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ポストエスニック時代の文学におけるオムニフォンの意義

越境、移民、植民、離散、強制移住等によって母語を喪失ないし内化し、居住国の言語による文学創造に向かった越境的作家たちの諸作品に、多層的多重的な文学ディスクールのあり方を探り、ポストコロニアル文学理論やポストモダン文学理論といった歴史的視点のを越えて、空間的な同時性をとらえる「群島的思考」から再検討し、またそこに相互反響する多言語的な動的構造を再確認し、世界文学への展望を開くことができた。本研究は、越境、移民、植民、離散、強制移住等によって母語を喪失ないし内化し、居住国の言語による文学創造に向かった越境的作家たちの諸作品に通底する多層的多重的な文学ディスクールのあり方を、ポストコロニアル文学理論やポストモダン文学理論といった歴史的視点のみならず、空間的な同時性をとらえる「群島的思考」から再検討することにより、そこに相互反響する「オムニフォン」の動的構造を解明することにある。今年度は、12月にシンポジウム「世界文学におけるオムニフォンの諸相」を開催した。これはドイツ語圏作家における多言語・文化性、東欧語圏作家における多言語・文化性、ダイアレクトから世界へ、超えながら書く-台湾、日本、中国、アメリカという4つのセクションに分かれて、当該分野の最前線で活躍している研究者たちや作家たちが一堂に会して、研究発表と討議を行ったものであり、その成果を報告集としてまとめた。東欧地域の多文化・言語性と文学創造の諸問題、ダイアレクトの持つ近代国家言語への抵抗と世界文学への展開、ロマンス語地域における少数言語の抵抗する起爆力、そして創作者による越境することの意義が論じられ、オムニフォン的な世界文学の諸相について知見を深めた。いずれもオムニフォンの諸相を、東欧、南欧、南米、台湾、中国、日本などにおける「少数言語」や「辺境言語」からグローバルな支配言語への抵抗と葛藤のあり方として確認し、そこから世界文学への可能性を見ようとする趣旨が充分に活かされている。また本研究者たちは、それぞれの主題について研究を継続し、それぞれの成果を学会誌や紀要などに発表し、学会などでも口頭発表した。今年度は、11月にシンポジウム「文学における間文化性-地域的、国民的、大陸的アイデンティティの諸相」を開催した。これはドイツ語圏の越境作家6名が一堂に会して、多言語・文化性、アイデンティティをめぐって発表と討議を行ったものであり、その成果を報告集としてまとめた。招待作家は、レオポルト・フェダマイア、アンナ・キム、テレツィア・モラ、イルマ・ラクサ、ザビーネ・ショル、多和田葉子の6名である。複数言語の狭間に生きる現代作家たち、あるいは多言語の海に浮遊する多層的多元的な越境作家たち、彼らの目に映るアイデンティティ、異邦性、他者性、文学言語、国民文学とは何か、また彼らがドイツ語作家であることの意味は何か、規範的なドイツ語表現からの逸脱と革新、新たな表現の可能性はどのように開かれるか、などアクチュアルな文学的諸問題について、多言語性や異質性の主題と向き合っている越境作家たちによる熱い討論が行われ、オムニフォン的な世界文学の諸相について知見を深めた。今年度は10月末にシンポジウム「日本文学における越境の諸相」を開催した。3名の若手研究者と外国人研究者、そして招待講演者という構成で行い、近代日本文学における西洋文学受容のあり方を含めて、実は日本文学それ自体が間文化性やオムニフォン的な特徴を有することが確認できた。また本研究者たちは、それぞれの主題について精力的に研究を継続し、その成果を文芸誌や学会誌、紀要などに発表し、各種学会などでも講演や口頭発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。ドイツ語圏越境文学26年度が最終年度であるため、記入しない。各研究者は、それぞれの研究を精力的に継続しつつ、2日間にわたるシンポジウムを開催し、世界文学におけるオムニフォンの諸相について知見を深めることができた。

各研究者は、それぞれの研究を精力的に継続しつつ、国際シンポジウムを開催し、世界文学におけるオムニフォンの諸相について知見を深めることができた。また学会誌や雑誌、紀要などにその成果の一部を発表し、学会などでも発表・講演した。26年度が最終年度であるため、記入しない。今後もシンポジウムの企画をはじめ、精力的に共同研究を推進していく予定である。また最終年度として研究の総括を行う。具体的には11月にシンポジウムを開催し、南欧語圏およびアジア地域の文学に関して、若手・中堅の研究者たちを招待して世界文学におけるオムニフォンのあり方を探求する。そしてそれらの研究成果を論集にまとめ出版に向けて鋭意尽力する予定である。11月にドイツ語圏の作家たちを招待し、多言語・文化性をめぐってシンポジウムを行う予定である。そのために研究代表者は本年度予算の一部を残し、他の基金をも調達することで、成功裏にシンポジウムを実現したいと考えている。またそれぞれ海外調査・面談を精力的に行う予定である。次年度にシンポジウムを開催す予定であり、旅費・人件費確保のために予算の一部を残した。シンポジウムに招待する若手研究者たちの旅費および宿泊費の補助を行う。
シェルター連結による既存木造住宅の地震応答制御

