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分子性固体における電荷輸送とその動的現象の解明

有機半導体薄膜の独特な光・電子物性を理解すべく、界面電子構造の研究を進めた。弱い相互作用で結ばれた分子性固体中の電荷の動きを如何にして捉えるか、電子論として如何に物理的に記述できるかが命題である。光電子分光法の高精度測定により、キャリア伝導機構の重要な因子であるギャップ状態密度、再配向エネルギーとトランスファー積分に直接的に踏み込むことができ、分子性固体における電荷輸送機構に関する知見を深めることに成功した。本研究では有機半導体薄膜特有の電子構造について「分子振動と電荷結合」というキーワードを掲げて研究を行った。弱い相互作用で結ばれた分子性固体中の電荷の動きを如何にして捉えるか、電子論物理的に記述できるかが命題である。光電子分光法という古来の手法を高精度測定を通じて有機半導体の系に斬新に活用することにより、ホッピング伝導の重要な要素である再配向エネルギーとトランスファー積分の両者に直接的に踏み込むことができる。これまでに見出された、グラファイト基板上に分子を真空蒸着する手法により、これまで埋もれていた微細情報をあらわにすることに成功し、有機半導体の移動度の「第一原理測定」法としてのノウハウを蓄積した。20年度は測定精度を飛躍的に向上させ、かつ高精度に角度分解測定を実施するために、新たに設置した高分解能静電半球型エネルギー分析器(SCIENTA R3000)の調整作業に費やした。現在、一般的な光電子スペクトルの測定が可能な状態になり、分析器エネルギー分解能1.8meVを達成した。また有機半導体試料に対する、測定パラメータの最適化条件を検討し、次年度以降の新展開が期待できる状況となっている。さらに動的現象解明のため、弱く物理吸着した界面における価電子帯ホールの寿命問題について理論モデルの可能性を検討した。また本課題の主題である電荷移動度の第一原理測定が評価され、「Progress in SurfaceScience誌」においてハイライト研究として総説を発表した。本研究では極めて詳細な電子分光実験を通して、有機半導体薄膜の電子構造の観点から、その背景に広がる独特な電子物性を理解すべく研究を進めている。光電子分光法という古来の手法を高精度測定を通じて有機半導体の系に斬新に活用することにより、キャリア伝導機構の重要な因子である再配向エネルギーとトランスファー積分の両者に直接的に踏み込むことができる。これまで埋もれていたスペクトルの微細情報をあらわにすることに成功し、有機半導体の移動度の「第一原理測定」法としての分光学的ノウハウを蓄積した。21年度の主な成果としては、有機分子固体が半導体的性質を示す根源を捉えることに成功した。極めて低バックグラウンドの高感度高分解能紫外光電子分光測定を行い、有機薄膜中に本質的に存在しうるバンドギャップ状態密度を初めて検出した。ギャップ準位の分布は価電子バンド端付近ではガウス型、フェルミ端近傍では指数関数型として観測され、指数関数型状態密度はフェルミ準位に達していた。またこれらのギャップ準位は膜の不均一性に主に起因すると結論付けた。つまり有機分子性固体に普遍的に存在する構造不完全性が重要な意味を持つことになる。観測された光電子強度は極めて弱いが、価電子バンドの約1/30001/25000の微少強度を議論することが可能となったことで、キャリア伝導機構についての新たな議論の道が開かれたといえる。本内容の一部について「Applied Physics Letters誌」にて発表した。本研究では極めて詳細な電子分光実験を通して、有機半導体薄膜の電子構造の観点から、その背景に広がる独特な電子物性を理解すべく研究を進めてきた。光電子分光法という古来の手法を高精度測定を通じて斬新に活用することにより、キャリア伝導機構の重要な因子である再配向エネルギーとトランスファー積分の両者に直接的に踏み込むことができる。今年度の主な成果として、(1)シャトルコック型極性分子の吸着構造と分子内電荷分布の変化の定量的決定、(2)有機半導体ヘテロ界面におけるエネルギー準位接合機構の解明、(3)単分子層薄膜における双極子相互作用と誘電率の評価があげられる。特に(3)については、極性分子系である各種フタロシアニン薄膜の単分子配向薄膜を作製し、構築される表面静電ポテンシャルの定量的解析を行った。単分子膜形成過程に双極子斥力と分子間力が相互に影響し、高被覆率下における膜構造を支配することがわかった。また単分子膜の誘電率・分極率・分子双極子の値を定量決定し、連続体(ヘルムホルツ)マクロモデルとナノ原子(トッピング)モデルの相関を議論することに成功した。
組織切片FISH法により測定したテロメア長を指標とする微小前立腺癌の進展予測

ニコン社製蛍光顕微鏡とCCDカメラに付属するコンピュータに、ソフトウエアに関する共同研究者であるSteven Poon博士をカナダのBCがんセンターから17年度、18年度に招聘し、テロメア測定のソフトウエアであるTissue Telo(最新version)をインストールし、FISH法によるテロメア長測定をさらに容易にした。以上の定量的蛍光in situ hybridization(Q-FISH)法により組織切片上でテロメア長の測定が可能となり、以下のデータを得た。1.前立腺組織では粗な筋線維や膠原線維の自家蛍光が強く、Q-FISH法による組織切片上でのテロメア長の測定が比較的困難なことがわかった。各種の自家蛍光の消去法を試みたが、これらの間質細胞の自家蛍光を除くことは困難であった。2.Q-FISH法の改良:FISHに使用するセントロメアプローブを用いて、各種の細胞6種(TIG-1細胞の異なるPDL3種、成人からの血液有核細胞2例、リンパ腫細胞1種)をハイブリダイズして、フローサイトメトリーにより蛍光光度を測定すると、同一であった。しかし、試薬の温度と濃度により、蛍光光度が変化して、培養細胞の細胞ブロックを同一切片上でFISHを行い、培養細胞のテロメアとセントロメアの光度比(テロメア長を反映)で、実験対象の組織の光度比を除する標準化を行い良好な結果を得た。3.テロメアとセントロメアの光度比は、進行した癌細胞は線維芽細胞よりも17-29%小さいことがわかり、両者の鑑別が可能であることが示唆されました(特許)。4.前立腺上皮の内腔面の細胞は基底膜側の細胞よりもテロメア長が短く、両者の細胞動態が異なることが示唆された。ニコン社製蛍光顕微鏡とCCDカメラに付属するコンピュータに、共同研究者であるSteven Poon博士をカナダのBCがんセンターから招聘し、テロメア測定のソフトウエアであるTissue Telo(新version)をインストールしました。以上により、定量的蛍光in situ hybridization(Q-FISH)法により組織切片上でテロメア長の測定が可能となり、いくつかのデータを得ることができています(本邦1番目)。知見を以下に列記します。1.前立腺組織では粗な筋線維や膠原線維の自家蛍光が強く、Q-FISH法による組織切片上でのテロメア長の測定が比較的困難なことがわかりました。2.Q-FISH法に使用するセントロメアプローブを用いて、各種の細胞6種(TIG-1細胞の異なるPDL3種、成人からの血液有核細胞2例、リンパ腫細胞1種)をハイブリダイズして、フローサイトメトリーにより蛍光高度を測定すると、ほぼ同一であることを確かめました。3.テロメアとセントロメアの光度比(T/CR、セントロメア高度は一定)は、進行したがんのがん細胞では非がん部の線維が細胞よりも17-29%小さいことがわかり、両者の鑑別が可能であることが示唆されました。さらに、18年度は通常の組織切片上でがんと非がんの鑑別の困難な微小がんや、前立腺肥大症の上皮の測定を行い、T/CRによる鑑別が可能か判断します。全体として研究計画の進行は順調であると判断しています。ニコン社製蛍光顕微鏡とCCDカメラに付属するコンピュータに、ソフトウエアに関する共同研究者であるSteven Poon博士をカナダのBCがんセンターから18年度も招聘し、テロメア測定のソフトウエアであるTissue Telo(最新version)をインストールし、FISH法によるテロメア長測定をさらに容易にした。以上の定量的蛍光in situ hybridization (Q-FISH)法により組織切片上でテロメア長の測定が可能となり、以下のデータを得た。1.前立腺組織では粗な筋線維や膠原線維の自家蛍光が強く、Q-FISH

