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子宮内膜癌幹細胞の解析と難治性癌治療法開発への応用

子宮内膜癌においてCD133が癌幹細胞マーカーであることを報告してきた。今回、子宮内膜癌幹細胞の多分化能として血管への分化について検討を行った。子宮内膜癌細胞をマウスの皮下に接種し形成された腫瘍を組織学的に検討したところ癌組織だけでなく血管組織を構築していた。血管を構成している内皮細胞は抗ヒトCD31抗体陽性であり、癌細胞から血管内皮細胞に分化している可能性が示唆された。CD133陽性の子宮内膜癌細胞はin vitroにおいて血管様構造を構築したのに対し、陰性細胞では認められなかった。またCD133陽性細胞はVEGFR--1の発現が亢進していた。低酸素下では血管様構造構築の維持が認められた。本年度は子宮内膜癌幹細胞の血管へ分化するメカニズムについて検討を行った。患者の同意を得た上で採取された子宮内膜癌組織から樹立した2種類の細胞株(Case 5細胞及びCase 6細胞)と正常子宮内膜上皮細胞にヒトパピローマウイルス(HPV)のOncogeneであるE6/E7、テロメレースの触媒サブユニットであるhTERT及びK-RAS遺伝子を導入し樹立した子宮内膜癌細胞(E6/E7/hTERT/KRAS細胞)、そして子宮内膜癌細胞株2種類(Ishikawa及びMFE280)の計5種類について検討を行った。フローサイトメトリーにて癌幹細胞マーカーであCD133の発現を調べたところ、5種類すべてにCD133の発現が認められた。これらの細胞をCD133陽性、陰性細胞に分離しIn vitro endothelial tube formation assayにて血管内皮細胞への分化について検討を行った。MFE280以外の4種類の細胞においてCD133陽性細胞が血管様構造を構築したのに対し、陰性細胞では認められなかった。MFE280はCD133陽性、陰性共に血管様構造を構築しなかった。これら4種類の細胞を低酸素下にて培養したところ2種類(Case 6細胞及びE6/E7/hTERT/KRAS細胞)の細胞で血管内皮細胞マーカーであるCD31の発現が増加した。これら2種類の細胞をCD133陽性、陰性細胞に分離し各々低酸素の有無の下In vitro endothelial tube formation assayを施行したところ低酸素下でのCD133陽性細胞に血管様構造の促進、維持が認められた。癌幹細胞が血管内皮細胞への分化に関与している可能性が示唆された。またその分化に低酸素が寄与していることも明らかとなった。改めて癌幹細胞をターゲットとした治療法の開発が必要であると考えられた。本年度は子宮内膜癌幹細胞の分化能に関する検討を行った。患者の同意を得た上で採取した正常子宮内膜上皮細胞にヒトパピローマウイルス(HPV)のOncogeneであるE6/E7、テロメレースの触媒サブユニットであるhTERT及びK-RAS遺伝子を導入し子宮内膜癌細胞を樹立した。この細胞をマウスの皮下に接種にしたところ腫瘍の形成が認められ、組織学的に検討したところ癌組織だけでなく血管組織を構築していた。この血管を構成している内皮細胞を血管内皮細胞マーカーである抗ヒトCD31抗体に染まったことから、この細胞はヒト由来であり癌細胞から血管内皮細胞に分化している可能性が示唆された。さらに手術検体から採取した子宮内膜癌組織をマウスの皮下に接種し形成された腫瘍を病理学的に検討したところ、腫瘍の周囲にマウス由来の血管とは違った血管様の組織構築が認められ、抗ヒトCD31抗体と抗ヒトvWF抗体の両者で染色が認められたことより、これらの細胞がヒト由来であることが確認された。そこで癌幹細胞との関係を検討するため、子宮内膜癌細胞を癌幹細胞マーカーであるCD133を用いて陽性、陰性細胞に分離しIn vitro Endothelial Tube Formation Assayにて血管内皮細胞への分化について検討を行った。その結果CD133陽性細胞が血管様構造を構築したのに対し、陰性細胞では認められなかった。また血管内皮細胞に発現しているVEGFR--1の発現を検討したところCD133陽性細胞での発現が亢進していた。以上の結果から癌細胞から血管内皮細胞への分化、そしてその分化には癌幹細胞が関与している可能性が示唆された。癌幹細胞をターゲットとした治療法の開発が必要であると考えられた。本年度は癌幹細胞の行動学(細胞社会学)についての検討を行った。これまで我々は子宮内膜癌においてCD133、CD117が癌幹細胞マーカーであることを明らかにした。CD133あるいはCD117陽性細胞は陰性細胞に比べ細胞増殖の亢進、抗癌剤に対する抵抗性を認めた。また陽性細胞のみが造腫瘍能、自己複製能を有し癌幹細胞様の特徴を認めた。

更にCD133陽性子宮内膜癌細胞は血管様構築を形成し血管内皮細胞に分化をすることができる能力を有していることを明らかにした。近年、癌幹細胞の分化能についての議論がある。我々は陽性細胞から陰性細胞に分化することを明らかにしてきたが、癌幹細胞の分化能に関する定義が曖昧であり正常細胞、組織の様な幹細胞を中心とするヒエラルキーが存在するのか不明である。またiPS細胞のように分化した細胞が先祖返り即ち幹細胞になり得るのではないかという疑問がある。そこで子宮内膜癌細胞の行動を監視するため本実験を行った。CD133のプロモーターにGFP遺伝子を組み込んだレトロウイルスベクターを作製し、子宮内膜癌細胞株であるIshikawa、MFE280細胞に感染させ、CD133-GFP子宮内膜癌細胞を樹立した。この細胞はCD133を発現していればGFPが陽性となり、癌幹細胞のみが可視化できるシステムである。このシステムを用いて個々の細胞を監視し癌幹細胞を中心としたヒエラルキーが存在するのかを明らかにする予定である。また本研究は、癌幹細胞と非幹細胞との間に可塑性が認められた場合これまでの概念が大きく変わる可能性があり非常に重要な研究である。婦人科腫瘍学昨年度、臨床検体を用いた実験により、癌細胞が血管に分化する可能性を示唆した結果を得た。この知見を基に癌幹細胞がその役割に重要ではないかと着目し、昨年度から今年度にかけて癌幹細胞が血管への分化に関与していることを突き止めるべく実験を行った。予想通り癌幹細胞が血管への分化に関与し低酸素環境も重要な役割を果たしていることを明らかにした。これまでの実績、知見などから計画した実験が概ね予想通りの結果を生んでいる。今後は癌幹細胞をターゲットとした分子標的治療法の確立を目指す。癌幹細胞及び癌幹細胞から分化した新生血管を分子生物学的に解析し、ターゲット候補となる分子を検索する。得られた結果を基にこれらを特異的に阻害することで、腫瘍の抑制効果があるか検証する。また現在血管新生を阻害する分子標的薬が存在するが、これらが癌幹細胞が分化した新生血管に有用であるかどうかについても検証する。本年度に得られた結果を基に、更なる分子生物学的解明を加え、癌幹細胞をターゲットとするべく重要な因子を同定する。同定した因子をターゲットとする治法の確立を目指す。実験が順調に実行され結果も概ね予想通りであったため、確認実験の回数が当初予定していたものより少なく済んだたため、使用額が当初より少なくなった。子宮内膜癌における癌幹細胞をターゲットとした分子標的治療法の確立を目指すため、マウスを用いた動物実験に使用する予定である。細胞培養、フローサイトメトリー、マイクロアレイ、動物実験に使用する予定である。尚、平成24年度に予定していたマイクロアレイを次年度に行うこととしたため、それに伴う費用は次年度へ繰り越した。
日本文学研究における琉球文学の定位と文学史研究再編の試み

