hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全球規模の大気エアロゾルに関する光学的基礎データ導出と検証実験

本年の研究実績は次のとおりである.○地上・洋上からの大気エアロゾル観測大気エアロゾル観測をサンフォトメターや偏光放射計を用いて測定した.本年の重点的な観測は4月から5月にかけて行われたAPEXとACE-ASIAである.APEXは主として奄美大島笠利町を中心に行われ偏光放射計を用いた観測を行った.また,同時期に能登半島柳田村で自動型放射計をACE-ASIA国際エアロゾル同定キャンペーンの一部として臨時設置,運用した.大阪,和歌山県白浜においては定常的に運用していており,観測結果はhttp://aeronot.gsfc.nasa.govにて随時更新されている.2000年10月現在白浜AERONETサイトとして大気観測(定常運用)2001年4月奄美大島APEX-E2キャンペーン一部2001年4月5月能登半島ACE-ASIAキャンペーン一部2001年8月モンゴル千葉大との共同観測2001年11月12月赤道太平洋洋上海洋科学技術センター観測船「みらい」による大気観測2001年12月2月東大阪AERONETサイトとして大気観測(定常運用)2002年3月偏光放射計PSR-1000並びに全自動偏光放射計(Prede)のキャリブレーション(米マウナロア山)とエアロゾル高度分布観測通年東大阪近畿大学キャンパス屋上にて大気偏光観測○衛星データを用いた大気エアロゾル導出ADEOS/POLDERデータを基に,エアロゾル特性導出精度向上のための地表面からの偏光情報が違う,砂漠域,森林域,海域に分割し,また標高情報を加味したエアロゾル情報を全地球規模で導出した.また,地表面偏光を直接測定するための計測器作成準備を行った.本年の活動及び成果は次の通りにまとめられる.衛星エアロゾルリモートセンシング(みどり(ADEOS)衛星/POLDERデータ利用)1.衛星データを用いた海域上空エアロゾル特性の導出屈折率導出を行い検証実験データを説明できる結果を得た.2.衛星データを用いた陸域上空エアロゾル特性導出手法の検討偏光情報から陸域上空のエアロゾル特性導出手法を示した.宇宙開発事業団が現在詳細設計中のGCOM-1B衛星SGLIセンサーへ2波長偏光観測バンドを提案し.採択された.地上エアロゾルリモートセンシング1.偏光放射計PSR-1000を用いた観測東大阪地区での常時観測,及び海洋観測船「みらい」(2000/6,7月),神戸商船大「深江丸」(2000/9月,2001/3月)において海洋エアロゾル観測ハワイにて放射計校正用ラングレープロット観測(2001/2月)2.和歌山県白浜へのNASA/AERONET放射計の設置3.都市域(東大阪)エアロゾル特性データ収集のためAERONET同型偏光放射計の設置近畿大東大阪キャンパス:Cimel318-2型偏光放射計設置(本研究費にて購入)4.APEX-E1(大気エアロゾル,雲特性に関する共同観測実験)奄美大島において.APEX-E1の一部として偏光放射計PSR-1000によるエアロゾル観測(2000/12月)本年の研究実績は次のとおりである.○地上・洋上からの大気エアロゾル観測大気エアロゾル観測をサンフォトメターや偏光放射計を用いて測定した.本年の重点的な観測は4月から5月にかけて行われたAPEXとACE-ASIAである.APEXは主として奄美大島笠利町を中心に行われ偏光放射計を用いた観測を行った.また,同時期に能登半島柳田村で自動型放射計をACE-ASIA国際エアロゾル同定キャンペーンの一部として臨時設置,運用した.大阪,和歌山県白浜においては定常的に運用していており,観測結果はhttp://aeronot.gsfc.nasa.govにて随時更新されている.2000年10月現在白浜AERONETサイトとして大気観測(定常運用)2001年4月奄美大島APEX-E2キャンペーン一部2001年4月5月能登半島ACE-ASIAキャンペーン一部2001年8月モンゴル千葉大との共同観測2001年11月12月赤道太平洋洋上海洋科学技術センター観測船「みらい」による大気観測2001年12月2月東大阪AERONETサイトとして大気観測(定常運用)2002年3月偏光放射計PSR-1000並びに全自動偏光放射計(Prede)のキャリブレーション(米マウナロア山)とエアロゾル高度分布観測通年東大阪近畿大学キャンパス屋上にて大気偏光観測○衛星データを用いた大気エアロゾル導出ADEOS/POLDERデータを基に,エアロゾル特性導出精度向上のための地表面からの偏光情報が違う,砂漠域,森林域,海域に分割し,また標高情報を加味したエアロゾル情報を全地球規模で導出した.また,地表面偏光を直接測定するための計測器作成準備を行った.
新規神経系用薬開発のための基礎的研究ーパーキンソン病治療薬をめざしてー

