hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体肝移植ドナーの術後のフォローアップシステム構築のための基礎的研究

10施設からの回答では、ドナー外来と正式に標榜している施設はなく、移植外科外来において、ドナーの術後フォローアップを行っていた。術後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年を目途とした外来受診が行われていた。術後12ヶ月の外来受診で異常所見がない場合は、その後は年に1度程度の受診を勧めていた。しかし術後1年以降の定期受診率は下がっていた。ドナーを対象としたインタビューでは、術後外来受診要因に、レシピエントの同伴や、ドナー自身の仕事の有無が挙がり、今後、レシピエントとの関係が遠い場合や、ドナーが無職である場合には、より術前から術後の自己健康管理や、外来受診について説明しておく必要性が示唆された。これまでの調査で生体肝移植ドナーの多くが術後1年以上経過後も創部や消化器系などの不快感やダメージを受けていることが明らかになっている。さらにドナーは術後に身体症状を訴えても不定愁訴のようにあつかわれたりした経験の報告もある。生体肝移植ドナーは元々健康な人であるが、自らの肝臓の一部を身内であるレシピエントに提供するために肝葉切除という侵襲を受けており、術後のフォローアップは不可欠である。しかし生体肝移植ドナーの術後フォローアップは施設によりまちまちである。そこで本研究は、生体肝移植ドナーが術後も長期に渡って安心して生活できるためのよりよいフォローアップシステムの構築を目的に多施設のフォローアップシステムの調査を行った。当該年度は、現状のフォローアップに関する情報収集を主に行った。文献を用いた情報収集では、生体肝移植も含めて、生体臓器移植ドナーのフォローアップに関するものは非常に限られていた。そこで、肝移植実施施設のホームページ検索等で、情報検索を行った。複数の施設において、通常退院後1ヶ月、その後術後3ヶ月、6ヶ月、1年を目途とした受診を勧めていた。さらに1施設ではあるが、参加観察による詳細な情報収集を行った。その施設においても、上記と同等の頻度での受診を勧めていた。そして1年以降は年に1度の定期健診を勧めるが、多くのドナーはその後職場等の定期健診を受けるため、術後1年以降の受診率は下がっていた。術後数年が経過しても定期的に受診をするドナーは、無職の場合が多く、レシピエントの受診に同行し、ドナー自身も受診するという形態をとっていた。生体肝移植ドナーは元々健康な人ではあるが、自ら肝臓の一部を身内であるレシピエントに提供するために肝葉切除という侵襲を受けており、術後のフォローアップは不可欠である。しかし生体肝移植ドナーの術後のフォローアップは施設によりまちまちである。現在全国で生体肝移植を行っている施設は、60以上あると予測されるが、通算50例以上の手術経験のある施設を対象とした調査の結果、通常退院1ヶ月後、その後術後3ヶ月、6ヶ月、1年を目途とした受診を勧めていた。そして1年以降は年に1度の受診を勧めるが、多くのドナーは、社会復帰後は職場等の定期健診を受ける為、術後1年以降の定期受診率は下がっていった。また、肝移植ドナー外来を設置している病院も複数見られたが、患者絶対数も限られており、一般外来と併用されている場合が大多数であった。ドナー外来への受診アクセスのしやすさには地域格差もあることが示唆された。臨床看護学1施設を対象とした詳細な調査を行うことができた。その結果、外来でのフォローアップ体制は施設における移植外科の部署構成、人員配置等が大きく関与していると考えられた。本研究は多施設調査ではあるが、先に述べたように、外来でのフォローアップ体制は施設における移植外科の部署構成、人員配置等が大きく関与しているため、アンケート調査ではなく、計画通り、複数施設における参加観察を次年度行う予定である。購入予定のアンケート用紙の追加納品日が年度を越えたため、その分の2,031円が次年度の支払いとなった。追加納品か完納後、迅速に支払い手続きを行う。その他は予定通りの執行とする。
古代日本における紡織体制の考古学的研究

日本列島において国家規模での貢納を前提とした紡織体制はどのような過程で成立したのか。本研究では、布を織るための機織具について、弥生・古墳時代から律令時代までの出土部材の分析を行い、東アジアに現存する民族例と比較検討した。弥生時代より継承された輪状式原始機で織り上がる布は、織手の身体長に規制されたが、古墳時代中・後期には地機や高機などの渡来技術によって長い布生産が可能となり、後の律令制下の紡織体制の基礎となった。日本列島において、国家規模での貢納を前提とした紡織体制はどのような過程で成立したのか。本研究では、布を織る機織具について、弥生・古墳時代から律令時代までの出土部材を抽出し、分析対象とした。第一に、弥生時代から古墳時代後期まで用いられた原始機(構造部材のない腰機)の技術形態について、台湾原住民をはじめとする民族例との比較検討を行った。その結果、経を手前から奥へ輪状にかけ、足と腰でその弛張を調整する形態であることを明らかにした。当然、織り上がる布幅は、織手の腰幅が、布長は織手の足の長さに規制される。この輪状式原始機の特徴を東アジアにおける紡織技術史の流れのなかで位置づけると、中国大陸の新石器時代後期の良渚文化、前漢併行期の石寨山文化にその存在が認められ、東アジアにおいて原初的な技術形態であったと評価できる。第二に、地機(構造部材のある腰機)を構成する出土部材を抽出し、所属時期やその技術形態について検討した。その結果、6世紀前半から7世紀前半には渡来系集落や在地豪族の拠点において、7世紀後半から8世紀には各地の郡衙工房で地機を用いたことが読み取れる。織手の身体によって布幅や布長が規制される輪状式原始機に対して、地機は経を直状にかけるため、長い布が織れる。調庸制の原形ともいわれる「大化改新詔」第4条を援用すれば、律令国家を目指した中央政権は、従来の原始機の織成技術を労働そのものとして把握する一方、より専門性の高い地機の織成技術を求めたのであろう。第一に、弥生時代から古墳時代後期まで用いられた原始機(構造部材のない腰機)と古墳時代後期以降に用いられた地機(構造部材のある腰機)を構成する出土部材を抽出し、その技術形態について比較検討した。整経技術の観点から、織布の長さが織手の身体に規制される輪状式原始機と、規制されない地機とはまったく異なる技術系譜上にあるという結論にいたった。第二に、韓国における出土紡織具と日本の出土例との比較から、遅くとも古墳時代後期に出現する地機・高機が、朝鮮半島経由のものであったと予察できた。このことは渡来系集落の存在が推定できる遺跡から糸枠が出土する事実からも裏付けられる。糸枠は地機や高機で長い布を織るための整経作業に用いられた。また、古墳時代後期に新たに出現する鉄製紡錘車も渡来系遺物の可能性があり、滑石製紡錘車にも新たに鉄製の軸を装着するものが現れたことも確認できた。このように一連の紡織技術の革新がおこる古墳時代後期から律令国家形成期における紡織活動の具体相について、阿波国造の本拠地と推定される徳島県観音寺遺跡出土をはじめとする各地域の紡織具の組成分析から考察した。近年、ベトナムなど東南アジアにおいても木製紡織具が出土しており、紡織技術の考古学的研究が進みつつある。本研究の成果は、中国とその周辺地域を包括したアジア地域の紡織技術史の解明においても重要な役割を果たすだろう。弥生時代から古墳時代後期まで用いられた原始機(構造部材のない腰機)では、布の長さが織手の身体長に規制されるのに対して、古墳時代後期以降に用いられた地機(構造部材のある腰機)や高機は、布の長さが織手の身体に規制されないという技術的特徴がある。台湾やベトナム中部など東アジア周辺の民族例、及び徳島県の太布織りをはじめとする民俗例(徳島)を参照すると、構造部材のない腰機は織り途中でもそのまま持ち運びができるのに対して、構造部材のある腰機は、設置するための専用空間が必要となる。さらに、長い布を織るためには、大量の糸を扱うため、綛かけや糸枠といった整経具も必要となる。

