hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バリューネットワークにおける営業研究の役割

本研究は、そもそも営業活動とバリューネットワークの関係を探ることを課題としているが、そのことの結果として、文化や社会にまで影響を及ぼす大きなトレンドを作り出すということまでも、視野に収めることができ、本研究の射程を大きく広げることができた。平成22年度の研究は、この学会報告で定まった方向を基に、さらに理論研究や事例研究を進めることに取り組んだ。また、11月には、日本商業学会関西部会において、「企業間ネットワークと営業活動」と題する報告を行い、産業材分野においても、ネットワークと営業活動の関係について議論した。営業担当者は、単なる販売者ではなく、境界連結者としての役割を担う。つまりネットワークを構築したり、維持したりする役割を担うのである。そして企業間ネットワークは、企業が必要な資源を動員する重要なものである。また逆にしがらみとして、当該企業の行動を拘束する場合もあり得る。本研究は、これらをバリュー・ネットワークの問題として、営業担当者がどのようにそれを構築・維持しているかを解明することを目的とする。こうした研究の成果をまとめたものが、2012年6月刊行予定(3月入稿)の「産業財営業担当者の認知構造におけるネットワーク・バイアス」(広島経済大学経済研究論集第35巻第1号)である。営業担当者が取引相手を選定する際の認知は、バリューネットワークの影響を受けて、ゆがんだものとなる可能性が高い。どのようなバイアスが生じ、どのような影響が予想されるかということを概念的に整理した。
マウス胎仔造血器より直接得た未分化細胞の解析と血液発生に対する役割

マウスの胎生期における未分化な血液細胞の単離を試みたところ、まず成体型造血が生じるAGM領域においてCD45lowc-Kit+細胞を見出した。この細胞集団の出現時期がAGM領域の造血能が高い時期と一致していた。さらにこの細胞集団は、胎生期における他の造血組織である卵黄嚢および胎児肝臓についても未分化性が高いことを示した。一方、胎盤においては、CD45陽性かつc-Kit陽性の細胞集団に造血活性が認められた。本研究課題では、マウス胎生中期のAGM領域より見出したCD45^<low>c-Kit^+細胞について、高い造血能を持つ細胞集団の選択、in vivoでの長期造血再建能の検討、発生の経過に伴う分布の変化を検討し、さらに胎仔肝臓などの他の造血器における役割を明らかすることを目的とする。以下に本年度の結果を報告する。1. AGM領域より得られる血球細胞中にSP細胞が含まれ、SP細胞かつCD45^<low>c-Kit^+細胞の造血活性が、SP細胞でないCD45^<low>c-Kit^+細胞と比較して高いことを明らかにした。また、CD45^<low>c-Kit^+細胞以外の細胞集団にもSP細胞を認めたが、この集団には造血能を認めなかった。3.発生に伴うAGM領域由来CD45^<low>c-Kit^+細胞の存在について検討を行った。AGM領域由来CD45^<low>c-Kit^+細胞は、胎生9.5日でわずかな数を認め、胎生10.5日および胎生11.5日で細胞数が増加し、胎生12.5日では細胞数が減少し、胎生13.5日以降では認めなかった。また、in vitroにおける造血活性は、いずれの胎齢においてもCD45^<low>c-Kit^+細胞が最も高かった。このことよりCD45^<low>c-Kit^+細胞の出現時期が、AGM領域の造血能が高い時期と一致していることが明らかとなった。4.胎生期における他の造血組織でのCD45^<low>c-Kit^+細胞についての検討を行った。卵黄嚢、肝臓ではCD45^<low>c-Kit^+細胞集団を認め、in vitroの造血活性がCD45およびc-Kitの発現強度に基づいて分画した他の細胞集団よりも高いことを見出した。(1)GFPトランスジェニックマウスより得たAGM領域由来のCD45^<low>c-Kit^+細胞をストローマ細胞で培養すると顆粒球およびマクロファージに分化することを示した。さらに、血管内皮細胞を誘導する液性因子存在かでは、血管内皮細胞のマーカーを発現するシート状の細胞を得た。このことより、CD45^<low>c-Kit^+細胞が血球および血管内皮細胞への分化能を持つことが示唆される。(2)胎生10.5日目から15.5日目まで1日ごとのマウス胎盤について、OP9ストローマ細胞上での敷石状コロニー形成能および半固形培地におけるコロニー形成能を指標に造血活性を解析したところ、調べたいずれの胎生時期においても、CD45陽性かつc-Kit陽性の細胞集団に造血活性が認められた。CD45陽性c-Kit陰性細胞集団、CD45陰性c-Kit陽性細胞集団、CD45陰性c-Kit陰性細胞集団には造血活性は殆ど検出されなかった。また、成体造血幹細胞が濃縮される細胞集団として知られているHoechst33342色素排出性のSP細胞集団は、CD45陽性c-Kit陽性細胞集団中に最も高い割合で観察された。胎盤は胎児側組織と母体側組織が入り組んでいるが、GFPトランスジェニックマウスの利用により、胎児由来細胞をGFP標識することを可能にした。(3)in vitroで造血能が高い胎生11.5日胚AGM領域由来のCD45^<low>c-Kit^+細胞について、さらに詳細な解析を行うために、マイクロアレイを用いてCD45^<low>c-Kit^+細胞と比較として造血活性の低いCD45^-c-Kit^+細胞について、発現プロファイルの解析を行った。その結果、CD45^<low>c-Kit^+細胞で発現が上昇および低下している遺伝子について、さらにその役割を検討するために現在解析を進めている。
脳内プロテア-ゼの生理機能の解明

