hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不安傾向における情動処理メカニズムの解明

表情などの情動情報どのように処理するかは、私たちの精神的な健康状態と深く関連することが示されている。もしネガティブな情報を優先して処理する傾向が強ければ、うつ病などの精神疾患を患いやすいという可能性が考えられている。しかし、どのような要因が、情動情報の処理に影響しているのかは十分に理解されていない。本年度に実施した以下の研究を通して、不安を感じやすい性格特性(特性不安)やその形成に寄与する遺伝要因が、情報をネガティブに捉えやすいといった偏った処理と関わることを明らかにすることができた。まず、1つ目の研究では、特性不安が、音声と表情の情動的な意味合いの評価に及ぼす影響を検討した。2つの実験を通し、高不安者は不快情報をより不快に評価しているわけではないにもかかわらず、快・不快情報が拮抗する際には不快評価を優先させることが明らかになった。さらに、2つ目の研究では、不安を感じやすい性格特性の形成に影響することが明らかになっている遺伝要因(5-HTTLPR×性別)に着目し、遺伝要因が表情の評価に及ぼす影響を検討した。5-HTTLPRの型にはShort(S)型とLong(L)型があるが、S型保有者はL型保有者よりも不安を感じやすい性格を持つ傾向があることが知られている。さらに最近の報告では、女性ではS型保有者がL型保有者よりも不安を感じやすい性格を有する場合が多いが、男性ではL型保有者がS方保有者よりも不安を感じやすい性格を有する場合が多いことが示されている。研究の結果、悲しみ表情より喜び表情への感度が全般的に高いという健常者を対象とした先行研究と同様の傾向が得られた。だが、その傾向は遺伝要因によって異なり、女性S型保有者で最も顕著に認められた。一方で、こうした傾向は男性L型保有者では認められなかった。これらの研究結果から、不安を感じやすい性格、あるいはそうした性格形成に影響する遺伝要因が、情報の評価の仕方に影響を及ぼしていることが明らかになった。本年度は、特性不安や気分の違いによって、表情などの情動情報や、単純な運動などの視覚情報の処理がいかに変化するかを検討した。それにより、過剰に高い不安感やネガティブな感情がどのような認知機能の変化と結びついているのかを明らかにすることを試みた。これまで、特性不安レベルが高い者(高不安者)は、ネガティブな情報を優先して処理する傾向があることが知られていたが、表情や言語情報など様々なタイプの情動情報がある中で、どのタイプの情動情報の処理に特性不安レベルが特に関わるのかは明らかにされていなかった。それに対し本研究は、言語的な情動情報処理よりも表情処理に特性不安レベルが関わることを示唆した。さらに、高不安者は表情の処理を優先しやすい一方で、抑うつ傾向が高い者はネガティブな表情を読み取りにくくなることを示した。このように、その人の性格特性や心の健康状態によって情動情報処理に個人差が生まれることを示しただけでなく、その人の気分によって単純な運動刺激の知覚が変化する可能性も示した。悲しい気分を感じているときより、嬉しい気分を感じているときのほうが、人は複数の運動を同時に知覚しやすいことが示唆された。このことから、私たちの心の状態は、情動処理だけでなく視知覚処理も含む幅広い認知機能に影響を及ぼしうることが明らかになった。このような理解は、気分障害のメカニズムやその効果的な治療の理解にも繋がると考えられる。他者の表情などの情動情報をどのように処理するかは、私たちの心の健康状態に深く関わると考えられている。例えば、表情をネガティブに捉えやすいと対人関係のストレスが強まると考えられる。よって、情動情報処理がどのような要因によって、いかに変化するかを検討することで、心の病のメカニズムや心の健康を維持する方法の理解につながると期待できる。本年度の研究では、遺伝要因や環境要因によって情動情報の処理の仕方に個人差が生まれること、さらにその時に感じている気分によって情動情報の処理が同じ個人内でも変化しうることを示した。具体的には、脳内のセロトニン伝達に影響する遺伝子型の違いによって、ネガティブな言語情報を抑制する能力に個人差が生まれることを示した。とりわけ、気分障害を発症しやすいとされる遺伝子型を持つものは、ネガティブな言語情報を抑制しにくいことが示されたことから、遺伝子によって言語的な情動情報処理に違いが生まれることにより気分障害に繋がる可能性が示唆された。さらに、情動情報の処理の仕方は遺伝的に決定されるわけではなく、生まれ育った環境にも影響されることを示した。具体的には、日本人は欧米人(オランダ人)よりも、他者の感情を判断する際に声の調子に頼る傾向が強いことが示された。また、環境だけでなく、その時に感じている気分によって情動情報の処理の仕方が個人内で変動することも示した。具体的には、人は悲しい気分を感じている際に、他者の表情への感度が低下することを示した。これらの研究を通し、気分障害などに繋がりうる情動情報処理の歪みがいかにして生じるのか、その一端を明らかにすることができた。

本年度に実施した以下の研究を通して、不安を感じやすい性格特性(特性不安)やその形成に寄与する遺伝要因が、情報をネガティブに捉えやすいといった偏った処理と関わることを明らかにすることができた。まず、1つ目の研究では、特性不安が、音声と表情の情動的な意味合いの評価に及ぼす影響を検討した。2つの実験を通し、高不安者は不快情報をより不快に評価しているわけではないにもかかわらず、快・不快情報が拮抗する際には不快評価を優先させることが明らかになった。さらに、2つ目の研究では、不安を感じやすい性格特性の形成に影響することが明らかになっている遺伝要因(5-HTTLPR×性別)に着目し、遺伝要因が表情の評価に及ぼす影響を検討した。5-HTTLPRの型にはShort(S)型とLong(L)型があるが、S型保有者はL型保有者よりも不安を感じやすい性格を持つ傾向があることが知られている。さらに最近の報告では、女性ではS型保有者がL型保有者よりも不安を感じやすい性格を有する場合が多いが、男性ではL型保有者がS方保有者よりも不安を感じやすい性格を有する場合が多いことが示されている。研究の結果、悲しみ表情より喜び表情への感度が全般的に高いという健常者を対象とした先行研究と同様の傾向が得られた。だが、その傾向は遺伝要因によって異なり、女性S型保有者で最も顕著に認められた。一方で、こうした傾向は男性L型保有者では認められなかった。これらの研究結果から、不安を感じやすい性格、あるいはそうした性格形成に影響する遺伝要因が、情報の評価の仕方に影響を及ぼしていることが明らかになった。
統計理論に基づく歩行空間評価指標の開発とその特性分析

