hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳歯歯髄由来幹細胞による未分化維持機構の同定

本研究において、培養系における乳歯歯髄幹細胞の継代は、継代を重ねるごとに、Wnt/β-カテニンシグナル伝達経路の活性化の低下を引き起こしていたが、継代を重ねた乳歯歯髄幹細胞に対して造血幹細胞との共存培養を行うことで、継代に伴うWnt/β-カテニンシグナル伝達経路の活性化の低下は軽減されることが判明した。また、マウスを用いたin vivoでの骨組織分化誘導実験においても、造血幹細胞を作用させることで骨組織の再生量が増加していることから、造血幹細胞を介したWnt/β-カテニンシグナル伝達経路は、乳歯歯髄幹細胞における可塑性に関与していることが示唆されていた。そこで、最終年度の研究では、Wnt/β-カテニンシグナル伝達経路の活性化における造血幹細胞と乳歯歯髄幹細胞との作用機序について検索を行った。造血幹細胞のconditioned mediumを用いた条件下では、乳歯歯髄幹細胞におけるWnt/β-カテニンシグナル伝達経路の活性化は低下したままであったため、乳歯歯髄幹細胞と造血幹細胞とのcell to cellの直接接触が、乳歯歯髄幹細胞における可塑性の回復には重要であることが判明した。そこで、乳歯歯髄幹細胞と造血幹細胞間の細胞接着に関与している受容体について検索したところ、ある受容体の中和抗体を作用させた場合、乳歯歯髄幹細胞における可塑性の回復は確認されなかった。以上の結果から、受容体を介したWnt/β-カテニンシグナル伝達経路の活性化によって、乳歯歯髄幹細胞の可塑性を回復させることが可能であることが示唆された。平成29年度の研究は主に、乳歯歯髄由来間葉系幹細胞における分化能の可塑性についての作用機序について検討を行う予定である。Wnt/β-カテニンシグナル伝達経路を活性化によって引き起こされた分化能の可塑性が、造血幹細胞を作用させた場合に置いても引き起こっている事象であるか検討を行う。肉眼的、エックス線的評価、組織学的評価を行うことにより、最も骨組織再生療法に適した細胞、増殖因子、足場の組み合わせを選択する。物品費(消耗品費)においてキャンペーン品や特別価格などがあり、当初予定額より支出が抑えられ、経費の節約ができ、次年度使用額が生じた。消耗品費においてキャンペーン品や特別価格などがあり、当初予定額より支出が抑えられ、経費の節約ができ、次年度使用額が生じた。未使用額296,829円については、平成30年度の実験のための消耗品費に使用する。経費の節約により生じた未使用額23,913円については、平成29年度の実験のための消耗品費に使用する。
混合培養系を用いた血管内皮細胞由来物質による心筋細胞障害発症機序に関する研究

今回の研究計画に関連して下記に述べる二つのプロジェクトが終了、もしくは現在進行中であり、ここに報告する。1)今回の研究計画の仮説を提唱するうえでの基礎となる血管内皮細胞内でのウイルス増殖に関する分子生物学的研究が終了し発表された。この結果、以前我々が報告した心筋細胞内でのウイルス増殖と同じウイルス遺伝子が血管内皮細胞でのウイルス増殖にも関与していることが明らかとなり、ウイルス性心筋炎の際にウイルスの心筋細胞への直接障害に加えて、ウイルスにより感染した血管内皮細胞より放出された物質により心筋細胞障害が修飾される可能性に関する実験的な証拠が得られた。2)今回の研究計画に従い^<51>Crを用いて混合培養系での心筋細胞障害を検討した結果、次の二点が問題となった。トランスウェルの上層部の血管内皮細胞の状態が顕微鏡下で観察できないこと、並びに下層の心筋細胞から放出された^<51>Crが上層の血管内皮細胞に取り込まれることにより上清中の^<51>Cr量が心筋細胞障害を反映しないことである。これらの問題点は、新しく開発された顕微鏡下で観察可能なトランスウェルを用いること、並びに^<51>Crの代わりに上清中のCPK、LDHを測定することにより心筋細胞(CPK、LDH)と血管内皮細胞(LDH)の障害を定量可能となることで解決した。現在この改良点をふまえて研究が進行中である。
日本と英国の児童生徒のものづくり意識差の要因に関する研究

本研究は普通教育としての技術教育が小中高一貫して実施している英国に着目し,日本と英国の児童生徒の器用意識やものづくりが好き意識など、ものづくりの意識差の要因を究明した。小学3年中学3年の児童生徒8978名(日本6456名,英国2522名)。調査方法は技術的知識,技能,技術観など15カテゴリ60項目、質問紙法(4件法と5件法)。その結果、1英国の平均値が日本より全学年で有意(p<.05)に高い項目は20あった。「設計図を描く規則を知っている」等である。パス解析の結果、1両国とも経験は知識に影響を与えた。2日本は、器用意識が知識と技能から影響を受けた。英国は、器用意識が知識と観から影響を受けた。ものづくり基盤技術振興基本法(1999)は小・中学校において技術教育の学習振興を求めている。この要請に応えるべく,小・中一貫の技術教育の教育課程の編成にむけ,「日本と英国の児童生徒のものづくりの意識及び意欲に関する国際比較」(20062008年科学研究費補助金(基盤研究(C)土井康作代表)をした。英国の児童生徒は,ものづくりの「器用意識」,「好き意識」,「計画を遂行出来る意識」などが有意に高かった。日本の小・中一貫の技術教育の教育課程の構築に有益な示唆を与えるデータであった。しかし,この差の要因の解明には至らなかった。本研究の目的は,日本と英国における児童生徒のものづくりの意識差の要因を教育的及び文化的側面から究明することにある。【平成23年度研究の成果】本年度の成果は,第一に英国の研究協力大学及び協力者を決定したことにある。Institute of Education, Manchester Metropolitan Universityと研究協力を得た。(1)日本と英国(UK)の学校への協力依頼と学校選定。英国の選定の為,7月,10月に訪英し,協力依頼と協力校の選定をした。第二は(1)ものづくりに関する自尊感情尺度の作成,ユーザー視点の質問紙ものづくりの質問紙,ものづくりに関する自尊感情尺度,ものづくりの文化に関する質問紙を作成した。第三は,ユーザー視点の観点から,日本と英国の小学校3年生から小学校6年生までの児童生徒(各学年68名)を対象に,聞き取り意調査を実施し,現在解析中である。これまで,英国の児童生徒は,ものづくりの「器用意識」,「好き意識」,「計画を遂行出来る意識」などが有意に高いことが明らかにされている。この知見は,日本の小・中一貫の技術教育の教育課程の構築に有益な示唆を与えるものであった。しかし,この差の要因の解明には至っていない。このようなことから,本研究では,日本と英国における児童生徒のものづくりの意識差の要因を教育的及び文化的側面から究明することとした。本年度は,(1)平成24年度の予備調査のデータ入力と解析:日本と英国のものづくり意識(器用・不器用),ユーザー視点意識の意識形成過程,自尊感情の変化の過程及びそれぞれの両国間の意識差を検討した。ものづくり意識(器用・不器用)の意識,ユーザー視点意識,自尊感情の全項目を統合し,ユーザー視点意識,自尊感情がものづくり意識について検討した。その結果,日本は他者意識や自尊感情が低く,両国が共通した意識として,つくることへの尊敬が高いことが分かった。そして,平成25年度の予備調査の質問項目に1項目(ナイフ使用の項目)を加え,60項目として本調査に臨むこととした。(2)本調査の実施にあたって,各学校と綿密な打ち合わせを行い,質問紙調査を実施した。とりわけ英国の学校については,訪英し調査方法の説明を行うなどした。実施方法:質問紙調査法及びWebで同一質問内容の調査を実施した。実施期間:平成26年1月26年3月末日。対象学年:小学3年中学3年の児童生徒。協力校数:英国が小学校10校,中学校5校,日本が小学校16校,中学校11校。児童数の内訳:英国2,362名,日本6,471名。計8,833名の児童生徒。来年度,これらの回収データを基に,日本と英国における児童生徒のものづくりの意識差の要因分析を行う。

