hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
萌芽研究-アミノ酸は魚類のエネルギー代謝中核物質か?

ゼブラフィッシュのGLP-1のアミノ酸配列について得られた抗血清を用いたウェスタンブロッティングを行ったが,いずれの試料からも陽性反応が認められなかった.本研究期間内では,残念ながらGLP-1陽性細胞の特定には至らなかった.アミノ酸への応答を明らかにするために,ゼブラフィッシュにLys欠飼料を投与したところ,肝臓から筋肉への脂質の移行が起こることが明らかとなり,少なくとも魚類では摂取したアミノ酸がエネルギー代謝制御機構に大きく影響を与えるものと考えられた.小型魚類を用いて,インクレチンによるインスリン分泌のアミノ酸による制御とインスリンによるアミノ酸取り込み制御を明らかにすることによって,魚類のエネルギー代謝におけるアミノ酸の重要性を見出し,エネルギー代謝主軸物質としてアミノ酸を中心とした魚類固有のエネルギー代謝経路の再構築することを目的とした.まず,蛍光性のあるアミノ酸アナログ7-azatryptophan,5-hydroxytryptophan,5-bromotryptophanをCHSE-214細胞に取り込ませたところ,7-azatryptophanの取り込みが優れていることが明らかとなった.これを用いて蛍光顕微測光システムにて取り込みの状況を測定した.また,ゼブラフィッシュのGLP-1のアミノ酸配列をEMBOSS Antigenicによって解析し,抗原性の高い配列候補としてTSDVSSYLQDQAAQSFVAWLKを得た.本配列は比較的疎水性が高いため,合成が困難であったが,得られた少量のペプチドをKLH標識し,ウサギ抗血清を得た.ゼブラフィッシュ肝膵臓および腸から抽出したタンパク質について得られた抗血清を用いたウェスタンブロッティングを行ったが,いずれの試料からも陽性反応が認められなかった.今後,抗原配列の再設計を行い,特異的な抗血清を得る予定である.このため,本研究期間内では,残念ながらGLP-1陽性細胞の特定には至らなかった.アミノ酸への応答を明らかにするために,ゼブラフィッシュにLys欠飼料を投与したところ,肝臓から筋肉への脂質の移行が起こることが明らかとなった.以上のように,本研究期間内では,エネルギー代謝主軸物質として確定するには至らなかったが,少なくとも魚類では摂取したアミノ酸がエネルギー代謝制御機構に大きく影響を与えるものと考えられた.ゼブラフィッシュのGLP-1のアミノ酸配列について得られた抗血清を用いたウェスタンブロッティングを行ったが,いずれの試料からも陽性反応が認められなかった.本研究期間内では,残念ながらGLP-1陽性細胞の特定には至らなかった.アミノ酸への応答を明らかにするために,ゼブラフィッシュにLys欠飼料を投与したところ,肝臓から筋肉への脂質の移行が起こることが明らかとなり,少なくとも魚類では摂取したアミノ酸がエネルギー代謝制御機構に大きく影響を与えるものと考えられた.陸上動物は糖に対する嗜好性が高いが,魚類はアミノ酸に対する嗅覚・味覚応答が非常に高く,糖にはほとんど反応しない.アンモニア態窒素排出が可能であるにもかかわらず,尿素回路に必要なArgに対して栄養要求性を示す.マツカワでArgによってインスリン分泌が促される.魚類では糖の腸吸収,血糖値の変化,インスリン応答が遅い.ゼブラフィッシュでは,糖の取り込みを司るGLUT1ノックアウトによって神経系の発生は破綻するが,その他の臓器は正常に発生を続ける.など,魚類が陸上動物に進化する過程で,アミノ酸を主軸にしたエネルギー代謝経路から,多量に存在する陸上植物デンプンに依存する代謝経路を発達させ,味覚なども糖に適応したという仮説を提唱することができる.本研究では,これらの仮説を証明するための萌芽的研究として,本年度は以下のような検討を行った.蛍光アミノ酸アナログを用いた魚類のin situアミノ酸取り込み評価法の確立をおこなった.蛍光性のあるアミノ酸アナログ7-azatryptophan,5-hydroxytryptophan,5-bromotryptophanなどをNIH 3T3,RTG-2,CHSEなどの脊椎動物系統培養細胞に投与し,Ins刺激によって細胞内に取り込まれるものをスクリーニングした.7-azatryptophanの培養細胞への取り込みが確認されるとともに,蛍光波長も400nm程度と他の生体成分が発する蛍光から分離できることが明らかとなった.ゼブラフィッシュおよびメダカのGLP-1の塩基配列からin situハイブリダイゼーション用のdigoxigenin RNAプローブを作製した.蛍光性のあるアミノ酸アナログによる細胞取り込み評価系を確立し,インクレチンの塩基配列からin situハイブリダイゼーション用のdigoxigenin RNAプローブを作製したことから,順調に進捗している.個体における評価方法の確立とインクレチン分泌に及ぼすアミノ酸の影響について予定通り解析するとともにInsのプロモーター配列にGFPをリンクしたレポーターを導入したトランスジェニック魚類を作製して,in situレベルでのIns発現解析もあわせて行う予定である.主に試薬等の消耗品購入に充てる予定である.
分子動力学シミュレーションによる照射した固体中の損傷組織発達原子レベル過程研究

