hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ・イノベーションの普及英度を決定する諸変数の検討

本研究の目的は、スポーツ・イノベーションが社会に拡がっていく速さに影響を及ぼしていると思われる諸変数を調べ上げ、それら相互の関連性を明らかにすることである。標本には、スイミング・スクールの利用者および女子短大生を選んだ。結果は次のように要約される。1)過去において恵まれたスポーツ条件下にあった者は、スポーツ条件に恵まれてこなかった者に比べ、イノベーション決定に必要とされる時間的長さは短くて済む。2)コミュニケーションのネットワークに統合されており、関心を共有する他者と結びつく度合が高い者のイノベーション決定期間の長さは、かかるネットワークから孤立している者のそれよりも長い。3)より多くのコミュニケーション・チャンネルを用い、情報源に対して高い信頼を置いている者は、そうでない者と比べ、イノベーション決定に要する期間が長くなる。4)ゲートキーパーは他の人に比べて、スポーツ・健康志向が強く、社交的であり、かつ個性化志向が強い。5)スポーツ・健康志向という点では水平影響がみられ、その程度が同じような人々同士の間にソシオメトリーの選択肢が結ばれる傾向がある。6)社交性、個性化志向には垂直的影響が観察され、社交性の高い者から低い者へ、そして個性化志向の強い者から弱い者へと、イノベーションがトリックル・ダウンする可能性が伺える。イノベーションの普及に関する研究は、1)普及機関を対象としたもの、と2)普及対象者の行動に眼を向けたもの、とに大別される。本年度は、スポーツ・イノベーションを「スポーツから得るところの価値や満足をこれまでとはちがったやり方で獲得しようとすること」と定義し、後者の問題領域に足を踏み入れることとした。子どもをスイミング・スクールにかよわせるというイノベーションを採用するに至った親たち302名を、福井県下5つの小学校の協力を得て実施した調査によりピックアップし、分析対象者とした。普及速度の重要な決定因のひとつであるイノベーション決定期間(個人が当該イノベーションを評価しはじめてから採用を決定するまでに要した期間)が、基準変数として選ばれ、知覚されたスイミング・スクールの属性、対象者のスポーツ経験や子育ての方針、コミュニケーション行動、普及促進の程度などを説明変数に使用しながら、重回帰分析が試みられた。分析の結果、決定期間の長さには、子どものからだを鍛えること、運動能力を伸ばすこと、運動への親近感をもたせることといった点での相対的有利性、スクールにかよわせるための費用負担や送迎の煩わしさ、対象者の過去のスポーツ能力に対する自信、さらには広域志向性が強い影響を与えていることが明らかとなった。とくに、イノベーションの有利性が高く評価されるほど、かえって採用に移るまでの期間が長く予測される点などは注目に値する。ただし、厳密な因果関係の推論には時間的先行性が問題となるわけであり、ここでの結果は、実際には決定期間の予測というよりむしろ、イノベーション決定に戸惑いがちな人の行動を事後解釈したに過ぎない。今後の研究の展開にあたっては上記の問題を解決するとともに、普及機関の活動実態を取り上げる必要がある。1.スポーツ消費者のイノベーション決定期間の長さについて前回(昭和61年度の分析に)使用したスイミングスクールの調査から,イノベーション採用行動を特徴づける潜在因子を抽出することとし,因子分析によって推定された11因子を説明変数に使用しながら分析した結果,新たに次のような示唆を得た.すなわち(1)過去において恵まれたスポーツ条件下にあった者は,スポーツ条件に恵まれてこなかった者に比べ,イノベーション決定に必要とされる時間的長さは短くて済む,(2)コミュニケーションのネットワークに統合されており,関心を共有する他者と結びつく度合いが高い者のイノベーション決定期間の長さは,かかるネットワークから孤立している者のそれよりも長い,そして, (3)より多くのコミュニケーション・チャネルを用い,情報源に対して高い信頼を置いている者は,そうでない者と比べ,イノベーション決定に要する期間が長くなる,の3点である.2.社会体育行政組織の革新性についてイノベーション普及機関としての役割を果たすということは,どのような組織環境,構造,過程と関係かあるのであろうか.このことを解明するために,全国市区町村の社会体育行政組織を対象に分析が進められている.

社会体育行政組織の一般的な革新性の度合は,操作的に,将来的なスポーツ振興計画を持っているかどうか,あるいは「スポーツ都市宣言」などが行われているかどうか,といったような点から判断することとした.また,昭和61年1月の文部省告示に先駆けての「社会体育指導者資格認定事業」を,組織の革新的事業の事例として選定した.現在,人口規模やスポーツ進行審議会の有無,あるいは,指導者登録制度の有無などが革新性の高低に関連することが判明している.本研究では、イノベーション伝播を媒介する個人をゲートキーパーと呼び、とくにライフスタイルといった観点からそうした人々の行動特性を見分け、かつ影響の流れを描き出すことを目的とした。研究を進めるにあたっては、現代の典型的なスポーツ・イノベーションとして、エアロビクスなどに代表されるような新しいかたちのエクササイズを考えることとした。標本には、大阪市内の女子短大生546名を選び、質問票を測定用具に用いた。ライフスタイルの測定項目は因子分析によって整理され、ゲートキーパーの抽出にはソシオメトリー法が適用された。推定されたライフスタイルの10因子を説明変数に使用しながら、ゲートキーパーである可能性の大小について判別分析が試みられた。さらに、ソシオメトリーの選択肢がどこに向けられているかを、相関図によって分析した。用いられた変数は、指名者と被指名者それぞれの因子得点である。結果は次のように要約される。1)ゲートキーパーは他の人に比べて、スポーツ・健康志向が強く、社交的であり、かつ個性化志向が強い。2)スポーツ・健康志向という点では水平的影響がみられ、その程度が同じような人々同士の間にソシオメトリーの選択肢が結ばれる傾向がある。3)社交性、個性化志向には垂直的影響が観察され、社交性の高い者から低い者へ、そして個性化志向の強い者から弱い者へと、イノベーションがトリックル・ダウンする可能性が伺える。
オキサゾロン連続クラスター損傷に関する突然変異および修復反応の解析

