hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核マトリックスを介した長鎖ncRNA,UBE3A-ATSのクロマチン制御機構

2遺伝子領域は,正常染色体と比べ核膜に近い位置に配置されていることを見出した。今後,長鎖ncRNA,UBE3A-ATSの細胞核内での局在を明らかにすることでUBE3A-ATSによる染色体核内配置の制御機構を明らかにしたい。
触媒量のPd/C―エチレン系によるフェノールおよびレゾルシノール誘導体の製造法

触媒量のPdC存在下、エチレン雰囲気下でシクロヘキサノンとアルコールを作用させると、フェノールのアルキルエーテルが高収率で得られた。シクロヘキサノンの代わりにシクロへキセノンを基質に用いるとフェノールが高収率で得られた。さらに、同条件下、1,3-シクロヘキサジオンを反応させるとレゾルシノールのジアルキルエーテル体が得られ、さらに、炭酸カリウムを添加することにより、レゾルシノールが得られた。この方法を、抗酸化機能を持つポリフェノールの一種であるレスベラトロールの合成に適用することができた。「触媒量のPd/Cーエチレン系によるフェノールおよびレゾルシノール誘導体の製造法」の課題に対して計画どおりにまず、フェノールおよびその誘導体の合成を行った。出発原料としてシクロへキセノンあるいはシクロへキセノールを用いエチレン雰囲気下(バルーンを使用)で5% Pd/Cを15モル%加えて反応を行ったところ、フェノールが90%以上の高収率で得られた。次に、レゾルシノール誘導体の合成を検討した。出発原料として1,3-シクロヘキサンジオンを用い、そこに、アセトニトリル中、5% Pd/Cを15モル%加えて、反応を行った。その結果、レゾルシノールの場合にはエチレン1 atmの代わりに、オートクレーブを用いて3 atmで反応を行うと効率よくレゾルシノールが得られることがわかった。このPd/Cーエチレン系によるレゾルシノール合成を鍵段階として用い抗酸化剤として知られるレスベラトリールを5-メチル-1,3-シクロヘキサンジオンから5段階総収率68%で合成することができた。レゾルシノールをエーテルの形で得たい時には反応系中にアルコールを存在させることにより、ジエーテル体を得ることができた。ただし、レゾルシノールのヒドロキシ基の両方をメチルエーテル化する場合には、オルトギ酸メチルを2等量添加することが必要であることを明らかにした。エーテルの脱保護法として従来よく用いられる三臭化ホウ素を用いる代わりに、三塩化アルミニウム+ヨウ化ナトリウム系より穏和に脱エーテル化ができることを見出した。この方法で、二置換、三置換、四置換レゾルシノールの合成が達成できた。当初の計画では1年目にフェノール合成に、2年目にレゾルシノールを重点的に行う予定であったが、1年目にフェノールをやり終え、レゾルシノーまでできた、フェノールの場合の比べ、レゾルシノールの場合は、用いるエチレンガスの圧力やオルトギ酸メチルのなどの添加の必要性などの問題があったが、それらもすべてクリアできた。本研究で開発した方法を利用して抗酸化剤として有効な「レスベラトロール」の大量合成法も確立した。2000年に私たちはPd/C触媒存在下、エチレン雰囲気下でアルコールを作用させると対応するアルデヒドやケトンが高収率で得られることを報告した。この反応は、Pd/Cが基質から水素を奪い、エチレンが水素化されてPd/C触媒が再生されるという水素移動反応を利用した酸化反応と言える。本研究では、このPd/Cーエチレン系を利用し、シクロヘキサノンからフェノールおよびフェノールのアルキルエーテルおよび1,3-シクロヘキサジオンからレゾルシノールおよびそのジアルキルエーテル、さらにはこの反応を利用してレスベラトロールの簡便な合成法を確立した。触媒量のPd/C存在下、エチレン雰囲気下でシクロヘキサノンとアルコールを作用させると、フェノールのアルキルエーテルが高収率で得られた。アルコールとして種々のアルコールを用いることができ、このアルコールをBBr3で処理するとフェノールが得られた。一方、シクロヘキサノンの代わりにシクロへキセノンを基質に用いるとフェノールが高収率で得られた。同条件下、1,3-シクロヘキサジオンに対してアルコールを反応させるとレゾルシノールのジアルキルエーテル体が得られた。本反応では、脱エーテル過程を必要とせず、反応系中に、炭酸カリウムを添加することにより、レゾルシノールが直接得られた。5-メチル1,3-シクロヘキサンジオンを出発原料とし5段階、トータル収率46%でレスベラトロールを合成することができた。この方法はHoner-Wadsworth-Emmons反応を用いないため実用性の高い合成法である。レスベラトロールやポリダチンをはじめ、レゾルシノールあるいはその誘導体を分子骨格にもつ天然物や医薬品は数多い。「触媒量のPd/Cーエチレン系によるレゾルシノール誘導体の製造法」を基本・鍵反応として用い、これらの生理活性化合物の超効率的短段階合成を実施していく。有機合成化学分析装置(機器類)の購入を予定していたが、他の財源で購入できたため、本挑戦的萌芽で助成された金額はそのほとんどをガラス器具類や薬品代に回すことにした。2年目でも主に、ガラス器具類や薬品代に使用する予定である。初年度の繰越し金と2年度給付額を合わせて何もガラス器具類や薬品代に使用する予定である。
次世代モバイル機を含むクロスプラットフォームへのイーラーニング配信と教育効果測定

