hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性内分泌腫瘍症１型の腫瘍発生メカニズムの解明

1変異マウス、JunD変異マウスはそれぞれ既に樹立されており、今回Men1/JunDダブル変異マウス(Men1+/-; JunD-/-マウス)を作製し、Men1+/-マウス、野生型マウスと比較解析した。上記3群のマウス雄約10匹ずつを6ヶ月齢で安楽死させ、下垂体、膵臓、副腎、性腺を単離し各組織での腫瘍発生を観察した。その結果、野生型マウスでは膵内分泌腺に腫瘍発症を認めなかったが、Men1+/-マウスでは約40%に膵β細胞の過形成を認めた。またMen1/JunDダブル変異マウスでは、約70%に膵β細胞の過形成を認め、更に30%に腺腫を認めた。下垂体、副腎、性腺では3群間に有意差なかった。MEN1型の膵内分泌腫瘍発症機構において、menin/JunD共役が腫瘍の早期発症に関与していることがin-vivoレベルで示された。JunDの有無によって発現が制御される新規遺伝子(群)を同定する目的で、Men1+/-マウスおよびMen1/JunDダブル変異マウスのそれぞれの膵組織からコラゲネーゼ法によって膵ランゲルハンス島を単離し、total RNAを抽出した。これらの結果を各種学会等で発表した。多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1型)における、標的組織特異的な腫瘍発症機構におけるMEN1遺伝子の蛋白産物であるmeninと細胞調節因子であるJunDとの共役作用の生体内での役割を解析するために、Men1+/-JunD-/-ダブル変異マウスの作製・樹立に成功し、元より保持していたMen1+/-マウスとの比較検討が可能となった。既に、予定通り一定数のMen1+/-マウス、Men1+/-JunD-/-ダブル変異マウスを6月齢、12月齢、18月齢において安楽死させ解剖し、MEN1型の標的組織である下垂体、膵内分泌腺の詳細な病理解析と2群間の比較を行った。経時的な病理解析の結果から、JunDはMEN1型の膵ラ氏島の腫瘍発症機構において、早期の腫瘍発症及び、腫瘍の悪性度に大きく関与していることが生体内で初めて証明された。更なる詳細な分子メカニズムの解明のため、マウスより単離した膵ラ氏島のtotal RNAを用いてマイクロアレイ解析を施行し、膵ラ氏島の腫瘍発症に関与する新規因子として、幾つかの候補遺伝子群を同定し得た。多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1型)における、標的組織特異的な腫瘍発症のメカニズムを解明する目的で、Men1/JunDダブル変異マウスの樹立作製を行い、更に予定通りに6ヶ月齢での解剖、病理解析を施行できた。私の想定した仮説通り、MEN1型の責任遺伝子であるMEN1遺伝子/蛋白産物meninと、その共役因子である転写因子JunDの結合が膵内分泌腫瘍の発症機構において極めて重要であることがin-vivoレベルで示された。次年度以降は、詳細な分子機構の解明に向けた研究が施行される。平成25年度以降は、MEN1型の腫瘍発症過程においてmenin-JunDの共役作用によって誘導される新規候補遺伝子(群)の解析を中心に研究を推進していく。既にパスウェイ解析を依頼し、候補遺伝子の絞り込みを行っている。その結果に基づいて、実際の膵腫瘍組織を用いて遺伝子の発現解析を行う。具体的な方法としては、膵組織より単離したtotal RNAを用いてのqPCR法、及び組織切片を用いての免疫染色法を予定している。膵組織における候補遺伝子の発現の強弱が確認されれば、候補遺伝子のサブクローニングを行い、培養細胞株を用いて細胞の分化増殖能、アポプトーシスなどのアッセイを施行し、遺伝子機能の確認を行う。
三陰交への灸刺激が女性の自律神経活動、冷え、月経随伴症状に及ぼす効果の検証

研究目的は、1)若年女性の冷え症と自律神経活動、月経随伴症状との関連、2)三陰交への灸刺激による体温、自律神経活動、月経随伴症状に及ぼす影響を明らかにすることである。女子大学生61人を対象に、月経周期の黄体期、卵胞期に1体温、2自律神経活動、3月経随伴症状の調査を実施した。61人中31人が三陰交への灸刺激を約1か月間実施し、再度13を行った。その結果、冷え症の程度が強い人は黄体期の月経随伴症状が強かった。灸刺激後、黄体期の足部深部温は上昇し、月経随伴症状は軽減した。自律神経活動は、黄体期にHFの低下とLF/HFの上昇がみられた。今年度は研究倫理審査委員会に申請し承認を得た後、32人のデータ収集を行った。対象者の背景は年齢20.7(±3.5)歳、BMI21.4(±3.4)、月経周期30.5(±3.1)日、冷えの自覚がある者が22人(68.8%)であった。32人の黄体期の修正MDQ得点(月経随伴症状を測定する尺度)は「冷え症」調査用問診表(冷えの自覚測定尺度であり、以後冷え尺度と表す)による得点と正の相関が認められた(r=0.544,p=0.016)が、足底や腹部の深部体温、自律神経活動とは相関しなかった。また、冷え尺度得点と足底や腹部の深部温、自律神経活動との間には関連が認められなかった。これらの結果より、冷えの自覚が強い程、黄体期の月経随伴症状が強いこと、冷えの自覚は体温や自律神経活動とは関連がないこと、体温と自律神経活動との間にも関連のないことが考えられた。今後は、修正MDQ得点の下位尺度得点と「足底温と腹部温との温度差」との関連、自律神経活動との関連について分析する予定である。また、32人中、三陰交の灸刺激を実施した者は15人であり、一か月間の灸刺激の効果について分析した。その結果、黄体期の修正MDQ得点は灸刺激前に比べて灸刺激後は減少していたが有意差はなかった。足底深部体温は30.5(±4.1)から33.1(±3.8)に有意に上昇した(p<0.0287)。腹部深部体温は有意差はなかったが、36.0(±1.3)から36.5(±0.57)に上昇した(p<0.0831)。自律神経活動ではLF、LF/HFは有意に上昇し(p<0.0158)、HF、SDNN、TPに有意な変化はなかった。32人のデータ収集ができたこと、その内15人が三陰交の灸刺激を実施しデータ収集できたことから進捗状況は概ね順調であるとした。現在までのデータを分析し平成28年度の母性衛生学会にて発表する予定である。本研究の目的は、1)女性の冷え症、月経随伴症状、自律神経活動との関係、2)三陰交への灸刺激が女性の冷え症、月経随伴症状、自律神経活動に及ぼす効果を明らかにすることである。女子学生61名を対象に、1プロフィール、2「冷え症」調査表、3月経随伴症状問診表、4足底部と腹部の体温測定、5自律神経活動測定を行った。345は月経周期の黄体期と卵胞期の2つの時期に実施した。また61名中31名は三陰交への灸刺激を約1ヶ月実施し、その後再度345を行った。その結果以下のことが明らかとなった。1)冷えの自覚の有無と各体温(足底表面温・足底深部温・腹部深部温・深部温差)との間に有意差はなく主観的な冷えの感覚は体温とは関係がなかった。2)冷えの自覚がある者の体温は、黄体期・卵胞期ともに環境温度と相関していた。3)冷えの程度が強い者は黄体期の月経随伴症状が重く、「集中力」の低下や「自律神経失調」が起きており「コントロール」の症状が強かった。4)黄体期・卵胞期とも「行動の変化」スコア高値群は下肢の体温が高く、黄体期において「水分貯留」スコア高値群は下肢の温度が低かった。5)卵胞期の月経随伴症状が強い者の自律神経活動は低下傾向にあり、黄体期と卵胞期の月経随伴症状の落差が大きい者は卵胞期の自律神経活動が低下していた。6)冷えの感覚と自律神経活動とは関連がなかった。7)灸刺激により黄体期の足部深部温は有意に上昇した。8)灸刺激により、黄体期の月経随伴症状は軽減し、「痛み」「行動の変化」「否定的感情」「PMS症状」スコアが有意に下降し「気分の高揚」スコアが有意に上昇した。9)灸刺激により自律神経活動は、黄体期HFの有意な低下とLF/HFの有意な上昇がみられた。以上より、灸刺激は体の冷えや月経随伴症状の改善をもたらすため、女性がセルフケアとして生活に取り入れることのできるツールとなり得ることが示唆された。