英国の児童生徒は,ものづくりの「器用意識」,「好き意識」,「計画を遂行出来る意識」などが有意に高かった。日本の小・中一貫の技術教育の教育課程の構築に有益な示唆を与えるデータであった。しかし,この差の要因の解明には至らなかった。そこで本研究では,日本と英国における児童生徒のものづくりの意識差の要因を教育的及び文化的側面から究明することを目的とした。方法は,日本と英国の選定した協力校を対象に質問紙調査を行った。質問紙の内容は,4件法・5件法で回答を求め,ものづくりの文化・環境・知識・技能・技術観,自尊感情,さらにユーザー視点など15カテゴリで59項目から成る。対象者は小学3年中学3年の7学年の児童生徒である。両国の児童・生徒総数は,日本(1343名)と英国(1505名)の総数2848名である。実施期間は2013年2月3月である。その結果,英国の児童生徒は,技術的知識の有能感,ものづくりにおける家庭や地域の環境等の意識が全学年で高いこと,また日本は細やかさや失敗に対する意識が全学年で高いこと,さらに両国共にものづくりは大切であるとする意識なども高いことを明らかにした。本研究の目的は,日本と英国の児童生徒(小学校3年生から中学校3年生の7学年)のものづくりの意識差を明らかにするとともに,それらの意識差の要因を自尊感情の変化,ユーザー視点意識や社会認識などの技術観等の視点から明らかにすることにある。調査方法は質問紙法で行った。記入方法はWebによる記入方法とPaperによる記入を選択できるようにした。項目数は「ものづくりが好き」,「器用・不器用」などの60項目である。調査は2014年1月3月に実施した。両国で総数8820名(日本6473名,英国2347名)の質問紙を回収し,そのうち全ての項目に欠損のない6515名(日本4666名,英国1849名)を対象に次の3段階で解析した。1)記述統計結果:日本より英国の児童生徒のものづくり意識の平均値が全学年で有意に高い項目は,自尊感情,技術的知識,他者評価など22項目(36.6%)であった。2)因子分析:両国の小中学校毎にプロマックス回転を施した結果,12因子を抽出した。これらの因子を基にした関係パス図を作成した。3)共分散構造分析(パス解析):「ものづくりが好き」に「経験」,「技能」,「知識」,「観」,「家庭環境」の各因子が如何なる影響を与えているか解析した。その結果,以下の諸点を明らかにした。1日本の児童生徒の意識は「経験」や「観」が「ものづくりが好き」に強い影響を与え,英国では「家庭環境」や「観」が「ものづくりが好き」に弱い影響を与えていること。2日本では「技能」が「経験」に強い影響を与えているが,英国では「経験」が「知識」や「観」に強い影響を与えていること。3日本の児童生徒では「観」から「技能」に影響を与え,さらに「経験」に強い影響を与えていること,英国の児童は「経験」が「観」へ影響を与え,さらに「技能」に影響を与えるということ。日本は「観」,英国は「経験」に根ざした要因が推察された。26年度が最終年度であるため、記入しない。教科教育学26年度が最終年度であるため、記入しない。英国との連携して研究が出来る環境が整ってきたこと,また協同的に基礎的データーを取ることが出来たこと,更に質問紙等がおおむね出来上がったことによる。この度の日英の質問紙調査は,被調査者数が決めてであった。
江戸時代の児童絵本の調査分析と現代の教育的意義の関連の研究

昭和62・3年度の研究は前回に引続き、各地の図書館・大学附属図書館・特殊文庫の蔵書を調査し、これを複写して内容を精査する作業を中心とした。草双紙のうち赤本・黒本・青本は現在残されているものはほとんどこれらに収蔵されており、その点数は1800をこえると推定されている。しかもそのごく一部しか公にされていなかった。研究代表者は分担者および大学院出身者と大学院学生を研究協力者として調査にあたり、すでに200点近くを公にした。その結果多くの貴重な業績をあげることができた。これは年度毎に作成している「科学研究費による(標題略)報告書」に収録している。一例をあげれば「『三世相袖鑑』について」では後期浮世草子と黒本・青本との関係を明らかにし、「『新板倭歌須磨昔』について」では、黒本と古今集以来の「松風村雨伝説」や古浄瑠璃との伝承関係を詳しくあとづけることができた。また「『狐の嫁入り』について」では当時の嫁入り祝言の様子の描写から、今日の教育的意味をも考えさせるものをもっている。このようにして、62、63年度では合計27種の赤本・黒手本・青本を報告書に収めることができた。これらの業績は全国大学国語国文学会編『文学・語学』の学会展望欄や中村幸彦著『近世文学史』その他にも紹介され、草双紙研究にこの業績の参看は必須となっている。またアメリカ合衆国国会図書館・ハーバード大学燕京図書館・ブリティッシュライブラリイその他からも報告書送付の依頼をうけている。だだ、未調査の点数はまだ多く、この研究が継続せばらぬことを各方面から要請されている。翻字に当っては,原表記を尊重し,注釈には当時の用法用例をできるだけ参考にし,作品の意義については,歴史的に当代的に,また現代的に考察を試みた.これらは個人の作業と,月1回の定例研究集会で報告討議を重ねた.また夏季には集中研究合宿を行った.この結果が63年3月にまとめられた.『「江戸時代の児童絵本の調査分析と現代の教育的意義の関連の研究」報告書』である.この報告書は研究分担者のほかに8人の研究協力者の報告を含めて12種の赤本・黒本・青本の調査報告を掲載している.そのなかの2例をあげれば,三好修一郎は黒本のなかに平安期の行平伝説が本浄瑠璃での脚色をへてさらにどのように変型して再登場するかを追跡している.また加藤康子は「狐の嫁いり」において,当時の擬人化された嫁いり物を多く調査し,これらを通して,当時の風俗・庶民の関心のその教育的意義の検討に及んでいる.このような方法が他の作品すべてにわたって試みられた結果,従来の成果にまして,赤本・黒本・青本の重層的意義が明らかになった.従来まだ赤本・黒本・青本をこのような方法によって調査検討した例はほとんどなかった.ただし黒本・青本は未調査の作品が多く残っており,引続き63年度も調査研究を進める予定である.本年度の研究は昭和62年度に引き続いて各公共図書館・大学図書館収蔵の黒本・青本を中心とした草双紙を調査し、これを複写してその内容を分析検討する作業を行った。すでに昭和60年度から科学研究費による報告書を年度毎に作成してきたが、これは代表者の研究室で昭和53年度から毎年発行して来た研究誌「叢」に続くもので、内外から高い評価を与えられてきたものであった。研究費の助成によって一層内容が充実しさらに高い評価を得ることになった。本年度もひきつづいて昭和63年度報告書「江戸時代の児童絵本の調査分析と現代の教育的意義の関連の研究」をまとめた。

