるようになって来ており、鋼材の有効利用の研究も必要である。このような背景の中で構造物を主体構造とエネルギー吸収装置に分けて考え、主体構造に高い降伏点と大きな弾性ひずみを持つ高張力鋼を使用することで常に弾性的挙動に留める「被害レベル制御設計法」が提案させている。この設計法の考えに、エネルギー吸収を期待しない程度の限定されたひずみ振幅範囲で主体構造の梁端部に塑性化を認めることができるならば、さらに利用範囲は広がるものと考える。しかしながら、1994年米国のノースリッジ地震と1995年我が国の兵庫県南部地震において鋼構造の溶接部の脆性破断が数多く報告されたように、柱梁接合部における梁端フランジ溶接部は大地震時に塑性ひずみが集中する個所であり、懸念される低温脆性の問題も含めて、繰り返し塑性ひずみを受けた場合の力学的特性を検証する必要がある。本研究では、普通鋼(SN400A、SN490B)、高張力鋼(HT590)、高性能高張力鋼(SA440B)の4種類の鋼材をそれぞれ用いたH型鋼柱貫通型の梁端フランジ溶接部をモデル化し、載荷方法(静的、動的)、環境温度(室温、0°C、-20°C)を変えながら実験を行った。エネルギー吸収装置を設けることにより主体構造を弾性的挙動に留める設計法において、許容できる梁端部最大塑性ひずみ振幅は、普通鋼で鋼材の降伏ひずみの3倍5倍、高張力鋼と高性能高張力鋼で1.5倍であることを実験結果から明らかにした。本実験の温度条件では、明らかな脆性破壊は起きなかったが、一部の高張力鋼と高性能高張力鋼の破断面に脆性破面が見られた。
植物の栄養感知機構の解明と栄養応答統御

世界人口を支える食糧生産には施肥は不可欠であるが、環境汚染や資源枯渇が問題である。作物は高い栄養吸収能を持つがその能力には限度があり、施肥は土壌の栄養濃度を高める。植物は栄養の乏しい自然環境での進化の過程で低栄養条件への適応能を獲得したが、適応には栄養濃度の感知が必須である。本研究は植物の無機栄養の感知機構を解明し、感知に伴う現象を統合的に解明し将来の食糧生産に資する知見を得ることを目的とする。
水溶性ホウ素置換ゲルミル陰イオン合成、構造および反応性の研究

反応性に富むゲルミル陰イオン(対カチオンはリチウム)とトリフェニルホウ素を反応させ、対応するゲルミルボレートを合成した。化合物の同定はスペクトル的手法を用いて行い、最終的にはX-線結晶構造解析装置で行った。得られた構造はポリマーであったが、メタノール中では二量体構造に変化した。合成したゲルミルボレートは水、アルコールなどのプロトン性溶媒中でも安定で、取り扱い安い化学種である。また、基質に特異な反応を行う。白金、パラジウム錯体存在下、アセチレン類と反応する。アセチレンはゲルマニウム-ホウ素結合へ挿入し、ビニルゲルマンを好収率、高選択で生成する。有機ハロゲン化物と反応し、ゲルミル置換生成物をヨウ素>臭素>塩素の順で得る事ができる。酸ハロゲン化物とも容易に反応し、対応するゲルミルケトンを定量的に生成する。エノンとも反応し、β-ゲルミルケトンを生成する。炭素-炭素不飽和結合やカルボニル基とは反応しない。アルキルー、アリール置換ゲルマニウム陰イオン(対カチオン=リチウム,ナトリウム、カリウム)とトリフェニルホウ素を反応させることにより、ゲルミルボレートの合成に成功した。X-線結晶構造解析の結果、ゲルミルボレートは無極性溶媒中ではポリマー、構造であるが、メタノールなどの極性溶媒中ではそのポリマー構造は解体し、二量体として存在することがわかった。合成したゲルミルボレートは水、メタノール、酢酸などのプロトン性溶媒中では非常に安定であった。メタノール中でゲルミルボレートとケトン、アルケン、α,β-不飽和化合物との反応を検討したがは全く反応せず、原料を回収した。しかし、有機ハロゲン化物とは容易に反応し、対応するゲルマニウム化合物を高収率で与えた。ゲルミルボレートがケトンとは反応せず、有機ハロゲン化物とは反応することを利用して、酸ハロゲン化物との反応により、合成が困難とされてきたα-ゲルミルケトンを容易にほぼ定量的に合成することに成功した。反応性に富み、高周期14族元素化学種で重要なフェニル置換ゲルミル陰イオン(対カチオンはリチウム)トリフェニルホウ素と反応させ、対応するゲルミルボレートを合成した。化合物の同定は各種多核NMRで行い、最終的な構造確認はX-線結晶構造解析装置で行った。