hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血性心疾患患者のリハビリテーションにおける患者教育についての研究

患者においては、高い抑うつ尺度と再灌流療法患者に比してQOLの低下が示され、急性期リハから回復期リハにかけて身体的回復から日常生活全般の再調整にむけて、看護職が支えていくことの重要性があらためて示唆された。回復期リハによる患者教育は高齢者、若年中年者ともに再発予防に効果的であり、急性期の心身の回復から回復期、維持期へと看護師が継続した患者教育を行うシステムの構築が望まれる。
第1子出生後の父親役割行動における妊娠期の予測と実際

本研究は、第1子出生後の父親役割行動に対する妊娠期の予測と実際を明らかにすべく、15名の初めて親となる男性を対象に妻の妊娠期と児の出生後34ヶ月にインタビューを行った。その結果、実際に父親役割行動を実践することができた、もしくはできなかった9つの理由が明らかとなり、妻の妊娠中に父親役割行動を現実的かつ具体的にイメージするための具体的な看護援助が示唆された。第1子出生後の父親役割行動に対する妊娠期の予測と、児の出生後における父親役割行動の実際を明らかにし、実施の有無に関係した要因を分析して妊娠期から父親役割行動につながる看護援助を考察するために、まずは母性看護学の専門家から意見を頂き、さらには文献検討にて最新の知見を収集して研究計画書を線密に作成し、千葉大学看護学部倫理審査委員会に提出、承認を得た(平成21年5月)。その後、研究施設に依頼を行い、施設の倫理審査委員会に提出、承認を得た(平成21年8月)。時期を平行して、妊娠期の妻をもつ男性2名を対象に半構成的面接を行い、面接ガイド内容を検討した。研究施設における倫理審査委員会承認後、研究協力施設内にポスターを貼り、周知を促すとともに、病棟/外来スタッフに出産準備教室参加者もしくは産科/助産師外来に来院している研究対象者基準と合致する研究対象候補者を抽出してもらい、研究者より研究に関する説明を聞くことの承諾を得て頂いた。21年度の研究対象候補者は23名であった。そのうち研究協力の同意が得られたのは13名であり、同意が得られなかった10名の候補者の理由は「仕事により時間の都合がつかない」等であった。また、研究協力同意後、面接までに妻が出産されたため、妊娠期に面接ができなかった事例が3例あった。これらの結果、21年度において、第1回目の面接(第1子出生後の父親役割行動に対する妊娠期の予測)を調査できた事例は10例で、各逐語録を作成した。そして、第1回目の研究データに基づいて、児の出生後3ヶ月頃に、第2回目の面接(予測していた児の出生後における父親役割行動の実際と、実施の有無に関係する要因)を調査できた事例は2事例である。その後、第2回目の面接内容を逐語録にし、父親役割行動の実施の有無に関係した要因について個別分析を行った。平成21年度に引き続き研究協力施設にて研究対象候補者を抽出し、計20名の研究協力の同意を得た。同意を得た研究対象者に第1回目の面接(第1子出生後の父親役割行動に対する妊娠期の予測)を行い、その内容を逐語録にした。この逐語録を精読し抽出した各対象者の「妻の妊娠中に担おうと考えている父親役割行動」に基づき、児の出生後3、4ヶ月頃に第2回目の面接(予測していた児の出生後における父親役割行動の実際と、実施の有無に関係する要因)を行った。1回目の面接を行った20名のうち了承を得られた15名の対象者に2回目の面接を行った。2回目の逐語録を精読し対象者毎に「実際に実践することができた、もしくはできなかった父親役割行動」を抽出するとともに「実際に父親役割行動を実践することができた、もしくはできなかった理由」を抽出し、意味内容を損なわないように抽象度をあげ簡潔に表現し207のコードを抽出した。各コードに存在する共通性を発見し集合体を形成し意味内容を損なわないよう抽象度をあげて表現し35のサブカテゴリーとなった。さらにサブカテゴリーの意味内容の同質性・異質性に基づき分類・集約して抽象度をあげ9のカテゴリーとなった。分析の信頼性・妥当性を確保し、考察にむけた最新の知見を得るべく、母性看護学の専門家が全国から集う平成22年6月に開催された日本母性看護学会、8月に開催された日本家族看護学会、11月に開催された母性衛生学会へ参加した。さらに平成22年3月には韓国で開催されたEAFONSへ参加し、アジアに在住する母性看護学の専門家と交流し最新の研究の知見から示唆を得た。これらの成果と文献を活用し、近年親役割不適応が予測される初めて親となる男性に対する妊娠中からの予防的看護援助について考察することができた。今後、これらの結果は母性看護学の専門家によるコンサルタントを受けながら発表していく予定である。
インドネシアにおける日系工業団地進出と地域社会変容に関する研究