耐震性能の不足する木造住宅は全国に未だ数百万戸存在すると言われてる。予測される大地震に対して、これら既存木造住宅の安全性を如何に向上させるかは、喫緊の社会的課題である。大地震時の建物倒壊から人命を保護するための手段の一つとして耐震シェルターがある。本研究で提案する手法は、木造住宅をシェルターと連結することで、地震応答制御の手段として利用しようとするものである。過去に行われた解析的検討によって、耐震性能の不足する既存木造住宅をシェルターと連結することで、既存部分の応答を低減可能であることが確認された。ただし、柔な既存住宅を高剛性のシェルターと連結することで、過剰な水平力がシェルター側に流入し、シェルター自身を損傷させる恐れもあるため、注意が必要である。そこで2018年度は前年度に引き続き、連結部材にダンパーを用いた場合についてより詳細な解析的検討を実施した。ダンパー利用により、エネルギー吸収を図ると同時に、リリーフ機構を作動させることで過剰な水平力流入を防止する効果を狙っている。解析パラメータについても全面的に見直し、検討パターンを大幅に増加させることでより詳細な分析が可能となっている。結果、ダンパー利用により概ね34割程度、最大応答を抑えることが可能なこと、シェルター耐力に対してリリーフ荷重を適切に設定することでシェルターの損傷を抑えることが可能なことなど、研究を進める上で有用な知見を得ることが出来た。当初予定していたスケジュールより若干の遅れはあるものの、研究自体は順調に推移していると言える。2018年度はプログラムの改良及び、解析パラメトリーの再検討を行った。結果、解析で明らかにすべきことが整理されてより明確になり、有効な結果を得ることが出来た。ただし、解析パラメータが増え、その結果の分析に時間を要したことで研究開始時に想定したスケジュールに対してはやや遅れている結果となった。また、代表研究者が2019年9月より1年間の予定で海外の研究機関に滞在中であり、研究環境が大きく変化したことも要因の一つである。当初想定されたスケジュールより若干遅れてはいるが、検討自体は着実に深化してきており、多面的なパラメトリックスタディにより解析的には必要なデータを得ることが出来た。これらの知見を基に、2019年度初期において集中的に振動実験の準備を進め、年度中頃をめどに実験を実施予定である。年度内の残期間で集中して結果の分析を行い、成果をまとめていく。やや遅れはあるものの、研究自体は順調に推移しており、内容について大幅な見直し等は行わない。ただし、本年度は当初予定の研究機関最終年度に当たるので、進捗状況によっては2019年度中頃をめどに、研究期間の1年の延長を検討する。今年度の研究成果は以下の通り。1.検討モデルの見直し:これまでは、シェルター底部を基礎に緊結せず、シェルターの浮き上がりを考慮したモデルを用いて検討を行っていた。これは、浮き上がることでシェルターへの過大な入力を抑制するリミッターとしての働きを期待したものである。ただし、浮き上がりを許容することでシェルターの挙動がかなり複雑になる恐れがある。今回、より実際の補強方法に即した検討を行うため、シェルターを基礎に固定したモデルを作成した。その場合、シェルターへ流入する水平力の増大によりシェルターが降伏する恐れが出てくるため、シェルターは既存建物部分と同様のスリップ+バイリニア特性を入力したモデルとした。2.ダンパー特性の入力:連結部材に粘弾性ダンパーを用いた場合の検討を行うため、粘弾性ダンパーの履歴特性を入力した。ダンパーによりエネルギー吸収を図ると同時に、リリーフ機構によりダンパーヘの過剰な水平力流入を抑制する効果を期待している。解析結果を分析することで、目標とする履歴特性が得られていることを確認し、プログラムの妥当性を検証した。3.解析的検討とその考察:既存住宅の耐震率、ダンパーの有無、リリーフ荷重・リリーフ速度の違いをパラメータとした解析的検討を行った。既存住宅とシェルターを鋼材等でつないだモデルと比較して、ダンパーを用いたモデルでは既存住宅の応答を大幅に抑えられることが明らかとなった。また、ダンパーのリリーフ荷重を変化させることで、シェルターの耐力に応じてシェルターの負担水平力をコントロール可能であることを確認した。解析的検討については概ね当初の目標通りに推移しているが、まだ未解明の部分も残されており、今後パラメータを増やしてより詳細な検討を行う予定である。解析的検討が予定より長引いている関係で、実験の方は準備が若干遅れている状況である。翌年度中に試験体の設計・製作を進め、2019年度前半には実験を実施する予定である。

解析パラメータについても全面的に見直し、検討パターンを大幅に増加させることでより詳細な分析が可能となっている。結果、ダンパー利用により概ね34割程度、最大応答を抑えることが可能なこと、シェルター耐力に対してリリーフ荷重を適切に設定することでシェルターの損傷を抑えることが可能なことなど、研究を進める上で有用な知見を得ることが出来た。当初予定していたスケジュールより若干の遅れはあるものの、研究自体は順調に推移していると言える。2018年度はプログラムの改良及び、解析パラメトリーの再検討を行った。結果、解析で明らかにすべきことが整理されてより明確になり、有効な結果を得ることが出来た。ただし、解析パラメータが増え、その結果の分析に時間を要したことで研究開始時に想定したスケジュールに対してはやや遅れている結果となった。また、代表研究者が2019年9月より1年間の予定で海外の研究機関に滞在中であり、研究環境が大きく変化したことも要因の一つである。当初目標よりはやや遅れているものの、順調に検討は進んでおり、現段階では検討方針に変更は考えていない。2018年度前半は、パラメータを増大させて解析的検討を集中的に進める。ダンパーの履歴特性については十分信頼できるモデルが完成しており、より詳細なパラメトリックスタディを行うことで既存住宅部分の耐震率とダンパー特性の関係が応答に与える影響を把握する。2018年度後半からは振動実験のための試験体の設計、製作に取り掛かる。後れを取り戻すことに執着せず、信頼性のあるデータを得るために十分な検討を行い、慎重に設計を進める。実際の振動実験は来年度から行う予定としている。当初想定されたスケジュールより若干遅れてはいるが、検討自体は着実に深化してきており、多面的なパラメトリックスタディにより解析的には必要なデータを得ることが出来た。これらの知見を基に、2019年度初期において集中的に振動実験の準備を進め、年度中頃をめどに実験を実施予定である。年度内の残期間で集中して結果の分析を行い、成果をまとめていく。やや遅れはあるものの、研究自体は順調に推移しており、内容について大幅な見直し等は行わない。ただし、本年度は当初予定の研究機関最終年度に当たるので、進捗状況によっては2019年度中頃をめどに、研究期間の1年の延長を検討する。実験的検討が次年度に持ち越された関係で、試験体作成費等が今年度計上されていないため、次年度使用額が発生している。翌年度中には試験体を作成する予定があり、そこで持ち越し分を執行する。その他の翌年度分請求額についてはほぼ予定通り執行する計画である。実験の実施が当初よりも遅れているため。次年度使用額については2019年度において当初の予定通りの目的で使用予定である。
多核金属錯体の固体表面への固定と触媒作用