このような観点は、古墳時代中期以降に地機や高機が導入されるにあたって、新たにどのような対応がとられたのかを推定する上で重要である。なかでも糸枠は、日本においては大阪・奈良・三重・滋賀などで古墳時代中期以降の渡来系集落において出現する傾向があることが判明し、地機や高機とセットで導入されたと考えられる。また、機を設置するための専用の場の存在は、記紀にみえる記述からも推測されるが、滋賀県神宮寺遺跡例(6世紀初頭)にみるように、古墳時代中期以降の建築部材と機の部材がともに出土した状況について、今後丹念にみていく必要があるだろう。
肢形態形成に関与する遺伝子の発生学・実験奇形学的解析

マウスの掌蹠にはパッドとよばれる特徴ある構造が見られる。このパッドのパターンは変異遺伝子や胎生期環境の影響を受けて変化することがある。四肢奇形ミュータント系メロメリア(meromelia,mem)マウスでは,パッドの観察により,四肢の腹側構造が背側化していることが明らかになった。発生途上のメロメリア肢芽について,いくつかの遺伝子のプローブを用い,全載インシツハイブリダイゼーション法で検索したところ,肢の腹側化に働くとされるEn-1遺伝子の発現域は縮小し,背側化に働くとされるWnt-7aの発現域は肢芽の先端を越えて腹側に拡大していた。肢の伸長に重要な肢芽先端の外胚葉性頂堤(AER)の指標となるFgf-4,Fgf-8の発現は,初期には正常な位置に発現していた。これまでAERはEn-1とWnt-7aの発現域の境界に形成されると考えられてきたが,上記の所見はこの定説に疑問を投げかけ,AERの形成にはEn-1,Wnt-7a以外の因子が関与している可能性を示唆するものである。一方,妊娠12.5日のJcl:ICRマウスにレチノイン酸を投与して,妊娠末期の胎仔を観察すると,指間パッドの過剰や足根パッドの欠如などの異常が誘発された。プロモデオキシウリジンの取り込みを指標に検索したところ,パッドはその予定部域の間葉の増殖により形成されることが明らかとなった。レチノイン酸投与により最も高頻度に見られる腓側足根パッドの欠如について,細胞増殖に併せてTUNEL法で細胞死を調べたところ,この異常はパッド原基での細胞死によるものではなく,細胞増殖の低下によることが明らかとなった。この異常について,全載インシツハイブリダイゼーション法では,これまでのところ特記すべき遺伝子発現の変化は認められていない。四肢奇形ミュータント系メロメリア(meromelia、mem)マウスは、二分爪から種々の肢減形成に至る異常を生じるが、皮膚紋理を指標に手掌・足底の構造を詳細に観察したところ、背腹両側に爪床があり、腹側のパッドが消失して毛に置き換わり、浅・深指屈筋が癒合して指伸筋様になるなど、四肢腹側構造が背側化していることが明らかになった。胎齢9.511.5日のメロメリアマウス胚子を材料に、インシツ・ハイブリダイゼーション法により、肢芽の形態形成に関係の深いとされるEn-1、Dlx-2、Wnt-5a、Wnt-7a、Fgf-4、Fgf-8、Shh各遺伝子の発現パターンをしらべた。その結果、本来肢芽の腹側外胚葉全体、後脳、体節で発現するEn-1の発現がメロメリアでは肢芽でのみ弱まっており、肢芽腹側に近位の境界不明瞭に限局していることがわかった。また、本来肢芽の背側外胚葉全体に発現するWnt-7aの発現は、外胚葉性頂堤(AER)を越えて腹側に広がる一方、背側では弱まっていた。さらに、通常AERで発現するFrf-8は腹側方向に広がった太い帯状に発現していたが、一部細かったり途切れたりなど、その発現形態は不整であり、AERの形態に異常が見られた。メロメリアではEn-1ノックアウトマウスと同様に肢芽の背側化が見られたが、四肢以外でのEn-1の発現は正常であり、形態的な異常もEn-1ノックアウトとは異なり、四肢に限局していた。

En-1との関係を明らかにするために、現在mem遺伝子の染色体マッピングを試みている。これとは別に、トリソミ-16マウスで掌蹠の皮膚紋理に異常を見いだし、マウスにおいてもヒトと同様に染色体異常と皮膚紋理異常に関連があることが明らかになった。この点をさらに追求するために、皮膚紋理の発生過程における細胞動態と遺伝子発現を検索中である。四肢奇形ミュータント系メロメリア(meromelia,mem)マウスは、二分爪から種々の肢減形成に至る異常を生じるが、皮膚紋理を指標に手掌・足底の構造を詳細に観察したところ、四肢腹側構造が背側化していることが明らかになった。JF1/mishima系と交配し、遺伝子連鎖解析(linkage analysis)を行ったところ、mem遺伝子は第13染色体の長腕末端近くに位置づけられた。この遺伝子座はEn-1など四肢形態形成にかかわる既知の遺伝子とは無関係であった。四肢奇形ミュータント系ハンマートウ(hammer-tow,Hm)の皮膚紋理観察では、肢腹側の低形成が斜指の基礎にあることが示唆された。トリソミ-16マウスでも掌蹠の皮膚紋理に異常を見いだし、マウスにおいてもヒトと同様に染色体異常と皮膚紋理異常に関連があることが明らかになった。この点をさらに追求するために、Jcl:ICRマウスを材料に、皮膚紋理の発生過程における細胞増殖をブロモデオキシウリジンの取り込みを指標に検索したところ、パッドの隆起が最も急速に進む胎齢15.5日(膣栓発見=0日)には、パッド原基の間葉細胞は他の間葉系に比べてDNA合成が盛んであることが明らかとなった。妊娠12.5日のJcl:ICRマウスにレチノイン酸を投与して、妊娠末期の胎仔を観察すると、指間パッドの過剰や足根パッドの欠如などの異常が誘発された。その病的発生過程を組織学的に検索したところ、欠如と思われた足指パッドにも間葉凝集が認められ、欠如ではなく低形成であることがわかった。この異常と遺伝子発現との関係をEn-1、Dlx-2、Wnt-5a、Wnt-7a、Fgf-4、Fgf-8、Shhなどのプローブを用い、全載インシツハイブリダイゼーション法で検索中である。さらに、ダウン症の責任遺伝子ではないかとされるEts2遺伝子についても、正常および異常発生中の肢芽での発現を検索している。マウスの掌蹠にはパッドとよばれる特徴ある構造が見られる。このパッドのパターンは変異遺伝子や胎生期環境の影響を受けて変化することがある。四肢奇形ミュータント系メロメリア(meromelia,mem)マウスでは,パッドの観察により,四肢の腹側構造が背側化していることが明らかになった。発生途上のメロメリア肢芽について,いくつかの遺伝子のプローブを用い,全載インシツハイブリダイゼーション法で検索したところ,肢の腹側化に働くとされるEn-1遺伝子の発現域は縮小し,背側化に働くとされるWnt-7aの発現域は肢芽の先端を越えて腹側に拡大していた。肢の伸長に重要な肢芽先端の外胚葉性頂堤(AER)の指標となるFgf4,Fgf-8の発現は,初期には正常な位置に発現していた。これまでAERはEn-1とWnt-7aの発現域の境界に形成されると考えられてきたが,上記の所見はこの定説に疑問を投げかけ,AERの形成にはEn-1,Wnt-7a以外の因子が関与している可能性を示唆するものである。一方,妊娠12.5日のJcl:ICRマウスにレチノイン酸を投与して,妊娠末期の胎仔を観察すると,指間パッドの過剰や足根パッドの欠如などの異常が誘発された。プロモデオキシウリジンの取り込みを指標に検索したところ,パッドはその予定部域の間葉の増殖により形成されることが明らかとなった。
有限要素法による頭部外傷の解析とその法医鑑定への応用