昨年度に継続して、いまだに急速な開発が進行しつつあるインドネシア西ジャワ州カラワン県農村を重点的に調査した。工業団地の進出によって生じたさまざまな問題のなかでも、所得格差、関連産業立地、消費社会化などに焦点をおいて主に質的調査を行った。具体的には第一に、住民調査および出稼ぎ(派遣を含む)労働者調査のデータの整理と追加的な聞き取り調査を行った。農村の旧住民と出稼ぎ労働者そして住宅団地の新住民の比較を行い、多価値混住状況を明らかにすることを試みた。雇用形態の違いはもちろんのこと、生活戦略の差異が明確になった。なかでも、本年度は、調査地区に居住する工場労働者たちに対して、移動、就職・転職状況と雇用形態に関する集中的インタビュー調査を行った。本調査対象者の多くは、中部ジャワ州の出身者である。調査地域とは距離的にも離れているが、現在はリクルート会社や学校などの就職支援を通して、就労していることが判明した。多数のアパート群が、地縁のない彼ら工場労働者の移動を支える一助となっていることが明らかになった。第二に、地域における土地所有/使用の歴史を追い、工業団地用地買収や周辺の開発にいたる過程を探った。なかでも住宅団地開発の歴史を追い、当初はジャカルタのベッドタウンとして開発された地域が、工業団地従業員の住宅需要に応えるようになっていく過程を明らかにした。また、ここ1,2年の間にあらたに進む住宅団地や工場労働者用のアパート建設などの開発状況を追った。第三に、商業施設や沿道商業従事者への調査を進めた。大資本の商業施設と自営の小商人たちの活動とに階層化された地域の商業空間の実情を把握することができた。以上のほか、比較のための調査として、ジャカルタ、スラバヤおよびベトナムの工業団地における雇用状況などを調査した。18年度の研究実施計画のうち、第一に掲げていた旧住民と新住民、出稼ぎの工場労働者らによって成る多価値混住状況については、おおむね明らかにすることができた。第二の研究項目のうち工場労働者のリクルーティングや労務管理についてもある程度把握できた。土地所有の歴史や商業施設、小商人の活動の調査も概ね整理できた。その一方で、地域の教育状況の調査および農民運動の調査がかならずしも十分ではなかった。背景としては、昨年度に引き続き調査許可に関わる手続きに翻弄されたことが大きい。とくに19年4月の総選挙および大統領選挙を控えて、外国人の地域での調査活動に対する警戒が強まることが予想されたため、前年度よりさらに慎重さを求められた。また、農民運動の指導者をはじめとして、キーパーソンとなるインフォーマントとは良好な関係を築いているも、政党地域支部の幹部である彼らは選挙が近づくにつれ活動が多忙となり連絡が途絶えるなどしたことは予定外であった。このほかにも関係機関の組織内問題の余波を受け、関係者との日程調整がうまくいかないケースなどが立て続いた。基本的に、19年度は補足調査を実施する傍ら、これまでの研究成果のとりまとめに注力していく。遅れ気味の調査項目もあるが、昨年度、もっとも影響が懸念された選挙については現職大統領の続投が決まり、調査協力者らも落ち着くことが予想されている。工場労働者の雇用にあたり重視される教育水準に関わる調査や農民運動の調査など、十分立て直すことができると考える。また、成果をベトナムやタイなど、東南アジアの他地域との比較に向けて整理し、インドネシアにとどまらない研究の展望を得たい。なお、本研究の成果については研究書の刊行の形で示すことを計画しているが、本年度中の脱稿、来年度前半での出版を目指したい。研究書では、特定のインフォーマントのライフヒストリーを通した地域社会変容の様子も紹介していく予定である。本年度は、そのための聞き取りをさらに進めていく。日系企業などの近代産業を受け入れてきたインドネシアの農村社会の変容について調査研究を進めている。調査地としたのは、西ジャワ州カラワン県のS村であった。主に28年8月にメンバー全員による調査を実施した。調査地にはここ数年、工業団地の従業員目当ての大規模なショッピングモールや、工業団地への出張者を当て込んだ高級ホテルが次々と進出しており、「農村」の様相が急激に消えつつある。旧来の住民と新しい住民との生活空間は分断されているが、出稼ぎ労働者の居住するアパートは旧住民の居住域にあって、非常に複雑な空間構成をなしていることが観察された。急速に都市化、消費社会化が進んでいると言える。具体的な調査内容としては、第一に、村役場ほか関係機関への調査を実施した。対象村の位置づけを明確にすべく、周辺の村も含めて村役場への聞き取りと各種統計資料の収集をおこなった。そのほか地場の産業の現状についても把握に努めた。対象村はもはや農村とは言いがたいほど離農が進んでいる状況が見られた。第二に、世帯をベースとした農村住民調査を実施した。全部で151件の聞き取りを行った。質問票をベースとして若年者雇用の実態や雇用に関する住民の意識などに焦点をあてた。工業団地に勤務する住民は少なく、出稼ぎの工業団地労働者との違いが明確になった。地域における女性の役割についても観察と聞き取りを行った。また、第三に、日系企業の調査を実施した。工業団地事務所への聞き取りのほか企業への訪問も行った。工業団地従業員に対する調査が十分とは言えない。

計画立案時よりも研究予算が大きくカットされているにも関わらず、初年度において調査項目を欲張りすぎたこともあるが、インドネシア政府の調査許可に関する手続きが厳格になり相当な時間を要するようになったことも大きい。昨年度に継続して、いまだに急速な開発が進行しつつあるインドネシア西ジャワ州カラワン県農村を対象とした調査を行った。工業団地の進出によって生じたさまざまな問題のなかでも、所得格差、関連産業立地、消費社会化、そして農業への影響などに重点をおいて調査した。第一に、昨年度行った農村住民調査の結果の分析を行うとともに、補足の調査を行った。とくに消費行動について重点的な調査を実施し、住宅団地の住民や下宿の住民などとは大きく異なることが明らかになった。すなわち、近隣の商業地開発のなかでいわば取り残された現状が浮き彫りにされた。第二に、関連産業の立地として、商業関連施設や賃貸下宿業の調査を行った。前者については、沿道商売の業者などへのインタビューも行い、外来者によって担われている状況などが確認できた。後者については、対象地域にある下宿業の集中的な調査を行った。立地形態や経営者・所有者の特定などに力を注いだ。第三に、所得格差に関連して、分譲住宅の住民92名および出稼ぎ労働者135名への質問紙調査を行った。これらと農村住民のデータを比較し、混住化の進む地域の状況を描出していった。分譲住宅住民>農村住民>出稼ぎ労働者(下宿屋住民)といった具合で階層化されている構造が確認された。関連して、分譲住宅開発の現状について、開発業者などへのインタビューなどを実施した。第四に、この地域における土地制度の変遷について古老等への聞き取りを中心に行った。農業への影響や工業団地の用地買収などにつながる経緯を調査した。なお、当該地域の場合、農地から工業用地への転用はあまり多くはなく、むしろ下宿業、住宅団地や商業施設など関連施設への転用が中心であったことなどがわかった。以上のほかに、比較のためにベトナムの工業区周辺農村の調査を引き続き進めた。昨年度、遅れの原因となっていた工業団地従業員に対する調査を下宿屋住民(出稼ぎ労働者)への調査を通して挽回した。また、分譲住宅居住者への調査も目標数にはやや及ばなかったものの、概ね予定通り実施できた。16年度において懸念された村役との関係も良好に保つことができた。しかしながら、雇用に関する調査のために派遣業者にもアプローチする予定であったが、出稼ぎ者への質問紙調査に注力するなかで着手できなかった。昨年度に継続して、いまだに急速な開発が進行しつつあるインドネシア西ジャワ州カラワン県農村を重点的に調査した。工業団地の進出によって生じたさまざまな問題のなかでも、所得格差、関連産業立地、消費社会化などに焦点をおいて主に質的調査を行った。具体的には第一に、住民調査および出稼ぎ(派遣を含む)労働者調査のデータの整理と追加的な聞き取り調査を行った。農村の旧住民と出稼ぎ労働者そして住宅団地の新住民の比較を行い、多価値混住状況を明らかにすることを試みた。雇用形態の違いはもちろんのこと、生活戦略の差異が明確になった。
大規模コーパスを用いたメタファーの創造的概念形成メカニズムに関する研究

