hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イソシアニドを主たる配位子とする白金族金属クラスターの精密合成と反応

3座配位子、Ph_2PCH_2P(Ph)CH_2PPh_2(dpmp)とパラジウム2核錯体〔Pd_2(Xy1NC)_6〕^<2+>(Xy1=2,6-Me_2C_6H_3)との反応は容易に進行し、錯体〔Pd_2(Xy1NC)_2(dpmp)_2〕^<2+>が生成する。1はdpmpの1および3位のリン原子が金属にキレート配位した構造をもつ。1に光を照射すると容易に1分子のXy1NCが離脱し、骨格の大きな変化を伴い、4配位と5配位(金属・金属結合を含む)の金属サイトをもつ錯体2〔Pd_2(Xy1NC)(dpmp)_2〕^<2+>に変化する。この錯体2にXy1NCを加えると1に戻り、反応は可逆的である。3核錯体、〔Pd_3(Xy1NC)_8〕^<2+>との反応はイソシアニドとの置換が起こり、〔Pd_3(Xy1NC)_2(dpmp)_2〕^<2+>3を与える。錯体の骨格はA-frameで、3座ホスフインの1、2位のリン原子が外側のパラジウムに結合し、残りの末端(3位)のリン原子が真ん中のパラジウムに結合している。2分子のイソシアニドは1、3位のパラジウムに末端配位している。錯体3は錯体2とPd_3(Xy1NC)_6との反応によっても得られる。〔Pt_2(Xy1NC)_6〕^<2+>にdompを加えると2種類の同じ組成をもつ錯体(4,5)〔Pt_2(Xy1NC)_2(dpmp)_2〕^<2+>が得られる。橙色錯体4は錯体2の1つの末端のリン原子がイソシアニドと置換したタイプの構造をもち、黄色錯体5の構造はスペクトルから錯体4の異性体と推定された。これらの錯体はいずれも非配位リン部位を持っているので、このサイトへの反応について検討している。
p21による活性酸素産生系と癌細胞死誘導能との関連の解析

【目的】Sodium Butyrate(NaB)は腸内細菌によって、食物繊維が発酵することで産生される短鎖脂肪酸で、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDAC-I)に分類される。さまざまな癌細胞株でアポトーシスを誘導し、低濃度のNaB処理では婦人科癌細胞株で細胞老化死を誘導することが報告されている。NaBにおける癌細胞死誘導においてCDKインヒビターであるP21の誘導がG1もしくはG2 arrestに深く関与することが報告されているが、詳細な分子機構に関しては不明な点が多い。また細胞老化には活性酸素種(ROS)が関与することが報告されている。本研究では、NaBによる癌細胞死誘導能と細胞内ROSとの関与を検討し、その作用機構を解明することを目的とした。【方法】1)子宮頸癌細株Hela細胞、大腸癌細胞株HCT116細胞の2株を用いて、さまざまな濃度のNaBで処理を行った。2)細胞周期変化をFACS法、細胞老化誘導能をβ-gal染色、細胞内ROSレベルを蛍光色素である(ACF)を用いてFACS法で解析した。3)DNA double strain break(DSB)のマーカーである、ATMやγH2AXなどの蛋白発現量の変化をWestern Blotting法で解析した。【成績】1)低濃度のNaB添加において、G1期あるいはG2/M期の増加とβ-ga1染色陽性細胞の増加を認め、細胞老化死が誘導された。高濃度のNaB添加では、両株ともsubG1期の増加を認め、apoptosisの誘導が示唆された。2)NaBによる癌細胞死誘導時に細胞内ROSの増加を認めた。3) NaBによる癌細胞死誘導時にATM、γH2AXの蛋白発現量の増加を認めた。【結論】1) NaBは低濃度で細胞老化、高濃度でapoptosisを誘導した。2) NaBによる癌細胞死誘導時には細胞内ROSレベルが上昇するとともにDSBのシグナルの関与が示唆された。【目的】CDKインヒビターであるp21の発現は細胞老化に重要な役割を果たす。さまざまな癌細胞株にウイルスベクターを用いてp21を過剰発現させると、癌細胞老化死を誘導することが報告されている。また、個体老化と活性酸素種(ROS)には密接な関係があることが以前より知られている。そこで我々は、p21による細胞老化死と活性酸素種とにどのような関係があるかを検討し、p21の関与する細胞老化機構を解明することを目的とした。【成績】1)全ての細胞株でp21を過剰発現させると、FACS法でG1期の増加を認めβ-gal染色陽性となり、細胞老化の誘導が示された。2)ウイルス量を調節し、p21発現量をさらに増大させると、核の断片化およびFACS法によってsubG1期への集積を認め、細胞老化に替わり、アポトーシスが誘導された。3)p21発現により細胞老化死が誘導されると、細胞内ROSレベルの増加が認められた。p21過剰発現によるアポトーシス誘導時では、細胞内ROSレベルは顕著に増加していた。4)NAC添加により、p21の発現に伴う細胞死を抑制できた。【結論】1)p21は細胞内ROSレベルを増加させることにより、癌細胞死を誘導する。2)p21により誘導される細胞内ROSレベルにより、細胞老化死あるいはアポトーシスが選択される。
多文化共生に資する教員養成についての研究：ノルウェーと日本の比較から

本研究は、日本とノルウェーの比較研究を通じ、多文化共生に資する教員養成プログラムや教員の支援のあり方を明らかにすることを目的としている。2018年度は文献を中心とした研究に加えて、教員養成における学生と教員の共生意識にかんする第一次調査を実施した。まず、教員養成、移民の社会統合、シティズンシップやナショナル・アイデンティティをテーマとしたものを中心に、日本とノルウェーにおける多文化社会と教育にかんする文献を収集し、現況および課題について分析した。加えて、調査枠組みおよびデータの分析枠組みの設定のため関連文献を収集・分析し、「社会正義志向の教員(teachers for social justice)」(Cochrah-Smith, 1998)および批判的人種理論に基づくMartell (2017)の分析枠組みを仮に援用することとした。また、文献の分析結果を踏まえ、オスロ・メトロポリタン大学の教員養成コースを対象とした予備調査を実施した。3月20日から31日までノルウェーの首都オスロに滞在し、同大学において教員養成課程の担当教員および学生にインタビュー調査を実施したほか、文献収集をおこなった。それに加えて、ヨーロッパで民主的シティズンシップ教育を推進しているEuropean Wergeland Centreを訪問しプロジェクトについて聞き取り調査を実施したほか、2011年に起きたテロ事件にかんする資料の展示と啓発・教育活動をおこなっている22 July Senterで教育事業の見学と聞き取りを実施した。さらに、オスロの貧しい地域で移民コミュニティを支援しているNGOや教会系の団体を訪問し、取り組みについて調査をおこなった。また、近郊のドランメン市の移民系生徒の多い中学校を訪問し、授業の見学および関係者への聞き取りを実施した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。下記の報告書にノルウェーの教員採用状況について寄稿した。北山夕華(2018)「ノルウェー王国」(第三部第二章「各国における外国籍教員任用・雇用」)、『グローバル化時代における各国公立学校の外国籍教員任用の類型とその背景に関する研究研究成果報告書』、p. 301-302, 330.
小児急性リンパ性白血病の再発に関与する癌抑制遺伝子の解析およびLOH分析