本研究では、P物質、LHRH、ダイノルフィンおよびソマトスタチンの四種類の神経ペプチドを取り上げ、それらの分解に関与する脳内プロテア-ゼの検索、精製および特徴づけを行った。1、P物質分解酵素、ラット脳初代培養ニュ-ロンによるP物質の分解を解析し、ニュ-ロブラスト-マ細胞やラット脳シスプス膜での場合と類似のメタロプロテア-ゼ(この酵素は本申請者らすがすでにラット脳から単離したP物質分解酵素と同一)がP物質の分解に物与することを明らかにした。一方、ラット脳初代培養グリアとグリオ-マ細胞でのP物質の分解にはエンドペプチタ-ゼ-24.11が物与することを明らかにし、さらに、グリオ-マ細胞からエンドペプチダ-ゼー24.11を単離した。2、LHRH分解酵素ニュ-ロブラスト-マ細胞およびラット脳シスプス膜からLHRHの分解の引き金をひくと考えられるLHRHフラグメント(1ー5)ー生成酵素の精製を試み、本酵素が活性発規にチオ-ル基の存在を必要とするメタロプロテア-ゼ(おそらくエンドペプチダ-ゼー24.15)であることを明らかにした。また、ラット脳初代培養ニュ-ロンおよびグリアによるLHRHの分解を解析し、類似のチオ-ル依存在性メタロプロテア-ゼがLHRHの分解に主要な役割を果たしていることを明らかにした。3、ダイノルフィン分解酵素、ニュ-ロブラスト-マ細胞からダイノルフィンの分解に主要な役割をはたすと考えられるシステインプロテア-セの精製を試み、二種類の酵素標品を得た。そのうちの一つは、四種類の塩基性アミノ酸対のうちArgArg結合のみを特異的に切断する新しい塩基性アミノ酸対特異的プロテア-ゼであることを明らかにした。4、ソマトスタチン分解酵素、ラット海馬シナプス膜によるソマトスタチンの分解を調べ、エンドペプチダ-ゼ-24.11がソマトスタチンの分解に主要な役割を果たすことを明らかにした。1.P物質分解酵素:ラット脳初代培養ニュ-ロンおよび膜標品によるP物質の分解を解析した結果、ニュ-ロブラスト-マ細胞での場合と同様のメタロプロテア-ゼがP物質の分解に関与することを明らかにした。また、その酵素は、本申請者らがラット脳からすでに単離に成功しているP物質分解酵素と同様の性質を示した。一方、ラット脳初代培養グリアとグリオ-マ細胞でのP物質の分解にはエンドペプチダ-ゼ-24.11が関与することを明らかにし、さらに、グリオ-マ細胞からエンドペプチダ-ゼ-24.11を単離した。以上の結果から、ニュ-ロンとグリアではP物質の分解の引き金をひく酵素が異なると結論した2.LHRH分解酵素:ニュ-ロブラスト-マ細胞膜標品およびラット脳シナプス膜標品からLHRHの分解の引き金をひくと考えられるLHRHフラグメント(1-5)生成酵素の鈍化を試み、本酵素が活発発現にチオ-ル基の存在を必要とするメタロプロテア-ゼであることを明らかにした。その性質は報告されているエンドペプチダ-ゼ-24.15の性質とよく一致していた。3.ダイノルフィン分解酵素:ダイノルフィンのArg-Arg結合のみを特異的に切断する塩基性アミノ酸対特異的プロテア-ゼの基質特異性を明らかにするために、ダイノルフィンのArg-Arg対を他の塩基性アミノ酸対に置換した三種のアナロ-グを合成してニュ-ロブラスト-

マ細胞から精製した本酵素標品による分解を行い、本酵素がArg-Arg結合のみを特異的に切断することを明らかにした。4.ソマトスタチン分解酵素:ラット海馬シナプス膜標品によるソマトスタチンの分解を調べ、エンドペプチダ-ゼー24.11がソマトスタチンの分解に主要な役割を果たすことを明らかにした。今後、本酵素とアルツハイマ-病との関連を明らかにすることが課題である。1、P物質分解酵素:ニュ-ロブラスト-マ細胞、ラット脳初代培養ニュ-ロンおよびラット脳シナプス膜においてP物質の分解に主要な役割を果たすと推定された酵素で、かつ、本申請者らがラット脳まるごとからすでに単離に成功している酵素、即ち、P物質分解酵素が、P物質やP物質レセプタ-が豊富に存在すると報告されている脳内部位である線条体にも存在するか否かを明らかにするために、ブタ線条体からの本酵素の精製を試みた。その結果、同様の性質を示すメタルプロテア-ゼが単離された。その分子量はSDSー電気泳動より68.000と求められた。本酵素が線条体シナプス膜に存在するか否かを抗体を用いた組織化学的解析で明らかにすることが今後の課題である。2.LHRH分解酵素:ラット脳初代培養ニュ-ロンおよびグリアによるLHRHの分解を解析し、ニュ-ロブラスト-マ細胞およびラット脳シナプス膜においてLHRH分解の引き金をひくと考えられるLHRHフラグメント(1ー5)生成酵素(おそらくエンドペプチダ-ゼー24.15)が、ニュ-ロンとグリアのいずれの場合もLHRH分解に主要な役割をはたしていることを明らかにした。さらに、グリオ-マ細胞から同様の性質を示すLHRHフラグメント(1ー5)生成酵素を単離した。以上の結果から、上記のP物質分解系の場合とは異なり、LHRH分解系ではニュ-ロンとグリアで類似の酵素が主要な役割をはたしていると結論した。3、ダイノルフィン分解酵素:ダイノルフィンの分解に主要な役割をはたす塩基性アミノ酸対特異的プロテア-ゼは、ダイノルフィンのArgーArg対を他の塩基性アミノ酸対に置換した3種類のアナロ-グを分解せず、ダイノルフィンのみを特異的に切断すること、一方、アルギニンエンドペプチダ-ゼやトリプシンはダイノルフィンアナロ-グをも切断することを明らかにした。
開鼻声の定量的評価システム機器の開発

