hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心水症の予防・制圧に向けた分子生態解析

今年度、Sankat、Pokoase株の分離された地域(ガーナ)での野外株採取を計画しており、今回得られたSNP情報を野外におけるE.ruminantium株間の遺伝子相同組み換え、各遺伝子の進化速度の評価に活用する予定である。心水症はリケッチアの一種Ehrlichia ruminantiumが原因となるマダニ媒介性感染症である。本菌はin vitroの継代培養で弱毒化し、生菌ワクチンとして有効であることが報告されているが、その弱毒化機序は不明である。さらに、流行地では免疫原性の異なる株の混在が示唆されており、効果的なワクチン処方には野外株の遺伝子型別が必須である。そこで、本研究では次世代シーケンサーを中心としたゲノム解析技術によりワクチン株の弱毒化機序の解明と野外流行株の系統解析を目的に研究を進めた。ヤギに強毒性を示す野外分離株であるGardel株と、それを親株として得られた弱毒Gardel株を材料に、次世代シーケンサーを用いた全ゲノム配列の解読を行った。2株間のゲノム比較により、合計16箇所のゲノム差異が弱毒化に関連しうるゲノム変化として検出された。今後、発現遺伝子ならびに翻訳蛋白質の解析により、宿主への病原性を担う遺伝子の特定が可能となり、遺伝子ノックアウト技術を応用することで様々な野外流行株に対するワクチンの開発につながることが期待できる。アフリカのほぼ全域に由来する実験室分離株とウガンダの心水症流行地で採集されたエーリキア感染マダニを対象に、複数のハウスキーピング遺伝子の塩基配列に基づくMLST法により解析を行った。その結果、同一地域において地理的拘束をこえた様々な遺伝子型の混在が示された。また、複数の株間での大規模な遺伝子組換えが検出され、本菌の重要なゲノム改編メカニズムであることを明らかにした。また、より簡便・迅速な解析手法としてゲノム全域に点在する繰り返し配列をマーカーとするMLVA法を新たに開発した。既存の型別法であるPCR-RFLP法より高い多型識別能力が確認され、流行地における優勢遺伝子型群の特定が可能であり、ワクチン株を選定する上で有用な遺伝子型別法であることが示された。さらに今後、野外ワクチネーション試験において遺伝子型とワクチン効果等の臨床像の相関性を解析することで、本菌の病原性を規定する遺伝的背景の解明に活用されることが期待される。
東日本大震災による避難児童への学校における支援と支援者の体験の意味づけの研究

初めに、避難児童のメンタルヘルスの状態およびレジリエンスの検討に関しては、第1に、時間経過と共に地震、津波、原発の恐怖や早期は減少傾向を示した。学校生活や気持ちの安定についても同様の結果であった。一方で、生活における困難や身体の変化への戸惑いは、制度上の変遷や発達といった進行形の変化を伴うため、一時的に不安定な様相を示した。しかし、やはり時間の経過と共に、次第に安定する傾向が認められた。次に、避難児童への支援活動および支援体験の意味づけに関しては,子どもたちの不安や困難に寄り添う支援を行うことで、子どもたちのみならず教員自身にもPTGという形で、支援体験の意味づけによる成長・発達が生じていた。まず研究1の「避難児童のメンタルヘルスの状態の検討」および研究2の「避難児童のレジリエンスの検討」に関しては,平成23年度以降に実施した先行研究の個別面接データの検討を行うとともに,研究協力者と連絡を密にとり,避難児童を対象とした個別面接の実施と分析を行った。現在,得られたデータを面接調査に携わった研究協力者とともに分析中である。次に研究3の「避難児童への支援活動の検討」および研究4の「支援活動の体験の意味づけ」に関しては,避難児童の在籍する小学校の学校長,子どもたちが避難してきた町から当該小学校に派遣された教員,当該小学校のある地区の教育委員会元指導主事,および元教育長へのインタビュー調査を終え(1人につき,12回の実施),現在インタビューデータの逐語録を作成中である。まず,研究1の「避難児童のメンタルヘルスの状態の検討」および研究2の「避難児童のレジリエンスの検討」に関しては,平成23年から26年にかけて実施した個別面接データの検討を行った。具体的には,9月に研究協力者と会議を設け,児童の特徴や家族および学校での教職員の関わりを含めた背景について話し合った。児童の変化については,研究協力者とともに今後冊子としてまとめる予定である。次に,研究3の「避難児童への支援活動の検討」および研究4の「支援活動の体験の意味づけ」に関しては,子どもたちが避難してきた町から調査対象とした小学校に派遣された教員との面接を今後計画しており,すでに調査を依頼し,承諾を得ている段階である。最後に,平成25年度実施した面接調査より得られたデータの分析および関連する書籍および映像資料の検討に関しても引き続き行っている。はじめに,研究1の「避難児童のメンタルヘルスの状態の検討」および研究2の「避難児童のレジリエンスの検討」に関しては,平成23年から平成26年にかけて実施した個別面接データの検討を行った。具体的には,研究協力者とメールおよび電話等の手段を通じて会議を設けた。これまでの面接データを検討し,児童のメンタルヘルスの変化について検討を行っているところである。次に,研究3の「避難児童への支援活動の検討」および研究4の「支援活動の体験の意味づけ」に関しては,子どもたちが避難してきた町から調査対象とした小学校に派遣された教員との面接を今後予定している。以前調査を依頼し承諾を得ていたが,その後研究者の妊娠・出産のために面接予定日が延期となっている。したがって,再度調査を依頼し,次年度中の面接調査の実施を予定している。また,スクールカウンセラーとして被災児童の支援を行った研究協力者は,以前研究者が実施した研究協力者への個別面接を契機とし,自身の被災支援の経験を冊子にまとめた。当該冊子を研究資料として参照し,現在,子どもたちの変化に関する面接データと,研究協力者への面接データ,および研究協力者の活動報告の資料を照らし合わせているところである。※産前産後の休暇・育児休業による中断:平成27年5月18日平成28年3月31日平成27年5月から平成28年3月まで,産前・産後および育児休暇を取得していたため,研究活動を行うことができなかった。また,平成26年11月から平成27年2月にかけ,妊娠に伴う体調不良のため,研究活動が制限された。以上の理由により,当初計画していた通りに研究を進めることができず,「(4)遅れている」と判断した。はじめに,研究1の「避難児童のメンタルヘルスの状態の検討」および研究2の「避難児童のレジリエンスの検討」に関しては,平成23年から26年にかけて実施した個別面接データを検討した結果の妥当性を高める取り組みを平成28年度に実施した。具体的には,以下の2つの検討を行った。第1にトライアンギュレーションの側面から,スクールカウンセラーとして避難児童の支援を行った研究協力者が一昨年度にまとめた自身の震災支援の経験に関する冊子の内容との照らし合わせである。第2にメンバーチェックまたはコミュニケーションによる妥当化の側面から,子どもたちが避難してきた町から調査対象とした小学校に派遣された教員(現在,福島県内の小学校教員)との面接である。それらの結果,子どもたちの個別面接データより得られたメンタルヘルスの変化やレジリエンスについては,スクールカウンセラーおよび派遣された教員が日々の学校支援の取り組みの過程で感じていた子どもたちへのアセスメントの結果とほぼ一致していた。なお,子どもたちのメンタルヘルスやレジリエンスに関するこれらの結果の一部については,平成29年度に執筆・刊行を予定している書籍(共著)に発表する。次に,研究3の「避難児童への支援活動の検討」および研究4の「支援活動の体験の意味づけ」に関しては,子どもたちが避難してきた町から派遣された教員を対象とし,回想法を用いた半構造化面接を平成28年度に実施した。現在,以前実施した教員を対象とした面接データも踏まえ,結果をまとめているところである。

