hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織由来心臓弁（バイオバルブステント）によるカテーテル的移植の可能性の検討

しかし、TAVIの1例は、自己弁とバイオバルブステントの弁輪径のミスマッチによりステントが移動し、術当日に死亡した。TPVIの残り2例は術後問題なく経過し、1例は70日目で計画的に実験を終了した。残り1例も術後40日を経過して順調である。また、昨年より継続中であったTPVIの残り1例は1年7ヶ月問題なく経過し終了した。このことからも、バイオバルブステントは心臓代用弁として良好な性能を持つことが示された。以上より、自己組織由来心臓弁(バイオバルブ)とステントを組み合わせて開発したバイオバルブステントは、低侵襲的な経カテーテル的挿入法で留置可能であることが示された。われわれが開発中のバイオバルブ人工組織体は、動物体内をリアクターとして、高分子製鋳型を皮下に12ヶ月埋入することで自動的に形成される自己組織体である。本研究では、この技術を用いて作製した自己組織由来心臓弁(バイオバルブ)とステントを組み合わせたバイオバルブステントを開発し、低侵襲的な、経カテーテル的挿入法を用いて大動脈弁位および肺動脈弁位に移植可能かどうか検討した。その結果手術では、カテーテル手技によりバイオバルブステントの移植が可能であった。また、挿入後弁は良好に機能し、最長1年を超えて問題なく経過した。以上より、バイオバルブステントは次世代の心臓代用弁として有用となる可能性が示された。今年度は、大動物皮下でのバイオバルブステント作製用鋳型埋入期間と組織体の形成能の評価のみを行う予定であったが、摘出したバイオバルブステントの模擬循環装置によるin vitro評価も行うことが出来た。当年度と同じく、ステントバルブを用いて経カテーテル的弁挿入術により、大動物に移植可能か評価する実験の例数を増やして、同デバイスの実現可能性を見ると共に、慢性実験に移行した例で、より長期の性能を評価する。人工臓器皮下で作製したバイオバルブステントを用いて大動物による経カテーテル的大動脈および肺動脈移植術の急性実験を行い、同法が臨床応用可能かを評価する。余裕があれば、そのまま慢性実験に移行し、バイオバルブステントの性能を評価する。当初、今年度に成果発表のための学会参加旅費を計上していたが、慢性実験に移行する例等が生じたため、本年度は実験のデータ採取に重点を置き、次年度以降に集中して成果発表をすることに変更し、そのための旅費を次年度に繰り越すこととした。次年度には、大動物を用いた急性実験および慢性実験を集中して行う方針としたこと、および本年度得られた画期的な成果を国際学会で積極的に披露することとしたことにより、予想より多額の費用が必要であると予測されたため、本年度の一部を繰り越すことにした。2016年度に開催される国際学会にて積極的に成果発表を行うための旅費に充足する予定である。急性実験および慢性実験に使用する、大動物の購入費および付随して使用する消耗品の購入費用および国際学会への旅費に充足する予定である。
現地学術調査・非営利組織協力活動のためのカンナダ語マニュアルの作成

下記の作業を行い、言語テキスト編纂を完了した。(1)Rajapurohit, B.B.(1975) An Intensive Course in Kannada. (Trivandrum)の全ての例文を入力し、テキストに反映する作業を継続した。(2)Emeneau, M.& Burrow, T.(1985)A Dravidian Etymological Dictionary. (Oxford)の現代カンナダ語をデジタル化し、語彙表を作成した。(3)カンナダ語文法書、カテゴリー別語彙集の収集を継続して行った。(4)以下の文法項目の記述を精緻化し、文法マニュアルを作成した。代名詞、所属人称接辞、名詞句否定辞、疑問代名詞、イエス・ノー疑問、所属表示代名詞、本来的名詞句限定形容詞、派生限定、述部形容詞、名詞化形容詞、対格、属格、為格、起点格、処格、名詞句の曲用、人称代名詞の曲用、現在時制、未来時制、過去時制(規則形、不規則形)、Contingent時制、融合否定、命令法、Hortative、Optative、不定詞、可能動詞、bal-動詞、動詞的分詞(完了・未完了・否定)、分詞名詞、否定形、非人称動詞(be:ku, be:Da, bahudu, ba:tadu, ku:Dadu, gottu, gottilla, sa:ku, sa:ladu,iSTu)、条件形、関係節(肯定形・副詞相当句肯定形・否定)、複合動詞(a:gu-, iru-, biDu-, ha:ku-, ho:gu-, a:Du-, no:Du-, koLu-, koDu-)、副詞、使役構文、受動構文、anta構文、ante構文、小詞(a:-, u:-, e:-, o:-)、関係節(アーリア語タイプ)(1)申請者が、平成6年度科学研究費奨励研究「カンナダ語記述文法の作成」(課題番号06710310)および同成果が直接的に反映した『カンナダ語研修テキスト』(1999年、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)における記述を検討し、全面的に修正を加えた。(2)現地調査・現地協力で実際に必要と思われる表現内容や語彙を選定した。(3)文例・語彙表作成のためのデータを収集し、データベース化するための予備的作業を行った。(4)現地調査・現地協力に必要と思われる社会、経済、政治、教育等に関わる現地情報を収集し、データベース化するための予備的作業を行った。(5)東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所にて関係する資料を収集した。(6)同研究所において、基礎語彙調査に関する調査を行った。文化情報(言語文化的情報)および写真映像作成のための、フィールドワークを行うための予備的作業を行った。(7)これまでにインド内外で行われてきたカンナダ語辞書・訳語集・専門語彙集および方言資料をも網羅的に収集した。(8)カンナダ語入力のためのソフトウェアに関する調査を行った。(9)インド内の他の非アーリア諸語(ムンダ諸語、他のドラヴィダ諸語)の研究者と記述文法作成のための文法的範疇に関して意見交換を行った。(10)ドラヴィダ言語学に関する文献調査を行った。(11)インド内で出版された古今の口語体記述文献を収集した。主に関西を基盤とし、南アジアをフィールドとしているNPO, NGO関係団体に関する調査を行った。代名詞、所属人称接辞、名詞句否定辞、疑問代名詞、イエス・ノー疑問、所属表示代名詞、本来的名詞句限定形容詞、派生限定、述部形容詞、名詞化形容詞、対格、属格、為格、起点格、処格、名詞句の曲用、人称代名詞の曲用、現在時制、未来時制、過去時制(規則形、不規則形)、Contingent時制、融合否定、命令法、Hortative、Optative、不定詞、可能動詞、bal-動詞、動詞的分詞(完了・未完了・否定)、分詞名詞、否定形、非人称動詞(be:ku, be:Da, bahudu, ba:tadu, ku:Dadu, gottu, gottilla, sa:ku, sa:ladu,iSTu)、条件形、関係節(肯定形・副詞相当句肯定形・否定)、複合動詞(a:gu-, iru-, biDu-, ha:ku-, ho:gu-, a:Du-, no:Du-, koLu-, koDu-)、副詞、使役構文、受動構文、anta構文、ante構文、小詞(a:-, u:-, e:-, o:-)、関係節(アーリア語タイプ)
オープンデータ活用のための名前空間の整合性の研究

