hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化膿性髄膜炎の免疫学的解析:デキサメサゾン療法の有用性と炎症サイトカインの検討

【背景】強力な抗生物質の開発にもかかわらず、小児化膿性髄膜炎の死亡率は最近低下せず、生存児の約30%に神経学的後遺症を残している。化膿性髄膜炎に対するデキサメサゾン(DEX)療法は、菌の破壊にともなう炎症性サイトカインの産生を抑制し神経障害を軽減させると考えられているが、その効果と適応については十分に明らかではない。【目的】DEX療法の有用性を検討するため、小児化膿性髄膜炎20例の血清と髄液のインターロイキン(IL)-1β、および腫瘍壊死因子(TNF)を測定した。【結果】1.化膿性髄膜炎初診時の髄液IL-1濃度は平均760pg/mlで、12/20例(60%)が対照群より高かった。TNFは平均1962pg/mlで、16/20例(80%)が対照群より高かった。一方、無菌性髄膜炎ではインターフェロン(IFN)γが有意に上昇していた。IL-1/TNF濃度は、初診時のけいれんおよびDICの有無に影響されなかった。2.髄液TNF濃度は、髄液細胞数および蛋白濃度との間に正の相関を、また糖濃度との間に負の相関を認めた。IL-1濃度はTNF濃度との間にのみ正の相関があった。3.化膿性髄膜炎20例をDEX使用群10例と未使用群10例に分け比較した。年齢、性、初診時の意識レベル、けいれん、DICの有無、検血所見およびIL-1/TNF濃度に差はなかった。DEX使用群の初診時髄液蛋白濃度が高値であった。DEX未使用群の2例およびDEX使用群の1例に後遺症を認めた。4.IL-1>200pg/mlかつTNF>1000pg/mlであったDEX使用群5例に神経学的後遺症はなかったが、同程度の濃度を呈したDEX未使用群の2例には後遺症を残した。TNFが>1000pg/mlのDEX使用群の7例中1例に難聴を残した。【考察】髄液IL-1/TNFは急性期の症状を必ずしも反映しないが、これらが異常高値を示す例には後遺症が予測され、DEX療法が有用となる可能性も示唆された。
亜鉛フィンガータンパク質間相互作用に基づく新規転写促進分子の創製

前年度の結果より、転写因子GATA-1、Sp1の亜鉛フィンガードメイン同士でタンパク質間相互作用が生じており、GATA-1亜鉛フィンガー存在下において、Sp1亜鉛フィンガーのDNA結合能が上昇することが示唆された。そこで、Sp1亜鉛フィンガーのDNA結合能の上昇に寄与するGATA-1領域に関して検討を行った。GATA-1亜鉛フィンガードメインの欠失変異体および、DNA結合能の上昇を顕著に検出することのできる、Sp1亜鉛フィンガードメインを直列に連結した6-亜鉛フィンガータンパク質、Sp1ZF6を大腸菌発現系を用いて調製した。EMSAによりDNA結合能を調べた結果、GATA-1(208-304)、GATA-1(229-304)では、Sp1ZF6のDNA結合親和性の上昇が生じたが、GATA-1のC末端側の亜鉛フィンガーのみでは、その効果は認められなかった。Sp1亜鉛フィンガーのDNA結合親和性の上昇には、GATA-1のC末端側の亜鉛フィンガー領域に加えて、N-Cフィンガー間のリンカー領域が必要であり、この領域がSp1のDNA結合活性の向上を導くのに重要であることが示唆された。また、細胞内で人工転写因子として亜鉛フィンガーを利用できることも確認した。タンパク質間相互作用を利用することによって、より効果的な転写調節が期待される。天然においては、GATAファミリーは様々な転写因子と相互作用することが知られている。したがって、得られた知見は、亜鉛フィンガードメインのタンパク質間相互作用の理解に向けても、有用な情報を提供するものと考えられる。転写因子GATA-1、Sp1亜鉛フィンガー間でのタンパク質間相互作用を解析し、そのDNA結合への影響を検討した。それぞれの亜鉛フィンガードメインとその変異体を遺伝子工学的手法および大腸菌発現系を用いて調製した。その結果、GATA-1のC末端側の亜鉛フィンガーとSp1亜鉛フィンガーとが相互作用することが確認できた。変異体を用いた相互作用の解析を重点的に行ったところ、フィンガー欠失体やリンカー置換体などの種々のSp1変異体においてもGATA-1との弱い相互作用は保持されることから、GATA-1とSp1の相互作用には、Sp1の3つの亜鉛フィンガーモチーフ全てが寄与していることが示唆された。また、タンパク質間相互作用がDNA結合に与える影響を検討したところ、Sp1存在下でGATA-1亜鉛フィンガーのDNA結合親和性は影響を受けないが、GATA-1亜鉛フィンガー存在下でSp1亜鉛フィンガーのDNA結合親和性が上昇するという興味深い結果が得られた。さらに、Sp1亜鉛フィンガードメインを直列に連結した6-亜鉛フィンガーを調整した。6-亜鉛フィンガーはin vitro系で、DNA結合平衡に到達するのに長時間(>24hr)を要するが、GATA-1亜鉛フィンガーを共存させることによって、30分の反応でGATA-1非存在下と比べて10倍以上の親和性を示し、DNA結合平衡に速やかに到達することが明らかとなった。これらの結果は、タンパク質間相互作用がDNA結合活性を調節できることを示唆している。さらに、相互作用の大きさをカロリメトリーを用いた物理化学的測定によって評価したところ、これら2つの亜鉛フィンガードメインの結合は、解離定数が10^<-4>M程度という弱い相互作用であることが示唆された。
バイオメカニクスを応用した歯根膜誘導型歯槽骨造成法の確立

