hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教師の概念変化を促す手法を用いたバーンアウト予防プログラムの開発

以上の成果は,教師が有しやすい生徒指導観をダイナミックに変化させるための介入として教職課程における教授法,教師向け研修会等での応用が期待される。本研究は児童・生徒への科学的知識の教授法として近年注目されている「概念変化」の研究枠組みを,生徒指導に苦慮する教師の支援に役立てることで学校臨床心理士と教育現場の新たな連携手法と心理教育プログラムの開発を目指した。研究の結果,自らの働きかけで子どもの問題が改善した成功事例を有している教師の方がより柔軟な生徒指導観を有していることが示された。したがって,心理教育では「うまくいく関わり方」を中心に扱い,教師の生徒指導上の介入が問題改善に功を奏した経験を促すよう配慮することで,教師の概念変化をもたらしやすくなる可能性が示唆された。今年度は,学校現場で事例を収集することで仮説を生成し,さらに,その仮説を検証するために研修プログラムを作成,試行した。これは当初の予定通りの進捗状況である。今後は,研修プログラムを改良した上で,プログラムを実行する。そして,生徒指導,教育相談において教師が苦慮するポイントに関する概念変化の程度の測定を行うことでその効果を確かめる。あわせて,ポイントの理解度とバーンアウトとの関連について検討を行う。年度当初に提出した研究実施計画に記した内容のうち,バーンアウト研究のレビューは十分に遂行された。教師を対象とした面接調査については,モデルを完成させるまでには至っていないが,モデルの全体像はおおむね生成されている。人件費について,謝金を払う予定であった者から辞退があったこと,また,人件費が発生する予定の作業を研究者自身が行ったことから,支出が0円となった。これが次年度使用額が生じた主な要因である。原則,計画実施計画に沿って研究を進めていくが,研究の遂行をより効率的に進めていくため,専門的知識を持った他の研究者等と情報交換などを積極的に行うこととする。平成26年度の研究費の残額については,平成27年度に収集予定のデータを保存,分析する上で必要な物品の購入に充てる。平成27年度は,年間を通じてフィールドに出向き,観察やプログラムの実施,質問紙調査の実施を行う。したがってこれらのデータ収集にかかる費用が必要である。また,収集したデータを保存,分析するための物品(パソコン,記録メディア等)が必要となる。さらに,収集したデータの入力を外部に依頼する予定であることから,謝金が生じる。さらに,研究に関わる情報交換をするため,学会に出向いたり,連携研究者と打ち合わせをしたりすることから,旅費が必要である。専門的知識の提供を受けるためのいくつかの出張について,他の機会において効率的に情報収集や意見交換を行うことができたために,実施する必要がなくなった。さらにそれに伴い,専門的知識の提供のための謝金の支払いの必要もなくなった。平成26年度は,25年度に比べ,出張の回数を抑制していたが,昨年度の繰越分を利用し,学会への参加などを積極的に行い,情報交換に努めることとする。
近世中国の刑罰制度に関する総合的研究―軍制との関係を中心として―

本研究では、近世中国の法秩序の構造と特徴の解明に向け、宋代以降の刑罰制度のなかでも死刑に次ぐ重刑として登場した配軍や充軍など、犯罪者を軍隊に収容して執行される刑罰に着目して研究に取り組む。また、こうして得られた研究成果をもとに近世中国の法制用語の分析と編年を行うとともに、主要な法制史料の校訂とデジタル化を進め、これらを活用した史料の比較・分析を行う。
電磁アクチュエータ群の開発と内部・外観の同時検査を可能とする計測システムの実現

検査用アクチュエータシステムに,複数の振動体を搭載すると,合計18本の電線が必要となる.高さが200 m以上の斜張橋の主塔を検査するには,電線の摩擦力などを考慮して約12 N以上の牽引力が要求される.本課題の解決として,実験と数値シミュレーションによる磁場解析を行い,最適な推進部を設計する検討を行った.しかし,リング型永久磁石とボビン鉄心型の電磁石を組み合わせた新たな磁気回路では,振動型アクチュエータの推進特性に大幅な向上が望めなかった.このため,構成する電磁力系の体積を,等倍,2倍,3倍,5倍と増加した磁気アクチュエータを合計4種類試作した.保持力を2.3 Nとした場合,等倍型アクチュエータに150 gの負荷質量を搭載しても,23.9 mm/sの速度で上昇移動可能である.また,100 gの負荷質量を搭載した場合の自走効率は,27.1 %であることが確かめられた.一方,2倍型アクチュエータについては,保持力を11.5 Nとした場合,850 gの負荷質量を搭載しても9.1 mm/sの速度で牽引可能であることが確かめられた.また,アクチュエータの保持力が小の場合は,高速・低推進型の,保持力が大の場合は低速・高推進型の特性を示すことが解明された.更に5倍型のアクチュエータおいて,保持力を46 Nに設定した場合,3500 g (約35 N)の負荷質量を牽引可能であるが,最大効率は2.4 %に留まった.牽引力については,アクチュエータが大型化するにつれて飛躍的に増加するが,逆に最大効率は2次関数的に低下することが明らかにされた.更に,段差走行用対応のため2枚の鉄製円盤を電磁石の鉄心を軸として結合した磁気車輪型の走行システムを試作し,その走行特性を計測した.得られた成果は,海外雑誌2編,国内発表2件としてまとめた.CCDカメラを搭載した電磁アクチュエータシステムで,約225 mの主塔最上部を検査するには,自動打音装置の質量260 g (約2.6 N ),全ケーブルの牽引力と各種の摩擦力などを含めると,約16 Nの牽引力が要求される.アクチュエータを構成する電磁力系の体積を相似則を用いて増加させる設計指標が確立された.大型化による保持力増加による摩擦力の増大により,牽引力は増加しても走行速度と最大効率は大幅に低下した.ただし,牽引力については,目標値の2倍以上の値(約35 N)が計測されたことから十分にクリアできたと考えられる.今後,360度にわたり全方向にアクチュエータを自在に移動できるように改良しなければならない.本アクチュエータは,振動体を傾けた方向に走行する特徴を有するため,保持部を回転可能な構造を設計する必要がある.複数本の形状記憶合金(SMA)ワイヤーを振動体の支持板に取付け,電流を流してSMAワイヤーを収縮させることで,支持板を傾けて振動体を任意の角度に傾かせる.更にSMAワイヤーへ電流を停止した後は,複数個の永久磁石と鉄材の吸引力により振動体が保持され,角度が一定に保たれる設計方法を確立する予定である.また,振動型アクチュエータが複数個連結されたシステムを試作し,その走行特性を計測する必要がある.検査用アクチュエータシステムに,複数の振動体を搭載すると,合計18本の電線が必要となる.高さが200 m以上の斜張橋の主塔を検査するには,電線の摩擦力などを考慮して約12 N以上の牽引力が要求される.本課題の解決として,実験と数値シミュレーションによる磁場解析を行い,最適な推進部を設計する検討を行った.しかし,リング型永久磁石とボビン鉄心型の電磁石を組み合わせた新たな磁気回路では,振動型アクチュエータの推進特性に大幅な向上が望めなかった.このため,構成する電磁力系の体積を,等倍,2倍,3倍,5倍と増加した磁気アクチュエータを合計4種類試作した.保持力を2.3 Nとした場合,等倍型アクチュエータに150 gの負荷質量を搭載しても,23.9 mm/sの速度で上昇移動可能である.また,100 gの負荷質量を搭載した場合の自走効率は,27.1 %であることが確かめられた.一方,2倍型アクチュエータについては,保持力を11.5 Nとした場合,850 gの負荷質量を搭載しても9.1 mm/sの速度で牽引可能であることが確かめられた.また,アクチュエータの保持力が小の場合は,高速・低推進型の,保持力が大の場合は低速・高推進型の特性を示すことが解明された.更に5倍型のアクチュエータおいて,保持力を46 Nに設定した場合,3500 g (約35 N)の負荷質量を牽引可能であるが,最大効率は2.4 %に留まった.牽引力については,アクチュエータが大型化するにつれて飛躍的に増加するが,逆に最大効率は2次関数的に低下することが明らかにされた.更に,段差走行用対応のため2枚の鉄製円盤を電磁石の鉄心を軸として結合した磁気車輪型の走行システムを試作し,その走行特性を計測した.得られた成果は,海外雑誌2編,国内発表2件としてまとめた.