本科学研究費受領の3年間に以下の7項目につき明らかにして論文として公表した。(1)シグマ-5結晶粒界近傍での変位カスケード損傷形成過程のシミュレーション,(2)高温で中性子照射した面心立方金属の転位近傍への格子間原子集合体の偏析機構,(3)高温で中性子照射した面心立方金属中転位の点欠陥シンク効率の照射量に対する変動,(4)高温で中性子照射した面心立方金属での転位の増殖機構,(5)高温で中性子照射した面心立方金属でのボイドと積層欠陥四面体の核形成機構とこれら集合体の成長機構,(6)高温での核分裂中性子照射中での損傷組織発達過程の原子レベル機構,(7)核融合中性子照射した面心立方金属での損傷組織発達過程の原子レベル機構。これらの内特にすぐれた成果は、高温で中性子照射した金属では変位カスケード芯の原子空孔が集合して積層欠陥四面体とボイドが形成する。実験よると積層欠陥四面体とボイドは同時に形成する。積層欠陥四面体に含まれている原子空孔数は200個以下であるに反して、ボイドに含まれている原子空孔数は500個以上である。分子動力学法コンピュータ・シミュレーション結果により、これらのカスケード損傷で形成する微小原子空孔集合体より単原子空孔が蒸発して他の集合体を成長させるのではなく、それらがstring-like構造に緩和した後にDamask-Dienes-Weizer構造の緩和機構を通じて原子空孔集合体を保ったままで移動することを明らかにした。:原子空孔数が200個以下である場合には(111)platelet集合体構造が最も安定であるために高温でも積層欠陥四面体に緩和する。集合体での空孔数が500個を超えると、等方的でない二次元の広い面状を保つことが困難になり三次元の球状を保つようになる。詳細な機構は多数の{111}面よりなる多面体を構成して原子空孔を連続的に吸収して次第にボイドヘ成長する。本研究者グループによる金属の中性子照射実験研究により純銅、純ニッケルでは中性子と金属原子の衝突により発生する変位カスケード損傷を構成する格子間原子及びそれらの集合体は歪場下での拡散により転位近傍または集合体グループに吸い寄せられ結晶粒内には原子空孔及びその微小集合体が残る。原子空孔は集合体を形成してボイドを形成する事を明らかにした。これらに結果はスーパー・コンピュータによる分子動力学シミュレーション研究により面心立方金属では格子間原子は<100>分裂構造に緩和して異なる<100>方向に沿ってジクザグ運動で移動するが、格子間原子集合体は平行な<110>クラウディオンの束構造になり一次元移動をする。方向を他の>110>方向に変えるreorientationが移動の困難点になる。この過程を通じての格子間原子集合体の合体過程により大きな転位ループが形成して転位組織は発達する。ボイドは水素、ヘリウム原子を含む事無しに核形成することが実験的に明らかになった。コンピュータ・シミュレーションにより高温で照射した金属でボイドは原子空孔集合体の準安定構造として形成する。準安定構造は熱活性化により高温では三次元分布した空孔集合体より形成する。これまでの知識では三原子空孔集合体より大きなものは殆ど動かなく成長・分解の過程を通じて成長すると考えられてきた。分子動力学シミュレーションによると原子空孔は微小集合体はDamask-Dienes-Weizer型の三重原子空孔の成分よりなるものに構造緩和して単原子空孔に分解するより小さい活性化エネルギーにて集合体として歪場に敏感に反応して移動することを本研究で見つけた。

詳細な機構は多数の{111}面よりなる多面体を構成して原子空孔を連続的に吸収して次第にボイドヘ成長する。平成11年度には体心立方金属V,Mo中の単一格子間原子及び二格子間原子、三格子間原子及び四格子間原子の原子レベル構造とそれら移動の活性化エネルギーと拡散係数のpre-exponential因子を長時間分子動力学MD計算を行い拡散のEinsteinの公式と比較することにより決定した。使用したポテンシャルは等方的なJohnson&Oh型(JO_EAM)と体心立方金属の原子間結合手の効果を考慮したBaskesによる角度依存型のModified EAM(=MEAM)を用いた。ポテンシャルは三次微分まで連続でcut-off距離でスムースに0になるように我々により決定した。Vの安定な単一格子間原子の構造は〈111〉分裂型であるが格子間原子芯部では〈111〉原子列よりはみ出たジクザグ構造をしている。ジクザク部のはみ出し角によりいくつかの準安定構造がありこれらの間の移動により格子間原子の低い活性化エネルギーによる移動が起きることが判明した。〈111〉分裂型格子間原子の軸の変換は同じく準安定状態間の移動により起きる。Moでは〈110〉分裂型が安定で格子間原子の移動は従来知られているように他の〈110〉方向に移る機構で移動する。この機構の活性化エネルギーは0.34eVと大きく極低温電子照射実験結果を説明できない。広く使われているJO_EAM使用の点欠陥集合体シミュレーション計算への問題点を提起した。JO_EAMで計算した原子空孔集合体は全サイズ領域でボイドが最も安定な構造になるがMEAMでは16-vacancyより小さいサイスでは(111)plateletが最も安定になる。これらサイズの集合体の実験結果との比較が必要である。MPIメッセージ言語を用いての256-node超並列計算機paragonによる高速大規模計算を可能にした。面心立方金属の自己イオン照射及び中性子照射による組織発達のシミュレーションを行った。結果は学界発表をした。格子間原子及びそれらの集合体は歪場下での拡散により転位近傍に偏析する。この過程のシミュレーションを行った。または集合体グループに吸い寄せられ結晶粒内には原子空孔及びその微小集合体が残る。原子空孔は集合体を形成してボイドを形成する。この過程を原子数32000よりなる結晶を用いてシミュレーシを行った。平成12年度には以下の分子動力学シミュレーションにおいて固体中の損傷欠陥発達原子レベル過程を明らかにした。(1)中性子照射した金属において変位カスケード損傷にて形成した格子間原子及びその集合体は転位の歪み場により引き寄せられて吸収され消滅するのではなく転位線に沿って集合体の偏析を生じ、転位線に沿ってこれらが合体して複雑構造転位ループを形成する。同時に転位の点欠陥シンク能力が急激に増加することを明らかにした。コンピュータ・シミュレーションによりこの現象は格子間原子が転位上に拡張ジョグを形成しての吸収困難さにより発生することを明らかにした。この転位の点欠陥シンク能力の変化が照射量に対するボイド数密度変化に反映している事を明らかにして論文にて公表した。
神経難病患者のための相互ケア空間システムにおける視線入力感性伝達人工物の開発