琉球文学を日本文学の内部に位置づけることによって、従来の日本文学研究のありようを再検討し、固定化しつつある日本文学史の像とその叙述様式を重層化し、深化させるためには、奄美・沖縄と本土とにあってそれぞれ個別に行なわれてきた郷土文学的研究と閉鎖的古代文学研究とを交流させることが急務であったから、昭和62年度には東京、沖縄で、昭和63年度には沖縄、鹿児島で、シンポジウム形式を含む研究集会を開き、研究の視点、方法、課題などについて、情報を交換し、討議を重ねてきた。文学研究以外の分野(方言・歴史・民族音楽など)の研究者を招いて学習し、討議する機会をも設定した。奄美・沖縄と本土との交流、学際的な研究の交換をとおして、日本文学と琉球文学との差異性とともにある共通性(近世歌謡と琉歌との関連など)を確認し、複眼的な文学史観の必要性についても共通認識を得ることができた。琉球文学のみならずアイヌ文学や在日外国人の文学などを組み入れることによって文学史の枠組みを拡充し、再編成しなければならないのである。日本歴史の時代区分に従えば、中世から近世にかけて成立した『おもろさうし』を古代的文学として、日本文学の発生を考察する貴重な資料とすることの有効性についても確認した。琉球文学と日本文学の研究が、もはや別個には推し進められないこと、たがいに触発しあうことによってそれぞれが研究史の現在をきりひらきうることは、研究代表者および分担者の最近の著書・論文(「研究成果報告書」参照)が、すでに十分に証言している。今後に研究を持続させるために必須の「琉球文学研究文献目録」(同前報告書収録)も、完壁とは言えないが、ほぼ完結した。日本文学研究と琉球文学研究との比較文学的視点から、たとえば神話・歴史の表現様式などの個別的テーマを追求していくことである。本土方言と並ぶ琉球方言によって表現された琉球文学を日本文学にどう位置づけるか,さらには琉球文学を視野に入れた日本文学史をどのように構築するか,これが本研究の主題である.琉球文学はこれまでも本土文学とりわけ古代前期の文学研究に活用されてきたが,主として語彙研究と,古代歌謡以前の空白の文学史を模索し辿るための補助的材料として取り扱われてきた.琉球文学が文学研究に裨益した過去の例であって,今日もその意義は失われてはいないが,本土文学を主軸に捉えた補助的な存在としてではなく,琉球文学を含む統合の文学(史)としてどうこれからの文学史を考えればよいかについて,我々は東京研究集会および沖縄現地研究集会を開き,さまざまな視点から討議した.その結果,本土と沖縄(琉球)は,一時期まで,およそ十世紀ほどの社会進展の時間差があったこと,そのため従来の絶対時間の文学史の観点からは彼我の社会の差,文学の内実の相違を考慮に入れなければならず,また,社会や文学の内実を基軸にして文学史を考えるならば,文学史における時間は相対化されざるをえないことになる.いずれにせよ,本土文学と琉球文学を両睨みにした〈複眼〉の文学史観が必要となってくる.さらには,奄美・宮古・八重山の諸島を視野に入れるならば,発展段階の相違と著しい方言差によって,複眼の文学史観はいっそう重層化されなければならなくなるであろう.今後,日本文学(研究)の外枠が広がるにつれて,アイヌ文学や渡来人・在日朝鮮人などの文学表現の領域に向けて,新たな文学史再構築の作業が進められていく可能性も見出されつつある.

我々は各人の専攻の枠組をこえて交流し,討議し,研究を交換することによって,ようやく方向性を見出すに至った.次年度の沖縄・東京研究集会において,さらに個別的なテーマを掘り下げ,全体的な課題に関する成果をまとめたいと考えている.琉球放言を基底として表現された文学、すなわち琉球文学(古謡・オモロ・組踊・琉歌など)を、日本文学の内部に位置づけることによって、いわゆる国文学として閉鎖的に行なわれてきた従来の日本文学研究のありかたを再検討し、固定化しつつある日本文学史の像とその叙述様式を重層化し、深化させていくためには、まず、奄美・沖縄と本土とにあってそれぞれ別個に積み重ねられてきた研究(琉球文学研究と日本古代文学研究、古謡・神歌の研究と記紀歌謡・万葉和歌の研究など)を交流させることが急務であったから、昨年度の東京・沖縄に次いで、今年度は沖縄と鹿児島で、シンポジウム形式を含む研究集会を開き、研究の視点、方法、課題などについて、情報を交換し、討議を重ねてきた。文学研究以外の分野(方言・歴史・民族音楽など)の研究者を招いて学習し、討議する機会をも設定した。奄美・沖縄と本土との交流、学際的な研究の交換をとおして、日本文学と琉球文学との差異性とともにある共通性(近世歌謡と琉歌との関連など)を確認し、複眼的な文学史観の必要性についても共通認識を得ることができた。琉球文学のみならずアイヌ文学や在日外国人の文学などを組み入れることによって日本文学史の枠汲みを拡充し、再編成しなければならないのである。日本歴史の時代区分に従えば、中世から近世にかけて編纂された『おもらさうし』を古代的文学として、日本文学の発生を考察する貴重な資料とすることの有効性についても確認した。琉球文学と日本文学の研究が、もはや別個には推し進められないこと、たがいに触発しあうことによってそれぞれが研究史の現在をきりひらきうることは、研究代表者および分担者の最近の著書ならびに論文(「研究成果報告書」参照)が、すでに十分に証言している。今後に研究を持続させるために必須の「琉球文学文献目録」(「研究成果報告書」収録)も、完壁とは言えないが、ほぼ完成した。
国立大学の独立行政法人化における大学の自治のあり方についての研究

