hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深海性化学合成群集に生息する貝類の多様性・系統・生物地理

化学合成生物群集に生息する貝類を分類し、新種を記載した。特に、ハイカブリニナ類、アルビンガイ類、フネカサガイ類、ワタゾコシロアミガサガイ類、キヌタレガイ類、シロウリガイ類などに注目した。貝類相の全体像を明らかにするとともに、系統解析を行って、それらが進化してきた過程を推定し、地理的分布との関係性を考察した。日本各地の深海性化学合成群集から得られた貝類の分類学的再検討および分子系統解析による地域集団の遺伝的関係を検討した。沖縄トラフのハイカブリニナ類は貝殻の形態形質の比較と形態測定によりサガミハイカブリニナとは異なる4新種に分類される。それらは分子系統解析によっても独立のクレードになり分化が支持された。また、分岐年代の推定値から沖縄トラフの形成前に分化していたことが示唆された。一方、フネカサガイ類は、形態形質、特に歯舌の形態から全てキノミフネカサガイに同定され、フネカサガイは再発見されなかった。分子系統解析の結果から沖縄トラフのキノミフネカサガイには地域的な分化が生じていないことが推定された。その他、シロウリガイ類の生息環境、新種のシロウリガイ、シロウリガイ類に共生するウロコムシ類について報告した。網走沖で採集されたシロウリガイ類の1種は日本新記録の種であることが判明した。化学合成群集に生息する貝類のうち、本年度は主にハイカブリニナ科Provannidaeとキヌタレガイ科Solemyidaeの分類学的研究および分子系統解析を行った。沖縄トラフにはハイカブリニナ属Provannaが多数生息しており、従来はサガミハイカブリニナProvanna glabraに同定されていた。しかし、分類学的再検討および分子系統解析の結果4新種に分類されることが明らかになった。新種1は平滑な殻を持ち、沖縄トラフでは最も多産する。新種2は彫刻が強く、沖縄トラフ南部に分布する。新種3は平滑な殻で黒島海丘に固有である。新種4は平滑で透明感のある殻を持ち、南奄西海丘に分布する。沖縄トラフに広く分布する新種1は最も遺伝的な多様度が高い。一方、狭い範囲に分布する種は遺伝的多様度が低い傾向が見られた。沖縄トラフのように狭い海域に複数種が存在することは海底地形が複雑であることと関係があると推測される。歯舌の形態には種間の明瞭な差は見られなかった。キヌタレガイ科では新種Solemya (Solemya) flava Sato, Watanabe & Sasaki, 2013が伊平屋海嶺から発見された。この新種は内靱帯が分岐して靱帯受けに付着している、(2)殻皮が明黄褐色である、(3)殻長/殻高比が他の種より小さいことにより他種とは区別される。本新種はCalyptogenaokutanii Kojimaand Ohta, 1997と同一の生息環境に共産する。分類学的再検討、分子系統解析ともに計画通りの成果を得ることができており、一部は既に論文として公表し、さらに投稿を準備中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は総括の年であり、オリジナルデータの公表に重点を置くと共に、必要に応じて追加のデータも取得する。さらに、総説論文の作成に向けた準備を行う。
成人を対象とした臍帯血幹細胞移植におけるGVHD及びGVLのゲノム研究

われわれは成人を対象とした臍帯血移植がほとんど2座不一致なのにもかかわらずきわめて良好な生着率を示し、従来の非血縁者間で見られた重篤なGVHDも少ないことに注目し、この原因を免疫細胞のゲノム解析により解明しようと努めた。つまり、GVHDの極期と、回復期の血液サンプルあるいは再発例と寛解持続例の移植後ほぼ同時期のサンプルから、CD4,CD8,CD56,CD14の表面マーカー陽性細胞を集め、発現解析をおこなっている。対象とした遺伝子は転写因子、接着因子、サイトカイン、サイトカインレセプター、アポトーシス関連分子などを中心に595である。現在までのところ臍帯血移植の好成績を分子レベルで説明できる結果にはいたっていない。GVHDはドナーあるいはレシピアントのサイトカイン・サイトカインレセプターの多型がその重症度を左右することが報告されている。我々は既知のサイトカイン・サイトカインレセプターの多型を検討するとともに新規の多型も検索した。その結果IL-2R_αに2塩基の欠失・挿入の多型を見つけた(-1022_-1021delTG)(dbSNPss#28448139)。GVLに関しては動物実験からも、腫瘍の発現するリガンドとこれに対するレセプターの関係が重要となることが示されている。GVLについては、獲得免疫系のほかに、NK細胞が関与する腫瘍免疫も考えられている。われわれはMICBがNK細胞のリガンドになることに注目し、これがGVLのエフェクターとして、CMLの発症あるいは進展に影響していないかを検討した。すなわち、CML患者のgenotypeを比較することにより、何らかの統計学的所見が得られないかを検討した。その結果MICB0104がCML発症に有意に相関することを見つけた(P=0.012)。われわれは成人を対象とした臍帯血移植における予想以上の好成績が、臍帯血幹細胞由来のCTL, NK細胞などの免疫担当細胞の働きによる可能性を考え、これを分子生物学的に解明することを目的に本研究を開始した。本年度は新病院の建設などで移植症例が制限されたため、主にNK細胞レセプター・リガンド、免疫関連遺伝子の多型に関する新規情報の発掘に努めた。NK細胞やCTLにはKIRレセプターが発現しこれらのリガンドはHLAクラスI分子であることが知られている。またこれ以外にNKG2Dなどのレクチン様レセプター、さらにはNCRなどがあり、これらは腫瘍細胞の障害に関与したり、あるいはホストAPCを抑えることによるGVHDの抑制に関与している。われわれはこの中で、NKG2Dレセプターのリガンドで、まだあまり解析が進んでいないMICB分子について解析を行った。この結果、以下のような新しいアレルを発見した。この新規のアレルはMICB01021の亜型を形成し、日本人ではMICB01021の22%を占めることが明らかとなった。さらにMICB0104アレルのハプロタイプを決めるSNPを見つけた。このSNPはMICBのハプロタイプ決定の有用なマーカーとなることが期待される(投稿中)。さらに新規の多型を発見するツールとして優れているDenaturing high-pressure chromatography(DHPLC)を駆使して、新規多型の発見に努めた。この中で、免疫現象に影響を与えると思われるサイトカインレセプターのうち、IL-2R遺伝子に注目した。IL-2RはregulatoryT細胞の特徴とされる分子であり、この発現の多寡は免疫機能に大きな影響を与える可能性がある。われわれが発見したIL-2Rの多型はプロモーター活性に影響を与えることが明らかとなった。

