hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロバブル・ナノバブル手法による次世代型気相－液相グリーン化学プロセスの開発

気相ー液相反応は、気相を液相から取り除く操作のみで精製可能なため、シンプルかつクリーンであり、グリーンケミストリーを指向した反応様式である。しかし、耐圧容器中、高圧・高温下にて反応効率化しており、安全・コストの面に課題があった。難溶性の気体をシンプルかつ効率的に液相に分散・溶解させることが鍵であり、マイクロバブル・ナノバブルを用いた常圧下での手法を開発した。通常のバブリングに比べ、空気酸化、接触水素化、光酸化で反応性向上を達成した。さらに、有機溶媒中のナノバブル個数をミクロブラウン運動トラッキング解析法により定量化した。本手法の適用範囲は広く、様々なファインケミカルズ合成への貢献が期待される。研究の全体構想である「MNB手法による次世代型気相ー液相(ー固相)グリーン製造化学プロセスの確立」を達成するために、本研究において挑戦するポイントは三つある。Stage 1:改良型MNB発生装置の開発、Stage 2:MNB手法による有機反応・合成の一般化、Stage 3:MNB手法の定量化まずはこの三つのポイントに焦点を絞り、本手法の優位性を確立する。本研究課題を達成後、MNB手法の単位操作化・集積化・自動化することにより実用化への道が開かれる。平成27年度において、Stage 1とStage 2における以下の項目について研究を実施した。1ー1.MNB発生装置の小型化・シンプル化:これまで耐薬品性の高いMNB発生装置を開発し、空気酸化反応に活用してきた。しかし、現状のMNB発生装置はダイヤフラムポンプを用いているため、耐熱性・耐圧性の向上と装置の小型化に限界がある。種類・サイズが豊富なギヤポンプを用い、MNB発生装置の耐熱化・耐圧化・小型化に取り組み、水素還元反応に適した耐圧型装置を開発した。1ー2.腐食性ガス対応型MNB発生装置の開発:実験を進めていく過程で、オゾン、塩素、アンモニアなどの腐食性ガスにも対応できるMNB発生装置が必要である。我々が開発した現状の発生装置にはステンレスを使用している部分があるため耐腐食性の高いテフロンに交換するなどの装置の改良を実施した。2ー1.水素還元反応の確立:水素(モル溶解度0.8)は酸素(モル溶解度1.4)より液相に溶解しないため高圧を必要とする。MNB手法を適用する上で、高濃度に水素を溶解させるためにMNBの発生機構において瞬間的に圧力をかける必要がある。検討項目1ー1で開発した耐圧型MNB発生装置を用い高濃度H2-MNBを発生させ、常温・常圧下での水素還元反応を検討し、短時間・高収率で還元反応が進行することを見いだした。Stage 1:改良型MNB発生装置の開発、Stage 2:MNB手法による有機反応・合成の一般化、Stage 3:MNB手法の定量化。まずはこの三つのポイントに焦点を絞り、本手法の優位性を確立する。平成27年度にStage 1を終了したので、平成28年度において、Stage 2を実施した。特に、2-1.水素還元反応の確立において、H2-MNBを高濃度に発生することにより、炭素ー炭素多重結合、ニトロ基の還元を常圧で収率良く達成した。また、酸化反応を組み合わせることにより、ワンポットでの過酸化水素合成も達成した。一方、2-2.オゾン酸化反応の確立を試みたが、実質的にオゾンが低濃度であるため、十分な物質量でのオゾン酸化を達成できなかった。また、2-3.種々の気体を用いた有用物質合成に取り組んだところ、NH3やアセチレンガスをMNB化することにより、通常バブリングよりも効率よくアミノ化反応等が進行した。さらに、2-4.気相ー液相ー液相反応手法の確立を検討したところ、3相とも移動相にもかかわらず、相間移動触媒条件での空気酸化による水酸基化反応が進行した。なお、2-5.不斉合成への応用について、残念ながら反応スケールが合致しなかったため実施できなかった。しかし、小流量MNB発生装置の開発に取り組み始めたため、次年度に不斉合成への応用を試みる。Stage 2:MNB手法による有機反応・合成の一般化において還元反応、酸化反応、アミノ化反応、気相ー液相ー液相反応を達成しており、Stage 3:MNB手法の定量化の検討を開始している。さらに、小流量MNB発生装置の開発にも取り組み始めている。平成28年度までにStage 1, 2を終了したので、平成29年度においてStage 3を実施した。特に有機溶媒中のMNBの挙動は未解明であるため、NB個数が溶存気体濃度/反応性に与える影響を調査することでMNB手法の反応性向上メカニズムを解明することとした。

MNB発生装置から発生したMNBが自己加圧効果によりナノサイズのNB化し、液相中に素早く溶解することで溶存気体濃度が飽和になる。さらに、反応により溶存気体が消費されても、系中に滞在しているMNBが連続的に液相に溶解することで飽和が維持され、反応性向上に寄与していると推定した。モデル反応として気相ー液相ー固相反応である接触水素化反応を選択した。液中のナノ粒子を観測できるNanoSight(ミクロブラウン運動トラッキング解析法)を用いてNB個数を定量した。その結果、水素添加反応にてNBが最も多く観測される条件では、溶存水素濃度および反応収率が高くなることが明らかになった。さらに種々の溶媒にて空気NB個数の定量をしたところ、誘電率および粘度が高い溶媒にて多くのNBが観測される傾向が得られた。以上、様々な有機溶媒中にNBが存在するため、MNB手法の適用範囲は広く、耐圧容器フリーの常圧下、安全/低エネルギー消費型/低環境負荷型な反応プロセスであるため、MNB手法の様々なファインケミカルズ合成への貢献が期待される。気相ー液相反応は、気相を液相から取り除く操作のみで精製可能なため、シンプルかつクリーンであり、グリーンケミストリーを指向した反応様式である。しかし、耐圧容器中、高圧・高温下にて反応効率化しており、安全・コストの面に課題があった。難溶性の気体をシンプルかつ効率的に液相に分散・溶解させることが鍵であり、マイクロバブル・ナノバブルを用いた常圧下での手法を開発した。通常のバブリングに比べ、空気酸化、接触水素化、光酸化で反応性向上を達成した。さらに、有機溶媒中のナノバブル個数をミクロブラウン運動トラッキング解析法により定量化した。本手法の適用範囲は広く、様々なファインケミカルズ合成への貢献が期待される。Stage 2:MNB手法による有機反応・合成の一般化(平成27-28年度)2-1.水素還元反応の確立、2-2.オゾン酸化反応の確立、2-3.種々の気体を用いた有用物質合成、2-4.気相ー液相ー液相反応手法の確立、2-5.不斉合成への応用3-1.溶存気体量など基礎的物理データの定量化、3-2.気泡サイズ、個数濃度の定量化当初計画に従って、平成29年度にStage 3に取り組む。また、当初の計画にはないが、小流量MNB発生装置の開発にも取り組む。3-1.溶存気体量など基礎的物理データの定量化MNB手法を実用化する上で、基礎的物理データを定量化し、モニタリングしながら定常状態で操業することは最も重要な要件である。特に溶存気体濃度は反応に直接関与するパラメータであり、本研究課題においてO2ならびにH2の各種液体における溶存気体量の定量化を実施し、従来法とMNB手法を比較する。ただし、有機溶媒中で溶存気体濃度を測定できるのはO2に限られる。また、CO2やNH3などはpH測定により定量化し、MNB手法の優位性を評価する。3-2.気泡サイズ、個数濃度の定量化MNBを可視化するとともに、気泡サイズならびに個数濃度の定量はチャレンジングな課題である。近年の測定装置の進歩により水中のMNBの挙動は少しずつ明らかになってきているが、有機溶媒中の挙動についての例は皆無に等しい。これまでの予備的研究において、粒子トラッキング法によりメタノール中に存在する空気ナノバブルの可視化に成功している。
血管新生における血管内皮細胞基底膜ヘパラン硫酸プロテオグリカンとヘパラナーゼの役割

