hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強相関有機系における異常応答の理論的研究

ここに電荷あるいはホールを1個ドープすると、有限の量子揺らぎによってストライプに沿った方向への一体型の分散と、ストライプに垂直な多体型の分散が生じる。これら2種類の異質な分散により、系は異方的な1[○!+]1次元の異常金属状態を形成する。この現象は2つの代表的なフラストレートした格子で見られることから、部分的にフラストレートした格子系において一般的に見られると期待され、また相互作用によって「金属の次元性の制御」が可能になった一例であると考えられる。一方、同じ格子上の古典イジング系においては、熱ゆらぎ(温度効果)によって、系が特異な非局所的擬秩序をもつことを示した。イジングスピンの上下を電荷の有無と対応させると、これは、イジングの強磁性ボンド(局所誘電性)が系全体でコヒーレンスを獲得している状態である。またこの現象は、上記の量子揺らぎのある系における多体分散に類似した状態が、熱揺らぎによっても引き起こされているともみなせる。手法面では、変分モンテカルロ法と、二次元DMRG法を用いて2次元tV模型を解析し、申請者らが提案した異常量子液体であるピンボール液体の詳細な性質を明らかにした。特に後者ではこれまで数値計算によるアプローチが非常に困難であった2次元格子上のフェルミオン系を、DMRGを用いて定量的に解析する方法についても新たに議論した。α-ET2I3は圧力下でディラックコーン型のエネルギー分散をもつ。この系は電荷秩序相近傍に位置する電子間の相互作用の強い系である。本研究ではサイト間の相互作用を平均場的に導入し、解析的および数値的に電子状態の幾何学的な性質を調べた。その結果、ユニットセル内の4分子A,A',B、Cのうちで結晶学的にinversion symmetryで結ばれるAとA'以外の分子に相互作用を押しつけることによって、ディラックコーンの安定性を保証していることが明らかになった。一方、1次元の局在スピンが電荷秩序系とカップルした系において、電子系の基底状態の磁気的なセクターに強い擬縮退が存在することを、密度行列繰りこみ群を用いて示した。この電荷秩序と磁性が絡むことによって得られた擬縮退を利用すると、外場(磁場)の印加に敏感な電子状態が期待できる。実際、フタロシアニン錯体TPP[FePc(CN)2]2は巨大な負の磁気抵抗を持つことが知られており、実験結果との関連も議論した。そのほか、2次元ダイマーモット絶縁体において、電荷の誘電体としての自由度が量子ダイポールの形で記述できることを示した。具体的には、強結合極限から、ダイマー上に1電子しかいない状態への射影を行い、2次摂動を行うことにより有効モデルを導出し、厳密対角化によって、その基底状態の性質を詳しく解析した。量子ダイポールがスピン自由度と結合し、電子間相互作用の強い領域で、スピン液体状態が得られることなどを明らかにした。この系では、誘電応答の実験で、数十Kの温度領域でリラクサー特性が観測されており、不純物由来のリラクサーとは異なる新しい強相関効果に基づいた本質的不均一の可能性がある。今回の結果は、こうした異常応答の理解につながる有効モデルを導出したものである。1次元フタロシアニン鉄塩は負の巨大磁気抵抗効果を持つことで知られる。この系を念頭に、1次元イジングスピン鎖と1/4-fillingの電子系が結合した系を数値計算(DMRG)で解析した。電子間相互作用が強い領域では、電子は1サイトごとに局在し、電荷ギャップを生じて電荷秩序絶縁体となる。
オレキシン受容体を介した体重制御と糖代謝制御の遺伝学的神経解剖

視床下部の産生する神経ペプチドに着目して、体重制御機構を検討した。2種のオレキシン受容体が、エネルギー代謝に関して異なる役割を持つことを示した。オレキシン受容体シグナルがmTORC1シグナルを促進すること、高脂肪餌飼育したオレキシン過剰発現マウスはmTORC1シグナルが脳内で強まることを示した。メタアナリシスによりMCHシグナル欠損が、エネルギー産生促進によって体重増加が促成されていることも示した。近年、肥満人口が世界的に増加し、我が国でも肥満、糖尿病に関連した社会的損失は甚大である。C57BL/6マウスは高脂肪高カロリー餌で飼育すると肥満し、耐糖能低下を示すことから、ヒトの肥満および糖尿病のよいモデルとなる。最近、代表者はオレキシンがオレキシン1型受容体と2型受容体を介して、体重調節と糖代謝制御とをそれぞれ独立した経路で制御することを示した。本研究では、オレキシン1型受容体と2型受容体それぞれの体重調節及び糖代謝への影響を部位特異的遺伝子改変マウスを用いて明らかにする。オレキシン2型受容体アゴニストによる、高脂肪食誘導性肥満抑制作用は野生型マウスおよびオレキシン神経欠損マウスで再現性良く認められている。Fosを用いた検討から、縫線核群内の特定の神経細胞集団が関与していると考えられる。高脂肪食による耐糖能低下を緩和する効果も認められる。このことは、オレキシン2型受容体が創薬標的として大きな可能性を秘めていることを意味する。オレキシンAでは作用はやや弱いが、この点はさらなる検討が必要である。オレキシン1型受容体Floxマウスやオレキシン2型受容体Floxマウスは繁殖コロニーを増やしている。世界的に肥満人口が増大しているが、我が国でも肥満、糖尿病患者が増加しており、医学的社会的損失は甚大である。視床下部外側野に限局して発現する神経ペプチドであるオレキシンは摂食行動、睡眠覚醒行動、報酬行動、エネルギー代謝など多岐にわたる行動制御に関わっている。オレキシン過剰発現とオレキシン受容体欠損とを組み合わせてオレキシン2型受容体が肥満抵抗性に重要な働きを示すことが明らかになってきた。しかし、各オレキシン受容体が摂食行動やエネルギー代謝にどのような役割を果たすのかは明らかではないため、低脂肪食および高脂肪食での摂食量、行動量やエネルギー代謝を検討している。並行して、オレキシンの摂食行動やエネルギー代謝について、過去のヒトやマウスの結果を元にメタアナリシスも進めている。摂食行動やエネルギー代謝に限らず、マウス個体を用いた研究は研究室によって必ずしも一致した報告がなされていないことから、もっとも妥当な結論を得るのにメタアナリシスが必要になる。オレキシン受容体からの細胞内シグナルはIP3、カルシウムを介したものが知られているが、オレキシン受容体がmTOR複合体1を介したシグナルを活性化することを明らかにした。オレキシン過剰発現マウスの脳ではmTOR複合体1の下流であるS6Kのリン酸化状態が高まる。さらに、絶食などの栄養状態によってもこのシグナルは変化する。本研究では、遺伝因子と環境因子がからみあった現代のヒト肥満のよい動物モデルである、C57BL/6マウスを用いた高脂肪高カロリー餌誘導性肥満モデルを用いて、オレキシンシグナル系の役割を明らかにすることを目指している。先に研究代表者はオレキシン2型受容体シグナルの増強が肥満抵抗性をもたらすことを示したが、生理的なレベルで存在しているオレキシン2型受容体の役割は未だにわかっていない。また、オレキシン欠損マウスについても、詳細な検討はなされていない。オレキシン欠損マウス、オレキシン1型受容体欠損マウス、オレキシン2型受容体欠損マウスの体重制御およびエネルギー代謝に関する詳細な検討を行った。その結果、オレキシン欠損マウスの肥満は、1型受容体または2型受容体のみ欠損では再現できなかった。オレキシン欠損マウスの示す顕著な睡眠異常と同様に、2つの受容体ともに欠損することで、肥満脆弱性が惹起されることが明らかとなった。オレキシン欠損マウス、1型受容体欠損マウスおよび2型受容体の通常餌および高脂肪餌の摂食量を検討したところ、ベースとなる摂食量の規定と、高脂肪餌の報酬値によって増加する摂食量の規定とに、オレキシン1型および2型受容体シグナルが異なる寄与をしていることが明らかとなった。また、オレキシン2型受容体欠損マウスは体長が有意に短いことから、オレキシンが体長の決定にも関与していることが明らかとなった。概ね計画通りに進行している。視床下部外側野の神経ペプチドであるオレキシンやメラニン凝集ホルモン(MCH)についてのメタアナリスのうちの後者は論文として発表した。