さらに免疫現象に広範に関与すると思われる、NFκBファミリーの多型性を検討し、RelA, RelB, NFκB1, NKκB2に新しい多型を見つけた。これらが発現にどのように影響するかを現在検討中である。われわれは成人を対象とした臍帯血移植がほとんど2座不一致なのにもかかわらずきわめて良好な生着率を示し、従来の非血縁者間で見られた重篤なGVHDも少ないことに注目し、この原因を免疫細胞の発現解析を手がかりに解明しようと努めている。現在まで、10名の成人患者が登録され、臍帯血移植を受けている。この内gradeII以上のGVHDを起こしたものは3名で(全例gradeII), GVHDの極期と、回復期の血液サンプルが得られており、それからCD4, CD8, CD56, CD14の表面マーカー陽性細胞を集め、発現解析にまわしている。まだサンプル数が少なく、遺伝子解析結果を発表できるまでにはいたっていない。このほか登録例のうち2例は再発している。残りのうち2例はaGVHDを発症することなく無事に退院している。GVLに関しては動物実験からも、腫瘍の発現するリガンドとこれに対するレセプターの関係が重要となることが示されている。また比較的免疫反応を誘起しやすい血液腫瘍としてCMLが知られている。CMLに関してはCTLがBCR-ABL蛋白に対し誘導されるとの報告があり、GVLを研究する際の格好の標的と考えられている。GVLについては、これら獲得免疫系のほかに、NK細胞が関与する腫瘍免疫も考えられている。われわれはMICBがNK細胞のリガンドになることに注目し、NK細胞がGVLのエフェクターとしてMICBを利用することにより、CMLの発症あるいは進展に影響していないかを検討した。すなわち、CML患者のMICB genotypeをコントロールと比較することにより、何らかの統計学的所見が得られないかを検討した。その結果MICB0104がCML発症に有意に相関することを見つけた(投稿中)。
レビー小体型認知症の神経基盤に着目した運転能力評価方法の確立

H30年度は専門外来受診者で運転免許保持する通院患者12名(認知症6名、軽度認知障害6名)に運転シミュレーター評価を行った。その他、基本評価、認知機能、神経心理学的評価、および運転行動、道路標識認知など副次的評価は順調にデータ収集ができているためこのままデータ収集を継続し、最終年度の論文化を目指す。標準的な運転能力評価が12名の評価ができ、概ね順調に進展している。当初の予定の75%のデータ収集となったため統計解析が可能となった段階で論文作成を行う。当初の予定の3/4のデータ収集となったため最終年度もデータ取集を継続する。データ数が統計解析が可能となった段階で論文作成を行う。H29年度は、専門外来受診者で運転免許保持する高齢者を対象に検討を計画した。運転シミュレーターの不具合により、8名(認知症5名、軽度認知障害3名)の評価に留まり、研究対象であるDLB患者の運転シミュレーター評価ができなかった。運転シミュレーター機器以外の基本評価、認知機能、神経心理学的評価、および運転行動評価、道路標識に関する理解度など副次的評価は順調にデータ収集ができているため、このままデータ収集を継続する。運転シミュレーター機器の不具合により、標準的な運転能力評価が8名と非常に少ない評価結果となり、年度途中で新たな運転シミュレータ機器に変更したため、当初の予定の1/3のデータ収集となった。認知症患者自体のデータ取集は現在の研究施設で取集可能であるため、次年度はやや遅れたデータ収集のスピードをあげ目標症例数を達成するためエフォートをあげる予定。次年度は研研究成果を学術発表会で行うことと、研究資料取集のための関連学会参加のため、旅費や学術集会参加費などが発生する。予定より消耗品費、テータ管理費等が削減できたため未使用額が発生した。次年度はその未使用額を論文作成費用に充てる予定である。
多成分プラズマの境界層に関する数学解析

プラズマが接触する固定壁付近には境界層(シース)が形成される.プラズマ物理学ではEuler-Poisson方程式を用いた形式的な議論により,シースが形成されるための条件としてBohm条件が提案されている.この条件は,正イオンが極超音速でプラズマ領域からシース領域に流れ込む必要があることを意味する.電子と単一種類の正イオンで構成されるプラズマについては,1950年頃にH. BohmによりBohm条件が導出されている.一方,工学で応用されるプラズマの多くは,電子と複数種類の正イオンが混在する多成分プラズマであり,1995年にK.-U. Riemannはこの多成分プラズマに対して一般化されたBohm条件を導いている.多成分プラズマの運動は,Euler-Poisson方程式によって記述される.また,シースは定常的な境界層と観測されるため,数学的にはEuler-Poisson方程式の定常解であると理解できる.本研究課題では,この定常解の数学解析を通して,シースに関する数学理論の構築を目指している.平成26年度までの代表者の研究により,一般化されたBohm条件のもとでは,3次元半空間上においてEuler-Poisson方程式の定常解の存在と安定性が証明されていた.平成27年度は,3次元円環領域において球面対称定常解の存在性を解析し, Bohm条件より強い条件が必要となることを解明した.平成28年度は,この定常解の準中性極限を考察し,境界近傍の定常解の挙動を解明した.平成29, 30年度は,摂動半空間においてBohm条件およびある必要条件を仮定して,定常解の存在および安定性を証明した.プラズマが接触する固定壁付近には境界層(シース)が形成される.プラズマ物理学ではEuler-Poisson方程式を用いた形式的な議論により,シースが形成されるための条件としてBohm条件が提案されている.この条件は,正イオンが極超音速でプラズマ領域からシース領域に流れ込む必要があることを意味する.電子と単一種類の正イオンで構成されるプラズマについては,1950年頃にH. BohmによりBohm条件が導出されている.一方,工学で応用されるプラズマの多くは,電子と複数種類の正イオンが混在する多成分プラズマであり,1995年にK.-U. Riemannはこの多成分プラズマに対して一般化されたBohm条件を導いている.多成分プラズマの運動は,Euler-Poisson方程式によって記述される.また,シースは定常的な境界層と観測されるため,数学的にはEuler-Poisson方程式の定常解であると理解できる.本研究課題では,この定常解の数学解析を通して,シースに関する数学理論の構築を目指している.これまでの代表者の研究で,一次元半空間上でEuler-Poisson方程式の定常解の存在と安定性が,一般化されたBohm条件下において証明されていた.ここで,一次元半空間上で構成された定常解を多次元半空間に埋め込むと,一次元的な流れを持つ平面定常解となる.本年度は,多次元半空間上において平面定常解を解析し,一般化されたBohm条件は平面定常解が時間的に漸近安定であるための十分条件であることを示した.プラズマが接触する固定壁付近には境界層(シース)が形成される.プラズマ物理学ではEuler-Poisson方程式を用いた形式的な議論により,シースが形成されるための条件としてBohm条件が提案されている.この条件は,正イオンが極超音速でプラズマ領域からシース領域に流れ込む必要があることを意味する.電子と単一種類の正イオンで構成されるプラズマについては,1950年頃にH. BohmによりBohm条件が導出されている.一方,工学で応用されるプラズマの多くは,電子と複数種類の正イオンが混在する多成分プラズマであり,1995年にK.-U. Riemannはこの多成分プラズマに対して一般化されたBohm条件を導いている.多成分プラズマの運動は,Euler-Poisson方程式によって記述される.また,シースは定常的な境界層と観測されるため,数学的にはEuler-Poisson方程式の定常解であると理解できる.本研究課題では,この定常解の数学解析を通して,シースに関する数学理論の構築を目指している.平成26年度までの代表者の研究により,一般化されたBohm条件のもとでは,3次元半空間上においてEuler-Poisson方程式の定常解の存在と安定性が証明されていた.平成27年度は,Bohm条件を仮定して摂動半空間上で渦なし定常解の構成を試みたが,解決には至らなかった.この解析ではBohm条件より強い条件が本質的に必要であると推察され,境界が平面とならない領域の内,最も扱い易い3次元円環領域において球面対称定常解の存在性を解析し, Bohm条件より強い条件が必要となることを解明した.本研究では、下記の四つの課題を毎年ひとつずつ解決していく計画であった.平成26年度は【研究1】を解決した.平成27年度は【研究2】を解決するには至らなかったが,3次元円環領域において球面対称定常解の存在を証明した.3次元円環領域などの,境界が平面でない領域では,定常問題が可解となるためには,Bohm条件より強い条件が必要であることを解明した.【研究1】多次元半空間における多成分プラズマに対する平面定常解の安定性解析【研究2】単一種類の正イオンからなるプラズマの摂動半空間上の解析I:渦なし定常解の構成

