hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思わず言いたくなる英語のビデオ教材開発

ビデオの内容についての分析については、単に表示されるテクストを読み上げる形式の教材よりも、クイズに英語で答えたり、インタラクションしながら英語を言う形式の教材の方が効果が高かった。これは「思わず言いたくなる」のは、「言いたくさせる工夫」として映像教材がなんらかの「挑戦」をユーザーに与えるものが内容として効果があることが判明した。教材の形式について教員はビデオ形式のものよりも、教師側がスピードをコントロールできるスライド形式のものの方が使いやすいと回答した。英語音声指導本年度はアメリカに行って、ビデオ教材の作成に必要な映像素材の収集を主な目的としていたが、この目的を達する事が出来た。映像資料は著作権があるものが多く、自分たちで作成するときには自力で集めた素材が必要であるため、この取材で得た素材は非常に重要なものである。また、今回の出張で現地の人へのインタビューを行い、直接自分の体験を聞くことができた。しかも現地では日本で手に入らない資料を入手する事が出来た。この点から予定以上の収穫があったと言える。しかしながら、ビデオ教材自体の作成に付いては全員で議論を進める機会をなかなか持てず、個人単位での研究となってしまった。これらのことから、全体的にはおおむね順調に進展している、と判断できる。初年度は当初の予定では主にテクストを作成することを中心としていたが、作業を進める上でどのような内容のテクストが現場のニーズに合っているのかを確認する必要が出てきたため、簡易なプロトタイプを作成し、実際に教育現場等で使用してみるという試みを取り入れた。これは本来最終年度(3年目)に行う予定のものであるが、この先のビデオ作成の効率を高めるために必要な変更であった。実施年次の変更はあったが、今後のビデオ作成の方針がたてやすくなり、むしろ効率が上がったと思われる。ただ、このような作業を、多くはメールのやり取りを中心に行ったが、実際に一堂に会して打ち合わせをすることはなかなか難しかった。全員での打ち合わせは必要であるが、実際には2人3人での会議が現実的であった。来年度は最終年度であり、次の3つの方向で進んでいくことにしている。(1)ビデオ教材5本を完成させる(2)教材の効果を検証する(3)報告書の作成をする。まず、現在1本の「ビデオ」がスライドショーの形で出来ている。まずはこれをスタンドアローンのビデオの形にする。残りの4本については、既にあるテキストに映像をつけるものを2本、新たにテキストを作りさらに映像をつけるものを2本作成してビデオ教材の完成とする。テキストは2種類する。一つは「言葉の響きが面白いもの」もう一つは「意味をじっくりと鑑賞するもの」である。これらのテキストをそれぞれの内容にあわせた映像にのせていく作業を行う。これを12月までに行う。次に検証する方法である。作成したビデオを実際に学習者に見てもらう。附属小学校、附属中学校の2クラスで実施する予定である。また大学では外国語科目の英語の授業や「小学校英語実践」「小学校英語研究I」などの専門の授業で試用し、学習者の反応を調べる。
海洋で用いる長大弾性管の運動の解析プログラムと運動制御システムの開発

本研究では、まず弾性管の運動方程式を誘導した。考慮に入れた力は弾性管の静的張力、慣性力、曲げモーメント、せん断力、流体抗力、附加質量力である。特に流体抗力と附加質量力は運動の振幅・レイノルズ数によって変化するので、従来の振動流中の剛体円柱に関する研究結果を取り入れる方法を開発した。弾性管の運動は2種類の座標とオイラー角を使って表現し、ハミルトンの原理によって誘導した。これまで行われてきたような運動方程式の簡略化を最後まで行なわず、出来る限り正確な運動方程式を導出した。従って、今後様々な応用を考えるときの基礎方程式を提供できたと考えている。求めた運動方程式は強非線形となるため、将来の制御システム開発への応用と数値計算上の容易さを考えて、最後に線形化した。さらに数値計算法の開発を行なった。求めた運動方程式をモード法によって離散化し、ガラーキン法とニューマーク6法を用いる事によって、それぞれ空間的・時間的に積分した。モードとしては最も一般的な正弦・余弦関数を使用した。次に水槽において、強制動揺実験を行ない、実験結果を数値計算結果と比較する事によって、計算法の精度の確認を行なった。実験における計測項目は模型の長さ方向の6点での3次元運動と模型上端での運動方向反力、モーメントである。さらに数値計算結果と実験結果を比較し、数値計算法の精度確認を行なった。運動と上端での反力・曲げモーメントについては運動加速度が極端に大きくない場合は数値計算法の精度は実用上十分な精度である事を確認した。また運動加速度が極めて大きい場合は計算精度に若干の問題があることを示した。原因は渦励振によるものと、運動方程式の線形化による誤差、具体的には弾性管の張力変動影響が考えられる。これらの問題は将来に残された研究課題とした。続いて最終年度には渦励振(Vortex Induced Vibration)の計算法を開発し、実験結果と比較して非常に良い一致を得た。本研究では弾性管から流出する渦に起因する渦励振(Vortex induced vibration)と弾性管を固着している浮体の運動や弾性管周りの変動する流体運動に誘起される弾性管の運動(強制輝動)を同時に取り扱える解析法を開発することを目指している。なぜなら従来の弾性管の挙動解析法に関しては渦励振と強制振動は伝統的に別々に扱われており、同時に解析する手法は開発されていない。実際の海域では定常流(海流)や振動流(風波、内部波)さらには変動流(中規模渦、慣性振動、潮汐、風の吹送流)など数秒から数週間の変動周期を持つさまざまな流体現象が存在し、渦励振と強制振動はこれらのすべての流れを考慮に入れて、解析しなければならない。そこで本年度は海洋で用いられる長大弾性管の模型実験を応用力学研究所の深海機器力学実験水槽で行った。実験は模型上端を強制的に動揺させて、そのときの挙動を映像方式の運動解析装置によって計測した。得られた結論は以下のとおりである。(1)同時に開発した理論解析による共振周波数の推定値は実験結果とよく一致した。(2)最大の運動は強制動揺周期や振幅によらず、常に弾性管に下端部の起こる。(4)渦励振が伝播していく過程で各部分で発生した渦励振を統合していくことが、観察された。さらに実験的研究と平行して、理論的研究を行った。

