hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先天全盲選手向け運動イメージ生成の評価基準の開発

本研究の目的は,先天全盲選手向け運動イメージ生成評価基準を開発することであった.本評価基準が開発され活用されれば,先天全盲選手のイメージ生成スキルの向上に寄与し,それに随伴し動作スキルの発揮にもつながると予想された.平成30年度の研究実績は,主に次の二つである.第一は,前年度までに原案作成した評価基準の信頼性と妥当性を確認したことである.先天性視覚障害を有するブラインドサッカー選手8名を対象に,信頼性については再テスト法による順位相関係数を算出した.その結果,全領域で1%水準の関連性が確認でき,本評価基準の4領域で高い信頼性が確認された.妥当性については専門家間で内容妥当性を検討した結果,この4領域20項目からなる本評価基準は,ブラインドサッカーの技術的および認知的な学習上の肝要な目標像であり,学習プロセスにおいて評価・チェックすべき内容が反映されているという見解で一致した.基準関連妥当性を検討した結果,本評価基準は既存の質問紙で測定されるイメージとは異なり,ブラインドサッカー攻撃場面に肝要な技術的スキルのイメージ想起の難易度を測定していることが明らかにされた.第二は,本評価基準とブラインドサッカー技術スキルとの関連を確認したことである.先天性視覚障害を有するブラインドサッカー選手8名を対象に,ドリブルタイムとゴールシュートスキルとの順位相関係数を算出した.その結果,ドリブルスキルで指標となるボール操作スキルとドリブルスピードの両面が本評価基準を構成する主観イメージ得点に反映されていることが判明した.さらに,3mの近い距離ではなく6mの距離からのゴールシュートで得点奪取するためには俯瞰的なイメージが活用されているのではないかと推測された.この俯瞰的なイメージは練習や試合経験を積んでいくことで生成しやすくなることが考察された.平成30年度には,ブラインドサッカーに焦点を当てた評価基準作成が概ね完了した.作成手続きを通して,本評価基準はブラインドサッカー選手に適用可能だと確認された.そして平成30年度後半から令和元年度前半にかけて,評価基準を活用した運動イメージ生成指導を実践し,実用性の確認を進めている.研究協力者は,特別支援盲学校に在籍する児童生徒である.具体的には,独立変数を運動イメージ生成指導とし,従属変数をイメージ生成スキル(本評価基準の項目得点など)と動作スキルとした.このようにして,この評価基準の科学性と実用性を検証しており,現在は追加実践データの収集とこれまでに得た結果の多面的分析を行っている.現時点では,運動イメージ生成指導によるイメージ生成スキルと動作スキルの向上に伴って本評価基準得点が上昇することを確認している.このように,本研究課題で計画した検討事項はほぼ完了に近い状況にある.今後,現在進行中の追加実践データを含めた全ての分析結果を総括し,本評価基準が視覚障害を持つ児童生徒の運動学習の促進に寄与することを示す.そして最終年度となる令和元年度には,開発された運動イメージ生成評価基準の体系化と成果公表,研究成果の評価を得る.本研究の成果は国内外を通して希少価値のあるアウトプットになると予想されるため,国内外で精力的に行う.具体的には,European College of Sport Science (ECSS),Association for Applied Sport Psychology,および,日本イメージ心理学会,日本スポーツ心理学会,視覚特別支援学校,ブラインドスポーツ指導現場である.研究成果の評価を得た上で,同学会が発行する学術雑誌へ論文投稿する予定である.本研究の目的は,先天全盲選手向けの運動学習時の運動イメージ生成の評価基準を独自開発することである.具体的には,1)申請者らが開発準備した原案の信頼性と妥当性の確認,2)評価基準に基づいた運動イメージ生成のためのイメージ指導の実践により,評価基準の客観性と実用性の科学的エビデンスを得ることである.最終的には,これらの手順によって世界で初めて先天全盲選手向け運動学習時の運動イメージ生成の評価基準が開発され,成果が提出される.成果は,2020年の東京オリンピック・パラリンピックに先駆けて,開発した評価基準を導入することによって,日本代表選手らは高い運動イメージスキルを獲得でき,本番での実力発揮が実現する.さらに,視覚記憶を持つ後天性な視覚障害選手や特別支援盲学校の視覚障害を持つ児童生徒の体育・運動指導にも大きな成果が見られ,汎用性の高い評価基準になると確信する.平成29年度には,評価基準の試作版(百瀬・伊藤,2016c)を最終吟味し,全研究協力者に対する研究目的のインフォームド・コンセントを得て,データ収集,分析を行った.先天性視覚障害を持つブラインドサッカー学習者を対象に,再テスト法を用いた信頼性の検討を行った.そして,研究代表者と研究分担者,ブラインドサッカー指導者と選手とで評価基準の内容とワーディングの確認をし,内容妥当性を検討した.現在のところ,概ね十分な信頼性と妥当性が確認されている.こうした研究実績は,日本イメージ心理学会第18回大会,日本スポーツ心理学会第44回大会,日本スポーツパフォーマンス学会第3回大会で発表し,且つ,常葉大学教育学部紀要37巻と38巻,イメージ心理学研究14巻に投稿し掲載された.さらに,視覚特別支援学校と日本ブラインドサッカー協会において成果公表を実施した.平成29年度には,第一に,評価基準の試作版(百瀬・伊藤,2016c)を最終吟味し,全研究協力者に対する研究目的のインフォームド・コンセントを得て,データ収集,分析を行った.先天性視覚障害を持つブラインドサッカー学習者を対象に,再テスト法を用いた信頼性の検討を行った.