法による組織切片上でのテロメア長の測定が比較的困難なことがわかった。各種の自家蛍光の消去法を試みたが、これらの間質細胞の自家蛍光を除くことは困難であった。2.Q-FISH法の改良:FISHに使用するセントロメアプローブを用いて、各種の細胞6種(TIG-1細胞の異なるPDL3種、成人からの血液有核細胞2例、リンパ腫細胞1種)をハイブリダイズして、フローサイトメトリーにより蛍光光度を測定すると、同一であった。しかし、試薬の温度と濃度により、蛍光光度が変化して、培養細胞の細胞ブロックを同一切片上でFISHを行い、培養細胞のテロメアとセントロメアの光度比(テロメア長を反映)で、実験対象の組織の光度比を除する標準化を行い良好な結果を得た。3.テロメアとセントロメアの光度比は、進行した癌細胞は線維芽細胞よりも17-29%小さいことがわかり、両者の鑑別が可能であることが示唆されました(特許)。4.前立腺上皮の内腔面の細胞は基底膜側の細胞よりもテロメア長が短く、両者の細胞動態が異なることが示唆された。
幕府官僚組織と将軍側近の構造論的・政治史的研究

本年度は、『徳川将軍側近の研究』(2006年、校倉書房)を刊行することができた。本書は綱吉政権期を中心に吉宗までの期間、将軍側近が徳川幕府の政治構造の中で、どのような位置を占めるのか明らかにしたもので、これまでの研究の集大成である。その中で、特に、序章、終章と「第2部第2章酒井忠挙の幕府政治改革案-綱吉から吉宗政権期へ」は、新稿である。第2部第2章では「御老中方窺之留」(前橋市立図書館所蔵マイクロフィルム)を分析することから、酒井忠挙の幕府政治に対する見方・考え方を明らかにした。忠挙は、綱吉から吉宗政権期に至るまで、幕府に提言をし続けた。自らの立場(大留守居→溜詰格)から、直接幕府に政策を上申することは不可能だったため、側用人柳沢吉保や老中稲葉正往に宛てて、私的な意見書を送る形で行われた。忠挙は、越後騒動の再審により父忠清の当時の対応が問題にならなければ、名門譜代として幕府の要職にいたことは間違いがなかったと思われ、提言は自らが大老や老中であったなら、どのように政治を行うか、という青写真だったと考えられる。その提言が実際の幕府政治に生かされるのは、吉宗政権期であったが、その内容は綱吉政権期から一貫していた。いかなる立場にあろうとも、当局の意向に鑑みて、自らの姿勢を変えるのではなく、常に幕府への変わらない提言を続ける姿勢こそが酒井忠挙の「譜代」意識であることを明らかにした。また、吉宗政権期以降の将軍側近および幕府官僚組織の分析も並行して進めた。水野忠友、忠成の日記(東京大学史料編纂所)や、首都大学東京図書情報センターが所蔵している水野家文書の中にある各種老中日記の調査・研究を行った。ほかに、島原松平文庫(島原図書館)や明治大学博物館、東京大学史料編纂所、東京国立博物館、国立公文書館などに所蔵されている江戸幕府日記や、「朝林」(名古屋市蓬佐文庫)の分析も行った。本年度は、5代将軍徳川綱吉から8代吉宗の側近を中心に分析した。5代綱吉の側近、柳沢吉保については、柳沢文庫・大和郡山市教育委員会(奈良県)において、藪田家文書を中心に調査・研究を行った。柳沢家家老である藪田家には、大名から送られた書状が、多数残っている。これまで、ほとんど調査がされていなかったが、分析の結果、大名家と柳沢家の関係や、柳沢が幕府の大名支配に果たした役割が読み取れる好史料であることが明らかになった。他にも、この時期のものとして、前橋藩主酒井忠挙の史料である「御老中方窺之留」(前橋市立図書館所蔵マイクロフィルム)がある。これについては、老中・若年寄など、表の官僚機構と柳沢の役割の違いに注目して、分析を深めた。以上の史料を多角的に検討しながら、論文を執筆中である。6代将軍徳川家宣・7代家継の側近については、「徳川家宣西丸時代にみる側用人」(『日本歴史』第663号)を発表した。本論文では、家宣の西丸時代に注目して、戸田忠利・間部詮房の職務内容を解明し、家宣の側用人の起源を検討した。その結果、戸田は家宣西丸時代における西丸若年寄の起源であり、間部は宝永3年正月9日より西丸側用人であったことが明らかになった。また、間部については、「家宣西丸時代」を視野に入れ、「家宣将軍時代」「家継将軍時代」とあわせて3つの時期があったと捉え、その相違点を意識しながら考えるという、研究の新しい枠組みを示した。また、8代将軍吉宗の側近については、「吉宗公御一代記」(国立公文書館内閣文庫所蔵)、「酒井忠恭日記」(東京大学史料編纂所所蔵)や、「朝林」(名古屋市蓬左文庫所蔵)を中心に、本丸・西丸の関係や、官僚機構と側近の関係から、分析を進めている。特に吉宗の大御所時代における薬草政策に注目して、国会図書館に所蔵されている薬草関係の多岐に渡る史料も視野に入れ、検討した。本年度は、「諸大名からみた柳沢吉保の政治権力-柳沢家家老藪田重守宛書状から-」(『東京大学史料編纂所研究紀要』第15号)を発表し、岡山藩研究会第22回全体会(3月5日)で、研究報告「綱吉政権期における幕藩関係-柳沢吉保と大名たち-」を行った。いずれも、昨年度から進めてきた藪田家文書(柳沢文庫・大和郡山市教育委員会)調査の成果である。これまで、既成の政治体制にそって活動する柳沢の姿を明らかにしてきたが、それは国家全体の政治運営や将軍直臣の支配などの日常の政務を対象としたもので、あくまで柳沢の政治権力の一面であった。一方で諸大名は、越後騒動の再審や賞罰厳明政策などの綱吉独自の政治から、将軍側近柳沢の力を高く評価し、官位昇進や家格再興運動などで柳沢の指導を仰いでいた。政治権力の全体像を明らかにするには諸大名の視点からの分析が不可欠であることを指摘し、諸大名との日常的な関係に焦点を当てて解明したのが本研究である。大名家のあり方に将軍の意向が大きく働いたこの時期は、御三家や幕閣を構成する大名であっても柳沢との関係が重要だった。

