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衛生思想の展開ならびに設備技術等の関係から見た明治・大正初期における上流の邸宅

まず、明治・大正期における医療・衛生分野の著作の分析に先立ち、大正・昭和初期の住宅論に対する衛生思想の影響について、概要を把握した。具体的には、住宅改良会の機関誌である『住宅』の論説を対象に、どのような環境要素(空気、温度、湿度、日照等)が論述の対象とされ、それらとの関係で、住宅の室、設備、建築部位がどのように語られたかを捉えた。『住宅』に寄稿された医師や医学者の論説を抽出し、著者の経歴や論述の特徴を把握した。また、医師・医学者以外の著者による論説で、医学衛生分野のデータや知識を引用したものを抽出し、内容を検討した。以上により、大正・昭和初期の住宅論に対する衛生思想の影響を概観した。一方で、建築分野の著作の分析のテストパタンとして、住宅の色彩に着目して分析を行った。衛生との関係が予測されたが、明治期においては、むしろ気品や庭園との調和が意識されていたことなどが明らかになった。また、本研究の対象となる明治・大正期の住宅研究においては、従来からイリノイ大学を卒業後に、現在の東京工業大学で建築教育に従事した滋賀重列の果たした役割が大きく、その影響も強かったことが指摘されてきた。しかしながら、滋賀に関しての体系的な研究成果は未だなされていいない。そこで、明治・大正期の住宅研究の基礎資料として、滋賀のご遺族所蔵の滋賀に関する様々な資料の収集とその整理のために、スキャニングを行い、それらの資料の整理を進めた。最終年度では、幕末から明治初期に発行された養生書の記述内容を整理した。また、昨年度に引き続き、明治から大正初期に建設された邸宅の遺構調査を行い、文献による分析を補完した。養生書の住宅に関する記述は、これまで、一部が参照される程度であったが、記述内容から浮かび上がる当時の住宅像を導いた。また、遺構調査を踏まえた検討からは、空気環境や設備の変化の過程などについて推察が出来、衛生面の近代化における各遺構の価値を見い出した。期間全体を通しては、上記の養生書、衛生書、家政書や家事教科書、各種雑誌、新聞等の記述、並びに遺構の分析を通して、以下の事柄ほかを見いだした。1.幕末から明治中期までは、空気環境の観点から、高燥の地、採光と通風、床下の乾燥、寝台、暖炉による換気等が重視され、日本家屋や紙障子の換気性能が高く評価された。2.明治20年前後より、住環境に関する記述が、病原菌や水・空気に含まれる物質名や数量を踏まえるようになる。3.洋式暖房器具の和室での利用については、遅くとも明治20年頃迄に暖炉の造作が確認され、明治30年代を中心に、燃焼性能を考慮した和室向けストーブの開発・販売で、上流家庭の和室でも普及する。4.この間、滋賀重列や土屋元作は、米国での生活経験を踏まえ、暖房性能やプライバシーの向上等を目指すなど、それまでとは異なる住宅論を展開した。5.和館主要居室に硝子障子が目立つようになるのは、明治30年代半ば頃で、浴室、天窓、風が強い側等に先行して硝子が入る傾向にあった。6.色彩は、明治初頭に明るさが、後に庭との調和等が重視され、明治末以降は居住者の心理的な影響を踏まえるようになった。以上、明治から大正初期の上中流の住宅を衛生といった観点から、暖房等の設備や建具を踏まえて読み解く筋道を立てられたことは、日本の住宅近代化の重要な一側面を提示するものと考えられる。日本近代建築史研究代表者が、気管支炎を長期に患い、さらに半月板損傷により、安静療養、手術、入院、リハビリなどに3ヶ月近くを要し、予定されていた出張、視察などが延期されたため。2013年1月に研究代表者が膝を負傷し、計画の後倒しを余儀なくされた。職場復帰後に取戻す予定だったが、回復が芳しくなく、併せて気管支炎を患うなど、万全の体制が取れない状況が続いた。そのため、遺構調査を延期するなど進捗に支障を来した。
自律調和的視点から見た音韻類型のモデル

本研究は、今まで一見すると混沌した状況にあった音韻類型に関する諸問題について、帰納的接近法、演繹的接近法、相関関係からの接近法、という三つの方法論により、新たな知見を得ることを目的としたものである。研究期間中に、三つの方法論により次の研究成果が上がった。(1)個別言語の具体的な音韻現象に関する新たな一般性の発見、(2)最適性理論における制約に関する新たな提案、(3)語の韻律構造と文の語順の相関関係の明確化。これらの知見は、すべて、新しい音韻類型確立に貢献するものである。本研究は、一見混沌とした音韻類型に関わる問題を整理・統合し、音韻類型を捉えるのに相応しいモデルを打ち立てることが目的である。具体的には、従来の視点に加えて、(1)ボトムアップの次元(帰納的方法論)(2)トップダウンの次元(演繹的方法論)(3)パラレルな横の次元(相関関係に基づく類型)という三つの視点から音韻類型を捉えなおすというのが、本研究の基本的な計画である。(1)においては、通言語的にどのようなタイプが存在し、どのように一般化できるかを追求する。(2)においては、言語類型に存在する含意関係や階乗類型について、存在する型と存在しない型を予測するにはどのような理論体系でなければならないか、最適性理論の成果を活用して、追求する。(3)では、音韻構造相互の相関にとどまらず、音韻構造と形態構造、統語構造の相関について、その妥当性を検証し、説明理論を構築することを追求する。上記のような目的を達成するための具体的な研究計画は次のようになる。(4)月例の研究会と海外の研究者を招聘し、全体的な研究発表会の開催(5)代表者と分担者各自の国内外の学会での研究成果の発表、論文、著書の執筆(6)音韻類型アーカイブの構築本研究は、今まで一見すると混沌した状況にあった音韻類型に関する諸問題について、帰納的接近法、演繹的接近法、相関関係からの接近法、という三つの方法論により、新たな知見を得ることを目的としたものである。本研究の目的は、音韻類型に関わる問題を整理・統合し、音韻類型を捉えるために相応しいモデルを構築することである。その目的のために、研究組織を機能チーム、演繹チーム、相関チームにわけて研究を進めた。研究実施計画は、国内外で研究成果を発表し、同時に年3回、打合せと発表会を実施する、というものであった。研究成果の発表は、ほぼ実現された。まず、次頁にあるように、論文24編と口頭発表22編があり、それらは、音韻現象の新たな類型論の構築に資するものである。また、研究会実施の計画もほぼ実施された。平成20年6月に代表者と分担者が学習院大学に集まり、初回の打合せとチームごとの打合せを実施した。次いで、平成20年8月には、ガーデンホテル金沢で全体研究発表会を開催し、Leiden大学のJ. van de Weijer教授を発表者兼コメンテーターに迎え、5名が研究発表を行った。また、平成21年2月には、本研究の活動の一環として、KKRホテル熱海にて、熱海音韻論フェスタを開催し、全体会合とした。分担者の米田信子氏が講演を行い、John Whitman氏(Cornell大学教授)と高山知明氏(金沢大学准教授)が招待講演を行った。以上の活動に加えて、ほぼ毎月東京大学駒場キャンパスにて開催されている、東京音韻論研究会も本科研費の活動の一環として位置づけて、毎回代表者と分担者が意見の交換を行って、研究を推進してきた。今年度の研究成果の具体的な内容は、以下の4つに分類できる。(1)各研究分担者の研究業績は、著書2件、論文30件および学会発表9件である。11に代表的なものを提示してあるが、分担者のほぼ全員が研究論文を発表した。また、国内外の学会において研究発表を行っている。(2)当研究の活動の一環である東京音韻論研究会の例会を東京大学駒場キャンパスにて、2009年4月、5月、7月、9月、10月、12月、それと2010年1月に開催した。第回、2名の発表者が研究発表者を行った。(4) 2010年2月18日と19日の両日、音韻論フェスタを、当研究の一環として実施した。研究分担者は、1名が発表した。また、Donca Steriade (MIT)、Elisabeth O.Selkirk(マサチューセッツ大学マースト校)、Stuart Davis(インディアナ大学)、伊藤順子(南カリフォルニア大学サンタクルズ校)の4名の著名な音韻論研究者を講演者として招聘した。平成22年度の代表者と分担者の研究成果をまとめると次のようになる。

