hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境形状情報の空間周波数解析に基づく移動ロボットの地図生成と大域的自己位置推定

従来、移動ロボットの地図作成と自己位置推定は、環境の部分的な形状の特徴を用いており、累積誤差の軽減や計算効率の向上が困難だった。本研究は、3次元形状情報の空間周波数解析に基づく、地図情報記述法の開発と、その地図情報を利用した移動ロボットによる大域的な自己位置推定手法を開発し、精度向上と計算コスト削減を目的とする。本研究は、屋内外の実環境で動作する移動ロボット上に提案するシステムを実現することを最終目的とし、次の5つの段階に分けて研究を進める。【Step1】環境の2次元形状情報の空間周波数成分の分析に基づく特徴量の記述方法を明らかにする。【Step2】Step1で定式化した特徴量を用いた大域的な自己位置推定手法を移動ロボット上に実装し、屋内外の環境で提案手法の有用性を示す。【Step3】Step2の具体的な実験結果を基に、空間周波数解析における誤差要因を明らかにし、必要ならば対策や改良を行う。【Step4】Step13で得た知見を基に、形状特徴の表現法を3次元形状情報へ拡張する。【Step5】屋内外を3次元的に移動するロボットに、提案手法を実装し、筑波大学構内(周回路約5.3km)の実験環境において、大域的な自己位置推定の精度や誤差の特性を調査し、屋内外で提案手法が十分実用的な位置推定精度を有することを示す。当該年度では、Step4,5を実施し、国内査読付シンポジウム(第20回ロボティクスシンポジア)へ研究成果を報告し、これまでに得られた知見を、移動ロボットの誘拐問題に対する新たな取り組みとして査読付き邦文および英文学術雑誌への投稿を準備中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度では、まず、Step13を実施した。Step1,2の研究事項について、国内シンポジウム(第19回ロボティクスシンポジア)、国際会議(2013 IEEE International Conference on Mechatronics and Automation)へ報告した。また、Step3までに得られた結果をまとめ、移動ロボットの誘拐問題に対する新たな取り組みとして査読付き学術雑誌への投稿を準備中である。当初の計画通りに、2次元形状情報の空間周波数解析手法の定式化や大域的自己位置推定について実験を行い、全5段階のうち3段階目まで研究が完了したため。

計画の通り、2次元形状情報の空間周波数解析手法を3次元形状情報へ拡張し、屋内外の広大な環境において安定して大域的自己位置推定が可能な手法の開発を行う。
基本周波数パターン生成過程モデルによる統計モデリング音声合成の韻律制御の高度化

統計的音声合成の学習と合成において、基本周波数パターン(F0)生成過程モデルの制約を適用することで、柔軟な韻律制御と音質向上を実現することを目的として研究を進め、モデルで近似したF0パターンをHMMの学習に用いる手法等を開発するとともに、指令の差分に着目した焦点制御等を実現した。特に、F0パターンをモデルにより階層表現することで、言語情報との明確な対応を保った良好な韻律制御を実現した。この他、行列変量混合ガウス分布による話者の特徴表現、話者依存サブネットワークを有するDeep Neural Networkによる複数話者変換を達成した。中国語についても研究を進め、プロトタイプ音声翻訳を行った。言語情報、さらにはパラ・非言語情報との明確な対応のもとで、単語、句などの長時間にわたる韻律の特徴を離散的な指令として良好に表現し得る生成過程モデルの制約をHMMの学習、合成において適用することにより、音声合成の高品質化を図ると共に、指令の差分に着目することで、種々の音声変換を、少量の音声コーパスでより高精度に実現する。本年度の具体的な成果は下記の通り。1.中国語音声コーパスとして、中国科学院JianHua Tao教授の協力を得て、感情音声を含め、種々の調子で発声した音声を用意した。日本語音声コーパスについても同様に収録した。2.経験的モード分割による適応的帯域分割に基づく基本周波数(FO)抽出手法を構築するとともに、観測されるFOパターンに対し、生成過程モデルの最良近似を自動的に高精度に行う手法を開発した。3.朗読音声について音素モデル(HMM)を作成して日本語と中国語のHMM音声合成を行い、韻律の観点からの問題点を整理した。また、異なる話者・調子へのHMMの適応手法を実装した。なお、HMMの特徴量分布構築のための質問項目を整理し、適応により適したものとした。4.学習コーパスのFOパターンを生成過程モデルで得られるそれに置き換えて音素HMMを学習してHMM音声合成を行い、従来のHMM音声合成より高品質が得られることを示した。5.従来のH剛音声合成で得られるFOパターンを生成過程モデルで近似することで、音質が向上すること、また指令を制御することで、談話の焦点を少量の学習コーパスから実現した。6.中国語については、声調核モデルによる韻律表現と音声合成を行い、その有効性を確認した。生成過程モデルの制約をHMMの学習、合成において適用することにより、音声合成の高品質化を図ると共に、指令の差分に着目することで、種々の音声変換を、少量の音声コーパスでより高精度に実現することを目的として下記の成果を達成した。1.学習コーパスの基本周波数(F0)パターンを生成過程モデルにより近似したものに置き換えて音素HMMを学習し、音声合成を行うことで従来より高品質が得られることを示しているが、F0パターンのうち、生成過程モデルで表現できない部分をF0差分として、HMM音声合成に組み入れることを行った。組み入れによって音質の低下はなく、有効性を確認した。生成過程モデルで表現されるF0パターンはアクセント型、フレーズ境界などと関連しているのに対し、F0差分は、音素情報などの比較的短時間の情報と関連している。F0パターンの階層構造をHMM音声合成に導入したものとして評価される。2.生成過程モデルにより近似されたF0パターンをHMMの学習コーパスとして利用した場合、合成の結果生成されるF0パターンは生成過程モデルに即したものになり、モデルパラメータの自動抽出が容易に高精度で行えると考えられる。実験によりこれを確認した。これにより、焦点の付与などの操作が可能となる。3.学習コーパスのF0パターンが大きく変動する部分は、その分析に問題があり、HMMの学習に悪影響を及ぼすと考えられる。F0パターンを生成過程モデルで近似した場合、誤差が大きくなる部分が、そのような場合に該当すると考え、音素単位で学習から除外する手法を開発し、その有効性を合成音声の聴取により+確認した。4.多人数を対象とした音声変換として、各話者の特徴を行列で表現して変換モデルを構築する手法を開発した。3名の間の変換を実装してその有効性を確認した。5.生成過程モデルの指令の違いに着目した焦点制御手法を中国語音声に適用し、階層的な焦点制御を実現した。基本周波数パターン生成過程モデルの制約をHMMの学習と合成に適用し、高品質音声合成を達成すると共に、モデルの指令差分に着目することで、種々の音声変換を少量の音声コーパスで高精度に実現することを目的とし、以下の成果を達成した。1.学習音声コーパスの各サンプルの基本周波数パターンを、生成過程モデルの枠組みで、フレーズ成分、アクセント成分、残差(モデルで表現されない成分)として階層表現し、それぞれをマルチストリームとして個別にHMMの学習・合成対象とすることにより、階層表現しない従来と比べ、発話内容の言語情報と基本周波数とのより明確な対応を実現した。これにより、目標音声との基本周波数パターンの一致度、及び、合成音声の主観評価値の向上を実現した。