癌抑制遺伝子の不活化は各種悪性腫瘍の発生の主要な原因であり、小児急性リンパ性白血病(ALL)においても、その発症に関与するものとして、p53,Rb, p16等多数の癌抑制遺伝子に関する研究がなされてきた。しかしながら、それらの研究の多くは、初発時の検体を用いて行われており、再発時に生じている遺伝子異常に注目した研究はあまりなされていない。それゆえALLの再発に関与している癌抑制遺伝子の発見がその再発のメカニズムを理解する上で極めて重要である。本年度行った研究にて、申請者は以下の二つの知見を得た。1再発小児急性リンパ性白血病における癌抑制遺伝子のメチル化の検討。10例の再発小児急性リンパ性白血病検体を用い、11種類の癌抑制遺伝子のプロモーターのメチル化の分析を行った結果、再発時にp16,MGMT, RARβ遺伝子のプロモーターがメチル化していることが判明した。次に、この再発時の結果と、それらの検体の初発時のメチル化解析の結果を比較した。いくつかの遺伝子は初発時と再発時に同じメチル化を示していたが、FHIT遺伝子は初発時のみにメチル化しており、ほかにも初発時と再発時に異なるメチル化パターンを示す遺伝子が認められた。2リンパ系腫瘍細胞株におけるマイクロサテライト不安定性およびその標的遺伝子の変異の検討。49のリンパ系腫瘍細胞株を検索した結果、12細胞株においてマイクロサテライト不安定性が認められた。また標的遺伝子として、BLM, caspase-5,TCF-4,PTEN遺伝子の変異が認められた。この結果よりマイクロサテライト不安定性およびその標的遺伝子の変異がリンパ系腫瘍細胞株の樹立に深く関与している事が明らかになった。癌抑制遺伝子の不活化は各種悪性腫瘍の発生の主要な原因であり、小児急性リンパ性白血病(ALL)においても、その発症に関与するものとして、p53,Rb,p16等多数の癌抑制遺伝子に関する研究がなされてきた。1再発小児急性リンパ性白血病におけるLOH分析。39例の再発小児急性リンパ性白血病検体を用い、71個のマイクロサテライトマーカーをプライマーとして、PCR法によりLOH分析を行った結果、染色体9番短腕のLOHが39%に、染色体12番短腕のLOHが25%に、それぞれ認められた。そのほかにも4番長腕、6番長腕、17番長腕に高頻度にLOHが認められた。次に、この再発時の結果と、すでに検討されている、それらの検体の初発時のLOH分析の結果を比較した。何例かは初発時と再発時に同じLOHを有していたが、初発時と再発時に異なるLOHパターンを示す症例も認められた。2再発小児急性リンパ性白血病における癌抑制遺伝子の変異の検討。再発小児急性リンパ性白血病検体を用い、PCR-SSCP法により、最近同定されたCHK2及びCEBPα遺伝子の変異の有無を検討した。検索した20例中では変異は認められなかった。この結果よりCHK2及びCEBPα遺伝子の変異は小児急性リンパ性白血病の再発には深く関与していない事が明らかになった。
インドネシア民主化移行過程における合意形成