先に申請者は,ペントアンスレン型窒素複素環化合物の中にMAO阻害活性物質を見出し構造-活性相関の回帰式確立し報告している.これに基づき,ペントアンスレン骨格のC環に窒素だけでなく酸素や硫黄原子あるいはアルキル基の導入を分子設計し合成を行なった.その結果,設計した化合物すべてにかなり強いMAO阻害活性が認められただけでなく,MAO-AまたはMAO-Bに選択的に作用する化合物も見出された.このことは新規抗うつ薬やパーキンソン病治療薬の開発に一つの指針を与える貴重な知見であり,1991年の薬学雑誌に報告した.次いでMAO阻害以外の向精神作用の検索を試みて,一連の化合物の中からs-Triazolo(3,4-a)phthalazine(Tri-P)ほか数種に新しく抗不安作用を見出した.Tri-PはMAO阻害活性を示さなかったため今まで関心を払わなかった化合物であるが,今後は向精神薬開発のリード化合物として注目する必要を感じている.とくに従来のベンゾジアゼピン系化合物にみられる重大な副作用(学習ならびに記憶障害)を積極的に改善する化合物であることは特筆に値する重要な知見である.ところで,これら一連の化合物は,申請者により見出された新しいタイプの生理活性物質であるから体内動態についての研究報告は皆無である.そこで今年度は安全性確保の観点からMAO阻害活性を示す化合物の中からNTE,抗不安作用を示す化合物の中からTri-Pを選んで体内動態(脳内移行性,臓器分布,代謝,排泄など)を検討した.以上,本研究の結果,ペントアンスレン複素環化合物に複数の生理活性が確認されたことは意義深いことであり,将来それらの生理活性が定量化できれば,抗パーキンソン病薬にとどまらず,種々の生理活性物質の発見が可能であるように思われる.先に申請者は,ペントアンスレン型窒素複素環化合物の中にMAO阻害活性物質を見出し構造-活性相関の回帰式確立し報告している.これに基づき,ペントアンスレン骨格のC環に窒素だけでなく酸素や硫黄原子あるいはアルキル基の導入を分子設計し合成を行なった.その結果,設計した化合物すべてにかなり強いMAO阻害活性が認められただけでなく,MAO-AまたはMAO-Bに選択的に作用する化合物も見出された.このことは新規抗うつ薬やパーキンソン病治療薬の開発に一つの指針を与える貴重な知見であり,1991年の薬学雑誌に報告した.次いでMAO阻害以外の向精神作用の検索を試みて,一連の化合物の中からs-Triazolo(3,4-a)phthalazine(Tri-P)ほか数種に新しく抗不安作用を見出した.Tri-PはMAO阻害活性を示さなかったため今まで関心を払わなかった化合物であるが,今後は向精神薬開発のリード化合物として注目する必要を感じている.とくに従来のベンゾジアゼピン系化合物にみられる重大な副作用(学習ならびに記憶障害)を積極的に改善する化合物であることは特筆に値する重要な知見である.ところで,これら一連の化合物は,申請者により見出された新しいタイプの生理活性物質であるから体内動態についての研究報告は皆無である.そこで今年度は安全性確保の観点からMAO阻害活性を示す化合物の中からNTE,抗不安作用を示す化合物の中からTri-Pを選んで体内動態(脳内移行性,臓器分布,代謝,排泄など)を検討した.以上,本研究の結果,ペントアンスレン複素環化合物に複数の生理活性が確認されたことは意義深いことであり,将来それらの生理活性が定量化できれば,抗パーキンソン病薬にとどまらず,種々の生理活性物質の発見が可能であるように思われる.先に申請者はtetrazolo[5,1ーa]phthalazine(TetraーP)に代表されるペントアンスレン型窒素複素環化合物が向精神作用(抗うつ作用)を発現することを見出した。またこの化合物による抗うつ作用の発現はモノアミンオキシダ-ゼ(MAO)の阻害であることも明らかにし、阻害活性のI_<50>値による定量化に成功した。その後、C環にN原子を含む一連の化合物を合成してQSAR解析を行った結果、これらの作用発現にはC環の電子密度の高さが最も重要な因子であることが判明した。平成3年度科学研究費が得られてからはC環にN以外の原子(酸素や硫黄)や種々の置換基を導入した化合物をデザインし新しく合成した。それらについてMAOーAおよびMAOーBに対する阻害活性を測定した。その中からMAOーBを特異的に阻害する物質を見出した。MAOーBを特異的に阻害する化合物がパ-キンソン病治療に有効であるとの報告があるので、そのような化合物が合成できればパ-キンソン病治療薬開発の端緒をつかむことができると考えている。今までに得られた知見についてはまとめて1991年の薬学雑誌に報告した(研究発表欄参照)。ペントアンスレン型複素環化合物の向精神作用は確認されたが、ついで体内動態の検討が安全性の観点から重要である。最近同系列の化合物の中から新規に抗不安作用を発現するsーtriazolo[3,4ーa]phthalazine(TriーP)を見出したので、^<14>CーTriーPを合成して目下体内動態(吸収・分布・代謝・排泄)を検討中である。先に申請者は、ペントアンスレン型窒素複素環化合物の中にMAO阻害活性物質を見出し構造-活性相関の回帰式確立し報告している。

これに基づき、ペントアンスレン骨格のC環に窒素だけでなく酸素や硫黄原子あるいはアルキル基の導入を分子設計し合成を行なった。その結果、設計した化合物すべてにかなり強いMAO阻害活性が認められただけでなく、MAO-AまたはMAO-Bに選択的に作用する化合物も見出された。このことは新規抗うつ薬やパーキンソン病治療薬の開発に一つの指針を与える貴重な知見であり、1991年の薬学雑誌に報告した。次いでMAO阻害以外の向精神作用の検索を試みて、一連の化合物の中からs-Triazolo(3,4-a)phthalazine(Tri-P)ほか数種に新しく抗不安作用を見出した。Tri-PはMAO阻害活性を示さなかったため今まで関心を払わなかった化合物であるが、今後は向精神薬開発のリード化合物として注目する必要を感じている。とくに従来のベンゾジアゼピン系化合物にみられる重大な副作用(学習ならびに記憶障害)を積極的に改善する化合物であることは特筆に値する重要な知見である。ところで、これら一連の化合物は、申請者により見出された新しいタイプの生理活性物質であるから体内動態についての研究報告は皆無である。そこで今年度は安全性確保の観点からMAO阻害活性を示す化合物の中からNTE、抗不安作用を示す化合物の中からTri-Pを選んで体内動態(脳内移行性、臓器分布、代謝、排泄など)を検討した。とくに化学構造の簡単なTri-Pについては、^<14>C標識化合物を合成してラットに投与し尿中代謝物の検索を行なった。その結果、7種の代謝物の単離同定に成功した。中でも今までに全く報告の無い新しいタイプの含硫黄代謝物が確認され、しかもこれが主代謝物であるとの興味ある知見が得られた。これについては薬物動態学会ならびに日本薬学会で報告済みであり、近々論文発表の予定である。
六朝期の著作における伝統の受容と継承

