hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Inverse PIXE 法による 36C1-加速器質量分析(AMS)

この研究の目的は,Inverse PIXEと呼ばれる重イオンビームからのKX線を分析する方法を36Cl-AMSに応用して,X線スペクトルによって同重体原子36Sを分離する新方式AMSの開発である.本研究費によって購入した高分解能Ge検出器を用いて,タンデム加速器からのCl,SビームをTiターゲットに照射し,KX線の放出強度のエネルギー依存性,KX線収量,最大の検出効率が得られるターゲット条件等を求める実験を行った.その結果,比較的高い入射エネルギーの下では,Clイオン当たりに約0.5の高い確率でKX線が放出されることが確認された.また,九大タンデム加速器で得られる80MeV程度のビームエネルギーがこの測定方法による36Cl-AMS実験にとって最適の条件を与えることが確かめられた.2 AMS専用イオン源及びタンデム入射系ビーム分析装置の製作加速器質量分析専用イオン源として多サンプル装填型のセシウムスパッタリングイオン源及びタンデム入射部ビーム分析装置の製作を完了し,AMS実験を進めるために十分な強度が得られることが確かめられた.3 AMS測定の新方式の構築この研究課題で得られた成果に基づいて高能率で重イオンAMS測定が可能となる新方式を提案し,進めている.4 241Am線源による薄膜厚み計と可搬型PIXE241Amからの放射線(γ線,X線α線)を照射して,蛍光X線分析によって薄膜の厚さを高精度で測定する方法を開発した.この過程でα線照射による特性X線の測定が,加速器を必要としない可搬型のPIXEとして有効であることを見いだした.この研究の目的は,Inverse PIXEと呼ばれる重イオンビームからのKX線を分析する方法を36Cl-AMSに応用して,X線スペクトルによって同重体原子36Sを分離する新方式AMSの開発である.本研究費によって購入した高分解能Ge検出器を用いて,タンデム加速器からのCl,SビームをTiターゲットに照射し,KX線の放出強度のエネルギー依存性,KX線収量,最大の検出効率が得られるターゲット条件等を求める実験を行った.その結果,比較的高い入射エネルギーの下では,Clイオン当たりに約0.5の高い確率でKX線が放出されることが確認された.また,九大タンデム加速器で得られる80MeV程度のビームエネルギーがこの測定方法による36Cl-AMS実験にとって最適の条件を与えることが確かめられた.2 AMS専用イオン源及びタンデム入射系ビーム分析装置の製作加速器質量分析専用イオン源として多サンプル装填型のセシウムスパッタリングイオン源及びタンデム入射部ビーム分析装置の製作を完了し,AMS実験を進めるために十分な強度が得られることが確かめられた.3 AMS測定の新方式の構築この研究課題で得られた成果に基づいて高能率で重イオンAMS測定が可能となる新方式を提案し,進めている.4 241Am線源による薄膜厚み計と可搬型PIXE241Amからの放射線(γ線,X線α線)を照射して,蛍光X線分析によって薄膜の厚さを高精度で測定する方法を開発した.この過程でα線照射による特性X線の測定が,加速器を必要としない可搬型のPIXEとして有効であることを見いだした.1)タンデム加速器負イオン入射系の構築九州大学タンデム実験室には現在ただ1台の重イオン負イオン源(セシウム・スパッタリング型)が稼働しているが,本来核物理学研究目的のために設置されたもので比較的弱いビーム出力で運転されている.また,硫黄(S)を含む多種多様の試料が随時スパッタリングコーンに装填されるためイオン源内の汚染が著しくAMS測定を遂行するには非常に不適当な環境である.この研究を開始するに当たって第一に高性能の専用イオン源を開発し,新しい負イオン入射系を構築する.(1)AMS専用イオン源の製作多サンプル装填型のセシウムスパッタリングイオン源の設計を進め,主要部については製作を完了した.(2)タンデム入射部ビーム分析電磁石の製作高速にビームを切り替え操作出来る機能(ジャンピング法)を備えたビーム分析電磁石系を設計し,その製作を完了した.(3)イオン源を含む入射系の電源と制御系の設計を進めた.2)ビームパンチングシステムの整備既存のビームバンチャーによって得られるビームから,実験上要求されるビームパルス幅を外れた部分の除去する,ビームチョッパーを設計し製作を進めている.3)X線検出器用ゲルマニューム検出器の性能テスト本研究の目的であるInverse-PLXE法の測定に必要となる,34keV領域での高分解能X線検出器を購入し,実験室に既存の放射線計測回路系を用いて高分解能低エネルギー光子測定のテスト実験を進めた.その結果,この研究を進めるための十分なエネルギー分解能が得られることが確かめられた.1) AMS専用イオン源加速器質量分析専用イオン源として多サンプル装填型のセシウムスパッタリングイオン源及びタンデム入射部ビーム分析装置の製作を完了し、性能テスト運転を進めた。Cl^-イオンビーム引き出しテストにおいてAMS実験を進めるために十分な強度が得られることが確かめられた。2)パルスビーム生成システムの改良既設のビームバンチャー装置によって得られるビームから、実験上要求されるビームパルス幅を外れた部分を除去するためのビームチョッパー装置を製作した。

前年度購入した高分解能Ge X線検出器を用いて、タンデム加速器によって加速したCI,Sビームのビーム原子からのK-X線の放出確率のエネルギー依存性、検出効率、最大の検出効率が得られるターゲット条件等を求める実験を進めた。その結果、最適の条件下ではClイオン当たりに1に近い確率でK-X線が放出されることが確認された。また、九大タンデム加速器で得られるビームエネルギーが、この測定方法(Inverse PIXE)による36Cl-AMS実験にとって最適の条件を与えることが判明した。4) AMS測定の新方式の提案この研究課題で得られた成果に基づく新方式の重イオンAMS測定法の着想を得て、その早期実現に向かって歩を進めることになった。従来の方法では、加速ビームを電磁石等による運動量、エネルギー分析装置に通した上で検出するため、タンデム加速器によって価電数が分散した重イオンのうち1種のみが検出対象となり得る。この新方式では、パルス化ビームの飛行時間情報と特性X線の元素分析能力の組み合わせによって、分析電磁石等を経ずに加速イオン全てを検出装置に導くシンプルな方式で効率良い測定が可能になる。5) X線測定による薄膜厚み計と可搬型PIXEこの研究課題の本来の目的には入っていないが、高分解能X線検出器のテスト実験を進める過程で表記の新しい実験技術の開発に成功し、その成果を物理学会年会で発表した。
日本留学・期待と現実-在日留学生と受け入れ側日本人及び帰国留学生の総合的調査