1998年5月、それまで30年にわたり続いてきたスハルト独裁体制が崩壊した。本研究は、このスハルト体制の崩壊をめぐって、その背景にあった与党ゴルカル内部の変容とそれに伴う体制内部の亀裂を分析し、体制内部の亀裂が経済危機・政治危機をきっかけに体制内外の政治アクターを結び付ける役割を果たし、スハルトを退陣に追い込んで政治権力の再配置を生み出していった政治過程を説明した。本年度の研究実績は、年度末に提出した博士論文の完成に集約される。前年度までの研究の継続として、インドネシア・スハルト体制下の翼賛的な与党ゴルカルに焦点を当て、ゴルカル内部の変化とそれによって体制の内部で進行していた政治的なダイナミズムに関する研究を行ってきた。今年度は、この政治的ダイナミズムが1998年5月のインドネシア政変とスハルト大統領の退陣にどのように結びついたのか、その具体的な政治過程に分析の焦点を絞って研究を行った。このような研究目的に基づいて、8月19日から9月4日までインドネシアに滞在し、必要な資料の収集(とくに新聞データと政治家・軍人の回顧録)およびインタビューを行いつつ、博士論文の執筆作業を継続して行った。その結果として、次のことが明らかとなった。第一に、1980年代半ば以降ゴルカルにリクルートされたさまざまな社会団体出身の国会議院が、1998年5月の政変の際に改革勢力との対話と連携の核となったこと。第二に、このグループが改革勢力との間で「立法府のエンパワーメントによる制度構築」という合意を形成し、この合意に基づいて選挙制度改革や議会制度改革、大統領権限の抑圧等の改革アジェンダを設定したこと。第三に、このような制度改革を実行していくためには、スハルトによる個人支配の排除こそが必要であるという共通認識が生まれ、ここの「スハルト大統領の即時辞任」という合意形成が与党ゴルカルを中心とする議会と改革勢力との間で成立し、国会による大統領辞任勧告へとつながったことである。このような研究の成果を盛り込み、博士論文を書き上げ、『スハルト体制下における与党ゴルカルの変容とインドネシアの政治変動---翼賛型個人支配とその政治的移行---』との題名で、東京大学大学院総合文化研究科に提出した。2007年3月末に東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻に提出した博士論文『スハルト体制下における与党ゴルカルの変容とインドネシアの政治変動-翼賛型個人支配とその政治的移行-』の審査が同年7月に行われ、審査に合格して、同年10月に博士号(学術、課程博士)を取得した。論文の後半の章にあたる「スハルト退陣過程のおける対話・連携・合意形成」は、この科研費の研究目的である「インドネシア民主化過程における合意形成」における議論の重要な一部を構成し、1998年5月のインドネシア政変およびスハルト退陣をめぐって、民主化勢力と体制内グループが改革アジェンダと大統領退任をめぐって交渉・連携し、スハルトの即時退任で合意していく政治過程を分析した。論文審査では審査の先生方から重要なコメントをいただいた。2007年10月および12月には、上記のテーマで東南アジア学会関東地区例会および東南アジア学会研究大会で研究発表を行い、インドネシア研究者や歴史学の専門家ならびに広くアジアの政治を研究する識者から重要なコメントやアドバイス等を頂戴した。本年度後半は、こうした論文審査や学会発表の際に頂戴したコメントおよびアドバイスを受けて博士論文の部分的な修正を進めつつ、近い将来の出版を視野に入れて追加の章の執筆の準備を行っている。同時に、ポスト・スハルト期の民主化移行過程や個人支配の比較分析(インドネシアとフィリピン)など、博士論文と本科研費の研究テーマに沿う新しい論文の執筆も準備している。平成20年度においては、4月から6月にかけて、前年度に博士号を取得した博士論文の出版助成申請(東京大学出版会)の準備を行い、6月に申請書を提出した。8月後半から9月初めにかけては、インドネシアにおいて調査研究を行った。前年度から引き続き行っているポスト・スハルト期の政治に関する資料収集を主にジャカルタの図書館・研究機関等で行った。1998年のスハルト体制崩壊以降、一方で民主化が進みながらも、同時に、政治権力をめぐる中央での紛争、治安の悪化、地方での分離独立運動の活発化などガバナンスという側面を見ると、大きく後退した。それが、2003年頃を境に少しずつ政治情勢は安定し、好転していった。不安定から安定への変化はなぜ、どのように起こったのか。こうした観点から、政治・法律関連の資料収集を行った。同時に、この調査においては、2009年4月のインドネシア総選挙に関連してジャカルタ地域(首都圏)とスラウェシ地域(地方都市)の立候補者選定・比例名簿順位をめぐる政治過程についても調査を行った。12月には東京大学出版会の出版助成に関する結果が出され、その後、出版会側との間で出版に向けた博士論文の修正の方向性について協議が行われた。以降、それに従って博士論文の加筆・修正を進めている。また、同じく12月以降、本年6月に行われる日本比較政治学会研究大会での発表に向けて、インドネシアにおけるポスト・スハルト期の政軍関係に関する発表の準備と報告論文の執筆を行っている。
日本列島地殻流体ヘリウムバンク創設に向けた新たな技術の開発

ヘリウムを容易にサンプリングできる浸透膜と銅管とを組み合わせたサンプラーの試作を開始した。浸透膜として6×8mmのシリコンチューブを、銅管として外径6.35mm×肉厚0.8mmの配管用銅管を用いた。サンプラーに入ったヘリウムが再び浸透膜を通して外に出ないように銅管をかしめるクランプ(締め具)を用いた。クランプを用いて銅管を完全に固くかしめるため、クランプを固定する土台を設計・製作し、それを市販のバイスに挟み、電動ドリルを用いることで容易に銅管をかしめることが可能となった。このサンプラーを水中に数日間放置すること溶存しているガスは浸透膜を通してサンプラーに集められる。ある程度の深さにサンプラーを設置すると浸透膜が水圧により潰れるため、ガラスビーズを封入して、水圧に耐えるようにした。京都大学理学研究科附属地球熱学研究施設にある深さ300mの実験温泉井戸に平成30年7月24日-27日の3日間、本サンプラーを設置した。本井戸の深部は温度が100°Cを超える。引き上げた浸透膜は変色しているものの、劣化して破損することはなかった。このサンプルを分析したところ、ヘリウム以外に、ネオン、窒素、CO2などが浸透していることが明らかになった。ヘリウムリークディテクタとしてコンパクト型ガス分析システムC-70を購入し、ヘリウムなどのガスを分析ができるようにした。今後、浸透膜の種類による浸透試験、密封試験を行う予定である。また、酸性の温泉(pH3)、中性の温泉(pH6.5)でも試験観測を実施したが、サンプラーの劣化は見られなかった。平成30年北海道胆振東部地震に関する地殻流体に関する現地調査を実施した。地震時に水位が変化した井戸が確認された。また、震源周辺の温泉6か所でガスのサンプリングを実施した。ヘリウムガスサンプラーの試作を開始し、浸透膜を通じてガスを導入し銅管に封入する機構をもったサンプラーを製作し、様々な温度や酸性度の温泉で実地試験を行うことが出来た。これまで、サンプル後の密封作業で困難が生じていたが、サンプルが入った銅管を固定し、バイスと電動ドリルを用いることで容易に高トルクで銅管を密閉できる目途がついた。サンプリングしたガスの分析も実施し、ヘリウムがサンプリングされていることが確認できた。また、平成30年9月に発生した北海道胆振東部地震に関する地殻流体調査を実施することが出来た。以上のように、当初の計画通りに研究は進捗している。異なる種類やメーカーの浸透膜を用いてヘリウムサンプラーを試作し、それぞれのサンプリング特性を検討する。試作したヘリウムサンプラーを用いて、活断層や火山地帯での試験サンプリングを引き続き実施する。ガスリークデテクターを用いて、封印されたサンプラーの長期保存特性について検討を始める。平成30年北海道胆振東部地震時の地下水変化や湧水のガス成分変化について引き続き検討を実施する。

試作したヘリウムサンプラーを用いて、活断層や火山地帯での試験サンプリングを引き続き実施する。ガスリークデテクターを用いて、封印されたサンプラーの長期保存特性について検討を始める。平成30年北海道胆振東部地震時の地下水変化や湧水のガス成分変化について引き続き検討を実施する。
米軍基地内の音楽実践に関する日韓比較研究-1945~1970年前後を中心に-