CCDカメラを搭載した電磁アクチュエータシステムで,約225 mの主塔最上部を検査するには,自動打音装置の質量260 g (約2.6 N ),全ケーブルの牽引力と各種の摩擦力などを含めると,約16 Nの牽引力が要求される.アクチュエータを構成する電磁力系の体積を相似則を用いて増加させる設計指標が確立された.大型化による保持力増加による摩擦力の増大により,牽引力は増加しても走行速度と最大効率は大幅に低下した.ただし,牽引力については,目標値の2倍以上の値(約35 N)が計測されたことから十分にクリアできたと考えられる.今後,360度にわたり全方向にアクチュエータを自在に移動できるように改良しなければならない.本アクチュエータは,振動体を傾けた方向に走行する特徴を有するため,保持部を回転可能な構造を設計する必要がある.複数本の形状記憶合金(SMA)ワイヤーを振動体の支持板に取付け,電流を流してSMAワイヤーを収縮させることで,支持板を傾けて振動体を任意の角度に傾かせる.更にSMAワイヤーへ電流を停止した後は,複数個の永久磁石と鉄材の吸引力により振動体が保持され,角度が一定に保たれる設計方法を確立する予定である.また,振動型アクチュエータが複数個連結されたシステムを試作し,その走行特性を計測する必要がある.アクチュエータシステムの走行特性の計測に必要な実験設備および消耗品については,次年度に消費する予定である.
外壁面での水分に関わる藻類生育条件の定量化と汚染抑制手法の検討

本研究は外壁面に生じる汚れの主な原因である気生藻類について、生育条件の定量化、抑制手法の検討を目的とした研究である。[1]気生藻類の湿度(水分)に関する生育条件の定量化実験:外壁面に生育している気生藻類を用いて、一定温湿度条件下での培養実験を行っている。気生藻類に対して定期的に水分供給を行い、クロロフィル蛍光測定を用いて藻類の生死の評価を行っている。水分供給に関する生育条件の閾値を明らかにしたいという目的から、異なる供給頻度について検討を行っている。[2]高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験:高温による気生藻類の死滅という考え方が、外壁面での藻類抑制に対して有効であるかどうかについての実験を行った。藻類に近い仲間である地衣類に対して高温暴露による抑制策が有効であるという情報を参考とし、[1]での培養実験と同様の気生藻類を利用し、40°C、50°C以上の高温に長時間(624時間)暴露した後、藻類が死滅しているかどうかについてクロロフィル蛍光測定を行っている(現在も継続中)。[3]外壁面での温湿度変化と汚れ性状の測定:寒冷地である北海道に建つ建物において、外壁面に気生藻類による汚れが発生し問題となっている。この建物は数年に一度外壁面の清掃を行っているが、清掃後約1年で外壁面に藻類による汚れが発生している。この建物において、外壁表面温度測定、周辺環境測定を行い、気生藻類の発生原因についての検討を行っている(現在も継続中)。昨年度から継続して「気生藻類の湿度(水分)に関する生育条件の定量化実験」「高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験」について順調に進展していると考えられる。特に「高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験」については、当初は実験室レベルでの検討のみを行う予定であったが、実際の屋外での適応を考慮した暴露温度、暴露時間について検討を行っている。外壁面での温湿度変化と汚れ性状の測定については、年間を通した温湿度データ、汚れ性状の変化の結果が得られた。これらから、今後は実建物での測定における藻類生育可能性と温湿度条件についての検討を行う予定である。気生藻類の生態については未知の点が多く、現時点では生育条件の定量化(特に水分と温度に関する生育条件の定量化)に焦点を絞って研究を行う予定である。生育条件を定量化することで、実建物での気生藻類の生育可能性について予測を行うことができ、さらに抑制手法の提案につながると考える。気生藻類の生育は水分供給に強く影響されると考えられることから、以下の2つの水分供給形態を想定した。1液水が供給されず大気中の水蒸気と材料中の水分を供給源とする場合(大気中の水蒸気・材料内の水分が供給源となる場合を想定)2定期的に液水が供給される場合(雨水・結露などにより材料に液水が供給される場合を想定)温度については20°C一定としている。これらの環境下で材料表面の色の変化を測定し、藻類による汚れの発生と増加についての評価を行う。[1]での培養実験と同様の藻類を利用し、40°C、50°C以上の高温に一定時間暴露し(10分1時間)、その後の材料表面の色の変化について測定を行っている(現在も継続中)。暴露時間、暴露温度と藻類の死滅との関係について評価を行う予定である。当初予定していた「気生藻類の湿度(水分)に関する生育条件の定量化実験」「高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験」は順調に進行している。ただし、藻類の増殖による汚れの進行については、想定よりも時間がかかると考えられるため、来年度以降も継続して実験を行う必要があると考えられる。外壁面での温湿度変化と汚れ性状の測定については、平成29年夏から測定を行っており、少なくとも1年間のデータを収集する必要があるため、平成30年夏まで測定を行う必要がある。1年間を通した環境測定を行った結果を用いて、外壁面での汚れ抑制方法について検討を行う予定である。