61名の対象の調査を実施し、冷え症と体温、月経随伴症状、自律神経活動との関連がある程度明らかにできたこと、三陰交への灸刺激も31名に実施しその結果、月経随伴症状に対して効果のあることが明らかにできたことから、当初の計画通りに進行していると考える。今年度は、昨年度までの研究結果を踏まえて、再度、女子大学生35人(灸あり群17人、灸なし群18人)を対象に調査を実施した。データ収集は、1年齢や体重などの基本情報、2「冷え症」調査用問診票への記載、月経前後に3修正MDQ質問紙と4月経痛(自作のカレンダーに記入)を依頼した。また、灸あり群には火を使わないお灸(セネファ社)を、三陰交に月経開始後5日目から次の月経開始後5日目まで1か月間、1週間に4日以上行ってもらった。昨年度までの研究との違いは、深部体温測定や自律神経活動を測定しない点、卵胞期の調査時期を月経終了後57日から、月経開始後37日にした点、灸なし群にも月経周期2回分のデータ収集をした点である。その結果、1修正MDQ総得点と月経痛との間には正の有意な相関がみられた。修正MDQの下位項目では、黄体期は「自律神経失調」「水分貯留」「PMS」、卵胞期では「痛み」「集中力」「自律神経失調」「否定的感情」「PMS」の項目に月経痛と正の相関がみられた。2灸実施前後で修正MDQ得点と月経痛を比較した結果、黄体期、卵胞期ともに修正MDQ総得点、月経痛が有意に下降した。修正MDQの下位項目では、黄体期の「集中力」「行動変化」「否定的感情」「PMS」、卵胞期は、「痛み」「集中力」「行動変化」「自律神経失調」「水分貯留」「否定的感情」「PMS」の得点(9項目中7項目)が有意に下降した。冷え症群と非冷え症群間の修正MDQ得点の比較では、黄体期、卵胞期ともに総得点に差はなかったが、下位項目では、「自律神経失調」得点が黄体期・卵胞期ともに冷え症群が有意に高く、卵胞期の「痛み」「集中力」の得点も冷え症群が有意に高かった。月経痛は、冷え症群、非冷え症群間で有意差はなかった。以上のことから、女子大学生がセルフケアとして行う三陰交への灸刺激は月経痛、月経随伴症状を改善する効果があると考えられた。研究目的は、1)若年女性の冷え症と自律神経活動、月経随伴症状との関連、2)三陰交への灸刺激による体温、自律神経活動、月経随伴症状に及ぼす影響を明らかにすることである。女子大学生61人を対象に、月経周期の黄体期、卵胞期に1体温、2自律神経活動、3月経随伴症状の調査を実施した。61人中31人が三陰交への灸刺激を約1か月間実施し、再度13を行った。その結果、冷え症の程度が強い人は黄体期の月経随伴症状が強かった。灸刺激後、黄体期の足部深部温は上昇し、月経随伴症状は軽減した。自律神経活動は、黄体期にHFの低下とLF/HFの上昇がみられた。三陰交の灸刺激実施者が30人以上になるまでデータ収集を継続する。そして、その結果を分析し論文作成を行う。分析方法は1黄体期の月経随伴症状と冷えの自覚、体温、自律神経活動との関連、2三陰交灸刺激前後の黄体期の月経随伴症状、体温、自律神経活動の変化を明らかにする。今後は結果をもとに、母性衛生学会で発表すること、論文を作成し学会誌に投稿することを予定している。また、灸刺激が火を使うため対象者の中に負担を感じた者がいたことから、火を使わない灸を使用して、再度月経随伴症状との関係を調査する予定である。さらに自律神経活動の測定方法として、一時期ではなく、1日中持続して測定できる方法を検討し、再度、冷え症の自覚や月経随伴症状との関係を調査したいと考えている。母性看護学今年度はデータ収集を中心に行ったことから学会への出席が2回であったこと、灸刺激に使用する台座灸が予定より安価で済んだこと、データ収集のための補助者を雇用しなかったことなどにより次年度への使用金額が生じた。データ収集を大学院生とともに行ったためデータ収集のための人件費が不必要であったことより次年度への使用金額が生じた。研究代表者:学会参加費(2名×2回、1名×1回)30万、データ収集人件費10万、研究協力者への謝金5万、専門的知識の提供9万、印刷費5万研究分担者:学会参加費(1名×2回)20万、専門的知識の提供
心肺停止蘇生後に対する体性感覚誘発電位を用いた脳低温療法の適応に関する研究

