hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠薬の長期服用と多剤併用の関連因子とＱＯＬ変化・服用後の睡眠時随伴症発現機序

睡眠薬服用中の精神科外来患者における睡眠薬依存症の有病率は7.9%となった。睡眠薬依存は、若年者、ピッツバーグ睡眠調査票(PSQI)総得点の高値、睡眠薬高用量服用者と有意に関連した。睡眠薬依存症患者は、頻繁に睡眠薬による自覚的な副作用や不眠症状があるにもかかわらず、高用量の睡眠薬の服用を続けていた。睡眠薬服用中の精神科外来患者における睡眠関連食行動障害(SRED)の有病率は8.4%と比較的高かった。SRED発症は、若年者、睡眠薬高用量服用者、向精神病薬の併用と有意に関連した。睡眠薬による2次性SREDは、他のSREDと比較して発症年齢が高く、症状の記憶が欠落する特徴をもつことが示唆された。(1)大学病院精神科外来受診中の睡眠薬服用者1043名を対象に、患者背景、ピッツバーグ睡眠調査票(PSQI)、睡眠薬の服用期間、ジアゼパム換算ベンゾジアゼピン(BZ)系睡眠薬服用量、睡眠薬の副作用の有無などの評価や薬剤依存性に関する依存性調査票D-2-Aを使用した評価を実施した。5年以上の睡眠薬服薬継続者が48.4%(471名)と多く、BZ系睡眠薬の平均ジアゼパム換算量は10.9±9.0mgであった。睡眠薬依存に関する因子解析の結果、若年者と睡眠薬高用量服用が依存リスクを高め、依存群では高用量服用にもかかわらず不眠は改善せず、さらに睡眠薬の副作用頻度も高いとの結果を得た。(2)睡眠専門外来を受診し睡眠関連食行動障害(SRED)と確定診断を受けた52名を対象に、カルテや検査所見を後方視的に調査し、SREDの臨床的特徴の差異について検討した。1次性SREDでは症状が夜間前半に発現し、小児期睡眠時遊行症の既往が高かった。睡眠薬服用による2次性SREDでは発症年齢が高く、症状の記憶の欠落が多いのに対し、DSPSによる2次性SREDでは症状の記憶の欠落が少ないとの結果を得た。(3)睡眠薬抵抗性の不眠を呈するむずむず脚症候群(RLS)におけるpramipexole(PPX)治療下でのRLS患者のaugmentation発症実態に関して検討した。RLS患者280名中8.93%(25名)がaugmentationを発症し、発症時平均年齢は67.0±13.7歳、発症時PPX平均投与量は0.432±0.161mg、PPX処方開始から発症までの平均投与期間は38.7±19.3か月であった。Augmentation発症に関する因子解析の結果、PPX投与量が多いことが危険因子となり、ROC曲線からaugmentation発症予防のPPX投与量cut off値は0.3125 mg/日との結果を得た。(1)睡眠薬使用による睡眠関連食行動障害(sleep related eating disorder: SRED)の実態ならびにその発現促進因子について、大学病院精神科外来患者1048名を解析対象として、自記式質問紙による患者背景やピッツバーグ睡眠調査票(Pittsburgh Sleep Quality Index: PSQI)、夜間異常行動、睡眠薬の服用期間や服用時刻、副作用を調査するとともに、精神科診断名(DSM-IVTR)や処方内容について主治医から確認した。解析対象1048名のうち、SRED群は88名(8.4%)、非SRED群は960名(91.6%)であった。SRED群では非SRED群と比較し、独居者、PSQI総得点、眠前薬ジアゼパム換算量が有意に高く、年齢は有意に低かった。睡眠時遊行症の合併を42名(47.7%)で認めた。多重ロジステイック回帰分析の結果、低年齢、抗精神病薬服用者、眠前薬ジアゼパム換算量が多いことが、SRED発現促進因子である可能性が示唆された。(2)睡眠薬抵抗性の不眠を呈する睡眠相後退症候群(delayed sleep phase syndrome: DSPS)におけるメラトニン受容体作動性睡眠薬ramelteonの有効性ついて、DSPS患者20名を解析対象として、治療前入眠時刻の平均6時間20分前にramelteon 8mgまたは4mgを8週間投与継続した。Ramelteon投与前と比較し、投与8週で入眠・覚醒時刻ともに約2時間有意に前進した。8mg投与群と4mg投与群との間で、入眠・覚醒時刻に有意差はなかった。Clinical Global Impression(CGI)からみた有効率は、投与8週で75.0%、服用後の眠気以外の副作用は認めなかった。以上より、ramelteonがDSPS治療における有力な治療薬になりうる可能性が示唆された。

(1)大学病院精神科外来受診中の睡眠薬服用者1048名に、患者背景やピッツバーグ睡眠調査票(PSQI)、睡眠時異常行動の有無についてのアンケートを実施し、とくに睡眠異常行動の中でも睡眠関連食行動障害(SRED)に注目した研究を行った。睡眠薬服用中の大学病院精神科外来患者1048名のうち、88名がSREDを経験し、その有病率は8.4%との結果を得た。また、SREDに関する因子解析の結果、SRED群は非SRED群と比較して、年齢が有意に若く、向精神病薬との併用があり、PSQIスコアが高く、睡眠薬の使用量が多いとの結果を得た。(2)睡眠専門外来受診中の向精神薬を併用していない睡眠相後退症候群(DSPS)患者44名に、ramelteonを投与前入眠時刻の6時間38分前に4週間投与した。投与前の入眠時刻と覚醒時刻のmid pointと比較して、投与4週後のmid pointが、1時間以上前進したものをDSPSの治療反応ありと定義し、DSPSの治療反応規定因子として性別、DSPS罹病期間、MEQ得点(朝型夜型)、SDS得点(抑うつ)、DSPS重症度の5項目について検討を行った。Ramelteon投与により、入眠時刻が1時間24分、覚醒時刻が2時間2分前進した。4mg投与と8mg投与で投与量による有意差はなく、治療反応者は28名(63.6%)となった。治療反応規定因子の因子解析では、SDS得点のみで有意差がみられ、SDS得点が低い者ほど治療反応が良いとの結果を得た。睡眠科学今年度は、不眠症患者における睡眠薬の服用長期化と服用量増加の因子に関する研究をすすめ、若年者と睡眠薬高用量服用が依存リスクを高め、依存群では高用量服用にもかかわらず不眠は改善せず、睡眠薬の副作用も多いとの結果を得た。また、睡眠薬による睡眠時随伴症の実態並びにその発現促進因子の検討に関しての研究を実施し、1次性SREDでは症状が夜間前半に発現し、小児期睡眠時遊行症の既往が高いことや睡眠薬服用による2次性SREDでは発症年齢が高く、症状の記憶の欠落が多いのに対し、DSPSによる2次性SREDでは症状の記憶の欠落が少ないとの結果を得た。睡眠薬抵抗性の不眠を呈するむずむず脚症候群(RLS)におけるpramipexole(PPX)治療下でのRLS患者のaugmentation発症実態に関する研究も施行し、Augmentationの有病率や発症状況に加え、augmentation発症に関する因子解析の結果、PPX投与量が多いことがaugmentation発症の危険因子となり、ROC曲線からaugmentation発症予防のPPX投与量cut off値は0.3125 mg/日との結果を得た。現在、睡眠薬による睡眠時随伴症患者の終夜PSG指標に関する研究や地域コホートにおける不眠症のQOLに関する質問紙による追跡調査も検討中であり、現在までの時点では概ね順調に進展している。今年度は、不眠症患者における睡眠薬の服用長期化と服用量増加の因子に関する研究を実施し、現在結果を解析中である。
海藻類からの新規極限環境微生物の探索とその有用糖質分解能の開発

