hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん患者のアドバンス・ケア・プランニングに関する看護師研修プログラム開発

本研究は、がん患者に対するAdvance Care Planning(ACP)の看護実践に影響する要因を調査し、緩和ケア認定看護師を対象に教育プログラム開発と介入を行った。プログラムの有効性は研修前と3ヶ月後のACP実践の変化、がん看護の困難感、プログラムへの評価の視点から検討した。調査の結果、がん患者のACPの実践に影響する要因は、認定看護師の経験年数やACPの研修会受講経験、緩和ケア病棟があること等であった。プログラム介入後は、患者と家族、医療者とACPに関する対話が増え、看護師のACPに関する知識・技術不足への認識が軽減した。これらの結果から開発したプログラムの有効性の示唆を得た。Advance care planning(ACP)とは,将来の意思決定能力の低下に備えて,患者・家族などの対象者と医療者が今後の治療・療養に関する価値観を共有し,ケアを計画する包括的なプロセスである。本研究ではがん患者へのACPの看護実践と関連する看護師の個人要因,施設要因,今後の課題を明らかにし,看護師を対象としたACP実践のための研修プログラムの開発し,それを緩和ケア認定看護師に実施することで有効性を検証することを目的とする。平成26年度は全国の緩和ケア認定看護師を対象にACPの実践と,実践に関連する看護師の個人要因であるACPに関する研修の受講経験,ACPの重要性への認識等,及び施設の要因を問う郵送式の自記式質問紙調査を行った。調査協力が得られた有効回答は331名(26.5%)であった。緩和ケア認定看護師の経験年数は平均5.1±2.9年であり,現在ACPを実践していると回答した看護師は222名(67.5%)であった。212名(64%)の看護師がACPに関する研修等の受講経験があり,288名(87%)の看護師がACPを重要だと認識していた。4ポイントのリッカートスケールで回答を得たACPの実践内容は,最尤法による因子分析を行った結果,6つの因子が得られた。各因子を目的変数,看護師および施設背景を説明変数として重回帰分析を行った結果,緩和ケア認定看護師の経験年数,ACPを重要だと認識していること,ACPに関する研修に参加した経験があること,緩和ケア病棟に所属している等がACPの実践に関連していた。分析結果から,緩和ケア認定看護師がACPに関する知識や技術を獲得し,実践経験を重ねることが実践に関連していたことが明らかとなった。今後はチーム医療の中でACPの重要な役割を担う認定看護師が専門的な知識や技術を取得するための研修や教育を受ける必要があることが示唆された。Advance care planning(ACP)とは,将来の意思決定能力の低下に備えて患者・家族などの対象者と医療者が今後の治療・療養に関する価値観を共有し,ケアを計画する包括的なプロセスである。本研究は看護師を対象としたがん患者のためのACPに関する研修プログラムを開発し,その効果を明らかにすることである。平成26年度は日本国内におけるがん患者に対する看護師のACPの実践状況を明らかにするために,全国の緩和ケア認定看護師を対象にACPの実践状況と実践に影響する要因,および今後の課題を明らかにした。平成27年度は,26年度の調査結果を国際学会で発表し,日本国内のACPの看護実践状況を公表した。さらに,看護師を対象としたACPの研修プログラム開発をするために,日本国外で実施されているACPの教育内容に関する資料収集を行った。研究課題の進捗が遅れている主な理由は,緩和ケア認定看護師を対象としたACPの研修プログラムの作成とその効果を測定する調査計画の立案に時間を要したためである。研修プログラムの作成と効果を測定する調査計画は文献を参考に作成していたが,日本国内にはACPに関する資料がほとんど存在せず,大部分が海外の論文であった。そのため,日本の医療状況や法律,文化的背景などを考慮した研修プログラムを作成するための時間が必要となったためである。今年度は研修プログラムの作成と実施,プログラム評価の一部を実施した。プログラム作成はガニエ(2007)のAnalysis Design Development Implementation Evaluation(ADDIE)モデルを参考にした.Analysis(分析)であるニーズ分析を行った結果, ACPの課題は「医療従事者の知識不足」,「ACPを導入するコミュニケーションの困難さ」等であった. Design(設計)は,研修目標を「がん患者のACPを促進するための課題解決過程を実践できる能力を養う」とし, 4つのModuleで構成し40-150分,1日間とした.Moduleは「ACPの概要と看護者の役割」,「ACPの法的・倫理的背景」,「ACPの話し合いをすすめるコミュニケーション」,「ACPの実際と課題」とし,各Moduleに目標を設定した.Development(開発)では,研修方法に講義やグループワークを取り入れ,日本の医療背景を考慮した教材を作成した.研修プログラムは集合教育とし,参加者は60名であった(Implementation:実施). Evaluation(評価)は, Kirkpatrick(1979)の4段階評価を参考にした.第一段階のReaction(反応)ではプログラムの満足度を明らかにするため,研修終了後に自記式質問紙調査(5段階評価)を行った.

第三段階であるBehavior(行動)は研修中に参加者が立案した行動目標について,3ヵ月後の達成状況を自己評価できるよう設計した.また,研修前と研修後のACPに関する看護実践を調査する設計とした.研修プログラムが終了後,研修への満足度は「ACPの実際と課題」の平均点が最も高く(4.23±0.8),逆に低かったModuleは「ACPの法的・倫理的背景」で平均点が3.56±0.75であった。アドバンス・ケア・プランニングは日本では導入し始めた段階であり,日本国内には看護師研修プログラムを作成するための資料がなかった.そのため国外のガイドラインや書籍,論文,研修会資料を取り寄せ,日本の医療事情に合致したプログラムと教材を作成する時間が必要となった.また,研修の対象は臨床で活動する認定看護師であるため,活動に支障のない時期を選択したことで研修実施時期とデータ収集期間が遅延した.2018年3月に実施した「がん患者のアドバンス・ケア・プランニングを実践する看護師のための研修会」に参加した60名の対象者に、受講後3ヵ月目の質問紙調査を実施した。主な調査内容は、研究者らが開発したACPの実践を測定する尺度(37項目6因子,5件法:1:全く実践していない5:いつも実践している、得点が高いほど実践していることを示す)、Onodera(2013)らが作成した看護師のがん看護に対する困難感を評価する尺度(20項目、5因子を抽出)で6件法(1:全くそう思わない6:非常にそう思う)で調査した。プログラムの評価は、研修直後に調査を実施した。内容は、研修目的の明確さ、研修内容の理解度、そして研修の満足度、実践への活用の見込み等であった。調査結果の分析は、記述統計の他、1群のWilcoxon signed-rank testを行った。研修前と研修3ヵ月後に回答を得た対象者のうち、有効回答が得られた39名(有効回答率65%)のデータを分析した。その結果、研修前と研修3ヵ月後のACPの実践では、「ACPに関する患者・家族・医療者との対話」が有意に上昇し(p=0.045)、さらに、ACPの知識・技術が不十分だという認識が研修後に有意に低下した(p=0.001)。プログラムの評価は、全てのModuleに対して肯定的な評価が90%以上であった。調査結果から、本プログラムの有効性が示唆された。本プログラムによって、認定看護師らはACPに関する知識・技術を習得し、患者・家族や多職種とACPに関する対話の機会が増えた認識していた。本研究は、がん患者に対するAdvance Care Planning(ACP)の看護実践に影響する要因を調査し、緩和ケア認定看護師を対象に教育プログラム開発と介入を行った。プログラムの有効性は研修前と3ヶ月後のACP実践の変化、がん看護の困難感、プログラムへの評価の視点から検討した。調査の結果、がん患者のACPの実践に影響する要因は、認定看護師の経験年数やACPの研修会受講経験、緩和ケア病棟があること等であった。プログラム介入後は、患者と家族、医療者とACPに関する対話が増え、看護師のACPに関する知識・技術不足への認識が軽減した。これらの結果から開発したプログラムの有効性の示唆を得た。平成26年度は,緩和ケア認定看護師を対象にACPの実践状況と課題に関する調査を行うことが主な計画であり,おおむね計画通りに進展している。
多種反応系の統計物理学的研究

