hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大航海時代後の美術における他者像の類型・系譜とその象徴的機能

その結果、1)1538年にメキシコ市において、宣教師と先住民首長の協力関係に基づいて制作された《聖グレゴリウスのミサ》の羽根モザイク聖画が、当時ヨーロッパで論争となっていた「先住民の理性」に関する解釈において、先住民の立場を擁護するイメージ操作の一環をなしていたこと、2)そのイメージ操作が、征服後の先住民が積極的に乗り出した紋章の獲得と、その図像による自己像の構築と軌を一にすること、さらに、3)こうした先住民の関与する美術の中核に、イスミキルパンなどの宣教修道院の壁画装飾図像が位置することを明らかにした。これらは近年の植民地美術研究における、先住民の関与についての認識の深まりを踏まえるとともに、そこに新たな事例を通しての論証を加えるものである。この点において大きな意義があると考えている。美術史本研究の目的は、スぺイン植民地を中心とする新大陸の先住民像に焦点を当て、その類型と系譜を明らかにすると同時に、「発見」された他者の像として、あるいは、征服者側から他者の役割を与えられた自己の像として、それら先住民像がヨーロッパ、植民地双方の受容空間において、どのような象徴的機能や意味を担ったのかを解明しようとするものである。本年はこのうち特に、植民地先住民の紋章/自己表象図像について、ペルーおよびスペインにおいて計画した実地・史料調査を進め、当初想定した程度の成果を挙げることが出来た。その成果を含めた著作は、現在すでに脱稿し、出版の準備を進めている。本研究の目的は、スペイン植民地を中心とする新大陸の先住民像に焦点を当て、その類型と系譜を明らかにすると同時に、「発見」された他者の像として、あるいは、征服者側から他者の役割を与えられた自己の像として、それら先住民像がヨーロッパ、植民地双方の受容空間において、どのような象徴的機能や意味を担ったのかを解明しようとするものである。本年はこのうち特に、16世紀メキシコ(ヌエバ・エスパーニャ副王領)の事例について、計画した実地調査に基づいて研究を進め、当初想定した程度の成果を挙げることが出来た。また、その成果を1編の比較的分量のある論文(24000字程度)にまとめ、公刊することが出来た。昨年度に続き、関連する史資料を蔵する文書館、図書館の調査を進める。本年度は、ヤギロン図書館(クラコフ)などでの史料調査を軸に、おもにヨーロッパにおいて生成された他者表象としての新大陸先住民像についての研究をおこなう。また、これまでに収集した史資料の分析もいっそう精密におこなう。1)新大陸の先住民像の類型と系譜を系統的に明らかにするとともに、2)「発見」された他者の像として、あるいは、征服者側から他者の役割を与えられた自己の像として、それら先住民像がヨーロッパ、植民地双方の受容空間において、どのような象徴的機能や意味を担ったのかを解明する。本年度に継続して、ヨーロッパおよびラテンアメリカ各地の文書館、図書館、および作品所在地における実地調査を中心に、関連する文献資料などの継続的な入手もおこないながら、研究を進める。1)新大陸の先住民像の類型と系譜を系統的に明らかにsするとともに、2)「発見」された他者の像として、あるいは、征服者側から他者の役割を与えられた自己の像として、それら先住民像がヨーロッパ、植民地双方の受容空間において、どのような象徴的機能や意味を担ったのかを解明する。本年度は、本研究の重要な課題のひとつである、ヤギロン図書館(クラコフ)蔵のアルベルト・エックハウトのブラジル先住民素描集(未公刊)の調査をおこなう。
多様体のホモトピー論的研究

(1)石本は、m次元球面に何個かのq-ハンドルを付けて得られる初等多様体に対して、ポアンカレ予想に相当するものが安定域において成立するかどうかを研究した。その為にJames-Whiteheadの定理を初等多様体へ拡張することを考え、初等多様体のホモトピー型を特徴づける双一次形式が巡回群に値をとる場合について、James-Whiteheadの定理の拡張に成功した。そして、既に得ていた結果に加え、最初の難関である巡回群がZ^<24>の場合について、ポアンカレ予想に相当するものが、やはり成立することを、ほぼ証明することができた。(2)藤岡は、平均曲率一定曲面の自然な一般化である調和逆平均曲率曲面と呼ばれるものの基本的性質について調べた。特に、曲率を用いて表されるある量を保つ変換を許容するものとして、そのような曲面を特徴づけた。また、それらと深い関係にある定曲率ボンネ曲面などについて調べた。(3)泊は、filtered ringの重複度理論を研究し、応用として、超曲面孤立特異点を定義するfのミルナー数に関して、座標に与えられた重みと、それによるテイラー展開の言葉による評価式を与えた。そして、等号成立によって、fがsemi-quasihomogeneous関数になるという判定基準を与えた。(4)森下は、絡み目群とガロア群の類似に基づき、素数と結び目、代数体と3次元多様体の間の類似について研究を進め、代数的整数論と3次元トポロジーの間の類似を研究した。また、村杉邦男氏(カナダ、トロント大)と共同研究を行い、いくつかの結果を得た。(5)菅野は、3次ユニタリー群上の正則保型形式の数論的研究において、Eisenstein級数及び:Kudla lift imageに対し、primitive theta関数による展開を明示的に求め、Kudla liftが消えないための条件を周期等の言葉で記述した。(1)石本は,m次元球面に何個かのq-ハンドルを付けて得られる初等多様体に対しても,ポアンカレ予想に相当するものが安定域(2p>q>1,p=m-q)では成立するかどうかを研究した.本年度においては,最も重要な,しかし困難が予想される(p,q)=(n-3,n+1)の場合について,Z/24に値をとる双一次写像の標準形を定めると共に,James-Whiteheadの定理に関して,この場合に適用できるように,その一般化の目処をつけた.(2)藤岡は,平均曲率一定の曲面の自然な一般化に相当するものを定義し,基本的性質を調べると共に,変分法的に解釈されるある方程式からも自然に定義されることを示した。また,対応するボンネ曲面との関連について調べた.(3)泊は,特異点のセグレ積の有理特異性の判定および多重種数についての加法公式を証明した.また,特異点の多重種数に関する上下からの評価を行い,filteredbrowing-upによる標準モデルや正規孤立特異点について結果を得た.(4)森下は,古典的な数の幾何を等質空間上のアデール幾何,積分幾何の観点からの一般化を行った.また,素数と絡み目の類似について,ガロア群と絡み目群の類似の観点から,ミルナー不変量の類似をガロア群に導入した.(5)菅野は,3次ユニタリー群上の正則保型形式の数論的研究において,Eisenstein級数の原始的データによる分解を与えた.尖点形式に対してもこのような展開を求めるために,kudla liftについて考察を進めた.(1)石本は、m次元球面に何個かのq-ハンドルを付けて得られる初等多様体に対して、ポアンカレ予想に相当するものが安定域において成立するかどうかを研究した。(1)石本は、m次元球面に何個かのq-ハンドルを付けて得られる初等多様体に対して、James-Whiteheadの定理の拡張を研究した。

