hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターロイキン3の虚血脳保護作用

そこで、次に私はIL-3などの内因性サイトカインの作用を解析するためにマウスの中大脳動脈閉塞モデル(スレッドモデル)を用いてischcmic areasにおいてリン酸化STAT3とリン酸化STAT5の発現変化をしらべた。その結果、虚血脳ではSTAT5やSTAT3のリン酸化反応が亢進し、IL-3などの内因性サイトカインが活発に作用することが推察された。
同盟と戦略の理論分析―ベトナム撤退期の米戦略転換と日米・米比・米タイ・米韓同盟

2017年度は、アメリカの戦略と秩序構想に関する検討作業を中心に研究を進めた。この作業の目的は、第二次世界大戦後のアメリカのアジア太平洋地域に対する戦略を通貫する共通点を明瞭にすることにあった。これを基礎として、2018年度は、前年度に得られた成果を歴史的な変化の中に位置づけることが目標だった。共通点を意識しながらも、その通時的な変動を確認するという作業である。そのため、本研究の焦点である70年代の前後、つまり冷戦初期、また冷戦後の状況についての見取り図を固めることを試みた。この点、2018年度は、予定通り、学会及び研究会にて、報告とそのためのペーパーを執筆することができた。4月には所属機関の異動があったが、概ね態勢が整った2018年6月には、アメリカ学会の若手研究者セミナーにおいて、報告とペーパーの提出(英語)を行った。この研究は、本計画の理論枠組みを基礎として、二つの成果を目指したものである。一つは、アメリカ主導の国際秩序と同盟の形成期から本研究の議論が妥当することを示すこと。またもう一つは、本計画の焦点である70年代から80年代にかけて、本研究の議論を発展させる形でアジア太平洋地域における秩序構想についての試論を展開することである。また6月には、これも前年度の予定通り、冷戦終結後のアメリカの戦略と同盟についての試論の口頭報告を行った。また11月には、オーストラリアにおいて研究報告とペーパーの提出を行った(英語)。これは日本に焦点をおいてアメリカの秩序について検討したものである。以上三つの報告と二つの関連ペーパーにより、本研究の枠組みに基づく、冷戦期を通観した時代把握にむけて着実に研究が進展したといえる。2018年度の研究状況は、内在的には十分な進捗を示していると言える。2018年度の開始時点で掲げた目標、すなわちアメリカの戦略と秩序構想の通時的変化の把握について一定の目途をつけることができたからである。研究成果の報告についても、ほぼ2018年度初頭に予定した通りに達成することができた。また2018年12月以降は、個別の同盟研究の成果について一定のサーベイを行うことができた。今回の成果は、特に東南アジアについて基礎的な調査をある程度すすめることができた点にあるだろう。他方で、2018年度に続いて、2019年度にも研究機関を移籍したことによって2018年度末には必ずしも十分な研究の進捗が見られたわけではない。異動に伴う準備や環境の変化への対応は、基礎的な調査を行う際に、少なくとも促進要因とは言えないだろう。以上のように、2018年末までは予定通りかそれ以上の研究の進捗が見られた一方で、2019年1月から3月までは必ずしも順調ではなかったといえよう2019年度は、個別の同盟研究の成果を進めるとともに、全体の枠組みとの間の調整を図ることが最大の課題である。2019年度春には、研究全体の構想を、これまでの研究との関連から整理する作業を行い、これを研究会で報告することを予定している。また6月と7月には、それぞれ日本の研究会と国際学会において報告を行い、アメリカの戦略、同盟、国際秩序構想についての本研究の成果について、国内外からのフィードバックが得られる予定である。また、日本語及び英語において、日本をめぐる国際関係の視点から本研究の成果の一部を公表することを予定しており、夏から秋かけて一応の成果がまとまる予定である。公刊自体は来年度となる可能性もあるが、いずれにしても成果の一端を公刊できるだろう。2019年度の目標は、具体的な政治過程の精査という研究の本体を文章にし、さらに資料によってこれを裏打ちすることを目指すことである。現所属先に腰を落ち着けて、基礎作業に取り組みたい。本研究は、70年代におけるアメリカのアジアにおける戦略転換と同盟政策の関連を、同盟国国内の政治力学を踏まえて検討することを目的とするものであり、特にアメリカと日本、韓国、フィリピン、タイとの同盟関係と、アメリカの戦略転換の関連に注目している。2017年度は、歴史研究の前提となる、アメリカの戦略と秩序構想についての理論的検討を進めた。研究成果は以下の通りである。まず、アメリカの戦略構想の論理構造に関する研究会報告を3回にわたって行った。また国際会議において2度の報告を行ったが、第一の発表では米中関係を焦点にアメリカの戦略構想の変遷を解明し、第二の報告では、日本の秩序構想を焦点としてアメリカ主導の国際秩序における同盟国の対応を明らかにした。なお、以上の研究報告の過程で研究会提出論文を2本執筆している(日本語・英語)。以上のように、アメリカを中心とした視点と、中国と日本という異なる視点からの報告の双方を行う機会が得られたことで、アメリカのアジア戦略構想の論理の概要をまとめ、また同盟の位置付けについてもある程度の見通しを得ることができた。さらに、本科研の直接の成果ではないが、密接に関連する研究成果として、以下の論考を出版することができた。「米韓同盟と日韓国交正常化ー六・三事態をめぐるアメリカの対韓政策、一九六四年」『神奈川法学』第49巻第1・2・3合併号(2017年)。「ベトナム戦争をめぐる米比関係ー非対称同盟と『力のパラドックス』」『国際政治』第188号(2017年)。以上二件は、70年代の歴史研究の前提となる60年代の同盟関係に関する個別の外交史研究である。