そして,研究代表者と研究分担者,ブラインドサッカー指導者と選手に評価基準の内容とワーディングの確認をし,内容妥当性を検討した.現在のところ,信頼性も妥当性も確認を終えている.第二に,この評価基準を用いて,実際に先天全盲選手3名を対象に,運動イメージ生成指導を実践し,実用性を確認した.現在,結果分析中である.本研究の目的は,先天全盲選手向け運動イメージ生成評価基準を開発することであった.本評価基準が開発され活用されれば,先天全盲選手のイメージ生成スキルの向上に寄与し,それに随伴し動作スキルの発揮にもつながると予想された.平成30年度の研究実績は,主に次の二つである.第一は,前年度までに原案作成した評価基準の信頼性と妥当性を確認したことである.先天性視覚障害を有するブラインドサッカー選手8名を対象に,信頼性については再テスト法による順位相関係数を算出した.その結果,全領域で1%水準の関連性が確認でき,本評価基準の4領域で高い信頼性が確認された.妥当性については専門家間で内容妥当性を検討した結果,この4領域20項目からなる本評価基準は,ブラインドサッカーの技術的および認知的な学習上の肝要な目標像であり,学習プロセスにおいて評価・チェックすべき内容が反映されているという見解で一致した.基準関連妥当性を検討した結果,本評価基準は既存の質問紙で測定されるイメージとは異なり,ブラインドサッカー攻撃場面に肝要な技術的スキルのイメージ想起の難易度を測定していることが明らかにされた.第二は,本評価基準とブラインドサッカー技術スキルとの関連を確認したことである.先天性視覚障害を有するブラインドサッカー選手8名を対象に,ドリブルタイムとゴールシュートスキルとの順位相関係数を算出した.その結果,ドリブルスキルで指標となるボール操作スキルとドリブルスピードの両面が本評価基準を構成する主観イメージ得点に反映されていることが判明した.さらに,3mの近い距離ではなく6mの距離からのゴールシュートで得点奪取するためには俯瞰的なイメージが活用されているのではないかと推測された.この俯瞰的なイメージは練習や試合経験を積んでいくことで生成しやすくなることが考察された.平成30年度には,ブラインドサッカーに焦点を当てた評価基準作成が概ね完了した.作成手続きを通して,本評価基準はブラインドサッカー選手に適用可能だと確認された.そして平成30年度後半から令和元年度前半にかけて,評価基準を活用した運動イメージ生成指導を実践し,実用性の確認を進めている.研究協力者は,特別支援盲学校に在籍する児童生徒である.具体的には,独立変数を運動イメージ生成指導とし,従属変数をイメージ生成スキル(本評価基準の項目得点など)と動作スキルとした.このようにして,この評価基準の科学性と実用性を検証しており,現在は追加実践データの収集とこれまでに得た結果の多面的分析を行っている.現時点では,運動イメージ生成指導によるイメージ生成スキルと動作スキルの向上に伴って本評価基準得点が上昇することを確認している.このように,本研究課題で計画した検討事項はほぼ完了に近い状況にある.
病院医療における患者代弁者の役割機能に関する国際比較

職業としてのPatient Advocacyの生成と推移について文献レビューを行い、米国マサチューセッツ総合病院のOffice of Patient Advocacy(OPA)を中心に活動と機能の実際を調査した。病院の職業的PAはRepresentative, Ambassadorなど異なる名称で呼ばれる。1960年代にSocial Workerとして同種の役割が配置され、1970年代から全国の病院にPatient Representativeが配置された。90年代には不採算部門として縮小される傾向にあったが、医療安全の意識の高まりに伴い再び見直されつつある。患者と病院組織との間のギャップを埋め、倫理面、業務の遂行およびケアの標準を改善することを目的として、(1)患者の相談や苦情を随時に受止め、(2)応急的な対応を可能にするとともに、(3)関係部署やプログラムにフィードバックしてシステム改革を促進する役割を果たしている。主な関心事は病院のリスクマネジメントだが、業務のやり方やシステムの改善、問題患者の対策、患者の権利に関するスタッフと患者への教育を促進しており、医師評価にも反映している。年間約2500件の苦情に対応。電話によるものが75%で、近年は職員の通知が増えた。外来患者55%、入院患者32%で、診療関連が26%、業務関連が36%、対人関係が29%、支払い関連が9%を占める。診療関連では、治療が72%、、情報提供要請が22%、医療安全3%。業務関連では、対応遅れが63%、患者所有物関係が13%、入退院や転院に関するものが10%だった。資格制度はない。修士以上が望ましいとされ、養成コースでは(1)医療政策と組織管理、(2)病気とケアの理解、(3)関連法規、(4)倫理と代弁機能、(5)医療の経済的側面、を学ぶ。<結論>医療への信頼が揺らいでいる今こそ、患者の権利擁護と患者-スタッフ間のトラブル回避、および医療安全の観点からも、日本の病院でも同様の機能を備えた専門職員を配置することが有益かつ必要と考える。平成14年度は米国の病院における患者代弁者について現地調査を計画していたが国際情勢の不安定化により現地調査が不可能となったため、資料収集により患者の視点についてアメリカを中心に文献レビューを行った。・米国のピッカー研究所では患者が受ける医療サービスの中で特に「経験」の側面に焦点を当てて、患者や医療従事者の満足度調査を実施している。これらにより明らかになった「患者の視点で考える医療」の7つの側面を中心に、患者に調査を行い、長期にわたってモニタリングとベンチマーキングを実施可能にしている。患者のニーズを明らかにし、医療提供者の教育と医療の質改善にあたって優先順位をつけている。また退院計画について患者教育用教材(ビデオ)を作成している。医療提供者に対しては患者を中心とする医療の環境作り、「アクションキット」として提供している。・メイヨークリニックでは患者教育センターで患者が学べるよう、図書室があり、展示品が置かれており、喘息、乳がんの自己健診など特定の新患について教室が開催されている。・オーストラリアでは政府が医療制度全段階における医療消費者運動強化を目的に政府が資金供与して医療サービスの計画から実施、評価に至るまで情報の統合、提供を行っている。・マサチューセッツ総合病院ではペイシャントアドボケイトルームで患者の権利に関する情報提供を行うと同時に苦情処理も実施している。また患者家族学習センターでは訓練された職員がいて様々な言語で教材を備え、サポートグループ、子供の学習コーナー、地域で提供される資源や病院の情報提供などを行っている。以上の内容から、アメリカやオーストラリアでは患者も医療に参与しやすいような仕組みや様々な学習環境作りが幅広く実施されており、そのような基盤の上に患者代弁者活動が実施されている。我が国の今後の医療を考える上で大きな示唆を含んでいると言える。資格制度はない。<結論>

医療への信頼が揺らいでいる今こそ、患者の権利擁護と患者-スタッフ間のトラブル回避、および医療安全の観点からも、日本の病院でも同様の機能を備えた専門職員を配置することが有益かつ必要と考える。
多人数インタラクションのための対話型進化計算の応用システムの開発