口腔領域の疾患あるいはその後遺症によって生じる言語障害のうち、共鳴の異常である開鼻声は高頻度に出現し、発語の明瞭性を著しく低下させるため、臨床上最も重要なものであるが、開鼻声の音響学的な定量的評価法は確立されておらず、医師や言語治療士の聴覚印象に頼っているのが現状である。そのため、客観性、再現性に乏しく、診断や治療において大きな妨げになっている。本研究は音響学的に開鼻声を定量的に評価するシステム機器を開発することを目的として行われ、次の成果が得られた。1.システム機器の改良を重ね、臨床応用が容易な機器として、コンデンサーマイクロフォンにより採取した音声信号をバンドパスフィルターにより1/3オクターブ分析してマイクロコンピュータに取り込み、1/3オクターブスベクトルを瞬時にデイスプレイ表示するシステムを開発した。2.臨床的に開鼻声が問題となっている疾患である口蓋裂と上顎悪性腫瘍切除患者を対象として、本システムにより音声の周波数分析を行ったところ、第1フォルマントと第2フォルマント間の周波数帯域のレベルの上昇と第2、3フォルマントを含む周波数帯域のレベル下降が開鼻声の音響学的特徴であることが判明した。3.本システムによる開鼻声の定量的評価と経験豊富な言語治療士による開鼻声の聴覚判定とを重回帰分析を用いて比較検討した結果、両者間には高い相関が得られ、本システムの有用性が認められた。今後、画像診断により声道断面積を算出し、声道断面積と音声スペクトルの変化との関係について検討を加える計画である。1.1/3オクターブフィルター,アンチェリアスフィルター,パーソナルコンピュータ,A/D,D/A変換ボード,DATデッキから構成される開鼻声の定量的評価システムを開発した。同システムを用いてコンデンサーマイクロフォンにより採取した音声信号を1/3オクターブ分析し,デジタル化してコンピュータシステムに取り込み,1/3オクターブスペクトル,と時間波形を描出することが可能となった。2.開鼻声の定量的評価システムを口蓋裂,口腔腫瘍患者に対して臨床応用し,音声資料採取および開鼻声の程度を評価した。3.開鼻声の特徴は一般的に第1,第2フォルマント間のレベル上昇,第2フォルマント以上の帯域のレベルの下降であった。4.得られた臨床応用の結果に基づいてシステムの改良を加えている。5.詳細な音声分析を行うため,パワースペクトル,ケプストラム,ケプストラムの3次元表示を算出するソフトウェアを開発中である。6.携帯可能な開鼻声の定量的評価システムについては現在試作中である。7.3次元CT画像を用いて口腔癌患者の術前,術後/i/発音時の声道形態を観察し,声道断面積関数を算出した。現在,声道断面積関数と音声のスペクトル変化との関係について検討中である。1.口蓋裂、口腔腫瘍術後患者を対象として、前年度に開発した開鼻声の定量的評価システムを臨床応用し、音声資料採取および開鼻声の程度の評価を行なった。その結果、本システムから得られた評価は従来使用されている聴覚印象による成績とほとんど一致していることが明らかとなった。2.当初開発した開鼻声の定量的評価システムは臨床応用にあたってしばしば煩雑さを伴うことが判明したため、本システムのハードウエアならびにソフトウエアに改良を加え、臨床応用に適したシステムを新たに作成し、現在そのシステムを用いて資料採取にあたっている。さらに、多数例についての資料採取を可能にするため、他施設に持ち込んで利用できる携帯可能な開鼻声の定量的評価システムについても現在試作している。3.開鼻声の定量的評価をより妥当性の高いものとするため、パワースペクトル、ケプストラムおよびケプストラムの3次元表示による詳細な音声分析を同時に行い、本システムの分析結果との関連性を現在検討中である。4.3次元CT画像を用いて、口腔癌患者の術前、術後における母音/i/発声時の声道形態を観察し、声道断面積関数を算出した。声道断面積関数と音声のスペクトル変化との関係を現在検討している。

口腔領域の疾患あるいは後遺症によって生じる言語障害のうち、共鳴の異常による障害である開鼻声は高頻度に出現し、発語の明瞭性を著しく低下させるため、臨床上最も重要なものであるが、開鼻声の音響学的な定量的評価法は確立されておらず、医師や言語治療士の聴覚印象に頼っているのが現状である。そのため、客観性、再現性に乏しく、診断や治療において大きな妨げになっている。本研究は音響学的に開鼻声を定量的に評価するシステム機器を開発することを目的として行われ、次の成果が得られた。1.システム機器の改良を重ね、臨床応用が容易な機器として、コンデンサーマイクロフォンにより採取した音声信号をバンドパスフィルターにより1/3オクターブ分析してマイクロコンピュータに取り込み、1/3オクターブスペクトルを瞬時にディスプレイ表示するシステムを開発した。2.臨床的に開鼻声が問題となっている疾患である口蓋裂と上顎悪性腫瘍切除患者を対象として、本システムにより音声の周波数分析を行ったところ、第1フォルマントと第2フォルマント間の周波数帯域のレベルの上昇と第2、3フォルマントを含む周波数帯域のレベルの下降が開鼻声の音響学的特徴であることが判明した。3.本システムによる開鼻声の定量的評価と経験豊富な言語治療士による開鼻声の聴覚判定とを重回帰分析を用いて比較検討した結果、両者間には高い相関が得られ、本システムの有用生が認められた。4.今後、画像診断により声道断面積を算出し、声道断面積と音声スペクトルの変化との関係について検討を加える計画である。
単核糸状菌イネいもち病菌の細胞情報伝達と感染特異器官分化機構に関る遺伝子群の探索

イネいもち病菌の付着器形成誘導には、外界因子をトリガーとしたde novoの遺伝子が必須であることから、cDNAサブトラクションにより感染初期過程に発現する遺伝子群のディファレンシャルcDNAライブラリーを得た。さらに完全長のcDNAライブラリーおよびコスミドライブラリーによる染色体遺伝子構造解析系の確立、感染初期過程のいもち病菌体の遺伝子発現解析系の効率化等によりライブラリーの解析を行った。これまでに独立した約160クローンの両端塩基配列の解析が終了した。興味の持たれる遺伝子の機能解析のため、遺伝子破壊を行ったところいもち病菌の付着器形成誘導に重要な役割を持つと示唆される遺伝子が見い出された。それらのイネいもち病菌の付着器形成に重要な役割を持つと推定される遺伝子群から付着器形成時に極めて特異的に発現するクローンA4について、その遺伝子破壊体のさらに詳細な形質解析および遺伝子に構造解析を行った。A4遺伝子破壊株は、各種の固体人工基質上での付着器形成誘導能をほとんど失っていたが、植物体上では親株とほぼ同様の付着器形成能を有し、病原性も保持していた。このことからA4遺伝子破壊株は固体基質表面の物理的因子に対する認識能が著しく低下しているが、その他の付着器誘導トリガーである化学物質に対する応答能は保存されていると推定された。本遺伝子は全体としては既知の遺伝子と相同性を待たなかったが、局所的に植物のキチナーゼに特異的にみられるキチン結合ドメインを思われる相同部位を2つ持ち、C末端付近に異常なセリン・スレオニンクラスターを持つ特異な構造を有する分泌タンパクをコードするものと推定された。これらの特徴的なドメインを部位特異的変異法により改変したところ、いずれも遺伝子の機能を失った。キチン結合ドメインは、これまで糸状菌のキチン関連タンパクからは見つかっていない、植物に特徴的なものであり、その由来に興味が持たれた。本研究の目的は、多くの植物病原菌の持つ感染特異的器官である付着器の形成機構を中心に植物病原性という特殊に進化した能力を分子レベルで解明することにある。付着器は、生植物に感染する能力を持った植物病原菌が、植物自体の持つ物理的防御機構を突破するために必要とされ、感染時に特異的に分化するが、その分化誘導機構、形態形成機構の解明には植物病害制御技術への貢献に加えて、糸状菌をモデル生物とした分化生物学的な興味が持たれる。本研究では、分化形態形成時に特異的に発現する遺伝子群をディファレンシャルサブトラクション法を用いて取得し、付着器形成時特異的に発現する遺伝子と思われるクローンを含むディファレンシャルcDNAライブラリーを構築した。そのうちの細胞分化に寄与しうると考えられる塩基配列を持ったクローンをはじめ、いくつかのクローンについて、解析を進め、新たに構築したいもち病菌染色体コスミドライブラリーから、染色体遺伝子をクローンし、遺伝子構造を明らかにした。さらにそれらの遺伝子の機能を推定するため、いもち病菌で前例のある二回相同組み替え法による遺伝子破壊を行った。すでに得られた一つの遺伝子破壊株では付着器の分化誘導に著しい変異が見られた。付着器形成を誘導する外的因子として胞子発芽管が接着した固体基質の硬度や疎水性という物理的因子と植物表面成分に含まれる化学的因子がある。本遺伝子破壊株は樹脂などの人工基質上での付着器形