また、以下の成果は、アメリカの秩序構想の論理を検討したものである。「秩序と同盟ーアメリカの『リベラルな国際秩序』戦略」『国際安全保障』第45巻第4号(2018年)。当初の予定通りに関連の論文を公刊することができ、また、本研究の外堀というべきアメリカの戦略に関する検討作業が順調に進んでいるため、進捗はおおむね順調である。特に、現在の戦略的不透明性故にアメリカの戦略構想・秩序構想については多くの研究成果が続々と公表されている状況にあり、本研究の進捗もこの面では、予想を超えて大きく進んでいるといえる。特に、アメリカの戦略と秩序構想に関する報告の機会が多く得られたことが、報告へのフィードバックも含めて、本研究の進展に大きく寄与したと考えられる。他方で、研究機関の移籍や、それに伴う準備や環境の変化があったために、歴史研究のための基礎作業を行うことができなかったことは、2018年度以降の課題であろう。とりわけ、移籍や研究報告の準備に忙殺され、予定していた在外調査を行うことができなかったことが問題であった。これと関連して、2017年度の研究は、アメリカの戦略と秩序構想の概略をつかむことに焦点を当てたために、その内部における変化を十分にとらえられていないという問題点がある。以上のように、理論研究の面では、当初の計画以上の進展が見られた一方で、歴史研究の面では研究に若干の遅れが出ている状況である。総体としては、研究はおおむね順調に進展しているといえるが、以上の点を克服することで、2018年度以降はより順調に研究が進捗するものと思われる。2017年度は、アメリカの戦略と秩序構想に関する検討作業を中心に研究を進めた。この作業の目的は、第二次世界大戦後のアメリカのアジア太平洋地域に対する戦略を通貫する共通点を明瞭にすることにあった。これを基礎として、2018年度は、前年度に得られた成果を歴史的な変化の中に位置づけることが目標だった。共通点を意識しながらも、その通時的な変動を確認するという作業である。そのため、本研究の焦点である70年代の前後、つまり冷戦初期、また冷戦後の状況についての見取り図を固めることを試みた。この点、2018年度は、予定通り、学会及び研究会にて、報告とそのためのペーパーを執筆することができた。4月には所属機関の異動があったが、概ね態勢が整った2018年6月には、アメリカ学会の若手研究者セミナーにおいて、報告とペーパーの提出(英語)を行った。この研究は、本計画の理論枠組みを基礎として、二つの成果を目指したものである。一つは、アメリカ主導の国際秩序と同盟の形成期から本研究の議論が妥当することを示すこと。またもう一つは、本計画の焦点である70年代から80年代にかけて、本研究の議論を発展させる形でアジア太平洋地域における秩序構想についての試論を展開することである。また6月には、これも前年度の予定通り、冷戦終結後のアメリカの戦略と同盟についての試論の口頭報告を行った。また11月には、オーストラリアにおいて研究報告とペーパーの提出を行った(英語)。これは日本に焦点をおいてアメリカの秩序について検討したものである。以上三つの報告と二つの関連ペーパーにより、本研究の枠組みに基づく、冷戦期を通観した時代把握にむけて着実に研究が進展したといえる。2018年度の研究状況は、内在的には十分な進捗を示していると言える。
経頭蓋直流電気刺激による道具の認知能力向上の可能性とその神経メカニズムの検討

本年度の主要な進捗内容は以下の二点である。まず本年度前半に本研究計画を実施するために東北大学倫理審査委員会に計画全体の内容を提出し、審査の後承認を得た。つぎに本研究計画についてMRI装置の使用許可を得るため現所属先のMRI研究グループにおいて具体的な計画の実効性を議論した。実施に当たっていくつか指摘点・改善案があり、対応を検討した。具体的にはまず課題の設定において当初利用を予定していた課題(道具の意味認知課題)以外に統制課題を設けることの有用性が大きいと判断されたため、これを新たに作成することとした。また課題に用いる視覚刺激(日常的に見かける・使用する道具の写真データ)について、先行研究(Ishibashi et al., 2018)の内容を参考に絞りこみ、必要な108個の道具写真のリストを作成した。また、経頭蓋直流電流刺激(tDCS)を適用する脳部位について、頭頂葉を刺激する場合にワーキングメモリ関連部位を同時に刺激するのではないかという指摘があり、これまでの認知神経科学研究のメタ分析(Wang et al., 2019)と報告者の過去のメタ分析(Ishibashi et a., 2016)のデータからその可能性を検討した。結果として、IPL内で道具認知における活動部位の中心とワーキングメモリにおける活動部位の中心との距離は1.9cm程度と見積もられ、tDCSで同時に刺激される可能性は高いと考えられた。この点に関して現在対応を検討中であるが、実験課題の設定を変更してワーキングメモリを必要としない課題状況を設定する方向で調整を進めている。これらの変更点に基づき、2019年度に予備調査を行って課題を確定したうえで本実験を実施する予定である。前述の通り、所属研究グループにおける議論の中で見いだされた問題点が2つあり、対応に時間を要した。また、本年度は所属研究室においてfMRIを用いる別の研究計画2件が新しく立ち上がり、また関与する学生への研究指導義務も生じた。これらにより当初の予想を上回って申請計画以外の研究・教育活動へのエフォートが大きく生じた。今後の研究推進方策について、以下の2点を考慮する。一つめに本研究において当初使用を予定していた認知課題の「ワーキングメモリ」要素の必要性を再度検討する。本研究計画では表象類似度解析(RSA)を用いる予定であるが、その際にこの方法を使用しているこれまでの多くの先行研究とは異なり、連続して提示される刺激に対して、その意味が直前のものと似ているか判断してもらう(1-back課題)ことを予定していた。このような課題形式では必然的に、被験者はある試行で得た情報を次の試行まで脳内において保持しておく必要があるが、このことは情報処理の時間を延ばすという意味で、時間的解像度が粗いfMRI技術の弱点を補完しうる手法であると代表者は考えている。ただし観察されたtDCS介入効果が真に「道具の認知的処理」に特異的なものなのか、それともワーキングメモリのように一時的に情報を処理する場合に共通のものなのかという点が明確にできない。そのため、少なくとも「道具」以外の視覚刺激(無意味な図形など)を用いた統制課題を設定する必要があり、現在刺激の種類の検討を進めている。2つ目にtDCSを適用する脳部位の問題があり、前述のように下頭頂小葉(IPL)はワーキングメモリを要する課題において活動が報告されることも多いため、この部位へのtDCS適用は統制課題の課題成績にも影響する可能性がある。ただし1-back課題という記憶負荷の小さい状況でも実際にtDCSの効果が見られるのかは不明であり予備調査の必要性がある。統制課題へのtDCS効果がやはり生じてしまうようであれば1-back課題でなく0-back(何らかの基準に合う視覚刺激かどうかを毎回判断)の形式によって実験を行う。この場合前述のような情報処理時間延長という効果は望めないが、RSAの手法を使用した多くの先行研究と直接的な比較検討が可能であるという利点を見込む。