ハミルトンの原理に基づいて、新しい非線形の理論式を誘導し、ガラーキン法とニューマークbにを用いて数値的に解く準備を行いつつある。本研究では弾性管から流出する渦に起因する渦励振(Vortex induced vibration)と弾性管を固着している浮体の運動や弾性管周りの変動する流体運動に誘起される弾性管の運動(強制振動)を同時に取り扱える解析法を開発することを目指している。本年度は海洋で用いられる長大弾性管の模型実験を応用力学研究所の深海機器力学実験水槽で行った。実験は模型上端を強制的に動揺させて、そのときの挙動を映像方式の運動解析装置によって計測した。さらに実験的研究と平行して、理論的研究を行った。ハミルトンの原理に基づいて、新しい非線形の理論式を誘導し、ガラーキン法とニューマークbを用いて数値的に解くプログラムを開発し、これを用いて求めた計算結果と実験結果を比較して以下の結果を得た。(1)振動周期が長い場合は、振幅が大きくても計算結果は実験と良く一致する。(2)振動周期が短い場合では、振幅が大きい場合には弾性管の中央部で計算結果は実験結果に比較して、過大な結果を与える。(3)これらの結果は弾性管の抗力係数を変化させても変わらない。以上のことから、計算・実験の不一致は軸力の変化など計算で取り入れていない非線形効果によるものと考えられる。今後は非線形影響の取り入れ方を工夫することで、より高精度の計算法開発を目指す。本年度は昨年度開発した3次元運動計算法を用いて弾性管の渦励振(VIV)による弾性管の面外挙動の数値計算法の開発を行い、その妥当性を実験値との比較による検証を行った。実験は静水中において、上端部分をピン支持された弾性管モデルを強制動揺装置により前後揺させ、模型から剥離する渦により引き起こされる模型の面外方向の運動を計測した。本実験では、模型の強制運動の前後揺(X-Z面)と面外運動(Y-Z面)をそれぞれ5台のCCDカメラにより計測した。続いてVIVの影響も考慮した弾性管の挙動の数値計算法を開発した。本数値計算法では、先ず模型の上端が強制動揺する事により生じる模型の面内運動の計算を行い、そして面外方向の運動方程式に面内運動に伴って誘起される揚力の数値モデルを導入する事によって、渦励振のシミュレーションを行った。面外運動が面内方向の抗力係数に影響を及ぼす事は周知の事実であり、この事実を考慮し、再び面内運動の計算を行った。従って、同時刻における面内・面外両方向の運動が収束するまで繰り返し計算を行っている。数値計算に用いた揚力の数値モデルは、今回行った実験結果の解析とその考察を通じて改良を行った。これらの実験および計算によって、揚力によって生じる渦励振の周波数は強制動揺周波数の整数倍になること、弾性管各部に生じる振動はその部分で生じる流出渦による渦励振と他の部分から伝わる振動の2種類からなること、同じ部分であっても時間的な経過によって渦励振の振動数が変化する場合が有ることなどが確認された。
全体チオ-ル類の高速液体クロマトグラフィ-・化学発光検出法の開発と応用

本研究によって得られた知見、成果は以下の通りである。1.生体チオ-ル類の高感度分析を目的としてHPLC・化学発光検出法を検討した。蛍光ラベル化は当研究室で開発したジメチルアミノベンゾフラニネフェニルマレイミド(DBPM)を用いた。その結果、5種類の生体チオ-ルをフェムトモルレベルで同時定量する方法を開発し、ラット肝中の還元型グルタチオン及びシステインの定量に応用した。次いで、4-フルオロ-7-ニトロベンゾ-2、1、3-オキサジアゾ-ル(NBD-F)によるHPLC・化学発光検出を検討したが、検出感度はピコモルレベルにとどまった。一方、チオ-ルによっては蛍光検出の方が高感度の場合が見られた。その原因として過シュウ酸エステル化学発光反応における試薬の適性が考えられた。2.1.の結果より、過シュウ酸エステル化学発光試薬の適性を検討することが重要であることが示唆されたので、フロ-法を用いる、簡便な試薬の評価法を開発した。これを用いて、新規に合成したアリ-ルシュウ酸エステル及び蛍光物質の評価を行い、幾つかの有望な試薬を見いだした。この方法はHPLC・過シュウ酸エステル化学発光系の試薬を選択するのに有用であると思われる。3.チオ-ル類と生体内酸化還元反応で関連すると思われる過酸化脂質(MDA)のHPLC・化学発光検出法を検討した。まず、2の方法を用いて調べたところ、MDAと1、3-ジエチル-2-チオバルビツ-ル酸(DETBA)の縮合物が非常に強い過シュウ酸エステル化学発光を与え、その10fmolが検出可能であった。このことはDETBAがMDAの優れた誘導体化試薬であることを示しており、過酸化脂質の高感度分析法開発の可能性が示された。今年度の研究実施計画に従って得た知見、成果は以下の通りである。1)生体チオール類の高速液体クロマトグラフィ、(HPLC)・化学発光検出法の開発:過シュウ酸エステル化学発光系、即ち、ビス(2、4、6-トリクロロフェニン)オキザレート(TCPO)-過酸化水素-チオール類のジメチルアミノベンゾフラニルフェニルマレイミド(DBPM)誘導体による発光系を検討し、5種類の生体チオールを同時定量する方法を開発した。本法は高感度であり、フェムトモルレベルの検出が可能である。本法はDBPMを用いたチオール類の蛍光検出法を発展させたものであり、過シュウ酸エステル化学発光検出による生体チオール類の最初の定量例である。2)過酸化脂質のHPLC・化学発光検出法の開発:過酸化脂質(マロンジアルデヒド,MDA)と種々の2-チオバルビツール酸類との縮合物について過シュウ酸エステル化学発光を検討した結果、1、3-ジエチル-2-チオバルビツール酸(DETBA)とMDAとの縮合物が最も強い発光を与えることを見出した。縮合物のHPLC-発光検出における検出限界は10フェムトモル(S/N≧2)と非常に高感度であった。現在、DETBAとMDAとの反応性を詳細に検討中であるが、高感度な過酸化脂質の開発が期待できる。3)化学発光基質としてのピリミドピリミジン類及びアリールオキザレートの合成:過シュウ酸エステル化学発光系での発光収率の向上を目指し生体中の過酸化物あるいはチオール類の定量へ応用する目的で蛍光量子収率の大きいことが期待できるピリミドピリミジン類、並びにHPLC溶媒に対し溶解性や安定性が優れたオキザレートの開発を検討した。