本年度においては、初等多様体のホモトピー型を特徴づける双一次形式が巡回群に値をとる場合について、James-Whiteheadの定理の拡張を得ることができた。また、その結果を用いて、初等多様体に対するポアンカレ予想を研究し、最も重要な(p,q)=(n-3,n+1)の場合について、ほぼ、成立の見込みをつけた。(2)藤岡は、平均曲率一定曲面の自然な一般化に相当するものを定義し、その基本的性質について調べると共に、それらと深い関連のある定曲率ボンネ曲面、及び時間的ボンネ曲面について調べた。(4)森下は、結び目群とガロア群の類似に基づき、結び目と素数、3次元多様体と代数体の間の類似について研究を進め、また、村杉邦男氏(カナダ、トロント大)と共同研究を行い、いくつかの結果を得た。(5)菅野は、3次ユニタリー群上の正則保型形式の数論的研究において、primitive theta関数による展開に関して、Weil表現のlattice modelによる実現を用いて、local primitive thetaの詳細な研究を行った。(1)石本は、m次元球面に何個かのq-ハンドルを付けて得られる初等多様体に対して、ポアンカレ予想に相当するものが安定域において成立するかどうかを研究した。初等多様体のホモトピー型を特徴づける双一次形式が巡回群に値をとる場合について、James-Whiteheadの定理を拡張し、その精密な証明を行った。そして、巡回群がZ_<24>である場合について、ポアンカレ予想に相当するものが成立することを、ほぼ証明することができた。(2)藤岡は、平均曲率一定曲面の自然な一般化である調和逆平均曲率曲面と呼ばれるものの基本的性質について調べた。特に、曲率を用いて表されるある量を保つ変換を許容するものとして、そのような曲面を特徴づけた。(3)泊は、超曲面孤立特異点を定義するfのミルナー数に関して、座標に与えられた重みと、それによるテイラー展開の言葉による評価式を与えた。そして、等号成立によって、fがsemi-quasihomogeneous関数になるという判定基準を与えた。(4)森下は、結び目群とガロア群の類似に基づき、素数と結び目、代数体と3次元多様体の間の類似について研究を進め、代数的整数論と3次元トポロジーの間の類似を研究した。(5)菅野は、3次ユニタリー群上の正則保型形式の数論的研究において、Eisenstein級数及びKudla lift imageに対し、primitive theta関数による展開を明示的に求め、Kudla liftが消えないための条件を周期等の言葉で記述した。
小中学校のための地図教材システムの開発とそれを用いた学習の指導法に関する研究

我々は,この研究で開発した地図教材システムが学習指導に有効であることを吟味した.我々は,小中学校の児童・生徒および教師を利用者と想定した,地図教材システムを開発した.本システムは,基盤となる地図情報として国土地理院の電子国土システムのサーバから提供される地図を利用している.その地図に本システムが設定するメッシュ図をオーバーレイする.協調学習の課題は,地図の利用として典型的な土地利用図を1クラスの児童が協同してメッシュの色塗り作業で作成することとし,そのための操作が簡単な編集機能をシステムに用意した.作成したメッシュ図は協調学習の成果(ポートフォリオ)として,システムに蓄積する.また,このポートフォリオを基に別のポートフォリオを制作できるように,本システムでは,ポートフォリオをクラス外に公開し,他のクラスまたは他校が制作したメッシュ図と情報統合し,別のポートフォリオを派生して制作できる持続的生産過程のための機能を持たせた.これらの学習用の知識表現にはRDF(Resource Description Framework)やRDF schemaを用いている.指導案を作成し,システムをインターネットで公開した.本システムは2004年1月の公開以来現在までに210のメッシュ図が登録され,その中には土地利用図の他に,蛍の分布図や危険箇所図も作成された.これは本システムの有効性と他教科教材としても利用できる汎用性を示していると考える.また,システムには,開発した土地利用図などの主題図を用いた学習の支援システムによる知識の形成・結合・共有の機能を持たせ,学習者の協働の知識形成を支援する.一人の学習者が地図を読図して獲得した地理的な知識を,Web上で凡例付きのメッシュ地図として表現し,さらにその凡例をもとに作成されるメッシュ地図を共有しながら,協働の知識として個人レベルからクラス単位,学校間へと結合して拡張することを可能にする.我々は,この研究で開発した地図教材システムが学習指導に有効であることを吟味した.我々は,小中学校の児童・生徒および教師を利用者と想定した,地図教材システムを開発した.本システムは,基盤となる地図情報として国土地理院の電子国土システムのサーバから提供される地図を利用している.その地図に本システムが設定するメッシュ図をオーバーレイする.協調学習の課題は,地図の利用として典型的な土地利用図を1クラスの児童が協同してメッシュの色塗り作業で作成することとし,そのための操作が簡単な編集機能をシステムに用意した.作成したメッシュ図は協調学習の成果(ポートフォリオ)として,システムに蓄積する.また,このポートフォリオを基に別のポートフォリオを制作できるように,本システムでは,ポートフォリオをクラス外に公開し,他のクラスまたは他校が制作したメッシュ図と情報統合し,別のポートフォリオを派生して制作できる持続的生産過程のための機能を持たせた.これらの学習用の知識表現にはRDF(Resource Description Framework)やRDF schemaを用いている.指導案を作成し,システムをインターネットで公開した.本システムは2004年1月の公開以来現在までに210のメッシュ図が登録され,その中には土地利用図の他に,蛍の分布図や危険箇所図も作成された.これは本システムの有効性と他教科教材としても利用できる汎用性を示していると考える.また,システムには,開発した土地利用図などの主題図を用いた学習の支援システムによる知識の形成・結合・共有の機能を持たせ,学習者の協働の知識形成を支援する.一人の学習者が地図を読図して獲得した地理的な知識を,Web上で凡例付きのメッシュ地図として表現し,さらにその凡例をもとに作成されるメッシュ地図を共有しながら,協働の知識として個人レベルからクラス単位,学校間へと結合して拡張することを可能にする.本研究は、地図を教材とした学習について、地理学的アプローチから関連する教科との学習の連携を図る地図教材システムを開発し、その効果的な指導法について検討するものである。初年度(平成14年度)においては、小中学校向けの地図教材を教師の教授戦略や生徒の学習環境に合わせて再構築して提供する配信システムを開発した。これは、教師の教授戦略に基づく地図教材コンテンツの作成支援と、利用目的にあわせて再構成される地図教材コンテンツを配信するシステムとの位置づけた本研究の基盤となるシステムである。配信するコンテンツは、XML技術を活用した様々な地図の可視化を行える地図コンテンツとそれらを提示する教材コンテンツからなる。システムは、これらの検索手段に利用するメタデータを管理する機構を有する。これにより、利用目的別に地図利用、教材利用のための検索や、生徒の教材利用、教師の教材開発のための検索など、複合的な検索を可能にする。また、有効な教材の再利用という観点から、地図教材を構成する機能を分割して管理し、必要に応じて再構築して利用できるような仕組みについての検討も行った。この機能は、教材を利用目的別に分類し、部品化して管理することで実現する。そして部品化したものを教師の教授戦略や生徒の理解度、そして授業内容に合わせて再構築し、新たな地図教材コンテンツとして配信できるようにした。小学校4年の社会科の授業を計画し実施した。計画は、予定通り完了しシステムも正常に動作した。授業後にアンケート調査を行い、児童の関心度について調査した結果、興味と関心の高さが確認でき、本システムの利用の可能性を確認できた。本研究は、小中学校のためのイシターネット地図教材ツールについて、複数の科目間での利用を目論んだ教材システムの開発し、それを授業でどのように使い指導していくかについて研究を行っている。本年度(2年目)は、地図表現の意味的データ構造と小中学校で利用するための視覚伝達のための可視化データ構造を検討し、地図教材ツールの開発を行った。設計した教材を小学校の授業で試行しながら、適宜フードバックさせて教材ツールとしての完成度を高めた。

