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内外伝世品の調査ならびに比較に基づく京都製蒔絵の歴史的研究

フランスの蒔絵熱:蒔絵層の剥ぎ取りと高度な模造の実例集」として発表し、また本研究の調査による副次的な成果を「ゴータ・フリーデンシュタイン城美術館蔵画帖:明治政府よりエディンバラ公アルフレッドへの贈答品」として当館の水谷亜希研究員と共著で発表した。秋には、オランダにてライクスミュージアム所蔵の漆器数十点を調査し、イギリスで調査予定の作品の類似品などのデータを採取できた。スペインではマドリッド国立装飾美術館において、スペインの修道院や教会に伝えられてきた南蛮漆器を一堂に集めた特別展を見学し、同館所蔵の関連作品を熟覧したほか、個人所蔵家の自宅、古美術商の店舗においても漆器を調査した。冬にはイギリスのV&A美術館、フランスのルーヴル美術館、パリ装飾美術館、コンピエーニュ・アントワーヌ・ヴィヴネル美術館などで漆器を調査し、特に19世紀パリの漆器コレクションの実例を詳しく知ることができた。日本の研究者が調査に赴くことで、所蔵館の担当者たちの日本漆器に対する関心が高まり、異なる所蔵館のあいだで共同の展覧会を模作する動きも生じてきており、有意義な研究交流を行えた。V&A美術館では、京都国立近代美術館の研究員の同行を先方にご許可いただき、同館が準備中の展覧会への協力も果たすことができた。ルーヴル美術館ではティエールの漆器コレクションを調査し、その全貌を把握した。コンピエーニュでの調査でも二年めにしてほぼ全体を見通せた。パリ装飾美術館では同館の学芸員もほとんど見ることがなかった漆器の調査であったため、多くの質問を受け、調査内容を先方の台帳情報にも活かす結果となった。本年度招聘予定であったパリ装飾美術館の主任学芸員の来日は、先方の職務の都合で26年度1月に延期となったが「日仏漆芸交流を学ぶ」と題した国際研究セミナーを実現できた。5月に、昨年度までの研究成果の一部を当館研究紀要『学叢』に「ルーヴル美術館蔵アドルフ・ティエール(一七九七一八七七)蒔絵コレクション」として発表することができ、19世紀パリにおける東洋趣味の流れと日本製漆工作品の流通状況のおよその対応を掴むことができた。秋には、昨年度にひきつづき、イギリスのV&A美術館とフランスのパリ装飾美術館の収蔵庫にて漆器を調査した。万国博覧会の時代を中心とした膨大なコレクションを誇るV&A美術館では、漆器の調査のみならず保存修復作業で漆器や漆の樹液を扱っている家具修復担当者との意見交換も行った。同様に、フランスでは、19世紀のコレクターたちの膨大な寄贈作品を誇るパリ装飾美術館の漆器をほとんど熟覧することができた上に、ルーヴル美術館の学芸員やオルセー美術館の名誉学芸員、パリで漆芸品やラッカー塗りの家具を中心とした文化財修復を行う専門家などとも日本製漆器の受容のありようについてさまざまな意見交換を行うことができた。昨年同様、パリ装飾美術館では、調査内容はフランス語でも記録され、先方の台帳情報に役立てられることになっている。本年度は同館の文献情報センターでの調査も行い、2年間に調査した漆器の全てについて寄贈者等の来歴情報を収集した。パリ装飾美術館からは、先方のコレクションを用いた展覧会を企画しないかとの提案も受けた。1月にはV&A美術館の漆芸担当学芸員のジュリア・ハット氏を招聘し、熱海美術館や清水三年坂美術館などで19世紀のコレクションの展覧会をともに見学し、種々の意見交換を行うことができた。
看護治療技術育成のためのリンパドレナージ手法訓練モデルの開発

本年度は、独習システムを用いた技術指導を展開し、教育活動の評価を行うことを目的に研究活動を展開した。まず、看護学生60名に対し、リンパ浮腫発症のメカニズムおよびリンパドレナージの方法について一斉講義およびデモンストレーションを行った上で、研究協力が得られた20名を、独習システムを用いた教育プログラム使用群10名、独習システムは使用せず自己学習した群10名に無作為に分け、マッサージの方向、リズム・速度、ボディメカニクスの点から評価を行った。2群とで比較したところ、有意差はみられなかった。しかし、学生たちからは「リンパ浮腫の皮膚に触れたことがないので、モデルがあると感触がわかる」「モデルがあると、患者役をしてくれる人がいなくてもマッサージの練習ができる。一人でも練習できることがよい。」との評価を得た。また、卒後教育研修会においても、リンパ浮腫下肢モデルを活用し指導を試みた。受講生からは「患者役になって脚を出すのは恥ずかしいし、マッサージの方法をしっかり見ることができないが、モデルがあると、患者役になった時の不利益がない。」との評価を得た。これらの結果を踏まえ、第39回日本看護学会・看護総合・学術集会において、独習システム活用の状況を紹介した。さらに、マッサージ圧を測定する方法はないか検討を重ね、圧力測定フィルムをマッサージ部位に固定することで、手が当たっている部位の圧を、即時的ではないものの学習者にフィードバックすることができるようになった。今後は、圧力測定フィルムを組み込んだ独習システム評価を、対象者の数を増やして実施し、成果発表する予定である。リンパ浮腫の発症、進展を予防するためには、患者自身によるセルフケア行動の確立が大きな役割を占める。今年度は、「看護治療技術育成のためのリンパドレナージ手法訓練モデルの開発」を行うための第一段階として、リンパ浮腫患者のセルフケア行動を把握する目的で、聞き取り調査を実施した。その結果、患者達は浮腫を「仕方のないもの」として受け止め、「ただ辛抱するしかない」とあきらめ、「もっと悪化するのではないか」と不安を抱えながら毎日を過ごしている実態が明らかになった。さらに、当大学の「女性のこころとからだの相談室」において、研究分担者がリンパ浮腫患者に対して徒手リンパドレナージおよびセルフケア指導を1年間継続して実施した。援助内容は、(1)リンパ浮腫に関する情報提供、(2)日常生活で行うスキンケア・セルフマッサージの指導、(3)圧迫衣(ストッキング)の選定、(4)徒手リンパドレナージの実施などである。また、浮腫部分の繊維化が進んでいる患者に対しては、日常生活における工夫や衣服の指導、介入頻度を増やすなど、援助をより強化した。その結果として、介入がリンパ浮腫患者のセルフケア行動向上に貢献でき、リンパ浮腫の悪化が予防できることを確認した。その一方で、看護学生や臨床看護師がリンパドレナージ手法を訓練するための人体模型(フットシュミレーター)を作製・検討した。平成19年度は、この人体模型の完成と人体模型を用いた指導とその評価方法についての確立に向けてさらに検討する予定である。本年度の目標の一つは、「プロトタイプの運用実験・問題点の抽出およびそれに基づく人体模型完成版の作製」であった。プロトタイプを使用してみたところ、一般に市販されている看護教育用人体モデルの足を転用したため、浮腫をもつ患者特有の皮膚の弾力性が再現できていなかった。何よりマッサージ技術習得に必要な皮膚をずらす感覚を再現できないことが明らかとなった。試行錯誤を重ね、シリコンを何層にも重ねることで、なんとか浮腫が生じている皮膚および皮下組織の感触に近づけることができ、皮膚をずらす感覚を再現することに成功した。また研究計画の段階では、他の研究で用いているスクイージングモデル用圧センサーによりマッサージ圧の測定が可能であると考えていた。しかしリンパドレナージの場合、スクイージングに比べ圧が弱くかつ、皮膚に水平方向に圧がかかっており、スクイージングモデル用圧センサーでは、リンパマッサージ圧を適切に感知できないことがわかった。そこで急遽計画を変更し、モデル試術者の体位や身体の使い方・マッサージリズムと速度を画像により再現し、同時に学習者も自分自身の身体像を見ながら学習できる独習システム教材を作成した。そのため、計画に比し物品費に助成金を多く費やすこととなった。本年度の目標「人体モデルを活用して教育プログラムの検討」は人体モデルおよび独習システム教材の作成に時間を要し、十分な成果が得られなかった。20年度は、教育プログラムの検討と独習システム教材を活用した教育の評価を行い、成果を発表する予定である。」との評価を得た。