本研究を実施するためには1.多核金属錯体の合成、2.表面吸着錯体種および生成金属層の幾何・電子構造評価、3.触媒活性評価、が相互に連携して親展する必要があることから、全研究期間を通して研究代表者、分担者、連携研究者が得意分野を生かし、協奏的に研究遂行を行った。具体的には、PtRu合金を中心にナノ粒子の作製を試みてきた。本年度は錯体の吸着・熱分解サイクルを繰り返すことによってより高効率化を図った。吸着・加熱処理を繰り返すにつれてPt-Ru合金層の直径の増大が観察された。錯体の吸着・加熱処理を3回行った場合は二次元的なPt-Ru合金のみが得られたが、24回処理を繰り返すと二次元的なPt-Ru合金のみならず、三次元的なPt-Ru合金粒子が見られた。三次元的なPt-Ru合金が修飾されたAu(111)はバルクのPt-Ru合金に近い電気化学的挙動を示し、0.1M HClO_4水溶液中では水素吸着波、0.1M HClO_4および1M CH_3OHを含んだ水溶液中では0.6V付近にMORに特徴的な酸化電流、すなわちMORに対する電極触媒能の発現が観察された。二次元的なPt-Ru合金はバルクのPt-Ru合金とは異なる電子状態であるが、Pt-Ru合金のサイズの増大、三次元化に伴いバルクのPt-Ru合金の電子状態に近づいたものと考えられる。以上の検討に加えて、反応が進行しているその場で触媒ナノ粒子の幾何・電子構造を明らかにする目的で電気化学XAFS法の開発をあわせて行った。金属錯体は、その分子が持つ多様な幾何構造・触媒活性・レドックス反応性・発光特性などの観点から多くの研究が行われている。中でも多核金属錯体は1分子中に複数個の中心金属イオンを含み金属間相互作用による諸性質の広がりが期待されるため活発に研究が行われている。我々はこれまでに均一系で進められている研究を電極表面へと展開することで、新たな機能の創成を目指している。本特定領域研究では、多核金属錯体の構造および多電子酸化還元能に注目し、多核錯体の特性を生かした電極触媒への応用を目指している。本年度はメタノール酸化と、二酸化炭素還元について検討した。1. PtRu触媒によるメタノール酸化反応PtRu混合層はメタノール酸化反応(MOR)に対して有効な電極触媒として知られているが、原子レベルで1:1に混合した電極触媒の作成法は確立されていない。ここでは新規に合成したPtRu複核錯体([Pt^<II>(tlpy)-Ru^<II>(bpy) (trpy) (μ-L)] (PF_6)_2(L=2-オクチルチオ-4,6-ジメルカプト-1, 3, 4,-トリアジン))を電極表面に固定化し、その分子層を熱分解することで、PtRu混合層を形成した。350°Cで処理した場合に最高の触媒活性が得られ、白金多結晶電極に比べて白金1原子あたり1桁程度大きなメタノール酸化活性を示した。2. Ru三核錯体によるCO2の電解還元CO_2の電気化学的な還元は重要な反応であるが、高い過電圧が問題である。多核金属触媒を用いると、低い過電圧での反応が期待できる。[Ru_3(μ_3-O) (μ-CH_3COO)_6(CO) (mpy) (C_<10>py)]_2の自己組織化単分子層をAu(111)電極上に構築しCO_2飽和条件で電気化学測定を行ったところ、カソード電流の増加が観測され、また赤外反射分光測定によりCO_2の還元が確認された。
東南アジア・オセアニアにおける文化の地理的分布とクラスター分析

1987年6月までに整理された資料に基づき, 100項目の文化項目, 150民族についてクラスター分析を行なった結果,次のような東南アジア,オセアニア諸文化の分類の樹状図が得られた.この地域の文化は大きく東南アジアマクログループとオセアニアマクログループに2分される.東南アジアマクログループは,インドシナ=核島嶼群と,アッサム=辺境島嶼部群に分かれる.更に,インドシナ=核島嶼部群は,インドシナ=華南亜群と東南アジア高文化亜群に分かれる.アッサム=辺境島嶼部群は,東南アジア穀物栽培民亜群と,周辺根菜民亜群に分かれる.他方,オセアニアマクログループは,オセアニア栽培民群と採集狩猟民群に2分される.後者は主としてオーストラリア原住民より成り,顕著な下位区分は示していない.ところが,オセアニア栽培民群は,メラネシア栽培民亜群とミクロネシア=ポリネシア栽培民亜群に分かれる.次に,同じ資料を用いて因子分析を行なった結果, 4個の因子を認めることができた.概して因子分析の結果は,クラスター分析の結果を支持しており,ことに東南アジア対オセアニアという二分の傾向,穀物栽培民対根菜民の対照等を浮き彫りにしている.その後, 1988年1月までに回収された資料に基づき, 238民族のクラスター分析を行なったが,その結果は上述の150民族についての分析とほぼ同様な分類を示している.また, 238民族についても因子分析を実施中である.この他,文化項目を単位としていかなる項目のクラスターが見られるかについても分析中であり,これらの結果はまとめて正式報告書に発表される予定である.東南アジア,オセアニア全域にかけての文化分類については,従来は主観的な分類がもっぱら行なわれていたが,本研究によってはじめて統計的処理によるほぼ妥当な分類が呈示されたのである.1987年6月までに整理された資料に基づき, 100項目の文化項目, 150民族についてクラスター分析を行なった結果,次のような東南アジア,オセアニア諸文化の分類の樹状図が得られた.この地域の文化は大きく東南アジアマクログループとオセアニアマクログループに2分される.東南アジアマクログループは,インドシナ=核島嶼群と,アッサム=辺境島嶼部群に分かれる.更に,インドシナ=核島嶼部群は,インドシナ=華南亜群と東南アジア高文化亜群に分かれる.アッサム=辺境島嶼部群は,東南アジア穀物栽培民亜群と,周辺根菜民亜群に分かれる.他方,オセアニアマクログループは,オセアニア栽培民群と採集狩猟民群に2分される.後者は主としてオーストラリア原住民より成り,顕著な下位区分は示していない.ところが,オセアニア栽培民群は,メラネシア栽培民亜群とミクロネシア=ポリネシア栽培民亜群に分かれる.次に,同じ資料を用いて因子分析を行なった結果, 4個の因子を認めることができた.概して因子分析の結果は,クラスター分析の結果を支持しており,ことに東南アジア対オセアニアという二分の傾向,穀物栽培民対根菜民の対照等を浮き彫りにしている.その後, 1988年1月までに回収された資料に基づき, 238民族のクラスター分析を行なったが,その結果は上述の150民族についての分析とほぼ同様な分類を示している.また, 238民族についても因子分析を実施中である.この他,文化項目を単位としていかなる項目のクラスターが見られるかについても分析中であり,これらの結果はまとめて正式報告書に発表される予定である.東南アジア,オセアニア全域にかけての文化分類については,従来は主観的な分類がもっぱら行なわれていたが,本研究によってはじめて統計的処理によるほぼ妥当な分類が呈示されたのである.本研究の初年度である昭和61年度の研究活動とその内容は以下の如くである。1.メラネシア、フィリピン、台湾関係の図書を含む民族誌関連資料を中心として、東南アジア、オセアニア地域の関係文献を大量に入手し、これらの文献類の読み込みが研究分担者を中心に、確実に進行しつつある。これらは所定のワークシートに記入され、各民族、社会の各文化項目ごとにチェックされ、国立民族学博物館のコンピュータによって、東南アジア、オセアニア地域における各文化項目の相関関係や、これらの処理によって得られる文化クラスターの分析によって、特定の有意的な地域単位が明らかになり、その地域性なり文化の構造なりが明確化されつつある。2.上記作業は各研究分担者の単独の知的作業とこれを統計的処理によって統合する試みであったが、各研究分担者間の情報交換と同研究目的実現のための、より精緻にして生産的な討議が行なわれるべく、今年度は東京においても研究会を開催し、また志摩における研究合宿も行なわれた。これらの研究会では、特に今年度の重点地域である台湾について、フィールドワークを終えたばかりの2人の研究者を講師として呼ぶことができ、大いに得る所があった。また越語資料の言語学的分析やビルマの建国神話の分析など、独創的研究成果も提示され、文化クラスターの総合的分析と各個別研究とは相互に刺激を与えながら、着実な進展を見せ始めている。3.今年度は研究の初年度であり、ワークシートの記入とそのデータ処理は、まだ完壁というには程遠いが、研究者間の交流は上記の過程を通じて一層深められつつあり、最終年度である次年度における総合的研究成果が大いに期待される。
マウスモデルを用いたバルプロ酸による前立腺癌予防、治療に関する研究