一方で柳沢も、次の政権でも柳沢家の立場を維持するために諸大名との繋がりを利用しており、両者の交流には双方向に「大名家の存続」の問題が関わっていたことを解明した。また、綱吉政権期の全体像を描き出すべく「御老中方窺之留」(前橋市立図書館所蔵マイクロフィルム)の分析を進め、論文を執筆中である。8代将軍吉宗以降の側近については、徳川一橋家文書(茨城県立歴史館)や水野忠友の日記(東大史料編纂所)を、幕府官僚組織の解明のために、大河内家文書(豊橋市美術博物館)、島原松平文庫(島原図書館)の江戸幕府日記の調査・研究を行った。なお他に、小浜酒井家(小浜市立図書館)、脇坂家(龍野市立歴史文化資料館)、高松松平家(香川県歴史博物館・丸亀市立資料館)の各大名家文書の調査・研究も行った。本年度は、『徳川将軍側近の研究』(2006年、校倉書房)を刊行することができた。本書は綱吉政権期を中心に吉宗までの期間、将軍側近が徳川幕府の政治構造の中で、どのような位置を占めるのか明らかにしたもので、これまでの研究の集大成である。その中で、特に、序章、終章と「第2部第2章酒井忠挙の幕府政治改革案-綱吉から吉宗政権期へ」は、新稿である。第2部第2章では「御老中方窺之留」(前橋市立図書館所蔵マイクロフィルム)を分析することから、酒井忠挙の幕府政治に対する見方・考え方を明らかにした。忠挙は、綱吉から吉宗政権期に至るまで、幕府に提言をし続けた。自らの立場(大留守居→溜詰格)から、直接幕府に政策を上申することは不可能だったため、側用人柳沢吉保や老中稲葉正往に宛てて、私的な意見書を送る形で行われた。忠挙は、越後騒動の再審により父忠清の当時の対応が問題にならなければ、名門譜代として幕府の要職にいたことは間違いがなかったと思われ、提言は自らが大老や老中であったなら、どのように政治を行うか、という青写真だったと考えられる。その提言が実際の幕府政治に生かされるのは、吉宗政権期であったが、その内容は綱吉政権期から一貫していた。いかなる立場にあろうとも、当局の意向に鑑みて、自らの姿勢を変えるのではなく、常に幕府への変わらない提言を続ける姿勢こそが酒井忠挙の「譜代」意識であることを明らかにした。また、吉宗政権期以降の将軍側近および幕府官僚組織の分析も並行して進めた。水野忠友、忠成の日記(東京大学史料編纂所)や、首都大学東京図書情報センターが所蔵している水野家文書の中にある各種老中日記の調査・研究を行った。ほかに、島原松平文庫(島原図書館)や明治大学博物館、東京大学史料編纂所、東京国立博物館、国立公文書館などに所蔵されている江戸幕府日記や、「朝林」(名古屋市蓬佐文庫)の分析も行った。
植物の個体レベルのC・N分配調節メカニズムに関する生理生態学的研究

植物は個体レベルの葉、茎、根への炭水化物(C)や窒素(N)の分配や、葉の面積あたりの重さ(LMA)を、環境条件に応じて変化させる。本研究では、このようなC・N分配パターンや、LMAを調節するメカニズムについて、植物ホルモンであるジベレリン(GA)やサイトカイニン(CK)の役割や、シンクソースバランスに応じて葉に蓄積する糖が果たす役割を解明することを目的として行った。(1)草本植物イタドリ(Polygonum cuspidatum)を用いて、光やN条件の変化に応じた個体レベルのC分配の変化と、内生GAやCKの変化の関係を解析した。強光・弱光の各条件下では、高N条件ほど、地上部全体のCK濃度が高く、同時に個体レベルの葉へのC分配比も高かった。活性型GA濃度も同様に高N条件ほど高く、強光・低N条件ではほとんど検出されなかった。外生GA、CK添加時に見られる葉へのC分配比と、内生GA、CK濃度が高いときに見られる葉へのC分配比は同様の傾向を示すため、これらの植物ホルモンが個体レベルのC分配の変化を調節するメカニズムに深く関わっていることが示唆された。(2)草本植物ダイコン(Raphanus sativus)の、胚軸が肥大する品種(コメット:貯蔵シンク活性が高い)と肥大しない品種(葉大根:活性が低い)を接ぎ木することでシンクソースバランスを変化させ、葉へ蓄積する糖がLMAや葉の構造に与える影響を評価した。どちらの品種でも、貯蔵シンク活性が低い葉大根の胚軸を台にすると、シンク活性が高いコメットを台にした時と比べ、LMAが大幅に増加した。増加分はデンプンだけでは説明できず、葉の厚さはほとんど変化していなかったため、デンプンが蓄積するほど細胞壁成分が増加している可能性が示された。葉の横断切片の構造解析を行ったところ、細胞数や細胞密度がデンプン量に応じて変化していることが分かった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
空洞形消音器内の流れの可視化と気流騒音に関する研究

管路系の騒音防止に広く用いられている空洞形消音器で二次的に発生する気流騒音について実験的研究を行った。すなわち消音器の基本構造である単純空洞を用いて、まず空洞内の流動パターンを把握するために各種の方法で流れの可視化を行った。次に尾管の共鳴効果をできる限り取除いた場合の主に空洞内で発生する気流騒音のスペクトルとレベルを測定し、その特性におよぼす空洞寸法の影響について調べた。その結果から次のことがわかった。(1)消音器内の流動パターンは空洞寸法によって決まる。すなわち空洞の長さlcと管路直径dの比lc/dが約4以下の消音器内では、噴流の流路幅は管路直径にほぼ等しく、かつ入口および出口における気流速度分布は同じくらいになる。空洞内の噴流はlc/dがそれ以上大きくなるにしたがって拡散しはじめ、空洞が十分長くなると側壁に再付着する流れとなる。(2)各周波数バンドごとに測定した気流騒音の音圧レベルLpのスペクトルの特性は、lc/dが6近くまでは拡大比mによって影響されず山形の特性を示す。lc/dがこれ以上の値になるとスペクトルにはmの小さい順にフラットな領域ができ、その後しだいに約100Hz以下の低周波数域におけるLpの成分が支配的になる。このように気流騒音の周波数特性は上述の流動パターンの変化に影響される。とくにlcが約4d以下の短い空洞ではスペクトルの山に尾管の共鳴とは関係なくピークが生じ、Lpの最大値を与える卓越ピーク周波数fpは、ストロハル数[St]p=fp・lc/V(V:管路内平均気流速度)とlc/dで整理した線図から求めることができる。(3)オーバーオール表示の気流騒音レベルは、lc/dが2.56で最大になりこの範囲では空洞寸法にはほとんど影響されないが、lc/dのこれ以上大きい領域では空洞長さの増大と拡大比の減少にともなって低減する。
妊娠前、妊娠中、産後の食生活を継続支援する個別化栄養プログラムの開発と効果検証

