hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アフリカ牧畜民の「五感」に基づく世界知覚に関する人類学的研究

いっぽう、彼らの生活世界を身体経験と言語表象の統合として分析するための資料として、環境の評価や知覚に関わる語彙などの言説化され得る経験の表出や日常会話、物語などの意味論的分析に耐えうるデータをあわせて収集した。また、二次資料の収集として、ケニアにおいてはナイロビ大学、ウガンダにおいてはマケレレ大学などの研究機関、および関連省庁機関等において、東アフリカ牧畜諸社会に関する文献資料や自然環境に関する統計資料や地理資料の収集、国内では京都大学で知覚や感覚、認知といった関連テーマに関する文献資料、東アフリカ牧畜民研究者の有する資料や情報を収集したり、日本人類学科会に参加し、情報交換をしたりした。2014年度(平成26年度)は、本来であれば、ウガンダのドドスないしケニアのチャムスおよびトゥルカナ、あるいはその両方において、最終的な現地調査を計画していた。しかしながら、2013年度(平成25年度)に実施したウガンダのドドスにおける現地調査時にA型肝炎に感染し、帰国後に入院、治療をおこなった。肝炎自体は治癒したが、退院後も体重の大幅減等、体調は万全には回復せず、日常生活に支障はなくなったものの、体力的に極めて過酷な東アフリカ牧畜社会の現地調査は困難であると判断し、その実施を断念した。また、国内での調査研究も体力的に無理がきかなかったため、前半期は治療に専念した。ただし、入院中から退院後の外来治療中に論文執筆に努め、「ウシを数えてひとを知る:生態人類学の方法」(西井凉子編『人はみなフィールドワーカーである:人文学のフィールドワークのすすめ』東京外国語大学出版会、156-177頁)を刊行した(2014年6月30日)。秋以降は体調が回復してきたため、徐々に研究を再開し、第9回四大学連合文化講演会『環境・社会・人間における「安全・安心」を探る:安全で安心のできる社会』において「東アフリカ牧畜社会における民族集団間の関係:家畜の略奪と武装解除をめぐって」と題する講演(招待講演、2014年10月10日、於一橋講堂)を実施した。また、第33回日本人類学会進化人類学分科会シンポジウム「人類の社会性とその進化:共在様態の構造と非構造」と称する学会分科会シンポジウムを組織し、実施した(2014年11月3日、於浜松アクトシティ)。年度末には生態人類学会に参加し、同時に東アフリカ牧畜社会の研究者と研究連絡・打ち合わせをおこなった(2015年3月26-27日、於秋田・田沢湖温泉)。2015年度(平成27年度)は、本研究課題の最終年度にあたるため、本来であれば、ウガンダの牧畜民ドドスないしケニアの牧畜民チャムスおよびトゥルカナ、あるいはその両方において、最終的な現地調査をおこなう計画であった。だが、2014年(平成26年)に実施したドドスの現地調査中にA型肝炎に罹患し、帰国後に入院、治療をし、肝炎自体は治癒したものの、体重の大幅減等、体調は未だ万全には回復せず、体力的に極めて過酷な乾燥地での東アフリカ牧畜民の現地調査は困難であると判断し、その実施を断念した。年度の前半は、これまでの現地調査や国内の諸研究機関において収集してきたデータの整理、分析や論文執筆を主としておこない、年度後半には徐々に研究成果の公表に取り組み、「ともに生きるー共同研究『人類社会の進化史的基盤研究』の試みから」
新生児・乳児に特化した舌下粘膜ワクチンアジュバントの開発と分子基盤の解明

東京大学医科学研究所炎症免疫学分野から分与いただいたノロウイルスのVLPを用いて臍帯血由来単球に対する免疫応答を評価したが、対照群と比較して有意なサイトカイン産生は得られず、TLRを刺激するには抗原性が非常に弱いことが確認され、アジュバントの添加が不可欠であることが明らかとなった。新生児・乳児に特化したアジュバントに関しては、これまでの我々の研究成果(Nohmi K, et al. J Pediatr.2015:167:155)から、新生児の自然免疫を成人と同等に安全に活性化するには酵母の構成成分であるZymosanが適していると報告してきたが、Zymosanが抗原提示機能の活性をどのように増強するのかは不明な点が多く、臍帯血由来単球の表面分子発現について解析を重ねたところ、Zymosanは成人血由来の単球と同様にHLA-DR、CD80、CD86といった抗原提示に関わる表面分子の発現を増強することが明らかとなった。一方、対照群に対する刺激群における表面分子の発現増強率は臍帯血と成人血の間で差異はなかったものの、HLA-DRとCD80の最終的な発現強度は臍帯血由来の単球の方が成人血由来の単球よりも弱く、その原因として刺激前の細胞における本来の表面分子の発現がHLA-DRとCD80に関しては臍帯血が成人血よりも低いことも明らかとなった。一方、CD40やCD86、CD11cは臍帯血と成人血間で有意な差は見られなかった。以上から、新生児の自然免疫応答は成人よりも幼若であると一般的に理解されているが、その原因の一つとして、本来のHLA-DRならびにCD80の発現が低いことが関与していることが示唆された。新生児の抗原提示細胞を効果的に活性化するアジュバントしてのZymosanの作用についてサイトカインのみならず、表面分子発現についても重要な知見が得られ、ノロウイルスのアジュバントとしての科学的エビデンスの構築を進めることができている。新生児の単球におけるHLA-DRやCD80といった抗原提示に関わる表面分子の元来の発現が低い点に関して、免疫抑制物質であるアデノシンやその受容体であるアデノシン受容体の発現についても検索を進め、ノロウイルスのワクチンアジュバント開発における科学的基盤構築を進めていく本年度は、ノロウイルスのワクチン抗原となるVLPに対する新生児と成人の自然免疫応答の差異を明らかにするため、大腸菌由来のVLPを用いて、臍帯血由来ならびに成人末梢血由来の単球を刺激した後の細胞表面分子(HLA-DR, CD80, CD86, CD11c, CD11b)の発現とサイトカイン産生(TNF-alpha, IL-10, IL-6, IL-8, IL-12, IFN-gamma)を比較した。臍帯血は帝王切開後に排泄された胎盤から採取した。刺激前の臍帯血由来単球のMHC-classI分子の発現は成人末梢血由来の単球における発現よりも有意に低かったが、VLPによる刺激後6、12、24時間の細胞表面分子およびサイトカイン産生に有意な差はなく、いずれも顕著なサイトカイン産生・表面分子発現がみられた。しかし、その後の検証実験によって、大腸菌由来のリコンビナントVLPには大腸菌のLPSが高濃度に含有されていたことがわかり、顕著な免疫応答はVLPによるものではなく、LPSによるものと考えられ、LPS等のTLR作動薬を含まないVLPを用いて再実験を行う必要が生じた。そのため、バキュロウイルスあるいは酵母を用いて合成したVLPを使用することとし、東京大学医科学研究所炎症免疫学分野との共同研究としてバキュロウイルスを用いて合成したVLPを用いた免疫刺激を開始している。酵母由来のVLPも作成され次第、免疫研究を行う予定である。ワクチン抗原が本来想定した純粋な蛋白ではなく、LPSの混入が見られたため。

