hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
てんかん原生獲得における活性化ミクログリア機能の解明

てんかん原生を獲得したけいれん重積誘発4週間後のアストロサイトにおいては、GFAPを用いた免疫染色で、形態的な活性化(アストログリオーシス)が起こるが、薬理学的にミクログリアの活性化を抑制した場合、このアストロサイトの活性化が抑制されることを見出した。また、てんかん原生を獲得したけいれん重積誘発4週間後のアストロサイトにおいては、海馬スライス標本を用いたCa2+イメージング法によって、Ca活動が亢進している可能性を見出した。当初計画では、ミクログリアがてんかん原生獲得に果たす機構の解明のみを主題としていた。平成29年度の研究計画では、1)ピロカルピン誘発性側頭葉てんかんモデルマウスのてんかん発症予防効果について、1けいれん重積後の活性化ミクログリア抑制による、てんかん発症予防可能性を検討する予定としたが、前年度に前倒し確認している。また、2)薬剤による抑制前後での活性化ミクログリアの表現型解析を予定していたが、経口免疫染色を用いた病理組織学的評価および海馬組織由来mRNAを用いた定量RT-PCR法によって、けいれん重積誘発後早期にミクログリアが活性化し、薬理学的にこの活性化ミクログリアを抑制することで炎症性サイトカインの産生が抑制されることを確認した。1)ピロカルピン誘発性側頭葉てんかんモデルマウスのてんかん機構の解明:本モデルマウスにおいて、けいれん重積後初期に活性化するミクログリアの活性化を薬理学的に抑制することで、けいれん重積4週間後に起こるけいれん閾値の低下が予防できることに加えて、アストロサイトの活性化も抑制されていることを見出し、計画を一部変更し、ミクログリアの活性化が引き起こす活性化アストロサイトの機能解析も行った。2ー1)薬剤による抑制前後での活性化ミクログリアの表現型解析:けいれん重積誘発後に、ミクログリアをCSFR1阻害剤で抑制することで、前年度に行ったミノサイクリンによる薬理学的抑制と同様に、神経障害性ミクログリアが産生していると考えられる、TNF-αの発現が低下していることをqRT-PCR法で確認した。2ー2)てんかん原生獲得期の活性化アストロサイトの解析:てんかん原生を獲得したけいれん重積誘発4週間後のアストロサイトにおいては、GFAPを用いた免疫染色で、形態的な活性化(アストログリオーシス)が起こるが、CSFR1阻害剤で薬理学的にミクログリアの活性化を抑制した場合、前年度に行ったミノサイクリンによる薬理学的抑制と同様に、このアストロサイトの活性化が抑制されることを見出した。また、てんかん原生を獲得したけいれん重積誘発4週間後のアストロサイトにおいては、海馬スライス標本を用いたCa2+イメージング法によって、IP3受容体依存的なCa活動が亢進している可能性を見出した。平成29年度は、1、ピロカルピン誘発性側頭葉てんかんモデルマウスのてんかん発症予防効果を明らかにするために、初年度で明らかとなった活性化ミクログリアの出現時期に、ミクログリアを抑制することで上記モデルマウスの側頭葉てんかん発症が予防できるかを明らかにする。具体的には以下の実験を予定している。本モデルマウスの病理組織学的変化の経時的推移の解明:ミノサイクリン20mg/kg/日を連日腹腔内投与しを投与し、海馬硬化の進展が抑制されるかについて、初年度と同様に蛍光免疫組織染色を用いて定量評価する。2、活性化ミクログリアの表現型
アシドーシスが心筋細胞内Ca動態と収縮特性を修飾するメカニズム

細胞内アシドーシスは心筋の収縮を著しく抑制するが,Ca^<2+>トランジェントは増高する.また,Ca^<2+>トランジェントの時間が延長する。特にCa^<2+>トランジェントの減衰時間と頂点に達するまでの時間が延長する。その細胞内メカニズムを検討した。フェレット右室乳頭筋の表層細胞内にエクオリンを注入して、Ca^<2+>トランジェントと張力を同時測定した。細胞内アシドーシスは溶液中の炭酸ガス濃度を5%から15%に増加させておこした。標本をリアノジンで処理して頻回刺激を与えて強縮を誘起し、細胞内Ca^<2+>濃度と張力の関係を測定した。アシドーシスで最大張力は低下し、Ca^<2+>濃度-張力関係は平行に右方移動しCa^<2+>感受性が低下した。リアノジン非存在下で単収縮を誘起してその経過中に筋長を急激に短縮させると一過性に細胞内Ca^<2+>濃度が増加する(余剰Ca^<2+>)。この余剰Ca^<2+>は張力依存性にトロポニンとCa^<2+>の親和性が変化するためと考えられている。アシドーシスでは張力変化分あたりの余剰Ca^<2+>量が少なかった。フェレット肉柱をサポニン処理して小胞体温存スキンド標本を作成して、Ca^<2+>取り込みとCa^<2+>放出に対するH^+の効果を調べた。H^+はCa^<2+>取り込み速度を抑制したが、最大取り込み量は変化しなかった。約1μMのCa^<2+>の時、H^+によりCa誘発性Ca遊離機構(CICR)が抑制された。これらの結果から以下のように考察した。細胞内H^+は小胞体のCICRを抑制するが、収縮蛋白系のCa^<2+>親和性を低下させるのでCa^<2+>トランジェントは増高する。また、Ca^<2+>取り込み速度を抑制するのでCa^<2+>トランジェントの減衰時間が延長する。しかし、Ca^<2+>取り込み速度の低下とCa^<2+>感受性の低下が相殺して弛緩時間に著変が見られなかった。心筋が虚血に陥ると収縮が著しく抑制される。虚血心筋では無酸素的解糖系の亢進により、細胞内pHが低下し、それが収縮抑制の一因と考えられている。本研究では、細胞内アシドーシスによる温血動物心室筋の収縮特性および、細胞内Caイオン動態の変化のメカニズムを検討した。フェレットの右室乳頭筋の表層細胞内にエクオリンを圧注入して、細胞内Ca信号と収縮を同時記録した。細胞内アシドーシス時には、溶液中の炭酸ガス濃度を5%から15%に増加させた。アシドーシスにより、単収縮におけるCa信号の立ち上がり時間と下降相が延長した。しかし、収縮の時間経過には顕著な変化はみられなかった。標本にリアノジンを作用させて、頻回刺激をあたえ強縮を誘起して、細胞内Caイオン濃度-張力関係に対する細胞内アシドーシスの効果を観察した。

