hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己についての素朴理論-他者知から自己知へ

本研究の目的は、自伝的記憶の想起事態において、想起された内容が想起する主体にとって一体どのような意味をもち、また、それが状況の変化にともなってどのように変わってゆくか、ということを明らかにすることであった。さらに、想起する自己の構築過程に心理学の知識がどの程度関与しているのか、その自己の構築過程を素朴理論といった観点から明らかにしようとしたものである。これらの目的は、しかしながら、従来の心理学研究で用いられてきた実証的手法では充分に遂行しえない。そこで、それに代わる新しい手法が求められる。それが本研究で独自に提唱する「想起的統合と分化」による手法である。この手法では、調査者(聞き手)と対象者(話し手)は共同想起事態を共有し、聞き手は話し手の自伝的記憶の想起事態に潜入し、そこに身を委ね、しかも聞き手は自らの身体レベルで感じ取った世界を自らの言葉で記述してゆかなければならない。したがって、この事態で想起された事象は単に話し手の想起ではなく、話し手と聞き手の共同創作であると言ってもよいものである。3名の対象者が、調査者との共同想起を通して、自伝的記憶を半年ごとに三回にわたっておなじテーマで想起を繰り返した。想起された事象は「想起的統合と分化」の手法によって、調査者によって克明に記述され、しかもそれが再構成されていった。その結果の概要は次のようなものである。(1)対象者が過去に経験した事象は変化しなかったが、過去の事象に対する主観的な経験は変化していった。(2)想起の途中で、対象者は自己の性格特性を述べ、それに自己の行為を帰属させる傾向があった。(3)心理学の知識は対象者の素朴理論のなかに取り込まれ、状況的知識として働いたことが認められた。これらの結果を踏まえて、さらに自己についての素朴理論の抱える問題点、今後の研究の方向性が示唆された。
海洋動物を起源とする高分子合成阻害物質の開発と作用機作の解析

これまで、海洋動物から数多くの新規生理活性物質が見出されている。それらの多くは非選択的な細胞毒である。特定の細胞機能だけを選択的に阻害する物質が見い出されれば有用な薬剤の開発などにつながる可能性がある。われわれはイトマキヒトデなど棘皮動物の胚発生に対する選択的阻害活性を指標として、活性物質を海綿抽出液中に探索した。その結果、いくつかの新規生理活性物質を見出した。すなわち、Rhopaloeides属海綿から新しいnorsesterterpenesを得、これらがイトマキヒトデなど棘皮動物の胚発生を選択的に原腸胚期で停止させることをあきらかにし、また、それらの化学構造をあきらかにした。Ancorina属海綿からはイトマキヒトデの胚発生を胞胚期直前で停止させる新規化合物を得、これをAncorinoside Aと命名した。この化学組構造を決定した。その結果、Ancorinoside Aはきわめて特異なテトラミン酸を有する糖化合物であることが判明した。また、われわれがすでにJaspis属海綿からイトマキヒトデやバフンウニの新規受精阻害物質として単離し、化学構造決定したJaspisinがバフンウニ孵化酵素などのマトリックス型メタロエンドプロテイナーゼだけに選択的に阻害する化合物であることがあきらかになった。この結果から、受精を阻害には精子一卵融合にマトリックスメタロエンドプロテイナーゼが決定的な役割を果すことがあきらかになった。海洋生物からは,数多くの新規生理活性物質が見出されている。その多くは,非選択的な細胞毒性物質である。特定の細胞機能のみを選択的に阻害する物質が見出されれば,細胞機能のさらなる解明あるいは有用な薬剤の開発などにつながる可能性がある。我々は,ヒトデの胚発生に対する選択的阻害活性を指標として,西日本近海で採集された500種以上の海綿抽出物について活性物質の探索を行った結果,10種以上の新規化合物を含む多くの生理活性物質を見出した。Ancorinoside A(1)を,0.4μg/ml以上の濃度で添加して,イトマキヒトデの胚を発生させると,89回の細胞分裂を行って256-512細胞期になるまでは正常に発生が進んだ。しかしながら,それ以上は,胞胚形成を起こすことなく発生が停止した。イトマキヒトデ受精卵は、卵割期、胞胚期を経て原腸胚を形成する。この原腸形成の段階で胚発生を選択的に停止させる活性成分として、さきに、トリテルペンエーテル化合物Hippospongic acid AをHippospongia属海綿から精製・単離し、これが新規化合物であることを確認し、その化学構造を提出した。しかし、NMRスペクトルを精査したところ、構造式に誤りが見出されたので、今回、これを訂正した。訂正構造にもとずいて合成された標品は天然物と一致したので、改訂構造式が正しいことが確定した。イトマキヒトデ胚の原腸形成を阻害する活性物質として、Rhopaoeides属海綿からRhopaloic acidBおよびCを得、それらが新しいノルセスタテルペンであることを明かにした。これらは4-5個のC-C二重結合と1個のカルボキシル基を有するが、二重結合を水素添加したり、カルボキシル基をエステル化すると原腸形成阻害活性が失われることなどから、テトラピラン環に結合したα-オキソ-メチレンカルボン酸構造が活性の発現に重要であることが示唆された。バフンウニの胚では胞胚期において、胚の外周辺に形成された受精膜の溶解、すなわち孵化が生ずる。さきに、受精卵の胚発生を阻害せず、受精卵は原腸胚期に達するが、孵化を阻害し、受精膜に包まれた原腸胚を与える化合物としてJaspis属海綿からJaspisinを得た。今回、Jaspisinが孵化酵素を直接阻害することを明かにした。

孵化酵素はマトリックスエンドプロテイナーゼの一種であるが、このグループに属するヒトがん細胞のゲラチナーゼに対してJaspisinは阻害活性を示すが、アスタシン型エンドプロテイナーゼの一種メダカの孵化酵素、サーモライシン、パパイン、トリプシン、キモトリプシンなどのプロテイナーゼ活性に全く影響を与えなかった。このような阻害特異性の高い化合物はこれまでに知られておらず、本化合物ががんと初期発生の研究に有用であることが明らかになった。
無限離散群の幾何学的研究