本研究課題では、人物挙動に関する数理的議論の整理に基づく歩行空間の評価方法の進展を大目標としていた。2018年度は、前年度までの網羅的な整理を踏まえて、スイス・ローザンヌ駅における大量データに対して詳細な実適用を行い、その整理の妥当性を検証するとともに、研究のとりまとめを行い今後の課題を整理した。前年度までの適用は数十分程度のデータにとどまっていたが、2018年度はこれを900分のデータへの適用へと拡張した。具体的には、以下を行った。(1)平日10日分における朝ラッシュ時における歩行者軌跡データに対して手法を適用した結果、同じ時間帯であれば同じような空間相関、すなわち空間評価が行えることを明らかにした。このことは、手法の普遍性を担保するとともに、元データが大量かつノイズを多く含むものであったとしても、歩行者流の流動性を下げる原因となるエリアを安定して特定可能であることを意味しており、手法の実用性の高さを示していると考えられる。(2)2箇所の歩行者通路において取得されたデータに手法を適用した結果、通路によって流動性に影響を与える箇所が異なること、その原因が実際の歩行者挙動と一定程度関連づけて説明できることを示した。なお、流動性の低い場所はホームの入り口などの直感的に明らかな場所のみならず、幅の広い通路上においても安定定期に検出されることから、本研究による手法が潜在的に非効率的空間を発見できる可能性も示唆された。また、これらの成果について学会等で発表するとともに、共同研究先であるスイス・EPFLの研究者との打ち合わせ、および対象地であるスイス国鉄・SBBの技術者との意見交換も行うことができた。本研究課題では、人物挙動に関する数理的議論の整理と統合を目指している。これにより、データを大量に取得した場合の歩行空間評価や改良方法への展開を大きな問題意識としている。平成27年度においては、これまでに蓄積されてきた(a)ミクロシミュレーションモデルの整理とそこで用いられる変数の列挙、(b)速度-密度-流量関係の定義方法・測定結果・回帰式の整理を行った。これらが具体的に用いられている変数の値域を検討するとともに、双方向自由流という比較的現実世界で多く見られる事象に対し、空間相関を考慮した速度-密度関係の回帰を実データを用いて実施した。変数の値域の議論において整理された点として、歩行者流の場合には変数の定義方法が現実的に取得可能なサンプルの範囲に影響するという課題がある。従って、この点についても次年度以降で同時に検討していくこととしたい。当初計画である、ミクロシミュレーションで用いられる指標や変数についての整理、および、自動車流における基本図と同等の概念の整理やその現状での適用範囲についての整理を行った。また、統計力学的考察には多少課題が残っているものの、次年度予定であった空間統計手法の導入について、その基礎的な検討を先行して行えた。総じて見るとおおむね順調であると考える。本研究課題では、人物挙動に関する数理的議論の整理・統合を通して、大量データが存在する場合の歩行空間評価方法の進展に繋げていきたいと考えている。平成28年度においては、平成27年度の成果である歩行者流の流量-密度関係における空間相関について、空間を連続化して扱う手法の適用を行った。このことにより、空間の離散化による出力結果への影響を低減することが可能となった。なお、空間を連続化する手法にはいくつかの欠点があることが分かっており、その最大の課題である対象とする領域の周縁部における境界条件の設定方法について、その影響を緩和する手法の適用を同時に行ってきた。また、渋滞流における歩行者流の実データの取得を行い、同様の検討を進行中である。このとき、渋滞流においては、歩行者の挙動が局所的は安定しにくいため、評価に用いる変数選択によって変数間の関係性の見通しを明瞭にするという昨年度の自由流における成果は、そのままでは用いにくい。一方で、大域的に見た場合には個人に由来する揺らぎは小さくなるとも想定される。そこで、渋滞流においても自由流同様に変数間のミクロ-マクロ関係について基礎分析を行ったうえで、両者の利点を生かして分析に入力するための手法を検討した。これらの成果をもとに、利用する変数の選定、変数の定義方法の選択、回帰式の選択を一貫して行うことにより、歩行空間の性能評価を系統的に行う方法の提案を目指したい。当初計画の通り、空間統計手法を導入し、その導入方法による結果への影響の分析も行った。また、空間の離散化手法の影響、空間を連続のまま扱う場合の利点と欠点、それらと利用する変数やその適用範囲との関係性について整理を行った。統合的手法開発に向けておおむね順調に進行していると考える。本研究課題で目標としていた、人物挙動に関する数理的議論の整理に基づく歩行空間の評価方法の進展は、以下の通りほぼ完了したと考えている。すなわち、平成29年度までに歩行者流の流量-密度関係の空間相関のモデル化を行う際に、次元数(2次元:空間・3次元:時空間)および対象領域の分割方法の設定(離散・連続)の表現の組み合わせ方について、変数およびモデル化それぞれで対応する方法を示した。このことにより、対象とする領域に応じたモデル化を通した空間容量のばらつき等の空間評価を行う手法が構築できたと考えている。とくに、平成29年度は、上記の種々のモデル化手法について、複数の対象地で得たデータに網羅的な適用を行うことができた。データには新たに自ら取得したもののほか、従前の研究成果を発表したことがきっかけで他者から提供を受けたものも含まれており、短期的にも研究成果そのものが研究を推進させていると考えている。

