hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
QOL測定に及ぼすリスポンスシフトの影響の評価

ここ数年来、アウトカム指標としての患者の健康関連QOL測定におけるレスポンスシフトの問題が着目されている。レスポンスシフトとは、経時的な測定の際に個人の持つ基準、価値観、概念の変化の結果として引き起こされる自己評価の意味づけの変化が生じるというものである。1997年にAllinsonらが指摘し、Schwartsら(1999年)が構成概念の変化も生じる可能性があることを指摘して、QOL測定において問題になった。そこで本研究では、QOL測定において、経時的データを分析する際にリスポンスシフトがQOL測定における尺度構成に及ぼす影響について、がん患者200名を対象とした治療効果の臨床試験での3時点以上での測定結果に基づいて、実証的に検討し、レスポンスシフトの形態を明らかにし、それに影響を及ぼす要因を解明することを目的とした。対象は首都圏某医療センターの肺がん入院患者200名とし、アウトカム指標として、HRQOL20(Yamaoka et al.1994)およびEORTC QLQ C30を用いた。調整要因として患者の状態(Performance Score;ps)、性格特性(EPQ簡略版調査票; Eysenck, HJ 1987)用いた。まず、経時的データによりレスポンスシフトがQOL測定における尺度構成に及ぼす影響についてHRQOL20およびEORTCの回答構造の分析により検討した。また治療効果の影響について、治療前後のQOLの経時的変化として1ヶ月後のスコアの治療の種類による相違を、単純比較およびPS,ステージ、性格特性等の要因を調整して検討した。ここ数年来、アウトカム指標としての患者の健康関連QOL測定におけるリスポンスシフトの問題が着目されている。リスポンスシフトとは、経時的な測定の際に個人の持つ基準、価値観、概念の変化の結果として引き起こされる自己評価の意味づけの変化が生じるというものである。そこで本研究では、QOL測定において、経時的データを分析する際にリスポンスシフトがQOL測定における尺度構成に及ぼす影響について、がん患者200名を対象とした治療効果の臨床試験での3時点以上での測定結果に基づいて、実証的に検討し、リスポンスシフトの形態を明らかにし、それに影響を及ぼす要因を解明することを目的とした。対象は首都圏某医療センターの肺がん入院患者200名とし、アウトカム指標として、HRQOL20(Yamaoka et al.,1994)およびEORTC QLQ C30を用いた。調整要因として患者の状態(患者の活動の状態を評価するPerformance Score ; PS,医師が評価)、性格特性(全25問で構成されるEPQ簡略版調査票;Eysenck, HJ, 1987, Shigehisa, et al.,1987)を用いた。研究デザインは治療前後のQOLの経時的変化を捉える介入研究とし、本年度はがん患者の登録とベースライン調査を行った、すなわち、これまでに収集した172名の患者のベースライン時点でのアウトカム指標と要因との関連について分析を行った。ベースライン時点ではこれまでと同様に数量化III類による構造分析の結果では一次元構造をなしており、これはEORTCでもほぼ同様であることがわかった。さらにEORTCによりHRQOL20の同時的妥当性があることがわかった。

そこで本研究では、QOL測定において、経時的データを分析する際にリスポンスシフトがQOL測定における尺度構成に及ぼす影響について、がん患者200名を対象とした治療効果の臨床試験での3時点以上での測定結果に基づいて、実証的に検討し、リスポンスシフトの形態を明らかにし、それに影響を及ぼす要因を解明することを目的とした。対象は首都圏某医療センターの肺がん入院患者200名とし、アウトカム指標として、HRQOL20(Yamaoka et al.1994)およびEORTC QLQ C30を用いた。調整要因として患者の状態(患者の活動の状態を評価するPerformance Score;PS,医師が評価)、性格特性(全25問で構成されるEPQ簡略版調査票;Eysenck, HJ, 1987,Shigehisa, et al.1987)を用いた。まず、経時的データによりリスポンスシフトがQOL測定における尺度構成に及ぼす影響についてHRQOL20およびEORTCの回答構造の分析により検討した。また治療効果の影響について、治療前後のQOLの経時的変化として1ヶ月後のスコアの治療の種類による相違を、単純比較およびPS,ステージ、性格特性等の要因を調整して検討した。
男性のライフ・スタイルの変容と社会参加についての実証的研究と男性学の可能性

