hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実在気体を伴う高速流れ場の数値シミュレーション

1.実在気体効果を考慮していない現有の計算法,ピースワイズリニア法(PLM)対する計算スキームの効率化の再検討を行い,全CPU時間に占めるベクトル計算時間の割合を90%以上にした.2.衝撃波加熱による振動エネルギー緩和を伴う流れの計算を行った.二原子および多原子気体の多くに適用できる振動緩和時間を使って,入射および反射衝撃波脊役の並進および振動温度,圧力,密度の変化を計算し,各々の量の妥当な緩和が再現できた.3.二次元ダクト内におかれた物体を過ぎる,振動緩和を考慮した流れ場の計算を行った.ダクト壁と物体上で反射する衝撃波によって加熱されることにより,流れ場のほとんどの領域で振動平衡がみられた.これらの結果は, 63年4月に開催される日本航空宇宙学会年会において発表の予定である.この他,電離を伴う強い衝撃波を過ぎる流れについても,振動緩和に用いた手法を適用して計算を進めている.さらにこれらと平行して,従来より行っている疑縮を伴う超音速自由噴流シミュレーションについても,実在気体効果を伴う高速流れの一例として,本研究課題に含まれるので,新しく行った実験結果との対応を調べ,その計算法の有効性を検討した.この結果は62年12月に開催された第1回数値流体力学シンポジウムにおいて発表した.1.実在気体効果を考慮していない現有の計算法,ピースワイズリニア法(PLM)対する計算スキームの効率化の再検討を行い,全CPU時間に占めるベクトル計算時間の割合を90%以上にした.2.衝撃波加熱による振動エネルギー緩和を伴う流れの計算を行った.二原子および多原子気体の多くに適用できる振動緩和時間を使って,入射および反射衝撃波脊役の並進および振動温度,圧力,密度の変化を計算し,各々の量の妥当な緩和が再現できた.3.二次元ダクト内におかれた物体を過ぎる,振動緩和を考慮した流れ場の計算を行った.ダクト壁と物体上で反射する衝撃波によって加熱されることにより,流れ場のほとんどの領域で振動平衡がみられた.これらの結果は, 63年4月に開催される日本航空宇宙学会年会において発表の予定である.この他,電離を伴う強い衝撃波を過ぎる流れについても,振動緩和に用いた手法を適用して計算を進めている.さらにこれらと平行して,従来より行っている疑縮を伴う超音速自由噴流シミュレーションについても,実在気体効果を伴う高速流れの一例として,本研究課題に含まれるので,新しく行った実験結果との対応を調べ,その計算法の有効性を検討した.この結果は62年12月に開催された第1回数値流体力学シンポジウムにおいて発表した.
成人T細胞白血病の発症に関わる細胞遺伝子の同定

1、成人T細胞白血病(ATL)細胞株よりmRNAを抽出し、これをもとにレトロウイルスベクターに組み込んだcDNAライブラリーを作製した。このライブラリーをパッケージング細胞に導入しレトロウイルスcDNAライブラリーを作製した。2、ATLの発症に関わると考えられるNF-κB活性化因子を同定するため、NF-κB活性化によりプラストシジン耐性遺伝子およびGFPの発現が誘導されるRat-1細胞ならびにT細胞株2B4を作製、上記ライブラリーを感染させた。ブラストシジン耐性かつGFP陽性細胞のゲノムDNAよりPCRによってcDNAを回収し、シークエンスを行った。既知のNF-κB活性化因子を含む5種類のNF-κB活性化因子のcDNAが得られた。3、得られた遺伝子のひとつであるCD30は調べたかぎりすべてのATL細胞株で大量に発現していた。CD30は大量に発現するとリガンド非依存的にNF-κBを活性化することから、ATL細胞におけるNF-κB活性化に寄与している可能性が示唆された。4、得られた遺伝子のひとつであるNIK(NF-κB inducing kinase)はすべてN末端が欠失したものであった。この欠失はライブラリー作製時に起こった人為的なものと考えられたが、この欠失型NIKは非常に強いNF-κB活性化を示すことから、NIKがATL細胞におけるNF-κB活性化に何らかの形で寄与している可能性が示唆された。このライブラリーをパッケージング細胞に導入しレトロウイルスcDNAライブラリーを回収した。2、ATLの発症に関わると考えられる癌遺伝子を得るため、上記ライブラリーをNIH3T3細胞に感染させフォーカス形成を示す細胞のクローンを複数得た。これらの細胞のゲノムDNAよりPCRによってcDNAを回収し、シークエンスを行ったところすべてN末端が欠失したRaf-1またはB-rafであった。これらの分子のATL発症における関与は今後解析予定である。3、ATLの発症に関わると考えられるNF-κB活性化因子を同定するため、NF-κB活性化によりブラストシジン耐性遺伝子およびGFPの発現が誘導されるRat-1細胞を作製、上記ライブラリーを感染させた。ブラストシジン耐性かつGFP陽性Rat-1細胞のゲノムDNAよりPCRによってcDNAを回収し、シークエンスを行った。全長のシークエンスを行い変異に有無の確認を行うとともに、これらの分子が実際にATL細胞におけるNF-κB活性化に関与しているのかどうか、現在解析中である。
高血圧および腎障害進展リスクとしての低ネフロン数出生の分子基盤を探る

