hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オメガ3不飽和脂肪酸由来生理活性物質を用いた炎症性腸疾患に対する新規治療法の開発

1.慢性腸炎モデルにおけるRvE1の有効性の検討IL-10欠損マウスはSpecific Pathogen Free下で腸炎を自然発症することが知られている。この腸炎の発症には腸内細菌の存在が不可欠であり、抑制性サイトカインであるIL-10欠損により腸内細菌に対する免疫寛容状態が破綻し、その結果Th1優位の腸炎を発症すると考えられている。そこで,RvE1を腸炎発症後に連日投与し、その臨床的変化(体重変化・便潜血)、腸炎評価システムによる組織学的変化、粘膜下ならびに腸管リンパ節における抗原提示細胞の活性化、T細胞のサイトカイン産生能を検討した。Th1型腸炎を誘導するために,IL-10欠損マウスの脾細胞からCD4陽性T細胞を調整し,リンパ球が存在しないRag1欠損マウスに移入2週間目より下痢・体重の減少,また4週後には組織学的に中等度から高度の腸炎を誘導する腸炎モデルを確立した.現在RvE1ならびにコントロールを投与する実験を行っており、予備実験では、RvE1は腸炎モデルを軽減することを明らかにしている。2.抗原提示細胞におけるRvE1の刺激抑制効果の解明:上記腸炎モデルを用いてRvE1受容体発現(ChemR23)ならびにその局在をモノクローナル抗体にて検討したところ、粘膜下の抗原提示細胞に発現が認められた。そこで、腸炎マウスの大腸粘膜下から樹状細胞を精製し、RvElがLPS刺激にて誘導される炎症性サイトカインの産生を抑制するかどうかを検討したところ、RvE1は容量依存的にLPS刺激によるIL-12p40ならびにTNF-alphaの産生を抑制した。これらより、RvE1は樹状細胞に発現する特異的受容体ChemR23を介して、炎症性サイトカインやToll-like受容体を介した活性化を抑制し、腸炎を制御している可能性が示唆された。1)慢性腸炎モデルにおけるRvE1の有効性の検討IL-10欠損マウスはSpecific Pathogen Free下で腸炎を自然発症することが知られている。この炎の発症には腸内細菌の存在が不可欠であり、抑制性サイトカインであるIL-10欠損により腸内細菌に対する免疫寛容状態が破綻し、その結果Th1優位の腸炎を発症すると考えられている。そこで,1μg/mice〔50μg/kg)のRvE1を腸炎発症後に連日投与し、その臨床的変化(体重変化・便潜血)、腸炎評価システムによる組織学的変化、粘膜下ならびに腸管リンパ節における抗原提示細胞の活性化、T細胞のサイトカイン産生能(IFN-γ、IL-4)などを検討する。結果:IL-10欠損マウスを購入しSPFで飼育したところ,生後4-6ヶ月で約80%のマウスに軽度の腸炎を認めた.より短期間で強いTh1型腸炎を誘導するために,IL-10欠損マウスの脾細胞からCD4陽性T細胞を調整し,リンパ球が存在しないRag1欠損マウスに移入した.この方法により細胞移入後,2週間目より下痢・体重の減少,また4週後には組織学的に中等度から高度の腸炎を誘導する腸炎モデルを確立した.本実験のマウスの移入に先立つ遺伝子組み換え実験計画書の承認,マウスの移入,検疫,そして有効な腸炎モデルの確立に1年以上の年月が必要であった.現在RvE1ならびにコントロールを投与する実験を行っている.

2)抗原提示細胞におけるRvE1の刺激抑制効果の解明:慢性腸炎モデルにおけるRvE1の発現を検討するため,IL-10-/-の雌マウスとIL-10-/+の雄マウス掛け合わせ,その子マウスであるIL-10-/-腸炎マウスならびにIL-10-/+マウスをそのコントロールとして使用する.マウス樹状細胞におけるRvE1受容体の発現ならびにその局在の検討をペプチドにて精製したウサギ抗RvE1受容体(ChemR23)で染色したところ,バックグラウンドがつよく,正確な同定が不可能であった.現在モノクローナル抗体を入手し,その発現と発現細胞を同定している.これまでの予備実験では,ChemR23は粘膜下の抗原提示細胞に発現が認められている.1.慢性腸炎モデルにおけるRvE1の有効性の検討IL-10欠損マウスはSpecific Pathogen Free下で腸炎を自然発症することが知られている。この腸炎の発症には腸内細菌の存在が不可欠であり、抑制性サイトカインであるIL-10欠損により腸内細菌に対する免疫寛容状態が破綻し、その結果Th1優位の腸炎を発症すると考えられている。そこで,RvE1を腸炎発症後に連日投与し、その臨床的変化(体重変化・便潜血)、腸炎評価システムによる組織学的変化、粘膜下ならびに腸管リンパ節における抗原提示細胞の活性化、T細胞のサイトカイン産生能を検討する。結果:Th1型腸炎を誘導するために,IL-10欠損マウスの脾細胞からCD4陽性T細胞を調整し,リンパ球が存在しないRag1欠損マウスに移入2週間目より下痢・体重の減少,また4週後には組織学的に中等度から高度の腸炎を誘導する腸炎モデルを確立した.現在RvE1ならびにコントロールを投与する実験を行っている.2.抗原提示細胞におけるRvE1の刺激抑制効果の解明:慢性腸炎モデルにおけるRvE1の発現を検討するため,IL-10-/-の雌マウスとIL-10-/+の雄マウスを掛け合わせ,その子マウスであるIL-10-/-腸炎マウスならびにIL-10-/+マウスをそのコントロールとして使用する.マウス樹状細胞におけるRvE1受容体の発現ならびにその局在の検討をペプチドにて精製したウサギ抗RvE1受容体(ChemR23)で染色したところ,バックグラウンドがつよく,正確な同定が不可能であった.現在モノクローナル抗体を入手し,その発現と発現細胞を同定している.これまでの予備実験では,ChemR23は粘膜下の抗原提示細胞に発現が認められている.
経済危機下における若年女性層の労働と生活に関する調査研究：非正規労働者を中心に

