hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキタスGISとAR技術に基づく地理・環境・防災教育の深化

昨今、GISに関わる新たな技術・概念が登場し、なかでも拡張現実や強化現実と邦訳される“Augmented Reality"(略称AR)は、地理・環境・防災教育において景観や地図から背景を探るなどの際、利用価値の高い技術である。ARはパソコンのみならず、近年広く普及したスマートフォンやタブレット端末でアプリケーションを容易に稼働できることも注目できる。さらに、高等学校「地理」を中心に、従前より増してGIS利用への取り組みが求められつつある。これらを背景として本研究では、位置情報型のARに関心を寄せ、そのシステムの学校教育利用に向けた整備と、実際の教育現場での利用を試みた。平成25年度は、AR(拡張現実)機能をもつ「教育用ユビキタスGIS」の整備に向けて、まずAR機能の可能性を探るため、それに関わる既存システムやアプリケーションの開発状況や課題を検討した結果、無料配信のARブラウザやコンテンツ絞り込み機能をもつシステムが学校教育で活用しやすく、また地理教育や環境・防災教育には位置情報に基づいて付加情報を提供するシステムが有用と判断できた。次に、実際にAR技術を用いた地理教育用システムの試作を行った。試作システムでは教育利用を考慮して、スマートホンやタブレット端末により野外でも情報を軽快に閲覧できることとともに、様々な情報を教師や生徒が容易に書き込めることなどを特に考慮した。このため、野外で閲覧されるAR情報を選別する一方で、より詳しい情報は誰でも操作しやすいブログとの連携により収集・提供するものとした。他方、学校現場における地理教育や環境・防災教育の授業について、同システムの活用方法を文献的検討や教育現場でのヒアリング等から検討することを通じて、同システム活用の意義等も考察にした。特に、様々な事象を生徒の目前に置きながら実行せざるをえないフィールドワークなどの野外授業では、AR機能の存在は特定の事象に絞り込んで学習を行うことができる点で有効であること、また地域学習のプロセスにおいてGISが分析や解釈に十分に活用されていない現状のなかで、ARとの組み合わせが、それを改善する可能性があることなどを指摘できた。AR(拡張現実)機能をもった教育用システムの整備を進めた。その際、専門的な知識を持たない者でもコンテンツ情報が容易に入力できるように努めた。同時に、同システムを用いて、高等学校から大学レベルのコンテンツを整備した。さらに、そこに遊びの要素も組み込んだ小学校レベルのコンテンツも作成した。上記コンテンツを用いて、高等学校や大学の授業において、システムの活用実験を行った。また、小学校レベルでも、親子参加でのまちあるき学習において、システムの活用を図った。その結果、同システムは、地理教育などにおいて、有用性の高いルールになりうると評価できた。とりわけ、重要性が指摘されながら、学校教育において十分実施されてこなかったフィールドワーク学習に有効と判断できた。以上の成果は、年度末に学会にて報告するとともに、査読論文としても公表した。1)前年度までに開発・整備したシステムに対して、今年度も引き続き機能の向上を目指すべく改良を進めた。その結果、特にパノラマ写真の実景観との連動など、GISやARの有効活用に結び付く新機能をシステムに付与することができた。2)システムに組み込むコンテンツについて、さらに多様化をはかり、それらコンテンツに基づいたシステムの利用実践を昨年度に引き続き実施した。ただし、今年度の場合、主対象である中等教育の高等学校に関しては、その校数のみならず校種を増やし、さらには高等専門学校でも実施した。同時に昨年同様、大学生や小学生も対象とし、それらの実践も蓄積した。3)システムの進展と、その利用実践を通じて得られた知見を、国内学会とともに、2015年8月モスクワで開催された国際会議である国際地理学連合(IGU)でも、システムのデモンストレーションを行いながら報告し、世界各地から集まった地理教育の参加者から強い関心を得ることができた。4)さらに、今年度は3か年にわたる研究期間の最終年度として、研究期間全体にわたる研究成果を幅広く発信すべく、2016年3月の日本地理学会春季学術大会の場におけるシンポジウムの企画・提案を行った。同シンポジウムは、その意義性から学会主催として採択・実行され、研究代表者や分担者などが行った総論3件・各論5件の発表構成により、多くの参加者を得た。システムの改良やコンテンツの整備、それを利用した授業実践の実施など、研究期間3か年にわたる全体計画に、おおむね沿って進捗したためである。27年度が最終年度であるため、記入しない。人文地理学1)これまでに開発・整備したシステムやコンテンツを活用した実験授業を引き続き実施する。同授業を通じて明らかになった効果や課題は、システム開発やコンテンツ整備にフィードバックするように処置する。2)国内ではシンポジウム等の開催、海外に向けては国際会議等での報告などにより研究成果の発信と普及に努める。それを通じて研究成果を振り返り、新たな研究プロジェクトの組織化へと着実につなげる。

平成25年度は、システムの試作やその教育利用の意義解明など、研究期間3か年にわたる全体の研究計画に、おおむね沿って進捗したためである。27年度が最終年度であるため、記入しない。システム整備の際、工夫により物品費等への出費を抑制できたことなどである。引き続き、AR(拡張現実)機能をもつ「教育用ユビキタスGIS」システムの開発を押し進める。平成25年度はブログとの連携を図ったが、その他の機能についても検討、必要に応じて追加装備を試みる。また、システムに搭載するコンテンツの整備も進める。金沢の伝統的まちなみをテーマにしたコンテンツ作成を平成25年度に着手したが、その一層の充実を図るとともに、他地域・他テーマについても素材を発掘する。さらに、開発・整備したシステムやコンテンツを活用した実験授業を実施し、その効果や課題を考察する。まず、大学教育において実験授業を試行実施した上で、高等学校教育段階の地理教育や環境・防災教育で実践する。次年度、海外の国際学会において成果を発表するための経費として活用する。平成25年度におけるシステムの整備(試作)にあたっては、当面の処置としてシステム等への出費抑制ができたことなどが理由である。平成26年度から本格化するシステム整備やコンテンツ開発、また、それらを利用した実験授業の実施、および海外の最新動向の調査などに使用する。
卵巣明細胞癌および婦人科難治癌の原因遺伝子のcDNAライブラリーによる探索