本研究課題では、感情を司る概念メタファーの体系性について研究した。用例を大規模コーパスから収集、分析することにより、感情プロトタイプについて、認知言語学の伝統的方法論であった内省的なデータ分析の方法に基づく定説を覆す新たな主張を提示した。また、個別感情について従来認識されていなかった類義や対義の関係を解明し、コーパス分析の方法論が認知言語学におけるメタファー研究に大きく寄与することを明らかにした。メタファーによる外界理解のメカニズムの究明は、認知言語学の主要な研究テーマの一つとして位置づけられる。本研究課題は、思考を司る概念メタファー(conceptual metaphor)を反映する言語データを、大規模電子コーパスから網羅的に収集、分析することにより、抽象的概念領域を具体的概念領域からのメタファー写像により理解する人間の創造的概念形成のメカニズムの解明を目指す。思考を司る概念メタファーを具現化する表現例を大規模コーパスから収集、分析することにより、抽象的概念領域を具体的概念領域からのメタファー写像により理解する人間の創造的概念形成メカニズムの解明を目指すという本研究課題を遂行するための基礎として、本年度は、現代英語1億語の大型コーパスBritish National Corpusを主たる調査対象とし、新聞コーパスThe Times Digital Archive 1785-1985や英訳聖書コーパスThe Bible in English(Chadwyck-Healey)を援用し研究した。論文「自然現象と感情のメタファー写像:"a flood of joy"型の表現をめぐって」および「感情に関するメタファーと写像の特性:"a flood of joy"型の表現をめぐって(2)」では、根源領域<自然現象>、目標領域<感情>に由来する2つの名詞句が前置詞ofで結びつく慣用メタファー表現例を収集、分析し、「感情カテゴリーにおけるプロトタイプ性を<水>という概念領域の観点から特徴づけることができる」、「感情を根源領域の欠如という観点から特徴づけることができる」など、従来の認知言語学研究にない新たな研究成果を得た。この成果は日本認知言語学会でも発表した。また、聖書由来の<善>や<悪>の概念を目標領域とし、<天体>や<動物>など自然界の事象を根源領域とするメタファー写像がサタンの堕落に関する物語の理解に果たす役割について、ミルトンの叙事詩テクストを対象に考察し、論文「メタファーのダイナミクスと視点:Paradise Lostの叙事詩的比喩をめぐって」として発表した。ここでも、自然界の事象に関する文化的理解に基づく「視点の移動」という観点からメタファー写像を特徴づけるという、新たなタイプの研究成果が得られた。思考を司る概念メタファーを具現化する表現例を大規模コーパスから収集、分析することにより、抽象的概念領域を具体的概念領域からのメタファー写像により理解する人間の創造的概念形成メカニズムの解明を目指すという本研究課題を遂行するため、本年度は、昨年度に引き続き、大型コーパスBritish National Corpusを主たる調査対象とし、新聞コーパスThe Times Digital Archive1785-1985や英訳聖書コーパスThe Bible in English (Chadwyck-Healey)、各種辞典類を援用し研究した。認知言語学において感情メタファーに関する研究の第一人者として知られるZoltan Kovecsesの、最も強力な感情メタファーと感情のプロトタイプに関する主張を批判し、「自然現象用語+of+感情用語」のパタンをなす表現のコーパスデータに基づき、感情を表すメタファーは<自然現象>をその根源領域とする頻度が最も高いこと、自然現象の中でも海や河川などの<大量の動く水>がメタファーに用いられるケースが最も多いことを示し、新たな認知モデルを提示した。本研究成果は世界の著名な研究者の最新成果が掲載される国際的メタファー研究総合誌Metaphor and Symbolに掲載された。また、研究分担者と数年来続けている動物メタファーに関する共同研究の一環として、動物寓意詩を認知的に分析するとともに、英語イディオムにおける動物比喩義に関する体系的分析を行った。共同研究者からは、英語イディオムに関する通史的知見および伝統的文献資料の提供を受けた。思考を司る概念メタファーを具現化する表現例を大規模コーパスから収集、分析することにより、抽象的概念領域を具体的概念領域からのメタファー写像により理解する人間の創造的概念形成メカニズムの解明を目指すという本研究課題を遂行するため、本年度は、昨年度に引き続き、大型コーパスBritish National Corpus(BNC)を主たる調査対象とし、新聞コーパスThe Times Digital Archive 1785-1985や各種辞典類を援用し研究した。自然現象用語を媒体とした慣用メタファー表現を検索することにより、感情のプロトタイプ特性を究明するとともに、辞典類に掲載された感情イディオム、文学テクストに見られる感情メタファー表現の中から、動物を指す語あるいは動物関連語を媒体とするものを対象とし、特定の感情の喩えとして用いられる動物用語の傾向から<動物>領域と<感情>領域との問の写像の構造性を探るとともに、ひとつのテクスト内のメタファーの一貫性について観察し、同種の動物を媒体として用いても、その動物に対する詩人の捉え方如何によって描かれる感情が微妙に異なるという、写像の多様性について論じた。

