hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幕藩体制社会における身分と技術の関係に関する研究

本研究の目的は、身分制社会である日本近世社会の職能集団における、技術の習得や伝承について考察し、身分制という社会的秩序のもとでの技術の特質を明らかにすることである。手工業職人に関する近世・近代の資料を調査・収集しデータベースを作成した。このデータベースに基づいて分析を行った結果、以下の知見を得た。日本の近世社会においては、職人は職能集団に所属した。また、職能集団は身分的秩序に基づき、排他性を有した集団として社会的に編成された。職人の技術は、職能集団に所属する職人が独占していた。職能集団に所属する職人同士の関係は、親方と弟子という徒弟関係であった。徒弟関係のもとで技術の習得と伝承が行われた。徒弟関係においては、親方が中核になる技術を独占していたこと、及び親方は弟子に技術を直接伝承した。このことから、近世社会においては、技術は職人個人の付属物であったことがわかる。したがって、技術の伝承は個人と個人の直接的な関係のなかで行われた。近代社会においては、徒弟関係にかわるものとして徒弟学校が成立した。徒弟学校では技術が知識として生徒に教えられた。その結果、個人の付属物として個人に独占されていた技術は、個人から切り離され、誰もが理解でき習得できる知識になった。近世社会では、職能集団に所属する職人が技術を独占したために、技術が普遍的な知識として成立することは不可能であったが、身分的秩序が崩れた近代社会においては、技術は普遍的な知識として成立することができるようになった。身分制社会である幕藩体制社会において、職能集団である身分共同体で技術がどのようにして行使、習得、改良、保存、伝承されたのかを考察し、身分制という社会的関係のもとでの技術の特質を明らかにするために、林業関係職人と手工業職人を対象として、近世・近代期の資料(文献・史料・図絵)を調査・収集し、目録と資料データベースを作成する作業を行った。この作業を通じて得られた知見は、以下のようである。明治政府成立にともない、職能集団は幕藩体制下で有していた営業等の独占という特権の否定を通して解体していく。こうした動向のなかで、明治4年、山陰地方の鋳物師は古来からの由緒を根拠にして、特権と職能集団の存続を主張した。このことは、幕藩体制社会を通じて、職人はそれぞれの生業独自の職能に基づく職能集団である身分共同体に属することによって、生業活動が保障されていたことを示している。一方、明治6年、足柄県(現神奈川県)で個人営業している木挽職人は、江戸の杣・木挽職の職能集団が勝手に金銭徴収を強要したりするために営業の妨げになるという理由で、職能集団の廃止を政府に訴え出た。このことから、足柄県の木挽職人のように、すでに技術が職人個人に属する自立した職人が存在していたことを知ることができ、さらに幕藩体制下では職能集団である身分共同体に属していた技術が、近代になると身分共同体の解体によって技術が個人に属するようになるという示唆が得られる。身分制社会である幕簿体制社会において、職能集団である身分共同体で技術がどのようにして行使、習得、改良、保存、伝承されたのかを考察し、身分制という社会的関係のもとでの技術の特質を明らかにするために、主として手工業職人を対象として、近世・近代期の資料(文献・史料・図絵)を調査・収集し、目録と資料データベースを作成する作業を行った。徒弟制は近世職人社会における技術の伝達に関わる仕組みであり、中核技術を親方が独占していたことと、その技術が親方から直接弟子に伝達されたことが特徴であった。つまり近世職人社会においては、技術は個人の属性として存在し、技術の伝達は技術の属性先の個人が他の個人に移転するというかたちで行われた。

近代以降、秋田市工業徒弟学校等のように、徒弟制の代替学校としての徒弟学校が成立する。徒弟学校で求められた技術の客観的知識化は、技術を個人から切り離すことに他ならず、近世以来の職人を基盤とした技術は個人から切り離された技術として存在するようになる。近世の職人技術は、まずは身分共同体である職人発団の属性として存在したが、職人集団の解体と共にその技術は職人親方という個人の属性に変化し、さらに近代以降は職人個人の属性からも離れた知識として客観的な存在になった。しかし、人が知識を習得することによって、技術はまた個人の属性たり得るのであるが、その個人の属性化した技術は、職人親方のように個人が独占できるものではないことが、それ以前の個人の属性としての技術と大きく異なる点である。身分制社会である幕藩体制社会において、職能集団である身分共同体で技術がどのようにして行使、習得、改良、保存、伝承されたのかを考察し、身分制という社会的関係のもとでの技術の特質を明らかにするために、主として手工業職人を中心として、近世・近代期の資料(文献・史料・図絵)を調査・収集し、目録と資料データベースを作成する作業を行った。この作業を通じて得られた知見は、以下のようである。近代以降、徒弟制の代替として徒弟学校が成立し、職人技術の客観的知識化が意図的に進められたことから、近世幕藩体制社会においては技術はいまだ客観的知識化しておらず、職人及びその職能集団と不可分なものとして存在していたと考えられる。明治初頭に鋳物師等の職人が古来からの由緒や既得権を根拠にするなどして、職能集団の存続を主張したことについては、従来営業独占の維持を目的にした排他的行為で、特権維持のためであったと主として評価されてきた。しかし、技術の客観的知識化が実現していない段階においては、職能集団が解体した場合、その集団に属する職人は技術から切り離されるのであり、こうした点から職能集団維持の要求は職人が自らの技術を保持するための行為であったとも理解できるのである。幕藩体制社会においては、職能集団内におげる技術の客観的知識化はほとんど進まず、またそれゆえに職能集団が維持され続けたと考えられる。身分制と深く結びついていたために技術の客観的知識化が進まず、いわゆる近代的な技術に転換する契機を持ち得なかった点に、幕藩体制社会における技術の特質を見ることができる。
標準模型を超えた物理における準安定荷電粒子とその初期宇宙論・LHC現象論