本研究課題は、多種多様な粒子が系の中で反応などの相互作用をする系の挙動を、ミクロな観点からのアプローチにより探索することを研究目的とする。主に以下の4つのトピックにまとめられる。1.流れのある低次元反応拡散系の異常な振る舞い:圧力差のある境界間を流れる粒子流の中で反応が拡散とともにどのように進むのかという動機のもと、反応A+B→C+D,2A→2Cを用いて、分子動力学法を用いたシミュレーションを行った。2・3次元系の剛体粒子系の一方向の両端に密度差をつけ、高密度側から反応物が流入するような系について、低次元性に起因して反応物が分離しながら流れていくことを確認し、反応による反応物濃度の減衰と空間次元依存性を調べた。この結果は、低次元空間を流れる反応チャネルなどにおける空間次元と反応速度の異常な振る舞いを示すものと考えられる。当該年度には、以上の結果をまとめた論文を出版した。2.熱拡散効果と効率:分子動力学法により剛体粒子系を用いて、熱拡散効果およびその効率向上を目指したシミュレーションを行った。まず、質量の異なる2成分剛体粒子系に温度勾配をつけ、その結果、質量の大きな成分が低温側に集積することが確認され、実際にソーレ係数を見積もった。該当年度では、以上の結果を外国を含む国際会議において発表を行った。3.相互触媒反応系を用いた細胞モデルとその空間分布:生命活動に代表される非平衡反応系では、反応速度は必ずしも熱揺らぎだけで決定されるだけでなく、反応に必要な分子や成分などがその反応するスポットにあるかないかなども大きく影響する。最も単純な細胞モデルとして2種相互触媒増殖反応系を提案し、剛体粒子を用いてブラウン動力学シミュレーションを行った。相互触媒増殖反応(X+Y→2X+Y,2Y+X)に加えて、1次で分解する反応(X→0,Y→0)も含まれている。2種の増殖レートがほぼ同程度であると、両者が混ざった塊で増殖していくのに対し、非対称(片方(Y)は非常に稀にしか増えない)であると、少数のYのまわりに多数のXが分布するひとつのユニットとして存在し、Yが増殖した場合にはそのYの拡散により、ユニットが二つに分かれる細胞分裂を模したプロセスが実現することがわかった。この結果は、細胞というユニットが作られるためには分子の少数性と溶媒の存在が大きく寄与しているという示唆を与えるものと考えられる。4.集団追跡と逃避:上記3つのトピックでは、ミクロには粒子は拡散をしているだけであったが、近年"自己駆動粒子"と呼ばれる、単純な拡散よりは複雑ではあるが、ある一定のルールに従った単純な動きを行うものが集まったときに見せる集団的な振る舞いに興味が持たれている。その新たな対象として、ある集団は他の集団を追跡する一方、ある集団は他の集団から逃避しようとする問題を単純なモデルを用いて提案した。本研究課題は、多種多様な粒子が系の中で反応する反応拡散系の挙動を、ミクロな観点からのアプローチにより探索することを研究目的とする。主に以下の3つのトピックにまとめられる。1.流れのある低次元反応拡散系の異常な振る舞い圧力差のある境界間を流れる粒子流の中で反応が拡散とともにどのように進むのかという動機のもと、反応A+B→C+D,2A→2Cを用いて、分子動力学法を用いたシミュレーションを行った。2.熱拡散効果と効率分子動力学法により剛体粒子系を用いて、熱拡散効果およびその効率向上を目指したシミュレーションを行っている。近年、無駄な熱を電気に変える熱電気効果はエネルギー利用の観点からも注目されており、その効率を上げることが大きな目的となっている。そのような背景のもと、まず、質量の異なる2成分剛体粒子系に温度勾配をつけ、その結果、質量の大きな成分が低温側に集積することが確認され、実際にソーレ係数を見積もった。また、イタリア・インスブリア大学のGiulio Casati教授によって提唱されたキャリアの内部自由度を増やすことにより効率が良くなることが剛体粒子系においても見込める結果を得た。3.相互触媒反応系を用いた細胞モデルとその空間分布生命活動に代表される非平衡反応系では、反応速度は必ずしも熱揺らぎだけで決定されるだけでなく、反応に必要な分子や成分などがその反応するスポットにあるかないかなども大きく影響する。最も単純な細胞モデルとして2種相互触媒増殖反応系を提案し、剛体粒子を用いてシミュレーションを行った。相互触媒増殖反応(X+Y→2X+Y,2Y+X)に加えて、溶媒粒子(S)とポリマーが衝突すると壊れる(消滅)という反応(X+S→2S,Y+S→2S)も含まれている。2種の増殖反応が対称であると、両者が混ざったスープであるのに対し、非対称(片方(Y)は非常に稀にしか増えない)であると、少数のYのまわりに多数のXが分布するひとつのユニットとして存在し、Yが増殖した場合にはそのYの拡散により、ユニットが二つに分かれる細胞分裂を模したプロセスが実現することがわかった。