以上から、新生児の自然免疫応答は成人よりも幼若であると一般的に理解されているが、その原因の一つとして、本来のHLA-DRならびにCD80の発現が低いことが関与していることが示唆された。新生児の抗原提示細胞を効果的に活性化するアジュバントしてのZymosanの作用についてサイトカインのみならず、表面分子発現についても重要な知見が得られ、ノロウイルスのアジュバントとしての科学的エビデンスの構築を進めることができている。適切なVLPを用いて、臍帯血由来免疫細胞の自然免疫応答の解明を進めていく。現在、東京大学医科学研究所炎症免疫学分野との共同研究としてバキュロウイルスを用いて合成したVLPを用いた免疫刺激を開始しており、酵母由来のVLPも作成され次第、免疫研究を行う予定である。新生児の単球におけるHLA-DRやCD80といった抗原提示に関わる表面分子の元来の発現が低い点に関して、免疫抑制物質であるアデノシンやその受容体であるアデノシン受容体の発現についても検索を進め、ノロウイルスのワクチンアジュバント開発における科学的基盤構築を進めていく本研究の要となるVLP蛋白が実験に適切なものでなかったため、適切なVLPが合成されるまで実験を中断したため。研究途上であり、平成30年度の研究を円滑に実施するために必要な消耗品の購入ならびに成果発表に必要な費用として財源を確保している。平成30年度はこれまでの研究成果の再現性確認、論文化を進めていく。適切なVLP蛋白が合成されたことから、翌年度は免疫応答を確認する研究を再開し、サイトカイン測定やフローサイトメトリーに必要な経費等への使用が見込まれる。
生体内カリウムイオンのイメージングを可能とする蛍光プローブの開発と機能評価

水中で機能するカリウムイオン(K^+)蛍光プローブとして,蛍光性シクロデキストリン(CyD)とベンゾクラウンエーテル誘導体からなる擬ロタキサン型プローブを開発した.強い蛍光を発するピレンを修飾したα-CyDと,ヘプチル基修飾ベンゾ-18-クラウン-6エーテル誘導体(B18C6)を合成した.これらの化合物は,α-CyDのヘプチル基包接作用およびピレンとベンゼン環との間のπ-π相互作用によって,安定な擬ロタキサンを形成した。この擬ロタキサンにおいて,ピレンの蛍光はB18C6からの光誘起電子移動によって消光されるが,B18C6がK^+と結合すると光誘起電子移動が阻害されてピレンの蛍光が回復し,K^+検出が可能となった.また,B18C6へのK^+の結合によってピレン蛍光スペクトルの形状が変化し,K^+とピレンとの間のカチオン-π相互作用の存在が示唆された.この結果は,CyDのアルキル基包接作用や芳香環同士のπ-π相互作用に加え,カチオン-π相互作用も水中での分子認識に寄与することを示しており,新規蛍光プローブ開発の指針となるものでもある.また,さらに安定かつ優れた情報変換能をもつロタキサンを合成するための基礎検討として,ジヘプチルビオロゲンのα-およびβ-CyDへの包接構造を紫外可視吸収および^1H-NMR分光法により詳細に解析した.その結果,従来ジヘプチルビオロゲンとCyDは1:1の包接体を形成すると報告されていたが,二つのヘプチル基が各々CyDに包接された1:2型の複合体を形成していることがわかった.また,配座については,CyDの二級水酸基側がビオロゲンに向いていることが明らかとなった.ビオロゲンは蛍光分子の消光剤として情報変換能をもつため,ビオロゲン誘導体のCyD包接体の構造は新規ロタキサン型蛍光プローブを設計するうえで有用な知見である.さらに,ポリアミンリンカーを介してピレンを修飾したγ-CyDが,水中で会合二量体を形成し重炭酸イオンに特異的な蛍光変化を示す,超分子型蛍光プローブとなることを見出した.水中で機能するカリウムイオン(K^+)蛍光プローブの開発を目的として,蛍光性ビスクラウンエーテルとシクロデキストリン(CyD)からなるロタキサンの合成を試みた.蛍光団を有するビスクラウンエーテルを水に可溶化させるためにCyDに包接させ,さらに溶液中で安定な単分子とするためには,適切なストッパーを用いてCyDから抜け出ないロタキサンとする必要がある.ストッパーとして,ポリオキシエチレン鎖を有する嵩高いアミンを用いることを検討したが,合成できなかった.そこで,ピリジンを修飾したビスクラウンエーテルをCyDに包接させ,コバルトや鉄を中心金属とするポルフィリンへの軸配位を利用してロタキサンを形成させることを試みたが,ピリジンの配位能は弱く,ロタキサン形成には不十分であった.次に,ジエチレントリアミンやジピコリルアミンをCyDに修飾し,CyDに包接されたビスクラウンエーテルのピリジンとの協同的な亜鉛イオンへの配位に基づくロタキサン形成を試みたが,CyD修飾体の合成が困難だった.CyDを利用したロタキサン合成の基礎検討として,ピレニルメチルアミン修飾α-CyDによるN-オクタノイルトリプトファンの包接挙動を紫外可視吸収および^1H-NMR分光法により解析した.N-オクタノイルトリプトファンは,アルキル基がCyD空孔に包接されるほかに,ピレン環とのπ-π相互作用,ピレニルアンモニウム基とカルボキシル基との静電相互作用による三点相互作用で包接錯体を形成していることが明らかとなった.この三点相互作用により,光学異性体を識別可能であった.この結果は,安定なロタキサンを形成させるために,修飾CyDの多点相互作用を利用することが有効であることを示唆している.また,金微粒子を生体内物質の可視化プローブ構築に利用するために,CyD修飾金電極の分子認識能を評価した.水中で機能するカリウムイオン(K^+)蛍光プローブとして,蛍光性シクロデキストリン(CyD)とベンゾクラウンエーテル誘導体からなる擬ロタキサン型プローブを開発した.強い蛍光を発するピレンを修飾したα-CyDと,ヘプチル基修飾ベンゾ-18-クラウン-6エーテル誘導体(B18C6)を合成した.これらの化合物は,α-CyDのヘプチル基包接作用およびピレンとベンゼン環との間のπ-π相互作用によって,安定な擬ロタキサンを形成した。この擬ロタキサンにおいて,ピレンの蛍光はB18C6からの光誘起電子移動によって消光されるが,B18C6がK^+と結合すると光誘起電子移動が阻害されてピレンの蛍光が回復し,K^+検出が可能となった.また,B18C6へのK^+の結合によってピレン蛍光スペクトルの形状が変化し,K^+とピレンとの間のカチオン-π相互作用の存在が示唆された.この結果は,CyDのアルキル基包接作用や芳香環同士のπ-π相互作用に加え,カチオン-π相互作用も水中での分子認識に寄与することを示しており,新規蛍光プローブ開発の指針となるものでもある.また,さらに安定かつ優れた情報変換