標準模型を超えた物理では、準安定な荷電粒子が予言されることがある。そのような粒子はLHC実験などの加速器実験で生成されると期待される。LHC検出器内で止まった準安定荷電粒子の崩壊を測ることが可能であり、その寿命や質量などが測れることを示した(Phys.Rev.Lett.103(2009)141803.)。その他、準安定荷電粒子の初期宇宙論・LHC現象論に関するいくつかの研究を行った。本研究の目的は、以下の3つである。【1】準安定荷電粒子を用いた7Li問題の解決を含む無矛盾な素粒子模型+初期宇宙シナリオを構築する。【2】準安定荷電粒子が存在する時のLHC現象論の研究。特に、LHCにおける準安定荷電粒子の寿命測定/崩壊モード解析の手法を提案する。また数値シミュレーションによってLHCで寿命や崩壊モードがどこまで検証出来るかを明らかにしておく。【3】研究期間中にLHCの初期の結果が出たら、準安定荷電粒子の証拠の有無に応じて、上の2つにフィードバックすると共に、実験結果に基づいた素粒子模型・初期宇宙シナリオの構築を進める。1年目にあたる今年度は、準安定荷電粒子の具体的候補として、グラビティーノをLSPに持つ超対称標準模型におけるスタウNLSPを念頭に考えながら研究を進めた。まず【1】に関しては、準安定荷電粒子(ここではスタウ)が通常の熱的生成で作られたと考えると7Li問題の解決に必要な数に足りないため、非熱的生成によるシナリオを考え、論文にまとめた。一方【2】に関しては、スタウの寿命測定と崩壊モード解析について調べた。生成されたスタウはほとんどLHCの検出器を突き抜けて外に出ていってしまうため、その崩壊を見る事は出来ない。しかし中には十分に遅いスタウも生成され、それらは検出器内で止まる。この「中に止まる」スタウがターゲットとした提案を行い、論文にまとめた。本研究の大きな目標は、準安定荷電粒子の初期宇宙論およびLHC現象論を切り口として、標準模型を超えた物理を探索する事である。超対称性模型で超寿命スタウが存在する場合に、初期宇宙のインフレーション後の再加熱温度とLHCでのスタウの発見可能性の関連について研究を行った。グラビティーノがLSPでスタウがNLSPである時、以下の2つの宇宙論的な制限がある。(i)スタウは長寿命となるため、ビッグバン元素合成に影響を与える。この制限を逃れるため、スタウの質量を与えた時、グラビティーノの質量に上限が与えられる。(ii)再加熱後に生成されたグラビティーノは現在の宇宙まで暗黒物質として残る。このエネルギー密度が観測されている宇宙の暗黒物質のエネルギー密度を超えないために、与えられたグラビティーノの質量の上限に対して、再加熱温度を決めると、グルイーノの質量に上限が与えられる。(i)(ii)を組み合わせると、宇宙の再加熱温度を指定すると、スタウの質量とグルイーノの質量に対して上限が与えられる事が分かる。LHCでのSUSYシグナルはグルイーノの質量に強く依存しているため、この事は、宇宙の再加熱温度とLHCでの発見可能性が強く関連している事を意味している。解析の結果、宇宙の再加熱温度が10^8GeVよりも高ければ、7TeV, 1fb^-1の初期のLHCの結果で長寿命スタウのシグナルが現れる事を示した。準安定荷電粒子を含む魅力的な理論としては超対称性理論がある。超対称性模型で長寿命スタウが存在する場合に、特にLHCで荷電トラックが折れ曲がるkinkシグナルが現れる場合についての検証可能性、およびその素粒子模型、宇宙論への示唆について研究した。素粒子模型としては(i)グラビティーノがLSPでスタウがNLSPである場合、(ii)スタウが(N)LSPで、Rパリティがわずかに破れている場合、の2つを考えた。解析の結果、スタウの崩壊長(光速×寿命)が0(0.01m100m)であればkinkシグナルが発見され得ることが分かった。さらにスタウが崩壊した先の粒子によって素粒子模型を区別する可能性についても議論した。2011年度はLHCにおいて大きな進展があった。特に、これまでのATLASとCMSの様々な崩壊過程の探索結果で、ヒッグス粒子の質量として124から126GeVの領域を示しているものが複数あることが報告された。これを受けて、125GeVのヒッグス粒子を含む素粒子模型の構築及びその現象論について研究を行った。

本研究課題を申請した際に、LHCの進捗状況/初期の結果として以下の3パターンを想定していた。(i) LHCの初期の結果が出ない、あるいは初期の結果は出るが準安定荷電粒子の存在についてはっきりとした結論が出ない場合/(ii)研究期間内にLHCの初期の結果が出て、準安定荷電粒子の存在が確認された場合/(iii)研究期間内にLHCの初期の結果が出て、標準模型を超える物理が発見されるが、それが(少なくとも低エネルギーには)準安定荷電粒子を含んでいない場合。2012年、LHCでヒッグス粒子が発見され,その質量が約126GeVである事が分かった。その一方で,ヒッグス以外の新粒子の兆候はLHCでは今のところ見つかっておらず,様々な模型に対して厳しい制限がついてきている。これは上の3パターンのうち、(i)に近いと言えるが、その一方でヒッグス粒子の発見は標準模型を超える物理を考える上でも極めて重要なインプットであると言える。2012年度は、このヒッグス発見を重要視し、(1)ヒッグス粒子の質量、(2)ミューオンの異常磁気モーメントのずれ、の2つを同時に説明出来る超対称性模型の考案・選別に関するいくつか研究を行った。準安定荷電粒子そのものに関する研究は進まなかったが、大きな目的である標準模型を超える物理の探索という意味では進展があったと考える。研究実施計画に基づいて順調に研究を進めている。特に研究目的【2】の「準安定荷電粒子が存在する時のLHC現象論の研究」について進展があった。24年度が最終年度であるため、記入しない。LHCでは今のところ準安定荷電粒子の存在を含め「標準模型を超える物理」のシグナルは出ていない。したがって計画通り、これまでの研究を継続・発展させる。特に今年度ヒッグス粒子に関する重要な情報が得られると考えられるので、それを受けて(準安定荷電粒子を含む)標準模型を超える物理の探索を行う。
半側空間無視に対するVirtual Reality環境下での新しい治療戦略の開発