本研究では、難治性癌や再発癌組織より抽出したmRNAからcDNAライブラリーを作成し、これをNIH3T3細胞に導入して形成された形質転換コロニーから形質転換能を持つ遺伝子を選別する機能遺伝子スクリーニングを用い、婦人科癌の発癌や抗癌剤耐性に関与する新規遺伝子や遺伝子変異の同定およびその分子機序を解明することを目的とする。これまでに23例の難治性婦人科悪性腫瘍組織{卵巣がん9例、子宮頸がん3例(うち小細胞神経内分泌癌1例)、子宮体がん11例(うち癌肉腫1例、肉腫2例)}よりmRNAを抽出し、レトロウイルスベクターによるcDNAライブラリーを作成した。これをNIH3T3細胞に遺伝子導入し、形質転換能を持つ遺伝子の同定を進めている。さらに同定された遺伝子のcDNAをES2, A2780, HEC1Bといった卵巣癌・子宮内膜癌細胞株に導入し、増殖能が更新することを確認している。その結果、これまでに7つの新規治療標的候補遺伝子が同定されている。これらの遺伝子については、さらに抗がん剤耐性や浸潤能など、悪性度へ影響する機能に影響があるのか、確認を進めている。一方、これまでのところ、本法で肺腺癌から見出されたALK融合遺伝子のような強力なDriver遺伝子は見出されていない。このため、引き続き、screeningを続けていく。さらに、抗がん剤感受性細胞株に抗がん剤耐性再発癌組織のcDNAライブラリーを導入し、抗がん剤投与下に抗がん剤耐性コロニーを形成させ、そこから抗がん剤耐性を誘導する遺伝子を同定することも進める予定である。既にcDNAライブラリーは作成した。screeningを順調に進めている。これまでに複数の候補遺伝子も見出されている。これまで強力な新規Driver遺伝子は見出されていないが、もとより探索的な研究であることから、予想の範囲内である。基本的に実験計画に沿って、研究を進めていく。機能的screeningを続けて、見出された遺伝子については、増殖能、浸潤能、抗がん剤耐性に対する機能解析を中心に行っていく。婦人科悪性腫瘍ではTP53やPTENなどの癌抑制遺伝子の高率な機能喪失は報告されているが、Driver変異が明らかになっていないことから、分子標的治療が進んでいない。本研究では、難治性癌や再発癌組織より抽出したmRNAからレトロウイルスベクターによるcDNAライブラリーを作成し、これをNIH3T3細胞に感染させて形成された形質転換コロニーをpick upし、導入された遺伝子を同定することで形質転換能を持つ遺伝子を選別する機能遺伝子スクリーニング法を用いる。そして、これにより婦人科癌の発癌や抗癌剤耐性に関与する新規遺伝子や遺伝子変異の同定およびその分子機序を解明することを目的とする。これまでに複数の形質転換能をもつ遺伝子が同定され、NIH3T3細胞に導入して、形質転換能の確認を行っているが、肺腺癌におけるALK融合遺伝子のような強力なDriver遺伝子は今のところ発見できていない。今後、これらのがんの機能遺伝子スクリーニングを継続していく予定である。難治性癌組織からのmRNA抽出やcDNAライブラリー調整など、技術的に困難なところを概ね順調に進められている。

これまで強力な新規Driver遺伝子は見出されていないが、もとより探索的な研究であることから、予想の範囲内である。今後、これらのがんの機能遺伝子スクリーニングを継続していく予定である。さらに、抗がん剤感受性細胞株に抗がん剤耐性再発癌組織のcDNAライブラリーを導入し、抗がん剤投与下に抗がん剤耐性コロニーを形成させ、そこから抗がん剤耐性を誘導する遺伝子を同定することも進める予定である。基本的に実験計画に沿って、研究を進めていく。機能的screeningを続けて、見出された遺伝子については、増殖能、浸潤能、抗がん剤耐性に対する機能解析を中心に行っていく。当初計画で見込んだよりも安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は平成30年度請求額と合わせて消耗品費として使用する予定である。
非局所・非瞬時性を考慮した熱極性物質に対する分子動力学的検討

古典連続体力学においては,エントロピー増大則が局所あるいは瞬時においても必ず成立することが前提となっている.本研究では強い非平衡条件下での現象を扱うために,この仮定を緩め,ある一定の空間領域あるいは時間領域にわたるエントロピーの積分値こそが増大するという立場をとった.この前提から熱力学的な検討を行ない,第一法則と第二法則を連立させて議論を行なった.ここで特徴的なのは,内部エネルギー勾配に関する散逸関数に留意した点である.その結果Fourierの法則に関し,熱流束が温度勾配のみならず,その空間ならびに時間変化率も関係していることが明らかとなった.最終的に得られた熱伝導方程式は,従来の放物型の偏微分方程式とはならず,4階の偏微分方程式となり,熱伝導速度の検討などに関し,より好ましい形式を備えたものとなった.次にこの現象を確認するために分子動力学を用いた検討を行なった.L-Jポテンシャルを用いたモデルにLeapfrog Methodを適用し計算を行なった.この際,熱源における粒子の運動の制御を非平衡部分に対応させて制御することで,安定した結果を得ることができた.計算によれば,非定常熱伝導における熱流束は温度勾配のみならず,その空間ならびに時間変化率に関係していることが明らかとなった.同時にその関係の度合を示す新たな物質定数についても概算値を得ることができた.以上の検討により,激しい非平衡条件の下では,いかなる構成式と熱伝導方程式を適用すべきであるかが明瞭となった.なお本研究の論法は,複合材料などの不均質材料に対しても適用することができる.これも今後の重要な検討課題の一つであると考えている.古典連続体力学においては,エントロピー増大則が局所あるいは瞬時においても必ず成立することが前提となっている.本研究では強い非平衡条件下での現象を扱うために,この仮定を緩め,ある一定の空間領域あるいは時間領域にわたるエントロピーの積分値こそが増大するという立場をとった.この前提から熱力学的な検討を行ない,第一法則と第二法則を連立させて議論を行なった.ここで特徴的なのは,内部エネルギー勾配に関する散逸関数に留意した点である.その結果Fourierの法則に関し,熱流束が温度勾配のみならず,その空間ならびに時間変化率も関係していることが明らかとなった.最終的に得られた熱伝導方程式は,従来の放物型の偏微分方程式とはならず,4階の偏微分方程式となり,熱伝導速度の検討などに関し,より好ましい形式を備えたものとなった.次にこの現象を確認するために分子動力学を用いた検討を行なった.L-Jポテンシャルを用いたモデルにLeapfrog Methodを適用し計算を行なった.この際,熱源における粒子の運動の制御を非平衡部分に対応させて制御することで,安定した結果を得ることができた.計算によれば,非定常熱伝導における熱流束は温度勾配のみならず,その空間ならびに時間変化率に関係していることが明らかとなった.同時にその関係の度合を示す新たな物質定数についても概算値を得ることができた.以上の検討により,激しい非平衡条件の下では,いかなる構成式と熱伝導方程式を適用すべきであるかが明瞭となった.なお本研究の論法は,複合材料などの不均質材料に対しても適用することができる.これも今後の重要な検討課題の一つであると考えている.
イヌ癌幹細胞における放射線耐性能力に関わるCD44バリアント分子の役割の解明

