hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病網膜症におけるアクチビンーフォリスタチン系の役割

増殖糖尿病網膜症の硝子体中のアクチビン濃度が単純糖尿病網膜症よりも高かった。アクチビンはヒト臍帯静脈内皮細胞の管腔形成作用を抑制する作用があり、フォリスタチンでは逆に促進した。また、アクチビンは血管内皮増殖因子の管腔形成作用を抑制した。実験的マウス脈絡膜新生血管モデルにおいては、アクチビンの硝子体内注射により新生血管が縮小した。以上のことからアクチビンは血管新生に抑制的に働いていると推測される。増殖糖尿病網膜症の発症機序解明のため、TGF-βスーパーファミリーに属するアクチビンの血管新生作用を検討した。既に増殖糖尿病網膜症患者の硝子体中には、単純糖尿病網膜症患者硝子体中よりも有意に高濃度のアクチビンがあることをELISA法にて確認しているが、まず増殖糖尿病網膜症の一つの反応である血管新生におけるアクチビンの作用を解明するために血管内皮細胞の管腔形成作用、増殖作用を検討した。実験は、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVECs)を用いて線維芽細胞とコラーゲンゲル3次元培養を行い、10日目に血管内皮細胞の管腔長さ、面積を調べた。また、培養の際には、アクチビンのアンタゴニストであるフォリスタチン及びVEGFの添加による影響も検討した。1.アクチビン添加によりHUVECsの管腔形成は抑制された。2.フォリスタチン添加によりHUVECsの管腔形成は促進された。3.VEGF存在下でアクチビン添加するとアクチビンはVEGFめ管腔形成作用を抑制した。4.VEGF存在下でフォリスタチンを添加するとVEGFの管腔形成作用は促進された。以上のことよりアクチビンは、HUVECsの管腔形成に抑制的に作用し、フォリスタチンは促進的に作用し、この作用はVEGFの管腔形成作用を制御しうることを解明した。増殖糖尿病網膜症の発症機序解明のためTGF-βスーパーファミリーに属するアクチビンの主に血管新生作用を研究している。既に増殖糖尿病網膜症患者の硝子体中にけ、単純糖尿病網膜症患者の硝子体中より有意に高濃度のアクチビンが存在していることをELISA法にて確認しており、アクテビンはHUVECsに対して血管新生抑制作用があり、アンタゴニストのフォリスタチンには血管新生促進作用がある。アクチビン-フォリスタチンの血管新生作用には、VEGFの影響を受けることを確認した。以上のことからアクチビンには血管新生促進作用があると思われる。このことを詳しく検討するために今年度は、動物を使いin vivoにてもin vivoと同様の結果が得られるかを検証した。マウスにレーザー治療を行い実験的に脈絡膜血管新生を作成。片眼の硝子体中にアクチビン、片眼に生理食塩水を注射し、10日目に眼球摘出をおこない、血管新生の免疫組織学的変化、血管新生の大きさを検討した。(結果)1.実験的マウス脈絡膜新生血管にアクチビン、アクチビンレセプターが発現しており脈絡膜血管新生にもアクチビンが関与していることがわかった。2.脈絡膜新生血管の大きさはアクチビンの濃度依存的に小さくなった。以上のことからin vivoにおいてもアクチビンは血管新生に対して抑制的に作用していることを解明した。増殖糖尿病網膜症の病態として血管新生と増殖膜の形成が重要である。この血管新生と増殖膜の形成に関わっている因子としてTGF-βスーパーファミリーの一つであるアクチビンとそのアンタゴニストであるフォリスタチンに注目し、その作用を明らかにすることを目的としている。今までに増殖糖尿病網膜症患者の硝子体中には、単純糖尿病網膜症患者の硝子体よりも高濃度のアクチビンが存在していることをELISAにて示し、HUVECsでのコラーゲンゲル3次元培養においてはアクチビンが管腔形成抑制因子として作用し、フォリスタチンでは逆に管腔形成を促進する作用をもつことを確認した。In vivoにおいてはマウス脈絡膜血管新生を作成しアクチビンを硝子体内に注射すると新生血管が縮小することを確認した。今年度は、マウス脈絡膜血管新生における線維化について検討した。実験的にマウスにレーザーをあて脈絡膜血管新生を作成し、アクチビンを1μ1硝子体中に注射し、10日目に眼球摘出し切片を作成。血管新生を含む切片にα-SMA、MMP)染色を行った。アクチビンを注射したマウスでは、血管新生周囲でのα-SMA陽性細胞は、アクチビンを注射していない群に較べて多くあった。MMPについては何度か実験を行ったが一定の結果が得られず、もう少し検討が必要と思われる。以上によりアクチビン注射により新生血管周囲では筋線維芽細胞様の細胞が多くなり線維化を促進している可能性が示唆された。
不確実性に対して頑健な船舶スケジューリングを実現するための最適化手法の研究