歯牙矯正を利用した骨造成法の確立の為に、歯牙を効果的に移動させる方法であるクローズドコルチコトミー(歯槽骨皮質骨切除術)の検証を行った。結果、14週間で約5mmの移動を行うことができ、一定の効果を確認することができた。しかし、ワイヤーの変形により傾斜移動しないように、ワイヤー径を太くしたり、イヌが飼育ケージを噛まないように網を張ったりする工夫が必要である。また固定用の歯牙がアンカレッジロスを起こしたため、固定源にインプラントアンカーの併用も検討すべきであった。歯牙矯正を利用した骨造成法の本実験では、以上の点を考慮し実験を行う予定である。重度慢性歯周炎の罹患により生ずる貫通型の根分岐部病変に対する治療法は、切除療法が主であり、再生療法は適用外のことが多い。そこで本研究では3度の根分岐部病変に対して、歯根を近遠心的に入れ替え再植を行い、歯根膜による骨再生誘導を期待する実験を行った。(前年度の追加実験)12ヵ月齢のビーグル犬1頭を使用し、下顎左右第三(P3)、第四前臼歯(P4)の分岐部に3度の根分岐部病変(幅7mm深さ6mm)(4欠損/頭)を外科的に作製した。実験群として1歯根分割、2近遠心根入れ替え再植法、3歯根分割+エムドゲイン(EMD)、4近遠心根入れ替え再植法+EMDの4群を設定し、P3、4に対して無作為に処置を行った。1週毎にレントゲンを撮影し放射線学的評価を、9週後にトルイジンブルー染色により欠損部の治癒像について組織学的評価を行った。分岐部骨欠損部の骨再生については、入れ替え再植(実験群2、4)で骨再生量が多い傾向が見られた。また再植時にEMDを併用したが、アンキローシスや歯根吸収を防止することはできなかった。しかし、歯根膜のない歯根が接している近遠心側の既存骨で骨吸収が認められないことから、一定の効果はあったものと考えられる。また入れ替え再植を行う際に、歯根間距離を小さくすることで、分岐部の骨再生量が増加する傾向も認められた。さらに術直後における歯肉の裂開も防止できるという利点もあることが分かった。前年度の実験の追加実験をしたため。本研究は、歯牙矯正を利用した骨造成法のプレ実験として、歯牙を効果的に移動させる方法であるクローズドコルチコトミーを検証することが目的である。歯牙矯正時にクローズドコルチコトミーを併用することで治療期間の短縮を期待できるため、イヌを用いて組織学的・放射線学的評価を行った。そもそも歯根膜誘導型歯槽骨造成法とは、歯牙矯正に伴い歯根膜に存在する未分化間葉系細胞が骨芽細胞に分化誘導されることにより、狭小化した顎堤の歯槽骨の再生を図るものである。低侵襲かつ自己組織を利用した安全な方法であり、歯根膜誘導による骨再生のため、再生された骨組織は長期間に渡り安定的に維持されることが期待できるため、大変意義深い研究であるといえる。実験方法はまず前処置として、下顎左右第3前臼歯を抜歯した。次に片側の下顎第2前臼歯部の粘膜骨膜弁を剥離し、近遠心の皮質骨を削合して歯槽骨皮質骨切除術(クローズドコルチコトミー)を行い、反対側はコントロール群として処置なしとした。その後、両側下顎第2、4前臼歯(P2,P4)に矯正装置を装着し、クローズドコイルスプリングで牽引(牽引力約200g、期間:14週間)した。術後2週ごとにP2、P4間の距離の測定および規格X線写真撮影を行った。手術後14週後に安楽死を行い、脱灰標本を作製し組織学的評価を行った。2頭中1頭は飼育ケージを咬むなどしてワイヤーが変形し、歯が傾斜移動したため、正確なデータは得られなかった。もう1頭では、コルチコトミーを行った方で明らかな移動量の増加が認められ、セメント質、歯根膜、固有歯槽骨が三位一体となり移動したと考えられた(組織標本は現在作製中)。ただ、この個体でもわずかにワイヤーの変形が認められたため、本実験では確実な歯体移動のために、飼育ケージに網を張るなどしてワイヤー変形を防ぐ必要があると考えられた。本研究の実験予定はすでにできており、すみやかに研究を開始する予定である。歯周病学分野今年度は追加実験で、次年度に本研究を行うため。エムドゲインなどの再生療法に用いる薬剤に使用する予定。
金属担持多孔質材料作製に向けた超臨界ＣＯ２中の前駆体吸着挙動の測定及びモデリング

平成28年度は,前年度開発した固定層吸着法に基づく装置により,多様な細孔径,細孔構造を有する3種のメソポーラスシリカ(MCM-41,MSU-H, HMS)をモデル多孔質担体,ロジウム(水素化反応の触媒の一種)の前駆体であるロジウムアセチルアセトナートRh(acac)3をモデル金属錯体として,温度313 Kから353 K,圧力15.0 MPaにおいて破過曲線の解析による速度論的検討を行なった.その結果,超臨界二酸化炭素中におけるロジウムアセチルアセトナート吸着速度はメソポーラスシリカの担体物性及び実験温度,圧力等の操作条件の影響を強く受けた.この原因について考察すると,MCM-41,MSU-H,HMSそれぞれのメソポーラスシリカの細孔構造(細孔径,モルフォロジー等)及び温度,圧力条件によって変化する二酸化炭素のバルク密度の観点から定量的に理解可能であった.また固定層吸着に基づく速度論的モデルにより吸着速度(破過曲線)を細孔内拡散係数をフィッティングパラメーターとして相関した結果,超臨界二酸化炭素中における金属錯体(ロジウムアセチルアセトナート)のメソポーラスシリカMCM-41,MSU-H,HMSへの吸着現象に関する定量的知見を獲得することに成功した.この結果,平成27年度における吸着平衡に関する検討も合わせると,本研究成果により金属担持多孔質材料作製に向けた超臨界二酸化炭素中の前駆体吸着挙動の測定及びモデリングについて,平衡論・速度論両面からのアプローチが可能となったといえる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成27年度は,固定層吸着法に基づいて新たに開発した装置により,均一なメソ孔及び高比表面積を有する3種のメソポーラスシリカ(MCM-41,MSU-H, HMS)をモデル多孔質担体,シンナムアルデヒド等の水素化反応の触媒であるロジウムの前駆体であるロジウムアセチルアセトナートRh(acac)3をモデル金属錯体として,温度313から353 K,圧力20.0 MPaの範囲で測定を行った.その結果,超臨界CO2中におけるRh(acac)3吸着量は担体の比表面積に強く依存することが明らかになり,これは吸着サイト数の観点から説明可能であった.また温度依存性に関しては一般的な吸着現象と異なり,温度低下に伴い金属錯体の吸着量が低下するという傾向を得た.これは温度低下によるCO2密度増加に伴う金属錯体の吸着相からバルク相への溶解性の増大,及び競争吸着するCO2量の増加に起因する結果と考えられる.また熱力学的かつ物理的意味が明確なパラメーターを有するDubinin-Astakhov式を測定した吸着平衡を適用した結果,実験で得られた吸着剤及び温度依存性の傾向を本モデルにより良好に相関可能であった.またDubinin-Astakhov式による相関で獲得したパラメーターの解析により,超臨界CO2中における金属錯体-吸着剤間の相互作用エネルギーや飽和吸着容量に関する定量的な情報を得ることが可能となった.新規の吸着挙動測定装置により金属錯体であるRh(acac)3の3種のメソポーラスシリカに対する吸着平衡を幅広い温度条件において測定し,Dubinin-Astakhov式を用いた解析により超臨界CO2中における金属錯体の吸着現象を定量的に理解できたことから,概ね当初の計画通りに順調に研究が進展していると考える.平成28年度は,前年度開発した固定層吸着法に基づく装置により,多様な細孔径,細孔構造を有する3種のメソポーラスシリカ(MCM-41,MSU-H, HMS)をモデル多孔質担体,ロジウム(水素化反応の触媒の一種)の前駆体であるロジウムアセチルアセトナートRh(acac)3をモデル金属錯体として,温度313 Kから353 K,圧力15.0 MPaにおいて破過曲線の解析による速度論的検討を行なった.その結果,超臨界二酸化炭素中におけるロジウムアセチルアセトナート吸着速度はメソポーラスシリカの担体物性及び実験温度,圧力等の操作条件の影響を強く受けた.この原因について考察すると,MCM-41,MSU-H,HMSそれぞれのメソポーラスシリカの細孔構造(細孔径,モルフォロジー等)及び温度,圧力条件によって変化する二酸化炭素のバルク密度の観点から定量的に理解可能であった.また固定層吸着に基づく速度論的モデルにより吸着速度(破過曲線)を細孔内拡散係数をフィッティングパラメーターとして相関した結果,超臨界二酸化炭素中における金属錯体(ロジウムアセチルアセトナート)のメソポーラスシリカMCM-41,MSU-H,HMSへの吸着現象に関する定量的知見を獲得することに成功した.この結果,平成27年度における吸着平衡に関する検討も合わせると,本研究成果により金属担持多孔質材料作製に向けた超臨界二酸化炭素中の前駆体吸着挙動の測定及びモデリングについて,平衡論・速度論両面からのアプローチが可能となったといえる.おおむね研究が順調に進捗していることから,当初計画通りに,他の多孔質担体や金属錯体に関する吸着平衡の測定及び解析を行い,担体種や金属錯体種が超臨界CO2中における吸着現象に与える影響に関して評価する.更に,超臨界CO2中における吸着挙動の速度論解析により,実際の金属担持多孔質材料作製における担持時間の最適化に向けた基礎的検討を行う.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
抗がん剤の最適投与スケジュールの探索と決定のための統計的なデザインと推測法の開発