この点に関して現在対応を検討中であるが、実験課題の設定を変更してワーキングメモリを必要としない課題状況を設定する方向で調整を進めている。これらの変更点に基づき、2019年度に予備調査を行って課題を確定したうえで本実験を実施する予定である。前述の通り、所属研究グループにおける議論の中で見いだされた問題点が2つあり、対応に時間を要した。また、本年度は所属研究室においてfMRIを用いる別の研究計画2件が新しく立ち上がり、また関与する学生への研究指導義務も生じた。これらにより当初の予想を上回って申請計画以外の研究・教育活動へのエフォートが大きく生じた。今後の研究推進方策について、以下の2点を考慮する。一つめに本研究において当初使用を予定していた認知課題の「ワーキングメモリ」要素の必要性を再度検討する。本研究計画では表象類似度解析(RSA)を用いる予定であるが、その際にこの方法を使用しているこれまでの多くの先行研究とは異なり、連続して提示される刺激に対して、その意味が直前のものと似ているか判断してもらう(1-back課題)ことを予定していた。このような課題形式では必然的に、被験者はある試行で得た情報を次の試行まで脳内において保持しておく必要があるが、このことは情報処理の時間を延ばすという意味で、時間的解像度が粗いfMRI技術の弱点を補完しうる手法であると代表者は考えている。ただし観察されたtDCS介入効果が真に「道具の認知的処理」に特異的なものなのか、それともワーキングメモリのように一時的に情報を処理する場合に共通のものなのかという点が明確にできない。そのため、少なくとも「道具」以外の視覚刺激(無意味な図形など)を用いた統制課題を設定する必要があり、現在刺激の種類の検討を進めている。2つ目にtDCSを適用する脳部位の問題があり、前述のように下頭頂小葉(IPL)はワーキングメモリを要する課題において活動が報告されることも多いため、この部位へのtDCS適用は統制課題の課題成績にも影響する可能性がある。ただし1-back課題という記憶負荷の小さい状況でも実際にtDCSの効果が見られるのかは不明であり予備調査の必要性がある。統制課題へのtDCS効果がやはり生じてしまうようであれば1-back課題でなく0-back(何らかの基準に合う視覚刺激かどうかを毎回判断)の形式によって実験を行う。この場合前述のような情報処理時間延長という効果は望めないが、RSAの手法を使用した多くの先行研究と直接的な比較検討が可能であるという利点を見込む。前述の進捗状況を鑑みて、実験に用いる認知課題の作成に時間を要することが予想されたため、資金の一部の使用を延期し、次年度2019年度実施の予備調査・実験に使用することとした。
帯電粒子からなる空間電荷雲からの放電生成装置の開発

空間電荷放電現象の解明を目的として、人工的に空間電荷放電を起こすための装置の開発を行った。帯電粒子からなる空間電荷雲を生成するため、気流発生装置、粉体供給・搬送装置およびコロナ帯電装置からなる空間電荷雲生成装置を試作した。気流発生装置から3組の搬送パイプの内部に秒速40mの気流を送り、粉体供給装置から毎秒20gの粉体を一定供給する。粉体は粉体搬送パイプの出口に設置された線対円筒型コロナ帯電装置により負極性にコロナ帯電して噴出され、空間電荷雲を形成する。野外の広い空間で空間電荷雲を形成するため、粉体粒子として試験環境に影響を及ぼさない土壌改良材を使用した。幅5.4m、奥行き5.4m、高さ5.2mの空間にコロナ帯電した粉体粒子を噴出し、空間電荷雲を形成した。線対円筒電極系のコロナ帯電電極の構造と噴出方式を改良することによって、空間電荷雲の電荷密度を最大100μC/m^3にまで高めることを可能にした。生成した空間電荷雲の内部に直径100mmの接地球電極を挿入し、電極先端から電荷雲に向かって伸びる放電の様相を観測するとともに放電電流波形を測定した。電荷雲の中心部に接地電極を挿入した場合、電極先端から20cm伸びるパルス状の放電が約30ms間隔で測され、パルス波高値は4A、パルスの長さは1μsであった。これに対し、電荷雲の外部に接地電極を置いた場合、電極先端から60cm伸びる放電が80ms間隔で観測され、パルス波高値は3A、パルスの長さは4μsであった。パルス間隔と放電電荷量は放電が進展する領域の大きさに依存し、領域が広くなるほどパルス間隔と放電電荷量が大きくなること判明した。雷に代表される空間電荷放電を実験室規模で再現できる装置として、コロナ放電によって帯電した粉体粒子を高密度で噴出させる空間電荷雲生成装置を試作した。高圧ファンを用いて内径65mmのパイプ内に40m/sの気流を発生させ、パイプ内部に粒径250500μmの粉体粒子を供給する。パイプの出口に線対円筒電極を取り付け、気流に運ばれた粉体粒子をコロナ帯電させた。広い空間で大きな空間電荷量を有する空間電荷雲を生成するために、屋外において幅4.5m、高さ2.9m,長さ7.2mのビニールハウスを建て、その内部で帯電粒子を噴出した。噴出した帯電粉体粒子雲の外部に電界計を設置して電界の強さを測定することにより、粉体供給量とコロナ帯電電流には粉体の帯電量を大きくするための最適値があることが判明した。また、内部の様子を観測できる帯電装置を試作し、コロナ帯電の過程で帯電した粒子と接地円筒電極の端部との間で粒子が持つ電荷と逆極性のコロナ放電が起こることを確認した。この逆放電を抑制するアダプターを取り付けることにより、粒子の帯電量を飛躍的に増大させることが出来た。帯電粒子雲の中心から1mの位置での電界の強さは最大120kV/mに達した。3台の帯電粉体粒子生成装置を用いて帯電粉体を噴出し、粉体粒子雲の内部に挿入した直径60mmの接地球電極から起こる放電を観測した。球電極の先端から最大170mm伸びる正ストリーマコロナを観測し、球電極近傍ででは1015mm程度の明るい発光を伴うリーダが観測された。

気流発生装置から3組の搬送パイプの内部に秒速40mの気流を送り、粉体供給装置から毎秒20gの粉体を一定供給する。粉体は粉体搬送パイプの出口に設置された線対円筒型コロナ帯電装置により負極性にコロナ帯電して噴出され、空間電荷雲を形成する。野外の広い空間で空間電荷雲を形成するため、粉体粒子として試験環境に影響を及ぼさない土壌改良材を使用した。幅5.4m、奥行き5.4m、高さ5.2mの空間にコロナ帯電した粉体粒子を噴出し、空間電荷雲を形成した。線対円筒電極系のコロナ帯電電極の構造と噴出方式を改良することによって、空間電荷運の電荷密度を最大100μC/m^3にまで高めることを可能にした。生成した空間電荷雲の内部に直径100mmの接地球電極を挿入し、電極先端から電荷雲に向かって伸びる放電の様相を観測するとともに放電電流波形を測定した。電荷雲の中心部に接地電極を挿入した場合、電極先端から20cm伸びるパルス状の放電が約30ms間隔で観測され、パルス波高値は4A、パルスの長さは1μsであった。これに対し、電荷雲の外部に接地電極を置いた場合、電極先端から60cm伸びる放電が80ms間隔で観測され、パルス波高値は3A、パルスの長さは4μsであった。パルス間隔と放電電荷量は放電が進展する領域の大きさに依存し、領域が広くなるほどパルス間隔と放電電荷量が大きくなることが判明した。
部分パターン間の相関を利用した高精度・高速手書き文字認識システムに関する研究

