hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GVHDによる腸内フローラ異常の網羅的解析と治療法の開発

1.臨床サンプルを用いた腸内フローラの網羅的解析(国際共同研究)当該年度には臨床サンプルを用いた腸内フローラの網羅的解析が飛躍的に進展した。これは欧米アジアの代表的な4施設による国際共同研究プロトコールであり、アジアからはわれわれ北海道大学が選ばれた。米国からはMemorial Sloan Kettering Cancer CenterとDuke大学、欧州からはドイツRegensburg大学の計4施設である。造血幹細胞移植症例の移植前,移植後7日目,21日目,35日目,49日目,63日目,90日目,180日目,360日目の糞便を採取し、前年度に整備、確立した方法を用いて、検体を米国に凍結空輸し,メタゲノム解析を実施した。その結果、われわれが前年度までにマウスの研究で明らかにした、腸内フローラの変化と同様な腸内フローラの多様性の喪失がヒトにおいても観察された。興味深いことに、世界の4施設では、人種、食生活や抗生剤の使用パターンが異なるにも拘わらず、全4施設で全く同様の結果がみられ、移植後の普遍的な現象であることが判明した。これは世界初の知見であり、極めて価値あるものとなった。現在、症例毎の臨床情報を収集し、腸内フローラのデータとの関連の解析を開始した。2.基礎研究前年までに明らかにしたGVHDによるdysbiosisの影響を調べるため、前年までに注目した小腸のPaneth細胞に続き、大腸のGoblet細胞の検討を行った。GVHD発症マウスではGoblet細胞が減少し、ムチン層の内、腸内細菌の腸上皮内への侵入を防ぐ機能を有する内ムチン層が消失し、腸組織内への細菌の侵入が観察された。これが腸管GVHDの際に敗血症が発症するメカニズムの一つと考えられた。また世界に先駆けてR-Spondin産生細胞がリンパ管内皮細胞であることを同定することができた。国際共同研究としてのヒト患者検体でのメタゲノム解析は検体処理、輸送なのどの点で詳細な手技、方法を確立する必要があり、解析施設であるMemorial Sloan Kettering Cancer Centerに再遠方である日本からの条件設定は最初は困難を極めたが、試行錯誤を繰り返して安定した検体の精度管理と輸出体制を整備できたことから、今年度大きな進展がみられ、データが得られ始めた点で評価できる。また日米欧で移植後の腸内フローラの経時的変化がほぼ同様であった点で、データの信頼性は高いものと評価される。今後の解析の進行により、世界初の重要なデータが得られることが期待できる。またマウスを用いた基礎研究においても、前年度までの焦点であった小腸のPaneth細胞に引き続き、大腸のGoblet細胞がGVHDの標的であることを明らかにできた。さらに世界に先駆けてR-Spondin産生細胞がリンパ管内皮細胞であることを同定することができた点が評価される。1.臨床サンプルを用いた腸内フローラの網羅的解析(国際共同研究)今後も世界4施設の一環として北海道大学で移植後患者からの経時的な検体採取を進め、あわせて臨床情報も収集し、研究を継続する。すでに8000以上の検体の解析が終了しており、移植後の腸内フローラの多様性低下、特定菌種の変化と、GVHD、非再発死亡率、再発率、全生存率など、臨床情報との関連を検討し、今年度中の論文化を目指す。2.基礎研究マウスでGoblet細胞がGVHDの標的であり、感染症のメカニズムであることが判明したので、今後は臨床での大腸生検病理検体を用いてGoblet細胞数とGVHD重症度、生存などの関連を検討し、マウスからヒトへと研究を進める。1.腸内フローラのゲノム網羅的な解析MHC不適合のB6→BDF1モデルを用い腸内細菌叢のメタゲノム解析を行った。GVHD非発症マウスでは有意な変化を認めなかったが、GVHD発症マウスではdysbiosisが認められ菌多様性低下が確認された。大腸菌やBacteroidesの腸内細菌叢に占める割合はGVHDの重症度正の相関関係を、Lactobacillusの割合は負の相関を示した。これらの結果からGVHDの増悪や軽快にこれらの腸内細菌が関与している可能性が示唆された。2.Dysbiosis予防・治療の試みMHC不適合のB6→BDF1モデルにおいて、Paneth細胞増殖効果を有するR-Spo1と遺伝子組換えdefensin4 (Crp4)を投与し、GVHDに伴うdysbiosis予防効果を検討した。R-Spo1はPaneth細胞増殖、defensinの分泌効果を示し移植後のdysbiosisを有意に抑制した。またCrp4の投与によっても,移植後のdysbiosisが抑制され,その結果,GVHDの重症度も改善した。Defensinは移植後においても腸内細菌叢の構成を大きく変化させることなく病原菌増殖を抑制し、GVHDを軽症化できることを見出した。3.臨床サンプルを用いた腸内フローラの網羅的解析国際共同研究プロトコールに基づき,造血幹細胞移植症例の移植前,移植後7日目,21日目,35日目,49日目,63日目,90日目,180日目,360日目の糞便を採取し、凍結保存の上米国に空輸し,メタゲノム解析を施行する研究を開始した。すでに検体の一部は米国に空輸しシークエンスが終了している。今後も解析サンプルの米国への空輸を継続して行い,シークエンスが終了したサンプルにおいては臨床データとの照合を行う予定である。