成能を失っているが、植物上、あるいは化学的因子による分化誘導は野生株と同等であったことから、付着器の形態分化に関わる遺伝子群はすべて完全であり、引きがねとなる物理的因子の認識が欠損、あるいは著しく低下しているのではないかと推定された。この遺伝子の全体的な構造はいかなる既知遺伝子とも相同性を持っておらず、その機能には興味が持たれる。イネいもち病菌の付着器形成誘導には、外界因子をトリガーとしたde novoの遺伝子発現が必須であることから、cDNAサブトラクションにより感染初期過程に発現する遺伝子群のディファレンシャルcDNAライブラリーを得た。さらに完全長cDNAライブラリーおよびコスミドライブラリーによる染色体遺伝子構造解析系の確立、感染初期過程のいもち病菌体の遺伝子発現解析系の効率化等によりライブラリーの解析を行った。これまでに独立した約160クローンの両端塩基配列の解析が終了した。興味のもたれる遺伝子の機能解析のため、遺伝子破壊を行ったところいもち病菌の付着器形成誘導に重要な役割を持つと示唆される遺伝子が見いだされた。それらのイネいもち病菌の付着器形成に重要な役割を持つと推定される遺伝子群から付着器形成時に極めて特異的に発現するクローンA4について、その遺伝子破壊体のさらに詳細な形質解析および遺伝子の構造解析を行った。A4遺伝子破壊株は、各種の固体人工基質上での付着器形成誘導能をほとんど失っていたが、植物体上では親株とほぽ同様の付着器形成能を有し、病原性も保持していた。このことからA4遺伝子破壊株は固体基質表面の物理的因子に対する認識能が著しく低下しているが、その他の付着器誘導トリガーである化学物質に対する応答能は保存きれていると推定された。本遺伝子は全体としては既知の遺伝子と相同性を持たなかったが、局所的に植物のキチナーゼに特異的にみられるキチン結合ドメインと思われる相同部位を2つ持ち、C末端付近に異常なセリン・スレオニンクラスターを持つ特異な構造を有する分泌タンパクをコードするものと推定された。これらの特徴的なドメインを部位特異的変異法により改変したところ、いずれも遺伝子の機能を失った。キチン結合ドメインは、これまで糸状菌のキチン関連タンパクからは見つかっていない、植物に特徴的なものであり、その由来に興味が持たれた。
遺伝子組み換え抗腫瘍抗体の新らしいヒト型抗体作製法の開発

CDRを1種または2種づつ入れ替えた7種類のCDRヒト型化variant HuCC49について、^<125>I-labeled humanized CC49をcompetitorとしてcompetitionRIA assayを行った。H鎖とL鎖variantsはCDR1、CDR2あるいはその両者を入れ替えてもaffinityは変化しなかったが、CDR3を入れ替えるとほとんどcompetitionを認めなかった。H鎖のvariantはいずれもaffinityが低下したが、CDR2のみ部分的なcompetitionを認めた。Affinity costantでもL鎖のCDR1,CDR2を入れ替えてもaffinityは変化せず,H鎖ではCDR2を入れ替えると1/300に低下し、CDR1,CDR3を入れ替えるとaffinityを認めなくなった。すなわち、L鎖CDR1とCDR2をヒトアミノ酸と入れ替えることは可能であり、H鎖CDR2は部分的に入れ替え可能であることが示唆された。以上の結果に基づき、入れ換えることによりaffinityを低下させないCDRはすべてヒト由来のCDRと入れ換え、入れ換えによりaffinityを低下させてしまうCDRは抗idiotype抗体と反応性の高いCDRを中心に、Padranらのspecificity determining regions(SDRs)に相当するアミノ酸はそのままで、他をヒト由来のアミノ酸と入れ換えることとし、CDRヒト型化CC49遺伝子と同様にしてPCRを利用して組換え遺伝子を作製した。SDRsに含まれないH鎖CDR2のアミノ酸をヒト由来のものと入れ替えた(60:Asn→Ser,61:Glu→Gln,62:Arg→Lys,64:Lys→Gln)H2M60-62,64を作製し、同様にL鎖のCDR1,2を完全にヒトアミノ酸と入れ替えCDR3はSDRsに属さないアミノ酸を入れ替えた(97;Thr→Ser)L1,2+L3M97を作製した。Competition assayから得られたaffinity constant(×10^<-8>M)は親抗体HuCC49の3.2に対し、H2M60-62,64は2.22,L1,2+L3M97は1.42であり、これらH鎖variantとL鎖variantを組み合わせたH2M60-62/L1,2+L3M97でも1.15と軽度低下するのみであった。さらにH2M60-62/L1,2+L3M97のマウスCC49を投与された4名の患者血清との反応性を検討すると,HuCC49に比較して著しく低下し、controlと比較してもその反応性は平均1.4倍と極めて低免疫原性であった。それぞれのvariantsのheavy chainとlight chainの遺伝子をbaculovirus dual expression vector(pAcUW51)にcloningしWild type virus DNAとともにSf9 cellsにtransfectした。培養上清の蛋白発現をELISAで確認しながらplaque assayにてvirus purificationを行った。その後virus amplificationを行い、再度plaque assayにてtitrationを行い,このvirus液をMOI5にてSf9 cellに感染させ、3日間培養し培養上清を回収した。DE52カラムおよびprotein Gカラムにて7種類の抗体を精製した(0.857.5mgの充分量の抗体を得た)。それぞれの抗体をSDS pageおよびWestern blottingにて純度を確認した。Competition assayから得られたaffinity constant(×10^<-8>M)は親抗体HuCC49の3.2に対し、H2M60-62,64は2.22,L1,2+L