本研究では,これまで研究し,開発目的としている神経難病患者のための両眼視線入力による相互ケア空間システムにおいて動作する感性伝達人工物の一つである感情表現のできるロボットの試作開発を行った.神経難病患者のための両眼視線入力による相互ケア空間システムでは,手足や顔を動かすことが困難なため話すことや表情を作ることが出来ずコミュニケーションを取ることが難しい神経難病患者が,比較的運動能力の残りやすい眼球運動を使ってアイマークレコーダを用いた視線による操作により文字盤を使った文字の入力や感性伝達人工物・生体計測装置などを動かすことができ,更に病院と自宅の間等の離れた空間においてもネットワークを通じてコミュニケーションがとれるシステムである.試作開発した感性伝達人工物ロボットは人型の上半身で頭の前後と左右,腕2本それぞれの肩と肘,腰の角度を動かせるように計7自由度で作成した.これに指で動かして操るパペット人形を着ぐるみとしてロボットにつけることで,感情表現を分かりやすくし,癒しを与えられるような容姿にした.作成したロボットに喜びや悲しみなどの感情を表現するモーションを作り,アイマークレコーダを用いてモーション観察者の瞳孔径の変化を調べた.その結果からモーション動作時には瞳孔径に変化が見られたことから,表情動作に有用性があることがみられた.また,同じ表情動作を見続けると興味が薄らぐため,実際のコミュニケーション支援には,同じ感性表現でも,複数の表情動作が必要であることがわかった.本研究では,これまで研究し,開発目的としている神経難病患者のための両眼視線入力による相互ケア空間システムにおいて動作する感性伝達人工物の一つである感情表現のできるロボットの試作開発を行った.神経難病患者のための両眼視線入力による相互ケア空間システムでは,手足や顔を動かすことが困難なため話すことや表情を作ることが出来ずコミュニケーションを取ることが難しい神経難病患者が,比較的運動能力の残りやすい眼球運動を使ってアイマークレコーダを用いた視線による操作により文字盤を使った文字の入力や感性伝達人工物・生体計測装置などを動かすことができ,更に病院と自宅の間等の離れた空間においてもネットワークを通じてコミュニケーションがとれるシステムである.試作開発した感性伝達人工物ロボットは人型の上半身で頭の前後と左右,腕2本それぞれの肩と肘,腰の角度を動かせるように計7自由度で作成した.これに指で動かして操るパペット人形を着ぐるみとしてロボットにつけることで,感情表現を分かりやすくし,癒しを与えられるような容姿にした.作成したロボットに喜びや悲しみなどの感情を表現するモーションを作り,アイマークレコーダを用いてモーション観察者の瞳孔径の変化を調べた.その結果からモーション動作時には瞳孔径に変化が見られたことから,表情動作に有用性があることがみられた.また,同じ表情動作を見続けると興味が薄らぐため,実際のコミュニケーション支援には,同じ感性表現でも,複数の表情動作が必要であることがわかった.
マウスPtc突然変異体の発生遺伝学

Shhタンパクは、形態形成に重要な働きをする分泌性のシグナル分子である。本研究では、ptc遺伝子のhypomorphなアリルであるmes変異体を用い、胎生後期におけるptcの機能解析を行う。Mes変異とptcノックアウトアリルとのコンパウンドヘテロ個体(ptc^/ptc^<mes>)における肺の形態を発生の段階を追って調べた。その結果、発生中期(E15)までは肺の形態に大きな異常は見られなかったが、E16でわずかに、そしてE17、E18とより重度な間葉細胞の過増殖が観察された。一方、将来肺胞を形成する上皮性内胚葉細胞には、大きな増殖異常は観察されなかった。また、肺の発生期に細気管支の先端部や基部で部位特異的に発現する遺伝子(SP-C、CC-10)の発現を調べたところ、これらの遺伝子の発現領域に異常は見られなかった。よって、ptc^/ptc^<mes>胚における間葉細胞の過増殖は、基部-先端部軸形成異常による2次的な影響でない事が明らかとなった。以上の結果より、mes突然変異によって失われたptcのC末端ドメインは、肺の基部-先端部軸形成には必須ではないが、発生後期に間葉細胞の増殖抑制に関与していることが明らかとなった。ptc^/ptc^<mes>胚における神経管背腹軸形成を調べるため、神経管の特定に位置に形成される神経細胞のマーカー遺伝子の発現領域を解析した。その結果、ptc^/ptc^<mes>胚において、高濃度のShhによって誘導されるNkx2.2だけでなく、中濃度のShhによって誘導されるNkx6.1の発現領域にも異常は見られなかった。さらに、神経管背側で発現し低濃度のShhによって抑制されるPax3の発現領域にも異常は観察されなかった。よって、PtcのC末端ドメインは、神経管の背腹軸決定に必須ではないことが明らかとなった。以上の結果をまとめると、ヘッジホグシグナル伝達系は、PtcのC末端ドメインを必要とする間葉細胞の増殖調節に関与する系と、必要としない神経管背腹軸形成に関与する系の2つに分岐している可能性が示唆された。
詐欺の広報啓発の効果を向上させる教育プログラムの開発：展望的記憶を用いて

平成30年度は、「騙されやすさ」をいかに測定するか、そして騙されやすさに影響する要因は何かを検討することを主目的とした。そのために、高齢者を対象とした調査・実験を行い、データを収集することに注力した。まず、共同研究者の協力を得て、シルバー人材センターを介した調査を行った。この研究では既存の詐欺脆弱性尺度を使用して「騙されやすさ」を得点化し、パーソナリティ、デモグラフィック要因との関連を検討した。結果は現在分析中であるが、分析途中の結果については、共同研究者とともに日本心理学会第82回大会における公募シンポジウムで発表を行った。現在、論文化に向けて執筆を進めている。次に、病院に来た認知機能低下の疑いがある患者を対象に、別の共同研究者の協力のもと、詐欺脆弱性尺度等のアンケート項目と認知検査を実施した。この認知検査には展望的記憶に関わる項目が含まれており、当初の予定よりより精度の高い指標で展望的記憶を測定できる見込みである。また、前述の詐欺脆弱性尺度は認知機能の低下した実験参加者には実施が難しいため、詐欺脆弱性を測定する独自尺度を共同で開発した。これらのデータは現在取得中であり、終了次第分析を行う。さらに、複数の研究者の協力の元、消費者教育教材「断る力チェック」「トリックカード」を作成した。これらの教材は、公益社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会(NACS)のテキストに掲載され、今後の活用が期待される。展望的記憶に関わる項目が含まれる実験の実施の終了を年度内に予定していたが、未だ十分な参加者が集まっていないためまずは認知機能低下患者を対象にした実験の遂行を継続する。また、独自に作成した尺度の信頼性・妥当性の検討のため、オーストラリアで作成され詐欺被害者へのアンケートを行って妥当性が確認された騙されやすさ尺度を翻訳し、日本語版を作成する見込みである。
局所環・整数環の研究