【研究3】単一種類の正イオンからなるプラズマの摂動半空間上の解析II:渦なし定常解の安定性【研究4】摂動半空間における多成分プラズマに対する渦なし定常解の存在と安定性プラズマが接触する固定壁付近には境界層(シース)が形成される.プラズマ物理学ではEuler-Poisson方程式を用いた形式的な議論により,シースが形成されるための条件としてBohm条件が提案されている.この条件は,正イオンが極超音速でプラズマ領域からシース領域に流れ込む必要があることを意味する.電子と単一種類の正イオンで構成されるプラズマについては,1950年頃にH. BohmによりBohm条件が導出されている.一方,工学で応用されるプラズマの多くは,電子と複数種類の正イオンが混在する多成分プラズマであり,1995年にK.-U. Riemannはこの多成分プラズマに対して一般化されたBohm条件を導いている.多成分プラズマの運動は,Euler-Poisson方程式によって記述される.また,シースは定常的な境界層と観測されるため,数学的にはEuler-Poisson方程式の定常解であると理解できる.本研究課題では,この定常解の数学解析を通して,シースに関する数学理論の構築を目指している.平成26年度までの代表者の研究により,一般化されたBohm条件のもとでは,3次元半空間上においてEuler-Poisson方程式の定常解の存在と安定性が証明されていた.平成27年度は,3次元円環領域において球面対称定常解の存在性を解析し, Bohm条件より強い条件が必要となることを解明した.平成28年度は,この定常解の準中性極限を考察し,境界近傍の定常解の挙動を解明した.さらに,これを発展させて,3次元円環領域において球面対称な時間局所解の準中性極限を考察し,その境界近傍での挙動を解析中である.本研究では,下記の四つの課題を毎年ひとつずつ解決していく計画であった.平成26年度は【研究1】を解決した.平成27年度は【研究2】を解決するには至らなかったが,3次元円環領域において球面対称定常解の存在を証明した.3次元円環領域などの,境界が平面でない領域では,定常問題が可解となるためには,Bohm条件より強い条件が必要であることを解明した.平成28年度は,3次元円環領域の定常解の安定性解析を視野に入れ,この定常解の性質を調べることに注力した.具体的には,物理パラメータであるデバイ長が小さいとき,境界近傍での定常解の漸近挙動を解明した.さらに,時間局所解についても同様な解析を行なっている.【研究1】多次元半空間における多成分プラズマに対する平面定常解の安定性解析【研究2】単一種類の正イオンからなるプラズマの摂動半空間上の解析I:渦なし定常解の構成【研究3】単一種類の正イオンからなるプラズマの摂動半空間上の解析II:渦なし定常解の安定性【研究4】摂動半空間における多成分プラズマに対する渦なし定常解の存在と安定性プラズマが接触する固定壁付近には境界層(シース)が形成される.プラズマ物理学ではEuler-Poisson方程式を用いた形式的な議論により,シースが形成されるための条件としてBohm条件が提案されている.この条件は,正イオンが極超音速でプラズマ領域からシース領域に流れ込む必要があることを意味する.電子と単一種類の正イオンで構成されるプラズマについては,1950年頃にH. BohmによりBohm条件が導出されている.
光電変換機能をもつタンパク質/色素複合体の組織化と電極上での機能解析

