hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モンタージュ画像による下垂体の複数免疫組織化学反応陽性細胞の同時分布解析

本研究の目的は、ヒツジ、ウシなどの下垂体前葉細胞において、異なる免疫反応陽性細胞の2値化画像にそれぞれ異なる疑似カラーを与え、2つのタイプの細胞画像を1つの画面に合成し、2つのタイプの細胞を区別しながら同時に形態計測を行うことであった。その結果、ヒツジにおいては、各タイプの免疫陽性細胞の組み合わせによる画像解析は終了した。TSH免疫反応陽性細胞の横断面積では、吻側測定野の平均値(64.9μm^2)の方が尾側測定野の平均値(75.2μm^2)より有意に(p<0.05)小さい結果となった。その他の細胞では吻側測定野と尾側測定野間で有意な差はない結果となった。測定野当たりの面積割合では、PRL免疫反応陽性細胞は吻側測定野の平均値(34.4%)よりも尾側測定野の平均値(14.1%)の方が有意に(p<0.05)大きいという結果になったが、細胞数割合では、吻側と尾側の測定野間で有意な差は無かった。一方、TSH免疫反応陽性細胞では、細胞数割合が尾側の平均値(15.1%)よりも吻側の平均値(18.8%)の方が有意に(p<0.05)大きい結果になったのに、細胞面積割合は吻側と尾側の測定野間で有意な差はなかった。ACTH、GH、LHβ免疫反応陽性細胞の細胞数割合、細胞面積割合はともに吻側と尾側の測定野で有意な差はなかった。細胞数割合については、一番大きかったのはPRL細胞で、その次はGH細胞であったが、TSH、ACTH、LHβ細胞はそれぞれに同程度の存在率を示した。また、各組み合わせにおける細胞タイプ間の隣接比は、ACTH:PRL=3:2 ; ACTH:TSH=1:1 ; PRL:TSH=1:2 ; PRL:GH=3:4 ; TSH:GH=3:2 ; TSH:LHβ=1:1 ; GH:LHβ=2:3と推定された。しかし、ウシにおける免疫反応陽性細胞の組み合わせの解析は終了できなかった。免疫電顕法による各タイプの細胞の同定は、ヒツジ、ウシともに、PRL、GH、TSHの抗体に対する免疫反応陽性顆粒を含む細胞をそれぞれ確認できた。今年度の研究計画では、いくつかのホルモンに対する免疫組織化学的標本を隣接切片として作製することと、それら標本から画像解析装置を使って免疫反応陽性細胞の画像を2値化し、2種以上の免疫反応陽性細胞の画像合成を試みることにあったが、これらの技術的な手法の確立はほぼ達成できた。ただ当初、免疫組織化学的標本の作製に蛍光抗体法を使うつもりであったが、酵素抗体法で充分解析に必要とする標本にできることが分かり、免疫反応陽性細胞の保存性も蛍光抗体法よりはるかに良いことから酵素抗体法で標本を作製することにした。これによって、レーザースキャン顕微鏡からのデジタル画像データをフロッピ-ディスクを介して画像解析装置に移さなくても光学顕微鏡から直接画像解析装置に画像を取り込んで解析が可能になった。具体的には、ウシの下垂体においてGH,PRL,ACTHのホルモンに対する抗体によってホルモン産生細胞を同定した標本を用意することができた。

現在は、TSH,LH,FSHのホルモンに対する免疫組織化学的標本を作製中である。更に加えて、ヒツジの下垂体においても、GH,PRL,ACTH,Endorphinの4種のホルモンに対する免疫反応陽性細胞を同定するための組織標本も用意できた。そしてこれら用意した標本のうち、GHとPRLに対するウシ下垂体標本で画像解析装置によって免疫反応陽性細胞の2値化画像を作製し、GH免疫反応陽性細胞とPRL免疫反応陽性細胞の2値化画像にそれぞれ異なる疑似カラーを与え、一つの画像での合成を試みた。その結果、GH免疫反応陽性細胞はPRL免疫反応陽性細胞と隣接することも多いが、PRL免疫反応陽性細胞が下垂体全体に万遍なく存在しているのに対して、GH免疫反応陽性細胞は下垂体前葉背側に多く分布し、隆起帯(Zona Tuberalis)には少ないことが分かった。今後は、標本作製の完了した他のホルモンに対しても複数免疫反応陽性細胞の同時分布解析を進めていく予定である。今年度の研究計画では、ウシならびにヒツジの下垂体において、各種の免疫反応陽性細胞の組み合わせについて画像解析を進めることであった。ヒツジにおいては、PRL,GH,TSH,ACTHの各ホルモンの免疫陽性細胞の組み合わせによる画像解析は終了した。これら各ホルモンに対する免疫反応陽性細胞の単位面積当たりの占有面積比率を分析してみた結果、PRL細胞とGH細胞については、(1)PRL細胞が40%以上で、かつGH細胞も20%以上。(2)PRL細胞が40%以上で、GH細胞は20%以下。(3)PRL細胞が40%以下で、GH細胞は20%以上。(4)PRL細胞が40%以下で、かつGH細胞も20%以下。の4つの存在パターンが示された。(2)のパターンが最も多く見られ、(4)のパターンは最も少ない傾向が示されたが、特に隆起帯(Zona Tuberalis)において顕著なことが示された。結局、PRLとGHの陽性細胞は、集簇的に分布し、基本的には両種の細胞は互いに分布領域を分けあっていることが分かった。しかし、TSH細胞とACTH細胞は、集簇化すること無く個々にPRL,GH陽性細胞の集団間に散在していることが知られ、下垂体全体のどこにおいてもほぼ一定の存在比率(10%前後)のパターンを示した。また、合成画像において、複数の種類の細胞間での近接関係を計測した結果では、概してACTHとTSHの陽性細胞間では1:1、PRLとTSHの陽性細胞間では1:2、PRLとGHの陽性細胞間では2:3、TSHとGHの陽性細胞間では3:2の細胞数比で近接していると推定された。ウシにおいては、PRL,GH,TSH,ACTHの各ホルモンに対する免疫反応陽性細胞の組み合わせで解析を行っているがまだ終了していない。しかし、TSHとLHもしくはFSHの免疫反応陽性細胞の組み合わせ解析では、用いたLH,FSHの抗体が満足のいく反応結果を出せなかったため、解析を中止している。現在、別のLHを使って良好な免疫組織学的結果が得られるかどうか検討しているが、FSHについては、まだ良い抗体が見つかっていない。今年度の研究計画では、ウシならびにヒツジの下垂体において、各種の免疫反応陽性細胞の組み合わせについて画像解析を進めることと免疫電顕法によって各タイプの細胞を同定し、それらの微細構造を観察することであった。ヒツジにおいては、各タイプの免疫陽性細胞の組み合わせによる画像解析は終了した。それらの横断面積を吻側測定野と尾側測定野とで比較した結果、TSH免疫反応陽性細胞で、吻側測定野の平均値(64.9μm^2)の方が尾側測定野の平均値(75.2μm^2)より有意に(p<0.05)小さい結果となった。
イネの地上部・地下部を区別した環境受容の分子メカニズム解明と育種への利用

