hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多様体表現によるアフィン不変特徴記述に関する研究

特定物体認識やパノラマ画像生成などで用いられるキーポイントマッチングは,見えの変化に対する頑健性が求められる.キーポイントマッチングの代表的な手法であるSIFTは,回転やスケール変化に対して頑健なマッチングが可能である.視点変化に対する頑健性が高いAffine-SIFT(ASIFT)は,入力画像に対して複数回のアフィン変換を行い,視点合成画像を生成しSIFTにより特徴量記述を行う.しかし,アフィン変換は計算コストが高く,それをオンラインで考えうる視点変化を行うため,処理に時間を要するという問題がある.この問題を解決するために,本研究では特徴記述子をフィルタで表現し,畳み込み処理で特徴量記述を行う.また,フィルタの視点合成を事前に行うことで,オンライン時のアフィン変換を行わずに,視点合成に基づいた特徴量記述を行う.しかし,視点合成により生成された全てのフィルタを畳み込み処理することは非効率である.そこで,本研究ではテンソル分解を用いて視点合成フィルタ群をコンパクト化する手法を提案する.提案手法はテンソル分解において適切な次元削減を行うことで,同等の圧縮率の時にSVDよりも約27%精度向上することが確認できた.また,モード毎に寄与率を設定することで,精度に影響が小さい次元を多く削減することができることを確認した.Hpatchesデータセットを用いてパッチ画像の対応付けタスクでの比較実験から,大きな視点変化が生じているHard,Toughの画像において最も高精度な対応付けが可能であることを確認した.2画像間のキーポイントマッチングはコンピュータビジョンにおいて基本的かつ重要なタスクである.キーポイントマッチングを用いたアプリケーションでは,異なる視点で撮影された画像を対応付けなければならない.AffineSIFT (ASIFT)は,入力画像に対して複数のアフィン変換を施した視点合成(viewpoint synthesis)を生成してSIFT特徴量を記述する.入力画像をアフィン変換することで,強い視点変化が発生した画像に対しても精度を維持することができる.しかし,ASIFTは入力画像をオンライン処理でアフィン変換するため,計算コストが非常に高くなる問題がある.本研究では特徴量記述子を線形フィルタの畳み込みに置き換え,線形フィルタ自身をアフィン変換したアフィン変換特徴量を提案する.提案手法では特徴量記述子を単純に線形フィルタに置き換えることができるためピクセルペアの輝度差で特徴量を記述する.アフィン変換特徴量は特徴量記述子である線形フィルタがアフィン変換可能となるため,入力画像のアフィン変換を必要としない.しかし,提案手法においても密にアフィン変換した数千枚のアフィン変換フィルタをキーポイントのパッチ画像に畳み込むため高い計算コストが必要となる.この問題を解決するために,膨大なフィルタを因子分解法により少数の主要なフィルタと重み係数の線形結合で近似する.さらに,提案手法ではアフィン変換特徴量を因子分解表現することで,特徴量間の距離計算を最小二乗法で置き換えることができる.そのため,対応点探索では特徴量間の距離値の下界を算出し,効率的なマッチングを実現した.提案手法を従来法であるSIFT,ORB,ASIFT,AORBと比較したところ,射影変換のデータセットにおいて,提案手法はASIFTよりも性能が多少劣るが,AORBと同等の性能を達成してた.また,その他の見えの変化が生じるデータセットでも提案手法はSIFTやORBよりも性能が向上していることが確認した.提案手法と従来手法のキーポイントマッチングに必要とする処理時間を比較したところ,提案手法はASIFTと比較して約4.2倍高速な処理が可能であることを確認した.また,提案手法は距離の下界値を用いて効率的に対応点探索することで,総当たり探索よりも約2.1倍の処理時間で対応点探索が可能である.以上、概ね順調に進展していると判断した.因子分解による低ランク近似の枠組みを局所特徴量記述にも適用した手法を提案した.徴量記述の場合,視点変化に頑健な特徴量を記述するために,入力画像に様々なアフィン変換を施した後に特徴量を抽出する.局所特徴量が画像とフィルタの畳み込みで計算可能な場合,フィルタ側をアフィン変換させ,因子分解により低ランク近似が可能となる.これにより,視点変化を考慮した特徴量記述で最も計算コストが高い画像のアフィン変換を事前に計算することができるため効率的である.さらに,因子分解に基づく多視点特徴量と特徴量間距離の下界算出による対応点探索の効率化について取組み,特徴量間の距離計算において下界を求めることで効率的な対応点探索を実現する手法を提案した.下界は特徴量ペアの全てのアフィンパラメータの距離集合において,どの特徴量ペアの距離値よりも小さな値をとる.そのため,特徴量ペアで下界が大きな値を持つ場合は非対応点といえる.しかし,下界は正確な値ではないため,2画像間の全特徴量のペアで下界を算出し,それらをソートした上位N個の特徴量ペアに関してアフィンパラメータを変化させて厳密な距離を計算する.全ての特徴量ペアのアフィンパラメータを総当たりで探索すると多くの処理時間が必要となるため,距離値の下界に基づいた上位N個のペアに関して正確な最小距離値を探索する.評価実験により,提案手法はASIFTと比較して約4.2倍高速な処理が可能であることを確認した.また,提案手法の下界を用いた対応点探索を用いることで,総当たり探索よりも約2.1倍の処理時間でキーポイントマッチングを実現することができた.提案手法は,多視点特徴量を効率的に求めるために線形モデルの特徴量記述子を使用したが,これは工夫を加えることで勾配方向ヒストグラム特徴量へ拡張することができる.因子分解による低ランク近似の枠組みを局所

