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不定値グラスマン多様体上のツイスター変換と無限次元表現論

不定値グラスマン多様体のサイクル空間が非管状のエルミート対称空間である場合に,そのペンローズ変換を定義し,その像がある微分方程式系の解空間として特徴づけられることを証明した.さらに,ペンローズ変換の像の特徴づけの応用として,半単純対称対(G,H)=(U(n,n), SO*(2n))に関してGのある特異なユニタリ表現をHに制限したときの既約分解を決定した.これは,正則離散系列表現を一般の半単純対称対に制限したときの既約分解を明示的に与えるHua-Kostant-Schmid-Kobayashiの分岐則を,特別な設定の下で,退化したユニタリ表現に拡張した形となっている.本研究は研究代表者が従前行ってきた「ペンローズ変換による無限次元表現の研究」に立脚し,不定値グラスマン多様体上に定義される無限次元表現を積分幾何の立場から明らかにすることを目指している。Helgason教授85歳を記念したアメリカ数学会の分科会において招待講演を行い,その講演に基づいて執筆した第一論文(Contemporary Mathematics,アメリカ数学会に掲載予定)では,表現の特異性がtwistor変換においてどのように関わるかについての抽象論を展開し,不定値グラスマン多様体を用いて具体例を与えた。一方,Hua-Kostant-Schmid-Kobayashiによる分岐則に関する研究を行った。平成25年度に出版される予定の第二論文(アクセプト済み)にまとめた。Hua-Kostant-Schmid-Kobayashiの分岐則は半単純対称対に関するスカラー型の正則離散系列表現の既約分解に関する公式である(以下ではこれをHKSK公式と略す)。平成24年度はHKSK公式をさらに一般の特異なユニタリ表現に拡張した。この特異なユニタリ表現は不定値グラスマン多様体上の正則直線束のDolbeaultコホモロジー群に実現される表現である。そのペンローズ変換による分岐則は行列式型の連立微分方程式系をみたす。その微分方程式を活用することによってHKSK公式を拡張した。この論文で得られた分岐則は無重複表現であるが,その無重複性に関しては小林俊行氏による複素多様体の可視的作用の一般理論“スカラー型最高ウエイト表現を半単純対称対に制限すると無重複である"の特殊な場合と解釈することができる。本研究はペンローズ変換の手法を新たに取り込んで抽象的な無重複性定理を精密化して無重複の分岐則の明示公式を与えた定理という意味をもつ。今年度は平成23年度(2012年1月)に行われたアメリカ数学会の分科会におけるHelgason教授の85歳記念研究集会の招待講演に基づいて執筆した論文をContemporary Mathematics (アメリカ数学会)に発表した。この論文では,無限次元表現の特異性がtwistor変換においてどのように関わるかについての抽象論を展開し,不定値グラスマン多様体を用いて具体例を与えた。さらにある系列の特異なユニタリ最高ウェイト表現を対称対に制限したときにどのように分解するか(分岐則)を決定した。半単純対称対に関するスカラー型の正則離散系列表現の既約分解に関する公式としてHua--Kostant--Schmid--Kobayashiの分岐則が知られている。この公式を特異なユニタリ表現に拡張することを目指し,それを具体例で実行した。すなわち,不定値グラスマン多様体上の正則直線束のDolbeaultコホモロジー群に表現を実現し,ペンローズ変換による像が行列式型の連立偏微分方程式系をみたすという定理を活用することによって分岐則の明示式を得た。この分岐則は無重複表現であるが,その無重複性に関しては複素多様体の可視的作用の一般理論から導かれる小林氏の定理「スカラー型最高ウェイト表現を半単純対称対に制限すると無重複である」の特殊な場合と解釈することができる。本研究はペンローズ変換の手法を新たに取り込んで,その抽象的な無重複性定理を明示化して分岐則を決定したという意味をもつ。それを論文にまとめ,学術誌International Journal of Mathematicsで公表した。アジア数学者会議の招待講演において,上記の最新成果をまとめた発表を行った(平成25年(2013年) 7月)。昨年度までの研究をふまえて,特異なパラメータに焦点をあて,Zuckerman導来函手加群に対応するDolbeaultコホモロジーに対するペンローズ変換についての考察を行った。ペンローズ変換が単射でない例,特に最初に与えたDolbeaultコホモロジーと同じ次元をもつような大きなkernelをもつ例について考察した。また不定値ユニタリ群の既約ユニタリ表現の中で,Gelfand--Kirillov次元が縮退している表現でしかも無限小指標が整である場合は,適当な係数の(g, K)コホモロジーが非消滅になるという重要な性質が成り立つ。さらにパラメータが十分にregularな場合は,その表現の自然な構成法が知られている(Zuckerman導来函手加群,D加群,複素多様体におけるDolbeaultコホモロジーなどを用いた実現)。しかし,パラメータが特異な場合の表現は今なお未知な部分が多い。従来の研究で,いくつかの簡約リー群の表現が特異なパラメータをもつ場合に,複素幾何的な表現の構成(Dolbeaultコホモロジーを用いる)と,エルミート対称空間の上の正則切断の空間である種の偏微分方程式系の解空間との間に,ペンローズ変換による全単射写像を作ることができた。この構成をさらに推し進めることによって,全く異なる複素多様体上に同じ表現を構成する例を発見した。その理由の解明を進めている。