血管壁の基本骨格の維持と物質透過の制御に働く血管基底膜には、種々の増殖因子やサイトカインが蓄積されている。これらの因子は、タイプIVコラーゲンやラミニンとともに基底膜を構成するヘパラン硫酸プロテオグリカンの糖鎖部分またはコアペプチドに結合しており、組織の損傷や腫瘍組織における血管新生誘導などの際に遊離されて、血管内皮細胞等の正常細胞およびがん細胞の遊走と増殖を誘起する。血管内皮細胞はヘラパン硫酸プロテオグリカンを産生して基底膜を構築する一方、この基底膜の代謝回転に働く酵素としてへパラン硫酸プロテオグリカンの糖鎖を分解するヘパラナーゼを産生する。本研究では、血管新生における血管内皮ヘパラナーゼの役割について解明することを最終目標とした。今年度は、樹立したマウスの肺および肝の毛細血管内皮細胞がつくる細胞外マトリックス中の硫酸化プロテオグリカンの特性を、^<35>S-硫酸と^3H-グルコサミンで生合成標識して化学的、酵素学的に分析した。いずれの内皮細胞の産生するプロテオグリカンも、85%以上が高硫酸化型のヘパラン硫酸プロテオグリカンで、7.5%から15%のコンドロイチン4硫酸も検出された。次に、ヌードマウスにおいて肺または肝特異的転移性をしめすヒトA375メラノーマとKG-2腎がん細胞の亜株細胞を用いて、それぞれの対応する臓器由来の血管内皮細胞への接着と細胞外マトリックス硫酸化プロテオグリカンの分解誘導を解析した。その結果、肺転移性メラノーマ細胞と腎がん細胞は肺血管内皮細胞へのより選択的接着と浸潤を示し、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの分解を著しく促進した。他方、肝転移性メラノーマ細胞は肝類洞内皮細胞に対しコンドロイチン硫酸を介する接着を示し、基底膜からはヘパラン硫酸プロテオグリカンの分解遊離が認められた。血管内皮細胞によるヘパラン硫酸プロテオグリカンの分解はメラノーマ細胞および腎がん細胞の培養上清によっても誘起された。これは中和活性を有する抗bFGF抗体により部分的に抑制され、両がん細胞ではbFGFが産生されることが免疫染色で確認された。したがって、血管内皮細胞によるヘパラン硫酸プロテオグリカン分解を誘導するがん細胞因子の一部はbFGFであることが推察され、bFGFによるヘパラナーゼの産生誘導の機構について解析を進めている。
多文化共生社会スウェーデンと特別ニーズ教育

1、本年度は「多文化共生社会スウェーデンと特別ニーズ教育」の研究課題にそって論文執筆を行い、以下の論文を投稿し、受理された。スウェーデン最初の補助学級「セーデルベリィ学級」(1879年開設)と学習困難児教育の実際-子どもの出席簿および成績評価一覧表の検討を中心に-『北欧史研究』バルト=スカンディナヴィア研究会誌、第21号(印刷中)。この論文によって、特別ニーズ教育の起源を考察する上で重要な、初期スウェーデン補助学級の成立過程とその学級が果たしていた機能・役割の一端が解明された。2、現在、上記研究課題にそって、以下の論文を投稿中である。スウェーデンにおける特別ニーズ教育と「特別教育家(specialpedagog)」の制度化-特別教育家の成立前史(1962-1980年)-『学校教育学論集』東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科、第9号。この論文によって多文化共生社会をめざすスウェーデンにおける様々な「特別な教育的ニーズをもつ子ども」に対する教育=特別ニーズ教育のキーパーソンとなる、特別教育家制度化の歴史的展開の前提を明らかにした。3、研究課題にそって研究をすすめ、以下の学会発表を行い、指導・助言を仰いだ。(1)スウェーデン最初の補助学級「セーデルベリィ学級」(1879年開設)と「学習困難」児教育の実際-子どもの出席簿および成績評価一覧表の検討を中心に-、日本教育学会第62回大会(於早稲田大学)平成15年8月。4、本研究課題に関連する共同研究として、以下の学会発表を行った。多様な困難・ニーズを有する子どもの特別な教育的配慮の歴史-特別ニーズ教育の歴史的系譜について議論する-、日本特殊教育学会、第41回大会(於東北大学)。5、2003年8月にはスウェーデンに約3週間滞在し、障害児教育史や特別ニーズ教育の史・資料の収集を行った。特にスウェーデン初期の補助学級の一つに位置付けられるイェーテボリ市の補助学級について、イェーテボリ市の古文書館・市立図書館で視学管年次報告書などの貴重な史料を収集した。6、2003年9月にはスウェーデン、ノルウェー、デンマークに訪問し、現在の北欧の特別ニーズ教育の現状を視察した。7、訪瑞中には本研究に関連するスウェーデンにおける特別ニーズ教育研究者や、特別教育家、学校長などにインタビューを行った。その際、本研究および自らの研究仮説について意見交換を行い、指導助言を頂くなどした。1、本年度は上記の研究課題にそって論文執筆を行い、以下の三本の論文を投稿して受理された。(1)スウェーデンにおける統一学校構想と補助学級(学校)改革の研究-1962年の基礎学校の制度化と補助学級(学校)の統合-『北欧史研究』バルト=スカンディナヴィア研究会誌、第19号、17-30頁。(2)1940年代のスウェーデンにおける福祉国家構想と補助学級(学校)教育-「社会的教育(Socialpedagogik)」の制度化を中心に-『学校教育学論集』東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科、第6号、13-25頁。(3)19世紀後半のスウェーデンにおける学習困難児問題と補助学級の成立-スウェーデン最初のノルシェーピング市補助学級誕生の背景-、『東京学芸大学紀要』(第1部門・教育科学)第54集(印刷中)。これらの論文によって、初期スウェーデン補助学級の成立過程、福祉国家構想のもとで提起された社会的教育における補助学級(学校)の位置づけ、1962年の統一学校としての基礎学校設立において補助学級(学校)の果たした役割・機能が明らかになり、スウェーデンにおける学業不振児・学習困難児など「特別な教育的ニーズをもつ子ども」の特別教育の歴史的展開の一端が解明された。1960年代のスウェーデンにおける基礎学校改革と特別教授-ライン制廃止と一体化した教授への転換-『特殊教育学研究』。3、研究課題にそって研究をすすめ、以下の二回の学会発表を行い、指導・助言を仰いだ。(1)スウェーデンにおける福祉国家構想と社会的教育の展開-1960年代の基礎学校改革と特別教授の機能-、日本教育学会第61回大会(於福岡教育大学)平成14年8月。(2)スウェーデンにおける統一学校構想と補助学級(学校)改革の研究-1962年の基礎学校の制度化と補助学級(学校)の統合-、日本特殊教育学会,第40回大会(於上越教育大学)平成14年9月。通常教育と特別な教育的配慮に関する歴史的エチュード、日本特殊教育学会、第40回大会(於上越教育大学)。5、2002年4月および2002年10月にはスウェーデンに約2週間滞在し、障害児教育史や特別ニーズ教育の史・資料の収集を行った。特にスウェーデン最初の補助学級が設置されたノルシェーピング市の古文書館・市立図書館では19世紀のノルシェーピング市国民学校教育視学管年次報告書(1875-)など、貴重な史料が収集できた。6、訪瑞中には本研究に関連する元ノルシェーピング市視学官、ノルシェーピング市郷土史家、学校博物館館長などにインタビューを行った。