本研究は、在日及び帰国留学生を対象とする大規模な質問紙調査を核としており、まず少数の留学生や彼らと日常的に接している日本人関係者の聞き取り調査を通じて本調査に導入すべき質問内容を検討して調査票を設計し、在日留学生については100以上に及ぶ大学や留学生宿舎などを通じて総計1万6千ほどの調査表を発送、帰国留学生に関しては1975年と1985年の2時点の滞日経験者に対象を限定して5200名ほどの対象者に調査票を発送し、前者に関しては4831名、後者に関しては1411名からの有効回答を得た。私たちは1975年、1985年にも同様の留学生調査を実施しており、それらの結果と比較して在日留学生数が急増した20年間における日本社会の国際化の様相を検討したところ、対日イメージや滞日経験に対する評価が以前よりも全体に悪化する傾向が認められ、奨学金や保証人制度の改革など留学生への制度的対応には改善の跡がみられるし、留学生の日本語能力も全体に向上したとしても、日本社会の閉鎖性や日本人との人間関係に悩みをもつ留学生は依然として多く、自分たちと異質な思考様式やそれを体現する者への拒否反応、人間関係の在り方に関する価値観の違いなど制度的に対応することが困難な日本人のメンタリティーに関わることがらが以前と同様に留学生にとって最大の障壁となっていることが判明した。さらに日本留学を終えて帰国した人たちの回答を含めて留学生の文化的背景や人口学的属性、日本語能力、滞日期間、日本での教育内容、生活状況などによる対日感情や対日イメージの変動、母国への感情や意識、アイデンティティの在り方などの多角的に分析し、より長期的な視点から現行の留学制度を改善するための指針や今後の異文化間の相互理解を深めるうえでの方策を検討している。本研究は、在日及び帰国留学生を対象とする大規模な質問紙調査を核としており、まずはアジア諸国からの留学生の他、大学の留学生担当者や指導教授、ホスト・ファミリーやアルバイト先の関係者など留学生と日常的に接する機会の多い日本人の聞き取り調査を通じて問題点を洗い出し、調査に取り入れるべき項目を詳細に検討して最終的な質問項目を決定した。在日留学生については、100以上に及ぶ大学や留学生宿舎などを通じて総計1万6千部ほどの調査票を発送、帰国留学生に関しては、1975年と1985年の2時点の滞日経験者に対象を限定して、奨学財団や各大学の同窓会名簿、さらにはアジア各国で組織されている日本留学経験者の同窓会組織などを通じて精力的に住所調べを行い、1975年については1700名、1985年については3600名を超える対象者に調査票を発送することができた。いずれの調査も当初の予定を大幅に上回る規模となり、在日留学生については平成8年1月、帰国留学生については平成7年12月まで発送作業を継続することになった。いずれの調査に関しても基本的に郵送法を採用しており、まだ回収を締め切ったわけではないが、平成8年3月11日の時点で在日留学生調査に関しては4750名、帰国留学生のうち1975年については450名、1985年については900名以上からの回答をすでに得ており、現在、それを統計的に処理するためのコ-デイング作業を行っているところである。本研究は、在日及び帰国留学生を対象とする大規模な質問紙調査を核としており、まず少数の留学生や彼らと日常的に接している日本人関係者の聞き取り調査を通じて本調査に導入すべき質問内容を検討して調査票を設計し、在日留学生については100以上に及ぶ大学や留学生宿舎などを通じて総計1万6千ほどの調査表を発送、帰国留学生に関しては1975年と1985年の2時点の滞日経験者に対象を限定して5200名ほどの対象者に調査票を発送し、前者に関しては4891名、後者に関しては1411名からの有効回答を得た。

私たちは1975年、1985年にも同様の留学生調査を実施しており、それらの結果と比較して在日留学生数が急増した20年間における日本社会の国際化の様相を検討したところ、対日イメージや滞日経験に対する評価が以前よりも全体に悪化する傾向が認められ、奨学金や保証人制度の改革など留学生への制度的対応には改善の跡がみられるし、留学生の日本語能力も全体に向上したとしても、日本社会の閉鎖性や日本人との人間関係に悩みをもつ留学生は依然として多く、自分たちと異質な思考様式やそれを体現する者への拒否反応、人間関係の在り方に関する価値観の違いなど制度的に対応することが困難な日本人のメンタリテイーに関わることがらが以前と同様に留学生にとって最大の障壁となっていることが判明した。さらに日本留学を終えて帰国した人たちの回答を含めて留学生の文化的背景や人工学的属性、日本語能力、滞日期間、日本での教育内容、生活状況などによる対日感情や対日イメージの変動、母国への感情や意識、アイデンティティの在り方などの多角的に分析し、より長期的な視点から現行の留学制度を改善するための指針や今後の異文化間の相互理解を深めるうえでの方策を検討している。
アオコが生産する毒物質,ミクロシスチンの湖沼生態系における挙動に関する研究

有毒アオコMicrocystisが細胞内に産生する毒素ミクロシスチンの湖沼生態系での挙動を野外調査及び実験によりあきらかにすることを目的に本研究を実施した。霞ヶ浦及び印旛沼においてアオコ細胞中の毒素ミクロシスチン量は74632μg・g^<-1>と変動し,湖沼水中には00.33μg・L^<-1>の濃度で溶解し,動物プランクトンBosmina fatalisに6.3270μg・g^<-1>の濃度で蓄積していることがわかった。混合栄養を行う黄金色藻類Poterioochromonasmalhamensisは有毒アオコを捕食すし,消化して増殖する。これは,長鞭毛によるアオコ細胞の捕獲-長鞭毛の収縮運動による鞭毛基部への移動-Feedingcupによる捕獲-食胞内への取り込みと消化,という過程でおこなわれる。消化されたアオコ細胞より放出されたミクロシスチンの殆どは分解されずの細胞外に放出される。湖沼水への毒素ミクロシスチンの溶存はアオコ細胞のバクテリアによる分解だけではないことが判明した。イ-ストエキスに含まれるL-リジンは1ppmの低濃度でもMicrocystisの細胞を溶解し,Microcystisのみに特異的に作用することが判明した。霞ヶ浦に溶存する遊離アミノ酸は平均して0.5ppmであるが,季節によってはMicrocystis細胞の溶解,ミクロシスチンの湖水への放出に関与している可能性が示唆された。タマミジンコMoina macrocopaに対する有毒アオコの影響を調べた結果,タマミジンコに致死影響を及ぼす毒成分はミクロシスチンではないが,ミクロシスチンの合成と密接に関連している物質であることが示唆された。一方,食用ガエルRana grylioのオタマジャクシは有毒アオコ及びそれが産生する毒素ミクロシスチンの影響を全くうけないこと,さらに有毒アオコを餌として,オタマジャクシはカエルまで生長すること,また,オタマジャクシは有毒アオコを非常によく摂取し、有毒アオコの水の華を減少させること,が判明した。霞ヶ浦及び印旛沼において7月下旬から9月下旬にかけて,アオコ細胞中,湖水中及び動物プランクトン中のミクロシスチンの量を調べたところ,アオコ細胞中のミクロシスチンの量は74632μg/g,湖水中へ溶存していたミクロシスチンは00.33μg/L,動物プランクトンにはBosmina fatalisに6.3270μg/g蓄積していることが判明した。Brachionus及びDiaphanosomaには殆ど蓄積していなかった。この結果は1992年に報告したWatanabe et al.の説をうらづけるものである。琵琶湖8月の湖水中のミクロシスチン量は0.88μg/Lと,かなり多量のミクロシスチンが溶存していていることが判明した。混合栄養を行う黄金色藻類Poterioochromonasmalhamensisに有毒アオコ株Microcystis viridisと天然の有毒アオコ試料を捕食させると,本藻は有毒アオコを捕獲し,細胞内に取り込んでから消化して増殖する。