(1)代表者と分担者による、音韻理論および音韻類型に関する研究成果の公開:著書2編、論文18編、学会発表27編にのぼり、対象言語もアジア、欧州、アフリカなどの地域におよび、研究テーマも、語レベルの音韻構造から文レベルの音韻構造まで幅広くカバーしている。また、共時的通時的研究だけではなく、言語獲得や言い間違いの研究まで及んでいる。すべての研究が音韻類型のモデル構築の基礎研究としての意義をもつ。(2)海外研究者の招聘:今年度は、本研究課題と関連して、アメリカ合衆国より、Catherine Ringen教授(アイオワ大学)を招聘し、日本音韻論学会主催の「音韻論フォーラム2010」(2010年8月23日25日、静岡県立大学)において、゙The Features【VOICE]and[SPREADGLOTTIS】゙というタイトルで講演を聞き、意見交換をした。(3)東京音韻論研究会の開催:2010年4月、5月、7月、9月、10月、11月、12月、2011年1月、3月に、本研究課題の活動の一環である、東京音韻論研究会を、東京大学駒場キャンパスにて開催した。音韻類型のモデル構築の基礎研究の積み重ねという意義がある。(4)本研究課題の研究会の開催:2010年3月24日26日に、熱海のKKRホテル熱海において、研究会を開催し、研究組織のうち8名が出席し、全員が研究発表を行い(25日)、音韻類型に関する意見交換を行った(24日)。音韻類型のモデル構築のための基礎研究として意義があると同時に、最終年度の研究成果の統合の見通しのために意義があった。平成23年度は、本研究の最終年度にあたり、次の五つの研究実績を挙げた。(1)論文と研究発表:代表者と分担者をあわせて、雑誌論文17件、研究発表28件を発表した。内容は、音韻現象の類型を扱ったものから、統語現象や形態現象との関連、言い間違い、構音障害まで広範囲にわたっている。いずれも、音韻現象の類型確立に貢献するものである。(2)東京音韻論研究会の開催:本研究の活動の一環として、4月、5,月、7月、9月、10月、11月、1月の7回開催した。研究代表者と分担者(岡崎、本間、田中)の研究発表をはじめとして、研究組織のメンバー以外も研究発表を行った。特に1月には、国立国語研究所のTimothy Vance教授の講演会(日本語のローマ字表記の問題点について)を開催した。研究発表は、すべて音韻類型に関連するものであり、本研究の進展に寄与するものである。(3)明海大学応用言語学セミナーにおける研究発表:平成23年12月17日開催の第14回明海大学応用言語学セミナーにおいて、原口(言語の普遍性とタイポロジー)、時崎(語順と音韻の普遍的相関)、西山(Cliticについて)の3名が研究発表を行った。いずれも音韻類型の解明に寄与するものである。(4)研究集会の実施:平成23年12月16日、18日に、明海大学にて発表会を開催し、12月17日の3名も含めて全員が各自の研究成果を発表した。平成24年3月26日28日に、KKRホテル熱海において研究期間中最後の研究発表会を合宿形式で実施し、研究代表者のほか8名が各自の研究成果を発表した。(5)研究報告書の作成:研究成果報告書第1部(冊子、研究論文を収録)と第2部(研究期間中に発表した主要論文をCD-ROMに再録したもの)を作成した。
光応答型磁気カップラーを用いた多次元スピンネットワークの構築とその磁性

分子強磁性体構築のためには、(1)出きる限り多くのスピンを、(2)強磁性的相互作用を持たせつつ、(3)二次元、三次元のメソスコピックな広がりをもって集積化する必要がある。我々は、3つの条件のうち、(3)を克服するために有機スピンと金属のスピンからなるヘテロスピン系を提案し基礎研究を行ってきた。1)「ピリジン配位子を通した有機スピンと常磁性金属イオンとの磁気的相互作用」X線結晶解析により構造を明かにしたモデル錯体を用いて、安定有機スピンと金属のスピンはピリジン配位子を通して磁気的に相互作用をすることを示した。その磁気的相互作用の性質は、金属イオンの持つ磁性軌道に依存し、更に有機スピンのピリジン環の置換位置に依存することが解った。2)「光応答性の付与及び測定法の開発」磁化の大きさは無機磁性材料にはとうてい及ばないという現実がある。そこで磁性機能に光応答性を新たな機能として付与するために、有機のスピン源としてジアゾ基の光分解において発生するカルベンを用いた。カルベンの熱的不安定性に対処するために、SQUID用光照射システムを開発し、1)と同様で、且つ効果的な磁気的性質をカルベンが持つことを確認した。3)「光応答性一次元金属ポリマーの構造と光照射前後の磁気的性質」ジ(4-ピリジル)ジアゾメタンと金属錯体との一次元スピンネットワークの構築を行い、その結晶構造を明らかにした。更に、光照射前後の磁気測定により、光照射後300個のスピンが平行に並んだ一次元鎖が生成していることが解った。4)スピンネットワークの次元性の拡張のためのアプローチとして、上記1)3)の基礎研究に基づいて、a)一次元金属ポリマー鎖間の制御b)裸の金属イオンの利用c)枝分かれ型ジアゾーピリジン分子の利用の研究へ発展した。有機化合物の2p電子と金属の3d電子をもつヘテロスピン系は、分子性強磁性体構築へ向けての有効なアプローチの一つである。本研究は、ヘテロスピン系での磁性に光応答の機能を付加した新規の複合機能発現を目指した研究である。光応答型磁気カップラーとして4、4-ジピリジルジアゾメタン1を分子設計した。この系では、ピリジル基を金属の配位子として用い、ジアゾ基の光分解により発生するカルベンが有機のスピン源及び磁気カップラーとしての機能の担い手となっている。即ち、光照射前にはランダムな金属のスピンの向きを、光照射によりカルベンを発生させてスピンの向きを揃えようという考えである。光応答型磁気カップラー1とMn(hfac)_2またはCu(hfac)_2を1:1の割合で混合することにより1:1錯体をそれぞれ赤橙色、暗緑色結晶として得た。X線結晶構造解析の結果、2個のピリジン環は、Mn錯体ではMnイオンにシス配位したらせん型及びトランス配位したジグザグ型一次元鎖状構造を、銅錯体ではトランス配位し一次元鎖状構造を持つことが解った。得られた結晶について、アルゴンイオンレーザーを用いた光照射前後のSQUIDによる磁気モーメントの測定を2-300Kの温度範囲で行った。Mn錯体の磁化率の温度依存性は、光照射前は一次元鎖の中でMnイオンが磁気的に孤立していることを示している。一方、光照射後は、発生したカルベンとMnイオンとの反強磁性的相互作用に基ずくフェリ磁性的一次元鎖が形成していると考えられた。