腎臓の機能単位、ネフロンには20種類以上の細胞が存在するが、その全細胞が1種類の幹細胞(後腎間葉系細胞)から発生する。この幹細胞はヒトでは生下時までに失われ、それと同時にネフロン形成が終了するため、生後に強く障害されたネフロンは修復できず、腎機能が低下する。この幹細胞プールを生後も保持することが可能になれば、ネフロン形成を継続できる可能性がある。骨形成因子のひとつであるBMP7が欠損すると腎臓が低形成になることが知られているが、腎発生が極めて早い段階で停止するため、その腎発生における役割は不明であった。申請者はBMP7コンディショナルノックアウトマウス(BMP7 CKO)と全身性誘導性Creマウスを用いて任意の時点でBMP7発現をノックアウトすることを可能にし、BMP7ノックアウト腎では幹細胞が未分化性を失い、過度に分化することを見出した(manuscript in submission)。さらに申請者らはGeneChipを用いてBMP7の下流エフェクター候補分子として転写因子six2を同定した。Six2欠損マウスの腎臓のフェノタイプはBMP7ノックアウトマウスと似通っていること、BMP7ノックアウトマウスのフェノタイプがsix2の強制発現によって回復することから、BMP7がsix2発現を誘導することによって、腎幹細胞の未分化性を維持していることを見いだした。同マウスでは神経幹細胞の数も低下しており、BMP7が腎臓のみならず、脳を含む複数臓器の幹細胞維持に関与している可能性がある。ネフロンの数は腎臓あたりおよそ100万個と言われてきたが、近年、出生時に既に2倍から5倍の差があり、ネフロン数が少ない状態で生まれてきた新生児(以後低ネフロン数出生児)は成人後の高血圧および腎障害の進展のリスクが極めて高いことが明らかとなってきた(N Eng J Med 2003)。新生児のネフロン数が少ない原因としては、母体の低栄養状態や糖尿病、胎盤機能不全などが知られているが、その分子基盤は不明である。腎発生の過程では後腎間葉系細胞と呼ばれる未分化な細胞からネフロンのほとんど全ての部分(糸球体、近位尿細管、ヘンレループ、遠位尿細管)が分化する。そのため、この後腎間葉系細胞の中には腎の幹・前駆細胞が存在すると考えられている。後腎間葉系細胞はヒトでは生下時までに失われ、それと同時にネフロン形成が終了する。骨形成因子のひとつであるBMP-7を欠損すると腎ネフロン数が極端に少なくなることが報告されているが、同マウスでは極めて早い段階でネフロン形成が停止してしまうことから、BMP-7のネフロン形成における作用機序は明らかになっていない。後腎間葉系細胞がBMP-7を強く発現していることから、申請者は、「BMP-7が後腎間葉系細胞に存在する腎の幹・前駆細胞プールの維持に関わっている」という仮説を立てた。申請者はBMP-7をノックダウンすると、(1)後腎間葉系細胞の一部の細胞はアポトーシスに陥るため菲薄化し、(2)残りの細胞は未分化性を失い、過度に分化した少数のネフロンが形成されることを見いだしている。この結果からBMP-7は後腎間葉系細胞の(1)生存および(2)未分化性の維持(幹・前駆細胞プールの維持)に関わっている可能性が高いと考えられる。申請者はBMP-7をノックダウンすると、(1)後腎間葉系細胞の一部の細胞はアポトーシスに陥るため菲薄化し、(2)残りの細胞は未分化性を失い、過度に分化した少数のネフロンが形成されることを見いだした。さらにこの細胞をもちいたGeneChipを行い、その下流遺伝子を同定した。この結果からBMP-7は幹・前駆細胞プールの維持)に関わっている可能性が高いと考えられる。

この幹細胞はヒトでは生下時までに失われ、それと同時にネフロン形成が終了するため、生後に強く障害されたネフロンは修復できず、腎機能が低下する。この幹細胞プールを生後も保持することが可能になれば、ネフロン形成を継続できる可能性がある。骨形成因子のひとつであるBMP7が欠損すると腎臓が低形成になることが知られているが、腎発生が極めて早い段階で停止するため、その腎発生における役割は不明であった。申請者はBMP7コンディショナルノックアウトマウス(BMP7 CKO)と全身性誘導性Creマウスを用いて任意の時点でBMP7発現をノックアウトすることを可能にし、BMP7ノックアウト腎では幹細胞が未分化性を失い、過度に分化することを見出した(manuscript in submission)。さらに申請者らはGeneChipを用いてBMP7の下流エフェクター候補分子として転写因子six2を同定した。Six2欠損マウスの腎臓のフェノタイプはBMP7ノックアウトマウスと似通っていること、BMP7ノックアウトマウスのフェノタイプがsix2の強制発現によって回復することから、BMP7がsix2発現を誘導することによって、腎幹細胞の未分化性を維持していることを見いだした。同マウスでは神経幹細胞の数も低下しており、BMP7が腎臓のみならず、脳を含む複数臓器の幹細胞維持に関与している可能性がある。
高温耐性と寒冷耐性の共通機構解明のための代謝・体温調節・ストレス研究と遺伝子解析

我々が開発した近交系FOKラットが獲得した特性を研究した。(1)、累代高温選抜・交配によっておこる生理的特性の研究(表現型)A.脂肪蓄積3ヶ月令でやや太め、1年以上では肥満を呈した。B.血中脂肪の詳細研究(継続)中性脂肪では、アラキドン酸が大きく増加した。他方、リン脂質は20%ほど増加しており、脂肪酸組成ではリノール酸が減少してDHAが増加していた。これは高温曝露時に体内脂質代謝に大きな変化がおこることを示唆し、組成は寒冷適応に似る。C、血糖値3ヶ月令および18ヶ月令血糖値は、正常であった。D、高温選抜によると思われる障害個体FOKラットの一部に顔が短くて成長後の体格が小さく、脳のリン脂質がすくない個体が数匹見つかった。A、FOKラットの視床下部のcDNAMicroarrayにより、発現が増、あるいは減少する遺伝子を同定した。再度cDNAMicroarrayを実施してclustering解析をおこなったが、いまだ結論に達していない。本実施計画は、長年にわたる高温選抜の結果としてFOKラットの体に獲得されたであろう生理的特性(表現型)と遺伝子レベルの変化の解明を目的としている。全3カ年の計画のうち、長期を要する遺伝子研究を先行させた。[I]、累代高環境温度選抜によっておこる生理的特性の研究この項目は、次年度へ後送りする。ただし、FOKラットで寒冷環境で代謝に重要な役割をはたすホルモンが判明した。QTL解析は、複数年を要するから予備実験が重要であり、力点をおいた。1)FOKラットの高温耐性のブラッシュ・アップFOKラットの高温耐性は42.5°Cにおいて他系統をはるかにしのいでいる。しかし、さらにQTL解析の精度を高めるために、350匹のFOKラットから平均値に近い高温耐性値の個体を選抜して兄妹交配を続けた(この作業に最も時間を要した)。2)対照系統の選定最も遠縁の近交系で高温非耐性の系統の選定をめざした。最も遠縁のBrown-Norwayは必ずしも高温非耐性ではなかったので、LETOおよびWKAHを対照系にふさわしいと決定した。QTL解析用機器の価格は1億円をこえるから、本測定では委託を利用することとした。高温暴露実験をおこない、サンプルはすでに採取して凍結してある。C,FOKラットの毛色遺伝子(標識遺伝子)の一つはアルビノであった。[I]、累代高環境温度選抜によっておこる生理的特性の研究FOKラットで寒冷環境で代謝に重要な役割をはたすホルモンについて更に研究した。1)FOKラットの高温耐性のブラッシュ・アップさらに高温耐性の系統内における均一性を高めるために本年も300匹のFOKラットから平均値に近い高温耐性値の個体を選抜して兄妹交配を続けた(この作業に最も時間を要した)。2)対照系統の再選定QTL解析のために高温非耐性の系統の選定をめざした。昨年にしぼったうちLETOは高温耐性が不均一であることがわかった。追実験で均一性が再度確認されたWKAHを対照系にふさわしいと決定した。解析用機器の価格は1億円をこえるから、本測定では委託を利用することとした。高温暴露実験は、サンプリングするには系統間で差がありすぎるため、すでに採取して凍結してあるサンプルのうち対照サンプル以外を廃棄して再度条件選びを繰り返した。その結果、温度一定で湿度のみ系統間で変えることによって、精度の高いサンプリングに成功し、委託業者へ発送した。C, FOKラットの顎下腺のaquaporin-5の細胞内局在を明らかにした。(I)、累代高温選抜・交配によっておこる生理的特性の研究(表現型)A、FOKが遺伝的に獲得した脂質プロファイルの変化の定量(古山)血中中性脂肪は著しく低く、その脂肪酸組成としてはリノール酸が著しく減少、アラキドン酸が大きく増加した。リン脂質値は高く、その脂肪酸組成は多価不飽和脂肪酸のDHAが増加していた。脳のリン脂質はFOKラットの一部の個体で減少していた。これはミエリン減少を示唆する。その脂肪酸組成では、パルミチン酸、アラキドン酸、DHAが増加していた。B、血糖値3ヶ月令および18ヶ月令FOKラットの血糖値は、正常であった。C、体型の変化FOKラットの一部に顔が短くて成長後の体格が小さい個体が数匹見つかった。上述の脳のリン脂質が少なかった個体(6匹)は、あるいはこれに関係あるかもしれない。