本研究では,複数の船舶を保有する船会社が天候などの不確実性の下で複数の輸送依頼を効率よく処理するための方法について考える.具体的には,このような船舶スケジューリング問題を最適化問題として定式化し,実用的に優れた解を現実的な時間で計算するアルゴリズムを設計することを目指す.平成30年度は平成29年度に続き,情報が確定的な場合についての問題のモデル化と効率のよいアルゴリズムについて検討した.(1)航行速度を考慮した船舶スケジューリング問題に対する不正確な列生成法の効率のよい計算方法について検討した.この研究成果は現在論文としてまとめているところである.(2)船舶スケジューリングにおいては複数の港での積み降ろしを行なう可能性があることや複数の船舶が同時に同じ港に停泊できないなどといった実用的な問題設定を考慮する必要がある.これらについて検討し,最適化問題としての定式化を行なった.また,得られた最適化問題に対する列生成法に基づくアルゴリズムを検討した.この研究成果は,国際会議The Tenth Triennial Symposium on Transportation Analysisで発表する予定である.さらに,これらの方法を用いてシミュレーション等を行なうことにより,情報に不確実性が含まれる場合に対処する方法について検討した.これについては今後も検討を続ける必要がある.本研究では,複数の船舶を保有する船会社が天候などの不確実性の下で複数の輸送依頼を効率よく処理するための方法について考える.具体的には,このような船舶スケジューリング問題を最適化問題として定式化し,実用的に優れた解を現実的な時間で計算するアルゴリズムを設計することを目指す.平成28年度は情報が確定的な場合について問題のモデル化とアルゴリズムの設計を行なった.問題のモデル化では,港での荷の積み下ろしとその時点での荷の状態を頂点とするネットワーク(積載状態拡大ネットワーク)を構築し,考えている問題をネットワーク上の最適化問題として定式化した.アルゴリズムの設計では列生成法に基づくアルゴリズムについて検討した.このアルゴリズムの内部では目的関数が非線形な制約付き最短路問題を繰り返し解くことになることがわかった.そのため,目的関数が非線形な制約付き最短路問題を繰り返し解くアルゴリズムに関する研究を行なった.この結果を日本オペレーションズ・リサーチ学会2016年秋季研究発表会および国際会議The Fifth International Conference on Continuous Optimizationで発表した.さらに,論文としてまとめ,英文論文誌International Transactions in Operational Researchに投稿し,採録された.研究の進捗に関する問題は特にない.本研究では,複数の船舶を保有する船会社が天候などの不確実性の下で複数の輸送依頼を効率よく処理するための方法について考える.具体的には,このような船舶スケジューリング問題を最適化問題として定式化し,実用的に優れた解を現実的な時間で計算するアルゴリズムを設計することを目指す.平成29年度も平成28年度に続き,情報が確定的な場合についての問題のモデル化と効率のよいアルゴリズムについて検討した.また,並行して複数の港での積み降ろしやあるいは複数の船舶が同時に同じ港に停泊できないなどの実用的な問題設定について検討し,最適化問題としての定式化を行なった.得られた最適化問題は列生成法などの方法で解くことができると考えられる.しかしながら,各反復で解く子問題の規模が大規模になることから,これを効率よく解く方法について検討した.計算機実験および実用的な問題設定に関する検討に予定した以上の時間がかかったため.本研究では,複数の船舶を保有する船会社が天候などの不確実性の下で複数の輸送依頼を効率よく処理するための方法について考える.具体的には,このような船舶スケジューリング問題を最適化問題として定式化し,実用的に優れた解を現実的な時間で計算するアルゴリズムを設計することを目指す.平成30年度は平成29年度に続き,情報が確定的な場合についての問題のモデル化と効率のよいアルゴリズムについて検討した.(1)航行速度を考慮した船舶スケジューリング問題に対する不正確な列生成法の効率のよい計算方法について検討した.この研究成果は現在論文としてまとめているところである.(2)船舶スケジューリングにおいては複数の港での積み降ろしを行なう可能性があることや複数の船舶が同時に同じ港に停泊できないなどといった実用的な問題設定を考慮する必要がある.これらについて検討し,最適化問題としての定式化を行なった.また,得られた最適化問題に対する列生成法に基づくアルゴリズムを検討した.この研究成果は,国際会議The Tenth Triennial Symposium on Transportation Analysisで発表する予定である.さらに,これらの方法を用いてシミュレーション等を行なうことにより,情報に不確実性が含まれる場合に対処する方法について検討した.これについては今後も検討を続ける必要がある.平成29年度は,平成28年度に設計したアルゴリズムの実装および高速化やそのために必要な問題の性質の解明を行なう.アルゴリズムの内部では制約付き最短路問題などの混合整数計画問題を繰り返し解くことが予想される.それらを既存の最適化ソフトウェアを用いて解くことでアルゴリズム全体の高速化を目指す.加えて,計算機実験を実施し,どのくらいの規模の問題例に対するどのくらいの精度の近似解がどのくらいの計算時間で計算できるかを明らかにする.また,実際のスケジューリングの参考になる情報や知見を得るために,得られた近似解を図示するなどしてその性質を調べる.以上の研究成果を論文としてまとめ, Operations ResearchやTransportation Scienceなどの一流国際誌に投稿する.平成30年度はこれまでに設計した最適化モデルおよびアルゴリズムを用いた計算機実験を行なう.また,不確実性を考慮した問題への拡張を行なう.計算を間違えたため.最適化に関連する書籍を購入する.
スパッタリング法による電気化学的に活性な水和酸化物及び水酸化物薄膜の作製

プロトン伝導性の固体電解質材料である水和Ta_2O_5薄膜、およびエレクトロクロミック(EC)材料であるNiOOH薄膜をドライプロセス技術のひとつである反応性スパッタリング法により作製した。1)水和Ta_2O_5薄膜を作製する際には金属TaターゲットをH_2Oガス中で反応性スパッタした。また、スパッタ成膜中に膜表面からH_2O分子が脱離することを防ぐため、基板温度を冷却した。ラザフォード後方散乱法(RBS)および水素前方散乱法(HFS)により膜中水素量を分析した結果、基板温度を-20°Cまで冷却した場合、H/Ta原子比が2.2まで増加することがわかった。また、X線反射率(XRR)測定により、基板温度の低下とともに、膜密度も低下することを確認した。膜中水素量の増加、および膜密度の低下とともに、イオン伝導率が増加し、最高4×10^<-8>S/cmが得られた。2)Ni金属ターゲットをO_2+H_2O混合ガス中で反応性スパッタした。フーリエ変換赤外分光法(FTIR)により、H_2Oガス流量比が5%以上で、NiOOH薄膜が形成されることを確認した。このNiOOH薄膜のEC特性をKOH水溶液中で測定し、約30cm^2/Cの着色効率を得た。3)Ta_2O_5固体電解質薄膜とNiOOH薄膜とを組み合わせて全固体の反射型EC素子を試作し、約5:1の反射率変化を得た。以上の結果より、スパッタリング法により、水和酸化物や水酸化物薄膜の作製が可能となった。今後は、イオン伝導性の高い固体電解質材料を探索し、高性能な薄膜電気化学デバイスの実現に向け、研究を進める予定である。プロトン伝導性の固体電解質として期待されるTa_2O_5薄膜を反応性スパッタリンング法により作製した。スパッタガスにO_2+H_2O混合ガスを用いた場合のプラズマ状態を発光分光分析法で調べたところ、OH基およびH原子の発光が認められ、H_2O分子がプラズマ中で解離していることを確認した。次に、スパッタガスのH_2O流量比、スパッタ電力を変えて作製した薄膜試料について、膜中に添加された水素量をフーリエ変換赤外分光法(FTIR)と2次イオン質量分析法(SIMS)により分析した結果、H_2O流量比の増加とスパッタ電力の低減が膜中水素量を増加させる上で効果的であることを明らかにした。また、今回作製した中で最も水素添加量の多い試料のH/Ta比は、約20%であった。そこで、水素添加したTa_2O_5薄膜のイオン伝導性について、ACインピーダンス法を用いて10mHz1MHzの周波数範囲で測定したが、抵抗が非常に大きく、イオン伝導度を測定することができなかった。X線反射率法(XRR)でTa_2O_5薄膜の密度を評価したところ、約6.5g/cm^3と比較的大きい値が得られたことから、今回作製したTa_2O_5薄膜は、密度の高い緻密な構造となっているため、イオンの移動度が低く、伝導性が低下してしまったものと推測している。基板表面におけるスパッタ粒子のマイグレーションを抑制して膜密度を低下させること、および膜表面からのH_2O分子の脱離量を減して膜中水素量を増加させるためには、基板温度の低減が効果的であると予想されるので、冷却液循環装置を用いて基板を冷却できるようにスパッタ装置を改造した。予備検討の結果、基盤温度をマイナス20°C程度まで下げられことを確認できたので、成膜実験を進めている。