遺伝子改変マウスの行動についてのメタアナリシスは先見的な試みである。神経科学受容体欠損の影響を網羅的総花的に検討するのではなく、各オレキシン受容体欠損マウスの表現型に沿って、部位特的な受容体欠損マウスをフォーカスしていく。薬理学的な検討は計画通りに進んでいる。また、計画研究に追加して、オレキシンやMCH(メラニン凝集ホルモン)に代表される視床下部外側野の摂食行動、体重制御に深く関与する分子について、遺伝子改変マウスの行動検討結果が必ずしも一致しないことから、近年臨床研究に用いられるメタ・アナリシスを遺伝子改変マウスの行動評価に用いた。MCHがエネルギ産生亢進および抗肥満に関わることが確認され、現在投稿中である。オレキシンについても同様の検討を行う予定である。遺伝子改変マウスを用いた研究も繁殖コロニーを増やし予備的検討を行っている。今後も研究計画に沿って進めていくが、飼育スペースが限られていることや施設間の遺伝子改変マウス移動に時間がかかることから、東邦大学での研究と、代表者が客員教授を務める筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構との協力体制や役割分担を再検討し、研究の着実な進展を目指す。研究計画書に記載したように、個体レベルの研究では十分な個体数を揃えるのに時間がかかるが、計画通りに進めていく。研究打ち合わせおよび研究成果発表のための会合を予定し、旅費として確保していたが日程変更して翌年度に行うことになったため。研究成果発表および研究打ち合わせのための旅費に用いる。
ERBB2アンプリコンが制御する乳癌多臓器転移の分子機序解明

ERBB2(HER2)の遺伝子増幅は癌の診断・治療標的として重要視されてきたが、ERBB2遺伝子座近傍に位置する50にもおよぶ遺伝子群が、ERBB2と共に遺伝子増幅されることの意義はほとんど明らかになっていない。私はERBB2遺伝子増幅領域(アンプリコン)の末端部に位置するHNF1Bが、HER2陽性乳癌において脳・肺・骨などの多臓器への転移を誘導する遺伝子であることを示唆する結果を得た。本研究の目的は、このHNF1Bが多臓器転移を誘導する分子メカニズムを明らかにすることで、HER2陽性乳癌における癌転移制御機構の解明を目指す。本年度の実績として、活性型ERBB2を発現させた正常乳腺上皮細胞株NMuMGを用いた転移評価系を行い、HNF1Bの転移能を明らかにしてきた。マウス乳腺脂肪組織中に移植する同所性移植手法(原発巣形成、全身転移の評価)、尾静脈注射手法(肺転移の評価)、尾動脈注射手法(骨転移の評価)を行った。活性型ERBB2のみを発現させた細胞は肺転移しか起こさなかったことに対し、HNF1B発現細胞は原発部位における造腫瘍能の増大および肺・骨・脳への転移を引き起こすことが明らかになった。さらに、ERBB2-NMuMG細胞を脳内に直接移植する頭蓋内移植手法による脳転移アッセイ系を確立し、HNF1Bの脳転移能を評価した。結果として、HNF1B発現細胞は脳微小環境において顕著な増殖を示した。以上の結果から、ERBB2アンプリコン辺縁部に位置するHNF1Bは多臓器転移を誘導する責任遺伝子であることが明らかになった。同定した遺伝子HNF1Bが多臓器転移を引き起こすことを示した。また、移植したマウスから各転移先臓器を回収し、転移組織から分離した転移細胞の単離培養が進行している。原発腫瘍や肺・骨転移については、腫瘍細胞の単離と樹立がすでに終了しており、脳転移など一部の転移細胞の増殖が顕著に遅いことが原因で樹立に遅れが生じているが、概ね予定通りと言える。各転移細胞からRNA回収した後に、RNA-seqによる発現解析を行う。各転移先臓器(脳・肺・骨)から単離し、継代培養を行うことで樹立したHNF1B発現NMuMG細胞について、次世代シークエンサーを用いたRNA-seq解析を行う。同時に樹立したERBB2-NMuMG細胞の原発腫瘍・肺転移由来細胞についても解析を行い、比較対象として用いる。各臓器の転移細胞において特徴的に発現している遺伝子群を抽出し、GO解析によるエンリッチメント解析を行い、各転移先臓器に特徴的なシグナル伝達経路や相互作用を明らかにする。この各転移細胞の解析から、HNF1Bの下流で多臓器転移を引き起こす責任遺伝子の候補を絞り込む予定である。候補遺伝子についてCRISPR/Cas9を用いたKO細胞株を樹立し、転移能を評価する。候補遺伝子の抗体がある場合、組織免疫染色法により転移組織内におけるどのような局所組織に発現しているのか明らかにする。また、大規模臨床検体データベースなどを用いて、各臓器に特徴的な遺伝子群について、発現解析および生存解析を行うことで、転移予測マーカーとしての有用性を評価する。