もしもそうであれば、ミュータントの可能性がある。A、FOKラットの視床下部の遺伝子発現プロファイルの同定(古山、三好、西野)FOKラットの視床下部のcDNAマイクロアレイ検索およびクラスタリング解析をおこなったが、いまだ結論に達していない。B、量的形質遺伝子座解析(QTL analysis)(古山、三好)研究費と人手を節約するためにnational Bioresource ProjectへFOKラットを寄託することによってゲノム上の350マーカーを測定してもらう契約をおこなった。
文化による死生観・介護観の差異・変容に関する心理福祉学的調査研究

アジアの7つの地域(インドネシア(ジャワ地区・バリ島)、インド(ベンガル地区)、中国(北部として遼寧省大連、南部として雲南省昆明)、日本(福岡、沖縄))において文化の違いによる死生観・ターミナル・ケア観の差異と変容の実態調査を行い、お盆の現象、死者や祖先との対話などの死生観尺度を作成し、共同体、宗教、移動、死別うつ状態等との関連を見た。インタビュー法から、お盆がインドではナブラトレ、モハラヤタルポン、バリ島ではウリヤン、ガルンガンとして存在すること、葬送の多様性、シンクレティズムの存在、シャーマンの機能などについての知見を得た。質問紙調査からは、ジャカルタ、インドでは神を中心に祈り、対話するのに対し、日本、中国では死者の魂自体へ直接祈り、対話、報告すること、バリ島では両方が機能していることが明らかになった。お盆は日本、バリ島で多かった。これら空想的対話と変容シャーマニズムが関連した。委任シャーマニズムはシャーマンを受容している文化(バリ、ベンガル、沖縄)でのみ高かった。委任シャーマニズムとお盆は時代により、また移動によって縮小していることが示された。死への態度尺度でも文化、宗教により違いが出た。死者、祖先との対話も、神との対話も、用いすぎる人には死別うつ状態が高く出たが、不健康とは必ずしも関連しなかった。死者に死への心の準備があると、残された人のうつ状態は軽くなっていた。告知については、日本、中国では希望が高かったが、ジャカルタ、インドでは低く、死の準備については文化によって大きな違いが出た。高齢社会を迎える中、死生観、死への向き合いのプロセスの多様性を提示できた。近代化以降、日本では死は自然ではなくなってしまった。今後、より老人の位置づけが低いアメリカや、その影響を受けつつある東京において死生観、ターミナル観の調査が必要であろう。アジア地域(日本、インドネシアのバリ島、ジャワ島、インド、中国)の死生観、ターミナルケア観を、文献法、およびインタビュー法により面接調査し、インタビューについてはテープ起こしを行った。死生観、来世観については、個々人で多様な意識が見られるものの、地域、文化によって大きな差異が認められる。例えば、インド、バリにおいて火葬をし、灰を河や海に流すという文化志向性は、自然や神との一体化という発想を背景にしていると思われる。一方、イスラム教における土葬志向性は、歴史的、宗教学的のみならず、Folk beliefにおいても確認され、これらは復活の思想を背景にすると考えられる。また、一神教においては、死者との直接対話、供物などが抑制されていること、ヒンドゥー文化圏の一部においては、死者と直接対話することが、大衆レベルでも確認された。ヒンドゥー圏の一部と日本、中国との共通性が見られる。輪廻については、イスラム、キリスト教圏においては否定されることが多い。今後、インタビュー法を継続するとともに、これらを含んだ質問紙を作成し、各地域で調査を行う予定である。一方、これらも、伝統文化と外来文化の混合やシンクレティズムがみられ、シンクレティズム自体も尺度化する必要があることが明確になった。今後、死生観尺度、シンクレティズム、死後変容、審判意識などの質間紙を作成し、アジア各地の比較を行う予定である。また、ターミナルケアの文献を収集し、また仏教ホスピスのビハーラ、ヒンドゥーの死を待つ家などにおける死の受容、死に向き合うプロセスとその環境について知見を得ている。これらの背景となる死生観、自然観、家族文化、保健医療福祉などを明らかにする予定である。引き続きアジア地域(日本、インドネシアのバリ島、ジャワ島、インド、中国)の死生観、ターミナル観を、文献法、およびインタビュー法による面接調査により行うとともに、質問紙の予備調査を実施した。

これらを元に、いくつかの尺度(空想対話尺度、輪廻、終末論、死者との対話、神との対話、家族の死、抑うつなどの尺度)を含んだ質問紙調査票を作成し、統計的検討、英語とインドネシア語への翻訳を開始した。文献法では、アジアと日本の死生観の歴史を広く集め、インタビューの一部とともに日本ホスピス・在宅ケア研究会第10回九州大会で発表した。また、ターミナルケアに関する論文を集め、在宅ホスピスの対象の拡大の必要性を確信した。宗教とターミナルケアの関係については、日本では宗教的バックグラウンドが希薄で、それが死生観の形成に影響しており、よりよい死のためには、よりよい死生観の思想的バックボーンの形成が急務と思われる。看取りの場は、病院に著しく傾斜しており、ホスピスも限られている。特別養護老人ホームでのターミナルケアも問題点があり、今後ユニットケア、在宅での、地域を基盤としたターミナルケアの実現が必要で、しかも都市部だけでなく過疎地にも等しくターミナルの生活の質を保証するための保健医療福祉の連携が必要であることが示された。インタビュー法では、ヒンドゥー文化圏における死後の魂の行方について貴重なデータを得られた。また、お盆に類似するバリ島のウリヤン、インドのナヴラトレ、モハラヤタルポンなどの存在が確認された一方で、インドの大学生に、輪廻や霊を否定する人が多いことに気づかされた。インドにおける世代間の隔絶は大きい。イスラムの影響は神が一つであるという意識にあると思われる。ジャワ島においても世代間の隔絶があり、若い世代はよりイスラム的であるが、老人の世代は霊にお供えをすることが見られた。アジア地域(日本、インドネシアのバリ島、ジャワ島、インド、中国)の死生観、ターミナル観を、文献法、およびインタビュー法により調査した。また質問紙の予備調査を分析し、項目分析の結果、いくつかの項目を足し、国際比較のための尺度(空想対話尺度、輪廻、終末論、死者との対話、神との対話、家族の死、抑うつなどの尺度)を含んだ本調査を作成した、これらの一部は、「死生観国際比較のための尺度作成について」として論文にまとめた。また、これらを英語、インドネシア語、中国語に翻訳し、前2者は印刷してインドネシア(バリ地区)、インド(ベンガル地区)の各地で実施し、一部回収した。残りは郵送回収の予定である。継続しているインタビュー法では、ヒンドゥー文化圏における死後の魂の行方について、インドのナヴラトレ、モハラヤタルポンなどの習慣が、地区によって異なること、カーストによって異なることが確認できた。バラモンに強く残っている習慣であった。これらを「南アジアの死生観」として論文にまとめた。さらに、日本(沖縄)における諸インタビューで、死別におけるスピリチュアル・ペインを和らげる要因として、シャーマニズムのみならず、夢などもあることが示唆された。また、文化アイデンティティと死生観の関連も検討の必要を感じた。アジア地域(日本、インドネシアのバリ島、ジャワ島、インド、中国)の死生観、ターミナル観を、文献法およびインタビュー法により調査した。
軍人皇帝時代におけるローマ帝国とパルミラ