貧困、格差問題が社会的に注目される中、女性の貧困は問題の周辺にとどまり、その実態や課題は十分に焦点が当てられて来たとは言えない。本研究は経済危機下で急激に非正規化が進行する高卒以下若年男女を対象にしたウェブ調査データにより若年層の仕事と生活のジェンダー分析を行った。その結果従来フリーター定義から除外されてきた既婚女性において扶養者を獲得しているとは言えない層が20%以上存在し、女性個人の収入の水準によって自尊感情やディストレス、暴力への不安など生活の質が異なる等、結婚が必ずしも女性の生活の質を保障するものではない実態を明らかにできた。若年女性の労働と生活の実態調査実施に向けて調査票の質問項目および形式を検討し、質問票を完成させた。先行研究を検討するうちに、本調査で明らかにすべき課題が明確化し、貴重な調査機会をできるだけ活かすことのできる調査票の作成に集中することとなった。海外調査についても当初予定を変更し、調査票作成のための文献調査を十分に行い、最終年度に調査結果の分析を国際学会で報告し、関心を共有する各国研究者との意見交換の機会とすることとなった。質問票作成にあたっては、内外の先行調査研究を検討し、次のような方針での調査票作成を行った。(1)社会的排除概念を用いた調査研究においては労働市場や家族等人間関係からの排除に問題の焦点が当てられているが、家族関係の内部における貧困や困難を捉える枠組みが不十分であり、女性の貧困の不可視化はこの枠組みの不備に起因する部分が大きいと思われる。(2)社会的包摂の質を問い直す動きは、いくつかの先行文献に散見されるが、本格的にはこれからの課題であり、包摂=依存、助け合いの関係について、経済的のみならず制度的情緒的観点からの実態、依存関係における権力関係、および当事者の評価等を調査項目に含めることが必要である。なお、依存関係は家事育児介護等の無償労働についても検討することが重要である。(3)幸福感、生活満足度について先行調査研究と比較検討ができるよう、質問項目を充実させる必要がある。(4)男性との比較が先行調査研究においては比較的乏しいと思われるため、男女同数の回答を得られるよう調査予算配分に配慮する。初年度に予定していたウェブ調査を次年度に延期し、調査項目の精査作業をすすめた。合わせて先行調査研究の質問項目の検討、海外研究調査動向の検討をすすめた。高卒非正規女性を中心とした世代・ジェンダーの比較調査を実施し、既婚者も含めた若年女性の労働と生活について、経済的依存関係、およびアンペイド・ワークの依存関係を含めての詳細検討を行い、実態と課題を明らかにすること、および近年の経済不況および緊縮政策の生活への影響も合わせて解明することを目的とした調査として実施するための方向性を検討し、以下の方針を決定した。1)前回調査(平成1719年度科学研究費補助金(基盤C)課題番号17510222)「若年女性層の労働と生活に関する調査研究」の質問項目を叩き台とし、比較可能な設計とする。2)前回対象にできなかった中卒および高卒若年女性にターゲットをしぼり、予算の都合上サンプル数は1000程度となることを考慮して、変数を婚姻状況、子どもの有無と年齢、雇用形態に絞り込み、その他の比較はマクロデータを参照して行う。3)サンプル数は就業形態基本調査にもとづいて、有配偶と無配偶、および非正規職と正規職の割合を6対4でコントロールする。4)他の先進諸国の若年女性層の労働と生活実態、および政策的対応について、調査を実施し、比較検討によって、日本の現状の特殊性とグローバルな共通性を明らかにする。EU、とくにイギリス、イタリア、およびカナダの調査研究の検討を現在すすめ、2年目の海外調査の詳細を検討中である。経済不況の下で拡大を続け貧困の大きな要因となっている非正規雇用問題はそのマジョリティである女性を必ずしも十分に対象化することがなかった。フリーター問題として注目されてきた若年非正規問題においても同様のジェンダーバイアスが先行研究調査に存在し、フリーター定義そのものが女性のみ既婚者を排除するという姓の二重基準を採用している。本研究はとりわけ非正規率の高い高卒以下若年女性層(1834歳)に焦点を当て、その生活実態を男性との比較可能なサンプルによって多面的に分析し、隠れた貧困の実態と課題を明らかにすることを目指した。ウェブ調査により男女各1000、合計2000のサンプルを得て、まず「フリーター」定義が排除してきた既婚女性の実態を解明する分析を行い、次のような知見を得た。1既婚女性の配偶者のうち正規職に就いていないケースは25.6%を占め、定義が前提してきたように結婚が女性にとって扶養者の獲得を意味するとは言えないことを示すことができた。2また、既婚女性層のうち年収が141万(単身者の生活保護対象年収)に満たない者が80%を占め、貧困予備軍を構成していることがわかった。

3さらに年収141万以上のグループと141万未満のグループの比較分析を行ったところ、141万未満グループの自尊感情が有為に低いことが明らかになり、4また年収141万以下グループと異なり、141万以上グループは日常的な暴力の怖れが生活満足度に影響しないという有為な違いがあることがわかった。以上により標準世帯からの逸脱だけでなく標準とされる世帯に包摂されているとみなされる既婚女性においても女性自身の年収が単身でも生活可能な水準に達していることが女性の生活の質に大きく影響することを示すことができた。以上の知見を国内外の学会で報告し、論文として発表した。日本フェミニスト経済学会での報告は予稿集に掲載され、今年度日本女性学会誌に投稿予定である。女性学、ジェンダー論、労働論、イタリア・フェミニズム研究海外調査を文献調査および海外研究報告に変更し、質問項目の増加やサンプル数の増加等ウェブ調査の規模を拡大するなど、当初予定のかなりの変更を行ったが、それによって研究目的の達成の見通しがより明確化し、当初想定していた以上の成果を挙げることが可能になったと考える。申請当初の予定では初年度にウェブ調査を実施することになっていたが、協議の結果、海外調査なども踏まえ、かつ前回科研調査データの追加分析等もふまえて、調査準備を十分に行ったうえで、実施することになり、初年度はウェブ調査および海外調査の準備作業の段階にとどまったことにより、進捗はやや遅れている。しかしこの初年度の準備が海外調査およびウェブ調査をより効果的に実施するために不可欠のプロセスであることを実感している。ウェブ調査は26年4月中に実施の見通しとなっており、すでに調査会社と最終調整を終了しつつある。調査結果に基づく分析を7月26日の日本フェミニスト経済学会、および8月17日からハイデラバード大学(インド)で開催される国際女性学会で報告する予定ですでにエントリーを済ませている。とくに依存関係、社会的包摂の質の見直し等の研究枠組みについて問題提起し、内外の研究者と議論を行う。年度後半は調査結果、学会等における意見交換を踏まえて研究報告を作成する。1)次年度は当初予定通りに海外調査を実施する。イタリアとイギリスではEUレベルの調査研究に参加した研究者へのインタビューにより、それぞれの国の現状と課題、政策の動向、研究状況などについての情報を得て意見交換することをめざしている。カナダについては現在研究状況を検討中である。2)また前回科研による大卒女性に関するデータおよび大阪府民や学生のデータを再分析して、新たな調査の設計のために検討する作業を実施する。3)上記作業を通じて質問項目設計を完成し、1月あるいは2月頃のウェブ調査実施をめざす。国内外の参照すべき先行研究調査の検討を踏まえて、新しい質の分析をめざして質問項目作成に時間と労力を費やした。その結果、ウェブ調査実施が年度を超えて26年4月に実施となった。また海外調査については当初ウェブ調査実施前に行う予定でいたが、文献調査を十分に行い、ウェブ調査結果分析によって一定の成果を出して報告をまとめ、それを持って国内外の研究者と意見交換する方向に、研究実施予定を変更した。その結果、ウェブ調査費および海外渡航費のいずれも執行が26年度になってからという見通しとなった。
リボソーム合成の活性化に着目した骨格筋肥大メカニズムの解明とその応用