1)『金楼子』については,「知不足斎叢書」本にもとづいて作成した電子テクストを中心に,知不足斎叢書」本のもととなった『永楽大典』をはじめとして,広く『金楼子』の文章を収集し,テクスト間の校勘を進める一方,その校訂本文にもとづき,語句・典拠・歴史事項等についての注釈作業を継続した。全篇の注釈を完成するには若干の期日を要するが,成果の公開については,公刊を含めて検討中である。なお,校訂本文については,研究代表者のwebサイト(http://friday.c.u-tokyo.ac.jp)にて公開予定である。2)文学批評用語の研究は,評語の構成要素としてしばしば登場する字に着目し,「清」「軽」「艶」「雄」「健」など多くの字について検討を加え、その研究会での討議を契機とした論文が研究協力者(谷口洋氏『奈良女子大学文学部紀要』・副島一郎氏『中国文学報』)によって公開される運びとなった。最終的な目的である批評用語集にむけて、現在データの整理中である。3)六朝伝記資料については,XMLによって『六朝詩人伝』汎用データ化を進め,当該研究に関わった研究者間でのデータ共有の便を図ったが,公刊物の電子データにあたるため,一般への公開は予定していない。なお,六朝伝記およびその関連資料の調査を,コレージュドフランス極東研究所および東洋語図書館(いずれもフランス・パリ)にて行なった。本年度は、本研究の初年度として、研究の基礎作業をおおむね完成することができた。以下、研究計画に沿って述べる。1)『金楼子』は、『知不足斎叢書』本を低本に、本文校訂を行ない、謝金によるアルバイトの協力を得て、電子テキスト入力を行った。電子テキスト入力に当たっては、まず低本の本文入力を優先し、すべてを入力し終えた。併せて、各条の出典調査、さらに訳注作業を順次進めた。2)六朝批判用語については、研究計画にあげた『文心雕龍』『詩品』など六朝期の著作のほかに、『歴代詩話』正続編に収められる後代の詩話を通覧して、着目すべき評語のリストアップと整理にあたった。六朝批評用語が後代いかに継承されたかをも視野に含める必要を感じたためである。また、六朝期における音韻の自覚という観点から、書画論の他に、楽論も調査対象に含めることとした。これらのリストアップと整理に当たっては、北京大学中文系の電子テキスト検索システムも利用し、できるかぎり遺漏のないよう、つとめた。3)六朝詩人の伝記については、あらかじめリストアップした80人あまりの詩人の伝記について、訳注作業を行なった。本文校訂・訓読・訳・注釈・参考文献の構成とし、研究成果が広く利用されるよう意を用いた。また、謝氏・王氏など六朝の名族について、従来の研究を参照し、整理・補正を行なって詳細な年譜を作成した。これらの作業は、研究協力者に分担を願った上で、平均して月一回の定期検討会および夏期休業中の集中検討会を経て、ほぼ完成し、訳注については、今夏を目処に出版する運びとなった。1.『金楼子の研究』『金楼子』の「知不足斎叢書」本をデータベース化し、全書の入力を終えた。同時に「知不足斎叢書」本のもととなった『永楽大典』をはじめとして、広く『金楼子』の文章を収集して、テクスト間の校勘を進めた。また、本文校訂と平行して、全六巻の訳注作成を計画し、これまでに「金楼子序」「自序篇」「立言篇」の会読を終えた。残る諸篇についても同様の会読を進めるとともに、その成果をまとめて、できるだけ早い時期に、良好なテクストにもとづく全書の訳注を完成して公刊するつもりである。2.文学批評用語の研究基礎作業として、六朝詩人の伝記、『文心雕龍』・『詩品』などの六朝期の文学批評、さらに唐宋以降の詩話を中心として、文学批評用語を収集し、データベースを作成した。現在ののべ語彙数は数千に達しているが、なお収集範囲を広げて増加中である。得られた語彙を分析すると、核となる文字の相互の組み合わせによって微妙な差異が表現されていること(例えば「清」「高」「潔」三字の相互の組み合わせなど)、それらの組み合わせが一定の語彙群を形成していることが、まず確認される。さらに、それぞれの語彙群が相互に補完しあって、より複雜な批評概念を作り上げようとしていることが看取される。3.六朝詩人伝記資料の研究三国から隋に至るまでの、四百年間にわたる六朝の代表的詩人七十九人を取り上げて、正史などを資料としながら、各詩人の伝記について、二十二人の研究者の共同研究により、精密で正確な訳注を施す作業を進めてきた。その成果は、『六朝詩人伝』(大修館書店)として出版された。本年度は、これまでに引き続き、1.梁・元帝蕭繹による『金楼子』、2.六朝期までの文学批評評語、3.六朝期の伝記資料の三点にわたって研究を進めた。1.『金楼子』は、入力校訂した本文テキストをもとに、ほぼ月一回の検討会を設けて、継続的な注釈の蓄積を加えている。現段階では本文のみを電子データ化しているが、今年度は注釈の電子データ化に着手した。

また、蕭繹が『金楼子』を編纂した経緯について、研究分担者は『梁元帝蕭繹の生涯『金楼子』」(『六朝学術学会報』2)論文を発表した。2.文学批評用語の研究は、『四庫全書』『四部叢刊』などの電子テキストを使用し、これまで作成したデータベースについて、おもに用例面での拡充を図り、特定の批評用語の時代的変遷が、よりはっきりわかるようにした。3.六朝詩人の伝記資料研究については、『六朝詩人伝』の副産物として『六朝詩人群像』(大修館書店)を刊行する一方、『六朝詩人伝』の電子データ化、とりわけ本文・注釈の相互検索などのシステム化に着手し、いまだ基本的な段階にとどまっているものの、これまで基礎データとして採用してきた正史の本文に加えて、電子データ化することで伝記資料のヴァリアントを複層的に把握することができる見通しをつけつつある。なお、研究分担者の著作『乱世を生きる詩人たち六朝詩人論』(研文出版)は、著者のこれまでの研究をまとめたものだが、表題にあるように本科研とかかわりをもつものであるため、研究実績に挙げた。さらに、研究としては個別に進めてきた上記三点を、電子データを相互にリンクさせることで有機的に結び合わせ、六朝期の著作の世界を構造的に示しうる方法について、おもにXML技術を中心に探った。なお、今年度は六朝期の著作にかかわる漢籍の海外調査を初めて行い、フランス国立図書館および東洋語図書館で調査を行った。六朝期の著作は主に明代刊本に拠らざるを得ず、該所蔵機関ではその方面を中心に調査を行い、時間的制約が多かったにも関わらず、一定の成果をあげることができた。1)『金楼子』については,「知不足斎叢書」本にもとづいて作成した電子テクストを中心に,知不足斎叢書」本のもととなった『永楽大典』をはじめとして,広く『金楼子』の文章を収集し,テクスト間の校勘を進める一方,その校訂本文にもとづき,語句・典拠・歴史事項等についての注釈作業を継続した。全篇の注釈を完成するには若干の期日を要するが,成果の公開については,公刊を含めて検討中である。なお,校訂本文については,研究代表者のwebサイト(http://friday.c.u-tokyo.ac.jp)にて公開予定である。2)文学批評用語の研究は,評語の構成要素としてしばしば登場する字に着目し,「清」「軽」「艶」「雄」「健」など多くの字について検討を加え、その研究会での討議を契機とした論文が研究協力者(谷口洋氏『奈良女子大学文学部紀要』・副島一郎氏『中国文学報』)によって公開される運びとなった。最終的な目的である批評用語集にむけて、現在データの整理中である。3)六朝伝記資料については,XMLによって『六朝詩人伝』汎用データ化を進め,当該研究に関わった研究者間でのデータ共有の便を図ったが,公刊物の電子データにあたるため,一般への公開は予定していない。なお,六朝伝記およびその関連資料の調査を,コレージュドフランス極東研究所および東洋語図書館(いずれもフランス・パリ)にて行なった。
認知発達の機構

