hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シベリア少数言語コーパス構築に向けた理論的・実践的ドキュメンテーション研究

また,新たな目標とした決められた(e)言語資料フォーマットの策定,(f)言語ドキュメンテーション全般の課題の洗い出しについては,LREC2017とICLDC5の国際学会での発表内容や未発表のものも合わせてそれなりの成果を出すことができた.また(g)言語ドキュメンテーションの実践においても順調にデータ作成が進んだ.以上のことから,概ね順調に研究活動を進め,相当の成果を上げることができた.(e)フォーマットの策定については,その一部をICLDC4とLREC2017とで提案することができた.(f)課題の洗い出しについては,「記録が生まれる課程のモデル化」の可能性をLREC2017で提案し,その研究の見通しを新たな研究計画としてまとめた(これは科研費基盤研究CとしてH29年度に採択された).(g)言語ドキュメンテーションの実践については,ロシア・シベリア地方でのフィールド調査と,イテリメン語のデータベース作成に取り組んだ.言語ドキュメンテーションについて、シベリアの少数言語を対象としたフィールド調査やデータ処理ソフトの開発といった実践的な面と、言語資料に相応しいデータ形式の研究やデータ変換についての理論的な研究の、2つの側面を同時に実践する総合的な研究に取り組む。なお,この手法は人文情報学でその効果が確認されている新しい学際研究のスタイルである.また、国内外の動向調査にあたり、理論や仕様の策定にそれらを反映させ将来の実用的な活動にも配慮した基礎研究に取り組む。また同時に、言語ドキュメンテーションそのものの見直しにも取り組む。申請した計画にある活動項目の全てにおいて,無事活動が行われ,それなりの成果を確認することができたことには満足している.とりわけ,時間情報の表現方法(GIST)がICLDC4で評価されたことは大きな成果であり,これを軸として検討を進めてゆくという方向性が初年度で確定したことはよかった.また,4つの国際会議に参加できたことで,きわめて広範囲にわたり有用な情報を得ることができた.特に関連性をとる仕組みを検討するに重要な知見を多く得ることができた.残念ながら,計画にはあったRLEC2014には,資金と予定の都合で参加することができなかった.RLECはコーパス処理研究で世界で一番大きい国際会議であることから,これは残念なことであった.研究計画書では,実証システムを運用しながら次期システム向けの仕様書の策定を目標としていたが,運用実績を示す前に,提案するフォーマットの一部が国際会議で評価されたことから,実証システムを作成する優先度は低くなった.そこで,フォーマット策定を優先させ,H28年度中に予定されているLRECでの発表の結果を反映しながら,本研究計画の最終目的である,言語ドキュメンテーション向けシステムの仕様書を策定してゆく.また同時に,基礎研究として取り組んでいた,音声・記号データの関連性についての理論研究についても,計画上は完遂は目標とはしていないものの,GISTが評価されたこともあり,できるだけ進めてゆく.フィールド調査からのフィードバックを各年度で得られるよう計画を修正したことにより,H28年度もフィールド調査を実施する.
ブロック共重合体の構造転移における成長端の直接3次元観察と転移ダイナミクスの解明

ブロック共重合体のOOTには様々なパターンがある。申請者らは、これまでHPL構造からGyroid構造へのOOT(以後、IIPL→Gyroid転移と表記)について検討を行ってきた。本研究では、これまでの知見をベースとして、OOT前の初期構造を単結晶に近づけることで、ミクロドメインの組み替えがまさに起こりつつある部分(成長端)を再現性よくクリアな形で出現させ、この部分を詳細に観察・解析することで、OOTの本質とも言える構造転移機構を明らかにすることを目的とした。前年度はPoly(styrene-block-isoprene)(SI)ブロック共重合体試料において、従来より結晶性に優れた単結晶様の試料をえることに成功した。本年度は、これを用いて、HPL→Gyroid転移について検討を行った。その結果、従来の研究でHPL構造の転移界面近傍では、ABCスタッキング型構造(R3m)がAB様スタッキング型構造(P6_3/mmc)に変化してからG構造に転移することを示す実験結果が得られていたのに対して、本研究ではABCスタッキング型構造を保ったままG構造に転移することが可能であるという今までに見られない新しいOOTを発見した。申請者らは、これまでHPL構造からGyroid構造へのOOT(以後、HPL→Gyroid転移と表記)について検討を行ってきた。この研究では、OOTの中途過程で2つの構造が共存する状態を固化し、これらが接している接合面の3次元観察を行った。その結果、このOOTがエピタキシャル的に起こっていること、両構造の相(ミクロドメイン)の連結様式に高度な規則性があること、など一連の重要な知見を得ることに成功した。中でも注目に値するのは、転移領域において、ミクロドメインの組み替えがまさに起こりつつある部分(成長端)と思われる3次元構造を発見したことである。本研究では、これらの知見をベースとして、OOT前の初期構造を単結晶に近づけることで、この成長端を再現性よくクリアな形で出現させ、この部分を詳細に観察・解析することでOOTの本質とも言える構造転移機構(ダイナミクス)を明らかにする。本年度はPoly(styrene-block-isoprene)(SI)ブロック共重合体試料を用い、HPL⇒Gyroid転移、Gyroid⇒Cylinder転移の両OOTの検討のために、結晶性の高い(単一粒界からなる)初期構造の作製に注力し、これに成功した。また、SIブロック共重合体試料を用い、温度変化を逆転させOOTの可逆性に関する検討を行い、最適な実験条件を見つけた。
作用素環論における群作用のK理論的側面からの研究