本研究の目的は,抗がん剤の最適な用量とともに投与スケジュールを探索及び決定するための統計的なデザイン及び推測法を開発することである.本年度は,昨年度に続き,この開発の基盤となる,従来より用いられてきたアルゴリズム基盤型のデザイン及び推測法,並びにモデル基盤型のデザイン及び推測法に加えて,モデル支援型のデザイン及び推測法についての過去から最近までの話題を網羅的かつ体系的に整理し,それらのうち代表的な方法論の概要及び現代の趨勢について当該分野の初学者及び臨床家,当該分野外の統計家が自己学習可能な成書を洋書として執筆した.そこでは,最近大きな注目を浴びている,がん免疫療法の最適用量の探索についての話題もとり扱っている.本書は,現在,出版社による校正中である.さらには,昨年度に続き,用量又は投与スケジュールの決定のためのランダム化を伴う探索的な比較試験に関して有効性及び無効性を同時に考慮するBayes流の標本サイズ設計の方法論を国内の研究者とともに共同開発し,今年度はその方法論について改善を重ねた.この方法論を用いることで,用量,投与スケジュール,治療法等の有効か無効かを高い確率で判断することを可能にする,標本サイズを設計できる.この標本サイズの設計方法は,国際誌に投稿し,その査読結果に基づいて改訂中である.さらには,対照群に関する史実情報の有効に活用するための基盤を整備すべく,メタ解析型事前情報に基づく接近法とベキ乗型事前情報に基づく接近法の性能を小標本の数値例及びシミュレーションを通じて比較・評価を行った.ここで得られた諸種の知見について国際誌に投稿し,その査読結果に基づいて改訂を行っている.抗がん剤治療が成功するためには,その最適な用量及び投与スケジュールが大きな鍵を握る.本研究では抗がん剤の最適な用量とともに投与スケジュールを探索・決定するための統計的なデザイン及び推測法を開発することを目的としている.本年度では,既存の統計的なデザイン及び推測法をはじめ,その周辺の話題とともに最新の話題を国内外の統計・臨床論文から洗い出した.現在,それらを整理して成書として公表すべく執筆中である.また,そこで整理した方法論のうち実地での適用可能性やニーズの高いものについて,プログラミングを行い,シミュレーション及び文献例で再評価した.その結果を踏まえていくつかの新しいデザインを開発中である.例えば,抗がん剤治療の場合,投与スケジュールに注目すると,投与を行う日と投与しない日を組み合わせた数週間程度の周期を設定して投与を行う.この周期を「1コース」などの単位で数え,一連の治療として数回繰り返して行われるのが一般的である.副作用が強く出た場合には,用量を調整,投与を休止及び中止することもある.これまでの用量探索研究では,最初の1コースで得られた用量と毒性反応に関するデータに基づいて最適用量が探索・決定されてきた.しかしながら,患者の貴重なデータを完全に活用するには,投与スケジュールに関するデータも考慮できる形式で発展させる必要がある.このことを踏まえて,各コースでの毒性が発現するまでの時間(time-to-toxicity)に注目して,既存の方法を改良を重ねているところである.本研究の目的を達成するために,当該年度では,(i)最適な用量とともに投与スケジュールを探索・決定するための既存の統計的なデザイン及び推測法について,最近の関連論文を洗い出す.これらについてプログラミングを行い,シミュレーション及び文献例で再評価し,問題点を摘出する,(ii) (i)で摘出した問題点の解決策を与える統計モデルの構築を行う,(iii)開発したデザイン及び推測法について,シミュレーション及び文献例により,動作特性及び性能について既存のデザイン及び推測法と比較・評価し,実地での適用可能性を検討する,(iv)本研究の成果を学会で発表し,国際誌に論文を投稿・公表する,ことを主に計画していた.当該年度では,(i),(ii),(iii)について進行中であり,(iv)を達成できていない.それ故,上記の区分のように判断した.ただし,本研究の来年度へ向けての深耕の礎はできたと考えられる.本研究では,抗がん剤の最適な投与量とともに投与スケジュールの探索及び決定を行うための統計的なデザイン及び推測法を開発することを目的としている.本年度は,昨年度まで行っていた国内外の統計論文及び臨床論文からの最新の話題の洗い出しの結果について,医学統計学の専門書に分担執筆の形式で総合報告を寄稿した.この成果は本年度に公表される予定である.また,昨年度に続き,本研究に関連する統計的なデザイン及び推測法の総合報告を洋書として公表すべく執筆中である.とくに,そこでは,抗がん剤の投与量及びスケジュールの探索及び決定のための統計的なデザイン及び推測法について,過去から最近までの話題を網羅しながら,代表的な方法論の概要及び現代の趨勢についてこの分野の初学者及び臨床家が学習できるよう整理を行っている.また,本年度は,これらの成書の執筆と並行して,実地での適用可能性やニーズの高い方法論について,プログラミングを行い,シミュレーションで再評価を行った.現在,この結果を踏まえて統計的なデザイン及び推測法を開発中である.具体的には,各コースで毒性が発現するまでの時間(time-to-toxicity)に注目し,毒性発現時間の事後分布に基づくデザインを開発中である.このデザインの開発に成功すれば,毒性発現時間を考慮した抗がん剤の最適な投与量の探索及び決定が可能となり,ひいては最適な投与スケジュールの探索及び決定の基盤を与えることが可能である.