「男性についてのジェンダー論的な研究」をすすめていく際に不可欠な主題がいくつか存在する。男性のライフコース、ライフスタイル、ライフサイクルなどの生活諸過程に照準し、さらに男性というジェンダー的主体構築の社会過程をそこに重ね合わせていくと、少年期における男の子らしさ経験と社会化過程、青年期における自我形成と男性的アイデンティティの形成、父親役割と世帯主役割の葛藤、高齢期における社会関係形成の不連続姓などがライフステージごとに見えてくる。とりわけ少子高齢社会における社会と家族の関係変容著しい時代における男性的主体の動揺は激しく、数々の社会病理現象を引き起こすこととなる。本研究は、こうした見地からの男性研究の方法を探るとともに、激しい変化の渦中における「新しい社会問題」としての家庭内暴力に焦点をあてて研究を行った。なかでも夫婦間暴力の加害者対策に関して、米国における具体的事例(ダイヴァージョン・プログラムとして、法律にもとづき実施されている加害者向け暴力克服プログラム)の分析を行った。このプログラムの背後仮説、構造、効果などを分析し、成果の一部を、日本社会学会(於関西学院大学、1998年11月)において公表した。また、それを『言語』誌に発表した。さらに、日本社会の現実にあわせて加害者対策をいかに具体化できるかに関する研究を行った。その成果は、参議院第3特別調査室へ政策立案用資料として提出された(1999年3月、専門的知識の提供として「アメリカにおけるドメスティック・バイオレンス加害者対策の現状について」と題するペーパーを、同調査会の要請に応じて提出した。最後に、以上の理論的研究をもとにして開発した日本社会への暴力防止プログラムを、98年度中に、京都市、大阪市、世田谷区において実施した。(1)男性のライフ・スタイルと社会意識、価値観の変容を明らかにするために、先行する調査研究のサーベイを行った。特に、男女協同参加型社会という問題意識のもとで行われている自治体の各種調査を収集し、男性のライフスタイルの変容、価値観の世代間差異、家族との関わり、社会参加の程度などを焦点にして、マクロ的なデータを集め、サーベイを行った。さらに、自殺、離婚、アルコール依存症、暴力などの社会病理指標に関しての調査データを収集し、これらを男性問題という視点から、再構成し、問題の所在を明らかにするための基礎的作業を行った。これらは「男性問題データベース」として、広く利用できるように出版する計画である。(2)全国各地で活動する、男性問題についての非営利団体、市民団体の活動内容についての聞き取り調査とネットワーク化を行った。96年11月には、全国規模でのカンファレンスを開催した。ワークスタイルと男性問題、父子家庭、暴力をなくす取り組み、アルコール依存症者の組織、男性への各種サポートグループなどである。歴史的沿革、活動内容、参加者の特徴、社会的役割などについての基礎的な聞き取りを行った。成果の一部は会議内容報告という形で出版する予定である。(3)第2年目の研究を行うための基礎作業を行った。平成9年度のインタビュー調査を展開するインタビュー・フォーマットを作成し、男性のライフスタイルの変容とジェンダー・アイデンティティをとらえるための理論的フレームとインタビュー調査の手法の開発(ボブ・ブラウナ-教授の「当事者の社会学」という手法に準拠している)を準備した。特に、オープン・クエスチョン形式で男性のジェンダー・アイデンティティの変化をとらえるためのインタビュー・ストラクチャーの作成と関わった男らしさのレトリカル・ワークをどのようにポイントにできるかについての研究を行った。研究論文として公表する。男性の社会的生活におけるジェンダー・アイデンティティという点での葛藤を、インタビュー調査をとおして探ることに本研究の課題がある。平成9年度は、父子家庭の父親、性的自己同一性障害の当事者たちへの調査を行った。父子家庭の父親は、とくに離別父子のケースを選んだ。男らしくあることを期待される男性としての公的な職業役割と、親らしくあることを期待される父親としての私的な家族役割との間のアイロニカルな状況に生きる姿のリアルな諸相を描くことが課題であった。とくに離別の場合は、急性的で深刻な父子状況に対応すべく、母子家庭に比べて福祉の制度的援助や世間の同情的配慮が欠如しているなかを生きることをとおして、日常生活と職場生活の双方でアイロニカルな事態が引き起こされ、ジェンダー・アイデンティティが分裂したなかを生きざるを得なくなる。こうした「らしさの葛藤」をどう受け入れて新しいライフスタイルを構築するかという過程のなかに、現代の男性が直面する普遍的な課題が内包されていると見ることができる。同じように、性的自己同一性障害に悩む当事者たちへのインタビューは、男性から女性へ、女性から男性への双方の立場の2人に調査を行った。男性から女性への性転換を望む場合は、男であることを消す演技をし、逆の場合は、男であることを過剰に表出する演技を行う日常生活の諸相をライフヒストリーに即してインタビューした。とくに思春期と青春期における葛藤は劇的とでもいうべき内容を含んでおり、「男であること」、「男でないこと」状況を生きる姿をとおして逆説的ではあるが、男らしさや女らしさの観念がいかに社会的文化的に構築されたものであるかを浮き彫りにさせている。今年度は、3ヶ年計画の2年目の研究である。直接の研究成果としては、1年目より取り組んでいた男性学の射程と可能性を文献実証するための基礎作業のまとめを書籍として刊行したことと、男性研究の理論的可能性に関する論文を発表することができたことである。

男性のライフコース、ライフスタイル、ライフサイクルなどの生活諸過程に照準し、さらに男性というジェンダー的主体構築の社会過程をそこに重ね合わせていくと、少年期における男の子らしさ経験と社会化過程、青年期における自我形成と男性的アイデンティティの形成、父親役割と世帯主役割の葛藤、高齢期における社会関係形成の不連続姓などがライフステージごとに見えてくる。とりわけ少子高齢社会における社会と家族の関係変容著しい時代における男性的主体の動揺は激しく、数々の社会病理現象を引き起こすこととなる。本研究は、こうした見地からの男性研究の方法を探るとともに、激しい変化の渦中における「新しい社会問題」としての家庭内暴力に焦点をあてて研究を行った。なかでも夫婦間暴力の加害者対策に関して、米国における具体的事例(ダイヴァージョン・プログラムとして、法律にもとづき実施されている加害者向け暴力克服プログラム)の分析を行った。このプログラムの背後仮説、構造、効果などを分析し、成果の一部を、日本社会学会(於関西学院大学、1998年11月)において公表した。また、それを『言語』誌に発表した。さらに、日本社会の現実にあわせて加害者対策をいかに具体化できるかに関する研究を行った。その成果は、参議院第3特別調査室へ政策立案用資料として提出された(1999年3月、専門的知識の提供として「アメリカにおけるドメスティック・バイオレンス加害者対策の現状について」と題するペーパーを、同調査会の要請に応じて提出した。最後に、以上の理論的研究をもとにして開発した日本社会への暴力防止プログラムを、98年度中に、京都市、大阪市、世田谷区において実施した。
定曲率空間内の曲面の可積分系の理論による構成的研究

平均曲率一定曲面の複素化として複素平均曲率一定曲面を定め、その実形として種々の定曲率空間内の平均曲率一定曲面・ガウス曲率一定曲面に対するワイエルシュトラス型の表現公式を導いた。また個別の曲面の構成・性質を解明した。また複素射影空間への同変調和写像に対してポテンシャルと呼ばれる行列値1形式を用いて特徴付けを与え、構成法を与えた。1.ここ数年、三次元ユークリッド空間内の平均率曲一定曲面の複素化、複素平均曲率一定曲面を導入し、その性質を詳しく調べてきた。特に複素平均曲率一定曲面は、2つの極小曲面で覆われる事、またユークリツド空間内の平均曲率一定曲面に対するWeierstrass型の表現公式(DPWの方法とも呼ばれる)と同様の表現公式を持つ事を示した。最終的な成果をHokkaido Mathematical Journalに発表予定である。2.複素平均曲率一定曲面の実形として、三次元ユークリッド空間内の平均曲率一定曲面を含め七つの曲面が得られる。六つの曲面は、そのガウス写像(曲面の接平面に直交する長さ1のベクトル)が(擬)対称空間への調和写像になっている。これら七つの曲面は一つの複素平均曲率一定曲面から統一的に得る事ができ、自然にWeierstrass型の表現公式を持つ事を示した。これらの成果を論文として纏め、現在投稿中である。3.複素平均曲率一定曲面の実形として得られる曲面の一つは.そのガウス写像が、他の六つの曲面の場合と違い、(擬)対称空間への調和写像ではなく、4-対称空間へのある性質を持つ調和写像になっている。2.の研究によって(擬)対称空間への調和写像がWeierstrass型の表現公式を持つと言う事だけでなく、4-対称空間へのある調和写像がWeierstrass型の表現公式を持つという事を示した。さらにこの4-対称空間への調和写像のさまざまな良い性質を明らかにした。現在、これらの成果を論文として纏めている。2.複素平均曲率一定曲面の実形として得られる曲面の中で、3次元双曲空間内の極小曲面は他とは大きく性質が異なり、ガウス写像が4-対称空間へのある性質を持つ調和写像になっている。この曲面に対して、Weierstrassの表現公式を確立し、具体例を構成した。それらについてJosef Dorfmeister氏、井ノ口順一氏と共同で論文を纏め現在投稿中である。また位相的に特別な性質をもつ極小曲面を構成し、それについて纏め現在投稿中である。3.複素射影空間内の同変な調和写像の特徴付けを得る事ができた。これらすべての同変調和写像は、次数が1の多項式のループ環に値を持つ微分形式を用いて構成される。この結果をAnnals of Global Analysis and Geometryに発表した。三次元双曲空間内の平均曲率一定曲面についての研究を前年度に引き続き行った。特に平均曲率が0から1までの平均曲率一定曲面の構成についての研究を行った。その成果として、超幾何微分方程式を用いた平均曲率一定曲面を構成する事に成功した。この曲面についての性質については、まだ未解明な部分も多いので、これからの研究によって明らかにしていきたいと考えている。またテュービンゲン大学のNick Schmitt氏との共同研究では、ユークリッド空間内の同変ガウス曲率一定曲面(ガウス曲率は0でないと仮定している)のモジュライ空間について調べた。特に、モジュライ空間の中で位相的に円柱面になるものを特徴付ける事に成功した。この研究の特徴はそれまでは個別の研究対象と考えられて来たガウス曲率が正一定の場合(ガウス曲率正一定曲面は平行曲面として平均曲率一定曲面を持つことに注意する)、負一定の場合を同時に取り扱っているという事である。この研究を進める上で複素平均曲率一定曲面の理論は欠かせず、その代数的な構造が非常に大切である事が明らかになった。これらの研究の成果によって、研究目的であった「複素平均曲率一定曲面の実形として得られる定曲率空間内の可積分曲面の構成的研究およびその相互関係を明らかにする」が達成されたと考える事ができる。
拡がった電子雲を介して結合する水クラスター

