hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複素シンプレクティック多様体の研究

まず、XのQ-factorial terminalization Yを1つ固定する。このとき、Yの普遍ポアソン変形空間PDef(Y)からXの普遍ポアソン変形空間へ自然な写像が存在する。PDef(Y),PDef(X)の双方が非特異であることと、この写像が有限全射であることはすでに証明済みであったが、今回、この写像がガロア被覆であることが証明できた。さらに、ガロア群を幾何学的に記述することも可能である。この結果は、プレプリント:Poisson deformations of affine symplectic varieties II(arxiv 0902.2832)としてまとめ、フランスのナント大学のセミナーで講演発表した。その他、1,2年前の結果が、本年度正式に出版された(Duke Math.J., Publ.RIMS,Kyoto,雑誌数学)。
社会的認知の知覚的基盤:比較認知からのアプローチ

本基盤研究では、社会的認知の知覚的基盤を明らかにするため、チンパンジー成体・乳幼児、マカクザル乳児などを対象として比較認知科学の観点から研究を進めてきた。(1)ヒト、チンパンジー、マカクザル、タマリンの乳児個体を対象として自分の方に向けられた視線は「目立つ」か?という問題について、選好注視法を用いて調べた。その結果、チンパンジー乳児では、目線がそれている顔よりも目線があっている顔をより好むことが示された。(2)チンパンジー成体を対象として、自らに向けられた視線(direct gaze)の顔写真と他の方向を向いた(averted gaze)写真を用いた視覚探索課題を行ない、direct gazeの方がaverted gazeよりも検出しやすい可能性を示唆する結果が得られた。(3)共同注意の基礎となる外在的手がかりによる注意の移行について、ヒト成人、チンパンジー成体、乳児を対象に実験的検討を行った。単純弁別/検出課題において、刺激提示に先立ってどこに標的刺激が呈示されるかについての正しい(あるいは誤った)先行手がかり(precue、視線刺激)を呈示し、後続の課題遂行に対する効果を検討した。その結果、成体および乳児のチンパンジーでは、先行情報の予測率の高さが低いときには、促進/抑制効果が認められず、予測性を高めることによってはじめて促進/抑制効果が認められた。平成13年度は、視線の理解の基礎となる視線方向の弁別能力についての実験的検討を行った。視線方向の検出機構や共同注意というものが、他者の「心」を理解する上で大きな基盤のひとつになっていることがヒトでは知られている。ヒト以外の霊長類でも半自然場面での実験的観察などにおいて、他個体の視線などを利用して自らの注意をコントロールしうることが示されてきてはいるが、視線をどの程度まで正確に把握しているのかについては、まだまだわかっていない。そこでまず、霊長類が視線方向をどのように知覚しているかを調べるために、まず、チンパンジーとマカクザル、タマリンの乳児個体を対象として自分の方に向けられた視線は「目立つ」か?という問題について、選好注視法を用いて調べた。その結果、チンパンジー乳児では、目線がそれている顔よりも目線があっているかおをより好むことが示された。マカクザル、タマリンの実験は継続中であり、結果を分析中である。またチンパンジー成体を対象に自らに向けられた視線(direct gaze)の顔写真と他の方向を向いた(averted gaze)写真を用いて視覚探索課題を訓練している。視覚探索課題では2つの刺激のうちのいずれを標的刺激とするか、妨害刺激とするかによって成績が大きく異なるという探索非対称性という現象が知られている。次年度は、この探索非対称性をもとに、direct gazeとaverted gazeの間の処理過程の違いの有無について検討する予定である。平成14年度は、共同注意の基礎となる外在的手がかりによる注意の移行についての実験的検討を行った。弁別課題や単純検出課題を遂行する上で、刺激提示に先立ってどこに標的刺激が呈示されるかについての正しい(あるいは誤った)先行情報(precue)が呈示されると後続の課題遂行が促進(あるいは抑制)されることが知られている。このような課題において視線手がかりを先行情報として提示した場合、成体のチンパンジーでは、先行情報の予測率の高さが低いときには、促進/抑制効果が認められず、予測性を高めることによってはじめて促進/抑制効果が認められた。これは、先行研究のヒトの結果とは一致せず、異なる処理過程の存在が示唆された。また、指さしなどの全身的な社会的手がかりを先行情報とした場合には、促進/抑制効果が認められた。さらに、視線に対する好みの発達を比較するためにマカクザル乳児を対象に研究協力者の桑畑裕子(京都大学文学研究科大学院生)らと共同で、選好注視実験を行った。その結果、生後6カ月程度のマカクザル乳児において視線の弁別が可能であることを示唆する結果を得た。また、自らに向けられた視線(direct gaze)の顔写真と他の方向を向いた(averted gaze)写真を用いた視覚探索課題についても成体のチンパンジーを対象に実験を継続中である。

平成15年度は、前年度同様、共同注意の基礎となる外在的手がかりによる注意の移行についての実験的検討を行った。弁別課題や単純検出課題を遂行する上で、刺激提示に先立ってどこに標的刺激が呈示されるかについての正しい(あるいは誤った)先行情報(precue)が呈示されると後続の課題遂行が促進(あるいは抑制)されることが知られている。このような課題において指さしや顔向けなどの身体動作をともなう指示動作を先行情報として提示した場合、成体のチンパンジーでは、先行刺激と標的刺激の呈示間隔(SOA)が長い場合にのみ、促進/抑制効果が認められた。これに対し、ヒト成人では逆にSOAが短い場合の方が効果が強かった。また、非社会的な周辺手がかりを用いた場合には、チンパンジーでも短いSOAで促進/抑制効果が認められた。短いSOAでの効果の発現は、反射的な定位を示唆するものと考えられている。今回の結果は、社会的刺激による注意の移行のメカニズムがヒトとチンパンジーでは異なることが強く示唆された。また、今年度から、視線や顔向きを先行刺激とした同様の実験を3-3.5歳のチンパンジー幼児を対象に開始した。この実験はまだ終了していないが、チンパンジー幼児でも周辺手がかりと視線刺激で効果が異なるかのう性を示唆する予備的結果が得られている。さらに、視線に対する好みの発達を比較するために昨年同様、マカクザル乳児を対象に研究協力者の桑畑裕子(京都大学文学研究科大学院生)らと共同で、選好注視実験を行った。その結果、生後6ヵ月程度のマカクザル乳児において視線の弁別が可能であることを示唆する結果を得た。また、自らに向けられた視線(direct gaze)の顔写真と他の方向を向いた(averted gaze)写真を用いた視覚探索課題についても成体のチンパンジーを対象に実験を継続中である。direct gazeの方がaverted gazeよりも検出しやすい可能性を示唆する結果が得られつつある。
特別養護老人ホームにおけるデス・カンファレンスガイドラインの作成