ヒト癌幹細胞においてCD44分子のバリアントアイソフォーム(CD44v)が、シスチントランスポーター(xCT)の機能を亢進することが明らかとなった。すなわちCD44vは内在性の抗酸化物質GSH生合成の要であるシスチンの取り込みを亢進し、細胞内の酸化ストレス耐性能力の亢進させ、抗がん剤や放射線耐性能力を高めていることが明らかとなった。我々もイヌ、乳癌細胞株においてもCD44vが発現していることを見出し、酸化ストレス耐性能力を亢進させることを見出した。本研究における平成30年度の課題は:「イヌ乳癌細胞で発現していたCD44v8-10の発現とGSH生合成の亢進におけるxCTとの分子相互作用を検討する。」であった。はじめに、CD44vが発現しているイヌ乳がん細胞株を用いて、xCTが発現しているかどうかをウエスタンブロティング(W.B.)で解析した。その結果、xCTは検出できなかった。その原因を知るため、xCT遺伝子発現をReal Time RT-PCR法で調べた。その結果、その発現量はCD44vに比較して極めて低いことが判明し、W.B.で検出できないことが理解された。それに加えて、膜タンパク質の可溶化による抽出が難しい(非効率)ということも起因している。しかしながら乳がん細胞株でxCTが発現していることが確認できたので、実際にxCTが機能しているのかを確かめため、xCTの阻害剤,スルファサラジン(SSZ)を添加してGSHの生産量ならびに酸化ストレス耐性の減弱を調べた。その結果、SSZ処理によって抗酸化ストレス耐性が減弱したことから、乳がん細胞におけるxCTは酸化ストレス耐性に機能していることが明らかとなった。今回直接CD44vとxCTとの分子会合を見るとこはできなかったが、xCTの関与が示唆できた。当初の計画と異なっているが、解析は進んでいる。xCT分子そのもののW.Bによる検出ができなかった。これは想定された問題点、膜タンパク質の可溶化が原因であったことと、そもそも発現量が非常に少ないことが示唆された。しかし、直接の分子会合はみられなかったものの、xCTの阻害剤SSZを用いての酸化ストレス耐性の減弱化が見られたことから、xCTの明らかな関与を証明することができたので、方法は違うものの機能解析は進展した。CD44vの酸化ストレス耐性機能におけるxCTと共働関係については、xCTの遺伝子発現での確認や阻害剤を用いての実験で、間接的にはそれらの関係を証明できたと考えている。したがって、計画にあげた免疫沈降法によるCD44vとxCTの分子会合の解析は、一時中断し、計画を変更したい。しかしながらxCTの関与については、臨床的な観点から手術材料由来の癌組織内のCD44vとxCTの共発現の解析をしたいと考えている。令和元年度(平成31年度)については、イヌCD44vを特異的に認識するモノクローナル抗体作成であるので、これに邁進していきたい。現在、昨年度からモノクローナル抗体作成にあたりその抗原となる組換えCD44vとヒトIgG FC部分との融合タンパク質の生成の取り組んでおり、融合タンパク質の生成に成功している。今後はマウスへの免疫をしてはハイブリドーマの作成を行っていきたい。」であった。

しかし、直接の分子会合はみられなかったものの、xCTの阻害剤SSZを用いての酸化ストレス耐性の減弱化が見られたことから、xCTの明らかな関与を証明することができたので、方法は違うものの機能解析は進展した。CD44vの酸化ストレス耐性機能におけるxCTと共働関係については、xCTの遺伝子発現での確認や阻害剤を用いての実験で、間接的にはそれらの関係を証明できたと考えている。したがって、計画にあげた免疫沈降法によるCD44vとxCTの分子会合の解析は、一時中断し、計画を変更したい。しかしながらxCTの関与については、臨床的な観点から手術材料由来の癌組織内のCD44vとxCTの共発現の解析をしたいと考えている。令和元年度(平成31年度)については、イヌCD44vを特異的に認識するモノクローナル抗体作成であるので、これに邁進していきたい。現在、昨年度からモノクローナル抗体作成にあたりその抗原となる組換えCD44vとヒトIgG FC部分との融合タンパク質の生成の取り組んでおり、融合タンパク質の生成に成功している。今後はマウスへの免疫をしてはハイブリドーマの作成を行っていきたい。
高齢者の社会参加促進プログラムは健康増進や近隣ネットワーク形成に寄与したか

