hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温高圧水蒸気処理過程における木材のレオロジーに関する研究

高圧水蒸気処理過程で、圧縮変形を与えることが可能なプレスを組み込んだステンレス製容器を用い、種々の温度で、木材の放射方向の応力-ひずみ図、クリープおよび応力緩和曲線を求めた。応力-ひずみ図において、降状点の対数と温度の間に、勾配が負の直線関係が存在した。また、140°C以下では、1300秒以内では、応力-ひずみ図には、ほとんど変化が現れないが、160°C以上では、時間とともに、降状点が徐々に低下した。クリープ測定で、180°C以上では、クリープひずみは、瞬間ひずみに比べ非常に大きく、時間とともに直線的に増加した。応力緩和測定で、温度が110°C以上になると、応力の緩和の程度が徐々に早まり、200°Cでは、すぐに応力は0まで緩和した。応力緩和測定後のひずみの回復度と除荷までの時間との関係において、65°Cでは、時間に依存せずひずみの80%以上が回復するのに対し、140°C以上になると、時間とともに、ひずみの回復は減少していき、180°Cでは、1000秒以内で、変形は完全に固定された。化学分析により、この範囲の水蒸気処理では、木材成分のヘミセルロースがある程度加水分解され、低分子化するだけで、リグニンやセルロースには、ほとんど変化が生じていないことが推察された。これらの結果から、木材に横圧縮大変形を与える過程、あるいは与えた後、200°C以下、数分以内の水蒸気処理を行うと、ヘミセルロース分子の切断にともなって、マトリックスの構造がゆるみ、変形によって蓄積されていた弾性エネルギーが解放されて、変形が永久固定されるものと考えられた。水蒸気処理による変形の永久固定が、たとえば180°Cでは、数分程度で完結することから、これを応用して、スギなどの軟質材の圧縮成形加工が可能であった。この場合、木材を圧縮した後、高圧水蒸気を木材中に導入する必要は必ずしもなく、密閉状態で加熱し、木材のもっている水分を利用して水蒸気処理をすることができた。高温・高圧水蒸気(最大30気圧、約230°C)処理過程で圧縮変形を与えることが可能なプレスを組み込んだステンレス製容器を用い、木材(スギ、ラジアータパイン、ヒノキ、ブナ)の放射方向のクリープ測定を行った。高圧時にプレス圧縮台に加わる水蒸気圧とステンレス容器外にあるロードセルに伝達される力を種々の条件で測定し、ロードセルが受ける力とパッキング部分の温度変化に伴う締めつけ力(摩擦力)を実験的に決定し、圧縮台に木材を挿入した場合に実際に木材に加わる力と木材の変形量を求める関係を明らかにした。木材のクリープ測定における荷重および変形量を決定するために、100180°Cの各温度領域で、上記木材について、応力ーひずみ図を求めた。100°C以下での測定と同様、100°C以上においても、全てのひずみ範囲で、同じひずみで比較すると、応力値は依然減少を続けた。180°Cの測定では、処理時間により、応力値の減少が著しく減少し、木材に生じている化学変化が著しいことが示された。

クリープ測定については、結果は温度に強く依存したが、本研究の目的とする、圧縮変形の永久固定に関連した、温度を180°C、応力を非常に小さい4kg/cm^2に設定した場合の連続測定と負荷と除荷を繰り返す間欠測定の結果を例にとって結果を示すと、常圧100°Cの結果と著しく異なり、水蒸気処理過程で、木材の成分の分子切断と分子の再結合が同時に生じる複雑な化学反応の生じていることが明らかとなった。ドライングセットさせた木材の変形を拘束して水蒸気処理すると、変形が永久固定される機構は、分子切断による内在している応力の緩和と同時に、分子の再結合による架橋構造の形成によることが実験的に示された。このことを、次年度応力緩和測定ならびに化学処理過程におけるクリープおよび応力緩和測定を行って、さらに詳しい検証を進める予定である。