特徴量記述にも適用した手法を提案し,評価実験により提案手法は従来法より高速な処理が可能であることを確認できたことから,概ね順調に進展していると判断する.特定物体認識やパノラマ画像生成などで用いられるキーポイントマッチングは,見えの変化に対する頑健性が求められる.キーポイントマッチングの代表的な手法であるSIFTは,回転やスケール変化に対して頑健なマッチングが可能である.視点変化に対する頑健性が高いAffine-SIFT(ASIFT)は,入力画像に対して複数回のアフィン変換を行い,視点合成画像を生成しSIFTにより特徴量記述を行う.しかし,アフィン変換は計算コストが高く,それをオンラインで考えうる視点変化を行うため,処理に時間を要するという問題がある.この問題を解決するために,本研究では特徴記述子をフィルタで表現し,畳み込み処理で特徴量記述を行う.また,フィルタの視点合成を事前に行うことで,オンライン時のアフィン変換を行わずに,視点合成に基づいた特徴量記述を行う.しかし,視点合成により生成された全てのフィルタを畳み込み処理することは非効率である.そこで,本研究ではテンソル分解を用いて視点合成フィルタ群をコンパクト化する手法を提案する.提案手法はテンソル分解において適切な次元削減を行うことで,同等の圧縮率の時にSVDよりも約27%精度向上することが確認できた.また,モード毎に寄与率を設定することで,精度に影響が小さい次元を多く削減することができることを確認した.Hpatchesデータセットを用いてパッチ画像の対応付けタスクでの比較実験から,大きな視点変化が生じているHard,Toughの画像において最も高精度な対応付けが可能であることを確認した.本研究では,下界値に基づいた対応点探索を用いたアフィン変換特徴量を提案した.提案手法では,特徴量記述しである膨大なアフィン変換フィルタを主要な固有フィルタと固有関数で近似することで,効率的な特徴量計算が可能となった.さらに,特徴量間の距離計算を最小二乗法の問題に帰着させることで,下界値を求めて効率的な対応点探索を実現した.今後は,ORB以外の特徴記述子への対応や,提案手法に適した特徴記述子の設計を行う予定である.多視点特徴量記述は各アフィンパラメータで計算した特徴ベクトルを独立した特徴として扱っていた.また,下界計算による対応点探索の効率化を行うために,特徴量ペアの一方のアフィンパラメータを固定していた.画像間の強い視点変化に対してより高精度なマッチングを行うには,特徴量ペアの両方を多視点特徴量として記述してマッチングする必要がある.そこで,今後は因子分解法による多視点特徴量をアフィン部分空間へ射影し,部分空間特徴量を記述することで様々なアフィン変換を表現した特徴量ベクトルを生成することを検討する予定である.国際会議での発表を次年度に変更したため、415,744円の繰越し金が生じた。国際会議に投稿して発表する予定であったが,不採択となったため旅費の未使用分が発生した.今年度開催される国際会議での発表を行ない,旅費として使用する予定である.2017年に開催される国際会議での発表を予定している。
特許制度が日米欧企業の特許取得行動と利用行動に与える効果に関する研究

(1)過去の研究を整理・問題点を洗い出し、特許戦略の経営・経済分析のための分析フレームワークを構築した。(2)研究期間中に、アンケート調査を実施した。すでに回収済みであり、その分析結果をまとめ、執筆中である.(3)特許の研究者データベースである3つの著名なデータベースから分析に必要な項目と対象特許を抽出し、データベースの構築を図った。(4)特許データを完全に取得するためには、各国特許電子図書館からのデータを自動的にダウンロードするプログラムを開発し、実際にデータをダウンロードして分析に利用した。19年度の主たる研究実施目標は次の4点からなる。(1)文献サーベイ:企業の特許取得行動および特許利用行動に関する理論的研究は数少ないが、特許特性に関する文献を検討・分析し、体系化する。同時に、特許の戦略的活用に関連すると考えられる主要文献を収集し、これまでの研究成果を整理し、比較検討する。(2)理論モデル分析:不完備契約理論に依拠した理論モデルを構築し、計量分析を行うための仮説を導出する。(3)実態調査:公開データを用いて特許の実態を把握するのは非常に困難であるため、質問票調査『未利用特許実態調査』を継続して行う。これら研究実施目標に対し、19年度を通じ次のような具体的な成果があった。(2)特許データを完全に取得するためには各国特許電子図書館からのデータ補完が欠かせない。よって、自動巡回プログラムが必要である。そのため、本年度では、その開発を行い、次年度以降のデータ収集に役立つようなプログラムを作成した。(3)質問票調査を行う前に、客観的に日米欧企業がどの程度審査請求を行っているのかを見るため、EPOが作成し編集している『PatStat』データベースを購入し、その企業の名寄せを行った。これにより、次年度以降、スムーズに計量分析を行うことが可能となった。20年度の主たる研究実施目標は次の4点からなる。(1)基本データ入力および整理:基本データとして、日本国特許については『IIPパテントデータベース』、米国特許については『NBER Patent Citations Data』、欧州特許について『PatStat Database』といった研究者に無料に公開されている特許データベースを整備・利用する。(2)企業の特許取得行動・利用行動と日米欧特許制度における審査請求制度との関係に関する分析を実施する。(3)公表データの収集・比較分析:特許の利用行動に関する公表データを、日米欧について収集し、それを比較検討して定型化された事実を抽出する。(4)文献再サーベイ:企業の特許取得行動および特許利用行動に関する理論的研究は数少ないが、特許特性に関する文献を再度検討・分析し、体系化する。これら研究実施目標に対し、20年度を通じ次のような具体的な成果があった。(1)日本国特許については『IIPパテントデータベース(ベータ版)』、米国特許については『NBER Patent Citations Data (最新版)』、欧州特許について『PatStat Database (2007年10月版)』といった研究者に無料に公開されている特許データベースから必要なデータのみを抽出し、再構築・再整備した。また、特許流通データベースのコーディングを行い、これにより、仮説を構築後、すぐにこれらデータベースを利用した分析が可能となった.(2)企業の特許取得行動・利用行動と日米欧特許制度における審査請求制度については仮説の構築を行った。(3)米国についてはSanders達が実施した未利用特許の実態調査、RIETI発明者サーベイを比較し、欧州についてはPatValサーベイ、日本についてはRIETI発明者サーベイを中心として、日米欧の未利用特許に関して定型化された事実を抽出した。21年度の主たる研究実施目標は次の3点からなる。(1)実態調査:公開データを用いて特許の実態を把握するのは非常に困難であるため、質問票調査『未利用特許実態調査』を継続して行う。(2)ヒアリング調査:質問票調査『未利用特許実態調査』だけでは十分な実態を把握することが困難であることが予想できたため、質問票調査を補完する形で数社を訪問し、ヒアリングを行う。(3)計量分析:20年度において構築したデータベースを利用して、実際に計量分析を行い、その結果と既存研究との整合性を検討する。これら研究実施目標に対し、21年度を通じ次のような具体的な成果があった。(1)質問票調査を実施し、約90社の回答を得ることができ、その回答結果を分析フレームワーク構築に反映させた。(2)ヒアリング調査を8社実施し、質問票調査の結果とあわせて、以下のような実態が明らかとなった。今までの公式統計では調査時点における特許の利用実態のみを調査しているだけで、調査時点前後にどのような利用状況にあったのかを全く把握していないということである。

