hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA依存性キナーゼを標的とした癌治療の構築と効果予測因子の探索

1.NU7026、NU7441の肺癌細胞株における細胞増殖抑制効果NU7026、NU7441はDNA-PK特異的阻害剤であり、IC50は各々230 nM, 14 nMと報告されている。20種の肺癌細胞株について細胞増殖抑制効果を検討した。NU7026のIC50は12.0-48.3μMであり、6細胞株では500μM以上であった。NU7441は、3.4-18.6μMであった。2.DNA-PK特異的阻害剤とDNA-PK量、hnRNP B1量との相関NU7026の肺癌細胞株増殖抑制効果(IC50)とDNA-PKcs量との相関を検討した。DNA-PKcs量が多いとIC50は高い、つまり抑制効果が弱い傾向が見られたが、有意差は認めなかった。hnRNP B1量とIC50との関連は、DNA-PKcs量と同様の傾向であった。NU7441についても上記と同様の傾向がみられた。3.NU7441の肺癌細胞株における細胞増殖抑制効果増殖抑制効果が比較的強くみられたNU7441について、肺癌細胞株48種(扁平上皮癌9種、腺癌25種、小細胞癌9種、その他5種)を用いて検討した。IC50の平均値は各々8.5μM、10.9μM、9.2μM、8.6μMと組織型で差は見られなかった。4.NU7441とVP-16との併用効果2種の肺癌細胞株(H1975、Chago-K1)について、NU7441とVP-16との併用効果について検討した。H1975では相加効果が見られたが、Chago-K1では併用効果はみられなかった。計画通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.今回用いた細胞株は腺癌がほとんどであったため扁平上皮癌、小細胞癌についての効果も検討する。2.DNA-PK阻害剤と抗癌剤、放射線との併用効果について検討する。3.血中hnRNPB1の簡易測定法を確立し、DNA-PK阻害剤の予測マーカーとなるか検討する。
陣痛に関連する臨床的疾患の解明を目的とした子宮平滑筋の研究

妊娠子宮筋の収縮-弛緩のサイクルは他の平滑筋と同様、細胞内Calciumが調節する収縮蛋白燐酸化に依存する。skinned-fiberによる収縮実験では細胞外からのCalciumによって直接収縮蛋白を刺激して収縮を起動できるので、細胞内収縮蛋白調節系のモデル化が可能である。最近、細胞内Calcium濃度は同一であっても、G-蛋白を介した細胞内情報伝達系が収縮蛋白燐酸化を修飾する機構が報告されている。妊娠ラットでの細胞内Calcium濃度と張力との同時記録の実験から、受容体を介するcarbachol収縮は収縮蛋白のCalcium感受性を増すことにより、Calcium流入による張力を増強した。受容器機能を温存したskinned-fiberを用いた実験では、G-蛋白のanalogueであるGTP(guanosine trisphosphate)とoxytocinやprostaglandinの同時投与が収縮蛋白のCacium感受性を増加した。また、phosphatase阻害剤である岡田酸がCalciumによる収縮を増強したことから、収縮蛋白の脱燐酸化抑制機構によるG-蛋白を介した収縮蛋白Calcium感受性の増強作用が妊娠子宮においても示され、これら収縮増強機構は妊娠時期による差がなく早産と満期産を含めた有効陣痛に関与していると思われる。血管内皮依存性弛緩因子の酸化窒素(NO)による筋弛緩作用が妊娠子宮でも注目されている。我々の実験では、NO-cGMP系による妊娠子官弛緩作用は妊娠の維持に貢献することが示された。しかもNO/cGMPはoxytocin等の陣痛刺激物質による収縮に対して強い弛緩作用を発揮した。NO-cGMP系を含めたG-蛋白情報伝達系の理解は早産の防止のために今後解明すべき問題である。妊娠子宮筋の収縮一弛緩のサイクルは他の平滑筋と同様に、細胞内自由Calcium濃度によって調節される収縮蛋白の燐酸化によるものと考えられている。最近、Somlyoらの報告のように細胞内Calcium濃度は同一であっても、G-蛋白を介した細胞内情報伝達系が収縮蛋白燐酸酸化を修飾する機構が考えられている。そこで、受容体を介さない過剰ポタシウムと受容体を介するcarbacholによる収縮反応と細胞内Calcium濃度の同時記録を妊娠ラット子宮の生筋にて試みた。この二つの収縮刺激剤にて細胞内Calcium濃度はほぼ同濃度であるにもかかわらず、carbacholによる収縮は過剰KClによる収縮の約1.5倍の張力を示した。この実験から、受容体を介するcarbachol収縮は電位依存性のCalcium流入による収縮より収縮蛋白のCalcium感受性が増加していることが示された。またskinned-fiberの実験にてphosphatase阻害剤である岡田酸がCalciumによる収縮を増強したことから、収縮蛋白の脱燐酸化を抑制することによるG-蛋白を介したCalcium感受性の増強機構の存在が妊娠子宮においても示された。ラット妊娠子宮でOxytocin、ProstaglandinF_<2α>やProstaglandinE_2にてもG-蛋白を介する同様の収縮蛋白の修飾作用が示された。陣痛と深く係わると考えられているoxytocinやProstaglandinF_<2α>とProstaglandinE_2がG-蛋白を介した収縮蛋白の脱燐酸化の抑制と関連することがラット妊娠子宮で示されたことは有効な陣痛力を理解するうえでに意義があると思われる。妊娠子宮筋の収縮-弛緩のサイクルは他の平滑筋と同様に、細胞内Calciumによる収縮蛋白の燐酸化に依存している。最近、細胞内Calcium濃度は同一であってもG-蛋白を介した細胞内情報伝達系によって直接収縮蛋白が修飾される機構が考えられている。そこで受容体を介さない過剰KC1による収縮と受容体を介するcarbacholによる収縮について、細胞内Calcium濃度と張力との同時記録を妊娠ラット子宮の生筋にて試みた。

この二つの収縮刺激剤にて細胞内Calcium濃度はほぼ同濃度であるにもかかわらず、carbacholによる収縮は過剰KC1による収縮の約1.5倍の張力を示した。この実験から、受溶体を介するcarbachol収縮は同じ細胞内Calcium濃度で収縮蛋白のCalcium感受性が増加し張力を増強することが示された。skinned-fiberの実験で岡田酸がCalciumによる収縮を増強したことから、収縮蛋白の脱燐酸化を抑制することによるCalcium感受性の増強機構の存在が妊娠子宮においても示された。ラット妊娠子宮でoxytocin、ProstaglandinF2αやProstaglandinE2にてもG-蛋白を介する同様の収縮蛋白の修飾作用が示された。陣痛と深く係わると考えられているoxytocinやProstaglandinF2αとProstaglandinE2にてG-蛋白を介した収縮蛋白の修飾され、この作用が収縮蛋白の脱燐酸化の抑制と関連することがラット妊娠子宮で示されたことは有効な陣痛力を理解するうえでに意義があると思われる。
DNA複製起点の単離と分子育種への応用

