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野菜の呈味成分・テクスチャーが偏食に及ぼす影響と思考型調理プログラムの開発

前年度に実施した野菜の調査をもとに、焼いて摂取することの多いパプリカに着目し、オーブン(TOSHIBA ER-PD5000)を用いて焼いた時の呈味成分含有量の変化について検討した。パプリカは宮城産(の赤パプリカを用い20×20mmの試料片を調製して実験に用いた。呈味成分として有機酸(リンゴ酸、クエン酸)をHPLC法で、糖は全糖量をフェノール硫酸法で測定した。物性(クリープメーターによる破断強度測定)と試料内部温度(熱電対による測定)、水分含有量についてもあわせて検討した。加熱温度を120°C、180°Cで調理した結果、いずれの温度で焼き調理しても水分減少率は約50%になることが分かった。全糖量の測定からは、生鮮100gあたりに換算すると非加熱試料(120°C2.93g、180°C3.30 g)に対して120°C20分で97.7%、180°C8.5分で100.9%であったが、調理後100gあたりにすると、対照(非加熱試料)を100%に対して、120°C20分で133.3%、180°C8.5分で126.5%の増加が認められた。そこで水分減少率と全糖量の相関を検討したところ、R=0.98以上の高い相関が認められた。また、有機酸含有量は、生鮮100gあたりのリンゴ酸含有量は180°C加熱において対照試料が41.1±13.4mg、11分調理で27.0±3.2mgで有意な相違は認められなかった。クエン酸含有量は対照が279.6±53.7mg、11分調理で238.0±31.4mgになり有意であった(p<0.05)。以上のことから、パプリカが焼くと甘くなることの要因として、試料の水分含有量が焼き調理により減少したことによって、口腔内で圧縮した際に放出される溶液の糖濃度が高くなったことと、甘味を弱くする作用を持つ酸味を呈するクエン酸が減少傾向にあったことから、結果的に甘く感じられるのではないかと推察した。パプリカの研究から、糖質の少ない野菜試料に対しては水分減少率のほかに他の成分含有量の関与を示すことができた。これまでは、加熱することによる「かさ」の減少から健康維持のためには加熱調理が有用であることを示していたが、加熱調理による甘さの増加も合わせて客観的に提示し、野菜を加熱することの意義としてまとめることができるのではないかと考える。また、研究実績として挙げてはいないが萌芽的挑戦として調理レシピを読み解き流れ図にする作業をプログラミングにより構築することで、思考型調理実習が現場で実践可能なのではないかと考えるに至った。家庭での調理は日々調理作業を行うことが多いため、安価で出盛り期の野菜を購入して、適切に調理するのが一般的な流れではないかと考える。購入した野菜をうまく消費するための学習手段としてプログラミング的思考を活用したワークシートやWEBツールは新しい学習指導要領にもあうと考えられる。思考型調理実習というキーワードを明確にできたこととパプリカの研究成果を合わせておおむね順調に進展していると判断した。別の野菜としてかぶをとりあげ、同様に加熱した時の甘さについて検討する。また、パプリカやキャベツを用いて口腔内で圧応を縮した際に放出する成分量を定量できる実験モデルを構築したい。パプリカに関しては今回の研究成果が11-12月購入のパプリカであったので、6-8月購入のパプリカで傾向の再現性を確認したい。プログラミングについては、ワークシートを用いてプログラムの原型を作ったのち、Scratchでプログラムのアウトラインを構築し、大学生の協力を得て完成を目指したい。関西在住の消費者を対象として、調理経験の違いが野菜の消費意識や調理方法のイメージに及ぼす影響について質問紙調査により検討した。調査に用いた野菜は生産量の多いと思われる24種類の野菜である。回答者のうち、調理頻度の高い子育て世代177名と調理頻度の低い大学生241名の回答を比較検討した結果、野菜の消費意識は調理頻度に影響を受けることが多く、調理頻度が高いと野菜を加熱するかどうかの判断が容易になる可能性が考えられた。近年カット野菜で流通しているキャベツは、調理経験がなければ生食をメインとするが、調理経験によって多様な調理が可能な野菜であり、食育教材として有用な野菜であると考えられた。さらに、この調査から、加熱野菜に対する加熱の理由やカット野菜の有用性など、家庭科や食育で新たに説明すべき内容があることが示唆された。1997年にも同様の野菜に関する調理の調査を実施したが、その調査結果と比較すると、1997年では「揚げる」「漬ける」調理が家庭で日常的に行われ、母親世代と女子大学生の調理方法イメージはほぼ同じであった。一方、2016年時には大学生において「炒める」「焼く」の区別がつきにくくなっていることが分かった。調理頻度は1997年も55.6%の大学生が日常調理をしないと回答したが、中食・外食の普及など食生活環境の変化が大きく影響している可能性もある。今後、調理レシピを正確に把握できるようにする調理教育のプログラム開発や調理経験の蓄積方法の重要性が示唆された。調理教材として有用であることが確認されたキャベツを用いて、2017年度にHPLCを用いて研究室にて遊離アミノ酸を分析するシステムを構築した。

