hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユーザー行動支援のための供給系ライフライン機能被害・復旧予測モデルの開発

形態素解析に基づいて頻出語の出現順位付けを行ったところ,ライフライン関係の項目は地方紙の方が全国紙よりも上位に位置し,生活関連の情報ニーズの高さが明らかとなった.自己組織化マップによって語群間の関連性を可視化したうえで,供給系ライフラインに関する語群のコード出現率の推移と供給系ライフラインの停止率とを比較した.本震直後の停止率急増とともにコード出現率が最大となり,停止率の低下とともにコード出現率も低下傾向にあることが明らかとなった.2機械学習によるライフライン機能被害・復旧予測モデルの構築:都市ガスの地震時供給停止判断システムを対象とした検討を行った.低圧ガス導管の被害関数に基づいて,モンテカルロ・シミュレーションにより地表面SI値の観測パターンと導管被害率パターンの訓練データとテストデータを生成した.訓練データにサポートベクトル回帰(SVR)およびサポートベクトルマシン(SVM)を適用し,被害率の回帰分析と供給停止判断の分析を行った結果,1000回ないし2000回程度の学習で被害関数に匹敵する性能を示すことがわかった.また,分割表を用いて感度(TP rate)と偽陽性率(FP rate)および陽性的中率(PP value)と陰性的中率(NP value)によって供給停止判断の妥当性を評価したところ,機械学習により高精度な判別性能が得られることがわかった.本研究課題では,3年間の研究計画において,供給系ライフラインの地震時機能被害・復旧予測モデルの開発・運用を目指して,1テキストマイニングによるライフライン情報ニーズの把握,2機械学習によるライフライン機能被害・復旧予測モデルの構築,3ライフライン機能被害・復旧予測インベントリの構築,4ライフライン機能被害・復旧予測の逐次更新モデルの構築,5地震発生前後のライフライン情報提供のケーススタディ,の5項目を実施予定である.項目1はモデル要件の検討,項目24は理論検討とモデル開発(予測モデル・逐次更新モデル),項目35はモデル運用およびケーススタディの実施という枠組みである.項目1については,ニーズ把握が十分できない場合に備えて,Webアンケート調査等の手段による収集データの補完を検討していたが,地方紙と全国紙の新聞記事が電子媒体で入手できたため,その必要はなかった.県レベルと全国レベルの分析としたため,空間的解像度の向上を図る余地はあるものの,所期の目的は達成された.項目2については,実被害データが少なく十分な学習効果が得られない場合に備えて,モンテカルロ法の適用を検討していた.実際に平成29年度においては,モンテカルロ・シミュレーションにより疑似的な学習データおよびテストデータを生成することで,所期の目的は達成された.(全体の項目
第三者を介してのみ成立する寄主利用様式の進化学的研究―専門的えい食性を例に―

専門的えい食性は第三者によって作り出されたゴール(虫こぶ、虫えい)を介してのみ成立する間接的な寄主植物の利用様式である。コウチュウ目ゾウムシ科に属するクロツヤサルゾウムシ属には、幼虫期にタニウツギ類(スイカズラ科)に寄生するタマバエの一種(ハエ目)のゴールのみを餌資源として利用する種が含まれる。本研究では、専門的えい食性の適応的意義の解明を目指して本属を対象に進化学的研究を行った。具体的には、野外調査や実験によって生態データを集積し、ミトコンドリアCOI遺伝子領域の塩基配列に基づいて対象群内の種間類縁関係を推定、系統解析と生態学的研究の結果に基づいて専門的えい食性の進化プロセスを推定した。また、本研究の過程で得られた様々なデータを総合的に評価して対象群の分類体系を再構築した。本研究では、第三者を介してのみ利用可能な資源に対する特殊化の進化メカニズムを上位目標に掲げだ上で、植食者(ゾウムシ)-ゴール形成者(タマバエ)-寄主植物(タニウツギ)系に見られる専門的えい食性(他者が形成したゴールだけを利用する習性)という間接的な寄主植物の利用形態に着目し、ゾウムシを対象として専門的えい食性の適応的意義を解明玄うことを目的とする。平成21年度は、研究材料であるクロツヤサルゾウムシ(以下、ゾウムシ)属」について、生態情報とDNA分析用標本の収集を目的として、各種の産地で野外調査を行い、ゾウムシの寄主植物、幼虫期の食餌資源およびその資源サイズ・密度、ゾウムシによる寄生率、ゾウムシ寄生蜂による寄生率やゾウムシの生存率、同一資源を利用する競争者の有無とゾウムシの生存に対するその影響を調査した。その結果、ゾウムシによる寄主植物利用様式は、花蕾食および花蕾・虫こぶ食(機会的えい食性)、虫こぶ専門食(専門的えい食性)、さく果食の4型か存在することなどが明らがにたった。また、ゾウムシ属内におけるえい食性の進化過程を明らかにするため、ミトコンドリアCOI遺伝子領域の塩基配列(約1500bp)を決定し、最大節約法・最尤法およびべイズ推定法を用いた分子系統解析を行ってゾムシ内における種間の系統類縁関係を推定した上で、系統樹上での祖先形質復元を行った。さらに詳細な解析が必要であるものの、これまでに得られた結果からは、対象群内では花蕾食が祖先状態であり、そこから一旦虫こぶ食(専門的えい食性/機会的えい食性)が准化した後、虫こぶ食から花蕾食が進化したり、虫こぶ専門食から花蕾・虫こぶ食やきぐ果食が准化するなど、一方向的でない寄主利用様式の進化過程を辿った可能性が示唆されている。なお、調査許可取得の問題などから交付申請書記載の海外渡航計画を変更し、次年度に実施することとした。本研究では、第三者を介してのみ利用可能な資源に対する特殊化の進化メカニズム解明を上位目標に掲げた上で、植食者(ゾウムシ)-ゴール形成者-寄主植物(タニウツギ)系に見られる専門的えい食性(他者が形成したゴールだけを利用する習性)という間接的な寄主植物の利用形態に着目し、ゾウムシを対象として専門的えい食性の適応的意義を解明することを目的とする。平成22年度は、前年度に引き続きクロツヤサルゾウムシ(以下)ゾウムシ類について、生態情報とDNA分析用標本の収集を目的として、韓国各地(江原道、忠清北道、慶尚北道、慶尚南道)と日本の本州各地(宮城、山形、福島、新潟、栃木、群馬、茨城)で野外調査を行い、ゾウムシの寄主植物、幼虫期の食餌資源およびその資源サイズ・密度、ゾウムシによる寄生率、ゾウムシ寄生蜂による寄生率やゾウムシの生存率、同一資源を利用する競争者の有無とゾウムシの生存に対する影響を調査した。その結果、韓国産種はゴールの存在の有無に関わらず幼虫期に花蕾のみを利用することや機会的えい食性とみなされる日本産種には個体群間で花蕾・ゴールに対する選好性に差異が認められ、とくに同所的に食餌資源をめぐる競争者が存在する場合にはどちらかの資源に偏った寄生率を示す傾向があることなどが示唆された。また、新たに追加されたDNAデータを既存のデータセットに加えて分子系統学的な再解析を行った他、産卵段階での食餌資源に対する特殊化の程度や食餌資源の質的条件と幼虫期の食餌資源に対する特殊化の程度を明らかにするための生態実験に着手した。

