hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「科学の有用性」を実感し科学的能力と科学的態度の育成を目指す学習モデル研究

研究は順調に進められている。成果の発信,公表としては,これまでの取組を基に日本理科教育学会全国大会岩手大会課題研究「資質・能力の育成を目指した学習活動と評価ー相互評価表を活用した学習活動を通してー」を開催した。ここでは,資質・能力の育成を目指し,科学の有用性における評価場面の価値と可能性について研究成果及び進捗状況を報告するとともに議論を深めた。報告では,一層,段階性,系統性を意識しながら,これまでの実践の検証を基にしたさらなる研究成果と進捗状況,課題等を報告した。また,各発表者が属するそれぞれの学校段階,特性に合わせた実践と成果とにより,共通性と固有性の双方の視点から議論を深め,成果と課題を明らかにするとともに,今後の研究の方向性についての確認ができた。成果報告では,後藤から趣旨を説明した後,目的に沿った議論を展開した。続いて,中学校の事例として,熊田憲明氏から,中学校理科第一分野での事例を基に,探究の過程に相互評価を導入することによる表現力の育成についての報告があった。高等学校の事例として,北川輝洋氏から,相互評価表を活用した思考力・表現力の育成についての報告があった。また,生田依子・真井克子両氏より,SSH校の事例として,学習意欲を高めるSSH「探究科学」の評価について報告がなされ,SSH校における科学の有用性を伸ばす方略についての報告があった。さらに,伊藤克治氏から小学校教員養成課程における科学の有用性に資する評価活動の大学生の事例が紹介された。また,上村礼子,飯田寛志両氏より資質・能力の育成を目指した科学の有用性の測定法,検証法の提案がなされた。その後,総合的な議論を展開し深めることができた。教材内容,学習活動との依存性が高いので,さらに教材開発や授業PDCAの確立と科学の有用性の関係を明らかにする必要性があることを示すことが出来,さらなる本研究の進展に繋げた。本年度の目的は,段階性,系統性を意識しながら,これまでの実践の検証に重点を置いたが,各学校種段階(小学校・中学校・高等学校・大学)において,当初計画で提示し,検証し続けている相互評価表を用いた学習活動を行うことが科学の有用性に寄与していることが明らかになってきている。また,SSH校などこれからの我が国の科学技術を支える意欲の高い生徒にもさらなる成果が検証できている。科学の有用性のうち,特に育成すべき資質・能力の柱の一つである表現力の育成とその評価に焦点を当てて研究を推進している。表現力の育成に向けては,表現力と関わりが深い自己効力感を高めていく必要があり,自己形成における信頼できる自己評価観の確立が不可欠である。自己評価観の確立に向けては,学校教育における学習活動と評価の変革と,それを通じた評価観の変革が求められる。新学習指導要領が目指す方向性を実現していくためには,伝統的といわれてきた従来の教授主義的な学習活動を超えていく必要があるのは変わりのないことである。そのため,さらに「探究」と本活動を結びつけながら成果を模索し続ける必要性を感じており,研究はさらに発展していく機運に満ちている。そこで,本研究では,「学習としての評価」の理論に基づいて,段階性,系統性を意識しながら,表現力の育成を目指し,学習過程に評価活動,特に「相互評価」の学習活動を内包した学びを構想し,授業実践を行い,実証的な検証や検討を進めていく。さらに,中学校,高等学校,大学の教員養成課程の対象者における理科(化学分野)を中心に、「学習としての評価」を具体化する実践を行い,分析と考察を通じて、実証的な成果と課題を明らかにし,さらなる改善を加え,具体的かつ実効性のある評価法のモデルについての議論を深めることを目的とする。研究を進めるためには,継続的な視点での検証を試みるとともに,新学習指導要領での「社会に開かれた教育課程の実現」を目指し,さらに具体的な育成すべき資質・能力を段階的,系統的に明確にするとともに,その具体的な育成に向けた学習活動,さらには評価を明確に示すことが必要である。中学校学習指導要領(平成29年告示)解説理科編には,中央教育審議会答申の資料を基にした「資質・能力を育むために重視すべき学習過程のイメージ(高等学校基礎科目の例)」が掲載されており,「対話的な学びの例」として,「相互評価」が示されている。このように「高等学校基礎科目の例」が「中学校」の学習指導要領解説に示されていることは,学びの系統性への表れであるといえよう。しかし,「相互評価」を学習活動に結び付けていく具体的かつ有効な取組についてはさらなる具体的な研究の推進が必要であり,継続的に検証を続ける。また,学校での負担感軽減を含めて取組活動を軽減しつつ,成果を上げるためにどのような工夫が必要かをさらに検証し続ける必要がある。最終年度は報告書にまとめ,さらに継続的,発展的な研究につなげていく所存である。本研究は、「科学の有用性」を実感し,科学的能力や科学的態度の育成につなげる実効性のある学習モデルを提案し,教育課程編成の基礎資料を得ることを目的としている。「科学の有用性」の実感にむけては,(1)日常生活や社会の文脈を基盤とする学習内容を重視する方向,(2)科学的能力や科学的態度の形成を志向した学習過程の検証・改善を重視する方向から研究を進める。本研究は,研究目的に示した二つの方向,(1)日常生活や社会の文脈を基盤とする学習内容を重視する方向,

(2)科学的能力や科学的態度の形成を志向した学習過程の検証・改善を重視する方向について検討し,三つの視点,A:背景にある学問領域を基にした理論的研究,教材開発に関する研究によるリソースの提供,B:理論研究と授業実践を関連付けるための教材開発に関する研究,C:理論研究と授業実践を関連付けるための授業や評価についての実証的研究について,ACの視点で研究を深め,具体的な学習モデルを提案する。得られた学習モデルは,既に研究協力が得られている国内外の学校現場,教員養成,教員研修での実践・活用を行い,レビューを受け,総括研究班Dを中心にカリキュラム・マネジメントにより改善を図った。本年度は,総括研究班(D班)と理論的研究班(A班)において,二つの方向性である(1)日常生活や社会の文脈を基盤とする学習内容を重視する方向,(2)科学的能力や科学的態度の形成を志向した学習過程の検証・改善を重視する方向について,教材開発や理論構築を進めた。理論的研究班(A班)が背景にある学問領域を基にした理論的研究,教材開発に関する研究によるリソースの提供を行った。研究の進捗状況について理科教育学会の課題研究形式で公開した。さらに,本研究の協力者が一堂に会する研究会を2回開催し,情報交換,情報共有,内容理解に努めた。二つの方向性について,国内外の知見を見据えた理論的研究,教材開発に関する研究,授業や評価についての実証的研究の三つの視点から研究を推進する。国内外の教員や教員志望者,教育行政・研究者とともに議論を重ね,学習過程の検証・改善を図り,学習モデルを共創・提案し,学校教育に応用した上で,国内外の教員養成や教員研修での活用を図ることを目的としている。このうち,科学の有用性を実感ための相互評価表を活用した研究に特に進展がみられた。上記,二回の研究会では,国内の小・中・高等学校,教育委員会関係者,大学等研究者が一堂に会し,活発な意見交換がなされた。また,そこから,さらに科学の有用性についての議論が深まり,次年度以降の方向性を共有することが可能になった。研究は順調に進められている。成果の発信,公表としては,これまでの取組を基に日本理科教育学会全国大会岩手大会課題研究「資質・能力の育成を目指した学習活動と評価ー相互評価表を活用した学習活動を通してー」を開催した。ここでは,資質・能力の育成を目指し,科学の有用性における評価場面の価値と可能性について研究成果及び進捗状況を報告するとともに議論を深めた。報告では,一層,段階性,系統性を意識しながら,これまでの実践の検証を基にしたさらなる研究成果と進捗状況,課題等を報告した。また,各発表者が属するそれぞれの学校段階,特性に合わせた実践と成果とにより,共通性と固有性の双方の視点から議論を深め,成果と課題を明らかにするとともに,今後の研究の方向性についての確認ができた。成果報告では,後藤から趣旨を説明した後,目的に沿った議論を展開した。続いて,中学校の事例として,熊田憲明氏から,中学校理科第一分野での事例を基に,探究の過程に相互評価を導入することによる表現力の育成についての報告があった。高等学校の事例として,北川輝洋氏から,相互評価表を活用した思考力・表現力の育成についての報告があった。また,生田依子・真井克子両氏より,SSH校の事例として,学習意欲を高めるSSH「探究科学」の評価について報告がなされ,SSH校における科学の有用性を伸ばす方略についての報告があった。
ゴルジ装置細胞質側に局在する新しい蛋白質ファミリーの解析