昨年度までに、水クラスター負イオンおよび1族金属原子と水クラスターの錯体に、OH{e}HOと記すことの出来る構造が共通して見いだされることを理論計算によって示した。電子{e}の中心には原子核が存在しない。この電子{e}と相互作用しているOHの伸縮振動が低波数移動しと結合距離も長くなること等から、この相互作用は、電子-水素結合と呼ぶのが妥当であることを示した。ここまではすでに、論文として発表した。本年度は、電子遷移を理論的に研究し、実験的研究を提案した。水クラスター負イオンでは、電子遷移は連続状態(イオン化状態)への遷移になるので、L^2可積分基底を使ったモーメント法によってスペクトルを計算した。余剰電子{e}を内部に含むクラスターと双極子束縛負イオンクラスターの電子スペクトルの違いを明らかにした。1族金属原子と水クラスターの錯体では、水が1あるいは2では、金属のsp混成軌道を占める電子がクラスター全体に拡がったリドベルグ型軌道に励起する遷移となるが、水分子の数が増えると、OH{e}HO構造の電子がリドベルグ型軌道に励起する遷移になる。イオン化しきい値に収斂するスペクトルになる。弱い分子間相互作用で結合している分子錯体の理論計算には、BSSEと呼ばれる基底関数展開法に本質的に付随する誤差が存在する。この誤差を取り除く計算方法は長年の懸案であったが、その系統的解決方法を、局所射影分子軌道法(LP SCFMO)という形で導出することに成功した。水クラスターに対するクラスターサイズと基底関数依存性を系統的に研究した結果、scf MO近似レベルでは、電荷非局在効果の過小評価により、結合エネルギーは小さく見積もられることを明らかにした。摂動計算などによる分子間電子非局在と電子相関を取り入れる理論開発の必要性を明らかにした。1族金属(Li, Na)と水のクラスターの錯体M(H_2O)_nおよび水クラスター負イオン(H_2O)_n^-を量子化学計算によって研究した。錯体M(H_2O)_nでは、金属のs電子はイオン化し、水和イオンと水負イオン[M^+(H_2O)_s](H_20)_<n-s>^-のイオン対となっていることが明らかになった。この水クラスター負イオンは特異な構造をもち、基本構造OH{e}HOを共有している。この構造は複数のHOが作る静電ポテンシャルの中に電子が束縛されていると見ることもできるが、この電子雲自体がHO結合をさらに分極させて、電子をとらえている静電ポテンシャルを大きくしている。この構造の安定化の尺度として、不対電子の1/2が含まれる体積をSOMO Extent Measure(SEM)を導入した。SEMは電子イオン化エネルギーと強く相関していることが判明した。また、この構造の中のHO結合の調和振動数は低波数に移動し、それに伴いOH結合距離が伸長する。この二つの量の相関は、通常の水素結合OH-0で見いだされてる相関と類似している。その意味で,OH{e}HOを電子-水素結合と呼ぶことができる。この結合は水クラスター負イオンでも見いだされている。大きなクラスター負イオンでは、まさにOH{e}HOによって電子が安定化している。小さいクラスターでも、従来から知られていた双極子束縛電子に加えて、OH{e}HO構造によって電子がクラスターの内部に閉じこめられた負イオンも安定であることを発見した。昨年度までに、水クラスター負イオンおよび1族金属原子と水クラスターの錯体に、OH{

e}HOと記すことの出来る構造が共通して見いだされることを理論計算によって示した。電子{e}の中心には原子核が存在しない。この電子{e}と相互作用しているOHの伸縮振動が低波数移動しと結合距離も長くなること等から、この相互作用は、電子-水素結合と呼ぶのが妥当であることを示した。本年度は、電子遷移を理論的に研究し、実験的研究を提案した。水クラスター負イオンでは、電子遷移は連続状態(イオン化状態)への遷移になるので、L^2可積分基底を使ったモーメント法によってスペクトルを計算した。余剰電子{e}を内部に含むクラスターと双極子束縛負イオンクラスターの電子スペクトルの違いを明らかにした。1族金属原子と水クラスターの錯体では、水が1あるいは2では、金属のsp混成軌道を占める電子がクラスター全体に拡がったリドベルグ型軌道に励起する遷移となるが、水分子の数が増えると、OH{e}HO構造の電子がリドベルグ型軌道に励起する遷移になる。イオン化しきい値に収斂するスペクトルになる。
中国沿海部における国内移住の新たな動向と地域振興政策への評価