繰り返しのレジスタンストレーニングは骨格筋量の増加を引き起こす。しかし、そのメカニズムについては未だ不明な点が多い。本研究は、レジスタンストレーニングによる骨格筋リボソーム生合成の活性化に着目したレジスタンストレーニングによる筋肥大メカニズムの解明を目的としている。本年度は、繰り返しのレジスタンストレーニングによる筋たんぱく質合成の変化についてmTORC1とリボソーム量に着目して検討した。SDラットを3秒間の最大等尺性収縮10回5セットのレジスタンス運動を1セッション行う群、3セッション行う群に分け実施した。3セッション群は1セッション群に比べて筋タンパク質合成と相関があると報告されているp70S6Kのリン酸化の程度が低下していた。しかし、レジスタンストレーニングによる筋タンパク質合成の活性化の程度は低下しなかった。P70S6Kのリン酸化の程度が低下したにも関わらず、筋タンパク質合成の活性化の程度が低下しなかったメカニズムの候補として、骨格筋リボソーム量に着目した。3セッション群は1セッション群と比較して、筋1mgあたりの18S+28S rRNA量が有意に増加していた。したがって、レジスタンストレーニングによる筋タンパク質合成の活性化はリボソーム量によっても制御されている可能性が示唆された。今後、レジスタンストレーニングによるリボソーム量の増加がどの程度筋タンパク質合成に影響するかを明らかにしていく必要があると考える。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
19世紀後半におけるフランス哲学の展開とイギリス思想の導入に関する研究

本研究は、1860年代から80年代にかけてのフランス哲学の展開を、イギリスの特に心理学を中心とした学問の導入との関連において考察した。明らかになった主な点は以下の通りである。1.経験主義的認識論者としてのJ.S.ミルの思想は、60年代においてテーヌやペス、カゼルたちによってフランスに積極的に導入され、クーザン以来のフランスのスピリチュアリスムに対する批判のために機能させられた。これはスピリチュアリスム側に、「心理学」という学問の位置付けを再規定させることを余儀なくし、この問題系はベルクソンが登場する時代にまで引き継がれながら、この時期のフランス哲学の姿を決定することになった。2.70年代以降、フランスではリボーが精力的に実証主義的な心理学を導入しながら、上記の批判を継続した。特にスペンサー的観点を導入することによって、リボーは、人間精神の普遍的本性という観念を批判し、そしてまたそのような精神が抱く観念に基づいて形而上学を維持しようとしていたスピリチュアリスムに対して改めて破壊的な作業を行った。3.以上の対立は、決して単に抽象的な思想のレヴェルだけで論じられるものではない。「ユニヴェルシテ」という教育制度(カリキュラム、ポスト配分等)ならびに雑誌をはじめとするメディア(雑誌の創刊、編集方針等)が形作る「場」の力学と照らし合わせる形で、この時期の思想の展開は考察される必要がある。以上の考察は、ともすれば抽象的思想がただ内在的に発展するかのように描かれるこの時期のフランス哲学、特にいわゆる「フランス・スピリチュアリスム」の概念を相対化し、これまで論じられてこなかった重要な思想史上のトピックを明示しつつ、当時の個々の思想家を改めて評価しかつ読解していくための適切な解釈格子を用意するという成果をもたらした。1850年代末から70年代初頭にかけてのフランスで、J.S.ミルの思想がいかに受容されたかについての研究を行った。「フランス・スピリチュアリスム」と呼ばれる系譜が、この時期においてはミル、特にその経験主義的認識論への強い対抗意識において自己を規定し、そのアイデンティティを固めていくという経緯が明らかになった。これまで考察の対象とならなかったこの事実を指摘したことが、本年度における重要な研究成果である。この屈折した受容は、そのまま当時のフランスにおける思想的な対立を浮き彫りにする。一方に、ミルの認識論を積極的に評価するテーヌがいる。また19世紀前半にスコットランドの哲学者ハミルトンの思想を翻訳紹介してクーザンのエクレクティスムを批判したペスが、ここでもまたミルの『論理学』の翻訳を行っていること、そしてこれまでその名を挙げられることのなかった重要な翻訳者ならびに紹介者としてカゼルが存在することが指摘される。彼らに共通するのは、ミルを積極的に導入しつつ、クーザン以降のスピリチュアリストを批判していくという態度である。彼らの反対側には、ラヴェッソン、そしてパリ大学のカロ、ポール・ジャネが配置される。従来、ラヴェッソンと後者二人とは、対立的に捉えられることが多かったが、我々の考察視角からはその対立はごく部分的なものとして理解される。また、ミル的な経験論に対抗するために彼らがビラン哲学に改めて依拠し、そこに「フランス」哲学の主な源泉を求めた経緯が観察された。こうした構図を描き出すことで、次の世代の哲学者、特にラシュリエ、より下ってはベルクソンの思想が生まれてくる土壌とでも呼ぶべきものが併せて照らし出されることになった。本年度は、19世紀後半、特に70年代以降におけるイギリス心理学のフランスへの導入を中心として研究を行った。明らかになったのは次の諸点である。1.リボー(Th.Ribot)の哲学史上の重要性。

「科学的心理学の祖」とのみ位置づけられることの多い彼は、1870年代、特にスペンサーの学説を導入しながら、「ユニヴェルシテの哲学」であるスピリチュアリスムに対して激しい批判を行いながら活動を始め、同時にRevue philosophiqueという「ユニヴェルシテ」外のメディアを設立しつつ、以後世紀末に至るフランス哲学の展開に軽視できない影響を与えている。2.1880年代以降のフランス思想界の見取り図についての再検討の必要性。スピリチュアリスムは「論理学」や「形而上学」と共に、「心理学」を自らの特に重要な構成要素としていたが、それに対してリボーの活動は、心理学というディシプリンを一実証科学として独立させると同時に、従来の哲学が扱うとされた事象領域を限定・縮減しようという意味を有する。心理学(あるいは生物学)と哲学(特に形而上学)との関係を執拗に問い続ける80年代以降のフランス哲学、ラシュリエやジャネ、ベルクソンたちによる諸論考の意味は、こうした文脈から、一種防衛的なものとして、再解釈されるべきである。3.この防衛は大きく二つの方向においてなされていた。(1)「心的なもの」の再領土化(ラヴェッソンベルクソン)。(2)哲学の脱心理学化的再構築としての「超越論」化(ラシュリエ)。以上の研究は、昨年度のそれと併せて、19世紀後半のフランス哲学史の再検討、特にいわゆる「フランス・スピリチュアリスム」という系譜に対する相対化、という成果をもたらしたと言える。
タコニス振動における非線形動力学

