hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラマンスペクトルによるミオシン、アクチンの分子内構造の解析

筋収縮の本質はアクチン、ミオシンそしてATPの相互作用によるものである。我々はその分子機構を明らかにする為に、以下の実験を行った。まずGーアクチンを二価性化学修飾試薬(mーマレイミドベンゾイル)ーNーヒドロキシサクシニミドエステルでマレイミドベンゾイル化と、重合性を失ったアクチン(MBSーGーアクチン)を得ることができる。このMBSーGーアクチンを用いてミオシン(Sー1)との相互作用を調べた。次にアクチン分子内に消化酵素で切断を入れたときにミオシンとの相互作用にどのような影響を与えるかを調べた。Sー1MBSーGーアクチン複合体のラマンスペクトル解析により、複合体形成時にはアクチン側の構造には大きな変化は観測されなかったが、Sー1側においてそのトリプトファンの環境変化、そしてβ構造のくずれが観測された。一方複合体の生化学的研究により、MBSーGーアクチンはSー1ATPaseを活性化しないが、架橋試薬でMBSーGーアクチンとSー1を化学架橋するとその活性能力が回復することが示された。また複合体のトリプシン消化、トリプシン消化されたSー1を用いた化学架橋の研究によりMBSーGーアクチンとSー1の結合様式はFーアクチン中のアクチンモノマ-とSー1とのそれと異なっていることが明らかになった。<切断アクチンの重合と滑り運動>___ーGーアクチンをプロテナ-ゼKにより限定分解すると、Metー47、Glyー48の間で切断され、C端側35kDaポリペプチド鎖を生じる。この切断アクチンは塩添加のみでは重合しないが、ファロイジン存在下でゆっくり重合しFーアクチン線維を形成することがわかった。しかしこのアクチンのSー1 ATPase活性化能力、またHMM上を滑る速度は非常に抑えられ、上記の切断がアクチンの機能に重要な働きをしていることが示された。
アメリカ行政における組織間調整-政策ネットワーク論への管理学的アプローチ-

昨年度の研究結果を受け、本年度は米国行政において予算による総合調整の機能を果たしている行政管理予算庁が関わる予算制度改革であるPART(Program Assessment Rating Tool)に関して制度の特徴や導入の背景について検討を行った上で、実際の運用の状況について統計的手法を用いて分析を行った。以上の点についての研究成果を雑誌論文として公表した。1.まずジョージ・W・ブッシュ政権下に導入されたPARTという業績予算についてその制度の特徴と導入の背景を検討した。2004会計年度予算編成から導入されたPARTとは、まず政策の事後評価を行い、その評価結果を予算査定に反映させようとする仕組みである。このPARTの評価対象のプログラム数は年々増加している。PARTのシステム設計と改訂に関して行政管理予算庁内で責任を担ったのが業績評価チーム(PET:Performance Evaluation Team)である。これは行政管理予算庁内のさまざまな部局から職員を集めて作られたプロジェクト・チームである。また、2004会計年度予算編成時のPARTの導入と翌年度のPARTの改訂に際しては専門家による業績測定諮問委員会(PMAC:Performance Measurement Advisory Council)が、PARTの実施方法や制度の改善に関して答申を行った。このPMACの委員には1990年代にテキサス州政府で業績評価制度の導入に関わった当時の担当者も入っており、テキサス州政府での先行事例の影響が考えられる。2.さらに統計的手法を用いて政策の評価結果と予算査定がどの程度リンクしていて、その連動の度合いがどのように変化しているのかについて検討した。2004会計年度から2007会計年度の4年度にわたるデータを集計・分析した結果、基本的に評価結果と予算変化率との間で有意な相関が認められた。本年度の研究成果は大きく分けて以下の2点である。1.管理学からのアプローチとして、アメリカの財務行政学における理論枠組みを検討した。アレン・シック教授が示した予算査定機関の機能分類の枠組みを分析し、予算査定機関の機能を総額的財政統制、配分的効率性、技術的効率性の3機能に分類した上で、それぞれの変化に着目し、多国間比較を行うという分析視角を明らかにした。また、ゼロベース予算(ZBB : Zero-base Budgeting)などの米連邦政府における予算改革ツールが民間企業での取り組みを参考にして導入されたものであり、現在米国などの企業で導入され、一部政府セクターでも導入が始まっているバランス・スコアカードなどの考え方に関して検討を加えた。
分子時計遺伝子群を標的とした骨関連疾患治療薬の創出に向けた分子薬理学的研究