細胞内アシドーシスはCaイオン濃度-張力関係を右方に移動させCa感受性を低下させると同時に、最大発生張力を抑制した。単収縮の経過中に筋の筋長を急激に短縮させると、細胞内Caイオン濃度は一過性に増加した(extra-Ca)。このextra-Caは、筋長変化に伴いクロスブリッジが、アクチンから解離することにより、Caイオンに対するトロポニンCの親和性が低下するために生じるものと考えられている。アシドーシスではこのextra-Caが抑制された。これはアシドーシスによりトロポニンCとCaイオンの結合が抑制されたために、筋長変化をあたえたときにトロポニンCから解離するCaイオンが減少したためと考えられた。Extra-CaはCa感受性を増強するカフェイン存在下でも観察され、カフェイン存在下でextra-Caは増高した。また、extra-Caの時間経過が延長した。カフェイン存在下でもアシドーシスはextra-Caを抑制した。これらの結果から、アシドーシスではトロポニンCとCaイオンの結合が抑制されるために、発生張力が抑制されるので、Ca信号が増高され、アシドーシス時にメカニカルストレスが加わっても、コントロールに比較して細胞内Caイオン濃度に顕著な変化は現れないと結論した。本年度はフェレットの心室筋をサポニンで処理したスキンド標本を用いて、筋小胞体のCa取り込み、およびCa遊離機構に対するHイオンの効果を調べ、これまでの研究成果と一緒に、細胞内pH変化による心筋細胞内Caイオン動態と収縮の修飾メカニズムを考察した。心室筋を50μg/mlのサポニンで約30分間弛緩液中で処理して標本として用い、倒立蛍光顕微鏡のステージの上に予めセットした、毛細管の中に入れた。溶液中のpHを変えてCaイオンを小胞体に取り込ませたり、また、異なるpHの溶液中でCaイオンによりCaイオンを放出させ(CICR)た。その後、筋小胞体に残存しているCaイオンを50mMカフェインを用いて全て放出させてこのCaイオンを溶液中に溶解したfluo-3で測定し、Ca取り込み、およびCa放出に対するHイオンの効果を検討した。Ca放出はATPを除去し25mMAMP存在下で行った。Hイオンの増加は小胞体のCa取り込み速度を著しく遅延させた。最大取り込み量は減少したが大きな変化ではなかった。pCa5.8の溶液でCaイオンを放出させると、pHの低下により放出は抑制された。CaによるCa放出の抑制はpCa6付近で最もよく観察され、それ以外のpCaではほとんど抑制効果が見られなかった。これらの結果から、細胞内アシドーシスでは筋小胞体のCa取り込みが抑制されるために、Caトランジェントの下降相が延長すると考えられる。また、小胞体からのCa遊離が抑制されているにもかかわらずCaトランジェントのピークが増高するのは、収縮蛋白系のCa感受性が低下していて、Caイオンが十分トロポニンに結合できないためと考えられた。
組織間インタラクションを通じた経営資源の獲得、業績の回復・改善と経営自律性の維持

本研究の目的は、企業再生の日台韓比較により、企業再生を分析する理論的フレームワークの構築に提言し、またその実践法を探究することにある。研究に当たって、日本・韓国・台湾の企業データや事例を精査し対比させるといった研究手法を用いた。本研究の発見は以下のようにまとめることができる。第1に、各地域企業の経営危機の度合い、業績の悪化から回復までの再生パターン、戦略、プロセスの異同が浮き彫りになった。第2に、1つの事例を包括的に見る場合、長谷工や、ハイニックス、Acer等には再生のためのビジネスプランがそれぞれ存在したことが示された。特に倒産という生存の危機に陥り十分な資金が無い場合、債権の整理を含む危機の安定化、経営権の強化が再生成功のカギとなるということは長谷工やハイニックスからの示唆である。第3に、各国/地域企業の再生には異同が生じるメカニズムを解明するためには、制度面要因の精査は必需条件である。その点を踏まえ、本研究はさらにいくつかの要因を洗い出した。例えば、国/地域間の企業規模、労働流動性、技術の調達先は企業間関係(中間組織)か市場かなどである。このように、本研究は研究上未開拓分野の企業再生理論の構築に向かって一歩前進したと考える。また、再生定義を数値化する基準の精査、韓国の企業データ分析、企業の再生前後の構造変化の考察なども今後の研究課題となる。本研究は、国際的に強者であったが、種々の影響で業績が悪化した企業による競争力の再構築についての、組織間関係論をベースにした理論的・実証的研究である。本研究の特徴として、日韓台の研究者の密接な協力により国際比較をしつつ、さまざまな事例の調査・分析をはかると共に、近年発展している、組織間関係論の理論的発展を目指すところにある。平成18年度における主な研究課題は、企業の競争優位再構築過程やそのメカニズムを明らかにするうえで、まず、各国での企業の業績回復の傾向に違いが見られるか否かを調べ、研究対象企業を絞り込むことにあった。そのため、研究グループをいくつかに分け、それぞれ日本・韓国・台湾の企業の調査にあたるとともに、それぞれの研究グループの間でのコラボレーションを図るため、定期的に研究会を行った。研究会は計6回開催している。また、18年8月に台湾、19年2月に韓国と2度の予備調査としての現地調査を実行した。それぞれの調査の要点は下記のとおりである。●台湾:現地調査機関、台湾企業等を訪問し、台湾において企業が一度競争力を落とし、その後再生をしたという事例がどの程度あるのか、個別企業の事例抽出を試みた。●韓国:現代自動車・ハイニクスを中心として、個別企業を訪問し、通貨危機以降に起きた企業再編と政府の介入について聞き取り調査を行った。また、以上の調査の結果を踏まえ、企業の競争優位回復過程を明らかにする上で、過去の文献・調査等のレビューを行い、我々が個別企業の事例研究の対象を選出する上での、「再生」についての定義づけを試みた。この作業は、われわれの調査の過程中、継続して行う。以上の調査の結果を踏まえて、企業の再生過程とその転換に影響を与えた要因を明らかにするために、まず、日本.台湾企業を足がかりにして、ベータベースの作成、およびデータベースを利用した各国企業の企業再生状況の定量的分析に着手した。(本成果は19年度以降随時発表予定である。)本研究の目的は、主に日本・台湾・韓国の企業を対象に、一度低迷を喫したが、組織慣性を克服し競争力再構築に成功する組織再生現象について、組織間関係、資源戦略の観点から理論・実証的な比較研究を行うことにある。平成19年度は、理論的枠組みについての議論と並行して、台湾企業への実地調査、外部講師講演会や計8回の研究会開催、分野別分担研究を実施した。具体的な内容は、主として以下の3点である。第一に、企業再生について、組織の再生に関する文献レビューを更に深めた上で、比較経営分析的観点から、日本、韓国、台湾の企業システムを対比した。