妊娠前、妊娠中、産後の食生活を支援する個別化された栄養プログラムを開発し、その効果を検証するのが本研究の目的である。妊婦の食事調査は食事頻度調査(FFQ)で行われてきたため、食事パターンしか明らかにならなかったが、本研究では具体的な料理やメニューが明らかとなる(妊婦の食事データベースの作成)。年齢、BMI、患者の嗜好、経済状態、体質によって個別化された栄養プログラムは学術的に独自性が高く、創造的であると考えられる。
化学的手法による希土類１２３バルクのピンニング制御と高捕捉磁場特性の実現

強力超伝導磁石の開発にむけて、応用する温度や磁場を考慮したREBCO (RE-Ba-Cu-O; RE =希土類元素)溶融凝固バルクの臨界電流特性改善指針の確立を目的として研究を行った。REBCOバルク材料の高特性化について、「組織制御」からのアプローチとしては「前駆体ペレットの高密度化」および「イオン半径の大きな希土類元素を123原料に、イオン半径の小さな希土類元素を211原料に用いた希土類混合」が有効であると提案した。また「母相の組成制御」および「磁束ピンニングセンターの導入」からのアプローチでは、母相のRE/Ba固溶量がピンニング特性の重要な因子であり、温度や磁場ごとに最適な希土類元素が異なることを明らかにした。近年、液体窒素温度77 Kで優れた特性を示すGdやDyといった中軽希土類のREBCO材料がより低温でも高特性を示すという仮定の下で特性改善が試みられてきたが、強力超伝導磁石としての応用にむけた低温・高磁場という条件ではYや重希土類元素の使用が望ましいことを初めて指摘できた。また、電子線照射による特性改善もYや重希土類元素を用いたバルクで大きいことも明らかにした。この研究で確立した組成制御による高臨界電流特性化指針は、REBCO溶融凝固バルクに限らず、薄膜や線材などのREBCO材料全般に適用できることも見込める。新たな固体化学的な指針として高く評価できるものであり、高温超伝導材料の工学応用分野の発展に大きく寄与することが期待できる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
科学者の社会的責任論～科学的助言をめぐって

2011年3月11日の東日本大震災以後、科学者の社会的責任と科学コミュニケーションが重なり合う領域において、新たな問題が提起された。震災直後の専門家からの発信はユニークボイス(統一見解)であるべきか、それとも時々刻々と変化する状況をできるだけ早く国民に伝えるべきかという問題である。「ユニークボイス」ではなく「意見の分布」を公開する必要性の他、「科学者」の専門領域の違い、専門家間の架橋と責任論の扱い、「市民」とひとくくりにすることの功罪(住んでいる地域の差、コミュニティの差、個人差)などが今後の助言の課題として得られた。本研究の目的は、科学による社会への助言(科学の応答責任)が、ユニークボイス(統一見解)にむかって構築されてきた背景を追い、国際比較を通してユニークボイスにこだわる日本の傾向が特異なものであるのか一般的なものであるのかを考察することである。本年度は、日本における助言のありかたの現状について、日本学術会議の2つの分科会「東日本大震災後の科学と社会との関係を考える」分科会および「科学者からの自律的な科学情報の発信の在り方検討委員会」課題別委員会における議論の状況の参加型観察をおこなった。どちらの委員会でも「ユニークボイス」にこだわるあまり情報発信が遅れることへの懸念が表明され、何らかの対策が模索されていることが示唆された。とくに後者の委員会では、ユニークボイスではなく「意見の分布」が公開される必要性が吟味され、その内実について検討されていた。具体的には、意見の分布を考える際、社会が取るべき選択肢の分布を示すときに、1)生のデータ、2)データの解釈、3)データを基礎とした選択肢の決定、4)選択肢の提示、5)選択肢のなかの選択に対する専門家の意見の分布、などの階層性が詳しく吟味されていた。また国際会議の発表では、東日本大震災における科学者の社会的責任をめぐる言説を紹介し、日本において「市民を安心させることが科学者の責任か」「行動指針となるただひとつの答えを用意するのが科学者の責任か、それともいくつかの選択肢を示して国民に選んでもらうのが責任か」についての議論を紹介した。フロアからは、「科学者」とひとくくりにするが、その中にいくつもの専門領域があるはずで、それらをどう扱うか、専門家間の架橋と責任論をどう扱うか、「市民」とひとくくりにすることの功罪(住んでいる地域の差、コミュニティの差、個人差)などの課題が指摘された。本研究の目的は、科学による社会への助言(科学の応答責任)が、ユニークボイス(統一見解)にむかって構築されてきた背景を追い、国際比較を通してユニークボイスにこだわる日本の傾向が特異的なものであるのか一般的なものであるのかを考察することである。平成26年度は、とくに東日本大震災の事例分析をもとにした書籍の編集を行い、各章をつうじて、東日本大震災直後の情報発信がユニークボイスをめざしていたがゆえに生じた陥穽について検討をおこなった。また国際会議の場では、上記書籍の第2章の内容をもとに、東日本大震災後の医師と福島県民のコミュニケーションにおいて、社会心理学における主要価値理論(SVS理論)を応用した発表をおこなった。「上位目標」が共有されている場合とそうでない場合とで健康に関するコミュニケーションがうまくいくかが異なること、医師ー患者関係においては上位目標(病気を治す、生活の質の向上)が共有されているのに対し、低レベル放射線健康影響調査の医師ー市民関係ではそのような上位目標が共有されることが少なく、共有される主要価値が異なる傾向があり、それが不信のもとになっている傾向が示唆された。これらの主要価値理論の応用は、科学による社会の助言うを行う際(つまり、科学の応答責任を果たす際)、市民のもつ上位目標は、科学者や行政のもつ上位目標と一致しているのだろうか、という問いにつながる。本研究の成果は、日本学術会議の分科会「東日本大震災後の科学と社会との関係を考える」分科会の「提言」のなかにも生かされている。平成27年度は、戦後70年の科学技術政策史を振り返る論考を執筆するとともに(藤垣、戦後70年と科学政策、2015)、長崎で開催された第61回パグウォッシュ会議で「科学者の社会的責任の現代的課題」について発表をおこない、「科学者の社会的責任」について議論するWGにおいて、科学的助言のありかたについての議論を深めることができた。その結果、湯川秀樹の時代以後、原子核エネルギーを解放してしまった原子核物理学者の考える科学者の社会的責任として、1)行動する、2)助言する、3)自省する、の3つの回路が存在していることが明らかとなった。1)は職業責任と人道性にかかわり、たとえば原爆に反対するのは職業責任によるとする考え方と、専門家としての責務ではなく人間として人道的側面(Humanities)から反対するとする考え方に二分される。2)は本研究でも追及してきた責任の果たし方である。3)は1)のような運動とは異なり、公共空間での原爆の使用をめぐる一般のひとびとの議論に対し、科学者にできることは何か、という問いになる。こうした原子核物理学者の科学者社会的責任に対する考え方は、日本における科学者の助言のありかたに少なからず影響を与えたと考えらえる。今後は、これらの分析をすすめ、いずれは単行本としてまとめることを考えている。

