hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低体温療法中の脳オートレギュレーションとその修飾因子

フェニレフリン投与および脱血によりMAPを変化させ、MAP=40、50、60、80、100、120、140、150、160mmHgにおける脳局所血流量を測定し、MAP=100mmHg時の%変化で示した。実験中はマット、ランプにて保温して脳温を一定に維持した。ANOVA、直線回帰を用いて比較した。結果:脳温は3群間とも36.537.4°Cのに保たれた。局所脳血流量の変化を表1に示した。hypercapnia群ではMAP、脳血流間に有為な相関を認めた(P<.001).結論:normocapniaではSARの平坦部分はMAP=60150mmHgの間にあり、hypocapniaではSARの平坦部分をMAP=50160mmHgに拡大、hypercapniaではSAR廃絶を示した。今後の展開:鎮静法による違い、軽度低体温におけるSARについて検索予定である。表1.局所脳血流量の変化本年度はミダゾラム、フェンタニルによる鎮静ラットの静的脳自動調節能に及ぼす全身低体温の影響について検討した.方法:Spraugue-Dawley系ラット12匹を用いて、気管切開後、人工呼吸器にて調節呼吸(空気・酸素の混合ガスでFIO2=50%)とし、動脈圧測定用に左大腿動脈、輸液・脱血・薬物投与用に右大腿静脈にそれぞれカテーテルを挿入、次に、局所脳血流量の測定用に右頭頂に小孔を開け、レーザー血流量計のプローベを硬膜に密着固定した.体温は温度プローベを直腸および側頭筋に刺入して測定した.ミダゾラム(0.2mg/kg/hr)、フェンタニル(20μg/kg/hr)、ベクロニュウム(0.1mg/kg/hr)を持続投与し、動脈血炭酸ガス分圧(PaCO2)=3742mmHgに維持した.次に、アルコールの全身塗布にて直腸温を3234°Cに低下させ、寒冷水をマット内に灌流して低体温を維持させた群(低体温群:6匹)、と直腸温を3637°Cに維持した群(常温群:6匹)について、フェニレフリン投与および脱血により平均血圧(MAP)を変化させ、MAP=40、60、80、100、120、140、160mmHgにおける脳局所血流量を測定した.PaCO2は温度補正を行わず37°Cで測定した.それぞれのMAPにおける局所脳血流量をMAP=100mmHg時の%で表示して(表1)、常温群と低体温群で繰り返しのある分散分析法にて比較した.結果:直腸温および脳温は低体温群では33.7±0.5°C(平均±標準偏差)、34.0±0.4°C、常温群では36.6±0.5°C、36.9±1.1°Cに維持され、いずれも常温と低体温群では有意な変化であった(P<0.01).局所脳血流量の変化には常温と低体温群に有意な差を認めなかった(P=0.85).結論:低体温(3334°C)は脳自動調節能を抑制する傾向を認めたが、有意な変化ではなかった.MAP=100mmHgの局所脳血流を100%として表示(平均±標準偏差)今後の展開:低体温で脳自動調節能が抑制される傾向を認めた為、さらに症例を増やして検討を加える予定である.平成11年12年度の研究概要実験モデル:Spraugue-Dawley系ラットを機械的人工呼吸とし、体温(直腸温・脳温)、心電図、脳波、動脈圧を測定、同時に左頭頂部の小孔より挿入したlazer Doppler flowmetryのプローベにより脳局所血流を測定した。脳自動調節能(Cerebral Autoregulation)は脱血およびフェニレフリン投与にて平均血圧を変動させた時の局所脳血流の変化から評価した。結果:(1)麻酔薬の影響:PaC02=3841mmHgに維持、脳波上burst-suppressionが認められる麻酔深度のイソフルレン濃度(約2%)では、血圧低下が著しく、ノルアドレナリンの持続投与が必要とした。この濃度のイソフルレンでは脳自動調節能は完全に消失、局所脳血流は血圧に依存して変化した。一方、フェンタニルとミダゾラム鎮静下では平均血圧70160mmHgに脳自動調節能の作動域を認めた。
魚類冷水病菌の宿主特異性決定因子の解明および新型ワクチンの開発

冷水病原因菌Flavobacterium psychrophilumは、世界中のサケ科魚類の養殖において甚大な被害を及ぼしている魚病細菌である。本年度は、宿主特異性因子の解明を目指し、日本全国で分離された冷水病菌114株についてMultilocus sequence typing解析を行い、その系統を調べた。本研究を行うにあたり、フランス国立農業研究機構のEric Duchaud博士の研究室に計6ヶ月間滞在した。日本で分離された冷水病菌は、欧米でニジマスやギンザケから分離された冷水病菌と異なるシークエンスタイプ(ST)に属しており、その数も多く、多様性に富んでいることがわかった。冷水病菌は、ニジマス、ギンザケ、コイ(IとII)そしてアユ(IIII)のグループに分けられた。それぞれのグループは独自のクラスターを形成していたが、コイとアユのグループの一部は同系統の集団に属することが示された。さらに、この集団は、ドイツのコイから分離された冷水病菌と同系統の集団に属していた。滋賀県のモデル河川で採取したアユから分離された冷水病菌集団を解析した場合、あるSTの冷水病菌が優占していたが、別のSTの冷水病菌と共存している例も見られた。本年度の研究から、冷水病菌はアユ型、ニジマス型、ギンザケ型、コイ型に大別できること、日本で被害が深刻なアユ型冷水病菌はニジマス型やギンザケ型冷水病菌と遺伝的な関連性はなくユニークな集団であること、そしてアユ型冷水病菌の中で複数の遺伝子型の冷水病菌がアユに共感染していることが明らかとなった。これらの結果は、冷水病菌の伝播経路の解明につながるだけでなく、宿主特異性決定因子の解明やワクチン株の選定のために重要な情報となるだろう。本年度は、トランスポゾンによって宿主特異性能力を欠損した冷水病菌変異株の作出に取り組んだ。さらに、トランスポゾン変異株ライブラリー作成後のスクリーニングに用いる宿主特異性と関係する表現型の探索にも取り組んだ。1.宿主特異性を欠損した変異株の作出トランスポゾンを用いた冷水病菌変異株のライプラリー構築を試みた。しかし、変異株作成には至らなかった。理由として、用いたベクターと冷水病菌が保持しているプラスミドとの不和合性が考えられた。現在、プラスミドを保持していない株の探索およびキュアリングを行っている。2.病原性に関係するとされる表現型と宿主特異性との関係について全国の関係機関から分与された冷水病菌株および研究代表者らが分離した冷水病菌株(計264株)を用いて、冷水病菌の病原性に関係すると考えられている表現型と宿主特異性について調べた。調べた表現型は、各種タンパク質分解能(カゼイン、エラスチン、フィブリノーゲンおよびゼラチンなど)、遊走能やバイオフィルム形成能などである。その結果、冷水病菌はその由来にかかわらず、共通の能力として各種タンパク質分解活性を有していたが、これらの能力と分離魚種との間に関係は認められなかった。バイオフィルムを形成する冷水病菌の数は少なく、分離魚種との間に関係は見られなかった。予想外の成果として、遊走能とバイオフィルム形成能はお互いに相反する形質で、同時に発現しないこと、分離年が古い株は遊走能か高く、バイオフィルムを形成しないが、新しい株はその逆であることがわかった。冷水病菌の性質が時間と共に変化していることが示唆された。
中国の対中東外交と「真珠の数珠」戦略が日米に及ぼす影響