今年度は、オーストリアの大学改革についての昨年度の研究を踏まえて、その後の法制度の発展と現実の諸問題今の対応状況を追った。加えて、ドイツにおけるEU成立後の国際化に伴う経営的手法の導入と大学の自治についての資料収集を行うとともに、経営的手法の導入が大学の自治や学問の自由にいかなる影響を与えているかを検討した。わが国の国立大学法人においてみられるような経営協議会(その半数が国立大学法人の役員や職員以外から選出される)が、大学法人の経営について審議し、そのことは国立大学法人の教育事項にも多かれ少なかれ影響をもたらすことになる。従来、大学の自治の名の下に行われてきた自律的な判断・決定権がこれによっていかなる影響を受けるかが問題となるからである。ドイツにおいては、この点についての議論が詳細に行われ、連邦憲法裁判所の判決においても重要な論点となっていることが判明した。以上のような研究の結果を踏まえて、さしあたり、ドイツにおける連邦憲法裁判所の判決状況をまとめている途中である。そして、それをうけて、わが国の国立大学法人の経営協議会といった外部者からなる大学機関の意義と限界をまとめることとする。今年度はドイツ法圏において、国家的に大学改革にもっとも積極的に取組んでいるウィーン大学を中心とするオーストリアの状況を対象として、最近の大学改革の動きの中で、大学の自治がどのように論じられているかを研究した。オーストリアの高等教育は改革のプロセスにあり、ニューメディア、学生数の実質的増大、教育の国際化・連邦財政の危機と結びついて、大学によって供給される質と競争力を高めることがますます要求されている。1990年に連邦政府は大学改革の目的を「責任と自律」と「効率の改善」にあるとした。1993年の大学組織法は、その最初の重要な改革のステップであり、大学の制度的自律性の根拠を提供するものであった。経営的管理とサービス指向の活動を導入し、それによって効率と質の向上やより高い対費用効果、ひいては資源の有効活用を達成することを可能とするために、広範な政策決定権が連邦大臣から各大学に移された。さらに、1999年に政府は「競争の中の大学」と題する文書を提示して新たな改革の段階に入った。2001年の大学教員についての公務員法の改正と、2002年の大学法(UG)の制定(施行前)が行われた。大学教員についての改正後の公務員法は、教員を契約に基づく雇用関係にするものである。2002年UGでは、大学は大学予算は国庫から支出されるが、公法人として完全な権利能力を有する。大学の決定と責任という点では、大学の自律性により大学経営の効率と自己責任性が求められる。同法は大枠だけを定め、それ以外の事項は大学自身に規律させる。しかし、学の管理運営機関として、科学・文化・経済面で責任者である者、政府・政党に属さない者、そして、当該大学の構成員でない者のうちから選出される5名からなる大学管理会議、教授等から選出される評議会、学長と副学長からなる学長室を定める。これらの改革は、我が国にみられる国立大学法人化の改革と大きな類似性を有している。しかし、オーストリアで論じられているように、大学外から選出される大学管理会議が大学の管理運営に大きな力を持つことは、大学の自治、ひいては学問の自由に大きな悪影響を与えることが危惧されるところである。今年度は、先ず昨年度の研究の成果として、「大学改革と大学の自治--オーストリアの大学改革を中心に--」樋口陽一・上村貞美・戸波江二編『栗城壽夫先生古希記念・日独憲法学の創造力(上)』(信山社・2003年)所収、595619頁を発表した。本論文は、わが国と同様に、国立大学制度の改革を積極的行っているオーストリアの改革の在り方を述べると共に、それが憲法の保障する大学の自治や学問の自由との関係でどのように評価されるかを論じたものである。これによれば、ヨーロッパでは国際競争のための人材養成とグローバルなスタンダードのために、大学改革が行われている。当初の大学改革は正教授以外の大学運営への参加の要求を内容とするものであったが、現代の大学改革は「責任と自律」、「効率化」を実現しようとするものである。これにより、大学の教職員の勤務関係を従来の公務員法から大学との契約に基づく雇用関係に改めること、大学運営に学外者を積極的に参加させること等が行われることになった。これらは、大学教員の学問の自由や大学の自治との関係で問題となりうるのであって、わが国にも同様な議論を行う必要性が生じている。次に、オーストリアと同様な状況にあるドイツにおける大学改革に関する文献の収集を行った。資料収集にあたっては、関連文献の購入とドイツの大学への調査訪問を行った。とりわけ、ベルリンのフンボルト大学での調査により、大学の自治の侵害の議論が明確になった。

従来、大学の自治の名の下に行われてきた自律的な判断・決定権がこれによっていかなる影響を受けるかが問題となるからである。ドイツにおいては、この点についての議論が詳細に行われ、連邦憲法裁判所の判決においても重要な論点となっていることが判明した。以上のような研究の結果を踏まえて、さしあたり、ドイツにおける連邦憲法裁判所の判決状況をまとめている途中である。そして、それをうけて、わが国の国立大学法人の経営協議会といった外部者からなる大学機関の意義と限界をまとめることとする。
音響インピーダンス測定を利用した土壌からのガスフラックス測定法（勾配法）の改良

土壌-大気間のCO2フラックスを正確に測定することは、陸域環境や気候変動における土壌の役割を明確にするために重要である。土壌からのガスフラックス測定法の一つである「勾配法」には、土壌の拡散係数を土壌水分測定と拡散係数のモデルによって推定しなければならないという欠点がある。そこで本研究では、土壌の非破壊測定法である音響インピーダンス測定を利用して拡散係数を推定するという新しい勾配法を提案し,その実行可能性を示すことを目的とする。本年度は、音響測定法を行うための円筒容器の形状に合わせてガス拡散係数測定装置を作製した。所定の含水比に調整した鳥取砂丘砂を用いて試験を行った。窒素ガスを充満した拡散室内で酸素濃度を測定した結果、時間とともに酸素濃度の増加を確認した。酸素濃度の時間変化の仕方は一次元の拡散現象から予測される変化と似ていたことから、土壌試料内を通して大気と拡散室でガス交換が起きたと考えた。以上により、音響インピーダンスとガス拡散係数の測定を同じ土壌試料に対して行えるようになった。過去に用いられてきた三相分布や通気係数の実験と併用することで、土壌空気の物理性への理解が深まると考えられる。今後、数値計算を実験結果に当てはめ、ガス拡散係数を決定する手順を検討する。また、土壌の種類や水分量を変えて実験データを蓄積し、音響インピーダンスと拡散係数の関係を明確にする。この関係を用いた拡散係数の推定精度を明らかにしていく。当初は、一年間で音響インピーダンスとガス拡散係数の関係について議論できるまで実験データを蓄積する予定であった。しかし現状では、音響インピーダンスのデータは十分取れているものの、ガス拡散の実験が十分ではない。他の共同研究や業務が入ったため、本研究に取り組む時間が当初の計画よりもとれていないためである。本研究で最も重要なのは、音響測定とガス拡散係数の測定結果を比較し、音響インピーダンスを利用したガス拡散係数の推定精度を検討することである。そのために十分なデータをとる必要がある。研究時間のこれ以上の確保は難しいが、実験は問題なく行えている。よって、実験手順を検討し効率化を図るなどして、引き続きデータを蓄積していく。2018年度の研究計画の実施が遅れたため。今年度も当初の計画の遂行を目指し、研究のペースに合わせて随時使用する。
有機溶媒中の新規プラズマプロセッシングによる金属-カーボンナノコンポジットの創製