本研究では、部分パターン間の相関を考慮した高精度な手書き文字認識アルゴリズムの開発を目的とした。その研究成果を以下に記す。(1)従来の手書き文字認識は、文字を構成する各部分の間に相関がないと考え、認識システムにおいて文字の特徴量ベクトルの次元ごとのばらつきのみしか考慮されていない。しかし、このような方法では、手書き文字のばらつきの把握ならびに高精度な認識システムの実現は望めない。そこで、本研究では、文字の各部分パターン間に相関が存在すると考え、存在することを実験より明らかにした。具体的には、手書き文字のばらつきが各部分パターン間に存在することを検証実験により明らかにした。(2)上記の検証実験の結果を踏まえ、本研究では、部分パターン間の相関を利用した高精度な手書き文字認識手法を提案した。提案手法により手書き文字のばらつきを文字全体の単位で考慮することが可能になった。その結果、認識システムの認識精度が飛躍的に向上した。日本最大規模の手書き文字データベースETL9Bを用いて行った認識実験では、はじめて98%を超える認識精度が得られた。以上により、当初の目的はほぼ達成したと考える。
分子イメージングを用いた癌化に伴うINK4A遺伝子発現サイレンシング機構の解析

癌化の過程でp16^<INK4a>遺伝子の発現がサイレンシングされるメカニズムを解明するためのアプローチとして、申請者が最近開発に成功したヒトp16^<INK4a>遺伝子発現をマウスの生体内でリアルタイムに測定するシステムを用いて解析を進めた。その結果、p16^<INK4a>遺伝子の発現はp16^<INK4a>遺伝子転写制御領域のヒストンのメチル化というエピジェネティックな調節機構により制御されていることを見出すことが出来た。p16遺伝子は、ヒトの癌細胞において最も高頻度に失活している癌抑制遺伝子で、DNAの欠失や点突然変異、更にはDNAメチル化など、エピジェネティックな変化によっても失活していることが明らかとなっている。しかし、pl6遺伝子の発現がサイレンシングされるメカニズムの詳細については未だ不明である。申請者は、最近、独自に開発に成功したpl6遺伝子の発現をマウスの生体内でリアルタイムに可視化・計測できるシステムを用いて、皮膚化学発癌の進行過程で、p16遺伝子がサイレンシングされるメカニズムを解明するための新たな手掛かりを得た。皮膚化学発癌が進行する過程では、まず良性腫瘍において発光シグナルが著しく増強しp16遺伝子の発現が上昇するが、これら良性腫瘍が悪性化する過程で発光シグナルが維持される腫瘍と消失する腫瘍の2つのタイプに分かれることを見出している。申請者らは、良性腫瘍においてピストンH3のリジン残基の9番目のジメチル化(H3Kgme2)のレベルが減少していることを見つけた。更に、培養細胞を用いて解析を行った結果、p16遺伝子の発現誘導にはp16遺伝子プロモーター周囲のH3K9ジメチル化レベルが低下することが必要であることを発見した。このことから、p16遺伝子の発現はエピジェネティックな遺伝子発現調節機構が極めて重要な役割を果たしていると考えられ、この制御異常が癌細胞でのp16遺伝子サイレンシングを引き起こしている可能性を示唆している。このシステムは動物を生きたままの状態で遺伝子発現をリアルタイムに可視化・計測できるため、同じ個体を継時的に解析することが出来る。このため、良性腫瘍が悪性化する過程で、発光シグナルが消失した瞬間の組織を採取することが可能である。そこで悪性腫瘍化の過程で、継時的に組織を採取し、p16遺伝子プロモーター周囲のピストン修飾状態の変化について詳細な解析を行う。ヒトの癌細胞において最も高頻度に失活していることが知られている癌抑制遺伝子p16は、様々な原因によって失活していることが明らかとなっているが、その詳細は不明な点が多い。癌細胞においてp16遺伝子の発現がサイレンシングされる機構を明らかにするため、p16発現をマウスの生体内でリアルタイムに可視化・計測出来るシステムを用い、皮膚化学発癌の進行過程で調べた。その結果、良性腫瘍が形成されてからかなり時間が経過するとp16の発現が著しく上昇するが、この時、p16の発現を負に制御することが知られているDNAメチルトランスフェラーゼ(DNMT1)の発現が著しく低下することを見出した。DNMT1はヒストンメチルトランスフェラーゼであるG9aと相互作用してヒストンH3のリジン残基の9番目をジメチル化(H3K9me2)することが報告されていることから、p16遺伝子領域周辺のH3K9me2レベルを調べたところ、良性腫瘍ではそのレベルが著しく減少していることを見出した。更に、培養細胞を用いて解析を行った結果、p16遺伝子領域周辺にDNMT1が結合していることが明らかになった。また更に、DNMT1の発現を抑制するとp16遺伝子領域周辺のH3K9me2レベルが低下してp16の発現が上昇することを発見した。これらの結果から、p16の発現はp16遺伝子領域周辺のヒストンのメチル化によっても精密に制御されていることが示唆された。そこで、悪性腫瘍化した組織でのDNMT1の発現解析を行ったところ、DNMT1の発現量が顕著に上昇していることが明らかとなった。この結果は、良性腫瘍が悪性化する過程ではヒストンのメチル化によってp16発現がサイレンシングされている可能性を示している。またこれらの結果は、ヒストンメチル化に関わる因子の阻害剤を癌細胞へ導入し、p16発現のサイレンシングを解除することで癌治療へ応用できる可能性を強く示している。
縄文土器の計算機による計測処理とその自動分類に関する研究