自己心拍再開したものの昏睡状態の持続する患者に対し、低体温療法導入前に予後良好な結果が期待できる症例を予測することは困難であった。そこで我々は、低体温療法を導入する前に、体性感覚誘発電位N20波成分の出現の有無を検査した。N20が出現しない症例は全例予後不良であった。一方、N20が出現した例は高率に意識障害の改善を認めた。この事実は、低体温療法前に施行する体性感覚誘発電位N20により、低体温療法により効果が期待できる症例を高率に選びだすことが可能となった。心停止例に対して心肺蘇生を行った結果、自己心拍再開を認めたものの昏睡状態となっている症例に対して、脳低温療法の有用性がランダム化比較試験において今世紀始めに報告された。しかしながら、研究での脳低温療法適応基準は、心停止現場や救急隊の心電図所見などによる項目で、それらの報告によると意識改善の確率は50%強程度であることが知られている。これに対して病院到着後に行う神経学的所見から脳低温療法の適応基準を規定することも以前より期待されていたが、時間経過とともに所見が変化したり、評価者により解釈が異なることからその導入は困難であると認識されている。一方、電気生理学的検査(ABR:聴性脳幹誘発遠位、SEP:体性感覚誘発電位)は、心停止によって発生する無酸素や低酸素状態に対する神経障害や神経障害の回復時に迅速に所見が反応することから、来院時の電気生理学的所見がどれだけ予後予測に有用であるかを目的として、本研究における症例の集積を開始した。特にSEPのうち潜時20mSに記録される陰性波であるN20は、大脳皮質にその発生起源を有する。意識の中枢のひとつとして知られる大脳皮質が、意識障害であっても機能していればSEPN20の陽性所見出現が予想される。今まで現場の情報のみで行っていた脳低温療法の適応基準がSEPN20によって絞り込める可能性が考えられる。脳低温療法による人的または物的な資源を有効に利用し、脳低温療法によって効果が期待できる症例のみへの脳低温療法の応用により、効率的な集中治療室の運用が可能となる可能性が高い。2年間の研究でSEPにおいてN20が記録される症例は、脳幹機能を電気生理学的に評価するABR V波がすべて記録されていることが判明している。さらには、SEP N20が認められる症例の2/3程度が予後良好例であることが明らかとなっている。脳低温療法が心停止蘇生後に昏睡状態を合併している症例に対して意識を改善させるために有用であると報告された事実は、今まで全脳虚血に対する脳保護治療の選択が全くなかった臨床の現場に非常な恩恵をもたらしたことは言うまでもない。しかしながらそれにより脳低温療法中の患者評価が困難となった。温度変化や鎮痛剤・鎮静剤・筋弛緩剤の使用が影響している。なぜならば心停止蘇生後症候群を合併した患者の変化を継時的に判断した上で、脳波、体性感覚誘発電位、神経学的反射の評価が困難となったからである。そのため、脳低温療法を開始する前に体性感覚誘発電位N20による判断が可能かどうかを検証することがこの研究の目的であった。この研究によって体性感覚誘発電位とその予後との関連にはいくつかの特徴を認めた。1心停止後の体性感覚誘発電位N20は脳低温療法前に出現していない場合は、その後認めることがなく、予後不良であった。2心停止後の体性感覚誘発電位N20は脳低温療法前に出現していても、その後に消失する症例群があり、予後不良であった。3心停止後の体性感覚誘発電位N20は脳低温療法前に出現しており、その後も出現している症例群においては予後良好であった。こうした所見から脳低温療法を2、3に対して行う必要がある。少なくとも1に関しては脳機能の障害が強すぎて脳低温療法のみでは意識障害の回復は不可能であることを示していると考えられた。追加だが、脳幹誘発電位V波が認められたにもかかわらず体性感覚誘発電位N20が認められない症例が存在したが、そうした症例はもちろん全例意識の回復は認められなかった。脳低温療法に対する人的および物的資源を費やす前の段階での本研究の予後予測は、疾患群における治療対効果比を向上させ、医療経済学的にも意味のある研究であると考えられる。3年間の予定研究のうち1年目が終了した。本研究では、今まで行っていた聴性脳幹誘発電位:ABRでは、脳幹機能を示すのみで、意識の改善に必要な大脳皮質の活動を示していると考えられる体性感覚誘発電位(SEP)N20を行うことによりABR以上に症例の絞込みが行え、脳低温療法の有効症例のみをピックアップして人的物的資源の軽減を図り、さらに良好な結果を導く可能性を提言している。

脳低温療法前にABRおよびSEPを施行した症例は、大きくAグループ:ABR V波陽性およびSEP N20陽性。Bグループ:ABR V波陽性およびSEP N20陰性。Cグループ:ABR V波陰性およびSEP N20陰性。以上の3つのグループに分類された。その後、Aグループでは、脳低温療法前に認められたSEP N20が、脳低温療法中および脳低温療法後に施行したSEPにおいて消失する症例を一部認めた。そうした症例はその後N20を認めることはなかった。B、Cグループでは、脳低温療法中や脳低温療法後にSEP N20が陽性になる症例は1例もなかった。現時点での神経学的評価からは、意識が改善したのはAグループのみの症例で、記録したSEP N20が常に認められていることが条件となっていた。以上のことから、脳低温療法の施行前に行う電気生理学的検査において従来のABRのみの判断よりもSEPを併せて行なった方が症例の絞込みが可能であった。本研究の現時点での臨床的意義として、心停止蘇生後の患者に対する予後評価に大脳皮質機能を反映するSEPを施行することは、病院前の評価(救急隊心電図。倒れたところを発見したか。バイスタンダーの有無。推定心停止時間など)以上に効率的に予後良好な患者をセレクトできる可能性が高いことを示している。研究症例の集積は前年度51例であったが平成24年度は89例であった。意識障害を認めるものの呼吸や循環の障害により脳低温療法を施行する前にABRやSEPを施行できない症例は1例のみであった。症例の集積状況では、共同研究者と分担して対応するようにしている。研究上は来院後の脳低温療法を行う前のみに電気生理学的検査を検査を行う予定であったが、実際には脳低温療法を開始した後で、特にSEP N20が記録された症例を中心に再度誘発電位の記録測定を行っている。研究症例の集積として,本年度年間院外心肺停止例が482例搬送され,現場心拍再開例が121例搬送された。呼吸・循環状態が安定している場合は71例だった。このうち,脳低温療法施行前のABRおよびSEPの記録が,治療状況や検査自体が物理的に不可能なことがあるため対象症例数は51例だった。今回の研究では研究の対象となったABR・SEPの記録(SEPについてはその後頻回に記録した)が行えた心肺停止蘇生後の症例は51例であった。研究中に脱落した症例がなく、研究計画書における目標症例数に到達していた。神経学的評価についても、心停止蘇生後の長期的観察による意識改善の可能性は極めて低いがフォローしていく予定である。意識の改善には、心停止蘇生後の意識障害を合併している場合、電気生理学的検査SEPのN20が認められなければ、意識障害の改善は認められない結果となっている。心臓が原因で心停止の症例となった心原性心停止例とそうでない非心原性心停止例を分けて検討する必要性があるかもしれない。心停止の過程から心原性心停止は心停止が発生しても体内に酸素が残存している可能性が高く非心原性心停止と比較して良好な予後が期待できるからである。現時点では、どの時期においてもSEP N20が記録されなければ意識障害の改善は認められない結果となっている。この結果に対する症例の蓄積を今後も継続していく予定である。一方、脳低温療法施行前のSEPN20が陽性であるにもかかわらず、脳低温療法施行中や施行後のSEP
ダイクシスの認識に関する日仏対照研究

