hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ノンパラ・セミパラメトリック計量経済モデルにおける統計的推測法の開発

シミュレーション実験と研究成果の発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。また、共同研究者である大津泰介氏(London school of Economics)との打ち合わせのための費用にも充てることとしたい。今年度、研究打ち合わせのために海外(アメリカ)に行くことを考えていたが、共同研究者とのインターネット通話による事前打ち合わせの結果、それを来年度に持越しすることとなった。また、提案した統計的推測法の有限標本性質を調べるために、新たに大規模なシミュレーション実験が必要となったため、新たなコンピュータと数値計算ソフトの購入を考えている。
制御された非一様性で強められる超伝導と外場の効果

有効次元を制御して安定化した低次元超流動体の量子クエンチによる崩壊過程や、相関フェルミオン系のエネルギー散逸を伴う輸送現象における多体効果を明らかにした。また、銅酸化物高温超伝導と関連する非フェルミ液体状態を生じる新たな模型の冷却気体系での実現法を提案し、この模型の量子重力系等との関連を調べた。トポロジカルポンピングでの多体効果による量子化の破れを数値的に調べ、有効模型との関係を明らかにした。低次元系では量子揺らぎの効果が強く超伝導のような秩序は一般に抑制されるところ、非一様性や外部との相互作用の制御により、これを安定化させる可能性を調べることが本研究の中心的な課題である。長距離ホッピングにより有効次元を制御した系では、空間1次元であっても、量子揺らぎが抑えられて、超伝導のような長距離非対角秩序をもつ基底状態をとりうる。このような状態を初期状態とし、長距離ホッピングを瞬間的に除いた(クエンチ)後の長距離秩序の崩壊過程を調べた。クーパー対をなす電子対を直接扱うかわりにハードコア・ボソンを考えると超伝導成分の比率に対応して超流動密度が得られる。時間依存密度行列繰り込み群を用いたシミュレーションにより、超流動密度は、クエンチ後の時間の関数として、当初はガウシアン関数に沿って減少するが、やがて、時間の初期状態に依存した冪の指数関数に沿って減衰することを明らかにした。また、この結果は、自己無撞着調和近似による解析と定性的に一致する[1]。さらに、系に導入した非一様性の効果も調べた。このようなダイナミクスは、スピンをもつ冷却イオン間の相互作用の距離依存性を制御する実験で実現される可能性がある。また、トポロジカルに非自明な超伝導状態について、長距離ホッピングを導入すると、有効次元の変化と端状態の有無が対応することを明らかにした。【参考文献】本研究課題に関連し、相関フェルミオン系のエネルギー散逸を伴う輸送現象における多体効果を調べるため、種類Aのフェルミ粒子がほぼ一定の密度で分布した1次元系の中で、これらと近距離相互作用する別の種類Bのフェルミ粒子を数個、Bのみが感じるトラップに捕獲し、トラップを一定速度で動かした系のダイナミクスを解析した。系のエネルギーの単位時間あたりの増分、すなわち抵抗力に、Aの高密度領域において複数の非自明なピークが生じることを明らかにした。[1]この他、乱れのある超伝導体の模型の非平衡状態について、実時間シミュレーションを含む複数の方法で輸送係数の解析を進めた。また、本研究課題に関連し、強相関f軌道が準周期的に配列したアンダーソン模型を考え、価数揺らぎ等の密度行列繰り込み群による解析を行った。[2]当初の研究計画に挙げた事項のうち、高次元の系の非平衡相に関する解析の部分は遅れている。一方で、共同研究において予想していなかった進展もあり、論文を準備中である。本研究では研究目的に基づき、有効次元を制御して安定化した超流動体の崩壊過程や、相関フェルミオン系のエネルギー散逸を伴う輸送現象における多体効果などを調べてきた。計画調書において、トポロジカル相関連の研究動向にも注目して研究を進めるとしていたところ、・2015年に、周期ポテンシャルの規則的な時間変化で輸送される粒子数が量子化される、サウレス量子ポンピングが冷却気体系で実現された。2次元の量子ホール系との対応をもつトポロジカル輸送現象である。理論提案ではポテンシャル変化が充分遅い場合、粒子間の相互作用や系の空間的乱れに対し頑健な量子化が予測されていたが、有限の速度の際のこれらの効果は未解明であった。本課題に関連し、冷却フェルミオン系で実現しうる相互作用につき、時間依存密度行列繰り込み群を用いたシミュレーションで輸送効率の駆動速度依存性を調べ、隣接する2個のポテンシャル極小点に着目した有効模型との比較を行った(投稿準備中)。・また、2015年に、高温超伝導体の母物質等の中性子散乱強度異常に関係し1990年代初頭より調べられてきた状態を実現する新たな系であるSachdev-Ye-Kitaev(SYK)模型が提案された。この模型の冷却気体系での実現法を提案し(arXiv:1606.02454,投稿中,プレプリントの引用29件)、有限自由度で分配関数、相関関数等の、系の対称性にも関連する特徴的な振舞を数値的に調べた(arXiv:1611.04650,投稿中,同37件)。さらに、SYK模型で時間非順序相関から検出されるリアプノフ指数がラージN極限でカオス系の上限を満たすとの予想をヒントに、非一様系のダイナミクスを特徴づけるリアプノフスペクトルを数種類のカオス系で調べ、自由度の増大とともに、準位統計がランダム行列のものに近づくことを見出した(arXiv:1702.06935,投稿中)。

当初の研究計画に挙げた事項のうち、散逸のある系の非平衡状態の実時間シミュレーションを含む部分については、本研究の目的に適したモデルの設定等に時間を要し、新規な結果を得るに至っていない。この原因としては海外の協力研究者を一定期間訪問して共同研究を集中的に進める予定であったところ、同人の別の国への異動等の事情により年度内には実現できていないことが挙げられる。引き続き非一様性の制御された超伝導体の理論解析を進めるとともに、未発表の結果については早期に報告する。また、研究計画で触れたトポロジカル相における超伝導の転移温度上昇に関しては最近他グループから新たな機構の提案が公表された。これに着想を得た研究も進行中であり、全体として研究期間内に目的の達成を目指す。凝縮系物理理論初年度に予定していたが完了しなかった解析については、主要な部分を今年度の早期に終わらせる見通しである。その結果に基づき、今年度以降に予定していた項目について随時検討を加え、必要性の高い項目から優先して研究を進めることにより、研究目的の達成を目指す。当初予見していなかった次年度冒頭の国際会議に招待(参加登録費は必要)され、旅費および登録費を次年度に支出する必要が生じた。一方、国外の複数の共同研究者との研究打合せのための外国出張を予定していたが、一回は私事渡航後に滞在することとなり欧州までの往復分を私費により支出した。また、もう一回は相手方の来日の機会に、および電子メール等を用いて、各段階で必要な研究打合せを行うことができた。申請時は初年度に計算機2ノードの購入を予定していたところ、交付内定額を考慮して初年度の物品費を1ノード分とし、旅費も2年目以降を中心に減額する交付申請を行っていた。計算機1ノードを購入して使用しているが、外国出張1回を取りやめたため、初年度の旅費の使用額が交付申請時の予定より少なくなり、次年度使用額が生じた。上記国際会議には既に参加して成果を発表し、関連分野の研究者と本研究に資する情報交換もできた。その他、複数の研究打合せ、外国・国内学会への参加を予定しており、研究成果を発表するとともに最新の研究動向を調査する費用として使用する計画である。主に交付申請時に減額していた分の旅費として、研究目的のために、交付条件に従い適正に使用する。
非負曲率を持つリーマン多様体の研究