[2]高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験:高温による気生藻類の死滅という考え方が、外壁面での藻類抑制に対して有効であるかどうかについての実験を行った。藻類に近い仲間である地衣類に対して高温暴露による抑制策が有効であるという情報を参考とし、[1]での培養実験と同様の気生藻類を利用し、40°C、50°C以上の高温に長時間(624時間)暴露した後、藻類が死滅しているかどうかについてクロロフィル蛍光測定を行っている(現在も継続中)。[3]外壁面での温湿度変化と汚れ性状の測定:寒冷地である北海道に建つ建物において、外壁面に気生藻類による汚れが発生し問題となっている。この建物は数年に一度外壁面の清掃を行っているが、清掃後約1年で外壁面に藻類による汚れが発生している。この建物において、外壁表面温度測定、周辺環境測定を行い、気生藻類の発生原因についての検討を行っている(現在も継続中)。昨年度から継続して「気生藻類の湿度(水分)に関する生育条件の定量化実験」「高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験」について順調に進展していると考えられる。特に「高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験」については、当初は実験室レベルでの検討のみを行う予定であったが、実際の屋外での適応を考慮した暴露温度、暴露時間について検討を行っている。外壁面での温湿度変化と汚れ性状の測定については、年間を通した温湿度データ、汚れ性状の変化の結果が得られた。これらから、今後は実建物での測定における藻類生育可能性と温湿度条件についての検討を行う予定である。平成29年度から継続して[1][3]の実験と測定を行う予定である。[1]気生藻類の湿度(水分)に関する生育条件の定量化実験、[2]高温による気生藻類の生育抑制可能性についての実験、[3]外壁面での温湿度変化と汚れ性状の測定[1][2]については、本年度中に測定結果を用いて、これまでに作成した藻類の増殖・死滅モデルの改良を行う。特に水分供給の形態に対する藻類の増殖・死滅・休眠に関する現象をモデルに適切に反映することを目標とする。[3]については、年間を通した測定データの収集と、実験条件下での外壁の温湿度変化を解析により再現し、どのような原因で藻類による外壁汚れが発生しているかについて検討を行う。気生藻類の生態については未知の点が多く、現時点では生育条件の定量化(特に水分と温度に関する生育条件の定量化)に焦点を絞って研究を行う予定である。生育条件を定量化することで、実建物での気生藻類の生育可能性について予測を行うことができ、さらに抑制手法の提案につながると考える。実測の際の旅費が当初の予定よりも少なく済んだため、本年度の旅費と合わせて使用する予定である。
アルミニウム化合物の侵害受容体TRPチャネルに着目した疼痛・炎症への影響解明

アルミニウムの状態の違いによる侵害受容性TRPチャネルであるTRPV1、TRPA1への影響をパッチクランプ法及びカルシウムイメージング法によって確認した。その結果、硫酸アルミニウムカリウムはpH4の条件においてTRPA1を濃度依存的に抑制することを明らかにすることが出来た。また、pH4、6、7.4の条件において硫酸アルミニウムカリウムのTRPV1、A1の抑制効果を調べたところ、酸性pHにおいて観察される高い抑制効果は中性pHでは減弱するものの、中性条件においても抑制効果を確認することが出来た。しかし、アジュバントに用いられる水酸化アルミニウム及びリン酸アルミニウムのコロイド溶液は中性条件においてTRPV1、A1活性に対する抑制効果が観察されなかった。つまり、酸性条件化において塩化アルミニウム、硫酸アルミニウムカリウムから解離したアルミニウムイオンがTRPV1及びTRPA1の活性を抑制している可能性が示された。また、表皮角化細胞に発現するTRPV3、V4について、カルシウムイメージング法及びパッチクランプ法によって酸性条件下の抑制効果は確認されたものの、中性条件においては抑制効果が観察されなかった。今後は、表皮へのアルミニウムの影響を調べるため、3次元培養皮膚等を用いてイオン状態のアルミニウムのTRPV3、V4を介した皮膚への影響を調査する予定である。また、コロイド状態のアルミニウムについても、それぞれのTRPチャネルに影響しないかどうかも再度確認する予定である。初年度の計画はおおよそ予定通りに遂行した。中性条件化においてTRPV3、V4への硫酸アルミニウムカリウムの抑制効果が検出されなかったため、細胞への長期培養における影響を考慮した上でpHの条件は検討する必要がある。大幅な予定の変更無く次年度の実験をすすめる予定である。初年度の実験の遂行によって、イオン化アルミニウムがTRPチャネルに抑制的に作用することが明らかになった。そこで、H31年度は表皮に存在するTRPチャネルに焦点を当てて、イオン化したアルミニウムの影響を調べていく。また、ヒト被験者への硫酸アルミニウムカリウムの影響についても検討していく。3次元培養皮膚を用いた予備試験をする予定であったが、次年度に持ち越したため。また、実験が予定よりも失敗なく進んだため。
ミエロペルオキシダーゼ欠損マウスのサイトカイン過剰発現機構と肺炎重篤化の解析