海藻バイオマス資源の有効利用を目指して、新しい糖質分解酵素源として好塩性微生物や好塩、好アルカリ性微生物などの極限環境微生物の探索、解析を進めた。その結果、各種の海藻や海生生物からCMCなど各種糖質分解能を持つ極限環境微生物を分離出来た。また、ヘミセルロースのキシランを効率良く分解し、乳酸や酢酸、エタノールを生産する好アルカリ性乳酸菌が分離出来た。本菌は、アオサ等からの乳酸発酵もわずかに認められた。本研究の成果は、これまでとは異なる新しい微生物資源、強力な糖質分解酵素源としての極限環境微生物の可能性を示すものであり今後の成果が期待される。本研究では、海藻等のバイオマス資源を分解する極限環境微生物を探索、単離し、それらの分解機構の解明と利用技術の開発を目指した。長崎近海で収集した各種海藻等に付着する微生物を分離するため、有用糖質(デンプン、セルロース、アルギン酸等)を炭素源として海藻断片を培養し、懸濁してきた培養液をそれぞれの寒天培地に塗布、培養した。培養後、増殖してきたコロニーを純化し、単離したコロニーをスラントに移し、保存、解析を進めた。その結果、pH10、塩濃度10%のデンプン含有培地においては39株、pH10、塩濃度3.5%のデンプン含有培地においては26株、pH10、塩濃度10%のセルロース含有培地においては21株、pH10、塩濃度3.5%のセルロース含有培地においては18株、pH10、塩濃度10%のアルギン酸含有培地においては20株、pH10、塩濃度3.5%のアルギン酸含有培地においては12株を分離した。現在、得られた菌株をそれぞれの糖質分解能確認用寒天培地で増殖させた後、コロニー周囲におけるハロー形成の有無を指標に分解能を持つ菌株の選択を進めている。また、pH10、塩濃度3.5%のデンプン含有培地においてアガラーゼ活性が見られた菌株が2株確認された。今後は得られた菌株の中から高分解能を示す菌株を選択し、選択された分解菌の性質を調べる予定である。長崎近海で収集した各種試料から、有用糖質(デンプン、セルロース、アルギン酸等)を炭素源として合計221株を分離した。得られた菌株をそれぞれの糖質分解能確認用寒天培地で増殖させた後、コロニー周囲におけるハロー形成の有無を指標に分解能を持つ菌株の選択を進めた。その結果、デンプン分解能を示す株119株、CMC分解能を示す株117株、アルギン酸分解能を示す株39株、キシラン分解能を示す株10株、寒天分解能を示す株1株得られた。この内、143株について分子系統解析を行った。CMC分解菌はBacillus sp.やExiguobacterium sp.、Halomonas sp.等の細菌14属36種に分けられ、大きく分類してファーミキューテス門に属する細菌が多かった。特に、Oceanobacillus iheyensisやHalolactibacillus miurensis、Halomonas variabilisの近縁菌が強い分解能を持つことが明らかにされた。また、アルギン酸分解菌はBacillus sp.やHalomonas sp.、Vibrio sp.等の細菌8属22種に分けられ、大きく分類してプロテオバクテリア門に属する細菌が多かった。特に、Halomonas venustaやHalomonas aquamarinaの近縁菌が強い分解能を有すると示唆された。現在、他の菌についても同様な解析を進めている。本年度は、藻食性魚類の腸内から分離した各種菌株の糖質分解能、分子系統を明らかにし、それらの海藻バイオマス利用における役割の解明を目指した。実験試料(藻食性魚類)としてアイゴやテンジクイサキを用いた。上記個体から好アルカリ性や好塩性を示す菌株を中心に約600株分離した。そのうち、デンプン、セルロース、アルギン酸、キシラン等の分解能を示す菌株は約300株あった。また、複数の分解能を示す菌株が約120株分離できた。アイゴから分離した菌株とテンジクイサキから分離した菌株の分解能を比較すると、アイゴ分離菌からはアルギン酸分解能を示す菌株が多く、テンジクイサキ分離菌からはセルロース分解能を示す菌株が多かった。一部の分離株を分子系統解析した結果、アイゴから分離した菌株は、Vivrio属、Halomonas属、Bacillus属が多く見られた。

特に、10月アイゴから分離した菌株については、放線菌門のStreptomyces属やIsoptericola属細菌も多く分離された。テンジクイサキから分離した菌株では、Vivrio属、Photobacterium属、Bacillus属が多かった。ジニトロサリチル酸法によるセルロースの還元糖の定量の結果では、Isoptericola variabilisとBacillus licheniformisが活性を示した。更に、これらの粗酵素を混合することにより相加効果を示した。また、これらの細菌はゲノム配列が報告されており、いくつかのセルラーゼ遺伝子を持つことが知られている。現在それらとの関連についても解析を進めている。海藻バイオマス資源の有効利用を目指して、新しい糖質分解酵素源として好塩性微生物や好塩、好アルカリ性微生物などの極限環境微生物の探索、解析を進めた。その結果、各種の海藻や海生生物からCMCなど多様な糖質分解能を持つ極限環境微生物を分離出来た。また、ヘミセルロースのキシランを効率良く分解し、乳酸や酢酸、エタノールを生産する好アルカリ性乳酸菌も分離出来た。本菌は、アオサ等からの乳酸発酵もわずかに認められた。本研究の成果は、これまでとは異なる新しい微生物資源、強力な糖質分解酵素源としての極限環境微生物の可能性を示すものであり今後の成果が期待される。セルロース分解活性についてプレート法により選択、分離された菌株について酵素活性測定法により調べた結果、酵素活性を持つ株が見つかって来た。それらの酵素は混合することにより相加効果を持つことが判明したので、今後、効率的な分解システムの開発が期待できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。他の糖質分解菌についても同様の解析を進め、糖質分解酵素の分解機構の解明、分解酵素の高効率化、分解酵素の相乗効果等の検討を進める。更に、それらを組み合わせることにより高効率な分解システムの構築を目指す。
精神科入院患者に対する精神症状へのトリアージに関する研究