本研究課題は、多種多様な粒子が系の中で反応などの相互作用をする系の挙動を、ミクロな観点からのアプローチにより探索することを研究目的とする。主に以下の4つのトピックにまとめられる。1.流れのある低次元反応拡散系の異常な振る舞い:圧力差のある境界間を流れる粒子流の中で反応が拡散とともにどのように進むのかという動機のもと、反応A+B→C+D,2A→2Cを用いて、分子動力学法を用いたシミュレーションを行った。2・3次元系の剛体粒子系の一方向の両端に密度差をつけ、高密度側から反応物が流入するような系について、低次元性に起因して反応物が分離しながら流れていくことを確認し、反応による反応物濃度の減衰と空間次元依存性を調べた。この結果は、低次元空間を流れる反応チャネルなどにおける空間次元と反応速度の異常な振る舞いを示すものと考えられる。当該年度には、以上の結果をまとめた論文を出版した。2.熱拡散効果と効率:分子動力学法により剛体粒子系を用いて、熱拡散効果およびその効率向上を目指したシミュレーションを行った。まず、質量の異なる2成分剛体粒子系に温度勾配をつけ、その結果、質量の大きな成分が低温側に集積することが確認され、実際にソーレ係数を見積もった。該当年度では、以上の結果を外国を含む国際会議において発表を行った。3.相互触媒反応系を用いた細胞モデルとその空間分布:生命活動に代表される非平衡反応系では、反応速度は必ずしも熱揺らぎだけで決定されるだけでなく、反応に必要な分子や成分などがその反応するスポットにあるかないかなども大きく影響する。最も単純な細胞モデルとして2種相互触媒増殖反応系を提案し、剛体粒子を用いてブラウン動力学シミュレーションを行った。相互触媒増殖反応(X+Y→2X+Y,2Y+X)に加えて、1次で分解する反応(X→0,Y→0)も含まれている。2種の増殖レートがほぼ同程度であると、両者が混ざった塊で増殖していくのに対し、非対称(片方(Y)は非常に稀にしか増えない)であると、少数のYのまわりに多数のXが分布するひとつのユニットとして存在し、Yが増殖した場合にはそのYの拡散により、ユニットが二つに分かれる細胞分裂を模したプロセスが実現することがわかった。この結果は、細胞というユニットが作られるためには分子の少数性と溶媒の存在が大きく寄与しているという示唆を与えるものと考えられる。4.集団追跡と逃避:上記3つのトピックでは、ミクロには粒子は拡散をしているだけであったが、近年"自己駆動粒子"と呼ばれる、単純な拡散よりは複雑ではあるが、ある一定のルールに従った単純な動きを行うものが集まったときに見せる集団的な振る舞いに興味が持たれている。その新たな対象として、ある集団は他の集団を追跡する一方、ある集団は他の集団から逃避しようとする問題を単純なモデルを用いて提案した。
全人的コホート研究による認知症アトリスク高齢者を観取するための評価モデルの開発

滋賀県長浜市民を対象とする「ながはまコホート」でフィールドワークを行い、全32日間の調査を実施した。本年度の調査参加者2,616人のうち、60歳以上で協力の得られた1,227人を対象に、認知機能に関する神経心理検査を実施した。本年度は感覚器指標との関連について基礎的検討を行った。触覚の検査として、指先で二点を識別できる最小間隔(二点識別覚)を市販のディスクリミネータを用いて評価したところ、正しく識別できる閾値が拡大するほどMinimental state examination(MMSE)得点やMontreal cognitive assessment scale(MoCA)得点と有意な負の関連を示した(P < 0.001)。二点識別覚とMMSE得点との関連は、地域コホート研究で認知機能と強く相関することが知られている加齢、性別(男性)、短い教育歴とは独立であった(P < 0.001)。同様に二点識別覚とMoCA得点との関連もこれら交絡因子とは独立であった。視覚と聴覚とを統合的に処理する視聴覚連合野の機能をダブルフラッシュテストで検討した。音刺激を複数回、間隔を変えて与えたときに、モニターに表示される明滅点の明滅回数を正確に識別するかを判定した。当該試験の誤答は、二点識別覚と同様に加齢や性別、短い教育歴とは独立してMMSE得点やMoCA得点と有意に関連した。ダブルフラッシュテストについては、検査の難易度を調整することで、より感度を高められる余地を残すものの、一連の成績によって感覚器の衰えが認知機能低下と関連することについて、基礎的な知見を固めることが出来た。当初の計画に従ってコホート調査を行い、相当数のデータを収集することができた。認知機能と感覚器との関連について基礎的な知見を固めることができた。感覚器と認知機能とについて基礎的な知見を得たことから、次年度は他のリスク因子やバイオマーカーについての検討を中心に進める。血液マーカーのうち、耐糖能異常が認知機能のリスク因子となることが知られているが、これまでの成績はグルコースとの関連をみたものが殆どであり、他の糖質との関連は未解明である。また、他の低分子化合物や脂質成分などについても十分に検討されていない。このような血液成分と認知機能との関連について検討を加えて、リスク因子としての意義解明を試みる。本年度の調査対象者が当初想定数より少なく、その分を翌年度の調査に先送りしたため。
ボランティアによる施設訪問型ドックセラピープログラムの効果検証と老人看護への活用-老人・ボランティア・施設職員の3者の相互作用に焦点をあてて-

ボランティアによる施設訪問型ドッグセラピープログラム活動の、高齢者への効果と関連する要因について、Grounded Theory Approachを用いた質的分析を行い、以下の結果を得た。調査期間は2002年1月2005年2月であり、ドッグセラピープログラムは37回開催され、うち22回について参与観察を行った。プログラムへの参加数は、ボランティア9.5人、セラピー犬9.4頭、高齢者25.7人、施設職員4.8人であった。プログラムの一般的流れは、会場で待機するボランティアの元に施設職員に誘導された高齢者が集合し、犬との交流が始まる。次いで犬のパフォーマンスを観賞後、集団での歌や四肢の運動のアクティビティープログラムが行われる。最後に、老人はボランティアと犬に見送られて居室階に戻るというものである。質的分析の結果、施設訪問型ドッグセラピープログラムの高齢者への効果として、1)日常埋没しがちな人間的感情の表出、2)犬の動きに即応しようとする身体的活動性の向上、3)犬に心を通わせようとする能動的なコミュニケーションの促進、4)犬の媒体機能による社会的相互作用の活性化、5)犬にまつわる回想による自己の統合性、自信の回復、以上の5カテゴリーが抽出された。また、効果に関連する要因として、1)犬の能力とボランティアの能力、2)個別で密な交流に基づく集団アクティビティープログラムの効果、3)犬と高齢者のバランス、4)無理のない参加者決定、5)場の効果、6)ボランティアグループの目的意識に基づく規範と継続性、以上の6カテゴリーが析出された。また、毎回のプログラム終了直後のボランティア意識調査では、参加の満足度は平均3.9±0.53(レンジ15)であり、概ね満足という結果が得られた。ボランティアによる施設訪問型ドックセラピープログラムに関する調査は現在継続中であるが、平成14年2月から15年2月までに行われたボランティアグループSによる特別養護老人ホームEでのドックセラピー活動は13回であり、プログラムの参加状況としては、平均参加人数はそれぞれ、ボランティア11.2人、セラピードッグ9.6頭、老人28.4人であった。プログラムでの参与観察及びビデオ画像等をデータ資源とする質的分析の結果、老人の参加の仕方には積極的交流から消極的交流までの幅が見られ、その関連要因としては老人の認知能力・ADL能カ・犬の選好度・犬との生活史・ボランティアとの関係性が浮上した。またセラピードッグとの交流度に関わらず、「場を楽しむ」「ボランティアとの交流を楽しむ」という参加の仕方も見られ、ボランティアと老人の「なじみの関係」も形成されている事がわかった。毎回のプログラム終了直後のボランティアの意識調査(質問紙法)では、参加の満足度は平均4.09点(レンジ15)であり、概ね満足というものであった。満足度にはボランティアと参加老人の比率・ボランティアの参加回数や経験が関連しており、対応する老人が少ないほど、参加回数・経験が多いほど満足度が高くなる傾向が見られた。また自由記載では、老人の笑顔や感謝の言葉、老人の言動の変化などを喜びや励みとしてとらえる一方で、痴呆性老人の理解や対応、老人の個別的対応についての課題や欲求に関する記載が多<、交流の質向上への意欲が見られる。以上の結果から、ドツグセラピーの意義・効果は、老人-セラピードッグの関係のみに規定されるものではなく、セラピードッグを媒介としたボランティア-老人の関係性、老人-セラピードッグ-ボランティアの3者の関係性の形成が重要である事が示唆された。ドッグセラピー活動の参与観察や意識調査を継続し活動内容の分析の精緻化を図るとともに、効果的ドッグセラピーの要素を模索する視点で、老人・ボランティア・施設職員の個に焦点をあて調査・質的分析を行った。<活動の概要>