本研究では、第三者を介してのみ利用可能な資源に対する特殊化の進化メカニズム解明を上位目標に掲げたうえで、植食者(ゾウムシ)-ゴール形成者-寄主植物(タニウツギ)系に見られる専門的えい植性(他者が形成したゴールだけを利用する習性)という間接的な寄主植物の利用形態に着目し、ゾウムシを対象として専門的えい食性の適応的意義を解明することを目的とする。平成23年度は、前年度に引き続きクロツヤサルゾウムシ(以下ゾウムシ)類について、実験材料や補足的な生態データの収集を目的として日本各地(茨城県、東京都、神奈川県、静岡県、長野県など)で野外調査を実施し、ゾウムシの寄主植物、幼虫期の食餌資源およびその資源サイズ・密度、ゾウムシによる寄生率、ゾウムシ寄生蜂による寄生率やゾウムシの生存率、同一資源を利用する競争者の有無とゾウムシの生存率に対する影響を調査した。新規サンプルから抽出したDNAや新たに得られた生態データを追加した上で再解析を行い、ゾウムシの系統および対象群内での寄主利用の進化プロセスに関する仮説の精度を高めた。これまでの研究結果から選定した近縁なえい食者と非えい食者を材料として、産卵段階での食餌資源に対する特殊化の程度や食餌資源の質的条件と幼虫期の食餌資源に対する特殊化の程度を明らかにするための生態学的研究を実施した。その結果、専門的えい食性を示す種は産卵段階でゴールに特殊化していることなどが示唆された。さらに、寄生者による影響や同一資源をめぐる競争者によるゾウムシへの影響についても調査した結果、花蕾の方が鱗翅目幼虫の食害による影響を受けやすいことなどが示唆された。その他、本研究の過程で明らかになったアルマンクロツヤサルゾウムシの寄主利用(寄主植物:ツクバネウツギ;幼虫期の餌資源:花蕾)に関する論文を日本甲虫学会誌上で報告した。本研究では、第三者を介してのみ利用可能な資源に対する特殊化の進化メカニズム解明を上位目標に掲げたうえで、植食者(ゾウムシ)ーゴール形成者ー寄主植物(タニウツギ)系に見られる専門的えい植性(他者が形成したゴールだけを利用する習性)という間接的な寄主植物の利用形態に着目し、ゾウムシを対象として専門的えい食性の適応的意義を解明することを目的とする。平成24年度は、前年度に引き続きクロツヤサルゾウムシ(以下ゾウムシ)類について、実験材料や補足的な生態データの収集を目的として日本各地(北海道、茨城県、長野県など)で野外調査を実施し、ゾウムシの寄主植物、幼虫期の食餌資源およびその資源サイズ・密度、ゾウムシによる寄生率、ゾウムシ寄生蜂による寄生率やゾウムシの生存率、同一資源を利用する競争者の有無とゾウムシの生存率に対する影響を調査した。その結果、前年度の調査で示唆された、専門的えい食性種の産卵段階におけるゴールへの特殊化傾向に関して追加データが得られた。また、寄生者による影響や同一資源をめぐる競争者によるゾウムシへの影響についても調査した結果、ゴールの方が鳥類の食害による影響を受けやすいことなどが示唆された。形態・分子情報に基づくゾウムシの分類学的研究と寄主利用の進化プロセスの推定については、すでに大要を把握できており、若干の新規データを追加すれば論文化可能な段階に達している。専門的えい食性の適応的意義の解明についても今年度の調査・研究により新規データを追加してデータセットを整えることでその解析まで漕ぎ着けることが十分可能と考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
大脳皮質細胞活動の相関性を強調した光学的計測法の開発と視覚野機能研究への応用

内因性光計測法は大脳皮質の機能構造を明らかにするために広く用いられている。内因性光計測法による光学的信号変化は非常に微小であるので、これらから機能構造を視覚化する方法には様々な工夫がなされている。しかし、これらの方法では光学的信号のチューニング特性を考慮していないのでそれぞれ欠点がある。私たちは内因性信号とチューニング・カーブモデルとの相関係数を算出することによって、局所的な領域における刺激選択性を反映する機能構造を抽出する新しい方法を提案し、この方法を視覚皮質における方位選択性コラムに適用した。その結果、背景或いは太い血管由来のノイズを多く含む部位の除去ができ、従来にくらべ、方位選択性コラムをより鮮明に確認できた。刺激選択性相関マップでは複数の暗いスポットやこれらのスポットが結合し楕円、線状の暗い領域が見られ、異なる刺激間でこのマップを比較すると直交する視覚刺激では反転したようになりほとんど重複は見られなかった。これは、方位選択性を示す細胞が、最適方位にもっとも強く反応し、最適方位と直交する方位にはほとんど反応をしないことを意味する。このような結果によって、提案した処理法の有用性が示唆された。また、提案した方法が、方位選択性コラムの分析だけではなく、内因性光学的計測法によって得られたデータの分析法として、様々な脳機能構築の解析への応用は期待される。内因性光学的信号に基づき、刺激選択性を表す解析方法がこれまでにない。初年度としての目標である計測システムの構築はハードウェアとソフトウェア両面から完成した。(1)測定部位の皮質組織光学特性にあった計測システムの構築実験手順:成熟ネコの第一次視覚野皮質を対象に、内因性光計測システム構築や実験手順を検討した。その結果、以下の方法は確立された。手術及び計測中は亜酸化窒素と酸素にフローセンを混合させた気体を,人工呼吸器を通じて吸入させることにより麻酔を維持した.コンタクトレンズを用いて焦点を動物から視覚刺激提示用モニタまでの距離に合わせた.光源にはタングステンハロゲンランプを用い,バンドパスフィルタを通過させることによって照射する光の波長を選択した.光源及び記録:システムは基本的に光の投射装置、刺激呈示装置及び内因性光計測装置によって構成された。光の波長は,大脳皮質表面の血管パターンの撮影において575nm,細胞活動の計測において605nmを用いた.皮質露出領域への光の照射はフィルタを通過させた後,光ファイバーを通じて行った.計測用のカメラには,解像度640×480pixelのCCDカメラを用いた.得られた画像を10bitの分解能で画像入出力ボードに取り込み,コンピュータに保存した.(2)画像データの取り込み及び記録された部位間神経細胞活動の相関性私たちは内因性光計測法から得られた光学的反応強度と刺激選択性をあらわすチューニング・カーブモデルとの相関係数を求めることにより皮質の機能構造を抽出する方法を提案した.この方法をネコ第一次視覚野の方位選択コラムに適用し、視覚皮質における方位選択性コラムに適用した。この方法から抽出した機能マップは以前から用いられている方法の機能マップより強いコントラストを示し、光学的反応強度が弱い領域であってもそれが刺激選択性を持ってさえいれば機能構造を抽出できることが示唆された.内因性光学的信号に基づき、刺激選択性を表す解析方法がこれまでにない。ここで、方位に対する選択性も知ることのできる方位チューニング曲線を用いた解析法を提案する。本研究では成熟ネコ2匹、計4半球を用いて第一次視覚野から方位選択性コラムの光学的計測を行った。麻酔としてケタミンを用い、手術及び計測中はカニューレを通して亜酸化窒素と酸素にフローセンを混合させた気体を与えることにより維持された。タングステンハロゲンランプによる光にバンドパスフィルタ(605±10nm)をかけたものを光源として用いた。視覚刺激には、22.5 deg間隔に8つの方向を持ったハイコントラスト矩形波格子を用いた。ピクセル毎に、各方位刺激に対する反応と事前に得られた方位チューニング曲線モデルとの相関を表す刺激選択性相関マップを作成した。