本研究は、災害時の精神科入院患者に対する精神症状のトリアージ(医療の優先順位をつける選別方法)の現状について震災を経験した地域で調査を行い、災害時の精神科入院患者への精神症状のトリアージに必要な判断の項目を明らかにすることを目的とする。2018年度は、本調査の質問項目の構成要素を抽出する準備として文献検討を行った。具体的には、災害時の精神科入院患者に対する精神症状のトリアージに関連した研究動向の把握を行った。これまで行った調査では、災害時における精神症状へのトリアージに関する研究の蓄積は少なく、現時点では、災害精神医療における統一したトリアージ基準は確立されていないという現状であった。現在日本で行われている災害時以外の精神症状に関するトリアージは、精神科救急情報センターの受診前相談トリアージ基本方針と地域避難所での被災者に対する「こころのトリアージ」基準がある。今回の調査で本研究目的に該当する論文をみると、全体的に精神科救急医療におけるトリアージの実施に関連する課題の内容が主であり、災害時の精神科入院患者への具体的なトリアージ方法に関する内容は見当たらなかった。今後の課題として、今回の調査では対象となる文献が少なかったことから、文献検索範囲を拡大し、さらに研究動向の現状を把握する必要性がある。また、引き続き学会や研修会、有識者からの情報収集を行い、本調査への準備を整えていく必要性がある。2019年度の計画としては、精神症状のトリアージに関連する文献をまとめ、文献検討の結果を学会発表、論文化をしていく予定とする。国内の精神科病院における災害対策、特に精神科分野の災害時トリアージに関する文献の蓄積が少なく、文献検索の範囲を拡大して調査したこと、また情報収集、内容分析に時間を要したことにより、当初計画していた研究活動時間よりも多く時間を費やしてしまったため。2019年度は、引き続き災害時における精神科、身体診療科も含めた精神症状のトリアージ関連の書籍、雑誌、学会・研修会、有識者などから情報収集や文献検討を行い、精神症状へのトリアージに関連した研究の現状を調査する。文献検討のまとめについては、学会発表、論文化を計画している。また、文献検討から得られた内容、結果を精査し、本調査の質問項目を検討していく予定とする。(理由)本研究目的に関連する書籍、文献の蓄積が少ないことから調査、分析する時間を要し、関連書籍、雑誌、文献複写、PC関連備品などの購入段取りが遅れてしまった。また、大学業務のため予定していた学会・研修会などの参加ができず、経費を使用できなかった。(使用計画)繰越金については、昨年度より引き続き文献検討を行うための関連書籍・雑誌の購入費、文献複写費に使用するほか、文献資料等の整理・入力のためのPC関連備品費やアルバイト依頼料、学会参加・発表、論文化に向けたプレゼンテーション関連備品費、PC関連備品費、旅費等に使用予定である。
東北農業復興再生に向けた新資源利用型肥料の開発

【目的】吸引通気式堆肥化システムは堆肥化過程で放出されるアンモニアを硫酸にて薬液脱臭することにより硫安が得られるとともに臭気低減が可能となる。しかし、反応剤として硫酸を用いることから、その代替として天然由来の酸を反応剤として活用することが可能となれば、安全かつ化学肥料とは異なる、特殊肥料を得られる可能性ある。さらに、それらを施用することにより特別栽培農産物への利用など東北地方での新たな特産物創出などにつながる可能性もある。しかし、天然由来の反応剤は硫酸と比較し、濃度が低く、反応性や流通コストの点で問題となっていた。そこで、本研究では供試する天然由来酸液を東北地域内より収集し、濃縮調整することにより、濃度を高め減容化させ、その反応性や回収効率について評価し、栽培試験を行うことを目的とした。【試験1】天然由来の酸としては温泉水を用いた。濃縮試験は玉川温泉(秋田、pH1.05)と岳温泉(福島、pH2.5)を用いた。その結果、玉川温泉は10倍濃縮で2%程度の窒素成分を含む溶液(以下、反応液)が得膨れたが岳温泉では100倍濃縮で0.1%程度となった。濃縮濃度を高めるほど、反応後に水酸化物沈澱が生じ回収効率が低下した。【試験川得られた反応液を用いて栽培試験を行った。供試した植物はコシヒカリ、スイートコーン、キュウリであった。試験区は窒素成分量を同等として、慣行区、反応液区と無施肥区の3区を設け、すべて追肥施用した。その結果、コシヒカリでは、玄米収量において反応液区が最も少なくなったが食味値は慣行区と同等程度であった。スイートコーンでは収量に顕著な差は見られなかったが、糖度では無施肥区より高い値を示した。キュウリは栽培期間中の総収量において、慣行栽培よりは劣るものの無施肥に比べ高い値を示した。以上の結果から、慣行区と窒素成分量を同等にしても収量が同等程度にならなかったことから反応液の窒素利用率について課題となった。
森林管理AIシステムによるシンギュラリティは実現するか？

森林管理を持続可能な水準に高めることが求められていますが、一方でそれを実行する市町村では人材確保が難しいという現状があります。行政担当者の意志決定を支援するAIシステムがあれば、担当者は住民や関係者との合意形成等に専念することができ、持続可能な森林管理と行政コストの圧縮が両立できるのではないかと考えます。本研究は、そうしたAIの可能性を調査・実験等によって検証します。また、こうしたシステムが導入されたとき、森林管理や合意形成のあり方がどのように変化するのかを、制度と人材育成の面からも検討します。
１９５０年代前半における「子どもを守る」運動の射程