植物、光合成細菌などの光合成膜ではアンテナ(LH)系、光化学反応中心(RC)およびそれに続く電子伝達系が、光エネルギーから化学エネルギーへの効率の良い変換を行っている。この変換は、主として光合成膜中での諸種のタンパク質/色素複合体からなる超分子複合体で行われている。しかしながら、その複合体の構造と動的機能の関係は、分子レベルでまだ明らかではない。先に我々は、紅色光合成細菌R.rubrumおよびR.sphaeroidesから単離精製したLH1アンテナ系タンパク質(α-およびβ-体)あるいはそのモデルタンパク質を用いてバクテリオクロロフィル色素(BChla)複合体の再構成を行い、その構造と機能の関係について検討を行った。そこで、本研究は、昨年に引続き光合成膜での効率の良い光エネルギー変換機能をもつタンパク質/バクテリオクロロフィル色素複合体を人工的に組織化し、その複合体の動的な構造変化と対応した高効率な光電変換能について評価することを目的とした。ここでは、光合成細菌膜で発現させたLH1-RCおよび合成した疎水性タンパク質と諸種のクロロフィル誘導体との複合体形成を諸種のアルケンチオールで修飾した金電極上で行った。そしてこの複合体の形成と機能におよぼすタンパク質の配向と距離の影響について検討した。また、アンテナ(LH2)ならびにそのコア複合体(LH1-RC)を脂質二分子膜で化学修飾したITO電極上で組織化し、その動的挙動を全反射蛍光顕微鏡により観察した。その結果、天然と類似したアンテナ色素複合体の自己組織化単分子膜をITO電極上で安定に作成できることがわかった。つぎに、LH1-RC複合体の光電変換能について電極応答から検討を行った結果、その光電変換能は光波長に依存し、アンテナ色素複合体の配向と構造に大きく依存することが認められた。先に我々は、紅色光合成細菌R.rubrumおよびR.sphaeroidesから単離精製したLH1アンテナ系タンパク質(α-およびβ-体)あるいはそのモデルタンパク質を用いてバクテリオクロロフィル色素(BChlα)複合体の再構成を行い、その構造と機能の関係について検討を行った。そこで、本研究は、光合成膜での効率の良い光エネルギー変換機能をもつタンパク質/バクテリオクロロフィル色素複合体を人工的に組織化し、その複合体の動的な構造変化と対応した高効率な光電変換能について評価することを目的とした。ここでは、光合成細菌膜で発現させたHis-tagをもつLH1-RCおよび合成した疎水性タンパク質と諸種のクロロフィル誘導体との複合体形成を金電極上で行った。そして、この複合体の形成と機能におよぼすタンパク質の配向の影響について検討した。また、R.rubrumおよびR.palustrisのアンテナ(LH1)ならびにそのコア複合体(LH1-RC)を3-アミノプロピルトリエトキシシラン(APS)で化学修飾したITO電極(APS-ITO)上で組織化した。その結果、天然と類似したアンテナ色素複合体の自己組織化単分子膜を金およびAPS-ITO電極上で安定に作成できることがわかった。つぎに、LH1-RC複合体の光電変換能について分光学的手法および電極応答から検討を行った。その結果、光電変換能は光波長に依存し、アンテナ色素複合体の配向と構造に大きく依存することが認められた。
T細胞活性化のシグナル伝達

癌免疫の中心を担うT細胞の活性化と制御のシグナル伝達系を明らかにするため、TCRを介する認識シグナル、接着分子による副シグナル、サイトカインレセプターによる増殖シグナル、の各々のシグナル伝達系とその相互作用を解析した。TCR-CD3複合体で形成する2つのシグナルユニットの一方CD3ζを介するシグナル伝達分子として90kdを同定した。p90は、活性化早期に、TCR刺激特異的に、ζ鎖構造に依存してチロシンリン酸化を受ける。他方、CD3_<ζε>に結合する分子も新たに2分子をクローニングできた。担癌状態に伴うTCR構造異常、特にζ鎖消失は、細胞内でも実際にマクロファージ様細胞との相互作用によって誘導されることを証明し、細胞内レドックス調節に関与することを示唆した。一方、CD28を介してする-stimulationを実際の抗腫瘍免疫へ応用し、B7導入メラノーマでは顕著に転移がなくなり、肝癌では、B7導入細胞で誘導したキラーT細胞が、元のB7-腫瘍も傷害できることを明らかにし、ワクチン療法への展望を拓いた。また、B7-CD28のシグナルが関与しないT_<H1>細胞の系でも、IL-12が増殖及びIFNγなどのリンホカイン産生の活性化を誘導できることが判明した。IL-2レセプターを介して増殖シグナルの解析では、変異Jak3を用いた解析から、Jak3が増殖シグナルに不可欠であり、Jak3およびStat5の活性化に必要なIL-2Rの領域を決定した。また、IL-2Rに会合するセリン・スレオニンキナーゼを新たに同定した。さらに、Jak3のin vivoでの役割を明らかにするために、Jak3欠損マウスを樹立した。このマウスでは、B細胞、NK細胞、リンパ節、γδ細胞などがほとんど分化しなかったが、T細胞は数は少ないが分化し、末梢CD4^+T細胞では活性化マーカーを発現しており、増殖シグナルと分化・活性化との関連を解析する上で興味深い。T細胞クローンのTCR刺激による増殖阻害においても、Jak3の減少が観察され、TCRシグナルと増殖シグナルの相互作用の解析をさらに進める必要がある。
多様なシッフ塩基錯体群の合成とそのトリプシン類緑酵素阻害剤としての利用

本課題は、トリプシン様酵素(スロンビン、プラスミン、ウロキナーゼなど)に特異的に作用する物質をデザインし、臨床上有用な生理活性物の開発のための基礎的知見を得ることを目的とした研究である。これまでトリプシン阻害剤としてデザインした芳香族アミジン誘導体での実績をもとに、アミジン基をもつサリチルアルデヒドをターゲットにそのシッフ塩基錯体について多種の阻害剤候補を調製し、その酵素阻害効果の測定、構造-活性相関の追及を行なった。平成6年度では主として合成研究を行い、(1)α-アミノ酸とシッフ塩基および錯体を作る鍵化合物であるアツデヒド誘導体の合成、(2)目的とするシッフ塩基および錯体の調製、性質、分析でそれぞれ成果を得、報告した。この成果をもとに、7年度はその合成標品であるシッフ塩基銅錯体の活性物質としての検定を集中的に行った。トリプシン阻害剤としての活性測定を行った結果、極めて強い阻害効果を持つことを明らかにした。その内の数種は、低分子トリプシン阻害剤物質として既報の最強物質の値を上回る阻害活性が示され、特異的阻害剤としての記録を更新させた。導入置換基の種類、置換位置、光学異性、などを変えた多数の化合物群を調製し、阻害剤の構造と活性の相関を進めた。さらにトリプシン類縁酵素での結果を含めてデータを蓄積しつつある。平成7年度の成果は取りあえず2編の論文として印刷中であるが、更にスロンビン阻害での結果の取りまとめを近日中に予定している。本研究は、トリプシン基質、阻害剤として極めて特異的なアミジノフェニル誘導体に着目し、且つ錯体形成反応の利用というユニークな立場からの研究であり、それ故、貴重な多くの知見を含む成果と評価している。プロテアーゼは多様な生理機能に関与しており、これら酵素に特異的に作用する化合物は生理活性物質候補として期待される。先に申請者らは、トリプシンおよびその類縁酵素の作用する全く新しいタイプの化合物群、逆性基質を開発した。本研究課題は、この逆性基質の作用機構に基づき、トリプシン様酵素(スロンビン、プラスミン、ウロキナーゼなど)に特異的作用する物質をデザインし、臨床上有用な生理活性物の開発に結び付けることを目的とするものであり、我々が最近検討を進めているサリチルアルデヒドのシッフ塩基錯体での研究成果を利用して、これと組み合わせ、一挙に多種の阻害剤候補を調整できる点が特色となっている。平成6年度には、α-アミノ酸とシッフ塩基および錯体を作る鍵化合物であるアミジノ基をもつアルデヒド誘導体の合成を終えた。これらを用い実際に目的とするシッフ塩基および錯体を作るか否かを確認する実験を行った。α-アミノ酸としてPhe,Leu,Alaなど、金属イオンとしてCu^<++>を用い、目的とするシッフ塩基銅錯体の形成が証明された。これら錯体の調製、性質、分析に関する知見は、2編の論文として報告した。この合成研究の最終産物であるシッフ塩基銅錯体の酵素阻害剤としての検定は現在進行中であるが、極めて強い阻害効果を持つことが明らかになっている。阻害活性の知見は、さらに多角的に研究を行い、トリプシン類縁酵素での結果を含めデータを大量に蓄積する必要がある。この結果の取りまとめは平成7年度になると予定される。プロテアーゼは多様な生理機能に関与しており、これら酵素に特異的に作用する化合物は生理活性物質候補として期待が大きい。