本研究課題は、中国の重要なエネルギー供給地域である中東・アフリカにかけての中国の膨張について研究した。中国南部からマラッカ海峡、インド洋、湾岸にかけての外交的・軍事的影響力の拡大を「真珠の首飾り」と呼ぶ。この中国による「真珠の首飾り」戦略が、近年、アメリカや日本の安全保障にどのような影響を及ぼしてきているのかを明らかにした。また、同地域における日本、インド、アメリカ、中国のそれぞれの戦略や関係を分析した。中国の「真珠の数珠/真珠の首飾り」戦略(string of pearls strategy)とは、中国が中東から中国南部に至るシーレーン沿いに展開している一連の外交・軍事的措置のことである。平成22年度、本研究は、(1)中国がパキスタン、スリランカ、インド、イラン、湾岸協力会議(Gulf Cooperation Council)諸国に対する政策を如何に展開し、如何なる関係を構築してきたのかを分析し、(2)これらの国に対する中国の外交・軍事政策を比較研究し、(3)「真珠の数珠/真珠の首飾り」戦略が日本やアメリカに及ぼした影響を分析した(具体的な成果については、以下などに収載:「国交60周年を迎えた中印関係」『中国研究月報』、「中国の周辺外交と対インド関係」「中国の周辺外交と対イラン関係」「中国の大国外交と対アメリカ関係」『中国外交の世界戦略』明石書店、『中国外交の世界戦略』、「台頭する中国と日米中関係」『グローバル・クライシス』風媒社、"Japan's Perspectives toward RisingChina", Herbert S.Yee (ed.)China's Rise, Routledge等。また、日本エネルギー研究所や政策研究フォーラムなどで研究報告を行った)。インド洋、ベンガル湾、アラブ海での中国プレゼンスの増大は、各地域や国に対する政策の枠組みからだけ捉えられるべきものではない。「富強大国化する中国」の外交政策・戦略を、地域外交政策ではなく、東南・南・中央・西にかけての帯状のアジアに対する中国の外交政策として、包括的な国際関係の視角から研究したことが第一の意義である。第二の意義は、研究計画時点よりも延長された、ギリシア要因も含めたアフリカ・西ヨーロッパからの一連の外交構想から、研究した点である(成果は「対ヨーロッパ関係」『中国年鑑2011年』収載)。3年計画の2年目となる2011年度に実施した研究は、中東情勢、南アジア情勢、朝鮮半島情勢、日米同盟に対する中国外交についての分析を進め、成果が得られた。その具体的な成果は、中国の南アジア外交についての分析を、5月にアジア政経学会東日本大会の共通論題と9月のインドのネルー大学における学術会議で、朝鮮半島情勢をめぐるアメリカ・韓国・日本・北朝鮮との5カ国枠組からの中国の東アジア外交についての分析を、11月に日本国際政治学会研究大会での部会で、中東・北アフリカにおける「アラブの春」をめぐる中国の政治や外交についての分析を、2月に中東調査会の機関誌で、日米中から視た中国外交についての分析を、4月に霞山会の『東亜』において、それぞれ公表した。これらの成果をもとに、2011年は研究会などで議論を重ねた。また、2011年中に執筆した英語論文2本も2012年中にインドとイギリスでそれぞれ刊行されるが、その成果は2011年に国際会議において口頭報告し、アメリカや中国、インドなどの学者との議論を重ね、国際的な学術書に掲載するレベルに達することができた。これらの成果から、現在の中国の中東から南アジアにかかる連の外交を、個々の地域政策としてとらえるべきではなく、それぞれが有機的に密接に関連している構図を明らかにできた。当初の申請書に記載したように、3年目の2012年度には、これらを比較検討し、中国の「個々の地域における外交分析」ではなく、「一連の包括的な外交分析」を行う計画であるが、その最終成果に繋がる基盤研究として、2011年の研究成果の意義は、十分あったと評価できる。中国の対日政策は二国間関係だけの枠組みからだけでは分析できるものではない。中国外交の基軸である「大国外交」「周辺外交」「途上国外交」の大枠において、とらえられるべきである。中国の「真珠の数珠戦略」は、アメリカの「アジア回帰戦略」の文脈において日本では注目されているが、近年のアメリカによる中東・アフリカ地域への戦略を中国が注視する「アフリカ回帰戦略」の文脈からアプローチ、また両者を包括的にとらえてアプローチした本研究は、日本における中国外交研究での学術的な意義があったと言えよう。2017年をターニング・ポイントとするエネルギー資源をめぐる中東・アフリカの地政学的意義が変わろうとしている。中東・アフリカ地域におけるエネルギー資源調達をめぐり、日中の競争が激化しようとしている。また、近年の日本の尖閣諸島をめぐる中国の途上国外交、国連などにおける多国間外交において、東アジアから中東に至る中国外交を整理し分析を続けていくことは、極めて重要であると言えよう。

3年間の研究プロジェクトの2年目であった2011年には、アジア政経学会や国際政治学会における研究報告を始め研究会や国際会議などの議論を通じて、途中成果を日本や諸外国の研究者や外交官などの関連領域の公務員やジャーナリストなどと議論を重ね、論点の弱点を追求するとともに、研究が順調な成果をあげていることを実感できた。また、学術交流以外にも、時事通信のJANETや朝日新聞のWEB新書への拙稿掲載を通じて、2年間の成果を公表することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。2011年に執筆した英語論文を、2012年にインドとイギリスで、共著として刊行することとなっている。研究成果を世界に問うことで、研究の弱点を追求していく。また、日本語論文の本年度刊行も予定している。インドや中東の専門家との研究交流を重ねることで、双方向の外交研究を深めたい。申請時に提出した研究計画に大きな変更点は特にない。
地域の文化財に触れる中学校美術科の鑑賞題材の開発-2

