hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化マップの一般化理論とその応用:理論の確立から実用化まで

これはSOMにとどまらず,新しい機械学習の理論に発展する可能性があると考えており,今後も引き続き取り組む.もうひとつは,「自然距離測度」という概念を導入することにより,従来のSOMの枠組みを超えたアルゴリズムのあり方を見出せたことである.これは与えられたデータ集合から自然な距離尺度を推定しつつ,同時に自己組織化マップを生成するというものである.2.応用的研究SOM2をパターン認識に応用した.文字識別や顔画像分類などに取り組んだ.特に形状の識別でその成果が得られた.またそれ以外にも,隠れ内部状態を持つ動的システム集合の分類,水中ロボットの適応的制御への応用も行った.さらに本手法をシステムに組み込むため,デバイス化にも取り組んだ.今年度は小規模な回路をFPGAに組み込み,動作検証を行った.3.発展的研究本手法を発展して自律エージェント向けの基盤的アルゴリズム開発に取り組んだ.マップを動的に生成するアルゴリズムや,オンライン的にデータを処理するアルゴリズムへ手を加え,ロボットが自律的に行動しつつ,同時に外界のモデルを獲得するための基盤技術開発することができた.一般化自己組織化マップについて、理論・応用・発展・実装の3つの方向性で研究を実施し、以下の研究成果が得られた。1.理論的研究理論面での研究成果は、SOM2、SOM3、...と続く高階の自己組織化写像アルゴリズムを発見し、理論的側面がわかってきたことである。ホモトピー・ファイバー束と関連で理論的解明に取り組み、またテンソルによるアルゴリズム記述ができた。このような学習理論はまったく新しいものである。また高階自己組織化写像の学習アルゴリズムがn重推定問題になっていること、その推定順序を入れ替えることで計算量が大きく削減できることも見出し、実用性が高まった。2.応用的研究高階自己組織化写像をパターン認識へ応用した。特に視覚画像をドットの分布とみなして、ドット分布形状から識別を行う「ドット分布表現」を提案し、手書き文字認識や顔画像識別に応用した、さらに線分角度や色などの高次の情報を持つ高次ドット分布表現も開発した。これらは人間のアテンションとの関連もあり、視覚画像認識の新しいアプローチである。3.発展的研究高階自己組織化マップを自律移動ロボットに応用し、ロボットの内部に外界の内部モデルを自己組織的に生成することに取り組んだ。今回は空間の内部モデル生成に取り組み、局所的には連続、大域的には離散的グラフ構造を持つ内部モデル獲得に成功した。また自己進化的に記憶を増やしていく高階自己組織化アルゴリズムを開発して内部モデル獲得に応用した。4.実装に関する研究SOM2を実用的システムに組み込むことを目指して、VLSI実装の研究を実施した。アルゴリズムをハードウェア化し、Field Programmable Gate array (FPGA)にSOM2を実装することに成功した。
GABAシグナリング調節分子による摂食調節機構の解明

肥満は、過食とエネルギー消費の低下が大きな要因である。摂食やエネルギー代謝活動は、脳の視床下部にある摂食中枢(視床下部外側野)と満腹中枢(視床下部腹内側核)によって調節されている。その機構の中で、GABA_A受容体の形質膜発現量を調節する分子基盤の重要な一翼を担うPRIPは摂食・エネルギー調節制御の鍵となる可能性がある分子である。近年、骨由来ホルモンである低(無)カルボキシル化オステオカルシン(GluOC)が全身の糖・エネルギー代謝を活性化するとして注目を集めている。メスのPRIP-KOマウスにおいて、骨量の増加とそれに伴う血中GluOC量の増加が認められた。そこで、PRIP-KOマウスに対してグルコース負荷試験及びインスリン負荷試験を行ったところ、メスで空腹時血糖の低下、耐糖能の改善、及びインスリン感受性の増加が認められた。野生型マウス(3週齢)に10週間継続的にOCを経口投与したところ、オスでは特段の変化が見られなかったが、メスでPRIP-KOと同様に空腹時血糖の低下、耐糖能の改善傾向が認められた。また、膵臓ラ氏島の面積の増加、小型脂肪細胞の増加も観察された。しかし、体重、摂食量、骨の状態、インスリン抵抗性に変化は認められなかった。PRIP-KOマウスに同様にGluOCを継続投与して同様の解析を行うと、オス・メスともにGtuOCの効果は認められなかった。以上のことから、PRIPはGluOCが代謝改善効果を発揮する際に必須であることが示唆される。一方、PRIP-KOでも糖代謝の改善がみとめられることから、PRIPにはGluOCを介さずに糖代謝を調節する経路もあると考えられる。(抄録なし)PRIPは、我々の研究室で新奇のIns(1,4,5)P_3結合性タンパク質として見いだされた分子である。その後の研究から、PRIPはGAGA_A受容体の形質膜発現量を調節する分子基盤の重要な一翼を担うことが明らかになった。PRIPノックアウトマウス(PRIP-KO)を解析する過程で、雌では加齢に伴う体重の増加がみられたものの、雄ではその体重増加が小さく、やせていることに気がついた。摂食やエネルギー代謝活動は、脳の視床下部にある中枢で調節されており、GAGA、A受容体を会するシグナル伝達もそこに関与していることが明らかになっている。これらの事実は、PRIPが摂食調節機構やエネルギー代謝調節機構に関わっていること、またその調節過程の一部が雌雄間で異なることを示唆している。このPRIP分子の、摂食・エネルギー代謝への関わりについて、下記を明らかにした。1)10週及び20週のマウスの体重は、雄でPRIP-KOマウスが有意に小さかった。一方、雌の体重は野生型と有意な差を認めなかった。2)摂食量は雄、雌ともに野生型とPRIP-KOマウス間で有意な差を認められなかった。3)血中レプチン濃度は野生型とPRIP-KOマウスで差は認められなかったが、血中アディポネクチン濃度はPRIP-KOマウスで減少していた。血中インスリン濃度は雌雄共に増加していた。4)褐色脂肪組織においてエネルギー源をATPを経ずに直接熱エネルギーに変換する働きをもつUCP-1の発現は、PRIP KOにおいて増加していた。以上のことに加えて、PRIP-KOマウスの脂質代謝異常やインスリンシグナリングの異常を示唆する顕著なデータも得られている。PRIPは、我々の研究室で新奇のIns(1,4,5)P_3結合性タンパク質として見いだされた分子である。PRIPノックアウト(PRIP KO)マウスを解析する過程で、雌では加齢に伴う体重の増加がみられたものの、雄ではその体重増加が小さく、やせていることに気がついた。摂食やエネルギー代謝活動は、脳の視床下部にある摂食中枢と満腹中枢によって調節されており、GAGA_A受容体を介するシグナル伝達もそこに関与していることが明らかになっている。研究遂行に際し、保存していた凍結胚からPRIP-KOマウス個体を作製し、表現型の検討を行ったところ、成獣マウスの体重はPRIP-KOマウスが有意に小さいが、摂食量差はないことが明らかになった。また、糖負荷時の血中インスリン濃度は雌雄共に増加しており、脂質代謝・エネルギー代謝の亢進が認められた上、雌のPRIP-KOマウスで骨量の顕著な増加と、血中オステオカルシン量の増加が認められた。近年、骨から分泌されるオステオカルシンがホルモンとして膵臓に作用し、インスリン分泌を促し、そのインスリンが再び骨に作用しオステオカルシンの分泌を促すことが明らかになり、骨は糖代謝調節の鍵となる臓器の1つであることが示された(骨・腸・代謝連関)。これに関連し、オステオカルシンが腸管からのインクレチン分泌を促進するということを明らかにした。また、PRIP-KOは野生型と比較してオステオカルシンに対する感受性が低いというデータも得られた。