実半単純リー群Gをその複素化として得られる複素半単純リー群の旗多様体,あるいは一般化された旗多様体Xに作用させたとき有限個の軌道に分かれることが知られている.その中で開軌道Dには旗多様体から誘導される複素構造によって複素多様体の構造が入り,群Gは双正則に作用する.従って,任意のG同変な正則直線束Lのコホモロジーのなすフレッシェ空間には群Gの連続な表現πが定義される.この表現は零でなければ,ジョルダン=ヘルダー列の長さが高々有限となる.さらに,直線束Lのパラメータが十分良い場合には,代数的な手法による表現の一般理論から,πは既約である.そして,幾何的データである,一般化された旗多様体Xとその開軌道Dと正則直線束Lのパラメータという3つのデータが本質的にはπから一意的に復元されることを証明することができる.ところが,正則直線束のパラメータが特異な場合には,この一般理論が成り立たない.すなわち,同じ半単純リー群に対して,この3つのデータがすべて異なるにもかかわらず,得られた表現が同型になる例が存在するということを,ペンローズ変換およびツイスターの手法とアイディアを用いて解析的な方法で見つけることができた.このような例は,非常に特別な幾何的な設定でしか起こらないが,底空間となる複素多様体Dの次元さえ異なる例も存在し,この非自明な同型の構成は,次の研究課題として,さらに掘り下げるべきテーマと考えている.不定値グラスマン多様体のサイクル空間が非管状のエルミート対称空間である場合に,そのペンローズ変換を定義し,その像がある微分方程式系の解空間として特徴づけられることを証明した.さらに,ペンローズ変換の像の特徴づけの応用として,半単純対称対(G,H)=(U(n,n), SO*(2n))に関してGのある特異なユニタリ表現をHに制限したときの既約分解を決定した.これは,正則離散系列表現を一般の半単純対称対に制限したときの既約分解を明示的に与えるHua-Kostant-Schmid-Kobayashiの分岐則を,特別な設定の下で,退化したユニタリ表現に拡張した形となっている.本研究は当該研究者が従前行ってきた「ペンローズ変換による無限次元表現の研究」に立脚し,その幾何的な解明を目指すものである。今年度は二つのpolarizationによる表現で同じものが構成できるという現象を発見した。これは注目すべき現象であり,現在,その原因の解明にむけて研究が進行中である。非可換調和解析昨年度までの研究に引き続き,必ずしもcanonical chamberに入っていないパラメータまで考察を広げ,Zuckerman導来函手加群に対応するDolbeaultコホモロジーに対するペンローズ変換を考察することを予定している。Dolbeaultコホモロジー上の同型な表現を与える二つの相異なる複素多様体の例についてツイスター変換を利用した考察を行いたいと考えている。また,昨年度までに得た結果をツイスター変換との関連でまとめて,発表したいと考えている。本研究は研究者が従前行ってきた「ペンローズ変換による無限次元表現の研究」に立脚し,その幾何的な解明を目指すものである。
粒子型ディスプレイに関する研究

本年度、本研究では、以下の2点に関しての研究を行った。・粒子型ディスプレイのシステムの実装と評価・粒子型ディスプレイによる実空間における、映像提示実験粒子型ディスプレイによる視覚情報の提示能力を高めるため、光量が強く、視野角の大きな発光源(LED)を用いた粒子を製作し、粒子型ディスプレイのシステムを構築した。また、情報提示能力を高めるため、表示方法の最適化手法の実装と検証を行った。具体的には、提示する情報の重要な部分を重点的に再現するアルゴリズムを考案した。当該アルゴリズムを用いることで、無造作に散布された粒子により提示情報を効率的に表示し伝達することにより、本ディスプレイの見かけの解像度を高める最適化手法を考案した。この手法を実装し、シミュレーションにより当該アルゴリズムの検証を行い、その有用性を確認出来た。また、無作為に配置された画素からなるディスプレイによる情報提示能力の評価基準を提唱し、構築したシステムの感性評価実験を行うことで評価基準の妥当性を示すことが出来た。さらに、シミュレーションを行ったうえで、実空間中の複雑な形状の表面上に粒子型ディスプレイを構築し評価を行うことで、多数の粒子を用いた場合での、実空間中の情報提示能力の実証を行った。以上により、本研究では、自律的な判断機能を持ち、実環境に大量に分散配置可能な発光する小物体を用いた粒子型ディスプレイのシステムの実装を行い、その実現可能性を示すことが出来た。また、情報提示の最適化手法の提案導入により、粒子型ディスプレイ技術の有用性・実用性を示す事が出来た。本研究では,広大な空間での不特定多数に向けたディスプレイとして,空間中にの粒子を配置し全体としてひとつのディスプレイを構成する,『粒子型ディスプレイ』を提案した.開発した粒子型ディスプレイシステムは,映像を提示するためた大量に空間中に分散配置する「提示装置」,提示装置の空間中の位置を同定する「粒子位置同定システム」,提示したい情報と各粒子での表示内容の対応付けとその命令の送信を行う「表示命令システム」からなる.1)粒子位置同定システムの設計・実装粒子位置同定システムでは,次の流れで粒子位置の同定を行う.空間中に配置した無線ノード(提示装置)へIDを指定して発光命令を送り,LEDを発光させる.同時に,PCに接続したビデオカメラを用いて撮影した映像から,画像処理を行うことで各無線ノードの位置の同定を行う.提示装置へは,RS232CインタフェースによりPCに接続された無線ノード(以下,アクセスポイント)を介して,個々の無線ノードへ発光命令が送られる構成とした.それぞれの画素が物理的に独立しだディスプレイでの提示の有用性を検証するために,100個の提示装置を用いて,整列して配置・無作為に配置の両条件の下で静正画パターンと動画パターンの提示実験を行った.提示装置を無作為に配置した場合に得られた提示において,感性評価実験を行った結果,本来発光するべきでない位置の提示装置が発光した場合,たとえその数がわずかでも評価値に大きく影響するということが分かった.2)提示パターン表示の最適化あるゴリウム粒子型ディスプレイは,その原理上個々の画素の配置密度にばらつきがある.そのため,ある提示パターンを表示させた際にその形状が十分再現されないという問題点がある.事前の表示実験の結果,提示パターンの形状認識の為には輪郭の情報が重要であり,提示パターンの再現性を高めるためには輪郭部分の画素が多いほど有利であると考え,提示パターンの輪郭形状を優先的に再現するアルゴリズムを提案した.パターンの輪郭部分に最も多くの画素が存在する位置を検索し,その位置での表示を行うアルゴリズムを実装・評価実験を行った.その結果,最適化を行った場合は,最適化を行わなかった場合と比較して,殆どの場合において評価値が高かった.粒子型ディスプレイを用いてあるパターンを表示する際に,その輪郭形状を優先的に再現することが,パターンの形状という情報伝達の観点において重要であるという仮説を裏付けるものであった.以上の点から,粒子型ディスプレイの持つ,表示画素数の小ささと,画素が整列していないという欠点を克服ずる事が可能となった.本年度、本研究では、以下の2点に関しての研究を行った。
20世紀中葉の中国における物価変動と市場形成:データベースの構築と分析