有毒アオコ細胞の消化の結果としてP.malhamensis細胞内に溶出してくるミクロシスチンの動態をしらべた結果,培養株をあたえた場合には全ミクロシスチンの98%が培養液中に,2%がP.malhamensisの細胞中に存在し,天然有毒アオコ試料のを与えた場合には53%が培養液中に,15%がP.malhamensisの細胞中に,32%が消化・分解されていた。この結果から,P.malhamensisは有毒アオコを捕食した場合に,溶出してくるミクロシスチンの50%以上は細胞外へ分泌することが判明した。有毒アオコと共存することが知られている混合栄養型黄金色藻類Poterioochromonasmalhamensisは有毒アオコ細胞を捕食し,消化して増殖する。アオコ細胞の捕食と消化は,長鞭毛による捕獲-長鞭毛の収縮運動による鞭毛基部への移動-Feedingcupによる捕獲-食胞内への取り込みと消化,という過程で行われることが,高速ビデオ撮影及び電子顕微鏡観察より明らかになった。また,培養実験により消化されたアオコ細胞より放出されたミクロシスチンの殆どは,分解されずに細胞外へ放出されることが判明した。湖沼水へのミクロシスチンのリ-クは,アオコ細胞のバクテリアによる分解のみならず,混合栄養型黄金色鞭毛藻類による捕食によってもおこることが示唆された。イ-スト抽出液は,代表的なアオコであるMicrocystisを溶解する。M.viridisを検定の材料として,どの成分が溶解因子として作用しているのかCM-カラム,TLC,MS及びNMRを使ってを調べた結果,L-リジンであることが判明した。L-リジンは1ppmの低濃度でもMicrocystisの細胞を溶解し,かつMicrocystisにのみ特異的に作用することが判明した。霞ヶ浦に溶存する遊離アミノ酸は平均して0.5ppm程度であるが,季節によってはMicrocystis細胞の溶解,ミクロシスチンの湖水への放出に関与している可能性が示唆された。タマミジンコMoina macrocopaに対する有毒Microcystisの影響を,様々なミクロシスチン濃度を有する培養株22株を使って調べた結果,ミクロシスチン量とLT_<100>値に明瞭な正の相関があった。しかし,タマミジンコを致死に導くミクロシスチン量は培養株から換算したミクロシスチン量と比較すると100倍も高い。このことから,タマミジンコに致死影響を及ぼす毒成分はミクロシスチンではないが,ミクロシスチンの合成と密接に関連している物質であることが示唆された。湖沼には様々な水生生物が存在する。有毒アオコの捕食者として,動物プランクトンや混合栄養型黄金色鞭毛藻,草魚(ハクレン等)がしられているが,両生類についての報告はない。中国において,食用ガエルであるRana grylioのオタマジャクシは,有毒アオコ(Microcystis)が発生する池で生育し,2-3週間かけてカエルとなるが,この間オタマジャクシの増殖とともに有毒アオコの濃度が減退していくことがわかった。このオタマジャクシを中国からとりよせ,実験室で有毒アオコの捕食実験を行った。オタマジャクシを飢餓状態にすると体重は10mg・body^<-1>・day^<-1>の速度で減少するが,有毒アオコを69x10^6細胞/mLの濃度で,オタマジャクシに投与したところ,20mg・body^<-1>・day^<-1>の速度で体重を増加させた。また,有毒アオコのかわりにChlorella(クロレラ)を投与した場合は体重の増加は殆どみられなかった。
A型双極子反転鎖の誘電緩和を用いた分子運動の固有関数の決定

1)分子量はほぼ同一であるがA型双極子が異なったセグメントで反転した、一連のポリイソプレン(PI)鎖を低分子量ブタジエン・オリゴマー中に溶解し、その誘電緩和挙動を調べた。双極子反転位置の差により、これらのPI鎖は異なる誘電損失曲線を示したが、それを解析することで、鎖の配向相関を表す局所相関関数の固有関数、緩和時間を実験的に決定した。その結果、PI濃度が増加しても、各固有モードの緩和時間の間隔は殆ど変化しないが、固有関数の関数形は高濃度ほど非正弦的になること、また、この固有関数の変化のために誘電損失曲線がブロードになることなどが明らかとなった。この結果は従来のバネ-ビ-ド模型や、レプテーション模型では説明されず、模型では考慮されていない鎖端の余剰緩和が濃度の上昇と共に顕著になることを示唆する。2)双極子反転の無いポリイソプレン(PI)鎖を種々の分子量のブタジエン・マトリクス中にブレンドし、その誘電緩和挙動を調べた。その結果、マトリクス分子量の増加につれて、PI鎖の誘電損失曲線がブロードになることが明らかとなった。この変化は、絡み合いや流体力学的相互作用の変化とは無関係で、鎖の運動のカップリングに由来することが明らかとなった。さらに、PI鎖とマトリクスの緩和時間の比較から、このカップリングが単純な粘弾性カップリングではないことも明らかとなった。
日本語教育の効果を高める言語不安の制御方法とそれをふまえた教授スキル訓練の方法