作用素環への群作用の分類は作用素環論における最も重要な研究課題の一つである。フォンノイマン環への離散従順群の作用については、満足できる最終的な結果が既に前世紀に得られている。しかしC*環の場合には、様々な困難さのため未だ発展途上の段階にある。泉正己氏(京都大学)との共同研究によって、poly-Z群のKirchberg環への外部的な作用の完全分類に成功した。Kirchberg環は、K理論による分類が可能なC*環のなかでも、とりわけ性質の良いC*環のクラスである。poly-Z群とは、整数群Zによる有限回の半直積で記述できる群のことをいい、有限生成自由アーベル群や離散ハイゼンベルグ群を含んでいる。C*環と群の双方に対して強い仮定を課しているように見えるが、これまでの先行研究はすべて特定のC*環あるいは特定の群に限った研究であり、Kirchberg環やpoly-Z群といった広い枠組みで作用の分類が得られたのは初めてである。作用の分類は何らかの不変量によるものではなく、poly-Z群の分類空間からKirchberg環の自己同型群の分類空間への写像のホモトピー同値類との対応によって、分類が与えられる。今年度は研究成果をまとめた論文を2本発表した。1つ目の論文では、Kirchberg環の自己同型群とあるユニタリー群とが弱ホモトピー同値になることを示した。2つ目の論文では、poly-Z群の作用に関するコサイクル消滅定理や、2つの作用がコサイクル共役になるための必要十分条件を、定式化した。poly-Z群の作用の分類定理は、現在準備中の3つ目の論文で完成させる計画である。poly-Z群のKirchberg環への作用の分類が完成したことは、大きな進展と言える。一方で極小力学系の解析については、higher rank graphやKatsura-Exel-Pardo groupoidなどの具体例に関して情報収集を行ったが、成果を得るまでには至っていない。これまでと同様に、国内外の研究者と適切に連携を取りつつ、幅広い視点から情報を収集するようにつとめる。これまでの研究姿勢を維持し、多角的観点から本研究課題を推進していく。所属研究機関における諸般の業務の影響もあり、海外への研究出張が予定通りに行えなかった。次年度は海外の研究者との交流に一層注力したい。
非平衡熱統計力学と非線形動力学の融合：同期のエネルギー論

最終年度である本年度は、低温度差スターリングエンジンの熱力学的性能を明らかにするため、エンジンの非線形力学モデルを用いて非平衡熱力学による解析を進めた。得られた主な成果は以下の通りである。(1)回転運動するエンジンの平均角速度は分岐点での熱力学的力(温度差・外部負荷)から十分離れた熱力学的力の下では力に対して線形に振る舞うことが数値計算から明らかとなっている。エンジンのダイナミクスを記述する運動方程式の解析から、この傾きを表す線形近似式を得た。また、回転運動時の平均熱流も分岐点での熱力学的力から十分離れた場所では力に対して線形な振る舞いを示す。この傾きを表す線形近似式も同様に求めた。これら熱力学的流れを表す平均角速度・平均熱流と熱力学的力の間の線形関係式の係数行列はエンジンの物理パラメータの組み合わせで表せ、対称行列となっていることを見出した。(2) (1)で得られたエンジンの回転運動に対する線形関係式を用いて、最大効率・最大仕事率などの熱力学的性能を与える計算公式を求めた。導出には、線形関係式の係数行列の対称性が重要な役割を果たす。得られた計算公式は線形関係式の係数行列を使って、エンジンの代表的な物理パラメータを含んだ形で得られているため、これらパラメータの調節を通じて、エンジンの熱力学的性能の制御が可能となることが期待される。さらに線形関係式に対する係数行列の対称性成立の起源に関して継続して研究を行っている。これらの成果はまとまった段階で論文誌に投稿予定である。なお、低温度差スターリングエンジンの回転メカニズムを非線形ダイナミクスの観点から明らかにした昨年度投稿の論文も本年度EPL(Europhysics Letters)誌に受理されている。エンジンの回転メカニズム・熱力学的性能に関する本研究の理論的予測の実験的検証も引き続き期待される。非平衡熱統計力学と非線形動力学の両方によって記述される系の研究として、位相方程式に従う結合振動子集団の同期のエネルギー論の構築に取り組んでいる。微小生物の鞭毛の流体相互作用による同期現象を念頭に置いた円周軌道上の2振動子系のエネルギー散逸率の定式化について、位相方程式を平均化近似した前後でのエネルギー散逸率は高次の誤差を無視すれば不変な形式となることを示した。これにより振動数同期とエネルギー散逸率を結びつける公式を確立することができた。また位相変数のみならず振幅の変化も伴うダイナミクスや多体系への拡張についての検討も開始した。また今年度は次年度以降に計画している熱機関の非線形動力学解析の準備として、理想気体の局所平衡カルノーサイクルに関する研究も行った。準静的な熱機関の場合と異なり、有限時間で動作する熱機関は非平衡状態となり作業物質と熱源の間の大域平衡が成立しない。一方、局所的には熱力学変数が定義される局所平衡の仮定(内部可逆性の仮定)を用いて熱機関を解析することが可能である。局所平衡カルノーサイクルはこのような大域平衡が破れた場合のミニマルな熱機関モデルと考えることができる。このような内部可逆性と整合する気体分子の速度分布関数は通常のマクスウェル分布ではなく、線形な空間勾配を示す気体の局所重心速度を含むマクスウェル分布となることを理論的に示せる。本年度はこの理論を分子動力学シミュレーションによって検証し、研究を完成させ論文を投稿することができた(arXiv:1612.06036)。本成果は内部可逆性という現象論的な仮定をよりミクロな統計力学的立場から説明するものであり、次年度以降に熱機関を数理モデリングする上で役に立つ指針を与える。上記成果については各種の国際会議や国内の学会で発表している。当初の研究計画では熱機関の研究は3年目に予定されていたが、初年度の段階でその基礎となる研究も平行して取り組み、一定の成果が得られた。結果として多少の研究計画の順番の変動があるものの、臨機応変に進めた結果、全体として期待通りの成果は達成できておりおおむね順調に進展していると言える。本年度は主に低温度差スターリングエンジンの非線形動力学解析を行った。低温度差スターリングエンジンは手のひらの温度と室温程度の小さな温度差で動くエンジンであり、熱エネルギーの有効利用のためのテクノロジーとして注目を集めている。また研究対象として非平衡かつ非線形な系であるという特徴をもつ。低温度差スターリングエンジンはピストンの往復運動を回転運動へ変換するクランク・ピストン機構を利用するため、モデリングには機械工学的なアイデアが必要となる。まず力学自由度としてクランクの回転角とその運動方程式を導入した。続いて熱力学自由度として作業物質である気体の温度のダイナミクスをエネルギー保存則から決定する。この際、気体と熱源の接触を制御するディスプレーサピストンの役割を、回転角の位相に応じて変化する熱伝導度を導入してモデル化する。これらを連立して解けばよいが、さらに断熱消去の手法によって熱力学自由度を消去した。その結果、力学系としてわずか2自由度のシンプルな運動方程式によってエンジンのダイナミクスが記述できる。運動方程式の安定なリミットサイクル解が回転解に、安定固定点が静止解に対応する。運動方程式を数値的に解いてエンジンの角速度を温度差を分岐パラメータとして描いた。温度差が十分大きい場合は、回転解と静止解は両方とも安定に存在するが、温度差が小さくなると分岐点で回転解が消失し、エンジンは回転できなくなる。この分岐は大域分岐であるホモクリニック分岐であることも示した。こうした分岐シナリオはこれまでに提案されておらず、低温度差スターリングエンジンの物理学の理解に貢献すると期待している。またこの分岐シナリオは今後の実験による検証が待たれる。