遊離アミノ酸のうち、加熱することで甘味性アミノ酸のアラニンが増加したことから、野菜の加熱による甘味の増加には糖の増加の場合とアラニンの増加の場合があることが示唆された。(1)野菜の消費に関する調査については、調理経験の異なる集団の協力を得て野菜の消費意識と調理方法イメージについて質問紙調査を実施した。加熱野菜における加熱の重要性に対する認識や生野菜の食感など、野菜の衛生的な理解も調理経験によって理解できることが分かった。本調査においては、24種類の野菜に対して同じ質問文を設定したため、野菜によっては分かりにくい質問項目になったことが研究の限界として挙げられる。1997年に実施した野菜の調査を再解析することで食生活環境の異なる時期と現代との比較研究をすることができたので、調理経験だけが野菜の調理方法に影響するわけではないことが示された。調査結果から調理実習前における調理教育の重要性を考察できたことから、調査の成果は大きいと考える。(2)前年度の予備実験成果としてキャベツを70°Cで蒸すと圧縮(モデル咀嚼)した際に放出される糖量(リリース糖量)が増加することを確認していた。キャベツを試料とすることは(1)の調査とうまくリンクできたが、リリース糖量を測定する際に、ブランク(非圧縮試験)が必要であることがわかり、リリース糖量の測定プロトコル構築に時間を割くことになった。さらに、2017年度は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)による遊離アミノ酸の分析システムを構築するのが課題であった。蛍光検出器つきHPLCシステムを所持していないため、ダブシル化試薬を用いて前処理し、UV検出する方法を採用した。こちらも分析するのに多少時間を要したが、70°C蒸しを含めてキャベツの蒸し調理における甘味性遊離アミノ酸の増加は確認することができた。しかしながら、2017年度はキャベツに含まれる糖におけるリリース糖量の割合、遊離アミノ酸のリリース量など基礎実験までできなかった。今後、実験の効率化とプロトコルの確立を目指して実験を重ねる必要がある。前年度に実施した野菜の調査をもとに、焼いて摂取することの多いパプリカに着目し、オーブン(TOSHIBA ER-PD5000)を用いて焼いた時の呈味成分含有量の変化について検討した。パプリカは宮城産(の赤パプリカを用い20×20mmの試料片を調製して実験に用いた。呈味成分として有機酸(リンゴ酸、クエン酸)をHPLC法で、糖は全糖量をフェノール硫酸法で測定した。物性(クリープメーターによる破断強度測定)と試料内部温度(熱電対による測定)、水分含有量についてもあわせて検討した。加熱温度を120°C、180°Cで調理した結果、いずれの温度で焼き調理しても水分減少率は約50%になることが分かった。全糖量の測定からは、生鮮100gあたりに換算すると非加熱試料(120°C2.93g、180°C3.30 g)に対して120°C20分で97.7%、180°C8.5分で100.9%であったが、調理後100gあたりにすると、対照(非加熱試料)を100%に対して、120°C20分で133.3%、180°C8.5分で126.5%の増加が認められた。そこで水分減少率と全糖量の相関を検討したところ、R=0.98以上の高い相関が認められた。また、有機酸含有量は、生鮮100gあたりのリンゴ酸含有量は180°C加熱において対照試料が41.1±13.4mg、11分調理で27.0±3.2mgで有意な相違は認められなかった。クエン酸含有量は対照が279.6±53.7mg、11分調理で238.0±31.4mgになり有意であった(p<0.05)。
新生児高ビリルビン血症の脳神経の発達にお及ぼす効果についての研究

新生児高ビリルビン血症症例の病態を明らかにするために、新生児期に高ビリルビン血症をきたす症例のビリルビンUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT1A1)の解析を行いUGT1A1の変異を多数同定した。新規の変異を同定したため、新生児高ビリルビン血症増悪に関わる遺伝子変異の高ビリルビン血症(黄疸)増悪メカニズムの解明のため培養細胞を用いた基礎実験を進めている。新生児高ビリルビン血症はヒトとサルの一部しか起こさないため、これまでモデル動物はいなかった。新生児高ビリルビン血症をが神経発達に及ぼす影響を検討するため、新生児高ビリルビン血症を起こすヒト化UGT1Aマウス(humanaized UGT1-UGT1A1*28)を共同研究者の米国、カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)、Robert H. Tukey教授より受け入れる準備を進めている。研究には滋賀医科大学神経難病センター装薬研究部門の森雅樹特任准教授と大学共同利用機関法人自然科学研究機構・生理学研究所、生体恒常性発達研究部門、鍋倉淳一教授(所長)とマウスの神経発達に高ビリルビン血症がどのように影響を及ぼすかを、生化学的また構造的変化を検討するための打ち合わせを重ねている。本研究は生理学研究所との共同研究にもなっている。また、UCSDのTukey教授との共同研究で私が作成したp.G71Rヒト化UGT1Aマウス(humanaized UGT1-UGT1A1*6)は、また終生軽度の高ビリルビン血症をきたすため新生児黄疸、母乳性黄疸およびGilbert症候群のモデルになることを確認できておりこれも本研究に使用する。研究について滋賀医科大学の倫理員会の審査に時間がかかり、ヒト化UGT1Aマウス(humanaized UGT1-UGT1A1*28)が滋賀医科大学に持ち込めていない。2018年度3月に倫理委員会が通り導入可能となった。1)培養細胞を用いた発現実験にて本研究で同定された新生児の高ビリルビン血症にかかわるビリルビンUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT1A1)の新規変異を強制発現させ、酵素活性の障害具合を明らかにし、新生児高ビリルビン血症に及ぼす影響を検討する。倫理委員会の認可の関係でマウスの管理費用などが不要となり、2019年度以降に使用するため。
福祉NPOの連合組織の役割および連合組織内のNPO間関係に関する研究

本研究では、まず、連合組織に関わる理論的な枠組みについて考察し、連合組織の主たる役割として中間支援型、アドボカシー型、フランチャイズ型の三つを抽出し、モデルとなる組織について、成り立ち及び活動の経緯や課題を整理した。また、地域の移動困難者を対象とする移動サービスに関わる、規模や目的が多様なネットワーク組織の役割と課題、メンバー組織の参加意識,地区社会福祉協議会設立に向けた地縁型NPOである自治会活動の展開、阪神・淡路大震災から現在に至る神戸での取り組み、シンガポールの政府とNPO連合組織の関係などに着目していくつかの調査を行い、連合組織や福祉NPOの現状および活動上の課題等について整理した。連合組織は外部環境、とくに行政との関係に影響を受けやすく、組織としては不安定で変化していくものである。また連合組織内のメンバー組織間の関係は連合組織の運営に影響を受ける。福祉NPOが連合する目的としては、共通の価値の追求、競争コストの削減、資源の安定的確保、ボランタリーの失敗の克服などが考えられるが、このような様々な目的を果たすためには、連合組織及び参加メンバー組織の意思決定が重要となってくる。また、連合組織としての自律性と参加メンバー組織の多様性の確保の両立が困難なこともあり、連合組織のメンバー代表としての正統性が問われる。今回は主として、活動実態と活動上の課題に焦点をあてたが、今後は、NPOにおけるリーダーシップ、連合組織と参加メンバー組織との運営面での連携のあり方、また広くNPOと行政との関係についてさらに検討する必要がある。1今年度の研究の概要本研究は,福祉NPOのネットワーク組織の機能と役割,さらにはネットワーク組織内での参加組織間の関係について明らかにするものである。今年度は,まず,基礎的な文献調査(インターネットを通じての情報収集を含む)や日常的なネットワーク組織との情報交換に加え,とくに,ネットワーク組織に対する聞き取り調査及び活動の観察調査を行い,福祉NPOの組織間関係を分析し,そのような関係の違いがネットワーク組織としての機能と役割にどのような影響を与えているのかを考察した。2研究の方法と対象まず,本年度は,基礎的な文献調査とともに,主としてインターネットやメールを使い,ネットワーク組織についての情報収集を行った。本年度は,主として都道府県および政令市を範囲とする移動サービスを担う組織のネットワークを研究対象とした。2004年3月末に移動サービスの法適正化をはかる通達(道路運送法第80条許可に関するガイドライン)が国土交通省・厚生労働省から出され,それをもとに2006年10月には道路運送法の改正(第79条に福祉有償運送を新設)が予定されているという時期にあって,福祉NPOのネットワーク組織の役割が非常に重要になってきており,それに対応して,ネットワーク組織が各地に多くできてきているため,本研究の対象に適していると判断した。3本年度の研究の成果本年度の調査結果を組織間関係理論を用い分析し,何により調整されるか(調整メカニズム),誰が調整するか(調整主体),関係性はどこまで公式化(明文化)されているか(公式化),どこまで調整の影響が及ぶのか(調整の範囲),参加組織間の関係は強いのか(組織の関わり合い),組織規範に反した時にペナルティーがあるのか(制裁)といった五点から分析を行う。また,そのような違いが福祉NPOネットワークの機能にどのような違いをもたらしているかを明らかにする。なお,本年度は研究初年度であり,論文等での発表は行っていない。本年度は,昨年度に引き続き,福祉NPOの連合組織に関する調査を行った。昨年度は,研究分担者が新たに参加し,とくに阪神地区での阪神淡路大地震後の復興およびまちづくりに関する福祉NPOの連合組織の形成過程やその中での福祉NPOの役割,福祉NPO間関係に焦点をあてて,現地調査を行った。その結果,地域性もあり,かなり小さな単位ごとに連合組織の形成(形成できたか,できなかったかも含む)や復興における役割に相違がみられることが明らかとなった。また,本年度は海外事例研究として,シンガポールをフィールドとして選び,現地調査を行った。シンガポールは人口450万人が主として一つの島に住み,マレー系中国人がもっとも多いが人種的にも多様である多民族国家である。