本プロセスは、有機溶媒中の超音波キャビテーションをアークプラズマ場として利用するという、湿式の新規プロセスとして分類することが出来る。本方法で、作製したカーボンナノカプセルを表面改質し、DDS磁性キャリアならびにMRI磁気造影剤に向けた改良を行った。また、Fe-Pt合金のアノード合金を用いた実験でグラファイトナノシートを効率良く作製できることを明らかにした。さらに、アノード電極にタングステンを用いることによりWCナノ粒子の作製も行った。また、作製したWCナノ粒子のキャパシタ用材料への応用を目的に電気化学的特性の評価も行った。磁性金属(Fe, Co)金属内包カーボンナノカプセルならびにFe-Pt-Cナノコンポジットの作製エタノール溶液中で、FeならびにCo金属のアノード電極を用いてアークプラズマ実験を行い、磁性金属(Fe, Co)金属内包カーボンナノカプセルを作製した。FeならびにCoの場合、炭化物内包のカーボンナノカプセルが生成し、その後の熱処理で炭化物が分解して金属内包カーボンナノカプセルが得られる。本年度では、これらのカーボンナノカプセルの効率的な作製条件(電圧、電流、電極間距離の精密自動制御)を確立し、作製した試料をその後の精製実験に供した。また、Fe-Pt合金のアノード電極を用いて同様の実験を行い、Fe-Pt-Cナノコンポジットの作製も行い、TEMならびにSEMで形態評価、XRDで結晶構造解析を行った。試料振動型磁力計VSMで磁性の評価も行った。カーボンナノカプセルの精製・分粒方法の確立混入アモルファスカーボンを過酸化水素水で酸化除去する方法を確立した。30wt%過酸化水素水中で粉末試料を2448時間(90°C)保持することにより、大半のアモルファスカーボンを除去できることを確認した。さらに、磁気選別を行い、残留したグラファイト粒子を分離した。その後、炭化鉄内包カーボンナノカプセルの分粒を、遠心分離機を用いて行い、100200nmの精製カーボンナノカプセルを分粒する条件を確立した。プラズマ特性ならびに反応機構の解明デジタルオシロスコープを用いてプラズマの電流一電圧特性を測定した。また、高速度カメラを用いて、キャビテーション場におけるアークプラズマの発光挙動の観察を試みた。磁性金属(Fe,Co)金属内包カーボンナノカプセルならびにFe-Pt-Cナノコンポジットの作製Fe-Pt合金のアノード電極を用いて、Fe-Pt内包カーボンナノカプセルを作製した。TEMならびにSEMで形態評価、XRDで結晶構造解析を行い、詳細に試料の構造解析を行った。試料振動型磁力計VSMで磁性も評価し、さらに、前年度に確立したカーボンナノカプセルの精製・分粒方法でFe-Ptカーボンナノカプセルの精製・分粒を行った。DDS磁性キャリアならびにMRI磁気造影剤に向けたカーボンナノカプセルの表面改質カーボンは高分子との親和性が非常に良いことから、生体適合性ポリマー(ポリエチレングリコールPEG)で簡単にコーティングすることができる。PEGを溶解した水溶液中に、精製・分粒後のFe_3CまたはFe金属内包のカーボンナノカプセルを分散させる方法でコーティングを行った。TEMならびにSEMでの形態評価、FT-IRでの表面構造解析の後、実用化に向けた検討を行った。Fe金属内包カーボンナノカプセルを触媒としたナノグラファイト構造の導入アモルファスカーボンを除去していないFe_3C内包カーボンナノカプセル試料を還元雰囲気中(Ar-3vol%H_2)で熱処理した(900°C)。内包Fe_3C粒子がFe金属に分解すると同時に触媒として働き、アモルファスカーボンが電極材料等への応用が期待できるナノグラファイト構造に変換した。グラファイトナノシートの作製ならびに生成機構の解明前年度にFe-Pt合金のアノード合金を用いた実験で、カーボンナノカプセルを分離した後の試料中にグラフェンの前駆体ならびに電極材料等に応用が期待されるグラファイトナノシートの生成が確認された。本年度は分離精製したグラファイトナノシートの結晶構造解析をTEMならびにSEM、XRD、ラマン分光、AFMを用いて行い、さらに生成したグラファイトナノシートの膜厚や面積、導電性を明らかにした。研究代表者らはFe-Pt合金のアノード合金を用いた実験で、カーボンナノカプセルを分離した後の試料中にグラフェンを混在するグラファイトナノシートを効率良く作製できることを明らかにした。グラファイトナノシートの膜厚は数nmで10層以上のグラファイト層で構成されている。前年度は、TEMならびにSEMで形態評価、XRD)ラマン分光、AFMを用いて詳細な構造解析を行った。本年度は昨年度に引き続き、アノード電極の合金組成を鉄、白金ならびにFe-Pt合金と変化させて、グラファイトナノシートの生成に重要な触媒金属を明らかにした。また、多量のグラファイトナノシートの生成ならびにグラフェン合成の可能性を電極合金組成や有機溶媒組成、アーク放電電流や実験時間を制御しながら、最適条件を調査した。また、作製したWCナノ粒子のキャパシタ用材料への応用を月的に電気化学的特性の評価も行った。

実験では、アノード電極として純タングステン線、カソード電極として先端に純タングステン板を溶接した鉄製チップを装着した超音波ホーンを用いた。実験では、安定化電源を用いて、直流一定電圧55V、上限電流値設定3Aで放電を行った。作製した試料は、濃塩酸溶液、10%H_2O_2溶液、KOH(8M)溶液で精製した。合成試料のXRD分析結果より、cubic WC_<1-x>、hexagonal α-W2Cならびにorthorhombic β-W_2Cが確認された。その試料をAr雰囲気下(900°C)でアニール処理するとhexagonal WCに転換した。精製後の試料のTEM像を見ると、シート状カーボン内部に、多数のグラファイト層に覆われたタングステンカーバイドナノ粒子が確認された。
チロシンリン酸化の大規模計測によるシグナル伝達ネットワーク解析