1.高階・高次導分についてhを標数p(〓)の体とし, Kをkの純非分離拡大で, K=k(α), αpe=a(∈k), α^<pe-1>【not a member of】このとき, kの高次導分(dn)がKに拡張できるための必要十分条件をaを用いて表わすことができた.すなわち, (dn)をkの高階導分とするとき,次の(イ), (ロ)を満足することが必要十分である. (イ) peXnのときには, dn(a)=0 (ロ) pelnのときには, X^<pe>-dn(a)=0はKの中に解をもつ.また, MをK一加群とするとき, kからMへのn次高次導分dがKからMへの高次導分に拡張されるためには, Da=aDであることが十分であることを示した.2.局所環の高次微分加群について局所環に対し,その高次微分加群の極少生成元の個数と局所環の重複度とが関連があることは容易に知られるが,高次微分加群の構造とも局所環の性質との関連などについては,曲線上の点の局所環の場合においても今後更に研究を続ける必要がある.1.高階・高次導分についてhを標数p(〓)の体とし, Kをkの純非分離拡大で, K=k(α), αpe=a(∈k), α^<pe-1>【not a member of】このとき, kの高次導分(dn)がKに拡張できるための必要十分条件をaを用いて表わすことができた.すなわち, (dn)をkの高階導分とするとき,次の(イ), (ロ)を満足することが必要十分である. (イ) peXnのときには, dn(a)=0 (ロ) pelnのときには, X^<pe>-dn(a)=0はKの中に解をもつ.また, MをK一加群とするとき, kからMへのn次高次導分dがKからMへの高次導分に拡張されるためには, Da=aDであることが十分であることを示した.2.局所環の高次微分加群について局所環に対し,その高次微分加群の極少生成元の個数と局所環の重複度とが関連があることは容易に知られるが,高次微分加群の構造とも局所環の性質との関連などについては,曲線上の点の局所環の場合においても今後更に研究を続ける必要がある.
欠席の戦後史－長期欠席、登校拒否から不登校へ

本研究は、現在不登校と呼ばれる学齢期の子どもが学校に行かない現象について、戦後から今日までの変遷を検討することで社会の構造変動と欠席現象の関係を明らかにすることを目的としている。具体的には、公式統計の二次分析により長期の欠席の社会経済的な背景を検討する量的分析と、欠席の社会的意味に関する質的分析を組み合わせ、包括的に欠席の戦後史を描き出す。本研究は、戦後の長期欠席問題化過程の分析や、1980年代の登校拒否の問題化からおこっていった社会運動の意味の検証、それらの現代への影響の検討から欠席現象を包括的にとらえ直すことで、欠席現象を通じた戦後史を明らかにし、今後の公教育の検討に資するものである。
高分子量ストレス蛋白質の構造と機能

マウスFM3A細胞の高分子量ストレス蛋白質hsp105に対する抗体を作成し、その細胞内局在性を検討したところ、マウス細胞においてhsp105は正常時や熱ショック時においても主に細胞質に局在し、核小体には局在しないことが明らかとなった(投稿中)。この結果は、Subjeckらにより報告されているマウス細胞の高分子量ストレス蛋白質hsp110が正常時及び熱ショック時にも核小体に局在するという報告と異なるので、この違いを明らかにするため、次に哺乳動物細胞の高分子量ストレス蛋白質の分子種を検討した。その結果、ヒトHeLa及びマウスFM3A細胞において、分子量約105kDa付近に正常時にも産生されているが、熱ショックにより合成と細胞内量の増加する2種のストレス蛋白質(hsp105A、hsp105B)の存在が明らかとなった。これらのストレス蛋白質を精製するため、42°Cの加温したFM3A細胞の抽出液をDEAE-Sepharose、Hydroxylapatite、ゲル濾過カラムクロマトグラフィーをおこなったところ、hsp105A、hsp105Bと共に、我々が既に報告している42°C加温で特異的に誘導されるストレス蛋白質(42°C-hspA、42°C-hspB)が挙動を同じくするため、さらにこれらの蛋白質をSDS-PAGEにより分離し、電気泳動的に溶出して単一に精製した。これら4種のストレス蛋白質のN末端アミノ酸はブロックされていたので、これらのストレス蛋白質をlysyl-endopeptidase消化すると、hsp105A、hsp105B、42°C-hspA、及び42°C-hspBに共通して17,000-Daのペプチド断片が存在した。これらのペプチド断片のN末端アミノ酸配列を調べると、それらは互いに共通であり、hsp70やアクチンのATP結合ドメインと相同性を示すことが明らかとなった(投稿中)。これらの一群の高分子量ストレス蛋白質ファミリー(hsp105A、hsp105B、42°C-hspA、及び42°C-hspB)の構造と機能をさらに明らかにするため、現在、hsp105や42°C-hspのcDNAクローニングをおこなっている。
炭素源に依存した放線菌の形態分化開始機構の解明

炭素源依存的な形態分化開始の制御に関与すると予想されるcraAのプロモーター領域に関する詳細な検討を行った。まずこの領域に特異的に結合するDNA結合蛋白質をゲルシフト法による結合活性検出を指標に精製した。精製画分は環境応答に関与するとされるマイナーシグマ因子σHを含むRNAポリメラーゼホロ酵素を主に含んでいた。σHコード遺伝子であるprsHを破壊したS.griseusは高濃度グルコース条件下での形態分化能が失われていたことから、グルコース抑制条件での分化の開始にσHが関与している可能性が強く示唆される。また、craAのプロモーター領域内の逆位繰り返し配列(IR)の領域に顕著な形態分化と抗生物質生産抑制活性を見出し、その詳細な解析も行った。一方、craAのプロモーター領域を高コピープラスミド上で導入することでおこる形態分化開始の抑制を回復させるDNA断片をショットガンクローニングにより取得した。得られたDNA断片には一連のγ-ラクトンレセプターに相同な蛋白質がコードされていた。この蛋白がcraAのプロモーターに直接転写抑制因子として作用し、形態分化の開始を正に制御している可能性が予想される。AmfR破壊株の形態分化を回復させる活性で取得したrarオペロンについては、そのプロモーターの解析を行った。S1マッピングによる転写アッセイの結果、このオペロンの初期の転写にamfRが正に関与していることが強く示唆された。rarオペロンはその破壊株の形質から、グルコース抑制を仲介するセンサーシステムとして作用すると予想される。上記の他に、高濃度グルコースの存在下で形態分化およびストレプトマイシン生産を行うS.griseusの変異株を複数取得することに成功し、それらの形質から形態分化と二次代謝に共通して作用するグルコース抑制の遺伝的機構が存在することが明確になった。craAはStreptomyces griseusの炭素源依存的な形態分化の開始に抑制的に作用すると予想される遺伝子である。craA遺伝子の役割を明らかにするために、相同組み替えによりカナマイシン耐性遺伝子がその遺伝子挿入された破壊株をその薬剤を指標に選択した結果、1株の破壊株の取得に成功した。その破壊株は4%のグルコースを含む培地においてわずかに分化が促進される形質を示したが、craAのプロモーター領域を高コピーを用いて増加させることによって起こる炭素源依存的な分化の抑制は依然として観察された。従って、CraRの制御下にはcraA以外に複数の抑制因子が存在することが予想される。一方、craR遺伝子の取得を目的として、CraRをゲルシフト法を用いて、Polymin P分画、硫安沈殿、DEAE、Heparin-sepharose、Q sepharose、Heparin、Superdex200のクロマトグラフィーで精製した。得られた標品中にRNAポリメラーゼのホロ酵素(αββ',及び主要シグマ因子HrdB)が存在していたことから、目的の蛋白はそれらと相互作用することが示唆された。ゲル濾過による活性蛋白の推定分子量が440KDa以上の値を示したことはこのことを支持した。S.griseusの染色体上に4つないし5つの読み取り枠からなる新規制御系を同定し、そのうち膜蛋白をコードする遺伝子および真核生物に普遍的なRasタイプのGTP結合蛋白をコードする遺伝子の破壊株の形質から、このオペロンが菌の形態分化および抗生物質生産のグルコース抑制に関与することを明らかにした。また、その際にcAMP合成の調節が関与することも示唆された。膜に結合、会合しGTP結合蛋白の活性を介した何らかの信号伝達を担うと予想されるこのオペロンは、ゲノムシークエンスがほぼ完了したS.coelicolorA3(2)株の染色体上に11組存在する普遍的なものであることが明らかになった。