本成果をまとめた論文はEPL誌に投稿した。また投稿中であった局所平衡カルノーサイクルに関する論文がPhysical Review E誌に掲載された。本年度行った低温度差スターリングエンジンの非線形動力学解析は最終年度に予定していたが、既に成果を当初の予定よりも早く論文誌に投稿することができた。従って研究計画の順番の変更はあるもののおおむね順調に進展していると言える。最終年度である本年度は、低温度差スターリングエンジンの熱力学的性能を明らかにするため、エンジンの非線形力学モデルを用いて非平衡熱力学による解析を進めた。得られた主な成果は以下の通りである。(1)回転運動するエンジンの平均角速度は分岐点での熱力学的力(温度差・外部負荷)から十分離れた熱力学的力の下では力に対して線形に振る舞うことが数値計算から明らかとなっている。エンジンのダイナミクスを記述する運動方程式の解析から、この傾きを表す線形近似式を得た。また、回転運動時の平均熱流も分岐点での熱力学的力から十分離れた場所では力に対して線形な振る舞いを示す。この傾きを表す線形近似式も同様に求めた。これら熱力学的流れを表す平均角速度・平均熱流と熱力学的力の間の線形関係式の係数行列はエンジンの物理パラメータの組み合わせで表せ、対称行列となっていることを見出した。(2) (1)で得られたエンジンの回転運動に対する線形関係式を用いて、最大効率・最大仕事率などの熱力学的性能を与える計算公式を求めた。導出には、線形関係式の係数行列の対称性が重要な役割を果たす。得られた計算公式は線形関係式の係数行列を使って、エンジンの代表的な物理パラメータを含んだ形で得られているため、これらパラメータの調節を通じて、エンジンの熱力学的性能の制御が可能となることが期待される。さらに線形関係式に対する係数行列の対称性成立の起源に関して継続して研究を行っている。これらの成果はまとまった段階で論文誌に投稿予定である。なお、低温度差スターリングエンジンの回転メカニズムを非線形ダイナミクスの観点から明らかにした昨年度投稿の論文も本年度EPL(Europhysics Letters)誌に受理されている。エンジンの回転メカニズム・熱力学的性能に関する本研究の理論的予測の実験的検証も引き続き期待される。同期のエネルギー論の定式化をさらに推し進めるとともに、ストークス球から構成されたストークス・スイマー(鞭毛をもつ微小生物の遊泳モデル)の遊泳効率の問題に応用する。また今年度行った基礎研究を基に熱機関の非線形動力学解析も次年度以降に進めていく。本年度に行った低温度差スターリングエンジンの非線形動力学解析をさらに発展させる。特にエンジンの効率や仕事率などの側面に焦点を当てた研究を次年度に進めていく。また最終年度となるため、結合振動子系の同期のエネルギー論の構築も全体の達成度を見極めながら並行して進める。
動脈硬化発症に関与する脂質過酸化物の同定

剖検時にヒト腹部大動脈より、正常または粥状硬化病変を有する血管壁を採取した。これよりFolch法により粗脂質を抽出し、さらに固相抽出法を用いてコレステロール画分を精製分取した。このコレステロール画分を化学発光-高速液体クロマトグラフ(CL-HPLC)法にて分析したところ、粥状硬化病変(n=15)からはコレステロール過酸化物である7-hydroperoxycholesterolの2種の異性体(7α-,7β-hydroperoxycholesterol)が検出された。5α-hydroperoxycholesterolは検出されなかった。内部標準法にて定量したところ、7α-,7β-hydroperoxycholesterolはそれぞれ2.3±1.0 nmol/g、4.9±2.2nmol/gであった。一方、正常血管壁(n=15)からはいずれのコレステロール過酸化物も検出されなかった。紫外部吸収-高速液体クロマトグラフ(UV-HPLC)法にてコレステロール酸化物である7-ketocholesterol,7α-,7β-hydroxycholesterolの定量分析を試みた。カラムはODS-2(150×4.0mm)を、移動相にはアセトニトリル/メタノール/水(46:45:9)を流速0.7ml/minで用いた。この条件で3種のコレステロール酸化物は分離可能であり、β-sitosterolを用いた内部標準法にてnmolレベルで定量可能であった。吸収波長210nmでは3種のコレステロール酸化物が同時に検出されたが、245nmでは7-ketocholesterolのみが特異的に検出された。吸収波長245nmの方が7-ketocholesterolに関して約2.5倍感度が良かった。よって、7-ketocholesterolは吸収波長245nmで測定した。分析した粥状硬化病変(n=15)の7-ketocholesterolは22.0±9.0nmol/gであった。正常血管壁からは7-ketocholesterolを検出しなかった。粥状硬化病変、正常血管壁のいずれからも7α-,7β-hydroxycholesterolは検出されなかった。これを細切しホモジナイズした後、Folch法により粗脂質を抽出した。さらに固相抽出法を用いてコレステロール画分を精製分取した。このコレステロール画分を液体クロマトグラフ-マススペクトル(LC-MS)法にて分析した。カラムはODS(4.6×250mm,2.5μm)を用い、イオン化は大気圧イオン化法(正イオンモード)にて行った。移動相には10mM酢酸アンモニウム添加メタノールを流速0.7ml/minで用いた。その結果、粥状硬化病変からはコレステロール酸化物である7-ketocholesterol,7-hydroxycholesterol,過酸化物である7-hydroperoxycholesterolが検出された。ただし、7-hydroxycholesterolと7-hydroperoxycholesterolの分離は不完全であり、両者の混合物としてのピークを得るにとどまった。
柔軟なコーピングによる慢性疼痛のストレス及び疼痛症状の緩和効果の検証

本研究の目的は、柔軟なコーピング方略の使用が慢性疼痛によるストレスを緩和し、その結果、慢性疼痛の主観的症状も緩和するという仮説を実証することです。慢性疼痛を患っている人々は、疼痛によるストレスに日々曝されています(慢性ストレス状況)。本研究の目的は、慢性疼痛患者が抱えている慢性ストレスを低下させ、その結果、疼痛の主観的症状の緩和することです。そのために、本研究では、ストレスに対するコーピング(対処行動)の柔軟性(coping flexibility)に焦点を当てます。
経営者報酬における税制の影響