【はじめに】半側空間無視(USN)の治療にプリズムアダプテーション(PA)が知られているが、Head Mounted Display(HMD)とwebカメラを使用することでPAと同様な効果を得るだけでなく、視野を水平面と前額面の三次元上で変位させることが可能となる。そこで今回,左USN症例,非USN左麻痺症例,若年健常者を対象にPA同様の水平面上(X軸)での効果に加え,Y軸上の正中認知に関して特性を検討した。【方法】同意を得た左USN 6名,非USN左麻痺12名,健常者9名を対象とした。介入の前後に評価課題として、カメラを正中に向けたHMDを装着し、椅坐位で正中前方を指差す課題をタッチパネルにおいて10回ずつ行わせその座標を計測した。介入は同様の肢位で胸部前方に4点のターゲットを表示し48回指差しをさせた。その際HMDに装着したカメラを水平面上で右へ、前額面上で反時計回りにそれぞれ10度傾けた。【結果】X軸での認知は各群共に水平面上で有意に左へ偏倚した.左USN症例は4.8cm(p=.03),非USN左麻痺症例は3.3cm(p=.001),若年健常者は2.4 (p=.005).それに対し,Y軸上では左USN症例では上方へ7.8cm (p=.006),非USNはばらつきが大きく0.0cm(p=.9),健常人では下方へ2.7cm(p=.07)偏倚する傾向がみられた.【考察】各群共,X軸上では左へ有意にアダプテーションが生じていたが,Y軸上での変化には特徴がみられた.健常成人に対する結果ではRollにより反時計回りに視野偏倚が加わったことで下方へ指さし位置が回転したが,USN症例は,Rollにより時計回り(上方)に指差し位置が変化した.USN症例では左右のバランスが不良であるため,10度程度の視野の回転に対し立ち直りが生じたことにより指差し位置が上方へ偏倚した可能性がある.実験11健常者を対象としてYaw角とRoll角を偏倚させたヘッドマウントディスプレイ(HMD)を装着した状態で上肢リーチ課題を行い、その影響を検討した。対象は右手利きの健常成人16名、平均年齢21.5歳であった。WebカメラをHMDに装着し、評価及び介入課題時に被験者の右上肢が見えないようにした。評価課題は、座標表示可能なアプリ(Multi Touch)を起動させ、上肢リーチ課題を行った。閉眼で右示指にて身体中心且つ剣状突起の高さでタッチパネルの画面を10回タッチし、各試行の座標(x、y)を記録した。同様に介入後も評価課題を行った。介入課題として、Yaw角群は水平面上で10°、Yaw角+Roll角群は水平面と前額面でそれぞれ10°HMDのカメラを左側へ傾けた。また10cm四方上にA,B,C,Dを配置して、被験者はランダムに読み上げられた順に右示指でその文字にリーチするようにした。二元配置分散分析よりxの変化量は介入前後で主効果は認められたが群間による差は認められなかった。従来のPA課題と同様の効果が得られたことに加え、カメラ角度を自由に設定できる点で本方法の優位性が示唆された。実験12対象は右手利きの健常成人16名(年齢21.8歳)とし、HMDのwebカメラの角度(Yaw角、Roll角)を変化させることによって視覚的に左または右のUSN状態をつくりだし、そのときのSPV-EOと座圧を測定した。また座圧は、左右の殿部圧平均値(mmHg)を抽出し、それらの値から殿部荷重率(%)を算出した。結果としてSPV-EO偏倚は、左または右の傾斜方向性はどちらも、Yaw条件とYaw+Roll条件間に有意差が認められた。また、荷重率に関しては、Yaw条件下ではSPV-EOの偏倚方向と荷重方向が一致したが、Yaw+Roll条件下では一致しなかった。健常者を対象とした基礎実験は予定通り進行しているが、脳血管障害症例を対象とした実験については十分な症例数を確保できていないのが現状である。引き続き研究協力病院において症例の募集を進めていく予定である。平成28年度は健常者を対象として基礎的検討を実施した。29年度は、脳血管障害片麻痺症例を対象として「USN症例に対する3次元Head Mounted Displayアダプテーションの効果」について検討した。【目的】半側空間無視の治療に視野を水平面上で変位させるプリズムアダプテーション(PA)が報告されているが実際のUSN患者では水平面だけでなく,前額面上での変位も同時に起きているとされる.Head Mounted Display(HMD)とwebカメラを使用することで,視野を水平面と前額面の三次元上で変位させることが可能となっている.今回, USN症例への介入で効果がみられた1症例を報告した.【方法】書面にて説明し同意を得た80代男性(出血性脳梗塞左マヒ,左半側空間無視,注意障害)を対象とした.介入の前後に評価課題として,線分二等分試験,線分抹消試験,星印抹消試験を実施した.

また,自身の上肢が見えない状態で体幹正中、胸骨柄の高さを人差し指で指差す課題を10回ずつ行わせた。介入は胸部前方に4点のターゲットを表示し、目視しつつランダムに計48回指差しをさせた。その際、HMDに装着したカメラを水平面上で右へ、前額面上で反時計回りにそれぞれ10度傾けた。【結果】介入の前後で線分二等分試験が中心から右へ73mm→9mm,線分抹消は96秒,左2列消忘れ→65秒,消忘れなし,星印抹消試験は210秒左側6つ消忘れ→99秒左6つ,右5つ消忘れと変化した.正中前方指し示し課題で,前後を比較すると平均で左へ178mm,下へ53mm変化した.【考察および結論】それぞれ,机上テストにおいてUSN症状が改善したことと,ボディーイメージでの体幹の真正面も左下へ移動していた.机上テストで左下の見落としが残るとされているが,HMDアダプテーションによって,左下方の見落としも改善されると考えられた.これまで片麻痺症例4例、半側空間無視症例3例について本研究のプロトコルに基づき実施したが、目標症例数の60%程度となっている。引き続き関連病院での症例を募集し症例数を加えていく予定である。【はじめに】半側空間無視(USN)の治療にプリズムアダプテーション(PA)が知られているが、Head Mounted Display(HMD)とwebカメラを使用することでPAと同様な効果を得るだけでなく、視野を水平面と前額面の三次元上で変位させることが可能となる。そこで今回,左USN症例,非USN左麻痺症例,若年健常者を対象にPA同様の水平面上(X軸)での効果に加え,Y軸上の正中認知に関して特性を検討した。【方法】同意を得た左USN 6名,非USN左麻痺12名,健常者9名を対象とした。介入の前後に評価課題として、カメラを正中に向けたHMDを装着し、椅坐位で正中前方を指差す課題をタッチパネルにおいて10回ずつ行わせその座標を計測した。介入は同様の肢位で胸部前方に4点のターゲットを表示し48回指差しをさせた。その際HMDに装着したカメラを水平面上で右へ、前額面上で反時計回りにそれぞれ10度傾けた。【結果】X軸での認知は各群共に水平面上で有意に左へ偏倚した.左USN症例は4.8cm(p=.03),非USN左麻痺症例は3.3cm(p=.001),若年健常者は2.4 (p=.005).それに対し,Y軸上では左USN症例では上方へ7.8cm (p=.006),非USNはばらつきが大きく0.0cm(p=.9),健常人では下方へ2.7cm(p=.07)偏倚する傾向がみられた.【考察】各群共,X軸上では左へ有意にアダプテーションが生じていたが,Y軸上での変化には特徴がみられた.健常成人に対する結果ではRollにより反時計回りに視野偏倚が加わったことで下方へ指さし位置が回転したが,USN症例は,Rollにより時計回り(上方)に指差し位置が変化した.USN症例では左右のバランスが不良であるため,10度程度の視野の回転に対し立ち直りが生じたことにより指差し位置が上方へ偏倚した可能性がある.症例を対象として, 10症例(USN5例、CVA5例)を対象として実験1に関する検討を進める.この時点までの分析を中間的にまとめ発表し,一部論文化する.症例参加を募集する関連病院では、本研究のプロトコルに理解が得られており、取り込み基準に従った症例が参加希望であれば随時データ収集が可能な体制となっている。28年度は症例の研究参加が少なく謝金が予定額を下回ったが、当初予定していた物品費が予定額を上回ったことで相殺されたが、若干の差額が生じた。参加者への謝金について固辞されたため「人件費・謝金」は発生しなかったため繰越金が生じた。30年度については成果発表及び論文校正費として活用してゆく予定である。
スプライシング因子変異細胞のネオ・セルフとがん免疫療法

スプライシング因子変異により異常なスプライシング産物(異常なスプライシングバリアント)が産生されるのは明らかとなっているが、これより合成される異常タンパク質(ネオ・セルフ)をターゲットとしたがん免疫治療が可能かどうか検討する。本研究は、MSIがんと同様にネオアンチゲンの増加が予想されるスプライシング因子変異がんに対しても抗PD-1抗体を用いたがん免疫治療が効果があるかどうか明らかにする。
最高エネルギー宇宙線の起源探索とマルチメッセンジャー的宇宙物理学との融合