本研究では、モデル植物であるシロイヌナズナやイネにおいて、核ゲノム中に散在する複製起点を単離、解析し、分子育種への応用を図ることを目的としている。そこで、シロイヌナズナからDNA複製起点を単離するため、ゲノム中に近接する2つのLoxP配列をもつ形質転換体の選抜を行った。シロイヌナズナでは、DNA型トランスポゾンDissociater (Ds)の両末端に挟まれたLoxP (Ds-LoxP-Ds)と、これとは独立のもう一つのLoxPをもつT-DNA形質転換系統が多数作出されている。これらの数系統を取り寄せ、Activator (Ac)由来のトランスポゼース(転移酵素)遺伝子発現個体と交配し、その後代を調べた。その結果、Ds-LoxP-Dsが転移し、ハイグロマイシン耐性を示す個体が複数確認された。さらに、これらとCreリコンビナーゼ遺伝子高温発現体とを交配し、次代を得た。現在、2つのLoxP間の組換えが高温で誘発されるか確認しているが、環状DNA分子の形成はまだ確認されていない。この方法では、最低2回の交配と12回の自殖を必要とするため、多くの労力と時間を必要とする。そこで今回、Ac転移酵素を発現している個体を直接形質転換した場合、自動的(連続的)に環状のDNA分子が形成できるT-DNAコンストラクトをデザインし、構築することに成功した。現在これを、各種培養細胞に導入し、その効率を調べている。また、シロイヌナズナの複製起点複合体ORC (Origin Recognition Complex)のサブユニット(ORCl6)をコードするcDNAをすべてクローン化した。これらのcDNA配列から予測されるアミノ酸配列を元に、短いペプチドを合成し、抗体の作成を試みたが、特異的なものは得られなかった。AtORC4については、N末にGFPを融合させたコンストラクトを、シロイヌナズナの培養細胞に導入し核にシグナルを観察したが、今回はこれらコンストラクトの形質転換植物を作成した。現在、これらにおける特異性を確認している。本研究では、モデル植物であるイネおよびシロイヌナズナにおいて、核ゲノム中に散在する複製起点を単離、解析し、分子育種への応用を図ることを目的としている。そこで、まずシロイヌナズナから、DNAの複製起点を単離するため、ゲノム中に2つのLoxP配列をもつ個体の作成と選抜を行った。シロイヌナズナでは、すでに2つのLoxPサイトが導入され、その1つがDsによって挟まれている系統が作成されているため、いくつかの系統をABRCより得た。得られた形質転換体と、Ac由来のトランスポゼース(転移酵素)遺伝子を導入した個体とを交配し、そのF1種子を得た。これを自殖し、ハイグロマイシン培地で選抜したところ、Dsで挟まれたLoxPが転移し、ハイグロマイシン耐性を示す個体が現れた。現在このような個体と、Creリコンビナーゼ遺伝子が導入された個体との交配を進めており、次世代では、Creリコンビナーゼによって、2つのLoxPサイト間の組換えが誘発され、環状のDNA分子(染色体)が形成されることが期待される。これとは別に、シロイヌナズナにおいて、複製起点に形成される複合体ORC(Origin Recognition Complex)のサブユニット(ORC16)をコードするcDNAをすべてクローン化した。このうちORC4は、DNAに直接結合することが報告されており、今回、GFPと融合させたAtORC4を、シロイヌナズナの培養細胞に導入したところ、多数の散在型シグナルが観察された。現在、これら培養細胞から、AtORC4と特異的に結合しているDNAの単離、同定を試みている。

これらのcDNA配列から予測されるアミノ酸配列を元に、短いペプチドを合成し、抗体の作成を試みたが、特異的なものは得られなかった。AtORC4については、N末にGFPを融合させたコンストラクトを、シロイヌナズナの培養細胞に導入し核にシグナルを観察したが、今回はこれらコンストラクトの形質転換植物を作成した。現在、これらにおける特異性を確認している。
巨大ペプチド系天然物ポリセオナミドB構造類縁体の合成と機能解析

【目的】海綿由来の天然物ポリセオナミドB(1)は、48アミノ酸残基から構成される最大の非リボソーム起源ペプチドであり、イオンチャネルとして機能することで強力な細胞毒性を発現する。本研究では、1の抗癌剤としての応用を最終目的としている。現在までに当研究室において1の効率的全合成法が確立され、量的供給が可能となった。本年度は、1の全合成法を応用して誘導体群および部分構造群を合成し、これらの生物活性・チャネル機能を評価した。【結果】1.1の1/4,1/2,3/4に相当する部分構造群を合成し、細胞毒性(P388)を評価したところ、部分構造群は1に比べて10,000倍以上弱い毒性を示した。この結果から、1の強力な細胞毒性発現には全体構造が必要であることが明らかになった。また、リボソーム膜を用いた膜崩壊実験・イオン輸送実験および単一チャネル電流測定実験から、1の1/4,1/2に相当する部分構造(33-48残基,26-48残基)は膜崩壊活性を示したのに対し、3/4の部分構造(12-48残基)は1と類似のチャネル活性を有することが判明した。本研究により、ペプチドの長さと機能には相関があることを初めて明らかにした。2.1のN末端構造の生物活性への影響を調べるため、1のN末端構造(Ncap)を除去した誘導体(2)、Ncapをカチオン性官能基であるN-(3-カルボキシプロピル)トリメチルアンモニウムに置換した誘導体(3)および炭素数の異なるアシル基に置換した誘導体{アセチル(4),オクタノイル(5),パルミトイル(6)}をそれぞれ合成した。これら誘導体群の細胞毒性試験では、N末端の脂溶性が低い2,3,4において顕著な活性低下が見られた。また、26のチャネル機能を評価したところ、N末端にカチオンを有する3はほとんどチャネル機能を示さないことがわかった。以上の結果は、N末端構造の1の活性制御に対する重要性を示した。【目的】海綿由来の天然物ポリセオナミドB(1)は、48アミノ酸残基から構成される最大の非リボソーム起源ペプチドであり、マウス白血病細胞(P388)に対して強力な細胞毒性を有する。現在までに当研究室において1の全合成は達成したが、ペプチドフラグメント連結時の収率が低く、量的供給は困難であった。そこで、ペプチドフラグメント連結の収率向上と量的供給を検討した。また、合成した1の直接的な化学誘導による高機能化と生物活性の人工制御を視野に入れ、1の構造活性相関を検討した。【結果】まず、1の合成収率の向上と量的供給を目指し、4つのペプチドフラグメントの連結条件を最適化した。その結果、脱保護を含め6工程64%の高収率で1を合成可能とした。この合成方法に従い、現在までに1を数ミリグラム合成し、量的供給を達成した。続いて、全合成した1に対して官能基選択的化学誘導を行った。1.N末端およびC末端の極性の影響を調べるため、N末端をアミノ基としたN-cap除去体、C末端カルボン酸をメチル化したメチルエステル体をそれぞれ誘導した。2.1の固有アミノ酸である44番残基のスルホキシドの影響を調べるため、スルホンへ誘導した。また、スルホキシド除去体を別途合成した。これらの誘導体の細胞毒性(p388)を比較したところ、N-cap除去体で顕著な活性の低下が見られた。この結果は、N末端側の脂溶性が1の活性制御に重要であることを示唆した。