受講生からは「患者役になって脚を出すのは恥ずかしいし、マッサージの方法をしっかり見ることができないが、モデルがあると、患者役になった時の不利益がない。」との評価を得た。これらの結果を踏まえ、第39回日本看護学会・看護総合・学術集会において、独習システム活用の状況を紹介した。さらに、マッサージ圧を測定する方法はないか検討を重ね、圧力測定フィルムをマッサージ部位に固定することで、手が当たっている部位の圧を、即時的ではないものの学習者にフィードバックすることができるようになった。今後は、圧力測定フィルムを組み込んだ独習システム評価を、対象者の数を増やして実施し、成果発表する予定である。
セシウム原子を用いたマイクロ波およびテラヘルツ波の精密計測技術に関する研究

近年原子を用いて電磁波を測定する技術が注目されている。例えば、原子と電磁波の相互作用は比較的単純な量子論で記述できるため新たな計測標準として応用する、または原子を高感度、高速、高分解能、高安定な新たなセンサに応用することなどが挙げられる。本研究は、原子と電磁波の相互作用を利用した新たな電磁波測定方法の開発を目標とし、当面は大分して、「ミリ波・テラヘルツ波の検出」、「電磁波の可視化」、「電磁波の精密測定」を主題とする。「ミリ波・テラヘルツ波の検出」は上記の中で最も挑戦的な課題である。今年度は利用するリュードベリ状態の選定と、レーザーおよびテラヘルツ波光源の準備を進めた。「電磁波の可視化」について、9.2 GHzのマイクロ波と852 nmの近赤外レーザーによる二重共鳴を用いて、マイクロ波を可視化する技術を開発した。本技術をマイクロ波回路であるマイクロストリップラインを伝送するマイクロ波に適用し、その定在波の明暗や、インピーダンスの変化に対する位相シフト等をリアルタイムかつ高解像度に可視化することに成功した。「電磁波の精密測定」について、現行のカロリーメータ方式を凌駕するマイクロ波電力標準を目指し、原子のラビ周波数を基準とした導波管内のパワー測定技術の開発を進めた。今年度は、原子を用いる方法における課題であった任意周波数化に取り組んだ。電磁石による静磁場を導波管内の原子に印加することで生じるゼーマン効果を用いて、測定可能なマイクロ波の周波数を9.2 GHzから±1 GHz以上掃引可能であることを示した。原子を用いた「電磁波の可視化」に関して、計画以上の成果が得られた。今年度は単純な回路基板であるマイクロストリップライン上のマイクロ波に対して一次元的な可視化に成功した。この成果に基づいて適宜、特許出願、学会・論文発表を行った。これは我々独自のアイデアを実用するための原理実証実験を位置づけられている。従って今後、二次元以上の領域における可視化や、より複雑な回路への応用が期待される。また、原子との共鳴により電磁波測定を行う方法の原理的な課題である周波数の任意化についても大きく前進した。今年度は、原子に印加する静磁場を制御することで、ゼーマン効果による周波数拡張に成功した。本結果も、今後、本研究の応用性を高める上での重要な成果である。本結果に基づいて、学会発表を行い、論文についても掲載が決まっている。原子を用いた「ミリ波・テラヘルツ波の検出」にはセシウム原子のリュードベリ状態を用いる。室温で基底状態にあるセシウム原子をリュードベリ状態に遷移させるためにいくつかのレーザーが必要であるが、まずその中で、波長852 nmおよび510 nmのレーザーについて、波長と出力の安定化を進める。「電磁波の可視化」について、まず二次元領域の可視化技術を確立する。その後、原子に印加する静磁場を制御することで、マイクロ波の偏波解析を試みる。また、マイクロ波の理論的な解析を行うことで、本可視化技術の基礎を整える。その後、より複雑な回路やアンテナ、可視化技術を用いたセンサやカメラなど、新たな応用技術の開発を行う。「電磁波の精密測定」に関して、導波管の中の伝送パワー測定を推進する。導波管の中にセシウム原子を導入する場合、ガラスセルもしくは真空系の窓や排気口などの電磁波波への影響が懸念される。これらを解消するための真空導波管の開発と実装を行い、原子を用いた導波管の中の精密な伝送パワー測定を目標とする。

従って今後、二次元以上の領域における可視化や、より複雑な回路への応用が期待される。また、原子との共鳴により電磁波測定を行う方法の原理的な課題である周波数の任意化についても大きく前進した。今年度は、原子に印加する静磁場を制御することで、ゼーマン効果による周波数拡張に成功した。本結果も、今後、本研究の応用性を高める上での重要な成果である。本結果に基づいて、学会発表を行い、論文についても掲載が決まっている。原子を用いた「ミリ波・テラヘルツ波の検出」にはセシウム原子のリュードベリ状態を用いる。室温で基底状態にあるセシウム原子をリュードベリ状態に遷移させるためにいくつかのレーザーが必要であるが、まずその中で、波長852 nmおよび510 nmのレーザーについて、波長と出力の安定化を進める。「電磁波の可視化」について、まず二次元領域の可視化技術を確立する。その後、原子に印加する静磁場を制御することで、マイクロ波の偏波解析を試みる。また、マイクロ波の理論的な解析を行うことで、本可視化技術の基礎を整える。その後、より複雑な回路やアンテナ、可視化技術を用いたセンサやカメラなど、新たな応用技術の開発を行う。「電磁波の精密測定」に関して、導波管の中の伝送パワー測定を推進する。導波管の中にセシウム原子を導入する場合、ガラスセルもしくは真空系の窓や排気口などの電磁波波への影響が懸念される。これらを解消するための真空導波管の開発と実装を行い、原子を用いた導波管の中の精密な伝送パワー測定を目標とする。
MLL複合体の固形癌進展における機能解析