国内では高齢化が急速に進んでおり,国内でのNPOの活動への期待が非常に高くなっていることから,フィールドとして選んだ。現地調査の結果,国自体が非常に小さく,NPOの活動もそんなに活発でないため,地域単位や活動単位での連合組織はまだほとんどなく,国全体での連合組織が大きな役割を果たしていること,主として高齢化に対応するため政策としてのNPOの支援制度が整備されつつあることが明らかとなった。今年度は国内学会で2回,発表を研究経過について発表を行った。(日本地域福祉学会および日本福祉のまちづくり学会)本年度は引き続き福祉NPOの連合組織の設立の経緯やその活動の様子について聞き取り調査等を行うとともに、類型化のモデル検討を行った。阪神地区(まちづくり関係)と関東地区(子育て支援関係、障害者支援関係)に焦点をあてて調査を行った。阪神地区では地域でのNPOのネットワークを生かし「防災から減災へ」へという取り組みがされていることが明らかになった。また関東地区では、当事者を中心として支援NPOがネットワークを生かすことでより大きな課題に取り組んでいる様子が明らかとなった。また、移動サービスという限定された領域を取り上げ、NPOのネットワークやNPOが公私パートナーシップやローカルガバナンスに果たしている役割について考察を行い、論文として発表し、現状の分析から、NPOやNPOのネットワークをソーシャルキャピタルとして生かしていく前提条件として、地域における企業や行政との間の相互の信頼が醸成されることが必要であるとの結論を得た。海外については、中国・上海での現地調査を行い、中国の障害者連合会の活動および市行政との連携について資料収集を行った。中国の障害者連合会は半官半民の障害者サービス提供組織であり、日本でいうところの障害者の自律的な支援組織とは異なること、また行政との結びつきは強いが各都市間の連携はあまり行われていないことなどがわかった。また近年大きくなってきている民間組織の役割についても調査を行った。昨年行ったシンガポールとの比較を今後論文発表等を行っていく予定である。
厚生水準指標にによる地域の総合評価

本研究では『住みやすさ』といったような非経済的要素を定量的に把握することを試み、経済指標と合わせて生活質水準を考慮した厚生水準指標によって、合理的かつ具体的に地域の水準を表現する総合評価手法を作成した。本研究の構成は以下の通りである。1)従来の指標に関するレビュー従来より提案されてきた各種の指標および関連研究についての文献収集、ヒアリング調査等を行い、それらでは評価要素の抽出や総合化において合理性に欠けるといった問題点等を整理した。2)地域の構成水準指標体系の作成とその合理化方法の開発地域の厚生水準をこう制すね個別要素を、従来より行われてきた各種の評価指標等を参考に列挙し、それらをトゥリ-構造によって体系化した。このとき要素として生活質を表す指標および地域外で高次のサービスを享受する機会を表す指標を明示的に取り入れた。作成した厚生水準指標体系をもとに、指標の総合化を行った。各評価要素に対する個別評価を総合化する評価関数には加法線形関数を用い、重みは、評価者の価値観を一対比較アンケートから探る方法によって求めた。各要素の重みは評価者の価値観の曖昧性や複数の評価者の価値観の相異から、本来分散を持つものであり、総合評価結果においても、平均値とともにこの分散も明示した。3)計算機支援システムの開発本手法を国土・地域分析の有効な支援トゥールとするために、総合評価の計算機支援システムを開発した。4)総合評価の適用提案した手法を用いて全国の都市を対象に評価を試み、開発した手法および支援システムの実用性、汎用性を確認した。以上提案した総合評価手法は、国土・地域計画の策定をはじめとする様々な地域分析に役立つものと考えられる。
GM1ガングリオシドを標的としたアルツハイマー病の新規治療薬開発

本研究は、申請者が発見したGM1抑制化合物のAD新規治療薬としての有効性を、ヒト患者iPS細胞由来ニューロン(in vitro)、およびADモデルマウス(in vivo)を用いて解析し、また作用メカニズムについても探ることを目的とする。本疾患は特に脳などの神経系にAβが蓄積するが、患者の病変部に外部からアクセスし病態を解析することが非常に困難である。また、マウスなどの既存の疾患モデルやモデル細胞株では、種の違い、原因遺伝子の過剰発現・欠失による人工的な表現型(アーティファクト)などの理由により、正確に病態を反映していないことがある。申請者は、家族性AD患者からiPS細胞を樹立し神経細胞へと分化させることによって、in vitroでヒト神経細胞を解析でき、種の違い・アーティファクト等の問題を起こしにくい実験系を確立した。本年度は、候補化合物の患者ニューロンに対するin vitroでの有効性の評価について焦点を当ててて解析した。患者ニューロンを候補薬剤で処理後、細胞外(培地中)のAβ40およびAβ42量をELISAを用いて測定したところ、処理群では、対照軍にくらべて優位にAβ42量の産生量が抑えられ、Aβ40/Aβ42比を健常者由来ニューロンに近づけるような効果があることを見出した。また、候補薬剤のin vivoでの効果について明らかにするため、ADモデルマウス(5xFAD)に候補薬剤を投与後、脳内Aβ量を定量したところ、同様な結果が得られたことからin vitroのみではなくin vivoでも効果があることが分かった。このことから、申請者が発見したGM1抑制化合物は、AD新規治療薬候補としての有効性が期待できることが示された。申請者が発見したGM1抑制化合物は、Aβ42量の産生量を優位に減少させることが分かり、AD新規治療薬の候補として使用できることが分かった。このことは根本的な治療法がない本疾患において非常にインパクトが大きく、順調に研究を遂行していると考える。今後は、申請者が発見したGM1抑制化合物のヒト患者iPS細胞由来ニューロンにおける「機能的」な解析をFM1-43を用いて行い、Aβ42量を下げるだけではなく、神経伝達物質放出能も改善することを確認したい。残高は25,355円と少額であるため、誤差の範囲と考えられる。したがって、翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画については当初と変更はない。
省エネルギー・低炭素化社会を支える一方向性ユニポーラス銅ヒートシンクの開発