イネの相転移は地上部と地下部の環境要因を区別して受容して調節されている可能性、軽度な環境ストレス(日照・水不足や栄養素の過不足など)が緊急経路として花成誘導を調節する可能性、の2点について表現型から分子メカニズムに至るまでの経路として解明することを目的として研究を行った。イネ品種の日本晴、あきたこまちの2品種を用いた。人工気象室で短日条件(明期10h、30°C暗期14h、28°C)のもと、育苗を行った。その後、水温制御装置を用いて地下部(水深15 cm)の水温を20°C一定にした処理区に栽培を行った。コントロールとして、地下部(水深15 cm)の水温を制御しない処理区でも栽培を行った。移植後から、生育速度指標として1週間毎に葉齢と草丈と分げつ数の表現型を調査した。また表現型調査と並行して葉のサンプリングを行い、RNA抽出を行った。生長段階でHd3aの発現量がどのように変化しているのかを解析した。地下部の水温を20°Cの一定にした環境で栽培をした個体は平均64.4日で出穂し、地下部の水温制御なしの個体は平均88日で出穂した。出穂時の葉齢は、水温の20°Cの個体は13.01、水温制御なしの個体は13.02となった。出穂時の草丈は、水温の20°Cの個体は88.7、水温制御なしの個体は98.7となった。出穂時の分げつ数は、水温の20°Cの個体は7.8、水温制御なしの個体は8.0となった。水温20°Cと水温制御なしを比較すると、出穂までの日数に違いは出たが、出穂時での葉齢、分げつ数、草丈には違いが見られなかった。これはイネが出穂を日数ではなく、葉齢や分げつ数や草丈などの成長具合で決めていると考えられる。また,イネは温度条件をエピジェネティックに記憶し,次世代で生育速度とは独立して開花関連遺伝子の発現タイミングや量を調節して出穂日を変化させることも明らかにした。本年度の調査は,日長・地上部と地下部の温度差による相転移の表現型の解析:イネ品種を用いて日長条件(長日・短日)、温度条件(地下部とする茎頂以下の水温の高低・地上部とする気温の高低)を組み合わせた様々な処理区を設け、幼若栄養生長相から成熟栄養生長相、その後の生殖生長相への相転移時の形態変化を指標(葉序、葉位、葉の縦横比、葉に占める中肋の割合、茎頂の大きさなど)として調査し、相転移の要因が温度によるものか、日長によるものか、地上部によるものか地下部によるものかを再現性を確認しながら調査することを計画し,実施した。出穂時での葉齢、分げつ数、草丈には温度の違いによる違いが見られなかったが,出穂までの日数に違いが見いだされた。これはイネが出穂を播種後の日数ではなく、葉齢や分げつ数や草丈などの生長段階を把握して決定していると考えられる。また,環境ストレスが次世代の種子に記憶されるメカニズムを明らかにするため,環境条件を一定あるいは変化させて世代を促進したイネを材料に,表現型の解析と分子生物学的な解析を行った。調査結果から,日本晴とゆきひかりでは,生育速度は当代の温度に同調するが,出穂日は前世代が長日高温区の場合に出穂が遅れるということが明らかになった。遺伝子発現解析において,前世代を高温区で栽培したイネでは,花成ホルモンとされるHd3aの発現や長日条件下での開花抑制因子として知られるGhd7の発現が発達段階における早い時期から検出される,あるいは発現量のピークが早まる事が明らかになった。本実験の結果により,イネは温度条件をエピジェネティックに記憶し,次世代で生育速度とは独立して開花関連遺伝子の発現タイミングや量を調節して出穂日を変化させることが明らかになった。上記のようにイネの環境受容に新しい知見を加えることが出來,順調な進捗と判断した。今後は以下の研究を予定している。(1)軽微なストレスによる相転移の表現型の解析:イネ栽培品種あきたこまちを用いて日長条件(長日・短日)を一定にし、ストレス条件(寡照、塩など)を組み合わせた様々な処理区を設け、幼若栄養生長相から成熟栄養生長相、その後の生殖生長相への各相転移形態変化を上記の1)と同様に調査し、日長とストレス処理の組み合わせによって相転移の早晩がどのように調節されるかを明らかにする。2)相転移関連遺伝子群の遺伝子発現解析・タンパク質の局在解析(イネ品種あきたこまち・Hd3a-GFP形質転換体):表現型調査と同時にサンプリングを行い、既知の花成関連遺伝子、ストレス関連遺伝子の発現量の調査を行う。このときの処理は表現型確認用の個体の表現型をモニタリングしながら、同処理区内にサンプリング用の個体を用意してサンプリングを行う。発達ステージ(発芽直後から出穂後まで)・器官毎にHd3aの局在解析をGFPの蛍光観察によって行い、表現型とGFPの発現場所や発現量との相関を考察する。