モバイル端末を含む種々の端末上で動作する教材実行エンジンについてAdobe Flash Platform (CS5)を用いて開発を行い、以下の2つの主要な機能を実装した。1.LMSサーバとの通信部分:教材コンテンツの供給時には認証情報とメタ情報(教材一覧や内容説明など)と実行情報(実行時間・成績情報等)をサーバとクライアントの間で相互に授受できるよう、LMSのサービスAPIを介して情報を受け渡すライブラリを実装した。2.マルチメディア教材の実行部分:モバイルデバイス環境をサポートするために、新たにいくつかの機能を実装した。教材コンテンツ(個々の教材の実際の中身)を管理し供給するLMS(Learning Management System)サーバーについて、開発時に用いる専用サーバを準備した。また、個々の携帯デバイス・パソコン・デジタル家電のインターネットブラウザー(クライアント環境)上で動作する教材実行エンジン(教材の中身を再生するアプリケーション)についてはAdobe Flash Platform(CS5)を用いて開発を行い、以下の2つの主要な機能を実装した。1.LMSサーバとの通信部分教材コンテンツの供給時には認証情報とメタ情報(教材一覧や内容説明など)と実行情報(実行時間・成績情報等)をサーバとクライアントの間で相互に授受できるよう、LMSのサービスAPIを介して情報を受け渡すライブラリを実装した。2.マルチメディア教材の実行部分モバイルデバイス環境をサポートするために、これまでに開発してきた教材実行エンジンが持っていた機能の移植に加えて新たに以下の機能を実装した。A.コンテンツの新たなファイル形式として、ベクター画像とエフェクタを用いて表現する枠組みを新たに開発した。B.モバイル環境に対応できるよう、教材の実行時に環境に応じてファイルサイズを自動的に縮減する機能を新たに開発した。C.テレビのような大画面からパソコン画面、携帯などのQVGA(320x240)程度の画面に至るまで、環境に応じてコンテンツとユーザーインターフェース(操作部分)の配置を自動的に調整して表示する機能を実装した。D.教材の閲覧性やアクセス性を高めるために、マルチタッチや傾きセンサーなどによる新しい操作方法に対応可能な機能を実装した。初年度においては、研究代表者が協力研究員とともに、e-Learning教育のマルチメディア(画像・アニメーション・音声・動画)を組み合わせた教材をとりあげ、その基本的なフレームワークと同等以上の機能を備えた教材実行環境開発してきた。システム全体の基本的な構造は大きく分けて、(1)教材コンテンツ(個々の教材の実際の中身)を管理し供給するLMS(Learning Management System)サーバーと、(2)個々の携帯デバイス・パソコン・デジタル家電のインターネットブラウザー(クライアント環境)上で動作する教材実行エンジン(教材の中身を再生するアプリケーション)からなる。LMSサーバーは既に機能している。教材実行エンジンとしては、Adobe Flash Platformを用いて、1)LMSサーバーとの通信部分に関しては、LMSのサービスAPIを介して情報を受け渡すライブラリを実装した。さらに、2)マルチメディア教材の実行部分に関しては、モバイルデバイス環境をサポートするために、これまでに開発してきた教材実行エンジンが持ってきた機能の移植に加えて、新しい機能を実装した。今年度は、主として1.共同研究者の協力を得て、具体的な講義の教材を用いて、開発したプラットフォーム上で、モバイル環境を用いたeラーニング教育を実践する。2.教材の実行状況や行動状況などをユーザインタフェースの操作過程から詳細にトラッキング(追跡)し、学生がどこで視聴をやめたか、次に飛ばしたか、見直したかなどの視聴状況や、問題の実行において正誤判定だけではなく、どの問題で迷ったか、間違えた場合にどのように教材を見直す行動をしたのか、あるいはしなかったのか、といった様々な行動の統計処理を行い、教材の難易度やプラットフォームの問題点などを探る研究を行う計画であったが、実施計画の打ち合わせがはかどらず、具体的な講義での実践はできなかった。システムの改善としては、Adobe FIash Platformに代わるHTML5形式での実行エンジンの開発を進めてきた。初年度は、e-Learning教育のマルチメディア(画像・アニメーション・音声・動画)を組み合わせた教材をとりあげ、その基本的なフレームワークと同等以上の機能を備えた教材実行環境の開発をしてきた。システム全体の基本的な構造は大きく分けて、(1)教材コンテンツを管理し供給するLMS (Learning Management System)サーバーと、(2)個々の携帯デバイス・パソコン・デジタル家電のインターネットブラウザー(クライアント環境)上で動作する教材実行エンジン(教材の中身を再生するアプリケーション)からなる。さらに、2)マルチメディア教材の実行部分に関しては、モバイルデバイス環境をサポートするために、これまでに開発してきた教材実行エンジンが持っていた機能の移植に加えて、新しい機能を実装した。

しかし、モバイル機器の代表的な機種であるアップル社製のiphoneやipadなどが、Adobe社のFlashに対応しないという決定を行い、Adobe社自身もモバイル用のFlashの開発の継続を辞めるという決定を行い、Adobe Flash Platformを用いて開発した実行エンジンでは、最新のモバイル機器の重要な部分であるアップル社の機器類では利用できなくなった。そのため、2年度から、Adobe Flash Platformに代わるHTML5形式での実行エンジンの開発を進めてきた。しかし、開発に時間がかかり、共同研究者の協力を得て、実際の講義で、開発したプラットフォーム上で、モバイル環境を用いたeラーニング教育を実践することが、できなかった。共同研究者との打ち合わせが、後期授業の開始前に十分時間が取れずに、具体的な講義での実践研究ができなかった。一方、システム開発面では、Adobe Flashのモバイル対応版の開発の将来展望がAdobe社の方針で中止となり、HTML5形式での開発が必要となり、進めてきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。システム開発面では、HTML5形式で開発をする。また共同研究者の協力を得て、次年度後期授業で、開発済みのシステムの実践利用をすすめる。
産生効率が高く、物理的に安定で、生物学的半減期の短い黄体刺激ホルモン誘導体の開発

1.LHは、生理的な排卵誘発剤であるが,広く臨床応用されているhCGと比較し,その産生効率は低く,高価であるため一般に使用される状況にない。recombinant LHの分泌効率が不良である原因として,LHβサブユニットのC末端における7個の疎水性のアミノ酸配列の存在が示唆されている。site-directed mutagenesisによりLHβ-C末端のアミノ酸残基を121から119,117,114位まて順次欠失させた変異体を作製し,CHO細胞において発現させた。各細胞を、^<35>S-システインにて標識し,免疫沈降反応にてLHβサブユニットの分泌動態を検討した。その結果,アミノ酸が2個欠失したLHβ119は,LHβと比較し,分泌効率が改善されることが示された。LHβ117,LHβ114についてもLHβと比較し,分泌効率が改善されることが示された。2.LHβと高いhomologyを有するhCGβでは,アミノ酸残基26-110間のS-S結合形成過程がタイマー形成,分泌の律速段階であることが報告されている。LHβの26,110位のシステインをsite-directed mutagenesisによりアラニンに置換し,両者間のS-S結合を欠失させ,その分泌動態に及ぼす影響について検討した。その結果,LHβ26-110はLHβと比較し,分泌半減期が短縮し,単位時間当たりの分泌量が増加することが示された。3.LHのα,β二つのサブユニットをコードする遺伝子をoverlap PCR法により結合させ,単一の遺伝子としたsingle chain LHをCHO細胞において発現させると,LHタイマーと比較しその分泌効率が向上する。LHβ26-110変異を、single chain LHにおいて導人すると,さらにsingle chain LHの分泌効率に改善することか示された。
マラリア原虫の転写因子群強制発現による原虫発育期強制転換の可能性