ピリミドピリミジン類の中ではジピリダモール、テトラモルホリノ体、テトラチオモルホリノ体などが、蛍光性の強いペリレンなどと比べ、更に優れた発光効率を示すこと、またアリール基にポリエーテル鎖を有するオキザレートがTCPOに比べ極端に溶解性が増大することなどを見出した。本年度の研究実施計画に従って得た知見、成果は以下の通りである。1.前年度に開発したジメチルアミノベンゾフラニルフェニルマレイミド(DBPM)を用いる生体チオ-ルのHPLC・過シュウ酸エステル化学発光検出法を生体組織に適用し、ラット肝中のシステイン及び還元型グルタチオンを定量した。しかし、本法は同じくDBPMを用いるHPLC・蛍光検出法に比べて、チオ-ルの種類によっては高感度でない場合も見られた。例えば、ペニシラミンの検出下限は化学発光検出では105fmol、蛍光検出では50fmolであった。そこで蛍光ラベル化剤として4-フルオロ-7-ニトロベンゾ-2,1,3-オキサジアゾ-ル(NBD-F)を用いたチオ-ル類のHPLC・化学発光検出法を検討した。その結果、システイン及びグルタチオンの40および50pmolが検出可能な方法が開発できたが、この場合もNBD-Fを用いる蛍光検出法が8倍も高感度であった。蛍光法に比べ化学発光法が必ずしも高感度となり得なかった原因として過シュウ酸エステル化学発光反応における蛍光物質(蛍光ラベル化体)の適性が考えられたため、この点を解明することが高感度化につながると思われる。2.1での研究の結果、過シュウ酸エステル化学発光系におけるアリ-ルシュウ酸エステル及び蛍光物質の適性が高感度分析に重要であることが示された。そこで前年度に引き続きアリ-ルシュウ酸エステル及び蛍光物質の簡便な評価法の開発を検討した。簡便性と迅速性を主とするフロ-インジェクション法を開発し、それを用いて発光効率のよいアリ-ルシュウ酸エステルや蛍光物質を見いだした(Analyst,114,1413,1989;Biomed.Chromatogr.,1990,in press)。3.本年度計画の一つであった発ガン性物質の投与によるラット組織中の過酸化脂質及びチオ-ル含量の変動の測定については予備的検討段階であり、今後更に検討する予定である。
食品製造における洗浄・殺菌操作の基礎科学と工学的手法の系統的整理

本研究では、研究代表者の岡山大学工学部生物機能工学科中西一弘と各大学に所属する17名の分担者が共同して、「食品製造における洗浄・殺菌操作の基礎科学と工学的手法の系統的整理」という研究題目を取り上げ、調査研究を主体に実施した。調査研究は、4つの分科会に分かれて実施した。分科会1では、汚れの付着と洗浄に関して解明すべき基礎現象の調査(中西^*、小泉、山本、安達、近藤)に関して調査研究を行った。中西は、特に汚れの付着と洗浄方法に関する問題点を整理した。小泉、山本および近藤はタンパク性汚れの付着の基礎となるタンパク質の固体表面への付着現象に関する調査を行った。特に。小泉は、当該分野における最近の動向を詳細に調査した。分科会2では、殺菌に関連する基礎現象の調査(土戸^*、森崎、崎山、橋本)を分担した。土戸は熱殺菌条件について、また橋本は疎水性ガス環境における微生物の代謝抑制作用について調査した。森崎と崎山は、微生物の付着現象に着目して詳細な調査を行った。分科会3では、洗浄操作の問題点の調査(宮脇^*、羽野、今村)を行った。宮脇と羽野は、実際の食品製造を取り上げ、装置の洗浄における問題点を明らかにした。今村は、ラジカル洗浄に着目して網羅的に調査した。また分科会4では、殺菌操作における工学的手法の問題点および殺菌剤・抗菌剤に関する広範囲な調査(佐藤^*、高麗、古田、田谷、谷口、澤井)を実施した。調査結果は、冊子としてまとめた。特に。
化学熱力学的手法による均一過濃超高圧燃料噴霧燃焼の自着火限界の解明

本研究は,高圧燃料噴射によって形成した均一過濃予混合気の自着火限界および窒素酸化物の低減化の可能性をディーゼル機関を用いた試験結果の熱力学的解析ならびに化学動力学的数値計算によって明らかにすることを目的として行った.研究では,小型直接噴射式ディーゼル機関の燃料噴射圧力,噴射時期,ノズル噴孔径,噴孔数を種々に変更して排気および燃焼特性値を実測しその熱発生率を解析した.その結果,燃料噴射ノズルの噴孔径を従来の0.29mmから0.22mmまで低減し,100MPa以上の噴射ピーク圧力で燃料を噴射すれば,燃料/空気の平均当量比が1以上の過濃範囲でも安定して自着火し,窒素酸化物の排出濃度も低いことが明らかになった.これは小噴孔径と高噴射圧化とによって燃料/空気の混合気が過濃でしかも均一化したためと考えられるが,燃料-空気の反応に関しては不明なため,メタン-空気の均一系の素反応に関する化学動力学を用いて当量比0.7の希薄および1.2の過濃混合気の着火温度および化学種や燃焼生成物の時間変化を調査した.これによれば,化学的着火遅れは過濃混合気の方が約0.2ms長くなるが断熱火炎温度はほぼ同一であるものの,一酸化窒素NOは希薄な方が高い濃度を示す.これはNOが過濃混合気の燃焼によって生じた水素ラジカルHよって還元されるためであるが,一方でHNOも生じ易くこれがNOを生成する.したがって,最低NO濃度は混合気の当量比を1.2以上にしてもあまり変化しないため,過濃予混合気の自着火限界は最低NO濃度によって制約されることが推定された.この点に関しては,今後,過濃な高圧噴霧内の着火前後の化学種濃度変化の実測によって解明して行く計画である.本研究は,高圧燃料噴射によって形成した均一過濃予混合気の自着火限界および窒素酸化物の低減化の可能性をディーゼル機関を用いた試験結果の熱力学的解析ならびに化学動力学的数値計算によって明らかにすることを目的として行った.研究では,小型直接噴射式ディーゼル機関の燃料噴射圧力,噴射時期,ノズル噴孔径,噴孔数を種々に変更して排気および燃焼特性値を実測しその熱発生率を解析した.その結果,燃料噴射ノズルの噴孔径を従来の0.29mmから0.22mmまで低減し,100MPa以上の噴射ピーク圧力で燃料を噴射すれば,燃料/空気の平均当量比が1以上の過濃範囲でも安定して自着火し,窒素酸化物の排出濃度も低いことが明らかになった.これは小噴孔径と高噴射圧化とによって燃料/空気の混合気が過濃でしかも均一化したためと考えられるが,燃料-空気の反応に関しては不明なため,メタン-空気の均一系の素反応に関する化学動力学を用いて当量比0.7の希薄および1.2の過濃混合気の着火温度および化学種や燃焼生成物の時間変化を調査した.これによれば,化学的着火遅れは過濃混合気の方が約0.2ms長くなるが断熱火炎温度はほぼ同一であるものの,一酸化窒素NOは希薄な方が高い濃度を示す.これはNOが過濃混合気の燃焼によって生じた水素ラジカルHよって還元されるためであるが,一方でHNOも生じ易くこれがNOを生成する.したがって,最低NO濃度は混合気の当量比を1.2以上にしてもあまり変化しないため,過濃予混合気の自着火限界は最低NO濃度によって制約されることが推定された.この点に関しては,今後,過濃な高圧噴霧内の着火前後の化学種濃度変化の実測によって解明して行く計画である.
真核生物タンパク質の凝集性の網羅的解析