なお、基本周波数のモデル化として、MSD-HMMが一般的であるが、有声・無声の境界での表現に問題があった。これに対して、連続F0-HMMを利用可能とした。2.上記で得られる基本周波数パターンが、生成過程モデルにより高精度に近似し得ることを確認した。その上で、モデルの指令を制御することで、談話の焦点を少量の学習コーパスから実現した。3.多人数話者の音声データを効率よく利用し、話者変換精度を上げる手法として、各話者の特徴を行列変量混合ガウス分布として表現した上で、変換モデルを構築する手法を開発した。これにより、従来の混合ガウス分布による固有声声質変換法を超える性能を達成した。4.Deep Neural Networkに基づく多人数話者間の声質変換手法を開発した。1つの話者非依存サブネットワークと複数話者の話者依存サブネットワークからなる構造とすることで、話者非依存な特徴量変換と話者依存の特徴量変換とを分けて効率的な学習を実現し、従来手法を超える変換性能を達成した。5.日本語-中国語のプロトタイプ音声翻訳システム構築して話者性を保存した言語変換を試みることで、これまでの成果の検証を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。音声言語情報処理26年度が最終年度であるため、記入しない。調子・スタイル空間の構築が途中であるが、一方、生成過程モデルによるFOパターンの自動分析、-学習コーパスの韻律の生成過程モデルによる修正では、学習に悪影響を与えるサンプルの自動削除手法なども含め、当初予定していたよりも多くの成果を挙げることが出来た。HMM音声合成に生成過程モデルの制約を導入し、特に韻律の観点から合成音声の品質の向上と制御の柔軟性を達成するのが、本研究の目標であるが、それに対し、学習コーパスのF0パターンを生成過程モデルで近似してモデル学習に用いる手法、合成で出力されたF0パターンを生成過程モデルで近似して再合成を行う手法を開発して、音声合成の聴取によりその有効性を確認するなど、順調に研究が進展している。前者において、合成されるF0パターンが、生成過程モデルにより容易かつ良好に近似し得ることを確認しており、HMM音声合成への生成過程モデルの制約の導入という観点からは、当初計画を上回る成果を達成している。また、F0残差をHMM音声合成で取り扱う枠組みを構築したが、これは、階層的なF0表現をHMM音声合成に導入したものと言え、今後の発展が大いに期待できる。柔軟な韻律制御については、焦点制御についてはほぼ手法が確立しているものの、意図、態度、感情については、指令の対応に対する取り組みがやや遅れている。現在進行中の複数指令の取り扱いの成果を利用して、これを解決する。中国語については、生成過程モデルの指令差分に着目した焦点制御を当初計画通りに達成している。GMM音声変換についても、行列表現による手法を実装して成果を上げている。
低粘性の玄武岩質マグマの爆発的噴火メカニズムの解明

苦鉄質マグマの噴火様式は,ストロンボリ式噴火等の穏やかなものが一般的であるが,成層圏まで噴煙柱を上げる激しいプリニー式噴火もおこすことがある.プリニー式噴火の発生には,マグマが火道浅部に至るまで脱ガスが抑制され,かつ破砕する必要がある.脱ガスの抑制と破砕はいずれも,低粘性の苦鉄質メルトではおこりにくく,このため玄武岩質プリニー式噴火の発生メカニズムは未だ理解不十分である.ところで,同じプリニー式噴火の噴出物を比較した場合,珪長質マグマではマイクロライトをほとんど含まないのに対し,苦鉄質マグマではマイクロライトに富む特徴がある.マイクロライトはマグマの火道上昇時におこる減圧結晶作用によって形成されたもので,これによってマグマの物性は著しく変化する.本研究の目的は,苦鉄質マグマの火道上昇時におこる減圧結晶作用が,マグマの脱ガス・破砕と噴火ダイナミクスに及ぼす影響を明らかにすることである.3か年計画の最終年となる今年度,伊豆大島1986年噴火のマグマを対象として,石基組織観察・鉱物化学分析と減圧結晶作用の熱力学シミュレーションを行った.その結果,ストロンボリ式噴火をおこしたAマグマはマイクロライトに乏しく,准プリニー式噴火をおこしたBマグマはマイクロライトに富むことがわかった.気泡形状に注目すると,前者では界面が滑らかなであるのに対し,後者では凹凸に富む歪な界面であった.これは,後者ではマイクロライト形成によって噴火直前のマグマ粘性が急増したことを反映している.2つのマグマに含まれるマイクロライト量は,それぞれの推定噴火温度における減圧結晶作用の熱力学シミュレーション結果と整合的であり,苦鉄質マグマの噴火様式が温度に制御されるという本研究の仮説を裏付ける結果であった.また,マグマの脆性-粘性遷移がおこる深度が200mより浅いことが示唆され,火道浅部過程の重要性が強調された.玄武岩質マグマの噴火様式は,溶岩流の流出やストロンボリ式噴火などの穏やかなものが一般的であるが,稀に成層圏まで噴煙柱を上げる激しいプリニー式噴火をおこす.富士火山における最新の噴火である1707年宝永噴火でも,玄武岩質プリニー式噴火が発生したことが知られている.一般にプリニー式噴火が発生するためには,マグマが火道浅部に至るまで脱ガスが抑制され,またマグマが破砕する必要がある.脱ガスの抑制と破砕はいずれも,低粘性の玄武岩質メルトではおこりにくいと考えられ,このため玄武岩質プリニー式噴火の発生メカニズムは未だ十分明らかでない.ところで,同じプリニー式噴火の噴出物を比較した場合,珪長質マグマではマイクロライトをほとんど含まないのに対し,玄武岩質マグマでは著しくマイクロライトに富む特徴がある.このようなマイクロライトは,マグマの火道上昇過程で発生する減圧結晶作用によって形成されたもので,その形成によってマグマの物性は著しく変化すると考えられる.本研究の目的は,天玄武岩質マグマの火道上昇過程における減圧結晶作用が,マグマの脱ガス・破砕と噴火ダイナミクスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする.研究初年度は,玄武岩質プリニー式噴火の噴出物である富士火山1707年宝永噴火スコリアの岩石組織解析・鉱物化学分析を行った.その結果,減圧結晶作用によって形成されたマイクロライト量が,マグマの液体-固体遷移がおこる結晶量に相当するほど高いことが分かった.また,マグマの熱力学的結晶作用計算プログラムであるMELTSを用いた,宝永噴火の玄武岩質メルトの等圧減圧結晶作用シミュレーションも行った.その結果,温度が噴火様式を決める重要な要素であり,低温マグマほど,火道上昇過程での脱ガス抑制・破砕がおこりやすく,結果として爆発的噴火をおこしやすいことが示唆された.当初の研究計画通り,本年度は,玄武岩質プリニー式噴火の噴出物である富士火山1707年宝永噴火スコリアの岩石組織解析・鉱物化学分析を行った.その結果,火道上昇過程において,液体-固体遷移の臨界結晶量に相当する量のマイクロライトが形成していたことがわかっただけでなく,噴火の休止と終息を識別するための手がかりが得られた.また,MELTSを用いた玄武岩質マグマの等温減圧結晶作用シミュレーションの結果,結晶作用のカイネティックな遅れを無視できる場合,ある化学組成を有するメルトが火道上昇する際におこる減圧結晶作用の程度が,初期メルト含水量によらず,温度のみによって決まることがわかり,富士火山において玄武岩質マグマの噴火様式の多様性を生じるメカニズムを考えるうえで重要な手がかりを得た.このように,研究初年度としてはまずまずの成果が得られたので,進捗状況は概ね順調であると評価した.玄武岩質マグマの噴火様式は,溶岩流噴火・ストロンボリ式噴火等の穏やかなものが一般的であるが,稀に成層圏まで噴煙柱を上げる激しいプリニー式噴火をおこす.富士火山でも玄武岩質プリニー式噴火が発生したことが知られている.一般にプリニー式噴火が発生するためには,マグマが火道浅部に至るまで脱ガスが抑制され,またマグマが破砕する必要がある.脱ガスの抑制と破砕はいずれも,低粘性の玄武岩質メルトではおこりにくいと考えられ,このため玄武岩質プリニー式噴火の発生メカニズムは未だ十分明らかでない.ところで,同じプリニー式噴火の噴出物を比較した場合,珪長質マグマではマイクロライトをほとんど含まないのに対し,玄武岩質マグマでは著しくマイクロライトに富む特徴がある.