ヒト自己抗体はゴルジ装置の構造維持および機能にかかわる未知の蛋白質検索の強力な道具となる。我々はゴルジ装置に反応する自己抗体が認識する蛋白質として、GCP372(ラットGCP360)、GCP170およびGCP99のcDNAをヒト膵癌培養細胞cDNAライブラリーから単離し、一次構造を解析した。この結果、3種の蛋白質は比較的親水性であり、大きなCoiled-coilドメインををもつ棒状の構造をしていることが明らかになった。免疫電顕による観察の結果、これらの蛋白質は全てゴルジ装置細胞質側に存在し、GCP372はゴルジ装置層板に、GCP170はゴルジ装置トランスと細胞質に、GCP99はゴルジ装置シスに局在していた。GCP372はC-末端に疎水性ドメインで膜と結合しているが、GCP170、GCP99の一次構造には膜結合ドメインとなりうる疎水性領域は見いだせなかった。ヒト肝癌培養細胞HepG2を膜画分と細胞質画分に分けSDS-PAGE、immuno-blotにより解析すると、GCP372、GCP99は膜画分のみに、CP170は膜画分と細胞質画分の両方に見いだされた。HepG2細胞からミクロソーム分画を調製、GCP170、GCP99の膜結合様式を検討した。GCP170は1%TX100、1MNaCl、0.1MNa_2CO_3、処理で膜から抽出された。一方GCP99は1%TX100、1MNaCl、では膜から抽出されず、0.1MNa_2CO_3でほとんど膜から抽出された。TX114層分離では両蛋白質共、水槽に回収された。一次構造からの予想と、これらの結果からGCP170、GCP99は共にペリフェラルな膜蛋白質であることが示された。ゴルジ装置に細片化をひきおこす薬剤として良く知られているbreferdinA(BFA)をHepG2細胞に投与し、経時的に各蛋白質の細胞内分布を観察した。GCP170はBFA処理後2分でゴルジ装置から離れ始め、処理後5分で完全に解離して細胞質中に拡した。これはBFA高感受性ゴルジ装置局在蛋白質として知られているβ-COPと類似のBFA感受性であった。GCP170のBFA高感受性と細胞内分布から、本蛋白質がβ-COPを構成成分とするCOP coatmerの構成成分である可能性を、免疫電顕による二重染色法と抗β-COP抗体による共沈法により検討した。GCP170はCOPcoatmerおよびCOP coated小胞とは細胞内局在が異なり、免疫沈降による共沈も見られなかった。一方GCP372、GCP99はBFAに対してより高い抵抗性を示し、ゴルジ装置からの解離は観察されなかった。これらのゴルジ装置局在蛋白質に加えて、我々は肝炎患者血清中に分子量230kDaの新しいゴルジ装置局在蛋白質を認識する自己抗体を見いだした。この蛋白質はGCP170同様膜と細胞質両方に存在しBFAに対しては中程度の感受性を示した。現在部分的なcDNAの単離に成功し完全長cDNAの単離を試みている。構造上の共通点を持ちながら、ゴルジ装置上での異なった分布、薬剤に対する感受性の違いは、これらの蛋白質がゴルジ装置の構造維持に、または細胞内輸送の各段階において特異的な役割をになっていることを示唆する。

ゴルジ装置に細片化をひきおこす薬剤として良く知られているbreferdinA(BFA)をHepG2細胞に投与し、経時的に各蛋白質の細胞内分布を観察した。GCP170はBFA処理後2分でゴルジ装置から離れ始め、処理後5分で完全に解離して細胞質中に拡した。これはBFA高感受性ゴルジ装置局在蛋白質として知られているβ-COPと類似のBFA感受性であった。GCP170のBFA高感受性と細胞内分布から、本蛋白質がβ-COPを構成成分とするCOP coatmerの構成成分である可能性を、免疫電顕による二重染色法と抗β-COP抗体による共沈法により検討した。GCP170はCOPcoatmerおよびCOP coated小胞とは細胞内局在が異なり、免疫沈降による共沈も見られなかった。一方GCP372、GCP99はBFAに対してより高い抵抗性を示し、ゴルジ装置からの解離は観察されなかった。これらのゴルジ装置局在蛋白質に加えて、我々は肝炎患者血清中に分子量230kDaの新しいゴルジ装置局在蛋白質を認識する自己抗体を見いだした。この蛋白質はGCP170同様膜と細胞質両方に存在しBFAに対しては中程度の感受性を示した。現在部分的なcDNAの単離に成功し完全長cDNAの単離を試みている。構造上の共通点を持ちながら、ゴルジ装置上での異なった分布、薬剤に対する感受性の違いは、これらの蛋白質がゴルジ装置の構造維持に、または細胞内輸送の各段階において特異的な役割をになっていることを示唆する。
インド洋津波を受けたスマトラ島の都市部被災地における復興住宅供給過程に関する研究