【研究成果】正常型MLL複合体と変異型MLL複合体の構成因子の違いを比較検討し、変異型MLLによるエピゲノム変化(抗がん剤耐性獲得など)の分子メカニズムを、固形癌をモデルに解析を進めることが目的である。FlagタグをMLLに付けた発現ベクターを用いて、ヒト子宮頸癌の細胞株であるMLL複合体構成因子が固形癌の増殖に重要であることを子宮頸癌HeLa細胞(MLL正常)でのノックダウン実験により明らかにした。既知のサブユニットであるDPY30, WDR5, RBBP5, BRD4, MEN1などをノックダウンすると癌増殖を抑制した。加えて、MLL遺伝子変異を有する大腸癌細胞株でのMLL複合体構成因子の安定発現細胞株を樹立した。現在、MLL遺伝子異常を有する固形癌に対する早期診断・予後診断や、より有効な分子標的療法の発見につながる礎となる知見を得るため、変異を有するMLL複合体形成の阻害化合物をスクリーニング中である。【今後の研究の展開】本研究課題では以下の4つの課題に取り組み、変異型MLLによる癌化の作用機序を解析していく。I)変異型MLL複合体特異的構成因子や固形癌細胞の維持に必須の構成因子の同定II)変異型MLL複合体の形成阻害化合物スクリーニングIII)変異型MLL複合体の標的遺伝子の網羅的同定IV)変異型MLL複合体による転写・クロマチン構造の制御メカニズム解析MLL複合体構成因子の癌細胞でのノックダウン実験により、それらが癌の増殖に重要であることを証明した。そこで、MLL遺伝子異常を有する固形癌に対する早期診断・予後診断や、より有効な分子標的療法の発見につながる礎となる知見を得るため、変異を有するMLL複合体形成の阻害化合物をスクリーニング中であり、MLL遺伝子変異を有する大腸癌細胞株でのMLL複合体構成因子の安定発現細胞株を樹立している。これらの複合体構成因子とMLL安定発現293T細胞株におけるMLLが正常の複合体構成因子を比較することにより、変異型MLL複合体特異的構成因子が同定できると考えられる。未知の物質を多数含有する海洋微生物の代謝産物のライブラリーを用いて、変異型MLL複合体の形成を阻害する低分子化合物を探索する。正常型MLLに比べ、変異型MLL複合体は、クロマチンへの結合部位が変化して新たな癌遺伝子の転写活性化や癌抑制遺伝子の不活性化が起きてクロマチン環境が撹乱されるため癌が進行すると推測される。そのため、1クロマチン免疫沈降シーケンス(ChIP-seq)を用いて、正常型と変異型MLLの結合領域を網羅的に同定・比較する。変異型MLLを特異的に認識するペプチド抗体および、正常および変異型MLL両方を認識するポリクローナル抗体も用いて、計画Iで選別したH3K4メチル化異常を示したMLL変異を有する癌細胞で解析を行う。同時にH3K4メチル化状態もモニターする。明確な結果が得られなかった場合は、計画IIで作製したFlagタグ付きの正常型と変異型MLL安定発現細胞株を用いた抗Flag抗体によるChIP-seqを行う。次に、2変異型MLL特異的なsiRNAノックダウンは不可能ではあるが、正常および変異型MLLを両方ノックダウンし、RNA-seqを実施し、MLL標的遺伝子候補リストを作製する。12を統合的に解釈し、変異型MLL特異的な標的癌遺伝子および癌抑制遺伝子を同定する。よって、MLLに異常がある場合の複合体構成因子との比較をするため、先ずMLLに変異が無い細胞で、MLL正常の場合の複合体構成因子について調べた。FlagタグをMLLに付けた発現ベクターを用いて、ヒト子宮頸癌の細胞株であるHeLaS3に遺伝子導入させクローニング行った。しかし、分子量が大きいためか精製した複合体が十分に得られなかったため、MLL複合体構成因子として既知のMEN1, BRD4, AF4,およびAF9の安定発現細胞株を樹立し複合体を精製した。また、MLL遺伝子異常を有する固形癌に対する早期診断・予後診断や、より有効な分子標的療法の発見につながる礎となる知見を得るため、変異型MLL複合体形成の阻害化合物をスクリーニングする実験系を確立した。I)変異型MLL複合体特異的構成因子や固形癌細胞の維持に必須の構成因子の同定II)変異型MLL複合体の形成阻害化合物スクリーニングIII)変異型MLL複合体の標的遺伝子の網羅的同定IV)変異型MLL複合体による転写・クロマチン構造の制御メカニズム解析当初、ヒト子宮頸癌の細胞株であるHeLaS3に遺伝子導入させクローニング行った。しかし、分子量が大きいためか精製した複合体が十分に得られなかった。そこでMLLに変異が無いヒト胎児腎細胞株である293TにMLL複合体構成因子として既知のMEN1, BRD4, AF4,およびAF9を遺伝子導入し、これら構成因子の安定発現細胞株を樹立し複合体を精製した。また、再度FlagタグをMLLに付けた発現ベクターを用いて、293Tに遺伝子導入させクローニング行い、MLL安定発現細胞株を樹立した。