本研究では、チロシン残基のリン酸化の解析に焦点を当てて、リン酸化チロシン含有ペプチドを選択的に濃縮する手法を開発し、細胞内で起きているチロシンリン酸化の大規模解析およびそのデータに基づくシグナル伝達ネットワーク解析を行った。従来のリン酸化ペプチド濃縮法である酸化金属クロマトグラフィー法と抗リン酸化チロシン抗体による免疫沈降、あるいは組み換えチロシンキナーゼを用いたin vitroリン酸化を組み合わせた方法の開発により、生体試料における大規模なリン酸化チロシンの同定に成功した。これらの方法を用いて、がんの分子標的薬の作用評価を行い、薬物処理によって変動するリン酸化部位の同定に成功した。タンパク質の可逆的リン酸化は生体内のシグナル伝達に重要な役割を果たしており、そのリン酸化を大規模に解析可能なリン酸化プロテオミクス技術は、生命現象を理解する上で非常に有用である。本研究の目的は、チロシンリン酸化の解析に焦点を当て、酸化金属のクロマトグラフィー法の改良やアフィニティークロマトグラフィーの組み合わせにより、リン酸化チロシン含有ペプチドを選択的に濃縮する手法を開発し、細胞内で起きているチロシンリン酸化の大規模解析およびそのデータに基づくシグナル伝達ネットワーク解析を行う事である。本年度の研究では最初に、酸化金属クロマトグラフィーを用いたリン酸化ペプチド濃縮によって、リン酸化チロシンを含むペプチドを選択的に濃縮することが可能な方法の開発を行った。吸着、溶出時の溶媒の種類やpHを変えて検討したが、有意な選択性の変化は観測されられなかった。一方、リン酸化ペプチド濃縮時に用いる酸化チタニウムや酸化ジルコニウムを別の酸化金属や金属化合物に変えて評価したところ、リン酸化チロシンに対する選択性が向上した担体が見出されたが、リン酸化ペプチドの回収率が大きく低下した。現時点では、酸化金属クロマトグラフィー単独でチロシンリン酸化を大規模に同定するための効率的な方法の確立に至っていない。別法として、抗リン酸化チロシン抗体による免疫沈降と酸化金属クロマトグラフィーを組み合わせた方法によるリン酸化チロシン含有ペプチドの濃縮を行った。培養細胞やマウス組織から数千サイト以上のリン酸化チロシンの同定に成功した。また、濃縮したリン酸化ペプチドを脱リン酸化処理後にチロシンキナーゼによる再リン酸化を行うことで、生理的にリン酸化されていたと考えられるリン酸化チロシンの大規模同定に成功している。タンパク質の可逆的リン酸化は生体内のシグナル伝達に重要な役割を果たしており、細胞内で生じるタンパク質リン酸化の包括的な解析は、生命現象を理解する上で非常に有用である。本研究の目的は、チロシン残基のリン酸化の解析に焦点を当て、リン酸化チロシン含有ペプチドを選択的に濃縮する手法を開発し、細胞内で起きているチロシンリン酸化の大規模解析およびそのデータに基づくシグナル伝達ネットワーク解析を行う事である。H26年度の研究において、抗リン酸化チロシン抗体による免疫沈降と酸化金属クロマトグラフィーを組み合わせた方法や、リン酸化ペプチド濃縮後に脱リン酸化処理と組み換えチロシンキナーゼによるリン酸化(モチーフターゲット法)を行うことで生理的にリン酸化されていたと考えられるリン酸化チロシンの大規模同定に成功している。本年度の研究では、モチーフターゲット法に最適なチロシンキナーゼの組み合わせの最適化を行った結果、細胞破砕物から1000個以上のリン酸化チロシンの同定に成功した。また、本法および従来のリン酸化プロテオーム解析法を用いて、キナーゼ阻害薬処理を行ったヒト培養細胞と未処理の細胞におけるリン酸化タンパク質の定量解析を行い、薬物処理によってリン酸化レベルが変動するリン酸化チロシンおよびセリン、スレオニンを同定した。8種のキナーゼ阻害薬について評価を行い、それぞれの薬物において、プロテインキナーゼやホスファターゼの活性制御に重要と考えられているリン酸化部位が特徴的に変動していることの観測に成功した。測定装置(質量分析計)が長期間故障していたことにより、計画段階で予定していた実験の一部を遂行することが出来なかった。その他の実施した研究については順調であり、また現在装置は復旧していることから今後予定している計画については問題ないと考える。プロテオミクスH26年度に着手できなかったリン酸化セリン/スレオニンの選択的脱リン酸化法の検討を行い、より大規模なリン酸化チロシン同定法の開発に取り組む、。また、当初の計画に従い、様々な摂動実験を行った培養細胞に対して、開発したリン酸化チロシン解析法と従来のリン酸化プロテオーム解析法を併用してリン酸化プロテオームデータを集積し、その情報に基づくシグナル伝達ネットワークの構築を行う。研究を進めるために必要な測定装置が長期間故障したため、当初の実験計画が部分的に進めることができなかった。その為、実験に使用する消耗品の購入が不要となり、次年度使用額が生じた。初年度に進行できなかった実験に使用する消耗品(試薬、プラスチック器具、ガラス器具等)に使用する。
令前木簡と古代文書の機能論的検討による日本における古代文書行政成立史の研究

本申請研究は、大宝令制以前の文書木簡を主たる対象とし、日本における文書行政の成立過程を明らかにせんとするものである。全国から出土した七世紀木簡を一堂に会した「木簡黎明」展を飛鳥資料館で開催したほか、木簡の熟覧調査、写真撮影による成果を踏まえ、令前の紙の文書と木簡の関係を考究する総論的な論考「オシテフミ考」をまとめた。本申請研究は、研究がまだ途についたばかりの令前の文書木簡を主たる対象とし、樹種をはじめとした木簡のモノに即した検討と、古文書との比較研究の成果とを踏まえつつ、日本における文書行政の成立過程を明らかにせんとするものである。初年度は、令前木簡、帳簿などの古文書史料の熟覧調査及び写真撮影によるデータ収集に努めるとともに、全国出土の令前木簡の現物を借用し、資料の展示公開をおこなった。資料の熟覧調査及びデータ収集は、資料館の展示事業や、研究代表者が勤務する奈良文化財研究所と桜井市教育委員会とがおこなった連携研究等の機会を利用し、効率的にすすめた。今年度に対象とした史料は、奈良県安倍寺跡、大阪府難波宮跡、同桑津遺跡、同細工谷遺跡、同森の宮遺跡、兵庫県三条九ノ坪遺跡、静岡県神明原・元宮川遺跡、埼玉県小敷田遺跡、滋賀県北大津遺跡、同西河原遺跡群、同十里遺跡、同南滋賀遺跡、長野県屋代遺跡、福岡県元岡・桑原遺跡、同井上薬師堂遺跡から出土した木簡であるが、これにより、奈良県内の遺跡から出土した木簡を除くほとんどの令前木簡の熟覧・写真撮影を終えることができた。調査知見や再釈読の成果は「木簡黎明」展図録の解説原稿等に記したが、同展は1万名余りの観覧者を得、概して好評を博した。今年度調査した令前木簡のうち、赤外線機器の技術の進歩によりとりわけ顕著な成果が認められた北大津遺跡の音義木簡について、新たな釈文を学会にて発表した。また、古代文書のうち帳簿との関係を検討する史料として、東京芸術大学蔵延喜5年観世音寺資財帳のカラーポジを借用し、記載内容や書誌の検討をおこなった。2年目にあたる23年度は、藤原宮跡出土木簡など畿内及びその近国の木簡について検討をおこなった。主な成果は次の通りである。(1)奈良文化財研究所『藤原宮木簡三』の編集。本書の対象となる藤原宮跡東面北門付近出土の木簡は、宮内省・中務省との関係が深いこと、図書寮関係の木簡群が含まれており、これらの関係から「御史官」が日本書紀編纂官の可能性が高いこと、などを指摘した。また、今回対象とした木簡の樹種は、ヒノキ科が大半を占め、スギは数パーセントに過ぎなかった。(2)奈良県藤原宮跡の新出事例、滋賀県北大津遺跡出土音義木簡の再釈読成果を学界に紹介した。(3)「壬申の乱と飛鳥寺西の広場-小墾田兵庫をめぐって」において、小墾田宮がミヤケに起源することを指摘し、王権の拠点が宮へと転成を遂げた事例と理解した。(4)「オシテフミ」なる6世紀末から7世紀までに実在した文書を手がかりに、大宝令以前の文書行政を展望する論考を執筆した(現在入稿中)。なお、上記の刊行物・論考のほか、2012年4月から5月にかけて開催する木簡企画展示「埋もれた大宮びとの横顔-藤原宮東面北門周辺の木簡」において、40点の木簡を展示公開する。本研究の成果の一部は、展示リーフレト及び解説シート(いずれも2011年度作成)において、平易な解説を試みた。最終年度にあたる24年度には、文書木簡の出土している遺跡を中心に検討をおこなった。1申請者の勤務する奈良文化財研究所が保管する藤原宮跡西方官衙地区・西南官衙地区及び西面区画施設の出土木簡について報告原稿をまとめた。この一群の木簡は、ヒノキ科・板目(又は追柾目)が9割以上を占め、スギもしくは柾目の材は数%にとどまることが明らかになった。2令前の文書が出土している地方遺跡の調査をすすめた。埼玉県小敷田遺跡(木簡黎明展未展示分)・同西別府祭祀遺跡、鳥取県良田平田遺跡、石川県金石本町遺跡の出土木簡につき、熟覧調査、写真撮影をおこなった。