これら誘導体群の細胞毒性試験では、N末端の脂溶性が低い2,3,4において顕著な活性低下が見られた。また、26のチャネル機能を評価したところ、N末端にカチオンを有する3はほとんどチャネル機能を示さないことがわかった。以上の結果は、N末端構造の1の活性制御に対する重要性を示した。
伊藤仁斎『中庸発揮』諸稿本の分析による「中庸」概念の研究

本研究は、伊藤仁斎の倫理思想を、その著『中庸発揮』諸稿本の分析に基づく「中庸」概念の規定の独自性から明らかにすることを目的てする。具体的には、天理図書館古義堂文庫所蔵の五種の『中庸発揮』稿本(仁斎自身の補正が加えられているいわゆる′正本′)、即ち「第一本」「第二本」「第三本」「第四本」「元禄七年校本」の複写を入手し、その本文及び補正の分析によるテキスト確定という基礎作業に基づき、研究を遂行した。その結果得られた成果及び知見として、以下が揚げられる。即ち、1.上記五種稿本の本文をパーソナルコンピュータに入力し、MS-DOSテキストファイルとすることによって、データベースとして活用することが可能となった。また「元禄七年校本」に関しては、その補正後の本文を確定・入力することにより、従来部分的なものであった仁斎生前最終形態『中庸発揮』の確定テキストを作成した。2.1のテキスト確定にともない、現在活字本として参照しうる伊藤東涯校訂の刊本『中庸発揮』と、仁斎最終形態テキストとの異同が明らかとなった。3.朱子学の「中庸」解釈に対して、仁斎のそれが極めて独創的なものであり、併せてそれが仁斎学全体の構造においても象徴的な位置にあることが確認された。即ち、『中庸』冒頭句「天命之謂性率道修道之謂教」に即して言えば、朱子は「中庸」を「道」「性」に一貫する形而上的「理」と同一のものとし、さらにそれは抽象的原理としての「中」に集約されると促える。これに対し仁斎は、「中庸」を孔子の「教」によって初めて可能となった「人道」の把握形態とし、さらにそれを尭舜の「中」に対する実践的な自覚と促える。仁斎において「中庸」は、いわば分裂した「道」と「性」とを架橋する教説原理の中枢にあるものだと考えられる。
フラーレンとセラミックスの複合化による新材料の開発と物性評価

〔目的〕ジルコニアは,有望なトライボ材料として注目されている.一方,C_<60>分子は,高い体積弾性率(810972GPa)を持つと言われており,また一般に,カーボンは良い潤滑性を持つことから,C_<60>をジルコニアと複合させることにより,ジルコニアの耐摩擦磨耗特が向上することが期待される.本研究では,C_<60>をジルコニアマトリックス中に一様に分散させ,その機械的および電気的性質を探る.〔実験方法〕C_<60>のトルエン溶液とジルコニアの前駆体であるジルコニウムテトラ-n-プロポキシドを用いて,ジルコニア中へのC_<60>の添加を試み,400°Cの熱処理によって複合粉末を作製した.さらに,C_<60>添加ジルコニア粉末を,銅カプセル中に充填して圧粉成形し,500°C900°Cで焼結した.〔実験結果〕C_<60>添加ジルコニア焼結体は,ヴィッカース硬さが,最高500に達した.この結果は,カーボン添加セラミックスが,低い温度で焼結可能であることを示している.焼結体の電気伝導率は,焼結温度の上昇とともに高くなり,仕込み組成ZrO_2-30mass%C_<60>においては,導電性となった.C_<60>添加ジルコニアを透過電顕観察したところ,C_<60>の分解生成物であるアモルファスカーボンやグラファイトが観察された.グラファイトの生成が電気伝導度の増大に寄与していることが考えられるが,全てのC_<60>がグラファイトに変態しているわけではなかった.導電性の向上としてC_<60>分子同士の化学結合的な変化による影響を考察することが必要となろう.また,硬さの上昇には,ジルコニア結晶粒同士が焼結体を構成したことの他に,ガラス状カーボンの生成が関与していると思われる.〔目的〕ジルコニアは,有望なトライボ材料として注目されている.一方,C_<60>分子は,高い体積弾性率(810972GPa)を持つと言われており,また一般に,カーボンは良い潤滑性を持つことから,C_<60>をジルコニアと複合させることにより,ジルコニアの耐摩擦磨耗特が向上することが期待される.本研究では,C_<60>をジルコニアマトリックス中に一様に分散させ,その機械的および電気的性質を探る.〔実験方法〕C_<60>のトルエン溶液とジルコニアの前駆体であるジルコニウムテトラ-n-プロポキシドを用いて,ジルコニア中へのC_<60>の添加を試み,400°Cの熱処理によって複合粉末を作製した.さらに,C_<60>添加ジルコニア粉末を,銅カプセル中に充填して圧粉成形し,500°C900°Cで焼結した.〔実験結果〕C_<60>添加ジルコニア焼結体は,ヴィッカース硬さが,最高500に達した.この結果は,カーボン添加セラミックスが,低い温度で焼結可能であることを示している.焼結体の電気伝導率は,焼結温度の上昇とともに高くなり,仕込み組成ZrO_2-30mass%C_<60>においては,導電性となった.C_<60>添加ジルコニアを透過電顕観察したところ,C_<60>の分解生成物であるアモルファスカーボンやグラファイトが観察された.グラファイトの生成が電気伝導度の増大に寄与していることが考えられるが,全てのC_<60>がグラファイトに変態しているわけではなかった.導電性の向上としてC_<60>分子同士の化学結合的な変化による影響を考察することが必要となろう.また,硬さの上昇には,ジルコニア結晶粒同士が焼結体を構成したことの他に,ガラス状カーボンの生成が関与していると思われる.[目的]C_<60>分子は極めて高い体積弾性率を持つと考えられており,また,結晶となった場合は分子同士が弱いファンデルワールス力で結合しているため,グラファイト並の潤滑能を示す固体潤滑剤として働くことが期待されている.そこで本研究では,代表的なトライボセラミックスであるジルコニアにC_<60>を添加した耐磨耗複合セラミックスを作ることを目的とする.[実験方法]複合粉末は,ヘリウムガス中でのグラファイト棒のアーク放電により得たC_<60>とジルコニウムノルマルプロポキシド(ZNP)を溶液として混合し,以下に示すように,その乾操,焼成によって得た.(a)ZNPのトルエン溶液にC_<60>粉末を溶解させ,110°C真空中で溶媒除去後,大気中で500°C30分間熱処理を施し,C_<60>含有ジルコニア粉末を得た.(b)別々に作製したジエタノールアミン(DEA)添加ZNPのトルエン溶液とC_<60>のトルエン溶液を混合後,沈殿を生じさせ,(a)と同様の熱処理を行った.(a),(b)の方法により作製した粉末をフーリエ変換赤外分光法(FT-IR)と透過電顕(TEM)で解析した.[実験結果](a)の粉末試料では,IRスペクトルにC_<60>のピークが認められ,かつ,TEMによりジルコニア組織中にC_<60>が結晶化している様子が示された.(b)の粉末試料ではC_<60>の存在が確認されなかった.