国立国会図書館サーチ(NDLサーチ)とCiNiiを用いて、「デスカンファレンス」「ターミナルケア」「看取り」をキーワードに文献検索し、219本の対象に文献レビューを行った。「デス・カンファレンス」をテーマととした文献72本のうち、デス・カンファレンスの効果に関するものが29本と最も多く、次いで実践の検証が20本、看護師の意識や変化が15本、カンファレンスの進め方そのものについてが8本で、すべて病院・訪問看護の領域のものであった。特養については、「看護師の意識や役割り」など看護師を対象としたものが17本と「看取りに対する介護職員の意識」11に関するものよりも多く、その他「本人や家族」を対象としたもの、「施設長の意向」に関するものが多かった。「デスカンファレンス」についてはスタッフへの有用性として1スタッフのグリーフケアに繋がる、2ケアの検証、3チームの成長などが挙げられていたが、その一方で特養においては、1ケアの振り返りが中心となっており思いの共有ができない、2デス・カンファレンスそのものが行われていない、3看取りの教育プログラムの必要性を感じていることなどが示された。施設への聞き取り調査(5施設)からも、1デス・カンファレンスにケアワーカーが出られず生活相談員だけが出ている、2デス・カンファレンスが反省会のようになってしまっているという課題が挙げられており、デス・カンファレンスを効果的に進めるための、ガイドラインの作成の必要性が示された。研究代表者の資格喪失により、科研での研究は終了するが、今後、ガイドラインの作成に向けて、施設職員を中心に研究を継続する予定である。
昆虫ー細菌共生系における遺伝的基盤の解明

本研究では、Burkholderia共生細菌がホソヘリカメムシ共生器官に特異的に感染・定着する分子機構の解明を行った。約6,000株のトランスポゾン挿入変異株を調査し、特異的感染において共生細菌の鞭毛運動性が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。多くの農業害虫はその体内に共生細菌を保持しており、緊密な相互作用を行っている。これら共生細菌は、食物(木質)の分解や栄養補償を行うなど、宿主の栄養代謝において極めて重要な役割を果たしている。これら共生細菌を制御することで食害の低減や害虫の成長・繁殖抑制を図りうると考えられるが、その研究はほとんどなされていない。本研究では、ホソヘリカメムシとそのBurkholderia共生細菌をモデル系として、昆虫-共生細菌間に見られる緊密な相互作用の遺伝的基盤を明らかにし、新たな害虫制御法の開発に資することを目的としている。研究初年度に当たる本年度は、(1)トランスポゾン挿入変異株の大規模スクリーニングと運動性不全株(鞭毛形成不全株)の取得、(2)Signature-tagged mutagenesis (STM)のBurkholderia共生細菌への適用、(3)Burkholderia共生細菌の多様性解析を行った。(1)に関しては約3000のトランスポゾン変異株をスクリーニングし、7株の鞭毛形成不全株の取得に成功した。今後もさらにスクリーニングを続けるとともに、得られた変異株についてトランスポゾンで破壊された遺伝子を特定し、カメムシへの定着に与えるインパクトを調査する予定である。また、鞭毛形成不全株の更なる取得を行う。(2)のSTMについてはBurkholderia共生細菌への適用が成功しておらず、引き続きその確立を目指し研究を続ける。(3)のBurkholderia共生細菌の多様性解析に関しては、120種あまりの日本産カメムシ類を調査し、その共生細菌をキャラクタリゼーションし、約30%がBurkholderiaに感染していることを明らかにした。共生細菌の多様性解析に関しては結果をまとめ論文として発表した。これら共生細菌は、食物の分解や栄養補償を行うなど、宿主の栄養代謝において極めて重要な役割を果たしている。本研究では、ホソヘリカメムシとその共生細菌であるBurkholderiaをモデル系として、昆虫-共生細菌間に見られる緊密な相互作用の遺伝的基盤を明らかにし、新たな害虫制御法の開発に資することを目的としている。研究2年目に当たる本年度は、(1)トランスポゾン挿入変異株の大規模スクリーニングと運動不全株(鞭毛形成不全株)の取得;(2)変異遺伝子のinverse PCR法による特定;(3)共生細菌の野生株および運動不全株における鞭毛の透過電子顕微鏡観察;(4)変異遺伝子の相補性試験;(5)Signature-tagged mutagenesis(STM)のBurkholderia共生細菌への適用、を行った。(1)に関してはこれまでの成果に加え約2000のトランスポゾン変異株をスクリーニングし、新たに6株の運動不全株を取得した。これまでに得られた計13株についてトランスポゾンで破壊された遺伝子の特定、電子顕微鏡による鞭毛の観察、カメムシへの感染テストを行い、鞭毛形成の有無よりも運動性の有無が共生器官への感染に重要であることを突き止めた。(4)および(5)については来年度以降の課題として、引き続き研究をする予定である。得られた成果の一部を論文としてまとめ発表した。本研究では、ホソヘリカメムシとそのBurkholderia共生細菌をモデル系として、昆虫ー共生細菌間に見られる緊密な相互作用の遺伝的基盤を明らかにし、新たな害虫制御法の開発に資することを目的としている。研究最終年にあたる本年度は、トランスポゾン挿入変異株のスクリーニングにより得られた13株の運動変異株につて、(1)軟寒天培地中および液体培地中における運動性の観察、(2)鞭毛形態の電子顕微鏡による観察、(3)Tn挿入部位のinverse PCRによる同定、(4)ホソヘリカメムシへの感染能力の調査を行った。(1)については、13株全てが軟寒天培地中で運動不全を示したが、英来たい培地中では4株が運動性を示した。(2)については(1)で運動性を示した4株では鞭毛の形成が観察されたが、液体中でも非運動性だった菌株のほとんどは鞭毛を欠いていた。(3)の調査では、1株を除いた12株全てにおいて運動性に関わる遺伝子のいずれかにTnが挿入されていることが明らかとなった。

(4)では、液体培地中で運動性を示した4株以外はほとんど共生器官に感染することができないことが明らかとなり、共生細菌の鞭毛運動性がホソヘリカメムシ共生器官への定着に必須であることが明らかとなった。これらの結果については国内外の学会において発表を行った。本研究の目的は昆虫-細菌共生系の分子基盤を細菌側からの遺伝学的アプローチによって解明することにあるが、これまでの研究によって共生細菌の鞭毛形成が感染に重要であることが分かってきた。遺伝子変異株の大規模スクリーイングを行う段階から、特定の分子にターゲットを絞り詳細に解析する段階に入ることができた点で、研究は順調に進んでいるといえる。また、論文発表もコンスタントに行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は共生細菌の鞭毛形成・運動性に解析を絞り、電子顕微鏡による鞭毛観察や蛍光染色等による感染動態の観察を進め、これまでに得られている多様な鞭毛変異株がなぜ宿主共生器官に感染できないのか、そのメカニズムを組織学的に明らかにしていく。また、鞭毛遺伝子の相補株も作成し、遺伝子相補性試験を行う予定である。
地産地消推進による持続可能性に関する定量的研究