上記の他に、高濃度グルコースの存在下で形態分化およびストレプトマイシン生産を行うS.griseusの変異株を複数取得することに成功し、それらの形質から形態分化と二次代謝に共通して作用するグルコース抑制の遺伝的機構が存在することが明確になった。
ドメイン構造を制御した粒子配向型非鉛圧電セラミックスの研究開発

非鉛系圧電デバイスを実用化するために継続的な研究開発を行っている。非鉛圧電材料の優れた候補であるビスマス系ペロブスカイト型強誘電体およびビスマス層状構造強誘電体(BLSF)を精力的に研究しているが、その圧電性を有効に利用するには、単結晶のもっている異方性をなるべく損なうことなしに、単結晶の性質を極限まで引き出せるようなセラミックス粒子配向技術が要求される。本研究では、それら非鉛系強誘電体セラミックスのドメイン構造を制御した粒子配向型セラミックスを得て、圧電アクチュエータやレゾネータへ応用し、非鉛圧電デバイス実用化の端緒を開いた。1.ペロブスカイト型0.9(Bi_<1/2>K_<1/2>)TiO_3-0.1BaTiO_3(以下、BKT-BT10)の粒子配向セラミックスを、典型的なBLSFであるBi4Ti3012板状粉末をテンプレートとして用いたRTGG法により作製し、その電気的諸特性を詳細に調査した。さらに、それらの素材を用いて圧電アクチュエータを試作して、そのアクチュエータ性能評価を行った。BKT-BT10粒子配向セラミックスは、圧電性が消失する脱分極温度Tdが250°C以上と高く、その電界誘起歪みSは、無配向試料に比べて約1。5倍大きく、ダイナミック圧電歪み定tad33は168pC/Nとなり、実用化にかなり近い値を得た。非鉛圧電材料の一つの候補として、近年、ビスマス層状構造強誘電体(BLSF)が精力的に研究されている。BLSFセラミックスは、従来のPZT系に比べて、種々の特長を有し、これらの特長を十分生かすことができれば、非鉛系圧電セラミックスとして、高温用および高周波用、あるいは、高安定性が要求される分野の圧電材料としての利用が期待される。しかしながら、BLSFの自発分極Psの取り得る向きはその結晶構造から2次元的に制限されているために、多結晶BLSFセラミックスの分極処理による圧電性の付与を効果的にするためには、単結晶のもっている異方性をなるべく損なうことなしに、単結晶の性質を極限まで引き出せるようなセラミックスの作製法としての粒子配向技術が要求されるわけである。本研究では、典型的なBLSFであるBi_4Ti_3_<12>(BIT)系のTi^<4+>サイトの一部をドナー系添加物であるNb^<5+>およびV^<5+>で置換したもの、高いTcをもつBi_3TiTaO_9(BTT)を主体とした系、ならびに、(Sr,Ca)Bi_4Ti_5O_<18>(SCBT)系などについて、粒子配向型圧電セラミックスを作製し、そのドメイン構造を制御して、圧電的諸特性に及ぼす粒子配向の効果を詳細に述べた。その結果、次のことが解った。3、Sr_2Bi_4Ti_5O_<18>-Ca_2Bi_4Ti_5O_<18>(SCBT)系/レゾネータ応用に対して重要な共振周波数温度係数TC-fは、Caの置換量が増加すると低下し、あるいは、粒子配向することにより小さくできる。粒子配向型BLSF圧電セラミックスは、普通焼成セラミックスと比較して、圧電特性は1.52倍程度向上し、粒子配向に伴い温度特性も改善されることがわかった。

本研究では、それら非鉛系強誘電体セラミックスのドメイン構造を制御した粒子配向型セラミックスを得て、圧電アクチュエータやレゾネータへ応用し、非鉛圧電デバイス実用化の端緒を開いた。1.ペロブスカイト型0.9(Bi_<1/2>K_<1/2>)TiO_3-0.1BaTiO_3(以下、BKT-BT10)の粒子配向セラミックスを、典型的なBLSFであるBi_4Ti_3O_<12>板状粉末をテンプレートとして用いたRTGG法により作製し、その電気的諸特性を詳細に調査した。さらに、それらの素材を用いて圧電アクチュエータを試作して、そのアクチュエータ性能評価を行った。BKT-BT10粒子配向セラミックスは、圧電性が消失する脱分極温度T_dが250°C以上と高く、その電界誘起歪みSは、無配向試料に比べて約1.5倍大きく、ダイナミック圧電歪み定数d_<33>は168pC/Nとなり、実用化にかなり近い値を得た。
日米自動車産業の経営史的国際比較研究

急速な円高進行によって日本の自動車産業と部品産業の国際化は急ピッチで進んでいる。本年度この研究課題のもとに日米自動車産業の国際化と世界戦略の比較と東南アジアNICS諸国の自動車産業が日米自動車メーカーの世界戦略のもとにどのように位置ずけられつつあるかを重点的に研究した。論文「世界自動車産業におけるグローバリゼーションの展望」ではフォードとGMのワールドカー構想の背景と問題点を明らかにし、日本自動車メーカー及び部品メーカーの対米、対欧進出戦略とNICSの韓国と台湾を含めた国際分業の進展について論じ、將来における国際分業の二つの形態として製品別国際分業と工種別分業が実成車とコンポーネントのそれぞれのレベルで発展する可能性があることを指摘し、これらが可能となる条件は何であるかを分析して、グローバリゼーションの將来展望を試みた。論文「本格的生産に乗り出したアジア自動車産業-台湾,マレーシア-」では、台湾とマレーシアの自動車国産化政策の推移と現状を紹介し比較検討した。そしてとくに台湾を中心とする日米メーカーの現地メーカーとの提携関係と分業構想,部品メーカーの進出状況,台湾政府の新自動車工業発展方策が国際分業基地としての台湾の役割を明確に打出しており、日米メーカーがこれと協力関係に入ることでアジア地域の自動車国際分業の構図に極めて重要な位置を占めることを指摘して、グローバリゼーションの具体化がどのように進むかを考察している。
酢酸PETによる腫瘍代謝特性判別に基づく脂肪酸合成酵素標的がん制御治療の効果予測