空気や湿気に激しく反応し、THFなどの極性溶媒中のみ安定に存在するゲルミル陰イオンに対し、新しく合成したフェニル置換ゲルミルボレートは水やアルコールなどのプロトン性溶媒中でも安定で、取り扱い易い化学種である。新しい化学種としてゲルミルボレートの反応性および等電子体であるジゲルマンとの比較を明確にすることを目的として反応を行った。ゲルミルボレートは他の基質と加熱するだけでは反応しないが、遷移金属錯体存在下では容易に反応する。遷移金属錯体としては、パラジウム、白金が非常に有効であった。パラジウム錯体存在下、末端アセチレンおよび一部の内部アセチレンはゲルマニウム-ホウ素σ結合に挿入し、二種類のビニルゲルマンを好収率、高選択で生成する。また、有機ハロゲン化物との反応でもゲルミル置換生成物が好収率で生成した。ハロゲンの種類は、ヨウ素>臭素>>塩素の順によく反応した。また、ハロゲン化アルキル基よりハロゲン化アリール基がよく反応した。
緑膿菌における新キノロン低度耐性化機構の遺伝学的解析

教室保存の緑膿菌PAOー1を用いて、寒天平板稀釈法で薬剤耐性値(MIC)を測り、この株を種々な濃度の新キノロン剤を含む液体培地中で成育させると、1/21/8MICの濃度でも低度耐性株が容易に得られることがわかった。PAOー1のMICは0.8μg/mlである。液体培地中ではノルフロキサシン3.1μg/mlで成育が抑えられるが、0.41.6μg/mlの培地で成育すると1夜100倍増殖後MICが8倍の6.4μg/mlにまで上昇する。1/16MICの0.2ug/mlで培養した場合でも5日植えつぐと6.4μg/mlにまでなる。1.6μg/mlの培地中で植えつぐと4日で25μg/mlのMICにまで至る。このような低度耐性値上昇菌の耐性度は安定であり、又βラクタム剤、クロラムフエニコ-ルやアミノグリコシド剤にも耐性の変化が起り、外膜透過性の変化が示唆された。βラクタムとアミノグリコシド耐性値が共に下降したものはnf×Bタイプの変異と推定され、これは野生株のnf×B遺伝子を共存させることですべての耐性値が元に戻ることで実証された。5日間培養でノルフロキサシンのMICが25μg/mlにまで上昇した例では、他の耐性値は変らず新キノロン耐性値だけが更に上昇した株であり、これはDNAヂャイレ-スの変異が加わったものと考えられた。このような低度耐性変異株は接種菌量を少くした場合でも高頻度でおこり、MIC以下で培養を続けると始め300個の接種菌量でも48倍の耐性値上昇は容易に得られることがわかった。臨床株の表現型がnf×Bタイプの株を17株集め、これらに野生型のnf×B遺伝子を共存させるとすべて感受性株に戻ったので、臨床株でも、in vitroの結果と同じであった。新キノロンは経口剤であり、血中濃度が12μg/ml程度なので、不充分な化学療法の結果、現在のような耐性菌の増加がもたらされた経過が以上の研究でよく解析し得たと考える。
コレステロールと１１βＨＳＤ１の誘導剤による新規外用薬の開発研究

アトピー性皮膚炎や高齢者では皮膚バリア機能低下により、難治性の皮膚炎を生じ、患者のQOLを著しく低下させる。本研究ではバリア機能の改善と抗炎症作用を合わせ持つ外用剤の開発を目的とした。まず、我々はコレステロールに注目し、実験系としてオキサゾロンによる遅延型皮膚炎モデルを用いた。結果、コレステロール外用群ではコントロール群に比べて有意に耳介腫脹反応が軽減した。また、コレステロールの外用群では細胞内コルチゾール活性化酵素である11β-HSD1の上昇がみられた。以上の結果より、コレステロールの外用は11β-HSD1の発現増加を介して、表皮の増殖抑制作用、炎症抑制作用をもつのではないかと考えられた。アトピー性皮膚炎や高齢者では皮膚バリア機能低下により、難治性の皮膚炎を生じ、患者のQOLを著しく低下させるのみでなく、医療費の増大や労働生産性も大きく損なう。現在治療薬として使用されているバリア機能改善剤には抗炎症作用はなく、またステロイド外用薬はその副作用から長期の使用が制限される。本研究ではこれらの問題を、解決するためにバリア機能の改善と抗炎症作用を合わせ持つ皮膚に優しい安全で有効な外用剤の開発を目的とした。まず、我々はコレステロールに注目した。コレステロールは角質に含まれ、細胞の脂質二重膜の維持に必須な脂質であるばかりか、lipid raftに作用することでIgEや自然免疫を介する免疫応答に関与する免疫シナプスを調節する効果も期待できる脂質である。