本研究では培養マラリア原虫(赤血球内寄生期)にその他のステージで働く転写因子を強制発現させて形態変化誘導を試みた。ガメトサイト期の転写因子AP2-G、AP2-G2の強制発現用のプベクター構築は、遺伝子のサイズ、AT-リッチ、遺伝子多型等が原因で達成できなかった。スポロゾイト期の転写因子AP2-Sp強制発現用ベクターは構築に成功し、原虫に導入した。AP2Spの発現の誘導の結果、わずかな原虫増殖率の抑制の他には表現型が得られなかった。過剰発現のon/offの調節が働かなかった可能性も考えられる。今後は、原虫で不足している、遺伝子発現のon/offの仕組みを明らかにする必要があると考える。本申請研究では、哺乳類細胞では未分化細胞に特徴的な転写因子のセットを導入することで、細胞が「初期化」され「全能性」を得ることにヒントを得、マラリア原虫における「脱分化」「初期化」とは、その形態の変化の運命(スポロゾイト→肝内型→赤血球内寄生サイクル→ガメトサイト→ガメート→ザイゴート→オーキネート→オーシスト→スポロゾイト)から自由になり、自在に形態を変えられることではないか、との着想に至った。そこで、培養原虫(赤血球内寄生サイクル)にガメトサイトで働く転写因子のセットを強制発現させて高効率でガメトサイトを作成することを目指す。同時に、究極的な目標として、スポロゾイトで働く転写因子を赤血球内寄生サイクルの培養原虫に強制発現させ、スポロゾイトへの形態変化を起こすことを試みる。平成27年度は、スポロゾイトで働く転写因子を赤血球内寄生サイクルの培養原虫に発現させるためのプラスミドを構築し、培養熱帯熱マラリア原虫に導入した。今後、導入したプラスミドからスポロゾイトで働く転写因子の強制発現をonにした時にどのような表現型が見られるか、また、遺伝子の転写の変化が起きるかを解析することで、原虫の「初期化」「脱分化」がどのレベルで起こるのかを観察することができると考える。平成27年度の計画では、ガメトサイト期特異的、スポロゾイト期特異的に働く転写因子について「過剰発現のタイミングを調節できる株」を樹立する為のプラスミドを作成し、マラリア原虫に導入する予定であった。この目的の為にClontech社のProteoTuner&#8482; Shieldシステムを利用し、転写因子時期特異的過剰発現株作成用プラスミドの構築を試みた。ガメトサイト期特異的な転写因子としてAP2-G、AP2-G2スポロゾイト期特異的な転写因子としてAP2-Spを想定している。AP2-Spの過剰発現用のプラスミドに関しては構築が終了し、原虫に導入したので今後、表現型を観測することができると考える。AP2-Gの過剰発現用のプラスミドは、遺伝子のサイズが大きく(7 kbp)また、AT-リッチであるために、マラリア原虫用の過剰発現ベクターpHC1への導入を試みたが大腸菌を利用したプラスミド構築ではプラスミドが得られていない。AP2-G2に関してはcoding regionをマラリア原虫のゲノムからPCRで増幅し、プラスミドにサブクローニングし、シーケンス解析したところ、異なる遺伝子配列が複数種類得られ、その中にはフレームシフトを起こしているものも認められたため、この遺伝子が遺伝子多型を持ち、変異のホットスポットである可能性が示された。この変異は原虫株によるガメトサイト形成効率の差異に関わっている可能性が考えられた。この様にAP2-Spについては順調に進展しているが、AP2-GおよびAP2-G2については予想外の展開が見られた。本申請研究では、培養マラリア原虫(赤血球内寄生サイクル)にガメトサイト、またスポロゾイトで働く転写因子を赤血球内寄生サイクルの培養原虫に強制発現させ、強制的な形態変化を起こすことを試みる。原虫細胞内に導入した因子の発現のon/offの調節にはClontech社のProteoTuner Shield1システムを利用した。このシステムでは、標的タンパク質は不安定化ドメイン(DD)と融合された状態で発現され、これは速やかに分解される。そこに膜透過性の低分子リガンドShield1を添加するとDDを介した分解が抑制され、標的タンパクが発現する。今年度は、スポロゾイトで働く転写因子AP2-Sp過剰発現株について因子の発現のon/off時の原虫増殖率を比較した。結果、Shield1添加時にはわずかに原虫増殖率の抑制が認められた他には表現型が得られなかった。さらにShield1添加時の原虫ライセートをDDに対する抗体を用いたウェスタンブロッティングによって解析した結果、AP2-Sp-DDのタンパク質レベルでの発現の亢進が起きていないことが示唆された。この様に今回は、ProteoTuner Shield1システムによる調節が、原虫で働いていないことが示唆された。今後については、転写因子の機能と原虫の形態変化の関係について別の方向からアプローチする必要があると考えている。具体的には申請者が発見した転写因子PREBPの作用メカニズムを解析する目的で立ち上げた、レポーターアッセイを用いた系を利用して、AP2-Spの転写因子としての作用に重要なドメイン、また、これらの転写因子の働きに重要な転写調節DNA配列の解析をおこなうことが考えられる。これらの基礎的な知見の積み重ねによって、原虫において不足している、遺伝子発現のon/offの仕組みを明らかにしていく必要がある。

本研究では培養マラリア原虫(赤血球内寄生期)にその他のステージで働く転写因子を強制発現させて形態変化誘導を試みた。ガメトサイト期の転写因子AP2-G、AP2-G2の強制発現用のプベクター構築は、遺伝子のサイズ、AT-リッチ、遺伝子多型等が原因で達成できなかった。スポロゾイト期の転写因子AP2-Sp強制発現用ベクターは構築に成功し、原虫に導入した。AP2Spの発現の誘導の結果、わずかな原虫増殖率の抑制の他には表現型が得られなかった。過剰発現のon/offの調節が働かなかった可能性も考えられる。今後は、原虫で不足している、遺伝子発現のon/offの仕組みを明らかにする必要があると考える。AP2-Gの過剰発現用プラスミドについては、今後、別の種類のマラリア原虫過剰発現用プラスミドベクターの使用、または、過剰発現する遺伝子の転写因子活性化ドメインを残して短く削ったものを発現させる、などの改善を試み、次年度中にはマラリア原虫での過剰発現を目指す。AP-2G2についてはこの遺伝子がフレームシフトを含む変異のホットスポットである可能性が示唆された。これを確認するために実験室マラリア原虫株の培養を限界希釈しクローン化した後に、個々のクローンからAP-2G遺伝子をPCRによって増幅し、遺伝子配列をシーケンス解析する。この実験によってAP-2G2遺伝子がフレームシフトを起こす様な遺伝子多型を持っていることを確認できる。この結果から原虫の株間によってガメトサイト形成能が大きく異なることを分子生物学的に説明出来る可能性がある。また、フレームシフトを起こしていないAP2-G2を持つ株が得られれば、その遺伝子をクローニングして過剰発現させることができる。また、AP2-G2の変異をもつクローンと持たないクローン間でガメトサイト形成能を比較することによって、AP2-G2がガメトサイト形成効率への寄与を解析できる。AP2-Spの過剰発現株については、今後、強制発現のスイッチをonにした時にどのような形態の変化、遺伝子発現の変化(マイクロアレイによる網羅的観測)、タンパク発現の変化(スポロゾイト表面抗原の有無をウエスタンブロット、間接蛍光抗体法によって観測)が起こるのかを観測できると考えている。分子寄生虫学
銅スラグの結晶化と溶出性に関する研究