言語学習の効果に影響を及ぼす要因の1つとして,言語不安が挙げられている.ただし,これまでの研究には,正の効果を指摘するものと,負の影響を指摘するものの両方がある.本研究は,この見解の相違を解消するために,言語不安そのものではなく,言語不安の解釈に着目した.そして,言語不安の原因になる「失敗」をポジティブに捉えさせるため,「失敗から学ぶ」学習方略を指導し,その効果を検証した.言語学習の効果に影響を及ぼす要因の1つとして,言語不安が挙げられている.ただし,これまでの研究には,正の効果を指摘するものと,負の影響を指摘するものの両方がある.本研究は,この見解の相違を解消するために,言語不安そのものではなく,言語不安の解釈に着目した.そして,言語不安の原因になる「失敗」をポジティブに捉えさせるため,「失敗から学ぶ」学習方略を指導し,その効果を検証した.中国・ベトナムにおける調査から、内的動機づけが高く、不安を促進的に捉えている学習者が最も学習方略をよく使用していることが明らかになった。このグループの学習者はすでに十分に学習方略を使っているが、「意味を推測する」方略はうまく利用できていないので、この種類の方略使用を促すことで、さらなる学習効果が期待できる。内的動機づけも不安の促進的捉え方も平均的値を示す学習者のうち、不安が比較的高い学習者は、「日本語学習の計画をたてる」「友入らと協働で学習する」学習方略は使っているが、「日本語に触れる機会を作る」「意味を推測する」方略はあまり多く使われていない。不安が比較的低い学習者は「日本語に触れる機会を作る」方略は使用しているがその他の方略はあまり使っていない。そこで、使用していない学習方略を指導することによって、日本語能力を向上させることが期待できることがわかった。また、ベトナムと中国の学習者の比較では、両者の外国語不安に有意な差はなかったが、不安の捉え方については、中国人学習者が促進的に捉え、ベトナム人学習者は阻害的に捉える傾向がある。動機づけについては「内的志向」および「外的志向」はベトナムの学習者が有意に高く、「競争志向」は中国の学習者が有意に高い。方略平均はベトナムの学習者が1%水準で有意に高い。「日本語に触れる機会」因子、「学習方法の工夫」因子はベトナムの学習者が高く、1%水準で有意である。「推測」因子は有意差が見られなかった。それぞれのグループの学習者にどのように働きかけていけば、パフォーマンスを上げることができるかを検証すること、および、それをふまえた教授スキルの訓練方法を開発することが今後の課題である。中国の大学の日本語学科における日本語学習者を対象に、日本語学習における外国語不安・不安の捉え方・動機づけと学習方略の関係について明らかにすることを目的に調査を行った。調査結果から、内的動機づけが高い学習者は不安を促進的に捉える傾向が高く、不安を促進的に捉える傾向が高い学習者は各種の学習方略の使用が多い傾向があることが明らかになった。その反面、外国語不安の高い学習者は不安を阻害的に捉える傾向が高く、各種学習方略があまり使えていないことがわかった。言語不安そのものを促進的/阻害的と捉えるのではなく、言語不安を促進的に認識できるように促すことが重要であることが示唆された。不安に着目した学習方略指導を考えた場合、最も指導が必要な対象者は「不安が高い」学習者ではなく、「不安を促進的に把握できない」学習者である。不安が低い学習者であっても調査結果を踏まえて、教材開発を考えるならば、言語不安を促進的に認識できるように促しならが、同時に学習方略使用を積極的に促すことが適切な対応と考えられる。そこで、言語不安を促進的に捉えられるか否かという点に着目して、学習方略指導の側面から働きかけを行うe-Learning教材を開発し、その効果を検証した。方略指導の無い統制群、方略指導を行う実験群に分けてe-learning教材で実験を行った。事前-事後調査の比較では、不安の捉え方は実験群と統制群とでは有意に差があり、実験群は不安を促進的に捉える傾向が高まったことが明らかになった。また、実験群でよりテストの点数が向上する傾向も見られた。日本語教師教育の際に、言語不安に働きかけるに際し、学習方略指導を行うことが不安の捉え方を変化させ、成績を向上させるうえで重要であることが示唆された。従来の言語不安に関する研究は言語不安の高低に着目しているが,本研究では不安反応の解釈,失敗の効用の認識に着目して,学習方略指導の側面から働きかけを行うe-learning教材を開発し,その効果を検証した.働きかけの対象として学習方略使用を選び,そこに働きかけることで,情意的側面の改善を図り,それが再び学習方略使用の促進へとつながるというスパイラル的関係を想定した.学習方略を指導しながら不安反応の解釈を変化させるという指導方略を考え,方略指導の無い統制群,方略指導を行う実験群に分けてe-learning教材で実験を行った.教材の内容は日本語教育における待遇表現の指導であり,対象者は上級日本語学習者である.事前-事後調査の比較では,不安反応の解釈は実験群と統制群とでは有意に差があり,実験群は不安を促進的に捉える傾向が高まることが明らかになった.今回の実験で実験群と統制群の大きな違いは,「失敗の効用を認識」の変化である.統制群では若干上がっているが有意な差が見られないのに対して,実験群では有意に上がっている.

さらには,最も指導を行うべき対象である不安高・原因帰属高・失敗の効用を認識低の学習者では,実験群では統制群より事後テストの伸び率が高くなっているほか,実験群の「失敗の効用を認識」が若干であるが高くなり,「失敗を不安に原因帰属」する傾向は有意に下がっている.これにより,日本語教師は学習方略を指導することにより,不安反応の解釈を変化させ,学習効果を高めることが可能であることが示唆された。
腎移植ラットにおける移植腎組織性状診断の研究

超音波診断装置Aloka社製SSD-2000TC、周波数3.5MHzコンベックス探触子にて画像表示し、RF信号出力をマッキントッシュ解析ソフトLab VIEW3にて演算処理をおこなった。ソフト内にてSpectral-shift Zero rossiry法により、RF信号をFDA値として認識し、エコー頻度ヒストグラムとして算出した。値は高値を示すほどlow densityを表し腎の浮腫が強く、逆に低値を示すほどhigh densityであり腎の線維化が強いものと考えられた。測定は4グループ、異系列ラット間(Lewis,Brawn-Norway)で腎移植を施行し、A.免疫陽性剤無投与群、B.シクロスポリン0.3mg/100g投与群C.同0.6mg/100g投与群及びコントロールラック群とに分け検討した。コントロール群固有腎8例ではヒストグラム値11.2±8.0(mean±SD), A2腎7.7±5.9 B3腎5.2±2.2C2腎6.3±3.2であった。しかしながら、同時に施行した摘出腎病理組織診断における浮腫、線維化との対応は明らかではなく、組織性状診断を行うには検体数を増やし、さらなる検討が必要といえよう。また、現在、カラードプラ装置にとりつけたパワー・ドプラシステムにこのヒストグラム値を対応させ、臨床症例に応用、移植腎の末梢血流状態を定量化している。慢性拒絶反応をすすみ移植腎機能の低下を示す症例では、ヒストグラム値は低値を示す傾向にあり、線維化傾向と末梢血流量の低下を示すものと考えられ、それを明らかにするため臨床における移植腎生検組織との対応を行い、ラット実験との結果をあわせ、新たなる組織性状診断として検討をすすめていく方針である。
光学測定法を用いた、マウス梨状皮質の機能地図とその経験依存性の解析