研究期間を通じていろいろ試行錯誤した結果、Ozを含む6merと13mer、11merと相補鎖30merを混合した状態でライゲーションを行い、目的の30merを合成することに成功した。このOz連続配列を含む30merオリゴマーを用いて、DNAポリメラーゼαやβ、クレノーフラグメントでプライマー伸長解析を行い、さらに乗り越え修復と関連するDNAポリメラーゼζ、η、κ、REV1でプライマー伸長解析を行った。本課題の研究目的は、「グアニン連続配列を酸化することで、オキサゾロン(Oz)連続クラスター損傷を作成する。このOz連続クラスター損傷を用いて、DNAポリメラーゼによる塩基取り込み解析と伸長効率の解析などを行う。」ことである。昨年度は、22merDNAオリゴマーの検討を行った。しかしながら、研究の発展性を考えたとき、30merDNAオリゴマーの作成にこだわった方が良いことに気づいた。そこで、本年は以下のことを実施した。30merのグアニン連続配列をもつ基質を用いて、活性酸素による酸化反応により、オキサゾロン(Oz)連続クラスター損傷の生成を確認した。しかしながら、原料と生成物のHPLCでの直接的な分離はうまくいかなかった。過去に報告されている方法を参考に[Ikedaら. J Am Chem Soc 1999, 121, 10836]、8メトキシグアニン(8meoG)のアミダイトを有機化学合成し、Ozに変化させたいところのみに8meoGを埋め込んだDNAオリゴマーを研究室で合成し、同様に酸化反応を試みた。しかし、グアニン連続配列と同様、OzOz連続配列の単離はうまくいかなかった。そこで、OzOz連続配列の生成方法を根本的に変更することにした。まず変更する方法の妥当性を確かめるため、天然のグアニンを含む6merと13mer、11merに加え、その相補鎖30merを準備した。酵素でリン酸化後、ライゲーションし、天然グアニンを含む30merオリゴマーを作成しようとした。しかしながら、HPLC上では2本鎖高次構造をとるために目的の30merオリゴマーを単離できなかった。そこで、相補鎖側をDNA-RNAハイブリッド体に変更すると、高次構造が確認されず、30merオリゴマーの単離にようやく成功した。」ことである。昨年度は、一昨年度で検討した方法を変更し、Oz連続配列を含む6merと13mer、11merと相補鎖30merを混合した状態でライゲーションを行い、目的の30merを合成することに成功した。本年は、目的の実験を行うため、量を増やすことを検討した。しかしながら不幸なことに、原料を合成するためのDNA合成機が故障し、研究を遂行することができなかった。3月末にようやく修理され、次年度に延長申請することで、引き続き研究を遂行する。本課題の研究目的は、「グアニン連続配列をもつ基質を用いて、活性酸素による酸化反応により、オキサゾロン(Oz)連続クラスター損傷の生成を確認する。このOz連続クラスター損傷について、DNAポリメラーゼによる塩基取り込み解析と伸長効率の解析、塩基除去およびヌクレオチド除去修復反応の解析を行う。さらにOz連続クラスター損傷をプラスミドに組み込み、ほ乳類細胞に形質転換させ、突然変異を解析する。また、4本鎖形成への影響についても解析する。」ことである。グアニン連続配列をもつ基質を用いて、活性酸素による酸化反応により、オキサゾロン(Oz)連続クラスター損傷の生成を確認した。しかしながら、連続クラスター損傷の精製・単離はうまくいかなかった。これは、原料として30merDNAを用いたために分離度があまり良くなかったせいであると考えられる。そこで、原料を22merDNAに切り替え、分離度の向上に努めることにした。なお今後の実験を行う上で、連続クラスター損傷がある程度の量必要であることが分かってきた。そこで、過去に報告されている方法を参考に[Ikedaら. J Am Chem Soc 1999, 121, 10836]、8メトキシグアニン(8meoG)のアミダイトを有機化学合成し、Ozに変化させたいところのみに8メトキシグアニン(8meoG)を埋め込んだDNAオリゴマーを研究室で合成した。8meoGはグアニンよりも酸化されやすく、選択的にOzを生成させることができる。よって、連続クラスター損傷の精製と単離にようやく成功したところである。同時に、このOz連続クラスター損傷について、DNAポリメラーゼによる塩基取り込み解析と伸長効率の解析をおこなうため、いくつかのヒトDNAポリメラーゼをcDNAから作成しつつある。

このOz連続クラスター損傷を用いて、DNAポリメラーゼによる塩基取り込み解析と伸長効率の解析などを行う。」ことである。一昨年度は、その前の年度で検討した方法を変更し、グアニンを含む6merと13mer、11merと相補鎖30merを混合した状態でライゲーションを行い、目的の30merを合成することに成功した。昨年度は、目的の実験を行うため、量を増やすことを検討した。しかしながら不幸なことに、原料を合成するためのDNA合成機が故障し、研究を遂行することができなかった。3月末にようやく修理され、本年度に延長申請することで、引き続き研究を遂行し、本年度、研究に必要なオリゴマー量を確保することに成功した。その上で、DNAポリメラーゼαやβ、クレノーフラグメントで解析を行い、さらに乗り越え修復と関連するDNAポリメラーゼζ、η、REV1で解析を行った。生物有機化学研究実績の概要でも述べたように、原料として30merDNAを作成することにこだわった。直接的酸化ではうまくいかないことが判明したので、新たな方法論を試すことにした。このため、新たな方法論を導入したことで、大幅に計画に遅れが出てきている。しかし、天然のグアニン入り30merオリゴマーとはいえ、そのテストケースの実施が何とか成功したため、OzOz入り30mer作成はかなり希望をもっている。OzOz入り30merの作成さえ達成されれば、大幅に研究は進むはずである。研究に必要なDNA合成機が8月に故障し、点検したが原因は判明せず、一旦研究室に機器を戻して合成を再開した。しかし、10月に再び故障した。研究遂行に必要な量に満たなかったので、受託合成の依頼を検討したが、他の必要経費が支出できなくなるほど非常に高額となった。そのため、修理を再度依頼した。ようやく故障原因が判明し、3月に納品された。原料を用いる実験の経費の支出があまりなかったので、未使用額が生じた。研究実績の概要でも述べたように、原料として30merDNAを用いたために分離度があまり良くなかったせいで、連続クラスター損傷の精製・単離はうまくいかなかった。幸い、22merに切り替えたことで、精製・単離は達成された。なお今後の実験を行う上で、連続クラスター損傷がある程度の量必要であることが分かってきたため、受託項合成ではなく、研究室でDNAオリゴマーを合成する必要が生じたため、22merの合成の達成が遅れた。しかし、受託合成を回避できたことで、次年度以降での受託合成に関わる費用を別の消耗品の費用にあてることができることとなった。研究実績の概要でも述べたように、ライゲーション法によるグアニン入り30merオリゴマーの構築に成功した。今後は、OzOz入り6merのオリゴマーを作成し、今回成功したDNA-RNAハイブリッド体を用いたライゲーション法を用いてOzOz入り30merオリゴマーを作成する。その後、種々のDNAポリメラーゼ反応を行う予定である。研究実績の概要でも述べたように、一昨年度にライゲーション法による30merオリゴマーの構築に成功した。
電気化学発光イメージングに基づく導電性高分子ファイバーの形状制御

本研究では、バイポーラ電解重合法において、電気化学発光(ECL)と組み合わせることにより、成長する導電性高分子ファイバーまたは薄膜の成長方向や次元を制御することを目的とする。バイポーラ電解重合中に共存させた発光団のECLシグナルを検出し、成長末端の活性サイトを可視化するとともに、フィードバック制御により印加電圧を自動制御することにより活性サイトの局在化を達成し、成長制御を試みる。
"ヤヌス"型ナノシートの作製