摂食やエネルギー代謝活動は、脳の視床下部にある摂食中枢(視床下部外側野)と満腹中枢(視床下部腹内側核)によって調節されている。その機構の中で、GABA_A受容体の形質膜発現量を調節する分子基盤の重要な一翼を担うPRIPは摂食・エネルギー調節制御の鍵となる可能性がある分子である。近年、骨由来ホルモンである低(無)カルボキシル化オステオカルシン(GluOC)が全身の糖・エネルギー代謝を活性化するとして注目を集めている。メスのPRIP-KOマウスにおいて、骨量の増加とそれに伴う血中GluOC量の増加が認められた。そこで、PRIP-KOマウスに対してグルコース負荷試験及びインスリン負荷試験を行ったところ、メスで空腹時血糖の低下、耐糖能の改善、及びインスリン感受性の増加が認められた。野生型マウス(3週齢)に10週間継続的にOCを経口投与したところ、オスでは特段の変化が見られなかったが、メスでPRIP-KOと同様に空腹時血糖の低下、耐糖能の改善傾向が認められた。また、膵臓ラ氏島の面積の増加、小型脂肪細胞の増加も観察された。しかし、体重、摂食量、骨の状態、インスリン抵抗性に変化は認められなかった。PRIP-KOマウスに同様にGluOCを継続投与して同様の解析を行うと、オス・メスともにGtuOCの効果は認められなかった。以上のことから、PRIPはGluOCが代謝改善効果を発揮する際に必須であることが示唆される。一方、PRIP-KOでも糖代謝の改善がみとめられることから、PRIPにはGluOCを介さずに糖代謝を調節する経路もあると考えられる。PRIP-KOを解析する過程で、雌マウスで骨量の顕著な増加と、血中オステオカルシン量の増加が認められた。これらの事実をもとに更に解析を進め、オステオカルシンが腸管からのインクレチン分泌を促進すること、オステオカルシンのインスリン分泌作用がPRIP-KOで認められないことが明らかになった。全身のエネルギー代謝におけるPRIPの役割を解明するという目的は、おおむね順調に達成できていると考えている。オステオカルシンの感受性に野生型とPRIP-KOで差が認められたので、今後はオステオカルシン受容体であるGprc6aのシグナル伝達経路について更に解析を進める。また、糖負荷時のインスリン濃度がPRIP-KOで有意に高く、その後のシグナル伝達もスムーズに行われていないことを示唆する結果を得ているため、インスリンシグナリングの素過程についても詳細に解析を行う。雌雄差に関してはまだ解決の手がかりが得られていないため、野生型/PRIP-KOで卵巣摘出・精巣摘出手術を行い、性差とエネルギー代謝との関係を探る。(抄録なし)
3次元ユークリッド空間の極小曲面とその自然な双曲型空間への変形について

研究計画に基づき研究を行い、下記のような成果を得た。1.与えられた3次元Euclid空間R^3の極小曲面をGauss写像とHopf微分を不変にしながら3次元双曲型空間H^3の平均曲率1の曲面へ変形する問題について、東北大のWayne Rossman氏および熊本大の山田光太郎氏との共同研究により、一つの充分条件を与えることに成功し、多くの対称性をもつ、genusの高いH^3の完備有限全曲率をもつ平均曲率1の曲面を数多く新しく構成した。さらに上述の研究過程において、H^3の平均曲率1の曲面の双対性が本質的に重要な役割を果たすことが判明した。この双対性の応用として与えられたGauss写像とHopf微分をもつH^3の平均曲率1の曲面の変形空間が初期曲面の性質に応じてH^3の0、1あるいは3次元の全測地的部分多様体の構造をもつことを証明した。2.上述の問題に関連し、本研究では、「総和が0になるベクトルの組を与えたとき、それらをフラックス・ベクトルとしてもつR^3の極小曲面が存在するか」というフラックス公式の逆問題に取り組み、エンドの数が4の場合には大阪大学の加藤信氏、熊本大学の山田氏と共同研究によってこの問題は総和が0のほとんど全てのベクトルの組に対して逆問題が解け、一方では、逆問題が解けないような例外的なベクトルの組があることも明らかにした。3.上記の研究のため、幾何、解析、代数の図書を必要の応じ購入し、さらに研究会およびシンポジウム等に参加し、多くの研究者と研究連絡を行った。
波動場変換による高分解能電磁探査法の研究