我々は、実験系としてオキサゾロンによる遅延型皮膚炎モデルを用いた。また、コレステロールの外用群では有意な炎症系サイトカインの低下は見られなかったが、細胞内コルチゾール活性化酵素である11β-HSD1の上昇がみられた。我々は以前に11β-HSD1は表皮の増殖抑制に関与することを報告している。さらに、11β-HSD1の遅延型皮膚炎における役割を検討するために、11β-HSD1ノックアウトマウスを用いて耳介腫脹反応を測定した。結果、ノックアウトマウスではコントロールマウスに比べて有意に耳介腫脹が増幅されることがわかった。また、11β-HSD1ノックアウトマウス由来の表皮角化細胞は野生型マウス由来にくらべ、ハプテンに対する炎症応答が増加していることがわかった。本研究ではこれらの問題を、解決するためにバリア機能の改善と抗炎症作用を合わせ持つ皮膚に優しい安全で有効な外用剤の開発を目的とする。本年度は以下の3点を検討した。1コレステロールの皮膚炎症抑制作用とバリア機能改善作用:コレステロールは皮膚のバリアを維持する角層内セラミドや遊離脂肪酸、細胞膜の構成物質として重要であることはよく知られているがその局所投与における表皮細胞・バリア機能への影響や抗炎症作用を確認する検討は過去行われていない。我々はマウスの接触皮膚炎モデルにこのコレステロール含有ローションを外用することで皮膚のバリア機能障害を抑制すること、炎症やアトピー性皮膚炎にみられる湿疹反応を抑制できることを検討してきたが本年度はさらに基剤や他のアトピー性皮膚炎モデルにも適応可能か検討した。2 11β-HSD1 (11βHydroxysteroid dehydrogenase)のケラチノサイトのサイトカイン産生への影響:我々は表皮角化細胞が11β-HSD1発現し、分化刺激によりその活性が上昇させることを見いだし、報告した。本年度は11β-HSD1が表皮の炎症にどのような影響を与えるかを検討した。3 11β-HSD1の表皮特異的なノックアウトマウスの作成:上記の作用を生体で検証するために、全身型の11β-HSD1を先ず作成し、このマウスを用いて様々な皮膚の炎症の動態を検証した。また中枢の影響を考慮し、K5プロモーターとCre-LoxPシステムを用いて表皮特異的な11β-HSD1ノックアウトマウスを作成することを試みた。平成24年度計画の現在までの達成度:評価(3)やや遅れている。1培養ヒト表皮細胞のコレステロール刺激による遺伝子発現の遺伝子チップを用いた網羅的解析。(理由)本年度は先にマウス皮膚炎の抑制に効果のある基剤や濃度の検定や確認に時間を要しており、遺伝子解析の実験系までは進めなかった。ただコレステロール外用薬のTEWL,皮膚の水分保持能は解析が終了した。また準備実験としてSDSを対照とした培養表皮ケラチノサイトのサイトカイン産生の測定条件がほぼ終了した。

2 11β-HSD1を効率的に発現誘導させる低分子化合物の探索:評価(2)概ね順調に進展している。現在候補化合物としてはM-TOR阻害薬(ラパマイシン)、TÅÇE阻害薬(TNF-a Processing Inhibitor-1,その他(化合物F)を培養ヒトケラチノサイトに添加し、11β-HSD1の発現への影響を検討している。またHSD2の関与も考えられるためにそれぞれのsiRNAを用いて炎症性サイトカイン発現への影響も検討している。さらに11β-HSD1の表皮特異的なノックアウトマウスの作成にも成功し、さらにこの酵素の生体での作用を詳細に解析できることが期待できる。3皮膚細胞の三次元培養を用いたコレステロール局所塗布の安全性試験:評価(3)やや遅れている。(理由)すでにこの方法はEuropean Validation and the European Cosmetic Association (EVECA)で確立された方法として認識されており、国内の化粧品会社でも外用剤の細胞毒性を見る試験として使用されておりいつでも実験は開始できるが、に11β-HSD1表皮特異的ノックアウトマウス作成とその解析に時間を要し、平成25年度に開始したい。1マウスモデルに対するコレステロールの局所投与における解析:免疫組織学的解析、角質水分蒸散量、角質含有水分量の変化。:確立された方法により解析する。結果が得られれば11β-HSD1誘導薬を添加した薬剤を用いて効果を検討する。あわせて紫外線、ハプテン誘導性皮膚炎への効果も検討する。