過去に私達が行った原核生物由来のタンパク質の凝集性の網羅解析に対して、その普遍性を調べるために真核生物由来のタンパク質を用いて同様の解析を行うことで、生物界を超えた「タンパク質凝集・フォールディングに対する一般即」を明らかにすることを目指した。約500種類の真核生物由来のタンパク質について凝集性を調べた結果、物理的な性質という観点からは原核生物由来のタンパク質と同様の性質を示したものの、真核生物由来のタンパク質では真核生物のみに多くみられる「天然変性領域」とよばれる領域が凝集性に関与していた。この結果は原核生物と真核生物の進化の仕方の違いの一端を理解するのに繋がる結果である。本研究の目的である、原核生物、真核生物の違いを超えたタンパク質凝集・フォールディングに関する一般則に迫るために、再構築型の無細胞タンパク質合成系を利用して多種類の酵母タンパク質の凝集性の評価を網羅的に行っている。私たちの過去の研究において、原核生物である大腸菌が持つタンパク質の凝集性およびシャペロンによる可溶性の評価が完了しているため、その次のステップといえる真核生物のモデルである出芽酵母のタンパク質に対して同様の解析の準備を行い、実際に解析を進めてきた。現在のところ、その第一段階である、分子シャペロンを加えない条件における約500種類の酵母細胞質タンパク質の凝集性の網羅解析が完了しており、その結果の統計解析に着手しているところである。また次年度に行う予定であった分子シャペロンの調製については、当初予定していたGroEL/ES、DnaK/DnaJ/GrpE、Ssa1/Ydj1については精製標品の取得が完了しており、さらなる種類のシャペロンについて準備等の検討に入っている。統計解析については、主にSaccharomyces Genome Databaseを用いて分子量やアミノ酸組成等の基本的なタンパク質の性質を抽出し、実験結果との比較をおこなっている。今後はこのような統計解析をさらに推し進めていくとともに、分子シャペロンによる可溶化効果の網羅解析も完了させ、それらの解析データを総合することで、生物の界を超えたタンパク質一般に共通するタンパク質凝集・フォールディングに関する知見を見いだすことを目指したい。過去の研究にて行ってきた、原核生物由来のタンパク質の凝集性の網羅解析に対して、その普遍性を調べるために、真核生物由来のタンパク質を用いて同様の解析を行い、それらの結果を照らし合わせることで、種を超えた「タンパク質凝集・フォールディングに対する一般即」を明らかにするべく、研究を行ってきた。昨年度には真核生物である酵母のタンパク質約500種類の凝集性について実験を行い、今年度はそれらの中で凝集性の強い約120種のタンパク質について、凝集を抑制する因子である分子シャペロンの凝集抑制効果について実験を行った。そして、実験によって得られたデータと、様々なタンパク質の性質とを統計解析によって調べた結果、原核生物と真核生物のタンパク質において、凝集に影響する物理化学的な性質(分子のサイズやアミノ酸組成など)は共通するということが明らかとなった。その一方で、両者の間でホモロジーを持つタンパク質間では、それらの進化の程度(進化速度)が大きいほど酵母タンパク質における凝集性が小さくなること、また天然変性領域と呼ばれる特定の構造を持たない領域が凝集性と関係するということが明らかとなった。天然変性領域は原核生物と真核生物の進化的な差異に深く関係していると考えられており、本研究によって得られた知見はこれら2つの生物界における生物の進化の仕方の違いについて、タンパク質の分子進化という観点から理解する際に重要な示唆を与えるものであると考えている。生化学現在、分子シャペロンを加えない条件における約500種類の酵母細胞質タンパク質の凝集性の網羅解析が完了し、実験結果の解析を行っているところである。分子シャペロンを加えない条件いにおける網羅解析を予定よりも早く完了させることができたため、当初の予定では平成26年度の始めに行うつもりであった分子シャペロンの調製まで既に行うことができている。これについては現在主要な分子シャペロンについて精製標品の取得および活性の確認、また実験に用いる際の最適濃度の検討まで進めることができている。実験結果の統計解析についてもまだ完了とまではいかないが、主なパラメータについては既に比較が完了しており、より詳細なパラメータの算出方法についても検討を進めているところである。今後については、まずは分子シャペロンを加えた条件での凝集性の網羅解析を推し進めていく。こちらについては平成25年度中に十分な準備が済んでおり、すぐにでも着手していく予定である。実験操作自体は同様であるため、23ヶ月を目処に完了させることができるはずである。これらの実験結果が出揃ったら、データの解析について本腰を入れて行っていく。分子量やアミノ酸組成等の基本的な情報は既に取得済みであるが、翻訳後修飾やサブユニット構成などのより細かい性質については、様々なデータベースを調べたり、場合によっては自分たちで適切な情報集約を行っていくことも検討している。

また酵母のタンパク質は様々なプロテオーム/インターラクトーム解析によって、細胞内での発現量や相互作用タンパク質の情報が豊富に蓄積されているため、これらの情報も活用していくつもりである。さらにタンパク質の立体構造情報についても、過去の解析で用いたSCOPデータベースの活用や、自分自身で立体構造情報を操ることでタンパク質の凝集性やフォールディングと関係するような情報を抽出していきたい。平成25年度の前半で、様々な準備のために比較的多くの金額を消化してしまったため、途中で前倒し支払請求を申請(間接経費込みで1,300,000円)したが、実際には当初の予定通りの金額以下に出費を抑えることができたため、主にその分が余剰となってしまった。またプラスチックチューブなどの消耗品をできるだけ安価なもので代用するなどの工夫や、備品についても共通機器などを融通することによって支出をスリム化できた点も寄与している。また前倒し支払請求の際に、当初は平成26年度に購入する予定の備品を前倒し請求分を用いて購入するとして申請を行ってしまったが、実験の進行上、実際にはその備品の購入を急ぐ必要がなくなったため、その購入費用が丸々余剰として金額が計上されてしまっている。理由の項で述べた通り、次年度使用額の大半は当初の予定では平成26年度に使用する予定であったため、申請時の計画にある備品や消耗品等の購入に充てる予定である。また今年度はこの科目の最終年度であるため、平成25年度にスリム化した予算を利用して小額備品や消耗品の使用を工夫することで、できる限り早期に実験を完了させ、残りを解析などに割けるように進めていきたい。また解析の際に学外の共同研究者やデータ解析のエキスパートの方の助言を頂くことで、よりインパクトの高い解析を行うことを目指していきたいと考えており、その研究打ち合わせのための旅費としても当初の予定以上に活用していきたいと考えている。
合成VII型コラーゲンを用いる新しい創傷治療戦略の開発