164時間光照射後のχTの最大値は約300個のMn-カルベンユニット(S=3/2)が磁気的に連結していることを意味する。また、同様な測定により1:1銅錯体では、光照射により発生したカルベンと銅イオンとが強磁性的相互作用し、強磁性的一次元鎖が構築されたことを示した。分子強磁性体構築のためには、二次元、三次元に規則正しくスピンを集積することが必須である。これまで行ってきた基本戦略は、金属イオンを用いて規則的に分子を集積化し、更に光応答型磁気カップラーを用いて、多次元スピンネットワークを構築するというものである。実際に、ジ(4-ピリジル)ジアゾメタン1の金属錯体を用い光照射によるフェロ・フェリ磁性1次元鎖構築に成功し、基本戦略の正当性を確認した。これらの研究結果を踏まえて、2次元、3次元スピンネットワークの構築をめざす。ヘテロスピン系における2次元、3次元構造構築に際して、その分岐点に(1)金属イオンを用いる、及び(2)2次元の広がりを持ったジアゾピリジン分子を用いる、の2通りの方法が考えられる。本年度は(2)の方法を中心に研究を行い、ピリジル基を3個及び4個持ったトリ及びペンタジアゾ化合物を合成した。これらジアゾ化合物の結晶構造を明らかにし、更に光照射によりカルベンを発生させ分子内での電子的及び磁気的性質について調べた。極低温条件下、光照射後のUV-Vis,EPRスペクトルの測定及びSQUID磁束計を用いた磁気測定を行った。その結果、光照射により発生したカルベンはそれぞれ基底状態が7重項及び11重項種であることが分かった。この基礎的研究に基づいて、得られた新規光応答型磁気カップラーと各種金属イオンを用いて二次元構造構築を目指す。原理的にはこれまでに得られている一次元鎖を二次元、三次元化し自発磁化を持たせることが出来れば、光応答型強磁性体構築が可能になると考えられる。このヘテロスピン系で次元性を上げるためのアプローチとしては、少なくともi)有機分子の持つ単座配位子(ピリジン)の数を3個以上にする、ii)裸の金属イオンのみを用い、金属イオンに配位するジアゾ配位子の数を増やす、の2通りが考えられる。そこでi)のアプローチとしては七重項、十一重項のカルベンが生成するピリジル基を3個及び4個持つ新規光応答型磁気カップラーを分子設計し、合成した。これらジアゾピリジン体は、前述のCu(hfac)2との錯体形成を行うと、少なくとも二次元の広がりを持った結晶構造が可能となる。現在までに各種金属イオンとの錯体形成を試みたが、良好な結晶は得られでいない。しかしながら、剛体溶媒中での磁気的挙動について研究を行い、磁気機能を持つ超分子類似の錯体の生成を示唆する結果を得た。またii)のアプローチとしては、ジアゾジ(4-ピリジル)メタン1を用いて裸の各種金属イオンとの錯体形成を行ったが良好な単結晶は得られていない。そこでピリジル基の金属イオンへの低い配位能を考慮し、ビス、トリス金属錯体が良く研究されている2、2'-ビピリジンを共役ヘテロ配位子として用いる事を考えた。それらのモデル化合物を用いてMn-及びCu(hfac)_2との錯体を合成し、それらの分子構造をX線構造解析により明らかにした。更に有機ラジカルと金属イオン間の磁気的相互作用の研究を行うことにより、ピリジル基を用いた場合より錯形成定数及び交換相互作用ともに大きいことが明らかとなった。
医療に関する言葉と数字における、以下と患者の認識の差異についての研究

目的:臨床の現場で用いられいるて平易な医学用語と常識と考えられている数字について、医師と患者間に認識の相違があることを明らかにする。方法:言葉として「下痢」「便秘」、数字として「体温」「血圧」を取り上げ、「下痢」「便秘」について、便の性状、排便回数、便の量などの項目に分類して質問、「体温」「血圧」については、「あなたの平熱は何度ですか。」「正常の血圧はいくつですか。」といった質問に、数字で答えてもらう形式とし、予めトレーニングした調査員による対面調査を行った。結果:自治医科大学付属病院の受診者879人(男性307人、女性572人)から、回答が得られた。・「便秘」については、性・年齢によりその内容が異なり、たとえば、若い女性では「お腹が張る」ということを便秘と考えている人が多かったのに対して、高齢になると、「排便回数が少ない」「○○日以上便がでない」ことを便秘と考えている人が多かった。・「下痢」については、「いつもより柔らかい便が出ること」を下痢と考えている例が多かった。・「体温」「血圧」については、6070%の人が、自分の値が答えられた。体温において、35.5度以下と答えている例も見られた。以上、結果の一部を示したが、日頃用いられている平易な言葉や、当たり前と考えられている数字について、実際、医師と患者の間に、異なった認識があるということが明らかになり、問診法やコミュニケーションスキルを教育する上で注意すべき点が示唆された。
熱帯多島海域における大気降下物由来窒素負荷と海洋酸性化に対する炭素循環の応答

