hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体ストレスと抗原のクロスプレゼンテーションの関連と膠原病の発症機序の解明研究

また、本課題において、マウスに投与する小胞体ストレス阻害剤、または誘導剤の投与量の検討に時間を要したため。1樹状細胞(DC)における小胞体ストレスが抗原のクロスプレゼンテーションを増強させて、全身性エリテマトーデス(SLE)の発症に関わるかをin vivoにおいて明らかにすることを目的として検討を行った。マウスにSLEの発症を誘導する際に、小胞体ストレス誘導剤を投与し、これらのマウスにおける組織傷害の程度、組織傷害を引き起こす細胞として私達が報告している細胞傷害性T細胞(CTL)の生成、抗原のクロスプレゼンテーションにおける重要分子として私達が着目しているSec61のDCにおける発現量を解析することを目標とした。しかし、本検討のターケット細胞であるDC以外の細胞への小胞体ストレス誘導剤の影響が見られ、小胞体ストレスによるDCでの抗原のクロスプレゼンテーションの増強とSLEの発症を正しく評価することができなかった。2私達は抗原のクロスプレゼンテーションにおける重要分子としてSec61に着目しているが、in vitroにおけるこれまでの検討において、小胞体ストレスがDC内のエンドソームにおけるSec61を増加させ、これにより抗原のクロスプレゼンテーションが増強した。これを踏まえ、Sec61と相互作用する分子について検討した。SLEを発症したマウスのDCから抽出したタンパク質を用いてSec61の免疫沈降を行い、質量分析によりSec61と共沈した分子を同定した。その結果、proteasomeやaminopeptidase、cathepsin等のタンパク質分解関連分子、RabやRap-1等の低分子Gタンパク質関連分子、H-2Kdやtapasin等のMHCクラスI関連分子が同定された。以上より、小胞体ストレスにより増加したSec61はこれらの分子と相互作用することで抗原のクロスプレゼンテーションを増強させ、これによりCTLを増加させてSLEの組織傷害に関与していることが示唆された。1. SLE発症マウスの脾臓DCにおける小胞体ストレス関連分子の発現について、より詳細に解析する(CHOP、リン酸化PERK、リン酸化IRE1alpha、ATF4、ATF6をウエスタンブロットで検出する)。これにより、DCにおける抗原のクロスプレゼンテーションおよびその後のSLEの発症において、小胞体ストレス応答のどの経路およびどの分子が重要であるかを検討する。2.小胞体ストレスがSLEの発症に関わるか否かをin vivoにおいて検討する。マウスにSLEの発症を誘導する際に、小胞体ストレス誘導剤または小胞体ストレス応答関連分子の阻害剤を投与し、これらのマウスにおける組織傷害の有無、程度を検討する。また、組織傷害を引き起こす細胞として私達が報告している細胞傷害性T細胞(CTL)の生成の有無、DCにおけるSec61の発現量および抗原のクロスプレゼンテーション能力を解析する。
HPT加工によるナノアルミナ粒子分散アルミニウム複合材料の創製

アルミニウム合金を利用することで大幅に軽量化することができます。アルミニウム合金は機械的強度が低いことが欠点です。アルミニウム合金の諸特性を著しく向上させる技術として、最も注目されているものが粉末冶金法です。粉末を用いることで他元素との機械的な合金化やセラミックスなどの異物質と複合化できるという特徴があります。粉末合金の作製にはこれまで高温で焼結や熱間加工などが試みられてきました。しかし、HPT(高圧ねじり変形)加工は通常の塑性加工に比べ、より低温かつ高圧力下で巨大なひずみが導入できるため、低温で複合化できる新たな複合材料創製技術として注目されています。前年度までの研究によって、リング状の試料を用いるRing-HPT加工によってアルミニウム中にナノサイズの非常に硬いアルミナ粒子を均一に分散させた複合材料を作製し、強度改善できることがわかりました。本研究ではRing-HPT加工の前にボールミルを施しアルミナの分散性について調べること、また熱処理を行いAl-Al203複合材の熱的安定性について調べることを目的とします。Ring-HPT加工前にボールミリングを行い、アルミニウムとアルミナ粉末をより均一に混合した後、Ring-HPT加工を施しました。これによってアルミニウム中へのアルミナの分散をより均一にします。加工後、組織観察、機械的特性の評価を行いました。その結果、ボールミルとRing-HPT加工を行った試料では、ボールミルを行わずにRing-HPT加工をした試料に比べて、高い分散性と硬度を示しました。次に、ボールミルとRing-HPTによって作製したAl-Al203複合材に熱処理を行い、組織と硬さの熱的安定性を調べました。その結果、500°Cの高温で熱処理をしても、Al203粒子の均一分散によって結晶粒や硬度が高い熱的安定性を示すとわかりました。【目的】HPT加工によってアルミニウム中にナノサイズのアルミナ粒子を分散させ、複合化を行った。また試料の中心部をくり抜いたリング状試料を用いるRing-HPT加工や、正方向(F)と逆方向(B)の回転を組み合わせたcyclic-HPT(C-HPT)加工を行い、それぞれの加工条件が分散の均一性に与える影響について調査した。【方法】Al_2O_3添加量は30vol%とした。まず、粒径150μmの純Al粉末と30nmのAl_2O_3粉末をそれぞれ秤量し、混合した。その後、HPT加工を施した。加工条件は、室温で、回転速度1rpmとし、HPT加工では圧力6GPa、回転数N=10,20,50,C-HPTとして(1F+1B)×5、Ring-HPT加工では圧力3GPa、回転数N=5,10とした。なお、Ring-HPTでは試料の取り出しやすさを考慮し丸底の金型を使用した。得られた試料について、密度測定、研磨後の光学顕微鏡観察、ビッカース硬さ測定を行った。【結果】密度は、9295%となった。光学顕微鏡観察では、Al母相中にAl_2O_3が分散し、回転数の増加に伴い、次第に分散は細かくなった。しかし、最大のN=50でも、Al_2O_3の凝集が確認された。本研究で用いたAl_2O_3粉末はナノサイズであるため、粒子表面の影響を受けやすく、凝集したと考えられる。また、密度が低いという結果から、この凝集は空隙を含んでいると考えられる。C-HPTを行った場合をHPTと比較すると、ディスク試料の中心付近では不均質になっていることがわかる。Ring-HPTを行った試料では、回転数の増加に伴い分散が細かくなった。ビッカース硬さは、中心からの距離、回転数の増加に伴い増加した。通常のHPT加工を行った試料のN=50では最大127Hvとなった。C-HPTを行った試料では、HPTと同様の値となったが、通常のHPT加工に比べ、ばらつきが大きく、分散が不均一であると考えられる。Ring-HPT試料では、N=10で最大の190Hvを示し、中心からの距離によらず、ほぼ一定の値となった。このことから、Ring-HPTではHPTに比べ分散の均一性が高いと考えられる。以上の結果より、Ring-HPTを用いることでAl母相中にAl_2O_3粒子をより均一かつ効果的に分散することができると考えられる。Ring-HPT