また、BNCから検索した<喜び>、<悲しみ>、<希望>、<恐怖>、<絶望>といった個別感情を表す慣習メタファーにおける写像の体系的特徴について考察し、一般的に対義とは認識されていない感情ペアの対義関係が、用いられる根源領域の相違の観点から特徴づけることができること、一般的に類義関係にあるとは見なされていない感情どうしが意味的に近い関係にあることが、写像の類似性の観点から明らかになることを解明した。この研究は、Peter Lang社から刊行されている言語学研究シリーズのLodzStudies in Languageの近刊に執筆を依頼されて発表する予定である(印刷中)。本研究課題では、メタファーという認知プロセスによる人間の創造的概念形成のメカニズムの解明を目指し、思考、特に感情に関する概念メタファーを反映する言語データを大規模電子コーパスや文学作品テクストから収集し、分析を進めてきた。今年度は、認知言語学におけるメタファー理論にコーパス言語学の方法論を導入することによりメタファー研究の新展開の原動力となった重要文献であるAlice Deignan, Metaphor and Corpus Linguistics(2005, John Benjamins)の翻訳書『コーパスを活用した認知言語学』を、本研究課題の研究分担者渡辺秀樹を代表とする翻訳グループ4名で大修館書店から刊行した。本書は感情メタファーや英語動物名の人間比喩用法についても詳細に論じており、本研究課題と密接な関係がある。研究代表者・分担者は、ともに本研究課題における研究成果を翻訳書の脚注に盛り込み、学術書として原著を上回る密度の高さをもつ翻訳書を刊行することができた。また、今年度は文学作品としてシェイクスピアのソネット詩篇を選び、テクストに表された愛情と憎悪の感情を描写するメタファー表現の背後にある認知プロセスについて、翻訳との比較も行いながら研究し、2つの論文にまとめた。1つは大阪大学言語文化研究科の共同研究プロジェクト報告書に、もう1つは共同執筆による研究書『意味と形式のはざま』(英宝社)の中で発表した(印刷中)。また、個別感情を表す慣習メタファーにおける写像の体系的特徴について考察し、一般的に対義や類義と認識されていない感情ペアの意外な関係が写像の構造の観点から明らかになることを解明した。この研究は、Peter Lang社から刊行されている言語学研究シリーズのLodz Studies in Languageの第20巻Perspectives on Emotion(Paul Wilson編)に執筆を依頼され発表した。本書は現在印刷の最終段階で、まもなく刊行される。また、この研究については2011年の関西言語学会で招聘発表として報告することになっている。
MEMS用シーケンシャル・セルフアセンブリ技術の構築

微小電気機械システム(Micro Electro Mechanical Systems : MEMS)にマイクロからナノスケールの機能部品を,組付け順序を制御してセルフ・アセンブルするシーケンシャル・セルフ・アセンブル(SSA : Sequential Self Assembly)の基礎技術構築を行った.接触帯電,光誘起誘電詠導,テンプレート,DNAを用いる各アセンブル方法について,基礎的な原理確認実験を行って有効性を確認した.さらにミリメートルからマイクロメートルスケールにおけるセルフ・アセンブル・プロセス・モデリング手法を提案し,その有用性を実験的に検証した.その結果,DNAと環境温度制御を用いたマイクロコンポーネントのシリコン基板へのSSAの新規なSSAとしての有用性を確認した.微小電気機械システム(Micro Electro Mechanical Systems : MEMS)にマイクロからナノスケールの機能部品を,組付け順序を制御してセルフ・アセンブルするシーケンシャル・セルフ・アセンブル(SSA : Sequential Self Assembly)の基礎技術構築を行った.接触帯電,光誘起誘電詠導,テンプレート,DNAを用いる各アセンブル方法について,基礎的な原理確認実験を行って有効性を確認した.さらにミリメートルからマイクロメートルスケールにおけるセルフ・アセンブル・プロセス・モデリング手法を提案し,その有用性を実験的に検証した.その結果,DNAと環境温度制御を用いたマイクロコンポーネントのシリコン基板へのSSAの新規なSSAとしての有用性を確認した.次世代MEMS/MS製作の基盤技術となる,新規なMEMS用シーケンシャル・セルフ・アセンブル(SSA)技術の構築に向けて,下記の4点を実施した.1)微細加工を施したシリコン基板上(ターゲット基板)にナノスケール機能部品(シリコンチップ,微粒子,CNT)をセルフアセンブルするための基盤となるナノ構造部品アセンブル用マニピュレーションシステムを構築し,その基本特性を評価した.光誘起誘電泳動の原理を利用し,ターゲット基板に滴下した液体中に分散したナノスケール機能部品を,局所的な光照射による電場制御でマニピュレーションできることを実験によって確認した.2)DNA相互のハイブリダイズ機能の温度場依存性を用いたショートレンジカ発現制御手法により,シーケンシャルセルフアセンブリの実現可能性を示した.直径数十数百nmの金ナノ粒子を用い,金ナノ粒子-金ナノ粒子間の結合,金ナノ粒子-シリコン基板間の結合を外部温度場によってシーケンス制御可能であることが実験的に確認できた.3)テンプレートセルフアセンブリと2段階転写法を用いて,直径60nmの金ナノ粒子を任意基板上にパターニングする手法を提案した.金ナノ粒子をPDMS上に配列させ,局在表面プラズモン共鳴(LSPR)を応用した化学センシングへの応用可能性を実験・およびシミュレーションにより検証した.4)化学反応速度論に基づくマイクロ/ナノスケールにおけるセルフアセンブルプロセスのモデリング手法を考案し,仕事関数の異なる金属接触による接触電位差を利用した面制御アライメント実験結果に応用し,本アプローチの妥当性を確認した.MEMSに大きさが数ミクロンからサブミクロンの機能部品をシーケンシャルアセンブリする次世代のMEMS/MS構築のための大きなブレークスルー技術となる技術の実現を最終目標に,本研究では液相でナノ部品に対して基本オペレーションを円滑にかつシームレスに統合するナノシステム統合工学(SENS: Synthetic Engineering for Nano System)の基礎技術構築を目指す.今年度は,セルフアセンブルプロセスモデリングとして,接触電位を用いたフェースアライメント実験における,振動振幅,振動周波数,コンポーネント表面金属,コンポーネントサイズ,コンポーネント密度,サイトサイズ,サイト密度などのプロセスパラメータとアセンブル時間およびアセンブル収率との関係を予測するプロセスモデリングを行い,モデリングから予測された最適な摂動条件の存在を実験で確認することに成功した.これにより,本モデリング手法の有用性が確認されたので,次ステップとして,DNAを用いたμスケールコンポーネントのセルフアセンブルプロセスのモデリングに取り組んでいる.また,昨年度に引き続いて,DNAのインテリジェント接着剤としての機能に着目した温度場によって特定の部品間の接着力の発現を制御する機能発現時期制御技術の構築に取り組み;3μmX3μmX2μmのチップと基板とのシーケンシャル・セルフ・アセンブリには成功した.相補的シングルストランドDNAを表面に固定化したμコンポーネントと基板のアセンブル,および側鎖にDNAを有するグラフトポリマーをスペーサーとして利用したシーケンシャル・セルフ・アセンブリを試み,いずれの場合においても,溶液温度によって接着力の発現が制御可能で有りかつ特定の相手にのみ結合する特異性を示すことを確認した.温度場によって特定の部位との接着力の発現を制御できる接着層としてDNAに着目し,マイクロシステムにナノ機能部品を組付け順序を制御してセルフアセンブルするシーケンシャル・セルフ・アセンブル(SSA : Sequential Self Assembly)技術の構築を目指している.化学反応速度式を基に「幾何学的要素」,「衝突頻度」,「熱的要素」を考慮したミリマイクロメートルのマルチスケールにおけるセルフアセンブルプロセスを統一的にモデリングする手法を提案し,その有用性を実験と数値解析により実証した.5μm×5μm×2μmのシリコン製マイクロコンポーネントと,6μm×6μm,深さ1μmの凹部サイトがアレイ状に配列されたシリコン基板上を作製し,コンポーネントとサイトの表面を相補的な一本鎖DNAで修飾し,コンポーネント密度,アセンブル時の摂動エネルギー(コンポーネント分散溶液の攪拌条件),アセンブル時間,一本鎖DNAの塩基長(9塩基と21塩基)をプロセスパラメータとする実験系を構築した.プロセスパラメータとアセンブル時間およびアセンブル収率との関係を,構築したモデルに基づく数値解析および構築した実験系により詳細に調べた.その結果,数値解析結果と実験結果は,定量的・定性的に良い一致を示し,提案したモデリング手法の有用性が確認された.