本研究では、リーマン多様体の曲率とその多様体の構造との関係について、幾何学と解析学の立場から総合的に研究を行った。具体的には、特に次の2つの問題に重点を置いて研究を行い、それぞれに成果を上げた。「微分可能球面定理」;多様体の局所的性質と大域的構造を結びつけた定理として、球面定理と呼ばれる次の定理がある。「完備リーマン多様体でその曲率が1/4<k≦1をみたすとき、その多様体は標準的球面と位相同型である」。一方、標準的球面と位相同型であるが、微分同型でない異種球面の存在が知られている。この研究では、「リーマン多様体の曲率がどのような条件を満たすとき、その多様体は標準的球面と微分同型となるか」という問題について考えた。この問題について成果を上げると同時に、他の多様体にも応用できるいくつかの公式も発見した。「共形平坦な超平面の研究」;共形平坦とは、リーマン計量を使って述べると、ワイルの共形曲率テンソルが消えるという条件となる。この条件は幾何学的にも、解析学的にも非常に難かしいものであり、この条件から直接、研究を行うことは今のところ困難である。よって、この共形平坦という事が1変数関数論の拡張であるという観点に立って、その立場から共形平坦な多様体の1次元高いユークリッド空間への共形埋め込みの問題を研究し、成果を得た。
思春期気分障害患者の寛解時における認知機能と予後

本研究では、思春期の気分障害患者における寛解時の認知機能をDas・Naglieri Cognitive Assessment System (DN-CAS)により評価し、成人の気分障害患者で報告されているような認知機能の低下があるのか明らかにするとともに、寛解時の認知機能から診断や予後の予測が可能かどうか検討することを目的とした。対象は金沢大学附属病院神経科精神科(以下当科)に入院した1316歳の患者でDSM-IV-TRの気分障害の基準を満たすものとし、頭部外傷や精神遅滞、広汎性発達障害、注意欠陥多動性障害、統合失調症の基準を満たすものや、保護者が同意能力を欠くものは除外することとした。研究の実施にあたり、対象が未成年であるため、本人および保護者に研究の目的や概要を文書でわかりやすく説明し、両者から文書で同意を得る必要があった。そこでまず1316歳の患者にも十分理解できるような説明文書を作成した。さらに個人情報の保護のためデータを連結可能匿名化して管理するのに必要な症例報告書の様式を作成した。それらを研究計画書とともに金沢大学医学倫理審査委員会に提出し承認を得た。平成23年度の当科入院患者の中には、本研究の対象の基準を満たす可能性のある患者が数名いたが、いずれも倫理審査委員会の承認を受ける前に退院したため、研究への参加を依頼することができなかった。本来ならば平成24年度も引き続きデータを収集する予定であったが、研究代表者の異動に伴い補助事業期間の途中で廃止することとなり、データの収集に至らなかった。
ドイツにおけるナチズム研究とドイツ社会の歴史認識

1.ナチズム研究とドイツ社会との関係では、ドイツを代表する3人のナチズム研究者との聞き取り調査の結果、三者三様の形態を確認することができた。ナチ時代当時についての研究から現在に残された課題の解決(例えば強制労働者への補償問題)に取り組むフライブルク大学ヘルベルト教授、自分の住む場所(強制収容所の所在地)との関連で社会的な啓蒙活動に従事するミュンヘン現代史研究所ツァルスキ研究員、そして研究者の立場から各記念館や研究所の理事として助言するボーフム大学フライ教授の三者である。彼らに共通するのは、現代ドイツ社会の、とりわけ今に生きるナチズムの過去の問題に大きな関心をもち、マスコミでも積極的に発言している点であった。2.研究成果の社会への還元という点では、強制労働者への補償財団設立にあたっての歴史家の協力や、記念館や展示会での歴史家の展示への協力を指摘することができた。オーバーザルツベルクのドキュメンテーション・センターもその一例で、時代と現地の歴史についての展示は、一般市民にもわかりやすく、歴史を身近な存在へと変える効果を現地で目の当たりにして確認することができた。またニュルンベルクのナチ党党大会会場跡も、昨年整備されて常設展示館が設置された。その盛況ぶりは、ドイツからの情報で十分に伺い知ることができる。3.ベルリンではホロコースト犠牲者のための記念碑の設立が決まり、直接の記憶のない世代が大半を占める現在、歴史家が歴史を後生にどう伝えるかは、ますます重要性を増している。また1995年以来ドイツ、オーストラリア各都市を巡回してきた「国防軍の犯罪」展示会は、展示写真に不備があったために休会を余儀なくされていたが、歴史家によるあらたな検討作業の結果、最近になって無事再開された。ここにも歴史家と社会との接点の好例があり、その検討は今後も続けていきたい。本研究は、当初の予定よりは遅れ気味の進行ではあるが、初年度に所定の成果をあげることができた。特に最近のインターネット情報の充実ぶりは目覚ましく、本研究でも日常のレベルでのドイツの現代史(ナチズム)をめぐる最近の現地での議論に関する情報が予想外に多く集められた。本年度の研究では、ドイツの実地調査が中心にあり、歴史記念行事への列席を予定していたが、諸般の事情から予定を変更し、歴史建造物のあとに建てられたオーバーザルツペルクのドキュメンテーション・センターの訪問、およびナチズム研究の最前線で活躍中のドイツの代表的研究者3名への会見を実施した。オーバーザルツペルクの施設は、ヒトラーの山荘の所在地で、戦中・戦後に破壊されたものの、一部は米軍専用ホテルとして使用されていた施設であったが、ナチスに郷愁を感じる人々による観光の拠点としても知られ、論議の的となていた。昨年10月にアメリカからバイエルン州に移管されたのを機会に、ミュンヘンの現代史研究所の手で、ナチズムの実態とオーバーザルツペルクの歴史を展示する施設となった。この訪問により、最新の研究成果が一般市民にどのように伝えられているのかを確認することができた。さらにフライブルク大学のウルリヒ・ヘルベルト教授、ミュンヘン現代史研究所のユルゲン・ツァルスキ研究員、ポーフム大学のノルベルト・フライ教授の3名に会見し、示唆に富む多くの指摘を得た。いずれも知己ということもあって、当方の要望に快く応じていただき、その結果ヘルベルト教授から平成12年度の来日に快諾が得られた。研究成果については、日本における歴史認識と比較した「アウシュヴィッツと広島」と題する論文がドイツの雑誌に発表され、平成12年度にはワイマールでの国際シンポジウム(「記憶の未来」)で、日本についての報告を行う予定である。

