hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞特異的遺伝子導入キャリアを用いた新規細胞性免疫型DNAワクチンの構築

近年、癌や感染症の治療法として、抗原をコードした遺伝子を生体に導入するDNAワクチン療法が注目を集めている。従来の投与法であるDNAワクチンの局所投与療法では、抗原提示細胞において遺伝子を発現させることは難しく、体液性免疫の誘導は起こるものの細胞性免疫の誘導は弱いのが問題である。本研究では、DNAワクチンの標的細胞である樹状細胞が特異的に発現するマンノースレセプターによって細胞選択的に取り込まれるマンノース修飾カチオン性リポソームによるDNAワクチン療法の効果増強を目指した。静脈内投与後、マンノース修飾リポソーム複合体では、カチオン性リポソーム複合体に比べ標的細胞である脾臓中の樹状細胞に対して効率良く遺伝子導入できることが明らかなった。複合体を静脈内投与した後に脾臓樹状細胞を単離精製し、樹状細胞上のMHC class I抗原提示を評価した。MHC class I提示を評価するため、OVAペプチド断片とMHC class Iの複合体を特異的に認識してIL-2を放出するT細胞ハイブリドーマCD80VA1.3細胞を用い評価したところ、マンノース修飾リポソーム複合体投与群では、naked pDNAおよび未修飾リポソーム複合体投与群に比べて、MHC class Iへの抗原提示を増強できることが示された。さらに、抗原提示の後の過程であるT細胞群の誘導効果T細胞の機能に関して、Th1型免疫応答の指標となるIFN-γの産生ならびにT細胞群の増殖を評価したところ、マンノース修飾リポソーム複合体投与群においては、T細胞が最も鋭い増殖応答を示すとともにIFN-γが最も高く分泌され、Th1反応が最も効率良く誘導されることが示された。以上、我々が開発したマンノース修飾カチオン性リポソームがDNAワクチン製剤の効果を増大させる製剤として有用であることが示された。近年、癌や感染症の次世代の治療法として、抗原をコードした遺伝子を生体に導入するDNAワクチン療法が注目を集めている。従来法であるDNAワクチンの局所投与療法では、抗原提示細胞において遺伝子を発現させることは難しく、体液性免疫の誘導は起こるものの細胞性免疫の誘導は弱いのが問題である。遺伝子キャリアを用いることで、抗原提示細胞へ遺伝子導入させることができれば、細胞性免疫誘導型のDNAワクチン療法が可能になり、理想的な免疫療法が確立できると考えられる。そこで、抗原提示細胞特異的に発現しているマンノースレセプターに着目し、その基質となるマンノース修飾リポソームによる効率的なDNAワクチン製剤の開発を試みた。まず、静脈内投与におけるマンノース修飾リポソームを用いた抗原提示細胞への細胞選択的デリバリーを実現する為に、複合体の物性の中でも重要な因子である電荷の影響について解析したところ、マンノース修飾リポソームを用いた場合のみ、電荷のモル比(-:+)1.0:2.3および1.0:3.1において肝臓、脾臓といったマンノースレセプターを発現している抗原提示細胞を多く含む臓器において選択的な遺伝子導入が可能であり、新規DNAワクチン製剤として有望である可能性が示された。そこで、モデル抗原として、卵白アルブミン(OVA)発現プラスミドDNAを構築し、DNAワクチン製剤としての有用性に関して評価を行ったところ、マンノース修飾リポソームにおいては、対照のplasmid DNAやカチオン性リポソーム複合体に比べ、より強いOVA特異的な脾臓細胞の増殖活性を示すこと、また、MHC-Class I上へのOVAペプチド断片の抗原提示増強も認められ、遺伝子導入した抗原に対する特異的な免疫系の活性化が示された。今後は、本細胞選択的遺伝子導入キャリアを用いたDNAワクチン製剤による細胞障害性T細胞(CTL)の誘導および治療効果改善効果に関して評価していく予定である。
高分解能衛星ＳＡＲ画像と地理空間情報の融合による災害把握技術の革新

本研究では,災害発生前に得られる光学センサ画像,数値標高データ,GISデータなどの空間基盤情報と,事前・事後に得られるSAR衛星画像を組み合わせた建物被害,浸水域,地殻変動などの抽出手法を開発した.震動による建物倒壊,津波や洪水による建物流出や浸水,地殻変動量の検出,液状化や盛土崩壊などの地盤災害等を対象とし,2011年東日本大震災,2015年口永良部島火山噴火,2015年ネパール・ゴルカ地震,2015年関東・東北豪雨災害などを事例として,画像解析により精度を検証した.本研究では,災害前に取得された光学センサ画像,数値標高(DEM)データ,GISデータなどの空間基盤情報と,事前・事後に得られる合成開口レーダー(SAR)衛星画像を組み合わせた建物被害,浸水域,地殻変動などの抽出手法を開発し,事例解析によりその精度を検証することを目的としている.今年度は,2011年東北地方太平洋沖地震において発生した津波による建物被害のうち,とくに建物側面部の被害を,SAR衛星画像における倒れ込み範囲の後方散乱係数の平均値の低下により検出することを試みた.高解像度SAR衛星で得られた地震前後の強度画像を用い、画像上の倒れ込み領域とレーダー影から個別建物の形状変化を把握し、被害抽出を試みた。仙台塩釜港周辺の建物と福島第一原子力発電所を対象として、多時期のTerraSAR-X画像を使用して、災害前後の倒れ込み領域とレーダー影内の後方散乱の変化を観察した。その結果、津波によって側面が損壊した建物や、爆発によって上部が吹き飛んだ原子炉建屋の被害を捉えることができた。このほか,今年度は2013年11月にフィリピンに大きな被害をもたらした台風Haiyanによる被害抽出に関する検討を開始した.この検討では,イタリアの高解像度SAR衛星であるCOSMO-SKY-Medで得られた画像の台風前後の比較により,高潮・強風による被害範囲を詳細に把握し,現地調査データや光学センサ画像と比較している.1.高分解能衛星SAR画像を用いた建物倒壊の把握:2010年ハイチ地震の地震前後のTerraSAR-X(TSX)強度画像を用いて,後方散乱係数の差分とそれらの相関係数の2つを指標として,被災範囲の抽出を行う.また同様の手法をPALSAR画像にも適用し,建物被害抽出におけるマイクロ波波長や解像度の影響を検討する.2.高分解能衛星SAR画像を用いた津波・浸水被害の把握:TSX撮影時の津波浸水域について,後方散乱係数とその前後変化を用いて把握する.ここで津波による建物被害に関しては,鉛直方向からの画像では検出困難なケースが考えられる.これに関しても,SAR強度画像の場合は,斜め方向の照射による建物側壁からのダブル反射が低減することで,被害検出を行った.3.高分解能衛星SAR画像を用いた地殻変動の検出:1つの観測角度による地震前後画像ペアからは,鉛直方向の地殻変動(沈下)を求めることはできないため,別の軌道または観測角度の異なる地震前後画像ペアを加えて,3方向の地殻変動量を検出する手法を開発する.この条件を満たす高解像度SAR画像を2ペア入手し解析することで3方向の地殻変動量を求め,電子基準点のデータと比較し,手法の精度を検証した.本研究では,災害前に取得された光学センサ画像,数値標高(DEM)データ,GISデータなどの空間基盤情報と,事前・事後に得られる合成開口レーダー(SAR)衛星画像を組み合わせた建物被害,浸水域,地殻変動などの抽出手法を開発し,事例解析によりその精度を検証することを目的としている.今年度は,2011年東北地方太平洋沖地震において発生した地殻変動に関して,無被害建物の位置変化から3次元の移動量を検出する手法を提案し,面的な分布推定を行った.TerraSAR-X衛星画像の位置情報を直接的に利用することで,干渉解析では得られない絶対変位を得ることができ,津波によって地表面が激しく変化した地域においても変位の検出が可能であった.また,災害予測ための基礎データとなる都市域の高層建物の高さに関して,高解像度干渉SAR画像とGIS建物輪郭データを用いて抽出する手法を検討した.アメリカ合衆国のサンフランシスコ市の高層ビル群を対象地域として,TerraSAR-Xの干渉画像を作成して,干渉縞の理論式から位相差と位相ラップ点の間隔に注目した建物の倒れ込み範囲の抽出を行った.さらに,GIS建物輪郭を用いて建物の倒れ込み量を決定し建物高さを求めた.抽出結果の精度は平均誤差6.1mであり,高層建物の高さ推定としては高い精度であった.一方,周辺の構造物や建物の形状によって抽出誤差が大きくなることも確認された.このほか,航空機搭載のPi-SAR-L2の多偏波画像を用いて,宮城県名取市と岩沼市の沿岸部を対象に土地被覆分類に関する検討を行った.災害前後の衛星SAR画像に加えて,事前の光学センサ画像と地理空間データを併用して,被災地域と被災程度を早期に推定する手法を検討した.2015年4月25日に発生したネパールGorkha地震について,地震前後のLandsat-8光学画像とPALSAR-2画像を用いて,斜面崩壊域の抽出を行った.Landsat-8画像を用いた場合は,正規化植生指標の差分による抽出と教師付き分類による抽出を試み,いずれの方法も大きな崩壊域に関しては9割程度を検出することができた.PALSAR-2画像を用いた抽出では,後方散乱係数と斜面方位,傾斜角の関係を調べたところ,これらが後方散乱に大きな影響を与えており,これを決定する重要な要因であることが分かった.