本研究では,複数の人が参加して協調デザインを行うシステムのための対話型進化計算アルゴリズムおよび評価インタフェースを開発した.これらの手法を実装した実システムとして,並列対話型タブーサーチを用いた仮想試着システム,衣服のイメージ検索システム,デジタルサイネージを用いた多数のユーザからの投票により衣服コーディネート支援を行うシステム,インターネットを用いた多数の人の投票により看板のデザインを行うシステムなどを開発した.昨年度から開発を進めている多人数投票による看板デザインの作成システムの実用化に向けて,ユーザインタフェース設計および実装を行った.また,ユーザが投票への興味を失わない工夫として,投票結果に応じて新たなデザインを作成する進化アルゴリズムを改良し,ユーザがシステムにアクセスするたびに提示されるデザインが変化するようにした.この改良を施したシステムをWebサーバ上に実装し,学生による運用テストを行った.昨年度に基礎検証を行ったファッションコーディネート支援システムでは,Tシャツの感性検索システムを実装し,システムがユーザの好みを学習し,ユーザが好むTシャツをデータベースから検索して提示できることが確認できた.また,ファッションコーディネートを多人数の投票で行うためのシステムの試作として,デジタルサイネージを用いた多人数投票によるメンズファッションコーディネートシステムを開発し,大学構内にて運用テストを実施した.さらにKinectセンサを用いてジェスチャーによるデザイン評価および仮想試着が可能なシステムを試作し,動作確認を行った.タブレット端末を用いた協調デザイン支援システムでは,昨年度に開発したiPadとMacProを用いたランニングシューズのデザインシステムの操作インタフェースおよび進化計算アルゴリズムを改良し,複数のシューズメーカがひとつの展示ブースに各社のシューズを展示することを想定し,展示ブース全体のコンセプトの合意形成をしながら個別にシューズをデザインすることができるデザイン支援システムを開発し,動作検証およびアンケートによる評価を行った.さらに,食生活支援システムでは,タブレット端末を用いることを前提とした献立の検索と選択を行うためのユーザインタフェースを設計し,ユーザが気に入った献立を選ぶだけで検索エージェントを最適化することが可能なシステムを開発した.本研究では,複数の人が参加して協調デザインを行うシステムのための対話型進化計算アルゴリズムおよび評価インタフェースを開発した.これらの手法を実装した実システムとして,並列対話型タブーサーチを用いた仮想試着システム,衣服のイメージ検索システム,デジタルサイネージを用いた多数のユーザからの投票により衣服コーディネート支援を行うシステム,インターネットを用いた多数の人の投票により看板のデザインを行うシステムなどを開発した.これまでの研究成果である複数参加型トーナメント方式の対話型遺伝的アルゴリズムをインターネット投票を用いた実システムへと応用するために,HPの配色と文字配置を最適化するアプリケーションを開発し,Webサーバ上に実装した.本システムは不特定多数がPCやスマートフォンを用いてサーバにアクセスして好みのデザインに投票することにより,自動的にサーバがデザインの最適化を行い多数のユーザが満足するHPデザインを自動作成する仕組みになっており,20名程度の学生による運用テストにより動作を確認した.また,福井大学で開発された「景観に合う看板デザインの作成支援システム」を多人数投票による協調デザイン支援システムに拡張するため,Webサーバ上にシステムを実装してテストを行った.さらに,ファッションコーディネート支援システム構築に向けて,Tシャツの感性検索システムや類似衣服の検索手法について基礎的な検証を行った.ポーカー方式の対話型遺伝的アルゴリズムでは,iPadとMacProを用いてシステムのベースとなるインタフェースおよび通信機能の実装を行った.まずミズノ株式会社と共同で開発しているランニングシューズのデザインシステムをポーカー方式の対話型遺伝的アルゴリズムを用いた協調デザインシステムにアレンジし,実装した.iPadにはサーバから提示されたデザイン案をユーザが簡単に評価するためのインタフェースを実装し,タッチパネル操作のみでサーバ(MacPro)に評価結果を送る機能を開発した.さらに,高速な対話型進化計算アルゴリズムとして,タブーサーチアルゴリズムを用いた進化計算手法を提案し,シミュレーションによる性能の検証と,ランニングシューズデザインシステムへの実装を行った.本研究では,複数の人が参加して協調デザインを行うシステムのための対話型進化計算アルゴリズムおよび評価インタフェースを開発し,インターネットやデジタルサイネージを用いて不特定多数の人からの投票によりデザインを進化させるシステムや,iPadと大型ディスプレイを利用して複数の人が協調しながらデザインを行うシステムに実装して実験を行った.インターネットを用いたシステムでは,観光地の看板をデザインすることを想定し,木目パターンや文字色の異なる様々な看板デザインを複数自動生成してWebページに掲載し,不特定多数の人から好みのデザインに投票してもらうことでデザインを最適化することができた.並列対話型タブーサーチを用いた仮想試着システムでは,システムが提示する解候補に対して,ユーザが好きなデザインと嫌いなデザインを任意個数選択するのみで進化計算を行うことが可能となった.また,同システムをKinectとデジタルサイネージを用いた仮想試着システムへと実装し,ユーザのジェスチャーによる操作により仮想試着とデザイン評価が可能なシステムを開発した.さらに,2台のデジタルサイネージと大型のボタンを用いて,2種類のデザインをサイネージに表示して好みのデザインの方のボタンを押してもらうことで,通りすがりの多数の人の投票によりデザインを最適化するシステムを開発した.また,ポーカー方式の対話型進化計算アルゴリズムをiPadアプリに実装し,ランニングシューズのデザインを支援するシステムを開発した.本システムはメインの大型ディスプレイと複数のiPadで構成されており,各ユーザはiPadを用いてデザインの評価を行い,それぞれのユーザの最適化デザインが随時メインディスプレイに提示される.これにより,お互いのデザイン案を考慮しながら,共通のコンセプトによるデザインを実現することが可能となった.感性情報工学当初に計画していたシステムについては,ユーザインタフェースデザインの最適化を残してほぼ実装が完了しており,大規模ユーザによる実験を行う準備が整った.また当初予定していなかったデジタルサイネージを用いた協調デザインシステムを開発し,大学構内にて大規模な実験を行うことができた.