プロトン伝導性の固体電解質材料である水和Ta_2O_5薄膜、およびエレクトロクロミック(EC)材料であるNiOOH薄膜をH_2Oガスを用いた反応性スパッタリング法により作製した。1)Ta_2O_5薄膜を作製する際に、膜表面からH_2O分子が脱離し、膜中水素量が減少することを防ぐため、基板温度を冷却してスパッタ成膜を行った。ラザフォード後方散乱法(RBS)および水素前方散乱法(HFS)により膜中水素量を分析した結果、基板温度を-20°Cまで冷却した場合、H/Ta原子比が2.2まで増加することがわかった。また、X線反射率(XRR)測定により、基板温度の低下とともに、膜密度も低下することを確認した。膜中水素量の増加、および膜密度の低下とともに、Ta_2O_5薄膜のイオン伝導率が増加し、最高4×10^<-8>S/cmが得られた。2)NiOOH薄膜を0_2+H_2O混合ガスを用いて作製した。フーリエ変換赤外分光法(FTIR)により、H_2Oガス流量比が5%以上で、NiOOH薄膜が形成されることを確認した。このNiOOH薄膜のEC特性をKOH水溶液中で測定し、約30cm^2/CのEC着色効率を得た。3)固体電解質であるTa_2O_5薄膜とEC特性を示すNiOOH薄膜を組み合わせ、全固体の反射型EC素子を試作した。応答速度は100秒以上と遅いが、約5:1の反射率変化を得た。本研究の結果、ドライプロセス技術のひとつであるスパッタリング法により、水和酸化物や水酸化物薄膜の作製が可能となった。今後は、高性能な薄膜電気化学デバイスの実現に向けて、新規薄膜材料の探索と薄膜プロセス技術の改善に関する研究を進める予定である。
糖毒性の不可逆性を生み出す新たな分子治療標的の解明

【研究目的】我々は糖尿病とその合併症が治癒しない原因として、骨髄内にTNFαなどの有害な遺伝子を発現する異常細胞が出現し、体内の様々な臓器細胞と細胞融合し、臓器の機能を障害することを見いだした。本研究ではこの細胞が出現するメカニズム、ならびに、この細胞に治療を加えることにより糖尿病とそれに伴う合併症を治癒させることが可能か否かを検討した。【研究成果】2型糖尿病モデルである高脂肪食マウス、ならびにdb/dbマウスでは、高血糖に伴い出現した骨髄由来の異常細胞は神経細胞や肝細胞と細胞融合し、糖尿病性神経障害や脂肪肝の発症に重要な役割を有していることが明らかになった。また、これらの動物に慢性骨髄性白血病の分子標的薬であり、発現異常を有するチロシンキナーゼに対し抑制効果をもつimatinibを投与したところ、合併症臓器での異常細胞の消失と機能異常からの回復を観察した。現在、このメカニズムについて検討中であるが、imatinibは細胞融合により異常細胞から持ち込まれたTNFαなどの異常な遺伝子産物の活性化機構を阻害することにより作用していることが強く示唆された。そこで、骨髄細胞と細胞融合した神経細胞におけるTNFαの発現を抑制することにより、糖尿病性神経障の治療ができるか否かを検討するために、M13ファージを用いて神経細胞を標的とする遺伝子治療ベクターの開発をめざした。バイオパンニングにより、神経細胞特異的に結合できるペプチド配列を取り出すことに成功し、TNFαに対するRNAi遺伝子を組み込んだ神経細胞特異的な治療ベクターを作成している。ベクターの完成までには今しばらくの努力が必要であるが、ベクターが完成しだい、糖尿病マウスにおいて神経障害の治療効果の検討を行う予定である。研究代表者らは高血糖下に骨髄内にプロインスリンならびにTNFαを発現する異常細胞(Proins/TNFα細胞)が出現し、糖尿病の病態の進行および合併症に関与する可能性について研究してきた。本研究はこの異常細胞がどのようなメカニズムにより出現し、またどのようにして糖尿病の不可逆性を生み出すかを明らかにする。本年度はC57BL/6系の3種類の異なった糖尿病モデルマウス(STZにより作成したインスリン欠乏型モデルマウス、レプチン受容体を欠如したdb/dbマウス、食事性2型糖尿病モデルである高脂肪食マウス)を用いて検討し、以下の結果を得た。1)糖尿病マウスより骨髄細胞を取り出し、骨髄細胞をcell sorterを用いて分画し、Proins/TNFα細胞は未分化幹細胞分画(KSL細胞)には存在せず、CD11bならびにCD11c陽性の分化した白血球様分画に存在することが明らかとなった。2)GFPを発現するマウスの骨髄を用いて骨髄移植モデルを作成し、異常骨髄細胞から分化したと考えられるProins/TNFα陽性血管内皮細胞が臓器内毛細血管に観察された。3)異常骨髄細胞は肝臓において肝実質細胞と細胞融合し、Proins/TNFα陽性肝細胞が観察された。これについては論文に発表した(研究発表参照)。4)異常骨髄細胞は脂肪組織にも出現しており、Proins/TNFα陽性脂肪細胞へと直接分化するかあるいは既存の脂肪細胞と細胞融合しており、現在詳細について検討中である。なお、次年度予定である薬物療法を行うための動物の準備ならびに遺伝子治療ベクターの作成を行い、研究は順調に進行している。【研究目的】糖尿病を完治させる方法は未だない。我々は糖尿病とその合併症が治癒しない原因として,体内の様々臓器細胞と細胞融合し,その細胞内にTNFαなどの有害な遺伝子を発現させる骨髄由来の異常細胞を見いだした。この細胞に治療を加えることにより糖尿病ならびに合併症を治癒させることができるか否かを検討した。【研究実施計画】

(1)高脂肪食,あるいはストレプトゾトシン(STZ)により発症した糖尿病マウスに対し,薬物療法として慢性骨髄性白血病の分子標的薬であり,発現異常を有するチロシンキナーゼに対し抑制効果をもつimatinibを投与し,糖代謝異常ならびに糖尿病性神経障害に対する治療効果を検討する。(2)合併症臓器丙あ翼常細胞に対し,遺伝子治療によリデポトーシスをを誘導するための遺伝子治療ベクターを開発し,糖尿病性神経障害ならびに,糖代謝異常に対する治療効果を検討する。【研究成果(内容,意義,重要性)】Imatinibは骨髄由来の異常細胞と細胞融合することにより異常となった末梢神経細胞を消失させ,神経障害を完全に治療させた。このことは,神経障害の発症にimatinibが作用するチロトンキナーゼが関していることを示しており,その抑制により一旦発症した合併症を治癒へと導くことが可能であることを意味する。一方,遺伝子治療ベクターの開発では,M13ファージ&用いて神継細胞標的ベクターの開発を試みた。バイオパンニング用いて神経細胞特異的に結合できる配列を取り出すことに成功し,この配列を用いて脊髄後根神経節細胞を標的とするの遺伝子治療ベクターの作成が可能であることが明らかとなった。ベクター作製の完成までには今しばらくの努力が必要であるが,これらの結果は異常骨髄細胞ならびに病的神経細胞を標的とするの遺伝子治療を計画することが可能であることを意味しており,現在開発を進めている。
ウェルシュ菌α毒素の生化学的並びに薬理学的研究

