hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホヤの血球細胞から抽出したバナジウム結合物質(バナ-ドビン)の生理学的役割

その結果、バナ-ドビンに45:55の比率で3価と4価のバナジウムが含まれているときスペクトルが一致することがわかった。この他、密度勾配遠心法によって分離した高純度の細胞集団を用いて、vanadocyteが低pH細胞であることを証明し、低pH下でバナジウムの濃縮が行われていることを確認した。海産の原索動物ホヤに高濃度のバナジウムが含まれていることがわかったのは、約80年前のことである。バナジウムの海水濃度は35nM(ナノモル)ときわめて低く、ホヤ以外の生物に含まれるバナジウムの濃度は海水濃度とほぼ同じレベルである。そのため、ホヤのみに見られる高濃度かつ高選択的なバナジウムの濃縮機構とその生理学的役割に関する問題は、動物生理学をはじめとして、生化学、分析化学、錯体化学、生物無機化学といった分野から、興味深い学際的な研究対象として注目を集めてきた。本研究の過程で、<Ascidia>___ー<gemmata>___ーの血球細胞には、海水濃度の400万倍にものぼる150mMものバナジウムが濃縮されていることを見いだすことができた。この濃度は従来知られていた濃度をはるかに越え、生理的な濃縮係数としては他の生物に例を見ないもので、本種を用いてからわれわれの研究は急速に展開した。この2年間に得られた成果の主なものは、(1)バナジウムの濃縮にたずさわる血球細胞であるsignet ring cellの液胞のpHが2.44.2というきわめて低い硫酸酸性を示すことを微小pH電極と電子スピン共鳴法で明らかにしたこと、(2)同じく電子スピン共鳴法による観察で、濃縮されたバナジウムのほとんどは、この低pH条件下で低酸化状態の3価で存在することを示し、(3)バナジウム結合物質(vanadobin)はバナジウムを含有するほとんどのホヤに含まれており、(4)vanadocyteであるsignet ring cellに局在することを見い出した。(5)また、本研究の主題であるvanadobinの生理学的な役割として、vanadobinが5価のバナジウムを4価に還元する能力を有することを電子スピン共鳴法を駆使して明らかにすることができた。この物質は還元能を有する新しいタイプの金属結合物質として注目されている。さらに、(6)signet ring cellを抗原とするモノクロ-ナル抗体を作製することに成功し、バナジウム濃縮能を持つ血球細胞の分化機構を検討するための新しい展開が期待される。
メダカ卵形成開始機構の解析から性分化の分子カスケードへ迫る

本研究では性分化の帰結の一つ、生殖細胞の雌雄分化をメダカで研究する。形態でわかる最初の性差である卵形成開始に注目し、以下の実験を行った。a.生殖細胞が卵形成に入ると同時にそれらで発現を開始する遺伝子figαの転写制御機構をしらべるため、硬骨魚類figαの詳細なゲノム比較を行った。これらよりさまざまな魚種のfigα断片を持ったGFP遺伝子を構築し、transgenic魚作成によりcis-elementの解析を進めた。特にゲノムサイズの小さいフグよりおおまかに内在性figα発現を再現するコンストラクトが作成できた。またメダカレポーターアッセイに適するminimal promoterを探したところ、tk200プロモーターが最も適していた。b.figαの下流で働くと考えられる、やはり卵母細胞特異的遺伝子である42Sp50のプロモーターにより卵母細胞が光るGFPメダカを確立できた。この系統は性決定遺伝子にリンクする遺伝マーカーももち、genotype, phenotypeの両方で性を判別できる。この系統でENU処理によるmutagenesisを開始した。8月までに100程度のF2家系ができ、F3スクリーン中を開始した。現在までに20家系スクリーンしたが、明確な性転換変異体は得られていない。c.野生と市販メダカよりいくつかの性転換個体を発見し、それらの遺伝解析を行った。まだ原因遺伝子にはたどりついていない。形態でわかる最初の性差である卵形成開始に注目し、以下の3つの実験を行った。これらよりさまざまな魚種のfigα断片を持ったGFP遺伝子を構築し、transgenic魚作成によりcis-elemntの解析を進めている。現在この系統でENU処理によるmutagenesisを開始した。またこの系統を用い性分化に関連すると考えられる遺伝子の機能解析(機能阻害と強制発現)を行う予定である。c.メダカの性決定遺伝子dmyは、dmドメインを持つ遺伝子dmrt1の重複によりできた。ショウジョウバエの性決定cascadeの最も下で生殖巣の性分化に関わる、dmドメインを持つ遺伝子doublesexが働くためには、intersex遺伝子産物が必要である。そこでメダカintersexの単離と発現解析をおこなった。メダカintersexはメダカdmrt遺伝子群(dmrt1-4及びdmy)の発現ドメインと重複して発現していた。この結果はメダカでもintersexとdmrt遺伝子群が相互作用している可能性を示唆している。
固液界面の電子状態計算の方法論とアトムプロセスに関する研究