ジェスチャーをめぐっては,(1)言語による思考の表出を促す,(2)言語表現に付随する,あるいは(3)言語で表現されない情報を補う,といったさまざまな機能が提唱されている.本研究の結果は,フランス語話者においては(3)の機能が顕著に認められるのに対し,日本語話者との比較においては(2)の機能が中心となることを示した.言語表現のみを比べるとき,日本語ではダイクシス表現が非常に多いのに対し,フランス語では少ないことが以前の研究から分かっていた.これをもって,フランス語では移動を構成するその他の情報よりタイクシスが認識的に優先されないと考えられることもあった.しかし,本研究の結果,アイコニックに方向を表現することが可能であるとき,フランス語話者は言語表現としてはダイクシスを無視しながら,ジェスチャーによって表現することが多いことが明らかとなった.これは,(1)や(2)の機能ではなく,意味的・統語的な制約によって,言語的には他の情報と同時に表現できないダイクシスをジェスチャーで表現しているのだと考えることができる.日本語話者とフランス語話者の間で大きな違いが生じるのは,右から左,左から右といった,話者に中立的な方向の描写である.これらの状況では,両言語の話者がジェスチャーを用いてアイコニックに方向を示す一方で,日本語話者による言語表現においては「行く」と「来る」の使い分けが生じるという結果であった.これは,移動のもたらす結果がいかに話者に関与するかという心理的側面の表現だと考えられ,さらに,一部の日本語話者においては,手指の形でこの心理的な違いまで表現するケースが観察された.このようなジェスチャー表現はフランス語話者では観察されていないため,ジェスチャー表現は言語による意味の分節と並行的であると考えられる結果となった.本研究は日本語とフランス語におけるダイクシスの表現頻度の相違(日本語では頻度が高く,フランス語では低いことが以前の研究で確認されている)に認知的な要因が関与しているかどうかを検証することを目的とする.そのため,本研究では言語表現に付随する非慣習的なジェスチャーも観察するという検証方法をとる.本年度は,ジェスチャーと思考に関する先行研究をレビューしつつ,データを収集するための実験ビデオを作成した.さらに,数名の日本語話者を対象に予備実験を行い,指示の出し方等を検討した後,フランス国立東洋言語文化研究院にて,45名のフランス語話者を対象に本実験を行った.日本語話者に対する本実験は来年度になるため比較の見通しはまだないが,フランス語話者が言語ではダイクシスを表現せず,ジェスチャーで表現する傾向が見出されている.フランス語話者においては伝達内容が言語とジェスチャーで分業されているのに対し,日本語話者ではそのような分業がないだけであり,認知的な影響はないという結果が予想される経過である.他方,言語進化における議論ではジェスチャーや指差しが起源になっているとする議論がある.ジェスチャーで表すことのできる意味の範囲と,言語を使うことで表現可能となる意味の範囲を検討するために,主として表象の進化という観点から言語進化の議論における意味の扱いについても検討した.来年度も引き続き検討を進めていく必要はあるが,現時点では,言語のジェスチャー起源論での主張は,言語が使えることと同等の高次表象能力を必要とする例に基づいているため,ジェスチャーが前言語的とは断じられないと考えられる.この問題については,特に,意味がいかに共有可能になるのか,言語が使えるために必要な条件とはどういうものなのかという観点から議論するため,「言語起源論の現在」というシンポジウムを開催した.当初の研究予定としていた実験のうち,努力目標を大幅に超えるフランス語話者を被験者として協力してもらうことができ,29年度に予定している映像の分析,発話の書き起こしといった作業にスムーズに入ることができる状態となった.他方,日本語話者に対する実験はまだ実施できていないが,実験材料の簡単なローカライズによって実験を行うことができる状態となっており,必要な機材等も揃えることができた.先行研究のレビューを行う間に,ジェスチャーや指差しといった行動を可能にするための条件という,新たな意味論的・言語進化論的課題も見つかった.脳科学と関連づけられた表象の進化の議論を考慮することにより,言語進化の研究に寄与する可能性があるだけではなく,本研究固有のテーマに含まれる問題圏のうち,ジェスチャーによる意味表示と言語による意味表示の同質性と相違を分析する上で,より強力な主張を展開することが期待できる展開となっている.本年度はフランス語データの分析を進めながら,対照用の日本語データの収集を行い,途中成果の一部を口頭発表および論文(投稿中)にまとめた.分析にあたって,ジェスチャーデータ全体を文字化することは非常に難しいため,(i)移動を構成する意味要素がジェスチャーにより表現されているかどうか,(ii)ジェスチャーによる表現と言語による表現との間に相違があるかどうか,という2点に集中して分析を進める方針を固めた.さらに,50本を超えるビデオクリップのすべてではなく,日本語とフランス語の言語表現の間または日本語話者とフランス語話者のジェスチャーの間で興味深い相違の見られた場面を抽出し,その関連場面に集中して分析を進めているところである.理論的な結論を得るには至っていないが,データレベルでの大きな発見として,日本語話者では,一般的に理解される直示動詞の方向とジェスチャーが矛盾する例が見られたことが挙げられる.また,同じ状況に関する説明でありながら,「行く」と「来る」が談話中に反転するといったことも起こることが確認された.さらに,フランス語話者で類似現象は観察されておらず,全体的にジェスチャー表現の方法が両言語話者の間で類似していることも観察された.