本研究の主な成果は以下の通りである.1.スプライン関数を用いた波動場変換法について検討した.その中で特に,スプライン関数近似の項数およびサンプリング間隔による波動場変換への影響について検討した.この方法で変換を行った場合,変換後の仮想波動の最初の部分に異常な振動が出てしまうことあることがわかった.その原因は,逆ラプラス変換の際の数値計算上の問題によるものと考えられる.この初期の異常な振動はサンプリング間隔に依存していることがわかった.2.解析的に時間領域の磁場が計算できる層構造に対して,鉛直磁場の過渡応答を求め,それに対してこの方法による仮想波動場を求めてみた.その結果,直接波はほぼ正確に検出されることがわかった.その場合上記の初期異常振動範囲と重ならないようなスプライン近似の際のサンプリング間隔を選ぶ必要がある.また,屈折波や反射波は非常に見えにくいことがわかった.これは,直接波に比べそれらの波は振幅が非常に小さいことによるものと考えられる.(3)本科学研究費補助金により購入した時間領域電磁探査用送信機と4地点同時測定可能なフラックスゲート磁力計を用いて,大分県由布院地域において,本探査法の実証テストを行った.4地点同時に観測することにより各地点での信号やノイズの特徴の把握が容易にできるようになった.これは将来各地点相互のデータを比較することによりノイズ除去を行える可能性を示唆する結果である.探査の結果として,由布院盆地の南限を走る由布院断層を境に鉛直磁場の過渡応答のが大きな変化が観測された.本研究の主な成果は以下の通りである.1.スプライン関数を用いた波動場変換法について検討した.その中で特に,スプライン関数近似の項数およびサンプリング間隔による波動場変換への影響について検討した.この方法で変換を行った場合,変換後の仮想波動の最初の部分に異常な振動が出てしまうことあることがわかった.その原因は,逆ラプラス変換の際の数値計算上の問題によるものと考えられる.この初期の異常な振動はサンプリング間隔に依存していることがわかった.2.解析的に時間領域の磁場が計算できる層構造に対して,鉛直磁場の過渡応答を求め,それに対してこの方法による仮想波動場を求めてみた.その結果,直接波はほぼ正確に検出されることがわかった.その場合上記の初期異常振動範囲と重ならないようなスプライン近似の際のサンプリング間隔を選ぶ必要がある.また,屈折波や反射波は非常に見えにくいことがわかった.これは,直接波に比べそれらの波は振幅が非常に小さいことによるものと考えられる.(3)本科学研究費補助金により購入した時間領域電磁探査用送信機と4地点同時測定可能なフラックスゲート磁力計を用いて,大分県由布院地域において,本探査法の実証テストを行った.4地点同時に観測することにより各地点での信号やノイズの特徴の把握が容易にできるようになった.これは将来各地点相互のデータを比較することによりノイズ除去を行える可能性を示唆する結果である.探査の結果として,由布院盆地の南限を走る由布院断層を境に鉛直磁場の過渡応答のが大きな変化が観測された.(1)低周波電磁場の従う拡散型微分方程式を波動場の方程式に変換する方法について検討した.実際のデータは何らかのノイズを含むので,そのようなデータに対しても安定な変換法をめざすことにした.いろいろな手法について検討した結果,データをスプライン平滑化を行い,そのスプライン関数について変換を施すことにより,安定な解が求められることがわかった.さらにスプライン関数のラプラス変換法および仮想時間についての逆変換法についても検討した.その結果,逆変換にはGaver-Stehfest法が適用できることが解った.(2)時間領域用電磁探査送信機を購入し,鹿児島県桜島火山地域等で送信機の試験探査を行った.受信機は現有のフラックスゲート型磁力計を用いた.約1.5km長の送信線から8秒周期の休止時間を含む矩形波で,約1Aの電流を大地に流し,それにより発生する誘導磁場を測定した.約1km離れた地点において4台の磁力計を100m間隔で置き,誘導電磁場を観測した.その結果,約100pTの強度を持つ磁場が観測された.波形も100回程度のスタッキングを行うことにより,誘導磁場に伴う過渡現象が観測された.4地点での観測データを比較することにより,それぞれの地点の地下構造を解析できる可能性があることが解った.(3)スプライン関数を用いた解析法を現地から得られたデータに適用し,探査深度をある程度確保するためには,数秒以上にわたり明瞭な過渡現象が観測されている必要があることが解った.したがって今後、このようなデータが取得可能な観測法を考えていく必要があると考えられる.本年度実施した研究とその成果は以下の通りである。(1)スプライン関数を用いた波動場変換法について,スプライン関数近似の項数およびサンプリング間隔による波動場変換への影響について検討した.この方法で変換を行った場合,変換後の仮想波動の最初の部分に異常な振動が出てしまうことがあることがわかった.その原因は,逆ラプラス変換の際の数値計算上の問題によるものと考えられる.この初期の異常な振動はサンプリング間隔に依存していることがわかった.(2)解析的に時間領域の磁場が計算できる層構造に対して,鉛直磁場の過渡応答を求め,それに対してこの方法による仮想波動場を求めてみた.その結果,直接波はほぼ正確に検出されることがわかった.

その場合上記の初期異常振動範囲と重ならないようなスプライン近似の際のサンプリング間隔を選ぶ必要がある.また,屈折波や反射波は非常に見えにくいことがわかった.これは,直接波に比べそれらの波は振幅が非常に小さいことによるものと考えられる.(3)本科学研究費補助金により購入した時間領域電磁探査用送信機と4地点同時測定可能なフラックスゲート磁力計を用いて,大分県由布院地域において,本探査法の実証テストを行った.4地点同時に観測することにより各地点での信号やノイズの特徴の把握が容易にできるようになった.これは将来各地点相互のデータを比較することによりノイズ除去を行える可能性を示唆する結果である.たんさの結果として,由布院盆地の南限を走る由布院断層を境に,鉛直磁場の過渡応答が大きく変化し,それに対応する仮想波動場にも変化が検出された.
ナノ金/酸化亜鉛装飾ポリアニリンを用いた自己給電型ガスセンサの安定性と選択性向上

環境中の有害物ガスや血液中のグルコース濃度などを検知し、人体の健康を維持するためのセンサーは安心・安全志向社会にとって重要なデバイスである。非酵素型のセンサーは酵素型よりも優れた安定性を備えており、近年盛んに研究開発が進んでいる。なかでも金属ナノパーティクルを使用したセンサーは特定の電位範囲内で化学物を酸化できるため、非酵素型のセンサーに適している。本研究では、環境にやさしく、省エネルギー、低化学薬品排出かつ簡単な電気化学方法により金属ナノパーティクルを合成し、それを酸化物で修飾することでセンサーの安定性と感度を向上する。
生理活性脂質スフィンゴシン-1-リン酸受容体の機能の分子生物学的解析