本研究課題は、申請者らが先に開発したトリプシンおよびその類縁酵素に作用する新しいタイプの化合物群、「逆性基質」を応用し、トリプシン及び同類縁酵素(スロンビン、プラスミン、ウロキナーゼなど)に体する特異的作用物質の開発のための基礎的知見を得ることを目的とするものである。平成6年度での研究は、1.α-アミノ酸とシッフ塩基金属錯体を作る鍵物質であるアミジンアルデヒド誘導体の合成、2.これを利用するシッフ塩基および錯体の調製、分析、であり、その成果は、2編の論文として報告済みである。平成7年度研究は、これまで得た標品であるシッフ塩基銅錯体について、酵素阻害活性の検定を集中的に行い、本研究の有用性について一応の結論を得ることにあった。数十種の合成標品についてトリプシン阻害剤としての活性を測定した結果、多様の化合物が予想を上回る強い阻害効果を持つことを見いだした。その内の数種は、低分子トリプシン阻害剤物質としてこれまで知られている最強の物質を上回ることが示され、特異的阻害剤としての記録を更新させた。光学異性体および置換基を変換した多数の化合物群について阻害効果を比較し、構造と活性の相関を追究した。現在、トリプシン類縁酵素でのデータを蓄積しつつある。平成7年度の成果は取りあえず2編の論文として印刷中であるが、更にスロンビン阻害での結果の取りまとめを近日中に予定している。
丹波地域における最終氷期後半の植物群と植生の復原

近畿地方中・北部の篠山・氷上・亀岡盆地ならびに大阪平野,奈良・近江盆地において地表踏査と試錐調査を行い、約6万年前以降の最終氷期の堆積物の地質層序と古植物群の検討を行った。その結果、次のような成果が得られた。1.丹波地域内陸盆地の表層地質は、河川周辺および山地緑辺を除くと、完新世堆積物はきわめて薄く、最終氷期の堆積物あるいはそれ以前と判断される堆積物が盆地底堆積物の大半を占める。これらは基底部が礫層となる以外は、湖沼成ないし湿地成の泥炭あるいは泥炭質堆積物からなり、植物遺体を多産することが多い。篠山盆地では数層の埋没林も発掘された。これらの堆積物には複数の大山系テフラと姶良Tn火山灰が挾在し、編年と各地の対比がなされた。周辺の奈良・近江盆地においても、姶良Tn火山灰を挾在する泥炭層が、また大阪平野ではこの前後の泥炭層が確認された。これらをおおう完新世堆積物は丹波地域と同様にきわめて薄い。2.丹波地域の最終氷期の泥炭層からは多数の花粉・大型植物遺体・木材遺体が、試錐および発掘調査によって得られた。とくに最終氷期最成期前後の埋没林の発掘から、谷底ではハンノキ・カバノキ・トネリコ・ヤナギ各属を主要素とする森林が、山地ではトウヒ・ツガ各属、シラベ,チョウセンゴヨウ,ヒメコマツ,シラカンバ,コナラ亜属を主要素とする森林が成立していたことが明らかとなった。3.周辺地域の植物遺体群集も丹波地域と同様の植生を示唆した。このことから、丹波地域とその周辺域には、標高差があるにもかかわらず類似性の高い植生が広域に卓越していたことがわかった。4.約2.4万年前の姶良Tn火山灰の降灰は生態系の混乱をもたらし、一次・二次災害を引きおこした。
心臓マクロファージによる不整脈発症機序の解明と治療法開発