本研究は、「幾何学的群論」と呼ばれる分野における諸問題に取り組むことを目的とした、総合的な研究である。幾何学的群論は、Gromovの先駆的な仕事をきっかけに、最近15年くらい、アメリカ、ヨーロッパで活発な研究が行われている。古典的な組み合わせ群論、双曲幾何学、3次元多様体論、写像類群の理論など様々な分野のテクニック、結果が交錯するダイナミックな分野でもある。しかしながら、日本においては幾何学的群論の研究は活発とは言えない。この3年間の研究で、日本における幾何学的群論の研究活動のスタートになることも目的とし、一定の成果が出たと考える。本研究で取り組んだ課題の一つに離散群のCAT(0)空間への等長作用がある。CAT(0)空間とは、Gromovが測地距離空間に定義した概念で、リーマン多様体で言えば、完備、単連結で、断面曲率が0以下のもの(アダマール多様体と呼ばれる)を測地距離空間に拡張したものである。離散群Gが与えられたとき、それが等長的、かつ離散的に作用するCAT(0)空間Xを見つけることは、離散群Gの代数的構造を研究する上で、大きな手がかりになる。古典的には、リー群の離散部分群に対して、それに対応する対称空間への等長作用などが、例である。さらに、次元を最小にするようなCAT(0)空間Xは、Gについて、特別の意味を持つと考えられる。まず、発表論文について説明する。大鹿健一氏との共同研究で、3次元多様体の2次有界コホモロジーがいつ非自明であるかを調べた。定理として、3次元多様体がサーストンの意味で幾何学的であるとき、2次有界コホモロジーが非自明であるための必要十分条件を得た。次に、相馬輝彦氏との共同研究で、3次元多様体の2次コホモロジーが、いつ有界なクラスで代表されるか研究し、そのための十分条件を得た。3番目に、M.Bestvina氏との共同研究で、写像類群の部分群の2次有界コホモロジーを計算した。その応用として、リー群の離散部分群が写像類群の部分群にならない事実の別証を得た。最後に、関連した研究として、エンドの数が1つの双曲群の外部自己同型群の部分群も、リー群の離散部分群にならないことを示した。これは上に述べた写像類群についての結果の拡張であり、向きがつかない曲面や、オービォールドの場合に、結果を拡張する必要があった。次に、論文発表前の仕事について説明する。上の3番目の仕事は、離散群がグロモフの意味で双曲的である測地空間に作用している場合を扱っていると考えられるが、その拡張として、群がCAT(0)と呼ばれる空間に作用している場合にも、同様に課題に取り組めるように、技術を著しく拡張した。現在は、この結果が適用できる離散群を探した。また、分担者の塩谷隆氏と共同で、2次元のCAT(0)空間に作用する群の代数的構造について調べた。特に、群が可換で作用がパラボリックである場合に、新しい結果を得ている。これは、最近注目されている、群のCAT(0)次元についての新しい知見をもたらした。平成15年度は、CAT(0)空間に作用する群について調べた。CAT(0)空間Xとは、単連結な測地空間で、一般化された意味での曲率が0を超えない空間のことである。代表的な例は双曲空間(断面曲率が常に-1)や、単連結なリーマン多様体でその断面曲率が0を超えないものである。このようなXへの等長的な群作用については、さまざまな結果があるが、それらは、作用の各元が半単純の呼ばれる場合がほとんどである。その理由は、作用が半単純な場合、作用で不変なXの部分空間の存在が知られていて、その幾何が、群の解析に役立つからである。一方、作用が半単純でない場合は難しく、ほとんど結果が知られていない。

本年度の成果として、群の次元と空間の次元が一致する場合、作用が自動的に半単純になることを示した。具体的には次の定理を得た。(定理)Gを自由アーベル群として、ランクをnとする。Gがn次元のプロパーなCAT(0)空間に、非連続的に作用しているなら、作用は半単純な変換による。この定理の応用として、それまで知られていた、Brady-CrispやBridsonの結果を著しく改良した。すなわち、彼らの定理で、作用の半単純性の仮定を取り除くことに成功した。これによって、群のコホモロジー次元が2であるが、2次元のプロパーなCAT(0)空間に非連続的に作用しない例が初めて確認されたことになる。これらの群は3次元のCAT(0)空間には非連続に作用することは分かっている。この成果について論文を準備中である。本研究は、「幾何学的群論」と呼ばれる分野における諸問題に取り組むことを目的とした、総合的な研究である。幾何学的群論は、Gromovの先駆的な仕事をきっかけに、最近15年くらい、アメリカ、ヨーロッパで活発な研究が行われている。古典的な組み合わせ群論、双曲幾何学、3次元多様体論、写像類群の理論など様々な分野のテクニック、結果が交錯するダイナミックな分野である。本年度、前年度から継続して取り組んだ課題の一つに離散群のCAT(0)空間への等長作用がある。CAT(0)空間とは、Gromovが測地距離空間に定義した概念で、リーマン多様体で言えば、完備、単連結で、断面曲率力0以下のもの(アダマール多様体と呼ばれる)を測地距離空間に拡張したものである。離散群Gが与えられたとき、それが等長的、かつ離散的に作用するCAT(0)空間Xを見つけることは、離散群Gの代数的構造を研究する上で、大きな手がかりになる。古典的には、リー群の離散部分群に対して、それに対応する対称空間への等長作用などが、例である。さらに、次元を最小にするようなCAT(0)空間Xは、Gについて、特別の意味を持つと考えられる。これにまつわる研究として、Brady-Crispによる次の先駆的な研究がある:本研究では、この論文で提出された問題に肯定的な解決をあたえ、次の論文として発表した:
湖沼の年縞堆積物を用いた古環境の高精度復元