人類が加速できた粒子のエネルギーの一千万倍以上の超高エネルギー宇宙線が宇宙から到来する。そのような宇宙線がどこからやってくるのか、またそのようなエネルギーをどうやって獲得することができたかは宇宙物理学の大きな謎のひとつである。現在超高エネルギー宇宙線観測所として北半球のテレスコープアレイ実験と南半球のPierre Auger観測所が稼働しており、超高エネルギー宇宙線の到来方向の異方性が初めてとらえつつある。Fedynitch氏はこの結果を彼が開発してきた宇宙線伝播や粒子相互作用モデルのコードなどを駆使して理論的にどのように説明できるかに挑む。
早期胃癌に対する究極の機能温存術式を目指して-胃周囲間膜全割による微小転移の検出

1.研究の目的我々が独自に行っている内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)とsentinel node navigationによる腹腔鏡下リンパ節郭清術(LLD)併用療法には解決しなければならない問題が存在する。リンパ節(LN)周囲の癌細胞の存在である。目的は胃間膜全割にてこれらを検索し新たな知見を得ること、過去の胃癌症例リンパ節ブロックの再検索により生存率や再発率との関連を明確にすることである。LN周囲の癌細胞を間膜内癌細胞(cancer cell spread in mesogastrium:CSM)と定義した。存在形式により脂肪織内(sct)、リンパ管内(ly)、脈管内(v)、転移陽性LN周囲への癌浸潤(ext)に分類した。2.研究実績(1)間膜全割による検討全割検索した34例中3例にCSMを認め、原発巣はいずれも進行癌であった。広範囲から多様なCSMが検出され、進行癌のリンパ節郭清の際に注意を払う必要がある。(2)過去の症例の検討深達度sm-ssの胃癌144例のLNブロックを再検索した。深達度はsm 67,mp 23,ss 54、ステージはIA 46,IB 45,II 30,IIIA 9,IV 14、組織型は分化型10,未分化型44であった。23例(16%)にCSMが検出され、ステージはIB 2,II 8,III 3,IV 10であった。ext 15,ly14,v 3,sct 2(重複有り)であった。.進行癌29%、sm癌1.4%でCSM陽性であった。CSM陽性例は有意に腫瘍径が大きく、深達度も深く、ステージも高く、LN転移,リンパ管侵襲,静脈侵襲,腹膜播種,肝転移などの陽性例が多かった。根治切除後の累積5生率はCSM陽性例で有意に不良であった(91% vs. 60%, P=0.01)。CSMは多変量解析にて静脈侵襲,LN転移と共に独立した予後因子として抽出され(P=0.04)、補助療法の必要性を考慮する指標となりうる。1.研究の目的我々が独自に行っている内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)とsentinel node navigationによる腹腔鏡下lymph node dissection(LLD)併用療法には解決しなければならない大きな問題が存在する。リンパ節周囲の癌細胞の存在(perinodal involvement : PNI)である。PNIに関してはいくつかの報告があるが、存在範囲など、未だ不明な点が多い。今回は、胃間膜を全割するという新たな手法を用いてPNIを検索し新たな知見を得ること、また過去の胃癌手術症例のリンパ節ブロックの検索を行うことにより、PNIと生存率、再発との関連を明確にすることを目的とした。癌細胞の検索にはサイトケラチン免疫染色を施行した。2.研究実績の概要(1)胃癌手術にて得られた胃間膜の全割検索を23例に施行した。標本固定・処理、ブロック作成、免疫組織染色、鏡検(癌細胞の検索)を行った。

3例にPNIと同様の癌細胞の存在を認めた。胃間膜の脂肪織内に癌細胞が存在するタイプの他に、リンパ管内に存在するタイプや、転移陽性リンパ節から周囲組織に連続して浸潤するタイプが観察された。またこれらの癌細胞はリンパ節近傍のみでなく、胃間膜の広い範囲に存在しており、我々はPNIを間膜内癌細胞と定義した。間膜内癌細胞をそのタイプからそれぞれscattered type, lymphatic involvement type, extracapsular invasion typeに分けた。間膜内癌細胞はリンパ節や胃癌原発巣の近傍のみに存在せず、手術の際に注意を払う必要があると考えられた。(2)生存率や再発と間膜内癌細胞の関連を明らかにするために、過去の胃癌手術症例を検索する。リンパ節ブロックのサイトケラチン免疫染色を施行し、間膜内癌細胞を検出する。現在は、過去のブロックを抽出、薄切・免疫組織染色を行っている最中である。3.今後の展開に関する計画今後は全割症例の更なる蓄積,サイトケラチン免疫組織染色を用いた検索・検討の継続、および症例の予後調査を行っていく予定である。それらの結果によって間膜内癌細胞の病理学的,臨床的意義が明らかになると思われる。本研究は早期胃癌を含めた胃癌の治療に大きく貢献することが予想される。1.研究の目的我々が独自に行っている内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)と腹腔鏡下リンパ節郭清術(LLD)併用療法には解決しなければならない問題が存在する。リンパ節(LN)周囲の癌細胞の存在である。今回の目的は胃問膜全割にてこれらを検索し、新たな知見を得ること、および過去の胃癌症例リンパ節ブロックの再検索により生存率や再発率との関連を明確にすることである。LN周囲の癌細胞を問膜内癌細胞(cancer cell spread in mesogastrium:CSM)と定義、存在形式により脂肪織内(sct)、リンパ管内(ly)、脈管内(v)、転移陽性LN周囲へ浸潤(ext)に分類した。2.研究実績(1)間膜全割による検討(標本作製・切片作成・免疫染色)全割検索を去年度に続き施行、計34例に施行した。うち3例にCSMを認め、原発巣はいずれも進行癌で、早期癌では検出されなかった。3例では広範囲からCSMが検出され、手術の際に注意を払う必要があると考えられた。(2)過去症例の検討(切片作成・免疫染色)深達度sm-ssの胃癌144例のLNブロックより切片作成、サイトケラチンにて再鏡検した。対象の深達度はsm 67,mp 23,ss 54、ステージはIA 46,IB 45,II 30,IIIA 9,IV 14、組織型は分化型10,未分化型44であった。144例中23例(16%)にCSMが検出された。ext 15,ly 14,v 3,sct 2(重複有り)であった。CSM陽性例は有意に腫瘍径が大きく、深達度も深く、ステージも高く、LN転移、リンパ管侵襲、静脈侵襲、腹膜播種、肝転移などの陽性例が多かった。根治切除後の累積5生率はCSM陽性例で有意に不良であった(91%vs.60%、P=0.01)。CSMは多変量解析にて静脈侵襲、LN転移と共に独立した予後因子として抽出された。(hazard ratio 3.1;P=0.04)
近代における文学と医学の交渉