ファッションコーディネート支援システムとしては当初の予定に無かったKinectセンサによる仮想試着システムも並行して開発できたので,今後はこれらのシステムを融合し,評価実験を行いたい.iPadを用いた比較的少人数での協調デザインシステムでは,大型ディスプレイとiPadを使ったシステムを開発し,デザインコンセプトを共有しながら個々のデザインを行うことが可能となった.食生活支援システムでは,実用となるレシピデータベースを構築し,栄養管理システムと献立推薦システムを統合したシステムがほぼ完成し,タブレット端末での操作を前提としたユーザインタフェース設計が完了した.以上により,当初の予定に無かった新たなシステムの開発にも成功し,研究目的はおおむね達成できたと評価できる.当初の計画であった「システムの実装」についてはおおむね計画通りに進めることができた.インターネット投票を用いた複数参加型トーナメント方式による対話型遺伝的アルゴリズムでは,実際にWebサーバ上にHPデザイン支援システムを構築し,不特定多数のユーザからインターネット経由でシステムにアクセスして投票を行う仕組みを実装した.また,20名程度の研究室学生のみであったが,自宅のPCやスマートフォンからシステムにアクセスし,実際にシステムを使用することにより運用試験をすることができた.また,当初の予定には無かったが福井大学の研究者と共同し,より多くの人が気軽に参加できるアプリケーションの開発を目指し,新たに「多人数で評価を行うことが可能な景観に合う看板デザイン作成支援システム」の開発に着手することができた.当初の計画であったファッションコーディネート支援システムについては,対話型進化計算をベースとしたシステム開発は進んでいるものの,ファッションコーディネートをユーザに提示する手法について検討すべき課題が多く,配色コーディネートや類似画像の検索など基礎的な技術開発にとどまっている.
最適な移植環境を構築する新規膵島移植免疫抑制法の開発：MEK阻害剤の応用可能性

異種あるいはES/iPS由来膵島細胞移植の臨床応用のために、門脈内に変わる新たな移植部位の開発が望まれている。現状の免疫抑制療法は膵島毒性と移植後血管新生阻害作用を有しており、膵島移植のブレイクスルーには新たな免疫抑制療法の開発が必要である。MEK阻害剤は、Allo反応性T細胞を選択的に抑制しうること、MEK/ERK経路の阻害は耐糖能を改善しうる可能性があることが報告されている。今年度は、新規移植部位の開発に先立ち、膵島移植モデルにおいて、MEK阻害剤がAllo免疫応答を制御しうるかを検証した。MEK阻害剤存在下で24時間培養した膵島は、薬剤濃度に関わらずViabilityおよびインスリン分泌能は維持されており、毒性は確認されなかった。マウスの同種膵島(H-2d)をSTZ投与により誘導した糖尿病モデルマウス(H-2b)に経門脈的に移植を行い、MEK阻害剤は移植直前から移植後28日目まで経口投与を行って膵島移植実験を実施した。MEK阻害剤投与群では非投与群よりグラフト生着期間が有意に延長(30日vs.11.5日)し、移植7日後の組織学的評価においてMEK阻害剤投与群では膵島グラフトへのTリンパ球の浸潤抑制が確認された。MEK阻害剤投与群はコントロール群に比べ、アログラフトに対する肝内のEffector CD4+ T cellの増加が抑制され(44.0% vs.58.3%)。Na&iuml;ve CD4+ T cellが温存されていた(42.2% vs.30.5%)。今年度の研究により、MEK阻害剤単剤投与で同種移植膵島への拒絶反応抑制が確認され、膵島移植への応用可能性が示された。本研究において、最も重要な検討課題であった、経門脈膵島移植におけるMEK阻害剤の有効性を、明確に確認することができ、その機序についても概ね確認することができた。同種膵島移植ならびに、同種細胞移植におけるMEK阻害剤の免疫抑制作用については初めての報告でもあり、他の分野にも波及しうる結果である。今年度の研究の進捗により、次年度以降も当初の計画通り研究が推進できる見通しとなった。次年度以降は以下の項目について研究を推進する。1MEK阻害剤の耐糖能改善効果の確認:MEK阻害剤投与が耐糖能に与える影響について、分離膵島細胞、正常マウス、膵島移植レシピエントマウスを用いて確認する。MEK阻害剤がERK/Cdk5経路を介しPPARγ機能を制御することで耐糖能の改善をもたらすことを、Westernblot法等を用いて検証する。2皮下膵島移植モデルにおける血管新生抑制作用の有無の検証:皮下血管誘導法(Am J Transplant. 2014)における血管新生作用を対照群・CNI群・MEK阻害剤群間で組織学的(免疫染色・電気顕微鏡等)に比較する。3MEK阻害剤による皮下膵島移植:皮下Allo膵島移植がTrametinibにより生着延長しうるか、成功した場合には作用機序(T細胞動態、移植部位の免疫担当細胞・液性因子の解析等)を対照群・CNI群と比較することで検証する。

1MEK阻害剤の耐糖能改善効果の確認:MEK阻害剤投与が耐糖能に与える影響について、分離膵島細胞、正常マウス、膵島移植レシピエントマウスを用いて確認する。MEK阻害剤がERK/Cdk5経路を介しPPARγ機能を制御することで耐糖能の改善をもたらすことを、Westernblot法等を用いて検証する。2皮下膵島移植モデルにおける血管新生抑制作用の有無の検証:皮下血管誘導法(Am J Transplant. 2014)における血管新生作用を対照群・CNI群・MEK阻害剤群間で組織学的(免疫染色・電気顕微鏡等)に比較する。3MEK阻害剤による皮下膵島移植:皮下Allo膵島移植がTrametinibにより生着延長しうるか、成功した場合には作用機序(T細胞動態、移植部位の免疫担当細胞・液性因子の解析等)を対照群・CNI群と比較することで検証する。予定よりも少ない実験動物数で今年度の研究成果が得られたため、次年度使用額が発生した。次年度にはMEK阻害剤の作用機序の解析や、耐糖能に与える影響等のIn vitro, In vivoアッセイを予定しており、それらの実施に必要な実験動物購入費用、試薬類の購入費用等に充てることを計画している。
「島原大変・寛政大津波」、熊本側への波先浸入を通して津波防災の意識高揚を図る