非線形非平衝系で起こる新現象の探索と,それを記述する一般法測を確立することを研究の最終目的としている。実験でよく研究されている系はレイリ-ベ-ナルド熱対流系である。しかし多くの問題点もある。我々が注目している実験系は低温でタコニス振動と呼ばれる熱音響振動の一種である。急激な温度勾配をもつ細管内の気柱自励振動系で実験的に多くの利点を有する。本研究においては主として以下の二点の問題について実験を行い,成果を得ることができた。1.自励振動子のモ-ド競合によって準周期運動からカオスへの転移を観測すると共にそのル-トを明らかにした。2.自励振動子を外から力学的に周期外力をおよぼし,任意の周波数比および非線形性の強さで準周期運動からカオスへの転移の観測と転移点近傍で成立する様々な普遍性について実験的に明らかにした。研究成果および実績前者については不安定モ-ドの安定中立曲線の重なり合った場合で,23の複数モ-ドが非線形相互作用を通してカオスになることを実験的に示し,そのル-トは2周期運動からカオスと3周期準周期運動からカオスの2つル-トが存在することを実験的に明らかにすると共に,決定論的カオスの実証を行った。後者については準周期からカオス臨界点で成立する。局所的および大域的な普遍性について実験的に示した。周波数の比は黄金平均に調整し,スペクトルの自己相似性(およびリアプノフ数のゆらぎ自身およびそのスペクトル)および特異点スペクトルの実験結果と一次元写像モデルの普遍性の結果が比較された。非常に雑種な系と信じられてきた熱音響系が一次元写像モデルと同じ普遍的クラスに属することが実証された。以上の結果は米国物理会誌(Phy.RevA)に2遍および京都大数理研究所の講究録で出版される予定である。
道標を利用した近世関東地方の道路交通網と都市交通圏の復元

(目的)既存の干葉県・埼玉県・栃木県・群馬県・神奈川県等の道標データに新発見の神奈川県、茨城県、干葉県内データを加える。東京都の道標のデータベース化を行う。(作業内容)1。資料収集:東京都、神奈川県の道標所在調査データの収集を図書館等で行った。2。現地調査:特に千葉県・埼玉県内の道標につき、-部地域について道標の旧位置確認や銘文の不明瞭個所の再検討作業を行った。3。データベース入力:東京都を除く関東各都県(主に神奈川県)のデータ入力を行う。(データ処理)1。関東地方の都市交通圏図の作成を行いつつある。2。千葉県北東部の道路網図(近世中期、後期)を作成した。(結果)1。関東地方の都市の都市交通圏は径15-20キロの略円形の交通圏をもつ、地方中心都市の交通圏が併存していることが確かめられた。2。江戸の近傍には日帰り、1泊の参詣旅行ルートに対応した網の目状の交通路が近世後期に発展した。それに対し、より遠方では、主な街道沿いの通過交通を主とした交通網が形成された。この道路網の形態は単線状で、主要霊場あるいは湯治場を結ぶ道であった。この道に沿道の寺社霊地が組み込まれた交通網が形成されたらしい。3。収集したデータをもとに、処理作業中であり、図の完成には至っていない。(目的)既存の千葉県・埼玉県等の道標データに新発見の千葉県内のデータを加えるほか、埼玉、茨城栃木、群馬の各県のデータベース化を行うことを目標とした。(作業内容)1。資料収集:埼玉、茨城、栃木、群馬、神奈川各県の道標所在調査データの収集を図書館等で行った。2。現地調査:特に千葉県内の道標につき、一部地域について道標の旧位置確認や銘文の不明瞭個所の再検討作業を行った。3。データベース入力:神奈川、東京を除く関東各都県のデータ入力を行う。(データ処理)1。千葉県南部、および千葉県北西部と隣接3県にまたがる都市交通圈図を作成した。2。千葉県西部の道路網図(近世中期、後期)を作成した。(結果)1。千葉県内の、従来データ不足で明確でなかった都市の都市交通圈が明確になった。その結果、各都市の交通圈が径1520キロの範囲で併存していることがより確かめられた。2。近世後期にかけて、江戸を中心とする日帰り、1泊の参詣旅行ルートに対応した網の目状の交通路が千葉県西部などに発展したことが分かった。それより遠方の、関東北部の道路交通網は、主な街道沿いの通過交通を主とし主要霊場をめぐる単線状の交通路であるらしい。また。霊場参詣以外に湯治療養を目的とする旅行が盛んであったことが分かった。(目的)既存の千葉県・埼玉県・栃木県・群馬県等の道標データに新発見の千葉県内データを加える。神奈川県の道標のデータベース化を行う。(作業内容)1。資料収集:神奈川、茨城各県の道標所在調査データの収集を図書館等で行った。2。現地調査:特に千葉県・埼玉県内の道標につき、一部地域について道標の旧位置確認や銘文の不明瞭個所の再検討作業を行った。3。(データ処理)1。千葉県のデータについて、他県データとの位置座標の共通化をはかり、千葉県、群馬県、埼玉県などの都市交通圏図を作成した。2。千葉県南部の道路網図(近世中期、後期)を作成した。(結果)1。関東地方の都市の都市交通圏は径15-20キロの略円形の交通圏をもつ、他方中心都市の交通圏が併存していることが確かめられた。2。(作業内容)1。2。3。(データ処理)1。2。(結果)1。2。

江戸の近傍には日帰り、1泊の参詣旅行ルートに対応した網の目状の交通路が近世後期に発展した。それに対し、より遠方では、主な街道沿いの通過交通を主とした交通網が形成された。この道路網の形態は単線状で、主要霊場あるいは湯治場を結ぶ道であった。この道に沿道の寺社霊地が組み込まれた交通網が形成されたらしい。3。収集したデータをもとに、処理作業中であり、図の完成には至っていない。
間質性膀胱炎発症における酸感受性侵害受容器分子(ASICおよびTRPV1)の関与