またコレステロールの表皮ケラチノサイトへの毒性試験も単層培養皮膚と3次元モデル皮膚を用いて行う。(予想される問題点)局所適応には外用剤の基剤が問題となる。コレステロールはクロロホルムに溶けやすいことからクロロホルムに溶解した形で塗布を開始する。対照には溶媒塗布を準備する。同時に白色ワセリン、親水軟膏、マクロゴール400、プラスチベースに溶解したものを使用していく。2ヒトにおけるコレステロール局所投与の安全性と臨床効果の検討:倫理委員会へはすでに申請済みであり、承認後、健常ボランティア、アトピー性皮膚炎患者群、疾患コントロールとして乾癬患者群にコレステロール外用剤を塗布してもらい、角質水分蒸散量・角質水分量、炎症所見の改善度を見る(予想される問題点)湿度、気温に大きく左右される可能性が考えられる。恒温恒湿室の設備は当院にないことから、その都度、測定時の湿度・気温をデータとして残しながら測定していく事で逆に湿度・気温の影響もデータ解析に反映させたいと考えている。3創薬へのアプローチ:平成24年度と25年度の基礎データにより最適の濃度と基剤を検討し、25年度の臨床試験で皮膚炎の改善効果、予防効果を評価し、医薬機関の研究者と創薬の可能性について、開発企業候補を検討していく。(予想される問題点)長期安全性試験や薬剤の刺激試験などは企業との連携で可能と考える。
交通需要マネジメントを可能にする都市の交通社会基盤の整備と制度的改革の方向

本研究はTDMの諸手法を有効に機能させるための(A)道路の整備と運用、および(B)路面を活用した公共輸送サービスのあり方、の2側面について、計画策定上の配慮事項と制度的改変の方向について分析・検討を行なってきた。研究の方法は、従来の経験と研究成果に基づき、諸方策についての分析と提案よりなる仮論文をまず作成し、これを多くの研究者や行政関係者に提示し、討議をして貰い、その結果を勘案しつつ成果論文をまとめる方式で推進した。初年度には、まず(1)総合交通政策の経緯を分析し、今日その中でTDM施策の占める意義を考察した論文を発表し、TDM施策の推進のためには(2)多様な道路づくりが必要なことと、(3)TDMを阻害する要因を分析し、道路の使い方についての市民のコンセンサス形成の必要なことについて仮論文を発表した。次(最終)年度には、幾度の研究討論を経て上記(2),(3)について成果論文を発表するとともに、(4)市民のモビリティ計画の重要性について議論した。また公共輸送における需給調整規制が廃止される動向の中で、とくに(5)市民バスサービスの確保のための地方行政のあるべき姿について仮論文を学会発表した。この討議の結果は、目下、成果論文として投稿中である。本研究は都市の総合交通政策の体系を整備し、実効ある施策群を用意することを究極の課題としている。合せて、諸行政施策(とくに交通社会基盤整備)の投資効果の評価が要求される今日、諸施策の評価視点の整備もこの目的の中に含まねばならないであろう。研究課題名に取り上げた「交通需要マネジメント(TDM)」は、用語自体は比較的最近に、都市社会の成熟化とともに提起されるに至った交通施策体系の概念であるが、それは単に、交通計画の対象を施設供給から需要コントロールに変更しようとするだけではない。これまで、道路施策と公共輸送施策といった縦割りに分別されて進められてきた都市の交通計画を新らたな観点から統合し、いわゆる総合交通政策体系を整えるための、総合的な視点をそれは提供している。本研究では、まず総合交通政策についての、これまでのわが国で行なわれた議論を文献調査し、総合交通政策の理念とその成否の評価を行なった。その上で、これまでともすれば集合交通計画に終始していた総合交通政策の議論にTDMの視点が、新しいメディアを提供できることを論じた(論文(1))。さらに、TDMの諸施策が成功裏に効果を生じるためには、市民が自分の行動選択を精確な情報によって合理的に実行することの重要性を論じ、それを達成するためには、今日のわが国では市民が「ただのり」「たかり」の発想を克服する必要があるとし、それに向けて「公道利用基本法」の制定を提言した(論文(2))。また、道路整備において、路面を公共輸送システムが共用することの総合交通政策(あるいはTDM施策)的意義を論じた小論も二つの雑誌に発表した(論文(3),(4))。今後は、これらの既発表論文を「たたゝき台」とし、学際的研究交流の議論の中で、各論の熟度を高めると共に、本課題にかゝわる学際的研究組織の構成に取りくみたい。