hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幾何学における標準形理論の構築

そこで,その中でも簡単と思われるコンパクトリー群が8次の特殊直交群で自己同型写像が三対原理から定まる位数3の自己同型写像の場合について,軌道空間や個々の軌道の性質について調べる.この場合には対称三対が使えることは期待できないが,非可換Hermann作用について調べる出発点となるべきものであり,この問題は非常に興味深い.3.コンパクト対称対について,対称部分群のワイル群は外のコンパクトリー群のワイル群の部分群になるということが最近示された.このことは非自明であるが,対称三対の議論とweakly normalinvolutionのそれとを組み合わせることにより証明できた.この結果はコンパクトリー群内の全測地的部分多様体の分類に応用できる.法政大学間下克哉,広島大学奥田隆幸と共同により,この研究を進める予定である.研究の方向は当初計画していたものと異なるものになったが,対称三対が実形の交叉に使えるという予想外の成果が得られた.研究代表者の定義した対称三対について(1)基礎理論の整備,(2)適用範囲の拡大,(3)応用を試みる.(1)に関しては福島高専馬場蔵人とコンパクト対称三対の定める二つの佐武図形から重複度付き対称三対の情報を読み取る研究を行う.対称対の局所同型類は佐武図形で定まるが,(1)の研究はこの結果のコンパクト対称三対版と言える.(2)に関しては筑波大学田崎博之とσ作用と呼ばれるコンパクトリー群への超極作用へ対称三対の適用を試みる.σ-作用をHermann作用と見るとき,これが可換なHermann作用になるための条件はσが対合になることである.コンパクトリー群が古典型の単純リー群でσが対合の場合には既に適用できることがわかったので,コンパクトリー群が例外型でσが対合の場合と,コンパクトリー群が8次の特殊直交群でσが位数3の場合が問題となる.コンパクトリー群が例外型でσが対合の場合には,対称三対が適用でき,σ-作用の軌道空間と個々の軌道の性質が明らかになると期待される.例外群を具体的に与えたとき,重複度付き対称三対を決定するためにVogan図形が利用できると期待している.コンパクトリー群が8次の特殊直交群でσが位数3の場合には,非可換なHermann作用なので対称三対が使えることは期待できないが,この場合が最も簡単な非可換Hermann作用であり,この場合に軌道空間や個々の軌道の性質を調べられれば,これまで手がつかなかった非可換Hermann作用の性質を調べる手がかりが得られる.この意味でこの問題は非常に興味深い.(3)に関しては田崎博之,東京電機大学入江博,首都大学東京酒井高志と共同で複素旗多様体の実形を分類し,交叉の記述への応用を試みる.図書が予定より安く購入できたため.主に図書費に使用する.
虚血再灌流時の酸素ストレスが単球ならびにリンパ球のサイトカイン産生におよぼす影響―フローサイトメトリーと分子生物学的手法を用いた研究―

虚血再潅流時の酸化ストレスが単球ならびにリンパ球のサイトカイン産生におよばす影響を検討するため、以下の研究を行った。1.酸化ストレスが単球ならびにリンパ球の細胞死におよぼす影響外因性の酸化ストレスとして過酸化水素を、内因性の酸化ストレスとして細胞内で過酸化水素を産生する6-ホルミルプテリン(6FP)を用いた。細胞死はフローサイトメトリーにて評価した。結果、単球とリンパ球では外因性と内因性の酸化ストレスに対する抵抗性が異なることが分かった。2.酸化ストレスが単球のサイトカイン産生におよぼす影響単球をリポサッカライド(LPS)で刺激した場合、サイトカインが産生される。このサイトカイン産生におよぼす過酸化水素ならびに6FPの影響をみた。結果、単球のサイトカイン産生は内外の酸化ストレスの影響を受けないことが分かった。3.酸化ストレスがT細胞におけるサイトカイン産生ならびに細胞増殖におよぼす影響過酸化水素はT細胞では細胞死を誘導するので用いず、6FPを用いた。刺激には、細胞分裂促進剤(mitogen)であるPHAとPMAを合わせて用いた。結果、6FPは濃度依存性にT細胞のサイトカイン産生と細胞増殖を抑制した。4.酸化ストレスがT細胞におけるNF-κBの活性化におよぼす影響6FPがT細胞刺激時のNF-κBの核内移行ならびに転写活性におよぼす影響を、結合アッセイならびにレポーターアッセイを用いて検討した。結果、6FPはNF-κBの核内移行には影響をおよぼさなかったが、転写活性を濃度依存性に抑制した。結果、酸化ストレスは、NF-κBの核内移行は阻害しないが、核内移行したNF-κBがDNAに結合するのを阻害することが分かった。以上の研究により、酸化ストレスは炎症反応より免疫反応により影響をおよぼすことが明らかになった。虚血再潅流時の酸化ストレスが単球ならびにリンパ球サイトカイン産生におよぼす影響を検討するため、以下の研究をおこなった。細胞死はフローサイトメトリーにてホスファチジルセリン(PS)の細胞表面への露出度を測定することにより、評価した。結果、100μMの過酸化水素を24時間負荷した場合、単球では細胞死がほとんど見られなかったが、リンパ球は全滅した。6FPを24時間負荷した場合、単球では500μMの6FPによる細胞死が認められたが、リンパ球では認められなかった。これより、単球とリンパ球では外因性と内因性の酸化ストレスに対する抵抗性が異なることが分かった。サイトカインの産生は、フローサイトメトリーを用いてその細胞内での産生を測定した。結果、過酸化水素も6FPも単球のLPSによるサイトカイン産生に影響を与えなかった。これより、単球のサイトカイン産生は内外の酸化ストレスの影響を受けないことが分かった。3.酸化ストレスがリンパ球のサイトカイン産生におよぼす影響リンパ球をPHAやPMAのような細胞分裂促進剤(mitogen)で刺激した場合、サイトカインが産生される。