熊本に身近な有明海でも、かつて「寛政大津波」が起こっており、その津波の実態と被害状況をよく理解してもらうことこそ意識啓発につながると考え、津波防災資料を作成し啓発を行った。1、津波防災を自分の問題として捉えるには、地域住民(熊本の人々)に身近な有明海でも、「寛政大津波」により大被害を被っていることを知らせ、津波防災の意識高揚を図った。2、「寛政大津波の被害・波先浸入域を図示し、防災意識の高揚・啓発を図る資料(CD版を添付)」を作成し、啓発活動を行った。3、報告書には次の2点を盛り込んだ。(1)、熊本側沿岸部への浸水域を、北から玉名平野、熊本平野沿岸部など4つに区分し「波先浸入図」を作成した。(2)、寛政大津波では主な河川で、どこまで津波が遡上したかを明らかにした。このうち緑川水系加勢川では川床地下より津波跡を発見した。4、津波防災の鉄則は「早く、高台へと逃げる。」であり、その意識を高められるように、平成19年6月と10月の二回に亘り寛政大津波の波先浸入跡を尋ねる巡検会を実施した。5、「島原大変による寛政大津波」の報告書は、熊本市を中心とする生涯学習施設(公民館等)、消防署、有明海沿岸地域の各学校、図書館などに送付し、活用をお願いしている。
日本のバラ属の分類誌研究

本研究は、バラ属の系統分化と日本のバラ属植物について形態学的形質により識別した種を基準とした分類誌を完成することを目的としている。そのために、1集団内および地理的変異の掌握、2種を識別するための有効な形質を見出すこと、3 FranchetとSavatierにより命名された種および種内分類群の証拠標本の正体を明らかにして、現在の国際植物命名規約に従いレクトタイブを定め、形態学的形質、解剖学的形質、分子的形質の諸形質について行った諸解析の結果を総合して、岩槻邦男・D.E.Boufford・大場秀章編「日本植物誌英文版」2b巻(Flora of Japan,Vol.2b)のバラ属の原稿を完成した。従来の研究では見逃されていた重要な発見は、1従来アズマイバラと考えられていたRosa luciae Franch.& Sav.はテリハノイバラであること、2テリハノイバラにこれまで用いられてきたRosawichurae Crep.という学名はR.luciaeの異名となり、R.luciaeがテリハノイバラの正名となること、3アズマイバラ、モリイバラ、ヤブイバラ、ミヤコイバラはテリハノイバラに変異が連続し、種内分類群として区別されること、4ヤマイバラRosa sambucina Koidz.は他のノイバラ亜属の種とは系統がまったく異なる位置にあること、などである。また、従来日本産バラ属植物として記載または報告された種及び種内分類群の全学名の出典、そのタイプならびに異同を明らかにし論文にまとめた。なお、染色体核型の研究、分子レベルによる地方変異の解析が遅延したため、本研究中に目的のひとつとしたモノグラフの出版までには至らなかったが、3月パリで開かれたバラ属植物分類に関するコンファレンスでその成果を発表した。バラ科バラ属(Rosa)は北半球の温帯を中心に100150種があるとされる。生態学的には茎や枝に刺が発達し、枝はつる状に伸長する種もあり、林間や林縁や伐採跡地などの撹乱を受けやすい場所での競争に適した種と考えられる。日本ではバラ属から約30種が報告されるが、その実体が未だよく解明されていない。このような実情を反映して、ノイバラ節(Synstylae)は分類体系に定説がなく、分類群の境界やそのくくりの設定も定かではない。本研究では、まず、日本のバラ科バラ属ノイバラ節の学名のもとになるフランシェ・サヴァティエ(Franchet & Savatier)命名の基準標本を含むパリ自然博物館収蔵のサヴァティエ・コレクションの観察を行い、命名上の問題を整理した。本研究において、集団内および地理的変異の掌握し、種を識別するための有効な形質を見出すために必要な材料を国内各地から収集し、また、日本産種に近似する外国産種の材料の送付を国外研究者に依頼した。また、フランシェ・サヴァティエの後、日本のバラ属の研究を行い命名した小泉(Koidzumi)、牧野(Makino)、中井(Nakai)、籾山(Momiyama)の命名の基準となった標本を探し出した。標本の検討に必要な文献資料を購入し、記載と標本を照合し、lectotypificationを行った。本研究により、生殖器官を中心に形態学的形質が明らかになりバラ属ノイバラ節における各分類群の実体を明確にすることが可能となり、本研究から得られた研究成果をもとに、バラ属の系統分化と、日本のバラ属植物について形態学的形質により識別した種を基準とした分類誌である「日本産ノイバラ節の種及び種内分類群」という論文を、専門誌への投稿に向けて、まとめ中である。

本研究は、バラ属の系統分化と日本のバラ属植物について形態学的形質により識別した種を基準とした分類誌を完成することを目的としている。そのために本年度は、1集団内および地理的変異の掌握、2種を識別するための有効な形質を見出すこと、3 FranchetとSavatierにより命名された種および種内分類群の証拠標本の正体を明らかにして、現在の国際植物命名規約に従いレクトタイプを定め、形態学的形質、解剖学的形質、分子的形質の諸形質について行った諸解析の結果を総合して、岩槻邦男・D.E.Boufford・大場秀章編「日本植物誌英文版」2b巻(Flora of Japan,Vol.2b)のバラ属の原稿を完成した。従来の研究では見逃されていた重要な発見は、1従来アズマイバラと考えられていたRosa luciae Franch.& Sav.はテリハノイバラであること、2テリハノイバラにこれまで用いられてきたRosawichurae Crep.という学名はR.luciaeの異名となり、R.luciaeがテリハノイバラの正名となること、3アズマイバラ、モリイバラ、ヤブイバラ、ミヤコイバラはテリハノイバラに変異が連続し、種内分類群として区別されること、4ヤマイバラRosa sambucina Koidz.は他のノイバラ亜属の種とは系統がまったく異なる位置にあること、などである。また、従来日本産バラ属植物として記載または報告された種及び種内分類群の全学名の出典、そのタイプならびに異同を明らかにし論文にまとめた。なお、染色体核型の研究、分子レベルによる地方変異の解析が遅延したため、本研究中に目的のひとつとしたモノグラフの出版までには至らなかったが、3月パリで開かれたバラ属植物分類に関するコンファレンスでその成果を発表した。
食品流通における環境保全型物流システムの導入と展開に関する研究