ジェスチャー表現は知覚情報に忠実であり,言語表現は知覚情報を超えた意味を備えていることを示すデータであり,言語記号の進化を考える上でも,現実世界に忠実な意味と,抽象化を経た心理的な意味という相違があること,また,移動物が話し手に近づくかどうかという真理条件的な考え方では説明できない直示の意味が存在することを示唆する結果が得られたと考えている.日仏の直示動詞が備えている意味,表現慣習による相対性,そして意味論や進化といった理論レベルに関与する議論に発展することが見込まれる.データ収集とその分析が研究の中心ではあるが,その方針を決定するためには分析の裏付けとなる理論が必要となる.ダイクシスの意味論を考えるとき,真理条件をいかに捉えるかという点については言語哲学の中でも研究史があるため,採用すべき判断基準を確定するための理論的研究に時間を要している.また,途中分析の結果により,ペアによるジェスチャー付の発話データだけではなく,まったく同じ実験素材を用いた一人の被験者による発話データとの対照が必要となるという感触を得ている.部分的には以前のプロジェクトで行った実験素材があるため,それとの比較は可能であるが,全体の4分の1程度にとどまるため追加の実験を行った方がよく,日本語データが今のところまだ不足している.以上のことから,不足している点もあるが,全体的には2言語において必要なデータは揃いつつあり,分析方針も固まってきたことから,おおむね順調に進展していると言うことができる.ジェスチャーをめぐっては,(1)言語による思考の表出を促す,(2)言語表現に付随する,あるいは(3)言語で表現されない情報を補う,といったさまざまな機能が提唱されている.本研究の結果は,フランス語話者においては(3)の機能が顕著に認められるのに対し,日本語話者との比較においては(2)の機能が中心となることを示した.言語表現のみを比べるとき,日本語ではダイクシス表現が非常に多いのに対し,フランス語では少ないことが以前の研究から分かっていた.これをもって,フランス語では移動を構成するその他の情報よりタイクシスが認識的に優先されないと考えられることもあった.しかし,本研究の結果,アイコニックに方向を表現することが可能であるとき,フランス語話者は言語表現としてはダイクシスを無視しながら,ジェスチャーによって表現することが多いことが明らかとなった.これは,(1)や(2)の機能ではなく,意味的・統語的な制約によって,言語的には他の情報と同時に表現できないダイクシスをジェスチャーで表現しているのだと考えることができる.日本語話者とフランス語話者の間で大きな違いが生じるのは,右から左,左から右といった,話者に中立的な方向の描写である.これらの状況では,両言語の話者がジェスチャーを用いてアイコニックに方向を示す一方で,日本語話者による言語表現においては「行く」と「来る」の使い分けが生じるという結果であった.これは,移動のもたらす結果がいかに話者に関与するかという心理的側面の表現だと考えられ,さらに,一部の日本語話者においては,手指の形でこの心理的な違いまで表現するケースが観察された.
記述長最小原理の数理と学習理論

記述長最小原理(MDL原理)について,確率的コンプレキシティ(SC)の評価と,SCを達成する最適な予測法(minimax予測)の研究を実施した.具体的には,i.i.d.の正則なi.i.d.モデルについて,ターゲットクラスに関するJeffreys事前分布を用いたBayes混合と,その局所指数族バンドル上のBayes混合の組み合わせによってSCが達成できることを示した.特に混合型分布族および木情報源モデルについては,データ列に関する制約を除去することに成功した.また通信路容量を達成する誤り訂正符号の一つであるスパース重ね合わせ符号(Barronら,2011-)の研究を行った.機械学習における指導的原理の一つである記述長最小原理(MDL原理)について,確率的コンプレキシティ(SC)の評価と,SCを達成する最適な確率的予測法(minimax予測)の研究を行っている.平成24年度には,通信路容量を達成する誤り訂正符号の一つであるスパース重ね合わせ符号(Barronら,2011-)の研究を開始した.これは圧縮センシング,スパース学習,同時検定など,機械学習とも関連付けられる.平成25年度においては,一般の正則モデルに関するminimax予測法の解析を進めた.これはJeffreys事前分布によるBayes混合を基本とし,正則モデルの局所指数族バンドル上のBayes混合との混合を用いる手法である.特に,仮定として用いる正則条件に関する考察を進め,見通しの良い形で整備した.その結果,一般の混合型分布族が正則条件を満たすことを明らかにした.さらに,混合型分布族の場合,対象となるデータ系列に関する制限を設けなくとも,minimax予測法を構成できることを証明した.これまで知られているBayes混合によるminimax予測法では,Bernoulliモデルなどの一部の対象モデル以外の場合は,最尤推定値が分布族の境界付近に近づくデータを予測対象から除去する必要があった.本結果は,混合型分布族という重要なモデルにおいて,この制約が無い場合のminimax予測法を構成した重要な成果である.スパース重ね合わせ符号はガウス通信路に関する符号であり,乱数を用いて構成する辞書行列とスパースベクトルの積により符号語を構成する.平成24年度には,主に最尤復号の場合を考察した.平成25年度は,効率的逐次復号アルゴリズム(Joseph and Barron 2010)と,Bayes型効率復号アルゴリズム(Cho and Barron 2012)を実装し,復号性能の評価を行った.記述長最小原理(MDL原理)について,確率的コンプレキシティ(SC)の評価と,SCを達成する最適な予測法(minimax予測)の研究を実施した.具体的には,i.i.d.の正則なi.i.d.モデルについて,ターゲットクラスに関するJeffreys事前分布を用いたBayes混合と,その局所指数族バンドル上のBayes混合の組み合わせによってSCが達成できることを示した.特に混合型分布族および木情報源モデルについては,データ列に関する制約を除去することに成功した.また通信路容量を達成する誤り訂正符号の一つであるスパース重ね合わせ符号(Barronら,2011-)の研究を行った.機械学習における指導的原理の一つである記述長最小原理(MDL原理)の基礎研究として,確率的コンプレキシティ(SC)の評価と,SCを達成するという意味で最適な確率的予測法(minimax予測)の研究を行っている.平成24年度においては,一般の正則モデルに関するminimax予測法の解析を行った.これはJeffreys事前分布によるBayes混合を基本とし,正則モデルの局所指数族バンドル上のBayes混合との混合を用いる手法である.特に,符号長の精密な評価を行い,必要な正則条件に関する考察を進めた.さらに,この手法をユニバーサルポートフォリオに適用する方法を考察した.ユニバーサルポートフォリオは混合型分布族に対応し,局所指数族バンドルが有効に働くケースとなる.平成24年度は正則化条件について調べたところ,一般には成り立たないことが明らかとなった.当初計画にはなかった課題として,スパース重ね合わせ符号(Barronら,2011-)の研究を実施した.これはガウス通信路に関する符号であり,辞書行列とスパースベクトルの積により符号語を構成する.このとき,辞書行列をガウス分布に従うランダム行列とすると,圧縮センシングと同等の構造により,通信路容量を達成することが保証されいてる.ここに,復号問題はモデル選択と本質的に同じ問題となりMDL原理と関連する.この符号について,辞書をベルヌーイ分布から生成した場合を考察し,最適復号を行った場合に通信路容量を達成することを証明した.機械学習における指導的原理の一つである記述長最小原理(MDL原理)について,確率的コンプレキシティ(SC)の評価と,SCを達成する最適な確率的予測法(minimax予測)の研究を行っている.特に,対象のモデルが指数型分布族でない場合が課題であったが,平成25年度までに,i.i.d.の曲指数型分布族および一般の正則なi.i.d.モデルについてJeffreys混合と局所指数族バンドルに基づく手法が最適性をもつことを示してきた.特に混合型分布族については,データ列に関する制約を除去することに成功した.また平成24年度途中から,通信路容量を達成する誤り訂正符号の一つであるスパース重ね合わせ符号(Barronら,2011-)の研究を開始した.平成26年度においては,一般の正則モデルに関するminimax予測法の解析に加え,有限次数のMarkov情報源からなるモデルである木情報源モデル(tree model)のについて考察を進めた.