1.前年度にドイツで行なった3人の歴史家(フライブルク大学ウルリヒ・ヘルベルト教授、ミュンヘン現代史研究所ユルゲン・ツァルスキ研究員、ボーフム大学ノルベルト・フライ教授)との聞き取り調査の結果を、分析し整理した。三者三様の見解であり、ドイツのナチズム研究者がその研究成果をドイツ社会との関係でどのように位置付けているかを、具体的に把握することができた。2.ドイツにおけるナチズムに関連する最新の論議をインターネットなどで追い、その際に歴史家の果たしている役割を検討した。具体的には強制連行労働者への補償基金設立問題や、2年に一度開催されるドイツ歴史家会議の昨年の全国大会でのネオナチ問題への歴史家の取り組みをめぐる論議などがあげられる。また1995年以来ドイツ、オーストリアの諸都市を巡回してきた「国防軍の犯罪」展示会は、展示に使用された写真の説明に不備があったため、最近になって歴史家の手で再検討するため、休会を余儀なくされた。ここにも、歴史家と社会の接点としての好例があり、その内容を検討した。3.フライブルク大学のウルリヒ・ヘルベルト教授を日本に招請し、わが国のナチズム研究者の協力を得て、京都、横浜、東京の4大学で講演をしていただいた。1週間の滞在中研究代表者は、終始教授に同行し、様々な機会に本研究テーマに関係する多くの情報を得ることができた。4.研究期間の最後にあたって、京都のドイツ現代史研究会で、「ナチズム研究とドイツ社会」と題する報告を行ない、コメンテーターの望田幸男同志社大学教授をはじめ多くの参会者の方々から貴重なご意見をいただいた。そうした成果を踏まえた上で、最終的には拓殖大学人文科学研究所の平成13年度紀要に研究論文を掲載する予定である。またヘルベルト教授の日本での講演のうち2本については、当研究代表者がその翻訳を立命館大学と拓殖大学の紀要に発表する計画もある。
脳内身体表現の変容を促す神経機構

本研究項目では,脳内身体表現の知覚的側面として身体意識を主に扱う.その神経基盤を明らかにし,身体意識が脳内身体表現を変容させる過程を調べ,身体意識を介入・操作する手法を開発する.今年度は,右頭頂小葉への磁気刺激・直流電気刺激で予測誤差と身体意識の関係に介入することに成功した.統合失調症における身体意識を正常化させるために,運動主体感を簡便に評価できるKeio Methodを改良したスマートフォン・アプリを開発するなど,身体意識の操作・介入に向けて大きく前進した.基礎研究成果の論文化も着実に進めた.研究代表者らのグループは,「右下頭頂小葉が,感覚予測誤差と自他帰属の主観判断を結びつける役割をする」という仮説を検証するため,被験者が運動の自他帰属を判断する課題を行っている最中に,右下頭頂小葉に経頭蓋直流刺激・磁気刺激を与えた.その結果,感覚予測誤差と自他帰属判断の相関が低下し,仮説の妥当性を示した.研究分担者の大木紫(杏林大学)らのグループは,身体保持感を尋ねる即時的なラバーハンド錯覚課題中の脳波解析を行い,身体保持感の有無で有意に変化する脳波の電極群が右の後頭-頭頂領域に存在することを確認した.研究分担者の村田哲(近畿大学)らのグループは,自己の身体の状態を符号化する脳内身体表現の神経基盤を明らかにするために、サルの頭頂葉のニューロン活動の随伴発射による影響を調べることに取り組んだ.研究分担者の前田貴記(慶應義塾大学)らのグループは,運動主体感を正常化させるためのアプリを開発し,スマートフォンによるリハビリテーション・システムの構築を進め,スマートフォンのライフログから,主体感に関連する不安状態を推定する人工知能システムを開発した.また,統合失調症患者では,運動主体感に関連の強い領域である縁上回と尾状核の機能結合が低下していることを論文にまとめ,国際誌に掲載した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,脳内身体表現の知覚的側面として,身体意識(「自身が運動している」という運動主体感と「これが自身の身体である」という身体保持感)の神経基盤を解明し,これに神経科学的介入を行い,リハビリテーションに役立てる方法を開発することを目指す.今年度は,身体意識の客観指標を構築するための実験方法,脳活動解析法を開発するとともに,サルを対象とした電気生理実験で脳内身体表現の一部を特定することに成功した.具体的には,(1)運動主体感の指標としての「意図による束ね(intentional binding)」の神経基盤を脳磁図で明らかにするため,運動準備電位の時間遅れを定量的に評価する方法の開発を行った.(2)主体感・保持感を脳活動から復号化・再構成して客観指標を構築するため,脳内の機能的な結合からヒトの行動を高い精度で予測する方法の開発を行った.(3)心理物理的手法を用いて,身体保持感に基づく自動的な運動補正の仕組み,主体感が保持感を導く仕組みを解明した.(4)身体意識を心理実験で操作するため,仮想現実を用いたシステムを構築し,身体意識に関わる客観的指標(実際の手の位置の視覚判断や反対側の手による判断,到達運動,運動の軌跡など)を計測し,手の位置判断は身体所有感を,運動の上手さは運動主体感を,一部反映することを見出した.(5)自己の身体の状態を符号化する脳内身体表現の神経基盤を調べるため,サルの下頭頂葉のAIP野及びPFG野の手操作運動関連ニューロンやミラーニューロンの活動を記録し,これらのニューロンが把持運動のキネマティックスを視覚的に符号化していることを明らかにした.(6)統合失調症患者における運動主体感の変容を客観的に評価する手法の精緻化と数理モデルの探索を行い,患者における脳活動計測を開始した.新学術領域研究「脳内身体表現の変容機構の理解と理解と制御」において,本研究項目では,身体運動の知覚的側面として身体意識を主に扱う.身体意識とは「これが自分の身体である」という身体保持感と,「まさに自分が運動している」という運動主体感を意味する.その神経基盤を明らかにし,身体意識が脳内身体表現を変容させる過程を調べ,身体意識を介入・操作する手法を開発する.今年度は,脳内身体表現の変容過程,脳活動から身体意識を解読すること,身体保持感の脳波計測パラダイムの開発,新たな電気生理実験パラダイムの開発,統合失調症患者における脳活動計測など,多数の研究課題において進展が見られた.具体的には,今水らのグループは,脳内身体表現を獲得するために重要な運動学習に関して,短期と長期の記憶が,脳内の別な場所に保存される様子を脳機能画像で捉えることに成功した.短期と長期の運動記憶は,領域内の共通テーマである,リハビリテーションにおけるファースト・ダイナミクスとスロー・ダイナミクスの神経基盤を構成する.また,fMRI(機能的磁気共鳴画像法)を用いた身体意識の解読実験に着手した.大木らのグループは,身体保持感に関わる脳波成分を特定するための課題の開発を行った.研究分担者の村田らのグループは,自己の身体の状態を符号化する脳内身体表現の神経基盤を明らかにするために、サルの頭頂葉のニューロン活動の随伴発射による影響を調べる実験を開始した.研究分担者の前田らのグループは,統合失調症患者にも適応可能な,運動主体感の計測方法(Keio method)を用いて,統合失調症患者を対象にして行動実験と脳活動計測を行い,運動主体感の変容を調べる実験を行った.今年度は,身体意識の神経基盤の解明に大きな進歩が見られた.