なお,得られた結果の一部については,平成29年度刊行する書籍(共著)において発表を予定している(現在,原稿の校正中)。※産前産後の休暇・育児休業による中断:平成25年7月20日平成26年7月31日※産前産後の休暇・育児休業による中断:平成27年5月18日平成28年3月31日平成25年7月から平成26年7月および平成27年5月から平成28年3月まで産前産後の休暇・育児休業を取得していたために研究活動を行うことができなかったことから,研究計画の大幅な調整を行い,研究活動に臨んだ。しかし,2人の子どもの育児との両立により,研究活動時間の捻出が困難な事態もしばしば生じた。その結果,学会参加等,昨年度は研究をまとめた結果を発表する機会を逸してしまった。以上の理由より,当初計画していた通りに研究を進めることができず,「(4)遅れている」と判断した。はじめに,研究1の「避難児童のメンタルヘルスの状態の検討」および研究2の「避難児童のレジリエンスの検討」に関しては,平成28年度までの取り組みにおいてある程度の妥当性が確認された個別面接データ(平成23年から26年にかけて実施)の検討結果を踏まえ,平成29年度中に書籍(共著:吉田武男・花屋哲郎(編著)『MINERVAはじめて学ぶ教職シリーズ第15巻生徒指導』ミネルヴァ書房)にて発表する予定であった。平成29年度10月に執筆担当章の原稿は寄稿済みであるが,その後刊行は延期され,現在刊行準備中である。次に,研究3の「避難児童への支援活動の検討」および研究4の「支援体験の意味づけ」に関しては,平成28年度に3名の教員を対象に行った半構造化面接調査のデータをもとに質的な分析を行い,その結果をまとめた。具体的には,子どもたちの不安や困難に寄り添う支援を行うことで,子どもたちのみならず教員自身にもPTGという形で,支援体験の意味づけによる成長・発達が生じていた。得られた結果に関しては,以前に実施した面接調査の結果も併せて「教員の成長」の視点から再検討し,平成29年度に刊行された書籍(共著:大野精一・藤原忠雄(編著)(2018).『学校教育相談の理論と実践学校教育相談の展開史,近接領域の動向,実践を踏まえた将来展望』あいり出版)にて発表した。該当箇所は,「第1章学校教育相談の展開史と概念規定」内の「第2節東日本大震災(2011)での支援を踏まえて」および「第5章キャリア発達支援」内の「第2節教師のキャリアの支援発達(教師支援)」である。※産前産後の休暇・育児休業による中断:平成25年7月20日平成26年7月31日※産前産後の休暇・育児休業による中断:平成27年5月18日平成28年3月31日初めに、避難児童のメンタルヘルスの状態およびレジリエンスの検討に関しては、第1に、時間経過と共に地震、津波、原発の恐怖や早期は減少傾向を示した。学校生活や気持ちの安定についても同様の結果であった。一方で、生活における困難や身体の変化への戸惑いは、制度上の変遷や発達といった進行形の変化を伴うため、一時的に不安定な様相を示した。しかし、やはり時間の経過と共に、次第に安定する傾向が認められた。
Ｃａ２＋／Ｓ１００Ａ６／ＦＯＲ２０シグナル伝達による新しい中心体制御機構の解明

細胞内カルシウムシグナル伝達は、細胞外からの刺激に応答して細胞内のカルシウムイオンの上昇が引き起こされ、その後様々な分子間相互作用や翻訳後修飾を通して筋収縮、分泌反応、遺伝子発現など多くの生体反応を調節している。このシグナル伝達経路の中でも、カルシウムイオン受容体タンパク質はカルシウムセンサーとして細胞内カルシウムイオン濃度の変化を感受し、分子間相互作用を介して標的分子へシグナルを伝える役割を担っている。当研究では、カルシウムイオン受容体タンパク質であるS100A6による新規な相互作用分子の制御機構を解明することを目的としている。
プロテインキナーゼＣ全長の再構成と構造解析による活性制御機構の解明