本年度は作品分析をさらに立体的に行った結果、たとえば報告書冒頭の「『日本蓬艾始』について」では現在その内容が不明になっている二代目市川団十郎の「艾売り」の台詞の一部が明らかになった。これは当時の児童が好んで口にしたため評判になったという事実があるので児童の好尚をも明らかにすることになったといえる。また樊噌を主人公とし、日本に渡来したとする構成も日中の文化的交渉の底辺をも示す資料となりえているのである。また「豆本『桃太郎宝蔵入』について」では、草双紙の一範疇である豆本における昔話の実体、という新しい研究分野を提示することになった。このほか「『武者鑑』について」は中世以来の民俗信仰の一例である「絵馬」が草双紙にどのようにとり入れられたかを多くの資料をもとに論証することができた。このように文化史的な面をも黒本・青本の調査分析は解明している。黒本・青本のもつきわめて多角的意義を本研究は次々に明らかにしており、所期の目的以上の成果をあげえた、と判断している。なお報告書は国内はもちろん欧米の図書館機関からも送付を求められており、本研究が世界的な関心をもたれていることがわかる。なお資料は膨大に残されており、研究は継続されることが各方面から期待されている。
廃熱を高効率で電力に変換する酸化亜鉛系薄膜熱電素子の創生

廃熱を高効率で電力に変換する薄膜熱電素子の実現の為に,放電プラズマ焼結法(SPS法)を用いた酸化亜鉛系セラミックスの焼結,本焼結法の固有パラメータである試料内部電流の磁気プローブを用いた非接触・定量的計測と焼結挙動との比較を行い,焼結メカニズムの解明,制御,最適化およびプラズマ成膜を用いた熱電材料の薄膜化を目指した.廃熱を高効率で電力に変換する薄膜熱電素子の実現の為に,放電プラズマ焼結法(SPS法)を用いた酸化亜鉛系セラミックスの焼結,本焼結法の固有パラメータである試料内部電流の磁気プローブを用いた非接触・定量的計測と焼結挙動との比較を行い,焼結メカニズムの解明,制御,最適化およびプラズマ成膜を用いた熱電材料の薄膜化を目指した.平成19年度は廃熱を高効率で電力に変換する薄膜熱電素子の実現の為に、放電プラズマ焼結法(SPS法)を用いた酸化亜鉛系セラミックスの焼結、焼結メカニズムの解明及び最適化の為に、試料内部電流の磁気プローブを用いた非接触・定量的計測と焼結挙動との比較を行った。SPS法による焼結では、試料内部に流入する電流や材料粒子間に発生したプラズマによって焼結が促進されると予想されることから、電流を定量的に計測することはPCS法の焼結メカニズムを明らかにする上で非常に重要である。まず、高温高圧環境下での電流計測を実現する為の計測システムの開発を行った。焼結容器内部に耐熱性の磁気プローブを設置し、焼結中の試料内部電流によって発生する磁場を検出し、数値積分することで内部電流を定量的に評価した。内部電流量が正確にわかっているグラファイト材料を用いて計測システムの較正実験を行い、定量的に電流計測が可能であることが確認された。次に、酸化亜鉛系材料を焼結した場合の試料内部電流と焼結挙動との比較を行った。焼結の進展に伴って全焼結電流の数数十%が試料内部に流れることが判明した。また、焼結条件によって試料内部電流量が大きく変化し、同時に焼結試料の内部構造が大きく変化することが明らかになった。この結果より、試料内部電流を計測、制御することによって、試料の焼結挙動を非破壊でその場観測し、最適化を図ることが可能であると予想される。以上の研究成果に関連して、論文誌への投稿及び国際会議での招待講演(T. Misawa, et. al.: 7th Pacific Rim Conference on Ceramic and Glass Technology, Shanghai, China, (2007))を行い、詳細な研究結果をJournal of Materials Scienceへ投稿中である。平成20年度は前年度に引き続いて廃熱を高効率で電力に変換する薄膜熱電素子の実現の為に、(1)放電プラズマ焼結法(SPS法)を用いた酸化亜鉛系熱電材料の最適化と放電プラズマ焼結法の焼結メカニズムの解明、及び(2)複数ターゲットを用いたプラズマスパッタリングによる酸化亜鉛系熱電材料薄膜の生成を目指した。SPSプロセスの焼結メカニズムをプラズマ成膜に応用することで、高品質、短時間成膜が可能になると期待される。(1)酸化亜鉛系熱電材料の生成と最適化では、前年度に開発した磁気プローブによる試料内部電流のその場計測システムとSEM、XRDなどの材料評価法を併用し、酸化亜鉛粉末焼結中の試料内部電流と焼結挙動との因果関係の解明を行った。焼結の進展に伴って試料内部電流が増大することから、試料自体のジュール加熱、プラズマの発生、エレクトロマイグレーションの発生などによる焼結の促進が予想される。また、nm粒径の酸化亜鉛粉末による焼結体に対してXRDによる内部構造解析を行ったところ、内部電流及び加圧力の方向に依存する結晶構造の特異な選択的配向性が観測された。(2)酸化亜鉛系高効率熱電材料薄膜の生成に関しては現在までのところ、各種解析に十分な膜厚、特性を持った薄膜の生成に至っていない。原因としては、通常のRFスパッタリングを用いていることからZnO, Al203ターゲットからのスパッタ粒子が十分ではないことなどが考えられ、現在、RFマグネトロン放電を用いた方法への変更を行っている。以上の研究成果に関連して、論文誌への論文投稿を行った。(T. Misawa et. al.: Journal of Materials Science, Vol.44 (2009), pp.1641-1651 ; DOI 10.1007/s10853-008-2906-5.)
増殖分化チェックポイントシグナルとしてのAPI活性調節機構の解析