次年度以降の重点領域研究「心の発達-認知的成長の機構」実施のために、対象研究領域(概念発達、言語発達、認知発達障害)の研究動向の展望と、必要研究課題の検討を行った。このためにシンポジウム、認知・言語の成立(平成8年10月、重点領域研究:認知言語の成立と共催)、認知発達研究における言語・文化間比較(平成9年1月)および研究会、脳機能計測の最近の話題(平成8年12月)を開催した。前記シンポジウムでは、知識の獲得と改定の発達過程(波多野)、文法知識の獲得課程(大津)、音声コミュニケーションの発達過程(桐谷)、動物と人の音声能力の比較(小嶋)についての研究課題の整理、提案がなされた。後者のシンポジウムでは、特に発達研究における言語・文化間比較による接近について議論され、人以外の霊長類における社会文化的現象(松沢)、言語の地域・社会差の現象(日比谷)、脳機能の言語間比較(川島)の研究の動向と可能性が検討された。脳機能計測の研究会では各種計測手法の現況と発達研究への応用可能性が検討され、又、特にPETを用いた画像および音声認知機能について実際に就験的実験を行い、今後の実験に関する具体的指針を得た。以上を通じ概念発達については素朴理論を中心に領域固有性および制約の要因を重視して研究をすすめること、言語発達については普遍文法と経験の相互作用について研究をすすめること、認知発達障害については脳機能計測を中心にすすめることの指針を得た。
戦前期日本における政治構造の構築―華族の意義の再検討を通じて

本年度は本課題の最終年度である。初年度および次年度の研究成果は華族と非華族との関係を(1)国あるいは国政の枠組みで捉える、(2)特定の地域の枠組みにおいて捉えるという2つのアプローチから得られた。本年度は(1)のアプローチをとり、さらに通時的理解を得るため、昭和期における貴族院改革を分析対象として研究を行った。前年度は大正期貴族院において活発な発言行為を行った伯爵議員を分析対象とした。伯爵議員は議会における少数派であり、表決では影響力を示すことは困難であった。貴族院の意志を決定していたのは所属議員の多い大会派である。大正期の伯爵議員は議員の行動を規約で拘束する大会派のあり方に否定的であったが、1918年における貴族院内の会派の再編成で大会派に吸収合併された。前年度の成果を引き継ぎ、今年度は昭和期の貴族院で大会派の批判者となった公侯爵議員を分析対象として、1936年における貴族院改革問題を検討した。勅令によって定められた貴族院の法規的改正は政府が発案する。従来、貴族院改革では、貴族院は改革に抵抗する存在とみられてきた。1936年の貴族院改革は、貴族院から政府に改革の発案を求める動きが議会への建議案提出となってあらわれた点で注目される。この中心にあったのが公侯爵議員であった。貴族院改革をめぐる公侯爵議員の運動と改革構想を検討するにあたり、8月に資料調査を実施した。資料収集・分析の結果、(1)2・26事件という政治危機を発端に公侯爵議員から貴族院改革の声が高まり、他会派との協議の末建議案が提出されたこと、(2)公侯爵議員の貴族院改革構想には大正期以来の院内会派の是正と、同時代的な議会政治への信用回復が企図されていたことが明らかになった。この研究成果は、(1)については10月に広島史学研究会大会・日本史部会において発表された。本年度は研究対象である華族のうち、大名を出自とする「大名華族」の存在に着目し、明治期から昭和戦前期における大名華族と旧領地との政治・経済・社会的関係のあり方を検討した。大名華族を分析するにあたっては、当主のみならず家の運営に関係する者(家政関係者)の存在にも留意した、組織体としての大名華族「家」という視点を採用した。これにより、大名華族「家」における意志決定の実態把握の必要性が生じるとともに、当主個人に注目するよりも広い人脈から大名華族と旧領地の人々との関係を捉えることが可能となった。そこで本年度は、旧久留米藩主伯爵有馬家を対象として、同家当主頼萬(1864-1927)・頼寧(1884-1957)の二人に焦点をあて、両者の当主期における「家」の意志決定の特徴、明治期から昭和期における有馬家と福岡県久留米地方の人々との人脈の形成、及びこの人脈の地域社会・政治における機能を実証的に明らかにした。具体的な手順として、1)有馬頼寧と家政関係者であった倉富勇三郎の日記、あるいは同じく家政関係者の林田守隆の文書・伝記等から有馬家の意志決定に参画した人物の特定、意志決定の形式の把握、2)上記の人物も含め有馬家関係者と旧領地との関わりを示す事例を検討、3)有馬家と旧領地の人々との結合である「久留米同郷会」の詳細な実態解明、以上三点を中心に研究を行った。今年度の研究成果は、二人の当主時期における「家」の意志決定の比較については5月の九州史学研究会近現代史部会において、「久留米同郷会」の検討を通じた有馬家と旧領地との関係については8月の同会同部会において、東京で形成された人脈の旧領地への波及については10月の同会大会においてそれぞれ発表された。本年度は明治末期から大正期における華族と政治・社会の関係を明かにすべく、旧大和郡山藩主家柳沢保恵を中心とする、貴族院伯爵議員に焦点を当てて研究を行った。調査状況としては、1.財団法人柳沢文庫保存会(奈良県大和郡山市)において、柳沢伯爵家と士族層との関係を示す資料の収集(H22.7.1617)、2.国立国会図書館において柳沢保恵をはじめとした大正期伯爵議員の書簡の調査(H22.8.1113、11.56)、3.当該期の貴族院の議事録を用いて、伯爵議員の関係した法案の抽出および議事・法案への賛否に対する伯爵議員の投票行動の分析、さらに4国立国会図書館および東京都立図書館中央図書館における子爵議員有力者の資料の調査を行った(H23.2.2226)。これにより、伯爵議員の多くが議会において活発な政策提言を行ったこと、政策提言の背景に議員個人の専門領域と、大正改元・第一次世界大戦の勃発といった国内外の情勢の変化に対応した国家的・社会的な視点が存在していたこと、伯爵議員の所属する会派は貴族院内の他の会派と異なり、議員個人の活動を尊重する傾向にあったことなど、当該期貴族院議員の政治的思想・議会行動について新たな一面が明らかとなった。一方で、伯爵議員の動向が貴族院全体に如何なる作用をもたらしたのかについては、4.の通り調査を行ったが、詳細を解明するため来年度も継続して調査を行う予定である。