スウェーデン最初の補助学級「セーデルベリィ学級」(1879年開設)と学習困難児教育の実際-子どもの出席簿および成績評価一覧表の検討を中心に-『北欧史研究』バルト=スカンディナヴィア研究会誌、第21号(印刷中)。この論文によって、特別ニーズ教育の起源を考察する上で重要な、初期スウェーデン補助学級の成立過程とその学級が果たしていた機能・役割の一端が解明された。2、現在、上記研究課題にそって、以下の論文を投稿中である。スウェーデンにおける特別ニーズ教育と「特別教育家(specialpedagog)」の制度化-特別教育家の成立前史(1962-1980年)-『学校教育学論集』東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科、第9号。この論文によって多文化共生社会をめざすスウェーデンにおける様々な「特別な教育的ニーズをもつ子ども」に対する教育=特別ニーズ教育のキーパーソンとなる、特別教育家制度化の歴史的展開の前提を明らかにした。3、研究課題にそって研究をすすめ、以下の学会発表を行い、指導・助言を仰いだ。(1)スウェーデン最初の補助学級「セーデルベリィ学級」(1879年開設)と「学習困難」児教育の実際-子どもの出席簿および成績評価一覧表の検討を中心に-、日本教育学会第62回大会(於早稲田大学)平成15年8月。4、本研究課題に関連する共同研究として、以下の学会発表を行った。多様な困難・ニーズを有する子どもの特別な教育的配慮の歴史-特別ニーズ教育の歴史的系譜について議論する-、日本特殊教育学会、第41回大会(於東北大学)。5、2003年8月にはスウェーデンに約3週間滞在し、障害児教育史や特別ニーズ教育の史・資料の収集を行った。特にスウェーデン初期の補助学級の一つに位置付けられるイェーテボリ市の補助学級について、イェーテボリ市の古文書館・市立図書館で視学管年次報告書などの貴重な史料を収集した。6、2003年9月にはスウェーデン、ノルウェー、デンマークに訪問し、現在の北欧の特別ニーズ教育の現状を視察した。7、訪瑞中には本研究に関連するスウェーデンにおける特別ニーズ教育研究者や、特別教育家、学校長などにインタビューを行った。その際、本研究および自らの研究仮説について意見交換を行い、指導助言を頂くなどした。
広域リアルタイム斜面モニタリングシステムの実用化研究

我が国に多発する土砂崩れなどの斜面災害を予防するためには、安価で取り扱いが簡便で、広範囲を迅速・リアルタイムにモニタリングすることが可能な斜面変位の検出技術が必要である。本研究では、デジタル写真測量やGPS測位技術、車載型レーザスキャナ計測技術を用い、各要素技術の改良及びこれらを統合することにより、実用的なモニタリングシステム構築の目処を得た。本研究は、大規模地滑り災害に対し安全な住生活を実現するために、取り扱いが簡便で対象箇所を高精度に計測し、広範囲を網羅しながらリアルタイムに状況を把握することが可能なモニタリング技術を開発することを目的とする。計測技術の具体的手段としては、特定領域を高精度に計測可能な精密デジタル写真測量技術、及び広範囲をリアルタイムに観測可能な電波位相差式測距計測技術の組合せである。平成20年度はそれぞれ以下の検討を行った。■精密デジタル写真測量技術・遠距離撮影時の写真歪み補正手法の検討従来の中心投影に代わる投影幾何学の検討として、遠距(望遠)離撮影時の長焦点レンズを対象に、人工衛星画像の歪み補正技術であるアフィン投影幾何学の適用性について検証し、基本原理の確認及び適用手法の検討を行った。・解析の効率化の検討測定対象に設置するターゲットを二次元コード化することで、画像解析のターゲットへの番号付けの自動化、及びターゲット位置を基準とした撮影位置・角度の外部標定の自動化を可能にする手法の検討を行い、解析作業自動化の見通しを得た。■電波位相差式測距計測技術発信器及び受信機の配置や電波マルチパスが計測精度に及ぼす影響について検討し、実用化の上での精度、コスト的な問題を把握した。平成21年度はそれぞれ以下の検討を行った。■遠距離デジタル画像計測の高精度化,解析の効率化・昨年度に基本原理の確認を行った、長焦点レンズを使用して撮影した画像に対するアフィン投影幾何学を利用した画像歪み補正技術について、フィールド試験において従来の中心投影方式との精度比較を行い、その有効性を確認した。また、そのためのプログラムを開発した。・上記フィールド試験において、観測域へ設置したコードターゲットにより外部標定作業の簡略化が可能なことを確認した。■GPS測位技術の応用、電波位相差式計測技術の実用化・電波位相差計の発信器及び受信機の配置方法による精度への影響について実験により確認した。・FKP方式ネットワークRTKを用いたリアルタイムモニタリングのため、ソフトウェア改造のためのシステム設計を行った。最終年度である本年度は、前年度までに検討したデジタル画像計測に加えて、モバイルマッピングシステムの斜面モニタリングへの適用性評価を行った。モバイルマッピングシステムとは、GPS/IMUやレーザスキャナ、高解像度カメラを車に搭載し、走行しながら連続して周囲の地形や構造物などの三次元形状や座標を計測可能なシステムである。実際に工事現場内を走行させて斜面やトンネル内空形状を計測する実験を行い、斜面に設置した座標及び形状が既知のターゲットや、トンネル内空形状の別途計測結果との比較の結果、数cm程度の誤差で計測可能であることが確認でき、広域に渡る斜面変状状況を迅速に計測可能であることが分かった。また、従来検討してきたデジタル画像計測や電波位相差式計測技術とモバイルマッピングシステムとを組み合わせた斜面モニタリングシステムについて検討し、システム構成等について提言した。
現代アメリカにおける体育の身体形成論と人間形成論に関する研究