VII型コラーゲンは、表皮真皮境界部に存在するアンカリングフィブリルの構成成分であり、表皮と真皮の接着に最も重要な分子の一つである。近年、VII型コラーゲンの遺伝子に変異で生ずる栄養障害型表皮水疱症やVII型コラーゲンに対する自己抗体が産生される後天性表皮水疱症では、創傷治癒が著名に遷延することが知られている。本研究の目的は、合成VII型コラーゲン外用によって創傷治癒が促進されることを証明し、合成VII型コラーゲンを用いる新しい創傷治療戦略を開発することであった。まず、大量VII型コラーゲン蛋白の合成と精製を行った。VII型コラーゲン発現プラスミドをHaCaT細胞、NIH3T3細胞、293細胞に導入して抗生剤G418にて選択し、stableの系を作成した。VII型コラーゲンの発現量を比較すると、293細胞が一番よかったので、その細胞の培養上清からVII型コラーゲンを大量に回収している。その合成VII型コラーゲンを用いて、単層培養細胞での創傷治癒促進作用を検討した。VII型コラーゲン発現の全くないノックアウトマウス、VII型コラーゲン遺伝子の発現のない重症劣性栄養障害型Hallopeau-Simens型患者の表皮細胞と線維芽細胞を単層培養した。それらの細胞遊走能を観察した所、正常コントロールに比較して低下していることが確認され、合成VII型コラーゲンを加えると、回復する傾向があることを確認した。さらに、そのVII型コラーゲンを実験的潰瘍に投与すると、治療効果が認められ、VII型コラーゲンの抗潰瘍剤としての可能性を指摘できた。これにより、今回の研究目的である、合成VII型コラーゲンを用いる新しい創傷治療戦略の開発は達成できたと考えられた。近年、VII型コラーゲンの遺伝子に変異で生ずる栄養障害型表皮水庖症やVII型コラーゲンに対する自己抗体が産生される後天性表皮水庖症では、創傷治癒が著名に遷延することが知られている。平成15年度は、1)大量VII型コラーゲン蛋白の合成と精製をはじめに行った。我々は、すでにVII型コラーゲンのcDNAの全長をクローニングし、ネオマイシン耐性の発現プラスミドを作成している。そこで、そのプラスミドを表皮細胞培養株であるHaCaT細胞に導入して抗生剤G418にて選択し、stableの系を作成した。現在、その培養上清には常にVII型コラーゲンが分泌されているので、培養液を大量に回収した。さらに、英国のLeigh教授からVII型コラーゲンのモノクローナル抗体LH7.2の産生ハイブリドーマーの供与を受けているので、その抗体でアフィニティーカラムを作成した。VII型コラーゲンを含む培地をカラムにかけ、吸着されるVII型コラーゲンを精製した。2)その合成VII型コラーゲンを用いて、単層培養細胞での創傷治癒促進作用を検討した。

近年、VII型コラーゲンの遺伝子に変異で生ずる栄養障害型表皮水疱症やVII型コラーゲンに対する自己抗体が産生される後天性表皮水疱症では、創傷治癒が著明に遷延することが知られている。本研究の目的は、合成VII型コラーゲン外用によって創傷治癒が促進されることを証明し、合成VII型コラーゲンを用いる新しい創傷治療戦略を開発することであった。平成16年度は、1)大量VII型コラーゲン蛋白の合成と精製をはじめに行った。VII型コラーゲン発現プラスミドをHaCaT細胞、NIH3T3細胞、293細胞に導入して抗生剤G418にて選択し、stableの系を作成した。VII型コラーゲンの発現量を比較すると、293細胞が一番よかったので、その細胞の培養上清からVII型コラーゲンを大量に回収している。2)その合成VII型コラーゲンを用いて、単層培養細胞での創傷治癒促進作用を検討した。VII型コラーゲン発現の全くないノックアウトマウス、VII型コラーゲン遺伝子の発現のない重症劣性栄養障害型Hallopeau-Simens型患者の表皮細胞と線維芽細胞を単層培養した。それらの細胞遊走能を観察した所、正常コントロールに比較して低下していることが確認され、合成VII型コラーゲンを加えると、回復する傾向があることを確認した。さらに、そのVII型コラーゲンを実験的潰瘍に投与すると、治療効果が認められ、VII型コラーゲンの抗潰瘍剤としての可能性を指摘できた。これにより、今回の研究目的である、合成VII型コラーゲンを用いる新しい創傷治療戦略の開発は達成できたと考えられた。
スピンラインレオメータの改良による高分子溶液の伸長粘度測定精度の向上

【研究目的】非ニュートン流体である高分子溶液の流動現象の解明において高分子溶液の伸長粘度を知ることは,非常に重要である.そこで,高分子溶液の伸長粘度の測定装置として広く用いられているスピンラインレオメータの改良を行い,伸長粘度測定の精度向上を目指した.【研究方法】研究室で製作,使用しているスピンラインレオメータをベースとして改良を行った.精度向上のためには適正なスピンライン形状を得ることが重要である.そこで,スピンライン長さ(吐出しノズル吸込みノズル間距離)を長くするために,シリンジポンプを設計,製作し,吐出し量を増やした.次に,以前より大排気速度,低到達圧力の真空ポンプに付け替え,吸込み量を増やした.また,ノズル端面部の影響および剥離を抑制するため,ノズルの端面形状の加工を行った.【研究成果】吐出し量,吸込み量の増加に伴い伸長力が増加した.これによりスピンライン長さが長くなるとともに,吐出しノズル近傍まで伸長することが可能となった.また,ノズルの端面形状を変えたことにより,剥離の抑制とともにノズル端面の影響が少なくなった.今回の改良に伴うこれらの結果から,高分子溶液の伸長粘度の測定において,改良前とは異なる傾向が得ることができた.【研究目的】非ニュートン流体である高分子溶液の流動現象の解明において高分子溶液の伸長粘度を知ることは,非常に重要である.そこで,高分子溶液の伸長粘度の測定装置として広く用いられているスピンラインレオメータの改良を行い,伸長粘度測定の精度向上を目指した.【研究方法】研究室で製作,使用しているスピンラインレオメータをベースとして改良を行った.精度向上のためには適正なスピンライン形状を得ることが重要である.そこで,スピンライン長さ(吐出しノズル吸込みノズル間距離)を長くするために,シリンジポンプを設計,製作し,吐出し量を増やした.次に,以前より大排気速度,低到達圧力の真空ポンプに付け替え,吸込み量を増やした.また,ノズル端面部の影響および剥離を抑制するため,ノズルの端面形状の加工を行った.【研究成果】吐出し量,吸込み量の増加に伴い伸長力が増加した.これによりスピンライン長さが長くなるとともに,吐出しノズル近傍まで伸長することが可能となった.また,ノズルの端面形状を変えたことにより,剥離の抑制とともにノズル端面の影響が少なくなった.今回の改良に伴うこれらの結果から,高分子溶液の伸長粘度の測定において,改良前とは異なる傾向が得ることができた.
転写因子BETA2によるセクレチン分泌細胞の分化と細胞周期