本研究は、インド洋津波によって壊滅的な被害を受けたインドネシア・スマトラ島のバンダアチェ市をケーススタディとして現地調査を行った。その復興過程に監視して、土地区画の確認、恒久住宅の建設、居住開始後の状況について3年間に渡って追跡調査を行った。一連の復興プロセスについて、国連ハビタットによる住宅供給に着目し、住民参加が上手く取り入れられ、建設マネッジメントも巧みに実施されていた様子を明らかにした。本研究は、これまでの初期調査データをもとに、インド洋津波において最も甚大な被害を受けた、インドネシア・スマトラ島・バンダアチェ市の恒久住宅供給過程を継続的に検証することを第一義的な目的とレている。その供給パターンを比較検討する中で、有効な供給パターンや各々め問題点を明らかにすることをさらする目的としている。19年度は、■視点1)住民主導型と行政主導型の比較、■視点2)施工管理の問題について現地調査をもとに考察した。恒久住宅の供給を行う迅速さは、住民主導型が圧倒的に行政主導型よりも優れていた。一方で、住民主導型の中にも、施工管理まで行う供給スタイルとNGO等のドナートが請負業者を用いて施工管理を行うスタイルが存在し、後者の場合ドナーが施工管理をしきれずに住宅の品質を落としている事例が見られた。行政主導型の場合、アジア開発銀行などの国際機関が住宅供給を行った場合は、途上国支援に関する経験を生かして十分な品質の住宅を供給していた。一方で、復興再建庁と言われるインドネシアの特別省庁の場合は、2006年度は大規模請負業著を使っていたが、2007年度は経済波及効果を小規模な建設業者にもたらすために、それらに仕事を請け負わせており、必ずしも数多くの小規模請負業者を管理しきれていなかった。視点2については、国際機関および住民た直営方式で住宅建設工事を管理させたドナーが施工管理の点では最も成功していたことが、現地調査の結果、明らかになった。本研究では、インド洋津波において最も甚大な被害を受けた、インドネシア・スマトラ島・バンダアチェ市の恒久住宅供給過程を継続的に検証している。ドナーの違いによる供給パターンを比較検討する中で、有効な供給パターンや各々の問題点を明らかにする際に、■視点1)住民主導型と行政主導型の比較、■視点2)施工管理の問題、■視点3)恒久住宅モデルの妥当性の検討、■視点4)借家人への恒久住宅供給問題、の大きく4つの視点を構えている。二年度目にあたるH20年度は、■視点3について、主に昨年度の調査で得られたデータを整理するかたちで、研究・分析を行った。復興住宅に住む居住者の家族構成、被災後から復興住宅入居までの足跡、生活行為と空間利用の仕方などを調べた。こうしたデータをもとに、スタンダードな平面計画の復興住宅が居住者によってどのように住まれているのか明らかにした。平面計画については、あらかじめ台所が供給されているかどうかが、住まい方の大きな違いにつながった。また、市街地中心部と沿岸部の被災地区での復興住宅における空き家の割合、実際に住んでいる居住者は住宅供給を受けた被災者なのかといった視点から、居住状態を明らかにした。その結果、沿岸部では空き家があるものの実際に居住されている住宅は、従前居住者が大半であったのに対して、市街地中心部では、すでに復興住宅を売買する不動産市場形成されており、被災した従前居住者が必ずしも復興住宅に住んでいるわけではない状況を明らかにした。以上によって供給された恒久住宅が、被災者によって有効に活用・利用されているかどうか検証した。最終年度であるH21年度は、バンダアチェ市内で供給された現地再建による復興住宅の実際の増改築と住まわれ方について、現地調査をまとめながら分析を行った。就寝の場は、ルアン・タム(居間)を用いる場合もあるが、多くはカマル・ティドゥール(寝室)である。子供が68歳になると、就寝を別にしている事例が多い。また、礼拝の場は、就寝の場と重なることが多い。基本的には食寝は分離されている。ダプール(台所)の設け方に、住宅平面の使われ方の違いが顕著に見られた。増改築がなされていない場合は、1.ルアン・タムの奥に配置するケース、2.自助建設によりルアン・タムに間仕切壁を設けて、その奥をダプールとするケース、3.最後に居住人数が少ない場合は、奥のカマル・ティドゥールをダプールにするケース、の三通りがある。増築する場合、1.まず始めに着手されるのはダプールが多い、2.もしくはダプールを室内に留めたまま、テラスを作りルアン・タムのスペースを拡充するケースもあった。3.また、建設時のプラン変更により、カマル・ティドゥールを1室減らしたものや、4.供給された2つの住居を結合しているケースもあった。ダプール増築のケースの多さより、一面で早期の供給を目指した事はあるにしても、調理空間の計画は建設当初段階から考慮される問題であると判断される。

以上は、主として国連ハビタットが供給した復興住宅についての分析だが、ドナーによっては、屋外の庇空間に簡単なダプールを設置・供給している場合もある。こうしたドナー間の違いや上水道の蛇口設置とダプールの関係などについては、今後さらなる追跡調査が必要である。
吃音症例のタイプ分類と認知神経心理学的介入の試みー脳活動データによる効果判定

発達性吃音のリハビリテーションは十分に確立していない。日本の病院や施設では,吃音症例への訓練は十分実施されていないのが現状である。吃音の原因については,脳科学の進歩により,発話時,左脳の言語野の活性が不十分であること,左脳の聴覚情報が発話運動中枢部位へ届かない,構音企画情報が届かない等,様々な左脳機能不全の報告がみられる。だが,実際の吃音症例では,音読と自発話では乖離があり,タイプや症状もさまざまで,未だ病態の解明は不十分である。本研究では,平成28年度から令和元年度の4年間にわたって,次の4つの研究を実施中である。【研究1】吃音当事者の会である言友会に依頼し,成人吃音症例に対して,吃音検査法を行い,吃音症状の個人内差に関する評価を行った。また,介入前の脳機能の評価として,近赤外脳機能計測法(functional Near-infrared Spectroscopy以下fNIRS)や聴性脳幹反応検査を行った。【研究2】研究1の結果を参考に,治療介入の聴覚音声課題を作成した。【研究3】吃音に対する治療介入を行った。定期的に聴覚課題と訓練方法を吃音当事者に送付した。吃音当事者は左脳の言語聴覚野の活性が乏しいことが指摘されている。そこで,右耳から言語音を聞き話すことで吃音当事者の左脳の活性を促すことを目的とした訓練を行った。【研究4】訓練効果について,初期評価と同様の脳機能検査fNIRSを行う。また吃音検査法の再検査も行う。現在までのところ,単なる左脳機能不全の問題だけではなく,脳幹レベルの低次の聴覚伝導路から問題が存在することが考えられた。平成28年度は,英国ロンドンにて行われた国際神経心理学会にて,吃音症例について,左右の耳から別々に音を聞いたときの脳機能の結果を発表した。平成29年度は吃音検査法から見た吃音の出現とクラスター分析の結果を,ドイツ・ポツダム大学にて開催された国際認知心理学会にて発表した。更にこの内容は「吃音検査法から見た吃音成人当時者の言語症状の様相」と題してまとめ,学術雑誌「音声言語医学2019, 60巻,pp.52-61」に掲載された。平成30年度は,チェコ・プラハにて開催された国際神経心理学会にて,fNIRSに基づいた吃音症例の脳機能のタイプ分類について発表した。これまでのところ,吃音はいくつかのタイプに分類され,聴覚系統に障害があることも明らかになった。聴覚系統の障害について聴性脳幹反応検査から考察したので,学術雑誌に投稿する。本年,現在まで行ってきた治療介入の効果を判定するために,今年度,fNIRSを用いて,脳機能の面から改善の有無を確認する予定である。更に,吃音検査法の再検査も実施予定である。これらの結果に基づいて,介入の問題点を検討していく。日本の病院や施設では、吃音症例への訓練は十分実施されていないのが現状である。吃音の原因については、脳科学の進歩により、発話時、左脳の言語野の活性が不十分であること、脳の聴覚情報が発話運動部位へ届かない、構音画情報が届かないなど、さまざまな左脳機能不全の報告がみられる。だが、実際の吃音症例では音読と自発話では乖離があり、タイプや症状もさまざまで、未だ解明は不十分である。本研究では平28年度から平成31年度の4年間にわたって、次の4つの研究を実施する。【研究1】(1)吃音当事者の会である言友会に依頼し、成人発達性吃音症例40例の吃音の出現個人内差に関する評価を行う。(2)評価結果に基づき、協力者に対し、fNIRSや聴性脳幹反応(Auditory Brain-stem Response;ABR)を用いてタイプ別の脳機能計測を行う。【研究2】(1)研究1の結果に基づき、音読の良否による群、構音障害重複の有無、聴認知のスピード等の観点から、治療介入の課題を作成、マニュアル化する。【研究3】タイプを考慮しつつ治療介入を行う。治療の遂行当初にあっては、申請者が訓練参加者に直接説明、訓練を行う。課題のステップアップに際しては、連絡を取り訓練用音声ファイルなどの確認を行う。【研究4】その効果を日常生活面のアンケート、吃音検査法再評価、及びfNIRS・ABRにより脳機能を計測し、訓練前の結果と比較、訓練の効果を検討する。平成28年度は成人発達性吃音症例40例に吃音検査法を施行し、吃音の出現と頻度からタイプ分類を試みた。またfNIRSによる脳機能計測も平成29年5月に実施する計画を作成した。吃音検査法を成人発達性吃音症例40例に試行し、吃音の出現とクラスター分析を試みた。言語モダリティに基づいたタイプ分類と重症度判定を行った。平成29年度9月にドイツのポツダムで行われる国際認知心理学会にて発表予定である。