当該年度は,実地でのがん臨床医からの要請,例えば,毒性の発現するまでの時間やグレード(順序カテゴリカル応答) ,腫瘍の縮小やバイオマーカの変化等の効果反応,患者背景情報や併用治療の影響等を考慮に入れたデザイン及び推測法の開発に順次着手する予定であった.また,この開発成果を学会で発表し,国際誌の論文として公表する予定であった.しかしながら,毒性の発現するまでの時間を考慮したデザインのみを現在開発中であり,学会発表及び国際誌への公表を達成できていない.それ故,上記の区分のように判断した.本研究の目的は,抗がん剤の最適な用量とともに投与スケジュールを探索・決定するための統計的なデザイン及び推測法を開発することである.本年度は,この開発の基盤となる,薬剤が併用された場合の各用量の最適組合せ,効果と毒性を同時に評価するための最適な用量,及び分子標的薬のための最適な用量を探索・決定するための最近の統計的なデザイン及び推測法の総合報告を共著で洋書として公表した.また,昨年度に続き,本研究に関連する統計的なデザイン及び推測法について,過去から最近までの話題を網羅的かつ体系的に整理し,代表的な方法論の概要及び現代の趨勢についてこの分野の初学者及び臨床家が学習可能な成書を洋書として公表すべく執筆中である.さらには,用量又は投与スケジュールの決定のためのランダム化を伴う探索的な比較試験に関して有効性及び無効性を同時に考慮するBayes流の標本サイズ設計の方法論も国内の研究者とともに共同開発した.この方法論を用いることで,用量,投与スケジュール,治療法等の有効か無効かを高い確率で判断することを可能にする,標本サイズを設計できる.さらには,対照群に関する史実情報の有効に活用するための基盤を整備すべく,メタ解析的事前情報に基づく接近法と同時ベキ乗事前情報に基づく接近法の性能を小標本の数値例及びシミュレーションを通じて比較・評価を行った.ここで得られた諸種の知見について国際雑誌に投稿すべく論文を共著者として執筆中である.前年度に引き続き,当該年度も実地でのがん臨床医からの要請,例えば,毒性の発現するまでの時間やグレード,腫瘍縮小効果やバイオマーカーの変化等の効果反応,患者背景情報や併用治療の影響等を考慮に入れたデザイン及び推測方の開発に着手する予定であったが,一部の開発にしか着手できておらず,進行中である.ただし,研究実績の概要で示したとおり,薬剤が併用された場合の各用量の最適組合せ,効果と毒性を同時に評価するための最適な用量,及び分子標的薬のための最適な用量を探索・決定するための最近の統計的なデザイン及び推測法の総合報告を洋書で公表することはでき,その他,本研究に関係するいくつかの新たな開発も行うことができた.それ故,上記の区分のように判断した.本研究の目的は,抗がん剤の最適な用量とともに投与スケジュールを探索及び決定するための統計的なデザイン及び推測法を開発することである.
骨端線形成異常のメカニズムとその修復に関するマウスを用いた実験的研究

Fosタンパク質の発現を押さえたノックアウトマウスの骨端線を詳細に解析し、正常マウス(wild type)と比較して増殖層が菲薄化し、肥大層が厚くなっていることを組織学的に確認した(7週齢のマヴスを使用)。これはFosタンパク質が骨端軟骨の分化に何らかの役割を果たすことを裏付ける証拠と考える。しかし、これだけではFosノックアウトマウスの骨端線の異常が破骨細胞欠損による二次的なものである可能性も残された。そこで破骨細胞出現以前である胎生マウス(胎生17.5日)に骨端線の異常が認められるか否かを検討した。その結果、胎生マウスにおいても同様の組織像が観察された。これによりFosノックアウトマウスの成長板の異常が破骨細胞欠損による二次的なものではなく、Fosタンパク質欠損による直接的なものであることを証明できた。われわれは、Fosが骨端軟骨の増殖に関与し、しかも軟骨細胞増殖のカスケードにおいてPTHrP(PTHrPは骨端軟骨細胞の増殖促進作用を有することがすでに知られている)よりも下流にFosタンパク質が存在する、すなわちPTHrPの作用発現はFosタンパク質を介する、と考えた。この仮説をin vitroで証明することを目的として、in vitroの培養成長板軟骨細胞系にPTHrPを加え、細胞内のFosの発現が亢進するか否かを襯観察する実験系(in situハイブリダイゼーション)を行った。Fosタンパク質の発現を押さえたノックアウトマウスの骨端線を詳細に解析し、正常マウス(wild type)と比較して増殖層が菲薄化し、肥大層が厚くなっていることを組織学的に確認した(7週齢のマウスを使用)。その結果胎生マウスにおいても同様の組織像が観察された。われわれは、Fosが骨端軟骨の増殖に関与し、しかも軟骨細胞増殖のカスケードにおいてPTHrP(PTHrPは骨端軟骨細胞の増殖促進作用を有することがすでに知られている)よりも下流にFosタンパク質が存在する、すなわちPTHrPの作用発現はFosタンパク質を介する、と考えている。この仮説をin vitroで証明することを目的として、in vitroの培養成長板軟骨細胞系にPTHrPを加え、細胞内のFosの発現が亢進するか否かを観察する実験系(in situハイブリダイゼーション)が進行中である。

われわれは、Fosが骨端軟骨の増殖に関与し、しかも軟骨細胞増殖のカスケードにおいてPTHrP(PTHrPは骨端軟骨細胞の増殖促進作用を有することがすでに知られている)よりも下流にFosタンパク質が存在する、すなわちPTHrPの作用発現はFosタンパク質を介する、と考えた。この仮説をin vitroで証明することを目的として、in vitroの培養成長板軟骨細胞系にPTHrPを加え、細胞内のFosの発現が亢進するか否かを観察する実験系(in situハイブリダイゼーション)を行った。
在宅療養環境の整備に関する研究-MRSA陽性患者の実態とその伝播経路について-