このサイトカイン産生におよぼす過酸化水素ならびに6FPの影響をみた。過酸化水素は研究1で細胞死をもたらすことが明らかなので、用いなかった。結果、6FPは濃度依存性にリンパ球のmitogenによるサイトカイン産生を抑制した。これより、リンパ球のサイトカイン産生は内因性の酸化ストレスの影響を受けることが分かった。虚血再潅流時の酸化ストレスが単球ならびにリンパ球のサイトカイン産生におよぼす影響を検討するため、本年は以下の研究を行った。1.酸化ストレスがT細胞におけるサイトカイン産生ならびに細胞増殖におよぼす影響外部からの過酸化水素の負荷はT細胞では細胞死を誘導するので用いず、内因性の酸化ストレスとして細胞内で過酸化水素を産生する6-ホルミルプテリン(6FP)を用いた。サイトカインは培養液中のIL-2とIFN-γの量をELISAにて測定した。細胞増殖はDNAに取り込まれた蛍光色素(CyQUANT)の量をフルオロメトリーにて測定することにより、評価した。刺激には、まず細胞分裂促進剤(mitogen)であるPHAとPMAを合わせて用い、次いでT細胞受容体活性化抗体であるCD3/CD28を用いた。結果、どちらの刺激においても、6FPは濃度依存性にT細胞のサイトカイン産生と細胞増殖を抑制した。これにより、酸化ストレスがT細胞のサイトカイン産生ならびに細胞増殖といういわゆる免疫反応を抑制することが分かった。2.酸化ストレスがT細胞におけるNF-κBの活性化におよぼす影響1.と同様に内因性の酸化ストレスとして6FPを用いた。T細胞におけるサイトカイン産生や細胞増殖を司る転写因子であるNF-κBの活性化におよぼす影響を検討するため、まずT細胞をPHAとPMAで刺激した時のNF-κBの核内移行におよぼす6FPの影響を、結合アッセイを用いて検討した。次いで、核内でのNF-κBとDNAの結合におよぼす影響(転写活性)を、NF-κBのレポーターベクターをPHAにより幼弱化させたT細胞に取り込ませ、レポーターアッセイを用いて検討した。結果、6FPはNF-κBの核内移行には影響をおよぼさなかったが、転写活性は濃度依存性に抑制した。これにより、1.で酸化ストレスT細胞の免疫反応を抑制したのは、転写因子であるNF-κBの核内移行を阻害するのではなく、核内移行したNF-κBがDNAに結合するのを阻害するためであるということが分かった。以上1ならびに2の研究を通じて、酸化ストレスが免疫能を低下させるという概念の正当性が証明されると同時に、逆に人為的酸化ストレスにより免疫反応を制御しうる可能性が示された。
海馬シナプトソ-ム画分に含まれる非神経終末成分によるグルタミン酸輸送系の機能解明

シナプス伝達において放出されたグルタミン酸(Glu)の大部分はアストログリアによりNa^+濃度勾配依存性に取り込まれるとされている。これまで神経の生化学的標品としてシナプトソ-ム(Syn)が盛んに用いられてきたが、グリアの機能を検証するための標品は知られていなかった。我々はSynの分画中に、シナプス成分とは明らかに異なる分画に高いGlu取り込み活性があることに気付き、以下の諸性質からこの分画はグリア細胞膜小胞(GPV)を豊富に含むと結論した。ラット海馬ホモジネ-トのいわゆるP_2分画をパ-コ-ル密度勾配遠心すると、Glu取り込み活性は比重1.06のSynと1.046のGPVに分かれた。両者とも取り込み活性に外液のNa^+が必要であった。またGABA取り込み活性も両者にみられた。しかしGPVの高親和性コリン取り込みやコリンアセチル基転移酵素の活性はSynに比しはるかに低かった。Naチャネルアゴニストであるさそり毒、ベラトリジンによるGlu取り込み阻害はSynにより強くみられた。電子顕微鏡による観察では0.2umの球型小胞と0.3ー0.8umの不定型小胞がGPVに豊富にみられた。GPVのグリア機維性酸性タンパク質の含量はSynよりはるかに高かった。GPVとSyn両者のGlu取り込み反応の速度論的解析を行ったところ、GPVのGluに対する親和性がSynのそれの2倍であり、Naのヒル係数がSynが2であるのに対しGPVでは1であったことから、ニュ-ロンとグリアのGlu取り込み機構あるいはその輸送体が異なっていることが強く示唆された。この異なった2つの輸送機構により、シナプス近傍に於けるGluのスカベンジングおよび代謝回転が巧妙に維持されていると考えられる。
ピット系炭素繊維強化複合材の疲労強度に及ぼす繊維種別の影響

昭和63年度(1)コ-ルタ-ルピッチ系炭素繊維強化複合材及びEガラス繊維強化複合材について、切欠き形状や試験片幅を変えて、引張破壊強度ならびに引張破壊形態に及ぼす繊維種別の影響を検討し、GFRP,CFRPの引張強度特性及び繊維の役割を明らかにした。(2)ピッチ系CFRPの疲労損傷中に生じるAE波を測定し、AE波の解析からCFRPを構成する母相、炭素繊維及びその界面の疲労損傷を明らかにし、微視既損形態を関連づけることによってCFRPの疲労特性を解明した。平成元年度(1)硬化剤を変えたCFRPの引張破壊挙動を温度を変えて検討した。その結果、CFRPの切欠引張強度は破壊形態を反映して試験温度の増加とともに急激に低下し、ぜい性一延性遷移挙動を示した。せい性一延性遷移温度は切欠き手経に不敏感であった。(2)CFRPを208403mmまで変えて、またTP欠半欠を0.3から00まで変えたときの引張強度に及ぼす温度の影響を系統的に解討した。その結果、1/9-T関係はCFRPの破壊形態を規定する一種のマスタ-カ-ブであり、任意の試験法の破壊形態を予測できた。(3)PAN系CFRPの労強度を応力しレベル、平均応力、繰返し速度を変えて調べ、CFRPの疲労強度とAE特性を関連づけて応力繰返しに伴う疲労損傷の過程を明らかにした。供試材はフェルト状のピッチ系炭素繊維をエポキシにランダムに配向したCFRPである。試験片は37.4mm×20mm×3mmの平板の両側に切欠き半径ρ=1mmおよび8mmの切欠きを付した切欠き試験片である。疲労試験は、MTS電気・油圧式疲労試験機を用い、繰返し速度f=2Hz、応力比R=0で行った。AE計測は島津製SAE-1000Aを用い、波形解析をマイコンで行った。得られた研究結果をまとめると、次のようになる。1.切欠きの導入によってCFRPの疲労強度は約35%低下した。しかし疲労限度は切欠き半径によらずほとんど同じであった。2.き裂発生寿命は破断寿命の約10%であり、極めて初期から疲労き裂が発生していることがわかった。またAEは疲労き裂発生時期を検出でき、顕微鏡よりもさらに微小なき裂が精度よく検出できた。3.AEは疲労き裂発生や伝ぱ機構に基づいて固有なものである。これらを解析することによってCFRPの疲労破壊の微視的様子が定性的に議論できた。4.CFRPの疲労限において、切欠き底に停留き裂が確認できた。このき裂の存在は線形切欠き力顎の概念を使って説明でき、またCF疲労強度に寄与する機構が明確にできた。5.停留き裂の存在により、ここでの切欠き半径ρは分岐点より小さいことが、明らかとなった。このため疲労限度および時間強度が切欠き半径によらずほとんど一致することがよく理解できた。昭和63年度(1)コ-ルタ-ルピッチ系炭素繊維強化複合材及びEガラス繊維強化複合材について、切欠き形状や試験片幅を変えて、引張破壊強度ならびに引張破壊形態に及ぼす繊維種別の影響を検討し、GFRP、CFRPの引張強度特性及び繊維の役割を明らかにした。(2)ピッチ系CFRPの疲労損傷中に生じるAE波を測定し、AE波の解析からCFRPを構成する母相、炭素繊維及びその界面の疲労損傷を明らかにし、微視破損形態と関連づけることによってCFRPの疲労特性を解明した。せい性一延性遷移温度は切欠き平経に不敏感であった。