前立腺癌に対するバルプロ酸の効果を検討する目的で、前立腺癌発症後の前立腺癌マウスモデルにバルプロ酸を投与し、摘出した前立腺とバルプロ酸非投与マウスの前立腺を比較した。しかし、明らかな腫瘍縮小は確認できず、投与するバルプロ酸の濃度を上げるなど行うも、やはり腫瘍縮小効果は確認できなかった。前立腺特異的に発現するβ-MSP/PSP94遺伝子のプロモーター/エンハンサー領域に発癌遺伝子SV40T抗原を導入したノックインマウスを飼育、交配を継続的に行い、マウスの増殖を行った。成長したマウスは、PCRでスクリーニングし、癌遺伝子SV40T抗原の導入の有無を確認し、陽性マウスのみ飼育を続行している。また、老齢マウス(52週齢以降)のマウスを解剖し、前立腺癌が発症していることを確認している。さらに、前立腺癌が発症する週齢のマウスをバルプロ酸投与群とコントロール群に分け、投与群にはバルプロ酸の投与を開始している。週齢の経過とともにマウスを解剖し、投与群とコントロール群の間で前立腺癌のサイズの差を検討していくとともに、摘出標本をホルマリン固定、パラフィン包埋し、HE染色における組織学的所見の差について比較検討していく予定である。増殖抑制効果が見られた場合は、バルプロ酸の抗腫瘍効果の機序として考えられているアポトーシス誘導、血管新生抑制などに関与するさまざまな遺伝子発現の差につき、免疫染色での検討も計画しているところである。増殖抑制効果が見られない場合は、投与量を増加させるなどの調整を考えている。また、同時に性成熟後のマウスに対してもバルプロ酸投与群とコントロール群に分け、バルプロ酸投与を開始し、前立腺癌発症までの間の一定の週齢ごとにマウスを解剖し、前立腺癌発症の時期、程度などを比較することにより、バルプロ酸の前立腺癌発症予防効果の有無を肉眼的、組織学的に検討していく予定である。前立腺分泌蛋白であるPSP94遺伝子のプロモーター/エンハンサー領域と発癌遺伝子であるSV40T抗原を用いて作製された前立腺癌マウスモデル(PSP-KIMAP)を用いてヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるバルプロ酸の前立腺癌に対する抗腫瘍効果につき検討した。ますPSP-KIMAPを交配、継代させ、PCRによるスクリーニングでSV40T抗原が導入されていることを確認し飼育した。一定の週齢ごとにマウスを解剖し、52週齢以降で組織学的に前立腺癌が発症していることが確認できたため、まず52周齢以降のマウスに対し飲水に混入させてバルプロ酸を投与し前立腺癌発症後のバルプロ酸の治療効果を検討した。しかし、コントロール群と比較しても肉眼的にも組織学的にも明らかな腫瘍縮小効果を確認できなかった。飲水に混入するバルプロ酸の濃度を上げるなどしてさらに工夫を試みてみるも、やはり目立った変化は認められなかった。変化が確認できた場合はバルプロ酸投与マウスとコントロールマウスの前立腺組織を用いてバルプロ酸により発現が抑制されるとされている遺伝子(bcl2,VGEFなど)の発現の違いについて免疫組織学的手法などを用いて検討していく予定としていたが、まだその段階に至っておらず、発症前のマウスを用いたバルプロ酸による化学予防の実験にも至っていない。今後さらに実験を繰り返して検討していくこととしている。また、前立腺癌治療で有効とされている去勢にバルプロ酸投与を加えて相乗効果がないかなど、視点を変えて検討していくことも考えている。
慢性腎臓病の進展に関わる新規NAD代謝酵素の同定ならびに機能解析