湖沼の季節的な環境変化が、堆積物中に微細なラミナ構造として保存される場合がある。これを年縞(Valve)とよぶ。本研究では(a)火山性湖沼(b)沿岸性汽水湖沼(c)極域の湖沼(d)乾燥域の塩性湖沼における年縞について検討を行った。年縞ごとにこれを構成する珪藻を詳細に検討することによって、気候変動のみならず洪水地震津波などの災害についても多くの環境情報を年縞から読み取ることが可能となることを示した。年縞は土の年輪と表現されるミリスケールの年層ラミナからなる湖成または海成泥質堆積物である。年縞には有機質(あるいは生物質)年縞、石灰質年縞、砕屑質年縞、鉄質年縞の4種類ありそれぞれ水域の地理的水理特性の違いを反映して形成されている。この年縞が堆積している場合その水域および周辺地域において極めて精徽な環境史を構築できる。25年度は、年縞研究においては世界最先端であるフィンランドにおいて、その研究技法と、収蔵されている豊富な資試料を用いて研究を行うことができた。具体的には、25年4月および2-3月に、延べ4名がフィンランド・トゥルク大学に滞在し研究を進めた。国内では、一ノ目潟において掘削調査と湖沼観測を行った。また、北海道東部春採湖における年縞の解析を行った。具体的な研究手法としては、堆積物切片の観察による年縞の認定(樹脂埋包によって年縞堆積物を固化させたものから堆積物薄片を作製して,それらを顕微鏡下観察によって,ラミナの年縞認定をおこなう)。堆積構造解析や機器分析による年縞計数(人為的ミスを少なくする年縞計数の精度を向上させるため,少なくとも3本の測線で年縞の数と厚さを複数回計測する方法が取り入れる)を行う。これと並行して,コア試料の非破壊化学組成分析から得られた値のピークカウントや14C年代測定・Pb-210/Cs-137年代測定など他の年代測定による年代値のクロスチェックを行って編年の精度を向上させた。(1)年縞ラミナを伴う湖沼堆積物の採取と既存ボーリングコア試料の収集整理浜名湖(沿岸性汽水湖沼)および北海道東部の汽水湖沼群において試料を採取する。(既存コア)本研究を着想して以来、日本各地および世界各地の年縞を伴う湖沼堆積物の収集を進めてきた。現在までにエジプト・カルーン湖(内陸塩性湖)、バリ島ブヤン湖(火口湖)の海外試料と、網走湖(沿岸性汽水湖沼)および釧路市春採湖(年縞中に津波堆積物を挟む)において既存ボーリング試料を収集保管し、あわせてデータベースの作成を進めた。(2)薄片の作成は、ラミナに対して垂直方向および水平方向で作成する。作成に際しては、フィンランド・トゥルク大学ティモ・サーリネン教授が開発した脱水・樹脂封入方法を導入する。このために、フィンランド・トゥルク大学に渡航した。(3)年縞を用いた気候変動の周期性の解明;珪藻群集の特徴から、年縞の明暗と年々の堆積構造には、少なくとも2種類(2サイクルの縞状構造で1年の湖沼と、1サイクルの縞状構造で1年の湖沼)あることが推定された。さらに同一の湖沼においても、その環境変動の結果、この2種類の年縞が入れ替わることが確認されている(エジプト・カルーン湖;鹿島未公表資料)。そこで、単に色調の明暗変動をみるのではなく、年縞の薄片を顕微鏡下で判読しながら、気候変動の周期とその実態の解明を行った。(4)洪水堆積物、津波堆積物の判読と、その発生年代、季節などの判定;年縞の薄片を用い、年縞堆積物中に夾在する洪水堆積物および津波堆積物の判定を行う。その際、年縞の特性を利用して、発生年代とその周期、さらに発生季節の特定を行う。これによって、従来明らかにできなかった大規模洪水、巨大津波の周期とメカニズムの解明を行うことができることが期待された。これは年縞(Valve)と呼ばれ、通常その層厚は1mm以下となることが多い。このような年縞が形成されるためには、湖水が成層しやすいこと、季節ごとの湖沼環境の変動が顕著であることという条件を満たす必要がある。このため、湖底堆積物に年縞を伴う湖沼は限られており、(a)火山性湖沼(秋田県・目潟湖沼群、バリ島ブヤン湖など)(b)沿岸性汽水湖沼(浜名湖、網走湖など)(c)極域の湖沼(南極など)(d)乾燥域の塩性湖沼(エジプト・カルーン湖など)に分類される。26年度は、これらのそれぞれの成因の異なる年縞について、調査研究を行うことができた。具体的には(a)火山性湖沼:分析結果を取りまとめて、国際誌に投稿受理された。(b)沿岸性汽水湖沼:網走湖に現地調査を行った。

さらに小川原湖において湖沼堆積物の分析を行った。(c)極域の湖沼:南極における研究成果を取りまとめ、極地研シンポジウムで講演を行った。論文の投稿を進めている。(d)乾燥域の塩性湖沼(エジプト・カルーン湖など):現地調査を行い、さらに珪藻遺骸ほかの分析を進めた。異なった湖沼環境下で生じたらラミナ構造を、単純に明暗のみで比較し、環境変動を考察することは、その解釈に多くの問題を含んでいることになる。逆に、年縞を形成した湖沼の特性を検討し、特にラミナを構成する珪藻を種レベルまで詳細に検討することによって、気候変動のみならず洪水地震などの災害についても多くの環境情報を年縞から読み取ることが可能となることを示した。さらに、27年2月には九州大学において、海外からの研究者4名を含め、国際研究集会を開催した。自然地理学フィンランド・トゥルク大学において、年縞の研究では世界最先端の研究設備と、世界一豊富な資試料を用いた研究活動を行うことができた。交流は研究室単位の交流となっており、九州大学からの渡航は、この3年間でのべ7人、のべ13か月におよぶ。トゥルク大学からの九州大学訪問は20人(短期滞在)、1名(長期滞在)である。フィンランドは大学学費が公的負担のため、開発途上国のみならずEU諸国内から多くの留学生が在籍している。そのため、英語による研究教育がなされており、フィンランド語は簡単な日常会話を習得するだけで、研究活動を支障なく勧めることができた。本研究では湖沼堆積物に形成される年縞を用い、古環境の高精度復元を行い、気候変動や自然災害の予測に応用するため、以下の点に目的を絞り込んで研究を進めることを予定していた。(1)気候変動の周期性の解明と、地球規模の気候変動の将来予測への応用(2)洪水頻度の復元と、治水計画・地域防災への応用(3)大規模津波の年代および規模の特定と、沿岸域の地震津波対策への応用このうち、(1)についてはそれぞれの湖沼の特性をふまえ、1年の堆積ユニットかを充分に吟味しながら、顕微鏡レベルでのラミナ構造の観察に基づき、古環境変動とそれをもたらした気候要素の変動を考察してゆく。日本周辺のみならず、極域、乾燥域における試料も用い、地球規模の気候変動について検討までを目的に加える。(2)と(3)は、年縞堆積物中に夾在するイベント堆積物を判読するものである。年縞と組み合わせることによって、災害周期を正確に読み取ることを可能とする。24年度は(1)については目標以上の成果を得ることができた。(2)および(3)については、研究作業は進んでいるが、研究成果の公表には至ることができなかった。しかし、すでに学術論文としての公表作業を進行中である。トゥルク大学理学部における年縞ラミナ研究。この間には、以下の研究を行う。26年の調査で採取した年縞の堆積構造、粒度、微化石昆虫化石の分類、化学分析を行う。滞在期間中にトゥルク大学における大学院集中講義および実習を実施する。トゥルク大学の施設(KEVO極域研究所など)を利用して、年縞の採取を行う。トゥルク大学理学部スタッフと共同で行う。国内では、一ノ目潟において、水質と堆積物の継続的な観測、採取を行う24年度の(研究を継続する。ただし、以下の点が追加される。湖沼堆積物の採取およびセディメントトラップの設置。年縞が現在形成されている湖沼にセディメントトラップを設置する。これによって、湖沼における。
分散型都市構造に向けたスマートシュリンキングモデルの構築と検証