Protein kinase C (PKC)ファミリーはシグナル伝達を担う代表的なセリン・スレオニンキナーゼであり、N末端の制御ドメイン(C1、C2ドメイン)とC末端のキナーゼドメインから構成されるマルチドメインタンパク質である。最近PKCbetaII全長の結晶構造が報告されたが、その構造中では、C1Aドメインは観測されず、C2ドメインはパッキングの影響により突出していた。よってPKCの活性制御機構を議論するためには十分な構造とは言い難い。本研究では、タンパク質ライゲーション反応や常磁性緩和効果(PRE)を駆使することにより、各ドメインが正しい配置にある溶液中での構造決定を目的に研究を行った。Protein kinase C(PKC)は、連続した2つのC1ドメインであるC1AおよびC1Bドメイン(DAG結合ドメイン)と、C2ドメイン(Ca2+、IP3結合ドメイン)、キナーゼドメインからなる。PKCの機能や活性化を理解するためには、全長のタンパク質を用いて、各ドメインが本来の相互作用をしている自己阻害状態の構造的知見が、まず必要である。さらにセカンドメッセンジャー等により活性型となり、膜と相互作用した活性化型の構造も重要である。従来、PKCaのC1Aドメインは、大腸菌の発現系では可溶化せず、大量調製が困難であった。申請者は、C1Aのシステイン残基と疎水性残基の二重変異体を作製することで大腸菌からのC1Aドメインの大量調製が可能な系を構築した。これを用いて同位体標識を行って、現在までにNMR信号の帰属と立体構造を決定した。また調製したC1ドメインとC2ドメインをライゲーションするための予備実験を行った。連結によく利用されるsortaseで、収量は極めて低いもののライゲーション産物を得ることが出来た。またキナーゼドメインの調製のため、カイコ個体を用いた発現系を導入し、安価で高効率なキナーゼドメインの発現・調製に成功した。従来、PKCalphaのC1Aドメインは、大腸菌の発現系では可溶化できず、大量調製が困難であったため、その立体構造の報告がない。申請者は、C1Aのシステイン残基と疎水性残基の二重変異体を作製することで、大腸菌からのC1Aドメインの大量調製が可能な系を構築し、NMRを用いてC1Aの立体構造を決定した。またC1B、C2ドメインの調製、C1B-C2タンデムの領域のNMRの測定、信号の帰属にも成功した。キナーゼドメインはカイコ個体、Sf9培養細胞を用いた調製を試みたが、構造解析レベルでの大量調製は困難であった。一方、PKCthetaでは、C1A、C1B、C2-like、キナーゼドメインのすべてについて、大腸菌の発現系を用いた調製に成功した。またPKCthetaのC2-like-C1AドメインとC1Bドメイン、C1Bドメインとkinaseドメインのライゲーションに成功した。これは全長の再構成、構造解析につながる成果である。ライゲーションにはSortaseを用いたが、活性の高い変異型を用いると、低温条件でも十分、ライゲーションが可能であり、安定性の高くない試料にもSorataseによるライゲーションの適用の可能性を広げることができた。構造生物化学(1)大量調製が困難であったPKCaのC1Aドメインは、C1Aのシステイン残基と疎水性残基の二重変異体を作製することで大腸菌からのC1Aドメインの大量調製が可能な系を構築した。(2)sortaseを用いて、C1ドメインとC2ドメインをライゲーションするための予備実験を行った。収量は極めて低いもののライゲーション産物を得ることが出来た。(3キナーゼドメインの調製は一般に高等な生物の発現系が必要なことから、細胞培養ではコストがかかる。そこで飼育の安価なカイコ個体を用いた発現系を導入し、安価かつ高効率なキナーゼドメインの試料調製に成功した。(1)-(3)のような進展があることから、おおむね、順調に推移しているといえる。全長のタンパク質を再構成する際、ドメインごとに安定同位体標識やスピンラベルを行うことで、曖昧さのない帰属が可能である。従来のNMR測定法では、分子量等の問題により解析が困難であるので、タンパク質の重水素化とメチルTROSYを用いて先鋭化させたNMR信号をプローブに、スピンラベルからのPREを観測することで、立体構造情報を取得する。構造計算ではドメイン単体の構造をrigid bodyとして扱う。またSAXSを併用することで、SAXSからもドメイン間の相対配置に関する情報を取得する。

これらの情報を統合して、自己阻害型のPKCの立体構造と、PKCの足場としてナノディスクにセカンドメッセンジャーを埋め込んだものを用いて、活性型の構造(ドメイン配置)を同様に決定する。
ブンタンにおける無核紀州型無核性発現を抑制する遺伝子のマッピングとマーカー開発

`無核紀州'由来の無核性発現は優性形質であるが、ブンタンとの交雑では有核:無核が3:1に分離するため、ブンタンがヘテロで有する無核性発現抑制因子の存在が想定されている。本研究の結果から、無核性発現抑制因子は量的形質であることが示され、SSR解析およびRad-secにおいていずれも2個のQTLが検出された。このQTLが無核性発現抑制因子と関連すると考えられるが、ブンタンゲノムは高度にホモ化していることが明らかとなり、偽有核判別マーカーの開発は困難であった。無核紀州型無核品種`サザンイエロー'とブンタン`CRC4420'、`ポメル白タイプ'および`江上文旦'および`水晶文旦'との交雑個体のうち、結実した130個体について種子調査を行った。果実あたりのAタイプ出現率をもとに、個体のAタイプ種子の出現率が90%を超えるものを無核、0%のものを有核、その間のものを偽有核として、不受精果実を除く125個体について表現型を特定した。その結果、表現型の分離比は有核:偽有核:無核が2:1:1となり、ブンタンには無核性発現を抑制する1個の優性遺伝子が存在することが支持された。これまでに開発されている無核紀州の無核性発現に連鎖するマーカーは、目的遺伝子からの距離が数センチモルガン離れているため、正確な遺伝子型の評価が困難であった。そこで、目的遺伝子に極めて隣接するマーカーの開発を行った。目的遺伝子近傍の14マーカー含みブンタンで安定して増幅する26マーカーを調査した結果、遺伝子近傍の5マーカーで後代での分離が期待でき、そのうち3マーカーでは常に2アリルが検出され、目的遺伝子に極めて隣接するマーカーを開発することができた。この3マーカーを用いて目的遺伝子の有無を調査した結果、すべての個体でマーカーの有無は一致し、その出現は1:1に分離した。このマーカーの有無と表現型を比較したところ、表現型が有核と評価された51個のうち14個体が無核性遺伝子を有していることが明らかとなり、ブンタンが有する無核性発現を抑制する遺伝子の解明が可能になった。平成27年度は、無核紀州型無核性品種とブンタンとの交雑実生における種子形成の表現型を特定することと、無核紀州型の無悪性発現に密接に連鎖するマーカーの開発を目的に研究を実施しており、その目的は達せられた。その結果、表現型が有核の個体のなかに無核性マーカーを有するものが明らかとなり、無核性発現を抑制する遺伝子の解明に大きく前進した。そのため、本研究課題は順調に進捗している。無核紀州型無核性品種「サザンイエロー」を花粉親とし、ブンタン「CRC4422」、「ポメロ白タイプ」、「江上文旦」および「水晶文旦」との交雑個体の結実果実の種子調査を行った。本年度は結実個体が少なかったことから、昨年度の結果を統合し160個体について解析を行った。種子形成の表現型は、Aタイプ種子の出現率が90%以上の個体を無核、0%の個体を有核、それ以外を偽有核として調査した。その結果、有核64個体、偽有核55個体、無核41個体となり、理論的な分離比2:1:1に適合しなかった。これらのうち127個体について、無核性発現に連鎖するマーカー解析を行った結果、75個体はこの無核性マーカーを有しており、52個体は無核性マーカーを有していなかった。マーカーの有無に関する分離比は理論値の1:1に適合した。「CRC4422」×「サザンイエロー」後代の146個体についてRad-secを行い、ブンタン「CRC4422」と「サザンイエロー」の連鎖地図作成を試みた。ブンタンゲノムは高度にホモ化しており、「CRC4422」ヘテロとなるSNPマーカーは61個しか検出されなかった。一方、「サザンイエロー」では多くのSNPマーカーが検出され、連鎖地図が作成できた。「CRC4422」×「サザンイエロー」後代で無核性マーカーを有している34個体について、Aタイプ種子の出現率に基づきQTL解析を行った結果、「サザンイエロー」連鎖地図の5番染色体上と9番染色体上にLOD値が2.5を超えるQTLが検出された。これらは、Aタイプ種子発現を抑制する遺伝子の可能性がある。平成28年度は結実個体が少なかったため、種子形成の表現型を十分に特定することができなかったため、進捗状況は遅れており、29年度まで延長して本研究を実施する必要に迫られた。Rad-sec解析により「CRC4422」と「サザンイエロー」の連鎖地図を作成した。「CRC4422」では検出されたSNPマーカーが少なく、ラフな連鎖地図であった。しかし、これまで連鎖地図が報告されていなかったブンタンにおいて連鎖地図を作成することができ、進捗状況は良好である。「CRC4422」×「サザンイエロー」後代で精度の高い無核性マーカー解析を行い、無核性マーカーを有している個体について、Aタイプ種子の出現率に基づきQTL解析を行った結果、「サザンイエロー」連鎖地図において無核性発現を抑制する遺伝子の可能性のあるQTLが2座検出された。そのため、進捗状況は良好である。以上のことから、種子形成の表現型の特定については、結実個体が少なかったために不十分であり、進捗状況が遅れているため、本研究の29年度までの延長を余儀なくされた。