本研究成果をまとめて平成27年度のパグウォッシュ会議に報告し、世界の科学者たちと議論できたことは、本研究の今後の進展に大きな影響をもたらしたと考えている。まず、パグウォッシュ会議は1955年のラッセル・アインシュタイン宣言をもとに1957年に第1回が開かれているが、発足当時の物理学者たちを知っている老物理学者に初期の精神を聞くことができたのは収穫であった。そのことによって、1957年と2016年とで、何が不変のテーマで何が変わりつつあり、今、何を考えなくてはならないのかが明らかとなった。この知見をもとに「科学者の助言」を捉えなおすことは、本研究に新たな視点をもたらすものと考えられる。本研究の目的は、科学による社会への助言(科学の応答責任)について分析することである。平成25年度は、日本における助言のありかたの現状について、日本学術会議の2つの分科会「東日本大震災後の科学と社会の関係を考える」分科会、および「科学者からの自律的な科学情報の発信のあり方検討委員会」課題別委員会における議論の状況の参加型観察をおこなった。その結果、どちらの委員会でも科学者の「ユニークボイス」にこだわるあまり情報発信が遅れることへの懸念が表明され、対策が模索されていることがわかった。とくに後者では、ユニークボイスではなく「意見の分布」が公開されることの必要性が検討された。具体的には、社会が選択を行う際の根拠となる1)生のデータ、2)データの解釈、3)データを基礎とした選択肢の決定、4)選択肢の提示、5)選択肢の選択に対する専門家の意見分布の5つの層における分布である。平成26年度は、とくに東日本大震災の事例分析をもとにした書籍の編集をおこない、平成27年度に出版した。さらに平成27年度は、戦後70年の科学技術政策史を振り返る論考を執筆するとともに、長崎で開催された第61回パグウォッシュ会議で「科学者の社会的責任の現代的課題」についての発表をおこなった。パグウォッシュ会議の「科学者の社会的責任」WGでは、湯川秀樹の時代以後、原子核エネルギーを解放してしまった原子核物理学者の考える科学者の社会的責任として、1)行動する、2)助言する、3)自省する、の3つの回路が存在していることが明らかとなった。最終年度はこれらの成果をまとめた論文を発表し、次なる課題として科学者の社会的責任の日欧差を検討する必要性があることを確認した。2011年3月11日の東日本大震災以後、科学者の社会的責任と科学コミュニケーションが重なり合う領域において、新たな問題が提起された。震災直後の専門家からの発信はユニークボイス(統一見解)であるべきか、それとも時々刻々と変化する状況をできるだけ早く国民に伝えるべきかという問題である。「ユニークボイス」ではなく「意見の分布」を公開する必要性の他、「科学者」の専門領域の違い、専門家間の架橋と責任論の扱い、「市民」とひとくくりにすることの功罪(住んでいる地域の差、コミュニティの差、個人差)などが今後の助言の課題として得られた。東日本大震災後の福島県における低線量被ばくと健康をめぐる「科学的助言」を考えるうえで有効となった「主要価値理論」は、科学による社会の助言を行う際(つまり、科学の応答責任を果たす際)、市民のもつ上位目標は、科学者や行政のもつ上位目標と一致しているのだろうか、という問いにつながる。
深海熱水噴出域固有動物群の生物地理および初期生態に関する研究

本研究課題では、深海熱水噴出域固有動物の集団形成過程を明らかにすることを目的として、世界の熱水噴出域に生息するシンカイフネアマガイ亜科の腹足類を対象に、種分類体系の構築、地理的分布の把握、集団遺伝解析および幼生飼育実験を行った。その結果、深海熱水噴出域の固有動物が、植物プランクトン食の浮遊幼生として有光層まで鉛直移動し、表層流により長距離分散することを初めて明らかにした。1)種分類、地理的分布と集団構造:太平洋・インド洋・大西洋で採集された1,000個体以上のシンカイフネアマガイ類標本について、形態および分子情報の対比を行い、既知6種と未記載の11種を含む計17種に分類した。また、多くの種が広域分布(< 3,200 km)を示し、その分布全域にわたり任意交配集団を形成することを明らかにした。2)幼生飼育実験:伊豆・小笠原島弧と沖縄トラフに分布するミョウジンシンカイフネアマガイについて、半年間の幼生飼育実験と行動観察を行った。同幼生は孵化後継続的に上昇遊泳し、また生残・成長の至適水温は種の地理的分布域における表層水温と一致した。幼生期は1年以上に及び、その間、表層流により長距離分散することが示唆された。幼生の至適水温・地理的分布を考慮すると、表層水温が同種の南北の分布域限界を決定していると考えられる。以上の結果は、熱水域固有動物の地理的分散に関する全く新たな知見であり、光合成生態系と熱水噴出域生態系の物質循環に関する観点からも極めて興味深い。最終年度は、これらの研究成果について、日本貝類学会大会で口頭発表を行うとともに、米国生態学会誌Ecologyにて論文発表を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。熱水噴出孔周辺には、化学合成細菌が作り出す一次生産に支えられた特異な生物群集が生息している。熱水域動物の多くは底生であり、浮遊幼生期が個体の分散、集団の維持、種の地理的分布の決定および進化過程に重要な役割を果たす。しかし、これら動物の集団形成機構には未解明な点が多い。本課題では、三大洋の熱水噴出域に分布する固有動物シンカイフネアマガイ亜科の貝類を材料に、固有動物群が熱水噴出域へ、いつ、どういった環境から進出し、どのように個体群を維持しているかを統合的に検討する。平成27年度の実施内容は以下の通りである。1)詳細な形態観察と分子データの対比による種多様性の把握:太平洋、大西洋およびインド洋の熱水噴出域から既知の2属4種に加え、少なくとも7未記載種を確認した。2)飼育による初期生態の解明:ミョウジンシンカイフネアマガイの幼生について、行動観察と遊泳速度の定量を行うとともに、異なる温度条件での長期間飼育により成長・生残の至適水温を明らかにし、海洋中での分散水深の推定を行った。3)遺伝的集団構造の解明:ミョウジンシンカイフネアマガイについて既知の分布域全てを含む熱水噴出域間での海流分散の程度を明らかにした。飼育および集団遺伝解析の結果は、本種幼生が表層で成長・分散することを示唆するものであり、熱水域固有動物の表層分散を実験的に示す初の研究となった。これらの結果について、14th Deep-Sea Biology Symposium(ポルトガル)および日本ベントス学会・日本プランクトン学会合同大会にて発表を行った。本年度は、世界中の熱水噴出域に分布するシンカイフネアマガイ亜科貝類の種多様性の評価および初期生態の解明に取り組んだ。特に初期生態に関する研究では、北西太平洋の熱水環境からシンカイフネアマガイ類の成体を採集した後、研究所実験環境下において卵嚢から孵化幼生を得、半年間の飼育を行うことで幼生の行動・生理生態学的特徴を明らかにした。これまで深海熱水噴出域に生息する動物幼生を用いた長期の飼育研究例は少ない。本年度取得した実験データは極めて新規性に富むものであり、幼生の生態学的知見に基づく海洋分散機構の考察を可能にした。さらに分子生物学的手法を用いた海洋分散の評価とも高い整合性が見られた。当初の計画に沿った実験を行い、成果を得ている理由により、本研究は順調に進展していると結論付ける。