(C_<18>H_<37>)_2N(CH_3)_2+イオンでイオン交換したK_4Nb_6O_<17>・3H_2Oとフェニルホスホン酸とのグラフト反応によりK_4Nb_6O_<17>・3H_2Oの層間Iをフェニルホスホン酸で修飾したA-type修飾体を作製した。未修飾の層間IIに_<12>H_<25/>NH_3+イオンを導入した中間体とカルボキシアルキルホスホン酸(COOHCnP;n=1-3)とのグラフト反応により、層間IIのカルボキシアルキルホスホン酸による修飾を行った。生成物中のナノシートは、2つの層表面に異なる有機ホスホン酸基がグラフトしていると考えられた。ナノシートが積層した構造を持つ無機層状物質の中には、ナノシート表面に有機基をグラフトさせて有機誘導体を得ることができるものが知られており、有機ホスホン酸を用いた修飾反応が知られている。層状ニオブ酸塩である六ニオブ酸カリウムは2つの反応性が異なる層間を有し、層間Iにだけ有機イオンを導入したA-typeの層間化合物と層間I、IIともに有機イオンを導入したB-typeの層間化合物を形成する。本研究では、有機イオンがある層間だけホスホン酸とのグラフト反応が進行する事を利用し、層間Iの層表面だけに有機ホスホン酸基がグラフトしたA-typeの有機誘導体を作製した後、層間IIにアルキルアンモニウムイオンをインターカレートさせ、A-typeの有機誘導体化の時とは異なるホスホン酸を用いる事により、異なるホスホン酸で層間Iと層間IIが修飾された“ヤヌス"型ナノシートを作製した。昨年度の結果に基づき、層間Iをフェニルホスホン酸基で修飾した後、ドデシルアンモニウムイオンとの反応により層間IIにドデシルアンモニウムイオンをインターカレートした中間体を作製した。これにカルボキシプロピルホスホン酸を反応させたところ、層間距離は3.88 nmから3.01 nmへ減少した。固体高分解能Carbon-13 NMRの結果から、フェニル基とカルボキシプロピル基に帰属されるシグナルが観測された。また、[Nb6O17]あたりのPの値が中間体より増加していた。また、反応後の溶液中には、フェニルホスホン酸は溶解しておらず、ホスホン酸基交換反応は進行しないと考えられた。以上の結果から、本プロセスにより“ヤヌス"型ナノシートが合成できたことが明らかとなった。ナノシートが積層した構造を持つ無機層状物質の中には、ナノシート表面に有機基をグラフトさせて有機誘導体を得ることができるものが知られている。有機イオンがある層間だけホスホン酸とのグラフト反応が進行する事を利用し、層間Iの層表面だけにホスホン酸基がグラフトしたA-typeの有機誘導体と層間I、IIの層表面にホスホン酸基がグラフトしたB-typeの有機誘導体が得られる。従って、A-typeの有機誘導体を中間体として、A-typeの有機誘導体化の時とは異なるホスホン酸を用いる事により、異なるホスホン酸で層間Iと層間IIを修飾できる。得られるナノシートは層間Iの面と層間IIの面が異なるホスホン酸基で被覆された"ヤヌス"型ナノシートとなる。そこで本研究は、フェニルホスホン酸A-type修飾体の層間IIへ新たに別の有機ホスホン酸を反応させることにより、"ヤヌス"型ナノシートを合成する。既報に従いジオクタデシルジメチルアンモニウムイオンを層間Iにのみインターカレーションさせ、これを中間体としてフェニルホスホン酸(PPA)と反応させ、塩酸洗浄を行った。その結果、層間は約5.46 nmから2.84 nmに減少した。さらにドデシルアンモニウムイオンとの反応により層間IIへのドデシルアンモニウムイオンのインターカレーションを試みた。その結果、層間距離は3.88 nmに増加した。これにプロピルホスホン酸を反応させたところ、層間距離は3.21 nmへ減少した。固体高分解NMRの結果から、2種類のホスホン酸基の存在が確認された。本研究は、1)A-type有機誘導体の層間IIへの有機イオンのインターカレーション、2)得られる中間体の層間IIでのホスホン酸によるグラフト反応、)

3層間Iと層間IIに異なるホスホン酸基のグラフト反応、4)層間Iと層間IIに異なるホスホン酸基を有する有機誘導体の剥離、の4項目を検討する計画であるが、現在までに1)から3)まで成功しており、順調な展開と考える。平成24年度は、前年度の方法論に従い、いくつかの組み合わせで層間Iと層間IIに異なるホスホン酸基をグラフト反応させる。これらを各種有機溶媒中で超音波処理を行い、剥離を達成する。消耗品等の購入と分析機器使用料や学会発表・論文投稿に関する費用として使用する予定である。
核内転写因子と腸管、全身の免疫能と細菌の腸管外への移行との関連性についての研究

bacterial translocationは敗血症ならびに多臓器不全の一因と考えられている。その誘因として重症患者では腸管細菌叢の変化が類推され、また、核内転写因子NFκBが種々のメデイエーターを活性化し、MacrophageやγδT細胞の活性に影響を与えることも考えられる。そこで、重症患者ならびに入院患者の腸内細菌叢を便培養を行うことによって比較検討した。これによって、重症患者では総菌数、通常では多数を占める偏性嫌気性菌が1l10から1/100低かった。最優勢菌は通性嫌気性菌で、Entercoccus,Pseudtomonas aeruginosa,Candia、Enterobacteriaceae、Staphylococcus等が有意に増加していることが判明した。しかしながら、手術患者の術後の門脈血中の細菌培養では菌が検出されることはなかった。また、門脈血中と末梢血中のendotoxinは有意差がなく、門脈血中のIL-6は術直後にのみ有意に高値であった。以上より、手術侵襲に伴い、腸管から直ちに細菌やEndotoxinが侵入することは稀であるが、腸管でサイトカインが産生され、全身に波及することが類推された。また、NFκBの核内への侵入を抑制するIκBの遺伝子を導入し、産生するためadenovirusを作成し、導入後1-3日で蛋白の発現を認めた。さらに、細菌の血管内移行をより鋭敏に検出できるように、PCR法を用いた検出法を開発した。今後、このadenovirusやPCRを用いた研究によって、核内転写因子とbactreial translocationの関連をさらに解明していく予定である。動物実験では、ラットを用いて麻酔下で、門脈遮断や肝切除術を行い、実際の臨床に即した腸管および肝臓の障害やBacterial Translocationを招くモデルを作成した。さらに、ビィフィズス菌を経口投与し、腸内フローラの組成を改変させることが可能であることを明らかとした。炎症性サイトカインを抑制するIL-10のアデノウィルスの遺伝子導入によってIL-10が産生され、門脈遮断による肝障害を有意に抑制できることを明らかとした。また、炎症性サイトカインの遺伝子発現を制御するNFkBを抑制するため、その抑制因子であるIkB遺伝子をもったアデノウィルスを開発した。一方、臨床では手術患者の術直後から術後3日目に門脈血および末梢動脈血から採血、測定を行い、以下の知見を得た。血液細菌培養は、術直後でも、門脈血、末梢動脈血ともに全例陰性であった。エンドトキシンやIL-6、IL-8などのサイトカインは、門脈血中では末梢動脈血に比較し、高値を示す場合が多かった。また、小腸粘膜傷害の指標であるdiamineoxidase(DAO)を測定すると、術前のDAOと術後のエンドトキシン値は相関し、術前から小腸粘膜傷害が存在する場合には術後にエンドトキシンが産生されやすいことが証明された。つまり、従来、動物実験では細菌が血中に侵入する、狭義のBacterial Translocationが生じることが唱えられてきたが、ヒトでは実際に血中に生菌が侵入することは希有である。しかしながら、術前に腸管粘膜傷害が存在する場合には腸管などの菌に由来するエンドトキシンが増加し、その反応としてのIL-6,IL-8などのサイトカインが産生される、広義のBacterial Translocationが生じることがあることが立証された。
二軸曲げ剪断力と変動軸力を受ける鉄筋コンクリ-ト柱の剪断抵抗に関する研究