加工前にボールミリングを行い、アルミニウムとアルミナ粉末をより均一に混合した後、Ring-HPT加工を施しました。これによってアルミニウム中へのアルミナの分散をより均一にします。加工後、組織観察、機械的特性の評価を行いました。その結果、ボールミルとRing-HPT加工を行った試料では、ボールミルを行わずにRing-HPT加工をした試料に比べて、高い分散性と硬度を示しました。次に、ボールミルとRing-HPTによって作製したAl-Al203複合材に熱処理を行い、組織と硬さの熱的安定性を調べました。その結果、500°Cの高温で熱処理をしても、Al203粒子の均一分散によって結晶粒や硬度が高い熱的安定性を示すとわかりました。当初の研究の目的はRing-HPT加工を用いてアルミニウム粉末にアルミナ微細粉末を混合し、粉末を固化し同時に複合化して、アルミニウム中にアルミナ粒子を分散させることでした。Ring-HPTを用いることでAl母相中にAl_2O_3粒子をより均一かつ効果的に分散することができることが明らかにできました。アルミニウム粉末に加えるアルミナ微細粉末の量について調査することを目的とします。アルミナ添加量を50vol%まで変化させ、それぞれRing-HPT加工を施します。加工後、組織観察、機械的特性の評価を行い、機械的特性の向上に最適なアルミナ添加量について明らかにします。また、室温から高温での機械的特性の測定を行い、耐熱性について評価を行います。さらに、ボールミリングの結果とも比較しRing-HPTの特徴をまとめます。
インタモーダル協調とドメイン知識利用による連続メディアのネットワーク型構造化

本研究を通して得られた成果を項目ごとにまとめる.1.インタモーダル協調に基づく映像インデキシング・アノテーションネット型構造化記述(イベントネット)のノードを自動作成するため,インタモーダル協調に基づくコンテンツ解析法を具体化した.本研究では特に,テキストストリームと画像ストリームとの対応付け図ることによって,イベントに基づくインデキシング(索引付け),人物・アクション(プレー)情報のアノテーション(注釈付け)の手法を開発した.単一ストリーム解析よりインタモーダル協調の方が,効率性・信頼性の両面で優位であることを実験的に示した.2.イベント間の関係に基づく映像の構造化イベントネットのリンクに相当する,イベント間の論理的関係を解析する手法を考察した.本研究では,同一・類似関係に焦点をあて,放送型映像の構成に関する知識と映像特徴の関連性に着目した手法としてライブとリプレイのシーン対応付け法を開発した.3.構造化の応用:映像要約と映像ポータル構造化記述であるイベントネットから,さらに重要なイベント(ハイライト)を抽出し,映像要約(元となる映像から主要な部分を抽出して,元の映像より短い記述を生成すること)を実現する手法を提案し,数時間のスポーツ映像が数分に圧縮されること,専門家による要約映像とほぼ同等のイベントを含むこと,個人の選好(好きな選手,チーム,イベント)に合致した要約を作成できることを確認した.また,メタデータを含む映像データ集合に対する映像ポータル(マルチメディア情報によりユーザのアクセスを支援するツール)の試作を行い,良好な操作特性を有することを検証した.本研究を通して得られた成果を項目ごとにまとめる.1.インタモーダル協調に基づく映像インデキシング・アノテーションネット型構造化記述(イベントネット)のノードを自動作成するため,インタモーダル協調に基づくコンテンツ解析法を具体化した.本研究では特に,テキストストリームと画像ストリームとの対応付け図ることによって,イベントに基づくインデキシング(索引付け),人物・アクション(プレー)情報のアノテーション(注釈付け)の手法を開発した.単一ストリーム解析よりインタモーダル協調の方が,効率性・信頼性の両面で優位であることを実験的に示した.2.イベント間の関係に基づく映像の構造化イベントネットのリンクに相当する,イベント間の論理的関係を解析する手法を考察した.本研究では,同一・類似関係に焦点をあて,放送型映像の構成に関する知識と映像特徴の関連性に着目した手法としてライブとリプレイのシーン対応付け法を開発した.3.構造化の応用:映像要約と映像ポータル構造化記述であるイベントネットから,さらに重要なイベント(ハイライト)を抽出し,映像要約(元となる映像から主要な部分を抽出して,元の映像より短い記述を生成すること)を実現する手法を提案し,数時間のスポーツ映像が数分に圧縮されること,専門家による要約映像とほぼ同等のイベントを含むこと,個人の選好(好きな選手,チーム,イベント)に合致した要約を作成できることを確認した.また,メタデータを含む映像データ集合に対する映像ポータル(マルチメディア情報によりユーザのアクセスを支援するツール)の試作を行い,良好な操作特性を有することを検証した.本研究では、連続メディア構造化のための要素理論の整備、連続メディアの解析法の開発、構造化のための知識ベース構築、について考察する。ここでは、連続メディアの具体的対象として、ライブのスポーツ中継のTV・ビデオ番組を取り上げ、具体的な考察を行った。本年度の具体的な研究成果は以下の通りである。1)画像ストリームの分割とカメラ動き情報の検出:画像ストリームを構造化する際に基本単位となるショット(同一カメラからなる連続フレーム列)への分割法を具体化した。特にスポーツ中継に良く現れる、ディジタルビデオ効果と呼ばれる特殊なショット切替えを精度良く抽出方法を提案した。また、得られた画像ストリームからカメラの3次元的な動きを抽出し、カメラの3次元空間での位置やオブジェクトの移動距離などを自動的に算出する手法の基礎的検討を行った。2)音声・言語(CC:Closed Caption)ストリーム間の対応付け:各ストリームのセグメント間の対応付けの枠組を考察し、その第一段階としてCCと音声ストリーム間の時間的対応を取る方策を検討した。音声信号からケプストラム法を用いて音素を抽出し、CCの単語の音素系列とDPマッチングによる方法を提案し、実験により動作特性を調べた。3)インタモーダル協調による連続メディアの内容解析:CCストリームを画像ストリームを検索するためのガイドとして捉えるという発想に基づき、CCストリームからイベント、アクション、プレイヤーを表すキーワード列を抽出し、それらの存在範囲を限定した後、限定領域における画像ストリームを詳細に調べることによって、連続メディアの内容を解析する手法について実験的検討を加え、有効性を確認した。本研究では、連続メディア構造化のための要素理論の整備、連続メディアの解析法の開発、構造化のための知識ベース構築、について考察する。ここでは、連続メディアの具体的対象として、放送型スポーツ映像(生中継のスポーツ番組)を取り上げ、具体的な考察を行った。1)インタモーダル協調による人物・アクション・イベントの抽出:映像ストリームに含まれる言(テキスト)情報である字幕ストリームに対して、キーワードの出現解析と文単位の意味解析を行い、人物・アクション・イベントの情報を抽出するとともに、映像ストリームに出現する特徴的なショットから得られる試合の進行状況に関する情報を統合する新しい手法を提案し、映像ストリームと字幕ストリームを結果を協調的に統合する手法が単独の場合よりも優れていることを実験的に検証した。2)映像ストリームにおけるライブ部とリプレイ部の検出と対応付け:連続メディアの構造化への一アプローチとして、同一イベントを表すと考えられる映像中のライブ部とリプレイ部の対応付け法を検討した。