これまで我々は心臓内に存在している炎症細胞である心臓マクロファージが心臓にどのような役割をしているのかを明らかにすることを検討してきた。この研究の中で我々はまず、心臓マクロファージが心臓の収縮を正常に保つために必要であることを見出した。さらに心臓には収縮を行う機能に加えて、脈を正確に打つという機能がある。心臓マクロファージを除去したマウスは、不整脈を発症することを見出した。このことから、心臓マクロファージのもう一つの機能として心臓の脈を正常に保つことが存在することを明らかにした。本研究計画では心臓内のレジデントマクロファージが心臓内の興奮伝導の恒常性維持に重要であり、マクロファージの機能不全が完全房室ブロックを中心とする致死性不整脈発症・個体の死に関係していることを証明し、さらに今後の新しい抗不整脈・抗突然死薬に対する分子標的の発見、薬物の同定を目的としている。これまでにクロドロネートリポソームの投与によってレジデントマクロファージに障害を加えておくと、肺動脈絞扼(PAB: pulmonary artery banding)によって、完全房室ブロックを発症し死亡するモデルを作成していたが、平成26年度は、より臨床的に頻度の多い心筋虚血による房室ブロックモデルを作成し得た。これはマウスの右冠動脈閉塞によって心筋梗塞を作成すると、通常は全例生存するが、クロドロネートリポソームによってレジデントマクロファージに障害を与えておくと、全例で完全房室ブロックを発症し、死亡するモデルである。心筋梗塞時に完全房室ブロックを発症し突然死するという人での病態を模倣するマウスモデルを新たに作成し得たため、複数の疾患においてマクロファージが突然死に対して防御的に働いていることが明らかとした。特に本研究期間内では心臓マクロファージが定常状態であるいは、心臓ストレス時にどのように抗突然死作用を発揮しているか、分子機序を詳細にを明らかにすべく検討を行っている。特に平成26年度は心筋細胞側の標的分子としてコネキシン40を同定し、さらにその上流の転写因子Tbx5もマクロファージー心筋細胞間の細胞間連携に重要であることを明らかとした。房室ブロックは致死性不整脈であるが、現在では恒久的ペースメーカーの存在のため、一度発症すると、房室ブロック自体を治療するという概念が現在では存在しないが、ペースメーカーは特に心機能の低下した患者では心臓本来の動きを完全に取り戻すものではなく、房室ブロックの発症機序、新規治療標的に検索は必要である。マウスに対してクロドロネードで処理を行い、心臓マクロファージの機能を低下させると、無刺激では正常に心臓は機能し、不整脈も生じないが、右心系負荷を加えると完全房室ブロックを発症し、突然死することを見出しているが、この機序について詳細に解析することを目的し、不整脈の新たな治療標的を発見することを目的としている。本研究計画では、心臓マクロファージから分泌される因子、または心臓マクロファージとの接触によって心筋細胞の興奮伝播が促進されることを仮説とし、その因子の同定を試みた。結果、クロドロネート処理をしたマウスでは因子Aが低下していることが明らかとなり、この因子Aが直接的に心筋細胞間の興奮伝播を規定していることを明らかとした。さらに、心筋細胞の培養細胞系においても、同様の所見を確認し得た。さらに、心臓マクロファージ由来で、心筋細胞の因子Aを増加させる因子Bを同定し得た。因子Bの全身ノックアウトマウスは、右心系負荷の際に、完全房室ブロックを発症し、野性型マウスに比較して早期に死亡した。さらに、因子Bのノックアウトマウスの骨髄を正常マウスに骨髄移植し、骨髄系細胞のみをノックアウトしたマウスにおいても、骨髄因子Bノックアウトマウスは、右心系負荷の際に野性型に比較してやはり、早期に房室ブロック死亡した。このことから、心臓マクロファージを主とする骨髄系細胞の因子Bが心筋細胞の因子Aを増加させ、心筋細胞間の興奮伝播の恒常性の維持することによって、心筋細胞伝播が保たれていることが明らかとなった。予定通りに進行しており、本年度は論文を作製し、投稿し出版することを目的としている。心不全は本邦の死亡原因の第二位であり、また高齢者において最大の医療費の使用元である。心不全の5年生存率は50%と予後不要の疾患であり、心不全の解決は重要な問題である。心不全の経過には二通りの死亡の転機を迎える。一つは心機能の低下に伴う心不全死であり、もう一つは不整脈による突然死である。心臓の恒常性維持に関してこれまで我々は心筋細胞に加えて、心臓マクロファージが重要な保護的な働きをしていることを見出しており、本研究では、心臓マクロファージがどのように心不全や不整脈にならないように保護的に働いており、また、その保護的機構がどのように破綻することで、心不全死や不整脈死・突然死が発生するのかを明らかにすることで、新しい治療標的を発見することを目的とする。これまで心臓マクロファージが特異的に発現する分泌タンパクであるアンフィレグリンが心筋細胞に対して保護的役割を果たしていることを見出してきた。しかし、アンギレグリンが実際にどのような機序で心筋細胞に保護的に働き、心不全や不整脈から心臓を守っているのかは明らかでない。本研究では特にアンフィレグリンの心不全・不整脈の発症において、心筋細胞にどのように働き、またどのような状況においてこの保護システムが破綻し、疾患発症に至るのかを明らかにすることを目指す。

特に、心臓マクロファージが心筋細胞の圧負荷ストレスに対するストレス応答および心筋細胞間の興奮伝導を研究を行い、成果は英文論文として報告し、また国際学会においても報告した。これまで我々は心臓内に存在している炎症細胞である心臓マクロファージが心臓にどのような役割をしているのかを明らかにすることを検討してきた。この研究の中で我々はまず、心臓マクロファージが心臓の収縮を正常に保つために必要であることを見出した。さらに心臓には収縮を行う機能に加えて、脈を正確に打つという機能がある。心臓マクロファージを除去したマウスは、不整脈を発症することを見出した。このことから、心臓マクロファージのもう一つの機能として心臓の脈を正常に保つことが存在することを明らかにした。心臓マクロファージの新規機能として不整脈への関与を検討した。これまでに心臓マクロファージは左心室への圧負荷時に代償性の心肥大を生じさせるために必須であることを報告した(Fujiu et al, Nat Med 2017)。心臓マクロファージに何らかの方法を障害を作成すると、心臓への圧負荷時に心臓の恒常性が維持できずに、心不全に陥ることを見出した。一方で、同様に心臓マクロファージに障害を加えた状態で、右心系に圧負荷を加えると短時間に不整脈を発症し、突然死することを見出した。このことは心臓マクロファージが不整脈発症に寄与していることを示唆した。本研究では、心臓マクロファージの心筋細胞の興奮伝導への作用を検討した。心臓マクロファージ由来のアンフィレグリンは心筋細胞間のギャップジャンクション形成を促進して、心筋細胞間の興奮伝導を正に調節していることを見出した。特に、コネキシン43によるギャップジャンクション形成に対して効果を有していた。心臓マクロファージ由来のアンフィレグリンはその受容体である上皮増殖因子受容体を介してコネキシン43のリン酸化を促進し、リン酸化されたコネキシン43がギャップジャンクションを形成していた。アンフィレギュリンノックアウトマウスでは、コネキシン43のリン酸化が低下しており、ギャプジャンクション形成が低下しているため、心筋細胞間の電気的結合が低下し、完全房室ブロックを発症し、突然死を来したものと考えられた。これまでに、心臓マクロファージが心筋細胞間の伝導に重要であり、心臓マクロファージ由来のアンフィレグリンが心臓マクロファージと心筋細胞間の細胞間相互作用を司る因子であることを同定し、培養細胞を用いた実験およびアンフィレグリンノックアウトマウスを用いたin vivo実験によっても確認し得た。実験は当初予定していた通りに順調に進み、現在論文は投稿準備中である。投稿後に求められるリバイズに対してさらなる追加実験を行う予定である。また、経過中、マクロファージのアンフィレグリンを低下させる介入実験の目的で、アンフィレグリンノックアウトマウスの骨髄を野生型マウスの移植する骨髄実験モデルを用いたが、さらに心臓マクロファージが心筋細胞の細胞間の電気的結合を保持しているという仮説を検証するために、マクロファージ特異的なアンフィレグリンノックアウトマウスも作成しており、リバイスに備えている。また、実験の経過中にコネキシン43がギャップジャンクション形成に関与しているのみならず、心筋細胞のミトコンドリアによるエネルギー産生に関わっている可能性も示唆された。
複合材料,金属間化合物,セラミックスなどの難加工材料の超高速変形に関する基礎研究