RC短柱の剪断抵抗性状に及ぼす軸力比η、変動軸力、作用水平加力角度θ(一軸と二軸加力)並びにコンクリ-ト強度σ_Bの影響を検討することを目的として行った比較実験の結果は、次のようにまとめられる。(1)高軸圧縮力を受ける柱の剪断ひび割れ発生荷重は比較的高く、その剪断ひび割れの傾斜角度は引張や低軸力を受ける柱よりも急で、中段主筋沿いに集中的に発生する傾向がある。(2)柱の剪断耐力は、σ_Bが600kgf/cm^2程度まではθの違いに拘わりなくσ_Bの増加に比例して増大するが、耐力以後の保持力の低下は急激となる。又、柱の剪断耐力は、σ_Bが約360kal/cm^2以下ならば、ηが0.4程度まではθの違いに拘わりなくηの増加にほぼ比例して増大する。(3)二軸曲げ剪断力を受ける柱の剪断耐力は、σ_Bが300600kaf/cm^2の範囲内では、通常の一軸方向の曲げ剪断力を受ける柱の剪断耐力と類似しており、θの変化による影響は少ない。(4)本実験のような変動軸力を受ける柱の剪断耐力は、正負繰返し載荷時におけるそれぞれの最大軸力値を採用する事により評価出来る。(5)剪断補強筋を増大させることにより、σ_Bやθの違いに拘わりなく、曲げ耐力以後の保持力の低下を少なくさせることが可能であり、そのときの曲げ耐力は従来より提示されている算定式で評価出来る。(6)柱の剪断耐力実験値は、最近提示された倉本・南による“修正南式"計算値(σ_Bの適用限界を600kgf/cm^2まで拡張)に極めて良く適合する。しかし、引張軸力となる場合には、現行の日本建築学会・RC造建物の終局強度設計指針による計算値は、本実験値よりも過大に評価されるため危験である点は注意を要する。一方向の繰返し水平力が、18cm角の正方形断面の中心を通る鉄筋コンクリート(以下RC)短柱14本(2M/QD=2.5)を対象に選び、その断面中心を通るX及びY軸の何れか一方の主軸に対する水平加力の方向が0°と22.5°及び45°の3種で、軸力比が-0.1から0.5まで5種類に変化する場合の剪断性状に及ぼす差異を比較検討し、RC柱の剪断設計のための一資料とすることを目的とした。その成果は次のように要約される。(1)軸力の増大に伴ない、剪断ひび割れの進展状況や引張主筋沿いから中段主筋沿いに変わり、最大荷重時の部材角はやや小となって、剪断耐力以後における保持力の低下が急激となる。(2)軸力比が0.4程度以内では、加力方向の角度変化にかかわりなく、剪断力は軸力比の増加にほぼ比例して増大し、その耐力実験値は昨年秋に提案された"耐震設計指針案"の算定式計算よりも、解説に紹介されている算定式計算値の方により近似する。(3)水平加力の方向が断面中心に対して傾斜して二軸応力を受ける状態になる場合でも、剪断強度実験値は、一軸の場合の計算値の56%程度の低下であり、強度式自体の変動率を考慮すると、従来の強度式で十分推算可能である。

以上の成果は、軸力比が一定の場合を対象としたものであるが、強震時に予想される二軸曲げ剪断力と変動軸力を同時に受ける場合の剪断性状を、初年度の成果を基準に次年度の実験で計画したい。一辺18cmの正方形断面で、内法高さが45cmの短柱14体により、軸方向応力度係数η=0.2を基準に正負の繰返し加力を行い、作用剪断力Qが10tonの時ηが0.4、-5tonの時η=0となる場合と、ηが0.5と-0.1となる場合の2種、並びにQ=0の位置でηが0.4と0及び0.5と-0.1に変化する2種、合計4種の変動軸力下において、Qの作用角度θを0°、22.5°及び45°の3種に変化する場合の剪断(10体)と曲げ(4体)の諸性状を検討し、次の成果を得た。(1)正荷重時の高軸圧縮力を受ける柱の剪断ひび割れ発生荷重は、従来の計算値よりも20%程度高く、負荷重時に引張や低軸力となの剪断ひび割れ発生角度に比較して、勾配は急であり中段筋沿いに集中して発生し易い。(2)軸力の変動方法や変動幅が変化しても、正負両荷重時における剪断終局耐力は従来の経験式によって適切に評価できるが、最近提示された設計指針案による計算値は、特に引張や低軸力を受ける柱に対しては危険側に評価されるので注意を要する。(3)二軸曲げ剪断力と高軸圧縮力とを受ける柱の剪断耐力は、一軸加力時の5%程度の低下である。(4)曲げ耐力については正負両荷重時ともに、軸力の変動幅の広い柱の方がこれの狭い柱よりも低い値を示したが、θの違いによる差異は認められない。最大耐力以後の保持力の低下状況については、軸力変動幅の大小やθの違いによる明確な差異は認められない。(5)変動軸力を受けて曲げ破壊を生ずる柱では、正側における柱脚部の圧縮片側のみに圧潰を生じるが、負側では、この部分が引張となり反対側のコンクリ-トが圧潰するまで保持力が上昇する。この場合の正負荷重平均値の低下は10%程度である。コンクリ-トの圧縮強度が3種(Fc=300,450,600kgf/cm^2)に変化する、一辺18cmの正方形断面のRC柱が、その予想剪断耐力の約2/3に至るまでの正負繰返し中に、作用軸圧縮応力度が150から-60kgf/cm^2の範囲で変動する場合の剪断(8体)と曲げ(4体)強度性状を、柱に作用する水平力の加力角度を2種(0°と45°)に変化させて行った比較実験の結果、次の成果を得た。(1)剪断耐力は、柱断面に対する水平加力角度の違いに拘わりなく、コンクリ-ト強度が600kgf/cm^2程度まではこれに比例して増加するが、耐力以後の保持力の低下は急激となる。(2)本実験のような変動軸力受ける場合の柱の耐力は、繰返し加力時に得られた最大の圧縮軸力又は引張軸力の値を採用することにより評価出来るが、この場合の剪断耐力は、繰返し載荷時の軸力係数やコンクリ-ト強度にほぼ比例する傾向がある。(3)剪断補強筋を増大させることにより、コンクリ-ト強度や水平加力角度の違いに拘わりなく、曲げ耐力以後の保持力の低下を少なくさせることが可能であり、その時の曲げ耐力を従来の曲げ耐力式で評価出来る。(4)剪断耐力実験値は、コンクリ-ト強度の適用限界を高強度に拡張した場合には、水平角度の違いに拘わりなく既存の算定式による計算値よりも、最近提示された倉本・南による“修正南式"に最も良く適合する。しかし、引張軸力となる場合には、特に、日本建築学会の設計指針による計算値が、実験値に対して高強度になるほど過大に評価される点は注意を要する。
日本律令国家における「老女」に関する研究