複雑な海岸地形を有するフィリピンの特徴的な沿岸海域において、多様な空間スケールにおける海洋化学的観測を実施し、大気からの環境負荷と、それが陸域影響(河川・地下水流入)や沿岸部における養殖漁業等の人為負荷と組み合わさることによる複合効果とを、特に海洋物理学的特性と関連した海洋酸性化の促進・緩和という観点から評価した。また降雨成分の分析により窒素の越境汚染の潜在的影響について検証した。さらに造礁サンゴとその初期発生過程における海洋酸性化影響を評価するために、フィリピン大学の臨海実験所に屋外操作実験施設を構築し、現地の代表的なサンゴ種を用いて酸性化応答の実験的評価を実施した。1.現地における海洋酸性化モニタリングを迅速化するために、東京工業大学においてアルカリ度自動滴定装置を調達し、これを現地研究機関(フィリピン大学海洋科学研究所附属ボリナオ臨海実験所)に設置して現場観測試料の分析に供用を開始した。2011年9月および2012年3月に主要な調査サイトにおける観測を実施し、海域の物理環境や生態系の状態が酸性化影響や栄養塩負荷の伝播様式を規定するメカニズムを明らかにするための研究に着手した。また現地の研究者に分析等の作業を委ねるため、担当する若手研究者(リサーチ・アシスタント)を日本に招聘して観測・分析技術等のトレーニングを行った。2.ボリナオ臨海実験所(ルソン島)およびバナテ湾水産資源管理協会(パナイ島)に雨量計と降雨採集装置を設置し、現地研究者と協力して大気降下物の通年観測を開始した。(2012年度にはミンダナオ島においても同様の観測を開始。)得られた試料を日本に持ち帰って栄養塩濃度等を分析し、結果を2012年6月のマニラにおける国際ワークショップで速報的に発表した。3.ボリナオ海域及びプエルトガレラ海域において、大気由来環境負荷の影響評価のための生物移植実験を24年3月から開始した。4.沿岸生態系への海洋酸性化影響の評価方法について現地研究者の意見を求めたところ、当初の計画調書に記述したことに加えて、実験水槽等を利用した操作実験を実施することに対する要望が強いことがわかったことから、当初計画を一部変更して、ボリナオ臨海実験所の屋外水槽を利用した操作実験を行うことにした。このため、当該分野の専門的知識と技術を持つ国内研究協力者1名に新たに加わって頂き、23年度交付予算の一部を次年度に繰り越し、24年度の予算と併用することにより、24年9月までに屋外水槽酸性化実験設備を立ち上げた。試験的運用を経て25年3月から本格的な操作実験を開始している。1.本年度はまず45月に分担者(渡邉)がフィリピン東部海域の研究航海に乗船し、外洋域における溶存二酸化炭素・水安定同位体比分布等に関する基礎調査を実施した。この成果は渡邉と海外研究協力者(フィリピン大学McGlone教授)らにより25年12月の米国地球物理学連合大会で発表される予定である。2.計画調書に記した4つの重点サイトのうち、交付申請書の実施計画に記載した3つのサイトで9月と3月に集中観測を行った。観測内容はpCO2および炭酸系パラメーター、栄養塩と溶存有機炭素の分布等にわたり、2箇所では特にサンゴ礁と海草藻場の役割の評価に着目した調査を実施、うち1箇所では溶存有機炭素の分解速度の定量評価を併せて実施した。この過程で、制限栄養素としてのリンの役割を詳細に調べる必要性が判明し、リン酸の酸素同位体比を利用した動態解析に試験的に着手した(この手法開発研究は25年度からは別の科研費による新規研究課題に発展的に吸収される)。3.前年度から引き続き、フィリピン国内の3箇所で降雨成分の通年観測を実施している。うち2箇所では1年分の分析結果が得られたので、24年11月のRegional Workshop(フィリピン・ケソン市)にてポスター発表を行った。4.栄養塩ストレス評価のための生物移植実験を、交付申請書に記載した2箇所において24年3月から実施し、現在も経過観察中である。5.海洋酸性化応答評価のための屋外水槽実験設備をフィリピン大学ボリナオ臨海実験所に設置した。これは当初の研究計画にはなかったが、相手国側研究者からの提案により本研究課題に追加されたもので、実験に必要な装置類の整備は一部は23年度からの繰越金によって賄われている。24年末までに必要な機材の投入が終わり、25年3月から予備実験を開始した。平成25年度は当初計画では年度内の雨季(910月)と乾季(121月)に本事業で立ち上げた屋外水槽施設を用いた短期酸性化操作実験を実施する予定であったが、6月に現地研究者を交えた検討会議の結果、より精密に飼育条件を制御できる室内実験設備(同じ実験施設内にある空調のある部屋)を利用した酸性化応答実験をまず実施して条件検討を精密に行うことが適当と判断されたことから、7月以降に現地研究者を中心に室内実験を集中的に実施した。実験は順調に終了し、試料の分析・データ解析もすでに完了している。これに加え、サンゴの酸性化応答の種間比較の観点を取り入れるため、同じ屋外水槽施設を用いた酸性化応答実験を企画し、25年度末の段階で現在進行中である(26年10月までに終了)。現場における観測調査として、ルソン島ボリナオ沿岸域の内湾部・サンゴ礁域各1サイト、パナイ島バナテ湾周辺の海峡部と河口域各1サイト、ミンダナオ島ラギンディンガン

沿岸のサンゴ礁域の1サイトの5箇所でシノプティックなグリッド採水を雨季(9月)と乾季(3月)に1回ずつ実施し、炭酸系パラメーター、栄養塩類、溶存・懸濁態有機物濃度ならびに安定同位体比の空間変動パターンを調査した。またミンドロ島プエルトガレラ海域では湾内外をカバーする広域シノプティック調査を同様に2回実施した。データは沿岸水流動を支配する物理特性ならびに陸域との相互作用の観点から解析し、得られた知見を平成27年1月にマニラで行われた国際ワークショップで発表した。フィリピン国内の3箇所で実施している大気降下物負荷のモニタリングを目的とした通年の降雨観測と時系列降雨試料の分析は本年度も継続している。ただし降雨の分析に不可欠な水同位体比分析装置が7月以降故障しているため、サンプルの解析が停滞している。平成26年度において、フィリピン大学ボリナオ臨海実験所に設置していた実験設備が故障したため、予定していたサンゴ初期発生過程の海洋酸性化応答に関する実験を修理完了後の平成27年度に繰り下げて実施した。遅延していた実験は年度内に予定通り完了した。追加的な実験を現在も継続中で、最終的には平成28年6月までに終了して主要な実験設備を閉鎖する予定である(一部の設備は引き続きフィリピン側の研究協力者により活用される予定)。また、同様に機器の故障のため停滞していた降雨試料の水同位体比分析についても、修理完了後に分析を進めた。研究成果発表の現状は以下のようになっている。事業期間前半に行われたフィリピン沿岸内湾域の観測活動のうち、ボリナオ海域に関する富栄養化状況の調査結果は既に論文として公表されたほか、閉鎖性水域の局所的酸性化現象に関する速報を2015年5月の学会で発表した。また沿岸海域での溶存無機炭素安定同位体比と有機物動態に関する研究成果を2016年5月の学会で発表予定であり、特にサンゴ礁海域に関する調査結果を現在論文にまとめている段階である。平成25年度に行われたルソン島東部沿岸域(黒潮源流域)での二酸化炭素分圧の広域分布にかかる観測調査(米国コロンビア大学の研究者との共同観測)の成果は、2016年5月の学会で発表するとともに、論文作成を進めている。平成2526年度に実施した生物移植実験による環境変動応答の研究結果も論文のまとめ、近日中に投稿される予定である。また事業期間中を通してフィリピン国内の3箇所で実施された大気由来窒素降下物のモニタリングの結果についても中間経過を既に国際ワークショップで発表したが、最終的なデータを現在取りまとめているところである。平成27年度に行われた前述の実験の結果は、海外共同研究者が中心となって論文にまとめており、近日中に投稿予定である。複雑な海岸地形を有するフィリピンの特徴的な沿岸海域において、多様な空間スケールにおける海洋化学的観測を実施し、大気からの環境負荷と、それが陸域影響(河川・地下水流入)や沿岸部における養殖漁業等の人為負荷と組み合わさることによる複合効果とを、特に海洋物理学的特性と関連した海洋酸性化の促進・緩和という観点から評価した。また降雨成分の分析により窒素の越境汚染の潜在的影響について検証した。さらに造礁サンゴとその初期発生過程における海洋酸性化影響を評価するために、フィリピン大学の臨海実験所に屋外操作実験施設を構築し、現地の代表的なサンゴ種を用いて酸性化応答の実験的評価を実施した。屋外水槽施設を利用した酸性化操作実験に関しては現地の状況に応じて一部順序や内容を変更して実施している。
飲水を調節する体液浸透圧受容器機構の研究