慢性腎臓病の進展に関わる脂肪酸による尿細管障害におけるNAD代謝の役割を検討した。脂肪酸結合アルブミン(FFA-alb)を投与した病態マウスの腎臓とFFA-albで刺激した培養近位尿細管細胞を用いてNAD代謝酵素のスクリーニングを行い、FFA-albにより遺伝子発現が上昇するNAD代謝酵素としてNNMTを新規同定した。NNMT過剰発現は代謝分子1-MNAの細胞内濃度を上昇させ、アポトーシスを抑制した。1-MNAの前孵置もアポトーシスを抑制した。更に、マウスにおいても1-MNAは腎保護効果を示した。NNMT活性増強および1-MNA投与は慢性腎臓病における新規治療標的となる可能性が示された。糸球体疾患における尿蛋白の増加は、その後の尿細管間質病変の進展を伴う腎機能低下の原因となる。よって、治療抵抗性の尿蛋白持続症例に対する新たな治療法の確立を目指す上で、「尿中蛋白からの尿細管細胞保護機構の解明」が重要な研究課題の一つとなる。NAD (nicotinamide adenine dinucleotide)は全ての真核生物が保有する電子伝達体であると共に、解糖系に存在する種々の酵素に対する補酵素としても働くなど、細胞内エネルギー代謝維持に不可欠な分子である。更に近年、飢餓状態における細胞内恒常性維持に重要な役割をもつ脱アセチル化酵素SirtuinやPARPといった酵素群の活性もNADにより制御されうる事が明らかとなり、細胞内エネルギー代謝におけるNADの役割の解明を目指した研究が精力的進められている。しかし現在、哺乳類におけるNAD代謝経路やNADと各種疾患との関連には未だ不明な点が多く、本研究では、尿蛋白に伴う尿細管障害に関わりうるNAD代謝酵素群の網羅的スクリーニングから同定した一酵素のNAD代謝における生理的役割、ならびに慢性腎臓病の発症進展における役割の解明を目指すこととした。FFA-albを腹腔内投与し近位尿細管障害を惹起したマウスとFFA-albで刺激したマウス培養近位尿細管細胞を用いて、遺伝子発現量が変化するNAD代謝酵素を検索し、FFA-albにより遺伝子発現が上昇するNAD代謝酵素としてNNMTを新規同定した。細胞実験において、NNMT過剰発現は代謝分子1-Methylnicotinamide (1-MNA)の細胞内濃度を上昇させ、FFA-albによるアポトーシスを抑制した。1-MNAの前孵置も同様に、FFA-albによるアポトーシスを抑制した。さらに、1-MNAの経口投与はFFA-alb腹腔内投与マウスにおける腎障害(アポトーシス・炎症・線維化)を抑制した。NNMTおよび1-MNAは糖尿病性腎症の近位尿細管障害の新規治療標的となる可能性が示された。糖尿病性腎症を含む慢性腎臓病の進行に脂肪酸結合アルブミン(FFA-alb)の脂肪毒性による近位尿細管障害が寄与する事が示唆されているが、その抑制機構は不明であり、その解明は新たな治療標的の開発に寄与すると考えられている。細胞内NAD (nicotinamide adenine dinucleotide)代謝は細胞死の制御に重要であるが、脂肪毒性による近位尿細管障害における役割は明らかではない。そこで本研究では、尿蛋白に伴う尿細管障害に関わりうるNAD代謝酵素群の網羅的スクリーニングから同定した酵素NNMTの慢性腎臓病の発症進展における役割の解明を目指すこととした。腹腔内FFA-alb負荷による尿細管障害モデルマウスの腎臓およびFFA-albで刺激したマウス培養近位尿細管細胞を用いて、刺激により遺伝子発現が変化するNAD代謝酵素を検索し、有意に上昇するNNMT (Nicotinamide N-methyltransferase)を同定した。次にマウス培養近位尿細管細胞において、NNMTの発現抑制がNNMTの代謝分子1-MNA (1-Methylnicotinamide)の細胞内濃度を減少し、FFA-albによるアポトーシスを増悪することを明らかとした。さらに、1-MNAの前孵置はFFA-albによるマウス培養近位尿細管細胞のアポトーシスおよび酸化ストレスを抑制し、1-MNAのマウスへの経口投与は腹腔内FFA-alb負荷による尿細管細胞のアポトーシスや間質の炎症・線維化、酸化ストレスを抑制した。これらの一連の検討から、1-MNA投与が腎症進展予防に対する新規治療戦略となる可能性が示された。本研究内容は雑誌Free Radic Biol Medに掲載された。当初の予定通りに順調に進行している。引き続き次年度の研究予定である。1糖尿病性腎症進行に脂肪酸結合アルブミン(FFA-alb)の脂肪毒性による近位尿細管障害が寄与する事が示唆されているが、その抑制機構は不明である。また、細胞内NAD (nicotinamide adenine dinucleotide)代謝は細胞死の制御に重要であるが、脂肪毒性による近位尿細管障害における役割は明らかではない。そこで、NAD代謝がFFA-albの脂肪毒性による近位尿細管障害に関連すると仮説をたて、障害を抑制するNAD代謝関連分子の検索を行った。初めに、腹腔内FFA-alb負荷による尿細管障害モデルマウスの腎臓およびFFA-albで刺激したマウス培養近位尿細管細胞を用いて、刺激により遺伝子発現が変化するNAD代謝酵素を検索し、有意に上昇するNNMT (Nicotinamide N-methyltransferase)を同定した。

次にマウス培養近位尿細管細胞において、NNMTの発現抑制がNNMTの代謝分子1-MNA (1-Methylnicotinamide)の細胞内濃度を減少し、FFA-albによるアポトーシスを増悪することを示した。反対にNNMTの過剰発現は1-MNA濃度を上昇し、FFA-albによるアポトーシスを抑制した。さらに、1-MNAの前孵置はFFA-albによるマウス培養近位尿細管細胞のアポトーシスおよび酸化ストレスを抑制し、1-MNAのマウスへの経口投与は腹腔内FFA-alb負荷による尿細管細胞のアポトーシスや間質の炎症・線維化、酸化ストレスを抑制した。1-MNA投与が腎症進展予防に対する新規治療戦略となる可能性が示された。2NNMT遺伝子と糖尿病性腎症発症進展に関連した遺伝子一塩基多型(SNPs)の検討を行ったが、腎症感受性遺伝子多型の存在は明らかとならなかった。慢性腎臓病の進展に関わる脂肪酸による尿細管障害におけるNAD代謝の役割を検討した。脂肪酸結合アルブミン(FFA-alb)を投与した病態マウスの腎臓とFFA-albで刺激した培養近位尿細管細胞を用いてNAD代謝酵素のスクリーニングを行い、FFA-albにより遺伝子発現が上昇するNAD代謝酵素としてNNMTを新規同定した。NNMT過剰発現は代謝分子1-MNAの細胞内濃度を上昇させ、アポトーシスを抑制した。1-MNAの前孵置もアポトーシスを抑制した。更に、マウスにおいても1-MNAは腎保護効果を示した。NNMT活性増強および1-MNA投与は慢性腎臓病における新規治療標的となる可能性が示された。当初の予定通りに順調にしている。引き続き次年度の研究予定である。1近位尿細管特異的NNMT過剰発現マウスの作製。前年度に引き続き、近位尿細管細胞特異的に発現するNpt2遺伝子のプロモーターならびにマウスNNMT遺伝子を用いて、NMMT過剰発現マウスの作成し、その後病態モデルでの表現系解析を行う。腹腔内蛋白負荷モデル以外に、種々の糸球体疾患モデル(Alport's syndrome、STZ誘発糖尿病、2型糖尿病db/db、薬剤性誘発性糸球体腎炎)でも、腎内NNMT発現の変化が確認された場合、それぞれの病態モデルをNNMT遺伝子改変マウスに惹起(交配)し、これらモデルでのNNMT発現変化と尿細管病変との関連を検討する2SNP解析で得られた疾患感受性alleleの機能解析を行う。基礎検討から得られた腎症関連SNPはNNMT遺伝子のIntron内に存在するSNPであり、Exon内に存在しないことから、このSNP自体が直接酵素活性に影響を与える可能性は考えにくい。これまで、他の遺伝子におけるIntron内のSNPが転写に対するenhancerとして働き、遺伝子の発現量調節に関わることが報告されている。よって、本研究ではまず、同定されたSNPが転写enhancerとしての役割を持つか否かをLuciferase vectorを用い検討する。腎臓内科2近位尿細管特異的NNMT欠損マウスの作製。Cre-LoxP系を用い作成する。近位尿細管特異的Cre発現マウスと、今後作製予定のNNMT-floxマウスとの交配により作製する。近位尿細管特異的Cre発現マウスはKidney
光操作技術を用いた記憶定着におけるアストロサイトの役割の解明