本研究では、固液界面を扱うための方法論開発と原子スケールでの現象理解の2つを大きな目標としていた。今年度は後者に挙げた原子スケールでの現象理解を、昨年度開発したプログラムを用いて行った。特に、固液界面に生じる電気二重層が持つ高いキャパシタンスに関して、原子スケールからの現象理解を目指した。電気二重層とは、溶液内のイオンと金属表面に生じる誘起電荷が界面近傍でキャパシタのように電荷整列する、界面特有の現象である。この現象により生じる巨大なキャパシタンスを利用した電気二重層キャパシタは、クリーンエネルギーのストレージとしてや出力密度の高い新たな二次電池として期待されている。しかし、電気二重層がもつ静電容量は経験的パラメータを元にしか説明できず、そこで我々は第一原理分子動力学を用いて、電気二重層がもつ静電容量を非経験的に求めることを目的とした。本シミュレーションでは電極としてグラフェンと白金を、電解質としてナトリウムイオンと塩化物イオンを用いた。シミュレーション結果から電極-電解質水溶液界面に生じる静電ポテンシャル変化を解析したところ、ポテンシャルは電極表面とイオンの間で大きく変化する、というこれまでの理論とは異なり、電極と電極最近接水分子の間の空間でのみ大きく変化していることが明らかになった。この結果から、電極表面の形状や疎水・親水性などといった特徴から電気二重層がもつ静電容量の大きさを制御できる可能性を示唆することができた。我々は本研究で行った固液界面の非経験的シミュレーションを通して、固液界面が持つ静電容量に対して電極材料や電解質が与える影響の解析を目指した。その結果、当初目的とした白金やグラフェンといった電極材料差がもたらす違いだけでなく、それに加えて静電ポテシャルは電極と最近接水分子間でのみ大きく変化する、というこれまでの理論で述べられていたモデルと本質的に異なる結果を導きだすことができたため。今回の研究成果から、電気二重層がもつ静電容量は電極表面形状や親水・疎水性などの特徴に大きく依存することが予測された。それを実証するために、今後の推進方策としてグラフェン電極の表面形状を変えたり、欠陥を加えたりすることで、静電容量にどのような変化が生じるかを調べる必要がある。また実際の実験結果との比較も急務である。これらが今後の課題である。固液界面は触媒・析出・電気化学反応の舞台として基礎的な系でありながら、ミクロスコピックな対象としての物理的理解は未だ不十分である。また燃料電池や湿式ナノスケール構造作成、電気二重層キャパシタなどに代表されるように、近年応用上も重要な位置を占めており、微視的理解の向上が望まれていた。本研究では、固液界面を扱うための方法論開発と原子スケールでの現象理解を大きな目標とした。今年度は特にひとつめの方法論開発に従事した。原子スケールのシミュレーションで且つ信頼性の高い計算を実現するために、計算には密度汎関数法に基づく第一原理計算を用いた。さらに電圧のかかった状態の固液界面の計算を行うために、有効遮蔽媒質法(ESM法)を組み含わせている。しかし、固液界面を扱うには分子動力学による膨大なシミュレーションが必要なため、第一に速度向上が課題だった。今年度の大きな成果は、スーパーコンピュータなどで性能を発揮するように、MPI及びOpenMPを用いてhybrid並列化された第一原理計算コードにESM法のコードを並列化させながら埋め込んだことである。これにより、ターゲットとしている固液界面の典型的なシステムサイズにかかる計算時間を10倍以上短縮した。これにより現実的な時間で固液界面の計算が行えるようになった。次年度ではこのプログラムを用いて固液界面に生じる電気二重層のシミュレーションを行う。電気二重層はアンダーポテンシャル電析などの電気化学反応を駆動する場と言われ、またエネルギー分野で注目されている電気二重層キャパシタの基本原理である。固液界面でのイオンの水和構造などを解析し、冒頭に挙げた第二の目標に挑む。

その結果、当初目的とした白金やグラフェンといった電極材料差がもたらす違いだけでなく、それに加えて静電ポテシャルは電極と最近接水分子間でのみ大きく変化する、というこれまでの理論で述べられていたモデルと本質的に異なる結果を導きだすことができたため。今回の研究成果から、電気二重層がもつ静電容量は電極表面形状や親水・疎水性などの特徴に大きく依存することが予測された。それを実証するために、今後の推進方策としてグラフェン電極の表面形状を変えたり、欠陥を加えたりすることで、静電容量にどのような変化が生じるかを調べる必要がある。また実際の実験結果との比較も急務である。これらが今後の課題である。
電波掩蔽法を用いた金星熱潮汐波の三次元構造とスーパーローテーションの成因解明

「あかつき」電波掩蔽観測のデータを解析することで、金星雲層より上の気温分布の地方時依存性に着目して鉛直伝播する熱潮汐波の微細構造を明らかにした。観測結果と数値シミュレーションは互いに整合的であり、熱潮汐波が大気の運動にもたらす影響を理論的に考察した。また、熱潮汐波の構造から金星雲層より上の東西風速を推定できることを示唆した。これらの研究成果は論文としてまとめられ、Journal of Geophysical Researchに掲載された。一方、金星雲層より下に伝播する熱潮汐波の構造も徐々に捉えつつあり、試験的ではあるが観測結果と数値シミュレーションを比較したところ、両者は定性的に整合している。金星雲層より下に伝播する熱潮汐波は金星大気スーパーローテーションの成因として有力視されているため、今後の解析によって成因を解明できると期待する。近年の金星大気大循環モデルを用いた理論的研究と比較することによって、この熱潮汐波理論の検証を定量的に実施したい。加えて、Venus Expressと「あかつき」の電波掩蔽観測の結果と組み合わせて、金星雲層より下の熱構造について初めて統計的に調べることができた。金星雲層より下の気温分布と安定度分布は従来の光学機器による観測では分からないため、本研究結果は新しい金星大気標準モデルの構築につながる。なお、この研究成果については、現在Nature Geoscienceにて査読中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。金星探査機「あかつき」の電波掩蔽観測データを解析し、その気温データから金星スーパーローテーションの駆動メカニズムとして重要視されている熱潮汐波を捉えることが研究目的である。「あかつき」が最初の軌道投入に失敗した影響で、人工衛星の金星周回周期が約10日と非常に長くなり電波掩蔽観測の機会が少ないため、気温データから熱潮汐波の構造を取り出すには長期間の観測が必要と予想された。しかし、短期間での観測データから幸運にも金星雲層より上に伝播する熱潮汐波と思しき構造を捉えることに成功し、また金星大気大循環モデルAFES-Venusを用いて再現された熱潮汐波の構造とも良く合っていることが分かった。現在、この結果について論文に纏めてJournal of Geophysical Researchに投稿中である。研究代表者は、雲層より下に伝播する熱潮汐波に伴う気圧変動も捉えつつある。雲層より下に伝播する熱潮汐波は、金星大気スーパーローテーションの駆動に最重要であると予想されているため、捉えることができれば長年の謎を解明するための大きな手がかりを得ることに繋がる成果である。来年度実施される電波掩蔽観測のデータを加えてサンプル数を増やし、結果の確実性を向上させる。さらに力学モデルとの比較により、上下伝播する熱潮汐波による運動量輸送の定量的評価も試みる。そのための準備も今年度中にほぼ完了しており、データが順調に取得され次第、速やかに解析して結果を論文として公表する。「あかつき」の金星周回周期が約10日と非常に長く、電波掩蔽観測の機会が少ないため、気温データから熱潮汐波の構造を取り出すには長期間の観測が必要と予想されたが、金星雲層より上に伝播する熱潮汐波と思しき構造を捉えることに成功した。また、金星大気スーパーローテーションの駆動メカニズムとして重要視されている下方伝播する熱潮汐波に伴う気圧変動も捉えつつあり、周回周期が長い問題を克服できそうな予想外の成果を出すことができている。金星大気スーパーローテーションの駆動メカニズムについて、観測と理論の両面から考察する。そしてこれらの成果を速やかに論文として纏めて、科学雑誌に投稿すると共に積極的に国際学会にて発表したい。
胎児腎臓幹細胞分化の分子基盤解明とそのアッセイ法の開発