昨年に引き続き、嗅球単一投射細胞の軸索投射パターンを可視化する実験を行った。麻酔下マウスの単一僧帽・房飾細胞より傍細胞記録法により活動電位を記録し、特定の匂い刺激に応答する細胞を同定した。引き続き、傍細胞イオン導入法により順行性トレーサーを注入し、動物を復帰させた。復帰3日後に動物を固定し、薄切片を作成、トレーサーを免疫抗体法により可視化した。この可視化された軸索・樹状突起をNeurolucidaシステムにより三次元再構成を行い、軸索の嗅皮質内での分布を解析した。その結果、単一僧帽細胞は嗅皮質個々の領域のほとんどすべてに軸索を投射していることが明らかになった。一方、房飾細胞は嗅皮質の前方の領域のうちの限られた部分にのみ投射をしていることが明らかになった。画像解析の結果、二つの細胞群の投射領域には重複が少なく、嗅皮質のなかでもほぼ別々の領域に投射しているころが明らかになった。この分離したパターンは、異なるニオイに応答する細胞群についても観察された。さらに、生理学的方法により両細胞群のニオイ濃度に対する閾値を検討したところ、房飾細胞群は有意に低い閾値を持つ(より低濃度から応答する)ことが明らかになった。よって、哺乳類は僧帽・房飾細胞の二つの経路を介してニオイの認識を行っていることが示唆された。本研究は光学測定法を用いて齧歯類梨状皮質の機能構造を解明すること、およびその構造の経験依存性を明らかにすることを目的とする。本年度はこの目的のための実験系の開発を行った。梨状皮質からの神経活動の記録を行うため、軸索末端の活動を効率的に、軸索末端の活動を効率的に記録することが出来るsynaptopHluorinタンパク質を、嗅球から梨状皮質への投射細胞である僧帽細胞に特異的に発現するトランスジェニックマウスの作成を行った。このマウスにおけるsynaptopHluorinタンパク質の発現を抗体染色により確認したところ、僧帽細胞の細胞体、樹状突起、さらに軸索の広い範囲に発現が見られた。invivoの蛍光像を観察したところ、梨状皮質に強い蛍光が観察された。次に、このマウスからの神経活動の記録装置の開発を行った。蛍光顕微鏡および冷却CCOを用いて最適な蛍光記録が行える装置をととのえた。さらに、蛍光強度はマウスの呼吸によって変動することが予想されるため、呼吸モニター装置から任意の呼吸位相で記録開始が行えるプログラムの開発を行った。以上の装置を用い、麻酔下のsynaptopHluorinトランスジェニックマウスから記録を行った。嗅球の糸球層電気刺激に対する梨状皮質の応答を記録したところ、数%の蛍光強度の変化が見られた。また、この蛍光強度の変化は、電気刺激のパルス数・刺激電流量に相関して増加した。以上の結果より、僧帽細胞の活動を選択的に記録する系が確立されたと考えられる。次年度以降は、この系を用いて梨状皮質における嗅球からの匂い刺激および嗅球電気刺激に対する機能イメージングを行い、梨状皮質の機能構造の解明を目指す。本研究ではこれまでに梨状皮質からの神経活動の記録を行うため、軸索末端の活動を効率的に記録することが出来るsynaptopHluorinタンパク質を、嗅球から梨状皮質への投射細胞である僧帽細胞に特異的に発現するトランスジェニックマウスの作成を行った。このマウスより、蛍光顕微鏡および冷却CCOを用いて嗅球の糸球層電気刺激に対する梨状皮質の応答を記録した。本年度はこの結果が実際に嗅球投射細胞の軸索投射パターンと一致するかを検証するため、嗅球単一投射細胞の軸索投射パターンを可視化する実験を行った。次年度以降は、可視化する細胞群を増やし、嗅球の受容体地図が全体として嗅皮質にどのように変換されているのかの法則性の解明を目指す。

画像解析の結果、二つの細胞群の投射領域には重複が少なく、嗅皮質のなかでもほぼ別々の領域に投射しているころが明らかになった。この分離したパターンは、異なるニオイに応答する細胞群についても観察された。さらに、生理学的方法により両細胞群のニオイ濃度に対する閾値を検討したところ、房飾細胞群は有意に低い閾値を持つ(より低濃度から応答する)ことが明らかになった。よって、哺乳類は僧帽・房飾細胞の二つの経路を介してニオイの認識を行っていることが示唆された。
ケイ素-水素結合活性化に基づく触媒的炭素-ケイ素結合形成反応

有機合成における合成中間体としてケイ素上に酸素官能基を有する芳香族ケイ素化合物が注目されており、今回、その合成について検討を行った。ヘプタメチルトリシロキサンを用いた芳香族ヨウ化物のシリル化を検討したところ、基質によって触媒を適切に使い分けることによって、対応する芳香族ケイ素化合物を収率よく与えることを見出した。電子豊富な芳香族ヨウ化物に対してはパラジウム錯体が、電子吸引基を有するヨウ化物には白金錯体が、それぞれ高い触媒活性を示し、パラジウムおよび白金触媒が相補的に利用できることを明らかにした。また、オルト位に置換基を有する芳香族ヨウ化物に対してはパラジウム触媒および白金触媒いずれを用いてもシリル化が全く進行しなかったが、ロジウム錯体を触媒として用いると中程度ながら目的の芳香族ケイ素化合物が得られた。また、芳香族炭化水素の脱水素を伴う直接シリル化においても、ヘプタメチルトリシロキサンが効率的なケイ素化剤として働き、対応する芳香族ケイ素化合物を収率よく与えることを見出した。入手容易な塩化白金とトリス(ピラゾリル)ボレート塩から系中で調製した錯体が高い触媒活性を示す。無置換ベンゼンおよび二置換芳香族炭化水素の場合には単一の生成物を与えたが、一置換芳香族炭化水素に対しては、メタおよびパラ異性体をおよそ2:1の比で与えた。このようにして得られた酸素官能基を有する芳香族ケイ素化合物は、パラジウム触媒ビアリールカップリングに利用することができる。
代数的符号理論の研究とその頂点作用素代数への応用