1.青果物の流通には非常に多くのマージンが含まれ、特に、産地では、選別・包装・荷造に関わる物流コストが産地流通コストを押し上げ、小売では、労務費や営業費が小売流通コストを押し上げ、小売価格を高める要因となっている。2.近年、青果物流通において、レンタル+デポジット制にもとづいた「リターナブルコンテナ(容器),の導入が急増しつつあり、その利用・流通範囲も全国広域的規模で進められている。また、レンタル+デポジット制による「リターナブルコンテナ(容器)」は、今日の広域流通化した青果物流通への導入も十分可能であることが明らかになった。3.わが国の消費者も、青果物の販売形態として、ばら(定価・計量)販売を望んでいる消費者が多数存在することが明らかとなった。このような消費者意識に対応するためにも、ばら販売による販売を拡大していく必要がある。そのためには、産地から小売(販売)までの物流そのものの見直しが必要である。4.近年、国内大手小売業の物流において、従来のダンボー容器中心から急速に再利用可能なリターナブルコンテナへの転換が進みつつあり、さらには、近年、陳列什器の改良によるリターナブルコンテナでの陳列販売が模索されつつあることが明らかとなった、また、販売形態も従来の個装形態からばら(はだか)販売も積極的に導入していこうとする動きがあることも明らかとなった。5.環境保全型物流の視点から、こうした取組の先進国であるEU諸国の物流実態の調査を実施した。EU諸国では、リターナブル容器を利用した物流や陳列販売が一般的であり、販売方法も、計量機を使用した消費者自身による計量販売が中心となっている。こうした背景には、物流パレットや容器のモジュール化、あるいは制度の整備があることが明らかとなった。わが国への環境保全型物流システムの導入や展開のためにも、そうした視点での取組が早急に求められている。本年度は、上述の課題を解明するために、青果物を中心に環境保全型物流システムに積極的に取り組んでいる。産地、卸売業、小売業への事例調査と、特に青果物物流における「通いコンテナ」の導入に関する実験調査、及び消費者アンケート調査を実施した。その結果、点が明らかとなった。1.通いコンテナ導入による青果物物流の効率化は、店舗段階で特に大きい。2.産地段階での導入メリットは、品目により異なるが店舗段階に比べると相対的に小さい。3.ただ、産地段階におけるメリットは、通いコンテナ導入による「長期的取引」をどのように評価するかによっても異なり、慎重な検討を要する。4.また、青果物の物流効率化は、農家から小売までのトータル物流の効率化ができて初めて達成されるものである。そのためには、DBから通いコンテナヘの転換だけでなく例えば、産地での包装や規格選別の簡素化や小売でのバラ(計量)販売などを含めた物流効率化のシステムも今後検討していくことが重要である。5.また、近年、消費者の野菜購入意識も変わりつつある。家族の小子化、単身化、高齢化などによる世帯当たりの人数が減少、消費者の環境問題への関心の高まり、あるいは経済低迷による消費の節約などにより、消費者の野菜の購買形態の意識も変化(小売店<ルーシー店・西岡店>でのアンケート調査)し、バラ(計量)形態での購入意識が高まってきている。6.すなわち、小売でのバラ(計量)販売の増大は、産地での包装や規格選別の簡素化をさらに推し進め、それが通いコンテナと結合したとき、生産から小売までのトータルとして青果物物流のより大きな効率化が実現されると思われる。

7.すなわち、青果物物流の効率化は、産地から小売までのどこかの段階が効率化を進めればよいというものではなく、それぞれの段階が協調することによって初めて可能になるものであると言える。8.わが国への青果物物流の効率化のための通いコンテナ導入も、こうした観点からの導入を検討していく必要がある。80年代後半以降、輸入野菜が急増し国内野菜との競合を強めつつあり、輸入野菜への対抗方策が早急に求められている。輸入野菜に対抗し国産野菜の振興を図るためには、鮮度、品質、安全など国産野菜の良さを強調することに加え、生産から流通までのあらゆる段階で可能な限りコストを削減していくことが重要である。ただ、これまでの対抗策は生産費に関しての議論はされても流通費については、ほとんど議論がされてこなかったといっても過言ではない。しかし、野菜流通が国内競争から国際競争へ移行しつつある中で、国産野菜が生き残っていくためには、生産費の削減だけでなく生産段階から小売り段階までの流通費の削減が必要不可欠であると考える。また、21世紀を迎えるにあたり、自然や環境破壊などによる地球温暖化、ゴミ問題など人類存続の基盤である地球環境が損なわれるおそれがあることが世界共通の認識となっている。こうした中、「食品流通における環境保全型物流システムの導入と展開に関する研究」について、本年度は、第一に、環境保全への取り組みが進んでいるヨーロッパの現状を考察するために、ドイツ、フランス、スペインにおける食品流通での環境保全型物流の取り組みの現状について、小売業、物流センター、卸売市場、生産者の取り組みの現状を調査した。第2に、国内における環境保全型物流への取り組みの現状についてコンテナ(出荷容器)の使用実態を事例調査を実施した。事例調査は、限られた(クローズ)範囲で流通している事例と、広域(オープン)範囲で流通している事例とを調査し、比較検討を行った。第3に、環境保全型物流の実態や意向についてのアンケート調査を実施した。21世紀を迎えるにあたり、自然や環境破壊などによる地球温暖化、ゴミ問題など人類存続の基盤である地球環境が損なわれるおそれがあることが世界共通の認識となっている。こうした中で、これまでの経済合理主義に重きをおいた大量生産、大量流通、大量消費、大量廃棄の社会経済活動の見直しが必要となっている。すなわち21世紀は、これまでの「一方通過型社会」から地球環境への負荷の少ない持続的発展可能な「循環型社会」へ変えていくことが重要であり、そのための取り組みがわが国においても徐々にではあるが進められつつある。そうしたなか、今日、野菜流通においても、段ボール(以下、DBと略)やトレー等容器包装減量化などがリサイクルなど環境問題の観点から強く求められているが、加えて流通の見直しによる低コスト化の観点からも極めて重要である。また、現在消費構造も単独世帯や少数世帯の増加、高齢化の進展などに伴う購買単位の小口化が進展しつつあり、こうした消費構造の変化に対応した野菜流通への転換も求められている。本年度は、まず第1に、現在の消費構造の変化に対応した野菜の販売形態について消費者がどのように考えているのかを検討した。野菜販売形態に関する消費者アンケートにより、わが国の消費者も、野菜の販売形態として、ばら販売を望んでいる消費者が多数存在することが明らかとなった。
海洋微生物ライブラリーを用いた海産物鮮度保持のための新規酵素阻害剤の開発と応用