本ツールは、インターネット技術でデータ交換を行うためのXML言語を利用している。地図は、国土地理院が研究をすすめている電子国土Webの情報とも連携し、これにより詳細な情報活用ができる環境を構築した。また、次のような調べ学習をすすめるためのツールを充実させた。1)土地利用の特長についてメッシュ地図を作成できる。2)調べた箇所についてのレポートを地図上にリンク登録する。3)あるテーマ毎に、児童・生徒が調べ歩いた情報(ルート情報)を登録し、発表の場で順番に地図の場所を変化させて紹介するツール。本システムの地図に付与する情報は、画像、ベクターデータで記述している。それらを学習活動毎に構造化したデータとして蓄積していく。本教材を用いることで、調べた情報の位置関係、点・線・面の概念を扱う利用法、調べた内容について、分析や判断を行うプラットフォームとして本ツールを活用することができる。このように本教材は、他の教科との連携の図れる教材を狙い、特に総合的な学習の中で様々な教科と連携した教材開発を進めている。また、教師の授業設計を支援するための部品化したツールとそれを組み合わせて利用することを可能にした、児童・生徒-教師間で利用するシステムである。本研究は、小中学校のためのインターネット地図教材ツールについて、複数の科目間での利用を目論んだ教材システムの開発し、それを授業でどのように使い指導していくかについて研究を行っている。本ツールは、国土地理院が研究をすすめている電子国土Webの地図情報と連携している。本年度(3年目)は、本教材を利用する授業計画を設計し、教材としての有効性について検証を行った。本年度は、社会科以外の科目についてカリキュラム設計をおこなった。一つは、理科教育における授業計画とその実践である。これは野外調査において,環境に関わるデータ(測定データ)を収集しながら,子ども達自身が行った活動を振り返り,観察から得られた情報を地図上に表現し連携させることで,学びを確かな知識へと補強させていくことを狙った学習目標のもとに計画したものである。調査の際に、PDAなどIT技術を導入した支援を行い、まとめの際に、本地図教材システムを活用した。これは、小学5年生の総合的な学習の時間において実施された,「酸性雨」を計測し、環境破壊について学ぼうというものである。成果としては、これらのITツールの活用は,児童の主体的な野外調査活動に,スムーズに受け入れられた.その際、目標の発見,計画,調査項目については,児童の主体的な活動を阻害しないよう配慮した.調査結果を踏まえ,子ども達は,酸性雨への関心が高まった.もう一つは、授業設計として、図工の中での地図の活用を試みた。危険な場所や、案内図を作成する際のランドマークの選択、表現方法について、地図から情報を読み取り、独自の案内図を作成するものである。
熱帯産花木ジャカランダの種間交雑不和合性の解明と打破に関する研究

青紫色花のジャカランダと赤紫色花とのオオバジャカランダの種内および種間交配を行なったところ,種内交配に比べて種間交配の着果率はきわめて低かった.これらの交配における花柱内での花粉管の行動を調査したところ,交配48時間後に胚珠まで到達した花粉管の数はジャカランダの種内交配では多かったが,種間交配では少なかった.このことから,ジャカランダの種間交配にみられる低い着果率は,胚珠まで到達する花粉管が少ないことが原因であると思われた.青紫色花のジャカランダと赤紫色花とのオオバジャカランダの種内および種間交配を行なったところ,種内交配に比べて種間交配の着果率はきわめて低かった.これらの交配における花柱内での花粉管の行動を調査したところ,交配48時間後に胚珠まで到達した花粉管の数はジャカランダの種内交配では多かったが,種間交配では少なかった.このことから,ジャカランダの種間交配にみられる低い着果率は,胚珠まで到達する花粉管が少ないことが原因であると思われた.青紫色の花を咲かせる高木生のジャカランダ(Jacaranda mimosifolia)と赤紫色の花を咲かせる低木性のオオバジャカランダ(J.cuspidifolia)を用い,2010年5月下旬から7月上旬にかけて,これらの相互交配を行ない着果率を調査した.その結果,ジャカランダの種内交配における平均着果率は22.6%だったのに対し,ジャカランダ×オオバジャカランダの交配では7.9%,オオバジャカランダ×ジャカランダの交配では1.9%であり,種内交配に比べて種間交配の着果率はきわめて低かった.交配6か月後にこれらの種子を果実から取り出して播種したところ,ジャカランダの種内交配およびジャカランダ×オオバジャカランダの交配で得られた種子の発芽率はいずれも約60%だったが,オオバジャカランダ×ジャカランダの交配で得られた種子の発芽率は2.8%と低かった.つぎに,ジャカランダの種内交配およびジャカランダとオオバジャカランダとの種間交配における花柱内での花粉管の行動を調査したところ,いずれの交配においても柱頭上での花粉の発芽不良,花粉管の伸長停止および異常な形状をした花粉管はみられなかった.すべての交配において,交配48時間後には胚珠周辺まで花粉管は到達しており,一部は胚珠内への侵入も見られた.交配48時間後に胚珠まで到達した花粉管の数はジャカランダの種内交配でもっとも多く,次いでジャカランダ×オオバジャカランダの交配であり,オオバジャカランダ×ジャカランダの交配で最も少なかった.先に示したように,オオバジャカランダ×ジャカランダの交配では,ジャカランダの種内交配やジャカランダ×オオバジャカランダの交配に比べて着果率が低かった.このことはオオバジャカランダ×ジャカランダの交配において,胚珠まで到達する花粉管が少ないことが原因であると思われた.ジャカランダ(Jacaranda mimosifolia)はアルゼンチン北部原産の高性の花木で,初夏に青紫色の花を樹冠全体に咲かせ,その美しさから世界三大花木のひとつと言われている.一方,オオバジャカランダ(J.cuspidifolia)はジャカランダよりも大型の葉や花を持ち,花色はジャカランダよりも赤みが強いのが特徴である.本課題では両種の交雑育種における種間交雑不和合性の要因解明とその打破を目的としており,本年度は研究実施計画書[課題1]:両種の花色の違いの要因を明らかにした.ジャカランダの花弁にはアントシアニンであるマルビジン配糖体とともにフラボン類および桂皮酸類が含まれているが,オオバジャカランダの花弁にはフラボン類がほとんど含まれていなかった.ジャカランダ生花弁の吸収スペクトルの極大吸収波長は539,575および625nmであった.本種の花弁から抽出したアントシアニン分画単独,またはアントシアニンと桂皮酸類分画の混合溶液は赤色を示したが,アントシアニン分画10mg/mlに対しフラボン分画3mg/ml以上の割合で混合した溶液は青紫色を呈し,スペクトル曲線は生花弁のそれと酷似していた.数種の花卉類ではアントシアニンとフラボン類,もしくはアントシアニンと桂皮酸類とが液胞内で共存し,複合体を形成することによるコピグメンテーション(補色素効果)によって花色が青色化することが報告されている.このことから,ジャカランダ花弁の青紫色はアントシアニンとフラボン類によるコピグメンテーションによって発色しているのに対し,オオバジャカランダではコピグメンテーションが起きていないために赤みの強い花色になっている可能性が示唆された.これまでの調査で,青紫色の花色をもつジャカランダ(Jacaranda mimosifolia)と赤紫色の花色をもつオオバジャカランダ(J. cuspidifolia)の主要な花弁内アントシアニンはマルビジン(malvidin)に2個のグルコース(glucose)が結合し,さらに脂肪族有機酸が結合するという複雑な構造をもつことが推定されていた.