今年度は、(1)コービンの体育理論の検討、(2)精神運動領域タキソノミーを活用したカリキュラム開発の検討、(3)「スタンダードに基づく体育」の検討を行った。また、(4)日本における教育課程と体育に関して城丸章夫の教育論を検討した。(1)について、フィットネス教育を論じたコービンの体育理論を検討した。フィットネス教育を提唱する以前、彼がタキソノミーを用いた目標設定や、表現目標を用いることを説いていたことを示した。また「生涯のフィットネス」のカリキュラムが、フィットネス教育における情意形成の可能性を持っていることを指摘した。(2)について、ハローらが作成した精神運動タキソノミーを活用しつつ、体育カリキュラムを開発したアンナリノやジュエットらの議論を検討した。タキソノミーをそのまま教科内容として利用したアンナリノに対し、ジュエットらのPPCF(Purpose-Process Curriculum Framework)では、活動を運動プロセスによって吟味するツールとして機能することが意図されていたのではないかと指摘した。(3)「スタンダードに基づく体育」については、まず「モデルに基づく指導」や「逆向き設計」、「真正の評価」論を踏まえつつカリキュラム設計の方法を整理した。一方で、「モデルに基づく指導」という方法を検討するために、ジュエットとカークの議論を検討した。最後に、カリキュラム開発の「価値志向」の問題を踏まえて、多様な意味を示した「生態的統合」という方向で再構成する必要性を指摘した。(4)体育を積極的に論じた城丸章夫の教育課程論を検討した。彼は、体育においても子どもたちの法則的・形象的認識を重視することを求めていた。彼の教育課程論を踏まえて、活動をベースとした授業展開が十分な認識をもたらさない危険性があることを指摘した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成28年度の主な研究内容は、(1)アメリカにおける体育理論の史的概観、(2)シーデントップの体育理論の検討、(3)「スタンダードに基づく体育」の検討の3つである。(1)アメリカにおける体育理論の史的概観では、シーデントップら1960年代以降の論者を中心に、体育理論の系譜を「身体形成」と「情意形成」に大別して両者の主張を整理した。「身体形成」と「情意形成」をめぐる対立の根底には、逆説的な運動の「認識」と「意味」をめぐる問題があったことを示した。1970年代以降の論者が「認識」と「意味」をめぐる体育カリキュラムの課題にどのように取り組んでいったのかを検討することが、重要な課題であることを指摘した。(2)シーデントップ(Siedentop, D.)の体育理論の検討では、技能の習得と情意の形成の関係という視点から、彼が提唱したプレイ体育論とスポーツ教育論を検討した。アメリカでの調査を踏まえつつ、技能と情意をつなぐための「意味ある課題(Meaningful tasks)」という彼の発想が重要であることを指摘した。一方で、プレイ体育論提唱時には、実存主義に影響を受け、他者とかかわりを通した自己の確立を重視していたものの、スポーツ教育論においては自己の確立という側面が後景に退いていることを指摘した。(3)「スタンダードに基づく体育」の検討では、ジュエッタ(Jewett, A. E.)らの議論を踏まえつつ、成果の保障を重視する「スタンダードに基づく体育」の可能性と危険性について考察した。「スタンダードに基づく体育」には、スタンダードの活用や「逆向き設計」の方法、シーデントップのスポーツ教育などを含むカリキュラム・モデルの併用によって成果を保障する可能性がある一方で、求められる成果が計測の容易なパフォーマンスへと矮小化される危険性があることを明らかにした。平成28年度の進捗状況を、(1)資料収集等、(2)研究成果の発表(3)研究全体からみた進捗の3点で整理する。(1)資料収集等:平成28年度の中心的な研究課題としていたアメリカにおける体育理論の史的概観とシーデントップの体育理論の検討に加え、「スタンダードに基づく体育」の検討も行った。これらの研究を進めるために、日本での文献調査に加えて、アメリカへの現地調査を行い、単なる文献研究だけでなくインタビュー調査などを通して多角的に資料を収集している。また、研究と関連のある学会等への参加を通して知見を深めるとともに、研究のフィールドを広げている。その他、学校現場との交流の機会を持つなど日本での実践についての知見を深めている。(2)研究成果の発表:平成28年度は、シーデントップの体育理論についての論考を日本教育方法学会で発表した。その他に、アメリカにおける体育理論の史的展開、シーデントップの体育理論、そして「スタンダードに基づく体育」についての論考を学会誌(あるいは大学紀要)に投稿している。(3)研究全体からみた進捗:平成28年度はアメリカにおける体育理論の基本的な論点を明らかし、今後ムーブメント教育論やフィットネス教育論などを検討する際の視点を提示した。ならびに、アメリカの体育を牽引してきたシーデントップの体育理論を検討することによって、1970年代以降のアメリカにおける主要な体育理論をおさえた。また、多様な理論的な立場を組み合わせる「スタンダードに基づく体育」を検討することによって、シーデントップ以外の立場をおさえつつ、2000年代以降のアメリカの動向を整理した。これらの研究を通して、アメリカの体育を検討する視点や背景をおさえることにより、今後の研究の地盤を固めている。以上を踏まえて、平成28年度の評価は「おおむね順調に進展している」とする。