スポーツ中継特有の知識として、リプレイ部がディジタルビデオ効果(DVE)と呼ばれる特殊なショット切替えを伴うことに着目し、DVEの色と動き情報に基づく手法を実装し、再現率・適合率とも95%を越える精度を得た。またリプレイ部検出後、それに対応するライブ部を画像の色・線特徴に基づき検出する手法の基礎検討を行った。3)放送型スポーツ映像の自動要約生成:試合の内容に立脚して、ハイライト部分を組織的に抽出する手法を考案し、得られたハイライト部の重要性と個人の選好を反映させ、要約映像を自動生成する手法を提案した。人間が編集した要約映像と比較することにより、提案手法の特性を詳しく調べた。本年度の研究成果は以下の通りである.1.インタモーダル協調に基づく映像インデキシング・アノテーションネット型構造化記述(イベントネット)のノードを自動作成するため,インタモーダル協調に基づくコンテンツ解析法を具体化した.本研究では特に,音声のトランスクリプト情報であるクローズドキャプション(CC: Closed Caption)を用いて画像ストリームとの対応付け図ることによって,イベントに基づくインデキシング(索引付け),人物・アクション(プレー)情報のアノテーション(注釈付け)の手法を開発した.単一ストリーム解析よりインタモーダル協調の方が,効率性・信頼性の両面で優位であることを実験的に示した.2.イベント間の関係に基づく映像の構造化イベントネットのリンクに相当する,イベント間の論理的関係を解析する手法を考察した.本研究では,同一・類似関係に焦点をあて,放送型映像の構成に関する知識と映像特徴の関連性に着目した手法を提案した.具体的にはライブとリプレイの対応付け法を開発した.3.構造化の応用:映像要約と映像ポータル構造化記述であるイベントネットから,さらに重要なイベント(ハイライト)を抽出し,映像要約(元となる映像から主要な部分を抽出して,元の映像より短い記述を生成すること)を実現する手法を提案し,数時間のスポーツ映像が数分に圧縮されること,専門家による要約映像とほぼ同等のイベントを含むこと,個人の選好(好きな選手,チーム,イベント)に合致した要約を作成できることを確認した.また,メタデータを含む映像データ集合に対する映像ポータル(マルチメディア情報によりユーザのアクセスを支援するツール)の試作を行い,良好な操作特性を有することを検証した.
動的高分解能TEM観察によるナノスケールの光発電と光電子工学に関する研究

1.TEM内その場ナノ操作の実現:2本以上のナノワイヤーをナノの精度で操作しTEM内で接続することに成功し、かつナノ接合部の特性評価も行った。2.ZnOナノワイヤーの光-力-電気3連特性の発見:歪んだZnOナノワイヤーで光起電力スペクトルのピーク分離を発見し、これが光ー力ー電気特性が連動した現象であることを示した。理論計算から、ワイヤーの収縮側と圧縮側で電子構造が異なっていることに起因することがわかった。3.CdSナノワイヤーの光学応答の解析:電気と光の両プローブを導入することで、CdSナノワイヤーの光学特性を1本ずつ測定した結果、オン/オフ比は弾性変形を受けても変化しないことを明らかにした。新しく設計された`その場'TEM光学測定装置を用いて、0次元、1次元、2次元各種半導体ナノ構造体について、光電効果その場測定を行った。具体的には、B-C-Nナノシート、Si量子ドット、CdSナノベルト、MoS2ナノシート、TiO2ナノシート、および、様々なヘテロ接続構造について測定を行った。ナノ構造が示す光学特性について新しい知見を得るため、測定対象に応じて、装置セットアップを様々に組み替えて実験を行っている。例えば、広帯域レーザー光から、1次元、2次元ナノ物質のバンドギャップに相当するエネルギーを持った光を分光器により選択し、TEM内に導入し照射している。中でも、ナノアーキテクトニクスのコンセプトに基づく、先駆的な光電効果測定に初めて成功したことが重要な成果と言える。本測定を実施するに先立ち、高分解能電子顕微鏡内でナノワイヤーのヘテロ接合を合成し、かつ特性測定を可能にする高精度技術を最初に確立した。すなわち、鋭いタングステン電極と励起光を導入する光ファイバーを同時にナノレベルでマニピュレートすることで、CdS/p-Siナノワイヤー直列接合を電子顕微鏡内で形成し、かつ、その光電特性を`その場'測定できる装置を開発した。測定の結果、CdS/p-Siナノワイヤー直列接合では、単組成のナノワイヤーでは見られない光起電流の飽和現象を発見し、その飽和電流は励起光強度と関係があることを明らかにした。この現象は、ナノ構造を過電流による損傷から守る効果をもたらす。これらナノ構造の形成技術と測定技術を応用することで、ボトムアップでナノデバイスを構築できる可能性が示された。また、今回初めて観察された光起電流の飽和現象は、ナノワイヤー光電デバイスにおけるジュール熱損傷問題を回避する手法として重要な意味を持っている。ZnOナノワイヤーに関する、光ー機械変形ー電気の3事象現象について、高分解能電子顕微鏡(HRTEM)内における`その場'光電流スペクトル測定に初めて成功した。`その場'TEM測定専用に設計された装置は、走査トンネル顕微鏡(STM)探針と励起用光学システムが組み合わされており、ZnOナノワイヤーに歪みを加え、変形の各段階で光電流スペクトルを計測できるようになっている。TEM内でZnOナノワイヤーを曲げると、光励起電流スペクトルにおける3.3eV付近のピークが2つに分裂することが観察され、これは、ナノワイヤーの内と外で、圧縮、伸張に応じる異なる応力が発生していることに起因することがわかった。密度汎関数によるタイトバインディングモデルに基づいた理論シミュレーションの結果は、実験結果と良く一致しており、ZnOが曲げられたときの光電流スペクトルピークのレッドシフト、ブルーシフトは、Γ点における価電子帯の準位が分岐することと直接関係することが判明した。こうした歪み誘起分裂は、圧電光電工学(piezophototoronics)を発展させていく上で、重要な出発点になると思われる。続いて、CdSナノワイヤーに関し、光電応答に対する曲げの影響を`その場'TEM観察によって観察した。100個以上のCdSナノワイヤー1個1個について、その形状、結晶相、結晶構造をその場観察によって明らかにし、同時に、光電流の測定も行った。その結果、ウルツ鉱型結晶構造を持つCdSナノワイヤーに、z軸に垂直な弾性変形を加えても、光電流と暗電流に、変形させていない状態とほとんど違いは見られなかった。しかし、光電流スペクトルで、カットオフ波長端が、曲げに応じてわずかに1-5nm程度レッドシフトすることが見られた。外部励起光源、光学導入路、CCD、分光器を組み合わせた強力な光学測定システムを、高分解能電子顕微鏡の中で構築することに、世界で初めて成功した。300-1000nmの範囲の光学バンドギャップを持った、0次元、1次元、2次元ナノ材料からなる様々なナノスケール試料の合成を行った。ZnO、ZnS、CdS、MoS2、Si-Ge、TiO2、その他技術的に重要なナノ材料から、光電特性、光電池特性、ルミネッセンスなど豊富なデータを採取し、これらの知識が社会還元できるよう準備を進めている。フリースタンディングな1本のCdSナノワイヤの光電気計測を行うために、高分解能透過電子顕微鏡法(HRTEM)、光ファイバーの透過電子顕微鏡(TEM)内への導入による光照射技術、微小探針操作による試料の機械的変形および微小領域の電気計測をTEM内で組み合わせる新たな研究・開発を進めてきた。微小電気計測と高分解能像の同時計測手法により、ナノスケール試料の構造的特徴と、光照射された試料に誘起された電流を、曲げ変形の存在下で同時計測することに成功した。