この一年、交通需要マネジメント(TDM)の発想に基づく都市の交通施策については、かなり多くのアイデアが議論され、とくにITS(高度道路交通システム)の技術を活用したものについては試行も検討されつつある。成熟社会における都市交通問題の解決に向けては、TDMの発想が不可欠であることを示すものといえよう。本研究は、様々なTDM手法を効果的に展開するための制度的社会基盤のあり様と、制約の厳しい下での物的社会基盤整備の方向を追求することを課題としており、初年度には総合交通政策の推進に当たっての基本理念を再検討すると共に、多様な道路整備方法について検討して来た。本年は、これに引続き、まずTDM推進のためには、交通計画以前の手続きとして、市民のモビリティの現況を十分分析的に把握し、政策基準として市民のモビリティのあるべき姿を明示することの必要性を論じた(論文(1))。また、昨年度提起した公道の使い方についての市民的合意の形成と公準づくりについては、その後、研究者や行政関係者の討議を重ね、確定した論文として公表した(論文(2))。

また、都市の社会基盤としてバスサービスシステムを整備することの意義と方法については、折からの運輸需給調整規制の廃止の動向に合わせて緊急論文を発表した(論文(3))。これは、その後上記と同様の討議を経た上、現在、雑誌「運輸政策研究」に投稿中である。別途、市内バス路線網の編成基準についての研究も進行中であり(論文(4)(5))、これらをとりまとめて今春には本研究の一応の総括ができそうである。なお、これらの成果は、折から執筆した教科書「交通工学」((6))にも多く活用することができた。
超低地温勾配域の形成過程と沈み込みメタソマティズムの総合研究

超低地温勾配域の環境を経験した海洋地殻起源の超低温高圧変成岩類に記録された「沈み込みメタソマティズム」についての実像把握を目的に,中米グアテマラの広域ローソン石エクロジャイトとそれに準ずる世界の低温エクロジャイト相変成岩(北米フランシスカン帯,西南日本蓮華帯など)を対象に,地質学的・岩石学的・地球化学的・年代学的な総合研究を行った.そして,超低温高圧変成岩試料から正確な地質情報をデコードし,それに記録されたその複雑系の地質現象に年代を与えていくための研究ルーチンを確立した.超低地温勾配域の環境を経験した海洋地殻起源の超低温高圧変成岩類に記録された「沈み込みメタソマティズム」についての実像把握を目的に,中米グアテマラの広域ローソン石エクロジャイトとそれに準ずる世界の低温エクロジャイト相変成岩(北米フランシスカン帯,西南日本蓮華帯など)を対象に,地質学的・岩石学的・地球化学的・年代学的な総合研究を行った.そして,超低温高圧変成岩試料から正確な地質情報をデコードし,それに記録されたその複雑系の地質現象に年代を与えていくための研究ルーチンを確立した.本申請課題は造山帯に存在する超低地温勾配域の環境を経した天然の海洋地殻起源の超低温高圧変成岩類について,スラブの年齢決定に基づき何が超低地温勾配の形成をコントロールしているのかについて検証し,さらに,超低温含水スラブの脱水の「反応先端」で何が起こっている現象を地質学的に直接解析する。そして,超低地温勾配域に特徴的な沈み込みメタソマティズム(流体に伴う物質移動)について実像を把握し,「冷たい」沈み込み帯の水・物質循環に関する新しいモデルの提唱することを目的とする.研究初年度(平成19年度)は,超低温高圧変成岩類に記録された地質イベントの年代決定の見直しのため,超低地温勾配域の環境を経験した北米フランシスカン帯の変成岩を例に徹底した高圧変成鉱物脈の地質学的・岩石学的な研究を行った.そして,低温高圧変成鉱物脈形成と同時に変成流体から直接沈殿した微細ジルコン(1015ミクロン)について,高分解能二次イオン質量分析装置を用いてU-Pb年代測定することで,超低地温勾配域の環境下の流体活動の年代決定が可能になった.また,ジルコンの年代決定に加えて,低温高圧変成鉱物脈の変成鉱物について組織観察に基づいたミクロンスケールの微量元素及びリチウム同位体比の累帯構造の検討により,沈み込みメタソマティズムに関与した流体について地球化学的な束縛が可能となった.さらに,これらの基礎成果を申請課題の主旨に沿って発展・展開させるため,イタリア及びスイスのアルプス変成帯において,超低温高圧変成岩類について試料採取を行い,記載岩石学的な研究を進めた.