本研究は、経営者の報酬のうち、特にストック・オプションに焦点を当てている。本研究は、日本企業を対象として、デリバティブとストック・オプションが企業のリスクに与える影響について実証分析を行った。リスクマネジメントの手段としてデリバティブが有用であるのは、税制や倒産リスクが存在するという前提にもとづく。デリバティブはリスクマネジメントの目的で使用されるので、デリバティブを利用することで企業のリスクは低下すると考えられる。しかし実証分析からは、デリバティブによってリスクが上昇していることが明らかになった。こうした結果が得られた理由として、リスク・コーディネーション仮説をあげた。すなわち、企業はデリバティブを用することでリスクを低下させると同時に、ストック・オプションを付与することでリスク・テイクを行っていると考えられる。分析の結果、ストック・オプション制度を導入している企業ほど、デリバティブを利用すると同時に、R&Dへ積極的に投資していることが判明した。このことは、日本企業はデリバティブでリスクを削減すると同時に、ストック・オプション制度でリスク・テイクを行っていることを示唆している。さらに追加的研究として、税制が企業経営上の意思決定に影響を与えているか否かを、他の場面でも実証研究をして、学会報告した。具体的には、企業買収において現金を対価とする取引(現金買収=課税取引)と株式を対とする取引(株式交換=非課税取引・課税繰延取引)との問の選択を日本企業について検証している。実証結果は、買収会社に繰越欠損金がある場合には、非課税取引が選択されることなどである。我々の研究の意義・重要性とは、我が国においてこれまでこの分野での実証研究が行われたことはほとんどないことである。我々の貢献は、課税が日本企業の経営意思決定に影響を与えていることを証明したことである。・野間による学会報告・裏面野間論文の内容本研究は日本企業を対象として、デリバティブとストック・オプションが企業のリスクに与える影響について実証分析を行った。すなわち、企業はデリバティブを使用することでリスクを低下すると同時に、ストック・オプションを付与することでリスク・テイクを行っていると考えられる。分析の結果、ストック・オプション制度を導入している企業ほど、デリバティブを利用すると同時に、R&Dへ積極的に投資していることが解明した。このことは、日本企業はデリバティブでリスクを削減すると同時に、ストック・オプション制度でリスク・テイクを行っていることを示唆する。研究成果としては、学会報告を行っている。報告は、「買収対価の選択に税制が与える影響-現金か株式か-」についてであり、税制が企業の経営上の意思決定に影響を与えることを証明する実証研究である。具体的には、企業買収において買収対価を現金とする取引(現金買収・TOB=税務上は課税取引)と、株式を対価とする取引(株式交換=税務上は非課税取引)との間の選択を対象としている。この場合の分析手法としては、Scholes & Wolfson(1992)が開発したすべての当事者(all parties)アプローチを応用した、Erickson(1998)の手法を参照して、わが国の制度に合わせた手直しをして開発している。Erickson研究では、税務上の影響を検討すべきすべての当事者は、買収会社、被買収会社および被買収会社株主であったが、日本の税制では被買収会社の課税状態・課税属性は影響を与えないことから、我々の実証研究では、買収会社と被買収会社株主を対象とした。結論としては、以下の二点である(1)買収

会社が繰越欠損金を有しているほど、非課税取引(株式交換)が選択される傾向があること。(2)被買収会社において個人株主が多ければ、法人株主よりもキャピタルゲイン税率が低いために課税取引が行われると予想されたが、事実は逆であったこと。研究の意義・重要性に関しては、わが国においてはこれまでにこの分野の研究が行われたことはなく、日本で初めての研究であり、また課税が我が国の企業経営に影響を与えることを証明した画期的な研究であると考える。なお、この研究は、2006年9月末までの税制を対象としている。
人工島島嶼群のクモにおける飛行能力の進化

ダーゥインが提唱した「島嶼環境では周囲が水域であるため分散のコストが大きくなり、陸上生物が移動能力を失う」という仮説の検証を、英国のアッテンボロー国立公園(ANR)において、クモの群集を用い行なった。このユニークな仮説は島嶼における生物進化の起源に関わる重要なアイデアでありかつ十分な論理性を有しているにも関わらず羽の多型等、形態的特長に注目した研究では仮説が棄却されてきた。そこで本研究では、移動に関わる個体ごとの行動に着目してこの仮説の検証を試みた。ANRではほぼ20年おきに新しい人口島群が湖上に形成されているため、行動のように進化が速いとされる形質について詳細なモニタリングが可能である。数ヶ月の予備実験を行なった後、様々な環境におけるクモの行動を60パターン定義した。続いて、公園内でクモ約800個体を採集し実験室において詳細な行動実験を行った。その結果、特に移動能力に関しては、古い島の群集ほど耐風能力が大きくなることが明らかになった。この耐風能力には、突風に対して吹き飛ばされないように姿勢を低くする反応や、岸から水上に落下した際水面にすばやく糸を放出して沖へ流されないようにするアンカーリングといった未報告の行動が含まれている。これらの行動は恐らく個体が島に留まる上で重要な役割を担っており、わずか数ミリの小さなクモが風によって島から湖上に投げ出される、もしくは水面に投げ出された後風に流されないように行動する個体が古い島に残る、という今回の結果は冒頭のダーゥインの仮説を強く支持するものである。また、形態の進化が起こるよりも遥か前に行動による移動能力の消失が起こっていることも併せて明らかになった。これらの結果は米国の国際誌に再度投稿中である。本研究の目的は、島嶼域の動物が進化の過程で飛行能力を失う、というその昔ダーウィンが提唱したユニークな仮説を検証することにある。本研究では、バルーニングと呼ばれるクモの飛行行動をモデルとして研究を進めている。研究場所は、Attenborough Nature Reserveと呼ばれる英国の国立公園。約20年おきに人口の島嶼が採石用の湖上に豊富に形成され、そのほとんどで小型のクモが分布している。島嶼の個体にとってバルーニングは、湖上に身を投げる危険な行為であり、選択圧が大きくなると予測される為、島嶼の形成初期100年内外でこれらの能力の減少が起こるという仮説をたてた。一年目は全ての作業が予定通り進んだ。採集したクモ個体は約800個体におよび、これらの全てについて一個体ずつ、飛行実験を含む9種類の異なる生態実験を行った。このうち島嶼域の個体は約600個体。これら9種類の実験で記録した行動はのべ60パターンにおよび、データセットは膨大なものになっている。従って、詳細な解析には数ケ月を要するものと予測される。島嶼に関しては、その形成初期の群集に関する研究例がほとんど存在しない。例えばハワイ諸島はプレートに乗ってベルトコンベアのように移動しており、様々な年代の島嶼が順に形成された。ただし、数十万年から数百万年というタイムスケールにおいて観察できる進化現象のほとんどは、頭打ちになりほぼ安定化している。これらの海洋島は、進化の結果を豊富に観察できる強みがある反面、その過程を分析するという目的には適していない。創始者集団が島に渡り、その急激な環境変化にさらされる最初の瞬間、本研究はこのインパクトを観察可能にする稀有な試みであり、進化の実験室と呼ばれる島嶼の、知られざる初期の姿をつぶさに捉える可能性を有している。本研究ではバルーニングと呼ばれるクモの飛行行動をモデルとして研究を進めている。Attenborough Nature Reserveと呼ばれる英国の国立公園。島嶼の個体にとってバルーニングは、湖上に身を投げる危険な行為であり、選択圧が大きくなると予想される為、島嶼の形成初期100年内外でこれらの能力の現象が起こるという仮説をたてた。二年目は一年目に行ったフィールド実験で得たデータに基づいた解析を行った。一年目に行った実験は、650個体のクモを個体ごと個別に9種類の実験を行うというもので、設定したファクターも約80パターンを超え膨大な実験データを得た。このデータはコンピュータに入力するだけで2ヶ月を要した。データは大まかに5つのカテゴリに分けられているが、その一部は解析が終了しようとしており、現在バグの修正等確認作業を急いでいる。これらの結果は、21年度中に国際誌に投稿する予定である。現在、島嶼に関しては、その形成初期の群集に関する研究が決定的に不足している。今回得られたデータには島嶼形成初期の群集において生態的特性が短いタイムスケールで遷移する様子が収められている。創始者集団が島に渡り、その急激な環境変化にさらされる最初の瞬間、本研究はこのインパクトを観察可能にする稀有な試みであり、進化の実験室島嶼の、知られざる初期の姿をつぶさに捉える可能性を有している。