11950年代前半、とりわけ本土独立(52年)以降の岩国市では、「基地の子どもを守る」運動の全国的展開を背景としつつ、山口県教組岩国支部の婦人部に集った女性教員を中心的な担い手として「基地の子どもを守る」ための諸活動が活発になされた。報告者は、岩国基地周辺地域における子どもの権利保障と女性の権利保障の両立不可能性という問題について、ジェンダー史研究の知見に学ぶとともに、ジェンダー史家と直接に議論を進めることで考察を深めた。その成果については、山口刀也「中原ゆき子「軍事基地下の圧迫に対してどのように抵抗したか」を手がかりとして」日本教育史研究会『往来』」(239号)2019年4月号、を参照されたい。2朝鮮戦争期の山口県は、平和教育運動の先駆性や積極性において全国的にひろく高く評価されていた。なかでも、基地を擁する岩国市の教員たちによって展開された平和教育をめぐる諸実践は、県下において注目を集めていた。提出者は、この点に着目し、岩国市における平和教育の実験校として知られていた愛宕小学校における平和教育の試みについて、史料の収集と分析を行なった。成果:平成30年9月末に開催された、教育史学会第62回大会において発表を行なった。なお、現在、その発表内容を歴史学研究会に投稿するために整理している。当初の計画通り、研究成果を残しているため。行政史料の収集と分析が求められる。行政史料管轄者へのアポイントメント取得を迅速に図ったうえで、史料調査を行いたい。また、史料調査と並行して行政史的手法を学習したい。
世界商品としての生糸と国際技術移転競争 : インドと中国・日本の比較

1)本年度は、特定領域研究「南アジアの構造と変動」の初年度なので、まず世界商品の概念規定を十分につめるとともに、それに該当する商品としての生糸や砂糖、コーヒー、あるいは紅茶や陶器などの生産技術について、サーベイを行った。とくに生糸に関しては、アジアからヨーロッパへの技術移転、そして再びアジアへの回帰という全体的な流れとその変容について確認した。2)そのなかから特に現代の中国製糸技術に関しては、多条繰糸機をもつ意義と役割を中心に、1つの論文としてまとめた。そこでは、日本の多条繰糸機ならびに自働繰糸機を模倣し、且つ中国経済に適応的な形へ発展させている現状が分析されている。これらの結果は、「現代中国製糸業の発展とそれを支えた要因:工場調査に基づく技術水準の検討」として『経済研究』の第50巻に掲載の予定である。またその内容については、すでにアジア政経学会の全国大会でも報告ずみである。3)なお上記の論文に含まれている製糸技術に関する情報の核心部分は、我々自身が数年前に中国で行った調査にもとづくものであった。そこでこの調査の詳細に関しても、蚕史研究会(蚕糸学会下部研究会)で報告を行った。その概要は「中国の製糸業は、いま」として同研究会第23回報告書(1998年)に収録されている。これは戦後中国における初の製糸工場調査であり、貴重な情報が数多く含まれているため、より分析的な形で公表することを、現在計画中である。
伝統技術から体験的に学ぶ空間認識能力の育成

課題作成にあたり,まず継手について錦帯橋,木曽の大橋および熊本城本丸御殿を例にとって説明を行った.そして様々な種類の継手を参考にして独自の形状を学生に考案させた.継手形状を考える上で(1)引張に強い構造とする(2)断面は20mm角とする条件を与えた結果,93%の学生がこの条件を満たしていた.CADでは継手の3面図,3次元モデル,展開図を作成させた.学生が考案した継手のうち,製作条件を満たしかつ独創的な形状め継手を選定し引張試験を行った結果,継手の引張強度向上には(1)部材断面積を大きくする.(2)力を水平方向に分散させるような構造とする.(3)曲げが働く部材に対しこれを抑制する構造とする.(4)接触面は軸方向に対し水平かつ小さくする.(5)製作誤差を5%以下にとどめる.以上5つのポイントが分かった.学生には課題図作成から引張試験までをとおしてレポートを提出させた.データ完成までに要した時間は平均で4.6時間だった.継手の現物から引張強度の違いを体感できた学生は95%(有効回答率93%)である.また全員(有効回答率91%)が3次元CADの課題として,興味を持って取り組める内容だったとしている.次に引張を受けたときに影響する面を継手に図示させたところ,80%の学生が正しく図示していた.考察においては,形状の工夫,他との比較,製作精度の3点に着目した.「工夫」,「比較」については90%以上の学生が言及しているのに対し,「精度」については42%の学生が言及した.この課題は自分で考えながら取り組むことができる点について学生から高く評価された.ただしCADの操作に対する習熟度の違いと学生自身が継手形状を考案するため,製作時間の較差は最大で10倍の差がついた.今回は60%以上の学生が資料には無い独創的な形状を考案した.そしてそのアイデアを具現化し実際に強度を確認することにより当初の目的は概ね達成された.課題作成にあたり,まず継手について錦帯橋,木曽の大橋および熊本城本丸御殿を例にとって説明を行った.そして様々な種類の継手を参考にして独自の形状を学生に考案させた.継手形状を考える上で(1)引張に強い構造とする(2)断面は20mm角とする条件を与えた結果,93%の学生がこの条件を満たしていた.CADでは継手の3面図,3次元モデル,展開図を作成させた.学生が考案した継手のうち,製作条件を満たしかつ独創的な形状め継手を選定し引張試験を行った結果,継手の引張強度向上には(1)部材断面積を大きくする.(2)力を水平方向に分散させるような構造とする.(3)曲げが働く部材に対しこれを抑制する構造とする.(4)接触面は軸方向に対し水平かつ小さくする.(5)製作誤差を5%以下にとどめる.以上5つのポイントが分かった.学生には課題図作成から引張試験までをとおしてレポートを提出させた.データ完成までに要した時間は平均で4.6時間だった.継手の現物から引張強度の違いを体感できた学生は95%(有効回答率93%)である.また全員(有効回答率91%)が3次元CADの課題として,興味を持って取り組める内容だったとしている.次に引張を受けたときに影響する面を継手に図示させたところ,80%の学生が正しく図示していた.考察においては,形状の工夫,他との比較,製作精度の3点に着目した.「工夫」,「比較」については90%以上の学生が言及しているのに対し,「精度」については42%の学生が言及した.この課題は自分で考えながら取り組むことができる点について学生から高く評価された.ただしCADの操作に対する習熟度の違いと学生自身が継手形状を考案するため,製作時間の較差は最大で10倍の差がついた.今回は60%以上の学生が資料には無い独創的な形状を考案した.そしてそのアイデアを具現化し実際に強度を確認することにより当初の目的は概ね達成された.
ウイルス感染後の植物プランクトン個体群の生残を説明する新奇仮説の検証