幹細胞医療の臨床実現化の際に、発達臓器の分化制御プロセスを詳細に解析し、幹細胞の再生プロセスに応用することは重点課題である。胎児腎臓における幹細胞システムの導入を評価のためのアッセイ系の確立を目指し研究を遂行した。ES細胞、iPS細胞と腎臓欠損マウスを用いた発達腎臓のin vivoアッセイ系および腎臓発生に必須な分子であるwnt4蛋白過剰発現フィーダー細胞との共培養でのコロニーアッセイを行うin vitroアッセイ系の再現に成功した。iPS細胞の発明により、再生医学に対する関心は一段と高まりをみせている。幹細胞医療の臨床実現化を念頭に置いた際に、発達臓器の分化制御プロセスを詳細に解析し、幹細胞の再生プロセスに応用することは再生医学における重点課題である。胎児腎臓(後腎間葉)の発生プロセスを解明するための研究基盤としてまず後腎間葉における幹細胞・前駆細胞レベルの高度かつ安定した純化方法の開発を必須である。分化プロセスへの幹細胞システムの導入を評価するにあたり、クローナルなin vitro、in vivoでの分化アッセイ系の確立を目指し研究を遂行した。まず、フローサイトメトリーを用いマウス胎仔後腎における表面抗原の網羅的発現解析を行った。c-kit、integrin familyなど各種幹細胞マーカーを含めた膜表面抗原の網羅的解析により、一部の細胞群を選別可能な表面マーカーを6ケ同定した。また、胎仔後腎の一部に代表的な幹細胞群であるside population細胞が存在することを確認した。アッセイ法の開発として、腎臓発生に必須な分子であるwnt4蛋白過剰発現フィーダー細胞との共培養でのコロニーアッセイを行い、幹細胞・前駆細胞活性のある細胞群を判定するin vitroアッセイ系の再現に成功した。同時に、キメラマウスを作成することによる発達腎臓のin vivoアッセイ系の再現にも成功した。今後フローサイトメトリーによる解析成果を元に細胞の選別を行い、in vitroアッセイ系を用いて、幹細胞・前駆細胞活性のある細胞群を判定する。複数マーカーを用いた細胞ソーティングの組み合わせにより、幹細胞・前駆細胞をより高率に含む画分の抽出を目指す。さらに、in vitroのみならず、キメラマウスを用いた幹細胞のin vivoアッセイ法の応用開発を行う。この成果に関して、国内外の学会発表および英文論文投稿を予定している。iPS細胞を含む幹細胞医療の臨床実現化を念頭に置いた際に、発達臓器の分化制御プロセスを詳細に解析し、幹細胞の再生プロセスに応用することは重点課題である。1. ES細胞、iPS細胞と腎臓欠損マウスとの間でキメラマウスを作成することによる発達腎臓のin vivoアッセイ系の再現に成功し公表した。2.同時に、腎臓発生に必須な分子であるwnt4蛋白過剰発現フィーダー細胞との共培養でのコロニーアッセイを行い、幹細胞・前駆細胞活性のある細胞群を判定するin vitroアッセイ系の再現にも成功した。3.フローサイトメトリーを用いマウス胎仔後腎における表面抗原の網羅的発現解析を行い、一部の細胞群を選別可能な表面マーカーを6ケ同定し、side population細胞の存在を確認した。現在この解析成果を元に細胞の選別を行い、確立したアッセイ系を用い幹細胞・前駆細胞活性のある細胞集団を判定している。今後さらにより効率の良いin vivo、in vitroアッセイ系の確立を目的とした腎臓幹細胞ニッチ(最適分化環境)の解明を目指す。成果に関して、国内外の学会発表および英文論文投稿を継続して行う。
アンドロニコス２世治下ビザンツ帝国の統治理念：頌詞の研究

本研究は、ビザンツ皇帝アンドロニコス2世パライオロゴス(在位1282-1328年)治下に作成された彼に対する頌詞について、内容の真実性/虚構性を検証するものである。本年度は最も典型的な頌詞である皇帝称賛演説、および研究蓄積の比較的多い叙述史料と書簡を対象に据え、テクストの収集と分析に努めた。第一の作業として、当該時期に作成された皇帝称賛演説全12作品について、様式上の分類とコンテクスト解析を行った。ビザンツ期の皇帝称賛演説は大きく2種類の様式に分類されるが、本作業により、アンドロニコス治下の演説家たちがいかなる背景や動機に基づいてそのうち一方を選択したのかを究明した。また、これまで作成年代が不明とされてきた1作品について、その推定のための有力な手掛かりを発見した。本成果は、エディンバラ大学の研究者を迎えて開催されたセミナーにおいて`Delivery of basilikoi logoi in the reign of Andronikos II (1282-1328)'の題で口頭発表した。第二に、本研究の主旨からはやや外れるが、アンドロニコスの長子ミカエル9世の縁談の経緯を行政文書、外交文書、歴史書、皇帝称賛演説、書簡などを用いて検討した。その結果として、現代のビザンツ史家たちにより専らネガティヴに評価されてきた同縁談の顛末が、現実には国際情勢の変化に伴う皇帝の機敏な方針転換を反映するものであった可能性を示した。本成果は、現在進行中の出版企画に関する研究会で口頭報告した。第三に、アンドロニコスが1290/1-1293年にかけて実施した小アジア地域の巡幸視察について、皇帝称賛演説、歴史書、詩歌、聖人伝、書簡などを用いて検討を行った。これにより、従来十分に解明されてこなかった同事業における皇帝の旅程と事績、そして当時の帝国が置かれていた政治的文脈におけるその意義を詳らかにした。本研究の遂行に必要な文献を、未刊行の一次史料を含めほぼ全て年度内に収集することが出来た。特に、ヴァティカン教皇庁図書館所蔵の逸名の作者による演説を入手したことにより、アンドロニコス2世治下の皇帝称賛演説全12作品のテクストが手許に揃い、「研究実績の概要」に記した第一の作業が可能となった。一方、同作業を進める過程において、アンドロニコス治下の政治史に関する無視できない複数の疑問点が浮き彫りとなった。これらは彼の統治理念の析出を目的とする本研究において前提となる背景的知識に影響を及ぼすため、最優先で解明すべき問題である。そこで第二・第三の作業として、皇帝が実施した特定の政策に関する考察を行う必要があった。かかる理由から、本年度は当初の予定とは異なり政治史的アプローチに基づく作業がより大きな比重を占めることとなったものの、分析対象として皇帝称賛演説を中心とする同時代史料を用いている点に変更はない。むしろそれらの精読を通じ、新たに解決されるべき研究史上の諸課題を剔抉することが出来たという点で、当初の予想を超える成果を得られたと見做すことが出来る。他方、本年度の分析対象に挙げていた書簡については、その数の膨大さから網羅的分析を行うことは叶わなかった。以上の理由から、現在までの進捗状況を上記の通り評価する。「研究実績の概要」に述べた第二の作業は未完のため、これを完了させることが第一の課題である。特にナポリ王国の行政史料とマクシモス・プラヌデスの皇帝称賛演説については、まだ十分に全体の内容を分析できていない。件の使節交換の経緯を仔細に追究する既存研究を適宜参照しつつ、その議論の妥当性を入念に検証してゆくことが必要である。政治史上の問題解消の目途が立ち次第、本来の課題である「皇帝に対する賛辞の抽出分析」に着手する。次年度は「現在までの進捗状況」に挙げた如き書簡に加え、研究蓄積の比較的乏しい葬送演説や弔辞、君主鑑、エッセイ、聖人伝、詩歌といったジャンルに属する作品を対象とする。必要な文献の入手はほぼ済んでいるが、完全ではない。そのため本年度に引き続き収集を進めつつ、必要に応じて9月を目途に渡欧し現地調査を行う。