本研究により,Acid-Sensing Ion Channel (ASIC)の膀胱における発現の局在が解明された。さらに,膀胱におけるASICの局在や排尿反射の酸感受性における性差が証明され,ASICが膀胱における酸感受性をコントロールすることによって,女性に多い間質性膀胱炎の発症に関与している可能性が示唆された。膀胱知覚神経路における侵害刺激受容メカニズムの一端が解明され,今後の研究の発展により間質性膀胱炎に対する新しい治療薬の開発に繋がる可能性が期待される。本研究における目的は,酸感受性侵害受容分子,特にAcid-Sensing Ion Channel(ASIC)の膀胱における発現の局在を同定し,間質性膀胱炎発症メカニズムにおける役割を解明することである。このことによって,膀胱知覚神経路における侵害刺激受容メカニズムの一端が解明され,間質性膀胱炎に対する新しい治療薬の開発に繋がるものと期待される。1.マウス膀胱の上皮および平滑筋において,ASIC13各遺伝子および蛋白質の発現を証明した。ASIC1は膀胱上皮および平滑筋に,ASIC2は主に膀胱平滑筋に,ASIC3は上皮下層に発現が証明された。また,これらASICサブユニットの発現には性差が認められた。膀胱上皮におけるASIC1の発現は,オスで有意に高く,平滑筋層におけるASIC2の発現はメスで有意に高かった。(BJU Int 104 : 1746-1751, 2009)2.マウスin vivo実験において,酢酸(pH3.0)の膀胱内還流による酸化学刺激に対する排尿反射の反応に性差があることを証明し報告した(Am J Physiol-Regul Integr Comp Physiol 295 : R954-R960, 2008)。酢酸膀胱内還流による排尿間隔の短縮には有意な雌雄差が存在した。これは膀胱知覚神経系の酸感受性に性差があることを示す実験結果であり,間質性膀胱炎の発症率における性差と関連している可能性がある。この膀胱神経求心路の酸感受性における性差の原因として,ASICサブユニットの発現における性差が関与している可能性があると考えられる。これまでの研究において1)マウス膀胱において,ASIC1は膀胱上皮および平滑筋に,ASIC2は主に膀胱平滑筋に,ASIC3は上皮下層に発現が証明された。膀胱上皮におけるASIC1の発現は,オスで有意に高く,平滑筋層におけるASIC2の発現はメスで有意に高かった(BJU Int 104:1746-1751,2009)。2)マウスin vivo実験において,酢酸膀胱内還流による排尿間隔の短縮には有意な雌雄差が存在した。これは膀胱知覚神経伝達系の酸感受性に性差があることを示す実験結果であり,間質性膀胱炎の発症率における性差と関連している可能性がある。(Am J Physiol-Regul Integr Comp Physiol 295:R954-R960,2008)。本年度は,ヒト膀胱上皮およびラット膀胱上皮および平滑筋においてもASICが発現していることを確認した。また,ASICとともに膀胱に発現する酸感受性イオンチャネルであるTRPV1が膀胱知覚伝達システムの酸感受性に関与しているかどうかを検討した。TRPV1の関与は些少なものであり,他の酸感受性イオンチャネルの関与を示唆する結果であった(Am J Physiol Renal Physiol 298:F1351-F1359,2010)。本研究における目的は,酸感受性侵害受容分子,特にAcid-Sensing Ion Channel (ASIC)の膀胱における発現の局在を同定し,間質性膀胱炎発症メカニズムにおける役割を解明することである。膀胱上皮におけるASIC1の発現は,オスで有意に高く,平滑筋層におけるASIC2の発現はメスで有意に高かった(BJU Int 104: 1746-1751, 2009)。これは膀胱知覚伝達系の酸感受性に性差があることを示す実験結果であり,間質性膀胱炎の発症率における性差と関連している可能性がある。

(Am J Physiol 295: R954-R960, 2008)。3)膀胱に発現するもう一つの酸感受性イオンチャネルであるTRPV1の膀胱知覚伝達系の酸感受性に対する関与を検討した。TRPV1の関与は些少なものであり,TRPV1以外の酸感受性イオンチャネルの関与を示唆する結果であった(Am J Physiol 298: F1351-F1359, 2010)。以上の結果から,膀胱に発現するASICが膀胱における酸感受性をコントロールすることによって,女性に多い間質性膀胱炎の発症に関与している可能性が考えられた。本年度は,ラットおよびヒト膀胱におけるASICの発現を確認することができた。そこで,間質性膀胱炎患者の膀胱上皮におけるASICの発現を正常人と比較検討したが,有意な差を認めなかった23年度が最終年度であるため、記入しない。23年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者ケアに関する情報公開制度の分析－スウェーデン・日本・韓国を対象に－

本研究では、以下の3か国を対象に介護の質を測定し、その結果をインターネット上で情報公開する様子を明らかにした。スウェーデンでは、2007年から毎年社会保健庁が、290の市レベルでの介護の質について情報公開し、また各介護の付いた特別住宅について介護の質を評価し、コミューンごとに介護の付いた特別住宅に対する入居利用者満足度を明らかにしている。韓国は、保健福祉部が3レベルに分け、老人療養センターや在宅ケアについて介護の質の評価を行い、上位10%に関して介護報酬を加算するというインセンティヴを付けている。日本は、5分野68項目について、施設ケア・在宅ケアの事業所が自己評価および外部評価を受けている。まずスウェーデンに関して、2007年から進めている高齢者ケアの評価および情報公開に腐心してきているが、2012年に著しい変更が加えられた。ケア・サービスの評価システムには、「エルドレガイデン」と「情報公開ー高齢者に対する看護と介護」の2つがある。前者の変更点は、全国の介護の付いた特別住宅に対して、7項目について5点満点で評価していたものを廃止し、新項目を含む10項目について、当てはまるレベルをパーセント表示するように変更された。後者のシステムの変更点も大きい。この評価の中で、ホームヘルプサービス利用者に対する満足度調査と介護の付いた特別住宅の入居者に対する満足度調査に対する結果を情報公開している。2011年までは、要介護高齢者や認知症高齢者に、30数項目について、1つひとつ10単満点で回答するように求めていた。批判が強い中で、2012年からは、30項目弱に対して5件法で回答してもらうように変更された。次に、日本ついて述べると、ケアに関する事業者関連情報は、介護サービス情報公表支援センターが公表している。2012年に情報公開制度が大幅に変更された。スウェーデンの網羅性のあるシステムに比べると、日本は著しく後退した。後退の最も大きな理由は、2011年まで毎年実施の指定調査機関の調査員による評価調査が、都道府県単位で任意となり義務づけが廃止されたことである。また、各事業者が調査機関へ支払う手数料が高額であったのに高齢者ケアの質の向上には資することがない点が問題となっていた。第3に、韓国に関しては、老人長期療養保険制度のもとでの施設ケア、在宅ケアに関して事業者評価が毎年実施される。優秀との評価を得た上位10%の事業者は名称が公表され、介護報酬として褒賞を上乗せするという経済的なインセンティヴを織り込んだ評価・情報公開システムとなっており、スウェーデンや日本に見られない特徴を持つ。最終年度では、当該高齢者が本当に望む情報公開の在り方に関する基本モデル構築とその提示を研究の目的とした。高齢者介護に関する情報公開が最も進んでいるスウェーデンに関しては、2007年以来、大別して2種類の情報公開が実施されてきている。一つは、高齢者ガイド(エルドレガイデン)と呼ばれる詳細な情報公開である。スウェーデンには3000か所を超す介護の付いた特別住宅が存在するが、そのすべてに関して、介護の質に関する客観的な評価が行われている。しかしながら、2年置きに、評価項目が変更されるなど、継続性という点で問題を残している。高齢者が本当に望む情報公開ということからすれば、介護の質を測定する項目選定に、PROやSPFなど高齢者団体のメンバーを入れるなどの工夫が必要である。韓国に関しては、保健福祉部が、大項目、中項目、小項目に分けられた極めて詳細な客観的な評価項目について、保険者である健康保険公団が調査を行っている。在宅ケアおよび施設ケアの上位10%のサービス提供者が介護報酬の加算を受けられるというインセンティヴが設定されており、優れたシステムであるが、サービス利用者である高齢者からの評価は限定的にしか行われておらず、この点が問題である。広い範囲で利用者による漢族度調査が行われることが、今後の課題である。最後に日本に関しては、5分類68項目の当該サービス提供者による自己評価が行われ、あわせて第3者機関による外部評価も行われており、その結果がWAMNETを通じて情報公開されている。日本については、在宅ケアも施設ケアもサービスレシーバーである利用者による満足度調査は全く行われていない。介護の質を高めるためには、当事者による評価が不可欠である。3か国とも情報公開に精力的に取り組んではいるが、課題も多いと言わざるを得ない。本研究では、措置制度に基づき高齢者ケアを展開するスウェーデンおよび介護保険制度を持つ日本と韓国を対象に、事業者情報公開制度と第三者評価情報公開制度の内実を実証的に調査研究し、この研究成果をふまえ、「利用者である高齢者(以下、高齢者と略す)が本当に望む情報公開のあり方の基本的モデル」を構築することを目的とする。