胚性腫瘍細胞F9のレチノイン酸(RA),アデノウイルスE1Aによる分化誘導はAp1活性の成分の一つであるc-jun遺伝子によって引き金が引かれる。c-jun遺伝子プロモーター上に分化誘導に必要なDRF配列を同定し、ここにDRF(Differentiation Regulatory Factor)複合体が結合することを明らかにしてきた。DRF複合体としてATF-2, p300と新規因子JDP2を同定した。本年度はJDP2の構造を決定し、bZipのDNA結合の高次構造の予測を行った。更にJDP2はin vitro, in vivoでATF-2と会合し、p300, ATF-2によるDRE依存性のc-junの転写活性を抑制すること、更にこの抑制はヒストン脱アセチル化酵素のHDAC3をリクルートすることを明らかにしてきた。また、JDP-2の強制発現はレチノイン酸よるF9の分化誘導を抑制する事を初めて明らかにした。更にJDP-2のプロモーター断片を同定し、c-junの転写抑制に必要なエレメントを-557/-302に同定した。このエレメントは又、p53の強制発現によって更に抑制される。現在その分子機序の解析を進めている。RAR、RXRのKO F9細胞を用いてRAによる分化誘導にはRXRαが関与している事、更にp300のリボザイムを用いて分化誘導にはp21が関与している事を明らかにした。cdk2、cdk4及びcyclin Dもこのカスケードネットワークに関っている。又、JDP-2のドミナントネガティブは、ヒストン脱アセチル化活性を抑制し、c-junのトランス活性化の抑制を示した。これらのツールを使用して更にチェックポイント活性を解析する。
乳腺組織形成と乳腺腫瘍におよぼす脂肪細胞の新たな役割とその分子基盤

乳腺は皮下脂肪組織内に形成され、脂肪細胞は上皮細胞の栄養支持細胞として機能する。過栄養による脂肪細胞の肥大化に伴い、非妊娠期の乳腺導管形成は脆弱化し、妊娠期においては導管側枝形成が遅れ、その後の腺房形成やその成熟も遅れた。この時、脂肪細胞分泌因子レプチンの血中濃度は異常に高く、レプチンはin vivo, in vitroで乳腺上皮細胞機能を阻害した。よって、肥満による乳腺形成阻害の一部はレプチンを介することが示唆された。乳腺間質脂肪細胞による乳腺の発達調節機構の解明のため、食餌性肥満(HFD)マウスと対照(ND)マウスという脂肪細胞の状態が大きく異なる2群のマウスを用い、それらの乳腺発達過程を詳細に検討した。未妊娠の乳腺では、両群とも複数の枝分かれをもつ導管が乳腺間質である皮下脂肪組織全体に広がっていたが、HFD群では皮下脂肪組織の拡大にともなって導管を伸長し、ND群に比べ分枝頻度が低下した粗な導管形態を示した。また、ND群の乳腺導管は管腔上皮細胞と筋上皮細胞の二層の上皮細胞層からなるのに対し、HFD群の乳腺導管は筋上皮細胞層が不完全であり、部分的に欠損していた。さらに、乳腺導管を取り囲む1型コラーゲンを含む膠原線維層はHFD群でND群に比べて肥厚していた。妊娠を誘導すると、ND群では妊娠8日目に乳腺上皮細胞の増殖増加を伴って導管から側方に導管側枝が出芽し、妊娠13日目では導管側枝の先端に腺房構造が認められた。妊娠18日目では腺房はさらに大きく発達し、乳脂肪滴の蓄積や乳蛋白質遺伝子の発現が認められた。一方、HFD群は、妊娠8日目では有意な細胞増殖の増加が見られず、導管側枝の出芽もND群より少なく、その後の乳脂肪滴の形成や乳蛋白質遺伝子の発現など腺房機能の発達も遅延した。つまり、乳腺間質脂肪細胞の肥大化は乳腺の形態学的及び機能的発達を妊娠前および初期の段階で遅延らせることが明らかとなった。さらに培養細胞を用いた実験により、肥満マウスで分泌が増大した脂肪細胞分泌因子、レプチンが乳腺上皮細胞の増殖を抑制し、線維芽細胞での1型コラーゲン産生を増大させることを明らかにした。つまり、これらの結果は過剰に分泌されたレプチンが細胞増殖抑制や導管周囲の線維化を介して乳腺発達を抑制したことを示唆した。これまで脂肪細胞の状態が大きく異なる食餌性肥満(HFD)マウスと対照(ND)マウスを用い、HFD群未妊娠の乳腺では導管の分枝頻度が低下し、その細胞組成や間質構造にも異常があること、HFD群妊娠期乳腺においても腺房構造形成遅延と機能成熟の遅れがあることを明らかにした。ここでは出産後の泌乳期における肥満影響の解明を試みたが,HFD群のマウスでは母性行動異常により授乳がほとんどの個体でみられず、ND群との乳腺構造の単純な比較は意味がないと思われた。そこで、肥満と母性行動の関連ついて定量的解析を試みた。HFD群、ND群両間で妊娠率、胎児数に差はなかったが、肥満群では全ての胎児を娩出できた個体は35%と対照群(85%)の半数以下であった。また対照群では妊娠中の巣作り行動が80%の個体で観察されたのに対し、肥満群では70%の個体は巣作りをしなかった。さらに、出産後の育児(仔マウスを集合させるか否か)についても対照群では90%の個体で観察されたのに対し、肥満群ではわずか15%の個体のみであった。この時,血中のグルコース、遊離脂肪酸、プロラクチン、プロゲステロン、エストロゲン濃度に両群で差はなかったが、レプチン濃度に大きな差が認められた。つまり食餌性肥満は母性行動に大きく影響し、妊娠期に見られる巣作り行動や出産後の育児行動を抑制することが明らかとなった。レプチンの作用は主に脳視床下部弓状核を介することが知られているため,母性行動抑制作用はレプチンあるいは他の脂肪細胞分泌因子が中枢機能に影響を与えた結果であると考えられた。また本結果より人の肥満した母親は授乳期間が短いこと、肥満やストレスによる牛乳量の低下といった事象のメカニズム、特に中枢経路を解明するモデルとして食餌性肥満マウスは有用であることが示された。これまでに脂肪細胞の状態が大きく異なる食餌性肥満(HFD)マウスと対照(ND)マウスを用い、HFD群未妊娠の乳腺では導管の分枝頻度が低下し、その細胞組成や間質構造にも異常があること、HFD群妊娠期乳腺においても腺房構造形成遅延と機能成熟の遅れがあることを明らかにした。HFD群では脂肪細胞分泌因子