研究2年度では、それまで使用していたWord2Vecによる単語のベクトル化に加えてFastTextという新しいベクトル化手法を導入し、Word2VecとFastTextで得られるベクトルの違いについて調査した。その結果、FastTextはWord2Vecに比べて、類似度が中間的な単語が多く抽出されることが分かった。またそれを用いてニューラルネットワークによる単語提案手法を構築中である。また、研究2年度から導入した新しい試みとして述語ベクトル法があった。研究最終年度ではこれを推進し、オープンデータ間の類似度の算出を行った。述語ベクトル法では、あらかじめ与えられている軸について、その軸に当てはまる(1)か当てはまらない(0)かの判定を行い、1つの列内のすべてのデータについて平均した値を計算し、それらを軸の数だけ並べてベクトル化する。得られた列ベクトルはその列がそれぞれの軸についてどの程度の合致度を持つかの指標となる。この列ベクトルを利用して、オープンデータ間の類似度を計算した。類似度の計算には以下のA,B,Cの3つの指揮を用いた。A:列ベクトル間類似度の単純平均値、B:ガウス分布で重みを付けた平均値、C:しきい値を上回ったものだけの平均値。全国の自治体が公開している633のオープンデータのCSVに対して、上記の3通り計算方法で類似度を計算した。これらの結果より、述語ベクトルを用いて列間の類似度を算出し、それを用いてオープンデータ間の類似度を計算することが可能であることを示した。研究初年度であるH28年度は、追加で内定をいただいたことから、10月から3月までの半年間の研究期間で行った。研究初年度の計画は、既存のオープンデータの名前空間の調査と統一を目的としていた。本研究は鹿児島市とも研究協力体制を取っており、まず、H28年度段階で鹿児島市が公開しているオープンデータのCSV形式のものから、第1行目に当たる項目名を抽出し、さらにIPAが公開している共通語彙基盤の中のコア語彙も含めて、合計約300語の単語からランダムに抽出した4つの単語をキーワードとしてGoogle検索を行い、得られたページの中の文章を収集した。これに加えて、Wikipedia日本語版の記事アーカイブのデータからも日本語の文章を収集し、合計27万種類、約1億7千万単語を学習用の基本データとして準備した。この学習データを、Word2Vecと呼ばれるニューラルネットワークを用いて学習し、単語をベクトル空間に射影した。次に、鹿児島市のオープンデータの中で特に施設情報に着目し、実際に使用されているデータに現れる単語のベクトル和が、学習した単語ベクトルのどれに近いかをコサイン距離を用いて計測した。その結果、建物や施設を表す単語が上位に来ることが確認された。本研究は追加内定で採択されたが、内定以前から同様の研究を進めていたため、研究内容については追加内定での影響は少なかった。しかし、購入機器については、学習用のニューラルネットワークを高速化するためのGPGPU搭載の計算機を購入することが遅れたため、Word2Vecによる学習は通常のパソコンのCPUによって計算を行った。約1億7千万単語の学習データを学習し終えるのに4日程度を要するため、学習を繰り返して行うにはかなりの時間を要した。この点は、次年度以降、GPGPU搭載の計算機が使用可能になれば大幅に改善されると期待している。また、Word2Vecでの学習結果を用いて述語ベクトルを推定することは実現しているが、精度がまだよくない状況である。この理由として、使用したオープンデータが鹿児島市のものだけに限定されていることと、収集した学習用単語数がまだ不足していることが考えられる。研究初年度でWord2Vecを用いて作成した単語辞書は、鹿児島市のオープンデータで使用されている単語を検索エンジンを用いて検索して得られたページ、およびWikipedia日本語版の記事アーカイブから得られた日本語文章を用いて作成したが、よりオープンデータに適した辞書を得るため、研究2年目では全国の自治体のホームページのコンテンツから得られた日本語文章を用いて辞書の作成を行った。この際、初年度で購入したGPGPU搭載の計算機を用いて学習を行うことで、学習時間の大幅な短縮が図れた。得られた単語ベクトルをクラスタリング処理した結果、両コーパスで完全に一致したクラスタが1つ、70%以上の一致率のクラスタが2つ形成された。しかし、一致率が30%以下のクラスタも多数みられ、コーパスの違いによるベクトル空間の差異が大きいことが明らかとなった。さらに2年目には、新たな手法である単語ベクトル法を提案し、その有効性について検証した。Word2Vecは次元数を固定して単語辞書のベクトル次元を自動的に形成するが、単語ベクトル法では、人間が恣意的にベクトルの軸を指定して単語をベクトル化する方法である。全国の自治体が公開しているオープンデータのうち、施設情報に限って人間による確認で軸となる条件を約300種類抽出し、それを用いてオープンデータのすべての列をベクトル化した。得られたベクトル空間に階層的クラスタリングを用いた結果、数値(日時)系、住所系、番号系、URL系、名称系、その他の大きく6つのクラスタに分類することができた。しかし、その他に分類された列に多くの重要な情報が含まれている可能性が残っており、クラスタの精度を上げることが今後の課題となった。研究成果を2018年1月のAROB2018、および同3月のAPICENS2018の2つの国際会議にて発表した。