循環型社会形成の一つの手法として,「地産地消」が叫ばれている。農業の進歩は園芸施設の開発等,作物の周年供給に大きく貢献したが,その一方で,地産地消型農業を過去のものとし,農業のエネルギー消費量を増大させている。「エネルギー依存型農業」はエネルギー価格高騰のリスクや地球温暖化への影響を孕んでいる事から,「低エネルギー投入型農業」の実現が望まれる。そのためにはエネルギー消費量の変遷を明らかにし,エネルギー消費量削減のための方策を検討する必要がある。本研究では,園芸施設の面積が最も広く,エネルギー消費量が高いと予想される野菜に関してのエネルギー消費量の変遷を明らかにした。結果によると,野菜生産によるエネルギー消費量は1975年から1994年の間に約2,700TJから3,200TJに増加していることが明らかとなった。とりわけ,トマト生産によるエネルギー消費量の増加が1980年代から顕著であったが,それは冬春トマトの生産による光熱動力の使用量の増加と冬春トマトの生産量の増加が原因である。また,季節ごとの野菜消費量の変遷を解析した結果,夏秋トマトの消費量が減少し,冬春トマトの消費量の増加が明らかとなったことから,これが冬春トマトの生産量の増加に寄与していると考えた。そのため,エネルギー消費量削減対策として,旬の時期に生産された作物を旬に消費する「旬産旬消」によるエネルギー削減効果並びに農家所得への影響を定量化した。その結果,仮に1億人が冬春トマトを夏秋に400g旬産旬消することでエネルギー消費量の7%を削減できることがわかった。以上のことから,トマトの旬産旬消は生産によるエネルギー消費量を削減し,光熱動力費の増加に伴う農家所得への影響を小さくできる取り組みであるといえる。本研究は地産地消による環境負荷の変化を評価することを目的とし、キャベツとトマトに注目し,地産地消によるCO_2排出量低減量を生産と輸送工程を考慮して推計した.キャベツは露地栽培であるが,季節をずらして全国各地で生産されているために,生産によるCO_2排出量に季節間の大きな差はみられなかった.また,地産地消によりCO_2排出量の約7%を削減できることがわかった.これは生産と比較して輸送から排出されるCO_2の割合が高いため,地産地消の効果が高く表れるという結果になった.トマトは旬があり,冬季や寒冷地では加温して栽培しているので,夏秋と冬春で生産によるCO_2排出量に大きな差がみられた.生産によるCO_2排出量が,輸送のそれよりも大きいため,地産地消の効果はCO_2排出量の約2%程度を削減するまでにとどまった.これは冬期におけるトマトの生産にかかるCO_2排出量が大きいためである.生産の時期をずらす旬産旬消の効果を推計した結果,トマトは冬春から夏秋に一人当たり290g消費量をシフトすることによって10%のCO_2削減効果が示唆されたが,キャベツは同程度のCO_2削減効果を得るためには1400gを夏秋から春へシフトしなければならないという結果になった.地産地消は輸送距離が短縮によるCO_2排出量削減が注目されているが,生産によるCO_2排出量を併せて考えたとき,地産地消がCO_2排出量削減に効果的ではない野菜があることが示唆された.トマトのように生産によるCO_2排出量が多い野菜に対しては,旬産旬消がCO_2排出量削減に有効である.農作物の環境負荷を考える際には,生産,輸送を併せて考え,野菜ごとに地産地消・旬産旬消を使い分ける,「適産適消」こそがCO_2排出量削減に効果的であると考えられる.循環型社会形成の一つの手法として,「地産地消」が叫ばれている。
結膜線維芽細胞における慢性炎症型の表現型獲得に必要なエピジェネティクス機構の解明

当該年度の研究では、申請書項目1に関し、昨年に引き続き重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現する遺伝子群の中から、特にエピジェネティクス変換に重要な候補因子の探索を行った。昨年度の成果として、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞におけるペリオスチン遺伝子の高発現と関連性の高い遺伝子として抽出、予測された686個の候補因子について、エピジェネティクス変換のために重要な分子として同定されたTGF-βやIL-1の下流分子として働く分子を抽出した。公共のマイクロアレイデータ(GEO;Gene Expression Omnibus)を活用し、TGF-βやIL-1の下流分子として動く可能性のある遺伝子と、これまでの候補因子との共通性を確認し、遺伝子を絞り込んだ。その結果、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現し、かつTGF-βとIL-1いずれにおいても誘導される16遺伝子を抽出した。この中には、数種の興味深いサイトカインや受容体などが含まれていたが、エピジェネティクスを直接的に制御可能な遺伝子を見出すことはできなかった。そこで、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現し、かつペリオスチン遺伝子発現と高相関する遺伝子中より、エピジェネティクスを直接的に制御可能な遺伝子についてバイオインフォマティクスを駆使して探索したところ、3つの遺伝子が新たに発見された。さらに重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で低発現となる遺伝子より、同様に2つの遺伝子が発見された。今後は、これら5つの遺伝子を新たな候補因子として、ペリオスチン遺伝子の高発現のメカニズムに寄与しているかどうかの検証実験やエピジェネティクス誘導の機能解析などを行う予定である。当初の目的通り、重症アレルギー性角結膜炎患者由来の結膜線維芽細胞におけるエピジェネティック誘導系の変換に重要な候補遺伝子の絞り込みについて、目標の成果を得ることができた。一方、これらの候補因子の絞り込みに関し、当初の仮説として考えていたIL1, TGF-βの下流分子の中からエピジェネティクスを直接的に誘導可能な因子を同定することが難しく、予想以上に時間を要してしまった。そこで今回は仮説を一部修正し、再度重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で大きく発現制御(高発現、低発現)される遺伝子群の中から、エピジェネティクスを直接的に誘導可能な因子を抽出し、有望な候補因子を発見するに至った。上記の理由より、ペリオスチン発現をエピジェネティックに誘導できるかどうかの検証試験ついては、当初の研究計画よりも遅れている。このため次年度は、当初の計画を変更し、今年度の成果として得られた5つの候補因子について、エピジェネティクスを介したペリオスチン遺伝子の発現誘導に関与するかどうかを迅速に検証するため、細胞内におけるmRNA発現、タンパク質発現の検討、薬剤感受性(ステロイドを予定)などの発現検証実験と並行して、siRNAなどの発現抑制系を用いた機能解析を進める予定である。一方、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現し、かつIL1, TGF-βの下流分子として共通性が見出された16遺伝子については、エピジェネティクス誘導との直接的な因果関係が現時点で見出すことができなかったため、今回は候補因子からは除外した。しかし、結膜の線維化や細胞活性化等において興味深いサイトカインや受容体などが含まれており、これらは今後、新たな検討課題としたい。平成30年度に得られた結果を基にして、これまでに抽出されたペリオスチン遺伝子のエピジェネティクス制御について、5つの候補因子の細胞内における発現検証実験と、各候補因子の機能解析を並行して行う。具体的には、まず、これらの候補因子の細胞内における定常状態における発現レベル、およびIL1, TGF-βによる発現制御を確認するため、ELISAやウェスタンブロッティング法によるタンパク質発現の検討、薬剤感受性(ステロイド、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤などを予定)を検討する。同時に、申請書項目3に基づき、5つの候補因子についてsiRNAを設計する。Lipofection法により重症アレルギー性眼疾患患者由来結膜線維芽細胞への導入を行い、ペリオスチンの発現誘導への影響をqPCR、ELISAで確認する。ここまでの解析において傾向が確認された因子については、ヒストン化学修飾状態やDNAメチル化などのエピジェネティクス状態の変化を観察する。さらに発現抑制系で成果があった分子については、申請書項目2に基づき、Lipofection法またはレンチウィルスベクターを用いた遺伝子の強制発現系を構築し、実際にエピジェネティック変換を伴うペリオスチンの発現誘導を起こすことができるかどうか、qPCR、ELISAで確認する。当該年度の研究では、まず申請書項目1に基づき、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現する遺伝子群の中から、特にエピジェネティクス変換に重要な候補因子の探索を行った。重症アレルギー性眼疾患患者由来結膜線維芽細胞をマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行い、様々なバイオインフォマティクスツールを用いて詳細に分析した。その結果、重症アレルギー性眼疾患由来線維芽細胞において正常由来線維芽細胞によりも統計学的に有意に発現変動することが明らかになった遺伝子は1078個あった。さらにペリオスチン遺伝子発現と関連性の高い遺伝子群を探索するため、相関解析を実施したところ、686個の遺伝子が抽出された。抽出された遺伝子からは、いくつかのサイトカインおよびその受容体、転写因子、ヒストン脱メチル化酵素などが新たに発見され、エピジェネティクス制御に関わる新たな候補因子である可能性が示唆された。また、重症アレルギー性眼疾患由来線維芽