これらの適用は、手法の特性を詳細に理解するための多くの情報をもたらしており、同時に普遍性を多少なりとも担保できるような方向に研究を進めることができた。これに加え、平成29年度においては、このような評価を経路選択等の歩行者の実際の行動選択と紐付けてモデル化する方法を検討することで、変数のマクロ-ミクロ関係の整合をとる方法への道筋を立ててきた。歩行者流の方向の考慮方法などに多少の課題も残してはいるが、残りの期間において、これらの成果を整理し、発信することとしたい。当初より進展していた空間相関のモデル化を通して歩行空間全体に評価を与える手法は一通りの整理をみた。さらに、ミクロ-マクロ関係のモデル化についても具体的に着手した。この際に、当初目的をさらに進展しうる助言を得たことから多少の作業工程の増加があり、ゆえに補助事業期間は延長することとなったが、成果はほぼ出そろっており、その論文発表等における発信準備も順調に進んでいるため。本研究課題では、人物挙動に関する数理的議論の整理に基づく歩行空間の評価方法の進展を大目標としていた。2018年度は、前年度までの網羅的な整理を踏まえて、スイス・ローザンヌ駅における大量データに対して詳細な実適用を行い、その整理の妥当性を検証するとともに、研究のとりまとめを行い今後の課題を整理した。前年度までの適用は数十分程度のデータにとどまっていたが、2018年度はこれを900分のデータへの適用へと拡張した。具体的には、以下を行った。(1)平日10日分における朝ラッシュ時における歩行者軌跡データに対して手法を適用した結果、同じ時間帯であれば同じような空間相関、すなわち空間評価が行えることを明らかにした。このことは、手法の普遍性を担保するとともに、元データが大量かつノイズを多く含むものであったとしても、歩行者流の流動性を下げる原因となるエリアを安定して特定可能であることを意味しており、手法の実用性の高さを示していると考えられる。(2)2箇所の歩行者通路において取得されたデータに手法を適用した結果、通路によって流動性に影響を与える箇所が異なること、その原因が実際の歩行者挙動と一定程度関連づけて説明できることを示した。なお、流動性の低い場所はホームの入り口などの直感的に明らかな場所のみならず、幅の広い通路上においても安定定期に検出されることから、本研究による手法が潜在的に非効率的空間を発見できる可能性も示唆された。また、これらの成果について学会等で発表するとともに、共同研究先であるスイス・EPFLの研究者との打ち合わせ、および対象地であるスイス国鉄・SBBの技術者との意見交換も行うことができた。個別の研究課題に多少の順番の前後はあるものの、おおむね予定通り研究は進行している。平成28年度においても、研究計画の通り、統計力学的考察を加えながら、ミクロ-マクロ関係の構築を目指していきたい。全体としては順調に進んでいると考えており、引き続き予定通り進行していきたい。なお、変数選択にあたって、変数の定義方法の選択自体を求められることがよりいっそう明らかとなった。
RT-PCR法によるチロシナーゼ遺伝子ファミリーmRNAの検出とその応用

色素細胞に特異的に発現している蛋白には、tyrosinaseだけでなく、TRP-2、HMB45(Pmel17)など複数のものがある。平成9年度の研究で、我々はこれらのmRNAをRT-PCR法によって検出する系を確立した。本年度は、この方法を応用して以下の研究を行った。まずメラノーマ担癌マウスを用いて、in vitroでの血中メラノーマ細胞の存在を、このRT-PCR法によりtyrosinase,TRP-2,HMB45の各mRNAを検出することで確認できるか検討した。具体的には、C57BL/6マウスにB16-F10メラノーマ細胞1x10^6を背部に移植、1週間毎に採血し、この血液よりtotal RNAを抽出後RT-PCRを行い、何週目より血中メラノーマ細胞を検出できるのか検討した。4週後でもtyrosinase mRNAは検出できなかったが、Pmel17のmRNAは2週目より検出できるマウスがあり、4週目にはほぼ全マウスにPmel17のmRNAを検出できた。次に臨床における各ステージのメラノーマ患者60名から採血した血液を、同様の方法でRT-PCRを行い、血中メラノーマ細胞の検出を試みた。いずれの患者からもtyrosinase mRNAの検出はできなかったのに対し、HMB45 mRNAは、stageIでO%、stageII15%、stageIII17%、stageIVで39%に検出でき、HMB45 mRNAの検出がより鋭敏であることがわかった。以上の結果より、これまで報告されているtyrosinase mRNAの検出とHMB45 mRNAの検出を併せることで、実際のメラノーマ患者の血中メラノーマ細胞の検出感度を上げることができると考えられた。メラノサイトに特異的に発現している蛋白には、tyrosinase、TRP-2、HMB45などがある。今回、我々はこれらのmRNAをRT-PCR法によって検出する系を確立するために次のことを行った。tyrosinase,TRP-2、HMB45の各cDNAから約300bpと200bpを規定する20塩基ほどのプライマー(outer primerとnested primerの2種)を作成、ヒトメラノーマ細胞であるGP361からtotalRNAを抽出し、逆転写酵素を用いてcDNAに変換、その後用意したプライマーを用いてnestedPCRを行った。全てのプライマーで、単一の増幅されたバンドを認め、これら増幅された遺伝子は、予想された長さと一致していた。Soutern Blot法およびDNA sequenceにより、増幅された遺伝子は規定すべき塩基配列と同一であることを確認した。各々のプライマーは、予想した遺伝子部分のみを増幅し、血液とメラノーマ細胞の混合で、微量なメラノーマ細胞のmRNAの検出が可能であることがわかったので、次に、この検出系を用いて、悪性黒色腫患者の血中メラノーマ細胞の検出を試みた。それぞれのmRNA量の違いを反映して、RT-PCRの結果も3者で検出陽性率(検出感度)が異なっており、これら3つのmRNAの検出が血中メラノーマ細胞の確認に有用であることが判明した。
生活習慣病の病態解明と予防に向けての新たなアプローチ・胎児起源仮説の検証と発展