本研究は、骨組織における時計遺伝子Nuclear Factor, Interleukin 3 Regulated/E4 Promoter-Binding Protein(Nfil3/E4BP4)の新規機能と骨病態時における分子時計の関与を明らかにすることを目的とした。Nfil3/E4BP4は、T細胞の分化決定に必須な転写因子であることが既に報告されているが、骨代謝における機能的役割に関しては明らかになっていない。これまでの研究成果より、Nfil3/E4BP4遺伝子欠損マウスでは野生型マウスに比較して骨量の指標であるBV/TV値と骨形成の指標であるBFR値の有意な減少が明らになるなど、Nfil3/E4BP4が骨形成において重要な役割を果たす可能性が示唆された。また、卵巣摘出マウスの骨組織における時計遺伝子群と破骨細胞分化関連因子Rankl, Opgの発現変動についてqPCR法を用いて解析した結果、卵巣摘出群の大腿骨におけるanklの有意な発現増加とNfil3/E4BP4の発現変動が観察された。さらに、骨関連細胞における炎症性サイトカインの発現調節機構における時計遺伝子Nfil3/E4BP4の関与の可能性について検討した。Nfil3 siRNAの影響についてC3H10T1/2細胞を用いて検討した結果、Nfil3/E4BP4のノックダウンはIl-1betaによる炎症性サイトカインIl6の誘導を有意に増強した。以上の結果より、炎症性疾患発症時におけるNfil3/E4BP4の関与の可能性が示唆された。一方、時計遺伝子に作用する薬物の創出に向けて核内受容体Rev-erbのリガンド探索に着手した。約150種類の生薬エキスライブラリーを用いて、Bmal1プロモーター活性を指標に、Rev-erbに対する天然物アゴニストの探索を試みている。本研究では、分子レベルおよび個体レベルの両面から、骨軟骨組織における分子時計の正常な機能と制御に関する知見を収集すること、骨粗鬆症発症における分子時計の関与を明らかにすることを目的に研究を開始した。その中で、本年度は、骨リモデリングにおける時計遺伝子Nuclear Factor, Interleukin 3 Regulated/E4 Promoter-Binding Protein(Nfil3/E4BP4)の新規機能の解明を中心に研究を進めた。時計遺伝子Nfil3/E4BP4は、時計遺伝子Period2を抑制的に制御して概日時計の時刻合わせをする重要な因子であるだけでなく、Nfil3/E4BP4はT細胞の分化決定に必須な転写因子であることが報告されている(Yu et al., Science 2013)。したがって、交感神経シグナルの標的分子として同定したNfil3/E4BP4の分子時計の骨組織における特異的機能とその分子制御機構を明らかにすることを目的に、Nfil3/E4BP4遺伝子欠損マウス(KO)の表現型の解析に努めた。具体的には、&#181;CT法を用いた骨量の測定、凍結切片またはパラフィン切片標本を用いた形態計測による骨芽細胞数、破骨細胞数の測定、カルセイン二重標識法による骨形成能の測定を行い、Nfil3/E4BP4遺伝子欠損に伴う骨形成、骨吸収への影響について解析した。その結果、Nfil3/E4BP4遺伝子欠損マウスでは野生型マウスに比べてBV/TV値と骨形成パラメーターであるBFR値の減少が明らかとなった。すなわち、Nfil3/E4BP4は骨形成に関与する可能性が示唆された。初年度は、計画通り個体レベルでのNfil3/E4BP4の機能解析を実施した。Nfil3/E4BP4ノックアウトマウスの解析では、骨形成に関与する可能性が示唆されたので、細胞レベルによるNfil3/E4BP4の機能解析のために、骨芽細胞様株MC3T3-E1細胞を用いてNfil3/E4BP4過剰発現安定株を作製し、細胞生物学的解析を行った。その結果、Nfil3/E4BP4過剰発現によってALP活性の有意な増加が観察された。一方、siRNA、リアルタイムPCR法を用いてNfil3/E4BP4のノックダウンの影響について検討した結果、Nfil3が骨代謝関連分子シクロオキシゲナーゼ-2(COX-2/prostaglandin endoperoxide synthase 2)の遺伝子発現を制御し、細胞増殖に影響を及ぼすことが判明した。これまでの結果に関しては、個体レベルおよび細胞レベルの解析で、ほぼ予定通りに進捗していると考えている。本研究は、骨組織における時計遺伝子の機能と骨病態時における時計遺伝子の関与を明らかにすることを目的としている。ヒトの主な時計遺伝子として,Clock, Bmal1, Per, Cryなどが見出されており,これらは転写に関わる因子である。また、時計遺伝子Nuclear Factor, Interleukin 3 Regulated/E4 Promoter-Binding Protein(Nfil3/E4BP4)は、T細胞の分化決定に必須な転写因子であることがすでに報告されている。一方、これまでの研究で、CT法を用いた骨量の測定、形態計測による骨芽細胞数、破骨細胞数の測定、カルセイン二重標識法による解析の結果、Nfil3/E4BP4遺伝子欠損マウスでは野生型マウスに比べてBV/TV値と骨形成の指標であるBFR値の減少が明らかとなった。また、本年度は、骨芽細胞におけるNfil3/E4BP4の標的遺伝子として見出したBmp4の制御機構について解析すると同時に、転写調節因子Ppargc1aの骨組織における新規機能についても解析した。

その結果、骨芽細胞におけるアドレナリン受容体シグナリングによるNfil3/E4BP4発現上昇とそれに伴うBmp4発現の抑制には、転写因子C/EBP deltaが一部関与する可能性が示唆された。また、転写調節因子PGC-1 alphaの骨組織特異的な新規機能を明らかにするためにCre-loxPシステムを用いた骨芽細胞特異的Ppargc1a遺伝子欠損マウス(Osx-cre:Ppargc1aflox/flox)を作製し、これらマウスの表現型の解析を行った結果、Ppargc1a遺伝子欠損マウスではコントロールマウスに比べてBV/TV値の減少が明らかとなった。平成29年度は、計画通り、個体レベルでの転写調節因子PGC-1 alphaの骨組織特異的な新規機能を明らかにするためにCre-loxPシステムを用いた骨芽細胞特異的Ppargc1a遺伝子欠損マウス(Osx-cre:Ppargc1aflox/flox)を作製し、これらマウスの表現型の解析を実施した。CT法を用いた骨量の測定、形態計測による骨芽細胞数、破骨細胞数の測定、カルセイン二重標識法による解析の結果、Osx-cre:Ppargc1aflox/floxマウスでは、コントロールマウスに比べて大腿骨における骨量BV/TV値の減少が明らかとなった。また、これら骨量の減少には骨形成の低下が関与する可能性が示唆された。また、昨年度に続き、細胞レベルでの時計遺伝子Nfil3/E4BP4の機能解析を継続して実施した。骨芽細胞様株MC3T3-E1細胞に対するsiRNA、ChIPアッセイ法、あるいはリアルタイムPCR法を用いてNfil3/E4BP4のノックダウンの影響について検討した結果、Nfil3/E4BP4がCDKN1A遺伝子にコードされるサイクリン依存性キナーゼ阻害因子1(p21)の遺伝子発現を直接的に制御することによって、細胞増殖を負に制御することが示唆された。これら制御機構が、骨リモデリングにどの程度関与するかについては、個体レベルおよび細胞レベルの解析で今後検討しなければならないが、これまでの結果に関しては、ほぼ予定通りに進捗している。本研究は、骨組織における時計遺伝子Nuclear Factor, Interleukin 3 Regulated/E4 Promoter-Binding Protein(Nfil3/E4BP4)の新規機能と骨病態時における分子時計の関与を明らかにすることを目的とした。Nfil3/E4BP4は、T細胞の分化決定に必須な転写因子であることが既に報告されているが、骨代謝における機能的役割に関しては明らかになっていない。これまでの研究成果より、Nfil3/E4BP4遺伝子欠損マウスでは野生型マウスに比較して骨量の指標であるBV/TV値と骨形成の指標であるBFR値の有意な減少が明らになるなど、Nfil3/E4BP4が骨形成において重要な役割を果たす可能性が示唆された。また、卵巣摘出マウスの骨組織における時計遺伝子群と破骨細胞分化関連因子Rankl, Opgの発現変動についてqPCR法を用いて解析した結果、卵巣摘出群の大腿骨におけるanklの有意な発現増加とNfil3/E4BP4の発現変動が観察された。
しびれ評価のためのアセスメントツール開発に向けた基礎的研究

