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中国キリスト教伝道史の研究

1900年以前におけるキリスト教の中国伝道は、唐・元時代の景教、明・清時代のカトリックおよび清代のプロテスタントの3部に大きく分けることができる。本研究はこれらのそれぞれについて、キリスト教宣教師がどのような伝道方法を採ったかについて、それぞれの時代的背景と関連させながら考察した。特に中国に来た宣教師が、中国人に対する伝道を目的として刊行した中国語著作について具体的に調査研究し、その内容を分析することによって、中国キリスト教史の問題だけではなく、東西文化接触の問題に関しても明らかにした。具体的にはまず第一に、ホブソンB.Hobson(中国名、合信)が執筆した中国語科学書『博物新編』について考察し、第二に、入華プロテスタント宣教師の中国語著作のわが国への流入に対し、幕末期仏僧の対応がどのようであったかについての一例として、勝国道人が執筆した『護法新論』について究明した。第三に、入華プロテスタント宣教師が刊行した中国語著作を、(1)聖書の中国語訳,(2)聖書以外の中国語布教書,(3)西洋近代学術の解説書もしくは西洋事情の紹介書の3種に分けて、それぞれの伝道史的意義を大きく把握することに努めた。第四に、マッカ-ティ-D.B.McCartee(麦嘉締培端)の中国および日本における活動について調査し、中国語著作の中では『真理易知』に重点をおいて研究を進めた。第五に、マルティンW.A.P.Martin(丁良)の中国伝道初期における中国語著作について調査し、その内容を考察すると同時に、彼の多方面的な活動を具体的に明らかにした。第1に、入華プロテスタント宣教師ホブソンB.Hobsonが執筆した中国語科学書『博物新編』について考察した。本書は中国人学徒に近代自然科学の基礎知識を養成する為に執筆したものであり、平易にして視覚的にも分り易い構成を採っていること、文中の適切な箇処にキリスト教解説的な内容を盛り込んだことに大きな特色がある。なお本書は幕末期のわが国にもたらされ、訓点本の他、和訳本も刊行され、明治時代に入ってもさまざまな形で刊行されたことについても調査した。第2に、入華プロテスタント宣教師の中国語著作の日本流入に対し、幕末期仏僧の対応がどのようであったかについての一例として、勝国道人が執筆した『護法新論』(1865刊)について考察した。本書は幕末より明治にかけて執筆された多くの排耶書の中でも、西洋天文学に対する論駁を目的とし、仏教的天文学を本格的かつ実証的に展開した点において、一つの際立った特色を持っている。本書では、入華宣教師の中国語著作を数多く引用しつゝ、これに対する反論を展開しているが、これは別の一面よりいえば、入華宣教師の中国語著作が、幕末期のわが国に与えた影響が多大であったことを裏書きするものといえる。第3に、入華プロテスタント宣教師が刊行した中国語著作を、(1)聖書の中国語訳,(2)聖書以外の中国語布教書,(3)西洋近代学術の解説書もしくは西洋事情の紹介書の3種に分けて、それぞれの伝道史的意義を大きく把握することに努めた。なお、これらの中国語著作が、幕末明治初年のわが国に数多く流入し、近代日本の黎明期に多くの影響を与えたことについても、大局的に考察した。第一に、中国キリスト教伝道史の主要な潮流について考察した。唐代の景教については、ネストリウス派キリスト教の東方伝道の由来および、景教の経典について調査し、特に景教の特質について究明した。元代より始まるカトリック伝道については、明・清時代のイエズス会宣教師による西洋学術の紹介を調査し、いわゆる宣教師文化の実態と、それが中国文化におよぼした影響を考察した。また典礼問題については、その展開と歴史的意義について検討した。清代に始まるプロテスタント伝道については、中国の近代化との関係についても調査し、同時に義和団を頂点とする反キリスト教運動についても考察した。なお中国東北(満州)およびモンゴルに対するキリスト教伝道についても、その歴史的経過を具体的に究明した。第二に、入華プロテスタント宣教師

マッカ-ティ-の中国および日本における活動について調査し、中国語著作の中では『真理易知』に重点をおいて考察を進めた。彼は1870年代には日本政府の要請を受け、外国人教師として東京大学の前身である開成学校に赴任し、明治初与のわが国の大学教育の上に大きな足跡を残し、その後も東アジアにおける外交方面のしごとに貢献している。これらのことがらについても具体的に究明した。第三に、同じく入華プロテスタント宣教師であるW.A.P.マルティンの中国伝道初期における中国語著作について、直接原本に当って調査した。そしてこれらを、(1)寧波方言ロ-マ字表記の諸著作,(2)教義解説の諸著作,(3)キリスト教説話,(4)中国語学習書の4種に分類して考察し、彼の多方面的な活動の姿を具体的に明らかにした。
自動故障回復を行なうコンピューターネットワークアルゴリズム

本研究では、高信頼性ネットワークソフトウエアの開発を目指したものである。故障などが生じてシステムが異常な状況になっても、自動的な回復をするプログラム(解法)は、自己安定分散アルゴリズムと呼ばれている。本研究は、自己安定分散アルゴリズムの正しさを検証する手法について研究を行った。今年度は、以下の二点の進展を得た。1.機械的検証法の研究自己安定分散アルゴリズムは、どのような種類の故障からも自動回復可能でなければならないが、本当にその性質が満たされているかの検証は困難である。短いアルゴリズムであっても手作業による検証には手間と時間がかかり、また間違いを犯しやすい。この問題を解決するために、自己安定アルゴリズムの正当性を機械的に検証するシステムを開発した。利用者は、ファイルにまずアルゴリズムを記述し、そしてアルゴリズムが満たすべき仕様(回復すべきシステムの正常な状態)を記述する。そして、検証システムはそのファイルを読込んで、可能なシステムの振る舞い全てをシミュレーションによって調べ、システムの仕様に合致するかを検査する。このシステムは昨年度より引き続いて開発を行っており、今年度は仕様記述の検討を行い、機能拡張を行った。2.対話的検証システムの開発昨年度は、自己安定分散アルゴリズムの可視化シミュレータの開発を行ったが、今年度はこれを拡張した。上述した検証システムと統合して対話的に自己安定分散アルゴリズムを検証可能とするシステムを開発し、開発途中の自己安定分散アルゴリズムの誤りを分かりやすく見つけることを可能とした。今年度は、以下の三点の進展を得た。1.自動変換手法の研究ここ数年に渡る研究の成果として、自己安定分散アルゴリズムを抽象的で高水準な形での記述をし、その記述を実際のシステム上で動作するプログラムに「自動変換」する手法を開発した。今年度は、自動変換手法を継続して研究を行った。カンサス州立大学の水野助教授と共同で、いま論文の出版の準備を進めている段階である。2.機械的検証法の研究アルゴリズムの記述に高水準な記法を用いることにより、自己安定アルゴリズムの設計はずいぶんと容易になった。それに伴い、アルゴリズムの正しさの理論的な証明を行うのも容易にはなったものの、手間と時間のかかる作業である。このシステムはまだ実験段階であり、来年度も引き続いて研究を行う予定である。3.自己安定アルゴリズムの可視化シミュレータの開発自己安定アルゴリズムは、システムの初期状態や実行のタイミングに関わらず、その正しさが保証されないといけないため、その振る舞いが非常に複雑である。本研究では、自己安定アルゴリズムの直感的理解および、誤りのある自己安定アルゴリズムの問題点を発見するために、自己安定アルゴリズムのシミュレーションに基づいた可視化システムを作成し、その動作を視覚的な観察を可能とした。
現代日本のコミュニティの構造と機能に関する研究