本研究の目的は、高齢者の地域社会における役割の見直しにより創出された住民主体による地域活動の10年後の効果ならびに地域活動の継続要因と課題を明らかにすることである。住民主体による地域活動は、参加者の精神的健康や社会参加を促進させるとともに、地域社会の互助機能を高めることが示唆された。一方、介護予防効果は認められなかった。活動の継続要因として、活動開始時の行政による手厚いサポート、自治会活動としての公認など活動しやすい環境づくりの重要性が示唆された。課題は高齢化の進行により後継者がいないため、高齢者のみによる運営に限界が近づいていることであった。平成27年度は、予備調査ならびに追跡調査を実施した。予備調査では、平成27年8月に行政や各地区に保存されていた資料の閲覧、3地区における地域活動のキーパーソン、行政などの支援者へのヒアリングを実施した。介入地区に共通していたのは、現在まで行政などによる支援が継続されていること、3地区の活動は自治会活動として位置づけられ、自治会から助成金が交付されていることなどだった。初回調査と追跡調査ともに、介入3地区と対照地区に居住する65歳以上の全高齢者を対象として、郵送留め置き法にて質問紙調査を実施した。初回調査は介入開始前の平成17年1月に850名を対象に実施し、796名から回収があった。追跡調査は、平成27年7月に945名を対象に実施し、895名から回収があった。介入3地区と対照地区の4群に分け、t検定により群内比較を行った。初回調査時における対象者の年齢は、Y地区72.8歳、N地区73.7歳、T地区74.5歳、対照地区75.3歳であった。4地区ともに追跡調査時の方が有意に年齢は高かった。Y地区は初回調査時よりも追跡調査時の方が、ボランティア活動、健康満足感の得点が有意に高く良好であった。N地区においては、ボランティア活動と日常生活動作自己効力感の得点が初回調査時よりも追跡調査時の方が有意に低下していた。T地区は、追跡調査時の方が地域活動と健康満足感の得点が有意に高く良好であった。対照地区においては、ボランティア活動、健康満足感の得点が有意に高く、友人数が有意に低下していた。人的サポート満足感においては、4地区ともに初回調査時と追跡調査時に有意差はみられなかった。介入3地区では友人数は初回調査時と追跡調査時とでは有意差がみられなかったが、対照地区においては有意に低下しており、高齢者の役割の見直しに基づく社会参加促進プログラムは社会的ネットワークの維持に寄与することが示唆された。当初計画していた平成27年度の実施予定内容をすべて遂行できた。平成28年度は、10年間継続した住民主体による交流事業の評価として以下を実施した。1平成27年度に実施した追跡調査の結果を、交流事業の参加群と非参加群に分けて、反復測定分散分析により心身の健康への効果を検討した。その結果Y地区では、地域活動、手段的自立、精神的活力の交互作用が有意であり、非参加群よりも参加群の方が向上していた。N地区では、参加群は地域活動が増加し、ボランテイア活動と社会的役割の低下が抑制されていた。2介入地区(Y地区とN地区)において調査結果報告会を開催した。Y地区は住民14人、N地区は住民23人が参加した。結果報告会終了後に、調査結果の資料は自治会を通じて各地区の住民に回覧した。3平成28年度に介入したY地区とN地区それぞれの交流事業の効果と問題点に関するフォーカス・グループ・インタビューのデータを分析した。フォーカス・グループ・インタビューは、Y地区とN地区で交流事業の運営に携わっているキーパーソン16名(Y地区10人、N地区6人)を対象に実施した。取り組みから10年が経過した交流事業の効果として、≪心身の健康≫≪充実感≫≪社会参加・社会関係の広がり≫≪夫婦円満≫≪高齢者の見守り≫の5カテゴリー抽出された。交流事業の問題点として、≪地域住民の理解不足≫≪参加者の拡大≫≪住民の協働により楽しく継続≫≪運営体制の限界≫≪地区高齢者全体の見守り≫≪他地区への拡大≫≪ニーズに応じたサポート≫の6カテゴリーが抽出された。10年間住民主体により継続した交流事業は、社会参加、心身の健康に効果があるとともに、地域社会における高齢者の見守りを促進することが示唆された。交流事業の問題として、運営に携っている住民の高齢化が進み、運営体制の限界が迫っていることが考えられた。住民主体をささえるしくみづくりが急務である。当初計画を変更し、平成29年度に実施予定であったフォーカス・グループ・インタビューを平成28年度に実施した。平成28年度に実施予定であった介護保険データの分析は平成29年度に実施予定であるが、研究の進捗に問題はない。平成29年度は、今金町において高齢者の地域社会における役割を見直すことによって創出され10年間継続されている住民主体による地域活動の地域高齢者全体に対する介護予防効果の検証ならび3年間の研究成果の統合を行った。介護予防効果の分析は、介護保険の初回認定をエンドポイントとし、要支援・要介護認定のハザード比を介入地区(Y地区、N地区)と対照地区別にCox比例ハザードモデルにより算出した。初回調査回答者中、介護認定状況のデータを得られた405人(Y地区83人、N地区は43人、対照地区279人)を分析対象とした。

要支援・要介護認定のハザード比は、対照地区と比較してY地区では1.246(95%CI:0.822ー1.890、P=0.30)、N地区では1.678(95%CI:1.044ー2.697、P=0.033)であった。N地区の要支援・要介護認定のハザード比は対照地区と比較して有意に高かった。3年間の研究成果により高齢者の地域社会における役割を見直すことによって創出された住民主体による地域活動の10年間後の効果として以下が明らかになった。1地域活動の参加者に対しては、精神的健康や社会的健康の効果が認められた。2地区高齢者全体の健康・介護予防に対する効果は認められなかった。3コミュニティへの効果として近所付き合いの活性化、高齢者の見守り、地域力の向上など地域の互助機能が高まることが示唆された。活動の継続要因として、住民が話し合いながら主体的に地域活動を創出することが地域活動の創出と継続に必要な地域力を引き出すこと、自治会活動としての予算化や身近に会館があることなどの活動しやすい環境づくりが考えられた。課題は、高齢化の進行により活動の企画・運営を担当する後継者がいなく、住民のみによる運営に限界が近づいていることであった。早急に住民主体の地域活動への支援のあり方を検討する必要がある。本研究の目的は、高齢者の地域社会における役割の見直しにより創出された住民主体による地域活動の10年後の効果ならびに地域活動の継続要因と課題を明らかにすることである。住民主体による地域活動は、参加者の精神的健康や社会参加を促進させるとともに、地域社会の互助機能を高めることが示唆された。一方、介護予防効果は認められなかった。活動の継続要因として、活動開始時の行政による手厚いサポート、自治会活動としての公認など活動しやすい環境づくりの重要性が示唆された。課題は高齢化の進行により後継者がいないため、高齢者のみによる運営に限界が近づいていることであった。平成28年度も行政、地区の協力を得ながら研究を推進する。現在のところ、研究を遂行する上での課題は特にない。行政や研究フィールドとの関係は良好であり、協力を得ながら実施できている。介護保険担当課との打ち合わせも完了しており、平成29年度に研究を遂行する上での問題点は特にない。公衆衛生看護当初の予定より研究フィールドへの宿泊日数が少なかったため。平成28年度の当初計画は介護保険データの分析であったが、今金町の希望により平成29年度に予定していた地域活動の効果と課題についてのグループ・インタビューを平成28年度に実施した。そのため、介護保険データ分析に関する打ち合わせのための旅費として次年度使用額が生じた。平成28年度は介護保険データの分析を予定しており、データを保存する電子媒体等の購入に充当する予定である。平成29年度に実施する介護保険データ分析のための旅費として使用する予定である。
視線計測を用いた自閉症スペクトラムの診断システムの開発