研究初年度でWord2Vecの学習コーパスが鹿児島市のオープンデータに限定されていたことが問題であるとの認識に基づき、全国の自治体のホームページのデータを基にしたあらたなコーパスを用いて同様の実験を行ったが、得られた辞書はまだ単語の分類を行うのに十分なものではなかった。そこで新たな方法として、人為的にベクトル空間の軸を決定する述語ベクトル法を提案し、オープンデータの内容に基づいたベクトル化を試みた。この方法はオープンデータの内容を表現したカテゴリの形成ができているが、まだ精度の上で不十分である。もっと細かな粒度のカテゴリが形成できるように軸の選定方法を改良する必要があると考えている。そこで、述語ベクトル法の軸の選定にWord2Vecと同様、ニューラルネットワークによる深層学習を応用することを検討した。現在、この深層学習に用いるネットワークの構成および入出力データについて設計を行っている状況である。したがって、研究の進捗状況としてはやや遅れていると判断した。研究2年度では、それまで使用していたWord2Vecによる単語のベクトル化に加えてFastTextという新しいベクトル化手法を導入し、Word2VecとFastTextで得られるベクトルの違いについて調査した。その結果、FastTextはWord2Vecに比べて、類似度が中間的な単語が多く抽出されることが分かった。またそれを用いてニューラルネットワークによる単語提案手法を構築中である。また、研究2年度から導入した新しい試みとして述語ベクトル法があった。研究最終年度ではこれを推進し、オープンデータ間の類似度の算出を行った。述語ベクトル法では、あらかじめ与えられている軸について、その軸に当てはまる(1)か当てはまらない(0)かの判定を行い、1つの列内のすべてのデータについて平均した値を計算し、それらを軸の数だけ並べてベクトル化する。得られた列ベクトルはその列がそれぞれの軸についてどの程度の合致度を持つかの指標となる。この列ベクトルを利用して、オープンデータ間の類似度を計算した。類似度の計算には以下のA,B,Cの3つの指揮を用いた。A:列ベクトル間類似度の単純平均値、B:ガウス分布で重みを付けた平均値、C:しきい値を上回ったものだけの平均値。全国の自治体が公開している633のオープンデータのCSVに対して、上記の3通り計算方法で類似度を計算した。これらの結果より、述語ベクトルを用いて列間の類似度を算出し、それを用いてオープンデータ間の類似度を計算することが可能であることを示した。鹿児島市以外にもオープンデータを公開するサイトを持つ地方自治体は多く存在している。これらのオープンデータを収集し、H28年度の手法を適用する。さらに、近年はIMIが推進するDMDと呼ばれるメタデータを付帯したオープンデータが注目を集めている。本研究の計画段階ではDMDについては特に言及されていなかったが、今後はオープンデータにメタデータを付随させて公開していく流れがメインになっていくと考えられることから、メタデータについても収集を進める。また、GPGPU搭載の計算機を用いてWord2Vecを構築するためのフレームワークとしてChainerを用いる予定である。
神経筋疾患の誤嚥・窒息予防を目的とした応用研究

摂食機能障害の評価は画像検査を行うことが望ましいが、検査機器のない状況でも評価が可能な嚥下スクリーニングテストが開発されている。しかし、神経筋疾患の個別の疾患における有用性についての報告はない。神経筋疾患患者における嚥下スクリーニング検査結果と画像検査の関連性について研究を行った。その結果、パーキンソン病患者において、水分を用いた嚥下スクリーニングテストの結果と嚥下内視鏡検査結果との間に関連性があることが分かった。このことにより、パーキンソン病における嚥下スクリーニングテストによって、誤嚥リスクの判定が可能となることが示唆された。「神経筋疾患の誤嚥・窒息予防を目的とした応用研究」を当大学の倫理委員会に提出・審査を受けた。研究の概要、研究における倫理的配慮、研究対象者への補償と社会への貢献について説明し、倫理委員会より承認を得られた。また同委員会より、研究対象者への同意書および同意撤回書の審査も受け、これについても承認を得られた。本研究の倫理委員会への提出は、研究施設における研究実施にあたり必要不可欠なものであった。研究環境の整備に関しては、研究計画に基づいた設備備品を購入し研究環境を整えた。主な設備としてはスパイロメーター(CHESTGRAPHジュニアHI-101,チェスト)が挙げられる。これは呼吸機能の計測に必要なものであった。実験に関しては、研究対象患者を比較的患者数の得られるパーキンソン病・多系統萎縮症・筋萎縮性側索硬化症とし、倫理委員会承認後に説明・了解の得られた患者のスクリーニングテスト結果・画像検査結果・呼吸機能検査結果のデータ収集を実施しているところである。同時に本研究に関連する学会である第20回日本摂食嚥下リハビリテーション学会学術大会、日本障害者歯科学会第31回学術大会、The Dysphagia Research Society 23rdAnnual Meetingなどに参加し、国内外の新規の情報や知見などについて調査を行った。研究に関連する新しい知見は本研究の実施・考察にあたり必要不可欠なものと考える。東京歯科大学千葉病院において、承諾を得られた対象者に対して研究を実施した。しかし研究の遂行にあたり、対象者を十分に得られない可能性があったため、東京歯科大学市川総合病院に研究協力を依頼した。それに際して、市川総合病院での倫理委員会へ当研究内容を提出し、承認を得られることができた。承認が得られた後に、市川病院での研究を開始し現在に至っている。第21会日本摂食嚥下リハビリテーション学会学術大会にて学会発表を行い、第26回老年歯科医学会、第32回障害者歯科学会に参加をした。学会参加・発表により、本研究に関わる意見や新しい知見の収集ができた。昨年度の倫理委員会での承認を得られるまでに時間がかかってしまった影響が、引き続きでている。そして市川総合病院での研究開始までの倫理委員会を含めた事務手続に時間を要してしまった。当初の東京歯科大学千葉病院のみでのフィールドでは対象者を十分に得ることができなかったため、東京歯科大学市川総合病院のオーラルメディシン・口腔外科学講座ならびに神経内科にも研究協力を依頼した。東京歯科大学市川総合病院の患者データも加えて研究を継続している。しかし予想よりも研究対象者の選定ならびに確保に時間を要している。現在、得られたデータの解析と確認を行っている。研究内容に関する発表として、第27回老年歯科医学会にて、演題名「経口摂取困難となったパーキンソン病患者に対して嚥下機能訓練を行った一症例」を発表した。神経筋疾患患者の経時的な嚥下機能の変化を、嚥下スクリーニングテストと画像検査の結果から分析した。また神経筋疾患患者における嚥下リハビリテーションによる嚥下機能の改善についても報告することができた。発表時には、嚥下機能改善に関わる因子について、神経筋疾患患者の病態変化などについて意見を収集することができた。加えて、第22回日本摂食嚥下リハビリテーション学会、第33回日本障害者歯科学会に参加し、新しい知見と本研究に関する意見・知識を収集した。前者では、パーキンソン病・筋萎縮性側索硬化症・筋炎などの神経筋疾患における、口腔機能障害・食道入口部開大などの嚥下動態との関連性について。パーキンソン病患者での吸息-嚥下パターンや嚥下-吸息パターンの増加と誤嚥性肺炎リスクについてなどの情報を得ることができた。神経筋疾患患者の対象者確保に時間を要していることと、平成29年度から研究機関が変更になってしまうため、その準備等で時間を要してしまった。研究対象者確保のため関連施設に対して研究協力を依頼し、そのフィールドを用いて研究をすすめていった。対象者を拡大させるため、フィールドの拡大を行い研究を遂行していったが、思うような対象者の拡充は困難であった。少ないながらも、得られたデータの解析と確認を行った。加え、平成29年度からの新規フィールドにおける、当研究に関する環境の整備を実施した。神経筋疾患患者の全身状態と嚥下スクリーニングテスト(反復唾液嚥下テスト・改定水飲みテストなど)、画像検査(嚥下内視鏡検査・嚥下造影検査)の結果を分析した。神経筋疾患の中の個々の疾患での分類で解析を実施した。対象は大きく分類してパーキンソン病、多系統萎縮症、筋萎縮性側索硬化症に分けられた。その中で比較的対象者を確保できたのがパーキンソン病患者であり、その全身状態と嚥下機能の検査所見の間に関連性を認めることができた。