本研究ではわが国の律令制下における「老」と「女」について、法制の意味と社会的認識の具体的様相を明らかにした。とくに、采女および地域社会における労働に関する新たな文字資料を検討することで研究を総括し、以下の諸点の成果が得られた。1律令制下では高齢者・単身者などの社会的弱者に対して保護措置をとるが、その年齢としてもっとも重視されるのは60歳である。単身者の場合は男性と女性とで異なり、女性は50歳であるが、それは再婚(生殖能力)の可能性に配慮したものである。2律令国家行政機構に勤務する男性のなかで、定年がない職種であっても、職務内容と本人の心身の状態によって勇退するタイミングが社会的認識として定着していた。3地方豪族が貢進し、律令制下で後宮の下級女官として勤務する采女について以下の結論を得た。(1)大宝・養老令で貢進条件となっている"年若い形容端正な女性"という内容は、采女が人身御供としての役割を果たしていたヤマト王権下の慣例を受け継いだものである。(2)律令国家行政機構のなかで、采女は女官としてキャリアを選択することが可能になった。なお、ヤマト王権下においても、女性天皇の時代にはキャリアウーマンとしての活動が見られる。(3)9世紀初頭になると、一定の年齢に達していて功績のある女官が評価されるようになったが、その背景として、女性に国家機構のなかで活動できる場が提供されたということと、8世紀における采女の活動実績が社会認識を変えたことの2点が考えられる。(4)采女には、いずれの時期をとっても性の政治的利用という側面が見られる。本研究では、現在でも社会的弱者と位置づけられることの多い高齢者と女性について、日本律令制度という古代国家の枠組みのなかで、その法規定の特質と実態を明らかにすることを目的とする。14年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.日本古代にみえる「老」と「女」について法制史料の規定を確認し、「老」という語の用例のパターンについて明らかにした。2.律令国家の高齢者政策の具体的様相を文献および出土文字資料から検討した。3.律令制下における女件のライフステージについて、地方豪族に出自をもち中央国家機構のなかで活躍した釆女(ウネメ)を中心に検討した。さらに彼女たちが出仕する背景となる王権と地方豪族の政治関係について、法規定の検討のほか生活の実態を分析し、国家論的レベルで考察を加えた。4.13は、文献史料の分析のほか、文字資料に関しては奈良文化財研究所のデータベースでの検索・国立歴史民俗博物館で実見する方法によって行った。《総括》国家政策論・社会構造論にまで視野を拡大した形で日本古代の「老」と「女」についての考察が可能になり、社会意識としての「老」と「女」を明らかにする手がかりが得られた。15年度は、14年度の研究成果をもとに、采女および地域社会における労働に関する新たな文字資料を検討することで研究を総括し、以下の諸点の成果が得られた。本研究をさらに継続することで、現代日本の社会問題となっている高齢者や女性のQOLの向上について、古代史学の視点からの提言という形に発展させることができる。

3地方豪族(郡領層)が貢進し、律令制下で後宮の下級女官として勤務する采女について、以下の結論を得た。(1)大宝・養老令で貢進条件となっている"年若い形容端正な女性"という内容は、采女が人身御供としての役割を果たしていたヤマト王権下の慣例を受け継いだものである。(2)律令国家行政機構のなかで、采女は女官としてキャリアを選択することが可能になった。なお、ヤマト王権下においても、女性天皇の時代にはキャリアウーマンとしての活動が見られる。(3)9世紀初頭になると、一定の年齢に達していて功績のある女官が評価されるようになったが、その背景として、女性に国家機構のなかで活動できる場が提供されたということと、8世紀における采女の活動実績が社会認識を変えたことの2点が考えられる。
連合王国の中等教育段階における理科教育改革史-1960年代における生物学教育改革の動向を中心に-

1960年代の連合王国に関して、1959年に「中央教育審議会報告書、15-18歳」(クラウザ-報告)が公表され、学校卒業年齢を16歳に引き上げることが勧告され、シックス・フォームにおける過度な専門化が非難されたことから、1960年の中等学校試験委員会報告書(ベロ-報告)によってモダン・スクールの生徒の内、有能な子ども達のための試験が必要であることが認められた。このことが1963年のニューザム報告によって裏打ちされ、1965年にCSE試験が設定されることになり、試験制度全体の改革が行われた。この改革では、実際的作業や読み書きの能力、計算能力、また、教科としては、数学、理科、人文科学系教科が1316歳の生徒に必要なものとして強調されており、生物学教育を含めた理科教育では、Oレベル・Aレベル試験におけるよりも一層実際的なものが求められることになった。こうした理科教育の実際化とも言える改革のもう一つの要因として、1962年にナフィールド理科教授計画が発足したことも挙げられる。発見的・探究的な理科学習への流れに沿いつつ、同計画における実際的な理科教育の傾向が、先のCSE試験の設定とあいまって、生物学教育の実際化へとつながっていったと言える。この60年代の連合王国における中等教育段階では、「生物」・「化学」・「物理」の主な分科理科三科目と、総合理科科目としての「総合理科(ゼネラル・サイエンス)」が挙げられることは現在と同様と言える。生物学教育にかかわる理科諸科目に関しては、「動物学」や「植物学」、「農学」、「園芸」などの科目も見られる。また、1960年代中葉から学校制度としての三分岐体制の解体や選抜制の廃止が叫ばれ、総合制中等学校(コンプリヘンシブ・スクール)が設置され、後の1970年代に増加していくことになるが、それ以前の1963年に、それまでの理科教師協会(SMA)と理科女教師協会(AWST)が合併されることとなり、理科教育協会(ASE)が発足した。これらの統合によって、生物学教育を含めた理科教育のための統一的基盤形成が行われた時代であると言える。加えて、生物学教育の内容に関して、1960年にマンチェスター・グラマ-スクールのJ.K.Brierley講師が、シックスフォームの文系向け科目として「ヒトの生態学」を提案している。この科目の四領域の内、「II.ヒトとその環境」の「(a)人口」で人口増加、食糧、住宅、資源、農薬などの問題が、「(b)ヒトの知られざる活動」で喫煙と肺ガン、大気汚染、ヒトと自然のバランス、衛生などが取り上げられおり、環境教育的内容が領域として1/4を占めていた。このように、生物学教育における環境教育的内容の取り扱いが見られ、生物学教育が内容的に拡充しつつあった時代でもあったとも考えられる。以上のことなどが明らかとなった。