今年度は、(1)コービンの体育理論の検討、(2)精神運動領域タキソノミーを活用したカリキュラム開発の検討、(3)「スタンダードに基づく体育」の検討を行った。また、(4)日本における教育課程と体育に関して城丸章夫の教育論を検討した。(1)について、フィットネス教育を論じたコービンの体育理論を検討した。フィットネス教育を提唱する以前、彼がタキソノミーを用いた目標設定や、表現目標を用いることを説いていたことを示した。また「生涯のフィットネス」のカリキュラムが、フィットネス教育における情意形成の可能性を持っていることを指摘した。(2)について、ハローらが作成した精神運動タキソノミーを活用しつつ、体育カリキュラムを開発したアンナリノやジュエットらの議論を検討した。タキソノミーをそのまま教科内容として利用したアンナリノに対し、ジュエットらのPPCF(Purpose-Process Curriculum Framework)では、活動を運動プロセスによって吟味するツールとして機能することが意図されていたのではないかと指摘した。(3)「スタンダードに基づく体育」については、まず「モデルに基づく指導」や「逆向き設計」、「真正の評価」論を踏まえつつカリキュラム設計の方法を整理した。一方で、「モデルに基づく指導」という方法を検討するために、ジュエットとカークの議論を検討した。最後に、カリキュラム開発の「価値志向」の問題を踏まえて、多様な意味を示した「生態的統合」という方向で再構成する必要性を指摘した。(4)体育を積極的に論じた城丸章夫の教育課程論を検討した。彼は、体育においても子どもたちの法則的・形象的認識を重視することを求めていた。彼の教育課程論を踏まえて、活動をベースとした授業展開が十分な認識をもたらさない危険性があることを指摘した。平成29年度は(1)ムーブメント教育論と(2)フィットネス教育論を中心的な対象として研究する。(1)ムーブメント教育論の検討ー技能中心のカリキュラム編成における情意の捉え方1つ目は、ムーブメント教育(Movement Education)論の展開である。ムーブメント教育論は、メセニーの「運動の意味」の議論を受けたもの、ラバンの『身体運動の習得』に影響を受けたもの、タキソノミーの議論に影響を受けたもの、などが混ざって提唱されたものであり、未だ十分に整理されていない。また、ムーブメント教育はシーデントップらによって批判を受けて1970年代には下火になったものの、現在ではグラハム(Graham, G.)のスキル・テーマ論として一つの系譜をなしている。平成29年度は、1960年代のムーブメント教育で重視されていた「意味」や「表現」といった次元が、彼の議論においてどのように捉え直されているのか検討する。(2)フィットネス教育論の検討ー身体についての知識や技能は情意形成と結び付くのか2つ目は、フィットネス教育(Fitness Education)の展開である。コービンは、ムーブメント教育の影響を受けつつ、望ましい状態を「フィットネス」とした。
早期胃癌リンパ節転移陰性条件に関する分子病理学的解析

本研究は胃早期癌に対する内視鏡治療適応拡大のためリンパ節転移のない胃SM癌の特徴を明らかにする研究である。分子病理学的マーカーによる新たな胃SM癌内視鏡切除の根治基準確立のため、p53,Ki67の免疫染色による内視鏡治療標本を用いた腫瘍の悪性度を評価した。しかしながら早期癌において、リンパ節転移とこれらの悪性度の指標で有意な関連は認められなかった。これまでの報告で腫瘍血管のペリサイトの被覆率低下が血管の構造を不安定にするため、遠隔転移率を上昇させると報告がある。このため血管密度やペリサイトの被覆率、血管の走行や口径不同などの質的評価、リンパ管密度などの違いを評価した。CD34抗体を用いた血管内皮の評価を、podopaninを用いたペリサイトの評価を蛍光免疫染色法を用いて行なった。さらに血管内皮の評価のため、CD31抗体による蛍光免疫染色も行なった。これらの免疫染色をmargeし、可視化して評価した。計8症例を用いて上記の免疫染色にて血管密度や腫瘍血管のペリサイトの被覆率、血管走行や口径不同の質的な評価が可能か検討を行なった。このうちCD34、Podoplanin、CD31抗体での蛍光免疫染色の評価は可能であった。また分子病理学的検索のため胃早期癌のFFPE切片よりDNAの抽出を行なった。癌部でのheterogenityを評価するため、癌の浸潤先進部と癌表層部からレーザーマイクロダイセクッション法を用いて同部を切り出し、市販のDNA抽出キットを用いてDNAを抽出した。しかし、癌の浸潤先進部は面積が小さく,NGSを用いて癌関連遺伝子のtaegetsequenceに必要なDNA量抽出することはできなかった。SM癌のリンパ節転移リスクのバイオマーカーを探索する目的で血管内皮細胞に関連する免疫染色を行い、これらの染色が行えることを確認できた。癌先進部は範囲が狭いため、同部からのDNAの抽出は不可能であったが、範囲を広げることによってDNAの抽出は可能であることは確認できた。免疫染色についてはバイオマーカーの探索を行いながら、これまでに同定した血管内皮細胞を評価するCD31抗体とpodoplaninの免疫染色を行なっていく。DNAシークエンスによる胃SM癌リンパ節転移リスクに関連するバイオマーカーの検索についてはリンパ節転移を認めた症例と認めなかった症例について比較検討をしていくこととする本研究は胃早期癌に対する内視鏡治療適応拡大のためリンパ節転移のない胃SM癌の特徴を明らかにする研究である。DNAシークエンスによる胃SM癌リンパ節転移リスクに関連するバイオマーカーの検索についてはリンパ節転移を認めた症例と認めなかった症例について比較検討をしていくこととする
無血清培養による臼歯歯胚の歯根形成、特に歯顎部の細胞分化・形態形成に関する研究

本年度は無血清完全合成培地による器官培養系を用いマウス臼歯の歯根形成について2つの点から検討を試みた。また本実験系は片側の下顎骨と歯小嚢を伴うマウス第一臼歯歯胚を無血清のBGJb培地、O_2,N_2,CO_2の混合ガスを用いて、長期培養することによって行った。1、マウス臼歯の歯根形成初期におけるEGFの影響:in vivo系から生後4-12日、培養系から生後4日令歯胚を6-18日間培養した歯胚の歯顎領域を摘出、RT-PCR法を用いて検索した。すべての試料からEGFの発現が確認でき、本in vitro系のin vivoと同様の歯胚の発育が裏付けられた、次に生後4日令からの摘出歯胚に0、5、10、15、50ng/ml EGFを添加し、最大28日間培養した。15ng/ml以下の量では顕著な変化が認められなかったが、50ng/mlのEGF添加群では主に外エナメル上皮等の上皮成分において細胞増殖を促進すると思われる像が得られた。萌出や歯根形成など他の点についての影響は現在さらに詳細な観察を行っている。2、培養下での有細胞セメント質形成:生後14日令からの歯胚を本器官培養系を用いて培養(最大42日間)することにより、歯根象牙質上に有細胞セメント質様構造が形成された。その際、血清補助因子ITS Premix(Insulin,Transferrin,Selenious acid)を添加したものは無添加群より組織の保存状態もよく、47日程度セメント質形成も促進される様に思われた。しかし対照群や実験群それぞれに骨の石灰化を促進するβ-glycerophosphate(1mM)を添加してもこれまでのところセメント質形成に対して著しい促進効果は見られていない。むしろβ-glycerophosphate添加群では異所性の石灰化が見られた。培養下でのセメント質形成については今後もさらに検討を加えていき、セメント質形成機構の解明に努めたい。
透光性試料を用いたパルスレーザー穴明けプロセスの解明:加工穴内部の時間分解観察

