hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
米国における学校法人の多元化―チャータースクールと私立学校の比較を焦点に―

少ない知見の一つを挙げれば、全国カトリック教育連盟の現地調査を通じて、20世紀中頃に比して生徒数が半減し、ヒスパニックなどのマイノリティ生徒も増加する中で、カトリック学校が質的な転換(transformation)を迫られるなかで、その組織的近代化を模索している事実をつかんだことである。第2年度に入り、現状の比較分析を進めるなかで、この両者が組織特性として、いかなる共通基盤をもつかを究明する必要を自覚した。そこで、本研究申請時の計画になかったアカデミーの歴史研究を開始した。アメリカ教育史を再検討し、チャータースクールの共同設立者でもあるサイザーの著作も読み直し、彼の学校改革像の原点がアカデミーであることを確認した。加えて、アカデミーの史的系譜を探るために、英国私立学校史の研究者であるウォルフォード(G. Walford)の著作を参照し、また、日本における英国私立学校史研究を調べ、ウォリントン・アカデミーの事例(三時眞貴子『イギリス都市文化と教育』2012年)も発見した。次に、チャータースクールと私立学校の現状比較では、まず、Council for American Private Education、Center for Education Reform等が提供するマクロ・データの整理を行った。この全米データを踏まえて、学校改革の先進州であるカリフォルニア州に焦点を絞りデータと事例の分析を進めた。カリフォルニア教育に関する大学間研究ネットワーク(Policy Analysis for California Education)の調査研究を探索し、CMOと学校の実態に関しては、California Charter School Assoiciationの年次集会に参加し、聞きとり等を実施した。なお、研究の達成度を「やや遅れている」と自己評価した理由は、以上の歴史及び現状の分析を、中間報告の論文ないしは研究ノートとして公表できなかったからである。研究費交付決定の遅れや3.11震災の影響から、夏休みに予定した現地調査が行えず、これが春休みまでずれ込んでしまった。しかも、春休み調査は諸般の事情から期間を短縮して実施せざるを得なかった。言い換えれば、本年度の研究のかなりの部分を、文献やインターネットを通じた間接的な調査に費やさざるを得なかった。それゆえ、間接情報に基づく推定や、興味ある諸事実は確認したが、これを裏付け掘り下げて論文にするまでには至っていない。25年度は本研究の最終年度であり、アカデミーとカリフォルニア州のCMOに研究の焦点を絞る。まず、アカデミー研究では、米国の歴史的実体としてのアカデミーを、サイザーやカッツ(M. B. Katz)などの先行研究を踏まえて、その学校組織特性を解明する。と同時に、アカデミーの現代的意義を明らかにするために、英国におけるアカデミーを検討する。その検討は歴史だけでなく、今日的な事態についても最小限おこなう。
放射線感受性に寄与するヌクレアーゼの同定と解析

がんの治療には放射線や抗がん剤が使用されます。放射線も抗がん剤もDNAに傷をつけることで、がん細胞を死に導きます。しかし、細胞はDNAの傷を修復する能力を持っているので、そちらが勝ればがん細胞は生き延びてしまいます。DNA修復に関わる遺伝子の機能を明らかにすることで、抗がん剤の効果を高める戦略を立てることが可能です。この研究では放射線やある種の抗がん剤により生じたDNA損傷の修復因子と、その作用メカニズムを明らかにしました。また、新規の抗がん剤(PARP阻害剤)の新たな作用メカニズムを明らかにしました。ヌクレアーゼはDNA切断酵素の総称である。放射線治療においては、DNAに傷をつけることで、複製盛んな細胞に対して細胞死を誘導しているが、DNAに傷がついた際に、DNAの断端の修飾(ゴミのようなもの)を除去するのもヌクレアーゼである。そういったヌクレアーゼ機能を抑制することができれば、DNAの傷が修復されにくく、細胞はより死にやすくなると考えられる。私は、放射線照射後のDNA断端修復に関わるヌクレアーゼの特定や、機能解析を行う目的で研究費申請を行った。研究の過程で、新規抗がん剤であるPARP阻害剤も、DNAの断片にゴミ(この場合PARP:核内に豊富に存在する、DNA修復に関わるタンパク質)をつけることで、細胞死を誘導する事を発見し、2012年Cancer Researchに報告した。その後の研究で、新規PARP阻害剤(BMN 673)が現存するPARP阻害剤の中で、最もDNA断端にPARPを強固に結合させることを発見し、論文発表した。またこれらの発見を元に、PARP阻害剤と他剤併用療法における、合理的な組み合わせについて論文発表した。現在、DNA断端修飾除去にかかわるヌクレアーゼとして、一つが有力な候補を特定し、放射線やPARP阻害剤の抗がん作用に寄与するかを研究している。放射線も抗がん剤もDNAに傷をつけることで、がん細胞を死に導く。しかし、細胞にはDNA修復能力を持つので、DNA修復が正常であれば、ある程度の損傷に対しては耐性となる。がん細胞はゲノムの欠失や変異のため、しばしばDNA修復に欠損がある。DNA修復に関わる遺伝子の機能を明らかにすることで、抗がん剤の効果を高める戦略を立てることが可能となる。研究者は放射線や、ある種の抗がん剤で生じるDNA断端の修復酵素TDP1 (tyrosyl-DNA phosphodiesterase)の機能について昨年報告した。本年度は、研究者が留学中の2012年に報告した、PARP阻害剤の新規抗がんメカニズム(PARP-DNA複合体形成)について、研究を発展させた。PARP阻害剤はDNA修復因子としてのPARPの酵素阻害による抗がん作用をもつ、と考えられていた。しかし、我々が5種類の臨床で使用されているPARP阻害剤について検討したところ、酵素阻害活性はほぼ同等であるにも関わらず、抗がん効果に1,000倍以上の差があることに気づいた。この差が生まれるメカニズムは、PARP阻害剤の種類により、PARP-DNA複合体を形成する作用が大きく異なるからであった。申請者らの発見により、PARPの酵素阻害活性では説明のつかなかった、PARP阻害剤間の効果の違いを明確にできた。また、この発見を元に、合理的なPARP阻害剤の他剤併用両方についても研究したところ、これまで相乗作用が知られていたPARP阻害剤+トポイソメラーゼ阻害剤、PARP阻害剤+テモゾロマイドについて、相乗作用のメカニズムが異なる事を明らかにした。アメリカ国立衛生研究所との共同研究により、CCLE, NCI60といった、がんビックデータベースを用いて、耐性に関わる遺伝子を探索し、一つの遺伝子の同定に至った。現在その遺伝子の機能を鋭意研究中である。DNA断端の修飾を修復するヌクレアーゼの特定であるが、主に抗がん剤PARP阻害剤によって生じる、DNA-PARP複合体の除去にかかわるヌクレアーゼに絞って研究を行っている。アメリカで治験中のPARP阻害剤5種類すべてがDNA-PARP複合体を形成する訳ではない。私は、より強固にDNA-PARP複合体を形成するPARP阻害剤、BMN 673を特定し論文発表した。ヌクレアーゼを欠損させた複数のDT40細胞をもちいて、DNA-PARP複合体を形成しないPAPR阻害剤VS形成するPARP阻害剤への感受性(死にやすさ)を比較する事で、欠失しているヌクレアーゼのDNA-PARP複合体除去への貢献度を明らかにできた。現在候補を一つにしぼっており、今後このヌクレアーゼが実際どのようにDNA-PARP複合体除去に働くかを、生化学的、生物学的手法を併せて検討する。このヌクレアーゼが放射線によるDNA断端修復にも寄与するかも検討する。申請内容とは少し外れるが、PARP阻害剤のDNA-PARP複合体形成能力にもとづいて、合理的な他剤併用療法について研究し、論文発表した。