そこで,DEAとC_<60>を混合したもの,および,C_<60>のみを上記のごとく熱処理して比較したところ,前者においてのみ赤外スペクトルとTEMによってC_<60>の存在が確認されず,DEAはC_<60>の分解を促進することが判明した.(a)法によって得た複合粉末を900°C以下の温度でカプセル内に充填して焼結することによりバルク体を作製し,そのビッカース硬さを測定したところ,ZrO_2-3mol%C_<60>で,低温焼結にも関わらず最高で400近い良好な値を得た.また,電気抵抗率が焼結温度の上昇とともに大きく低下し,導電性セラミックスとなることがわかった.ジルコニアは,有望なトライボ材料として注目されている.一方,C_<60>分子は,高い体積弾性率(810972GPa)を持つと言われており,また一般に,カーボンは良い潤滑性を持つことから,C_<60>をジルコニアと複合させることにより,ジルコニアの耐摩擦摩耗特が向上することが期待される.本研究では,C_<60>をジルコニアマトリックス中に一様に分散させるために,C_<60>のトルエン溶液とジルコニアの前駆体であるジルコニウムテトラ-n-プロポキシドを用いて,ジルコニア中へのC_<60>の添加を試み,400°Cの熱処理によって複合粉末を作製した.さらに,C_<60>添加ジルコニア粉末を,銅カプセル中に充填して圧粉成形し,500°C900°Cで焼結した.このようにして得られた焼結体は,ヴイッカース硬さが,高いものでは500に達した.この結果は,カーボン添加セラミックスが,低い温度で焼結可能であることを示している.また,焼結体の電気伝導率が,焼結温度の上昇とともに高くなり,仕込み組成ZrO_2-30mass%C_<60>においては,導電性となった.C_<60>添加ジルコニアの構造を透過電顕観察したところ,C_<60>の分解生成物であるアモルファスカーボンやグラファイトが観察された.グラファイトの生成が電気伝導度の増大に寄与していることが考えられるが,全てのC_<60>がグラファイトに変態しているわけではなかった.導電性の向上としてC_<60>分子同士の化学結合的な変化による影響を考察することが必要となろう.また,硬さの上昇には,ジルコニア結晶流同士の焼結の他に,ガラス状カーボンの生成が関与していることが考えられる.以上のように,本研究は,フラーレン添加セラミックスの作製に関する最初の例を示すことに成功した.
癌細胞の運動性亢進におけるLIMキナーゼの機能解析

ガン転移の機構の解明は、ガン治療において重要な課題である。これらの過程では、細胞の運動性、接着性が変化し、ガン細胞特有の変化が起こると考えられる。このような細胞形態変化や運動性の亢進は、細胞内アクチン骨格の再構築によって制御されていることが知られている。私たちは、LIMキナーゼ(LIMK)を発見し、これがRhoファミリー低分子量Gタンパク質の制御下でアクチン線維の脱重合・切断因子であるコフィリンをリン酸化し、不活性化することでアクチン骨格の再構築を制御していることを見出した。また、LIMKとは逆の働きを持つ、コフィリンの脱リン酸化酵素Slingshotを同定した。これらがガン細胞の運動性亢進に対して果たす役割について研究を行い、以下の結果を得た。1)乳ガン細胞に対するNDF刺激による運動性の亢進において、LIMK1の活性化が引き起こされることを明らかにした。同時に、細胞内コフィリンのリン酸化レベルの減少が観察された。この結果は、細胞の運動性の亢進におけるアクチン骨格の再構築に、コフィリンの活性化と不活性化のリサイクルの速度亢進が重要であることを示唆するものであった。2)M期特異的なLIMK1の活性化とコフィリンのリン酸化調節が細胞分裂時の収縮環の形成と消失に働くことが示唆された。3)LIMK1が特異的に誘導するアクチン骨格構造を解析した結果、ガン細胞に高発現し、細胞移動に重要な機能を果たすアクチン束化因子であるファシンのアクチン束形成を促進することを明らかにした。また、ファシンアクチン束のターンオーバー速度がコフィリンの活性に依存していることを明らかにした。これらの結果から、LIMK1とSlingshotの活性化の時間的・空間的制御が細胞の運動性亢進において共役して働いていることが示唆された。
高導電性・高伸縮性導電性高分子の開発とソフトアクチュエータへの応用