銅スラグを水素:炭酸ガス=1:1のウスタイト安定雰囲気で溶解後、冷却速度を変えて凝固させ、X線回折強度からCCT図を作成した。同様の手段で、保持温度、保持時間を変化させ、TTT図を作成した。銅スラグをウスタイト安定雰囲気で熱処理すると、出現する結晶相はいずれの条件でもファイアライトのみであった。マグネシアはファイアライト相に、ライムおよびアルミナは低鉄高シリカのガラス質のマトリックス部に濃縮する傾向を示した。冷却速度を変えて凝固させた銅スラグからの鉄の溶出濃度は、冷却速度が遅くなるにしたがって高くなる傾向を示した。砒素の溶出濃度は、中性付近では冷却速度による差はほとんど見られず、強酸強塩基側では急冷したものほど高くなった。銅、鉛、亜鉛の溶出濃度は、全てのpHにおいて急冷ガラス化したものの方が高くなった。ただし、いずれの元素の溶出濃度も環境規制値以下で、銅スラグはガラス化、結晶化のいかんにかかわらず、環境的には問題がないことが明かとなった。ガラス化した銅スラグを大気中で高温酸化させると、55°C付近からファイアライトが晶出しはじめ、700°C付近でその量は最大となった。さらに高温で酸化処理すると、ヘマタイト、マグネタイトが生成し、950°C以上ではファイアライトが消失し、ヘマタイト、マグネタイト、シリカの結晶相へと変化した。鉄の溶出濃度は、700°C付近で酸化処理するといったん高くなるが、さらに高温で酸化させると低下する傾向を示した。砒素の溶出濃度は高温酸化処理により増加する傾向を示したが,その絶体値は環境規制値以下であった。また、銅スラグを高温酸化させると、強酸に対する耐食性が著しく向上することが判明した。
専門職としての自信の特性を活かした新任保健師の現任教育プログラムの開発

平成30年度は、保健師の専門職としての自信を高める現任教育プログラムを考案し、実践で働く保健師を対象にプログラムを実施して、その効果を検証した。平成29年度までの横断研究では、保健師の専門職としての自信は、「発展的な公衆衛生看護活動」「現任教育での主体的な学習」「専門職としての根拠に基づく実践」「キャリア形成における職場環境」の4因子で構成されていることを明らかにし、自信を高めるためには、保健師が上司や同僚とともに個別事例を通して主体的に実践を省察する経験型学習が有効であることを明確にした。現任教育プログラムでは、自信を構成する4因子を包含する自信の構造化シートを開発し、A県下の経験年数10年以下の行政保健師5名を対象に、構造化シートを用いた概ね3か月間の事例検討を中心とする集合型研修を開催した。プログラムの効果は、横断研究より信頼性と妥当性を検証した専門職としての自信の評価指標の得点(最低17点最高102点)と参加者個々の研修会での学びや気づきの自由記載内容を質的記述的に分析して検証した。プログラム受講者の平均自信得点は、受講前70.6点、受講後69.6点、受講1か月後73.4点であった。学びの記述内容から、参加者は、プログラムを受講することによって「事例の情報と課題の整理」を行い、「公衆衛生看護技術の明確化」を図ると共に、「新たな知識の獲得」や「支援にあたっての多角的視点」を養い、更なる「実践や事例検討への意欲」につなげていることが明らかになった。質的記述的分析の結果から、本プログラムは、保健師の実践力につながる効果が得られていることが示唆された。しかし、専門職としての自信への効果を検証するためには、研究対象者の拡大が必要であるとともに、研修会の開催時期や方法、回数など、保健師が参加しやすい現任教育プログラムの検討が必要である。新任保健師の専門職としての自信を高める教育プログラムを開発するため,保健師の専門職としての自信の構造とその関連要因を分析した.全国の107の自治体を無作為に抽出し,抽出された行政機関の常勤保健師1,512名を対象に無記名自記式で任意のアンケート調査を実施した.調査項目は,研究者が和英文献のシステマティックレビューに基づき自作した専門職としての自信(34項目),関連要因として,基本属性(性別,年齢,経験年数,所属機関),事業・社会資源の創出に関する保健師のコンピテンシー評価尺度,ヒューマンサービス職のバーンアウト尺度等である.自信の構造は,探索的因子分析によって明らかにするとともに,関連要因は,相関分析,一元配置の分散分析等により分析した.調査票の回収は883名(回収率58.4%)であり,有効回答数は798名(有効回答率52.8%)であった.性別は,女性が775名(97.1%)であり,平均年齢は,42.6±10.18歳であった.所属機関は,市町村が最も多く,65.9%であった.保健師の専門職としての自信は「省察に基づく健康課題解決の蓄積」「上司や同僚の教育的支援」「根拠に基づく実践」「継続した個別支援」の4因子17項目で構成されていた.自信得点は,事業・社会創出に関する保健師のコンピテンシー得点と正の相関が見られ(r=0.620),ヒューマンサービス職のバーンアウト得点とは,負の相関(r=-0.462)がみられた.新任保健師は,経験年数6年以上の保健師と比較して有意に自信得点が低く,特に「省察に基づく健康課題解決の蓄積」「根拠に基づく実践」「継続した個別支援」の3因子で有意に低かった(p<0.00).新任保健師が自信を高めるには,「省察に基づく健康課題解決の蓄積」「根拠に基づく実践」「継続した個別支援」を重視した教育プログラムが必要であることが示唆された.計画どおり量的調査を実施し,分析を進めている.想定以上のアンケート回収により,入力と分析に時間を有していることから,当該年度計画していた学会発表は,次年度の学会において発表することが決定している.平成29年度は、前年度の量的調査より明らかにした専門職としての自信の構造とその関連要因に関する研究結果を国際学会および国内学会で発表し、学会参加者から分析方法とその後の介入研究について有意義な意見をいただいた。それらの意見をもとに、専門職としての自信の構造とその関連要因を実務経験を持つ保健師に限定して再度探索的因子分析や確証的因子分析、一元配置の分散分析等を行って自信の構造と関連要因について検討した。専門職としての自信の項目全てに対して経験を持つ保健師は、467名(30.9%)であり、保健師の専門職としての自信は、「発展的な公衆衛生看護活動」「現任教育での主体的な学習」「専門職としての根拠に基づく実践」「キャリア形成における職場環境」の4因子で構成されていた。また、自信の「発展的な公衆衛生看護活動」「専門職としての根拠に基づく実践」の因子は、経験年数10年以下の保健師がそれ以外の保健師と比較して有意に低かった。このことから、保健師の専門職としての自信の獲得には、経験年数10年以下の保健師が、公衆衛生看護活動の発展に向けて根拠に基づく実践を蓄積する経験が重要であることが示唆された。再分析結果を踏まえ、実施予定であった介入研究における現任教育プログラムの対象を新任期だけでなく、経験年数10年以下の中堅期を含む保健師を対象とする教育プログラムに修正し、研究計画の修正を図った。