BRD4, AF4,およびAF9は変異型MLL複合体に特異的な構成因子であるため、これらの複合体構成因子とMLL安定発現293T細胞株におけるMLLが正常の複合体構成因子を比較することにより、変異型MLL複合体特異的構成因子が同定できると考えられる。【研究成果】正常型MLL複合体と変異型MLL複合体の構成因子の違いを比較検討し、変異型MLLによるエピゲノム変化(抗がん剤耐性獲得など)の分子メカニズムを、固形癌をモデルに解析を進めることが目的である。FlagタグをMLLに付けた発現ベクターを用いて、ヒト子宮頸癌の細胞株であるMLL複合体構成因子が固形癌の増殖に重要であることを子宮頸癌HeLa細胞(MLL正常)でのノックダウン実験により明らかにした。既知のサブユニットであるDPY30, WDR5, RBBP5, BRD4, MEN1などをノックダウンすると癌増殖を抑制した。加えて、MLL遺伝子変異を有する大腸癌細胞株でのMLL複合体構成因子の安定発現細胞株を樹立した。現在、MLL遺伝子異常を有する固形癌に対する早期診断・予後診断や、より有効な分子標的療法の発見につながる礎となる知見を得るため、変異を有するMLL複合体形成の阻害化合物をスクリーニング中である。【今後の研究の展開】本研究課題では以下の4つの課題に取り組み、変異型MLLによる癌化の作用機序を解析していく。I)変異型MLL複合体特異的構成因子や固形癌細胞の維持に必須の構成因子の同定II)変異型MLL複合体の形成阻害化合物スクリーニングIII)変異型MLL複合体の標的遺伝子の網羅的同定IV)変異型MLL複合体による転写・クロマチン構造の制御メカニズム解析MLL複合体構成因子の癌細胞でのノックダウン実験により、それらが癌の増殖に重要であることを証明した。そこで、MLL遺伝子異常を有する固形癌に対する早期診断・予後診断や、より有効な分子標的療法の発見につながる礎となる知見を得るため、変異を有するMLL複合体形成の阻害化合物をスクリーニング中であり、MLL遺伝子変異を有する大腸癌細胞株でのMLL複合体構成因子の安定発現細胞株を樹立している。これらの複合体構成因子とMLL安定発現293T細胞株におけるMLLが正常の複合体構成因子を比較することにより、変異型MLL複合体特異的構成因子が同定できると考えられる。精製した複合体をSDS-PAGE後、銀染色し、変異型特異的なバンドを見出し、液体クロマトグラフィー質量分析法(LC/MS/MS)でタンパク質を同定する。同定された因子に対する抗体を用いるなど、変異型MLL複合体の精製純度を上げ、複合体構成メンバーの全貌を明らかにする。さらに、同定された因子をsiRNAノックダウンし、細胞増殖抑制を指標として、固形癌細胞の維持に必須なサブユニットの同定も試みる。過去に多くの抗生剤、抗癌剤等の生理活性物質が分離されてきた未知の物質を多数含有する放線菌や海洋微生物の代謝産物のライブラリーを用いて、変異型MLL複合体の形成を阻害する低分子化合物を探索する。正常型MLLに比べ、変異型MLL複合体は、クロマチンへの結合部位が変化して新たな癌遺伝子の転写活性化や癌抑制遺伝子の不活性化が起きてクロマチン環境が撹乱されるため癌が進行すると推測される。
中国往生伝類の基礎的研究

研究実績の概要;第一の目的の「往生人総覧」は資料的にはほぼ成し終え、現在は厖大な往生人カードをいかに整理し、成稿化するか作業中である。その成果の一端として「中国往生人索引」(草稿)を「科研究費研究成果報告書」(冊子体)に提出する。また、それによって知られた第二の目的、思想研究の成果もすでに学会で一部発表した(下記)。概要は以下のとおりである。I.資料研究;1.往生伝類資料の調査・収集・整理、2.「往生人索引」(草稿作成)「往生人総覧」(作業継続中)、3.関係資料(浄土資料・高僧伝・他宗資料など)の調査・考証II.思想研究;1.往生人の整理・分類・思想形態、2.住生伝類の諸問題(「中国往生伝類の諸問題」第15回北海道印度哲学仏教学会、1999年7月)、3.往生人の原型と変遷(「日中浄土教比較考」『印度哲学仏教学』第14号、1999年10月、「蓮社列祖としての延寿と宗〓」『印仏研』第48巻第1号、1999年12月)研究実績の概要;第一の目的の「往生人総覧」は資料的にはほぼ成し終え、現在は厖大な往生人カードをいかに整理し、成稿化するか作業中である。I.資料研究;1.往生伝類資料の調査・収集・整理、2.「往生人索引」(草稿作成)「往生人総覧」(作業継続中)、3.関係資料(浄土資料・高僧伝・他宗資料など)の調査・考証II.思想研究;1.往生人の整理・分類・思想形態、2.住生伝類の諸問題(「中国往生伝類の諸問題」第15回北海道印度哲学仏教学会、1999年7月)、3.往生人の原型と変遷(「日中浄土教比較考」『印度哲学仏教学』第14号、1999年10月、「蓮社列祖としての延寿と宗〓」『印仏研』第48巻第1号、1999年12月)本研究の第一の目的は、往生伝類すべてを網羅し、往生人総覧を資料的に提供することにある。今年度は交付初年度に当たり、申請書実施計画記載のとおり、資料の調査考証・収集整理、そして中国往生人比較対照表の作成と資料研究に終始した。まず、代表的往生伝;『往生西方浄土瑞応刪伝』、『浄土往生伝』、『浄土立教志』(『仏祖統紀』)、『往生集』、『浄土聖賢録』記載の往生人を複写し、往生人毎に整理して、「中国往生人一覧表」記載の基礎的カードを作成した。さらにそれに加えて『浄土論』、『新修浄土往生伝』(残存)、『浄土宝珠集』(残存)、真福寺蔵・金沢文庫蔵・禅林寺蔵往生伝記載の往生人を備考として付載し、「一覧表」作成の基礎的カードの完全を期した。次年度は、この基礎的カードから、中国往生人を整理・分類し、さらにその他の資料を調査収集し、また中国浄土教の総合的成果として望月信亨『中国浄土教理史』から関係事項を付加し、中国往生人資料の完全を期し、「一覧表」を作成したい。以上のように、今年度は研究課題の基礎的な資料研究に終始したが、この作業の過程で、従来指摘されない中国往生人全体の特徴と問題点、後世に大きな影響を与えた往生人の実像と虚像などが新たに明らかになった。この成果は未だ発表に至っていないが、すでに次年度の学会に発表することを予約している(「研究発表」参照)。研究の目的;本研究の第一の目的は、中国往生伝類すべてを網羅し、「往生人総覧」を資料的に提供することにある。それは、後学者に計り知れない裨益をもたらす。第二に、往生伝類を比較対照することによって、時代とともに誇張され、あるいは無視された往生人の変遷、いわゆる実像と虚像を明らかにする。それによって、時代社会を背景とした生き生きとした往生人像を浮き彫りにするだけでなく、時代社会の特徴が提示される。その成果の一端として「中国往生人索引」(草稿)を「科学研究費研究成果報告書」(冊子体)に提出する。I.資料研究;1.往生伝類資料の調査・収集・整理、2.「往生人索引」(草稿作成)

「往生人総覧」(作業継続中)、3.関係資料(浄土資料・高僧伝・他宗資料など)の調査・考証II.思想研究;1.往生人の整理・分類・思想形態、2.往生伝類の諸問題(「中国往生伝類の諸問題」第15回北海道印度哲学仏教学会、1999年7月)、3.往生人の原型と変遷(「日中浄土教比較考」『印度哲学仏教学』第14号、1999年10月、「蓮社列祖としての延寿と宗頤」『印仏研』第48巻第1号、1999年12月)
ドープ原子ホログラフィーによる高臨界温度鉄系超伝導体の設計と創成