この研究の目的は、文学と医学との学際研究を、アメリカ、イギリス、日本、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドなどの国々の、それぞれの所定の時期を対象におこなうことであった。異なる社会的かつ文化的な背景の中で、近代文学と近代医学とがどのような位相で相互に関連しあうかを地球規模で調査研究しようとする試みであった。結果として、17本の関連の論文を活字化した。(1)仙葉は、文学と医学の接点として、メランコリーと神経衰弱という概念を取り上げ、19世紀末に大流行することになる神経衰弱の源流をたどって西欧文化の中心に流れているメランコリーの伝統を18世紀まで遡って研究した。中心的な課題として、夏目漱石に代表される明治期の神経衰弱を、世界的な神経衰弱の文脈の中で捉えた。この結果、関連の論文として8本の論文を書いた。(2)小口は、ロマン派詩人たちと心身論との関連をテーマに、彼らの創作活動におけるメタファーの意義を研究した。この結果、関連の論文として、3本の論文がある。(3)大村は、カナダのイヌイトの実践的な生活知を、記憶と身体という概念を中心に研究した。その結果、関連の論文を3本書いた。(4)山田は、ルネサンス期における身体表象を民衆演劇に関して考察した。関連の論文として、1本の論文を書いた。(5)小杉は、オーストラリアとニュージーランドにおける少数民族の文化と医療に関して研究し、その結果として、2本の論文を書いた。この研究の目的は文学・文化学と医学の学際研究を日本、イギリス、アメリカ、カナダのそれぞれの所定の時期を対象に行うことである。アメリカと日本の場合は、アメリカ19世紀の精神医学と明治期精神医学の交渉をテーマにしており、イギリスの場合には18世紀から19世紀にかけてのロマンティシズムと医学の相互関係をその基底をなすと考えられる博物学からの視点で捉えるとともに、20世紀の難病の問題を代弁=表象の観点から考えた。カナダの場合はイヌイトへの西欧近代医学の流入と福祉政策との関連を調査した。(1)文学と医学の接点としてのメランコリーと神経衰弱(仙葉豊)本年度は、19世紀ヨーロッパを席巻することになる神経衰弱の流行の源流を辿って、イギリス18世紀の心身症とも言うべきメランコリーの病を調査した。また、夏目漱石を中心とする明治期の神経衰弱の流行をその治療法としての「海水浴」という概念から考えてみた。この結果として3本の論文がある。(2)ロマン主義思想家における功利主義と心身論(小口一郎)本年は、イギリス18世紀から19世紀にかけての文学と医学の交渉を、18世紀から受け継がれてきた功利主義と連想心理学を中心として研究した。この研究の一環として、平成16年8月1日より17日にかけての、「国際ワーズワス学会」(於イギリス湖水地方)で発表を行い、海外研究者たちとの意見交換を行った。活字化したものは以下の業績一覧に挙げてある。(3)イヌイトの民族医療(大村敬一)本年はカナダ・ヌナヴト準州のクガールク村において、カナダ・イヌイトの民族医療に関する基礎的な調査を行い、身体にかかわるイヌイト語の語彙の収集をはじめ、イヌイトの民族医療の基盤となる情報を収集し、来年度以降の研究課題であるイヌイト社会の近代化と民族医療のテーマの基盤を整えた。(4)難病(プロテウス症候群)の代弁・表象の問題(山田雄三)平成16年度は、ジョゼフ・メリックの「エレファント・マン」における難病(特にプロテウス症候群)の問題を取上げ、1960年代から1990年代までの資料収集を行った。その研究の成果は、『病と身体の英米文学』(英宝社2004年)に寄稿した論文「難病の視覚的表象--戯曲、映画、テレビの中ジョゼフ・メリック」となった。本年度では、アメリカ19世紀の精神医学と明治期精神医学の交渉を分析し、神経衰弱の広範な広がりの様相を明らかにした。

イギリスの場合は、ルネサンス期の劇場における病と身体の表象関係を研究し、カナダの場合はイヌイトへの西欧近代医学の流入と福祉政策との関連を調査し、また、ニュージーランドにおいては、少数民族の言語と精神医療の問題を考究した。いずれも、文学と医学の文化的な交渉における多様な知見を得ることができた。(1)文学と医学の接点としてのメランコリーと神経衰弱(仙葉豊)本年度は、19世紀ヨーロッパを席巻することになる神経衰弱の流行の源流を辿って、イギリス18世紀の心身症とも言うべきメランコリーの病を調査した。また、夏目漱石を中心とする明治期の神経衰弱の流行をメランコリーとの関連から考えてみた。(2)イヌイトの民族医療(大村敬一)本年はカナダ・ヌナヴト準州のクガールク村において、カナダ・イヌイトの民族医療に関する基礎的な調査を行い、身体にかかわるイヌイト語の語彙の収集をはじめ、イヌイトの民族医療の基盤となる情報を収集し、来年度以降の研究課題であるイヌイト社会の近代化と民族医療のテーマの基盤を整えた。(3)ルネサンス的身体観の代弁・表象の問題(山田雄三)16-17世紀ロンドンにおける劇場と身体のありかたを、当時の医学的な解剖や疾病に対する観点から考察を加える。病んだ身体と処刑された罪人の身体解剖などが、どのように劇的な世界に投影されていたかを、演劇テキストと医学解剖図などを交錯させながら考えたい。(4)ニュージーランド少数民族と精神文化(小杉世)ニュージーランドにおける少数民族であるマオリの共同体のなかで、言語教育と民族アイデンティティのありかたを研究する。英語とマオリ語の2言語併用の状態における、民族的なアイデンティティをさまざまな文化テキストを導入しながら考察する。この研究の目的は、文学・文化学と医学の学際研究を日本、イギリス、アメリカ、カナダ、ニュージーランドのそれぞれの所定の時期を対象に行うことである。アメリカ・イギリスと日本の場合は、アメリカ・イギリスの19世紀の精神医学と日本の明治期精神医学の交渉をテーマにしている。イギリスの場合には、ルネサンス期における劇と医学の関連を、そして18世紀から19世紀にかけてのロマン派の詩人たちにおける医学と文学の交渉をたどっている。また、カナダの場合は、イヌイトの生活文化と表象をテーマとした研究を行った。(1)文学と医学の接点としてのメランコリーと神経衰弱(仙葉豊):本年度は、19世紀を席巻することになる神経衰弱の流行の源流をたどって、イギリス18世紀の心身症とも言うべきメランコリーのやまいに関する研究を行った。この結果として4本の論文がある。(2)ロマン派詩人たちと心身論(小口一郎):本年度は、イギリス18世紀から19世紀にかけての文学と医学の交渉を、ロマン派の詩人たちの詩的言語におけるメタファーを創作活動のさいの想像力との関連を研究した。この成果として1本の論文がある。(3)イヌイトの生活と表象(大村敬一):本年度は、カナダ・ヌナヴト準州のクガールク村において、イヌイトの生活と文化に関する調査を行った資料をもとにして、イヌイト社会における病と表象の関連を研究した。この結果、4本の論文がある。
シアン配糖体計測用全固体型センサーの開発