海産物の鮮度を低下させる原因として、保存中に作用する低温酵素が知られている。海産物鮮度保持を目指して、その低温酵素についての諸性状の解明、酵素阻害物質の探索を行った。海産動物の腸内共生細菌を標的として日本各地より約3000株の海洋細菌を集め、低温で作用するリパーゼ活性、ホスホリパーゼ(PL)A1活性、PLC活性、リゾホスホリパーゼC活性、スフィンゴミエリナーゼ活性を指標にスクリーニングを実施した。その結果、培養上清中にリパーゼ活性を示す菌株約100種類、リン脂質分解活性を示す菌株約10種類を見いだした。今後はこれら低温酵素の諸性状を明らかにし、これら酵素に対する特異的な阻害物質のスクリーニングを開始する。本研究において、種々の酵素阻害剤の中から海産物の鮮度保持に重要なチロシナーゼインヒビターに注目してこの生産微生物を種々海域の海水、海底堆積物などから探索を行った。その結果、伊豆諸島新島沖の水深100メートルの海底堆積物から分離した海洋微生物がチロシナーゼインヒビターを生産していることが判明した。本菌はTrichoderma属の糸状菌であり、海水培地でしんとう培養すると顕著に培養液中に物質を生産した。本有効物質は低分子のペプチド性物質であることが判明した。本菌の培養液はエビなどの甲殻類の保存中における褐変防止に顕著な効果が認められたため、現在その応用研究を展開中である。低温酵素を阻害する物質のスクリーニングにあたり、今年度は低温でリパーゼ活性を有する海洋細菌の探索とリパーゼに対する阻害活性の簡便な評価法の検討を行った。リパーゼ活性を有する海洋細菌の探索には、岩手県大槌湾で採取し、25°Cで単離した海洋細菌(約600株)と奄美大島で採取し、25°Cで単離した海洋細菌(約400株)をそれぞれ用いた。大槌湾で単離した海洋細菌を4°Cで培養した結果、生育した菌株は僅かであり、培養上清にリパーゼ活性は確認されなかった。また、25°Cで培養した場合も、培養上清に確認されたリパーゼ活性は弱く、本研究目的には適していなかった。一方、奄美大島で単離した海洋細菌を25°Cで培養した結果、培養上清にリパーゼ産生能を有する株を数株見出すことができた。その中で最も高いリパーゼ活性を示した4W-15株を今後実施する低温酵素を阻害する物質のスクリーニングに用いる菌株として選択した。また、本学所有の練習船に便乗し様々の海域及び各深度の海水中や海底堆積物などから、放線菌を選択的に現場分離し、来年度の本研究の供試菌株として保存中である。さらに細胞融合技術の適合できる微生物は大変限定されているため海洋細菌をプロトプラスト化する条件検討を行い、ある種の発光細菌は塩化カルシウム及びグリセリンを添加した緩衝液中で最も安定にプロトプラスト化が起こる事を解明した。現在本菌と大腸菌でプロトプラスト融合を行い、両親株の性質とは明らかに異なる組み替え体を13株得ており、それらの生理、生化学性状を親株と比較しているところである。低温酵素を阻害する物質の探索にあたり、今年度はリパーゼおよびホスフォリパーゼ活性を有する海洋細菌の探索とリパーゼおよびホスフォリパーゼに対する阻害活性の簡便な評価法の検討を行った。リパーゼ活性およびホスフォリパーゼ活性を有する海洋細菌の探索には主に海産動物の腸内共生細菌を標的とした。岩手県大槌湾で採取した約600株の海洋細菌(25°Cで単離)、奄美大島で採取した約400株の海洋細菌(25°Cで単離)、北海道利尻島で採取した約200株の海洋細菌(15°Cで単離)、北海道釧路沖海底から採取した約150株の海洋細菌(15°Cで単離)をそれぞれ試験に供した。

奄美大島での分離株にリパーゼ活性を有する海洋細菌が、また釧路沖海底からの分離株にホスフォリパーゼ活性を有する海洋細菌をすでに取得した。これらの菌株を用いて各酵素の阻害物質のスクリーニングを行う計画である。さらに昨年度発光細菌と大腸菌でプロトプラスト融合に成功した融合株の中から両親株の性質とは明らかに異なる組み替え体を13株得て、それらの生理生化学的性状を親株と比較したところ、これらの融合株は高い抗生物質体制を有する他は大腸菌の性質と一致した。これらの13株の中から最も高い耐性株(4-12株と命名)を選び、DNAの制限酵素処理切断パターンを調べた結果、大腸菌とほぼ一致したため、発光細菌の持つ薬剤耐性の形質のみが特異的に融合によって水平伝播された可能性が強く示唆された。昨年度に引き続き様々の海域及び各深度の海水中や海底堆積物などから、放線菌を初めとする海洋微生物を分離した。これらの微生物について、各種条件下で培養し、培養液中のプロテアーゼインヒビターやチロシナーゼインヒビター活性などを現在測定中である。海産物鮮度保持を目的として標的となる海洋性の酵素を取得するべく、前年に引き続き海産動物の腸内容物からの海洋微生物取得を継続した。釧路沖、諸磯、八丈島、下田、三浦三崎、伊豆、東京湾、利尻、西表島の海産動物の腸内容物から取得した575株の海洋細菌に、リン脂質を分解する酵素を菌体外に分泌するものを探索した。その結果、ホスホリパーゼA1活性、ホスホリパーゼC活性、リゾホスホリパーゼC活性およびスフィンゴミエリナーゼ活性が確認された。これまで見出してきたリパーゼを含めてこれらの5種の海産性脂質分解酵素に対する阻害剤は鮮度保持のために有用と思われ、今後本酵素群に対する酵素阻害剤のスクリーニングをこれまでに得られた全ての海洋細菌を対象として一斉に開始するする計画である。昨年度から種々の海水及び海底堆積物などから分離した海洋微生物について、プロテアーゼインヒビターやチロシナーゼインヒビター生産菌探索していたところ、伊豆大島の水深100メートルの海底堆積物から分離した海洋微生物がチロシナーゼインヒビターを生産していることが判明したため、この菌に焦点をあててその分類学的諸性状を明らかにするとともに物質の特定を行った。その結果、本菌は海洋糸状菌であり、しんとう培養すると顕著に培養液にインヒビターを蓄積した。本有効物質は低分子のペプチド性物質であることが判明した。本菌の培養液はエビなどの甲殻類の保存中における褐変防止に効果が認められたため、現在その応用研究を展開中である。
高分子ネットワークへの異種高分子の侵入