能をもつロタキサンを合成するための基礎検討として,ジヘプチルビオロゲンのα-およびβ-CyDへの包接構造を紫外可視吸収および^1H-NMR分光法により詳細に解析した.その結果,従来ジヘプチルビオロゲンとCyDは1:1の包接体を形成すると報告されていたが,二つのヘプチル基が各々CyDに包接された1:2型の複合体を形成していることがわかった.また,配座については,CyDの二級水酸基側がビオロゲンに向いていることが明らかとなった.ビオロゲンは蛍光分子の消光剤として情報変換能をもつため,ビオロゲン誘導体のCyD包接体の構造は新規ロタキサン型蛍光プローブを設計するうえで有用な知見である.さらに,ポリアミンリンカーを介してピレンを修飾したγ-CyDが,水中で会合二量体を形成し重炭酸イオンに特異的な蛍光変化を示す,超分子型蛍光プローブとなることを見出した.
高専国語教育における反転授業導入に伴うコンテンツ開発並びに教育効果の検証

平成30年度は、学習管理システムを高知高専1年:国語I、2年:国語IIの授業において導入し、反転授業用動画の公開や対面授業までのワーク等を指示し、円滑化を図った。それにより、前年度までの反転授業実施に伴う問題は概ね解決され、反転授業を用いたアクティブラーニングの実施が全授業において可能となった。平成28年度から平成30年度前期までの実績について、国際会議において報告する機会を得ることができた。1. International Simulation and Gaming Association 49thConferenceでは、対象となる学生(高知高専1年生、2年生、大阪大学言語文化研究科留学生)がビブリオバトル実践(年4回)後のアンケート結果を分析し、その教育的効果について報告した。アンケートでは、思考力・情報伝達力・相互理解力を深める上でのビブリオバトルの有用性、ビブリオバトルを通じて向上したと考えられる能力等を調査した。その結果、自らの日本語運用能力やコミュニケーション能力、リテラシー能力を養うためにビブリオバトルの授業導入が効果的であることについて高知高専、大阪大学、マヒドン大学の研究者と共に検証した。2. The 12th International Symposium on Japanese Language Education and Japanese Studiesでは、国語教育を通して地域社会の文化にふれるとともに、地域の問題点を発見する学習プログラムを提案し、その実践と教育的効果に関する報告を行った。反転授業とグループワークを用いて、文学作品(ここでは『土佐日記』)の中から現在に繋がる課題を発見させる取り組みを通して育成可能となる能力を分析・考察し、問題発見能力・解決力を伸ばしつつ、地域に密着した授業のあり方について高知高専の研究者と共に提案した。平成28年度は、高専教育の中核を担うモデルコアカリキュラム(以下、MCC)案に記載予定の「国語」項目と学生が求める「国語」との懸隔を検討することから始めた。アンケートの結果、国語に実用性を重視する学生が多い傾向にあることを把握した。その上で、講義形式での国語教育から脱却し、自ら問題を発見し解決するための話す・聴く・書く力(技術者として働き、社会生活を営む上で必須となる国語力)を養うことに特化した高専国語教育の確立と実践を方針として定めた。まず、研究分担者(小山高専・田中仁講師)と相互に授業見学・意見交換を行い、現在実施しているアクティブラーニング(以下、AL)形式での授業における問題点を挙げ、ブラッシュアップすることを行った。それに伴い、授業で使用する教材の共有化も開始した。また、社会科科目を担当する教員と連携し、代表者が籍を置く高知高専では、学生の実用的な国語力を試す場として今年度より「うなづくプレゼン」という問題解決型のプレゼンテーション大会を始めた。本大会では「地産外商×エンジニアリング」をテーマとし、高知県、県工業会と連携することにより、従来連携が困難であった地元産業界との人文社会系分野での産学官連携が実現できた。来年度以降も継続して実施する予定である。本年度後期にも再度授業見学・意見交換を行い、年度末の授業において試行的に反転授業を行った。実施に伴う学生に対する環境整備が整っていないため、IoTを利用しない形で行わざるを得なかったが、実施に大きな問題は見られなかった。その後、平成28年度実施授業に関するアンケートを高知高専・小山高専の1・2学年で実施し、現在データの精査にあたっている。同時並行で平成29年度からのシラバス大幅改訂に向けた検討会を開き、年間を通してAL形式(一部反転授業を含む)で展開するシラバスを作成し、評価基準の設定、授業設計を行った。研究計画に挙げたMCC案の検討、使用教材のアーカイブス化による共有、実用的な国語力を養う授業設計・評価、翌年度のシラバス改訂などは実現し、おおむね順調に研究は進展している。また、昨年度末にはMCC案の改訂版がリリースされ、本研究が進めるAL・反転授業を展開し易い形に大幅改訂された。それを受けて、次年度からはALに特化したシラバスを作成し、ALを用いた反転授業用国語教材の作成も共同研究者や研究協力者と共に進めることが可能となった。その点に関しては、当初の計画以上に研究が進展していると言える。本年度の大きな成果としては、学生が求める国語力が把握できたことと、その力を実践することができるプレゼンテーション大会を企画できたことにある。このプレゼンテーション大会は当初の計画には入っておらず、研究を進める上で必要と判断して企画し、実施したものである。産学官連携で行うことにより、学内から学外へと学生の考えを送り出すことができ、学生にとっても自らが求める実社会で必要な国語力を試すことができたと考える。なお、一案件に関しては県内企業を交えた研究が進められようとしている。以上より、計画そのものの進捗は予定通りに進んでいると判断した。平成29年度は、平成28年度の調査をもとに検討・改訂したシラバスにより授業を実施した。なお、授業は全時間をアクティブラーニング形式で実施し、高知高専では1年次、2年次、4年次での国語関連科目での授業内容の連動を可能にした。また、社会科関連科目との授業連携を本格的に開始した。シンキングツールの活用やKPTなどの振り返り法の実施、問題解決型のグループワークや学内プレゼンテーション大会での成果発表などを分担して行うことにより、寡少な授業時間でも体系的な教育を行うことができた。また、授業を通して得られた成果を学外のコンテストや学会等へと積極的に広げることにより、学生の実績にも繋げることができた。シラバスの作成と運用に関して、平成29年度より本格運用が開始された高専教育のモデルコアカリキュラム(以下、MCC)との照合作業も行った。