具体的には,fMRI脳活動計測と計算モデルの組み合わせで,スローダイナミクス・ファーストダイナミクスの神経基盤を解明をした論文をPLOS Biology誌に掲載し,科研費ニュースでも取り上げられた(2016, Vol. 1).運動の自他帰属を脳活動から解読する実験に目処がついたこと,統合失調症患者における運動主体感の変容が運動予測における50 msecの遅れに原因があることをつきとめた.また,このような検討を行う過程で,身体意識の理解も深まり,複数の総説が出版されている.次の段階につながる,身体保持感のオンライン脳波計測パラダイムの開発,サルを対象とした新たな電気生理実験のパラダイムにおいても,課題設定や実験準備が着々と進められている.新学術領域「脳内身体表現の変容機構の理解と制御」において,本研究項目では,身体運動の知覚的側面として身体意識を扱う.身体意識は「この身体は自分のものであるという」身体保持感と,「まさに自分が運動している」という運動主体感から成る.その神経基盤を明らかにし,身体意識が脳内身体表現を変容させる過程を調べ,身体意識に介入・操作する手法を開発する.今年度は,身体意識に関するサルの神経細胞活動記録と,リハビリ現場での応用を目的とした脳波計測で進展が見られた.具体的には,今水らのグループは,運動主体感の基盤となる運動の自他帰属を,機能的磁気共鳴画像(fMRI)から解読することを行った.その結果,主体感の基盤となる運動の予測誤差を解読できる領域は,自他帰属を解読できる領域の一部(感覚運動領域)であることを明らかにした.このことは,予測誤差は自己帰属にとって重要ではあるが,自己帰属を完全に決める情報ではなく,予測誤差から自己帰属に至るまでの過程を明らかにすることの重要性を示していた.大木紫らは,身体保持感の有無を解読する手がかりとなる脳波の成分を特定することに成功した.村田哲らは,サルの電気生理実験で随伴発射による感覚抑制を捉えることに成功し,身体意識の成立過程について神経細胞レベルで解明する糸口を得た.前田貴記らは,統合失調症患者の脳活動計測の結果から,患者の脳内において特定の機能的な結合(尾状核ー右縁上回)が低下していることを突き止め,統合失調症における運動主体感変容の原因のひとつを特定することができた.今年度は,脳波に現れる身体意識の成分を複数特定することができたため,リハビリ班と共同開発している仮想現実(VR)システムと組み合わせて,臨床現場での応用に繋がることが期待される.また,神経細胞レベルで身体意識を解明することにおいて大きな進展が見られ,身体意識の詳細な神経基盤に迫る目処が立った.これにより,身体意識に対して,行動から神経生理まで横断的・多角的にアプローチすることが可能になった.本研究項目では,脳内身体表現の知覚的側面として身体意識を主に扱う.その神経基盤を明らかにし,身体意識が脳内身体表現を変容させる過程を調べ,身体意識を介入・操作する手法を開発する.今年度は,右頭頂小葉への磁気刺激・直流電気刺激で予測誤差と身体意識の関係に介入することに成功した.統合失調症における身体意識を正常化させるために,運動主体感を簡便に評価できるKeio Methodを改良したスマートフォン・アプリを開発するなど,身体意識の操作・介入に向けて大きく前進した.基礎研究成果の論文化も着実に進めた.
戸建住宅のための地盤調査技術の開発研究

戸建住宅のための地盤調査法は、スウェーデン式サウンディング(SWS)が主であるが、簡便迅速である反面、土質判定が難しい、地中障害物に接触すると貫入不能となる、などの問題がある。本研究で取り扱う調査方法は、表面波探査、ラムサウンディングである。以下、調査方法毎に研究目標を示す。1)表面波探査:通常のサウンディングは、一点の深さ方向の地盤情報にすぎないが、物理探査のひとつである表面波探査では面的な地盤情報が得られるので、地層の変化や地中埋設物の存在の可能性など、基礎設計に有効な情報が得られる。本研究では、上記の点を踏まえて、表面波探査法を用いた調査法の利用方法を提案する。2)ラムサウンディング:標準貫入試験(SPT)はわが国で最も普及した貫入試験であるが、これと等価な動的貫入試験として導入されたラムサウンディング(SRS)は、ISO22476:2002においてSPTと並んで規格化が進んでいるが、わが国ではあまり普及していない状況にある。標準貫入試験は、狭隘な敷地で装置の搬入等が困難な場合があることや経済性に難があるため、住宅のための調査法として利用することが容易でない。本研究では、ラムサウンディングの利用技術を確立するため、ラムサウンディングの調査結果と他の一般的な調査手法による結果を収集分析し、基礎設計に利用可能な手法を開発することを目的としている。2006年度は、福岡県西方沖地震による被災地(玄海島)や首都圏近郊、九州地区などで、上記の2つの方法を含めた種々の調査を行い、宅地地盤の性能評価や住宅用の杭の性能評価に利用するための方法について検討を行った。戸建住宅のための地盤調査法は、スウェーデン式サウンデイング(SWS)が主であるが、簡便迅速である反面、土質判定が難しい、地中障害物に接触すると貫入不能となる、などの問題がある。本研究で取り扱う調査方法は、表面波探査、ラムサウンデイングである。1)表面波探査:通常のサウンデイングは、一点の深さ方向の地盤情報にすぎないが、物理探査のひとつである表面波探査では面的な地盤情報が得られるので、地層の変化や地中埋設物の存在の可能性など、基礎設計に有効な情報が得られる。2)ラムサウンデイング:標準貫入試験(SPT)はわが国で最も普及した貫入試験であるが、これと等価な動的貫入試験として導入されたラムサウンデング(SRS)は、ISO22476:2002においてSPTと並んで規格化が進んでいるが、わが国ではあまり普及していない状況にある。本研究では、ラムサウンデイングの利用技術を確立するため、ラムサウンデイングの調査結果と他の一般的な調査手法による結果を収集分析し、基礎設計に利用可能な手法を開発することを目的としている。2005年度は、新潟県中越地震の被災地(長岡市、刈羽村、柏崎市)やつくば市近郊の様々な造成地において、上記の2つの方法で調査を実施し、それぞれの調査法の特徴や宅地の耐震性能評価に利用するための方法の検討を行った。
新教育における学校図書館の理論と実践に関する実証的研究