高圧水蒸気処理過程で、圧縮変形を与えることが可能なプレスを組み込んだステンレス製容器を用い、種々の温度で、木材の放射方向の応力-ひずみ図および応力緩和曲線を求めた。応力-ひずみ図の形には、温度により顕著な変化は認められないものの、ヤング率および降伏点は、温度の上昇とともに、著しく減少しが、降伏点の対数と温度の間に、勾配が負の直接関係が存在した。また、140°C以下では、1300秒以内では、応力-ひずみ図には、ほとんど変化が現れないが、160°C以上では、時間とともに、降伏点は徐々に低下した。応力緩和測定で、温度が110°C以上になると、応力の緩和の程度が徐々に早まり、200°Cでは、すぐに応力は0まで緩和した。応力緩和測定後のひずみの回復度と除荷までの時間との関係において、65°Cでは、時間に依存せずひずみの80%以上が回復するのに対し、140°C以上になると、時間とともに、ひずみの回復は減少していき、180°Cでは、1000秒以内で、変形は完全に固定された。化学分析により、この範囲の水蒸気処理では、木材成分のヘミセルロースがある程度加水分解され、低分子化するだけで、リグニンやセルロースには、ほとんど変化が生じていないことが推察された。これらの結果から、木材に横圧縮大変形を与える過程、あるいは与えた後、200°C以下、数分以内の水蒸気処理を行うと、ヘミセルロース分子の切断にともなって、マトリックスの構造がゆるみ、変形によって蓄積されていた弾性エネルギーが解放されて、変形が永久固定されるものと考えられた。水蒸気処理による変形の永久固定が、たとえば180°Cでは、数分程度で完結することから、これを応用して、スギなどの軟質材の圧縮成形加工が可能であった。この場合、木材を圧縮した後、高圧水蒸気を木材中に導入する必要は必ずしもなく、密閉状態で加熱し、木材のもっている水分を利用して水蒸気処理することができた。
神経ネットワークに基づく“社会的な顔認知”メカニズムの解明

生体内で蛍光トレーサー・コレラトキシンAlexa555を用いて、線維連絡を可視化する手法を開発し、これを用いて、顔に特異的に反応する細胞に投射するスポットから記録する事を可能にした(Ichinohe et al.2012, Scientific Reports).本手法を用いて、顔に反応するTE野の前の領野であるTEO野の細胞は、目や紙などのの、顔のパーツやフィーチャーに反応する事を見いだした。また、顔に反応する領野へ投射する部位に、ムシモルを投与すると、元のスポットがヒトとサルの顔に反応するが、ヒトの顔には反応しなくなる事を見いだし、feedforward投射がカテゴリーに影響を与えるような強い影響を持っている事を示す事に成功した。音の定位に関係するマーモセットのCL領野から電気記録しながら、マーモセットの声を多様な方角からスピーカーで聞かせると、細胞によって好んで反応する方向が存在し、音源定位に関与していることが示された。また、この最も反応が強くなる方向が、実際に鳴いている動物の顔の画像の提示により、ズレる事を見いだした。この領域が腹話術効果などのような視聴覚連関に関して貢献していることが示された。また、他者が食べ物を取る際に、活動する神経細胞を側頭葉の上側頭溝領域のFSTで記録し、そこに蛍光トレーサーを注入し、それによって、光る領域前頭葉の領域から、自己の運動にも反応するミラーニューロンも発見した。このミラーニューロンは他者が、どのような方法で食べ物を取るかを区別する事が示され、模倣に関わる可能性が示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。他者の意思や感情を理解するとき、私たちは顔の表情から得られる視覚情報とともに、声から得られる聴覚情報を利用する。これらの情報を正しく処理し適切にふるまうことは、ヒトだけでなく、集団で生活し社会を形成する動物にとって、とても重要なことである。しかし、顔の表情や声から得られる視聴覚情報が、大脳皮質のどのような神経回路で、どのようなメカニズムによって処理・統合されているのかということに関して、まだ多くのことが謎に包まれている。