また、資源ベース理論、ダイナミック、ケイパビリティ論と企業再生を結びつけるため、外部専門家講演や共同研究者による理論研究報告及び討議を行った。平野(2007)は理論構築に貢献するものである。第二に、前年度から継続して、企業競争力に関するデータベースの構築と分析を行った。その成果の一部については、学会やJETROで発表し、モデルを構築する上での有益なフィードバックを得た。(陳・井村、2007;Imura&Chen、2007他)第三に、海外企業のフィールドワークにおいては、2007年8月29日-9月1日、台湾の宏碁子会社緯創(パソコン)、裕隆子会社中通汽車(自動車販売)、大同グループ(家電)、華邦(半導体)、富優(金型)などを取材した。また、昨年度調査に基づき、陳・井村(2008)において、台湾企業の再生に対する状況や企業風土等について報告した。韓国のハイニクスのV字回復については、前年度の実地調査を踏まえて分析を行った。姜・平野(2008)はその成果である。また、韓国現代自動車やマツダについての文献サーベイを行った。以上の内容を踏まえ、最終年度においては、アジアにおける企業再生の全体的な枠組みについて議論・検討していく。平成20年度の研究目的は、調査研究を継続しながら、これまでの分担研究者の研究を集約し、企業レベルでの考察から得られた知見を国際比較の観点から総括し、国内・海外に公表することにある。平成20年度は、外部講師講演会や国際比較の理論的枠組みについての議論などの内容で、計8回の研究会を開催した。また、台湾や韓国企業への実地調査を継続し、これまでの研究成果を取りまとめるシンポジウムを企画・開催した。具体的な内容は、主として以下の3点である。1.調査研究では、2008年、8月19-22日韓国の現代自動車、ハイニクス半導体を2009年3月16-18日台湾の宏碁(Acer,パソコン)、正新(タイヤ)などを取材し、企業再生プロセスを調査した。2.これまでのデータ分析や調査研究、文献サーベイから得られた知見に基づき、研究成果を海外と国内で発表した。前年度で構築したデータ・べースの分析から、日本と台湾企業の再生特徴を明らかにした(Imura&Chen,2008; Imura&Chen,2008)。日本企業では、「長谷工コーポレーション」の事例分析を通じ、ターンアラウンド戦略について仮説を検証した(姜・平野、2008;姜・平野、2009)。台湾企業の場合、前年度取材したAcerの事例を挙げ、Acerの再生を通じた競争優位の再構築プロセス等について学会で報告し(陳・井村・平野、2008)、論文にまとめた(陳・井村・平野、2009)。韓国企業においては、韓国半導体産業の実態調査を行い、論文として公表した(姜・平野、2008;姜、2008)。3。これらの研究経過を踏まえ、年度末に県立広島大学にて企業経営シンポジウムを開催し、パネル討議を通じて企業再生の国際比較の観点から理論的考察を深め、研究を総括した。
メタ分析による英文読解指導の教育効果と人的・時間的・経済的コストの関係性解明

本研究は,中学校・高等学校・大学で行われる英文読解指導の効果量をコストパフォーマンスの観点から解明する。具体的には国内外の教育研究論文に対し(a)指導時の人的・時間的・経済的コストを要因としたメタ分析を行い,(b)英文読解指導のコストとメタ分析が推定する教育効果の関係性が実際の教室で再現されるのかを検討する。
電気泳動による次世代のマイクロRNAプロファイリング法

マイクロRNAの新しいプロファイリング法の確立を目的とした。核酸1塩基の違いを検出できる電気泳動法(変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法)を用いることで、複数試料間で特異的な発現パターンを示すマイクロRNAを、既知あるいは未知を問わず検出することを目指した。条件検討の結果、約20塩基と短いマイクロRNAの1-2塩基の違いも区別することが出来た。マイクロRNAには様々なバリアントが存在しているがこれらも識別可能と考えられる。タンパク質発現の調節を担うマイクロRNAを対象とした新しいプロファイリング法の確立を目的としている。核酸1塩基の違いを検出できる電気泳動法(変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法)を用いることで、複数サンプル問で特異的な発現パターンを示すマイクロRNAを、既知あるいは未知を問わず、迅速に同定することを目指す。生物試料として胎仔マウスから採取した顎下腺を用いた(後述するように培養細胞についても実施予定)。はじめに、マイクロRNAと複合体を形成しているタンパク質を免疫沈降法によって回収し、マイクロRNAを特異的に抽出した。これらのマイクロRNA全てに対し共通となるアダプタ配列を両末端に付加した。次に、このアダプタ配列を標的とするPCRを実施し、その後クローニングをおこなった。全クローンの混合液からプラスミドを抽出し、PCRによって得られた増幅産物を変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法で解析した。こうして得られるバンドの一本一本は、それぞれ異なる配列のマイクロRNAであると考えられる。また、各クローンについても同様の解析を行い、あわせて塩基配列解析も実施した。これらの結果、マイクロRNAは約20塩基と非常に短いが、変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法によって1-2塩基の違いも区別することが出来た。近年、マイクロRNAには様々なバリアントが存在することが報告されているが、これらも識別可能と考えられる。また、全クローン混合液に関するPCRでは、非特異的な増幅産物が確認された。塩基配列解析の結果から、残存したアダプタ配列がプラスミドに挿入されていることが分かった。この事は、試料である顎下腺中のマイクロRNAの存在量が少ないことを示唆している。今後の対策として、充分量のマイクロRNAを得るべく培養細胞の使用を検討している。得られた結果の一部は、第51回歯科基礎医学会学術大会(口演番号0-84)にて発表した。タンパク質発現の調節を担うマイクロRNAを対象とする新しいプロファイリング法の確立を目的とした。核酸1塩基の違いを検出できる電気泳動法(変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法)を用いることで、複数サンプル間で特異的な発現パターンを示すマイクロRNAを、既知あるいは未知を問わず、迅速に同定することを目指した。生物試料として胎仔マウスから採取した顎下腺を用いた。得られたクローンライブラリーの約100クローンについて、シーケンス解析を実施し、各クローンの配列情報を取得した。解析した塩基配列情報に基づき、代表的なマイクロRNAの各クローンおよびそれらのクローン混合液を作成して、プラスミドを抽出し、変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法で解析するためのPCR条件などについて検討した。その結果、マイクロRNAは約20塩基と非常に短いが、変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法によって1-2塩基の違いも区別することが出来た。近年、マイクロRNAの配列末端にて塩基が付加あるいは欠失し様々なバリアントが生成されることが報告されている。汎用されるマイクロアレイ解析では看過されるこれらのバリアントも、本法では識別可能と考えられた。得られた結果の一部は、学術雑誌Developmental Biology (352,299-307,2011)に発表した。
群論とその応用の総合的研究