本研究では、イオン伝導性高分子としてイオン液体(IL)-ポリウレタン(PU)ゲルを用いた。様々なILをスクリーニングした結果、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビス(トリフルオロメタンスルフォニル)イミド([EMI][TFSI])がPUと最も高い相溶性を示すことがわかった。PUのペレットと[EMI][TFSI]をN,N-ジメチルアセトアミドに10 wt%の濃度で溶かし、ガラス基板上にキャストすることで、IL-PUゲルを作製した。IL-PUゲルの両面に、導電性高分子のPEDOT/PSS水分散液とポリグリセリン(PG)の混合液をスプレーすることで、IL-PU/PEDOT:PSS-PGからなるソフトアクチュエータを作製した。スプレー時間とともに膜厚が増加するため表面抵抗は急激に低下したが、電気伝導度は400450 S/cmとほぼ一定であった。厚い電極はアクチュエータの屈曲変形を阻害するため、膜厚を1 μmとした。アクチュエータの形状をデザインし、CO2レーザー加工機を用いることで、一辺251000 μmのマイクロアクチュエータを作製した。電極部分をケルビンクリップで挟み、ポテンショスタットとファンクションジェネレータから電圧印加した時のゲル末端の変位を、レーザー変位計で測定した。長さ500 μm、幅200 μm、厚さ25 μmのマイクロアクチュエータに2 Vの電圧を印加すると7 mAのパルス電流が流れ、電圧変化に同期して屈曲変位を示すことがわかった。100 Hzの周波数でもでも屈曲応答を示すことから、高速応答可能なマイクロアクチュエータの作製に成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Poly(3,4-ethylenedioxythiophene)/poly (4-styrenesulfonate)(PEDOT/PSS)は階層構造を有する導電性高分子であり、導電性と透明性、耐熱性と安定性を有することから、フレキシブル電極への応用が期待されている。しかし、ソフトアクチュエータ用電極として使用するには、さらなる高導電化が不可欠である。本研究には、EDOTとPSSの組成比を一定とし、重合温度を040°Cと変化させ、PEDOT/PSS水分散液を新たに合成した。キャストフィルムの電気伝導度は、ロレスタGPを用いて四探針法により測定した。フィルムの電気伝導度は重合温度の低下とともに増加し、0°Cで最高1145 S/cmに達した。同条件で測定した市販のPEDOT/PSS(PH1000、ヘレウス)の電気伝導度が約900 S/cmであることから、現時点で世界最高値である。乳化重合における重合度はラジカル生成速度に反比例することから、低温でラジカル生成を抑えることで高い重合度のPEDOTが得られたことを示唆している。重合温度が高い場合、短い分子量または共役長のPEDOTから成る導電粒子がまばらに分布するため導電粒子間距離が長く、キャリアがホッピングしにくいために電気伝導度が低いと考えられる。これに対し、重合温度が低い場合、長いPEDOTから成る導電粒子が多数密に分布しているため導電粒子間距離が短くなり、キャリアが容易にホッピングできるため、高い電気伝導度を示したと考えられる。すなわち、PEDOTの重合度や共役長を高め、導電粒子数を増やすことで1000 S/cmを越える高い電気伝導度を得ることに成功した。EDOTモノマー濃度0.6 wt%、重合温度0°Cで酸化重合を行うことにより、1000 S/cmを超える高い電気伝導度を有するPEDOT/PSSを合成した。また、限外ろ過装置を用いた精製により、コロイドの凝集を抑制したまま高純度化することに成功した。さらに、導電AFM測定による電流像から導電粒子間距離と電気伝導度に強い相関があることを見出し、高導電化のメカニズムを提案した。本研究では、ポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン)/ポリ(4-スチレンスルホン酸)(PEDOT/PSS)に、耐熱性と力学特性に優れたポリグリセリン(PG)を添加することでPEDOT/PSS/PGフィルムを作製し、電気・力学特性について検討した。重合度(n)の異なるPGn(n = 1, 2, 4, 6, 10)とPEDOT/PSS水分散液の混合溶液をガラス基板上にキャストし、空気中160°Cで1時間乾燥・熱処理することによりPEDOT/PSS/PGnフィルムを作製した。さらに、PEDOT/PSS/PG溶液をポリウレタン(PU)とイオン液体(IL)からなるエラストマー上にスプレー塗布することにより伸縮性電極を作製し、電圧を印加しながら50%のひずみを繰り返し印加した際の抵抗値を測定した。PEDOT/PSS/PGn(n = 1, 4, 10)の電気伝導度は、PG濃度が40 wt%以上で急激に上昇し、60 wt%で最大411 S/cmに達した。これは、PEDOTの結晶化によるキャリア移動の促進に基づく。さらにPG濃度が増加すると電気伝導度が逆に低下するのは、フィルム中のPEDOTの割合が減少したためである。そこで、PGの最適濃度を60 wt%とし、重合度について力学特性の比較を行った。フィルムのヤング率と切断強度は重合度とともに低下することから、PGの可塑効果が重合度に依存することがわかった。

興味深いことに、切断伸度はPG4で最大26%に達し、フィルムが柔らかく伸びやすくなることが明らかになった。さらに、PU/IL上にPEDOT/PSS/PG4溶液をスプレー塗布することで伸縮性電極を作製した。PEDOT/PSS/PG4とPU/ILからなる伸縮性電極は50%延伸しても断線せず、最高170%まで導電性を保持していることが明らかになった。重合度4のPG4を60 wt%添加したPEDOT/PSS/PG4フィルムの電気伝導度は411 S/cmに達し、研究目的である400 S/cm以上であることがわかった。さらに、PEDOT/PSS/PG4をエラストマー上にスプレー塗布した伸縮性電極は、最大170%まで延伸可能なことから、研究目的である100%以上の絶縁破断伸度の達成に成功した。本研究では、イオン伝導性高分子としてイオン液体(IL)-ポリウレタン(PU)ゲルを用いた。様々なILをスクリーニングした結果、1-エチル-3-メチルイミダゾリウムビス(トリフルオロメタンスルフォニル)イミド([EMI][TFSI])がPUと最も高い相溶性を示すことがわかった。PUのペレットと[EMI][TFSI]をN,N-ジメチルアセトアミドに10 wt%の濃度で溶かし、ガラス基板上にキャストすることで、IL-PUゲルを作製した。IL-PUゲルの両面に、導電性高分子のPEDOT/PSS水分散液とポリグリセリン(PG)の混合液をスプレーすることで、IL-PU/PEDOT:PSS-PGからなるソフトアクチュエータを作製した。スプレー時間とともに膜厚が増加するため表面抵抗は急激に低下したが、電気伝導度は400450 S/cmとほぼ一定であった。厚い電極はアクチュエータの屈曲変形を阻害するため、膜厚を1 μmとした。アクチュエータの形状をデザインし、CO2レーザー加工機を用いることで、一辺251000 μmのマイクロアクチュエータを作製した。電極部分をケルビンクリップで挟み、ポテンショスタットとファンクションジェネレータから電圧印加した時のゲル末端の変位を、レーザー変位計で測定した。長さ500 μm、幅200 μm、厚さ25 μmのマイクロアクチュエータに2 Vの電圧を印加すると7 mAのパルス電流が流れ、電圧変化に同期して屈曲変位を示すことがわかった。100 Hzの周波数でもでも屈曲応答を示すことから、高速応答可能なマイクロアクチュエータの作製に成功した。高導電性・高伸縮性導電性高分子の添加剤として、高い耐熱性と優れた安定性を有するポリグリセリン(PG)を用いる。予備実験では、PEDOT/PSSの添加剤として有効であることがわかっているが、重合度の異なるPGに関する系統的な研究はこれまでなされていない。そこでまず始めに、PEDOT/PSS/PGフィルムの最適化を行う。具体的には、重合度の異なるポリグリセリン(PGn, n=110)をスクリーニングし、製膜条件(PG添加量、温度、時間など)の最適化を行う。PEDOT/PSSとポリグリセリン(PG)の組成比を変えたフィルムを作製し、熱処理温度や時間、膜厚を変化させたときのフィルムの直流電導度を四探針法により測定する。フィルムの力学特性は既設の引張試験機および動的粘弾性測定装置を用いて評価する。応力歪曲線からヤング率、切断強度、切断伸度を算出する。
高効率振動エネルギー回生技術の開発とセルフパワードシステムへの展開