本研究は大きく5つに分類すつことができる。一つ目は、コンパクトシティ政策の一環としての「都市再生整備計画」の傾向や特徴を明らかにすることで、山口県の24地区を含めた1,295地区の「都市再生整備計画」を対象に類型化を行い、今後の都市再生政策への課題を提示した。その成果をまとめ学会(査読付き論文)で公開した。二つ目は、スマートシュリンキング・モデルを検証することで、入手可能なデータが揃っている千葉県柏市の4つの住宅団地を対象にシミュレーションを行い、都市空間の将来像を提示すると共にモデルの検証を行った。その成果をまとめ国際学会で発表した。三つ目は、スマートシュリンキングを行う上で必要とされる地域組織の役割を明らかにすることで、具体的には全国のエリアマネジメント493団体を対象としたアンケート調査データを基に類型化を行い、特徴を整理した。また、市民参加が優れている米国ポートランド市に着目し95地域組織を対象にアンケート調査を行うことで、その活動実態を整理すると共に、コンパクトシティ政策への参画意識や行政政策への参画促進方法の整理を行った。その成果の一部をまとめ学会(査読付き論文)で公開した。四つ目は、人口減少に伴いスポンジ状に広がる空き地等のマネジメント手法への知見を得ることで、民間事業者の参入による公園等の公共空間マネジメント手法に関する研究を行った。五つ目は、山口県における分散型都市構造の今後の課題を提示することで、まず、宇部線18鉄道駅に着目し、TODの観点からみた利用者層の属性と駅周辺の土地利用状況との関係性を整理し、スマートシュリンキングに向けた駅周辺地区の課題を提示した。また、新しく整備された新山口駅に着目し、人間の移動パタンの観点から利用者の空間利用特性を分析し考察した。その成果をまとめ学会で発表を行った。日本及び海外都市のスマートシュリンキングに向けた都市・団地再生事例の調査を実施した。まず、日本の住宅・団地計画に関わる政策・法制度の変遷と共に戦前後にかけての事例等を時系列(変遷史)でみる団地計画の特徴や傾向と、団地再生への試みを整理し、その成果として都市計画学会誌の「地域における「団地再生」」特集企画にも活用された。国内における主な事例調査(現地調査)としては、分散型都市構造の重要な拠点的役割を果たす鉄道駅に着目し、地方都市における1日平均乗降客数20,000人以下の126事例を対象とした類型化及び体系化を行った。更に「人間の移動パタン」の観点から新山口駅の自由通路に着目し、追跡調査を行った。調査により767トリップデータを収集することができ、利用者の3分類(1鉄道利用者、2新幹線利用者、3自由通路のみ利用者)とアクティビティの6分類(1余暇、2休憩、3交流、4眺望、5鑑賞、6購買)に整理し、平日と休日における利用者別のアクティビティの傾向と移動パタンを分析・考察した。スマートシュリンキングを進めるために必要とされる「エリアマネジメント」においてその取り組みの特徴と傾向を整理し、統計分析を行った。具体的には、エリアマネジメントを実施している日本全国の493団体を対象としたアンケート調査データを基に4つの観点(組織・活動・財源・効果)からみた類型化を行い、8グループ(1民間及び公共施設利活用・管理事業型、2まちなか賑わい活動中心型、3行政依存・まちのルール策定型、4民間発意・まちのルール策定型、5非事業・施設非利活用型、6公共施設等の事業中心型、7行政協同・民間施設公的利活用型、8民間主導・事業型)に類型することができ、類型別の特徴や傾向の整理を行った。上記の成果を得ることができ、一部を学会等で公表した。研究計画に基づき国内外における調査の実施等を通じて、初年度の研究段階として国内外の状況や日本全国のエリアマネジメント事例群を網羅的な把握と類型化ができた。また、国内の個別調査としては、山口市の新山口駅等の交通結節点の実態調査が実施でき、順調に遂行できたと言える。平成29年度は、大きく3つの研究を行った。一つ目は、コンパクトシティ政策の一環として行っている「都市再生整備計画」の傾向や特性を明らかにするために、「都市再生整備計画」に基づき事業を実施・終了した全国1,295地区を対象に類型化を行った。その結果、「1軸:観光・賑わい指向」・「2軸:都市規模」・「3軸:駅周辺商業地・利便性指向」・「4軸:人口誘導(量)指向」の4つの特性軸が明らかとなり、それを基にA.小都市商業地・賑わい中心型(134)、B.賑わい・人口誘導型(159)、C.防災ハード整備・人口誘導型(191)、D.駅周辺利便性・人口誘導型(123)、E.大都市・安全ハード指向型(105)、F.住宅地・防災ハード整備型(170)、G.駅周辺利便性・満足度重視型(135)、H.質重視・景観賑わい(観光)型(130)、I.ハード整備・満足度重視型(148)の9つに分類することができた。上記の成果を学会で公表した。二つ目は、開発したスマートシュリンキングモデルを基に、千葉県柏市の4つの住宅団地を対象にシミュレーションを行い都市空間のイメージを提示すると共に、モデルの検証を行った。その結果、1人口の減少率は、鉄道駅とスマートシュリンキングユニットとの距離に大きく左右されること、人口減少の進行につれて2高層マンション等住宅密度が高いほど、周辺の空き地集約街区が増加することが明らかとなった。