本研究の目的は、しびれの性質や程度を区分できる詳細な評価方法を確立し、しびれのガイドラインを作成することである。本申請期間中の研究目的は、糖尿病患者を対象として、しびれのあるもの、足のみにしびれのあるもの、手足にしびれのあるものに分け、しびれ感覚、日常生活動作について比較検討することである。近年、増加している糖尿病の合併症である末梢神経障害を評価する指標が整備できれば、しびれのケアを評価でき、患者の苦痛を知る一助となる。平成30年度には、しびれの性質を明らかにするために「ジンジン」「びりびり」など、測定に用いる擬音語・擬態語の項目の検討を行った。また、しびれた時に不自由になる日常生活動作の検討を行った。末梢神経障害を評価する際には種々の検査を組み合わせて行うことが重要とされているため、計測機器および方法の再検討を行った。調査で用いる機器は、触圧覚の評価としてSemmes Weinstein-monofilament(酒井医療KK)、振動覚の評価として音叉(C128タカセ医療器)、痛覚の評価として、アルゲジオメーター(インタークロスKK)、PAIN VISION(ニプロKK)とした。得られたデータは統計学的手法を用いて分析を行うため、得られたデータを安全に取り扱うためにパーソナルコンピュータ、統計ソフトを購入する等、研究環境を整えた。また、協力病院の医師や看護部と連絡調整を行った。効率よく調査を終了できるように、初めて使用する機器であるPAIN VISIONの取り扱いに慣れること、一連の調査をスムーズに終えることができるように練習を行っている。研究計画は、研究者の所属機関、協力病院の倫理審査委員会の承認を得ている。先行研究、文献、専門家の意見を参考に、しびれの性質を測定する調査項目として擬音語・擬態語の中から表現語、しびれによる生活の不自由さを測定する日常生活動作を選定することができた。選定した質問項目に、属性、しびれの部位と程度を測定する質問項目を加えて質問票を完成させた。調査に用いる計測機器の再検討を終えて、研究計画書を作成し、研究倫理審査委員会の承認を得ることができた。平成31年4月に研究倫理審査委員会の承認を得ることができた。今後は、初めて取り扱う機器に慣れること、全ての調査を患者のベッドサイドで予定時間内に終了できることを目標に事前準備を行う。本調査は、該当患者への研究協力依頼後、事前説明を行い、同意のえられた患者の希望日に行う。平成31年度は、調査を実施、国内外の研究者との交流を図り、今後の研究の発展に努める。平成32年度は、調査を継続するとともに、結果の公表に向けた準備を行う。専門家の助言のもと、計測機器および方法を再検討した。

糖尿病性末梢神経障害を客観的に測定する機器として、PAIN VISION(知覚・痛覚定量分析装置)のほうがサーモグラフィ(皮膚表面温度測定機器)より有用であると考えて計測機器の購入を変更した。、余剰となった費用で、国内外の研究者と交流を図り、今後の研究の発展に努める。
歯科インプラントによる歯槽骨吸収機序の解明

近年、歯科インプラントは治療法の進歩により臨床で広く応用されているが、一方インプラント装着後、歯槽骨の吸収等によりやむをえず撤去することがある。その理由の一つは、インプラント体に咬合圧という強い慢性的な機械的刺激を繰り返し与えることにより、インプラント体が動揺したり沈下していくことである。このことについての研究は病理組織学的には数多く行われているが、生化学的な研究は少なく、特に骨代謝に関する報告は極めて少ない。そこで、機械的刺激による骨吸収機序の解明を目的に本研究を行った。<結果>1)PGE_2:(1)NY:5分12時間測定した結果、Mecanical stressを加えた系はcontrolに比べPGE_2産生が15分値から上昇し12時間値においても有意の差をもって産生能が高いことが認められた。(2)Saos-2:NY同様にMecanical stressを加えた系は上昇傾向が認められたが、有意差は認められなかった。2)IL-1β:Saos-2においてはMecanical stressを加えた系にIL-1β産生能が高い傾向を認めたが、NYでは認めなかった。
ベクトル中間子核内質量分布の高統計精密測定によるハドロン質量起源の研究。

当該研究者は1-PARC E16実験に従事している。1-PARC E16実験は、過去の実験より大幅に統計を向上する事によって、ベクトル中間子の核内質量分布を精密に測定する。これは、ハドロン質量起源を知る上で非常に重要な測定量である。J-PARC F16実験を遂行する上で重要な検出器が二つある。GEMトラッカーとHadron Blind Detector (HBD)である。当該研究員はおもにHBDの開発に本年度関わった。HBDは全く新しいタイプの検出器であり、過去に使われた例はアメリカのPHENIX実験のみである。そこで、当該研究員はそのデータを解析し、HBDの実実験における性能評価に取り組んできた。そこで問題となったのが、非常に悪いシグナルバックグラウンド比であったが、対処する手法を確立し性能評価を行った。その結果、金金周辺衝突についてはシグナルの導出に成功し、PHFNIXでなされた過去の測定と無矛盾な結果を得た。これは、HBDの性能を完全に理解し、かつ、シミュレーションで再現できているという事を表しており、非常に重要な原理実証となった。この成果は、国際学会や国内学会で報告されている。金金中心衝突というよりバックグラウンドの大きい環境での性能評価はまだ進行中である。しかし、El6実験は金金周辺衝突程度のシグナルバックグラウンド比なので、原理実証は十分できたということができ、HBDの最終デザインも決定に近づいた。当該研究者はハドロンの質量起源の探求を目的とするJ-PARC E16実験に従事する。この実験の遂行には二つの検出器の開発が必要である。一つはGas Electron Multiplier(GEM)を用いた位置検出器であり、もう一つは電子同定用ガスチェレンコフ検出器(Hadron Blind Detector以下HBD)である。平成22年度の研究実施計画ではこの二つの開発を平行しておこなっていく予定であったが、結果としてHBDに多くの時間を費やした。具体的に行った内容は、アメリカのPHENIX実験のデータを用いたHBDの性能評価である。HBDとはそもそもPHENIX実験のアップグレードとして開発された新しいタイプの検出器である。そのため、HBDが実際の実験で使用されているという例は他になく、このデータを解析し性能を評価することは、E16スペクトロメータの最終デザインを作る上で非常に重要である。解析の結果、陽子陽子衝突や金金の周辺衝突に比べて生成粒子数が多い金金の中心衝突では、より複雑な解析が必要であるということがわかった。当該研究者は金金の中心衝突の場合にもっとも性能をひきだすためのアルゴリズムの開発を行った。それを用いた最終的な質量分布へのHBDの影響の評価は現在進行中である。以上のHBDの研究はイスラエルのワイツマン研究所と協力して行った。ワイツマン研究所はPHENIXのHBD開発で主要な役割を果たした研究所の一つである。当該研究者もワイツマン研究所を合計半年程度訪れ議論をした。当該研究者はJ-PARC E16実験に従事する。J-PARC E16実験は、過去の実験より統計を向上することによって、中間子の核内質量分布からハドロン質量の起源を解明することを目指している。この実験の遂行には、二つの新しいタイプの検出器を開発する必要がある。GEMトラッカーとHadron Blind Detector(HBD)である。研究実施計画では、これら2つの検出器の開発を平行して進めていく予定であったが、結果として多くの時間をHBDに費やした。当該研究員はアメリカのPHENIX実験のデータを用いたHBDの性能評価を行った。HBDはアメリカのPHENIX実験のアップグレードとして開発された検出器であり、他の実験で使われた例はない。そこでE16実験での最終デザインを決めるにあたってPHENIX実験のデータからその性能を導きだすことが非常に重要である。平成22年度にHBDの解析アルゴリズムの開発をおこなったので、本年度はそれを用いた性能評価を行った。まずは、シミュレーションを用いて、運動量依存性、衝突中心度依存性などを調べた。運動量が低い領域や中心衝突では悪化するものの、十分な性能が得られた。次にデータのキャリブレーションを行った。増幅率や量子効率の時間依存性、モジュール依存性などを詳細に調べ、その補正を行った。いずれも20%以下の依存性が見られた。そして現在は、phi中間子の質量領域での性能をデータから評価している。この質量領域は、シグナルバックグラウンド比が非常に悪く、バックグラウンドを信頼できる形で評価する必要がある。その手法を開発中である。昨年度から引き続き、PHENIXのHBDを開発したワイツマン研究所と毎週ミーティングで議論しながら研究を進めている。