このようなマイクロライトは,マグマの火道上昇過程で発生する減圧結晶作用によって形成されたもので,その形成によってマグマの物性は著しく変化すると考えられる.本研究の目的は,玄武岩質マグマの火道上昇過程における減圧結晶作用が,マグマの脱ガス・破砕と噴火ダイナミクスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とする.3か年計画の中間となる今年度は、富士山で約2500年前に発生した玄武岩質サブプリニー式噴火の噴出物であるS18スコリアの岩石組織解析・鉱物化学分析を行った.その結果、このマグマは、深さ約7km以浅にある浅部マグマだまりへの貫入・混合をおこしてから数日以内に噴火したこと、またその時間スケールが玄武岩質マグマの穏やかな噴火と比べて短いことがわかった.また、苦鉄質マグマの火道上昇時の減圧結晶作用の熱力学シミュレーションも行った.この結果、マグマ上昇が等温的か断熱的かの熱過程によって減圧結晶作用のふるまいが大きく変化し、等温過程に比べて断熱過程の方がマグマの粘性率の上昇が抑えられ、破砕に至り難く、結果的に激しい爆発的噴火をおこしにくいことが示唆された.2017年度までに行った天然火山噴出物に関する物質科学的研究およびマグマの減圧結晶作用シミュレーションの結果に基づき、マフィックマグマの火道上昇過程における結晶作用・粘性率変化のふるまいと、その結果としての噴火ダイナミクスが,マグマの温度に強く支配されているというモデルを考案するに至った.また、いくつかの噴火事例を本モデルで説明できることがわかってきた.更に、本モデルの妥当性を検証する方法についても、具体的な方針が得られた.このように、3か年の研究計画の中間年度としてまずまずの成果が得られたので,進捗状況は概ね順調であると評価した.苦鉄質マグマの噴火様式は,ストロンボリ式噴火等の穏やかなものが一般的であるが,成層圏まで噴煙柱を上げる激しいプリニー式噴火もおこすことがある.プリニー式噴火の発生には,マグマが火道浅部に至るまで脱ガスが抑制され,かつ破砕する必要がある.脱ガスの抑制と破砕はいずれも,低粘性の苦鉄質メルトではおこりにくく,このため玄武岩質プリニー式噴火の発生メカニズムは未だ理解不十分である.ところで,同じプリニー式噴火の噴出物を比較した場合,珪長質マグマではマイクロライトをほとんど含まないのに対し,苦鉄質マグマではマイクロライトに富む特徴がある.マイクロライトはマグマの火道上昇時におこる減圧結晶作用によって形成されたもので,これによってマグマの物性は著しく変化する.本研究の目的は,苦鉄質マグマの火道上昇時におこる減圧結晶作用が,マグマの脱ガス・破砕と噴火ダイナミクスに及ぼす影響を明らかにすることである.3か年計画の最終年となる今年度,伊豆大島1986年噴火のマグマを対象として,石基組織観察・鉱物化学分析と減圧結晶作用の熱力学シミュレーションを行った.その結果,ストロンボリ式噴火をおこしたAマグマはマイクロライトに乏しく,准プリニー式噴火をおこしたBマグマはマイクロライトに富むことがわかった.気泡形状に注目すると,前者では界面が滑らかなであるのに対し,後者では凹凸に富む歪な界面であった.
白色腐朽菌およびその酵素による環境ホルモン類の分解と無毒化

現在、世界各地で生物の生殖異常が観察されており、これには内分泌撹乱物質(環境ホルモン)の関与が指摘されている。このような背景から、細菌類による環境ホルモンの生分解が試みられているが、その分解速度は必ずしも満足いくものではなく、環境ホルモン類のエストロゲン活性(毒性)をも除去されるのかについては報告されていない。そこで本研究では、木材主要成分の一つであり芳香族性の高分子であるために難生分解性を示すリグニンを、白色腐朽菌と称される担子菌が特異的に酸化分解しうることに着目し、白色腐朽菌による環境ホルモン類(ビスフェノールA、ノニルフェノール、17β-エストラジオール、エチニルエストラジオールおよびゲニステイン)の分解を試みた。その結果、いずれの環境ホルモン類も窒素源を制限した条件下で白色腐朽菌による高度な分解が認められ、これらの分解には、白色腐朽菌が菌体外に産生するマンガンペルオキシダーゼ(MnP)およびラッカーゼ(Lac)の関与が示唆された。次いで、白色腐朽菌の大量培養を行い、培養濾液からMnPおよびLacを分離・精製し、精製MnPおよびLacを用いて環境ホルモン類を処理した。その結果、ビスフェノールA、17β-エストラジオールおよびエチニルエストラジオールについては処理1時間で完全な消失が認められ、ノニルフェノールについても95%の消失が認められた。また、組換え体酵母を用いるTwo-hybrid法でMnPおよびLac処理によるエスドロゲン活性(毒性)の除去効果を確認した結果、両酵素を用いる数時間処理で、いずれの環境ホルモン類のエストロゲン活性もほぼ完全に除去された。以上の結果より、白色腐朽菌およびリグニン分解酵素処理は環境ホルモンの無毒化に有効であることが示された。このような観点から、細菌類による環境ホルモンの生分解が試みられているが、その分解速度は必ずしも満足いくものではなく、さらには、環境ホルモンの有するエストロゲン様活性を除去しうるにかについては検討されていない。そこで本研究では、芳香族性で難生分解性のリグニン(樹木主要成分の一つ)を白色腐朽菌が特異的に酸化分解しうることに着目し、環境ホルモン類の分解と無毒化を試みた。白色腐朽菌(カワラタケおよびPhanerochaete chrysosporium)を用い、培地中の窒素および炭素濃度を変化させた条件下で、ビスフェノールA、ノニルフェノール、17β-エストラジオールおよびエチニルエストラジオールを処理した。次いで、HPLC分析に供した結果、リグニン生分解に適した低窒素-高炭素培養条件下において効率的な分解が観察され、処理3日後には各化合物が完全に消滅した。また、組換え体酵母を用いるTwo-hybrid法でエストロゲン(様)活性の除去効果を確認した結果、いずれの化合物も処理3日間後にはエストロゲン(様)活性が完全に除去されており、白色腐朽菌処理は環境ホルモン類の無毒化に有効であることが証明された。なお、白色腐朽菌は低窒素-高炭素条件下でリグニンを効率的に分解することから、上記環境ホルモン類の生分解にもリグニン分解酵素が関与している可能性がある。よって次年度は、「環境ホルモンの減少」と「産生されるリグニン分解酵素の種類および活性」の関係を解析し、酵素系を解明する予定である。前年度の取り組みにおいて、白色腐朽菌は窒素源を制限した条件下で環境ホルモン類(ビスフェソールA、ノニルフェノール、17β-エストラジオール、エチニルエストラジオールおよびゲニステイン)を高度に分解しうることを見いだした。