本年度の研究成果の一部は、「大正期貴族院における伯爵議員の動向」(九州史学研究会近現代史部会、2010.10.2、九州大学)および「大正期貴族院における特異点としての伯爵議員-柳沢保恵を中心として」(2010年度史学会大会・日本史部会・近現代史部会,2010.11.7、東京大学)として発表された。この他、5.華族に関する研究書、華族の伝記、刊行された日記資料、および研究に必要な文具類を購入した。本年度は本課題の最終年度である。初年度および次年度の研究成果は華族と非華族との関係を(1)国あるいは国政の枠組みで捉える、(2)特定の地域の枠組みにおいて捉えるという2つのアプローチから得られた。本年度は(1)のアプローチをとり、さらに通時的理解を得るため、昭和期における貴族院改革を分析対象として研究を行った。前年度は大正期貴族院において活発な発言行為を行った伯爵議員を分析対象とした。伯爵議員は議会における少数派であり、表決では影響力を示すことは困難であった。貴族院の意志を決定していたのは所属議員の多い大会派である。大正期の伯爵議員は議員の行動を規約で拘束する大会派のあり方に否定的であったが、1918年における貴族院内の会派の再編成で大会派に吸収合併された。前年度の成果を引き継ぎ、今年度は昭和期の貴族院で大会派の批判者となった公侯爵議員を分析対象として、1936年における貴族院改革問題を検討した。勅令によって定められた貴族院の法規的改正は政府が発案する。従来、貴族院改革では、貴族院は改革に抵抗する存在とみられてきた。1936年の貴族院改革は、貴族院から政府に改革の発案を求める動きが議会への建議案提出となってあらわれた点で注目される。この中心にあったのが公侯爵議員であった。貴族院改革をめぐる公侯爵議員の運動と改革構想を検討するにあたり、8月に資料調査を実施した。資料収集・分析の結果、(1)2・26事件という政治危機を発端に公侯爵議員から貴族院改革の声が高まり、他会派との協議の末建議案が提出されたこと、(2)公侯爵議員の貴族院改革構想には大正期以来の院内会派の是正と、同時代的な議会政治への信用回復が企図されていたことが明らかになった。この研究成果は、(1)については10月に広島史学研究会大会・日本史部会において発表された。
既存メーソンリー建築物の耐震性能評価および耐震改修技術の開発

既存補強コンクリートブロック造耐力壁の耐震性能に及ぼす直交壁の影響を実験により検討し,直交壁により耐力壁の終局せん断強度が増加するとともに変形性能も増大することを明らかにした。また,鉄筋で補強したポリマーセメントモルタルにより既存補強ブロック造壁体を増厚する耐震補強方法を提案し,最大耐力に関して顕著な補強効果が得られることを実験により確認した。さらに,耐力壁の終局平均せん断応力度について検討を行い,既存建物の保有水平耐力の概略評価に用いることができる簡便な算定式を提案した。本研究では既存補強コンクリートブロック造(以下,補強ブロック造)建物を対象とし,その耐震性能の評価と耐震診断や耐震改修に関する技術を開発することを目的としている。2年目の平成25年度に実施した研究の概要と成果を以下に示す。1.2011年東北地方太平洋沖地震により被災した,岩手県にある補強ブロック造建物2棟の被害調査を行った。1棟は2階建ての病院で震動により被害を受けた建物で,もう1棟は2階建ての住宅で津波により被害を受けた建物である。この調査により既存補強ブロック造建物の構造実態や劣化状況,および耐震性能に関する資料を収集することができた。2.直交壁が補強ブロック造耐力壁の終局強度などの耐震性能に及ぼす影響の究明することが,補強ブロック造耐力壁の耐震性能評価における重要な課題となっている。そこで,直交壁の影響を検討するための壁体の水平加力実験を計画し,平成25年度は2体のせん断破壊型試験体の実験を実施した。その結果,耐力壁の最大耐力および変形性能に対して直交壁の効果が確認された。3.平成24年度に現地調査を行った大分県内にある公営住宅3棟の保有水平耐力を算定し,耐震性能を検討した。その結果,直交壁の影響,組積体の材料強度の影響,地震力の加力方向の違いによる影響などについて,耐震性能評価に関する指針等を作成する上で有用な知見が得られた。4.2013年度日本建築学会大会で「既存コンクリートブロック造の地震被害と耐震診断法」と題するパネルディスカッションを中心となって企画し,主題解説のひとつとして補強ブロック造に関する本研究の成果を含む発表を行い,討議を行った。第2次世界大戦終戦後に開発された,補強コンクリートブロック造(以下,補強ブロック造)は196070年代を中心として数多く建設されているが,これらメーソンリー建物に対する耐震診断基準は作成されておらず,耐震改修に関する技術開発も遅れている。本研究では部分充填型である補強ブロック造を対象とし,その耐震性能の評価と耐震診断や耐震改修に関する技術を開発することを目的としている。以下に,平成24年度に実施した研究の概要と成果を示す。1.既存補強ブロック造建物の構造実態や劣化状況に関する基礎資料を収集するため,大分県内にある公営住宅3棟の現地調査を行った。また,使用されているコンクリートブロックの強度測定方法として,現地で行えるシュミットハンマーを用いた試験と切り出した角柱試験体に対する圧縮試験の結果を比較し,シュミットハンマー試験の有用性を検討した。2.既存補強ブロック造耐力壁試験体を1964年版の日本建築学会「補強コンクリートブロック造設計規準」を参照して4体設計製作した。うち2体は,耐震補強として壁体の片面に補強筋を配置し,ポリマーセメントモルタル(PCM)で増厚補強した。これらの試験体に対して,一定軸力下における繰り返し水平加力実験を行い,既存の壁体の耐震性能ならびに耐震補強効果を検討した。PCMで壁体を増厚することにより最大耐力に関して顕著な補強効果が確認された。3.既存補強ブロック造建物の耐震診断基準を検討するために,「補強コンクリートブロック造設計規準」の1964年版と1989年版の設計例建物を対象として,第2次診断を想定した強度指標について検討した。また,実在の補強ブロック造建物の水平加力実験結果を引用し,第1次診断に用いる耐力壁の終局時せん断応力度の検討を行った。最終年度の平成26年度は,補強ブロック造の耐震性能評価において重要な課題となっている,直交壁が耐力壁の耐震性能に及ぼす影響について究明するために,耐力壁に取り付く直交壁長さおよび軸方向力を実験変数として,前年度に引き続き,本年度は5体のせん断破壊型試験体に対して水平加力実験を実施した。両年度の実験結果より,直交壁が取り付くことによって補強ブロック造耐力壁の終局せん断強度および変形性能が増大する効果が確認された。また,型枠コンクリートブロック造耐力壁の算定式を準用し,直交壁付き耐力壁の等価壁厚さを耐力壁厚さの1.5倍とすることにより直交壁による終局せん断強度の増加を概ね評価できた。