消化管ホルモンであるセクレチンを分泌する腸管内分泌細胞は小腸粘膜のうち、分化した増殖能を持たない絨毛においてのみセクレチンを発現している。このことは、細胞増殖の盛んな小腸陰窩においては、細胞の増殖を正に制御する蛋白質がセクレチン遺伝子の転写を抑制することが考えられた。(1)そこで、細胞周期のG1期に関与するcyclin D1がセクレチン遺伝子の転写に関する影響を検討したところ、cyclin D1はセクレチン遺伝子の転写を抑制することがLuciferase reporter assayにより確認された。しかし、cyclin D1のパートナーであるCyclin Dependent Kinase(Cdk4とCdk6)の発現ベクターをもちいた実験によりCdk4もCdk6もセクレチン遺伝子の転写活性化に関与していないことが確認された。また、Cdk4/6の結合領域を欠損させたcyclin D1であるD1-KEを用いて、Cdk4/6がセクレチンの転写に関与するか否かを検討したところ、D1-KEはCyclin D1と同様にセクレチン遺伝子のプロモーター活性を抑制した。また、cyclin D2、D3および他のG1cyclinであるcyclin Eはセクレチン転写活性能に影響しなかった。以上よりセクレチン分泌細胞の分化を抑制するメカニズムとしてCyclin D1が関与しており、転写coactivatorであるp300を介していることが確認された。消化管ホルモンであるセクレチンを分泌する細胞は分化した増殖能を持たない絨毛においてのみセクレチンを発現している。このことは、細胞の増殖を正に制御する蛋白質がセクレチン遺伝子の転写を抑制することが考えられた。そこで、細胞周期のG1期に関与するcyclin D1のセクレチン遺伝子の転写に関する影響を検討したところ、cyclin D1はセクレチン遺伝子の転写を抑制することがLuciferase reporter assayにより確認された。しかし、cyclin D1のパートナーであるCyclin Dependent Kinase (Cdk4とCdk6)はセクレチン遺伝子の転写活性化に関与しなかった。以上よりセクレチン遺伝子の転写はCdkとは独立してCyclin D1そのものによって抑制されることが示された。また、cyclin D2、D3および他のGlcyclinであるcyclinEはセクレチン転写活性能に影響しなかった。cyclin D1のセクレチン遺伝子の転写抑制が、cyclin D1と、セクレチン遺伝子の転写活性化に関与する転写因子BETA2や転写coactivator p300との結合によるものか否かを現在検討中である。しかし、cyclin D1のパートナーであるCyclin Dependent Kinase(Cdk4とCdk6)はセクレチン遺伝子の転写活性化に関与しなかった。また、cyclin D2、D3および他のG1 cyclinであるcyclin Eはセクレチン転写活性能に影響しなかった。

次にcyclin D1のセクレチン遺伝子の転写抑制が、cyclin D1と、セクレチン遺伝子の転写活性化に関与する転写因子BETA2や転写coactivator p300との結合によるものか否かを検討した。in vivoにおいてBETA2とCyclin D1は結合したが直接の結合ではなく、転写coactivator p300を介していた。Cyclin D1はp300のC terminalに結合した。この結合部位はBETA2のp300への結合部位よりC terminal寄りであった。
美術館と学校が連携して進める美術鑑賞教育の実践的方法論の開発

鑑賞教育の充実のためには、学校における鑑賞の学習と美術館における鑑賞の学習の内容と方法が整合性をもつように、計画されなくてはならない。このため、美術館と学校教育の連携が求められている。この連携の方法と連携によって開発される教材について、次の各項目で研究を展開し、成果を公表した。1、積極的に学校との連携を推し進めてきた美術館が、現在、どのような具体的な方法によって学校連携を展開しているのか、美術館四館(世田谷美術館・宇都宮美術館・東京都写真美術館・川崎市岡本太郎美術館)を訪問し、各館の学芸員に対面によるインタビュー形式の調査を行い、それぞれの館で展開している学校連携の方法について調査し、平成17年3月に冊子としてまとめた。また、学校との連携に関して先駆的な役割を担った「横浜美術館子どものアトリエ」の基本コンセプトについて聞き取り調査を行い、そこからワークショップなどのあり方について検討し、研究成果を美術科教育学会(平成19年3月)で発表した。2、ワークシートやティーチャーズガイドの開発と、啓発的な展示の試みを模索しているテイト・ギャラリーの教育機能について考察し、平成17年3月に学会誌論文として発表した。3、「鑑賞教育推進プロジェクト」という研究会の一員として、この美術館から発行された四種類のワークシートの開発にかかわった経験を活かし、ワークシートの開発のプロセスと、教材としての有効性をつぶさに記録し分析した。その成果を平成18年3月発行の研究成果報告書にまとめた。4、ワークシートと併用することによって教育的効果をあげるパワーポイント教材を作成し、実際の授業で活用し、その効果について成果報告書のなかで考察した。5、美術館だけではなく博物館・歴史資料館などを利用して、さまざまな造形的な作品を鑑賞する方法の一例として、日本の世界遺産の鑑賞の仕方について検討し、教材にかかわる図書の鑑賞にかかわる箇所を執筆した。この研究の目的および平成16年度の研究計画との関連について研究実績の概要を下記の1,2,3にまとめることができる。1.国内美術館のワークシートの分析については,セルフガイドとして立案された美術館ワークシートを収集し分析した。この結果,北海道県立近代美術館,東京ステーションギャラリー,名古屋市美術館,東京都写真美術館等質の高い鑑賞用ワークシートを作成していることが分かったが,問いの意図などについて改善の余地があることがわかった。また,学校と連携した教材として共同開発されたものではないため授業での利用の方法までは構想されていないことがわかった。しかし,問いの形態や表現活動と結びつける手法には学ぶべき点が多かった。2.テイト・ギャラリー(ロンドン市)などの閲覧と資料収集については,まず,テイト・ギャラリーの展示方法が,すでに教育的な配慮に基づいた優れた方法であることが理解できた。すなわち,歴史主義的方法論ではなく,テーマに基づく展示であり,さらに,静物をテーマとして扱う場合にも,揺れ動く現代の人間像と関連づけて,鑑賞者に親近感を持たせるなどの配慮が随所に見られた。この点,鑑賞用ワークシートの開発にとって示唆を得た。また,ロンドン大学のパム・ミーチャム氏から鑑賞と批評の関連について,イヴライン・ロウ小学校校長のゲーリー・フォスケット氏からは,地域の芸術家を学校に招く実践について学ぶことができ,ともに鑑賞教育を学校と美術館が連携して進めるうえで有益な情報となった。また,テイト・ギャラリーでは,収蔵作品に関する鑑賞用ワークシートであるアクティヴィティー・カードを入手することができ,この教材の方法論から美術館の教育普及活動を学ぶことができた。また,映画や写真を鑑賞対象とするICAの活動について資料を収集することができたので,これらを踏まえ,写真などの作品の教材化を検討する基礎ができた。