好中球やマクロファージが活性化すると、食細胞NADPHオキシダーゼやミエロペルオキシダーゼ(MPO)の触媒によって各種活性酸素を産生する。本研究は、これらの酵素を欠損したマウスが感染非依存的に重篤な肺炎を発症するという興味深い現象の発症メカニズムを探った。ザイモザンやカンジダ死菌の刺激を受けたMPO欠損好中球や食細胞NADPHオキシダーゼ欠損好中球は、ERK/NF-κB経路の過剰活性化によって種々の炎症性サイトカイン類を過剰産生した。さらに、MPO欠損好中球はMac1/FAK/ERK経路の過剰活性化によって貪食能も亢進することも判明し、この様な過剰活性化が肺炎重篤化の一因である可能性を示した。好中球は自然免疫系に属する主要な白血球であり、種々の活性酸素を産生して感染の初期生体防御を担っている。ミエロペルオキシダーゼ(MPO)は好中球のみに存在する酵素であり、過酸化水素から次亜塩素酸(HOCl)が産生する反応を触媒する活性酸素の代謝酵素である。本研究は、MPOのノックアウトマウス(MPO-KOマウス)が、生菌感染時だけでなく、単に酵母の細胞膜成分(ザイモザン)などに曝されるだけで、非感染的に重篤な肺炎を発症するという興味深い現象のメカニズムを探ることを目的としている。先行研究において、MPO-KOマウスの好中球が野生型好中球よりも好中球走化因子であるMIP-2を過剰に産生すること、そして、その過剰産生が原因で肺組織中のMIP-2量が過剰になり、さらに多量の好中球が集積して炎症がさらに重篤化する可能性が高いことを明らかにしている。そこで、平成26年度は、ザイモザンの刺激を受けたMPO-KO好中球がMIP-2を過剰産生するメカニズムの解明を研究課題として掲げて遂行した。その結果、1好中球がザイモザンを貪食しない限り、MIP-2は産生しないこと、2MPO-KO好中球は、野生型好中球よりもザイモザン貪食能が顕著に高いこと、3その貪食能の亢進が引き金の一つとなってMIP-2遺伝子発現のためのシグナル伝達系が過剰に活性化されている可能性があること、4MPO-KO好中球では、MIP-2だけでなく、その他の多くの炎症性メディエーターの遺伝子発現も亢進していること、などを明らかにした。以上の結果は、MPOが欠損してHOClを産生できない好中球は、生体内で炎症性メディエーターの異常上昇を引き起こす可能性を示唆している興味深い知見である。白血球の一種である好中球は様々な活性酸素を産生して生体防御を担っている。ミエロペルオキシダーゼ(MPO)は好中球のみに存在し、過酸化水素から次亜塩素酸への反応を触媒する。我々は、MPO欠損(MPO-KO)マウスに酵母細胞壁成分のザイモザンを経鼻投与すると、野生型マウスよりも重篤な好中球性肺炎を誘発することを見いだし、MPO-KO好中球からのMIP-2の過剰産生がその肺炎重篤化の一因であることをすでに明らかにしていた。そこで、平成27年度は、その他の炎症性サイトカイン類の発現量を解析した。野生型およびMPO-KOマウスにザイモザンを経鼻投与すると、24時間後の肺組織中のMIP-1α/β,IL-1α/β,TNF-α量がMPO-KOマウスで高値を示し、これらの炎症性メディエーターの過剰産生もMPO-KOマウスの肺炎重篤化に寄与していることが示唆された。その産生源を知るために、単離好中球にザイモザンを添加して培養上清中への分泌量を測定したところ、いずれの炎症性メディエーターもMPO-KO好中球の方が野生型好中球よりも高値を示した。また、これらの過剰産生は遺伝子発現レベルで制御されていることがリアルタイムPCR法で示された。シグナル伝達系を解析した結果、p38/NF-κB経路とERK/NF-κB経路の両方が関わっており、興味深いことに、MPO-KO好中球のERK1/2は野生型よりも強く活性化することを見いだした。以上から、MPOの欠損によってより強く活性化されたERK/NF-κB経路が、種々の炎症性メディエーターの過剰発現を誘発し、MPO-KOマウスの炎症重篤化を助長している可能性が示された。研究開始当初に立案した、MPO欠損好中球がMIP-2を過剰発現するシグナル伝達機構の解析、の第1の副題として掲げている「種々のサイトカイン類の遺伝子発現における活性酸素の影響」に関する研究は順調に進み、非常に興味深い新知見が得られたので、国際学会と国内学会で発表し、学術論文として受理された。一方、副題の第2に掲げている「貪食能の解析」と第3の副題である「MPO-KOマウスと食細胞NADPHオキシダーゼのノックアウトマウスの比較解析」の解析も順調に展開できており、すでに国内学会発表を行い、学術論文を執筆中であるが、未だ受理されるには至っていない。自然免疫系の一員である好中球やマクロファージは、感染に対する初期防御を担っている。これらの食細胞が病原体を貪食して活性化すると、NADPHオキシダーゼの触媒によって酸素からスーパーオキシド(O2-)を産生し、続いて過酸化水素(H2O2)へと代謝される。

好中球においては、ミエロペルオキシダーゼの触媒によって、さらにH2O2から次亜塩素酸(HOCl)が生成する。本研究は、NADPHオキシダーゼのノックアウトマウス(CGDマウス)やMPOのノックアウトマウス(MPO-KOマウス)が、単にカンジダ死菌や酵母の細胞膜成分であるザイモザンに曝されるだけで、非感染的に重篤な肺炎を発症するという興味深い現象のメカニズムを探ることを目的とした。平成28年度は、ザイモザン刺激を受けたMPO-KO好中球がMIP-2,IL-1β,TNF-αなどの炎症性サイトカイン類を過剰産生することを突き止め、肺に集積した好中球からの過剰産生によって、さらに多量の好中球が集積して炎症が重篤化する可能性が高いことを示した。また、MPO-KO好中球はザイモザン貪食能も野生型より遙かに高いことも発見し、この高貪食能も肺炎重篤化の一因と考えられた。また、この貪食能の亢進はMac1受容体→FAK→ERK経路の過剰活性化に起因するものであることも判明した。一方、CGDマウスにカンジダ死菌を投与しても、MPO-KOマウスに類似した重篤な肺炎を発症した。そのメカニズムを探った結果、CGDマウスでは好中球からのIL-1βの過剰産生とマクロファージからのKCの過剰産生が肺炎重篤化の一因である可能性が示された。以上の結果は、NADPHオキシダーゼやMPOが欠損してO2-やHOClを産生できない好中球やマクロファージは、炎症性サイトカイン類を過剰産生して炎症重篤化を導く可能性を示唆する興味深い知見である。好中球やマクロファージが活性化すると、食細胞NADPHオキシダーゼやミエロペルオキシダーゼ(MPO)の触媒によって各種活性酸素を産生する。本研究は、これらの酵素を欠損したマウスが感染非依存的に重篤な肺炎を発症するという興味深い現象の発症メカニズムを探った。ザイモザンやカンジダ死菌の刺激を受けたMPO欠損好中球や食細胞NADPHオキシダーゼ欠損好中球は、ERK/NF-κB経路の過剰活性化によって種々の炎症性サイトカイン類を過剰産生した。さらに、MPO欠損好中球はMac1/FAK/ERK経路の過剰活性化によって貪食能も亢進することも判明し、この様な過剰活性化が肺炎重篤化の一因である可能性を示した。研究開始当初に立案した平成26年度の研究計画である、MPO欠損好中球がMIP-2を過剰発現するシグナル伝達機構の解析、の副題として掲げている「貪食能の解析」と「種々のサイトカイン類の遺伝子発現における活性酸素の影響」に関する研究は順調に進み、非常に興味深い新知見が得られたことは大きな成果である。学術論文としてまとめる作業を開始している。一方、上記の2課題についての研究を重点的に遂行した結果、平成26年度の第3の副題として掲げた、MPO-KOマウスと食細胞NADPHオキシダーゼのノックアウトマウスの比較解析に関する研究に着手できていない。現在までの達成度の欄に記載したように、進捗に少々の遅延があるが、本研究課題を解決するための端緒と位置づけられる興味深い知見が着実に蓄積している。したがって、平成28年度は26年度と27年度に実施した研究を継続して精力的に遂行し、本研究の目的である各種炎症性疾患の発症における好中球機能異常のリスクを暴いていき、論文執筆を完了させる。免疫生物学現在までの達成度の欄に記載したように、進捗に少々の遅延があるが、本研究課題を解決するための端緒と位置づけられる興味深い知見が着実に蓄積している。したがって、平成27年度は26年度に実施した研究を継続して精力的に遂行し、本研究の目的である各種炎症性疾患の発症における好中球機能異常のリスクを暴いていく。また、少々遅延している論文執筆作業にも力を注ぐ。
高血圧患者における陰茎血管の構造変化に伴う勃起不全の解析