本研究では、酢酸PET画像診断により腫瘍個別の脂肪酸合成活性を判別し、脂肪酸合成酵素を標的としたがん制御治療における効果を事前に予測する新たな方法を開発した。また、脂肪酸合成酵素標的治療におけるメカニズムを明らかにした。こうした成果から脂肪酸合成酵素標的治療における新しい治療戦略を提案した。本研究では、酢酸PET画像診断により腫瘍個別の脂肪酸合成活性を判別し、脂肪酸合成酵素を標的としたがん制御治療における効果を事前に予測する新たながん治療体系の確立を目指し、前臨床的知見を得ることを目的として、以下の検討を行った。(1)酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的がん制御治療における効果予測ーin vitro実験ヒト前立腺がん細胞(LNCaP、PC3、22Rv1、DU145)を用い、酢酸取り込みとFASN発現量・FASN標的治療の治療効果との関係性につき、in vitroで調査した。FASN標的治療には、FASN阻害剤であるOrlistatを用いた。その結果、細胞の酢酸取り込み量は、FASN発現量並びにOrlistat投与による細胞殺傷効果と、正の相関関係にあることが示された。(2)酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的がん制御治療における効果予測ーin vivo実験ヒト前立腺がん細胞(LNCaP、PC3、DU145)を大腿部に移植した担がんマウス用い、酢酸取り込みとFASN発現量・FASN標的治療の治療効果との関係性につき、in vivoで調査した。その結果、酢酸PETを用いたFASN活性判別を行うことで、FASN標的がん制御治療における効果予測を行うことができることを明らかにした。(3)FASN標的治療のメカニズム本検討では、FASN標的治療におけるメカニズムの詳細を明らかにすることを目的に、前立腺がんFASN高発現細胞を用い、FASN抑制による生物学的影響を詳細に調査した。その結果、FASNを抑制することで、がん細胞の増殖のみならず、仮足形成・遊走・浸潤といったがんの進展に関わる重要な機能を複合的に抑制できることをはじめて明らかにした。本研究では、酢酸PET画像診断により腫瘍個別の脂肪酸合成活性を判別し、脂肪酸合成酵素を標的としたがん制御治療における効果を事前に予測する新たながん治療体系の確立を目指し、前臨床的知見を得ることを目的として下記の検討を行った。(1)酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的腫瘍増殖制御治療における効果予測ーin vitro実験本年度は、ヒト前立腺がん細胞(LNCaP、PC3、22Rv1、DU145)を用い、酢酸取り込みとFASN発現量・FASN標的治療の治療効果との関係性につき、in vitroで調査した。FASN標的治療には、FASN阻害剤であるorlistatを用いた。(2)酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的腫瘍増殖制御治療における効果予測ーin vivo実験ヒト前立腺がん細胞(LNCaP、PC3、DU145)を大腿部に移植した担がんマウス用い、酢酸取り込みとFASN発現量・FASN標的治療の治療効果との関係性につき、in vivoで調査した。酢酸取り込みに関しては、C-11酢酸PETを施行し、調査した。FASN標的治療では、orlistatを250 mg/kg/dayで2週間、担がんマウスに投与した。その結果、FASN発現の高い腫瘍は、[1-11C]酢酸PETで鮮明に描出でき、orlistatによる治療効果も高いことが明らかとなった。一方、FASN発現の低い腫瘍は、[1-11C]酢酸の取り込みも低く、orlistat治療は奏功しなかった。以上のことから、酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的腫瘍増殖制御治療における効果予測に関して、基本的なデータを押さえることができた。本研究では、酢酸PET画像診断により腫瘍個別の脂肪酸合成活性を判別し、脂肪酸合成酵素を標的としたがん治療における効果を事前に予測する新たながん治療体系の確立を目指し、前臨床的知見を得ることを目的として検討を行っている。以下に、現在までに行った検討につき、各項目ごとの達成状況を記す。(2)酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的腫瘍増殖制御治療における効果予測ーin vivo実験当初の計画では、ヒト前立腺がん細胞のRFP発現株を用いて、解析を行う予定であった。しかし、ヒト前立腺がん細胞RFP発現株のin vivoイメージングでは、縮小腫瘍・微少腫瘍につき、シグナルが減退するため、定量的な解析が困難であったため、ヒト前立腺がん細胞の元株であるヒト前立腺がん細胞(LNCaP、PC3、DU145)を大腿部に移植した担がんマウス用い、解析を行った。治療効果については、腫瘍径で評価した。その結果、FASN

発現の高い腫瘍は、[1-11C]酢酸PETで鮮明に描出でき、orlistatによる治療効果も高いことが明らかとなった。一方、FASN発現の低い腫瘍は、[1-11C]酢酸の取り込みも低く、orlistat治療は奏功しないことが示された。(1)前年度までに得られたデータの解析次年度は、(1)酢酸PETを用いたFASN活性判別に基づくFASN標的腫瘍増殖制御治療における効果予測ーin vitro実験、(2)FASN分子標的薬剤によるがん転移制御治療と酢酸PETを用いた効果予測、の検討で得られたデータの解析を行う。また、必要に応じて補足データを取得する。(2)FASNの細胞遊走、浸潤、転移巣形成における役割の検討次年度は、腫瘍の進展・転移過程で重要であるとされる細胞遊走、浸潤、細胞増殖の各段階におけるFASNの関与の有無を検証することにより、FASN分子標的薬剤によるがん治療・転移制御治療における生物学的メカニズムの詳細を明らかにする。具体的には、前立腺がんFASN高発現細胞につき、FASN発現抑制細胞株をshRNAを導入することで作成し、これを用い、細胞遊走、浸潤、細胞増殖、転移巣形成におけるFASNの役割を明らかにする。一方、これまでに脂肪酸は抗アポトーシス効果を持つことが報告されている。そこで、本検討では、FASN発現のもたらすがん細胞の抗アポトーシス効果とがん転移巣形成の関係についても調査する。これにより、FASN分子標的治療のメカニズムについても明らかにし、酢酸PET画像診断ーFASN分子標的治療の意義を検討する。本研究を通じ、がんの進展・転移病巣形成における脂肪酸合成の役割とその重要性が示され、がんの病態理解につながる新たな知見が得られる。次年度の研究を遂行するにあたり、FASN発現抑制細胞株の作成に必要な消耗品・試薬を揃える必要がある。また、RI実験に必要な試薬・実験器具・実験動物を適宜購入する必要がある。さらに各種アッセイを行うためのキットも、本研究を行う上で必要不可欠である。そのため、消耗品費を計上している。また、細胞実験・動物実験の補助として、研究協力者を雇用するため、人件費を計上している。これらは、本研究を効率よく進めるために必要となる。さらに、国際会議において、成果発表を予定しているため、国外旅費を申請している。このように、本年度は、得られた成果を発表し、迅速に社会還元することを目指す。なお、研究費使用に当たっては、法令および研究者使用ルールに従い、これを適正に使用する。
非可換岩澤理論とガロア変形的岩澤理論の融合