このモデルは,文脈木によって規定される情報源のモデルであり,木の形が特別な条件を満たしてモデルがFinite State Machine (FSM)となる場合に限り,データ数が増えるにつれ指数型分布族に近づく(漸近的指数型分布族)ことが分かっている(Takeuchi and Kawabata 2007).このことは,FSMでない木情報源モデルは曲指数型分布族に近づくことを意味する.このモデルについても,混合型分布族の場合と同様の手法によって,データ列に関する制約なしにSCが達成できることを証明した(Takeuchi and Barron 2014).この結果は,FSMモデル(漸近的に指数型)について知られている命題(Takeuchi et. al 2013)の拡張でもある.スパース重ね合わせ符号に関しては,圧縮センシングとの関連について考察を進め,Bayes最適Approximate Message Passing (AMP)を用いると,Barronらによる従来の復号法よりも高い伝送速度のもとで復号が可能であることを実験的に示した.情報理論と機械学習一般の混合型分布族において,データ系列に何の制約も置かない場合に,Jeffreys事前分布と局所指数族バンドルを用いて確率的コンプレキシティを達成する予測法を構成した.このことは,MDL原理の基礎的研究において,重要な意味を持つと同時に,抽象性の高い概念である局所指数族バンドルを応用することで,具体的な問題を解決できたという点でも重要な結果であると考えている.研究の目的は,MDL原理の数理的構造の追求とその応用展開であり,今年度は一般の正則モデルとユニバーサルポートフォリオへの展開に関する課題の解決を目標としていた.前者は完全には解決していないものの,大きな進展をみた.後者については進展はあまりなかったが,その代わりに取り組んだスパース重ね合わせ符号の研究において,予想を上回る成果を得た.よって,全体としては概ね順調に進展していると評価できる.1.確率的コンプレキシティについて:混合型分布族は,固定した複数の要素(確率分布)の混合である.ここに,各要素もある分布族の元であると仮定すると,典型的な特異モデルが構成される.例えば,複数の正規分布族の混合からなる,混合ガウス分布がこれに該当する.昨年度得た成果は,このような特異モデルの解析に繋がる可能性がある.特異モデルに関しては,既に渡辺らによる代数幾何学を用いた解析が多くの成果をもたらしているが,まだ分かっていないことも多い.今後は,昨年度の成果を手がかりにそのような問題に取り組んでいく.2.スパース重ねあわせ符号:昨年度から引き続き,効率的復号アルゴリズムついての考察を進める.3.多項Bernoulliモデルの最尤符号アルゴリズムの探求:昨年度から引き続き,最尤符号を用いた予測確率の効率的計算アルゴリズムについて考察する.平成25年度は,一般の正則モデルに関する問題を解決し,ユニバーサルポートフォリオの効率的アルゴリズムに関する考察を進める.加えて,以下の研究を実施する.
Th17 細胞の関与する非小細胞肺癌ー間質相互作用による腫瘍血管新生

CD4 T細胞をIL-23またはIL-12存在下に培養し、Th17細胞およびTh1細胞を誘導した。IL-17またはIFN-gamma産生細胞分離キットでTh17細胞及びTh1細胞を単離し、培養上清を採取した。Th17細胞の培養上清は血管新生活性を有し、一部IL-17A抗体で阻害された。さらに、Th17細胞の培養上清は、HMVECの遊走を促進した。また、Th17細胞、肺癌細胞及び線維芽細胞を共培養すると、培養液中の血管新生因子の濃度か有意に増加した。ボランティアの末梢血から比重遠心分離法で分離した単核球よりCD4T細胞を単離した。Anti-human CD3 monoclonal antibody(mAb)とanti-human CD28 mAbをcoatingしたculture plateで、単離したCD4 T細胞をIL-23存在下に710日間培養し、IL-17A産生を特徴とするTh17細胞を誘導・増殖した。同様に、CD4 T細胞をIL-12存在下に710日間培養し、IFN-gannma産生を特徴とするTh1細胞を誘導・増殖した。増殖した細胞中のTh17細胞及びTh1細胞の比率を、各々の細胞のIL-17AとIFN-gannmaの細胞内発現をflow cytometryで検討し確認した。誘導・増殖させた細胞中のTh17細胞及びTh1細胞をヒトIL-17A産生細胞分離キット及びヒトIFN-gannma産生細胞分離キットで単離した。単離したTh17細胞及びTh1細胞の培養上清を採取した。採取したTh17細胞培養上清の血管新生活性をangio genesiskitを使用して検討した結果、VEGFなどより血管新生誘導活性は低いものの、明確な血管新生誘導活性を有することを見出した。Th17細胞培養上清の血管新生活性は、IL-17A阻害抗体の添加で一部阻害されることが判明した。さらに、Th17細胞の培養上清がhuman dermal microvascular endothelial cell(HMVEC)の遊走を刺激するか検討した結果、Th17細胞の培養上清は、HMVECの遊走を促進することが判明した。平成23年3月11日に発生した東日本大震災により研究室の研究資材に大きな損害が発生し、かつ計画停電などにより約4か月間実験がまったく実施できなかったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の進展をより早めるために、CD4 T細胞からIL-17A産生を特徴とするTh17細胞を誘導・増殖する課程がさらに効率的に行えるように工夫する。
金融危機の波及メカニズムと金融機関の資産選択行動：日米欧の比較実証分析