たとえば、製薬産業や化学繊維産業などでは、数十年単位で連続して12回特許を利用するのが一般的であるが、建設業では、短期間で複数回利用するのが一般的である。したがって、現在までの研究のように、ある1時点で調査した結果にもとついて利用率の水準を議論しても全体的な傾向をつかめる点で非常に有用であるが、企業の特許利用行動を解明する際には、厳密性を欠く分析になってしまうと思われる。(3)特許の取得行動や利用行動が企業の収益性や持続的競争優位性にどの程度影響しているかどうかを企業ノウハウとの対比で分析すると、既存研究とある程度整合的な結果が得られた。
血液細胞を機構制御する抗血栓性高分子材料の合成と評価

細胞と直接接触する条件下で使用される種々の生医学材料を設計する上で、材料表面が細胞に与える影響、特に細胞の活性化を高感度で評価することが必要である。本研究では、外部刺激に対する細胞内の二次メッセンジヤ-である細胞内遊離カルシウムイオンを定量することにより、高分子材料表面との接触による血小板の活性化反応を経時的に測定することを目的とした。Ca^<2+>結合性蛍光化合物Fura2を負荷した血小板にポリスチレンラッテクスを添加すると、[Ca^<2+>]iは速やかに増加し、血小板がラテックスとの接触により活性化することを示す。しかしながら、ラテックス表面を予めアルブミンで処理することにより[Ca^<2+>]iの増加は大きく抑制された。つまり、[Ca^<2+>]i測定により血小板の材料表面との接触による活性化を評価できることが明らかである。この結果を踏まえ、既に著者等により優れた抗血栓性を有することが明らかにされているポリエ-テルセグメント化ポリアミドの結晶-非晶ミクロ不均一構造表面の抗血栓性発現機序について検討を加えた。各高分子材料との接触による血小板の活性化挙動は、各材料をコ-テイングしたガラスビ-ズを充填したカラムにFura2を負荷した血小板を流し、その前後における[Ca^<2+>]i変化からその増加量を求めた。流速あるいはカラム長を変えることにより血小板の接触活性化を高感度で定量できることがわかった。均一表面であるホモポリマ-に比べミクロ不均一構造を有するポリエ-テルセグメント化ポリアミド表面では、血小板の[Ca^<2+>]iの増加量が少なく、このポリマ-表面が、血小板の接触活性化を抑えることにより優れた血液適合性を発現していることが明らかにされた。同様な結果は、ポリマ-表面にタンパク吸着層を形成させた場合にも観察され、ポリマ-表面の構造を反映したタンパク吸着層を形成することにより血小板の接触活性化が抑制されているものと考えられる。
転写装置によるクロマチン動態制御の解明

一般に、ゲノムDNAの遺伝情報が読み出される転写が起きる際、DNAを含む高次構造であるヌクレオソームは緩くなり、よりダイナミックに動くと考えられてきた。しかし、研究代表者らは転写を阻害するとDNAの動きが逆に活発化することを見出した。本研究では、RNAポリメラーゼIIや他の転写因子が塊(ハブ)を作ってDNAの動きを抑える可能性を検証する。さらに、ハブを作ることでゲノムDNAが連結されてネットワーク化し、DNAの動きを抑え、効率的に転写を行うモデルを検証する。
環境ストレス・重金属無毒化機能に関わるメタロームの探索

ボルタンメトリー法に基づく新規迅速重金属分析システムと原子吸光分析法を比較し、コメ・水稲調査に関するカドミウムの分析が有効かどうかを検討した。マイクロカートリッジ型重金属測定システムは、基準値である10 ppb未満で容易に測定可能であり、簡単に汚染物質を精度良く測定できた。また、重金属無毒化機構解明の足がかりとして、カボチャのPb暴露時のグルタチオン量の挙動を調査した。その結果、Mn存在では、根茎葉間Ca配布に影響を及ぼした。加えて、Mnのない実験域は、顕著に葉領域GSH/GSSG比の上昇を示した。Pb濃度(400 ppm)において、Mnのない実験領域でMn存在実験域と比較して、顕著に減少した。これらの結果から、Mnがグルタチオン関連の酵素の群の動作のために機能することが示唆された。重金属無毒化機能に関わるメタロームの研究に取り組むにあたり、1.新規マイクロカートリッジ型重金属分析システムによる土壌および植物中重金属の微量分析2.重金属集積植物による環境修復システム・重金属輸送および無毒化機能の解明の研究を進めている。1.バングラデシュのヒ素汚染土壌の用い、新規マイクロカートリッジ型重金属分析システムによる測定法を検討した。その結果、ヒ素測定においても鉛、カドミウムと同様に原子吸光測定装置との良好な相関を示した。2.重金属が地上部へ集積する経路は、植物体の地下部(根)で吸収され導管・篩管を通り地上部へ運搬されると考えられている。超集積植物が重金属を地上部に高濃度に集積する機構は未だ解明されていないが、細胞内に重金属が入ると、根圏において有機酸などを滲出し金属キレート化することにより重金属を可溶化させ地上部へ輸送する経路や、地上部で重金属の無毒化・不動化させる機構があると考えられている。これらの機構にはグルタチオンやファイトケラチンといったペプチドやタンパク質が関与している。還元型グルタチオン(GSH)は重金属を捕捉・無毒化するファイトケラチンの前駆体である。また、生体内での活性酸素の消去等、環境ストレスからの防御機能に関与していると考えられている。このため、植物のGSH含有量は光、酸素濃度、公害ガス、重金属等、環境要因に機敏に反応して増減することが知られている。今回は、導管液、篩管液が大量に採取できるウリ科植物に注目し、カボチャのPb暴露時のグルタチオン量の挙動を調査した。その結果、鉛暴露による無機元素の変化およびGSH、GSSGの変化が測定された。Mnの有無がGSH/GSSG比に影響を与えることが示唆された。1.昨年はヒ素について検討した。今回は引き続きヒ素について検討するとともに、エンドウマメにセレンを曝露させ、新規マイクロカートリッジ型重金属分析システムによる測定法を検討中である。2.重金属が土壌成分と強く結合しているため,自然浄化がほとんど不可能である。植物を用いた環境浄化(Phytoremediation)は環境に優しいクリーンな浄化法だが、広大な土地を時間かけて修復するので、土地の少ない日本では適用しにくいという欠点がある。そこで、限定された場所を短時間で浄化できるPhytoremediationが望まれている。この環境浄化システムに毛状根が適応できるか検討を行った。今回は、北米原産の多年革であるヨウシュヤマゴボウを用いた。ヨウシュヤマゴボウはカドミウムの超集積植物であることが知られている。また、過去の研究によりカドミウム含有土壌で生育したヨウシュヤマゴボウは地上部に高濃度のカドミウムを蓄積することが報告されている.このヨウシュヤマゴボウから毛状根左誘導し、その毛状根を用いた環境浄化法の検討を行うた。Cd・Pb・Cuなどによる曝露を行ったところ、重金属の集積が見られた。また、オリジナルのヨウシュヤマゴボウよりも優れたカドミウム蓄積性や、オリジナルでは見られない鉛の高濃度蓄積が認められ、微生物導入により特徴的に耐性機能が高められたと考えられる.滲出液中の脱落量は最も鉛が少たく、最も蓄積が多い元素も鉛であったことから、ヨウシュヤマゴボウ毛状根が鉛浄化に適用出来る可能性が示唆された。重金属無毒化機能に関わるメタロームの研究に取り組むにあたり、1.新規マイクロカートリッジ型重金属分析システムによる土壌および植物中重金属の微量分析