第二に、本研究の主旨からはやや外れるが、アンドロニコスの長子ミカエル9世の縁談の経緯を行政文書、外交文書、歴史書、皇帝称賛演説、書簡などを用いて検討した。その結果として、現代のビザンツ史家たちにより専らネガティヴに評価されてきた同縁談の顛末が、現実には国際情勢の変化に伴う皇帝の機敏な方針転換を反映するものであった可能性を示した。本成果は、現在進行中の出版企画に関する研究会で口頭報告した。第三に、アンドロニコスが1290/1-1293年にかけて実施した小アジア地域の巡幸視察について、皇帝称賛演説、歴史書、詩歌、聖人伝、書簡などを用いて検討を行った。これにより、従来十分に解明されてこなかった同事業における皇帝の旅程と事績、そして当時の帝国が置かれていた政治的文脈におけるその意義を詳らかにした。本研究の遂行に必要な文献を、未刊行の一次史料を含めほぼ全て年度内に収集することが出来た。特に、ヴァティカン教皇庁図書館所蔵の逸名の作者による演説を入手したことにより、アンドロニコス2世治下の皇帝称賛演説全12作品のテクストが手許に揃い、「研究実績の概要」に記した第一の作業が可能となった。一方、同作業を進める過程において、アンドロニコス治下の政治史に関する無視できない複数の疑問点が浮き彫りとなった。これらは彼の統治理念の析出を目的とする本研究において前提となる背景的知識に影響を及ぼすため、最優先で解明すべき問題である。そこで第二・第三の作業として、皇帝が実施した特定の政策に関する考察を行う必要があった。かかる理由から、本年度は当初の予定とは異なり政治史的アプローチに基づく作業がより大きな比重を占めることとなったものの、分析対象として皇帝称賛演説を中心とする同時代史料を用いている点に変更はない。むしろそれらの精読を通じ、新たに解決されるべき研究史上の諸課題を剔抉することが出来たという点で、当初の予想を超える成果を得られたと見做すことが出来る。他方、本年度の分析対象に挙げていた書簡については、その数の膨大さから網羅的分析を行うことは叶わなかった。以上の理由から、現在までの進捗状況を上記の通り評価する。「研究実績の概要」に述べた第二の作業は未完のため、これを完了させることが第一の課題である。特にナポリ王国の行政史料とマクシモス・プラヌデスの皇帝称賛演説については、まだ十分に全体の内容を分析できていない。件の使節交換の経緯を仔細に追究する既存研究を適宜参照しつつ、その議論の妥当性を入念に検証してゆくことが必要である。政治史上の問題解消の目途が立ち次第、本来の課題である「皇帝に対する賛辞の抽出分析」に着手する。次年度は「現在までの進捗状況」に挙げた如き書簡に加え、研究蓄積の比較的乏しい葬送演説や弔辞、君主鑑、エッセイ、聖人伝、詩歌といったジャンルに属する作品を対象とする。必要な文献の入手はほぼ済んでいるが、完全ではない。そのため本年度に引き続き収集を進めつつ、必要に応じて9月を目途に渡欧し現地調査を行う。
神経膠芽腫に対する新規GRP78阻害薬併用放射線療法の開発

ヒト神経膠芽腫3株をshRNAにより作成したGRP78抑制細胞にX線6Gy照射し,コロニー形成法,MTSアッセイにより,これらの細胞株の放射線生存率を測定した.そして,その細胞死のパターンはウェスタンブロットではアポトーシス・オートファジー・細胞老化のいずれか,またはそれらの組み合わせが誘導された.次にフローサイトメーターによりアポトーシス比率を測定した.続いてテモゾロミド(TMZ)併用X線照射群では上記手法により放射線増感効果を確認した.GRP78抑制によるDNA2重鎖切断効果の測定するため,コメットアッセイ,γH2Axアッセイを行った.ヒト神経膠芽腫3株をshRNAにより作成したGRP78抑制細胞にX線6Gy照射し,コロニー形成法,MTSアッセイにより,これらの細胞株の放射線生存率を測定した.そして,その細胞死のパターンはウェスタンブロットではアポトーシス・オートファジー・細胞老化のいずれか,またはそれらの組み合わせが誘導された.次にフローサイトメーターによりアポトーシス比率を測定した.続いてテモゾロミド(TMZ)併用X線照射群では上記手法により放射線増感効果を確認した.GRP78抑制によるDNA2重鎖切断効果の測定するため,コメットアッセイ,γH2Axアッセイを行った.本年度は神経膠芽腫細胞LN18,LN229,U87にshRNAによりGRP78を特異的にknockdownさせた細胞を用いて,細胞周期変化,照射による2重鎖DNA切断を計測し,GRP78の放射線抵抗性のメカニズムの一部を検証した.はじめに免疫共沈法により,これらの神経膠芽腫細胞においてGRP78とPI3Kp85の結合を測定した.次にレンチウイルスshRNAプラスミドベクター(SIGMA MISSION, USA)を用いたRNA干渉により,GRP78の発現を長期間に抑制できる細胞株を作成した.作成後は,ウェスタンブロットによるGRP78蛋白発現RTqPCRによるmRNAレベルのGRP78も測定し,shRNAプラスミドベクターの5種類の粒子の中で最もノックダウン効果の高いものを使用した.神経膠芽腫細胞にX線6Gy照射し,コロニー形成法,MTSアッセイにより,これらの細胞株の放射線生存率を測定した。次に,これらの神経膠芽腫株にX線照射後,フローサイトメーターにより照射細胞表面に発現するアネキシンVを計測することでアポトーシス比率を測定した.そして,X線照射による神経膠芽腫細胞の細胞死のパターンおよび強く発現される経路をウェスタンブロットにより同定した.細胞死パターンは細胞の種類によって異なり,アポトーシス・オートファジー・細胞老化のいずれか,またはそれらの組み合わせが誘導された.また,放射線による最も中心的な殺細胞機構はDNA2重鎖切断である.野生株,非特異的抑制株およびGRP78抑制株のDNA2重鎖切断を測定したため,コメットアッセイ,γH2Axアッセイを行った.ヒト神経膠芽腫株LN18,LN229,U87を使用した.免疫共沈法により,これらのヒト神経膠芽腫細胞においてGRP78とPI3Kp85の結合を測定した.次にレンチウィルスshRNAプラスミドベクター(SIGA MISSION,USA)を用いたRNA干渉により,GRP78の発現を長期間に抑制できる細胞株を作成した.神経膠芽腫細胞にX線6Gy照射し,コロニー形成法,MTSアッセイにより,これらの細胞株の放射線生存率を測定した.次に,これらの神経膠芽腫株にX線照射後,フローサイトメーターにより照射細胞表面に発現するアネキシンVを計測することでアポトーシス比率を測定した.そして,X線照射による神経膠芽腫細胞の細胞死のパターンおよび強く発現される経路をウェスタンブロットにより同定した.予備実験では細胞死バターンは細胞の種類によって異なり,アポトーシス・オートファジー・細胞老化のいずれか,またはそれらの組み合わせが誘導された.続いて,照射単独群および照射+TMZ群にGRP78阻害薬を併用し,その細胞死パターンおよび放射線感受性を検証した.また,放射線による最も中心的な殺細胞機構はDNA2重鎖切断である.野生株,非特異的抑制株およびGRP78抑制株のDNA2重鎖切断を測定するため,コメットアッセイ,γH2Axアッセイを行う.
新たに開発されたレドックス・プローブをもちいた新しい臓器機能評価法の開発