本研究では、これまでの教育史研究で注目されることの無かった学校図書館について歴史的研究を行った。大正新教育期の新教育方法に関する言説の分析や、新教育実践校での学校図書館実践に焦点を当てながら考察したものである。その結果、大正新教育期において、学校図書館は、すでに学習に不可欠な存在として想定されていたこと、また、教育方法や教科の内容そのものとリンクして、おのずとカリキュラムそのものを構成する重要なファクターとして機能していたことを明らかにした。本年度は研究計画に基づき、(1)大正新教育期における学校図書館関連の言説を整理するという基礎作業、(2)東京高等師範学校附属小学校の学校図書館に関する資料収集と考察、という二つの課題に即して研究を行なった。まず(1)については、第一に、今回購入した『教育関係雑誌目次集成』を用いることで、効率的に学校図書館関連論考・記事を収集することができた。第二に、学校図書館と大正新教育期の新教育方法との関連について考察するために、当時西欧から受容された新教育方法のうち、とくにダルトン・プラン、プロジェクト・メソッド、ドクロリー教育法に関する先行研究および当時の関連資料(その教育方法を取り上げた著作・論考)を収集、整理することに努めた。とくにこれまでの研究史上で十分に分析されていないドクロリー教育法について、国立国会図書館や東京大学図書館等で多くの資料を閲覧・複写して収集することができた。この教育法に関する19201930年代の雑誌記事や関連書籍の出版状況の調査を通して、実践に取り入れようとした小学校や教師に関する資料も得ることができた。また、(2)については、1925(大正14)年に『自学中心学級経営の新研究』を発表し、その中で学校図書館の重要性を説いていた同校訓導の小林佐源治に注目し、彼の学校図書館論やそれが反映された教育実践を検討するための資料収集に努めた。国会図書館に所蔵されたマイクロフィルム化された著作(『学習訓練の新研究』や『尋一学級新経営案』『自学中心新高等小学の学級経営』等)のなかから学校図書館に関連した内容を抽出することに焦点を置き、関係箇所の複写を行なった。本年度は研究計画に基づき、昨年度収集した学校図書館と大正新教育期の新教育方法との関連について考察するための資料収集の継続とその分析にあたった。当時西欧から受容された新教育法に関する19201930年代の雑誌記事や関連書籍の内容を分析した結果、子どもの自発的な学びを促す存在として、学級文庫なり学校図書室なりの図書の存在が必要不可欠な学習環境として、どの新教育法においても取り上げられていたことが明らかとなった。さらに、新教育方法を受容しつつ教育実践を展開していたと目される新学校での教育実践における学校図書館の位置づけの検討という課題について、昨年度収集した東京高等師範学校附属小学校の学校図書館に加え、奈良女子高等学校附属小学校の学校図書館に関する資料収集も行なった。これらをもとに考察したところ、例えば東京高等師範学校附属小学校の訓導小林佐源治の場合、ささやかではあるものの教室の一隅に本箱を置いた「学級図書館」を備えるという実践を行なっていたことが分かった。また、調査した学校日誌などを分析した結果、奈良女高師附小の木下主事の下では、職員会などで「学校図書室」「学級図書室」について、その充実が目指されていたことが確認出来た。実践面でも、例えば秋田喜三郎訓導は教室の図書室化、教室の学習室化を目指した教育実践を行っていたことが確認された。こうした実践からは、公共図書館と同じように読書趣味の涵養を目的とする学校図書館ではなく、学校教育に不可欠な存在として学校図書館固有の意義を見いだし生まれた教育実践が、すでに大正新教育期にあったことが明らかとなった。これまでの学校図書館史研究で、戦前の学校図書館の到達点と評されてきた事例の再検討にあたっては、看過されてきた多くの資料を収集し、分析することで、学校図書館を活用した教育実践の具体相を掘り起こすことができた。
花粉症におけるT細胞抗原記憶維持機構の解明とペプチド療法への応用に関する研究

花粉症特異的メモリ-T細胞の生存、延長機構の解明を目的に、T細胞クローンのエピトープについての解析を施行した。具体的には、ヒトのスギ、ヒノキ花粉症特異的T細胞クローンST12の樹立に成功し、解析を加えた。T細胞クローンST12は、CD3^+、CD4^+、CD8^-、TCRα/β^+で、スギ主要アレルゲンCry j1とヒノキ主要アレルゲンCha o1に反応を示した。Cry j1もしくはCha o1の刺激により、ST12はインターロイキン4を産生したが、インターフェロンγは産生されなかった。従って、ST12はTh2タイプと考えられた。このドナーのHLA class II genotypeがDRB1^*0405/0409、DQA1^*0302、DQB1^*0301であることを確認した。Cha o1オーバーラッピングペプチドを作製し、ST12が認識するT細胞エピトープの解析をおこなった。ST12はGHSDIYSDDKSMKVTV(202-217のアミノ酸配列)に反応を示した。Cry j1についても同様に行い、GHDDAYSDDKSMKVTV(202-217のアミノ酸配列)、に反応することが確認された。次に、GHSDIYSDDKSMKVTVのaltered peptideを作製し、アンカー部位について調べたが、K214、V215、T216が反応において重要なペプチド(アンカー)であることが示唆された。さらに、これらのアンカーがT細胞サイトのアンカーであるか、APC(抗原提示細胞、MHC)サイトのアンカーであるか、FACScanを用いて調べた。その結果、^<216>TはAPCサイトのアンカーであることが判明した。又興味深いことに、ST12はブタクサ花粉やバナナのPectate lyaseとも反応を示した(ブタクサ花粉は花粉症を引き起こす重要なアレルゲンである)。ブタクサ花粉やバナナのPectate lyase刺激に対してST12はインターロイキン4を産生、ST12自身の細胞生存延長効果を示した。これらの研究成果は、花粉症に対する将来のペプチド治療に応用できるものと思われる。平成14年度は、花粉症特異的メモリーT細胞における生存、延長機構の解明を目的に、T細胞クローンのエピトープ解析を施行した。最初に、樹立したヒトのスギ、ヒノキ花粉症特異的T細胞クローンST12について解析した。T細胞クローンST12は、CD3^+、CD4^+、CD8^-、TCRα/β^+で、スギ主要アレルゲンCry j 1とヒノキ主要アレルゲンCha o1に反応を示した。Cry j 1もしくはCha o1の刺激により、ST12はインターロイキン4を産生したが、インターフェロンγは産生されなかった。このドナーのHLA class II genotypeはDRB1^*0405/0409、DQA1^*0302、DQB1^*0301であった。Cry j 1についても同様に行い、GHDDAYSDDKSMKVTV(202-217のアミノ酸配列)に反応することが確認された。次に、GHSDIYSDDKSMKVTVのaltered peptideを作製し、アンカー部位について調べた。そして、K214、V215、T216が反応において重要なペプチド(アンカー)であることが判明した。その結果、^<216>TはAPCサイトのアンカーであることが示唆された。T細胞エピトープを調べるこれらの研究成果は、将来のペプチド治療に応用できるものである。平成15年以降はスギ、ヒノキ花粉症特異的メモリーT細胞の生存、延長を阻止するアナログペプチドの開発を目的に、T細胞抗原記憶機構の解析をしていく予定である花粉症特異的メモリ-T細胞の生存、延長機構の解明を目的に、T細胞クローンのエピトープについての解析を施行した。