【研究目的】2008年3月に告示された新しい中学校学習指導要領の中で「各学年の「B鑑賞」の題材については,日本及び諸外国の児童生徒の作品,アジアの文化遺産についても取り上げるとともに,美術館・博物館等の施設や文化財などを積極的に活用するようにすること。」(第二章第二節美術)が指摘されている。そこで美術科の鑑賞の授業において,地域の文化財への理解を促すために,どのような授業展開をすればよいか,準備する教材や活動内容の設定,作品提示の方法などについて研究することが目的である。【研究方法】平成12年度から継続して取り組んできた「石山寺縁起絵巻(重要文化財)」の鑑賞授業の工夫・改善を図った。「石山寺縁起絵巻」は校区に近い石山寺に所蔵されている。「絵巻」というだけで古くて地味なものと考えてしまい,その表現様式の面白さや値打ちに気付いていない生徒も多かった。これまでの授業では,絵巻の一部分を複製したカラー資料を準備し,細部にわたって読み取っていく活動を設定してきたが,鑑賞者自らが絵を広げ,巻き取りながら読み進めるという絵巻本来の味わい方を十分理解させるには至らなかった。そこでカラー資料を作成し直して、作品の色鮮やかさをできるだけ忠実に再現した。また原寸大の複製絵巻を準備するとともに,画面を展開しながら見せる提示スタンドを開発して、絵巻を巻きながら鑑賞できるように工夫した。【研究成果】上記のような工夫改善を行った結果,特に以下のような点について,顕著な効果が認められた。(1)絵巻を巻き取りながら鑑賞することにより、時間の流れを表現する画面構成について理解を深められた。(2)絵巻の色の鮮やかさや絵師の工夫を実感させ,郷土にある文化財のよさに気付かせることができた。
水田灌漑システムにおける浮遊土砂の動態およびその保全策

本研究は,沖縄県石垣市および栃木県宇都宮市の水田群を対象として,水田における浮遊土砂収支を観測するとともに,その保全策について検討した。その結果,次のことを明らかにした。(1)石垣の水田では年間5.0t/ha以上の土壌が流亡している。(2)水田の浮遊土砂収支は上流集水域で発生した濁水がその下流で灌漑され,浮遊土砂が供給されることで均衡している可能性が高い。(3)水田での土壌流亡は水尻付近で発生している可能性が高い。栃木県宇都宮市,沖縄県石垣市の水田を対象とし,水田および灌漑用水の水源となる河川での浮遊土砂濃度,流量を観測することにより,(1)水田における土壌流亡量の評価,(2)効果的な水管理手法の検討について検討した。しかしながら,宇都宮では測器の故障により十分な観測を行うことができなかった。そのため,石垣島での観測結果を中心に概要を整理する。(1)二期作が行われている石垣島の水田群では,通常,一作目の荒代かき期・代かき期が1月上旬ら3月上旬,二作目の代かき期が7月下旬に行われている。代かき期には掛け流しをすることが多いため,攪拌された土壌が水尻から流出し,土壌流亡量が多くなることが確認された。また,この時期に雨があると,降雨量がわずかであっても流亡量がさらに多くなることが確認された。さらに,代かき時期だけなく,いわゆる普通期の無降雨時においても,水田からの土砂流亡が認められ,通年での土砂流亡量に対する割合が無視できない割合となる可能性が高いことが分かった。普通期の水田からの土砂流亡については,次年度も観測を継続し,定量的な流亡量の把握に努める。(2)対象としている水田群では,粗放的な水管理が常態化していることが観察結果を通じて推察され,荒代かき,代かき作業も掛け流しに近い状態で実施されている。なかでも一作目の荒代かき期に相当する期間は2ヶ月に及び,間断的に実施される作業時に水の流出量を削減する管理を実施することができれば,土壌流亡量を大幅に削減できる。水田が必ずしも土壌保全的な土地利用形態ではない,というこれまでに得られた結果を共有することで,水田土壌の流亡の削減に貢献できる。栃木県宇都宮市、沖縄県石垣市の水田群を対象とし,(1)水田群への浮遊土砂流入量、水田群からの浮遊土砂流出量の観測を行い、水田群における土砂収支を求めるとともに、(2)排水路における浮遊土砂の収支構造の検討、(3)水田から流出する浮遊土砂の粒径分布に関する検討、(4)水田内での流亡箇所に関する実験的検討を行った。石垣市の水田ではほぼ通年にわたる観測を行い,宇都宮市の水田では,灌概末期は欠測となったものの,灌慨期を通した観測を行った。(1)浮遊土砂の収支(流入-流出)は,石垣において-7,171kg/ha,宇都宮において+617kg/haとなった。両水田群ともに,浮遊土砂流出が認められ,水田自体に土壌保全機能は確認できなかった。浮遊土砂流入が見込めない石垣で大量の土砂流出があり,浮遊土砂流入量が期待できる宇都宮の水田群において正の収支となったことから,水田の土壌保全的機能は流砂系のなかで成立していると考えられる。(2)個々の水田から流出する浮遊土砂流出量と対象地区末端から流出する土砂量を比較すると,排水路において土砂が沈積していることが確認できた。しかし,沈積した土砂は流量増加時にフラッシュされていることから,月単位以上の収支にはあまり大きな影響を与えないことが考えられた。(3)シロカキ田植え期と普通期の浮遊土砂流出量の粒径分布を求めたところ,両地区ともにシロカキ田植え期の粒径分布が小さくなっていることが確認できた。このことから,観測値として得られる濁度から浮遊土砂量を正確に求めるには,異なる換算式の適用が望ましいことが示唆された。(4)水田から流出する浮遊土砂の発生源を検討するため,室内実験を行ったところ,流速が増す水尻付近で多く再懸濁していること可能性が高いことがわかった。このことより,水尻付近で重点的に対策を行うことにより,浮遊土砂流出を抑制できることが示唆された。
神経障害性疼痛治療薬の開発を目指した内因性カンナビノイドの疼痛抑制機序の全貌解明