本研究の遂行によって、日本での米軍クラブの音楽実践、すなわち進駐軍クラブと、韓国での米軍クラブの音楽実践、すなわち米8軍舞台とは、米軍クラブでの音楽実践そのものだけでなく、米軍クラブへの介入の方法、すなわち仲介業の存在と仲介方法、自国の音楽文化への影響などの点において、非常に似ていることが実証的に明らかになった。なお、インタヴューをした方々は、駐韓米軍クラブで音楽実践の経験のある8名であり、内訳は、バンドマン6名、歌手1名、バーテンダー・クラブマネージャー1名である。本年度は、時代背景、理論、方法についての整理、検討、確認とインタビュー調査の設計を目的に研究会を5回行った。特に韓国の大衆音楽史に関して、聖公会大学東アジア研究所のシン・ヒュンジュン博士から助言をいただいた。こうした準備を経て、12月に事例調査といて話をうかがう方の人選に関する予備調査とソウル市内にある国立図書館で資料収集を行った。「米8軍舞台」での音楽実践の経験者12名をインタビュー対象者の候補とした。資料収集では、主に1960年代に発行された新聞雑誌から在韓米軍基地内のクラブでの音楽実践に関わる記事を複写した。とりわけ、当時の韓国の大衆音楽事情を考察するのに重要な資料である1966年創刊の月刊誌『〓』(歌謡生活)については図書館に蔵書としてあったすべての号(1966年刊誌号1970年12月号までの52冊)について記事一覧を作成した。帰国後、先述した12名のうちから2名に連絡をとり、3月にソウル市内でインタビューを行った。また、ソウル滞在中にソウル大学言論情報学科の教授3名と意見交換を行った。国内については、研究代表者の今まで行ってきた研究成果に本研究の目的とする韓国との比較を視野に入れた論文を聖公会大学東アジア研究所の叢書『冷戦アジアの文化風景1:1940-1950年代』(叢書はすべて韓国語)に寄稿し、2月にソウルで刊行された。なお、当初の計画では韓国での調査は予備調査だけとしていたが、調査の進行状況が予想以上に良好だったため、国内での現地調査(東北地方の仙台・三沢)を1回予定していた分の予算を2度目韓国での調査費用にあてた。そのため、予算不足となり、国内の調査を見送らざるを得なかったので、次年度に行う予定である。本年度は,昨年度に引き続き、5月、11月、3月にソウルにて駐韓米軍基地内に設置された米軍クラブに出入りした韓国人ミユージシャン5人、韓国人のクラブマネージャ1人にインタビューを計9回行った。とりわけ、韓国人従業員はバーテンダーの仕事を経て、クラブマネージャーの仕事をしていた方である。今年度は、本研究の最終年度であるため、これまでに行ったインタビューのほぼ8割のトランスクリプト化を終えている。継続して、残りのトランスクリプト化を行い、公開の検討をしたいと考えている。韓国での調査が予想以上に成果をあげたといえよう。特にインタビューをお願いした方々が高齢(平均70代後半、最高齢は88歳)だっため、科研費の予算は韓国出張に国内旅費の分まで使用したため、国内での現地調査は私費で行ったのでここでの報告は省略する。上述したように、順調にインタビュー調査が進んだため、当初よりも韓国でのインタビュー調査に力点をおくことにした。そのおかげで、先のような貴重な話を伺うことができた。研究成果としては、韓国での米軍クラブの音楽実践と日本での米軍クラブの音楽実践は、非常に似ていることが実証的に明らかになった。映像や音源の比較分析まで視野にいれた研究計画であったが、これらについては、インタビュー調査を優先したため、目下、鋭意、分析に取り組んでいるところである。韓国でのインタビュー調査の成果は米8軍形成の黎明期に関して論文にまとめ、日韓の比較も視野にいれた、音楽のグローバル化にみる米軍クラブの位置づけを理論化するための作業として論文にまとめた。
地域コミュニティにおける弁護士の役割に関する研究

本研究では、地域コミュニティにおける社会秩序維持の過程において法律家たる弁護士が現に果たしている、または果たすべき役割を、まちづくりを素材にして理論化し、従来の弁護士研究に新しい資格を付け加えることを目的としている。交付申請書の「研究目的、研究方法」においては、まず、(1)内外の関連文献の収集、整理し、ついで(2)札幌市近郊及び東京都郊外の新興住宅におけるまちづくりの参与観察を行い、最後に(3)(1)(2)の結果とかねてより個人的に蓄積してきたケーススタディの知見とを総合してデータベース化、理論化を施す、と記載したが、今年度は1995年8月に東京大学で開催された国際法社会学会年次大会の準備など様々な用件のために上京を繰り返したので、その機会を活用すべく、東京近郊を対象にした(2)に特にエネルギーを注いだ。まちづくりの現場に直接赴くことこそ時間的制約からさほど出来なかったものの、現場に深く関与しているまちづくりコンサルタントへのインタビューやコンサルタントを囲んでの研究会開催などを行うことが出来、弁護士以上にまちづくりコンサルタントが地域コミュニティにおける私的・公的諸問題の解決に深くコミットしていること、弁護士はコンサルタント等中心メンバーのアレンジの下、専門的知識の提供者として補完的に機能しているにとどまること、知識提供者を超えた地域における弁護士の新しい役割が模索されるべきであること、等の知見を改めて得ることが出来たと考えている。また、(3)については本予算により購入したパソコンセットにより適宜作業を継続しており、その作業の途上において、作業結果を活用しつつ、裏面に記載した英語報告を上記国際学会において行うことが出来た。(1)については、今年度は力が及ばなかったが、次年度以降の課題としたいと考えている。
siRNAを用いたヒトパピローマウイルス関連腫瘍の遺伝子標的治療の基礎研究