今年度は、引き続きASDの日本語能力との関連性について検討した。対象はASD患者14名および年齢・性別をマッチングした定型発達成人(TD)男性10名であり、視線計測を用いてASDの行動特性を明らかにした。これらと合わせ、質問紙調査を実施し、知能・性格特性の簡易評価を行った。方法はSamsonら(2010)のパラダイムに従い、一次の視点取得課題を行ってもらった。実験では、画面に表示されたアバターの目に見える赤丸の個数(Other Perspective条件)もしくは、被験者自身の目に見える赤丸の個数(Self-Perspective条件)をボタン押しで回答してもらうという課題を課し、その間の注視点をTobiiアイトラッカーで測定した。測定した注視点データを基に、3つのROIに対する平均注視時間を条件ごとに算出した。結果は、アバターの顔領域に対する注視時間に、群(ASDーTD)x実験条件(Self条件ーOther条件)の交互作用がみられた(p <.05)。下位検定の結果、TD群における注視時間は、Other条件でSelf条件よりも有意に長かったが、ASD群では、実験条件の単純主効果は観られなかった。その他のROIに対する注視時間は、TD群のほうがASD群よりも有意に長かったものの、群と実験条件の交互作用は見出されなかった。考察では、ASDの視覚的視点取得能力に関する先行研究では、他者の目に“対象がどのように見えるか"と問う2次の視点取得課題では、TD群に比べ、ASDに成績低下がみられる一方、本研究で用いたような一次の視点取得課題の成績に群間差はみられないというのが通説だった(Pearson et al, 2013)。しかし、本研究の結果は、一次の視点取得課題においてもASDがTDとは異なるストラテジーを用いている可能性を示唆している。実験参加者の確保、視線計測の課題決定、診断・臨床評価のデータの収集は計画通りに実施されている。しかしTD群のサンプル数が少ないため、今年はTDを中心に実験を行う。リクルートや実験環境など実験の遂行上の問題はないと確信している。また幼児期ASDに関する研究は数例実験しているものの、数の確保が必要である。しかし2019年度は同志社大学(赤ちゃん研究)との共同研究が決まり、幼児期ASDの早期発見の研究が加速する見込みである。以上のような成果に基づき、来年度に向けて研究は概ね順調に進展している。次年度は以下の二点を中心に研究を進めていく。第一には成人TDの視線計測を実施する。現在視線計測の実験を実施している。今年度には実験を終了し、データをまとめて論文を投稿する予定である。第二には、乳幼児ASDに対しても実験を進めていく。最初はパイロット研究として、定型発達の子どもを対象に実験を行い、先行研究に基づく妥当な結果が得られれば、ASDの子どもを対象に生理学研究を用いた実験を実施する予定である。まずはASDの視線方向知覚異常における視線行動の動きを視線計測によって測定する。当初計画していた課題によりパイロット実験を実施したところ、高機能成人ASDにとっては、課題が極めて容易であり、天井効果が示されたので、再度課題を検討し直す必要があった。そこで、今回新たに考案した視線計測用の課題は、Samoson et al(2010)Experiment1及びFerguson et al(2016)に準拠したものであり、他者視点獲得の困難さに関連した課題を現在作成している。次に、ASDでは他者から見た視点を理解することが難しいという点から、同様の能力が必要とされる敬語、文法、長文読解などの日本語能力との関連性についても検討している。中間報告になるが、成人ASDでは、言語理解及び視覚情報・分析能力が優れていた。次年度も継続して検討が必要である。国内学会演題提出、実験参加者の確保、視線計測の課題決定、診断・臨床評価のデータの収集は計画通りに実施されている。ASD患者は今後も徐々に増えつつあり、新たにリクルートができる可能性があると確信している。ASDの言語特性については、次年度中に論文にする予定である。61名(平均値28.0歳(20-54)男性46名、女性15名:自閉症スペクトラム(Autism spectrum disorders: ASD)群30名;男性24名、女性6名、定型発達(Typical Development: TD)群31名;男性22名、女性9名)を対象にして、日本語能力試験(JLPT)および日本語検定(語検)を用いて、ASDの言語的な特性を検討した。両群においてJLPTおよび語検の正答率に有意差が示された。またASD群では語検のJ-scoreおよび1つの下位項目の正答率とAQに正の相関が示されたが、TD群では示されなかった。したがって、本研究により、ASDでは、言語理解および視覚情報・分析能力が優れていたという点で、言語的な特性が明らかになった。次に、ASDの他者視点における視線行動の動きを視線計測によって測定を実施している。現在、TD群5名とASD群5名を対象に実験を進めているが、傾向がまだ明らかになっていないため、次年度も継続して検討が必要である。さらにASD児を対象に生理学指標を用いた実験計画も準備中である。

国内学会演題提出、論文発表、実験の被験者の確保、視線計測の課題決定、診断・臨床評価のデータの収集は計画通りに実施されている。今年度は被験者データを解析し、海外論文の投稿を目指す。また今後は子どものSDを対象に生理学指標を用いた実験を行い、その準備を実施している。以上のような成果に基づき、来年度に向けて研究は概ね順調に進展している。今年度は、引き続きASDの日本語能力との関連性について検討した。対象はASD患者14名および年齢・性別をマッチングした定型発達成人(TD)男性10名であり、視線計測を用いてASDの行動特性を明らかにした。これらと合わせ、質問紙調査を実施し、知能・性格特性の簡易評価を行った。方法はSamsonら(2010)のパラダイムに従い、一次の視点取得課題を行ってもらった。実験では、画面に表示されたアバターの目に見える赤丸の個数(Other Perspective条件)もしくは、被験者自身の目に見える赤丸の個数(Self-Perspective条件)をボタン押しで回答してもらうという課題を課し、その間の注視点をTobiiアイトラッカーで測定した。測定した注視点データを基に、3つのROIに対する平均注視時間を条件ごとに算出した。結果は、アバターの顔領域に対する注視時間に、群(ASDーTD)x実験条件(Self条件ーOther条件)の交互作用がみられた(p <.05)。下位検定の結果、TD群における注視時間は、Other条件でSelf条件よりも有意に長かったが、ASD群では、実験条件の単純主効果は観られなかった。その他のROIに対する注視時間は、TD群のほうがASD群よりも有意に長かったものの、群と実験条件の交互作用は見出されなかった。考察では、ASDの視覚的視点取得能力に関する先行研究では、他者の目に“対象がどのように見えるか"と問う2次の視点取得課題では、TD群に比べ、ASDに成績低下がみられる一方、本研究で用いたような一次の視点取得課題の成績に群間差はみられないというのが通説だった(Pearson et al, 2013)。しかし、本研究の結果は、一次の視点取得課題においてもASDがTDとは異なるストラテジーを用いている可能性を示唆している。実験参加者の確保、視線計測の課題決定、診断・臨床評価のデータの収集は計画通りに実施されている。しかしTD群のサンプル数が少ないため、今年はTDを中心に実験を行う。リクルートや実験環境など実験の遂行上の問題はないと確信している。また幼児期ASDに関する研究は数例実験しているものの、数の確保が必要である。しかし2019年度は同志社大学(赤ちゃん研究)との共同研究が決まり、幼児期ASDの早期発見の研究が加速する見込みである。次年度は2年目に入るため、以下の三点を中心に研究を進めていく。第一には成人ASDの視線計測を実施する。現在視線計測の実験に向けたミーティングを行っている。まずはパイロット研究として、定型発達の成人を対象にして実験をすることにより、ポジティブデータが得られるかを確認する。
TCF/β-catenin転写複合体のプロテオミクス解析による癌病態の解明