本申請課題は造山帯に存在する超低地温勾配域の環境を経験した天然の海洋地殻起源の超低温高圧変成岩類について.地質学的・岩石学的・地球化学的・年代学的な検討から,超低地温勾配域に特徴的な沈み込みメタソマティズムについて実像把握するころを目指してきた.研究遂行二年目(平成20年度)は,第一に,世界の超低温高圧変成岩類及び,それに関連した超高圧型変成岩についての最新の地質学的・岩石学的知見をレビュー論文として更新した.第二に,前年度までに採集した岩石試料から沈み込みメタソマティズムの記載を進めた一方,低温高圧変成岩の年代論の本質に関わる主要構成鉱物の平衡・非平衡の問題について地球化学的な検討を行った.特に,従来の低温高圧変成岩の岩石学的解析において「部分平衡が成立する」と仮定されがちな鉱物共生(例えば,エクロジャイト中のざくろ石斑状変晶とそのマトリクスを構成するオンファス輝石)について、二次イオン質量分析装置による高空間分解能の微量元素濃度及びリチウム同位体比の累帯パターンの特徴付けを行った.その結果,低温高圧変成岩において経験的に「平衡」関係にあると判断されてきた鉱物共生について,微量元素濃度や安定同位体比の累帯パターンから非平衡成長を評価可能であることが明らかとなった.この新知見を踏まえて,超低地温勾配域の沈み込みメタソマティズムを経験した天然の低温高圧変成岩から正確な情報をデコードし,その複雑系の地質現象に年代を与えていくためには, 1)微量元素濃度の累帯パターンの特徴付けまで含めた記載岩石学, 2)変成微細ジルコンのその場ウラン-鉛年代測定を軸としたマルチ年代学のアプローチが不可欠であるという答えに達した.
治承・寿永内乱前後の荘園制の変貌にかんする研究

11801185年にわたって日本全国を大混乱に陥れた内乱は、院政期に蓄積された社会矛盾の発現の結果という一面があり、その終息過程で、荘園制は地方社会への負担を軽減する方向で、制度の整備がなされていったと考えられる。1.まず、近年研究が進んでいる治承・寿永内乱期の政治過程・戦争過程、内乱期の軍事組織の特徴についての基礎史実の確定を行い、軍事動員・行動がまきおこした社会的影響についての展望をえることができた。内乱は源平両氏の抗争にとどまらない荘園制の構造矛盾が爆発した全社会的規模の戦争である、というのが研究代表者の立場だが、矛盾が拡大してゆく社会的背景・条件について究明するあしがかりになった。2.甲南大学と国立歴史民俗博物館において、昨年七月、本年一月の二度の研究会を行った。一回目は荘園の領家にかんする佐藤泰弘の論文の検討と、近年の荘園制論についての高橋一樹の報告があり、所領の寄進の意味などについて議論を深めな。二回目は、内乱前の中国銭貨の流通について研究代表者が報告を行い、議論を深めた。さらに研究協力者の正木から平安後期の伊賀国黒田荘の拡大にかんする報告をえて、討論を行った。3.昨年一一月、荘園の現地調査の第一弾として、研究代表者・分担研究者・研究協力者全員で、北越後の巨大荘園(白河荘、奥山荘・荒川保など)の故地を訪れ、文献史料とつきあわせながら、立地条件、規模、荘園の境界などについて、具体的な知識をえることができた。4.本年三月に、研究代表者が山城木津・奈良をむすぶ奈良坂(歌姫越え)を徒歩踏査し、平安後期の物流ルートを確認した。5.平家政権を史上初の幕府(六波羅幕府)として位置づける研究代表者の見解にたいし、上横手雅敬氏より批判があった。これにたいし中国・朝鮮における幕府のあり方を参照しながら、建設的な反論を行い、幕府の本質が東国政権にではなく、国家的な軍事警察にかんする役割を分掌する機関にあることを確認した。1.前年度に引き続き、治承・寿永内乱期の政治過程・戦争過程について史実の確定を行い、内乱期の軍事行動や年貢対捍などがまきおこした荘園制への社会的影響などについての展望をえようとした。2.荘園現地調査の第2弾として、8月2729日に研究代表者・分担研究者・研究協力者全員で、高野山領備後国大田荘(広島県世羅郡世羅町)を訪れ、3日間かけて全荘をめぐり、文献史料とつきあわせながら、立地条件、規模、荘園の境界などについて、具体的な知職をえた。3.国立歴史民俗博物館において、11月21・22日両日にわたって研究会を行った。初日午後、高橋一樹から「惣領制の展開にみる荘園制の変容」の報告があり、従来の「惣領制」概念(武士団結合と在地領主制と荘園制を架橋する概念としての)を批判的に検討した。ついで2日目午前中、近年の荘園制論について、佐藤の立場からの批判的なコメントがあった。