ヒトパピローマウイルス16型(HPV-16)および18型(HPV-18)は、子宮頚癌の主な原因と考えられているが、口腔癌の一部の発症に深く関与する。HPV関連腫瘍においてこれらのウイルスの有するE6およびE7癌遺伝子の発現が必ず見られ、癌化とその維持にこれらの癌遺伝子の発現は必須であることから、遺伝子標的治療の理想的な候補である。最近、21塩基の2本鎖RNAをほ乳類細胞に導入することにより、この配列に相補的な構造を持つmRNA特異的に分解し、これによって任意のmRNAの発現をknock-downする(siRNA)ことが可能になった。このsiRNAをHPV関連腫瘍の治療に応用するための基礎研究として、我々は、E6 siRNAのこれら癌遺伝子の発現に及ぼす効果と、HPV関連腫瘍の増殖に及ぼす効果を解析した。我々は、HPVI6のE6およびE7の発現を抑制するためにこれらの癌遺伝子産物をコードするmRNAに共通の配列をターゲットとしたsiRNA(E6-3)を合成した。E6-3 siRNAは、HPV16陽性腫瘍細胞株であるSiHa細胞においてE6およびE7をコードするmRNAレベルを1/3に抑制し、同細胞の単層増殖、軟寒天培養におけるコロニー形成能、NOD/SCIDマウスにおける腫瘍形成能を特異的に抑制した。さらに,HPVl8についてもE6を標的としたsiRNAを合成し,細胞培養系でE6発現抑制とHPV18関連腫瘍細胞の増殖抑制に成功した。以上より、HPV E6 siRNAは、HPV関連腫瘍のウイルス癌遺伝子の発現を抑制することにより、細胞の増殖と造腫瘍性を抑制できることが明らかとなった。今後、さらにin vivoでのHPV関連腫瘍の増殖抑制を達成するために、最適配列の決定と腫瘍細胞へのsiRNA導入方法を検討中である。これまで多くの研究者によってHPV関連腫瘍の治療方法開発を目的としてアンチセンスオリゴDNAやリボザイムなどの方法が試みられてきた。しかし、特異性、導入方法、抑制効率等さまざまな問題によりいまだ実用化には至っていない。最近、21塩基の2本鎖RNAをほ乳類細胞に導入することにより、この配列に相補的な構造を持つmRNAを特異的に分解し、これによって任意のmRNAの発現をknock-downする(siRNA)ことが可能になった。このsiRNAをHPV関連腫瘍の治療に応用するための基礎研究として、我々は、E6 siRNAのこれらの癌遺伝子の発現に及ぼす効果と、HPV関連腫瘍の増殖に及ぼす効果を解析した。我々は、HPV16のE6およびE7の発現を抑制するためにこれらの癌遺伝子産物をコードするmRNAに共通の配列をターゲットとしたsiRNA (E6-3)を合成した。E6-3 siRNAは、COS-1細胞を用いた一過性発現系においてFLAGタグE6の発現を特異的に抑制した。またHPV16陽性腫瘍細胞株であるSiHa細胞においてもHPV16 E6およびE7をコードするmRNAレベルを1/3に抑制した。このようなE6およびE7の発現抑制は、p53レベルの増加、Rbの低リン酸化を伴っていた。また、E6-3 siRNAは、SiHa細胞の単層増殖、軟寒天培養におけるコロニー形成能、NOD/SCIDマウスにおける腫瘍形成能を特異的に抑制した。

以上より、HPV16 E6 siRNAは、HPV16関連腫瘍のE6およびE7癌遺伝子の発現を抑制することにより、細胞の増殖と造腫瘍性を抑制できることが明らかとなった。今後、さらにin vivoでのHPV16関連腫瘍の増殖抑制を達成するために、腫瘍細胞へのsiRNAおよびshRNA発現プラスミドの導入の効率よい導入方法を検討中である。ヒトパピローマウイルス16型(HPV16)および18型(HPV18)は、子宮頚癌や一部の口腔癌の原因である。これらのウイルスの有するE6およびE7癌遺伝子の発現は、癌化とその維持に必須であることから、理想的な遺伝子標的治療の候補である。最近、21塩基の2本鎖RNA (siRNA)をほ乳類細胞に導入することにより、この配列に相補的なmRNAを特異的に分解し発現抑制することが可能になった。我々は、E6 siRNAをHPV関連腫瘍に導入することによってE6およびE7発現を抑制するとともに腫瘍細胞の増殖も抑制することを明らかにし,siRNAをこれらの癌の治療に応用できることを示唆した。平成16年度の研究では,より高いRNAi活性を有するsiRNA配列を見いだす目的でE6コード領域中全てのE6E7 mRNAの共通部分(123塩基)からランダムに選んだ12種類のHPV16 E6 siRNAを合成した。12siRNA中4siRNAは100nMでE6およびE7の発現を抑制し,p53発現レベル増加とRbの低リン酸化を誘導した。しかし,20nM以下ではRNAi活性は見られなかった。この4siRNAのうち2つについてtRNAプロモーターを利用したshRNA発現ベクターを作成したが,RNAi活性は得られなかった。同じ2つのsiRNA配列について2つのタンデムU6プロモーターによりセンスおよびアンチセンス鎖を独立して発現させるベクターを作成し,1つについてRNAi活性が得られた。siRNA設計に関してランダムな配列の選択ではRNAi活性の高いsiRNAは得られないことが明らかとなった。最近,アンチセンス鎖を効率良くRISC複合体に組み込ませるようなsiRNA配列を設計するアルゴリズムの開発グループとともに強力なRNAi活性をもつsiRNAの合成と効率のよい導入法について検討中である。
チベット空気シャワー観測装置による宇宙線加速と高エネルギーガンマ線放射天体の研究