刺激選択性相関マップでは複数の暗いスポットやこれらのスポットが結合し楕円、線状の暗い領域が見られ、異なる刺激間でこのマップを比較すると直交する視覚刺激では反転したようになりほとんど重複は見られなかった。これは、方位選択性を示す細胞が、最適方位にもっとも強く反応し、最適方位と直交する方位にはほとんど反応をしないことを意味する。また、暗い領域はある点を中心とし回転するように活動している領域も観察された。この中心点はピンホイル中心と考えられる。従来用いてきた振幅マップに比べ、スポットやピンホイル中心の位置が同じであることは確認された。しかし振幅マップでは、ある領域を中心に反応している領域がシフトしているのは確認できるが、刺激選択性相関マップほど、ピンホイル中心がはっきりしていない。全領域において、刺激選択性相関マップの方が、暗い領域と明るい領域のコントラストがはっきりとし強く再現された。特にピンホイル中心でコントラストの差がはっきりとしていた。このような結果によって、提案した処理法の有用性が示唆された。内因性光計測法は大脳皮質の機能構造を明らかにするために広く用いられている。内因性光計測法による光学的信号変化は非常に微小であるので、これらから機能構造を視覚化する方法には様々な工夫がなされている。しかし、これらの方法では光学的信号のチューニング特性を考慮していないのでそれぞれ欠点がある。私たちは内因性信号とチューニング・カーブモデルとの相関係数を算出することによって、局所的な領域における刺激選択性を反映する機能構造を抽出する新しい方法を提案し、この方法をネコの視覚皮質における方位選択性コラムに適用した。この方法から抽出した機能マップは以前から用いられている方法の機能マップより強いコントラストを示した。ネコの第一次視覚野方位選択性コラム実験に適用した結果、背景或いは太い血管由来のノイズを多く含む部位の除去ができ、従来にくらべ、方位選択性コラムをより鮮明に確認できた。提案した方法が、方位選択性コラムの分析だけではなく、内因性光学的計測法によって得られたデータの分析法として、様々な脳機能構築の解析への応用は期待される。
アーネスト・サトウの研究:その日記と手紙から

本年度と昨年に行った研究に得られた成果はほぼ設定された計画と目的通りである。当該研究期間の間、着々と文書の判読、索引付けの研究を進めた結果、アーネスト・サトウの書いた北京日記(1900年-1906年)と1895年から1906年までの日本と中国の半公務の書簡(Semi-Official Letters)を活字化し、Lulu.comを通して出版した。本のタイトル:J.E.Hoare前書き(元英国外務省東アジアで勤務した外交官、東アジア専門研究員)出版年月日:2006年4月1日総ページ数610出版年月日:2007年4月1日この資料の活字化及び出版によって、19C未20C初頭の極東に於ける、国家間の外交政策と関係の考察及び分析など、しかも研究者のためにこの研究材料のアクセスをしやすくした。特に当時の日英関係、清英関係、日清関係、日露関係などの歴史研究ひいては、現在の東アジアや世界の事象を分析するための必要不可欠な資料になるはずである。出版文献主な論文*「資料紹介:英国公使サー・アーネスト・サトウが北京から見た日露戦争-その日記と手紙から』錦正社、「日露戦争(一)」2004年。軍事史学会編pp.161-177,全347pp.本年度に行った研究に得られた成果はほぼ計画通りである。アーネスト・サトウの書いた半公務の書簡(Semi-Official Letters)を活字化し、Lulu. comを通して出版した。J.E.Hoare前書き(元英国外務省東アジアで勤務した外交官、東アジア専門研究員)総ページ数610出版年月日:2007年4月1日ただし、この本はPRO30/33 14シリーズの半分ぐらいにしかあたらない。その理由はシリーズの途中14/8から始まるためである。研究実施計画(平成18年の様式A-2)に書いたとおり、限られた時間の中で、歴史検証上、今回シリーズの最も重要と捉えられる部分(14/8-14/12前半日本、14/12後半-14/17中国)だけをピックアップした。14/1-14/7の復刻活字化(サトウのシアム、ウルグアイ、モロッコからの手紙)は次の機会または他の研究者によって活字化がなされる可能性はある。
弾性波CTによる岩石の破壊面形成過程のリアル・タイム観察