本研究は、これまでに収集した中国で1950年代半ばに全国規模で実施された1930年代前半及び50年代に関する物価調査(『工農業商品比価問題調査研究資料匯編1930-36年1950-55年』(内部資料)およびその他中国の物価関連資料を利用して様々な分析を行った。資料の収集は研究期間の前半に行い、データが欠落している中国・貴州省の研究機関、図書館などを訪問し資料の探索を行った。結果的には探索対象の資料自体が、実は刊行されていなかった可能性が高いことを確認した。ただし資料は未公刊ではあったものの、その欠落をある程度補うための資料を収集できた。研究期間の後半では、収集した資料をデータベース化する作業を行った。収集した資料が膨大であったため、時間の制約もあり全てのデータを完全な形でデータベース化(電子情報化)することはできなかったが、以下の分析を行うことが可能となった。1)各種物価指数の作成;卸売物価指数、小売物価指数(生計費指数)、輸出入物価指数、賃金指数、金利変動などの長期推計を行った。2)上記の物価指数を使って、農工間の相対価格変動に関する分析、地域間の物価指数の比較、資本・労働の相対価格と中国の工業化などの関係についての分析を行い、戦前中国の経済変動を物価面から捉えることができた。3)本研究で集めた資料とともに既存の統計資料を組み合わせて分析を行った結果、20世紀中葉の中国の物価変動と経済変動に関する分野の研究を前進させることができた。平成17年度の実績は以下の3つの点にある。第1に、これまで収集した『工農業商品比価問題調査研究資料匯編1930-36年1950-55年』をハードカバー製本し、今後の維持・保管を強化した。第2に、本格的な分析に先立ち『工農業商品比価問題調査研究資料匯編』の一部をデジタル化(PCへのデータ入力)したことである。補助金交付の決定が10月であったため、これまで入力した地域は、広東省、四川省、河南省、河北省、上海市、陜西省、江西省、浙江省、甘粛省、吉林省、黒竜江省のすべてあるいは一部の月次ベースの物価データであった。第3に、『工農業商品比価問題調査研究資料匯編1930-36年1950-55年』で収集が唯一欠けている「貴州省巻」の資料探索を行ったことである。平成17年12月下旬にこれまで本資料の収集に協力してもらっていた東洋大学経済学部・〓仁平助教授の協力を受け、同調査が行われたはずの地元貴州省にある貴州財経大学・貴州師範大学・貴州省立図書館(以上は貴州省貨陽市)、社会科学院経済研究所・国家図書館(以上は北京市)を訪問し、所蔵状況についてのヒアリングおよび目録検索を行った。結果的に当該文献は見つからなかった(逆に公刊された可能性が極めて低いことがわかった)が、日本で所蔵されていない関連する他の貴重な資料、たとえば『貴陽価格簡史』『貴州省歴史価格資料匯編』など1930年代から50年代にかけての貴陽市、貴州省の物価資料を収集できたことは、同省の『工農業商品比価問題調査研究資料匯編』の未刊行を多少なりとも補う意味で大きな収穫であった。本テーマにかかわる平成18年度の実績は以下の3つの点にある。第1に、平成17年度にデジタル化できなかった『工農業商品比価問題調査研究資料匯編』の残りのすべての地域のデータをPCに入力した。第2に、すでに入力したデータを利用し、19131945年の期間について新たな物価指数の推計とその分析を行った。ここで行った物価指数は、卸売物価指数、消費者物価指数、小売物価指数、外国貿易・数量指数、賃金指数(農業・非農業別、当年価格表示および)である。

卸売物価指数と小売物価指数は都市・農村別、小売物価指数は上海、北京、天津の3市、外国貿易・数量指数はラスパイレス式、賃金指数は非農業(上海と北京の工業労働者、山東省の鉱山労働者)と農業(農家年雇)別に、名目賃金と実質賃金の両方を推計した。この物価指数の推計は、先行研究が都市部(特に上海、天津、広州)に限られていたのに対し、北京の物価指数や農村部地域にまで拡張した点が従来の研究と異なる。この成果は、一橋大学経済研究所の21世紀COEプログラム(社会科学の統計分析拠点構築)のディスカッションペーパーとして発表した。第3に、戦前中国における鉱業生産の推計の改訂作業(中国人民大学関権教授と共同)、具体的には、本土と東北(「満洲国」と関東州)に分割した推計結果を行い、その生産額の推計についても価格資料の一部に『工農業商品比価問題調査研究資料匯編』を利用した。この成果は、『東京学芸大学紀要』に論文として発表した。本年度は、まず収集した資料のデータベース化作業を継続して行った。収集した資料が膨大であったため、時間の制約で全ての資料を完全な形でデータベース化することはできなかったが、それによってかなりの分析を行うことが可能となった。また西南大学(重慶)、北京師範大学、中国人民大学、国家図書館などを訪問し、資料の収集を行った。本年度の具体的な分析課題は、経済一般の動きや市場形成、戦前期と戦後期の物価変動の比較の問題である。主要な事実発見は以下の通りである。・物価変動の地域間比較と市場形成に関する分析;1930年代の市場性の高い米価を指標にとって月次データを使った統計分析を行ったが、各地の米価はかなり広範囲の地域で連動していることがわかった。このことから、戦前期(1930年代)における市場形成の進展がかなりあったことがわかる。・1930年代と50年代の物価変動の比較分析;1930年代の物価の激しい変動に比べると50年代はかなりの程度安定している。50年代は戦争・内戦の終結による通貨価値の安定、生産活動の再開などが物価の安定に寄与したと思われる。・戦前と戦後の物価指数のリンク;1930年代後半からのハイパーインフレは50年代初期まで継続した。特に1945年以後は新たな通貨の発行が続き、その価値が不安定であったことからハイパーインフレが発生した。『工農業商品比価問題調査研究資料匯編1930-36年1950-55年』に収められた一部の地区のデータを使って、この間のインフレの進行をつかむことができた。従来は都市部(上海、天津、重慶など)についてのインフレの状況しか把握することができなかったが、本研究では一部の農村地域についてもインフレの深刻さの実態をつかんだ。
運動によるHDL代謝・機能の向上作用とミトコンドリア機能へおよぼす効果の検討