勃起障害に対する経口治療薬としてPDE5阻害剤があるが、心血管系障害患者に対する投与については安全性が確認されておらず、また、硝酸剤、NO供与剤投与中の患者には禁忌である。今回、心血管系障害の一つである高血圧患者における陰茎血管系の構造変化に伴う勃起機能に対する影響について検討する目的で検討を行った。高血圧に伴い全身の小血管において内腔の狭小化・壁の肥厚といった構造的変化が生じ、血管抵抗が増加することは知られているが、この高血圧性変化が陰茎血管においても認められる事を明らかにした。高血圧モデルラット(SHR)と正常ラット(SD)を用い、内陰部動脈系潅流モデル実験系により後肢(H)血管ならびに陰茎海綿体(P)の圧測定を行った。まず、血管最大弛緩時の還流圧は同じ系統のラット内においてHとPにおいて有意差はないものの、SHRにおいてはH血管潅流圧がSDに比較し有意に高く、P潅流圧においても同様の傾向を認めた。次にα_1受容体作用薬であるmethoxamine(MXA)を投与して濃度反応曲線を求めた。MXA濃度反応曲線における感度はすべてのラットの系統、血管床において有意差は認めなかった。最大効果が得られる以上の高濃度のMXAに対する収縮反応では、H血管においてSHRがSDに比べ有意に高い値を示した。このような差異は陰茎血管では認められなかった。これらの実験結果より、高血圧ラットにおいて陰茎血管では他の血管と同様な内腔の狭小化・壁の肥厚等の構造的変化が起こっていることが明らかとなった。また、陰茎血管はこれらの構造的変化からは保護されていない事が示唆され、高血圧に伴い陰茎血管に流入する血流が減少し勃起機能に悪影響をおよぼす一因となる事が考えられた。この事実はヒトにおける高血圧においても同様のことが指摘できると考えられ、心血管系障害を伴う勃起障害患者に対するPDE5阻害剤投与に関しても何らかの方向性を示唆されるものである。勃起障害に対する経口治療薬としてシルデナフィルがあるが、心血管系障害患者に対する投与は伴い、特に硝酸剤、NO供与剤投与中の患者には禁忌である。陰茎勃起には陰茎への血流の増加がもっとも重要な役割を果たしている。高血圧に伴い全身の小血管において内腔の狭小化・壁の肥厚といった構造的変化が生じ、血管抵抗が増加することは知られているが、この高血圧性変化が陰茎血管においても認められるかどうかを明らかにするため、高血圧モデルラットと正常ラットを用い、陰茎血管と後肢血管において種々の血管作用薬に対する反応性を比較した。実験系はラット内陰部動脈系の血管平滑筋ならびに陰茎海綿体の反応を観察しうるラット内陰部動脈系潅流モデル実験系を用い、陰茎海綿体血管抵抗、陰茎海綿体内圧測定を行った。また、後肢血管における実験は陰茎血管とほぼ同じであるが、カテーテルを右総腸骨動脈に挿入し、右側後肢血管全体の還流を行った。まず、基礎的実験として血管最大弛緩時の還流速度-還流圧の関係を求めたが、これらはすべてのラットの系統・血管床において直線的な相関を示した。血管最大弛緩時の還流圧は同じ系統のラット内において二つの血管床の間で有意差は認められなかったものの、高血圧モデルラットの後肢血管では還流圧が正常ラットに比べ有意に高く、陰茎血管でも同様の傾向を認めた。

次に血管の構造的変化は血管作用薬に対する還流圧の変化を測定することで検討した。まずα_1受容体作用薬であるmethoxamine(MXA)を濃度累積的に投与して濃度反応曲線を求めた。最大効果が得られる以上の高濃度(過濃度)のMXAに対する収縮反応では、後肢血管において高血圧モデルラットが正常ラットに比べ有意に高い値を示した。このような差異は陰茎血管では認められなかった。勃起障害に対する経口治療薬としてPDE5阻害剤があるが、心血管系障害患者に対する投与については安全性が確認されておらず、また、硝酸剤、NO供与剤投与中の患者には禁忌である。今回、心血管系障害の一つである高血圧患者における陰茎血管系の構造変化に伴う勃起機能に対する影響について検討する目的で検討を行った。高血圧に伴い全身の小血管において内腔の狭小化・壁の肥厚といった構造的変化が生じ、血管抵抗が増加することは知られているが、この高血圧性変化が陰茎血管においても認められる事を明らかにした。高血圧モデルラット(SHR)と正常ラット(SD)を用い、内陰部動脈系潅流モデル実験系により後肢(H)血管ならびに陰茎海綿体(P)の圧測定を行った。まず、血管最大弛緩時の還流圧は同じ系統のラット内においてHとPにおいて有意差はないものの、SHRにおいてはH血管潅流圧がSDに比較し有意に高く、P潅流圧においても同様の傾向を認めた。次にα_1受容体作用薬であるmethoxamine(MXA)を投与して濃度反応曲線を求めた。MXA濃度反応曲線における感度はすべてのラットの系統、血管床において有意差は認めなかった。最大効果が得られる以上の高濃度のMXAに対する収縮反応では、H血管においてSHRがSDに比べ有意に高い値を示した。これらの実験結果より、高血圧ラットにおいて陰茎血管では他の血管と同様な内腔の狭小化・壁の肥厚等の構造的変化が起こっていることが明らかとなった。また、陰茎血管はこれらの構造的変化からは保護されていない事が示唆され、高血圧に伴い陰茎血管に流入する血流が減少し勃起機能に悪影響をおよぼす一因となる事が考えられた。この事実はヒトにおける高血圧においても同様のことが指摘できると考えられ、心血管系障害を伴う勃起障害患者に対するPDE5阻害剤投与に関しても何らかの方向性を示唆されるものである。
EPA強化栄養による抗腫瘍免疫誘導増強機構の解明