このユニークな仮説は島嶼における生物進化の起源に関わる重要なアイデアでありかつ十分な論理性を有しているにも関わらず羽の多型等、形態的特長に注目した研究では仮説が棄却されてきた。そこで本研究では、移動に関わる個体ごとの行動に着目してこの仮説の検証を試みた。ANRではほぼ20年おきに新しい人口島群が湖上に形成されているため、行動のように進化が速いとされる形質について詳細なモニタリングが可能である。数ヶ月の予備実験を行なった後、様々な環境におけるクモの行動を60パターン定義した。続いて、公園内でクモ約800個体を採集し実験室において詳細な行動実験を行った。その結果、特に移動能力に関しては、古い島の群集ほど耐風能力が大きくなることが明らかになった。この耐風能力には、突風に対して吹き飛ばされないように姿勢を低くする反応や、岸から水上に落下した際水面にすばやく糸を放出して沖へ流されないようにするアンカーリングといった未報告の行動が含まれている。これらの行動は恐らく個体が島に留まる上で重要な役割を担っており、わずか数ミリの小さなクモが風によって島から湖上に投げ出される、もしくは水面に投げ出された後風に流されないように行動する個体が古い島に残る、という今回の結果は冒頭のダーゥインの仮説を強く支持するものである。また、形態の進化が起こるよりも遥か前に行動による移動能力の消失が起こっていることも併せて明らかになった。これらの結果は米国の国際誌に再度投稿中である。
火山性・非火山性微動の震源位置とメカニズム解の同時推定法の開発と適用

桜島を対象として,火山性地震や微動の震源をリアルタイムにて推定するシステムを構築した.収録システムの共有メモリにあるデータから解析するため,リアルタイム解析が実現した.なお,ハードディスクに保存されたデータの解析も行える.火山性地震と微動の検出には,二つの長さの異なる時間窓のRMS振幅の変化率を用いている.爆発地震の震源は昭和火口から水平距離1kmの範囲で,鉛直方向は海抜上1kmから海抜下3kmに推定された.2015年8月の群発地震の震源は南岳山頂と昭和火口の周辺の深さ28kmに分布した.初動による震源と比べて振幅分布による震源は南東方向へと深さ方向への広がりが顕著である.本研究の目的は地震探査的手法を拡張して,火山性微動や爆発的噴火に伴う地震といった初動や波形インバージョンなどでは震源決定やメカニズム推定な困難なイベントについて震源位置とメカニズム解を推定する手法を開発してリアルタイムモニタリングに適用できるようにすることである.今年度は環境整備と過去データの解析結果の公表と桜島稠密地震観測データの取得を行った.環境整備として10TBハードディスクを有しメモリ容量を処理速度が十分あるCPUを持つサーバーを導入した.これにより,多チャンネル・長期間の地震波形をリアルタイム解析するための素地を作った.過去のデータの解析結果については,霧島新燃岳2011年噴火活動時の地震計アレイ観測の解析結果を論文公表した(Nakamichi et al., EPS 2013).2010年秋実施の諏訪之瀬島における火山性微動と爆発地震のアレイ観測を公表した(中道・他,京大防災研年報2013).また,2008年から2012年まで実施された桜島における反射法探査データに含まれる3個の爆発地震をアレイ解析し結果を公表した(中道・他,火山学会2013).2013年12月に桜島にて人工地震探査を実施した際に収録の空き時間に爆発地震とそれに続く火山灰放出に伴う火山性微動の観測に成功した.これにより,島内設置の臨時234点,反射側線76点,定常18点の合計328点において波形を収録でき,火山性地震観測としては世界最多数観測点の観測に成功した.解析手法としてマイグレーション法を検討して,ソースコードの見直しを行った.また,振幅分布による火山性地震および微動の震源推定法について桜島火山に適用するための仕様を検討した.本研究の目的は,火山性微動や爆発的噴火に伴う地震といった初動や波形インバージョンなどでは震源決定やメカニズム推定な困難なイベントについて震源位置とメカニズム解を推定する手法を開発してリアルタイムモニタリングに適用できるようにすることである.今年度は,振幅分布を用いた震源決定手法を桜島火山対象に導入し,リアルタイムモニタリングのための試験運用を開始した.マイグレーション法は観測点が対象に対して高密度に配置されている場合は有効な手法である.今研究では昨年度実施した構造探査による火山性微動と爆発地震の観測の場合は有効だと考える.しかし,今年度は現有の定常観測点からのデータを用いたリアルタイムモニタリングを優先することにした.そのため,使える観測点密度は低いためマイグレーション法の適用は難しい.そこで,振幅分布を用いた震源決定法を採用した.そして,震源決定法を桜島火山データ収録システムに導入して,リアルタイムモニタリングのための検証実験をおこなった.この手法では,WINデータを収録システムが受信し共有メモリに格納後,震源を決定する方法であるため実時間で震源が推定される.震源決定精度の評価を行った.爆発地震と火山性微動の震源は昭和火口から水平方向1kmの範囲に推定されるが,鉛直方向は海抜上1kmから海抜下3kmに推定され,ばらつきが大きい.通常の震源決定に比べてもばらつきが大きいので今後の検証が必要である.本研究の目的は,火山性地震や火山性微動の震源位置をリアルタイムにて推定するシステムを構築し運用することである.昨年度に桜島火山対象に導入した振幅分布を用いた震源決定システムに今年度はトリガー機能を追加した.トリガー機能は2つの異なる時間長(短時間窓・長時間窓)におけるRMS振幅の変化率をトリガー判定基準にしており,トリガー判定基準を満たす観測点が基準数以上あれば地震(および微動)発生と判定して,振幅分布を用いた震源決定プロセスを稼働させる仕組みである.また,振幅分布を用いた震源決定においては各観測点についての地震波増幅特性の補正が必要である.そこで,2013年2015年に九州の本土および離島周辺にて発生したマグニチュード4以上の深さ10km以上の地震を用いてコーダ正規化法にて観測点毎の増幅特性を求めた.増幅特性を求めるにあたっては5-9Hzバンドパスフィルターを施し,コーダ波振幅がノイズ振幅の3倍以上の場合のみコーダ振幅を各観測点について求めて,平均・分散を計算した.データとして使用した地震数は102であった.そして,有村観測坑道内の地震観測点を基準に各観測点の増幅特性値を求めた.増幅特性は0.87.4の範囲に分布した.トリガー機能を搭載した震源決定システムを2015年8月15日に桜島で起こったマグマ貫入イベントにて発生した群発地震に適用し,前述の観測点補正値を考慮して震源決定を行った.