本研究においては,各分野でそれぞれ成果をあげたが,特に有限単純群及び微分方程式の方面では重要な結果が得られた.すなわち近藤武と田坂隆士は, 24次元のリーチ格子の自己同型群の部分群であるマチウ群M_<24>及びその拡大群2^<12>M_<24>に関するデータ函数を,良く知られたヤコービのデータ函数で具体的に表わすことに成功した.これはこの方面の研究者に興味を持たれていた問題での成果である.また五味健作は,標数2型の有限単純群の特微付けに持続的に取組み,着実に成果を挙げた.有限単純群の分類理論は,その結果の美しさとうの証明の複雑さが著しい対比をなしている.五味の研究はこの現状を打開し理論を見通しのよいものとしようという偉大な計画の一環であり,それに重要な寄与をなしたものということができる.岡本和夫は,最近再び脚光を浴びつつある非線型の2階代数的常微分方程式であるパンルヴェ方程式の研究を系統的に追求して,多くの結果を得た.その中でもパンルヴェ方程式の特異点を合続させて行ったときどのような特殊解が得られるかを決定した仕事は興味深く重要なものである.また岡本はハミルトン系の立場からの常微分方程式の研究も行っている.保型形式と表現論に関する方面では,清水英男が良い結果を得た.すなわち代数体F上のG=GL_2のアデール群G_A上の保型形式で不変微分作用素の固有函数の作る空間の構造を明らかにしたのである.この空間には尖点形式とアイゼンシュタイン級数が含まれるが,尖点形式の直交補空間はアイゼンシュタイン級数とその導函数およびその留数で張られることが証明されたのである.リー群と等質空間関係では,中村得之は射影空間内の部分空間の族のホモトピー型とその合併のホモロビー群を沢正した.杉浦光夫はユニタリ表現と調和解析(英文)第二版を出版した.本研究においては,各分野でそれぞれ成果をあげたが,特に有限単純群及び微分方程式の方面では重要な結果が得られた.すなわち近藤武と田坂隆士は, 24次元のリーチ格子の自己同型群の部分群であるマチウ群M_<24>及びその拡大群2^<12>M_<24>に関するデータ函数を,良く知られたヤコービのデータ函数で具体的に表わすことに成功した.これはこの方面の研究者に興味を持たれていた問題での成果である.また五味健作は,標数2型の有限単純群の特微付けに持続的に取組み,着実に成果を挙げた.有限単純群の分類理論は,その結果の美しさとうの証明の複雑さが著しい対比をなしている.五味の研究はこの現状を打開し理論を見通しのよいものとしようという偉大な計画の一環であり,それに重要な寄与をなしたものということができる.岡本和夫は,最近再び脚光を浴びつつある非線型の2階代数的常微分方程式であるパンルヴェ方程式の研究を系統的に追求して,多くの結果を得た.その中でもパンルヴェ方程式の特異点を合続させて行ったときどのような特殊解が得られるかを決定した仕事は興味深く重要なものである.また岡本はハミルトン系の立場からの常微分方程式の研究も行っている.保型形式と表現論に関する方面では,清水英男が良い結果を得た.すなわち代数体F上のG=GL_2のアデール群G_A上の保型形式で不変微分作用素の固有函数の作る空間の構造を明らかにしたのである.この空間には尖点形式とアイゼンシュタイン級数が含まれるが,尖点形式の直交補空間はアイゼンシュタイン級数とその導函数およびその留数で張られることが証明されたのである.リー群と等質空間関係では,中村得之は射影空間内の部分空間の族のホモトピー型とその合併のホモロビー群を沢正した.杉浦光夫はユニタリ表現と調和解析(英文)第二版を出版した.五味は有限単純群の構造について引き続き研究を進め、著実な成果を収めた。特に標数2型の単純群で、指数が奇数の2局所部分群がすべて可解であり、奇素数に対するシロ一部分群が巡回群である場合について詳しい研究を得た。この結果の応用として、2.Jankoのthinな有限単純群に関する有名な定理について、極めて見通しのよい結果が得られることになった。岡本はPainlev【e! ́】方程式の研究において多くの結果を得た。一つはPainlev【e! ́】方程式において、特異点を一つ一つ合流させて行くときどのような特殊解が得られるかを定めた結果である。もう一つは、線型常微分方程式のisomonolromic変形と、そから得られる非線型微分方程式の完全積分可能条件についてのGarnrirやSchlesingerの結果を、Homilton系の立場から見直すことにより種々の興味ある結果を導いた。岡本はこの外Pamlev【e! ́】方程式に関し系統的な研究を進めていくつかの結果を得ている。杉浦は、「ユニタリ表現と調和解析」という英文著書の改訂第二版を出版予定で原稿を完成した。第二版では、第一版では扱わなかったSL(2,1R)の極限疎系列表現についての詳しい記述を追加した。近藤武と田坂隆士は前年に引続き,24次元のリーチ格子の自己同型群の部分群と関連するデータ函数に関する研究を進め,興味ある結果を得た.即を前年度のマチウ群M_<24>に関する結果を,M_<24>を位数2^<12>の基本アーベル群による半直積2^<12>M_<24>に拡張したのである.

そしてこの群2^<12>M_<24>のえだに対応するデータ函数O_Tを,古典的なヤコービのテータ函数で具体的に表わすことに成功したのである.これによってConuingーNatinの有名な予想の一部は解決された.清水英男は,群の保型表現の理論の研究を進め,良い結果を得た,それは代数体上のGL_2=Gのアデール群G_A上の保型形式で,不変微作用素の固有函数であり,かつ尖点形式と芳交するものは,アイゼンシュタイン級数とその遂次導函数で張られることを証明したのである.ここで保型形式としては定解析的なものを考えている.五味健作は有限単純群の分類理論において,着実な成果を挙げた,本年の成果は標数2型の有限単純群において,「持ち上げ」のできなものを決定したのであって,これは現在の所見通しの悪い単純群分類とおいて,部分的ではあるが見通しを良果である.中村得之は,射影空間内の有限個の射影部分空間の族のホモトピー型を決定した.これによってこの族の合併のホモロジー群が計算可能になる.この研究は,複素ワイル群や組み組群の研究と結びついて居り興味深い.
EBMに基づく高齢者の義歯治療の診断ストラテジー