(2)CFRPを208403にまで変えて、また切欠半径を0.3mmから∞まで変えたときの引張強度に及ぼす温度の影響を系統的に検討した。その結果、YS-T関係はCFRPの破壊形態を規定する一種のマスタ-カ-ブであり、任意の試験の破壊形態を予測できた。(3)PAN系CFRPの疲労強度を応力レベル、平均応力、繰返し速度を変えて調べ、CFRPの疲労強度とAE特性を関連づけて応力繰返しに伴う疲労損傷の過程を明らかにした。
生体タンパクを反応場に用いた効率良い光触媒反応の開発

生体タンパクとして一般的なボビンセラムアルブミン(BSA)を選び、光増感剤としてカルボキシル基を持つ亜鉛ポルフィリン錯体を用いて光エメルギーの化学的変換反応の電子伝達体であるメチルビオローゲンの光還元反応を試みたところ、BSAが存在しない場合は反応が全く進行しないのに対して、BSAの存在下では効率良い反応の進行が認められた。また、カルボキシル基のない亜鉛ポルフィリン錯体では反応は全く進行しない。これはカルボキシル基の存在が水素結合で亜鉛ポルフィリン錯体をBSA内部に取り込ませていることを示している。メチルビオローゲルにカルボキシル基を導入した4,'4-ジカルボキシエチル-1,1-ビピリジン(dicebp)はpH7付近で溶液中脱プロトン化により中性となっている。この還元反応を試みたところ、この場合もBSAの存在下でのみ反応が進行したが、反応性はMV^+に比べると劣っていた。以上の通り、タンパク中では光誘起電子移動反応の効率化が可能であることが示された。反応機構を速度論的に検討したところ、Michaelis-Menten機構で進行していることが示された。Michaelis-Mentonパラメーターから、酵素基質錯合体の形式も生成物生成過程もMV^+の方が優れていることが示された。この結果はBSAの負電荷を持つ表面へのビオローゲンの吸着により理解できる。以上の通り、タンパクの利用により、光誘起電子移動反応の効率化が可能であり、今後の検討により一層効率良い光化学反応系の構築が可能であることを示すことが出来、これらの結果を錯体化学討論会などで公表すると共に、J.Chem.Soc.,Daltonに投稿中である。
ニンジン由来ジベレリン合成酵絵遺伝子の体細胚特異的な発現とその制御機構の解明

本研究ではニンジン体細胞胚形成におけるジベレリン(GA)の役割の解明を広義の目的とし,ジベレリン合成酵素であるGA 3-酸化酵素(群)に注目しこれら遺伝子の発現制御機構について調査を進めた.今回,遺伝子発現はRT-PCR法に加え,qRT-PCR法での定量も行った.1)幼芽生えにおける3種のGA 3-酸化酵素遺伝子(DcGA3ox1,2,3)の発現量をqRT-PCRにより発現を調べた.その結果,それぞれ根,子葉,根,で高い発現を示したが特に,DcGA3ox3が最も発現量を示した.同様に,心臓型胚と魚雷型胚期の体細胞胚についても発現量をしらべたところ,何れの遺伝子も発達段階にともない発現量が増加し,特に,DcGA3ox2の増加が顕著であった.2)種子胚における発現を半定量RT-PCRを用いて調べた.サンプルには子房を含む花序サンプルを用いた.その結果,DcGA3ox1,2は種子の登熟期に発現が上昇したが,刀o醐30x3は発現量が低く増加は観察見されなかった.このことからニンジン植物胚珠中の種子胚について少なくともDcGA3ox1,2ではin situハイブリダイゼーションが可能と考え発現部位を調べたところ.3)少なくとも1つの遺伝子が茎部原基で発現していることが確認された4)同様に体細胞胚での分布を調べたところ2種の遺伝子が同様の茎部原基で発現していることが明らかとなった.こうした発現の分子レベルでの制御を明らかとするため5)各遺伝子の5'上流域を単離し,予備的ながらプロモータ::GUS法による観察を行ったところ,それぞれ特徴的な発現パターンを示すようであった.現在,形質転換細胞のライン化を行っており,ライン化された植物体での観察を行う予定である.本研究ではニンジン体細胞胚形成におけるジベレリン(GA)の役割の解明を広義の目的とし,ジベレリン合成酵素であるGA 3-酸化酵素(群)に注目しこれら遺伝子の発現制御機構について調査を進めた.今回,遺伝子発現はRT-PCR法に加え,qRT-PCR法での定量も行った.1)幼芽生えにおける3種のGA 3-酸化酵素遺伝子(DcGA3ox1,2,3)の発現量をqRT-PCRにより発現を調べた.その結果,それぞれ根,子葉,根,で高い発現を示したが特に,DcGA3ox3が最も発現量を示した.同様に,心臓型胚と魚雷型胚期の体細胞胚についても発現量をしらべたところ,何れの遺伝子も発達段階にともない発現量が増加し,特に,DcGA3ox2の増加が顕著であった.2)種子胚における発現を半定量RT-PCRを用いて調べた.サンプルには子房を含む花序サンプルを用いた.その結果,DcGA3ox1,2は種子の登熟期に発現が上昇したが,刀o醐30x3は発現量が低く増加は観察見されなかった.このことからニンジン植物胚珠中の種子胚について少なくともDcGA3ox1,2ではin situハイブリダイゼーションが可能と考え発現部位を調べたところ.3)少なくとも1つの遺伝子が茎部原基で発現していることが確認された4)同様に体細胞胚での分布を調べたところ2種の遺伝子が同様の茎部原基で発現していることが明らかとなった.こうした発現の分子レベルでの制御を明らかとするため5)各遺伝子の5'上流域を単離し,予備的ながらプロモータ::GUS法による観察を行ったところ,それぞれ特徴的な発現パターンを示すようであった.現在,形質転換細胞のライン化を行っており,ライン化された植物体での観察を行う予定である.研究ではニンジン体細胞胚の形成と植物ホルモンの一つ,ジベレリン(GA),の関係を明らかとすることを目的とし,ジベレリン合成酵素(GA3酸化酵素)遺伝子の発現制御からこの問題にアプローチしている.平成16年度はニンジン体細胞胚形成時に特異的に発現上昇の見られた3種類のGA3酸化酵素遺伝子の発現部位を明らかにすることを目的に実験をすすめた.まず,in situハイブリダイゼーション法を導入し,直接的なmRNAの存在部位の観察を試みた.上記3種類の遺伝子につきセンスおよびアンチセンス方向に調製したRNAプローブを用い,植物サンプルには球状型胚,心臓型胚,魚雷型胚を用いた.これらの固定はホルマリンを主体として行い,パラフィン包埋後,10μm前後の切片を作成し,ハイブリダイゼーションを行った.その結果,予備的な結果ではあるが,3種類の遺伝子のうち2種類において有意なシグナルを観察することができた.今後,切片の状態の改善などをはかっていく予定.なお,これら2種の遺伝子の発現は器官特異性を有する可能性があり,現在,それについても実験を続行している.また,in situハイブリダイゼーションで発現の見られなかった1種類の遺伝子の発現部位を確定するため,また,今回シグナルのみられた2種類の遺伝子の発現制御系の解明のため,これら3種類の遺伝子の5'上流領域の単離も合わせてすすめた.ゲノムDNA鋳型としたPCR法を利用したゲノムウォーキング法を行った.その結果,それぞれ2000-3000bp上流の単離に成功した.現在,GUSとの融合遺伝子を作成すべくコンストラクトを作成し,アグロバクテリウムによるニンジン植物への導入を行っている.