その他活動として、第23回日本摂食嚥下リハビリテーション学会および第34回日本障害者歯科学会に参加し、本研究に関連する知見を広げ、意見交換を行った。神経内科的な視点での、疾患と摂食嚥下機能関連性や、それぞれの疾患に関する病態の新たな知識を得ることができた。今回の研究で得られた結果、収集できた知見を統合し、関連学会にて発表を予定している。そしてさらに対象者数を拡大させて対象者数の確保が不十分であった疾患に関しての検討も進めていきたいと考えている。摂食機能障害の評価は画像検査を行うことが望ましいが、検査機器のない状況でも評価が可能な嚥下スクリーニングテストが開発されている。しかし、神経筋疾患の個別の疾患における有用性についての報告はない。神経筋疾患患者における嚥下スクリーニング検査結果と画像検査の関連性について研究を行った。その結果、パーキンソン病患者において、水分を用いた嚥下スクリーニングテストの結果と嚥下内視鏡検査結果との間に関連性があることが分かった。このことにより、パーキンソン病における嚥下スクリーニングテストによって、誤嚥リスクの判定が可能となることが示唆された。本研究が当研究施設の倫理委員会で承認を得られるまでに時間がかかってしまったことで、研究の開始が遅れてしまった。当院だけでの研究の遂行では対象者が不足してしまう可能性があったために、東京歯科大学市川病院の対象者も合わせて研究を実施していくこととした。平成28年度は、対象者を拡大して研究を実施していく。従来の研究機関での研究継続を行う。また新しい研究機関でも研究のフィールドを確保していく方針である。社会系歯学研究の進捗には計画よりも遅れがでてしまったが、データ収集は開始されている。平成27年度以降の研究計画は変更することなく実施可能であると考える。研究の進行がやや遅れているため、次年度使用額が生じてしまったものと考える。研究の進行が遅れているため、使用予定金額よりも支出が大幅に減ったものと考えられる。本年度末にThe Dysphagia Research Society 23rdAnnual Meetingに参加したが、その経費の処理が年度内に不可能であった。よって次年度使用額が、実際のものよりも高い額になってしまった。また本研究が当研究施設の倫理委員会で承認を得られるまでに時間がかかってしまったことで、研究の開始が遅れた。このことにより当該助成金が生じたものと考える。研究は次年度も継続して実施される予定である。次年度は研究結果の学術誌への発表を予定しており、本年度よりも経費が高くなることが予想される。研究内容に関する情報収集とその報告および学術誌投稿に、未使用経費を充てる方針である。上記理由より、実際の次年度使用額は表記のものよりも低額である。研究はすでに開始され、次年度にも継続して行われる予定である。最終的な必要経費には現在変更の予定はないため、次年度以降に使用予定である。
酸化グラフェンの光デバイス応用に向けた電界発光の実現と光機能探索

本研究の目的は、原子層材料における光デバイス応用に向けた電界発光の実現と新奇光機能の探索である。電界発光を実現するためには、発光層である酸化グラフェンに電子と正孔を注入し、それらを再結合させることが必要となる。そこで今年度は電界発光の前段階として、原子層にp-n接合を形成すること、及び、p-n接合における光検出を目指した。電解質を用いた電気二重層トランジスタを作製し、原子層にキャリアを蓄積することでp-n接合を形成し、そこで光検出できることを示した。本成果は、酸化グラフェン中でもp-n接合を形成し電界発光へと応用するための足がかりとなる。また異なる原子層を重ねて原子層ヘテロ構造を作製することで、これまで報告されてきた層間の電荷移動だけでなく、エネルギー移動も起こり得ることを明らかにした。原子層間でのキャリアやエネルギー輸送の機構を明らかにすることで、デバイス構造の指針となり得る。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の目的は、原子層材料における新奇光機能の探索であり、具体的には酸化グラフェン中のナノ構造に由来する光学特性の解明を試みる。本研究を通して、原子層材料ベースの発光デバイスの研究への足がかりとしたい。酸化グラフェンは、酸化度、つまりグラフェンナノディスクのサイズや、酸化グラフェンシートを占める割合により、その電気伝導特性が変化する。過度に酸化を進めると絶縁体になり、逆に還元しすぎればグラフェンのようなゼロギャップの金属的伝導性をもつようになり、発光しなくなることが予想される。そのため、酸化度の最適化、すなわち、効率良く光電変換される酸化度を有する酸化グラフェンを作製することは、一つの課題になり得る。そこで本年度は、まず酸化グラフェンを用いた発光デバイスの作製条件の検討とデバイス評価を行った。酸化グラフェンを基板上に成膜し、ソース、ドレイン、ゲートの3電極を蒸着して電界効果型トランジスタを作製し、電子輸送特性評価を行った。電流励起発光の観測のためには酸化グラフェン中にpn接合を導入する必要がある。つまり酸化グラフェン薄膜デバイスにおいて、p型とn型の両極性の伝導特性を示す必要がある。未還元の酸化グラフェンではp型の電気伝導特性を示したのに対して、加熱による還元処理を繰り返し行うことで、n型に近い電気伝導を示すようになり、やがて両極性駆動をするようになることが分かった。酸化グラフェンが両極性駆動する条件がわかったため、次にpn電流励起下での発光観測を試みた。電圧3V、電流0.8 mAまで印加して酸化グラフェンに電荷注入を行ったが、電流励起発光は観測されなかった。この原因として還元処理が過剰であり、酸化グラフェンが金属的伝導性をもつようになり、発光しなくなったことが考えられる。また、用いた酸化グラフェンの結晶クオリティが低く、発光効率が低かったことが考えられる。今後の検討課題としては、酸化グラフェンの合成方法の改良及び、酸化グラフェンを伝導性ポリマーに埋め込んだデバイスなど、他のデバイス構造による電流励起発光観測が挙げられる。研究を進める過程で、類似の研究が2015年のNature Communications (Wang X, et al. A spectrally tunable all-graphene-based flexiblefield-effect light-emitting device. Nat Commun 6, 7767 (2015).)で発表されたことがわかった。この論文の存在により、本課題の新規性が下がるという見方もある。しかしながら、本課題においてはイオン液体ゲートを用いており、キャリア密度制御能力が高いデバイス構造であるために、原子層の光学的特性により精密にアクセスできる。引き続き原子層材料ベースの発光デバイス研究を進めたい。それと同時に、原子層材料ベースの電界効果型トランジスタを用いた新奇機能性を開拓していく予定である。(2)は(1)の日本語版ページ。(3)は竹延教授が名古屋大学異動前のページ。
加算型高出力レーザ加工システムの試作研究