チベット空気シャワー実験では、宇宙ガンマ線に対する感度向上を目的とした水チェレンコフ型の地下ミューオン観測装置(Muon Detector、以下MD)計画を推進中である。100平米のプロトタイプMDのデータ解析により、かに星雲からのガンマ線フラックスに対して140TeV以上で最も厳しい上限値を得た。この結果を論文として出版し、国際会議ICRC2015にて口頭発表を行った。MDによる事象選別方法の最適化や、空気シャワーアレイの性能向上の研究も進めている。チベット実験の現状および最近の研究結果について、国際会議TeVPA2015および東京大学宇宙線研究所共同利用成果発表会にて口頭発表を行った。チベット空気シャワー実験では、主に10TeV以上のエネルギーにおいて宇宙ガンマ線に対する感度向上を目指して、水チェレンコフ型地下ミューオン観測装置(Muon Detector, MD)計画を推進中である。MD計画に先立って、2007年末から2010年春まで稼働したプロトタイプMDのデータ解析を行い、シミュレーションが実験データと良く一致していることを確認した。またかに星雲からのガンマ線フラックスに対して100TeVー200TeVで最も厳しい上限値を得た。この結果を論文としてまとめ終わり、近日中に投稿予定である。2013年度にも同様の解析を行っているが、論文としての説得力を高めるため、データを再解析してエネルギーのビン切りを変更し、過去の他の実験による上限値と直接比較できるようにした。また、モンテカルロシミュレーション研究会(2015年3月19日@東京大学柏キャンパス)にて、MD計画のシミュレーションの詳細について報告し、日本物理学会第70回年次大会(2015年3月21-24日@早稲田大学)にて、MDの現状とシミュレーションについて報告した。MDは約4,000平米で2014年春から稼働を開始し、順調にデータを取得している。現在、かに星雲の観測を想定して、バックグラウンド除去の方法やエネルギースペクトルの導出方法等の最適化を行っている。また、1997年から2009年までの期間においてチベット空気シャワーアレイを用いて3TeV領域で観測された太陽の影について、COSPAR 2014 (2014年8月2-10日@モスクワ)にて口頭発表を行った。チベット空気シャワー実験では、宇宙ガンマ線に対する感度向上を目的とした水チェレンコフ型の地下ミューオン観測装置(Muon Detector,以下MD)計画を推進中である。MDは約4000平米で2014年春から観測を開始して以来順調にデータを取得している。東京大学宇宙線研究所共同利用成果発表会にて、実験の現状及び最近の研究結果について報告した。現在、MDによる事象選別方法の最適化や、地表空気アレイによるエネルギー分解能や角度分解能の向上の研究などを行っている。検出器のキャリブレーションのために現地に赴く予定であったが、データ解析の段階で過去の結果と照らし合わせてキャリブレーションを行う事にしたため、今年度は現地には行かなかった。シミュレーションデータの生成、およびバックグラウンド除去の方法やエネルギースペクトルの導出方法等の最適化の研究は順調に進んでいると思われる。宇宙線物理学取得したMDのデータを用いて、かに星雲のエネルギースペクトラムを導出し、論文としてまとめる。次に、シグナス領域のTeVガンマ線源(MGRO J2031、MGRO J2019)やMGRO J1908等の、空間的に拡がった天体について、エネルギースペクトラムを導出する。かに星雲のような点源ではないため、解析方法の変更が必要となる可能性がある。さらに、10TeV以上の高エネルギーにおける未知天体の探索も行う。主な理由は、現地にて行うキャリブレーション作業を取りやめたためである。また、データテープも購入せずに間に合わせることができた。2014年度分の未使用分は、ケーブル、光電子増倍管やデータ取得用モジュール等の購入に充てる可能性がある。2015年度分については、申請書に記載したとおりである。
安価・少人数で実現可能な,eラーニングコンテンツ作成方法の確立

○研究目的:本研究の目標として掲げていた撮影環境の設計事項は4項目としていた。1.安価(数十万円百万円)で,amazon等で誰でも入手できるツールを用いての環境構築。2.今までは2人(多くて3人)必要だった人員を1人で撮影可能な環境構築。3.実際に講演・講義等を撮影し,配信して品質の確認を行う。4.機材の導入から撮影,配信に至るまでの詳細をまとめたマニュアル作成およびその公開。○研究方法・成果:1.事前に想定していた【撮影・キャプチャ・ミキサー・スイッチャー・エンコーダ・オーサリング・配信】の機能を実現する環境機材として,いずれも通販サイト等での入手が可能なものに絞ったうえで約60万円に収めることができた。2.撮影のためのカメラを小型で高性能なものとし,その他大半の機能をパソコン内のソフトウェアで統合することで,一人での撮影が可能な環境とすることができた。3.自身が所属する工学研究院教員の協力を得て,調達した機材を用いて一人で講義を撮影し,動画配信クラウドサービスであるUstreamを活用してコンテンツ化する試みを2ケース実施した。工学研究院ではコンテンツ化した講義全体の著作権は講師に帰属するとしているため,現在Ustream上にはアップロードされていないが,高画質のコンテンツをシームレスに作成することが確認できた。4.調達した機材の写真,選定理由と活用方法,環境設計をしていくにあたって見えてきた注意点等についてをウェブページ化し公開した。なお,学会等での発表は交付額に収まらなかったためしていないが,本研究等および所属部署での業務における成果をまとめ,平成25年度の教育工学関連学会で発表および寄稿を予定している。
複合材料製造のための複合添加材と金属との濡れ性

複合体にとって複合材とマトリックスとの間の濡れ性は重要である。従来固液間の濡れ性は主として静滴法における固液間接触角θにより評価されて来た。しかし、Alのように酸素との親和力が大きい金属では表面に酸化物が存在し、正確なθの値をうることは難しい。そこで本研究では表面張力の影響がない浸漬法、すなわち複合材SiCあるいは黒鉛を11731373Kの溶融アルミニウムあるいはアルミニウム合金中に浸漬し、浸漬試料表面への金属付着状況から濡れ性を評価した。その結果、SiCあるいは黒鉛と溶融アルミニウムあるいはアルミニウム合金系すべてについて、濡れ過程初期に誘導期τが存在することが明らかとなった。その長さτの値はSiC系では【IV】a,【V】aおよび【VI】a族元素,黒鉛系では【IV】aおよび【V】a族元素の添加により短縮され濡れ性が向上した。以上の濡れ過程は濡れのための核生成速度の立場から解析することができた。得られた総括速度定数KoはSiC系では【IV】a,【V】aおよび【VI】a族元素,黒鉛系では【IV】aおよび【V】a族元素の合金添加により大きくなり濡れ性は向上するとみなすことができた。またSiC系では純アルミニウム,Al-Ti,Al-【V】,Al-Zr系について求めた括性化エネルギーは327330KJ/molとなり、Si-C単結合エネルギー290KJ/molにほぼ対応し、黒鉛系では、純アルミニウム、Al-Ti,Al-【V】,Al-Mg系において365390KJ/molとなり、炭素の単結合エネルギー348KJ/molに近く、濡れ過程はSiCあるいは黒鉛の分解過程に支配されていると思われる。さらに得られたKoおよびτの値アルミニウムへの添加元素の原子番号に対して周期性を示し、溶鉄中炭素溶解度と原子番号の関係に類似することが明らかになった。溶鉄中炭素活量に関する相互作用母係数から推定したアルミニウム中炭素に関する相互作用母係数と関係づけることができた。
高齢者のメンタルヘルスに及ぼす身体活動・運動の影響に関する縦断研究