研究3項目すべてにおいて進展がみられた。腸内フローラのゲノム網羅的解析では移植成績に関連する複数の細菌群が同定でき、他のグループからの報告と同様であり信頼できる解析結果と考えられた。遺伝子組み換えalpha-defensin投与による細菌叢の正常化はいわば世界初の"proof of concept"となった点で価値が高い。また臨床サンプルの解析は国際共同研究であり、検体の精度管理と輸出体制を整備できた点が高く評価できる。1.臨床サンプルを用いた腸内フローラの網羅的解析(国際共同研究)当該年度には臨床サンプルを用いた腸内フローラの網羅的解析が飛躍的に進展した。これは欧米アジアの代表的な4施設による国際共同研究プロトコールであり、アジアからはわれわれ北海道大学が選ばれた。米国からはMemorial Sloan Kettering Cancer CenterとDuke大学、欧州からはドイツRegensburg大学の計4施設である。造血幹細胞移植症例の移植前,移植後7日目,21日目,35日目,49日目,63日目,90日目,180日目,360日目の糞便を採取し、前年度に整備、確立した方法を用いて、検体を米国に凍結空輸し,メタゲノム解析を実施した。その結果、われわれが前年度までにマウスの研究で明らかにした、腸内フローラの変化と同様な腸内フローラの多様性の喪失がヒトにおいても観察された。興味深いことに、世界の4施設では、人種、食生活や抗生剤の使用パターンが異なるにも拘わらず、全4施設で全く同様の結果がみられ、移植後の普遍的な現象であることが判明した。これは世界初の知見であり、極めて価値あるものとなった。現在、症例毎の臨床情報を収集し、腸内フローラのデータとの関連の解析を開始した。2.基礎研究前年までに明らかにしたGVHDによるdysbiosisの影響を調べるため、前年までに注目した小腸のPaneth細胞に続き、大腸のGoblet細胞の検討を行った。GVHD発症マウスではGoblet細胞が減少し、ムチン層の内、腸内細菌の腸上皮内への侵入を防ぐ機能を有する内ムチン層が消失し、腸組織内への細菌の侵入が観察された。これが腸管GVHDの際に敗血症が発症するメカニズムの一つと考えられた。また世界に先駆けてR-Spondin産生細胞がリンパ管内皮細胞であることを同定することができた。国際共同研究としてのヒト患者検体でのメタゲノム解析は検体処理、輸送なのどの点で詳細な手技、方法を確立する必要があり、解析施設であるMemorial Sloan Kettering Cancer Centerに再遠方である日本からの条件設定は最初は困難を極めたが、試行錯誤を繰り返して安定した検体の精度管理と輸出体制を整備できたことから、今年度大きな進展がみられ、データが得られ始めた点で評価できる。また日米欧で移植後の腸内フローラの経時的変化がほぼ同様であった点で、データの信頼性は高いものと評価される。今後の解析の進行により、世界初の重要なデータが得られることが期待できる。またマウスを用いた基礎研究においても、前年度までの焦点であった小腸のPaneth細胞に引き続き、大腸のGoblet細胞がGVHDの標的であることを明らかにできた。さらに世界に先駆けてR-Spondin産生細胞がリンパ管内皮細胞であることを同定することができた点が評価される。
中世日本の国際交流と文化の移入・翻訳・複合―和漢の政治文化論に向けて―

本研究の課題は、室町期の日本がどのように東・東南アジアの異文化を摂取したかを究明することにある。対外関係史はもっぱら接触交流面に注目してきたが、そこで行き交う文物や思想がどこにどのように辿り着くのか、そこまで見通すことを目指している。というのも、ある外来の文物が日本に移入・翻訳され、既存の日本文化と融合していく様が分かれば、当時の価値観や世界観が却って浮き彫りとなるからである。具体的には、(1)貴金属の生産・贈与・流通、(2)禅宗の理念と足利家肖像との関係、(3)鉄炮伝来の契機や時期、(4)画僧雪舟の入明の史的評価など、様々な文化現象に着目し、もって政治社会史を豊かにするように努めてきた。初年度にあたる今年度は、本科学研究費研究課題の計画に沿って、足利義満の政治外交姿勢と、和漢の伝統的世界との関係をめぐる研究を一定程度進めることができた。そのほか、夏期に参加・報告をさせていただいた「考古学と中世史研究」シンポジウムにて、金属をめぐる15世紀日本の国際交流史についての検討を行なった。前者の成果はまだ十分とは言えないが、申請者(橋本)が責任編集をつとめた、『週刊朝日百科新発見!日本の歴史』23号(室町時代2:足利義満が目指したもの)で一部成果を開陳した(2013年11月)。なかでも、足利義満の1402年明使接見儀礼の現場をイラストで復元したことは、大きな学問的チャレンジとして、個人的にも成果は大だった。ご助言・作画をそれぞれ頂戴した佐多芳彦氏・板垣真誠氏には深謝したい。後者の成果は2014年夏に刊行予定の『金属の中世』(高志書院)で公刊される予定である。文献史・対外関係史上の日本銅や金の輸出について、その規模や変遷を丁寧に辿ることにより、15世紀日本における鉱産業の展開過程を推理することにある程度成功したと思う。金属のなかでも、とくに金は、世俗権力や宗教的権威の象徴として重要であり、この点の解析は本研究課題と密接に関係する内容だと認識している。このほか、本研究課題とも密接に関わる14-16世紀日本対外関係史の通史的叙述を行ない、2014年秋頃刊行予定の『岩波講座日本歴史』に掲載される運びである。2年度目にあたる今年度は、本研究課題の当初計画では3年度目以降に予定していた課題を一部前倒しで実施した。すなわち、足利義持の政治・外交姿勢と禅宗の言説・神話世界との関連性についての検討である。三井記念美術館で「東山御物の美」展覧会開催にあわせて、足利将軍家(義満・義持父子)の肖像画に関する雑誌論稿を依頼されたことが、この変更の最大の理由である(『聚美』13号掲載論文)。その結果、義持が著賛した義満肖像画は、禅宗や密教をもって宗教界を統べてきた義満を称揚し、義満を毘婆尸仏(過去七佛の第1)、あるいは釈迦如来(過去七佛の第7)に准えるという言説を表現したものであることを突き止められた。宋元代および鎌倉南北朝期の禅籍類を調査し、またインド哲学・仏教学の成果(「仏陀の永劫回帰思想」)などを応用した成果であり、義持の宗教生活の一端に肉薄することができたと思う。また、前年度に口頭発表した金属(地金・製品とも)の輸出入に関する研究も、さらにブラッシュアップして活字化することができた(小野正敏ほか編『金属の中世』所収論文)。その過程で、特殊な朝貢目的の際の朝貢品として金が選ばれること、逆に中国からの回賜品として銅銭が注目されてきたが、むしろ花銀と呼ばれる銀塊が重要な位置を占めていたことが見通せたのは僥倖であった。そして、本研究課題に密接に関わる14-16世紀対外関係史の通史的叙述を行なった(『岩波講座』所収論文)。このほか、和漢の構図に関する議論とは一見やや離れるが、1540年代の遣明船団と種子島、鉄炮伝来に関する再検討を行ない、台北・中央研究院での国際会議で発表することができた(2014年7月)。海外文化の輸入・伝来に関するものであり、その正確な時期やルートを確認することは本研究課題ともまったく無縁ではない、と認識している。3年度目にあたる今年度は、室町時代における和漢の転換や異同等を論ずるべく、雪舟等楊を主たる素材に研究を行なった。当初の研究計画によれば、南北朝後期室町初期にさかのぼって議論を展開すべきであったが、台湾(中華民国)中央研究院のプロジェクト「東亜的共相与殊相」(東アジアにおける文化意象の共通点・相違点)に関係することにより(校務の都合で今年度の当該シンポジウムには不参加で、論攷のみ提出)、美術史的な観点からの検討が必要となった。和漢の異同や翻訳、変容を論ずるに当たって、雪舟およびその作品が最適な素材の一つであることは否定すべくもなかろう。また、自身のこれまでの日明関係史研究を衍用することにより、過去の美術史研究とは異なる側面を解明できることが判明した。具体的には、雪舟にまつわる文献史料を丁寧に読み直すことによって、従来よりも雪舟の禅僧的属性の強固さが明らかになった。