アクリル、ソーダガラス、パイレックスガラスを試料にして、高出力パルスレーザー光を試料表面、および、試料内部に集光照射した際の、表面、及び試秤内部の変化を、ナノ秒の時間分解能で撮影することに成功した。試料表面に集光した場合、表面でのアブレーションによるプラズマの生成とその後の衝撃波の伝播とともに、試料内部でも入射軸上で吸収が発生するのが観察された。これは、レーザー光の自己収束効果により、内部でも多光子吸収が発生したためである。多光子吸収の発生の様子は、アクリルとガラスの場合では異なることがわかった。アクリルの場合、レーザー入射軸状の多数の孤立点でほぼ同時に吸収が発生し、その吸収点を中心にした円形の衝撃波が内部へ進展していく様子が観察された。同時に、表面でのアブレーションによる衝撃波が内部へも伝播する様子が、撮影された。一方ガラスでは、試料内部で吸収が発生し光軸に沿って表面側へ吸収点が連続的に移動する様子が観察された。この場合の衝撃波は、個々の球状ではなく円錐状の波面を形成していた。内部に集光した場合には、表面からのアブレーションは見られず、内部での吸収の発生と衝撃波の伝播が観察された。内部の損傷は、レーザーパルス終了後も、アクリル試料の場合ミリ秒のオーダーにわたって、ガラス試料の場合でも数百マイクロ秒にわたって変化した。パルスの累積効果は、初期ほど損傷の広がりが大きく、数十パルス後では損傷が表面に達し、内部は変化しなくなった。吸収点は表面に移動し、表面のみでのアブレーションが観察された。以上のように、透明試料の内部における加工現象を、ナノ秒の時間分解能で観察することに成功し、内部での損傷の発生と進展について、多くの知見を得ることができた。この方法は、マーキングや光学的データ記録、フォトニックス材料の加工プロセスなどへ、応用可能である。本研究では、パルス幅が10ナノ秒以下の赤外レーザーが試料に当たっている間の、表面および加工穴内部の状態と現象をナノ秒の時間分解能で観察するため、短パルス可視レーザー光を光源とする、ストロボスコピック撮影法を試みた。試料としては、システムの開発用に、まず金属を使用した。現有のYAGレーザーからの赤外光を2分割し、その一方を現有の高調波発生器に導き可視光を発生させ、残りを材料の照射に利用した。赤外レーザー光を試料表面、あわせて可視パルス光を、適当なディレイをおいて照射し、その反射あるいは透過光により、試料表面CCDカメラで記録した。材料照射用のレーザーとのタイミングは光学的遅延回路(オプティカルディレイ)を用いて、ナノ秒単位で変化させた。この測定手法を確立し、幾つかの新しい知見を得たので、このナノ秒の時間分解能を有するイメージングシステムを、透光性試料内部の観察にも適用可能なように改良を行った。表面と内部の様子を同時にイメージングすることを目指している。試料には、アクリル、ガラス等を用いる事として、試料表面および加工穴内部の状態の撮影を試みた。現在のところ、照明光レーザー光の強度が、高いためと空間モードが均一でないため、空間フィルターによるモードの改善と、そのモードを壊さずに減光するためのアテネータを開発中である。また、照射パルス数を指定して撮影し、その画像データをPCで処理するためのタイミング回路を製作、調整を行っている。アクリル、ソーダガラス、パイレックスガラスを試料にして、高出力パルスレーザー光を試料表面、および、試料内部に集光照射した際の、表面、及び試料内部の変化を、ナノ秒の時間分解能で撮影することに成功した。

これは、レーザー光の自己収束効果により、内部でも多光子吸収が発生したためである。多光子吸収の発生の様子は、アクリルとガラスの場合では異なることがわかった。アクリルの場合、レーザー入射軸状の多数の孤立点でほぼ同時に吸収が発生し、その吸収点を中心にした円形の衝撃波が内部へ進展していく様子が観察された。同時に、表面でのアブレーションによる衝撃波が内部へも伝播する様子が、撮影された。一方ガラスでは、試料内部で吸収が発生し光軸に沿って表面側へ吸収点が連続的に移動する様子が観察された。この場合の衝撃波は、個々の球状ではなく円錐状の波面を形成していた。内部に集光した場合には、表面からのアブレーションは見られず、内部での吸収の発生と衝撃波の伝播が観察された。内部の損傷は、レーザーパルス終了後も、アクリル試料の場合ミリ秒のオーダーにわたって、ガラス試料の場合でも数百マイクロ秒にわたって変化した。パルスの累積効果は、初期ほど損傷の広がりが大きく、数十パルス後では損傷が表面に達し、内部は変化しなくなった。吸収点は表面に移動し、表面のみでのアブレーションが観察された。以上のように、透明試料の内部における加工現象を、ナノ秒の時間分解能で観察することに成功し、内部での損傷の発生と進展について、多くの知見を得ることができた。この方法は、マーキングや光学的データ記録、フォトニックス材料の加工プロセスなどへ、応用可能である。
革新的多機能性タグペプチドの開発