次に、GHSDIYSDDKSMKVTVのaltered peptideを作製し、アンカー部位について調べたが、K214、V215、T216が反応において重要なペプチド(アンカー)であることが示唆された。さらに、これらのアンカーがT細胞サイトのアンカーであるか、APC(抗原提示細胞、MHC)サイトのアンカーであるか、FACScanを用いて調べた。その結果、^<216>TはAPCサイトのアンカーであることが判明した。又興味深いことに、ST12はブタクサ花粉やバナナのPectate lyaseとも反応を示した(ブタクサ花粉は花粉症を引き起こす重要なアレルゲンである)。ブタクサ花粉やバナナのPectate lyase刺激に対してST12はインターロイキン4を産生、ST12自身の細胞生存延長効果を示した。これらの研究成果は、花粉症に対する将来のペプチド治療に応用できるものと思われる。
ヒト細胞老化制御因子の分子細胞学的解析

本研究は、生体の老化を細胞や分子のレベルから解析するために計画された。個体の寿命と細胞の寿命には相関があり、我々は細胞の寿命に異常がある老化変異細胞を分解することに成功した。そこでこの細胞を用いて、平成3年度は、1.老化遺伝子のクローニング、を行ないその候補遺伝子C-1を得た。平成4年度は、2.老化遺伝子の機能と発現、および3.老化遺伝子とがんとの関わりについて検討した。1.老化遺伝子のクローニング:我々は、SV40Tを導入したウイルムス腫瘍患者(11p^-)の線維芽細胞の中から、細胞老化のクライシスに異常をもち、50倍もの高頻度で不死化する老化変異細胞を得た。そこでこの11p^-の老化変異細胞からc-DNAライブラリーを作製して老化遺伝子のクローニングを試みた。クローニングは、ディファレンシャルハイブリダイゼーション法を用い、老化変異細胞で発現の高いクローンについて塩基配列を調べ、未知なものを逆向に発現ベクターに組みこみ、老化細胞に導入し、そのアンチセンスRNAが働くC-1老化候補遺伝子を得た。2.老化遺伝子の機能と発現:ヒトの線維芽細胞の老化には、DNAメチレーションの減少に対応して約50回分裂した時に老化するM_1とSV40Tを導入し約80回分裂した時に老化するM_2の2段階がある。M_2はテロメアの短縮が引き金となっておきると考えられ、C-1遺伝子はM_2に異常をもつ老化変異細胞より単離し、M_2でも発現が高いので、M_2で細胞増殖の抑制を行なっている老化遺伝子ではないかと考えられた。3.老化遺伝子とがんとの関わり:C-1遺伝子は、ある不死化細胞でその遺伝子の一部が欠失していたので、ある種のがん細胞ではC-1遺伝子は不活性化していると考えられた。以上の結果は、C-1遺伝子は老化のクライシスで発現し細胞の増殖を止めるが、C-1遺伝子が不活化すると細胞が不死化することを示唆した。ヒト細胞の老化機構を解明するために本年度は老化遺伝子のクロ-ニングを試みた。老化遺伝子はまだ単離されていないが、もし細胞に寿命を与える遺伝子があるなら少なくとも次の4つの条件を満たしているものと考えて研究計画を立てた。1.もし遺伝子があるならその突然変異体が存在するはずである。2.その遺伝子は老化細胞で特異的に発現している。3.その遺伝子産物は細胞の増殖を停止させる。4.その遺伝子が不活化すると細胞は不死化する。であり以下の結果を得た。1.細胞老化の突然変異体:我々は老化遺伝子の発現に異常があると考えられる変異細胞をいくつかもっている。これらの変異細胞と正常の各老化段階の細胞と合わせて8種類の細胞よりmRNAを取り、cDNAライブラリ-を作製し、老化遺伝子単離のための材料とした。2.老化細胞で特異的に発現している遺伝子:若い細胞と老化変異細胞のcDNAライブラリ-を用いたDifferential Hybridizationにより、約100コの老化細胞で特異的に発現している遺伝子を得、コピ-数の少ない2つの老化候補遺伝子(Cー1とCー2)を選んで塩基配列の決定を行なったところ、どちらも未知の遺伝子であることがわかった。3.細胞増殖への影響:Cー1,Cー2遺伝子を逆向きに発現ベクタ-に組みこみ老化細胞に導入して、それらのアンチセンスRNAを作らせたところCー1遺伝子において老化細胞のDNA合成上昇と増殖活性がみられた。

4.遺伝子の不活化と細胞の不死化:サザン法を行なったところ不死化している2例の細胞においてCー1遺伝子の欠失が見られた。以上の結果は、Cー1遺伝子が有力な老化候補遺伝子であり、細胞の老化とがん化は密接に関連していることを示した。現在、3と4の実験で、ホルモン依存性発現ベクタ-に組みこんだCー1遺伝子を、Cー1遺伝子欠損不死化細胞に導入し、ホルモン投与による細胞増殖への影響を見ている。平成3年度の研究において我々は細胞老化遺伝子のクローニングを試み、その候補遺伝子C-1を得た。本年度はこのC-1遺伝子の発現調節およびC-1蛋白質の細胞増殖停止機構について検討し、以下の結果を得た。1、細胞老化におけるDNAメチル化の変化とC-1遺伝子発現の関連性:ヒトの正常線維芽細胞は、分裂のたびごとにメチル化したDNAの割合が減少し約50回分裂した時老化するが、この時C-1遺伝子の発現上昇が見られる。正常細胞にSV40Tを導入すると寿命が50回から80回分裂まで延長するが、この間にメチル化は減少しないで、C-1遺伝子の発現も80回になるまで上昇しない。このことから、DNAのメチル化の減少のみがC-1遺伝子の発現を誘導するものではないと考えられる。2、細胞老化において減少するテロメアとC-1遺伝子の関連性:正常細胞もSV40Tで寿命を延長させた細胞もテロメアは分裂のたびごとに少しずつ均等に短縮する。このことから、C-1遺伝子の発現は50回ではなく80回の老化時のテロメア短縮が引きがねとなって誘導されると考えられる。ちなみにC-1遺伝子が欠失し、不死化している細胞では、テロメラーゼの活性があることが観察された。3、C-1遺伝子の構造解析と遺伝子産物の分析:C-1蛋白質はHLH構造をもった酸性蛋白質であり、2番目と3番目のヘリックスの端には酸性アミノ酸がつらなっており、ヘリックスとループのつなぎ目には、PKCとCKIIによるリン酸化サイトがある。C-1蛋白質は塩基性アミノ酸が連続している蛋白質と結合し、その働きを調節していると考えられる。以上の結果は、C-1遺伝子は50回あるいは80回分裂して細胞がクライシスになったとき発現し、細胞の増殖を止める遺伝子であることを示唆する。C-1遺伝子ががん細胞の増殖を抑制するかどうかは、現在、不死化細胞にC-1遺伝子を導入して検討中である。
ソフトインタフェースの電気化学的構造制御と分離化学への展開