本研究において得られた結果を要約すると,1,ラットの終板の脈管器官(OVLT),正中視索前核(MnPO),視索上核(SON)にカニューレを留置し,これらの部位に等張脳脊髄液(CSF),高張CSFを微量(0.2μ1)投与して飲水反応を観察した。3,さらに,15時間絶水で脱水にしたラットのOVLT,MnPO,SONに,0.2μ1の10%リドカインを投与した後自由に飲水させたところ,飲水量が抑制された。4,つぎに,SONをアンギオテンシンII(AII)で刺激しても飲水が透発されるかどうかを見るために,SONに10^<-7>M,10^<-6>M,10^<-5>MのAIIを投与した。等張CSFを投与したコントロールに比べ10^<-5>M,10^<-5>M AII投与で有意に飲水量に増加をみた。これらの効果は10^<-4>Msaralasinの前投与により消失した。5,15時間絶水による脱水ラッとに,AIIの拮抗薬saralasinをSONに投与したが,飲水量に変化は認められなかった。以上の結果から,OVLT-MnPO-SONを結ぶ浸透圧受容性神経回路の中継神経核を浸透圧的に刺激すると飲水が惹き起こされることが明らかになり,これらの核のいずれかり機能を抑えると,15時間絶水後の飲水量が障害されることから,これらの神経核はいずれも飲水発現に生理的役割を担っていることが明らかにされた。OVLT,MnPOではAIIが生理的活性物質として作用していることが指摘されているが,本研究でSONにおいて,AIIが飲水発現に関与しているか否かを検討した結果,15時間絶水による脱水ラッとの飲水には内因性AIIは関与していないことが示唆された。我々は、血漿浸透圧と脳の細胞外液の浸透圧のいずれにも感受性を持つ神経回路が、終板の脈管器官(OVLT)ー正中視索前核(MnPO)ー視索上核(SON)の間に存在することを認め、その回路が下垂体後葉ホルモンの分泌調節に関与する系であることを明らかにしてきた。本研究では、本年度にまず、この浸透圧受容機構が下垂体後葉ホルモンの分泌のみならず飲水行動発現にも関与するかどうかを検討する実験を行った。[高張脳脊髄液脳内投与の飲水行動に及ぼす影響]雄ラットのOVLT、MnPO、SONに慢性的にマイクロインジェクション用カニュ-レのガイドチュ-ブを植え込んだ。等張の人工脳脊髄液を作製し、これにNaClを加えて400mOsmul、1200mOsm/l相当の高張液を調製し、これらの液をカニュ-レを通してOVLT、MnPO、SONおよびその周辺領域に0.2μlづつ注入した。動物の飲水量は注入の前後30分に亘り、ドリンコメ-タ-により測定した。その結果、OVLT、MnPO、SONのいずれの部位に高張液を微量注入しても飲水行動が誘発されることが明かとなった。[浸透圧性受容性神経回路の可逆的遮断の効果]

上記実験と同様にOVLT、MnPO,SONにガイドカニュ-レを慢性的に植え込んだラットを作成した、実験前夜から4時間絶水させ、上記部位のいずれかの部位にコントロ-ル群には等張脳脊髄液を、実験群には10%リドカインを0.2μl注入し、飲水量を比較した。その結果、リドカインで神経回路遮断をしたラットでは飲水開始後510分間の飲水量が著しく減少することが分かった。[結論]以上の実験から、OVLTーMnPOーSONの神経回路は視床下部下垂体後葉系の活動の浸透圧性調節のみならず、飲水行動の浸透圧性調節にも関与することが示唆された。昨年度の研究で,浸透圧受容性神経回路の各中継核,終板の脈管器官(OVLT),正中視索前核(MnPO),視索上核(SON)の刺激で飲水が起こることを見い出したが,本年度は,これらの神経核でアンギオテンシンII(AII)が飲水を刺激する因子として働いているか否かを検討した。まず,パイロット研究として,これらの部位にカニューレを植込み,10^<-5>MのAIIを投与したところ,いずれの部位に注入した場合も飲水が誘発された。そこで今回は,今迄,飲水との関係が全く研究されていないSONにしぼってAIIの効果をも詳細に検討した。1.SONに10^<-7>M,10^<-6>M,10^<-5>MAIIを0.2μ1投与したところ,doseresponse関係をもって飲水量が増加した。10^<-6>M,10^<-5>M AIIを投与した時の飲水量はいずれも等張CSFを投与した時の飲水量に比し有意の増加であった。2.また,同濃度,同量のAIIを第3脳室内に投与して,SONに投与した時の飲水量と比較したところ,10^<-6>MAIIを投与した時には脳室投与の方がSONへの投与の場合より有意に飲水量が少なかった。3.外側視床下部の内側寄りの部分にAIIを投与した場合にも飲水量が誘起された。4.SONを電気的に刺激した場合には飲水反応は認められなかった。5.15時間水を与えなかった脱水ラットに,AIIの拮抗薬saralasinを10^<-4>Mの濃度でSONに投与して,等張CSF投与の場合と飲水量を比較したが,両者の間に有意の差は認められなかった。6.以上の結果からAIIそれ自身はSONに作用して飲水を起こすが,15時間絶水後の脱水時の飲水に内因性のAIIが関与している可能性は否定された。
心筋異常電気活動の薬物による抑制の理論的解析