本研究では、アクリルアミドゲルを水中からポリビニルメチルエーテル(PVME)水溶液中に入れたときに、PVME分子鎖がゲルネットワーク中に浸入する証拠をフーリェ変換赤外分光法(FTIR)を用いて探索した。また、結晶性/結晶性ポリマーブレンドであるポリ(ブチレンサクシネート)/ポリ(塩化ビニリデン-co-塩化ビニル)(PBSU/PVDCVC)ブレンドの球晶系で、異種高分子が侵入することを見出した。この系に関しても検討を行った。下記に示すのが主な研究成果である。1.アクリルアミドゲル中にPVME鎖が浸入していく過程を検討するため、PVME水溶液に浸した試料と浸していない試料を乾燥させてFTIRスペクトルを測定した。その結果、PVME分子鎖のアクリルアミドゲル内への浸入の可能性を示す結果が得られた。2.PBSU/PVDCVCブレンド系は溶融状態では相溶している。この系は通常とは異なり同時に両者の球晶成長が起こり、更に、一方の球晶が他方の球晶に浸入していく、「相互侵入球晶(Interpenetrated Spherulite)」という現象を示すことを発見した。3.PBSU/PVDCVC系について、その相互侵入球晶の生成条件を検討した。また、顕微FTIRを用いて、実際にこの現象が起こっているかの検討も行い、その証拠を得た。現在は、主要実験装置の購入、チェック及び適当な試料の作成と予備実験を行っている。本研究では、アクリルアミドゲルをポリビニルメチルエーテル(PVME)水溶液中に入れたときに、PVME分子鎖がゲルネットワーク中に浸入する証拠を得ることが目的である。1.装置の購入。顕微FTIRシステムを購入し、動作チェック等を行った。2.試料の作成。アクリルアミドゲルの試料を毛細管中で作成した。その際、適当な太さを決めるため、異なる径の毛細管を使用し、数種類の径の試料を作成した。3.顕微FTIR用試料の作成。上記で作成した試料を薄くスライスして顕微FTIR用の試料を試作した。顕微FTIRの透過モードで測定するためには理想的には1μm程度の薄さの試料が必要なため、ダイヤモンドセルを用いて試料を圧縮し、薄い試料を作成した。4.予備実験。アクリルアミドゲル中にPVME鎖が浸入していく過程を測定するため、上記の試料に対して、PVME水溶液に浸していないものについて予備実験を行い、測定時の試料作成方法や、FTIRスペクトルの妥当性などを検討した。その研究を前年度に引き続き行っている。また、結晶性/結晶性ポリマーブレンドで異種高分子が浸入する系を見出した。今後は、この系についての研究も継続して行う予定である。1.前年度同様、アクリルアミドゲルの試料を毛細管中で作成し、試料を薄くスライスして顕微フーリェ変換赤外分光(FTIR)用の試料を作成した。アクリルアミドゲル中にPVME鎖が浸入していく過程を測定するため、上記の試料に対して、PVME水溶液に浸していないものについて予備実験を継続し、測定時の試料作成方法や、FTIRスペクトルの妥当性などを検討した。2.ポリ(ブチレンサクシネート)/ポリ(塩化ビニリデン-co-塩化ビニル)[PBSU/P(VDC-VC)]ブレンド系は結晶性/結晶性高分子ブレンドで、溶融状態では相溶している。この系は通常とは異なり同時に両者の球晶形成が起こり、更に、一方の球晶が他方の球晶に浸入していく、「相互侵入球晶(Interpenetrated Spherulite)」という現象を示すことを発見した。3. PBSU/P(VDC-VC)系について、その相互侵入球晶の生成条件を検討した。また、顕微FTIRを用いて、実際にこの現象が起こっているかの検討も開始した。本研究では、アクリルアミドゲルを水中からポリビニルメチルエーテル(PVME)水溶液中に入れたときに,PVME分子鎖がゲルネットワーク中に浸入する証拠をフーリェ変換

赤外分光法(FTIR)を用いて探索した。また、結晶性/結晶性ポリマーブレンドでポリ(ブチレンサクシネート)/ポリ(塩化ビニリデン-co-塩化ビニル)(PBSU/PVDCVC)ブレンドで、異種高分子の浸入する系を見出した。この系に関しても検討を行った。1.前年度までと同様、アクリルアミドゲルの試料を毛細管中で作成し、FTIR用の試料を作成した。アクリルアミドゲル中にPVME鎖が浸入していく過程を測定するため、上記の試料に対して、PVME水溶液に浸した試料と浸していない試料についてFTIRの実験を継続した。その結果、PVME分子鎖のアクリルアミドゲル内への浸入の可能性を示唆する結果が得られた。2.PBSU/PVDCVCブレンド系は溶融状態では相溶している。この系は通常とは異なり同時に両者の球晶形成が起こり、更に、一方の球晶が他方の球晶に侵入していく、「相互侵入球晶(Interpenetrated Spherulite)」という現象を示すことを発見した。3.PBSU/PVDCVC系について、その相互侵入球晶の生成条件を検討した。また、顕微FTIRを用いて、実際にこの現象が起こっているかの検討も行いその証拠を得た。
圧電センサ/アクチュエータの線形補償及び線形駆動に関する研究

圧電素子が汎用的な機能性材料となり得るには位置及び力の再現性すなわちヒステリシス,温度の影響,周波数特性並びに動特性に関する改善が不可欠である。その改善策としては,再現性と温度特性の優れた高感度の単一材料の開発を目指すだけでは限界がある。本研究は,圧電素子の非線形特性を明らかにするとともに,素子自身の発生電圧をセンサ信号として使用した圧電アクチュエータの線形駆動法を呈示し,素子の高速・高精度駆動を実現するものである。始めに,圧電素子の駆動用線形パワーアンプを製作し,種々の圧電素子の印加電圧と変位特性及び周波数特性を計測し,素子の変位曲線の履歴を把握した。次に,圧電素子に電圧を印加すると素子にひずみが生じ,さらにその発生するひずみによって圧電素子から電圧信号が出力される。この電圧信号を抽出するセルフセンシング回路の試作並びに調整を行い,信号の抽出に成功した。最後に,セルフセンシング回路の出力信号をフィートバックする線形駆動器を試作し,実験で求められた素子の固有非線形パラメータに基づき線形駆動器を調整し実験を行った。結果より,本セルフセンシング線形駆動法および線形駆動器の有効性が確認された。今後,可能な限り実用化に向けて改良を加え,本線形駆動アンプを小型化し,製品化する。