細胞において発現上昇する遺伝子群が、どのようなシグナル経路によって発現誘導されているかを、Ingenuity Pathway Analysis (IPA)を用いて調べた。その結果、TGF-β, IL-1, TNFがもっとも関連性の高い遺伝子として予測された。TGF-βおよびIL-1は、正常結膜線維芽細胞において持続性のペリオスチン発現を誘導できることを先行研究ですでに明らかにしている(平成27-28年度科研費若手B)。よって、これらの下流シグナル分子が、重症アレルギー性眼疾患の実際の病態においても、結膜線維芽細胞が慢性炎症型へエピジェネティック変換される際に機能している可能性が示唆された。当初の目的通り、重症アレルギー性角結膜炎患者由来の結膜線維芽細胞におけるエピジェネティック誘導系の変換に重要な候補遺伝子の絞り込みについて、目標の成果を得ることができた。一方、TGF-βやIL-1の下流分子について、ペリオスチン発現をエピジェネティックに誘導できる候補分子の絞り込みについては、対象となる遺伝子が予想よりも多数存在したため、当初の研究計画よりも遅れている。このため次年度は、初年度に重症アレルギー性角結膜炎患者由来の結膜線維芽細胞の解析結果より抽出された候補遺伝子を対象として、TGF-βやIL-1がこれらの分子誘導に関与しているかどうかを検証することで、候補遺伝子の絞り込みを進める。当該年度の研究では、申請書項目1に関し、昨年に引き続き重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現する遺伝子群の中から、特にエピジェネティクス変換に重要な候補因子の探索を行った。昨年度の成果として、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞におけるペリオスチン遺伝子の高発現と関連性の高い遺伝子として抽出、予測された686個の候補因子について、エピジェネティクス変換のために重要な分子として同定されたTGF-βやIL-1の下流分子として働く分子を抽出した。公共のマイクロアレイデータ(GEO;Gene Expression Omnibus)を活用し、TGF-βやIL-1の下流分子として動く可能性のある遺伝子と、これまでの候補因子との共通性を確認し、遺伝子を絞り込んだ。その結果、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現し、かつTGF-βとIL-1いずれにおいても誘導される16遺伝子を抽出した。この中には、数種の興味深いサイトカインや受容体などが含まれていたが、エピジェネティクスを直接的に制御可能な遺伝子を見出すことはできなかった。そこで、重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽細胞で高発現し、かつペリオスチン遺伝子発現と高相関する遺伝子中より、エピジェネティクスを直接的に制御可能な遺伝子についてバイオインフォマティクスを駆使して探索したところ、3つの遺伝子が新たに発見された。さらに重症アレルギー性眼疾患患者由来の線維芽
ヒューマンオペレータによる群ロボットの制御