非可換岩澤理論においては,様々な人々の努力によって岩澤主予想が定式化されている.より詳しくは,ある代数体K上のあるモチーフ及びガロア群Ga1(L/K)がp進Lie群となるある拡大L/Kが与えられたとき,代数側では非可換岩澤代数のK群を使ったSelmer群の特性イデアルの非可換版が定義され,解析側では非可換岩澤代数のK群の中のp進L函数の存在予想などが定式化されている.解析側ではp進L函数の補間性質をみると対称変換に関する函数等式が成り立つであろうことが期待される.解析的なp進L函数の構成は繊細で難しい問題なのでp進L函数の存在が示されていない場合も多いが,もし岩澤種予想が成り立つならば代数側のSelmer群に対しても対応する函数等式が成り立つはずである.Selmer群に対する函数等式は,岩澤主予想の状況証拠にもなり,技術的にも面白い問題である.岩澤主予想を仮定せずにこれを示したい.可換のときには現れなかったコントロール定理の誤差やK群の取り扱いの問題などいくつか細かい克服すべき課題がある.今年度はL/Kがfalse Tate拡大の場合にほとんどの部分的な問題をクリアーした.今までの部分的な証明の解決をまとめあげて最終的に函数等式の証明を書き上げることを目的とする.論文としてまとめられる状況に近づきつつあり,現在得られた結果のうち,非可換代数のよいtwistを保証する最初の純代数的な部分を最初の論文としてまとめている最中である.その後,その論文の応用として函数等式を示す予定である.当初はJha氏の任期の終了時にある程度論文の作成に手がついていることを目指していた.実質的な証明などの数学的な内容はおよそ目処が立ったが論文のTeXによる作成にまでは手がつけられなかった点で「やや遅れている」との判断に至った.およそ数学的な内容は目処がたったので,現在は電子メールなどで連絡を取りながら論文を作成している最中である.なるべく早く完成することを目指したい.またその後の続きも期待される研究テーマであるため,最初の論文が形になった暁には次の論文に至る続きのテーマに関する共同研究に着手したいと考えている.Jha氏の博士論文においてCoatesや加藤和也氏を中心として発展させられた「非可換岩澤理論」と受け入れ研究者である私が研究している「変形空間に対する岩澤理論」という異なる方向の岩澤理論を融合することを目指す研究が行われていた.両者は古典的な岩澤理論を一般化する独立なビジョンであるが,現在に至るまで両者を融合してさらなる究極的な一般化を目指すという研究はあまりないようである.今年度は,Jha氏の研究からもっと先に進んで,岩澤主予想などの中心的なテーマに絡む領域の研究に踏み込むことを目的として研究した.特に,非可換なp進Lie拡大による変形と肥田変形を合わせたガロア変形に対するSelmer群とそのガロア表現のKummer双対に対するSelmer群との間に成り立つ函数等式を示すことを最初の目的に定めた.実際,解析的な側面におけるP進L函数が存在するならば特殊値の関係から函数等式が成り立つはずである.さらに,岩澤主予想を仮定するとp進L函数の函数等式がSelmer群の函数等式として伝播するはずである.かくして,Selmer群に対する函数等式が示せれば岩澤主予想の成立する状況証拠となるであろう.この問題に標的を定め,Zabradiらによる先行結果をガロア表現がからむ状況に一般化して,先行する仕事における不明瞭な証明の代わりに別のアプローチを取り混ぜておよそ欲しい結果が得られつつある状況である.非可換岩澤理論においては,様々な人々の努力によって岩澤主予想が定式化されている.より詳しくは,ある代数体K上のあるモチーフ及びガロア群Gal(L/K)がp進Lie群となるある拡大L/Kが与えられたとき,代数側では非可換岩澤代数のK群を使ったSelmer群の特性イデアルの非可換版が定義され,解析側では非可換岩澤代数のK群の中のp進L函数の存在予想などが定式化されている.解析側ではp進L函数の補間性質をみると対称変換に関する函数等式が成り立つであろうことが期待される.解析的なp進L函数の構成は繊細で難しい問題なのでp進L函数の存在が示されていない場合も多いが,もし岩澤種予想が成り立つならば代数側のSelmer群に対しても対応する函数等式が成り立つはずである.Selmer群に対する函数等式は,岩澤主予想の状況証拠にもなり,技術的にも面白い問題である.岩澤主予想を仮定せずにこれを示したい.可換のときには現れなかったコントロール定理の誤差やK群の取り扱いの問題などいくつか細かい克服すべき課題がある.今年度はL/Kがfalse Tate拡大の場合にほとんどの部分的な問題をクリアーした.繰越における本研究において4月に大阪大学に招聘した三浦氏との議論, 6月に東京理科大学を訪れて行った八森氏との議論を通して定式化や結果が改良された.そのような改善点も取り入れながら論文をまとめている最中である.その後,その論文の応用として函数等式を示す予定である.非可換