この研究の目的は、我が国におけるコミュニティの構造と機能の実態を調査し、どの様な要因の組合せがコミュニティ形成を成功させたのか「良いコミュニティ」の構図を数理的手法を用いて明らかにするものである。1993年度には、全国各地の293のコミュニティ集団(町内会、地区協議会、自発的集団)を対象に、郵送による質問紙調査を行った。1994年度には、岐阜県大垣市において、294のコミュニティ集団(町内会)を対象に、郵送によりほぼ同一内容の調査を行った。そして、1995年度には、両年度のデータを比較しながら、同じ結果が見られるか検討した。それらの作業で得られた知見を纏めると、次の通りである。1.集団の活動を多数挙げて実施しているか聞き、因子分析を行ったところ3種類の主なコミュニティ機能が検出できた。第1因子は、問題対処機能(防災、防犯、交通安全、資源等)で、地域が違うと異なる問題内容の機能が見られた。第二因子は、親睦機能で、これは各地の集団に共通に見られた。第三因子は、施設維持機能で、この機能は集団のパワーの強さと関連があった。2.何種類もの活動を行っている「活性化した集団」の構造的特性を知るため、33の構造変数を用いて重回帰方程式による計算を行った。その結果を要約すると、集団の組織に関する変数(財政、連帯性、計画性)、対外関係に関する変数(他の地域集団や行政とのパイプ)、住民に関する変数(年齢構成、富裕度など)、地域環境に関する変数(快適性など)の四つの変数が良いコミュニティの構成要因であると分った。3.このような全国調査の結果を、大垣市の町内会調査のデータと比較しながら検討したところ、いくつかの相違とならんで、共通の結果が多く見られた。この研究の目的は、わが国におけるコミュニティの構造と機能の実情を全国的に調査し、コミュニティづくりを成功させた要因を実証的に明らかにすることにある。本年度は、都道府県庁のコミュニティ担当者と「あしたの日本を創る協会」に照会して得た約500コミュニティ団体の代表者を対象に全国調査を実施した。われわれは、「現代日本における地域活動の実態に関する調査」という調査票を作成し、1993年末に全国の517団体に対して郵送法により調査を実施したところ、304団体から解答を得て、郵送調査としては極めて高い回収成果をあげることが出来た。1994年に入り、コンピュータを使用して集計を行った結果、わが国でも指折りのすぐれたコミュニティ地区を多数調査できたことが判明した。今回調査した地区とその団体は、町内会・自治会40.7%、学区・住区のコミュニティ協議会37.9%、特定の目的をもつ自発的組織21.3%、である。これらのうち、地元の人たちが自主的に結成したもの44.2%、行政からの要請もあって結成したもの55.8%で、自生的なコミュニティと半官半民的なそれと両者を把握することが出来た。データをみると、多くの地区が事業の実施面や地域の組織化面について高い水準の状態にあった。どの地域でも地域環境の整備、分化振興、福祉活動等のコミュニティ事業が活発に行われていた。また、伝統的な団体と近代的な団体との間の提携がみられ、コミュニティの組織化の状態も良好であった。コミュニティ計画の面では、ほとんどの地域が活動計画を有し、数年間にわたる中長期計画持つものも30%あった。そして、67%の地区が国や自治体のモデル地区の指定を受けた経験を持っていた。このように優れた実績を持つコミュニティを多数調査できたので、今後もその実態を詳細に分析し、「良きコミュニティ」の「形成要因」の解明を続ける。

この研究の目的は、我が国におけるコミュニティの構造と機能の実情を調査し、コミュニティづくりを成功させた要因を実証的に明らかにすることにある。本年度は、調査対象地区を特定の都市に限定し、同一の政策的、財政的、自然的条件下で行われるコミュニティづくりの異なる展開をとらえることとした。調査対象となった大垣市は、近代産業が立地しながらなお伝統性を残し、商業地、工業地、住宅地、農業地などの多様な地域に分化し、そして、自治会とならんで学校区の活動もさかんな都市である。われわれは、「大垣市自治会とコミュニティ活動に関する調査」という調査票を作成し、同市の連合自治会の協力を得て、427自治会長宛に郵送調査を実施したところ、297自治会より回答を得て極めて良い回収成果をあげることが出来た。これらの回答をコンピュータにより集計した結果、活発な活動を行う自治会から停滞しているものまで、多様なコミュニティ地区を調査することが出来た。また、昨年10月と本年2月に現地におもむき、自治会及び市役所の関係者から、自治会と校区の2種類のコミュニティに関して集中的な聞き取り調査を実施した。調査結果によれば同市の自治会の特徴は、小規模で、伝統があり、加入率も高く、活動は活発で、様々な地域集団や校区の連合組織との提携も緊密である。他方で、会長の高齢化、固定化の弊害、行政の末端組織化による自主活動の停滞に直面しているようだ。本年度は、報告書の作成と、これに必要な追加集計の作業を行った。まず初めに、1993年度に行った全国293コミュニティ集団のデータと、1994年度大垣市で行った294コミュニティ集団のデータを、因子分析、クラスター分析、相関係数などにより解析し「グッド・コミュニティ」の輪郭を記述した。次には、これらのデータを重回帰方程式により計算し、コミュニティ活動を活性化させた変数の組合せをある程度明らかにすることが出来た。1.集団の活動について因子分析を行ったところ3種類の主なコミュニティ機能が検出できた。第1因子は、問題対処機能(防災、防犯、交通安全、資源等)で、農村と都市の集団のように地域が異なると異なる問題内容の機能が見られた。第二因子は、親睦機能で、これはどの集団にも比較的普遍的に見られた。第三因子は、施設維持機能で、この機能は集団パワーの強さと関連が見られた。2.何種類もの活動をしている「機能の活性化」した集団の構造的特性を知るため、33の構造変数を用いて重回帰方程式による計算を行った結果13の変数が残った。それらを要約すると、集団の組織に関する変数(財政、連帯性、計画性)、対外関係に関する変数(他の地域集団や行政とのパイプ)、住民に関する変数(年齢構成、富裕度など)、地域環境に関する変数(快適性など)の四つの変数が良いコミュニティの構成要因と分った。3.このような全国調査の結果を、大垣市の町内会調査のデータと比較しながら検討したところ、いくつかの相違とならんで、共通の結果が多く見られた。そして、これらの知見を従来のコミュニティ研究の成果と比較することにより、その妥当性と信頼性を検証中である。
ワイヤー＋アーク放電方式による金属材料の付加加工における形状精度と健全性