我々は、ウェルシュ菌α毒素のラット血管平滑筋収縮作用発現には、C a^<21>の取り込みとリン脂質代謝の活性化が不可欠であることを明らかにしている。この知見を基に、昭和62年度科学研究助成金によって、下記に示すような研究の知見が得られた。1)摘出血管の毒素処理によって、アラキドン酸遊離が亢進すること、2)毒素の血管収縮作用は、インドメタシン、アスピリン(クロオキシゲナーゼ阻害剤)、OKY-046 (トロンボキサン合成酵素阻害剤)、ONO-3708 (トロンボキサンA_2拮抗剤)によって阻止されること、3)毒素処理によって、トロンボキサンA_2の代謝物トロンボキサンB_<2 >の産生量が亢進すること、更に、その産生亢進は、インドメタシン、OKY-04 6によって著しく阻害されること、4)毒素処理によってリン酸化されるタンパク質は、20Kタンパク質であることが判明した。以上から、α毒素による血管収縮は、リン脂質代謝(ホスファチジルイノシトール代謝)そして、Ca取り込みの亢進から始まって、アラキドン酸カスケードの活性化、次に、トロンボキサンA_2合成の促進へと進み、引き起こされると推察される。次に、既に、我々は、α毒素は、腸管組織を収縮させることも明らかにしているので、この収縮機構を明らかにすることは、本毒素本態の解明に通じるものと考え、昭和63年度科学研究助成金によって検討した。その結果、本毒素による腸管収縮には、1)血管収縮の場合と同様、Ca^<21>の取り込みとリン脂質代謝(ホスファチジルイノシトール代謝)の活性化が不可欠であること、2)アラキドン酸カスケードは活性化されないこと、3)プロテインキナーゼCの活性化が不可欠であることが判明した。以上から、α毒素の2種類の平滑筋収縮作用において、共通のプロセスであるリン脂質の代謝亢進とCa流入亢進が、毒素の初期作用であると推察された。我々は,すでに,ウェルシュ菌α毒素が血管収縮作用を示すこと,この作用発現時にCa^<2+>取り込みとリン脂質代謝の活性化が引き起こされることを明らかにしている.そこで,今回,本研究において以下のことを明らかにした.1)〔^<32>P〕リン酸存在下.ラット摘出血管を毒素処理後,常法に従って抽出をして,薄層クロマトグラフィーで展開,各スポットをかきとってのラジオアイソトープ活性の測定から,毒素によるdenavoのホスファチジン酸,ホスファチジルイノシトール合成促進が判明した.さらに,ガスクロマトグラフィーを用いる脂肪酸の測定から,毒素によるアラキドン酸遊離の促進,しかもこの時インドメタシンが存在するとアラキドン酸の細胞内蓄積量は,さらに上昇することが明らかになった.2)本毒素の収縮作用は,インドメタシン, OKY-046(トロンボキサンA_2合成阻害剤), ONO-3708(トロンボキサンA_2拮抗剤)で阻止されることが判明した.3)トロンボキサンB_2測定キットを用い,毒素のトロンボキサンB_2生成促進作用を明らかにするとともに,毒素のこの作用がインドメタシン, OKY-046によって特異的に阻害されることを証明した.4)α毒素により血管平滑筋収縮作用が発現するとき,その細胞中の20,40Kタンパク質がリン酸化されることを明らかにした.

5)ラット腸管も本毒素によって収縮されることが証明され,この作用は,テトロドトキシン, Low Na^+ mediumでは阻止されず, Ca^<2+>流入阻害剤, TMB-8,カルモジュリン阻害剤で阻止されることが判明した.以上から, α毒素はリン脂質代謝亢進し,それに連動するアラキドン酸遊離とその代謝活性化から,トロンボキサンA_2合成が亢進し,血管平滑筋の収縮が生ずると推察される.また,本毒素による腸管収縮も同様のメカニズムと思われる.我々は、既に、ラット腸管組織が、α毒素によって収縮すること、そして、その収縮作用は、Naチャンネルブロッカー、神経遮断薬によって阻害されないことから、神経系を介してでなく、腸管組織に対する直接作用で収縮が引き起こされることを明らかにしている。昭和63年度に明らかにされたことは下記のようである。1)α毒素による腸管収縮作用は、Caチャンネル阻害剤(ベラパミル、ニフェジピン、シンナリジン)、Ca細胞内遊離阻害剤(TMBー8)によって阻害されること、2)毒素量と収縮作用、そして、毒素量と組織への^<45>Ca取り込み量との関係は、いずれも用量依存的であること、3)あらかじめ〔^<32>P〕オルトリン酸存在下ラット摘出腸管組織片を保湿後、毒素処理すると、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジン酸のde novo合成が促進されること(ただし、ホスファチジルエタノールアミン生成は影響されない)、4)毒素処理しても遊離アラキドン酸量は変化しないこと、さらに、サイクロオキシゲナーゼ阻害剤(インドメタシン、アスピリン)は、本毒素作用を阻害しないこと、4)毒素作用は、カルモジュリン阻害剤(Wー7、トリフロロペラジン)によって阻害されること、5)プロティンキナーゼC阻害剤(Hー1)は、毒素作用を用量依存的に阻害することが判明した。これらの結果から、α毒素による腸管収縮作用は、毒素によって細胞膜のリン脂質代謝が亢進され、その結果、Ca流入が促進されて細胞内Ca濃度の増加、そして、Ca^-カルモジュリン複合体形成、さらには、プロティンキナーゼCの活性化がおこり、最終的に、腸管収縮が引き起こされるものと推察される。
ラット腎尿細管基底膜側細胞膜(BLM)GTP結合蛋白質に及ぼすループ利尿剤の効果

[方法]以下の検討を行った。(3)活性したコレラ毒素とBLMをNADを基質としたmixtureで反応させ、ADP-ribosylationしたBLMのcAMP産生に及ぼす効果(4)(3)のコレラ毒素刺激下cAMPに及ぼす三者ループ利尿剤の抑制効果[結果](1)GTP-γSは濃度依存性にcAMPを増加させ、10^<-6>Mでplateauに達した。最大約16倍に増加し、GTP-γSのEC_<50>値は10^<-7>Mであった。Forskolinは濃度依存性にcAMPを増加したが、plateauに達せず10^<-5>Mで約4倍、10^<-4>にて約9倍の増加を認めた。(2)GTP-γS刺激下cAMPを、EAとAzoは10^<-4>Mにて、またFurは10^<-3>Mにて有意に抑制した。その抑制効果は、Furに比しEAとAzoの方が強力であった。Forskolin刺激下cAMPに対しても同様の効果が得られた。(3)コレラ毒素にてBLMをADP-ribosylationすると、cAMPは約2倍に増加した。(4)コレラ毒素刺激下cAMPを、三者ループ利尿剤は、10^<-3>Mにて有意に抑制した。またその抑制効果は、Furに比しEAとAzoの方が強力であった。[考察]ループ利尿剤(特にEAとAzo)は、ラットBLMにおいて少なくともadenylate cyclaseにも直接作用していることが示唆された。
高効率ナノ結晶シリコンEL素子の高安定化と多色化に関する研究