愛知県内の職域に属する35歳から66歳の従業員5,091名(男性4,044名、女性1,047名)を対象に出生時体重を含む喫煙状況、飲酒状況、運動習慣等の生活習慣や病歴を含む自記式アンケートを実施した。本研究の対象は、出生時体重及びメタボリックシンドローム(MS)に関連する健診結果が得られた男性2,285名、女性768名とした。全対象者(3053名、うち男性2285名)において、ATPIIIの定義によるメタボリックシンドロームに対する性、年齢、喫煙状況、飲酒状況、運動習慣、両親の高血圧歴、両親の高脂血症歴、両親の糖尿病歴で調整したオッズ比(95%信頼区間)は、出生体重の2500グラム未満、2500グラム以上3000グラム未満、3000グラム以上3500グラム未満、3500グラム以上の順に、1.42(0.86-2.33)、1.02(0.70-1.49)、1.03(0.71-1.52)、1.00(基準)と関連は認められなかった。次いで、BMI25kg/m^2で層別化すると、BMI25kg/m^2未満では同順にオッズ比は1.93(0.90-4.15)、0.92(0.49-1.64)、0.86(0.45-1.64)、1.00(基準)と2500グラム未満群で高いオッズ比をしめしたものの有意な関連は認められなかった。一方、BMI25kg/m^2以上では、同順にオッズ比は2.29(0.99-5.29)、2.14(1.21-3.78)、1.88(1.07-3.33)、1.00(基準)と出生体重が低いほどMSの割合が高い傾向が認められた(傾向性p=0.023)。平成14年に行った生活習慣アンケートにより、出生体重の自己申告値が得られた者は3053名(申告群)、得られなかった者は2038名(不明群)であった。両群の属性を比較すると、申告群は不明群に比して有意に女性の割合が多く、年齢が低かった。(申告群;女性:25.2%、平均年齢±標準誤差:46.2±0.13歳、不明群;13.7%、50.7±0.14歳)しかしながら、性と年齢を調整した後の肥満者(Body mass indexが25kg/m2以上)の割合、米国高脂血症治療ガイドラインATPIIIの基準による血圧高値、高トリグリセリド血症、低HDLコレステロール血症、高血糖者の割合は、いずれも申告群と不明群との間に有意な差は認められなかった。これにより、申告者のみを対象とした検討に選択バイアスは認められないと判断した。次いで、出生体重と成人期の生活習慣病との関連を検討した。アンケート上の7つの出生体重カテゴリーを2500g未満、2500以上3000g未満、3000以上3500g未満、3500g以上の4つに集約した。同順に肥満者の割合を示すと、20.3%、20.4%、22.3%、28.5%であり、出生体重が重かった群ほど肥満者の割合が有意に多い傾向が認められた(傾向性p値<0.05)。

一方、血圧高値は同順に49.0%、47.1%、44.4%、41.2%(傾向性p値<0.05)、高トリグリセリド血症は38.6%、33.6%、31.7%、28.8%(傾向性p値<0.05)、高血糖は18.3%、15.9%、12.8%、10.0%(傾向性p値<0.05)と出生体重が低かった群ほど疾病を有する割合が多かった。低HDLコレステロール血症についても16.3%、11.8%、11.9%、11.2%と統計学的には有意な傾向は観察されなかったが、2500g未満群が最も高い有病率を示した。全対象者(3053名、うち男性2285名)において、メタボリックシンドローム(MS)に対する性、年齢、喫煙状況、飲酒状況、運動習慣、両親の高血圧歴、両親の高脂血症歴、両親の糖尿病歴で調整したオッズ比(95%信頼区間)は、出生体重の2500グラム未満、2500グラム以上3000グラム未満、3000グラム以上3500グラム未満、3500グラム以上の順に、1.42(0.86-2.33)、1.02(0.70-1.49)、1.03(0.71-1.52)、1.00(基準)と関連は認められなかった。次いで、BMI25kg/m^2で層別化すると、BMI25kg/m^2未満では同順にオッズ比は1.93(0.90-4.15)、0.92(0.49-1.64)、0.86(0.45-1.64)、1.00(基準)と2500グラム未満群で高いオッズ比をしめしたものの有意な関連は認められなかった。一方、BMI25kg/m^2以上では、同順にオッズ比は2.29(0.99-5.29)、2.14(1.21-3.78)、1.88(1.07-3.33)、1.00(基準)と出生体重が低いほどMSの割合が高い傾向が認められた(傾向性p=0.023)。出生体重とMSの構成因子の集積(血圧高値、高TG血症、低HDL血症、高血糖のうち2つ以上)との関連については、全対象者でオッズ比が順に2.57(1.63-4.03)、1.55(1.10-2.19)、1.47(1.04-2.08)、1.00(基準)と出生体重が低いほど集積者の割合が高くなる傾向がみられた(傾向性p<0.001)。BMI25kg/m^2未満においても、オッズ比は同順に2.54(1.47-4.36)、1.33(0.86-2.04)、1.29(0.94-2.00)、1.00(基準)と有意な負の関連が認められた(傾向性p=0.006)。
日本語周辺方言における音韻構造の類型性に関する研究

平成6年度およびそれ以前の臨地調査資料を春に、日本語諸方言の中でも南琉球方言に集中して、諸方言の音韻構造および音対応の比較検討作業を行った。音韻的な多様性を示す南琉球方言から、臨地調査による資料が利用可能な与邦国・西表租納・渡瞬間・竹富・新城・石垣・多良間・平良・長浜・池間・大神方言を選び、共通的・通時的双方の観点から音韻構造の分析を行った。共通的な観点からは、中舌母音を有する4母音基調の方言と中舌母音を有しない3母音基調の方言とを分類し、前者が南琉球中央部に分布し後者が周辺部に分布することを確認した。また、大神方言の中舌母音については、他の地点の中舌母音と異なり摩擦的噪音の生じない奥よりの調音位置を持つことを、音響分析的手法を併用して確認した。大神方言については、有声閉鎖子音の無声化、歯茎閉鎖子音の軟口蓋科という特殊な子音変化も確認した。通時的な観点からは、中央部の中舌母音拍が周辺部で単にi母音拍に対応するばかりでなく、種々の特殊な子育拍と対応している点に着目し、中舌母音拍が歴史的により古く、その構音上の不安定さにより、i母音化のほか、成拍子音化、硬口蓋化などの子音変化を生じていることを確認した。以上の分析を踏まえ、主要な音変化項目を対象として多変量解析(林の数量化理論第III類)の手法を応用することにより、以下の結論を得た。南琉球諸方言は、中舌母音を持ち音韻構造として古態を示す中央部方言郡と、新たな変化を示す周辺部方言郡とに第一次的に分類される。更に前者からは、軟口蓋化を生じるほど中舌母音が奥よりに変化した大神方言が第二次的に分類される。平成6年度は、資料収集・整理と、その分析に基づく試論的な研究発表を行なった。資料収集・整理については、現有の臨地調査によって得られた音韻資料、および先行文献・報告書によって得られた音韻資料のデータ・リスト化を進めた。また、資料収集については、10月下旬から11月にかけて、久野マリ子(国学院大学・教授)を調査補助者として、沖縄宮古諸島の大神島周辺の臨地調査を行なった。また、音声資料の分析に必要な音響分析ソフトとして、現有のシステムの他に「音声工房」を購入した。研究発表については、日本音声学会289回例会(6/18)において「音変化の観点からみた南琉球方言の諸相」と題して口頭発表を行なった。この発表は、日本語周辺方言の一つである南琉球諸方言をとりあげて、その周辺方言的類型性を多変量解析等の統計的手法により解析したものである。現在、その後の追加データの分析を加えて、学会誌論文投稿の準備中である。本研究の目的である、日本語周辺諸方言音韻の構造的類型性および通時的類型性を分析するための基礎的な音韻資料の収集・データリスト化が充分に進められた。ことに琉球諸方言については、予定通り宮古諸島大神島方言のDAT録音・データリスト化・音響音声学的分析が進捗した。本土方言では、東北地方・出雲地方・四国南部地方・九州南部地方について、現有の資料を中心に音響音声的分析を予定通り進める。また、新たに考察の対象とする方言として、壱岐・対馬方言等を加える必要が判明し、これに対しては文献資料で補うこととした。平成6年度およびそれ以前の臨地調査資料を基に、日本語諸方言の中でも南琉球方言に集中して、諸方言の音韻構造および音対応の比較・検討作業を行った。音韻的な多様性を示す