本研究では、第一に軍人皇帝時代におけるパルミラの支配者であったオダエナトゥスの経歴を復元した。第二に、パルミラ帝国を倒した皇帝アウレリアヌス(在位270275年)がローマに導入した太陽神信仰とパルミラの太陽神信仰との間に深い関係があったことを指摘した。そして、第三にパルミラ史の根本史料の一つであるラテン語史書『ヒストリア・アウグスタ』に含まれるオダエナトゥスやゼノビア、ヘレンニアヌス、ティモラウスなどの当該時期のパルミラの支配者たちの伝記の翻訳及び訳注を行った。これらの作業を通して、軍人皇帝時代におけるローマ帝国とパルミラの関係についての知見を深めた。パルミラがローマ帝国内で顕著な役割を果たすようになるのは、260年にローマ皇帝ウァレリアヌスが、ササン朝ペルシアの王シャープール一世の捕虜になり、ローマ帝国の東方諸属州が大混乱に陥った時のことである。この時、領内に帰還するペルシア軍を追撃し、ウァレリアヌス帝を取り返すには至らなかったにせよ、大打撃を与えたのが、オダエナトゥスを指導者に戴くパルミラであった。オダエナトゥスは、翌261年には、西方に残っていたガリエヌス帝の命を受け、ウァレリアヌス捕囚後、東方で帝位を簒奪していたクイエトゥスとその近衛長官バリスタを倒し、この功績ゆえに同帝によって全東方諸属州の支配権を委ねられたと伝えられている。さらに、オダエナトゥスは、262年にはペルシアに侵攻し、その首邑クテシフォンに迫り、その4年後にも再びペルシア領内に攻勢をかけ、事実上の東方におけるローマ皇帝のごとき役割を果たしたのであった。オダエナトゥス自身は、2度目のペルシア遠征から帰還して後の267/268年に何らかの事情で暗殺され、後をその妻であったゼノビアが実質的に引き継ぐ。周知のように、ゼノビアは、やがて、ローマ帝国に対して積極的な攻勢に出、その息子ウァバラトゥスとともに帝号を称したが、272年には、アウレリアヌス帝に敗れ、パルミラはその歴史上の役割を終えることになるのである。粗略には、このような形の軌跡をパルミラは3世紀の一時期にローマ帝国内で辿ったわけであるが、当然のことながら、ことを細かく突き詰めるならば、この軌跡の中にもさまざまな問題が含まれている。本年度は、そのうちのひとつの問題を取り上げ、考察した。それは、オダエナトゥスの経歴に関する問題である。具体的には、オダエナトゥスが、ローマ帝国の官制の中でどのような地位、立場にあって、あの既述の行動をとっていたのか、この点を明らかにしようと試みたのである。彼の経歴については諸説あり、近年、活発な論争の対象になっている。そこで、関係するギリシア語、パルミラ語史料を検討した。結論的には、パルミラ語史料に刻まれたオダエナトゥスの経歴は、彼のローマ帝国官制上の位置を知るには、役立たないこと、したがってギリシア語史料に基づいて専ら考察すべきであるという考えに至った。本年度は、パルミラに関する基礎的研究文献の収集ならびに、それらの精読を行いつつ、個別具体的な研究を進めた。特に本年度は、三世紀め半ばにパルミラが帝国化した時期にその都市の支配者としてあったオダエナトゥスめ経歴復元について考察を試みた。オダエナトゥスは、当該時期に、ギリシア語で、ho lamprotatos hypatikosと呼ばれる官職とmtqnn'dv mdhnh'klhと呼ばれる官職に就いていたことが知られている。しかし、これがローマ帝国のどのような官職に該当するのかが不明であり、これまで論争の対象となってきた。そこで、この問題の解決を今年度は図るべく研究を進めたのである。その結果、前者の官職は、パルミラの属したローマの属州シリア・フォエニキアの総督であること、後者は、パルミラの支配者が、ローマの称号とは関係なく、勝手に名乗った称号であることを明らかにした。そして、実際には、オダエナトゥスは、属州シリア・フォエニキア総督就任後は、まず、シリア・メソポタミア両属州駐屯軍の司令官に、続いては、小アジアからエジプトに至るローマ帝国の東万国境に配されている全軍の司令冒になっていったことを、文献史料から、明らかにした。このようにオダエナトゥスの経歴を復元することで、彼を当該期におけるローマ帝国の軍制の中に位置付けたのである。こめ研究成果は、『史林』(史学研究会)に掲載された。なお、この作業と同時に、パルミラの根本史料のひとつである『ヒストリア・アウグスタ』、とりわけこの書物に含まれる「30人僭玉伝」のパルミラの支配者の伝記の翻訳も、同時に進めた。本年度は、アウレリアヌス帝の太陽神信仰とパルミラの太陽神との関係について考察を行った。