この科目の四領域の内、「II.ヒトとその環境」の「(a)人口」で人口増加、食糧、住宅、資源、農薬などの問題が、「(b)ヒトの知られざる活動」で喫煙と肺ガン、大気汚染、ヒトと自然のバランス、衛生などが取り上げられおり、環境教育的内容が領域として1/4を占めていた。このように、生物学教育における環境教育的内容の取り扱いが見られ、生物学教育が内容的に拡充しつつあった時代でもあったとも考えられる。以上のことなどが明らかとなった。
明治前期国語作文教育における〈近代〉性確立過程の解明にかかわる基礎的研究

以下は、研究成果報告書の概要である。1.論文A明治五年から同十二年までの七・八年間に出版された作文教科書の点数は、およそ820点ほどであり、その多くが書名に「用文章」の名称を一部もつことからも示唆されるように、当時の作文教育の実態は、十七世紀以来連綿と続く旧来の書簡文中心のものであった。また、明治6・7年ころの作文教科書には、「開化」や「文明開化」の語を冠するものが流行するが、それは内容面にも確実に反映されていたようである。その実態は、内実的には「漢語」の頻繁な使用という文体によって特徴付けられていたものであった。しかしそれらを大きく歴史的に眺めてみた場合、そのようなテキストの流行は、江戸期以来の実用的な書簡文テキストである「用文章」の一変形と認められるものである。2.論文B明治初期の女子作文の基本は、平安期以来江戸期まで一貫して続いた、「漢語」を否定的にとらえていこうとする姿勢を受け継いでいったものであったが、「文明開化」の趨勢のもとで、一部の教科書の中に、女子における「漢語」使用はすでに既成の事実である、という記述のあったことが指摘できる。そのようなテキストの文体は、女子用の「雅語」中心の文体に、必要に応じて実用的な「漢語」を混じていこうとする折衷的な文章観によるものであった。注目すべきは、きわめて例外的ながらも、明治初期の女子用作文教科書の中には、「漢語」の使用についての男女差をほとんど意識していないものもあったことが認められる。当初の研究計画に基づき、本年度は次のような研究を実行し、成果を得た。1.明治前期国語作文教科書資料の出版状況を、『准刻書目』(明治4・8同8・6)、『図書局書目』(明治16)、『図書課書目』(明治19)等の官撰出版許可目録・蔵書目録などについて整理し、平成七年度における「明治前期作文教科書年表」(仮称)作成のための基礎資料とした。2.東京芸大学図書館・国会図書館等蔵の明治前期国語作文教科書資料について調査をおこなった。3.マイクロフイルム版『往来物分類集成II(女子用往来編)』(雄松堂刊)を購入し、女性用作文教科書資料について、集中的な資料の収集をおこなった。『作文捷径』(明治8刊)をはじめとする、明治前期国語作文教科書資料原本を継続的に収集した。以上の成果をふまえ、明治初期の国語作文教科書において、「漢語」が「文明開化」と同じ意味でもってとらえられていたことを、次の論文発表でもってあきらかにした。*「明治〈学制〉期における国語作文教科書の諸問題-国語教育前史論3-」(『岐阜大学国語国文学』22号1994・12刊)。平成7年度においては、女性用作文教科書に論点をしぼり、女性用作文教科書における「和語」と「漢語」の問題について論文発表をする計画である。1.拙稿「明治前期作文教科書年表稿」(平成5共著)に基づき教科書資料の概要を把握し、情報未記入の箇所については、国会図書館・東京学芸大学付属図書館等の所蔵資料による補足・訂正を進めた。2.1に基づき、明治初期の作文教育の実態を解明する上で有意義と思われるテキストや、従来その存在の知られていなかった作文教科書資料原本(EX.明治2年刊『士農工商髄一用文章』など)を、継続的に収集した。

3.以上の成果をふまえ、平成六年度の研究で明らかにした明治初期作文教育の特徴が、女子用の作文教科書においては、どううかがうことができるのかを、「明治初期女子用国語作文教科書における漢語-国語教育前史論4-」(『岐阜大学国語国文学』23号1996・3刊)等によってあきらかにした。なお、そのさいに問題になった、明治7年前後の文部省編纂作文教科書『書牘』の位置付けについては、次年度以後の研究課題としたい。
リステリア感染におけるToll様受容体を介した自然免疫応答の誘導機序の解析