南琉球諸方言から、臨地調査による資料が利用可能な与那国・西表租納・波照間・竹富・新城・石垣・多良間・平良・長浜・池間・大神方言を選び、共時的・通時的双方の観点から音韻構造の分析を行った。共時的な観点からは、中舌母音を有する4母音基調の方言と中舌母音を有しない3母音基調の方言とを分類し、前者が南琉球中央部に分布し後者が周辺部に分布することを確認した。また、大神方言の中舌母音については、他の地点の中舌母音と異なり摩擦的噪音の生じない奥よりの調音位置を持つことを、音響分析的手法を併用して確認した。大神方言については、有声閉鎖子音の無声化、歯茎閉鎖子音の軟口蓋化という特殊な子音変化も確認した。通時的な観点からは、中央部の中舌母音拍が周辺部で単にi母音拍に対応するばかりでなく、種々の特殊な子音拍と対応している点に着目し、中舌母音拍が歴史的により古く、その構音上の不安定さにより、i母音化のほか、成拍子音化、硬口蓋化などの子音変化を生じていることを確認した。以上の分析を踏まえ、主要な音変化項目を対象として多変量解析(林の数量化理論第III類)の手法を応用することにより、以下の結論を得た。南琉球諸方言は、中舌母音を持ち音韻構造として古態を示す中央部方言郡と、新たな変化を示す周辺部方言郡とに第一次的に分類される。更に前者からは、軟口蓋化を生じるほど中舌母音が奥よりに変化した大神方言が第二次的に分類される。
生体内多成分の同時検出を目的とする生物発光プローブの開発

本研究は、生体の多成分を同時または個別に認識することのできる新規生物発光プローブの創製研究である。プローブはそれぞれ適切に保護された保護基を持ち、目的の成分が選択的に応答し、脱保護される。脱保護された水酸基は共役系の電子状態をそれぞれ変化させることで、それぞれ個有の発光を示す。さらに、本プローブは共役系の伸長から近赤外光を放出することも期待できるため、生物発光を活用する種々のモデル系への波及効果も期待できる。
大型車輌の無線遠隔操作がVDT作業者の視神経および神経行動機能に及ぼす影響

長崎県島原にある雲仙普賢岳の大火砕流災害による水無川への土石流の堆積を「危険地域」から除去するため、大型ダンプカ-、パワーシャベルおよび可動モニターカメラを用いた土工作業が無線遠隔操作で行われた。作業者3名がこのVDTによる無線遠隔作業に10ヶ月間(1日約6.5時間)従事していた(各々作業者1、2、3)。本研究では、VDT作業によって生じる眼精疲労の蓄積性を明らかにするために、視覚誘発電位、近点距離およびフリッカーが、月曜日から金曜日の朝(作業開始前)、正午(昼食前)と晩(作業終了後)の連続5日間、計15回測定された。作業者2は30分毎に10分の休憩(VDT作業のない時間)をとることができた。また、対照群として同じ職場の性・年齢のマッチした非VDT作業者3名がこの研究に参加した。作業者1および3で視覚誘発電位潜時、近点距離およびフリッカー値の有意な日内変動が観察された。この変動は月曜日から金曜日になるにつれて悪化する傾向が見られた。一方、対照群では有意な日内および日間変動は見られなかった。VDT作業者の近点距離は対照群より有意に延長していた。同様に、作業者1および3のフリッカー値は対応する対照群に比べ有意に低下していた。VDT作業者における午前作業の前後の視覚誘発電位と午後作業の前後の近点距離およびフリッカー値の変化は対照群より有意に大きかった。これらより、VDT作業は視覚神経系機能に影響することが示された。また、長期のVDT作業による眼精疲労は日毎に蓄積される可能性が示唆された。作業者3名がこのVDTによる無線遠隔作業に10カ月間(1日約6.5時間)従事していた(各々作業者1、2、3)。作業者2は30分間毎に10分の休憩(VDT作業のない時間)をとることができた。一方、対称群では有意な日内および日間変動は見られなかった。以上より、VDT作業は視覚神経系機能に影響することが示された。
集団規範の形成・維持に関わる自他の相互作用過程の探究

本研究は、集団の規範や共有信念が生成され維持されるプロセスについて、多面的かつ精緻な検討を行うことを目指すものである。具体的には(1)個々の成員が好ましく思っていない“不人気な"集団規範が、いかなるプロセスを経て維持・再生産されるに至るのか;(2)そのプロセスに集団成員の地位や役割の差異はどのように関わるか;(3)自他の立場や利害が異なる集団内葛藤状況において、合意や相互協力、公平が達成されるために鍵となる要件は何か、といった問題について、社会調査や心理学実験の手法を用いて探究する。
会計利益概念の再検討