Wntシグナルは種々の癌,とりわけ大腸癌で高頻度に異常を認めるが,その最下流に位置するTCF/β-catenin転写複合体をプロテオミクスの手法を用いて解析し,その複合体に含まれる蛋白質の同定を試みた。その結果,新規の結合タンパク質としてKu70を同定した。そこで,Ku70がTCF/β-cateninの転写活性に影響を与えるかについてレポーターを用いて解析した。RNAiを用いてKu70の発現を抑制したところTCF/β-cateninの転写活性は増強し,逆にKu70を過剰発現させると転写活性は抑制された。また,Ku70の発現を抑制した際のTCF/β-cateninの標的遺伝子の発現を調べたところ,c-mycやcyclinD1などの標的遺伝子の発現増加を認めた。我々はこれまで,PARP-1がTCF/β-cateninの転写活性を増強することを報告している。そこで,PARP-1とKu70のTCF/β-catenin複合体への結合状況を免疫沈降により調べた結果,PARP-1の存在下ではKu70の結合が減少し,逆にPARP-1が存在しない場合にはKu70の結合が増加することが判明した。DNA障害が起こるとPARP-1は活性化され自己polyADPリボシル化される。そこで大腸癌細胞に対しアルキル化剤でDNA障害を与えたところ,TCF/β-catenin複合体に対するPARP-1の結合量は減少し,逆にKu70は増加していた。その際にTCF/β-cateninの転写活性の減少が認められた。以上から,DNA障害の際にTCF/β-catenin複合体に対するKu70とPARP-1の結合が拮抗的に変化することで,その転写活性が制御されると考えられた。Wntシグナルは,種々の癌,とりわけ大腸癌で高頻度に異常が認められるが,この異常は最終的に,分解が阻害されたβ-cateninが細胞内に集積し,転写因子TCFと結合することで標的遺伝子の発現を促すことに収束する.このため我々は,TCF/β-catenin転写複合体をプロテオミクスの手法を用いて解析し,その複合体に含まれる蛋白質を同定することで,その転写活性の新規調節因子を同定しようと試みた.まず,HEK293細胞にFLAG-TCF-4発現プラスミドおよびコントロールプラスミドをトランスフェクションした後,蛋白抽出を行った.次にFLAG親和性ビーズでFLAG-TCF-4を含む蛋白複合体を精製した.このサンプルをSDS-PAGEでゲル電気泳動した後,蛋白質の染色を行ったところ,コントロールには無くFLAG-TCF-4サンプルにのみ出現するバンドが幾つか認められた.これらのバンドを切り出して質量分析を行った結果,新規の結合蛋白としてKu70を同定した.Ku70の抗体を用いてウエスタンブロットを行ったところ,バンドが予想されるサイズに検出されたため,質量分析の結果が再確認された.これまでとは逆に,FLAG-TCF-4をトランスフェクションしたHEK293細胞から抽出された蛋白を,Ku70の抗体を用いて免疫沈降を行ったところ,FLAG-TCF-4が検出されたことから,両者の結合が確認された.更に,大腸癌細胞であるHCT116を用いて内因性TCF-4の免疫沈降を行ったところKu70が検出されたことから両者の結合が大腸発癌におけるWntシグナル調節に関与している可能性があり,今後,転写活性などの機能解析を進める予定である.Wntシグナルは種々の癌,とりわけ大腸癌で高頻度に異常を認めるが,その最下流に位置するTCF/β-catenin転写複合体をプロテオミクスの手法を用いて解析し,その複合体に含まれる蛋白質の同定を試みた。
問題解決学習としての音楽授業の特質と構造.

子どもの音楽行動を、一種の問題解決的思考過程としてとらえる立場から、音楽の授業研究を行った。その目的は、音楽授業における問題解決学習の諸要因および諸要因間の関連構造を解明することであった。実験授業では、音楽構成活動の基本的な手法である「反復」をテーマに、有音程楽器を使って、グループで一つの作品を作るという課題を課した。対象は、大阪教育大学附属平野小学校4年生と同附属平野中学校1年生とした。今回の実験授業の分析により、以下の知見が得られた。(1)音楽創作での創造的問題解決過程において、問題が意識されるには、「素材」「イメージ」「欲求」「探究的操作」「行き詰まり」という要因が働く。(2)問題に対する解決への見通しを持つには、自分の行った探究的操作の意味内容を自覚的に認識する場が必要となる。(3)操作内容の自覚的な認識に、共通問題の焦点化による共同思考が有効に働く。(4)共通問題は、作品を成り立たせている子どもの感じ方、考え方、操作の仕方の次元で共通性を備える必要がある。(5)学年的な発達の違いは、音楽への関わり方、またテーマである「反復」現象の捉え方においてみられたが、問題解決過程の道筋には、基本的には、見られなかった。今後、さらに、授業において共通問題がいかに成立してくるかという点の解明が必要である。子どもの音楽行動をひとつの問題解決思考過程としてとらえる立場から,音楽の授業研究を行った。その目的は,音楽学習において問題解決的思考がいかなる条件下で,いかなる形態で起こり,いかに展開していくかということを明らかにし,音楽授業における問題解決学習の諸要因及び諸要因の関連構造を解明することであった。実験授業では,音楽構成活動の基本的な手法である「反復」をテ-マに,有音程楽器を使ってグル-プでひとつの作品を作るという課題を課した。対象学級は大阪教育大学教育学部附属平野小学校4年1組とし,1991年1月から2月にかけて計9時間分実施した。始めに身の回りでの反復の現象を意識させることによって,音で反復を作ろうという課題へ導いた。課題の取り掛かりでは基盤として個性的なものが表面化してきた。実際音を扱う段階では,楽器操作に関する技術的な問題が浮かび上がってきた。それを解決しながら実際に作品を構成していくことに,その作品構造を意識的に把握することがともなっていないことが多く,そういう場合は問題自体が生まれてこないし,したがって作品の発展の可能性ももてなかった。行動したことを自覚的にとらえる場の設定が重要になるのである。そこで他のグル-プ作品との交流やレコ-ド作品の鑑賞の場を設定した。そこに,単なるム-ドの享受にとどまらない,作品の作り方にまで及ぶ聴きかたが生じ,問題を意識するという点に有効であった。問題解決過程を研究対象にしたところ,まず問題をもつこと自体がプロセスを必要とすること,しかしそういうプロセスを経ないと,音楽学習が単に音を操作するだけに終わってしまう危険性が高いことがわかった。次年度は,問題意識より一歩進め,問題解決での情報の取り入れ方に重点をおいた実験授業を行いたいと考える。子どもの音楽行動を一種の問題解決的思考過程としてとらえる立場から、音楽の授業研究を行った。その目的は、音楽学習において問題解決的思考がいかなる条件下で、いかなる形態で起こり、いかに展開していくかということを明らかにし、音楽授業における問題解決学習の諸要因および諸要因間の関連構造を解明することであった。実験授業では、音楽構成活動の基本的な手法である「反復」をテ-マに、有音程楽器を使ってグル-プでひとつの作品を作るという課題を課した。対象は平成2年度は大阪教育大学附属平野小学校4年生、平成3年度は同じく附属平野中学校2年生とした。その結果、創作構成活動の基本的な手法である「反復」をテ-マに、有音程楽器を使ってグル-プでひとつの作品を作るという課題を課した。その結果、創作活動での子どもの問題解決過程にはつぎの要因が関与していることがわかった。