本研究では、標的となるタンパク質・測定対象に与える影響を最小限にしたタグペプチドによるタンパク質標識を目指し、新奇なCross-linked Protein-derived Cofactors (CPDC)を持ったペプチドの開発を行う。金属結合ペプチドにおいて、金属による酸化的自己修飾反応を制御し、翻訳後化学修飾を誘起して自発的に形成される新たなクロモフォア、フルオロフォアを持った人工タグペプチド配列の検索を行う。本研究は、緑色蛍光タンパク質を基盤とした改変とは異なり、10残基程度のペプチドを土台として、自発的に形成される蛍光団や発色団をもつ革新的ペプチドの創製を試みるものである。本年度も昨年度に引き続き、金属結合部位として銅もしくはニッケルイオンに対して選択的に結合するATCUN(Amino Terminal Cu(II)- and Ni(II)-bindingMotif)配列(X1-X2-His)に着目した。第1段階として、分子量10kDa程度のタンパク質のN末端にこれら配列を結合させ、Niセファロースを用いてその結合から金属結合能を評価した。また、Xの位置のアミノ酸を最適化しながら、アフィニティークロマトグラフィーによるワンステップ精製が可能であることを確認した。結合配列の進捗に合わせてATCUN配列後の数残基に二つのアミノ酸を導入し、その組み合わせと挿入位置を変えることで、チロシンダイマーの形成に挑戦した。天然で見られるCPDCの構造から、自己修飾によって生じた簡単なPDCが二種類の反応経路5残基のなかに位置を代えながら2つのチロシン残基を導入し、その参加反応物を分析した。これに加え、金属結合ペプチドの配列を用いるとともに、リンカー部位の配列・長さ(1-3残基, Gly, Ser, Gly-Gly, Gly-Ser, Gly-Gly-Gly, Gly-Gly-Ser)の最適化を行った。まず、GYGYGとYGGYGの二種類のペプチドを合成し、第一段階として銅酵素であるチロシナーゼを用いて酸化反応を行った。チロシナーゼはチロシンを水酸化し、生じたドーパをドーパキノンに酸化する。チロシンを含むペプチドに対して反応した場合、それらが架橋し、ジドーパが形成されると期待される。反応後、液体クロマトグラフィーによって検出したところ、水酸化されたペプチドおよび架橋構造が形成されたペプチドが検出された。また、ペプチド溶液は赤く呈色していた。そこで、金属結合部位のATCUNモチーフ、リンカー、修飾部位であるGYGYGから構成されるGGHGGYGYGを合成した。銅を4等量加え錯体を生成させた後、アスコルビン酸を4等量加え反応させた。チロシナーゼの時と同様に酸化されたと思われるペプチドのMSスペクトルが得られ、GYGYGと比べると低いものの呈色も示した。今後は配列を更に最適化し、条件検討することによって、反応の進行を促進し、タグとしての利用が可能になることが期待される。昨年度に引き続き、結合配列の進捗に合わせてATCUN配列後の数残基に二つのアミノ酸を導入し、その組み合わせと挿入位置を変えることで、天然にはないCPDC形成に挑戦する。天然で見られるCPDCの構造から、自己修飾によって生じた簡単なPDCが二種類の反応経路(Path A:キノンもしくはカルボニル化合物への求核付加反応, Path B:水素原子引き抜きに伴って生じたラジカル分子のラジカルカップリング)で生成すると考えられる。そこで、前者ではCys, His (Lys, Tyr)などの求核性アミノ酸を導入したペプチドを作製し、架橋構造形成の有無を確認する。また、後者では、近傍にTyrやMetを追加導入し、いくつかの金属結合ペプチドの配列を用いるとともに、リンカー部位の配列・長さ(1-3残基, Gly, Ser, Gly-Gly, Gly-Ser, Gly-Gly-Gly, Gly-Gly-Ser)の最適化を行うことで反応効率を向上させる。さらに最適化したペプチドをモデルタンパク質に導入し、その形成がタンパク質上で可能か確認する。金属結合部位として銅もしくはニッケルイオンに対して選択的に結合するATCUN(Amino Terminal Cu(II)- and Ni(II)-bindingMotif)配列(X1-X2-His)に着目した。(ATCUN配列はトリペプチドの状態でも銅(II)イオンに対してmM-μMオーダーの解離定数を示す。さらに、タンパク質のN末端に導入された場合、最高で10-11の解離定数を持つ結合能が報告されている。また、ATCUNトリペプチド銅錯体ではDNA酸化的切断活性を示すことからCPDC誘起能を持ち合わせていると考えられる。)第1段階として、分子量10kDa程度のタンパク質のN末端にこれら配列を結合させ、Niセファロースを用いてその結合から金属結合能を評価した。また、Xの位置のアミノ酸を最適化しながら、アフィニティークロマトグラフィーによるワンステップ精製が可能かどうか判断し、配列のランキングを作成した。

本年度は予備的展開として、まず、反応サイトとなりうる金属結合ペプチド配列を最適化した。計画通り、いくつかのN末配列で金属に結合するものが見られた。順調に次の計画に進めると期待している。本研究では、標的となるタンパク質・測定対象に与える影響を最小限にしたタグペプチドによるタンパク質標識を目指し、新奇なCross-linked Protein-derived Cofactors (CPDC)を持ったペプチドの開発を行う。金属結合ペプチドにおいて、金属による酸化的自己修飾反応を制御し、翻訳後化学修飾を誘起して自発的に形成される新たなクロモフォア、フルオロフォアを持った人工タグペプチド配列の検索を行う。本研究は、緑色蛍光タンパク質を基盤とした改変とは異なり、10残基程度のペプチドを土台として、自発的に形成される蛍光団や発色団をもつ革新的ペプチドの創製を試みるものである。本年度も昨年度に引き続き、金属結合部位として銅もしくはニッケルイオンに対して選択的に結合するATCUN(Amino Terminal Cu(II)- and Ni(II)-bindingMotif)配列(X1-X2-His)に着目した。第1段階として、分子量10kDa程度のタンパク質のN末端にこれら配列を結合させ、Niセファロースを用いてその結合から金属結合能を評価した。また、Xの位置のアミノ酸を最適化しながら、アフィニティークロマトグラフィーによるワンステップ精製が可能であることを確認した。結合配列の進捗に合わせてATCUN配列後の数残基に二つのアミノ酸を導入し、その組み合わせと挿入位置を変えることで、チロシンダイマーの形成に挑戦した。天然で見られるCPDCの構造から、自己修飾によって生じた簡単なPDCが二種類の反応経路5残基のなかに位置を代えながら2つのチロシン残基を導入し、その参加反応物を分析した。これに加え、金属結合ペプチドの配列を用いるとともに、リンカー部位の配列・長さ(1-3残基, Gly, Ser, Gly-Gly, Gly-Ser, Gly-Gly-Gly, Gly-Gly-Ser)の最適化を行った。まず、GYGYGとYGGYGの二種類のペプチドを合成し、第一段階として銅酵素であるチロシナーゼを用いて酸化反応を行った。チロシナーゼはチロシンを水酸化し、生じたドーパをドーパキノンに酸化する。チロシンを含むペプチドに対して反応した場合、それらが架橋し、ジドーパが形成されると期待される。反応後、液体クロマトグラフィーによって検出したところ、水酸化されたペプチドおよび架橋構造が形成されたペプチドが検出された。また、ペプチド溶液は赤く呈色していた。そこで、金属結合部位のATCUNモチーフ、リンカー、修飾部位であるGYGYGから構成されるGGHGGYGYGを合成した。銅を4等量加え錯体を生成させた後、アスコルビン酸を4等量加え反応させた。
光化学反応の機構に関する理論的研究

bicyclobutaneの異性化には、side bondの開裂によりtrans-butadieneを生成する(path3)、central bridge bondが切れcis-butadieneを与える(path1)、及びclobuteneが生成する3通り反応が提案されている。本研究ではこれらの反応機構の妥当性を検討するため非経験的分子軌道法による検討を行った。Pathe3の反応障壁の計算値は44.7kcal/molとなり、実験値と良い一致が見られた。遷移状態の構造は、片側のside bondが完全に切れているが(1.61A)、反対側の環構造は出発物とほとんど変わらない。cis-butadieneを与える経路(path1)には二つの中間体が存在していた。反応全体のエネルギー障壁を決定するのはbiradicalから3-butenylideneへの反応(障壁は約57kcal)で、最後の水素移動の障壁は約6kcalと低い。Path2の水素移動のエネルギー障壁の値は約28kcalとpath1に比べ大きく、この異性化反応の中で最も大きな活性化エネルギー(63kcal)を必要とする。
人間の情報処理能力を基礎とした効率的な経済情報提示システムの提案