このように、PARP阻害剤や放射線の抗がん作用に寄与する因子について研究成果がでている。現在特定できているヌクレアーゼは、既知のものであるが、DNA-PARP複合体除去や放射線によるDNA断端修復に関わるかは明らかになっていない。今後このヌクレアーゼが実際どのようにDNA-PARP複合体除去に働くかを、生化学的、生物学的手法を併せて検討する。ガン細胞の大規模データが利用可能なので、このヌクレアーゼや他の候補ヌクレアーゼについて、抗がん剤感受性への寄与度を検討したい。また、ゲノム編集ができる時代になっているので、このヌクレアーゼや他の候補ヌクレアーゼについて、ノックアウト細胞を作成し、抗がん剤感受性への寄与度を検討したい。PARP阻害剤は日本ではまだ無名なものの、アメリカではフェーズ3まで進んでいる抗がん剤である。将来的に日本にも導入される可能性は高いので、日本のがん研究のため、PAPR阻害剤の作用メカニズム、特に耐性メカニズムについて研究を進めていきたい。
MVR-PCR分析による民族特異的アリルの同定とその系統進化に関する研究

ミニサテライトDNAの繰り返し単位内の変異をマッピングするMVR-PCR法を用いて318個の血縁関係のない日本人のMS32のアリルを分析したところ、異なるアリルは302種類検出された。ドットマトリックス法によってホモロジーの分析をしたところ、75.5%のアリルがそれぞれ部分的に特定のリピートで配列を共有する31のグループに分けられた。分類したアリルを並べてみると、5′末端で各アリルのリピート配列は異なっているが、3′末端に近づくにつれて類似した配列を多く持つようになり、このミニサテライトの5′末端付近の突然変異が膨大な多形性をもたらしたのであろうと推察された。また、Prof.Jeffreysより供与されたCaucasianやAfricanなどの他の人種・民族のアリルデータベースを合わせて、同様に分類して比較したところ、グループ内のアリル相互のホモロジーが極めて高く、殆ど単一の人種・民族のアリルで構成されるものと、数十個の複数の異なる人種・民族のアリルがサブグループを形成しながら、全体にはホモロジーの緩やかな大きなグループを構成するものの2つに大別された。さらに、MS32と同程度の高変異ミニサテライトであるMS31Aにおいても、同様に日本人アリルの分析をおこなった。3種類のアリル特異的MVR-PCRによって149個のアリルをマッピングしたところ、異なるアリルが147種類検出され、99.99%以上の高いヘテロ接合度を示したが、17.4%のアリルは全長50リピート程度の比較的短いものであり、これらの殆どが酷似したリピート配列を持ち、Caucasianのアリルには見られないものであった。このグループのアリルの突然変異率は高くないことが予想され、これらのアリルはMS32において示されたアリルの突然変異率がフランキング領域の制御を受けていることを、違うローカスで採る貴重な資料となるものと予想された。このように、MS32およびMS31アリルのMVR-PCRによるマッピングは民族特異性や相互の関連性について極めて有力な情報を与える遺伝マーカーになり得るものと期待された。
沿岸域における生態系保全のための次世代型水質予測手法の開発

わが国の水質シミュレーションは、始まった頃には水質を環境基準に適合させる施策を得るためになされていたが、その後は富栄養化防止を対象になされてきている。本来、水質の評価は水質自体の評価に加えて生態系への影響についてもなされるべきであるが、そこまでには至っていない。また、水質は種々の外的条件に支配されるので外的条件の変動の特性を予測結果に反映させるべきであるが、現状ではそうなっていない。さらに、水質予測の基本となる水質データも瞬間のポイント値がある空間、ある時間の平均値の代わりとして利用されているという矛盾を抱えている。本研究はこのような状況に鑑み、生態系に対する水質の影響を確率的に予測する手法とデータの空間平均値取得方法の開発を目的とした。得られた結果は以下の通りである。生態系に対する水質の影響を確率的に予測する手法を開発するために、外部要因に水質が大きく支配される水域を対象に検討した。第一に東京湾の青潮の発生を風向、温度躍層の生成を要素としエネルギーの輸送伝達により推定した。その結果、数値解析により推定された結果を幅広く包含する予測が可能となった。第二に宍道湖の貧酸素水塊の発生を中海から宍道湖への塩水侵入の確率と結びつけることに成功した。美保湾から中海への塩水侵入は美保湾での低気圧の通過による海面上昇と結びつけられる。第三に博多湾での長期連続観測結果をもとに博多湾の密度躍層下での貧酸素水魂の発生をはじめて確認し、密度躍層下の層厚、昼間の日射量、植物プランクトンと底質による酸素消費速度により貧酸素水塊の発生確率密度関数を表示し得た。さらに、データの空間平均値取得方法を開発するために、開水面上の大気と水面直下の二酸化炭素と一酸化二窒素をそれぞれ測定し、乱流物質輸送仮定下で気散率より平均濃度を推定する方法を開発した。今年度は、博多湾を対象として、生態系を保全することを目的とした水質予測モデルの構造および素過程の決定とモデル中の変数、係数を決定するための予備調査を行った。現時点では、モデル構造を多層水平2次元とし、底質中も同様にしている。水中での構成要素は、デトリタス(懸濁態有機炭素・懸濁態有機窒素・懸濁態有機りん)、溶存態有機物質、植物プランクトン、動物プランクトン、バクテリアとし、底質中ではバクテリアによる反応のみとしている。次年度の調査結果により、バクテリアを要素とするか否かを決定することにしている。今年度の調査結果によると、博多湾ではデトリタス中の炭素は1-2mg/L、溶存態のものは3-4mg/Lであり、デトリタスと溶存態とを分けて扱わなければならないことを明らかにした。ク-ロメトリーによる生分解性試験の結果、デトリタスはやや分解しやすい傾向にあることが判明した。底質の酸素消費速度も室内試験により推定し、10mg/m^2/dのオーダーであることを確認した。一点サンプリングのばらつきを減少させるために、空間平均値を得ることができるようにして、モニタリングの精度を向上させるための新しい方法として、大気への輸送フラックスを直接測定する方法を試みた。現在、測定可能な項目は、CO_2、N_2Oに限られているが、利用可能である見通しを得ることができた。ただ、周辺に高い構造物があると気流中の乱れが定常状態にならず、しかも鉛直方向濃度分布も定常に至らないために濃度分布の発達過程を仮定せざるを得ない弱点があることが判明した。