そこで本年度は、「環境ホルモン類の減少」と「産生される酵素の種類および活性」の関係を解析し、環境ホルモン類の分解に関与する酵素系の解明を行った結果、これらの分解には、白色腐朽菌が菌体外に産生するマンガンペルオキシダーゼ(MnP)およびラッカーゼ(Lac)の関与が示唆された。そこで、白色腐朽菌の大量培養を行い、培養濾液からMnPおよびLacを分離・精製し、精製MnPおよびLacを用いて環境ホルモン類を処理した。その結果、処理1時間でビスフェノールA、17β-エストラジオールおよびエチニルエストラジオールについては完全な消失が、ノニルフェノールについては95%の消失が認められた。なお、環境ホルモン等の有害化学物質で汚染された環境をバイオレメディエーションによって浄化・修復する際には、分解産物の毒性が親化合物よりも強くなることがあり得るため、組換え体酵母を用いるTwo-hybrid法でMnPおよびLiP処理によるエストロゲン活性(毒性)の除去効果を確認した。その結果、両酵素を用いる数時間処理で、いずれの環境ホルモン類のエストロゲン活性もほぼ完全に除去されたことから、リグニン分解酵素処理は本研究で取り上げた環境ホルモンの無毒化に有効であることが示された。
手先の不器用さをもつ発達障害児のアセスメントと発達支援教材の開発と検証

2歳から5歳の315名の幼児を対象に描画課題を行い、幼児期の手先の器用さのアセスメントであるPWT描線テストを開発した。その成果は、2018年に「気になる子どもの手先の器用さのアセスメント」としてミネルヴァ書房から刊行した。PWT描線テストとは、1種の円塗り課題、1種の線つなぎ課題、4種の線引き課題を幼児に描かせることによって、それぞれの発達段階を評価するとともに、6種の課題の総合評価として、PW発達年齢を算出するものである。また、PWT描線テストによって、対象児の手先の器用さに問題があった場合、手先の器用さの向上をはかるための描画ワークを作成した。本研究は,発達障害児に対して横断的研究を実施し,描画課題を発達障害児の手先の不器用さを調べるための視覚-運動機能アセスメントとして確立する。さらに,発達障害児の巧緻性を向上させる発達支援に有効な描画課題をまとめた発達支援教材を開発し,教育,保育,療育の場で活用できるようにすることが目的である。研究計画は、この目的に沿って1発達障害児への視覚-運動機能アセスメントの開発、2発達障害児の巧緻性を向上させる発達支援教材の開発、3発達障害児への発達支援教材の実施と検証を行うものである。初年度である平成26年度では、視覚-運動機能アセスメントと発達支援教材の開発に向けて、基礎的資料を収集した。まず、研究代表者と研究分担者は、相模女子大学子育て支援センターで発達障害幼児を対象にした発達支援を行っている。その発達支援活動において、発達障害幼児の視覚ー運動機能アセスメントの予備調査を行った。具体的には、研究代表者は、発達障害幼児に塗り絵教材を実施させて、その際の手指機能と描画結果を検討した。また、研究分担者は、発達障害幼児への発達体操を実施するなかで、粗大運動と微細運動の発達状況を検討した。研究資料の収集に関しては、2015年3月24日4月2日にイギリスとハンガリーの療育施設を訪問して発達障害幼児の運動指導の調査を行い、粗大運動と微細運動の発達支援の資料を収集した。また、ハンガリーでは,発達障害児のための様々な描画課題を掲載したワークブックが多数作成されており,特別支援教育や特別支援保育において一人一冊所有して日常的に取り組んでいる。今回の海外調査においてそれらのワークブックを多数購入し、内容を検討した。また、視覚-運動機能アセスメントと発達支援教材の開発に向けて、平成27年度には、視覚-運動機能の量的データを測定する予定であるが、そのための測定機器についても研修会で情報を得た。手指の巧緻性のアセスメントを作成するために、2歳から5歳の幼児の円塗課題と線引き課題の成績を分析するとともに、それら描画課題と手指運動の関係を検討した。それにより、手指運動発達と描画課題の発達段階が連関していることが示され、描画課題が幼児期の手指の巧緻性のアセスメントとして有用であることが分かった。また、発達障害や発達性協調運動障害の幼児に対しても、それらの課題を行ったところ、定型発達児との違いが明確に示され、それはアセスメントでも違いがはっきりと認められた。このアセスメントによって手指の巧緻性の弱さが分かれば、それに対する発達支援を行う必要がある。本研究では、描画によるトレーニングが支援として有効であるととらえ、発達教材である描画ワークブックの作成を始めた。当該年度に大凡のワークブックの下絵ができあがったので、それを出版会社に刊行してもらうための交渉を行った。手指の巧緻性のアセスメント作成は順調に進んでいるが,発達教材であるワークブックの開発がやや遅れている。下絵はほぼ完成しているが,出版会社との交渉が遅れ,刊行準備が進んでいない。本研究の目的は,手先の不器用さを調べる視覚-運動機能アセスメントを開発し,手先の不器用さを改善するための発達支援教材を作成することである。そこで,2歳から5歳の315名の幼児を対象に,円塗り課題,線つなぎ課題,線引き課題を行い,それらの描画課題の正確さを調べ,幼児期の手先の器用さに関する定型発達の発達段階を検討した。その結果,いずれの描画課題においても,年長になるにつれて発達段階の上昇が認められてた。さらに,それらを点数化することにより,定型発達の標準領域,早熟領域,晩熟領域を分けることができ,最終的には,手先の器用さの発達年齢も求めることができた。同じ課題を自閉症スペクトラム障害や知的障害の幼児に行ったところ,いずれの子どもも晩熟領域内にあった。以上のエビデンスを得たことから,これらの描画課題で構成された「描画動作テスト」を開発した。現在,出版会社で刊行するための準備をしている。そして,「描画動作テスト」で,子どもの発達段階をアセスメントし,その段階によってどのような支援をすればよいかが示されている発達支援教材を開発した。それは,描画をすることによって,手先の器用さをトレーニングすることを目的に作成された。具体的には,ぬりえあそび,線あそび,なぞり遊び,自由画のレッスンからなり,合計100の描画課題が掲載されている。それらは,手先の器用さの低いレベルから高いレベルに並べられており,順番に実施していくことにより,最終的には,円滑な書字動作ができることを目指している。この発達支援教材も,現在出版会社から刊行するための準備を行っている。本研究は,元来,3年計画であったが,研究の進行が遅れているため,1年間延長した。