3.美術館と学校が連携して鑑賞教育を推し進めるための研究協力態勢の整備については,徳島県立近代美術館をモデルケースとして捉え,この美術館が収蔵している膨大な作品群の中から図画工作および美術の鑑賞教育にとって,教材化が適切であり容易な作品群について,学芸員と教員とともに検討し,抽出した。そのうえで,徳島市内の公立小学校と公立中学校にて,研究代表者が実際に開発に携わったワークシートを実際に利用して行った授業を観察して,記録を取り,ワークシートの目的・利用方法・学習成果について,学芸員と教員とともに検討し,教材としての有効性と改善点について考察した。これらの機会を通じて,美術館と学校が連携して鑑賞教育を推し進めるための研究協力態勢を整えた。このとき,使用したワークシートを英文に置き換え,次年度には世界の主要な美術館に送付し,研究交流を促すとともに,改善点について意見などを求め,より良い教材としてのワークシート作成を期すことにする。1.積極的に学校との連携を推し進めてきた美術館が,現在,どのような具体的な方法によって学校連携を展開しているのか,美術館4館(世田谷美術館・川崎市岡本太郎美術館・宇都宮美術館・東京都写真美術館)を抽出して,各館の推進役となっている学芸員に対面によるインタビュー形式の調査を行った。また,学校との連携を前提にして創設された横浜美術館子どものアトリエの基本となるコンセプトを調査するために,創設準備期の子どものアトリエ研究会委員にインタビューを行った。それらの成果を『学校と連携を進める美術館-フロンティア国内五館の取り組み』というテーマ名を付して,第一次報告書として公表した。2.前年度に調査したテイト・ギャラリーの教育普及についてさらに研究を深め,大学美術教育学会誌38号に『テイト・ギャラリーの歴史及びその変貌と教育機能の現代化』という論題の論文として投稿し,掲載された。この内容は,現代,テイト・ギャラリーの学校連携の要となっている教師用ガイドが作成される前提として,テイト・ギャラリーの歴史を俯瞰し,美術館の現代化と教育普及活動の緊密な関係性を論じたものである。3.美術館と学校が連携して鑑賞学習の指導と支援をするための教材として編まれた徳島県立近代美術館発行の「鑑賞シート」の作成手順と授業での用いられ方を文章と映像で記録し,その意義を認め,内容を吟味した。4.テイト・ギャラリーが開発した子ども向けの鑑賞用ワークシートの設問の構成と発達段階に照らした適宜性,鑑賞対象となる作品特性と問いの関連性について検討し,その研究成果を第28回美術科教育学会京都大会にて発表した。1.前年度(平成17年度)に行った学校との連携を推し進めてきた美術館4館(世田谷美術館ほか)のなかで,創設の準備段階から学校との連携について計画的に取り組んできた「横浜美術館こどものアトリエ」の運営について具代的に検討し,ボランティアやワークショップの概念について,どのように概念規定をし,運営を行えば,学校との連携が進捗するのかという点について主題化し,研究した。
独自の大腸菌内ウイルスゲノム改変系を駆使したHSV病原因子の解析

単純ヘルペスウイルス(HSV)は基礎研究の分野で古くから勢力的に解析が行われ,また近年では遺伝子治療ベクターとして臨床研究の分野でも注目を集めている。いずれにおいても第1段階として組換えウイルスの作製が必須である。しかし,従来の組換えウイルス作製技術は煩雑でありかつ,かなりの長期間を要した。本研究の目的はこれまでに申請者が開発してきた独自の大腸菌内における組換えウイルスゲノム改変法を駆使し,HSVの様々な発現タンパク質の詳細な生物学的解析を行い,HSVの病原性の解明に近づくことである。今年度は,HSV-1においては未だに報告例のない数少ない遺伝子であるUL7に着目し,その欠損HSV-1 mutantの作製に成功,性状解析を行った。更に,新たにMASS解析も取り入れることでUL7と相互作用する宿主遺伝子も新規に発見した。現在,その相互作用の生物学的意義を検討中である。単純ヘルペスウイルス(HSV)は基礎研究の分野で古くから勢力的に解析が行われ、また近年では遺伝子治療ベクターとして臨床研究の分野でも注目を集めている。しかし、従来の組換えウイルス作製技術は煩雑でありかつ、かなりの長期間を要した。本研究の目的はこれまでに申請者が開発してきた独自の大腸菌内における組換えウイルスゲノム改変法を駆使し、HSVの様々な発現タンパク質の詳細な生物学的解析を行い、HSVの病原性の解明に近づくことである。現在、数少ない、HSV-1においては未だに報告例のない遺伝子を始め、HSV病原性に関わることが示唆されながらもその機能の詳細な解析が困難である遺伝子を中心に、様々変位HSVを作製中であり、またいくつかについては解析中である。更に、独自の大腸菌内組換えウイルスゲノム改変系のさらなる迅速化、確実性も追求しており、試行中である。
高齢者におけるサルコペニアと栄養・日常身体活動に関する研究