3種類のG蛋白共役型スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)受容体EDG1,EDG3,AGR16(=EDG5)の生物活性、その細胞内情報伝達機構、受容体間の機能上の相異、動物個体レベルでのS1P受容体の役割の解析に取り組んだ。1.EDG1,EDG3,EDG5を発現するCHO株、K562株、HEL株を樹立し、EDG1,3,5がS1P特異的受容体であり、それぞれ異なる情報伝達能を有することを見出した。3.S1Pは血管内皮の遊走を誘導し、三次元ゲル内培養下で管腔構造の形成を引き起こした。一方、血管平滑筋細胞では遊走を抑制した。また、血管平滑筋細胞ではPDGF-B遺伝子発現を誘導した。4.EDG1,EDG3はGi,PI3K依存的に低分子量G蛋白質Racを活性化し、これが遊走に必要であった。一方、EDG5は他の化学遊走因子によるRac活性化を強く抑制した。EDG5はPI3K以後に作用し、おそらくGTPase活性化因子(GAP)の活性化を介してRacを抑制していると結論された。EDG5はRacを抑制することが見出された最初の受容体である。5.EDG5のノックアウトマウスを作製中である。既にキメラマウスを作出し、生殖系列細胞に変異を導入したヘテロマウスを樹立する段階にある。6.スフィンゴシンキナーゼノックアウトマウスのターゲティングベクターの構築を完了した。3種のスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)受容体EDG-1,EDG-3,EDG-5の安定的発現CHO株および内因性EDG発現細胞を用いて、各受容体の生物学的活性、その基礎となる情報伝達機構を検討した。1.1)EDG-1,EDG-3発現細胞ではS1Pは細胞運動を促進した。この他に、両受容体発現細胞では葉状仮足の形成が見られた。これとは異なり、EDG-5発現細胞ではこれらの反応は認められなかった。EDG-1,EDG-3を介した細胞運動の促進はチロシンキナーゼ阻害薬、ホスファチジルイノシトール(PI)3-キナーゼ阻害薬により抑制された。2)血管内皮細胞はEDG-1およびEDG-3を発現する。EDG-5の発現レベルは検出限界以下であった。S1Pは血管内皮細胞の運動を促進した。また、マトリゲル内3次元培養下ではS1Pは内皮細胞の管状構造形成を促進した。S1Pは軽度に培養内皮細胞のDNA合成を促進した。2.1)EDG-1,EDG-3,EDG-5のいずれかを発現するCHO細胞でも、S1Pはmitogen-activatedprotein kinase(MAPK)を活性化した。この反応は百日咳毒素(PTX)処理により完全に抑制され、Rasに強く依存していた。チロシンキナーゼ阻害薬、PI-3キナーゼ阻害薬も部分的にMAPK活性化を抑制した。Cキナーゼ阻害薬には抑制作用はほとんど無かった。2)EDG-3,EDG-5はRhoを活性化した。しかし、EDG-1にはこの作用がなかった。3.EDG-5のノックアウトマウスの作製をめざして研究を推進中である。本年度はEDG-5遺伝子の一方を相同的に組換えたES細胞を8クローン樹立できた。今後はこれを受精卵に注入し、ノックアウトマウスの作製に取りかかる予定である。1.AGR16(EDG5)受容体の構造・機能の相関の解析EDG5がEDG1,3とは異なり細胞遊走を抑制すること、これがRac活性化の抑制を伴うこと、Racの抑制はRacGAPの促進を介することを見出した。

細胞遊走を抑制するEDG5と細胞遊走を誘導するEDG1の間で、種々のキメラ受容体を、またEDG5のC末端欠失変異体を作製し、これらの各受容体の細胞運動調節能、RhoファミリーG蛋白活性調節能を解析した。この結果、細胞運動およびRacの抑制はEDG5の細胞内C末端領域と第3細胞内ループが、Rhoの活性化にはEDG5のC末端、およびこれよりN末端が関わっていることが明らかになった。EDG5は血管平滑筋の化学遊走を抑制し、これはRacの抑制を伴った。EDG1,EDG3は血管内皮の化学遊走を促進し、このプロセスはRacに依存した。EDG1,EdG3は三次元ゲル内で毛様血管様の管腔構造形成を誘導し、このプロセスもRacに依存した。血管平滑筋において、EDGは増殖因子PDGF-B鎖の遺伝子発現を誘導した。3.EDG5のノックアウトマウスキメラマウスの作製を経て、生殖系列細胞に変異の導入されたヘテロマウスを樹立する段階にある。4.スフィンゴシンキナーゼノックアウトマウスターゲティングベクターの構築を完了した。1.単食性ショウジョウバエD.sechelliaのホスト植物中の有毒成分に対する胚の剛性に卵核膜が重要であること、また、産卵の遅延による卵胎生化も寄与することが判明した。2,キイロショウジョウバエおよび近縁種のアミラーゼ遺伝子の変異をDNAレベルで調べた結果、自然選択が働いた証拠が得られた。3.野外集団由来のオナジショウジョウバエ雌のキイロショウジョウバエおよびD.teissier雄との交配率を調べた結果、後者で交雑率の高い系統が得られた。4.雄の交尾活動の光依存性に変化をもたらす突然変異に、網膜で発現する細胞接着分子chaoptinが関与することがわかった。5.同所的に分布するD.ananassaeとD.pallidaosaの求愛歌の分析の結果、パルス間間隔(IPI)に差は見られず、2種間の種認識にIPIは関わっていないと結論された。6.カザリショウジョウバエの黒色、褐色系統間に見られる交尾選択に、温度適応および近縁種との出会いが関係する可能性を検討したが、支持する結果は得られなかった。7.アナナスショウジョウバエ類3種で発見された単為生殖は、すべて第2染色体左腕の同位置にある遺伝子によるもので、2倍体化はpronuclear duplicationによることが細胞学及び遺伝学的に示唆された。8.膜翅目昆虫の未受精卵への異種精子注入により雑種胚が形成されることを確認したが、成虫に達したものはながった。一方、同属異種間の卵巣移植により異種卵黄タンパクのみで卵成熟が起こり、人為的に単為発生させると成虫にまで育つことを確認した。9.雌の貯精嚢で貯精される精子の形成に必要な遺伝子の同定を試み、貯精されるが不妊となる突然変異を8系統確立した。そのうち、卵への進入が不能なものと精子核が膨潤しないものについて細胞学的観察と遺伝子座の決定を行なった。
高齢者のｗｅｌｌ－ｂｅｉｎｇ格差の生成プロセス解明とソーシャル・キャピタルの研究