レドックス感受性プローブ細胞内GSH/GSSG比を反映するレドックス感受性プローブは、GFP(Green Fluorescent Protein)をもとに作られ、細胞内の生理的あるいは病的状態における、酸化あるいは還元状態に発光強度が変化するよう設計した。さらに、プローブをプラスミドからアデノウィルスベクターに組み込んだ。細胞導入実験ベクターを用いて、Hela細胞(ヒト扁平上皮癌細胞株)、AML12(非腫瘍性肝細胞株)にtransient transfectionし、プローブ蛋白を発現させた。その後、共焦点レーザー顕微鏡にて観察し発現を確認した。(400nmおよび480nmの2波長にてそれぞれ励起し、535nmの吸収を観察)a)酸化剤(aldrithiol)および還元剤(DTT)を投与し、細胞内に発現したroGFPプローブが予想通りに機能するかどうかを確認した。roGFPは、酸化剤・還元剤により変化し、この変化は可逆的であった。b)酸化ストレスを誘導する刺激として低酸素・再酸素化ストレスをくわえる実験をおこなった。その結果、低酸素中、細胞内は徐々に還元状態に傾くが低酸素状態が2時間を越えると低酸素状態にあるにもかかわらず酸化ストレスがかかることを観察した。再酸素化後は一気に酸化的ストレスがかかり、そのピークは10-15分後にあり、60分以内に酸化ストレスはべースラインに戻ることが観察された。このプローブは、生理的状態下でも可逆的に細胞内酸化・還元状態を示すことが可能であった。c)現在このGFP redoxプローブをもちいて、種々の抗酸化剤(SOD、Ref-1、NACなど)の評価を行なっている。d)また、新たにCaspase-3のプローブを作成中であり、酸化ストレスと細胞死(アポトーシス)の関係を検討する準備をしている。レドックス感受性プローブ細胞内GSH/GSSG比を反映するレドックス感受性プローブは、GFP (Green Fluorescent Protein)をもとに作られ、細胞内の生理的あるいは病的状態における、酸化あるいは還元状態に発光強度が変化する。プローブは、現在プラスミドからアデノウィルスベクターを作成中である。細胞導入実験プラスミドを用いて、Hela細胞(ヒト扁平上皮癌細胞株)、AML12(非腫瘍性肝細胞株)にtransient transfectionし、プローブ蛋白を発現させた。(3.5cmガラスボトムディッシュにsemi-confluentとなるように細胞をまき、1.5ugのDNAを用いた。[400nmおよび480nmの2波長にてそれぞれ励起し、535nmの吸収を観察])a)まず、酸化剤(aldrithiol)および還元剤(DTT)を投与し、細胞内に発現したroGFPプローブが予想通りに機能するかどうかを確認した。b)このプローブか細胞実験系で機能することを確認した後、これら細胞を使って、低酸素・再酸素化ストレスをくわえる実験をおこなった。この刺激は、酸化ストレスを誘導する刺激のひとつであるが、48時間前にplasmidにてtransfectしておき、低酸素状態1-4時間のストレスを加え(酸素濃度1%以下)、その後再酸素化(酸素濃度21%)した。その結果、低酸素中、細胞内は徐々に還元状態に傾くが低酸素状態が2時間を越えると酸化ストレスがかかることを観察した。再酸素化後は一気に酸化的ストレスがかかり、そのピークは10-15分後にあり、60分以内に酸化ストレスはベースラインに戻ることが観察された。
昆虫嗅覚受容体のイオンチャネル活性に関わる分子基盤の解明