本年度は1H-NMR,質量分析さらにTLCおよびHPLCにより両種花弁の主要なアントシアニンを同定した.それぞれの花弁の粗抽出液をHPLC分析したところ,いずれも5種類以上のアントシアニンが検出されたが,予備的な試験の結果,これらのうち,2つのアントシアニンはジャカランダとオオバジャカランダの両種に共通であった.また,このうちのひとつのアントシアニンはそれぞれの花弁の総アントシアニンの60%以上を占める最も主要なアントシアニンであった.質量分析の結果,ジャカランダとオオバジャカランダの両種に共通で,花弁の最も主要なアントシアニンの分子量は697であることが明らかとなった.このアントシアニンを酸加水分解したところ,アントシアニジンとしてマルビジンが,また結合糖としてグルコースが検出され,これまでの結果を支持するものとなった.さらに,1H-NMR分析の結果から,2つのグルコースは発色団であるマルビジンの3位と7位に結合しており,さらに,3位に結合したグルコースの6位にアセチル基が結合していることが明らかとなった.以上のことから,ジャカランダとオオバジャカランダの花弁の最も主要なアントシアニンは,malvidin 3-O-(6-O-acetylglucoside)-7-O-glucosideと同定された.また,両種に共通である他のひとつのアントシアニンはmalvidin 3,7-diglucosideと同定した.平成22年度から開始した本研究は2年を経過し,これまでにジャカランダとオオバジャカランダとの種間交雑不和合性の原因が花粉管の侵入不良によるものであることを明らかにすることができた.この成果は本年7月にベルギーで開催される2nd International Symposium on Woody Ornamental sof the Temperate Zone」で発表の予定である.また,すでに得られている雑種個体のなかには本年度開花するものもあるものと思われ,これらの個体の形質調査や花色素分析などを行い優良な形質をもつ個体の選抜を行う予定である.このように,本研究は計画に沿った活動が行われてきており,おおむね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で,青紫色の花をもつジャカランダと,赤紫色の花をもつオオバジャカランダとの主要なアントシアニンは同一で,基本の発色団としてマルビジンをもち,それにグルコースが2分子直鎖状に結合してさらに酢酸と思われる有機酸が結合していると推定されている.今後は,この主要なアントシアニンの構造を正確に決定する予定である.また,ジャカランダの青紫色の発現に関与しているフラボン(アピゲニン配糖体)についても定性を試みる.さらに,すでに得られているジャカランダとオオバジャカランダとの雑種個体については,本年度開花するものもあると思われるので,葉や花器の形態調査,花色素構成の調査を進める予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
母材を大幅に凌ぐ高強度・高延性継手を達成するツールレス新規摩擦接合技術の確立