また,DNAを側鎖に持つグラフトポリマーをスペーサーとして用いたマイクロコンポーネントのシリコン基板へのSSA実験を行い,アセンブル時間およびアセンブル収率の改善効果を確認した.これまでの研究成果と明らかになった課題を踏まえて,マイクロシステムにナノ機能部品をSSAする手法を考察した結果,新規なDNA折り紙を用いたプログラマブル・セルフ・アセンブルを提案するに至った.
末梢神経再生技術の形成外科領域への導入

現在、末梢神経損傷後の治療として、神経縫合、神経移行、自家腓腹神経移植等が行われるが、再生軸索の伸張速度は約1mm/dayと遅い。関堂(代表)は、ラットにおいて血管結紮クリップを用いて顔面神経不全麻痺モデルを構築し術式検討を行ってきた。一方、木田(分担)、髙山(分担)は、神経前駆細胞誘導法の開発、神経細胞培養法の開発・デバイス化を行ってきた。今回、申請者らは、本研究において、マウス間質血管細胞群(SVF)からの神経前駆細胞誘導法を改善するための条件検討を図り、効率的に神経前駆細胞を誘導する条件を明らかにした(業績参照)。マウス皮下脂肪組織を採取し、酵素処理等を行って間質血管細胞群(stromal vascular fraction,以下SVF)を調製した。SVFを、まずは非接着培養から培養を開始し、その後接着培養に切り替えて分化誘導する方法で、移植用神経軸索を作製させるための神経前駆細胞を作製することに成功した。続いて、SVFからコリン作動性神経細胞の誘導を効率的に行う条件の検討を行った。次に、微細加工技術を利用して、シリコンゴムの一種であるジメチルポリシロキサン(Polydimethylsiloxane、以下PDMS)製の培養チャンバーを作製した。その上で、神経細胞の接着位置を固定する技術、および流体作用に基づいて細胞に一定方向の力学的作用を印加する技術を組み合わせて、SVFから誘導した神経前駆細胞の軸索伸長方向を制御した神経培養を上述のPDMS製チャンバー上で行い、移植用誘導神経軸索束の作製を開始した。また、移植用誘導神経軸索束が完成した後に神経再生効果を検討するため、動物モデルへの移植実験に予定しているが、この際、分子生物学的解析に有利なマウスにおける神経損傷モデル(坐骨神経損傷モデル、および顔面神経不全麻痺モデル)を使用したいと考えている。このため、ラットにおける神経損傷モデルと同様に、移植部の予備的検討、移植術後の解析方法の予備的検討など、マウスモデルにおいての動物実験の準備を行った。移植用の誘導神経軸索束の作製が遅れている。シリコンゴムの1種であるPDMSを用いて微細構造付き培養チャンバーを作製したが、チャンバーのコラーゲンゲル内に、誘導ヒト神経細胞の神経軸索がきれいな3次元細胞形態をもった伸長を示していない。何種類かのコラーゲンゲル組成を用いて検討を重ねている。現在、末梢神経損傷後の治療としては、神経縫合、神経移行、自家腓腹神経移植等が行われるが、再生軸索の伸張速度は約1mm/dayと遅く、機能回復が得られる前に廃用性筋委縮を来す例もある。一方、木田(分担)、髙山(分担)は、神経前駆細胞誘導法の開発、および神経細胞培養法の開発とデバイス化を行ってきた。申請者らは「幹細胞や誘導した神経前駆細胞、デバイス化した培養神経前駆細胞を動物モデルに移植、解析し、末梢神経再生への新規幹細胞利用治療法の礎を築く」ことを目指した。本年度は、引き続きマウスSVFからの神経前駆細胞誘導法を改善するための条件検討を図った。この結果、マウス皮下脂肪組織由来の間質血管細胞群(SVF)から効率的に神経前駆細胞を誘導するための条件を明らかにした。一方、これらの誘導細胞を用いて、引き続き移植用神経軸索束の作製を目指し条件検討を進めた。神経軸索束作製は、微細加工技術を利用し、作製したシリコンゴムの一種であるPDMS製の培養チャンバー上で、神経細胞の接着位置の固定技術、および流体作用に基づき一定方向の力学的作用を印加する技術を組み合わせて、SVFから誘導した神経前駆細胞の軸索伸長方向を制御した神経培養を、上述のチャンバーを用いて行い、移植用誘導神経軸索束作製を行った。チャンバー内は各種濃度のコラーゲンゲルを用いて検討したが、軸索束が移植可能な強度を持った束にはならなかった。移植用の誘導神経軸索束の作製のため、何種類かのコラーゲンゲル組成を用いて、きれいな3次元細胞形態をもつ誘導ヒト神経細胞の軸索伸長の検討を継続する。また、移植用誘導神経軸索束の作製が終了した際には、マウス坐骨神経損傷モデル、顔面神経不全麻痺モデルへの移植を行い、これら神経の再生効果解析を予定している。形成外科学移植用の誘導神経軸索束の作製がやや遅れ、その後の実験が計画通りに進められなかったため。移植用の誘導神経軸索束の作製のため、現在、何種類かのコラーゲンゲル組成を用いて検討を重ねている。これがうまくいったところで、当初計画通りに実験を進める予定であり、このために次年度使用額を使用していく。
学生の生涯発達の基盤となるアカデミックライティングと大学での知識生産への参画