吃音の原因については、脳科学の進歩により、発話時、左脳の言語野の活性が不十分であること、脳の聴覚情報が発話運動部位へ届かない、構音企画情報が届かないなど、さまざまな左脳機能不全の報告がみられる。だが、実際の吃音症例では音読と自発話では乖離があり、タイプや症状もさまざまで、未だ解明は不十分である。本研究は平成28年度から平成31年度の4年間にわたって、次の4つの研究を実施する(図4)。【研究1】(1)吃音当事者の会である言友会に依頼し、成人や小児の個人内差に関する評価を行う。(2)評価結果に基づき、協力者に対し、明星大学にてfNIRSや事象関連電位(Event-Related Potentials以下ERP)を用いてタイプ別の脳機能計測を行う。【研究2】(1)研究1の結果に基づき、音読の良否による群、構音障害重複の有無、聴認知のスピード等の観点から、治療介入の課題を作成、マニュアル化する。【研究3】タイプを考慮しつつ治療介入を行う。治療の遂行当初にあっては、申請者が訓練参加者に直接説明、訓練を行う。課題のステップアップに際しては、連絡を取り訓練用音声ファイルなどの確認を行う。【研究4】その効果を日常生活面のアンケート、言語評価、及びfNIRS・ERPにより脳機能を計測し、訓練前の結果と比較、訓練の効果を検討する。平成28年度は成人発達性吃音症例40例に吃音検査法を施行し、吃音の吃音の出現と頻度からタイプ分類を試みた。平成29年度はfNIRSによる脳機能計測を実施した。平成28年度に実施し、平成29年度にドイツのポツダムで行われた国際認知心理学会にて発表した「吃音の出現とクラスター分析の結果」を、「音声言語医学」に今年度投稿予定である。言語モダリティによる吃音頻度の差異や、構音障害の重複などから吃音の機序について考察を加える予定である。平成29年度に実施したfNIRSによる脳機能解析結果、聴覚伝導路の問題も新たに見いだされ、平成30年7月にチェコのプラハで行われる国際神経心理学会にて発表予定である。発達性吃音のリハビリテーションは十分に確立していない。日本の病院や施設では,吃音症例への訓練は十分実施されていないのが現状である。吃音の原因については,脳科学の進歩により,発話時,左脳の言語野の活性が不十分であること,左脳の聴覚情報が発話運動中枢部位へ届かない,構音企画情報が届かない等,様々な左脳機能不全の報告がみられる。だが,実際の吃音症例では,音読と自発話では乖離があり,タイプや症状もさまざまで,未だ病態の解明は不十分である。本研究では,平成28年度から令和元年度の4年間にわたって,次の4つの研究を実施中である。【研究1】吃音当事者の会である言友会に依頼し,成人吃音症例に対して,吃音検査法を行い,吃音症状の個人内差に関する評価を行った。また,介入前の脳機能の評価として,近赤外脳機能計測法(functional Near-infrared Spectroscopy以下fNIRS)や聴性脳幹反応検査を行った。【研究2】研究1の結果を参考に,治療介入の聴覚音声課題を作成した。【研究3】吃音に対する治療介入を行った。定期的に聴覚課題と訓練方法を吃音当事者に送付した。吃音当事者は左脳の言語聴覚野の活性が乏しいことが指摘されている。そこで,右耳から言語音を聞き話すことで吃音当事者の左脳の活性を促すことを目的とした訓練を行った。【研究4】訓練効果について,初期評価と同様の脳機能検査fNIRSを行う。また吃音検査法の再検査も行う。
絶縁体上SiGe仮想基板の形成機構の解明と高機能電子デバイスへの応用