中国の産業構造の変化により、沿海部の大都市への人口移動は、大卒者などのホワイトカラーの移動が中心になっているとみられる。しかしながら、本研究課題の調査結果からは、このようなホワイトカラーの移動や移動後の定住を制約する要因も依然として存在していることが明らかになった。その一方で、移動者の出身地である中小規模都市では大都市との実質的な賃金水準の差は縮小しているとはいえ、多様な雇用機会の存在やアメニティの充実度といった生活環境の上では、依然として大都市との格差は大きい。そのため結果的には、大都市への過度な人口集中が確実に抑制されているとはいえない状況である。27年度は、既に前年から、調査をはじめていた中国山東省済南市の大卒者の就職移動に関する調査結果を論文としてまとめたほか、韓国語を話せる朝鮮族人材が多い吉林省延吉市への韓国の情報サービス産業の進出状況やそこでの朝鮮族人材の就業状況についての調査を行い、その結果を雑誌論文に投稿した。その内容は日本都市地理学会編『都市地理学』に掲載予定である。延辺においては、情報サービス産業の進出が停滞しており、韓国語人材の他地域への流出がみられている可能性がある点が明らかになった。加えて、浙江省杭州市におけるホワイトカラー職の居住地・就業地選択を性差に着目しながら検討し、その内容を国際学会などで発表し、査読付き学術雑誌に投稿中である。杭州市への他地域からの移動はある程度みられるものの、住宅費などの生活コストの高さから、結婚適齢期になると離職して出身地に戻る男性が多い点が明らかになった。また、27年8月には、華南地域(広東省・香港)において、中国人大卒ホワイトカラーの都市間移動と就業継続意志についての調査を行い、国内学会等で報告した。華南地域で就業している他地域出身者の場合は、賃金水準よりは、キャリアアップを図れる職種に就業できる可能性がある点を評価し、同地域で就業を継続する人が多い点が指摘できる。逆に言えば、就職時点での生活コストの差を考慮した実質的な賃金水準では、出身地で働く場合と比べて、それほど大きな差がないことも分かった。全体的にみると、国内縁辺地域である延吉市での調査結果を除くと、省外等の出身地から遠く離れた地域で継続的に就業を続けることができる人は、それほど多くはない傾向がみられた。一部の調査計画を前倒しで行ったこともあり、現時点で、本研究課題に関わる査読付き学術論文を3編執筆し、加えて、投稿中の論文も一本ある。学会での口頭発表も国際学会での報告を含めて4回行うことができ、研究計画は概ね順調に進んでいるといえる。本年度は、本科研費の研究テーマと関連する3編の論文を査読付き学術雑誌に掲載させることができた。沿海部都市の中で、国内移住者の送り出し地域である吉林省延吉市と受け入れ地域である珠江デルタ地域(深セン市、広州市)と長江デルタの杭州市における調査結果を公表(1編は現時点では未掲載だが掲載が決定済み)することができた。延吉市での調査では、同市への情報サービス産業の進出と停滞について従業員の雇用条件等に注目して検討した。同市への企業進出は2006年頃から顕著になり始めたが、2008年以降は一部の進出企業では経営状況が悪化するものや撤退するものもみられた。一方、賃金水準は以前に比べると上昇しているものの、国内の他地域や海外を勤務地とする求人に比べると依然として低い水準にあり、同市から国内外の先進地域への若年ホワイトカラー層の流出が推測される。珠江デルタ地域での調査では、内陸部等からの大卒ホワイトカラーの流入がみられ、その移住の背景として収入レベルよりも、自身が大学で学んだ専門分野等を活かせる雇用機会がある点を重視する人が多いことが分かった。その一方で、珠江デルタ地域の住宅費などの物価水準を考慮すれば、収入レベルは必ずしも高いとは言えず、将来、移住してきた他地域出身者が出身地に戻って転職する要因になる可能性もあることが分かった。杭州市での調査では、特に同市の民営企業で働く男性の他地域出身ホワイトカラーでは、結婚に際して、住宅を購入することができない等の理由から、同市の企業を退職して出身地に戻る傾向がみられた。以上の3つの研究から、若年ホワイトカラー層の大都市への人口移動がみられるものの、住宅費等の物価の高さから、出身地に戻る人も多くみられることが分かった。助成期間の2年目に当たる昨年度は、本研究課題に関連して査読付き雑誌論文3編を執筆したほか、国際学会での英語での発表3件(うち1件はプロシーディングも執筆、1件はポスター発表)、国内学会での口頭発表4件を実施することができた。また、昨年度実施した調査結果も、最終年度である今年度に向け、随時、査読付き雑誌論文に投稿していくことが可能であると考えている。本助成金申請時に想定していた成果を挙げることができたため、研究はおおむね順調に進展しているといえる。近年の中国沿海部における国内人口移動の動向を分析するために、様々な社会的・経済的属性を有する人々を対象として、詳細なインタビュー調査を行っている。本年度、雑誌論文に掲載された業績として、中国でも他地域出身の移住者が最も多い珠江デルタ地域で働く他地域出身のホワイトカラーを調査対象として、同地域と出身地の生活コストの違いに着目しながら、当該地域への就職移動を行った背景について所得格差と雇用機会という2つの側面から検討した研究がある。

一般的には、大都市に移動した学卒者は地方都市に留まって就職した人に比べて収入レベル自体は高いと考えられているが、本調査のように大都市の消費水準の高さ等を考慮した分析を行った場合は、大都市に移動した人々の「実質的」な収入レベルは、出身地や大学所在地に留まって就職する場合に比べて高いとはいえない可能性もある。具体的には、大都市においては結婚や住宅取得の費用の高さ等、消費水準も高い。本調査の対象者では、収入と支出のレベルを分析すると、毎月の収入と支出が均衡している人も多くみられ、珠江デルタでの就業は高い収入を得られる場合もみられるものの、生活費も高くなる傾向がみられた。また、このように収入に対して高い生活費がかかるにもかかわらず、調査対象者らが就職に際して珠江デルタに移動した理由としては、雇用機会、とりわけ自身が希望する職種や将来のキャリアアップが期待できる職種への雇用機会を重視していた人が多くみられた。このほかにも大卒者の就職移動の背景に関するさらなる調査や遼寧省撫順市における国有企業を失業した人々への調査等を行い、内陸部から珠江デルタへの大卒者の移動が活性化しているノニ対して、国有企業を退職した中高年の失業者の移動は限定的である点等を論じた。中国の産業構造の変化により、沿海部の大都市への人口移動は、大卒者などのホワイトカラーの移動が中心になっているとみられる。しかしながら、本研究課題の調査結果からは、このようなホワイトカラーの移動や移動後の定住を制約する要因も依然として存在していることが明らかになった。その一方で、移動者の出身地である中小規模都市では大都市との実質的な賃金水準の差は縮小しているとはいえ、多様な雇用機会の存在やアメニティの充実度といった生活環境の上では、依然として大都市との格差は大きい。そのため結果的には、大都市への過度な人口集中が確実に抑制されているとはいえない状況である。今後も、本年と同様なペースでの研究の進捗を目指したい。課題としては、研究協力者になってもらっている指導学生の多くが、博士課程に進学する予定であるため、自身の研究が忙しく、本科研費の調査に参加できなくなる可能性がある。より多くの大学院生を大学院に入れて、研究に協力してもらえるようにすると同時に、研究代表者も、本研究課題に対して、より多くの時間を割く必要があると考えている。昨年度実施した、遼寧省撫順市における失業者の再就職状況と再就職移動の有無についての調査や、遼寧省朝陽市における住民の住宅購入動機と定住の可能性についての研究等、いくつかの調査結果を、最終年度である今年度に向け、国際学会等で口頭発表するとともに、随時、査読付き雑誌論文に投稿していきたいと考えている。本年度は、他の研究論文の執筆予定等もあり、本科研費の研究に多くの時間を割けない可能性もあるものの、しっかりとスケジュールを管理しながら、研究を進めていきたいと考えている。人文地理学状況の変化に対応して、応募時の計画書に示していた5つの現地調査の計画のうち、一部を次年度に先送りにし、他の2つの調査に集中することにしたため。比較的経費がかからない論文やその他の原稿の執筆に研究時間の多くを割いていたため。本年度、先送りにした現地調査は次年度実施する計画である。今年度は最終年度ということもあり、未完の現地調査や補足調査の計画が多く残っている。特に論文化していない浙江省温州市等での現地調査を行う予定である。そのため、経費使用の計画はあるので、しっかりと研究したいと考えている。
NATOにおける人道的介入の論理ーその思想・理論・現実ー