本研究は高齢者の義歯治療の診断ストラテジーを作成することを目的として,義歯治療成績を縦断的に調査し,義歯使用に影響を及ぼす因子を評価することで義歯治療の適応を診断する指標を確立することとした。まず,療養型医療施設に入院中の高齢者107名を被験者として選択し,実際に義歯治療を行い,ADLや義歯の自立装着などと義歯の使用状況との関係を検討した。診査項目として,ADL,義歯の種類,旧義歯の有無,義歯の着脱,意思の疎通,義歯治療後6ヵ月の使用状況などを選択した。新義歯装着6ヵ月後にその使用状況と使用の可否に影響を及ぼす臨床的因子を検討したところ,約70%の者が義歯を使用しており,この使用に意思疎通の有無が有意に関係していた。この結果から神経心理学領域での認知機能の評価などの詳細な検討が必要となった。そこで,別の療養型医療施設に入院中の高齢者101名を被験者として選択し,実際に義歯治療を行い,認知機能などと義歯の使用状況との関係を検討した。診査項目として,意識レベル,ADL,認知機能(MMS, HDS-R),義歯治療後6ヵ月の使用状況などを選択した。新義歯装着6ヵ月後にその使用状況と使用の可否に影響を及ぼす臨床的因子を検討したところ,意識レベルが低下するにつれ義歯使用者数は有意に減少していた。また,義歯使用者と不使用者の認知機能のスコアには有意な差があり,その境界はMMSで14/15点,HDS-Rで8/9点であった。以上の結果より,要介護高齢者に義歯治療を計画する際,あらかじめ患者の意識レベルや認知機能を評価することにより,義歯使用の可否を予測できることが示唆された。高齢者に義歯治療を開始する際、義歯使用が可能か否かを診断することは、患者のQOLの観点や医療経済学的観点からもきわめて重要であり、介護の必要のない自立高齢者ばかりでなく要介護高齢者においても義歯使用が可能か否かの臨床判断が必要となる。これまでの研究により、要介護高齢者における義歯の使用は、身体的・精神的健康状態に依存する可能性が高いことが示唆されているが、診断のためのエビデンスはほとんど欠いたままである。そこで、本研究の目的は、高齢者の義歯治療成績を縦断的に調査し、義歯使用に影響を及ぼす因子を評価することで義歯治療の適応を診断する指標を確立し、診断ストラテジーを作成することである。平成16年度では、療養型医療施設に入院中の高齢者107名を被験者として選択し、実際に義歯治療を行い、ADLや義歯の自立装着などと義歯の使用状況との関係を検討した。診査項目として、ADL、義歯の種類、旧義歯の有無、義歯の着脱、意思の疎通、義歯治療後6ヵ月の使用状況などを選択した。新義歯装着6ヵ月後にその使用状況と使用の可否に影響を及ぼす臨床的因子を検討したところ、約70%の者が義歯を使用しており、この使用に意思疎通の有無が有意に関係していた。この結果から、MMSEやHDS-Rなどの神経心理学領域での痴呆の評価、意識障害の程度などの詳細な検討が必要となったため、現在、別の療養型医療施設に入院中の高齢者を被験者として、神経心理学領域の項目と義歯使用との関係について検討している。

まず,療養型医療施設に入院中の高齢者107名を被験者として選択し,実際に義歯治療を行い,ADLや義歯の自立装着などと義歯の使用状況との関係を検討した。診査項目として,ADL,義歯の種類,旧義歯の有無,義歯の着脱,意思の疎通,義歯治療後6ヵ月の使用状況などを選択した。新義歯装着6ヵ月後にその使用状況と使用の可否に影響を及ぼす臨床的因子を検討したところ,約70%の者が義歯を使用しており,この使用に意思疎通の有無が有意に関係していた。この結果から神経心理学領域での認知機能の評価などの詳細な検討が必要となった。そこで,別の療養型医療施設に入院中の高齢者101名を被験者として選択し,実際に義歯治療を行い,認知機能などと義歯の使用状況との関係を検討した。診査項目として,意識レベル,ADL,認知機能(MMS,HDS-R),義歯治療後6ヵ月の使用状況などを選択した。新義歯装着6ヵ月後にその使用状況と使用の可否に影響を及ぼす臨床的因子を検討したところ,意識レベルが低下するにつれ義歯使用者数は有意に減少していた。また,義歯使用者と不使用者の認知機能のスコアには有意な差があり,その境界はMMSで14/15点,HDS-Rで8/9点であった。以上の結果より,要介護高齢者に義歯治療を計画する際,あらかじめ患者の意識レベルや認知機能を評価することにより,義歯使用の可否を予測できることが示唆された。
超希少な運動性放線菌の選択分離方法の確立と遺伝資源としての保全

本研究は世界的にも珍しい超希少な運動性放線菌の分離法を開発し、日本においてその存在確認と分布を明らかにする。そもそも、東南アジアにはKrasilnikovia属やPlanomonospora属のような超希少かつ運動性を有している放線菌が多数存在しているが、日本のどこに存在しているのかは不明である。本研究は超希少運動性放線菌を分離するための選択分離法の開発を行い、遺伝子資源として保全する。
ドイツにおける非行青少年への保護と教育に関する歴史研究

本研究は、19世紀末から20世紀初頭のドイツにおける非行青少年を対象とした保護と教育を女性社会福祉職の職務内容に着目して明らかにすることを目的とした。先行研究において「青少年教護」は、不良化するおそれのある青少年や罪を犯した青少年に対する保護と教育を意味しているとされ、その機能は治療的措置として理解されてきた。しかしながら、女性社会福祉職に目を向けると、彼女たちが行った支援は、劣悪な環境にあるすべての子どもたちを対象とし、そこから子どもたちを救い出し、健全な発達を保障しようとする取り組みであったと言える。つまり、青少年による犯罪を未然に防ごうとした予防的措置であったことが明らかとなった。本研究の目的は、19世紀後半から20世紀前半のドイツ(プロイセン)で繰り広げられた「青少年教護」を取り上げ、荒れた生活環境にあり、罪を犯したり、不良化する虞のある青少年を対象とした保護と教育がどのようになされていたのかについて女性社会福祉職の活動に焦点を当てて考察することである。この目的を達成するために、平成26年度に取り組むことを予定していた課題は、以下の三点である。一点目は、19世紀後半から20世紀前半のドイツにおける青少年を取り巻く社会状況、青少年に対する各種の政策および援助・保護・教育に関する全体像を把握するために、研究文献の収集を行い、検討すること。二点目は、女性社会福祉職が非行少年に対して行っていた保護と教育の内実を把握するためにベルリンで一次史料の収集にあたること。三点目は、福祉と教育を分析軸として当時のドイツの社会的状況を把握すること。以上三点は、計画通り実施することができた。特に一次史料の収集に関しては、大きな成果を上げることができたと考えている。まず、20世紀初頭に設立された「ドイツ青少年教護センター」がまとめた『Handbuch fuer Jugendpflege』を入手することができ、当時の青少年教護の全体像を把握することが可能となった。また、「ドイツ青少年教護センター」で中心的な役割を担っていたFrieda Duensingという女性に関する研究文献も入手し、彼女が女性社会福祉職とどのような関係にあったのかを考察するための手がかりを得ることができた。本研究の目的は、19世紀後半から20世紀前半のドイツ(プロイセン)で繰り広げられた「青少年教護」を取り上げ、荒れた生活環境にあり、罪を犯したり、不良化する虞のある青少年と対象とした保護と教育がどのように行われていたのかについて女性社会福祉職の活動に焦点を当てて考察することである。この目的を達成するために、平成27年度に取り組むことを予定していた課題は、以下の三点である。一点目は非行青少年が置かれた状況、非行青少年とみなされた根拠、女性社会福祉職が非行青少年に対して行った保護と教育の内実を明らかにするために史料・研究文献の収集およびその検討を進めること。二点目は、非行青少年が置かれた状況、非行青少年とみなされた根拠について明らかにし、女性社会福祉職が非行青少年に対して行った保護と教育の内実の検討に向けた方向づけを行うこと。三点目は、研究の中間まとめをし、学会で報告すること。以上三点のうち、一および三点目に関しては計画通り実施することができた。二点目に関しては、非行青少年が置かれた状況と彼らが非行青少年とみなされた根拠に関する検討が不十分であった。しかしながら、28年度に主に取り組む予定であった女性社会福祉職が非行青少年に対して行った保護と教育の内実については当初の計画よりも深く検討することができている。検討した結果、女性社会福祉職はその他の職種(青少年育成者や社会教育士)とは異なり、義務教育年齢段階の子どもの健全な育成に尽力し、不良化を未然に防ぐために孤児や被虐待児の救済に取り組んだことが明らかとなった。当初示した平成27年度の研究計画の一部は遅れているが、28年度に取り組む予定であった計画を前倒しておこなうことができているため。具体的には、非行青少年が置かれた状況と彼らが非行青少年とみなされた根拠に関する分析が不十分であったが、次年度に取り組む予定であった女性社会福祉職が非行青少年に対して行った保護と教育の内実に関する検討は進んでいる。ただ、遅れている内容に関しても該当する史料の読解は進めているところである。本研究の目的は、19世紀後半から20世紀前半のドイツ(プロイセン)で繰り広げられた「青少年教護」を取り上げ、荒れた生活環境にあり、罪を犯したり、不良化するおそれのある青少年を対象とした保護と教育がどのように行われていたのかについて女性社会福祉職の活動に焦点を当てて考察することである。この目的を達成するために、平成28年度に取り組むことを予定していた課題は、公的機関および民間団体で活躍した女性社会福祉職の職務内容に焦点を当てて「青少年教護」の内実を明らかにすることであった。研究の結果、1女性社会福祉職に就いた女性たちが「青少年教護」の領域で活躍する際に中核的な役割を果たしていたのが「ドイツ青少年教護センター」であったこと、2同センターは宗教的な私的福祉が対応しきれない領域をカバーし、後見制度を重視したこと、3そこで働く女性社会福祉職は問題を抱える子どもたちの状況を個別に分析し、対応策を考えていたことが明らかとなった。