震源は南岳山頂部直下と山頂部から東へ2.5kmの地点との間で,深さ28.5 kmの範囲に求まった.震源領域は地殻変動から推定された開口割れ目ソースの深部延長部に対応する.初動走時による震源との比較を行った.地震毎に初動走時による震源と比較したところ,最大で7km程度のズレがあり,特に深さ方向へのずれが大きいことが分かった.ズレの原因について検討を進めていく必要がある.桜島を対象として,火山性地震や微動の震源をリアルタイムにて推定するシステムを構築した.収録システムの共有メモリにあるデータから解析するため,リアルタイム解析が実現した.なお,ハードディスクに保存されたデータの解析も行える.火山性地震と微動の検出には,二つの長さの異なる時間窓のRMS振幅の変化率を用いている.爆発地震の震源は昭和火口から水平距離1kmの範囲で,鉛直方向は海抜上1kmから海抜下3kmに推定された.2015年8月の群発地震の震源は南岳山頂と昭和火口の周辺の深さ28kmに分布した.初動による震源と比べて振幅分布による震源は南東方向へと深さ方向への広がりが顕著である.所属組織において進行中の大型研究プロジェクトの遂行ならびにSATREPSプロジェクトにおける観測点構築など時間を要した.また,口永良部島噴火や御嶽山噴火を受けて研究面とそれ以外の業務が増えたことも理由に挙げられる.火山物理学次年度は手法の検討ならびに解析に集中し,データ収録処理システムへの組み込みを行う.複数のプロジェクトに関わっているため,エフォート管理に気をつけていく.研究代表者が所属大学を移動したことに伴い,新しい環境に慣れるのに時間を要した.また,所属組織において進行中の大型研究プロジェクトの遂行ならびにSATREPSプロジェクトの立ち上げに関わることになり時間を要した.そのため,開発手法の検討が不十分となってしまった.所属組織において進行中の大型研究プロジェクトの遂行ならびにSATREPSプロジェクトにおける観測点構築など時間を要した.また,口永良部島噴火や御嶽山噴火を受けて研究面とそれ以外の業務が増えたことも理由に挙げられる.そのため,該当年度に予定通りの執行が出来ず,次年度使用額が生じた.本研究に関わるデータ取得は前年度で区切りを付ける.そして,今年度は手法の検討ならびに解析に集中する.ただし,複数の大型研究プロジェクトのグループリーダーを務めることになるので,エフォート管理に注意を払いたい.また,共同研究者との議論は短期に集中的に行うためにこちらから先方に訪問して行いたい.そして,研究進度を改善したい.次年度は手法の検討ならびに解析,そしてデータ収録処理システムへの組み込みをする.システムへの組み込みにあたって役務に費用を充てる.
作用素に対するmajorizationとその応用

本研究は,行列論,作用素論,作用素代数論においてmajorizationを組織的に解明し,それを行列不等式,作用素不等式,非可換積分論などに応用することを目的とした.このmajorizationという概念は作用素のスペクトル配列に関係しており,作用素間のノルム不等式の導出に特に有効である.以下に本研究で得られた主要な成果を述べる.1.行列論においてHadamard積は基本的な演算である.安藤は行列のHadamard積の特異値(s-number)に対する一般不等式をmajorizationの観点から導入し,これによりHadamard積に関して最近までに知られた多くの不等式を統一した.2.Hilbert空間上の作用素論において,回路理論と密接に関連するテーマとして作用素平均の理論がある.安藤は正定値作用素の幾何平均がよく知られた回路を用いて特徴づけられることを示した.さらに幾何平均を含んだ興味ある作用素不等式を証明した.3.作用素不等式の研究では,作用素単調関数が有用な道具である.安藤は作用素単調関数の下での行列の摂動に対して非常に応用の広いmajorizationを確立した.これからユニタリ不変なノルムに関する行列のノムル不等式が数多く導かれる.4.行列のmajorization理論はトレースをもつ一般のvon Neumann代数(以下v.N.代数)上で定式化できる.日合・中村は行列の場合に知られた基本的なmajorizationをv.N.代数に付随する可測作用素の場合へ拡張した.これはv.N.代数上の非可換積分論で大変有用となろう.5.日合・中村はv.N.代数において, majorizationの手法を使うことにより,可測作用素のユニタリ軌道間のL^pノルム距離を一般化されたs-numberを用いて精密に求めた.本研究は,行列論,作用素論,作用素代数論においてmajorizationを組織的に解明し,それを行列不等式,作用素不等式,非可換積分論などに応用することを目的とした.このmajorizationという概念は作用素のスペクトル配列に関係しており,作用素間のノルム不等式の導出に特に有効である.以下に本研究で得られた主要な成果を述べる.1.行列論においてHadamard積は基本的な演算である.安藤は行列のHadamard積の特異値(s-number)に対する一般不等式をmajorizationの観点から導入し,これによりHadamard積に関して最近までに知られた多くの不等式を統一した.2.Hilbert空間上の作用素論において,回路理論と密接に関連するテーマとして作用素平均の理論がある.安藤は正定値作用素の幾何平均がよく知られた回路を用いて特徴づけられることを示した.さらに幾何平均を含んだ興味ある作用素不等式を証明した.3.作用素不等式の研究では,作用素単調関数が有用な道具である.安藤は作用素単調関数の下での行列の摂動に対して非常に応用の広いmajorizationを確立した.これからユニタリ不変なノルムに関する行列のノムル不等式が数多く導かれる.4.行列のmajorization理論はトレースをもつ一般のvon Neumann代数(以下v.N.代数)上で定式化できる.日合・中村は行列の場合に知られた基本的なmajorizationをv.N.代数に付随する可測作用素の場合へ拡張した.これはv.N.代数上の非可換積分論で大変有用となろう.5.日合・中村はv.N.代数において, majorizationの手法を使うことにより,可測作用素のユニタリ軌道間のL^pノルム距離を一般化されたs-numberを用いて精密に求めた.
透明導電性酸化物を用いた高機能狭帯域熱輻射構造の開発