その理由は,開発したアセスメントと発達支援教材を出版社から刊行する計画をたてていたが,内容の精査に時間がかかったり,出版会社との打合せが長期にわたったためである。本研究の目的は、手先の不器用さを調べる視覚ー運動機能アセスメントを開発し、手先の不器用さを改善するための発達支援教材を作成することである。すでに、2歳から5歳の315名の幼児を対象に、円塗り課題、線つなぎ課題、線引き課題を行い、幼児期の手先の器用さに関する定型発達を調べた。その結果から、幼児期の手先の器用さのアセスメントであるPWT描線テストを開発し、2018年3月に「気になる子どもの手先の器用さのアセスメントーPWT描線テストの手引きと検査用紙」をミネルヴァ書房から刊行した。PWT描線テストとは、1種の円塗り課題、1種の線つなぎ課題、4種の線引き課題を幼児に描かせることによって、それぞれの発達段階を評価するとともに、6種の課題の総合評価として、PW発達年齢を算出するものである。さらにこのPW発達年齢を「PW発達領域の評価図」に照らし合わせることにより、対象児の手先の器用さが「標準内」か「標準以上」か「標準以下」のいずれかであるかを調べることができる。一方、発達支援教材として、100種の課題で構成された描画ワークを開発した。これは、上記のPWT描線テストによって、対象児の手先の器用さの発達が「標準以下」となった場合、対象児に描画ワークをさせることによって、手先の器用さの向上をはかることを目的に作成された。この描画ワークの効果検証のために、3名の幼児に対して実験を行った。3名の対象児は、事前アセスメントとして行ったPWT描線テストにおいて、手先の器用さの発達が「標準以下」の幼児である。3か月間、描画ワークを行った後、事後アセスメントとしてPWT描線テストを行ったところ、3名ともにPW発達年齢が高くなったことが示された。これにより、手先の不器用な幼児に対して描画ワークをすることの有効性とPWT描線テストのアセスメントとしての有用性が示された。2歳から5歳の315名の幼児を対象に描画課題を行い、幼児期の手先の器用さのアセスメントであるPWT描線テストを開発した。その成果は、2018年に「気になる子どもの手先の器用さのアセスメント」としてミネルヴァ書房から刊行した。また、PWT描線テストによって、対象児の手先の器用さに問題があった場合、手先の器用さの向上をはかるための描画ワークを作成した。視覚-運動機能アセスメントと発達支援教材の開発に向けて、基礎的資料の収集は順調に進展している。また、視覚-運動機能の量的データを測定する機器についても研修会で情報を得ることができ、平成27年度の活動の準備が整った。手指の巧緻性発達を促すための描画ワークブックの出版に向けて,出版会社との打合せを進めていく。描画ワークブックが完成すれば,それを用いて発達障害幼児に発達支援を行っていく予定である。アセスメントと発達支援教材の刊行にいたるまでに時間がかかってしまったが,前述したように,現在刊行に向けた準備が順調に進んでおり,今年の8月前後に刊行すべく取り組んでいる。
作物細胞における過酸化水素の分布を観察する電顕レベル組織化学手法の確立

CeCl3法およびDAB法を改良し電子顕微鏡レベルで細胞内の過酸化水素の分布を観察する方法を開発した。CeCl3法では、固定前の葉組織に5mM CeCl3をpH7. 2で1時間処理した後、固定し包埋試料を作製する方法が有効であった。DAB法では2時間Karnovski液で固定した後10mMのDABをpH8. 0で1時間処理し、オスミウム固定を行って包埋試料を作製する方法が有効であった。塩ストレス処理を行ったイネ葉緑体において、グラナチラコイドの周囲などに過酸化水素が検出された。過酸化水素は、作物のストレス作用物質あるいはシグナル伝達物質として重要である。したがって、組織、細胞内における過酸化水素発生部位を検出する方法を開発することは、ストレス生理学および作物生理学において重要である。本研究は、CeCl3法およびDAB法を改良して電顕レベルで過酸化水素を検出する組織化学手法を確立することを目的とする。塩ストレス処理をおこなったイネの葉についてCeCl3法とDAB法で過酸化水素の分布を調べたところ、いずれも葉緑体チラコイドの周囲に反応産物が検出された。またミトコンドリア、ペルオキシソーム、細胞膜にも過酸化水素が検出された。いずれの部位においても暗条件下では過酸化水素は検出されず、過酸化水素の発生には明条件下の葉緑体における過剰な還元力の生成が関与していることが推察された。従来CeCl3は組織内への浸透が困難とされ、表皮における過酸化水素の分布観察に用いられていたが、本研究において真空浸潤でCeCl3を浸透することによりオルガネラ内の過酸化水素を検出できた。またDAB法は過酸化水素との反応産物生成のためにはペルオキシダーゼの活性が必要であり、従来は外部から過酸化水素を与えて、細胞内のペルオキシダーゼ活性の分布観察に用いられてきた。しかし本研究において、イネの葉では塩ストレスの有無によってペルオキシダーゼ活性に差はなく、ペルオキシダーゼ活性に影響されずにDABで過酸化水素の局在観察が可能であることが明らかになった。イネの根における光学顕微鏡レベルの組織化学観察で、塩ストレスによって表皮から2層目の外皮にスーパーオキシドが生成し、3層目の厚壁組織に過酸化水素が生成することが明らかになった。今後電子顕微鏡レベルで根の細胞内における過酸化水素の発生部位を明らかにする。本研究は、CeC13法およびDAB法を改良して電顕レベルで過酸化水素を検出する組織化学手法を確立することを目的とする。塩ストレス処理をおこなったイネの葉についてCeC13法とDAB法で過酸化水素の分布を調べたところ、いずれも葉緑体チラコイドの周囲に反応産物が検出された。従来CeC13は組織内への浸透が困難とされ、表皮における過酸化水素の分布観察に用いられていたが、本研究において真空浸潤でCeC13を組織内に浸透すること、組織の切り出し口より5μm以内の部位を観察することによりオルガネラ内の過酸化水素を検出できた。一方、DAB法では過酸化水素との反応産物生成のためにペルオキシダーゼの活性が必要であり、従来は外部から過酸化水素を与えて、細胞内のペルオキシダーゼ活性の分布観察に用いられてきた。CeC13およびDAB法でほぼ同様の結果が得られたことから、両手法の信頼性は高いと考えられる。CeC13法を用いて、二種類の葉緑体を持つNADP-ME型C4植物のトウモロコシにおける塩ストレスによる過酸化水素の発生を調べた。障害が顕著に発生する葉肉葉緑体において、チラコイドの周辺に過酸化水素が発生していることが観察された。一方、維管束鞘葉緑体では塩ストレスによってアスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)とデヒドロアスコルビン酸レダクターゼ(DHAR)の活性が高まり、過酸化水素が有効に除去され、障害が現れにくくなっていると考えられた。
胃癌患者の末梢血中腫瘍細胞の解析:癌幹細胞との関連と臨床応用への展開