Toll-like receptors(TLR)は、病原体由来の構造パターン(PAMPs)を認識し、侵入した病原体に対する防御に働くと考えられているが、病原体は通常複数のPAMPsを有しており、細胞内で特殊な動態を示す場合もある。そこで、細胞内寄生細菌であるリステリアの感染モデルを用いて各TLRの役割を解析したところ、複数のTLRを含むMyD88依存的なレセプターが補償的に働くことで宿主防御が強固に維持されていることが明らかになった。本研究は、自然免疫系を介した宿主防御の発現機序の解明を目的とし、Toll-like receptor(TLR)の病原体認識や宿主防御における役割を代表的な細胞内寄生菌であるリステリア(Listeria monocytogenes)の感染モデルを用いて解析している。グラム陽性菌であるリステリアの菌体やリポタイコ酸は主にTLR2を介して認識されるためリステリア初期感染におけるTLR2の役割が期待されたが、TLR2欠損マウスはリステリアに対して正常マウスとほぼ同程度の感染抵抗性を示した。一方、ほぼ全てのTLRのアダプター分子であり下流シグナルの伝達に必須なMyD88の欠損マウスがリステリア感染に極めて高い感受性を示したため、他のTLRが補償的に宿主防御を担う可能性がまず考えられた。そこで、細菌DNAを認識するTLR9に注目しTLR2とTLR9を二重欠損するマウス系統(TLR2-/-TLR9-/-)を樹立したが、二重欠損マウスでもリステリア感染に対する抵抗性の顕著な低下はみられなかった。ところが、抗リステリア防御に必須なサイトカインであるIFN-γおよびTNFαの産生応答はTLR2またはTLR9の単独欠損でも有意に低下し、二重欠損マウスでは著明に低下していた。この結果から、TLR2およびTLR9を介した病原体認識はIFN-γやTNFαの産生応答には重要であるが、抗リステリア防御に補償的に働くその他のTLRまたはTLR以外のMyD88依存的防御因子がさらに存在することがわかった。IL-18はリステリア感染でMyD88非依存的に誘導されるがその受容体の下流のシグナル伝達にMyD88が必須であるため、IL-18をTLR以外のMyD88依存的防御因子の候補の一つとして考え、TLR2、TLR9およびIL-18を同時に欠損するマウス系統(TLR2-/-TLR9-/- IL-18-/-)を樹立した。Toll-like receptor(TLR)は宿主による病原体の認識に関わる分子群として同定された。また、ほぼ全てのTLRのアダプター分子であるMyD88は、TLRが下流のシグナル伝達経路を活性化するのに必須な役割を果たし、MyD88欠損マウス由来のマクロファージは多くのPAMPsに不応答性を示す。MyD88欠損(KO)マウスはグラム陽性の細胞内寄生菌であるリステリアに感受性を示すが、グラム陽性菌の細胞壁認識に重要なTLR2を欠損するマウスは野生型マウスと同程度の抵抗性を示すことから、複数のTLRがMyD88依存的な防御機構に関わっていると考えられるが、各TLRの重要性は明確でない。そこで、リステリア感染における各TLRの役割を明らかにするため、複数のTLRを欠損するマウスを作製し、種々の解析を行った。その結果、TLR2 KOマウス、TLR9 KOマウスおよびこれらを同時に欠損したマウスではリステリア感染に対する抵抗性の低下がみられなかった。また、防御に必須な役割を果たすIFN-γの産生応答は、感染1日後にはTLR2およびTLR9に依存的であったが、感染3日後にはこれらのTLRに依存していなかった。さらに、IL-12およびIL-18はIFN-γ誘導性サイトカインであるが、IL-12の産生応答はTLR2およびTLR9に依存していたのに対してIL-18はTLR非依存的に誘導された。IL-18のレセプターはMyD88依存的に下流にシグナルを伝達するため、TLR非依存的に誘導されるIL-18がTLR2およびTLR9の非存在下におけるIFN-γ産生応答および宿主防御に補償的に働く可能性を考え、次にTLR2、TLR9およびIL-18を欠損するマウス(TKO)を作製した。TKOマウスではMyD88 KOマウスと同程度にリステリア感染におけるIFN-γ産生応答が低下しており、若干の感受性亢進がみられた。しかし、MyD88 KOマウスはTKOマウスよりはるかに高い感受性を示した。結果から、リステリアに対する宿主防御は、MyD88依存的に働く複数の防御因子が補償的に働くことで強固に保たれることがわかった。感染症を多面的に解析する重要性が確認され、細胞内寄生細菌に対する防御機構の理解に役立つと考えられる。
フレキシブル熱電変換素子用ソフトマテリアルの創製

フレキシブル熱電変換素子用のソフトマテリアルを開発することを目的として、p型とn型導電性高分子を合成し、それらの電気的諸物性を調べた。(1)ポリアニリンスルホン酸のスルホ基をナトリウム塩化すると、スルホ基による自己ドーピングが阻害されて、高分子のキャリア濃度とゼーベック係数の制御が可能であることが分かった。(2)側鎖にナトリウムイオンを包接可能なクラウンエーテル環(CE)をもつn型共役高分子を合成した。このn型共役高分子をナトリウムナフタレニドでn-ドーピングすると、ドーパントカチオン(Na+)がCE部分に包接されることで、空気中でのn-ドーピング状態が大幅に向上することが分かった。自己ドープ型のポリアニリンスルホン酸(PAS)と水酸化ナトリウムとの種々の仕込み比による酸ー塩基反応により、PASナトリウム塩を合成した。これらの反応により、ナトリウム塩化率の異なる5種類のPAS-Na(0.2), PAS-Na(0.4), PAS-Na(0.6), PAS-Na(0.8), PAS-Na(1.0) (括弧内の数値は、ナトリウムスルホン酸ユニット含有率を表す)を得た。PAS-Naの電気化学的酸化電位は、ナトリウム塩化率が高くなるにつれて、低電位に観測された。また、ナトリウム塩化率が高くなるにつれて、PAS-Naの電気伝導度が低下した。この結果は、PAS中のスルホン酸基がスルホン酸ナトリウム基に変換されたことにより、スルホ基によるPAS主鎖の自己ドーピングが阻害されることに由来する。一方、PAS-Naのゼーベック係数は、ナトリウム塩化率が高くなるにつれて向上した。この結果は、ナトリウム塩化率が高くなるにつれて自己ドーピングが阻害されることに基づく、PAS-Na内のキャリアー数の低下によるものと考えた。ここで、ゼーベック係数は、理論的にキャリアー数の2/3乗に反比例することが知られており、本結果とよく対応している。今回の研究により、自己ドープ型の導電性高分子のゼーベック係数制御に関する指針が得られたことになる。つまり、電気伝導度の低下があまり大きくならない程度にPASのスルホ基をナトリウム塩化して、キャリアー数を減少させればよいことになる。ピリジン環とトリアゾール環から成るπ共役高分子の側鎖にナトリウムイオンを包接可能な15クラウン5ーエーテル(15C5)側鎖を導入したn型π共役高分子(polymer-1)を合成した。また、15C5の代わりに4-メトキシフェニル合成したn型π共役高分子(polymer-2)も合成した。これらの高分子の構造をNMRやIRスペクトルにより同定した。polymer-1とpolymer-2をナトリウムナフタレニドのテトラヒドロフラン(THF)溶液にさらすことでn-ドーピングを行った。両高分子供に、nードーピングすることで電気伝導度が未ドーピング状態のものと比較して約4桁向上した。しかし、nードーピングした両高分子の空気中での安定性は大きく異なった。つまり、polymer-1ではnードーピングにより高分子中に取り込まれたドーパントイオンであるナトリウムイオンが15C5中に取り込まれたため、空気中でもnードーピング状態をある程度安定に保つことができた。一方、polymer-2ではnードーピング後に空気中にさらすと、速やかに空気化されてしまい、電気伝導度は急激に低下した。この結果は、nードーピングしたpolymer-1の空気中に放置しても、キャリアー濃度があまり減少しないことを意味している。ゼーベック係数は、キャリアー濃度の2/3乗に反比例することが知られている。nードーピングしたpolymer-1の空気中でのゼーベック係数の経時的な増加度は、nードーピングしたpolymer-2と比較して小さかった。この結果は、nードーピングしたpolymer-1の空気中でもキャリアー濃度があまり変化しないことに対応するものである。ポリアニリンのNH水素をNaHで引き抜きN-(アニオン)とすると、ポリアニリンはn-ドーピング状態となるが、このn-ドーピング状態は空気中で不安定であり、十分な物性評価を行うことができない。本研究では、側鎖にクラウンエーテル(CE)環を導入したポリアニリンでは、NaHによるn-ドーピング時にドーパントカチオン(Na+)をCEに包接させることで脱離を抑制し、空気中でも安定にn-ドーピング状態を維持することが可能となると考え、CEを側鎖にもつポリアニリンを合成して、n-ドーピング状態の安定性やn-ドーピング前後の諸物性を調べた。Polymer-1a, polymer-1b, polymer-1cのUnit AとUnit Bの含有率は、それぞれ0.67:0.33,0.18:0.82, 0.04:0.96であった。