同時に樹立したERBB2-NMuMG細胞の原発腫瘍・肺転移由来細胞についても解析を行い、比較対象として用いる。各臓器の転移細胞において特徴的に発現している遺伝子群を抽出し、GO解析によるエンリッチメント解析を行い、各転移先臓器に特徴的なシグナル伝達経路や相互作用を明らかにする。この各転移細胞の解析から、HNF1Bの下流で多臓器転移を引き起こす責任遺伝子の候補を絞り込む予定である。候補遺伝子についてCRISPR/Cas9を用いたKO細胞株を樹立し、転移能を評価する。候補遺伝子の抗体がある場合、組織免疫染色法により転移組織内におけるどのような局所組織に発現しているのか明らかにする。また、大規模臨床検体データベースなどを用いて、各臓器に特徴的な遺伝子群について、発現解析および生存解析を行うことで、転移予測マーカーとしての有用性を評価する。樹立した各転移臓器の転移細胞についてRNA-seqの受託解析を予定していたが、脳転移細胞のみ増殖が顕著に遅かったことから受託を次年度に移行した。脳転移のみ顕著に遅くなるということは予測できなかった事態であるが、現在は順調に転移細胞の樹立が進んでいるため、予定通りRNA-seq解析を行う予定である。
工学的評価基準に基づく離散アルゴリズムの品質保証技術に関する研究

離散アルゴリズムの評価基準は、漸近的な計算時間がほとんど唯一のものとされてきた。しかし、これは評価尺として適切でない場合もしばしば指摘され、様々な角度からアルゴリズムを評価する動きが高まってきた。たとえば、困難な組合せ問題を近似アルゴリズムで解く時の近似度や、将来の入力が分からないオンライン問題に対するアルゴリズムの良さをオフラインアルゴリズムの性能との比較で議論する競合比は、現在最も重要視されている尺度である。本研究では、このような新しい各種尺度を、「工学的評価基準」としてとらえ、そのもとで高性能なアルゴリズムを開発する。ネットワークアルゴリズム、マッチングアルゴリズム、SATアルゴリズムの観点から研究を進めた。以下、代表低な成果である安定結婚問題と頂点被覆問題について述べる。安定結婚問題の拡張として、希望リストに同順位と不完全指定を許した問題においては最大サイズの安定マッチングを求める問題はNP困難であることが知られている。この問題では、2-近似アルゴリズムは自明である。これまで知られている最良の近似度は2-c/$\sqrt{n}$であったが、我々は初めて2よりも厳密によい近似度である1.8-近似アルゴリズムを達成した。NP困難問題の一つである頂点被覆問題(VC)が2-ε近似可能か否かは極めて重要性の高い未解決問題であり、その近似不可能性が強く信じられている。我々は密なグラフ上のVCを考え、近似度2を大きく下回る2/(1+Δ/d)の近似アルゴリズムを開発した。ここで、Δはグラフの最大次数、dは平均次数を表す。もしもより良い近似率を達成する結果が存在するならば、一般のVCにおいて2-εの近似度が得られるため、我々の結果が最適である。しかし、これは評価尺度として適切でない場合もしばしば指摘され、様々な角度からアルゴリズムを評価する動きが高まってきた。以下、代表的な結果である最小頂点被覆問題(VC)を例に成果を述べる。NP完全問題の一つであるVCが2-ε近似可能か否かは極めて重要性の高い未解決問題であり、その近似不可能性が強く信じられている。我々は以下のような部分問題を考え、近似度2を大きく下回るアルゴリズムを開発した。(1)密なグラフ上のVC。Karpinskiらによる近似アルゴリズムを改良し、2/(1+Δ/d)の近似度を与えた。Karpinskiらのアルゴリズムはdが0(n)の時のみ動作するが、我々のアルゴリズムは0(n log log n/log n)の場合にも同様の近似度を与える。(2)完全マッチングを持つグラフ上のVC。マッチングと頂点被覆は強く関連することが知られている。我々は、Chenらのアルゴリズムを改良し、近似度が2-6.74/(d+6.28)のアルゴリズムを与えることに成功した。このアルゴリズムは、より広い範囲のdで2を下回る近似度を与えることができる。

たとえば、困難な組合せ問題を近似アルゴリズムで解く時の近似度や、将来の入力が分からないオンライン問題に対するアルゴリズムの良さをオフラインアルゴリズムの性能との比較で議論する競合比は、現在最も重要視されている尺度である。本研究では、このような新しい各種尺度を、「工学的評価基準」としてとらえ、そのもとで高性能なアルゴリズムを開発する。ネットワークアルゴリズム、マッチングアルゴリズム、SATアルゴリズムの観点から研究を進めた。以下、代表的な結果であるネットワーク上の孤立クリークの列挙問題を例に成果を述べる。n頂点m辺の有向グラフにおいて、サイズkのクリークSが「S外部への出次数が高々ck」という条件を満たす時、c孤立であると呼ぶ。本研究では、このcが孤立クリークの列挙の複雑さに大きな影響を及ぼす事を示した。具体的には、cが定数ならば、すべてのc孤立極大クリークを線形時間で列挙することができる。また、c=0(log n)ならば、すべてのc孤立極大クリークを多項式時間で列挙することができる。ここで、グラフ中のc孤立クリークは、cが定数でないならば超線形個、c=ω(log n)ならば超多項式個が存在しうる事に注意が必要である。この観点より、我々のアルゴリズムは、c孤立クリークの線形時間列挙および多項式時間列挙に関して最適性を持つ。離散アルゴリズムの評価基準は、漸近的な計算時間がほとんど唯一のものとされてきた。しかし、これは評価尺度として適切でない場合もしばしば指摘され、様々な角度からアルゴリズムを評価する動きが高まってきた。以下、代表的な結果である安定結婚問題に対する近似アルゴリズムを例に成果を述べる。安定結婚問題とは、N人の男性とN人の女性と各個人が持つ希望リストが与えられたときに安定なマッチングを求める問題である。希望リストとは、異性全員の全順序である。この問題に対して、不完全リストと同順位リストという拡張を許した場合の問題を考える。この場合、異なるサイズの安定マッチングが存在する可能性があり、その中で最大サイズの安定マッチングを求める問題(MAX SMTI)はNP困難であることが知られている。この問題では、最大サイズと最小サイズの安定マッチングでは比が高々2倍しか違わない。また、サイズを考慮しなければ、安定マッチングは多項式時間アルゴリズムで求めることができる。従って、2-近似アルゴリズムは自明である。
蛋白質キャビティーを反応場とする新規錯体構築法と機能制御