同幼生は孵化後継続的に上昇遊泳し、また生残・成長の至適水温は種の地理的分布域における表層水温と一致した。幼生期は1年以上に及び、その間、表層流により長距離分散することが示唆された。幼生の至適水温・地理的分布を考慮すると、表層水温が同種の南北の分布域限界を決定していると考えられる。以上の結果は、熱水域固有動物の地理的分散に関する全く新たな知見であり、光合成生態系と熱水噴出域生態系の物質循環に関する観点からも極めて興味深い。最終年度は、これらの研究成果について、日本貝類学会大会で口頭発表を行うとともに、米国生態学会誌Ecologyにて論文発表を行った。平成28年度は、三大洋の深海熱水噴出域で網羅的に採集されたシンカイフネアマガイ亜科貝類標本および近縁動物群標本を用いて以下の研究を実施する。1)シンカイフネアマガイ類の核およびミトコンドリアDNAの塩基配列を決定後、分子系統樹を作成し、熱水環境への進出起源を考察する。近縁動物群・化石記録を用いて分岐年代推定を行う。2)ミトコンドリアCOI遺伝子の塩基配列約1.2 kbpを用いた集団解析を行い、南西太平洋(ラウ・マヌス・フィジー海盆)および大西洋(中央海嶺)に生息するシンカイフネアマガイ類の遺伝子流動の程度を評価する。昨年度実施した北西太平洋(沖縄トラフ・伊豆小笠原諸島海域)の研究と対比を行う。これまでに獲得した知見をもとにシンカイフネアマガイ亜科貝類の集団形成機構を考察し、熱水種の初期生態および生物地理に関する一般性の議論を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
波浪影響を避ける新コンセプト船システム実現のための研究

海上が荒れた場合はバラストタンクと主翼および尾翼を制御することによって浅く潜航し波浪影響を避けるという新コンセプト船を提案し、その実現可能性について主として流体力学・運動制御工学の観点から実験・数値計算を実施して検討した結果、船長の半分程度まで潜水すれば波浪影響は数%以下に抑制可能であることやウェザールーチングの観点からは10%程度の燃費低減が可能といった結果を得た。船の揺れによる船酔いや積み荷の損傷、荒天海象による遅延や低気圧・台風・ハリケーンによる風・波での全損事故もいまだに後を絶たない。本研究は“荒天時には浅く潜航して難を避ける可船船舶を実現するためにあるべき全体システムの構築および実現性の技術的評価"が目的である。サブテーマ1(S1):効率的な潜航方法の検討と耐航・回避性能の評価(担当:横浜国立大学、東京海洋大学)。(ア)想定船種・航行海域の海象、潮流などを調査し荒天海域を回避せず直行した場合の潜航時間、所用時間短縮度について基礎的検討を行った。(イ)従来の手法をベースに浅深度潜航時の運動推定プログラムを作成し目標運動抑制限界を満たすに必要な潜航深度の検討をおこなった。サブテーマ2(S2):3次元流体力の評価・検討および最適船型・翼・の検討(広島大学)。従来から使用されている解析的手法およびCFD手法を潜水船型に適用し数値計算を実施した。関連して袋状の弾性浮体を没水状態で曳航するときの運動や圧力分布についても実験・理論計算を実施した。サブテテマテーマ3(S3):浅潜航時の操縦運動推定法および燃料電池システムの検討(海技研、横国大)。海中ビークル等海中移動体の操縦運動数学モデルを構築し試計算を実施した。また模型実験の準備的検討も開始した。サブテーマ4(S4):一般配置及び耐圧殻構造・水素貯蔵法の検討(横国大、海技研)。一般配置等の決定は(S1, S2, S3)の検討がすまないとできない。従って具体な検討は平成21年度以降となる。サブテーマ5(S5):荒天時用浮体式バース・水素ステーションの提案と評価(横国大)。なお定時性を確保するための全天候型のバースの検討を開始した。(ア)海象、潮流などの調査により荒天海域を回避せず直行した場合についてサブテーマS4担当者と共同で更に検討を行った。コストや燃費の観点からウェイポイントを設けた場合の評価も行った。潜航時の管制法については次年度検討する(イ)作成した浅深度潜航時の運動推定プログラムにより目標運動抑制限界を満たすに必要な潜航深度の検討をおこなった。また前年度試行実施した潜航翼を使用して水中翼による水上航行が可能かといった課題についても検討した。サブテーマ2(S2):3次元流体力の評価・検討および最適船型・翼・の検討(広島大学)(ア)解析的手法を高度化し船型・翼のプロトタイプを設定しさらに抵抗・揚力などについて数値計算を実施した。(イ)上述の剛体船型についてCFD手法により流れ場推定法の高度化を検討した。サブテーマ3(S3):浅潜航時の操縦運動推定法および燃料電池システムの検討(海技研、横国大)前年度までに構築した従来の水上船舶の操縦運動数学モデルと海中ビークル等海中移動体の操縦運動数学モデルとを組み合わせ有翼水上船舶の浅潜航時操縦運動を記述するための数学モデルに必要な流体力を計測する模型実験を実施した。また石油枯渇問題や廃ガス削減対策としても期待される燃料電池についても船舶に適した燃料電池システムの検討を若干実施した。サブテーマ4(S4):一般配置及び耐圧殻構造・水素貯蔵法の検討(横国大、海技研)SSSの一般配置等の検討、構造強度上の問題点についての検討を若干実施した。サブテーマ5(S5):荒天時用浮体式バース・水素ステーションの提案と評価(横国大)定時性を確保するための全天候型のバースとして、また燃料電池への水素供給のため外洋に面した港でも使用可能な荒天時用桟橋を検討を開始したが概略にとどまった。詳細は(S4)の検討結果を受け平成22年度に検討する。(ア)荒天海域を回避せず直行した場合海流なども考慮してのシミュレーションでは航海時間で5%、燃料消費で15%減少(平均値)といった結果を得た。(イ)作成した浅深度潜航時の運動推定プログラムにより目標運動抑制限界を満たすに必要な潜航深度の検討をおこなったほか水中翼船として安定して浮上可能かも数値シミュレーションで検討した。また規則波中で波粒子運動を考慮した運動計算も実施しその影響を示した。(S2):

3次元流体力の評価・検討および最適船型・翼・の検討(広島大学)解析的手法およびCFD手法を高度化し胴間に翼を有する没水双胴船の場合の造波抵抗低減効果が単胴の場合よりも減少すること、提案した船型・翼のプロトタイプについての流力特性についても計算を行い実験結果に含まれる翼効果についてその減衰効果が大きいことを示した。(S3):浅潜航時の操縦運動推定法および燃料電池システムの検討(海技研、横国大)前年度までに構築した従来の水上船舶の操縦運動数学モデルと海中ビークル等海中移動体の操縦運動数学モデルとを組み合わせ有翼水上船舶の浅潜航時操縦運動を記述するための数学モデルを昨年度実施した必要な流体力を計測する模型実験結果に基づいて検証・改良を実施した。また石油枯渇問題や廃ガス削減対策としても期待される燃料電池についても船舶に適した燃料電池システムについて更に調査した。(S4):一般配置及び耐圧殻構造・水素貯蔵法の検討(横国大、海技研)。本テーマについては波粒子運動の検討に手間取り若干にとどまった。サブテーマ5(S5):荒天時用浮体式バース・水素ステーションの提案と評価(横国大)。定時性を確保するための全天候型のバースとして、また燃料電池への水素供給のため外洋に面した港の場合でも使用可能な荒天時用桟橋を(S4)の検討結果を受け検討する予定であったが十分とは言えない。なお以上全体のとりまとめをかねて日本船舶海洋工学会でオーガナイズドセッションを11月に実施した(学会発表参照)。
メタボリックおよびロコモティブシンドロームに対する食事・運動療法に関する研究