研究期間全体を通じて実施した研究成果としては、1女性社会福祉職による「青少年教護」はブルジョワ女性運動のネットワークを母体としながら発展・展開してきたこと、2女性社会福祉職による「青少年教護」はすでに犯罪を犯したり、不良化した青少年を対象とするよりもそのような状況に陥ることを未然に防ぐために劣悪な環境にあった子どもたちの救済に力点を置いていたこと、3その際、嫡出子・非嫡出子ともにその救済の対象としていたこと、が明らかとなった。本研究は、19世紀末から20世紀初頭のドイツにおける非行青少年を対象とした保護と教育を女性社会福祉職の職務内容に着目して明らかにすることを目的とした。先行研究において「青少年教護」は、不良化するおそれのある青少年や罪を犯した青少年に対する保護と教育を意味しているとされ、その機能は治療的措置として理解されてきた。しかしながら、女性社会福祉職に目を向けると、彼女たちが行った支援は、劣悪な環境にあるすべての子どもたちを対象とし、そこから子どもたちを救い出し、健全な発達を保障しようとする取り組みであったと言える。つまり、青少年による犯罪を未然に防ごうとした予防的措置であったことが明らかとなった。当初示した平成26年度の研究計画は、予定通り実施することができているため。平成27年度に十分に進めることのできなかった課題について引き続き検討を進めるとともに、これまでの研究を取りまとめて学術論文として発表する。教育学平成26年度に実施した本研究にかかわる文献収集および一次史料収集、当時の時代状況の理解などをもとに今後は史資料の読解、分析の作業を行う。
沖縄地方の農地水系における大気・水環境に配慮した沈砂池の維持管理に関する研究

大気・水環境を保全できる沈砂池の設計・維持管理のための沈砂池の機能評価手法を確立するため,水理実験を行い,以下の結果を得た.導水・排水形態が沈砂池の流れ場に与える影響を調べた結果,実沈砂池の落下流れによる導水は表面負荷率を小さくさせることがわかり,沈砂池の対策効果を低下させた.水路底面付近の流れの乱れは少なく,細砂・シルト・粘土粒子が沈積できた.完全混合槽列モデルによる除去率の計算値は実測値とよく一致したが,流れ場の混合特性を示す槽数パラメータ値は実際の流れを表現していなかった.各態窒素成分濃度の短期変化を調べたところ,N2Oの排出を認めることができなかった.沈砂池の流れ場における浮遊土の輸送現象を把握するため,実験用開水路を加工して製作した沈砂池の実験装置を連続流式装置として操作し,インパルス応答法によるトレーサー実験を行った.100L/minの定常流を流して連続流式装置として操作した.トレーサーは75マイクロメートルふるいを通過させたカオリナイト粒子である.トレーサーと水を混合した懸濁原水を1分間かけて導入部から注入した.排出部では任意の時間間隔で処理水を採水した.トレーサーが全て流れ去るのを目視で確認した後,ポンプ給水を停止し,トレーサーの沈殿物を回収してその絶乾質量を測定した.採水した処理水試料をろ過して,その浮遊物濃度を求めた.以下の結果を得た.(1)トレーサーの導入形態を一様流れにした場合,排出部の浮遊土濃度の範囲は0.124.3mg/Lであった.トレーサーの注入質量は91.076g,沈殿質量は69.4710g,排出質量は21.605g,除去率は76.278%となった.無次元化したインパルス応答から計算した除去率は82%であった.完全混合槽列モデルの槽数パラメータはn=7であった.トレーサーは明瞭な密度流を形成し,その密度流が底面付近を流れる様子が観察された.(2)トレーサーの導入形態を落下流れにした場合,排出部の浮遊土濃度の範囲は0.271.1mg/Lであった.トレーサーの注入質量は99.815g,沈殿質量は69.5689g,排出質量は30.246g,除去率は69.698%となった.無次元化したインパルス応答から計算した除去率は70%であった.完全混合槽列モデルの槽数パラメータはn=24であった.沈砂池の流れ場における浮遊土の輸送が,懸濁原水の流れ場への導入形態に依存することが明らかとなった.実沈砂池の導入部でよく使われる落下流れは,浮遊土の除去効果を低下させている.前年度の成果を学会発表した.沈砂池の流れ場における浮遊土の輸送現象を把握するため,実験用開水路内部に製作した沈砂池の実験装置を連続流式装置として操作し,インパルス応答法によるトレーサー輸送実験を行った.カオリナイトまたは国頭マージを25umふるいで水中篩別し,その通過分をトレーサーとして用いた.インバータ制御したポンプを使って流路に給水し,連続流式装置として操作した.水だけを流した状態で定常流が形成されていることを確認した後,流入境界にトレーサー懸濁液を注入した.注入所要時間は,毎回異なるが,数十秒程度である.流路を浮遊するトレーサーを視認できなくなった時点でポンプ給水を停止し,貯水状態で数日間静置した後,排水・洗浄操作を行って水路床に沈積したトレーサーを回収し,その絶乾質量を測定した.流路中央部で流速を測定した.必要に応じて静止画と動画を撮影した.2種類のトレーサー(カオリナイトと国頭マージ)と2種類の流量(100L/minと200L/min)を組み合わせた4ケースについて実験を行った.その他,固液2相流の数値計算によりトレーサーの輸送を解析した.また,沈積物からの窒素成分の溶出を測定した.以下の結果を得た.1.流量の大小によらず,トレーサー懸濁液は流路床付近を流れた.その流れには乱れの弱いところが存在することが観察された.トレーサーの除去率は,流量が100L/minの場合で59-67%,流量が200L/minの場合で32-41%となり,シルト・粘土粒子の沈積が認められた.沈砂池に実現される流れ場では流速が大きくなりにくいと考えられ,シルト・粘土粒子が沈積できる層流に近い遅い流れの形成が示唆される.2.数値計算でも実験と同様の流れが求められた.3.沈積物から亜酸化窒素は生成されなかった.大気・水環境を保全できる沈砂池の設計・維持管理のための沈砂池の機能評価手法を確立するため,水理実験を行い,以下の結果を得た.導水・排水形態が沈砂池の流れ場に与える影響を調べた結果,実沈砂池の落下流れによる導水は表面負荷率を小さくさせることがわかり,沈砂池の対策効果を低下させた.水路底面付近の流れの乱れは少なく,細砂・シルト・粘土粒子が沈積できた.完全混合槽列モデルによる除去率の計算値は実測値とよく一致したが,流れ場の混合特性を示す槽数パラメータ値は実際の流れを表現していなかった.各態窒素成分濃度の短期変化を調べたところ,N2Oの排出を認めることができなかった.