2018年度の本研究に関する業績として、東洋経済新報社から書籍『戦火の欧州・中東関係史ー収奪と報復の200年』を2018年5月11日に刊行した。中東と欧州のこれまでの歴史的経緯をふまえ、戦争やテロに関して原因や背景を分析した。学術論文としては、2019年3月に「「軍事介入の論理」NATOと中東ー欧州の外と内にある敵」日仏政治学会編『日仏政治研究』第13号を発表した。これは、2018年8月に日仏政治学会で「マクロン大統領と中東政策ーマクロン政権の1年を検証する」で発表した内容を論文にしたものである。欧州がどのように中東に軍事的に関わるようになったのか、フランスはどのような立場を取っているのか、軍需産品の輸出なども含めて明らかにした。その他講演では、「環地中海地域としての中東」(第1回中東講演会)として2018年9月に国際協力機構(JICA)で職員向けに中東情勢について、欧州との歴史やかかわりを中心に講演した。その他、1「揺れる世界秩序「キングメーカー」ロシアの企図過去最大の極東軍事演習新冷戦とドル・原油・金」『エコノミスト』,毎日新聞出版株式会社, 2018.11.27 2「2018年世界経済下期マーケット予測米国のイラン核合意離脱「核開発」競争の現実味」『エコノミスト』,毎日新聞出版株式会社, 2018.7.3 3「「中東の憎悪」がなぜか欧州に向かう根本理由戦火の「欧州・中東200年史」から読み解く」『東洋経済ONLINE』,東洋経済新報社, 2018.6.8 4「経済教室混迷深まる中東(下)国際法運用に「大国の論理」」『日本経済新聞』,日本経済新聞社, 2018.6.5朝刊を寄稿した。これらの研究成果は、当プロジェクトを通じて得られたもので、中東の混迷がいかに現代社会に影を落としているかを論じたものである。本研究は、ますます流動化する国際秩序と欧米の安全保障枠組みであるNATOが紛争などの問題にどのように対処しようとしているのか、について明らかにしようとする試みだが、書籍、学術論文、学会、講演、寄稿・新聞等でこれまでの情勢や分析を発表できたことから、おおむね順調に進んでいると認識している。特に、2018年5月に東洋経済新報社から刊行した『戦火の欧州・中東関係史』は、欧州と中東関係を取り扱った国際政治学の学術書としてはじめてのものであり、日経新聞などに書評で取り上げられるなど、社会への貢献も研究助成のおかげで果たすことができているのではないかと自負している。学会でも成果の一部を発表することができ、満足している。本年は、当初から計画し研究計画でも申請していた通り、在外研究年にあたる。本年9月より1年間在外研究に入る。研究先は英国ロンドンにあるキングス・カレッジ・ロンドンの戦争学研究科である。戦争学研究科は、世界で唯一戦争に関して包括的に研究・教育を行っている世界的機関であり、本研究をこれまで以上に加速させていく。ワークショップを企画・講演したり、また地理的近接性を活かして、博士課程時に所属したパリ政治学院などやNATOの本部があるベルギーのブリュッセルにも通いながら、資料収集はもとより意見交換を通じて人脈形成も行う。軍事介入に関して、計量分析の手法も取り入れながら研究を精緻化して英語で論文発表を行う。本研究の目的は、米国を含む北大西洋条約機構(NATO)加盟国が冷戦後の国際政治において紛争をどのように解決しようとしてきたのか、その背景にはどのような思想があり、論理があり、そして介入に際し現実はどうなったのか、についてこれまでNATO加盟国の中で人道的介入に積極的な役割を果たしてきた英国、フランス、米国を中心に明らかにすることである。リビア内戦では国連安保理での議決を経て人道的介入がなされたが、シリア内戦に至っては、化学兵器が使用され人道的危機が懸念されているにもかかわらず、介入が見送られてきた。国連憲章が唱える国際法上の理想と現実には大きな乖離がある。なぜこのような乖離が生まれているのか。その実態を探るために、2017年9月にイラクのクルド自治区に出張し、イラクが2003年に米国と英国に侵攻されたその影響について調査した。また自治区の独立を問う住民投票が行われたが、その選挙監視も同時に行った。イラクへの軍事介入の是非や正当性などについても多角的に調査した。また2018年3月に行ったシンガポールへの出張で、米国のアジアにおける覇権と安全保障について調査した。またグローバル・ジャスティスの世界的権威であるオックスフォード大学のデイビッド・ミラー教授と2018年3月にオックスフォードで会うことができ、意見交換することができた。民主主義的伝統が国際連合の力の源泉である一方で、法の実行体として国連安保理常任理事国がどこまでその正当性を有しているのかについて、知見を深めることができた。国連安保理の議決なしのNATOの軍事行動が果たしてどの程度人道的介入に理論的に耐えうるのか、同教授に研究協力を要請した。またフランスのパリ政治学院の国際関係論が専門のギヨーム・デュヴァン教授とも意見交換をすることができた。同様に研究協力を要請した。イラクに出張し、実質的に軍事介入された国家の現状を見ることができたこと、シンガポールに赴き米国の覇権と中国の台頭について知見を深めることができたこと、また、グローバル・ジャスティスの世界的権威であるオックスフォード大学のデイビッド・ミラー教授に会うことができ、かつ意見交換ができたことは本研究にとって極めて有意義であった。