これまでの研究では、グリア活動が暴走する虚血状態での病態モデルを研究し、グリア作用を強力に惹起する細胞内pHに注目してきた。虚血時には、アストロサイトの酸性化が引き金となって、DIDS感受性陰イオンチャンネルが開き、グルタミン酸が放出される。本研究では、病態時だけでなく、健常時の学習・記憶過程でも、程度の差こそあれ、基本的に同じ原理のグリア作用が稼働するという仮説を検証した。まずは、グリア細胞のうち、アストロサイトの細胞内のpHが、神経活動に応じて刻々と変化し、学習課題中のアストロサイトの状態次第で、神経信号の増幅作用が亢進されたり、抑制されたりしている可能性を調べた。具体的には、生きているマウス脳内に光ファイバーを挿入して、アストロサイト細胞内イオン濃度を計測した。この研究を進めるにあたって、細胞質内に赤色pH蛍光センサー、細胞膜に緑色pH蛍光センサーを発現する遺伝子改変マウスを開発し、学習課題中のアストロサイトの活動を計測した。また、アストロサイトに発現させたArchT光刺激をすると、アストロサイトが本来持っている、神経信号増幅作用が抑制されると考えられる。したがって、もし、この刺激で学習成績が落ちるとすれば、生来のアストロサイトには神経信号増幅作用があって、それによって記憶が定着するという仮説が支持される。急性スライス標本を用いて検証したところ、小脳運動学習の成立に必須のmGluR1の活性化は、確かに、アストロサイトArchT光刺激によって減弱することが確認された。29年度が最終年度であるため、記入しない。全ての経験は、少なくとも一時的には自動的に記憶される。例えば、今日の朝食の内容は、大抵はその日のうちなら覚えているであろう。朝食からある程度時間が経っていても、なお、記憶が残っているということは、電気的信号が脳回路を回り続けることによって記憶が維持されているというより、朝食のように取るに足らないイベントに対しても、回路自体に何らかの可塑的変化がトリガーされていることを示唆する。従って、脳回路は、常にダイナミックに変化し続けていることになるが、何が、残る記憶と消えていく記憶とを分けているのであろうか。本研究では、グリア細胞による神経信号の増幅があって、初めて、定着する記憶が生まれるという仮説を検証する。本研究では、光遺伝学の利用を通して、グリアの作用と記憶の形成の関係を明らかにすることを目的とする。これまで、グリア活動の光操作によって、学習や記憶過程をいかようにも制御できることが明らかになってきた。グリアの作用としては、1)神経信号を受け取って、その信号を増幅する作用、および、2)神経信号をシャットダウンする作用などが考えられる。1)の作用に関しては、光遺伝学を使って、グリア細胞のうち、アストロサイトの状態を操作すると、この神経信号増幅作用を亢進したり、抑制したりすることができることが明らかになった。特に、グリアに発現させたArchTを光刺激すると、グリアが本来持っている、神経信号増幅作用が抑制されることが明らかになった。また、2)についても新たな発見があった。1)では、光遺伝学を使って、グリアの興奮性の作用を増減させていたが、グリア細胞の持つ抑制性の作用を発見し、光遺伝学によって、この抑制性伝達物質の放出させることに成功したわけである。これらの発見を元に、次年度は、グリア作用がシナプス可塑性などに影響を与え、学習や記憶に影響を与える可能性を検証する。本研究では、病態時だけでなく、健常時の学習・記憶過程でも、程度の差こそあれ、基本的に同じ原理のグリア作用が稼働していることを検証する。そこで、生来のグリア細胞の内、アストロサイトの細胞内のpHが、神経活動に応じて刻々と変化し、学習課題中のアストロサイトの状態次第で、神経信号の増幅作用が亢進されたり、抑制されたりしている可能性を調べる。具体的には、生きているマウス脳内に光ファイバーを挿入して、アストロサイト細胞内イオン濃度を計測する。既に、前年度の研究によって、細胞質内に赤色pH蛍光センサー、細胞膜に緑色pH蛍光センサーを発現する遺伝子改変マウスの開発に成功している。また、アストロサイトに発現させたArchTを光刺激をすると、アストロサイトが本来持っている、神経信号増幅作用が抑制されると考えられる。これらの仮説を、水平視機性眼球運動学習や恐怖条件付け学習パラダイムを用いて検証する。特に前者については、眼球位置を高速かつ正確に補足するシステムが必要となるが、前年度内でこの開発はほぼ済んでいる。

まずは、グリア細胞のうち、アストロサイトの細胞内のpHが、神経活動に応じて刻々と変化し、学習課題中のアストロサイトの状態次第で、神経信号の増幅作用が亢進されたり、抑制されたりしている可能性を調べた。具体的には、生きているマウス脳内に光ファイバーを挿入して、アストロサイト細胞内イオン濃度を計測した。この研究を進めるにあたって、細胞質内に赤色pH蛍光センサー、細胞膜に緑色pH蛍光センサーを発現する遺伝子改変マウスを開発し、学習課題中のアストロサイトの活動を計測した。また、アストロサイトに発現させたArchT光刺激をすると、アストロサイトが本来持っている、神経信号増幅作用が抑制されると考えられる。したがって、もし、この刺激で学習成績が落ちるとすれば、生来のアストロサイトには神経信号増幅作用があって、それによって記憶が定着するという仮説が支持される。急性スライス標本を用いて検証したところ、小脳運動学習の成立に必須のmGluR1の活性化は、確かに、アストロサイトArchT光刺激によって減弱することが確認された。本研究では、アストロサイトの作用を自在に操作する光遺伝学の利用を通して、アストロサイトの作用と記憶の形成の関係を明らかにする。アストロサイトの作用としては、1)神経信号を受け取って、その信号を増幅する作用、2)神経信号をシャットダウンする作用、3)アストロサイト作用そのものの長期可塑性によって、神経活動を定常的に抑制する作用、4)アストロサイト活動賦活化によるシナプス貪食作用の惹起、5)アストロサイト作用により誘導される神経新生、などが考えられる。前年度の研究では、主に1)2)の作用を、急性スライス標本を用いて検証してきた。次年度は、生きているマウスを使って、学習・記憶におけるアストロサイトの役割を探るため、アストロサイト活動の光計測・光制御法を併用して活用する。進捗に余裕があれば、さらに、3)5)の作用についても検証したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
リアルタイムスペクトルアナライザを用いた視覚誘発電位による弱視患者の視機能評価