国語関連科目の授業時間数が少ない高専生にとって最適な国語教育のあり方をMCCとの紐付け作業を通して再検討し、授業実施したことにより、思考した結果を他者と共有するためのコミュニケーションスキルと教養としての日本語力を高める授業内容が高専生にとって有用性が高いことを確認することができた。授業内容と実施形式の変更に伴い、平成29年度後学期の反転授業試用に向けた教材作成や教育用動画作成の準備を年度当初より開始した。しかし、動画作成の準備や学習管理システム(以下、LMS)の選定や動画内容の検討に想定以上の時間を要し、平成29年度内のLMS上での反転授業試用を行うことができなかった。なお、動画の代替としてハンドアウトによる反転授業を実施した。当該年度内に動画作成、LMS共に問題を解決し、動画の作動検証も終えた。平成30年度からはLMSを活用した反転授業を実施する。その上で、平成30年度内には平成28年度からの実績を学会発表やワークショップを通じて報告する予定である。動画作成に関するソフトの選定や動画内容の検討、LMS運用の準備に想定以上の時間を要することとなり、平成29年度後学期からの反転授試用を行うことができなかったため「やや遅れている」と判断した。現在では、動画作成とLMS共に問題は解決しており、平成30年度からはLMS上での反転授業、授業内容の振り返り等を行う予定である。平成30年度は、学習管理システムを高知高専1年:国語I、2年:国語IIの授業において導入し、反転授業用動画の公開や対面授業までのワーク等を指示し、円滑化を図った。それにより、前年度までの反転授業実施に伴う問題は概ね解決され、反転授業を用いたアクティブラーニングの実施が全授業において可能となった。平成28年度から平成30年度前期までの実績について、国際会議において報告する機会を得ることができた。1. International Simulation and Gaming Association 49thConferenceでは、対象となる学生(高知高専1年生、2年生、大阪大学言語文化研究科留学生)がビブリオバトル実践(年4回)後のアンケート結果を分析し、その教育的効果について報告した。アンケートでは、思考力・情報伝達力・相互理解力を深める上でのビブリオバトルの有用性、ビブリオバトルを通じて向上したと考えられる能力等を調査した。その結果、自らの日本語運用能力やコミュニケーション能力、リテラシー能力を養うためにビブリオバトルの授業導入が効果的であることについて高知高専、大阪大学、マヒドン大学の研究者と共に検証した。2. The 12th International Symposium on Japanese Language Education and Japanese Studiesでは、国語教育を通して地域社会の文化にふれるとともに、地域の問題点を発見する学習プログラムを提案し、その実践と教育的効果に関する報告を行った。
新規石炭解重合法の開発-エキシマーレーザーの応用-

本研究では、効率から見ても、絶対出力から見ても希ガスハライド系エキシマレーザーは紫外域のレーザーの中で最も優れた性能を持ちKrFエキシマーレーザを用いて石炭に照射することにより、石炭中の炭素-炭素、炭素-ヘテロ原子結合を効果的に切断し、石炭を低分子化できる。X線高電子分光(XPS)、拡散反射フーリエ変換赤外分光(DRIFT)、キュリーポイント熱分解-GCなど装置を用いて、レーザー照射に伴う石炭の化学構造の変化およびその反応性の変化を分析した。その結果:(1) KrFエキシマーレーザを用いて石炭に照射することにより石炭の熱分解ガスの収率が増加し、チャーの生成量が減少すること、また、生成したタールがアセトンに完全に可溶化することが明らかになり、GC/MSおよびGPCを用いてエキシマーレーザ照射した試料の熱分解タールの成分の同定および定量、また、それらのタールの分子量分布の測定ができるので、これらのデータを基に、エキシマーレーザ照射による石炭の解重合の詳しい情報が得られる;(2)エキシマーレーザ照射した試料をXPSなど表面分析手法を用いて分析するという非On-line分析手法は有効であることが分かった。(3)エキシマーレーザー光が試料表面のわずか数mmの厚さで吸収されるということから、微粒子あるいは非常に薄い試料表面を研究対象にすると非常に有効であるが分かった。(4)赤外炭酸ガスレーザーより、石炭の低分子化に対して、エキシマーレーザの方が有効であることも明らかにした。しかしながら、石炭とエキシマー光子間の反応は複雑で、もっと詳細な分析が必要であると考えられる。(5)エキシマーレーザー熱分解のin-situ情報を得るために、on-line観測システム、たとえば、エキシマーレーザー照射Py/GC/MSシステム開発が非常に重要であると考えられる。エキシマーレーザーは高分子化合物に含まれるいくつかの化学結合を選択的に開裂することが可能な表面精密加工技術として近年注目を浴びている。本研究では石炭有機質に含まれる炭素-炭素結合もしくは炭素-ヘテロ原子結合を効果的に切断し、石炭を低分子化することによって石炭の化学構造およびレーザー照射に伴う構造の変化を解明することを目的としている。今年度は、試料セルを新規に作成し、米国のイリノイNo.6炭およびアッパーフリーポート炭を対象に種々の条件下でレーザー照射実験を行った。この際、レーザービームの照射面積を変えることにより試料に照射されるエネルギー量を変化させ、昇温速度および反応温度の制御を行った。エネルギー密度が低い場合(0.02W/mm^2)、どちらの石炭でも加熱による変化は観察されなかったが、0.035W/mm^2までエネルギー密度を増加させると、試料からの揮発分生成が観測された。さらにエネルギー密度を増加させると(0.02W/mm^2)、試料が赤熱するのが観測され、多量の揮発分生成がみられた。また、揮発分生成量はランク依存性がみられ、低ランクのイリノイNo.6炭で増加する傾向が観測された。得られた処理生成物のSEM観察では、エネルギー密度0.035W/mm^2までは表面構造に大きな違いは見られなかったが、エネルギー密度0.2W/mm^2では粒子の融着が観測された。現在、処理生成物の詳細な分析を行っており、来年度は、さらに5炭種程度のランクの異なる石炭を用いてランクによるレーザー照射の効果の違いについて検討を行う予定である。石炭の新規解重合法の開発を目的として、CO_2レーザーおよびエキシマーレーザーを用いた石炭の熱分解を行った。

CO_2(赤外)レーザーを用いて3種の石炭微粒子を加熱し、その際の形状変化を顕微鏡-ビデオカメラ-画像解析システムを用いて追跡したところ、石炭粒子の表面変化は250°C程度から表面変化(第一次軟化溶融)がはじまり、400°Cで著しい変化(第二次軟化溶融)が起こっていることが明らかとなった。この軟化開始温度は、炭種に依存しており、粘結炭でやや低い温度から軟化溶融が始まる傾向が観測された。画像解析システムを用いて、レーザー加熱過程の体積変化を追跡したところ、加熱中に石炭粒子は膨張-収縮を繰り返していることがわかった。膨張-収縮の頻度は、石炭のギ-セラ-最高流動度に依存しており、流動性の高い石炭ほど繰り返し頻度が高いことが明らかとなった。微粘結炭の場合には、収縮は観測されず、膨張のみがみられた。次にエキシマーレーザー(KrF、紫外レーザー)を用いた検討を行った。レーザー照射後の石炭のキュリーポイント熱分解を行ったところ、熱分解性の向上(揮発分の増加、チャーの減少)が観測された。この結果から、エキシマーレーザー処理は石炭熱分解の前処理として有用な手法と考えられる。
ヒトの社会的同調行動の発達とその進化的基盤