今後,移動ロボットが人間に代替して建設作業や災害救助等の現場で作業する場面の増加が予想される.しかし,これらの場合時々刻々と環境が変化するため完全自律システムの構築は困難である.ロボット群の大まかな目標(目標点や作業内容)の決定は状況認識能力の高い人間が行い,個々のロボットの動作はロボット自身が人間の指令に基づき自律的に決定するという,役割分担を適切に行えるシステムが有用である。ロボットの小型化,群化により,ロボットの総容積に対する操作可能な対象物容積比の向上や,狭い空間における作業の実現,多数台のロボットの協調作業が期待できるが,複数であるために制御・情報管理が複雑化する.そこで,人間と複数ロボットが協調して作業を行うための統合的システムの開発を目標とし,以下の研究を行った.1.操作者一人に対してロボット多数という一対多関係への対処,人間からの指令をどのように各ロボットに割り振るかと言う「適応的動作生成法」の提案2.小型ロボットによる大型物体組立実験から操作者の操作快適性の主観的評価,作業実現時間の評価を考察その結果,以下に示す成果を得ることができた.1.操作者は個別ロボットではなく,ロボット群に対して指令を行う.概念設計として,指令レベルと,要求されるロボットの自律機能レベルとの関係を,ロボット言語研究のアナロジーに基づき考察した.作業指令レベルをどの抽象化レベルで実現するかという方法論の提示,及び必要な自律機能の明確化が可能となった.2.実機を用いたシステムを構築すること.本システムは最終的にはロボット,作業環境,人間の三者から構成されるロボット統合管理システムの設計を目指している.本研究ではそのシステム実現への見通しを得た.今後,移動ロボットが人間に代替して建設作業や災害救助等の現場で作業する場面の増加が予想される.しかし,これらの場合時々刻々と環境が変化するため完全自律システムの構築は困難である.ロボット群の大まかな目標(目標点や作業内容)の決定は状況認識能力の高い人間が行い,個々のロボットの動作はロボット自身が人間の指令に基づき自律的に決定するという,役割分担を適切に行えるシステムが有用である。ロボットの小型化,群化により,ロボットの総容積に対する操作可能な対象物容積比の向上や,狭い空間における作業の実現,多数台のロボットの協調作業が期待できるが,複数であるために制御・情報管理が複雑化する.そこで,人間と複数ロボットが協調して作業を行うための統合的システムの開発を目標とし,以下の研究を行った.1.操作者一人に対してロボット多数という一対多関係への対処,人間からの指令をどのように各ロボットに割り振るかと言う「適応的動作生成法」の提案2.小型ロボットによる大型物体組立実験から操作者の操作快適性の主観的評価,作業実現時間の評価を考察その結果,以下に示す成果を得ることができた.1.操作者は個別ロボットではなく,ロボット群に対して指令を行う.概念設計として,指令レベルと,要求されるロボットの自律機能レベルとの関係を,ロボット言語研究のアナロジーに基づき考察した.作業指令レベルをどの抽象化レベルで実現するかという方法論の提示,及び必要な自律機能の明確化が可能となった.2.実機を用いたシステムを構築すること.本システムは最終的にはロボット,作業環境,人間の三者から構成されるロボット統合管理システムの設計を目指している.本研究ではそのシステム実現への見通しを得た.ヒューマン・オペレータによる小型ロボット群操作システムの構築を目的として研究を行ってきた.提案システムは,単体ロボットの遠隔操作では実現が困難である高柔軟性,耐故障性と,完全自律型ロボット群システムでは実現が不可能な高度かつ適応的な作業の実現の両立を目指すものである.具体的には,ロボットの小型化,群化により,ロボットの総容積に対する操作可能な対象物容積比の向上が期待できる.また,狭い空間における作業の実現,多数台のロボットの機能分担による協調作業の操作が可能となる.アーキテクチャの概念設計として,操作者のロボットへの指令レベルと,要求されるロボットの自律機能レベルとの関係を,ロボット言語研究のアナロジーに基づき考察した.具体的には,単体ロボット操作レベル,ロボット群操作レベル,対象物操作レベル,作業指令レベルの四階層に分け,それぞれの階層を実現するために必要なロボットの自律機能レベルを考察した.また,インターフェースとして現在もっとも使用されているGUI(GraphicaI User Interface)を採用し,人間とシステムとの親和性の向上を図った.その上で,ドロー系ソフトのツールを参考にして具体的な指令コマンドの設計を行った.ロボット群監視に関しては,CCDカメラシステムを採用し,また,作業領域の状況を表示するCRTディスプレイ上に操作時に必要となる情報を重ねて表示することとした.操作者は作業領域の状況を監視しつつ,同時に必要情報の獲得が可能となった.5台の小型ロボットを用いて大型物体組立実験を行い,操作者の操作快適性の主観的評価,作業実現時間の評価を行った.その結果,実験最中の予測外のロボット動作にも対応可能といった人間が介在する複数ロボット系の利点について確認でき,更に改良・発展するための知見を得ることができた.今後,移動ロボットが人間に代替して建設作業や災害救助等の現場で作業する場面の増加が予想される.しかし,これらの場合時々刻々と環境が変化するため完全自律システムの構築は困難である.ロボット群の大まかな目標(目標点や作業内容)の決定は状況認識能力の高い人間が行い,個々のロボットの動作はロボット自身が人間の指令に基づき自律的に決定するという,役割分担を適切に行えるシステムが有用である.ロボットの小型化,群化により,ロボットの総容積に対する操作可能な対象物容積比の向上や,狭い空間における作業の実現,多数台のロボットの協調作業が期待できるが,複数であるために制御・情報管理が複雑化する.

そこで,人間と複数ロボットが協調して作業を行うための統合的システムの開発を目標とし,以下の研究を行った.1.操作者一人に対してロボット多数という一対多関係への対処,人間からの指令をどのように各ロボットに割り振るかと言う「適応的動作生成法」の提案2.小型ロボットによる大型物体組立実験から操作者の操作快適性の主観的評価,作業実現時間の評価を考察その結果,以下に示す成果を得ることができた.1.操作者は個別ロボットではなく,ロボット群に対して指令を行う.概念設計として,指令レベルと,要求されるロボットの自律機能レベルとの関係を,ロボット言語研究のアナロジーに基づき考察した.作業指令レベルをどの抽象化レベルで実現するかという方法論の提示,及び必要な自律機能の明確化が可能となった.2.実機を用いたシステムを構築すること.本システムは最終的にはロボット,作業環境,人間の三者から構成されるロボット統合管理システムの設計を目指している.本研究ではそのシステム実現への見通しを得た.
非結晶性高分子材料の降伏に関する新発見とその応用