また、3土地利用の決定のための自主的な地域組織の必要性、4空き地集約プロセスの重要性を提示した。上記の成果を国際学会で発表した。三つ目は、人口減少に伴い必要とされる自主的な地域組織の役割と課題を明らかにするため、中山間地域である山口県美祢市の13公民館を対象に変遷から見た公民館エリアの有効性を検証すると共に、公民館施設の利用・運営実態を明らかにし課題を整理した。上記の結果の一部を学会で発表した。コンパクトシティ政策の一環として行政計画の現状と実態を明らかにするために、全国の1,295地区の都市再生整備計画を網羅的に整理・分析し、全国的な傾向と特徴が整理できた。また、開発したスマートシュリンキングモデルを柏市の4つの住宅団地に適用し、モデルの有効性を検証すると共に、都市空間像をシミュレーションすることで、今後人口減少に伴い、地域特性に合わせ、どのような課題があるのかを整理することができた。それを踏まえ、地域の自主的な組織としての公民館の今後の役割を明らかにするために、中山間地域である山口県美祢市を対象に基礎調査を行った。上記の研究成果を踏まえ、2年目として順調に研究が進行できたと考える。本研究は大きく5つに分類すつことができる。一つ目は、コンパクトシティ政策の一環としての「都市再生整備計画」の傾向や特徴を明らかにすることで、山口県の24地区を含めた1,295地区の「都市再生整備計画」を対象に類型化を行い、今後の都市再生政策への課題を提示した。その成果をまとめ学会(査読付き論文)で公開した。二つ目は、スマートシュリンキング・モデルを検証することで、入手可能なデータが揃っている千葉県柏市の4つの住宅団地を対象にシミュレーションを行い、都市空間の将来像を提示すると共にモデルの検証を行った。その成果をまとめ国際学会で発表した。三つ目は、スマートシュリンキングを行う上で必要とされる地域組織の役割を明らかにすることで、具体的には全国のエリアマネジメント493団体を対象としたアンケート調査データを基に類型化を行い、特徴を整理した。また、市民参加が優れている米国ポートランド市に着目し95地域組織を対象にアンケート調査を行うことで、その活動実態を整理すると共に、コンパクトシティ政策への参画意識や行政政策への参画促進方法の整理を行った。その成果の一部をまとめ学会(査読付き論文)で公開した。四つ目は、人口減少に伴いスポンジ状に広がる空き地等のマネジメント手法への知見を得ることで、民間事業者の参入による公園等の公共空間マネジメント手法に関する研究を行った。五つ目は、山口県における分散型都市構造の今後の課題を提示することで、まず、宇部線18鉄道駅に着目し、TODの観点からみた利用者層の属性と駅周辺の土地利用状況との関係性を整理し、スマートシュリンキングに向けた駅周辺地区の課題を提示した。また、新しく整備された新山口駅に着目し、人間の移動パタンの観点から利用者の空間利用特性を分析し考察した。その成果をまとめ学会で発表を行った。次年度の研究については、初年度にできなかった国外のスマートシュリンキングの取り組みや事例群の現地調査を実施する。また、29年度の研究計画の通り、山口県を対象とした「人間の移動パタン」に基づくスマートシュリンキングモデルを作成すると共に、その可視化方法を模索する。平成30年度は、大きく2つの研究を進める。
ネパールのキリスト教における「信じる」ことを巡る対立と交渉

ネパールでは、プロテスタントの布教が進む一方で、マジョリティであるヒンドゥや仏教徒によるプロテスタントへの批判や蔑視が依然として根強い。本研究の目的は、プロテスタントに向けられる批判や蔑視の内実およびその背後にある論理について、それからそうした批判や蔑視に対してプロテスタントがどのように対峙してきたのかということについて探求することであった。まず調査から明らかとなったのは、プロテスタントに向けられる「宗教の名の下に何らかの利得を期待している」といった批判や侮蔑が「信仰」の違いに起因していることである。つまり、キリスト教では「信仰」に該当する言葉として「ビシュワスbiswaas」という概念が用いられるが、これはヒンドゥや仏教においては用いられないキリスト教に固有のものである。そしてこの概念は、もともとそのうちに利益の期待を内包している。つまりプロテスタントが何らかの利益を志向して「信仰」することは当然のことであり、この「信仰」を巡る違いがプロテスタントに対する批判や蔑視の原因となっているのである。しかしさらなる調査からは、プロテスタントの間でも「信仰」が多様化しており、それに伴ってプロテスタント共同体内部での対立が発生しつつあることが明らかとなった。またプロテスタントたちは抑圧に対処し自らの権利や地位を向上させるために複数の超教会団体をこれまでに組織してきたが、これもプロテスタント共同体内部での新たな対立を引き起こすようになっている。すなわち複数の超教会団体が主導権を巡る争いを繰り広げ、それがプロテスタント共同体に相互不信や葛藤を引き起こすというアイロニカルな状況が立ち上がりつつあるのである。本研究は、人類学や宗教学を超えて、宗教紛争といった人々の争いについて理解する際に、貴重な知見を提供し得るだろう。ネパールでは、キリスト教が広く浸透しつつあるものの、マジョリティであるヒンドゥ教徒や仏教によるキリスト教(徒)への批判は根深い。本研究は、キリスト教(徒)に向けられる批判や蔑視の内実、それに対するキリスト教徒の見解や対応に迫るものである。平成22年度初旬には、それまでに収集されたデータを分析し、その成果を『社会人類学研究会』にて発表した。平成22年度7月からは、カトマンドゥ盆地の中でも、キリスト教機関や教会が多く集まるラリトプール地区において、約8カ月の調査を行った。調査内容は、図書館や博物館での資料収集、キリスト教機関、教会、ヒンドゥ寺院、仏教寺院、家庭での参与観察および聞き取りである。キリスト教徒には、ネパールの伝統を捨て、宗教の名の下に何らかの効用を追求しているという批判が向けられてきた。実際に、病や生活の困窮は改宗動機のうちで主要な位置を占める。だがこれは、キリスト教徒にとって、批判には当たらない。そもそも「信じるbiswaas garnu」こと自体が効用の期待を含意しているからである。「信じる」というよりは「あてにする」という訳が馴染むこの表現は、ヒンドゥ教や仏教の文脈では用いられない。ヒンドゥ教や仏教の文脈では異なった「信じるmannu」という表現の下に、古来より伝わる宗教dharmaに「従う」こと自体が重視されているのである。「アイデンティティを守るため」と説明されてきた外来宗教への反発が、「信じる」ことの違いに起因していることを明らかにした点に本研究の意義がある。だが、キリスト教徒の間でも、最低限の生活を送るためではなく、「欲深さ」から経済利益を期待することは不適切だとされてきた。そして近年、不適切な利益を追求するキリスト教徒が少なからず現れるようになっており、その結果、キリスト教徒たちの間でもお互いに対する批判や猜疑心が広まっていることが観察された。
インターネット壊滅時でも持続可能な災害情報流通支援システムの構築Phase2