EPA強化栄養の効果検討のため、間接熱量計を用い、至適栄養量を検討した。対象は、間接熱量計による栄養評価が可能であった口腔癌患者とした。術前に間接熱量計を用い安静時代謝率を測定し、実際の投与栄養量と各種栄養学的指標との関連性を検討した。結果、間接熱量計を用いた栄養評価が有用な指標となることが示唆された。in vitroでのEPA強化栄養による抗腫瘍免疫応答動態の探索は継続中であるが、前記の臨床研究の成果については論文発表予定である。口腔悪性腫瘍は治療経過中に経口摂取困難による低栄養状態を来すことが多い。近年、EPA(Eicosapentaenoic acid)に代表されるω-3多価不飽和脂肪酸(ω-3 PUFA)を周術期に摂取し栄養状態を改善させることが、治療成績にも関与する可能性について報告されているが、詳細なメカニズムに対しては解明されていない。申請者らは以前に、口腔癌術後患者にEPA強化栄養剤を投与したところ、体重減少の抑制や栄養学的指標の改善があったことを報告している。それと同時に生体内でのリンパ球数の増加が起こる可能性を見いだしたため、本研究は、EPA摂取と関連した生体内での免疫学的な反応を検討するとともに、口腔癌の治療成績向上を目的とした免疫栄養療法の臨床的確立を目的とする。EPAはωー3系脂肪酸の一つであり、主にその代謝産物であるリゾルビンやアラキドン酸と競合し、低炎症性エイコサノイドを産生することにより、IL-6やTNF-αといった炎症性サイトカインの産生を抑制し、過剰な炎症反応を抑えそれによる低栄養状態を改善させると報告されている。本研究では、それらを検証するために、まずは口腔癌患者へのEPA投与によって、実際にリンパ球が誘導増強されうるのか否か、また誘導増強されうるのであれば、その細胞分画を詳しく検証する必要がある。さらに動物モデルにおいて、EPA投与により誘導された免疫細胞は、口腔癌に対する抗腫瘍免疫応答動態に関与するのかについて検討を行い、臨床的なEPAの至適投与量についても検討を行う。口腔癌患者に対して、EPA強化栄養剤を用いた周術期栄養療法の効果を確認するために、至適栄養量を検討する必要が生じた。そのため前年度に、間接熱量計(呼気ガス分析装置、FIT2100)を購入し、検討を開始した。方法としては、当科を受診した口腔癌一次症例のうち、腫瘍切除術と血管柄付き遊離皮弁移植による再建術を同時に実施し、間接熱量計による栄養評価が可能であった口腔癌患者を対象とした。術前に間接熱量計を用いてRMR(安静時代謝率)を測定し、当科で従来から実施しているHarris-Benedictの式より算出された栄養所要量との比較を行い、実際の投与栄養量と各種栄養学的指標との関連性を検討した。結果としては術前に測定したRMRがHarris-Benedictの予測式より算出した栄養所要量よりも高値となる傾向があった。栄養充足率の向上に伴い体重減少率も減少した。しかしながら、RMRとHarris-Benedictの予測式による栄養所要量のどちらが実臨床に即しているかは、統計学的には明らかには出来なかった。しかしながらプレアルブミン値に関しては、RMRによる栄養所要量を基準とした方が良い可能性が示唆された。以上の報告を、第33回日本口腔腫瘍学会総会・学術大会にて発表し、優秀ポスター賞を受賞した。また口腔内カメラおよび光源を用いて周術期栄養療法が創部治癒に関係するかも観察し検討を行っている。一方in vitroで行っているEPA強化栄養による抗腫瘍免疫応答動態の探索については、現在も確立に向けて研究中である。口腔癌患者に対して、EPA強化栄養を用いた周術期栄養療法の効果を確認するため、臨床的な試適栄養量の研究を行うこととした。そのために関節熱量計(呼気ガス分析装置、FIT2100)を購入し、口腔癌患者に対しての検討を開始した。対象は当科を受診した口腔癌一時症例のうち、腫瘍切除術と血管柄付き遊離皮弁移植による再建術を同時に実施し、間接熱量計を装着した上で、栄養評価が可能であった患者とした。術前に間接熱量計を用いてRMR(安静時代謝率)を測定し、当科で従来から実施しているHarris-Benedoctの予測式より算出された栄養所要量との比較を行い、実際の投与栄養量と各種栄養学的指標との関連性を検討した。結果としては術前に測定したRMRがHarris-Benedoctの予測式より算出された栄養所要量よりも高値となる傾向があった。また栄養充足率の向上に伴い体重減少率も減少した。さらにプレアルブミン値に関しては、RMRによる栄養所要量を基準とした方が良い可能性が示唆された。以上の報告を第33回日本口腔腫瘍学会・学術大会にて発表し、優秀ポスター賞を受賞した。また口腔内カメラ及び光源を用いて周術期免疫栄養療法が創部治癒の促進に関連するかの観察研究も開始している。一方in vitroでのEPA強化栄養による抗腫瘍免疫応答動態の探索については、試適条件の確立に時間がかかっており、前記の臨床研究の成果についてまずは論文作成した。現在投稿中である。

術前に間接熱量計を用い安静時代謝率を測定し、実際の投与栄養量と各種栄養学的指標との関連性を検討した。結果、間接熱量計を用いた栄養評価が有用な指標となることが示唆された。in vitroでのEPA強化栄養による抗腫瘍免疫応答動態の探索は継続中であるが、前記の臨床研究の成果については論文発表予定である。周術期の至適栄養量の検討については順調であるが、超低温冷却装置の故障により、免疫応答動態を測定するためのターゲットとなるマウス由来の培養細胞株等を一端破棄することとなった。このため研究が遅延していたが、再セットアップを行い、研究を続行している。口腔外科引き続き、口腔癌周術期の至適栄養量の測定に関しては、症例数を増加させ継続し、適切な必要栄養量等の確定を計っていく。in vitroで行っているEPA強化栄養による抗腫瘍免疫応答動態の探索については、強化栄養療法によってCTLの誘導増強が可能か否か検討を行う予定である。口腔癌患者へのEPA投与によって、リンパ球数が増加する傾向はあるが、病状病態および個人差によってデータが安定しないことと、動物モデルにおいてリンパ球の細胞分画の詳細な検討が若干遅れている。超低温エリ客装置の故障により、免疫応答動態を測定するためのターゲットとなるマウス由来の培養細胞株および、サイトカイン測定用の薬剤を一端破棄することとなった。そのため研究が遅延していたが、現在再度セットアップし研究を続行している。口腔癌患者へのEPA投与によって、リンパ球数が増加する傾向はあるが、病状および個人差によってデータが安定しないため、検証が若干遅れている。そのため呼気ガス分析装置を導入し、必要栄養量や代謝率を測定することにより、EPAの至適投与量を検討し、はEPA投与による臨床効果に対する検討をすすめて行く。その後に動物モデルを用い誘導されたリンパ球を含めた免疫担当細胞について詳細な検討を行う予定である。研究の続行の為と、研究をまとめ論文投稿の際に発生する、英文校正料および、投稿料、掲載料に使用するとともに、国際学会での発表のための旅費に充てる予定である。口腔癌周術期においてEPAの至適投与量を検討するため、呼気ガス分析装置(間接代謝熱量計)を購入したが、予想された金額より若干安価で購入出来たことと、一部の使用する試薬がすでに保持していいるもので対応出来たため。当初の実験計画に沿って研究をすすめて行くが、繰り越し分は、論文投稿費用および研究成果発表のための旅費に加える予定である。
アノミー発生の理論と因果モデルにかんする研究