しかし、連鎖地図作成やQTL解析では進捗状況は良好であり、全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。無核紀州型無核性品種「サザンイエロー」を花粉親とし、ブンタン「CRC4422」、「ポメロ白タイプ」、「江上文旦」および「水晶文旦」との交雑個体の結実果実の種子調査を行った。種子形成の表現型は、Aタイプ種子の出現率が90%以上の個体を無核、0%の個体を有核、それ以外を偽有核として調査した。その結果、有核64個体、偽有核55個体、無核41個体となり、理論的な分離比2:1:1に適合しなかった。これらのうち127個体について、無核性発現に連鎖するマーカー解析を行った結果、75個体はこの無核性マーカーを有しており、マーカーの有無に関する分離比は理論値の1:1に適合した。「CRC4422」×「サザンイエロー」後代の146個体についてRad-secを行い、連鎖地図作成を試みた。ブンタンゲノムは高度にホモ化しており、「CRC4422」ヘテロとなるSNPマーカーは61個しか検出されなかったが、「サザンイエロー」では多くのSNPマーカーが検出され、連鎖地図が作成できた。「CRC4422」×「サザンイエロー」後代で無核性マーカーを有している個体について、Aタイプ種子の出現率に基づきQTL解析を行った結果、第5連鎖群と第9連鎖群にLOD値が2.5を超えるQTLが検出され、Aタイプ種子発現を抑制する遺伝子の可能性がある。「CRC4422」×「サザンイエロー」後代の146個体と「ポメロ白タイプ」×「サザンイエロー」後代100個体についてSSRマーカー解析を行い、連鎖地図作製を試みた。いずれもブンタンゲノムは高度にホモ化しており、「CRC4422」、「ポメロ白タイプ」でヘテロとなるSSR座はそれぞれ29と44であった。無核性マーカーを有している個体においてSSRアリルの出現頻度が期待値から大きく異なる領域が2連鎖群で検出され、この領域にAタイプ種子発現を抑制する遺伝子が存在する可能性がある。`無核紀州'由来の無核性発現は優性形質であるが、ブンタンとの交雑では有核:無核が3:1に分離するため、ブンタンがヘテロで有する無核性発現抑制因子の存在が想定されている。本研究の結果から、無核性発現抑制因子は量的形質であることが示され、SSR解析およびRad-secにおいていずれも2個のQTLが検出された。このQTLが無核性発現抑制因子と関連すると考えられるが、ブンタンゲノムは高度にホモ化していることが明らかとなり、偽有核判別マーカーの開発は困難であった。先ず、ブンタンの連鎖地図は現在まだ構築されていないため、Rad-secによりブンタン連鎖地図を作成する。一方、無核性マーカーを有する個体の種子形成率は連続的に変動するため、量的形質としてみなし、QTL解析を行って主働遺伝子の座上位置をマッピングする。座上位置近傍の塩基配列を調査し、ブンタンの無悪性発現を抑制する遺伝子に連鎖するマーカー開発を試みる。結実個体を確保して、十分な種子形成の表現型の特定を行う。また、「サザンイエロー」連鎖地図に検出された2つのQTLについてPCRマーカーを作成し、種子形成表現型との関連を調査して、これらのQTLが無核性発現を抑制する遺伝子の可能性について検証する。さらに、「CRC4422」と「サザンイエロー」のコンセンサスマップを作成し、Aタイプ種子形成率が極めて高い集団と極めて低い集団とを比較し、連鎖地図上のマーカー間の多型解析を行い、無核性発現を抑制する遺伝子の候補マーカーとする。
馬具副葬古墳の階層性と地理的分布に関する研究

57世紀の古墳には、副葬品に馬具を含むものが多い。馬具副葬古墳は全国で1200基をこえるが、それらの古墳を、古墳の規模内容と副葬馬具の種類によって分類整理し、内包される古墳の階層性を検討するのが本研究の目的である。副葬された馬具の組合せには、(1)金銅装鞍を含む金銅装馬具(2)金銅装鞍を含まない金銅装馬具(3)辻金具などに金銅装をした馬具(4)金銅装馬具を含まないの大きくは4つのパターンがある。これらを6世紀から7世紀の古墳の立地や規模によってわけると、(1)は大型古墳、(2)は中型古墳や大型古墳の追葬、(3)は中型古墳や群集墳の主要な古墳、(4)は群集墳、が基本的には対応する。しかし、その状況は地域によって違いがある。その例として出雲地域と東海地域を扱った。出雲地域では、6世紀後半に90m前後の大型墳を頂点とした古墳規模の階層性が認められる。副葬馬具もこれにほぼ対応するが、中型墳以上の古墳が存在しない地域では、横穴墓で少なくとも(2)クラスの馬具を所有する例がある。また、中型墳で(1)クラスの馬具をもつ、あるいは群集墳の主要な古墳でも(2)クラスの馬具を持つ例が複数例存在する。東海地域でも、(1)クラスの馬具を保有する横穴墓が存在したり、中型墳以上の規模の古墳がなかった地域で、(1)・(2)クラスの馬具をもっ小形墳が出現したりしている。古墳規模と副葬馬具とが形作る構造は、古墳時代後期を通じて確立され、不変であったのではなく、変化をともなうものであったのだろう。その変化、あるいは特異な例が現れる時期は、群集墳出現期の6世紀中頃、またはその終末に近い7世紀初頃にややまとまる傾向がある。これは、欽明朝と推古朝に対応すると考えられ、律令国家へと向う前段階での国家体制整備の動きと連関する可能性が考えられる。今年度は、西日本を主な対象として、馬具を出土した古墳の地名表を作成し、これをデータベース化した。これによると、各地で多くの古墳群が発掘調査されてはいるが、従来から指摘されてきた、馬具出土古墳の地域的偏在性は解消されない。西日本で特に馬具が多数出土するのは、奈良県と福岡県。奈良県が100基を越え、福岡県は200基を越える。これ以外は2桁にとどまるから、これら二つの県は数において突出している。奈良県は王権の中枢だから当然としても、福岡県の数はずば抜ける。その要因は半島での外交および軍事的活動にあるだろう。『日本書紀』をみると、馬が戦場で活動した記事は天武元年(672)の壬申の乱以前には国内関連記事ではみあたらず、半島での軍事行動にともなうものしかない。馬具があれば当然馬がいたわけだから、その背景としての牧の存在などを考慮すべきだ。牧の存在は西日本よりも東日本にその存在が指摘される。この問題は次年度に継続して考えたい。