1)東京都内A老人病院に入院中の患者83名を対象として,口腔内と鼻腔内のメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(methicillin-resistant Staphylococcus aureus:MRSA)を検出した.全対象者のMRSA保有率は20.2%,口腔内での保有率は15.5%,鼻腔内での保有率は14.3%であった.2週間後の追跡調査では,ADLが良好な場合は一時的な菌の保有にとどまり,保菌者とはなりえない可能性が示唆された。2)東京都内A老人病院において,入院患者・看護婦・病棟環境から194検体を採取した.全検体中MRSAは19.1%,多剤耐性CNS(Coagulase Negative Staphylococcus)は35.6%分離された.5種類の薬剤感受性試験の結果が一致した株(29.7%)は,一病棟から分離されたMRSAの42.1%を占め,病院感染の疑いを示唆する結果であった.3)東京都内O病院の小児科外来を訪れた褥婦20名を対象として,乳輪部細菌の分離同定を行った.乳輪部から分離された細胞はすべて皮膚の常在菌であり,これらの分離菌は乳房清拭の有無と関係なくこれらの菌が検出された.4)東京都A産院の健常乳児・非リスク産褥婦・産科病棟職員・産科病棟環境から採取した735検体より,MRSA10株1.3%)が得られた.先行研究よりも低い保有率であったが、分子免疫学手法によって従来の検出方法より厳密に同定されたためであると考えられた.5)全国の訪問看護ステーション612件に質問紙調査を実施した.回収率は31.2%,MRSA陽性者数は1施設あたり平均2.84±3.83人であった.在宅ケアにおいて,家族や介護職への感染防止のための指導が十分できないという意見が訪問看護職から最も多く寄せられ,今後の課題である.東京都内の老人病院介護力強化病棟において,患者83名を対象として,鼻腔および口腔からそれぞれMRSAチューブ(ミリポア)を用いて細菌を採取し,一般細菌検査方法にしたがって黄色ブドウ球菌を検出した.このうちMRSAの判定は,センシ・ディスク(Becton Dickinson)にてオキサシリン耐性のものとした.全対象者のMRSA保有率は20.2%,口腔内保有率は15.5%,鼻腔内保有率は14.3%,口腔内と鼻腔内の両方の保有率は9.5%であった.移動能力からみると,口腔内と鼻腔内の両方のMRSA保有者は全員が介護を必要とする患者であり、口腔内のみの保有者は全員が自力歩行可能な患者であった.一般にMRSAは鼻腔の細菌叢に定着するとされているが,今回の調査では鼻腔とほぼ同じ割合で口腔からもMRSAが検出された.誤嚥性肺炎の多い高齢者においては,MRSAの存在が一時的であってもかなりの危険をもつと考えられた.さらに,MRSA保有者には2週間後に追跡検査を行なったところ,再保有率は71.4%であった.追跡検査でMRSAが消失していた患者は,移動能力からみると,全員が自力歩行可能な患者であり,全員が口腔内のみの保有者であった.このようにあ,ADLが良好な場合は,高齢者であっても一時的な菌の保有にとどまることがわかった.今後は,感染防止の視点から,このような病原菌の消失を目的とした効果的な口腔ケアについても検討していきたい.現在,上記の調査とは別に,東京都内の産院より,医師23名,ナ-ス31名,患者159名の鼻腔より細菌を採取し,細菌培養を終えたとことである.今後は,培養後のコロニーに対して,PCRによるmecAの検索を行ない,詳細な株の選定をDNA配列の検討により実施し,DNA解析による株特定にしたがった伝播経路の検索を行なう予定である.1)東京都内A老人病院に入院中の患者83名を対象として,口腔内と鼻腔内のメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(methicillin-resistant Staphylococcus aureus:MRSA)を検出した.全対象者のMRSA保有率は20.2%,口腔内での保有率は15.5%,鼻腔内での保有率は14.3%であった.2週間後の追跡調査では,ADLが良好な場合は一時的な菌の保有にとどまり,保菌者とはなりえない可能性が示唆された。2)東京都内A老人病院において,入院患者・看護婦・病棟環境から194検体を採取した.全検体中MRSAは19.1%,多剤耐性CNS(Coagulase Negative Staphylococcus)は35.6%分離された.5種類の薬剤感受性試験の結果が一致した株(29.7%)は,一病棟から分離されたMRSAの42.1%を占め,病院感染の疑いを示唆する結果であった.3)東京都内O病院の小児科外来を訪れた褥婦20名を対象として,乳輪部細菌の分離同定を行った.乳輪部から分離された細胞はすべて皮膚の常在菌であり,これらの分離菌は乳房清拭の有無と関係なくこれらの菌が検出された.4)東京都A

産院の健常乳児・非リスク産褥婦・産科病棟職員・産科病棟環境から採取した735検体より,MRSA10株1.3%)が得られた.先行研究よりも低い保有率であったが、分子免疫学手法によって従来の検出方法より厳密に同定されたためであると考えられた.5)全国の訪問看護ステーション612件に質問紙調査を実施した.回収率は31.2%,MRSA陽性者数は1施設あたり平均2.84±3.83人であった.在宅ケアにおいて,家族や介護職への感染防止のための指導が十分できないという意見が訪問看護職から最も多く寄せられ,今後の課題である.平成8年度では,東京都内の産院において,ナ-スおよび患者を対象とし,鼻腔からはシ-ドスワブにて細菌を採取し,手指からはTRY培地にスタンプして細菌を採取した.その後,CZX含有MZN培地に塗付・培養,HI塗付・培養し,メチシリン耐性ブドウ球菌属の保有率を算出した.メチシリン耐性ブドウ球菌の保有率(順にMRS,MRSA)は,鼻腔では患者(11.5%,3.8%),看護婦(23.1%,7.7%),手指では患者(37.0%,26.6%),看護婦(31.7%,12.7%)であった.さらに,重複して調査を受けた人のメチシリン耐性ブドウ球菌属の保持率,消失率,新規感染率を算出した.保持率は,鼻腔では患者(0%),看護婦(8.7%),手指では患者(3.3%),看護婦(8.7%)であった.新規感染率は,鼻腔では患者(6.7%),看護婦(0%),手指では患者(36.7%),看護婦(17.4%)であった.この結果を受けて,同産院において2回目の調査として,分娩前後の母親のMRSA保有状況,退院1ヵ月後の母子のMRSA保有状況,スタッフのMRSA保有状況を明らかにするために,細菌を採取し,細菌培養を終えたところである.今後は,培養後のコロニーに対して,PCRによるmecAの検索を行ない,詳細な株の選定をDNA配列の検討により実施し,DNA解析による株特定にしたがった伝播経路の検索を行なう予定である。
X染色体不活性化に関与する因子