平成24年度には,耐震補強法として耐力壁の片面に補強筋を配置し,ポリマーセメントモルタル(PCM)で増厚した試験体の水平加力実験を行い,PCMで壁体を増厚することにより最大耐力に関して顕著な補強効果が得られること,PCM補強壁体の終局せん断強度は,ブロック壁体とPCM壁体のせん断強度の単純累加により概ね評価できることなどを明らかにした。日本建築学会「補強コンクリートブロック造設計規準」の1964年版と1989年版の設計例建物を対象として,第2次診断を想定した強度指標について検討した。また,実在建物の水平加力実験結果を引用し,第1次診断に用いる耐力壁の終局時せん断応力度の検討を行った。さらに,大分県内にある公営住宅の現地調査を行い,保有水平耐力等の耐震性能に及ぼす,直交壁の影響,組積体の材料強度の影響,地震力の加力方向の違いによる影響について検討した。これらの検討により,耐震性能評価に関する指針等を作成する上で有用な知見が得られた。工学既存補強ブロック造建物の構造実態や劣化状況,および耐震性能に関する現地調査は,平成24年度の大分県内の公営住宅3棟に加え,平成25年度おいては,2011年東北地方太平洋沖地震により被災した補強ブロック造建物2棟の被害調査を行っており,順調に実施できた。補強ブロック造耐力壁の耐震性能に及ぼす直交壁の影響に関する水平加力実験は,予定どおり実施できている。既存補強ブロック造建物の耐震性能評価法に関する検討は,平成24年度に日本建築学会設計規準設計例建物2棟および既往の実在建物水平加力実験結果を用いた検討を行い,平成25年度はさらに大分県内にある公営住宅3棟の調査結果を加えて検討を進めた。以上のように,本研究の目的を順調に達成してきている。既存補強ブロック造建物の構造実態や劣化状況に関する現地調査は,大分県内においておおむね計画どおり実施できた。また,当初計画していた既存補強ブロック造耐力壁の耐震性能に関する実験に合わせて,平成25年度に開始予定だった耐震補強に関する実験も一部行った。さらに,耐震診断における強度指標の検討を計画より繰り上げて開始した。計画に即しておおむね順調に研究が進展しているので,最終年度である平成26年度も当初計画に沿って研究を推進する。平成25年度から実施している直交壁を有する耐力壁の耐震性能実験ついては,直交壁の長さおよび軸力の異なる試験体を製作して実験を行い,実験資料を充実させる予定である。また,3年間の調査,実験ならびに解析による本研究の結果を総合して,既存補強ブロック造建物の耐震診断方法や耐震改修方法について検討し,とりまとめを行う。計画に即しておおむね順調に研究が進展しているので,今後も当初計画に沿って研究を推進する。直交壁が壁体の耐震性能に及ぼす影響の評価は重要であるが,コンクリートブロック空洞部の一部にモルタルを充填するいわゆる部分充填型の補強ブロック造では,直交壁の影響がまだ解明されていないので,平成25年度には,加力装置を改造して直交壁を有する補強ブロック造耐力壁試験体の水平加力実験を行い検討する。また,補強ブロック造の耐震補強方法についても検討を進めていく予定である。該当なし
古細菌由来アミノアシル-tRNA合成酵素の構造とtRNA認識機構の解明

tアイデンティティー要素は、大腸菌を含めた真正細菌の系では広く研究されているが、第三の生物界と考えられる古細菌の系についての研究は少ない。そこで、超好熱古細菌であるAeropyrum pernix K1由来のトレオニン、プロリンおよびトリプトファンtRNAについてのアミノアシル-tRNA合成酵素による分子認識機構を解明するために、これらの酵素をクローニングし、大量発現する系を確立した。In vitroでの転写反応によって、野生型および各種変異体を作製し、アミノアシル化反応を追跡することで、これらのアミノ酸種tRNAの認識部位の解明を行った。トレオニンの系では、先に我々が大腸菌のトレオニンtRNAは識別位塩基を認識しない唯一の例であることを証明したが、古細菌のA.pernixでも認識されていなかった。この結果は同じ古細菌である好塩菌の場合と異なり、古細菌界でも異なった認識の進化をしているものと考えられた。トレオニンtRNAの認識部位は、アンチコドンの他は、アクセプターステム末端領域に集中しており、これらの認識部位は、プロリンtRNAを母体としてアンチコドンとアクセプターステム末端領域をトレオニンタイプに移植することにより、アミノ酸受容特異性のスイッチングが起こり、認識部位として証明することができた。プロリンの系については、アンチコドンと識別位塩基の認識については大腸菌の系と同じであったが、アクセプターステム末端のG1-C72の認識が重要であり、この部位の認識は大腸菌と決定的に異なり、真正細菌、真核生物、古細菌間で認識部位が異なっていることを証明することができた。トリプトファンの系については、プロリン同様アンチコドンと識別位塩基の認識については大腸菌の系と同じであったが、アクセプターステム末端のG1-C72の認識が重要であり、大腸菌のA1-U72の認識部位とは異なっていた。A.pernixのこれら3種類のアミノ酸種tRNAについて、いずれの場合も大腸菌とは異なった認識パターンをもち、A.pernixの進化について考える重要な手がかりが得られたものと考えることができる。古細菌、Aeropyrum pernix K1のゲノムライブラリーからトレオニルーtRNA合成酵素及びプロリルーtRNA合成酵素(ProRSAP)遺伝子をクローニングし、発現させることに成功した。このうち、ProRSApについての酵素化学的研究および試験管内転写反応によって作成したtRNA転写物を用いてProRSによるtRNAの認識部位の同定を行った。ヒスチジンタグを結合させたProRSAPを大腸菌内で発現させ、Ni-NTAカラムを用いてアフィニティー精製した発現ProRSAPは、至適pHは7.5で、90°Cで1時間処理しても活性を保持しており、極めて高い熱耐性を示した。野生型プロリンtRNA遺伝子は、オーバーラップPCR、2ndPCRによりT7プロモーターを含むように構築し、変異体プロリンtRNAについては部位特異的Mutationprimerを用いて、識別位塩基A73、アクセプターステムの末端塩基対G1-C72、アンチコドンの2文字目G35、3文字目G36に変異を導入したプロリンtRNA遺伝子を構築し、これらを鋳型としてT7RNApolymeraseによる試験管内での転写を行い、これら転写産物を用いてプロリン受容活性を測定した。