ポリマー溶液中にNaHを添加することでn-ドーピングを行い、空気中における吸収スペクトルの経時変化を調べたところ、Unit A(CE)含有率の高いポリマーほど、空気中におけるn-ドーピング状態が安定であることが明らかとなった。高分子化学本研究は、熱電変換素子用ソフトマテリアルの創製を目指すものである。熱電変換素子には、p型とn型導電体が必要となる。昨年度は、空気中におけるnードーピング状態の安定性が向上したn型π共役高分子の合成に成功し、その熱電特性を評価することができた。今年度の研究では、自己ドープ型のp型導電性高分子のゼーベック係数を制御することができたため。本研究は、熱電変換素子用ソフトマテリアルの創製を目指すものである。n型π共役高分子に電気伝導性を付与するには、nードーピングする必要があるが、一般にnードーピングされたn型π共役高分子は空気酸化されてしまうため、空気中で不安定とある。今年度は、空気中におけるnードーピング状態の安定性が向上したn型π共役高分子を合成することができ、その熱電特性を評価することができたため。これまでに合成したp型とn型の導電性高分子を用いて熱電変換素子を作製し、その性能を調べる。今年度は、熱電変換素子用ソフトマテリアルとして、高い電気伝導度と大きなゼーベック係数をもるp型π共役高分子の創製を目指す。具体的には、側鎖にアルキルスルホン酸をもつポリチオフェンを合成する。この高分子では、側鎖のアルキルスルホ基がドーパントとして機能する自己ドーピングを起こし、電気伝導性を発現することが期待される。この高分子の電気的性質や熱電特性を調べる。昨年度末に計画していた研究が少し遅れてしまったため、昨年度中に使用することができなかった。次年度使用額は150円と少額なので、今年度予算に組み入れて使用する。該当なし
家畜における腎炎の病因学的研究

家畜の間質性腎炎の病理発生に関しては殆ど知られていない.本研究は,東京大学農学部家畜病理学教室における病理解剖例の腎病変を材料とし,その病理発生を解明すべく行われた.(A)供試剖検犬86例から次のような知見が得られた.1)間質性腎炎を示す例は,年齢と共に頻度が高くなる.2)若年齢層における糸球体性腎炎例数は間質性腎炎例をはるかに凌駕し,しかも5才以前にそのほとんどが発現するものと予想される結果が示された.3)全年齢層にわたって,糸球体性腎炎例数は間質性腎炎例を上回り,間質性腎炎の認められた例は, 1例を除いてすべて糸球体性腎炎像がみられた.以上より,犬における間質性腎炎の多くは糸球体の変化が先行し,糸球体病変の原因は5才までに殆どが加わるものと推察され,原因として広く蔓延している慢性ないし不顕性の感染症の関与が強く疑われた.(B)以上より犬においてはDlrofilaria immitis(以下Fと略記)の感染が本病変発生の主な要因であることが予想されたので, F感染犬の腎の特異病変,およびF抗原の関与を明らかにすることを試みた. 107例についての結果より, 1)膜性糸球体性腎炎, 2)尿細管におけるヘモジデロージス, 3)間質性腎炎が, F感染関連主要腎病変であることが結論された.このような病変に,蛍光色素を標識したF感染犬血清5例を反応させて, F抗原の存在を検討したが,現在まで陽性の結果は得られていない.(C)猫の部検例においても,高頻度に間質性および糸球体性腎炎が認められる.糸球体病変を認めた例について, FIPウイルスの存在を電顕をもちいて検索したが,現在までにウイルス粒子はみいだされていない.家畜の間質性腎炎の病理発生に関しては殆ど知られていない.本研究は,東京大学農学部家畜病理学教室における病理解剖例の腎病変を材料とし,その病理発生を解明すべく行われた.(A)供試剖検犬86例から次のような知見が得られた.1)間質性腎炎を示す例は,年齢と共に頻度が高くなる.2)若年齢層における糸球体性腎炎例数は間質性腎炎例をはるかに凌駕し,しかも5才以前にそのほとんどが発現するものと予想される結果が示された.3)全年齢層にわたって,糸球体性腎炎例数は間質性腎炎例を上回り,間質性腎炎の認められた例は, 1例を除いてすべて糸球体性腎炎像がみられた.以上より,犬における間質性腎炎の多くは糸球体の変化が先行し,糸球体病変の原因は5才までに殆どが加わるものと推察され,原因として広く蔓延している慢性ないし不顕性の感染症の関与が強く疑われた.(B)以上より犬においてはDlrofilaria immitis(以下Fと略記)の感染が本病変発生の主な要因であることが予想されたので, F感染犬の腎の特異病変,およびF抗原の関与を明らかにすることを試みた. 107例についての結果より, 1)膜性糸球体性腎炎, 2)尿細管におけるヘモジデロージス, 3)間質性腎炎が, F感染関連主要腎病変であることが結論された.このような病変に,蛍光色素を標識したF感染犬血清5例を反応させて, F抗原の存在を検討したが,現在まで陽性の結果は得られていない.(C)猫の部検例においても,高頻度に間質性および糸球体性腎炎が認められる.糸球体病変を認めた例について, FIPウイルスの存在を電顕をもちいて検索したが,現在までにウイルス粒子はみいだされていない.前年にひき続き,過去のフィラリア犬の症例にさかのぼり綿密な検討をくわえるとともに,フィラリア抗原と腎病変との関連性を明らかにするため,傾光抗体法をもちいて糸球体におけるフィラリア抗原の検出をこころみた.また,猫の糸球体病変を認めた例については, FIPウイルスの存在を重点的に電顕をもちいて検索した.昭和50年および51年の2年間に,フィラリアが見いだされた症例は107例(同期間の犬剖検数の42%)であった.これらの示す腎糸球体病変は,糸球体基底膜(以下GBM)の肥厚を示すものが多く,ボウマン襄の拡張,ボウマン襄腔における硝子質の貯留も注目された.尿細管においては,とくにフィラリアの寄生数の多い例にヘモジデリンの沈着が著明であった.フィラリア感染犬の腎間質においては,非化膿性炎が高頻度に観察されたが,化膿性変化あるいは繊維化病変については,非フィラリア犬例との間に差を見いだすことはできなかった.前年のデータに以上の所見をくわえて,フィラリア感染に関連する主要腎病変は, 1)膜性糸球体性腎炎, 2)尿細管におけるヘモジデロージス, 3)間質性腎炎であることが結論された.このような病変を示すフィラリア症犬腎に,蛍光色素を標識したフィラリア感染犬血清5例を反応させて,フィラリア抗原の井在を検討したが,現在まで陽性の結果は得られていない.