レプチンの異常な発現があり、レプチンはin vitroで乳腺上皮細胞の増殖を抑制し、肝細胞増殖因子HGFによる乳腺上皮細胞の導管形成を抑制した。さらにレプチン受容体は導管とその側枝周囲に観られるものの腺房周囲には観られなかったので,肥満による非妊娠期、妊娠期の乳腺発達の抑制は高濃度レプチンによる乳腺導管上皮細胞の増殖分化不全が原因であると示唆された。次に、この仮説をin vivoにおいて証明するため、性ホルモンを用いた人為的なマウス乳腺発達モデルで高濃度レプチンへの暴露実験を行った。卵巣摘出マウスにエストロゲン(E)を8日間投与するとほぼすべての導管で細胞増殖の亢進が観られたが、プロゲステロン(P)投与では観られなかった。EとPの同時投与(EP)では有意な導管分枝数の増加と側枝様の構造の発達が見られ、EPではEとは異なり側枝と推定される細い導管で多くの増殖細胞が認められた。そこでEPによる乳腺の発達に対するレプチンの影響について調べたところ、レプチン投与はEPによる導管分枝数の増加を減少させる傾向にあり、導管当たりの増殖細胞率は有意に減少した。以上の結果は仮説を支持し、妊娠初期にレプチンが乳腺上皮細胞増殖を抑制し導管側枝形成を阻害することが、食餌性肥満による妊娠期の腺房形成遅延の原因であることを示唆した。
摂食・嚥下障害者が咀嚼をした時の嚥下動態の解析と臨床評価に関する研究

脳卒中例の咀嚼を伴う嚥下に関して,嚥下反射開始時の食塊先端位置を同定し,同年代の健常人と比較検討した.嚥下反射開始時の食塊先端位置は,two phase food(TPF;固形物と液体)と液体において有意に脳卒中群の方が尾側であった.コンビーフでは差がなかった.脳卒中群に誤嚥を6例認め,2例がバリウム液,1例がコンビーフ,3例がTPFであった.健常群には誤嚥を認めなかった.食塊通過時間に関しては両群に差はなかった.咀嚼嚥下における咽頭期嚥下運動を口腔との関連で観察すると,系列的な舌の食塊移送運動を伴った咽頭期嚥下運動(consecutive pharyngeal swallow:CPS)と移送を伴わない孤発的な咽頭期嚥下運動(isolated pharyngeal swallow:IPS)に分類できた。これらの出現頻度を脳卒中群と健常群で解析した.IPSの頻度は,健常群10%,脳卒中群15%であった。健常群のTPFは,60歳未満20%,それ以上35%であった。脳卒中群のTPFでは非誤嚥群20%,誤嚥群40%であった。脳卒中群のIPSの30%に誤嚥を認めたが,CPSでは10%であった.脳卒中群のIPSでは多くの誤嚥を認めた。脳卒中者でのIPSに伴う誤嚥は,咽頭での防御機構の問題を示唆するものと考えられた。健常例のCPSとIPSとを対象に二次元動作解析を行い,嚥下反射時における舌骨運動を解析した.一連の嚥下運動のなかでIPSはすべて第1回目の嚥下であった.CPSは閉口時下顎停止とともに開始していたが,IPSは下顎の停止とは関連がなくかった.IPSは咀嚼時の下顎運動とは同期しない運動であった.舌骨の運動範囲も小さかったことは,気道防御のための嚥下であると想定されたことと,咽頭に進入した食塊量が少ないことが理由として考えられた.関連して,嚥下障害例の治療帰結を後方視的に検討した.脳卒中例の咀嚼を伴う嚥下に関して,嚥下反射開始時の食塊先端位置を同定し,同年代の健常人と比較検討した.嚥下反射開始時の食塊先端位置は,two phase food(TPF;固形物と液体)と液体において有意に脳卒中群の方が尾側であった.コンビーフでは差がなかった.脳卒中群に誤嚥を6例認め,2例がバリウム液,1例がコンビーフ,3例がTPFであった.健常群には誤嚥を認めなかった.食塊通過時間に関しては両群に差はなかった.咀嚼嚥下における咽頭期嚥下運動を口腔との関連で観察すると,系列的な舌の食塊移送運動を伴った咽頭期嚥下運動(consecutive pharyngeal swallow:CPS)と移送を伴わない孤発的な咽頭期嚥下運動(isolated pharyngeal swallow:IPS)に分類できた。健常例のCPSとIPSとを対象に二次元動作解析を行い,嚥下反射時における舌骨運動を解析した.一連の嚥下運動のなかでIPSはすべて第1回目の嚥下であった.CPSは閉口時下顎停止とともに開始していたが,IPSは下顎の停止とは関連がなくかった.IPSは咀嚼時の下顎運動とは同期しない運動であった.舌骨の運動範囲も小さかったことは,気道防御のための嚥下であると想定されたことと,咽頭に進入した食塊量が少ないことが理由として考えられた.関連して,嚥下障害例の治療帰結を後方視的に検討した.脳卒中例の咀嚼を伴う嚥下に関して,本年度は嚥下反射開始時の食塊先端位置を同定し,同年代の健常人と比較検討した.<対象>摂食・嚥下障害を疑い嚥下造影を施行した,テント上片側脳血管障害30例と,同年代の健常人26例のボランティアを対象とした.<方法>10mlのバリウム液,8gのバリウム含有コンビーフ,5mlのバリウム液と4mlのコンビーフの同時捕食(two phase food)を被験物として摂食させ,嚥下造影側面像を録画,その記録より,パーソナルコンピュータを用いて,嚥下反射開始時の食塊先端位置と,口腔咽頭,喉頭蓋谷,下咽頭の上部,梨状窩底部それぞれの食塊通過時間を計測し,脳卒中群と健常群とで比較検討した.