本研究は、高齢者の運動や身体活動の実態を、加速度センサー付歩数計を用いて客観的かつ精確に把握し、どのような運動や身体活動が高齢者のメンタルヘルスの良好な維持に貢献できるのかを縦断的に調べた。加えて、対象者の体力水準や生活機能についても測定し、その高低がメンタルヘルスの維持・増進にどのような影響を与えるのかについて横断的そして縦断的に検討した。横断的そして縦断的な分析の結果から、高齢期のメンタルヘルスの維持・増進には、身体活動の活性化を通して、体力レベルを保持していくことが重要であることが示唆された。特に、歩行能力やバランス能力の維持は重要であろう。平成24年度は、平成23年度の調査協力者約120名を対象に、メンタルヘルス(主観的幸福感、抑うつ、健康関連QOL)と体力(握力、開眼片足立ち、10mの通常及び最大歩行速度)のフォローアップ調査を実施した。同時に協力者には、1ヶ月間にわたって加速度センサー付歩数計を装着してもらい、客観的な身体活動量の測定を実施した。平成24年度のその他の調査項目や測定方法などは平成23年度と同様である。また平成23年得られたデータを基に、高齢者の身体活動量、体力、メンタルヘルスの関係について横断的に分析した。年齢、性別を調整した偏相関分析の結果、1ヶ月平均の中強度(3Mets)以上の身体活動時間と主観的幸福感得点、通常速度歩行と抑うつ得点及び主観的幸福感得点、最大速度歩行と抑うつ得点及び主観的幸福感得点の間に統計学的有意な関係が示された。またメンタルヘルスを従属変数、人口統計学的要因、身体活動量、体力を独立変数とした重回帰分析の結果、最大歩行速度は抑うつ得点及び主観的幸福感得点への最も強い予測因子であることが明らかとなった。結果から、身体活動量や体力レベルが高い高齢者は、良好なメンタルヘルスを維持していることが明らかとなった。特に、中強度以上の活動時間を増やしていくことや歩行能力を維持することは、良好なメンタルヘルスの維持・増進ために重要であることが示唆された。本研究結果は、関連学会で発表するとともに、論文としてまとめ、欧米の関連学会誌に投稿中である。平成25年度は、平成23、24年度の調査協力者約120名を対象に、メンタルヘルス(主観的幸福感、抑うつ、健康関連QOL)と体力(握力、開眼片足立ち、5mの通常及び最大歩行速度)のフォローアップ調査を実施した。平成25年度のその他の調査項目や測定方法などは平成23、24年度と同様である。また平成2325年度に得られたデータを基に、高齢者の身体活動量、体力、メンタルヘルスの関係について縦断的に分析した。分析には、平成2325年度のメンタルヘルスの得点の変化(平成25年度の得点と23年度の得点の差)を従属変数、ベースラインの身体活動量(総量、中強度以上の活動量、低強度の活動量)及び体力(握力、5m通常歩行速度、5m最大歩行速度、開眼片足立ち)を中央値で2分位した変数を独立変数、年齢と性別、そしてベースラインのメンタルヘルス得点を調整変数とした共分散分析を用いた。分析の結果、健康関連QOLの身体的側面及び精神的側面のサマリースコアの変化と5m最大歩行速度の間に統計学的有意な関連が認められ、ベースラインでの最大歩行速度が速い高齢者は、遅い者と比較して、2年後の身体的健康の低下が小さく、精神的健康の改善が大きかった。本研究は、高齢者の運動や身体活動の実態を、加速度センサー付歩数計を用いて客観的かつ精確に把握し、どのような運動や身体活動が高齢者のメンタルヘルスの良好な維持に貢献できるのかを縦断的に調査することを目的に研究を推進している。更に、対象者の体力水準や生活機能についても測定し、その高低や経年的変化がメンタルヘルスの維持・増進にどのような影響を与えるのかについて検討する。平成23年度は、10月に東京都及び千葉県在住の65歳以上の高齢者約150名を対象に身体活動量とメンタルヘルスの調査、体力測定を実施した。これは、本研究のベースラインデータの収集に相当する。対象者の身体活動量の測定には、加速度センサー付歩数計(ライフコーダPlus、スズケン社製)を用いた。対象高齢者には、加速度センサー付歩数計を最低1ヶ月間以上、毎日、就寝時を除いて終日装着してもらい、歩数や10段階(体動レベル09)の活動強度、活動パターンの変化などを詳細に調べた。尚、対象者には、観察期間の終了時まで、可能な限り(最長で2年間)継続して加速度センサー付歩数計を装着してもらい、連続的に身体活動量を測定している。

そして得られたデータをもとに、対象者の身体活動とメンタルヘルスの横断的関連を検討した。身体活動データに関しては、毎日の歩数と中強度(3METs)以上での活動時間について、1ヶ月間の平均としてまとめ、各メンタルヘルス項目との関係を分析した。分析の結果、身体活動の多少は高齢者のメンタルヘルスに影響があること、特に中強度以上の活動時間はメンタルヘルスに強い関連を示すことが明らかとなった。更に、歩行能力などの体力水準の高低もメンタルヘルスに影響を与えることが示唆された。平成24年度の研究計画に従って、平成23年度調査協力者の身体活動量、体力、メンタルヘルスの変化について追跡調査を実施した。結果の分析やまとめに若干の遅れはあるものの、研究全体は順調に進展している。交付金決定の遅れから、12ヶ月程度の研究スケジュールの遅れはあるものの概ね順調に研究は進捗している。平成25年度も、平成23、24年度の計画に従って調査・測定を進めていく。平成25年9月に、最後のメンタルヘルスの調査と体力測定を実施する。測定項目は、過去2年間と同様である。得られたデータから、メンタルヘルスの変化に及ぼす身体活動の影響について分析する。具体的には、平成23年度に測定されたベースラインにおける身体活動の量(歩数)、質(3METs以上の活動時間)がメンタルヘルスの変化にどのような影響を与えるのかについて詳細に分析する。また、体力や生活機能の変化が高齢者のメンタルヘルスに与える影響についても調べる。加えて、身体活動量、体力、メンタルヘルスの経年的変化の相互関係についても検討する。更に、これらの研究成果を論文としてまとめていくとともに、学会や市民向けの講演などにおいてその成果を広く公表していく。前年度の調査協力対象者に、メンタルヘルスの追跡調査を実施し、どのような運動や身体活動が高齢者のメンタルヘルスの維持・増進に貢献することができるのかを縦断的に検討する。また、体力や生活機能など、身体活動とメンタルヘルスの媒介変数となりうる可能性のある変数についても調査し、その影響を明らかにする。対象者には、可能な限り加速度センサー付歩数計を継続して装着してもらい、身体活動量の経年変化と体力、生活機能、メンタルヘルスの変化との関係を分析する。本年度は、歩数計の電池などの購入費、データ入力に係る費用、調査票の印刷代、調査協力施設までの交通費、測定補助員の雇用費、学会発表のための費用がかかる。平成24年度同様に、必要に応じて研究成果を国内外の学術誌や学会で発表していく。そのための、論文投稿料、英文校正費用、学会参加費、交通費も必要となる。前述したように今後の研究を推進していくため、平成24年度は、歩数計の電池などの購入費、データ入力に係る費用、調査票の印刷代、調査協力施設までの交通費、測定補助員の雇用費などが必要となる。また、研究成果を国内外の学会に発表していくための費用などもかかる。尚、平成23年度は、交付決定の遅れから研究の開始が12ヶ月程度遅くなったために、アルバイト雇用者に支払う謝金などの分、未使用の研究費が残ることとなった。
LB法による超分極高次構造を有する非線形光学素子の開発