本研究では、次代の省エネルギー・低炭素化社会の実現を大きく牽引するパワーエレクトロニクスの自立型ポンプレス冷却もしくは極低ポンプ動力冷却技術を開発するため、一方向性ユニポーラス型ヒートシンクの飽和プール沸騰・流動沸騰特性を評価し、最適なポーラス構造とパワーデバイスへの適用性について明らかにする。具体的には、SiC型車載用インバータのポンプレス冷却を可能にするため、核沸騰熱伝達の大幅な促進と水飽和プール沸騰・限界熱流束の約3倍となる300W/cm^2の達成を目的とする。更に近年問題となっているパワー素子のホットスポット直接冷却にも対応するため、極低ポンプ動力で1000W/cm^2の限界熱流束を達成することを目的とする。導入する銅製のユニポーラス材の製造方法として、量産性に優れる様々な製作手法に着目し検討を繰り返したが、当初予定から変更し、製作精度に優れる3Dプリンターを用いた一方向ポーラス銅を製作し、マイクロチャンネルを有する一方向性ポーラス体の製作に成功した。並行して機械加工によって製作されたユニポーラス体を用い、従来技術よりも低いポンプ動力で、1000W/cm^2の冷却性能を実証した。冷却性能の更なる向上を目指し、ユニポーラス体内流路における沸騰蒸発現象の可視化実験ならびにMARS法を用いたシミュレーションを実施し、特に相変化領域の発達状況について明らかにした。一方、ポーラス体内で想定以上の流量分配があり、今後改善する必要があることを明らかにした。一方、飽和プール沸騰試験では、機械加工による沸騰伝熱面(グルーブとユニポーラス構造を再現)を製作し、限界熱流束300W/cm^2を達成するとともに、プール沸騰環境においてもユニポーラス上部から自発的に液が供給されていることを明らかにした。得られた知見から、飽和プール沸騰で更なる限界熱流束向上の指針を得ることができた。本研究では、ユニポーラス銅をグルーブ伝熱面に接合し、流動沸騰性能とプール沸騰性能を評価する。研究初年度となる平成28年度では、計画通りに以下の項目(1),(2)を実施した。(1)流動沸騰試験部を製作し、ユニポーラス構造、伝熱面グルーブ構造をパラメータとした性能試験を実施する(シェイクダウン&伝熱試験開始)(2)プール沸騰試験部を製作し、ユニポーラス構造、伝熱面グルーブ構造をパラメータとした性能試験を実施する(シェイクダウン&伝熱試験開始)先ず(1)の流動伝熱試験に関し、機械加工によって製作されたユニポーラス銅(孔径0.5mm)とグルーブ伝熱面(グルーブ幅1mm、深さ0.5mm)を半田によって接合し、伝熱流動試験を実施した。これにより本冷却技術が、同条件の衝突噴流系の核沸騰熱伝達に比べて低過熱度側に大きく移動し、更に限界熱流束も2.1倍に向上することを実証した。また過去に開発した冷却デバイスと比較しても最大熱流束が1.5倍に向上し、ユニポーラス体を用いた新しい冷却デバイスのポテンシャルの高さを実証した。一方、項目(2)の飽和プール沸騰についても、平均孔径0.36mmのユニポーラス体(ロータス体)に対して伝熱面グルーブの大きさについて、主として蒸気の流動抵抗をベースにグルーブサイズを検討した。結果として、核沸騰領域での沸騰曲線が低過熱度側に大幅に移動した。具体的には過熱度5Kのとき熱流束が約15倍上昇することを確認した。蒸気の排出と液体供給がより改善され、効率よく熱が輸送されていることを表している。また限界熱流束に関しては、装置の限界で限界熱流束までは取得できなかったが最大熱流束が2倍近く上昇することを確認した。導入を進めているユニポーラス体とグルーブ伝熱面の接合に関し、当初、接触熱抵抗の低減のため拡散接合による接合を予定していた。しかしながらポーラス形状やグルーブ形状など、パラメータが多い本研究において、研究室内で接合できる技術を開発することを検討し、最終的に半田による接合方法を選択した。銅部材と銅部材のはんだ接合に関しては、接合温度や接合時間など未明な点が多く、試行錯誤に多くの時間を要した。結果として適切な接合条件を見出し、現在に至っている。本研究では、次世代SiC型車載用インバータの自立型ポンプレス冷却もしくは極低流量冷却デバイスを開発するため、一方向性の気孔構造を有するユニポーラス体を用いた低流量冷却技術を確立することを目的としている。ユニポーラス体の母材として熱伝導性に優れる銅材を採用するが、先ず、機械加工によって製作された銅製ポーラス体によってレファレンスデータを取得し、次に、量産性に優れるロータス銅(溶融銅内における水素溶解度の温度依存性を利用して形成)により実証データを得る。平成28年度までに、機械加工により製作されてたポーラス体を導入し、平成29年度では、グルーブ伝熱面とポーラス体を併用した冷却デバイスの冷却性能に対する流量・サブクール度・熱流束の影響を評価した。この評価の中で、平成29年度では目標値としていた1000W/cm2に近い冷却性能を低流量条件で達成した。また量産型ロータス銅を用いた小型冷却デバイスを新たに製作し、シェイクダウン試験により500W/cm2レベルの冷却性能を実証した。この新たな流動冷却装置を用い、流量がゼロに近い状態での冷却データの取得に着手している(プール沸騰に対応(厳密にはサーモサイフォン型))。そのほか平成29年度では、ポーラス体とグルーブの内部二相流状態を解明するため、可視化試験装置を設計し、現在、最終調整を行っている。