古墳群での馬具副葬古墳のあり方、あるいは地域的単元でのあり方は、首長級古墳での副葬馬具の型式変化と群集墳におけるそれ、という時系列的な側面、および同時代での両者の対比という共時的な側面、この二つの方向での分析を進めた。大和、吉備、出雲、筑紫などでいくつかの地域を重点的にとりあげた。共時的側面では、須恵器型式を基準としたが、馬具の型式変化を考慮し、須恵器のTK23型式以前、TK47MT10型式、MT85型式以後、の大きく三段階に分けて分析した。その結果、初期段階では、首長墳と群集墳の間に大きな格差があるが、後者の階層がその後、古墳規模においても副葬馬具の型式においても細分化されていく過程がうかがえた。古墳規模の階層性の大小は地域によって違うので、これと馬具型式との関連を考えていきたい。今年度は、東日本を主な対象として、馬具類を出土した古墳の地名表を作成し、これをデータベース化した。さらに、必要な資料については、実測写真撮影なとを行いながら観察した。馬具出土地名表については、昨年製作したものをあわせ、実測図などを画像データとしてとりこんだ。これによって、東日本における馬具出土古墳の地域差をみると、静岡県と長野県とが馬具出土数において傑出する。これらの地域で馬具出土古墳が多い理由については、古墳時代の牧と馬匹生産との関連が指摘されている。確かに、この二つの地域では、大型・中型古墳だけてなく、小型の古墳からも多数の鉄製馬具が出土しており、静岡県では横穴墓からの出土も顕著である。これとやや類似する傾向を持つのが、岐阜県・愛知県などであって、必ずしも大型の古墳に馬具類が集中するわけではない。一方、千葉県など関東地方では、中小型古墳からの馬具の出土はあまりなく、大型古墳からの馬具出土が顕著な地域があり、これらの地域ては、装飾大刀や甲冑なども合わせ持つ場合が多い。このように、東日本では西日本よりも馬具出土古墳の地域差が大きいように思われる。これは、東日本の歴史性に関連する現象とみてよく、今後、西日本の状況と対比しながら、馬具出土古墳の階層性と地域性をさらに究明していきたい。日本において馬具を出土する古墳は、5世紀後半代からその数が増え、7世紀後半代に古墳築造が衰退するにともなって減少する。その総数は現状で、日本全国で1500基をこえるものと思われる。古墳の規模そして地域ごとの出土数の偏差はかなり大きく、これは調査密度の問題とは考えられない。そこには、馬具の保有に関わる歴史的な背景があったと見て間違いない。本研究は、馬具を副葬する古墳について地域ごと古墳群ごとに分析を加え、出土馬具の変化と馬具副葬古墳の規模・構造の変化を有機的にとらえようとした。馬具出土古墳の概要と出土馬具の内容を資料化し、これをデータベース化した。さらに、地域ごとの分布図を作成し、古墳群単位で発掘調査がおこなわれた遺跡については、古墳の築造順序と馬具出土古墳の出現頻度を分析した。また、出土馬具についてはセット関係の復元につとめ、報告が不十分な資料については観察と実測調査などをおこなった。基本的には、群集墳から装飾の部品を欠く馬具が多数出土し、古墳群内の大型墳あるいは首長墳からは金銅装など装飾的馬具が出土する。この傾向が顕著なのは福岡などの地域があり、静岡もこれに似るが横穴群から装飾的馬具が出土する。中小古墳から装飾的馬具を出土する傾向が顕著なのは、島根東部・長野・大阪・奈良などがある。また、関東地方では、首長墳への馬具の集中が顕著に認められる。時系列での馬具セットの変化をもう少し綿密に検討していきたい。
知的障害者の居住の場における支援内容研究