また,カトマンズ市街地を撮影したTerraSAR-X強度画像を用いて,倒壊と非倒壊建物を検出し,その精度評価を行った.被害抽出は倒れ込みを考慮した建物頂部の投影範囲内の後方散乱係数を計算し,それらの地震前後の相関と差分によって定量的に評価した.非倒壊建物では,相関係数が高く,差分値が0付近に集中し,倒壊建物では,この範囲で低い相関を示すことがわかった.しかし,大被害区分でも被害抽出ができなかった建物もあり,市街地状況やマイクロ波照射方向,それに被災部位などによって,把握が困難な場合も想定される.さらに,災害発生後1時期の高分解能SAR画像とGISデータを併用して,東日本大震災による河川を跨ぐ橋梁の落橋の検出を試みた.橋軸方向に後方散乱係数を抽出し,落橋と残存橋梁との後方散乱の差異を利用して,定量的な分類を行った.分類に際し適切な閾値を設定するため,カッパ係数を最大化し得るものを検討し,定量的かつ半自動的に分類できることを示した.本研究では,災害発生前に得られる光学センサ画像,数値標高データ,GISデータなどの空間基盤情報と,事前・事後に得られるSAR衛星画像を組み合わせた建物被害,浸水域,地殻変動などの抽出手法を開発した.震動による建物倒壊,津波や洪水による建物流出や浸水,地殻変動量の検出,液状化や盛土崩壊などの地盤災害等を対象とし,2011年東日本大震災,2015年口永良部島火山噴火,2015年ネパール・ゴルカ地震,2015年関東・東北豪雨災害などを事例として,画像解析により精度を検証した.研究に必要な衛星画像データも購入し,被災地調査を実施したことで貴重な現地データを入手することができ,より詳細な比較・検討を行っている.27年度が最終年度であるため、記入しない。都市システム安全工学これまでの成果に基づき,災害前後のSAR画像に加えて,光学センサ画像と地理空間データを併用して,被災地域と被災程度を早期に推定する手法を提案する.新たな災害も発生したが,その前後SAR画像も入手することができ,検討を始めることができた.今年度は2011年東北地方太平洋沖地震で観測された高解像度SAR衛星画像を用いて,地殻変動の抽出や津波被害の抽出を行った.すでに,データ解析手法に熟練した博士課程の学生が効率よく研究を進めたため,審査付き論文を数編書くことができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後とも新たな災害が発生した場合には,その画像取得に努めていきたい.2014年5月には我が国のSAR衛星であるALOS-2の打上げが予定されており,順調にいけば2014年度からデータが得られることを期待している.研究計画は臨機応変で変更するが,当初の目的は充分に達成できるものと思う.今後とも,高解像度衛星画像からの地震被害の抽出に関する研究を進めたい.本年度は,2011年のタイ中部洪水の浸水域把握も行う予定である.
後腎間葉細胞移植による多発性嚢胞腎治療の試み