本研究では3台のYAGレーザ発振器(連続励起型2台、パルス励起型1台)から出射されたビームを(A)複数のミラーで導光した後1枚の光ファイバ入射レンズで集光し、1本の光ファイバに入射する「レンズ集光式」と(B)複数のミラーで導光した後3枚のレンズでそれぞれ独立に集光しテ-パ状のサファイヤコーンに入射し、その後1本の光ファイバに入射する「サファイヤコーン集光式」の2つのビーム加算装置を試作評価した。(A)(B)両方式ともに、光ファイバで伝送の後、加工用レンズで集光され多関節型のYAGレーザロボットでレーザ加工を行う。(1)(A)方式では、それぞれ2枚のリレーレンズで導光されたビームのf=120mmの光ファイバ入射レンズで集光後のビームスポット外径は連続励起型発振器の場合それぞれ1.1mm、1.0mm、パルス励起型発振器の場合1.4mmとなった。3本のビームの合成されたスポット外径も1.4mmとなり、開口角NA0.25、コア径1.5mmのSI型光ファイバに入射可能となった。レーザ発振器の出口から長さ20mの光ファイバ出射端までのビーム伝送効率は71%であった。(2)(B)方式では3本のビームに対しそれぞれf=65mmのサファイヤコーン入射レンズを使用し、ビーム入射端の直径0.78mm、出射端の直径1.4mmの逆テ-パ形状をしたサファイヤコーンに入射しNAを0.25以下に変換した。その結果NA0.25、コア径1.5mmのSI型光ファイバに入射可能となった。(3)今後の予定としては3台のレーザ出力の各種組合せにおいて(A)(B)両方式の加工性能を比較検討し、本研究のレーザ出力の加算方式の技術を確立する。
歯周組織再生医療を目指したハイブリッド型人工歯根膜の開発に関する研究

高齢者の歯周病治療は,疾病の治療のみでなく,積極的に歯周組織を再構築する再生医療技術の研究開発が必要になる。そのためには再生に必要な細胞および微小環境を生体材料で再構築し,再生誘導する研究開発が重要となる.一般医科の骨の再建療法の技術は、ハイドロキシアパタイト(HAP)をスキャホールド(足場)として骨髄由来間葉系細胞による細胞移植治療が確立されているが,歯科分野でも同様の方法で歯槽骨の再建が期待される,そこで本研究では,スキャホ一ルドとして利用されているHAP表面の細胞親和性を高め,なおかつ骨髄由来間葉系細胞の骨形成能力を亢進させるために,バイオカップリング剤を開発し,歯槽骨再生誘導能力を亢進するか否かを検討することを目的とした.前年度までの研究の結果,HAPに合成したバイオカップリング剤を処理しヒト下顎骨由来骨髄間質細胞(hMdBMSC)との複合体材料を免疫不全マウスの皮下に移植したところ,改質HAPには,移植片内部にhMdBMSC由来の骨様構造物の形成が観察された.今年度は,さらに様々な構造式のバイオカップリング剤を合成,HAP表面を改質しhMdBMSCよりも骨形成能力の高いマウス骨芽細胞株(Kusa-A1)を用いて免疫不全マウスの皮下へ同様の移植実験を行った.その結果,HAP内への細胞浸潤は認められるが骨様構造物の形成は認められなかった.以上より,新規バイオカップリング剤によるHAP表面の改質技術は,歯周病再生医療のための組織工学に有効であるが,処理剤の細胞に与える影響,安定性を検討していく必要があると思われる.高齢者の歯周病治療は,疾病の治療のみでなく,積極的に歯周組織を再構築する再生医療技術の研究開発が必要になる.そのためには歯周組織の発生過程から,再生に必要な細胞および微小環境を解析し,そしてこれらを再生医療に応用する研究開発が重要となる.本研究では歯周組織発生初期で見られる歯周組織発生に必須である上皮-間葉系の相互作用に注目し,特に基底膜成分が歯周病再生誘導能力を有するか否かを検討することを目的とした.今年度は,歯周病によって喪失した歯根膜および歯槽骨を再建するために,基底膜成分であるラミニン1をコーティングしたハイドロキシアパタイト(HAP)を作製し,ヒト下顎骨由来骨髄間質細胞(hMdBMSC)と共培養後,免疫不全マウスへ移植した.その結果,ラミニン1コーテイングHAPによるhMdBMSCの骨形成能力の亢進は認められなかった.その理由としてラミニン1の細胞接着能力およびハイドロキシアパタイトへの親和性が低いことが考えられた.そこでHAP表面の細胞親和性を高めるバイオカップリング剤によるHAPの改質を試みた.そのために,HAP表面の水酸基とタンパク質のアミノ基の両基に対して親和性を持つ新規バイオカップリング剤を作製し,HAP表面を改質した.次に同試料をhMdBMSCと共培養し,免疫不全マウスへの移植実験により同細胞の骨形成能力を指標に効果を判定した.その結果,新規バイオカップリング剤で表面改質したHAPには,移植片内部にhMdBMSC由来の骨様構造物の形成が観察された.一方,未改質HAPには,改質群のHAPと比較して少量の骨様構造物形成が見られた.以上より,新規バイオカップリング剤によるHAP表面改質技術は,歯周病再生医療のための組織工学に有効であることが示唆された.高齢者の歯周病治療は,疾病の治療のみでなく,積極的に歯周組織を再構築する再生医療技術の研究開発が必要になる。そのためには再生に必要な細胞および微小環境を生体材料で再構築し,再生誘導する研究開発が重要となる.一般医科の骨の再建療法の技術は、ハイドロキシアパタイト(HAP)をスキャホールド(足場)として骨髄由来間葉系細胞による細胞移植治療が確立されているが,歯科分野でも同様の方法で歯槽骨の再建が期待される.そこで本研究では,スキャホールドとして利用されているHAP表面の細胞親和性を高め,なおかつ骨髄由来間葉系細胞の骨形成能力を亢進させるために,バイオカップリング剤を開発し,歯槽骨再生誘導能力を亢進するか否かを検討することを目的とした.今年度は,前年度の研究の結果,HAPに合成したバイオカップリング剤を処理しヒト下顎骨由来骨髄間質細胞(hMdBMSC)との複合体材料を免疫不全マウスの皮下に移植したところ,改質HAPには,移植片内部にhMdBMSC由来の骨様構造物の形成が観察された.しかし,HAPに改質効果が認められたバイオカップリング剤は安定性に欠いており,さらにhMdBMSCの骨形成能力を亢進させる処理剤の開発を試みた.その結果,処理剤の新規合成には至ったものの新規合成バイオカップリング剤で改質したHAPを,前年度同様,hMdBMSCとの複合材料を免疫不全マウスの皮下に移植したところ,HAP内への細胞浸潤は認められるが骨様構造物の形成は認められなかった.以上より,新規バイオカップリング剤によるHAP表面改質技術は,歯周病再生医療のための組織工学に有効であるが,処理剤の細胞に与える影響,安定性を検討していく必要があると思われる.高齢者の歯周病治療は,疾病の治療のみでなく,積極的に歯周組織を再構築する再生医療技術の研究開発が必要になる。