非結晶性高分子材料のせん断試験において,納入(AR : As-Recieved)材と焼き入れ(Q : Quenched)材との降伏モードが大いに異なることを発見した.AR材では,すべり線の発生,せん断帯の発生・成長によって降伏が起きる強せん断帯型であるのに対し,Q材では,すべり線やせん断帯の発生は認められず,薄ぼんやりした塑性域の発生によって降伏が始まる弱せん断帯型となる.さらに応力-ひずみ曲線においても,強せん断帯型では降伏後の加工軟化は急激であるのに比べ,弱せん断帯型の軟化程度は小さくなる.このような降伏モードの違いを調べることは,高分子材料の降伏機構の解明につながると考え,本実験を企画し,以下のことを示した.非結晶性高分子材料として,PC,PVCおよびPETを用いて,ARおよびQ材のa.せん断試験における降伏過程の観察,b.ひずみ速度,温度の影響,c.Q処理によって生じる残留応力の影響,d.有機溶剤の拡散,e.動的粘弾性測定,f.熱分析,g.比重測定などの実験を行った.その結果1.降伏モードの違いは残留応力が原因ではない,2.d,e,gの実験より,Q処理によって生じる材料内の空隙の増加が,損失正接の増加すなわち粘性係数の減少,分子鎖の動き易さを可能とし,降伏モードの違いをもたらす可能性が強いことを示した.さらにき裂先端にできる塑性域を進むき裂成長についても実験した.その結果1.き裂先端には,降伏モードの違う塑性域が発生するが,塑性域長さはDugdale式に従う,2.き裂成長速度vs応力拡大係数範囲関係は,ARおよびQ材であまり違わない,3.破面に現れるストライエーション形状は,AR材とQ材とでは大いに異なることを示した.非結晶性高分子材料のせん断試験において,納入(AR : As-Recieved)材と焼き入れ(Q : Quenched)材との降伏モードが大いに異なることを発見した.AR材では,すべり線の発生,せん断帯の発生・成長によって降伏が起きる強せん断帯型であるのに対し,Q材では,すべり線やせん断帯の発生は認められず,薄ぼんやりした塑性域の発生によって降伏が始まる弱せん断帯型となる.さらに応力-ひずみ曲線においても,強せん断帯型では降伏後の加工軟化は急激であるのに比べ,弱せん断帯型の軟化程度は小さくなる.このような降伏モードの違いを調べることは,高分子材料の降伏機構の解明につながると考え,本実験を企画し,以下のことを示した.非結晶性高分子材料として,PC,PVCおよびPETを用いて,ARおよびQ材のa.せん断試験における降伏過程の観察,b.ひずみ速度,温度の影響,c.Q処理によって生じる残留応力の影響,d.有機溶剤の拡散,e.動的粘弾性測定,f.熱分析,g.比重測定などの実験を行った.その結果1.降伏モードの違いは残留応力が原因ではない,2.d,e,gの実験より,Q処理によって生じる材料内の空隙の増加が,損失正接の増加すなわち粘性係数の減少,分子鎖の動き易さを可能とし,降伏モードの違いをもたらす可能性が強いことを示した.さらにき裂先端にできる塑性域を進むき裂成長についても実験した.その結果1.き裂先端には,降伏モードの違う塑性域が発生するが,塑性域長さはDugdale式に従う,2.き裂成長速度vs応力拡大係数範囲関係は,ARおよびQ材であまり違わない,3.破面に現れるストライエーション形状は,AR材とQ材とでは大いに異なることを示した.納入(AR)および焼き鈍し(A)た非結晶性高分子材料の降伏は,すべり線の発生,せん断帯の発生・成長によって起こり,応力-ひずみ曲線には応力ピークとそれに続く応力降下が現れる.一方,ガラス転移温度以上から急冷した(焼き入れ;Q)試験片では,漠然としたせん断帯の発生によって降伏は進行し,応力-ひずみ曲線上には明確な降伏ピークを示さないことを示してきた.本実験では,4種の非結晶性高分子材料ポリ塩化ビニル(PVC),ポリカーボネイト(PC),アクリル(PMMA),ポリエチレンテレフタレイト(PET)の4種類を用いて,(1)新発見現象の再確認,(2)Q処理による材料の変質,および応用としての(3)き裂回りの塑性変形および成長,(4)ECAP加工への応用の実験を行った.その結果,1.使用した材料について,新発見した現象を再確認した,2.Q処理による材料の内部変化,a.比重の微少な現象,b.動的粘弾性的性質である損失正接tanδは,ガラス転移温度以下では,Q材の方がARおよびA材の値より高くなる,c.PMMA材では,Q材の灯油(溶剤)拡散は,AR材より以上に大きくなること,3.き裂先端部に形成される塑性変形域とき裂成長速度がAR材とQ材で異なることを示した.以上に示したことは,Q材では自由体積が増加し,内部分子鎖が動き易くなり,AR材との降伏機構の違いをもたらすことを示唆するようである.さらなる解明は,高分子材料の降伏機構を明らかにする上で重要であると考えられ,詳細な研究を続ける必要がある.非結晶性高分子材料のせん断

試験において,納入(AR : As-Recieved)材と焼き入れ(Q : Quenched)材との降伏モードが大いに異なることを発見した.AR材では,すべり線の発生,せん断帯の発生・成長によって降伏が起きる強せん断帯型であるのに対し,Q材では,すべり線やせん断帯の発生は認められず,薄ぼんやりした塑性域の発生によって降伏が始まる弱せん断帯型となる.さらに応力-ひずみ曲線においても,強せん断帯型では降伏後の加工軟化は急激であるのに比べ,弱せん断帯型の軟化程度は小さくなる.このような降伏モードの違いを調べることは,高分子材料の降伏機構の解明につながると考え,本実験を企画し,以下のことを示した.非結晶性高分子材料として,PC,PVCおよびPETを用いて,ARおよびQ材のa.せん断試験における降伏過程の観察,b.ひずみ速度,温度の影響,c.Q処理によって生じる残留応力の影響,d.有機溶剤の拡散,e.動的粘弾性測定,f.熱分析,g.比重測定などの実験を行った.その結果1.降伏モードの違いは残留応力が原因ではない,2.d,e,gの実験より,Q処理によって生じる材料内の空隙の増加が,損失正接の増加すなわち粘性係数の減少,分子鎖の動き易さを可能とし,降伏モードの違いをもたらす可能性が強いことを示した.さらにき裂先端にできる塑性域を進むき裂成長についても実験した.その結果1.き裂先端には,降伏モードの違う塑性域が発生するが,塑性域長さはDugdale式に従う,2.き裂成長速度vs応力拡大係数範囲関係は,ARおよびQ材であまり違わない,3.破面に現れるストライエーション形状は,AR材とQ材とでは大いに異なることを示した.
中枢ヒスタミン神経機能研究の新たな展開

ラット、モルモット、ヒトのヒスタミンH1受容体遺伝子をクローニングした。3者ともは、イントロンをもたず、それぞれ486、488、487個のアミノ酸をコードする。いづれも7ヶ所の膜貫通領域をもち、この領域と細胞内領域の膜に近い部分で互いに相同性が高かった。ラットのH1受容体mRNAは一種類であったが、モルモット、ヒトでは脳に一種類、末梢に二種類のmRNAが検出された。ヒトH1受容体はホルボルエステル処理でアップレギュレーションをうけ、20時間後に結合量は最大となり、mRNAは6時間で最大となった。このアップ・レギュレーションにはH1受容体の脱感作の場合とは異なるC-キナーゼ・アイソザイムの関与が示唆された。また、Site directed mutagenesisの結果から、H1受容体タンパクのAsp107、Asn198、Tyr431がヒスタミンの結合に重要であることがわかった。クローン化したヒスタミンH1受容体はキニ-ネに親和性がないのに対して、脳および末梢組織ではキニ-ネに親和性のあるヒスタミンH1拮抗薬が結合する部位があることを明らかにした。ポジトロン・エミッション・トモグラフィー(PET)を用いてヒスタミンH1受容体のヒト脳内分布を調べ、複雑部分発作、痴呆症例に応用し、特異的な変化を見いだした。即ち、複雑部分発作症例のてんかん焦点においてH1受容体の増加を認め、また、アルツハイマー病、多発性梗塞性痴呆症においてH1受容体は性と年齢の一致した正常対照群より大脳皮質で減少していた。これらの臨床的結果を裏付けるために、病態モデル動物や手術脳・剖検脳を用いて基礎的研究を行った。ヒスタミン神経系に特異的な神経毒の可能性として6-OHDAとのアナロジーから合成された2,3,5-トリヒドロキシフェニルヒスチジンをスタインブシュ教授より入手し検討した。本物質をラット視床下部に微量注入し、抗HDC抗体を用いてヒスタミン・ニューロンを染色し計測したが、ほとんど破壊はみられなかった。そこで興奮性アミノ酸の効果を、種々のアゴニストを同じく微量注入し検討した。NMDA-1受容体に特異的に作用するイボテン酸によっては破壊されたが、NMDA-2受容体に特異的なキノリン酸によっては破壊されなかった。AMPA受容体に特異的なキスカル酸は5%しか破壊されず、カイニン酸受容体に特異的なカイニン酸では全く破壊されなかった。受容体オートラジオグラフィー法を用いてH1とH3受容体の生後発達をラットにおいて検討した。H1受容体は生後2日目から検出でき、16日で成獣レベルに達するのに対して、H3の方は9日までは検出できず、23日で成獣レベルに到達した。多重標識受容体オートラジオグラフィーを開発し、これを用いてH3受容体とドパミンD1受容体が線条体に存在するニューロンに共存していることを明かとした。H3受容体は種々の化学的、物理的神経破壊によってアップレギュレーションされることを示した。また、除神経によるH3受容体の増加は、破壊された神経の後シナプス側において増加するのに対して、神経障害によって同じく増加することが知られている一酸化窒素合成酵素は傷害された神経細胞自体で増加する。ティンマーマン教授により開発された新規H3アゴニスト、イメピップとアンタゴニスト、クロベンプロピットのヒスタミンとGABA遊離に対する効果を脳内微小透析法を用いて検討した。イメピップはヒスタミン遊離を抑制したが、GABA遊離には変化なかった。クロベンプロピットはヒスタミン遊離を増加させたが、GABA遊離には影響しなかった。チオペラミドはヒスタミン、GABAの遊離を増加させた。クロベンプロピットは電撃痙攣の強直相、間代相、昏睡相のすべての持続時間を用量依存的に短縮した。