この研究によりマウスにおけるX染色体不活性化に関与する因子について二、三の興味ある知見が得られた。(1)不活性X染色体を持つECC株MC12に特有な2.5kbのcDNAクロ-ン121aは残念ながら不活性化には関与しないことが明らかになった。しかしながらin situ hybridization法によって調べたところ、卵筒胚とそれ以降の中胚葉に限って発現することが判明した。121a遺伝子は第6染色体のB1バンドにあり、中胚葉形成という発生上重要なプロセスに働く新しい遺伝子である可能性があるので今後もその正体を究明する必要がある。(2)Brown et al.(1991)はヒトで既知の不活性化センタ-領域にマップされ、しかも不活性Xでのみ発現する遺伝子XISTを見いだした。その後マウスの相同遺伝子XistのcDNAが部分的にクロ-ン化されたが、その実態はまだ不明なので我々もPCR法を利用してそのクロ-ニングに努めたがまだ成功に至っていない。(3)XistのORFが翻訳されるとすれば、その産物は不活性化のいずれかの段階でトランスに効く事も考えられる。そこで、Xistの発現がないMC12由来のc1.10とそれを発現している親株MC12との融合実験を行ったがX染色体には全く変化が認められなかった。Xistの発現のみでは活性Xを不活性化することは出来ないようである。(4)X染色体に対するインプリンティングの影響をRobertson型転座Rb(X.2)2Ad、相互転座T(X;4)37H,単為発生胚等を用いて検討した。受精後7.5ー8.5日目のX^MX^MYやX^MX^MX^P胚は胚体外部の発達が極端に悪く、単為発生胚と殆どおなじ異常を示した。これに反し、X^MX^PYの発育には異常は認められなかった。前者には活性Xが2本である細胞がかなりの頻度で認められた。おそらく、栄養外胚葉でX^Mが不活性化せず伴性遺伝子量が機能的に倍加したことが異常の主要な原因と推定した。また、この実験でX^MOとは違いX^PO胚の頻度が予測値よりも低い事も明らかになり、X^MとX^Pの違いがさらにクロ-ズアップされる展開になった。1.不活性X染色体をもち、HAT感受性ECCクロ-ンMC12にM-MuLV^<sup>を感染させ、5-azacytidine処理後、HAT-抵抗性の3クロ-ンを分離した。これらのクロ-ンでは処理前に非同調複製していたX染色体は同調化していた。2.上で得たクロ-ンより抽出したDNAをλgt10にクロ-ニングし、サプレッサ-tRNA遺伝子が組み込まれたクロ-ンを選別して分析中である。3.MC12細胞よりmRNAを分離しcDNAライブラリ-を作成した。MC12と2本の活性X染色体を持つC4細胞のcDNAをプロ-ブにdifferential screeningを行い、MC12のみに発現するクロ-ンλMC12を得た。

λMC12は約800bpで、80bpのbrain identifier sequenceに相同性の高い部分が認められたがopenreading frameは同定できなかった。λMC12をプロ-ブにしたMC12のNorthern blotでは約4kbpに明瞭なシグナルが得られるので、λMC12はcDNAの一部に過ぎないと結論される。そこでfull lengthのcDNAクロ-ンを分離すべく、再度クロ-ニングしたところ約2.5kbpのクロ-ンλMC1aが得られたのでシ-ケンスを調査中である。4.SDS-PAGE-銀染色で見いだされたMC12に特異的な核タンパク質をコ-ドする遺伝子をクロ-ニングし、X染色体の不活性化への関与を検討するために、核タンパク質の分画を進めている。逆相HPLCでMC12とC4間の違いを検出することが可能になり、問題のピ-クを濃縮することも容易になった。しかし、アミノ酸配列の決定にはいましばらくの努力が必要である。5.マウス胸腺リンパ腫細胞株MTL1-B3の不活性Xは他の染色体より早く複製を終了するearly replication型であるが、他の細胞と融合すると次の分裂サイクルではlate replication型に転換する。これは不活性Xのみならず染色体複製時期を決定するfactor(s)全般の解明には重要な事実である。最近ようやくlateとearly replicating Xを持つクロ-ンが得られたのでcDNAより両者の違いを解析している。マウスECC株C86S1A1のサブクロ-ンMC12では2本のX染色体のうち1本が不活性化している。C4はMC12より分離した、不活性X(Xi)が再活性化したクロ-ンである。MC12とC4はX染色体の活性状態以外は差がないと考えられる。我々は、両細胞の非ヒストンタンパク質を比較し、MC12特異的成分を検出した。これらはX染色体不活性化(XCI)に関わっていると想定し、コ-ドする遺伝子のクロ-ニングを試みた。両方の細胞より32P標識cDNAプロ-ブを用意しMC12のcDNAライブラリ-のスクリ-ニングを行い、MC12に特異的に発現しているクロ-ン12を得た。インサ-トは約300kbで、2.5kbのmRNAとハイブリダイズした。完全なcDNAを得るためクロ-ン12でcDNAライブラリ-を再スクリ-ニングして、約2.5kbのインサ-トを持つクロ-ン121aを得た。このcDNAは、完全なものから5'端の約20bpを欠いたものであった。121aは、335個のアミノ酸からなるタンパク質をコ-ドしているらしいが、ORFと相同性のある配列は最近のデ-タベ-スにも見いだされない。ORFの後には1kb以上の翻訳されない領域(3'UTR)があった。121aタンパク質のN末端には、疎水性アミノ酸が30残基ほど続き、グリコシレ-ションサイトが1個あるので、分泌型あるいは膜付着型糖タンパク質かもしれない。3'UTRには75bpのラットbrain identifier配列と76%の相同性を示す領域が含まれていた。121aとXCIの関わりはXiが活性化したMC12由来の2クロ-ン(MC12HR,1C1ー3)で調べた。意外にもこれらは121aメッセ-ジをMC12と同程度発現していた。また、体細胞での121aの発現を13.5日目胚で測定したが、雌雄間に差は認めなかった。12.5日目胚のin situハイブリダイゼ-ションにより心臓、終脳、ラトケ嚢、体節に強い121aの発現を検出した。
低温プラズマを利用した非平衡合金相の研究

非平衡合金相の形成に関する実験的研究をこの研究計画の発足(昭和61年度)より行ってきた、本年度はその最終年度に当る。したがって研究成果の取りまとめと、得られた成果に基づく非平衡合金相の形成に関する一般性のある科学的、工学的理論的説明を行うことが本年度の目標であった。本研究において用いた非平衡合金相の形成手段は、液体の急冷、スパッタリング、メカニカルアロイングの3つの手段であった。すなわち液相、気相、固相の利用による非平衡合金相形成の試みを行ったことになる。その結果を総合して見ると、いずれの手段においても非平衡相の形成の難易、形成される非平衡相の種類などが、熱力学的観点による合金の種類により説明することが可能なことが明らかとなった。例えばアモルファス合金の形成を例にとると、液体急冷すなわち液体を10^5度/秒という超急速凝固する手段と、2種の元素をアルゴンガスの低圧下での衝突による合金元素のプラズマ化と基板上への堆積、2種の金属元素粉体をボ-ルミル中で長時間(100時間を超える時間)機械的に混練する手段という3つの著しく異なったプロセスにより、ある種の元素の組合せ(2元合金系)においてはアモルファス化が起る。アモルファス化の起る合金系はこのいずれの手段においても同じ種類の合金系であり、その特色として挙げ得る共通点は、2種の合金元素間の化学的親和力の大きい合金系である。化学的親和力は、2種の合金元素の混合のエンタルピ-が負で比較的大きい(数10KJ/mol)である場合非平衡相としてアモルファス相が形成され易い。端的に見ると、これらの系では、安定、準安定な液相が低い自由エネルギ-状態を持って存在し得る。平衡状態図上ではこの事実は安定あるいは準安定の「深い共晶」として現れることが明らかにされた。この研究費補助金により購入したRFマグネトロン型スパタリング装置を用いてAl-Cr合金の種々の組成の試料を、種々の基板上に最高10数ミクロンの厚さの膜として堆積させることが出来た。X線回析により膜の構造を解析したところ、Cr濃度が約10at%に達するまではfecのAlの中にCrが固溶した状態であることが判った。平衡状態でのCrのAl中への固溶度は0.1%程度であり、Crがこのようなプラズマ状態からの堆積によって大きく非平衡的に固溶したことが明らかとなった。次にCr量が約10at%を超えたときの膜の構造は基板に用いる材料の状態により異なることが明らかとなった。すなわち基板にガラスや厚い雲母、Nacl結晶などを用いた場合には得られた膜はいずれもアモルファス状態すなわち非晶質であった。しかし、基板として有機膜や薄い雲母片(10ミクロン程度)を用いた場合には、準安定相として準結晶相が形成することが見出された。堆積膜がアモルファスとなるか準結晶となるかの差がどのような要因によって分かれるのか、結論を得るには至っていないが、現時点での実験結果を総合すると、堆積膜が厚くなるに従って基板が変形して堆積膜に応力を蓄積しない場合に準結晶が得られ、基板が強固で堆積膜に応力が蓄積する場合にはアモルファスとなるようである。また準結晶を形成する他の合金金たとえばAl-Lc-Cuについてもスパッター法により準結晶膜を作成することに成功している。これらの結果を用いてアモルファス構造と準結晶との形成機構が明らかにされれる可能性が考えられる。