アウレリアヌス帝は、軍人皇帝の一人で(在位270275年)、当時パルミラとガリアによって三分割されていたローマ帝国を再統一したのであるが、通説によれば、パルミラを打倒した際、アウレリアヌスはシリアのエメサ市で崇拝されていた太陽神を自らの戦勝に加護を与えたとしてローマに持ち帰り、巨大な神殿を建てて祀ったとされている。そして、このアウレリアヌスの行為は、キリスト教の国家宗教化の前段階として重要な歴史的位置付けを先行研究によって与えられてきた。しかし、アウレリアヌスの太陽神とエメサの太陽神とを結びつけるのは、史料的価値の疑わしい『ヒストリア・アウグスタ』だけであり、両者の関係性については、疑念が残る。また、より信憑性の高いビザンツ時代のゾナラスの史書によれば、アウレリアヌスは「ベロスとヘリオス(=ベール神と太陽神)」をパルミラ戦勝の後、問題の神殿に祀ったと伝えられており、アウレリアヌスの太陽神がエメサの太陽神ではなかったことを示唆している。本年度の考察の結果、アウレリアヌスの太陽神は、実は、パルミラで主神の位置を占めていたベール三位一体神の一人である太陽神ヤルヒボルであると考えるに至った。アウレリアヌスは、パルミラ戦勝の記念として、パルミラの主神をローマにもたらし、それを祀ることで、自らの偉大な功業を歴史に永続的に残そうとしたのである。したがって、アウレリアヌスの行為にキリスト教導入の先駆的な姿を認めることは出来ないのである。
「保育環境のアフォーダンス事典」の開発──環境構成の基礎理論を求めて

1)保育者が保育室内の環境構成を行う際の思考過程に即して、その実践知の主要な構成要素のリストを開発した。2)保育室内の環境の中に保育者が構成した「場所」のアフォーダンスの構成を機能的に解明し、その体系的な分類の可能性を示した。3)保育室内のいくつかの重要なアフォーダンスの効果について実験的検証を行い、環境のアフォーダンスが遊びの集中・継続性・協同性などを支えていることを示した。研究1年目である本年度は、現場の保育者の環境構成の実践知を明らかにすることを目指し、保育者のインタビューおよび保育環境における子どもの活動の分析を行った。その結果、明らかになった保育者の環境構成の実践知を以下に列挙する。1)保育者が意識し、選択しているのは個々のアフォーダンスではなく、複数のアフォーダンス間の関係からなる「活動」という単位である。2)「活動」はそれが行われる特定の「場所」に結びつけて考えられている。3)そのため、保育室は異なる活動のための複数の「場所」に分節化されて捉えられている。4)一つの「場所」は基本となるいくつかの「水平面」と「垂直面」、その活動を支える多数のアフォーダンスの集合を潜在させた「物」から構成されている。5)「水平面」はその機能から3種類に分類できる。身体の移動と安定を支えている「基底面」、「活動」の展開を支えている「活動面」、「物」や「事」が配列され、主体的な選択を支えている「選択面」である。6)「場所」は「垂直面」によって区切られる場合がある。その場合、活動への集中を生み出すことが意図されている。7)ある場所を区切らない場合には、他の活動と結びついた活動の発展が意図されている。8)「垂直面」は「移動の停止」をアフォードするため、その全体的な配置によって、子どもの「動線」がデザインされる。9)「基底面」と「活動面」のサイズによって、そこに関わる子どもの数や活動の広がりが調整されている。10)「机」という「活動面」は活動への集中(深まり)と視線の方向のコントロールをもたらす。11)「床」という「活動面」は活動の展開(広がり)と協同性をもたらす。12)単体としての「物」のアフォーダンスではなく、複数の「物」の関係としてのアフォーダンスが際立つように環境は構成されており、それが環境の「秩序」を織り成し、子どもの主体的な活動を支えている。本研究は、保育者の環境構成の実践知を抽出・体系化し、誰もが利用できる形にまとめあげ、保育の質の向上に資することを目指している。特に、保育者が環境の中に埋め込み、子どもが利用している環境のアフォーダンス(=活動を支える環境の性質)を発見・分類・体系化し、「保育環境のアフォーダンス事典」を開発することを目的としている。平成26年度は、子どもの遊び場面の観察および映像の分析、保育者の環境構成に関するインタビューの分析から、保育者の環境構成の実践知を抽出した。その結果、保育者はまず(1)水平面と垂直面のレイアウトのデザインにより、複数の場とその間の移動経路を構成していること、(2)それら複数の場のレイアウトは遊びの集中や展開との関連で考えられていること、(3)場の内部にあるモノは個物としてではなく、活動の流れを成立させる関係のネットワークとして選択されていること、(4)モノだけでなく、情報レベルの呈示や遮蔽のレイアウトも意図的に選択されていることなどが明らかになった。この成果は日本生態心理学会で発表された。また、環境のアフォーダンスの効果を一般的なレベルで実証するため、家具や玩具をすべてなくし、子どもの活動がどのように変化するかを観察する実験を行った。その結果、子どもたちは大声を出しながら走り回ったり、互いの体を叩き合ったりするなど、落ち着きがなくなり、遊びの発展性・持続性も減少した。この結果から、子どもたちの遊びへの集中力や遊びの発展性・子ども同士の関係性も環境のアフォーダンスに支えられていることが実証された。今後は具体的にどのようなアフォーダンスが子どもの豊かな遊びや関係性を支えているのかをより詳細なレベルで明らかにし、実際の保育環境に適用しつつ、子どもの活動の変化を研究するアクション・リサーチの手法を取り入れながら、基本アフォーダンスの事典として体系化していく予定である。平成27年度には、これまでに発見したアフォーダンス(活動を支える環境の諸特徴)を実際の保育環境に埋め込み、子どもの活動の変化を観察し、その効果を検証するというアクションリサーチ的手法による実験を行った。具体的には、研究協力園の3・4・5歳児異年齢クラスの担任保育者へのインタビューや子どもの活動の観察から、そのクラスの保育実践上の課題(A:異年齢の関わりの少なさ、B:遊びの持続性や発展性の乏しさ)を把握し、それらを保育室内のアフォーダンスを変えることによって改善することを目指した。まず、クラスの課題をその保育環境内にあるアフォーダンスとの関係で分析した。その結果、保育室は多様な遊びが生じることを意図し、複数の遊びコーナーを設けていたものの、1)各コーナー内にあるモノの種類や量が少なく、しかも、2)