抗動脈硬化治療戦略として,これまで一貫して高比重リポ蛋白(HDL)を標的とした脂質輸送体や転写因子ならびに人工HDLに関連する研究を行い,エビデンスを構築してきた.しかしながら,HDLのみを標的とした治療薬は未だ臨床応用されておらず,有酸素系運動によるHDLコレステロール増加効果が最も現実的かつ効果的な治療法の1つである.その他HDL自身の直接作用として、HDLによるの骨格筋でのミトコンドリア機能への向上作用を検討することによって、運動によるHDL上昇が、更なる骨格筋でのミトコンドリア機能への向上作用を明らかにすることに加えて、HDL自体のインスリン抵抗性改善や骨格筋への機能向上作用メカニズムを解明することを目的としている.メタボリックシンドローム患者のなかでも低HDL血症を持つ被検者について、HDLコレステロール値は乳酸域値レベルの12週間の運動において非運動群が+3.6%の上昇に対して+14.0%もの上昇を示していた。HDLコレステロール値と同様にHDL efflux capacityは+45.2%の上昇を認めており、順調に研究は進行している。乳酸域値レベル運動での前後のHDLによる培養細胞ミトコンドリア機能解析では、非運動群と比べて運動群の運動後HDLによる基礎呼吸能が72%有意( p<0.05)な上昇が認められていた。一方、マウスを用いたin vivo実験系にて予定の約半数のマウスの解析において、人工HDLは腓腹筋の骨格筋重量を増加させ、また人工HDLは直接的な骨格筋の糖取り込みを上昇させる傾向を示していた。平成31(令和元)年度以降は,平成30年度に引き続き健常者およびメタボリッックシンドローム患者を対象として,エルゴメータを使用した運動を60分/日,週1回および週3回の運動介入を12週間行う.健常者およびメタボリックシンドローム患者を対象として,エルゴメータを使用した運動介入を12週間行う.介入頻度(60分/日,週3回)で固定して介入を12週間施行し,運動強度は呼気ガス分析装置を用いて最大酸素摂取量の50%(乳酸域値)強度の運動介入を行う.介入前後での体重,体組成,脂質,血糖,各種動脈硬化関連マーカーを測定するとともに-80°Cフリーザーにて保存したサンプルを用いてHDLコレステロール値への変化の違いを検討するとおもに運動前後の被検者HDL分画を分収し,それぞれC2C12培養筋管細胞を2448時間インキュベーションを行い,細胞酸素消費速度(OCR),プロトンリーク量をex.vivo系の細胞外フラックスアナライザーにて運動後効果を反映したHDLによるミトコンドリア機能向上作用を解明する.運動介入を行い保存した被検者血漿についてもそれぞれの群において,介入前後の一般脂質プロファイル,アポA-Iを酵素法,ELISA法にて測定し、HDL inflammatory indexも測定し運動による効果を明らかにする.さらにHDLコレステロール値に強く関連している酵素,CETP,LCATの血漿中の活性,可溶性ABCG4量および末梢血白血球中ABCA1,ABCG1,SR-BIなどのHDL関連分子の発現を見ることにより,どのようにHDLコレステロール値およびHDL機能を向上させるのか,そのメカニズムの詳細も併せて解明する.抗動脈硬化治療戦略として,これまで一貫してHDLを標的とした脂質輸送体や転写因子ならびに人工HDLに関連する研究を行い,エビデンスを構築してきた.しかしながら,HDLのみを標的とした治療薬は未だ臨床応用されておらず,有酸素系運動によるHDLコレステロール増加効果が最も現実的かつ効果的な治療法の1つである.メタボリックシンドローム患者のなかでも低HDL血症を持つ被検者について、HDLコレステロール値は乳酸域値レベルの12週間の運動において非運動群が+3.6%の上昇に対して+14.0%もの上昇を示していた。摘出筋を用いたex vivo実験系にてHDLの直接的な骨格筋の糖取り込みに影響を与えるかどうかの検討に関しては未だ検討できていない状況である。しかし、一方でH30年度以降に実施予定であった乳酸域値レベル運動での前後のHDLによる培養細胞ミトコンドリア機能解析は予定を前倒して施行できている。その結果、非運動群と比べて運動群の運動後HDLによる基礎呼吸能が72%有意( p<0.05)な上昇が認められており、一部は当初計画以上の進展を認めている。

乳酸域値レベル運動での前後のHDLによる培養細胞ミトコンドリア機能解析では、非運動群と比べて運動群の運動後HDLによる基礎呼吸能が72%有意( p<0.05)な上昇が認められていた。一方、マウスを用いたin vivo実験系にて予定の約半数のマウスの解析において、人工HDLは腓腹筋の骨格筋重量を増加させ、また人工HDLは直接的な骨格筋の糖取り込みを上昇させる傾向を示していた。平成30年度以降は,平成29年度に引き続き健常者およびメタボリッックシンドローム患者を対象として,エルゴメータを使用した運動を60分/日,週1回および週3回の運動介入を12週間行う.本年度は運動負荷量についてもHDLコレステロール量,HDL efflux capacity機能への効果を引き続き検討する.健常者およびメタボリックシンドローム患者を対象として,エルゴメータを使用した運動介入を12週間行う.介入頻度(60分/日,週3回)で固定して介入を12週間施行し,運動強度は呼気ガス分析装置を用いて最大酸素摂取量の50%(乳酸域値)強度の運動介入を行う.介入前後での体重,体組成,脂質,血糖,各種動脈硬化関連マーカーを測定するとともに-80°Cフリーザーにて保存したサンプルを用いてHDLコレステロール値への変化の違いを検討するとおもに運動前後の被検者HDL分画を分収し,それぞれC2C12培養筋管細胞と2448時間インキュベーションを行い,細胞酸素消費速度(OCR),プロトンリーク量をex.vivo系の細胞外フラックスアナライザーにて運動後効果を反映したHDLによるミトコンドリア機能向上作用を解明する.運動介入を行い保存した被検者血漿についてもそれぞれの群において,介入前後の一般脂質プロファイル,アポA-Iを酵素法,ELISA法にて測定し、HDL inflammatory indexも測定し運動による効果を明らかにする.さらにHDLコレステロール値に強く関連している酵素,CETP,LCATの血漿中の活性,可溶性ABCG4量および末梢血白血球中ABCA1,ABCG1,SR-BIなどのHDL関連分子の発現を見ることにより,どのようにHDLコレステロール値およびHDL機能を向上させるのか,そのメカニズムの詳細を併せて解明する.平成31(令和元)年度以降は,平成30年度に引き続き健常者およびメタボリッックシンドローム患者を対象として,エルゴメータを使用した運動を60分/日,週1回および週3回の運動介入を12週間行う.健常者およびメタボリックシンドローム患者を対象として,エルゴメータを使用した運動介入を12週間行う.介入頻度(60分/日,週3回)で固定して介入を12週間施行し,運動強度は呼気ガス分析装置を用いて最大酸素摂取量の50%(乳酸域値)強度の運動介入を行う.介入前後での体重,体組成,脂質,血糖,各種動脈硬化関連マーカーを測定するとともに-80°Cフリーザーにて保存したサンプルを用いてHDLコレステロール値への変化の違いを検討するとおもに運動前後の被検者HDL分画を分収し,それぞれC2C12
応用認知言語学における英語ライティングの研究