米国の金融機関発のバランスシートへのショックが、どのような経路を通じて各国の実物経済に波及したのか、そのメカニズムを金融機関の資産選択行動に着目して、企業、金融機関のマイクロデータを用いて実証的に解明した。金融機関の資産選択行動については、米国の商業銀行が証券化を行う動機と財務状況への影響、日本の銀行が国債保有へ傾注した要因について分析を行い、波及経路については、わが国を襲ったショックの識別を行い、ショックが産業別、企業規模別に波及するメカニズムを明らかにした。また、ショックに対して企業の設備投資や現金保有がどのように反応したのか、わが国を含むアジア諸国を対象に分析を行った。本研究の目的は、2000年代のアメリカにおける住宅バブルめ崩壊を契機に発生したサプライムローンの不良債権化が世界的に波及したプロセスを金融機関の資産選択行動を視点にして実証的に解明することにある。今年度は全世界における金融機関の財務データを提供している包括的なデータベースBankScopeとアメリカの金融機関の財務データを四半期ベースで提供しているCall Reportを用いてアメリカの金融機関の資産選択行動について実証研究を行った。今時のグローバルな金融危機においてアメリカ国内の不良債権問題を世界的に伝播させた大きな要因として「証券化行動」が指摘されてきたので、銀行の資産選択行動と証券化の関連に留意した分析を行った。実証分析は3つのパートから構成される。第1に、どのような銀行が証券化行動を行ったのか、第2に、証券化は銀行の貸出行動にどのような影響を及ぼしたのか、最後に証券化が銀行の財務状況に与えた影響である。その結果、貸出債権の証券化は、もっぱら大銀行によって信用リスクを移転する目的で行われ、証券化によって貸出が加速されるという貸出のスパイラルが観察された。しかし、証券化に積極的である銀行ほどバランスシートは毀損するという結果を得た。この方向における実証分析はアメリカの研究者を含めて本研究が最初である。また、同時並行的に金融機関におけるショックが実物経済に与える効果を調べるために、EUとアジアにおける企業の財務諸表のデータベース(アマデウス)を購入し、地域ごとに個別企業のデータを整備した。このデータベースを用いて次年度ではEU諸国、日本を含むアジア諸国の企業に対する金融ショックの影響を実証的に分析する。本研究の目的は、2000年代のアメリカにおいて発生したサブプライムローンの不良債権化が世界的に波及したプロセスを金融機関の資産選択行動を視点にして実証的に解明することにある。平成23度は2つの方向において実証分析を行った。まず、平成22年度に構築された金融機関の資産選択行動モデルをアメリカの商業銀行を対象として実証分析行った。このモデルの大きな特徴は、証券化行動がどのような要因によって決定されるのかモデル化し、さらに金融機関の貸出行動が証券化によってどのような影響を受けるのか分析した点にある。金融機関の財務データを四半期ベースで提供しているCall Reportを用いて商業銀行の証券化行動、貸出行動を計測し、このモデルの検証を行った。また、証券化に積極的である銀行ほどバランスシートは毀損した。わが国における「失われた10年」時と比較することにより、金融革新に積極的に関与した金融機関ほど、貸出における審査機能が低下し、それが金融危機につながったととを明らかにした。もう一つの研究では、グローバル金融危機においてわが国の中小企業が直面したショックを識別し、そのショックにどのような対応を取ったのか実証的に明らかにした。経済産業研究所が2008年と2009年の2回にわたって実施した「企業・金融機関との取引実態調査」に基づいて、中小企業を襲ったショックを識別し、どのような対応を行ったのか計量分析を行った。主たる結果は、最も頻繁に観察されたのは需要ショックであり、需要ショックに対して中小企業はあらゆる手段を講じてショックに対処したことである。また、中小企業が講じた対応策は企業と金融機関との関係に大きく依存していたことがわかった。もう一つの研究では金融機関による国債保有行動を分析した。金融危機下では、金融機関はリスクの低い安全資産への選好を強めるといわれている。事実、わが国の金融機関は1990年代後半から国債への保有を増やし、貸出を抑制する資産選択行動を取ってきた。この行動は金融危機が去った2000年代中頃以降も続いている。通説では、実物経済の低迷を反映して貸出需要が伸び悩んでおり、その結果貸出の減少、国債保有の増加が生じているといわれてきた。国債保有と貸出供給の同時決定モデルを構築して、パネルデータを用いてこの通説を実証的に吟味した。その結果を、Why Do Financial Institutions Hold Government Bonds? :The Case of Japanという論文に纏めた。

そこでは通説は支持されず、むしろ貸出市場における競争が激化して、金融機関が貸出を実行する際の費用に対する貸出の収益の低下が、貸出の伸びを低下させ、国債へ資金が向かっている主因であるという結果が得られた。この結果についてオランダのグローニンゲン大学において研究報告を行った。金融機関の資産選択行動という視点から、アメリカ発のグローバル金融危機が世界へ波及したメカニズムを明らかにすることが研究の目的であるが、すでに証券化という切り口でアメリカの金融機関の資産選択行動の変化をとらえ、わが国の中小企業への影響についてもその詳細を分析し、その対応における金融機関の役割を見た。今後は国際間におけるショックの波及についてその方向と大きさを計量的に把握することで目的は達せられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。国際間の産業連関表を用いることにより、金融的なショックが国際間で波及する態様を描写することができる。その際に留意すべき点は、金融部門の取り扱いである。産業連関表において金融部門で発生した不良債権をどのように定量化し、他の部門における生産活動とどのように関連しているのか、その点を定式化する必要がある。この定式化の下では、アメリカ発の金融危機が貿易を通じて他国に波及するプロセスを定量的に把握することができる。平成24年度は、金融機関と企業のパネルデータを用いて金融危機が企業行動に与える影響を分析するとともに、国際産業連関表を用いた危機の波及メカニズムの研究にも着手したい。
免疫栄養療法によるがん化学療法完遂率向上効果の要因解明

【研究目的】近年、免疫栄養療法に関する大規模臨床試験が海外で行われ、術後患者に対する感染症等合併症の予防や死亡率の低下および医療費の削減効果が報告されている。しかし、がん化学療法による免疫力低下などの有害事象に対する免疫栄養療法の有効性は検討されていない。そこで申請者は、免疫栄養療法によりがん化学療法による有害事象の発現を抑制し、化学療法完遂率並びに治療効果の向上が期待できると考え、免疫栄養療法が癌化学放射線療法の完遂率および有害事象発生率に与える影響について調査し、免疫栄養剤の併用による、がん化学療法時の免疫力低下に対する有用性及びその併用の臨床的意義について報告した。本課題では、がん化学療法に免疫栄養剤を併用した際の治療完遂率に加え、免疫力に影響を及ぼすとされるEicosa pentaenoic acid (EPA)およびDocosa hexaenoic acid (DHA)の血中濃度、および免疫力の指標となるIL-6などの生体内因子を測定し、免疫栄養療法ががん化学療法の完遂率および治療効果に与える影響とその機序を詳細に評価することとした。【研究方法】群馬大学医学部附属病院で食道癌に対して根治的化学放射線療法を行う患者を免疫栄養剤併用群と非併用群にランダムに割り付け、治療プロトコル(照射60Gy+化学療法2クール)の完遂率、治療後の原発巣縮小率、有害事象の発生率とその重篤度、血中EPA、DHAおよびIL-6濃度を両群で比較する。血中EPAおよびDHA濃度はUPLC、IL-6はLIHSA法にて測定し、その他の項目は診療録から抽出する。【進捗状況】食道がんに対して化学療法もしくは化学放射線療法を行う患者を対象とした免疫化学療法の有効性に関する前向き臨床試験に関して、本学臨床試験倫理委員会の承認を受け、当該試験を開始した。症例数が不十分なため、各種要因の変動は十分に評価しきれていないが、現在目標症例数に向けて症例を収集中であり、研究方法に記載の項目について順次解析を進めている。
老年者肺炎易発症性の遺伝子診断の確立に関する研究