そこで問題となったのが、非常に悪いシグナルバックグラウンド比であったが、対処する手法を確立し性能評価を行った。その結果、金金周辺衝突についてはシグナルの導出に成功し、PHFNIXでなされた過去の測定と無矛盾な結果を得た。これは、HBDの性能を完全に理解し、かつ、シミュレーションで再現できているという事を表しており、非常に重要な原理実証となった。この成果は、国際学会や国内学会で報告されている。金金中心衝突というよりバックグラウンドの大きい環境での性能評価はまだ進行中である。しかし、El6実験は金金周辺衝突程度のシグナルバックグラウンド比なので、原理実証は十分できたということができ、HBDの最終デザインも決定に近づいた。当該研究員はJ-PARC E16実験にむけて検出器の開発を行っており、予定より少しHBDに時間を割いたものの、おおむね予定通りに進行している。まずHBDに関しては、平成24年度中にPHENIX実験での性能評価を完了し、その経験をいかして、最終デザインを決定および作成しテストを行う。まだGEMトラッカーに関しても、同様にデザインの決定、作成、テストを行う。
先駆的英国人日本学者による和書の蒐集・活用・譲渡－「海外流出和書研究」に向けて－

2018年度の主要な研究実績は英国の大英図書館所蔵のサトウ旧蔵和書の調査にかかるものと、日本大学文理学部図書館所蔵のチェンバレン旧蔵和書の調査にかかるものとがある。前者については、サトウ旧蔵和書50点ほどについて、書き入れ、蔵書印、大英博物館の受入れ印を調査した。蔵書印については、同じ「英国薩道蔵書印」の印文を有する蔵書印が2種類あること、また、ひらがなの印文「さとう」の蔵書印も存在したことが判明した。受入れ印については、主に1「1884年9月22日」、2「1885年6月13日」、3「1894年2月13日」、4「1894年3月21日」5「1906年4月7日」の5種類の日付が確認され、このうち、34についてはやはり当時の先駆的英国人日本学者の一人で日本美術の収集家として名高いアンダーソンが日本美術関係の和書等を大英博物館に寄贈(売却)した日付であることから、これらの受入れ印記を有するサトウ旧蔵書はサトウからアンダーソンに譲渡された和書であり、それらをアンダーソンが他の日本美術関係和書等とともに寄贈したものであったと推測される。それらの和書はおおむね美術書であったり、挿絵つきであることもこの推測を裏付ける。5はすべて例外な仏教関係和書・漢籍であり、サトウと親交のあったパットン牧師から大英博物館に寄贈されたもので、サトウは仏教関係の多くの書物をパットンに譲渡していた事実が確認された。残る12はサトウ自身によって寄贈された日付と推測される。後者については、チェンバレン旧蔵和書のうち、もとサトウ旧蔵の和書約120点につき、書き入れ、蔵書印を調査した。蔵書印は、上記の2種類の蔵書印を確認し、チェンバレンの蔵書印との前後関係から、そのほとんどがサトウからチェンバレンに譲渡された和書であるが、逆にチェンバレンからサトウを経て再びチェンバレンの所蔵に帰した和書もあったことを確認した。英国の大英図書館でのサトウ旧蔵和書の調査は1日10点という限定があるが、予定していた点数をほぼ実見して調査・撮影することができた。大英博物館の受入れ印に判読困難なものが見られるため、予想外に時間を要することもあるが、おおむね順調に進捗していると判断している。日本大学文理学部図書館でのチェンバレン旧蔵和書の調査も図書館の協力を得て、順調だった。大英図書館でのサトウ旧蔵和書の調査、および日本大学文理学部図書館でのチェンバレン旧蔵和書の調査を引き続き行う。その後、英国ではケンブリッジ大学図書館でのアストンおよびサトウ旧蔵和書の調査、国内では、愛知教育大学附属図書館でのチェンバレン旧蔵和書の調査も実施して、サトウを中心とする和書の蒐集・活用・譲渡の様相を明らかにする。また、サトウと蔵書印と旧蔵和書の蒐集時期について、見通しを得たい。

大英図書館でのサトウ旧蔵和書の調査、および日本大学文理学部図書館でのチェンバレン旧蔵和書の調査を引き続き行う。その後、英国ではケンブリッジ大学図書館でのアストンおよびサトウ旧蔵和書の調査、国内では、愛知教育大学附属図書館でのチェンバレン旧蔵和書の調査も実施して、サトウを中心とする和書の蒐集・活用・譲渡の様相を明らかにする。また、サトウと蔵書印と旧蔵和書の蒐集時期について、見通しを得たい。
障害者スポーツの社会的意義に基づいたマネジメントモデルの提案