優れた考えであってもそれを適切に表現できないため、誤解されたり消化不良のままで終わるコミュニケーションが多い。このことは日本人学生における英語ライティングにおいて顕著である。この問題は大学および大学院におけるライティング指導のみならず中高等教育における英作文・英文法指導のあり方にも端を発している可能性がある。認知言語学は言語使用の実際と言語経験に焦点を当てた「用法基盤モデル」に依拠しており、それに基づいた応用認知言語学は英語ライティングの実践的指導の向上に資する可能性が高い。そこで、本研究は応用認知言語学に基づき、認知言語学の理論的成果を実践的な英語ライティング指導に活用する方途の解明を目的にした。教室現場等から採集した英語ライティングのエラーデータをもとに、その分布を文法特徴、テキスト構成などの視点から分析した。その結果、一定の傾向・特性の現れを確認し、それらを理論的に解明することによって、実践的指導に生かす新たな方途を提言した。具体的には、日英語における事態の「捉え方」の異同、活用メタファーの異同、思考展開スタイルの異同を明らかにした。これによって、グローバル化しつつある現在の英語コミュニケーションにおいて、より自然な英語発想に基づくライティングとその指導の方向性を明らかにした。本研究の主たる目的は「認知言語学の理論的成果が、思考の表出プロセスから見た英語ライティングの指導と向上に資する方途の探求」である。当該年度に実施した研究成果は、この目的を具体的に実行する第一次的な基礎資料となるものであり、交付申請書(研究計画)記載の以下の事項に概ね該当する。(1)当研究課題に該当する関連諸文献の蒐集(2)実際の講義等から得られたデータの整理(3)(2)をもとにした「エラー」の定義と分類である。以下、(1)(3)の具体的内容を記載する。(1)本研究は応用認知言語学分野に属するが、研究史の歴史が浅いということもあり、手始めに当該分野の確立と定着を念頭においた文献蒐集が望まれる。そのため、狭い専門文献に限定せず、日英語の作文教育、翻訳論、思考の表出・発想に関わる文化論、哲学、外国人作家の日本語文献など、幅広い文献資料の蒐集を心がけた。(2)本研究の研究者2名はともに英作文、ライティング指導等の英語教育に関わっており、講義・演習等を通じて本研究に資するデータを蓄積しつつあり、今後も継続する。(3)日本人の英語ライティングエラーには、語法・文法・発想など種々異質のエラーが相互に関連しあい、また一定のエラー傾向をもって出現することが判明しつつある。こうしたエラー特性の一部を認知言語学理論に依拠したモデルから説明可能であることを示した。引き続きエラー特性の整理と解明に進むが、以上の研究成果は、母語干渉による思考表出の特性を客観化して示すことに向けられている。このことによって、英語発想世界に受け入れられる分かりやすい表出とはどのようなものか、ひいてはグローバル化しつつある英語の運用能力の向上に寄与する教育的方向性とはいかなるものか、などを解明する点において意義を有している。当該年度に実施した研究成果は、この目的を具体的に実行する中間段階の基礎資料となるものであり、交付申請書(研究計画)記載の以下の事項に概ね該当する。(1)当研究課題に該当する関連諸文献の蒐集。(2)実際の講義等から得られたデータの整理。(3)(2)をもとにした「エラー」の定義と分類。(4)認知言語学モデルによる(3)の解析と実践応用への展開、である。以下、(3)(4)の具体的内容を記載する。(3)日本人の英語ライティングエラーには、語法・文法・発想など種々異質のエラーが相互に関連しあい、一定のエラー傾向をもって出現することが判明しつつある。(4)認知言語学の「捉え方(construal)」に基づけば、(3)のエラー特性と傾向に対して一定の説明が可能である。当該年度の成果は、こうした説明の具体的方向性とその教育実践への応用展開の方向付けを行った点にある。以上の研究成果は、母語干渉による思考表出の特性を客観化して示すことによって、今後の日本人英語ならびにその教育実践上の望ましい方向性を示唆する。

それは、グローバル化しつつある英語の運用能力の向上に寄与する教育実践のあり方などを解明する点において意義を有している。本研究の主たる目的は「認知言語学の理論的成果が、思考の表出プロセスから見た英語ライティングの指導と向上に資する方途の探求」である。当該年度に実施した研究成果は、おおむね、この目的の最終段階に相当する。交付申請書の以下の事項に該当する。(1)認知言語学における理論モデル(プロトタイプモデル、スキーマモデル、使用基盤モデル等)が実際の教育・実践面でどのように生かされるべきか。(2)学部・大学院レベルにおける思考の表出プロセス(具体的には、英語で書くアカデミック・ライティング)の指導に貢献できる方途とはいかなるものか。研究実施計画では、応用認知言語学を基盤に、発想・捉え方の視点から学習・指導に資する方途を目指す、となっている。以下、当該年度の成果について述べる。まず、(1)(2)の具体的内容を記載する。認知言語学には「捉え方」といった専門用語があり、日英語には各々好まれる「捉え方」が存在するとする仮説がある。この仮説を基に英語が好む「捉え方」を具体的に分析、指摘した上で、それらを実戦的な英語ライティング指導に生かす方途を考えた。また、メタファーにも英語的捉え方と日本語的捉え方の異同が見られ、このことを考察した上で、効果的なライティングに結びつける方法を探究した。以上、日英語の思考表出の特性を把握することによって、日本語を母語とする学習者に、できうる限り英語発想世界に受け入れられる分かりやすい表出の指針などを、具体的かつ発展的に考察した。これらの成果は、応用認知言語学分野における学術的意義を有しており、今後の学術的進展の基盤として重要性を有する。
反キリスト教と新伝統としての国楽の創出過程に関する総合的研究

反キリスト教的宗教的国家イヴェントとしての国楽創出に関わった機関と人物の解明が本研究の目的である。音楽取調掛に関して、(1)加部厳夫、税所敦子と宮中の和歌派との関係、(2)彼ら御歌所につながる和歌の人脈と音楽取調掛との関係を解明し、(3)ピアノ教育に関し、「バイエル教則本」の導入にボストンのニューイングランド音楽院のピアノ教育の影響が大きく、これにはアメリカでのバイエル教則本の受容史が背景になっていることを解明し、「国楽創出」に新たな視点を得た。・雅楽に関して、(1)保育唱歌が発端になった「律旋・呂旋」の表示法が明治11年に試みられていた、(2)明治24、5年には海軍省・陸軍省からの依頼により、雅楽家が儀礼歌の旋律を新作されていた、(3)皇室祭祀における雅楽の曲目・回数は「皇室祭祀令」(明治41年)公布後の大正初期と、その改正(昭和2年)後の昭和初期に改定され、それが戦時期をはさんで戦後の宮内省改革後にも概ね継承されていたことを解明した。・皇典講究所に関して、(1)保育唱歌、皇典講究所唱歌の歌詞に出現する「かみ」という言葉が、明治13年を境界線に根本的に変化した、(2)神道系の唱歌を書き、出版した人物と皇典講究所音楽教育との繋がり、皇典講究所では創立当初音楽教育が非常に重視されたことを解明した。また、(3)阿夫利神社権大教正権田直助編述『神教歌譜』(明治14年出版)について大山阿夫利神社(神奈川県伊勢原市大山355)で調査を行い、権田直助の創案になり、皇典講究所の唱歌に影響を与えた神教歌は現在も歌い継がれ、彼の命日(6月8日)に合わせて、毎月8日に神教歌の講習会を開き、大山敬神婦人会30名ほどが参加していること、(4)月例の神教歌稽古会(約30分)を見学し、神教歌の歌唱に関わる慣行と現在までの変化、稽古会の実施方法、婦人会の中の役割分担、楽器の使用などについて解明した。唱歌の最初の作詞家加部巌夫と宮中の和歌派との関係を明らかにした。唱歌を多く作詞した税所敦子の伝記を明らかにした。明治期の宮内省楽部の活動内容を『雅楽録』等によって調査し、保育唱歌が発端になった「律施・呂施」の表示法が明治11年に試みられていたこと、また明治24、5年には海軍省・陸軍省からの依頼により雅楽家が儀礼歌の旋律を新作していたことなどを明らかにした。さらに、戦前の宮内省楽部にかかわる史料を購入し、明治期から戦前までの活動を俯瞰するための準備をすすめた。次年度は大正期・昭和戦前期を中心に調査を行なう予定である。雅楽系唱歌(保育唱歌、皇典講究所唱歌)の歌詞における「かみ」という言葉の出現について調べ、そのキリスト教的背景及び神道的背景について調査した。そこに、明治13年を境界線とする根本的な変化がおこったことが明らかになった。その変化の意味についての考慮はこれからの課題である。