本研究はニンジンの体細胞胚形成における植物ホルモン,ジベレリン(GA),の役割を明らかにすることを広義の目的とし,ジベレリン合成酵素であるGA3酸化酵素(群)に注目し,これら遺伝子の発現制御を調べている.これまで当研究室においてニンジン植物より単離され,体細胞胚形成時に特異的に発現上昇の見られる3種類のGA3酸化酵素遺伝子について,平成16年には,これら遺伝子の体細胞胚における発現部位をin situハイブリダイゼーション法により調べた。その結果を受け,平成17年度には,体細胞胚で発現局在が観察された2種の遺伝子に関して,正常な種子胚における発現とmRNAの分布を調べることとした.植物材料にはニンジンを用い,開花後,胚を含む子房組織を経時的に採集,各々についてcDNA鋳型を作成し,半定量RT-PCR法により解析した.その結果,体細胞胚とは異なる発現パターンを示す遺伝子があったことから,in situハイブリダイゼーション法を用いて,それぞれの遺伝子の発現部位を調べた.プローブにはセンスおよびアンチセンス方向に調製したRNAプローブを用い,サンプルには開花後,経時的に採取した胚を含む子房組織を用いた.こらのサンプルでは大きな子房組織があることから,通常のホルマリン固定ではなく,クロム酸を用いた強力な固定を試みることとし,パラフィン包埋後,10μm前後の切片を作成し,ハイブリダイゼーションを行った.なお,強い固定を行ったことから,切片のプロテイナーゼK処理については,濃度を数段階試みる等,注意深く行った,その結果,予備的な結果ではあるが,少なくとも1種類の遺伝子については有意なシグナルを観察することができ,その分布は体細胞胚と同じであった.今後,有意なシグナルの得られなかった1種の遺伝子の発現を明らかにするために,切片の固定状態の検討をさらに行っていく予定である.ニンジン体細胞胚形成における植物ホルモン,ジベレリン(GA),の役割を明らかにすることを広義の目的とし,ジベレリン合成酵素であるGA3酸化酵素(群)に注目しこれら遺伝子(それぞれDcGA 3ox1,2,3000と名付けた)の発現制御機構について調査を進めた.1)qRT-PCRにより幼芽生えにおける発現を調べたところ,それぞれ根,子葉根で高い発現を示し,このうち最も発現量の高かったのはDcGA 3ox3であることが明らかとなった.2)種子胚における発現を子房も含むサンプルで半定量RT-PCRで調べたところ,DcGA 3ox1,2は種子の登熟にともない発現が上昇したが,DcGA 3ox3ではそうした増加は見られなかった.次ぎに,昨年度クロム酸を用いた固定法を導入し,ニンジン植物胚珠中の種子胚についてin situハイブリダイゼーションが可能となったことから3)同法を用い種子胚における発現部位を調べた.プローブには各遺伝子の全長に対するRNAプローブを用いDcGA 3ox1とDcGA 3ox2については配列の相同性が比較的高いことから5'あるいは3'側の非翻訳領域を含むものを作成した.その結果,1種類の遺伝子について茎部原基での有意な分布が確認された.が他の2種については有意なシグナルは観察されなかった.4)同様に体細胞胚での分布を調べたところ2種の遺伝子が同様の茎部原基で発現していることが明らかとなった.こうした発現の分子レベルでの制御を明らかとするため5)各遺伝子の5'上流域を単離し,予備的ながらプロモータ::GUS法による観察を行ったところ,それぞれ特徴的な発現パターンを示すようであった.
統合失調症のカルシニューリン仮説に基づいた統合失調症発症メカニズムの解明