本研究では,申請者の提案する多軸・多モード振動発電装置の原理モデルに基づき,微小振動から高効率エネルギー回生を可能とするセルフパワードのための振動発電装置の開発とその応用研究を行った。ここでは,均一応力分布を考慮し,高耐久かつ回生エネルギーを最大化する構造を開発し,自動車振動による実験検証を行いその有効性を示した。また,広帯域な振動周波数に同調可能な構造として間接衝撃を利用した発電構造を提案し,エネルギー回生効率を最適化した。実応用に関してはパワーマネージメントシステムを構築し,無線送信機器や自転車ペダル,サドルなどへの応用を図り,その有効性を実験により検証した。本研究では,再生可能エネルギーである振動エネルギーに対し,単一構造でも多軸・多モードにわたり効率的に発電可能なエネルギー回生装置の開発と,開発した装置のセルフパワードシステムへの実応用を目的としている。本目的に対し,今年度は特に振動エネルギー回生装置の製造に関する開発を中心とし,以下に述べる手法を構築した。1多軸・多モードエネルギー回生装置の応力解析を実施し,発電デバイスへの機械的な入力エネルギーを最大化し,かつそのエネルギーを効率よく電気エネルギーとして取り出すことが可能な発電デバイス形状を考案した。また,考案した発電デバイスを製作(海外メーカへ特注依頼)し,(これまでの試作との)従来比で約10%の発電効率の改善が可能となることを確認した。2開発する振動エネルギー回生装置に対し,多軸・多モードで加振可能な多軸・多モード振動試験装置を構築した。本装置では多軸のサーボモータを導入しているが,多軸・多モードを特徴とする自動車振動や産業機器の加速度振動に対し,ストロークや制御力の制限下でも実測した振動を広帯域(サブHzから百Hz)かつ高精度に再現できる制御手法を提案し,実験によりその有効性を検証した。3また,次年度以降の研究課題となっている衝撃を利用した振動発電構造の考案,発電電力に対するパワーマネージメントシステム,地産地消型セルフパワードシステムへの応用に関する基礎実験も実施した。以上の研究成果を,Journal論文(1編)ならびに国内外の学会(8件)にて発表した。本課題では,セルフパワード電源供給のための高効率振動エネルギー回生システムの開発と,その産業分野への応用を目的としている。この目的に対し今年度は,振動エネルギー回生装置の制御技術に関する開発を中心に,以下の項目を実施した。1衝撃モードを利用した広帯域振動発電構造の開発:従来の曲げモードの発電に対し,衝撃モードを利用し発電周波数の広帯域化を図るとともに,回生される電力の向上を図った。ここでは,提案構造の物理パラメータが発電に与える影響の定量的解析,間接的衝撃構造を用いた回生エネルギーの最大化,高効率電力変換のためのパワーマネージメントシステムの検討である。本開発では,最大100Hzの帯域にわたり,数十ミリワット(mW)レベルの発電が可能となることを検証した。2多軸・多モード振動エネルギー回生装置の高出力化:前年度に試作した均一応力分布となる三角形状の圧電デバイスを応用し,多軸・多モードデバイスを製作した。これにより,装置自身への入力エネルギーの増大,発電効率の向上を図った。また,開発した装置により駆動される各種負荷を模擬可能な電子負荷試験システムを構築した。自動車振動による負荷試験では,開発した多軸・多モードデバイスが間欠的ではあるがワイヤレス送信用の電源として使用可能であることを検証した。3振動エネルギー回生装置の高耐久化:エネルギー回生装置の耐久性評価とそれによる耐久性向上を目的に,実際に使用する三角形状の圧電デバイスに対し,動的疲労試験を行った。実験的にえられた疲労限度に対し,応用対象である自動車振動の最大荷重は約45%相当であり,実用化可能なレベルであることを検証した。以上の研究成果を,Journal論文(3編),国内外の学会(7件)にて発表した。また,関連技術を特許出願中(3件)である。当初目標の一つとして,振動発電デバイス単体で100mWの出力を目標としている。これに対し,今年度は衝撃を利用することにより数十ミリワットの出力をえたが,まだ若干不足している。しかし提案構造では,発電可能な周波数帯域が約100Hzと広く,当初予定の帯域幅を大幅に上回っており,実用化においての効果は高い。また,多軸・多モードエネルギー回生装置における高出力化においては,間欠的ではあるがワイヤレス送信が可能なレベルに到達しており,使用するデバイスも自動車振動に対し,十分な耐久性を有することを定量的に検証した。よって,研究進捗としては,おおむね順調に進展しているものと判断している。本研究課題では,申請者が提案している多軸・多モード発電構造を,実際に応用する負荷システムとの整合を考慮し,入力される振動エネルギーが最大化されるよう振動制御技術を駆使し,回生する発電量とその効率が最大となる振動エネルギー回生システムを実現する。本課題に対して今年度は,衝撃力を用いた振動発電の高出力化とパワーマネージメント回路の構築を行った。衝撃力を用いた振動発電では,間接衝撃構造を提案しその最適条件を導出することにより,広帯域(100Hz以上)に渡り高出力(mWレベル)な回生が可能となることを実験検証した。また,衝撃構造と曲げ構造を併用した発電装置の最適構造を提案し,衝撃による大振幅電力回生と曲げによる持続した電力回生といった双方の特徴を併せ持つ発電手法を実現した。提案する発電装置の実応用を考慮し,レギュレータ回路と薄膜2次電池,その保護回路を含むパワーマネージメントシステムを構築し,その有効性を定量解析により検証した。また,圧縮力に着目した振動発電装置も新たに考案し,セルフパワード機器への応用について検討した。