また本研究の成果として2018年5月11日に東洋経済新報社から『戦火の欧州・中東関係史ー収奪と報復の200年』を出版すること等から研究はおおむね順調に進展していると考えている。2018年度の本研究に関する業績として、東洋経済新報社から書籍『戦火の欧州・中東関係史ー収奪と報復の200年』を2018年5月11日に刊行した。中東と欧州のこれまでの歴史的経緯をふまえ、戦争やテロに関して原因や背景を分析した。学術論文としては、2019年3月に「「軍事介入の論理」NATOと中東ー欧州の外と内にある敵」日仏政治学会編『日仏政治研究』第13号を発表した。これは、2018年8月に日仏政治学会で「マクロン大統領と中東政策ーマクロン政権の1年を検証する」で発表した内容を論文にしたものである。欧州がどのように中東に軍事的に関わるようになったのか、フランスはどのような立場を取っているのか、軍需産品の輸出なども含めて明らかにした。その他講演では、「環地中海地域としての中東」(第1回中東講演会)として2018年9月に国際協力機構(JICA)で職員向けに中東情勢について、欧州との歴史やかかわりを中心に講演した。その他、1「揺れる世界秩序「キングメーカー」ロシアの企図過去最大の極東軍事演習新冷戦とドル・原油・金」『エコノミスト』,毎日新聞出版株式会社, 2018.11.27 2「2018年世界経済下期マーケット予測米国のイラン核合意離脱「核開発」競争の現実味」『エコノミスト』,毎日新聞出版株式会社, 2018.7.3 3「「中東の憎悪」がなぜか欧州に向かう根本理由戦火の「欧州・中東200年史」から読み解く」『東洋経済ONLINE』,東洋経済新報社, 2018.6.8 4「経済教室混迷深まる中東(下)国際法運用に「大国の論理」」『日本経済新聞』,日本経済新聞社, 2018.6.5朝刊を寄稿した。これらの研究成果は、当プロジェクトを通じて得られたもので、中東の混迷がいかに現代社会に影を落としているかを論じたものである。本研究は、ますます流動化する国際秩序と欧米の安全保障枠組みであるNATOが紛争などの問題にどのように対処しようとしているのか、について明らかにしようとする試みだが、書籍、学術論文、学会、講演、寄稿・新聞等でこれまでの情勢や分析を発表できたことから、おおむね順調に進んでいると認識している。特に、2018年5月に東洋経済新報社から刊行した『戦火の欧州・中東関係史』は、欧州と中東関係を取り扱った国際政治学の学術書としてはじめてのものであり、日経新聞などに書評で取り上げられるなど、社会への貢献も研究助成のおかげで果たすことができているのではないかと自負している。学会でも成果の一部を発表することができ、満足している。プリンストン大学のジョン.アイケンベリー教授は、『リベラルな秩序か帝国か』で、本来米国はルールや制度から離れて行動するのではなく、ゆるやかな多国間主義的な秩序の中で行動を続ける3つの動機があると述べている。
看護教育における主体的な学習を支援する電子ワークブック教材の開発と実践

平成30年度は,まず研究の第1フェーズとして継続的に実施している,看護学生が講義・演習・実習において「主体的な学習」が困難な理由を明らかにすることを目的として,「卒業後3年目までの看護師の学習に対する意識の変化とその要因」について検討を行った.具体的には,看護短期大学,看護専門学校を卒業して3年以内の看護師7名を対象に実施したインタビュー結果について,逐語録から「学習に関する気持ちや行動」「学習に影響した要因」を抽出しコード化し,類似性に沿ってカテゴリー化を行った.その結果,臨床で必要となる学習に対する意識の変化として,【主体的な学習習慣の獲得】,【学生時代とは異なる学習の必要性の認識】,【臨床で有用な学習スタイルの獲得】の3カテゴリーが確認された.また,学習意欲を高める要因として,【先輩から受ける影響】,【自己の糧になる他者からの評価】,【専門職としての意識】,【知識を得て行う看護の楽しさ】,【自己の判断が患者に影響する状況から感じる学習の必要性】の5カテゴリーが確認された.一方,意欲を減退させる臨床の困難さとして,【追われる業務への対処】,【未熟な自己の状態】の2カテゴリーが確認された.なお,以上の結果については日本看護科学学会学術集会にて発表を行った.次に研究の第2フェーズである,「主体的な学習」を支援するためのワークブック形式の教材コンテンツの開発については,これまでに研究の第1フェーズとして実施してきた実態調査の結果に基づき,まず「臨床場面に近い状況が体験できる」教材として,電子聴診器を利用しながらインタラクティブな学習が可能な電子ワークブックの開発に着手した.また,「学習項目間の関連性が理解できる」教材として,看護師国家試験問題データを活用した学習支援教材の開発についてもあわせて検討を行った.平成30年度は,研究の第1フェーズの成果について国際会議での発表及び論文投稿を行う予定であったが,原稿作成のための時間の不足により次年度に延期したため.すでに取り組んでいる,「主体的な学習」を支援するためのワークブック形式の教材コンテンツを完成させる.また,それと並行して,開発した教材コンテンツを用いて効果的な学習を行うための電子ワークブック運用システムを開発する.そして看護学生を対象に,開発したシステムを用いた評価実験を行い,システムおよび教材の有用性に関する評価を行う.平成28年度は研究の第1フェーズとして,看護学生が講義・演習・実習において「主体的な学習」が困難な理由を明らかにすることを目的とした実態調査に着手した.具体的にはまず,看護学生を対象とした学習に関する動機づけや学習方略に関する先行研究を網羅的に調査し,どのような要因が着目されているかを分析した.そして,分析結果に基づいてインタビューガイドを作成し,その質問項目の妥当性を検討するために,看護大学を卒業して3年以内の看護師を対象に予備調査を行なった.その結果,主体的な学習が困難な理由として,主に学習時間の制約からどうしても試験に合格するための暗記中心の学習になってしまったり,科目間の横断的な学習に取り組む時間が不足してしまうという傾向があることが確認された.また,今後の学習支援を検討して行く際に,学習関する動機づけと学習方略の関係性を考慮する必要があることが示唆された.インタビューガイド作成のための先行研究の調査,およびインタビューガイドの作成に,当初の計画よりも時間が必要であったため.平成29年度は平成28年度に引き続き,研究の第1フェーズとして,看護学生が講義・演習・実習において「主体的な学習」が困難な理由を明らかにすることを目的とした実態調査を行った.具体的には,看護短期大学,看護専門学校を卒業して3年以内の看護師7名を対象にインタビューを実施した.インタビューは1対1の形式で,1回60分とする.平成28年度に実施した予備調査の結果をもとに作成したインタビューガイドに基づいて対象者から話を聞き,学習に関する動機づけと学習方略の変化に着目した分析を行った.その結果,予備調査の結果と同様に,主体的な学習が困難な理由として,主に学習時間の制約からどうしても試験に合格するための暗記中心の学習になってしまったり,科目間の横断的な学習に取り組む時間が不足してしまうという傾向があることが確認された.また,学習の動機づけに関して,入学当初は学習内容の重要性や関連性の理解が困難であることがあわせて確認された.以上の結果より,第2フェーズの教材開発においては,学習項目の重要性や関連性を理解しやすくするために,入学から卒業までの学習項目の関連性を可視化してフィードバックすることを検討することとした.平成28年度は計画よりも進行が遅れたが,平成29年度は概ね順調に研究を進めることができた.平成30年度は,まず研究の第1フェーズとして継続的に実施している,看護学生が講義・演習・実習において「主体的な学習」が困難な理由を明らかにすることを目的として,「卒業後3年目までの看護師の学習に対する意識の変化とその要因」について検討を行った.具体的には,看護短期大学,看護専門学校を卒業して3年以内の看護師7名を対象に実施したインタビュー結果について,逐語録から「学習に関する気持ちや行動」「学習に影響した要因」を抽出しコード化し,類似性に沿ってカテゴリー化を行った.その結果,臨床で必要となる学習に対する意識の変化として,【主体的な学習習慣の獲得】,【学生時代とは異なる学習の必要性の認識】,【臨床で有用な学習スタイルの獲得】の3カテゴリーが確認された.