一見、和漢の転換が絵画の領域で行なわれていたと考えられがちだが、実は「筆法=仏法」の論理のもと、むしろ絵画表現の精神的な深層部分において、「和漢の間で変わらない」「和漢をまたいで共有される」ことが強調されていたのである(これは近く「雪舟入明再考」として中央研究院の報告書に掲載予定)。また、今年度は、日明関係・勘合貿易に関する共編著の制作にも注力した(村井章介・橋本雄ほか編『日明関係史研究入門ーアジアのなかの遣明船』勉誠出版、2015年)。かつて行なった科研費共同研究「前近代東アジアの外交と異文化接触」を承けて、多くの美術史家・考古学者にも呼びかけて編んだ、学際的研究の成果であり、現段階の研究の水準を明示できたと自負する。おもに通史や外交儀礼の箇所を担当し、「儀礼」をめぐる移入・翻訳・複合の諸相を分析・紹介するように努めた。当初予定外の素材である室町中後期の画僧雪舟等楊を扱うことになったが、本研究課題(和漢の複合論)と密接に関わる内容であるどころか、むしろ研究の進展により素材が変動して発展してきた側面が強いと判断されるため。(すでに前年度の「今後の研究の推進方策」で予告していた通りの状況となり、その意味では順調に研究成果が得られたと言える。)最終年度にあたる今年度は、室町期における和漢の異同や変容等を論ずるべく、とくに禅学/禅宗史の鉱脈を辿るほか、中国古典活用の闡明という課題に重点を置いてきた。その一例として、昨年度から部分的・断続的に口頭発表を繰り返し、完成度を高めてきた画僧雪舟等楊の入明について、その契機や動機、入明中事蹟に関する新説をまとめることができた(東京大学美術史研究室編『美術史論叢』に「雪舟入明再考」として発表)。今次の最大の成果は、雪舟の自歴譜として重要な国宝《破墨山水図》自賛が、雪舟自身を王維に准え、その系譜に自身を位置付けていたという事実の発見である。唐代の書聖にして名画家たる王維は、『歴代名画記』等でも破墨の妙手として知られる。従来、「溌墨」技法で描かれた《破墨山水図》がなぜ「破墨」と自称されてきたのか成案なかったが、むしろこれは王維(の破墨)を強く意識した結果と捉えるべきだったのである。これは単なるアトリビュートの問題ではなく、禅画を捉える枠組みをいかに再考すべきかの方向性にヒントを与えてくれる。かかる論点については、後継の科研(基盤C「雪舟等楊の歴史学的研究」)にて深めていくこととしたい。また、依頼原稿ではあるが、関周一氏の先進的な著書『中世の唐物と技術伝播』に対する書評を物したほか(『日本歴史』)、東京国立博物館で開催予定の「茶の湯」展図録に「珠光《心の一紙》を読む」と題する小文を寄せ、大乗仏教とくに維摩経・禅宗の文脈で読むべきことを再説した。近年、禅味を排して《心の一紙(心の文)》を読むべきだとする意見が強くなりつつあるからである。以上により、本科研が主題とする「中世日本の国際交流と文化の移入・翻訳・複合」につき、単に外交の現場やインターフェイスの解明のみに留まらぬ、真の文化交流史や政治史との接合のさせ方への道標が築けたのではなかろうか。今後、こうした視点・論点を深めていきたい。本研究の課題は、室町期の日本がどのように東・東南アジアの異文化を摂取したかを究明することにある。対外関係史はもっぱら接触交流面に注目してきたが、そこで行き交う文物や思想がどこにどのように辿り着くのか、そこまで見通すことを目指している。というのも、ある外来の文物が日本に移入・翻訳され、既存の日本文化と融合していく様が分かれば、当時の価値観や世界観が却って浮き彫りとなるからである。具体的には、(1)貴金属の生産・贈与・流通、(2)禅宗の理念と足利家肖像との関係、(3)鉄炮伝来の契機や時期、(4)画僧雪舟の入明の史的評価など、様々な文化現象に着目し、もって政治社会史を豊かにするように努めてきた。
血行障害に伴う下肢切断者の新しいリハビリテーション:日本における前向き研究

平成18年より下肢血行障害に対して包括的下肢切断手技による下腿切断を8例に行った。1.対象:男性6例、女性2例、22-76歳平均55.5歳。原因疾患は閉塞性動脈硬化症5例、糖尿病1例、バージャー病1例、全身性ループスエリテマトーデス(SLE)1例。2.結果:Sagittal flapによる下腿切断施行後、Ossur Rigid Dressingを5-7日装着し、Iceross Postop Linerを3-4週間装着した。手術から21-43日平均28.3日でIce-Xカーボンファイバーソケットによる義足を作製し、同日より歩行訓練を開始した。創治癒は15-202日平均60.5日かかったが、創を被覆して義足装着し歩行を開始したため、義足歩行の開始時期には影響しなかった。手術から退院まで27-93日平均59日だった。術前の全身状態から理学所見、手術所見、術後リハ、義足所見を全例データベースに記入した。3.米国では年間15万人以上が血行障害による下肢切断を受け、43億ドルの医療費が費やされている。本研究以前の下肢切断8例の結果と比較し、義足作製期間は47.5日から28.8日に減少し、入院期間も109.7日から59日にと減少した。また、8例全例に下腿切断を選択し下肢切断者の歩行能力を温存できた。包括的下肢切断手技により血行障害による下肢切断の医療費と生活自立に必要な社会資源コストを抑制できると思われる。包括的下肢切断手技に沿って下肢切断者の所見をデータベースに記載することで、下肢切断の前向き研究を実施することができた。対象は日本だけでなく、スウェーデン、ドイツ、米国と多数の国が参加しており、国や地域間の比較も可能である。本年度で研究は終了するが、来年度以降、関連病院と連携し症例を加える事で下肢切断のevidenceを構築したい。本年度は下肢血行障害に対する新しい包括的下肢切断手技を確立し実際に施行した。また、前向き研究のためデータベースを構築し、下肢切断者の情報を入力した。1.包括的下肢切断手技の確立(1)手術手技:Perssonらの報告に基づきSagittal flapによる下腿切断を行なう。(2)断端訓練:術直後からOssur Rigid Dressingによる断端固定を7-9日間行なう。その後、シリコーン製ライナーによる断端の圧迫療法を開始する。ライナーは断端周径を元に同径サイズか1サイズ大を選択する。ライナーの径は1.5-2cm刻みに7種類ある。創治癒が遷延する場合、創の湿潤環境を維持するため被覆材で創を保護する。(3)義足作製から早期歩行訓練:術後3-4週後、断端の収縮がプラトーとなり、断端成熟が得られた時点でICE-Xカーボンファイバーソケットを採型し、直後から切断側に下腿義足を装着し歩行訓練を開始する。2.包括的下肢切断手技および早期リハビリテーションの実際包括的下肢切断を本年度に4例行った。男性3例、女性1例(50-76歳、平均62.3歳)で、血行障害の原因疾患は、閉塞性動脈硬化症2例、糖尿病1例、強皮症1例であった。