ここでは,バイクのサスペンションと自転車サドルへの導入を目的とした圧縮発電装置を開発し,各種走行条件下での発電特性の定量解析より,路面状況によっては毎秒数回の無線送信機器の駆動が可能となることを検証した。最後に,提案する多軸・多モード発電装置の実応用を考慮し耐久試験を行い,自動車振動加振に対し,各モードでの応力集中箇所における力は最大でも疲労限度の42.5%であり,実用上十分な耐久性を有することを確認した。以上の研究成果について期間全体を通じてJournal論文5件,国際会議6件,国内の学会18件にて発表した。また関連技術を3件特許出願済である。本研究では,申請者の提案する多軸・多モード振動発電装置の原理モデルに基づき,微小振動から高効率エネルギー回生を可能とするセルフパワードのための振動発電装置の開発とその応用研究を行った。ここでは,均一応力分布を考慮し,高耐久かつ回生エネルギーを最大化する構造を開発し,自動車振動による実験検証を行いその有効性を示した。また,広帯域な振動周波数に同調可能な構造として間接衝撃を利用した発電構造を提案し,エネルギー回生効率を最適化した。実応用に関してはパワーマネージメントシステムを構築し,無線送信機器や自転車ペダル,サドルなどへの応用を図り,その有効性を実験により検証した。当初目標として,振動発電デバイス単体での出力を100mWとしていたが,現状では数十mWの出力である。この出力改善のための解析・実験の過程で,衝撃を応用した発電方法,または曲げと衝撃のハイブリッド化により,出力の向上が可能であることを確認している。現在は基礎実験のレベルであるが,出力向上に対する見込み,そして新たな発見という観点から,研究進捗としてはおおむね順調に進展しているものと判断している。また,環境保全やエネルギーの有効利用という社会的なニーズからその応用化が急がれているが,本研究でも平成28年度に予定しているセルフパワードシステムへの実応用についても既に基礎実験を進めており,実用化に向けた開発も推進中である。目標出力100mWを目指して,間接衝撃構造の最適化や多点衝撃構造の導入など更なる構造の見直しを実施していく。また,予定している「振動エネルギー回生装置の応用技術」として,提案する発電装置に適合するパワーマネージメントシステムの設計・評価の実施,振動発電装置と一体型とした自己完結型のセルフパワードシステムの構築,さらには出力密度に着目した小型・軽量・省スペース化を実施する。ここでは,自動車,産業,介護分野での市場性,動向を反映し,その実応用・製品化を目指す。制御工学平成26年度に目指していた発電出力の達成に向け,新たに製作した高出力化な発電デバイスを用いて多軸・多モード発電装置を構築する。同時に,さらなる高出力化が可能な衝撃構造を取り入れた発電装置についても検討していく。
幾何学的手法による力学系の可積分構造の研究

今年度は,まずルーマニア核物理工学研究所のS. Carstea氏と共同で,4次元のパンルヴェ方程式系の初期値空間について昨年度計算した結果を一般化し,基礎づけおよび例を与える論文を執筆し,専門誌に投稿した.この結果は,岡本-坂井理論の初めての本格的な4次元への拡張であり,この分野における基礎的な文献となることを図ったものである.また,単独で,4次元ガルニエ系の初期値異空間の計算をいくつかの方法でやり直し,対称性及び幾何学的な観点から木村弘信氏らの先行研究との比較検討を行った(論文準備中).次にこれもS. Carstea氏と共同で,超対称KdV方程式からの簡約で得られる超対称上差分方程式系について,その特別な場合として得られる4次元常差分方程式について初期値空間の観点から研究を行った.その結果,2次元の離散パンルヴェ方程式を線形写像で膨らませたような構造をしていることが分かった.これは,Grammaticos-ramaniらによる「特異点閉じ込めテスト」を通らない4次元系であるが,それにもかかわらず,代数的に安定になるような不確定性解消は行えることを示した(論文準備中).また,4月にはノーザンコロラド大学のA. Dzhamay氏との共著論文が出版された.これは,坂井理論を応用して,与えられた差分方程式をきれいな形をした標準的なものに変換する式を見つける方法について論じたものである.三亜(中国)および福岡で開かれた国際研究集会で講演を行った.共同研究を進めるため,ノーザンコロラド大学のA. Dzhamay氏を招聘した.高次元力学系の初期値空間についての研究が進展し,さらなる発展の可能性も高いから.高次元力学系の初期値空間についてさらに研究する.特に4次元のパンルヴェ方程式系について調べ,分類を行う.まずは,線形方程式のモノドロミー保存変形の立場から分類がほとんど完成している微分方程式系の場合について初期値空間を調べ,それを足掛かりとして4次元離散パンルヴェ方程式系の分類問題に取り組みたい.また,一部から指摘されている,q差分方程式の初期値空間とクラスター代数との関係について明らかにしたい.今年度はまず,有理多様体のピカール群上の与えられた作用に対して,それを実現する力学系を構成する簡単な公式を発見した.この公式は力学系が同型ではない場合や,双有理でない場合にも成り立つ一般的なものである.また,ルーマニア物理核工学研究所のA. S. Carstea氏,ノーザンコロラド大学のA. Dzhamay氏と協力して,可積分力学系の非自励化について研究した.具体的には,有理楕円曲面の自己同型の簡潔な表示であるQuispel-Roberts-Thompson写像を非自励化することにより,離散パンルヴェ方程式の新たな簡潔な表示を得た.この手法においては,一つのQRT写像から複数のタイプの異なる離散パンルヴェ方程式が導かれるということ,また,QRT写像が簡潔な表示を持つことを受け継いで,結果として得られる離散パンルヴェ方程式も簡潔な表示を持つことに特徴がある.これらの結果を論文としてまとめ,Journal of Physics A : Mathematical and Theoreticalに投稿し掲載された.なお,この論文はIOP publishingにより,IOP selectとして採択され,出版から1年間オープンアクセスとなった.また,高次元のパンルヴェ方程式の初期値空間について,ガルニエ系を含むいくつかの代表的な例について計算し,関連する定理などとともに論文としてまとめられるように準備を進めている.これらの研究成果をまとめ,発表するために6月にプラハ,1月にサンディエゴの学会に参加し,同じく1月にノーザンコロラド大学を訪問した.研究実績の概要で述べたように,幾何学的な情報から離散力学系を復元する方法を確立し,それを自励的な方程式の非自励化に応用することで,簡明な表現を持つ離散パンルヴェ方程式を構成する方法を確立し,それを論文としてまとめ,専門の論文誌に掲載した.これは本研究の初年度に当たる本年度の計画どおりである.また,もう一つの主たるテーマである,初期値空間の方法の高次元化においても,既にいくつかの例で計算を進めることができたため,来年度以降の研究も計画通り進めることができるものと考えられる.いじょうのことから,「おおむね順調に進展している」と判断した.今年度は,まずルーマニア核物理工学研究所のS. Carstea氏と共同で,4次元のパンルヴェ方程式系の初期値空間について昨年度計算した結果を一般化し,基礎づけおよび例を与える論文を執筆し,専門誌に投稿した.この結果は,岡本-坂井理論の初めての本格的な4次元への拡張であり,この分野における基礎的な文献となることを図ったものである.また,単独で,4次元ガルニエ系の初期値異空間の計算をいくつかの方法でやり直し,対称性及び幾何学的な観点から木村弘信氏らの先行研究との比較検討を行った(論文準備中).次にこれもS. Carstea氏と共同で,超対称KdV方程式からの簡約で得られる超対称上差分方程式系について,その特別な場合として得られる4次元常差分方程式について初期値空間の観点から研究を行った.その結果,2次元の離散パンルヴェ方程式を線形写像で膨らませたような構造をしていることが分かった.これは,Grammaticos-ramaniらによる「特異点閉じ込めテスト」を通らない4次元系であるが,それにもかかわらず,代数的に安定になるような不確定性解消は行えることを示した(論文準備中).また,4月にはノーザンコロラド大学のA. Dzhamay氏との共著論文が出版された.これは,坂井理論を応用して,与えられた差分方程式をきれいな形をした標準的なものに変換する式を見つける方法について論じたものである.