平成12年度は、平成11年度に行った「(1)理論研究」に引き続き、「(2)因果モデルの構成と検証」を中心として実証的研究を実施した。それは、大きく分けると、デュルケーム理論の系譜を引くアノミー論を補完するものとしての、禁忌習俗にかんする民俗調査、および地域データを用いてアノミー発生の因果関係を検証しようとする統計モデルの構成に分けられる。民俗調査においては、アノミー論→聖-俗理論を基礎づけるタブーの原理について、文献調査および現地における聞き取り調査により、従来のケガレ論の見直しを促進すると思われる事例を収集した。典型的には死や出産により生じるケガレは、カミなど神聖なものとの接触をタブーとされ、ケガレと聖なるものとの接触禁止が基本原理と見られる傾向がある。しかし、聖なるものとの接触を禁止されるケガレ(妊娠、出産、家の新築、死など)が、いわゆる神聖な事物とは独立に、相互に排除しあうという事例(の痕跡)が、西南日本の島嶼部に見いだされる。このようなタブーは、沖縄本島中部や五島列島において顕著に観察され、奄美大島、宮古・八重山地方においては比較的緩やかである。かかる地域的差異の説明、および聖-俗理論への組み込みが今後の課題となる。因果モデルの構成においては、地域別の統計データを観測変数として、潜在変数としての家族アノミー(構成概念)を構成し、少子化と高齢化が進む現代日本の社会状況の中に因果的に位置づけるモデルの構成を試みた。その際、家族アノミーが少子・高齢化を経て社会の高度福祉化をもたらし、それが因果的にさかのぼって家族アノミーを促進しているという循環的因果関係を想定したが、モデルの適合度は低く、モデル構成のさらなる改善が今後の課題となる。研究計画においては「理論研究」と「因果モデルの構成と検証」の2側面からアノミー論の深化を図り、11年度においては後者の側面を、12年度においては前者の側面を主に対象とする計画であったが、諸般の事情から順番が逆となった。「理論研究」においては、後期デュルケームの宗教理論とアノミー概念との関連の可能性について検討した。デュルケームの宗教理論の枢軸は、社会生活を聖と俗の循環リズムにおいてとらえることにある。聖なる期間は社会統合が更新されるが、通常の規則は無視され秩序が破壊される傾向がある。逆に俗なる期間は、社会統合面においては弱いが、タブーなどの社会的規制は厳格に遵守される。『自殺論』におけるエゴイズムとアノミーは、それぞれ社会統合と社会規制の欠如ととらえられ、そして統合と規制は社会の2つの局面ということで並行的に理解されているが、これを後期の「聖-俗」理論へと接続すると、聖なる期間は統合優位-規制後退の局面、俗なる期間は統合後退-規制優位の局面として、統合と規制を循環的位相運動のうちに位置づけることができる。換言すれば、正常な社会の循環リズムにおいても、聖なる期間においてはアノミー的要素が、俗なる期間においてはエゴイズム的要素が、それぞれ潜在することになる。これは正常な社会現象としてとらえられたものであるが、病理現象としてのアノミーを理解するための基礎的視点となると思われ、この関連づけが今後の課題となる。また、贖罪的儀礼論やタブーとの関連で、「聖なるもの」と「ケガレ」が反発するというよりは、「ケガレ」と「ケガレ」とが反発し合う事例を民俗資料の中に確認した。このことをケガレとタブーの新たな原理として、規制理論の中に位置づけることが12年度の課題となる。「因果モデルの構成と検証」においては、近年における少子・高齢化の傾向を背景として、家族アノミーを構成する観測指標を整理した。
デジタルコンテンツの活用を図った安全教育カリキュラム開発の実証的研究

1.研究目的本研究の目的は,デジタルコンテンツを活用した安全学習プログラムにおいて,それらのプログラムがどの発達段階においてより効果的であるかを検証し,検証結果に基づいて,中学校におけるデジタルコンテンツの活用を図った安全教育カリキュラムを開発することにある。2.研究方法デジタルコンテンツを活用した安全学習プログラムを,各学年で実践する。そして, 1)安全意識・行動・態度における効果測定を質問紙法や観察法,ワークシートのデータ等から統計的に考察,2)パフォーマンス課題を課し,ルーブリックを基にした評価と授業の振り返りから考察することにより,どの学年(発達段階)において,もっとも有効であるかを検証する。研究の流れとしては次のようになる。1デジタルコンテンツを活用した安全学習プログラムの作成2安全学習プログラムの実施(同一の学習内容を各学年で実施)3効果測定(質問紙法,観察法,パフォーマンス課題の評価,ワークシート分析)。13のサイクルで実施し,効果測定のデータを蓄積していき,安全学習プログラムを中学校3年間のカリキュラムへ位置づけていく。3.研究成果今回は災害安全領域における防災教育について実証的研究を行った。実践した教材については, 1)安全意識・行動・態度2)パフォーマンス課題の評価から,中学3年生においてより効果的であることがわかった。本教材は,より多くの生活経験・知識,教科横断的に基づく多様な見方・考え方が求められるため,安全教育カリキュラムにおいては,中学3年生に位置づけることが適切であると考える。開発した教材を本研究方法により検証し,検証結果を基にぞれぞれの安全学習プログラムを中学校3年間の安全教育カリキュラム上に位置づけ,デジタルコンテンツを活用した安全学習の系統化を図ることができると考えられる。
イネ出穂日に関する極早生性分化機構の解明