荷重下にある岩石内のクラックの発生・集積状況をリアル・タイムで可視化観察し,巨視的破壊にいたるメカニズムを明らかにすることは,地震や山はねの予知や対策あるいは,岩石構造物の安定評価のために,岩石力学では重要な研究課題となっている.本研究は一軸圧縮荷重下の円柱形試料の荷重軸に垂直な断面内におけるマイクロクラックの集積状況を弾性波CTによって伝播速度分布の変化から画像化して観察する方法を開発し,試料内で生じる時間的空間的なダイラタンシーの様相を調べて,岩石の破壊機構の解明に役立てることを目的として行った実験的研究である.まず,弾性波CTを岩石破壊実験で実現するためのソフトウェアとハードウェアを検討・試作し,岩石内の断層形成に先立って生じるダイラタンシーの局所化のプロセスが十分観測しうることを見出した.しかし,岩石に存在する速度異方性が正確な画像化に障害を起すことから,速度異方性の影響を消去する方法を検討し,有効な弾性波CT法を確立した.また,自然条件では避けることのできない含水の影響を調べるため,乾燥した岩石試料に水を浸潤させ,その進展の様相を画像化観察することに成功した.また,弾性波CTにP波のみならずS波をRadiationとして使用することにより,岩石や岩盤の破壊実験への有効性・応用性が増すことがわかった.このような洗練された弾性波CTを岩石試料に発生する断層の形成プロセスの観測に使用し,非常にゆっくりとした荷重速度のもとではあるが,その破壊面形成過程のリアル・タイム観察に成功した.すなわち,広範なダイラタンシーが試料の周縁部に形成され,砂時計のウエストがくびれてゆき,局所化した領域の中に断層の核となるマイクロクラックの集中が形成され,これらがつながり合って巨視的破壊に至ることがわかった.これらの現象は試料表面での種々の測定によっても確認された.荷重下にある岩石内のクラックの発生・集積状況をリアル・タイムで可視化観察し,巨視的破壊にいたるメカニズムを明らかにすることは,地震や山はねの予知や対策あるいは,岩石構造物の安定評価のために,岩石力学では重要な研究課題となっている.本研究は一軸圧縮荷重下の円柱形試料の荷重軸に垂直な断面内におけるマイクロクラックの集積状況を弾性波CTによって伝播速度分布の変化から画像化して観察する方法を開発し,試料内で生じる時間的空間的なダイラタンシーの様相を調べて,岩石の破壊機構の解明に役立てることを目的として行った実験的研究である.まず,弾性波CTを岩石破壊実験で実現するためのソフトウェアとハードウェアを検討・試作し,岩石内の断層形成に先立って生じるダイラタンシーの局所化のプロセスが十分観測しうることを見出した.しかし,岩石に存在する速度異方性が正確な画像化に障害を起すことから,速度異方性の影響を消去する方法を検討し,有効な弾性波CT法を確立した.また,自然条件では避けることのできない含水の影響を調べるため,乾燥した岩石試料に水を浸潤させ,その進展の様相を画像化観察することに成功した.また,弾性波CTにP波のみならずS波をRadiationとして使用することにより,岩石や岩盤の破壊実験への有効性・応用性が増すことがわかった.このような洗練された弾性波CTを岩石試料に発生する断層の形成プロセスの観測に使用し,非常にゆっくりとした荷重速度のもとではあるが,その破壊面形成過程のリアル・タイム観察に成功した.すなわち,広範なダイラタンシーが試料の周縁部に形成され,砂時計のウエストがくびれてゆき,局所化した領域の中に断層の核となるマイクロクラックの集中が形成され,これらがつながり合って巨視的破壊に至ることがわかった.これらの現象は試料表面での種々の測定によっても確認された.本研究は、弾性波CTによって圧縮試験下における岩石試料内のマイクロクラックの発生、伸長および集積する過程、すなわちダイラタンシーの局所化をリアルタイムで観測し、これらのプロセスをコントロールする要因が何であるかを実験的に調べることを究極の目的としている。実験には、直径80mm、高さ200mmの正32角柱で、端面の平行度±0.005mm以内に整形、乾燥した大島花崗岩試料を用いた。P波の送受兼用PZT圧電振動子を試料の各側面中央に32個接着し、スキャン断面とした。なお試料はスキャン断面が異方性の最もよわい面になるように調製されたが、P波速度分布の再構成にあたって異方性の補正が必要であった。しかし、無荷重時の速度に対する速度比の分布の再構成では異方性の補正は不必要であった。1個の送波振動子から扇形に前方15個の受波振動子に至る15パスを測定することにしたので、測定パスは総数240となり、スイッチング・アレーによって切替えて測定を行った。また、受信波形のSN比を向上させるため1本の測定パスにつき256回のアベレージングを行った。したがって、240本の測定パス全部のスキャンに約3.5分かかった。圧縮試験は1.4×【10^(-8)】/Sのひずみ速度一定で載荷し、スキャンは圧縮応力183MPaまでは1時間毎に、それ以後は10分毎に行い、189MPaに達したとき試験を終了した。P波の速度および速度比の分布の再構成結果では、強度の70%までは応力の増大とともに速度分布が均一に変化し、80%以上でダイラタンシーの局所化が推察される速度分布異常が徐々に現われ始め、破壊直前で最も顕著となった。

これらの結果は、同時に観測された表面ひずみマッピングや、染色探傷剤による試験後のクラック密集状況観測結果とよく一致している。よって、弾性波CT法が岩石の破壊面形成過程を観測するために十分精度を有していることがわかった。
日本前近代の宮廷儀礼に関する史料学的研究

本課題申請者は、平安時代の宮廷儀礼を分析することで、当時の貴族社会における儀礼文化の歴史的意義を解明する研究に携わってきた。対象とする史料は、古記録・儀式書をはじめとして、指図・絵図のほか文学作品とさまざまである。よって、史料の歴史的性格を自ら再検証することが、研究の基礎作業として必要となる。儀礼研究に有効な史料を見極める儀礼史料論が必要であり、本課題を「史料学的研究」と称する所以である。本年度は数年前より取り組んできた江戸時代の有職故実書『滋草拾露』を中心に、調査を遂行した。デジタル撮影が可能な場合は自ら撮影し、不可の場合は複写依頼および閲覧・記録により、主だった編目・内容の全体像を把握した。『滋草拾露』は数十冊にわたる叢書であり、また、所蔵機関ごとに伝来する編目を記録・整理するのであるが、同じ編目名であっても内容が異なったり、書き込みに相違がみられたりするなど、データ整理は困難をともなった。それは本叢書が実用に備えたその時々の記録であり、一部は未定稿のまま書写を繰り返された結果である。数年にわたる調査によって、ほぼ全体の状況を捉えることができた。その編目一覧の公表を研究成果として予定している。さらに今後はその内容分析を通じて、日本前近代におけるさまざまな宮廷儀礼故実の変遷を追究することが、大きな課題となるであろう。このほかにも今年度は、今後の史料学的研究の展開に向けて、建築史関係の研究書、文学作品である『栄花物語』の写本紙焼き、即位礼を描いた絵図を入手した。史料学的研究の裾野を広げることを今後も継続し、論考の発表を心がけたい。一方、研究会については、古代史サマーセミナー、日本史研究会大会などに参加し、最新の研究成果を拝聴して理解を深めることができた。後者では古代史部会共同報告に対する誌上批判執筆を担当し、2019年4月に刊行予定である。本課題研究では、平安時代の宮廷儀礼を分析視角とし、史料に見られる宮廷社会の動向を読解することで、当時の宮廷社会における儀礼文化の歴史的意義を追究する。研究成果である論考もまた、儀礼研究の論文の体裁をとるが、その究極の目的は、宮廷社会の政治動向や文化を解明し、その考察を通じて儀礼文化の重要性を論じることである。検討対象は、古記録・儀式書はもちろん、文学作品や指図・絵画史料といったさまざまな史料を扱い、それ自体の読解を深めるとともに、考え合わせることでお互いの合理的解釈を導くこともできるであろう。本課題を「史料学的研究」と題する所以である。本年度においては、学会大会報告、研究会報告を務め、未刊も含めて計4本の論考を仕上げることができた(現在校正中のものあり)。検討した題材は大臣大饗という饗宴儀礼を中心とし、検討した素材は古記録・儀式書を中心として、言談集、歴史物語、随筆、物語文学、絵巻物に及ぶ。発表媒体も歴史学だけでなく、日本文学の雑誌や論文集、研究会報告の機会を得た。初年度にしてはハードワークであったが、与えられた機会を活かし、さまざまな史料を検討し、論考という形に初年度より結実できたことは、幸先の良いスタートであったと思う。初年度にも関わらず、与えられた機会を活かして、未刊も含めた計4本の論考を仕上げ、学会大会報告、研究会報告を務めた。『文学・語学』という文学系の雑誌に投稿したのは初めて良い経験となった(8月)。また、日本史研究会大会という全国規模の学会における報告では(10月)、数回に及ぶ準備報告会も含めて数多くの質疑をくり返すことで、仕上げた論考の内容以外にも、さまざまな知見と今後の課題を得ることができた。次年度以降も、速やかに調査・研究に取り組むことで、よりよい成果につなげていくことができるであろう。そのために対象とする歴史史料は、古記録・儀式書をはじめとして、指図・絵図のほか文学作品といったさまざまな史料を含んでいる。それぞれに成立事情が異なる史料であるが、それ自体の読解を深めるとともに、お互いを考え合わせて合理的解釈を加えることで、儀礼の場で展開された事象の歴史的意味を、正確にかつ広く導くことができる。以上の研究の遂行と並行して、研究の基礎作業といえる検討史料の歴史的性格を再検証する必要がある。そうした検討にはそれぞれの分野で先行研究があるものの、いまだ刊行されていない史料、刊行されているものの写本校合によってより正確な記述が解明できるものも少なくない。したがって、史料を利用して研究課題を遂行するばかりでなく、自ら史料批判を加えることによって、儀礼研究に有効な史料の見極めが必要である。本課題を「史料学的研究」と称する所以である。本年度は昨年導くことができた課題に即して『年中行事抄』の写本調査、以前より着目していた江戸時代の故実書『滋草拾露』の写本調査に当たった。いずれも次年度への継続課題となるが、所蔵先の概要はすでに把握しているので、次年度も速やかに調査を進めていきたい。また、当初は新たな研究会を主宰する予定であったが、歴史物語を活用した儀礼研究を企図して、歴史物語研究会に9月と12月の2回参加する形をとった。