回転ツールを用いずに材料同士を摩擦させながら接合する接合法において、界面近傍まで素材の温度上昇を抑制、すなわち素材の強度低下を抑制することで、接合界面に大きな加工ひずみを導入することにより、回転ツールが不要な新規接合技術を確立した。これにより、加工組織を経て、微細に再結晶した組織からなる高強度な界面構造を有する接合体を得ることに成功した。H29年度までに用いた鋼材組成を中心に接合実験行い、摩擦圧接では、円柱あるいは円筒のみでは試料形状に制限されるため、回転ではなく、直線的な駆動をする線形駆動摩擦接合システムを構築した。直線振動の振動数、振幅、印加圧力などの接合パラメータを最適化をすることで、100%の継手効率を得ることができた。特に、印加圧力によって、接合温度を任意に制御できることを発見したのは、特筆に値する。制御方式としては、オフセット制御を用い、微細組織、硬度分布等の機械的特性によって継手の評価を行った。A1点以下の温度で接合を行った場合には、フェライトと球状セメンタイトからなる組織が得られ、強度ならびに靭性の良好な継手が得られた。A3点以上の温度で接合した場合に、界面で大幅な硬度上昇が生じるのと対照的に、界面での硬度上昇がみられず、無変態で接合ができたことが分かった。これにより、炭素量に関係なく、鉄鋼材料を接合する技術が確立できた。加えて、この技術をステンレス鋼とTi合金の異種接合へ展開し、本手法が異種材料の接合に対しても有効であることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当研究所に既存の摩擦圧接装置を活用し、液体CO2を用いた冷却機構を組み合わせることで、界面近傍に強ひずみ加工を付与することを可能とし、日本発新規摩擦接合法の基礎となる技術を開発した。接合パラメータの最適化および液体CO2による冷却方法の最適化を行った。制御方式としてはブレーキ式、摩擦時間の制御方法は時間制御および変位制御とした。継手の微細組織の観察や硬度分布などの機械的特性の評価によって、最適化を行った。尚、液体CO2は液体N2と比較すると温度は高いが、比熱が大きく冷却能が高い。また、液体N2を用いる場合のような気体の発生による冷却能が低下の問題が生じない。一方で、オーステナイトを室温で残留させる条件を求めるため、C量およびMo量を変化させたFe-C-Mo鋼について検討し、それぞれの鋼材のCCT線図を作成し、冷却速度と組織に関する基礎的データを取得した。本研究では、オーステナイトを室温で残留させるためには、以下の2つの条件を同時に満たす必要がある。加工による転位密度が増大によってオーステナイトが安定化する一方で、転位密度が増加すると、拡散変態も促進され、すなわち、ノーズが左側へシフトする。したがって、Mo等の元素によって、ノーズを右側へシフトさせ、フェライト/ベイナイトの生成を抑制するか、冷却速度を増大さえる必要があった。既存の熱履歴再現試験装置を用いて、本年度は、ひずみを付与しない条件で上述の鋼材の冷却曲線を作成した。温度は、まずは以下の条件で設定した。15°C/secで1000°Cまで昇温、25分間1000°Cで保持、3一定の速度で冷却(冷却速度に応じてHe冷却を使用)。冷却速度は0.1°C/sec100°C/secの範囲の8条件で行い、冷却中の試験片の温度と長さの変化を記録し、CCT線図を作成した。今年度予定していた新規摩擦攪拌接合技術の開発を行うとともに、平成30年度に予定していた線形摩擦接合技術にもその手法を一部展開した。S45C,S55Cなどの鋼材に対して接合実験を行い、摩擦圧力、アップセット圧力、摩擦時間、回転速度などの接合パラメータの最適化、冷却方法の最適化を試みた。制御方式としてはブレーキ式、摩擦時間の制御方法は時間制御とし、微細組織、硬度分布等の機械的特性によって継手の評価を行った。当初は、液体CO2による冷却によって、界面近傍にまで十分に強ひずみ加工が施すことを検討していたが、印加圧力によって界面の温度を任意に制御でき、印加荷重を増大させることで、接合温度をA1点以下に制御できることを明らかとなり、液体CO2を用いない簡便な手法を確立することができた。SCM420材に対してCCTを作成し、得られた継手組織を比較することで、オーステナイト域で加工を加えることによって、オーステナイトが安定化することを示した。また、種々の鉄鋼材料の強度の温度依存性を測定することにより、印加圧力によって接合温度を任意に決定することができるメカニズムについて明らかにした。さらに、平成30年度に予定していた線形摩擦接合にも、予定を前倒ししてとりくみ、摩擦圧接の場合と同様に印加圧力によって界面の温度を任意に制御でき、印加荷重を増大させることで、接合温度をA1点以下に制御できることを明らかにした。また、β+α型チタン合金においても、βトランザス以下の温度で接合することで、従来のラメラ組織ではなく、等軸のα+β組織が得られることを明らかにした。これらの手法は、ツール寿命が問題となっている摩擦攪拌接合の問題を解決し、鋼材の種類に関係なく接合できる技術として、応用範囲が極めて広いと思われる。平成30年度に予定していた線形摩擦接合にも、予定を前倒ししてとりくみ、一定の成果が得られたため。

H28年度までに用いた鋼材に数種類の鋼材を加え接合実験を行い、摩擦圧力、アップセット圧力、摩擦時間、回転速度などの接合パラメータの最適化、液体CO2による冷却方法の最適化を試みた。制御方式としてはブレーキ式、摩擦時間の制御方法は寄り代制御とした。また、H30年度に実施予定していた、線形摩擦接合についても先行しで研究を実施し、振幅、振動数、押しつけ圧力を3つのパラメータとし、接合の最適化を行った。その結果、両手法とも押しつけ圧力(摩擦圧力)を変化させることにより、接合温度が制御可能であることを明らかにした。押しつけ圧力(摩擦圧力)が増加するにつれて、接合温度が低下する。摩擦圧接法においては、半径方向の温度差が顕著である。これに関しては、低い回転数を用いることで、界面温度が比較的均一になることや、液体CO2を高温となる外周部に吹きかけることでより、温度差の小さい継手を得ることができることを明らかにした。加えて、高荷重を加えた際、外周部が先行して加熱されるため、比較的低温で強度を保った中心部がこの高荷重をささえることとなり、見かけの圧力が上昇し、さらに平衡温度が低下することを突き止めた。これに対しては、接合途中で圧力を低下させる多段階圧力制御方式を用いることで改善できることを明らかにした。上記の方法を用いることにより、液体CO2を用いなくても、界面近傍に強ひずみ加工を与えることが可能であることを明らかとなった。H30年度に予定されいた線形摩擦摩擦接合に取り組むとともに、液体CO2を用いずに界面に強ひずみ加工を付与できる方法を明らかにしたため。回転ツールを用いずに材料同士を摩擦させながら接合する接合法において、界面近傍まで素材の温度上昇を抑制、すなわち素材の強度低下を抑制することで、接合界面に大きな加工ひずみを導入することにより、回転ツールが不要な新規接合技術を確立した。これにより、加工組織を経て、微細に再結晶した組織からなる高強度な界面構造を有する接合体を得ることに成功した。H29年度までに用いた鋼材組成を中心に接合実験行い、摩擦圧接では、円柱あるいは円筒のみでは試料形状に制限されるため、回転ではなく、直線的な駆動をする線形駆動摩擦接合システムを構築した。直線振動の振動数、振幅、印加圧力などの接合パラメータを最適化をすることで、100%の継手効率を得ることができた。特に、印加圧力によって、接合温度を任意に制御できることを発見したのは、特筆に値する。制御方式としては、オフセット制御を用い、微細組織、硬度分布等の機械的特性によって継手の評価を行った。A1点以下の温度で接合を行った場合には、フェライトと球状セメンタイトからなる組織が得られ、強度ならびに靭性の良好な継手が得られた。A3点以上の温度で接合した場合に、界面で大幅な硬度上昇が生じるのと対照的に、界面での硬度上昇がみられず、無変態で接合ができたことが分かった。これにより、炭素量に関係なく、鉄鋼材料を接合する技術が確立できた。加えて、この技術をステンレス鋼とTi合金の異種接合へ展開し、本手法が異種材料の接合に対しても有効であることを明らかにした。界面部におけるオーステナイトの安定化を目指して、摩擦圧力、アップセット圧力、摩擦時間、回転速度などの接合パラメータの最適化、液体CO2による冷却方法の最適化を試みる。制御方式としてはブレーキ式、摩擦時間の制御方法は時間制御または寄りしろ制御とする。
有機無機相互作用のその場状態分析と反応経路解析