立方重偶符号の構造を調べ上げることを通して、新たな符号の検索アルゴリズムを考案し、計算機に実行させることで長さ48以下の極大な立方重偶符号の分類を完成させた。その結果、三角グラフと呼ばれるものに由来する構造を備える、それまでの規則性に反する新たな極大立方重偶符号の存在を確認するに至った。さらに、得られた分類リストの符号から、これまで知られていなかった多くの枠付き頂点作用素代数を構成することにつながった。本研究は、符号理論の研究対象である立方重偶符号の研究成果を応用して、ある種の頂点作用素代数の分類を与えることを目的とする。その分類結果を通して、ムーンシャイン頂点作用素代数の位置付けを明らかにできると期待している。この研究目的を実現するための研究計画は次の通りである。(1)初年度の研究計画まず、長さ48の立方重偶な極大符号の分類を完成させるために、次の具体的な問題の研究に着手する。(1)数え上げ公式の導出、(2)同値な符号における不変量の性質の解明、(3)非同値類を特徴付ける不変量の組み合せの解明、(4)符号間の結合構造の解明、(5)極大次元と既約成分の個数との関連性についての定式化。これらの課題についての成果を基に長さ48の場合について、極大な立方重偶符号の分類に着手する。(2)2年目以降の研究計画(1)立方重偶符号に関する知見を積み重ねることで、十分実用的な分類アルゴリズムを考案する。(2)そのアルゴリズムを用いて長さ48の立方重偶符号の分類を完成させる。(3)その成果をもとに、正則な枠付き頂点作用素代数の分類およびムーンシャイン頂点作用素代数の位置付けについて分析を行う。(4)符号理論の面では、立方重偶符号とすでに研究が進められている符号との関連について研究を進める。ここでは、二元体上の重偶な自己双対符号、位数4の整数剰余環上の第二型符号、拡大二元体上の重偶な自己双対符号などを想定している。ただし、予想できなかった困難に途中で遭遇した場合は、研究目的が達成できるようスキームを立て直し研究を進める。本研究の目的は、符号理論からの成果を応用して、ある種の頂点作用素代数の分類を与えることである。本研究の出発点として、長さ48までの立方重偶符号の分類を完成させる必要がある。ここでいう立方重偶符号とは、二元体上で定義された線形符号であって、すべての符号語のハミング重みが8の倍数となるものである。研究課題初年度である平成17年度の成果として、長さ32までの立方重符号については計算機による直接的な方法で分類を完成させることができた。同時に、長さ48の立方重遇性をもつ符合の性質についての研究を、組合せ論的な手法と計算機を用いた手法の両面から進めた。その成果として、極大次元と既約成分の個数について、顕著な関連性を観測することに成功した。加えて、すべての極大な立方重偶性を持つ符号が、長さ24の重偶自己双対符号から構成できるとの予想を得た。また、その予想の確からしさを裏付けるいくつかの状況証拠を観測し、いくつかの特別な場合について予想が正しいことを示すことができた。研究課題初年度である平成19年度に直接的なアプローチでの立方重符号についての研究を進めてきた。長さ24の重偶自己双対符号については、古典的な分類結果が知られているため、本予想が正しいことが確認できれば、直ちに長さ48の極大な立方重偶符号の分類が完成する。本年度の成果として、本予想を計算機で確認するためには、大量の数式処理計算を行う必要があることが研究を進める中で明かになった。そのため、計算機環境を強化、整備することとした。具体的には、複数ある既存の計算機で確認作業の計算を進められるように数式処理ソフトのライセンスを追加購入し、より多くの数式処理が行える環境を整えた。同時に、数式処理には大量のメモリが必要となるため、計算機用のメモリを追加購入し、大きな計算に対応できるようにした。

その分類結果を通して、ムーンシャイン頂点作用素代数の位置付けを明らかにできると期待している。本研究の目的を達成するために、その出発点として、長さ48の立方重偶符号の分類を初期の目標として研究を行ってきた。ここでいう立方重偶符号とは、二元体上で定義された線形符号であって、すべての符号語のハミング重みが8の倍数となるものである。その成果として、本年度、計算機を用いた長さ48の立方重偶符号の分類に成功した。その結果は本研究の初期に定式化した仮説とは異なっており、結果的に次元の比較的小さな例外的な極大符号が存在するという事実を構成的に確認することとなった。この例外的な極大符号はグラフ理論の対象から自然に構成されるものと一致するという事実も研究を進める中で確認することができ、その性質についても多くの知見を得ることができた。この例外的符号の出現により、当初予想していたものよりも問題が拡大し、目標であったムーンシャイン頂点作用素代数の位置付けを見出すために、例外的符号に関連する頂点作用素代数の特定を進める必要が生じることとなった。また、有限の対象を扱う分野では、演繹的な操作や、帰納的な試行錯誤の結果得られる事実と同様に、異なる世界の係わりの中で突発的に現れる豊かな構造によって分野の研究が大きく進展するといったことが頻繁に見受けられる。本研究においては、共形場理論、有限群論、保型形式論、情報理論などが係わり合う中で突発的に捉えられる構造の出現も期待している。今回、発見した例外的な極大立方重偶符号は、まさにその顕著な例と思われる。ムーンシャイン頂点作用素代数は中心電荷24の枠付き頂点作用素代数である。近年、Lam-山内両氏の理論によって、中心電荷24の枠付き頂点作用素代数は、長さ48の立方重偶符号とある種の対応関係にあることが明らかにされた。このことからムーンシャイン頂点作用素代数の位置付けを明らかにするために、長さ48の立方重偶符号の分類を行うこととした。長さ32までは、素朴な総当たりアルゴリズムによって立方重偶符号の分類は可能であった。その結果、立方重偶符号はすべて長さが半分の重偶自己双対符号を並べて構成される符号のみであり、次元についても単純な規則性に従っていることが明らかとなった。通常、総当たりアルゴリズムの計算量は長さの指数関数となっているため、長さ48の分類を完成させるためには総当たりアルゴリズムは有効ではない。そこで、昨年度までの研究成果として、新たなアルゴリズムを考案し、分類を完成させることができた。その結果、それまでの規則性に反する新たな極大立方重偶符号の存在を確認するに至った。その極大立方重偶符号は、三角グラフと呼ばれるものに由来する構造を備えており、その次元や構造は他の極大立方重偶符号と比較して規則性から外れた性質を有していた。本年度は、ここまでの成果を踏まえ、分類に現れる符号の構造について分析を行い、そこに現れる三次形式とそれらの集合がなす群について研究を行い、いくつかの興味深い性質を見出すことに成功した。同時に、その結果は分類アルゴリズムの改善につながり、分類結果を再計算することによって容易に検証できるところまで計算量を減少させることができた。これらの結果は連携研究者の宗政昭弘氏との共同研究という形で一編の論文としてまとめ、出版手続きを進めている。
脳・心血管・腎臓障害における(プロ)レニン受容体の病態生理学的役割の解明