近年、超分子かご状化合物の内部空間を反応場とした化学反応系の構築が注目されている.この方法を用いれば、超分子を精密に設計することで、内部空間での反応に様々な選択性を賦与することが可能となる.特に、タンパク質は精密な高次構造を形成している非常に魅力的な超分子化合物であり、これまでも、タンパク質を金属化合物と複合化する研究が報告されてきたが、その複合体による触媒反応を制御するまでには様々な問題をクリアする必要がある.そこで、本研究では球状タンパク質であるフェリチンに着目した.フェリチンは、生体内で鉄を貯蔵する働きを担い、24個のサブユニットから形成されたその構造は、外径が12nm、内部に8nmの空洞があり、ここに鉄が貯蔵される.また、フェリチンの内部と外部をつなぐチャネルとして、サブユニット同士が交差することで作り上げられた3回対称と4回対称の2種類のチャネルが存在する.これらのチャネルを通り、金属イオンや有機分子がフェリチンの内部へと進入する.そこで、フェリチン内部を利用したPdナノ粒子作成、および作成したPdナノ粒子を触媒としたサイズ選択的オレフィン水素化反応を行ったところ、CH_2=CHCONH_2の水素化反応ではTOFが71.5となり、フェリチン1分子当たりに換算すると、TOF=33,000に相当し、Pd・apo-ferritin内に一度に約5,000個の基質を取込可能であり、Pd・apo-ferritin当たりのTOFに換算すると、1時間でPd・apo-ferritin内部の基質の総入れ替えが7回生じたことがあきらかとなった.近年、超分子かご状化合物の内部空間を反応場とした化学反応系の構築が注目されている.この方法を用いれば、超分子を精密に設計することで、内部空間での反応に様々な選択性を賦与することが可能となる.特に、タンパク質は精密な高次構造を形成している非常に魅力的な超分子化合物であり、これまでも、タンパク質を金属化合物と複合化する研究が報告されてきたが、その複合体による触媒反応を制御するまでには様々な問題をクリアする必要がある.そこで、本研究では球状タンパク質であるフェリチンに着目した.フェリチンは、生体内で鉄を貯蔵する働きを担い、24個のサブユニットから形成されたその構造は、外径が12nm、内部に8nmの空洞があり、ここに鉄が貯蔵される.また、フェリチンの内部と外部をつなぐチャネルとして、サブユニット同士が交差することで作り上げられた3回対称と4回対称の2種類のチャネルが存在する.これらのチャネルを通り、金属イオンや有機分子がフェリチンの内部へと進入する.そこで、フェリチン内部を利用したPdナノ粒子作成、および作成したPdナノ粒子を触媒としたサイズ選択的オレフィン水素化反応を行ったところ、CH_2=CHCONH_2の水素化反応ではTOFが71.5となり、フェリチン1分子当たりに換算すると、TOF=33,000に相当し、Pd・apo-ferritin内に一度に約5,000個の基質を取込可能であり、Pd・apo-ferritin当たりのTOFに換算すると、1時間でPd・apo-ferritin内部の基質の総入れ替えが7回生じたことがあきらかとなった.
大規模並列量子化学計算オープンソースソフトウェアSMASHの高性能化と汎用化

最終年度は、平成29年度までに開発したmodule変数廃止及びデータ引数化を行った大規模並列量子化学計算プログラムSMASHをMPI並列化した。シングルノード版と同様に2-3%程度のオーバーヘッドはあるものの、Pythonから呼び出してMPI並列実行が可能になり、データの流れが明確になるとともにプログラムの利用の幅を広げた。また、あらわに電子と点電荷相互作用を取り扱った周期境界条件下での量子化学計算と分子力学計算を組み合わせたQM/MM-PBC計算アルゴリズムとプログラム開発も行い、Ewald法におけるsurface-dipole項が無視できないことを示した。研究期間を通して、Hartree-Fock及びDFT計算については、最も計算時間がかかる2電子項計算の4重ループの前半をまとめてOpenMP並列化するなどメニーコアマシンでも並列化効率が低下しないよう改良し、Xeon Phiマシン60スレッドでも高い並列加速率を示した。複雑な分子系の繰り返し計算回数を削減するため、2次収束法のMPI/OpenMP並列計算アルゴリズムも開発した。弱い相互作用を取り扱える2次の摂動(MP2)法については、一部計算の複数回計算によりメモリ使用量を削減、演算と通信のオーバーラップにより通信時間を削減するアルゴリズムを開発した。小幅な計算時間増加で大幅なメモリ使用量削減ができ、さらに通信時間は半減し、より実用的なプログラムとなった。2種類の金属元素クラスタの安定構造、金属上での一酸化窒素の2量化反応など触媒反応における貴金属削減に向けた計算も行った。弱い相互作用を取り扱える2次の摂動(MP2)法のエネルギー及びエネルギー微分計算の省メモリMPI/OpenMPハイブリッド並列計算アルゴリズムを開発、実装した。これまでに開発してきたエネルギー計算アルゴリズムでは、原子数の4乗に比例して増加する中間データをすべて一度にメモリ上に分散保存していたため、巨大分子の計算が困難であった。原子軌道2電子項に分子軌道係数を4回掛けて分子軌道2電子項を計算する際、原子軌道2電子項を複数回計算することになるが、分子軌道係数を分割して掛けることで一度に蓄える中間データを削減した。実証計算では、分子軌道係数を2分割、3分割した場合、メモリ使用量はそれぞれ1/2、1/3になり、計算時間は約15%、30%の増加となった。計算量の増加を抑えつつ、大幅なメモリ使用量の削減が可能になった。この手法を微分計算にも適用し同様の結果を得た。金属原子を含む複雑な電子状態計算の収束性を高めるため、従来のDIIS法の他に2次収束法のMPI/OpenMPハイブリッド並列計算アルゴリズムの開発と実装を行った。すべての計算を2段階で並列化し、通信を極力まとめて行い並列化効率を高めた。有機分子の計算ではDIIS法に比べ計算時間は増加するものの収束回数は2/3になり、複雑な電子系に適用できるようになった。Hartree-Fock計算におけるFock行列計算の4重ループは、従来第1ループのみOpenMPでスレッド並列化されていた。今後のメニーコアシステムに対応するため、第1、2ループをまとめてスレッド並列化した。第2ループの回転数は第1ループのインデックスに依存するため、2つのループを統合した上で行った。第一世代Xeon Phi(60コア)で100原子系の計算を実行したところ、従来法では60スレッドで並列加速率は頭打ちになったが、新規アルゴリズムでは120スレッドでも向上した。アルゴリズムの改良により、ノード内並列化効率向上を達成し、現在そしてこれからのメニーコアシステムで効率良く計算を実行することが可能になった。繰り返し計算における収束回数削減も行い、金属原子を含む複雑な電子系の計算も実用的になった。さらに、一部サブルーチンの他のプログラムへの移植も行われ、分野でのソースコード共有が始まった。弱い相互作用を取り扱える2次の摂動(MP2)計算で、最も計算コストが大きい原子軌道2電子項から分子軌道2電子項への変換について、前年度作成した省メモリプログラムに通信時間削減アルゴリズムを開発、実装した。変換操作において前半と後半でプロセス並列のインデックスが異なるため後半の計算ではデータ送受信が必要になり、従来はブロッキングMPI通信を用いて通信と演算を独立して実行していた。演算と通信をオーバーラップさせるためにノンブロッキング通信を導入し、さらにループ及びデータ構造を改良したアルゴリズムを開発した。京コンピュータで実証計算を行ったところ、通信にかかる時間を約半分に減らすことができた。現在Fortran90で開発している大規模並列量子化学計算プログラムSMASHでは、1回の計算で数百万、数千万回呼ばれる原子軌道2電子項計算などは全データがサブルーチン引数で受け渡しがされライブラリ化されている。量子化学計算の範囲内であればこれで十分であるが、今後ますます発展が期待される量子化学計算とその他の計算手法の融合では、エネルギー計算や構造計算全体をひとくくりにして呼び出すことも求められる。そこでプログラム全体に関して、これまで使われていたmodule変数を廃止し、引数のみでデータの受け渡しを行いデータの流れを明確化した。受け渡しのデータを分子の情報、計算条件など大きく4つに分類し、構造体を使うことで引数の数を大幅に削減している。さらにエネルギー計算などをPythonスクリプトで呼び出す実証計算を行い、実行時間を増やさずに計算の制御ができることを確認した。演算と通信のオーバーラップにより、通信による待ち時間を大幅に削減することができ、通信性能と演算性能がさらに広がると予測される今後の計算機システムでの並列化効率の向上を可能にした。また、プログラム全体のデータの流れを明確化することができ、今後の効率的なプログラム開発の基盤が完成した。