日本におけるwell-being(幸福・健康)の社会経済的な要因による格差の実態報告に留まらず,1要介護状態をはじめとするwell-beingが損なわれた状態を招くリスク因子や「原因の原因(cause of cause)」,2多自治体間比較によるソーシャル・キャピタルなど地域レベル要因とwell-beingとの関連などの知見に基づく格差緩和要因の実証的な解明,3エビデンスと理論を元にした地域介入によるwell-being格差の縮小効果実証を目的とした.そのために201016年調査参加の約40市町村の約30万人の高齢者データの分析を進め,市町村や企業と連携した地域介入の効果評価を行う。「健康日本21(第2次)」にも明示された「健康格差の縮小」を目指し,社会格差やソーシャル・キャピタルなど「健康の社会的決定要因」を考慮した社会政策のあり方に向けて科学的根拠の提供を試みた.本研究では,A)既に入手している既存データの分析を進め,未検討の社会的要因と健康の関連やwell-being格差の日本の高齢者における実態を明らかにした.B)コホート追跡期間を延ばすととも2010-11年と2013年と2016年の3時点パネルデータを作成し,well-being喪失のリスク(原因)だけでなく「原因の原因」を分析して,個人レベルの社会的要因が健康に影響するプロセスを明らかにした.C)約30市町村間で比較分析することで検出力を高め,ソーシャル・キャピタル,Gini係数など地域レベルの社会的要因と健康との関連について検証した.D)同一対象者を繰り返し調査する3時点パネル調査を重ねた地域における地域レベルのソーシャル・キャピタルの変化と健康との関連を分析が可能になることによって,ソーシャル・キャピタルから健康に至る影響が存在するのかを実証的に検証した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,「健康の社会的決定要因」(WHO)に着目し,日本におけるwell-being(幸福・健康)の社会経済的な格差の実態報告に留まらず,1要介護状態をはじめとするwell-beingが損なわれた(以下well-being喪失)状態を招くリスク要因,2well-being喪失に至る「原因の原因(cause of cause)」,3ソーシャル・キャピタル(人々とのつながり)など地域レベル要因とwell-beingとの関連から格差の緩和要因などを実証的に明らかにすることである.2015(平成27)年度には2010-11年と2013年調査に協力を得られた約30市町村の約14万人の高齢者を追跡する大規模コホート研究と共に,2回の調査に回答した約6万人を対象に3回目のパネル調査を2016年に行う準備を進めた.1)協力市町村の確保,2)大規模調査実施経費の確保,3)調査票の設計,4)研究協力者の確保などである.既存データの分析による仮説の検証も進めた.その結果を市町村にフィードバックしたほか,.1要介護状態をはじめとするwell-being喪失状態を招くリスク要因としては,高齢者における心理的虐待発生の特性,小児期の貧困経験が高齢期の認知症発症に与える影響などについて報告し2well-being喪失に至る「原因の原因(cause of cause)」では,スポーツグループに参加している者で転倒発生は少ないのか,都市類型別にみた高齢者の教育歴と閉じこもりとの関連についての検討などを行った.3ソーシャル・キャピタル(人々ののつながり)など地域レベル要因とwell-beingとの関連から格差の緩和要因では,認知症になりにくい地域特性に関する研究や物忘れとソーシャル・キャピタル関連指標との相関分析などを行った.本研究計画の成否は,3回目となる大規模調査の実施による繰り返し横断調査データ,要介護認定状況の追跡データの入手による死亡,要介護認定,認知症を伴う要介護認定などをエンドポイントとしたコホートデータ,3時点パネルデータの構築が鍵を握っているこれらを実現するためには,1)協力市町村の確保,2)大規模調査実施経費の確保,3)調査票の設計,4)研究協力者の確保などが必要である.5)協力市町村の確保では.共同研究協定を締結したことのある市町村を中心に, 2016年調査に参加する市町村を開拓した.現時点で35前後の市町村の協力を得られる可能性が見えてきた.2)大規模調査の実施経費の確保では,24万人規模の調査を実施するに必要な1.6億円の確保をめざし,調査費用獲得の努力をした.市町村の介護保険事業計画策定に有用な日常生活圏域ニーズ調査を兼ねていることから,市町村に調査実施経費の一部を負担していただきたい旨を説明し,理解を得られた市町村からの調査受託予算の確保を支援した.それらを合わせることにより,実施経費に目途をつけた.3)調査票の設計では,既存データの分析を進めつつ,2016年調査で検証すべき仮説の検討を行った.A4で25ページ程度の原案となり,今後絞り込みを必要としている.4)研究協力者の確保では,毎月行った研究会に,40-70人の参加者が見られるようになり,多くの分析中間報告や研究計画を発表してもらった.その中で,2016年調査で検証したい内容の提案を受けて30人程度の協力を得られる見通しを立てた.必要な準備は概ね順調に進んでいる.2003年度以降,介護保険者である市町村の調査への協力を得るため,介護保険事業計画を立案するために必要な調査を兼ねる形で調査を繰り返してきた.

2013年度に第6期介護保険事業計画策定のためのニーズ調査を兼ねて,高齢者約20万人を対象に調査を行い,約14万人から回答を得ていた(回収率70%).2016(平成28)年には、これらの自治体に再度協力をお願いし,第7期介護保険事業計画の立案に向けた調査が必要となるタイミングに合わせて,大規模調査を行う準備を進めた.その結果,39市町村において,調査対象者を平成28年度4月1日時点で65歳以上である高齢者276,469人とし,郵送自記式質問紙調査法で,平成28年10月平成29年2月にかけて回収数194,042票(回収率70.2%),有効回収数186,406票(有効回収率67.4%)を得ることができた.平行して既存データを活用して,保険者である自治体の関心の高い介護予防のための手がかりを得るためのコホート研究や生活圏域毎の介護予防ニーズと資源に着目した分析を進めた.その他,学術的に重要と考えたライフコース疫学研究を進め,子ども期の社会経済的要因が高齢期にも影響を残していることなどを明らかにした.これらの結果を論文や学会発表演題として国内外で発表するとともに,プレス発表をして社会にフィードバックした.2016年度は,想定以上に多くの市町村の協力が得られ,調査受託費も増えたため,公的研究費だけでは不可能だった約30万人規模の大規模な調査を行うことができた.日本国内だけでなく,国際的にも例のない大規模で,多地域間比較が可能な社会疫学的な高齢者調査を行うことができた.また既存データを用いた分析でも,1)今までの調査協力自治体の既存データと結合したパネルデータを活用した,うつなどのwell-beingに関する重要なエンドポイントの新規発症リスク因子の解明(Tani 2016など),2)多地域にネストされたマルチレベル分析が可能なデータを活用して,個人レベルによる要因の影響を調整した後にも,ソーシャル・キャピタルなど地域環境要因によって,well-being(幸福・健康)が影響を受けていることを明らかにできた(Koyama 2016など).3)一部の市町村ではあるが,健診データの提供が得られ結合ができたことで,高血圧や重度糖尿病の有病率とソーシャル・キャピタルとの関連を明らかにできた.4)多くの研究者から問い合わせをもらっていたソーシャル・キャピタル関連指標について妥当性を検証した指標群を発表できたこと(Saito 2016)は,今後のソーシャル・キャピタル研究に寄与するところが大きいと考える.5)地域介入研究で,社会参加するようになった人たちで7年間の認知症の発症が3割抑制されていたことを報告できた(Hikichi 2017).観察研究のみでは,逆の因果が否定できないが,地域介入研究でソーシャル・キャピタルによる健康保護効果を検証できたこと,予防策が期待されている認知症の発症も抑制可能であることを実証できた意義は大きいと考える「健康の社会的決定要因」(WHO)に着目し,日本におけるwell-being(幸福・健康)の社会経済的な格差の実態報告に留まらず,1要介護状態をはじめとするwell-beingが損なわれた(以下well-being毀損)状態を招くリスク要因,2well-being
ヒト膣炎のモデル動物としての霊長類、特にニホンザル等の膣内細菌叢に関する研究