323年度に刊行した『藤原宮木簡三』の成果を踏まえ、木簡企画展示「埋もれた大宮びとの横顔ー藤原宮東面北門周辺の木簡」を開催し(4月7日5月6日)、40点の木簡を展示公開した。また、これまで3年間にわたる調査成果を踏まえ、地方出土の令前文書木簡の釈文の最新版を集成した「令前文書木簡集成(稿)釈文編」をまとめたほか、令前の紙の文書と木簡の関係を考究する総論的な論考「オシテフミ考ー大宝令制以前の文書について」を成稿し、『文化財論叢IV』に寄せ公表した。研究計画に掲げた刊行物は予定通り11年度に刊行し、展示公開は、施設の改修のため11年度末の実施はみおくったものの、2012年4月から5月にかけて実施、終了した。研究の骨格をなす令前文書行政にかかわる論考も現在入稿中で、予定した研究の大半が完了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。11年度には、発掘調査などの本務との日程調整が困難であったため、出張を伴う木簡の熟覧調査および写真撮影の実施を見送らざるを得なかった。12年度は、研究計画で予定していた地方木簡(石川県金沢市ほか)の調査・撮影を実施し、検討に耐える良質の資料を保管できるよう努めたい。
蛍光生体イメージングと計算機シミュレーションによる線虫神経の時空間活動解析

本年度は、予備実験で取り組んできたカルシウムイメージングデータに基づいた単一神経の理論モデル化について、その成果を学術論文として発表した(Kuramochi and Doi, 2017)。また、シナプス伝達の理論モデル構築に向けて、線虫の塩受容神経(味覚神経)ASEL/Rとそのシナプス後細胞である介在神経AIB、AIYに着目し、塩濃度変化に対するそれら神経間のシナプス伝達機能を解析した。はじめに、味覚神経、介在神経間におけるシナプスの符号(興奮性/抑制性)を特定するため、野生型および味覚神経欠損変異体、シナプス伝達欠損変異体などを用いて介在神経AIB、AIYの活動をカルシウムイメージング法で計測した。その結果、味覚神経ASELがAIB神経の活動を抑制し、AIY神経の活動を興奮させることがわかった。一方で、味覚神経ASERが、AIB神経の活動を興奮させ、AIY神経の活動を抑制することもわかった。味覚神経ASEL/Rはそれぞれ神経伝達物質としてグルタミン酸を放出すると考えられているが、今回の結果からASEL神経がAIB神経の活動を抑制し、ASER神経がAIB神経の活動を興奮させることが明らかとなった。そこで、つぎに味覚神経ASEL/R、介在神経AIB間のシナプス結合に着目し、どのようにこの興奮性/抑制性のシナプス伝達が生成されるのか解析した。まず、AIB神経上の興奮性AMPA型グルタミン酸受容体と抑制性グルタミン酸受容体(Cl-チャネル)の局在パターンを観察した。すると、それぞれの受容体はAIB神経上全体に分布するが、異なる局在パターンを示すことがわかった。介在神経上のこれら受容体の局在パターンの違いが、興奮性/抑制性のシナプス伝達生成に寄与する可能性が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高温型燃料電池用電解質タイルの材質及び製造プロセスに関する研究

高温型燃料電池用電解質タイルは、電解質としての混合炭酸塩(炭酸リチウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム)と、高温(約650°C)で溶融状態となる炭酸塩を保持する担体物質から成り、その形状安定性および耐久性は、担体物質の微構造と化学安定性および炭酸塩含有量によって大きく影響されることが明らかとなった。このため、担体物質として炭酸塩と反応し難いアルミン酸リチウム、チタン酸リチウムおよびジルコン酸リチウムを選び、それぞれ合成条件を検討し、担体としての最適条件を決めた。さらに合成した担体物質に混合炭酸塩を担持させて電解質タイルとする製造プロセスについて、混合法および含浸法と両方法の特長を生かした部分混合法を検討した。この結果、所定の混合炭酸塩の中から融点の低い炭酸リチウムの全部または一部を除き、予め混合法で多孔質焼結体を作り、これに除いた分の炭酸リチウムを含浸させる部分混合法は、担体物質の骨格形成が良好で、いずれの場合も変形の少ないタイルを作製することが出来た。担体物質としては、一般に使用されているアルミン酸リチウムと共にチタン酸リチウムおよびジルコン酸リチウムを用い、それぞれ混合法、含浸法、部分混合法により作製した電解質タイルについて、その形状、密度、気孔率、微構造を比較し、さらに硬度、電気伝導度の測定および、燃料電池の作動温度である650°Cで1000時間までの加熱試験を行った。その結果、チタン酸リチウムを担体として部分混合法で作製した電解質タイルが電池の作動条件における耐久性に優れていることから、チタン酸リチウムが従来から使用されているアルミン酸リチウムに代わり得る担体物質として期待出来ることが明らかとなった。本研究は高温型燃料電池の電解質タイル部分の品質向上を目的とし、3年間で研究を遂行するもので、今年度は初年度として電解質タイルの担体物質の合成条件および電解質タイルの作製プロセスを検討した。1.電解質担体物質の合成高温型燃料電池は、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウムなどのアルカリ金属の混合溶融炭酸塩を電解質として約650°Cで作動させるため、電解質の担体としては多量の溶融炭酸塩を保持出来、しかもアルカリ炭酸塩に対する耐食性が要求される。このため、本研究では従来から注目されているアルミン酸リチウムを担体物質とし、新しくチタン酸リチウムおよびジルコン酸リチウムについても、担体物質としての合成条件の検討を開始した。この結果、アルミン酸リチウムの合成条件としてはγ-アルミナおよび水酸化リチウムを出発原料とし、700°C-2時間で合成したものが、炭酸塩の保持力に優れていた。高温で合成したものは、粒成長の影響が大きく、炭酸塩の保持力が低下した。また、合成したチタン酸リチウムやジルコン酸リチウムは、いずれもアルミン酸リチウムに比べて、炭酸塩の保持力が小さかった。さらに新しい合成条件の検討が必要である。2.電解質タイルの作製プロセスの検討電解質タイルの製造プロセスとして、(a)混合法、(b)含浸法、(c)部分混合法によって種々の条件下で電解質タイルを作製し、気孔率、微構造、硬度、燃料電池の作動温度における形状変化などについて調べた。この結果、担体物質に加える混合炭酸塩の一部、すなむち1530wt%の炭酸リチウムを除いて、予め混合法で多孔質焼結体を作り、これに除いた分を含浸させる部分混合法によって最も変形の少ないタイルが作製された。今後は作製したタイルの性質や耐久性についての検討を行う。本年度はジルコン酸リチウムおよびチタン酸リチウムを電解質担体として使用し、電解質タイルに適した担体物質の合成条件および電解質タイルの作製プロセスについて検討した。(1)電解質担体物質の合成ジルコン酸リチウムの合成は、酸化ジルコニウムおよびリチウム塩として炭酸リチウム、または水酸化リチウムを使用した。この結果、ジルコン酸リチウムは、いずれの場合も700°C以上で生成したが、タイルの担体には結晶性の良い1000°Cで、2時間で合成した。