神経障害性疼痛に対する新たな鎮痛薬開発に貢献するため、疼痛機序に関与する受容体・イオンチャネルに対する内因性カンナビノイド、アナンダマイドの影響を、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて電気生理学的に調べた。その結果、アナンダマイドが電位依存性ナトリウムチャネル(Nav)機能を抑制することを発見した。また、アナンダマイドは温度感受性受容体の一つであるTRPA1受容体機能を増強することを確認し、TRPA1受容体刺激薬である植物精油カルバクロールがNav機能を抑制することを確認した。これらの結果は、内因性カンナビノイドの疼痛抑制機序を解明するために役立つと考えられる。神経障害性疼痛に対する新たな鎮痛薬開発に貢献することを目的として、内因性カンナビノイドの疼痛抑制機序全貌を分子レベルで解明するための研究計画を立てた。1電気生理学的手法(アフリカツメガエル卵母細胞発現系による再構築系実験と神経細胞を用いた実験)による疼痛機序に関与する受容体・イオンチャネルに対する内因性カンナビノイドの影響解析、2神経障害性疼痛のモデルマウスに対する内因性カンナビノイドの疼痛抑制効果の解析、3ノックアウトマウス・神経障害性疼痛モデルマウスに対する内因性カンナビノイドの疼痛抑制効果の解析、である。我々は、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた電気生理学的実験により、内因性カンナビノイドであるアナンダマイドが、疼痛発現機序への関与が示唆されている電位依存性ナトリウムチャネル(Nav)サブユニット、Nav1.2、Nav1.6、Nav1.7、Nav1.8の機能を抑制することを確認した。さらに、その抑制メカニズムが、Nav1.8を除くNav1.2、Nav1.6、Nav1.7に対しては使用依存性であることを発見し、これらの実験結果を論文としてまとめ、米国麻酔科学誌、Anesthesia and Analgesiaに掲載された(Anesth Analg 2014;118:554-62)。さらに、近年、疼痛機序に深く関与するとされる脊髄後根神経節において、成人の正常な状態ではほとんど発現の見られないNav1.3が、神経障害性疼痛の状態においては、その発現量が増加することが示され、Nav1.3と神経障害性疼痛との関わりが注目されている。そこで我々は、Nav1.3に対するアナンダマイドの影響解析を行った。その結果、アナンダマイドはNav1.3に対してはほとんど影響を及ぼさないことが確認された。慢性疼痛を代表する神経障害性疼痛は難治性であることが多く、病態機序についても解明にはいたっておらず、その解明とともに新たな鎮痛薬開発が望まれている。強い鎮痛作用を持つ脳内物質、内因性カンナビノイドが新たな鎮痛薬として期待がもたれているが、開発にはいたっていない。内因性カンナビノイドの疼痛抑制機序そのものが不明な点が多く、これを解明することが新たな鎮痛薬開発への鍵と考えられる。そこで、神経障害性疼痛に対する新たな鎮痛薬開発に貢献することを目的として、内因性カンナビノイドの疼痛抑制機序全貌を分子レベルで解明するための研究計画を立てた。我々は、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた電気生理学的実験により、内因性カンナビノイドであるアナンダマイドが、疼痛発現機序にへの関与が示唆されている電位依存性ナトリウムチャネル(Nav)サブユニット、Nav1.2、Nav1.6、Nav1.7、Nav1.8の機能を抑制することを報告してきたが、さらに抑制メカニズムを解明するため、同様の実験系により、アナンダマイドの使用依存性に関する実験を行った。その結果、アナンダマイドはNav1.8を除くNav1.2、Nav1.6、Nav1.7機能を使用依存性に抑制することを発見した。サブユニットの違いによる抑制機序相違の発見は、今後のアナンダマイドの分子レベルでの疼痛抑制機序解明への鍵となる可能性がある。

1電気生理学的手法(アフリカツメガエル卵母細胞発現系による再構築系実験と神経細胞を用いた実験)による疼痛機序に関与する受容体・イオンチャネルに対する内因性カンナビノイドの影響解析、2神経障害性疼痛のモデルマウスに対する内因性カンナビノイドの疼痛抑制効果の解析、3ノックアウトマウス・神経障害性疼痛モデルマウスに対する内因性カンナビノイドの疼痛抑制効果の解析、である。我々は、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いた電気生理学的実験により、内因性カンナビノイドであるアナンダマイドが、疼痛発現機序への関与が示唆されている電位依存性ナトリウムチャネル(Nav)サブユニット、Nav1.2、Nav1.6、Nav1.7、Nav1.8の機能を抑制することを発見し、これらの実験結果を論文としてまとめ、米国麻酔科学誌、Anesthesia and Analgesiaに掲載された(Anesth Analg 2014;118:554-62)。さらに、成人の正常な状態ではほとんど発現の見られないNav1.3が、神経障害性疼痛の状態では脊髄後根神経節において、その発現量が増加することが示され、Nav1.3と神経障害性疼痛との関わりが注目されている。そこで我々は、Nav1.3に対するアナンダマイドの影響解析を行った。その結果、アナンダマイドはNav1.3に対してはほとんど影響を及ぼさないことが確認された。一方、TRP受容体のサブタイプの一つであるTRPA1は、神経障害性疼痛の代表的な症状の一つ、冷感アロディニアを形成するメカニズムに含まれることが示唆されているが、我々は、アナンダマイドがTRPA1受容体機能を増強させることを確認した。麻酔・疼痛管理学研究計画では、アナンダマイドの他に、その他の内因性カンナビノイド(2-AG、ノルダイン・エーテル、ビロドハマイン、NADA)の作用機序も行う予定であったが、アナンダマイド以外は現在入手するのが困難な状況にあるため、これらの薬物については研究遂行できていない。内因性カンナビノイドの一つであるアナンダマイドが、神経障害性疼痛発現への関与が示唆されているナトリウムチャネルサブユニットの機能を抑制することを確認し、またその抑制形式まで確認することができた。入手可能なアナンダマイドの作用機序について推進していく予定である。内因性カンナビノイドのうち、アナンダマイド1種類についての実験のみを行っただけであるので、今後はその他の内因性カンナビノイドの種々のイオンチャネルや細胞膜受容体に対する影響を解析していく予定である。残額で購入できる物品がなかったため、次年度使用とした。次年度予算と合わせ、試薬の購入に使用する予定である。使用する内因性カンナビノイドなど試薬の購入、分子レベルでの作用機序解明のための遺伝子操作に使用する遺伝子変異用のキットの購入に使用する予定である。
通信制約のある複雑環境下で協調行動を自動生成する分散型適応学習システムの構築