2.重金属集積植物による環境修復システム・重金属輸送および無毒化機能の解明の研究を進めている。1.今回は、コメ・水稲および土壌のCd測定におけるICP-MS・AASと新規マイクロカートリッジ型重金属分析システムによる測定法(MC測定法)との比較評価を行った。(1)精米および玄米中のCdの測定精米および玄米中のCd測定をICP-MS、AASおよび、MC測定法を行いて比較した。MC測定法はAASと比較した数値とも相関が良好であった。また、環塊標準試料NIES CRMNo.10玄米粉末(low・mid・high)をMC測定法およびICP-MSにより測定した結果、保証値(含有値)と同じ値が得られた。ICP-MSと同様の非常に精度の高い値が得られたことから、この実験方法を用いて玄米試料を比較評価することができる。従来装置と比べてオンサイトとして利用でき、さらにスペースを必要としないことから、地方の農業施設等でも玄米のCdのリスク管理が可能になると考えられる。(2)Cd吸収水稲を用いた測定Cd吸収水稲におけるAASとMC測定法との相関は、y=1.1351x-0.1215とほぼ1:1であり、寄与率も0.92であることから良好な結果が得られた。2.昨年はヨウシュヤマゴボウから毛状根を誘導し、その毛状根を用いた環境浄化法の検討を行った。今回はカドミウムの集積植物であることが知られているオクラに注目し、重金属集積機構解明の足がかりとして、オクラ毛状根の作出を行った。その結果、作出条件を見出し、オクラ毛状根を作出することに成功した。
新しい遺伝子多型検出システムを用いた免疫・アレルギー疾患の病因遺伝子の探索

1)アポトーシス、TNF/TNF受容体関連分子について、DNase 1、SAP、caspase-8、TNF-RI、TNF-RII、CD40L、OX40L、BAFF、APRILをはじめとした15分子については、全エクソンについて変異、ポリモルフィズムの有無の解析を終了した。DNase 1^<2)>、caspase-8^<3)>、TNF-RII^<4)>、APRILについてSLEとの関連を見いだした。2)B細胞シグナル伝達分子については、Lyn、Syk、HSl、SHP-1、SHIPについて解析を終了し、HSlとSLEの関連を見いだした。3)上記の疾患との関連を認めた分子についてはすべて機能解析を行った。完全長のcDNAを得て、Jurkat、HeLaなどの培養細胞に導入してアポトーシス、細胞増殖、サイトカイン産生などの指標で機能解析を行った。患者リンパ球についても同様の解析を行った。以下に成果を列挙する。・DNase 1の遺伝子異常(5番目のLysのストップコドンへの変異:K5X)をSLE患者2名について同定した。この変異により患者血中ではDNase活性が著明に低下しており、自己抗原となるDNAの分解、除去が障害され、免疫寛容が破綻することがわかった(Nature Genet.2001)。DNase 1遺伝子に変異を持たないSLE患者でも活性の低下が見られることから、DNase 1の補充療法によって免疫複合体形成を抑制し、SLE患者を治療できる可能性がある。・caspase-8はアポトーシスにおける重要な分子であるが、新規のsplice variant(caspase-8L)を同定し、SLE患者との関連を見いだした(BBRC 2000)。さらに今年度はこのcaspase-8Lの機能解析を行い、抗アポトーシスに働くことを証明した(Blood 2002)。・TNF-RIIについては196RポリモルフィズムのSLEとの関連、196Rの機能解析を行った(Arthritis Rheum.2001)。このようにSLEについていくつかの病因遺伝子を同定することに成功した。これらはアポトーシスとそれに引き続く免疫複合体除去に関連する分子であり、この分野を系統的に検討した研究は国内外に見られず、またSLEの新しい治療戦略を提示したという意味において画期的である。
多民族社会における自助／共助の研究―在日ミャンマー少数民族（カチン／モン）の比較