また,学習意欲を高める要因として,【先輩から受ける影響】,【自己の糧になる他者からの評価】,【専門職としての意識】,【知識を得て行う看護の楽しさ】,【自己の判断が患者に影響する状況から感じる学習の必要性】の5カテゴリーが確認された.一方,意欲を減退させる臨床の困難さとして,【追われる業務への対処】,【未熟な自己の状態】の2カテゴリーが確認された.なお,以上の結果については日本看護科学学会学術集会にて発表を行った.次に研究の第2フェーズである,「主体的な学習」を支援するためのワークブック形式の教材コンテンツの開発については,これまでに研究の第1フェーズとして実施してきた実態調査の結果に基づき,まず「臨床場面に近い状況が体験できる」教材として,電子聴診器を利用しながらインタラクティブな学習が可能な電子ワークブックの開発に着手した.また,「学習項目間の関連性が理解できる」教材として,看護師国家試験問題データを活用した学習支援教材の開発についてもあわせて検討を行った.平成30年度は,研究の第1フェーズの成果について国際会議での発表及び論文投稿を行う予定であったが,原稿作成のための時間の不足により次年度に延期したため.平成28年度に実施した予備調査の結果に基づいてインタビューの質問項目の見直しを行い,平成29年度に本調査を実施する予定である.平成29年度に実施したインタビューの分析結果について,学会発表および論文投稿を行う.また平成30年度からは,第2フェーズの「主体的な学習」を支援するためのワークブック形式の教材コンテンツの開発に着手する.なお教材開発においては,学習項目の重要性や関連性を理解しやすくするために,学習項目の関連性を可視化してフィードバックする機能を実装することを検討する.すでに取り組んでいる,「主体的な学習」を支援するためのワークブック形式の教材コンテンツを完成させる.また,それと並行して,開発した教材コンテンツを用いて効果的な学習を行うための電子ワークブック運用システムを開発する.そして看護学生を対象に,開発したシステムを用いた評価実験を行い,システムおよび教材の有用性に関する評価を行う.平成28年度は,主にインタビュー調査の謝金と,研究成果の学会発表に関する予算を計上していたが,インタビューを実施するまでの準備に計画以上の時間が必要となり,年度内に本調査を行うことができなかったため.(理由)平成29年度は,主にインタビュー調査の謝金と,研究成果の学会発表に関する予算を計上していたが,年度内に研究成果の発表ができなかったため.(使用計画)平成29年度に計上した研究成果の学会発表に関する予算については,平成30年度に研究成果の学会発表を行う際に使用する予定である.(理由)平成30年度は,研究成果の国際会議での発表と,電子ワークブック運用システムの開発機材購入のための予算を計上していたが,それぞれ計画を延期したため.(使用計画)上記の予算については,平成31年度に研究成果の国際会議での発表と,電子ワークブック運用システムの開発機材購入に使用する予定である.平成28年度に計上した予算については,平成29年度に実施するインタビュー調査の謝金と,研究成果の学会発表に使用する予定である.
クレロダン型DNAトポイソメラーゼ阻害剤の合成と機能

DNAの超ラセン構造の維持ないし変換の役割を担うDNAトポイソメラーゼIIに対し顕著な阻害活性を示すクレロダン型ジテルペノイド、UCT-4種の全合成とそれによる絶対構造の決定を意図して、研究を行った。デカリン部の合成は以下のようにして行った。著者により合成法の確立された絶対構造既知の光学活性Wieland-Miescherケトン類縁体を出発原料として用い、9位の側鎖に当たる部分は、液安中での還元的アルキル化反応により導入し、同時にAB環をtrans配置とし、3連続不斉中心を導入した。数工程の加工の後、再び液安還元により望む配置のB環部の8位メチル基を導入する事が出来た。側鎖部に関しては、Baylis-Hillman反応によりモデル実験を行った所、目的とする化合物が得られた。また、光学活性側鎖を合成するための様々な方法を検討した。一方、塩基としてジエチルアミノシランを用いると上記反応は全く進行せず、代わりにアルデヒドが直接ビニルケトンへと1、4-付加反応するこれまでに前例の無い反応を見出し、幾つかの新しい反応へと展開する事が出来た。以上、本研究ではUCT-4類のコアー部に共通な官能基、立体化学を持つデカリン骨格の合成を行い、側鎖部合成の可能性を知る事が出来た。これにより、UCT-4類の全合成への展望を開く事ができた。また、アミノシラン系化合物を用いる潜在力の高い新しい反応を見出す事が出来た。
完新世隆起石灰岩に記録された古水深変動の解析による南海地震履歴の復元