障害者のスポーツのあり方はその国の健常者のスポーツのあり方に準じていた。諸外国は日本よりも障害がある人の存在やその活動をより身近に感じており、それは環境などの外的要因よりもスポーツ文化や価値観、障害を受け入れる内的要因が大きいことが示唆された。地域との共生をめざすスポーツクラブ、多様性を受け入れる大学、それら支える企業が社会貢献という観点から連携し、大学を拠点としたスポーツの教育・研究・開発の相互的提供支援モデルを提案する。本研究の目的は、障害者スポーツの社会的位置づけに着目し、障害者スポーツの価値とは何かを社会学的に分析する事である。初年度は、日本における「障害」「スポーツ」「障害者スポーツ」それぞれの位置づけについて調査をおこなった。初年度が日本に着目したのに対し、今年度は諸外国における「障害」「スポーツ」「障害者スポーツ」それぞれの位置づけについて調査をおこなった。車椅子バスケットボール競技を中心に競技の組織や運営方法についてアンケート調査をおこない、一つの障害者スポーツ競技の背景にあるスポーツ政策、文化、福祉、産業技術、環境、教育の面に分けて整理し、障害者スポーツ普及システムと特徴的な社会的要因について比較した。アンケート調査に加えて、スポーツ関係の法律、スポーツ支援体制、障害者雇用状況を含めた企業支援体制,地域のスポーツクラブやスポーツ施設など障害者スポーツを取り巻く環境について具体的に聞き取りをおこなった。計画では、アメリカ、オーストラリア、イギリス、スペイン、ドイツ、イタリアの欧米6ヶ国を対象としていたが、予定していたイタリアの調査は実施できていない。イタリア以外の5ヶ国とカナダを対象として実施した。「障害者」「スポーツ」「障害者スポーツ」をどのように位置づけ、取り組んでいるのかについて、現在比較表を作成段階である。本研究の目的は,障がい者スポーツの社会的位置づけに着目し,障がい者スポーツの価値とは何かを社会学的に分析する事である.初年度は,日本における「障害」「スポーツ」「障がい者スポーツ」それぞれの位置づけについて調査をおこなった.初年度が日本に着目したのに対し,次年度は諸外国における「障害」「スポーツ」「障がい者スポーツ」それぞれの位置づけについて調査をおこなった.車椅子バスケットボール競技を中心に競技の組織や運営方法についてアンケート調査をおこない,一つの障がい者スポーツ競技の背景にあるスポーツ政策,文化,福祉,産業技術,環境,教育の面に分けて整理し,障がい者スポーツ普及システムと特徴的な社会的要因について比較した.アンケート調査に加えて,スポーツ関係の法律,スポーツ支援体制,障がい者雇用状況を含めた企業支援体制,地域のスポーツクラブやスポーツ施設など障がい者スポーツを取り巻く環境について聞き取りをおこなった.「障害」「スポーツ」「障がい者スポーツ」をどのように位置づけ,取り組んでいるのかについて,比較表を作成している.比較表の作成作業が遅れているため、期間の延長を要した.延長期間は補足調査を行うと共に最終年度に行う予定であったまとめをおこなう.分析の総まとめとして,諸外国のスポーツ文化を踏まえて,日本の文化に適した障がい者スポーツのあり方を検討し、企業と地域が連携し,既存の施設・産官学を活用した地域スポーツマネジメントモデルを作成し提案する.障害者のスポーツのあり方はその国の健常者のスポーツのあり方に準じていた。本研究の目的は,障害者スポーツの社会的位置づけに着目し,障害者スポーツの価値とは何かを社会学的に分析することである.研究計画の初年度は,日本における「障害」「スポーツ」「障害者スポーツ」それぞれの位置づけについて歴史的・文化的側面からフレーム分析を行い,先行研究や各報告書をベースに,健常者と障害者のスポーツおける接点の周辺から対象者を選出しインビュー調査を行った.インタビューの対象は,健常者と障害者が一緒に行っている競技で,なおかつ健常者よりも障害者の能力が高いスポーツを行っている障害者と健常者である.また,障害者のスポーツに携わっているが何らかの理由で健常者と障害者が一緒に行うことができない(しない)健常者である.前者は車椅子バスケットボール,ブラインドテニス競技を対象とし,後者は電動車椅子サッカーを対象とした.分析に関しては現在進行中である.一方,障害者スポーツ体験を行った経験のない健常者に対し,競技という側面からボッチャ・ブラインドテニスという障害者のスポーツ体験をさせ,体験したスポーツについての自由回答を得た.経験を通して見るのと行うのとでは印象が異なること,スポーツを通して障害という「不自由さ」に対してパラダイム変換がみられた.さらに,インターネットで行った調査では,身近にあるスポーツ施設にスポーツを行う障害者がいるかという問いに対し,「いる」の回答は6.8%であり,障害者のスポーツは主に特定のスポーツ施設で行われている現状が明らかになった.諸外国に対する調査については、予定としていたスペインについての情報が充分集められなかったため、今年度は追加してスペインにおけるインターネット調査を実施した。スペインにおいて障害のあるものは16%程度(スペイン統計局より)であり、日本の6%程度を大きく上回っていた。身近に障害がある人がいるかについての質問では「いる」がスペイン54.0%に対し日本は16.2%、生活圏にスポーツを楽しむ障がい者はいるかの質問では、「スポーツをしている障がい者がいる」がスペインは45.0%に対し日本は6.8%であった。

障害がある人のスポーツの関わりについての質問では、「定期的に関わっている」つながりの深い人から「メディアでたまたま見たことがある」までを関わりがあるとすると、スペインでは8割以上が関わりがあるが、日本では5割に満たない結果となった。スペインを含む今回対象とした諸外国においては、日本と同様に障がい者のスポーツ活動の資金は、寄付金や何らかの公的資金が主となっている。異なる点は、障がいがある人の存在やその活動はより身近に感じられ、スポーツに関しては日常の中に接点があり存在していることが示された。これまでの研究から、諸外国では障がい者スポーツの活動のあり方は健常者の地域スポーツのあり方に準じており、環境などの外的要因よりもスポーツにおける価値感や障がい者を受け入れる内的要因が大きいことが示唆された。ドイツでは障害の有無に関わらず地域のクラブが主体として車椅子バスケットボールが行われているのに対し、わが国では学校が主体となってスポーツ活動をすすめてきたため、年齢や教育環境において画一的な集団での断片的なスポーツ活動であった。障がい者のスポーツは多様性化と地域との共生をはかる大学と教育研究を通じて相互支援関係を構築し、地域に拠点をおくプロスポーツクラブとの連携モデルを提案する。スポーツ科学初年度は、日本における「障害」「スポーツ」「障害者スポーツ」それぞれの位置づけについてフレームワークやアンケート調査をおこなった。今年度は諸外国における「障害」「スポーツ」「障害者スポーツ」それぞれの位置づけについて調査するため、パラリンピックの時期に合わせてアメリカ、オーストラリア、イギリス、スペイン、ドイツ、カナダに対して、(1)質問表の作成とその結果をもとに聞き取り調査、(2)組織や運営状況についての資料調査、(3)調査結果の分析を行った。(3)の分析項目は、スポーツ政策、文化、福祉、産業技術、環境、教育の6項目であり、特徴的なポイント挙げて比較表を作成する計画であったが、結果の整理が遅れているため、現在作成段階にある。初年度は,日本における「障害」「スポーツ」「障がい者スポーツ」それぞれの位置づけについてフレームワーク作成やアンケート調査をおこなった.次年度は諸外国における「障害」「スポーツ」「障がい者スポーツ」それぞれの位置づけについて調査するため,パラリンピックの時期に合わせてアメリカ,オーストラリア,イギリス,スペイン,ドイツ,カナダに対して調査を行った.予定最終年度は,前年度に行った諸外国のスポーツ政策,文化,福祉,産業技術,環境,教育の分析項目について,特徴的なポイントをまとめた比較表を作成しているが遅れている.理由としては,諸外国への補足調査が必要な事と,2020年の東京オリンピックパラリンピックの開催が決定し,日本における障がい者スポーツを取り巻く環境や施策が変化しているため,こちらも補足調査を行う必要があるためである.初年度に計画していた国内の資料収集
セレン化亜鉛の気相エピタキシャル成長によるpn接合と青色発光ダイオ-ド