そのモノとモノの関係性には活動の多様性や発展性を意識した整合性がないこと、また、3)コーナー間のレイアウトも遊びの発展性を意識した配置になっておらず、むしろ遊びの集中を妨げ、干渉し合うような配置になっていること、さらに、4)各コーナーを仕切るついたてが高すぎるため、アフォーダンスの存在に気づくための視覚的情報が保育室内の各所から得られにくく、興味関心が子どもたちの間に伝播しにくいレイアウトになっていることなどがわかった。そこでその保育室の遊びコーナーの中から、特にままごと遊びのコーナーを選び、そのコーナー内のモノのアフォーダンスを充実させ、さらに、家庭外のごっこ遊び(病院ごっこ)をそのコーナーに隣接して構成し、情報のレイアウトも改善することによって子どもたちの活動に変化が見られるかどうかを観察した。その結果、異年齢の関わりが飛躍的に増加し、遊びの持続時間や発展性にも改善が見られ、アフォーダンスを変えることによって子どもの活動に意味のある変化を起こせることがわかった。保育者へのインタビューと子どもの活動の観察により抽出した保育環境のアフォーダンス(子どもの活動を支える環境の諸特徴)の効果を検証するため、実際の保育環境を使ったアクションリサーチを行う計画であり、実際に部分的に保育環境を変化させ、子どもの活動の変化をみる実験を行ってきた。しかし、実際に日々の保育が行われている保育環境がその実験の舞台となるため、実験条件の統制が困難であり、環境を変える前と後との子どもの活動の明らかな違いを記述をベースにした質的なデータとしては示せても、さらにインパクトのある客観的・量的なデータの変化として示すためのデータの精度が不足しており、条件をより厳密に統制した追加の実験を行い、新たなデータを得る必要があるため。保育は「環境を通した教育」である。保育者は子どもが関わる環境を構成し、心身の発達を促進する。だが、この方法は「物理/心理」という異質な領域にまたがるため、両者をつなぐ理論化が困難である。そこで「物理的かつ心理的」な単位であるアフォーダンスに注目し、「保育環境のアフォーダンス事典」の開発を目的に研究を行った。まず保育環境の基本的な構造を解明するため、構造が年間を通じて比較的安定している幼児クラスの保育室のアフォーダンスを対象に研究を行った。保育者へのインタビューと子どもの活動の観察から以下の事実が明らかになった。1.保育室内には複数の場所が構成され、各場所で固有の活動が生まれるように物の選択と配置が行われる。2.各場所は水平面と垂直面から構成され、機能の差異はそのレイアウトの差異に由来する。3.物の配置は関係性や秩序が見えるように構成される。4.場所や物の配置は、活動の選択/集中/継続/発展/分化を意識して構成される。5.アフォーダンスに関する情報のレイアウトの構成も行われている。6.場所や事象の安定性が子どもの見通しを育てている。並行して、アフォーダンスの効果を検証する実験も行った。場所や物のアフォーダンスを減らす実験においては遊びの落ち着きや継続性がなくなり、そうした能力がアフォーダンスに支えられていること、アフォーダンスを埋め込む実験においては最初に新しい物への探索活動が生じ、物と物を関係付ける複雑な行動の生起のためにはモデルとしての他者の行動も重要な役割を果たしていることがわかった。以上の研究から保育環境のアフォーダンスは「場所」「物」「人」「事象」のカテゴリーで分析できること、各カテゴリーは面の配置のパターンとして分析できることがわかった。現在、対象を乳児保育室、玩具、園庭へと広げ、包括的なアフォーダンス事典の開発を目指し、継続して研究を行っている。
精密制御積層膜を用いた二酸化炭素光燃料化高速化と動的作用過程の顕微分光追跡

本研究課題において積層膜を利用してCO2光燃料化を進めてきたが、詳細な反応経路を知るためには炭素源を明らかにすることが最重要との中間結論に至った。そのため、まず積層しない光触媒について(i)反応ガス中の13CO2, (ii)空気から触媒に吸着した12CO2, (iii)触媒調製過程に触媒中に混入した炭素種, (iv)いずれかの過程で触媒に吸着したCO2以外の有機物、いずれから光還元化合物が生ずるのか、厳密におさえることにした。光触媒を探索したところ、酸化チタンを含む光触媒では酸化チタン合成・触媒調製過程で含炭素化合物を一切使用しない場合でも、13CO2 + H2からの光触媒反応試験を行うと12CH4を中心に生成した。よってivの寄与が大きく、それ以上の反応経路の解明を断念した。一方、銀ナノ粒子をドープした酸化ジルコニウム光触媒を用いると、主に13COが生成した。よってiの寄与が大きいが、一割強の12COも副生した。そこで13CO2との交換反応を行うと、2時間で交換平衡に達し、気相の13CO2と12CO2の比は、光還元して生成した13COと12COの比とよく一致した。よって12COはii由来で生成したことが分かり、Ag-ZrO2は全てCO2をCOに光還元し、不純物の影響(iii, iv)は無視できた。以上の同位体ラベルした13CO2光燃料化の経時変化の報告は、本研究が初めてである。CO2 + moistureでも光触媒反応試験を実施したが、水が単独で分解する過程が支配的だった。これは紫外可視光照射に基づく局在表面プラズモン共鳴由来で363 K程度まで加熱された銀ナノ粒子表面が関与していると考えられる。そこで、マグネシウムイオンを光触媒中にドープするとCO2を捕捉することでCO2 + moisture下でもH2生成からCO生成へと光燃料化を進められることが分かった。積層膜により、膜垂直方向に電荷分離を促進するというアイデアそのものは実現していないが、当初の構想でも酸素欠陥サイトおよび金属ナノ粒子表面での局在表面プラズモン共鳴による光酸化還元反応過程を想定していた。光還元生成物のC起源は本研究分野の全ての課題で明らかにされなければならない、根源的問題であり、それが解決された、あるいは解決の方法論を提示できた点で、当初の計画以上に進展していると判定した。精密制御膜として本研究計画の一環として実施する計画をした、光燃料電池の改良は、ITO膜上のTiO2の結晶子径の最適化(20 nm)および水光酸化活性の最適化により実施し、さらに膜形成法の最適化(スライド法)を行い、さらにアントシアニジン有機色素を加えることで開放電圧2.11 V、最大出力73.1 μW/cm2を実現した点でも、研究課題は着実に進捗しているといえる。精密制御積層膜で電荷分離する代わりに金属ナノ粒子と金属酸化物とで電荷分離でき、ここまでは従来よく知られている事実であったが、本研究では紫外可視光照射に基づく局在表面プラズモン共鳴が熱へ転化し、温度上昇によりH2の活性化、逆に水から生じたプロトンおよび水素原子の活性化を進めることをEXAFSを基に定量的に評価する方法を確立した。上記の、本研究の成果を基に、局在表面プラズモン共鳴を示す銀、金、他の金属元素を変える実験、それらのナノ粒子径を段階的に変化させる実験、金属酸化物の種類を変える実験、さらには複合金属酸化物を合成することで、酸素欠陥サイト濃度を段階的に変化させる実験、を行うことにより、局在表面プラズモン共鳴を経由した温度上昇の程度、金属酸化物のバンドギャプの程度とCO2光燃料化との関連をさらに体系的に調べる。CO2光燃料化の反応速度を増加させるだけでなく、COより有効利用に有利なメタンおよびメタノール選択合成の可能性についても調べる。上記5種LDH薄膜について、CO2 + H2光燃料化試験を行った。薄膜を423 Kで真空処理し、そのまま0.10.8 MPaで高圧光燃料化試験を行えるようにしたところ、H2 0.28 MPa, CO2 0.12 MPaで生成物のメタノール生成速度は最大(2.8 μmol/g(cat)/h)となり、同位体標識13CO2から13CH3Oフラグメントが12CH3OHおよび12CH3Oフラグメントよりも支配的に形成することを示した。しかし、LDH中の炭酸イオンおよび層間水も反応することが分かり、CO2およびH2圧依存性は上記を極大とする複雑な火山型依存性を示した。この反応条件下での光誘起される電子移行過程を放射光XAFSにより追跡し、Cu(II)サイトがCu(I)として受けた電子がCO2由来種に移行することを強く示唆した。また、ITO膜上のTiO2およびBiOClを1 μm厚としインピーダンスを最適化し、さらに有機色素を加えることで光燃料電池単セル2.05 Vの開放電圧を得た。p-n積層膜による電荷分離の実証には至っていないが、膜作製と厚み、平滑さ、インピーダンスの評価を体系的に進めている。膜の厚みや平滑さ、インピーダンス、さらには処理条件によるCO2光燃料化の最適化、または光燃料電池の高電圧化に至った点が進捗した点である。