(1)研究実績その1:水理実験装置の製作沈砂池の流れ場の性質を調べるために使う水理実験装置を製作した.実験装置は,水平にした実験用開水路(幅40cm,深さ40cm,長さ8m)を流入境界と流出境界で仕切った長さ6mの区間(以降,供試区間)を構造を単純にした沈砂池とみなしたものである.流入境界と流出境界には多孔整流板または全幅堰を用いている.給水管に取り付けた電磁流量計で流量を計測することができ,供試区間の上・中・下流の水面上に取り付けた超音波センサで水面変位を計測することができる.この水理実験装置の意義は実際の沈砂池の流れ場をできる限り再現した水理実験を実施できることである.この水理実験装置は現在の設計では考慮されていない非定常流量と流入出構造を実験条件にすることができるため,非定常流量と流入出構造の影響を受けた実際の流れ場を調べるうえで重要である.この水理実験装置を用いた水理実験の結果は貯留メカニズムの把握に寄与する.(2)研究実績その2:定常流量(Q=1.7L/s)を実験条件とした場合の流れ場の性質水理実験装置を使って水理実験を実施し,定常流量を実験条件とした場合の流れ場の性質を把握した.流入境界と流出境界の流れを実際には起こり得ない一様流れとした場合,供試区間全体でほぼ理想的な押出し流れが形成された.流入境界を自由落下流れにした場合,鉛直縦断面内を循環する流れ場が上流域に形成された.また,流出境界を堰流れにした場合,堰近傍に上向きの流速が生じた.いずれの場合も中流から下流付近にかけてほぼ理想的な押出し流れが形成された.以上の結果から,設計で想定している乱れのない一様な流速分布をした押出し流れは実際の沈砂池では部分的にしか起こらないことが明らかとなった.自由落下流れや堰流れは押出し流れ区間を縮小させて表面負荷率を小さくするため,沈砂池の機能低下を招くことが示唆された.窒素成分に関する計画を実施することができなかった.その理由は以下のふたつである.ひとつめの理由は,流れ場の数値モデルの作成に時間と労力を費やし過ぎたことである.ふたつめの理由は,年度途中にて,人材を失ったことである.達成度が60%であることから,自己点検評価を「やや遅れている」とした.本年度の研究計画には水理実験装置の製作(70%),水理実験(20%),数値実験(5%),現地調査(3%)およびカラム実験(2%)が計画されていた.これらの研究計画の内,水理実験装置の製作を完了させたが,流量制御装置の設計・製作に予定以上の時間と経費を費やすこととなり,水理実験,数値実験,現地調査およびカラム実験の進捗に影響した.水理実験に関しては,定常流量を実験条件とした場合の実験を完了させたが,水理実験装置の完成が遅れたことにより非定常流量を実験条件とした実験に取り組むことができなかったため,水理実験の進捗は10%となった.数値実験に関しては,水理実験装置の製作に経費を費やしたことによりシミュレーションソフトの購入を断念したため,具体的な数値計算に取り組めなかったが,机上で数値モデルの構築に取り組み,数値実験の進捗は2%となった.現地調査に関しては,研究計画において調査対象として選定していた沈砂池を調査した.その調査の結果,水生植物が沈砂池の貯水に過剰繁茂していることが明らかとなり,測定機材の設置や測定精度の観点からN2Oの現地測定に適さない状況であると判断した.そのため現地調査はほとんど進捗しておらず,現状を考慮して現地調査を縮小する方向で現地調査計画を見直した.現地調査に並行して実施する予定であったカラム実験も進捗していない.以上より,本年度の総合進捗は82%となる.本年度の研究計画は研究目的全体の30%を占めるが,本年度の研究計画の総合進捗が82%であったため研究目的の達成度は25%となる.
腸内細菌叢に着目した食物アレルギー寛解機序の解明

食物アレルギー寛解者・非寛解者における腸内細菌叢の比較検討試験として,2019年3月下旬より開始した。当院並びに共同研究機関で診療を行っている食物アレルギーと診断された乳幼児の患者様から臨床研究の参加者募集を開始した。また,共同研究機関についても随時参加機関を募っている。参加していただいた方に対しては,発症して3か月以内の便検査より腸内細菌叢の分析を施行する。その後,食物アレルギー診療ガイドラインに基づく標準診療を行いながらデータの収集を行い,3歳時に再度腸内細菌叢の分析を行い,寛解者・非寛解者における腸内細菌叢の特徴を比較検討する予定である。本年度は研究計画書の作成に並行して,腸内細菌叢とアレルギー疾患の発症,経過に関して文献の収集,データ収集を行い,合併症・家族歴などの観察項目,評価項目に関して情報の整理を行った。参加者募集を開始して間もない状況であるが,これまで診療にあたっている患者様の状況から,共同研究機関では合併症の少ない,アレルギー疾患単独の児が多いと予想されるが,自施設では特徴的な合併症を持つ児が多いものと予想される。それらの検討においても有益な知見が得られうると期待している。一方で合併症による腸内細菌叢の変化が,研究結果に及ぼす影響を推定するためにも既報の研究結果から引き続き情報を得ていく必要がある。影響が大きいとする報告がある場合には,当該の合併症をもつ患者様の研究参加を避けて頂くなど適切に対応していく。乳幼児の食物アレルギーの確定診断に際し皮膚プリックテストを施行することがある。その際に必要なアレルゲンスクラッチエキス「トリイ」が販売承認書の不備のため,2018年11月に自主回収,欠品となった。研究計画書の訂正・審査のため当院における倫理審査に遅延が生じ2019年2月に施行,研究開始が2019年3月28日からと予定より遅延する運びとなったため,研究実施の遅延が生じた。引き続き研究参加者を募集し,データの収集,腸内細菌叢分析を行っていく。適切なデータを得るために多くの方に研究参加をしていただく必要があるため,当院,および共同研究機関における参加者を積極的に募るとともに,新たな共同研究機関の参加も募っていく予定である。また,自施設においてはアレルギー疾患を持つ児においても多彩な基礎疾患を持つ児がしばしば散見される。それらの基礎疾患の腸内細菌叢,臨床経過も有用な知見であるが,腸内細菌叢に影響が大きいとされる基礎疾患が報告された場合には研究計画の修正を適宜行い,適正な研究成果を得られるよう論文,資料の収集に努める。食物アレルギー寛解者・非寛解者における腸内細菌叢の比較検討試験として2019年3月28日から試験開始するに至ったが,研究に使用する試薬について一時欠品が生じたことから,研究開始が遅延が生じており,当該年度の支出額が減少し,次年度の使用額が生じた。
スマートメンブレンの分離性能と評価