強皮症例は断端の創治癒まで202日かかったが、他症例は15-19日平均17.3日で創治癒が得られた。義足採型まで22-43日平均31.8日で、全例同日より切断肢に義足を装着し歩行訓練を行った。手術から退院まで27-85日平均52.3日かかった。3.データベースの構築スウェーデンのEmpower Health Care Solutions社と開発した下肢切断者のデータベースに下肢切断者の情報を入力する。データベースには、下肢切断者の術前情報から手術手技、理学所見、断端訓練の方法、義足形式、リハビリテーション内容、歩行能力などを記録する。記録方法は将来前向き研究が可能となるよう、決められたチャートに記入する方式で、オンラインで常時記入できる。本年度は研究計画通り血行障害による下腿切断を8例に行った。1.対象:男性6例、女性2例、22-76歳平均55.5歳。原因疾患は閉塞性動脈硬化症5例、糖尿病1例、バージャー病1例、SLE1例。2.結果:Sagittal flapによる下腿切断施行後、Ossur Rigid Dressingを5-7日装着し、Iceross Postop Linerを3-4週間装着した。手術から21-43日平均28.3日でIce-Xカーボンファイバーソケットによる義足を作製し、同日より歩行訓練を開始した。創治癒は15-202日平均60.5日かかったが、創を被覆して義足装着し歩行を開始したため、義足歩行の開始時期には影響しなかった。手術から退院まで27-93日平均59日だった。術前の全身状態から理学所見、手術所見、術後リハ、義足所見をSMART programに沿って全例データベースに記入した。3.米国では年間15万人以上が血行障害による下肢切断を受け、43億ドルの医療費が費やされている。本研究以前の下肢切断8例の結果と比較し、SMART programにより義足作製期間は47.5日から28.8日に減少し、入院期間も109.7日から59日に減少した。また、8例全例に下腿切断を選択し下肢切断者の歩行能力を温存できた。SMART programにより血行障害による下肢切断の医療費と生活自立に必要な社会資源コストを抑制できた。4.SMART programに沿って下肢切断者の所見をデータベースに記載することで、下肢切断の前向き研究を実施することができた。対象は日本だけでなく、スウェーデン、ドイツ、米国と多数の国が参加しており、国や地域間の比較も可能である。本年度で研究は終了するが、来年度以降、症例を加える事で下肢切断のevidenceを構築したい。
教師の力量形成を促す「授業研究」の構造と学校文化の検討

本研究では、授業研究の国内外での評価を背景に、教師の力量形成を促す授業研究のあり方を検討することである。特に、授業研究の実施を支える学校文化に着目する。具体的には、授業研究の運営方法や構造、教師の研究活動の様相を明らかにするために、授業研究導入初期である国外の学校でアクションリサーチを行い、事例研究を行った(研究1)。また、国内において授業研究の実施を機会は多様でも定常的に行っている学校における授業研究の一連の活動と協働に着目して授業デザイン過程の談話分析を行った(研究2)初年度にあたる平成26年度の研究成果は以下の3点である。一つ目は「授業研究の実施を支える学校文化」の検討に向けて、継続して授業研究を遂行し、公開研究会を開催している学校で定評がある学校の同定を試みた。より長い歴史を持つ学校を3校選定し、出版物、研究会資料、公開研究会、事前事後検討会への参加を通して、各校に特徴的に見られる授業研究に係る体制やシステム、授業観を比較検討した。授業研究の推進体制や、学校を取り巻く環境の違い、独自の教育活動の観点からその相違を見出した。二つ目は、インドネシアバンドン市でのアクションリサーチとその成果発表を、世界授業研究学会(WALS)で報告した。事例研究として、授業研究が学校で研究文化となっていくプロセスとともに、授業改善に寄与する授業研究のあり方、また、新たな授業改善の方法として、Lesson Studyを導入する際の課題や視点について指摘した。三つ目は、上記二点に関連する研究活動を遂行する過程で、国内で授業研究の一連の協同的な活動として、事前協議会から事後協議会の談話研究についての研究協力を得ることがでた。学校で行う授業研究会に参加し、一連の協議会の談話記録を得た。談話データを分析の対象とし、授業研究の構造化と継続的な授業研究を支える文化的側面を明らかにするために、上記二点で得られた視点、談話研究と授業デザイン、教師の学習に係る先行研究のレビューから検討を行う予定である。本研究2年次における研究成果は以下の3点である1つ目は、「授業研究」を導入したインドネシアバンドン市でのアクションリサーチと、学校改革と授業改善の変容過程を記述する研究論文を、上越教育大学研究紀要に投稿し、掲載された。2つ目は、アクションリサーチを行っている上記研究協力校において、インタビュー調査を行った。教科担任制から学級担任生へと制度変更したこと、また、モデル校として研修を提供する機関もつなど、地域における役割が変容したことを踏まえ、前年度に行ったインタビュー調査との比較を行う予定である。3つ目は、昨年度週した国内における「授業研究」の事前検討から事後検討会までの一連の協議会における談話の質的研究を行い、その分析枠組みについて検討したものを国際学会である世界授業研究学会(WALS, Thailand)にて発表した。2つの研究課題のうち、1つの研究テーマについては聞き取り調査を昨年度から追加して実施を行い、より深化した調査の準備ができた。また、前年度に取得したデータの分析とその結果について学会発表を行うことができた。2つ目の課題については、論文として成果を発表できたことに加え、共同研究へと発展するためのネットワークが形成できたことが、進捗状況の評価の理由である。平成28年度における研究成果は以下の2点である1)「授業研究」へのアクションリサーチを継続して行った。研究協力校の学校体制の変更に伴い、インタビューを実施し、今後の「授業研究」の経営に関して、管理職らとともに協議を進めた。2)国内における「授業研究」の談話分析の研究成果と、そこから日本の授業研究の特色を対象とした事例分析について、国際授業研究学会(英・エクセター大学)のエキスパートセミナーで発表をおこなった。前年度までの研究成果と、本年度の研究成果(1)を踏まえると、「授業研究」における学校文化の検討には、その方法論だけではなく、学校やカリキュラムに関する制度、教員の職務や社会的地位といったシステムに踏み込んだ背景の記述が必要であることが示唆された。同様に、研究成果(2)を踏まえると、「授業研究」が教師の授業観、授業の構造やデザインに与える影響について、より詳細な検討が必要であることが明らかになった。これらの成果によて、「授業研究」における学校文化を捉えるための新たなアプローチが導出されたといえる。また、国内において授業研究の実施を機会は多様でも定常的に行っている学校における授業研究の一連の活動と協働に着目して授業デザイン過程の談話分析を行った(研究2)初年度の目標は十分に達成した。また研究活動の遂行過程で、研究協力者が得られたため、次年度以降に予定していた授業研究会の検討会に関するデータ収集を行うことができたため、概ね順調に進展しているとかんがえる。本研究の進捗が若干早まっていること、より深い研究へと展開がしていることを踏まえ、また、研究の進捗が早まっていることを考えると本研究の総括を予定した4年目よりも早期に、研究課題に対する総括、もしくは、中間的なまとめが可能であり、研究の遂行上、必要である。