最終年度は、平成29年度までに開発したmodule変数廃止及びデータ引数化を行った大規模並列量子化学計算プログラムSMASHをMPI並列化した。シングルノード版と同様に2-3%程度のオーバーヘッドはあるものの、Pythonから呼び出してMPI並列実行が可能になり、データの流れが明確になるとともにプログラムの利用の幅を広げた。また、あらわに電子と点電荷相互作用を取り扱った周期境界条件下での量子化学計算と分子力学計算を組み合わせたQM/MM-PBC計算アルゴリズムとプログラム開発も行い、Ewald法におけるsurface-dipole項が無視できないことを示した。研究期間を通して、Hartree-Fock及びDFT計算については、最も計算時間がかかる2電子項計算の4重ループの前半をまとめてOpenMP並列化するなどメニーコアマシンでも並列化効率が低下しないよう改良し、Xeon Phiマシン60スレッドでも高い並列加速率を示した。複雑な分子系の繰り返し計算回数を削減するため、2次収束法のMPI/OpenMP並列計算アルゴリズムも開発した。弱い相互作用を取り扱える2次の摂動(MP2)法については、一部計算の複数回計算によりメモリ使用量を削減、演算と通信のオーバーラップにより通信時間を削減するアルゴリズムを開発した。小幅な計算時間増加で大幅なメモリ使用量削減ができ、さらに通信時間は半減し、より実用的なプログラムとなった。2種類の金属元素クラスタの安定構造、金属上での一酸化窒素の2量化反応など触媒反応における貴金属削減に向けた計算も行った。弱い相互作用を取り扱える2次の摂動(MP2)法のエネルギー及びエネルギー微分計算では、Infinibandで接続されたクラスターでMPI_SendRecvの通信時間が約1割を占める。スーパーコンピュータなど大規模計算での実行時間削減及び並列化効率向上のため、計算と通信をオーバーラップさせる。受信データ用配列を2つ用意し、受信用と受信後の演算用としてこれら2つを交互に利用し、非ブロッキング通信を導入する。さらに演算はMPI/OpenMPハイブリッド並列化を行う。これまでに開発した大規模並列量子化学計算プログラムSMASHでは、1回の計算で数百万、数千万回呼ばれる原子軌道2電子反発項計算などのサブルーチンはライブラリ化されており、実装コストの削減に大きく寄与している。量子化学計算の範囲内であればこれで十分であるが、今後ますます発展が期待される量子化学計算とその他の計算手法の融合(第一原理分子動力学法など)、また分子を分割して計算コストを削減する方法(Fragment MO法、QM/MM法)では、エネルギー計算や構造計算などをひとくくりにして取り出すことも求められる。そこで、Fortranのmodule変数を使わずに引数のみでデータの受け渡しを行うことでデータの流れを明確化し、その上でPythonを用いて各計算ステップを容易に制御できるようにして、生産性を高める。
接着分子インテグリンα4β1を用いた骨転移の診断・治療への応用