本研究の核心をなす「問い」、それは利益とは何か、如何に測定すべきか、であり、具体的な目的は、経済理論に基礎づけられた、新たな操作性ある利益概念を構築することである。現実に測定可能な操作性ある利益概念を構築するには、『価値と資本』においてジョン・ヒックスが所得の中心的意味の近似とした「所得No. 2」を直接観察することができないゆえ、さらなる理論的近似を行わなければならない。にもかかわらず、半世紀以上前にシドニー・アレキサンダーが《variable income》概念を提唱して以来、会計研究において、利益概念に関する新たな発展はほとんどみられない。日本の会計実務では、2006年に公表された概念フレームワークに基づき、利益認識のあり方がリスクからの解放という考え方で明確化されたものの、利益概念の操作性を念頭に置いた理論的精緻化には、多くの課題が残っている。本年度は、斎藤静樹教授とともに行ってきた、理論的・実証的根拠のある利益概念再構築に向けた共同研究に基づき、割引率が変動するという事実と動学的最適化に基づく資産価格理論の成果を取り入れつつ、無リスクフロー流列をベンチマークとして、変動する割引率の下、多期間フロー流列最適化と整合的かつ操作性ある利益概念を構築することができた。また、この利益概念が、《variable income》と整合性を持った概念であることを示すことができた。さらに、会計測定に関する基礎研究を行い、名目勘定概念の重要性を再認識することができた。いくつかの研究成果を発表することができた。具体的には、以下のとおり。斎藤静樹東京大学名誉教授との共同研究に基づく成果を、会計研究学会年次大会で報告した。京都で開催されたSociety for the Advancement of Socio-Economics(SASE)年次大会における、会計基礎研究に関する報告に基づく論文(斎藤教授と共著)が国際学術誌にアクセプトされた。SASE総会では、別に残余請求権に関するセッションを企画しモデレーターを務め、ここでの報告に基づいて提出された論文について、国際学術誌でゲスト・エディターに指名された。その他、国内での講演を複数回行うとともに、会計専門誌(月刊)に論文を発表した。多期間動学的最適化に基づく現代ファイナンス理論の観点に立てば、投資主体の目的は、多期間フロー流列の最適化であって、一時点でのストック価値最大化ではない。今後は、これまでの成果をさらに発展させ、こうした観点と整合的な利益概念の構築を進める。研究を進めるうえで必要な文献収集及び整理を行うとともに、欧米の学会や大学等研究機関でのワークショップ等に参加し、意見交換と情報収集を継続する。また、斎藤静樹東京大学名誉教授との共同研究を進めるとともに、定例的に行っている二つの若手会計学者との研究会を今後も継続・発展させる。(理由)
胎児型、成体型ニコチン性アセチルコリン受容体への筋弛緩薬の作用

アフリカツメガエル卵母細胞に発現させた胎児型と成体型ウシニコチン性アセチルコリン受容体へのアセチルコリン、サクシニルコリンおよびツボクラリン、ベクロニウムの効果を検討し、以下に述べる結果を得た。1.アセチルコリンとサクシニルコリンより誘発される電流は濃度依存性に上昇し、そのKm値及びHill係数を比較したところ基質の違いによる差や胎児型、成体型による差はみられなかった。しかし、サクシニルコリンにおいて高濃度(lmM)で電流値の減少がみられた。アセチルコリンとサクシニルコリンより誘発される電流の減衰時定数を比較したところどちらも胎児型の方が成体型より有意に大きい値を示した。サクシニルコリン、アセチルコリンを投与した場合、成体型の回復の時定数が、胎児型よりとも有意に大きかった。2.アセチルコリンとサクシニルコリンよる受容体の脱感作からの回復の時定数は、サクシニルコリンはアセチルコリンに比べて有意に大きかった。サクシニルコリンによる筋弛緩作用は、サクシニルコリンがcholinesteraseによって分解される速度が遅く、再分極しない状態が続くためと考えられているが、今回の結果からサクシニルコリンがアセチルコリンより脱感作からの回復が遅いことも筋弛緩作用の一因となっている考えられる。ε,γのサブユニットの差は、脱感作速度および脱感作からの回復速度に著明に現われた。3. Ki値はベクロニウムでは成体型より胎児型の方が大きく、ツボクラリンでは差がなかった。ベクロニウムを連続投与した場合、連続投与しなかった場合と比べて、成体型のみ電流値が減少した。またツボクラリンでは成体型と胎児型とも連続投与により電流値は減少したが、成体型tの減少の方が大きかった。筋弛緩薬は連続投与下では非競合的な作用を持つことが示唆された。以上の結果より胎児型が成体型より筋弛緩薬が効きにくいことが示された。1.胎児型と成体型ウシニコチン性アセチルコリン受容体をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させアセチルコリン、サクシニルコリンを投与した際に生ずる電流応答を2電極膜電位固定法により測定した。2.アセチルコリンとサクシニルコリンより誘発される電流は濃度依存性に上昇し(1-300μM)、そのKm値及びHill係数を比較したところ基質の違いによる差や胎児型、成体型による差はみられなかった。しかし、サクシニルコリンにおいて高濃度(1mM)で第二相遮断の原因と考えられる電流の減少がみられた。3.アセチルコリンとサクシニルコリンより誘発される電流の減衰時定数を比較したところどちらも成体型の方が胎児型より有意に大きい値を示した。4.アセチルコリンとサクシニルコリンよる受容体の脱感作からの回復の時定数は、サクシニルコリンでアセチルコリンに比べて有意に大きく、また成体型の回復の時定数が、胎児型よりサクシニルコリン、アセチルコリンとも有意に大きかった。また、低濃度のサクシニルコリンにおいても回復の時定数が大きいことからサクシニルコリンによる脱感作が第一相遮断に影響していることが示唆された。6.サクシニルコリンによる筋弛緩作用は、サクシニルコリンがcholinesteraseによって分解される速度が遅く、再分極しない状態が続くためと考えられているが、今回の結果からサクシニルコリンがアセチルコリンより脱感作からの回復が遅いことも筋弛緩作用の第一相遮断の一因となっている考えられる。