1.脳および頭蓋の有限要素モデルモデル構築に当たって,各要素の節点力と変位を関連づける要素剛性行列の他に,衝撃問題では時間の効果が入るため,各要素の質量行列を考慮に入れ,時間ステップごとに順次変形量を求めて行った。さらに,脳が非圧縮性材料であるので,節点変位に加えて,Hermannの応力パラメータも未知数とする変分原理をモデルの構築に導入した。2.実際例における頭部外傷の検討実際の法医解剖における種々の打撃条件下での脳および頭蓋の病理学検査を行った結果,以下の事がわかった。1)頭部の打撃部位打撲では側頭部が最も多く,次いで後頭部,頭頂部,前頭部であった。転落では後頭部が最も多く,次いで側頭部,前頭部,頭頂部であった。転倒では後頭部が大多数であり,その他側頭部,頭頂部であった。2)脳挫傷側頭部打撃例では,打撲でcoup contusionが強くみられ,転落でcontrecoup contusionが強くみられ,転倒のほぼ全例でcontrecoupcontusionを認めるのみであった。前頭部打撃例では,打撲の全例でcoupcontusionのみを認めた。転落ではcoup contusionが優位であったが,後頭葉にcontrecoup contusionを認める例があった。後頭部打撃例では,打撲の全例でcoup contusionが強くみられ,転落の大多数例でcontrecoup contusionが強くみられ,転倒のほぼ全例でcontrecoupcontusionのみを認めた。3)頭蓋骨折打撲および転落では陥没ないし粉砕骨折が多く,転倒では大多数の例で線状骨折を認めた。1.脳および頭蓋の有限要素モデル当初から問題になっていた事に、脳のモデル化がある。脳は先行研究において明らかにされているように、物理的特性がほぼ水に近い物体と考えられる。これを数式に表した場合、数値上、0、5と解くことが不可能な数値を用いなければならず、これをあえて解くためには作意的に0、49などの数値を用いなければならず、そのため計算上の結果が事実を再現するのかどうかが大きな問題となる。また、頭蓋の有限要素モデルを構築することは比較的容易ではあるが、厳密なモデルを構築するには、頭蓋縫合を無視するわけにはいかない。さらに、頭蓋縫合は年齢によってその性状に差異を認めるものであるために、すべての年齢において一定の状態を示すものとは限らない。以上の問題点の解決のために、実際例における種々の打撃条件下で生じた頭部外傷の詳細や、脳および頭蓋の詳細な物理的特性を知ることが必要と考えられた。そこで、これらを検討して構築モデルの完成を目指している。2.実際例における頭部外傷の検討実際の法医解剖における種々の打撃条件下での脳および頭蓋の病理学検査を行った結果、以下の事がわかった。(1)脳挫傷打撲では、一般に打撃側に著明な脳挫傷を生じることが多いが、このことは、ハンマ-、バット等ある程度の重量を有する鈍体による打撃の場合に顕著であり、加害者の手拳による打撃の場合には脳挫傷が比較的軽度であることが多く、また必ずしもcoup contusionの形態をとらない傾向を認めた。転倒では、頭部を打撃する路面等の性状にかかわりなく殆どの例で著明なcontrecoup contusionを生じていた。(2)頭蓋骨折打撲では一般に陥没ないし粉砕骨折が多かったが、手拳の場合には骨折を伴っていなかった。転倒では多くの例で線状骨折が認められた。1脳および頭蓋の有限要素モデル衝撃問題を扱う今回のモデル構築に当たっては,時間の効果が入るために,各要素の節点力と変位を関係づける要素

剛性行列の他に,各要素の質量行列を考慮に入れる必要があり,時間ステップごとに順次変形量を求めて行くことになった.また,水と同様脳実質はほとんど非圧縮性材料であり,このままのモデルでは計算精度が著しく悪くなるため,節点変位の他にHermannの応力パラメータも未知数とする変分原理を導入して,モデルの再構築を行った.2実験例における頭部外傷の検討1)成傷物体打撲では鉄,木材がいずれも33.3%で多く,転落ではコンクリートが57.8%で最多で,次いで鉄であった。転倒では大多数がコンクリートあるいはアスファルトであった.2)頭部打撃部位打撲では側頭部が44.4%で最多で,次いで後頭部,頭頂部,前頭部であった.転落では後頭部が35.6%で最多で,次いで側頭部,前頭部,頭頂部であった.転倒では後頭部が76.6%で圧倒的に多く,他は側頭部,頭頂部であった.
虚血による神経細胞死をフェロトーシスとして捉える

脳虚血による神経細胞死は活性酸素種の関与や酸化脂質の蓄積が知られ、2012年に提唱された新規細胞死「フェロトーシス」に特徴が似ている。フェロトーシスは鉄依存性の細胞死で、アポトーシスをはじめとする従来の細胞死とは異なる形態を示す。本研究では、虚血性細胞死の培養細胞モデルを解析し、フェロトーシス実行に必須の脂質膜の過酸化連鎖反応を明らかにする。また新規マーカーを用いてマウスの脳虚血モデルを解析し、神経組織におけるフェロトーシス細胞死を確認する。脳虚血性神経細胞死の理解が進めば、脳梗塞をはじめとする脳神経疾患の予防や治療法の開発に繋がると期待できる。
プロリルイソメラーゼPIN1を用いた前立腺癌治療標的因子の同定