平成23年度の研究計画は、3か国の(A)=事業者情報公開制度に関する現状を、各国の関係機関HPを精査し情報を収集することであり、加えて、3か国の(B)=第三者評価に基づく情報公開制度について、関係機関HPを調べ情報収集することである。次に、スウェーデンおよび韓国の関係機関に出張しインタビュー調査を行う。これにより各国の第三者評価の具体的な項目を網羅的に把握することが可能となり、評価項目の妥当性を検証することができる。同時に、第三者評価結果の公表方法、結果の活用方法についても検証する。日本に関しても同様の方法論を用いる。以上の研究目的、研究計画を踏まえ、今年度は、スウェーデンに出張し、情報公開の関係機関である社会庁およびスウェーデン・コミューン・ランスティング連合会を訪問し、両機関において責任者に対してインタビュー調査を行っている。特に、両機関が共同して発行したOPPNA JAMFORELSER 2010 Vard och omsorg om aldreという報告書における情報公開の結果に対するコミューンの反応、情報公開をする上でのデータ収集の方法論に関する問題点、今後の情報公開計画等のついて確認した。韓国に関しては、保健福祉部、国民健康保険公団を対象にインタビュー調査を実施し、在宅サービスおよび施設サービスの各事業者に対する第三者評価の実施形態、この評価を踏まえての情報公開のあり方、第三者評価による情報公開の公表計画等についてインタビュー調査を行った。研究の目的に明記した課題は、上記研究実績の概要で詳述したように、研究代表者および研究分担者との有機的な連携のものに、遂行されてきている。その意味で、おおむね順調に進展していると自己評価できる。研究実績の概要で述べた通り、平成23年度には、当初の計画通り、研究代表者および研究分担者が、それぞれスウェーデンの社会庁、スウェーデン・コミューン・ランスティング連合会、韓国の保健福祉部、国民健康保険公団に出張しインタビュー調査を行うことができた。これにより各国の第三者評価の具体的な項目を網羅的に把握することが可能となった。評価項目の妥当性についても検討することができた。加えて、第三者評価結果の公表方法、結果の活用方法について検証作業に入ることができた。日本に関しても同様の方法論を用いて研究を進めてきたところである。研究の学術的背景および予想される結果と意義で、記載した通り、スウェーデンが最も発展していることが明らかになった。ただし、一部の情報公開の内容に関しては、基礎自治体や研究者の反発が強く、改良・改善を余儀なくされている部分が存在することも把握できた。現在までの達成度としては、以上のような現況にあることを踏まえ、自己評価としては、「おおむね順調に進展している」と判断した。2013年度は、当該研究課題の研究計画の最終年度にあたる。上記の研究実績の概要で確認したように、研究対象となっているスウェーデン、日本、韓国の高齢者ケア(在宅ケアおよび施設ケア)に関する評価システム、加えて評価結果を情報公開するシステムに著しい差異が見られることが分かる。2012年度に各国のシステムの実態把握ができたので、2013年度は、比較分析を詳細に行い、本研究課題のまとめを行う。(今後の推進方策)
澱粉茹で調理の環境負荷低減を実現する流体解析に基づく水分移動モデルの構築