更にユニポーラス体内での相変化現象の予測と最適設計に資するため、SPH法(Smooth Particle Hydrodynamics法)を用いたポーラス体内相変化現象の解析コード構築を継続して実施している。並行して平成29年度では、汎用ソフトSTREAMを用いて冷却デバイス内の流量分配状況を評価し、冷却デバイスの課題を明らかにした。現在、MARSコードを用いた相変化解析を実施できる状況まで準備が進んでいる。平成29年度では可視化実験装置による可視化試験を実施する予定であったが、機械加工ポーラス銅の伝熱試験において、銅伝熱ブロックからの水リークやその他のトラブルが発生したため、多くの時間をこの問題解決に費やす必要があった。本研究では、次代の省エネルギー・低炭素化社会の実現を大きく牽引するパワーエレクトロニクスの自立型ポンプレス冷却もしくは極低ポンプ動力冷却技術を開発するため、一方向性ユニポーラス型ヒートシンクの飽和プール沸騰・流動沸騰特性を評価し、最適なポーラス構造とパワーデバイスへの適用性について明らかにする。具体的には、SiC型車載用インバータのポンプレス冷却を可能にするため、核沸騰熱伝達の大幅な促進と水飽和プール沸騰・限界熱流束の約3倍となる300W/cm^2の達成を目的とする。更に近年問題となっているパワー素子のホットスポット直接冷却にも対応するため、極低ポンプ動力で1000W/cm^2の限界熱流束を達成することを目的とする。導入する銅製のユニポーラス材の製造方法として、量産性に優れる様々な製作手法に着目し検討を繰り返したが、当初予定から変更し、製作精度に優れる3Dプリンターを用いた一方向ポーラス銅を製作し、マイクロチャンネルを有する一方向性ポーラス体の製作に成功した。並行して機械加工によって製作されたユニポーラス体を用い、従来技術よりも低いポンプ動力で、1000W/cm^2の冷却性能を実証した。冷却性能の更なる向上を目指し、ユニポーラス体内流路における沸騰蒸発現象の可視化実験ならびにMARS法を用いたシミュレーションを実施し、特に相変化領域の発達状況について明らかにした。一方、ポーラス体内で想定以上の流量分配があり、今後改善する必要があることを明らかにした。一方、飽和プール沸騰試験では、機械加工による沸騰伝熱面(グルーブとユニポーラス構造を再現)を製作し、限界熱流束300W/cm^2を達成するとともに、プール沸騰環境においてもユニポーラス上部から自発的に液が供給されていることを明らかにした。得られた知見から、飽和プール沸騰で更なる限界熱流束向上の指針を得ることができた。研究二年目以降となる平成29、30年度では、高気孔率ポーラス体としてロータス型ポーラスを、また低気孔率ポーラス銅として爆縮形成ポーラス体を導入する。全ての知見を総括し、プール沸騰試験ではユニポーラスの気孔率、孔サイズ、グルーブ構造に関する最適化を図り、300 W/cm^2の限界熱流束の達成を目指す。また流動沸騰試験でも同様の最適化を図り、発熱密度1000 W/cm^2に対し、従来の狭隘フィン冷却技術の1/20以下のポンプ動力となる2W以下での冷却を実証する。そのためにもポーラス体内の二相流動状態の可視化実験は必須であり、平成29年度において流動沸騰試験に対する可視化試験を実施する。
欧州審議会における"子どもの権利政策"の現代的動向に関する研究

本研究においては,欧州審議会における"子どもの権利政策"の現代的動向を明らかにするために、欧州人権裁判所、閣僚委員会、および、議員総会における、子どもの権利実施のための動きを分析し、その全体的動向を把握しようとした。議員総会勧告1121号の具体化として注目される「子どもの権利行使に関する欧州条約」(96年5月発効)、議員総会において採択された「子どものための欧州戦略に関する第1286号勧告」(96年1月24日)を対象とし、その翻訳および分析を進めた。また、欧州人権裁判所の子どもの権利に関する判例については、家族再統合に関する権利に関する近年の判例の分析を行なってきた。なお、本科研費の一部を用いて、欧州審議会に出張し、それぞれの施策の状況についての研究代表者の計画について担当官からレビューを受けた。現在、それぞれの資料の分析結果を取りまとめており、研究成果をまとまった形で行なっていない。がそれでもなお、次のような結論を得ることが予想されている。(1)子どもの権利条約の欧州審議会における具体化の動向におけるもっとも大きな特徴は、これまでの子どもの権利論が、子どもの権利の内容論に焦点付けが行なわれてきたのに対し、子どもの権利の実施の手続論、すなわち、子どもの権利をどのような手続のもとで実現していくのかという新しい問題へと焦点が移行していること。(2)子どもの意見表明権(国連子どもの権利条約第12条)の具体化としての子どもの個人的手続的権利の具体化を家族法領域においてはかり、国連子どもの権利条約では抜け落ちていた代理人選任の方法および意見表明の前提となる情報へのアクセスなどの問題への回答が導き出されていること。(3)選挙権を認められていないがゆえに政治過程から排除されている子どもに対し、その利益の政治過程への反映を「子どもの参加」という理念の下に実現しようとしていること。
アイスコアに封じ込められた微生物ゲノムの変動解読