4)茎頂での花器官形成下流遺伝子群の発現解析(イネ品種あきたこまち・Hd3a-GFP形質転換体):葉身での温度変化と茎頂での複合体形成が下流の花器官形成に関わる因子を誘導しているか否かを調査し、表現型の妥当性を評価する。これにより、地上部と地下部でのシグナルのフローと最終的な花成へのつながりを確定させることができる。イネの相転移は地上部と地下部の環境要因を区別して受容して調節されている可能性、軽度な環境ストレス(日照・水不足や栄養素の過不足など)が緊急経路として花成誘導を調節する可能性、の2点について表現型から分子メカニズムに至るまでの経路として解明することを目的として研究を行った。イネ品種の日本晴、あきたこまちの2品種を用いた。人工気象室で短日条件(明期10h、30°C暗期14h、28°C)のもと、育苗を行った。その後、水温制御装置を用いて地下部(水深15 cm)の水温を20°C一定にした処理区に栽培を行った。コントロールとして、地下部(水深15 cm)の水温を制御しない処理区でも栽培を行った。移植後から、生育速度指標として1週間毎に葉齢と草丈と分げつ数の表現型を調査した。また表現型調査と並行して葉のサンプリングを行い、RNA抽出を行った。生長段階でHd3aの発現量がどのように変化しているのかを解析した。地下部の水温を20°Cの一定にした環境で栽培をした個体は平均64.4日で出穂し、地下部の水温制御なしの個体は平均88日で出穂した。出穂時の葉齢は、水温の20°Cの個体は13.01、水温制御なしの個体は13.02となった。出穂時の草丈は、水温の20°Cの個体は88.7、水温制御なしの個体は98.7となった。出穂時の分げつ数は、水温の20°Cの個体は7.8、水温制御なしの個体は8.0となった。水温20°Cと水温制御なしを比較すると、出穂までの日数に違いは出たが、出穂時での葉齢、分げつ数、草丈には違いが見られなかった。これはイネが出穂を日数ではなく、葉齢や分げつ数や草丈などの成長具合で決めていると考えられる。また,イネは温度条件をエピジェネティックに記憶し,次世代で生育速度とは独立して開花関連遺伝子の発現タイミングや量を調節して出穂日を変化させることも明らかにした。本年度の調査は,日長・地上部と地下部の温度差による相転移の表現型の解析:イネ品種を用いて日長条件(長日・短日)、温度条件(地下部とする茎頂以下の水温の高低・地上部とする気温の高低)を組み合わせた様々な処理区を設け、幼若栄養生長相から成熟栄養生長相、その後の生殖生長相への相転移時の形態変化を指標(葉序、葉位、葉の縦横比、葉に占める中肋の割合、茎頂の大きさなど)として調査し、相転移の要因が温度によるものか、日長によるものか、地上部によるものか地下部によるものかを再現性を確認しながら調査することを計画し,実施した。出穂時での葉齢、分げつ数、草丈には温度の違いによる違いが見られなかったが,出穂までの日数に違いが見いだされた。これはイネが出穂を播種後の日数ではなく、葉齢や分げつ数や草丈などの生長段階を把握して決定していると考えられる。また,環境ストレスが次世代の種子に記憶されるメカニズムを明らかにするため,環境条件を一定あるいは変化させて世代を促進したイネを材料に,表現型の解析と分子生物学的な解析を行った。調査結果から,日本晴とゆきひかりでは,生育速度は当代の温度に同調するが,出穂日は前世代が長日高温区の場合に出穂が遅れるということが明らかになった。遺伝子発現解析において,前世代を高温区で栽培したイネでは,花成ホルモンとされるHd3aの発現や長日条件下での開花抑制因子として知られるGhd7の発現が発達段階における早い時期から検出される,あるいは発現量のピークが早まる事が明らかになった。本実験の結果により,イネは温度条件をエピジェネティックに記憶し,次世代で生育速度とは独立して開花関連遺伝子の発現タイミングや量を調節して出穂日を変化させることが明らかになった。
マウス情動異常検出のための情動評価システムの確立

マウスにおいて情動の総合評価が容易に行なえるような情動評価システムの確立を目的として、3系統の近交系マウスに6つの情動関連テストを実施した。実験に用いたマウス系統はC57BL/6J(以下B6),DBA/2J(以下D2),C3H/HeJ(以下C3R)、情動関連テストとして用いたのは、音刺激に対する驚愕反応強度の測定、明暗往来テスト、オープンフィールドテスト、自発活動の測定、新奇物体探索テスト、恐怖条件付けの6課題であった。テストを実施した結果、DBA/2Jではテスト週齢の6週齢においてすでに難聴の傾向が見られたので、驚愕反応強度の測定はその後解析から除外した。また、恐怖条件づけテストでは画像解析により無動反応を測定したが、毛色の差異により無動計測の感度が異なり、系統比較が困難なため、その後の解析から除外した。解析の結果、各テストにおいて顕著な系統差が検出された。明暗往来テストでは明箱滞在率がC3H>B6>D2であり,オープンフィールドの活動性はB6>D2>C3H、自発活動性はB6>D2=C3H、新奇物体に対する探索はC3H=D2>B6であった。これら4課題の測度を用いて因子分析を行なったところ、以下の3つの因子が抽出された。因子1は、新奇物体探索時間・探索頻度と正の相関、自発活動量と負の相関があり、因子2はオープンフィールド活動量、新奇物体探索頻度との関連が高かった。因子3は明暗往来テストの明箱滞在率のみと関連していた。この因子分析結果をもとに、自発活動量と明暗往来テストの測定値を両端、新奇物体探索テストとオープンフィールドテストの測定値を中央に配置する形のプロファイルシートを作製した。動物の情動特性の測定・評価法の確立は、薬理学におけるリガンド開発や、遺伝子改変動物研究からの要請を受け、心理学以外の分野においても緊急性を要する研究課題の一つとなりつつある。本研究の目的は、マウスにおいて情動の総合評価が容易に行えるようなデータ分析法を確立することである。平成15年度は、異常個体を検出するためのテストバッテリー構成のために、複数の行動テストのプロトコール確立を行った。本年度に立ち上げを行ったテストは、ホームケージにおける自発活動のモニタリング、オープンフィールドテスト、明暗往来テスト、新奇物体探索テスト、恐怖条件づけ、驚愕反応強度の測定の5つである。このうち、ホームケージにおける自発活動の測定とオープンフィールドテストについては、C57BL/6J, DBA/2JおよびそれらのF1、各50匹以上を用いたデータ分布の検討が終了した。いずれの系統においても、これらのテストのデータはきれいな正規分布を示し、明確な系統差を検出できたことから、ホームケージにおける自発活動測定とオープンフィールドテストはテストバッテリーへの採用可能と判断した。その他の課題については、これからデータ収集を行う予定である。また本年度は睡眠量.睡眠潜時のモニタリング用に、脳波・筋電テレメトリーシステムの立ち上げも行った。次年度は、本年度中に立ち上げた実験系を用いて収集したデータをもとに、多変量解析による情動指標の整理と各系統に特徴的な情動プロフィールの抽出を試みる予定である。
確率過程量子化法による格子量子重力の数値計算