前年度までの検討でChinese hamster ovary(CHO)細胞にインテグリンα4を遺伝子導入したα4-CHO細胞は高頻度に骨転移を引き起こし、そのメカニズムとしてインテグリンα4β1と骨髄ストローマ細胞表面のVCAM-1(vascular cell adhesion molecule-1)との相互作用を介しておこることを明らかにした。そこで、ホルモンレセプター陰性の乳癌の骨転移のモデルとして、α4-CHO細胞を用い、骨転移に対するUFTおよび酢酸メドロキシプロケゲステロン(MPA)の併用療法の有用性について検討した。薬剤の骨転移抑制作用については、骨転移の有無と程度を観察し、また、薬剤による副作用の評価は、宿主マウスの摂餌量および体重変化の測定にて行った。薬剤は連日経口投与し、3週間でsacrificeして転移を検討した。その結果、UFTの中用量投与(20mg/kg/day)および高用量投与(30mg/kg/day)においては、MPA併用により高い骨転移抑制作用を認めた。また、UFT高用量投与においては、MPA併用により食餌摂取量の増加、体重減少の低下、さらに肝の壊死性の変化の軽減など、UFTの著明な副作用の軽減を認めた。以上より、UFT・MPA併用療法は、効果と副作用の両面において、骨転移に対して高い有用性が期待される。また、乳癌、前立腺癌、肺癌原発で骨転移をおこした症例の原発巣と転移巣について、インテグリンα4β1の発現をmRNA(RT-PCR法)およびタンパクレベル(免疫組織化学)で比較検討した。いずれも原発巣に比して、転移巣の腫瘍組織で著明なα4の発現亢進を認めた。インテグリンα3β1も同時に検討したが、発現に差は見られなかった。今後、多数例の検討が必要であるが、α4β1を介して、骨転移を起こす可能性が示唆された。申請時の目的の1つがインテグリンα4β1を発現した腫瘍細胞が骨組織で転移を形成するメカニズムの解明であった。インテグリンa4β1を発現しているChincse hamster ovary(CHO)細胞(a4-CHO)と骨髄細胞との共生培養などの実験を行い、α4-CHO細胞が骨髄のストローマ細胞に働き、破骨細胞形成を誘導すること、破骨細胞の誘導には直接の細胞同士のコンタクトが必要なこと、インテグリンa4β1をブロックすることにより抑制されることなどの結果を得た。したがって、α4-CHO細胞は骨髄ストローマ細胞表面の骨髄のVCAM-1(Vascular cell adhe-sion molecule-1)との接着により、骨髄にとどまるとともに、ストローマ細胞を破骨細胞に分化誘導して、骨破壊性に増殖することにより骨転移を形成することが明らかとなった。また、インテグリンα9β1はインテグリンファミリーの中でα4β1最も類似したインテグリンでり、テネイシンのレセプターとして最も重要と考えられているが、その結合部位は明らかになっていなかった。多数のペプチドを合成し、阻害実験よりインテグリンα9β1の認識する部位を同定した。その結果、テネイシンの中の3番目のフィブロネクチンIII型繰り返し配列の中のAEIDGIFLがα9β1とテネイシンの接着を特異的に阻害したので、認識部位として重要と考えられた。テネイシンは骨組織にも恒常的に見られ、α9β1発現細胞も骨転移を引き起こすので、α4β1とともに骨転移の検討には必要と考えられる。インテグリンα4β1を発現した腫瘍細胞が骨転移をおこすメカニズムを解明する目的で、種々の細胞生物学的検討を行った。

Chinese hamster ovary(CHO)細胞にインテグリンα4鎖cDNAを遺伝子導入し、α4β1を強制発現した細胞(α4-CHO.WT)およびリガンドとの接着に重要なアミノ酸を他のものに置換した変異型α4鎖cDNAを遺伝子導入した細胞を用いた。後者として、197番目のアミノ酸(スレオニン)、199番目のアミノ酸(グリシン)をそれぞれアラニンに置換したもの(α4-CHO.G197A、α4-CHO.G199A)を用いた。いずれも野生型とは異なり、リガンド(CS-1、VCAM-1(Vascular cell adhesion molecule-1))との接着性が消失している。これらの細胞のリガンドに対する運動性をBoyden chamber assayで、浸潤性をMaatrigel chemoinvasion assayで、リガンド上での増殖性をMTT assayで評価した。その結果、野生型ではリガンドに反応して、細胞遊走、湿潤が認められたのに対して、変異型では見られなかった。細胞増殖は野生型と変異型の間で大きな差は見られなかった。リガンド上での形態の変化を検討すると、野生型は15分後から接着、伸展が見られ、3時間後でピークとなったのに対して、変異型は接着・伸展は示さなかった。ヌードマウスにこれらの細胞を静脈内投与すると、野生型は肺転移、骨転移をともに高率におこしたのに対して、変異型は肺転移はみられたものの、骨転移は認められなかった。この結果から、α4β1を介した接着は骨転移に重要な役割を果たすが、それは主として細胞遊走により働いていると考えられた。今後、乳癌、前立腺癌など骨転移を高頻度におこす癌細胞におけるインテグリンα4β1の発現を調べるとともに、その機能をブロックすることによる治療法の開発を検討していく。前年度までの検討でChinese hamster ovary(CHO)細胞にインテグリンα4を遺伝子導入したα4-CHO細胞は高頻度に骨転移を引き起こし、そのメカニズムとしてインテグリンα4β1と骨髄ストローマ細胞表面のVCAM-1(vascular cell adhesion molecule-1)との相互作用を介しておこることを明らかにした。そこで、ホルモンレセプター陰性の乳癌の骨転移のモデルとして、α4-CHO細胞を用い、骨転移に対するUFTおよび酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)の併用療法め有用性について検討した。薬剤の骨転移抑制作用については、骨転移の有無と程度を観察し、また、薬剤による副作用の評価は、宿主マウスの摂餌量および体重変化の測定にて行った。薬剤は連日経口投与し、3週間でsacrificeして転移を検討した。その結果、UFTの中用量投与(20mg/kg/day)および高用量投与(30mg/kg/day)においては、MPA併用により高い骨転移抑制作用を認めた。また、UFT高用量投与においては、MPA併用により食餌摂取量の増加、体重減少の低下、さらに肝の壊死性の変化の軽減など、UFTの著明な副作用の軽減を認めた。以上より、UFT・MPA併用療法は、効果と副作用の両面において、骨転移に対して高い有用性が期待される。また、乳癌、前立腺癌、肺癌原発で骨転移をおこした症例の原発巣と転移巣について、インテグリンα4β1の発現をmRNA(RT-PCR法)およびタンパクレベル(免疫組織化学)で比較検討した。いずれも原発巣に比して、転移巣の腫瘍組織で著明なα4の発現亢進を認めた。
現代行政における政策実現と財政的手法