1.アカデミックライティングと学生の発達の理論的検討:アカデミックライティング教育の諸理論を批判的に検討し、1ライティング能力の発達がたどるジグザグな変化過程を解明すること、2青年発達の全体像を示すことが必要であると示した。また、大学生は発達の質的転換期にあることを示し、その発達を保障する観点から大学評価のあり方について考察した。2.教授法開発と授業における学生の変化:ミニッツペーパーの分析を通じて、学生の世界観が構築・再構築されるサイクルにおける書くことの重要性が確認された。また、「学生は知識生産者」という原則の解説を通じたレポート執筆指導法を開発した。本年度の研究活動は、主に次の3点にわけることができる。1.大学授業における学生による世界観の批判的再構築の検討歴史系の教養教育科目において学生が毎回提出するミニッツペーパーを分析し、学生の世界観が自己中心的視点のものから、他国の視点も含めた複眼的視点への移行する過程を明らかにした。現在のところ予備的調査と分析であるが、明らかになった事柄については、8月19日開催の京都大学-ロンドン大学教育研究所合同の国際コロキュウムにおいて発表をした。2.アカデミックライティング教育研究の視点と方法に関するレビューアカデミックライティング教育研究の重要な視点のひとつであるacademic literacies approachの文献をレビューし、その可能性と課題についてレビュー論文にまとめた(「大学教育」第8巻第1号に掲載)。academic literacies approachは大学における知識の生産・共有・学習という文脈にライティングを位置づけているという点で大変興味深いアプローチであり、教育実践上の示唆も大きい。一方で、研究対象が「書かれた文章のあり方」に偏る傾向があり、執筆者である学生の成長発達が視野に入りにくいという限界が見える。その結果、提案される教育方法論がスキル教育中心のライティング教育論との相違が目立たないものになるという課題があることを指摘した。3.学生の知識生産への参画についてアカデミックライティング教育に関するプログラムを開発する上で、学生がレポートを執筆する意味を理解できる授業をデザインして実践した。そこでは学生は知識生産に参画するためにレポートを書くという説明を取り入れたが、それに対する学生の反応を現在分析中である。・「大学生」を生涯発達の中の一発達段階であるという縦の軸と、勤労青年とは異なる「大学生」という横の軸の交わりとして捉え、そういう発達段階にある大学生にとって必要なライティング(アカデミックライティング)の意義を検討するために、心理学はどのような役割を果たすべきかについて検討し、論文にまとめた。特に、アカデミックライティングを学習スキルとして捉えるスタンスの問題点(技術的にはパフォーマンスが向上しても学生の主体的な学習姿勢が減衰するという問題)について分析した。・授業を通じて学生が自らの世界観をどのように批判的に再構築するかを分析するために、「歴史」と「リテラシー」の授業を対象にデータの収集(ミニレポートの分析)を行った。・知識生塵者としての学生の役割を強調しながら、アカデミックライティング指導を行う授業デザインを開発・実践し、効果の検討を行った。この授業デザインはロンドン大学教育研究所のライティングセンターでの実践を基盤にしつつ、日本の学士課程学生への応用可能な授業デザインへと修正を加えたものである。実際に実践してみたところ、アカデミックライティングと大学での知識生産における学生の役割に対する学生の認識の変化には一定の効果が見られ、彼らのレポート執筆パフォーマンスにもポジティブな影響が見られた。一方で、本実践の1か月以上後に提出させた期末レポートのパフォーマンスには期待された効果が見られなかった。これらの結果を踏まえて、大学におけるライティング指導カリキュラムの検討の方向性等について、現在はさらに考察を行っているところである。1.大学授業を通じた大学生の世界観の変容に関するデータ分析を、学生の発達観の変化を中心に分析した。「書く」という作業そのものは地味なものであるためか、映像資料を観るような体験のほうが学生の認識へのインパクトは大きい。その一方で、そのようなインパクトのある体験だけでは学生の認識の変化が不十分であったり、反発を感じさせるだけになりがちであり、「書く」作業をどのように取り入れるかが重要であることが示唆された。2.アカデミックライティング実践も含めた大学生の学修を生涯発達プロセスに位置付けて理解する理論的な枠組みを構築するため、「可逆操作の高次化における階層ー段階理論」に基づく青年期の位置づけの検討を行った。特に大学入学前後に学生が体験する「学び方の違い」が彼らの世界観に影響する可能性等について検討した上で、大学生期を通じて達成される発達の飛躍的移行と研究力(アカデミックライティング力も含む)の考察を行った。3.「2」で検討したことをとりまとめて論文として公表したほか、「1」と「2」の両方を視野に入れた論文を執筆して投稿した。また本研究の成果を生かした招待講演を2回行った。

4.本研究は、研究計画の段階で「大学生の全人的発達」とアカデミックライティングが並置されているようなところがあり(概念整理が十分とは言い切れず)、それが研究成果が断片的になりがちな背景としてあった。その反省も踏まえつつ、また本研究の成果を生かしつつ、青年の発達の飛躍的移行を下支えするプロセスとしての知識生産的学習(大学学習)との遭遇プロセスを明らかにしようとする新たな研究計画を立案した。本年度は主に、1知識生産者としての学生の役割を重視した授業実践とアカデミックライティング指導法の開発についての成果を取りまとめること、2授業を通じた学生の世界観の変容の履歴を明らかにするため、実験授業の実施とデータの収集を行うこと、3大学生の学修を生涯発達プロセスに位置付けて理解する理論的な枠組みの構築を進めることの計画を立てていた。1については、指導法開発の経緯と成果を取りまとめた論文が掲載された。ロンドン大学教育研究所で実践されている最先端のアカデミックライティング指導を日本の学士課程学生向けにアレンジした教授法を開発し、その効果の検証を行った。学生の学修に関する新しい認識を形成するという効果は一定程度見られ、アカデミックライティング実践にも指導直後の効果は見られたものの、セメスター末に適切なレポート執筆行動がみられるかどうかという観点からの成果は限定的なものであった。2については、授業でのデータ収集を進めるとともに、研究の途中経過を学会で発表した。「世界観」がどのように作られるかを学生に理解させるため、人文・社会科学分野における各思想を構築した人物の生い立ちと時代背景、思想の内容を比較対照するという形での授業実践を行った。現在は収集したデータを分析しているところである。3についても論文として取りまとめ、1月に投稿した。「可逆操作の高次化における階層段階理論」から大学生の学修と発達がどのように説明されうるか、大学教育はどのように評価される必要があるか等について議論を展開した。本研究は大学生のアカデミックライティングの発達について検討するものであるが、本年度は、「引用」を具体的な指標としながら、知識生産者としての学生の役割とその手段としてのレポート執筆力の育成に関する実践研究をまとめることができたため。また、現行のアカデミックライティング教育研究の課題についても一通り整理することができたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。アカデミックライティングを通じた知識生産への学生の参画という観点からのアカデミックライティング指導法を開発し、その成果が論文として掲載された。また生涯発達における大学学修の位置づけと評価のあり方についても検討を進め、学会発表や論文の投稿を行ったため。青年期の発達におけるアカデミックライティングの役割について引き続き検討するとともに、実際の授業実践を通じての学生の世界観の変容とそれを促す授業デザインについても実践研究を行う。
新規エキシマUVランプによるチタン表面の分子・ナノレベル表面改質法