そのためには再生に必要な細胞および微小環境を生体材料で再構築し,再生誘導する研究開発が重要となる.一般医科の骨の再建療法の技術は、ハイドロキシアパタイト(HAP)をスキャホールド(足場)として骨髄由来間葉系細胞による細胞移植治療が確立されているが,歯科分野でも同様の方法で歯槽骨の再建が期待される,そこで本研究では,スキャホ一ルドとして利用されているHAP表面の細胞親和性を高め,なおかつ骨髄由来間葉系細胞の骨形成能力を亢進させるために,バイオカップリング剤を開発し,歯槽骨再生誘導能力を亢進するか否かを検討することを目的とした.前年度までの研究の結果,HAPに合成したバイオカップリング剤を処理しヒト下顎骨由来骨髄間質細胞(hMdBMSC)との複合体材料を免疫不全マウスの皮下に移植したところ,改質HAPには,移植片内部にhMdBMSC由来の骨様構造物の形成が観察された.今年度は,さらに様々な構造式のバイオカップリング剤を合成,HAP表面を改質しhMdBMSCよりも骨形成能力の高いマウス骨芽細胞株(Kusa-A1)を用いて免疫不全マウスの皮下へ同様の移植実験を行った.その結果,HAP内への細胞浸潤は認められるが骨様構造物の形成は認められなかった.以上より,新規バイオカップリング剤によるHAP表面の改質技術は,歯周病再生医療のための組織工学に有効であるが,処理剤の細胞に与える影響,安定性を検討していく必要があると思われる.
NASH肝癌切除後における再発促進の機序解明に関する研究

ウイルス性肝炎由来の肝細胞癌(HCC)の治療に関しては切除が最も根治性が高いが、実臨床において、肝切除によるストレスが残肝再発を促進しうることは経験される。近年肝切除マウスモデルを用いた実験でその機序について検討されているが(Hepatology 2017, Gastroenterology 2018)、NASHにおける再発促進のメカニズムについては依然不明であり、HCCの治療に携わる外科医にとって、このメカニズムを解明することは喫緊の課題である。本研究では、NASH肝切除モデルにおける肝発癌促進の機序解明を目指し、現在NASHを抑制すると考えている薬剤により発癌制御が可能か否かを検討し、NASHにおける病態増悪の予防に繋げたい。
JAPAN BLUE「藍」― 有機天然顔料の精製技術に関する研究