統合失調症や双極性感情障害、うつ病等の精神疾患はいずれも高い生涯罹患率を有し、薬物療法が進歩した今日でも難治例は多い。とくに統合失調症は精神科入院患者の約6割を占め、医療費の高騰の面からも効果的な治療薬の研究開発が重要であるが、そのためには精神疾患の病態の解明の研究をさらに進める必要がある。研究代表者らはカルシウム依存性脱リン酸化酵素であるカルシニューリン(CN)の前脳特異的KOマウスが、作業記憶の障害、注意障害、社会的行動の障害など統合失調症様の行動異常を示すことを発見し、さらに患者のゲノムDNAサンプルを用いた関連解析でCNのサブユニットの遺伝子が統合失調症と強く相関していることを示すことにより、CNが統合失調症の感受性遺伝子であることを明らかにした。研究代表者らは、これらの知見を利用して、CNの信号伝達経路に関与する遺伝子をはじめとして、脳に発現する各種遺伝子の遺伝子改変マウスを用いて行動バッテリーによる表現型解析を行っている。これにより、精神疾患様行動パターンを示すマウスを選定するだけでなく、得られた精神疾患モデルマウスの妥当性を、精神疾患の患者サンプルを用いて検証し、またモデルマウスの脳の解析を通じて精神疾患の病態解明を図る。この戦略を用いることにより、CNが関与する情報伝達経路にある分子の遺伝子改変マウスで精神疾患様の表現型を示す遺伝子改変マウスを複数得ることができた。ある系統では不安の顕著な低下と社会的行動の増加がみられ、当該遺伝子の異常がダウン症の発症メカニズムに関与していることを明らかにした。この結果はNatureにArticleとしてオンラインで発表された。今後、この戦略を用いて、精神疾患様の表現型を示す遺伝子改変マウスの同定を引き続き行う予定である。
水／土壌比から求める重金属溶出評価モデルの開発

重金属土壌汚染における汚染物質の拡散リスクは、土壌の溶出試験で得られる重金属濃度と水の移動を計算する物理モデルで評価される。しかし、試験の濃度に比べて水の少ない土壌中の実濃度は高く、また土壌は酸化等で経時変化するため、モデルが実現象と乖離することが課題となっている。本研究では、水と土壌の関係に着目し、水/土壌の液固比を変えた溶出試験から土壌中の実濃度を示す。併せて酸化促進処理を行って酸化の進行や酸化後の濃度を予測する。そして、これらの成果を反映したより実現象に近い「重金属溶出評価モデル」を提案する。この成果は、土壌中の物質挙動理解を促し、土壌・地盤環境分野の発展と環境汚染の解決に貢献する。
老舗企業における事業コンテクストの置換とそのプロセスに関する研究

本研究は、事業ドメインの研究があまり関心を寄せてこなかった業態転換における事業コンテクストの再定義について、技術の価値に対する意味解釈の多様性を糸口にして既存事業からの脱コンテクスト化/再コンテクスト化という視点から解明することを目指した。研究では酒造メーカーを中心に調査に取り組み、事業コンテクストの置換には2つの類型があることを明らかにした。この調査結果は、事業の非連続的な展開は技術の多様な価値解釈が糸口になることを示唆するものであり、今後の事業定義の研究に対して新たな知見となる。本研究は,市場構造の変化に立ち後れた老舗の製造企業が自社技術を従前とは異なる事業領域へ転換することによって再び成長を遂げる事例に焦点をあてながら、技術に対する事業コンテクストの置換という観点からその成長要因とメカニズムを解明することを目指している。この目的の下、平成26年度は「老舗企業の事業継承と成長パターンの把握」を研究課題として、文献調査ならびにインタビュー調査によって研究を進めている。これまでの研究から以下の2点が明らかとなった。第1に、老舗製造企業においてこれまで継承してきた技術を他分野に置換する事例は極端に少ないことである。伝統産業といえども市場成熟化や過疎化によって市場規模が縮小し、販売力の弱い企業から廃業などを余儀なくされる。この局面での成長イネーブラーは、外部環境に適応しながら老舗として培ってきた技術の活かすことにある。そこで老舗企業の多くは「伝統は革新の連続」を標榜した伝統技術に裏打ちされた製品強化に取り組むのだが、それらは既存の事業ドメインを継承したうえでの取り組みが前提となる。外部環境への適応という点では、事業コンテクストの領域そのものからの離脱や新領域への置換も考えられるが、そうした取り組みは「元気なモノ作り中小企業300社」からのスクリーニング調査でも4社程度にとどまり、あまり手がけられていないことが明らかとなった。第2に、事業コンテクストの置換に成功した数少ない企業に共通するのは、家業として継承した後継者が事業継承時から時間をおくことなく既存事業の衰退に見切りをつけ、自ら技術開発を先導して新事業を創業していったことにあることが確認された。以上のことは、日本古来の伝統芸道における「わざ」の継承に見られる「守破離」を通じた技術や型の向上と類似性が見られる。反面、芸道の世界(領域)そのものに対しては批判することなく継承されやすいことが明らかとなった。本研究は、市場構造の変化に立ち後れた老舗の製造企業が、自社技術を従前とは異なる事業領域へ転換することによって再び成長を遂げる事例に焦点をあてながら、技術に対する事業コンテクストの置換という観点からその成長要因とメカニズムを解明することを目指している。平成27年度は「老舗企業における多角化と事業コンテクストとの関係性の把握」と「欧州の老舗企業の事例研究」を研究課題とする。これまでの研究から明らかとなったのは以下の2点である。第1に、企業の持続的成長には事業変化に対する事業定義の再定義の重要性は指摘されるが、その方法論、特に既存の事業定義との関係性を考慮した方法論に関する議論は深められていない。これは、人は物事の理解において「既に理解されたものと関係づけることで、統一的全体的をつくる基底がある(坂原、2007)」ためと考えられ、事業定義の再定義には、この基底を意図的に操作する手段を検討することが必要であることが明らかとなった。ここでの操作とは技術の価値解釈を意図的に変えることなのだが、それはコンテクストの範囲を変えることに他ならない。それには2つのパターンが存在するのだが、それは1既存技術を異なる事業領域に当てはめて直接的に代替えする、2技術が生み出す効果・効能に立ち戻り、その効果・効能の産出に技術を特化させることで間接的に事業領域を代替えする、で説明されることが明らかとなった。第2に、欧州の老舗企業の事例研究として、フランスのワイナリー企業を対象に事業再定義の調査を行った。この調査では、対象としたワイナリーの多くは格式を重んじ、ワイン生産以外の事業拡大には消極的であることが明らかとなった。その中でブドウのポリフェノールの効能に着目して化粧品事業に進出したワイナリーでは、事業主が新規参入者であり、業界規範との関係づけが希薄だったことが進出要因の一つであることが明らかとなった。平成27年度に実施した語用論および認知科学に関する文献調査によって言語表現の意味を援用した技術の価値解釈モデルが立案でき、事業定義の先行研究ならびに国内企業の事例調査およびフランス・ボルドー地区ワイナリーへのインタビュー調査により、事業コンテクストの置換とその要因がおおむね把握できた。今後はこの知見を生かしつつ、欧州企業の部品製造企業に関する比較を行う予定であり、おおむね順調に進展しているといえる。本研究は、市場構造の変化への対応に立ち後れた老舗企業が自社技術を従前とは異なる事業領域へ転換することによって再び成長を遂げるための要因とそれが機能するメカニズムについて、自社技術に対する解釈変化とそれに伴う事業コンテクストの置換という観点から解明することを目指している。平成28年度は「機械加工技術を持つ企業における事業コンテクストの変遷に関する調査」と「事業コンテクストの置換を誘発する要因の解明」を研究課題とする。ただし前者は事業不振に伴う業態転換をドラスティックに実施するフィンランド企業を調査対象とした。現地企業への調査で明らかになったことは、これまでの経緯など経時的な文脈よりも、現時点で選択可能なオプションは何でどれが最善かという観点から事業の再定義を行うことを優先させることであった。