また、明治初期から日清戦争まで、中国由来の音楽(特にその時代で流行していた明清楽)の評価の変遷について調査した。ドイツ音楽学会の国際学会(04年09月ワイマール)において、中国と日本の音楽における、グローバル化の中の文化的アイデンティティーの成立についてシンポジウムを開いた。キリスト教宣教が唱歌成立に及ぼした影響を特に女性宣教師の視点から明らかにした。日本の唱歌成立をアジア太平洋の視点から、特にミクロネシアの讃美歌との関連を明らかにした。日本の国楽創成時期とほぼ同じ時期に成立したチェコの国民楽派との比較を試み、国民国家成立と国民音楽の創成の関係、国民音楽創成の条件の比較を試みた。音楽取調掛のピアノ教育の成立にボストンのニューイングランド音楽院のピアノ教育の影響が大きいことを解明した。前年度に行なった明治期の宮内省楽部の活動に関する調査の内容を、口頭発表と論文2篇に発表した。大正期・昭和戦前期の宮内省楽部の公文書『楽事録』の調査から、皇室祭祀における雅楽の曲目・回数は「皇室祭祀令」(明治41年)公布後の大正初期と、その改正(昭和2年)後の昭和初期に改定され、それが戦時期をはさんで戦後の宮内省改革後も概ね継承されたことがわかった。次年度は、今年度の調査結果を論文にまとめるとともに、戦時中から宮内省改革後までの変化を見通せるよう調査を進めたい。神道系の唱歌を国会図書館、東大総合図書館などで調べた。またその唱歌を書いたり出版したりした人物について調べ、皇典講究所の音楽教育への繋がりが分かった。また、皇典講究所の年報などから、皇典講究所では創立された段階で音楽教育が非常に重視されたことが分かった。年末はベルリンに出張し、ベルリン国立図書館で宗教的、私的、公的教育の関係を、19世紀から第一世界大戦までの教科書類で調べた。そこには、ドイツでの19世紀でも(日本の明治時代と同様に)讃美歌のメロディーに世俗的な道徳教育を目的とした歌詞を付けることがあったと分かった。2006年9月28日、安田、塚原、ゴチェフスキ3名は、大山阿夫利神社(神奈川県伊勢原市大山355)を訪問。明治初期の神道系音楽教育活動(特に明治14年出版、阿夫利神社権大教正権田直助編述『神教歌譜』)について現地資料調査を行い、現在の目黒宮司に、1.大山阿夫利神社、2.権田直助、3.神教歌(しんきょうか)についてインタビューを行った。その中でも、権田直助の創案になり、皇典講究所の唱歌に影響を与えた神教歌は現在も歌い継がれている。権田直助の命日(6月8日)に合わせて、毎月8日に神教歌の講習会を開いている。婦人会の30名ほどが参加している、という事実を知ったことは貴重であった。2008年11月8日、ゴチェフスキ・塚原をふくむ4名で伊勢原市の大山阿夫利神社社務所を訪れ、同地の大山敬神婦人会による月例の神教歌稽古会(約30分)を見学し、ビデオ撮影・録音を行った。また、稽古会終了後に会員にインタビューを行い、神教歌の歌唱にかかわる慣行とその現在までの変化、稽古会の実施方法、婦人会の中の役割分担、楽器の使用などについて理解を深めた。練習と歌のビデオは後の研究の重要な材料となった(より詳しい内容は報告書のGottschewski論文を参照)。ニューヨーク・パブリック・ライブラリー及びワシントンの議会図書館で「バイエル教則本」のアメリカでの最初の出版されたものやそれ以降の版を収集、その他の関連資料を収集し、音楽取調掛に「バイエル教則本」が導入された経緯につながるアメリカでのバイエル教則本の受容史ついて新しい事実を解明した。それによって日本へのピアノ文化導入といわゆる「国楽創成」との関連について考える新たな材料を得た。
国際産業連関表によるアジア諸国の相互依存関係と経済成長要因の分析