また、国内を中心的に行ってきた「授業研究」の文化研究については、「授業研究」がより広範な世界的展開を見せていることを踏まえると、学会等の機会を活用し、ネットワークを広げ、情報を収集していくことが必要であると考えられる。「授業研究」がすでに普及している、限られた国・地域における「授業研究」文化の検討や把握にとどまらない研究が必要であり、研究対象の拡大を今後の課題とし、本研究の意義を踏まえた次期研究課題を設定する必要がある。教育方法学本年度得られた授業研究会のデータに加えて、学校を1,2校増やす予定である。複数の授業研究の伝統校をあたることによって、研究課題に迫っていく予定である。また、国外の研究動向や研究活動と連携・協働関係を構築することによって、新たな視点から「授業研究」とその文化を検討していくことが必要である。このことは、国際学会での動向・展開からも明らかとなり、文化を対象とした本研究では国内だけにとどまらない研究の必要性、また、「授業研究」の研究にとどまらない研究としての遂行していくことが課題として追加されると考える。そのため、発展的な研究や分析についても遂行・考察をしていく予定である。授業研究の公開研究会への参加、及びデータ収集が計画よりも早く、また多く遂行可能になったため、次年度の予算を使用した。前年に繰りあげられた研究を継続して行う。それ以外においては、基本的な研究計画の変更はない予定である。
言葉によらない代数的思考メカニズムの発達障害についての実験的研究

本年度はまず、脳波および近赤外線分光法による脳機能計測の実験を学習障害のある被験者について行った。前年度に行った健常者についての実験で得られた知見をもとに2枚の点の描かれた図における点の多少の比較診断を行う際の脳機能計測を行ない、健常者と比較した。申請者の仮説が妥当なものであったことを裏づけ、非言語性のLDの被験者では頭頂葉の賦活が顕著化した。また言語性のLDの被験者では、健常者と同等の活動が記録された。他方、高機能自閉の被験者では逆に健常者以上の強い活動が存在する可能性が示唆された。次いで健常な被験者を対象に、前年の心理実験の(2)および(3)の課題を遂行時の脳活動の機能計測を実行した。(1)に比べるとこれら加算・減算を必要とする課題遂行時には得られた情報をいったん貯蔵する必要に迫られるため、ワーキングメモリーの中央実行系あるいはバッファーがより強く賦活するとも予想されるが、それが脳のどの部位に反映されるかを分析した。健常者について安定した結果が得られるようになったのちには発達障害のある被験者を対象に同一のパラダイムで刺激を呈示し、分析、結果を比較した。この方法によって、信頼性のある精度によって脳機能計測ができると判断されるようになった段階で研究の最終的な実験を行った。この実験では、従来とまったく別の発達障害のある被験者を対象とする。そういう個々人に全く心理実験を実施することなく、脳活動の計測を行った。その結果にもとづいて個々人が非言語性の数認知に障害を持つか、あるいは健常者と変わらないか、あるいは機能亢進が起きているかの判定がなされた。もし上記の手法での計測が精度の高いものであるならば、十分に信頼性の高い判定がでなくてはならないはずである。そののち、実際に心理的計測を実施して判定の信頼性のretrospectiveな裏づけを行ったところ、双方の知見に矛盾のない結果が得られることが明らかとなった。本年度はまず実験室を整備し、下記に示した実験の予備実験を行って手続きの修正等を経た後、主に健常な被験者を対象に実験を行った。心理実験の遂行にあたっては、いちばんはじめの+の印で、そこに注視するように依頼し、そののち、次から点が一面にばらまかれたスライドを見せた。与える教示は条件で異なる。第一番目の課題においては、被験者は、それらを見たのち、1枚目の点の数と2枚目の点の数を心の中のイメージとして足し、その和と3枚目の点の数のどちらが多いかの判断が求められた。他方、第二番目の課題では被験者は、3枚の点の図を見たのち1枚目の点の数から2枚目の点の数を心の中のイメージとして引き、その差と3枚目の点の数のどちらが多いかの判断が求められた。具体的な刺激呈示にあたっては、刺激はパーソナルコンピュータの画面上にパワーポイントによって実行された。被験者と画面との距離は60cmとした。おのおのの図に現れる点の数は9から63まで多様に変化させた。点の大きさは半径が0.2cm0.6cmの間で変動した。各回の呈示時間は0.2秒で一定にした。また準備する刺激のセットは難易度によって、4条件が設けられた。すでに上記から明らかなように、被験者の成績は比較を求められる2つの量の多寡の差異に大きく依存している。すなわち、一方の点の数が他方の点の数から圧倒的に多いと、正答を得ることは差が小さい場合より、はるかに容易となる。そこで双方の差異の程度をコントロールした上で、各々の回の点の絶対的な数を変化させた刺激を準備した。このような実験を謙譲な被験者20名を対象に行なったところ、4条件いずれにおいても、有意に高い正答率で課題を遂行できることが判明した。

そういう個々人に全く心理実験を実施することなく、脳活動の計測を行った。その結果にもとづいて個々人が非言語性の数認知に障害を持つか、あるいは健常者と変わらないか、あるいは機能亢進が起きているかの判定がなされた。もし上記の手法での計測が精度の高いものであるならば、十分に信頼性の高い判定がでなくてはならないはずである。そののち、実際に心理的計測を実施して判定の信頼性のretrospectiveな裏づけを行ったところ、双方の知見に矛盾のない結果が得られることが明らかとなった。
自然災害からの長期的な復興過程に関する「復興曲線」を用いた研究

本研究の目的は、自然災害からの長期的な災害復興過程において、被災者の心理に肯定的なあるいは否定的な影響を与える要素を明らかにし、よりよい被災者支援のあり方を提示することである。研究対象としては、1995年阪神淡路大震災、2004年新潟県中越地震、そして2011年東日本大震災の被災者をそれぞれ対象とし、申請者がこれまで実施してきた「復興曲線」インタビューを実施する。本年度は、それぞれの被災者への「復興曲線」インタビューを行った。「復興曲線」インタビューとは、被災者に地震から今までの心理的な変化を表す曲線を描いてもらい、その曲線を意味づけながら復興過程を語ってもらうインタビュー手法である。インタビュー結果の分析は、描かれた「復興曲線」の主に屈折点に着目し、被災者の心理に肯定的な、あるいは否定的な影響を与えた要素を抽出し、分類した。その際にそれらの要素が、短期的な影響を与えたのか長期的な影響を与えたのかについても考慮した。そして、3つの被災地から得られたそれぞれの結果を相互に比較し、地域特性や被災の種類や程度の違いがどのような影響を及ぼすのか、あるいはそうした違いをこえて、被災者の心理に影響を与える共通項を導くことができるのかについて明らかにした。阪神淡路大震災及び新潟県中越地震の被災者へのインタビューから得られたこれらの知見については、東日本大震災の実践現場へと還元し、よりよい被災者支援へとつなげることを試みた。また、東日本大震災の被災者へのインタビューから得られた知見から、今後近い将来に想定されている首都直下地震や、東海・南海大地震のような「スーパー広域大災害」が起こった際の支援のあり方、あるいはそのための事前に取るべき対策を提示した。
分子標的治療薬の早期効果予測を目的とした超音波分子標的イメージング法の開発