本研究は、確率過程量子化法を用いて、格子正則化を重力相互作用に導入することにより、構成的場の理論の立場から定式化を行い、摂動によらない解析的研究、及び計算機シミュレーションにおける全く新しい方法を切り開くことを目的とした。2次元量子重力理論としての非臨界次元の弦の量子論において、確率過程量子化法に基づき構成論的な場の理論を構築する点については、いくつかの成果が得られた。特に開弦を含む弦の場の量子論を行列模型から構成する事に成功し、向きつけ可能な場合と不可能な場合の双方について、開弦のChan-Paton因子による群の対象性の導入が可能となった。2次元重力理論を確率過程量子化法をもちいて量子化する立場から、時間座標として2つの時間を導入する多時間確率過程を適用する事により、その平衡極限の存在がハミルトニアンに含まれる拘束条件の閉じた代数関係により実現されている事を明らかにした。これにより、この閉じた代数関係こそ多時間確率過程の時間発展の積分可能条件に等しい事が示された。ランジュバン方程式を用いた数値解析は、現時点では良い収束性を得られていない。これはノイズの相関関係がオイラー数を変化させるため、一般にすべてのトポロジーを足し上げる結果となる事が原因であると予想7される。トポロジーを固定するために、確率過程としてノイズを含まない時間発展を導入する必要があり、現在試行中である。4次元格子量子重力については、3次元格子正則化により紫外発散を取り除き、確率過程量子化法により4次元量子重力における時間発展を記述し、物理量の量子論的期待値を計算する方法を確立した。今後、繰り込み群の紫外固定点に対応する様な重力理論、高階微分の相互作用を含む重力理論、ダイナミカルな自由度を含まない完全にトポロジカルな重力理論等に対応する連続極限を与える相転移を、解析的方法及び数値的方法の両方から調べていく。重量を量子化する方法として高次元超弦理論に基づくアプローチと格子上に重力場変数を置く格子量子重力のアプローチの二つを並行して調べている。どちらの方法においても系の時間発展を確率過程により記述し,重力および弦の量子論に特有な量子状態に対する拘束条件を平衡極限で実現する。この様な確率過程は拘束条件をハミルトニアンとするフォッカープランク方程式(およびそれと同等なランジュバン方程式)により導入さる。具体的には次の点を明らかにした。向き付け不可能な閉弦と開弦を含む非臨界次元の弦理論を行列模型から構成し,この行列模型に基づく弦の場の理論の連続極限を解析的に求め,フォッカープランク方程式の連続極限における代数的構造を明らかにした。特に向き付け不可能な弦理論の特徴としてSO(r)カレント代数が含まれる事を示した。さらに物質場が結合して場合についても同じ代数構造が実現される事を示した。この連続極限を数値的に実現するプログラムを現在開発中である。4次元格子量子重力については,時間発展を記述するランジュバン方程式を構成した。これに同等なフォッカープランク方程式の弱結合領域での連続極限はよく知られている4次元格子量子重力の拘束条件を実現する事を示した。また,観測可能量として時空間の2点間の測地線に対応する演算子を格子上の変数を用いて構成した。一般座標変換に対する理論の不変性の厳密な定式化によ現時点では成功していない。数値的には格子正則化の連続極限が存在すればそこでは回復すると期待される。この格子正則化は3次元格子量子重力でも可能であることが示せ,数値計算は3次元格子量子重力(2次元格子上の重力場変数の確率過程による時間発展)に対して行う予定である。
病原体産物に対する生体反応の中枢分子CD14の機能と機能解析に関する研究

1)1.ラットCD14(rCD14)cDNAの分離と一次構造の特徴:rCD14cDNAを分離した。2.rCD14および生理活性因子発現のカイネティクス検索:Kupffer細胞(KC)は他のMPS細胞とは異なるCD14およびCKの発現を示すこと、LPSによるCD14系のトリガーは少数の膜CD14により引かれること、upregulateされたCD14はLPSの清掃分子として機能すること、KCのTNF-α以外の生理活性因子遊離機能は乏しくLPSの清掃細胞として機能することなどが示唆された。2).CD14遺伝子操作マウスにおけるLPS反応性解析:1.トランスジェニックマウス(TM)の解析:1:膜型および非膜型mCD14TM:膜型および非膜型mCD14TMを作出した(M14MおよびM14S)。M14MおよびM14SではLPS(20μg/mouse)刺激後の血中TNF-αおよびIL-6レベルが有意に低値を示すこと、LPSによる致死性Shwartzman反応が有意に阻止されることなどを観察した。異所性CD14がLPS傷害に防御的に働くことやsoluble CD14にES阻止および促進の両面作用があることが示唆された。(2)mCD14N末端部アミノ酸71個をコードするTMの作出:mCD14のN末端71個のアミノ酸(N71)をコードするTMを肝に特異的に発現するTM(AT-N71)を作出した・2.mCD14ノックアウト(KO)マウスの解析:KOマウスではLPS刺激による末梢血単球からのCK産生は全く見られない。LPS投与あるいはE.coli生菌投与によるエンドトキシンショックが回避された。3).CD14系の機能と制御の解析:1.リコンビナントmCD14(rmCD14)およびトランスフェクト細胞作成と利用:N71を発現するE.coliおよびCHO-K1細胞を作成した。CHO-K1のN313rmCD14はin vitroにおけるLPS刺激Mφ細胞株からのTNF-α遊離をdose-dependentに阻止した。functionalな抗体を得るために、E.coli由来のN71に対するウサギ抗体(pAb)を作成した。この抗体はマウスCD14全長tfCHO-K1細胞へのFITC標識LPSの結合を阻止した。また、LPSによるMφ細胞株からのTNF-αの産生を阻止した。また、上記のmCD14全長tfCHO-K1細胞をハムスターに免疫し、数系統のmAb産生細胞を得た。pAbではin vitroにおけるLPS刺激Mφ細胞株からのTNF-α遊離を阻止することを観察した。
消化器癌および乳癌におけるセンチネルリンパ節生検に関する研究-センチネルリンパ節における微小転移巣検出の基礎的研究-

血中や骨髄中に存在する癌細胞の研究は最近の10年間で飛躍的に進展し、その存在診断法は分子生物学的手法が主体となりました。センチネルリンパ節の同定により癌根治手術におけるリンパ節廓清省略の可能性を検討しました。消化器癌および乳癌手術において色素法によるセンチネルリンパ節の同定を行いました。腫瘍周囲にICG5mLを注入し、腫瘍からドレナージされる最初のリンパ節を同定し摘除しました。またRI法によるセンチネルリンパ節の同定も併用しました。手術前日にテクネシウムラベルのトレーサーを腫瘍周囲に注入し、術中、ガンマプローベを用いてセンチネルリンパ節を同定しました。摘除したセンチネルリンパ節は半割し、半分を術中病理診断、半分を術中迅速遺伝子診断に用いました。2年間に91例の症例に色素法とアイソトープ法の併用で、センチネルリンパ節生検を行いました。91例中センチネルリンパ節を同定できたものが90例で、同定率は99%です。センチネルリンパ節の同定個数は1ないし2個で平均1.2個でした。その存在部位は、すべてlevel 1に存在しました。90例中6例がHE染色にて転移陽性で、うち6例中4例は、センチネルリンパ節のみに転移が存在しました。90例中84例は、センチネルリンパ節転移が陰性で、これらは全例、nonセンチネルリンパ節への転移もありませんでした。これまでの成績は、正診率100%、偽陰性率0%という事になります。100名の乳癌患者につきまして、術前と術後23週目の末梢血中CEA mRNAの検出結果を解析しました。観察期間の中央値が4年11ヵ月の時点では、術前術後を通じてpersistentにmolecular detectionされる症例は、他の組み合わせに比べ、予後不良であることが判明しました。本研究において、センチネルリンパ節における微小転移の分子生物学的存在診断の臨床的意義と問題点について明らかにすることができました。腫瘍周囲にインドシアニン・グリーン5mLを注入し、腫瘍からドレナージされる最初のリンパ節を同定し摘除しました。また、ラジオアイソトープ(RI)法によるセンチネルリンパ節の同定も併用しました。1年間に31例の症例に色素法とアイソトープ法の併用で、センチネルリンパ節生検を行いました。いずれも臨床的にリンパ節転移を認めないラージNOの症例です。31例中センチネルリンパ節を同定できたものが30例で、同定率は96%です。30例中6例がHE染色にて転移腸性で、うち6例中4例は、センチネルリンパ節のみに転移が存在しました。30例中24例は、センチネルリンパ節転移が陰性で、これらは全例、nonセンチネルリンパ節への転移もありませんでした。