縄文土器画像(一般の画像)の計測処理システムを構成し,各種のソフトウェアの開発を行い,その自動分類のための各種実験を行った.以下に本研究所における成果の概要を示す.1.ほぼ200種にのぼる縄文土器画像の計算機ファイルができた.このファイルからはそのハードコピー, CRT表示が任意に行えるようになった.2.ファイルされた画像から輪郭線が抽出でき,これに基づいて各土器の形状パラメータをすべて計算した.3.閉曲線のコード化の新しい方法-EPAC-を開発し,その有効性を土器の同定実験によって確かめた.4.上の処理をすべてパソコン上でも行えるようにした.5.同種実験を横顔シルエットの同定についても行い,それが有効に利用できることを示した.6.土器文様からの特徴を抽出するため,テクスチャ解析のためのいくつかのマスクを開発した.しかしこれには残された問題も多い.7.ディジタル画像を極座標変換する必要性も考えられるので,そのための能率的な方法を開発した.8.土器画像の画質を向上させるための一つの繰り返し法を提案し,それによる画像修復の実験を始めた.9.上の修復法では,心理学的に見て"見易い"画像をコンピュータと対話的に求めていることができるので,そのための一つのパラメータの設定法の検討をはじめた.10.上記6789を結びつけて,総合的に縄文土器の画像の処理をしていくことは今後の問題である.縄文土器画像(一般の画像)の計測処理システムを構成し,各種のソフトウェアの開発を行い,その自動分類のための各種実験を行った.以下に本研究所における成果の概要を示す.1.ほぼ200種にのぼる縄文土器画像の計算機ファイルができた.このファイルからはそのハードコピー, CRT表示が任意に行えるようになった.2.ファイルされた画像から輪郭線が抽出でき,これに基づいて各土器の形状パラメータをすべて計算した.3.閉曲線のコード化の新しい方法-EPAC-を開発し,その有効性を土器の同定実験によって確かめた.4.上の処理をすべてパソコン上でも行えるようにした.5.同種実験を横顔シルエットの同定についても行い,それが有効に利用できることを示した.6.土器文様からの特徴を抽出するため,テクスチャ解析のためのいくつかのマスクを開発した.しかしこれには残された問題も多い.7.ディジタル画像を極座標変換する必要性も考えられるので,そのための能率的な方法を開発した.8.土器画像の画質を向上させるための一つの繰り返し法を提案し,それによる画像修復の実験を始めた.9.上の修復法では,心理学的に見て"見易い"画像をコンピュータと対話的に求めていることができるので,そのための一つのパラメータの設定法の検討をはじめた.10.上記6789を結びつけて,総合的に縄文土器の画像の処理をしていくことは今後の問題である.縄文土器画像の計測処理のためのシステムの整備とソフトウェアの開発がかなり進んでいる。すなわち1.ほぼ200種にのぼる縄文土器画像の計算機ファイルができた。2.上のファイルのハードコピー及びCRT表示が任意に行えるようになった。3.ファイルされた画像から、輪郭線が抽出できる。4.上の輪郭線にもとづいて、各土器の形状パラメータをすべて計算した。5.上のパラメータにもとづいて、アフィン不変な同定を行い良い結果を得た。6.5を行うために、閉曲線のコード化の新しい方法(EPAC)を開発した。7.上の操作はすべて、上記の他土器の時代区分のための分類法として、「学習部分空間法」を採り上げ基礎実験を行った。更にディジタル画像を極座標変換する必要性も考えられるので、情報損失が少なくかつ画素数をそれ程増やさない変換方法を提案した。
MCナイロン歯車ラッピングを施した浸炭焼入れ歯車の負荷能力

本研究では、浸炭焼入れ歯車を被加工歯車として、MCナイロン歯車と砥粒を用いた歯車ラッピング加工を開発した。微粒子ショットピーニングを施した浸炭焼入れ歯車の歯面粗さを低減し、面圧強さを向上させることを目的とする。本研究により、浸炭焼入れ歯車の面圧強さに及ぼすラッピング加工の効果が明らかとなり、以下のような結果が得られた。ラッピング加工によって約4μmRzの歯面粗さを約1μmRzにまで低減できた。ラッピング加工によって歯面がわずかに除去されたが、ショットピーニングによって得られた高い硬さと圧縮残留応力はそれぞれ維持された。ラッピング加工で仕上げられたショットピーニング歯車の面圧強さは向上し、その耐久限は最大ヘルツ応力約2,200MPaとなり、これはラッピング加工前の耐久限と比較して約10%の向上となった。MCナイロン材を歯車仕上げ加工工具とするMCナイロン歯車ラッピング技術を利用して、浸炭焼入れ歯車の歯面粗さを低減させ、その負荷能力を向上させることを本研究の目的とした。本年度(平成19年度)では、(1)MCナイロン歯車ラッピング加工機の調整、(2)被加工歯車の製作、(3)ラッピング加工試験、(4)浸炭歯車に対するラッピング最適加工条件の検討を実施した。(1)では、本研究における運転試験を考慮した歯車諸元に合わせるため、本校で試作した歯車ラッピング加工機の調整を行った。(2)では、浸炭材としてSCM415材を用い、ブランク加工から歯切りそして熱処理後の歯面研削(ラッピング加工前の歯面性状を統一するため)まで行い、被加工歯車とした。(3)では、MCナイロン加工歯車を別途製作し、(2)で製作した被加工歯車とともに歯車ラッピング加工機に組み付けることで、加工試験を実施した。加工試験では、被加工歯車歯面の粗さ・硬さ分布・残留応力分布・歯形誤差・歯すじ誤差などを測定した。(4)では、(3)の各種測定データをもとにしてラッピング最適加工条件の検討を行った。歯面研削後(ラッピング前)の歯面粗さは約2μmRzであった。現段階で得られているラッピング最適加工条件を用いて加工を行うと、短時間で歯面粗さを約1μmRz以下にまで低減できることが明らかとなった。今後、このラッピング最適加工条件を用いて、ショットピーニングを施した歯面にも適用できることを確認し、動力循環式歯車運転試験機を用いて負荷能力を調査する計画である。平成19および20年度では、1. MCナイロン歯車ラッピング加工機の調整、2.被加工歯車の製作、3.ラッピング加工試験、4.浸炭歯車に対するラッピング最適加工条件の検討を実施した。1では試作した歯車ラッピング加工機の調整を行った。2ではブランク加工から歯切りそして熱処理後の歯面研削まで行った。3ではMCナイロン加工歯車を別途製作し、被加工歯車とともに歯車ラッピング加工機に組み付けることで、加工試験を実施した。4ではラッピング最適加工条件の検討を行った。その結果、短時間で歯面粗さを約1μmRz以下にまで低減できることが明らかとなった。しかし、加工時間を長くして歯面粗さを低減させると歯形誤差が劣化し、歯形誤差に留意して加工時間を短くすると望むほどの歯面粗さ低減ができなかった。このように、いまだ歯面粗さと歯形誤差はトレードオフの関係にあり、最適加工条件を追求する必要がある。MCナイロン材歯車を歯車仕上げ加工工具とするMCナイロン歯車ラッピング加工機を製作し、この加工機を用いて、ショットピーニングを施した浸炭焼入れ歯車の歯面粗さを低減させ、その負荷能力を向上させることを本研究の目的とした。平成19および20年度では、1.試作した歯車ラッピング加工機の調整、2.歯切りから熱処理・歯面研削加工・ショットピーニングまでの試験歯車製作、3.各種ラッピングパラメータを変化させた加工試験によるラッピング最適加工条件の調査、4.ラッピング加工後の歯面性状を考慮に入れた最適加工条件の検討を行った。