半導体膜内の電荷移動と関連して、放射光XAFS測定による追跡やGCMSによる反応機構の探索も進んだことから、総合するとおおむね順調に進展していると判断した。本研究課題において積層膜を利用してCO2光燃料化を進めてきたが、詳細な反応経路を知るためには炭素源を明らかにすることが最重要との中間結論に至った。そのため、まず積層しない光触媒について(i)反応ガス中の13CO2, (ii)空気から触媒に吸着した12CO2, (iii)触媒調製過程に触媒中に混入した炭素種, (iv)いずれかの過程で触媒に吸着したCO2以外の有機物、いずれから光還元化合物が生ずるのか、厳密におさえることにした。光触媒を探索したところ、酸化チタンを含む光触媒では酸化チタン合成・触媒調製過程で含炭素化合物を一切使用しない場合でも、13CO2 + H2からの光触媒反応試験を行うと12CH4を中心に生成した。よってivの寄与が大きく、それ以上の反応経路の解明を断念した。一方、銀ナノ粒子をドープした酸化ジルコニウム光触媒を用いると、主に13COが生成した。よってiの寄与が大きいが、一割強の12COも副生した。そこで13CO2との交換反応を行うと、2時間で交換平衡に達し、気相の13CO2と12CO2の比は、光還元して生成した13COと12COの比とよく一致した。よって12COはii由来で生成したことが分かり、Ag-ZrO2は全てCO2をCOに光還元し、不純物の影響(iii, iv)は無視できた。以上の同位体ラベルした13CO2光燃料化の経時変化の報告は、本研究が初めてである。CO2 + moistureでも光触媒反応試験を実施したが、水が単独で分解する過程が支配的だった。これは紫外可視光照射に基づく局在表面プラズモン共鳴由来で363 K程度まで加熱された銀ナノ粒子表面が関与していると考えられる。そこで、マグネシウムイオンを光触媒中にドープするとCO2を捕捉することでCO2 + moisture下でもH2生成からCO生成へと光燃料化を進められることが分かった。積層膜により、膜垂直方向に電荷分離を促進するというアイデアそのものは実現していないが、当初の構想でも酸素欠陥サイトおよび金属ナノ粒子表面での局在表面プラズモン共鳴による光酸化還元反応過程を想定していた。光還元生成物のC起源は本研究分野の全ての課題で明らかにされなければならない、根源的問題であり、それが解決された、あるいは解決の方法論を提示できた点で、当初の計画以上に進展していると判定した。精密制御膜として本研究計画の一環として実施する計画をした、光燃料電池の改良は、ITO膜上のTiO2の結晶子径の最適化(20 nm)および水光酸化活性の最適化により実施し、さらに膜形成法の最適化(スライド法)を行い、さらにアントシアニジン有機色素を加えることで開放電圧2.11 V、最大出力73.1 μW/cm2を実現した点でも、研究課題は着実に進捗しているといえる。平成29年度の成果を基に、多層半導体膜および金属ナノ粒子のドット積層へと研究を進める。多層パターンの作製とその光触媒および光電極作用の評価と並行して、μmレベルの放射光X線による分析やGCMSを用いた反応経路の検証を体系的に行う。精密制御積層膜で電荷分離する代わりに金属ナノ粒子と金属酸化物とで電荷分離でき、ここまでは従来よく知られている事実であったが、本研究では紫外可視光照射に基づく局在表面プラズモン共鳴が熱へ転化し、温度上昇によりH2の活性化、逆に水から生じたプロトンおよび水素原子の活性化を進めることをEXAFSを基に定量的に評価する方法を確立した。
バイオビーズおよびプロトプラストを用いた植物形質転換法の開発

バイオビーズおよびプロトプラストを用いた形質転換体の獲得には1)バイオビーズ(供与体DNA)のプロトプラスト(受容体細胞)への取り込み、2)受容体DNAでの組み換え、3)形質の発現、の3つの過程が必要である。まず、バイオビーズについてであるが、遺伝物質としてプラスミドDNAを吸着させた約12μmのバイオビーズの作製が可能となった。作製方法としては、有機溶媒とアルギン酸ナトリウムおよびプラスミド溶液を超音波式ホモジナイザーで激しく撹拌することにより、エマルジョン化し、その後、有機溶媒を除去することにより均一な大きさのバイオビーズを大量に作製することが可能となった。また、プロトプラスト(tobacco SR-1)内へのバイオビーズの接触・導入については、細胞融合を行う際に広く用いられているポリエチレングリコール(PEG)溶液を使用した。その際、PEGの分子量、濃度、また処理時間等の操作方法についても検討を行った。その結果、40%PEG6000溶液で30分間処理することにより、導入直後(24時間後)において、バイオビーズによる遺伝子発現(CFP発現)を確認することができたと共に、naked DNAと比較して高効率で遺伝子発現することがわかった。遺伝子発現を確認できた系については、更に細胞生育への影響について観察を行った。その結果、細胞分裂を経て、カルス形成、茎葉分化と生育は順調で、プラスミドDNAを包摂したバイオビーズは、形質転換体の獲得に向けて非常に有望なベクターであることが示唆された。その中でも本年度は特に1)バイオビーズのプロトプラストへの取り込みについて検討を重ねた。これまでに、遺伝物質としてプラスミドを吸着させた約12μmのバイオビーズの作製が可能となった。作製方法としては、有機溶媒とアルギン酸ナトリウムおよびプラスミド溶液を振とう攪拌機あるいは超音波式ホモジナイザーで激しく攪拌することにより、エマルジョン化し、その後、有機溶媒を除去することにより均一な大きさのバイオビーズを大量に作製することが可能となった。また、プロトプラスト内へのバイオビーズの接触・導入については、細胞融合を行う際に広く用いられているポリエチレングリコール(PEG)溶液を使用した。その結果、40%PEG6000溶液で30分処理することにより、バイオビーズによる遺伝子発現を確認することができた。尚、プロトプラスト材料としては、再分化系が確立しているタバコを用いた。蛍光顕微鏡観察により、導入直後においてバイオビーズの接触・導入が可能であった系に関しては、更に細胞生育への影響について観察を行っている。現在のところ、生育は順調であり、プラスミドDNAを包摂したバイオビーズは、形質転換体の獲得に向けて非常に有望なベクターであることが示唆された。
都市更新の地域的基盤に関するドイツとポーランドの比較研究