珪藻は通常、ウイルス存在下では生残できず全滅する。ところが,海産浮遊性珪藻Chaetoceros tenuissimusは、バクテリア存在下ではウイルスCtenRNAV接種後に一部が生残する。本研究ではウイルス存在下における珪藻生残におよぼすバクテリアの影響を評価した。増殖生理実験・バクテリア群集解析ならびに顕微鏡観察の結果、珪藻のウイルス抵抗性にかかわるバクテリアは種特異的ではなく、むしろ抵抗性には種や属を超えたバクテリアに共通する機能の一部が関与するものと推察された。ところが,海産浮遊性珪藻Chaetoceros tenuissimusは、バクテリア存在下ではウイルスCtenRNAV接種後でも効率良く生残するた。本研究ではウイルス接種後の珪藻宿主生残におよぼすバクテリアの影響を評価することを目的とした。昨年に引き続き、プレートを用いて珪藻のウイルス抵抗性にかかわるバクテリアの単離を試みた(のべ196株)。それらのバクテリア株のrRNA遺伝子16s領域の塩基配列解析を行い、それらがNautella sp.、Sulfitobacter sp.、Polaribacter sp.に属することを明らかにした。さらにそれらの16s領域のアライメントからプライマー・プローブ領域の抽出に成功し、当該種の現場における特異的検出技術構築のための基盤を構築した。また、各分離株について珪藻・バクテリア・ウイルスの三者で培養を行ったところ、いずれの分離株でも珪藻のウイルス抵抗性を誘導可能なことが明らかとなった。バクテリア存在下でウイルス抵抗性状態の珪藻培養について、核酸染色による蛍光顕微鏡観察を行ったところ、珪藻細胞の周辺にバクテリアが張り付いているような状態が観察された。そして培養実験では、珪藻個体群がウイルス抵抗性の状態の時には、珪藻細胞内でウイルスゲノムの複製が起こっていないことが、ノザン解析により明らかになった。以上の結果から、珪藻のウイルス抵抗性にかかわるバクテリアは種特異的ではなく、むしろ抵抗性には種や属を超えたバクテリアに共通する機能の一部が関与するものと推察された。近年,海洋の重要一次生産者である珪藻類に感染して溶藻を引き起こすウイルスの発見が相次いでいる。これらのウイルスは,無菌のフラスコ内では数日以内に珪藻個体群のほぼ完全な崩壊を引き起こす。現場調査においてもウイルスは宿主のブルームに伴い顕著な増加を示すことから,珪藻個体群の挙動に何らかの影響を与えていることが示唆されている。ところが現場の珪藻はウイルス存在下でも,そのブルーム個体群を維持している場合がある。このような背景のもと申請者は,バクテリア存在下で海産浮遊性珪藻Chaetoceros tenuissimusがウイルスCtenRNAV接種後に効率良く生残する現象を発見した。珪藻C. tenuissimus 2-10株を用いたウイルス接種試験を,バクテリア群集有無の条件下で行った。さらにバクテリアの群集構造を解析するとともに、単離したバクテリア,珪藻株ならびにウイルスの3者培養を行った。本種珪藻にウイルスを接種したところ,無菌培養区では個体群の完全崩壊が確認された。バクテリア群集存在下でも多くの珪藻細胞は死滅したと思われたが,一部が生残し,新しい培養液中で再増殖が観察された。培養液中で優占していたバクテリアはNautella sp.であったが,分離されたバクテリアはSulfitobacter sp.が優占し,他にNautella sp.とPolaribacter sp.が分離された。いずれの分離株も珪藻のウイルス抵抗性に関与する可能性が,培養実験により確認された。以上の結果から,海洋環境中で珪藻個体群がウイルス感染から逃れて生残する戦略の一つに,バクテリアによる何らかの影響が存在するものと推察された。バクテリアの存在下で、珪藻がウイルス感染後に生残する様子を厳密な生理学実験で明らかにすることに成功した。また当該現象に関与すると思われるバクテリアの種組成をPCRとシークエンシングによって明らかにするとともに、バクテリアの分離株を作製することに成功した。本年度に得られた研究成果を、日本水産学会で発表した。以上のことから、研究は概ね順調に進展したと考えられた。ウイルス感染後の珪藻の生残に関与するバクテリアの分離株(単離株)を作製し、塩基配列を明らかにすることで、当該種の特異的検出技術構築のための基盤作りを行う。また、抗ウイルス抗体ならびにウイルスゲノム鎖特異的分子プローブの作製を行い、ウイルス感染がブロックされる仕組みの解明を試みる。

珪藻培養,バクテリア培養用のプレート類、ならびに塩基配列解析,タンパク質解析,免疫学的実験など、分子生物学実験用の試薬やディスポーザブルのプラスチック器具を重点的に購入する予定。また、研究の効率的な推進のため、集中実験期間中には、実験補助のための臨時職員を雇用することを予定している。国内の成果発表の場としては、日本水産学会、日本プランクトン学会等を予定している。
ドイツにおける外見的独立営業者(Scheinselbstandige)の法的地位