平成15年3月16年2月に行われたボランティアグループSによる特別養護老人ホームEでのドッグセラピーは11回であり、平均参加人数はボランティア10.1人、セラピードッグ9.7頭、老人19.0人であった。<老人>老人の参加形態は「自ら希望促されて」「前々から楽しみに参加状況把握できないまま促されて参加」などがみられた。参加の有無は、老人の希望や健康状態だけでなく、ケア日課やマンパワーにも影響され「参加できない・控える・遅れて参加する」などがみられた。また、参加決定は老人の意思によるもの職員の判断によるものとがあり、後者は高度痴呆や活動不耐の場合などであった。<ボランティア>ボランティアの交流の様子や達成感は、老人の意思疎通の程度に影響を受けていた。特に老人の反応の有無・程度は大きく影響し、反応が低い場合、ボランティアは「疲れる・やりがいがない・対応に困る」と感じ、短時間で老人との交流を終わる傾向がみられた。<施設職員>職員の関わりは、「導入・誘導・付添」「参加度を上げる促し・安心させる声かけ・個々の健康状態・障害に応じたケア」などの老人の援助だけでなく、「話題提供・個別的コミュニケーション手段の伝達」などの老人とボランティアとの交流の仲立ちも行っており、効果的プログラムの重要な要素となっている。しかしその一方で、人員不足や他の基本的生活援助業務との競合などから十分な協力体制にない状況がみられた。また、Ns・PT・OTの参加がなく、施設側はドッグセラピーの位置づけを「刺激」としており、ボランティア側の「Activity Care」を目標とした意識とのずれが見られる。以上の結果から、効果的な施設訪問型ドッグセラピーに向けての課題として以下のことが示唆された。〓ボランティアが、老人に特有な障害に関する知識・情報を獲得する必要性〓施設職員・ボランティア間における、ドッグセラピー活動の目的・意義の共有や協力体制の充実〓老人の障害レベルに対応したプログラム開発の必要性ドッグセラピー活動の参与観察や意識調査を継続し活動内容の分析の精緻化を図るとともに、効果的ドッグセラピーの要素を模索する視点で、老人・ボランティア・施設職員の個に焦点をあて調査・質的分析を行った。<活動の概要>平成14年1月17年2月にボランティアグループSによる特別養護老人ホームEでのドッグセラピーは月一回計37回であり、うち研究者参加は22回である。平均参加人数は、ボランティア10.2人、セラピードッグ9.3頭、老人26.1人、施設職員4.9人であった。参加ボランティアは男性6人女性33人計39人(一回のみの体験・見学者等28名を除く)であった。毎回のプログラム終了直後の意識調査では、参加の満足度は平均3.94(レンジ15)であり、概ね満足という結果が得られた。<効果的ドッグセラピーの必要条件>老人:情緒面の刺激だけでなく身体の活性化にもつながっており、障害・痴呆が高度な場合でも参加が可能であるが、特に高度痴呆である場合はプログラムの工夫や施設職員のサポートが必要であり、ボランティアへの情報提供が必要である。
Mg被膜法によるMg合金の表面改質