本研究は、昆虫嗅覚受容体複合体が'匂い'という化学信号を'神経発火'という電気信号に変換する分子基盤を解明するため、複合体のポアを形成するアミノ酸部位を同定することを目的としており、今年度、交付申請書に記載した研究計画に基づき研究を実施した。実際に解析する分子として主にアフリカツメガエル卵母細胞発現系において効率良く発現するカイコガ性フェロモン(bombykol)受容体BmOr-1およびカイコガOr83bファミリー受容体BmOr-2を用いた。前年度までにBmOr-1/BmOr-2複合体のポアを形成するアミノ酸の候補が複数箇所見出されていた。今年度はこれら候補アミノ酸部位が実際に複合体のポアを形成するか確かめるため以下の実験を行った。変異体のイオン選択性の解析:一般にイオンチャネルのポアのアミノ酸に変異を導入すると、チャネルが透過させるイオンの選択性が変化することが知られている。そこで候補アミノ酸の点変異体のイオン選択性が野生体のものと異なるか調べた。その結果、候補アミノ酸のうちBmOr-2 Tyr464の点変異体は野生体と異なるイオン選択性を示すことが明らかになり、このアミノ酸はポアのアミノ酸である可能性が高いと考えられる。変異体のチャネルポア阻害剤に対する感受性の検証:候補アミノ酸の変異体に対するチャネルポア阻害剤の効果が野生体と異なるか検証した。その結果、BmOr-1 E356の点変異体は阻害剤に対して野生体と異なる感受性を示すことが分かった。このことからこのアミノ酸はポアのアミノ酸である可能性が高いと考えられる。以上、BmOr-1、BmOr-2の両方からポアを形成する有力なアミノ酸部位を1つずつ見出すことができた。この結果は複合体のポア構造がBmOr-1,BmOr-2の両方のサブユニットにより形成されることを示唆している点で重要である。本研究は、昆虫嗅覚受容体複合体が'匂い'という化学信号を'神経発火'という電気信号に変換する分子基盤を明らかにすることを目的とし、今年度、交付申請書に記載した研究計画に基づき研究を実施した。1.昆虫嗅覚受容体複合体の活性化機構の解析(1)昆虫嗅覚受容体の匂い結合部位の解析:BmOr-1のbombykol結合部位を同定するため、bombykolの-OH基と水素結合を形成しうるアミノ酸部位(Ser,Thr,Tyrなど)にそれぞれ点変異を導入してbombykol感受性への影響を検証した。その結果bombykolの結合部位の候補を13ヶ所見出した。現在これらのアミノ酸部位についてさらに解析中である。(2)複合体の匂い応答に環状ヌクレオチド(cAMP,cGMP)が関与するか検証:昆虫の匂い応答における環状ヌクレオチドの役割の解析を行った。その結果、環状ヌクレオチドには昆虫嗅覚受容体の活性を細胞外側から抑制する作用があることを見出した。この結果は、昆虫の匂い応答において環状ヌクレオチドが細胞内セカンドメッセンジャー以外の役割を果たすことを意味する点で重要である。2.昆虫嗅覚受容体複合体のイオン透過機構の解析イオンの透過路であるポアを形成するアミノ酸を同定するため、BmOr-1,BmOr-2に点変異を導入しイオン透過性への影響を検証した。その結果、ポアを形成するアミノ酸の候補を8つ見出した。今回得られた結果は以下の2点から重要である。一つ目は、昆虫嗅覚受容体がイオンチャネルであるという我々が提唱するモデルが支持された点。二つ目は昆虫嗅覚受容体複合体のポア構造が通常の嗅覚受容体とOr83bファミリー受容体の両方により形成されることが示唆された点。

以上、BmOr-1、BmOr-2の両方からポアを形成する有力なアミノ酸部位を1つずつ見出すことができた。この結果は複合体のポア構造がBmOr-1,BmOr-2の両方のサブユニットにより形成されることを示唆している点で重要である。
速度論的制御に基づく細孔体および活性ナノ空間の創生

平成30年度は平成29年度までに得られた成果である銅ハロゲンクラスターを基盤とする新たな細孔性ネットワーク錯体をもとに、その性質を探求し、活性ナノ空間の性質を調べた。まず、CuBrと四面体型(Td)配位子からなるCu2Br2を有する速度論ネットワーク錯体について、真空下で300°Cに加熱すると強い発光性のネットワーク錯体へと変換することを明らかにし、その構造が銅の配位高分子中にCuBr2アニオンが取り込まれたものであることを粉末X線未知構造解析により明らかにした。加熱前後でその発光強度は1000倍以上に増加した。これは熱的変換により、より剛直なネットワーク錯体の生成が行われたためと考えられる。これは活性ナノ空間をベースにした新機能性材料の合成につながるものと考えられる。CuBrをCuClとした場合はさらに異なるネットワーク錯体の生成が示唆された。さらに、Td配位子にC3対称性の配位子を組み込んだCuIを基盤とするネットワーク錯体の合成にも成功した。この場合、活性ナノ空間には銅の不飽和サイトと配位子の官能基の双方が存在しており、触媒活性サイトとなることが期待された。このため、臭化ビニルを取り込ませたところ、この活性サイトのおかげで効率のよい取り込みが行われた。このような活性サイトは基質に対して協奏的に働くことが期待される。さらにTd配位子の有するピリジル基のNの位置を4位から3位にした配位子についても種々のネットワーク錯体の合成に成功し、4位のものとは異なり、非常に柔軟なネットワーク錯体を形成することが可能であることを明らかにした。平成29年度は速度論的合成により、活性ナノ空間を創生するために、種々の配位子を用いたネットワーク錯体の合成を検討した。これまで用いてきたTd対称の配位子の類縁体、すなわち、4-ピリジルを3-ピリジルとしたものを新たに合成し、それを用いた場合、これまでの配位子で生成されたものとは異なるネットワーク錯体が合成できることが明らかとなった。さらに、金属イオンを種々に変えたネットワーク錯体も合成し、合計4種類の活性ナノ空間を作り出すことに成功した。例えば、CuBrを用いた場合、速度論的にCuBr dimer構造をもつネットワーク錯体が、熱力学的にはCuBr helical構造をもつネットワーク錯体が合成できることが明らかとなった。これはCuIの場合とは逆転しており、構造とエネルギーの相関は興味深いものとなっている。また、3-ピリジル基を有するTd対称型配位子とCuIからなるCuIヘリカル型ネットワーク錯体は特異なヨウ素吸着を示した。すなわち、化学吸着を示し、その構造はCuIの3次元ネットワークを組むものであった。これは4-ピリジル基をもつものとは異なる構造であり、種々の物性が期待される。また、Td型配位子ではなく、それの類縁体であるC3型配位子の合成にも成功しており、それを用いたネットワーク錯体においては、活性ナノ空間にCuの活性サイトおよび官能基由来の活性サイトをもつ協奏的活性空間が生成していることを明らかにしており、これは触媒反応などに新たな展開として用いることができる可能性が高い。このように、種々の配位子や金属イオンを用いて、種々の活性ナノ空間を創生したこれらの成果は目的とする種々の活性ナノ空間を創生することに当てはまっており、その性質を調べることが今後の展開である。種々の配位子および金属イオンを用いて種々の活性ナノ空間、すなわち、細孔性ネットワーク錯体を合成することに成功しており、研究目的である活性ナノ空間の創生が行われていることが示されているので、おおむね順調に進展していると考えられる。とくにTd型配位子やその類縁体はその種類を順調に増やしているため、活性ナノ空間の種類を増やすことに成功している。これからの懸念事項は触媒反応が進むかどうかであるが、材料が増えたことで、適宜反応特性を検討していくことが可能である。特にCuBrをもつネットワーク錯体の場合は、酸化還元触媒となりうるので、その検討を行っていく予定である。

さらにTd配位子の有するピリジル基のNの位置を4位から3位にした配位子についても種々のネットワーク錯体の合成に成功し、4位のものとは異なり、非常に柔軟なネットワーク錯体を形成することが可能であることを明らかにした。今後は、活性ナノ空間を活かし、触媒反応の検討を行う。特に、CuBrを有するネットワーク錯体は酸化されてもその結晶構造を保つことを明らかにしており、酸化還元触媒として利用できると考えられる。また、協奏的活性空間が得られたネットワーク錯体についてはそれを活かした小分子活性化が考えられる。さらに、これまで得られた活性ナノ空間に硫黄小分子の取り込みを行い、X線解析からその小分子構造を明らかにしていく。細孔の形や大きさがこれまでのネットワーク錯体とは異なることから、これまで得られてきた小硫黄とは異なる構造となることが期待される。
表面ナノ構造を有する可視応答TiO2/p-InGaNヘテロ接合光電極の還元力評価