多発性嚢胞腎は腎不全に至る重篤な遺伝性腎疾患である。嚢胞発生機序として嚢胞上皮細胞の異常増殖が示唆されている。細胞内シグナル伝達における中枢的酵素MAPキナーゼファミリーの一つであるextracellular signal-regulated kinase(ERK)は胎児腎に発現し、ネフロン形成に必要な酵素である。また異形成腎には尿路閉塞が高率に合併する。ヒト多嚢胞性異形成腎およびヒツジ胎仔尿路閉塞モデル腎の嚢胞、異形成尿細管においてERKの発現・活性が増加している。尿管芽由来の異形成上皮では細胞増殖が亢進し、転写因子Pax2、サイトカインTGF-β1の発現が亢進していることが知られている。尿路閉塞の流体力学的変化を、培養マウス尿管芽細胞を周期的伸展(20%、20サイクル/分)および非伸展下で培養することによりin vitroで再現し、ERK活性、細胞増殖、Pax2、TGF-β1発現への影響を検討した。ImmunoblotによりERK、抗活性型ERK、Pax2発現を、BrdU取込みにより細胞増殖を評価した。またTGF-β1 mRNAをRT-PCR法により測定した。ERKは周期的伸展刺激により時間依存性に活性化された。Pax2蛋白発現も時間依存性に増加したがMEK阻害剤PD98059存在下で抑制された。BrdU取込み、TGF-β1 mRNAは24時間伸展で有意に増加したが、MEK阻害により対照と同レベルに抑制された。以上、周期的伸展は尿管芽細胞においてERK活牲化宙介した細胞増殖およびPax2、TGF-β1 mRNA発現を誘導した。ERKの活性化が胎児期尿路閉塞による嚢胞形成に関与する可能性が考えられる。細胞内シグナル伝達における中枢的酵素MAPキナーゼファミリーの一つであるp38 MAPキナーゼ(p38)は胎児腎に発現し、腎成長、ネフロン形成に必要な酵素である。申請者のグループはヒト多嚢胞性異形成腎およびヒツジ胎仔尿路閉塞モデル腎の嚢胞、異形成尿細管においてp38の発現・活性が増加していることを報告した(Kidney Int2002)。今年度、尿路閉塞の流体力学的変化を、培養マウス尿管芽細胞を周期的伸展(20%、15-20サイクル/分)および非伸展下で培養することによりin vitroで再現した。p38、細胞増殖、Pax2、TGF-β1発現への影響を検討した。またp38が増殖亢進、Pax2発現、TGF-β1発現に関与しているか否かを検討した。(抗p38、抗活性型p38、抗Pax2抗体を用いたウェスタンブロットを行った。細胞増殖はBrdU取込みにより評価した。また培養上清のTGF-β1をELISAにより測定した。)周期的伸展刺激は尿管芽細胞においてp38活性化を介した、細胞増殖、およびPax2発現亢進を誘導した。以上から、p38の活性化が胎児期尿路閉塞による嚢胞形成に関与する可能性が示唆される。
小売店舗における買物行動モデル開発と分析手法体系化に関する基礎研究

本研究は、消費者の店舗内購買行動研究に関して、主に次の2つの点で貢献するものである。1点目は、消費者の店舗内空間行動を分析するための手法の体系的な整理を行うとともに、それらの課題を確認し、今後取り組むべき研究課題を明らかにしたということである。2点目は、既存研究で提案されている動線パターン分析手法を、スーパーマーケットの客動線データに適用することにより、消費者の店舗内空間行動の特徴を明らかにしたということである。これらの知見は、店舗内空間行動モデルを拡張していく上での示唆を与えるものとなっている。本研究は、これまで必ずしも十分には蓄積が行われていなかった店舗内購買行動の研究、特に店舗内空間行動(売場探索行動)の研究を進展させることを目的として取り組んでいるものである。また、これまで人手による直接観察法が中心であった店舗内空間行動(客動線)の測定手法に、RFIDやカメラによる測定手法などの新たな手法が提案されてきている。このことを背景として、これまで以上に客動線データの分析手法への実務的要請が高まることが期待される。そこで本研究では、そのような要請への対応として客動線分析の基礎的な手法の整理を行うことも目指している。以上のような研究の目的に基づき、本研究では、主に下記の3つの項目に重点を置いて研究活動を進めている。(1)店舗内購買行動に関する既存研究の体系的整理(2)消費者の異質性や通路による行動特性の差異を考慮したモデルの開発(3)商品カテゴリー購買生起モデルの開発本研究は、消費者の店舗内購買行動研究に関して、主に次の2つの点で貢献するものである。平成19年度の研究は,文献、資料の収集とそれら既存研究の整理を中心に行った。加えて,そのような研究活動を進める中で,消費者の店舗内空間行動についての研究の蓄積が少ないことから,店内買物行動についての知見を蓄積するための基礎研究についても並行して行っていく必要性を認識するに至り,関連する基礎的研究にも取り組んだ。文献・資料の収集とそれら整理の対象としたものは,消費者の異質性を考慮したモデル開発を行うための有力な接近手法と考えられるベイズ的アプローチに関連する研究、および消費者の小売店舗内における買物行動に対する多様な影響要因に焦点を当てた実証研究であった。前者については、本研究に直接関連する先行研究は確認できず、ベイズ的アプローチによる店舗内買物行動モデルを構築していくためにより優先される課題として、単純な構造の基礎的なモデルを開発していくことが課題として残された。後者については、直接関連する研究が僅かであることから、間接的に関連する可能性のある文献についても広く探索し、これまでに21編の文献を抽出した。関連する可能性のある文献について探索的に広範囲に調査を行い、その取捨選択に時間をかけたため、収集した文献・資料を整理しレビュー論文として纏める作業については平成20年度の継続課題とした。店内買物行動についての知見を蓄積するための基礎研究としては、消費者の店舗内買物行動の分析手法の1つとして、複数の購入商品間の関連性についての消費者間の異質性を、潜在的な消費者セグメントを仮定することにより考慮することを可能とする分析手法を提案し、小売業のID付POSデータに適用した実証研究を行った。その成果については、平成20年6月出版予定の書籍『マーケット・セグメンテーションー購買履歴データを用いた販売機会の発見一』((株)白桃書房)の第5章「FiniteMixtureMode1によるセグメンテーションー惣菜カテゴリーの購入頻度データへの適用-」にて公表される予定である。平成20年度の研究では、平成19年度に引き続き文献・資料の収集とそれら既存研究の整理を行うとともに、店舗内買物行動に関する実証分析を行うためゐフィールド調査を実施した。加えて、研究活動を進める中で、消費者の店舗中空間行動についての研究の蓄積が少なく体系化が遅れていることを改めて確認し、より広い視点で店内買物行動についての知見を蓄積する必要性についても認識するに至り、関連する基礎的研究にも取り組んだ。平成19年度から継続して行っている文献・資料の収集とそれら整理については、視線移動のデータやWebページ閲覧行動のデータが、店内の買物行動データと類似した特徴を持つことから、それらの分析手法の研究にも対象を広げてさらに文献を収集し整理を行った。とはいえこれらの関連領域の文献は比較的多く存在するため、平鹿20年度のみで十分な整理をするまでには至づていない,そのため平成21年度も引き続きその整理に取り組むことを継続課題とした。店舗内買物行動に関する実証分析については、食品スーパー2店舗におけるフィールド調査によるデータ収集を行い、それらのデータについて整理し基礎的な分析も行った。今後は、既存研究の整理が完了し次第、レビュー結果に基づく買物行動モデルの構築と.当該データへの適用を行っていく予定である。店内買物行動についての知見を蓄積するための基礎研究の成果としては、著書(分担執筆)l件(西尾チヅル・桑原健-・猿渡康文(編著)『マーケティング・経営戦略の数理』5章「環境変化と店舗戦賂-潜在クラスモデルの適用-」