技術者は、携わる技術が顧客や社会に貢献すると判断すれば、新たに会社を立ち上げてでもその技術の発展を目指す。しかし最善でなければ、これに固執することなく技術や事業領域を乗り換える。このきわめて柔軟な考え方が事業領域の転換・置換だけでなく起業を促進する要因となる。事業コンテクストの置換を誘発する要因としてこれまでの研究から明らかになったのは、企業が業界の規範に染まることを事業継続の危機として捉え、その危機を察知した際には顧客起点に立ち戻り、新たな文脈の下で技術の価値を見いだすことにある。事業コンテクストの置換に成功する企業に共通するのは、これまでの業界規範や常識の中で見落としていた副次的効果に着目し、その効果を最大化させる技術開発に着手することであった。既存技術がもたらす大小様々な効果をつぶさに拾い上げ、それが顧客にとって意味する価値を新しい文脈で紡ぎ出すこと、すなわち既存の事業コンテクストから脱コンテクスト化し、新しい文脈で再コンテクスト化できる糸口を導出することが誘発要因に挙げられる。コンテクストに関する研究として、語用論や認知科学に関する文献調査をさらに進めたことにより、言語表現の意味を援用した技術の価値解釈モデルのブラッシュアップが進んだ。また、日本とは対照的な事例調査としてフィンランド企業へのインタビュー調査が進められたことにより、事業コンテクストの捉え方とその違いがおおむね把握できた。今後はこの知見を生かしつつ、理論モデルの精緻化を図る予定である。このことから、おおむね順調に推移しているといえる。本研究は、市場構造の変化の対応に立ち後れた老舗企業が自社技術を従前とは異なる事業領域へ転換することによって再び成長を遂げるための要因とそれが機能するメカニズムについて、自社技術に対する解釈変化とそれに伴う事業コンテクストの置換という観点から解明することを目指している。最終年である平成29年度の研究課題は、事業コンテクストの置換に対する理論モデルを検討し、それを経営者の意見を基に修正を加えることで実践的なモデルへと補強することであった。これまでの調査研究を取りまとめると、脱コンテクスト化/再コンテクスト化を図る対象と時間軸の範囲が事業コンテクストを置換する要点となる。その要点を具体的に明らかにするため、技術的価値に対する解釈の在り方について、日本とフィンランドとの比較調査を行った。具体的にはフィンランド人の意味解釈の捉え方が日本人とどのように違うのか、その相違点について両国文化に精通する人(フィンランドで勤務する日本人、日本に留学経験を持つフィンランド人経営者)にインタビュー調査を行った。その結果、フィンランド人はこれまでの経緯などの経時的な文脈よりも、目指すべき目標は何で、それに向かって今何をすべきか、という点を優先させることがあらためて確認された。しかし、日常的には必ずしも白紙の状態から考えることはせず、事業環境の悪化など外部からの圧力や危機感の高まりがその発端になることが明らかとなった。
外国語との接触にともなうサルデーニャ語の変容に関する研究

本年度の前半は、言語接触によってサルデーニャ語に多くの影響を及ぼしたイタリア語について、最適性理論の枠組みを用いた研究を推進した。そのテーマは2つに分かれる。1つ目は、前年度から継続しておこなっている、イタリア語における遠過去の形成過程についての研究である。2つ目は、サルデーニャ語と標準イタリア語における重子音化および開音節における長母音化と、Stress-to-Weight(アクセントのある音節は2モーラでなければならない)という制約の関係について分析を試みた研究である。後者の研究では、2つの音変化に関する、両言語における制約のランキングの相違点について明らかにすることができた。イタリア語における通時的変化を理論的観点からとらえたこれらの研究は、外的要因にともなうサルデーニャ語の変容について解明するための基盤を構築したという意味で、極めて重要な位置づけにあるといえる。本年度の後半は、古サルデーニャ語におけるクリティック(接語代名詞)の出現位置についての研究に着手した。古サルデーニャ語におけるクリティックの形態統語論的性質は、イタリア語やスペイン語との接触にともなう変容が指摘されている。現在は、クリティックにまつわる通時的、共時的変容について、その外的要因と内的要因を区別しつつ体系的に記述することに従事している。これまでの研究成果の中には、先行研究では示されていないものも含まれており、その一部を学会にて報告することが決定している。また3月には、カリアリ大学図書館などで所蔵調査を実施した。特に古サルデーニャ語文献の写本の画像ファイルを入手したことは、今後の研究の進展に大いに役立つことが予想される。平成22年度までおこなってきたサルデーニャ語の通時的研究では、主に動詞形態論を取り扱ったが、名詞形態論の通時的変化については未解決の問題が多く残されていた。そこで平成23年度は、名詞形態論の通時的変化についてほかのロマンス諸語における現象も視野に入れつつアプローチすることで、サルデーニャ語の変容にかかわる内的要因と外的要因の相関について解明するための基盤作りをおこなった。具体的には、古サルデーニャ語文献に実際に現れる形式、およびサルデーニャ語の音韻規則に基づいて、古サルデーニャ語で「姉妹」を表す語sorreは、ラテン語の主格(soror)と対格(sororem)の水平化によって作られたと考えられることを示し、サルデーニャ語の先史には名詞の2格体系の痕跡が残されていたと主張した。上記の研究に加えて今年度は、言語接触にともなうサルデーニャ語の変容に関する分析を進めるための基礎的研究として、イタリア語における遠過去の形成過程について考察をおこなった。ここでは理論的な枠組みを援用し、従来の規則に基づくアプローチではとらえることのできなかった遠過去の形成に対して、統一的な説明を与えることができた。平成23年度は現地調査の一環として、サルデーニャ島の州都カリアリと島の内陸に位置するヌーオロにおいて、サルデーニャ語カンピダーノ方言とヌーオロ方言の聞き取り調査を実施し、サルデーニャ語の共時的変容に関する今後の研究の方向性を定めた。現在は、カリアリ大学図書館およびカリアリ大司教古文書館における所蔵調査によって入手した、イタリア語、カタルーニャ語およびスペイン語の影響が見られる古サルデーニャ語写本の分析を、言語接触の観点からおこなっている。スペインで開催された国際学会でおこなった、名詞形態論の内的変化についての研究発表では、参加者から一定の評価が得られた。また古サルデーニャ語写本の分析を通して、言語接触の様相、特にクリティック(接語代名詞)の体系の変容に対してイタリア語とスペイン語が及ぼした影響ついて、先行研究では提示されていなかった事実について解明ができる見通しであることから、当初の計画以上に進展していると判断した。今後は、古サルデーニャ語写本の分析を通して、サルデーニャ語のクリティックに対してイタリア語およびスペイン語が及ぼした影響について引き続き分析をおこなう予定である。