本研究プロジェクトはリン酸化部位結合酵素Pin1を分子プローブとして活用することにより、がんの形成や悪性化に関与する責任因子を網羅的に同定し、その分子病態メカニズムを明らかにすることを目的とする。ヒトゲノム計画が終了した現在、ポストゲノムの時代として、タンパク質の翻訳後の修飾、すなわちリン酸化とそれに伴う調節機構および疾患における変化を明らかにすることは非常に意義のあることである。本研究プロジェクトはリン酸化されたタンパク質のPin1による新しい調節機構(リン酸化後修飾)に着目し、それを巧みに利用することにより、全く新規の手法・アイデアにおいて疾患特異的にリン酸化されるタンパク質を網羅的に明らかにする点に特徴がある.各種前立腺癌細胞株および組織を用いたPin1プロテオーム解析を実施し、前立腺癌特異的にPin1に結合するリン酸化タンパク質を20種類以上同定した。我々は当該タンパク質のうち、かつて前立腺癌との関連が認められていないPINBP1について、臨床検体を用いて、癌の形成や悪性化との関連について考察を行なったところ、PINBP1は前立腺癌細胞で悪性度に比例して発現が増加し、手術後再発の優れた診断マーカーとなる可能性のあることが明らかになった。siRNAを用いてPINBP1特異的に抑制すると、細胞の形態変化を伴いながら細胞増殖が低下し、細胞老化が誘導された。また、テロメラーゼ活性が1/41/16に減少した。これらの成果はPINBP1が新規の悪性度の高い前立腺癌のバイオマーカとなるばかりでなく、有効な治療標的となりうることを示すものである。本研究ではリン酸化結合酵素Pin1を分子プローブとしたリン酸化プロテオミクスの手法を用い、前立腺癌特異的にPin1が結合する疾患関連リン酸化蛋白質を網羅的に同定し、診断マーカーや予後因子となりうるバイオマーカーの同定を目的とする。昨年度は前立腺癌特異的なリン酸化タンパク質を同定するため、前立腺癌細胞株(PC3,LNCap,DU145,Dunning R細胞)または、インフォームドコンセントによって採取された様々な臨床的背景を持つ腫瘍組織検体からタンパク質を抽出、可溶化し、予め作製しておいたGST-Pin1-グルタチオンビーズと結合するタンパク質を回収、濃縮、脱塩後、一次元、または二次元ディファレンス電気泳動を行い、癌部で特異的にPin1に結合または結合しないタンパク質を複数抽出した。次にそれらのタンパク質をゲル内で酵素消化し、ESI-Q-TOF-MSにて質量分析を行い、データベースサーチにて当該タンパク質の同定を行った。現時点で本手法により前立腺癌特異的にPin1に結合するタンパク質を20種類以上同定済みである。現在スクリーニングの幅を広げ、ホルモン依存性や骨転移などの悪性化形質に関わる候補分子を数十種類同定する予定である。我々は候補タンパク質のうち、かつて前立腺癌との関連が認められていないタンパク質について、臨床検体を用いて、癌の形成や悪性化との関連について考察を行なった。これらのタンパク質のうち2、3種類については、前立腺癌組織の悪性度に比例して発現が増加し、手術後再発の優れた診断マーカーとなる可能性のあることが明らかになった。現在これらのタンパク質がどのように前立腺癌の形成や悪性化形質に関わるかについて解析中である。具体的には、細胞内における局在、活性、結合タンパク質、また細胞増殖や細胞運動さらには血管形成における影響などについて、培養細胞系を用いて検証中である。

本研究プロジェクトではリン酸化されたタンパク質のPin1による新しい調節機構(リン酸化後修飾)に着目し、それを巧みに利用することにより、全く新規の手法・アイデアにおいて疾患特異的にリン酸化されるタンパク質を網羅的に明らかにする点に特徴がある.各種前立腺癌細胞株および組織を用いたPin1プロテオーム解析を実施し、前立腺癌特異的にPin1に結合するリン酸化タンパク質を20種類以上同定した。我々は当該タンパク質のうち、かつて前立腺癌との関連が認められていないPINBP1について、臨床検体を用いて、癌の形成や悪性化との関連について考察を行なったところ、PINBP1は前立腺癌細胞で悪性度に比例して発現が増加し、手術後再発の優れた診断マーカーとなる可能性のあることが明らかになった。siRNAを用いてPINBP1特異的に抑制すると、細胞の形態変化を伴いながら細胞増殖が低下し、細胞老化が誘導された。また、テロメラーゼ活性が1/41/16に減少した。これらの成果はPINBP1が新規の悪性度の高い前立腺癌のバイオマーカとなるばかりでなく、有効な治療標的となりうることを示すものである。
熱耐性菌・古細菌を用いた組換え機構の分子進化的研究

RecA蛋白質は,生物の遺伝的組換えにおいて中心的役割を果たす蛋白質で,多くの生物種において広く保存されている。これらRecA様組換え蛋白質は,遺伝子組換え,DNAの複製などにも大きく関わるが,その機能発現機構には未解決の現象がまだ数多く残されている。そこで本研究では,進化的に大きく異なる古細菌・原核生物・真核生物のRecA蛋白質の比較解析から,その機能発現機構を解明することを目的として,まず耐熱性菌・古細菌の採集・分離を行うとともに,recAホモログのクローニングを試みた。まず,多種類の熱耐性菌を採集し,ゲノムDNAの遺伝子バンクから,recA/RAD51遺伝子をクローニングし,すべての生物種に共通で機能発現に必要な領域を明らかにした。次に,高度好熱菌Thermus thermophilus HB8からrecA遺伝子をクローニングした。量産化後,精製した好熱菌RecA蛋白質は,DNA鎖交換反応,DNA依存性ATP加水分解などの活性を有しており,これらが相同的組換え反応に必須の性質であることが示された。この好熱菌RecAで結晶化を行ったところ,容易に結晶を得ることができた。また,常温菌酵素では困難であったDNA存在下での結晶化にも成功した。さらに,NMRによる立体構造解析のために,分子同士の会合ができない欠失変異体を作製した。これによって,高蛋白質濃度でのNMR測定が可能になった。真核生物の組換えについても,植物のユリの2つのRecA蛋白質ホモログの減数分裂期染色体における分布を観察した。その結果,これらの蛋白質は,原核生物のRecA蛋白質と同じく,組換え反応の初期過程であるDNAのホモロジーサーチから染色体対合において,協同して重要な役割をしていることが明らかとなった。遺伝的組換えやDNA修復に関与する種々の蛋白質について,その機能発現機構を解析するために,耐熱性真正細菌および耐熱性古細菌からそれらをコードする遺伝子をクローニングした。RecA蛋白質については,大腸菌酵素の立体構造はすでに明らかにされているが,DNAに結合した活性型蛋白質については不明のままである。そこで,文献に記載されたDNA非存在下の条件で結晶化を試みたが,結晶は得られなかった。このような場合,生物種を変えると結晶化に成功する場合が知られているので,まず,日本およびロシアで採取した種々の耐熱性細菌から,真核生物型や古細菌型のRecA蛋白質ホモログ数種類をクローニングした。これら蛋白質の結晶化を,基質非存在下で試みたところ,種々の結晶が得られたので,現在,立体構造解析を進めている。RecA蛋白質の他に,種々の耐熱性菌のDNA修復酵素のクローニングも行い,量産化,X線結晶解析による立体構造解析,機能解析を進めている。それらの中には,光回復酵素,塩基除去修復系のMutM,ヌクレオチド除去修復系のUvrA,UvrB,UvrC,ヘリカーゼII,ミスマッチ修復系のMutS,MutL,その他に,DNAポリメラーゼI,リガーゼなどが含まれる。これら耐熱性菌の蛋白質は結晶化し易い上,非常に安定性が高く,機能解析にも適していることが明らかになった。今後,これら各蛋白質の解析を進めるだけでなく,相互の役割分担・相互作用などについても解析を進める。あらゆる生物で,遺伝的組換えにおいて中心的役割を果たすRecA蛋白質の機能発現機構を解析することが試みられているが,常温生物のRecA蛋白質は結晶化が難しく,DNAに結合した活性型RecA蛋白質の立体構造解析はまだなされていない。また,超好熱性古細菌のRecAホモログは,真核生物に似かよっていることが知られている。