その結果、試料であるCdSナノワイヤが変形していない状態および変形が回復した状態のものと比較することで、弾性的に曲がったCdSナノワイヤが統計的に不変の電気的挙動を示すことが明らかとなった。また、HRTEM像を観察したところ、ナノワイヤを曲げた後、曲げ変形により導入される欠陥により生じたカットオフ吸収波長が、数ナノメートルでシフトする様子が明らかになった。すなわち本結果は、湾曲したCdSナノワイヤの優れた安定性を示唆しており、CdSナノワイヤがフレキシブル光電子材料として有望な候補であることを裏付けている。1.TEM内その場ナノ操作の実現:2本以上のナノワイヤーをナノの精度で操作しTEM内で接続することに成功し、かつナノ接合部の特性評価も行った。2.ZnOナノワイヤーの光-力-電気3連特性の発見:歪んだZnOナノワイヤーで光起電力スペクトルのピーク分離を発見し、これが光ー力ー電気特性が連動した現象であることを示した。理論計算から、ワイヤーの収縮側と圧縮側で電子構造が異なっていることに起因することがわかった。3.CdSナノワイヤーの光学応答の解析:電気と光の両プローブを導入することで、CdSナノワイヤーの光学特性を1本ずつ測定した結果、オン/オフ比は弾性変形を受けても変化しないことを明らかにした。研究計画は、順調に進行している。透過電子顕微鏡に利用した光学測定システムは、完成しており、光電効果測定、光電池特性評価が可能な状態にある。これにより、様々なナノ材料から、光誘起電流よび光起電力に関する新しいデータを取ることができるようになっている。次のステップとして、個々のナノ構造からフォトルミネッセンス、カソードルミネッセンス測定を実施するための装置改良を行っている。従来、光電子増倍管を用いてシリアル検出を行ってきたが、分光器とCCDを組み合わせたパラレル検出を可能にし、ナノ構造から発せられる微弱光をとらえる予定である。300から1000 nmの広範囲の波長領域で空間分解カソードルミネッセンス測定を実施するため、高分解スペクトロメーター、高感度CCDカメラなど最適化された測定系を構築し、様々なナノ材料に対して分析を実施できるようにする。まず最初は、よく知られた光学材料(CdSナノワイヤー、CdSナノベルト、シリコンおよびシリコンーゲルマニウムナノワイヤー、ペロブスカイトナノ材料など)を試料とし、測定系の最適化を実施する。次に、異なる形状、形態を持ったナノ材料からカソードルミネッセンス信号を、空間分解能10 nm以下で収集することを試みる。計測されるスペクトルの特徴と、個々の欠陥構造(空孔、格子間原子、転位、積層欠陥など)の関係を明らかにする。さらに、ナノ構造をたわませることで生じるバンドエッジ発光、光起電力変化を、1個のナノ物質から計測し、最新のフレキシブル光電素子における高度な機能開発につなげるための基礎物性測定を実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。TEM内`その場'光学測定システムに分光器を加え、ナノ構造が示す光学物性の分光学的研究を実施する。例えば、光電流スペクトル測定、カソードルミネッセンス測定、フォトルミネッセンス測定、ナノ構造の欠陥構造に応じた光応答と信号変化の観察を行う。
マイノリティの包摂／排除をめぐる生政治：部落改善・融和政策の歴史社会学的研究

研究1年目の2018年度は、下記日程で合計9回の研究会を開催した。5月26日(土)、6月23日(土)、7月22日(日)、9月2日(日)、9月22日(土)、10月21日(日)、12月9日(日)、2019年1月27日(日)、3月17日(土)・18日(日)(うち3月17日、18日は合宿形式にて実施)。その内容は次の通りである。◆『留岡幸助日記』の書誌的研究10月13日(日)、野口道彦代表と関口寛副代表が北海道家庭学校を表敬訪問した。また同博物館にて佐藤京子館長より留岡幸助日記・手帖の原本の整理状況について説明を受け、資料調査を実施した。『留岡幸助日記』は現在、北海道家庭学校が所有する原本のほか、同志社大学人文科学研究所が所有するマイクロフィルム版(1974年撮影)、およびその紙焼き版(1975ー1976年製作)、『留岡幸助日記』(全5巻、矯正協会、1979年)が利用可能である。共同研究を開始するにあたり、相互を比較検討することでそれぞれの書誌を明らかにした。◆留岡幸助日記の基礎的検討および部落問題関係記事の調査留岡幸助日記・手帖に書かれている内容および『留岡幸助日記』(全5巻)との異同、部落問題関係記事の有無とその内容について、全321冊のうち約半分の検討を終えた。◆『留岡幸助日記』のデジタル複製の作成同志社大学人文科学研究所所蔵版を底本として共同研究を進めることにし、北海道家庭学校および同志社大学人文科学研究所から許可を得て、デジタル複製を作成した。◆外部有識者の招待講演10月21日(日)に留岡幸助研究の第一人者である室田保夫氏を招聘し、留岡幸助研究の現状と未解明の課題、そして関係史料の状況について講演をしていただいた。留岡幸助日記・手帖(全321冊)について、『日記』刊本に収録されていない箇所を特定するため、研究メンバーが分担して両者を照合する共同作業を行った。その成果を報告するための研究会や合宿を実施し、次年度の研究のための基礎固めをおこなった。担当者が気付いたことを報告し合い、全体で討議することにより、当該資料の基本的性格についの理解を深めることが出来た。また同資料に含まれる部落問題関係記事の全体像についても判明しつつある。さらにデジタル複製を作成したことで、2年目以後の共同研究を効率的に進めることが期待できるようになった。留岡幸助日記のデジタルデータに基づき、部落問題関係記事について担当制で報告を繰り返し、その全体像を捕捉する予定である。さらに家庭学校機関紙『人道』、『留岡幸助著作集』の内容とも付き合わせ、19001920年代にかけての留岡幸助と部落改善政策、融和政策との関わりを明らかにしたい。