本研究では、キャッサバ、ウメ、アンズ、タケノコなどの食用植物中に含まれ、急性・慢性食中毒の原因となっているシアン配糖体に対する、高感度・高選択性・安価かつ簡便な全固体型センサーの開発・評価を目的とした。本年度は、β-グルコシダーゼの作用によってシアン配糖体から遊離させたシアン化物イオンが、酵素チロシナーゼの活性を阻害する作用に基づいて、シアン配糖体オプティカルセンサーを開発した。チロシナーゼの活性は、L-チロシンを溶存酸素により酸化してドーパクローム(赤色)およびメラニン(暗褐色)を生成する反応に基づいて分光的に評価した。まず、チロシナーゼを用いてシアン化ナトリウムの定量が可能であることがわかり、次いで、β-グルコシダーゼのエムルシン(アミグダリンに特異的)やリナマラーゼ(リナマリンに特異的)を併用することにより、シアン配糖体であるアミグダリンやリナマリンを感度よくセンシングできることがわかった。このときの酵素濃度と応答速度・ダイナミックレンジ等との相関についても調べた。また、シアン配糖体用の試験プレートも開発した。白色のポリエチレンプレート上にβ-グルコシダーゼ、チロシナーゼ、L-チロシン、ポリ(エチレンオキシド)を含む膜をアルゴン雰囲気下で形成し、この膜にシアン配糖体を含む試料溶液を滴下することにより、シアン配糖体を選択的に検出できることがわかった。キャッサバ抽出液に含まれるリナマリンを定量することも可能であった。本研究では、キャッサバ、ウメ、アンズ、タケノコなどの食用植物中に含まれ、急性・慢性食中毒の原因と成っているシアン配糖体に対する、高感度・高選択性・安価かつ簡便な全個体型センサーの開発・評価を目的とした。グラファイト電極上にペルオキシダーゼを化学吸着により固定化し、その上にβ-グルコシダーゼを架橋して固定化した。このβ-グルコシダーゼによりリナマリン、アミグダリンなどのシアン配糖体が分解され、遊離されたシアンがペルオキシダーゼの活性部位に可逆に結合し、その過酸化水素還元触媒能を阻害する。この触媒能を電気化学的方法(アンペロメトリー)により測定し、その減少率に基づいてシアン配糖体の定量を行うことができた。こうして得たセンサーをさらに小型化・薄層化するためには、通常のグラファイト電極にかえて、グラファイト粉末とポリマーバインダーからなるグラファイトコーティングを用いる必要が生ずる。そこで、グラファイトコーティング上におけるペルオキシダーゼの反応速度論についても調べた。その結果、ペルオキシダーゼの、過酸化水素との反応速度定数は通常のグラファイト電極を用いた場合と同じ程度だったが、グラファイトコーティングからペルオキシダーゼへの電子移動反応速度定数は、通常のグラファイト電極の場合より小さくなることが明らかになった。しかし、コーティングに含まれるバインダーの割合を減らすことにより、速度定数をある程度高められることがわかった。
新旧歴史災害情報に基づく土砂災害の再現性に注目した素因・誘因分析

今年度の研究で対象とする7.18水害は1953年7月17日から18日にかけて発生し,特に被害が大きかった有田川流域での災害は有田川水害と呼ばれている.この水害は紀伊半島北部から南部まで広い範囲で起きているが,残されている記録は最も被害の大きかった有田川流域上流部の旧花園村が中心で,それ以外については数少ない.その一方,同年12月には林野庁により被害が大きかった旧花園村を中心に広範囲で空中写真が撮影されている.そこで,これら空中写真を収集して,できるだけ広範囲で斜面崩壊地を抽出し分析することで,7.18水害としての土砂災害の素因(主に地形)について考察した.GISを使った地形立地解析の結果,傾斜角は,最も崩壊が起きているのは35度以上40度未満であった.30度以上の崩壊地割合は有田川流域が77.1%,紀の川流域が65.5%であり,有田川流域の傾斜角が紀の川流域より若干大きい傾向にあった.傾斜方位は,有田川流域では南向きの崩壊地,紀の川流域では南西向きの崩壊地が最も多かった.どちらの流域も南東から南西向きの崩壊地が60%近く,北西から北東の崩壊地が10%程度であり,同じような南向き傾向が見られた.斜面形状の割合は,流域別に分類しても凸形尾根型,凹形谷型の2つの斜面形状が突出して崩壊が多くみられた.有田川流域では48.5%,紀の川流域では46.6%であった.以上のことから,有田川流域では崩壊密度は大きいが崩壊地の素因の傾向は紀の川流域とあまり差が見られないという結果が出た.また,旧花園村エリアとの比較でも顕著な差は見られなかった.被害が大きく,降水量が多い旧花園村は崩壊地点が多いが,降水量が少ない北部の紀の川流域に行くにつれて次第に崩壊地点は減少している.このことからも7.18水害時に有田川流域で被害が特に大きかったのは,降雨の集中の影響が一番大きかったからだと推察される.紀伊半島は,これまでに何度も豪雨による土砂災害に見舞われてきた.特に十津川水害(1889年)と7.18水害(1953年)は歴史的な災害として記録されており,2011年の紀伊半島大水害はこれらに匹敵する災害である.本研究ではこれら3つの水害を対象とし,土砂災害の再現性に注目して,紀伊半島で発生する土砂災害の特徴(素因・誘因など)を明らかにすることを目的とする.研究初年度の2018年度は,7.18水害(有田川水害)を対象として研究を実施した.7.18水害は1953年7月17日から18日にかけて活発化した梅雨前線が和歌山県中・北部に停滞したことで発生し,特に被害が大きかった有田川流域での災害は有田川水害と呼ばれている.なお,1953年12月に林野庁は有田川上流域を中心に空中写真の撮影を行っており,災害直後の空中写真が現存している.そこで,2018年度の研究では,これら空中写真を収集して,できるだけ広範囲で斜面崩壊地(以下,崩壊地)を抽出し,地質や地形などの特徴を分析することで,7.18水害としての土砂災害の素因(主に地形)について考察し,明らかにした.収集した空中写真をGISを使って分析した結果,7000箇所以上の崩壊地が見つかり,その特徴を明らかにすることができた.また,これにより有田川流域の旧花園村周辺で土砂災害の被害が特に大きかった理由も明らかにすることができた.この分析手法および結果は,2019年度以降に行う十津川水害や紀伊半島大水害に適用できるものであり,初年度の研究成果としてはおおむね順調に進展していると判断できる.研究2年目(2019年度)は,紀伊半島大水害を対象として初年度と同様の研究を行い,3年目(2020年度)は十津川水害において初年度と同様の研究を行うと同時に,3つの水害を比較して,土砂災害の再現性に注目した分析を行う.(1)資料調査:十津川水害を対象に,過去の調査報告書や書籍,地質図や古地図などの紙媒体の資料を可能な限り収集し,土砂災害の概要や場所(位置情報)を確認するとともに,崩壊地の地形・地質などの地理的特徴を整理する.(2)現場調査:紀伊半島大水害に加えて,十津川水害と有田川水害で発生した土砂災害現場を調査する.紀伊半島大水害に関しては,これまでの研究の未調査地を中心に行う.有田川水害に関しては,災害直後に空中写真が撮影されているため崩壊地の把握が比較的容易である.そこで,空中写真を利用して,正確な位置を把握する.現場調査では,断層,破砕帯,流れ盤,地すべり地形などの地形・地質状況の確認,地形測量,ドローンによる空中写真撮影などを行う.ただし,十津川水害の場合には崩壊跡が明確に残っていない場所が多いと推察される.そこで,上記の資料調査で収集した報告書や書籍に記載されている情報を使い,可能な限り正確な地点で調査する.(3)GIS空間分析:資料調査や現場調査に基づいてデータベース化した地理情報を使い,災害毎に地形(傾斜角,方位など),地質(断層,流れ盤など),地盤(地下水位など),植生(植林地など)などの素因と誘因(降水量分布など)を分析する.また,新旧水害で共に崩壊が生じた特異地点を抽出し,その特徴を整理する.