そこで,ロシア,日本,アイスランドで採取されたた超好熱性古細菌から,耐熱性真正細菌および耐熱性古細菌のrecA遺伝子をクローニングし,遺伝子の塩基配列を決定した。これまでに5種類の超好熱菌および1種類の耐熱性酵母からRecAホモログをクローニングした。超好熱菌からは,いずれも,有核生物と真正細菌との中間のアミノ酸配列を持つRecA蛋白質が得られた。アミノ酸組成に特徴があり,Cys,Met,Asn,Glnなどは減少していたが,Arg,Glu,Proなどは増加していた。蛋白質のうち2種類については,蛋白質量産化をし,分子機能を解析した。その内の一つの超好熱菌蛋白質は,約80°Cで立体構造変化を伴い,それ以下の温度では活性が低いが,80°C以上になると活性が大きく増大することがわかった。円二色性スペクトルや蛍光スペクトルなどの分光学的測定や活性測定の結果,トリプトファン.チロシンなどの芳香族アミノ酸を含む領域が80°C前後で立体構造変化することが明らかになった。超好熱菌蛋白質は,その至適生育温度である100°Cになって始めて最大活性が発揮できるような立体構造をとっていることが明らかになった。
アモルファスシリコンの光誘起構造 変化の研究

アモルファス物質の構造ゆらぎを高感度にて評価し得る偏光エレクトロアブソープション法(以降PEA法)において、エレクトロアブソープション(EA)シグナル中に含まれる熱変調成分は、純粋な構造ゆらぎを評価する上で障害となる。該熱変調成分は、PEA測定時に試料に印加する電圧及び試料を流れる電流によって発生するジュール熱が原因である。この熱成分を正確に見積もる方法を検討し、純粋な構造変化としてのPEA比を評価することで光誘起構造変化の直接的な評価である内部応力の変化及び密度の変化との関連性を明確にした。解析の結果PEA比に与える熱変調成分の影響は、EAスペクトルのピーク付近で2030%含まれていることがわかった。この値は、比較的大きな値ではあるものの、これまでに報告してきたAMI50mW/cm^2照射下でのPEA比の変化の傾向、即ち光照射直後から急速な変化が起こり、約5分間程度で飽和すると云う結果に影響を与えるものではないことが判明した。また、光誘起構造変化を、より直接的に評価する方法として、浮遊法にてアモルファスシリコンの密度評価を行った。基板から剥離したアモルファスシリコンは光照射前は、結晶シリコンの約98.5%であり、また光照射後には光照射前に対して約1.5%の密度の減少が確認された。しかも該光照射条件下での密度の時間変化は内部応力の時間変化の傾向に良く対応しており、約5分間の光照射で飽和することが判明し、両者は、何れも非晶質シリコンの光誘起構造変化を観測しているものと考えられる。特に、PEA法による構造乱れの変化との対応関係よりAMI50mW/cm^2条件下での該構造変化は、構造の乱れと共に進行しているものであると結論づけられる。アモルファス物質の構造ゆらぎを高感度にて評価し得る偏光エレクトロアブソ-プション法(以降PEA法)において、エレクトロアブソ-プション(EA)シグナル中に含まれる熱変調成分は、純粋な構造ゆらぎを評価する上で障害となる。この熱成分を正確に見積もる方法を検討し、純粋な構造変化としてPEA比を評価することで光誘起構造変化の直接的な評価である内部応力の変化及び密度の変化との関連性を明確にした。この値は、比較的大きな値であるはものの、これまでに報告してきたAMl 50mW/cm^2照射下でのPEA比の変化の傾向、即ち光照射直後から急速な変化が起こり、約5分間程度で飽和すると云う結果に影響を与えるものではないことが判明した。特に、PEA法による構造乱れの変化との対応関係よりAMI 50mW/cm^2条件下での該構造変化は、構造の乱れと共に進行しているものであると結論づけられる。

アモルファス物質の構造ゆらぎを高感度にて評価し得る偏光エレクトロアブソープション法(以降PEA法)において、エレクトロアブソープション(EA)シグナル中に含まれる熱変調成分は、純粋な構造ゆらぎを評価する上で障害となる。該熱変調成分は、PEA測定時に試料に印加する電圧及び試料を流れる電流によって発生するジュール熱が原因である。この熱成分を正確に見積もる方法を検討し、純粋な構造変化としてのPEA比を評価することで光誘起構造変化の直接的な評価である内部応力の変化及び密度の変化との関連性を明確にした。解析の結果PEA比に与える熱変調成分の影響は、EAスペクトルのピーク付近で2030%含まれていることがわかった。この値は、比較的大きな値ではあるものの、これまでに報告してきたAM150mW/cm^2照射下でのPEA比の変化の傾向、即ち光照射直後から急速な変化が起こり、約5分間程度で飽和すると云う結果に影響を与えるものではないことが判明した。また、光誘起構造変化を、より直接的に評価する方法として、浮遊法にてアモルファスシリコンの密度評価を行った。基板から剥離したアモルファスシリコンは光照射前は、結晶シリコンの約98.5%であり、また光照射後には光照射前に対して約1.5%の密度の減少が確認された。しかも該光照射条件下での密度の時間変化は内部応力の時間変化の傾向に良く対応しており、約5分間の光照射で飽和することが判明し、両者は、何れも非晶質シリコンの光誘起構造変化を観測しているものと考えられる。特に、PEA法による構造乱れの変化との対応関係よりAM150mW/cm^2条件下での該構造変化は、構造の乱れと共に進行しているものであると結論づけられる。
神経ベーチェット病患者髄液中に特異的に増多するαβT細胞の機能と病態の解析