さらにデジタル複製を作成したことで、2年目以後の共同研究を効率的に進めることが期待できるようになった。留岡幸助日記のデジタルデータに基づき、部落問題関係記事について担当制で報告を繰り返し、その全体像を捕捉する予定である。さらに家庭学校機関紙『人道』、『留岡幸助著作集』の内容とも付き合わせ、19001920年代にかけての留岡幸助と部落改善政策、融和政策との関わりを明らかにしたい。
死後撮影CTによって虐待や頭部外傷に伴う視神経鞘出血はどこまで診断可能か

本研究の目的は死後撮影CTを用いて眼球近位部の視神経鞘出血がどの程度,診断可能かどうかを明らかにすることである.期間中4例の視神経鞘出血の症例を経験した.そのうちCTで視神経鞘出血を疑えた症例は1例あった.また,CTで視神経鞘出血を疑ったが,実際には出血を確認できなかった症例が1例あった.これは視神経鞘周囲のうっ血であったと判断され,CTのみでの視神経鞘出血の特定は困難であると考えられた.最終的に視神経鞘出血は頭部への加速度によって,視神経が後方に牽引され,眼窩に固定されている眼球との接合部にストレスがかかり,Zinn-Haller動脈輪が破綻して動脈性出血が生じているものと考えられた.被虐待児や頭部外傷に見られる眼所見に眼球近位部の視神経鞘出血がある.本研究では,死後撮影CTを用いて視神経鞘出血がどの程度,診断可能を明らかにする.視神経鞘出血は眼底出血を併発することが知られおり,非侵襲的な眼底検査と眼超音波検査機器を用いて検査することで,死後撮影CTを用いた視神経鞘出血の検出限界を調査する.また,異常所見を認めた事例については病理組織学的検索を行い,視神経鞘出血の発症機序を明らかにする.平成27年3月末日までに103例,206眼について検討を行った.内訳は男性59例,女性44例.年齢は0歳から93歳で,中央値は71歳であった.視神経鞘出血を認めた症例は1例であった.死因は頭部損傷であった.今後,他の頭部損傷事例との違いなどの検討をおこなう.平成27年3月末日までに103例,206眼について検討を行った.視神経鞘出血を認めた症例が少ないため.本研究の目的は死後撮影CTを用いて,眼球近位部の視神経鞘出血が診断可能かどうかを明らかにすることである.期間中に腐敗や焼死を除く152例の症例を経験した.年齢は0歳から95歳(中央値69歳),男性95例,女性56例であった.そのうち,眼底出血などの眼異常所見を認めた14例について眼病理検査を行った.眼病理検査で視神経鞘出血を確認できた症例は4例あった.そのうちCTで視神経鞘出血を疑えた症例は1例あった.また,CTで視神経鞘出血を疑ったが,実際には出血を確認できなかった症例が1例あった.これは視神経鞘周囲のうっ血であったと判断され,CTのみでの視神経鞘出血の特定は困難であると考えられた.今回,我々が確認した視神経鞘出血は成人3例,新生児1例で,何れの死因も頭部外傷であった.それらの頭部外傷の成傷機転を検討すると,後方転倒や揺さぶりなどにより後頭部を打撲したものであった.一方,眼病理検査で視神経鞘出血のなかった頭部外傷の症例の成傷機転を確認すると,前方転倒や側方転倒の症例であった.視神経鞘出血を生じていた症例の死因,頭部外傷の成傷機転および視神経鞘出血の出血源について考察すると,視神経鞘出血は,暴力的な揺さぶりによる回転加速度のみならず,後方への直線加速度によって,視神経が後方に牽引され,眼窩に固定されている眼球との接合部にストレスがかかり,Zinn-Haller動脈輪が破綻して動脈性出血が生じているものと考えられた.本研究の目的は死後撮影CTを用いて眼球近位部の視神経鞘出血がどの程度,診断可能かどうかを明らかにすることである.期間中4例の視神経鞘出血の症例を経験した.そのうちCTで視神経鞘出血を疑えた症例は1例あった.また,CTで視神経鞘出血を疑ったが,実際には出血を確認できなかった症例が1例あった.これは視神経鞘周囲のうっ血であったと判断され,CTのみでの視神経鞘出血の特定は困難であると考えられた.最終的に視神経鞘出血は頭部への加速度によって,視神経が後方に牽引され,眼窩に固定されている眼球との接合部にストレスがかかり,Zinn-Haller動脈輪が破綻して動脈性出血が生じているものと考えられた.症例の集積が少ない場合は,個々の事例について詳細に検討を行う.視神経鞘出血が確認できた症例の死因は頭部損傷であった.今後,他の頭部損傷事例との違いなどの検討をおこなう.法医学2月の出張旅費の確定額が本学の精算システムに反映されたのが3月10日で、科研費購入依頼〆切りの3月4日を既に過ぎていたため。論文投稿や英文校正に用いたいと考えている。
新しいCTLA4結合分子、ACBMのcDNA単離とその機能解析

T細胞の活性化はT細胞受容体からの信号と接着分子からの補助信号が必須である。我々は補助信号分子としてCD28/CTLA4を研究してきた。CD28/CTLA4は共通のリガンドであるB7-1/B7-2を持つ、T細胞上の分子である。CD28は静止期のT細胞から発現していて活性化のための副信号を伝達する。一方、CTLA4は活性化T細胞に発現誘導され、T細胞の不活性化を誘導する。本研究では新たに発見したB細胞上のCTLA4結合分子ACBMの機能解析とcDNAの単離を目的としている。新しいCTLA4結合蛋白を同定するために既知のリガンド、B7-1/B7-2と結合できない可溶性変異型CTLA4の作製を行った。この分子を用いて細胞株を検索し、結合できる細胞が新しいCTLA4結合蛋白を発現していると考えた。CD28/CTLA4の細胞外領域には動物間で高度に保存されたMYPPPYモチーフが存在したのでこのMYPPPYモチーフに点突然変異を加えていった。その結果、最後のPYをAに置換したPYAA変異体がB7-1/B7-2と結合できなかった。このPYAA分子の細胞外領域をIgG1のFc領域と結合させたPYAAIgGを作製し、細胞株を検索してマウス未熟B細胞株、WEHI231細胞に結合を認めた。WEHI231からACBM分子を免疫沈降すると130kDのホモダイマーであることが判明した。ACBMのcDNAを単離するためにCTLA4IgG/PYAAIgGを用いたアフィニティーカラムを作製した。しかし、CTLA4IgG/PYAAIgGの単体への共有結合後、ACBMとの結合が弱まり、目的よりかなり少量のACBMを精製できたのみであった。そのため、精製を続けるためには大量のCTLA4IgG/PYAAIgG分子が必要となり、アデノウイルスを用いた発現系を作製した。この発現系を用いてmgオーダーのCTLA4IgG/PYAAIgGを得ることが可能となり、ACBMの精製とあわせて、CD28/CTLA4-B7/ACBM信号の生体内での機能解析が可能となった。
リスク認知における情動反応とリスク対処行動との関係分析