100名の乳癌息者につきまして、術前と術後23週目の末梢血中CEA mRNAの検出結果を解析しました。観察期間の中央値が4年11カ月の時点では、術前術後を通じてpersistentにmolecular detectionされる症例は、他の組み合わせに比べ、予後不良であることが判明しました。センチネルリンパ節の同定により癌根治手術におけるリンパ節廓清省略の可能性を検討しました。消化器癌および乳癌手術において色素法によるセンチネルリンパ節の同定を行いました。腫瘍周囲にICG5mLを注入し、腫瘍からドレナージされる最初のリンパ節を同定し摘除しました。またRI法によるセンチネルリンパ節の同定も併用しました。手術前日にテクネシウムラベルのトレーサーを腫瘍周囲に注入し、術中、ガンマプローベを用いてセンチネルリンパ節を同定しました。摘除したセンチネルリンパ節は半割し、半分を術中病理診断、半分を術中迅速遺伝子診断に用いました。2年間に91例の症例に色素法とアイソトープ法の併用で、センチネルリンパ節生検を行いました。91例中センチネルリンパ節を同定できたものが90例で、同定率は99%です。センチネルリンパ節の同定個数は1ないし2個で平均1.2個でした。その存在部位は、すべてlevel 1に存在しました。90例中6例がHE染色にて転移陽性で、うち6例中4例は、センチネルリンパ節のみに転移が存在しました。90例中84例は、センチネルリンパ節転移が陰性で、これらは全例、nonセンチネルリンパ節への転移もありませんでした。これまでの成績は、正診率100%、偽陰性率0%という事になります。100名の乳癌患者につきまして、術前と術後23週目の末梢血中CEA mRNAの検出結果を解析しました。観察期間の中央値が4年11ヵ月の時点では、術前術後を通じてpersistentにmolecular detectionされる症例は、他の組み合わせに比べ、予後不良であることが判明しました。
記録保存型液晶素子の研究

無電圧下で記録保存の可能な光通信用素子として,スメクチック液晶の熱書き込み方式を用いた液晶素子の開発を目標に研究を実施した。高い消光比,良好な偏波依存損失特性など高性能の特性とともに,高転移温度の新規なスメクチック液晶組成を開発し素子の実用的な使用温度範囲を確保した。熱書き込み方式特有の光全透過の現象をネマチック液晶の光散乱モードを活用することで除去した複合型素子にて新規な可変光減衰器を実現した。1.新液晶および垂直配向膜材料の開発:本研究に適するスメクチック液晶としてビフェニルエステル系化合物の新規組成を開発した。垂直配向膜材料として特定のシロキサンオリゴマーを選定し効果を確認した。2.連続記録素子の基礎検討:ネマチック液晶デフレクターの効果を実験的に確認した。しかしながら光路の偏角を克服する光学系の構成は複雑で製造に工夫を要することがわかった。本検討の過程で,ネマチック液晶が電場変化直後の液晶分子が再配列する過程で過渡的な光散乱状態を発現することを見出した。安定な電場配向状態に移行する直前にのみ発生する現象である。この現象を利用する複合素子および駆動方法を新たに開発した。スメクチック液晶(S)素子とネマチック液晶(N)素子を直列光路に設置した複合素子において,S素子のパルス加熱に同期してN素子にパルス電場を印加すると,S素子の過剰光透過がN素子によりほぼ完全に相殺可能なことが分かった。当初想定した構成とは全く異なるアプローチであるが,非常に効果的に目標である連続記録の方法を開発できた。光路は直線状配列なためデフレクター法に比べ遥かに簡便で高精度であり,更にスメクチック液晶記録と同様に光散乱状態を利用するため,波長依存性が少なく,また偏光板や偏光ビームスプリッタ等を付加せずに,光通信に重要な偏波依存損失(PDL)特性にも優れる利点がある。3.駆動電源系,評価光学系の整備:上記した新現象を利用するために新たにネマチック駆動用電源を設計・製造した。既存のスメクチック駆動用電源のパルス加熱と同期して電圧,印加時間を制御してネマチック液晶を駆動するものである。これを用いて最適な印加電圧およびパルス時間の設定を行った。1.液晶および配向膜材料の改良:前年に引き続き液晶組成および配向膜の最適化検討を実施した。更に,本研究にもとづく液晶配向性の解析から,カラム型液晶材料,ランダム配向膜などの新たな分野の研究開発に結び付く知見が得られた。いずれも光通信素子のみならず新規なディスプレイや光素子の広範な分野に活用できることが期待できるため予備実験を行った。2.ネマチック液晶新規記録方法の検討および3.連続記録素子の適用検討:ネマチック液晶の電場変化直後に生じる光散乱現象を利用するタンデム型の複合素子を試作し,特性の評価を行った。現象解析のために光透過特性の時間分解測定を行った。光散乱現象は電場印加時には高速応答し,印加遮断時には比較的遅い応答を示すことが実験的に認められた。この現象を,前者は主として電場応答,後者は配向規制力にもとづく機械的な挙動であることを液晶配向の動的理論と対応して解析した。これにもとづき,不要なスメクチック液晶素子の過渡的透過光を消去するネマチック液晶の電場印加の最適条件を求め,推定通り透過光をほぼ完全に相殺すると共に,光減衰特性,偏波依存損失特性が満足すべき値を維持できることを確認できた。本研究の複合素子は極めて有効である。4.駆動電源系,評価光学系の整備:いずれも既設の装置系の部分改良を行い上記の実験に使用した。なお計画に示した新規電源系は,実験上液晶等関連材料が予定以上に多量に必要であったため,装置の改良にて実験実施することで対応し,製造発注を取りやめた。1.液晶および配向膜材料:本研究の素子に用いるスメクチック液晶材料の検討から生じた派生成果として,ナフタレン環をコアとする二軸性ディスコチック液晶および二軸性ネマチック液晶(バナナ液晶)の液晶特性を有する新規な一連の化合物を合成した。新たな光通信用およびディスプレイ用素子として有用な可能性を見出した。2.液晶並列(タンデム)型素子新規記録方法の検討:前年見出した方式として,スメクチック液晶素子にネマチック液晶素子を並列に配置した複合素子を作製した。印加電圧および印加時間幅を最適化することにより,不要な光透過をほぼ完全に消去して目的とする仕様を満足する素子が構築可能なことを確認した。消光比はスメクチック素子の良好な特性を維持したままで,ネマチック液晶の光散乱モードを利用するため偏光板を使用せずに偏波依存損失(PDL)も同様に維持できる。対応した光学系により基本動作特性も定量的に確認した。複合素子としてスメクチック熱書き込みモードに特有な全透過過程を消去できることで,VOA(可変光減衰器)に必須の連続記録が可能となった。