一方、チタン酸リチウムの合成は、酸化チタニウムおよび炭酸リチウムまたは水酸化リチウムを使用し、900°Cで、2時間で行った。(2)電解質タイルの作製電解質タイルは、電池の作動時に電解質となる混合炭酸塩(炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウムの混合物)を担体物質に担持させて作製し、電池性能を高めるためには出来るだけ多くの炭酸塩を安定に保持させなければならない。その作製プロセスとして前年度と同様、(a)混合法、(b)含浸法、(c)部分混合法によって種々の条件下で電解質タイルを作製し、気孔率、微構造、硬度、燃料電池の作動温度における形状変化などについて調べた。この結果、ジルコニア酸リチウムおよびチタン酸リチウムのいずれも混合法および含浸法では十分な炭酸塩の保持量を確保出来なかった。しかし、予め混合法によって炭酸ナトリウムおよび炭酸カリウムを含む多孔質焼結体を作り、これに炭酸リチウムを含浸させる部分混合法により炭酸塩の含有量が多く、変形の少ないタイルを作製することが出来た。電池の作動条件における耐久性は、炭酸リチウムから合成したチタン酸リチウムを担体としたタイルが最も優れていた。高温型燃料電池用電解質タイルは、電解質としての混合炭酸塩(炭酸リチウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム)と、高温(約650°C)で溶融状態となる炭酸塩を保持する担体物質から成り、その形状安定性および耐久性は、担体物質の微構造と化学反応性および炭酸塩含有量によって大きく影響されることが明らかとなった。このため、担体物質として炭酸塩と反応し難いアルミン酸リチウム、ジルコン酸リチウムおよびチタン酸リチウムを選び、担体としてのそれぞれの合成条件を検討した。さらに合成した担体物質に混合炭酸塩を担持させて電解質タイルとする製造プロセスについて、混合法および含浸法とその中間に相当する部分混合法を検討した。この結果、所定の混合炭酸塩の中から炭酸リチウムの一部または全部を除き、予め混合法で多孔質焼結体を作り、これに除いた分の炭酸リチウムを含浸させる部分混合法は、担体物質の骨格物質の骨格形成が良好で、炭酸塩を含浸させる気孔量が少量でよいため、いずれの場合も変形の少ないタイルを作製することが出来た。担体物質としては、チタン酸リチウム担体として部分混合法によって作製したタイルが電池の作動条件における耐久性に優れていることが明らかとなった。チタン酸リチウムが担体物質として、一般に使用されているアルミン酸リチウムに代わり得るかどうかは総合的な評価が必要であり、他の性質についても継続して検討中である。
顕微光散乱によるゲルに特異なパターンの内部構造の研究

1.精密な温度可変装置の作製走査型顕微光散乱装置を用いて、膨潤相と収縮相のドメインが共存する状態において、両相を同時測定するために、従来よりも大型の恒温セルを作製した。このセルを用いれば、直径10mm、長さ50mmまでの円柱状ゲルの測定が可能である。このセルの内部に白金抵抗体を取り付け、精密に測温並びに温調を行い、設定精度として±0.02°C、安定時の精度として±0.005°Cを実現した。また、既存の小型恒温セルの改良も行い、片方の相のみの観察に限られるが、市販品では容易に到達できない精度として0.001°C以下の安定度を実現した。これにより、体積相転移点のごく近傍における測定が可能になった。2.走査型顕微光散乱を用いた共存ドメイン構造内部の不均一性と拡散係数の直接測定体積相転移を起こすN-イソプロピルアクリルアミドゲルを、相共存が生じ易い網目構造ができるような条件を探し、その条件下で調製した。走査型顕微光散乱装置を用いて調製したゲルの収縮相について詳細に調べ、これまで全く報告例の無い、動的な揺らぎの位置依存性を定量的に測定した。また、温度感応性の高い、グラフト鎖をもつゲルを新規に合成した。これを動的光散乱で測定し、ノーマルなゲルにはみられない遅い緩和モードを測定した。この測定結果は高速収縮メカニズムの解明につながると考えられ、現在も詳細な測定を継続している。1.特異な泡状パターンを発生するゲルの調製本研究で必要となる特徴的なパターンを発現するゲルの調製を試みた。特に今回は膨潤相と収縮相の二相が過渡的に共存する、いわゆるボトルネック構造を発現させるために、中性NIPAゲルの仕込み組成を広く変え、その膨潤挙動を調べた。その結果、仕込み組成を変化させると体積相転移が不連続から連続へ移り変わることが分かった。これによりパターン観察に適する仕込み組成を見出すことが出来た。また、体積相転移点近傍における膨潤挙動をビデオ顕微鏡下で観察することで、最適な測定条件についての知見を得た。2.パターン観察に特化した顕微光散乱装置の作製パターンの内部構造の測定に特化した顕微光散乱装置を倒立型金属顕微鏡に組み込む形で作製中である。高速なデータ取込が必要なため、新たに光散乱用コンピュータ、高速FIFOボード、GPIBボード、D/Aボードを用意してソフトウェアを併用した光子相関分光装置を作製中である。また、散乱光検出部分もについても新たな手法を目指し、光電子増倍管、光電子増倍管用プリアンプ、走査ステージなどを準備し、現在組立中である。3.泡状パターンの内部構造の顕微光散乱観察前項の新しい顕微光散乱装置による観察の前段階として、温度ジャンプによる過渡的二相共存状態の観測を行った。種々のパターン発生と体積収縮挙動について、温度ジャンプの開始温度と最終温度を広い範囲で変えて、詳しく観察を行った。測定条件を選ぶことにより、パターンの発現している時間が変化することを確認し、最適な条件を決めた。
ドラッグリポジショニングを用いた放射線性消化管症候群に対するHDAC阻害薬の応用