本研究では,真空蒸留法を応用してマグネシウム合金の表面に純度の高いマグネシウム皮膜を形成して耐食性を改善する研究を行ってきた.原理は単純であり,純MgあるいはMg合金を10^<-3>3Pa程度の真空度の下,973K程度に加熱すると,蒸気圧の高いMgは蒸発するが,耐食性に悪影響を及ぼすFe, Ni, Cuなどの重金属元素は蒸発しない.純度の向上したMg蒸気は,低温域に置かれたMg合金表面に蒸着する.手法は単純であるが,塩水浸漬試験の結果,蒸着を施した試料は,蒸着無しの試料に比較して,腐食減量は1/10となった.この機構解明のため,レーザー顕微鏡観察下で腐食挙動の直接観察を行った.無蒸着のAZ31Mg合金および3N-Mgでは,糸状腐食が生じるのに対し,6N-Mgおよび蒸着被覆試料では軽度の全面腐食が生じるのみで,糸状腐食が生じないことを見出し,蒸着法により耐食性が向上するのは,Mgの高純度化によることを明らかにした.上記研究においては,10×10×5mm程度の小型試料を用いた結果であった.実用化を目指すために,基板のサイズを60×100×6mmとし,欠陥の少ない蒸着膜を均一に形成する条件を明らかにした.また,ホットプレス, HIP処理を行って皮膜の密着性改善するとともに,ボイド等の欠陥を減少させることにより,耐食性が更に向上することを示した.一方,本研究における腐食生成物の解析から派生した「人工腐食・酸化処理」の研究においては,10%NaCl+10%NaOH水溶液にマグネシウム合金を浸漬して水酸化マグネシウム皮膜を生成させた後,大気中673Kで加熱するという,比較的単純な手法で耐食性が向上することが明らかとなった.蒸着被覆法と組み合わせてさらなる耐食性向上が図れることが示された.同じ特定領域研究の他の班である「固体リサイクル」グループに蒸着被覆試料を提供し,熱間押出しを行った結果,本手法はMg合金のリサイクル性を損なわないことが示された.本研究では,真空蒸留法を応用してマグネシウム合金の表面に純度の高いマグネシウム皮膜を形成して耐食性を改善する研究を行ってきた.原理は単純であり,純MgあるいはMg合金を10^<-3>3Pa程度の真空度の下,973K程度に加熱すると,蒸気圧の高いMgは蒸発するが,耐食性に悪影響を及ぼすFe, Ni, Cuなどの重金属元素は蒸発しない.純度の向上したMg蒸気は,低温域に置かれたMg合金表面に蒸着する.手法は単純であるが,塩水浸漬試験の結果,蒸着を施した試料は,蒸着無しの試料に比較して,腐食減量は1/10となった.この機構解明のため,レーザー顕微鏡観察下で腐食挙動の直接観察を行った.無蒸着のAZ31Mg合金および3N-Mgでは,糸状腐食が生じるのに対し,6N-Mgおよび蒸着被覆試料では軽度の全面腐食が生じるのみで,糸状腐食が生じないことを見出し,蒸着法により耐食性が向上するのは,Mgの高純度化によることを明らかにした.上記研究においては,10×10×5mm程度の小型試料を用いた結果であった.実用化を目指すために,基板のサイズを60×100×6mmとし,欠陥の少ない蒸着膜を均一に形成する条件を明らかにした.また,ホットプレス, HIP処理を行って皮膜の密着性改善するとともに,ボイド等の欠陥を減少させることにより,耐食性が更に向上することを示した.一方,本研究における腐食生成物の解析から派生した「人工腐食・酸化処理」の研究においては,10%NaCl+10%NaOH水溶液にマグネシウム合金を浸漬して水酸化マグネシウム皮膜を生成させた後,大気中673Kで加熱するという,比較的単純な手法で耐食性が向上することが明らかとなった.蒸着被覆法と組み合わせてさらなる耐食性向上が図れることが示された.同じ特定領域研究の他の班である「固体リサイクル」グループに蒸着被覆試料を提供し,熱間押出しを行った結果,本手法はMg合金のリサイクル性を損なわないことが示された.Mg合金の表面に高純度のMg被膜を形成し,耐食性の向上を図ることを目的として研究を行っている。Mgの高純度化,および被膜の形成のために,真空容器内で,Mg合金を蒸発させ,同容器内の低温部に置いた他のMg合金の表面に蒸着するという手法を用いた。種々の不純物とマグネシウムとの蒸気圧の差により高純度化が図れる。本年度は,蒸着の基本的な条件である,蒸発合金の温度,蒸着素地合金の温度,それらの間の温度分布などを,種々変化させて最適範囲を求めた。いまだ広い範囲でしか定められていないが,蒸発合金を7731073Kの範囲に保ち,蒸発素地合金を373573Kの範囲に保持することにより,比較的指向性の無い被覆を行い得た。しかし,保持温度だけでなく,温度分布も被膜形成に影響を与え,適当な分布の際には,マグネシウムと蒸気圧の近い亜鉛をも分溜できることを示すことができた。得られた被覆合金について,耐食性を評価すべく,電気化学的測定,および塩水浸漬試験を行った。その結果,被覆合金の耐食性は,高純度マグネシウムの耐食性に匹敵することが明らかとなった。蒸発源として3N-Mg,AZ91

マグネシウム合金を用い,蒸着基板にAZ31合金を用いて,蒸着の基本的な条件を求めた.温度勾配の影響が大きいことが判明したため,5段の電気炉からなる真空炉を作製して蒸着の最適範囲を拡大した.その結果,穴を有する基板についても穴の内部まで蒸着できることを示した.同時進行で,純マグネシウム(3N,6N)およびマグネシウム合金(AZ31,AZ91E)の耐食性評価を,分極測定,浸漬試験などにより行い,AZ31合金に蒸着を施すことにより腐食減量が約1/10に減少することを示した.耐食性向上の機構解明のため,レーザー顕微鏡を用いて塩水中での腐食挙動の直接観察を行った.その結果,蒸着無しのAZ31合金では,全面腐食の後,糸状腐食が進行していくのに対し,蒸着被覆を施したAZ31合金では,ある程度全面腐食が進行するとそれ以上の進行を抑制する傾向があることを明らかにした.これは高純度6N-Mgの腐食挙動と類似であり,蒸発→蒸着の間に精製(レトルト効果)により純度が向上して耐食性が改善されることを示しえた.SPring-8の県有ビームラインのGrazingangle X線回折装置を用いて極表面の腐食生成物の同定を試みた.現在解析中である.H13年度は,(1)蒸着試料の大型化,(2)蒸着膜の欠陥減少,(3)蒸着膜の密着性向上を目標として研究を行った.また,(4)固相リサイクル班(研究代表者:産総研馬渕)と連携して,蒸着被覆試料の固体リサイクル法への適用を図った.(1)従来の試料寸法は,10×10×6mm^3と,比較的小さなものであった.実用化の観点からは,大型基板への蒸着が必要となるため,内径90mm,長さ1000mmの真空蒸着炉を新たに作製した.蒸発源および蒸着基板は,従来と同じであり,それぞれ3N-MgおよびAZ31マグネシウム合金である.基板寸法は,蒸発源に面した側面を60×6mmとし,長さを30200mmとした.蒸着条件を種々検討した結果,60×100×6mm^3程度の大きさの基板に均一に蒸着できることが明らかとなった.(2)蒸着膜と基板の断面組織を観察すると,界面の微小なボイドおよび蒸着膜を貫通するピンホールなどの欠陥があり,これら欠陥は耐食性を劣化させると考えられる.基板温度と温度プロファイルを適正に設定して,欠陥を減少させ,耐食性のさらなる向上を図った.その結果,厚さが比較的均一で,しかも欠陥の少ない蒸着膜が作製できた.3%NaCl水溶液への浸漬試験の結果,欠陥の少ない蒸着膜の耐食性は,AZ91Eマグネシウム合金よりも優れ,6N-Mgの耐食性に匹敵することが明らかとなった.(3)上で述べた蒸着膜の欠陥を,ホットプレスまたはHIP処理により押しつぶすことにより,密着性を向上させるとともに,耐食性をも向上させることを試みた.673K,7MPaでホットプレスを行った結果,蒸着膜/基板界面のボイド,および蒸着膜中のピンホールなどが消滅することが明らかとなった.また,ホットプレス後の試料の耐食性は,蒸着したままの試料よりも優れることが示された.(4)蒸着被覆を施した試料を固相リサイクル班に提供し,673K,押出し比6:1で熱間押出しを行った.室温強度は,蒸着無しの押出し材に比較してやや劣るものの,耐力および伸びは同レベルであることが示された.昨年度までに,真空蒸着法を応用してマグネシウム合金の表面に純度の高いマグネシウム皮膜を形成する研究を行ってきた.本年度は,蒸着被覆後,熱間プレスまたはHIP処理を施して,基板と蒸着膜との界面の密着性を向上させることを試みた.
粒子層伝熱促進体の開発と気固系ケミカルヒ-トポンプの高性能化