神経ベーチェット病患者髄液中リンパ球の機能を解析する目的で以下の検討を行った。1.神経ベーチェット病患者髄液中リンパ球の表面マーカーの検討神経ベーチェット病12例の髄液より細胞を回収し、PE標識抗CD3抗体、FITC標識抗αβTCR抗体およびFITC標識抗γδTCR抗体で染色を行い、フローサトメトリーにて細胞の表面マーカーを解析した。また同時に患者末梢血リンパ球も同様に解析を行った。髄液中のCD3+γδ+T細胞は平均1.38%、CD3+αβ+T細胞は54.56%であった。特に患者間では病態の活動性に関係なく、αβT細胞優位であった。末梢血リンパ球でCD3+γδ+T細胞は平均5.9%であったが、末梢血でCD3+γδ+T細胞が約16%と高値の症例は、髄液中でも約19%と高値を示した。2.神経ベーチェット病末梢血顆粒球の表面マーカーの検討ベーチェット病7例(神経ベーチェット4例)および健常人8例の末梢血顆粒球のCD16(Leullc)(Fcγレセプター)モノクロナール抗体を用いてその陽性率を測定した。ベーチェット病全例が陽性であったが、健常人では2例が陰性であった。一般にCD16(Leullc)は健常人の約50%に陰性であると報告されているが、ベーチェット病全例陽性であることは、顆粒球が病態の活動性に関与されていると考えられていることから、CD16(Leullc)がなんらかの影響を及ぼしている可能性も考えられる。今後は髄液中の顆粒球でCD16(Leullc)陽性率を検討し、さらに病因との関連について検討していく予定である。
日本近世の地方社会における米穀流通の構造と展開

長野県上高井郡小布施町において、久保田英雄家文書および旧根岸寿作家文書の現状記録調査、目録作成、デジタルカメラおよびマイクロカメラによる撮影を行い、旧小布施村における市場関係史料および商人の経営史料などについて調査・研究を行った。またこれと関連する文献を科学研究費により購入し、研究従事機関である史料編さん所が所蔵する文献とあわせて検討することにより、信濃国北部(北信地方)における穀物商人の基本的な営業形態および彼らの地域社会における役割を解明するための基礎研究を行うことができた。次に長野県須坂市田中本家博物館所蔵田中家文書、長野県立歴史館所蔵久保田家文書、同県飯山市立図書館所蔵史料の調査・研究を行い、飯山小学校に所蔵されている飯山藩の藩領域支配に関する史料群の整理・目録作成もあわせて行うことによって、研究論文「近世後期の豪農商層と地域的米穀市場」を執筆した。こちらは本来研究計画の二年目に予定されていた研究の成果であるが、平成十六年度中に学術雑誌への掲載が予定されている。さらに国立国文学研究資料館史料館が主宰する長野県中野市山田顕五家文書の調査活動に二度にわたって参加し、調査・研究を行った。これにより、研究代表者が研究計画の三年目に予定している北信地方の地主研究を行うための基礎データを獲得することができた。それ以外にも国立国文学研究資料館史料館所蔵信濃国松代真田家文書を用い、科学研究費により購入した関連文献、および史料編さん所が所蔵する文献とあわせて研究を行うことにより、研究論文「凶作関係史料にみる穀物商人の動向」の作成を行った。こちらは現在投稿準備中である。また本年度は史料調査に使用する録音機器・撮影記録媒体・調査史料を整理するためのコンピュータソフトなどの購入を行い、上記の調査を行う上での体制を整備した。
関節水腫発症における水チャネル(アクアポリン)の発現機序解明と治療への応用

整形外科疾患では種々の病態により関節水腫の発症をみる.日常臨床においては,関節穿刺,副腎皮質ホルモンの関節内投与,ヒアルロン酸の関節内投与,関節鏡視下滑膜切除術などの対症療法がとられることが多く,しばしば再発する.関節水腫をきたす個々の疾患たとえば関節リウマチ(RA),変形性関節症(OA)などの疾患解明は著しい進展しているものの,関節水腫そのもの発生機序の分子機構の解明にはあまり進展はない.そこで本研究では水チャネルのアクアポリン(APQ)を介しての関節水腫発症の分子機構を解明し,効果的治療法の開発をめざしたRA、OAにて人工関節置換術を施行した際に得られた滑膜組織についてAPQの発現を検討した.滑膜組織のmRNAを抽出し、real time PCRで解析したところAPQ-1,3, 9の発現を認めた。APQ-1,3ついてはRA, OAでは発現の差は認めなかったが、APQ-9についてはRAにおいて高発現の傾向にあった。OA滑膜では、術前水腫ありの滑膜では、水腫なしの滑膜よりAPQ-9の発現が高かった。滑膜組織を抗APQ-1,3,9抗体にて免疫組織染色したところ、滑膜表層細胞、血管内皮細胞にAPQ-1,3,9が発現していることがわかった滑膜から培養した線維芽細胞様滑膜培養細胞を炎症性サイトカインであるTumornecrosis factor (TNF)-αにて刺激するとAQP-9が誘導され、炎症による水腫発症にAQP-9が関与していることが示唆された整形外科疾患では種々の病態により関節水腫の発症をみる.日常臨床においては,関節穿刺,副腎皮質ホルモンの関節内投与,ヒアルロン酸の関節内投与,関節鏡視下滑膜切除術などの対症療法がとられることが多く,しばしば再発する.関節水腫をきたす個々の疾患たとえば関節リウマチ(RA),変形性関節症(OA)などの疾患解明は著しい進展しているものの,関節水腫そのもの発生機序の分子機構の解明にはあまり進展はない.そこで本研究では水チャネルのアクアポリン(APQ)を介しての関節水腫発症の分子機構を解明し,効果的治療法の開発をめざしたRA、OAにて人工関節置換術を施行した際に得られた滑膜組織についてAPQの発現を検討した.滑膜組織のmRNAを抽出し、real time PCRで解析したところAPQ-1,3, 9の発現を認めた。滑膜組織を抗APQ-1,3,9抗体にて免疫組織染色したところ、滑膜表層細胞、血管内皮細胞にAPQ-1,3,9が発現していることがわかった滑膜から培養した線維芽細胞様滑膜培養細胞を炎症性サイトカインであるTumornecrosis factor (TNF)-αにて刺激するとAQP-9が誘導され、炎症による水腫発症にAQP-9が関与していることが示唆された整形外科疾患では種々の病態により関節水腫の発症をみる.日常臨床においては,関節穿刺,副腎皮質ホルモンの関節内投与,ヒアルロン酸の関節内投与,関節鏡視下滑膜切除術などの対症療法がとられることが多く,しばしば再発する.関節水腫をきたす個々の疾患たとえば関節リウマチ(RA),変形性関節症(OA)などの疾患解明は著しい進展しているものの,関節水腫そのもの発生機序の分子機構の解明にはあまり進展はない.そこで本研究では水チャネルのアクアポリン(APQ)を介しての関節水腫発症の分子機構を解明し,効果的治療法の開発をめざしている.本年度は、関節リウマチ、変形性膝関節症にて人工関節置換術を施行した際に得られた滑膜組織についてAPQの発現を検討した.滑膜組織のmRNAを抽出し、real timePCRで解析した。その結果主にAPQ-1の発現を認め、またAPQ-3,9の発現も認めた。APQ-1,3ついてはRA,OAでは発現の差は認めなかったが,APQ-9についてはRAにおいて高発現の傾向にあった。滑膜組織を抗APQ-1,3,9抗体にて免疫組織染色したところ、滑膜表層細胞、血管内皮細胞にAPQ-1,3,9が発現していることがわかった。次年度では、滑膜から培養した線維芽細胞様滑膜培養細胞を用いて、ヒアルロン酸や,炎症性サイトカインがAPQの発現に影響を及ぼすか否かを検討する予定である。整形外科疾患では種々の病態により関節水腫の発症をみる.日常臨床においては,関節穿刺,副腎皮質ホルモンの関節内投与,ヒアルロン酸の関節内投与,関節鏡視下滑膜切除術などの対症療法がとられることが多く,しばしば再発する.関節水腫をきたす個々の疾患たとえば関節リウマチ(RA),変形性関節症(OA)などの疾患解明は著しい進展しているものの,開節水腫そのもの発生機序の分子機構の解明にはあまり進展はない.そこで本研究では水チャネルのアクアポリン(APQ)を介しての関節水腫発症の分子機構を解明し,効果的治療法の開発をめざしている.本年度は、関節リウマチ、変形性膝関節症にて人工関節置換術を施行した際に得られた滑膜組織についてAPQの発現を検討した,滑膜組織のmRNAを抽出し、real time PCRで解析した。