【研究目的】lactobacillus(乳酸菌)を最優勢とするヒトの膣内細菌叢の感染防御的役割を証明するためマウス・ラットなどの小動物が使用されているが、これらの動物の膣内にはlactobacillusはほとんど存在していなかった。そこで、今回私は解剖学的、生理学的にもヒトとの類似点の多い霊長類(アカゲザルやコモンマーモセット)に着目して、これらのサルがヒト膣内でのlactobacillusを研究するためのモデル動物として有用かを明らかにするため検討を行った。【研究方法】鹿児島県の(株)新日本科学の施設で飼育されているアカゲザルとコモンマーモセットを対象として、膣洗浄法(サルの膣内を滅菌生理食塩水で数回洗浄)により検体を無菌的に採取し、光岡らの腸内細菌叢の検索方法に従って培養・同定を行った。【研究成果】コモンマーモセットの膣内から分離されたのは、Enterobacteriaceae,StreptococciおよびStaphylococciの通性嫌気性菌だけで、平均膣内総細菌数も10^3(CFU/vagina)と非常に少なく、lactobacillus(ヒト膣内での最優勢菌)は全く検出されなかった。一方、アカゲザルの膣内からは、Enterobacteriaceae,StreptococciおよびStaphylococciといった通性嫌気性菌の他に、ヒト膣内の最優勢菌であるlactobacillusや嫌気性菌であるBacteroidaceaeおよびGram-positive anaerobic cocci(嫌気性グラム陽性球菌)が検出され、平均膣内総細菌数も10^<6.7>(CFU/vagina)と高かった。特にlactobacillusの平均分離菌数が10^<6.0>(CFU/vagina)と、これまで検索した霊長類の中で最も高値を示したチンパンジーと同等の値であったことが注目された。このことから、アカゲザルはヒト膣内でのlactobacillusの役割を研究するための有用なモデル動物となりうる可能性が示唆された。したがって、アカゲザルの膣内細菌叢については、今後さらに性周期や加齢等との関係など、詳細な検討を加える必要があると考えられた。
キトサンカプセル及び排出阻害剤を用いたプレドニゾロンの二機能性大腸送達法の開発

一般にキトサンカプセルは、大腸に豊富に存在する腸内細菌で崩壊するため、薬物を大腸に特異的に送達することができる。本研究ではこうしたキトサンカプセルの特徴を利用して、キトサンカプセル内に炎症性腸疾患治療薬であるプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンの大腸特異的送達性について検討した。その結果、プレドニゾロン含有キトサンカプセル経口投与後のプレドニゾロンは、主に小腸下部や大腸に存在し、小腸上部にはほとんど存在しないことが認められた。一方、対照群としてゼラチンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンは、小腸上部にほとんど局在し、小腸下部や大腸には移行しないことが確認された。したがって、キトサンカプセルを用いることによりプレドニゾロンを大腸に特異的に送達できることが明らかとなった。しかしながら、プレドニソロンとP糖タンパク質の阻害作用を有するpolyethylene glycolを併用しても大腸への移行性には変化が認められなかった。さらに、キトサンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセルを経口投与した場合、trinitrobrnzene sulfonic acid(TNBS)注腸による大腸炎に対し、ゼラチンカプセル群に比べ優れた治療効果を有することが認められた。また、プレドニゾロンを封入したキトサンカプセルを経口投与した場合、ゼラチンカプセルの場合に比べ胸腺の萎縮があまり観察されず、キトサンカプセルはプレドニゾロンの全身的な副作用の軽減にも有効であることが確認された。これらの知見は、炎症性腸疾患治療薬であるプレドニゾロンの有効かつ安全性の高い投与形態の開発に有用な基礎的情報を提供するものと思われる。本研究では、まず大腸に存在する腸内細菌で特異的に崩壊するキトサンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンの大腸特異的送達ならびに全身循環への移行性について検討した。その結果、キトサンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンは、主に小腸下部や大腸に存在し、小腸上部にはほとんど存在しないことが認められた。また、キトサンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンの血漿中濃度は、ゼラチンカプセルにより投与した場合に比べ顕著に低下することが認められた。したがって、キトサンカプセルを用いることによりプレドニゾロンを大腸に特異的に送達でき、また全身への移行性を抑制できることが明らかとなった。さらに、キトサンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセルを経口投与した場合、trinitrobenzene sulfonic acid(TNBS)注腸による大腸炎に対し、ゼラチンカプセル群に比べ優れた治療効果を有することが認められた。

本研究ではこうしたキトサンカプセルの特徴を利用して、キトサンカプセル内に炎症性腸疾患治療薬であるプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンの大腸特異的送達性について検討した。その結果、プレドニゾロン含有キトサンカプセル経口投与後のプレドニゾロンは、主に小腸下部や大腸に存在し、小腸上部にはほとんど存在しないことが認められた。一方、対照群としてゼラチンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセル経口投与後のプレドニゾロンは、小腸上部にほとんど局在し、小腸下部や大腸には移行しないことが確認された。したがって、キトサンカプセルを用いることによりプレドニゾロンを大腸に特異的に送達できることが明らかとなった。しかしながら、プレドニソロンとP糖タンパク質の阻害作用を有するpolyethylene glycolを併用しても大腸への移行性には変化が認められなかった。さらに、キトサンカプセル内にプレドニゾロンを封入し、本カプセルを経口投与した場合、trinitrobrnzene sulfonic acid(TNBS)注腸による大腸炎に対し、ゼラチンカプセル群に比べ優れた治療効果を有することが認められた。また、プレドニゾロンを封入したキトサンカプセルを経口投与した場合、ゼラチンカプセルの場合に比べ胸腺の萎縮があまり観察されず、キトサンカプセルはプレドニゾロンの全身的な副作用の軽減にも有効であることが確認された。これらの知見は、炎症性腸疾患治療薬であるプレドニゾロンの有効かつ安全性の高い投与形態の開発に有用な基礎的情報を提するのと思われる。
数理構造の抽出と保存を中心とした次世代エレクトロニクス材料設計基盤の創出