2018年度の研究で、熱放射を狭帯域化させる一次元構造と熱放射を集光する構造の作製及び評価を行った。狭帯域な熱放射をするナノ構造の研究は、これまでは2次元や3次元の構造が一般的に採用されてきたが、採択者らは光のタムモードを励起できる一次元構造を用いることで、一次元構造でも狭帯域熱輻射が実現できることを示してきた。これまでは熱放射させるために金属膜を用いてきたが、高温でも使用できるように金属膜を高温使用可能なセラミックスである窒化チタンに置き換えること検討した。窒化チタン薄膜を使った光のタムモードを励起できる一次元構造をスパッタ成膜により作製した。一元構造で周期構造をなす部分にはシリコンとシリカの薄膜からなる。その後、ヒーター加熱されている試料をFTIRを使って熱放射の測定を行った。その結果、窒化チタンを採用した一次元構造でも、これまで金属を使って得られたような半値幅が1ミクロン以下の狭帯域な熱放射が得られた。熱放射の集光の研究では、幅が数十ミクロンの回折格子のような構造をフォトリソグラフィーと電子線蒸着によるリフトオフで作製した。熱放射する材料にはガラス基板そのものを使い、パターン形成にはアルミニウムを用いた。試料からの熱放射の空間プロファイルは、試料をヒーター加熱して赤外線カメラで取得した画像を独自のプログラムで解析することで得た。その結果、試料表面から約50ミクロン上方にゆるやかに熱放射が集光しているような結果が得られた。窒化チタンを採用した一次元構造で光のタムモードによって狭帯域熱放射を実現するテーマに関しては、論文がかけるまでデータが取得できたため、このテーマに関して順調であったと考える。熱放射を集光するテーマは、初めて試みで先行報告例もないため、初期データをえるまでに時間を要したが、先述の方法で試料作製と測定ができる目処をつけることができた。そのため、本テーマに関しては遅れと期間延長を考慮し、おおむね順調であると考える。以上二つを総合して、現在までの進捗状況をおおむね順調とした。窒化チタンを採用した一次元構造で光のタムモードによって狭帯域熱放射を実現するテーマに関しては、現在執筆を進めていて、第一四半期中に投稿できる予定である。熱放射を集光するテーマは、赤外線カメラ分解能が数十ミクロンであるため、集光プロファイルを測定しやすいようにこれまでより幅の大きな試料(100ミクロン以上)になるようにして、集光点がより明瞭になるように微細構造の設計を見直す。新たなデザインに基づき、フォトリフォグラフィと電子線蒸着後のリフトオフによって試料を作製する。実験上の制約があるため、今回の研究では集光点の小ささは追い求めず、できる限りきれいな実証結果を得ることを目指す。本研究で、ナノ構造によって熱放射を任意に制御し、最終的には狭帯域熱放射体に熱放射の集光などの機能を付与することを目指すものである。その基盤となるのが任意の波長で狭帯域な熱放射を実現できるナノ構造を設計し実際に作製することである。従来の研究では二次元や三次元の微細構造が用いられてきたのに対し、本研究ではより作製のしやすい一次元構造でも狭帯域熱放射が実現できることを示してきた。今年度は昨年度の申請者が提案した構造を改良し、熱放射の起源となる金属薄膜を敢えて厚くし、誘電体多層膜の下部に配置する設計とした。その結果、更なる狭帯域化と放射率の構造に成功した。本構造は今後の熱放射を生かした構造の基礎をなりある有用な結果である。先述の構造も含め、熱放射と言うと試料から放射される熱放射を意図する場合がほとんどである。これは、暗に試料の方が周囲より高温であることを前提としている。他方、試料が周囲より低温になると、試料が周囲からの熱放射を受けることになる。このようなことが実際に起きるのかを確認するために、光起電力素子を用いて簡単な測定を行った。その結果、周囲と素子の温度差に対応して起電力が得られ、温度差の符号に対応して起電力の符号が反転することが分かった。試料の方が高温の場合はよく知られた熱光起電力発電であるが、試料の方が低温の場合は熱放射発電が起きていることになる。熱放射発電が出来ると、排熱による発電など熱放射の新たな機能につながる可能性がある。当初は熱放射させる材料として、透明導電性酸化物を検討していた。透明導電性酸化物はドープ量が高くなると、金属のように負の誘電率を持つことができ、且つ金属より損失の小さい材料になることが見込まれている。今年度は透明導電性酸化物薄膜の作製条件の最適化を行っているが、年度内には目標としているような特性は得られなかった。一つの要因として成膜に使うスパッタ装置を変更したことが挙げられる。スパッタ成膜するチャンバーのベースの真空度が従来装置と大きく異なるため、従来の成膜条件では従来の特性が得られないのが現状だ。来年度も引き続き成膜条件の最適化を進めつつ、難航するようであれば別の材料の使用も検討する。その一方で、予定に入っていなかった成果も得られた。前項にも記述した通り、より狭帯域で放射率の高い構造の開発およびその実験実証と熱放射の利用にかかる基礎データの取得である。これらの成果も、来年度の熱放射の機能開拓に結び付けていきたい。