人口減少下、労働力不足に直面し外国人受入れが喫緊の政策課題になった日本では、2018年に出入国管理及び難民認定法を改正した。これまでに以上に外国人に門戸を開くこととした。越境してくる移民の増加は移民コミュニティをモザイク状に形成し、地域社会と軋轢を生む可能性がある。従前の移民社会研究は「多文化共生」を課題に掲げ、実際は<日本社会vs.個々の移民コミュニティ>研究であった。本研究では、在日ミャンマー少数民族の事例研究を通し、既往研究を補完する。すなわち、在日ミャンマー少数民族の間に、1)就労、居住、子育て等をめぐる協働、及び日本社会とのネットワーク形成に濃淡があるのはなぜか、2)それぞれの少数民族が獲得した在日経験知を共有する「ミャンマーネットワーク」づくりが進展しているが、そこで構築される多民族共生はどのようなものかーの解明を通し、内なる国際化ー多民族社会を複眼的に研究することを目指している。具体的には日本で暮らすカチン族、モン族に焦点を当てることとした。平成30年度は、国際ボランティア学会において、「グローバル化と相即するコミュニティラジオの可能性:偽装と棄却される人々を犠牲としないために」の論題で口頭発表を行うとともに、同学会の学会誌「ボランティア学研究」に論文「声を伝える活動がもたらす新たな活動主体形成のプロセスー難民問題専門情報番組『難民ナウ!』を事例に」を投稿、査読を経て掲載に至った。平成29年度は、在日カチン族コミュニティ(Kachin National Organization Japan)、NPO法人PEACE(理事長、理事)、在日カチン族の人々、日本語学校、日本語講師、難民支援団体などにヒアリングを実施した。また、NPO法人PEACEが実施する日本語教室受講者と、ミャンマー語教室受講者の家族及び、日本語教室とミャンマー語教室の運営に関わるボランティアを対象にアンケート調査を行った。こうした調査によって、ミャンマー少数民族の自助・共助のあり方について次年度以降の研究を進める上での資料を収集した。とりわけNPO法人PEACEの教育事業が、受講者のエンパワーメントだけでなく、法人自体の連帯を強めている点、また教育事業を入り口にしたソーシャルワークの提供など民族内の自助・共助のあり方が分かった。文献に関しては、とりわけミャンマーの第二次世界大戦以降に着目するとともに、カチン族の歴史に関して読み込みを進めた。加えて次年度に自治体、受入れコミュニティのヒアリングを行う準備を進めることができた。平成30年度は、平成31年3月に10日間(ミャンマー・ヤンゴン、ミッチーナ)でヒアリングを実施した。またカチン族の歴史について文献を読み込んだ。また2019年4月に開催されたモン族のナショナルデーに参加するなどし、ヒアリングを実施した。平成31年度は、集住エリア以外の、カチン族、モン族が暮らす地域において、ミャンマー少数民族、地方自治体や自治会が抱える課題を追加調査する。平成29、30年度に実施した聞き取り調査と突き合わせ、ミャンマー少数民族の多民族共生像を明らかにする。特に民族内/間の協働と日本社会とのつながりに関する成功要因と課題を分析する。そして他民族への援用の可能性と限界を整理する。本研究は、在日ミャンマー少数民族の間に、1)就労、居住、子育て等をめぐる協働、及び日本社会とのネットワーク形成に濃淡があるのはなぜか、2)それぞれの少数民族が獲得した在日経験知を共有する「ミャンマーネットワーク」づくりが進展しているが、そこで構築される多民族共生はどのようなものかの解明を通し、内なる国際化ー多民族社会を複眼的に研究することを目的としている。既往研究に、日本国内で拡大する多民族ネットワークの構造、及びその変容過程と、日本社会との関係という視点を提供する点に重要性がある。平成29年度に計画していた研究の具体的内容は、東京都新宿区を中心としたカチン族の集住エリアにおける、1)在日カチン族コミュニティを対象にした、就業紹介、居住、子育て、高齢者支援などにおける自助、共助の仕組み、日本社会とのつながりについての聞き取り及びアンケート調査。2)カチン族の経済的社会的な生産関係、及び文化的背景に関する資料の収集、文献の読み込み。3)ミャンマー少数民族の集住する東京都新宿区等において、地方自治体の担当者、自治会組織にカチン族の定住に関する聞き取り調査。4)平成25年に、7つのミャンマー少数民族が協働して設立した自助組織・NPO法人PEACEの活動内容を明らかにすることである。平成29年度は、カチン族のコミュニティであるKachin National Organization Japanのリーダー、NPO法人PEACEのリーダー、NPO法人PEACEが実施する日本語教室、ミャンマー語教室の受講者、及びその家族、講師、助手などを対象にヒアリング、及びアンケートを実施した。また、NPO法人PEACEの活動に参加すること等を通し、多民族ネットワーク内の構造、外部との関りの分析など当初の計画を進めることができた。平成29年度は、当初予定していたうち、在日カチン族コミュニティ(Kachin National Organization Japan)、NPO法人PEACE(理事長、理事)、在日カチン族の人々、日本語学校、日本語講師、難民支援団体などにヒアリングを実施した。

文献に関しては、とりわけミャンマーの第二次世界大戦以降に着目するとともに、カチン族の歴史に関して読み込みを進めた。加えて次年度に自治体、受入れコミュニティのヒアリングを行う準備を進めることができた。人口減少下、労働力不足に直面し外国人受入れが喫緊の政策課題になった日本では、2018年に出入国管理及び難民認定法を改正した。これまでに以上に外国人に門戸を開くこととした。越境してくる移民の増加は移民コミュニティをモザイク状に形成し、地域社会と軋轢を生む可能性がある。従前の移民社会研究は「多文化共生」を課題に掲げ、実際は<日本社会vs.個々の移民コミュニティ>研究であった。本研究では、在日ミャンマー少数民族の事例研究を通し、既往研究を補完する。すなわち、在日ミャンマー少数民族の間に、1)就労、居住、子育て等をめぐる協働、及び日本社会とのネットワーク形成に濃淡があるのはなぜか、2)それぞれの少数民族が獲得した在日経験知を共有する「ミャンマーネットワーク」づくりが進展しているが、そこで構築される多民族共生はどのようなものかーの解明を通し、内なる国際化ー多民族社会を複眼的に研究することを目指している。具体的には日本で暮らすカチン族、モン族に焦点を当てることとした。平成30年度は、国際ボランティア学会において、「グローバル化と相即するコミュニティラジオの可能性:偽装と棄却される人々を犠牲としないために」の論題で口頭発表を行うとともに、同学会の学会誌「ボランティア学研究」に論文「声を伝える活動がもたらす新たな活動主体形成のプロセスー難民問題専門情報番組『難民ナウ!』を事例に」を投稿、査読を経て掲載に至った。平成29年度は、在日カチン族コミュニティ(Kachin National Organization Japan)、NPO法人PEACE(理事長、理事)、在日カチン族の人々、日本語学校、日本語講師、難民支援団体などにヒアリングを実施した。また、NPO法人PEACEが実施する日本語教室受講者と、ミャンマー語教室受講者の家族及び、日本語教室とミャンマー語教室の運営に関わるボランティアを対象にアンケート調査を行った。こうした調査によって、ミャンマー少数民族の自助・共助のあり方について次年度以降の研究を進める上での資料を収集した。とりわけNPO法人PEACEの教育事業が、受講者のエンパワーメントだけでなく、法人自体の連帯を強めている点、また教育事業を入り口にしたソーシャルワークの提供など民族内の自助・共助のあり方が分かった。平成30年度は、平成31年3月に10日間(ミャンマー・ヤンゴン、ミッチーナ)でヒアリングを実施した。
東北地方太平洋沖地震の潮間帯群集へのインパクト：地震前後の大規模調査による解明