適応学習制御方式への要請を考慮して,広範囲の環境変動や特性変動および制御仕様の変更に対応できて,特に大規模で複雑な対象について,構成要素間相互の通信制約を考慮しながら部分的な情報を用いて,システム全体を統合化し調和の取れた行動原理を自動生成する適応学習手法の開発を行った.これにより適応学習制御,制御理論,知的制御のこれまでの枠組みを拡張するだけでなく,通信制約を考慮した大規模複雑系の協調行動の自動生成という観点から,従来の分野を越えた新たな研究分野の創成とその理論体系の整備に繋がる成果を得ることが出来た.人間と機械の調和を目的とする自動制御の最終目標は,制御系の自動設計と自動調整機能を有する適応制御とされている.本研究では適応学習制御方式への要請を考慮して,大規模で複雑な構造を有する多体系に対して,特に相互の通信制約を考慮しつつ,部分的な情報のみを用いる分散型のフィードバック制御でシステム全体を統合化して,協調行動(フォーメーションの生成,合意形成,特定の対象についての協調動作,出力の同期,空間的なパターンの生成,周期行動の発現など)を実現する適応学習制御手法の基本原理を構築することを目的とする.これにより適応学習制御,制御理論,知的制御の従来の枠を拡張するだけでなく,大規模で複雑な多体系の協調行動の実現という観点を通して,関連する分野(システム科学,情報科学,制御工学)を統合する新たな研究分野の創成とその理論体系の整備も視野に含めている.今年度は簡単な力学系を構成要素として含む大規模系(多体系)に対して,情報ネットワークを用いて表される相互の通信制約を考慮して,特定の物体に対して自立的に合意形成制御を実現する非線形適応H∞制御方式の構築を行った.その際に,システムパラメータや適応機構の不確定性,および相互情報の不完全な伝達などを,非線形H∞制御問題の外乱として定式化し,適応制御と非線形制御の理論解析により安定性を確保しつつ,制御システム全体の性能を厳密に指定できる設計論の開発を行った.さらに無限次元系である放物型分布定数系や双曲型分布定数系を構成要素として含む大規模系を考えて,これらの対象が特定の物体に対して自立的に通信制約(情報ネットワークを用いて表現)を考慮した合意形成行動を実現する適応制御手法の開発を行った.スピルオーバーの影響や相互情報の不完全な伝達などを誤差と見なした逆最適H∞制御の考え方を応用して,有限次元補償器で制御系の構成を行った.人間と機械の調和を目的とする自動制御の最終目標は,制御系の自動設計と自動調整機能を有する適応制御とされているが,これまで十分な研究成果は得られていない.本研究では適応学習制御方式への要請を考慮して,大規模で複雑な構造を有する多体系に対して,特に相互の通信制約を考慮しつつ,部分的な情報のみを用いる分散型のフィードバック制御でシステム全体を統合化して,協調行動を実現する適応学習制御手法の基本原理を構築することを目的とする.これにより適応学習制御,制御理論,知的制御の従来の枠を拡張するだけでなく,大規模で複雑な多体系の協調行動の実現という観点を通して,関連する分野(システム科学,情報科学,制御工学)を統合する新たな研究分野の創成とその理論体系の整備も視野に含めている.今年度も引き続き力学系を構成要素として含む大規模系(多体系)に対して,ネットワークグラフを用いて表される相互の通信制約を考慮して,特定の物体に対して自立的に合意形成制御を実現する非線形適応H∞制御方式の構築を行った.システムパラメータや適応機構の不確定性,および相互情報の不完全な伝達などを,非線形H∞制御問題の外乱として定式化し,適応制御と非線形制御により安定性を確保しつつ,制御システム全体の性能を厳密に指定できる設計論の開発を開発し成果としてまとめた.さらに基本的な設計法を内部状態に時間遅れが存在する場合や入力に未知の非線形特性が存在する場合に拡張するだけでなく,追従すべきリーダーの生成モデルを利用して漸近安定性が達成される合意形成制御方式を新たに開発した.以上の方式は無向グラフ上で通信制約が規定される方式を前提とした議論であるが,次にこれを有向グラフ上で通信が規定される問題設定での議論に拡張して,基本的な設定のもとで有向グラフ上の通信制約下の合意形成制御を実現する非線形適応H∞制御方式の構築を行った.特定の線形系に対する合意形成制御から本研究テーマを開始し,その後,内部状態に時間遅れのある場合や入力非線形特性に対する処理の考察,漸近安定性を達成する合意形成制御などへと,対象についても制御手法についても範囲を広げるだけでなく,さらに通信構造が有向グラフで規定される場合の設計法についても基本的な結果を得て,それぞれについて新たな制御方式を開発している.人間と機械の調和を目的とする自動制御の最終目標は,制御系の自動設計と自動調整機能を有する適応制御とされているが,これまで十分な研究成果は得られていない.本研究では適応学習制御方式への要請を考慮して,大規模で複雑な構造を有する多体系に対して,特に相互の通信制約を考慮しつつ,部分的な情報のみを用いる分散型のフィードバック制御でシステム全体を統合化して,協調行動を実現する適応学習制御手法の基本原理を構築することを目的とする.これにより適応学習制御,制御理論,知的制御の従来の枠を拡張するだけでなく,大規模で複雑な多体系の協調行動の実現という観点を通して,関連する分野(システム科学,情報科学,制御工学)を統合する新たな研究分野の創成とその理論体系の整備も視野に含めている.

今年度も力学系を構成要素として含む大規模系(多体系)に対して,ネットワークグラフを用いて表される相互の通信制約を考慮して,特定の物体に対して自立的に合意形成制御を実現する非線形適応H∞制御方式の構築を行った.システムパラメータや適応機構の不確定性,および相互情報の不完全な伝達などを,非線形H∞制御問題の外乱として定式化し,適応制御と非線形制御により安定性を確保しつつ,制御システム全体の性能を厳密に指定できる設計論の開発を行った.特に無向グラフ上で追従すべきリーダーの生成モデルを利用して漸近安定性が達成される合意形成制御方式を開発し,それを研究成果としてまとめた。さらに有向グラフ上で未知の非線形特性が存在する場合や特定の非線形機械系(Euler-Lagrange系)に対して合意形成制御方式を開発しその結果を発表した。特定の線形系に対する合意形成制御から本研究テーマを開始し,その後,内部状態に時間遅れのある場合や非線形特性に対する処理の考察,漸近安定性を達成する合意形成制御などへと,対象についても制御手法についても範囲を広げるだけでなく,さらに通信構造が無向グラフだけでなく有向グラフで規定される場合の設計法についても基本的な結果を得て,それぞれについて新たな制御方式を開発している.人間と機械の調和を目的とする自動制御の最終目標は,制御系の自動設計と自動調整機能を有する適応制御とされているが,これまで十分な研究成果は得られていない.本研究では適応学習制御方式への要請を考慮して,大規模で複雑な構造を有する多体系に対して,特に相互の通信制約を考慮しつつ,部分的な情報のみを用いる分散型のフィードバック制御でシステム全体を統合化して,協調行動を実現する適応学習制御手法の基本原理を構築することを目的とする.これにより適応学習制御,制御理論,知的制御の従来の枠を拡張するだけでなく,大規模で複雑な多体系の協調行動の実現という観点を通して,関連する分野(システム科学,情報科学,制御工学)を統合する新たな研究分野の創成とその理論体系の整備も視野に含めている.今年度も力学系を構成要素として含む大規模系(多体系)に対して,ネットワークグラフを用いて表される相互の通信制約を考慮して,特定の物体に対して自立的に合意形成制御を実現する非線形適応H∞制御方式の構築を行った.システムパラメータや適応機構の不確定性,および相互情報の不完全な伝達などを,非線形H∞制御問題の外乱として定式化し,適応制御と非線形制御により安定性を確保しつつ,制御システム全体の性能を厳密に指定できる設計論の開発を行った.特に有向グラフ上でシステムパラメータの不確定性を非線形H∞制御問題の外乱として定式化し,適応制御と非線形制御により安定性を確保しつつ,制御システム全体の性能を厳密に指定できる設計論の開発を成果としてまとめた.さらに有向グラフ上で未知の非線形特性が存在する特定の非線形機械系(Euler-Lagrange系)に対して合意形成制御方式を開発しその結果を発表した.適応学習制御方式への要請を考慮して,広範囲の環境変動や特性変動および制御仕様の変更に対応できて,特に大規模で複雑な対象について,構成要素間相互の通信制約を考慮しながら部分的な情報を用いて,システム全体を統合化し調和の取れた行動原理を自動生成する適応学習手法の開発を行った.
化学反応に参加する超分子有機伝導体の開発