わが国の水質シミュレーションは、始まった頃には水質を環境基準に適合させる施策を得るためになされていたが、その後は富栄養価防止を対象になされてきている。本来、水質の評価は水質自体の評価に加えて生態系への影響についてもなされるべきであるが、そこまでには至っていない。また、水質は種々の外的条件に支配されているので外的条件の変動の特性を予測結果に反映させるべきであるが、現状ではそうなっていない。さらに、水質予測の基本となる水質データも瞬間のポイント値がある空間、ある時間の平均値の代わりとして利用されているという矛盾を抱えている。本研究はこのような状況に鑑み、生態系に対する水質の影響を確率的に予測する手法とデータの空間平均値取得方法の開発を目的とした。得られた結果は以下の通りである。生態系に対する水質の影響を確率的に予測する手法を開発するために、外部要因に水質が大きく支配される水域を対象に検討した。第一に東京湾の青潮の発生を風向き、温度躍層の生成を要素としエネルギーの輸送伝達により推定した。その結果、数値解析により推定された結果を幅広く包含する予測が可能となった。第二に宍道湖の貧酸素水塊の発生を中海から宍道湖への塩水侵入の確立と結びつけることに成功した。美保湾から中海への塩水侵入は美保湾での低気圧の通過により海面上昇と結びつけられる。第三に博多湾での長期連続観測結果をもとに博多湾の密度躍層下での貧酸素水塊の発生をはじめて確認し、密度躍層下の層厚、昼間の日射量、植物プランクトンと低質による酸素消費速度により貧酸素水塊の発生確率密度関数を表示し得た。さらに、データの空間平均値取得方法を開発するために、開水面上の大気と水面直下の二酸化炭素と一酸化二窒素をそれぞれ測定し、乱流物質輸送仮定下で気散率より平均濃度を推定する方法を開発した。
細胞内亜鉛制御による関節リウマチの新規治療戦略の確立

マウス関節炎モデル(CIA)では、足関節の軟骨におけるMTF-1ならびにMMP-3のmRNA発現の亢進を認めた。一方、軟骨特異的ZIP8過剰発現マウス、ならびに軟骨特異的MT-1/2欠損マウスではCIAの明らかな悪化を認めなかった。また、マウスナイーヴヘルパーT細胞をTh17条件下で培養した際、亜鉛トランスポーターのmRNA発現と細胞内亜鉛濃度変化との関連は明らかではなかった。また、MT-1/2ノックダウンによるヘルパーT細胞分化に明らかな影響は認められなかった。以上より、マウス関節炎ならびにヘルパーT細胞分化において、亜鉛トランスポーターは有意な役割を果たしていないと考えられた。1.マウス関節炎モデルに関しては、野生型マウスにおけるコラーゲン誘導性関節炎(CIA)の系が安定した。また、足関節軟骨・滑膜・リンパ節のmRNA抽出のセットアップが終了し、免疫組織染色、ならびにFluoZin-3によるZn2+濃度の解析はセットアップ中である。軟骨特異的ZIP8トランスジェニックマウス(Col2A1-Zip8 TG)は交配により個体数が確保され、CIAの予備実験を開始するとともに、軟骨特異的MTF1欠損マウス(Col2A1 Cre-Mtf1 KO)の交配を開始した。軟骨特異的MT-1/2欠損マウス(Col2A1 Cre-Mt KO)ならびにT細胞特異的MT-1/2欠損マウス(CD4 Cre-Mt KO)を作成準備中である。2.野生型マウス脾細胞よりナイーヴCD4陽性T細胞を単離し、Th0/Th17/Treg条件下で培養した際、Th17分化において複数の亜鉛トランスポーター(ZNT1-10、ZIP1-14)の発現が増強されることを見出し、その確認、経時的変化、ならびに細胞内Zn2+濃度変化との関連を解析中である。また、MT-1/2のノックダウンベクターを作成済みである。CIAの発症率および発症までの期間が安定せず、試薬の変更などにより系が安定するまでに時間を要した。研究計画1:マウス関節炎モデル(CIA)が確立し、足関節の軟骨におけるMTF-1ならびにMMP-3のmRNA発現の亢進を認めた。一方、軟骨特異的ZIP8過剰発現マウスでは、現時点でCIAの明らかな悪化を認めず、条件の調整を行っている。また軟骨特異的MT-1/2欠損マウスは現在作成中である。研究計画2:マウス脾細胞より単離したナイーヴヘルパーT細胞をTh17条件下で培養した際、複数の亜鉛トランスポーターのmRNA発現が増強されることを見出し、その経時的変化を確認した。一方、細胞内Zn2+濃度変化との関連は明らかではなかった。また、MT-1/2ノックダウンによるTh17分化に明らかな影響は認められず、現在条件を調整中である。研究計画3: CIAの滑膜組織あるいはリンパ節では、明らかな亜鉛トランスポーター発現の増強は認められなかった。CIAのセットアップに時間が掛かった。またin vitro/in vivoともに予想と異なる結果が得られた。一方、軟骨特異的ZIP8過剰発現マウスではCIAの明らかな悪化を認めなかった。また軟骨特異的MT-1/2欠損マウスにおいても関節炎に関連する明らかな表現型を認めなかった。また、MT-1/2ノックダウンによるTh17分化に明らかな影響は認められなかった。以上より、マウス関節炎ならびにヘルパーT細胞分化において、亜鉛トランスポーターは有意な役割を果たしていないことが明らかとなった。CIA発症後の組織における亜鉛関連遺伝子発現には変動が認められ、関節炎病態における亜鉛制御機構の関与が示唆される。セットアップに時間は要したが、計画通りで研究を遂行したい。必ず条件設定の実験を行う。条件設定を最適化しても予想外の部分については、研究の方向性を柔軟に修正し、準備したマウス・ベクターで新規知見が得られるよう、研究計画を立てる。リウマチ膠原病学・免疫学マウス関節炎モデルとその解析のセットアップに時間を要し、本年度実施計画の一部が次年度実施予定となったため。CIAの実験系は確立したものの、ZIP8過剰発現マウスで明らかなCIAの悪化を認めず、またCIAの滑膜組織における亜鉛トランスポーターの発現増強が認められなかった。

これにより、CIAを用いたin vivo解析が不適当である可能性が示唆され、予定されていた先の実験を保留としている。Th17分化における亜鉛濃度制御に重要な亜鉛トランスポーターZNT/ZIPを絞り込み、MTとともにベクターの作成・マウスの作成を進め、それらの関節炎病態における役割を明らかとする。条件設定によりCIAにおける亜鉛トランスポーターの役割が示せる場合には予定通りの実験の費用にあてる。示せない場合には、他の関節炎モデルを用いる実験の費用にあてるか、またはin vitroのTh17分化に焦点を絞り、RNAシークエンスならびに分子生物学的手法を用いた実験に費用をあてることにより、亜鉛を介したTh17分化制御機構を明らかとする。
ドイツ語圏におけるイメージ学の包括的研究ー修辞学・政治的図像学・技術的イメージー