胃癌患者の遠隔転移が成立するためには、血液中に転移能のある癌細胞が循環していることが必要条件と考えられる。本研究では、がん細胞の抗原を利用して血液中のがん細胞を捕捉して、形態学的に生きた状態のがん細胞の有無の計測を行った。その結果高度に進行した胃癌では、40%近い患者でがん細胞が検出され、また有意に予後不良であることが判明した。近い将来に胃癌の治療効果のモニタリングや、化学療法の適応決定への臨床応用が期待できる。CTCは現在まで高度進行胃癌19症例に対してCellSearch systemを用いて測定を行っている。Stage I/IIで0/5、Stage IIIで1/8、Stage IVで3/6と合計4症例で陽性が確認され、臨床病期にしたがって検出率があがる傾向はあるようである。うち3例は遠隔転移例で手術適応なしの症例であり、やはり臨床的な遠隔転移症例にはかなりの頻度で検出される。逆に臨床的に転移のない例で(微小転移例)ではなかなか検出できる感度ではないような印象である。マーカー検討はretrospectiveな系で行う。図1を参照して、EpCAM陽性として採取されるCTCがCD45陰性で、CK8/18/19陽性であることを指標としている。同じ表現系が手術摘出した細胞と同じであるかを検討した。その結果としての陽性率をIに示した。今後妥当性を評価したい。III.癌幹細胞の性質の検討1)臨床サンプルからの検討胃癌サンプルを評価するために、セルライン化を試行している。現在のところ、10例中1例のみにセルライン化が可能程度である。現在さらに、マウスへの皮下移植によって、セルライン化効率を向上させている段階である。[本研究の意義]最近の外科学会で慶応大学が途中経過の報告をしていたたが、やはり同様の成績のようである。したがって、再発予測といううよりは治療効果モニタリングに用いるのが最も現実的なようである。近年、ティーエスワシとシスプラチンを用いた術前化学療法によって、予後の不良なIV期胃癌症例の治療成績が明らかに向上している。しかし、非奏功例では手術による延命効果を認めない。よって、手術適応の決定のために、化学療法の治療効果判定は極めて重要な意味をもつと予想している。これまでに術前化学療法施行例を含めて、進行胃がん患者49人に対して、末梢血中腫瘍細胞(Circulating Tumor Cell:CTC)測定を施行した。臨床病期別の陽性率は、Stage IB7.7%, Stage II 0%, Stage III 6.3%, Stage IV 43.8%、全体で18.4%(9/49)であり、臨床的に遠隔転移のあるIV期では高率に検出される傾向がみられた。臨床的な治癒切除可能例での検出割合は予想よりも少なく、また、陽性例でも手術や化学療法の奏効により消失がみられる例も認められ、将来IV期癌症例の中で、CTCの陽性・陰性により、手術適応症例を選別できる可能性が考えられるデータと思われる。現在、予定解析症例数までさらにデータの蓄積をおこないながら、化学療法のレジメン別の奏効有無とCTCとの相関の検討を開始している。予定症例集積が終了後、胃がんに特徴的なHER2などの分子の免疫染色データと照合を行い、胃がん臨床におけるCTCめ意義につき十分な検討を行う予定である。近年、ティーエスワンとシスプラチンを用いた術前化学療法によって、予後の不良なIV期胃癌症例の治療成績が明らかに向上している。これまでに術前化学療法施行例を含めて、進行胃がん患者78人に対して、末梢血中腫瘍細胞(Circulating Tumor Cell : CTC)測定を施行した。臨床病期別の陽性率は、Stage I 0%, Stage II 7.1%, Stage III 16.0%, Stage IV 39.1%、全体で17.9%(14/78)であり、臨床的に遠隔転移のあるIV期では高率に検出される傾向がみられた。当初の研究計画である目標解析症例数120例に到達してするまでさらにデータの蓄積をおこなったのちに、化学療法のレジメン別の奏効有無とCTCとの相関の最終解析を行う予定としている。現在の解析は暫定的なものであるため、研究発表はおこなっていないが、予定症例集積が終了後、胃がんに特徴的なHER2などの分子の免疫染色データと照合を行い、胃がん臨床におけるCTCの意義につき十分な検討を行い、公表する予定である。
軟X線用光電面の変換効率の向上

X線顕微鏡の検出器として,X線ズ-ミング管は,「(i)空間分解能の高さ,(ii)拡大率の変更の容易さ,(iii)実時間測定が可能であること」などの優れた性質を有し,開発が期待されている。ズ-ミング管の検出部は,X線感受性の光電面であるが,現在使用しているCsIの他,いくつかの材料が考えられる.また波長特性ももっと短波長,長波長でも使える可能性が高い.我々はそれらの点を考え,次のような実験を試みた。(i)CsI,RbI,CuI,Auおよびそれらのポ-ラスになったものについて厚さを3004000A^^°に変えて光電面を作成した。それらを放射光研究施設のビ-ムライン11Aを用いて,光電変換効率を測定した.波長範囲は,観測可能な1.5nm15nmである.第1回めの実験が3月9日12日まで(72時間)で,まだ解析の途中なので結果は報告できないが,CsI,RbIは共に光電変換物質として優れていることは確かめられた。次回の実験を5月20日頃より行う予定で,その際にはズ-ミング管の光電面として,今回のスクリ-ニングの結果を基に,何種類かを試す予定である.単年度で結果をまとめることは容易ではないが,数ヶ月の間にはこれらの結果をまとめて学会等に報告する予定である.X線顕微鏡の検出器として,X線ズ-ミング管は,「(i)空間分解能の高さ,(ii)拡大率の変更の容易さ,(iii)実時間測定が可能であること」などの優れた性質を有し,開発が期待されている。次回の実験を5月20日頃より行う予定で,その際にはズ-ミング管の光電面として,今回のスクリ-ニングの結果を基に,何種類かを試す予定である.単年度で結果をまとめることは容易ではないが,数ヶ月の間にはこれらの結果をまとめて学会等に報告する予定である.
末梢リンパ組織でのT細胞の遺伝子再構成と分化