本研究の目的は、チタン製インプラントの表面改質技術によって得られた高い生体親和性および抗菌性を持った表面を最大限活用させるため迅速的なエキシマUVランプ照射効果の分子・ナノレベルでのメカニズムを明らかにし、インプラント体表面への新たな表面処理法としての可能性を探ることであった。3年間の貴重な科学研究費で主に以下のことを明らかにすることができた。1エキシマUVランプ照射によるチタン表面化学特性の解明、2ワイヤ放電加工表面にできた硬組織の微小硬度(ナノインデンテーション法による)は、他のものに比べ優位に高い生体親和性を持ったものであった。本研究の目的は、チタン製インプラントの表面改質技術によって得られた高い生体親和性および抗菌性を持った表面を最大限活用させるため迅速的なエキシマUVランプ照射効果の分子・ナノレベルでのメカニズムを明らかにし、インプラント体表面への新たな表面処理法としての可能性を探ることである。今研究費獲得前までに申請者は、in vitroでチタン製インプラント体の表面形状および表面化学構造による相乗効果によってオッセオインテグレーション獲得が生じることを細胞レベル・遺伝子レベルで解明してきた。それらに加え、エキシマ領域UVランプの開発に取り掛かり、低圧水銀による多波長を有するUVランプとは違い、短波長で特定波長を有した小型UVランプ装置を作製し成功していた。1エキシマUVランプ照射によるチタン表面化学特性の解明ができた。ワイヤ放電加工による表面(EDSurface)は均質化されたアナターゼ型酸化チタン表面であり、実験モデルとして最適であり、今回の研究に対して優れた結果をもたらした。既に報告したエキシマUVランプの波長は限局されているので、波長の特異性によるチタン酸化膜表面への影響を評価することができた。現在一般的に流通している低圧水銀UVランプは波長が分散しているにもかかわらず、最も高いピークをランプの波長として考察したので、波長が限局された低圧水銀UVランプの試作機と比較して効果が明らかであった。今後はこの2種類の試作機を用いることで解明が進む。2ワイヤ放電加工表面にエキシマUVランプおよび低圧水銀ランプを照射した試験片を用いて、水滴および血液を接触させたときの接触角を計測した。さらに,経時的にこれらのデータを比較検討することで,他機関において報告されているデータと比較検討し,試験片として問題を有していないかを確認できた。全体として平成26年度からの実験への基礎的基盤が形成できた。一般的に紫外線領域の光を照射する装置としては、水銀を用いた蛍光灯を用いるものが多く、現在でも医療界において広く使われている。しかし、「水銀に関する水俣条約」で、水銀および水銀を使用した製品の製造と輸出入を規制する国際条約が2013年10月に採択・書名され、2016年に施行される予定である。したがって、医療界においても現在使用されている水銀を用いた製品は大きく使用が制限されることが予想できる。今回、我々が共同研究で提案しているエキシマUVランプ装置は、一切の水銀を用いずに、希ガスに電圧を負荷することで発生する光束から特定波長を導引するものであり、波長が選択できることが特徴であり、また、短い波長領域により光エネルギーは強いものである。歯科医療分野においては、特にインプラント治療に携わる多くの臨床家がチタン表面洗浄改質技術に注目しているにもかかわらず、光による材料学的機序の解明に至っていない。示されているメカニズムはチタン酸化膜に特有の光触媒効果ではなく、一般的なUVランプの洗浄効果のみである。本研究費にてにおいて、UVランプによるチタン表面での改質機序および効果を解明するために、波長が限局された低圧水銀UVランプと波長の異なるエキシマ領域のUVランプを用いて比較した。その結果、細胞培養後のReal-time PCR法では5日後および7日後の酸化ストレスの発現に差はなかった。現在、チタン上で培養した細胞が賛成する硬組織の物性をナノインデンテーション法などを用い検討続けている。その結果、遺伝子発現に差がないのにもかかわらず、厚いアモルファスの酸化膜を獲得している表面では、硬組織の硬さが高いことが明らかになった。これは、エキシマランプの波長が酸化膜に及ぼす光触媒作用によるものとも考えられるが、今後の検討課題である。今研究費獲得前までに申請者は、エキシマ領域UVランプの開発に取り掛かり、低圧水銀による多波長を有するUVランプとは違い、短波長で特定波長を有した小型UVランプ装置を作製に取り組んできた。