視覚誘発電位を用いた弱視患者の視機能評価のため、高時間周波数領域におけるsteady state VEPにつき高速フーリエ変換、逆フーリエ変換を用いた評価を試みているが、従来の方法では時間がかかり患児の検査が困難であった。今回リアルタイムスペクトルアナライザを用いることにより、単位時間当たりのサンプリング量を増やすことにより、視覚誘発電位の波形サイズ(512-1024サンプル/秒)では、毎秒5-10回のスペクトラムプロットが可能になり、短時間での検査が可能になり、患児の検査が容易になった。平成3年度は、リアルタイムスペクトルアナライザのコンピューター本体への組み込み、サンプリングのタイミングの設定、解析のタイミングの設定、記録の光磁気ディスクへの保存など解析機を動かす上での条件設定のためのソフトウェアの開発を行った。平成4年度は、視覚誘発電位の時間周波数を検査するための、最適の空間周波数特性、コントラストの設定を施行するため、5人の正常人を被験者として測定を実施したが、測定結果に個人差が大きく、条件設定に至らなかった。平成5年度は、未治療の不同視弱視患者の時間周波数特性を検討した。空間周波数は、視覚誘発電位が最も大きくなるとされている視角10-20分のうち視角10分を用い、コントラストは、コントラスト感度が飽和した状態での検査を意図し、80%を用いた。4-10才の治療前の不同視患者15例につき、時間周波数10、12、14、16、20HzにつきVEPの振幅を高速フーリエ変換を用いて検討した。10Hzにおいて健眼視力0.3-0.6の弱視眼、視力0.2以下の弱視眼刺激によるVEPの振幅に有意の差が認められた。リアルタイムスペクトルアナライザを用いることにより単位時間当たりのサンプリング量を増やすことにより、短時間での検査が可能になり、患児の検査が容易になった。視覚誘発電位を用いた弱視患者の視機能評価のため、高時間周波数領域におけるsteady state VEPにつき高速フ-リェ変換、逆フ-リェ変換を用いた評価を試みているが、従来の方法では時間がかかり患児の検査が困難であった。今回リアルタイムスペクトルアナライザ-を用いることにより単位時間当たりのサンプリング量を増やすことにより、視覚誘発電位の波形サイズ(512ー1024サンプル/秒)では毎秒5ー10回のスペクトラムプロットが可能になり、短時間での検査が可能になり、患児の検査が容易になると考えられる。本年は、リアルタイムスペクトラムアナライザ-のコンピュ-タ-本体への組み込み、サンプリングのタイミングの設定、解析のタイミングの設定、記録の光磁気デスクへの保存など解析機を動かす上での条件設定のためのソフトウェア-の開発に終始し、当初予定していた視覚誘発電位の空間周波数特性を検査するための、最適の時間周波数、コントラストの設定には至っていない。視覚誘発電位を用いた弱視患者の視機能評価のため、高時間周波数領域におけるsteady state VEPにつき高速フーリェ変換、逆フーリェ変換を用いた評価を試みているが、従来の方法では時間がかかり患児の検査が困難であった。今回リアルタイムスペクトルアナライザーを用いることにより単位時間当たりのサンプリング量を増やすことにより、視覚誘発電位の波形サイズ(512-1024サンプル/秒)では、毎秒5-10回のスペクトラムプロットが可能になり、短時間での検査が可能になり、患児の検査が容易になると考えられる。昨年度は、リアルタイムスペクトラムアナライザーのコンピューター本体への組み込み、サンプリングのタイミングの設定、解析のタイミングの設定、記録の光磁気デスクへの保存など解析機を動かす上での条件設定のためのソフトウェアーの開発を行った。

本年度は、視覚誘発電位の空間周波数特性を検査するための、最適の時間周波数、コントラストの設定を施行するため、5人の正常人を被険者として測定を実施したが、測定結果に個人差が大きく、条件設定のためさらに多数の正常人被倹者の測定が必要であると考えられた。視覚誘発電位を用いた弱視患者の視機能評価のため、高時間周波数領域におけるsteady state VEPにつき高速フーリエ変換、逆フーリエ変換を用いた評価を試みているが、従来の方法では時間がかかり患児の検査が困難であった。今回、リアルタイムスペクトルアナライザーを用いることにより単位時間当たりのサンプリング量を増やすことにより、視覚誘発電位の波形サイズ(512-1024サンプル/秒)では、毎秒5-10回のスペクトラムプロットが可能になり、短時間での検査が可能になり、患児の検査が容易になると考えられる。平成5年度は、未治療の不同視弱視患者の時間周波数特性を検討した。空間周波数は、視覚誘発電位が最も大きくなるとされている視角10-20分のうち視角10分を用い、コントラストは、コントラスト感度が飽和した状態での検査を意図し、80%を用いた。4-10才の治療前の不同視患者15例につき、時間周波数10、12、14、16、20HzにつきVEPの振幅を高速フーリエ変換を用いて検討した。10Hzにおいて健眼視力0.3-0.6の弱視眼、視力0.2以下の弱視眼刺激によるVEPの振幅に有意の差が認められた。リアルタイムスペクトルアナライザーを用いることにより単位時間当たりのサンプリング量を増やすことにより、短時間での検査が可能になり、患児の検査が容易であった。
子どもの発達障害特性と感覚処理特性，生活困難度の関連