そこで我々は、顔と声から得られる視聴覚情報の処理・統合に関わる大脳皮質神経回路の同定とその情報処理過程を明らかにするため、大脳皮質の神経結合をin vivoで可視化できる新しい技術(生体内神経結合イメージング法)と電気生理学的実験を小型霊長類のマーモセットに適用し、視聴覚情報処理に関わる神経回路の解剖学的・機能的特徴を調べた。まず、大脳皮質上側頭溝(STS)周囲で、マーモセットが発声している際の多様なビデオ刺激を用い電気生理学的記録を行った。その結果視聴覚連合野と考えられた領域の一部(径数百μm)に蛍光トレーサーを注入すると、その領域への投射スポット(径数百μm)を聴覚野と視覚野のそれぞれで同定できた。さらに我々は、STS領域のトレーサー注入領域と可視化した聴覚野の投射スポットにリニアアレイ型の多点電極を大脳皮質に垂直に同時に刺入し、マルチユニット活動(MUA)とLFPの記録を行った。視聴覚刺激を呈示すると、STS領域では皮質の中間の深さに位置する電極から、聴覚野では皮質の浅い位置と深い位置から強いMUAが得られた。また、聴覚野でのMUA、LFPは聴覚刺激のリズムに追従する傾向があるのに対し、STS領域での反応は主に一過性であった。これらの結果は領野間の階層構造を示し、聴覚野は感覚(聴覚)刺激の物理的特性を処理し、STS領域はより高次な情報処理、例えば多感覚(視聴覚)情報の統合や刺激の行動上での意味の認識などを行っていることを示唆する。新しいモデル動物であるマーモセットで、顔の動きに反応する細胞が集積している部位を見いだした。

これは、まさに重要な第一歩であり、ここが押さえられれば、今後のトレーサーを注入した実験は容易となると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記の様に、マーモセットで顔の動きに反応する細胞の集積する部位を見いだした。これは麻酔下で行っていたので、覚醒下の自然な環境での電気記録に挑戦したい。
応用一般均衡モデルによる環境政策の社会経済学的分析

本研究は、環境政策力泊本の経済社会に与える影響について分析、評価し、適切な対策を行うための政策提言を目的とするものである。今年度は以下のような成果を得た。1.本研究で用いる環境政策分析用モデルODINの整備を行った。具体的には、地球温暖化政策、廃棄物・リサイクル政策の影響をより総合的に評価できるように産業(財)部門、消費者部門を再検討し、モデル構造やデーターの改良等を行った。2.そのODINモデルを用いて、環境政策が目本経済に与える影響について評価した。分析結果は以下の通りである。まず、地球温暖化政策における経済効率性と分配の公平性とのトレード・オフについてAtkinson社会厚生関数を用いて評価することで、政策導入による厚生量の変化、またそれと社会の不平等回避度との関係が定量的に明らかとなった。次に、廃棄物・リサイクル政策、具体的には廃棄物税とリサイクル補助金のポリシーミックス実施により、静脈産業が成長、財でいえば二次鉱物、動植物性残さ、古紙などのリサイクル量が増加し、我が国における廃棄物最終処分量を経済効率的に削減できることが示された。3.さらに、これまで研究を進めてきた一般均衡モデルをパラメータ推定に利用する新手法(多時点カリブレーション法)を発展、一般化し、分解分析における標準的手法である構造分解分析(SDA)のミクロ経済学的基礎付けに応用した。加えて、これら手法を併用、比較する形で、石油危機後の日本の経済構造、エネルギー消費量や二酸化炭素排出量の変化を要因別に分解し、エネルギー価格の変動が日本経済にいかなる影響を与えてきたかについて分析した。分析結果から、我が国において、価格代替や技術変化はエネルギー・消費量や二酸化炭素排出量を減少させる方向に大きく寄与してきたことが定量的に示された。本研究は、環境政策が経済社会に与える影響について分析、評価し、適切な対策を行うための政策提言を目的とするものである。1.これまでのOPERAモデルの構造を見直し、本研究で用いる応用一般均衡モデルODINを構築した。