研究会のテーマに恵まれ、歴史学の立場から質疑に参加し、文学研究との有用な議論を交わすことができた。次年度ではその成果を自らの論考とし成果に結び付けることにしたい。昨年度が報告・論考発表と続いたので、本年度はもっぱら参加者に徹し最新の研究動向の吸収につとめた。参加した学会・研究会は、歴史学研究会大会、日本史研究会古代史部会、歴史物語研究会などである。また、論考も執筆し、掲載書が共著であるため本年度は未刊行となったが、平安宮の問題、『江家次第』を素材とした儀式書論の計二編を仕上げることができた。史料調査では、宮内庁書陵部、東京大学史料編纂所、国立公文書館、刈谷市中央図書館、龍谷大学図書館を訪れ、写本校合と史料のデジタル撮影、複写史料の調達につとめた。目録には載っていない写本の存在、目録の誤記による予定外の発見など、本調査の結果をきちんとした形で発表しなければならないこと、ひいては本研究課題の意義をあらためて感じることができた。本課題申請者は、平安時代の宮廷儀礼を分析することで、当時の貴族社会における儀礼文化の歴史的意義を解明する研究に携わってきた。そのために対象とする歴史史料は、古記録・儀式書をはじめとして、指図・絵図のほか文学作品とさまざまな史料を含んでいる。それぞれに成立事情が異なる史料であるが、それ自体の読解を深めるとともに、お互いを考え合わせ合理的解釈を加えることで、儀礼の場で展開された事象の歴史的意味を、正確かつ広く導くことができる。以上の研究と並行して、検討史料の歴史的性格を自ら再検証することが、研究の基礎作業として必要である。いまだ刊行されていない史料、刊行されてはいるものの写本校合によってより正確な記述を検討しなければならないものは少なくない。したがって、史料を利用して自らの研究課題を遂行するばかりでなく、自ら史料批判を加えることによって、儀礼研究に有効な史料の見極めが必要である。本課題を「史料学的研究」と称する所以である。本年度は継続して『年中行事抄』の写本調査と複写の入手、また以前より着目していた江戸時代の故実書『滋草拾露』の写本調査に当たった。所蔵先の概要を把握しているなか、申請許可を得られた所蔵機関から順に調査を遂行している。いずれも次年度への継続課題となるが、調査終了までの目途は立っているので、速やかに調査を進めていきたい。また、研究会については、中古文学会大会と日本史研究会例会に参加し、平安時代の文化をどう捉えるべきか、最新の研究成果を拝聴し理解を深めることができた。次年度では論考として成果に結び付けることにしたい。本年度は研究史料・資料の充実をはかり、現物の購入に着手した。文献や絵画史料もさることながら、現物が実際にもつ史料的価値について、これまでも博物館の展示見学などで見知っており、自ら自由に手に触れられるものを求めたためである。幸いに予算内でいくつかを購入することができ、今後の研究に活かすことができそうである。成果では、投稿していた『江家次第』を素材とした論考が刊行された。史料学的研究をいずれ一書にまとめたいと考えているが、その一つの柱となる儀式書論を発表できたことは前進であった。史料調査では、ノートルダム清心女子大学図書館、明治大学図書館、筑波大学図書館を訪れ、写本校合と史料のデジタル撮影、天理大学図書館からは複写史料を調達した。
ホルモン様物質の単離から始めるキノコの子実体形成機構解明に向けた新たな挑戦

キノコの子実体形成機構は今なお未解明の課題である。本研究ではキノコの菌体から劇的な子実体誘導活性を持つ物質の単離に挑み、キノコの子実体形成プロセス(栄養菌糸→原基→子実体)におけるその発現挙動を物質レベル・遺伝子レベルで把握する事を狙いとする。研究にはヒラタケFMC246株を用いた。SMY培地による液体培養により栄養菌糸を約24g、所属機関キノコ栽培施設におけるおが粉/米ぬかを用いたビン栽培により、原基51g、子実体757gを収穫した(いずれも生重量)。なお、原基回収用にヒラタケ用栽培ビンの他、広口のナメコ用栽培ビン等も試行的に用い、いずれも収量は良好であった。回収した菌体は凍結乾燥、凍結破砕した後、各200mg前後の粉末状試料を1水、2メタノール/クロロフォルム/水系、3アセトン/酢酸エチル系による抽出に供し、1では約100mg、2では約3mg、3では栄養菌糸で約4mg、原基で約7mg、子実体で約9mgの粗抽出物を得た。これら各菌体からの抽出物をペーパーディスク(PD)法による生物活性試験に供した結果、2と3による栄養菌糸・原基・子実体からの脂溶性抽出物に活性が含まれている事が確認された(100μgをdisk添加し菌糸の集合と原基形成を観察)。さらに2と3による栄養菌糸・原基・子実体からの脂溶性抽出物のTLC解析を実施した結果、子実体誘導活性が期待される真菌タイプのグルコシルセラミド等の糖脂質とRf値を同じくするスポットがいずれのTLC上にも確認された(展開溶媒:10%MeOH/CH2Cl2)。他方、3のアセトン/酢酸エチル系抽出物のTLC上にはRf0.2の位置に原基で強く現れ子実体で弱く栄養菌糸では出現しないスポットが確認された(展開溶媒は同上)。これらの脂溶性抽出物については子実体形成との関わりも示唆され、興味深い結果が得られた。全体の研究計画の中で、ヒラタケ菌体の収穫と各抽出手段による粗抽出物の調製ならびに活性の有無の把握を初年度に位置づけており、初年度の計画どおりに結果が得られたことから、概ね順調にしていると判断した。当初の全体計画に従い次年度は活性成分の単離と構造決定を実施する。活性を含んでいる事が確認された脂溶性抽出物に的を絞り、100mgのスケールで菌体からの粗抽出物の収集を図る。このためにヒラタケ栽培による菌体収穫も適宜実施する。活性成分の分画・単離精製は主にシリカゲルカラム及びTLCによって行う。活性の有無の確認はPD法によって実施し、最小有効添加量を活性強度の指標とする。単離成分の構造決定はNMR・GC-MS等により行う。さらに栄養菌糸からキノコの子実体形成に至る各ステージ菌体における活性成分の含有量を推定すると共に、活性成分との関連が推定される遺伝子発現解析を実施する。