非平衡合金相の形成を種々の実験手段を用いて試み,合金の種類による非平衡相の形成の難易を熱力学的基礎に立って系統的に解明する研究を行って成果を挙げている.実験手段としては,スパッタリング,液体急冷,メカニヤル・アロイニグを用いている.スパッタリングによっては,基板を冷却することにより,AlーMu,AlーCr合金において準結晶相を作成することに始めて成功し,膜状に成長する準結晶相に成長の優先方位が3回対称軸方向であることを確認した.また,液体急冷によっては,従来ほとんど研究がなされていなかったIIIーV族化合物とIV族元素との非平衡固溶合金の作成をGeとAlSb,GaSb,IuSb素について試みGaSbとGe素については,ほぼ全組成にわたって固溶相を強制的に作成し得ることを確認した.メカニカル・アロイングは従来N基の耐熱材料を作るなど高合金の微細組織を作る工業的手法として利用されてまたが,多くの合金等において長時間のメカニカル・アロイングによって,非平衝な従来知られていない合金組織の形成が報告されるようになり,非平衝合金作成手段として新しい観点から注目されつつある.本研究ではAlーFe素合金において,系統的に組成と処理時間とを変化させて研究を行った結果,Alを主成分とする時にはFe粒子が分解,分散しナノメーターの粒子となり,未知の準安定結晶相として分散すること,また同時にAlの基地も結晶粒度が数10ナノメーターにまで微細化することを見出した.又,Fe側への合金においてもFeの結晶粒が数ナノメーターにまで微細化することが判明した.非平衡合金相の形成をとくにメカニカルアロイング法により種々の合金について試みた。その結果をスパタリング等、気相・プラズマを利用した非平衡相の形成の実験結果と比較、検討した。メカニカルアロイング法により先ず、合金の混合自由エネルギー値が負で大きい2元合金系の例として、AlーFe、AlーTi、AlーNi系のメカニカルアロイングの過程を調べた。AlーFeおよびAlーTi系においては、固相反応によるアモルファス化の起ることが確められ、そのアモルファス形成組成範囲はスパタリングによる組成範囲とほぼ一致した。AlーNi系においては、アモルファス相の形成は認められず金属間化合物Ni_3Al相の形成が起った。NiAl_3の形成エンタルピーはAl_3FeやAl_3Ti等よりも大きくアモルファス相と化合物相との自由エネルギー差が大きいことが、メカニカルアロイングによりアモルファス相の形成の起らない原因のひとつと見なされる。次に混合の自由エネルギーが正で大きい合金系の例としてAgーFeおよびCuーFe2元合金についてメカニカルアロイング法により非平衡合金相の形成を試みた。AgーFe合金においては電子顕微鏡観察の結果数10ナノメートルのAgおよびFeの粒子の混在する超微細組織の形成されることが見出されたが、AgおよびFe中へのFeおよびAg原子の固溶については確認できなかった。CuーFe合金では組織的にはAgーFe系の場合と同程度の微細組織の形成が確かめられ、更にCu中にはFeが、Fe中にはCuが数十パーセント固溶することが、格子定数測定から確かめられた。とくにCuーFe合金では70at%Cuという高Cu濃度においてfcc構造の強磁性試料が得られた。これは過飽和にFeを固溶することによりfccの格子が膨張したためと考えられる。非平衡合金相の形成に関する実験的研究をこの研究計画の発足(昭和61年度)より行なって来た、本年度はそ最後年度に当る。したがって研究成果の取りまとめと、得られた成果に基ずく非平衡合金相の形成に関する一特性のある科学的、工学的理論的説明を行うことが本年度の目標であった。
日本美術の諸様式をキャッチフレーズ化して感受・理解させる鑑賞教育方法の実践的研究