ワイヤー材料をアーク放電を熱源として溶融し積層する独自の高能率な付加加工の手法において,造形精度と造形物の健全性を向上する手法の開発を行った.この方法で,1積極的な冷却を行う事により凝固時の金属結晶微細化とそれによる強度向上,2造形物の温度と形状をモニタリングし造形条件にフィードバックし,造形精度の向上をねらった.1)積層金属の溶融・固化のプロセスにおける冷却速度の検討:ワイヤ+アーク放電による金属の溶融・固化による積層造形物の金属組織と形状精度を制御するためには、固化する過程における冷却プロセスを制御する必要がある.本年度は冷媒に水を用い,特にパス間温度と冷却水の水位と造形点の距離の影響について検討を行った.2)形状,温度のインプロセスモニタリング手法の開発:二次元レーザセンサを走査することにより三次元的な造形形状あるいは現在付加中の形状をモニタリング可能とした.また,赤外線サーモグラフィにより造形物の表面温度を測定し,同時に溶融池の状態をもモニタリングできるカメラを設置し,温度モニタリング結果については造形条件の変更に利用可能となった.形状,温度のインプロセスモニタリング手法の改良を行い,モニタリング結果から,自動で次層のトーチ高さ設定にフィードバックを可能とし150mm程度まで中実形状の造形の安定化と高精度化を実現した.3)冷却速度や造形条件に依存する金属組織・強度との関係の解明:冷却速度をコントロールするために,冷却媒体を水として造形物の下部を冷却する手法をとった.冷却水位から造形点までの距離を自動制御する手法を開発し,冷却速度に対する造形ビードの幅と高さの関係,硬さ,金属組織への影響を検討した.また,MIG溶接に加えTIG溶接による造形について検討した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ワイヤー材料をアーク放電を熱源として溶融し積層する独自の高能率な付加加工(アディティブ・マニュファクチャリング)の手法において,造形精度と造形物の健全性を向上する手法の開発を行った.この方法で,1積極的な冷却を行う事により凝固時の金属結晶微細化とそれによる強度向上,2造形物の温度と形状をモニタリングし造形条件にフィードバックし,造形精度の向上をねらった.1)積層金属の溶融・固化のプロセスにおける冷却速度の検討:ワイヤ+アーク放電による金属の溶融・固化による積層造形物の金属組織を制御するためには、固化する過程における冷却プロセスを制御する必要がある.本年度は冷媒に水あるいは空気を用いて,冷却速度とパス間温度の影響について検討を行った.パス間温度を一定に保つことにより形状精度を高めることが可能となった.2)形状,温度のインプロセスモニタリング手法の開発:二次元レーザセンサを走査することにより三次元的な造形形状あるいは現在付加中の形状をモニタリング可能とした.また,赤外線サーモグラフィにより造形物の表面温度を測定し,同時に溶融池の状態をもモニタリングできるカメラを設置した.これらによるモニタリングデータを統合的に利用し,造形中の現象を的確に把握することが概ね可能となった.3)冷却速度や造形条件に依存する金属組織・強度・疲労特性との関係の解明:冷却速度や造形条件に対する,金属組織・強度について実験的に調査を開始した.1)形状,温度のインプロセスモニタリング手法の開発が進み,改良の余地はあるものの,造形中の形状,温度,溶融池の状態をモニタリング可能となった.2)冷媒に水あるいは空気を用いて,冷却速度とパス間温度の影響について検討を行い,パス間温度を一定に保つことにより形状精度を高めることが可能となった.3)冷却速度や造形条件に対する,金属組織・強度について実験的な調査に着手することができた.ワイヤー材料をアーク放電を熱源として溶融し積層する独自の高能率な付加加工の手法において,造形精度と造形物の健全性を向上する手法の開発を行った.この方法で,1積極的な冷却を行う事により凝固時の金属結晶微細化とそれによる強度向上,2造形物の温度と形状をモニタリングし造形条件にフィードバックし,造形精度の向上をねらった.1)積層金属の溶融・固化のプロセスにおける冷却速度の検討:ワイヤ+アーク放電による金属の溶融・固化による積層造形物の金属組織と形状精度を制御するためには、固化する過程における冷却プロセスを制御する必要がある.本年度は冷媒に空気を用い,特にパス間温度の影響について検討を行った.パス間温度のモニタリングし,それを一定に保つことにより薄い壁を造形する際の形状精度を高めることが可能となった.2)形状,温度のインプロセスモニタリング手法の開発:二次元レーザセンサを走査することにより三次元的な造形形状あるいは現在付加中の形状をモニタリング可能とした.また,赤外線サーモグラフィにより造形物の表面温度を測定し,同時に溶融池の状態をもモニタリングできるカメラを設置し,温度モニタリング結果については造形条件の変更に利用可能となった.3)冷却速度や造形条件に依存する金属組織・強度・疲労特性との関係の解明:冷却速度や造形条件に対する,金属組織・強度について調査した.冷却速度が高いと金属組織は微細化し形状のダレが小さくなる,強度的には向上することがわかった.一方で残留応力の発生が造形後の製品のゆがみに影響することがわかった.1)形状,温度のインプロセスモニタリング手法の開発が進み,改良の余地はあるものの,造形中の形状,温度,溶融池の状態をモニタリングし,温度については造形条件の設定にフィードバック可能となった.