<結果>嚥下反射開始時の食塊先端位置は,two phase foodとバリウム液において有意に脳卒中群の方が尾側であった.コンビーフでは差がなかった.脳卒中群に誤嚥を6例認め,2例がバリウム液,1例がコンビーフ,3例がtwo phase foodであった.健常群には誤嚥を認めなかった.食塊通過時間に関しては両群に差はなかった.<考察>一般に嚥下反射開始時の食塊先端位置は食物に液体成分が多くなるとより深くことが知られているが,脳卒中群ではより深くなる傾向が観察された.これは誤嚥の発生を増す傾向があることを意味し,重要な結果であると考えた.食塊通過時間に関して差はなかった.この結果は食塊の速度に直接関与すると予測される運動機能にあまり差が無く,感覚機能すなわち嚥下反射の惹起性の低下の影響がより大きいことを示唆するものと考えた.咀嚼嚥下における咽頭期嚥下運動を口腔との関連で観察すると,系列的な舌の食塊移送運動を伴った咽頭期嚥下運動(consecutive pharyngeal swallow : CPS)と移送を伴わない孤発的な咽頭期嚥下運動(isolated pharyngeal swallow : IPS)に分類できた。後者は不用意に下咽頭に進行した唾液や食塊に反応した嚥下のように見えた.咀嚼嚥下で食塊の進行には能動的輸送と重力が影響するが,食塊の口腔内での調整能力や,嚥下反射惹起性のような病態的要素も影響するであろう.このような病態的な要素があれば,CPSとIPSの出現に影響する可能性がある.そこで,それらの出現頻度を解析した.[対象]摂食・嚥下障害を呈し,臨床目的の嚥下造影を施行した片側大脳半球脳卒中者70名(脳卒中群)と健常高齢ボランティア32名(健常群)を対象とした.脳卒中群を臨床的重症度により水分誤嚥,機会誤嚥,口腔問題,軽度問題の4群に区分した.被験物は,液体命令嚥下(LQ),コンビーフ咀嚼嚥下(CB),液体とコンビーフの混合物の咀噛嚥下(MX)とした.[方法]各被験物での嚥下造影側面像を記録し,パーソナルコンピュータで解析した.[結果]全被験物でみるとIPSの頻度は,健常群10%,脳卒中群15%であった。健常群のMXは,60歳未満20%,それ以上35%であった。脳卒中群のMXでは非誤嚥群20%,誤嚥群40%であった。脳卒中群のIPSの30%に誤嚥を認めたが,CPSでは10%であった.[考察]健常群と脳卒中群のIPS頻度は同程度であったが,脳卒中群のIPSでは多くの誤嚥を認めた。IPSは防御的嚥下と考えられ,脳卒中者でのIPSに伴う誤嚥は,咽頭での防御機構の問題を示唆するものと考えられた。咀嚼嚥下における咽頭期嚥下運動を口腔との関連で観察すると,系列的な舌の食塊移送運動を伴った咽頭期嚥下運動(consecutive pharyngeal swallow: CPS)と移送を伴わない孤発的な咽頭期嚥下運動(isolated pharyngeal swallow: IPS)に分類できた。後者の発生率は健常者で約10%,脳卒中で約15%であることを昨年の研究で明らかにした.今回は健常例のCPSとIPSとを対象に二次元動作解析を行い,嚥下反射時における舌骨運動を詳しく解析した.[対象]健常ボランティア(55名)の液体(5ml)と固形物(4g)の同時捕食による嚥下造影でIPSを認めた20名の嚥下造影を対象とした.[方法]対象の嚥下造影側面像をパーソナルコンピュータに取り込み,二次元動作解析ソフトウエアーで舌骨の動きと下顎の動きを解析した.[結果]一連の嚥下運動のなかで嚥下運動は複数回観察されたがIPSはすべて第1回目の嚥下であった.CPSは閉口時下顎停止とともに開始していたが,IPSは下顎の停止とは関連がなく,下顎が動いている最中にも起こることが多かった.舌骨の運動範囲は,垂直方向,水平方向ともに,IPSはCPSに比し小さかった.[考察]IPSは系列的な舌の食塊移送運動を伴わない嚥下と定義したが,これと矛盾しない結果であった.すなわち,咀嚼時の下顎運動とは同期しない運動であった.舌骨の運動範囲も小さかったことは,気道防御のための嚥下であると想定されたことと,咽頭に進入した食塊量が少ないことが理由として考えられた.
無症候期のCD8陽性T細胞によるエイズウイルス増殖抑制とその破壊のメカニズム

無症候HIV-Iキャリア末梢血CD8陽性T細胞には、HIV増殖を抑制する機能がある。この現象はAIDS発症後は減少しており、明らかなCD4陽性細胞数の低下を伴わないことから、無症候期維持に重要な因子介在性の生体防御機構であると考えられている。本年度はCD8陽性T細胞による抑制作用をMHC-I拘束性と非拘束性に分け、種々の病期における両抑制活性を調べた。試験管内感染を加えた非感染者由来のCD4陽性リンパ球に、無症候感染者のCD8陽性細胞を加えると、MHC-Iの一致、不一致にかかわらずウイルス産生を抑制することができた。末梢血中CD4数が200/μl以下50/μl以上のHIV感染者では、MHC-I拘束性のHIV抑制活性は保たれていたが、非拘束性の活性は減弱していた。CD4数が50/μl以下のHIV感染者ではMHC-I拘束性、非拘束性とも抑制活性は減弱していた。以上の結果、CD8陽性細胞によるHIV抑制活性には、MHC-I拘束性とMHC-I非拘束性のものがあり、病初期には協調してウイルス増殖を抑制するが、進行期にはMHC-I非拘束性の抑制の減弱が先行することが示唆された。
ニューラルネットワークの構造学習による規則の発見

連続的入力データからの規則発見に際し、自乗出力誤差と得られる規則の複雑さのバランスが重要である。このトレードオフを表現するのがAICなどの情報量基準である。忘却付き構造学習においてAICが最小となる忘却量を選定する。ただこれだけでは適切な複雑さの規則が求まらないので、各隠れユニットの入力結合数を制限したいくつかのネットワークを学習し、この中から最も適合度の高いものを選び、規則を求めた。さらに、機械学習の分野で良く用いられているC4.5との比較を行った。またアヤメに関してはFuが提案したKT法との比較も行った。C4.5とKT法は、各項が一属性からなる単純な規則しか生成できないのに対し、本方法では適切な複雑さの規則を生成することが可能である。第一は2個の入力属性を持つ二次元平面上の各点を2クラスに分類する課題であり、各項が一属性からなる規則では説明が困難である。C4.5では規則は多数の単純な規則が求まるのに対し、本手法では2属性からなる6個の規則でほぼ説明が可能である。第二は4個の入力属性を持つアヤメのデータを3クラスに分類する課題である。高々3属性からなる3個の規則が、150データ中148個を説明する。第三は5個の入力属性を持つ甲状腺機能のデータを3クラスに分類する課題である。2入力からなる4個の規則が、215個のデータすべてを説明する。いずれもC4.5やKT法よりも分類誤りが少ない。連続値入力と離散値入力が混在したデータからの規則の発見、および連続値入出力データからの規則の発見に関しては、課題の困難性のため依然として満足のゆく結果が得られたとは言い難い。これらは今後に残された研究課題としたい。本年度は、申請者の提案した忘却付き構造学習により、連続値4入力、離散値3出力を有するアヤメのデータを対象とし、種々の形式の規則を発見する実験を行なった。まず情報量基準AICに基づいて忘却量を決定した。得られる規則の複雑さ(人間の理解し易さ)と汎化能力の間には相互にトレードオフの関係がある。規則は単純過ぎても複雑過ぎても汎化能力は減小し、データの複雑さと符合する適切な複雑さの規則が最適である。本来は情報量基準AICにより自動的に適切な複雑さの規則が得られるべきであるが、忘却付き構造学習ではそこまでは無理である。そこで、各隠れユニットの入力数を高々何本に制限するかということで複雑さの異なる何通りかのネットワークを学習させ、これらの中でAICが最小になるネットワークから規則を発見することとした。アヤメのデータでは高々2入力の場合にAICが最小になった。なお情報量基準AICを使用するためには最尤推定が得られているという前提が必要であるが、これは現実には必ずしも満たされていない。そこで、これらの前提条件を必要としない和田・川人の情報量基準(1991)をAICの代わりに用いることとした。またFu(1994)の方法との比較を行ない、本手法の方が汎化能力が高いことが分かった。入力数がアヤメよりも多いガラスのデータを対象に実験を開始したが、入手可能なデータ数が少ないため、良い結果は得られていない。さらに困難な課題として、連続値入出力を持つデータを対象に、ここから規則が発見できるかどうかの基礎的検討を開始した。規則に対する例外が多いため、そのままではネットワーク構造と直結する形で規則を発見するのは困難であることが分かった。