放射線療法に伴い発症するGISは、主にその粘膜障害により下痢や下血といった症状を呈し、患者のQOLを低下させる。ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害薬は、抗腫瘍効果および放射線によるDNAの損傷を改善するとの報告があり、放射線治療時にHDAC阻害薬を併用すると、後天的な遺伝子への作用により抗腫瘍効果とともに放射線による副作用の軽減も期待される。そこで、本研究ではバルプロ酸ナトリウムを中心としたHDAC阻害薬によるGISへの有用性を、動物モデルを用いて評価するとともにその作用機序解明を行う。
複素解析と調和解析の総合的研究

この総合研究の補助金のほとんどは平成6,7の両年待つに「調和解析セミナー」と題して開催した研究集会のために使った.この調和解析セミナーは過去10年以上にわたって継続されているもので,今回の総合研究も調和解析セミナーに関わっている多くの研究者たちの共同によるものである.Euclid空間上の調和解析や実解析,多変数複素解析関数,偏微分方程式,まどの分野にわたって,多くの研究成果が得られた.以下,主な成果のみを簡単に記す.Euclid空間上の調和解析:critical indexのBochner-Riesz平均作用素の種々の評価(佐藤秀一);Fourier multiplierの作る空間のBanach代数的性質(猪狩惺,佐藤圓治,勘甚裕一);非負のFourier変換をもつ関数の性質(立沢一哉,他)特異振動積分やLittlewood-Paley型関数の評価(藪田公三,他).実解析:掛谷最大関数の評価(猪狩惺,田中仁).関数空間:Euclid空間や一般にCoifman-Weissの意味の等質型空間(space of homogeneous type)上の種々の関数空間の性質,それらの関数空間での様々な作用素の評価,及びその応用(宮地晶彦,水原昴廣,中井英一,館岡淳,他).Wavelet理論:超局所的なwavelet理論とその応用(森藤紳哉);半単純Lie群の表現に関わる一般的なwavelet理論(河添健).多変数複素解析関数:複素多変数Bloch関数の特徴付け,強疑凸領域の境界で退化する2階楕円型作用素の調和解析,接Cauchy-Riemann方程式,Cauchy-Sego射影の評価,など(新井仁之).偏微分方程式:Euclid空間上の調和解析や実解析の結果や方法を応用した様々の偏微分方程式の研究(新井仁之,倉田和浩).その他:古典的な直交関数系の性質(勘甚裕一,他);フラクタルに関する研究)坂光一,塩田安信,他).この総合研究の補助金のほとんどは平成6,7の両年待つに「調和解析セミナー」と題して開催した研究集会のために使った.この調和解析セミナーは過去10年以上にわたって継続されているもので,今回の総合研究も調和解析セミナーに関わっている多くの研究者たちの共同によるものである.Euclid空間上の調和解析や実解析,多変数複素解析関数,偏微分方程式,まどの分野にわたって,多くの研究成果が得られた.以下,主な成果のみを簡単に記す.Euclid空間上の調和解析:critical indexのBochner-Riesz平均作用素の種々の評価(佐藤秀一);Fourier multiplierの作る空間のBanach代数的性質(猪狩惺,佐藤圓治,勘甚裕一);非負のFourier変換をもつ関数の性質(立沢一哉,他)特異振動積分やLittlewood-Paley型関数の評価(藪田公三,他).実解析:掛谷最大関数の評価(猪狩惺,田中仁).関数空間:Euclid空間や一般にCoifman-Weissの意味の等質型空間(space of homogeneous type)上の種々の関数空間の性質,それらの関数空間での様々な作用素の評価,及びその応用(宮地晶彦,水原昴廣,中井英一,館岡淳,他).Wavelet理論:超局所的なwavelet理論とその応用(森藤紳哉);半単純Lie群の表現に関わる一般的なwavelet理論(河添健).多変数複素解析関数:複素多変数Bloch関数の特徴付け,強疑凸領域の境界で退化する2階楕円型作用素の調和解析,接Cauchy-Riemann方程式,Cauchy-Sego射影の評価,など(新井仁之).偏微分方程式:Euclid空間上の調和解析や実解析の結果や方法を応用した様々の偏微分方程式の研究(新井仁之,倉田和浩).その他:古典的な直交関数系の性質(勘甚裕一,他);フラクタルに関する研究)坂光一,塩田安信,他).新井仁之と水原昂廣とは,space of homogeneous typeと呼ばる一般的な空間上のMorrey空間を研究し,そのMorrey空間に作用する線型作用素に対する補外定理を発見し,それを用いて調和解析や複素解析にあらわれる種々の作用素を研究した。新井は,多変数正則関数の研究に実関数論の手法を応用し,BMO,Hardy検,Bloch関数などについて数々の成果を得た。宮地晶彦,薮田公三らは,sharp最大関数を用いて定義されるC^α_pやBMO_φなどの関数空間の詳しい性質を調べた。薮田を中心とする奈良女子大のグループでは,Littlewood-Paley関数やMarcinkiwicz関数などについて精密な結果が得られた。勘甚裕一,佐藤園治らは,Hermite-Fejer多項式やLagurre多項式について結果を得た。佐藤は猪狩惶と共に,コンパクト可換群上のFourier multiplierのつくる環の作用関数についてほぼ最終的な結果を出した。立澤一哉,森藤紳哉らは,wavelet変換とその応用について独自の研究を進めている。その他に,多変数Fourier級数,Morrey空間の非線型方程式への応用,局所コンパクト群上の関数空間,フラクタルに関する研究などにおいても多くの成果が得られている。/平成6年12月19日から21日まで浜名荘において調和解析セミナーを開催した。27名が参加し活発な討論,意見交換があった。

この総合研究の補助金は平成6,7の両年末に「調和解析セミナー」と題して開催した研究集会のためにほとんど使った.調和解析セミナーは過去10年ほど定期的に行われており,今回の総合研究も,研究代表者や分担者として名前の出ている人々だけでなく,調和解析セミナーに関わっている多くの研究者の共同によるものである.ここのわずかのスペースで研究成果すべてを網羅したり簡単に要約したりすることはできないので,以下,いくつかの分野ごとに主な成果を表題的に記すことにする.(1)Fourier解析:Bochner-Riesz平均作用素の種々の評価:Fourier multiplierの作る空間のBanach代表的性質;非負なFourier変換を持つ関数の性質.(2)Euclid空間上の実解析:掛谷最大関数,Littlewood-Paley型関数,Marcinkiewicz積分,特異振動積分作用素,などの様々の評価.(3)関数空間:Euclid空間やさらに一般にCoifman-Weissの意味の等質型空間などの上で,種々の関数空間の性質や,それらの空間での様々の作用素の評価,その応用;Morrey空間の性質とその応用;局所コンパクト群やフラクタルなどの上の様々の関数空間.(4)Wavelet理論:超局所的なwavelet理論;半単純Lie群上のwavelet理論;擬微分作用素や弱定常過程への応用.(5)多変数複素解析:複素多変数Bloch関数;接Cauchy-Riemann方程式;Hardy族;強擬凸領域の境界で退化する2階楕円型作用素の調和解析;□_b方程式;Cauchy-Sego射影の評価;など.(6)偏微分方程式:Euclid空間上の調和解析や実解析の結果や方法を応用した様々の研究.(7)その他:Walsh,Laguerre,Jacobiなどの古典的な直交関数系の性質;フラクタルに関する研究;など.