2)冷媒に空気を用いて,冷却速度とパス間温度の影響について検討を行い,パス間温度の管理により薄い壁を造形する際の形状精度を高めることが可能となった.3)冷却速度や造形条件に対する,金属組織・強度について実験的な調査を行ったワイヤー材料をアーク放電を熱源として溶融し積層する独自の高能率な付加加工の手法において,造形精度と造形物の健全性を向上する手法の開発を行った.この方法で,1積極的な冷却を行う事により凝固時の金属結晶微細化とそれによる強度向上,2造形物の温度と形状をモニタリングし造形条件にフィードバックし,造形精度の向上をねらった.1)積層金属の溶融・固化のプロセスにおける冷却速度の検討:ワイヤ+アーク放電による金属の溶融・固化による積層造形物の金属組織と形状精度を制御するためには、固化する過程における冷却プロセスを制御する必要がある.本年度は冷媒に水を用い,特にパス間温度と冷却水の水位と造形点の距離の影響について検討を行った.2)形状,温度のインプロセスモニタリング手法の開発:二次元レーザセンサを走査することにより三次元的な造形形状あるいは現在付加中の形状をモニタリング可能とした.また,赤外線サーモグラフィにより造形物の表面温度を測定し,同時に溶融池の状態をもモニタリングできるカメラを設置し,温度モニタリング結果については造形条件の変更に利用可能となった.形状,温度のインプロセスモニタリング手法の改良を行い,モニタリング結果から,自動で次層のトーチ高さ設定にフィードバックを可能とし150mm程度まで中実形状の造形の安定化と高精度化を実現した.3)冷却速度や造形条件に依存する金属組織・強度との関係の解明:冷却速度をコントロールするために,冷却媒体を水として造形物の下部を冷却する手法をとった.冷却水位から造形点までの距離を自動制御する手法を開発し,冷却速度に対する造形ビードの幅と高さの関係,硬さ,金属組織への影響を検討した.また,MIG溶接に加えTIG溶接による造形について検討した.・形状,温度のインプロセスモニタリング手法の改良を行い,形状,温度,溶融池の状態と造形結果との関係を統合的に把握できるシステムとする.モニタリング結果から,造形条件へのフィードバックを可能とし造形の安定化と高精度化を図る.1あらかじめ取得した造形条件と付加部分の高さ・幅の情報,2現在付加部分と一層下の形状情報,3造形物の表面温度,4金属組織の状態に関する情報,の4つの情報を元に狙いの形状と狙いの金属組織状態を実現するような造形条件(電流,電圧,ワイヤー送給速度,トーチの移動経路)を修正し,NCコントローラとアーク溶接機にフィードバックするシステムを開発する.・冷却速度や造形条件に対する,金属組織・強度・疲労特性を実験的に調査し,その影響を明らかにする.・造形とバニシングを組み合わせた手法の開発を行う.・形状,温度のインプロセスモニタリング手法の改良を行い,形状,温度,溶融池の状態と造形結果との関係を統合的に把握できるシステムとする.モニタリング結果から,造形条件へのフィードバックを可能とし造形の安定化と高精度化を図る.
思想表現媒体から捉え直される、人間にとっての「空間」構成の意義についての研究

本研究の目的は、異なる分野の研究者の共同研究によって、人間にとって「空間」のもつ意義を総合的に究明することである。この目的のために、建築、哲学、認知科学などさまざまな分野の研究者を招聘して、公開フォーラム。公開シンポジウムを3回にわたって開催した。その結果、異なる分野の研究の交流が促進され、主として次のような点について、新しい観点に基づく研究の進展が見られた。1.「見る」という認知が成立するには、他の感覚のはたらきが重要であり、空間認識の解明には、人間の「身体性」の考察が不可欠であること。『研究成果報告書』においては、城戸淳「カントの空間--身体・開闢・感情」、鈴木光太郎「パークリーの空間の哲学を実験する--モリヌー問題と倒立網膜像問題」および栗原隆「生きられる空間、もしくは世間という体」がこうした論点に基づく研究成果を報告している。2.空間、は、景観や建築物として、人間の外部において現前しているものであっても、人間にとって、単なる外部環境に留まらず、生きる境地としての意義を担うようになること。こうした研究の成果は、『研究成果報告書』において、鈴木強秀が「聖所論から見た空間理解に関する予備的考察--古代イスラエル宗教思想からみたエルサレム神殿の意義」として、・山内志朗が「ケルンに眠るドゥンス・スコトゥス--風土と哲学」として、堀竜一が「森鴎外訳『即興詩人』のローマ」として、栗原隆が「秋山郷を読む--景観美学への一試論」として報告している。3.空間という概念は、単に物理的なものでも感覚的なものでもなく、それぞれの人間において「構成」されるものであり、哲学的、歴史的な背景をもつこと。『研究成果報告書』においては、佐藤徹郎「無限の空間」、栗原隆「拍子とリズムと空間と」および寄場俊「絵画的平面の破壊--マレーヴィチ論ノート」がこうした観点から、物理学、音楽、絵画における空間に関する研究成果を報告している。平成17年10月1日-2日にかけて、矢萩喜従郎(デザイナー・建築家)、樋口忠彦(京都大学大学院教授)および野家啓一(東北大学大学院教授)の3氏を講師として招聘し、新潟市プラーカ3およびクロスパルにいがたに於いて以下のような公開シンポジウムを行った。公開シンポジウム「空間は人間を、いかなる意義をもって魅了するのか?」第1部:シンポジウム「空間の体験と空間の表現そして空間の創出」1.矢萩喜従郎「内部空間と外部空間」2.樋口忠彦「ハビトゥスの『けしき』」3.野家啓一「日常的な空間と哲学的な空間」第2部:研究発表1.城戸淳(研究分担者・新潟大学人文学部助教授)「カントにおける時間と空間」2.栗原隆(研究分担者・新潟大学人文学部教授)「秋山郷を読む-景観美学への一試論」このシンポジウムを通じて、建築、デザインといった分野における実践・製作に携わる者と、哲学の分野における研究者との間に、空間の概念を媒介にして創造的対話が展開され、相互の理解が深められた。さらに研究成果の市民への公開という面でも大きな成果が得られた。また、平成18年3月に、研究代表者佐藤徹郎、研究分担者城戸淳および廣部俊也はオーストリア、スイスおよびドイツにおいて、研究分担者堀竜一はイタリア、北村順生はイギリス、北野圭介はシンガポールにおいてそれぞれ調査研究、資料収集を行い、数学、物理学、哲学、美学、文学、メディア論、映像文化における空間の概念について多くの成果を得た。また図書、雑誌論文として、別に示すように多くの研究成果が公刊された。

1.客観的で物理的な空間ではなく、人間にとっての空間の意義を考究するために、2006年12月2日に、新潟大学の鈴木光太郎教授、山形大学の小熊正久教授、専修大学の船木亨教授、首都大学東京の神崎繁教授を新潟大学に招聘して開催された公開フォーラム「空間と眼差し」において、「見る」という認知が成立するには、他の感覚のはたらきが重要であり、<見え>それ自体はきわめて錯誤に満ちたものであるとともに、むしろ<ハビトゥス>と結びついているものであることが明らかにされた。それはまた、「空間」を認識するには、人間の「身体性」を抜きにすることができないという把握に繋がった。こうした論点の成果を、『研究成果報告書』において、城戸淳が「カントの空間--身体・開闢・感情」を、鈴木光太郎が「バークリーの空間の哲学を実験する--モリヌー問題と倒立網膜像問題」を、栗原隆が「生きられる空間、もしくは世間という体」として報告している。2.こうした共通了解は、2006年7月8日に「体験される空間と表象される空間」というテーマで、新潟大学で、デザイナーの矢萩喜従郎氏、放送大学の佐藤康邦教授、中央大学の須田朗教授、東北工業大学の野家伸也教授を招聘して公開フォーラムを実施したが、そこでの討議を通して、空間は、主観的にそれぞれの人間にとって構成されるものであり、体験され、表象されてこそ、「空間」が立ち現れることが明らかにされたことによっても拓かれていた。空間は、景観や建築物として、人間の外部において現前しているものであれ、人間にとって、外部環境に留まらない意味を持ってくること、すなわち生きる境地としての意義を担うようになることが改めて照射された。こうした成果として、これにより、進歩史観は、近代における進歩を謳う思想ではなく、むしろ<近代>を超克せんとする発想がその根本にあって、それを裏返しに表現したのがロマン主義であったことも明らかにされることになった。こうした研究の成果は、『研究成果報告書』において、鈴木佳秀が「聖所論から見た空間理解に関する予備的考察--古代イスラエル宗教思想からみたエルサレム神殿の意義」として、山内志朗が「ケルンに眠るドゥンス・スコトゥス--風土と哲学」として、堀竜一が「森鴎外訳『即興詩人』のローマ」として、栗原隆が「秋山郷を読む--景観美学への一試論」として報告している。3.結局のところ、空間は、その場、その時に留まることなく、むしろ無限を内包しながら、人間の精神のうちに息づいていることを、『研究成果報告書』において、佐藤徹郎が「無限の空間」として、栗原隆が「拍子とリズムと空間と」として、番場俊が「絵画的平面の破壊--マレーヴィチ論ノート」として報告することによって、人間にとっての「空間」構成の意義を、科研費を受託した責任を果たすだけの研究成果を挙げ、総括し得たものと信ずる。
タイの子ども達の日本社会でのアイデンティティ確立プロセスに関する実践的研究