将来を担う新素材である複合材料、金属間化合物、セラミックスなどの難加工材の高速変形特性を検討した。これらの材料は加工性に乏しいため、特殊な加工技術の開発が望まれる。この加工技術の一つが超塑性成形であるが、その最大の欠点は大きな応力の歪速度感受性(大きな伸び値に対応)の得られる変形速度が10^<ー4>10^<ー3>s^<ー1>程度で、工業的生産性に劣る点である。しかし、この超塑性とは全く正反対の高速域(1s^<ー1>以上)において、大きな歪速度感受性を示す事が極限られた範囲内ではあるが報告されている。本研究では、この超高速下での変形を複合材料、セラミックスなど一連の新素材に適用し、その変形挙動を詳細に調査し、その変形機構を考察する上の重要な知見を得ることを目的とした。その成果として、(1)従来圧縮試験であったため伸び値の評価が出来なかったホプキンソン棒試験機を改良することで10^4s^<ー1>までの変形速度域で大きな延性が測定できるようになった。(2)試験温度が赤外線反射炉により高温まで使用可能になった。(3)デ-タ解析にともなう入出力操作をすべてコンピュ-タ制御に変更したので実験者に起因した誤差が少なくなった。(4)SiC含有アルミニウムの基複合材料が、800K付近の温度、そして、1100s^<ー1>の高速度変形速度域において大きな歪速度感受性(m>0.5)を示することを明らかにした。また、その変形条件下において、500%程度の大きな伸び値を示すことを実証した。(5)高速で大きな伸び値を示した複合材料のミクロ組織は、非常に微細均一で、平均結晶粒径は350500nm程度であった。材料の組織制御に関する技術的困難さから、複合材料、セラミックス、金属間化合物のすべての材料において充分な成果が得られなかったが、複合材料において得られた知見から考えて、他の難加工材においても高速において大きな延性が得られる可能性は充分あるものと判断される。今後の研究課題であろう。本年度は、高速変形装置の製作を重点的に行った。高速変形条件下での機械的性質のデ-タの信頼性を確保するため、現有の衝撃波発生試験機を改良した。以下、実施例を列記する。1.10^010^3s^<-1>変形速度範囲で試験できる油圧式引張り試験機(#A)を新たに製作した。36ビット・コンピュ-タ(PC-386)制御により、この変形速度域で1000%伸び値まで定ひずみ速度試験が可能になった。2.10^310^4s^<-1>の変形速度範囲で試験できるように、ポプキンソン棒法引張り試験機(#B)を改良した。従来の評価法が圧縮試験であったため伸び値の評価が出来なかったが、圧縮力を引張力に変換するアタッチメントを改良する事で引張り試験を可能にした。3.大きな延性が測定できるよう試験片およびアタッチメントを改良した。その結果、#Aは1000%伸び値まで測定可能となったが、#Bでは現在300%程度までしか測定できなかった。

しかし、10^310^4s^<-1>の変形速度範囲で300%伸び値を示す材料がそう簡単には製造できないことを考慮すれば、この程度の伸び値で充分目的を果たせると判断した。もし予算的に可能であれば、1000%程度までの大きな伸び値が、10^4s^<-1>までの変形速度で得られるよう試験機全体の大きさを拡大する予定である。4.試験雰囲気、特に高温での試験ができるよう赤外線反射炉を取り付けた。#Aでは、1000°Cまでの試験温度が可能となったが、#Bでは取り付け部の密閉精度の関係で最大600°Cまで試験可能となった。5.実験者に起因した誤差を無くするため、デ-タの解析を伴う入出力操作をすべてコンピュ-タ制御にした。解析時間が飛躍的に短縮された。本年度は、前年度に製作した高速変形装置を用いて一般的な材料の高速変形を重点的に行なった。これらは、高速形条件下での機械的性質のデ-タの信頼性を保証するため、予備実験として行った。また、一部の複合材料について高温下での高速引張り試験を行った。以下、実施例を列記する。1.10|-^<0-|>10|-^<3-|>S|-^<ー1-|>の変形速度範囲で試験できる油圧式引張り試験機を用いて行った実験において一部の材料において1000%近い伸び値が得られた。2.10|-^<3-|>10|-^<4-|>S|-^<ー1-|>の変形速度範囲で試験できるホプキンソン棒法引張り試験機を用いて行った試験では十分な組織制御が出来なかったため、大きな伸び値は得られなかった。しかし、この試験機が十分な試験能力を有することが確認された。また、圧縮力を引張力に変換するアタッチメントを改良したことで高速変形速度での精度の高い引張り試験が可能になった。3.アルミニウム基複合材料において大きな延性が得られた。最大600%もの大きな伸び値が2S|-^<ー1-|>の変形速度、試験温度550°Cにて得られた。これは、本年度の大きな成果である。今後、この材料を中心に高速超塑性の変形機構やその最適な成形プロセスを検討する予定である。4.実験者に起因した誤差を無くするため、デ-タの解析に伴う入力出力操作をすべてコンピュ-タ制御にした。解析時間が飛躍的に短縮された本年度は、前年度の成果として得られた高速変形下で最大600%もの大きな伸び値を示す複合材料15vol%Sic/IN9021について、その広範囲な変形速度および変形温度域下での機械的性質を検討した。この複合材料は、メカニカル・アロイング法にて製造されたもので、その母相の結晶粒径は350nmと非常に微細であった。以下、本年度の研究で得られた成果を列記する。(1)本複合材料は、800K付近の温度、そして、1100s^<-1>の高速変形速度域において大きな歪速度感受性(m>0.5)を示した。(2)本複合材料が、最適変形条件下において、500%以上の大きな伸び値を示すことを実証した。また、最大伸び値、610%が823K、5s^<-1>の高速変形速度にて連成された。この伸び値は、現在報告されている複合材料の伸び値における世界最高値である。さらに、本複合材料は、最高2000s^<-1>の超高速変形速度においても200%程度の大きな伸び値を示した。(3)本材料の高速変形機構を検討した結果、従来の粒界すべりを基本とする超塑性変形機講が大きく関与していることが認められた。熱活性過程の変形の活性化エネルギ-や高温変形の敷居応力を検討した結果、粒界すべりの付随調整機構が粒内のすべり運動、特にClimb機構でなく、Glide機講によって行なわれていることを明らかにした。
上肢屈曲運動時の体幹制御の発達における規定要因の検討