即ち、複雑部分発作症例のてんかん焦点においてH1受容体の増加を認め、また、アルツハイマー病、多発性梗塞性痴呆症においてH1受容体は性と年齢の一致した正常対照群より大脳皮質で減少していた。これらの臨床的結果を裏付けるために、病態モデル動物や手術脳・剖検脳を用いて基礎的研究を行った。ヒスタミン神経系に特異的な神経毒の可能性として6-OHDAとのアナロジーから合成された2,3,5-トリヒドロキシフェニルヒスチジンをスタインブシュ教授より入手し検討した。本物質をラット視床下部に微量注入し、抗HDC抗体を用いてヒスタミン・ニューロンを染色し計測したが、ほとんど破壊はみられなかった。そこで興奮性アミノ酸の効果を、種々のアゴニストを同じく微量注入し検討した。NMDA-1受容体に特異的に作用するイボテン酸によっては破壊されたが、NMDA-2受容体に特異的なキノリン酸によっては破壊されなかった。AMPA受容体に特異的なキスカル酸は5%しか破壊されず、カイニン酸受容体に特異的なカイニン酸では全く破壊されなかった。受容体オートラジオグラフィー法を用いてH1とH3受容体の生後発達をラットにおいて検討した。H1受容体は生後2日目から検出でき、16日で成獣レベルに達するのに対して、H3の方は9日までは検出できず、23日で成獣レベルに到達した。多重標識受容体オートラジオグラフィーを開発し、これを用いてH3受容体とドパミンD1受容体が線条体に存在するニューロンに共存していることを明かとした。H3受容体は種々の化学的、物理的神経破壊によってアップレギュレーションされることを示した。また、除神経によるH3受容体の増加は、破壊された神経の後シナプス側において増加するのに対して、神経障害によって同じく増加することが知られている一酸化窒素合成酵素は傷害された神経細胞自体で増加する。ティンマーマン教授により開発された新規H3アゴニスト、イメピップとアンタゴニスト、クロベンプロピットのヒスタミンとGABA遊離に対する効果を脳内微小透析法を用いて検討した。イメピップはヒスタミン遊離を抑制したが、GABA遊離には変化なかった。クロベンプロピットはヒスタミン遊離を増加させたが、GABA遊離には影響しなかった。チオペラミドはヒスタミン、GABAの遊離を増加させた。クロベンプロピットは電撃痙攣の強直相、間代相、昏睡相のすべての持続時間を用量依存的に短縮した。ラット、モルモット、ヒトのヒスタミンH1受容体遺伝子クローンを単離した。ヒトH1受容体遺伝子プロモーターはホルボルエステル、糖質コルチコイドにより相乗的にその活性が増加し、H1受容体のアップレギュレーションが引き起こされた。また、アストロサイト1受容体機能を研究するため、向上的にH1受容体が発現しているアストロサイトーマ系を確立した。H1拮抗薬、[^3H]ピリラミンで標識されるシトクロムP450IIDファミリーに属する蛋白が脳においても発現していることも見いだした。PETによるヒスタミンH1受容体のヒト脳内分布を調べ、複雑部分発作症例のてんかん焦点においてH1受容体の増加、また、アルツハイマー病の大脳皮質において減少を観察した。これらの臨床的結果を裏づけるために病態モデル動物や手術脳、剖検脳を用いて基礎的研究を行った。新規ヒスタミンH3受容体の作動薬、VUF4708と遮断薬、VUF9153の、ラット視床下部前部からの神経性ヒスタミン遊離に対する作用を、脳マイクロダイアリシス法を用いて調べた。
古地図に描かれた内容のデータベース化のためのシステム構築

古地図の画像を中心とするデータベース化に関して残された主要課題は,(1)画像圧縮,(2)景観要素のデータの作成と人力の効率化,(3)景観要素の地理的位置のデータ化に関する問題であった。(1)に関しては既存ソフトの利用では画質の低下を伴うので高圧縮率の選択は不適当であることが判明した。これに関しては技術的進歩を待つしかない。(2)に関しては既存ソフトの利用では限界があるので、基本的には専用ソフトの開発が望ましいが、本年度の研究では,(2)・(3)に関してGISソフトを利用した景観要素の効率的なデータベース化について検討を進めるとともに、昨年来検討を続けている古地図の地図としての歪みについて,データ化した景観要素を活用して現在の位置と絵図における位置との関係をGISソフトのArcView3やSISを使用して検討を行った。その結果,歪みを測定する場合の基準とする点の選択を十分に検討しておくことが必要ではあるが、昨年度も測定対象とした『一村限明細絵図』は他の地方の村絵図に比べて必ずしも歪みが小さいわけではなく、同宰判内で隣村同士がうまく接合するのは、村の形状を接合するべく調整していた可能性が大きく,そのためにかなり大きな歪みを持っているものと考えられる。国、郡、宰判、村の順に形状を分割したものと思われるが、今後作成した画像データにより検討を進めてみる必要が出てきた。これらは作成したデータベースによる研究の1事例であるが、データベースを作成しておけばこのように様々な検討が比較的簡単に行なえる。歪みの客観的把握に関しては難しい面もあるが、歪みの測定により近世の測量技術の検証も可能であろう。なお、古地図データベースの公開に関しては、古地図所蔵者の権利や古地図における表記と人権問題という解決困難な問題があることを付け加えておきたい。
食物に由来し生体障害性を有するフリーラジカル、活性酸素の新計測法とそれらの防御法