造影超音波による分子標的癌治療薬sorafenibの肝細胞癌に対する早期治療効果予測を目的とした研究を行った.その結果,治療効果が認められた群は早期より腫瘍内血流の低下が認められ,さらに,脳症等の重篤な副作用が認められた群では早期より非腫瘍部の血流低下が認められた.このことより,将来的にソナゾイド造影超音波はsorafenibによる肝細胞癌治療の画像バイオマーカとなる可能性が示唆された.造影超音波による分子標的癌治療薬sorafenibの肝細胞癌に対する早期治療効果予測を目的とした研究を行った.その結果,治療効果が認められた群は早期より腫瘍内血流の低下が認められ,さらに,脳症等の重篤な副作用が認められた群では早期より非腫瘍部の血流低下が認められた.このことより,将来的にソナゾイド造影超音波はsorafenibによる肝細胞癌治療の画像バイオマーカとなる可能性が示唆された.進行肝細胞癌患者にソラフェニブを投与後,腫瘍部と健常部の血流変化をソナゾイド造影超音波(CEUS)で経時的に観察を行い,早期治療効果予測の可能性について検討した.CEUSで血流を詳細に評価することにより,肝細胞癌に対するソラフェニブの早期効果予測や重篤な有害事象の早期予測ができる可能性が示唆された.近年,多くの分子標的がん治療薬が臨床応用されている.肝臓がんの治療薬としてネクサバールが保険収載され臨床で使用初めている.しかし,ネクサバールには重篤な副作用が多く報告されており,またその高額な薬価を考慮すると,早期の治療効果予測を目的とした,がんバイオマーカの開発が急務である.そこで我々は,ソラフェニブを投与した進行肝がん患者に対し経時的にソナゾイドを用いた造影超音波検査を行い,奏功例と非奏功例間における画像所見の特徴について検討した.得られた知見は下記のとおりである.1.治療奏功群は,治療開始1週ないし2週後の腫瘍部における輝度は,非奏功群と比べ有意に低下していた.2.重篤な有害事象を認めた群は,治療開始2週後の非腫瘍部における輝度は,重篤な有害事象を認めない群と比べ有意に低下していた.以上の所見より,造影超音波により肝がん分子標的治療薬の早期予後予測および有害事象の予測が行える可能性が示唆された.なお,担がんモデルマウスに対し,分子標的バブルと通常のバブルの両者を用い,治療群と非治療群間の造影超音波所見に特徴があるかを検討したが,両バブル間に有意な差は認められなかった.今後,更なる分子標的バブルの開発および造影モードの最適化が必要と考えられた.
周波数可変広帯域光コムを用いた生体3次元断層振動撮像装置の開発

本年度は、前年度に引き続いて、顕微鏡装置に高出力のスーパーコンティニウム光を用いた広帯域多波長光源を導入し、さらに光学系を改良した。先ず、光源の高パワー化が達成され、最大出力が従来値の約600 mWから約2000 mWまで向上した。これにより、測定物体へ照射される光量は、従来の37 mWから100 mWまで向上した。次に、超作動距離顕微鏡の対物レンズを変更し、最大の光学倍率を、以前の9.8倍から21倍まで拡大した。これらの改良により、生きた動物の上皮帯の断層像をより高い分解能で捉えた。3次元ボリュームのイメージング性能として、横方向(X-Y)分解能2.4 μm及び深さ軸方向分解能2.5 μmを達成した。また、in vivo計測結果、感覚上皮帯組織の可視化領域の解像度に改善が見られ、これにより、前年度の装置より詳細に組織内部の細胞構造が判別できる可能性が示された。また、広視野ヘテロダイン検波法の改良によって、微細な振動(振幅1nm)が検出可能になった。また、断層像及び振動可視化のシステムを一元化し、制御システムを統合するとともに、実用化に向けた調整を行った。また、人の手によらない画像の先鋭化とノイズ除去を目指し、機械学習とスパース表現を導入した新たな3次元画像復元法の開発を行った。また、医学的知見が得られる高精度な振動計測を目指し、新規機能の追加と統合的な処理プログラムを構築した。さらに、レーザを用いた位相変調器コムを開発し、超広帯域光コムの基盤技術を用いた新しい撮像装置のプロトタイプの製作に着手した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、生体内における細胞の動き、特に微小振動を可視化するために、「光コム」を用いた新規生体光断層撮像(Optical coherence tomography: OCT)装置を製作し、組織や臓器の仕組みとその破綻である病態の理解に役立てることを目的としている。本年度は、東京農工大学田中洋介准教授との協働により、コム間隔可変の位相変調器型光コムを製作し、中心周波数掃引の手法を検討した。モード間隔12.5GHzの1100-1700nmに及ぶコムを生成することができた。また全域で3.5-16.5 GHz周波数シフトを確認でき、モード間隔分の波長掃引ができることが実証された。さらに、研究代表者(崔)は、光コムOCTの原理確認と生体断層顕微鏡装置(en-face OCT顕微鏡)の製作を行った。光コムOCTの原理確認実験では、広帯域スーパールミネッセントダイオードとファブリペローフィルタを用いた疑似的コム光源を製作し、自製のen-face OCT顕微鏡に導入した。この装置を用いて、モルモットの鼓膜などの生体サンプルの3次元OCT計測と振動計測を行った。実験では、1024×1024×1000 voxelの3次元データの取得時間は約2secを達成し、モルモット鼓膜サンプルの3次元形状計測を実現した。さらに、10kHz音波による鼓膜の振動様態の可視化も実現した。これらの成果は、光コムOCTによって生きた動物の生体断層及び振動計測が可能であり、本装置を用いて様々な応用の可能性があることを示す。今後は、H28年度の光コムOCT技術の成果を踏まえ、生きた動物をターゲットとした生体計測の実現、周波数可変広帯域光コム導入に向けた環境整備及び付随して必要な光源装置の開発を行う。さらに、光源開発と並行してバイオイメージングの画像処理技術を新たに提案し、収得画像の分解能向上を図る。H28年度は周波数可変広帯域コム光源プロトタイプの製作と、光コムOCTの原理確認のためのen-face OCT顕微鏡を製作した。応用として内耳感覚上皮帯計測を目指し、生きた状態での生体計測へ向け光学系と撮像系の最適化を試みた。OCT顕微鏡には、作動距離200mmの超作動距離顕微鏡を導入し、動物の生きた状態での計測をより容易にした。また、自製のマイケルソン型偏光干渉計を導入することで、光学素子からの反射光とレンズフレアによる残光の影響を解消した。さらに、新たに1000fps以上の高感度・ハイスピードCMOSカメラを導入し、高速な3次元データ取得の高速化を実現した。研究代表者(崔)は新大医学部(日比野教授ら)と協働により、上記MS en-face OCT装置を用いてモルモットの鼓膜などの生体サンプルの3次元OCT計測と振動計測を行った。モルモット鼓膜を10 kHzの音波によって揺らし、その振動の振幅と位相分布を計測した。実験では、10kHzの純音を音圧約90dBで鼓膜表面から数cm離れた位置から印加し計測を行った。200300 nmの振動振幅分布を計測した。OCT計測と同時に空間的振動様態(振幅及び位相)の可視化が可能であることを示した。周波数可変広帯域光コムの製作では、モード間隔12.5GHzの1100-1700nmに及ぶコムを生成することができた。