2018年度の研究で、熱放射を狭帯域化させる一次元構造と熱放射を集光する構造の作製及び評価を行った。狭帯域な熱放射をするナノ構造の研究は、これまでは2次元や3次元の構造が一般的に採用されてきたが、採択者らは光のタムモードを励起できる一次元構造を用いることで、一次元構造でも狭帯域熱輻射が実現できることを示してきた。これまでは熱放射させるために金属膜を用いてきたが、高温でも使用できるように金属膜を高温使用可能なセラミックスである窒化チタンに置き換えること検討した。窒化チタン薄膜を使った光のタムモードを励起できる一次元構造をスパッタ成膜により作製した。一元構造で周期構造をなす部分にはシリコンとシリカの薄膜からなる。その後、ヒーター加熱されている試料をFTIRを使って熱放射の測定を行った。その結果、窒化チタンを採用した一次元構造でも、これまで金属を使って得られたような半値幅が1ミクロン以下の狭帯域な熱放射が得られた。熱放射の集光の研究では、幅が数十ミクロンの回折格子のような構造をフォトリソグラフィーと電子線蒸着によるリフトオフで作製した。熱放射する材料にはガラス基板そのものを使い、パターン形成にはアルミニウムを用いた。試料からの熱放射の空間プロファイルは、試料をヒーター加熱して赤外線カメラで取得した画像を独自のプログラムで解析することで得た。その結果、試料表面から約50ミクロン上方にゆるやかに熱放射が集光しているような結果が得られた。窒化チタンを採用した一次元構造で光のタムモードによって狭帯域熱放射を実現するテーマに関しては、論文がかけるまでデータが取得できたため、このテーマに関して順調であったと考える。熱放射を集光するテーマは、初めて試みで先行報告例もないため、初期データをえるまでに時間を要したが、先述の方法で試料作製と測定ができる目処をつけることができた。そのため、本テーマに関しては遅れと期間延長を考慮し、おおむね順調であると考える。以上二つを総合して、現在までの進捗状況をおおむね順調とした。今年度は、透明導電性酸化物の成膜に苦戦し時間を要した。そのため、来年度は早い段階で集中的に透明導電性酸化物のスパッタ製膜の作製条件の検討を行い、複素誘電率の実部が負になり虚部ができるだけ小さい値が得られるようにする。具体的には、ガスの流量比やガスの総流量、及び成膜後のアニール処理を系統的に行っていく。夏ごろを目安に、一度見極めを行い、本提案実現のために透明導電性酸化物以外の材料をしようするかも含めて検討する。狭帯域を得られる熱放射構造に関して、今年度末に新たな構造の検討した。本構造はこれまで申請者らが取り組んできた擬似タムモードを使った方式とファブリペロ共振器を組み合わせたような構造で、作製した試料の反射率は深く狭帯域のディップが得られたことから狭帯域の熱放射が得られる可能性の高い構造である。また、この構造は熱放射の起源となる金属に比較的光損失の大きな材料を使えることが分かってきた。高融点材料は金属・セラミックスを問わず光損失が大きいことが知られているが、本構造は使用材料の許容範囲を広げる観点からも注目している。来年度に本構造を持つ試料の放射率の測定を行う。狭帯域な熱放射構造への機能付与としては、熱放射を集光するような構造の実証を目指して、段階的に進める。手順としては、狭帯域な熱放射をもつ試料にレーザー直接描画装置を用いて、2次元のサブ波長構造を作製する。
医療的支援が必要な子どもの実態把握のための方法論開発に関する研究

医療技術の進歩により重症児の救命率が向上してきた一方、退院後も継続的に医療的支援を必要とする子どもが増加し、家族、財政、保育・教育を含めて社会に大きな影響を与えています。しかし、現時点ではこれらの医療的な支援を必要とする子どもたちの情報は極めて乏しい現状があります。本研究では、本邦の大規模医療DBから、アンケート等に依存せずに継続的な医療を必要とする子どもたちを特定・分類・追跡する方法論を開発します。NDB/DPCデータから当該方法論の開発やリスク因子を特定し、継続的医療を必要とする子どもの疫学的背景や割合・地域差・社会資源との関連、分類グループ毎の対策検討に資する有益な情報を創出します。
虚血誘導性神経幹細胞と血管内皮細胞の共培養法の応用

目的:虚血負荷による神経幹細胞(induced-Neural Stem/Progenitor Cells : iNSPC)の増殖・維持に血管内皮細胞との共培養が有効であることがわかったが、その増殖には接着系分子が関与していると考えられている。本実験では、血管内皮細胞によるiNSPC増殖に関与する因子を検索することを目的とする。方法:GFP陽性のiNSPCをGFP-トランスジェニックマウスの脳梗塞後の組織から作製し、RFP陽性血管内皮細胞はレンチウィルスベクターを用いて作製し、以下の実験を行った。まず、GFP-iNsPcとRFP-血管内皮細胞の接着共培養を行い、iNsPc増殖に最も適した培養条件を決定し、その条件で、1.iNsPcの単培養、2,iNsPCと血管内皮細胞の共培養、3.血管内皮細胞の単培養を行った。培養細胞をプレートから剥がし、セルソーター(BD FACSAria)を用いてGFP-iNSPCとRFP-血管内皮細胞の回収を行い、単培養のiNsPCと共培養のiNsPC、血管内皮細胞の回収細胞からRNAやタンパクを抽出後、細胞変化(特性)をDNAチップにより網羅的に検討するとともに、PCRやWestern blotにより検討を行った。結果:虚血負荷をかけた大脳皮質の梗塞組織を血管内皮細胞と共培養したiNspcと、単培養したiNSPCをそれぞれセルソーターにて回収しgene tipにて解析したところ、共培養、単培養どちらでも神経系マーカー以外に、α-smooth muscle actin(αSMA)やPDGFRβ、CD146などの血管周皮細胞マーカーやVE-Cadherin(CDH5)、CD31など、種々の血管系マーカーの発現も見られたが、共培養したiNSPCではNestinやPDGFRα、Tbr-2などの発現が増加し、神経幹細胞としての特性が亢進していることがわかった。考察1本実験により、iNSPCが神経系マーカー以外に血管系マーカーも強く発現していることが示唆された。このことは、iNSPCを脳修復Assay系として応用する上で極めて重要なことと思われる。今後、このiNSPCが神経系だけでなく血管系にも分化するかどうか検討し、その安定した分化誘導法の確立を行いたいと考えている。