全く新規なVOA素子の提案である。3.連続記録素子の総括:新規素子の連続記録を検討し実験室段階で十分な繰り返し特性を確認した。試作素子の基本特性および製造方法を含めた情報をもとに,各種関連企業に紹介し実用化検討を打診した。しかしながら基本特性の優秀性は認められたものの,現状での市場性が不十分との見解が多く,残念ながら引受企業を決定するには至らなかった。今後新規液晶化合物による新素子の提案を含め,更に探索を継続する。
藻場や磯焼け域に生育するサンゴモ類の成長・生残に及ぼす温度，光量，栄養塩の影響

平成30年度は,昨年に引き続き,無節サンゴモのヒライボと有節サンゴモのピリヒバを用いた生育実験を行った。ヒライボの発芽体では,天然海水を用いた栄養塩実験を行った。研究を行った広島大学水産実験所で利用している地先の海水について,事前に栄養塩濃度を調査したところ,年間を通して,硝酸塩濃度は4 μM程度であった。そこで,平成29年度は,硝酸塩を除いた人工海水を用いて,低濃度の硝酸塩での成長を観察した。ただし,人工海水で海藻を培養した場合,天然海水に比べて,成長が抑制されることが指摘されているので,平成30年度は,天然海水に硝酸塩濃度を添加して実験を行った。2週間の培養による日間相対成長率は,硝酸塩濃度4.2-26.7 μMの範囲で,5.4-11.2 %の値を示した。日間相対成長率と濃度の関係をMonod growth expressionで曲線近似し,低栄養塩濃度における栄養塩利用の効率を示す指標KsとVmax/Ksを算出し,天然海水と人工海水による実験結果と先行研究について比較した。天然海水と人工海水のいずれの場合も,ヒライボのKsとVmax/Ksは,本研究と同様な方法で研究されたエゾイシゴロモの発芽体ほど,低い硝酸塩濃度への適応を示さなかった。一方,ヒライボの硝酸塩要求性は,他の海藻類と同様であった。ピリヒバの成体については,Imaging-PAMを用いて,光合成速度としてrETR,ストレスの度合いを示すNPQなどの値を以下の条件で測定した。1)20度,2)20度から25度に昇温した場合,3)25度から30度に昇温した場合の3条件で行った。昇温によって強光阻害が見られる個体と,そうでない個体があり,平常時とストレス反応における差が十分に解析できなかった。昨年度と今年度で,サンゴモ類の成長への温度,光量,栄養塩の影響について研究を進めることができたが,発芽体の生育上限温度については,生死判断の方法に課題がある。ヒライボの発芽体を用いて,生育上限温度の実験を行ったが,生育適温の20 °Cにおいても,UV照射による葉緑体の自家蛍光の観察を数日おきに行うと,次第に自家蛍光が見られなくなることがわかった。そこで,高等植物や海藻類の生死判断に使用されているEvans Blueによる生死判断を試みたが,生細胞と死細胞の染色の度合いに十分な違いが見られなかった。そこで,来年度は,染色液や方法の検討または,実験開始後の1-2日後に全個体の自家蛍光の観察を行うことによって生死判断を行いたい。平成31年度は,有節サンゴモの発芽体と成体について実験を行う。まずは,エチゴカニノテの発芽体について,生育適温試験と生育上限温度試験を行う。エチゴカニノテは,すでに実験を行った無節サンゴモのヒライボと同様,夏に成熟し,胞子を放出する種である。そのため,温帯域の代表的な有節サンゴモであるこの種を用いて温度への反応を観察する。また,冬に成熟するピリヒバ発芽体について生育適温試験を行い,成熟時期による生育適温の違いを把握する。平成29年度は,日本の温帯域の潮間帯でよく見られる有節サンゴモのピリヒバ(後述)と,無節サンゴモのヒライボについて実験を行った。いずれの種も広島県竹原市沿岸で採集した藻体を用いた。ヒライボの実験では,発芽体の成長に及ぼす水温,光量,栄養塩の影響を調べた。胞子を単離して約2週間後の発芽体を用い,水温実験は光量100 umol photon/m2/sで,水温を10,15,20,25,30,35°Cの6段階,光量実験では,水温20°Cで,光量を1,5,10,50,100,200,400 umol photon/m2/sの7段階にそれぞれ設定し,天然海水を用いた。栄養塩実験では,光量100 umol photon/m2/s,水温20°Cに設定し,硝酸ナトリウムを除いた1/10PES培地を添加した人工海水(硝酸塩を含まない)に,硝酸ナトリウムを0, 0.1, 0.5,1, 5, 10, 25uMの7段階で加えた海水を用いた。いずれの実験も明暗周期を12時間とした。実験期間は4週間で,成長率は発芽体の表面積により評価した。水温実験での日間相対成長率は,10°Cから20°Cにかけて0.06-0.72%に増加し,25, 30°Cでは,0.30-0.40%,35°Cでは2週間ですべての個体が枯死した。そのため,本実験でのヒライボの生育適温は20°Cであった。光量実験では,日間相対成長率と光量の関係をPlatt et al. (1980)の方程式に基づいて曲線近似したところ,飽和光量は106.8 umol photon/m2/sと見積もられた。この飽和光量以上では,成長率が下がる強光阻害が見られた。栄養塩実験では,日間相対成長率と濃度の関係をMonod growth expressionで曲線近似したところ,飽和には至らず,最も高濃度の25uMで最大の成長率となった。