SOI技術と歪みSi技術を組み合わせた歪みSOI-MOSFETは次々世代のデバイスとして期待されている。そのための基盤材料として、絶縁体上にSiGe単結晶を有するSiGe-on-insulator(SGOI;絶縁体上SiGe仮想基板)の作製技術の確立が極めて重要である。昨年度の研究において、SOI基板上へのGe膜の成長と熱処理に基づく簡便な手法を提案し、均一な組成を有し、かつ歪み緩和率が高い良質なSGOIの作製条件として、Si-Ge状態図の固相線を超えない範囲のなるべく高い温度で、長時間熱処理することが有効であるという知見が得られた。本年度は、ガスソースMBE装置を利用して、SGOI上に、歪みSi薄膜の成長を試みた。具体的には、熱処理時のキャップ層であるSiO_2膜を溶液により除去した後、MBE装置に導入し、高温下で原料ガスのジシランを供給することにより歪みSi薄膜を成長した。比較試料として、従来のSi基板上の厚膜成長によるSiGe仮想基板上のSi薄膜成長も行い、顕微ラマン分光により歪み分布の評価を行った。その結果、従来の仮想基板上の歪みSi薄膜中には、SiGe/Si界面におけるミスフィット転位に起因するクロスハッチパターン状の歪み分布が存在するのに対し、SGOI上では、歪み揺らぎが大幅に抑制されていることがわかった。ラマンスペクトルのピーク位置の解析から、歪みSi薄膜中の歪み揺らぎの起源が、SGOI上では、SGOIにおける組成揺らぎであり、SiGe仮想基板上では、SiGe中の歪み揺らぎであることが明らかになった。SGOIにおける組成揺らぎは、成長条件により、更なる抑制が可能であると予想され、本手法で提案するSGOI基板は、高移動度歪みSOI-MOSFET作製に有用であることが示唆された。そのための基盤材料としては、絶縁体上にSiGe単結晶を有するSiGe-on-insulator (SGOI;絶縁体上SiGe仮想基板)の作製技術の確立が極めて重要である。本研究においては、SOI基板上にGe層を成長させ、Ge融点を超える温度で熱処理を行うという簡便な手法により、絶縁体上にSiGe結晶層(SGOI)を作ることを提案し、その形成機構について検討を行った。SGOIは、SOI(001)ウエハー(canon ELTRAN)上に固体ソースMBEによりGeを30°Cで成長させた後、キャップ層(SiO_2)をスパッタ蒸着させ、Ar雰囲気中において熱処理を行い作製した。この際、SOI層厚、Ge層厚、熱処理温度、時間を系統的に変化させ、初期構造と熱処理条件との相関を詳細に検討した。その結果、SGOIの組成均一性は、初期構造と、熱処理条件に依存して、組成が均一になる場合と、ミクロンオーダーで組成が不均一になる場合に分けられることが、顕微ラマン分光の結果より明らかになった。初期構造のSOI厚とGe薄膜の厚さで決定されるSGOIの平均組成・熱処理温度と、組成の均一性の相関を調べたところ、SiGeの状態図と関係していることがわかった。具体的には、固相線以下の温度での熱処理では、組成が均一であり、固液共存領域における熱処理では、組成が不均一になることがわかった。また、熱処理時間と、結晶性および歪み緩和率との関係を、X線ロッキングカーブにより調べたところ、熱処理時間が長いほど、結晶性もよく、歪み緩和も進行することがわかった。つまり、良質で、歪み緩和したSGOIを得る指針として、固相線を超えない範囲のなるべく高い温度で、長時間熱処理することが有効であるという知見が得られた。
舌・下顎の運動解析に基づく自然音声の合成

本研究班では、音声だけでなく舌形状と下顎開大度とを同時計測するシステムを開発し、これを用いて舌運動と下顎運動との相互作用、調音結合、調音と音源との相互作用について解析を行い、音声の音響的特徴パラメータとどのように関係しているかを明らかにする本年度では、調音位置が異なる無声破裂子音/p//t//k/を対象とし、子音生成過程における調音結合の解析を行った。次に、声道特性を全極モデルで表わし、その特性方程式の根の連続性に着目したホルマント周波数を定義し、調音パラメータとの関係を調べた。以下にその概要を示す。(1)破裂子音生成過程における調音結合の解析子音発声から母音定常部に至る区間で舌形状及び下顎開大度がどのように変化するかを調べた。調音位置が舌先と上歯茎にある/t/では、前舌部の形状曲率の変化が大きく、破裂時の下顎開大度は小さい。調音位置が口辰にある/p/調音では、前舌部、下顎開大度の拘束は弱く、前舌部形状曲率の変化は小さく、破裂時の下顎開大度は大きくなる。即ち、連続的に発声する場合、調音位置及びそれに近い部位が拘束され、調音に関係しない部位は次の調音状態に移行する様子が明らとなった。さらに/t/調音時での運動速度を調べた結果、/ta/のように下顎が速く運動する場合、舌自体の形状変化は遅く、一方、/tu/のように下顎開大度が小さく、下顎の運動速度が小さい場合、舌自体の形状変化は速くなることが明らかとなった。以上のように、舌運動と下顎運動とは、後続母音(目標値)によりどのように協調するかが明らかとなった。音声モデルの極軌跡に着目したホルマント周波数の抽出。従来のホルマント周波数の定義では調音運動との対応が付けられなかった。声道特性を全極モデルで表わし、その特性方程式の根の連続性に着目したホルマント周波数を定義し、調音運動との対応付けを行った。
立体間葉系幹細胞集塊と軟骨誘導を利用した他家移植歯周組織再生療法開発

申請者は、間葉系幹細胞(MSCs)と細胞自身が産生する細胞外基質(ECM)を用いて立体的間葉系幹細胞集塊Clumps of MSCs/ECM complexes (C-MSCs)を樹立した。また、軟骨誘導を施されたC-MSCsが軟骨内骨化を経て、強力な骨再生を誘導することを見出している。軟骨細胞は免疫原性が低く、他家移植における移植拒絶を受けにくいことが知られている。すなわち、軟骨誘導を施されたC-MSCsは骨再生能が高く、免疫原性が低いと予想できる。そこで本研究では、軟骨誘導を施されたC-MSCsを用いることで、強い歯周組織再生効果を発揮し、移植拒絶を受けない他家細胞治療法の確立を目指す。
1950－70年代における文化資源としての「文学」に関する研究