不整脈治療の研究を目指す我々の班は、1)抗不整脈薬の科学的な分析、2)新しいタイプの不整脈治療薬物探究、3)電気的治療法の基礎についての研究を行なった。Naチャネルを抑制する抗不整脈薬については、電気生理学的な解析を直接Naチャネル電流に対して行ない、チャネルの受容体との結合様式をモルモット心室単離心筋で解析出来る様になった。またイヌのジギタリス不整脈モデルを用い、Naチャネル抑制薬の併用効果が既に知られているNa電流の抑制に対する作用と同様に抗不整脈作用においても認められるかを検討し、メキシレチンとジソピラミドについては両薬物の相加作用を証明出来た。また臨床的に実用化されつつある加算心電図解析によりNaチャネル抑制薬でも結合・解離の遅いIa,Icタイプの薬物では遅延電位に影響が出ることを証明し、抗不整脈薬の薬効判定として使える可能性が示された。また現在世界的に開発が競争されているクラスIIIの心筋不応期または活動電位持続時間を延長させる薬物につき、ウサギの心筋電位固定法を用いてK電流に対する抑制作用が明らかになり、また生体位心筋梗塞犬の電気刺激誘発リエントリ-不整脈に有用なことが示された。臨床でも心房性頻脈に対して従来のNaチャネル抑制薬と有用性に差があるかの検討が開始された。またクラスIIIの代表薬とされているアミオダロンについてイヌを用いた電気生理学的な実験により、代謝物を含めて典型的なクラスIIIの作用だけを持つとは考えられないことが示された。新しい抗不整脈治療薬として心筋由来のフリ-ラジカルを消去する薬物が摘出心筋の後電位を抑制することが証明された。電気的治療法に関して除細動に用いる大電流通電が活動電位、収縮力に影響し、Ca拮抗薬などでそれが修飾されることが示された。またカテ-テルアブレ-ションに際し限局的な心筋障害を作製する至適条件の検討が行なわれた。
偏見の低減のための教育－ヒューマンライブラリーの効果研究

本研究は、ヒューマンライブラリー(以下HLと略す)の効果に関する初めての本格的研究である。1.人間図書館の仮想演劇空間における親密な対話が、偏見の低減に効果的である理由を既存理論や独自考察によって明らかにした。2.再参加希望率が「読者」役「本」役ともに95%以上あり非常に好意に受容されていた。3.実証的データからは、偏見の低減効果も大きいが、自己拡張効果やナラティブ効果の大きさが明らかになった。4.HLの教育的効果、効果的対話条件、HLの持続効果に関しても多くの知見を得た。5.実践的活用事例からは目的や対象、文化的背景によるHLの違いも明らかになり、今後の可能性に関して新たな知見を得た。ヒューマンライブラリー(以下HLと略す)の実践の教育的効果に関する学術的調査研究の一環として平成27年度は1.偏見の低減理論や本研究に関連する文献の収集(横田)。ただし、HL関連の文献は内外ともに少なく国内出版の文献はほぼそろえた。偏見に関する文献も国内出版文献はほぼそろえることができたが、海外文献については今後とも継続中である。2.HL参加者に対するアンケート調査及び面接調査を実施した(坪井・横田)。具体的には、過去のHL参加者アンケート調査データを可能な限り収集し整理した。平成27年度の明大HL、立川HL、横浜中央図書館HL、奥沢HL、円覚寺HLに関しても主催者の協力を得て、アンケート調査を実施し、200サンプル弱の有効回答を得た。参加者のインタビュー調査も玉川HL参加者・川口HL参加者・長崎HLを中心に10名程度実施した。3.ヒューマンライブラリー主催者へのインタビュー調査も川口HL主催者、長崎HL主催者、麗澤大学HL主催者を中心に3名実施した(坪井・横田)。4.オーストラリアでは、西オーストラリア州パースとタスマニア州二都市(ローンセストン、ホバート)にてインタビューおよび参与観察を行った(工藤)。それらの結果、1偏見の低減効果をアンケート調査で明確に検証するに至っていないが、参加者の体験レポート等で確認することができた。2アンケート調査結果からは、HL参加が読者の自己概念の拡大、視野の拡大に効果が大きく、自己の問い直しに効果的だということが証明された。生きた本に対しても自己開示の効果が大きく、生きる勇気、自信など肯定的自己概念形成への効果が確認された。オーストラリア調査からは、HLの運営方法の多様性が明らかになり、HLの効果については個人と(運営方法を含む)環境の関係を捉える概念的枠組が有効であることが確認された。当初計画では、事前・事後の態度変容を数量的に測定する予定であったが、事前の準備が十分できなかったことや実際のイベントの中で条件をコントロールして事前調査に協力してもらうことが難しく、アンケート調査が万全にはできなかった。また、年度の終わりに多くのHLが重なっていたために、年度内に事後インタビュー調査も十分実施できず、次年度に持ち越しとなっている。偏見の低減のための実践であるヒューマンライブラリー(以下HLと略す)の教育的効果に関する調査研究の2年目である平成28年度は、前年度のHL読者と生きた本のアンケート調査の継続と調査研究結果の集計分析及び各地のHL実践者による実践経験の交流を行うと共に関連理論と接合しHLに関する理論的研究を行ってきた。具体的には、1 .川口HL(4月・10月)、玉川HL(8月)、世田谷HL(10月)、明大HL(11月)、学芸大HL(12月)、日本語学校HL(1月)などで生きた本と読者を対象にアンケート調査を実施しデータの集積に努めた(坪井、横田)。前年度の調査を含めた全アンケート調査結果を集計・分析して全般的なHLの効果に関する解析を行った結果、読者のHLイメージの際立った変容効果(明るさ・身近さなど)が確認できたこと。また生きた本自体もHL体験による自己概念の変容を含む肯定的反応が顕著に見られることが明らかになった。2.これまでの研究成果の報告と共に各地の12名の実践者に実践報告をしてもらい、HL関係者と多様な意見交換を実施した(坪井、横田、工藤)。3.それらの調査研究の成果と共に既存理論に絡めて概念的分析を行い、その一部を口頭で発表し論文等にまとめた(坪井・工藤)。個別的には、横田は、横田は明大HL参加者の調査とともに、前年の参加者の10か月後の継続調査を実施し、HLの持続的効果について検証した。工藤は、前年の豪州調査のインタビュー・データを分析し、HLの運営方法や形態の多様性を概念的に整理するため、アフォーダンス理論を使って、個人と環境の関係を中心にHLの効果をとらえる概念的枠組みの構築を試みた。坪井は、HL実践の意味の理論的解析を行い、偏見の低減や異文化間能力の育成プロセスの解明、それに対人関係の再構築のメカニズムを既存の諸理論に絡めて概念的分析的解析を推し進めた。前年とを含めて予定したアンケート調査は一応実施できたが、その成果については一部に思うようなデータが得られていない。特にインタビュー調査は前年度の結果を踏まえて平成28年度は実施を断念したこと。本研究は、偏見の低減のための実践であるヒューマンライブラリー(以下HLと略す)の教育的効果に関する初めての本格的研究である。その概要は以下の通りである。本研究の全体は、1.既存の関連研究と絡めた理論的アプローチとアンケート調査による統計的アプローチ、国内外の実践者へのインタビューや実践報告による事例的研究で構成した。