東北地方太平洋沖地震は巨大な津波と沈降をもたらした。地震以前に岩礁潮間帯群集の調査を8年間行っていた震源近くの5海岸で、2011年から2014年にかけて地震前と同一の調査を行い、岩礁潮間帯群集における地震の影響と回復過程の評価を行った。その結果、個体群の回復の仕方は種によって大きく異なっていた。フジツボの一種は2011年に激増し帯状分布を拡大させた後、減少した。他の固着生物は沈降のため2011年にその分布域を下方に移した後、一部は一年以上経過後に増加し、別の種は地震後減少し続けた。移動性の種は沈降による生息位置の変化はなかったが、2012年から減少し現在も地震以前より少ない種もあった。【研究目的】東北地方太平洋沖地震が岩礁潮間帯生物群集に与えた影響とその後の群集の回復過程を明らかにするために,1地震による岩礁潮間帯生物群集の変化とその後の回復過程,2地震による加入過程の変化,3地震後の小規模撹乱後からの回復過程の変化を明らかにする.【25年度の研究内容と成果】調査は三陸沿岸に存在する5海岸のほぼ垂直な25岩礁に作成した3種類の固定調査区(加入区と遷移区と対照区)で行った.これらの調査区のうち加入区は固着動物の幼生の加入量を,遷移区は局所撹乱からの群集の回復過程を,対照区は群集動態を,それぞれ追跡することを目的としたものである.2013年の5月,7月,12月に,対照区と遷移区において移動性の底生動物の種別の個体数と固着生物の種別の被度及び存否を測定し,加入区ではフジツボ類の加入量を測定した.得られた対照区と加入区のデータを地震前の複数年に同地点で同様の調査によって得られたデータと合わせて解析し,固着生物の最優占種であるイワフジツボを対象に(1)幼生加入の空間パターン(2)湾単位及び三湾全域における加入量と底生個体群サイズ(3)岩礁間の個体群成長率の違いの決定要因としての幼生加入の重要性,の3点について地震前後の変化を検討した.その結果、幼生の加入パターンには地震前と比べて顕著な変化は見られなかったが,湾単位及び三湾全域での加入量は地震後に増加し,その変化は底生個体群サイズの増大に伴って生じていたことが明らかになった.また岩礁単位での個体群成長率は,地震前には加入量に依存していなかったのに対し,地震後には強く依存するように変化したことが判明した.以上の結果は,地震がイワフジツボ個体群に対して(1)ストック-リクルートメント関係を介したメタ個体群レベルでの幼生供給量の増加と(2)局所個体群成長率の幼生供給量への依存性の上昇をもたらしたことを示す.東北地方太平洋沖地震は巨大な津波と沈降をもたらした。【研究目的】地震直前の9年間に群集動態、遷移過程および各種の加入量が継続調査された複数の岩礁海岸において、地震後に同一地点で同一の調査を行う。得られた地震前後のデータとあわせて解析することで、1地震による岩礁潮間帯生物群集の変化とその後の回復過程、2地震による加入過程の変化、3地震後の小規模撹乱後からの回復過程の変化を明らかにする。【24年度の研究内容と成果】調査は三陸沿岸の大槌湾、山田湾、船越湾に存在する5海岸のほぼ垂直な25岩礁に3種類の調査区(対照区と加入区と遷移区)を作成して行った。5月には、対照区において移動性の底生動物の種別の個体数、固着生物の種別の被度及び存否を測定した。また、調査区全体を写真撮影し、撹乱パッチの形成の確認を行った。また、加入区(人工裸地)を作成した。7月には、対照区と加入区における生物調査、全加入区内での写真によるフジツボ等の加入量調査と加入区の再裸地化、遷移区(人工裸地)の作成を行った。11月には、対照区、遷移区、加入区における生物調査と加入区の初期化を行った。得られた対照区のデータを地震前の対照区のデータを用い、地震による各種の個体群サイズの変化について効果量を求めて比較した。その結果、地震前後の個体群サイズの変化の仕方は種によって著しく異なり、激減した種もいる一方で激増した種も確認された。このような種による反応の差異は、種間の生態的特性(成体の移動能力の有無と遷移ニッチ)の違いによってある程度説明可能であることがわかった。

また、先行研究のある地殻が隆起した場合のダメージと比較すると今回の地震の沈降によって岩礁潮間帯生物群集の被ったダメージは小さいことも判明した。東北地方太平洋沖地震の直前の9年間に群集動態が継続調査された三陸沿岸の5つの海岸において、地震後に同地点で再調査を行い、岩礁潮間帯の中潮帯の底生生物の優占種を対象に、地震後の帯状分布の変化を検討した。その結果、帯状分布の地震後の変化の仕方は種によって実にさまざまであることがわかった。固着動物では、イワフジツボは地震1年後に帯状分布が上方に拡大することで地震以前よりアバンダンスが増加したが、帯状分布の位置もアバンダンスも2013年に完全地震以前の状態に戻った。これに対し、チシマフジツボは、地震直後に激増したがその後は減少し、2013年には完全にプロットから消滅したが、その後増加した。二枚貝ではマガキは地震直後にはあまり変化せず、2013年から激増したのに対し、イガイ類は、地震後,2014年まで一貫して減り続けた。多年生の海藻マツモとベニマダラはともに地震直後には目立った増減を示さなかったものの、前者は2011年には帯状分布の垂直位置が回復し、2012年には激増しその後も地震前より多い状態にあるが、後者は、地震後は海岸の沈降に伴い帯状分布が深部に移動した以降、アバンダンスが減少し、いまだに回復していない。移動性底生動物(藻食性腹足類)は、いずれも、帯状分布の垂直位置は、地震後4カ月で地震前の状態にもどったものの、アバンダンスは種によって変化した。イシダタミとクサイロアオガイは、2012年に減少した後、低迷しているのに対し、カサガイ類のコガモガイは、地震直後にやや減少したが1年で回復した。一方、同属のコモレビコガモガイは、地震前後で目立った変化を見せなかった。以上の結果は地震後の岩礁潮間帯の生物群集は地震後3年の段階では、元の状態には完全には回復していないことを示している。生態学当初計画していた野外調査をすべて行うことができた.また得られた対照区と加入区のデータを比較・解析し,固着生物の最優占種であるイワフジツボを対象に(1)幼生加入の空間パターン(2)湾単位及び三湾全域における加入量と底生個体群サイズ(3)岩礁間の個体群成長率の違いの決定要因としての幼生加入の重要性,の3点について地震前後の変化を検討することで,本種の個体群に対する地震の影響について明らかにすることができた.これらの結果と関連する成果を2014年3月の日本生態学会大会において3件の講演として発表することができた.当初計画していた新規に行う加入区と遷移区の設定をすべて行うことができた。また対照区から得られた群集データを解析し、(1)主要種の帯状分布の地震後の変化とその要因(2)主要種の個体群サイズへの地震のインパクト、を明らかにできた。これらの結果は、2013年3月の日本生態学会大会において2件の講演として発表することができた。26年度については,野外調査では全調査項目を前年度と同様の内容で行う.得られたデータに地震前のデータを合わせて解析することで,1地震後のメタ群集の変化と回復過程(対照区のデータを利用),2地震による局所群集の構造と動態の変化(対照区のデータを利用),3地震による加入過程の変化(新旧加入区のデータを利用),および4地震後の小規模撹乱からの回復過程の変化(新旧遷移区のデータを利用)を明らかにする.野外調査では24年度に開始した全調査項目を前年度と同様の内容で行う。25年度には地震後のすべての実験区のデータを統合して解析することが可能になることから、これらについて地震前後のデータを合わせて解析することで、1地震後のメタ群集の変化と回復過程(対照区のデータを利用)、2地震による局所群集の構造と動態の変化(対照区のデータを利用)、3地震による加入過程の変化(新旧加入区のデータを利用)、および4地震後の小規模撹乱からの回復過程の変化(新旧遷移区のデータを利用)を明らかにする。該当なし
Al-Li-Zr合金の二段時効による析出硬化と高温強度