野生型プロリンtRNAおよび各種変異体プロリンtRNAのプロリン受容活性を測定することで、識別位塩基A73、アクセプターの末端塩基対G1-C72、アンチコドンの2文字目G35、3文字目G36がProRSAPによる強い認識部位であることを明らかにした。これらの結果は、アンチコドンと識別位塩基の認識は大腸菌のプロリンtRNAと共通であったが、アクセプター末端のG1-C72塩基対が強く認識されていることは大腸菌とは大きく異なっており、生物種間でプロリンtRNAのARSのよる認識部位が異なっていることを解明した。超好熱性古細菌Aeropyrum pernix K1のゲノムライブラリーからチロシル-tRNA合成酵素(TyrRS)のクローニングと発現を行った。初めは発現量が極めて少なかったが、A.pernixゲノムは大腸菌のレアコドンを頻用しており、それらのコドンに対応するtRNAを共発現させるごとで、TyrRSの大量発現に成功した。TyrRSの酵素化学的諸性質につい下調べたところ、最も注目すべき特徴は、熱に対する安定性であり、90°Cに30分間酵素溶液を処理しても、酵素活性の低下はほとんど見られなかった。従って、90°Cの熱処理という簡便な操作によりTyrRSの粗精製を行った。純度の高い野生型TyrRSを得るために、TyrRSが二量体を形成する性質を利用してHis-tag融合TyrRSの固定化カラムによる新規なアフィニティ-精製法を開発し、野生型酵素の簡易精製法の確立にも成功した。T7RNAポリメラーゼを用いたin vitro反応でtRNA変異体を作製し、精製したTyrRSを用いたチロシル化反応を行い、各転写物に対する径時的反応を測定することにより、A.pernixのチロシンtRNAアイデンティティーの解明を行った。A.pernixチロシンtRNAのC1-G72塩基対に着目し、同じC1-G72塩基対を有し、なおかつこの塩基対が認識部位となっている大腸菌プロリンtRNAに対してチロシル化反応を行ったところ、驚くべきことにアンチコドンが全く異なるにも関わらず、チロシル化活性を検出した。この現象はin vitro転写物だけでなく、大腸菌のNativeプロリンtRNAでも同じであった。そこで、A.pernixのチロシンtRNAについてA73およびC1-G72塩基対の詳細な変異体tRNAを作製してその活性を調べたところ、アクセプターステムにおいては、生物界共通に存在する識別位塩基A73と古細菌および真核生物に共通な構造であるC1-G72塩基対が、A.pernixの系でも強い認識部位となっており、特にG72が強く認識されていることを新たに発見した。この認識部位は大腸菌のプロリンtRNAの認識部位と酷似しており、異なるアミノ酸種tRNAの認識部位が生物種によって重なっているというたいへん興味深い結果となった。また、他のアミノ酸種tRNAにC1-G72塩基対を導入するだけで、チロシル化活性を検出することから、このC1-G72塩基対は認識だけではなく、他のアミノ酸種tRNAを識別するのに重要な部位であることを明らかにした。これらの結果は、古細菌tRNAとアミノアシル-tRNA合成酵素の分子進化を考える上でたいへん興味深い。
黄砂粒子表面での物理化学過程の解明とその広域拡散がもたらす物質循環への影響評価

中国の北京市で、中国科学院大気物理研究所と共同で、係留気球を使った都市大気の観測を行った。係留気球に、エアロゾルサンプラーをはじめ、ダストカウンター、レーウィンゾンデなどを吊り下げ、地上数メートルから上空およそ1000メートルまでの領域を観測した。中国大陸の沿岸部の大都市は多かれ少なかれ中国大陸の観測地帯から流出する砂塵を多く含んでいるため、都市の大気中にさまざまなタイプの「黄砂粒子と大気汚染物質との間で生じると考えられる変質過程」を観察するのに都合が良い。このような観点から観測の結果を解析し、鉱物種によって汚染大気ガスを吸収する能力がどのように異なるのか、その能力が湿度によってどのように影響されるのかなどについて、実証的な知見を得ることが出来た。これらの知見は、現在極めて限られているものであり、しかも室内実験から得られたものがほとんどである。このため、この野外観測から得られた結果は大変興味あるものと考えられる。また、地表付近からわずか1キロメートル高度の間においても、エアロゾルの分布状態が高度によって大きく変化し、しかも多層構造をなしていることがわかった。大気が力学的に安定な状態にある場合には(係留気球を上げることができるのは概してそのような大気条件の時である)起源や性質の異なる厚さ数10メートルから数100メートルの大気層が何重にも重なって存在していることを示しており、従来のような単純な(例えば、設置境界層内はほぼ似たような大気質であるとするような)取り扱いは、大気化学過程を取り扱う場合には十分注意する必要があることを示している。インドのムンバイ市で2005年12月に開催されたアジアエアロゾル会議、2005年8月に中国の内モンゴル、フフホト市で実施された第3回砂塵嵐及び降塵に関する国際ワークショップ、および金沢大学21COEが主催した2006年3月の国際シンポジューム、などにおいて観測結果の解析・吟味の進捗に合わせて観測結果を発表した。また、一部は学術誌にも公表した。本研究は鉱物エアロゾル(黄砂粒子)が対流圏を輸送される過程で生じる変質過程を個々の粒子レベルで明らかにしようとするものである。黄砂粒子の表面では硫黄や窒素酸化物が吸着されるといわれているが、はたして全ての黄砂粒子が一様の速度をもって反応するのであろうか。この疑問に答える目的で、航空機観測や中国における気球観測により採集された鉱物粒子を電子顕微鏡によって分析し、鉱物粒子個々の組成が変質の度合いにどの程度影響を及ぼしているのかに焦点を当て解析を行った。中国北京市の大気境界層内で採集された鉱物粒子の多くは硫黄を含んでおり、その検出割合、含有量ともに黄砂発生源地域で観測されるものより有意に高く、粒子表面でSO_2ガスとの不均一反応により生じた硫酸塩であると示唆された。微小な硫酸塩粒子と鉱物粒子間で起きる凝集効果の評価も行ったが、観測された硫黄含有量を説明できないことから、硫黄が反応によって取り込まれたことを支持する結果となった。鉱物種による硫黄の含有量にも差が見られ、アルカリ土類金属(Ca, Mg)を多く含む鉱物種がより反応性に富むことを示した。また、反応の鉱物種依存性に加え、相対湿度が硫黄の取り込み効率を支配する重要な要因であることもわかってきた。通常大気境界層内では高度が高くなるにつれ湿度が高くなり、逆転層より上空では極端に乾燥する傾向が見られる。この湿度依存性は係留気球により様々な高度での粒子採集に成功した結果明らかになったものである。これは高い湿度の下で粒子が潮解、もしくは表面に凝結した水滴により酸性ガスの取り込みが促進された結果と考えられる。以上の結果は実際の大気中で黄砂粒子表面に起こる変質過程を詳細に捉えた結果として評価でき、国際ワークショップを始めとする学術会議等で発表されたほか、国際学術誌への掲載も予定されている。インドのムンバイ市で2005年12月に開催されたアジアエアロゾル会議、2005年8月に中国の内