素材(五音音階、または楽器)に働き掛ける中で、目指すべき作品の「イメ-ジ」が形成される。「イメ-ジ」とかかわってこうしたいという「欲求」が生まれる。「欲求」実現のため「探究的操作」が為される。そこでの「行き詰まり」の状態に「見通し」をもつために、自分の行った探究的操作の内容を自覚的に認識する場が必要となる。それに機能するのが問題解決学習としての音楽授業である。その成立には、単なる作品間の表面的な比較にとどまらない、作品の基盤にある感じ方・考え方・行動の仕方の次元で、全員がかかわれる共通問題を焦点化する必要がある。
単球・マクロファージ系列の細胞分化における大Maf群転写因子の機能解析

単球・マクロファージ系列の細胞分化における大Maf群転写因子の機能解析を行った。その結果、大Maf群転写因子は単球/マクロファージ系列への分化方向の決定には影響を及ぼさないが、マクロファージの貪食機能に必要な分子の発現や、免疫制御に必要な分子の発現を制御していることが明らかとなった。また動脈硬化病巣の泡沫細胞の形成に必須の転写因子であることが解明された。1)大Maf群転写因子欠損マウスにおける血球分化の解析MafA、MafB、c-Maf及びNrl欠損マウスの血液系の異常を組織解析及びコロニーアッセイにより詳細に解析し、単球・マクロファージ系列細胞における各因子の発現状態・表現型を同定した。その結果、MafB欠損マウスではF4/80陽性のマクロファージの数が減少すること、M-CSFに対する反応性に変化が見られることが明らかとなった。2)microarrayによる単球・マクロファージ系列細胞における標的遺伝子の解析マウス全遺伝子に対するmicroarray解析を行い、MafBおよびc-Mafの特異的な標的遺伝子を明らかにした。また、同定された遺伝子についてRealtime-PCR解析を行い、発現量の変化を確定した。その結果、MafB欠損マウスでは、抗アポトーシス活性を有しているAIM遺伝子の発現が顕著に減少していることが明らかとなった。AIMは酸化ストレスや脂質ストレスに対してマクロファージの細胞死を抑制する遺伝子であり、今後様々な病態との関連が予想される。これまでの研究で、MafB及びc-Mafが単球・マクロファージ系列の細胞に発現していることが明らかにされている。また、これら2つの転写因子間に相補的な作用が存在することが示唆されている。それぞれの単独欠損マウスは、出生直後に死亡してしまうため、現状では成体での解析を行うことが出来ない。そこで相補的作用を証明するために、重複ヘテロ欠損マウスを作製し、解析した。その結果、重複欠損マウスでは胎生の12.5日で全てのマウスが死亡すること、その死亡は胎児造血の異常によること、胎児造血の異常は胎児肝臓で血島を形成しているマクロファージの機能異常によることが明らかとなった。これまでの研究でc-Maf/MafB重複完全欠損マウスを作製し、その表現型を解析した。その結果、重複完全欠損マウスは胎生12.5日前後で造血不全により重度の貧血を来たし、死亡することが明らかとなった。胎生期の造血は卵黄嚢で開始される一次造血と、胎児肝臓を主要な場とする二次造血により形成されるが、重複完全欠損マウスでは、一次及び二次造血の両方が障害されていると考えられた。しかも大変興味深いことに、胎生期の主要な造血である赤血球の造血が障害されていることが示唆された。そこで死亡直前の胎児の組織解析を行い、c-Maf/MafBが赤芽球ではなくマクロファージに発現していること、胎児肝臓で形成される血島の形成が不全であることを明らかにした。MafB/c-Maf重複完全欠損マウスでは、重篤な造血障害を起こし胎生12.5日までに全ての重複欠損マウスが死亡する。その原因を明らかにするために11.5日のMafB/c-Maf重複完全欠損マウス、MafB/c-Maf重複ヘテロ欠損マウス、野生型マウスの肝臓よりmRNAを抽出し、microarrayによる解析を行った。その結果、アポトーシス細胞除去に係わるいくつかの接着分子の発現が著しく低下していること、サイトカイン遺伝子の発現が上昇していることが明らかとなった。1)MafBの動脈硬化病巣形成における機能解析これまでの研究で、マクロフアージにおけるMafBの標的遺伝子として、microarrayによる解析でAIMを同定した。AIMは動脈硬化病巣での泡沫細胞のアポトーシスを抑制する因子として同定されており、AIM欠損マウスでは、動脈硬化病巣の形成が、著明に抑制される。そこで今年度は、動脈硬化病巣形成におけるMafBの機能を、培養細胞、動物個体を用いて解析した。MafB欠損マウスは出生直後に死亡するため、MafB欠損の胎児肝臓細胞を移植したLDLR欠損マウスに、高カロリー食を与えて、動脈硬化病巣の発症を解析した。その結果、MafB欠損の胎児肝臓の細胞を移植したていた。それらの病巣ではAIMの発現が有為に減少しており、マクロファージでのアポトーシスが促進していた。以上の結果から、MafBは動脈硬化病巣での泡沫細胞の生存に必須の転写因子であることが明らかとなった。これまでの研究から、C57BL/6Jの遺伝的背景を有するc-Maf欠損マウスでは、胎生中期に著明な貧血をきたし、胎生致死となることを明らかにした。その原因を解析したところ、胎児肝臓で形成される血島の形成に障害があることが明らかとなった。そこで今年度は、血島の形成に必要な接着分子を同定し、c-Mafとの関連を明らかにすることを目的とした。

そめ結果、c-Maf欠損マウスの赤血球ではなく、マクロブナ乙ジに機能異常があるとが明らかとなった。マクロファージ上に発現している接着分子ついて、発現量の解析を継続して実施している。
グルタミン酸受容体の1分子内サブユニット構成の同定と細胞膜上局在の解明

脳内の速い興奮性シナプス応答を担うAMPA型グルタミン酸受容体(AMPAR)は、4つのサブユニットで構成された膜分子複合体である。しかし、サブユニット構成の異なるそれぞれのAMPARが、機能的に区画化された神経細胞の細胞膜上にどの様に分布して機能を支えているかについては、複合体のサブユニット構成を1分子レベルで調べる方法が無いため不明である。膜分子の分布を高い空間分解能と感度で可視化できるSDS処理凍結割断レプリカ標識法(SDS-FRL法)を改良して、神経細胞膜上に発現するAMPARのサブユニット構成を同定し、サブユニット構成の異なるAMPARの膜上分布を明らかにする。
車速を適正に誘導する路面表示の配列デザインに関する規格の開発と検証