本研究の目的は、(1)リスクに対する情動反応とリスク認知との関係を解明したうえで、(2)リスクに関するメッセージが与えられることにより、認知的、情動的側面にどのような変化が生じ、その後にどのようなリスク対処行動が意図されるようになるかを明らかにすることであった。平成14年度は、リスクの認知過程において情動反応を引き起こし、リスク認知の高低に影響を及ぼすと考えられる要因のうち、リスク情報の表現形式に注目して研究を行った。実験では、同じリスク情報でも、確率表現と頻度表現では、その主観的評価過程において生じる情動反応の強さが異なり、頻度表現では個々の事例をイメージするために、確率表現に比べて強い恐怖や不安が生じるという仮説をたて、これを検証した。実験の結果、頻度と確率の違いは明確に示されなかったが、単にリスクは5倍であるという表現によって、リスクの主観的評価がより高まる結果が示された。この成果は、2002年7月に開催された第49回北海道心理学会(タイトル:リスクの表現形式が主観的リスク評価に及ぼす影響)で報告された。平成15年度は、リスクに関する情報がメッセージとして提供された場合に、リスクに対する認知がどのように変化し、どのようなリスク対処行動につながるかを調べた。実験では環境ホルモンの健康リスクを題材として行われ、結果として「不安」がリスク認知を高め、これが実行しているリスク対処行動の数の多さにつながっていることが示された。この成果は2003年7月にウィーンで開催された第8回ヨーロッパ心理学会(タイトル:A structural analysis of risk perceptions of environmental endocrine among Japanese : a comparison of personal risk, societal risk, and risk for the next generation.)で発表された。本年度は、リスクの認知過程において情動反応を引き起こし、リスク認知の高低に影響を及ぼすと考えられる要因のうち、リスク情報の表現形式に注目して研究を行った、実験では、ある飲料の摂取に伴う胃がんの発生リスクに関する情報を7通りの表現形式で伝え、情報の受け手が胃がんの発生リスクをどのように評価し、その後の対処行動としてどのような行動を選択するかを調べた。リスク情報の表現形式7条件は、飲料の摂取群における胃がん発生リスクの表現が確率(5%)か頻度(100名中5名)か、飲料を摂取していない対照群の胃がん発生リスク(1%,100名中1名)を同時に示すかどうか、2群のリスクの違いをリスク比(5倍である)として示すかどうかによって異なっていた。実験の結果、もっともリスクが高く感じられたのは、「リスク比のみ」伝えられた条件であった。また、リスク源を回避する行動(二度と飲まない、飲む回数を減らす)を選択する割合が最も高かった。先行研究(Slovic, et al.,2000)では、リスクの確率表現と頻度表現の違いについて、頻度表現の方がリスクをより高く感じさせると報告している。この違いについて本研究では、同じリスク情報でも、確率表現と頻度表現では、その主観的評価過程において生じる情動反応の強さが異なり、頻度表現では胃がんが生じた個々の事例を思い浮かべてイメージされるために、確率表現に比べて強い恐怖や不安が生じるという仮説をたて、これを検証した。本研究の結果では、頻度と確率の違いは明確に示されなかったが、単にリスクは5倍であるという表現によって、リスクの主観的評価がより高まる結果が示された。この研究成果は、2002年7月に開催された第49回北海道心理学会(タイトル:リスクの表現形式が主観的リスク評価に及ぼす影響)で報告された。
アフリカ都市の極小企業群研究における「柔軟な専門化」論の意義に関する研究

本研究では、途上国の極小企業研究が実務重視の立場から研究を技術化・専門分化していくなかで欠落させてきた広範な政治経済的枠組を再構築することを目的として、アジアやラテン・アメリカにおいて近年展開されている「柔軟な専門化」論のアフリカ経済に対する適用可能性を検討した。ここにいう「柔軟な専門化」論は、先進国での景気後退に始まる世界的工業再編成の中で、新生産技術に基づいて需要の細分化に柔軟に対応した多品種少量生産型の小企業が地域的に集積してきたことに注目して、こうした企業群の特徴を論じるものである。本研究では、「柔軟な専門化」論を展開してきた各分野について焦点をアフリカに絞り、とくにアングロ=サクソン系諸国における関連文献の収集を試みた。その結果、第1に、「柔軟な専門化」論が行われ始めて10年程が経過したにもかかわらず、アフリカ研究においてはこの概念を中心に据えた極小企業研究は依然として少数例に留まっていることがわかった。これは、アジアやラテン・アメリカとは異なり、アフリカ諸国が世界経済において周辺的立場にあることからもある程度予想されたことであった。第2に、アフリカでは小生産論(インフォーマル・セクター論)、極小企業論、在来技術論・適正技術論・中間技術論など、従来の問題関心の延長線上に位置づけられる研究の数が依然として多いこと、そして近年の経済危機がアフリカ社会に与える影響を検討する文献が多いことが明らかとなった。収集した文献のなかに、極小企業を社会全体とその変動に関連づけて理解する視点が含まれているかどうかを、引き続き検討していかなければならない。また、本年度に研究代表者が別途行ったケニア現地調査より、小企業の地域的集積を理解するには小企業がその場で再生産される歴史的過程の検討が不可欠であることが明らかだが、今後は単一時点での企業研究だけでなくこの点も含めて考察を進めて行く。
昆虫の生死を決定する遺伝子の解析