ヨウ素結合で構築した超分子有機伝導体の、リサイクル性と熱反応性に関する研究を行った。高い原料リサイクル性を有する新物質として、ドナー分子中に毒劇法によって規制されているセレンを全く含まず、なおかつ結晶中に含まれる溶媒分子として、オゾン層破壊物質であるハロカーボンに代えて安全性の高いアルコールを用いた、環境負荷の低い超分子有機伝導体の開発に成功した。また、一連の物質について加熱によるリサイクル性も確認した。有機ドナー分子DIPSe(Diiodo(pyrazino)tetraselenafulvalene)を用いた超分子有機伝導体のうち、対アニオンとしてPF_6^-等小型の八面体型アニオンを、結晶溶媒としてジクロロメタンを含有する結晶は、含水有機溶媒中で加熱するだけで、ほぼ定量的に原料の中性ドナー分子を回収できることが判っている(J.Mater.Chem.,16,4110-4116(2006))。本研究ではまず、大型の四面体型アニオンであるGaX_4^-(X=Cl,Br)を用いたDIPSe系超分子有機伝導体の結晶作成と化学反応性の有無について検討を行い、八面体型アニオンの場合と同様にチャンネル構造を有する結晶が得られること、および含水有機溶媒中での中性化反応が進行することがわかった。次に、結晶溶媒についても、既報のジクロロメタン以外のハロゲン系溶媒(クロロベンゼン等の芳香族系分子を含む)を用いて系統的な結晶作成を行い、いずれの組み合わせにおいても同様な特性を持つ結晶が得られることがわかった。これらの結果から、DIPSeを用いた有機伝導体結晶の中性化反応(=リサイクル反応)は、対アニオンの形状や結晶溶媒分子に対する依存性は小さく、ヨウ素...窒素型のヨウ素結合が形成する特異なチャンネル構造が重要であることが確認された。また、DIPSeの分子内のセレンを全て硫黄へと置換したDIP(Diiodo(pyrazino)tetrathiafulvalene)を用いた結晶作成についても検討を行った。前年度に引き続き、ドナー分子骨格中のセレンを全て硫黄に置換して溶解性を上げた含ヨウ素ドナー分子DIP(Diiodo(pyrazino)tatrathiafulvalene)を用いて導電性カチオンラジカル塩の作成を試みたところ、母体であるDIPSe系と同様に、チャンネル構造を含む超分子有機伝導体(DIP)_3(anion)(solvent)_X(1)を得ることが出来た。1の電気伝導性は、セレンを原子半径の小さな硫黄に置換したことによる若干の低下が見られるものの、室温付近では導電性材料として十分な値(σ_<rt>10Scm^<-1>)を保持していることがわかった。1はDIPSeの同形塩と同様に、含水有機溶媒中で加熱還流することによりカチオンラジカルの還元反応がスムーズに進行し、中性ドナー分子DIPを定量的に回収(=リサイクル)出来ることがわかった。1はドナー分子中にセレンを全く含まない点、および結晶溶媒としてハロゲンフリーなアルコール系を用いていることから、将来の工業利用に向けた環境負荷の大幅な低減に成功したと言える。また、今までに得られた六方晶系の超分子有機伝導体を固体のまま加熱したところ、含水有機溶媒中での加熱と同様に、電気伝導性のカチオンラジカル塩から絶縁性の中性ドナー分子を回収(=リサイクル)可能であることを見い出した。この熱還元反応による原料リサイクルは、廃棄の際に別途無害化が必要となる有機溶媒を全く用いていない点で、環境に優しい化学反応である。
水難事故防止教育の着衣泳における系統に基づいた浮き身指導法の開発とその効果の検証