低温度レベルのヒ-トポンプ作動系である塩化カルシウム・メチルアミン気固反応について、粒子充填層の総括的な反応解析を行い、さらに高熱伝導性材料の混入による粒子層伝熱促進法を検討した。(1)粒子充填層の反応解析:気体の拡散、固体粒子との反応、充填層内の熱移動を統合した解析を1次元充填層について行った。反応速度定数としては、薄層充填層の実験結果より得られたアレニウス型相関式を用い、ケミカルヒ-トポンプの操作において律速段階となる付加反応の解析を重点的に行った。総括反応速度、伝熱速度、層内反応転化率分布、温度分布に及ぼす粒子充填層高さ、空隙率の影響を調べ、充填層高さが1mm以下では反応はほぼ等温的に進行すること、それ以上の充填層高さでは層温度の上昇が著しくなり、反応推進力が減少して反応の進行が阻害されることを明らかにした。また、充填層の有効熱伝導度を5倍上昇させれば反応所要時間を1/2に短縮することができ、気固系ケミカルヒ-トポンプの高性能化には粒子充填層の熱伝導性の改善が不可欠となることがわかった。(2)粒子層の伝熱促進:高熱伝導性材料として炭素粒子を混入し、粒子層伝熱の改善を試みた。塩化カリシウム濃厚溶液中に炭素粒子を混入して加熱晶析した後、微粒化し、炭素粒子を芯物質とする塩化カルシウムのカプセル化粒子を作製した。塩化カルシウムと炭素粒子を単純に振とう・混合した試料と上記カプセル化複合試料の熱伝導度を比較した結果、カプセル化複合試料の使用は充填性伝導性の改善に効果的であることがわかった。
蛋白質燐酸化酵素及び脱燐酸化酵素サブタイプ特異的発現細胞系の確立とその有効利用

蛋白質燐酸化酵素と脱燐酸化酵素は細胞内情報伝達の中枢をなす機構として、注目を集めている。最近の遣伝子工学の進歩により、従来は単一の分子種からなると考えられいてたこれらの酵素がいくつかのサブタイプを持つことが明らかにされてきた。本研究では、プロテインキナーゼAやプロテインキナーゼC等のタンパク質燐酸化酵素、カルシニューリンなどの蛋白質脱燐酸化酵素各サブタイプの生理的役割を明らかにするため、各サブタイプを過剰生産する細胞系を確立することを目的とし、以下の結果を得た。(1)カルシニューリン触媒サブユニットであるAサブユニットの2つサブタイプAαとAβのcDNAを発現ベクターに組み込み、AαとAβそれぞれ特異的に大量発現する大腸菌株を樹立した。発現された蛋白質を抗原として、Aα、Aβに対する特異抗体を作製した。これらの抗体を用いて、ラット脳におけるこれら2つのサブユニットの分布を調べた。また、免疫沈降法により、牛脳から精製したカルシニューリンをAαからなるヘテロダイマーとAβからなるヘテロダイマーに分離し、FK506/FKBP複合体の効果を調べた。(2)精巣特異的に発現する新しいカルシニューリンBサブタイプのcDNAクローニングに成功し、カルシニューリンBには異なる遣伝子によってコードされる2つのサブタイプが存在する事を明かにした。(3)ラットプロテンキナーゼAの触媒サブユニットの2つのサブタイプCα、Cβをクローニングし、ラット各臓器、脳内分布及び培養細胞における分布を明かにした。(4)Cキナーゼサブタイプの線条体黒質系における分布を明らかにした。(5)発達期脳におけるプロテインキナーゼC分子種の変化を調べ、分子種によってその出現時期が異なる事を明らかにした。(6)GABA_B受容体とプロテインキナーゼCをアフリカ爪ガエル卵に発現させ、GABA_B受容体を介する電気現象は、プロテインキナーゼCにより制御される事を示した。蛋白質燐酸化反応と脱燐酸化反応は細胞内情報伝達の中枢をなす機構として、近年注目を集めている。最近の遺伝子工学の進歩により、従来は単一の分子種からなると考えられていたこれらの酵素がいくつかのサブタイプを持つことが明らかにされてきた。我々はこれまで、免疫組織化学的方法を用いて、プロテインキナ-ゼCの各サブタイプが異なる脳内分布、神経細胞内分布を示すことを明らかにし、各分子種が異なる生理機能を持つ可能性を示唆してきた。さらに、脱燐酸化酵素であるカルシニュ-リンにもサブタイプが存在することをcDNAクロ-ニングにより示した。これらサブタイプの生理的役割を明らかにするためには、各サブタイプの単一精製標品を必要とするが、サブタイプを通常組織から蛋白化学的に分離精製することは現時点では非常に困難である。本研究では、プロテインキナ-ゼAやプロテインキナ-ゼC等のタンパク質燐酸化酵素、プロテインフォスファタ-ゼ2Aやカルシニュ-リンなどの蛋白質脱燐酸化酵素各サブタイプの生理的役割を明らかにするため、各サブタイプを過剰生産する細胞系を確立することを目的とした。本年度は、以下のような業績をあげることができた。1.カルシニュ-リンの触媒サブユニットであるAサブユニットの2つのサブタイプAαとAβをそれぞれ特異的に大量発現する大腸菌株を樹立し、発現された蛋白質を抗原として、Aα、Aβを特異的に認識する抗体の作成に成功した。

これらの抗体を用いて、ラット脳におけるこれら2つのサブユニットの分布を明らかにした。2.精巣特異的に発現するカルシニュ-リンB類似蛋白質のcDNAクロ-ニングに成功した。現在、この蛋白質の生理的意義を明らかにするため、大量発現系の確立を急いでいる。3.広島大学工学部との共同研究により、酵母におけるカルシニュ-リン類似蛋白質の遺伝子クロ-ニングに成功した。現在、酵母のカルシニュ-リン類似蛋白質をほ乳動物のカルシニュ-リンにいれかえて大量に発現させようとしている。これにより、各サブユニットサブタイプの機能的意義が明らかにされることが期待される。蛋白質燐酸化酵素と脱燐酸化酵素は細胞内情報伝達の中枢をなす機構として、注目を集めている。最近の遺伝子工学の進歩により、従来は単一の分子種からなると考えられていたこれらの酵素がいくつかのサブタイプを持つことが明らかにされてきた。本研究では、プロテインキナーゼAやプロテインキナーゼC等のタンパク質燐酸化酵素、カルシニューリンなどの蛋白質脱燐酸化酵素各サブタイプの生理的役割を明らかにするため、各サブタイプを過剰生産する細胞系を確立することを目的とし、以下の結果を得た。(1)カルシニューリンの触媒サブユニットであるAサブユニットの2つのサブタイプAαとAβのcDNAを発現ベクターに組み込み、AαとAβそれぞれを特異的に大量発現する大腸菌株を樹立した。発現された蛋白質を抗原として、Aα、Aβに対する特異抗体を作製した。これらの抗体を用いて、ラット脳におけるこれら2つのサブユニットの分布を調べた。また、免疫沈降法により、牛脳から精製したカルシニューリンをAαからなるヘテロダイマーとAβからなるヘテロダイマーに分離し、FK506/FKBP複合体の効果を調べた。(2)精巣特異的に発現する新しいカルシニューリンBサブタイプのcDNAクローニングに成功し、カルシニューリンBには異なる遺伝子によってコードされる2つのサブタイプが存在する事を明らかにした。(3)ラットプロテンキナーゼAの触媒サブユニットの2つのサブタイプCα、Cβをクローニングし、ラット各臓器、脳内分布及び培養細胞における分布を明かにした。(4)Cキナーゼサブタイプの線条体黒質系における分布を明らかにした。(5)発達期脳におけるプロテインキナーゼC分子種の変化を調べ、分子種によってその出現時期が異なる事を明らかにした。(6)GABA_B受容体とプロテインキナーゼCをアフリカ爪ガエル卵に発現させ、GABA_B受容体を介する電気現象は、プロテインキナーゼCにより制御される事を示した。
国際公務員法の研究