本研究の目的は、ドイツ語圏における「イメージ学」の動向を修辞学・政治的図像学・技術的イメージという三つの観点から整理することであり、それを受けて領域横断的なイメージ理論とそれを補助するイメージ・データーベースの構築を目指す。近年、美術史や人類学、認知科学などにおいてイメージという対象は広く注目を集めているが、本研究ではイメージから観者への力動的作用に注目する修辞学的なアプローチを採用することで、伝統的に行われてきたイメージ分析とは異なる立場を打ち出す。さらに、このような方法論を政治と自然科学という2つの領域において応用していくことで、現代のイメージ研究の様々な論点を深めていく。
戦後日本の旧軍人復員制度に関する歴史学的実証研究

本科研費採択初年度における2018年度は本研究課題で扱う主要な一次資料である元軍人軍属短期在職者協力協会の資料群の概要整理を行った。資料の種別毎に分類の上、主題別に仮目録を作成し、資料の残存状況の把握とともに今後の資料の詳細目録作成の上で必要なキーワードを抽出し、次年度以降の資料整理作業の方針を策定した。また復員援護制度に関係する行政文書の所蔵状況について、地方自治体の文書館等の現地調査を行った。申請者自身の研究環境が今年度より現在の所属元となったことに伴い大幅に変更することを余儀なくされたため、資料の保管方法とデータ作成作業手順の見直しを行ったため、予定していた目録作成作業に遅れが生じた。昨年度の作業の遅延解消のため、資料整理作業手順と目録作成方針を変更し、まだデジタル化を行っていない紙資料群については概要整理にとどめ、デジタルデータに加工済の資料を中心に内容確認と目録作成を優先的に進めることとする。
量子化学計算を用いたグルコース環構造変換過程の網羅的解明とセルラーゼの分子設計

本研究の目的は、グルコースの環構造変換過程を量子化学的計算手法を用いて明らかにすることである。グルコースの環変換過程は地球儀上の緯度と経度の値を用いたClemer-Popleのパラメータにより表記することが出来る。本研究の成果として、Clemer-Pople図の北極部に相当するイス型4C1構造からねじれ配座を経て、南極部のイス型構造である1C4に至る多くの経路とその遷移状態を求めることが出来た。グルコースに関し、このような環変換経路の網羅的な解析はこれまでになく、今後のセルロース利用の基礎情報として重要な成果である。本研究は、グルコースの環構造変換過程の全貌を、量子化学的計算手法を用いて明らかにすることを目的とするものである。この研究は糖の中で最もポピュラーなグルコースについて、未だに明確でないグルコース環の立体配座について定量的に明らかにするもので、糖化学の最も基本的な基礎情報を与えるものとして学術的に重要であるのみならず、実用的にも低炭素化社会実現に向けてのグリーンエネルギーの実用化研究の一つである、セルロースを酵素分解してエネルギー資源として利用する際の酵素設計や反応の効率化等を図る上で重要である。今年度は平成22年度の研究計画に基づき、グルコースの最も典型的な環構造である^4C_1から"ねじれ配座"に至る網羅的な環変換経路を探索した。これまでに^4C_1からねじれ配座のBやSに至る3本の環変換過程を得ているが、その他の経路についてはまだ探索中である。これまでの中間結果では、他の変換過程は前回の経路に比べエネルギー値が高いという予想となっている。^4C_1からの全経路探索に並行して、"ねじれ構造"についての系統的なエネルギー値の計算とその環変換過程の探索も進めている。さらに、平成23年度の研究計画にある、ねじれ配座からもう一つのイス型構造である^1C_4に至る経路とその構造についても検討を開始した。これらについては、遷移状態におけるエネルギー障壁の高さについて探索を進めており、これまでに^1C_4から^0S_2に到る経路と、その遷移状態を見出すことに成功している。今後は、前回見出した^4C_1から^2S_0に到る経路と、今回の^1C_4から^0S_2に到る経路とを結ぶ経路についても探索を進める予定である。今年度は平成23年度の研究計画に基づき、グルコースの環変換過程を地球儀状に表すことのできる、Clemer-Pople図の南半球部分における環変換過程について検討した。すなわち、ねじれ配座からもう一つのイス型構造である1C4に至る経路とその構造、さらに遷移状態におけるエネルギー障壁の高さを求めた。その結果、新たに3本の経路が見出された。また、環の配座転移は4C1から"ねじれ配座"に至る環変換経路のみではなく、"ねじれ配座"間の転移も存在する。すなわち、、Clemer-Pople図で説明すると、φ=180のB3,oから、赤道面を通ってφ=210の1S3へ至るような経路である。このような変換経路については現在解析中であり、次年度の研究計画とあわせてグルコースの環変換過程の全解明を完成させる。今年度は研究計画の最終年度としてこれまでの研究の総括を行った。グルコースの環変換過程はClemer-Popleにより地球儀状に表記されているが、そのClemer-Pople図の北半球部分から南半球部分における環変換過程について多数の経路を見出すことが出来た。

すなわち、グルコースの環変換過程について3年間の研究で北極部に相当するイス型4C1構造からねじれ配座を経て、南極部のイス型構造である1C4に至る多くの経路と構造及びその遷移状態におけるエネルギー障壁の高さなどを求めることが出来た。また、環の配座転移は4C1から“ねじれ配座“に至る環変換経路のみではなく、“ねじれ配座“間の転移も見出した。Clemer-Pople図で説明すると、φ=180のB3,oから、赤道面を通ってφ=210の1S3へ至るような経路であり、これらを総合してグルコース環変換の主要な経路を見出すことが出来た。このような変換経路の情報を実用的な課題へと発展させる試みとして、セルラーゼ酵素に基質として捕えられたグルコースの構造と今回求めた遷移状態の構造との関係解明を海外共同研究者であるコーネル大学のProf. Bradyとの協力で継続していく。平成23年度の研究計画にある、ねじれ配座からもう一つのイス型構造である1C4に至る経路については新たに3本の経路が見出され、計画以上の進展を見た。一方、4C1から"ねじれ配座"に至る環変換経路については現在解析中であるため、概ね順調とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。まずは、昨年度に得られたイス型構造である1C4に至る経路についての結果を論文にまとめ公表する。その後、研究計画どおりに、まずは4C1から"ねじれ配座"に至る環変換経路について解析を行い、その経路を明らかにする。また、予定しているセルラーゼ酵素の設計や反応の効率化を図ることを目的とした分子改変の計算を、これまですでに求めている遷移状態構造を用いて行っていく予定である。
心筋虚血再灌流障害耐性獲得の機序と長時間心保存法への応用