平成22年度は、研究の目的と実施計画に基づき以下の研究を実施した。【アクションリサーチ】(1)「子ども会議」の開催-大阪府下の高校、中学、小学校の子どもたちが主体となり、自らの体験や将来の展望を語り仲間意識を育成する会議(3回)を行った。会議に参加して具体的な将来像を持ち、大学や高校進学を実現する子どもが増えている。参加した母語、学校、地域の支援者、保護者の具体的連携が進んでいる。(2)懇談会の実施-親の教育参加の意識を高めるため、外国人支援団体やタイ王国大阪総領事館との懇談を実施した。行政の手続きや情報提供の必要性が明らかになった。【フィールドワーク】(1)平成21年度から継続して日タイの子どもたちの状況を調査した。親の状況が不安的で情報がないまま子どもたちをタイ-日を移動させる、また日本国内を移動させるケースが目立った。その事が子ども教育の機会を奪い精神的な負担になっている。(2)現地NGO「タイ-日移住女性ネットワーク(SEPOM)」と子どもたちの自尊心育成ワークショップ(チェンマイ大学のスタッフが実施)を共催し、その手法と成果を調査した。パヤオYMCAやNGOsへの聞き取りを行い、有効なプロセスを比較検討した。【資料収集とネットワーク形成】東京外国語大学「多言語・多文化社会研究全国フォーラム」で研究報告をした。関東や他地域のタイの子どもたちや支援の状況、課題を研究者や支援者と交流した。【成果と展望】(1)子ども自身が目標を設定できる意識付けの場を作る手法が確立できた。進学や就職など目的を持っている子どもの事例からもその成果は大きい。地域で「サタディクラス」(土曜日学習支援教室)と連携が進み教科指導支援のネットワークが進んだ。(2)親の教育への意識と参加を高めるため、外国人支援団体やタイ王国大阪総領事館などの支援者と意識を持った当事者の連携が必要である。そのために親が参加できる場を設定し、情報を発信する。(3)日タイ間を移動する子どもたちの調査研究だけでなく、日本国内においても子どもたちのアイデンティを確立するために、各地でタイ人の当事者が主体として子どもたちの教育に関わるプロセスや支援方法について研究を進めるネットワークが重要である。
ポスト紛争期イラクの国民形成の包括的研究：教科書分析と世論調査の融合から

本研究では、2003年のイラク戦争で旧フセイン体制が崩壊した後のイラクを事例に、1新・旧体制の学校教科書を中心とする多様な一次資料を比較分析することで、体制側がいかにして公定ナショナリズムを作り出し、国民統合を進めているのかを解明しようとした。さらに、2世論調査によって、一般の人々がこうした体制の公定ナショナリズムをどのように受容し再編しているのかという問題、つまり受け手の主体性を解明しようとした。以上を通して、3ポスト紛争社会における国民形成のプロセスを動態的・包括的に解明することを目的とした。平成27年度は、次の4つのことを行った。第1に、イラクの新・旧教科書を収集することに力を入れた。新教科書については、本研究が分析対象とする小学校1年高校3年までの国語、宗教、歴史、社会、国民社会教育の5科目分を全て入手済みである。それに加え、指導要領、外国語や理系科目の教科書についても、様々な形で入手した。旧体制の教科書の収集については、イラクのバスラでの調査を通じて取集した。第2に、収集した新・旧体制の全教科書の本格的な分析を開始した。特に、国語、宗教、歴史、社会、国民社会教育の5科目については、改訂版も含めて隅々まで精査し、ナショナル・アイデンティティのシンボルとして何がどのように記述されているのかについて、検討を加えた。第3に、体制側の国民統合政策を解明するために、学校教科書の分析に加え、新聞(とくに社説)や雑誌などのメディア媒体、小説などの一次資料についても、収集・分析し、そこから政府の国民統合政策を浮き彫りにしようとした。第4に、イラク現地紙や雑誌から情報を収集し、データベース化する作業を、毎日行った。これは、イラク政治の現状を分析し、政策を浮き彫りにすることを目指すものである。当初の計画通り、順調に進展しており、収取すべき資料の収集や解析も、計画通りである。平成28年とは、次の3つのことを行った。第1に、世論調査をイラク国内で実施した。27年度に行った教科書と新聞・雑誌などの一次資料の分析で明らかにした体制側の国民統合政策への支持、教科書の歴史・宗教的記述、ナショナル・アイデンティティにかかわる事項を問う質問票を作成し、それを基に世論調査を実施する。質問票の作成にあたっては、イラク政治経済の専門家である吉岡明子氏(日本エネルギー経済研究所・主任研究員)と、世論調査データの計量分析を得意とする浜中新吾氏(山形大学・准教授)の協力を得た。実施は、バグダード大学のマフムード・カイスィー教授、およびサラーム・エバーディー教授を中心とするチームに依頼し、アラビア語、クルド語によるイラク国内の個別訪問面接聴取法で行い、800サンプルを抽出した。第2に、調査の結果の単純集計を作成し、簡単な分析を開始した。特に、体制側の国民統合政策に対して、その受け手となる人々が、1公定ナショナリズムを変容させ、部族や宗派集団などのサブ・ナショナルなベクトルへと再編する動きが生じているのか、あるいは、2イスラーム世界やアラブ諸国との連携を目指す超ナショナルなベクトルが強いのか、それとも、3体制側の国民統合政策と合致した世論が存在するのか、という問題を明らかにすることを目指した。今年度の最大の課題であった世論調査を無事に実施することができた。本格的な分析については、最終年度に実施を予定している。最終年度に当たる平成29年度は、1国民形成の包括的解明、2比較研究の準備を行った。1)国民形成の包括的解明については、27年度に明らかにした体制側の国民統合政策とその変容、28年度に明らかにした一般の人々の主体性を統合し、イラク戦争前後で国民形成がどのように進んだのかという点を、多角的かつ包括的に解明することを試みた。この点については、戦後イラク教育を牽引してきたファッラーフ・アサディー(元ムスタンスィリーヤ大学学長)に対して、聞き取り調査を行った(バグダード、および東京、福岡で実施)。2)本研究で得た成果を、アフガニスタンやリビア、シリアの事例と比較分析するための準備を行った。平成28年度は世論調査を行う。そのために、まずは質問票を作成し、実査を委託するシンクタンクとの調査スケジュールなどの調整を行う。質問票の作成は、今年度に分析した教科書やその他の資料を基に行い、それをシンクタンクとも共有する。29年度は、28年度に実施した世論調査、およびその単純集計をもとに、教科書の記述と対照させ、国民統合の進展やアイデンティティの変化についての本格的な分析を進めることを課題とする。中東政治教科書収集のための謝金や輸送費などを当初想定していたが、それを支払うことなく教科書の収集が可能になったため、使用助成金の額を減らし、平成28年度の世論調査の実施に余裕を持たせようと考えたため。予定していたよりも世論調査の委託料が少額であったため。平成28年度に実施するイラクでの世論調査のイラク経費に用いる。英文校閲などの研究蓄積の公開のために使用する予定である。
立体構造を基盤とした抗生物質アシラーゼ変異体酵素の設計と合成