知的障害者の居住の場における支援は、結果的に生活力支援を作り出すものであり、基本は生活技術力支援として展開され、その営みの過程に組み込まれて専門性も発揮される。したがって居住の場における支援は、家事援助(家庭管理を含む)の延長として整理できる。ただし居住の場の状況は社会福祉状況に規定される。それ故に居住の場の支援および専門性はソーシャルワーク、社会福祉労働の専門性と切り離して論じるべきではない。本研究は、成人の障害者とく知的障害者を対象に、入所施設やグループホーム・ケアホーム等での居住の場における支援内容について検討するものである。1.居住支援における先行研究の整理文献研究や実践記録の分析、職員等への聴取によって、日中活動での支援内容を比較対象にして、居住の場における支援内容の固有性を抽出した。日中の活動や労働における目的志向性に対して、居住はその目的に向かおうとする活動力を再生産する支援と位置付けることができる。「ゆったりのんびり」と表現されるものはそこにある。さらに、主に集団で営まれる入所施設の生活と、主に個別で営まれるグループホーム・ケアホームの生活において、支援内容においても相違があると、新しい着眼点を抽出できた。2.グループホーム・ケアホームにおける支援内容調査の実施したがって本年度は、内諾を得ている協力法人が経営するグループホーム・ケアホームの調査に主眼をおいた。経営や労働条件に関するヒヤリングの予備調査をして、さらに77ホーム、195人の職員に対する24時間のタイムスタデイ調査をして、支援内容の特徴を分析した。その特質は、一人の職員が個別にあらゆる生活支援をせざるを得ない、というものであった。役割分担、機能分担等のない、個別の生活への総合的支援である。したがって、本研究が視点とする、総合的な家事の個別的支援というものがここでより鮮明に見られると明らかにされた。なお調査は報告書として印刷発行し、また本としても刊行した。したがって次年度では、対象の範囲を、よりグループホーム・ケアホームに比重をおいたものにしていく。本研究は、知的障害者を対象に居住の場における支援内容の在り方を検討する。21年度は、20年度に実施したケアホームにおける支援の業務実態調査を受けて、1)知的障害者の暮らし(家計)実態調査を実施し、2)日中と暮らしの場で働く職員のメンタルヘルス調査を設計・配布・回収してきた。業務調査等から、支援内容において、家事労働と同様に、多種多様であること、計画的ではないがその場の判断等で専門的な見通しをもった支援がされていること、が主な特徴として明らかにされた。と同時に、多種多様だが支援範囲が狭隘であること、専門的働きかけが個まかせになっている特徴も明らかにされた。したがって21年度は、支援範囲を当事者の家計規模から検討する家計調査を実施し、さらに個まかせによる負担度測定のための職員精神保健健康調査(日中活動の場の職員との比較を想定)を実施した。前者の調査分析は終了した。家計という経済規模ではあるが、一般と比べた家計規模の小ささ、それによる家計生活の狭隘さがリアルに(親の経済扶助で最低限度が維持)明らかにされた。その点から所得保障の抜本充実の必要性は明白にされるが、他方で、多種多様ではあるが支援範囲が狭いという、居住の場にける支援内容の特性吟味が今後の重要な課題として明らかにされた。なお後者については、精神衛生関係の研究者と協力して設計し、約2200人の職員に配布し、約1200人の回収がされた段階である。知的障害者関係でははじめての膨大な調査となり、様々な分野から注目されてはいるが、ここでは、居住の場における、日中とは異なる固有な特徴を中心に分析していきたい。本研究は、知的障害者を対象に、居住の場における支援内容のあり方を検討する。今年度は、前年度の業務実態調査で残された課題、居住の場で働く職員の労働条件のきびしさの内容について調査課題とした。具体的には、労働条件等の問題が職員のメンタルヘルスにどのように表れているのか、日中活動で働く職員と比較する精神健康度尺度調査と自由記述回答の質的調査を実施した。大阪府及び京都府内の障害者施設職員約1173人から回答を得た(回収率52.9%)。結果では、日中活動の場で働く職員に対して有意な差が生じると仮定したが、まったくそれはなかった。居住の場固有な困難さ、厳しさなどはなく、全般に、ハイリスク者が62%と高く、きびしい条件にあるといえる。とくに20歳代後半からの中間管理職、40歳代後半の管理職とくに女性にメンタルヘルス上のリスクが高くあらわれていた。これらは、職階のあり方さらにライフサイクルの危機の問題と重なっていると想定される。いずれも障害者という対象に働きかける労働量あるいは技能とは異なる点で労働条件の問題が負担として表れていることになる。家事労働と同様な多種多様な業務をもつ居住の場における労働のキャリア発達と言う視点からの考察が今後要請される。
生物の成長過程観察を目的とした非侵襲可視光CTの開発

X線CTは医療分野で幅広く利用されているが、X線被ばくにより染色体異常が生じる可能性があるため、植物や小動物を継時的に観察し、その成長過程を観察する用途には適していない。本研究では、X線の代わりに可視光を用いることによりこの問題を回避した断層画像撮影手法の構築を目的とする。提案手法では、被写体によって屈折した可視光を補正することによってX線の場合と同様に画像再構成することを目指す。実験および数値シミュレーションを実施し、円柱試験片に対するシミュレーション結果で提案手法の有用性を確認した。本研究では、生体に対して非侵襲な可視光プロジェクショントモグラフィを開発し、小動物の成長過程や運動の様子について継時的かつ三次元的に生体内部を観察可能なシステムを構築することを目的としている。平成26年度は可視光プロジェクショントモグラフィの撮影手法および再構成アルゴリズムの提案を行うことを目指して検討を行った。平成26年度の検討では特に、光線追跡法に基づく数値シミュレーションに注力し、被写体内部で屈折する光路を外形状の情報に基づき推定する手法を導出した。本手法ではまず、投影データの輪郭像に基づき被写体の外形状を推定する。そして、被写体の外形状を模擬した数値ファントムを構築し、光路追跡シミュレーションによって被写体内部の屈折率を推定する。より複雑な被写体の場合には、被写体内部の構造を層として捉え、この作業を繰り返すことによって内部構造を徐々に明確にする。円柱樹脂と金属棒からなる被写体に対して実験データと光路追跡シミュレーションを実施し、実験に用いた被写体の屈折率の推定を行ったところ、樹脂の屈折率が1.31.4であることが推定された。最後に、屈折率の推定結果に基づいて被写体内部での光路を数学的に求め、これを補正する手法について検討を行った。この補正を行うことにより、可視光が被写体内部で屈折した結果として得られる投影データを、直進性の高いX線の投影データと同等な状態として扱うことができ、可視光プロジェクショントモグラフィの画像再構成が容易になることが期待される。平成27年度は、前年度に計測した屈折率推定手法に基づく光路補正アルゴリズムの開発および性能検証を行うことを目指して検討を行った。平成27年度の検討により、まず、自動ステージを計測実験システムに導入することにより、従来実験よりも多数の透過像を得られるようになり、実験精度の向上を実現した。また、レーザー光および高速度カメラを導入し、よりプロジェクショントモグラフィに適した実験系を実現した。次に、実験に用いる被写体の屈折率推定精度の向上を実現した。本推定手法では、実験により得られる画像情報と光路追跡シミュレーションにより得られる画像情報の評価により屈折率を推定するが、両者の条件をより厳密に一致させることにより、推定精度の向上を実現した。そして、光路補正アルゴリズムの検討において、円柱レンズに入射される光路を正確に追跡するソフトウェアを開発し、出力位置と入力位置の対応付けを実現し、補正アルゴリズムの定式化を試みた。しかし、その後の性能検証において上述の補正アルゴリズムでは性能が不十分であることが明らかとなった。そして、レーザー光を用いた実験システムを利用することにより、補正アルゴリズムを定式化する際の条件設定が、上述の実験系や解析系と異なっていたことが原因であることがわかった。これは、実験系および解析系に若干の変更を加えることで修正可能であり、修正により本年度考案した補正アルゴリズムの適用が可能になると期待される。当初計画では、平成27年度には補正アルゴリズムを完成させ、複雑な被写体への適用を試みることを計画していたが、上述の通り実験データの取得条件と補正アルゴリズムの前提条件に整合性がとれていなかったためその段階に至っておらず、「やや遅れている」と評価した。ただし、レーザー光を用いた実験系が完成し、その実験データに基づき補正アルゴリズムの定式化が正しいことを実証することができた。また、実験データに対して補正アルゴリズムが有効に機能しない原因を明らかとすることができた。これらのことは、本研究で構築するシステムの有用性をすでに検証できていることを示しており、最終年度となる平成28年度には上記の問題を解決して、本研究の当初目標をクリアできると考えている。平成28年度は実験系と解析系の改善を行い、提案する補正手法の有用性の実証および性能向上を行った。これまでの実験解析系は、X線CTの場合を参考にして被写体を挟んだ光源の反対側に可視光の検出器となるカメラを配置していたが、これでは被写体によって屈折した光線のすべてを視野内に収めていない可能性があった。また、補正理論で必要となる、被写体と検出器間の距離が不明確であるという問題があった。そこで、従来のカメラ位置にはスクリーンを配置し、このスクリーンに投影された光線をカメラで撮影する方式をとった。このとき、レンズ類を介することによってレーザー光を被写体と同等の太さをもつコリメート光に変換する。これを用いることによって高強度な可視光での投影が可能となり、再構成に必要な濃度階調をスクリーン上に得ることができた。