水難者の多くが完全もしくは部分的に衣服を着た状態で水難事故に遭遇している.着衣のまま不意に水中に落ちた場合,衣服内に残存する空気が水難者の身体に作用する浮力に貢献する可能性がある.しかしながら,ヒトが衣服を着用した状態で全身浸水した場合,肺換気量や浮力や姿勢にどれほどの影響を及ぼすのかを明確に説明するには未だ十分なデータは得られていない.本研究は,衣服の有無が水中でのストリームライン姿勢における肺換気量,浮力および浮心重心間距離に及ぼす影響を定量的に検証することを目的とした.事前検証として,衣服が水中のヒトの身体にどれほどの物理的な影響を及ぼすのかを明らかにするため,前方牽引測定を実施した.水着条件では,対象者は腰から膝上丈のスパッツ型水着を着用した.着衣条件ではスパッツ型水着に加えて夏の軽装を想定したTシャツおよびハーフパンツ(共にアクリル100%)を着用し服装を統一した.本研究で用いた衣服は,コンプレッションウェアのような着圧の高いものではなかった.検証の結果,前方牽引張力は20lbs (88.97N)で同じにもかかわらず,着衣時は水着時よりも速度が有意な低値を示したことから,衣服着用時は受動抵抗がより大きいことが明らかとなった.肺換気量は,着衣時(1.66±0.44L)が,水着時(1.83±0.49L)に比べ有意な低値を示した.浮力は,着衣時が水着時より有意な低値を示した.水平姿勢を評価する指標の浮心重心間距離は,水着時(1.61±0.25cm)と着衣時(1.71±0.25cm)で統計学的有意差は認められなかった.本研究の結果から,たとえ着圧が高くない衣服であっても,水中で衣服を着用した場合では吸気に影響を及ぼすことが示唆された.平成30年度は測定システムの構築と実験方法の確立に時間を要したが,データ収集に関わる課題については概ね解決することができた.測定データは,関連する学会にて公表を終えている.以上の理由から,おおむね順調に進展していると判断している.平成30年度に開発した測定システムについては,より簡易に,より正確にデータ収集ができるよう改良を進めたいと考えている.今後は,衣服条件の違いや上肢・下肢位置の違いに伴って,水中における浮力や身体の浮き方がどのように変化するかを検証し,浮き身指導に資する新たな知見の獲得を目指す予定である.水難者の多くが完全もしくは部分的に衣服を着た状態で水難事故に遭遇している.着衣のまま不意に水中に落ちた場合,衣服内に残存する空気が水難者の身体に作用する浮力に貢献する可能性がある.しかしながら,ヒトが衣服を着用した状態で全身浸水した場合,肺換気量や浮力や姿勢にどれほどの影響を及ぼすのかを明確に説明するには未だ十分なデータは得られていない.本研究は,衣服の有無が水中でのストリームライン姿勢における肺換気量,浮力および浮心重心間距離に及ぼす影響を定量的に検証することを目的とした.事前検証として,衣服が水中のヒトの身体にどれほどの物理的な影響を及ぼすのかを明らかにするため,前方牽引測定を実施した.水着条件では,対象者は腰から膝上丈のスパッツ型水着を着用した.着衣条件ではスパッツ型水着に加えて夏の軽装を想定したTシャツおよびハーフパンツ(共にアクリル100%)を着用し服装を統一した.本研究で用いた衣服は,コンプレッションウェアのような着圧の高いものではなかった.検証の結果,前方牽引張力は20lbs (88.97N)で同じにもかかわらず,着衣時は水着時よりも速度が有意な低値を示したことから,衣服着用時は受動抵抗がより大きいことが明らかとなった.肺換気量は,着衣時(1.66±0.44L)が,水着時(1.83±0.49L)に比べ有意な低値を示した.浮力は,着衣時が水着時より有意な低値を示した.水平姿勢を評価する指標の浮心重心間距離は,水着時(1.61±0.25cm)と着衣時(1.71±0.25cm)で統計学的有意差は認められなかった.本研究の結果から,たとえ着圧が高くない衣服であっても,水中で衣服を着用した場合では吸気に影響を及ぼすことが示唆された.平成30年度は測定システムの構築と実験方法の確立に時間を要したが,データ収集に関わる課題については概ね解決することができた.測定データは,関連する学会にて公表を終えている.以上の理由から,おおむね順調に進展していると判断している.平成30年度に開発した測定システムについては,より簡易に,より正確にデータ収集ができるよう改良を進めたいと考えている.今後は,衣服条件の違いや上肢・下肢位置の違いに伴って,水中における浮力や身体の浮き方がどのように変化するかを検証し,浮き身指導に資する新たな知見の獲得を目指す予定である.当該年度の研究活動における旅費の支出額が,当初計画を下回り差額が生じたため.次年度使用額については,測定システムの改良,研究成果の発表および資料収集のための旅費に充当する予定である.
M3材料の創製と全方位性ミリ波アンテナへの応用

本研究では、有限要素法による電磁波解析とトポロジーサーチのアルゴリズムを組み合わせたシステムを利用し,誘電率の分散をパラメーターとして全方向性の特性を有するミリ波アンテナの構造を算出する.求めた分散構造を薄膜プロセスとポスト処理を行いメタマテリアルを作製し,メタマテリアルを3次元に積層することでメタ構造を作製する.作製したミリ波の特性を評価し,全方向性M3ミリ波アンテナの可能性を検討することを目的としている.本年度は,通信用のミリ波アンテナに関しては誘電体を分散配置したアンテナにより発信できることまたその配置を換えることで指向性を変えることが可能なことを確認する実験を行うとともに,誘電体の動的に配置を変える構造に関しては,マイクロポンプを持いる方法について検討を行った.以下に結果を列記する.・高周波領域においては導電体が離れていても回路として機能することを用いて,導体要素を分散して配置した層を積層することで伝送線を構築し,その形状を制御することで動的にアンテナ特性を変化させる手法を考案した.デバイス実現のための基礎として,上部導体要素を固定した形状のアンテナの製作を行い,その放射特性を測定することでこの方式での電流導通経路の構築の有効性について検討した.・可変アンテナデバイスのために,大きな変位量,簡単な構造,高い配置の自由度という利点を併せ持つ気体の熱膨張を動作原理としたアクチュエータを考案し,その特性とアンテナデバイスへの応用について検討しその有効性を確認した.本研究では、ボクセルタイプの有限要素法による電磁波解析とトポロジーサーチのアルゴリズムを組み合わせたシステムを作製し,誘電率の分散をパラメーターとして全方向性の特性を有するミリ波アンテナの構造を算出する.求めた分散構造を薄膜プロセスとポスト処理を行いメタマテリアルを作製し,メタマテリアルを3次元に積層することでメタ構造を作製する.作製したミリ波の特性を評価し,全方向性M3ミリ波アンテナの可能性を検討することを目的としている.初年度はPZT薄膜の樹脂表面への転写技術によるマイクロアクチュエータの作製方法に関する基礎研究・ミリ波アンテナの構造とその特性に関する関係を数値実験により求めた.また,分散構造および遅波構造によるミリ波アンテナの試作実験を行い,数値解析で求めた構造でミリ波のアンテナを作製することが可能であることを確認した.また,樹脂材料の中に磁性粉体を混合し磁場中で形状を操作するための基礎研究を行い,所望の形状および分散を行うために必要な要素技術および課題の抽出を行った.次年度に,本年度に求めた課題の解決および実際のアンテナの作製および性能実験を行う予定である.本研究では、有限要素法による電磁波解析とトポロジーサーチのアルゴリズムを組み合わせたシステムを利用し,誘電率の分散をパラメーターとして全方向性の特性を有するミリ波アンテナの構造を算出する.求めた分散構造を薄膜プロセスとポスト処理を行いメタマテリアルを作製し,メタマテリアルを3次元に積層することでメタ構造を作製する.作製したミリ波の特性を評価し,全方向性M3ミリ波アンテナの可能性を検討することを目的としている.本年度は,通信用のミリ波アンテナに関しては誘電体を分散配置したアンテナにより発信できることまたその配置を換えることで指向性を変えることが可能なことを確認する実験を行うとともに,誘電体の動的に配置を変える構造に関しては,マイクロポンプを持いる方法について検討を行った.以下に結果を列記する.・高周波領域においては導電体が離れていても回路として機能することを用いて,導体要素を分散して配置した層を積層することで伝送線を構築し,その形状を制御することで動的にアンテナ特性を変化させる手法を考案した.デバイス実現のための基礎として,上部導体要素を固定した形状のアンテナの製作を行い,その放射特性を測定することでこの方式での電流導通経路の構築の有効性について検討した.・可変アンテナデバイスのために,大きな変位量,簡単な構造,高い配置の自由度という利点を併せ持つ気体の熱膨張を動作原理としたアクチュエータを考案し,その特性とアンテナデバイスへの応用について検討しその有効性を確認した.
女性の労働参加における社会構造要因の解明