ε、γのサブユニットの差は、アセチルコリンとサクシニルコリンの結合力に対してよりも脱感作速度におよび脱感作からの回復速度に著明に現われた。アフリカツメガエル卵母細胞に発現させた胎児型と成体型ウシニコチン性アセチルコリン受容体へのアセチルコリン、サクシニルコリンおよびツボクラリン、ベクロニウムの効果を検討し、以下に述べる結果を得た。1.アセチルコリンとサクシニルコリンより誘発される電流は濃度依存性に上昇し、そのKm値及びHill係数を比較したところ基質の違いによる差や胎児型、成体型による差はみられなかった。しかし、サクシニルコリンにおいて高濃度(1mM)で電流値の減少がみられた。アセチルコリンとサクシニルコリンより誘発される電流の減衰時定数を比較したところどちらも胎児型の方が成体型より有意に大きい値を示した。サクシニルコリン、アセチルコリンを投与した場合、成体型の回復の時定数が、胎児型よりとも有意に大きかった。2.アセチルコリンとサクシニルコリンよる受容体の脱感作からの回復の時定数は、サクシニルコリンはアセチルコリンに比べて有意に大きかった。サクシニルコリンによる筋弛緩作用は、サクシニルコリンがcholinesteraseによって分解される速度が遅く、再分極しない状態が続くためと考えられているが、今回の結果からサクシニルコリンがアセチルコリンより脱感作からの回復が遅いことも筋弛緩作用の一因となっていると考えられる。ε,γのサブユニットの差は、脱感作速度および脱感作からの回復速度に著明に現われた。3. Ki値はベクロニウムでは成体型より胎児型の方が大きく、ツボクラリンでは差がなかった。ベクロニウムを連続投与した場合、連続投与しなかった場合と比べて、成体型のみ電流値が減少した。またツボクラリンでは成体型と胎児型とも連続投与により電流値は減少したが、成体型の減少の方が大きかった。筋弛緩薬は連続投与下では非競合的な作用を持つことが示唆された。以上の結果より胎児型が成体型より筋弛緩薬が効きにくいことが示された。
虚血による心筋細胞外K^+蓄積と細胞内代謝変化により増強する外向きK^+電流との関連性

心筋梗塞急性期の不整脈は心室細動に移行する事が多く、虚血性心疾患に伴う突然死の原因となっている。その致死的不整脈発現の最大要因は、細胞内からのK^+流出とそれに続く静止膜電位の減少であるが、本研究ではこのK^+流出が細胞内代謝変化、特に細胞内ATP濃度の減少によって増強する外向きK^+電流によって説明可能か否かを検討した。経口糖尿病治療薬であるtolbutamide(T.2mM)、glibenclamide(G.20μM)はopencell-attached patchにおいて細胞膜内側のATPを除去した時に開口するATP感受性K^+キャネルに対し抑制作用を示した。モルモット乳頭筋においても、このチャネルを開口させ活動電位持続時間(APD)を短縮させるpinacidilの作用に対しほぼ完全な拮抗作用を示した。しかしながら、低酸素、無グルコ-ス液によるAPD短縮に対しては、Tはむしろ増強し、Gは有意の軽減作用を示したものの完全には抑制しきれなかった。酸化的リン酸化阻害剤と無グルコ-ス液でのAPD短縮に対しても、Tは改善作用を示さず、Gの軽減作用も完全ではなかった。また、イヌ摘出右室自由壁冠動脈灌流標本において、灌流を遮断して虚血状態とした際に観察されるAPD短縮に対して、Gは改善作用を示したが、完全には予防できなかった。これらの実験結果から、虚血時あるいは低酸素時のAPD短縮には、ATP感受性K^+チャネルの活性化ばかりではなく、他の電流素の変化も関与するものと考えられる。次に麻酔開胸犬において冠状動脈を閉塞した際に細胞外に蓄積するK^+および乳酸量についてmicrodialysis法を用い検討した。G(1mg/kg)で前処理したイヌにおいて乳酸流出量は減少する傾向を示したものの、細胞外へのK^+流出量は対照群とほぼ同程度であり、不整脈死する例も多かった。この事より、急性心筋虚血時の細胞外へのK^+流出は、ATP感受性K^+チャネルを介するK^+電流増加のみでは説明不可能であると結論された。モルモット摘出灌流左室自由壁標本において、定流灌流を中止し虚血状態にすると、静止膜電位の減少と活動電位持続時間(APD)の短縮が認められたが、長時間にわたる細胞内電位記録が不可能であったので、モルモット摘出表面灌流標本を用い、低酸素、無グルコース状態、あるいは無グルコース下に酸化的リン酸化を2.4-dinitrophenol(DNP)で抑制し、虚血時と同様のAPD短縮をひきおこす実験系を確立した。低酸素、無グルコースの液で60分間表面灌流すると、わずかな静止膜電位の減少および静止張力の増加(拘縮)と共に-60wVのレベルでのAPD(APD_<-60>)は69±4%短縮した。また、0.01mMのDNPを含む無グルコース液で45分灌流した際でも、拘縮と共に同程度のAPD_<-60>の短縮(81±6%)を来たした。この時の心筋内ATP含有量の変化を検討するため、同じ液で灌流したランゲンドルフ心中のATP量をluciferin-luciferase法により測定した。対照心におけるATP含量はKg湿重量当たり3.00±0.20mMであったが、低酸素、無グルコース液で60分間灌流すると0.47±0.17mMに減少し、DNP無グルコース液で45分灌流した場合でも1.11±0.24mMに減少した。

Tolbutamide(2mM)、5-hydroxydecaroate(1mM)は、モルモット単一心室筋細胞のopen cell attached patchでATPを除去した際に開口してくるATP感受性K^+チャネルの開口確率を減少させ、心筋細胞においてATP感受性K^+チャネルブロッカーとして働く事が明らかになった。しかしながら、これらの薬物存在下においても、低酸素、無グルコース液、あるいはDNP、無グルコース液の表面灌流により同程度のAPD短縮がひきおこされ、改善は認められなかった。これらの実験結果から、ATP感受性K^+チャネルは虚血時のAPD短縮および細胞外K^+蓄積に重要な役割を果たしていない可能性が示唆され、今までの概念に反する非常に興味ある知見が得られた。虚血心筋細胞活動電位幅(APD)の短縮と虚血部の細胞外K^+蓄積がATP感受性K^+チャネルの活性化によるものであるかどうかを前年度に引きつづき検討した。前年度の研究で低酸素もしくは代謝阻害薬(DNP)・無グルコ-ス条件下でAPD短縮を有意に軽減することが明らかになったATP感受性K^+チャネル遮断薬であるglibenclamide(G)を用いて、実際の虚血に近いモデルで検討をおこなった。1.イヌ右心室自由壁冠動脈灌流標本:冠動脈灌流を停止するとともに標本表面を無酸素栄養液でもって灌流して「虚血」類似状態においた時にみられる心外膜心筋細胞APD短縮と静止膜電位脱分極に対するGの予防効果を検討した所、GはAPD短縮を有意に軽減したものの完全に抑制出来ず、また、静止膜電位脱分極に全く無影響であった。このことは、ATP感受性K^+チャネルはAPD短縮上部分的に関与するかも知れないが、細胞外K^+蓄積に無関係であることを示唆する。2.麻酔開胸犬冠動脈前下降技結紮モデル:microdialysis法によって虚血部に蓄積するK^+および乳酸濃度を測定した。冠動脈の結紮は虚血部のK^+および乳酸濃度を有意に増加した。しかも両者の増加には良い相関がみられた。しかしながら、1mg/KgのGは虚血によるK^+濃度の増加を抑制しなかった。この用量のGはATP感受性K^+チャネル活性化薬であるPinacidilによる血圧下降に十分拮抗する。興味深いことには、虚血による乳酸蓄積がGの前投与によって有意に減少した。こき機序は現在のところ説明出来ない。この結果はGによる血糖下降を十分に補正しても同じであった。以上の成績は、ATP感受性K^+チャネルの活性化は虚血による活動電位幅の短縮を部分的に説明するが、細胞外K^+流出の機序として関与していない可能性を示している。
革新的酸素ガス製造技術のための酸素貯蔵材料の高機能化