その結果主にAPQ-1の発現を認め、またAPQ-3,9の発現も認めた。APQ-1,3ついてはRA,OAでは発現の差は認めなかったが,APQ-9についてはRAにおいて高発現の傾向にあった。滑膜組織を抗APQ-1,3,9抗体にて免疫組織染色したところ、滑膜表層細胞、血管内皮細胞にAPQ-1,3,9が発現していることがわかった。滑膜から培養した線維芽細胞様滑膜培養細胞を炎症性サイトカインであるTNF-αにて刺激するとAQP-9が誘導された。
放射線、被ばくに関する看護職のリスク認知の実態

看護職の放射線に関する基礎知識の状況は一般公衆を対象としたアンケート結果と同様な傾向であった。原発事故後に看護職が放射線や被ばくに関する相談に対応することはあっても、「自分自身の知識不足」などから負担に感じる傾向がみられた。また、対応者として適切な職業人として、放射線の専門家や医師といった回答が多かったことから、看護職が対応することではないと考えている傾向が示唆された。また、住民や患者から相談を受ける際には1人で対応していることから、知識不足を自覚している故に負担も大きく感じているものと考える。2011年3月11日の東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所の事故以降、多くの国民が放射線の健康影響に対する不安を抱えている。今後は国民が放射線や被ばくについて正しく向き合い、健康不安を解消していく必要があると考える。そのためには、放射線の専門家よりも身近な存在である看護職が、放射線の専門家と国民の懸け橋となるようなリスクコミュニケーターの役割を担う必要があると考える。そこで、看護職の放射線や被ばくに対する認識を明らかにすること、看護職が放射線や被ばくに関する健康相談を受ける際の不安や困難感を明らかにすることを目的として本研究を行っている。平成25年度は、研究実施計画のうち、対象者となる東北地方の医療機関や役場などに勤務する看護職が実際にどの程度、放射線や被ばくに対する相談を受けているのかということについて情報収集を行った。具体的には、福島県内の医療施設に勤務する方や役場に勤務する方を訪問した。看護職が直接患者や住民の被ばくに対する健康相談業務を行っているという事象は少ないようであった。今後も対象者の選出のための情報収集を行いながら、調査施設を確保し、本調査を実施する予定である。また、予備調査として、看護職を含む医療職および、福島県内の一般市民を対象に、放射線や被ばくに関する一般的な知識や不安や疑問について自由記載する質問紙調査を行った。この質問紙調査は、放射線の専門家からのアドバイスを受けて放射線の専門家に講演依頼があった団体の講演参加者を対象とし調査を行った。この予備調査の結果を踏まえつつ、本調査の質問内容を精選し、再度、放射線の専門家のアドバイスを受けながら実施していけるように準備する予定である。また、研究機関の倫理委員会にて研究実施の倫理審査を経て本調査を進めていく予定である。2011年3月11日に起きた東日本大震災に伴う福島第一原子力発電所の事故以降、多くの国民が放射線に対する不安を抱いた。事故後4年が経過し今では放射線に関する不安や心配は落ち着きつつあるが、いまだに放射線に関する健康不安を抱えている国民も多いと予測される。今後は、国民が放射線に関する情報について正しく向き合い、健康不安を解消していく必要があると考える。そのためには、国民にとって身近な存在である看護職が放射線に関するリスクコミュニケーターとして活躍するべきであると考える。本研究では看護職の放射線に対する認識、基礎知識の実態を把握することを目的として質問紙調査を行う。また、看護職が放射線や被ばくに関する健康相談を受ける際の不安や困難感を明らかにすることを目的とし、研究を行っている。平成26年度は研究実施計画のうち、放射線の専門家に意見を聞きながら放射線の基礎知識を問う質問内容の精選と一般市民を対象としてその質問内容の妥当性を検証した。2011年3月11日に起きた東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故以降、多くの一般公衆が放射線に対する漠然とした不安や健康影響への不安を抱いた。事故から5年が経過し、現在は不安や混乱は落ち着きつつある様にみえるが、被災している現地の人々は様々な不安を抱えながらも日常生活を送っている状況にあると推察される。この事故で、福島原発の半径20km県内にある地域に国の指針に基づき避難指示が出た。避難示指が出された市町村では、現在帰還に向けた取り組みなどが始まっており、人々の不安の内容も少しずつ変化しているものと考えられる。今後は、放射線の基礎知識を普及しつつ、人々が抱える放射線についての不安などを解消することができるような人材の育成が必要となる。そこで、健康影響等の不安などについて人々が気軽に相談することができるような人材として保健師等の看護職にその役割を担うことが求められる。本研究では、看護職の放射線に関する基礎知識を把握し、放射線の影響に関する健康相談を受ける際に不安や困難感を明らかにすることを目的として調査している。平成26年度の一般市民を対象とした質問紙調査から、放射線の基礎知識を問う内容の精選を行った。また、平成27年度は平成26年度に行った一般市民が抱く放射線に対する不安事項の自由記述をまとめており、その結果を看護職に対する調査の質問事項に追記し、平成27年度に引き続き調査を進める予定である。研究者は平成26年度の4月9月まで産前・産後休暇及び育児休業中であったため、その間研究計画を遂行することができなかった。平成26年度の10月より復職し研究を開始する準備をしていたが、度重なる子供の病気や自身の体調不良により、研究を行うことが困難であったため、当初の計画よりも大幅に遅れてしまっている。2011年3月11日に起きた東日本大震災に伴い、東京電力福島第一原子力発電所(以降福島原発)で事故が起こった。この事故以降、多くの一般公衆が放射線に対し漠然とした不安や自分自身の将来的な健康影響への不安、子どもや孫に対する健康影響への不安など様々な不安を抱いた。事故以降、福島原発の半径20km圏内にある市町村には国の指針に基づき避難指示が出された。