本研究では微弱発光計測法を用いた新しい超高感度の計測技術により、われわれの摂取する食品や調理された食物、摂取されてわれわれの消化管内にある消化産物につき、その中にある極めて微量のフリーラジカルや活性酸素種の捕捉をし、その発生因を究明、生体障害性との関連を追究して、この生体障害性の強い物質の生成防御の対策を考究するものである。この目的に従い段階を追った研究を行い、下記の成果を得た。1.超微弱発光計測法による活性酸素及びフリーラジカル捕捉技術を改良、食品の計測に一層適したものにした。2.より広い食品群および調理食物群について超微弱発光の計測を行い、発光強度別の分類をし、発光レベルの高い食品群の選別をした。3.その結果、高温の加熱処理をされた食肉や魚肉類等たんぱく含量の多い食品の加熱変性後に特別に高い発光が認められ、その発光には酸素が必要とされた。4.微弱発光スペクトル分析装置を用いて発光種の推定を行ったところ、発光に一重項酸素の関与が示唆された。5.特異性の高い発光促進物質を用いた実験から、発光に一重項酸素やスーパーオキシドなどの活性酸素種の関与が強く示唆された。6.これらの発光を効果的に抑制する食品成分群の検索をし、その成分の同定を行い、活性酸素種やフリーラジカル類の生体障害性への防御性の検討を行った。7.活性酸素やフリーラジカルの生体障害性への防御作用の強い物質として、今回特に緑茶中のカテキンの作用が注目され、カテキンに焦点をしぼった研究が行われた。そこで以下の段階を追った研究を行い、次記の成果を得た。1.超微弱発光計測法による活性酸素及びフリーラジカル捕捉技術を改良、食品での計測に最も適した計測条件を選定、至適計測法を開発した。2.各種食品および調理食物につき超微弱発光の計測を行い、発光強度別の分類をし、発光レベルの高い食品群の選別をした。3.その結果、高温の加熱処理をされた食肉や魚肉類に特別に高い発光が認められ、その発光には酸素が必要とされた。5.新開発の発光促進物質を用いた実験から、発光に一重項酸素やスーパーオキシドなどの活性酸素種の関与が強く示唆された。
メレオロジーとオントロジー--歴史的分析と現代的探究

我が国の哲学会においてはいぜん十分には認知されていない「メレオロジーとオントロジー」の主題群に関して、古代から現代を貫く概念と問題の連関・発展についての見通しを得た。また、「部分と全体」の問題と関わりの深い哲学者たちに焦点を定めた、これまで未開拓であった哲学史的分析とそれを基盤にした諸問題に関する現代的探究により、特に生命や心の存在論的探求への「部分と全体」の観点からのアプローチの有効性と可能性とが示された。今年度は、各分担者が予定通り、研究を遂行し、活発に成果を発表した。また、ワークショップMOWを開催し、メレオロジーの論理学で精力的に研究している齋藤暢人氏や韓国の分析哲学者Sungho Choi准教授(Kyung Hee大学)を招き、共同研究者が参加して、活発な議論を行った。各自の状況を以下に簡潔に述べる。茶谷は、アリストテレスの部分論研究の一環として、『デ・アニマ』の魂論で展開される魂部分論と『ニコマコス倫理学』等の倫理学領野におけるそれとの比較検討を行い、これを論文発表した。加藤は、中世の存在と論理をめぐるメレオロジー的観点の主要テクストが見られる、ボエティウス、アベラール、アクィナス、バーレイ、ビュリダン等の著作に基づいて、中世メレオロジー研究への序論として、「統合的全体とその部分」「普遍的全体とその部分」「能力的全体とその部分」について概観した。松田は主として、ライプニッツのメレオロジーに関する論理と形而上学の研究を行い、内外でその成果を論文あるいは学会発表した。特に、物体、数学的存在そしてモナドの存在論的差異が部分・全体関係の観点から説明されている点に注目し、それを現代のメレオロジーの観点から検討、解明に努めた。中山は、内外の学会、論文発表、著書の公刊を通して、メレオロジーの応用を中心にした研究を展開した。特に、これに関連して、韓国、中国での講演などを通してアジアの哲学領域での研究者たちの意見交換を積極的に行った。長坂はオントロジー工学の新たな展開を検討するため,ソフトウエア工学でWikiや「デザイン・パターン」などに対して影響を与えたC.アレグザンダーの『秩序の本質』におけるパタン・ランゲージの研究を行い、部分の定義の仕方,およびそれを全体へ組み上げる上でのルールの体系が基本的にヒルベルトの形式主義に従っていることを解明した今年度は、各分担者が予定通り、研究を遂行し、活発に成果を発表した。また、国内学会とも協力し、海外の研究者を招聘したワークショップMOWを開催し、活発な議論を行った。茶谷は、アリストテレスの魂部分論の主題テクストである「デ・アニマ」について、心身論の解釈論争の検討を中心として解明を進め、さらに、その知見を踏まえつつ、倫理学の文脈(友愛論、幸福諭)で導入される魂部分についても検討した。松田はライプニッツの形而上学およびフッサールの存在論の研究を行い、内外でその成果を論文あるいは学会発表した。特に、物体、数学的存在そしてモナドの存在論的差異が部分・全体関係の観点から説明されている点、フッサールの相互内在と相互外在の関係に注目し、それぞれをメレオロジーの観点から検討、解明に努めた。中山は、多元的言語論と四次元メレオロジーの関係についての再検討を行い、この二つの観点の関係に関する研究を行った。特に、多元的営語論の可能性をより広い観点から追究し、国内外の学術会議で発表を行うとともに、その成果の一部を研究論文としてまとめた。長坂は,現代におけるオントロジーの応用研究について検討し,哲学者による生物の機能の定義(「因果機能」,「起源機能」など)と工学研究者による設計者・使用者の意図を含んだ人工物の機能の定義の間には超えがたいギャップがあることを指摘した最終年度も分担者が予定通り、研究を遂行し、活発に成果を発表した。「メレオロジーとオントロー」の主題に関する歴史的連続性と現代哲学の切断面とを確認することができた。この点は、有志が共同発表した第45回科学哲学会ワークショップの「生命と心のメレオロジー:歴史と現在」で生命の問題について、アリストテレス、ライプニッツ、ヴァン・インワーゲン、アレグザンダーに即して示された。茶谷は、アリストテレスの部分論研究として『デ・アニマ』の魂部分論と『ニコマコス倫理学』等の倫理学のそれと比較検討し論文発表した。また、加藤は、中世のメレオロジー関連の主要テクストが見られる、ボエティウス、アベラール、アクィナス、バーレイ、ビュリダン等の著作から「統合的全体とその部分」「普遍的全体とその部分」「能力的全体とその部分」について研究した。さらに、松田は、フッサールの存在論研究に関する論文を発表したほか、ライプニッツのメレオロジーに関する論理と形而上学の研究成果を論文・学会発表した。特に、ライプニッツとヴァン・インワーゲンの『物質的存在』など現代形而上学の合成問題との関連も示した。