道路の路面表示の中には、カーブやその手前で、通行車両の運転者の注意を喚起して減速を促すものがある。現状では、そのような路面表示には、道路幾何構造に則して適正な車速へと誘導できる機能が具備されていない。本研究の目的は、路面表示が車速誘導の機能を発揮できるようにするための設計規格のうち特に配列デザインに着目し、その規格を開発して、屋外実験を通じて有効性を検証することである。30年度に実施した研究の成果は次の通りである。(1)路面表示の配列デザインがオプティックフロー変化率を介して運転者に及ぼす視覚性運動制御メカニズムの仮説の妥当性について、ドライビングシミュレーション室内実験で得られた統制環境下での運転データに基づき、統計的に検証した。その結果、カーブ手前の直線区間に路面表示を配置した場合、急なカーブに対しては、カーブに近い位置にライン間隔減少タイミングを置くようにすると、より高い減速効果を生むということが統計的に検証された。したがって、カーブ半径に応じた弾力的に配列デザインが効果的であることが分かった。(2)予備実験で得た課題を反映した屋外実験計画を立案し、JARIコースで屋外実験を実施した。統制環境下の室内実験データに基づく理論仮説の検証結果と、実走行環境下の屋外実験データに基づく検証結果とを統計的に比較して、理論仮説の頑健性を検討した。その結果、室内実験と屋外実験の両方で、急なカーブに対しては、上記の配列デザインが効果的であることが統計的に検証された。したがって、配列デザインの効果の頑健性が示された。これまで実施してきた室内実験と屋外実験を通じて、車速を適正に誘導する路面表示の配列デザインに関する規格の開発と、検証に必要となるデータの収集は完了した。そのデータを用いた統計的な検討の結果、路面表示の配列デザインが車速を適正に誘導するメカニズムの仮説の頑健性が確認できた。全体の研究実施計画の最終年度における成果とりまとめに向けて、とりまとめに必要な成果が揃ってきており、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」と評価できる。全体の研究実施計画の最終年度に向けて、研究成果のとりまとめを推進する。道路の減速マーク表示には、通行車両を減速させる機能はあるが、カーブ平面曲線半径に即して適正なカーブ進入速度へと車群速度を誘導できる機能は具備されていない。本研究では、カーブに即して車速を適正に誘導できる機能を具備した路面標示の配列デザインを提案する。本研究の目的は、カーブの平面曲線半径と安全な進入速度、先頭車・追従車の車速とそのドライバーの速度知覚、路面表示の配列パターンの関係からみて効果的な配列デザインを開発し、屋外実験を通じてそのデザインの効果を検証することである。28年度に実施した研究の成果は次の通りである。(1)効果的な配列デザインの仮説を設定するため、室内実験データを用いて「路面表示の配列デザインが有する車速誘導のメカニズム」を記述した。カーブ緩和区間に接した直線区間に設置した路面表示について、隣り合うラインの間隔がカーブに向かって狭くなるタイミングを変化させるパターンを分析した。結果、間隔減少率が最も大きくなるタイミングは、曲線半径が緩い場合には設置区間の中盤に、急な場合には終盤に設けたほうが効果的であり、且つ、安全なカーブ進入速度に見合った車速では配列パターンは効果を発揮しない、という仮説を構築できた。(2)屋外で予備実験を実施し、屋外実験の実験計画と実験結果を検証した。国土技術政策総合研究所の試験路で、先頭車・追従車の2台を用いて、間隔減少率が一定のパターンとそれが減少するパターンについて、予備実験を実施した。予備実験では、被験者ドライバーが一定速度だと認識していても配列パターンの影響で減速するという仮説を検証するため、被験者には速度計を隠した状態での車速の維持を要求した。結果、確かに被験者が一定速度だと認識したうえで車速は減速したのだが、減速を知覚した被験者が一定速度に戻そうと意識したことが判明した。本実験の計画に反映すべき課題が得られた。28年度計画では、メカニズム記述と室内実験データを用いたパラメータ推定を計画していた。その結果、当初計画は概ね達成できた。他方、次年度以降の屋外実験に向けた予備実験を通じて、屋外実験の実験計画および場所選定の見直しが必要になったため、その見直しに時間を要した。しかしながら、見直した課題を修正した屋外実験の再計画、並びに、新たな実験場所の選定ができたことから、全体の研究実施計画において現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」と評価できる。

したがって、カーブ半径に応じた弾力的に配列デザインが効果的であることが分かった。(2)予備実験で得た課題を反映した屋外実験計画を立案し、JARIコースで屋外実験を実施した。統制環境下の室内実験データに基づく理論仮説の検証結果と、実走行環境下の屋外実験データに基づく検証結果とを統計的に比較して、理論仮説の頑健性を検討した。その結果、室内実験と屋外実験の両方で、急なカーブに対しては、上記の配列デザインが効果的であることが統計的に検証された。したがって、配列デザインの効果の頑健性が示された。これまで実施してきた室内実験と屋外実験を通じて、車速を適正に誘導する路面表示の配列デザインに関する規格の開発と、検証に必要となるデータの収集は完了した。そのデータを用いた統計的な検討の結果、路面表示の配列デザインが車速を適正に誘導するメカニズムの仮説の頑健性が確認できた。全体の研究実施計画の最終年度における成果とりまとめに向けて、とりまとめに必要な成果が揃ってきており、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」と評価できる。屋外実験の場所として、見直した実験計画を遂行可能な候補場所の中から、日本自動車研究所の試験路を選定する。予備実験の課題を修正したうえでその試験路にて屋外実験を実施し、室内実験データに基づいて構築したメカニズム仮説の妥当性を屋外実験データで検証する。全体の研究実施計画の最終年度に向けて、研究成果のとりまとめを推進する。
極低白金・自己加湿型酸－アルカリハイブリッド燃料電池のシステム設計と水移動解析

固体高分子形燃料電池の更なる普及のためには、触媒である白金の使用量低減が課題である。また、反応ガスは加湿して電池に供給しているが、電池内で発生する水を有効に利用した自己加湿が可能となれば、システムの小型化が実現できる。本研究では、燃料電池システムの極低白金化、自己加湿を目指して、酸ーアルカリハイブリッド燃料電池のシステム設計を行う。酸環境のアノードで白金量を減らし、アルカリ環境のカソードでは非白金系のカーボンアロイ触媒の利用により、システム全体の効果的な白金使用量低減を目指す。また、ハイブリッド燃料電池における電解質膜内の水移動モデルを構築し、自己加湿を実現する電解質膜の設計指針獲得を目指す。