加えて、地球温暖化、廃棄物リサイクル関連のデータの整備、更新等を行い、それらを用いて、ODINの派生モデルであるODIN-GWモデル(地球温暖化政策分析用)、ODIN-WRモデル(廃棄物リサイクル政策分析用)を構築した。2.ODIN-GWモデルを用いて地球温暖化政策が日本経済に与える影響について分析した。分析結果によれば、我が国において2005年に炭素税を導入した場合、京都議定書目標達成のために必要な税率は2010年に炭素1トンあたり約18000円、それに伴うマクロ経済的費用は、実質消費でBaU比約0.28%、実質GDPで同0.25%であった。産業別の負担をみれば、紙パルプ、化学、窯業土石、鉄鋼、非鉄金属の負担が大きい。負担の公平性の観点からこれらの産業に対して軽減措置(炭素税半免)を導入した場合、確かにある程度負担は平準化される。しかし、減免による負担の平準化には限界があり、同時に雇用対策などの直接的政策も必要であることが示唆された。3.一般均衡モデルをパラメータ推定に利用する新手法(二時点カリブレーション法)を応用して、技術変化(産業構造の変化)を要素偏向型技術変化と価格誘発型技術変化に分解する手法を構築した。当手法を用いて我が国のエネルギー技術変化を計測した結果によれば、石油危機以降の我が国の石油節約型技術変化は価格誘発型技術変化でおおむね説明される。すなわち、エネルギー価格の変化が経済構造の変化(省エネ化、ひいては脱炭素化)を確かに促進することが示唆された。本研究は、環境政策が日本の経済社会に与える影響について分析、評価し、適切な対策を行うための政策提言を目的とするものである。1.本研究で用いる廃棄物・リサイクル政策分析用モデルODIN-WRの整備を行った。具体的には、廃棄物税やリサイクル促進政策などの影響をより総合的に評価できるように静脈部門を中心にモデル構造、データの改良等を行った。2.そのODIN-WRモデルを用いて、廃棄物・リサイクル政策、具体的には、廃棄物税とリサイクル補助金のポリシーミックスが我が国経済に与える影響について評価した。分析結果によれば、政策実施により静脈産業が大きく成長、リサイクルが進展するため、動脈産業の生産に対する悪影響は軽少で済む。さらに、我が国の廃棄物最終処分量を削減するためには、一次財間(動脈産業間)の価格代替よりも、一次財から二次財(動脈産業から静脈産業)への価格代替の方が圧倒的に経済効率的である。3.また、これまで研究を進めてきた一般均衡モデルをパラメータ推定に利用する新手法(多時点カリブレーション法)を発展させ、1970年から95年の我が国のエネルギー消費量の変化を要因別に分解した。結果は以下の通りであった。我が国では1980年代以降、価格代替効果で説明できない石油非使用型技術変化が生じている。他のエネルギーについても、70年代以降、電力使用、石炭非使用の方向に要素偏向型技術変化が生じている。ガスに関しては、90年代、価格要因で説明できる以上に、ガス使用の方向に技術変化が起きている。

具体的には、地球温暖化政策、廃棄物・リサイクル政策の影響をより総合的に評価できるように産業(財)部門、消費者部門を再検討し、モデル構造やデーターの改良等を行った。2.そのODINモデルを用いて、環境政策が目本経済に与える影響について評価した。分析結果は以下の通りである。まず、地球温暖化政策における経済効率性と分配の公平性とのトレード・オフについてAtkinson社会厚生関数を用いて評価することで、政策導入による厚生量の変化、またそれと社会の不平等回避度との関係が定量的に明らかとなった。次に、廃棄物・リサイクル政策、具体的には廃棄物税とリサイクル補助金のポリシーミックス実施により、静脈産業が成長、財でいえば二次鉱物、動植物性残さ、古紙などのリサイクル量が増加し、我が国における廃棄物最終処分量を経済効率的に削減できることが示された。3.さらに、これまで研究を進めてきた一般均衡モデルをパラメータ推定に利用する新手法(多時点カリブレーション法)を発展、一般化し、分解分析における標準的手法である構造分解分析(SDA)のミクロ経済学的基礎付けに応用した。加えて、これら手法を併用、比較する形で、石油危機後の日本の経済構造、エネルギー消費量や二酸化炭素排出量の変化を要因別に分解し、エネルギー価格の変動が日本経済にいかなる影響を与えてきたかについて分析した。分析結果から、我が国において、価格代替や技術変化はエネルギー・消費量や二酸化炭素排出量を減少させる方向に大きく寄与してきたことが定量的に示された。