本研究の目的は、ナノ結晶シリコン(nc-Si)からの可視エレクトロルミネセンス(EL)の効率および安定性の向上である。これらを実現するために二つの主要な実験を試みた。まず、表面電極とnc-Si層との間に薄いカーボンバッファー膜を挿入する構造を提案し、EL発光効率が著しく増大することを明らかにした。発光特性の解析によると、カーボンバッファー膜はnc-Si層と電極との電気的接触面積を実効的に増大させる効果をもち、従来よりも非常に低い印加電圧(3V)でのEL動作を可能にした。同時に、カーボンバッファー膜は界面の機械的・化学的安定性の向上にも寄与している。この素子構成により、当該分野のトップデータである電力効率0.37%を達成し、3cd/m^2の発光輝度を得た。また効率の向上に加え、我々の作製したELデバイスは、印加電圧によってELスペクトルのピーク波長を制御することができるという、多色化につながる特性をもつこともわかった。効率と並行して、素子の安定性向上についても研究を進めた。一般に、nc-Siを用いたEL素子では表面自然酸化の影響を強く受けるため、発光強度が劣化しやすい。そこで、酸化を抑制する手段として、nc-Si表面に残存する不安定なsi-H結合を、より安定な共有結合に置き換え、EL劣化の主因となる非発光再結合欠陥の発生を抑えることを試みた。具体的には、1-デセンなどの有機材料を用いて試料に熱的処理を施し、nc-Si表面にSi-CまたはSi-O結合終端を形成した。その結果、ELの著しい安定化が実現され、数日間の直流連続動作の下でもEL強度が一定に保たれることを確認した。以上により、nc-Si発光素子の開発において最大の課題である高効率化・高安定化について、今後の発展につながる重要な知見が得られた。本研究の目的は、ナノ結晶シリコンからの可視エレクトロルミネセンス(EL)の効率および安定性の向上である。これらを実現するために2つの主要な実験を試みた。まず、表面電極とナノ結晶層の間に位置したカーボンバッファーフィルムの影響について調べた。その結果、ELの発光効率と安定性が著しく増大することが分かった。これはカーボンバッファーがシリコンナノ結晶に対し、それぞれ機械的、電気的、化学的に電極との接触を改善したためであり、また炭素が非常に安定した要素であることに起因している。更に、この技術はこれまでよりも非常に低い電圧(3V)でELを可能にした。これ以外にも、我々の作製したELデバイスはユニークな特性を示す。その一つは、電圧によってELスペクトルのピーク波長を制御することができる点である。本素子において、世界記録の電力効率0.37%を達成した。また、3cd/m^2の発光輝度を得た。次に、素子の安定性向上について実験した。素子動作中および大気での保管中に、ナノ結晶シリコンを用いたEL素子は、シリコン表面の酸化の影響を非常に強く受ける。そこで、更なる酸化を抑制するために、ナノ結晶シリコン表面を覆っている不安定な水素を、安定した有機分子と置き換えることを試みた。我々は、1-デセンおよびエチルウンデシレン酸を用いてナノ結晶表面を修飾することにより、高いELの安定性を実現した。特に数日間の直流連続動作におけるEL強度は一定であり、素子の安定性向上に有効な手段であることが示された。以上、二つの手法を用いてシリコン発光素子の効率および安定性の向上を実現した。来年度は、より応用的な部分を念頭に置き、シリコンベースのLEDを達成するため、先に示した2つの技術を組み合わせることを検討する。特に電力効率を1%まで改善することを目標にし、さらに有機分子による最適な終端処理を可能にするため、他の分子についても実験を試みる。
ガイド波による不完全界面・不完全結合部の定量的非線形超音波スペクトロスコピー

接触界面または接着界面を有する板材に大振幅ラム波を送信し,伝搬波形の時間-周波数解析により非線形スペクトル成分(高調波)を抽出した.その結果,接触(接着)状態に応じて,界面の非線形性により発生する高調波成分の大きさが変化し,高調波情報に基づく板材の接触(接着)状態の評価が可能であることがわかった.また,不完全界面モデルを用いた板の曲げ波伝搬解析や,ラム波分散関係に基づく累積的高調波発生条件の理論的導出を行い,本評価法を適用するうえで有用な幾つかの理論的知見を得た接触界面または接着界面を有する板材に大振幅ラム波を送信し,伝搬波形の時間-周波数解析により非線形スペクトル成分(高調波)を抽出した.その結果,接触(接着)状態に応じて,界面の非線形性により発生する高調波成分の大きさが変化し,高調波情報に基づく板材の接触(接着)状態の評価が可能であることがわかった.また,不完全界面モデルを用いた板の曲げ波伝搬解析や,ラム波分散関係に基づく累積的高調波発生条件の理論的導出を行い,本評価法を適用するうえで有用な幾つかの理論的知見を得た閉じたき裂やはく離などの不完全界面・不完全結合部を有する構造・機能部材に対して,ガイド波と呼ばれる超音波伝搬モードの非線形特性の定量評価(ガイド波定量的非線形超音波スペクトロスコピー)に基づく非破壊評価法を提案することを目的として,平成20年度は以下の検討を行った.まず,アルミニウム薄板を2個のアルミニウムブロックの間に挟み込んで加圧圧縮させ,不完全界面(接触界面)を有する板材試験片を構成した.この試験片に対して,ガウス関数で振幅変調した周波数1MHzの正弦波信号をバースト波パルサー・レシーバーで増幅して斜角入射圧電探触子を駆動することにより,大振幅ラム波を励起し,ブロックとの接触部を伝搬したラム波波形(表面速度波形)をレーザドップラー振動計により測定した.つぎに,収録波形に対して短時間フーリエ変換を適用してスペクトル成分を解析し,基本波成分および2次から5次までの高調波成分の大きさと接触圧力の関係を調べた.この結果,特に3次高調波成分が接触圧力変化とともに顕著に変化し,ある接触状態(圧力レベル)で極大値を取ることを示した.この実験結果に対して,ミンドリン平板理論に非線形界面モデルを組み込んで簡単な理論解析を試み,接触非線形性により奇数次高調波が顕著に発生することを理論的観点からも示し,実験結果が定性的に裏付けられた.本研究で接触界面を有する板材を伝搬するラム波の非線形特性の特徴が明らかとなったことにより,大振幅ラム波の非線形性に着目した不完全界面の非破壊評価の可能性が示された.閉じたき裂やはく離などの不完全界面・不完全結合部を有する構造・機能部材に対して,ガイド波と呼ばれる超音波伝搬モードの非線形特性の定量評価(ガイド波定量的非線形超音波スペクトロスコピー〉に基づく非破壊評価法を提案することを本研究の目的としている.平成21年度の研究で得られた主な成果は以下のとおりである.まず,平成20年度に行った,接触条件下の板におけるラム波伝搬挙動についての実験的検討に関する理論的考察をさらに進め,非線形界面モデルを導入したミンドリン平板理論に基づいて,接触界面を有する板における曲げ波の伝搬挙動を差分法を用いて数値解析的に検討した.本数値解析の結果,上下表面の接触効果によって曲げ波の支配方程式に含まれる3次の非線形性により,入射周波数の奇数倍の高調波が発生する様子や,高調波発生挙動の伝搬距離,振幅,接触界面パラメータ等への依存性が明らかとなった.また,不完全界面に対するラム波非線形特性に関する実験的検討として,2枚のアルミニウム板で構成した接着板について,搬送波周波数1MHzの大振幅ラム波を入射し,伝搬波形に含まれる非線形スペクトル成分(高調波)を短時間フーリエ変換によって解析した.接着板については,接着条件を変化させることによって,異なる界面状態の試験片を用意し,高調波発生特性を解析した.この結果,接着剤の硬化時の加圧力や,はく離損傷を模擬して導入した未接着領域の寸法によって二次高調波の大きさが変わることを見出した.以上の結果により,高調波測定を接着状態の評価に応用できる可能性が示された.板状部材や積層材などの薄肉構造に対して、ガイド波と呼ばれる超音波伝搬モードの非線形特性に着目した非破壊評価法を提案することが本研究の目標である。平成20年度、21年度の研究において、接触界面や接着界面などの不完全界面・不完全結合部を有するアルミニウム合金板に対して、ラム波と呼ばれるガイド波の非線形伝搬特性を実験的、理論的に検討した。それにより、板材におけるラム波非線形挙動に着目するためには、ラム波の有する分散性と材料の応力-ひずみ非線形性が非線形伝搬挙動に与える影響を適切に理解することが重要なことが明らかとなった。そこで、今年度は、板材自体が応力-ひずみ非線形性を有する場合のラム波の非線形伝搬挙動について、理論的、数値解析的に検討した。まず、ラム波分散関係の理論解析から、非線形性により発生する高調波が伝搬距離とともに累積的に増大するための条件を系統的に導出した。本導出結果によれば、高調波が累積的に成長するような基本波の周波数やラム波モードをあらかじめ知ることができ、実験的評価に際して有用である。