2.具体的には、1995年11月以降、2017年5月まで各地で開催されたHL参加者(本役、読者役)へのアンケート調査、さらに10か月後の追跡調査を実施した。その結果、HLの事前事後のイメージ変容、偏見の低減効果、自己への気づきなど自己拡張効果、ナラティブによる肯定的自己概念への変容効果、さらには10か月後の持続効果などが明らかになった。3.豪州の事例を含む国内外の多様な実践事例からは、イベント開催の目的や対象、文化的背景によるHL実践形態の違いも明らかになった。4.理論的アプローチからは、HLの親密な対話が身近な異文化への気づきや受容を生み出し、異文化間能力の育成効果があること、「本」のナラティプ効果からは、自信の回復、新たな勇気、対人関係の再構築に寄与するメカニズムも明らかになった。5.学生のアクティブラーニングとして実践した場合、自己拡張性などの教育的効果があること。6.また、HLをまちづくりに活用した場合、ブリッジ型社会関係資本を強化し、コミュニティ活性化効果も期待できること。7.HLはリピーター率が高く、参加者には期待以上に対人関係改善効果を感じられる実践になっており、そうした現代社会におけるHLの機能も示された。8.また、今後HLの多様な教育現場(学校・社会・職場)での実践の可能性と共に、臨床心理から異文化間教育学・社会学に及ぶ多彩な研究的アプローチが可能であることも明らかになった。成効果によるまちづくりへの貢献も期待できることが明らかになった。本研究は、ヒューマンライブラリー(以下HLと略す)の効果に関する初めての本格的研究である。1.人間図書館の仮想演劇空間における親密な対話が、偏見の低減に効果的である理由を既存理論や独自考察によって明らかにした。2.再参加希望率が「読者」役「本」役ともに95%以上あり非常に好意に受容されていた。3.実証的データからは、偏見の低減効果も大きいが、自己拡張効果やナラティブ効果の大きさが明らかになった。4.HLの教育的効果、効果的対話条件、HLの持続効果に関しても多くの知見を得た。5.実践的活用事例からは目的や対象、文化的背景によるHLの違いも明らかになり、今後の可能性に関して新たな知見を得た。本年度は、1.HLの効果に関して既存研究と本研究結果を照合しながら分析的に理論的研究を進める。2.引き続きHL主催者の協力を得て読者・本等のアンケートの補充調査を継続的に実施するとともに、3.事後のインタビュー調査への協力を表明してくれている参加者への期間を置いた事後調査を実施し、HL効果の持続性に関して検証することを計画している。4.さらに学会発表によるフィードバックはもとより、独自にHLシンポジウムを開催して研究成果を発表すると共に、HL関係者との意見交換を行い研究を一層深化させることを企画している。来年度(最終年度)には、これまでの研究成果を取りまとめ、Webサイト上で公開するとともに、これまでの実践的研究や理論的研究成果を書籍にまとめて公表し、HL関係者の実践的交流や普及活動を目的とした今後の研究活動に資する団体(ヒューマンライブラリー学会)の設立を期し、HLを活用した教育的実践や理論的研究の活性化を目指す。これまで2年間アンケート調査は順調に集積されており、調査結果の集計や分析も順調に行われている。特に、既存理論や先行研究との比較
沖縄県における男性同性間性的接触者のHIV感染有病率とHIV陽性リスク要因の調査

当研究は、Hard to reach populationであるMen who have sex withmen(以下MSM)の、出来る限り代表性のあるサンプルを抽出し、HIV有病率とHIV感染に関連するリスク要因を抽出することを目的としている。平成23年度は、Feasibility調査を実施した。サンプル方法として、Venue Day Time Samplingを採用するが、そのための前調査・準備として、(1)対象地域で性的少数者の自助活動グループやMSMのHIV予防啓発活動グループ、他キーパーソンへ研究の説明をし、理解を求める事、(2)MSMの協力者を得て研究計画への助言・実行に参加してもらう事、(3)アンケート内容の吟味、(4)venueのマッピングなどを行った。当研究の必要性を理解するキーパーソンも複数現れ、二人の作業協力者を得ることができた。この協力者によって、アンケート内容の吟味と、venueのマッピングも行われた。沖縄県内に、約40軒のMSM対象の商業施設があり、大部分が那覇市に集中していることが明らかになった。これらは、今後、より多くのMSMの協力者によって吟味・検討される必要がある。本調査は、Venueの経営者に再度アプローチし、丁寧に説明を尽くすことにより実現可能であると思われる。調査は、東京大学医学部の倫理委員会の承認を得た。Palm top computerを用いるアンケート調査については検討の結果、i-Padを用いる事とし、唾液によるHIV抗体検査のためのOraQuickを輸入した。
COL7A1遺伝子変異と扁平上皮癌の発症および予後との関連の解明

栄養障害型表皮水痘症を臨床症状の重症度に応じて重症型,中等症型,軽症型に3分類し,皮膚におけるVII型コラーゲンの発現量評価と遺伝子解析を行った。その結果,臨床的に重症型では,蛍光抗体法でVII型コラーゲンの発現がなく,COL7A1遺伝子5'末端近くに双方のアレルにノンセンス変異や,フレームシフトをともなう挿入欠失であることがわかった。一方,軽症型では,VII型コラーゲンの発現はやや減少している程度で,遺伝子変異は,ミスセンス変異とノンセンス変異のコンパウンドヘテロ接合体あるいは,一方のアレルにのみのグリシンが他のアミノ酸に置換されるミスセンス変異が多かった。さらに栄養障害型表皮水痘症で,早期に多数の扁平上皮癌を発症した症例群と少数に留まる群において,VII型コラーゲンの発現量評価と遺伝子解析を行った。扁平上皮癌多数発生群では,ノンセンス変異とコラゲナスドメインで繰り返されるグリシンが他のアミノ酸に置換されるミスセンス変異とのコンパウンドヘテロが多く,かつVII型コラーゲンの全配列の後半以降で生じた変異が多かった。VII型コラーゲンの発現量はやや減少している程度で,表皮水痘症自体の臨床症状は,むしろ中等症型であった。今回,皮膚潰瘍周辺組織で,VII型コラーゲンのNC1ドメインのなかのフィブロネクチン3ドメインのlinker部にアミノ酸が9個挿入されるalternative splicingがあることを示した。また,このalternative splicingは正常組織と比較して潰瘍組織で有意に増強することがあきらかとなり,創傷治癒に関連していることが示唆された。さらに,栄養障害型表皮水痘症の潰瘍部位からは多く扁平上皮癌を発症することが明らかにされており,栄養障害型表皮水痘症の扁平上皮癌発症に,変異型VII型コラーゲンの発現が関わっている可能性が示唆された。
培養細胞から生態系に至る昆虫ウイルス実験系の確立