1.前年度までにZn及びSe単体を原料にして水素輸送法によりZnSeを成長させると同時に、P及びLiのコ・ド-ピングによってGaAs基板上に低抵抗率のp形ZnSeが成長できることとpn接合による発光ダイオ-ドについて報告した。しかし、試作ダイオ-ドは必ずしも良好な特性を示すに至っていない。良好なpn接合を得るためにはn層の導電率を高くすること、p層の不純物の再分布を抑制する必要がある。このためには、p層の成長温度(450°C)以下でのホモエピタキシャル成長温度とドナ-不純物のド-プ条件を明きらかにする必要がある。そこで、今年度はエピタキシャル成長に対する塩化水素(HCl)ガスエッチングの効果と沃化メチル(CH_3I)を用いて沃素のド-ピングについて検討した。(1)HClによるエッチングの結果、ホモエピタキシについては250°C以上、GaAs基板に対するヘテロエピタキシについては200°C以上のHCl中熱処理により350°Cでのエピタキシャル成長が可能であることを明きらかにした。ヘテロエピの場合HClガスエッチング後、真空排気してから成長させた場合でも従成のアンド-プの時よりもキャリア濃度が約1桁高く、SIMS分析の結果Clが約10^<17>cm^<-3>含まれている。フォトルミネッセンス(PL)によると中性ドナ-に束縛された励起子線I_Xが観測された。I_Xとキャリア濃度の増加はClによる可能性がある。(2)妖素ド-ピングの結果、最低の流量においてもPLはSA発光等の深い準位によるものが支配的であり、抵抗率も高い。沃素が高濃度にド-プされていると考えられる。2.電子ビ-ム蒸着と抵抗加熱を併用し、ZnSeとZnの同時蒸着を試みた。RHEEDによるとストリ-ク状の回析パタ-ンを示すが、電気的光学的特性はまだ十分な検討ができていない。
変異ウイルスを基軸とした悪性脳腫瘍に対する複合的遺伝子治療法の開発

複製型ヘルペスベクターを用いたウイルス療法の安全性の確認を行い、さらにウイルスを投与後に腫瘍内で抗ウイルス免疫を抑制し抗腫瘍効果の増大を図る研究を行った。さらに、ウイルスの腫瘍特異性を高めるため、悪性グリオーマ特異抗原としてMusashi-1に着目しそのプロモーター活性を解析した。(1)TIMP2、INFγを発現するHSV vectorを作成した。局所投与では、G207のみ、G207+IFNγ、G207+TIMP2、G207+IFN+TIMP2の順に効果の増大が認められた。HSV-G207をヘルパーウイルスとして機能遺伝子を同時発現するHSV vectorを開発し、TIMP2とIFNγを付加することで治療効果が増強することが判明した。毒性減弱型G207は、膀胱内投与や静脈投与が副作用無く可能であることが示唆された。(2)TIMP2発現HSVベクターを高濃度に濃縮し、生存解析上十分な治療効果を示す濃度にて、正常マウス脳内に注入したのち、各臓器別にウイルスによる傷害が起こっていないかどうかを、組織および免疫化学的に解析したところ、明かな傷害は認められなかった。(3)化学療法(MCNU+VCN)中の患者血清では、抗ウイルス活性は有意に抑制されていた。抗ウイルス免疫を抑制するためシクロホスファミドをウイルスと同時に腹腔内投与したところウイルスの不活化が有意に抑制され、動物実験で抗腫瘍効果の有意な増加を認めた。(4)Musashi-1プロモータ下流にLacZを挿入し各種グリオーマ細胞株に遺伝子導入したところ、他の細胞株と比べてグリオーマで有意なプロモータ活性をしめした。このことは、Musashi-1プロモータによりウイルス複製を制御させることによって、より特異性の高い治療用ベクターが開発出来ることを示唆している。細胞傷害性ウイルスそのものを腫瘍内で特異的に複製させ、それに追随して複数の機能遺伝子を効率良く発現させることで、実用化しやすい単一ベクター上で、効率の高い複合治療システムを得ること、および毒性減弱型のベクターを用いることで進行癌をも対象とする全身投与が可能かどうかを検討目的とする。(1)HSVの複製開始配列oriと、パッケージングシグナルを含むpBR322起源のプラスミドを用いて、CMVプロモーター下流にTIMP2、INFγを組み込んだアンプリコンプラスミドを構築後HSV-G207をヘルパーウイルスとして各遺伝子を発現するdefective HSV vectorを作成した。(2)in vitro局所投与の解析では、vectorのウイルス産生能に大きな差は認められず、plaque forming法による細胞傷害活性の解析でも、ヘルパーウイルスを同濃度で感染させる限りは両者に差は認められなかった。これらの結果は新たに作成したベクターにおいてもヘルパーウイルスによる細胞傷害活性が維持されていることを示す。(3)Invivo解析:局所投与では、G207のみ、G207+IFNγ、G207+TIMP2、G207+IFN+TIMP2の順に効果の増大が認められた。Intravesical therapy,静注による血管内投与ともに著明な膀胱癌腫瘍抑制効果が認められ、他臓器への副作用は認められなかった。また脳腫瘍モデルマウスに対しても静注で治療効果が得られた。