チルキャストしたAl-Li-Zr3元合金の二段時効による硬化,降状応力の温度依存性および変形機構を実験的に調べた結果、以下のことが明らかになった。1.チルキャスト条件:間隙3mmの水冷銅鋳的をチルキャストすることによって、1mass%Zrを完全にAl中に固溶させることができた。2.最適熱処理条件:チルキャストしたAl-Li-Zr3元合金に対して、一段目の時効を673Kで1.08x10^6s行い、引き続き473Kで1.08x10^4s二段目の時効を行う二段時効により、473Kで一回のみ時効を行う場合に比べてより大きな強度を得ることができた。これらの強度の評価は、平成3年度補助金により購入した微小硬度試験機での硬さと圧縮降伏応力によって行った。3.降伏応力の温度依存性:完全時効状態のAl-Li2元合金には降伏応力に正の温度依存性が現れた。一方、Al-Zr2元合金の降伏応力は温度上昇と共に単調に低下した。Al-Li-Zr3元合金ではZr添加量の増加に伴い、降伏応力の負の温度依存性が顕著になった。4.変形組織の透過電子顕微鏡による観察:Al-Li2元合金では降伏応力が正の温度依存性を示す温度領域においては転位は超格子転位として変形中にδ′-Al_3Li粒子を切断しながら運動していた。一方、Al-Zr2元合金では転位は時効初期から過時効段階のすべての時効段階でβ′-Al_3Zr粒子をバイパスするか、交差すべりあるいは上昇運動によって粒子を乗り越えて運動していた。Al-Li-Zr3元合金中のβ′析出粒子の存在は転位の交差すべりや粒子の乗り越えを促進し、高温での変形を容易にしているものと考えられる。急冷凝固法による高Zr含有AlーLiーZr3元合金の作製,高強度を得るための最適熱処理条件の検討および強度の温度依存性の検討を行った結果、以下のことが明らかになった。1.急冷凝固条件の確立:間隙3mmの水冷鋳型により、Imass%Zrを完全に固溶したAlーLiーZr3元合金を作製することができた。2.急冷凝固材における最適熱処理条件の検討:種々のLi量とZr量のAlーLiーZr3元合金に対して、二段時効により最高強度が得られる合金組成および熱処理条件を求めた。これらの強度の評価は、平成3年度補助金により購入した微小硬度試験機での硬さと硬さと圧縮降状応力によって行った。その結果、一段目の時効を673Kで行い、二段目の時効を473Kで行ったAlー2.5%Liー0.5%Zr合金において、二段時効の効果が顕著に現れ、高強度が得られた。3.強度の温度依存性の検討:AlーLiーZr3元合金おいては、AlーLi2元合金ほど顕著な強度の逆温度依存性は現れず、AlーLi2元合金とAlーZr2元合金の強度の温度依存性の中間に位置することがわかった。平成3年度には、以下のことを研究する計画である。4.時効析出組織と変形組織を透過電子顕微鏡によって観察し、その変形機構を明らかにすると共に、AlーLiーZr3元合金においてAlーLi2元合金ほど顕著な強度の逆温度依存性が現レナかった原因を究明する。5.拡散の影響が小さい低温(77K室温)での強度の温度依存性を圧縮降状応力によって求める。6.引張試験による府断伸びで延性の評価を行う。7.以上で得られた結果の考察と総括を行う。チルキャストしたA1-Li-Zr3元合金の二段時効による硬化,降伏応力の温度依存性および変形機構を実験的に調べた結果、以下のことが明らかになった。

1.チルキャスト条件:間隙3mmの水冷銅鋳型にチルキャストすることによって、1mass%Zrを完全にA1中に固溶せさることができた。2.最適熱処理条件:チルキャストしたA1-Li-Zr3元合金に対して、一段目の時効を673Kで1.08x10^6s行い、引き続き473Kで1.08x10^4s二段目の時効を行う二段時効により、473Kで一回のみ時効を行う場合に比べてより大きな強度を得ることができた。これらの強度の評価は、平成3年度補助金により購入した微小硬度試験機での硬さと圧縮降伏応力によって行った。3.降伏応力の温度依存性:完全時効状態のA1-Li2元合金には降伏応力に正の温度依存性が現れた。一方、A1-Zr2元合金の降伏応力は温度上昇と共に単調に低下した。Al-Li-Zr3元合金ではZr添加量の増加に伴い、降伏応力の負の温度依存性が顕著になった。4.変形組織の透過電子顕微鏡による観察:A1-Li2元合金では降伏応力が正の温度依存性を示す温度領域においては転位は超格子転位として変形中にδ'-A1_3i粒子を切断しながら運動していた。一方、A1-Zr2元合金では転位は時効初期から過時効段階のすべての時効段階でβ'-A1_3Zr粒子をバイパスするか、交差すべりあるいは上昇運動によって粒子を乗り越えて運動していた。A1-Li-Zr3元合金中のβ'析出粒子の存在は転位の交差すべりや粒子の乗り越えを促進し、高温での変形を容易にしているものと考えられる。
ヘリコバクター胃炎における胃粘膜萎縮発生機序の解明-Fasを介したアポトーシスの関与-