朝倉書店)と論文1件(「棚スペース管理のための実務的ガイドラインに関する考察」『流通情報』)を公表した。平成21年度の研究では、平成19年度から継続している文献・資料の収集とそれら既存研究の体系的な整理、ならびに平成20年度に実施したフィールド調査を通じて得られた客動線データの解析作業の2つを中心に研究活動を進めた。1つ目の既存研究の体系的整理では、小売店舗内購買行動研究において客動線の解析に焦点を当てた研究の整理を行うとともに、関連分野として歩行者モデルの既存研究についても参照しつつ、現状の課題と今後の研究を進める上での方向性について論文にまとめ公表した(「店舗内購買行動研究における客動線分析の現状と課題」『流通情報』第41巻第6号618頁)。2つ目の客動線データを用いた実証研究については、上記論文で指摘した課題の1つである客動線パターンの抽出とその変動に影響する要因の分析に取り組んだ。しかしながらこの実証分析作業については、平成21年度末時点では完了せず、現在も継続作業中である。この研究成果については、平成22年度中に論文にまとめ公表する予定である。なお、既存研究の体系的整理を試みた上記論文において指摘していることであるけれども、買物客の店舗内購買行動の特性やその影響要因およびそれら相互の関連性について、これまでは必ずしも体系的に研究が蓄積されてきていない状況にある。そしてこのような状況を考慮すると、買物客の行動を記述する店舗内購買行動モデルを構築していく上では、その影響要因ならびにそれらの関連性について考察する基礎的研究を先行して行っていくことも当面の課題となることが改めて確認された。加えて、そのような影響要因とそれらの要因間の影響の構造の整理が不十分であるがゆえに、客動線データの分析手法についても体系化されたものが整備されるまでには至っていないという点も関連する課題として残されている。平成22年度の研究では特にこれらの課題に焦点を当て研究を行う予定である。平成22年度の研究では、主に2つの実証研究を実施した。1つ目の研究は、客動線分析手法の体系的整理の一環として実施した客動線パターン分析に関する実証研究である(「店舗内購買行動理解と動線パターンの分析」『流通情報』第42巻第3号5270頁)。本研究では、先行研究で提案された客動線分析手法を、小売店舗における観察調査で得られた客動線データに適用し、12種類の動線パターンを抽出するとともに、それらと顧客特性や客単価および動線長との関係を明らかにしている。本研究の分析結果は、消費者の店舗内空間行動には性質の異なる複数のタイプが存在することを示すものであり、店舗内空間行動モデルの拡張において、その多様性を考慮していくことが1つの方向であることを示唆しているという点で、重要な知見を提示するものとなっている。2つ目の研究は、小売店舗における買物客の年齢層が、来店行動および商品カテゴリーの購買行動に及ぼす影響を分析したものである(「食品スーパーにおけるアクティブシニアの購買行動」『流通情報』第42巻第5号3245頁)。
食品物性評価型咀嚼ロボットの開発に関する研究

近年,学術的な「食物」あるいは「食品」に対する国民的関心が日々高まって来ている.それは換言すれば自己の身体の科学的構成と健康科学に対する純粋な興味とも言える.しかし食感に関する表現は「柔らかい」「食べやすい」などの定性的な記述に留まっており,定量的な表示・表記には至っていないのが現状である.これまでにヒトの咀嚼運動をシミュレート可能な「咀嚼ロボット」は既に研究代表者らが開発している.そこで,本研究ではこれまでのロボット技術を用いて,定量的な食品物性値および物性計測方法を研究開発することによって,力学的妥当性のある「食べやすい食品」「高齢者にとって咀嚼しやすい食物」を示すことを長期的目的とし,その準備のために本研究は,ヒトの咀嚼運動時の顎運動様式を再現可能な多自由度ロボットを開発することを目的とする.研究代表者らはロボット式食物物性計測・評価システムを開発し,日本咀嚼学会において研究成果を公開した.しかしながら,これまでの実験システムでは,ヒトの通常の咀嚼速度と同等の速度を出すには至らず,また,実験・計測の際にロボットに関する専門的な知識を必要としたシステムであった.そこで,本研究では「ヒトと同様の速度」でかつ「コンパクトで使いやすい機構」である計測・評価システムを開発することを目的とした.研究の結果,ヒトの通常咀嚼時の顎運動速度で実際の食物を破砕すると同時に,6自由度センサで破砕時の力とモーメントを計測可能なロボットを設計・製作した.近年,学術的な「食物」あるいは「食品」に対する国民的関心が日々高まって来ている.それは換言すれば自己の身体の科学的構成と健康科学に対する純粋な興味とも言える.しかし食感に関する表現は「柔らかい」「食べやすい」などの定性的な記述に留まっており,定量的な表示・表記には至っていないのが現状である.これまでにヒトの咀嚼運動をシミュレート可能な「咀嚼ロボット」は既に研究代表者らが開発している.そこで,本研究ではこれまでのロボット技術を用いて,定量的な食品物性値および物性計測方法を研究開発することによって,力学的妥当性のある「食べやすい食品」「高齢者にとって咀嚼しやすい食物」を示すことを長期的目的とし,その準備のために本研究は,ヒトの咀嚼運動時の顎運動様式を再現可能な多自由度ロボットを開発することを目的とする.研究代表者らはロボット式食物物性計測・評価システムを開発し,日本咀嚼学会において研究成果を公開した.しかしながら,これまでの実験システムでは,ヒトの通常の咀嚼速度と同等の速度を出すには至らず,また,実験・計測の際にロボットに関する専門的な知識を必要としたシステムであった.そこで,本研究では「ヒトと同様の速度」でかつ「コンパクトで使いやすい機構」である計測・評価システムを開発することを目的とした.研究の結果,ヒトの通常咀嚼時の顎運動速度で実際の食物を破砕すると同時に,6自由度センサで破砕時の力とモーメントを計測可能なロボットを設計・製作した.近年,学術的な「食物」あるいは「食品」に対する国民的関心が日々高まって来ている.それは換言すれば自己の身体の科学的構成と健康科学に対する純粋な興味とも言える.しかし食感に関する表現は「柔らかい」「食べやすい」などの定性的な記述に留まっており,定量的な表示・表記には至っていないのが現状である.これまでにヒトの咀嚼運動をシミュレート可能な「咀嚼ロボット」は既に研究代表者らが開発している.そこで,本研究ではこれまでのロボット技術を用いて,定量的な食品物性値および物性計測方法を研究開発することによって,力学的妥当性のある「食べやすい食品」「高齢者にとって咀嚼しやすい食物」を示すことを最終目的とし,そのために本研究は,ヒトの咀嚼運動時の顎運動様式を再現可能な多自由度ロボットを開発することを目的とする.研究代表者らはロボット式食物物性計測・評価システムを開発し,日本咀嚼学会において研究成果を公開した.しかしながら,これまでの実験システムでは,ヒトの通常の咀嚼速度と同等の速度を出すには至らず,また,実験・計測の際にロボットに関する専門的な知識を必要としたシステムであった.そこで,本研究では「ヒトと同様の速度」でかつ「コンパクトで使いやすい機構」である計測・評価システムを開発することを目的とした.その結果,ヒトの通常咀嚼時の顎運動速度で実際の食物を破砕すると同時に,6自由度センサで破砕時の力とモーメントを計測可能なロボットを設計した.次年度は,自由度構成を検討し,コンパクトで実験が容易におこなえるシステムとする予定である.近年,学術的な「食物」あるいは「食品」に対する国民的関心が日々高まって来ている.それは換言すれば自己の身体の科学的構成と健康科学に対する純粋な興味とも言える.しかし食感に関する表現は「柔らかい」「食べやすい」などの定性的な記述に留まっており,定量的な表示・表記には至っていないのが現状である.これまでにヒトの咀嚼運動をシミュレート可能な「咀嚼ロボット」は既に研究代表者らが開発している.