本研究は、ヒトの歩行やうなずきといった反復的なリズム運動が自分と他人との間で同調的に生起する現象「同調行動(シンクロニー)」が、いつ・どのように現れるのかを発達科学的アプローチから解明することを目的としている。本年度は、昨年度に整備した実験環境下(幼児とお母さんが叩くそれぞれの太鼓からの振動情報をPCで同時記録できる設計)で予備調査や本調査を進めてきた。主な対象となる3つの月齢群(18, 30, 42ヶ月児)からデータ収集を終えた。現在データを解析中であるが、予備的結果として、各月齢群における典型的な反応パターンを確認できた。本解析の結果を基に国際誌への投稿を予定している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度(平成28年9月1日採用開始)は、本実験研究の開始前に必要となる予備的観察研究と実験環境構築を集中的に行った。観察研究では、明和研究室・乳幼児専用ラボに来る幼児とその養育者を対象に、幼児の行動発達の観察を行った。本実験研究で対象年齢とする生後14か月からの幼児は、歩行が始まり、それに伴って母親から離れて様々な相手と社会的インタラクションが行われる重要な時期である。この時期における幼児と養育者が自由に遊ぶ場面を観察することで、彼らの運動能力や社会的認知能力(視線合わせ、模倣能力、感情共有など)の発達を観察・記録することができた。また、本実験で用いる実験道具を選択するために数種類の道具を幼児に与え、それらに対する選好性を確認できた。同調行動を分析するためには、反復的でリズミカルな運動が必要である。上記の予備的観察研究から、幼児は音がする押しボタン式おもちゃに比べて楽器おもちゃを選好し、より安定的にリズミックな動きを起こすことが明らかになった。この結果をもとに、マラカスと太鼓から振動情報を検出できる実験道具の開発を行った。市販の太鼓の内側面に振動センサーを付着し、幼児とお母さんがたたくそれぞれの太鼓の振動情報をすべて電気信号に変換しPCで同時記録できる実験環境の構築に成功した。現在、予備実験を実施中であり、次年度からスムーズに実験研究が行える実験環境が整備された。本年度の研究実施計画のとおり、予備的観察研究と実験環境構築を集中的に行った。予備的観察研究では、幼児の選好性に基づき、実験研究で用いる実験道具を選択することができた。現在までに、この結果に基づいて構築した実験環境下で予備実験を実施中であり、本実験を開始する準備が整っている。よって、「おおむね順調に研究か進展した」と判断する。新たに構築した実験環境下で行った予備実験の結果をもとに、本実験を開始する。本研究の目的である幼児における社会的同調行動の分析を行う。得られた結果は、国内外の学会やシンポジウムに積極的に出席して発表を行い、他の研究者との交流にも積極的に取り組んでいく。取りまとめた研究成果は、国際専門誌に投稿する。
作業移動型ロボットの統合ヒューマンインタフェースに関する研究

作業移動型ロボットを単に移動機構とアームを結合したシステムではなく,極めて多くの自由度を有する超多自由度系としてとらえ,その操作性や作業性を考慮したハードウェアの構成法を示すと共に,これを実作業へ適用するための効果的なヒューマンインタフェースの構築を行った.主な成果は次の通りである.(1)屋外作業に適用可能な脚と腕を統合した6肢リムメカニズムを提案し,安定性を重視する全方向歩容を実現した.(2)脚移動型ロボットのデッドレコニング手法を提案し,リムメカニズムの歩容に関する誤差評価法を確立した.(3)リンク・障害物間の接近速度とエンドエフェクタ速度の関係を表わす干渉ヤコビ行列を考案し,これを用いたロボットの実時間障害物回避法を提案した.(4)移動機能によりアーム機能を補完・増強させる統合動作「作業移動」の概念を明らかにし,ヒューマノイドに作業移動を適用する場合の,脚の動作制御における着眼点および技術課題について明らかにした.(5)ロボットの作業環境を呈示する手法を提案し,仮想環境における作業実験により評価を行ない,視点の中心を常に注目点に定めるCenter Viewの操作性が良いことを示した.(6)仮想操作環境の概念を提案し,入力機器として押しボタンスイッチのインピーダンス特性をモデル化し,アームによる呈示装置と視覚を組み合わせた環境を構築して動作実験と被験者による評価により実現性を明らかにした.(7)作業移動型ロボットをレスキューロボットの人体探査作業に適用し,実験により実現性を明らかにした.作業移動型ロボットを単に移動機構とアームを結合したシステムではなく,極めて多くの自由度を有する超多自由度系としてとらえ,その操作性や作業性を考慮したハードウェアの構成法を示すと共に,これを実作業へ適用するための効果的なヒューマンインタフェースの構築を行った.主な成果は次の通りである.(1)屋外作業に適用可能な脚と腕を統合した6肢リムメカニズムを提案し,安定性を重視する全方向歩容を実現した.(2)脚移動型ロボットのデッドレコニング手法を提案し,リムメカニズムの歩容に関する誤差評価法を確立した.(3)リンク・障害物間の接近速度とエンドエフェクタ速度の関係を表わす干渉ヤコビ行列を考案し,これを用いたロボットの実時間障害物回避法を提案した.(4)移動機能によりアーム機能を補完・増強させる統合動作「作業移動」の概念を明らかにし,ヒューマノイドに作業移動を適用する場合の,脚の動作制御における着眼点および技術課題について明らかにした.(5)ロボットの作業環境を呈示する手法を提案し,仮想環境における作業実験により評価を行ない,視点の中心を常に注目点に定めるCenter Viewの操作性が良いことを示した.(6)仮想操作環境の概念を提案し,入力機器として押しボタンスイッチのインピーダンス特性をモデル化し,アームによる呈示装置と視覚を組み合わせた環境を構築して動作実験と被験者による評価により実現性を明らかにした.(7)作業移動型ロボットをレスキューロボットの人体探査作業に適用し,実験により実現性を明らかにした.腕と脚を合せ持つ作業移動型ロポットのプロトタイプを既存の機構をベースに設計を行ったところ,脚の性能が不足しアームを搭載して作業を行うことができないことが判明した.腕と脚に共用可能なリム(肢)をもつリムメカニズム(腕脚統合型ロポット)のアイデアを検討し,6肢を対称に配置する腕脚統合型ロボットを新たに設計・試作した.設計過程において,本ロボットは肢の幾何学的配置から全方向性を有するため,例えば2肢を腕に用い4肢で歩行する場合,従来の4脚機構と比較して安定余裕,並びに移動速度の点で優れていることが判明した.各リムの動作範囲はロボットボディに対して上下対称となるため,不整地等での転倒に対処可能であり,安全性が高いことも判明した.作業移動型ロボットはエネルギー供給や遠隔操作のための通信ケーブルなどは持たない自立型であることが必要であり,このような自立型ロボットを試作するために,模型用のサーボ機構を利用してコンパクトな実験用プロトタイプを製作した.6自由度パラレルアームを力フィードバック可能なマスタアームとして利用するため,マスタスレイブ制御系の基礎実験を行った.マスタ側制御計算機,並びにスレイブ側制御計算機(あるいはシミュレーション用計算機)間をデュアルポートメモリで接続することにより,マスタからの位置姿勢指令,スレイプ反力の呈示が十分可能であることが判明した.作業ロボット,並びにその動作環境の状況をオペレータへ効率的に呈示する手法として,装着違和感の少ないヘッドマウントディスプレイ(HMD)を設計試作した.カメラによりオペレータの頭部の動きを非接触で検出することによりその視野を推定し,この推定情報に基づいて環境モニタカメラの方向を制御し,モニタカメラ画像をHMDに呈示するものである.オペレータ頭部の動きにスムーズに追従して現実感を伴った環境画像の呈示が可能であることが判明した.既存4脚ロボットを用い,遠隔操縦法の研究を行った.あらかじめ軌道が与えられる場合は事前に歩容計画を立てて脚の動作制御を行う従来の手法が適用できないため,事象駆動に基づく新たな脚動作制御方式を提案し,遠隔操作実験により安定性,収束性等について評価を行い,本手法の有用性を立証した.自立型6肢リムメカニズムハードウェア並びに制御系の設計試作を行い,計算機制御による歩行とアーム動作が可能なことが確認された.16関節を持つ2脚2腕ヒューマノイドを試作した.手先でマニピュレーションを行いながら手先の操作性とロボットの安定性を高める制御手法を提案し評価を行った.本手法により,手先の動きに連動したヒューマノイドの自律移動が実現されることが明らかになった.