鉄系超伝導体Ca1-xPrxFe2As2において、蛍光X線ホログラフィーの実験を行った。Ca1-xPrxFe2As2は、ThCr2Si2型超伝導体の中で最も高い49 Kの超伝導転移温度を示す一方、超伝導体積分率が僅か数%の化合物である。STM/STSの実験では、Pr原子の周りでのみ超伝導ギャップが観測されている。本研究では、この化合物がPr原子の周りでのみ高温超伝導を発現する原因を明らかにするため、SPring-8のBL13XUにおいて蛍光X線ホログラフィーの実験を行い、Caの周りとPrの周りの局所構造を3次元的に可視化して比較した。昨年度、S/Nが悪いながらも原子像を再生することに成功していたが、データの精度が低く詳細な解析を行うことができなかった。一方、今年度は、検出器周りの条件を最適化し、精度の高い実験に成功した。その結果、Prを含まない母物質において、Caの周りのAs位置が著しく揺らいでいることを見出した。さらに、Prを10%ドープした試料において、Prの周りでは、母物質と比べてAs位置の揺らぎにほとんど変化がなく、一方、Caの周りでは、母物質と比べてAs位置の揺らぎに著しい増大が生じていることを見出した。これらの結果は、超伝導転移温度49 Kの超伝導がPrの周りでのみ局所的に発現することと矛盾しない。本研究の結果は、As位置の揺らぎと高温超伝導発現の間に密接な関係があることを示唆する。28年度が最終年度であるため、記入しない。Ca1-xPrxFe2As2が示す49 KのTcは鉄系122型の中で最も高い値であるが、一方でその化合物が示す超伝導体積分率はわずか数%にとどまる。走査トンネル顕微分光の結果を参照すると、CaサイトにドープされたPr原子と同じ数の欠陥が原子像に現れており、その周囲でのみ超伝導ギャップが発達しているように見える。この結果は、Ca1-xPrxFe2As2の高温超伝導がCaサイトにドープされたPrの周りでのみ局所的に発現していることを示唆する。本研究では、蛍光X線ホログラフィーの手法によりPr周りの局所構造を調べ、超伝導増強因子の抽出を試みる。フラックス法により、3x3x0.03 mm3程度の単結晶試料を育成した。EDXでPr量(x = 0.10)を分析し、磁化測定でTc (40 K)と超伝導体積分率(約5%)を調べ、狙い通りの試料ができていることを確認した。さらに、単結晶X線回折でシングルグレインの結晶であることを確認したのち、SPring-8のBL13XUに試料を持ち込み、蛍光X線ホログラフィーの実験を行った。Pr周りの特徴を明らかにするため、Pr LαとCa Kαの蛍光X線ホログラムを測定した。温度は室温、入射X線エネルギーは6.5 keVから11.5 keVまで0.5 keVおきとした。原子像を再生した結果、Caの周りでは、Ca、Fe、Asの各原子が所定のサイトに観測された。一方、Prの周りでは、Ca周りの構造と様子が異なることがわかった。今のところ、原子サイト以外の場所にゴーストが見えており、Pr周りの局所構造について正確に議論するには、データのS/N比を向上させる必要がある。今後、精度を上げた測定を行う予定である。蛍光X線ホログラフィーの実験に使用することのできる大型の単結晶試料を育成することができた。実際に蛍光X線ホログラフィーの実験を行い、CaとPrの周りの原子像を再生することができた。さらに、Caの周りとPrの周りの局所構造が異なることを示唆する結果が得られた。今後測定データのS/N比を改善する必要があるが、そのための具体的な案は既にある。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。

本研究の結果は、As位置の揺らぎと高温超伝導発現の間に密接な関係があることを示唆する。測定データのS/N比を改善するために、長時間測定、分光結晶の位置調整、検出器周りのチェックなどを行い、精度を上げた実験を進める。そして、Pr周りの局所構造を精密に調べ、超伝導増強因子を抽出する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
アミジン類とオキソ酸の電荷支援型水素結合を駆使したソフトマテリアルの構築

本研究では、「電荷支援型水素結合」と呼ばれる極めて強い非共有結合的相互作用を用いて、新たなソフトマテリアルを構築する方法論の開拓に取り組んだ。特に、合成高分子を基盤とする超分子ポリマーゲルの構築に集中的に取り組み、アミジン基をもつポリマーとカルボキシ基をもつポリマーを溶液中で混合したのちに溶媒を留去するだけで簡単に、電荷支援型水素結合の三次元ネットワーク構造を有する超分子ポリマーゲルが得られることを見出した。これらの超分子ポリマーゲルは温度変化に対して可逆的に粘弾性を変化させ、また、多くの場合、低温では流動性を示さず、貯蔵弾性率が1 MPa以上のゴム状領域を示すことがわかった。本研究では、「電荷支援型水素結合」と呼ばれる極めて強い非共有結合的相互作用を駆使して、主として超分子化学的なアプローチにより、23次元の有機分子の集積体を構築し、さらに実用材料を目指したマクロ構造を自在に創成する方法論を開拓することを目的としている。本研究は、これまで共有結合や通常の水素結合が担ってきた役割を、この電荷支援型水素結合で置き換えて、その強い結合力と可逆性を活かした新規材料創成のための新しい指導原理の開拓を目指すものである。本年度は、電荷支援型水素結合を利用した1次元超分子ポリマーおよび2次元分子集積体の構築に取り組むところから始めたが、ポリアミジンと二官能性あるいは三官能性カルボン酸から結晶性の集積体を得るための検討過程において、カルボキシル基をもつテレケリックなポリマーを用いると超分子ポリマーゲルを形成することを見いだした。両末端にカルボキシル基をもつテレケリックな低分子量のポリブタジエン(Mn 4200)を、主鎖にアミジン基を有するポリアミジン(Mn 2700)をMeOH/CHCl3中で混合することで、アミジン基とカルボキシル基間の水素結合性の塩橋を介した超分子ネットワーク構造をもつ無色透明のゴム状の超分子ポリマーゲル(A1/1)を合成した。小角X線散乱解析から、このゲルはラメラ状のミクロドメイン構造をもつことがわかった。動的粘弾性解析から、この超分子ポリマーゲルは構成成分ポリマー単体に比べて力学的物性が向上していることが明らかになった。例えば、低分子量のポリブタジエンのみの場合、室温では損失弾性率(G")の方が貯蔵弾性率(G')より大きく、溶液として性質を示すが、A1/1は-55+30°Cの幅広い温度領域で、G'が1 MPaに達するゴム状平坦領域を示した。また、温度変化などの外部刺激に応答して動的粘弾性が可逆的に著しく変化することも分かった。本年度は昨年度までに得られた検討結果、すなわち、「主鎖にアミジン構造をもつポリマーと両末端にカルボキシル基をもつテレケリックなポリブタジエンを混合することで、電荷支援型水素結合により架橋された三次元ネットワーク構造をもつ超分子ポリマーゲルが生成すること」に基づいて、母体となるポリマーの構造を変えたものを合成し、ポリマーゲルの性質に与える影響について検討した。具体的には、アミジンポリマーとして、ベンゼン環のパラ位に環状アミジン基をもつポリスチレンを合成した。一方、カルボン酸ポリマーとしては、種々の組成比をもつアクリル酸とアクリル酸ブチルのランダム共重合体を合成した。これらの2種類のポリマーをメタノール中で混合することで、アミジン基とカルボキシル基間の水素結合性の塩橋を介した超分子ネットワーク構造をもつ無色透明のゴム状の超分子ポリマーゲルを合成した。動的粘弾性解析から、昨年度のポリブタジエンベースの超分子ポリマーゲルの場合と同様に、この超分子ポリマーゲルも構成成分ポリマー単体に比べて力学的物性が向上していることが明らかになった。母体となるポリマーの構造の異なる側鎖に環状アミジン基をもつポリスチレンとアクリル酸とアクリル酸ブチルのランダム共重合体を組み合わせることでも、昨年度のポリブタジエンベースのものと同様に、超分子ポリマーゲルが生成することを見いだすことができた。本年度は、「アミジン基をもつポリマーとカルボキシル基をもつポリマーを混合することで得られる超分子ポリマーゲル」の特性についてさらに詳細に検討した。アミジンポリマーとしては昨年度までと同じ「主鎖にアミジン構造をもつポリマー」を使用し、カルボン酸ポリマーとしては分子量の揃った両末端にカルボキシル基をもつポリアクリル酸ブチルをRAFT法により合成した。