文化を「資源」として捉えるということは、それが現代に「価値」があるという前提が必要となる。また資源とは経済と文化を結びつけることでもある。ある時代の社会と文化を知るための資料、それは有形無形に関わらず現代利活用可能なものとして「価値」あるものとしてよいだろう。本研究では文化資源として日本近代文学を考えるために「文学館」に焦点をあて調査を行なっている。「資源」化することにおいて作家や作品それ自体のみばかりでなく、社会的な背景、環境を含めて統合的に考えられ、制度設計がなされているからである。文学館はそれぞれが極めて自覚的に枠組みを構築している。しかし近年市場的な「価値」が必要とされてきた。2003年に制定・公布された「指定管理者制度」を一つの契機として、多くの文学館は財政を意識せざるをえない。この制度を選択していない文学館もまた、効率的運用やシステムの合理化が期待されるのである。文学は戦後も文化の中心にあって1960年代から70年代にかけて最盛期を迎えたが、80年代以降、文化としても産業としても衰退の一途をたどり今日に至っている。とくに「純文学」と呼ばれてきた既成の文壇文学の落ち込みがひどく、各種のエンターテインメント文学や漫画やアニメなどのサブカルチャーによりある程度の代替がなされたが追いつくことはない。それを反映するかのように、戦後急増した大学や出版社の文学研究・教育部門を縮小、統合、廃止する動きが今日まで続いている。文学や文学研究は、かつて有していた文化や教育における特権的地位を失い、危機に直面しているといってよい。このように市場的に困難な時代を迎えている文化資源を利活用可能、循環可能なものとしてどのように捉え直せば良いのか、まずは各文学館の実態を知るために財政運営と企画の関連性について調査を行ない、作家の持つ強度を客観的に把握し、その可能性を具体的・個別的に探った。2018年度には日本における文学館の財政基盤について調査を行なった。特に指定管理者制度により、どのような運営がなされているのか地方都市の文学館を中心に公開されている財務資料と企画、来場者数の関係について調べた。作家と〈地域〉(ローカルとしての東京も含む)との関係を検証することによって、言論と表現の新たな諸相について明らかにするためである。2018年度の特徴は文学館が「文豪」ゲームやアニメとのコラボレーション企画により、来場者を増加させたことである。登場する「文豪」キャラクターが伝記的事実に基づいた要素と、新たに付与された要素から創造されていることによる。キャラクターに与えられた記号を翻訳し、オリジナルへの関心を広げる余地を残して創作されているのだ。漫画・アニメあるいはゲームから「文豪」に興味をおぼえた人たちは、文学館へ足を運び、展示物を通してキャラクターの新たな一面を見出すといった、従来のオーセンティックな鑑賞法を身につけている人たちとは異なる受容方法をとっている可能性は高い。しかし、その正統とされてきた鑑賞法というものは原稿、メディア、肉声、肖像、生活空間の復元など文学を確かに生きた人間の営為であったことを受容するよう展示によって誘導され身につけたものである。そう考えるとキャラクターから眼差す文学世界というものは、我々が囚われている文芸・文学の鑑賞世界とは異なった世界像を感受する可能性があるといえよう。通時的な多様性や共時的な偏差を把握することに重きをおくといった鑑賞方法である。従来の作家論とは違うかたちで「作家」を捉え直す契機になるのではないだろうか。キャラクターから作家に興味をおぼえた人びとのみならず文学に必ずしも精通していない来場者に対して、文学あるいは文学館がどのようにキュレーションして興味を持続させるのかが重要であり、継続して方法の可能性を探っていきたい。2019年度は1950-70年にかけて文学の市場価値、文化資本がどのように確立したのか、政治・経済の基盤をも視野に入れて、地方都市にある10の文学館について横断的に、また作家を絞り込み、個別的に検証する。また文学館ばかりではなく図書館や文化施設(博物館・美術館・歴史資料館)などの文化行政や文化事業について調査を行い、1「文化資源」がどのように発見され、都市部のみならず諸地域にまで利活用させていったのか(いかなかったのか)、その実際について明らかにすることができた。今後はさらに諸地域で推進された産業振興策において観光資源として文学や文学者がどのように発見され貢献したのか、観光地の文学館に対象を絞って文学作品や作家がどのように流通・消費されたのか明らかにするための調査を継続する。方法としては以下の通りである。1その地域の作家について、活字メディア(「全集」・「文芸雑誌」・「単行本」をはじめ「中間雑誌」・「週刊誌」・「婦人雑誌」・「新聞」など)、演劇、写真、映像メディアを調査するとともに、その影響関係について調査・分析する。2文化人化した作家のライフスタイルがそれ以前と比べてどのように変化したのか、本人の言説(回想記、日記、書簡)あるいは周辺(関係者の記録)から情報を収集・分析する。3文学者を格付けた編集者や批評家の役割について明らかにする。4文学館の創立期の問題を調査するとともに、地方における文化資産(文学碑・文学館・文学散歩のコース設定・土産物などの文学関連商品など)の実態について調査する。

5近代文学が教育やアカデミズムとどう関わるのか、教科書に採録された文学作品・大学(文学部)の卒業論文(都市部と地方国立大学)の傾向などについて調査する。また海外における日本の近代文学評価についても、その理由について考察する。以上の調査は来年度を見据えながら継続的に行う予定である。文化を「資源」として捉えるということは、それが現代に「価値」があるという前提が必要となる。また資源とは経済と文化を結びつけることでもある。ある時代の社会と文化を知るための資料、それは有形無形に関わらず現代利活用可能なものとして「価値」あるものとしてよいだろう。本研究では文化資源として日本近代文学を考えるために「文学館」に焦点をあて調査を行なっている。「資源」化することにおいて作家や作品それ自体のみばかりでなく、社会的な背景、環境を含めて統合的に考えられ、制度設計がなされているからである。文学館はそれぞれが極めて自覚的に枠組みを構築している。しかし近年市場的な「価値」が必要とされてきた。2003年に制定・公布された「指定管理者制度」を一つの契機として、多くの文学館は財政を意識せざるをえない。この制度を選択していない文学館もまた、効率的運用やシステムの合理化が期待されるのである。文学は戦後も文化の中心にあって1960年代から70年代にかけて最盛期を迎えたが、80年代以降、文化としても産業としても衰退の一途をたどり今日に至っている。とくに「純文学」と呼ばれてきた既成の文壇文学の落ち込みがひどく、各種のエンターテインメント文学や漫画やアニメなどのサブカルチャーによりある程度の代替がなされたが追いつくことはない。それを反映するかのように、戦後急増した大学や出版社の文学研究・教育部門を縮小、統合、廃止する動きが今日まで続いている。文学や文学研究は、かつて有していた文化や教育における特権的地位を失い、危機に直面しているといってよい。このように市場的に困難な時代を迎えている文化資源を利活用可能、循環可能なものとしてどのように捉え直せば良いのか、まずは各文学館の実態を知るために財政運営と企画の関連性について調査を行ない、作家の持つ強度を客観的に把握し、その可能性を具体的・個別的に探った。2018年度には日本における文学館の財政基盤について調査を行なった。特に指定管理者制度により、どのような運営がなされているのか地方都市の文学館を中心に公開されている財務資料と企画、来場者数の関係について調べた。作家と〈地域〉(ローカルとしての東京も含む)との関係を検証することによって、言論と表現の新たな諸相について明らかにするためである。2018年度の特徴は文学館が「文豪」ゲームやアニメとのコラボレーション企画により、来場者を増加させたことである。登場する「文豪」キャラクターが伝記的事実に基づいた要素と、新たに付与された要素から創造されていることによる。キャラクターに与えられた記号を翻訳し、オリジナルへの関心を広げる余地を残して創作されているのだ。漫画・アニメあるいはゲームから「文豪」に興味をおぼえた人たちは、文学館へ足を運び、展示物を通してキャラクターの新たな一面を見出すといった、従来のオーセンティックな鑑賞法を身につけている人たちとは異なる受容方法をとっている可能性は高い。
感覚・行動バインディングに必要な周辺視野範囲