最終的には,新旧3つの歴史水害の情報を用いて,紀伊半島南部を形成する付加体および火成岩体で発生する土砂災害の特徴(素因と誘因)の観点からとりまとめる.今年度の研究で対象とする7.18水害は1953年7月17日から18日にかけて発生し,特に被害が大きかった有田川流域での災害は有田川水害と呼ばれている.この水害は紀伊半島北部から南部まで広い範囲で起きているが,残されている記録は最も被害の大きかった有田川流域上流部の旧花園村が中心で,それ以外については数少ない.その一方,同年12月には林野庁により被害が大きかった旧花園村を中心に広範囲で空中写真が撮影されている.そこで,これら空中写真を収集して,できるだけ広範囲で斜面崩壊地を抽出し分析することで,7.18水害としての土砂災害の素因(主に地形)について考察した.GISを使った地形立地解析の結果,傾斜角は,最も崩壊が起きているのは35度以上40度未満であった.30度以上の崩壊地割合は有田川流域が77.1%,紀の川流域が65.5%であり,有田川流域の傾斜角が紀の川流域より若干大きい傾向にあった.傾斜方位は,有田川流域では南向きの崩壊地,紀の川流域では南西向きの崩壊地が最も多かった.どちらの流域も南東から南西向きの崩壊地が60%近く,北西から北東の崩壊地が10%程度であり,同じような南向き傾向が見られた.斜面形状の割合は,流域別に分類しても凸形尾根型,凹形谷型の2つの斜面形状が突出して崩壊が多くみられた.有田川流域では48.5%,紀の川流域では46.6%であった.以上のことから,有田川流域では崩壊密度は大きいが崩壊地の素因の傾向は紀の川流域とあまり差が見られないという結果が出た.また,旧花園村エリアとの比較でも顕著な差は見られなかった.被害が大きく,降水量が多い旧花園村は崩壊地点が多いが,降水量が少ない北部の紀の川流域に行くにつれて次第に崩壊地点は減少している.このことからも7.18水害時に有田川流域で被害が特に大きかったのは,降雨の集中の影響が一番大きかったからだと推察される.紀伊半島は,これまでに何度も豪雨による土砂災害に見舞われてきた.特に十津川水害(1889年)と7.18水害(1953年)は歴史的な災害として記録されており,2011年の紀伊半島大水害はこれらに匹敵する災害である.本研究ではこれら3つの水害を対象とし,土砂災害の再現性に注目して,紀伊半島で発生する土砂災害の特徴(素因・誘因など)を明らかにすることを目的とする.研究初年度の2018年度は,7.18水害(有田川水害)を対象として研究を実施した.7.18水害は1953年7月17日から18日にかけて活発化した梅雨前線が和歌山県中・北部に停滞したことで発生し,特に被害が大きかった有田川流域での災害は有田川水害と呼ばれている.なお,1953年12月に林野庁は有田川上流域を中心に空中写真の撮影を行っており,災害直後の空中写真が現存している.そこで,2018年度の研究では,これら空中写真を収集して,できるだけ広範囲で斜面崩壊地(以下,崩壊地)を抽出し,地質や地形などの特徴を分析することで,7.18水害としての土砂災害の素因(主に地形)について考察し,明らかにした.収集した空中写真をGISを使って分析した結果,7000箇所以上の崩壊地が見つかり,その特徴を明らかにすることができた.また,これにより有田川流域の旧花園村周辺で土砂災害の被害が特に大きかった理由も明らかにすることができた.この分析手法および結果は,2019年度以降に行う十津川水害や紀伊半島大水害に適用できるものであり,初年度の研究成果としてはおおむね順調に進展していると判断できる.研究2年目(2019年度)は,紀伊半島大水害を対象として初年度と同様の研究を行い,3年目(2020年度)は十津川水害において初年度と同様の研究を行うと同時に,3つの水害を比較して,土砂災害の再現性に注目した分析を行う.
高次高調波を用いた分子内超高速電荷移動に関する研究

本年度は、数フェムト秒の時間スケールで起こる超高速分子内電荷移動と、その数十数百フェムト秒後に起こる化学結合分解過程等を観測するための装置の設計および構築を行った。これらの現象の観測は、赤外光と高次高調波を用いたポンプ-プローブ計測により行う計画であるが、超高速な過程を観測するためには、高時間分解能で計測を行う必要がある。これを実現するため、チャンバーを真空に引くためのターボ分子ポンプの振動が光学系に伝わらないように、光学系を設置するブレッドボードとチャンバー壁面が分離された構造のチャンバーを設計した。設計した真空チャンバーの設置後は、高次高調波を発生させ、ポンプ-プローブ計測を行うための光学系をチャンバー内部に構築した。これらの光学系の後に、赤外光によって誘起された現象を観測するための分光器として、磁気ボトル型光電子分光器と平面結像型極端紫外分光器を設置した。平面結像型極端紫外分光器は、発生した高次高調波の強度分布の確認にも用いることができる。これを用いて、発生された高調波スペクトルを観測したところ、パルス幅約40フェムト秒の赤外光をアルゴンガス媒質に集光した際に、第15次から第27次の高次高調波をパルス列として発生することに成功したことが確認された。さらに、発生された高次高調波と遅延時間を変化させた赤外光をアルゴンガス試料に集光し、光電子分光を行ったところ、高調波と赤外光照射の遅延時間がゼロのとき、これらの光が時間的にも空間的にも一致していることを示す信号が観測された。この結果から、高次高調波と赤外光を用いてポンプ-プローブ測定を行うための装置の導入に成功したと言える。今後はさらに、赤外光のパルス幅を短くするとともに、高次高調波を単一アト秒パルスとして発生させることにより、本装置を分子内超高速電荷移動過程とその後の化学反応の観測に用いる計画である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
喉頭癌由来癌幹細胞の生存・増殖・分化・遊走における間質細胞の役割とその制御機構