これを受けて平成21年度では、最適ラッピング加工条件下で加工されたショットピーニング浸炭焼入れ歯車を試験歯車として、動力循環式歯車運転試験機を用いた運転試験を実施した。この運転試験を行うことにより、本研究で開発したラッピング加工技術が負荷能力に及ぼす影響について調査・検討した。以上の研究結果より、1.ラッピング加工によって歯面粗さを約4μmRzから約1μmRzにまで低減できること、2.ラッピング加工による歯面除去後も高い歯面硬さおよび圧縮残留応力を維持できること、3.ラッピング加工前に比べて加工後の耐久限を最大ヘルツ応力約2200MPa(約10%向上)にまで向上できること、を明らかにすることができた。
数値解析によるカイラルゲージ理論の非摂動的側面の研究

カイラルゲージ理論は標準模型を例に持ち、素粒子論の基本理論として重要な枠組みである。このような理論は摂動論を超えた領域において、様々な興味深い現象が起こると期待されている。例えば、フェルミオン数の破れの現象は、電弱理論における電弱バリオン数生成に関係した重要な非摂動的現象である。さらに強く結合したカイラルゲージ理論では、零質量の複合フェルミオンの存在や力学的ゲージ対称性の破れが起こるという予想がある。このように様々な非摂動的効果が予想されている反面、それらを定量的に評価検証する方法は未だになく、そのような方法を提案して、定量的にカイラルゲージ理論の非摂動効果を検証することは素粒子論のひとつの課題になっている。これに対して、近年格子ゲージ理論においてギンスパーグ-ウィルソン関係式の立場に立つことでカイラルゲージ理論を非摂動的に定式化する方法が明らかになりつつある。そこで、本研究ではギンスパーグ-ウィルソン関係式に基づU(1)カイラルゲージ理論の定式化について考察してきた。論文[1]において局所コホモロジー問題と呼ばれる数学的問題を解き、U(1)理論が数値計算に応用可能な範囲内で格子上にゲージ不変に定式化できることを示した。そして、論文[2]において実際に理論が数値計算が実行可能であることを例証した。本研究で得られた理論は、局所性やゲージ不変性などの格子理論が持つべき基本的要請をすべて満足したものになっており、さらに数値計算に応用することが可能な定式化になっている。また、これらの研究内容に関して、ダブリンで行われた格子ゲージ理論の国際会議において、発表も行った[3]。格子ゲージ理論の枠組みでカイラルなフェルミオンを単位とするゲージ理論を考えるとき、現在までに非可換なゲージ群に対してゲージ不変に定式化する方法は知られていない。これに対して数年前から今までに、Ginsparg-Wilson関係式がカイラルゲージ理論の格子定式化に重要な役割を果たすことがわかってきた。字際に、この関係式を用いることで可換なゲージ群の場合のゲージ不変な定式化の存在可能性が示されている。本研究では、すでに知られている可換ゲージ群の場合の存在可能性の証明を拡張して実際にモンテカルロシミュレーション等の数値的な応用が可能な定式化をすることを考えてきた。そこで第一に数値応用への問題点のひとつであった有限手続きの範囲内の方法でのゲージ対称性の厳密な保証が可能であることを示した。これはゲージアノマリーの位相的性質に関係した局所コホモロジー問題を有限体積の格子上で直接解くことによってなされる。第二に格子作用の中で上の手続きを用いて構成されたゲージ対称性の保証に関係した局所相殺項が数値計算によって数値的に実際求めることができることを示し、局所性などの持つべき性質を確認した。これらの研究で数値応用可能な可換カイラルゲージ理論の構成論に関してゲージ不変性についての問題は解決されたといえる。また、非可換ゲージ群の場合を考える一歩として局所コホモロジー問題を解く方法としてこれまで知られているゲージポテンシャルによる解析法とは異なるゲージ場のテンソルを直接用いた解析法についても提案している。カイラルフェルミオンにゲージ場が結合したカイラルなゲージ理論は、標準模型を筆頭に素粒子論を形づくる重要な枠組みである.しかし、そのような理論は摂動展開を用いることで定式化されおり、非摂動論的には定式化されていない.それ故,理論の非摂動性質も良くわかっていない.対して、格子ゲージ理論によるカイラルゲージ理論の非摂動論的定式化が近頃,具体的に考えられるようになってきた.実際今までに、ゲージ群がU(1)の時は、理論のゲージ不変な定式化が格子上で可能であることが証明されている(非可換ゲージ群の場合は未解決).しかし、そのU(1)の場合の証明は、局所コホモロジー問題と呼ばれる,理論のゲージ不変性の保証と関係する問題の解決に、本質的に無限自由度の手続きを必要としており、それため、理論を非摂動的に調べるための数値シミュレーションに応用できるような代物ではなかった.そこで私は、論文1(次項)で局所コホモロジー問題を有限体積の格子上で(有限自由度の範囲内で)解き、U(1)カイラル格子ゲージ理論のゲージ不変な定式化が有限自由度の範囲内で行えることを示した.そして、論文2において,U(1)理論の経路積分の表式を定義する時に必要なゲージカレントの一部が論文1の主張どおり実際数値的に求められることを示した.さらに,現在U(1)カイラルゲージ理論の経路積分の表式すべてを数値的に求められるようにする準備をすすめており,これができ次第,数値解析を通してU(1)理論を非摂動的に調べる予定である.また,一般の非可換なゲージ群に定式化を拡張していくための準備として,局所コホモロジー問題をこれまで知られている解法とは(非可換群への応用が難しいと思われる部分について)異なる解き方が出来ることが示せた(論文準備中1).その解法では,曲率テンソルをゲージ不変な場の基本的な自由度と見なし、証明の手続きをこれまでより簡略化している,それ故,方法をU(1)群に適応すれば,論文2における数値計算が早く実行できることが示せている(論文準備中2).