ヒマラヤ・中国区系区植物相の起源とその成立過程に関する生物地理学的研究

ヒマラヤ高山と中国西南部の植物相の類縁種群について形態形質、染色体、化学成分等で詳細な比較を行った。湿潤地に分布の中心をもつ多くの分類群で中国西南部(雲南、四川、チベット東部)産の種群で多様性が高いことが示された。これにたいしてヒマラヤの種群での変異は限定的である。湿潤地で多様化した種群は中国西南部からヒマラヤ高山帯へと分布を拡大し、その過程で新たな種形成が進んだものと推定することができる。乾燥地に分布の中心をもつ分類群では中国西南部産とヒマラヤ高山帯産の間に共通する種群がそもそも少ないことが明らかとなった。ネパールヒマラヤのムスタンの高山帯植物相を詳細に調査したが、近隣のチベットと共通する種群は少なく、ヒマラヤ山脈は分布上大きな分布障壁となっていることが示唆された。解析の過程で未知種の存在が明らかになり、新種として発表した。また、比較の結果、同種異名の存在も明らかにされ、新異名として発表した。さらに、このような比較研究のための新しいアプローチとなる分子遺伝学的な手法の導入について考察し、サンプリングの方法などを検討し、その結果を予報として発表した。本調査を通じて、およそ3000点のおし葉標本を収集し、東京大学総合研究博物館植物標本室(TI)に台紙貼付け後収納した。重複標本は協定により、調査国の研究機関に送付した他、イギリス・エディンバラ植物園、アメリカ合衆国・ハーバード大学、イギリス・ロンドン自然史博物館、オランダ・ライデン大学植物標本館、中国科学院昆明植物研究所などの研究機関との標本資料交換に利用した。2002年7月29日より9月4日まで、ネパールムスタン地域において野外調査を実施した。9月15日より10月14日まで、インド・シッキムで調査を行った。また、シッキムでは、今後の調査の実施について現地研究者と検討した(Noshiro&Koba,2002)。採集した総標本は約7000点である。[自然条件の観察と測定]調査地域の地形、自然環境を観察し、写真撮影を行った。GPSにて緯度・経度・高度を測定し、アスマン温湿度計にて気温・湿度を定時に測った。[細胞遺伝学及び分子遺伝学用分析資料の採取]ヒマラヤ地域で多様化をとげた属の植物の細胞遺伝学及び分子遺伝学的解析のために、根端または茎頂あるいは花原基を採取し、前処理をした後、固定し、分子遺伝学の解析には、若葉を採取後、乾燥し、持ち帰った。それぞれの資料については分類学上の保証となるvoucher標本を採集した。日本とネパールとの植物学における共同研究が始まって40年になるのを記念して行ったコンファレンスの結果を中心にまとめ20世紀と21世紀のヒマラヤ植物学についての図書を刊行した(Noshiro & Rajbhandari, 2002)。現地にて採取した資料を解析した結果、バラ科キジムシロ属については、これまで実体の分からなかった1種は新種として発表した(Ikeda et al., 2002)。タデ科イブキトラノオ続の分類について再検討を行い、2新種を記載した(Miyamoto et al., 2002)。キク科トウヒレン属ワタゲトウヒレン節の正体不明の2植物を研究し、新種として発表した(Fujikawa & Ohba, 2002)。ヒマラヤ地域で多様化をとげた属を含むタデ科、キンポウゲ科、ユキノシタ科、バラ科について、チベットおよび周辺地域での集覧をまとめて、発表した(Akiyama et al., 2002)。2003年6月から7月にネパールムスタン地域において野外調査を実施した。また、6月から8にインド・シッキムで調査を行った。