このためにヒラタケ栽培による菌体収穫も適宜実施する。活性成分の分画・単離精製は主にシリカゲルカラム及びTLCによって行う。活性の有無の確認はPD法によって実施し、最小有効添加量を活性強度の指標とする。単離成分の構造決定はNMR・GC-MS等により行う。さらに栄養菌糸からキノコの子実体形成に至る各ステージ菌体における活性成分の含有量を推定すると共に、活性成分との関連が推定される遺伝子発現解析を実施する。(理由)研究用試料のヒラタケ菌体(栄養菌糸→原基→子実体)は1回の栽培で今年度分の必要量をほぼ収穫でき、これにかかる物品費と人件費が予定額を下回った等の理由により次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度使用額352,520円と次年度請求額1,600,000円を合わせた1,952,520円の使用計画は以下の通りである。成果発表、情報収集を国内外の学会で行う。国際複合糖質シンポジウム(8月、ミラノ)の外国旅費に35万、国内学会旅費(きのこ学会、木材学会、生物工学会等)に25万、参加登録費に15万、消耗品類(試薬、ガラス、DNA分析等)に80万、人件費に30万(2人x3ヶ月)、研究成果投稿料と印刷費に10万円程を計画している。
流体の動的構造に関する分子熱工学的研究

1.平成9年度に集中的に解析を行ったバルク状態の水の動的構造について、単純流体の特性と比較・検討し、単純流体のクラスタが成長する過程で分子の結合性が温度依存性を持つのに対して、水の水素結合ネットワークは温度に依らず単一の結合性をもつことなどを明らかにした。(日本機械学会論文集B編に掲載)2.流体の動的構造と熱伝導特性(マクロには熱伝導率)との関係を明らかにする研究の第一段階として、水分子間のエネルギー伝搬特性を分子動力学シミュレーションにより調べ、これがマクロな熱伝導率をどのように支配しているかをモデル計算で解析した。この結果、水中の熱伝導は主に水分子の回転運動エネルギーの伝搬によること、水素結合の寄与はあまり大きくないことなどが明らかとなった。(Eurotherm Seminar on Microscale Heat Transfer,Poitiers,Franceにて発表。Thermal Science and Engineeringに掲載)4.イオン近傍の水分子がつくる構造(水和構造)の動的挙動に関して分子動力学シミュレーションを行い、水の水素結合ネットワークがイオンの存在により歪む様子や、水和構造の寿命などを解析した。また、イオンと水分子の間のエネルギー伝搬特性を明らかにした。(日本機械学会・アメリカ機械学会熱工学合同会議にて発表予定(1999年3月))流体の分子レベルの構造に関しては、動径分布関数やクラスタの大きさを調べる方法などが主に用いられているが、これらはいずれも時間平均的な特性を表すものであった。これに対して、分子運動が生起する熱現象を解明する分子熱工学の観点から重要なのは、流体の微視的構造が分子の熱運動とともにどのように変動しているかを表す動的構造である。この動的構造をどのように評価するか、特に、熱・物質移動を支配する動特性をどのように特定して解明するかについては、未だ解析法すら定まっていない。したがって、今年度の本研究は、この流体の動特性の解析法を確立することに重点を置いて進められた。すなわち、流体の温度の低下や密度の増加と共に流体分子がクラスタを形成しながら凝縮してゆく過程や、とくに臨界点近傍の流体において分子クラスタの合体・分解が激しく起こっている様子などを明らかにした。また、クラスタ中に分子が滞留している時間を求め、これをクラスタ構造の安定性の指標としてもちいる解析法を確立し、単純流体と水について温度・密度の変化に対応したこれら動特性の挙動を解析した。この結果、水については臨界点近傍で水素結合ネットワーク構造の安定性が極小値を示すものの、臨界現象に主要な役割を果たすのは水素結合ネットワークだけではないことなどが明らかとなった。さらに、水やLJ流体の構造が気液界面でどのような特性を示しているかに解析を進め、界面近傍における水素結合の寿命などについて成果を得た。来年度に向けて、流体中のエネルギー伝播(マクロな意味での熱伝導)と流体の構造の関連を明らかにするため、水の分子間におけるエネルギー伝播について解析を開始した。平成10年度内には解析を終了し詳細を明らかにする予定である。(日本機械学会・アメリカ機械学会熱工学合同会議にて発表予定(1999年3月))
両親の職業的な化学物質暴露,磁場および電離放射線被暴による次世影響の検討

次のような探索的な調査項目を設定した。A:両親側の要因.1.両親の職業的,および家庭内の化学物質や,磁場.電離放射線および生物学的因子への暴露,2.母の妊娠中の薬物摂取と放射線被曝,3.ニトロソアミンに関連した妊娠中の母の食品摂取または化学物質暴露.4.父母の遺伝歴と病歴,妊娠中の母の疾病および過去の妊娠出産歴.B:児の側の要因,1.出生後の病歴,特にウィルス感染と予防接種.2.児の薬物接種と防射線被曝,単変量解析の結果,有意のオッズ比のえられた項目は病院対照との比較では,妊娠中のハム・ベ-コン摂取,漬物,飲酒頻度の高い者はオッズ比が高かった。ペットあり(妊娠中・発病まで)のオッズ比も高かった。母の化学物質暴露では妊娠中のベンジンと殺虫剤スプレ-の使用が,父の暴露では化学物質取り扱(妊娠前・中・発病まで),農薬の使用(妊娠中・発病まで)のオッズ比が有意に高かった。地域対照との比較では母の妊娠中のXーP診断,超音波エコ-のオッズ比もそれぞれ1.9(Clは1.13ー3.21)3.O(Clは1.55ー5.86)であった。母の妊娠中飲酒あり,ヘア-スプレ・ベンジン暴露と塗料暴露もそれぞれ有意に高いオッズ比がえられた。単変量の解析で有意の結果が得られた項目について,Comditional Logistic Regression Analysisを行った。病院対照との比較では,母の妊娠中の酒・漬物摂取,ベンジン使用が有意に高いオッズ比であった。出生後ペットありも有意に高いオッズ比であった。母の妊娠中殺虫剤スプレ-使用,父の妊娠1年前の化学物質使用,妊娠中農薬使用のオッズ比も高かった。地域対照との比較では母の診断XーP暴露のオッズ比が1.99(1.35ー2.94)で有意に高かた。ベンジン・塗料・妊娠中の飲酒も高いオッズ比を示した。小児の悪性腫瘍のリスク要因の一つとして,患児の両親の受精前から出生までの職業的な有害物質暴露歴,磁場,電離放射線などの被爆歴に注目し,小児ガン登録を基礎としたケース・コントロール研究を行うことを目的として研究を開始した.