以上の検討の結果、これまでの検討で提案した補正理論と実験・解析条件を合致させることができた。そして、光線追跡シミュレーションによる解析ではほぼ理想的な補正が実現され、X線CTと同等の断層画像を得ることに成功した。本研究により、提案手法が樹脂包埋した試験片で有用であることを実証したが、これは十分に気泡を排除した水中にある被写体についても適用可能である。X線CTは医療分野で幅広く利用されているが、X線被ばくにより染色体異常が生じる可能性があるため、植物や小動物を継時的に観察し、その成長過程を観察する用途には適していない。本研究では、X線の代わりに可視光を用いることによりこの問題を回避した断層画像撮影手法の構築を目的とする。提案手法では、被写体によって屈折した可視光を補正することによってX線の場合と同様に画像再構成することを目指す。実験および数値シミュレーションを実施し、円柱試験片に対するシミュレーション結果で提案手法の有用性を確認した。当初計画では、平成26年度は実験と数値解析を並行して行う予定としていたが、光路追跡シミュレーションシステムの構築に当初予定よりも多くの時間を要したため、「やや遅れている」と評価した。当初計画では、平成26年度に光学実験機材を計上していたが、当年度は研究の初期段階として、現有する機材および計算機シミュレーションに基づく屈折率推定手法および投影データ補正手法の開発に注力した。これまでの検討で開発した屈折率推定手法は、平成26年度に実施した実験でもその有効性を確認できたが、計測精度の不足からその定量評価には至っていない。平成27年度に光学実験システムを構築し、提案手法の定量評価に結び付けたい。はじめに、実験システムで得られる計測データに対して補正アルゴリズムを適用し、その補正効果の確認を行う。このことについては、実験系・解析系ともにすでに取り組みを進めている。次に、複雑系を増した被写体へ提案手法を適用し、提案手法の性能向上を行う。性能向上の手段として、被写体周囲から徐々に内部情報の定量化を行う、本補正アルゴリズムを逐次近似的に適用する計算手法を用いる。最後に、生体組織への適用を試みる。これまで円柱レンズに基づく検討を行っていることから、まずは試験管内の被写体を対象とし、その後、大気環境下での撮影および断層画像再構成を試みる。計測工学平成26年度の研究において、光路追跡シミュレーションを用いた被写体内部の屈折率の推定手法を確立した。平成27年度には光学実験システムを構築し、実験データに基づいて提案アルゴリズムの性能検証を行う。具体的には、短波長レーザー光を光源として用いることにより屈折や反射などの光学パラメータを単純化し、提案手法に基づく外形上の抽出、屈折率の同定を行う。その際、光路追跡シミュレーションでは検討が難しい散乱現象についても補正方法を検討する予定である。なお、試験片の構造の複雑性を段階的に増すことによって課題を一つずつ解決する。また、高速度カメラを導入した短時間撮影も実現する予定である。
細菌の生産するC35テルペンの新型環化酵素の発掘および生理機能・生物活性の解析

マイコバクテリアの研究から、E型アリル基質によってC_<35>とC_<50>の生成物を作り分ける二機能性Z型プレニル鎖伸長酵素を初めて発見した。また、2種類の新規C_<35>テルペンを見出すことができ、その構造からEとZの両プレニル基を還元する酵素の存在が示唆された。一方、枯草菌の研究から、新型テルペン環化酵素と5環性C_<35>テルペン環化酵素をin vitro酵素反応によって同定した。1)マイコバクテリア由来のC_<35>テルペンの新規生合成酵素の取得マイコバクテリア由来の3種類のZ型プレニル鎖伸長酵素(ZPT)の機能解析を行ったところ、Mvan_3822はアリル基質がGPPの時にC50、E,E-FPPとE,E,E-GGPPの時にC_<35>まで伸長することが分かった。そのような二機能性のZPTは初めての発見である。また、Mvan_1705はZ,E,E-GGPPを生成する新規ZPTであることも判明した。プレニル鎖還元酵素とテルペン環化酵素については現在探索中である。2)枯草菌由来のC_<35>テルペンの新規生合成酵素の取得五環性C_<35>テルペン環化酵素遺伝子を大腸菌で発現させた後、大量培養で得た単環性C_<35>テルペンと酵素反応させ、現在生成物を単離・構造決定している。また、単環性C_<35>テルペン環化酵素については、単環性C_<35>テルペンを生産しない遺伝子欠損変異株を見出すことができ、現在、その遺伝子の大腸菌発現系を構築中である。3)新規C_<35>テルペンの探索マイコバクテリアの代謝産物のマイナー成分を探索したところ、1つのプレニル基が還元されていないC_<35>テルペンを微量得た。EとZ体(約1:1)が得られた事から、C_<35>テルペン生合成におけるE型アリル性基質は生体内においてもE,E-FPPとE,E,E-GGPPである事が示唆された。加えて、EとZ両者が還元されている事も示しており、そのような基質特異性を持つプレニル鎖還元酵素は現在まで知られておらず、興味い深い。1)C_<35>テルペンの新規生合成酵素の取得(1)マイコバクテリア由来のプレニル還元酵素(PR)の解析:pCold系による大腸菌発現では、発現量と可溶性に問題があったので、現在pMAL系の発現ベクターへクローニングし、酵素活性が検出できる条件を検討中である。(2)マイコバクテリア由来の新型C_<35>テルペン環化酵素(Cyc1)の探索:2種類の候補遺伝子の大腸菌発現系を構築し、酵素活性を検出できる条件を検討している。(3)枯草菌由来の新型C_<35>テルペン環化酵素(Cyc2)の探索:単環性C_<35>テルペンを生産しない枯草菌遺伝子破壊株を見出していた。本年度、候補遺伝子の大腸菌発現系を構築し、酵素活性を検出することができた。既知のテルペン環化酵素に保存されているモチーフは存在しておらず、新しいファミリーの酵素であった。また、Cyc2ホモログは様々な細菌に存在しており、C_<35>テルペンは細菌に広く分布していることが示唆された。(4)枯草菌由来の5環性C_<35>テルペン環化酵素(Cyc3)の解析:大腸菌で発現した組換えCyc3を用いて、大量に酵素反応を行い、生成物の単離・構造決定を行った。精製酵素を用いたin vitro反応によって初めてCyc3を同定できた。また、Cyc3はスクアレンと反応しないと報告されていたが、2環性トリテルペンを生産することが判明し、B.megateriumでは実際にスクアレンとそのトリテルペンを生産することを見出した。現在、他のバチルス属細菌のゲノムからも同様の手法でクローニングし、機能解析を行っている。2)新規C_<35>テルペンの探索および生理機能・生物活性の解析Mycobacteriumvanbaaleniiを合成培地にて培養した時に生産される新規C_<35>テルペンを各種クロマトグラフィーによって単離している。また、現在まで単離してきたC_<35>テルペンの抗ガン活性試験を行っている。
変動環境と不確実性のもとでの生活史や行動進化の理論的研究