3M97は1.42であり、これらH鎖variantとL鎖variantを組み合わせたH2M60-62/L1,2+L3M97でも1.15と軽度低下するのみであった。さらにH2M60-62/L1,2+L3M97のマウスCC49を投与された4名の患者血清との反応性を検討すると,HuCC49に比較して著しく低下し、controlと比較してもその反応性は平均1.4倍と極めて低免疫原性であった。
名古屋都市圏の多時点帰宅困難実態に基づく災害時帰宅交通予測モデルの開発と対策評価

本研究では、過去の東海地区における集中豪雨時における帰宅困難状況を詳細な豪雨データもあわせて調査分析した。公共交通、自動車交通において、豪雨時間40ミリを越える最中や直後に慌てて出発した人ほど、入手した情報とは状況が変わったり、間違いが生じ易く、帰宅時間に10時間を要するような大変な帰宅を強いられたことを明らかにした。また広域なミクロ交通シミュレーションを構築して、正しい交通規制情報を出発前から入手していたとすると災害時の渋滞所要時間を大きく縮減できることがわかるなど対策を検討した。災害時に緊急物資搬送の困難状況も実道路網で適用できるシミュレーションを利用して目的地到達可能性を分析できた。平成25年度は、まず、一宮豪雨災害と2011年台風時豪雨災害時の交通実態データを詳細に分析し、豪雨災害状況と交通情報提供および災害復旧速度等で変化する帰宅行動の基礎分析をおこなった。一宮豪雨災害においては雨量と帰宅交通判断との関係について分析した。2011年台風時豪雨災害時の帰宅困難状況については、帰宅者の属性と交通情報の取得の有無、入手時間、や鉄道の運休再開タイミングなど、さまざまな条件を考慮して、帰宅するかどうかの帰宅選択モデルや、帰宅した場合の帰宅所要時間(帰宅困難度モデル)を構築した。これにより、正しい交通情報を入手した人は間違った(更新の遅い)交通情報を入手した人よりも大きく帰宅困難度が下がることが分かり、交通情報の正確さが帰宅困難者の度合に大きく影響することがわかった。交通管理者側は災害時の正確で迅速な情報提供方法を改善していく必要があり、利用者側は特に災害発生直後の交通情報には不確実性が多く含まれることを理解した上で慎重な行動をとる必要があることが分かった。また、自動車交通に関して、GISによる災害時道路混乱シミュレーションを開発し、これの精度が比較的良好であることを確認できた。道路交通に関しても災害発生時には激しい渋滞が生じて通常1時間程度の距離でも7時間以上かかるような状態が起きていることが再確認され、この激しい状況を一般市民に臨場感を感じて理解してもらえるようなビジュアルな表現方法について工夫して、精度の高い方法を検討する事ができた。さらに、災害時において、道路ネットワークの利用可能性についても、各道路区間ごとの被災確率を考慮したシミュレーションモデルを構築し、ネットワークの信頼性評価を行う基礎システムを開発することができた。平成26年度は、昨年度構築してきた、一宮豪雨災害時の雨量と帰宅交通判断との関係モデルや、2011年台風時豪雨災害時の帰宅困難状況における、帰宅者の属性と交通情報の取得の有無、入手時間、や鉄道の運休再開タイミングなどを考慮した帰宅選択モデルおよび、帰宅した場合の帰宅困難度モデル等を統括して査読付き論文に取りまとめ、著名なジャーナルに採択されることができ、一般に公開され、また、研究所広報誌の総評を執筆できた。これらより、いざ災害時になると、WEBはアクセスが集中し十分情報をとれなかったり、更新が遅かったりする。また、帰宅出発時は、鉄道が運行していても駅まで着くと運行見合わせになっているなど、交通情報のタイムラグが存在する。このタイムラグが大きいほど帰宅困難者が増えることになることが分かった。また、自動車交通に関しては、開発されているGISによる災害時道路混乱のプローブデータによるシミュレーションを高度化するために、名古屋都市圏を圏域とした広域なミクロ交通シミュレーションをさらに構築することを目指し、さまざまな準備や取り組みを行った。まず道路ネットワークをシミュレーションに取り込む必要があるが、非常に広域な道路網を対象とするため、現在道路網の6割程度を構築しつつ、別途狭い範囲での帰宅困難状況の交通シミュレーションは行い動作確認を済ませている。公共交通においても、同様な帰宅困難シミュレーションの開発を同時に行ってきている。どちらも来年度の完成と対策評価分析に向けて進めている段階である。さらに、災害時において、緊急物資搬送を担う物流交通の輸送困難状況も実道路ネットワークにおいて適用できるシミュレーションを構築し、各道路区間ごとの被災確率を考慮して目的地到達可能性を分析できた。本研究ではまず、豪雨災害時の帰宅困難状況における、帰宅者の交通情報の取得有無、入手時間や、鉄道の運休再開タイミングなどを考慮した帰宅選択モデルおよび帰宅困難度モデルを構築した。これらより、いざ災害時になると、WEB情報は更新が遅かったり、帰宅出発時は、鉄道が運行していても駅まで着くと運行見合わせになっているなど、交通情報のタイムラグが存在し、これが大きいほど帰宅困難者が増えることが分かった。また、多時点における詳細な豪雨データに基づいて分析を進め,豪雨が激しい野にもかかわらず帰宅時刻を早めたりして、無理に共用車などで帰宅する行動特性等も把握できた。また自動車交通では、GISによる災害時プローブデータ分析の精緻化と、名古屋都市圏の広域なミクロ交通シミュレーションを構築した。これを平常時に適用した場合、良好な精度で予測できた。次に災害時の道路通行止め情報を入力して再度シミュレーションを行った。交通規制情報をドライバーの30%60%等だけがわかっていたとする状況を随時再現することによって、約50%の人が規制情報を理解していたとした推計結果が最も実際を表現できることがわかった。次にドライバー全員が規制情報をわかっていたとすると、災害時の渋滞所要時間を大きく縮減できることがわかり、規制情報を正確にドライバーに伝えて誘導する対策を検討できた。公共交通でも同様な開発を行い災害時の交通状況を再現できたが、幾つかソフト的な問題が残ったため、これを解決して対策検討を進める。災害時に緊急物資搬送を担う物流交通の輸送困難状況も実道路網で適用できるシミュレーションを構築し、各道路区間ごとの被災確率を考慮して目的地到達可能性を分析したりすることができた。