本研究では,アイスコアに保存されている過去の微生物のメタゲノムデータを解析することで,当時の微生物群集の集団構造や機能の再構成を目指す.アイスコア中に含まれる微生物量が少ないことに加えて,試料年代が古いためにDNAは断片化している.そのため断片化した微量DNAを解読する技術の開発を進めながらゲノム配列取得をおこなった.とりわけ断片化された損傷DNAに対して,コンタミネーションを抑えながら高収率でDNAライブラリー構築を行う先端的プロトコールの確立を重点的におこなった.従来の手法と総合的な比較を行ったところ,本研究で確立した手法ではより詳細な過去のDNA情報を取得できることが明らかになった.本手法をアイスコアに適用し,実際に塩基配列の取得を進めた.また,アイスコアメタゲノムのデータの大規模並列計算をおこなうために,断片化された配列データからでも各断片の由来する系統やそれらがコードする遺伝子の機能を推定できるメタゲノム解析パイプラインの構築をおこなった.上記の手法を用いて,現在から8000年前までの15試料のアイスコアから,無菌的にDNAを抽出し次世代シークエンサーによるゲノム配列の取得をおこなった.こうして得られた大規模な配列データを用いて,サンプルごとの系統組成と機能組成などの解析を実地した.また,得られた配列がコンタミネーションではなく古代試料由来であるかを確認するための分子進化学的検定法を考案し,検証をおこなった.さらにアイスコアから検出されたシアノバクテリアの塩基配列データに基づき,遺伝的多様性と遺伝的分化度の経時的な変化の推定をおこなった.さらに,アイスコア中の過去の微生物情報に応用するために,現在の南極の微生物地理的分布を解析し,特定の藻類種が北極と南極の両極から共通で検出されること,またそれらは現在も分散,交流している可能性があることを明らかにした.アイスコア中に含まれる微量な断片化した損傷DNAを,コンタミネーションを抑えながら高収率で抽出する手法を確立し,古代試料由来のDNAライブラリー構築に最適化されたプロトコールを確立した.こうして確立した手法により損傷したDNAを修復させたうえでDNAを高収率で抽出し,1本鎖DNAからのゲノムライブラリーの構築をおこなった.従来の短鎖ライブラリー手法と総合的な比較分析を行った結果,本研究で確立したプロトコールを用いることでより詳細な過去のDNA情報を取得することが可能であることが明らかになった.同時に得られたDNA塩基配列が古代試料に由来するものであるのか,現生DNAからのコンタミネーションであるのかを分子進化学的枠組みで統計的に検証する手法を開発し,取得された配列の信憑性を評価することが可能となった.こうした新技術の開発により従来の問題点を解決することができ,その結果,今まで情報のなかった古い試料年代のサンプルから信頼性の高いゲノムデータを得ることができたことは研究目的に沿った成果であるといえる.大規模データのバイオインフォマティクス解析も計画通り進み,シーケンスして得られたDNAデータから微生物群集構造について明らかにすることができたことは,研究目的に適った成果であるといえる.また,これまで未知であった微生物群集組成と環境変動との関連についての情報を得ることができたことは,既存の微生物群集の進化についての視野を大幅に拡張しうる成果といえる.最終年度となる本年度は,今までの分析で明らかなった微生物群集の進化史を時系列的に総括するため,様々な年代に由来する試料数を増やし,メタゲノム分析のみならず同位体およびイオン分析を含めた網羅的な解析を実施する.昨年度開発した古代試料からのDNA抽出手法やDNAライブラリー構築手法により,クリーンルーム内にて氷試料内部のみを無菌的に採取したうえで,ゲノム抽出・増幅を実地し,ゲノム配列の取得をおこなう.アイスコア由来の微生物群集のDNAをシーケンスして得られた配列データについて,昨年度開発した断片化された配列データからでも各断片の由来した系統や遺伝子の機能を推定できるメタゲノム解析パイプラインを用いて,メタゲノムサンプルごとの系統組成と遺伝子機能組成,さらには系統ごとに所持する遺伝子機能を推定し,各サンプルの微生物群集の概要を明らかにする.また,コンタミネーションの可能性を検証するため,断片化の度合いによって推定される系統組成が異なるか否かを解析する.さらに,各年代における微生物群集内の多様性を推定し,また,現生の微生物群集間の系統組成やハプロタイプ構成と関連解析を行うことで,過去の環境変動と微生物群集間にどのような関連性があるのかを推定する.本研究では,アイスコアに保存されている過去の微生物のメタゲノムデータから系統組成や機能遺伝子の組成を解析することで,当時の微生物群集やその機能の再構成を目指す.アイスコア中に含まれる微生物量は少なく,また試料年代が古くDNAが断片化しているために,アイスコアに含まれる微量DNAを解読する技術の開発やゲノム配列取得をおこなった.とりわけコンタミネーションを抑えた高収率でのDNA抽出手法やDNAライブラリー構築など先端手法のプロトコールの確立を重点的におこなった.また,アイスコアメタゲノムのデータの大規模並列計算をおこなうために,断片化された配列データからでも各断片の由来する系統やそれらがコードする遺伝子の機能を推定できるメタゲノム解析パイプラインの構築をおこなった.上記の手法を用いて,6000年前および7000年前のアイスコア試料から,無菌的にDNAを抽出し,メタゲノムDNAライブラリー構築し,次世代シークエンサーによるゲノム配列の取得をおこなった.

微生物群集のDNAをシーケンスして得られた大規模な配列データを用いて,構築した解析パイプラインを用いてサンプルごとの系統組成と遺伝子機能組成などのメタゲノム解析を実地した.また,抽出した系統や遺伝子機能が,コンタミネーションではなく古代の配列由来であるかを確認するための検定法を考案し,検証をおこなった.さらにアイスコアから検出されたシアノバクテリアの塩基配列データに基づき,遺伝的多様性と遺伝的分化度の経時的な変化の推定をおこなった.試料年代が古いアイスコア中に含まれるDNAは微量であり,また断片化しているため,コンタミネーションを抑えた高収率でのDNA抽出手法の確立し,古代試料からのDNAライブラリー構築に最適化されたプロトコールの確立に成功した.こうした新技術の開発により従来の問題点を解決することができ,その結果,今まで情報のなかった古い試料年代のサンプルから信頼性の高いゲノムデータを得ることができた.大規模データのバイオインフォマティクス解析も計画通り進み,シーケンスして得られたDNAデータから微生物群集構造について明らかにすることができたことは,研究目的に沿った成果であるといえる.また,これまで未知であった微生物群集組成と環境変動との関連についての情報が得られつつある.本研究では,アイスコアに保存されている過去の微生物のメタゲノムデータを解析することで,当時の微生物群集の集団構造や機能の再構成を目指す.アイスコア中に含まれる微生物量が少ないことに加えて,試料年代が古いためにDNAは断片化している.そのため断片化した微量DNAを解読する技術の開発を進めながらゲノム配列取得をおこなった.とりわけ断片化された損傷DNAに対して,コンタミネーションを抑えながら高収率でDNAライブラリー構築を行う先端的プロトコールの確立を重点的におこなった.従来の手法と総合的な比較を行ったところ,本研究で確立した手法ではより詳細な過去のDNA情報を取得できることが明らかになった.本手法をアイスコアに適用し,実際に塩基配列の取得を進めた.また,アイスコアメタゲノムのデータの大規模並列計算をおこなうために,断片化された配列データからでも各断片の由来する系統やそれらがコードする遺伝子の機能を推定できるメタゲノム解析パイプラインの構築をおこなった.上記の手法を用いて,現在から8000年前までの15試料のアイスコアから,無菌的にDNAを抽出し次世代シークエンサーによるゲノム配列の取得をおこなった.こうして得られた大規模な配列データを用いて,サンプルごとの系統組成と機能組成などの解析を実地した.また,得られた配列がコンタミネーションではなく古代試料由来であるかを確認するための分子進化学的検定法を考案し,検証をおこなった.さらにアイスコアから検出されたシアノバクテリアの塩基配列データに基づき,遺伝的多様性と遺伝的分化度の経時的な変化の推定をおこなった.さらに,アイスコア中の過去の微生物情報に応用するために,現在の南極の微生物地理的分布を解析し,特定の藻類種が北極と南極の両極から共通で検出されること,またそれらは現在も分散,交流している可能性があることを明らかにした.アイスコア中に含まれる微量な断片化した損傷DNAを,コンタミネーションを抑えながら高収率で抽出する手法を確立し,古代試料由来のDNAライブラリー構築に最適化されたプロトコールを確立した.
膀胱癌関連蛋白質の検出および予後予測因子の確立と診断・治療アルゴリズムの開発