本研究は、(プロ)レニン受容体の脳・心血管・腎臓障害への関与とその作用機序を検討した。脱水や高塩食負荷により、腎臓における(プロ)レニン受容体タンパク質発現が上昇していること、(プロ)レニン受容体は細胞小胞pHを制御に関与していること、血漿中可溶性(プロ)レニン受容体濃度が他のレニン・アンジオテンシン系構成因子の血漿濃度と独立して、心不全患者、慢性腎臓病患者等で血漿濃度が増加していることを見出した。本研究では脳・心血管・腎臓障害に対する新しい予防・治療戦略の基盤を構築するため、以下の研究を行った。動物疾患モデルでは、脱水や高塩食負荷環境下での腎臓における(プロ)レニン受容体の遺伝子発現、タンパク質発現を腎臓の各セグメントで検討した。合わせてレニン・アンジオテンシン系阻害薬を投与しその効果も検討した。加えて、(プロ)レニン受容体腎尿細管特異的ノックアウトモデルを作製したところ、多発性嚢胞腎様の病理所見を示した。β-カテニンについても同様の検討を行ったところ、(プロ)レニン受容体ノックアウトモデルより軽度であるが多発性嚢胞腎様の病理所見が見いだされた。これらより、(プロ)レニン受容体の情報伝達系としてWnt/βカテニン系が関与していることが示唆された。全長、可溶性、膜貫通型のそれぞれの機能を解析するため、マウス(プロ)レニン受容体ノックアウトES細胞を作製し、(プロ)レニン受容体の全長、可溶性、幕貫通型のそれぞれの遺伝子を導入して小胞のpHを測定した。(プロ)レニン受容体ノックアウト細胞では小胞pHが上昇していたが、全長、可溶性、幕貫通型の全てでこのpH上昇が抑えられ、(プロ)レニン受容体は小胞pHを制御することで細胞の恒常性維持に関連していることが示唆された。ELISAによる血漿可溶性(プロ)レニン受容体測定では、EDTA採血管やヘパリン採血管等の採血条件や冷蔵、冷凍等の保存方法により可溶性(プロ)レニン受容体濃度が変化していた。本結果は(プロ)レニン受容体測定に重大な影響を与えるため、まず健常者の血液・尿を用い(プロ)レニン受容体測定法を検証した。その後、可溶性(プロ)レニン受容体を測定したところ、レニン・アンジオテンシン系構成因子の血漿濃度と関連しないこと、慢性腎臓病患者等で血漿濃度が増加していることが示唆された。現在、測定数を増やして再検討を行っている。本年度、(プロ)レニン受容体を用いた脳・心血管・腎臓障害に対する新しい予防・治療戦略の基盤を構築するため、以下の研究を行った。動物疾患モデルを用いた検討では、脱水や高塩食負荷環境下での腎臓における(プロ)レニン受容体の遺伝子発現、タンパク質発現を腎臓の各セグメントで検討した。加えて、(プロ)レニン受容体floxマウスに誘導性Creを発現するマウスを掛け合わせ、(プロ)レニン受容体組織特異的ノックアウトモデルを作製した。本モデルは多発性嚢胞腎様の病理所見を示した。現在、RT-PCR、Western blot、免疫組織染色により、本病態に関連するmRNA及びタンパク質の検討を行っている。全長、可溶性、膜貫通型のそれぞれの機能を解析するため、マウス(プロ)レニン受容体flox/flox ES細胞を作製した。現在、このES細胞に導入するための(プロ)レニン受容体の全長、可溶性、幕貫通型のそれぞれの遺伝子を作製している。日本腎臓学会、アメリカ腎臓学会にてヒト(プロ)レニン受容体可溶性成分の血液中・尿中測定法について発表した。その中で、EDTA採血管やヘパリン採血管等の採血条件や冷蔵、冷凍等の保存方法により(プロ)レニン受容体可溶性成分の濃度が異なることを報告した。本結果は、(プロ)レニン受容体測定に重大な影響を与えるため、まず健常者の血液・尿を用い(プロ)レニン受容体測定法のバリデーションを取り各種採血条件における(プロ)レニン受容体可溶性成分の安定性を確認することとした。現在、健常者の血液・尿の採取を行っている。本研究は、(プロ)レニン受容体の脳・心血管・腎臓障害への関与とその作用機序を動物実験モデル及びヒトを対象として検証し、その病態生理学的役割を解明するため、(1)動物疾患モデルを用いたインターベンション実験、(2)可溶性(プロ)レニン受容体の機能解析、(3)酵素結合免疫吸着検定法を用いた血中・尿中(プロ)レニン受容体濃度の測定の3テーマを行うことを計画している。(1)、(2)、(3)のそれぞれのテーマ共に概ね当初の計画通り実験が進展している。加えて、当初の研究計画では計画されていなかったが、(プロ)レニン受容体組織特異的ノックアウトモデルが多発性嚢胞腎様の病理所見を呈することを発見し、本検討も順調に推移している。従って、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。