ドイツでは、伝統的に「労働者」の範囲は、相手方(使用者)の指揮命令への従属という観点から画されてきた。しかし、この観点から「労働者」を厳密に定義すると、その経済的実態からすれば通常の労働者と変わらない者を、単に使用者による指図への従属の程度が低いという理由で、労働法上および社会保険法の保護から排除する結果となる。ドイツでは、「労働者類似の者」という概念を設定し、このような者に対して労働法規の一部分を適用することによって、厳格な定義から生じる問題を緩和しようとしてきたが、とくに1980年代以降に、多くの偽装自営業者が生じるなかで、そうした方策では不十分であることが明らかとなった。そのために、1998年と1999年に、社会法典は、社会保険制度の適用対象者である「雇用される者」に関する推定規定を設けることによって、偽装自営業者のうち労働者に近い者を社会保険制度に加入させることとした。それは、5つの基準をあげて、そのうち少なくとも3つの基準を満たす者については、それを「雇用される者」と推定する、というユニークな規定である。本研究の目的は、外見的独立自営業者に関するドイツの法理論、法政策に関する最近の成果を吸収し、日本における法理論、法政策の発展に寄与することにある。2年計画の初年度にあたる平成12年度には、まず本研究に関する日本およびドイツの関連文献を収集し、アルバイトにも手伝ってもらって整理した。それを通じて、この問題が日本においてまだ十分に紹介、検討されていないこと、これに対して、ドイツにおいては、法理論、立法政策問題を含めて、かなり大量の研究が存在することが確認された。とくに、1999年1月から外見的独立自営業者が労働者保険制度の適用を受けることとなったが、実際にあまりに多くの問題が生じたため、2000年の「自営業促進法」によって再整理されたという経過があり、この経過に関連して多くの研究が公表されている。平成13年2月末から8日間、ドイツ・ハーゲン大学のマルチュケ講師の助力を得て、ドイツにおいて聞き取り調査を行った。労働法に造詣の深いマルチュケ講師のほか、労働組合代表、使用者団体関係者から行った聞き取り調査において、次のことが明らかになった。ドイツにおいても、日本と同じく、実質的に労働者とみなされるべき者を人件費節約の観点から外見的独立自営業者の形で使用する場合が多いこと、これに対して法は、とくに社会保険の適用に関してさまざな対策を講じてきたが、主として労働者概念確定の困難さに起因して、問題はなお根本的には解決されていないことなどである。これまで労働法と社会保険制度は、労働者(Arbeitnehmer)の概念を基礎に構築されてきたが、使用者が主として労働法上の責任や社会保険加入義務を潜脱する目的で、実質上の労働者を「独立営業者」と偽装して使用するというケースが目立ってきた。これにどのような対応策をとるべきかは、各国に共通する喫緊の課題となっているが、ドイツでは、労働法上の扱いと社会保険制度上の改革とが錯綜しつつ問題が展開している。すなわち、1999年の社会法典第4篇の改正により、その7条4項において、社会保険の加入義務ある「就業者」に関する推定規定がもうけられた。それによると、労働者を雇用していないこと、継続的に一人の委託者のために働いていることなど5つのメルクマールをあげ、そのうち最低3つを充足している場合には「就業者」と推定しようというのである。この規定の具体的実施のために、1999年12月20日付けで、社会保険団体連合の回状が出されている(ドイツ出張に際して入手)。この規定は、直接的には社会保険制度の加入義務に関係しており、労働法分野の「労働者」概念に影響を及ぼすものではないが、私のドイツにおける労働法研究者や労使当事者への聞き取り調査によれば、多くの人たちはそれが間接的には労働法上の議論に影響を及ぼすであろうとの見通しをもっていた。現に、労働法の分野では、社会法典の改正を受けて、新たな議論が進行中である。いずれにせよ、自営業を偽装しつつ実質的な労働者を雇用するという事態を防止するために、ドイツの社会法典のとる態度とその影響を受けた労働法の議論はきわめて興味深いものであり、今後、日本における法的処理にあたって大いに参考にすべきものと思われる。
異なる減量プログラムが小児肥満児の腹腔内脂肪分布に与える影響

【目的】本研究は肥満小児の有する生活習慣病危険因子を体脂肪分布の観点から検討し、それらを早期に解消する上での食事療法、運動療法の効果を明らかにすることを目的とた。【方法】対象は単純性肥満児童12名とし、入院治療を行う5名(E群:10.4歳、%Fat29.9%)と外来治療を行う7名(C群:9.7歳、%Fat27.9%)とに分けた。E詳は自転車エルゴメータを用いた各個人の50%vo_2max強度の運動を1回30分、週34回、13週間にわたり行い、それと同時に栄養士が肥満の程度に応じ1300-1900kcalの間で作製した食事療法を行った。なお、運動療法による消費エネルギーは約300kcal/日であり、食事療法と併せてトータルで約500kcal/日の負のエネルギーバランスを作っていた。C群の運動、食事療法の実施は医師、栄養士からの指導のみとし各家庭にまかされた(アンケートによる概算で1日約200kcalのマイナス)。体脂肪分布は臍高部CT画像より求めた。採血は随時採血で行い、TG、HDL-C、LDL-C、尿酸などの生活習慣病危険因子と皮下・内臓脂肪量との関連を両詳間で検討した。【結果】食事+運動療法後、E群、C群の体重はそれぞれ7.7kg、2.7kg減少し、LBMは前後で両詳とも有意差を認めなかった。総脂肪面積はそれぞれ143.3cm^2(40.9%)、54.4cm^2(21.6%)減少した。皮下・内臓脂肪面積の減少率もE群で約40%、C群で約20%であった。TG、Apo B、ApoB/ApoAlなどの生活習慣病危険因子はE群においてC群よりも有意に改善していた。また、内臓脂肪面積の減少率は生活習慣病危険因子の減少率と有意に相関していた。【結論】小児肥満児における適切な運動療法、食事療法は体脂肪分布の適正化を促し、結果として生活習慣病危険因子を低減させることが示唆された。【目的】これまで我々は、小児肥満児であっても内臓脂肪の蓄積と生活習慣病危険因子との間に関連があることを明らかにし、早期の対応が必要であることを報告してきた。本研究では小児肥満児の有する生活習慣病危険因子を早期に解消する上での食事療法、運動療法の効果を明らかにすることを目的とし、運動量、食事量が異なる外来治療群と入院治療群の間で体脂肪分布や血液性状の変化について検討した。【方法】対象は単純性肥満児童12名とし、入院治療を行う5名(E群:10.4歳、%Fat 29.9%)と外来治療を行う7名(C群:9.7歳、%Fat 27.9%)とに分けた。E群は毎日の日課としての運動(13週間)をベースとし、自転車エルゴメータを用いた各個人の50%Vo_2max強度の運動を1回30分、週34回、8週間にわたり行った。食事療法は栄養士が肥満の程度に応じ13001900kcalの間で作製した。C群の運動、食事療法の実施は医師、栄養士からの指導のみとし各家庭にまかされた。体脂肪分布は病院所有のCT解析装置を用い、臍高部CT画像より求めた。採血は早朝空腹時に行い、TG、HDL-C、LDL-C、尿酸などの生活習慣病危険因子を求め、皮下・内臓脂肪量との関連を両群間で検討した。【結果】食事+運動療法後、E群、C群の体重はそれぞれ7.7kg、2.7kg減少し、LBMは前後で両群とも有意差を認めなかった。TG,ApoB、ApoB/ApoA1などの生活習慣病危険因子はE群においてC群よりも有意に改善していた。

C群の運動、食事療法の実施は医師、栄養士からの指導のみとし各家庭にまかされた(アンケートによる概算で1日約200kcalのマイナス)。体脂肪分布は臍高部CT画像より求めた。採血は随時採血で行い、TG、HDL-C、LDL-C、尿酸などの生活習慣病危険因子と皮下・内臓脂肪量との関連を両詳間で検討した。【結果】食事+運動療法後、E群、C群の体重はそれぞれ7.7kg、2.7kg減少し、LBMは前後で両詳とも有意差を認めなかった。総脂肪面積はそれぞれ143.3cm^2(40.9%)、54.4cm^2(21.6%)減少した。皮下・内臓脂肪面積の減少率もE群で約40%、C群で約20%であった。TG、Apo B、ApoB/ApoAlなどの生活習慣病危険因子はE群においてC群よりも有意に改善していた。また、内臓脂肪面積の減少率は生活習慣病危険因子の減少率と有意に相関していた。【結論】小児肥満児における適切な運動療法、食事療法は体脂肪分布の適正化を促し、結果として生活習慣病危険因子を低減させることが示唆された。
新規シグナル分子c-di-GMPによる細菌間情報伝達機構とバイオフィルム形成制御