感覚過敏や選択的注意困難など、外的刺激の処理や情報統合等の問題によって、生活上での困難さを抱えている子どもたちがいる。近年、海外で広く利用されているDunnらのSensory Profileを標準化した日本版感覚プロファイル(SP)が出版されたことから、今後、感覚処理特性に関する量的研究が盛んに行われることが期待されている分野でもある。子どもの感覚処理特性の有無と日常生活の困難さを把握し、環境調整等の支援策を立案していくことは、子どもが新しい環境の中で適応的かつ積極的に活動し、成長していくために重要であると捉え、本研究では、集団生活の開始・小学校入学準備など、環境が次々と変化していく幼児期に焦点をあてた。児の発達障害特性と感覚処理特性の関連の検討、また感覚処理特性を持つ発達障害児が実際の生活でどのような困難さを抱えているのかについて検討することを目的として研究を行った。今年度は、DSM-5による診断面接の結果、発達障害と診断された園児31名の保護者に対して、SP用いた質問紙調査と、Vineland-II適応行動尺度を用いた半構造化面接を実施し、感覚処理特性と日常生活での適応度合いの関連を検討した。その結果、感覚処理特性の様々な側面と、食事場面でのマナーや謝罪の有無、他者に対する気配り等の内容を含む「コーピングスキル」のカテゴリーの間に多くの関連が認められた。しかしコーピングスキル以外の社会性領域(人との関わり方に関する「対人関係」や主に他者との余暇時間の使い方に関する「遊びと余暇」)との間には関連はほとんど見られなかった。このことから、感覚処理特性の強さは場面に応じて適切に対処することへの困難さとの関連があることが明らかとなった。これまでの研究の結果を踏まえ、保護者・園の先生向けの発達処理特性の理解を促進し、支援策を提案したパンフレットを作成した。本研究は、子どもの発達障害特性と感覚処理特性の関連を検討するとともに、困難さを抱えやすい場面や不適応との関連を明らかにし、就学前に支援するためのツールを開発することを目的としている。平成28年度は主にデータの収集と、発達障害特性と特異な感覚処理特性の関連を検討することであった。1データ収集:対象者に対し、本研究で使用する短縮版感覚プロファイルを配布・回収し、Vineland-II適応行動尺度を用いた日常生活での適応状態を測定した。2発達障害特性と特異な感覚処理特性の関連:短縮版感覚プロファイルのデータが整えられた81名分(ASD診断3名、ADHD診断19名、ASD+ADHD重複13名、診断なし46名)を解析した。ASD・ADHD診断有群での全般的な感覚情報処理の特性や、感覚刺激に対する反応程度の低さや感覚刺激への探求、音の使用や遮断に関する情報処理様式の特異性が認められ、発達障害特性と感覚処理特性の間も様々な関連が見られた。これらのことから、発達障害特性を持つ児は、ASDにおける社会性の問題やこだわり、ADHDにおける不注意さや多動性・衝動性のみならず、感覚処理の特性の違いによっても日常生活での不適応や困難さを抱えている可能性が伺えた。今年度は主にデータ収集を行う予定であったが、おおむね当初の計画に従ってデータ収集が出来ている。本研究は、子どもの発達障害特性と感覚処理特性の関連を検討するとともに、困難さを抱えやすい場面や不適応との関連を明らかにし、就学前に感覚処理特性を持つ発達障害児を支援するためのツールを開発することを目的としている。平成29年度は平成28年度に引き続き、感覚刺激への反応を評価する短縮版感覚プロファイル尺度と日常生活での適応状態を測定するVineland-II適応行動尺度を用いて、年長児のデータと前年度データを収集している年長児の小学1年生時点での同様のデータの収集を行った。経過として、年長児も小学1年生も同じ方法でリクルートを行ったが、想定していたよりも小学1年生のデータが集まらず、データ収集の方法について再検討する必要が出てきた。そこで、データ収集は平成30年度も継続して実施することとし、現在収集されている幼児のデータを用いて感覚処理特性と発達障害との関連を検討した。その結果、診断未満児群に比べてASDもしくはADHDの診断を持つ児の方が感覚処理特性が高く、合併群の方が感覚処理特性がさらに高いことが明らかになった。この結果は平成30年度に支援ツールを作成するための材料となると考えられた。また、保護者の育児ストレスと感覚処理特性との間で中程度の相関が認められ、具体的な支援方法を提案するために感覚処理特性を持つ発達障害児を育てる保護者にも焦点を当てて研究を進める必要があることが示唆された。当初の計画では、現段階でデータ収集がほぼ終了し、分析の段階に進む予定であったが、前述の通り、想定していたよりも小学1年生のデータが集まっておらず、2年間のデータを用いた分析ができていないため。

子どもの感覚処理特性の有無と日常生活の困難さを把握し、環境調整等の支援策を立案していくことは、子どもが新しい環境の中で適応的かつ積極的に活動し、成長していくために重要であると捉え、本研究では、集団生活の開始・小学校入学準備など、環境が次々と変化していく幼児期に焦点をあてた。児の発達障害特性と感覚処理特性の関連の検討、また感覚処理特性を持つ発達障害児が実際の生活でどのような困難さを抱えているのかについて検討することを目的として研究を行った。今年度は、DSM-5による診断面接の結果、発達障害と診断された園児31名の保護者に対して、SP用いた質問紙調査と、Vineland-II適応行動尺度を用いた半構造化面接を実施し、感覚処理特性と日常生活での適応度合いの関連を検討した。その結果、感覚処理特性の様々な側面と、食事場面でのマナーや謝罪の有無、他者に対する気配り等の内容を含む「コーピングスキル」のカテゴリーの間に多くの関連が認められた。しかしコーピングスキル以外の社会性領域(人との関わり方に関する「対人関係」や主に他者との余暇時間の使い方に関する「遊びと余暇」)との間には関連はほとんど見られなかった。このことから、感覚処理特性の強さは場面に応じて適切に対処することへの困難さとの関連があることが明らかとなった。これまでの研究の結果を踏まえ、保護者・園の先生向けの発達処理特性の理解を促進し、支援策を提案したパンフレットを作成した。データ収集が順調であることから、当初の計画に従い、1各発達障害に関連する感覚処理のパターンや特異性の程度を検討する。2発達障害を持つ児の年長児と小学1年生時点での日常生活の適応状態を検査し、感覚処理に問題を抱える児にみられやすい生活の困難場面や状況、感覚処理と不適応の相関を明らかにする。小学生のデータ収集については、調査の時間帯等に問題があった可能性が考えられるため、調査フィールドでリクルートをサポートしてくれているスタッフとも相談しながら、小学生のデータを収集できるような仕組みを検討する。平成30年度の夏までデータ収集期間を延長して最大限データ収集を行うとともに、感覚処理特性を持つ発達障害児をサポートする支援ツールの作成準備を進められるように、保護者の関わりも視野に幼児のデータから感覚処理特性と不適応との関連を検討していく。当初外国旅費を29年度に計上していたが、28年度に使用することとなり、予定していた謝金費用が不足したため前倒し支払い請求を行った。しかしその後データ入力の多くを29年度に持ち越すことにしたため、次年度使用額が生じた。データ収集を十分に行うことができなかったため、調査実施やデータ整理のための人件費を予定より使用しなかったことや、別業務の都合で予定していた学会に参加できなかったことから次年度使用額が生じた。データ収集・整理のための人件費、研究成果発表のための旅費、支援に関するパンフレットの作成費等に使用する予定である。28年度に収集したデータの入力作業も29年度に行うため、その際のスタッフへの謝金として使用する。