まず,これまで北海道内で登録された小児ガン1,676例(男888例,女793例)のケースについて登録票から,世帯主の職業を総理府統計局の分類に基づき記述疫学的に集計した.急性リンパ白血病では,事務従事者(男児24.3%,女児24.6%),技能工・生産工程従事者(9.9%, 14.1%),専門的技術者(10.5%, 12.7%),農林業従事者(7.7%, 5.6%),運輸通信従事者(7.7%, 3.5%),急性骨髄性白血病では,事務従事者(男児15.3%, 17.4%),技能工・生産工程従事者(15.3%, 11.6%),専門職・技術者(9.4%, 10.5%),農林業従事者(10.6%, 5.8%),運輸通信従事者(8.2%, 8.1%)であった.又,脳腫瘍では,事務従事者(男児12.7%,女児15.8%),技能生産工程従事者(7.3%, 6.0%),専門的技術者(13.3%, 13.5%),農林業従事者(4.2%, 15.2%),運輸通信従事者(1.5%, 9.1%)であった.登録例では発病時の世帯主の職業しか調べられておらず,職業が不明の者かそれぞれ(29.4%, 29.0%, 48.9%)もあり,本結果から一定の傾向を見出すのは難しい.リスク要因となる化学物質や物理環境のそれぞれを個々に両親の職業歴から評価するMarrisonらの職業と発ガン物質・要因の暴露に関する電算コードクロスリンケージシステムによるデータベースを,ケースコントロール研究では使用することとし,コード変換作業を行った.諸外国でこれまで発表された職業と小児ガンの発生要因に関する疫学研究を文献的に考察し,総説としてまとめたが,家庭内における殺虫剤やシンナーなど化学物質への暴露も無視できないことが予想されたため,それらを考慮した調査票を作成した.現在国立札幌病院の白血病の症例から,症例対照研究を進めている.小児の悪性腫瘍のリスク要因の一つとして患児の両親の受精前から出生までの職業的な有害物質暴露歴、磁場、電離放射線などの被曝歴に注目しケース・コントロール研究を開始した。本研究では父親自身にも職場や自宅での環境因子への暴露歴、父方の遺伝歴を聞く形で調査を行っているのが特徴である。現在までに白血病78例(ALL68例、ANLL8例、急性単球性白血病1例、新生児白血病1例)、神経芽細胞腫29例、悪性リンパ腫(ホジキン等含む)22例、横紋筋肉腫9例、ウイルス腫瘍5例、奇形腫5例、その他10例の合計158例の症例を収集した。最終的には病院コントロール、地域コントロール共に1対2以上でマッチングさせる予定であるが、現時点では1対1でマッチ(性と年齢)できた白血病43対、神経芽細胞腫18対、小児がん全体で61対(病院コントロールのみ)についてとりあえず単変量の解析を行った。全小児ガンの61対で有意に高いオッズ比が得られたのは分娩時の臍帯巻終と破水(OR17.0、13.0)、母の飲酒(妊娠中OR7.0、妊娠前2.7)、父の農薬散布(妊娠中OR3.7、発病時3.3)、妊娠時のペット有り(OR2.2)であった。逆に低いオッズ比はポリオの接種歴(OR:0.07)、喘息の既応(0.13)、本人のX-P歴(0.27)、分娩時の陣痛促進(剤)(0.35)、妊娠中・母に貧血あり(0.39)、造血剤の服用(0.35)などであった。白血病の43対では有意に高いオッズ比は臍帯巻終(17.0)、母の妊娠中のハムベーコンの摂取が週12回以上(OR2.6)で認められた。有意に低いオッズ比は喘息の既応(0.08)、陣痛促進(剤)(0.18)、本人の胸部X-P歴(0.25)、おたふくかぜの既応(0.27)などであった。神経芽細胞腫18対では、ポリオ接種歴、母の貧血、造血剤の服用で低いオッズ比を認めた。コントロールが病院コントロールで、かつ肺炎気管支炎が全体の3割を占めたためバイヤスを考慮する必要があると思われる。なお父母の産業・職業コードによる発ガン因子とのクロス・リンケージは、今回は行わなかった。小児の悪性腫瘍のリスク要因の1つとして患児の両親の受精前から出生までの職業的な有害物質暴露歴、磁場、電離放射線などへの被暴歴に注目し、小児がん登録を基礎としたケ-ス・コントロ-ル研究を行うことを目的として研究を開始した。まず諸外国でこれまで発表された疫学的研究を文献的に考察し総説としてまとめた。ついで両親の職場および家庭での化学暴露歴や電離放射線被暴歴を詳細に検討するための調査票を作成し、国立札幌病院、札幌医科大学など北海道の主要な病院において小児がん患者の両親ならびに、患者と性、年令でマッチさせたコントロ-ル群の両親(Hospital control,Population control)に対し症例対照研究を行った。
高齢者のための在宅継続転倒予防プログラムと検知・支援モニタリング方法の開発と評価