セファロスポリンアシラーゼ(CA)は、詳細な酵素機能や立体構造が解明されているβラクタム抗生物質生産酵素である。一方、キャンディン系抗生物質の製造に利用されているアクレアシンAアシラーゼ(AAC)は立体構造が未解明で、大腸菌等による異種発現が困難な有用酵素である。本研究では、AACの酵素-基質複合体3Dモデルを作製し、CAとAACの異なる基質認識機構の構造的な要因について解析した。この結果に基づいて、キャンディン系抗生物質原体を基質とするCA変異体の設計と合成を行った。合成された変異体酵素は,野生型酵素と較べてセファロスポリンに対する活性が低下した一方,アクレアシンAに対する活性が増大した。クオラムセンシング酵素PvdQの結晶構造をテンプレートとして作製したアクレアシンAアシラーゼ(AAC)の立体構造モデルとその基質アクレアシンAのドッキングモデルを、セファロスポリンアシラーゼの(CA)とその基質glutaryl-7-amino cephalosporanic acid(GL-7-ACA)のドッキングモデルと比較することにより、AACとCAそれぞれの基質認識メカニズムについて有力な仮説を得た。すなわち、これらのアシラーゼ酵素は、蛋白質コア中に形成された特徴的な結合部位により、基質のアシル側鎖を認識しており、AACには、アクレアシンAの長いアシル側鎖を格納する細長い結合ポケットが存在している。一方、CAは比較的浅い結合ポケットを持ち、GL-7-ACAの短いアシル側鎖は格納出来るが、アクレアシンAのアシル側鎖は結合出来ない。これらの知見に基づいて、CAのアシル基結合ポケットの底部に存在するPhe残基(F177(β))を小さなアミノ酸に置換することにより、ポケットの奥行きを深くすることを試みた。このような複数のCA変異体遺伝子を、野生型のCA遺伝子から変異プライマーを用いたPCR法により作製した。これらの変異体遺伝子を大腸菌に導入し、酵素の発現と精製を行った。得られた変異体CAおよび野生型CAについて、GL-7-ACAおよびアクレアシンAを基質として活性測定を行った。その結果、CA変異体F177(β)Gは、GL-7-ACAに対する活性が低下し、アクレアシンAに対する活性の増加が検出された。糸状菌Coleophoma empetri F-11899が生産するキャンディン系抗生物質である環状リポペプチドFR901379は,放線菌由来のアクレアシンAアシラーゼ(AAC)による脱アシル化後,新たなアシル基を付加することにより,深在性真菌症治療薬Micafunginとして利用されている。AACは,セファロスポリンアシラーゼ(CA)など,βラクタム系抗生物質の生産に利用されている各種のアシラーゼ酵素と弱い配列相同性を示すが,その立体構造や基質認識機構は不明である。本研究では計算科学的手法を用いて、AACとβラクタムアシラーゼとの基質認識機構の違いを明らかにして、キャンジン系抗生物質を脱アシル化出来る新しいアシラーゼ酵素の取得を目指す。AACのホモロジーモデルと基質とのドッキングシミュレーションの結果から、AACには、アクレアシンAの長いアシル側鎖を格納する細長い結合ポケットが存在しているしている可能性が示された。前年度作製したCAのアシル基結合ポケットの底部に存在するPhe残基(F177(β))をグリシンに置換したCA変異体F177(β)Gをベースとして、さらに結合ポケットを深くするような複数のCA変異体の立体構造モデルを作製した。これらのモデルと基質とのドッキング計算を行った結果、二つの変異体が、F177(β)Gに較べて、アクレアシンAに対してさらに良好なドッキングエネルギーを与えた。そこで、それらの変異体遺伝子を、すでに作製済みのF177(β)G変異体遺伝子をテンプレートとし、変異プライマーを用いたPCRを行って作製した。βラクタム系抗生物質を基質とする代用的なアシラーゼであるセファロスポリンアシラーゼの(CA)の一連の変異体と二種類の基質分子glutaryl-7-amino cephalosporanic acid(GL-7-ACA)、adipyl-7-aminocephalosporanic acid (AD-7-ACA)について、それぞれの立体構造に基づいたドッキングシミュレーションを行った。CA変異体の立体構造は、野生型CAのX線結晶構造からアミノ酸置換により作成した。変異体モデルの作成法とドッキング計算の方法を変えることにより、複数セットの計算結果を得た。得られた結合エネルギーの計算値を既に報告されているKmの実験値の対数に対してプロットし、理論値と実験値の比較を行った。