本研究は、温度変化に応答して酸素を可逆に吸収放出する「酸素貯蔵材料」を高性能化し、革新的な酸素ガス製造技術への応用展開を目指した。具体的には、ブラウンミラーライト型Ca2AlMnO5+δに着目し、元素置換による動作温度の低温化と酸素吸収放出特性の向上を図った。主な成果は以下の通り。(1) CaサイトへのSr置換により、酸素貯蔵能を維持したまま酸素吸収放出温度の低温化に成功した。(2) Ca2AlMnO5+δおよびSr置換体における酸素吸収反応の律速過程を特定した。温度変化に応答して顕著な酸素吸収放出を示す「酸素貯蔵材料」の高性能化を図り、製鉄所や化学プラントにおける革新的な酸素ガス製造技術への応用展開を図る。本研究では、申請者が開発した新規酸素貯蔵材料:温度変化に応答して酸素ガスを吸収放出する層状マンガン酸化物Ca2AlMnO5+δに着目し、当該材料に対する化学組成制御と微粒子化プロセス開発により低温での酸素吸収放出特性を向上させ、温度スイングのみで多量の酸素ガスを製造可能な革新材料の創製を目指す。酸素貯蔵材料Ca2AlMnO5+δについて、合成法の最適化を行った。クエン酸法で得た前駆体を空気中1000°Cで仮焼した後にターボ分子ポンプ(TMP)で減圧しながら1000°Cで本焼成することにより、単一相試料を得ることに成功した。TMP減圧下で本焼した試料は酸素欠損サイトの秩序度が高く、優れた酸素吸収放出特性を有することが明らかになった。Ca2AlMnO5+δの結晶中で骨格構造を形成するCaサイトへSr置換した(Ca(1-x)Sr(x))2AlMnO5+δを合成し、酸素吸収放出特性を調べた。x=0.4以下の組成範囲について合成を試みたところ、x=0.3以下で単一相を得た。格子体積はx=0.2以下でSr置換量に対して直線的に増加した。各試料を酸素気流中でTG分析したところ、Sr置換していないx=0において酸素吸収に伴う重量増加は3.1wt%に達し、Sr量の増加に伴いわずかに低下した。一方で、Sr置換した試料の酸素吸収放出温度はSr置換しない場合と比べ最大で100°Cほど低温化し、CaサイトへのSr置換が動作温度低温化に対して効果的であることを明らかにした。上記の研究目的を目指して、当年度は酸素貯蔵材料Ca2AlMnO5+δの化学組成制御と微粒子化プロセス開発を検討した。その結果、結晶粒の肥大化が起こらない比較的低温での焼成において、優れた特性を示す高品質試料の合成に成功した。また、CaサイトをSrで部分置換することにより、酸素吸収量をあまり低下させることなく動作温度の低温化に成功した。これらは研究目標達成に向けて重要な知見である。本研究では、申請者が開発した新規酸素貯蔵材料:温度変化に応答して酸素ガスを吸収放出する層状マンガン酸化物Ca2AlMnO5+δに着目し、当該材料に対する化学組成制御と微粒子化プロセス開発により低温での酸素吸収放出特性を向上させ、温度スイングのみで多量の酸素ガスを製造可能な革新材料の創製を目指した。昨年度の研究において、Caサイトの一部をSr置換した(Ca1-xSrx)2AlMnO5+δにおいて、Sr置換量増加に伴い酸素吸収放出温度が低温化することが明らかになった。また、定温でガス切換時における熱重量(TG)曲線から組成の違いによって反応機構が変化する可能性が示唆された。そこで、当該材料における酸素吸収反応機構を反応速度論の視点から調べた。x=00.20の単一相試料を合成し、250520°Cの温度範囲でガス切換時のTGデータを計測した。Sr無置換(x=0)試料においては、400°Cでの酸素吸収反応率が時間変化に対してS字を描くように増加したのに対し、Sr置換したx=0.050.20試料では時間に対する反応率が直線的な増加を示した。固体の反応速度論解析から、S字の反応率変化は核生成律速、直線的な反応率変化は表面反応律速であると考えられ、Sr置換により律速過程が変化する可能性が示唆された。直線的な反応率変化は反応開始直後の反応率向上に有利であることから、Sr置換体が短時間サイクルによる酸素ガス製造プロセスに有効であることが判明した。・酸素吸収放出メカニズムの解明

プロトタイプであるCa2AlMnO5+δ、および化学置換を施した(Ca,Sr)2AlMnO5+δとCa2(Al,Ga)MnO5+δについて、一定温度での酸素吸収放出反応の経時変化を詳細に調べることにより、反応速度論に基づき反応機構を考察し、酸素吸収放出反応の律速過程を特定する。・酸素吸収放出応答性向上のための化学組成最適化上記の研究成果に基づき、酸素吸収放出反応における律速過程の加速化を図る。化学組成最適化した実用候補材料を選別する。材料化学・セラミックス・物性化学主に下記2つの理由により本年度支出が縮小し、次年度使用額が生じた。(1)当初着目していた元素置換に関して望ましい結果が得られたため、別材料の合成に手を伸ばす必要がなくなった。(2) 2015年12月に国内の国際会議での招待講演(口頭20分)の誘いを受けたため、海外での国際会議への出席を見送った。酸素吸収放出の反応速度論に着目した熱分析実験を計画しており、当該助成金の一部はその消耗品に充てる。