本課題では、21ヶ国に由来する極早生系統を用いて、新たな極早生遺伝子型および極早生性に関わる新たな遺伝子変異を同定することにより、栽培イネにおける極早生性に関する遺伝的多様性およびその分化機構を明らかにした。そのため、(1)ゲノムワイドな遺伝子型評価による極早生系統群の集団構造の解明、(2)既知の極早生性に関する遺伝子Ghd7、Hd2、Hd5の遺伝子変異の探索を行った。これらの結果から、極早生系統の分化モデルを提案した。本課題では、21ヶ国に由来する極早生系統を用いて、新たな極早生遺伝子型および極早生性に関わる新たな遺伝子変異を同定することにより、栽培イネにおける極早生性に関する遺伝的多様性およびその分化機構を明らかにすることを目的に行う。そのため、(1)ゲノムワイドな遺伝子型評価による極早生系統群の集団構造の解明、(2)既知の極早生性に関する遺伝子Ghd7、Hd2、Hd5の遺伝子変異の探索を行い、遺伝的多様性を明らかにする。更に、(3)出穂日の遺伝解析を行い、極早生性に関わる新規遺伝子の探索を行う。平成25年度は、(1)ゲノムワイドな遺伝子型評価による極早生系統群の集団構造の解明を行うために、ゲノム全域に分布するSSRマーカーを利用した遺伝子型評価を行い、その遺伝的な集団構造解析に取組んだ。ゲノム全域に分布する41個のSSRマーカーを用いて、本極早生系統群60系統の遺伝子型を評価した。日本晴(japonica)、IR36(indica)、Kasarath(aus)を比較品種に用いて、データ解析を行ったところ、極早生品種系統群はindica、aus、japonicaに大別でき、ほとんどがjaponicaに区分された。Japonica内では、遺伝的にかなり近似していたが、10グループに区分することができた。極早生性に関わる遺伝子を同定・比較することで、各遺伝グループにおける遺伝子の特異性あるいは伝播性について今後明らかにできる。1.極早生系統群における遺伝的集団構造の評価21ヶ国に由来する60系統の極早生系統について、SSRマーカーによる遺伝子型評価、系統樹解析、STRUCTUREによる集団構造解析を行った。その結果、japonica、indica、ausに分類でき、japonicaは更に4グループ(IIV)とその混合型(IIとIV)に区分できた。グループ化と由来する国、地域に明瞭な関係は見出せなかった。2.極早生性に関わる出穂日遺伝子の変異探索極早生性に関わるGhd7(第7染色体)、OsPRR37(第7染色体)およびHd5(第8染色体)について、極早生系統60系統のシーケンス解析を行った。Ghd7では、9個のアリルが同定でき、機能消失変異は3個同定できた。OsPRR37では、14個のアリルが同定でき、機能消失変異は3個同定できた。Hd5では、12個のアリルが同定でき、機能消失変異は4個同定できた。本年度は、当初計画通り「3.極早生性に関する遺伝解析(H26-27)」に取組んだ。極早生性に関わる遺伝子の多様性を明らかにするため、極早生系統間の交雑後代を用いた出穂日変異に関する遺伝解析を行った。北海道の品種に認められる極早生性に関しては、遺伝子座およびその遺伝子変異が明らかとなっている。そこで、北海道の品種を基準品種として、遺伝的集団構造(研究項目1)および極早生性に関する3遺伝子の遺伝子型(研究項目2)から、由来の異なる極早生系統を選抜し、遺伝解析に供試した。3組合せのF2集団を展開したが、超越分離はみられず、新たな早生遺伝子の存在は確認できなかった。当初計画のとおり、極早生系統群における遺伝的集団構造の評価、極早生性に関わる出穂日遺伝子の変異探索の項目を完了できた。また、極早生性に関する遺伝解析については次年度の材料展開へ向けて、交配、F1養成を行っている。遺伝育種極早生系統群における遺伝的集団構造の評価および極早生性に関わる出穂日遺伝子の変異探索で得られたデータを総合的に解析し、集団構造の分化と遺伝子の流動性を明らかにする。また、出穂の遺伝解析により新規極早生遺伝子の探索を行う。当初目標である「ゲノムワイドな遺伝子型評価による極早生系統群の集団構造の解明」について、研究を実施し、目的とするデータを得ることができたため。当初計画よりも効率的かつ安価にシーケンス解析が実施できた。平成25年度の成果を反映させながら、当初目標である(2)既知の極早生性に関する遺伝子Ghd7、Hd2、Hd5の遺伝子変異の探索を行い、遺伝的多様性を明らかにする、および(3)出穂日の遺伝解析を行い、極早生性に関わる新規遺伝子の探索を行う、に取り組む。出穂遺伝子探索に用いるマーカー開発に使用する。試薬が予定より安く購入できたため。試薬購入に用いる。
気道のリモデリングと気道過敏性発現における各種成長因子の役割

1.気管支喘息患者肺での成長因子および成長因子受容体発現の検討:気管支喘息患者7例の手術肺および剖検肺と肺疾患を持たない患者8例の剖検肺を用いて、Epidermal Growth Factor(EGF)とEGF receptor(EGFR)をそれぞれの特異抗体を用いたABC法とABC-AP法を持いて染色した.気道平滑筋でのEGF染色陽性例は、気管支喘息では85%に、対照群では23.8%であり、気管支喘息群で有意に多かった.また、EGFRも気管支喘息群での陽性率が有意に高かった.これらの結果から、気管支喘息患者の気道平滑筋肥大・増生にEGFが関与している可能性が示唆された.2.モルモット気道平滑筋に対するEGF,PDGFの効果:EGFは気道上皮を剥離したモルモット気道条片を濃度依存性に収縮した.気道上皮を持つ条片では、その収縮が抑制され、これは上皮細胞からのプロスタグランディンE2の産生によるものであることが明らかになった.また、EGFはチロシンキナーゼ活性化を介してフォスフォリパーゼA2を活性化しアラキドン酸の遊離を促し、これから生じるプロスタグランディンやロイコトリエンにより平滑筋の収縮が惹起されることが明らかになった.PDGFには気道平滑筋収縮作用は認められなかった.1.気管支喘息患者肺での成長因子および成長因子受容体発現の検討:気管支喘息患者7例の手術肺および剖検肺と肺疾患を持たない患者8例の剖検肺を用いて、Epidermal Growth Factor(EGF)とEGF receptor(EGFR)をそれぞれの特異抗体を用いたABC法とABC-AP法を持いて染色した.気道平滑筋でのEGF染色陽性例は、気管支喘息では85%に、対照群では23.8%であり、気管支喘息群で有意に多かった.また、EGFRも気管支喘息群での陽性率が有意に高かった.これらの結果から、気管支喘息患者の気道平滑筋肥大・増生にEGFが関与している可能性が示唆された.2.モルモット気道平滑筋に対するEGF,PDGFの効果:EGFは気道上皮を剥離したモルモット気道条片を濃度依存性に収縮した.気道上皮を持つ条片では、その収縮が抑制され、これは上皮細胞からのプロスタグランディンE2の産生によるものであることが明らかになった.また、EGFはチロシンキナーゼ活性化を介してフォスフォリパーゼA2を活性化しアラキドン酸の遊離を促し、これから生じるプロスタグランディンやロイコトリエンにより平滑筋の収縮が惹起されることが明らかになった.PDGFには気道平滑筋収縮作用は認められなかった.