我々は、立位での上肢屈曲運動時の予測的姿勢制御の発達的変化について、体幹筋の方が下肢筋よりも早く生じることを明らかにした。しかしながら、この体幹筋の早期発達を規定する要因は明らかでない。その発達には年齢に加え、以下の要因が影響すると考えられる;1上肢運動開始前の姿勢セット、2上肢運動の力学的要因、3行為条件、4運動(遊び)経験。本研究では以下の検討により、これら要因を明らかにすることを目指す;1下肢の制御が要求される通常の立位姿勢と体幹制御に焦点をあてた支持あり立位との違い、2重量負荷条件による姿勢要求の違い、3任意と反応条件による認知過程の違い、4体幹制御を含む遊び経験の有無による違い。
日本・米国・中国の産業分類体系および商品分類体系に関する調査研究

本研究ではまず、米国および中国の産業・生産物分類体系に関する調査を実施し、生産技術の類似性を基礎とした供給サイドの産業分類体系と、用途・機能の類似性を基礎とした需要サイドの生産物分対体系の重要性を明らかにした。また、工業統計マイクロデータを用いた分析によって、現在の日本標準産業分類の問題点を示した上で、日本においても新たに供給サイドの産業分類体系と需要サイドの生産物分類体系を構築することを提言している。本年度は、北米産業分類体系NAICSおよび北米生産物分類体系NAPCSの成立までの経緯や、その目的・実態等の把握を目的として、米国センサス局でのヒアリングや論文・資料等による調査分析を行った。NAICSに関して、従来の分類体系であるSICとの比較分析を行った結果、NAICSは一貫して供給サイドの分類概念に基づいた体系であり、SICとは完全に異なる体系であることが明らかとなった。大分類部門数は、SIC10部門に対してNAICS20部門となっており、特にサービス関連の部門数が大幅に増加している。経済統計への適用という側面からは、2002年経済センサスにおけるNAICSの利用について調査を行った。米国では、母集団名簿整備に利用される行政記録の段階から一貫して各生産者のNAICSコードに関する情報収集が行われ、それを基に490種類にものぼる部門別調査票が配布される。また、調査結果もNAICS部門別に公表される。つまり、経済センサスの全過程において、NAICSは極めて重要な役割を果たしているのである。このようなシステムは、NAICSが一貫して供給サイド分類に従った体系であるからこそ実現されたものである。日本において経済センサスを実施する際にも、産業分類体系について基礎概念からの大幅な見直しが望まれる。NAPCSに関しては、NAPCS採用前の1997年経済センサス調査と、採用後の2002年調査の比較分析を行った。NAPCS導入により調査項目数が大幅に増加したため、回収率の低下が懸念されたが、結果としては逆に回収率が上昇した部門も見られた。この事実は、よく定義された質問項目であれば、項目数が増加したとしても逆に記入者負担が減少する可能性があることを示唆している。この点は、今後日本での経済センサス実施に向けて、調査票設計時に参考にすべき重要なポイントである。本年度は、中国における産業・商品分類体系に関して、中国国家統計局に対するヒアリングを行った。その結果、現在の産業分類体系である「国民経済行業分類GB/T 4754-2002」は、国際標準産業分類(ISIC/Rev. 3)と4桁レベルでの互換性を保つように構築された体系であり、分類の概念としては、用途や機能の類似性による需要側の概念と生産技術の類似性による供給側の概念という2つの基準が混在していることが明らかとなった。この点は、一貫して供給側の概念に基づいて構築されているNAICSとは大きく異なる性質であり、むしろ日本標準産業分類に近いものであるといえる。その他の特徴として、本社事業所を格付けるための部門として、単一の「企業管理部門」が設置されている点をあげることができる。本社事業所に関するこのような取り扱いは、MAICSと類似したものであり、第12回改定において主な中分類ごとに複数の「管理、補助的経済活動を行う事業所」を設定した日本標準産業分類とは異なる性質である。一方で、商品分類体系に関しては、現在作成中であり、近々公表予定とのことであった。この中国における新たな商品分類体系は、サービス部門を中心としたものであり、産業分類体系とは完全に独立した階層構造を持っている。このような性質は、北米生産物分類体系(NAPCS)に類似したものである。NAPCSに関しては、昨年以来の調査を継続しており、本年度は、公表されたNAPCSリストの詳細と経済センサス調査票における適用事例に関して分析を行った。サービスの産出に関する調査項目にNAPCSを適用することによって、多角的なサービス産出の詳細を的確に把握すると同時に、同一サービス品目に関する複数産業からの産出額比較が可能になることも明らかとなった。また、市場シェアや需要構造に関する分析など、需要サイドからの分析を可能にした点も、NAPCSの大きなメリットであるといえる。本年度は、2007年経済センサスや産業連関表における北米生産物分類体系(NAPCS)の導入状況に関して、アメリカのセンサス局や経済分析局(BEA)等を対象としてヒアリングを行った。その結果、07年経済センサスでは、全てのサービス部門についてNAPCSに沿った調査が実施されており、サービス業の生産物ごとに極めて詳細な情報を把握していることが明らかとなった。ただし、NAPCSの産業連関表への適用については、現時点では計画されていない。また、2004年・2005年の工業統計調査の個票データを接続して作成した工業統計パネルデータを用いた分析により、事業所を調査単位とする工業統計調査等の一次統計調査や、産業連関表等の加工統計に従来の日本標準産業分類を適用した場合の問題点を明らかにした。

第1の問題は、需要べースの分類概念に基づいて設定された産業部門を工業統計調査に適用した場合、事業所の産業間移動が多発すると同時に、当該産業部門の生産額の中に他の産業に格付けられるの製造品の生産額が多く含まれてしまうことである。これによって、産業別の生産規模や産業構造変化を的確に把握することが困難になってしまう。また第2の問題は、需要べースの分類概念に基づいて設定された産業部門を産業連関表に適用した場合、投入係数が極めて不安定になることである。この問題は、産業連関表を用いた波及効果分析の精度を著しく低下させることにつながる。以上のようなヒアリングおよび分析の結果、今後の我が国における統計体系の整備に向けた課題として、1、供給ベースの分類概念のみに基づく産業分類体系を早急に整備すること、2、サービスを含んだ需要ベースの分類概念に基づく生産物分類体系を構築すること、3、1および2で述べた産業・生産物分類体系と整合的な経済センサス調査を実施し、投入・産出両面にわたる詳細な項目を調査すること、をあげている。