また、時間領域差分解析(FDTD法)による動弾性解析を、応力-ひずみ非線形性と幾何学的非線形性をともなう非線形弾性体に対して拡張し、ラム波の非線形伝搬挙動を解析する二次元数値計算コードを作成し、本研究で導いた累積得高調波発生条件を数値解析的に検証した。この数値解析法を用いれば、種々の送信条件におけるラム波伝搬挙動を予測でき、非破壊評価において有用なツールとなり得る。また、数値解析で得られた伝搬波形に基づいて、時間、空間両方向に関するフーリエ変換を用いて異なるラム波伝搬モードを分離できることを示した。
脳内における不安と痛みの相互作用機序解明および新しい慢性疼痛治療法の開発

まず、抗うつ薬を用いた疼痛時の不安感受性亢進に対する効果および抗うつ薬の抗侵害効果・抗不安効果の脳内作用機序について検討した。神経障害性疼痛により、不安関連行動の生ずることがマウスで示された。また、抗うつ薬は疼痛に伴う不安などの情動障害の治療に有用であることが示された。次に、感覚・運動刺激が豊富な環境(EE)下で自己複製能と多分化能を有する海馬神経の新生変化に対する神経障害性疼痛の影響について検討した。EE下では、海馬における神経新生が促進され、神経障害性疼痛がEEによる神経新生促進作用を抑制することが示された。これらは、慢性疼痛(神経障害性疼痛)患者に対する治療戦略の手がかりとなりうる重要な所見であり、今後の臨床への応用が期待できる。本年度は、抗うつ薬を用いて落痛時の不安感受性亢進に対する効果を検討し、また抗うつ薬の抗侵害効果、抗不安効果の脳内作用機序について検討した。神経障害性疼痛モデルはマウスの右側後肢大腿部座骨神経を半周結紮することにより作製した。1)熱痛覚過敏反応、アロディニア反応を測定した。2)不安感受性の測定には明暗試験法および高架式十字迷路試験法を用いた。3)オピオイド受容体およびセロトニンの機能変化を[35S]GTPγSbinding aasay法に従い検討した。4)脳内への微量注入はmicroinjection法を用いた。マウスは座骨神経結紮後4週間神経因性疼痛を示し、熱痛覚過敏反応およびアロディニア反応を示した。結紮4週間後には、明暗試験法と高架式十字迷路試験法で不安感受性の亢進が認められた。一方、低用量の抗うつ楽であるイミプラミン、ミルナシプラン、パロキセチン、マプロチリンを投与したところ、熱痛覚過敏反応およびアロディニア反応の減弱が認められ、4週間後の不安感受性も回復した。神経障害性疼痛により不安感受性亢進の認められた前頭前野および扁桃体では、δオピオイド受容体作動薬およびセロトニンによるGタンパク質活性作用に減弱が認められ、受容体機能低下が示唆された。さらにパロキセチンを前頭前野および扁桃体に微量注入することにより慢性終痛時の不安関連行動が抑制された。慢性疼痛により、不安関連行動の生ずることがマウスで示された。抗うつ薬は疼痛に伴う不安などの情動障害の治療に有用であることが示された。さらに慢性疼痛に伴う不安は、前頭前野および扁桃体のδオピオイド受容体やセロトニン受容体のdown regulationと関連すると考えられた。これらから慢性疼痛患者の疼痛や不安に対する抗うつ薬の臨床使用への有用性が示唆された。本年度は、昨年度の研究成果からマウスで感覚・運動刺激の豊富な環境下における飼育を行うと中枢神経新生が生じ、これが神経障害性疼痛と密接に関連するのではなかとの考えに至り、その検討を行った。感覚・運動刺激が豊富な環境(enriched environment:EE)下で自己複製能と多分化能を有する海馬神経の新生変化に対する慢性疼痛の影響について検討した。EE飼育群と通常飼育群について、nestin(神経幹差イボに特異的に発現する中間系フィラメントの細胞骨格蛋白質分子)、doublecortin(神経芽細胞や未熟な神経細胞に特異的に発現する微小管タンパク)、NeuroD(神経への分化に促進的に働く転写因子)、BrdU(5-bromo-2'-deoxyuridine:細胞増殖のマーカー)の蛍光免疫染色活性を測定した。また、BrdUとNeuN(神経細胞のマーカー)の局在について検討した。(1)EE飼育群では、通常飼育群に比較して、海馬歯状回顆粒細胞下層におけるnestin免疫活性に差はなかったが、doublecortin免疫染色活性、NeuroD陽性細胞数、BrdU陽性細胞数は有意に増加した。(2)またBrdU陽性細胞の多くがNeuroDと共局在を示した。さらに3)EE飼育により認められた。doublecortinおよびNeuroD陽性細胞数の増加は、坐骨神経結紮により有意に抑制された。以上より、EE飼育されたマウスでは、海馬における神経新生が促進されること、神経障害性疼痛がEEによる神経新生促進作用を抑制することが示された。これらのことは、慢性疼痛に対する神経新生を考慮した治療戦略の手がかりとなりうる重要な所見であり、今後の臨床への応用が充分に期待される。
海洋における制度間コンフリクトの調整プロセスの解明-ガバナンスの模索