本研究では、大別して三つのアプローチがとられた。第一には、特に時系列で提示される経済情報について、ノイズを含んだ情報を与えられた場合に、人間が特にどのような情報に着目して意思決定を行なっているのか、またそのノイズに惑わされずに意思決定が行なわれるためにはどのような時間間隔・精度で情報を提示することが望ましいのかが検討された。これには、視線位置追跡装置等を用いた定量的な実験が行われ、迅速・安定・正確な処理に適した情報の量と時間間隔が求められた。また、時系列理解に対する被験者の「自信」がどのようにして形成され、それが取引行動にどのような影響を与えるのか、ということが実験的に検討された。その成果は、進化経済学会等で報告された。第二には、視覚によって連続的に提示された情報が「アテンショナル・ブリンク」として知られる現象によって課題の遂行が妨害されることに着目し、視覚とその他の感覚に情報を同時に(あるいは連続して)与えることを、一つの感覚(ユニモーダル)に情報を与える場合に比較する実験がなされた。マルチモーダルな情報提示によっては、被験者の反応は必ずしも改善されず、期待した成果は得られなかったが、触覚によるフィードバックは被験者の誤反応を若干改善した。その成果は、ECVPなどで報告された。そして、第三には、人間の現実の情報処理がどのようなルール・基準に基づいているのか、が検討された。すなわち、提示された不確実な情報を人間が処理する際に、従来考えられてきた「数学的な合理性」に従っていないように見えることが確かに頻繁にあるが、この判断基準の相違は人間が「ミス」をしているのではなく、不確実な現象の背後に「一般法則」の存在を仮定し、それを探求しようとしているものであるという可能性が示された。これらの成果は、WEHIAなどで報告された。平成16年度は、以下の三つの被験者実験およびその予備実験を行い、その解析を行なった。第一の実験では、ノイズを含む(株価に模した)時系列データを被験者に提示し、その提示間隔および精度を変化させた際に、被験者の反応がどのように変化するのかを調べた。反応は、被験者自身の予測への確信度、反応の速さ、および視線の動きによって計測された。現在定量的な解析中である。第二の実験では、被験者に数値的な情報を与えることなしに、確率的に変動する事象を「経験」させた。この経験に基づいて、あらたな情報が提示されたときに、被験者が将来の事象を予測するために、どのような戦略をとるのかを調べた。結果として、被験者は必ずしも数学的に最適とはいえない戦略をとることが示されたが、他方、被験者は経験の中から、事象の生起確率を、かなり早い時点から非常に正確に捉えていたことがわかった。にもかかわらず、(数学的に)最適な戦略をとらなかったのである。この結果は2005年3月の進化経済学会において速報として発表され、2005年6月のWEHIAに論文が受理されている。第三の実験では、視覚・聴覚・触覚という異なる感覚器官から入力された情報がどのように相互に干渉するのか(またはしないのか)が検討された。視覚と聴覚については、先行研究とほぼ同様の結果が得られたが、視覚と触覚については、それぞれの入力情報の複雑さや刺激に対する反応の処理時間の差など、干渉の有無を調べる実験の前に処理すべき課題が多く存在することが明らかとなったために、ベースライン設定のための予備実験を行った。

平成17年度は、平成16年度中に行なった実験の成果を国内外の学会で報告し、多くの研究者からコメントやサジェスチョンを受けた。これら報告と並行して、以下のようないくつかの新たな被験者実験を行った。第一は、視覚・聴覚・触覚という異なる感覚器官から入力された情報が、相互にどのように干渉する(あるいは、しない)のか、を検討する実験である。平成16年度中に得られた成果をECVPで報告するとともに、入力条件を変えて、とりわけ触覚情報と視覚情報に対する判断課題が高速で連続する場合に、判断の正確さ・速さにどのような影響力があるのか、を検討する実験を行った。実験結果はこれまでの結果との整合性とも合わせて現在解析中である。第二は、ノイズを含んで変動する株価(に模した)情報にたいして、被験者が何を基準にして将来の上昇・下降を予測するのか、またその予測の成否がその後の投資行動にどのような影響があるのか、を検討した。とりわけ、予測が的中した際に、そこで用いられた戦略そのものの正しさとは別に、被験者がもつと(先行研究で)言われる「過剰な自信」がどのようなものか、を検討した。この一連の成果は、進化経済学会で毎年報告を続けている。第三は、低次の視覚情報の変化が、高次の人間の計算判断に影響を与える、という先行研究に基づいている。さまざまな視覚位置に提示された数値情報を、さまざまな姿勢(体性感覚)で受け取り、計算結果がどのように変化するのか、を調べたものである。ここまでに得られた実験結果からは、確かに人間が実際に(即時に)行なう計算は、必ずしも数学的な答えとは一致せず、しかしきわめてシステマティックにバイアスがかかることが示唆されている。平成17年度までに、視線位置追跡装置を用いて、時系列データに関する被験者実験およびそのデータの定量的な分析を行ってきた。また視覚のみでなく、聴覚や触覚などの異なるモダリティーに対して連続・高速に刺激を与えた場合に生じる「アテンショナル・ブリンク(注意の瞬目)」が人間の情報処理に与える影響について基礎的な実験を行ってきた。本研究の最終年度である平成18年度には、以下の研究が実施された。(1)2件の国際学会および1件のオンライン国際学会において、これまでに得られた成果を発表し、同種の研究を行っている他国の研究者から評価とコメントを得た。特に、被験者の置かれた環境によって数学的な判断を含めた意思決定に影響が見られる、という点について、その条件と今後の課題について質問と評価を受けた。(2)従来被験者に提示してきた時系列データの提示システムを、より現実場面に近づけるために、本研究代表者が別途参加している研究グループによって開発された株式市場シミュレータを用いて、被験者実験を行った。パラメタが多いために、結果は複雑で、本実績報告時にはまだ解析中の点も多いが、多くのノイズを含んだデータに対して、被験者が迅速・安定・正確な判断を行うためには、提示される情報が多すぎないことが必要であるという点については、これまでの結果と一致したものであった。(3)被験者の判断が正確であっても、最終的な反応操作が誤る、ということが少なからず見られた。この点を解消するために、視覚による時系列提示と手指からの反応に加えて、触覚および聴覚によっても情報を提示する実験を行った。また、被験者の反応に対して触覚によってフィードバックする実験を行った。マルチモーダルな情報提示によっては、被験者の反応は必ずしも改善されず、期待した成果は得られなかったが、触覚によるフィードバックは被験者の誤反応を若干改善した。