本研究で開発したこれらのシミュレーションは、今後も様々な災害時の状況の再現や交通対策検討に活用していく予定である。本研究では、過去の東海地区における集中豪雨時における帰宅困難状況を詳細な豪雨データもあわせて調査分析した。公共交通、自動車交通において、豪雨時間40ミリを越える最中や直後に慌てて出発した人ほど、入手した情報とは状況が変わったり、間違いが生じ易く、帰宅時間に10時間を要するような大変な帰宅を強いられたことを明らかにした。また広域なミクロ交通シミュレーションを構築して、正しい交通規制情報を出発前から入手していたとすると災害時の渋滞所要時間を大きく縮減できることがわかるなど対策を検討した。災害時に緊急物資搬送の困難状況も実道路網で適用できるシミュレーションを利用して目的地到達可能性を分析できた。モデル構築は進んでおり、権威ある論文集に採択され、おおむね予定通りといえる。ただし、シミュレーション構築では、当初よりも広域で詳細なものにするため、そのネットワーク構築に多くの時間が買っているが次年度当初には完成予定である。交通工学・交通計画今後の研究の推進方策は下記のようになる。1)広域道路網・鉄道網における災害下帰宅交通シミュレーションモデルの高度化と帰宅行動選択モデルの内生化:災害下帰宅交通シミュレーションモデルについては、さまざまな施策を、十分に広域な道路ネットワークや公共交通ネットワークにおいて、動的に評価できるようにするため、シミュレーションのネットワークの完成と精度検証および、帰宅行動選択モデルをシミュレーションへの内生化を行い、感度分析を行う。現在広域ネットワーク構築には多大な労力を必要としているため、この効率化をはかり、今年度前半での完成を見込んでいる。2)人の情報感応度と災害復旧速度を考慮した豪雨下での帰宅行動選択モデルの構築:これまでの3時点におけるデータによる基礎的な分析結果を統合して、帰宅時刻、平常時の帰宅所要時間などや情報提供内容、災害復旧速度によって、人が豪雨発生直後などで、すぐに帰宅するのか、しばらくとどまるのか、会社に泊まるか、どの交通手段を利用するかなどの行動選択を予測できるモデルの高度化を行うとともに、1)のモデルに組み込む。3)災害下帰宅交通予測・シミュレーションモデルによる、名古屋都市圏でのさまざまな災害条件における交通誘導対策の評価:上記で開発した、災害下帰宅交通モデルを用いて、さまざまな災害条件下における帰宅交通状況を再現する。これによって、今後おこりうる災害下における、交通情報提供や交通誘導を中心とする交通施策を比較検討する。道路交通、公共交通について、情報提供と帰宅選択の関係モデルや基本的なシミュレーションモデルを開発できたため、おおよそ予定通りといえる。広域なシミュレーションネットワークを構築することにしたため、多大な労力が必要でその分、費用は少なくなったため。今後の研究の推進方策は下記のようになる。
霊長類における三叉神経の頭蓋内経路の変異

霊長類の頭蓋骨における三叉神経の通路となる孔の形態を調査した。正円孔が2分する例が少数認められたが,内頭蓋底における系統的な種間変異は認められなかった。ヒトでは卵円孔は蝶形骨のみによって構成されるが,ニホンザルでは後壁は側頭骨で構成され,翼状突起外側板には外方に向かう孔が開口した。三叉神経が頭蓋骨を出る孔には個体変異と種間変異が大きかった。すなわち,三叉神経の頭蓋での経路は末梢ほど変異が大きいことが明らかとなった。霊長類の三叉神経の変異を明らかにするために,ニホンザルの頭蓋骨標本を観察した。第三大臼歯萌出後の成獣では神経の通路となる孔の個数,位置に変異が見られた。三叉神経が頭蓋腔を出る時に通る内頭蓋底の孔にはほとんど変異が見られなかった。下顎神経が側頭下窩で外頭蓋底にあらわれるとき,卵円孔は下方あるいは下外側に開口する孔と翼状突起外側板を貫く孔に分かれる。これら2個の孔は癒合することがあり,翼状突起外側板に2個の孔があらわれることもあった。眼神経の頭蓋への出口は眼窩上縁の形態から推測した。眼窩上縁が平坦なもの,突起がみられるもの,突起が伸びて孔をなすもの,完全な孔となるものがあった。稀に神経の通路となる窪みが2箇所となることがあった。眼窩下孔は16個で,下内方に開口した。しばしば孔に連続して溝が見られた。オトガイ孔は13個で,少なくとも1個は前方に開口した。これらの孔の数,大きさ,形,配列には左右差が認められた。幼若個体でも眼窩下孔やオトガイ孔が複数確認できる場合があり,加齢によって孔の数が増えるとは言えないが,サイズが小さい幼若個体の観察は困難で孔を見落とす可能性も高い。以上から神経の走行には加齢変化が小さいことが示唆された。側方から見た場合,オトガイ孔がどの歯の位置に相当するかを検討したところ,成獣ではP3P4であったが,幼若個体ではdcdp3であった。下顎骨の成長によって孔の位置が相対的に変化したものと考えられる。第三大臼歯の咬耗が進んだ個体には下顎骨の外側に骨隆起が見られることがあった。この骨隆起は皮質骨で構成され,その範囲はオトガイ孔まで及ぶことはなかった。本年度は下顎神経の経路のうち,下顎神経が頭蓋腔を出る卵円孔付近の個体変異を検討した。マカク属のサルでは下顎神経は内頭蓋底で卵円孔を通って頭蓋腔を出た後,本来の卵円孔を通る後方の太い枝と翼状突起外側板を貫くpterygoalar foramen(PF)を通る前方の細い枝に分かれて外頭蓋底に出るとされている。従来の研究は少数例の剖出結果に基づき,個体差には言及していない。そこで,多数の頭蓋骨を観察することによりニホンザル下顎神経の頭蓋内経路の変異を検討した。第三大臼歯萌出後の頭蓋骨(オス89,メス84)を肉眼的に観察し,8個体を歯科用コーンビームCTにより観察した。卵円孔は,内頭蓋底では前半分は蝶形骨大翼,後半分は側頭骨錐体から成り,棘孔は存在しなかった。ヒト胎児では卵円孔の後壁は側頭骨から成り,ニホンザルの卵円孔はヒトの未熟な形態に相当すると思われる。外頭蓋底では卵円孔は蝶形骨翼状突起外側板(LP)の後端に位置し,その壁はLPが形成した。しかし,多くの個体でLPが形成する内側壁は不完全または欠如し,側頭骨錐体が内側壁を形成した。卵円孔の前方には翼状突起外側板を貫くPFが認められた。PFはヒトの翼棘孔に類似している。下顎神経の経路の変異は内頭蓋底では認められず,外頭蓋底に認められ,(1)卵円孔とPFの癒合と欠如,(2)卵円孔の二分,(3)複数のPF,の3型がみられた。外頭蓋底の開口部が1か所の場合,その孔は下外方に開口した。ヒトの卵円孔は下方に開口するので,変異型においてもニホンザルとヒトは異なる形態であった。霊長類の三叉神経の頭蓋内経路の変異を明らかにするために,チンパンジー,テナガザル,マントヒヒの頭蓋骨標本を観察した。これらの種は個体数が少ないため,成獣のみではなく幼若齢の個体を含めて観察した。眼神経の出口となる眼窩上縁の孔あるいは切痕はいずれの種も12箇所で大きな違いは認められなかった。上顎神経の出口となる眼窩下孔はマントヒヒでは58個と多数であったが,他の種では12個であった。下顎神経の出口となるオトガイ