理論面で、国際政治学区領域で近年着目されている、制度間コンフリクトの議論の発展段階とその問題点を考察するとともに、国際法の領域でILC(国際法委員会)を中心に議論されている法の断片化の議論との異同についても検証を行った。そして、実際の制度間コンフリクトの解明事例として、(1) 2010年にクロマグロをめぐって、地域漁業機関ICCATとワシントン条約(CITES)の重複関係(2)生物多様性条約の第10回締約国会議において議論されるかに思われた国家管轄権領域を超えた海洋保護区が結局議論されないままに終わったのがなぜか、その決定が行われたプロセスと理由について検討した。事例の検討を通して、制度間の調整にあたっては、必ずしも大国のパワーが機能するわけではないこと、フォーラムショッピングを行うことによって、それぞれの制度で数の優位に立つ途上国がこれまでの先進国に有利に形成されてきた海洋政策の見直しを迫る契機となっていることを指摘した。制度間コンフリクトの問題は、内外問わずほとんどの研究において環境問題が事例として扱われていることから、今後、さらに事例の領域を広めて上記のことが検証できるかどうかが課題であると思われる。21年度は、海洋における諸問題の中でも、今後の開発が予想され、利益が莫大であることから注目が集まっている深海底遺伝資源をめぐる議論の動向を明らかにした。1982年に採択された国連海洋法条約は、海洋ガバナンスの根幹と位置付けられ、その一部を構成する深海底レジームは、深海の鉱物資源を「人類共同財産」とし、国際海底機構の創設による開発、管理、途上国への利益配分を行う制度を構築した。しかし、海洋遺伝資源の利用は、国連海洋法条約の策定時にはまったく想定されていなかった問題であり、具体の規定があるわけではない。一方、1992年の生物多様性条約は、遺伝資源の保全を一つの目的としているが、国家管轄権外の領域、すなわち、深海底を射程においていない。こうして、深海底遺伝資源の開発は、制度的欠けつ状況の中におかれており、現在、各フォーラムでどのような議論、調整が行われようとしているのかを考察した。そこで明らかになったことは、既存の制度の呪縛があり、利益配分を得るためには制度の改変を求める側(=途上国)に負荷がかかり議論が膠着状態に陥っていることである。このことは新規の問題に対して既存の制度が対応する際のコンフリクトの調整プロセスとして、一般化が可能と思われ、22年度は、さらなる事例研究が必要とされる。また、22年度は生物多様性条約の締約国会議が名古屋で開催されることから、その基本的な問題を把握するという意味でも21年度の研究は意義があったと思われる。22年度は、海洋をめぐる制度間のコンフリクトの調整プロセスの解明という目的のもと、生物多様性条約の交渉過程を素材として、理論面と実証面の双方から研究を行った。まず、理論面では、国際法の領域でILC(=国際法委員会)を中心に議論された立憲化の問題を精査することによって、国際政治領域で扱われる制度間コンフリクトの議論との異同、問題点を整理した。一方、実証面では、21年10月に名古屋で開催された生物多様性条約締約国会議の現場に立ち会うことができ、その後、NGOや政府関係者からの聞き取り調査などを行うことができた。締約国会議では、愛知ターゲットとABSに関連する名古屋議定書が最終日に採択されているが、両者とも内容は曖昧で、交渉が決裂する事態だけは避けたい、あるいは失敗の責任を負いたくないというメンツが合意をもたらしたものと考えられる。海洋については、過剰漁獲や破壊的漁業の禁止、保護区の設定は目標のなかに盛り込まれたが、細部については今後の地域漁業機関あるいは各国の国内法による対応を待たざるをえない形となった。すでに昨年度の研究で検証したCITES(ワシントン条約)締約国会議でも見られたように、参加国の普遍性が高く扱う問題領域が広い環境会議には限界があることになり、制度間コンフリクトというよりも、補完関係にあることを共通項として指摘することができる。来年度最終段階として、これらの事例を整理することによって、海洋ガバナンスにおける日本の役割なども解明できると思われる。

23年度は、理論面では、22年度に引き続き、国際法の領域でILC(=国際法委員会)を中心に議論された立憲化の問題を精査することによって、国際政治学領域で扱われる制度間コンフリクトの議論との異同、問題点を整理した。また、国際政治学領域での制度間コンフリクト議論が1990年代のオラン・ヤング以来、どのように推移し、発展をしてきたか、また残されている課題について検討した。その上で、海洋をめぐる制度間のコンフリクトの調整プロセスの解明という目的のもと、(1)2010年にクロマグロをめぐって、地域漁業機関ICCATとワシントン条約(CITES)の重複関係が生じたが、クロマグロがワシントン条約での規制対象とならない形で決着したそのプロセスと理由。(2)生物多様性条約の第10回締約国会議において議論されるかに思われた国家管轄権領域を超えた海洋保護区が結局議論されないままに終わったのがなぜか、その決定が行われたプロセスと理由。の二つを事例研究として行った。今年度は研究の最終年度にあたることあら、これまでの総括を行い、海洋ガバナンスについての理論的検証と制度間コンフリクトがガバナンスにもたらす影響についても考察した。
手書き文字の字形と学習者の主体性に関する研究－大正期から昭和初期を中心として