サルコペニアには、身体活動及び口腔機能の低下、低栄養、筋量・筋力の減少が関連している。サルコペニアのリスク低下には、筋量・筋力だけでなく、口腔機能を良好に保つことも重要であると考えられる。本研究の目的は、地方自治体における介護予防特定高齢者施策の参加者、および慢性疾患を有する通院高齢者を対象とし、1栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連、2MNA(mini-nutritional assessment)のカテゴリーとサルコペニア、虚弱(frailty)との関連について明らかにする。また、3口腔内におけるサルコペニアの検討をし、4栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内のサルコペニアの関連について明らかにすることである。1年目に引き続き、【栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】身体計測を実施し、身長、体重より算出されるBMIおよび上腕周囲長、上腕皮下脂肪厚、下腿周囲長、腹囲などの値とBIA法による筋肉量、脂肪量との関連を偏相関分析などの手法を用いて検討。また、筋力指標(握力、起立テスト)、身体機能(bADL、IADL、歩行速度、up and go test)との関連、食事調査(FFQg)の実施により得られる栄養摂取状況との関連、活力評価、身体活動量(Baecke日常身体活動度票)について検討。【口腔内におけるサルコペニアの検討】咀嚼能力(咀嚼能力判定ガム)、咬合力(オクルーザー)の評価を実施し、口腔内状況との関連および背景との関連を検討。【栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内サルコペニアの関連】身体計測、身体機能、筋力指標、栄養評価、活力評価、身体活動量および口腔機能との関連を検討。【栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】身体計測を実施し、身長、体重より算出されるBMIおよび上腕周囲長、上腕皮下脂肪厚、下腿周囲長、腹囲などの値とBIA法による筋肉量、脂肪量との関連を偏相関分析などの手法を用いて検討。また、筋力指標(握力、起立テスト)、身体機能(bADL、IADL、歩行速度、up and go test)との関連、食事調査(FFQg)の実施により得られる栄養摂取状況との関連、活力評価、身体活動量( Baecke日常身体活動度票)について検討。【MNA(mini-nutritional assessment)のカテゴリーとサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】MNA-SFを実施し、スコアをMNA分類により、3群に分割し、BIA法による筋肉量、脂肪量との関連、筋力指標、身体機能について、3群間に統計学的な差があるのかを一元配置分散分析などの手法を用い検討。【口腔内におけるサルコペニアの検討】咀嚼能力(咀嚼力判定ガム)、咬合力(オクルーザー)の評価を実施し、背景との関連を検討。【栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内のサルコペニアの関連】身体計測、身体機能、筋力指標、栄養評価、活力評価、身体活動量および血液検査と口腔機能との関連を検討。本研究の目的は、地方自治体における介護予防特定高齢者施策の参加者、および慢性疾患を有する通院高齢者を対象とし、1栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連、2MNA(mini-nutritional assessment)のカテゴリーとサルコペニア、虚弱(frailty)との関連について明らかにすること、また、3口腔内におけるサルコペニアの検討をし、4栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内のサルコペニアの関連について明らかにすることである。研究期間を通して、【栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】身体計測を実施し、身長、体重より算出されるBMIおよび上腕周囲長、上腕皮下脂肪厚、下腿周囲長、腹囲などの値とBIA法による筋肉量、脂肪量との関連を偏相関分析などの手法を用いて検討。また、筋力指標(握力、起立テスト)、身体機能(bADL、IADL、歩行速度、up and go test)との関連、食事調査(FFQg)の実施により得られる栄養摂取状況との関連、活力評価、身体活動量(Baecke、日常身体活動度票)について検討。【MNA(mini-nutritional assessment)のカテゴリーとサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】MNA-SFを実施し、スコアを実施し、スコアをMNA分類により、群分けをし、BIA法による筋肉量、脂肪量との関連、筋力指標、身体機能について、分類した群間に統計学的な差があるのかを検討。

【栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内サルコペニアの関連】身体計測、身体機能、筋力指標、栄養評価、活力評価、身体活動量および口腔機能との関連を検討。多面的に介護予防に有効な因子の検討。高齢者栄養ほぼ研究計画通り、地方自治体における介護予防特定高齢者施策の参加者、および慢性疾患を有する通院高齢者を対象とし、同意を得られた者に調査を実施している。調査内容は、身体計測、筋力評価、身体機能評価、食事調査、活力評価、身体活動量、栄養評価、口腔機能についてデータを取得しているが、血液検査データについては、通院患者の対象者は一部取得が可能であっても、地域の介護予防特定高齢者については、データの取得が困難である。また、縦断調査のデータ取得についても、リクルートが難しい状況である。【栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】サルコペニア、虚弱(frailty)と関連のある因子を検討している。【MNA(mini-nutritional assessment)のカテゴリーとサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】MNAのカテゴリー分類を模索し、骨格筋指数(SMI)を指標とし、サルコペニアとの関連を検討している。【口腔内におけるサルコペニアの検討】咀嚼能力(咀嚼力判定ガム)、咬合力(オクルーザー)の評価と口腔状況より、背景との関連を検討している。【栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内サルコペニアの関連】取得できたデータをデータベース化しつつ、解析検討しているが、どのようなスパイラルでサルコペニア状態に陥っていくのか、現段階では、明らかなことはいえない。研究実施計画のとおり、地方自治体における介護予防特定高齢者施策の参加者、および慢性疾患を有する通院高齢者を対象とし、順調に調査の同意を得られている。同意を得られた対象に、身体計測、筋力評価、身体機能評価、食事調査、活力評価、身体活動量、栄養評価、口腔機能についてデータを取得しているが、血液検査データについては、十分なデータを収集できていない。【栄養状態とサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】サルコペニアと関連の強い因子の抽出に取り組んでいる。【MNA(mini-nutritional assessment)のカテゴリーとサルコペニア、虚弱(frailty)との関連】取得できたデータで、MNAのカテゴリー分類を行い、骨格筋指数(SMI)を指標とし、サルコペニアとの関連を検討している。【口腔内におけるサルコペニアの検討】咀嚼能力(咀嚼力判定ガム)、咬合力(オクルーザー)の評価を実施しているが、現段階では、背景との関連は十分に検討できていない。【栄養状態および虚弱(frailty)と口腔内のサルコペニアの関連】データ取得は進んでいるが、どのようなスパイラルでサルコペニア状態に陥っていくのか、現段階では、十分に検討できていない。横断研究の継続によるデータの確保、地域高齢者の新たなリクルートを検討している。
小集団としての個性の測定と行動予測により不慮の事故を予防する安全教育に関する研究

学校災害の35%以上、労働災害の50%以上が不慮の事故が原因であり,その多くが37人程度の小集団活動中に発生している。不測の事態においては,小集団の行動は個人同様な意思決定に従う場合もあれば,群衆式のまとまらない状態になる場合もあり,予測が困難である.そこで学校や企業では小集団活動に対して安全対策の方向性が定まらず,有効な安全教育手法を策定できずにいる。本申請研究では,小集団の性格を数値として計測することで血液型のような数種の“型"に分類すると同時に,型と危険性(ミスや失敗のし易さ)の関係について調べ,危険な型の小集団にはその型に適した教育・訓練を施すことで安全教育の効果向上を図る.学校災害の35%以上、労働災害の50%以上が不慮の事故が原因であり,その多くが37人程度の小集団活動中に発生している。本申請研究では,小集団の性格を数値として計測することで血液型のような数種の“型"に分類すると同時に,型と危険性(ミスや失敗のし易さ)の関係について調べ,危険な型の小集団にはその型に適した教育・訓練を施すことで安全教育の効果向上を図る.