地球の表層での物質循環に大きな役割を果たしていると考えられる様々な有機物と無機物の相互作用の機構と速度を明らかにするため,低温でのいくつかの代表的な有機無機相互作用の実験的研究を行い,また反応中間生成物の化学形態を現代的な分光学的手法等によってその場観測する試みを行った.まず,黄鉄鉱,水酸化鉄,アモルファスシリカ,珪酸ガラスの溶解・沈澱実験を有機物の存在しない条件下で,あるいは存在下で予備的に,常温から180°C程度の温度範囲で行った.黄鉄鉱の120°Cでの沈澱実験では,S/Fe比が約1の非晶質細粒物質がまず迅速に沈澱し,ここから球状の黄鉄鉱がゆっくり生成していくことがわかった.現在ラマン分光計で非晶質細粒物質の化学形態を分析中である.水酸化鉄については,針鉄鉱の低温での生成速度を可視光スペクトル(色)から見積ることに成功した.また,鉄とシリカの共沈実験を行い,従来鉄だけの系と異なる針鉄鉱や赤鉄鉱の生成条件を得た.アモルファスシリカの脱水・熟成実験では,純水よりも脂肪酸,単糖,OHを持つアミノ酸の順にシリカの熟成を促進することが赤外スペクトルからわかった.珪酸ガラスの溶解実験では,様々な塩化物溶液による溶解の他,モノカルボン酸及びジカルボン酸等の溶液による溶解実験を行い,主に,顕微赤外分光法でガラス表面の水和層の評価を行っている.一方,天然の物質系の中に有機無機複合体を探す試みも開始し,深海底堆積物中の珪藻の一粒の顕微赤外スペクトルから,含水シリカとペプチドの共存を確認した.また,チャート研磨片表面のラマン・スペクトルによりグラファイト様有機物を検出することに成功した.今後,このような研究を系統的に継続し,反応中間生成物,反応機構,速度,平衡定数等を測定し,従来仮想的定性的なモデルしか存在しなかった地球表層での有機無機相互作用のいくつかについて,これらがどのような地球化学的な環境において重要な物質循環過程となるかを質的かつ量的に判断する研究手法を確立する.地球の表層での物質循環に大きな役割を果たしていると考えられる様々な有機物と無機物の相互作用の機構と速度を明らかにするため,低温でのいくつかの代表的な有機無機相互作用の実験的研究を行い,また反応中間生成物の化学形態を現代的な分光学的手法等によってその場観測する試みを行った.まず,黄鉄鉱,水酸化鉄,アモルファスシリカ,珪酸ガラスの溶解・沈澱実験を有機物の存在しない条件下で,あるいは存在下で予備的に,常温から180°C程度の温度範囲で行った.黄鉄鉱の120°Cでの沈澱実験では,S/Fe比が約1の非晶質細粒物質がまず迅速に沈澱し,ここから球状の黄鉄鉱がゆっくり生成していくことがわかった.現在ラマン分光計で非晶質細粒物質の化学形態を分析中である.水酸化鉄については,針鉄鉱の低温での生成速度を可視光スペクトル(色)から見積ることに成功した.また,鉄とシリカの共沈実験を行い,従来鉄だけの系と異なる針鉄鉱や赤鉄鉱の生成条件を得た.アモルファスシリカの脱水・熟成実験では,純水よりも脂肪酸,単糖,OHを持つアミノ酸の順にシリカの熟成を促進することが赤外スペクトルからわかった.珪酸ガラスの溶解実験では,様々な塩化物溶液による溶解の他,モノカルボン酸及びジカルボン酸等の溶液による溶解実験を行い,主に,顕微赤外分光法でガラス表面の水和層の評価を行っている.一方,天然の物質系の中に有機無機複合体を探す試みも開始し,深海底堆積物中の珪藻の一粒の顕微赤外スペクトルから,含水シリカとペプチドの共存を確認した.また,チャート研磨片表面のラマン・スペクトルによりグラファイト様有機物を検出することに成功した.今後,このような研究を系統的に継続し,反応中間生成物,反応機構,速度,平衡定数等を測定し,従来仮想的定性的なモデルしか存在しなかった地球表層での有機無機相互作用のいくつかについて,これらがどのような地球化学的な環境において重要な物質循環過程となるかを質的かつ量的に判断する研究手法を確立する.
緩傾斜護岸の越波特性に及ぼす風の影響に関する研究

風洞付き2次元不規則波造波水槽を用いて、緩傾斜護岸を対象とした越波実験を行い、その越波特性に及ぼす風の影響を検討した。護岸の表のり勾配は3、5、7および10割とし、比較のために直立護岸についても実験を行った。なお、3および7割勾配護岸の場合には、不透水性のものに加えて、のり面の開孔率が30%の透水性を有するものについても実験を行い、その越波特性に及ぼす護岸のり面の透水性の影響を調べた。実験条件は、波形勾配とのり先水深・波長比はいずれも一定にし、相対天端高を2種類、風速は3種類に変化させた。得られた結果を要約すると、以下のようである。1)越波率は、のり面勾配が緩やかなものほど小さく、この傾向は風速が増大しても変化しない。また、有風時の越波率は、表のり勾配が5割から7割にかけて急減し、この傾向は無風時の場合と同じである。2)越波流量も、のり面勾配が緩やかなものほど小さく、いずれの護岸の場合も風速の増大とともに減少する。この傾向は、直立護岸の場合にもみられる。越波流量の低減効果がもっとも大きい護岸は、7割勾配で、のり面の開孔率が30%のものである。3)代表越波量比に及ぼす風の影響は、直立や3割勾配護岸の場合には、あまりみられないが、5、7および10割勾配護岸では著しく、その代表越波量比は風速の増大とともに増大する。このことは、防災上好ましい特性ではない。4)緩傾斜護岸の越波量分布は、Weibull分布に適合するが、いずれの勾配の場合にも、風速の増大とともに適合度は若干劣ってくる。また、Weibull分布の形状母数は、越波した波だけを対象とした場合には、風速の増大とともに減少するが、全波を対象とした場合の形状母数は風速によってはほとんど変化しない。
伝統的木造市街地における防火地域制の見直しに関する研究

1)準防火地域の要求防火性能の把握防火地域及び準防火地域の制定経過を文献により歴史的に考察をし、その性能が(1)大火を抑制するという地域防火的側面と(2)隣家拡大(類焼)を防止するという建築防火的側面の両面から規定されていることを明らかにした。また、地域防火的側面で要求される性能は、建物と地域の構成、さらには消防力との関係で判断されるものであることをも、明確にした。2)延焼シミュレ-ションによる要求性能の数量化室崎式とよばれる延焼速度式を用いて都市大火が起らない条件を求めた。これによると延焼速度が8090m/時以内であれば大火が起らない、また木造建ペい率が3040%以内であれば大火が起らない、木造建ぺい率が4050%であっても、それが防火的構造であれば大火が起きないことが確認された。3)火災統計による類焼防止性能の把握火災事例を京都及び奈良市の消防局から提供をうけ、類焼要因に家屋構造が如何に影響するかをみた。これによると、準防火地域と無指定地域、さらには普通木造と防火木造の違いによって、類焼危険に差のないことが明らかとなった。4)防火地域制への提案以上より、防火地域及び準防火地域の見直しが、消防力の増強また家屋構造の変化のなかで、必要であることを示した。また、準防火地域については、伝統的な普通木造を一定の条件下で認めてもよいことを明らかにし、新しい防火地域制限の考え方を提示した。
ヒト食道扁平上皮癌における腫瘍随伴マクロファージによる抗癌剤耐性機序の解明