本研究における目的は、各々の同定蛋白について多数例の膀胱癌患者血清を用いて、早期血清診断、予後予見因子としての有用性を検討する。また、膀胱癌における様々な蛋白・抗体の発現、化学療法の治療効果に関与する可能性のある蛋白質の動態と臨床病理学的所見・予後を比較検討し、臨床への応用を検討する。検出されている蛋白質についての臨床病理学的因子との比較、および予後予見因子としての有用性を検討した。腫瘍関連蛋白質については、tumor necrosis factor of receptor superfamily 19 (TROY)を見出し、腫瘍組織を用いた検討にて、TROY発現は、筋層浸潤癌(進行癌)で有意に認められ、cancer stem cell markerの1つであるnestin発現と有意な相関関係を検出した。また、TROY発現している症例では、予後が有意に不良であることを見出した。1つのバイオマーカーの可能性を示すことができた。また、epiplakin、CD155、DJ-1の病理組織のおける発現についても検討した。臨床病理学的因子および予後と発現様式について比較検討した。今後論文化予定としている。新規検出蛋白質について、膀胱癌組織、血液・尿検体を用いて反応性について解析を継続して行っている。また、数種類の蛋白質について臨床的有用性を検討している。今年度は1蛋白質の結果であったが、翌年度以降、さらに効率を上げていきたい。獲得済みの膀胱癌特異的抗体、自己抗体が認識する蛋白質に対して、収集済みの多数例膀胱癌患者血清・腫瘍組織との反応性をスクリーニングし早期診断、予後予測マーカーの獲得を目指す。さらに、非腫瘍性患者血清、健常人血清中の自己抗体との反応性から、有用な診断法(単独抗体または複数抗体を組み合わせた方法)を確立する。獲得済みのプローブと多数例の患者血清、臨床情報が揃っているので、研究期間終了時までにはさらに癌特異的マーカーが見いだされることと思われる。今年度は、腫瘍マーカーの探索で用いた蛋白質を主に病理組織を用いた免疫染色での検討に費やした。そのため、血清・尿検体を用いた検討が比較的少ないことが影響し経費を少なく抑えることができた。また、以前より検討を予定した蛋白質の検討を行ったため、抗体の購入も少なく研究を遂行することができた。次年度は今年度上回る、新規蛋白質の合成、血清。尿検体を使用した検討予定している。具体的には、蛋白質合成、二次元電気泳動および免疫プロット・ドットプロットを用いた研究を多く実施予定としているため、本年度残余分と次年度で計上した予算を使用予定である。
胎児期における母体免疫活性化によって引き起こされるドーパミン受容体機能障害の研究

統合失調症モデル:MIAラットの線条体外の全脳のドーパミンD2受容体(D2R)をPET測定によってイメージングを行った結果、統合失調症患者の報告と同様に前部帯状回において結合能の低下が明らかになった。更にその部位においてパルブアルブミン(PV)陽性インターニューロンの減少が確認された。これらの結果から、前部帯状回のD2R機能障害の背景にあると考えられるPV陽性インターニューロンの減少は統合失調症において重要な病理である可能性が示唆される。人口の1%が発症すると考えられている統合失調症は認知機能障害を主症状とする精神疾患であるが、未だその脳病態の詳細は明らかになっていない。統合失調症治療薬の多くはドーパミンD2受容体(D2R)の遮断作用を有しており、PETを用いたIn Vivoイメージングによる臨床研究によっても統合失調症患者では線条体外のD2R機能に障害がある可能性が示唆されている。しかしながら、そのD2R機能障害の詳細なメカニズムは明らかになっていない。そこで、近年、有力な統合失調症モデル動物の一つと考えられているMaternal immune activation model rat (MIAラット)の線条体外ドーパミンD2受容体(D2R)をIn Vivoイメージングし、更にそれによって変化が見られた部位について生化学的及び組織学的解析を行った。MIAラットの線条体外の全脳のD2Rを11C-FLB457(D2R specific raioligand)を用いたPET測定によってイメージングしSPM解析を行ったところmPFCにおいて結合能の低下が明らかになった。更にその部位において、D2R発現の低下及びパルブアルブミン(PV)陽性細胞の減少が確認された。D2RはPV陽性インターニューロン上にも多く発現していることから、In Vivoイメージングによって明らかになったmPFCのD2R機能障害の背景にはPV陽性インターニューロンの減少があることが示唆される。この知見は臨床研究結果から提唱された統合失調症病態仮説である『内側前頭前皮質インターニューロンに発現するD2R機能の障害』を一部裏付けていると考えられる。MIAモデルは統合失調症に非常に近い脳の病理を有していることから、今後、MIAモデルを詳細に調べることで臨床研究では困難であった神経回路レベルの障害について解明出来る可能性が予想される。本年度は、妊娠中に母体免疫をPoly IC投与によって活性化させ分娩させた仔ラットの行動学的評価及びIn Vivo imagingによる脳機能の評価をおこなった。(方法)妊娠15日目Wistar ratにPoly ICを連続4日間腹腔内に投与し母体免疫を強く活性化させた後、通常分娩させた仔ラットを用いてpre-pulse inhibition(PPI)テスト及びドーパミンD2受容体(D2R)特異的リガンドである11C-FLB457を用いてmicro PETによって全脳(線条体を除く)のD2R密度測定を行った。(結果)Poly ICを投与されたラットにおいてPPIの減弱及びmedial pre-frontal cortexにおけるD2R密度の低下を認めた。この結果から、妊娠中の母体の免疫活性化によって脳機能障害が起こり、認知機能障害が引き起こされる可能性が示唆された。本研究成果は2011年の北米神経科学会において発表を行った。本年度は震災の影響があったが、順調に実験を遂行することが出来た。今後、組織学的、生化学的解析を行いIn Vitroによる検証を行う。更に、これらの研究成果を国際学会誌に論文の投稿を目指す。組織学的、生化学的解析に必要な実験試薬の購入及び研究成果の国際学会誌への論文投稿、国際学会での発表に必要な諸費用に充てる予定である。
高齢者の片脚立位保持時間はいかにして減少するか？－メカニカルな機序解明と臨床応用