1.昆虫ウイルスの観察を目的とした原子間力顕微鏡の利用について検討した。とくに、迅速な観察が可能である利点に応じた試料作製法を、核多角体病ウイルス(NPV)を材料として開発した。多角体中のNPV観察は30分程度で可能であり、昆虫病原体観察への応用の有効性が示された。2.ウイルス感染の際に昆虫体内で検出されるタンパク質の性状、動態について追究した。これらはウイルスにコードされたタンパク質ではなく、宿主の組織、ステージ特異的またウイルス感染に特異的なタンパク質であった。3.濃核病ウイルスの宿主昆虫体内における転写産物の検出と同定を行った結果、ORFに応じたmRNAが転写されていることが判明し、cDNAを得ることができた。また、ウイルスの増殖組織をin situハイブリダイゼーションによって解析した。4.宿主における病原ウイルスと寄生昆虫の相互関係を把握する目的で、2種の昆虫において、昆虫ボックスウイルスと寄生蜂の感染における拮抗作用について調査した。その結果、ウイルス感染によって寄生蜂の発育の遅延、羽化率の低下などの病原微生物による影響があることと、その影響は寄生体の感染時期によって異なることが判明した。5.器官培養系において作用する細胞分裂促進因子が蚕の体液中に存在することが明らかになり、培養検定系の検討と因子の同定を行った。その結果、翅原基をグレース液で培養し、20ハイドロキシエクダイソンと検定成分を含む培養液に移す検定系を確立した。6.カイコ細胞質多角体病ウイルス(BmCPV)のカイコ中腸と培養細胞における増殖性の違いを遺伝子発現レベルで明らかにするために、BmCPVの非構造タンパク質をコードする8番目と9番目の二本鎖RNAゲノムの塩基配列を決定し、組換えバキュロウイルスによる発現と特異抗体の作製に成功した。1.バキュロウイルスの感染・増殖を検知するリポーター遺伝子としてクラゲの緑色蛍光タンパク質遺伝子を用いる可能性について検討した。緑色蛍光タンパク質遺伝子を組込んだウイルスの接種によりin vivoならびにin vitroにおいてその発現を確認することができた。2.器官レベルのウイルス感染実験系の確立を図って、器官培養の応用を試みた。まず、翅原基をモデルとして培養の諸条件を明らかにし、ウイルス増殖に必要な期間の器官培養を可能にした。3.生体内でのウイルス増殖を検査する目的で、血清学的な手法による高感度検出法を試験した。しかし、試料抽出物に混在する脂質・タンパク質の影響や生体成分と用いた抗血清との非特異的反応により、感染初期の定量についは不十分であった。4.宿主昆虫内でのウイルス遺伝子の転写産物の発現と温度環境や発育状況との関連性を明らかにし、生体内での発現パターンについて検討した。5.ウイルス感染の際に昆虫体内で検出されるタンパク質の性状、動態について追究した。6.野外におけるウイルス感染と他の要因とのかかわりを探索する目的で、寄生蜂とウイルス感染の関連を調査した。その結果、ウイルスの種類によって、宿主における寄生蜂の発育や生理状条件に与える影響が異なることが判明した。7.個々の実験課題から生ずる問題点と相互関係について検討した。2.器官培養系において作用する細胞分裂促進因子が蚕の体液中に存在することが明らかになり、培養検定系の検討と因子の同定を行った。

その結果、翅原基をグレース液で培養し、20ハイドロキシエクダイソンと検定成分を含む培養液に移す検定系を確立した。因子については陰イオン交換カラムと逆相カラムで分画が可能であった。3.アメリカシロヒトリNPVの細胞増殖系を検討し、SpIm-1299細胞株を用いた大量培養法の基礎を作成した。旋回培養法によつて150mlレベルでのウイルス増殖が可能となった。4.AcNPVの増殖過程におけるタンパク質リン酸化の役割を知る目的で、Cキナーゼ阻害剤の影響を調べ、Cキナーゼ阻害剤がウイルス感染にともなう宿主細胞の増殖停止を抑制することが明らかになった。さらに、ウイルス感染による宿主細胞周期の変動を調査した。5.濃核病ウイルスの宿主昆虫体内における転写産物の検出と同定を行った結果、ORFに応じたmRNAが転写されるていることが判明し、cDNAを得ることができた。また、ウイルスの増殖組織をin situハイブリダイゼーションによって解析した。6.宿主における病原ウイルスと寄生昆虫の相互関係を把握する目的で、2種の昆虫において、昆虫ボックスウイルスと寄生蜂の感染における拮抗作用について調査した。その結果、ウイルス感染によって寄生蜂の発育の遅延、羽化率の低下などの病原微生物による影響があることと、その影響は寄生体の感染時期によって異なることが判明した。1.昆虫ウイルスの原子間力顕微鏡による観察を目的とし、核多角体病ウイルスを材料とし、試料の作製法について検討した。多角体の場合には、ガラス上にアルカリ溶液を塗り、そこに乾燥多角体を添加し付着させる方法で、また多角体中の埋包ウイルスは、多角体をガラス上で溶解・乾燥する方法で迅速かつ簡易に観察することが可能になった。2.ウイルス感染にともなう細胞周期の変化を明らかにする目的で、アフィディコリンを用い、培養細胞系で細胞周期を同調させ、核多角体病ウイルス感染によってSおよびG2/M期で細胞周期が停止していることを明らかにした。3.濃核病ウイルスの転写産物を明らかにするため、濃核病ウイルスゲノムのORFを組み込んだバキュロウイルスを作成し、発現を試みた。その結果、組み込んだORF由来のタンパク質の発現を確認し、mRNAの転写についての調査が可能となった。4.野外昆虫における昆虫ウイルスの動態をチャノコカクモンハマキ幼虫におけるウイルス病有病率の世代間変動と環境中におけるウイルスの残存性から解析した。5.カイコの翅原基を用いて細胞分裂促進因子を検定する器官培養系の確立を行った。培養法は金網台法とし、5齢幼虫の翅原基を用い24時間、培養液のみで培養した後、血液とホルモンとともに検定対象となるものを添加し24時間後に細胞分裂数、DNA合成を調べることにより活性を調べる方法を作成した。6.カイコ細胞質多角体病ウイルス(BmCPV)のカイコ中腸と培養細胞における増殖性の違いを遺伝子発現レベルで明らかにするために、BmCPVの非構造タンパク質をコードする