女性の労働力参加について、構造要因と制度要因を区分した枠組みを用いたより立体的な理論モデルを構築し、それを数量データによって検証することができた。日本の場合、内部労働市場型の働き方が家族キャリアを考慮する女性の継続就業を難しくしており、これが意図せざる結果として女性の経済活動の活性化を阻害することになった。2015年度は、研究計画にある先行研究のレビューとデータの整備を行った。文献については、比較的長期にわたる家族と女性労働の文献をレビューした。数量データは入手制約から、近現代のものに限られた。データについては、重点的にOECD諸国について入手し、共働き社会化にかかわる重要なデータをある程度集めることができた。実質的な発見を短くまとめると、前近代における「家」経営下における家族形成期から、戦後の一時期にみられた性別分業家族の安定期を経て、現代家族は再び不安定化しつつあるという長期展望が仮説的に構築された。文献のサーベイ、国際比較データの整備ともに、ある程度順調に進んでいる。特に、文献のサーベイについては、歴史社会学的な研究の成果を厚く読み込むことによって、近代および現代の家族や親密性の姿をそこに位置づける体系的な視野を持つことができたように思われる。データについては、OECDがその報告書でも使用しているデータベースに修められている断片的なデータを集めることはできた。たとえばフルタイム共働きカップルの比率(通常の国際統計ではなかなか現れてこない)についても、部分的にはデータを作ることができた。ただ、十分な国際比較を行うためには、さらに長期でカバー範囲の広いデータが必要になるが、こちらについては収集の途上である。2016年度は、研究計画にある統計分析を主に実行した。女性労働の長期変化についての記述的な分析は、一般書『結婚と家族のこれから』(光文社新書)としてすでに成果を出すことができた。これらは女性労働を出生や学歴との関連といった構造・行動要因のなかに位置づけるものである。サービス労働化と高学歴化のなかで女性の「再労働力」が進む中で、女性の高学歴化や出生行動はそれをどのように促進あるいは阻害するのか、という論点について、国内のパネルデータあるいは国際比較データ(主にOECDデータベース)を用いて統計モデルを用いた分析を行ったものである。「実績」の欄に書いたとおり、いくつかの研究成果の出版ならびに報告によって、女性労働を促進・阻害する(政策以外の)環境的な要因についての検討を行うことができた。データセットについてはまだ完全にそろえられていないところはあるが、現状での分析は概ね予想通りの結果にそうものであった。海外へのヒアリングは十分な準備ができず実施できなかったが、海外での学会報告から得られた知見や、海外から招聘した研究者から話を聞く機会もあり、本研究にとって有用な情報を得ることができた。理論的な枠組みは、簡単に記述すると以下のようなものである。構造化理論の概念を援用しつつ、構造要因についてはたとえばポスト工業化による女性の再雇用労働化を意図せざる結果として位置づける。次に制度要因による社会変化(たとえば育児休業制度による女性労働力率の増加)については、意図された結果として捉える。こういった作業によって、女性の労働力参加という社会変動をより立体的に記述できる道具を整備することができた。日本の場合、高度成長期から安定成長期にかけて、独特の内部労働市場型の雇用制度を構築してきた。女性の(再)労働力化は1970年代から進行したが、初期段階においては高度成長の終焉という外挿的な要因による意図せざる結果として説明できる。すなわち、家計補助的な女性労働の増加である。意図せざる結果としての変化であるため、制度的なサポートを伴う意図された成果ではなかった。女性の経済活動の活性化を意図した制度は、日本型内部労働市場にマッチした人事業化システムである職能資格制度が成熟した1980年代に、男女雇用機会均等法としてスタートした。しかし内部労働市場における日本的・男性的働き方は、家族キャリアを考慮する女性にとって排除的に作用する。なぜなら、組織が内部労働市場における労働調整のために、メンバーに無限定的な働き方を要請するからである。育児介護休業法といった「意図された」政策・制度にもかかわらず、キャリアを中断する女性がいまだ顕著に存在するのは、以上のような構造的な背景があるからである。少子高齢化のなかで女性の本格的な労働力参加と共働き社会化を進めるためには、労働調整のあり方を意識した働き方改革を推進する必要があることが示唆される。成果は、国際発効果を考慮して、海外の著名出版社から行うことにした。Springer社と契約出版を行い、上記の成果を作成した。出版は2018年になる。研究計画にあるように、ウェブで入手することが難しいデータについては、現地のフィールドワークが必要になる可能性があるため、検討を行う。海外ヒアリングをせずに、研究者の協力でデータが手に入る場合もあるため、こちらの可能性も検討する。データがある程度そろった段階で、本格的な分析を開始する。記述的データ分析や簡単なモデル推計については、限られたデータを使ってではあるが、2016年度5月に公表予定である。なお、より周到な分析は年度後半から可能であると思われる。

歴史社会学的な知見を活かした成果の一部は、6月に書籍のかたちで公表予定であるが、こちらは一般書であるため、仮説段階の知見をいくつか含んだままである。より厳密な知見に基づいた成果を準備する。女性労働を促進する構造要因が、主にサービス労働化と高齢化にあるという知見をデータでしっかりと裏付けすることが今後の研究課題となる。データベースは整備しているが、統計的な分析ではまだやり残した部分もある。ただ、上記のような構造要因がどのように促進的に機能するかについては社会ごとの個体差も大きいことが現状の分析から示唆されている。この点については、事例や制度の研究によってモデルを保管していく必要があると思われる。そのために文献を追加的にみていく必要があるだろう。家族社会学、計量社会学、女性労働