平成30年度も引き続き教育プログラムの効果を検証する介入研究を実施する。平成28年度に行った量的研究において、想定以上のアンケート回収が得られ、データ入力と解析に時間を要した。また、量的調査の分析結果を踏まえ、実施予定であった介入研究の現任教育プログラムの対象や内容を変更する研究計画の再検討に時間を要したため、引き続き30年度も介入研究を実施する。平成30年度は、保健師の専門職としての自信を高める現任教育プログラムを考案し、実践で働く保健師を対象にプログラムを実施して、その効果を検証した。平成29年度までの横断研究では、保健師の専門職としての自信は、「発展的な公衆衛生看護活動」「現任教育での主体的な学習」「専門職としての根拠に基づく実践」「キャリア形成における職場環境」の4因子で構成されていることを明らかにし、自信を高めるためには、保健師が上司や同僚とともに個別事例を通して主体的に実践を省察する経験型学習が有効であることを明確にした。現任教育プログラムでは、自信を構成する4因子を包含する自信の構造化シートを開発し、A県下の経験年数10年以下の行政保健師5名を対象に、構造化シートを用いた概ね3か月間の事例検討を中心とする集合型研修を開催した。プログラムの効果は、横断研究より信頼性と妥当性を検証した専門職としての自信の評価指標の得点(最低17点最高102点)と参加者個々の研修会での学びや気づきの自由記載内容を質的記述的に分析して検証した。プログラム受講者の平均自信得点は、受講前70.6点、受講後69.6点、受講1か月後73.4点であった。学びの記述内容から、参加者は、プログラムを受講することによって「事例の情報と課題の整理」を行い、「公衆衛生看護技術の明確化」を図ると共に、「新たな知識の獲得」や「支援にあたっての多角的視点」を養い、更なる「実践や事例検討への意欲」につなげていることが明らかになった。質的記述的分析の結果から、本プログラムは、保健師の実践力につながる効果が得られていることが示唆された。しかし、専門職としての自信への効果を検証するためには、研究対象者の拡大が必要であるとともに、研修会の開催時期や方法、回数など、保健師が参加しやすい現任教育プログラムの検討が必要である。前年度より明らかになった新任保健師の専門職としての自信の特徴をもとに現任教育プログラムを実施し、その効果を検証する。研究デザインは、概ね3か月程度の教育を受講した介入群と受講していない対象群の2群を比較する事前事後テストデザインとする。教育プログラムは、新任保健師が実践を省察するインシデントプロセス法を中心とした事例または事業検討を、月12回程度の集合型研修により実施する。プログラムのアウトカム評価には、前年度の研究から得られた専門職としての自信の構造を評価指標として使用し、ベースラインと教育プログラム終了直後、1か月後の計3回の介入群と対象群の評価得点の差を比較する。プロセス評価には、研修会に参加したことによって生じた気持ちの変化や日々の保健活動への進展などを質的記述的に分析し、教育プログラムの効果を検証する。今年度も前年度より明らかになった専門職としての自信の特徴をもとに、経験年数10年以下の保健師を対象に現任教育プログラムを実施して、その効果を検証する。研究デザインは、概ね3か月程度の教育プログラムを実施し、教育プログラムの中で、自らの事例を提供して省察的実践の経験を蓄積した保健師(介入群)とプログラムに参加したのみの保健師(対照群)の2群を比較する事前事後テストデザインとする。教育プログラムは、インシデントプロセス法を中心とした事例検討を月1回程度の集合型研修にて実施する。
「書くこと」の記述過程におけるコンピュータによる学習支援の可能性の探究

本研究の目的は,国語科教育における書くことの学習において,これまで一番見えにくいとされてきた学習者の記述中の様相に改めて目を向けることで,一人一人の学習者の記述中の実態を捉え,その過程で学習者が必要としている学習支援の内容を明らかにすることである。具体的には,学習者が文章を書く過程をコンピュータを使用することで可視化し,そこで得たデータをもとに,学習者の記述の過程や記述の内容を分析,考察するものである。具体的には,今までの筆者の研究(基盤研究(C)24531167)で得たノウハウや知見を生かし,コンピュータを使用した調査問題(Computer-Based Testing,題材:手紙文)を作成,実施し,文章を書き始めてから書き終わるまでの過程をコンピュータで蓄積して一次データとする(学習者個別に,2秒ごとにキャプチャを撮る)。調査問題については,本研究で提出している《知識的な要素》と《方法的な要素》の性質をもつ学習支援ツールをコンピュータ上に用意する。それらをどのように活用するかを追うことで,学習者が記述過程においてどのような支援を必要とし,且つそこではどのような言葉の学習が展開されているかを把握し,記述力向上に資する有効な学習支援の内容を明らかにすることを目指している。平成30年度は,地域の異なる中学校2校2学級の協力を得て,パソコン室にてコンピュータを使用した調査問題,及びアンケートを実施し,一次データを得た。そのデータを分析し,学習者個別の個票データ,及び全学習者の記述過程を一覧できるグラフを完成させた。また,今年度の研究の内容を小論にまとめた。以下の理由による。・調査問題を作成したこと・地域の異なる中学校2校2学級の協力を得て,コンピュータを使用した調査問題,及びアンケートを実施し,一次データを得たこと。・そのデータを分析し,学習者個別の個票データ,及び全学習者の記述過程を一覧できるグラフを完成させたこと・今年度の研究の内容を小論にまとめたこと平成30年度の調査実施により入手したデータをもとに,引き続き分析を行うことで,研究課題の解決を目指す。そのため,入手したデータについて,全体的な傾向及び個々の傾向を更に詳細に分析し,一般化できる要素があればパターン化を試みる等,研究を進める。また,それらの分析結果を論文にまとめ,公表する。以下の理由による。研究に係る書籍について,入手困難なものが存在したため。次年度,古本等での購入を予定している。
DNSオープンリゾルバを悪用した増幅攻撃に対する検知手法と動的防御システムの確立