食道扁平上皮癌の抗癌剤耐性における腫瘍随伴マクロファージの意義を検討するため、CD68とCD204の免疫染色を行った。CD204陽性細胞は、抗癌剤耐性などの悪性度に関連する種々の臨床病理学的因子と有意に相関した。CD204陽性細胞の浸潤密度の高い症例は低い症例と比較して予後が悪い傾向にあったが、有意差は得られなかった。抗癌剤耐性への関与が指摘されているADAM10分子の免疫染色を施行したところ、CD204陽性細胞数の多い症例では癌細胞におけるADAM10陽性率が有意に高かった。CD204陽性マクロファージは、癌細胞のADAM10発現上昇を介して抗癌剤耐性に関与している可能性が考えられた。ヒト食道扁平上皮癌における抗癌剤耐性機序を解明することを目的として研究を行った。外科手術単独例30例、術前化学療法例30例を用いて、マクロファージの浸潤度や形態的特徴との関連について解析した。汎マクロファージマーカーとして抗CD68抗体、腫瘍の促進に作用するとされるM2型マクロファージのマーカーとして抗CD204抗体を使用して免疫組織化学染色により食道癌組織中のマクロファージ浸潤数を評価した。その結果、術前化学療法群では手術単独群と比較してCD68陽性マクロファージとCD204陽性マクロファージの浸潤数が高かった。組織学的治療奏功度に基づき、術前化学療法群をresponder, non-responderの2群に分類して解析したところ、non-responderではresponder群と比較してCD204陽性マクロファージの浸潤数が多い傾向にあった。更に、癌の浸潤部に出現し、上皮間葉転換(EMT)の指標になるとされる簇出(tumor budding)とマクロファージの浸潤数との相関を検討したところ、CD204陽性マクロファージの浸潤が多い症例でtumor buddingが多数出現する症例が多い傾向にあることを見出した。以上の結果から、CD204陽性のM2型マクロファージは化学療法耐性に関与している可能性があり、EMTを誘導することにより化学療法耐性を発揮している可能性が示唆された。マクロファージによる化学療法耐性機序を解明するため、M2型マクロファージの浸潤とADAM分子の発現の相関を見ることを計画しており、まずはヒト食道扁平上皮癌組織の病理切片を用いて免疫組織化学染色により評価する予定としている。プロテアーゼ活性を有する主要なADAM分子の免疫組織化学染色を行うにあたり、その染色条件の決定が順調にいかず、実験のやり直しに思いのほか時間を要した。結果として複数種類の抗体を比較検討することで良好な染色条件を決定することができたため、引き続き症例の集積と発現解析を行っていく予定である。ヒト食道扁平上皮がんにおける抗がん剤耐性機序を解明することを目的として、食道扁平上皮がんの手術症例を用いて免疫染色を行った。がん微小環境を構成する腫瘍随伴マクロファージに着目して、汎マクロファージマーカーとしてCD68、M2型マクロファージマーカーとしてCD204に対する免疫染色を行った。浸潤部における陽性細胞の数を顕微鏡下でカウントし、各種臨床病理学的因子との関連を検討した。その結果、CD68陽性マクロファージおよびCD204陽性マクロファージの浸潤密度の高い症例では、抗がん剤による組織学的治療効果の乏しい症例が有意に多かった。また、CD204陽性マクロファージの浸潤密度は、深達度、リンパ管侵襲、静脈侵襲、リンパ節転移と有意に相関することが見出された。CD204陽性細胞の浸潤密度の高い症例は、浸潤密度の低い症例と比較して、全生存期間が短い傾向にあったが、有意差は得られなかった。次に、CD204陽性マクロファージによる抗がん剤耐性機構を知るために、主要な微小環境代謝因子の一つであるADAM(A disintegrin and metalloproteinase)分子に着目した。他のがん種において抗がん剤耐性への寄与が指摘されているADAM10の免疫染色を行ったところ、CD204陽性マクロファージの浸潤密度の高い症例では食道がん組織のADAM10陽性率が有意に高かった。以上のことから、M2型マクロファージは食道扁平上皮がんにおいてADAM10分子の発現亢進を誘導することで抗がん剤耐性に関与している可能性が考えられた。ヒト食道扁平上皮癌組織におけるADAM分子の発現と化学療法耐性、M2型マクロファージの浸潤の程度、臨床病理学的因子、病理組織学的特徴ならびに予後との相関を統計学的に解析する。また、ヒト食道扁平上皮癌由来の細胞株およびヒト由来マクロファージを用いての共

培養系を確立し、in vitroの系を用いてマクロファージがヒト食道扁平上皮癌細胞に及ぼす化学療法耐性効果とその機序の解明を目指す。人体病理学M2型マクロファージによる化学療法耐性機序を解明するため、M2型マクロファージの浸潤とADAM分子の発現の相関を見ることを計画しており、まずはヒト食道扁平上皮癌組織の病理切片を用いて免疫組織化学染色により評価する予定としていた。ADAM分子の免疫染色を行うにあたり、その染色条件の決定が順調にいかず、実験のやり直しに3カ月以上を要した。そのため、予定としていた症例の更なる集積と多数例のヒト食道扁平上皮癌症例を用いた免疫染色、in vitroの検討に遅れが生じ、次年度使用額として繰り越さざるを得ない状況となった。多数例のヒト食道扁平上皮癌症例での免疫組織化学染色に使用する試薬、細胞培養、マクロファージをM2型マクロファージに誘導するためのサイトカインなどの試薬、RT-PCR法やwestern blot法のための関連試薬や抗体、細胞死の測定キットや各種消耗品の支出に充てる予定である。
胃上皮オルガノイドを用いた平面内細胞極性動態解析系の創出による胃発がん機序の解明

私は今日までにピロリ菌由来発がんタンパク質CagAが1Wnt-PCP(Planar Cell Polarity:平面内細胞極性)シグナル伝達を撹乱すること;2PCP主要制御分子と細胞内で複合体を形成することを見出している。本研究では、哺乳動物胃上皮由来試料のPCP極性動態を可視化する解析系を新規に開発することで、胃上皮組織の恒常性維持にPCP極性制御が果たす役割を明らかにする。同時に、CagAが胃上皮細胞内でPCPシグナル/PCP極性の脱制御を引き起こす分子機序を明らかにし、PCP極性の破壊が胃がんやその他の胃粘膜病変の発症に促進的に寄与するか検討を行う。
PHA2型原因遺伝子WNKのショウジョウバエ相同遺伝子の解析