そこで,本研究ではこれまでのロボット技術を用いて,定量的な食品物性値および物性計測方法を研究開発することによって,力学的妥当性のある「食べやすい食品」「高齢者にとって咀嚼しやすい食物」を示すことを長期的目的とし,その準備のために本研究は,ヒトの咀嚼運動時の顎運動様式を再現可能な多自由度ロボットを開発することを目的とする.研究代表者らはロボット式食物物性計測・評価システムを開発し,日本咀嚼学会において研究成果を公開した.しかしながら,これまでの実験システムでは,ヒトの通常の咀嚼速度と同等の速度を出すには至らず,また,実験・計測の際にロボットに関する専門的な知識を必要としたシステムであった.そこで,本研究では「ヒトと同様の速度」でかつ「コンパクトで使いやすい機構」である計測・評価システムを開発することを目的とした.研究の結果,ヒトの通常咀嚼時の顎運動速度で実際の食物を破砕すると同時に,6自由度センサで破砕時の力とモーメントを計測可能なロボットを設計した.
シミュレーションとeラーニングとを用いた新人看護師のための多重課題研修の開発

新人看護師の教育において、従来はシミュレーションを通じた多重課題の研修は数多く行われてはいたが、人的・時間的な問題から学習効果が不十分であることも多い。本研究では、こうしたシミュレーションの課題を解決するため、eラーニングを併用した多重課題研修の全体設計見直し、学習効果・効率を高めるためのデザイン研究を行った。本研究全体を通じ、多重課題研修の効果的な運用において、eラーニングのコンテンツ設計のみならず、学習者に応じたインターフェースに関する検討、事前学習の実施状況を分析したうえでシミュレーションの運営を検討すること、学習者が主体的に参加できるデブリーフィングを行うこと、などが有用と考えられた。申請書の内容に基づき、(1)多重課題研修の事前学習に用いるeラーニングの開発および評価(2)シミュレーションの改善という2点について研究を行った。(1)多重課題のeラーニングについては成人および小児の多重課題としてそれぞれ複数のシナリオを作成し、学習者が様々な場面を想定して状況判断ができるよう開発を進めた。また、学習成果に関してより詳細な分析ができるよう、Moodleのデータベースから生データを直接ダウンロードし、解析できるような手順について検討し、実践した。(2)シミュレーションに関しては実施時における指導員人数の関係で、チェックリストを用いた実践については見送ることになった。一方でシミュレーション後の振り返りの方向性を固め、かつeラーニングでの学習との関連性が高められるよう、デブリーフィングのファシリテーション方法を検討し、効果的・効率的な学習が実践できるようにした。eラーニングおよびシミュレーションとも、実施後に学習者に対するアンケートを行い、内容の満足度や難易度などに関する意見収集を行った。また、2016年度の実践に向けた改善点・修正点を洗い出し、改修作業を進めている。なお、研究の進捗については、国内外での研究会・学会について口頭での発表を行っており、中間報告としての短報論文についてデータの整理および執筆を開始した。前述のように、eラーニングについては当初の計画に加え、学習分析の手法の検討に関しても着手することができ、学習者の学習傾向をより詳細に分析することが可能となった。次年度は継続してeラーニングの改善を行っていくが、平成27年度に着手できた学習分析の内容を踏まえ、より学習効果の高い教材を設計開発していくことを検討している。また、国際学会にてeラーニング教材の設計開発について発表し、特にMoodleを利用した学習教材の作成やその運用に関して質疑を通じた意見交換を実施した。国際学会での発表は平成28年度で予定していたが、1つ前倒しで実施することができた。一方でシミュレーションの実践についてはチェックリストの利用に関して課題が残った。デブリーフィングの改善という別の方策によってシミュレーションの改善を行うことはできたが、当初の予定とは異なる実践による暫定的な対応である。シミュレーションのチェックリストを整備し、学習者の技能を評価することは、eラーニング教材での学習効果を評価する意味でも極めて重要な位置づけで有り、避けて通ることはできない。一方でチェックリストを用いたシミュレーション時の評価に関しては、研究者のみならず現場での指導者の協力を得る必要もあり、運用方法を再度検討する必要がある。これらの状況を総合的にみて、「おおむね順調に進展している」と進捗状況の判断を行った。申請書の内容およびH28年度の報告書内容に基づき、主にeラーニングの改善およびシミュレーションにおける学習成果との関連性に関する分析を進めた。Moodleで作成した教材に関し、H28年度はシナリオ等を大幅に改訂することはなく、概ねH27年度と同様の教材で実践することとなった。このため、eラーニング教材作成に関しては作業負荷が低減したため、新たにeラーニングの学習完了状況に関するデータを収集し、学習分析を実施する計画とした。Moodle上の学習データについてはすべて1つのデータベースとして保存されているため、ログイン時間や試行回数などを含め、原理的には各学習者の学習進捗状況を事細かに確認することが可能である。Moodleをはじめとした一般的なLMS(Learning Management System)では学習者のレポートとしてその一部しか閲覧できないことが多いが、H28年度に行った学習分析のトライアルでは直接Moodleのデータベースにアクセスすることで必要な情報を取り出し、個別の学習者の進捗を解析することが可能であることが分かった。シミュレーションについても基本的な流れはH27年度と同様としたが、eラーニングとシミュレーションとの関連性を確認し、学習効果を高めるため、シミュレーションの開始時に「eラーニングの内容に関する振り返り」を簡単なデブリーフィングとして行った。実際はインストラクターが会場の設営や最終打ち合わせをしている時間にデブリーフィングを行っていたため、H27年度と比べて研修の時間が超過することもなく、順調な運用形式が固まってきたといえる。なお、シミュレーションの最終評価としては自由記述のレポートを提示しているが、これと合わせたチェックリストの作成については継続的な課題として掲げられる。eラーニングおよびシミュレーションの形式についてはH28年度と変更を加えることは少なかった。これは実施形式について概ね完成してきたことを意味している。eラーニングの学習成果については、Moodleのデータベースを確認することで学習分析を行い、学習者のログイン状況や正答・誤答の傾向などを細かに調査することが可能であることが明らかになった。また、シミュレーションのデブリーフィングに関し、実施直前に「eラーニングの内容を振り返る」というデブリーフィングを入れることで、(1)事前学習を想起する(2)デブリーフィングの進め方に慣れるという2つの利点が得られ、学習効果を高めることが期待できている。以上は最終年度の計画として含めていた「デザイン原則の提案」につながる成果であると考えられる。