本年度は、複製型ヘルペスベクターを用いたウイルス療法において、これまで行ってきた浸潤抑制蛋白を同時に発現させる方法を動物実験にて検証するとともにその安全性の確認を行い、さらにウイルスを投与後に腫瘍内で抗ウイルス免疫によって攻撃され不活化することを抑制することによって、抗腫瘍効果の増大を図る研究を行った。さらに、ウイルスの腫瘍特異性を高めるため、悪性グリオーマ特異抗原として、Musashi-1に着目しそのプロモーター活性を解析した。(1)TIMP2発現HSVベクターを高濃度に濃縮し、生存解析上十分な治療効果を示す濃度にて、正常マウス脳内に注入したのち、各臓器別にウイルスによる傷害が起こっていないかどうかを、組織および免疫化学的に解析したところ、明かな傷害は認められなかった。(2)患者血清により治療用ウイルスが不活化されるかどうかを解析したところ、抗HSV抗体を有する患者で有意に不活化され、その期間は殆ど24時間以内であった。(3)化学療法(MCNU+VCN)中の患者血清では、抗ウイルス活性は有意に抑制されていた。(4)抗ウイルス免疫を抑制するため、シクロホスファミドをウイルスと同時に腹腔内投与したところ、ウイルスの不活化が有意に抑制され、動物実験で抗腫瘍効果の有意な増加を認めた。(5)以上よりウイルス療法を悪性グリオーマの化学療法と同調させることで、より高い治療効果が得られることが予想された。(6)Musashi-1プロモータ下流にLacZを挿入し、各種グリオーマ細胞株に遺伝子導入したところ、他の細胞株と比べてグリオーマで有意なプロモータ活性をしめした。(7)このことは、Musashi-1プロモータによりウイルス複製を制御させることによって、より特異性の高い治療用ベクターが開発出来ることを示唆している。
尺度混在・複雑化大規模データの特徴抽出と対話的情報把握の研究

混在尺度や構造の複雑性を考慮し,情報縮約と分類の同時推定により,隠れた構造や特徴を取り出せる手法の提案と,その結果を対話的および高速に得る計算環境を提供することをめざし,本年度は,(1)先行研究の情報収集と分析・整理,(2)尺度混在データの処理方法の研究,(3)計算効率の検討,(4)次元縮約手法とクラスタリングの同時推定の検討,(5)対話性の導入に取り組んだ。(1)(2)の検討結果は(4)で実現し(後述),(3)では,交互最小二乗法などの反復計算を必要とする手法全般に適用できる加速化の一般的手順(昨年度に提案)を用い,非計量主成分分析や非計量因子分析での実績を踏まえ,Fuzzy c-meansクラスタリング(FCM)や不完全データのブートストラップ手法の加速化を提案し,FCMでは約2倍,不完全データでは約3倍の加速が得られることを確認した。FCMでの成果は,日本計算機統計学会第32回大会,COMPSTAT2018(ルーマニア),CMStatistics 2018(イタリア)で,不完全データでの成果は,EcoSta2018(香港),IASC-ARS2018(北京)で報告した。(4)では,統計解析環境R用関数「clustrd」を解析し,同時推定のアルゴリズムの詳細を確認するとともに,Reduced k-meansクラスタリング(RKM)で尺度混在データが扱えるように,われわれの成果である非計量主成分分析をアルゴリズムに組み入れ,実際の計算を行えるようにした。この成果は,ISI 2019 World Statistics Congress (マレーシア)での発表が採択されている。(5)については,「clustrd」を例に,パラメータなどをGUIで指定できるインタフェースをShinyで試作し,上記の各提案手法のインタフェースのあり方を検討した。反復計算を必要とする手法全般に適用できる加速化の一般的手順を整理し終え,新たな対象手法としてFuzzyc-meansクラスタリング(FCM)に加速化手法を適用し,その効果を確認できたこと,本研究でターゲットとする次元縮約と分類の同時推定手法が,RKMとFactorial k-means(FKM)および関連の手法で具体的なアルゴリズムが確認できたこと,特に,量的データを対象とするRKMに,非計量主成分分析の手法を取り入れ,質的データの扱いを可能としたこと,FCMの加速化は国内外の学会で発表し,質的データが扱えるRKMの提案手法は,国際学会での発表で採択されたことから,本年度の研究については,順調に進んでいると判断される。今後も「研究実績の概要」に示した(1)(5)を継続・発展させることを行う。具体的には,(2)と(3)については,本年度はファジークラスタリングを対象としたように,次元縮約やクラスタリングに関係する他の古典的な多変量手法へ対象を広げていく。(4)については,提案した尺度混在データの次元縮約とクラスタリングの同時推定の手法をFKMへ拡張すること,それらの手法の性能を多角的に評価していくこと,変数選択への応用および加速化を検討していくことを行う。さらに,これらの研究と同時か,ある程度の目途が立ったタイミングで,(5)のインタフェースを構築していく。これらにより(2)(5)が融合された成果を求めていく。研究成果については,統計関係の会議(IASC-ARSなどの国際会議,日本計算機統計学会や日本行動計量学会などの国内学会)で報告を行う。混在尺度や構造の複雑性を考慮し,情報縮約と分類の同時推定により,隠れた構造や特徴を取り出せる手法の提案と,その結果を対話的および高速に得る計算環境を提供することをめざし,本年度は,(1)先行研究の情報収集と分析・整理,(2)尺度混在データの変数選択と加速化の研究,(3)次元縮約手法とクラスタリングの同時推定の検討に取り組んだ。(3)では,(1)をもとに,典型的な次元縮約と分類の同時推定手法であるReduced k-means Clusteringについて,その亜流およびRの関数について検討し,特徴抽出のための準備を進めた。また,交互計算をともなうクラスタリング(ファジーC平均法)の加速化の検討にも入った。データを構成する変数の分析を変数選択の意味で,非計量主成分分析や項目反応理論の枠組みで議論できたこと,交互最小二乗法を用いる計算のように反復手法を用いる手法全般に適用できる加速化の一般的手順が提案できたこと,本研究でターゲットとする次元縮約と分類の同時推定手法が,Reduced k-means Clusteringを中心に,具体的アルゴリズムの分析に着手できたことから,本年度の研究についてはおおむね予定通りに進んでいると判断される。加速化や変数選択については,国際学会で発表もできたことや,クラスタリングの加速化の数値実験に取りかかれている点などは,予定以上の成果が得られているといえる。