本年度は昭和初期における手書き文字の規範と教科書体の平仮名、片仮名、漢字の字形を提示しながら両者がどのように影響を与えあっていたかについて検討した。手書き文字の規範と教科書体は、1933年使用開始の第四期国定国語教科書から大きく字形が変化している。検討にあたっては、その前後、国定第三期から第五期教科書の毛筆文字や硬筆文字を教科書体とおおよそ同じ大きさに縮小した図版を示した。平仮名については、図書監修官のほか、書家の高塚竹堂が関わり平安期の字形を取り入れた教科書体が作成されていた。高塚が文部省の習字講習会で使用した資料と教科書体の参考古筆とは、ほぼ同一であることに着目し、字形について検討した。なお、文部省の習字講習会については、これまで全体像が知られていなかった。平仮名字形の検討とは別立てで国定第四期教科書対応の講習会と絡めた考察を行った。漢字については、三期から五期の尋常小学校(国民学校初等科)の新出漢字と楷書の手書き文字規範を集字し、同一漢字の比較ができるようにした。漢字は仮名に比べて文字数が多く、本年度はこの作成に多くの労力を費やした。作成した「手書き文字規範と漢字教科書体:国定第三第五期」は、一部を学会発表にて配布し、多くの示唆を受けた。また、国定教科書における教科書体およびいわゆる書写体等の字形訂正についても検討した。編纂趣意書に記されない教科書の字形訂正についてはこれまで着目されてこなかったことである。このいわば非公式な字形訂正を追うと、第四期では字源重視の教科書体の字形導入にともなって教育現場で混乱があったことや、書方ではこの書きにくい教科書体を補おうとするかのように書写体が導入されたが、極端に教科書体と異なるものは訂正されていたことがわかった。字形の訂正からは教科書体の規範性の高さが改めて認識されたものといえる。本年度は国定第三期から第五期までの手書き文字規範および教科書体を集字し、おおよその文字分析は行うことができため、計画は順調に進展したと考えている。特に漢字の字形分析の過程では、字形訂正についてなど多くの知見を得ることができたと考えている。ただし国定第四期で片仮名の教科書体がどのような理念で作成されたのかなど新たな課題も多く見つかった。また、字形論文の執筆と平行して、全国でおびただしく開催された書道講習会や、文部省の習字講習会についても考察でき、国定教科書の字形がどのように普及したのかについての一端を示すことができた。これは前年度に行った書方コンクールや展覧会と一体のものとしてとらえるべきものであり、過去の手書き文字の字形の学びがどのようなものであったを検討する際の基盤をなすものの一つとして提示できたと考えている。令和元年度は研究の最終年度となり、文字の学びやすさなど学習者の主体性に関わる研究を進める。大正期から昭和初期、書方、習字教育研究の中心にいたといえる水戸部寅松や、各務虎雄、石橋犀水をはじめとして、教育研究者が字形と学習者の主体性についてどのように考えていたのかについて検討したい。検討にあたっては、実際に児童が使用していた当時のノートや半紙綴りなどを確かめ、書方、習字教科書の教科書書風や教科書体が学習者にどう影響を与えたのかについて並行して考察を行う予定である。新教育運動等の教育界の動きや社会情勢を参照するなどして、これまでの成果を総合的にまとめたいと考えている。本年度は鈴木翠軒が執筆した戦前期の国定第四期本の書方教科書の研究を進めた。鈴木の教科書文字は、現在の手書き文字の規範的字形の源の一つとして重要なものと考えている。鈴木の国定教科書執筆ののち、鈴木と同門の井上桂園が国定第五期本の習字教科書を執筆している。その後、国定第五期本の書風は戦後の教科書書風に引き継がれた。これまで鈴木がどのように国定教科書を執筆したかについては、戦後の回想などから推測せざるをえなかった。しかし鈴木は、教科書の執筆当時『新興日本書道』という雑誌に教科書解説を詳細に記していることがわかった。鈴木は教科書の執筆者としてはもとより書家として高名であったにもかかわらず、研究対象にされたことはなかった資料である。新興日本書道会は、雑誌『新興日本書道』の出版のほか競書や書初展の開催などさまざまな活動を行っていた。この会は数回の会の名称変更と雑誌名変更があり、最終的には書と墨絵との融合を目指した活動を行っていた。また『新興日本書道』には、各地で開催された講習会が記録されており、鈴木が国定教科書の文字の書き方や字形をどのように伝播させたのかということの一端が明らかになった。また、鈴木の教科書解説を丁寧に読み解き、国定教科書の執筆を通してどのような過程で鈴木がいわゆる翠軒流を形成したのかについて新たな知見を得ることができた。分析にあたっては鈴木の教科書解説だけではなく、尋常小学校用、高等小学校用教科書、中等学校用検定教科書を時期ごとに並行してみることとした。この手法により、国定第四期本書方教科書の漢字についてはこれまで言われていたような初唐の三大家の影響等を再確認することができた。仮名については、これまで思われていたよりも多様な古筆が参照され、教科書執筆が行われていたことなどが明らかになった。

国定第四期本書方教科書(甲種尋常小学校用、高等小学校用)の解説を行った『新興日本書道』は、図書館に収蔵されているものが僅かであり収集に困難を要した。しかし、収蔵者の協力もあり、手本解説をしている『新興日本書道』と『懐風』は年度末までにすべての巻号を収集することができた。教科書解説の分析についての論文の執筆段階の収集率は8割程度にとどまったが、論文中で鈴木翠軒がどのような古名蹟を参考にしたかの大枠を明らかにするという目的は十分達成できた。年度末に教科書を解説した全ての巻号が集まったことにより、今後教科書執筆で参考にされた古名蹟のより正確な使用率の把握などの研究ができることになった。また、『新興日本書道』の雑誌名称の変更を追うことにより、当初風信会を母体として出発した新興日本書道会が戦前期にたどった経緯を明らかにすることができた。これは当初予想していなかった研究の広がりである。現在の手書き文字の規準形成に大きな役割を果たした国定第四期本の字形を探る上での基礎的な資料の収集と考察を行うことができた。本年度はまず昭和初期における書方コンクールについての研究を進めた。特に、国定第四期国語書方教科書が使用された時期に行なわれたもののなかで特に大規模な健康報国と関連したコンクールについて調査した。このコンクールは国定第四期の国語書方手本の書風で作品が募集され、出品点数が百万点を超える大規模なものであった。事業内容を記した碑の存在も明らかになり、その書風について特に川谷尚亭碑との比較を行なった。昭和初期、初唐の楷書を生かした書風が楷書の書字規範となる一過程が把握された。次に、同時期、国語教科書に活字として始めて採用された教科書体についての研究を開始した。この当初期の教科書体活字は、戦後、そして現代の教科書体活字に大きな影響を与えている。国定第四期の教科書体は、字形の修正がありながらも、低学年から高学年まで一貫した字形がめざされている。活字になる直前の低学年の教科書体は、活字的な字形を既に取り入れていたことについても考察した。図書監修官たちには、読む文字は読本の教科書体、書く文字は教科書体を規範とする考え方があったが、読本に掲載された教科書体活字が漢字書取基準となっていることについて硬筆書方練習帳ともからめて考察した。当初期の教科書体活字の作成過程については、臨時国語調査会や国語審議会の動向とからめ図書監修官の発言を検討することにより、その大枠を明らかにすることができた。図書監修官のなかで特に着目したのは、書方教科書の編集責任者を命じられたといわれる各務虎雄についてである。各務虎雄は、硬筆の書写能力の育成は大切だとしながらも硬筆書方は書取に任せれば取り立て指導は不要という発言を繰り返し述べている。各務が情操教育としての書方教育を標榜し、読方と連携しつつ書方を独立的に運用させようとしたことを雑誌の記述等から考察した。本年度は、国定第四期の書方手本の文字や教科書体活字の成立過程について記された雑誌記事を収集し、それらの大枠を明らかにする調査結果を昨年度に引き続き発表した。国語読本の教科書体、また国語書方のありかたについては、漢字政策との関わりを確かめながら考察することが欠かせない。国語国字問題、国語教育において中心的な役割を果たした保科孝一は、昨年度収集した『新興日本書道』にわずかではあるが書方に関する記事を寄稿していることを確認することができた。保科の書方に関する著述は多くはないため、今後も保科の著述を収集したい。