短波長側の1320 nm帯、長波長側の1680 nm帯では10 dB以上のコントラストが確認でき,中心波長付近(1550 nm帯)では30 dB程度の光コム(縦モードコントラスト)を確認できた。また全域で3.5-16.5 GHz周波数シフトを確認でき高分解能分光計測及び、光コムOCT計測応用への有効性が実証された。本年度は、前年度に引き続いて、顕微鏡装置に高出力のスーパーコンティニウム光を用いた広帯域多波長光源を導入し、さらに光学系を改良した。先ず、光源の高パワー化が達成され、最大出力が従来値の約600 mWから約2000 mWまで向上した。これにより、測定物体へ照射される光量は、従来の37 mWから100 mWまで向上した。次に、超作動距離顕微鏡の対物レンズを変更し、最大の光学倍率を、以前の9.8倍から21倍まで拡大した。これらの改良により、生きた動物の上皮帯の断層像をより高い分解能で捉えた。3次元ボリュームのイメージング性能として、横方向(X-Y)分解能2.4 μm及び深さ軸方向分解能2.5 μmを達成した。また、in vivo計測結果、感覚上皮帯組織の可視化領域の解像度に改善が見られ、これにより、前年度の装置より詳細に組織内部の細胞構造が判別できる可能性が示された。また、広視野ヘテロダイン検波法の改良によって、微細な振動(振幅1nm)が検出可能になった。また、断層像及び振動可視化のシステムを一元化し、制御システムを統合するとともに、実用化に向けた調整を行った。また、人の手によらない画像の先鋭化とノイズ除去を目指し、機械学習とスパース表現を導入した新たな3次元画像復元法の開発を行った。また、医学的知見が得られる高精度な振動計測を目指し、新規機能の追加と統合的な処理プログラムを構築した。さらに、レーザを用いた位相変調器コムを開発し、超広帯域光コムの基盤技術を用いた新しい撮像装置のプロトタイプの製作に着手した。今年度は、昨年度に作製した周波数可変低コヒーレンス光コムを用いた生体3次元断層撮像装置(Multifrequency swept optical coherence microscope: MS-OCM)の改良を行いin-vivo計測への応用を達成した。昨年度までの装置では、最終目標としていた動物の内耳感覚上皮帯の干渉像(画像)が得られなかった。理由として、この組織の反射率が35ミリ%と極めて弱いため、それまで用いていた光源では光量不足であったことが判明した。そこで本年度は、高出力のSupercontinuum (SC)光源をMS-OCMへ導入し、動物への入射パワーを増幅した。その結果、生きた動物の感覚上皮帯組織の3次元計測と広視野一括の振動計測が可能になった。応用実験では、医学系研究者(新潟大・日比野、任)との協働で本装置により感覚上皮帯部を鮮明に捉え断層振動分布を可視化した。多彩な条件(音圧:7085 dB、音周波数:2125 kHz)下において生きたモルモットの感覚上皮帯の3次元断層イメージングおよび振動計測を実行した。装置の改良と最適化では、MS-OCMへのSC光の導入ともとに、により、en-faceでの振動分布計測を指向した広視野ヘテロダイン法を改良した。その結果、z軸方向分解能2.8 μm、振動計測精度1.2 nm @10 kHz、en-face像のxy方向分解能3.6 μm(1ピクセル当たり約2 μm)を達成した。また、2次元平面の振動振幅のばらつきは振動振幅の約7%であった。検出可能な最低振幅は1.1 nm程度であった。本年度は、装置開発の目標としていた生きた動物の内耳蝸牛の感覚
EGFR-TKIによる薬剤性肺障害におけるMUC4遺伝子の関与の解明

本研究は,抗癌剤,特に上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ阻害剤(EGFR-TKI)を用いた際に日本人に高率に発症する重症の薬剤性間質性肺炎のリスクとなる遺伝因子を同定することである.当初MUC4遺伝子のexon2に多型(3塩基の挿入)を認め,同変異がEGFR-TKIによる薬剤性間質性肺炎の原因遺伝子変異と考えたが,解析を続けた結果この3塩基挿入の変異は疾患関連塩基配列ではない可能性が高くなった.このためMUC4のexon2の全配列を決定し,EGFR-TKIによる薬剤性間質性肺炎のリスクシークエンスとも言える塩基配列を決定することが必要である.本研究は,抗癌剤,特に上皮成長因子受容体チロシンキナーゼ阻害剤(EGFR-TKI)を用いた際に日本人に高率に発症する重症の薬剤性間質性肺炎のリスクとなる遺伝因子を同定することである.当初MUC4遺伝子のexon2に多型(3塩基の挿入)を認め,同変異がEGFR-TKIによる薬剤性間質性肺炎の原因遺伝子変異と考えたが,解析を続けた結果この3塩基挿入の変異は疾患関連塩基配列ではない可能性が高くなった.このためMUC4のexon2の全配列を決定し,EGFR-TKIによる薬剤性間質性肺炎のリスクシークエンスとも言える塩基配列を決定することが必要である.
パルミトレイン酸によるクローン病の炎症制御