これまでGaN系半導体電極の還元力を定量的に評価し光照射水分解効率との関係を明らかにすることを目的として、フラットバンドポテンシャル測定による水素発生redox準位と半導体電極の伝導帯端のエネルギー位置関係を定量的に求めてきた。さらに電解液中の光電流スペクトル測定やサイクリックボルタンメトリー測定から、GaN系半導体電極やTiO2/p-GaNヘテロ接合電極から電解液に自発的に電子が注入されることを確認してきた。今年度に関しては、1、水分解効率を上げるためにGaN電極表面をエッチングでナノ構造化したときにあらわれるGa極性面とN極性面の伝導帯端エネルギーの違いを測定し、Ga極性面がN極性面に比べ約0.3eV高いことを明らかにした。2、ガスクロマトグラフィーを用いGaN系半導体電極による光照射水分解水素発生を定量的に測定することを進め、p-GaN半導体電極に-2Vバイアス、pH10の塩基性電解液の条件下で、365nm光を照射することで水素発生量子効率として約10%を得た。酸性条件下では水素発生量子効率は減少し、その機構としてp-GaNのアクセプター不純物であるMgの水素パッシベーションによると考えた。これは既に報告している酸性条件下でのp-GaN水素発生によるPL強度変化、正孔濃度変化の結果からも支持される。今後エッチングにより表面をナノ構造化したp-GaN電極やTiO2/p-GaNヘテロ接合電極による水分解水素発生効率を測定し、表面ナノ構造の効果を検証していく。3、GaN表面のエッチングやTiO2/GaNヘテロ接合による表面をナノ構造化した電極の応用例として色素増感太陽電池への適用を考案し、特許化した。GaN系半導体光電極を用いた可視光照射水分解の効率を上げるために、1、水分解反応サイトの高密度化、および発生した水素原子によるアクセプタ不純物のパッシベーションを防ぐ目的で表面ナノ構造TiO_2/p-InGaNヘテロ構造の適用を提案した。2、表面ナノ構造TiO_2/p-InGaNヘテロ構造の光電流スペクトルから、In組成12%までの可視応答InGaNを用いると、光励起で生成した電子がTiO_2/InGaNのバンド端不連続に妨害されず、ナノ構造TiO_2/電解液界面に移動し水を分解して水素が発生することを明らかにした。3、サイクリック・ボルタンメトリー法を用いて、GaN, InGaN, TiO2/GaN電極の還元力評価を行った。白金電極、TiO2電極では水素から電極への電子の戻り反応が起こるのに対し、GaN系半導体の伝導帯端のエネルギー位置が水素発生電位よりも高い(フラットバンドポテンシャル測定より0.5eV以上)ことを反映して、GaN、InGaN、TiO2/GaN電極のいずれも電極から電解液への電子注入が効率よく一方向に起こることを明らかにした。4、ガスクロマトグラフにより100μAレベルの光電流によってp-GaNの光照射で発生した水素ガスを定量的に計測できることを確認した。
学長を対象とした大学経営資質開発プログラムに関する日英比較研究

本研究課題では,大学の学長や学部長等の教学管理職の経営能力開発について,国際比較調査および調査知見に基づく教材開発を行い,その有効性評価を行った。イギリス内の大学調査の知見に基づき,従来のビジネススクール型のリーダーシップ開発とは逆のアプローチを採用し,リーダーシップの発揮を阻害する要因を分析し,その回避方法に注目することで,テキスト化された研修教材の開発を行うことに成功し,試行評価において一定の有効性を確認した。本研究課題では,英国Imperial Collegeの協力の下,高等教育機関の教学管理職を対象とした能力開発研修の設計および実施に関する調査を通じて,具体的な研修教材開発を試み,その試行評価を行った。大学の学長や学部長等の教学管理職の経営能力開発は,従来ビジネススクール型のケーススタディを中心に展開されてきたが,リーダーシップのような他者との関係性の中で規定される能力の育成は,その効果や評価が困難であった。本研究課題では,従来とは逆のアプローチを取り,リーダーシップの発揮を阻害する要因を分析し,その回避方法に注目することで,テキスト化された研修教材の開発を行うことができた。また,それをオンラインを通じて効果的に学習できるよう,記述課題を開発すると共に,コンテンツと記述課題の配列を定め,試行教材としてまとめた。試行教材には,大学教職員5名の協力を得て質的な評価を行い,一定の有効性を確認することができた。この内容は,オープンコースウェアとして広く大学関係者が利用できるよう既存のeラーニングプラットフォームを通じて公開準備を終えた。また,このコース開発の成果については,The3rd Asia-Pacific Educational Research Association Conferenceにおいて報告し,有益な示唆を得ると共に,「大学・学校づくり研究」に論文として発表した。今後は,オープンコースウェア利用者からのフィードバックを得て,教材の改訂を行う。本年度は,学長をはじめとする大学経営層の経営資質向上研修において用いられる,教材の開発を英国大学との協力の下で行った。ロンドン大学教育学院のMacdonald氏の協力の下,インペリアル・カレッジに本部を置く大学経営層向け研修教材開発プロジェクトに参加し,教材の設計方法について示唆を得ると共に,日本における既存のコンテンツと英国で開発中のコンテンツを交換・検討し,パイロット教材を開発した。ストラテジック・プランニングやリーダーシップといった,いわゆるソフトスキルの獲得は,従来,MBAコースに代表されるように,有職者が自身の経験と他者の経験を議論して交換し,複眼的な考え方や普遍的な原理に気づくといった,対面研修を前提としてきた。そのため,教材化,とりわけオンライン教材化は困難と考えられてきた。しかし,多忙な大学経営層が,時間と費用を要する経営研修に参加することは困難である。米国では大学経営層の労働市場が流動的で専門職化しているが,我が国や英国では教育研究職としてキャリアをスタートした者が大学内部から経営層に就くケースが多い。こうした現状を鑑み,インペリアル・カレッジのプロジェクトメンバーの協力の下,戦略経営とリーダーシップに関するオンライン教材を試行的に開発した。パイロットコースは既に研究者が運用する通信教育用プラットフォームに格納され,パブリックベータテストの段階である。今後,テストユーザのフィードバックを得て,テストユーザの到達度や満足度を測定し,成果を検証する共に,コースの改訂を英国側と協力して進める予定である。事前に研究協力先との詳細な打ち合わせを行ったために,パイロットコースの開発においては,短期間でテスト段階まで到達できた。また,現地において実際のコースコンテンツの収録や編集に立ち会い,教材設計の方法やコンテンツ作成の方法について観察・意見交換をしており,研究目的に資する十分なデータの収集が行えている。パイロットコースの評価を行い,改訂方針について共同研究者と検討すると共に,我が国の文脈に沿ったコース教材として完成させる。また,コースを用いた学習成果について検討し,結果を学会において報告する。主に,プロジェクト会議参加の旅費,および学会報告の旅費として使用する。また,報告書制作の印刷費として使用する。物品については,テストユーザのデータをバックアップするデータストレージの購入以外に使用計画はない。
蛋白抗原のT細胞エピトープを同定する為の新しい方法