本研究の目的は,材料設計のための大自由度電子状態計算を行う物理・化学者と,数値解析技法を探究する数理科学者の連携による,次世代・有機系エレクトロニクス材料の設計基盤の創出にある.このために,本研究においては「現象」と「計算」を結ぶのは数理構造であるという基本に立ち返り,大自由度材料の低次元表現から数値計算に至るまで,一貫した数理構造に貫かれた新しい材料設計基盤を創出し直すことを考える.この着想の原点となったのは,数値解析学で近年重視されている構造保存型数値解法の考え方であり,本研究においてはその考え方が数値計算法に対してだけでなく,大自由度有機系材料の低次元モデリングにおいても有効であるという仮説を立て,それを検証する.本研究計画は,(M1)一貫した数理構造探究班,(M2)抽出した数理構造に基づく離散化手法開発班,(M3)数理構造を保存する線形計算手法開発班,(A1)超並列電子状態シミュレータ班,(A2)実問題応用班の5つの班により構成する.本年度は,昨年度までに行ったパイロット研究および詳細な性能評価研究を以下のようにさらに推し進めた.まず,低次元数理構造抽出に役立つ種々の構造保存的モデル縮減法を開発した.例えばPoisson系に対して構造保存モデル縮減の研究を行った.ここでは非線形Poisson系のある種のクラスに対してはDEIMなどを使うこと無くPODのみによって計算コストが大幅に削減された構造保存モデル縮減が可能であることを示した.また,散逸的な系に対しても構造保存的モデル縮減が可能であることを世界的にも初めて明確な形で示した.一方,計算基盤においては量子ダイナミクス計算のための安定かつ高速な反復法ソルバの開発を行った.さらに総合的応用技術として,エネルギー保存型並列解法MB4に基づく2次元非線形量子ダイナミクス計算を行いその有効性を確かめた.本研究の目的は,材料設計のための大自由度電子状態計算を行う物理・化学者と,数値解析技法を探究する数理科学者の連携による,次世代・有機系エレクトロニクス材料の設計基盤の創出にある.このために,本研究においては「現象」と「計算」を結ぶのは数理構造であるという基本に立ち返り,大自由度材料の低次元表現から数値計算に至るまで,一貫した数理構造に貫かれた新しい材料設計基盤を創出し直すことを考える.この着想の原点となったのは,数値解析学で近年重視されている構造保存型数値解法の考え方であり,本研究においてはその考え方が数値計算法に対してだけでなく,大自由度有機系材料の低次元モデリングにおいても有効であるという仮説を立て,それを検証する.本研究計画は,(M1)一貫した数理構造探究班,(M2)抽出した数理構造に基づく離散化手法開発班,(M3)数理構造を保存する線形計算手法開発班,(A1)超並列電子状態シミュレータ班,(A2)実問題応用班の5つの班により構成する.研究初年度である今年度は,まず本研究代表者,研究分担者らを中心に実学者(物理学者)・計算科学研究者・応用数学者らを集めて討論中心の研究交流会を開催し,そこで本研究の理念について改めて討論し今後の方向性について意見交換した.さらに,そこで得られた研究分担者間の技術交流に基づき,実際にパイロット研究としての「数理構造に基づく電子状態計算法」を構成し,性能評価を行った.本計画研究は,物理学者・応用数学者の協働によるものであり,本研究計画時点から,採択時には改めて意見交換・技術交流を行い,本研究の理念に基づく具体的研究をどのように転回するか,検討するよう計画していた.実際に,11月にワークショップ「計算科学における時空間アップスケーリングと数理手法」を開催し,本研究代表者・分担者に限らず幅広い実学者・応用数学者を集めて,討論する機会を得た.これにより本計画研究を展開するための新しいアイデアが得られた.また,本計画研究を本格始動するためのパイロット(試行)研究として,研究分担者間ですでに「構造保存数値解法の電子状態計算への応用とその性能評価」研究がすでに行われ,一部,成果発表している.以上により,当初の計画見通しの範囲内で進んでいると判断する.本研究の目的は,材料設計のための大自由度電子状態計算を行う物理・化学者と,数値解析技法を探究する数理科学者の連携による,次世代・有機系エレクトロニクス材料の設計基盤の創出にある.このために,本研究においては「現象」と「計算」を結ぶのは数理構造であるという基本に立ち返り,大自由度材料の低次元表現から数値計算に至るまで,一貫した数理構造に貫かれた新しい材料設計基盤を創出し直すことを考える.この着想の原点となったのは,数値解析学で近年重視されている構造保存型数値解法の考え方であり,本研究においてはその考え方が数値計算法に対してだけでなく,大自由度有機系材料の低次元モデリングにおいても有効であるという仮説を立て,それを検証する.本研究計画は,(M1)一貫した数理構造探究班,(M2)抽出した数理構造に基づく離散化手法開発班,(M3)数理構造を保存する線形計算手法開発班,(A1)超並列電子状態シミュレータ班,(A2)実問題応用班の5つの班により構成する.本年度は,初年度に行った「数理構造に基づく電子状態計算法」のパイロット研究をさらに推し進め,詳細な性能評価を行った.より具体的には高精度エネルギー保存解法であるButcher-Miyatake法を非線形2次元シュレディンガー方程式に適用し,構造保存性に関する評価を行うと同時に,MPI並列化による性能向上を評価した.その結果,構造保存性を担保しつつ,高い並列性が得られることが確認され,この方向性の有効性が検証された.