麺の茹で調理は長い調理時間と多量の熱エネルギーを必要とし、その低減が期待されている。本研究では、鍋内の流れが麺の水分移動、澱粉糊化に及ぼす影響を明かにし、水分移動を記述できる数学モデルを構築することを目指す。顕微鏡画像のRGBをL*a*b*へ変換するCVS法によって、澱粉の状態分布を明確に表せた。水分移動、糊化ともに流れによって促進されることが、MRI法とCVS法によって示された。熱・物質移動解析を行った結果、調理途上の水分移動は、麺表面から内部へと変化する澱粉の状態に応じた水分保持能力が支配要因であり、澱粉の保水能力と実際の含水率との比の勾配を駆動力とした数学モデルが適用できると言えた。炊飯や麺類の茹で調理といった澱粉食品の調理は、いずれも沸騰水下で長い加熱時間を必要とする。そのため、調理時間の短縮と、さらには消費熱エネルギーの低減が求められる加熱調理と言える。本研究は、澱粉食品の中でも特に多量の熱エネルギーを必要とする麺類の茹で調理に着目し、熱および水分の供給源となる茹で水の挙動が麺内部への水分移動におよぼす影響について明らかにすることで、麺内部の糊化および水分移動を速やかに進行させる条件を提示することが可能になると考える。本年度は当初、温水を連続的に流せる流路システムを利用する予定であったが、流路システムにおける流量の変動が大きく、麺の茹で時間(特に乾麺)に対して安定した流量が維持できる時間が短いという結果から、業務用ガスコンロと寸胴鍋を用いたバッチ式の系で行う事とした。この時の流体挙動の定量は、鍋内の試料麺の移動速度をビデオ撮影によって決定する事とした。また麺内の澱粉の糊化による構造変化を定量的に表す実験では、顕微鏡で撮像した画像のRGB値をLab値へ変換するCVS(コンピュータービジョンシステム)法を採用した。色彩色差計を用いた色彩値計測が1回の計測において試料内の一部の狭い領域のデータ取得に限られるのに比べて、CVS法では、同時に多点の情報が得られるという利点がある。本実験において、澱粉の糊化による構造変化を、麺内の分布としてとらえることが可能であった。さらに得られた色彩値をヒストグラムで表わすことで、定量的評価とすることができた。さらに、乾麺(スパゲティ)の茹で調理は、通常、茹で水に塩を添加するが、水分移動に伴う塩の浸透は、流体挙動を反映した結果になることが想定される。よって麺への塩の浸透を定量することで、流体挙動を示す指標となると考えた。鍋内の流れの有無によって塩濃度の浸透に大きな違いがでることが明らかになった。研究計画に記載した茹で実験における連続流路システムであるが、流量の変動が大きく、対象試料とした乾麺(スパゲティ)の茹で時間に対して安定した流量が維持できないという結果から、調理実験方法の見直しと変更が必要となった。そこで、研究実績のある業務用ガスコンロと寸胴鍋を用いたバッチ式の系で調理実験を行う事とした。また、流れの状態の定量化という点において、これまで採用していたビデオ撮像による方法は乾麺の茹で調理初期においては、適用できないという結果であったため、別途、定量手法を検討したが、塩の浸透を指標とすることで、流れの状態を定量できる可能性が示された。水分移動モデルの構築にあたって、澱粉糊化の定量が必要であるが、顕微鏡法によって得られた2種の画像から画像解析ソフトを用いて統計的に表すことが現時点で適切な手法であると考えられた。水分移動モデルの構築に向けて、現時点では、流体挙動の定量的記述、澱粉糊化進行度の定量化の両方において、実験の見直しと再検討の必要性が生じているが、いずれも代替手法等の検討を行った結果、これらを改善する可能性が示された。平成28年度においてこの点を進めたい。麺茹で実験に関して、業務用ガスコンロと寸胴鍋を用いたバッチ式の系で乾麺(スパゲティ)を対象として調理実験を行った。流れの数量化は、乾麺を用いた場合、麺自体が流動しがたくトレーサーと見なして撮像法から決定することが難しい。これまで報告した生麺を用いた実験では、麺が流動することから、移動速度を撮像法で決定することが可能であった。よって、バッチ式の調理実験では、トレーサーを生麺とした場合において決定した移動速度となるガス出力下で、茹で調理実験を行うことが妥当であると考えられた。鍋内の流れによる影響を受ける因子として、鍋内に添加した塩の浸透について検討を行うこととした。茹で時間の進捗に伴い、麺内部へ浸透する塩化ナトリウムについて、原子吸光法によるナトリウムの定量を実施した。その結果、茹で時間の進行に伴い、麺内部で検出されるナトリウム量は増加し、茹で水とともに内部へ拡散する様子が得られた。これとともに、塩の添加の有無で、麺内部への水分移動そのものに影響があるのか否か、確認するために、乾燥重量法による平均含水率の測定と、磁気共鳴画像法による麺内部の水分分布測定を実施した。その結果、塩化ナトリウムの麺内部への拡散とともに水分移動が遅くなり、麺中心部の含水率上昇が遅れ、茹で時間に影響を及ぼす事が示された。また、塩化ナトリウムを添加していない系において観測された麺の表面部位における含水率の過度の上昇が、添加した系では見られず、塩化ナトリウム0から1.8wt%の濃度範囲で、鍋内濃度が異なることで、麺内水分移動に影響を及ぼす事が示された。

麺、特に乾麺の茹で調理において、塩化ナトリウムの麺内部への拡散・浸透が、麺内部の水分分布に及ぼす影響が無視できないことが明らかになったことから、当初の計画へ増やす必要が生じたことによる。塩化ナトリウムの拡散挙動から、流れの状態評価を行うためにも必要な実験と考える。本研究は、澱粉食品の中でも特に多量の熱エネルギーを必要とする麺類の茹で調理に着目し、熱および水分の供給源となる茹で水の挙動が麺内部への水分移動におよぼす影響について明らかにすることで、麺内部の糊化および水分移動を速やかに進行させる条件を提示することを目指した。本研究は当初、温水を連続的に流せる流路システムを利用する予定であったが、流量の変動が大きく、麺の茹で時間に対して安定した流量、温度条件が難しいという結果から、業務用ガスコンロと寸胴鍋を用いたバッチ式の系を主とした。この時の流体挙動の定量は、鍋内の試料麺の移動速度をビデオ撮影によって決定した。麺内の澱粉の糊化による構造変化を定量的に表す実験では、顕微鏡で撮像した画像のRGB値をL*a*b*値へ変換するCVS法を採用した。その結果、複屈折性を有している未糊化領域と、結晶構造は消失しているが、澱粉粒が残っている領域(糊化領域)、さらに澱粉粒の形状を残さず、高分子が分散している分散領域の三段階に大別することができた。この状態は、鍋内の流れの有無に影響を受け、系内の流れがある場合は、ない場合に比べて分散領域、糊化領域が麺内部へと進行する様子が示された。さらに、別途取得した固形分溶出量は、流れが大きい場合に増加するという結果であった。以上の結果に基づき、あらたな水分移動モデルを構築し、有限要素法による熱伝導及び水分移動解析を行った。水分移動解析の基礎式には相対含水率モデルを参考に、澱粉の上限含水率W+と実際の含水率Wとの比の勾配を駆動力とする式を用いた。上限含水率W+は,澱粉の状態に依存することから、吸水実験と熱分析法によって、上限含水率と糊化度の関係式を得た。さらに、糊化の後期段階である分散過程では、上限含水率が指数関数的に増加すると仮定し計算に組み込んだ。磁気共鳴画像法で測定した水分分布と比較したところ、解析の妥当性が示された。麺の茹で調理は長い調理時間と多量の熱エネルギーを必要とし、その低減が期待されている。本研究では、鍋内の流れが麺の水分移動、澱粉糊化に及ぼす影響を明かにし、水分移動を記述できる数学モデルを構築することを目指す。顕微鏡画像のRGBをL*a*b*へ変換するCVS法によって、澱粉の状態分布を明確に表せた。水分移動、糊化ともに流れによって促進されることが、MRI法とCVS法によって示された。熱・物質移動解析を行った結果、調理途上の水分移動は、麺表面から内部へと変化する澱粉の状態に応じた水分保持能力が支配要因であり、澱粉の保水能力と実際の含水率との比の勾配を駆動力とした数学モデルが適用できると言えた。研究計画に記載した茹で実験における連続流路システムであるが、流量の変動が大きく、対象試料とした乾麺(スパゲティ)の茹で時間に対して安定した流量が維持できないという結果から、調理実験方法の見直しと変更が必要となった。そこで、研究実績のある業務用ガスコンロと寸胴鍋を用いたバッチ式の系で調理実験を行う事とした。流体挙動の定量は鍋内の試料麺の移動速度をビデオ撮影によって決定する事としたが、乾麺をトレーサーとすることが茹で調理初期において難しいという結果であった。
担がん状態と薬剤耐性に関わるゲノム異常・エピゲノム変化を基盤とした代謝機構の解明