さらに,一般の非可換ゲージ群について,この局所コホモロジー問題の別解法を用いて,場を曲率テンソルで展開すれば,その展開の各次でコホモロジー問題が解決できることを示せた(論文準備中3).カイラルゲージ理論は標準模型を例に持ち、素粒子論の基本理論として重要な枠組みである。このような理論は摂動論を超えた領域において、様々な興味深い現象が起こると期待されている。例えば、フェルミオン数の破れの現象は、電弱理論における電弱バリオン数生成に関係した重要な非摂動的現象である。さらに強く結合したカイラルゲージ理論では、零質量の複合フェルミオンの存在や力学的ゲージ対称性の破れが起こるという予想がある。このように様々な非摂動的効果が予想されている反面、それらを定量的に評価検証する方法は未だになく、そのような方法を提案して、定量的にカイラルゲージ理論の非摂動効果を検証することは素粒子論のひとつの課題になっている。これに対して、近年格子ゲージ理論においてギンスパーグ-ウィルソン関係式の立場に立つことでカイラルゲージ理論を非摂動的に定式化する方法が明らかになりつつある。そこで、本研究ではギンスパーグ-ウィルソン関係式に基づU(1)カイラルゲージ理論の定式化について考察してきた。論文[1]において局所コホモロジー問題と呼ばれる数学的問題を解き、U(1)理論が数値計算に応用可能な範囲内で格子上にゲージ不変に定式化できることを示した。そして、論文[2]において実際に理論が数値計算が実行可能であることを例証した。本研究で得られた理論は、局所性やゲージ不変性などの格子理論が持つべき基本的要請をすべて満足したものになっており、さらに数値計算に応用することが可能な定式化になっている。また、これらの研究内容に関して、ダブリンで行われた格子ゲージ理論の国際会議において、発表も行った[3]。
中学生の数学に対する苦手意識を克服するためのアクションリサーチ

本研究は、小中接続期の算数・数学で学ぶ「場合の数」を取り上げ、並べ方や組み合わせ方に対する児童生徒の誤概念や素朴概念が数学的概念へと変容する過程で、図表を活用する方略をどのように獲得し、用いるのかを明らかにすることを目的とする。小学6年生71名と中学2年生88名を対象に質問紙調査を実施し、1)図表の活用に対する動機づけと苦手意識尺度を開発し、2)図表の活用に対する動機づけと苦手意識および事前事後テスト得点と実際に用いた方略の関係を検討した。その結果、学校教育では図表を用いて解くよう指導されるが、書き出しや乗除法を用いた者の方が、図表を用いた者よりも図表に対する苦手意識とテスト得点が高かった。小中接続期に算数科と数学科は教科名が算数から数学に変わり、学習内容も難易度や抽象度が増す教科である。これまでの動機づけ研究では、多くの児童・生徒が算数や数学に苦手意識をもち、困難さを感じやすいとされてきた。このため平成20年に改訂された算数科と数学科の学習指導要領の目標では、算数的活動や数学的活動の楽しさをこれまで以上に重視し、算数・数学的活動については,児童生徒が自立的,主体的に取り組む機会を意図的かつ計画的に設けることとする等、より動機づけを高める指導を意識した内容となっている。平成27年度は研究計画初年度であり、中学生の数学に対する苦手意識の現状と原因を探るために先行研究を展望すること、中学校の数学教育の専門家にインタビューを実施した後に、中学生の数学に対する動機づけと苦手意識の関係を検討することが目的であった。初年度の成果は、以下の通りである。1.中学校の数学教育の専門家(1名)へのインタビュー調査の実施:インタビュー調査の結果、中学2年生の数学の単元「確率」は他の単元とは性質が異なり、他の単元が得意な生徒の中には確率でつまずきやすい生徒がいること、他の単元は苦手だが確率は得意な生徒がいることが明らかになった。2.動機づけ尺度の作成:インタビュー結果から明らかになった指導のポイントとなる2点、すなわち「並べ方と組み合わせ方を区別できない児童がいる」「図表が苦手な児童がいる」という2つの観点を取り入れ、藤井(1994)およびHopko(2003)の数学不安尺度(Mathematics Anxiety Rating Scale: MARS)を参考に、図表の活用に関する動機づけ尺度(8項目:4件法)を作成し、2016年2月に中学生を対象に実施した。3.事前課題の作成:「場合の数」に関する事前課題3題(順列1題、組み合わせ2題)を作成し、単元学習前に2と共に実施した。当初の計画では、27年度初頭に中学校の数学教育の専門家にインタビュー調査を実施し、28年度に質問紙を完成させる予定であったが、初年度の27年度内にインタビュー調査を実施した上で質問紙を完成させることができた。また作成した質問紙を実施するための調査についても、当初の計画では28年度に行う予定であったが、2016年2月には首都圏の公立中学校2年生88名(男子44名、女子44名)を対象に質問紙調査および事前課題(3題)を実施することができた。小中接続期は算数から数学に教科名が変わる時期であり、特に中学生になると数学に対する苦手意識が強まるとされる。本研究では、中学生の数学に対する苦手意識が生ずるメカニズムを検討する。平成28年度は研究計画の第二年度である。第一年度に中学生を対象に実施した数学に対する動機づけと苦手意識の関係について、第二年度は中学校に入学する直前の小学6年生を対象に検討した。第二年度の成果は、以下の通りである。1.動機づけと苦手意識尺度の実施:第一年度に作成した尺度を用いた。藤井(1994)およびHopko(2003)の数学不安尺度(Mathematics Anxiety Rating Scale: MARS)を参考に、図表の活用に関する動機づけ尺度(8項目:4件法)を作成した尺度について、小学6年生を対象に実施した。2.暗黙の知能観藤井・上淵(2012)を参考に、実体的知能観と増大的知能観尺度を作成した。3.課題の作成:「場合の数」に関する課題3題(順列1題、組み合わせ2題)を作成し、1、2と共に実施した。パス解析の結果、組合せ課題の成績は暗黙の知能観に負の影響を及ぼしていた。組合せ課題を理解できた子どもは、増大的知能観すなわち「努力次第で賢さは変わる」という信念を持つ傾向があった。また、遂行回避目標を持っていた子どもは、実体的知能観すなわち「努力しても頭の良さは変わらない」と思い込む傾向があった。一方で、実体的知能観は算数に対する苦手意識に正の影響を及ぼしており、実体的知能観を持っていた子どもは、算数で図や表を用いることに対する苦手意識を強く持っていた。第一年度には中学生を対象に質問紙調査と事前課題を実施した。この調査は当初の計画では第一年度に実施する予定だったが、前倒しして1年早く実施した。そのため第二年度は、本研究で対象とした「場合の数」に対する動機づけと苦手意識の関係について、中学生と同じ単元を算数科で学習する小学6年生を対象に、第一年度に中学生に実施した質問紙調査と課題を実施した。