当班の研究成果は以下の2点に要約される.1.種々の有機低分子をゲストとして包接したシンジオタクチックポリスチレン(sPS)のδ型コンプレックス結晶から,ゲスト分子が抜け出たメゾフェイズ構造は,その抜け跡がサイズ・形状・連結性等が高度に制御された「分子キャビティー」とみなせる極微小空間群であるという事実を実験的に立証するとともに,その効率の良い調製法を確立した.sPSのメゾフェイズ構造は,調製時に用いるゲスト分子によってÅ未満のオーダーでサイズ・形状制御できることを明らかにした.種々のメゾフェイズ構造を対象に各種有機低分子の収着特性を検討した結果,選択的吸着分離や透過分離膜への応用が提案できた.一方,sPSのα型結晶も分子軸方向に「分子キャビティー」が連結したキャピラリー状の極微小空間を構築しており,その調製法並びに磁場配向制御法を確立した.結晶成分が増えるほど気体透過係数が増大するという,従来の常識とは正反対の現象を世界で初めて発見した.α型結晶が提供する「分子キャピラリー」の断面サイズより大きな分子は透過できない事実も明らかにした.2.ポリジメチルシロキサンとポリメチルメタクリレートからなるグラフト及びブロック共重合体膜の調製法を確立し,ミクロ相分離構造が連続層を成すときVOC(揮発性有機化合物)の選択透過除去性能が著しく向上する事実を明らかにした.表面改質剤としてポリフルオロアルキルメタクリレートを用いると,選択性と透過性の両方が改善された.ベンゼンなどの包接化合物であるカリックスアレン(CA)を分子キャビティーとしてこれらの膜に導入すると,選択能が著しく向上した.ポリジメチルシロキサン・ジメタクリレートをジビニルフルオロ-n-ヘキサンで架橋した膜はベンゼン選択除去性能と透過性が著しく高く,この膜にCAを添加すると選択及び透過性の双方はさらに向上した.最終的にベンゼン/水の分離比5000を達成した.当班の研究成果は以下の2点に要約される.1.種々の有機低分子をゲストとして包接したシンジオタクチックポリスチレン(sPS)のδ型コンプレックス結晶から,ゲスト分子が抜け出たメゾフェイズ構造は,その抜け跡がサイズ・形状・連結性等が高度に制御された「分子キャビティー」とみなせる極微小空間群であるという事実を実験的に立証するとともに,その効率の良い調製法を確立した.sPSのメゾフェイズ構造は,調製時に用いるゲスト分子によってÅ未満のオーダーでサイズ・形状制御できることを明らかにした.種々のメゾフェイズ構造を対象に各種有機低分子の収着特性を検討した結果,選択的吸着分離や透過分離膜への応用が提案できた.一方,sPSのα型結晶も分子軸方向に「分子キャビティー」が連結したキャピラリー状の極微小空間を構築しており,その調製法並びに磁場配向制御法を確立した.結晶成分が増えるほど気体透過係数が増大するという,従来の常識とは正反対の現象を世界で初めて発見した.α型結晶が提供する「分子キャピラリー」の断面サイズより大きな分子は透過できない事実も明らかにした.2.ポリジメチルシロキサンとポリメチルメタクリレートからなるグラフト及びブロック共重合体膜の調製法を確立し,ミクロ相分離構造が連続層を成すときVOC(揮発性有機化合物)の選択透過除去性能が著しく向上する事実を明らかにした.表面改質剤としてポリフルオロアルキルメタクリレートを用いると,選択性と透過性の両方が改善された.ベンゼンなどの包接化合物であるカリックスアレン(CA)を分子キャビティーとしてこれらの膜に導入すると,選択能が著しく向上した.ポリジメチルシロキサン・ジメタクリレートをジビニルフルオロ-n-ヘキサンで架橋した膜はベンゼン選択除去性能と透過性が著しく高く,この膜にCAを添加すると選択及び透過性の双方はさらに向上した.最終的にベンゼン/水の分離比5000を達成した.立体規則性高分子には、ある化合物を包摂してコンプレックス結晶化するものがある。このコンプレックス結晶からゲスト分子を取り除いて調製されるメゾフェイズ構造には、分子サイズでかつ規則正しい微小空隙、いわゆる「分子キャビティー」の存在が期待され、スマートメンブレンの設計指針となり得る。本年度は、シンジオタクチックポリスチレン(sPS)を用い、(1)メゾフェイズ含有sPS膜の調製方法、(2)sPSのコンプレックス形成能、(3)sPSのコンプレックスにおけるゲスト分子の交換挙動、などの検討を通じ、分離性能評価を行った。コンプレックス結晶含有sPSキャスト膜からゲスト分子を適当な溶媒で抽出する方法を検討した結果、アセトンでゲスト分子を抽出し、続いて残存アセトンをメタノールで抽出するという、二段階抽出法がメゾフェイズ構造の調製に有効であった。即ち、この方法で調製された膜試料に対し、(1)ゲスト分子の完全除去、(2)sPSのコンホメーション保持、(3)気体収着量の顕著な増加、などが確認され、メゾフェイズ形成の確証を得た。得られたメゾフェイズ含有sPS膜の有機蒸気収着実験を行ったところ、収着蒸気や調製時に用いた溶媒の種類でその収着量は変化した。キシレン異性体(p/m)混合溶媒を用いてキャスト製膜した結果、p-キシレンの方が多く取り込まれていた。また、キシレン異性体それぞれのコンプレックス形成機構にも違いが見られた。パーベーパレーション(浸透気化)実験を行った結果、ベンゼンやトルエンは透過するものの、メタノールはほとんど透過しなかった。