鎖長の異なるフッ化炭素を4本もつテトラフェニィルポルフィリン誘導体(TFPP)と置換基の位置が異なる誘導体およびMnを含む誘導体について、クロロホルム溶液から蒸留水面上に単分子膜をして展開し、表面圧一面積等温線、ブリュウスター角顕微鏡(BAM)により単分子膜中における分子の配列状態を検討し、また垂直浸漬(LB)法および水平付着法を適用して固体基板上に累積して偏光スペクトルにより膜中におけるポルフィリン環の配向を調べた。累積膜の三次非線形形光学感受率は、1.907μmの基本波長により真空容器中で、膜試料を-50°から+50°まで回転してMaker fringeから求め、膜中におけるポルフィリン分子の配列状態との関連を明らかにした。水面単分子膜中で無金属TFPPの分子占有面積は膨張領域で160180A^2,凝縮膜では120130A^2となり、ポルフィリン環は低圧ではややねているものの、高圧では垂直に近く配向していると推定される。Mn-TFPPの場合、低圧領域では220260A^2,高圧領域では150160A^2とかなり大きく、環は水平に近く配向していると考えられる。無金属TFPP誘導体の単分子膜について、05mN/mで観察したBAM像は長鎖置換基の長さに著しく依存し、鎖長の短いTFPP-1では秩序ある凝縮相を形成し、最も均一な結晶性の高い膜構造が得られた。これらの単分子膜をLB法で累積した膜では、水平付着法に比較して大きな二色性を示す可視スペクトルが得られ、また無金属TFPPよりMn-TFPPの累積膜のほうが顕著な膜分子の異方性が認められた。以上の累積膜のX^<(3)>を比較した結果、相対的に均一な単分子膜を与えるTFPP-1が三次高調波発生に有利であり、単分子層内でポルフィリン環同士の相互作用の大きいMn-RFPP膜ではおおきなX^<(3)>値が得られた。また水平付着法に比較してLB法で累積した膜の法が約10倍の大きなX^<(3)>を与えた。
植物種間の競争効果と保護効果の空間的・時間的変動

本研究の目的は、大型動物からの被食環境下での植物種間の正と負の相互作用を明らかにすることである。そのために、刺毛をもつ防御植物(イラクサ)と防御形質をもたない植物(イヌタデ)との相互作用を解析した。2年間で以下の結果を得られた。(1)競争効果と保護効果の分離評価奈良公園内で防御植物(イラクサ)の存在有無および被食防護柵の設置有無の処理を組み合わせた処理区による野外実験を行った。結果、柵内ではイラクサの競争効果が強く検出され、柵外では競争効果と保護効果は相殺していた(投稿中)。(2)保護効果の空間的・時間的スケールの評価イラクサとイヌタデの個体間距離を考慮した統計モデルで解析した結果、競争と保護の効果それぞれの効果が働く時期や空間スケールが異なることが分かった。さらに空間分布解析により、イヌタデは、イラクサの近接で生き残る傾向が統計的に検出された(投稿中)。(3)植物間相互作用の進化的変化調査地に生育するイヌタデは長い被食環境に適応進化(矮小化)していることがわかった。そのため、矮小型イヌタデは、イラクサから保護効果より競争効果をより強く受けると予測した。被食環境に適応していない標準型イヌタデと矮小型イヌタデを、奈良公園のイラクサの下と外に移植した実験を行った。結果、保護効果は標準型イヌタデに対してのみ働いた。目的:大型動物の採食を受ける環境下における植物種間での正と負の相互作用が植物群落の空間構造や種共存に与える影響を明らかにする。そのために、刺毛をもつ防御植物(イラクサ)と防御形質をもたない他種植物との相互作用を解析する。本年度は、以下の課題について研究を進めた。1.競争効果と保護効果の分離評価(野外操作実験)奈良公園内で防御植物(イラクサ)の存在有り/無しおよび被食防護柵の設置有り/無しの処理を組み合わせた処理区それぞれ10区画ずつを設置した。約2カ月おきに(計4回)に各調査区内でのイヌタデの空間配置、生存、個体サイズ、繁殖量を記録した。結果、柵内ではイラクサの競争効果(負の相互作用)が強く検出され、柵外では競争効果と保護効果(正の相互作用)は相殺していた。2.保護効果の空間的・時間的スケールの評価個体間距離を考慮した相互作用モデルでデータを解析したが、距離の効果は十分に検出されなかった。次年度の課題:群落の空間構造や多様性に与える影響についても解析を行う。また、保護効果が見られなかった理由として、奈良公園の長い被食歴に対する植物の適応があげられる。被食適応個体は、単体で生育できるため、防御植物からは保護よりも競争圧をより強く受けたのではないかと考えられる。したがって、今後は被食環境に適応していない植物個体を用いた検証も必要である。1.イラクサとイヌタデの空間分布関係奈良公園内で防御植物(イラクサ)の存在する場所に1x1mの調査区5区を設置した。約2カ月おきに(5, 7, 9, 10月)に各調査区内でのイヌタデの空間配置、生存、個体サイズ、繁殖量を記録した。結果、イヌタデは個体が空間的にランダムに死亡した場合と比較して、イラクサの近接で生き残っている傾向が統計的に検出された。2.植物間相互作用の進化的変化昨年度の解析結果では、野外条件でイラクサからイヌタデへの保護効果は十分に検出されなかった。その理由として、長い被食歴下でイヌタデが適応進化(矮小化)している点があげられる。矮小型イヌタデは、防御植物からは競争圧をより強く受けたのではないかと予想される。

そこでこの予想を検証する野外移植実験を行った。被食環境に適応していない標準型イヌタデと矮小型イヌタデを、それぞれ奈良公園のイラクサの下と外に移植し(各25個体)、移植後の生存、成長を追跡した。結果、防御効果は標準型イヌタデに対してのみ発揮された。