この申請研究では、T細胞の分化段階で最も重要なイベントである、遺伝子再構成に注目しRAG-2遺伝子にGreen Fluorescence Protein(GFP)をノックインしたマウスを樹立した。脾臓細胞の一部とパイエル板の細胞の一部のT細胞にGFPの発現がみられ、これらの組織内でT細胞にRAG2遺伝子が発現していることが予想された。この細胞が胸腺外分化の証拠となるかどうかに注目して解析し、これまでに次に3点が明らかになった。1)パイエル板にあるThy1陽性、GFP陽性の細胞を調整し、TCRαβ鎖の遺伝子再構成をPCRで調べたところ、確かに環状DNAが検出された。この頻度は、胸腺細胞の頻度とほぼ同じであった。最終年度の研究で、Vβ8を発現している細胞をsortingして実験を行い、その他のVβの遺伝子再構成を調べ、違ったVβの再構成が検出され、確かに遺伝子再再構成が起こっていることが分かった。2)GFP/RAG-2ノックインマウスのパイエル版の中にあるGFP陽性の細胞では、遺伝子再構成が起こっている。これが、TCRの刺激によって誘導できるかどうかを調べる目的で,GFP陽性の細胞をソーティングし、in vitroでIL-2,IL-7 GM-CSFを加え、抗TCR抗体で刺激培養を行った。しかし、遺伝子再構成誘導の検出はできなかった。抗原刺激ではないシグナルの可能性が考えられる。3)アデノウイルスベクターを利用したT細胞への遺伝子導入の系を樹立することを目的としているが、今回はアデノウイルスレセプターのTgマウスのT細胞を用いている。このマウスのナイーブT細胞では、GFPを組み込んだベクターを用いて約70%の感染が確かめられた。この申請研究では、T細胞の分化段階で最も重要なイベントである、遺伝子再構成に注目しRAG-2遺伝子にGreenFluorescenceProtein(GFP)をノックインしたマウスを樹立した。この細胞が胸腺外分化の証拠となるかどうかに注目して解析し、今年度の研究で次の3点が明らかになった。1)パイエル板にあるThy1陽性、GFP陽性の細胞を調整し、遺伝子再構成がおこっている事実があるかどうか、TCRαβ鎖の遺伝子再構成をPCRで調べたところ、確かに環状DNAが検出された。これが、TCRの刺激によって誘導できるかどうかを調べる目的で,GFP陽性の細胞をソーティングし、in vitroでIL-2,IL-7GM-CSFを加え、抗TCR抗体で刺激培養を行った。現在の所、誘導の検出はできていないが、今後、条件を変えて(抗原ペプチドで刺激、抗TCR抗体の濃度を変える、コレセプターの刺激も加える)検討する。今後、パイエル版の細胞へのGM-CSFの遺伝子導入の実験条件を検討していく。

この細胞が胸腺外分化の証拠となるかどうかに注目して解析し、これまでに次に3点が明らかになった。1)パイエル板にあるThy1陽性、GFP陽性の細胞を調整し、TCRαβ鎖の遺伝子再構成をPCRで調べたところ、確かに環状DNAが検出された。この頻度は、胸腺細胞の頻度とほぼ同じであった。最終年度の研究で、Vβ8を発現している細胞をsortingして実験を行い、その他のVβの遺伝子再構成を調べ、違ったVβの再構成が検出され、確かに遺伝子再再構成が起こっていることが分かった。2)GFP/RAG-2ノックインマウスのパイエル版の中にあるGFP陽性の細胞では、遺伝子再構成が起こっている。これが、TCRの刺激によって誘導できるかどうかを調べる目的で,GFP陽性の細胞をソーティングし、in vitroでIL-2,IL-7 GM-CSFを加え、抗TCR抗体で刺激培養を行った。しかし、遺伝子再構成誘導の検出はできなかった。抗原刺激ではないシグナルの可能性が考えられる。3)アデノウイルスベクターを利用したT細胞への遺伝子導入の系を樹立することを目的としているが、今回はアデノウイルスレセプターのTgマウスのT細胞を用いている。このマウスのナイーブT細胞では、GFPを組み込んだベクターを用いて約70%の感染が確かめられた。また、全ての細胞に発現するβ-actinのpromoterを用いてアデノウイルスレセプターのTgマウスの樹立を試みた。
国際会計基準の導入と会計基準のグローバリゼーション

本研究(平成911年度)は、(1)企業活動のグローバリゼーションに対応して、わが国の会計基準と国際会計基準(IAS)とのギャップを把握すること、(2)IASの導入がわが国財務報告の利益数値にいかなるインパクトをもたらすかを理論的・実証的に研究すること、そして、(3)現在急務になっているわが国会計基準の国際的調和化に向lナての具体的方向を解明することを主たる目的とした。本研究の結果、得られた成果並びに知見はおよそ次のとおりである。上記(1)の課題に関して、アメリカ、オーストラリアおよび日本についてIASとの違いを明らかにし、両者の差異の類型化を行ったうえで、会計基準の調和化の在り方を検討した。そこでは、IASを無条件に導入しようとするのではなく、オーストラリアの調和化モデルに見られるように、それが自国の会計基準の質の向上をもたらすか否かを吟味することが重要である。上記(2)の課題に関して、アメリカ会計基準の導入がわが国会計基準による利益数値にどのような影響をもたらすかを、日本企業について調査を行った。その結果、日本基準による利益額の保守的傾向は、保険・リース等の金融業界において特に顕著であることが判明した。最後に、上記(3)の課題に関して、世界11ケ国の企業(858社)を対象としたアンケート調査結果の分析を踏まえて、IAS導入にあたって「漸進的アプローチ」を採るべきこと、そして、既存の会計基準についてIASとのギャップの見直しを図りつつ、新たな会計基準策定に向けて、わが国サイドからの強い情報発信が特に重要であるとの提言を行った。以上の研究成果の一部は、既に『会計基準のグローバル化戦略』(五十嵐則夫氏との共著、平成11年7月、森山書店)として公刊され、学会誌など3つの雑誌の「書評」で取り上げられた。本研究は、国際会計基準の導入によってわが国の財務報告がどのようなインパクトを受けるかについて制度および実証の両面から総合的に解明し、わが国会計制度のグローバリゼーションの推進を図ろうとするものである。上記の研究課題に応えるためには、国際会計基準の成立の背景・生成基盤を詳細かつ体系的に分析し、諸外国での実務実態を踏まえて研究する必要がある。そのような意図をもって、内外の関連の調査・分析を行い、わが国の会計基準と国際会計基準との比較分析を試み、その差異をもたらす理論的根拠を解明することを「第1年度」の研究課題とするものである。第1年度(平成9年度)においては、国際会計基準の基礎をなす概念的フレームワークの特徴をアメリカ財務会計基準審議会(FASB)のフレームワークと比較することによってその特徴を浮き彫りにするとともに、国際会計基準とアメリカFASB基準との比較、FASB基準とわが国会計基準との比較を通じて国際会計基準の制度的特徴を論及した。併せて、アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、スイス、フランス、および日本などを対象として体系的なアンケート調査を実施し、国際会計基準導入に対する先進国の企業担当者の対応と意識状況を調査・研究を行った。以上の研究成果は、後述のように、論文4編として公表した(うち1編は公表予定)。本研究プロジェクト「第2年度」においては、次の3つの課題について研究を行った。(1)第1に、国際会計基準委員会(lASC)の概念的フレームワークを採り上げ、アメリカFASBのフレームワークと対比することによってその特徴を浮き彫りにするとともに、IASC金融商品プロジェクトを例に採り、IASC概念的フレームワークがどのように適用されているか、その適用の在り方について検討を行った。(2)第2に、アメリカ、オーストラリア、日本などを例として国際会計基準の導入に対する対応について分析を試みた。