今年度の前半は、昨年度行った親と大きく異なる突然変典体が生じる場合の形質の進化について引き統き研究した。昨年度得られた結果を立場の異なるプレイヤー同士の非対称なゲームについて、一般化した2×2のゲームにあてはめ、考えられる非対称2×2ゲーム全ての結果を調べて分類した。結果、このようなゲームの進化の結果は3種類に分類され、親と大きく異なる突然変異が生じることによって(1)親に似た突然変異体しか現れない場合の結果である形質進化の振動がなくなるゲーム、(2)双安定な2つの解のうちの片方が消えてしまうゲーム、(3)進化の結果が一つだけ存在するゲームの解から突然変異率の増加と共にだんだんと離れていくゲーム、の3つが存在することが分かった。それぞれは(1)侵入と防衛のゲーム、(2)非対称タカハトゲーム、(3)非対称囚人のジレンマゲーム、に代表される。この結果をまとめて論文を完成させて投稿し、内容を適宜国内外の学会で発表した。また、血縁者間での協力行動の進化と近親交配の回避に関して、これまで個別に扱われてきた問題をモデルの中に一緒に組み込んで、どのような血縁関係を持つ相手を配偶者として回避するべきかを、包括適応度を用いて解析した。血縁を持つ異性に出会った時に、相手に協力するかどうか、求愛するかどうかを(1)雌雄が同時に意思決定するモデル、(2)雄が意思決定した後にそれを受けて雌が意思決定するモデル、の2つのモデルについてゲーム理論的解析を行い、それぞれについて結果をまとめ第56回日本生態学会で発表した。今年度は動物の闘争行動について、対戦者同士が対戦を通して相手から得る情報に不確実性が含まれる時にどのような行動が進化するか、また動物たちがどのように学習していくかを調べるため、進化ゲーム理論やコンピュータシミュレーションを用いて解析を行った。具体的には次の二つのことを研究した。(1)まず同種個体間での闘争における儀式的闘争の長さが、動物種間でも種内でも様々に異なることの理由を調べるためゲームモデル用いて研究を行った。本研究では動物の闘争の長さに関してこれまでの行われてきたいくつかの理論研究で考えられているように、どちらかの対戦者が資源を諦めることだけによって闘争が終了するのではなく、儀式的闘争の後に激しい闘争が起こる場合も組み込んでいる。それによって集団中での進化的に安定な儀式的闘争の時間の確率分布を求めることができた。ここでは儀式的な闘争を続けることによって対戦者たちはお互いの強さを徐々に知ることができるとしているが、動物たちが儀式的闘争によって得ることのできるお互いの闘争能力に関する情報の正確さが中間程度の場合に儀式的闘争が長引くであろうという新しい予見を得た。この研究はEvolutionary Ecology Researchに掲載された。(2)また縄張りを所有する動物において、縄張りへの侵入とそれに対する防衛の強さがどのように決まるのかを調べるため、ゲーム理論を用いて進化的に安定な侵入と防衛の強さを求めた。また個体が相手との相互作用によって一生のうちに行動を変えていくことも考慮に入れ、学習シミュレーションも用いて縄張り防衛行動がどのように変化していくかも調べた。どちらの結果からも、このゲームでは縄張り所有者の防衛の強さは所有者自身ではなくむしろ侵入者の利得の大小によって決まるという結果が得られたが、この内容に関してはまだこれから研究を続ける予定である。今年度前半は(1)動物の縄張り防衛行動の進化ゲーム理論的な研究を行い、後半にはそれを発展させた(2)立場の異なるプレイヤー同土の非対称なゲームにおいて突然変異の大きさと突然変異率が進化の結果に与える影響について研究を行った。(1)縄張りを所有する動物において、縄張りへの侵入とそれに対する防衛の強さがどのように決まるのかを調べるため、ゲーム理論を用いて進化的に安定な侵入と防衛の強さを求めた。このモデルでは縄張り所有者の防衛の強さは所有者自身ではなくむしろ侵入者の利得の大小によって決まるという結果が得られた。さらに突然変異を考慮した侵入と防衛形質の値の頻度分布のダイナミクスをモデル化し、形質値がある範囲内におさまり、突然変異が起こった時には突然変異体の形質値が親の形質とは関係なくランダムに決まるとした。このとき進化の定常分布を解析的に求めることに成功した。(2)上の方法を一般的な非対称ゲームに当てはめ、突然変異がある場合の頻度分布のダイナミクスを一般化した。この場合にも定常分布が求まる。突然変異は親の形質に近い突然変異体しか現れない"小さな"突然変異しか起こらない場合と、親と全く異なるものも出てくる"大きな"突然変異が起こる場合とを考えたが、両者で結果は大きく異なった。"小さな"突然変異しか起こらない場合には突然変異率が変化しても進化の速度が変わるだけで進化の結果行き着くところは変わらなかったが、"大きな"突然変異が起こる場合には突然変異率によって進化の結果が大きく左右されることが分かった。これらの結果をまとめた論文は現在執筆中である。

結果、このようなゲームの進化の結果は3種類に分類され、親と大きく異なる突然変異が生じることによって(1)親に似た突然変異体しか現れない場合の結果である形質進化の振動がなくなるゲーム、(2)双安定な2つの解のうちの片方が消えてしまうゲーム、(3)進化の結果が一つだけ存在するゲームの解から突然変異率の増加と共にだんだんと離れていくゲーム、の3つが存在することが分かった。それぞれは(1)侵入と防衛のゲーム、(2)非対称タカハトゲーム、(3)非対称囚人のジレンマゲーム、に代表される。この結果をまとめて論文を完成させて投稿し、内容を適宜国内外の学会で発表した。また、血縁者間での協力行動の進化と近親交配の回避に関して、これまで個別に扱われてきた問題をモデルの中に一緒に組み込んで、どのような血縁関係を持つ相手を配偶者として回避するべきかを、包括適応度を用いて解析した。血縁を持つ異性に出会った時に、相手に協力するかどうか、求愛するかどうかを(1)雌雄が同時に意思決定するモデル、(2)雄が意思決定した後にそれを受けて雌が意思決定するモデル、の2つのモデルについてゲーム理論的解析を行い、それぞれについて結果をまとめ第56回日本生態学会で発表した。