1.黄色ブドウ球菌biofilm形成は菌株によって発現が異なる。Biofilm高度産性株において、ica遺伝子ノックアウト、プロテアーゼ処理、DNase処理のいずれでもbiofilm産生は大幅に低下した。したがってbiofilm高度産生にはica産物であるPIAならびに蛋白、DNAが関与していた。icaノックアウト株ではプロテアーゼ処理、DNase処理の影響はほとんど見られなかった。したがってノックアウト株が形成する少量biofilm形成はc-di-GMPの影響を受けるが、蛋白、DNAが関与せず、恐らく他の多糖体のみによって形成される。このことはc-di-GMPが主に多糖体合成調節に関与することを示唆する。2.A群連鎖球菌はc-di-GMP生合成を行うGGDEFモチーフを持つ蛋白をゲノム配列から見いだすことができない。これは他の連鎖球菌においても同様である。しかし我々はA群連鎖球菌の細胞内にc-di-GMPを検出することに成功した。ゲノム配列を再検索したところ、GGDQVモチーフを持つ蛋白が一種類見いだされた。この蛋白はPAS,DHHドメインを有し、c-di-GMP生合成に関与することが予想された。この蛋白の遺伝子をノックアウトすると、biofilm形成が促進された。またc-di-GMPの産生が失われた。したがってこの蛋白はc-di-GMPの合成を行うことが証明された。GGDQV蛋白はGGDEF蛋白を持たない多くのグラム陽性菌などにおいて広く見いだされた。したがってc-di-GMPは細菌におけるbiofilm合成に関与する普遍的なシグナル分子であることが明らかとなった。1.細菌の新規シグナル分子c-di-GMPならびにその構造類縁化合物4種について、程度に差はあるが、細菌バイオフィルム形成ならびに運動性に影響を与える(主に抑制する)ことがわかった。これはバイオフィルム形成を抑制する化合物開発の可能性を示す。2.過剰のc-di-GMPは緑膿菌、黄色ブドウ球菌などのバイオフィルム形成を抑制する。のみならず、c-di-GMP合成系のGGDEFモチーフ蛋白を持たない連鎖球菌などにおいても抑制する。またLC-MSを用いて連鎖球菌の菌体内にc-di-GMPを検出した。したがってそれらの細菌はGGDEFモチーフ蛋白以外の合成系を有するとともに、c-di-GMPが細菌の普遍的なシグナル分子であり、inter cellular regulatorであることが明らかとなった。3.黄色ブドウ球菌バイオフィルムは主にica遺伝子によって発現するPIA多糖によって形成される。添加された高い濃度のc-di-GMPはバイオフィルムを抑制するが、ica遺伝子ノックアウト株においても軽度のバイオフィルムは形成され、c-di-GMPは低濃度でその形成を抑制し、高濃度でやや促進した。このことから、黄色ブドウ球菌の主たるバイオフィルム形成成分はPIAであるが、それ以外の成分も形成に関与し、それがc-di-GMPの調節を受けることがわかった。4.黄色ブドウ球菌のGGDEFモチーフ蛋白はゲノム解析からSA0701が唯一の蛋白である。我々はさらに新しい合成系蛋白と予想される蛋白SA0013を見いだし、そのノックアウト株を作成した。その結果SA0013の方がよりバイオフィルム形成に関与していることが明らかとなった。5.腸内細菌科表層多糖であるECAのノックアウト株は親株に比べてバイオフィルム形成が低下した。したがってECAはバイオフィルムの構成分子であることが明らかとなった。
高齢者の認知機能低下予防とオーラルフレイルおよび栄養の関連性を検証する学際的研究

本研究の目的は、高齢者のオーラルフレイル(噛めない食品の増加、滑舌低下、わずかのむせや食べこぼし、など)にともなう栄養状態の変化と認知機能との関係を明らかにすることにある。中壮年期から増える歯の欠損などによる咀嚼機能の低下により、「かめない」「食べられない」食品が増加する。この状況は必要なたんぱく質や微量栄養素を不足させるとともに、認知機能低下予防に効果があるとされる抗酸化ビタミンおよび食物繊維の摂取低下につながる。しかし、オーラルフレイルによる「かめない」「食べられない」食品内容や栄養状態と、認知機能との相互関連については十分に明らかにされていない。
糖鎖を認識する白血球接着分子L-セレクチンの新しいリガンドの解析

白血球接着分子L-セレクチンと高内皮細静脈(HEV)上のリガンド分子との結合は、リンパ球ホ-ミング現象の特異性の決定に重要である。すでに、リンパ節におけるL-セレクチンのリガンドとしてGlyCAM-1およびCD34が報告されているが、われわれはそれ以外の分子がラットリンパ節に存在する可能性を指摘してきた。本年度はラット可溶性L-セレクチン(LECーIgG)をプローブとして、このリガンドの大量精製を行い、その部分アミノ酸配列の解析を行うとともにその特異性を解析した。はじめに、固相化LEC-IgGーアフィニティーカラムを用いて、ラットリンパ節の組織片の可溶化物から180kDaのリガンド分子(p180)の大量精製を行った。得られた精製標品を用いてN-末端部分アミノ酸配列の解析を行ったところ、ヒトおよびマウスのC型レクチンの一つであるマンノースレセプターと高い相同性を有していた。マンノース-BSAを用いた結合実験から、p180が実際にマンノース特異的なレクチン活性を持つことが明らかとなった。さらに、p180とLEC-IgGの結合はαーメチルマンノシドによって濃度依存的に阻害され、100mMで完全に結合が阻害された。われわれはこれまでバキュロウイルス/かいこ発現系を用いて作製したLEC-IgGをプローブに用いてきたが、この発現系ではオリゴマンノース型の糖鎖付加が起こることが知られており、この糖鎖部分がマンノース特異的なレクチン活性を有するp180によって認識されたものと考えられた。そこで、COSー7細胞を用いた発現系により作製したLEC-IgGとp180の結合を調べたところ、全く結合は見られなかった。これらの結果から、p180とLECーIgGの相互作用はp180側のレクチン活性により担われており、p180はL-セレクチンの生理的なリガンドではないことが示唆された。
ゲノム情報からのタンパク質構造の分類と予測