具体的には、会計基準のバリエーションとその類型化、会計基準の調和化の方向、および基準設定主体と設定プロセスの特徴を考察し、解明を試みた。併せて、日本企業のグローバル化、海外進出という視点から連結会計の在り方を検討し、会計基準の調和化に向けて一つの問題提起を試みた。(3)第3に、世界11ケ国の企業を対象とした国際会計基準の導入に関する総合的調査結果を取りまとめ、「日本企業」対「欧米企業」との比較分析を通じて、国際会計基準の導入・利用実態を明らかにするとともに、その受入れに対する経営管理者の意識状況についての特徴的側面を分析した。以上の研究成果を踏まえ、「第3年度」においては本研究プロジェクト全体としての取りまとめを行い、最終報告書の完成を目指すことにしたい。本研究(平成911年度)は、(1)企業活動のグローバリゼーションに対応して、わが国の会計基準と国際会計基準(IAS)とのギャップを把握すること、(2)IASの導入がわが国財務報告の利益数値にいかなるインパクトをもたらすかを理論的・実証的に研究すること、そして、(3)現在急務になっているわが国会計基準の国際的調和化に向けての具体的方向を解明することを主たる目的とした。本研究の結果、得られた成果並びに知見はおよそ次のとおりである。上記(1)の課題に関して、アメリカ、オーストラリアおよび日本についてIASとの違いを明らかにし、両者の差異の類型化を行ったうえで、会計基準の調和化の在り方を検討した。そこでは、IASを無条件に導入しようとするのではなく、オーストラリアの調和化モデルに見られるように、それが自国の会計基準の質の向上をもたらすか否かを吟味することが重要である。上記(2)の課題に関して、アメリカ会計基準の導入がわが国会計基準による利益数値にどのような影響をもたらすかを、日本企業について調査を行った。その結果、日本基準による利益額の保守的傾向は、保険・リース等の金融業界において特に顕著であることが判明した。最後に、上記(3)の課題に関して、世界11ヶ国の企業(858社)を対象としたアンケート調査結果の分析を踏まえて、IAS導入にあたって「漸進的アプローチ」を採るべきこと、そして、既存の会計基準についてIASとのギャップの見直しを図りつつ、新たな会計基準策定に向けて、わが国サイドからの強い情報発信が特に重要であるとの提言を行った。以上の研究成果の一部は、既に『会計基準のグローバル化戦略』(五十嵐則夫氏との共著、平成11年7月、森山書店)として公刊され、学会誌など3つの雑誌の「書評」で取り上げられた。
電力システムの過渡挙動と安定性喪失判断基準に関する基礎研究

本年度は、励磁制御された一機無限大母線系統の過渡安定領域、ならびに、運転中の系統が動揺した場合、これに電力を供給している発電機の過渡安定限界の変化について基礎的な研究を行った。1.電力系統の過渡安定度は、高次元位相空間におけるアトラクタの引力圏問題として捉えられる。しかし、制御系の詳細モデルまで考慮すれば、この問題は高次元非線形力学系の大域構造に関連した問題となり、その解析は困難となる。本研究では、一機無限大母線系統において界磁回路や励磁制御系を考慮し、これらを簡素化した3次元モデルについて、引力圏境界を構成する不安定平衡点の入集合(安定多様体)を図示する試みを行った。その結果、励磁制御を行った場合は、不安定平衡点の固有値に極端な大小関係が生じるため、安定多様体の追求が数値計算上、困難となることがわかった。安定多様体の構造を解明するためには、系統固有の性質を考慮した数値的技法を開発する必要性が明らかになった。2.2台の発電機が送電線を介して系統に電力を供給しているとき、電力系統に動揺が生じた場合を想定する。このとき、2台の発電機が受ける影響は、電力系統の動揺周波数(準無限大母線の動揺周波数)によって、大きく変化することが明らかにされた(引力圏の共鳴)。すなわち、準無限大母線系統に生じた動揺の周波数が、2台の発電機と送電線のなす振動モードの固有周波数に近い場合、準無限大母線につながった2台の発電機の安定平衡点の引力圏が極端に狭くなることが確認された。
蒸発・凝縮実験に基づく隕石起源物質の研究

惑星・隕石構成鉱物のほとんどは固溶体をなし、蒸発・凝縮過程における元素分配は熱力学的計算により求めることができない。固-気-液相の相関係、カイネティクス効果を斜長中を用いた真空実験により求めた。斜長石はAnモル80、62、54の3種、純粋なAnorthite、Albiteで、実験の温度は斜長石の場合12001475°C、Anの場合13501450°C、Abは10001080°C、全圧は1×10^<-7>1torr、水素ガスを流した場合とそうでない場合がある。時間は6212時間の範囲であった。1.いずれの結果も凝縮物の量は乏しく観察できなかった。このことは蒸発した量が乏しかったことによっている。2.斜長石は部分蒸発の結果、SiとCaに富むノンストイキオメトリックな斜長石に変化した。組成が変化する程度は条件に依存し、温度が高いほど、水素の分圧が高いほど大きくなる。したがって水素は触媒の役割を果すと考えられる。組成変化の方向は温度・圧力に無関係で、出発物質の組成にのみ依存している。これはかんらん石と根本的に異なり、構造の違いに由来すると考えられる。3.ガスの組成はSiを頂点としNa、Al,Caを底面とする四面体で考えると、SiからAnとAbを通る直線がそれぞれ底面に交わる点とSiを含む面内のNaに富む部分にあると考えられ、それぞれの出発物質により異なるがいずれもノンストイキオメトリックである。4.アノーサイトは蒸発はほとんどおこらなかったが、水素圧が高い場合のみSiが部分蒸発し、Si-Al-Ca系のeutectic pointでの溶融がおきた。同時に結晶作用がおこりCaAl_<12>O_<19>、CaAl_2Si_2O_7、CaAl_4O_7などが晶出した。真空下でのみおこる溶融の一形態として注目される。5.アルバイトは200時間以上の加熱でも蒸発せず、固体状態ではNaはかなり長時間の加熱でも損失しないことがわかった。