本年度は申請書に示した内容である、具体的政策を財政法の手法によって実現する法技術の一般的枠組みを示すための作業を昨年に引続いて行った。1,第一段階として、ドイツ法を中心とした基礎理論についてである。ドイツでは予想していた以上に古く1950年代から予算にかかわる現実的な研究が行われていたことが、本年度のコンスタンツ大学での資料収集・調査によって判明した。そこにある考えは、予算を政治の決定事項としてしまうのではなく、あくまで公法上の問題として実体法・手続法の両面から統制を行うとものである。予算や決算の制度が日本と異なるからこそ可能な面も多分にあるが、それでもなお日本法に示唆を与える点が少なくはないと言える。2,第二段階として、実務上の動向に関する調査である。(1)まずはじめに取り組んだものが、県から市町村に交付される、使途を定めない(あるいは目的が極めて概括的な)補助金である。この点については先進的な試みを行っている千葉、岩手の両県に昨年度ヒアリング調査を行った。現時点では予算費目の変更(スリム化)や予算規模の圧縮などに伴う試行のようではあるが、今後は政策を有効に誘導するための道具としての可能性を有していることは確認できた。(2)次の実務上の着目点として、本年度は主な県の予算費目の調査を行った。とりわけ僻地と呼ばれる、人口密度の低い地域を多く抱える県は地域振興に要する費用がかさんでいることが判明した。この種の予算はいわば「投資効率」が低い一方で、当該予算を圧縮すると地域経済その他への影響が非常に大きいという特徴が見られる。単なる予算縮減だけでなく、この種の費用をどのように有効活用してゆくかが実務上も課題であり、本研究の成果が寄与できる部分である。以上のような作業を通じて本研究の全体像を描く準備ができた。その成果を発表するための論文執筆は現在進行中であるが、近々、熊本法学(熊本大学法学会)において公表予定である。本年度は、1年目の作業として基礎資料の収集につとめた。国と地方公共団体の財政を取り巻く状況が引き続き悪化し、それに伴い、いわゆる「三位一体改革」を国が推進するなかで状況が急変してきたため、文献研究と並行して、最新の素材を地方公共団体の現場に求めた。調査対象に選んだのは、使途を限定しない形で県から市町村に交付される補助金である。地方分権改革においても国等からの補助金を可能な限り削減し、税源を移譲する方向が示されている。しかしながら税源そのものが乏しい基礎自治体においてはなお、補助金が重要な財源となる。そこで限られた財政資源をいかにして有効に各地方公共団体の政策実現に使い、更にはこの制度を活かして広く政策の策定能力の向上を目指すことが図られる。このような動きは財政作用が各分野での政策を誘導するものと評価することができよう。まさに本研究が対象とする現代的変容の発現形態である。具体的には、この種の試みとして注目されている千葉県の「分権新時代・市町村総合補助金」と岩手県の「市町村総合補助金」を選定し、この制度の企画・立案段階の経緯、根拠規定、運用状況、今後の展望などについて担当者に面会し、聞き取り調査を行った。現時点では両県ともに従来からの公共事業型補助金等に代替するものとして、制度運用を行っている。しかしながら中期的(3年程度)には県の役割の変化も見据えて見直しが予定されており、より一層政策展開を各自治体が独自に行えるような誘因となる可能性を持っている。それだけに今後の推移が注目されると考えられる。本年度の作業を通じで、財政手法によって政策の「幅」を増幅させる実例が得られた。今後はこのような手法の持つ法的特性や、現行法下での限界論について理論の深化を図り、業績の公表につなげてゆきたい。

単なる予算縮減だけでなく、この種の費用をどのように有効活用してゆくかが実務上も課題であり、本研究の成果が寄与できる部分である。以上のような作業を通じて本研究の全体像を描く準備ができた。その成果を発表するための論文執筆は現在進行中であるが、近々、熊本法学(熊本大学法学会)において公表予定である。
棒状分子・粒子分散系流体の塗布により配向した薄い液膜の乾燥挙動と配向状態の関係

平板に棒状の粒子・分子懸濁液を塗布ことで高速,大量に分子・粒子が配向した機能性薄膜を形成する技術を開発する.これまでの研究で棒状会合体を含む液晶性色素や高分子液晶,繊維懸濁液などのせん断および平面伸張流動における配向過程について測定技術を構築し,液膜形成における配向過程を明らかにした.これらを踏まえて,本研究では分子・粒子配向状態にある薄い液膜の乾燥過程における配向秩序度の変化を詳細に調べ,配向状態の高い機能性薄膜形成に必要な条件を明らかにする.この目的のために乾燥状態における液膜の厚さおよび水分量の二次元的,時間的変化の測定,乾燥領域と液膜領域の画像からの認識などの計測技術の開発も行う.平板に棒状の粒子・分子懸濁液を塗布ことで高速,大量に分子・粒子が配向した機能性薄膜を形成する技術を開発する.これまでの研究で棒状会合体を含む液晶性色素や高分子液晶,繊維懸濁液などのせん断および平面伸張流動における配向過程について測定技術を構築し,液膜形成における配向過程を明らかにした.これらを踏まえて,本研究では分子・粒子配向状態にある薄い液膜の乾燥過程における配向秩序度の変化を詳細に調べ,配向状態の高い機能性薄膜形成に必要な条件を明らかにする.この目的のために乾燥状態における液膜の厚さおよび水分量の二次元的,時間的変化の測定,乾燥領域と液膜領域の画像からの認識などの計測技術の開発も行う.
腫瘍局所免疫(local help)の分子制御法の開発

本年度の研究によって以下の点が明らかにされた。2、MHCクラスIIに結合してT細胞を活性化できるスーパー抗原(SEA)に反応性を示すヒトCD4^+T細胞はIL-2とIFN-γを産生し、かつキラー活性を示すTh1型ヘルパー/キラー細胞であることを初めて示した。さらに、SEAと抗c-erbB-2抗体との化学的結合物を作製して、このコンジュゲートとSEA反応性CD4^+ヘルパー/キラーT細胞を用いて、腫瘍局所免疫の増強が可能であることも示した(J.Immunol.in press)。
小生産物(商品)資源の流通と消費