(1)(2)の検討結果は(4)で実現し(後述),(3)では,交互最小二乗法などの反復計算を必要とする手法全般に適用できる加速化の一般的手順(昨年度に提案)を用い,非計量主成分分析や非計量因子分析での実績を踏まえ,Fuzzy c-meansクラスタリング(FCM)や不完全データのブートストラップ手法の加速化を提案し,FCMでは約2倍,不完全データでは約3倍の加速が得られることを確認した。FCMでの成果は,日本計算機統計学会第32回大会,COMPSTAT2018(ルーマニア),CMStatistics 2018(イタリア)で,不完全データでの成果は,EcoSta2018(香港),IASC-ARS2018(北京)で報告した。(4)では,統計解析環境R用関数「clustrd」を解析し,同時推定のアルゴリズムの詳細を確認するとともに,Reduced k-meansクラスタリング(RKM)で尺度混在データが扱えるように,われわれの成果である非計量主成分分析をアルゴリズムに組み入れ,実際の計算を行えるようにした。この成果は,ISI 2019 World Statistics Congress (マレーシア)での発表が採択されている。(5)については,「clustrd」を例に,パラメータなどをGUIで指定できるインタフェースをShinyで試作し,上記の各提案手法のインタフェースのあり方を検討した。反復計算を必要とする手法全般に適用できる加速化の一般的手順を整理し終え,新たな対象手法としてFuzzyc-meansクラスタリング(FCM)に加速化手法を適用し,その効果を確認できたこと,本研究でターゲットとする次元縮約と分類の同時推定手法が,RKMとFactorial k-means(FKM)および関連の手法で具体的なアルゴリズムが確認できたこと,特に,量的データを対象とするRKMに,非計量主成分分析の手法を取り入れ,質的データの扱いを可能としたこと,FCMの加速化は国内外の学会で発表し,質的データが扱えるRKMの提案手法は,国際学会での発表で採択されたことから,本年度の研究については,順調に進んでいると判断される。「研究実績の概要」に示した(1)(2)(3)の研究は継続する。それらに加え,(4)として,(3)を発展させ,まず,既存のクラスタリング手法で,次に,次元縮約とクラスタリングの同時推定手法で,尺度混在データを扱えるようにすることを行う。これと並行して,(5)同時推定手法の計算の効率化の検討を行う。(4)(5)に目途が立ったタイミングで,(6)提案する手法において,データグループの選択,パラメータの値の指定,変数やクラスターの指定などを対話的に行えるインタフェースの検討に入る。研究成果については,統計関係の会議(EcoSta2018,COMPSTAT2018などの国際会議,日本計算機統計学会や日本行動計量学会などの国内学会)で発表を行う。今後も「研究実績の概要」に示した(1)(5)を継続・発展させることを行う。具体的には,(2)と(3)については,本年度はファジークラスタリングを対象としたように,次元縮約やクラスタリングに関係する他の古典的な多変量手法へ対象を広げていく。(4)については,提案した尺度混在データの次元縮約とクラスタリングの同時推定の手法をFKMへ拡張すること,それらの手法の性能を多角的に評価していくこと,変数選択への応用および加速化を検討していくことを行う。
日本中世地域権力の研究

当該年度において研究者藤井は、1日本中世、南北朝室町期大内氏について研究した博士学位請求論文『室町期大名権力の研究ー周防国大名大内氏を取例としてー』の出版にこぎつけた。書名は『室町期大名権力論』、出版社は同成社、刊行年次は平成25年12月、総ページ数は367ページである。本書は中世の地域権力である大内氏をとりあげた本としては、6080年代の論文の論文集である松岡久人氏の『大内氏の研究』(2011年、清文堂)につぐ専門書である。また、南北朝・室町期大内氏分国に特化した研究書としては初のものである。同書では、大内氏の支配国、すなわち大内氏分国の歴史を当主毎(6代)に区分けし、各代において、I先行研究の整理、II政治史の整理、III当主と被官(家臣)の代表的発給文書表の紹介と分析、IV被官(家臣)集団の紹介と分析、IV内政の実情についての特論を展開した。結果、大内氏の研究のみならず、未だ未解明な部分の多い、南北朝・室町期における地域権力、いわゆる大名権力の形成過程とはどのようなものかという、中世史研究に課せられた屈指の重要問題の解明に貢献したと考える。2また、本年度においては、1の研究成果を引き継いで行なった新研究、戦国期大内氏分国の研究にも着手した。同研究については基礎的データの収集と分析を行う一方で、既に研究の一部成果の発表の段取りもつけた。具体的にいえば、戎光祥出版という出版社より単著、『大内義興』(大内義興は戦国期大内氏の当主、同書は一般向けの準専門書)を刊行することとなった。同書の執筆は既に終了しており、現在、同書は最終的な校正の段階に入っている。同書の刊行は、特別研究員の期間終了後ではあるが、平成26年5月である。当該年度においては、研究成果をまとめた研究書1冊と論文を1・2本書くことが目標であったが、受け入れ研究機関の良好な研究環境もあって、研究書を事実上2冊執筆することができたため。(抄録なし)本年度は、自身の研究課題に即し、2点の研究に取り組んだ。1点目は、研究対象の地域権力、南北朝・室町期大内氏分国について、大内氏歴代各期の被官(家臣)発給文書データ表の拡充である。2点目は、当該地域権力の首長、大内氏の歴代発給文書データ表の作成である。これらの研究について、受入機関である東京大学史料編纂所の諸施設、特に受入研究者である同所近藤成一教授開発・拡充中のデータベース、「日本古文書ユニオンカタログ」(同所HPで部分的に一般の研究利用も可能)を用いつつ行なった。課題1については、各期被官が発給した文書683点(内訳はI弘世期57点・II義弘期123点・III盛見期150点・IV持世期45点・V教弘期82点・VI政弘期(但し、明応2年(1493)4月以後は戦国期と見倣して除く)226点)の再検証を行なった。この作業により、自身の博士論文等で既作成であった各期被官発給文書表(発給年次・発給者・宛所・出典欄からなる)に内容要約欄を付すことができた。課題2については、各当主が発給した文書、716点の文書(内訳はI弘世期89点・II義弘期108点・III盛見期85点・IV持世期69点・V教弘期95点・VI政弘期(但し、戦国期は除く)270点)を検証した。その結果、発給年次・発給者・宛所・内容要約・出典欄からなるデータ表を新たなに作成することができた。以上のように、合計して1399点の文書に関する諸情報を既作成・新作成の表計12点に反映させることが出来た。研究員応募時に「申請内容ファイル」で示した1年目の計画通り、博士論文の充実化が果たされた。今年度の上半期においては、受入研究者である東京大学史料編纂所教授近藤成一氏の開発した「日本古文書ユニオンカタログ」を用い、南北朝・室町期大内氏分国を取り上げた博士学位請求論文の内容の再確認を行なった。作業終了後、出身大学大学院の指導教員にあたる一橋大学大学院教授池享氏の尽力を仰ぎ、学位請求論文刊行のための出版社を探した。その内、最も適正な条件を提示した吉川弘文館との交渉を進め、受入機関である東京大学史料編纂所より日本学術振興会の研究成果公開促進費の公募に応募した。現在、審査中である。一方、下半期においては、戦国期大内氏領国の研究にとりかかった。具体的にいえば、前述の「日本古文書ユニオンカタログ」を利用し、今後の研究のためのデータベースの作成作業を行なった。現在のところ、戦国初期の大内氏領国の関連文書、462点について、史料編纂所の各主写真帳・影写本を用いつつ調査を行い、そのデータベース化を行なう事ができた。調査対象としては凡そ1500点程度になると見込んでいるので、現在のところ、全体の約3分の1程度の作業が終了したと考えている。3年目ではこの作業をできうる限りに進めていきたい。また、この作業を行なっている最中、戎光祥出版より、同社の刊行シリーズ「中世武士選書」で『大内政弘・義興』の出版依頼を受けた。