当教室においては平成9年以降単離心筋細胞をもちいた実験系において薬物投与による内因性心筋保護因子活性化(プレコンディショニング)による心筋保護効果についての研究をおこなってきた。これまでの単離心筋細胞を用いた研究では細胞内カルシウム過負荷を軽減することにより虚血再灌流障害を抑制し、虚血再灌流障害にはアポトーシスが関与することを明らかにしてきた。本研究では単離心筋細胞においてPDE阻害薬のtrapidilが細胞内カルシウム過負荷を軽減する作用を有することを確認した。細胞を用いた実験系においては細胞内カルシウム過負荷を評価できるが、心収縮機能についての評価は不可能である。そこで本研究はこれら細胞による実験で明らかになった心筋保護効果を、移植治療を想定した長時間心保存法に応用するために計画し、プレコンディショニングによる内因性心筋保護効果を保存後の心収縮及び心拡張機能として評価した。保存後の心機能についてはLangedorff型心灌流装置を用いて検討した。短時間虚血(5分間)短時間再灌流(5分間)によるプレコンディショニングを2サイクル行い、細胞外液型臓器保存液であるKerbs-Henseleit solutionで4時間の心保存を行った。心保存後の心機能について、左室拡張末期圧(LVEDP)、左室圧(LVDP)、左室収縮能(LVdP/dT)、左室拡張能(LVdP/dT)、心拍数(HR)、冠血流量(coronary flow)を検討した。プレコンディショニング群はプレコンディショニングを行わないコントロール群と比較し、有意にLVEDP、LVDP、LVdP/dT、LVdP/dT、HRを改善させた。Coronary flowは改善させなかった。これらのことより短時間虚血再灌流によるプレコンディショニングは移植治療を想定した長時間心保存法に有用である可能性があることが示唆された。当教室においては平成9年以降ラット単離心筋細胞を用いた実験系において薬物投与による内因性心筋保護因子活性化(プレコンディショニング>による心筋保護効果についての研究をおこなってきた。これまでの単離心筋細胞を用いた研究においてプレコンディショニングがカルシウムオーパーロードを軽減することによりアポトーシスを含む細胞死、虚血再灌流障害を抑制することが明らかとなったが、細胞を用いた実験系では心機能についての評価は当教室での実験設備においては不可能である。本研究はこれらの細胞レベルで明らかとなった心筋保護効果を、移植治療を想定した長時間心保存法に応用すべく計画された。本研究はすなわち摘出時にプレコンディショニングにより内因性心筋保護因子の活性を導き、虚血再灌流障害並ぴに移植後拒絶反応を抑制する有効な長時間心保存液を開発することを目的とした。長時間保存後の心筋保護効果をこれまでの細胞死の観点からのみならず心機能、および移植後の免疫反応の観点からも評価するごとを計画した。その第一段階として平成13年度は長時間保存後の心機能についてLangendorff型心灌流装置を用いて検討する予定であった。当教室にはLangenndorff型心灌流装置は設置されていないため、本研究経費によりLangenndorff型心灌流装置(ハーバート製)の購入し、予備実験にて、保存時間を設定しそれぞれ違うプレコンディショニングを施し、保存後の心機能についいて検討を行っている。今後、プレコンディショニングの手法のみならず、保存液中の各種薬物の組成についての研究を行い、心機能低下を来さない有効な良時間心保存液の開発に向けた研究を行っていく予定である。

当教室においては平成9年以降単離心筋細胞をもちいた実験系において薬物投与による内因性心筋保護因子活性化(プレコンディショニング)による心筋保護効果についての研究をおこなってきた。これまでの単離心筋細胞を用いた研究で細胞内カルシウム過負荷を軽減することにより虚血再灌流障害を抑制することを明らかにしてきた。本年度は単離心筋細胞においてPDE阻害薬のtrapidilが細胞内カルシウム過負荷を軽減する作用を有する可能性があることを確認した。細胞を用いた実験系では細胞内カルシウム過負荷を評価できるが、心収縮機能についての評価は不可能である。そこで本研究はこれら単離心筋細胞による実験で明らかになった心筋保護効果を、移植治療を想定した長時間心保存法に応用すべく計画された。すなわち心摘出時にプレコンディショニングによる内因性心筋保護効果を保存後の心収縮及び心拡張機能として評価するために計画された。本年度は長時間心保存後心機能についてLangendorff型灌流装置を用いて検討した。短時間虚血(5分間)短時間再灌流(5分間)によるプレコンディショニング法を用い、細胞外液型臓器保存液であるKrebs-Henseleit solutionで4時間の心保存を行った。心保存後の心機能について、左室拡張末期圧(LVEDDP)、左室圧(LVDP)、左室収縮能(LVdP/dT)、左室拡張能(LVdP/dT)、心拍数(HR)、冠血流量(coronary flow)を検討した。プレコンディショニング群はプレコンディショニングを行わないコントロール群と比較し、有意にLVEDP、LVDP、LVdP/dT、LVdP/dT、HRを改善させた。Coronary flowは改善させなかった。これらのことより短時間虚血再灌流によるプレコンディショニングは移植治療を想定した長時間心保存法に有用である可能性があることが示唆された。
超高分子量PVAの合成とその機能材料化に関する研究

過去2年間にわたる交付研究費による研究で、PVAの高重合度化、膜・繊維化の作業が以下のようにかなり進展した。まず高重合度化については、酢酸ビニル(VAc)の低温無触媒光乳化重合により重合度(Pn)が13000のPVAを得ることができた。この重合法をピバル酸ビニル(VP)に適用することによりPn=18000のPVAが得られた。このPVAを得るにあたり、従来困難とされていたポリピバル酸ビニル(PVP)の効果的なケン化法も開発した。またVAcとVPの無触媒光乳化共重合物を上記の方法でケン化することにより高重合度のPVAを得ることができた。これらのPVAの立体規則性については、ポリ酢酸ビニル(PVAc)からのものがシンジオタクチックダイアッド(SD)の割合は53%、PVPからのものはSD=64%であり、一方共重合物からのものは仕込モノノマ-組成により上記5364%の範囲で制御できることを見い出した。特にSD=64%は、従来報告されているもののなかでも最も高い立体規則度をもつものであり、その化学反応性・物性は興味深い。また共重合物からはSD=5364%の範囲で任意の値のPVAが得られるところに特徴があり立体構造と化学反応性・物性の関係解明にも期待がもてる。これらのPVAの膜化・膜物性の研究も進展しており、SD=64%の膜はSD=53%の膜に比べて融点が約20度高いことなど、大きな相違点が見出されている。また、SD=53%の膜によるイソプロピルアルコ-ルのパ-ベ-パレ-ションでは約3000の分離係数が得られ、膜材料としても期待される。繊維化の研究も進展しており、ゲル紡糸が可能で、SD=53%のPVAの高強度化にも成功している。〔1〕(イ)モノマー:100ml、水:200ml、乳化剤(LWZ):10mlの系を、0°Cで光照射し、高収率でポリ酢酸ビニル(PVAc)を重合し、これをケン化することにより、重合度が10,00013,000のポリビニルアルコール(PVA)を得た。(ロ)これらPVAは^1H-NMR分析で特性決定した。ケン化度は99%以上、1,2ーグリコール構造の割合は約1%、トリアッドタクティシィティーは、mm:22.1、mr:49.5、rr:28.4%であった。以上の結果は、第37回高分子学会年次大会(1988、名古屋)において発表した。〔2〕ピバル酸ビニルの低温無触媒光乳化重合により高重合度ポリピバル酸ビニル(PVP)を得た。高重合度PVPのケン化は極めて困難であったが、THF溶媒中、窒素ガス雰囲気下でKOH/メタノールを用いて処理することにより、短時間でケン化度99.5%以上、重合度約18,000のPVAを得ることができた。得たPVAはシンジオタクテイシィティーに富む立体構造を有し、従来のPVAと異なる物性を発現することが期待できる。これらの結果は、1989環太平洋国際化学会議(ホノルル)にて発表予定である。〔3〕これら無触媒光乳化重合では、ミセルを形成しているLWZが、稀ではあるが光を吸収し分解すると、一方の親水性部ラジカルは水層に、また、もう一方の疏水性部ラジカルはミセル内にと、それぞれ引き込まれて、効果的に重合を開始すると推定した。