事故後5年が経過し、避難指示が出された市町村の一部では現在帰還も始まっており、人々の放射線に対する不安内容も少しずつ変化していると推察される。このような社会的背景から、一般公衆の放射線に対する不安を解消することができるような人材の育成が必要であり、放射線による健康影響について気軽に相談できるような人材として看護職にその役割を担うことが求められると考える。本研究では、看護職の放射線に対する基礎知識の状況を明らかにし、看護職が放射線の影響に関する健康相談を受ける際の不安や困難感を明らかにすることを目的としたアンケート調査を実施している。平成26年度は一般公衆を対象とした放射線に関する基礎知識のアンケート調査を行い、看護職を対象としたアンケートの調査項目に関する内容の精選を行った。平成27年度は、前年度に行ったアンケート調査のうち、一般公衆が抱く放射線に対する不安事項の自由記述をまとめ、その結果を看護職を対象としたアンケート調査の質問項目に追記した。平成28年度は、福島県内の病院や市町村などに対し、アンケート協力の可否を伺った。アンケートの協力が得られた施設に対し、その施設に勤務する看護職を対象とし、放射線に関する基礎知識の状況と、一般公衆から放射線に関する健康相談を行う際に不安に思う内容についてアンケート調査を行った。アンケート調査は倫理委員会の承認を得て実施した。看護職の放射線に関する基礎知識の状況は一般公衆を対象としたアンケート結果と同様な傾向であった。原発事故後に看護職が放射線や被ばくに関する相談に対応することはあっても、「自分自身の知識不足」などから負担に感じる傾向がみられた。また、対応者として適切な職業人として、放射線の専門家や医師といった回答が多かったことから、看護職が対応することではないと考えている傾向が示唆された。また、住民や患者から相談を受ける際には1人で対応していることから、知識不足を自覚している故に負担も大きく感じているものと考える。研究者はH26年度の4月9月まで産前・産後休暇及び育児休業中であったためその間研究計画を中断せざるを得ない状況であった。またH26年度の10月より復職し、速やかに研究を再開するように準備をしていたが、育児との両立が難しく当初の計画よりも遅れている状況である。研究計画立案当初の予定では、対象者の確保は東北地方の医療機関や役場に対して個別に郵送してアンケート調査の協力の可否を依頼する予定であったが、これまでの情報収集の結果から看護職が実際に放射線や被ばくにについての健康相談を行っている施設は限られていることが分かった。協力施設の確保として、現在弘前大学と連携協定を結び支援を行っている福島県浪江町の役場職員であり、保健師業務を行っている方々の聞き取り調査を行う予定である。その他、放射線に関する健康不安の相談を行った実績のある施設に絞り調査を進めていく。基礎看護研究実施計画の当初の予定で、研究協力施設の確保の方法は東北地方の医療機関や役場に個別に郵送にてアンケート協力の可否を尋ねる予定であったが、これまでの情報収集の結果から看護職が実際に放射線や被ばくについての健康相談業務を行っている施設は、ある程度限られていることが分かった。
スルフォラファンのオートファジーを介する乳癌細胞死滅機構の同定と癌治療への応用

スルフォラファン(SFN)は目立った副作用なくヌードマウス移植KPL-1ヒト乳癌細胞株の増大を有意に抑制し、腋窩リンパ節転移を軽減する傾向を示した。SFNのMCF-7とMDA-MB-231ヒト乳癌細胞培養株に対する細胞死機構におけるオートファジーの関与を検討したところ、SFNにより誘発される乳癌細胞のアポトーシスに対してオートファジーは細胞保護的に働いていることが判明した。よって、SFNに毒性は認めず、乳癌抑制には、SFNとオートファジー阻害剤の併用が有効であると結論できた。アブラナ科の植物に豊富に含まれるスルフォラファン(SFN)は様々な臓器に生じる癌の増殖抑制や細胞死を誘導することが知られている。乳癌は女性が罹患する最も普遍的な癌であるが、Tamoxifenによる内分泌療法やHerceptinによる分子標的治療が無効なものも存在する。エストロゲン受容体陽性あるいは陰性ヒト乳癌細胞様であるMCF-7とMDA-MB-231細胞株に対するSFNの効果をみたところ、濃度ならびに時間依存性に増殖抑制を示し、72時間培養時の50%阻害濃度(IC_<50>)は各の33.8μMと31.5μMであり、細胞死も観察された。2細胞株のうちより高悪性が示唆され、内分泌療法や分子標的治療がみこめない。MDA-MB-231細胞株に30μMのSFNを作用させたところ、S期とG2/M期での細胞周期停止を認め、p21^<CIP1/WAF1>とp27^<KIP1>の上昇とCyclin A, Cyclin B1とCdc2値の減少をみた。細胞死はCaspase-3の上昇とBcl-2値の減少によるアポトーシスであったが、オートファゴソームの形成、acidic vesicular organellesの出現やLC3の発現増強で特徴づけられるオートファジーがみられた。オートファジーは生存に働く場合と細胞死を来す場合がある。そこで、オートファジー阻害剤であるBafilomycin AlをSFNとともに作用させたところ、Baxの発現増強、Caspase-3やPARP-1の開裂、ミトコンドリア膜電位の低下によるアポトーシスの有意の増強による生細胞の減少をみた。よって、SFNによって引き起こされるアポトーシスはオートファジーの阻害により増強されることが判明したので、SFNにオートファジー阻害剤を併用すれば新たな乳癌治療として有望と考える。そこで、オートファジー阻害剤であるBafilomycin A1あるいは3-mothylodeuineをSFNとともに作用させたところ、Bafilomycin A1ではBaxの発現増強、Caspase-3やPARP-1の開裂、ミトコンドリア膜電位の低下によるアポトーシスの有意の増強による生細胞の減少をみた。但し、3-methyladenineでは有意な変化はみなかった。よって、SFNによって引き起こされるアポトーシスはBafilomycin A1によるオートファジーの阻害により増強されることが判明したので、SFNにオートファジー阻害剤(Bafilomycin A1)を併用すれば新たな乳癌治療として有望と考える。スルフォラファン(SFN)のMCF-7とMDA-MB-231ヒト乳癌細胞株に対する効果をみたところ、72時間培養時の50%阻害濃度(IC50)は各の33.8μMと31.5μMであり、細胞死も観察された。MDA-MB-231細胞株に30μMのSFNを作用させたところ、S期とG2/M期での細胞周期停止を認め、p21CIP1/WAF1とp27KIP1の上昇とCyclin A,Cyclin B1とCdc2値の減少をみた。