さらに,経時的にこれらのデータを比較検討することで,他機関において報告されているデータと比較検討し,試験片として問題を有していないかを確認できた。3新たな分析法(ナノインデンテーション法)で、ワイヤ放電加工表面での骨質が機械工表面における骨室よりも優位に高いことが明らかになった。以上を全体的に考察すると、チタン表面処理としてワイヤ放電加工とエキシマUVランプの組み合わせにより生態親和性の高いチタン表面を獲得することが可能であると思われた。本研究の目的は、チタン製インプラントの表面改質技術によって得られた高い生体親和性および抗菌性を持った表面を最大限活用させるため迅速的なエキシマUVランプ照射効果の分子・ナノレベルでのメカニズムを明らかにし、インプラント体表面への新たな表面処理法としての可能性を探ることであった。3年間の貴重な科学研究費で主に以下のことを明らかにすることができた。1エキシマUVランプ照射によるチタン表面化学特性の解明、2ワイヤ放電加工表面にできた硬組織の微小硬度(ナノインデンテーション法による)は、他のものに比べ優位に高い生体親和性を持ったものであった。研究計画に沿って研究は進んでいる。細胞培養、遺伝子解析および微小領域の力学的性質の解析など新たに導入した機器を用いて分析を進めている。しかしながら、チタン板表面での分子化学的な解析が、明確な結果を得るに至っていない。実験試料を増やし、分析を進めている段階である。理由としては、チタン表面での分子化学的な分析は、ラマン分光法、XPSおよびナノインデンテーションで行っているが、未だどの文献を検索しても明確な考察がされていないのが現状である。その中で、実験系を確立するのに追加実験が必要になっているためである。歯科理工学当初の研究計画通りに進めていく予定である。現在まででin vitroの実験系は進めてきたので今後はin vivoの実験系での展開を考えている。【平成27年度】ラット(またはウサギ)を用いて、大腿骨にエキシマ処理したインプラント体を埋入し、経時的にマイクロCTで経過を追っていく。また、in vivoで行った実験系に再現性があるのかを確認する為に、チャンバーを用いてできた硬組織からの遺伝子解析や、微小領域での力学的特性も試験し、結果を考察する予定である。また、学会発表で広く知見を深めると共に、追加実験を行う。一連の成果が確立された時点で研究結果は可及的に早くに論文にし、公表するように努める。エキシマランプ試作機、および低圧水銀試作機は順調に構成できた。また、その効果と減少については明らかにできた。申請時の研究計画に記載した平成25年度計画は「おおむね順調に進展している」といえる。しかし、平成26年度の研究計画である、in vitroおよびinvivoでの研究計画を考えるとさらに積極的に進めてもよかったと思われる。平成25年度購入した物品での研究が主であったためである。それらの試料や薬品を用いてのin vitroでの研究を進めていて、大学に設置してある設備および機器での分析が主な研究であったためである。
DNA複製フォーク進行阻害とアポトーシス誘導との関連の検討

前年度に、核移行シグナルを有する改変Tau/Tusタンパク質発現ベクターをNIH3T3/13C7に導入したところ、安定なTau/Tus発現細胞株が得られないことを報告した。この理由を検討するために、改変Tau/Tusと蛍光タンパク質であるGFPとの融合タンパク質の発現を可能にするベクターを構築した(pGTNL)。このpGTNLをNIH3T3/13C7細胞に導入し、24,48時間後に蛍光顕微鏡により細胞の観察を行ったところ、融合タンパク質は核内に局在し、しかも核小体領域と思われるところに、高濃度に存在した。また、融合タンパク質を発現する細胞の多くが48時間後には消失していた。また、pGTNLを導入後、ネオマイシン存在下で培養することにより、ネオマイシン耐性株を得たが、その細胞について、蛍光顕微鏡による観察を行うと、融合タンパク質が発現している細胞と発現していない細胞が混在していた。そこで、限界希釈法により、一細胞由来のコロニーを得たが、そのコロニーの中にも融合タンパク質を発現している細胞と発現していない細胞が混在していた。また、これらの細胞は核の形態が異常なものがほとんどであった。以上の結果より、改変Tau/Tusタンパク質がNIH3T3/13C7細胞のDNA複製や細胞分裂の異常を引き起こしている可能性が示唆された。・サイトメガロウィルス由来のプロモーター、及び、ネオマイシン耐性遺伝子を有する発現ベクター(pCDNA3.1)に、その5′端にFLAGをコードする配列を、そして、3′端に核移行シグナル配列を有するE.coli由来Tau/TuscDNAを組み込んだベクター(pCD-FTN)を構築した。・SV40largeT抗原(tsA58)を含むplasmid(pBR322)で転換したNIH3T3細胞(NIH3T3/13C7)に、pCD-FTNを導入することにより改変Tau/Tusタンパク質の与える影響を検討したところ、ネオマイシン耐性株は得られなかった。このことより、同細胞の増殖に改変Tau/Tusタンパク質が影響を与えていることが考えられる。・改変Tau/Tusタンパク質が、NIH3T3/13C7細胞の増殖に影響を与えるのか否かを検討するために、核移行シグナルを有するTau/Tusと蛍光タンパク質であるGFPとの融合タンパク質の発現を可能にするベクターを構築した(pGTNL)。・NIH3T3/13C7細胞にpGTNLを導入し、24、48時間後に蛍光顕微鏡により、細胞の観察を行った。すると、24時間後には、核に融合タンパク質の存在が確認されたが、48時間後には、それらの細胞は消失していた。また、pGTNLを導入した場合は、コントロールである、pEGFP-C3を導入した場合に比べて、死細胞が多いように思われた。現在、より詳細に検討中である。
ソブリン債務再編の国際法秩序構想

グローバル金融危機は、民間企業の経営破綻のみならず主権国家の対外債務(ソブリン債務)の不履行をも誘発し、金融市場を大きく混乱させる。そこで、事後処理方法である「ソブリン債務再編」のメカニズムを構築することが急務であるものの、これまでの議論の方向性は、「国際破産裁判所」といった強力な国際制度の成立を目指す野心的なアプローチと、公債契約の文言の微調整にとどまる抑制的なアプローチとに二極化する傾向があり、議論状況は今なお混沌としている。そこで本研究では、ソブリン債務再編の国際法秩序構想に関する第3の理論的な方向性を提示し、その現実適合性を実証することを通じて事態の打開を試みた。具体的には、次の2点に関する理論構築・実証分析を課題とする。(a)国際公序概念に基づく債権者の行動の規律:国際私法上の公序概念は自由な渉外的取極めに内国法上の価値に基づく制約を課する。そこで、そうした公序を根拠として、国家による債務再編を阻害する「抜け駆け訴訟」を却下あるいは中止すべきとの議論が成り立つかを明らかにする。(b)グローバル行政法論に基づく債務国の行動の規律:(a)の論証により、訴訟や仲裁を通じた債権者の救済の契機が一部閉ざされてしまう。したがって、国家による債務再編を国際法の規律の及ばない留保領域ではなく、いわばグローバル・ガバナンスの一形態として把握し、説明責任や透明性といった手続的規律を通じて、マクロ経済政策の必要性と債権者の利益への配慮との適正な調整を債務国に求められるかを明らかにする。本研究課題は事業者の異動に伴い廃止することとなったため、当初の研究課題に対する回答を得るには至らなかった。他方、「研究発表」の項に記載した断片的な成果をいくつか公刊することができた。その統合的な把握の試みは、次の研究課題として再設定する予定である。