一方、研究の成果報告については、一部の書籍に情報を掲載するなどの進展はあったものの、論文としての報告を完了するには至らなかったため、最終年度の課題として残されている。これらを鑑みて「おおむね順調に進展」との判断を行った。新人看護師に対する多重課題(複数の受け持ち患者に対し、優先順位を判断し対応する)研修に関して、eラーニングとシミュレーションとを併用し、効果的・効率的な多重課題研修を設計することを目的としたデザイン研究を行った。目的達成のため、特に以下の2点を研究項目として掲げた。(1)ゴールベースドシナリオ(GBS)理論に基づくeラーニング教材の開発:moodleを利用し、実際の多重課題場面を想定したストーリーの中で知識を学ぶことができる教材を開発する。(2)多重課題研修におけるシミュレーション教育の効果的・効率的な運用方法の検討:(1)で開発した教材を事前学習として利用し、ブレンド型教育として効果的なシミュレーション教育を実践する。研究項目(1)については、研究開始時より作成・改善を進めていたMoodle用の教材開発を遂行した。研究項目(2)については、(1)で作成したeラーニング教材を事前学習として用いるにあたり、当日のシナリオとの整合性に加え、シミュレーション直前にeラーニングの学習内容を想起するためのデブリーフィング、個々の学習者の成績を加味した当日の難易度調整など、研修全体の設計および学習分析の視点から研修の改善およびデザイン原則の検討を行った。研究全体の結果として、eラーニングと当日のシナリオに関連性を持たせることに加え、(A)eラーニングおよび当日のシナリオに複数のレベルを設定し、最低限の学習目標を全員が達成できるようにするとともに、学習者に即した応用課題を提示する(B)シナリオごとにデブリーフィングを行い、学習者同士のディスカッションを行うことで、eラーニングでの知見を想起し、シミュレーションに応用できるようにする(C)シミュレーション後に部署内での多重課題経験を振り返る追加課題を提示し、レベル3評価としての確認機会を増やすなどが設計の注意点として明らかとなった。新人看護師の教育において、従来はシミュレーションを通じた多重課題の研修は数多く行われてはいたが、人的・時間的な問題から学習効果が不十分であることも多い。本研究では、こうしたシミュレーションの課題を解決するため、eラーニングを併用した多重課題研修の全体設計見直し、学習効果・効率を高めるためのデザイン研究を行った。
角加速度からみた安全な体位変換方法に関する研究

平成20年度に先行研究の検討を行った結果(1)体位変換直後から15分間は循環動態指標が変化しやすいこと、(2)循環動態指標の変化は静脈還流量の一時的な減少に起因することがわかった。平成21年度は健康成人を対象とし準実験研究を行った。赤外線酸素モニタを使用し腓腹筋辺縁部血流を、加速度計を用いて体位変換時の身体の動きを測定した。全ての対象者において、体位変換の実施に伴いΔO2HbとΔHHbの一時的な変化が確認された。今後の課題は、加速度計を用いて測定した身体の動きと腓腹筋辺縁部血流の関連について分析することである。体位変換は頻繁に行われる基本的な看護技術であるが、その方法については根拠が明らかにされていない部分も多く、個々の看護師の経験を元に実施されているのが現状である。本研究は、身体の位置の変化(角度および移動速度)に着目し、体位変換の実施方法と循環動態の関係を明らかにし、安全な体位変換について検討することを目的としている。平成20年度は、まず、国内外過去10年間の先行研究の検討を行った。その結果、(1)体位変換実施直後から15分間は循環動態が変化しやすいこと、(2)循環動態の変化は、身体の位置を動かすことによる一時的な静脈還流量の減少に起因していること、の2点が明らかとなった。以上の結果を踏まえ、健康な成人5名(30歳代女性)を対象にパイロットスタディを実施した。測定項目は、身体の位置変化について3軸角速度計を用いて角速度を測定し、血液循環については赤外線酸素モニタ装置を用いて、酸素化ヘモグロビンおよび脱酸素化ヘモグロビン変化量を連続的に測定することとした。赤外線酸素モニタ装置のプローブは腓腹筋辺縁に装着した。その他、心拍数、血圧の測定を行った。パイロットスタディの結果、仰臥位から左右側臥位への体位変換実施に伴い、一時的に、下肢の静脈血流量の鬱滞を示す変化が生じることが確認された。課題として、身体の位置変化を適切に把握するために、角速度の測定方法(サンプリングタイム、測定点)について検討を重ねる必要があることが明らかとなった。平成21年度は、体位変換を実施した際に生じる、患者の身体の位置の変化と、循環動態指標の関係を明らかにするために準実験研究を行った。対象は、研究協力を依頼し同意の得られた健康な成人15名(男性:5名、女性:10名)。実験の手順は以下の通りである。1)対象者は、ベッド上で仰臥位になり10分間安静を保つ。心拍数、血圧、ならびに赤外線酸素モニタを用いて、酸素化ヘモグロビン変化量(Δ02Hb)および脱酸素化ヘモグロビン変化量(ΔHHb)を、安静開始時より実験終了まで連続的に測定する。赤外線酸素モニタのプローブ装着部位は、側臥位時に上側となる腓腹筋辺縁部とする。2)安静時間が終了したら受動的に側臥位(左/右)へ体位変換を行う。この時、3軸加速度計を用いて加速度を測定する。3)10分間側臥位を保持した後、再度、仰臥位へ受動的に体位変換を行う。4)10分間の安静仰臥位を保った後、1回目の実験を終了する。5)後日、1回目と逆の方向へ体位変換を実施する。仰臥位から側臥位へ体位変換を行った直後より、Δ02HbおよびΔHHbの速やかな変化が確認された。この変化は、側臥位から仰臥位へ戻す際も同様に確認された。現在、本実験で得られたデータの分析中である。今後、加速度計で得られた身体の位置の変化と、循環動態指標の関連について分析を重ねることで、循環動態が不安定な患者や、長期安静状態にある患者などに対して、安全な体位変換の実施方法を検討する際の資料となると考えられる。
糖尿病性潰瘍の治癒促進に向けたエストロゲンによる血管新生促進作用の解明