本研究では、主にDNSを主としたパケット増幅攻撃に対して、その攻撃の予兆を分析するための手法提案とシステム実装を行った。実装したシステム、誰でも利用できるオープンな実装として公開した。また、本システムを使った検知の事例を示し、パケット増幅攻撃や情報漏えいにつながる攻撃をSDN技術を用いて防御するための手法を提案した。本防御手法は、インターネットの基幹部分であるインターネットエクスチェンジ(IX)において機能する手法であり、複数のIXにて連携動作させることで、より効果的な防御対策となる。さらに、プロアクティブな攻撃対策を行うために、深層学習を用いた攻撃予測の可能性について検討した。平成26年度は、主にDNSを中心とした、サービス基盤への攻撃データを収集するためのノードを設置し、データを収集ならびに蓄積するためのシステムを構築した。また、構築したシステムを利用し、攻撃の踏み台に利用できるDNSサーバやNTPサーバを攻撃者が探索する挙動を抽出ならびに分析した。サービス基盤への攻撃データを収集するノードに関しては、攻撃を収集するための専用のネットワークを複数用意し、そのネットワークに対して行われる攻撃、もしくは攻撃の踏み台として利用できるノードを検知するための通信に関するデータを収集した。この手法は一般的にハニーポットと呼ばれるものであり、今年度は/24プレフィクス(256 IPv4アドレス分)の空間を持つIPv4アドレスを、3プレフィクス分用いて、データの収集を行った。また、ハニーポット以外にも、通常のユーザトラフィックデータを、sflowやnetflowといったサンプリング技術を用いて測定し、データ収集を行った。さらに、ユーザが通常利用しているいくつかのリゾルバDNSサーバにても問い合わせクエリに関するログを収集し、ユーザの問い合わせ挙動の基礎データとして蓄積した。これらの手法にて収集したデータは、複数データを組み合わせて解析が行えるよう、hadoopと呼ばれる分散処理システムのデータ形式である、HDFSというファイルシステムに蓄積した。このデータ蓄積にあたっては、sflowやnetflowのサンプリングデータ、ならびにハニーポットから得られたパケットキャプチャデータ(pcap)、ユーザのDNS問い合わせデータ(テキスト形式)を、あわせて解析できるよう中間形式に変換したデータとして蓄積するよう、システムを構築した。これにより、時系列やIPアドレス等、様々な軸をもとに解析を行うシステムを構築し、システムを用いて攻撃者の挙動を解析した。平成27年度は、前年度に引き続き攻撃者の挙動を把握するためのデータセット収集を行った。DNSの名前解決に関するデータを中心に、外部から組織に対しての攻撃に関連するトラフィックデータ、ファイアウォールやアクセスリストにてブロックされた通信のデータを収集した。また、これらのデータセットはフォーマットや収集の粒度がそれぞれ異なっているため、同じ時間軸で複数のデータセットを解析するためのデータ解析基盤を構築した。このデータ解析基盤はhadoopとprestoと呼ばれるオープンソースソフトウェアを基本として、DNSの名前解決データとトラフィックデータを統合して解析しやすくするための改良を加えて構築された。この解析基盤はMATATABIと名付けられ、docker hubと呼ばれるシステムの簡易デプロイメントレポジトリにて無償公開された。また、DNSやトラフィックといったネットワークインフラではなく、それ以外社会的動向を反映するデータセットとして、Web上のニュース記事やCERTからのセキュリティ警告に関するデータを収集した。具体的には、Web上における政治的、経済的、企業の動向に関連する記事と、Twitterにおけるサイバー攻撃に関連するキーワードを含むtweets、セキュリティ企業が公開している現在のサイバー攻撃の傾向といったデータをデータセットとして蓄積した。これらのデータセットと、実際に発生した過去の攻撃事例との関連性を調べることで、サイバー攻撃を予知するための学習データセットを作成した。さらに、DNSの名前問い合わせを元にした攻撃検知と防御システムのプロトタイプを作成した。このシステムをd4cと名付け、組織のインターネット接続境界点に設置し、攻撃検知と防御の実証実験を行った。各種データセットの収集、解析基盤の構築、攻撃検知と防御システムのプロトタイプ実装に関しては、予定通り順調に進行している。複数データセットを用いた解析も、解析基盤を用いて予定通り行われている。この解析によって、突発的な異常流量に基づく検知といったいくつかの基本的な検知手法は確立し、システムに実装済みである。その一方で、複数データを組み合わせてより複雑な攻撃の兆候を検知するための手法について、まだ検知率が低い。また、Web上の記事やSNSデータを用いた攻撃予知も60%程度の確度にしか達していない。複数データセットを組み合わせたより高度な検知の手法と攻撃予測の手法に関して、引き続き次年度も研究を進めていく。本年度は、(1)収集したデータを解析して予知に結びつけるための手法を提案し、その提案手法を実現するための解析システムを実装した。さらに、(2)ネットワークインフラ機器から取得できるデータのみならず、WebページやSNSから取得したデータを用いて攻撃の予知可能性に関する検討と実験を行った。(1)に関しては、DNSサーバ自身から取得できるデータを継続的に蓄積し、即時に分析できる解析基盤を構築した。この解析基盤を、DNSから取得できるデータのみならずネットワークインフラ機器から取得できる多種類のデータを統合して解析できるよう改良した。これにより、DNSの名前問い合わせ関連する実際の通信を同時に分析することが可能になり、DNSパケット増幅攻撃の予兆のみならず、各種のサービス妨害攻撃に用いられるボットネットを統制するC&Cサーバとの通信を解析することが可能となった。すなわち、DNS以外のプロトコルを利用したパケット増幅攻撃も検知することが可能となり、大学における実証実験では実際にいくつかのDNSパケット増幅攻撃を検知することに成功した。(2)では、現在の様々なサービス妨害攻撃や侵入を試みる攻撃が、愉快犯によって突発的に行われるものではなく、組織的かつ計画的に行われるものに変わりつつあることをふまえ、攻撃者の攻撃動機をあらかじめとらえ、攻撃の予知につなげられる分析システムを構築した。