同日午後からは高橋・佐藤の両名が、常陸佐竹氏関係遺跡の見学に向かい、その本拠とされる地域、とくに金砂城(茨城県常陸太田市)を中心に踏査を行った。4.本年2月15日、高橋が研究協力者とともに、安芸国安摩荘(広島県呉市)を踏査し、海と島と本州沿岸部を荘域とする特異な荘園の具体的な様相を把握した。1.前年度に引き続き、治承・寿永内乱期の政治過程・戦争過程について史実の探求を行い、内乱期の軍事行動や年貢対捍などがまきおこした荘園制への社会的影響などについての展望をえようとした。2.その内容の一部として、鴨長明の『方丈記』が述べる平安末期の五大災厄のうち養和の飢饉の研究が重要であるが、岩波書店『文学』の『方丈記』800年特集号に、依頼をうけて原稿を執筆し、2012年3月末同特集号が刊行された。3.前年度現地調査を行った高野山領備後国大田荘の研究の一環として、2011年9月20日、東京国立博物館において開催中の空海と密教美術展を見学し、とくに血曼荼羅の現物を詳細に観察した。4.同上大田荘の形成期について、論文を執筆するために関係史料を精査し、論文化をめざし、不十分ではあるが文章化を行った。現在その内容の点検と完成にむかって検討をつづけている。5.荘園現地調査の第3弾として、11月2527日に研究代表者・分担研究者・研究協力者全員で、鹿児島県を訪れ、3日間かけて大隅国府跡(霧島市国分府中町)・台明寺跡や摂関家領島津荘内で中世荘園の面影を残す研究史上著名な入来院地区(薩摩川内市)をめぐった。入来院ではとくに水利と耕地の関係を見学し、中世耕地の立地条件などについて、具体的な知識をえた。また荘園絵図でよく知られた伊作日置荘北郷(日置市日吉)の下地中分線を確認するため、現地を踏査し、諸説の分かれるゆえんを理解し、絵図の正しい読み取りにつとめた。
MR(磁気共鳴)による骨髄動態の解析

1.高速STIR法を導入し、骨髄の画像化の至適パルス系列を確立した。長方形のFOV(field of View)を用いることにより腹壁からの呼吸によるアーチファクトの少ない良好な画像が得られた。これらの情報から血液疾患の骨髄MRIの客観評価を試みた。再生不良性貧血、多発性骨髄腫では高いsensitivity,specificityが得られたが、慢性骨髄性白血病や骨髄異形成症では約50%のsensitivity,specificityしか得られなかった。結果は医学放射線学会雑誌に投稿中である。2.骨髄の画像化にMaganetization Transfer Contrast(MTC)を応用したいと考え、膝間節に応用した。膝間節硝子軟骨と関節液とのコントラストはMTC効果の違いを反映した信号変化を示した。結果は医学放射線学会誌に掲載された。3.骨髄間質の画像化、骨髄の微小循環については検討中である。1.本年度の知見と成果(1)STIR(Short TI Inversion Recovery)woth double Echo法を用いて各種血液疾患患者の骨髄MRIを得、その画像解析と骨髄動態の解析を行っている。再生不良性貧血患者の腰椎MRIから得られた知見では、MRI所見はほぼ1:1の対比で骨髄像を反映していた。再生不良性貧血では低形成骨髄が再生(repopulation)していく課程で正常の骨髄分布を呈することも統計的有意に証明された。この再生課程は骨髄内の血管分布に起因していると考えている。すなわち脂肪細胞により圧排、偏位、閉塞を受けている血管は治療薬剤の到達も悪く従って治らず、椎体の周辺に残っていた、あるいは押しつけられていた遊走細胞が先に再生すると推測している。2.今後の研究への展開(1)ブタの腰椎を上記のようにして取り出し、直ちにP-31MRS(Magnetic Resonance Spectroscopy)を施行する。高エネルギーリン酸の分布及びその経時的な変化を計測する。(2)上記のブタ腰椎のリンMRIを得、椎体におけるリンの分布が造血組織とどのように関わりあっているかを検討する。1.ブタの骨髄を用い骨髄MRIと病理像との対比については予定どうり研究が進められた。体重10kg前後のブタ腰椎骨髄を摘出MRIをSTIR法にて撮像。撮像後標本はホルマリン固定しH-E染色にて染色。赤色髄と黄色髄との分布を検討している。結論は検討中であるが標本から至適STIRのパルス系列へ反映させたい。2.