本年度は本計画研究の最終年度であり、本班としては過去4年間の研究活動を踏まえて、資源としての小生産物のとらえ方にっいて理論的側面からの総括に最重点をおいた。従来同様、研究会活動を通して「小生産物」の諸側面についての議論を重ねる中で、まず小生産物とは何かを明確に定義し、次いで小生産物がいかなる意味で資源たり得るかを検討した。それらの議論を踏まえ、班員各々の関心領域に沿った成果発表にとりかかった。研究会活動を通して浮かび上がった小生産物は三つの次元に分けて捉えうる。第1は顕示的次元の小生産物であり、これは有用性と消費性の区別が困難なものであり、贅沢品とも言えるものである。隠された高価さを巧妙に顕示するところに特徴がある。第2の次元にあるのは民芸的次元の小生産物であり、柳宗悦がいうところの民芸概念に近いが、日常用いられるところに美が現れるものである。そして、第3には商品と非商品との狭間的な次元にあるものであり、人々が自分たちの日常生活に資するものとして作るものでありながら、それが何らかの契機によって交換されたり、売買されるようになったものである。廃品の活用などもこの次元にある小生産物として捉えられる。2006年12月9日、10日に開催された資源人類学国際シンポジウムにおいて、班員の湖中真哉は上記のような小生産物概念に基づき、ケニアの牧畜民サンブル社会における廃品活用の事例を元にマイナー・グローバリゼーションという考え方を提唱している。資源人類学全体の成果を示す論集は2007年秋に刊行の予定であるが、本班班員は論集第4巻となる「躍動する小生産物」と題する1冊のための原稿執筆をおこなった。本年度は、研究費の相当部分を研究分担者のPC購入にあて、将来の研究の物的基礎としたほか、アジアとアフリカにおける資源および生産物関係の雑誌バックナンバーを4点購入した。集会としては10月20日に行われた領域全体集会に先だって、同日第1回会合を開き、本研究に関する基本体制の確認と事務的な打合せを行ったほか、下記の通り2回の研究会を行った。1.香月洋一郎氏(神奈川大学常民文化研究所教授)2002年12月15日、於:東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所。演題「鍛冶技術と近代」。香月氏は常民文化研究所所長である。生産資源に関し、今後の研究のあり方について示唆を得た。2.「備長炭研究所」への視察および吉村郊子氏(歴史民俗博物館)による講演「炭焼きとウバメガシ」。2003年1月26日から1月28日。和歌山県西牟婁郡日置川町安居の備長炭製作現場を観察し、あわせてその生産の歴史についての知見を共有しえた。上記2回の研究会の他、以下のように研究分担者、及び研究協力者による現地調査が実施された。1.山田重周(研究協力者、東京外国語大学大学院後期博士課程)2002年12月末から2003年3月22日西アフリカ、セネガルのバサリ社会における小生産物の流通と消費。2.小川了(研究分担者)2003年2月5日から2003年3月16日セネガル、ダカール周辺における小生産物の流通と消費。炭の生産と流通に関しての結果を得る。3.本田洋(研究分担者)2003年3月2週間。韓国南部農村において、主として市場形成に関する調査と文献の収集。「小生産物の流通と消費」班においては、本年度において計6回の研究会を開催し、それらの研究会において、班員としては児玉谷史朗、湖中真哉、小川了がそれぞれ研究報告をおこなった他、研究協力者6名が報告をおこなった。班員各々の現地調査、研究報告等を通して、「小生産物」班として今後の理論的展開に展望が見え始めてきたところである。以下に班員各々の調査活動等を記す。小川了本計画研究班の代表としての統括をすると同時に、2003年10月18日、19日の両日にわたってタイ、カセサート大学にて開催された国際ワークショップ「多重有用植物の文化と経済」(「自然資源の認知と加工」班主宰)において報国をおこなった。また、2004年3月、バリにて開催された「バティック工芸」に関する小ワークショップに討論参加した。また、小生産物に関して国内調査をもおこなった。内堀基光本特定領域研究全体を統括するが、当班の班員として2003年8月から9月にかけての41日間、マレーシア・ブルネイにおいて森林生産物の商品化に関する調査を実施した。小田淳一2003年9月10月にかけてレユニオン島にて小商品の流通に関する調査を実施したほか、国内調査をもおこなった。本田洋2003年8月、韓国において29日間の調査、また2004年3月に再度韓国での調査を実施すると同時に、2004年度、韓国において開催を予定している当班主宰の国際ワークショップについて準備等をおこなった。「小生産物資源の流通と消費」班では、本年度において計4回の研究会を開催した。そのうち1回は「貨幣資源」班との合同、もう1回は「自然資源の認知」班との合同でおこなった。

しかし、今年度のもっとも大きな仕事は2004年12月に韓国ソウルの韓国精神文化研究院において韓国側研究者5人、日本側研究者6名(ともにコメンテーターを含む)で開催した日韓合同ワークショップである。本ワークショップはそのタイトルを「グローバル化する世界の中の小生産物」とし、計8人による報告とディスカッション、コメントと総合討論によって構成された。日本側研究者(本班から4名と他班から1名、研究協力者1名)の報告は日本での小生産物だけではなくアフリカの諸社会での小生産物についても言及がなされた。韓国側研究者4名からは主として韓国の伝統的工芸に関わる報告がなされた。ワークショップ終了後、韓国の伝統工芸の現場を見学する機会も得た。本ワークショップの結果については2005年度中に報告書として公刊する予定である。また、韓国においても出版が予定されてしている。班員各々はそれぞれの研究テーマに沿って海外調査もおこなった。各々の研究は3年目に入り、資源としての「小生産物」についてどのように理論化するか、展望が見え始めたところである。富沢班員と湖中班員は地域通貨に関する調査・研究を通して小生産物というテーマにアプローチしようとしている。小川はインフォーマル・エコノミーと小生産物の構造的類似性について、また現代社会における民芸品としての小生産物がもつ意味について考察を進めている。また、今年度から床呂郁哉(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所助教授)が新メンバーとして加わった。17年度は、小生産物と小商品の性格を理論的に極めるべく、個別性とともに普遍的意味を追究する方向で次ぎのように、4回の研究会を主催した。第1回は、本田洋(東京大学)「韓国の器物生産を通してみた小生産物と資源:南原地域における轆轤引き漆器(木器)の事例」、児玉谷史朗(一橋大学)「ザンビア都市近郊農村における小生産物の生産と資源利用:変化する政治経済環境への対応」。第2回は、小笠原輝(山梨県環境科学研究所・人類生態学研究室)、「山梨県の地場産業製品」、湖中真哉(静岡県立大学・国際関係学部)「小生産物・小商品と資源についての理論的省察」。第3回は、床呂郁哉(AA研)「真珠の資源人類学・序説」、岩谷彩子(京大・人文研)「ニッチをたゆたう人々-南インドの移動民ヴァギリの<商>取引」、五島朋子(鳥取大学)「ものづくり共同体の持続可能なマネジメントに関する考察小鹿田焼に見る共同性を通して(仮題)」。第4回は、除本理史(東京経済大学)「埋立と漁業者の意思決定:戦後の川崎市のノリ養殖業を事例に」、深澤秀夫(AA研)「マダガスカル北西部の農村における<生活>velontenaという考え方についての資源人類学的アプローチの試み」。これらの研究会から、小商品と小生産物の概念的相違が明らかになったほか、具体的諸相について多くの新知見が得られた。また16年度の韓国における国際ワークショップの成果を『グローバル化する世界の中の小生産物』(小川了・周永河共編)として刊行した。研究会あわせて、国内の小生産物現場の視察調査を行なったほか、個別班員の海外調査として、本田洋(0816-0913、韓国)、小田淳一(0907-0929、フランス)、小川了(0909-0924、タイ・インドネシア、0308-0314、韓国)、深澤秀夫(1219-1227、マダガスカル)を行なった。本年度は本計画研究の最終年度であり、本班としては過去4年間の研究活動を踏まえて、資源としての小生産物のとらえ方にっいて理論的側面からの総括に最重点をおいた。