このトレードオフを表現するのがAICなどの情報量基準である。忘却付き構造学習においてAICが最小となる忘却量を選定する。ただこれだけでは適切な複雑さの規則が求まらないので、各隠れユニットの入力結合数を制限したいくつかのネットワークを学習し、この中から最も適合度の高いものを選び、規則を求めた。さらに、機械学習の分野で良く用いられているC4.5との比較を行った。またアヤメに関してはFuが提案したKT法との比較も行った。C4.5とKT法は、各項が一属性からなる単純な規則しか生成できないのに対し、本方法では適切な複雑さの規則を生成することが可能である。第一は2個の入力属性を持つ二次元平面上の各点を2クラス(図形/非図形)に分類する課題であり、各項が一属性からなる規則では説明が困難である。C4.5では規則は多数の単純な規則が求まるのに対し、本手法では2属性からなる6個の規則でほぼ説明が可能である。第二は4個の入力属性を持つアヤメのデータを3クラス(setosa/versicolor/verginica)に分類する課題である。高々3属性からなる3個の規則が、150データ中148個を説明する。第三は5個の入力属性を持つ甲状腺機能のデータを3クラス(正常/低下症/亢進症)に分類する課題である。2入力からなる4個の規則が、215個のデータすべてを説明する。いずれもC4.5やKT法よりも分類誤りが少ない。連続値入力と離散値入力が混在したデータからの規則の発見、および連続値入出力データからの規則の発見に関しては、まだ十分な結果が得られていない。これらは今後に残された研究課題である。
デザインを手がかりとする消費者嗜好の国際比較研究

本研究では東アジア圏(日本、中国、韓国)における国際比較において、嗜好や購買にデザイン特性(色や形などの属性やテイスト)がどう影響するのかを明らかにするため、分析フレームを作成し、それに基づく調査分析を行った。その結果、3カ国のデザイン嗜好の独自性や共通特性を抽出したほか、個人差の大きい色嗜好の傾向を概略的につかむ方法論、欧州との比較からデザインへの関与が東西の基軸のみでは分類できないことなど、多くの知見を得ることができた。初年度の取り組みとして,本研究のベースとなるデザインの文化的背景や,製品開発における位置づけ,評価方法等について文献収集とヒアリング調査等を実施した.特に文献が比較的多数存在する家電製品に関して言えば,東アジアにおいてはフォワードエンジニアリング手法をとる日本よりもリバースエンジニアリング手法でデザイン重視の韓国の方がデザインへの注力が強く,グローバルレベルでも高い評価を得ている.中国に関してはデザインキャッチアップが不十分であり,アウトソーシングの比率が高いなど,現段階ではデザインへの戦略が明確な形として出ていない.こうした企業サイドの事情が消費者にどう受け止められているのであろうか.そこで「消費者はデザインをどう捉え,どう評価しているのか」,「デザインが本当に購買に影響しているのか」など,消費者サイドの実態をつかむため,日本,韓国,中国においていくつかのアンケート調査を行っている.さらにその際に,各国の伝統色や文様,デザインなど,文化が息づく素材が製品へどう生かされており,どのようなイメージを形成しているのか.代表性のあるものをピックアップした後,テイストに関してのイメージ分析を実施した.今後はそこから得られたイメージ言語と色や形態等とを関連付けながら,デザインテイストに関する尺度を設定する予定である.本年はデザインとマーケティングの関連に関して、文献調査等からいくつかの仮説を導出し、それをもとに2つの調査分析を行った。ひとつは東アジア圏(日本、中国、韓国)における国際比較で、具体的には購買要因としてのデザインの位置づけを明らかにした上で態度や購入意向に影響するイメージ要素の抽出、さらにデザインの物理特性とイメージ特性の関係や抽出されたイメージ要素と造形特徴との関係について考察するものであった。3力国の調査分析をした結果、購入の際に重視する要素として、日本は「形」、「価格」の順であったのに対し、中国、韓国は「価格」、「形」と逆転し、日本以外の2力国が圧倒的な価格志向であることがわかった。さらに中国はデザインの物理特性に対し、言葉による把握を行い評価する傾向があった。また、韓国は態度とイメージ特性の関係からスタイリッシュなものを好み、造形特徴分析からそれが薄くて丸みを帯びたものと認識されていた。日本も同じくスタイリッシュで現代的なものを好み、造形特徴としては薄くてシャープなものと感じていることがわかった。以上のことから、文化・歴史的背景から導出した傾向は実際のデータにより、現代においても概ね支持できることがわかった。もうひとつは視点を地域ブランドに移し、国内においてブランド力が強い地域ブランドのブランド資産活用により弱い地域ブランドのブランド価値を高めることが可能かどうかを検証した。結果は柄のテイストを付与すれば、元のブランド(弱いブランド)よりも購入意向が高まるが、色を付与しても購入意向は高まらないことがわかった。以上のことから、地域テイストの複合研究とアジア圏での国際比較により、デザインのマーケティング戦略に関する有益な知見を得ることができたと思われる。本年度は,東アジア圏における色と形の嗜好に関し,より具体的な知見の導出を目指した多くの文献によると束アジア諸国(日本、韓国、中国)の嗜好色は白,青とされており,本調査においてもこれらの色が確認できている.ほかに緑や黒が嗜好性の高い数値を示したのに対し,嫌いな色はいずれも明度・彩度が低い色など,異文化を越えた共通特性が創出された.しかし購買要因に関しては3カ国とも色がそれほど重視されておらず,どの製品領域においても中国は見た目,韓国は模様を重視しているなど興味深い知見が示された,また,色の嗜好を色相だけでなく,明度や彩度を加えた色立体(Lab表色系)で捉えることにより,例えば日本は明度が高く,中国と韓国は中程度を好むなど,個人差の大きい色嗜好の傾向を概略的につかむ可能性が広がったと思われる一方,形に関する調査では,形の組み合わせを平面に描いた文様を対象とした.その際東アジア圏(日本と韓国)のみならず欧州(フィンランド)まで調査エリアを広げ,東西の文化的背景がもたらすデザイン嗜好の違いを考察した.調査対象となる文様に関して,ハーモニー,コントラスト,プロモーション,シンメトリー,バランスなど,形式原理の観点とDondis(1973)の19対の構図から典型例を文様図版に適応させて図柄を選出した.それらを各国の学生に分類させ,植物,多角形,縞・格子、円・曲線,日本風,欧州風の計30点に絞りこんだ.その後,製品を購入する際に重視する属性と,文様への態度・親しみやすさ・東西イメージに関する調査を実施した,カイ2乗検定等を実施した結果,購買要因とデザインの関係と,文様の嗜好いずれも興味深い結果が導出された.
ニトロゲナーゼのプロティン・エンジニアリング