三亜(中国)および福岡で開かれた国際研究集会で講演を行った.共同研究を進めるため,ノーザンコロラド大学のA. Dzhamay氏を招聘した.高次元力学系の初期値空間についての研究が進展し,さらなる発展の可能性も高いから.今後はまず,高階可積分力学系の初期値空間および非自励化について研究する.これについては山田泰彦による最近の$q$-ガルニエ系の研究や,Rainsらによる楕円差分ガルニエ方程式の研究が参考になる.これらの研究は線型差分方程式のコネクション保存変形に基づくものなのでLax構造は分かるが,初期値空間の構造は不明である.初期値空間については,いくつかの例については本年度より計算を進めている.また,タウ函数の幾何学的特徴づけについて調べる.離散パンルヴェ方程式のタウ函数はGrammaticos-Ramaniらによるものと,津田らによるものの2種類があり,十分に理論が確立していない.申請者は,有理曲面の理論からは前者の方が自然であると考えているが,ソリトン理論や漸近級数解とは後者の方が相性が良いようである.まず前者の立場で幾何学的な理論を確立した上で,後者との関係を明らかにしたい.また,ローラン性との関係についても調べたい.並行して,離散パンルヴェ方程式の対称性による分類について研究する.特に楕円差分パンルヴェ方程式を対称性の観点から分類したい.その際,超幾何函数解についても併せて調べる必要がある.先行研究によると,離散パンルヴェ方程式の超幾何函数解のタイプは方程式の対称性と対応しているはずなので,楕円差分パンルヴェ方程式の系列の解として,楕円超幾何函数の系列が現れることが予想される.高次元力学系の初期値空間についてさらに研究する.特に4次元のパンルヴェ方程式系について調べ,分類を行う.まずは,線形方程式のモノドロミー保存変形の立場から分類がほとんど完成している微分方程式系の場合について初期値空間を調べ,それを足掛かりとして4次元離散パンルヴェ方程式系の分類問題に取り組みたい.また,一部から指摘されている,q差分方程式の初期値空間とクラスター代数との関係について明らかにしたい.本年度にパソコンを購入する予定であったが,想定よりも旅費がかさんだため,パソコンは次年度に購入することとした.
原因不明不育症婦人におけるX染色体不活化の「偏り」に関する疫学的研究

流産が多発する家系でX染色体不活化に「偏り」を有する頻度が高いという報告を基に、原因不明不育症患者群におけるX染色体不活化状態を調べて対照群と比較し、X染色体不活化の「偏り」が原因不明不育症発症に関与するかどうかを検討した。本研究の対象は、X染色体不活化状態を原因不明不育症患者群62名、対照群(流産既往のない経産婦群62名、未妊娠婦人群71名)とした。研究方法は、対象より採取した末梢血よりゲノムDNAを抽出し検体とし、まず各検体についてアンドロゲン受容体遺伝子エクソン1のCAG繰り返し配列多型を調べ、ヘテロであるものを選別した。X染色体不活化解析は、ヘテロ検体をbisulfite処理し、CAG繰り返し配列多型部分を含む領域について不活化アレル用プライマー対(M-PCR)および活性化アレル用プライマー対(U-PCR)で各々PCR増幅し、その産物を電気泳動後GeneScan解析する方法とした。ヘテロ検体は原因不明不育症患者群で42名、経産婦群で36名、未妊娠群で47名が得られた。そのうち、X染色体不活化に「偏り」が存在した婦人は、原因不明不育症群で7名(16.7%)、経産婦群で2名(5.6%)、未妊娠群で0名であった。さらに、「偏り」がみられた原因不明不育症患者7名中4名においてはM-PCRとU-PCRでサイズの異なる単一ピークのみが検出された。これにより原因不明不育症患者群では対照群より「偏り」頻度が高率であり、単一ピークパターンの出現については有意差をみた。「偏り」は微細X染色体構造異常や不活化関連遺伝子異常で惹起されることから、本研究の結果より、原因不明不育症患者ではX染色体に関連した遺伝学的要因により流産を反復している者が存在することが推測された。本研究で得られた対照群のX染色体不活化パターンを利用し、さらに解析数を増やして、一般婦人集団における「偏り」頻度の検討を現在進行させている。