「藍」の色素は還元状態でのみ色素を抽出できる特性を活かし、平成29年度前期に「集積抽出」「沈殿抽出」の還元抽出方法を試み、試料15を精製した。また、1960年1970年頃に製造方法不明であるが、京都の九条で精製されていた藍の顔料(試料6)を入手した。上記6種類の試料をもとに「産学連携・高精度な自然科学的手法による分析」においての研究協力機関であるDIC株式会社の総合研究所と東京工場にて、1赤外線分光法(IR)、2蛍光X線分析(XRF)、3X線回折法(XRD)、4液体クロマトグラフィー(LC)の4つの分析方法を用いて、次の手順で各試料を分析した。IRスペクトルを測定し成分を確認し、LCによる各試料に含まれているインジコ純度の分析。その後、XRFとXRDを用いてインジゴ以外の共存成分の分析をおこなった。未精製試料である試料6については、文献調査をおこない、水とエタノールを用いて成分を洗浄し、インジゴを高濃度で取り出す実験をおこなった。さらに、藍の建て染め液、藍の華(水分散物)、すくも(播磨藍)を用いて、成分分離の検討実験をおこなった。平成29年度下期には、灰汁発酵建てによってつくられた藍液で糸を染め、これらを水飴と石灰を入れた過還元状態にした液に漬け込み、色素だけを再抽出する「過還元再抽出」の実験をおこなった。この時に得た試料7については現在、上記同様の方法で分析をおこなっている。また、プルシアンブルーが発明された1704年を境に露草青・藍・プルシアンブルーが使用されていた肉筆浮世絵の調査・高繊細撮影・成分分析を半年前倒しではじめている。調査資料1「白浪王人男の内南郷力丸図」/三代豊国/江戸末期調査資料2「富士築浪」初代豊国/江戸中期調査資料3「破軍七蔵実八山田三郎中村芝翫」/歌川国芳/江戸中期調査資料4「名所江戸百景堀切の花菖蒲」歌川広重/明治期平成29年度の研究実施計画として、「集積抽出」「沈殿抽出」「過還元再抽出」の3つの還元抽出方法は順調に成果を上げており、分析結果をもとに平成30年度8月に2回目の抽出実験を実施し精製精度と精製の量を高めていく。当初計画より半年前倒しして実施しようとしていたヒトの感覚を測定機とし、触覚性・視覚性・物語性についての官能評価塗布試験(外観試験・グラデーション試験・油画性能試験・混色性能試験・表現性能試験)においては、精製できた「藍」の顔料が少なく、精製した顔料を分析の試料として大半を使用してしまい、この実験は2年目に精製量を増やしおこなうことになった。「藍」以外の紅・茜・福木・黄檗などの植物色素を加熱抽出と水簸による有機天然顔料の精製については、これまでの予備研究期間におこなっていた際に導き出した基本数値をもとに抽出実験を繰り返すことで適正な数値を導き出すことができ、粒度測定器を用いて、精製した顔料の粒子径の大きさが色材としてどのような影響や特徴があるのか、平成29年度の本学油画専攻の実技授業などで使用実験した。官能評価塗布試験が思うように進捗しなかったため、熟覧鑑査として調査資料1「白浪王人男の内南郷力丸図」/三代豊国/江戸末期調査資料2「富士築浪」初代豊国/江戸中期調査資料3「破軍七蔵実八山田三郎中村芝翫」/歌川国芳/江戸中期調査資料4「名所江戸百景堀切の花菖蒲」歌川広重/明治期の調査・高繊細撮影・分析を先行しておこなっている。「産学連携・高精度な自然科学的手法による分析」においての研究協力機関であるDIC株式会社との連携により、研究代表者自身の直接的な分析に要する時間を短縮することができ、精製実験時間を大幅に増やすことが可能となった。平成30年度の研究推進方策として、(1)絵具の材料に最適な有機天然顔料の精製技術を導き出すために、初年度におこなった熟覧調査の結果をふまえ、初年度同様に「集積抽出」「過還元再抽出」「沈殿抽出」の3つの抽出方法の精度を高める。自然科学的調査としては、顔料の粒子径や表面形状によって、耐光性堅牢度・分散性の精度・着色力の強度・透明性の確保が異なるため、本研究による精製方法で抽出した試料を用いて耐光試験、分光分析機、電子・実体顕微鏡などをおこなう。また、「藍」以外の有機天然顔料の精製についても、これまで同様な手法を用いて抽出実験をおこないながら植物によって色素量が異なるため、植物を10gずつ加熱し発色剤として酢酸アルミ又は明礬を5g、アルカリ剤として炭酸ナトリウム又は炭酸カリウムを2.5g加えて精製し、色の発色にも関わるPH数値を調べ、加熱抽出と水簸による有機天然顔料の精製技術を確立する。(2)ヒトの感覚を測定機とし、触覚性・視覚性・物語性についての官能評価塗布試験(外観試験・グラデーション試験・油画性能試験・混色性能試験・表現性能試験)については、「集積抽出」「過還元再抽出」「沈殿抽出」による抽出方法にて精製量を増やし必要量となる試料を用意し、視覚的に判断ができる官能表や総合評価レーダーグラフを作成する。

研究協力機関であるDIC株式会社とは、各試料と肉筆浮世絵の分析などを継続しておこない、「藍」の色としての特性を解析し、日本の絵画史における青色絵具の変遷を明らかにする。「藍」の色素は還元状態でのみ色素を抽出できる特性を活かし、平成29年度前期に「集積抽出」「沈殿抽出」の還元抽出方法を試み、試料15を精製した。また、1960年1970年頃に製造方法不明であるが、京都の九条で精製されていた藍の顔料(試料6)を入手した。上記6種類の試料をもとに「産学連携・高精度な自然科学的手法による分析」においての研究協力機関であるDIC株式会社の総合研究所と東京工場にて、1赤外線分光法(IR)、2蛍光X線分析(XRF)、3X線回折法(XRD)、4液体クロマトグラフィー(LC)の4つの分析方法を用いて、次の手順で各試料を分析した。IRスペクトルを測定し成分を確認し、LCによる各試料に含まれているインジコ純度の分析。その後、XRFとXRDを用いてインジゴ以外の共存成分の分析をおこなった。未精製試料である試料6については、文献調査をおこない、水とエタノールを用いて成分を洗浄し、インジゴを高濃度で取り出す実験をおこなった。さらに、藍の建て染め液、藍の華(水分散物)、すくも(播磨藍)を用いて、成分分離の検討実験をおこなった。平成29年度下期には、灰汁発酵建てによってつくられた藍液で糸を染め、これらを水飴と石灰を入れた過還元状態にした液に漬け込み、色素だけを再抽出する「過還元再抽出」の実験をおこなった。この時に得た試料7については現在、上記同様の方法で分析をおこなっている。また、プルシアンブルーが発明された1704年を境に露草青・藍・プルシアンブルーが使用されていた肉筆浮世絵の調査・高繊細撮影・成分分析を半年前倒しではじめている。調査資料1「白浪王人男の内南郷力丸図」/三代豊国/江戸末期調査資料2「富士築浪」初代豊国/江戸中期調査資料3「破軍七蔵実八山田三郎中村芝翫」/歌川国芳/江戸中期調査資料4「名所江戸百景堀切の花菖蒲」歌川広重/明治期平成29年度の研究実施計画として、「集積抽出」「沈殿抽出」「過還元再抽出」の3つの還元抽出方法は順調に成果を上げており、分析結果をもとに平成30年度8月に2回目の抽出実験を実施し精製精度と精製の量を高めていく。当初計画より半年前倒しして実施しようとしていたヒトの感覚を測定機とし、触覚性・視覚性・物語性についての官能評価塗布試験(外観試験・グラデーション試験・油画性能試験・混色性能試験・表現性能試験)においては、精製できた「藍」の顔料が少なく、精製した顔料を分析の試料として大半を使用してしまい、この実験は2年目に精製量を増やしおこなうことになった。「藍」以外の紅・茜・福木・黄檗などの植物色素を加熱抽出と水簸による有機天然顔料の精製については、これまでの予備研究期間におこなっていた際に導き出した基本数値をもとに抽出実験を繰り返すことで適正な数値を導き出すことができ、粒度測定器を用いて、精製した顔料の粒子径の大きさが色材としてどのような影響や特徴があるのか、平成29年度の本学油画専攻の実技授業などで使用実験した。官能評価塗布試験が思うように進捗しなかったため、熟覧鑑査として調査資料1「白浪王人男の内南郷力丸図」/三代豊国/江戸末期調査資料2「富士築浪」初代豊国/江戸中期調査資料3「破軍七蔵実八山田三郎中村芝翫」/歌川国芳/江戸中期調査資料4「名所江戸百景堀切の花菖蒲」歌川広重/明治期の調査・高繊細撮影・分析を先行しておこなっている。「産学連携
筋ジストロフィー犬新生子劇症型の病因解明と胎子治療の検討