抗原分子のT細胞エピトープ同定はワクチンの開発や自己免疫疾患の病因解明に避けて通れない重要な課題である.T細胞エピトープ同定の為に既に2,3の方法が使われているが満足のいくものはない.特に抗原が未知の場合、全く方法が無いのが現状である。我々は最近使われ始めたランダムペプチドファージライブラリーに独創的な改良を加え、ランダムペプチドをMHC分子と共にファージ表面に発現させ,T細胞レセプターとの結合するランダムペプチドを直接スクリーニングすることでこれを克服することを計画した。MHCクラスII分子を一本鎖蛋白としてファージ上に発現させるために、先ずMHC分子と同じスーパーイムノグロブリンファミリーである抗体で試験的に実験を行い、抗体の可変領域であるVH鎖とVL鎖の遺伝子をPCR法にて増幅した後、リンカー(DDAKK)^4をコードする遺伝子(作成法は報告済み)を挟んで一本鎖にして、ファージのマイナ-コートプロテインをコードする遺伝子に連結した。そして、抗体活性があることを確認した(Mol. Biol. Reports, in press)。これをMHCクラスII分子に応用し、α鎖及びβ鎖の細胞外ドメインの遺伝子をPCR法にて増幅した後、同じリンカー(DDAKK)^4をコードする遺伝子を挟んで一本鎖にして、ファージのマイナ-コートプロテインをコードする遺伝子に連結した。本来の立体構造を持っているかどうかは現在抗クラスII抗体等を用い確認中である。一方、12アミノ酸からなるランダムな配列のペプチドをコードするDNAはすでに作成しており、組換えMHCクラスII分子が作成され次第スクリーニングを行うことができる。
1999年台湾集集地震とその災害に関する調査研究

本調査研究は、全国7大学より15名の研究者が参加して、地震直後の10月初旬から12月にわたって、現地調査および資料収集等によって実施された。本調査研究により明らかとなった1999年台湾921集集地震の問題点や教訓は以下の通りである。1)今回の地震は、ユーラシアプレートがフィリピン海プレートの下側に西側方向より沈み込んでいる境界で発生したものである。地表面の食い違い量は場所によって異なるが、上下方向に10m近く、水平方向に数mの所も見られる。この種の地震は、日本の首都圏においてもいずれは経験しなければならないもので、今後地震のメカニズムなどの詳細な検討が必要である。2)台湾では既に地震前に約700台の強震計のネットワークを完成してきている。震央付近では、900ガルcm/sec^2を越える極めて高い記録が得られている。さらに断層破壊が北上した終点付近では、加速度記録の積分より算出した速度が300カインcm/secを越えている。日本の長大構造物の安全性にとって驚異ともなる記録も存在しており、今後さらに詳細な調査が必要である。3)断層の東側、すなわち上盤側での被害の程度が高かった。特に上盤側の中小都市における10-15階建のマンション倒壊が注目された。地震入力が大きかったことは当然であるが、特に1階部の柱の崩壊による倒壊が多数あったことから、構造設計上の配慮が必要になるものと考えられる。断層直上の建物の被害はやむをえないが、その地主は自分の土地をも失ったことになり、被害の程度はより一層深刻である。断層より10m程度隔たった建物にはほとんど被害が見られなかった点も特に注目される。4)交通施設(道路橋や鉄道橋あるいは鉄道トンネル)の被害の大半は、断層を横切る地点において発生した。断層食い違いに対してどのような対策が考え得るのか、今後検討の余地がある。特に、地震前に断層の位置や食い違い量を特定できるのかなど、問題点は大きい。5)コンクリートダムが断層直上で崩壊した事例は初めてであり、その被害の甚大性に鑑み、建設前に断層を特定できなかったのかなど今後十分な調査をする必要がある。6)変電所や開閉所の破損により、台湾全土にわたって停電あるいは供給制限などの機能的被害が発生した。供給ルートの多重化など、機能維持にための手法を開発する必要がある。7)被災対応およびボランティアの活動には神戸の経験が活かされた。事前の対策や準備に十分配慮すべきである。

地表面の食い違い量は場所によって異なるが、上下方向に10m近く、水平方向に数mの所も見られる。この種の地震は、日本の首都圏においてもいずれは経験しなければならないもので、今後地震のメカニズムなどの詳細な検討が必要である。2)台湾では既に地震前に約700台の強震計のネットワークを完成してきている。震央付近では、900ガルcm/sec^2を越える極めて高い記録が得られている。さらに断層破壊が北上した終点付近では、加速度記録の積分より算出した速度が300カインcm/secを越えている。日本の長大構造物の安全性にとって驚異ともなる記録も存在しており、今後さらに詳細な調査が必要である。3)断層の東側、すなわち上盤側での被害の程度が高かった。特に上盤側の中小都市における10-15階建のマンション倒壊が注目された。地震入力が大きかったことは当然であるが、特に1階部の柱の崩壊による倒壊が多数あったことから、構造設計上の配慮が必要になるものと考えられる。断層直上の建物の被害はやむをえないが、その地主は自分の土地をも失ったことになり、被害の程度はより一層深刻である。断層より10m程度隔たった建物にはほとんど被害が見られなかった点も特に注目される。4)交通施設(道路橋や鉄道橋あるいは鉄道トンネル)の被害の大半は、断層を横切る地点において発生した。断層食い違いに対してどのような対策が考え得るのか、今後検討の余地がある。特に、地震前に断層の位置や食い違い量を特定できるのかなど、問題点は大きい、5)コンクリートダムが断層直上で崩壊した事例は初めてであり、その被害の甚大性に鑑み、建設前に断層を特定できなかったのかなど今後十分な調査をする必要がある。6)変電所や開閉所の破損により、台湾全土にわたって停電あるいは供給制限などの機能的被害が発生した。供給ルートの多重化など、機能維持のための手法を開発する必要がある。7)被災対応およびボランティアの活動には神戸の経験が活かされた。事前の対策や準備に十分配慮すべきである。