その結果、置換したアミノ酸残基のみのコンフォーメーションを最適化した変異体モデルとGL-7-ACAを用いた計算値が相関係数0.65で、もっとも良好な実験値との相関を得た。次に、抗真菌薬として重要なキャンジン系抗生物質の製造に利用されているアクレアシンAアシラーゼ(AAC)について計算を行った。AACは、立体構造が未解明なので、立体構造データベースに登録されている蛋白質のうち最も配列が似ているPseudomonas由来のクオラムセンシング酵素PvdQをテンプレートとして、AACのホモロジーモデリングを行った。上記の計算法とAACモデルを使って、アクレアシンAを含む基質とのドッキング計算を行ったところ、AACはアクレアシンAに対して良好な結合エネルギーを示した。一方、CAはアクレアシンAに対してほとんど結合親和性を示さなかった。これらの計算結果は、これまで報告されている実験結果と一致した。上記のドッキング計算を応用した変異体実験を行うため、大腸菌を用いてPseudomonas由来CAの発現系を構築した。セファロスポリンアシラーゼ(CA)は、詳細な酵素機能や立体構造が解明されているβラクタム抗生物質生産酵素である。一方、キャンディン系抗生物質の製造に利用されているアクレアシンAアシラーゼ(AAC)は、立体構造が未解明で、大腸菌等による異種発現が困難な有用酵素である。本研究ではまず、野生型CAの立体構造に基づき、活性データが報告されている多数のCA変異体モデルを作製し、複数の計算法を用いて基質とのドッキングシミュレーションを行った。計算から得られる結合エネルギーと実験から得られた酵素活性パラメーターとの比較を行い、最も計算値と実験値の相関の良い計算法を案出した。この計算法を用いてAACの酵素-基質複合体モデルを作製し、CAとAACの異なる基質認識機構の構造的な要因について解析した。その結果、AACの活性中心近傍の基質結合部位の底に、細長い結合ポケットが存在し、この部分にアクレアシンAの長いリポペプチドアシル側鎖を捕捉することで高い結合親和性をもつことが判明した。一方CAの基質結合部位には、βラクタムの短いアシル側鎖と相互作用する浅い窪みしか無く、キャンディン化合物の長い側鎖を格納することは出来ない。これらの知見に基づいて、CAの基質結合部位に複数のアミノ酸置換を導入し、AACのアシル側鎖を捕捉できるような変異体を設計した。実際に合成された変異体酵素は,野生型酵素と較べて,セファロスポリンに対する活性が低下したが,アクレアシンAに対する活性が増大した。これらの結果は,AACとβラクタムアシラーゼの基質認識機構の違いを解明し,本研究で用いたモデリングとドッキングの手法が、アシラーゼ酵素の変異体設計に有効であることを示す。蛋白質設計AACのホモロジーモデルを用いて、アクレアシンAを基質としたドッキング計算を行い、野生型CAの結晶構造を用いた計算結果と比較することにより、AACとCAの基質認識が異なる構造化学的な理由を見出した。この考察に基づいてCA変異体の設計と合成を行い、アクレアシンAに対して活性が増大した変異体酵素が得られた。
網羅的タンパク質解析法を用いた硝子軟骨再生因子の同定

関節軟骨損傷部に自家軟骨細胞シートを移植することにより、硝子軟骨での再生/修復が促進することが確認されており、現在同種軟骨細胞シートを移植する臨床研究が進められている。軟骨細胞シートの軟骨修復メカニズムとして、軟骨細胞シートから産生される軟骨同化作用を持つ因子の産生が骨髄由来幹細胞の軟骨分化促進に寄与していると推定されている。細胞シートの軟骨修復メカニズムを明らかにすることは、自然には修復しないといわれている関節軟骨の再生に有用な因子の同定につながる可能性がある。本研究では、軟骨修復作用が認められている成人膝軟骨細胞シートが分泌する因子の網羅的な解析を行い、硝子軟骨再生メカニズムに寄与する新たな因子の探索を行った。異種同所性移植モデルによる軟骨修復作用の評価で、軟骨修復作用に優劣が認められた軟骨細胞シートの培養上清(12例分)について、アプタマー法によるタンパク質解析(Somascan)を実施し、1129種のタンパク質の相対量を解析した。骨軟骨発生関連因子とされる6因子を含む26因子に軟骨修復作用との関連性が示唆された。これらの中から軟骨関連因子の他、関連が未知の因子についてもELISA法により上清中への産生量を確認した。細胞シートからの産生が確認できた因子について、修復作用が低下する細胞シート作製条件下での遺伝子発現変化、産生量の変化等を解析した結果、Wntシグナル抑制因子、炎症反応制御因子、増殖因子で、軟骨修復作用と相関した変化を示すことが確認された。軟骨修復作用を認めた細胞シートのエクソソームに特徴的なmiRNAの予測標的遺伝子は、カドヘリンシグナル経路とWntシグナル経路の遺伝子が含まれ、これらの経路を修飾する可能性が考えられた。そこで、エクソソームに特徴的なmiRNAについて、RT-PCRによる発現が確認された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。関節軟骨損傷部に自家軟骨細胞シートを移植することにより、硝子軟骨での再生/修復が促進することが確認されており、同種軟骨細胞シートを移植する臨床研究が進められている。軟骨細胞シートの軟骨修復メカニズムとして、軟骨細胞シートから産生される軟骨同化作用を持つ因子の産生が骨髄由来幹細胞の軟骨分化促進に寄与していると推定されているが、詳細は解明されていない。細胞シートの軟骨修復メカニズムを明らかにすることは、同種細胞シートに求められる機能の本質を明らかにすることであり、細胞シートを再生医療等製品として開発する場合には必須の情報である。同時に、自然には修復しないといわれている関節軟骨の再生に有用な因子の同定につながる可能性がある。本研究では、軟骨修復作用が認められている成人膝軟骨細胞シートが分泌する因子の網羅的な解析を行い、硝子軟骨再生メカニズムに寄与する新たな因子の探索を行う。本年度は、異種同所性移植モデルによる軟骨修復作用の評価を実施し、軟骨修復作用に優劣が認められた軟骨細胞シート(人工関節置換術廃棄組織由来軟骨細胞、多指症由来軟骨細胞等から作製した細胞シート)の培養上清を12例分収集し、アプタマー法による網羅的解析(Somascan)により1129種のタンパク質の相対量を測定した。これらの細胞シートの軟骨損傷修復作用データとSOMAscanから得られた上清中因子量の相関解析を実施中である。また、上清中のExosome内miRNAのマイクロアレイ解析を実施し、軟骨損傷修復作用の異なるグループ間で変動するmiRNAの抽出を終了した。本年度の計画であった、軟骨修復作用に優劣が認められた軟骨細胞シート(人工関節置換術廃棄組織由来軟骨細胞、多指症由来軟骨細胞等から作製した細胞シート)の培養上清の収集が終了し、Somascanによるタンパク質測定と上清中因子量の相関解析まで実施できており、また上清中のExosome内miRNAのマイクロアレイ解析から、軟骨損傷修復作用の異なるグループ間で変動するmiRNAの抽出も予定通り終了しているため。本研究では、軟骨修復作用が認められている成人膝軟骨細胞シートが分泌する因子の網羅的な解析を行い、硝子軟骨再生メカニズムに寄与する新たな因子の探索を行っている。昨年度実施した、異種同所性移植モデルによる軟骨修復作用の評価で、軟骨修復作用に優劣が認められた軟骨細胞シートの培養上清(12例分)について、アプタマー法によるタンパク質解析(Somascan)を実施し、1129種のタンパク質の相対量を解析した。軟骨修復作用の認められた細胞シートで高いシグナルを示すタンパク質を抽出し、骨軟骨発生関連因子とされる6因子を含む26因子に関連性が示唆された。これらの中から軟骨関連因子として知られている因子は、ELISA法により上清中への産生量を確認した。同様に軟骨修復作用を認めた細胞シートのエクソソームに特徴的な13種のmiRNAを抽出した。これらのmiRNAの標的遺伝子をin silicoで予測したところ、カドヘリンシグナル経路とWntシグナル経路の遺伝子が多く含まれ、これらの経路を修飾する可能性のあるmiRNAが細胞シートの分泌するエクソソーム中に存在することが明らかとなった。