Duchenne型筋ジストロフィーのモデルである筋ジストロフィー犬は、出生直後の血清CK値と死亡率が極めて高い。臍帯血と呼吸開始後の血清CK値の比較から、呼吸開始による横隔膜の機械的傷害がによることが分った。横隔膜を用いてcDNAマイクロアレイを行ったところ、呼吸開始前ではオステオポンチンが、呼吸開始後ではc-fos、egr-1、IL-6、IL-8が著明に増加し、筋傷害に関連する分子と考えられる。Duchenne型筋ジストロフィーは,ジストロフィン遺伝子変異によるジストロフィンの欠損が原因で発症し,全身の骨格筋・心筋に障害を来す致死性疾患である.筋ジストロフィー犬(筋ジス犬)はDMDの症状に最も類似したモデル動物であるが,出生直後の血清CK値が極めて高い上,新生仔期の死亡率が35%といった特徴があり,原因として娩出によるストレスの関与が指摘されてきた.そこで,帝王切開を導入して自然分娩と帝王切開の比較,および臍帯血と呼吸開始前後の血清CK値の比較を行ったところ,筋ジス犬では,呼吸開始による呼吸筋への過度な機械的ストレスのため急性の筋壊死が生じていることが分った.当該年度では,筋ジス犬の横隔膜が機械的ストレスに著しく脆弱である機序について検討した.ミオシン分子種の発現解析から筋ジス犬のみならず正常犬でも他の動物種に比べて骨格筋の成熟が遅れていること,さらに,ジストロフィンの欠損の際に代償性に発現するユートロフィンが,新生仔筋ジス犬の横隔膜には発現していなかったことから,新生仔筋ジス犬では呼吸筋の発達が遅れているために,ユートロフィンの代償性発現が必要なく,このために呼吸開始による機械的ストレスに抗せないと考えられた.これまでに,筋ジストロフィーでは筋壊死に再生や線維化も共存しているために,病態機序の解明や治療評価判定が困難であったが,筋ジス犬の横隔膜では呼吸開始による機械的負荷で一気に壊死が起こることから,筋壊死に関与する遺伝子の同定が可能と考えられる.そこで,マイクロアレイを用いて呼吸前後で発現が変化する分子について検討した結果,呼吸前の筋ジス犬の横隔膜では,壊死前からオステオポンチンやマトリックスメタロプレテイナーゼが,呼吸後では前初期遺伝字やケモカインが著しく増加していることを明らかにし,ジストロフィン欠損筋の壊死に関与する遺伝子群を同定することに初めて成功した.Duchenne型筋ジストロフィー(DMD)は,ジストロフィン遺伝子変異によりジストロフィンが欠損により発症し,全身の骨格筋・心筋に障害を来す致死性疾患である.筋ジストロフィー犬(筋ジス犬)はDMDに最も類似したモデル動物であるが,出生直後の血清CK値が極めて高く,新生仔期の死亡率が35%と重症である.原因として娩出によるストレスの関与が指摘されてきた.そこで,帝王切開を導入して自然分娩と帝王切開の比較,及び臍帯血と呼吸開始前後の血清CK値の比較したところ,筋ジス犬では呼吸開始による横隔膜に機械的負荷がかかるため急性の筋傷害を生ずることが分った.また,筋ジス犬の横隔膜が機械的負荷に脆弱である機序については,ミオシン分子種の発現解析から筋ジス犬と正常犬では他の動物種に比べて骨格筋の成熟が遅れていること,ジストロフィンの欠損の際に代償性に発現するユートロフィンが新生仔筋ジス犬の横隔膜に発現していないために,呼吸開始による機械的負荷に抗せないことを明らかにしてきた.当該年度ではマイクロアレイを用いて呼吸前後で発現が変化する分子について検討した.その結果,呼吸前の筋ジス犬の横隔膜では,壊死前からオステオポンチンが著明に増加すること,呼吸開始後では即初期遺伝子であるc-fosやegr-1,その下流分子であるIL-6やIL-8が著明に増加していることを明らかにし,タンパク質レベルでの増加の確認と局在についても検討した.これらのサイトカイン・ケモカインが筋傷害の重要な分子である可能性があることから,ステロイド剤(デカドロン)を分娩直前の妊娠犬に静脈投与し,出生直後の筋ジス犬の血清CK値を経時的にフォローしたが,現在のところ有意な改善は見られていない.引き続き,分子を標的にした治療の可能性について検討を行う.Duchenne型筋ジストロフィーに最も類似した筋ジストロフィー犬(筋ジス犬)は,出生直後の血清CK値が極めて高く、新生仔期の死亡率が35%と重症である。予定的帝王切開を導入して自然分娩との比較および臍帯血(呼吸開始前)と呼吸開始後の血清CK値の比較した結果、筋ジス犬では呼吸開始による機械的負荷が横隔膜の傷害を引き起こすことが分った。筋ジス犬の横隔膜がミオシン分子種の発現解析から筋ジス犬と正常犬では他の動物種に比べて骨格筋の成熟が遅れている上、ジストロフィン欠損に対して代償性に発現するユートロフィンが新生仔筋ジス犬の横隔膜に発現していないために機械的負荷に脆弱であることを明らかにした。

また、cDNAマイクロアレイを用いて呼吸開始前後で筋ジス犬の横隔膜で発現が増加する分子について検討した結果、呼吸開始前ではオステオポンチンが著明に増加すること,呼吸開始後では即初期遺伝子c-fosやegr-1、IL-6やIL-8が著明に増加することをはじめて見出し、筋ジストロフィーにおける二段階仮説を提唱した。これらのサイトカイン、ケモカインは急性の筋傷害に関与する重要な分子と考えられることから、筋ジストロフィーに対する新たな治療標的分子となる可能性があることを見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。