また,制御系のパラメータと操作性・安定性の関係を解析し,頭部搭載カメラの画像を見ながらヒューマノイドを遠隔操作する方法も提案した.操作実験により,足底の位置を移動させない作業においては,地面と肩との距離を一定に保ち手先のみを動かして作業をする方法が操作者にとって一番遠隔操作しやすいことが判明した.多種多様なロボットの遠隔操作を実現するための仮想操作環境システムの構想を提案した.このシステムでは,コンピュータ内に操作環境を仮想的に構築し,HMDを使って操作者に提示する.実際には,仮想入力器具の位置にマニピュレータがあり,操作者はその手先を入力器具と想定して操作を行うものである.入力器具の一つとして押ボタンスイッチを取り上げ,その特性を2自由度マニピュレータと力センサを用いて模擬する方法を提案し,仮想呈示を評価した.この結果,スイッチの特性が十分呈示できることが確認できた.ヘッドマウントディスプレイの動きを検出して仮想環境を呈示する装置を試作した.この装置を用い,操作者を中心に環境の変化を呈示する方法と,対象物を中心に環境の変化を呈示する方法の2種類を提案し,それぞれの操作性について実験により評価を行った.前者は操作者の頭の動きと環境の動きの関連が極めて自然であり違和感が無いが,後者では対象物の注視したい面や方向が容易に呈示できるため,操作性が向上する可能性があることが判明した.屋外作業に適用可能な脚と腕を統合した6肢リムメカニズムの安定余裕を他の6足移動ロボットと比較し,全方向について優れていることを示した.試作したプロトタイプの4脚と6脚における全方向歩容を実現した.また,リムメカニズムのデッドレコニングを提案し,脚の姿勢によりロボット本体の姿勢推定誤差が異なることを示し,ウェーブ歩容時における誤差評価を行った.ヒューマノイドに作業移動を適用する場合の,脚の動作制御における着眼点および技術課題について論じた.脚動作パラメータ調整によりアームの作業能力を拡大する手段について指針を明らかにする目的より,パラメータ設定値の組み合わせが異なる脚動作を比較し,その設定値によってアームの操作性やロボットの安定性がどのように変化するかを定量的に評価した.仮想環境を使用してオペレータが1つのアームで行なえる腕操作とロボット周りの腕操作,並びに狭地での歩行について,いくつかの呈示方法用いて操作実験評価を行った.呈示方法としては,Normal View(視点が回転の中心)とCenter View(対象が回転の中心)を用い,腕操作では対象をロボットとエンドエフェクタとした.また歩行では操作の対象はロボットとし,視点の初期位置をロボットの側面とロボットの上方の2種類とした.実験の結果から,腕操作ではCV(エンドエフェクタ対象),歩行ではCV(ロボット上方)が達成時間やオペレータのアンケート結果から操作性が良いということがわかった.仮想操作環境(VOE)の概念を提案し,VOEの特徴と応用分野について明らかにした.
肝発癌における細胞周期制御癌抑制遺伝子プロモーター領域のメチル化の意義