両者をメタノール中で混合することにより得られる超分子ポリマーゲルは、アミジン基とカルボキシル基間の電荷支援型水素結合により架橋された三次元ネットワーク構造をもっていることが赤外吸収スペクトルなどにより確かめられた。小角X線散乱解析から、この超分子ポリマーはポリブタジエンを母体とする超分子ポリマーゲルの場合と違って、ナノ相分離構造を形成していないことがわかった。これはポリブタジエンに比べてポリアクリル酸ブチルは極性が高く、アミジンポリマーとの相溶性が高いためであると考えられる。また、低温では流動性をほとんど示さず、動的粘弾性解析から-5 °CではG'が1 MPaに達することがわかった。昨年度までのポリブタジエンベースの超分子ポリマーゲルの場合と同様に、温度変化などの外部刺激に応答して動的粘弾性が可逆的に著しく変化することも分かった。本研究では、「電荷支援型水素結合」と呼ばれる極めて強い非共有結合的相互作用を用いて、新たなソフトマテリアルを構築する方法論の開拓に取り組んだ。特に、合成高分子を基盤とする超分子ポリマーゲルの構築に集中的に取り組み、アミジン基をもつポリマーとカルボキシ基をもつポリマーを溶液中で混合したのちに溶媒を留去するだけで簡単に、電荷支援型水素結合の三次元ネットワーク構造を有する超分子ポリマーゲルが得られることを見出した。これらの超分子ポリマーゲルは温度変化に対して可逆的に粘弾性を変化させ、また、多くの場合、低温では流動性を示さず、貯蔵弾性率が1 MPa以上のゴム状領域を示すことがわかった。主鎖にアミジン基をもつポリアミジンと両末端にカルボキシル基をもつテレケリックな低分子量のポリブタジエンを組み合わせることでナノ相分離構造をもつ超分子ポリマーゲルが生成することを見いだすことができた。昨年度に引き続き、新しい超分子ポリマーゲルの系を見いだすことができたので、今後も用いるポリマーの構造などを変化させていきながら、新規材料としての可能性を探っていきたい。ポリマー内に電子のドナーやアクセプターを組み込むことにより高次に組織化された光電変換超分子集合体を構築することを目指す。それと同時に、結晶性の3次元超分子集合体の構築を目指して研究を進めていく。高分子化学本年度までに超分子ポリマーゲルの系を見いだすことができたので、用いるポリマーの構造などを変化させていきながら、新規材料としての可能性を探っていきたい。平成27年9月に近畿大学分子工学研究所から滋賀医科大学医学部に移動したが、その移動に伴い、機器類の反応や設置に想定外の費用がかかってしまった。また、私立大学と国立大学での事務手続きの違いなどから、混乱が生じてしまったため、平成27年度当初の使用計画及び使用予定額との間に違いが生じてしまった。研究の比較的初期段階で超分子ポリマーゲルを形成する系を見いだすことができ、大量に消耗品を使用する試行錯誤的な合成実験よりも解析的な分析実験が主となり、また、比較的安価な試薬から合成できることもあったため結果として研究費の消化率が当初予定の50%程度になった。
並列分散遺伝的知識獲得における効率的な個体群およびデータの分割