種々のストレスに対する抵抗性が上昇したキイロショウジョウバエGS変異体を同定した。例えば、4°C、24時間という低温ストレスによってコントロール幼虫の生存率が15%に対して、この変異体では100%の生存率を示す。このゲノム変異箇所を調べた結果、out at first (oaf)という機能未知遺伝子内にGSベクターか挿入された変異体であることが判明した。予備実験の結果、本研究で用いているバランサーショウジョウバエとのヘテロ接合oaf変異体ではimd発現が上昇していることを確認した。このimd発現上昇の影響下に抗菌ペプチド遺伝子発現が活性化し、こうした自然免疫活性が高まったoaf変異体ではストレス環境下でも病原菌に対する抵抗性が高く生存率も上昇するのではないか、という仮説の基に解析を進めてきた。実験では、グラム陰性菌Enterobactor cloacaeを幼虫に注射し、その後の生存率を測定した。その結果、コントロール幼虫に比べoaf変異体では有意に死亡率が低下した。したがって、このoafヘテロ接合変異体では、imd発現上昇を介してグラム陰性菌に対する抵抗性が上昇したものと解釈できる。さらに、oafの詳細な生理的解析を進めるため、UAS-oaf系統を作出した。このUAS-oaf系統と2種類のGal4系統を用いてoafの強制発現を行い、各種条件下での生存率へのoafの効果を調べた。中枢神経系での発現をドライブするelav-Gal4と血球・脂肪体での発現をドライブするC564-Gal4系統を用いて強制発現を行ったF1幼虫の生存率を調べたが、ストレス条件下でも非ストレス条件下でも生存率への有意な変化は生じなかった。しかしながら、後者のUAS-oaf,C564-Gal4でのoaf強制発現系統では、コントロール系統に比べ高温ストレス条件下でのimdの発現上昇が有意に低下していた。これらの結果は、当初の予想通り、oafが直接的あるいは間接的にimdの発現制御に関与していることを強く示唆する結果と解釈される。今後、さらに種々のGal4系統による強制発現を行い、幼虫と併せて成虫においてもフェノタイプの解析を進める予定である。私達は、キイロショウジョウバエ幼虫において、高温、低温、酸化といった種々のストレス全てに対する抵抗性が高まったGS変異体を1系統同定した。例えば、この変異体は、4°C-24時間の低温ストレスによっても100%の生存率を示す(コントロール幼虫では生存率15%)。このゲノム変異箇所を調べた結果、out at firs(oaf)という機能未知遺伝子内にGSベクターが挿入された変異体であることが判明した。本研究は、oafの作用機序解析を通じて、昆虫のストレス応答、さらには、個体死誘発の分子機構を明らかにする為に計画した。今年度は、特に、このimd発現上昇の影響下に抗菌ペプチド遺伝子発現が活性化し、こうした自然免疫活性が高まったoaf変異体ではストレス環境下でも病原菌に対する抵抗性が高く生存率も上昇するのではないか、という仮説の基に解析を進めてきた。実験では、グラム陰性菌であるEnterobactor cloacaeを幼虫に注射し、その後の生存率を測定した。その結果、コントロール幼虫では注射後8時間で100%の死亡率であるのに対して、oaf変異体では同時間の死亡率は僅か20%程度を示した。現在、さらに詳細な生理的解析を進めるため、UAS-oaf系統を作出を目指している。この変異体が完成し次第、種々のGal4系統と交配させることによって、各種条件下でのoaf強制発現を行い、自然免疫活性への影響を評価する予定である。

しかしながら、後者のUAS-oaf,C564-Gal4でのoaf強制発現系統では、コントロール系統に比べ高温ストレス条件下でのimdの発現上昇が有意に低下していた。これらの結果は、当初の予想通り、oafが直接的あるいは間接的にimdの発現制御に関与していることを強く示唆する結果と解釈される。今後、さらに種々のGal4系統による強制発現を行い、幼虫と併せて成虫においてもフェノタイプの解析を進める予定である。
周波数依存減衰による音響組織特性に関する研究

昭和62年度より研究費補助金を受け、超音波を用いた周波数依存減衰値測定のシステムを作製した。システムはSSD・270の内部に3,5MHz発振器を有し、任意の大きさのROI内での減衰量を計測する。音場の補正を行いCRT上に減衰カ-ブを描出し、統計量としての平均を用いて最終デ-タとした。腹部臓器の減衰値を求める為に3.5MHzを用いたが、体表臓器に関しては、7.5MHzのアニュアレイ振動子を用いた。この音場補正も行った。次いで、肝及び脾の減衰値の正常範囲及び平均値を求めた。さらに諸肝疾患の減衰値を求め、特に限局性の病変として肝癌の減衰値の特徴を調査した。乳腺・甲状腺及びこれらの諸病変における減衰値とその態度のちがいを調査考察した。筋肉や脳の減衰値についての検索へと進んだ。以下に諸デ-タを示す。正常肝の減衰値は、0.55±0.05dB/cm/MHz、正常脾の減衰値は0.37±0.06dB/cm/MHz,脂肪肝は0.81±0.17dB/cm/MHz、肝硬変は0.63±0.13dB/cm/MHz、慢性肝炎は、0.64±0.12dB/cm/MHz、血管腫は0.35±0.10dB/cm/MHz、肝細胞癌は0.45±0.16dB/cm/MHz、転移性肝癌は0.43±0.15dB/cm/MHzであった。転移性肝癌では肺癌からの転移巣は0.38±0.12dB/cm/MHzの減衰値を示すのに対して消化管癌の転位巣では0.50±0.13dB/cm/MHz,であった。正常の甲状腺は1.279±0.224dB/cm/MHz、正常の乳腺は1.271±0.311dB/cm/MHzの減衰値をしめした。慢性甲状腺炎は0.824±0.325dB/cm/MHz、甲状腺機能亢進症は0,729±0.319dB/cm/MHz、腺腫様甲状腺腫は1,002±0.464dB/cm/MHz、腺腫は0.438±0.114dB/cm/MHz甲状腺癌は0.408±0.187dB/cm/MHzであった。乳癌は1,513±0.452dB/cm/MHz、腺維腺腫は1.218±0.536dB/cm/MHzを示した。腓腹節を用いた減衰測定では0.42±0.13dB/cm/MHzであったが、節を収縮させた時には0.86±0.32dB/cm/MHz、伸展した時は0.30±0.14dB/cm/MHzとなった。大脳の減衰は0.37±0.06dB/cm/MHz、小脳は0.52±0.14dB/cm/MHzであった。