そして現代サルデーニャ語にいたるまでのクリティックの体系の成立に関する、外的要因と内的要因との相関について包括的な記述を試みる。また動詞形態論の通時的・共時的変容についてイタリア語が及ぼした影響について、これまでの成果を踏まえて考察を進めたい。上記の研究計画を遂行するために、サルデーニャ島にある程度の期間滞在し、古サルデーニャ語文献の所蔵調査と、サルデーニャ語方言のデータ収集を実施する予定である。これらの研究の成果は、主に国際学会やヨーロッパで刊行されているロマンス語学の学術雑誌にて発表することを計画している。
抗炎症miRNA内包エクソソームを用いた肥満糖尿病性歯周炎の新規治療法の開発

【目的】先行研究で、脂肪細胞ーマクロファージ共培養系をLPS刺激した際に脂肪細胞で発現変動を示すmicro (mi)RNAのスクリーニングを行った。その中に炎症制御に関与するmiRNAが含まれていた。炎症状態での本miRNA発現誘導については、脂肪・歯周両組織で報告があるものの、実際の炎症抑制効果については明らかではない。そこで、脂肪・歯周組織における本miRNAによる抗炎症効果を検討した。【材料と方法】LPS刺激下でマクロファージと共培養した脂肪細胞または歯肉線維芽細胞における当該miRNA発現量および各々の細胞の単独培養群における発現量を定量した。また、共培養群や単独培養群に当該miRNAを導入した際のサイトカイン遺伝子発現やタンパク発現の変動を測定した。さらに、マウス尾静脈より本miRNAを投与した際の脂肪・歯周組織の炎症抑制効果について検討した。【結果】LPS刺激下でマクロファージと共培養すると、脂肪細胞および歯肉線維芽細胞からの本miRNAの発現が亢進し、単独培養群ではマクロファージにおいてmiRNAは発現が亢進した。また、これらの細胞に本miRNAを導入すると、サイトカイン発現が抑制された。【考察および結論】TNF-α中和抗体添加によりサイトカイン産生が抑制されるという過去の結果から、今回用いた共培養系においても当該miRNAがマクロファージからのTNF-α発現を抑制し、結果的に炎症抑制につながったと考える。本miRNAは肥満糖尿病などにおいて脂肪・歯周組織の炎症に共通の制御因子として働く可能性がある。研究計画に記載した2018年度分を計画通りに遂行することができ、結果も得られたため。今後はマウスを用いた解析について、結果をさらに詳細に検討し、成果発表へとつなげる。【目的】先行研究で、脂肪細胞ーマクロファージ共培養系をLPS刺激した際に脂肪細胞で発現変動を示すmicro (mi) RNAのスクリーニングを行った。(理由)本年度は計画通りに進んだが、計画時に設定した予算よりやや安価に実験関連試薬等を購入することができたため。(使用計画)次年度も引き続き計画通りに進める予定であるが、より説得力のある解析結果を示すことができるよう、別の解析方法も加え、実験試薬の購入に充てる。
道徳「教科化」を視座した授業評価の基礎的研究