平成30年度は、昨年度と同様に転倒予防検知方法(つまずき予測)を想定した検知アプリケーションを搭載したスマートフォンを用いて、平成30年9月1日を初回とした計3回の転倒予防講座(転倒に関する健康教育&#9354;回と理学療法士等による運動プログラムを組み合わせた内容)を実施し、初回から3ヵ月後、6ヵ月後の下記のデータの追跡調査を行った(対照群と同様のプログラム)。さらに介入として、対象者に6ヶ月間スマートフォンを日中(起床から入浴前まで)を使用してもらい、各データの変化を観察した。研究対象者は13名の市民の応募があったが、6ヶ月の期間中に8名の離脱者(理由:スマートフォンの装着の負担、疾患等による身体の不調等)があり、分析対象者は5名となった。データ収集項目は、転倒回数、つまずき回数、骨密度、体組成、重心動揺、10m歩行時間、開眼片足時間、握力、MMSE、転倒予防行動、日常の運動頻度、転倒リスク(鳥羽によるFRI21)、身体の痛み・関節の動きづらさ、関連疾患、服薬内容、スマートフォンに表示される歩数計等であった。3ヵ月後、6ヶ月の間に数回、研究者より各対象者に日常における目標の確認をするメール機能を通じてメッセージを送信した。6ヶ月以内に転倒経験者は3名(60%)であった。つまずき経験者は2名(40%)であった。転倒者は、外傷はなかったものの屋内・屋外のわずかな段差の転倒であった。つまずきにおいても同様であった。スマートフォンの装着によるつまずき予測は困難であり、対象者にとって歩数計を把握することや、スマートフォンを装着することで、通常よりは転倒予防への注意喚起はされていることが期待できたが、転倒やつまずき回避には至らなかった。今後は、平成28年度に実施した対照群、平成29年度、30年度の介入群間における分析を進める予定であり、関連学会等で公表を予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、高齢者の転倒・つまづきを検知するスマートフォンのアプリケーション開発を中心に3検証実験を行った。実験1:2名の成人が、模擬高齢者としての歩行を可能とする装具(以下、模擬高齢者装備)を装着し、歩く、階段、座る、立ち上がるなど転倒行動を実施した場合の転倒検知率と、同様な動作時の転倒誤検知率を算出し、転倒検知率:90.625%(転倒データ33個中、30データに転倒を検知)となった。誤検知率は1.887%となり、転倒以外(歩く、階段、座る、立ち上がるなど)のデータ53個中、1データに転倒を検知した。実験2:1)転倒検知アプリケーションが意図する動作検証として、転倒を検知できるか・データの送受信・メッセージの送受信・予期せぬ問題が発生と、2)高齢者が転倒検知アプリケーションを使いこなせるか検証した。1)3名の高齢者に20日間、起床時から入浴前までスマートフォンを装着をした結果、実際に転倒した人は存在しないが、誤検知が多々見られた。語転倒検知の回数は個人差が発生していた。2)高齢者の感想は、慣れれば問題はない、転倒検知アプリケーション以外の画面(googleなど)が表示されてしまうと戻り方が分からなかった。他人からこのスマートフォン装着に興味深く声をかけられたことが多かった党等であった。実験3:転倒検知エンジンが、転倒した時に転倒と判定できるかを検証した。模擬高齢者装備を装備した8名の成人が、スマートフォンを装着し、平坦道歩行時(通常歩行、小幅歩行)、階段昇降(通常歩行、小幅歩行)、ベッド近くでの転倒(通常歩行、小幅歩行)を実施した。正常に転倒が検知できた際のセンサーの波形には、特徴があり、転倒検知ロジック開発の時に高齢者体験セットを使用して、様々なケースで実際に転倒した場合のデータに分類されることから、正常に転倒検知のロジックが動作していることがわかった。予定した実験結果から、想定外の状況が発生し、その発生理由を確認する必要があったから。平成28年度は、高齢者のつまずきを検知するスマートフォンのアプリケーション開発を中心に検証実験1と介入研究における対照群のデータ収集を行った。1)実験1:在宅高齢者のための転倒予防検知方法の開発(つまずき予測)を実施した。高齢者疑似体験装備を装着した被験者が、高齢者疑似体験用装具を装着し、平面歩行中の障害物につまずくことを想定した場面で「つまずく動作」を行い、その際の加速度センサーの波形データを収集した。被験者43名の取得された144動作中、動画目視判定による躓きを確認したのは75動作中(52.1%)であった。全動作中、動画目視判定による躓きの確認の有無に関わらず躓き判定ロジックが成功したものの割合は、68%であった、動画目視では躓きを確認した75動作中、動画目視での躓き確認ができ、躓き判定ロジックが成功した割合は、87%であった。今回は成人男女の高齢者疑似体験装備を装着した実験であり、躓きの様相の年齢による違いが予測されることから、今後は高齢者によるデータ取得を検討する必要がある。

2)介入研究における対照群に対するデータ収集:平成28年9月10日を初回とした計3回の転倒予防講座を実施し、初回から3ヵ月後、6ヵ月後の追跡調査を行った。研究対象者は40名であったが、期間途中に離脱があり分析対象者は38名となった。講座は、転倒に関する健康講座3回と理学療法士等による運動講座を組み合わせて実施した。データ収集項目は、転倒回数、つまずき回数、骨密度、体組成、重心動揺、10m歩行時間、開眼片足立ち時間、握力、MMSE、予防行動、日常の運動頻度、転倒リスク(鳥羽によるFRI21)、身体の痛み・関節の動きづらさ、関連疾患、服薬内容等を収集した。現在解析中である。予定どおり進行している。平成29年度は、昨年度の成人男女の高齢者疑似体験装備を装着した対象者での転倒予防検知方法(つまずき予測)を想定した検知アプリケーションを搭載したスマートフォンを用いて、平成29年9月2日を初回とした計3回の転倒予防講座を実施し、初回から3ヵ月後、6ヵ月後の追跡調査を行った。対象者に6ヶ月間スマートフォンを使用してもらい検証実験1と介入群の各データの変化を観察した。1)検証実験1:、実際の在宅高齢者に6ヶ月間使用してもらい反応を試みた。その結果、つまずき以外の動作時(台所で台に接触時の振動や、衣類の上げ下げに関する振動等の躓きとは関係のない動作時)に誤検知が多々あり、「つまずく動作」のみを抽出することが困難との結果が認められたため、平成30年度はどのようなときに誤検知となるのかを確認するようなデータ収集に変更する必要があると考える。その一方で、高齢者にとってスマートフォンの日々の装着や操作については、順応性が認められ、また毎日のスマートフォンの装着の意識づけが、転倒予防の行動に生かされる結果が認められた。2)介入研究における介入群に対するデータ収集:研究対象者は19名であったが、期間途中に3名の離脱者があり分析対象者は16名となった。3ヶ月と6ヶ月の間に数回、研究者より各対象者に日常における目標の確認をするメール機能を用いたメッセージを送信した。現在解析中である。入力したデータ整理が5月上旬に終了し、現在データ分析開始をしている。さらに平成29年度は、スマートフォンを使用し、転倒予防の介入・検知を6ヶ月間実施できた。予定人数は20名であったが、4名の途中脱落者が生じた。脱落の理由は、身体的理由やスマートフォンの使用操作への不安であった。以上から平成30年度では、対象者のリクルートの際に、スマートフォンを使用することを十分に説明する必要がある。平成30年度は、昨年度と同様に転倒予防検知方法(つまずき予測)を想定した検知アプリケーションを搭載したスマートフォンを用いて、平成30年9月1日を初回とした計3回の転倒予防講座(転倒に関する健康教育&#9354;回と理学療法士等による運動プログラムを組み合わせた内容)を実施し、初回から3ヵ月後、6ヵ月後の下記のデータの追跡調査を行った(対照群と同様のプログラム)。さらに介入として、対象者に6ヶ月間スマートフォンを日中(起床から入浴前まで)を使用してもらい、各データの変化を観察した。研究対象者は13名の市民の応募があったが、6ヶ月の期間中に8名の離脱者(理由:スマートフォンの装着の負担、疾患等による身体の不調等)があり、分析対象者は5名となった。