モンゴル、フフホト市で実施された第3回砂塵嵐及び降塵に関する国際ワークショップ、および金沢大学21COEが主催した2006年3月の国際シンポジューム、などにおいて観測結果の解析・吟味の進捗に合わせて観測結果を発表した。また、一部は学術誌にも公表した。
網膜電図装置RETevalで測定したフリッカERGの健常者における基準値の解明

日本眼科学会総会、RETevalを用いて記録したフリッカERGと、性別とがどの程度相関するか報告した。女性は男性と比較して、フリッカERGの振幅が有意に高いことがわかった。また、日本臨床視覚電気生理学会でRETevalを眼科臨床で使用する際にどのようなことに気を付けたらよいか、またどのような疾患で用いるとよいか教育講演を行った。さらに一般講演においては、片目ずつ記録するRETeval独特の手法、つまりつねに右眼を先に記録し左眼を後で記録するという方法が、結果に影響しないか検討するために臨床研究を行い、日本臨床視覚電気生理学会で報告した。この研究により、弱い網膜照度でフリッカERGを記録すると、後で記録する左眼で、潜時が有意に短くなることがわかり、左右の眼を別々に記録する際には、比較的強い刺激強度で記録を行った方が、記録を行う順番による影響を受けにくいことが明らかになった。2019年の日本眼科学会総会では、若年の正常被験者を対象にPhNRを記録し、PhNRと眼軸、瞳孔径、性別、網膜神経線維層厚がどの程度相関するかを解析し報告した。PhNRは網膜神経節細胞の構造変化と相関すると言われており、緑内障患者における視野変化と有意に相関すると報告されてきたが、眼底に疾患がない被験者においても、網膜神経線維層厚とPhNRが相関することが明らかになった。RETevalは簡単に網膜機能を評価することができる画期的な装置であり、これをいかに臨床現場で使用し、解釈するか、多くの眼科医が関心をもつところである。そのため、RETevalを実際に使用する際のコツ、網膜変性疾患患者における使用例について解説した依頼原稿を執筆した。RETevalを使用して全身疾患や眼底疾患がない多数の被験者からフリッカERGを測定し、b波の潜時、振幅と眼軸や等価球面度数との相関について検討を行った。被験者の等価球面度数と眼軸との間には負の相関が認められた(R=0.816)。振幅は眼軸延長に伴い有意に低下し(R=-0.145,P<0.001)、潜時は眼軸延長に伴い有意に延長した(R=0.332,P<0.001)。フリッカERGの潜時、振幅は近視に伴い変化するため、フリッカERGの結果の解釈の際には注意が必要であることがわかった。この研究の結果は2016年秋に開催された臨床眼科学会で報告を行った。近視とフリッカERGの相関について、今後も引き続き被験者の数を増やしつつ検討を行いたいと考えている。東京女子医大と協力し、糖尿病網膜症の重症度とRETevalで測定したフリッカERGの振幅と潜時がどのように相関するか検討を行った。糖尿病網膜症の重症度が上がるに従い振幅は有意に低下し、潜時は有意に延長することがわかった。この研究の結果はScientific Reportに掲載された。比較的多数の被験者からRETevalを用いてERGを測定し、目の解剖学的特徴とERGの振幅と潜時が相関することがわかった。日本眼科学会総会において、RETevalを用いて測定したPhNRの結果の再現性について報告した。PhNRを評価する際には、a波、b波の振幅、潜時のほかに、b波とPhNRの振幅の比であるP比、W比が用いられるが、これらの複数の変数の中でもW比が最も再現性が高く、また網膜疾患がない被験者間において値の変動が少ないことがわかった。瞳孔面積を変化させながらフリッカERGを測定すると、瞳孔面積が大きくなるに従い、潜時が有意に延長することを以前我々は報告した。そこで我々は、瞳孔面積に応じて光刺激の強度を補正することで、一定のERGを測定することができるのではないかという仮説をたて、これを検証するために3種の光刺激補正プログラムを使用して、瞳孔面積を変化させながらフリッカERGを測定した。その結果、瞳孔面積に応じて光刺激を補正することで、瞳孔の大きさに関わらず、一定の網膜電図を測定することが可能であることがわかった。また、150人の健康な被験者を対象にRETevalを用いてフリッカERGを測定し、その結果と等価球面度数、眼軸、瞳孔面積などの眼のバイオメトリーとの相関を検討したところ、眼軸と瞳孔面積とが有意に相関することがわかり、Investigative ophthalmology & visual scienceで報告した。また、フリッカERGの振幅は性別により差がある可能性を本論文の中で示唆している。現在、1か月に10人程度のペースで健常被験者から網膜電図を測定しており、100120人/1年のペースでデータを収集することができている。白内障手術前後の網膜電図の比較に関しては、眼底に異常がない健康な被験者を集めることが困難で、データ収集が遅れている。

この研究により、弱い網膜照度でフリッカERGを記録すると、後で記録する左眼で、潜時が有意に短くなることがわかり、左右の眼を別々に記録する際には、比較的強い刺激強度で記録を行った方が、記録を行う順番による影響を受けにくいことが明らかになった。2019年の日本眼科学会総会では、若年の正常被験者を対象にPhNRを記録し、PhNRと眼軸、瞳孔径、性別、網膜神経線維層厚がどの程度相関するかを解析し報告した。PhNRは網膜神経節細胞の構造変化と相関すると言われており、緑内障患者における視野変化と有意に相関すると報告されてきたが、眼底に疾患がない被験者においても、網膜神経線維層厚とPhNRが相関することが明らかになった。RETevalは簡単に網膜機能を評価することができる画期的な装置であり、これをいかに臨床現場で使用し、解釈するか、多くの眼科医が関心をもつところである。そのため、RETevalを実際に使用する際のコツ、網膜変性疾患患者における使用例について解説した依頼原稿を執筆した。引き続き多数の被験者からERGを測定し、目の解剖学的特徴との相関について検討する。RETevalの振幅潜時と瞳孔面積との相関について再検討するため、新しい測定プロトコールを用いた研究を予定している。日本臨床視覚電気生理学会で報告した内容を論文にすること、引き続き健常被験者からのデータ収集を継続し、網膜電図の性差に関して検討を行う予定である。網膜電図測定に使用するセンサーストリップの必要数が当初の計画よりも少なく済んだため。網膜電図を測定する際に必要なセンサーストリップの必要量が、当初の計画よりも少ない量で済んでいるため。平成30年度に行う網膜電図測定に使用する予定である。多くの被験者を対象とした網膜電図測定を予定しており、29年度以降に多くのセンサーストリップを購入する予定である。また、検査結果をまとめて学会発表、論文作成を予定している。