岩澤理論においては,様々な人々の努力によって岩澤主予想が定式化されている.より詳しくは,ある代数体K上のあるモチーフ及びガロア群Ga1(L/K)がp進Lie群となるある拡大L/Kが与えられたとき,代数側では非可換岩澤代数のK群を使ったSelmer群の特性イデアルの非可換版が定義され,解析側では非可換岩澤代数のK群の中のp進L函数の存在予想などが定式化されている.解析側ではp進L函数の補間性質をみると対称変換に関する函数等式が成り立つであろうことが期待される.解析的なp進L函数の構成は繊細で難しい問題なのでp進L函数の存在が示されていない場合も多いが,もし岩澤種予想が成り立つならば代数側のSelmer群に対しても対応する函数等式が成り立つはずである.Selmer群に対する函数等式は,岩澤主予想の状況証拠にもなり,技術的にも面白い問題である.岩澤主予想を仮定せずにこれを示したい.可換のときには現れなかったコントロール定理の誤差やK群の取り扱いの問題などいくつか細かい克服すべき課題がある.今年度はL/Kがfalse Tate拡大の場合にほとんどの部分的な問題をクリアーした.今までの部分的な証明の解決をまとめあげて最終的に函数等式の証明を書き上げることを目的とする.論文としてまとめられる状況に近づきつつあり,現在得られた結果のうち,非可換代数のよいtwistを保証する最初の純代数的な部分を最初の論文としてまとめている最中である.その後,その論文の応用として函数等式を示す予定である.当初はJha氏の任期の終了時にある程度論文の作成に手がついていることを目指していた.三浦さんとの議論などを通して数学的な定式化はさらに洗練されたが論文のTeXによる作成にまでは手がつけられなかった点で「やや遅れている」との判断に至った.当初はJha氏の任期の終了時にある程度論文の作成に手がついていることを目指していた.実質的な証明などの数学的な内容はおよそ目処が立ったが論文のTeXによる作成にまでは手がつけられなかった点で「やや遅れている」との判断に至った.およそ数学的な内容は目処がたったので,現在は電子メールなどで連絡を取りながら論文を作成している最中である.なるべく早く完成することを目指したい.またその後の続きも期待される研究テーマであるため,最初の論文が形になった暁には次の論文に至る続きのテーマに関する共同研究に着手したいと考えている.およそ数学的な内容は目処がたったので,現在は電子メールなどで連絡を取りながら論文を作成している最中である.なるべく早く完成することを目指したい.またその後の続きも期待される研究テーマであるため,最初の論文が形になった暁には次の論文に至る続きのテーマに関する共同研究に着手したいと考えている.Selmer群の函数等式の証明の議論が全てではないが大半は明らかになってきた.このことから当初の計画通りおおむね順調に進んでいると判断した.最初の標的であるSelmer群の函数等式はいわば代数的な側面である.こちらの仕事が順調に完了したならば解析側に移り特にモジュラー形式の非可換なp進L函数の構成を特別な条件設定の下でおこないたい.
中央・地方政府間の人的リンケージに関する国際比較研究

日本における地方政府の政策能力の維持・増大は、戦前は内務省による人事・財政を通じたコントロールにより、また戦後は、公選首長のもと、地方政府の人事戦略と高等教育の一般化により達成されてきた。地方政府の人事戦略は、中央政府と地方政府間の人的リンケージ(中央から地方への出向、地方から中央への派遣、地方間の人事交流)、研修(OJT、Off-JT)、民間にひけのとらない給与水準の維持、地方における政策イニシャティブなどである。これらの人事戦略による人的資源の充実が、地方の自律性を高める上で重要な要素であった。本研究では、各分担者の興味関心を重視しつつも、中央と地方との関係について、人的資源の管理という観点を挿入しながら考察を進めた。分離型の典型とされるイギリスにおいては、人事交流は皆無に近いことがわかった。融合型のドイツでも人事交流は殆どなかった。ドイツはそもそも人事異動自体が少ない。だがフランスでは、中堅以上の職位においては本人の意思による自治体間の異動が比較的多く、それがポジティブなものと考えられているようである。ただ、日本のような出向という制度はない。このように、先進各国をみただけでもその態様はさまざまであった。この点は途上国の例をみても言える。日本が慣例として持っている人事交流という実態は、諸外国から見てユニークな特徴である。戦前の内務官僚の人事配置を、戦後は別の法的スキームのもとで首長の主体性をもって出向官僚を受け入れてきた。ただ、これが地方の自律性を高める上でプラスに働いたという主張の検証には、自律性の国際比較などの検討が今後必要である。本研究は,中央地方の人的リンケージという枠組みを諸外国にも適用して,中央地方関係,地方分権について,人事行政の観点から考察しようとするものである。研究の方向としては、第一に、モデルを他の先進国に適用して,その適用可能性を調べ,理論の発展を図ることを目的とし、第二に、近年地方分権が急速に進められているアジア諸国についての実証研究を行うこととした。研究初年度の平成14年度においては、まず、ヨーロッパ諸国の中央地方人的リンケージを探るため、地方自治の類型が異なる分離型のイギリス,統合型のフランス、そしてドイツの人的リンケージについて実地調査を行った。いずれの国においても人的資源管理は地方自治体にとって極めて重要な課題であることについての認識は共通であったが、国家官僚制と地方自治体とのリンケージには多様性が見られた。英国においては、リンケージは全くなく、フランスにおいては極めて強かった。これが地方分権の可能性といかなる関係にあるのか、来年度以降のテーマである。第二に、アジア諸国については、韓国、タイ、インドネシア等について、精力的な調査活動を行った。アジア諸国では,いずれも日本が戦後経験した,公選首長への動き,地方公務員の自治体による個別採用への動きへという方向が見られる。だが公選制と独自採用というシステムの導入だけでは,ネポティズムが横行してしまう危険があるため,それを避けるための装置も必要である。諸国においていかなる装置が用意されているの、されていないかの情報を現在収集中である。なお、研究成果の一部はすでに、稲継「自治体の人事行政とその変容-英国を事例として」などで公表しているが、平成15年度においては、各研究分担者の研究間の連携を図って報告書を作成する予定である。

研究初年度の平成14年度においては、まず、ヨーロッパ諸国の中央地方人的リンケージを探るため、地方自治の類型が異なる分離型のイギリス,統合型のフランス、そしてドイツの人的リンケージについて実地調査を行った。平成15年度においては、アジア諸国についての調査活動を行うとともに、研究分担者間の連携を図って、先進国、アジア諸国との比較の視座を持つことに努めた。アジア諸国では,いずれも日本が戦後経験した,公選首長への動き,地方公務員の自治体による個別採用への動きへという方向が見られる。だが、他方で、インドネシアなど、地方分権を進めることについての危険性を再認識せざるを得ない事例もある。人的ネットワークの形成は、再集権化とは異なる、中央と地方との良好な関係を構築する手段となりうる可能性がある。なお、研究成果の一部はすでに、稲継「自治体の人事行政とその変容-英国を事例として」などで公表しているが、各研究分担者の研究間の連携を図った報告書を現在作成中である。