これらの結果は、中日高分子シンポジウム(1989、中国広州)にて発表予定である。〔4〕(イ)〔1〕で得たPVAの水溶液から、キャスト法で耐水性に優れた膜を調製し、現在それの諸物性、パーベーパレーション能などを検討中である。(ロ)また、同上PVAをゲル紡糸して高強度・高弾性率の繊維を得た。力学的諸物性の検討を現在続行中である。過去2年間にわたる交付研究費による研究で、PVAの高重合度化、膜・繊維化の作業が以下のようにかなり進展した。まず高重合度化については、酢酸ビニル(VAc)の低温無触媒光乳化重合により重合度(Pn)が13000のPVAを得ることができた。この重合法をピバル酸ビニル(VP)に適用することによりPn=18000のPVAが得られた。このPVAを得るにあたり、従来困難とされていたポリピバル酸ビニル(PVP)の効果的なケン化法も開発した。またVAcとVPの無触媒光乳化共重合物を上記の方法でケン化することにより高重合度のPVAを得ることができた。これらのPVAの立体規則性については、ポリ酢酸ビニル(PVAc)からのものがシンジオタクチックダイアッド(SD)の割合は53%、PVPからのものはSD=64%であり、一方共重合物からのものは仕込モノルマ-組成により上記5364%の範囲で制御できることを見い出した。特にSD=64%は、従来報告されているもののなかでも最も高い立体規則度をもつものであり、その化学反応性・物性は興味深い。また共重合物からはSD=5364%の範囲で任意の値のPVAが得られるところに特徴があり立体構造と化学反応性・物性の関係解明にも期待がもてる。これらのPVAの膜化・膜物性の研究も進展しており、SD=64%の膜はSD=53%の膜に比べて融点が約20度高いことなど、大きな相違点が見出されている。またSD=53%の膜んにんよるイソプロピルアルコ-ルのパ-ベ-パレ-ションでは約3000の分離係数が得られ、膜材料としても期待される。繊維化の研究も進展しており、ゲル紡糸が可能で、SD=53%のPVAの高強度化にも成功している。
間質細胞依存的血球前駆細胞に対するリピッドの生理作用の解析

造血幹細胞システムの維持には、間質細胞との細胞間相互作用を介して、幹細胞の自己複製または前駆細胞の状態を維持する分子機構が鍵となっていると考られる。このことは、造血幹細胞、前駆細胞の段階では、造血組織に保持されていることが必要となる。本研究は、間質細胞依存的な血球細胞の依存的な状態に必要な機能分子を検索していくこと、特にリピッドが機能的なメディエーターとして間質細胞依存的血球細胞で作用するかを解明することを目的とした。研究を進めるに当たり、間質細胞依存的に間質細胞層の下で増殖・維持される細胞株をモデル系とした。造血支持能を示す骨髄間質細胞株TBR59を支持細胞として、SV40T抗原遺伝子トランスジェニックマウスから分化マーカ陰性、Sca-1陽性の造血幹細胞を含む未分化血球画分を共培養し、間質細胞依存的に増殖する、分化マーカ陰性、Sca-1陽性、c-Kit陽性の細胞株(THS119)を樹立した。間質細胞依存のTHS119を用いて、血球細胞が間質細胞に侵潤していく過程のリピッドの機能解析を進め、血球細胞が間質細胞層に浸潤する際に、スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)とLPAが機能的に作用することを示した。さらに、S1PとLPAのそれぞれ特異的受容体であるedg-1とedg-2がTHS119で発現し、間質細胞依存的な状態を失ったTHS119ではedg-2の発現が低下していることがわかった。また、マウス骨髄の分化マーカ陰性、Sca-1陽性、c-Kit陽性の敷石状コロニーを形成する画分はedg-2の発現が有意に高いことを見つけ、前駆細胞でのリピッド受容体の発現制御が生理的に重要であることを示した。さらに、間質細胞依存的血球前駆細胞の解析を進め、B細胞分化のコミットメントが間質細胞によって可逆的に引き起こされることを見つけ、間質細胞と血球細胞の相互作用を解析する際の新しい視点を得ることができた。骨髄間質細胞に関しては、中胚葉性幹細胞由来であることを示す細胞株を樹立して研究を深めた。造血幹細胞システムの維持には、造血組織の間質細胞が、細胞間相互作用を介して、幹細胞の自己複製または未分化な段階の前駆細胞の状態を維持する分子機構が鍵となっていると考えられる。本研究は、造血前駆細胞が、造血組織間質細胞依存的な状態を取る際にリピッドが機能的なメディエーターとして作用するかを解明することを目的とした。骨髄間質細胞株とそれに依存した増殖制御を受ける血球細胞株(THS119)を用いて、血球細胞が間質細胞に浸潤していく過程のリピッドの機能の解析を進めた。11年度の成果として、造血前駆細胞が造血組織の間質細胞の作り出す造血微小環境内に保持される際に、スフィンゴシン-1リン酸とLPAが機能的なリピッドであることを示し、造血前駆細胞でのリピッド受容体の発現制御が生理的に重要であることを示した。1.THS119の間質細胞依存的な状態をIL-