我々は,インターネット壊滅時でも持続可能な災害情報流通システムの構築を目標とする.システム構築に際し,1)時間的・空間的・内容的に網羅性ある情報の流通,2)インフラレスな自律連携情報処理アーキテクチャ,3)日常的アプリケーションとのシームレス接続という3つの課題がある.本研究では,1.マルチセンシングリソースの連携,2.地域のIoTデバイス同士が自律的に連携するデータ処理アーキテクチャの提案,3.災害時に必要な機能のSDK化およびオープンソース化によるアプリへの実装により,この課題を解決する.これにより,災害情報流通支援システムを実現し,減災に寄与するレジリエントな社会システムの構築を目指す.本研究は、インターネット壊滅時でも持続可能な災害情報流通システムを構築することを目指している。そのために(1)時間・空間・内容的な情報を網羅、(2)インフラレスな自律連携データ処理アーキテクチャの提案、(3)日常的なアプリケーションとのシームレスな接続という3つの課題に挑む。災害時に想定される問題点、課題を十分に考慮しながら要素技術の開発を行う。インターネットが使用できなくても機能する災害情報流通システムの実現を目標とする本提案は、高い社会的ニーズにこたえるものである。上記の3つの研究項目には、独自性、創造性があり学術的意義が認められる。本提案が実現できれば災害時の生命維持に直結するという意味において持続可能で強靭な防災につながることが期待される。我々は,インターネット壊滅時でも持続可能な災害情報流通システムの構築を目標とする.システム構築に際し,1)時間的・空間的・内容的に網羅性ある情報の流通,2)インフラレスな自律連携情報処理アーキテクチャ,3)日常的アプリケーションとのシームレス接続という3つの課題がある.本研究では,1.マルチセンシングリソースの連携,2.地域のIoTデバイス同士が自律的に連携するデータ処理アーキテクチャの提案,3.災害時に必要な機能のSDK化およびオープンソース化によるアプリへの実装により,この課題を解決する.これにより,災害情報流通支援システムを実現し,減災に寄与するレジリエントな社会システムの構築を目指す.
磁性体被覆誘電体粒子を用いた複合電磁波吸収体の開発と評価

本研究ではNi-ZnフェライトとSiO_2による複合体を用いた金属板を裏打ちした単層型電磁波吸収体材料の開発および特性評価を行っている.Ni-Znフェライトの組成比や,SiO_2との混合比,また少量の添加物を加えることによって数百MHzから数GHzで実用的な電磁波吸収体が得られる.また電磁波吸収体を設計するにあたり物質の複素比透磁率および複素比誘電率を知ることは必要不可欠で,この値を与える法則としてLichteneckerの対数混合則が知られている.Ni-ZnフェライトとSiO_2を用いて,スプレー法あるいはメカにミリング法により作製した複合電磁波吸収体材料においてもよくその値を示す.しかしNi-Znフェライト粒子もしくはSiO_2粒子が複合体中に孤立する場合にはLichteneckerの対数混合則には従わないことが報告されている.より実際に近い孤立モデルを用いたシミュレーションにより低周波における複素透磁率が実測値に近くなることが分かった.しかし複素透磁率の広範囲の周波数領域に渡る周波数特性の定積的な説明として,電磁波の波長が長い低周波ではフェライト粒子間に強い連鎖があっても,Lichteneckerの対数混合則に従い,波長が短い1GHz以上の高周波ではSiO_2粒子が整然と整列した孤立モデルでよく説明されるとの結論を得た.従って,電磁波吸収体材料を設計する場合,高い精度でその性能を予測できることが分かった.メカニカルミリングを用いて短時間で混合した場合SiO_2粒子をNi-Znフェライト超微粒子でほぼ完全な被覆が可能であることが分かった.この試料を用いて作製した複合体において複素比誘電率が大幅に低下し,MnCO_3等の添加物を添加することなく低周波側でも高周波側でも良好な吸収特性を示す電磁波吸収体材料を作製することが可能であることが明らかになった.また,逆にNi-ZnフェライトをSiO_2超粒子でほぼ完全に被覆できることも分かった.また,この複合電磁波吸収体の電磁波吸収特性は,GHz以上の周波数で良好な吸収特性を示すことに加えて,硬度が従来の市販のNi-Znフェライトのほぼ2倍近く硬くすることに成功した.本研究ではNi-ZnフェライトとSiO_2による複合体を用いた金属板を裏打ちした単層型電磁波吸収体材料の開発および特性評価を行っている.Ni-Znフェライトの組成比や,SiO_2との混合比,また少量の添加物を加えることによって数百MHzから数GHzで実用的な電磁波吸収体が得られる.また電磁波吸収体を設計するにあたり物質の複素比透磁率および複素比誘電率を知ることは必要不可欠で,この値を与える法則としてLichteneckerの対数混合則が知られている.Ni-ZnフェライトとSiO_2を用いて,スプレー法あるいはメカにミリング法により作製した複合電磁波吸収体材料においてもよくその値を示す.しかしNi-Znフェライト粒子もしくはSiO_2粒子が複合体中に孤立する場合にはLichteneckerの対数混合則には従わないことが報告されている.より実際に近い孤立モデルを用いたシミュレーションにより低周波における複素透磁率が実測値に近くなることが分かった.しかし複素透磁率の広範囲の周波数領域に渡る周波数特性の定積的な説明として,電磁波の波長が長い低周波ではフェライト粒子間に強い連鎖があっても,Lichteneckerの対数混合則に従い,波長が短い1GHz以上の高周波ではSiO_2粒子が整然と整列した孤立モデルでよく説明されるとの結論を得た.従って,電磁波吸収体材料を設計する場合,高い精度でその性能を予測できることが分かった.メカニカルミリングを用いて短時間で混合した場合SiO_2粒子をNi-Znフェライト超微粒子でほぼ完全な被覆が可能であることが分かった.この試料を用いて作製した複合体において複素比誘電率が大幅に低下し,MnCO_3等の添加物を添加することなく低周波側でも高周波側でも良好な吸収特性を示す電磁波吸収体材料を作製することが可能であることが明らかになった.また,逆にNi-ZnフェライトをSiO_2超粒子でほぼ完全に被覆できることも分かった.また,この複合電磁波吸収体の電磁波吸収特性は,GHz以上の周波数で良好な吸収特性を示すことに加えて,硬度が従来の市販のNi-Znフェライトのほぼ2倍近く硬くすることに成功した.本研究ではNi-ZnフェライトとSiO_2による複合体を用いた金属板を裏打ちした単層型電磁波吸収体材料の開発および特性評価を行っている.Ni-Znフェライトの組成比や,SiO_2との混合比,また少量の添加物を加えることによって数百MHzから数GHzで実用的な電磁波吸収体が得られる.また電磁波吸収体を設計するにあたり物質の複素比透磁率および複素比誘電率を知ることは必要不可欠で,この値を与える法則としてLichteneckerの対数混合則が知られている.Ni-ZnフェライトとSiO_2を用いた複合電磁波吸収体材料においてもよくその値を示す.しかしNi-Znフェライト粒子もしくはSiO_2粒子が複合体中に孤立する場合にはLichteneckerの対数混合則には従わないことが報告されている.孤立モデルを用いたシミュレーションによりLichteneckerの対数混合則とは異なる値を示し,SiO_2孤立モデルからSiO_2の混合量が70mol%のときに高周波側でも低周波側でも良好な吸収特性を有した吸収体が得られることが示されている.従って,複合体中でSiO_2粒子が複合体中に孤立した試料を作製することを試み,作製した試料の電磁気的特性および吸収特性の評価を行っている.