ゲノムにコードされた全タンパク質を対象に、立体構造予測をはじめとする既存の配列データ解析ツールを動員した自動解析を行い、その結果をGTOPデータベースとして公開している。実験的に解明されるゲノム配列の増大にともない、GTOPに収録された生物種は昨年の70種から101種へと拡大した。なかでも真核生物では新たに分裂酵母、フグ、マウス(cDNA)を追加した。なお、これら以外に27種のファージも加えた。GTOPの応用研究としては、昨年行った大腸菌ゲノム中の偽遺伝子の同定に関する研究に続き、本年度は主に多細胞真核生物に的を絞り、選択的スプライシングによって生成されるタンパク質は立体構造的にみてどのような影響を受けるか、という問題意識のもとにデータ解析を行った。この研究では元データとなる完全長cDNA配列の信頼性に問題がある(実験エラーの可能性)ため解析が進めにくく、信頼が置けると思われる配列データのみに絞り込み、解析結果をまとめてつつある。第2のテーマとして、GTOPの構造予測結果をもとに、全ゲノム配列が決定されている生物種を対象に、ドメインの組合せパターンを網羅的に調べた。その中で特に原核生物が持つドメインの組合せパターンに着目して生物種間の比較を行った結果、エキソン・シャッフリングを起こし得ない原核生物の構造遺伝子でも進化の過程でドメインの組合せパターンが変化した例がいくつか見出された。第3のテーマとして、タンパク質の局所構造の性格をダイナミクスの観点から明らかにするために、基準振動解析を利用した研究を行った。具体的には、各基準振動モードについて、各原子ペアのゆらぎベクトルの内積をとり、正の相関が強い原子がそれぞれ一つの集合を構成するようクラスター化する方法を開発し、解析を行った。これによって、ダイナミクスの観点からタンパク質ドメインを定義することを可能とした。ゲノム上の全ORFを対象に、タンパク質の立体構造予測を中心として、既存の配列データ解析ツール(FASTA、BLAST、PFAM、膜貫通ヘリックス予測など)を動員した自動解析を行い、これまでに20種以上の生物種について自動解析を終了した。得られた全ての解析データは、GTOPデータベース(http://spock.genes.nig.ac.jp/genome/gtop.html)としてWWW上で公開している。自動解析の結果、立体構造/機能が新規に予測されるORFの割合は、予想以上に多い(バクテリアでは全ORFの45割)ことがわかった。立体構造が予測されるタンパク質については、全原子モデルを構築し、モデル構造に基づいて機能推定を行なう。全原子モデルの構築については、タンパク質立体構造モデリングソフトであるFAMSを開発・改良し、北里大学内に開設したwebページ(http://physchem.pharm.kitasato-u.ac.jp/)において、モデリングのサービスを開始した。さらに、同ソフトの優秀さを証明するために、国際コンテストであるCASP4,CAFASP2に参加した。局所構造の同定については、これまでのタンパク質の立体構造をDelaunay四面体で分割し分類する方法を発展させ、四面体の集合体を考えた。すなわち、対応する四面体それぞれが同じコードをもつより大きな局所構造モチーフを見出すためのアルゴリズムを新たに考え、解析プログラムの開発を行った。分子進化的な観点からの解析は、ペリプラズム結合タンパク質(PLBP)を対象に行なった。PLBPの系統樹と立体構造の比較結果をもとに、二次構造のトポロジーが異なる3つのタイプがどのように出現したか、また、LacI、PurRといったPLBPと相同な構造を持つリプレッサーがPLBPからどのように進化したかを解析した。ゲノム上の全ORFを対象に、タンパク質の立体構造予測を中心に、既存の配列データ解析ツールを動員した自動解析を行い、得られた全ての解析データは、GTOPデータベース(http://spock.genes.nig.ac.jp/genome/gtop.html)としてWWW上で公開している。実験的に蓄積されるゲノム配列の増大にともない、GTOPで自動解析して収録した生物種は昨年の41種から70種へと拡大した。とくに真核生物では昨年の酵母、線虫、ショウジョウバエに加えて、シロイヌナズナ(A.thaliana)を追加した。GTOPの応用研究として、大腸菌の2株(K12,O157)の比較から大腸菌のゲノム中に偽遺伝子が多数(50個以上)存在することを明らかにした。偽遺伝子の存在は近年いくつかの細菌で報告されるようになったが、大腸菌ではまだ報告例がない。立体構造予測の結果から大腸菌の偽遺伝子を発見できたことによりGTOPの有用性が証明された。これに関しては、論文にまとめて現在投稿中である。局所構造の同定については、Delaunay四面体分割を利用した局所構造モチーフ同定法を、より大きなサイズの局所構造にも適用するためのアルゴリズムを新たに考え、解析プログラムの開発を行った。この方法が相同タンパク質間で立体構造の相違が比較的小さい、いわばrigidな局所構造の同定や、共通局所構造領域の構造アラインメントにも利用できることを確かめた。分子進化的な解析研究では、ペリプラズムタンパク質とリプレッサーは別々のタンパク質ファミリーを形成すること、同一オペロンにコードされ同じ物質をリガンドとするPBPとリプレッサーでも、そのリガンド特異性は2つのタンパク質ファミリーで独立に獲得されたことを明らかにした。

実験的に解明されるゲノム配列の増大にともない、GTOPに収録された生物種は昨年の70種から101種へと拡大した。なかでも真核生物では新たに分裂酵母、フグ、マウス(cDNA)を追加した。なお、これら以外に27種のファージも加えた。GTOPの応用研究としては、昨年行った大腸菌ゲノム中の偽遺伝子の同定に関する研究に続き、本年度は主に多細胞真核生物に的を絞り、選択的スプライシングによって生成されるタンパク質は立体構造的にみてどのような影響を受けるか、という問題意識のもとにデータ解析を行った。この研究では元データとなる完全長cDNA配列の信頼性に問題がある(実験エラーの可能性)ため解析が進めにくく、信頼が置けると思われる配列データのみに絞り込み、解析結果をまとめてつつある。第2のテーマとして、GTOPの構造予測結果をもとに、全ゲノム配列が決定されている生物種を対象に、ドメインの組合せパターンを網羅的に調べた。その中で特に原核生物が持つドメインの組合せパターンに着目して生物種間の比較を行った結果、エキソン・シャッフリングを起こし得ない原核生物の構造遺伝子でも進化の過程でドメインの組合せパターンが変化した例がいくつか見出された。第3のテーマとして、タンパク質の局所構造の性格をダイナミクスの観点から明らかにするために、基準振動解析を利用した研究を行った。具体的には、各基準振動モードについて、各原子ペアのゆらぎベクトルの内積をとり、正の相関が強い原子がそれぞれ一つの集合を構成するようクラスター化する方法を開発し、解析を行った。これによって、ダイナミクスの観点からタンパク質ドメインを定義することを可能とした。