過去の攻撃データと過去のWeb、SNSデータを用い、このシステムの検証を行った。本年度の成果として、複数種類のデータを統合的に収集・分析できるシステムを構築することで、現在行われている攻撃をより的確に把握し分析できる手法とシステムを実現した。また、現在の攻撃のみならず、未来の攻撃を予知する手がかりとなる、攻撃者の動機を分析するシステムを構築した。本研究では、主にDNSを主としたパケット増幅攻撃に対して、その攻撃の予兆を分析するための手法提案とシステム実装を行った。実装したシステム、誰でも利用できるオープンな実装として公開した。また、本システムを使った検知の事例を示し、パケット増幅攻撃や情報漏えいにつながる攻撃をSDN技術を用いて防御するための手法を提案した。本防御手法は、インターネットの基幹部分であるインターネットエクスチェンジ(IX)において機能する手法であり、複数のIXにて連携動作させることで、より効果的な防御対策となる。さらに、プロアクティブな攻撃対策を行うために、深層学習を用いた攻撃予測の可能性について検討した。当初の計画では、平成26年度前半にDNSクエリ計測ノードの配布とデータ収集を行い、後半にオープンリゾルバ探索挙動の特定を行う予定となっていた。まず、前半に行うデータ収集に関しては、データ計測ノードの設置や、データ収集手法の整備を行い、当初の予定を達成することができた。さらに、当初の予定には明記されてい課題であるが、データを蓄積するためのシステム構築も行った。これは、データを収集する課程において、収集できるフォーマットに大きな差異があることに気づいたため、その差異を吸収してデータ蓄積、ならびに解析できるシステムが必要であるとの知見を得ることができたため、システムの開発と構築を行った。さらに、後半にて予定されていた攻撃者の探索挙動の特定に関しては、データの中から攻撃者が探索を行っていると思われる挙動を発見することに成功した。この探索挙動は、その通信量が多いものでもなければ、順序立てて行われるものでもないため、データの流れを時系列にてとらえることでは発見されないものが多く含まれていた。そこで、解析システムを用いて、一定の単位時間における通信を時間軸ではなく宛先IPアドレスに従って並べ替えることで、探索挙動をより発見しやすくすることに成功した。
改良フィシュ法を用いた染色体変異の検出による腫瘍放射線感受性の同定と臨床応用

癌細胞やリンパ球を用いて、放射線照射後に発生する染色体変異の解析は、従来から盛んに行われてきた。通常染色体解析はM期に細胞を同調して行ってきたが、効率が極めて悪く十分な成果が期待できない場合も多かった。また、形態の変化のみを指標とした場合、染色体変異の検出も感度が低く、転座の検出は難しかった。我々はカリクレインAを用いて染色体を濃縮し、G2期の細胞からも染色体を解析できる手技と、特定の染色体に対する抗体を用いて正確に解析する手技を習得し、染色体変異を極めて高い効率で検出するが可能となった。本研究は放射線照射が行われた培養細胞を用いて、放射線照射前後の染色体変異を上記の手技を用いて比較検討して、放射線感受性と関連する染色体変異を解明し、この知見をもとに、放射線抵抗性の細胞が持つ染色体変異を、感受性細胞の持つ特徴に変化させるため、照射の条件や薬剤について検討し、放射線抵抗性癌の治療効果を改善することを目的に検討した。平成13年度は、放射線照射後のDNA損傷の修復課程に異常があることや、細胞周期に異常があると推定して検討した結果、AT細胞は修復課程で、G1期の修復が不良であることが示唆された。平成14年度は線維芽細胞を用いて、染色体の変異の出現とFISH法により検出される染色体の転座が、放射線感受性の違いに及ぼす影響を検討した。その結果、放射線感受性の高い線維芽細胞は、照射後に誤修復が多く発生していることが示された。また、重イオン線の照射では、放射線感受性の差異以上に、染色体のfragmentが発生していることが示された。これらの事実がどの様な機序を反映するものか、今後さらにガン細胞も用いて検討を続ける予定である。我々はカリクレインAを用いて染色体を濃縮し、G2期の細胞からも染色体を解析できる手技と、特定の染色体に対する抗体を用いて正確に解析する手技を習得し、染色体変異を極めて高い効率で検出することが可能となった。放射線感受性が極めて高い細胞として、AT患者由来の細胞を用い、正常の線維芽細胞と照射による染色体変異を比較した。AT細胞は放射線感受性が極めて高いことが知られているが、その機序は未だに不明である。放射線照射後のDNA損傷の修復過程に異常があることや、細胞周期に異常があることが推定されている。本研究の結果では、AT細胞は修復過程で、G1期の修復が不良であることが示唆された。来年度はさらに詳細に検討する予定である。

我々はカリクレインAを用いて染色体を濃縮し、G2期の細胞からも染色体を解析できる手技と、特定の染色体に対する抗体を用いて正確に解析する手技を習得し、染色体変異を極めて高い効率で検出するが可能となった。本研究は放射線照射が行われた培養細胞を用いて、放射線照射前後の染色体変異を上記の手技を用いて比較検討して、放射線感受性と関連する染色体変異を解明し、この知見をもとに、放射線抵抗性の細胞が持つ染色体変異を、感受性細胞の持つ特徴に変化させるため、照射の条件や薬剤について検討し、放射線抵抗性癌の治療効果を改善することを目的に検討した。本年度は線維芽細胞を用いて、染色体の変異の出現とFISH法により検出される染色体の転座が、放射線感受性の違いに及ぼす影響を検討した。その結果、放射線感受性の高い線維芽細胞は、照射後に誤修復が多く発生していることが示された。また、重イオン線の照射では、放射線感受性の差異以上に、染色体のfragmentが発生していることが示された。これらの事実がどの様な機序を反映するものか、今後さらにガン細胞も用いて検討を続ける予定である。
炎症性腸疾患患者を対象とした患者主体の自己管理アプローチの開発と予備的介入研究