糖尿病モデル動物へのエストロゲン投与による皮膚創傷治癒への効果の検証の目的のもと、下記の研究計画を実施した。なお、交付申請時の方法に修正を加えた上で実施した。野生型(WT)、2型糖尿病モデル(db/db)、db/db+EB(estradiol benzoate)、db/db+oil(sesame oil)の4群を設定し、背部に直径4mmの円形皮膚全層欠損創を作製し、15日間治癒過程及び血糖値(BS)の推移を比較した。創作製後7、14日目の創部組織を採取し、各種免疫組織化学染色を実施した。db/db群はWT群と比べて14日目のBSが有意に高く、創面積比が有意に大きかった。また、db/db群はWT群と比べて7日目のマクロファージ数が有意に少なく、7、14日目の再上皮化率及び脈管形成の割合が有意に低かった。db/db+oil群もWT群と比べて14日目のBSが有意に高く、7日目の脈管形成の割合が有意に低かった。しかしながら、db/db+oil群はdb/db群と比べて14日目の創面積比が有意に小さく、7日目のマクロファージ数が有意に多く、7、14日目の再上皮化率が有意に早かった。一方で、db/db+EB群はWT群と比べて創作製後14日目のBSは高値を示したものの有意差はなく、db/db及びdb/db+oil群と比べて有意に低かった。また、db/db+EB群は14日目の創面積比がWT及びdb/db群と比べて有意に小さく、7日目のYm1陽性細胞数割合は他の3群と比べて有意に多かった。さらに、db/db+EB群はdb/db群と比べて7日目のマクロファージ数が有意に多く、7、14日目の再上皮化率が有意に早く、14日目の脈管形成割合が有意に高かった。以上の結果より、2型糖尿病マウスへのEB創部塗布はYm1陽性細胞数を増加させ、上皮形成や脈管形成を促進し、皮膚創傷治癒を促すことが示された。糖尿病モデル動物へのエストロゲン投与による血管新生への作用及び創傷治癒への効果の検証の目的のもと、下記の研究計画を実施した。なお、実験はプレテスト等の結果より交付申請時の方法に修正を加えた上で実施した。野生型(WT)-偽手術(SHAM)、WT-卵巣切除(OVX)、WT-OVX+エストロゲン投与(E)、2型糖尿病モデル(db/db)、db/db+Eの5群を設定し、背部に直径4 mmの円形皮膚全層欠損創を左右2個作製し、15日間治癒過程を比較、創面積比(各日の創面積/創作製時の創面積)の推移を数値化した。また、空腹前の血糖値(BS)、空腹後2、4、6、12時間後のBSと創作製後0日目から14日目までの各日随時BSを測定した。BSは全ての測定時期においてdb/dbの2群がWTの3群よりも有意に高値であった。一方、db/db+E群はdb/db群よりもBSが有意に低下した。db/db群は創作製後5日目まで創面積比が拡大し続けた(2.96 ±0.18)。その後創面積比が縮小するものの、創作製後14日目においても創作製時よりも創面積比は大きかった(1.74 ±0.38)。db/db群は全期間を通してWTの3群よりも有意に創面積比が大きかった(p < 0.05)。一方、db/db+E群は創作製後拡大することなく徐々に創面積比が縮小し、創作製後14日目までに瘢痕治癒した(0.13 ±0.02)。db/db+E群は全期間を通してdb/db群、WT-SHAM及びWT-OVX群よりも有意に創面積比が小さかった(p < 0.05)。以上の結果より、2型糖尿病モデルマウスへのエストロゲン投与は血糖値を低下させること、皮膚創傷治癒を促進することが明らかとなった。次年度以降は機序解明を行う予定である。プレテスト等の結果から実験計画に修正を加えたものの、H28年度に計画した研究内容は概ね実施できたため、上記区分と判断した。

しかしながら、db/db+oil群はdb/db群と比べて14日目の創面積比が有意に小さく、7日目のマクロファージ数が有意に多く、7、14日目の再上皮化率が有意に早かった。一方で、db/db+EB群はWT群と比べて創作製後14日目のBSは高値を示したものの有意差はなく、db/db及びdb/db+oil群と比べて有意に低かった。また、db/db+EB群は14日目の創面積比がWT及びdb/db群と比べて有意に小さく、7日目のYm1陽性細胞数割合は他の3群と比べて有意に多かった。さらに、db/db+EB群はdb/db群と比べて7日目のマクロファージ数が有意に多く、7、14日目の再上皮化率が有意に早く、14日目の脈管形成割合が有意に高かった。以上の結果より、2型糖尿病マウスへのEB創部塗布はYm1陽性細胞数を増加させ、上皮形成や脈管形成を促進し、皮膚創傷治癒を促すことが示された。平成29年度は以下に示す2つの計画を実施する予定である。1糖尿病創部での血管新生に関与する因子のスクリーニング平成28年度に採取した創部のサンプルからcDNAまたは蛋白質を抽出し、血管新生に関与する増殖因子及び阻害因子に関してスクリーニングを行う。また、創作製後14日目の組織切片を薄切し、抗CD31抗体免疫染色で新生血管の形態学的観察を行う。2糖尿病での血管新生へのエストロゲンの作用機序解明へ向けたサンプル採取H28年度と同様に野生型(WT)-偽手術(SHAM)、WT-卵巣切除(OVX)、WT-OVX+エストロゲン投与(E)、2型糖尿病モデル(db/db)、db/db+Eの5群を設定し、直径4 mmの円形皮膚全層欠損創を左右2個作製し、創作製後7、9、11日目に各群創部の組織及び血液を採取する。
HOXB9による抗癌剤耐性と分子標的治療薬感受性のメカニズムに関する検討

膵癌細胞株(Panc1、MiaPaCa2)にsiHoxB9を導入し、EMTマーカーの減弱とCD44(+)/CD133(+)細胞の割合の減少を確認した。そこで、同様の実験系において、TGFb recombinant投与下において、EMTマーカーの再上昇とともに、CD44(+)/CD133(+)細胞の割合の再上昇を確認した。さらに、siHoxB9導入により、Gemcitabine、nabPaclitaxelの抗癌剤投与におけるIC50の低下を認め、さらにはTGFbrecombinant投与下において同様のIC50の再上昇を認めた。以上より、HoxB9は癌細胞におけるEMTを調整する因子の一つであり、癌幹細胞化への関与も示唆された。そして、HoxB9はEMT・幹細胞の関与を経て抗癌剤耐性の一因を担っている可能性が示唆された検証を行うことができた。FACSに関する予備実験に多少手間取ったため今後、実験計画書に記載のあるように臨床検体を利用した実験と共に、in vivoにおける実験準備を行う予定である。消耗品購入金額に多少の誤差が生じたため
産学官連携支援ファンドと地域の支援リソースとの連関に関する実証的研究