本研究は、メタボリックシンドローム対策とロコモティブシンドローム対策における食生活・栄養と運動の役割を解明するために、前者では糖・脂質の代謝動態、後者では骨・筋肉の代謝動態に及ぼすそれぞれ食質と運動の影響を、成人を対象として検討した。その結果、分岐鎖アミノ酸を豊富に含む脱脂粉乳の摂取により、インスリンの分泌が増大し、筋たんぱく質分解の指標である3-メチルヒスチジンとカテコールアミンの尿中排泄量が減少するが、運動によりこれらの変動が抑制されることなどが示唆された。運動がインスリン節約作用とともにたんぱく同化作用を発揮する機序については、さらに検討が必要であると考えられる。メタボリックおよびロコモティブシンドロームに対する食事・運動療法の有効性を明らかにすることを目的として、血液および尿中の関連検査項目の一過性の変動に及ぼす食質と運動の影響を検討した。女子大学生8名を被験者として実験1(1普通食、2脱脂粉乳添加食、3普通食+低強度運動、4脱脂粉乳添加食+低強度運動)を、男子大学生6名を被験者として実験2(1普通食、2脱脂粉乳添加食、5普通食+高強度運動、6脱脂粉乳添加食+高強度運動)を実施した。1普通食実験では、被験者に体重維持レベルの規定食を摂取させた。体重60kg用の食事を摂取した被験者の場合、2脱脂粉乳添加食実験では、被験者に対して脱脂粉乳を朝食・昼食・夕食時に各々牛乳200mlに相当するエネルギー分(402kcal/日)だけ摂取させ、等量のエネルギーに相当する分の普通食の量を減らした。運動負荷実験では、被験者に自転車エルゴメーターによる低強度運動または高強度運動を、休息を挟みながら負荷した。付加エネルギー消費量は、402kcalとした。3普通食+低強度運動と5普通食+高強度運動の各実験では、運動による付加エネルギー量の補充を行わなかった。一方、4脱脂粉乳添加食+低強度運動と6脱脂粉乳添加食+高強度運動の各実験では、普通食に加えて脱脂粉乳を402kcal/日だけ追加摂取させた。各々の実験で、早朝第2尿と午前・午後・翌朝までの夜間の尿を分割して採取した。また、夜間尿採取後の空腹時に血液を採取した。糖・脂質代謝では、血清インスリン値と尿中CPR排泄量が脱脂粉乳添加食摂取により有意に高値または高値傾向を、両項目と血清トリグリセライド値が運動負荷により有意に低値または低値傾向を示した。骨・筋肉代謝では、血清コルチゾール値とIGF-1値について検討したが、両項目とも脱脂粉乳摂取または運動負荷による明らかな変動を示さなかった。平成27年度の研究では、メタボリックおよびロコモティブシンドローム対策の観点から、[普通食]、[脱脂粉乳添加食]、[普通食+運動]、[脱脂粉乳添加食+運動]の4種類の条件を設定して、低強度または高強度の運動負荷実験を実施することが計画されていた。当初、同一被験者で低強度運動負荷実験と高強度運動負荷実験を実施することが予定されていたが、実験回数が多いために低強度運動負荷実験を女性の被験者で、高強度運動負荷実験を男性の被験者で実施した。実験の内容については当初の計画が実行され、いくつかの知見が得られた。メタボリックおよびロコモティブシンドロームに対する食事・運動療法の有効性を明らかにすることを目的として、血液および尿中の関連検査項目の変動に及ぼす“脱脂粉乳摂取"または“運動"の影響を検討した。実験1:女子大学生8名を被験者として、5日間から構成される2回の実験([普通食]期2日間→[脱脂粉乳添加食]期3日間、[普通食]期2日間→[脱脂粉乳添加食+運動]期3日間)をクロスオーバーで実施した。[脱脂粉乳添加食]期では、被験者に脱脂粉乳を朝食・昼食・夕食時に各々牛乳200mlに相当するエネルギー分(402kcal/日)だけ摂取させ、等量のエネルギーに相当する分の普通食の量を減らした。運動日には、被験者に自転車エルゴメーターによる低強度運動を負荷した。実験2:男子大学生7名を被験者として、実験1と同様の系の実験([普通食]期3日間→[普通食+運動]期3日間、[普通食]期3日間→[脱脂粉乳添加食+運動]期3日間)をクロスオーバーで実施した。運動日には、被験者に低強度(午前)と高強度(午後)の運動を負荷し、付加エネルギー分を[普通食+運動]期では炭水化物・脂肪で、[脱脂粉乳添加食+運動]期では脱脂粉乳で補充した。実験期間中の毎日の尿を採取し、[脱脂粉乳添加食]期、[普通食+運動]期、[脱脂粉乳添加食+運動]期の前後の早朝・空腹時に血液を採取した。尿試料については尿中C-ペプチド、コルチゾール、3-メチルヒスチジン、カテコールアミンなどを測定し、血液試料については糖・脂質代謝関連成分(血糖、血清インスリン、遊離脂肪酸、トリグリセリド、総コレステロール、LDL-・HDL-・RLP-コレステロール、他)、IGF-1、コルチゾール、尿素窒素、アミノ酸などを測定した。実験1では脱脂粉乳摂取に伴うインスリン分泌増大の運動による抑制などが観察され、実験2については結果の整理中である。