線維芽細胞は癌幹細胞の生存・自己複製・癌細胞産生を促進したが、脂肪細胞、脂肪組織では上記現象の抑制傾向が見られた。脂肪組織由来の遊離脂肪酸であるパルミチン酸が癌幹細胞のアポトーシスを促進する傾向が見られた。癌幹細胞-間質細胞相互作用において、アディポカインの産生や遺伝子発現に有意差は見られなかった。平成20年度は、癌幹細胞-間質細胞相互作用を癌幹細胞と線維芽細胞との混合培養系で、免疫組織化学、collagen gel invasion assay、ボイデンチャンバー、FACS、PCR、Western blotを用いて解析し、間質細胞の癌幹細胞の生存・未分化性・増殖(自己複製)・癌細胞産生(癌幹細胞の癌細胞への分化)・遊走・浸潤能に与える影響を検討した。それによると、線維芽細胞は、癌幹細胞の生存・自己複製・癌細胞産生を促進した。平成21年度は、癌幹細胞に対する脂肪細胞の影響を同様に検討すると共に、培養系でのcDNA microarrayによる網羅的遺伝子解析と癌幹細胞への候補遺伝子産物の蛋白やその阻害剤(抗体など)の投与実験により、間質細胞誘導性の癌幹細胞の細胞動態の仲介因子を同定する。平成22年度は、癌幹細胞と間質細胞の組み合わせによるスキッドマウスへの移植実験、喉頭癌組織の免疫組織化学解析により、造腫瘍能・転移形成・ニッチ形成における間質細胞の役割を解明し、ニッチ細胞の同定を試みる。平成20年度の結果では、線維芽細胞は、癌幹細胞の生存・自己複製・癌細胞産生を促進した。平成21年度は、癌幹細胞に対する脂肪細胞の影響を同様に検討した。それによると、線維芽細胞とは異なり、癌幹細胞の生存・自己複製率・癌細胞産生に関しては、抑制傾向が見られたが、統計学的な有意差が得られなかった。脂肪細胞のアディポカイン産生が実験毎にバラツキがあり、その点の解析が未だ不十分である。脂肪細胞ではなく、脂肪組織での実験を試みており、平成22年度は脂肪組織の影響を解析する。また、培養系でのcDNA microarrayによる網羅的遺伝子解析と癌幹細胞への候補遺伝子産物の蛋白やその阻害剤(抗体など)の投与実験により、間質細胞誘導性の癌幹細胞の細胞動態の仲介因子を同定する予定である。さらに、癌幹細胞と間質細胞の組み合わせによるスキッドマウスへの移植実験、喉頭癌組織の免疫組織化学解析により、造腫瘍能・転移形成・ニッチ形成における間質細胞の役割を解明し、ニッチ細胞の同定を試みる。平成22年度は、脂肪細胞ではなく、脂肪組織での実験では、癌幹細胞の生存・自己複製率・癌細胞産生に関しては、抑制的であった。おそらく、脂肪毒性による可能性が考えられた。平成22年度の結果を踏まえて、平成23年度の脂肪組織の脂肪毒性に対する影響を解析した。アディポカインの発現に有意な変化が見られなかったので、遊離脂肪酸を検討した。パルミチン酸、リノール酸、オレイン酸では、パルミチン酸が癌幹細胞に対して、アポトーシスを促進する傾向が見られたが、統計学的な有意差は見られなかった。また、培養系でのcDNA microarrayによる網羅的遺伝子解析を行ったが、優位な遺伝子発現差を同定できなかった。おそらく、培養期間中の細胞死、細胞脂肪毒性のためと考えられた。脂肪組織と癌幹細胞の解析に集中したために、当初予定していた癌幹細胞への候補遺伝子産物の蛋白やその阻害剤(抗体など)の投与実験、間質細胞誘導性の癌幹細胞の細胞動態の仲介因子の同定、癌幹細胞と間質細胞の組み合わせによるスキッドマウスへの移植実験は遂行できなかった。今後も上記課題を、検討する予定である。また、本研究では脂肪組織の実験を通して脂肪組織を基盤とした病態解析モデルを樹立したので、今後の研究の新展開が期待できる。
肺炎球菌の菌型分布ならびに薬剤感受性の全国調査

1.肺炎球菌の菌型分布、薬剤感受性の全国調査1994年から1996年の間、国内の病院で分離された肺炎球菌を収集し、これらの菌型分布と薬剤感受性の現状を調査し、年次的推移を検討した。その結果,次の結論が得られた。(1)肺炎球菌の薬剤感受性ではテトラサイクリン系(TC,MINO),マクロライド系(EM,CAM),CLDMには耐性株が多く(50%以上)認められたが,VCMには耐性株は認められず,また,キノロン系薬に高度耐性を示した株も少なかった。β-ラクタム系薬ではカルバペネム系薬(IPM,PAPM)の抗菌力が優れていた。経口セフェム系薬ではCDTR,CFPNが優れていた。(2)ペニシリン耐性肺炎球菌の分離率は約30-50%であり,耐性菌は全国的に広がっていることが確認された。肺炎球菌の菌型分布は3型,6型,19型,23型が多く,ペニシリン耐性肺炎球菌もこれらの優位菌型に多くみられた。肺炎球菌のセフェム系薬耐性株のディスク法による判定法CTX耐性株の判定はCTXディスクを用いて判定すると,耐性株がみのがされる危険がある。順天堂大学附属病院臨床検査部での分離株を用いた検討では,CTX耐性株はCCLディスクを用いることにより、正しく判定できることが明らかにされた。3.肺炎球菌のPCR法による薬剤耐性遺伝子の検出肺炎球菌のPBP2B遺伝子とPBP2X遺伝子の変化はβ-ラクタム系薬の耐性の度合いとよく相関していることが明らかにされた。1.肺炎球菌の薬剤感受性の現状1994年に順天堂大学附属病院の患者より分離した肺炎球菌を用いて、β-ラクタム剤(PCG,MPIPC,CCL,CTX,IPM),EM,CLDM,TC,OFLXのMICを測定した。薬剤感受性測定は日本化学療法学会標準法を用いた。その結果、ペニシリン耐性株は28%認められ、CTX耐性株は5%認められた。また、EM耐性株は50%、OFLX耐性株は3%であり、1993年以前の分離株の成績に比べ耐性株増加の傾向が認められた。なお、IPMにはすべての株が≦0.25μg/mlのMICを示し、優れた抗菌力であった。2.セフェム耐性肺炎球菌のスクリーニング法先の成績より、肺炎球菌のβ-ラクタム剤耐性株の増加は著しい。ペニシリン耐性株はMPIPCのディスクでスクリーニングする方法が確立されているが、セフェム剤耐性株のスクリーニング法は現在のところ確立されていない。そこで、このための方法を検討した。NCCLSディスク法での検討の結果、CTXのディスクを用いた場合は、薬剤の濃度が高いため、不適当であり、CCLまたはCFIXディスクを用いて行うことが適切であるとの結論を得た。3.肺炎球菌の薬剤感受性に関する全国サーベイ1994年1995年における日本の10数施設での分離菌株を収集し、菌型、薬剤感受性の調査を現在準備中である。1.肺炎球菌の薬剤感受性の現状1994年1995年における日本の10数施設での分離菌株を収集し、薬剤感受性と菌型分布について調査した。抗菌薬はβ-ラクタム系(PCG,MPIPC,CCL,CTX,IPM),EM,CLDM,TC,OFLXを用い、日本化学療法学会標準法によりMICを測定した。その結果、ペニシリン耐性株は28%、CTX耐性株は5%認められた。また、EM耐性株は50%,OFLX耐性株は3%であった。菌型分布は3,6,19,23の各菌型が優位であり、ペニシリン耐性株もこれらの菌型に多かった。