今日、国際機構の職員の法的地位に関しては、各国際機構が類似した職員諸規則によってそれを規律し、さらにそれらの法を解釈・適用することにより身分保障を行う行政裁判所の実行を中心として、そこには何らかの法現象が現れてきている。また、これら行政裁判所は増加しつつありその管轄権も拡大しつつある。今後も国際機構の活動が多岐にわたり、職員数が増加してくるならば、この傾向は一層強まってくる。このような傾向は、第2次大戦後のまさに新しい現象といっても過言ではない。それぞれ異なる国際機構において別個の行政裁判所が設けられ、それぞれが機構と職員との紛争を解決すべく活動を行っている。そこには、各裁判所がそれぞれの機構の職員を律する法を解釈・適用することによって集積されてきた実行が存在する。これら各々の法実行の束こそが国際公務員の身分保障に関する何らかの体系を形成しているのではないか。このような問題関心から、本研究では、「国際機構の発展と国際公務員制度」、「国際公務員の法的地位」、「国際行政裁判所の裁判制度」、「国際公務員法の法源」、「国際行政裁判所による国際公務員の身分保障」および「国際公務員法の体系について-国際機構法における国際公務員法の位置づけ-」という6つの点に着目し、この国際公務員法と呼ぶべき新しい法現象を明らかにした。また、これまでの研究成果をまとめて書物として出版すべく昨年度から準備を進め、平成18年度学術振興会研究成果公開促進費の助成を受けることができた。右助成のもとで、本研究の成果は、『国際公務員法の研究』(信山社、2006年)として、刊行する運びとなった。本申請による研究は、具体的には、(i)国際公務員制度の歴史的研究、(ii)国際公務員の法的地位の研究、(iii)行政裁判所制度および法源の研究、(iv)行政裁判所による国際公務員の身分保障の研究および(v)国際機構法における国際公務員法体系の位置づけに関する研究という大きな5つの柱から成る。本年度は、特に、従来の研究を踏まえて、国際公務員法体系の研究に着目し、検討を行った。この検討は、上でいう(v)の範囲に該当する。いわゆる「国際社会の組織化」の進展に伴い、今日国際機構の発展は著しい。その国際機構の発展とともに、機構の任務に従事し、その活動を支える国際公務員も数多く必要とされてきた。彼らは、国際公務員という名の通り、自国から独立し機構に対してのみ忠誠を誓う。そのため、彼らの身分は、自国ではなく機構自身が設ける特別の法制度や、不服申立てのための「国際行政裁判所」によって法的に保障される。このような行政裁判所の数は、第2次大戦後の国際機構や職員の数の増大と比例して急速に増してきており、また、その管轄権も拡大してきている。そこには、各国際機構での法制度や行政裁判所実行の集積による何らかの法の束が存在するように思われる。本年度の研究は、国際機構において生起し今後ますます広がりを見せていくと思われる国際公務員法と呼ぶべき法体系を対象としており、従来、国家のみを主たる対象としてきた伝統的国際法学ではもはやとらえることのできない新たな法現象の体系化を目指した。なお、研究成果は、「国際公務員法の体系について」と題し、岡山大学法学会雑誌54巻3号に論文として掲載する予定である。本年度の研究計画としては、1.国際公務員の法的地位(4月10月)および2.国際行政裁判所制度(11月3月)を中心に検討することにあった。まず、1.については、各国際機構の設立文書や実行を通じて、いかなる制度が生成されてきたかを探り、その中で、国際公務員の国際的性質を導き出した。ここでは各国際機構の内部文書や職員諸規則の検討を中心として行った。特に、中心的問題と思われる、国際機構の派遣職員の問題を取り上げ、内外の文献を積極的に収集し、研究を行った。派遣職員は、自国政府と国際機構の双方に忠誠を誓わなければならないデリケートな地位に置かれている。

その地位の抱える問題点を検討することにより、国際公務員の法的地位が浮き彫りになった。2.については、国際行政裁判所制度の研究について、国際行政裁判所規程の分析が不可欠である。そのため、出張や国際機構への直接の連絡などを重ねて、主な国際行政裁判所の裁判所規程を収集した。国際行政裁判所規程の分析枠組みとしては、行政裁判所の構成、管轄、その他の手続(特に、再審査手続)が検討の中心となった。国際公務員法の法源については、国際行政裁判所において、いかなる法的基準が用いられているかを検討することになる。基本的な分析枠組みとしては、国際機構の設立文書、任用契約、職員諸規則、法の一般原則、その他の基準という構成で検討を進めた。研究に必要な資料調査先および研究連絡先としては、主として、東京の国連広報センターや東京大学、京都大学、神戸大学の国連寄託図書館を利用した。なお、これまで行った研究と来年度の研究成果を併せて公表するため、来年度中に著書を出版することを計画しており、平成18年度学術振興会研究成果公開促進費に申請を行った。本年度の研究計画としては、今まで積み残した点一具体的には、1.国際公務員の法的地位および2.国際行政裁判所制度-を中心に検討することと、今までの研究の集大成として、国際公務員法の体系の国際機構法体系への位置づけを行うことが最終課題であった。まず、1.については、各国際機構の設立文書や実行を通じて、いかなる制度が生成されてきたかを探り、その中で、国際公務員の国際的性質を導き出した。ここでは各国際機構の内部文書や職員諸規則の検討を中心として行った。特に、中心的問題と思われる、国際機構の派遣職員の問題について、内外の文献を積極的に収集し、従来行ってきた研究に加えて、その地位の抱える問題点を再検討することにより、国際公務員の法的地位が浮き彫りになった。2.については、国際行政裁判所制度の研究について、行政裁判所規程の分析が不可欠である。国際行政裁判所規程の分析枠組みとして、行政裁判所の構成、管轄、その他の手続(特に、再審査手続)が検討の中心となった。これまで行ってきた分析に加え、さらに改正された規程を収集して、問題の再検討を行った。最後に、国際公務員法体系の研究として、国際公務員法の法源と国際機構法への位置づけを検討した。前者については、国際行政裁判所において、いかなる法的基準が用いられているかを検討することになる。また、後者の問題としては、従来から存在した国際行政法や国際機構内部法の検討を中心に行った。なお、また、これまでの研究成果をまとめて書物として出版すべく昨年度から準備を進め、平成18年度学術振興会研究成果公開促進費の助成を受けることができた。右助成のもとで、本研究の成果は『国際公務員法の研究』(信山社、2006年)として、刊行する運びとなった。
プロスタグランジンE2による視索前野スパイン形成と性行動発現の分子基盤