ミセル、エマルションなどの界面活性剤がつくる小粒子の界面や、リポソーム、ベシクルなどのリン脂質からなる生体細胞類似の小胞界面いわゆるソフトインタフェースは、各種イオン、無機・有機物質の分離・濃縮・輸送の場として、化学工業のみならず、医薬、食品、化粧品などの分野で多用される。本研究では、ソフトインタフェースの構造を電気化学の基礎理論にもとづいて制御することを目指し、イオン透過制御、エマルションの型、界面での化学発光などについて一定の成果を得た。ミセル、エマルションなどの界面活性剤がつくる小粒子の界面や、リポソーム、ベシクルなどのリン脂質からなる生体細胞類似の小胞界面のソフトインタフェース界面の構造変化を分離化学に応用する。ガルバニ電位差決定イオンの添加・除去により、ガルバニ電位差を変化させ、自発的分配過程、保持過程、放出過程の一連のプロセスを実現することを目指す。2相間のガルバニ電位差が界面構造に与える影響に注目し、(1)液液界面を用いて、ソフトインタフェースの構造形成の電気化学的制御法を確立した上で、(2)外部回路によらないソフトインタフェースの電位制御と分離化学への応用を目指す。次の3つのソフトインタフェースを対象に、液液界面での電気化学測定をもとにして、微粒子・小胞系での分離・放出プロセスを実現する。界面構造の制御について、次の基礎的知見を得た。・リポソーム界面の粗密現象を利用した分離系を構築することを目的として、より稠密化する条件を検討するため、ホスファチジルコリン(PC)の吸着層とランタノイドイオンの相互作用を利用した稠密化が、ボスファチジン酸のような酸性リン脂質との協同効果により顕著に進行することを見出した。・ビスアンモニウム型界面活性イオンの作るエマルションの型が、水相|有機相間でのイオンの分配により、W/0、0/W、0/W/0と変化することを見出した。また、その変化が有機溶媒の種類により大きく影響を受けることが分かった。・Brij35のような中性界面活性剤により形成する0/W型エマルションにより、界面化学発光の増感効果が得られ、界面での溶媒分子の混合など、エマルション界面の特異性を見出した。溶媒を選ぶことによりミセルによる増感効果より大きいことを見出した。1.ソフトインタフェースとしてのリン脂質膜の構造制御多価金属イオンとの結合により生じるリン脂質層の稠密化が、中性リン脂質と酸性リン脂質との混合により相乗的に増大することを明らかにした。また、温度の上昇に伴い稠密化が消失し相転移的に変化することも分かり、pHや温度の制御により構造制御の可能性を示した。2.交流法を用いるリン脂質層における弱い静電相互作用の検出ビスアンモニウムイオンが中性あるいは酸性リン脂質の負電荷との相互作用を経て、界面を横切る反応を交流法を用いて検出した。直流法では検出されない電位領域でのイオン移動反応を交流法にて検出することができた。この交流信号の増大にもとづいて、リン脂質の酸解離状態を電気化学的に解析することができた。3.ソフトインターフェースとしてのエマルションを用いる分離・分析反応(1)エマルションの型決定のための電気化学的基準の提案エマルションの代表的な型には、油中水滴型(W/O)と水中油滴型(W/O)があるが、従来、界面活性剤の構造や疎水性から判断する経験則しか存在しなかった。今回、界面活性剤の分配比と液液界面の電気二重層の帯電状態を考慮した電気化学的基準を提案し、電気化学測定により裏付けた。(2)エマルションを用いる化学発光分析法W/O型エマルションの油滴の中にイオン性発光試薬を溶かして、水中に分配させた瞬間、発光するシステムを構築し、過酸化水素や還元糖を定量した。エマルション界面は発光を増感させるとともに、用いる有機溶媒によって発光スペクトルを変化させた。波長や測光のタイミングなどに留意し、最適の分析条件を確立した。
国際社会で生きる力を育てる英語教育の研究-PCM手法を活用して-