ルール集合に基づく知識を獲得する方法として,進化計算を用いた遺伝的知識獲得手法が提案されている.この手法の問題点として,大規模データに適用した場合,膨大な計算コストが必要となる.本研究では,個体群と学習用データ集合を同時に分割し,複数のCPUを用いて計算する方法を提案し,計算時間の大幅な短縮と評価用データに対する汎化性の改善が可能であることを示した.また,個体群やデータ集合の分割方法の違いによる影響を調査した.ルール集合に基づく知識を獲得する方法として,進化計算を用いた遺伝的知識獲得手法が提案されている.この手法の問題点として,大規模データに適用した場合,膨大な計算コストが必要となる.本研究では,個体群と学習用データ集合を同時に分割し,複数のCPUを用いて計算する方法を提案し,計算時間の大幅な短縮と評価用データに対する汎化性の改善が可能であることを示した.また,個体群やデータ集合の分割方法の違いによる影響を調査した.本年度は,遺伝的ファジィルール選択手法の並列分散実装において,学習用データの分割を部分個体群の個数よりも多くすることで,評価用データに対する汎化性能を悪化させることなく,大幅に計算時間が短縮できることを明らかにした.さらに,部分個体群毎に最良個体を抽出し,それらをアンサンブル識別器として利用する方法を提案した.部分データ集合の利用により若干劣化した汎化性能を改善し,非並列の遺伝的ファジィルール選択よりも汎化性能が高く高精度の識別器が獲得できることを明らかにした.本年度は並列分散実装をファジィ遺伝的機械学習手法にも適用した.ファジィ遺伝的機械学習手法は,ルールの条件部集合を直接最適化する方法であり,遺伝的ファジィルール選択よりも高精度な識別器が獲得できる可能性がある半面,計算時間が長くなるという特徴がある.数値実験を通して,遺伝的ファジィルール選択手法のようにCPUの個数の二乗倍高速化されることはないが,高精度の識別器がCPUの個数倍以上に高速に獲得できることを明らかにした.世代毎の部分個体群の進化の度合いを計測し,部分データ集合の交換による影響を調査した.データにより挙動が異なるため,更なる調査が必要である.部分個体群間で個体の移住操作に関しても着手した.まだ多くの結果は得られていないが,汎化性能の改善に役立つ可能性があることが分かった.今後トポロジなどを変更し詳細に調査する予定である.本年度は,区間集合を用いた遺伝的ルール選択の並列分散実装を行い,ファジィ集合を用いたときと同様に,識別性能を改悪することなく計算時間を大幅に短縮できることを明らかにした.また,条件部集合の組合せ最適化を行うファジィ遺伝的機械学習手法に並列分散実装を適用した.部分データ集合の交換操作により,非並列非分散実装よりも汎化性能の高い識別器が獲得できることを数値実験により明らかにした.これは,部分データ集合の交換により,個体群の多様性が維持され局所解に陥らず,非並列非分散実装よりも探索が行われるためである.さらに,遺伝的操作の一つとして部分個体群間での移住操作を導入し,その有効性を検討した.数値実験結果から,部分データ集合と最良個体の移住を同時に行う場合,移動方向が同じであれば,部分個体群中の多様性が失われ,汎化性能が改悪することがわかった.逆に,部分データの移動方向と個体の移住方向を変えることで,汎化性能が改善することを明らかにした.進化型多目的最適化手法の並列分散実装として,NSGA-IIを利用したが計算時間の大幅な現象は起きるものの性能の改善は得られなかった.また,他の遺伝的機械学習手法の並列分散実装として,OIGAを利用した場合,4種類中3つのデータで性能の改善が確認できた.数多くの機械学習手法が提案されているので,様々な手法への適用を行い有効性を検証する予定である.本年度は,並列分散実装の応用例として,クラス間のバランスが異なるImbalanceデータへの適用も試みた.具体的には,多数派クラスのパターンのみを分割し部分データ集合を作成し,個体群の分割と部分データ集合の交換を行う方法である.動作確認実験において,性能改善が見込める結果が得られたため,来年度引き続き有効性の検討を行う予定である.条件部集合の直接的な組み合わせ最適化を行うファジィ遺伝的機械学習手法の並列分散実装に対して,本研究で提案してきた個体群分割とデータ集合の分割の効果を様々な実験を通して検証した.たとえば,完全非並列や,個体群だけの分割,データ集合だけの分割など構造的な違いによる性能比較や,データの交換世代の影響や,個体の移住間隔のパラメータの違いによる性能比較などを行った.これらの実験を通して,個体群とデータ集合の同時分割化による大幅な計算時間の短縮が可能になることを明らかにした.また,個体の移住操作を行うことで,非並列非分散型の実装よりも探索性能が改善されることを明らかにした.またこのとき,個体の移住方向も重要であることを発見した.さらに,並列分散実装により探索性能が改善される原因を調査したところ,部分データ集合の交換によって,個体群が局所解に収束することを回避していることも分かった.以上の成果を,本研究の成果として,IEEE Transactions on Fuzzy Systemsに投稿し採択された.多目的最適化への拡張に関しては,計算時間の短縮以上に利点がまだ得られておらず,引き続き調査と新たな実装方法の検討を行っていく予定である.並列分散実装の構造上の利点を利用した,Imbalanceデータへの対応や,アンサンブル識別器への設計に関して,識別性能の改善が確認できたため,国際会議等で成果を発表した.ファジィ

遺伝的機械学習に並列分散実装を適用することで,計算時間の大幅な短縮のみならず,獲得された識別器の汎化性能の改善も可能であり,その理由がほぼ明らかになってきた.現在は,様々なパラメータで確認実験を行い,英文論文誌への投稿を行っているため,おおむね順調に進展していると言える.24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き,ベンチマーク問題の数を増やして実験を行い有効性の検証を行う.進化型多目的最適化への適用に関しては,期待される改善が得られていないため,探索アルゴリズムの改良や他の進化型多目的最適化手法の適用を考えている.Imbalanceデータへの適用という申請段階では気づかなかった拡張がみえてきたため,こちらも研究を進めていく予定である.現実世界のデータは,クラス間に偏りのある大規模なものであることも多く,この拡張は今後の研究ラインの一つになると思っている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
家兎眼水晶体上皮細胞の創傷治癒過程におけるアポトーシスの発現

1.目的:後発白内障は、その形成に術後水晶体嚢内に残存した水晶体上皮細胞の増殖・分化が関わっており、術後早期の水晶体上皮細胞の挙動を明らかにすることは後発白内障の発生を予防するうえで重要であるとともに創傷治癒過程の解明にも役立つ。一般に、創傷治癒においては、過剰な修復が行われた後に細胞の脱落が起こることが知られており、皮膚などではこの過程にアポトーシスが関わっているといわれている。そこで、水晶体摘出術後の創傷治癒過程においてアポトーシスが発現しているか否か、及びその発現の時期を検討した。2.方法:体重約2kgの白色家兎に対して水晶体摘出術を行った後、術後14日まで細隙灯顕微鏡による観察と写真撮影を行うとともに経時的に眼球を摘出し、パラフィン切片を作成した。通常の光顕的観察を行うとともにTUNEL法(TdT-mediated dUTP-biotin nick end labeling)によりアポトーシスの発現の有無を観察した。3.結果:術後89日目には、前嚢切開縁から後嚢中央側へ発展していた細胞の脱落が観察され、同部位にTUNEL陽性細胞が観察された。また、前嚢切開縁付近の前・後嚢接着部付近には5日目以降に紡錘形の細胞が出現し、この中にTUNEL陽性細胞が散見された。この部位の陽性細胞は710日目までに比較的多く存在し、14日目にはほとんど観察されなかった。4.結論:水晶体上皮細胞の創傷治癒過程においてもアポトーシスが関与しているものと思われた。また、家兎眼では、過剰な増殖の後のアポトーシスは主として術後710日目に生じているものと推察された。現在電顕によるアポトーシスの証明を行っているところである。
家族の歴史的変動過程と地域におけるその意味-ライフヒストリーからの考察-