ブタの骨髄を用いP31MRSを測定することが出来結果をもとに血液疾患患者の腰椎に適応していくプロジェクトを進めている。3.エリスロポエチン投与前後の腰椎骨髄P31MRSをおこない治療効果の判定に役立てるプロジェクトにつては進めることができなかった。4.高速撮像法の至適パルス系列につてはSTIR法のTIを可変し得られた画像から脂肪信号を抑制し水成分が最も高いコントラストで得られ方法を確立できた。結果は医学放射線学科雑誌に投稿中である。2.骨髄の画像化にMaganetization Transfer Contrast(MTC)を応用したいと考え、膝関節に応用した。膝関節硝子軟骨と関節液とのコントラストはMTC効果の違いを反映した信号変化を示した。
イオン伝導体内Agの原子運動-中性子共鳴吸収分光法N-RASによる機能性材料評価

中性子共鳴吸収分光法(N__-eutron R__-esonance A__-bsorption S__-pectroscopy, N-RAS)は、中性子共鳴吸収即発γ線分析法と飛行時間法を組み合わせた、我国の中性子実験グループにより提案・開発された全く新しい概念に基づく分光法である。本研究は、この新しい分光法でイオン伝導体中のAg原子の運動を追跡し、材料研究に対する本手法の有用性と応用性を明らかにする事を目的とした。平成13年度は、イオン伝導体中のAgについて測定を系統的に進めると共に、並行してこの実験手法の実験誤差要因について系統的に検討を行った。イオン伝導体としてはAgIの他、Ag3SI及びAg3Brを試料とし、キャリアイオンAgの運動状態と骨格を形成するIの運動状態について個別に情報を取り出し、相転移点を含む温度範囲で測定した。この結果、(1)骨格を形成するIの実効温度は、AgIとAg3SIの双方において各転移を含む測定温度領域の全体にわたって運動変化の傾向に変化は見られない、(2)キャリアであるAgイオンの運動は、Ag3SIやAg3SBrのγ→β転移のように骨格の変化を伴わないものではその傾向に変化は現れないが、骨格の変化を伴うAgIのβ→α転移ではAgイオンの運動に変化が現れる、ということがわかった。即ち、骨格を形成する陰イオンの作る環境がキャリアの運動に非常に大きく影響を及ぼすものと考えられる。また、N-RAS測定において問題となる誤差要因については、主としてスペクトルのフィッティングに影響を及ぼす原子の断面積の大きさについて検討した。この結果、試料を10%程度の吸収条件に調整すれば実効温度の誤差を0.5%程度に押さえられることがわかった。以上、本研究により、N-RASが実用材料の研究に応用が可能で有用な情報を与えること、試料に必要な調整条件を明らかにすることができた。中性子共鳴吸収分光法(Neutron Resonance Absorption Spectroscopy,N-RAS)は、中性子共鳴吸収即発γ線分析法と飛行時間法を組み合わせた、我国の中性子実験グループにより提案・開発された全く新しい概念に基づく分光法である。本研究は、この新しい分光法でイオン伝導体中のAg原子の運動を追跡し、材料研究に対する本手法の有用性と応用性を明らかにする事を目的とする。平成12年度は、N-RASによる特定元素の運動研究への応用の一例として層状化合物TaS_2の測定、さらにAg系イオン伝導体試料の作成とその系統的測定の一部を進めるとともに、本研究の重要な部分に位置付けられるN-RAS実験用の室温高温域用試料恒温装置の作成を行ってきた。今年度のN-RASによる材料研究としては、まずAgに近い中性子共鳴吸収断面積を持つTaを選び、層状化合物TaS_2中のTaイオンについて、面内及び面に垂直な方向間の運動性の違いがスペクトルに現れるか検討した。その結果、Taイオンは面内方向の実効温度が垂直方向より高く、N-RASによって材料内原子の運動の方向性を測定することも可能であるという結論に達した。さらに本研究の最終目的であるイオン伝導体中のAgについて測定を系統的に進め、まずAgIの20K付近の低温部分にAgイオンの運動性が変化する点があることを見出した。一方、恒温装置の製作については、各種実用材料の使用条件で重要となる室温付近から200°C程度の中温域用として、特に時間のかかる中性子散乱実験で長期間安定な恒温槽をめざし設計を行った。この設計に従いセル吊り下げ型の真空槽を作成し、これに対する高低温サーキュレータを準備した。さらに今年度はこれに加えてその場測定用のLCRメーターも導入した。