SiO_2粒子が複合体中に孤立した試料の作製はNi-Znフェライト超微粒子を用いることで実現することができないことがわかった.またスプレー法およびメカニカルミリングを用いてSiO_2粒子をNi-Znフェライトで被覆できるか検討し,どちらの試料においても電磁気的特性は孤立モデルから算出した値に近づくことが分かった.またメカニカルミリングを用いて短時間で混合した試料においては良好なNi-Znフェライトによる被覆が得られ,この試料を用いて作製した複合体において複素比誘電率が大幅に低下し,MnCO_3等の添加物を添加することなく低周波側でも高周波側でも良好な吸収特性を示す電磁波吸収体材料を作製することが可能であることが明らかになった.本研究ではNi-ZnフェライトとSiO_2による複合体を用いた金属板を裏打ちした単層型電磁波吸収体材料の開発および特性評価を行っている.Ni-Znフェライトの組成比や,SiO_2との混合比,また少量の添加物を加えることによって数百MHzから数GHzで実用的な電磁波吸収体が得られる.また電磁波吸収体を設計するにあたり物質の複素比透磁率および複素比誘電率を知ることは必要不可欠で,この値を与える法則としてLichteneckerの対数混合則が知られている.Ni-ZnフェライトとSiO_2を用いた複合電磁波吸収体材料においてもよくその値を示す.しかしNi-Znフェライト粒子もしくはSiO_2粒子が複合体中に孤立する場合にはLichteneckerの対数混合則には従わないことが報告されている.より実際に近い孤立モデルを用いたシミュレーションにより低周波における複素透磁率が実測値に近くなることが分かった.しかし複素透磁率の広範囲の周波数領域に渡る周波数特性の定積的な説明として,電磁波の波長が長い低周波ではフェライト粒子間に強い連鎖があっても,Lichteneckerの対数混合則に従い,波長が短い1GHz以上の高周波ではSiO_2粒子が整然と整列した孤立モデルでよく説明されるとの結論を得た.従って,電磁波吸収体材料を設計する場合,高い精度でその性能を予測できることが分かった.メカニカルミリングを用いて短時間で混合した場合SiO_2粒子をNi-Znフェライトでほぼ完全な被覆が可能であることが分かった.この試料を用いて作製した複合体において複素比誘電率が大幅に低下し,MnCO_3等の添加物を添加することなく低周波側でも高周波側でも良好な吸収特性を示す電磁波吸収体材料を作製することが可能であることが明らかになった.
ナキウサギの保全に関する基礎調査-北海道中央部における生息状況及び環境の評価-

○目的:東京大学北海道演習林内にある過去にエゾナキウサギの生息が確認された低標高(約600m)と高標高(約1460m)の二カ所の岩塊地(ガレ場)において、現在のエゾナキウサギの生息状況と生息環境を明らかにすることを目的とした。○方法:両ガレ場において6月から10月まで、月に12回、早朝の23時間に調査を行った。調査内容は定点観察と糞、食痕、貯食を探す痕跡調査、デジタルレコーダーを用いたエゾナキウサギの鳴き声の録音である。定点観察により目撃や鳴き声が確認された場合、確認した時間と位置、鳴き声についてはロングコールもしくはショートコールであるかを記録した。高標高のガレ場のみ、2週間ほど自動撮影装置を9台設置しエゾナキウサギの撮影を試みた。両ガレ場の環境を把握するために1m×1mのコドラートを任意で10ヵ所ずつ設け、植生調査を行った。さらに、両ガレ場に温度ロガーを常設し、気温の変化についても観察した。○結果:低標高のガレ場での調査は計5回行った。定点観察ではエゾナキウサギの姿、鳴き声を確認できず、痕跡調査でも糞、食痕、貯食を確認できなかった。植生調査では35種の植物が確認され、ガレ場の上にトドマツ、シナノキ等の針広混交林が形成しており、下層にはスゲ、コケ類が優占している。6月10月の平均気温は13.4°Cであった。高標高のガレ場での調査は計6回行った。定点観察ではエゾナキウサギの姿は確認できなかったが、鳴き声を確認することができ、ロングコールとショートコールを確認することができた。また、鳴き声の録音による生息の確認もできた。痕跡調査では糞と食痕を確認することができた。自動撮影装置は9台中6台にエゾナキウサギが写っていた。植生調査では25種の植物が確認され、ガレ場の上にハイマツ林が形成しており、下層はコケ類がガレ場一面を厚く被っている。6月10月の平均気温は10.8°Cであった。両ガレ場はエゾナキウサギが生活するための十分な隙間が存在し、気候は冷涼で植生も豊富であることから、エゾナキウサギの生息に適しているガレ場と評価できる。しかし、今回の調査では高標高のガレ場での生息は確認できたが、低標高のガレ場での生息は確認できなかった。
羊膜の特性を模倣したより安全で機能的な再生医療材料の開発