本研究は、既存ストックの再生を目指す公的な都市更新事業と、市場原理による住宅への再投資が進むドイツ・ミュンヘン、また1990年代以降に市場主義経済のもとで都市更新が進められているポーランド・ポズナニを事例として、都市の形態的・社会的変容という観点から、都市更新の持続的な展開に必須となる地域的要因を明らかにする。ミュンヘンでは1970年代以降に都市再生政策が本格的に導入され、都市更新事業などの複数の施策が実施され、既成市街地が面的に改善されていった。建築物の形態的側面では、都市更新事業の実施区域や、都市政策上の重点開発地域を含めた都心周辺において都市再生が活発である。こうした都市再生政策の実施を契機として、衰退地域が居住地としての魅力を回復させた。一方、ポズナンでは、都市空間が社会的・経済的に大きく変容しており、こうした変化は公的事業である都市更新事業や国内外からの直接投資に基づいた商業施設更新により引き起こされている。とくに中心商店街では、消費者ニーズに対応した業種転換が活発であり、景観が急速に変容するだけでなく、人口構造も大きく変化している。ただし、都市更新事業はこれまで実施件数はわずかであり、事業実施にあってはEUからの補助金に大きく依存しているという課題も明らかとなった。本研究は、既存ストックの再生を目指す公的な都市更新事業が実施されるとともに、市場原理による住宅への再投資が進むドイツ・ミュンヘン、および1990年代以降に市場主義経済のもとで都市更新が進められているポーランド・ポズナニを事例として、都市の形態的・社会的変容という観点から、都市更新の持続的な展開に必須となる地域的要因を明らかにすることを目的とする。本年度は、8月にドイツとポーランドにおいて現地調査を実施し、まず,ドイツの都市衰退地域における社会・経済的変容に関するデータを収集するとともに,事例地区での居住者に対する聞き取り調査を行った。また,ポーランドでは,ポズナニ大学地理学科チェズ教授より調査協力を得ながら資料収集を進め,ポズナニにおいて地理(空間)情報のデジタルデータ(GISデータ)および社会・経済構造に関する非集計(非デジタルデータ)統計資料を収集するとともに,中心市街地において景観調査(土地利用調査)を実施し,建築物高度と店舗構成に関するデータを収集した。まず,ミュンヘンにおける小地域での社会・経済的な変容を分析すると,建物の老朽化や人口高齢化の進展する地域であっても,低家賃物件が多く,また市中心部への近接性が高い場合には,外国人を中心として流入人口が発生するため,人口が維持され,小規模小売店舗なども残存し,街区レベルの地域経済も維持されている。また,ポーランド・ポズナニ市は社会主義時代には首都ワルシャワからみて遠方に位置しており,経済的にも縁辺部におかれていた。しかし,いわゆる東欧革命後,1990年代前半以降になるとヨーロッパ経済の中心であるドイツとの近接性が高まり,ドイツをはじめ,イギリスやアメリカからの投資先として注目されている。ポズナニ市投資促進局での聞き取りでも,担当者より当市は(a)立地位置,(b)交通,(c)地域市場,(d)インフラ,(d)高い人的資源からみてポーランド国内でも優位性が高く,投資先として魅力的であるとの説明を受けた。景観調査を実施したところ,中心市街地では45階建ての歴史的建築物の割合が高いものの,近年の民間投資による大規模開発で建設された10階建て以上の建築物も数多く確認できた。本研究は,公的事業とともに,市場原理・投資に基づいた中・長期的な形態本研究は,既存ストックの再生を目指す公的な都市更新事業が実施されるとともに,市場原理による住宅への再投資が進むドイツ・ミュンヘン,および1990年代以降に市場主義経済のもとで都市更新が進められているポーランド・ポズナニを事例として,都市の形態的・社会的変容という観点から,都市更新の持続的な展開に必須となる地域的要因を明らかにすることを目的とする。平成19年度においては,7月31より8月17日の期間,ドイツとポーランドにおいて調査を実施した。ドイツのミュンヘン市およびポーランドのポズナン市において大学図書館ならびに官公庁で資料収集を実施するとともに,事例地区において土地利用調査と住民に対する聞き取り調査を行った。まず,ミュンヘンでは市統計局を訪問し,1990年代の外国人の転出・転入に関するデータを確認するため,最新の統計年鑑(印刷物)を入手した。

また,近年における都市開発の核心となっている中央駅に至る鉄道跡地の土地利用調査し,その結果,公共施設や民間のオフィスビルが建設されていることを確認した。次に,ポズナン市において,資料収集を行うとともに,ポズナン市都市開発局都市更新担当者と面談し,聞き取り調査を実施した。その結果,(1)ポーランドでは更新事業を主たる目的とする法律が未整備あり,(2)更新事業の全体計画策定,道路や公共施設整備が市の担当であり,(3)EU構造基金や国からの助成金を利用して,橋建設や道路整備を進めている,という点が明らかになった。さらに,事例地区住民への聞き取りにより,住宅更新の進む都心地域への若年者層の転入指向があることが判明した。本研究は,既存ストックの再生を目指す公的な都市更新事業が実施されるとともに,市場原理による住宅への再投資が進むドイツ・ミュンヘン,および1990年代以降に市場主義経済のもとで都市更新が進められているポーランド・ポズナニを事例として,都市の形態的・社会的変容という観点から,都市更新の持続的な展開に必須となる地域的要因を明らかにすることを目的とする。平成20年度において,ドイツで統計資料と関連情報の収集を行うとともに,ポーランドのポズナンにおいて情報収集ならびに事例地区での土地利用調査を実施し,さらに研究成果の一部を国際学会および国内学術雑誌等で公表した。まず,ポズナン市における主な調査結果は次の通りである。(1)公的事業である都市再生事業や国内外からの直接投資に基づいた商業施設更新を通じて,都市空間が社会的・経済的に大きく変容している。(2)とくに中心商店街は,旅行代理店や喫茶店といったサービス業や金融関連の店舗数が増加するなどの消費者ニーズに沿った活発な業種転換がみられ,地域経済の中心として土地利用と景観が著しく変化している。(3)ただし,都市再生事業の実施件数は少数で,インフラ整備が中心で, EUからの補助金に大きく依存する。また,チュニスにおいて開催された国際学会においてミュンヘンでの調査結果を事例に基づいて報告したところ,研究の位置づけをより明確にし,他都市との比較を念頭に置いて議論を進めるべき等の指摘を受けた。