道徳科における子供の学び評価方法の確立には、その前提として子供自身の主体的かつ協同的なアクティブ・ラーニングが成立していなければならないこと、さらには子供個々の道徳的学びを認め励ましていけるような肯定的評価にはその見取りを進めるための観点が必要であること、そして個々の肯定的な道徳的学びの見取りには自己内評価や相互評価に基づく活動が必要であることなどが明確になってきた。道徳科における学び評価の方法論については試行錯誤の段階であるが、全国の小・中学校道徳授業実践家に呼びかけて「道徳授業評価研究会」を立ち上げて継続研究したことで多様な道徳的学び評価に関する大凡の方法論は確立できた。初年次研究の重点は、道徳授業評価についての方法論に関する理論的基礎研究を行うことと、新たな授業評価方法論を検討・構築するための全国実践研究組織を立ち上げることであった。前者の基礎研究に関しては、学会発表等と連動して着実に進捗している状況である。後者の実践研究組織立ち上げとその運用に関しては、全国各地で実践研究に取り組んでいる現職教員へ依頼し、その実践的調査研究を進めるための組織を立ち上げることができた。この道徳授業実践研究会と称する調査研究組織は、初年分として平成26年8月、平成26年12月、平成27年3月の3回にわたって継続的な研究会活動を進めることができた。そこまでに至る過程および研究成果については、日本道徳教育学会第84回大会での学会発表(単独発表「道徳授業評価に関する基礎的研究一実践的アプローチの検討ー」)、國學院大學人間開発学会研究紀要『人間開発学研究』第6号(単著「道徳授業評価に関する基礎的研究」pp.41ー60)に研究論文として成果発表することができた。2年次研究の重点は、初年度に行った道徳授業評価の方法論に関する理論的基礎研究の成果を受け「教科道徳」の学習評価モデルを具体的に構築することであった。初年次研究で理論的基礎研究と並行して推進してきた道徳授業評価研究会の組織化と授業実践事例収集を目的に開催してきた定例研究会での成果を基に、学習者主体の道徳授業における学習評価モデル検討が2年次研究の主要な取り組みとなった。特にその学習評価モデルの検討で重要な役割を果たす「評価観点」について、小学校、中学校といずれの視点からも援用可能な共通設定要件を満たせるような方法論を中心に検討を重ねてきた。道徳授業評価研究会は2年次終了までに既に5回開催され、学校種や同一校種内での発達特性等の差異も踏まえながら、共通化する学習評価モデルの検討で重要な役割を果たす「評価観点」設定の方法等について重点に検討を重ねてきた。この道徳授業評価研究会での継続的な取り組みの成果については、日本道徳教育学会第85回大会において、「道徳科の授業評価に関する基礎的研究ー評価観点設定の視点からー」と題して発表された。研究進捗状況を裏付ける理由としては、2年次研究開始時点までに道徳授業評価研究を推進するための前提となるわが国の道徳教育の歴史的変遷、その方法論的な取り組みを概観し、研究テーマに迫るための理論的研究を行えていたことが挙げられる。それらを踏まえ、初年次に全国の学校現場で熱心に道徳授業へ取り組んでいる実践家を結集して組織化した道徳授業評価研究会が2年次研究で十分に機能できたことが功を奏している。しかし、2年次研究において新たに浮上した研究課題も明確になってきている。それは、学習評価観点を設定する上でどこまで共通項を見出せるかという点である。道徳授業評価が学習者個々の道徳的成長に寄与することを目的とするなら、果たして共通する評価観点をどの程度設定できるのかという新たな研究推進上の揺らぎである。この点が今後の課題となろう。本研究は平成27(2015)年3月の学習指導要領一部改正によって小・中学校および特別支援学校で「特別の教科道徳」=「道徳科」が実施されることとなったことを受け、教科化移行に伴う指導方法論の改善とそれに伴う学習評価をどう進めればよいのかという喫緊の課題を道徳科教育法の視点から基礎的研究として検討することを目的とした。その際、特に着目したのが、「道徳科」移行の背景にある国民的世論としての道徳忌避感情や軽視傾向の弊害である。これらによって硬直化し、魅力と切実感と効力感が乏しいものとなっていた道徳授業をどう再生するのか、指導での実効性をどう高めていけばよいのかという点について言及することが研究の基本的なスタンスとなった。その前提には、各教科においての実効性は内容的目標設定によって規定されるが、道徳科においての実効性は道徳的知識の獲得ではなくて人間としての在り方や生き方という未来志向性の伴う方向的目標設定となる点である。このような固有の特質を内包する道徳科の実効性を明確に論証するためには、これまで意図的に回避されてきた「道徳授業評価」と正対する必要性が生じてきたのである。本研究では、道徳科授業評価の意義とその目的性を明らかにし、その授業評価方法論を構築するという立場から、1道徳科授業で子供達に育む資質・能力、2子供の道徳的学びの表出方法、3子供の道徳的学びの見取り方法、という3視点から研究を構想し、授業実践に即した視点からの研究を推進することとした。そのため、全国の小・中学校現場で熱心に教育実践に取り組んでいる教師に呼びかけて「道徳授業評価研究会」を組織し、年間複数回の研究会を開催しながら道徳科授業評価を巡る諸課題の検討と仮説に基づく授業実践検討を重ねて理論と実践の往還による基礎的研究が実現できるように努めてきた。

道徳科における子供の学び評価方法の確立には、その前提として子供自身の主体的かつ協同的なアクティブ・ラーニングが成立していなければならないこと、さらには子供個々の道徳的学びを認め励ましていけるような肯定的評価にはその見取りを進めるための観点が必要であること、そして個々の肯定的な道徳的学びの見取りには自己内評価や相互評価に基づく活動が必要であることなどが明確になってきた。道徳科における学び評価の方法論については試行錯誤の段階であるが、全国の小・中学校道徳授業実践家に呼びかけて「道徳授業評価研究会」を立ち上げて継続研究したことで多様な道徳的学び評価に関する大凡の方法論は確立できた。道徳授業に関するこれまでの歴史的変遷やその方法論的な研究を概観し、その成果を前提に授業評価方法についての検討を行うため、道徳授業評価研究会を立ち上げることができた。その道徳授業評価研究会は、初年度3回の開催であったが、そこでの積み上げた研究成果は、1日本道徳教育学会第84回大会で学会発表(単独発表「道徳授業評価に関する基礎的研究一実践的アプローチの検討ー」)2國學院大學人間開発学会研究紀要『人間開発学研究』第6号研究論文(単著「道徳授業評価に関する基礎的研究」pp.41ー60)と公表することができた。これまでの研究進捗状況でも触れた通り、道徳授業評価が学習者個々の道徳的成長に寄与することを目的とするものであるなら、道徳授業評価モデルという評価観点の共通性を前提とした観点設定がどこまで可能となるのか、この点を道徳授業実践研究会での実践事例等も踏まえながら、より明確化していくことが今後の課題となろう。本研究も最終年度を迎えるにあたり、研究成果を通しての社会貢献という立場から実践事例を踏まえた仮称『道徳授業評価ハンドブック』を研究報告書としてまとめていきたいと考える。道徳教育2年次研究推進の重点は、1年次研究をさらに発展させるかたちで以下の点に重点をおく。1「教科道徳」の学習評価方法論について検討し、評価観点設定という視点から学習者主体の学習評価モデルを作成する。2学習評価モデルに基づく道徳授業展開の在り方を模索し、研究会員で実践的にその方法論的検証を行う。2年次研究は道徳授業における学習評価モデルの検討のための実践事例を介した道徳授業評価研究会開催が主な取り組みとなったため、物品費等の支出は生じなかった。また、研究最終年度に本研究の取り組み成果を社会貢献として仮称『道徳授業評価ハンドブック』を研究報告書として取りまとめたいと考えるため、支出は極力抑制した。物品費については、基礎的研究推進のための支出となった。人件費・謝金およびその他の項目については、今後の研究進捗状況を勘案して支出を見合わせた。本研究の最終年度を迎えるにあたり、これまでの研究の取り組み成果を社会貢献として仮称『道徳授業評価ハンドブック』を研究報告書として取りまとめていく予定である。また、その成果物は主な教員養成系大学・学部および都道府県教育センター等に献本配布する予定である。そのための経費も見込んでいる。2年次以降の研究進捗状況を見極めながら支出を慎重に検討していきたい。
昆虫・植物・土壌環境下におけるバークホルデリア属細菌の定着機構の解明

ホソヘリカメムシは中腸後方の盲のう部にバークホルデリア属細菌を保有している。その近縁種には土壌中や植物体内から単離されたものが多数存在することから、カメムシバークホルデリア属細菌は盲のう部に加えて土壌中や植物体内に定着できる可能性が高い。本研究では、トランスポゾン挿入変異法と次世代シーケンス解析を組み合わせたTn-seq解析を用いて、昆虫・土壌・植物におけるバークホルデリア属細菌の定着に必要な遺伝子を大規模に調査する。そして、昆虫・土壌・植物への定着機構を広範に比較することで、昆虫腸内におけるバークホルデリア属細菌の定着機構を鮮明に描き出すことを目指している。