地理学研究では生産活動に対する分析が重視される一方で、生産活動を取り巻く日々の営みは等閑視される傾向にあった。その結果、日々を暮らす人々の視線から地域を捉えた研究は蓄積されず、彼らの暮らしや家族が産業地域の維持にどのような影響を与えたか等についての検討はほとんどなされてこなかった。日本社会において家族が重要な役割を果たしてきたという指摘がなされる中、地理学研究において家族や家族経営のあり方が意外にも言及されてこなかった背景には上記のような研究動向があると考えられる。これまで筆者は「人間不在」と評されてきた地理学研究の新たな方向を模索するため、主に第二次世界大戦後の結城紬生産地域を対象として織り手のライフヒストリーを分析し、紬生産を支えたメカニズムとして家族内分業の重要性を指摘し、その特徴として家族労働力構成の変幻自在な柔軟性を明らかにしてきた。今年度は分析対象を明治・大正期まで広げ、結城紬生産地域の中でも特に旧絹村および旧絹川村を中心として集落の景観と暮らしを復原した。諸税関係資料や屋号調査、聞き取り調査によって生業構造を検討した結果、結城紬生産地域は純農村地域に立地しているというよりもむしろ、鬼怒川水運に関わる河岸場に立地していることや、人々の暮らしは水運業、漁業、諸営業、農業、農産加工業などによって成立し、紬生産はその一環に位置づけられる存在であることが明らかになった。これは結城紬生産が鬼怒川流域に卓越する零細農業の副業であるという既往の研究の解釈とは異なるものであり、筆者は当該地域における紬生産の位置づけそのものに対する再解釈の可能性を指摘した。筆者はこの成果を、第47回(平成16年度)歴史地理学会大会(平成16年7月3日、於:島根県民会館)において「明治期大正期における結城紬生産地域の景観と暮らし-紬生産の成立要因に関する一考察-」として口頭発表した。家族がその構造や特質を変化させる背景にはいくつかの要因と画期がある。明治末から大正期において日本が経験した近代化はその1つであるといってよい。今年度は、現千葉県銚子市において主に大正から戦前期に展開した民間社会教育事業と、それを通して教育経験を得た人々の人生を追跡的に検討することを通して当該地域における近代化の様相を解明した。筆者は既に、当該地域をフィールドとして漁業地域における女性の役割や家族の特徴に関する検討を進めており、今年度の調査は家族の変動過程を取り巻く歴史的背景を理解する作業の一環に位置づけられる。公正会は図書館、夜学、講演会を柱とする事業を展開したが、ここでは特に公正学院と呼ばれる夜学について検討した。学生に関するデータの中で、「在学中の職業」、「将来の希望」、「卒業後の職業」、「父兄の職業」を比較した結果、父兄は概して漁業や農業等、第一次産業に従事している傾向が見られることに対して、学生は瓦斯会杜、燈台職員、醤油醸造業研究所等、銚子の近代化に伴って新たに登場した職業に従事している者が多かった。また、学生の進路からは、地域の中堅層となる人物が多く輩出されたことが確認できた。学生には長男が多く含まれていたことから、この時期を世代間における就業構造の変化にみられたような、地域社会の構造的変化が生じた時期と解釈した。なお職業歴の検討はライフヒストリーを地域的な問題と結びつけるための方法論的試行としての意義を有する。2003年10月25日には歴史人類学会第二十四回大会において、「暮らしの具体像からみた結城紬生産維持のメカニズム-織り手と家族のライフヒストリーを通して-」というタイトルで研究発表を行った。大字を単位とした紬生産者の悉皆調査を示し、ライフヒストリーを相対化することで、個人や家族の暮らしそのものが地域の構造や変化を捉える一指標となるという主張を補強した。

筆者はこの成果を、第47回(平成16年度)歴史地理学会大会(平成16年7月3日、於:島根県民会館)において「明治期大正期における結城紬生産地域の景観と暮らし-紬生産の成立要因に関する一考察-」として口頭発表した。
流体解析的手法を用いた高層建物における曲げねじれ不安定振動の応答の評価

超々高層建物に生じる曲げねじれ不安定振動の3次流体解析を最終目標として、平成10年度で作成した風直角方向に自由度を持つ実験治具を改良し、曲げとねじれの不安定振動実験治具を製作した。そこで得られた実験データをもとに、スパン方向に同一形状を持つ剛体モデルの曲げねじれ不安定振動性状を流体解析的手法により実施した。曲げとねじれの振動応答の位相差、それぞれの応答量を実験結果と比較し、流体解析手法の解析精度を評価する。また、曲げとねじれの不安定振動時の流れの構造の可視化し、2次元柱状体モデルにおける曲げねじれ不安定振動の発生機構を検討した。高層建物に生じる渦励振は、構造特性として曲げ方向(風直角方向)とねじれ方向の固有振動数が近接するという特徴を有することから、従来検討されてきた曲げ又はねじれのl自由度を持つ渦励振とは異なり、曲げ方向とねじれ方向の両方の成分を持つことが予想される。しかしながら、そのような曲げねじれ渦励振の発生風速域、応答性状は、空力不安定振動の非線形性から1自由度系の渦励振の重ねあわせで表現できないために、未だ明らかになっていないのが現状である。また、曲げねじれ渦励振の場合、曲げとねじれの位相差によっては建物端部の応答は、1自由度系の不安定振動応答に比べてはるかに大きくなる。本研究では、代表的な建物断面である長方形柱の風直角(曲げ)方向とねじれ方向の固有振動数が近接した場合に生じる空力不安定振動に関して流体解析的手法を用いて、曲げねじれ不安定振動の発生機構を明らかにし、その応答予測を目指すものである。本年は、その基礎として、曲げおよびねじれ不安定振動の流体解析的手法による精度を明らかにする。スパン方向に同一形状を持つ剛体モデルの曲げ及びねじれの応答量について、3次元流体解析結果と風洞実験結果と比較する。風洞実験結果は、既往の研究によるものと、本実験のために製作された2次元柱状体モデルを用いる。この時、本実験で製作された治具の有効性も、既往の実験との比較から同時に確認される。
日本の消費者の意識と行動の長期的・定量的分析 消費者は本当に変化してきたのか?

本研究は2年間にわたって行ったが、大まかに次の2点が見いだされた。まず、1973年以降行われているJNNデータバンクの消費に関する40項目について、時系列分析を行ったところ、30項目程度は、長期的なトレンドが観察され、急激な変化はみられない。一方、1981年と1982年の間に、「無駄遣いする方」「値段が安ければメーカーにこだわらず買う方」「そのときどきの気分で買う方」「あまり人が使っていない銘柄のものでも気にせずに買う方」ヘの回答率が5%程度上昇している(調査方法、ワーディングなどの変更はない)。「国民生活に関する世論調査」についても、82/83年の間に「余暇の重視度」が上昇し、さらに「家計調査年報」においても同様に82年以降の旅行費用が急伸長していることなどが見いだされた。これらより、80年代前半に、消費について急激な変化があったことが見いだされた。2点目としては、消費者による商品の開発に典型的にみられる、能動的な消費者の行動の顕在化である。このような消費者を「アクティブ・コンシューマー」と名付け、その行動の特徴を検討し、新しいマーケティングの方法を考察した。本研究は今年度と来年度の2年間で行う予定である。このうち、本年度は、消費者の意識、行動の関連研究および、利用可能なデータのサーベイを中心に行った。このうち1973年以降行われているJNNデータバンクの消費に関する40項目について、時系列分析を行ったところ、30項目程度は、長期的なトレンドが観察され、急激な変化はみられないことがわかった。一方、1981年と1982年の間に次の項目への回答率が5%程度上昇していることがわかった(調査方法、ワーディングなどの変更はない)。「無駄遣いする方」「値段が安ければメーカーにこだわらず買う方」「そのときどきの気分で買う方」「あまり人が使っていない銘柄のものでも気にせずに買う方」また、「国民生活に関する世論調査」をみると82/83年の間に「余暇の重視度」が上昇し、さらに「家計調査年報」においても同様に82年以降の旅行費用が急伸長していることなどが見いだされた。これらより、80年代前半に、消費について急激な変化があったように思われる。次年度は、クロス集計の結果、他の項目との関連性を分析することによって、その変化の原因についての仮説を発見、検証していく予定である。