ピリヒバを用いた予備実験では,成体を用いて栄養塩添加の条件で実験を行うのは困難であることが示唆された。予備実験では,ピリヒバの藻体を,先端から1cmの長さに切断した後,養生のため,10°C,100 umol photon/m2/s,明暗周期12時間の条件で,1週間,滅菌海水中で通気培養した。その後,1Lフラスコ1個に藻体10個体を収容し,10°Cと20°Cで2週間通気培養を行った。1/10に希釈したPESを添加した滅菌海水を用いたが,20°Cでは1週間でヒライボ上に他の海藻類が繁茂し,成長量の計測が困難な状態となった。そのため,こうした雑藻を取り除くため,10%高塩分海水や1%次亜塩素酸を添加した海水に,0-5分浸漬したのち,2週間培養を行ったが,雑藻を抑えられる条件ではピリヒバも枯死した。また,ヒライボの実験では,採集した藻体すべてからは胞子が得られず,発芽率も50-60%程度であったため,発芽体の実験は,多量の藻体を採集可能な種に限られることがわかった。平成30年度は,昨年に引き続き,無節サンゴモのヒライボと有節サンゴモのピリヒバを用いた生育実験を行った。ヒライボの発芽体では,天然海水を用いた栄養塩実験を行った。研究を行った広島大学水産実験所で利用している地先の海水について,事前に栄養塩濃度を調査したところ,年間を通して,硝酸塩濃度は4 μM程度であった。そこで,平成29年度は,硝酸塩を除いた人工海水を用いて,低濃度の硝酸塩での成長を観察した。ただし,人工海水で海藻を培養した場合,天然海水に比べて,成長が抑制されることが指摘されているので,平成30年度は,天然海水に硝酸塩濃度を添加して実験を行った。2週間の培養による日間相対成長率は,硝酸塩濃度4.2-26.7 μMの範囲で,5.4-11.2 %の値を示した。日間相対成長率と濃度の関係をMonod growth expressionで曲線近似し,低栄養塩濃度における栄養塩利用の効率を示す指標KsとVmax/Ksを算出し,天然海水と人工海水による実験結果と先行研究について比較した。天然海水と人工海水のいずれの場合も,ヒライボのKsとVmax/Ksは,本研究と同様な方法で研究されたエゾイシゴロモの発芽体ほど,低い硝酸塩濃度への適応を示さなかった。一方,ヒライボの硝酸塩要求性は,他の海藻類と同様であった。ピリヒバの成体については,Imaging-PAMを用いて,光合成速度としてrETR,ストレスの度合いを示すNPQなどの値を以下の条件で測定した。1)20度,2)20度から25度に昇温した場合,3)25度から30度に昇温した場合の3条件で行った。昇温によって強光阻害が見られる個体と,そうでない個体があり,平常時とストレス反応における差が十分に解析できなかった。昨年度と今年度で,サンゴモ類の成長への温度,光量,栄養塩の影響について研究を進めることができたが,発芽体の生育上限温度については,生死判断の方法に課題がある。ヒライボの発芽体を用いて,生育上限温度の実験を行ったが,生育適温の20 °Cにおいても,UV照射による葉緑体の自家蛍光の観察を数日おきに行うと,次第に自家蛍光が見られなくなることがわかった。そこで,高等植物や海藻類の生死判断に使用されているEvans Blueによる生死判断を試みたが,生細胞と死細胞の染色の度合いに十分な違いが見られなかった。そこで,来年度は,染色液や方法の検討または,実験開始後の1-2日後に全個体の自家蛍光の観察を行うことによって生死判断を行いたい。平成29年度の実験で,有節サンゴモの成体については,当初予定していた方法での実験が困難であることがわかったため,平成30年度は有節サンゴモについて,研究科共通機器を利用して,パルス変調クロロフィル蛍光や酸素発生量をもとに温度と光量の影響について実験を行う予定である。
公共事業における災害リスク軽減効果の便益推計

防災事業では、「被災可能性に対する不安」の軽減効果について評価手法の確立、評価値の精度向上に向けた検討が必要とされているが、こうした災害に対する不安の軽減に関する便益については、これまで計測手法が確立されていないのが現状である。そこで、本研究では、防災事業を実施することで確保される社会の安心・安全に関する便益の計測手法を確立することを最終目的としている。平成23年度は、まず、「被災可能性に対する不安」の軽減による効果を測定するための心理尺度の開発を試み、次に、開発した心理尺度を用いて、被災可能性に対する不安の軽減効果の貨幣価値をROC (Receiver Operating Characteristic)解析により求めた。その結果、作成した心理尺度は、探索的因子分析及び信頼性分析から、被災可能性に対する不安尺度として、信頼性・妥当性が共に高い3つの下位尺度(ライフライン断絶に対する不安尺度、二次災害に対する不安尺度、他者不安尺度)で構成されていることが確認された。また、ROC解析の結果からは、愛媛県松山市民の77.9%は被災可能性に対する不安を軽減するための防災事業に対し、月々121円以上の貨幣価値を見出していることが示唆された。これらの結果から、松山市において、防災事業による被災可能性に対する不安軽減効果の、月々の貨幣価値を推計する場合は、事業展開の対象地域における母集団の77.9%に値する人数に121円を乗じれば求められると考えられる。
シリコン半導体プロセスにおける超熱原子状酸素ビームの適用とその反応過程の解明

水素終端Si(001)に超熱酸素原子ビーム(平均並進エネルギー5eV)の照射を行い、基板温度300°C以下の低基板温度でも5nm以上の膜厚の酸化膜が成長することが明らかにした。Siの酸化速度、飽和酸化膜厚は原子状酸素の並進運動エネルギー、フラックスに依存することがわかった。並進運動エネルギーに関しては酸化初期段階に、フラックスに関しては後期段階において特にその依存性が確認された。超熱酸素原子ビームのもつ並進エネルギーが衝突によって表面に付与される割合は約80%以上であることを明らかにした。入射並進エネルギーが5eVであることを考えると、表面に付与されるエネルギーは非常に高い値であり、このことによって酸化種の反応・拡散が促進されたと思われる。さらに原子状酸素ビームを照射した際のSiO_2成長曲線から、Siの酸化は大別して2段階の拡散プロセスで進行することが示され、これは原子状酸素の照射により表面温度が上昇することで、膜厚が小さい領域において拡散が促進され、膜厚が大きくなるにつれてその効果が小さくなったためと考えられる。またAFMを用いたモフォロジー観察により、原子状酸素ビームで形成されたSi酸化膜の表面(R_a=0.04nm)および界面(R_a=0.2nm)が極めて平坦に保たれていることを確認した。これにより超熱酸素原子ビームによって作製されたSi酸化膜は界面準位の少ない良好な電気特性をもつSiデバイスに適した特性であると推測される。
脂肪組織,軟骨組織で高発現している新規なFGFの生理的役割の解明