優れた再生医療材料である羊膜の特性を模倣し、かつより安全で機能的な再生医療材料を作製するための基礎的検討を行った。本研究においては、羊膜幹細胞の培養上清(Conditioned Medium:CM)をアルカリ処理や酸処理ゼラチンまたその混合物に含浸させて作成した材料の癒着防止や腹膜再生効果について検討を行った。培養実験の結果から、CMは中皮細胞の増殖を促進する効果を有し、CMを5-10倍程度濃縮することでその効果を向上できることが分かった。ラットでの盲腸癒着モデル実験の結果より、濃縮CMを含浸させたアルカリ処理ゼラチンゼラチンをfreeze dryしたものの効果が最も優れていることが分かった。意義と目的:羊膜は抗炎症・瘢痕作用や組織再生誘導作用などの特性を有し、近年優れた再生医療材料として注目されている。一方羊膜はヒト由来の生体組織のため感染症や拒絶反応の問題を有し、また人工的な加工や3次元的使用もできない。そこで我々は羊膜の特性を持ち加工性に優れた、より安全で機能的な再生医療材料を作製、その臨床応用例とし皮膚欠損創に対する足場材料や、腹部手術における損傷腹膜の修復再生を行う癒着防止材として用いるための基礎的検討を動物モデルを用いて行う。方法:アルカリ処理コラーゲン・酵素処理コラーゲン・両者の混合からそれぞれスポンジ材を作製、これらに羊膜幹細胞の培養上清液(conditioned medium:CM)を含浸する。同様にアルカリ処理ゼラチン・酸処理ゼラチン・両者の混合から薄膜を作製、CMを含浸させ以下の実験を行う。1)ラット皮膚欠損モデルでの皮膚再生実験:CM含有各コラーゲンスポンジ材を、ラット背部の皮膚欠損創に逢着し、組織の修復再生度や瘢痕形成度を調べ、皮膚再生の足場材としての効果・機能を評価する。2)ラット癒着モデルでの癒着防止実験:ラットの盲腸壁を擦過損傷し、CM含有各ゼラチン薄膜にて被覆し、その腹膜の修復再生度や癒着形成度を調べ、組織再生を伴う癒着防止材としての効果・機能を評価する。結果:アルカリ処理コラーゲンの入手が遅れたため、ゼラチン薄膜による癒着防止実験を先行した。まずラット線維芽細胞をアルカリ処理ゼラチンや酸処理ゼラチン上にて培養を行ったところ後者の方がより増殖性が高いことが分かった。そこで両者を混合の上培養を行い最適な混合比を求めた。年度後半から動物実験の実施が可能となり、妊娠ラットから羊膜を採取し羊膜幹細胞を単離培養し、前述のCMを採取した。そのCMを各ゼラチン薄膜に含浸し、ラット癒着モデルを用いて癒着防止実験を行い、現在その癒着防止効果と腹膜再生効果の解析を行っている。結果:前年度より、まず2)ゼラチン薄膜による癒着防止実験を先行した。ラット線維芽細胞をアルカリ処理ゼラチンや酸処理ゼラチン上あるいは両者を混合の上培養を行い最適な混合比を求めた。妊娠ラットから羊膜を採取し羊膜幹細胞を単離培養し、幹細胞や血球・血管等のmarkerの発現をflow cytometryや蛍光免疫染色等にて確認(CD29,44,90,105,Sox2,Oct3/4各(+)),およびCD11b,31各(-))した上で、前述のCMを採取した。しかしヒト由来組織のため感染症や拒絶反応の問題を有し、また人工的な加工や3次元的な使用もできない。そこで我々は羊膜の特性を持ち加工性に優れたより安全で機能的な再生医療材料を作製、その臨床応用例とし皮膚欠損創に対する足場材料や、腹部手術の損傷腹膜の修復再生を行う癒着防止材として用いるための基礎的検討を動物モデルを用いて行う。

方法:アルカリ処理や酵素処理コラーゲンおよびその混合からスポンジ材、またアルカリ処理や酸処理ゼラチン・その混合から薄膜を作製、これらに羊膜幹細胞の培養上清液(conditioned medium:CM)を含浸し、それぞれ足場機能や癒着防止機能を評価する特に本研究においてはCM含有ゼラチン薄膜に対し、In vitro実験やラット癒着モデルでの癒着防止実験にて腹膜の癒着形成度や修復再生度を調べ、組織再生を伴う癒着防止材としての効果・機能の評価を行った。結果:前年度より、妊娠ラットから羊膜を採取し羊膜幹細胞を単離培養し、幹細胞markerの発現をflow cytometryや蛍光免疫染色等にて確認した上でCMを採取した。腹膜中皮細胞を用いたIn vitro実験にてCMは5-10倍程度に濃縮を行ったものがより効果を得られることが分かった。またCMをゼラチン薄膜に含浸しラット癒着モデルを用いて予備実験を行ったところ、CM含浸後freeze dryを行ったものが最も癒着防止効果が高いことが分かった。さらにCM含浸したアルカリ処理や酸処理ゼラチンまた両者を混合した薄膜上にて腹膜中皮細胞の培養実験を行い最適な混合比を求めた。最終的にfreeze dryゼラチン薄膜にCM含浸し、ラット癒着モデルを用いて癒着防止実験を行ったところ、より良好な癒着防止効果を得ることができた。優れた再生医療材料である羊膜の特性を模倣し、かつより安全で機能的な再生医療材料を作製するための基礎的検討を行った。本研究においては、羊膜幹細胞の培養上清(Conditioned Medium:CM)をアルカリ処理や酸処理ゼラチンまたその混合物に含浸させて作成した材料の癒着防止や腹膜再生効果について検討を行った。培養実験の結果から、CMは中皮細胞の増殖を促進する効果を有し、CMを5-10倍程度濃縮することでその効果を向上できることが分かった。ラットでの盲腸癒着モデル実験の結果より、濃縮CMを含浸させたアルカリ処理ゼラチンゼラチンをfreeze dryしたものの効果が最も優れていることが分かった。1)動物実験の開始時期が遅れた(H25年度において本校動物実験施設における動物実験実施の許可が遅れたため)2)アルカリ処理コラーゲンの入手が困難であった(供給元からの供給が遅れていた)医歯薬学上述の1)については、25年度後半よりゲージ数制限下で実験許可が得られたため動物実験を開始し、本年(26年度)からはほぼは制限無しで動物実験が実施可能となり、現在実験継続中である。2)に対しては、まずは入手可能であったアルカリ処理および酸処理ゼラチンによる癒着防止実験の研究を先行優先させ、現在その実験の実施中である。また入手が遅れているアルカリ処理コラーゲンについては、現在発注中であり入手次第、アルカリ処理および酸処理コラーゲンからなる足場材料による皮膚再生実験を順次行ってゆく予定である。1)動物実験の開始時期が遅れた(本校動物実験施設における動物実験実施の許可が遅れたため)2)アルカリ処理コラーゲンの入手が困難であった(供給元からの供給が遅れたため)現在までの達成度の項にても記載したが、1)動物実験の開始時期が遅れた(H25年度において本校動物実験施設における動物実験実施の許可が遅れたため)2)アルカリ処理コラーゲンの入手が困難であった(供給元からの供給が遅れていた)等の理由により、研究の遂行に遅れが生じたため(特に平成25年度)に、次年度使用額が生じた。上述の1)については、25年度後半よりゲージ数制限下で実験許可が得られたため動物実験を開始し、現在実験継続中である。