高齢者のバランス能力低下は片脚立位によって顕在化しやすく,その保持時間の減少は転倒・骨折リスクの増加と関連する.しかし,いかにして高齢者の保持時間が減少するかは明らかとなっておらず,現状ではバランス能力の改善には直接結びついていない.本研究では,片脚立位一試行内におけるバランスメカニズムの時系列変化と,メカニカルな要素間の関係性を明らかにすることで保持時間減少のメカニカルな機序の解明を図り,高齢者における片脚保持時間減少によって顕在化するバランス能力低下に対しての臨床応用へ繋げることを目的とする.高齢者のバランス能力低下は片脚立位によって顕在化しやすく,その保持時間の減少は転倒・骨折リスクの増加と関連する.しかし,いかにして高齢者の保持時間が減少するかは明らかとなっておらず,現状ではバランス能力の改善には直接結びついていない.本研究では,片脚立位一試行内におけるバランスメカニズムの時系列変化と,メカニカルな要素間の関係性を明らかにすることで保持時間減少のメカニカルな機序の解明を図り,高齢者における片脚保持時間減少によって顕在化するバランス能力低下に対しての臨床応用へ繋げることを目的とする.
21世紀中国における持続的成長の課題-数量的評価(2000-2020年)

当該研究期間である平成1214年度の3年間、北京、上海、甘粛省を中心に、中国のマクロ経済発展、地域開発および持続的発展に関連する諸問題について現地調査を実施し、名古屋において3回のワークショップを開催した。これまでの3回のワークショップで報告された研究成果を中心に、『21世紀中国における持続的成長の課題-数量的評価』という標題の4部25章および付論(資料データ)よりなる最終報告書が作成される。第1部は「地域経済発展の課題」であり、中国の地域開発(特に西部大開発)における比較優位構造、労働移動、物流政策、中小企業・農村工業発展、WTO加盟に伴う課題に関する計量モデル分析および定量的実証分析が提示される。第2部は「持続的発展の課題」であり、中国西部地域における生態環境、水資源管理、SO2排出の問題および中国全体の都市問題、日中環境協力の課題が数量的に展望・検討される。第3部は「甘粛省の事例研究」であり、甘粛省の開発計画、開発戦略、労働市場、持続可能な発展が定量的実証的に分析される。第4部は「マクロ経済社会発展の課題」であり、中国の社会保障、教育投資、WTO加盟と貿易、直接投資、生産性、観光発展、失業問題に関する制度分析、計量分析が提示される。報告書は、全体として、中国の経済・社会・地域発展の現状と将来(2010年まで)に関する数量的評価・分析を主たる内容とする。平成12年10月8日15日の現地調査により、課題研究の遂行に必要な調査・統計資料の多くを入手した。それらは、中国全体および29の省・直轄市・自治区(チベットと海南省を除く)に関する産業連関表、産業別の労働と資本のデータ、財政金融関連の資料などである。その後、EmailやFaxの手段により、産業別の地域間取引きのデータを追加した。研究初期の基本的作業として、1997年の全国および全省の産業連関表をコアに、CGEモデル分析に必要なデータ・バンクを構築しつつある。これに基づき、地域間産業連関表(地域間リンク表)の推計、地域経済の産業連関分析、地域経済のCGEモデル分析(以上が地域開発のテーマ)、中国経済全体の財政・金融政策に関するCGEモデル分析(マクロ・コントロールのテーマ)、環境・農業・エネルギーに焦点をあてたCGEモデル分析(FEEEPのテーマ)が進行中である。それらの多くは、未だパイロット・スタディの段階であるが、平成13年3月12日14日に名古屋大学へ中国側研究共同者5名を招き、日本側研究代表者と分担者5名と共にワークショップを開催し、これまでの成果と今後の研究の進め方を討議した。ワークショップでは、10程度の報告(西部大開発、地域間産業連関表、地域開発のCGE分析、社会保障制度、NGO,環境意識、国有企業のCGE分析、産業別生産性とコスト分析、マクロ・コントロールのCGE分析、etc.)が行われた。ワークショップの報告は、ワーキング・ペーパー・シリーズとして公開される。その幾つかは、学会雑誌、紀要等に投稿準備中である。本年度の調査・研究および対応する計量分析(CGEモデルの作成と適用)は、(1)FEEEP(食糧・エネルギー・環境・経済成長・人口)、マクロ制御、社会保障を対象にしたマクロ国民経済レベル、(2)西部大開発や多地域にまたがる問題を対象にした地域リンクのレベル、(3)特定の省のFEEEPや地域開発を対象にした省レベルで実施された。(1)については、マクロ制御の問題について、成長・インフレ・失業をターゲットに財政・社会保障(失業保険)といった政策手段を考慮したCGEモデルが完成し、第10次五ヶ年計画あるいは長期計画の評価・展望にも適用されつつある。金融政策手段の導入、食料・環境部門への拡張が次の課題である。これらの成果は、平成14年3月8日9日に開催される第2回中国経済ワークショップで報告され、平成14年度における研究の方向、成果の総括・統合のあり方が議論される。(2)については、中国31の省・直轄市・自治区を対象にし、地域リンク・レベルの分析が幾つかの方向でなされている。

1つは、地域間労働移動の分析が各省のGDPレベルで完了しているが、これに産業を考慮し、労働移動を含む総合的な産業発展・地域開発の分析をおこなうことが次の課題である。また、水利用と経済発展に関する地域リンク・レベルの計量分析も進行中である。(3)については特定の省として甘粛省を選択し、平成13年8月26日から9月2日の1週間、同省を中心とする現地調査により、甘粛省第10次五ヵ年計画を中心とする(3)の研究課題遂行に必要な調査・統計資料の多くを入手した。現在、得られた資料の分析と甘粛省の開発計画・開発政策を評価・展望するためのCGEモデル作りが進行中である。本年度(最終年度)は甘粛省、清海省、上海において、中国の地域開発およびWTO加盟に関連する諸問題について最後の現地調査を実施し、名古屋において最終第3回目のワークショップを開催した。計量モデル分析については、前回のワークショップの成果を拡張する地域間労働移動と比較優位分析のCGEモデルおよび地域間物流とインフラ投資のCGE評価モデルが完成され、その分析・評価結果が示された。西部大開発については、前回の成果に加えて、中小企業の育成・発展、労働移動における人材育成、開発と水管理、生態的発展の諸側面が補完された。甘粛省については前回の開発計画の展望に加えて開発戦略の展望が示された。マクロ経済社会発展については、WTO加盟に関連する貿易政策・直接投資政策の定量的評価、観光産業のSAM分析、開発と都市問題が追加された。最後に、産業連関表を中心とするデータバンクが議論された。これらを総合し、これまでの3回のワークショップで報告された研究成果を中心に『21世紀中国における持続的成長の課題-数量的評価』という標題の4部25章および付論(資料データ)よりなる最終報告書が作成される。第1部は「地域経済発展の課題」、第2部は「持続的発展の課題」、第3部は「甘粛省の事例研究」、第4部は「マクロ経済社会発展の課題」である。報告書は、全体として、中国の経済・社会・地域発展の現状と将来(2010年まで)に関する数量的評価・分析が主たる内容となる。