アプタマーアレイ結果より有効性への関与が示唆される因子を同定し、一部因子についてはELISAによる確認が終了した。既知の軟骨関連因子も含まれることからも、未知の因子についても関連するものであることが示唆される。関節軟骨損傷部に自家軟骨細胞シートを移植することにより、硝子軟骨での再生/修復が促進することが確認されており、現在同種軟骨細胞シートを移植する臨床研究が進められている。軟骨細胞シートの軟骨修復メカニズムとして、軟骨細胞シートから産生される軟骨同化作用を持つ因子の産生が骨髄由来幹細胞の軟骨分化促進に寄与していると推定されている。細胞シートの軟骨修復メカニズムを明らかにすることは、自然には修復しないといわれている関節軟骨の再生に有用な因子の同定につながる可能性がある。本研究では、軟骨修復作用が認められている成人膝軟骨細胞シートが分泌する因子の網羅的な解析を行い、硝子軟骨再生メカニズムに寄与する新たな因子の探索を行った。異種同所性移植モデルによる軟骨修復作用の評価で、軟骨修復作用に優劣が認められた軟骨細胞シートの培養上清(12例分)について、アプタマー法によるタンパク質解析(Somascan)を実施し、1129種のタンパク質の相対量を解析した。骨軟骨発生関連因子とされる6因子を含む26因子に軟骨修復作用との関連性が示唆された。これらの中から軟骨関連因子の他、関連が未知の因子についてもELISA法により上清中への産生量を確認した。細胞シートからの産生が確認できた因子について、修復作用が低下する細胞シート作製条件下での遺伝子発現変化、産生量の変化等を解析した結果、Wntシグナル抑制因子、炎症反応制御因子、増殖因子で、軟骨修復作用と相関した変化を示すことが確認された。軟骨修復作用を認めた細胞シートのエクソソームに特徴的なmiRNAの予測標的遺伝子は、カドヘリンシグナル経路とWntシグナル経路の遺伝子が含まれ、これらの経路を修飾する可能性が考えられた。そこで、エクソソームに特徴的なmiRNAについて、RT-PCRによる発現が確認された。軟骨修復作用との相関解析の結果から、論文情報やGO解析、Pathway解析により軟骨修復の促進が期待できる因子の絞りこみを行う。硝子軟骨再生作用への寄与が推定された因子について、成人膝軟骨細胞シートからの産生をELISA法等により確認する。また、miRNAについては、RT-PCR法によりExosome内miRNAの存在を確認する。細胞シートからの産生が確認できた因子について、軟骨修復機序を裏付ける解析に進める。すなわち、これまでに軟骨保護作用や軟骨栄養因子としての作用の報告がない因子については、in vitroにおける軟骨分化誘導や軟骨同化作用の有無を解析し、軟骨修復作用への寄与を明らかにする。また、既報より直接投与による効果が期待できる因子については、家兎変形性関節症モデルへの関節内投与による修復作用の評価を検討する。
リンパ節間葉系間質細胞の生物学的特性解明と濾胞性リンパ腫薬物治療への応用

リンパ腫病変の主座となるリンパ節には細胞障害性T細胞(cytotoxic T lymphocyte, CTL),制御性T細胞(regulatory T cell, TREG),濾胞性ヘルパーT細胞(T follicular helper cell, Tfh),濾胞性樹状細胞(follicular dendritic cell, FDC)など様々な免疫系細胞が存在している.近年の研究によって,リンパ腫細胞はこれらの細胞から生存や抗がん剤抵抗性に有利な分子シグナルを受け取っていることが示されている.つまり,リンパ腫の病態には,リンパ腫細胞の遺伝子変化やリンパ腫細胞とその周囲環境との相互作用(cell-cell interaction)が関与していると考えられる.本研究課題では,リンパ腫由来リンパ節の間質細胞の特性を解析し,間質細胞を標的とした薬物治療のrationaleを得ることで新たなリンパ腫治療戦略の基盤開発を視野においた検討を行う.リンパ腫由来リンパ節から単離した細胞の中には,CD90などの間葉系間質細胞(mesenchymal stromal cell,MSC)に発現する表面マーカーを有する細胞集団が存在することをflow cytometry法で確認した.これらの細胞をin vitroで拡大培養しさらなる解析に供した.その結果,特殊な培養条件下で分化誘導をすると,多系統への分化能を示すことを組織化学的評価法によって観察した.さらに,これらの細胞はin vitroでcolony形成能を示した.以上の検討結果より,リンパ腫由来リンパ節には間葉系間質細胞(MSC)の性質を満たす細胞集団が存在することが示唆された.設定した仮説の妥当性を支持する検証結果が得られた.当該年度に得られたデータをもとに,リンパ腫由来リンパ節に存在するMSCから抽出したmRNAを用いてマイクロアレイ解析を行う.また,これらの細胞とリンパ腫細胞の共培養を行い,リンパ腫細胞の生物学的特性への影響を検討する.リンパ腫病変の主座となるリンパ節には細胞障害性T細胞(cytotoxic T lymphocyte, CTL),制御性T細胞(regulatory T cell, TREG),濾胞性ヘルパーT細胞(T follicular helper cell, Tfh),濾胞性樹状細胞(follicular dendritic cell, FDC)など様々な免疫系細胞が存在している.近年の研究によって,リンパ腫細胞はこれらの細胞から生存や抗がん剤抵抗性に有利な分子シグナルを受け取っていることが示されている.つまり,リンパ腫の病態には,リンパ腫細胞の遺伝子変化やリンパ腫細胞とその周囲環境との相互作用(cell-cell interaction)が関与していると考えられる.本研究課題では,リンパ腫由来リンパ節の間質細胞の特性を解析し,間質細胞を標的とした薬物治療のrationaleを得ることで新たなリンパ腫治療戦略の基盤開発を視野においた検討を行う.リンパ腫由来リンパ節から単離した細胞の中には,CD90などの間葉系間質細胞(mesenchymal stromal cell,MSC)に発現する表面マーカーを有する細胞集団が存在することをflow cytometry法で確認した.これらの細胞をin vitroで拡大培養しさらなる解析に供した.その結果,特殊な培養条件下で分化誘導をすると,多系統への分化能を示すことを組織化学的評価法によって観察した.さらに,これらの細胞はin vitroでcolony形成能を示した.以上の検討結果より,リンパ腫由来リンパ節には間葉系間質細胞(MSC)の性質を満たす細胞集団が存在することが示唆された.設定した仮説の妥当性を支持する検証結果が得られた.当該年度に得られたデータをもとに,リンパ腫由来リンパ節に存在するMSCから抽出したmRNAを用いてマイクロアレイ解析を行う.また,これらの細胞とリンパ腫細胞の共培養を行い,リンパ腫細胞の生物学的特性への影響を検討する.当該年度は研究代表者の異動があった.研究環境の最適利用への取り組みを行った.