第二年度には小中接続期に焦点を当てて、中学校に入学する前に算数に対する苦手意識を抱き始める小学6年生を対象に、同様の調査を実施し、成果を日本教授学習心理学会年次大会および31th International Congress of Psychology(ICP2016)に於いて発表した。小学校から中学校になり、算数から数学になると学習意欲を失う子どもが多い。本研究では、小中接続期に単元「場合の数」を学習した後の6年生と中学校で同単元を学習する前の中学2年生が順列・組合せ課題を解く際に、図表の活用に対する動機づけと苦手意識が児童・生徒が用いる方略にどのように影響するかを検討した。研究対象は、首都圏の公立小学校6年生71名(男子43名、女子28名)および公立中学校2年生88名(男子44名、女子44名)であった。6年生と中学2年生には同一の課題をテストとして実施し、6年生は単元「場合の数」の学習後に担任教師が事後テストを実施、中学2年生は単元「場合の数」の学習前に事前テストを実施した。また、図表の活用に関するメタ認知を測定するための尺度を構成する前に、児童の図表に関する不安や苦手意識について、研究に参加している6年生の学級担任の小学校教師1名に(教師歴12年、女性)にインタビュー調査を行った。さらに「図表の活用に対する動機づけ尺度」を作成し、因子分析(一般化された最小二乗法、プロマックス回転)を行った。その結果得られた2因子に対し、第1因子「内発的動機づけ」(4項目:α係数=.73)、第2因子「図表に対する苦手意識」(4項目:α係数=.72)と命名した。次に、図表の活用に対する動機づけおよび事前事後テスト得点と実際に用いた方略の関係について、一元配置分散分析を行った結果、順列課題では「書き出す等」の授業で学習する前の既有知識を用いた方略を使用した児童が、樹形図を用いた児童よりも内発的動機づけが低かった。組み合わせ課題では「書き出す等」の方略を使用した児童が、表を用いた児童よりも図表に対する苦手意識が高かった。乗除法を用いた児童は表を用いた児童よりも図表に対する苦手意識が高かった。一方、中学2年生は使用方略によって図表の活動に対する動機づけに違いは見られなかった。本研究は、小中接続期の算数・数学で学ぶ「場合の数」を取り上げ、並べ方や組み合わせ方に対する児童生徒の誤概念や素朴概念が数学的概念へと変容する過程で、図表を活用する方略をどのように獲得し、用いるのかを明らかにすることを目的とする。小学6年生71名と中学2年生88名を対象に質問紙調査を実施し、1)図表の活用に対する動機づけと苦手意識尺度を開発し、2)図表の活用に対する動機づけと苦手意識および事前事後テスト得点と実際に用いた方略の関係を検討した。その結果、学校教育では図表を用いて解くよう指導されるが、書き出しや乗除法を用いた者の方が、図表を用いた者よりも図表に対する苦手意識とテスト得点が高かった。平成28年度に、追試を実施する。上述のように、質問紙は昨年度の研究活動ですでに完成しており、7月以降は、データの分析と、成果の検討・発表に当てる。7月開催の日本教授学習心理学会など、学会大会において研究成果の速報を報告する。平成29年度は第一年度、第二年度の成果を論文にまとめ、成果として発表する予定である。また、第二年度の研究成果は国際会議で発表する予定である。教育心理学海外の学術雑誌に論文を投稿した際の論文投稿料を、Paypalを通じてクレジットカードで支払った。しかしクレジットカードの支払い明細と紐付するためには、Paypalの決済時の詳細が分かるメール等が必要となった。
海岸・海中におけるレクリエーション資源の抽出・評価に関する研究

本研究では、以下の2項目について研究を行った。(1)港湾施設における釣り人、散歩者の利用実態及び利用特性を、現地調査とアンケート調査により明らかにする。(2)釣り、磯遊び、バ-ドウオッチング等のレクリエーション利用者の観点から、海岸のレクリエーション資源としての生物の分布と地形特性等との関連性を把握する。本年度で明らかとなったことを、以下に述べる。河原子港におけるレクリエーション利用者の行動観察調査によると、先端に灯台、外洋・港内側にテトラポットが配置され、天端幅が56mと広い東防波堤では、散歩者の導線が集中している。一方、南防波堤では、外洋側に眺望を求める利用者が多い。川尻港と河原子港における利用者の行動観察調査およびヒアリング調査によって、9パターンの港湾景観タイプが抽出され、特異な港湾景観タイプとして、港湾の内側および外側からの眺めによる対峙型、防波堤間に構造物が配置された対峙型の3パターンが明らかとなった。日立海岸の岩礁域は、茨城県の岩礁の50%を占め、多くの動植物を観察することができる。磯の生物の観察調査によると、消波ブロックや防波堤等の垂直護岸に付く海藻や魚介類は、波の当たり方によって違いが生じることが確認された。また、日立海岸でみられる野鳥は、186種とされている。どのような場所で観察されているのかを、現地調査とヒアリング調査によって調べた結果、砂丘では、波打ち際の湿った場所、岩礁では、海崖前面の離れ岩や離れ島、そして離岸堤や港湾に多く観察できた。重要なことは、種によって観察できる場所がほとんど決まっていることであり、砂丘や湾岸といった人間活動の場と重なりあっていることである。利用者の行動や生物の生息域を考慮することが、これからの海岸整備に強く求められることである。
日本語学習者コーパスによる教育と研究のグローバルネットワークの構築

(1)I-JASを利用して海外の研究者・教師と連携し、日本語習得に関する研究を行う。(2)I-JASの追加資料として、外国語の母語話者同士の発話および作文データを収集し、社会文化学・語用論・異文化に関する言語研究を行う。(3)I-JASを利用して、学習困難点を分析し、ICTを活用した運用力養成のための教材開発を行う。