昨年度は、アジア経済研究所が公表する1975年と1985年の多国間国際産業連関表をインドネシア-日本-アジア5ヶ国+アメリカの2国・1地域間表に組み替えて、インドネシアにたいする1975-85の成長要因分析を行った。今年度については、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、韓国およびアメリカに分析対象を広げインドネシアと同様な分析を行った。今のところ実質値ではなく名目値を用いた分析であるが、国際産業連関表を用いることにより日本やその他諸国との相互依存関係に基づいてもたらされる成長部分も整合的なフレームワークのなかで分析ができるようになった。まず、他国との相互依存関係の強いシンガポールでは、1975年から85年までの10年間で年率13.0%の成長(名目)を全体として記録したが、総成長額の約65%は他国との取引関係によりもたらされた。しかし、日本との相互依存関係による成長はそれほど大きくはなく、日本が成長することによってもたらされる地域間乗数効果による間接的な成長にシンガポール財への需要増による直接的な成長を加えても総名目成長額の3.8%にずぎなかった。一方、ASEAN諸国のなかでは最も高い名目成長率を記録したマレーシアでは(年率15.8%)日本との直接的な取引増による成長部分が大きく、間接効果を加えると総成長額の9%が日本との相互依存関係によりもたらされた。次に、1975-85の期間のフィリピンの名目成長率は、ASEAN諸国のなかでは最も低い6.8%であった。マレーシア、シンガポールと比べると、自国内の要因による成長部分が大きく、総名目成長額の約74%がこの要因によりもたらされた。ただ、日本が成長することによりもたらされる間接的な成長部分は全体の4.3%で、ASEANのなかではインドネシア(5.9%)に次ぐ大きい値を示している。1975年と85年の多国間国際産業連関表をインドネシア-日本-その他世界の表に組み替えて、インドネシアに対する成長要因分析を行った。今のところ実質値ではなく名目値を用いた分析であるが、多国間表を用いることにより日本との相互依存関係に基づいてもたらされる成長部分も整合的なフレームワークのなかで分析できるようになった。日本がなんらかの理由により成長すれば、インドネシア・日本間の交易マトリックスによる乗数効果を通じてインドネシアに成長をもたらす。また、このような間接的な効果による成長に加えて、日本がインドネシアからの消費財輸入を増やしてもインドネシア経済を直接的に刺激し、インドネシアに成長をもたらす。これは、交易マトリックスを経由しない直接的な効果による成長部分である。一方、インドネシアが電気部品などの中間財の輸入を自国の生産に代替することによっても成長が促進される。これは輸入代替による成長であるが、インドネシア内の投入係数と日本・インドネシア間の交易係数の相対的な変化によって捉えることができる。このように日本との相互依存関係を通じてさまざまな形でインドネシアに成長がもたらされるが、国際産業連関表を使うことによりこれらの成長要因を全体として整合的なフレームワークのなかで分析することができる。インドネシアでは1975年から85年までの10年間で年率11.2%の成長(名目の総生産額)を全体として記録したが、総成長額の7.5%は日本が成長することによる間接的な効果による成長であった。その他の国を加えると合計で14.3%が間接的な効果によりもたらされており、したがって自国への直接的な効果による成長は総成長額の85.7%であった。石油・ガス部門は特に間接的な効果による成長に依存しており、日本を含めて合計で約80%がこの効果による成長であった。
BMP antagonist調節による歯および骨の再生

現在の歯科医療においては、歯周病やインプラント治療に対処するために、歯周組織の再生をめざした歯科治療法の開発が望まれている。歯周組織は、歯小嚢由来の細胞がセメント芽細胞、骨芽細胞および線維芽細胞に分化し、生体内におけるそれぞれの細胞の位置的関係は厳密に決定されている。本年度は、歯周組織を構成する細胞の分化制御機構におけるにSOSTの役割を明らかにすることを目的に、その発生過程に注目して、SOSTおよびBMP関連分子の局在を検索した。歯周組織におけるBMP4局在は、主に線維芽細胞に認められ、SOST局在は、セメント芽細胞およびこれに近接する線維芽細胞に見られた。また、BMPを局所に保持するヘパラン硫酸プロテオグリカンは、歯根膜の細胞外基質に広く分布し、このプロテオグリカンを分解するヘパラナーゼ局在は、線維芽細胞およびマラッセ上皮遺残に認められた。一方、歯周組織の発生に伴い、骨芽細胞に特異的な転写調節因子Runx2とOsterix局在が、歯根膜細胞に認められ、特に骨芽細胞およびセメント芽細胞では、両者の共局在が核内に検出された。これらの結果から、セメント芽細胞、骨芽細胞および線維芽細胞の分化はBMP、これを局所に保持するヘパラン硫酸プロテオグリカンなどの細胞外基質、BMPの遊離に関与するヘパラナーゼ、BMP antagonistであるSOSTなどにより複雑に制御されているものと考えられた。本萌芽研究において歯や骨の発生過程には、BMPとそのアンタゴニストであるSOSTなどが細胞分化および形態決定に重要な役割を担っていることが明らかとなり、再生歯科医療においてもこれらの作用を考慮することが必要であることが示唆された。骨および歯におけるSOSTの役割を調べるため,発生初期段階からのSOSTの発現をマウスの骨および歯胚を用いて,免疫組織化学的手法により検索した.また,骨の発生に関与すると考えられているSmad4やRUNX2などに関しても同様に検索した.SOSTの抗体は市販されていないため,合成ペプチドを用いて,SOSTのペプチド抗体を作成した.その作成した抗体をwestern blottingで確認したところ,65kにバンドが確認された.この抗体を用いて,SOSTの局在を検索した.歯槽骨でのSOSTは,細胞が凝集し骨のベースが形成される段階である胎生14日目では,どの細胞にも発現は認められなかったが,胎生17日目の骨組織において,骨周囲に存在する骨芽細胞にSOSTの発現が認められた.特に骨表面に近い骨細胞,すなわち幼弱な骨細胞に強い発現が見られた.BMP signalingに関与するSmad4は,SOSTと同様な局在を示した.また,骨組織の発生に関与するRUNX2は,胎生期には局在は認められず,生後1日目より,骨組織周囲の骨芽細胞や前駆骨芽細胞に認められた.一方,臼歯では,胎生期のエナメル器,歯乳頭,歯小嚢にSOST陽性の細胞は見られなかった.生後1日目になると,象牙芽細胞およびエナメル芽細胞にSOSTの局在が観察された.しかし,切歯では臼歯と同様に象牙芽細胞とエナメル芽細胞にSOSTの局在が認められたが,形成部であるアピカルバットに近い部位では陰性であり,切歯先端になるにつれて,象牙芽細胞とエナメル芽細胞の局在が強くなった.これらの結果は,SOSTは成熟した硬組織に発現することが示唆された.現在の歯科医療においては、歯周病やインプラント治療に対処するために、歯周組織の再生をめざした歯科治療法の開発が望まれている。
ミルナシプランの口腔内灼熱症候群に対する臨床効果の検討