平成28年度に予定されていた研究(実験1)では、メタボリックおよびロコモティブシンドロームに対する低強度運動に着目した実験が計画されており、脱脂粉乳摂取、または、脱脂粉乳摂取下での運動の影響について検討が行われた。平成29年度に予定されていた研究を前倒しで実施した実験2では、メタボリックおよびロコモティブシンドロームに対する高強度運動に着目した実験が計画されており、普通食摂取下での運動、または、脱脂粉乳摂取下での運動の影響について検討が行われた。メタボリックおよびロコモティブシンドロームに対する食事・運動療法の効果を明らかにするため、血液および尿中の関連検査項目の変動に及ぼす普通食摂取下、または、脱脂粉乳添加食摂取下での運動の影響を比較検討した。男子大学生7名を被験者として、6日間から構成される2回の実験([普通食]期3日間→[普通食+運動]期3日間、[普通食]期3日間→[脱脂粉乳添加食+運動]期3日間)をクロスオーバーで実施した。[普通食]期では、被験者に日本人の食事摂取基準(2015年版)に準じた体重維持レベルの規定食を摂取させた。運動日には、被験者に低強度(午前)と高強度(午後)の自転車エルゴメーターによる運動を負荷した。運動で消費した付加エネルギーについては、[脱脂粉乳添加食+運動]期では、被験者(体重60kg用の基準食の場合)に脱脂粉乳を朝食・昼食・夕食時に各々牛乳200mlに相当するエネルギー分(402kcal/日)追加摂取させて補充した。[普通食+運動]期では、脱脂粉乳の代わりに糖質と脂質のみで構成されたクッキーとサイダーを追加摂取させて補充した。実験期間中の毎日の尿を採取し、[普通食+運動]期、[脱脂粉乳添加食+運動]期の前後の早朝・空腹時に血液を採取した。尿中C-ペプチド排泄量は、[普通食+運動]期で有意に減少し、[脱脂粉乳添加食+運動]期では変化しなかった。血清トリグリセライド値、RLP-コレステロール値は、両運動期で有意に低下した。一方、血清尿素窒素値、血漿分岐鎖アミノ酸値、尿中ノルアドレナリン排泄量が[脱脂粉乳添加食+運動]期で有意に増加したが、尿中3-メチルヒスチジン排泄量は両運動期の間に差を示さなかった。血清IGF-1値は、両運動期で有意に低下した。前年の結果を考え合わせると、運動がインスリン節約作用とともにたんぱく同化作用を発揮する機序については、さらに検討が必要である。本研究は、メタボリックシンドローム対策とロコモティブシンドローム対策における食生活・栄養と運動の役割を解明するために、前者では糖・脂質の代謝動態、後者では骨・筋肉の代謝動態に及ぼすそれぞれ食質と運動の影響を、成人を対象として検討した。その結果、分岐鎖アミノ酸を豊富に含む脱脂粉乳の摂取により、インスリンの分泌が増大し、筋たんぱく質分解の指標である3-メチルヒスチジンとカテコールアミンの尿中排泄量が減少するが、運動によりこれらの変動が抑制されることなどが示唆された。運動がインスリン節約作用とともにたんぱく同化作用を発揮する機序については、さらに検討が必要であると考えられる。本研究が平成27年度に概ね順調に進展したことを受け、計画通りに平成28年度には両シンドロームに対する低強度運動に着目した実験を、平成29年度には高強度運動に着目した実験を行う。本研究の遂行に当たって最も難しい課題は、被験者の確保である。研究代表者の所属先で充分な例数を確保できない場合には、他学科・他学部等でも被験者を募る。また、本研究の性格上、被験者の生活を拘束することが避けられない。
仮象の美学――ベンヤミンの仮象概念を軸に

ドイツの批評家ヴァルター・ベンヤミン(1892-1940)は、その著作において美の「仮象(Schein)」についての考察を行っている。「見かけ」、「見せかけ」、「輝き」を意味し、両義的な価値を持つ「仮象」の語は、とりわけ19世紀ドイツ美学における重要な論点のひとつであった。本研究は、仮象についてのベンヤミンの論考を他の美学史上の言説と比較検討することを通して、近代における仮象概念の転回を明らかにするものである。「見かけ」、「見せかけ」、「輝き」を意味し、両義的な価値を持つ「仮象(Schein)」の概念が美学史の中でどのように扱われてきたのかを、ヴァルター・ベンヤミンの仮象概念を軸に検討することを通して、「仮象の美学」を構築することを目的とする研究を行った。そのために、ベルリンの国立芸術アカデミー内に設立されているベンヤミン・アルヒーフにおいて、未出版のベンヤミンの草稿類ならびに研究論文・書籍の閲覧を行い、ベンヤミンの仮象概念がどのように形成され、またそれらが先行研究においてどのように論じられてきたかについての文献学的調査を行った。また、現在のベルリンとベンヤミンが過ごした20世紀初頭のベルリンの地図を対照させながらのフィールドワークを行った。パリでは十数か所に及ぶベンヤミンの亡命時代の住居を、彼のアドレス帳や書簡に記された住所をもとに確認した。これらの現地調査によって、ベンヤミンの思索とその居住地域との密接な関係が明らかになった。彼の仮象についての思索は、ベルリンとパリという二つの近代都市がはらむ仮象的性格と結びついている。この成果については、9月に行われた同志社大学人文科学研究所第11研究例会において「アレゴリーとしての近代都市ーベンヤミンによるパリ、ベルリン」と題して口頭発表を行っている。また以上のことを発展させて、仮象に重点を置いたベンヤミンの近代文化論を、現代日本の状況との比較の中で検証することを試みた。具体的には、ベンヤミンにおいて仮象との関わりの中で重視されている「アレゴリー」の概念を、現代日本における「キャラ」の概念と関連づけてとらえることによって、「キャラ」が担う肯定的な戦略性を明らかにすることを試みた。これについては、「ベンヤミンから見る現代日本文化」と題して、3月に発行された書籍『カルチャー・ミックス』(岡林洋編著・晃洋書房)に収録されている。前年度に引き続き、「仮象の美学」構築のための比較研究を行った。本研究のねらいは、ヴァルター・ベンヤミンの「仮象(Schein)」概念を他の美学史上の言説と比較することを通して、実体を伴わない表面的なイメージとしての仮象がこれまでどのようにとらえられてきたのかを明らかにすることであった。そこから導き出されたのは次の三点である。(1)ベンヤミンは、ゲーテやシラーによる古典主義的仮象概念、あるいはまたゾルガー、ヘーゲル、シェリングによる観念論的仮象概念に対しては批判的であり、美と道徳・真理との関係を切断することによる仮象の価値の切り下げを試みている。そのような姿勢は、ベンヤミンの後期思想における「アウラの凋落」の問題へとつながってゆくものである。(2)ベンヤミンは、ニーチェの言う純粋な見せかけとしての仮象を、仮象としてではなくアレゴリー(寓意)としてとらえる。このことは後期ベンヤミンにおける写真論・映画論を考える上での重要な基盤となる。(3)ベンヤミンは、カントによって定式化された「崇高」の概念を、仮象を切り裂いて現れる一瞬の停止として再定義し、それを「美」という価値観からの解放ととらえる。このことは後期ベンヤミンの革命概念をも規定するものであり、そこでもまた時間の連続性からの解放が企図されている。以上のことを踏まえながら、本研究はベンヤミンの美学が「仮象」の概念を軸として美や芸術に対するメディア論的アプローチを図るものであったと結論づける。それはボードリヤールのシミュラークル概念、そしてマクルーハンのメディア論とも深く関わるものであり、急速な変貌を遂げつつある現代のメディア環境を考える上でも重要な基盤を提供するものであると言える。本研究の成果は、『美の中断ーベンヤミンによる仮象批判』(2014年9月10日発行、晃洋書房)と題して書籍のかたちで刊行されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。美学26年度が最終年度であるため、記入しない。ベルリン、パリでの研究調査を通して、ベンヤミンについての多くの資料を閲覧することができ、またフィールドワークを通して彼の思索の歴史的あるいは地誌的文脈を確認することができた。それはベンヤミンの理論を他の事象に適用する際の基準点となりうるものである(2013年度は現代日本のキャラ論に適用した)。