本研究では、1)担がん患者バイオマーカーの同定とその代謝制御によるがん細胞機能不全メカニズムの解明と、2)薬剤耐性を獲得するゲノム異常特異的な代謝物生成機構の解明を目指し、細胞機能不全法と薬剤耐性解除法の創出を目指す。発がんからがんの進行を代謝変化とゲノム変異、エピゲノム変化を結び付けて解明する研究を行う。
食事が心拍数、血圧に及ぼす影響-自律神経活動及び酸化ストレスの検討を含めて-

食後、心拍数、血圧などの血行動態は大きく変化するため、しばしば生体に悪影響を及ぼす。従って食後の血行動態の詳細を明らかにすることは健康教育のために重要である。そこで本研究では食事が心拍数、血圧、自律神経活動等に及ぼす影響について(1)食事摂取量による影響(2)食事摂取時間による影響(3)若年健常者、壮年健常者、糖尿病患者における影響の違いの3つの観点から研究を行った。食事量の影響に関しては食事量の増大により、食後の心拍数の増大がより顕著になり、中心血圧が低下することを明らかになった。食事時間に関して特に夕食摂取時間が遅くなることが、深夜の心拍、血圧、自律神経活動のリズムを大きく障害することが明らかになった。若年健常者、壮年健常者、糖尿病患者における比較においては比較的軽症の糖尿病患者においても食後の自律神経活動の低下の結果、上腕血圧のみならず、中心血圧の低下が生じることが明らかになった。本年度は以下の2つの研究を行った。1.食事に対する年齢による循環器諸指標並びに酸化ストレスの差異について(対象)若年健常者9名と壮年健常者12名の計21名である。(方法)食事(テストミール)投与前、投与1,2時間後において、心拍数、血圧、中心血圧、dROM(酸化ストレス指標)、心臓自律神経活動を測定比較検討した。(結果)壮年健常者は若年健常者に比べると、安静時血糖値、dROM値が有意に高値を示し、一方副交感神経活動指標:HFは有意に低値を示した。食事負荷により、心拍数は両群で有意に増加した。一方両群において血圧、dROM値は食事により変化は認められなかった。II.食事量の違いによる循環器諸指標並びに酸化ストレスの差異について(対象、方法)若年健常者8名を対象とし、食事量(テストミール)を通常量と倍量年とし、投与前、投与1,2時間後において、心拍数、血圧、中心血圧、dROM(酸化指標)、心臓自律神経活動を測定比較検討した(結果)通常摂取群では心拍数のみが食後60分において増加したが、その他の循環器指標に変化は認められなかった。一方倍量摂取群では心拍数の増加が120分まで持続し、上腕血圧の低下は見られなかったものの、中心血圧の食後低下が認められた。dROM(酸化ストレス指標)については両群に食後に有意な変化は認められなかった。以上の研究より、過食は食後長時間心拍数が増加し、健常者においても中心血圧の低下が認められたことより、過食は循環器的に有害である事が明らかとなった。また加齢により、副交感神経活動の低下、酸化ストレス指標の増加は認めるもの、食事に対する循環器諸指標並びに酸化ストレス指標の差異は認められないことが明らかとなった。本年度は食事摂取時間が心拍数、血圧、心臓自律神経活動のB内変動に与える影響について検討した。(対象並びに方法)若年健常者15名を対象に、1回目の測定として、夕食摂取時間を19時と設定し、10時から24時間心電図記録及び血圧測定(1時間毎)し、得られた心電図RR間隔から1時間ごとの平均HRおよび心臓自律神経活動指標を算出した。同一被験者を対象に、1回目の測定から2週間空けて今度は夕食摂取時間を23時に設定し同様の測定を行い、夕食摂取時間の差異が生体リズムに及ぼす影響を検討した。(結果)心拍数は夕食摂取時間により有意な差が認められ、23時に摂取した場合、19時に摂取した場合と比較して、夜間睡眠中の心拍数は有意に高値を持続し、翌朝6時においても有意に高値を示した。副交感神経活動においても差が認められ、23時に摂取した場合、夜間睡眠時の副交感神経活動は19時に摂取した場合に比べて低い傾向があった。同様に夜間睡眠時交感神経活動においては23時に摂取した場合、19時に摂取した場合に比べて高い傾向が認められ、翌朝6時においては有意に高値を示した。一方で血圧においては夕食摂取時間による変動の差異は認められなかった。以上の結果より、夕食を遅い時間に摂取することで心拍数、心臓自律神経活動などの生体リズムに変調をきたし、その変調は夜間睡眠時のみならず、翌朝の心拍数増加、交感神経活動の亢進を引き起こすことが明らかになった。従って食事摂取時間(特に夕食摂取時間)は健康維持のために重要であることが示唆された。2型糖尿病患者において食後低血圧はしばしば見られ、QOLの低下につながるが、その詳細については明らかでない。

24年度は2型糖尿病患者と健常者の食後の循環動態の違いについて心拍、心臓自律神経活動、上腕動脈、中心動脈の観点から検討した。(対象並びに方法)対象は健常者15名および2型糖尿病患者15名の計30名である。対象全例にテストミール(日本糖尿病学会考案)を摂取させ、食前、食後1時間後および2時間後の心拍数(HR)、上腕血圧、中心血圧ならびに心臓自律神経活動を測定し、健常者と糖尿病患者の食後循環動態の違いを検討した。(結果)健常群においては食後1時間においてHRは有意に増加し、交感神経活動は増加傾向を示した。上腕血圧、中心血圧については有意な変動は認められなかった。これに対して糖尿病患者においてはHRの増加、交感神経活動の増加は認められず、食後1時間において上腕血圧、中心血圧のそれぞれが有意に低下した。又上腕血圧に比べて中心血圧での低下が有意に大きかった。以上の結果より、糖尿病患者においては健常人の食後の循環動態反応と異なり、早期から自律神経障害が生じることにより、食後末梢血圧のみならず中心血圧においても有意な低下をきたすことが明らかになった。従って、糖尿病患者では早期より食後の循環動態に対する十分な注意が必要であると示唆された。本年度予定していた食事摂取時間が生体リズムに及ぼす影響についてほぼ想定していた有意義な結果が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)これまでの成果について論文作成を行う。(2)今後健常人のみでなく、糖尿病患者さんについても食事の心拍数、血圧に対する影響について検討する。