孔はマントヒヒでは58個と多数であったが,他の種では12個であった。これまでに観察したマカク属の結果も眼窩下孔とオトガイ孔が多数見られる種はあるものの眼神経の出口に関しては個数が少ない傾向にあった。また,マカク属では眼窩下孔の数とオトガイ孔の数は必ずしも比例関係にはなく,眼窩下孔の方がオトガイ孔より個数が多いと考えられた。第三大臼歯萌出後のマントヒヒと乳歯列のチンパンジーで正円孔が二分する個体が認められた。CT画像を分析した結果,2個体ともに内頭蓋底では2個の孔が認められるが,翼口蓋窩に至る前に2つの管は癒合することが分かった。この正円孔の変異型は,分類群のまったく異なる種における変異のパターンが同じことから,ある種に特徴的に認められるというよりも,ある個体だけに偶発的に出現した変異と考えられる。第三大臼歯萌出後のシロテテナガザルでは,下顎孔が二分する個体が認められた。下顎孔の変異はサルの観察において始めて遭遇したものである。CT画像によって,2つの孔は下顎管に入るときに癒合するため,下顎管は1本となった。正円孔と下顎孔の二分はある種に系統的に認められる変異ではなく,ごく稀に認められる変異と考えられる。
金属イオン水溶液／シリコン界面での無電解金属ナノ構造成長機構の解明

近年、我々は局所選択的な無電解金メッキの新たな方法を報告した。シリコン基板表面に集束イオンビーム(FIB)や超短パルスレーザーを照射後、同基板表面に塩化金酸水溶液を接触させると、照射部に選択的に金が成長する。同手法には、シリコン表面への無電解金メッキで必須であったといっても過言ではないフッ化水素酸(毒性が非常に強い)を使用しない、という特徴がある。そのうえで金成長メカニズムの理解はさらなる金成長制御や半導体/溶液界面での現象理解に重要である。これまでにFIB等の照射により自然酸化膜が除去されたシリコン表面から電子が溶液中の金イオンに移動し金が成長することが明らかになったが、電子供給後のシリコンの状態やその分布が不明であった。本研究課題ではまず飛行時間型二次イオン質量分析法を用いて金成長に伴いFIB照射部周辺において数10マイクロメートル以上にわたり非常に薄い1ナノメートル弱の酸化膜厚増を確認した。さらに、シリコンのドーパント濃度と金成長量の関係、そしてスタンド型蛍光灯を用いて照明が金成長量におよぼす影響についても調べた。真性と低ドープ量のN型を比較すると、金成長量は後者のほうがわずかに多く、両者とも蛍光灯により金成長量は約1.5倍強となった。高ドープ量のN型では蛍光灯の影響はほとんど見られず、予想に反して金成長量は光を当てない場合の真性での金成長量よりもさらに少なかった。その理由について最終年度でいくつか検証実験を行ったが解明には至らなかった。また本研究課題では、本手法をナノ材料の構造分析法であるチップ増強ラマン分光用の探針作製に応用するべく、シリコン製の原子間力顕微鏡用探針先端に金を成長させた。その際、金の大きさを適切に制御する必要があり、塩化金酸水溶液に塩化ナトリウムを添加することでこれを実現した。最終年度では作製した探針が実際に高い性能をもつことを示した。近年、我々の研究グループは、シリコン基板表面の局所領域に集束イオンビーム(FIB)を照射後、同基板表面に塩化金酸水溶液を接触させると、FIB照射部に選択的に金ナノ構造が成長することを報告した。この新たな局所選択的無電解法では、塩化金酸水溶液中に金イオンを還元するための還元剤は含まれていない。塩化金酸水溶液は純粋な塩化金酸水溶液である。ではなぜ金が成長するのか。これまでに、FIB照射により自然酸化膜が除去されたシリコン表面から溶液中の金イオンに電子が移動することで金ナノ構造が成長することを明らかにしたが、電子供給後のシリコンの状態やその分布が未だ不明であった。今回、n型のシリコン基板を用いて反応時間2時間という長時間にわたり10マイクロメートル角のFIB照射部に金を成長させた後、金を剥離し、飛行時間型二次イオン質量分析法を用いて分析・解析した結果、金が成長することでFIB照射部周辺の基板表面方向に数10マイクロメートル以上にわたり、1ナノメートル弱の非常に薄い酸化層が新たに形成されることを確認した。我々の無電解法を用いれば、市販の原子間力顕微鏡用標準シリコン製探針の先端に選択的に金ナノ構造を成長させることができる。したがって、同手法はチップ増強ラマン散乱用の探針を作製する方法として応用できる。チップ増強ラマン散乱は、通常の光学レンズでは不可能なナノスケールでのラマン分光分析を可能にする方法であり、汎用化には優れた探針の作製が一つの課題である。我々は、独自の無電解法において反応に使用する塩化金酸水溶液に硝酸銀水溶液や塩化ナトリウムを加えることで金の成長をさらに制御することができることを明らかにした。我々の無電解法では、局所的に自然酸化膜が除去されたシリコンから水溶液中の金イオンに電子が移動し、金が成長する。本研究課題での1つの目的は、金成長後のシリコンの状態として、一般的な半導体/金属界面の例のように電子が移動するだけなのか、あるいは酸素と結合したシリコンがFIB照射部周辺にある程度の幅、深さの範囲で分布しているのか、とくに後者の場合はどのような分布なのか、を明らかにすることである。H28年度の予定は、これまで我々が主に使用してきて、種々の既得データがある真性シリコンを用いて分析評価することであった。H29年度にn型のシリコンを用いて金成長量の定量評価と反応時間依存性等も含めて上記の分析評価を行う予定であったが、このH29年度の予定を前倒しで行い、H28年度の予定の一部をH29年度に実施することにした。その理由は、真性に比べてn型のシリコンの方が電子供給後に電子が欠乏する層の厚みが非常に小さく、その事実が目的である酸化層の検出・評価に有利に働くと、予備実験から予想したためである。その結果、「実績の概要」で述べたように、金が成長することでFIB照射部周辺の基板表面方向に非常に薄い酸化層が広範囲に渡り新たに形成されることを確認した。また、我々の手法を用いて、市販の原子間力顕微鏡用シリコン製探針の先端に選択的に金ナノ構造を成長させる研究についても、当初の予定通り、塩化金酸水溶液に硝酸銀や塩化ナトリウムを混合することが金成長に及ぼす影響を調べ、今後の金成長制御のための指針を得た。