ミルナシプランのBurning Mouth Syndrome(以下BMS)患者38名に対する臨床効果を抑うつ症状を考慮しつつ検討した。投与12週間後において、抑うつの程度にかかわらず、疼痛は優位に軽減し、同疾患に対する有効な治療薬である可能性を示唆した。しかし、ミルナシプラン血中濃度と疼痛の軽減について関連は示されなかった。患者の性格傾向や養育体験に一定の印象は認めるが、解析にはいたらなかった。今回我々は、ミルナシプランの口腔内灼熱症候群(Burning Mouth Syndrome:以下はBMSと示す)に対する有効性の検討を主目的とした臨床研究を行った。名古屋大学医学部倫理委員会および愛知学院大学歯学部倫理委員会の承認を得た。愛知学院大学歯学部附属病院外来を初診し、BMSと診断された患者を試験の対象とする。研究計画(1-3)に従いデータの集積にあたった。2、ミルナシプランを投与した。初回投与量30-50mg/dayから開始し、最大100mg/dayまで適宜増量した。3、8週後にVAS、BDI、Ham-Dを用いて、ミルナシプランの疼痛および抑うつ症状に対する改善効果を評価した。採血に関して同意が得られた患者からは約10mlの血液を採取してミルナシプラン血中濃度を測定した。コンプライアンスを確認するとともに薬物代謝の個人差と治療効果の関連性についても検討する予定である。現時点において52名の患者が試験に参加している。そのうちの24名は、試験を終了した。現在、血中濃度も含めミルナシプランのBMSに対する有効性について解析中である。データの集積および現時点までの粗解析を行った。2、ミルナシプランを初回投与量30-50mg/dayから開始して最大100mg/dayまで適宜投与した。同時にミルナシプラン血中濃度を測定した。現在、68名の患者が試験に参加している。現時点の粗解析では、12週後のVASスコアは有意に改善した。また、抑うつを伴う群(HAMD8点以上)と抑うつを伴わない群(7点以下)分けてVASスコアの経時変化を検討した結果、有意な交互作用は認められずいずれも改善した。有意差には至らなかったが抑うつ群はVASスコアが高い傾向にあった。血中濃度に関して、抑うつ症状、VASスコアともに一定の関連は認められていない。今後はさらに症例を増やし、詳細な解析を行っていく。今回の研究では、ミルナシプランのBurning Mouth Syndrome(以下BMS)患者38名に対する臨床効果を抑うつ症状を考慮しつつ検討した(歯科心身医学領域では、非定型歯痛という口腔内疼痛を呈する疾患概念があるが、今回の研究では類似した疼痛性障害としてBMSに包含した)。ミルナシプランは、初回投与量30-50mg/dayから開始し、症状変化と副作用を勘案しつつ最大100mg/dayまで適宜増量した。治療前後のVASスコア(疼痛の評価尺度)HAMD(抑うつの評価尺度)について比較検討した。12週間のミルナシプランによる治療前後でVASスコアの変化を比較すると、有意な減少がみられた(治療前: 47.8±27.5(SD)、治療後27.8±23.6, t=4.93, p<0.0001, n=38)。また、試験開始時点におけるHAMD8点以上の患者19名と、7点以下の患者19名について、VASスコア経時変化を解析した。その結果、HAMDスコアが7点以下/8点以上であることと、経時変化の間に、有意な交互作用はみられなかった(df=7, F=1.01, p=0.43)。ミルナシプラン血中濃度と服用量について、有意な直線回帰が成立した(Y=41.89+0.36X, r=0.56, R2=0.31, p=0.0003, n=38)。個人間で血中濃度のばらつきは小さく、また、投与量を増やすと直線的に血中濃度の増加が示唆された。ところが、血中濃度とASスコア-の減少率、血中濃度と最終的なVASスコア-とについてはいずれも関連しなかった。今回の研究を通じて、ミルナシプランはBMS患者の疼痛に対して、抑うつの程度にかかわらず有効な治療薬剤である可能性が示唆されたものの、血中濃度と疼痛に対する効果に関連が認められなかった。薬理効果だけではなく心理・社会的要因
新規ネプツニウム系超伝導体の超伝導発現機構の解明

NpPd_5Al_2はNp化合物で初めて見つかった重い電子系超伝導体(T_c=4.9K)である。本物質の超伝導対の対称性を解明する目的で、^<27>Al NMRの核スピン格子緩和時間とナイトシフトを測定した。超伝導転移直下において、核スピン格子緩和時間にs波超伝導に特徴的なコヒーレンスピークは見られず、本物質の超伝導ギャップは異方的であることがわかった。ナイトシフトは超伝導転移で明らかに減少しており、超伝導対は一重項状態であることがわかった。また、核スピン格子緩和時間とナイトシフトのTc以下の温度依存性から、超伝導ギャップは2Δ/k_BT_c=6.4と見積もられ、比較的大きな値であることがわかった。以上のことから、NpPd_5Al_2が強結合系d波超伝導体であることを解明した。本研究の対称物質であるNpPd_5Al_2は比較的高い温度で超伝導転移(TC=4.9K)を示す重い電子系超伝導体である。また巨視的な測定からポイントノードを持つd波超伝導体であることが示唆されている物質である。本研究はNMRによる微視的手法をもちいてNpPd_5Al_2の超伝導発現機構を明らかにすることが目的である。前年度はNpPd_5Al_2の核種の中で最も測定が容易な^<27>Al核のナイトシフト、核スピン格子緩和時間T_1の測定に成功した。その結果、Tcにおけてナイトシフトが減少していることや、T_1のTc直下にコヒーレン-ピークが見られないことから、超伝導対の波動関数はd波の対称性であることを明らかにした。また、超伝導状態において比較的低磁場の領域でNMRスペクトルの磁場依存性を測定し、混合状態の反磁場の分布を計算することにより磁場侵入長と反磁場シフトを見積もるのに成功した。また、T_1の磁場方向依存牲を詳細に測定し、超伝導状態、超伝導状態でT_1は大きな異方性を示すことが明らかとなった。超伝導状態のT_1の異方性はノード構造に関係していると思われる。常伝導状態のT_1はいずれの磁場方向でもコリンハ則に従わないことがわかった。常伝導状態のT_1の異方性は大きな温度依存性し、高温ではH//aのT_1が大きく、20K付近で逆転し、低温ではH//cのT_1が大きくなっていることがわかった。常伝導状態のT_1のこのような振る舞いはこれまでに報告されておらず、超伝導発現機構との関係に興味がもたれるので本年度のNMR研究で明らかにしたい。ネプツニウム化合物で最初に見つかった重い電子系超伝導体NpPd_5Al_2の超伝導機構解明を目的に、微視的測定手法であるNMR測定法をもいて研究を行った。^<27>Al NMRによる超伝導状態の核スピン格子緩和率(1/T_1)とナイトシフト(K)の測定結果から、超伝導対の対称性がd波であることを明らかにし、また、常伝導状態の1/T_1とKの測定結果から反強磁性的なスピン揺らぎが超伝導対形成に関与していることがわかった。さらに、超伝導転移直上では、c面内方向のスピン揺らぎが増幅する一方で、c軸方向のスピン揺らぎが減少しすることがわかった。重い電子系のd波超伝導体では面内方向のスピン揺らぎが超伝導対形成に有利であるとの見解もあり、本研究はその見解を支持する結果を示した。また、本物質のように超伝導転移に向けて、c面内の揺らぎが増幅する系はこれまでになく、新しい発見である。