3依存的、間質細胞非依存的な状態で培養すること、間質細胞層の下には潜り込まない。この際にLPAの受容体であるedg-2の発現が低下していることを明らかにした。2.THS119は間質細胞層の下に潜り込んで増殖し、維持されている。この際のリピッド受容体の発現が生体内でも同様に重要な意味を持つのかを検討した。マウス骨髄から未分化な血球画分を得て、リピッド受容体の発現を調べたところ、分化マーカ陰性、c-Kit陽性の画分ではedg-2の発現が高く、生体での造血前駆細胞においてもLPAが機能的であることを示すことができた。3.リピッド受容体遺伝子を導入するためのレトロウイスルを構築した。4.edg-2の間質細胞非依存的なTHS119での強制発現による浸潤能の回復は観察できなかった。造血幹細胞システムの維持には、造血組織の間質細胞との細胞間相互作用を介して、幹細胞の自己複製または未分化な段階の前駆細胞の状態を維持する分子機構が鍵となっていると考られる。このことは、造血幹細胞、前駆細胞の段階では、造血組織に保持されていることが必要であることを意味する。本研究は、造血組織間質細胞依存的な増殖制御を受ける血球細胞の間質細胞依存的な状態に必要な機能分子を明らかにすること目的とした。特にリピッドが機能的なメディエーターとして間質細胞依存的血球前駆細胞で作用するかを解明することを中心に研究を進めた。造血支持能を示す骨髄間質細胞株TBR59を支持細胞として、SV40T抗原遺伝子トランスジェニックマウスから未分化血球の細胞画分を間質細胞株と共培養し、間質細胞依存的に増殖する分化マーカ陰性、Sca-1陽性、c-Kit陽性血球細胞株(THS119)を樹立した。骨髄間質細胞株とそれに依存した増殖制御を受けるTHS119を用いて、血球細胞が間質細胞に侵潤していく過程のリピッドの機能解析を進めた結果、造血前駆細胞が造血微小環境内に保持される際に、スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)とLPAが機能的なリピッドであることを明らかにした。さらに、それぞれ特異的受容体であるedg-1とedg-2がTHS119で発現し、間質細胞依存的な状態を失ったTHS119ではedg-2の発現が低下していた。また、マウス骨髄から未分化な血球画分を得、間質細胞依存的に敷石状コロニーを形成する画分はedg-2の発現が有意に高いことを見つけ、造血前駆細胞でのリピッド受容体の発現制御が生理的に重要であることを示した。また、間質細胞依存的血球前駆細胞の解析を進め、血球分化のコミットメントの可逆的変化が間質細胞によって引き起こされることを新たに見つけ、間質細胞と血球細胞の相互作用を解析する際の新しい視点を得ることもできた。さらに、骨髄間質細胞が中胚葉性幹細胞由来であることを示す細胞株も樹立するなど、間質細胞の研究を深めた。
占領期沖縄におけるGHQの性病対策―ジェンダーの視点から

本年度は、(1)9月に著書を出版、(2)出版した著書を踏まえて11月、12月、1月とそれぞれ社会に発信、(3)2月に直接統治沖縄の性病対策関係の資料を米国立公文書館で収集、この3点をおこなった。(1)『パンパンとは誰なのかキャッチという占領期の性暴力とGIとの親密性』(インパクト出版会)。本書は直接統治沖縄を考察するうえでベースとなる資料。一般財団法人竹村和子フェミニズム基金2014年度出版助成補助金により出版。(2)11月21日一橋大学ジェンダー社会科学研究センター公開レクチャー・シリーズ第28回「日本占領と性ー性暴力、売買春から親密な関係まで」で招へい報告。12月7日「パンパンとは誰なのか」というテーマで占領期の性暴力をジェンダーの視点から考察した研究会を開催(研究大学強化促進事業「百家争鳴」プログラム協力)。1月24日「占領期の性暴力を問う」というテーマで報告会を京都大学で実施。2月1日に関西社会学研究活動委員会セクシュアリティ/クィアスタディーズグループで拙著『パンパンとは誰なのか』に著者として招へい出席。(3)2月にワシントンDCの米国立公文書館(NARA)にて、占領初期沖縄における米軍側の性病対策実施に関する資料を収集。26年度が最終年度であるため、記入しない。
酸化物超伝導体の磁束ピンニングに関する研究

CVD法Y_1Ba_2Cu_3O_<7ーδ>は、磁場中の優れたJ_c特性を示す。磁束ピンニング機構を解明することを目的として、臨界電流密度の問題点を検討した。また、臨界電流密度と上部臨界磁場の角度依存性をそれぞれ測定した。1.臨界電流の異方性と上部臨界磁場の角度衣存性を磁束ピンニングのスケ-ル則を通して関係づけることを試みた。上部臨界磁場の角度依存性はGLの有効質量モデルで比較的よく理解でき、特に抵抗遷移の中点での定義によるものは非常によく一致した。この有効質量モデルを磁束ピンニングに採りいれる試みは、J_cの角度依存性をかなり具体的に説明することができた。2.しかし、酸化物超伝導体は磁束クリ-プの問題があり、臨界電流を決定するものはB_<c2>よりも小さいB^*_<c2>であると考えられる。B^*_<c2>は実質的にJ_c【approximately equal】Oを決定するもので、通常はグロ-バルピンニング力F_p対Bの関係から外挿的に求められるが、J_cの角度依存性のフィッティングパラメ-タとして考えた。その結果、抵抗遷移のR=Oでの定義によるB_<c2>よりもさらに小さなB^*_<c2>の角度依存性を改めて磁束ピンニングのスケ-ル則に採り入れるべきであることが分かった。すなわち、J_cの角度依存性はB_<c2>の角度依存性によって生じていると結論される。3.C軸配向にa軸配向の結晶粒が混在する場合も異方性が変化する。応用上問題となっている酸化物超伝導体の強い異方性を小さくする目的で、a軸配向の結晶粒が混在する体積率とB_<c2>,J_cとの関係を調べた。その結果として、B_<c2>の異方性は小さくできる可能性があるが、異方性が小さくなるとJ_cも急激に小さくなることが分かった。
ハイリスク児の発達特性とその臨床的対応に関する縦断的研究