平成10年度には主にヒト胃粘膜中のFas、Fas-ligandの発現とその局在について検討を行い、Helicobacter pylori(H.pylori)感染によって活性化されるFas、Fas-ligandシステムが上皮細胞にアポトーシスを誘導し、この現象が胃粘膜萎縮と関連する可能性を明かとした.さらに平成11年度には、これらのin vivoでの結果を検証する意味で種々のin vitroの検討を追加した.胃癌上皮細胞におけるFasの発現についてはH.pylori抗原およびIFNγの影響を検討したが、いずれの刺激においても明らかにFasの発現が増強されることをflowcytometryにて確認した.Fas-ligandの発現については末梢血から分離した単核球を用いて行い、特にT細胞特異的なFas-ligandの発現を検討する目的で、H.phylori抗原およびIFNγで刺激的にimmunomagnet beadsによってCD4+、CD8+T細胞を各々分離しRT-PCRによってその発現を検討した.結果的にはCD8+T細胞優位にFas-ligandの発現が認められ、上皮細胞とのco-cultureによる検討でもH.phylori抗原によって活性化されたT細胞依存的に上皮細胞にアポトーシスが誘導されることが確認された.今回我々が行った検討によって、H.phylori感染によって誘導される胃粘膜萎縮はFas、Fas-ligandシステムを介したメカニズムである可能性が推測され、こらまで不明であった萎縮性胃炎の病態解明をする上でも本検討は極めて有意義なものであると考えられた.本検討の結果に関しては既に学会にて報告しており、近日中に投稿予定である。ヒト胃粘膜におけるFasの発現は、RT-PCR法による検討ではH.pylori感染の有無に関係なく恒常的に認められたが、免疫染色による蛋白レベルでの検討では感染群で高発現しており、その局在は胃底腺部で強い傾向が認められた.Fas ligandの発現はmRNA、蛋白レベルのいずれにおいてもH.pyloi感染群で有意に高く、発現細胞は粘膜固有層内の胃底腺に隣接した単核球であった.また、TUMAL法によるapoptosis細胞の同定もおこなったが、H.pylori感染群で高率に認められ、特に胃底腺部の細胞で増加する傾向があった.一方、胃癌細胞株(AGS)を用いたin vitroにおけるFasの発現に関する検討では、H.pylori菌体破砕抗原およびIFN-γのいずれの刺激においても濃度依存性に発現が増強された(FACS).同様にPBMCをH.pylori抗原およびIFN-γで刺激後、CD4、CD8陽性T細胞をimmunomagnet beadsを用いて分離し、Fas ligandの発現をRT-PCR法にて検討したが、いずれの刺激においてもFas ligandの発現はCD8陽性細胞に優位であった.さらにAGS細胞とPBMCをco-cultureし、in vitroにおいて活性化されたT細胞が上皮細胞に対してFasを介した系でapoptosisを誘導しうるかについても検討を加えた.24時間後のco-cultureの後に上皮細胞上のAnnexin Vの発現をFACSによって測定したが、H.pylori抗原刺激によってapoptosis細胞(Annexin V陽性細胞)は優位に増加し、この現象はapoptosis阻止型のFas ligand抗体によって約30%抑制された.平成10年度には主にヒト胃粘膜中のFas、Fas-ligandの発現とその局在について検討を行い、Helicobacter pylori(H.pylori)感染によって活性化されるFas、Fas-ligandシステムが上皮細胞にアポトーシスを誘導し、この現象が胃粘膜萎縮と関連する可能性を明かとした.さらに平成11年度には、これらのin vivoでの結果を検証する意味で種々のin vitroの検討を追加した.胃癌上皮細胞におけるFasの発現についてはH.pylori抗原およびIFNγの影響を検討したが、いずれの刺激においても明らかにFasの発現が増強されることをflowcytometryにて確認した.Fas-ligandの発現については末梢血から分離した単核球を用いて行い、特にT細胞特異的なFas-ligandの発現を検討する目的で、H.phylori抗原およびIFNγで刺激的にimmunomagnet beadsによってCD4+、CD8+T細胞を各々分離しRT-PCRによってその発現を検討した.結果的にはCD8+T細胞優位にFas-ligandの発現が認められ、上皮細胞とのco-cultureによる検討でもH.phylori抗原によって活性化されたT細胞依存的に上皮細胞にアポトーシスが誘導されることが確認された.今回我々が行った検討によって、H.phylori感染によって誘導される胃粘膜萎縮はFas、Fas-ligandシステムを介したメカニズムである可能性が推測され、こらまで不明であった萎縮性胃炎の病態解明をする上でも本検討は極めて有意義なものであると考えられた.本検討の結果に関しては既に学会にて報告しており、近日中に投稿予定である。
大細胞型B細胞リンパ腫発症の分子基盤の解析

BCL6遺伝子を責任遺伝子とする染色体転座(BCL6転座)は、濾胞性リンパ腫の5-15%、大細胞型B細胞リンパ腫の20-40%に認められる最も頻度の高い染色体異常の一つであり、免疫グロブリン遺伝子(IG)領域ばかりでなく多様な染色体領域(non-IG)を転座のパートナーとする。我々は、約300症例のB細胞腫瘍のDNAを、BCL6のMTC(major translocation cluster)プローブを用いたサザンブロットでスクリーニングし、約60症例にBCL6の再構成を認めた。これらのすべての再構成領域を独自に開発したPCR法を用いてクローニングし、半数はIG、残りの半数は多様なnon-IGを転座のパートナーとすることが明らかにした。我々がクローニングしたnon-IGパートナーは、TTF,H4histone,HSP89α,HSP90β,CIITA,PIM-1,TFRR,IKAROS,α-NACの9種類の遺伝子であるが、新たにIL-21Rがt(3;16)(q27;p11)転座におけるBCL6のパートナーであることを明らかにした。これらの遺伝子のプロモーターは、細胞周期、物理学的変化、種々のサイトカインによる刺激などによって活性化される。Bcl-6蛋白の発現が最も亢進する胚中心におけるB細胞の環境を考えると、これらのプロモーターと結合することによってBCL6の発現調節に異常をきたすことが容易に理解される。次に我々は、BCL6転座の多様なパートナーが大細胞型B細胞リンパ腫の病態と関連するかどうかを検討した。その結果、non-IG/BCL6転座症例のoverall survivalがIG/BCL6転座症例のそれに比し有意に悪いことを見いだした(P=0.0440)。この結果は、BCL6転座が悪性リンパ腫の病態に密接に関連していることを示している。2、t(8;14)転座は、バーキットリンパ腫(BL)ばかりでなく大細胞型リンパ腫(DLBCL)の一部にも認められる。我々は、t(8;14)に伴うc-MYCとIGHの結合を検出するlong-distance PCRを考案し、203症例のDLBCLを解析した。その結果12例がPCR陽性であった。これらの12例の年齢中央値は65.5才であるが、臨床病態やc-MYC/IGH結合部の構造はBLと同様であった。BCL6転座の新たなパートナー遺伝子のクローニング