また本研究を根底で支える線形計算手法として,シフト線形方程式に対する各種部分空間法の性能評価を行い,COCG法が有効であることを発見した.基本的な数理的構造保存解法については,構造保存的縮減法に関する基礎調査を行い,性能評価により有効性を確かめた.研究開始時点で想定したように,複数分野の研究者(数値解析(構造保存解法,線形計算),有機エレクトロニクス,電子状態計算)が相互に連携をとりながら基礎調査を進め,有効なアルゴリズム・アイデアの開発・検証を順調に進めている.本研究の目的は,材料設計のための大自由度電子状態計算を行う物理・化学者と,数値解析技法を探究する数理科学者の連携による,次世代・有機系エレクトロニクス材料の設計基盤の創出にある.このために,本研究においては「現象」と「計算」を結ぶのは数理構造であるという基本に立ち返り,大自由度材料の低次元表現から数値計算に至るまで,一貫した数理構造に貫かれた新しい材料設計基盤を創出し直すことを考える.この着想の原点となったのは,数値解析学で近年重視されている構造保存型数値解法の考え方であり,本研究においてはその考え方が数値計算法に対してだけでなく,大自由度有機系材料の低次元モデリングにおいても有効であるという仮説を立て,それを検証する.本研究計画は,(M1)一貫した数理構造探究班,(M2)抽出した数理構造に基づく離散化手法開発班,(M3)数理構造を保存する線形計算手法開発班,(A1)超並列電子状態シミュレータ班,(A2)実問題応用班の5つの班により構成する.本年度は,昨年度までに行ったパイロット研究および詳細な性能評価研究を以下のようにさらに推し進めた.まず,低次元数理構造抽出に役立つ種々の構造保存的モデル縮減法を開発した.例えばPoisson系に対して構造保存モデル縮減の研究を行った.ここでは非線形Poisson系のある種のクラスに対してはDEIMなどを使うこと無くPODのみによって計算コストが大幅に削減された構造保存モデル縮減が可能であることを示した.また,散逸的な系に対しても構造保存的モデル縮減が可能であることを世界的にも初めて明確な形で示した.一方,計算基盤においては量子ダイナミクス計算のための安定かつ高速な反復法ソルバの開発を行った.さらに総合的応用技術として,エネルギー保存型並列解法MB4に基づく2次元非線形量子ダイナミクス計算を行いその有効性を確かめた.本計画研究は,異分野の研究者の協働が肝であるので,引き続き研究分担者間で頻繁に交流しつつ,数ヶ月に一度のペースで,全体討論をする機会を設ける.さらに,昨年同様,国内外の関係する研究者を集め,本計画研究の理念に基づく研究集会・意見交換会を開き,本研究の理念をさらに進化させることを目指す.具体的な研究としては,数理面では構造保存的モデル縮減法の探究,物理方面ではこれまで使われてきた次元削減法のサーベイとその数理的解釈の探究を行い,それらの接続により,実際の計算物理研究においていかに低次元化と数理構造保存がなしうるかを検証する.
アメリカにおける現代オーストリア学派の史的発展に関する研究

本研究計画の目的は,二十世紀の代表的な自由主義思想家フリードリッヒ・ハイエクの学説を歴史的に考察したうえで,それをアメリカのオーストリア学派における発展史に位置付けることにあった。研究期間中のもっとも顕著な成果は,2014年3月に単著『ハイエクの経済思想:自由な社会の未来像』(勁草書房)を刊行したことである。一連の考察を通じて,オーストリア学派におけるハイエク思想の位置付けを規定し,あたらしい自由な社会像を構想することができた。結果として,本研究計画は当初の予想以上の研究成果を得られたと考えている。本年度は本計画の二年目であったが,これまでの集大成と言える成果が得られた,もっとも実り多い一年であった。まず,2013年7月には,これまで何度かトライしたがリジェクトされてきた国内の学会誌にようやく掲載された。この成果は,筆者の研究アプローチー思想の普及や受容ーと,アメリカにおける経済思想史的な考察を磨き上げるうえできわめて重要な論文となった。次に,2014年3月に,政治思想や法哲学など他分野も含めた研究者と協働し,ハイエクに関する研究書を作り上げるプロジェクトに関わらせてもらい,一章を寄稿した。こうした経験は,専門である経済思想分野との議論から得られる示唆とはまた異なり,筆者の研究を豊穣なものにすることを助けた。最後に,2014年3月には,二〇〇七年に京都大学に提出した博士論文を大幅に加筆修正し,勁草書房より著作『ハイエクの経済思想:自由な社会の未来像』として刊行することができた。この単著は,自身のはじめての著作であるだけでなく,自由な社会の未来像を構想するという,歴史研究から現代社会論へと発展させる広い射程をもった考察を試みることができた。もちろん,ここで得られた成果は,一年間ですぐに結果に結びついたのではなく,それまでの資料収集,学会参加,多くの研究者との議論や,一般の人々への成果公開とそこからのフィードバックなどがあってこそである。こうしたことを踏まえつつ,来年度はさらに今年の進展を考慮したペース,内容での計画を実行する準備がある。申請者は,70年代以降のアメリカにおける現代オーストリア学派の隆盛と,かれらが移住した当時の影響の間にあるへだたりについて疑問を抱いたため,ハイエクやマハループの活躍と1970年代以降の「現代オーストリア学派」とを関連付け,その史的な展開を研究するという発想に至った。上記課題に取り組むためには,戦中から戦後にかけての移民した経済学者のなかで,1)「現代オーストリア学派」とそこに属さなかった集団との特徴を描き出し異同を明らかにすること。2)かれらの総合的・総体的な通史を描き出すことで,アメリカ経済学およびオーストリア学派の歴史のなかで,その時代の経済学者たちの活動に適切な位置付けを与えること,の二点を必要とする。そこでまず24年度においては,戦後の現代オーストリア学派の経済思想の特色を描き出し,かれらがアメリカにもたらした影響について把握を試みた。具体的には,ハイエクのアメリカにおける普及に大きな役割を果たした『隷属への道』について検討し,ハイエクを中心としたオーストリア学派の経済思想の自由主義的特質を明らかにした。そこで,論文「アメリカにおけるハイエクの『隷属への道』:思想の受容・普及プロセスからのアプローチ」を完成させた。これは改稿し,経済学史学会機関誌である『経済学史研究』に25年度中の掲載が決定した。また,現代オーストリア学派の代表的論客であるハイエクと,当時交流を持っていたカール・ポパーとの個人的な影響関係に注目し,それを明らかにした。そこでの成果は,日本ポパー哲学研究会にて報告され,論文「「ハイエクにポパー的着想はあるのか?ー個人的交流と学説への影響の考察からー」(『批判的合理主義研究』,日本ポパー哲学研究会,Vol.4,No.2,p.7-13,2012年12月)として公開された。本研究計画の目的は,代表的な自由主義思想家フリードリッヒ・ハイエクの学説を歴史的に考察し,それを二十世紀アメリカのオーストリア学派における発展史に位置付けることにあった。これについて,最終年度に得られた成果を,以下に整理する。大きな成果は,最終年度開始直前の2014年3月に単著『ハイエクの経済思想:自由な社会の未来像』(勁草書房)を刊行できたことと,それを受けた議論の彫琢である。同書で論じた内容によれば,ハイエクの代表的著作『隷属への道』のヒットを通じて,イギリス由来の自由主義が戦後のアメリカで保守思想に変容し,かれの意図とは反対に,リベラル思想の大衆化を促す契機となった。またハイエクは,個人の自由だけでなく社会制度としての秩序も重視しており,そのことは共有知識やルールの進化に市場経済の存立基盤を見出すことで示されている。