ニトロゲナーゼは窒素固定を行う酵素であり、Component【I】とComponent【II】とからなる。Component【II】はComponent【I】を還元するreductaseというべきもので、Component【I】が中心的役割をはたしている。Component【I】はMo-Fe蛋白で種々の反応を触媒する。【N_2】、CNの還元はもとより、アセチレン(【C_2】【H_2】)、さらに基質が存在しない時には、【H^+】を還元し、【H_2】を発生する。このような種々の機能を持った蛋白のペプチド構造を変化させたとき、機能がどのように変化するかということを目的として、まずすでに取得したA.vinelandiiのComponent【I】(Mo-Fe蛋白)の変異(W-Fe蛋白)のペプチド部分をコードしているDNA領域(1.4Kb)をクローニングし、現在sequencingを行い、塩基配列を決定中である。決定した塩基配列を野生型のComponent【I】の塩基配列と比較することで、ペプチドの一次構造のどこに変化がおこったためにMoのかわりにWを金属として要求するようになったかが明らかになると思われる。また、我々はすでにComponent【I】に対するmonoclonal抗体を数種取得しており、それらのうちのあるものはアセチレン還元活性を選択的に阻害し、またあるものは【H^+】還元を選択的に阻害するということを確認しており、抗体の結合部位の差異が基質に特異的な反応阻害のパターンを作りだしていると考えられる。そこでこれらの抗体の抗原決定部位をComponent【I】分子上で同定することで種々の反応の活性中心等に関する知見が得られるものと期待される。そのため現在野生型A.vinelandiiのComponent【I】のペプチド部分をコードするDNA領域を断片化してexpression vectorに組み込み、生成されたfusion proteinにmonoclonal抗体を反応させることで、抗原決定部位の塩基配列を持つクローンを選択し、その挿入DNA断片をsequencingすることで抗原決定部位を同定する作業を進行中である。
アマゾン川流域およびギニア高地における木本植物の進化と木部形態形成

遺伝子資源の宝庫であるアマゾン川流域および植物が独自の進化を遂げてきたギニア高地における本植物(おもに被子植物)の木部形態形成に関し、材利用の観点から材質を左右する因子に焦点をあて、環境適応と遺伝学的分類の両面から知見を得ることを目的とした。平成15年9月には、ブラジルアマゾン州の熱帯林、パラナ州の亜熱帯林を、平成16年3月には、ベネズエラギアナ高地において固有樹種の調査を行った。同年9月にマトグロッソ州北部のコトリグアス周辺の熱帯雨林をマトグロッソ連邦大学と共同で調査し、ブラジル環境省(IBAMA)より正式な輸出許可を受け、貴重な原生林より伐採直後の数種の熱帯産材を日本に持ち出すことに成功した。平成17年4月にはマトグロッソ連邦大学において約30名の日伯研究が参加したワークショップを開催した。同年7月には、マトグロッソ州熱帯林において熱帯産樹種のサンプリングを再度おこなった。また、マトグロッソ州クイアバ市近郊、サンパウロ州イタペバ市近郊からも熱帯産樹木および亜熱帯産数種を数種採取した。当初の目的では、遺伝子解析を通して、植物の進化と木部形態形成の関連を探ることを項目のひとつに加えていたが、遺伝子資源の保護の観点から、IBAMA(ブラジル環境省)より木部以外の試料の海外持ち出しの許可が得られず、計画の一部変更を余儀なくされた。しかしながら、樹木の分類に有用な微量成分(抽出成分)を解析項目に加え、アマゾン産材の特徴付けを行った。採取した試料は、これまでに、材比重、抽出成分量、シリンギル・グアイアシルリグニンの比率等について解析をおこない、多種多様な種を分類・序列化するための基礎データとした。また、樹木の特徴的な性質を示す抽出成分の解析をおこない、未利用アマゾン産樹種の利用価値を高めるデータを提供した。遺伝子資源の宝庫であるアマゾン川流域および植物が独自の進化を遂げてきたギニア(ギアナ)高地における木本植物(おもに被子植物)の木部形態形成に関し、材利用の観点から材質を左右する因子に焦点をあて、環境適応と遺伝学的分類の両面から知見を得る目的で現地調査をおこなった。本年度は、実験フィールドと調査樹種の選定を2回(9月、3月)に分けておこなった。その結果、ギアナ高地では、ロライマ山、クケナン山、アウヤンテプイがサンプリング候補地として適し、ツバキ科植物の遺伝情報を収集・解析することが可能であることが示された。また。マトグロッソ州においては、熱帯雨林、サバンナ、湿地帯の州林、および民間林を実験フィールドとして提供、マトグロッソ連邦大学における研究支援の確約を得ることができた。これは、マトグロッソ州政府とマトグロッソ連邦大学との協定に基づくものであり、次年度以降の本格的な調査・研究の道が開かれた。さらに、ブラジル温帯人工林の有効利用に関する研究にも着手した。パラナ州の荒廃地を中心に各種ユーカリによる人工林の造成が行なわれつつあり、一部地域では伐採時期に達している。しかしながらこれら人工林樹種を利用する際には、高い成長応力(残留応力)が引き起こす製材障害を克服しなければならない。製材障害は、家具・建築部材としてとくに高い需要があるEucalyptus dunniiにおいて深刻である。この課題の解決に向けては、萌芽抑制剤(Chopper)による樹幹内残留応力低減効果が有効であることが知られている。そこで予備実験として立木に微量注射したところ、1ヶ月間で表面成長応力が60%程度にまで減少することが、現地測定において明らかになった。このことは、ブラジル温帯人工林の単位面積あたりの実質の2酸化炭素固定量を飛躍的に増大させることに繋がる技術として期待される。