本研究は日本美術の諸様式のキャッチフレーズ化による鑑賞教育方法を考案し、実践してその教育的有効性を実証した。キャッチフレーズは感情語と指示語によって構成されることを確認し、年齢段階に対応した様式把握の方法論に深化・精密化した。まず美術史記述における感情語使用の実態を調査し、次にSD法による児童生徒の日本美術の諸様式に対する1.様式ごとの感情プロフィールと2.学年ごとの感情プロフィールを解明した。そして、キャッチフレーズ用シソーラスの可能性を検討した。教材の作成と授業実践をして、本鑑賞教育方法の有効性を明らかにした。本研究は、日本美術の諸様式のキャッチフレーズ化によって鑑賞教育方法の根拠を明確にし、年齢段階に対応した方法論への深化・精密化を考究し、以下の成果を得た。1.美術史記述における感情語の頻出度及び特性の解明:戦後の代表的な日本美術史概説書を基にコーパス作成・分析等を行い、様式ごとの形容詞等の感情語の頻出度や特性を解明した。さらに、試行的に大学生の記述を収集してコーパス作成・分析を行った。2.質問紙及び教材の作成:上記結果と実作品の調査結果を総合して、語彙発達研究を参照の上、SD法調査の質問項目を作成した。また実作品の調査から、質問紙やカルタ教材における画像の妥当性を検証した。3.SD法による様式感受実態の解明:仏像7様式について、小学校・中学校・高等学校の全学年の児童生徒及び大人を対象に、SD法による質問紙調査を行い、調査協力者群及び様式ごとの感受実態を解明した。各様式プロファイルは小学4年生以降ほぼ同形となること、そして各様式プロファイルの特徴、さらにそれらが3類型に分類できることを明らかにした。絵画も試行的に大学生に同様の調査を実施した。4.シソーラス及び教材の試行的作成:諸様式を表す感情語のシソーラス及び教材を試行的に作成した。シソーラス編集は、上記結果から抽出した感情語を、美的質ごとに類型化し、年齢段階に応じて調整した。教材は、シソーラスを参照して作成した様式のキャッチフレーズを読み札、作品画像を絵札としたカルタを作成した。児童生徒によるキャッチフレーズ作成も検討した。シソーラス参照の効果は次の試行的実践からも推察された。5.大学での試行的実践:大学生対象の授業で上記教材を試行的に実践して、その有効性や課題を抽出・検討した。以上の研究成果は、平成26年3月20日発行『美術教育学』掲載論文、そして平成26年3月28日の第36回美術科教育学会奈良大会口頭発表で公表した。本研究は、日本美術の諸様式のキャッチフレーズ化と年齢段階に対応した方法論への深化・精密化を考究して、以下の成果を得た。1.シソーラス及び教材の作成:前年度の成果を基に、絵画作品及び彫刻作品の時代様式、流派様式等の感受・理解をねらったキャッチフレーズを読み札とするカルタ教材やクイズ教材を作成した。キャッチフレーズに用いる言葉、比較する様式の組み合わせや数を対象者の年齢段階に応じて調整できた。2.協力校での実践:主に江戸時代の絵画の様式キャッチフレーズ教材を島根県の小学校・中学校で実践した。授業を記録し、児童生徒に対してアンケートを実施した。3.実践の分析:授業の実際及びアンケート回答等の分析の結果、理解と楽しさの両面で本教材の教育的有効性が実証された。特にカルタは様式の感受・理解に適し、児童生徒が楽しく熱中して学べる教材であることが確認された。4.SD法による様式感受実態の解明:前年度実施のSD法調査から得られた仏像様式感情データを学年ごとに分析して、小学1年生から高校3年生さらに専門家までがもつ感情の学年・年代ごとの特徴・変容を明らかにした。小学1-3年生では様式別の感受というより仏像一般として感受していること、小学4年生から様式感受が分化・明確化すること、学年・年代が上がるにつれて様式感受が分化・明確化していくことを発見した。それによって仏像様式の感受をねらう鑑賞授業は小学4年生からが妥当であることが判明した。5.日本美術が他教科で学習されている現状の考察:大学生対象の質問紙調査の結果、代表的な日本美術は学校で、なかでも社会科で見たという回答が圧倒的多数であった。社会科の学習指導要領及び教科書でも日本美術が扱われていた。他教科と図画工作・美術科での日本美術学習の違いを検討した。以上の研究成果を、平成27年3月29日の第37回美術科教育学会上越大会口頭発表で公表した。本年度も前年度同様に作品の諸様式をキャッチフレーズ化したクイズ及びカルタ教材を小学校及び中学校で実践できた。授業実践の実際及びアンケート回答等の分析の結果、前年度同様に、理解と楽しさの両面で本教材の教育的有効性を実証できた。特にカルタは様式の直観的な感受・理解に適し、児童生徒が楽しく熱中して学べる教材であることが確認できた。今年度は、前年度に実践した江戸時代の絵画の様式キャッチフレーズ教材の一部条件を変えて実践した。具体的な変更点は次の通りである。1光琳、応挙、若冲、蕪村の作品様式をキャッチフレーズ化したクイズ及びカルタ教材のバリエーションを増やして実践した。2前年度は研究代表者が全ての授業実践を行ったが、本年度は一部の授業を協力校教諭に依頼して実践をした。3前年度は島根県の小学校及び中学校で実践したが、本年度は茨城県の小学校及び中学校で実践した。

1に関しては、児童生徒の回答結果から、作品ごとの感受の難易度や児童生徒が感受においてつまずきやすい点があることを発見できた。ここから作品の難易度の設定や児童生徒のつまずきを回避する方法の考察という新たな課題を展望できた。23に関しては、児童生徒のアンケート回答や協力校教諭の感想等から、授業者が研究代表者、協力校教諭のどちらであっても、同様に好結果を得られたことがわかった。また実践地が島根県、茨城県のどちらであっても、同様に好結果を得られたことがわかった。これらのことから、本鑑賞教育方法が授業者や地域といった偶然性や条件によらず、一般的な妥当性をもつと確認できた。本研究は日本美術の諸様式のキャッチフレーズ化による鑑賞教育方法を考案し、実践してその教育的有効性を実証した。キャッチフレーズは感情語と指示語によって構成されることを確認し、年齢段階に対応した様式把握の方法論に深化・精密化した。まず美術史記述における感情語使用の実態を調査し、次にSD法による児童生徒の日本美術の諸様式に対する1.様式ごとの感情プロフィールと2.学年ごとの感情プロフィールを解明した。そして、キャッチフレーズ用シソーラスの可能性を検討した。教材の作成と授業実践をして、本鑑賞教育方法の有効性を明らかにした。1.まず、前年度の成果を基に、絵画作品及び彫刻作品の時代様式、流派様式等の感受・理解をねらったキャッチフレーズを読み札とするカルタ教材やクイズ教材を作成できた。さらに、キャッチフレーズに用いる言葉、比較する様式の組み合わせや数を対象者の年齢段階に応じて調整できた。2.そして、主に江戸時代の絵画の様式キャッチフレーズ教材を島根県の小学校・中学校で実践できた。3.授業の実際及びアンケート回答等の分析の結果、理解と楽しさの両面で本教材の教育的有効性を実証できた。特にカルタは様式の感受・理解に適し、児童生徒が楽しく熱中して学べる教材であることが確認できた。4.前年度実施のSD法調査から得られた仏像様式感情データを学年ごとに分析して、小学1年生から高校3年生さらに専門家までがもつ感情の学年・年代ごとの特徴・変容を明らかにできた。小学1-3年生では様式別の感受というより仏像一般として感受していること、小学4年生から様式感受が分化・明確化すること、学年・年代が上がるにつれて様式感受が分化・明確化していくことを発見できた。それによって仏像の様式の感受をねらう鑑賞授業は小学4年生から行われるのが妥当であることがわかった。5.大学生対象の質問紙調査の結果、代表的な日本美術は学校で、なかでも社会科で見たという回答が圧倒的多数であった。社会科の学習指導要領及び教科書でも日本美術が扱われていた。他教科と図画工作・美術科での日本美術学習の違いを検討できた。以上の研究成果を、平成27年3月29日の第37回美術科教育学会上越大会口頭発表で公表できた。美術教育学1.改訂実践:前年度と同様の授業を条件の一部を変えて再実践する。前年度に実践した島根県の諸学校に加えて、茨城県の諸学校でも実践する。それにより、この鑑賞教育方法の妥当性は偶然や特定条件によらず、確実性と一般性をもって示せる。なお、厳密な実験的実践は倫理的問題があるので、行わない。