FGF(Fibroblast Growth Factor)は線維芽細胞を初めとする様々な細胞に活性を示す増殖因子であり、現在23種類のメンバーから成るファミリーを形成することが知られている。そのうち、FGF-10は成体ラットにおいて脂肪組織に高発現しており、また初代培養前駆脂肪細胞に対し増殖活性を持つことが明らかになっていた。我々が作成したFGF-10遺伝子欠損マウスは、四肢と肺の形成不全を示し生後すぐに死亡したが、更に脂肪組織の形成不全が認められた。頭蓋縫合早期癒合症であるPfeiffer症候群・Crouzon症候群や四肢の短縮が起こる軟骨無形成症、軟骨低形成症などの遺伝性骨形成疾患の原因がFGFR(FGF receptor)遺伝子の構成的活性化型変異であることが明らかになり、FGFシグナルの骨・軟骨形成における役割が注目されている。FGF-18は特に予定骨領域における間葉系細胞凝集領域に高発現していた。長管骨の骨形成過程は内軟骨性骨化と呼ばれ、間葉系細胞が凝集し、軟骨細胞に分化し、その後の軟骨細胞死に続き血管侵入にともなう骨膜組織からの骨芽細胞の侵入・沈着、骨基質分泌という過程を経て骨化する。間葉系細胞凝集領域には未分化な軟骨細胞や骨芽細胞が存在している。また予定骨領域での発現が報告されている三種類のFGF receptor(FGFR-1c,-2c,-3c)のうちFGFR-2cおよび-3cに対してFGF-18が高い親和性を示すことも明らかにしていた。一方で、FGF-18ノックアウト(KO)マウスでは長管骨の短縮などの骨・軟骨形成異常が見られ、FGF-18が長管骨形成に必須であることが示された。ラット胎児ではFGF16は褐色脂肪組織に特異的に発現してぃた。FGF-16は褐色脂肪細胞の分化開始以前に発現しており,分化の開始とともに,その発現は急激に減少していることを示している。従って,FGF16は極めてユニークな因子であり,褐色脂肪組織の形成に重要な役割を果たしていると考えられる。一方,FGF-10は成体の組織のなかで,白色脂肪組織に特異的に高発現しているFGFである。白色脂肪組織は主として未分化な脂肪細胞である前駆白色脂肪細胞と,分化が進み脂肪滴が蓄積した成熟白色脂肪細胞より構成される。FGF10は成熟白色脂肪細胞にはほとんど発現せず,前駆白色脂肪細胞に特異的に発現している。さらに,初代培養前駆白色脂肪細胞に対して,FGF10は細胞増殖活性を示した。このことはFGF10は前駆白色脂肪細胞で特異的に合成され,autocrine/paracrine的に働く前駆白色脂肪細胞に対する増殖因子であると考えられる。出生直後の野生型とKOマウスの白色脂肪組織を調べた。野生型マウスでは,白色脂肪組織はすでに形成され,脂肪滴の蓄積が進んでいた。一方,FGF10KOマウスの白色脂肪組織は発達しておらず,脂肪滴の蓄積は見られなかった。このことはFGF-10は白色脂肪組織に特異的な因子であることを示している。FGF18はFGF8と構造上の類似性を示すFGFとしてラット胎児より同定された。FGF18は,特に,内軟骨性骨化がおこる予定骨形成領域の間充織の凝集部位や,膜性骨化がおこる前駆骨細胞に高発現していることから,骨・軟骨形成におけるFGF18の役割が期待された。最近,我々が作成したFGF18KOマウスは頭蓋冠萎縮,四肢の長骨の短縮,脊椎骨の萎縮や脊柱の彎曲などの骨形成に異常が見られた。これらのことは,FGF18は骨・軟骨形成に重要な役割を果たしていることを示唆している。マウス胚性線維芽

細胞を分化誘導剤添加下で初代培養し脂肪細胞に分化させたところ、FGF-10は分化初期にその発現が一過性に亢進し、その後分化が進むにつれて減少した。同様の培養系でホモ変異型14.5日胚から得た胚性線維芽細胞を脂肪細胞に分化誘導したところ、野生型に比べ脂肪滴の蓄積、脂肪分化マーカーの発現ともに減少しており、脂肪組織の形成不全が代謝系など他の異常の二次的なものでないことが確認された。また生体での脂肪組織形成過程においても解析を行った。マウス16.5日胚の肩部脂肪組織予定領域には脂肪滴をほとんど持たない前駆脂肪細胞が見られ、その後18.5日胚においては多量の脂肪滴を持つ成熟脂肪細胞が観察された。FGF-10は14.5日齢では既に同領域での発現が見られたが、転写因子群の発現はFGF-10より遅れて始まった。骨形成過程において初期から後期まで一貫してFGF-18mRNAが長管骨の軟骨膜に発現していることを明らかにした。さらに、長管骨でのFGF-18とFGFR-2c,-3c mRNAとの発現領域を比較した。その結果、長管骨形成初期にはFGFR-2cは未分化軟骨細胞や未分化骨芽細胞に、FGFR-3cは軟骨細胞に発現が見られ、また長管骨形成中期から後期にかけてはFGFR-2cは軟骨膜と骨幹部の骨芽細胞に、FGFR-3cは増殖軟骨細胞層から前肥大化軟骨細胞層に発現が見られることが明らかとなった。さらに、mouse E15.5の脛骨を用いて器官培養を行いFGF-18の長管骨成長に対する影響を検討したところ、FGF-18の添加により軟骨細胞領域が短縮していることが明らかとなった。
産業社会の情報化が経済構造に与える影響-情報化と多品種少量化のゆくえ

企業の情報化の推進状況、そしてそれにともなう企業間関係や産業全体の構造の変化を調査・研究してきたが、とくにその分業関係が複雑な繊維・アパレル産業や自動車産業を調査の対象としてきた。昨年度の調査結果にもとづき、企業内および企業間ネットワークの構築にかんする情報化の現状とその問題点に関心を集中させた。今年度の調査からは次のように推論できる。企業が情報化を推進するためには、企業組織そのものをシステム化しなければならない。またEDIのようにデータ・情報の標準化しなければならない。実際、そのためには、それまで企業内部で曖味に処理されていた業務を見直し、企業戦略に整合的なシステムを企業内や企業間に埋め込む必要がある。すなわち、システム化が情報化に先行しなければならない。ところで、情報化に成功しているといわれる企業は、情報化を導入する以前から企業目標に適合的なシステムを構築してきたし、情報化の成果には大きなばらつきが見られる。ところが、いわゆる日本的経営という経営スタイルは情報を戦略的に企業内で処理するのではなく、従業員の間で情報を共有することによって経営成果をあげるというものである。企業は明確な目標をもったシステムであるというよりは経済環境に適合する存在である。この点で、情報化は日本的経営と適合的でないかもしれない。企業間関係については、従来の下請け関係をもとにした情報化によるネットワークの構築は必ずしも十分機能しないようである。企業間ネットワークが双方にとって利益となる関係の構築なしには情報化は意味をもたない。既存の組織や関係を前提とした情報化の推進はそれを有効利用することにはならない。情報化は明確な目標にもとづく新たな関係やシステムの構築が必要となるのではないかと考えられる。