中小企業は相対的に人材・資金・情報源等のリソースに乏しく,産学官連携への参入に対して障壁を感じていることが明らかになっている.こうした障壁を解消し,中小企業の産学官連携を促進するためには,適切な支援制度の活用と支援機能の運用が求められる.本研究では中小企業を主な対象とした産学官連携支援制度を事例とした.制度の利活用状況に地域間で差があることに注目し,これを産学官連携に関わる地域内の諸要素の影響によると仮定し検証した.その結果,地域内の研究リソースの蓄積だけではなく,外部資金受け入れ体制の整備やファンディング機関による直接的なサポートが有用であることを示した.研究計画に従いJSTが運営する「産学官連携支援データベース」から産学官連携支援人材の年代別・地域別分布のデータベース化を試みたが、JSTのサーバ内に過去のデータが蓄積されておらず、年代別のデータベースを構築すること不可能であることが明らかになった。そこで、本研究開始以前から報告者が独自に上記データベースから収集していた情報を基礎として、半年ごとにJSTのデータベース内容を保存することでデータベースの構築を行うこととした。JSTでは現在も「産学官連携支援データベース」の過去データの保存は行っていないため、産学官連携支援制度と産学官連携従事者との関係を分析するためには報告者が収集しているデータは有用である。次にこれまで報告者が行ってきた「地域ニーズ即応型」を対象とした産学官連携支援制度の利活用に影響する変数の探索を精緻化した。具体的にはこれまでの検討から影響が示唆されていたファンディング機関の地域拠点の影響についてより正確な影響を把握するために、各拠点の所管状況を反映した指標を導入し、これによってモデル精度が向上することを確認した。さらに「地域ニーズ即応型」同様に地域科学技術振興施策として実施されていた「シーズ発掘試験」についても同様の手法を用いて利活用状況を分析した。その結果、「シーズ発掘試験」においても「地域ニーズ即応型」で用いた指標が適用可能であることを確認した。「シーズ発掘試験」は大学教員を主な対象とした比較的少額のギャップファンドであったが、本分析では地域別の制度利用に対して大学教員の多寡の影響は検出されなかった。むしろ「地域ニーズ即応型」でも検出されたのと同様に地域内の科学技術支援リソースの影響が大きいことが示された。昨年度までの検討結果をもとに対象となるファンドを増やして検討を行った。これまでに「地域イノベーション創出総合支援事業」に含まれるファンドについて分析した結果から地域の支援リソースが制度利用に影響を与えていることが明らかとなっていたが、これを現行の支援ファンドでも確認した。具体的にはJSTが実施する「研究成果最適展開支援プログラム(A-STEP)」について申請数データおよび採択数データをJSTから提供を受け分析した。結果として現行の制度であっても制度利用に対する地域の支援リソースによる影響が検出され、これまでと同様に研究リソースの多寡による影響は検出されなかった。特に地域の支援リソースのうちファンディング機関の地域拠点の影響はすべてのファンドで検出されている。昨年度までに行った検討から地域の支援リソースが制度利用に影響を及ぼすことを確認しているため,複数の制度について共通して影響を及ぼす支援機能を推定するとともにその作用プロセスを検討した.また2009年の行政仕分けを境に地域の支援機能が支援制度に与える影響がどのように変化したのかを検討した.JSTの支援制度を対象に複数の制度を検討したところ共通して得られた地域の支援機能は「ファンディング機関の支援拠点の有無」であった.このことからファンディング機関の地域拠点には各地域に存在する支援機関にはない機能が備わっていることが示唆された.この具体的な機能を推定するために関係者に対するヒアリング調査の結果を検討した.その結果,1)制度に関する理解度,2)制度周知のモチベーション,3)複数の制度の統合運用を行うことで研究者等の制度利用者の利用を促していたことを示した.2009年の行政仕分けを境とした支援機能の影響評価については,地域における産学官連携従事者の数とファンディング機関の地域拠点については共通して影響が検出されており.地域の支援リソースの影響が示された.一方で,2009年以後の制度に関してはモデルの説明率が低下しており,実際にも制度について利用が大きく落ち込んでいることから従来の機能していた地域の支援機能の効果が低下したことが示唆された.これは制度の大幅な改変によるものと考えられる.上記に加えてネットワーク分析を用いて制度利用者のネットワーク構築傾向を検討した.これによって広域連携を促進するために大学や研究開発法人が重要な役割を担っている可能性を示した.中小企業は相対的に人材・資金・情報源等のリソースに乏しく,産学官連携への参入に対して障壁を感じていることが明らかになっている.こうした障壁を解消し,中小企業の産学官連携を促進するためには,適切な支援制度の活用と支援機能の運用が求められる.本研究では中小企業を主な対象とした産学官連携支援制度を事例とした.制度の利活用状況に地域間で差があることに注目し,これを産学官連携に関わる地域内の諸要素の影響によると仮定し検証した.その結果,地域内の研究リソースの蓄積だけではなく,外部資金受け入れ体制の整備やファンディング機関による直接的なサポートが有用であることを示した.当初計画通りJSTからのデータ提供を受け現行制度に対する分析を実施した。これまで検討してきた変数の有効性は現行のファンドに対しても一定程度確認されておりおおむね順調に進展している。科学社会学過去・現行を問わずファンディング機関の地域拠点の存在が制度利用に影響を与えていることが確認されており、今後は地域拠点が有している具体的な機能を特定する。

そのためには計画書に記載の通りヒアリング等の定性調査により機能の探索を行う。また今年度よりJSTによる地域拠点の再整備が進められており、これらの施策の分析も合わせて行う。データベース構築については基となるデータの不在により計画通りの構築が出来なかったものの、本研究の目的である産学官連携支援制度の利活用に対する影響要因の推定は概ね予定通りに進行している。研究計画で示した手法が新たな支援制度でも検証されたことは、現在検討されている変数の有用性を強化する結果であると考えている。今後は研究計画に沿って、現行の支援制度へ分析対象を拡張する。これまで分析対象としてきた支援制度と現行の支援制度とは2009年の行政仕分けの影響を受けて性格を異にしていると考えられ、これまで影響が検出されてきた地域の支援リソースが同様の効果を示すかを検証する。現行の支援制度に関する必要データはJSTより提供を受けている。それをもとに現行の支援制度を包含する評価指標を開発すると共に制度の変遷を実証的に明らかにする。研究費総額が申請時から減額され購入予定であった統計解析ソフトの購入を取り止めたため、当初予定から残額が生じた。残額は翌年度の旅費に繰り入れ、当初計上していなかった遠隔地の研究協力者との打合せ費用として使用する。