炎症性腸疾患(inflammatory bowel disease,以下, IBD)患者、IBDの専門医、IBDに精通している看護師等の意見をもとに患者主体の自己管理アプローチを開発するために、調査(患者調査および専門医調査)を行った。患者調査では、悪化を認識した際に患者自身が行っている対処およびその有効性の認識を明らかにした。医師調査では、悪化時の対処として薬剤の増量・追加指示を患者に個別に指示していることを明らかにした。さらに患者の服薬行動をアセスメントし、支援するためのツールを作成した。本研究は、炎症性腸疾病(IBD)患者および専門家とともに、患者主体の自己管理アプローチを開発し、小規模の予備的調査において、その実施可能性を評価するとともに、患者のQOL、自己効力感や疾患活動度への影響を評価することを目的に、以下を4年間で実施する計画を立てた、1.IBD患者、専門医、慢性疾患看護専門看護師等へのインタビューの分析結果をもとに患者主体の自己管理アプローチで用いるガイドブック・自己管理手帳を作成する。2.IBD患者、専門家、介入実施者へのヒアリングをもとに、作成したガイドブック・手帳を用いた自己管理支援プロトコールを作成する。3.小規模介入研究の際に使用する評価尺度の信頼性・妥当性を検討する。4.前後比較による小規模介入研究(対照群なし)を実施し、実施可能性、有用性を検討する。平成22年度は、上記1を進めるため、専門医、IBD患者、慢性疾患看護の研究者へのインタビューを開始した(引き続き実施中)。食事等の日常生活に関する自己管理は患者主体で問題ないが、症状悪化時の管理として、患者からは対処の難しさが語られ、医師からは指示の難しさが語られた。患者主体の自己管理は重要であるが、体調悪化時の対処に関しては、医師の認識および患者ニーズの現状を詳細に把握した上で進める必要があることが示唆された。そこで、NPO法人日本炎症性腸疾患協会の協力を得て、IBD患者へのアンケート調査を行った(第1期:31回収/104配布(回収率30%)、第2期:284回収/1290配布(回収率22%*引き続き回収中)。今後、解析を進めていく予定である。本研究よ炎症性腸疾患(ID)患者および専門家とともに、患者主体の自己管理アプローチを開発し、小規模の予備的調査において、その実施可能性を評価するとともに、患者のQOL、自己効力感や疾患活動度への影響を評価することを目的に、以下を4年間で実施する計画を立てた,1.IBD患者、専門医、慢性疾患看護専門看護師等へのインタビューの分析結果をもとに患者主体の自己管理アプローチで用いるガイドブック・自己管理手帳を作成する。平成23年度は、前年度に行ったインタビュー調査を受け、専門医へのインタビュー調査を引続き行い、その後、体調悪化時の対処に関する医師の認識、患者ニーズの現状を詳細に把握するためのアンケート調査を実施した。患者調査では、潰瘍性大腸炎の悪化を認識する主要な症状、悪化した際に患者自身が行っている対処およびその有効性の認識を明らかにした。その結果、体調悪化を認識しながらも速やかに受診しない対象が多く、悪化した際に受診すべきかの判断に迷う、悪化時に受診前に使用できる薬の指示があると安心との認識を持っていることが明らかとなった。クローン病の結果については解析中である。医師調査では、悪化時の対処として患者に薬剤の増量・追加指示を出すことの必要性の認識、指示の実際、服薬状況の確認等を調査している。現在は回収段階であり、今後解析してゆく予定である。本研究は、炎症性腸疾病(IBD)患者主体の自己管理アプローチを開発し、小規模の予備的調査において、その実施可能性を評価するとともに、患者アウトカムへの影響を評価することを目的に、以下を実施した。1.IBD患者の自己管理の実態、体調悪化を感じた際の対処の実施程度とその有効性の認識の患者アンケート調査2.経験豊富な専門医へのインタビュー調査およびIBD患者の自己管理支援および悪化時の対処指示に関するアンケート調査3.服薬アドヒアランスに関する調査および服薬アドヒアランスアセスメントツールの開発平成25年度は、これまでに行った体調悪化時の対処に関する医師の認識調査および患者アンケート調査の結果をまとめ、学術雑誌および国際学会等で成果の発表をした。患者調査では、体調悪化と認識する症状と予約日を待たずに受診が必要であると判断する症状との関係を明らかにした。その結果、両疾患ともに悪化を認識してから受診までにはタイムラグがあり、受診の遅れにより重症化させている患者が存在している可能性が示唆された。体調悪化時の対処について、主治医から指導を受けていない患者も多く存在した。

また、全国の炎症性腸疾患診療経験豊富な専門医を対象としたアンケート調査では、悪化時の対処として患者に薬剤の増量・追加指示を出すことの必要性の認識し、実際に患者によって個別に指示を出していた医師がほとんどであった。指示の内容としては、潰瘍性大腸炎に対し、アミノサリチル酸製剤局所療法の追加指示が最も多かった。さらに潰瘍性大腸炎患者調査をもとに服薬アドヒアランス低下のリスク要因を用いてアセスメントツールの開発を行った。本研究は、炎症性腸疾病(IBD)患者および専門家とともに、患者主体の自己管理アプローチを開発し、小規模の予備的調査において、その実施可能性を評価するとともに、患者のQOL、自己効力感や疾患活動度への影響を評価することを目的に、以下を4年間で実施する計画を立てた。1.IBD患者、専門医等へのインタビューの分析結果をもとに患者主体の自己管理アプローチで用いるツールを作成する。2.IBD患者、専門家、介入実施者へのヒアリングをもとに、自己管理支援プロトコールを作成する。3.小規模介入研究の際に使用する評価尺度を検討する。4.前後比較による小規模介入研究(対照群なし)を実施し、実施可能性、有用性を検討する。平成24年度は、これまでに行ったインタビューの分析、体調悪化時の対処に関する医師の認識調査および患者アンケート調査の分析を行い、学術雑誌および国際学会等で成果の発表をした。患者調査では、クローン病および潰瘍性大腸炎患者が悪化を認識した際に患者自身が行っている対処およびその有効性の認識を明らかにした。その結果、両疾患ともに悪化認識時の対処として食事や休息といった日常生活の調整をするものが多く、あらかじめ医師から得ている薬の使用をするものは少なかった。クローン病患者は、食事を抜く、成分栄養剤を増やすといった対処を有効と認識していたが、潰瘍性大腸炎患者は生活の調整といった対処の有効性の認識は低く、使用者は多くないものの局所剤の使用は有効性認識が高いことが明らかとなった。全国の炎症性腸疾患診療経験豊富な専門医を対象としたアンケート調査では、悪化時の対処として患者に薬剤の増量・追加指示を出すことの必要性の認識し、実際に患者によって個別に指示を出していた医師がほとんどであった。指示の内容としては、潰瘍性大腸炎に対し、網のサリチル酸製剤局所療法の追加指示が最も多かった。当初の計画では、インタビュー調査の後に自己管理支援プロトコールを作成する予定であったが、インタビューの結果、作成前に現状を詳細に把握する必要性が高いことがわかり、患者アンケート調査および医師アンケート調査の手順を追加した。したがって当初の予定よりやや遅れたが、これにより貴重な知見が得られ、本研究の臨床上め有用性も高まると考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。