細胞周期制御癌抑制遺伝子の一つとして、p16(INK4A)が知られている。このp16に関して、これまで多くの癌腫において、その遺伝子プロモーター領域のメチル化による蛋白発現の低下が発癌に関与していることが報告されている。われわれはこれまで、肝細胞癌において、その遺伝子プロモーター領域におけるメチル化を72.7%に認め、さらに、この肝細胞癌のprecancerous conditionと考えられているウィルス性肝硬変、慢性肝炎においても、それぞれ、29.4%、23.5%と高率に認められることを報告してきた。すなわち、このp16のプロモーター領域のメチル化は肝発癌の非常に早期に生じていることを明らかにしてきた。一方、このp16の蛋白発現の低下に関して、メチル化に匹敵する頻度であり、慢性肝炎、肝硬変、肝細胞癌におけるp16蛋白の発現低下はほぼ全て、遺伝子プロモーター領域のメチル化によることを明らかにしてきた。今回、慢性肝炎の時点におけるp16遺伝子プロモーター領域のメチル化による蛋白発現の低下が肝発癌に寄与しているのか否かを明らかにすることを目的に検討を行った。p16蛋白発現に関しては免疫組織学的検討を行い、また、メチル化に関しては、MSPを用いて行った。その結果、多変量解析においても有意差をもって、慢性肝炎の時点におけるp16蛋白の発現低下は肝発癌に寄与することを明らかにした。さらに、p16蛋白発現の低下レベルにより、肝発癌の早期予知が可能か否かの検討を行った。その結果、慢性肝炎組織において、p16蛋白陰性細胞の割合が10%以上の症例において肝細胞癌が有意に発生していることを明らかにした。このプロモーター領域のメチル化によるp16蛋白発現の低下は肝発癌の早期予知に大きな意義を有し、さらに、この結果は、そのような症例に対する抗ウィルス療法の早期導入の適否、また、今後、このメチル化を標的とした癌発生抑制を目的とした治療法の開発にも大きな意義を有していると考えられる。研究方法:過去10年間に診断された肝細胞癌症例のうち,肝細胞癌発症前の慢性肝炎の時点で生検組織が得られている20例の肝組織(以下発癌例)を対象として用いた.比較群として同時期に生検が施行され,現在の時点で,臨床上肝細胞癌の発生を認めていないウイルス性慢性肝炎(以下非発癌例)132例,原発性胆汁性肝硬変16例,自己免疫性肝炎8例,薬剤性肝障害15例,脂肪肝14例を用いた.免疫組織染色法で,p16蛋白の発現を検討した.なお,鏡顕にて500細胞中に含まれる陰性細胞の比率をp16陰性率(negative index ; NI)と定義し,これを算出した.研究結果:p16NIは,発癌例において,非発癌例や非ウイルス性肝障害例に比べて,有意に高値を示した(p<0.0001).ウイルス性慢性肝炎例(発癌例および非発癌例)のみを対象とし,p16NIが10以上,10未満で2群に分けた場合,p16NI 10以上群は60ヶ月で50%以上の発癌を生じていることが明らかになった.また,多変量解析を用いて,肝発癌に影響を及ぼす因子を検討したが,年齢(p=0.0036),性別(p=0.0345),組織学的線維化(p=0.0207)とともにp16NI(p=0.0010)が有意な危険因子としてあげられた.考察:慢性肝炎の時点におけるp16蛋白の発現低下が,有意に発癌の危険因子として寄与することが明らかとなった.

このことから,p16蛋白の発現低下は慢性肝炎患者の発癌予測マーカーとして有用と考えられ,慢性肝炎患者に対する肝発癌に関する囲い込みに有益であり,さらに,このような症例に対して,発癌抑制を考えた抗ウイルス剤を用いた治療などがさらに重点的になされるべきと考えられる。1.目的原発性肝細胞癌(HCC)の発生において、細胞周期制御癌抑制遺伝子のプロモーター領域のメチル化が寄与するか否かを明らかにするため以下の検討を行なった。特に、慢性肝炎におけるp16プロモーター領域のメチル化による蛋白発現の低下が肝発癌に寄与するかを検討した。2.方法1990-1999年までに診断されたHCCのうち、HCC発症前の慢性肝炎の時点で生検組織が得られている18例を対象とした。比較群として同時期に生検が施行され、2000年10月末の時点で臨床上HCCが確認されていないウイルス性慢性肝炎(非発癌例)132例(PBC16例、AIH8例、薬剤性肝障害15例、脂肪肝14例)を用いた。免疫染色(ABC法)で、p16蛋白の発現を検討した。核が茶褐色に染色される細胞を陽性とし、400倍顕微鏡写真上、500細胞中に含まれる陰性細胞の比率によりp16陰性率(negative index, NI)を算出し、P16NIと肝発癌との関係をロジスティック解析にて検討した。また、それぞれの組織から抽出したDNAを用い、methylation specific PCR(MSP法)を行い、p16プロモーター領域のメチル化を確認した。さらに、各症例の血清から抽出したDNAにおけるp16プロモーター領域のメチル化をMSP法で検討した。3.成績p16NIは、非発癌例と比較して発癌例で有意に高値であった。p16NIが10以上の群では60ヶ月で約50%にHCCが発生した。慢性肝炎における肝発癌の危険因子は年齢、性別、staging、そしてp16NIであった。p16蛋白の発現低下はウイルス性慢性肝炎、患者において発癌予測マーカーとして有用と考えられた。しかしながら、そのような場合にも血清中のp16プロモター領域のメチル化は検出されなかった。
子宮体癌細胞と血管内皮細胞との接着におけるH型糖鎖に対するリガンドの解析

(1)H型糖鎖に対するリガンドの検索:血管内皮細胞表面のH型糖鎖リガンドは、IL1-β刺激にて発現が増強する事が明らかとなった。IL1-β刺激した血管内皮細胞を破砕液中で超音波破砕処理し、lysateをPVDF membraneに固着させH型糖鎖付着ビーズによるdot blittingを行った。現在、実験条件に関して検討中である。(2)接着阻害実験によるリガンドの検討:前述の方法と並行して、血管内皮細胞に対するH型糖鎖付着ビーズの接着阻害実験を行った。セレクチンを中心とした既知の接着分子に対する抗体を用いたが、現在特異的に阻害される条件を検討中である。(3)リガンドの発現に関与する因子の検討:白血球細胞の血管内皮に対する接着に見られるように、様々なサイトカイニン刺激によって血管内皮細胞表面に異なる接着分子が発現し、H型糖鎖に対する接着性に変化を認める可能性が考えられる。現在主要なサイトカイニンに関して、血管内皮細胞表面のH型糖鎖リガンドの発現に対する影響を検討中である。(4)癌細胞の転移に対するH型糖鎖の意義の検討:子宮体癌細胞の転移に関してH型糖鎖の普遍的な意義を確認するために、これまで用いた培養細胞株以外の株の表面糖鎖抗原の発現とin vivoでの転移能を検討中である。(5)in vivo転移モデルの検討:H型糖鎖発現細胞の転移能マウス尾静注及び腹腔内投与によって検討したきた。今後より実際の転移形態を反映させるために、正所移植モデルによる転移様式の検討を行う予定とし現在準備中である。
職業生活と家庭生活が夫婦の心理的健康に及ぼす影響