脳の雄性化は、新生児期におけるステロイド暴露によって引き起こされる。近年、ラット視索前野ニューロンにステロイドが作用するとスパイン形成が亢進されること、またこの作用はインドメタシンによって阻害され、プロスタグランジン(PG)E2により再現されることが示され、PGE2が視索前野スパイン形成とオス性行動発現に必須の役割を果たすことが明らかとなった。本研究の目的は、オス性行動の発現に関与するPGE2受容体(EP)を同定し、スパイン形成亢進の分子基盤を明らかにすることである。以下に今年度の成果を示す。(1)オス性行動の発現に対するPG受容体欠損の効果プロスタグランジン(PG)E2受容体の4種類のサブタイプ(EP1、EP2、EP3、EP4)、またPGF2a、PGD2、PG12の受容体について、それぞれの受容体欠損が、オス性行動(マウンティング、挿入、射精)に及ぼす影響について解析を行った。その結果、ある種のPG受容体欠損マウスのオスはオス性行動をほとんど示さないこと、また別のPG受容体欠損マウスでは、メスで、オス性行動が亢進していることを見出した。(2)視索前野ニューロンのスパイン形成に対するPGの効果マウス視索前野ニューロン初代培養解析系を樹立した。本培養系では、PGE2(100nM)がスパイン形成を亢進した。現在、上記で同定したEP特異的アゴニスト、アンタゴニストの効果、またEP欠損の効果、RNAi法によるダリア特異的なEPノックダウンの効果について解析している。近年、ラット視索前野ニューロンにステロイドが作用するとスパイン形成が亢進されること、またこの作用はプロスタグランジン(PG)E2によって介達されることが明らかとなった。(1)新生仔マウス視索前野におけるシクロオキシゲナーゼとEP受容体の発現新生仔の視索前野には4種類全てのEP受容体発現が認められた。興味深いことに、オス個体では、視索前野におけるCOX-2とEP2,EP4発現量に相関が認められた。ステロイドはCOX-2遺伝子を誘導することから、視索前野におけるこれら受容体発現もステロイドによる制御を受けるのかもしれない。(2)オス性行動の発現に関わるPGE受容体の同定4種類のプロスタグランジン(PG)E2受容体(EP1、EP2、EP3、EP4)欠損マウスの雌雄個体において、オス性行動(マウンティング、挿入、射精)の解析を行った。その結果、ある種のEP欠損マウスはオス性行動をほとんど示さないこと、また別のEP欠損マウスでは、逆にオス性行動が亢進していることを見出した。現在、各EPに選択的な作動薬・拮抗薬を用いて性行動発現の誘起・阻害を試みている。またPGE2による視索前野ニューロンのスパイン形成亢進の分子メカニズムを解析するため、野生型ならびにEP欠損マウスの視索前野ニューロン初代培養解析系の樹立を試みている。
電子カルテを応用したチームティーチング支援システムに関する研究

平成17年度の進捗状況は以下の通りである.(1)学習コンテンツを収録した1 CD Linuxの開発授業で使用した学習コンテンツを学生の自宅でも活用できるよう、CDブータブルOSの1つであるKNOPPIXを利用し、学習コンテンツとそのビューアを含めた1 CD Linuxの開発を行った。これによって、学習者はPCがあればどこでも予習や復習が可能となった。(2)MultiVNCとSIPを用いたコミュニケーションの実験(1)の実現により、教室以外でも教授者やTAと学習者がコミュニケーションを取る必要性が高くなった。そこで、SIPとMultiVNCを使ったインターネット利用のコミュニケーションの仕組みを整備すると共に、運用実験を行った。昨年度まで行ってきた研究成果と、本年度の研究成果((1)と(2))を、(1)で述べた1CD Linuxにまとめることで、サーバ管理やネットワークに関する知識や技術、経験を持たない教授者でも、容易に本研究の成果を利用したチームティーチングが可能となった。同時に、e-Learningの活用も視野に入れ、オープンソースソフトウェアのLMSを収録することで、e-Learningとのブレンド授業も可能にした。1つの授業を複数の教員やTAが担当するチームティーチングの授業形態では,個々の学習者を指導する教授者が変わるので,意図した学習効果を引き出すことが難しく,進捗状況を把握することが困難であるなど,その実施には解決しなければならないさまざまな問題がある.そこで,医療分野で用いられている「カルテ」を参考にし,教員が学習者の学習活動やそれに対する指導内容を記録し,その記録を参照しながら今後の指導方法を検討したり,学習者の成長過程を分析するためのシステム開発を行っている.平成15年度の進捗状況は以下の通りである.(1)学習状況の記録必要用件の抽出本学情報工学科1年必修科目「プログラミング演習」を例に,教授者が記録する学習者の学習状況の種類や記録の頻度など,本システムで収集すべきデータの諸用件を,教員等のヒアリング調査によって抽出した.(2)電子カルテシステムのプロトタイプの構築(1)の結果を基に,具体的な機能と電子カルテシステムの基本設計を行った.また,先行研究で開発が進められているレポート提出システムや授業計画書作成支援システムとの連携機能の設計など,外部システムの組み込みに関しての検討を行った.さらに,現在はプロトタイプシステムの開発に着手している.平成16年度の進捗状況は以下の通りである.(1)教師移動マップの作成チームティーチングには学生に対して教師が個別に指導できるという特長がある一方で、教師がそれぞれ自分以外の教師の教室内における移動状況を把握できないため、授業時間が経過するにつれ教師の移動の偏りが大きくなってしまい、教室内で教師た指導をよく受ける学生とあまり受けない学生に大きな差が生じる問題点がある。そこで、教室内を色分けして表示し、教師の移動状況を一目で把握することができる教師移動マップの作成を行なった。(2)音声認識によるカルテ入力支援機能の開発教授者が授業を行いながら電子カルテにデータを入力しなければならないため、データ入力の手間を省く入力支援が必要である。そこで、データ入力の手間を省くため、電子カルテ入力支援システムの音声入力機能の開発を行った。(3)電子カルテシステムのプロトタイプの改良昨年度開発した電子カルテシステムのプロトタイプシステムに(1)、(2)の機能を統合し、プロトタイプシステムの改良を行った。これにより、従来の電子カルテに装備されていた様々な機能だけでなく、(1)の教師移動マップも音声で操作が可能となった。