国際社会で生きる力を育成するために、「国際協働プレゼンテーション・プロジェクト」を実践した。そこでは、アジアの大学生による国際協働交渉活動を通じて、説得型プレゼンテーションを共同発表し、互いの主張の交渉活動記録から、国際レベルで必要な交渉プロセス、および英語表現を観察することができた。具体的には、国際パートナーシップモデル、交渉方略モデル、AIDMAモデル、ICTによる英語力養成、アジア英語の特性、交渉場面において必要な英語表現と実際に使われた表現から、国際協働プレゼンテーションモデルを構築することができた。本研究の目的は、一定レベルの外国語としての英語力を備えた非英語圏の大学生(日本国・中華民国)を対象に、ICTと国際開発援助で広く活用されている事業管理手法であるPCMを用いた問題解決活動を実践して、国際実務レベルで必要な能力を習得させることにある。そしてそこで得られた知見に基づき、国際社会で生きる力を備えた人材を育成するための英語教授法を提言する。平成21年度は、研究目的達成のための準備段階として、関西大学との交流先である中華民国の大学とのTV会議および電子メールでの事前打ち合わせ(教員、学生)、外部講師による国際交流の事前指導、国内(愛知県)でのWorld YouthMeetingへの参加(教員、学生)、Asian Student Exchange Program(中華民国・高雄市)への参加(教員、学生)を行った。この間、本番での2カ国共同プレゼンテーションを行うための事前の準備で、ICTを活用した英語による交流・交渉を行うことで、国際社会で必要な英語力・問題解決力・国際パートナーシップ、グローバルマイド、ICTコミュニケーション力養成の基礎資料を収集することができた。同時に、リアルタイムでの英語コミュニケーション力を習得させるためのICTによる教材開発も行い、研究発表を行った。特にシャドーイングやFlashによる速読プログラムはすばやく聞く・読む力を育成し、実際のTV会議やチャットでの打ち合わせに役立つとの評価が高かった。本研究の目的の一つである世界各国との国際パートナーシップの構築と国際プレゼンテーション大会で発表できる学生を育成するために、2つの活動を企画・参加した。H22年8月5,6日にはWorld YouthMeetingにおいて、事前に関大生と台湾中山大学との国際コラボレーションでTV会議、チャット、電子メール、掲示板による打ち合わせ指導を行い、当日協同プレゼンテーションを実施した。H22年12月27,28日には、台湾高雄市において開催されたAsian Student Exchange Programにおいて、関大生と中山大生が事前・現地交流活動、及び国際協同プレゼンテーションを行った。それらの活動を記録・分析し、報告を行った。そこからプレゼンテーションについては、1)1ページ1メッセージ(一画面1情報で聴衆が確実に理解できる)、2)見せる資料(ポイントを絞った箇条書きを見せることで、聞き手が内容を予測して聞く)、3)統一感(デザイン、レイアウト、色づかい、タイトル・見出しの文字サイズ・フォントの統一)の重要性が指摘された。国際協同では、意見や価値観の対立からコンフリクトが発生した場合、ウィン・ウィンの解決法としてファシリテーター導入の必要性が示唆され、そこで必要な英語力としてreframing、summarizing、paraphrasingができること、意思決定過程デザインとして、1)タイムラインによる時期と項目の列挙、2)連絡先手段、方法、頻度、内容の明示、3)準備時期・プレゼンテーション・事後報告の役割分担と内容、4)各段階での意思決定方法、5)最終意思決定結果としての本番プレゼンテーションの内容の決定方法についての提案・実践ができることが具体的な手法として有効であることが判明した。H23年8月7-8日、日本福祉大学(愛知県)において、World Youth Meetingを開催し、アジアの大学生(王立カンボジア大、フィリピン大、ミンダナオ国際大、関西大、日本福祉大)、および、中高校生による国際交流活動を企画・開催・実践した。また、H23年12月25-30日、台湾三信家商において、Asian Student Exchange Programを開催し、アジアの中学高校大学生による国際交流活動を企画・開催・実践した。そこではSkypeやFacebookなど様々なモードのICTを駆使し、活動を通じて、これからのグローバル社会で通用する、1)問題解決力、2)国際的に通用する英語コミュニケーション力、3)リアルタイムのコミュニケーション力、4)ファシリテーションスキル、5)国際パートナーシップ、6)グローバルマインドが養成された。使用される英語については、発音、文法において各国特有のAsian Englishが使われるが、intelligibilityの観点からは、多様な英語に多く触れることが高まることが示唆された。また、参加学生の言葉によると「英語を外国語として使う人同士のコミュニケーションには必ず衝突や不完全な意思の疎通」があるため、「自分たちはこういう風にプレゼンを作りたいと説明する交渉力」や、「自分が主張したいことに説得力を持たせるためのコミュニケーション能力が必要であることに気づく」という効果が見られたことに加えて、リピーターから「Presenterの経験者としてCoordinatorがプレゼン内容についてもう少し踏み込んだ意見を与えてあげられたら良かった」との指摘があった。

これは、国際交渉において必ず起きるコンフリクトの解決においては、意見が対立する2者間で、回避・対決・宥和・妥協ではなく、「ウィン・ウィン」を導くcollaboration(協同)という新たな交渉次元を創出する必要があることも示唆された。
「農の福祉力」を活用した地域活性化に関する基礎的研究

本研究は、「農の福祉力」(農業・農村が有する福祉力)の考え方を手がかりとして、参加・連携・協同(協働)に根ざした農村地域社会の活性化を実現し、農村地域住民が健康で安心して暮らせる「農を軸とした福祉社会」の形成条件を明らかにすることを目的としている。特に、(1)地場産野菜を利用した食生活や食料消費等に代表される「食」の視点、(2)農林地や景観等に代表される「農村資源管理(保全と活用)」の視点、(3)「農の福祉力」を支える担い手(個人、グループ・組織、協同組合等)に代表される「主体形成」の視点を重視し、調査研究を進めた。本年度は、昨年度に引き続き、メンバーの専門分野に関連する文献・諸資料を購入し、これまでの研究成果をサーベイするとともに、関係機関(行政、JA中央会など)への資料収集調査を実施した。また、京都府内の高齢者福祉施設・病院(東)、長野県小布施町(宮部)、福井県小浜市(メンバー全員)において現地実態調査を行い、アンケート調査、行政・関連団体の担当者、関係農家等からのヒアリング調査を実施した。このことを通じて、地元産野菜を活用した高齢者の食事スタイル、農村の景観や文化を活用した都市住民の余暇活動、食育を通じたまちづくりの可能性について明らかにした。なお、研究メンバー間での相互理解を促進し、各自の取組み状況を確認するために、研究会を実施した(2007年9月、福井県小浜市にて)。特に、(1)地場産野菜を利用した食生活や食料消費等に代表される「食」の視点、(2)農林地や景観等に代表される「農村資源管理(保全と活用)」の視点、(3)「農の福祉力」を支える担い手(個人、グループ・組織、協同組合等)に代表される「主体形成」の視点を重視し、研究を進めている。本年度は、まず、メンバーの専門分野に関連する文献・諸資料を購入し、これまでの研究成果をサーベイするとともに、関係機関(行政、JA中央会など)への資料収集調査を実施した。また、京都府内の高齢者福祉施設・病院(東)、長野県小布施町(宮部)、神奈川県茅ヶ崎市(メンバー全員)において現地実態調査を行い、アンケート調査、行政・関連団体の担当者、関係農家等からのヒアリング調査を実施した。このことを通じて、地元産野菜を活用した高齢者の食事スタイル、農村の景観や文化を活用した都市住民の余暇活動、中高年の労働力を活用した都市農地の耕作放棄地対策について検討した。なお、研究メンバー間での相互理解を促進し、各自の取組み状況を確認するために、2回の研究会を実施した(第1回研究会:2006年10月、京都市・京都府立大学。第2回研究会:2007年3月、藤沢市・日本大学)。
地域新産業の振興に向けた異分野間連携を促進させるためのマネジメントに関する研究

本研究では下記の問いに関して、先行研究を基に概念モデルを構築し、ドイツを対象とした事例研究と同モデルの妥当性の検証を通して理論構築と実践的示唆を導き出すことを目指す。問1競争力のある地域新産業の振興に向け、異分野間の自己組織的な組織間連携の成立を促進させるために、地域にいかなる体制を誰によってどのように構築するか?問2異分野間の自己組織的な組織間連携の成立へのプロセスはいかなるのもので、その促進のためのマネジメントは、誰が・どのように推進するか?問3同マネジメントを推進する運営体に求められる体制・能力はどのようなものか?本研究では下記の問いに関して、先行研究を基に概念モデルを構築し、ドイツを対象とした事例研究と同モデルの妥当性の検証を通して理論構築と実践的示唆を導き出すことを目指す。問1競争力のある地域新産業の振興に向け、異分野間の自己組織的な組織間連携の成立を促進させるために、地域にいかなる体制を誰によってどのように構築するか?問2異分野間の自己組織的な組織間連携の成立へのプロセスはいかなるのもので、その促進のためのマネジメントは、誰が・どのように推進するか?問3同マネジメントを推進する運営体に求められる体制・能力はどのようなものか?