本研究では、職業生活と家庭生活をともに男女にとっての重要な生活基盤と考え、それらが持つ意味、およびそのコミットメントの程度と満足が、心理的健康に及ぼす影響とそこにおけるジェンダー・ギャップを明らかにすることを目的とした。調査では子育て期と中年期というライフステージの異なる夫婦約1,400名を対象に、a.職業生活、b.家庭生活、c.対人関係、d.心理的健康(主観的幸福感)について尋ねた。結果は以下の通りである。1.夫婦関係満足の最大の規定因は、男女ともコミュニケーションの量と質である。一方、夫の子育て関与は妻の満足度を高め、子育て期では夫自身の満足度も高めていた。さらに、男性では職場への満足が夫婦関係の満足も高めるが、女性の場合は、就業者であっても家計収入の満足の方が影響しており、職業生活と家庭生活の関係が男女で異なることが示唆された。2.就業している男女の仕事満足感は子育て期の男性で低く、仕事へのコミットメントは世代に関わらず女性より男性で高かった。また、女性の場合、仕事満足感を高める職場の処遇がパートや自営とフルタイムで異なり、就業形態による意識の相違が明らかにされた。3.主観的幸福感に強く影響するのは、男性では職場満足度、女性では夫婦関係満足度だが、女性では就業形態により差がみられる。フルタイムでは職場満足度が男性と同程度に高く、パートではそれが影響力を持たない。すなわち、性別に関わらず個人がエネルギーを注ぐ源泉から得られる満足が主観的幸福感を規定するといえる。本研究は、個人の心理的健康に及ぼす妻と夫の職業生活と家庭生活の要因を明らかにすることを目的とした。平成13年度は、子育てを終えた中年期夫婦(4050代)を調査対象とし、およそ780組の夫婦から得られた1,005名(女注522名、男性483名)を分析対象として、以下の点を明らかにした。1.心理的健康(主観的幸福感)に寄与する要因の重みは男女で異なり、女性では夫婦関係満足度の、男性では職場満足度の影響が相対的に大きい。しかし、それは性別役割分業の結果であって、女性のフルタィム就業者では、心理的健康に及ぼす要因の影響が男性のそれに近似している。このことから性別による違いというより、個人がエネルギーを注いでいるものから得られる満足感がその個人の主観的幸福感を規定すると言えよう。2.個人の仕事へのコミットメントの程度と夫婦関係満足度との関係は、女性の場合、就労形態に関係なく、仕事への打ち込みの程度が大きいほど夫婦関係満足度は減少する傾向にあるが、男性ではその傾向はみられなかった。女性が仕事に打ち込むことは男性とは異なる意味を持っており、その背景に、期待される性別役割が異なることが考えられる。本研究では、職業生活と家庭生活をともに男女にとっての重要な生活基盤と考え、それらが持つ意味、およびそのコミットメントの程度と満足が、心理的健康に及ぼす影響とそこにおけるジェンダー・ギャップを明らかにすることを目前とした。

3.主観的幸福感に強く影響するのは、男性では職場満足度、女性では夫婦関係満足度だが、女性では就業形態により差がみられる。フルタイムでは職場満足度が男性と同程度に高く、パートではそれが影響力を持たない。すなわち、性別に関わらず個人がエネルギーを注ぐ源泉から得られる満足が主観的幸福感を規定するといえる。
ゲノム・生殖隔離・自然選択から迫る送粉適応形質の平行進化

本年度は、ウラジオストク植物園との共同研究を進め、プリモルスク地方での現地分布調査および標本庫調査を行った。日本に加え、これらの調査により得られたロシアおよびモンゴルのキスゲ属12分類群117集団1079個体を対象として、次世代シーケンサーを用いたゲノム縮約解析を行い、一塩基多型(SNP)情報に基づいた遺伝的集団構造解析に取り組んだ。全サンプルの80%以上の個体が保有する435 SNPsについて、ADMIXTUREによる集団構造解析を行った結果、ロシアに分布する3種のうち、形質が安定していた集団に関しては夜咲種と昼咲種で明瞭に分化していた。ただし、ともに夕方開花し翌日夕方閉じる夜咲性一日花の開花パターンを示すマンシュウキスゲとホソバキスゲの間で遺伝的分化は検出されなかった。一方、幅広い表現型が見られた集団は表現型から予想された通り、夜咲種と昼咲種との雑種集団であることが支持された。ロシアに分布する昼咲種と夜咲種はどちらも花寿命が一日であることから、種間送粉が起こりうる時間が長い。このため、花寿命の長い種では、容易に種間交雑が起こりうることが示唆された。さらに、集団構造解析により雑種の可能性が低い個体を対象に、系統解析を行ったところ、大きく3つのクレードに別れ、それぞれ昼咲性一日花と昼咲性半日花、夜咲性と対応した。昼咲性一日花のクレードでは、大陸に分布するオオゼンテイカと日本に分布するゼンテイカが大きく分化していることが示された。一方で、夜咲性のクレードでは、日本に分布するキスゲと大陸に分布するマンシュウキスゲおよびホソバキスゲの分化は小さく、ブートストラップ値も50%以下だった。これらの結果から、夜咲性のクレードで遺伝的分化が小さいことから、夜咲種における花寿命の進化は近年急速に起こった可能性が高いことが示唆された。当初の予定通り、ロシアプリモルスク地方での分布調査を実施し、標本庫調査などを通して、モンゴルやサハリンなど広範な地域を対象に多数のサンプルを得られた。SNP情報に基づいた遺伝的集団構造解析も順調に進行している。収集したサンプルを対象に、種間・表現型間で分化した中立進化から外れる遺伝子座(outlier loci)を網羅的に探索する。中立な遺伝子座を用いて集団動態推定を行うとともに、outlier lociと中立な遺伝子座、母系遺伝する葉緑体ゲノム上の遺伝子座の系統関係を比較するしていく予定である。本年度は、日本に分布するキスゲ属8分類群(ノカンゾウ、ニシノハマカンゾウ、ゼンテイカ、トビシマカンゾウ、ハクウンキスゲ、トウカンゾウ、キスゲ、エゾキスゲ)、63集団235個体を対象に、ゲノムワイド変異解析および花形質の測定を行った。MIG-seq法によるゲノムワイド変異解析では、より多くのSNPを得るためにデータ解析手法の改善を行い、その結果、解析に用いたサンプルの60%以上が保有する1106SNPが検出された。分子系統解析の結果、対象とした分類群がそれぞれ明瞭なクレードを形成する系統関係を明らかにすることができた。集団構造解析の結果から、対馬ではキスゲとハクウンキスゲの間に交雑が生じ、キスゲの表現型を示しながら、キスゲとハクウンキスゲ双方由来のゲノムをもつ個体の存在が確認された。さらに、Approximate Bayesian computationによるシナリオ選択の結果、昼咲き種または夜咲き種からハクウンキスゲが分化したシナリオではなく、ハクウンキスゲは昼咲き種と夜咲き種の雑種起源とするシナリオが選択された。葉緑体ゲノムを対象とした先行研究では複数種が同一クレードを形成して多系統群を構成することが示されていたが、本研究の結果からキスゲ属では頻繁に交雑が生じているものの、各種は1回起源である可能性が高いことが示唆された。花形質の測定は、スペクトロメーターを用いた花色評価を中心に進めた。今後は大陸に分布する種や集団を解析に加えることにより、地史的背景も考慮したうえで、キスゲ属の進化プロセスを明らかにする。本年度は、国内分布種についてMIG-seq法によるSNP探索を行うことにより、遺伝的構造や集団間の遺伝的分化を推定することができた。その結果、ゲノムワイドSNPと葉緑体ゲノムの系統樹が大きく異なるという意外性のある結果が得られた。当初、外群として解析に加えたキキョウランではキスゲ属との共有SNPを得ることができなかったが、より近縁なSimethisを入手できたため、今後は改善できる見込みである。また、花形質の測定も栽培環境が整ったことにより順調に進展している。