乳癌は1,513±0.452dB/cm/MHz、腺維腺腫は1.218±0.536dB/cm/MHzを示した。腓腹節を用いた減衰測定では0.42±0.13dB/cm/MHzであったが、節を収縮させた時には0.86±0.32dB/cm/MHz、伸展した時は0.30±0.14dB/cm/MHzとなった。大脳の減衰は0.37±0.06dB/cm/MHz、小脳は0.52±0.14dB/cm/MHzであった。超音波診断の定量化を行こなうためにSpectralーShiftZeroーCrossing法を用いた周波数依存減衰を計測した.まづはじめに正常者41名を用いて肝の周波数依存減衰値(FDA)を計測した.正常肝のFDAは0.55±0.05dB/cm/MHZであった.正常脾のFDA値をも求めたところ0.37±0.06dB/MNZであった.他の手法を用いた減衰値の報告も散見されるが,本手法は容易な手法で安定性があり他の方法よりも優ぐれていた.次いで慢性肝炎の患者の肝FDAを求めたところ0.64±0.12dB/MHZと高値を示した. Duunetの多重解析により正常値との間に有意な差をみとめた.肝硬変患者においてもFDAは0.63±0.13dB/cm/MHZで正常値との間には有意な差が認められ,慢性肝炎との申には差はないという結果であった.脂肪肝はFDA値が0.81±0.17dB/cm/MHZと著るしい高値を足し,Duunetの多重解析では明らかな差をみとめた.肝硬変や慢性肝炎に比して脂肪肝は有意に高圧を示しており,FDA計測は脂肪肝の定量的評価に最も有効であることが示唆された.今後は脂肪量とFDA値との間の相聞を脂肪量の化学的計測値と比較する必要である.また脾のFDA値も脂肪肝において高値を示す様なので,今後の検討課題として脂肪肝における脾の態度の研究を進める方針である.肝の限局性病変である肝細胞癌,転移性肝癌,肝血管腫,その他のFDA値の計測を行ったところ0.38±0.08dB/cm/MHZと正常FDA値に比して低値を示した.この値もDuunetの多重検定により有意であり,既局性病変は低値である事が示されたが,少数例の検討であるために,症例数を増して,低値である事と,限局性病変の中でも種別に差があるか否か,あるいは限局性病変によって特徴のある所見が得られるか否かを統計したい,残りの2本間において,これら諸点を解明すると共に病変の対象を撤去し,FDAを計測して,その有用性を検討したい.肝硬変、脂肪肝における周波数依存減衰の値は各々0.470.97dB/cm/MHZで平均0.63±0.13dB/cm/MHZであり、0.571.38dB/cm/MHZ、平均値は0.81±0.17dB/cm/MHZとなった。この分布は肝硬変や脂肪肝の程度即ち重症度を表しているものであり、線維化や脂肪沈着の程度を比較する度にラットによる実験を行ってデータの集積を行っている。甲状腺および乳腺の疾患におけるFDA値を比較検討した結果正常甲状腺の周波数依存減衰は1.187±0.182dB/cm/MHZであり、乳腺は0.954±0.119dB/cm/MHZであった。甲状腺疾患の中で甲状腺機能亢進法は0.625±0.304dB/cm/MHZであり、慢性甲状腺炎は0.808±0.407dB/cm/MHZを示した。腺腫様甲状腺腫は1.057±0.487dB/cm/MHZ、亜急性甲状腺炎は0.925±0.290/dB/cm/MHZであったのに比して甲状腺癌は0.433±0.207/dB/cm/MHZ、甲状腺腫は0.410±0.070/dB/cm/MHZと低値を示していた。しかし乳癌では1.430±0.373/dB/cm/MHZと正常値よりも高い値を示し、腺維腺腫や乳腺症、脂肪なども各々1.353±0.549/dB/cm/MHZ、1.525±0.604/dB/cm/MHZ、0.735±0.412/dB/cm/MHZと高い値を示していた。このように甲状腺疾患の中で癌や腺腫は高値を示すという対照的な態度を示すという事が判明した。また脂肪肝における脾の周波数依存減衰値0.8±0.07dB/cm/MHZに比して有意に高い値を示した。
循環癌細胞から見た膵癌の上皮間葉転換（EMT）の制御と治療への応用

膵癌の治療成績は極めて不良で、高率に遠隔転移再発を来す。この遠隔転移には上皮間葉転換(EMT)が関与していると考えられており、EMTの制御が可能かどうかを、Wnt signalの観点より検討した。近年、循環腫瘍細胞の検出・解析技術が開発、研究が進められているが、腫瘍循環細胞中にはある割合で、上皮系の性質を失った、いわゆる「EMT」を起こした癌細胞が含まれていることが報告されている。間葉系の性質を獲得した癌細胞では、細胞周期は長くなり増殖は遅くなることが知られており、これまでの代謝拮抗約、核酸アナログ製剤による殺細胞効果は一般に期待できないとされる。腫瘍循環細胞におけるEMT制御機構の解析から、接着・浸潤による再発病巣形成の制御が可能であるか明らかにすることを目的とする。本年は、主に培養細胞を用いてReversing EMTに関する研究を行った。膵癌細胞Panc1においてWntシグナルをブロックすることでE-カドヘリンの発現上昇、およびビメンチンの発現低下を認め、機能的にも移動能・浸潤能が低下していた。この時、Snail, Slug TwistなどのEMTマーカーも低下することが確かめられた。すなわち、Wntシグナルの下流で“Reversing EMT"が制御されうることが示された。さらに循環腫瘍細胞の転移系性能にHIF-1αの発現が深く関与すること、HIF-1シグナルとWntシグナルの間にクロストークが存在することから、低酸素環境下でのHIF1αの誘導とWntシグナル、EMTとの関連について検討を開始した。現在低酸素下での実験環境について準備が完了し、培養細胞でHIF1αが誘導されることを確認した。近年,循環腫瘍細胞の検出・解析技術が開発されているが,腫瘍循環細胞中には上皮系の性質を失った,いわゆるEMTを起こした癌細胞が存在するとされる。EMTを起こし間葉系の形質を獲得した癌細胞は各種抗がん剤に対して耐性を示すとされるが,膵癌治癒切除後の再発に腫瘍循環細胞におけるEMTが関与するならば,これを標的とした新規治療法の開発は従来の術後補助化学療法の成績を飛躍的に向上させると期待される。本研究では、腫瘍循環細胞におけるEMTの機序を明らかにするとともに,その制御が可能であるかをWnt signalの観点より検討することを目的とした。はじめに,膵癌細胞株におけるEMTの制御と抗がん剤感受性について検討した.実験にはgemcitabineに耐性を有するPanc-1を使用した。Wnt signalのactivatorであるLRRFIP1の発現をSiRNAの手法で抑制することで,E-cadherinなど上皮系のマーカーが上昇,Reverse EMTが起こることが示された(Douchi D, Unno M, et al. Cancer Letters. 2015)。さらに,これらのReverse EMTを起こした細胞で抗がん剤感受性の変化について検討を行ったところ,gemcitabine添加時にapoptosisの誘導が促進され,gemcitabine感受性が上昇することが示された。さらにそのメカニズムとしてgemcitabine添加時の細胞内でJNK/c-Junの活性化が関与していることが示唆された。以上の結果より,癌細胞におけるEMTは抗がん剤感受性に深く関与していること,さらにその制御は抗がん剤による抗腫瘍効果を増強する可能性が示唆された。本研究期間内に腫瘍循環細胞の解析までは至らなかったが,EMTの制御による薬剤耐性克服への足がかりとなる成果が得られたと考えている。研究実績にも記載したように、膵癌培養細胞を用いて、Wntシグナルの下流でReversing EMTが制御されうることを示すことができた。さらに、低酸素下の実験で、低酸素環境下でのHIF1αの誘導とWntシグナル、EMTとの関連について検討を行った。今後得られた知見を、腫瘍循環細胞におけるReversing EMT、転移形成能の研究に応用していきたい。しかしながら、膵癌臨床検体での腫瘍循環細胞の検討までは行うまで到らなかった。腫瘍循環細胞に関する研究は世界的に急速に進んでいる。当初予定していた磁気ビーズ標識モノクローナル抗体を用いた検出分離法より、さらに効率よく分離する方法が開発されており、現在、検出分離法について検討を行っている。消化器外科平成27年度は、研究実績に記載した研究について発展させるべき研究を継続していく。とくにWntシグナルとHIF1シグナルのクロストークについては、海外で報告も少なく、EMT、転移形成能との関連を調べることはオリジナリティーの高い研究に発展する可能性がある。さらに、遅れている部分である腫瘍循環細胞の検出分離に関しても、問題を解決しつつ進めていきたい。