本研究は,沿岸の岩礁に付着する完新世石灰岩の形成過程を使って,当該期間にプレート境界で発生してきた地震履歴を切れ目なく解明することを目的としたものであった.13年度は,室戸岬周辺の45地点で採取した石灰岩より,94枚の岩石薄片を作製した.薄片観察の結果,石灰岩の枠組み(フレーム)の形成者として最も多くみられるのはヤッコカンザシとサンゴモで,以下,被覆性底生有孔虫,造礁サンゴ,フジツボ,イワノカワ科の藻類(石灰藻),カキがこの順で続くことが確認された.14年度は,14C年代がほぼ同時代を示す,もしくは同時代と推定される隆起石灰岩ごとに,それらを構成している付着生物の量をポイントカウンティングで決定し,その結果を従来の現生生物の帯状分布データと比較した.その結果,石灰岩を6つの岩型に区分した.それらは,サンゴとサンゴモが卓越する石灰岩(タイプ1),サンゴモが卓越する石灰岩(タイプII),サンゴモとカンザシゴカイとフジツボが卓越する石灰岩(タイプIII),サンゴモとカンザシゴカイが卓越する石灰岩(タイプIV),被覆性コケムシと被覆性底生有孔虫が卓越する石灰岩(タイプV),軟体動物(カキ)が卓越する石灰岩(タイプVI)である.また,エボシ岩付近の岩型の垂直方向の分布は,下から順に,タイプIの石灰岩,タイプIIの石灰岩,タイプIII,もしくはタイプIVの石灰岩の順で分布していることが明らかになった.15年度は石灰岩の内部構造に上記の帯状分布(6つの岩型)を適用し,相対的海水準変動を復元する作業を行った.その結果,コアを形成する石灰岩の中には6つの岩型のうち,タイプIとタイプIIを交互に繰り返すもの,またタイプIとタイプIIIまたはタイプIVを交互に繰り返すものなどがあることがわかった.本研究は,沿岸の岩礁に付着する完新世石灰岩の形成過程を使って,当該期間にプレート境界で発生してきた地震履歴を切れ目なく解明することを目的としたものであった.13年度は,室戸岬周辺の45地点で採取した石灰岩より,94枚の岩石薄片を作製した.薄片観察の結果,石灰岩の枠組み(フレーム)の形成者として最も多くみられるのはヤッコカンザシとサンゴモで,以下,被覆性底生有孔虫,造礁サンゴ,フジツボ,イワノカワ科の藻類(石灰藻),カキがこの順で続くことが確認された.14年度は,14C年代がほぼ同時代を示す,もしくは同時代と推定される隆起石灰岩ごとに,それらを構成している付着生物の量をポイントカウンティングで決定し,その結果を従来の現生生物の帯状分布データと比較した.その結果,石灰岩を6つの岩型に区分した.それらは,サンゴとサンゴモが卓越する石灰岩(タイプ1),サンゴモが卓越する石灰岩(タイプII),サンゴモとカンザシゴカイとフジツボが卓越する石灰岩(タイプIII),サンゴモとカンザシゴカイが卓越する石灰岩(タイプIV),被覆性コケムシと被覆性底生有孔虫が卓越する石灰岩(タイプV),軟体動物(カキ)が卓越する石灰岩(タイプVI)である.また,エボシ岩付近の岩型の垂直方向の分布は,下から順に,タイプIの石灰岩,タイプIIの石灰岩,タイプIII,もしくはタイプIVの石灰岩の順で分布していることが明らかになった.15年度は石灰岩の内部構造に上記の帯状分布(6つの岩型)を適用し,相対的海水準変動を復元する作業を行った.その結果,コアを形成する石灰岩の中には6つの岩型のうち,タイプIとタイプIIを交互に繰り返すもの,またタイプIとタイプIIIまたはタイプIVを交互に繰り返すものなどがあることがわかった.四国の室戸岬付近には炭酸塩生物骨格よりなる完新世石灰岩がみられる.もし,この炭酸塩骨格を有する生物が生息していた時代と水深が決定されれば,この付近のネオテクトニクスを解明することができる.そこで本年度は,室戸岬の目洗池から,この北北西12kmに位置する鹿岡鼻の夫婦岩に至る海岸の45地点で採取した石灰岩より,94枚の岩石薄片を作製した.これらの石灰岩は斑れい岩や四万十層群の砂岩,頁岩等よりなる岩礁に付着した小規模な岩体で,その大きさは最大でも,直径5m,厚さ60cm程度である.薄片観察の結果,石灰岩の枠組み(フレーム)の形成者として最も多くみられるのはヤッコカンザシとサンゴモで,以下,被覆性底生有孔虫,造礁サンゴ,フジツボ,イワノカワ科の藻類(石灰藻),カキがこの順で続くことが確認された.これらの枠組みの間隙は,生砕物および非石灰質砕屑物によって充填されており,生砕物としては,上記の生物の破片以外に,軟体動物の破片,底生有孔虫,貝形虫,ウニ,有節サンゴモ等が認められた.セメントは極めて稀に認められるが,その形状は非常に特異である.上記の炭酸塩岩が形成された水深を特定するためには,本州・四国・九州一帯の温帯岩礁性海岸における生物種の分布に関する知見を集積し,比較検討する作業が不可欠である.

このためにはわれわれ自身による現生生物の調査とともに,データベースの構築が必要と思われ,これは次年度に解決すべき課題と考えている.本年度は石灰岩に関する上記調査に加えて,木研究遂行のための補助的調査として,室戸半島の定常的地盤運動を捉えるための精密水準測量の準備も行った。本年度,室戸岬一帯に分布する完新世石灰岩に関して,以下を明らかにした.1.完新世石灰岩は南北約13kmの範囲に分布し,岬先端部から1.5kmの範囲に集中して分布する.それらの分布高度は,南から北へ向かって低くなる.2.石灰岩の主な構成要素は,フジツボ,貝形虫,軟体動物,カンザシゴカイの棲管,ウニの棘,被覆性コケムシ,サンゴ,被覆性底生有孔虫,底生有孔虫,サンゴモ,イワノカワ,セメント,非石灰質砕屑物であった.3.ポイントカウンティングの結果から,石灰岩を6つの岩型に区分した.それらは,サンゴとサンゴモが卓越する石灰岩(タイプI),サンゴモが卓越する石灰岩(タイプII),サンゴモとカンザシゴカイとフジツボが卓越する石灰岩(タイプIII),サンゴモとカンザシゴカイが卓越する石灰岩(タイプIV),被覆性コケムシと被覆性底生有孔虫が卓越する石灰岩(タイプV),軟体動物(カキ)が卓越する石灰岩(タイプVI)である.4.エボシ岩付近の岩型の垂直方向の分布は,下から順に,タイプIの石灰岩,タイプIIの石灰岩,タイプIII,もしくはタイプIVの石灰岩の順で分布している.この石灰岩の垂直分布は古水深指標として利用可能である.5.完新世石灰岩中には,ボトリオイダルセメントやそれが癒着し,みかけ上繊維状になったものがみられ,それらはほとんどの場合,サンゴモの葉状体下部の半閉鎖空間年限ってみられる。これらのセメントは,サンゴモの光合成時のCO2の摂取や,嫌気的環境下での有機物の分解によって同空間のアルカリ度が上昇し,その結果,炭酸カルシウムの沈着が促進されて形成されたものと推定される.6.エボシ岩で確認された旧汀線は,南から北へ向かって緩傾斜する(10cm/1km).この他に,2つの旧汀線の存在が推定されるが,それを裏付ける完新世石灰岩の分布が限られており,今後の検討を要する.15年度は石灰岩の内部構造にポイントカウンティングの結果から得られた6'つの岩型(サンゴとサンゴモが卓越する石灰岩[タイプI],サンゴモが卓越する石灰岩[タイプII],サンゴモとカンザシゴカイとフジツボが卓越する石灰岩[タイプIII],サンゴモとカンザシゴカイが卓越する石灰岩[タイプIV],被覆性コケムシと被覆性底生有孔虫が卓越する石灰岩[タイプV],軟体動物が卓越する石灰岩[タイプVI])を適用し,相対的海水準変動を復元する作業を行った.その結果,コアを形成する石灰岩の中にはタイプ1とタイプIIを交互に繰り返すもの,またタイプIIとタイプIIIまたはタイプIVを交互に繰り返すものなどがあることがわかった.これらの成果は国内の学会や国際学会で発表した.しかし,本研究の最終目標である,岩型を総合的に解析し14C年代値と比較することによって室戸岬の相対的古水深変動を切れ目なく復元するまでには至らなかった.その最大の理由は現生種の分析がフィールドの条件が悪く不十分であったことによる.室戸半島では危険性が高くできなかった現生種調査を,同じ外帯の紀伊半島で行えば,現生種帯状構造のスタンダードを近似的に求めることができると考え,紀伊半島でフィールド選定調査を行った.その結果,潮岬から東側海岸において数地点の潜水調査可能場所を発見し,予備調査として潮間帯潮下帯に生息する生物の分布調査を行い,カンザシゴカイ,サンゴモ,サンゴなどが帯状構造をなして生息していることを確認した.