不飽和脂肪酸の1つであるパルミトレイン酸(PO)は、炎症抑制作用があることが糖尿病や脂肪肝の研究で知られています。私たちは、POの炎症性腸疾患への関わりを調べるために、炎症性腸疾患患者の血清や手術標本の解析とマウスを用いた実験腸炎への影響を調べました。血清PO濃度はクローン病患者で健常人や潰瘍性大腸炎患者と比較し有意に上昇し、手術標本の腸間膜脂肪組織内PO濃度もクローン病患者の炎症部で非炎症部や大腸癌患者と比較して有意に上昇しました。マウスの腹腔内にPOを投与したところ、コントロールと比較して腸炎の改善が認められました。POは腸管炎症の抑制に関わっている可能性があると考えられました。1)血清パルミトレイン酸(PO)値の検討:クローン病(CD)(n=37)の血清PO濃度中央値は69.6±7.5μg/ml、潰瘍性大腸炎(UC)(n=25)は51.2±5.1μg/ml、健常コントロール(CO)(n=22)は45.9±3.4μg/mlであり、CDにおいて有意に高値(vs UC:p=0.03、vs CO:p=0.0001)であった。また、CDの血清PO濃度は疾患活動(CDAI)と軽度正の相関関係を示した。成分栄養療法の有無で比較検討したがPO値に違いは認められなかった。2)腸管膜脂肪組織におけるPOの検討:3)DSS腸炎マウスの作成とPO腹腔内投与の腸炎に及ぼす効果の検討:2%DSSを5日間自由飲水で投与し、2週間後に屠殺した。PO群はPO600mg/Kgを腹腔内に毎日投与し、無治療群は生理食塩水を腹腔内に投与した。大腸の腸管長は、PO群80.2mm、無治療群78.5mmと違いを認めなかったが、大腸のHE標本における病理スコアの検討では、PO群1.4、無治療群4 (p<0.0001)とPO群で有意に病理学的腸管炎症の抑制が認められた。しかしながら、PO群では、腸管漿膜側に炎症が認められ、POによる腹膜炎の発症が認められ、今後の研究では、POの経口投与を検討する必要があると考えられた。1)デキストラン硫酸(DSS)腸炎マウスの作成とパルミトレイン(PO)腹腔内投与の腸炎に及ぼす効果の検討: 2%DSSを5日間自由飲水で投与し、2週間後に屠殺した。腸管壁の炎症性サイトカインmRNAをRTPCR法により測定したが、IL-6、IL-1β、TNFαともにPO群では無治療群と比較し低い傾向は見られたが、有意差は認められなかった。病理標本の検討では、PO群では、腸管漿膜側に炎症が認められたことから、POによる腹膜炎の発症が疑われた。このために炎症性サイトカインmRNAの差が認められなかったと考えられた。2)DSS腸炎に対するPOの経口投与の腸炎に及ぼす効果の検討POの腹腔内投与が、腹膜炎を誘発する可能性があり、腸管内炎症抑制に関するPOの作用を正確に検討できないことが判明した。このため、POを経口投与する実験を追加することとした。実験方法は、腸炎の作成方法は前述と同様であり、PO群ではPO600mg/Kgをゾンデを用いて経口的に毎日投与し、無治療群では、生理食塩水を同様に経口的に投与した。実験系の確立に時間を要したが、安定してきたため、来年度より本実験を実施する。動物実験において実験計画を一部変更しなければならない結果が得られたため1)血清パルミトレイン酸(PO)値の検討:クローン病(CD)(n=37)の血清PO濃度中央値は69.6±7.5μg/ml、潰瘍性大腸炎(UC)(n=25)は51.2±5.1μg/ml、健常コントロール(CO)(n=22)は45.9±3.4μg/mlであり、CDにおいて有意に高値(vs UC:p=0.03、vs CO:p=0.0001)であった。3)DSS腸炎マウスの作成とPO腹腔内投与の腸炎に及ぼす効果の検討:PO群はPO600mg/Kgを腹腔内に毎日投与し、無治療群は生理食塩水を腹腔内に投与した。大腸の腸管長は、PO群80.2mm、無治療群78.5mmと違いを認めなかったが、大腸の病理スコアの検討では、PO群1.4、無治療群4 (p<0.0001)とPO群で有意に病理学的腸管炎症の抑制が認められた。腸管壁の炎症性サイトカインmRNAをRTPCR法により測定したところ、TNFαは治療群で減少していたが、有意差は認められなかった。

IL6、IL1βは差は認められなかった。4)PO群では、腸管漿膜側に炎症が認められ、POによる腹膜炎の発症が認められたため、POの経口投与による治療群を新たに作成したが、安定した実験系が作成できず、断念した。5)以上の結果をまとめ、投稿の準備中である。パルミトレイン酸の腹腔内投与によるDSS腸炎マウスに対する治療効果を確認するために、パルミトレイン酸の経口投与による治療系を試みたが、ゾンデ挿入がうまくいかず、安定した実験系を確立することが出来なかったため。1)血清パルミトレイン酸(PO)値の検討:クローン病(CD)(n=37)の血清PO濃度中央値は、69.6+/-7.5μg/ml、潰瘍性大腸炎(UC)(n=25)は51.2+/-5.1μg/ml、健常コントロール(NC)(n=22)は、45.9+/-3.4μg/mlであり、CDにおいて有意に高値(vs UC:p=0.03、vs NC:p=0.0001)であった。また、CDの血清PO濃度は疾患活動(CDAI)と軽度正の相関関係を示した。成分栄養療法の有無で比較検討したがPO値には違いは認められなかった。3)DSS腸炎マウスの作成とPO腹腔内投与の腸炎に及ぼす効果の検討:PO群はPO600mg/Kgを腹腔内に毎日投与し、無治療群は生理食塩水を腹腔内に投与した。大腸の腸管長は、PO群80.2mm、無治療群78.5mmと違いを認めなかったが、大腸の病理スコアの検討では、PO群1.4、無治療群4 (p<0.0001)とPO群で有意に病理学的腸管炎症の抑制が認められた。腸管壁の炎症性サイトカインmRNAをRTPCR法により測定したところ、TNFαは治療群で減少していたが、有意差は認められなかった。5)現在論文を作成しBMCGastroenterologyに投稿中である。不飽和脂肪酸の1つであるパルミトレイン酸(PO)は、炎症抑制作用があることが糖尿病や脂肪肝の研究で知られています。私たちは、POの炎症性腸疾患への関わりを調べるために、炎症性腸疾患患者の血清や手術標本の解析とマウスを用いた実験腸炎への影響を調べました。血清PO濃度はクローン病患者で健常人や潰瘍性大腸炎患者と比較し有意に上昇し、手術標本の腸間膜脂肪組織内PO濃度もクローン病患者の炎症部で非炎症部や大腸癌患者と比較して有意に上昇しました。マウスの腹腔内にPOを投与したところ、コントロールと比較して腸炎の改善が認められました。POは腸管炎症の抑制に関わっている可能性があると考えられました。臨床検体の検討、動物実験ともにほぼ予定通り実施されている。今回の実験系の中でパルミトレイン酸腹腔内投与により腹膜炎が惹起されることが疑われた。投与方法を腹腔内投与から経口投与への変更することにより問題は解決されると考えられる。パルミトレイン酸の経口投与は断念し、これまでの結果を論文としてまとめ投稿する。消化器内科学DSS腸炎に対するPO投与では、腹腔内投与を行い、腸炎炎症の抑制は、認められる一方、POによる腹膜炎が誘発されることが判明した。今年度は、腹膜炎を予防するために、POを経口投与し、同様に腸炎炎症の抑制が認められるかどうかを検討する。動物実験において不具合が生じたことで、新たな実験系を立ち上げるために時間を要し、当初の実験計画を勧められなかったため。パルミトレイン酸の経口投与モデル作成に予想以上の時間を要し、今年度中の論文作成まで至らなかったため新たに確立した実験系(パルミトレイン酸の経口投与)を用いた実験を追加して行う。論文作成のための学会参会費、英文校正費、投稿費として使用する。