WNK1及びWNK4は、偽性低アルドステロン症II型(PHAII)と呼ばれる遺伝性疾患の原因遺伝子である。既に、WNKシグナル伝達経路の制御異常がPHAIIで見られる高血圧症の発症原因であることが知られているが、身体の奇形や精神発達遅延などの他の病態の発症メカニズムはいまだ解明されていない。そこで、ショウジョウバエを用い、WNKと相互作用する因子の探索を行った結果、新たにWNKの下流で機能する転写因子を単離し、その機能の解析を行った。これらの研究を通して、発症メカニズムの解明を目指した。偽性低アルドステロン症2型は、特定疾患にも指定されている難病であり、低レニン性高血圧症と共に、歯や骨の発育不全、精神発達遅延、身体の奇形を伴った症状を示す常染色体優性の遺伝病である。その原因遺伝子として、WNKキナーゼが単離され、腎臓においてナトリウムやカリウムの共輸送体を制御していること、その制御の異常が高血圧症の原因となるであろうことが既に示された。しかしながら、腎臓での制御異常が精神発達遅延や身体の奇形といった症状の原因とは考えられず、共輸送体の制御機構以外のシグナル伝達系の因子との関連が疑われている。そこで、我々は、遺伝学的手法が発達しているショウジョウバエを用いて、WNKキナーゼと相互作用する因子の特定と機能解析を行っている。現在までにショウジョウバエのWNK相同遺伝子DWNKを単離し、異所発現系を構築した。成虫の翅でDWNKを異所発現させたところ、Notchシグナル伝達系やWntシグナル伝達系に関わる遺伝子の変異体と似た表現型が得られ、相互作用すると考えられる。また、DWNK突然変異体は、胚期後期から2令幼虫において致死となった。胚期において神経の軸索誘導欠損が観察され、神経系の発生でも重要な機能を果たしていることが示唆された。以上のように、WNKキナーゼは、共輸送体の制御以外にも様々な機能を持っていることが推測され、今後は関連する因子の特定及びその因子のより詳細な解析を行っていく予定である。また、それらの因子のヒトやマウスの相同遺伝子の機能を解析することで、偽性低アルドステロン症の発症メカニズムの解明に繋がり、治療薬のターゲットの候補を増やすことができると考えている。そこで、我々は、遺伝学的手法が発達しているショウジョウバエを用いて、WNKと相互作用する因子の探索を行うことにし、解析を行っている。DWNKの異所発現系と共に、ヒトのWNK1、及び下流因子であるマウスのOSR1、そのショウジョウバエ相同因子Frayの異所発現系を構築したところ、全ての異所発現系で同じ表現型が観察された。このことは、WNKシグナル伝達経路が、ショウジョウバエからヒトまで広く保存されていることを示唆している。また、DWNK突然変異体の解析、及びキナーゼ不活性型の異所発現系の解析から、下流で機能する転写因子の存在が推測された。この転写因子のほ乳類における相同因子は、培養細胞系を用いた解析からも、WNKの下流で機能することを明らかにした。さらに、この転写因子は、口腔部の形成やアセチルコリン作動性神経の発生において重要な機能を果たしていることが知られている。PHAIIの患者において歯や骨の発育不全や精神発達遅延などの症状が現れることを考えると、非常に重要な因子である可能性が高い。今後は、この転写因子の発現調節機構等の解析を通じて、偽性低アルドステイン症の発症メカニズムの解明、及び創薬の可能性についても探っていきたい。
近代建設業の成立と展開に関する史的研究-北海道を対象として

1.大工棟梁、請負人、建設企業に関する基礎資料の収集と整理:(1)本研究分担者角幸博の北海道戦前期の建設業者に関する予備的調査で収集済みの、明治前期の請負業者、諸職人98名、明治後期の主要請負業者59名をもとに、これに10数名を加えて、各データの補足を行ない、全体をデータベース化した。(2)うち特に、北海道で重要な役割を果たした旧越後出身の大工棟梁について、そのルーツや主業績の調査を行なった。その概要は1997年8月日本建築学会論文報告集に『北海道における越後大工の活動』として報告した。2.建設企業の詳細調査:(3)北海道の近代建設企業を代表する(株)伊藤組について、創業者の渡道以降の事跡、社業の整備と事業展開について詳細な調査を行なった。その成果を1998年2月『伊藤組百年史』として刊行した。(4)北海道と密接な関係をもちながら未調査であった南サハリンの旧日本統治期の建築について調査を行ない、特に当地で主導的な建設業者であった遠藤米七の事跡を初めて明らかにすることができた。3.特定建築工事にかかわる諸業者および諸職人の事例調査:(5)明治後期から昭和初期にかけて一貫した史料を遺している北海道大学関係営繕資料について、各建築工事の工事契約、施工実施形態、工事関係者の組織形態などについて整理した。(6)明治期の北海道西沿岸部の民家建築事例を調査し、これにかかわった大工棟梁について基礎史料を得た。1.大工棟梁、請負人、建設企業に関する基礎資料の収集と整理:本研究分担者角幸博の北海道戦前期の建設業者に関する予備的調査で、明治前期の請負業者、諸職人98名、明治後期の主要請負業者59名について簡単なカード整理ができているが、本年はこれをもとに10数名を加えて全体をデータベース化し、各データについて補強の作業を行なった。特に旧越後國出身で北海道に進出活躍した大工棟梁について、そのルーツや、主事績の調査を行ない、データを集積することができた。その概要については研究論文として次年度に報告の予定である。2.建設企業の詳細資料調査:北海道の近代建設企業を代表する(株)伊藤組について、創業者の渡道からの事績、社業の整備と事業展開について詳細な調査を行ない、通史の形で整理した。なお北海道と密接な関係を有した樺太(サハリン)における主要建設と建設業者遠藤米七に関して現地調査を行ない、基礎的な資料を得ることができた。3.特定建築工事にかかわる諸業者および諸職人の事例調査:工事契約、施工実施形態、工事関係者の組織形態などについて、精細に一式記録の残されている北海道大学営繕資料(明治後期の札幌農学校移転新築工事から昭和初期まで)について、資料整理を行なった。3.特定建築工事にかかわる諸業者および諸職人の事例調査:

(5)明治後期から昭和初期にかけて一貫した史料を遺している北海道大学関係営繕資料について、各建築工事の工事契約、施工実施形態、工事関係者の組織形態などについて整理した。(6)明治期の北海道面沿岸部の民家建築事例を調査し、これにかかわった大工棟梁について基礎史料を得た。
平和構築における地域社会の貢献と行政機構との結びつきの研究

「紛争影響国における平和構築において地域社会が果たし得る貢献は何か」を中心的な問いとして追及する。本研究では、日本も含め国際社会からの巨額の支援の下で平和構築の取り組みが大規模に実施されてきたアフガニスタンを事例として取り上げる。2001年以降新しくできた中央政府の再建、民主的選挙の実施という「平和構築」の取り組みを、詳細に現地の在り様を見ていく地域研究の視点も生かしつつ地方の文脈から解釈しなおすことを目指す。