発達初期においてなんらかの要因により順調な精神及び神経の発達が阻害されたり,障害が発生する可能性を高く有する乳幼児のことをハイリスク児と呼ぶ。出生時体重は今日使用されている重要な指標の一つである。出生時体重を基準として分類した場合,1500g以下を極小未熟児とし,1000g以下を超未熟児として区別する。ハイリスク児の発達特徴と臨床的対応について検討した結果,次のことがわかった。(1)田中ビネ-式知能検査やWISC-Rの知能検査の結果から,6歳8歳の超未塾児の知能指数の分布は下位方向への偏りが認められ,リスクの程度によって知能指数に差があることが明らかになった。知能を構成する要因性の関係(例えば,動作性IQと言語性IQとの関係)にアンバランスがあり,彼らの発達に歪みが存在することも確認された。(2)3歳から5歳になれば,ハイリスク児は健常児に追い付くという見解は部分的に支持された。しかし,WISC-R等の検査結果では(1)に示したような問題もあり,“追い付く"と単純に結論することはできなかった。(3)そうした問題の根幹を形成する要因として,神経学的要因だけでなく,発達初期における生育環境の問題が指摘された。とくに,超未熟児は新生児集中治療室での制約された環境で平均56ヵ月間も入院するので,その影響は無視できない。その間の母親との分離やその後の過保護な育児は発達を阻害する要因と見做された。(4)ハイリスク児,とくに超未熟児は落ち着きの無さや注意欠陥,情緒不安,学校不適応などの行動上の問題を示した。また,脳障害や染色体異常等による発達の遅れも含めてハイリスク児の発達の遅れは心理臨床的対応によって改善することが確かめられた。(5)ハイリスク児が示すさまざまな臨床像に対して適切に対応するためには,親や保育・教育機関だけでなく病院や施設等の密接な連携による総合的アプローチの重要性が指摘された。ハイリスク児に関する研究を推進するために,九州大学医学部小児科や聖マリア病院,福祉施設等と連携を取り,医学的診断,治療体系を背景として,臨床心理学的アプローチを組識的,体系的に行なえるような体制を構築した。研究環境の整備によって収集したハイリスク児に関するデータを分析したが,1000g以下で出生した超未熟児を含めてハイリスク児の発達は,脳性マヒ等の明確な障害を伴わない場合にも問題があることがわかった。この事実は,田中ビネーやWISC-Rなどによる知能検査の結果で裏付けることができた。さらに,そうした知能指数のような単一の指標だけでなく,それを構成する下位構造に着目し,探索領域や描画機能を含め,行動観察などを実施してきた。それらの結果から,ハイリスクの発達像には何らかの歪みが存在することが明らかになった。これらのデータの一部は,すでに日本特殊教育学会(平成4年)で三題にわたって発表したが,臨床的対応の在り方を含めて大きな反響があり,データの追加と分析の検討を継続して行なうことにした。また,日本教育心理学会総会(平成4年)において「発達援助としての動作法」と題して小講演を行なった。その中で,合併症を持つハイリスク児,とくに脳性マヒや重複障害,染色体異常(ダウン症,ブラウダリーウィリー症候群),重症仮死出生などの問題に対する臨床的対応の在り方と発達援助に関する理論的見解を示した。

今後,他の共同研究者のデータと合わせて,研究成果の補強・充実をはかり,合併症がなければ35歳でハイリスク児が健常児の発達水準に到達するという「キャッチアップ論」に一石を投じる予定である。その際,合併症の有無に拘らず,ハイリスク児一人一人の発達状態に応じた臨床的対応の必要性とその具体的理論と技法について言及する。発達初期において、なんらかの要因により順調な精神、神経発達が阻害されたり、障害が発生する可能性を高く有する乳幼児のことをリスク児、またはハイリスク児と呼ぶ。リスクの指標として、出生時体重は今日使用されている重要な指標の一つになっている。この体重を基準として分類した場合、1500g以下を極小未熟児とし、1000g未満を超未熟児として区別している。ハイリスク児は明白な障害が無い限り、知能指数などの発達指標はほぼ5歳で健常児の水準に追いつくとした研究報告は多い。しかし、我々の調べた結果楽観視は許されないものであった。聖マリア病院のデータでは、36歳の95人の超未熟児(男児42人、女児53人)に対して実施した田中・ビネー検査の結果では、超未熟児の知能指数の分布はほぼ正規分布を示したが、標準に比較して上限値は低く、下位方向への偏りが見られた。また、九大附属病院小児科で5歳から8歳までの14名のハイリスク児に実施したWPPSI.WISC-Rの結果でも、同様の傾向が認められた。知能の下位検査結果の違いを見るために、言語性知能(VIQ)の平均は72.1(SD=19.58)、動作性知能(PIQ)のそれは平均85.5(SD=27.93)を統計的に比較した結果、動作性知能が有意に高い結果が得られた(F=6.208,df=1)。このことは、知能の不均衡な発達状態を示すものであり、その原因究明や対応の在り方を検討する必要性を示唆したものと言える。その際、問題となるのは全体的発達の遅れもあるが、発達検査の下位項目に見られるアンバランスについては、学習障害などの問題を含めて慎重に検討する必要がある。勿論、合併症などに起因する発達遅滞の著しい事例においては、発達経過を記述することは困難であり、慎重な経過観察が必要となる。その他に、学齢期になって登校拒否を示した超未熟児の事例や低酸素性虚血性脳症と診断されたハイリスク児の事例等に対して発達援助の在り方を検討した。
熱応力緩和型耐熱コ-ティング設計のための耐熱衝撃性能評価法の開発

本研究は、熱応力緩和型耐熱コ-ティング設計のための非定常熱応力解析を基礎としたコ-ティング層の耐熱衝撃性能評価法を開発することを目的としたものである。所定の熱負荷条件のもと、各種の熱応力緩和組成を有する材料の評価手法の開発を行った。特に傾斜機能材料の開発に焦点をあてた検討を行った。このため、(1)コ-ティング構成要素材の機械的特性の評価、(2)熱応力緩和特性のコンピュ-タ解析、(3)レ-ザ-、プラズマア-ク加熱による耐熱衝撃性能評価法の開発を実施した。(1)については、セラミックス等の脆性材料に対して小型試験片(0.5mm板厚)を用いた評価を可能とするスモ-ルパンチ(SP)試験法を開発した。延性金属材料を対象としたSP試験法は既に開発済みであり、これより脆性、延性材料を統一的に評価し得る手法が整備されたことになる。ZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系等の数段階に混合比を変化させた構成要素材を用いSP試験法により変形、破壊強度の1600°Cまでの温度依存性を測定した。また、上記材料の熱的特性値の評価結果を含めた特性値のデ-タベ-スを作成した。(2)では、有限要素法を用いて種々の傾斜組成に対して非定常熱応力解析を実施した。特に、(3)のレ-ザ-加熱熱衝撃試験を模擬し得る手法を開発し、これを基にZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系を対象に、傾斜組成の熱応力緩和特性に及ぼす効果に関する検討を行った。(3)では、レ-ザ-加熱試験法を開発し、ZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系の耐熱衝撃特性評価に関する検討を実施し、加えて高温酸化挙動についての基礎的知見を得た。また、LAS/ウラストナイト基低熱膨張セラミックスの試作を行い、LAS複合化により耐熱衝撃性能を増大させ得ることを実験結果により示し、熱膨張制御の傾斜化が可能であることを示した。本研究は、熱応力緩和型耐熱コ-ティング設計のための非定常熱応力解析を基礎としたコ-ティング層の耐熱衝撃性能評価法を開発することを目的としている。所定の熱負荷条件のもと、最適の熱応力緩和組成を決定し、耐熱衝撃性能を向上させるための評価手法の開発を行う。このため本年度は、(1)コ-ティング構成要素材の機械的特性の評価、(2)熱応力緩和の最適化のためのコンピュ-タ解析、(3)レ-ザ-、プラズマア-ク加熱による耐熱衝撃性能評価法の開発を実施した。延性金属材料を対象としたSP試験法は既に開発済みであり、これにより脆性、延性材料を統一的に評価し得る手法が整備されたことになる。ZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系等の数段階に混合比を変化させた構成要素材を用いSP試験法により変形、破壊強度の1,600°Cまでの温度依存性を測定した。また、上記材料の熱的特性値の評価結果を含めた特性値のデ-タベ-スを作製した。