顕性の誤嚥に基づく老年者肺炎の発症の機序として重要である加齢に伴う咳嗽反射機能の低下がその発症機序として重要であることから、老年者に多発する非冬季肺炎の易発症性に関する咳嗽関連因子遺伝子多型を用いた遺伝子診断の確立を目的とた。当研究においては、長期療養型老人病院入所中の老年者(1993床)の4月11月までの非冬季肺炎例につきコホート研究にて検討を進め、このとき老年者肺炎の危険因子として知られる寝たきり、痴呆などの生活動作能、基礎疾患(肺炎の既往、脳血管障害、心不全、虚血性心疾患、低栄養状態)などについても交絡因子として同時調査した。平成11年度の4月10月までに87例の肺炎発症、38例の肺炎による死亡を認めた。これらの老年者肺炎例においては、非肺炎例と比して、有意に高年齢であり、また臨床的背景として男性、痴呆、肺疾患の既往、低アルブミン血症例が有意に多いが、咳嗽関連遺伝子多型のうちアンジオテンシンI変換酵素のI/D多型は、これら肺炎発症例においてDD型22%、ID型66%、II型12%と、非肺炎例のDD型9%、ID型44%、II型46%と比してANOVAにて有意(P<0.001)にDD型が多くII型が少く、上記交絡因子補正後もDD型はID型+II型に比し約2.6倍肺炎を発症し易いことを認めている。一方、他の咳関連因子であるアンジオテンシンII受容体1型受容体、キマーゼ、アンジオテンシノーゲンのそれぞれの遺伝子多型に肺炎群および対照群の間に有意差を認めなかった。このことから、アンジオテンシンI変換酵素遺伝子多型が老年者における肺炎の易発症性に関する遺伝的危険因子の一つになりうると考えられる。顕性の誤嚥に基づく老年者肺炎の発症の機序として重要である加齢に伴う咳嗽反射機能の低下にのがその発症機序として重要であることから、老年者に多発する非冬季肺炎の易発症性に関する咳嗽関連因子遺伝子多型を用いた遺伝子診断の確立を目的としている。当研究においては、長期療養型老人病院入所中の老年者(1993床)の4月11月までの非冬季肺炎例につきコホート研究にて検討を進めており、このとき老年者肺炎の危険因子として知られる寝たきり、痴呆などの生活動作能、基礎疾患(肺炎の既往、脳血管障害、心不全、虚血性心疾患、低栄養状態)などについても交絡因子として同時調査をしている。平成11年度の4月10月までに162例の肺炎発症、58例の肺炎による死亡を認めた。これらの老年者肺炎例においては、対照例と比して、臨床的背景として寝たきり、痴呆、肺疾患の既往、低アルブミン血症例が有意に多いが、咳嗽関連遺伝子多型のうちアンジオテンシンI変換酵素のI/D多型は、これら肺炎発症例においてDD型32%、ID型63%、II型5%と、対照例のDD型12%、ID型56%、II型32%と比してKruskal Wallis検定にて有意(P<0.001)にDD型が多くII型が少なく、上記交絡因子補正後もDD型はID型+II型に比し約2.8倍肺炎を発症し易いことを認めている。また降圧薬であるアンジオテンシンI変換酵素阻害薬服用例では特にID型において高率に肺炎が抑制さることを認めている。

一方、他の咳関連因子であるアンジオテンシンII受容体1型受容体、キマーゼ、アンジオテンシノーゲンのそれぞれの遺伝子多型に肺炎群および対照群の間に有意差を認めなかった。このことから、アンジオテンシンI変換酵素遺伝子多型が老年者における肺炎の易発症性に関する遺伝子危険因子の一つになりうると考えられる。顕性の誤嚥に基づく老年者肺炎の発症の機序として重要である加齢に伴う咳嗽反射機能の低下にのがその発症機序として重要であることから、老年者に多発する非冬季肺炎の易発症性に関する咳嗽関連因子遺伝子多型を用いた遺伝子診断の確立を目的としている。当研究においては、長期療養型老人病院入所中の老年者(1993床)の4月11月までの非冬季肺炎例につきコホート研究にて検討を進めており、このとき老年者肺炎の危険因子として知られる寝たきり、痴呆などの生活動作能、基礎疾患(肺炎の既往、脳血管障害、心不全、虚血性心疾患、低栄養状態)などについても交絡因子として同時調査している。平成11年度の4月10月までに162例の肺炎発症、58例の肺炎による死亡を認めた。これらの老年者肺炎例においては、対照例と比して、臨床的背景として寝たきり、痴呆、肺疾患の既往、低アルブミン血症例が有意に多いが、咳嗽関連遺伝子多型のうちアンジオテンシンI変換酵素のI/D多型は、これら肺炎発症例においてDD型32%、ID型63%、II型5%と、対照例のDD型12%、ID型56%、II型32%と比してKruskal Wallis検定にて有意(p<0.001)にDD型が多くII型が少く、上記交絡因子補正後もDD型はID型+II型に比し約2.8倍肺炎を発症し易いことを認めている。また降圧薬であるアンジオテンシンI変換酵素阻害薬服用例では特にID型において高率に肺炎が抑制さることを認めている。また冬季インフルエンザ後肺炎においても同様の結果を認めたこのことから、アンジオテンシンI変換酵素遺伝子多型が老年者における肺炎の易発症性に関する遺伝的危険因子の一つになりうると考えられる。顕性の誤嚥に基づく老年者肺炎の発症の機序として重要である加齢に伴う咳嗽反射機能の低下がその発症機序として重要であることから、老年者に多発する非冬季肺炎の易発症性に関する咳嗽関連因子遺伝子多型を用いた遺伝子診断の確立を目的とた。当研究においては、長期療養型老人病院入所中の老年者(1993床)の4月11月までの非冬季肺炎例につきコホート研究にて検討を進め、このとき老年者肺炎の危険因子として知られる寝たきり、痴呆などの生活動作能、基礎疾患(肺炎の既往、脳血管障害、心不全、虚血性心疾患、低栄養状態)などについても交絡因子として同時調査した。平成11年度の4月10月までに87例の肺炎発症、38例の肺炎による死亡を認めた。これらの老年者肺炎例においては、非肺炎例と比して、有意に高年齢であり、また臨床的背景として男性、痴呆、肺疾患の既往、低アルブミン血症例が有意に多いが、咳噺関連遺伝子多型のうちアンジオテンシンI変換酵素のI/D多型は、これら肺炎発症例においてDD型22%、ID型66%、II型12%と、非肺炎例のDD型9%、ID型44%、II型46%と比してANOVAにて有意(p<0.001)にDD型が多くII型が少く、上記交絡因子補正後もDD型はID型+II型に比し約2.6倍肺炎を発症し易いことを認めている。このことから、アンジオテンシンI変換酵素遺伝子多型が老年者における肺炎の易発症性に関する遺伝的危険因子の一つになりうると考えられる。