最近、脳の神経科学や認知心理学では、視覚とリーチングなどの行動を束ねる認知・行動統合系の働きを究明するには視覚など五感の感覚情報がどのように選択的にバインディング(統合)され、目標志向的行動にブリッジされてゆくのかを検討することが必要であるといわれている.これは視覚・行動バインディング問題と呼ばれる.このバインディング問題の解明には(1)現実の脳内機構に求める神経科学的アプローチと、(2)感覚と行動を擬似的仮想空間すなわち人工現実感の世界で擬似的にバインディングさせることによって脳のバインディング問題への手掛かりを得ようとする人工現実感アプローチの2つが考えられる.平成8年度にはスーパースケープを用いたペンティアムベースのVRシステム(Superglobe、3次元位置測定装置、液晶シャッターメガネ)を導入し感覚・行動バインディングに必要なシステムを構築した.本研究ではバインディング問題を解く1つの鍵として視覚系と運動系の統合を考え、視覚と運動バインディングに必要な周辺有効視野を推定した.具体的には、人工現実環境で視野制限を行なう環境を生成し、自己身体のうち手と脚が下半周辺視野に含まれる(あるいは部分的に含まれる)環境を生成し、対象のリーチングに必要な周辺有効視野範囲を求めた.対象のリーチングとグラスピング3Dの移動軌跡(移動のズレなど)と移動速度を視野の広さの関数として計測した結果、手や脚が周辺視野に見えない環境ではバインディングが最適化されないことを見出した.周辺視野が中心視野とその近傍視野に制限される条件では手や脚が周辺視野に見えた瞬間に移動速度の加速が見られ、視野制限のもとではターゲットのみかけの位置が身体に近い位置に変位してみえることが推定された.最近、脳の神経科学や認知心理学では、視覚とリーチングなどの行動を束ねる認知・行動統合系の働きを究明するには視覚など五感の感覚情報がどのように選択的にバインディング(統合)され、目標志向的行動にブリッジされてゆくのかを検討することが必要であるといわれている.これは視覚・行動バインディング問題と呼ばれる.このバインディング問題の解明には(1)現実の脳内機構に求める神経科学的アプローチと、(2)感覚と行動を擬似的仮想空間すなわち人工現実感の世界で擬似的にバインディングさせることによって脳のバインディング問題への手掛かりを得ようとする人工現実感アプローチの2つが考えられる.平成8年度にはスーパースケープを用いたペンティアムベースのVRシステム(Superglobe、3次元位置測定装置、液晶シャッターメガネ)を導入し感覚・行動バインディングに必要なシステムを構築した.本研究ではバインディング問題を解く1つの鍵として視覚系と運動系の統合を考え、視覚と運動バインディングに必要な周辺有効視野を推定した.具体的には、人工現実環境で視野制限を行なう環境を生成し、自己身体のうち手と脚が下半周辺視野に含まれる(あるいは部分的に含まれる)環境を生成し、対象のリーチングに必要な周辺有効視野範囲を求めた.対象のリーチングとグラスピング3Dの移動軌跡(移動のズレなど)と移動速度を視野の広さの関数として計測した結果、手や脚が周辺視野に見えない環境ではバインディングが最適化されないことを見出した.周辺視野が中心視野とその近傍視野に制限される条件では手や脚が周辺視野に見えた瞬間に移動速度の加速が見られ、視野制限のもとではターゲットのみかけの位置が身体に近い位置に変位してみえることが推定された.
鏡笵の調査による東アジアの銅鏡製作技術と流通に関する研究

鏡笵は銅鏡製作技術を考察する上で重要な資料であったが、これまで研究対象にされることは少なかった。中国山東省臨〓の斉国故城で発見された前漢時代の鏡笵を中心に東アジアの鏡笵について集成調査を行い、古代東アジアの銅鏡製作技術の一端を明らかにした。また、鏡笵出土地から出土する鏡笵と同文様の鏡の分布等を検討し、流通の状況を大まかに把握した。報告として6冊の図録、論文集を発刊し、数度の国際研究集会等を行った。古代の銅鏡製作製作技術を解明するためのもっとも重要な資料として、鏡箔がある。残念ながら鏡箔の発見例は少なく、出十資料としてもごくわずかである。しかし、まとまった数量が知られる鏡箔としては、草葉文鏡笵(前漢時代)、山字文鏡笵(戦国時代)、日本列島の弥生時代石製鏡笵、中国東北部から韓半島にかけて出十する多鈕鏡笵などがあげられる。今回の研究では、中国、韓半島、日本列島の鏡笵を調査し、それを元に各鏡式の製作技術を明らかにする。鏡箔とともに各鏡式の銅鏡も調査し、鏡笵から得られた製作技術の情報をより確かなものとする。そして想定した製作技術を元に銅鏡の鏡笵を復元し、鋳造実験を行う。東アジア全般の鋳造技術を概観するのは、短期間では到底できないが、銅鏡の製作技術は、熱処理技術をはじめ多種多様な技術が用いられており、いわば各時代、各地域の鋳造技術の系譜を概観し、その系譜関係を理解するに当たって良い試金石となる。本年度の研究実施状況(1)斉国故城(草葉文鏡箔等)班今年度は以前からの中国側との共同研究報告書を中国で出版(中文)した。今後は日本で新たな出版を目指している。山東省〓博市斉国故城出土鏡笵を主題として、2月に山東省文物考古研究所等の主催で国際研究会を開催した(2日間)。その際には新たに確認された鏡笵資料4点を写真撮影、実測、観察調査をすることができた。(2)燕下都(山字文鏡笵)班大阪府堺市久保惣記念美術館に所蔵される山字文鏡笵2点を調査、実測、撮影した。さらに、新たな資料がハーバード大学博物館に所蔵されていることを確認した。(3)多鈕鏡班鋳型の調査は行うことができなかったが、大邸坪里洞遺跡出土鏡、大田槐亭洞遺跡出土円蓋形銅器などの鏡関連資料を調査し、銅鏡の製作と使用に関する知見を得て論文を執筆した。また、近世、近代以降の銅鏡製作技術との比較研究のため、京畿道の巫が所有する銅鏡と明斗の調査を行った。(4)日本列島班伯耆国庁出土の八稜鏡鋳型を調査(倉吉博物館所蔵)。(6)鏡笵の科学分析山東省文物考古研究所提供鏡笵に籾殻等植物質が含まれていることを確認。福岡市所蔵石製笵等の黒色化の原因を探るため、東大総合博物館において分析を行った。(7)鋳造実験草葉文鏡笵について、観察結果と分析結果をもとに、鏡笵製作を行い、予備的な鋳造実験をおこなった。(1)斉国故城(草葉文鏡笵等)班今年度は以前からの中国側との共同研究報告書を日本で出版するため、原稿の執筆と翻訳作業を行った。2008年度中に八木書店より出版される予定である。(2)燕下都(山字文鏡笵)班中国国家博物館所蔵資料が改装中のため、調査が不可能となっている。残る資料はハーバード大学博物館に所蔵されているもののみである。(3)多鈕鏡班近世、近代以降の銅鏡製作技術との比較研究のため、済州特別自治道の巫か所有する銅鏡と青銅器の調査を行った。韓国の鍮器工房を調査して、古代青銅鏡との製作技術の比較を行った。(4)日本列島班番匠地遺跡出土の八稜鏡鋳型等を調査(いわき市考古資料館所蔵)。飛鳥池工房遺跡出土の海獣葡萄鏡笵の調査(奈良文化財研究所保管)。(5)鏡笵の科学分析鏡笵等の黒色化について、東大総合博物館において分析を行った。(6)鋳造実験草葉文鏡笵について、観察結果と分析結果をもとに、中国人研究協力者も交えて鏡笵製作を行い、鋳造実験を行った。(7)シンポジウムの開催多鈕鏡班を中心に、大韓民国国立文化財研究所において、「韓半島の青銅器製作技術と東アジアの古鏡」と題するシンポジウムを行った。