シリコン基板に集束イオンビームや超短パルスレーザー、あるいはダイヤモンドペンで傷をつけた後、同基板表面に塩化金酸水溶液(塩化金(III)酸四水和物を純水に溶かしたもので、他の添加物は含まない)を接触させると、傷に選択的に金ナノ構造が成長する。以前、我々のグループが報告し、本研究課題では、その詳細な成長メカニズムを研究している。シリコン表面において、無電解で金を成長させる際には、毒性が非常に高いフッ化水素酸(シリコンを溶かす作用がある)が必ずといってよいほど用いられるが、本手法ではそれを用いないところに特徴がある。さらに、非常に単純な反応系であり、金成長部を特定できることから、半導体/溶液界面での電子移動を基礎的に研究するための良い対象となる。H28年度では、金成長後のシリコンの状態・分布について飛行時間型二次イオン質量分析法を用いて評価した。H29年度では、光が金成長に及ぼす影響について検証した。光として蛍光灯(スタンド型)を選択し、シリコンまでの距離を変化させ、パワーメータを用いて光の強さを管理した。その結果、真性シリコン上では、金成長量が増加したが、ドープ量の多いN型シリコン上では、蛍光灯を近づけることによる金成長量変化はほとんどなかった。我々が注目した結果は、N型シリコン上での金成長量が、蛍光灯を近づけない場合での真性シリコン上の金成長量を下回ったことである。この結果は、以下の「今後の研究の推進方策等」で詳しく述べるが、当初の予想と反するため、この結果の原因を今後明らかにすることで、金成長メカニズムについてさらに理解を深めることができると考えている。シリコン表面での局所選択的な金成長法について、我々の手法では、シリコン表面の自然酸化膜が集束イオンビーム等により局所選択的に取り除かれることで、その場所からシリコンの電子が溶液中の金イオンに移動し、金が成長する。この成長において電子供給後のシリコンの状態・その分布を明らかにすることが主な課題であった。H28年度では、当初の予定ではH29年度に予定していたN型シリコンに対する飛行時間型二次イオン質量分析を前倒しで実施した。そして、同結果と金成長量の定量評価結果との比較により、金成長後のシリコンの状態・分布を考察した。H29年度では、当初計画にはなかったが、光が金成長に及ぼす影響について検証した。その理由は、我々の手法では、シリコンから溶液中の金イオンに電子が移動することで金が成長するため、光励起による伝導電子の増加が金成長量を増やす可能性が予想されたためである。結果として、真性シリコン上では、光により金成長量が増加したが、N型シリコン上では、以下の「今後の研究の推進方策等」に述べる通り、現状では説明できない結果が得られた。したがって、その結果を解明することで本手法における金成長メカニズムをさらに理解することができると期待している。一方、我々の手法を用いて、市販の原子間力顕微鏡用シリコン探針の先端に選択的に金ナノ構造を成長させる上で塩化金酸水溶液への添加物の効果を調べる研究においては、金ナノワイヤーを合成する際に使用される界面活性剤CTABを検討したが、現状では、金ナノワイヤーは得られていない。成長する金ナノ構造サイズを抑制するという観点では、塩化ナトリウムの方が簡便で用いやすいことを確認した。近年、我々は局所選択的な無電解金メッキの新たな方法を報告した。シリコン基板表面に集束イオンビーム(FIB)や超短パルスレーザーを照射後、同基板表面に塩化金酸水溶液を接触させると、照射部に選択的に金が成長する。同手法には、シリコン表面への無電解金メッキで必須であったといっても過言ではないフッ化水素酸(毒性が非常に強い)を使用しない、という特徴がある。
北米放射線学会分散型サーバを応用した専門医教育のためのオンライン電子教材の構築

山口大学で開発された放射線画像管理システムの画像データを日本医学放射線学会で運用され、約1,500例蓄積されている。その後、世界中の各施設に分散するティーチングファイルを一括して検索できる分散型データベースシステムMIRC (Medical Information Resource Center)を北米放射線学会(RSNA)が開発されたので、今回、専門医教育のためのオンライン電子教材を構築するために、MIRCの日本語化のソフトを開発し、サーバ上で稼働させるようにした。security保持のため、SSLを使用した。症例と解説が効果的に表示され、関連事項等の学習がハイパーリンクにより容易に行なえるように設計した。また、学習者の能力応じて問題のレベルを変更したり、学習状況を管理できるように設計した。さらに学習者が容易にインタラクティブに操作できるようなグラフィカル・ユーザーインターフェイスを有するようにした。現在500例が蓄積されている。今後MIRCでのデータベースを一元化することとし、以前の1,500例の画像とテキストを日本語化したMIRC発移植し、合体させ、約2,000例の症例を蓄積することができた。現在、日本医学放射線学会でオンライン上で運用されている。世界中の各施設に分散するティーチングファイルを一括して検索できる分散型データベースシステムMIRC(Medical Information Resource Center)を北米放射線学会(RSNA)が開発した。すでに開発された日本医学放射線学会の放射線画像管理システムの画像データをMIRCに移植し、MIRCで運用を図るようにして、専門医教育のためのオンライン電子教材を構築することができた。そのために、まずMIRCの日本語化が必要で、そのソフトを開発し、MIRCのT23で、問題なく日本語が使えるようにした。次に日本語化したMIRCを、ホスティングしたサーバ上で稼働させるようにした。学会員に限定するために個別URLを使う。症例と解説が効果的に表示され、関連事項等の学習がハイパーリンクにより容易におこなえるように設計する。日本医学放射線学会から委託を受けて山口大学工学部で開発された全国規模で放射線画像症例をインターネット上オンライン登録により収集して、大規模な画像症例データベースシステムがすでに構築され運用されている。そのためには、まずMIRCの日本語化が必要で、そのソフトを開発し、MIRCのT23で、問題なく日本語が使えるようにした。(学会員に限定するために個別URLを使う。)security保持のため、SSLを使用した。さらに学習者が容易にインタラクティブに操作できるようなグラフィカル・ユーザーインターブェイスを有するようにした。日本医学放射線学会から委託を受けて山口大学工学部で開発された全国規模で放射画像症例をインターネット上オンライン登録により収集して、大規模な画像症例データベースシステムがすでに構築され運用された。