本研究計画は順調に推移しており、次年度もこのまま研究計画通りに本研究課題を遂行する。動物疾患モデルを用いたインターベンション実験では、特にレニン・アンジオテンシン系の阻害薬の効果を検討する。可溶性(プロ)レニン受容体の機能解析では、本年度作製したマウスPRRflox/floxES細胞に(プロ)レニン受容体の全長、可溶性、幕貫通型のそれぞれを導入した後、アデノウィルス-Creで(プロ)レニン受容体をノックアウトすることにより、可溶性(プロ)レニン受容体+/+-全長(プロ)レニン受容体-/- ES細胞、膜貫通型(プロ)レニン受容体+/+-全長(プロ)レニン受容体-/- ES細胞、酵素切断配列変異全長(プロ)レニン受容体+/+-全長(プロ)レニン受容体-/- ES細胞を作製する。そして、それぞれの細胞の表現型の観察やマイクロアレイを用いた遺伝子発現の変化を検討する。酵素結合免疫吸着検定法を用いた血中・尿中(プロ)レニン受容体濃度の測定では、バリデーションが終了次第、可溶性(プロ)レニン受容体が腎臓・心血管障害に対する新たな診断マーカーとなるかを検証するため、大迫研究の保存血液(2000名)、尿検体(500名)の可溶性(プロ)レニン受容体濃度を定量し、表現型との関連解析を行う。加えて、本年度、(プロ)レニン受容体組織特異的ノックアウトモデルが多発性嚢胞腎様の病理所見を呈することを見出したため、動物実験として本モデルを用いた検討も新たに開始する。本年度、海外共同研究者のG Nguyenも独自に(プロ)レニン受容体可溶性成分のELISAを作製した。よって、我々の測定系とのバリデーションを取り(プロ)レニン受容体測定系の再現性を検討するため、彼女らの測定キットを購入することを計画している。また、動物実験、細胞実験で使用する実験動物(ラット・マウス)や試薬などの購入費としても使用する。試薬としては、mRNAの発現(定量的RT-PCR法、マイクロアレイ)やタンパク質発現(ウエスタンブロット)を検討するための試薬、及び各種抗体、制限酵素、プライマー等分子生物学的試薬、チューブ等のプラスチック製品及び一般試薬が必要となる。加えて、研究成果を逐次学会・論文等で発表・公表するため、本研究費を学会発表のための旅費、論文発表ための英語論文校正費、論文投稿費、印刷製本費として使用する。
分布定数系の適応制御理論と弾性振動系への応用に関する研究

本研究は、系が偏微分方程式で記述される分布定数系に対して、所望の動作をするモデルに追従するような適応制御系を入出力データのみを用いて構成するための設計理論の開発と、その弾性振動系への適用可能性について研究することが目的であった。具体的な適用対象としては、ロボットの弾性アームの振動制御を考えた。本研究で得られた主な成果を以下に箇条書きする。1.弾性振動系を含む分布定数系をスペクトラルシステムとして定式化し、可制御性,可観測性,安定化,極配置等のシステム理論的考察を行った。2.分布定数系に対して、状態変数フイルタを用いた静的及び動的入出力表現を得た。これは、出力を状態変数を仲介せず、入力,出力のみから求める表現で、適応制御系構成のための有用な表現である。3.効果的な制御則・適応則を決定し、適応制御系の安定性解析を行った。4.適応制御系の設計アルゴリズムの開発、特に実用面を考慮して計算時間を考慮した離散時間設計アルゴリズムを開発した。5.有限次元の適応制御系が構成可能であることを明らかにした。6.以上の理論の有効性を検証するため、弾性アームの振動制御及び弾性倒立振子の制御に関し適応制御系を構成し、デジタル・シミュレーションを実行し良好な結果を得た。
ユビキタス産業におけるパテント・トレードシークレット権利化区別適用基準の確立

本研究は、ユビキタス産業の知的財産戦略を策定するために、特定の技術に対して、特許を取得するか、トレードシークレットにとどめるか決定する分析ツールである「パテント・トレードシークレット・マッピング」(Patent Trade-Secret Mapping)の手法を確立した。本研究の目的は、ユビキタス産業の知財戦略におけるパテント・トレードシクレット・マッピング分析の確立である。知的財産戦略を策定するために、特定の技術に対して、特許を取得するか、トレードシークレットにとどめるか決定する分析ツールである「パテント・トレードシークレット・マッピング」(Patent Trade-Secret Mapping)の手法を実現する。情報産業、とりわけ、ユビキタス・ネットワークに関する「ユビキタス産業」において、特許のみで技術を保護することが困難になっている現実がある。現在の知財戦略は、技術的な視点から、パテントとトレードシークレットの権利化区別適用基準を明確化し、日本発の技術を保護する緊急の必要がある。本研究は、上記の権利化区別適用基準を、「パテント・トレードシークレット・マッピング」として、フローチャート化して視覚的に明確化することを具体的な目的とした。本18年度は、特許取得樹形図化手法であるパテント・マッピングを発展させ、ユビキタス家電産業分野におけるリーディング企業を対象に、パテント・トレードシークレット・マッピングの手法の基礎的なアプローチを整理した(国際学会査読論文単著1件,国内学会査読論文共著1件)。今後の適用手法として、特許庁が適用するパテント・マッピングを基礎にリーディング技術の特許取得とトレードシークレット保持の現状について、ネットワーク上での特許情報調査を行う予定である。本19年度は、前年度に確立した、情報家電産業における技術分野の特許取得樹形図化手法であるパテント・マッピングを一般化し、情報システム全般におけるリーディング技術を対象とした、パテント・トレードシークレット・マッピング、すなわち、トレード・シークレットを公開してしまう危険な特許取得を判断する基準を策定した(国際査読付学術雑誌1件、国際学会査読論文3件,英文図書編著1件)。最終年度の課題は、リーディング技術である組み込みソフトウェアに着目したパテント・トレードシークレット・ポートフォリオの構築である。ポートフォリオ構築については、適用手法として、パテント・トレードシークレット・マッピングを基礎に、リーディング技術の特許取得とトレードシークレット保持の現状について、ネットワーク上での情報調査を続行するとともに、ライセンス業務を支援する応用性の高い方式への更なる発展を実現する予定である。本研究の目的は、ユビキス産業の知財戦略におけるパテント・トレードシクレット・マッピング分析の確立である。知的財産戦略を策定するために、特定の技術に対して、特許を取得するか、トレードシークレットにとどめるか決定する分析ツールである「パテント・トレードシークレット・マッピング」(Patent Trade-Secret Mapping)の手法を実現した。本研究は、上記の権利化区別適用基準を、「パテント・トレードシークレット・マッピング」、すなわち、トレード・シークレットを公開してしまう危険な特許取得を判断する基準を、フローチャート化して視覚的に明確化することを具体的な目的とした。本20年度は、前年度に確立した、情報家電産業における、パテント・トレードシークレット・マッピングをあてはめ、リーディング技術である組み込みソフトウェアに着目したパテント・トレードシークレット・ポートフォリオ分析を実施した(国際学会査読論文3件,その他に英文発刊図書中に、査読付採録論文3件あり)。ポートフォリオ構築については、リーディング技術の特許取得とトレードシークレット保持の現状について、ネットワーク上での情報調査を行い、ライセンス業務を支援する応用性の高い調査を実現した。