今年度は斉国故城出土鏡笵に関して中国版成果報告に続き、日本語版成果報告として『鏡笵-漢式鏡の製作技術-』(八木書店)を刊行した。この成果報告はカラー写真を用い、資料集として使用の便宜を図ると共に、日中両国の研究者が、共同研究で討議した内容を研究論文として掲載している。その他には日本の研究機関等に所蔵されている鏡笵の調査報告を主とした『鏡笵研究IV』(奈良県立橿原考古学研究所)を刊行した。この報告書の刊行によって、ほぼ日本国内等で調査可能な鏡笵を調査することができた。基本的には、現在日本列島で出土している土製鏡笵は踏み返し技法を用いて製作された鏡笵である可能性が高いことが判明した。資料調査としては、大韓民国国立扶余博物館の協力を得て、多鈕鏡を中心とした異形青銅器の製作技術を日韓共同でおこなった。研究成果は日韓共同のシンポジウム等で発表することを計画している。また日本列島の青銅器製作技術との比較のため、島根県荒神谷遺跡出土青銅器、奈良県新沢500号出土八手葉形銅製品、鳥取県古郡家出土八手葉形銅製品の調査をおこなった。その他、青銅鏡と共通する高錫青銅器製作技術との比較のため、韓国、インドにて青銅鏡製作工房と青銅器の調査をおこなった。その他の研究としては、斉国故城出土鏡笵の黒色化に関する科学分析をすすめ、黒色化の理由について一定の成果を提出した。また鏡笵の被熱温度についても研究を進めている途中である。研究の最終年度はこれまで明らかになった研究成果を公開することが中心となる。昨年度までに単行本出版としての成果報告は終了したため、今年度は雑志等での学術論文発表と口頭発表を中心におこなった。その他、青銅鏡と共通する高錫青銅器製作技術との比較のため、インドにて青銅器製作工房と青銅器の調査をおとない、アジアで独特の発展を遂げた高錫青銅器製作技術の中で、東アジアの銅鏡製作技術をどのように位置づけるべきであるか大まかな見通しをつけた。その他の資料調査としては、銅鏡と同じく錫比率22%前後である銅鋺を対象に銅鏡製作技術との比較を行った。群馬県出土の銅鋺を中心に、成分分析と製作技術痕跡の比較をおこなった。これによれば、銅鏡と銅鋺は同じく高錫青銅器でありながら、後者には鉛を含まない例が圧倒的に多く、製作技術の伝統としては大きく異なることが推測できた。9月に中国紹興で行われた国際シンポジウムにおいては、共同研究の海外研究協力者である韓偉東が、最近の臨〓出土鏡笵の概要を発表した。これによれば、さらに草葉文鏡笵、〓龍文鏡笵以外にも数型式の鏡笵が発見されていることが明らかになった。この他には研究協力者の田賀井篤平を中心に笵の黒色化からみた鏡の製作技術に関する分析をおこなった。加えて群馬県綿貫観音山古墳出土鏡の蛍光X線分析を行い、踏み返し鏡においても合金比は高錫青銅であることを明らかにした。今後は今回の共同研究で明らかになった青銅鏡製作技術の一端をもとに、アジア各地で見られる高錫青銅器製作技術との具体的な比較をおこない、技術伝統の起源と伝播系譜を明らかにする必要があると考える。
熱感受性マイクロカプセルを用いた癌温熱療法用ドラッグデリバリーシステムの開発

1ポリ乳酸、ポリグリコール酸のコポリマーとliquid crystallineの比を様々に変えてマイクロスフェア-を作成し、走査型電子顕微鏡で観察したところ、7:3の重量比で作成したマイクロスフェア-が、もっとも良好な形態であることが判明した。2放出量に対するポリ乳酸・ポリグリコール酸コポリマーの分子量、マイクロスフェア-の直径、liquidcrystallineの融点が及ぼす影響を検索した。その結果、(1)コポリマーの分子量が大きいほどシスプラチンの放出量は少ない。(2)マイクロスフェア-の直径が大きいほどシスプラチンの放出量は少ない。ことが判明した。3そこでコポリマーの分子量27000、マイクロスフェア-の直径約100ミクロン、liquid crystallineの融点41度のマイクロスフェア-を作成し、緩衝液中でシスプラチンの放出量を測定した。このマイクロスフェア-は、緩衝液の温度を36度から43度に上昇させることにより、約4割増しのシスプラチンを放出することが判明した。緩衝液の温度は36度とし、12時間ごとに30分間43度に温度を上昇させ経時的にシスプラチンの放出量を測定した。緩衝液の温度を上昇させる度にシスプラチンの濃度は急激に上昇し階段状の放出パターンを示した。4臨床で治療効果を上げるには加温時に2倍以上のシスプラチンを放出することが望ましい。今回の研究ではそれにはやや劣るものの、良好な温度感受性が達成できた。今後、liquid crystallineの変更やコポリマーの分子量の変更により感受性を高め、動物実験による評価を行いたいと考える。ことが判明した。加温後5分以内にほぼ全量の含有シスプラチンを放出する熱感受性リボソ-ムを単純にポリ乳酸で包めばシスプラチンの徐放化が可能と考えられた。しかし、この場合リボソ-ム量1に対しポリ乳酸を3倍量加えないといけないため徐放剤のシス阜ラチン含有量が少なくなりすぎて実用的でないという、実験結果となった。また、単層によるリボソ-ムのコ-ティングも温度感受性は鋭敏ではあるが、皮膜が弱いため長時間の体温に近い温度での薬剤保持は困難であることが解った。まず薬剤の含有率を上げるためにゼラチンにシスプラチンを封入し、これをdipalmitophosphatidyl choline(DPPC)で数層コ-ティングした上にポリ乳酸で2重にコ-ティングを行った。その結果、徐放剤のシスプラチン含有率は1.2%と改善し熱感受性リボソ-ムより高いシスプラチンの含有率が得られた。この製品を生理食塩水に10mMのTris bufferを加えた液に溶解し36、38、40、42度の温度で加温した結果、38度までのシスプラチン放出量に比べて40度から20%シスプラチン放出量が増加するという温熱療法に適した熱感受性が得られた。しかし、まだ初期バ-ストによる早期のシスプラチン放出量が多く、しかも1時間程度の加温時の薬剤保持効果しか得られていないため、ポリ乳酸コ-ティング膜を厚くすることにより特性を改善中である。シスプラチンをDPPC(dialmitoyl phosphatidyl choline)に封入し、これをPLA(ポリ乳酸)でcoatingし、熱感受性徐放剤を試作した。この徐放剤の各種温度でのシスプラチンの放出量をin vitroで経時的に測定した結果、36度で1時間以内にほとんどシスプラチンを放出してしまうことがわかった.そこでコーティングしたPLAの分子量や、コーティングの厚さを変えて温度による徐放性を得られないか実験を繰り返したが、理想的な特性は得られなかった。そこでDPPCに代わり、融点38度の脂質であるエマレックスTPS-303を用い、ポリ乳酸及びポリグリコール酸で包んだ徐放剤(板状)を作成した。