[細胞遺伝学及び分子遺伝学用分析資料の採取]ヒマラヤ地域で多様化をとげた属の植物の細胞遺伝学及び分子遺伝学的解析のために、根端または茎頂あるいは花原基を採取し、前処理をした後、固定し、分子遺伝学の解析には、若葉を採取後、乾燥し、持ち帰った。それぞれの資料については分類学上の保証となるvoucher標本を採集した。現地にて採取した資料を解析した結果、以下のことが判明した。2)時に同種とされることがあるEuphorbia sikkimensisとE.griffithiiは根茎の形態において明らかな差が認められる。3)これまでネパールから報告のないThismia(タヌキノショクダイ属)植物を発見した。本植物はヒマラヤ地域からの最初の報告であり、特殊化した外花被片をもつことにより、これまでに知られている種とは異なる可能性が注目される。また、バラ科SpenceriaおよびSibbaldia、トウダイグサ科、イグサ科イグサ属については、これまで得られた分類学的知見を論文にまとめ専門誌に投稿中である。さらに、これまでの調査成果をふまえ、ヒマラヤ・チベット地域で多様化をとげた属を含むベンケイソウ科、キク科、イグサ科、ホシクサ科、ラン科について、チベット地域での集覧をまとめて、発表した(Akiyama et al.,2003)。ヒマラヤ高山と中国西南部の植物相の類縁種群について形態形質、染色体、化学成分等で詳細な比較を行った。湿潤地に分布の中心をもつ多くの分類群で中国西南部(雲南、四川、チベット東部)産の種群で多様性が高いことが示された。これにたいしてヒマラヤの種群での変異は限定的である。湿潤地で多様化した種群は中国西南部からヒマラヤ高山帯へと分布を拡大し、その過程で新たな種形成が進んだものと推定することができる。乾燥地に分布の中心をもつ分類群では中国西南部産とヒマラヤ高山帯産の間に共通する種群がそもそも少ないことが明らかとなった。ネパールヒマラヤのムスタンの高山帯植物相を詳細に調査したが、近隣のチベットと共通する種群は少なく、ヒマラヤ山脈は分布上大きな分布障壁となっていることが示唆された。解析の過程で未知種の存在が明らかになり、新種として発表した。また、比較の結果、同種異名の存在も明らかにされ、新異名として発表した。さらに、このような比較研究のための新しいアプローチとなる分子遺伝学的な手法の導入について考察し、サンプリングの方法などを検討し、その結果を予報として発表した。本調査を通じて、およそ3000点のおし葉標本を収集し、東京大学総合研究博物館植物標本室(TI)に台紙貼付け後収納した。重複標本は協定により、調査国の研究機関に送付した他、イギリス・エディンバラ植物園、アメリカ合衆国・ハーバード大学、イギリス・ロンドン自然史博物館、オランダ・ライデン大学植物標本館、中国科学院昆明植物研究所などの研究機関との標本資料交換に利用した。
量子場の相とCPの破れ

研究実績の概要無限多粒子系では複数の相異なる相が存在することが多くそれらの相の性質や相の間の転移を解明することが重要な課題である。相の持つ性質は、その対称性により分類される。対称性の一つとして、時間反転に対する不変性がある。時間反転に対する不変性が破れた時、不変性を保つ物理系とは異なる性質を示す。この性質解明には、演算子として次元の低い、低エネルギー領域で重要な働きをするChern-Simons項が重要な働きをする。本研究では、特にChern-Simons項に関連した量子場の相の諸性質の解明、CPの破れ、並びにCPの破れた相の性質解明の研究を行ない、次に挙げる点について理解が進展した。1。凝縮系を含む広範囲にわたる物理系での時間反転不変性を破る物理現象で重要な働きをしているChern-Simons項に関して、Chern-Simons項の導出、性質解明が進み、また関連する物理として、量子ホール効果、超流動ヘリウム他等に関しての理解が進展した。2。Chern-Simonsゲージ理論の偶数次元への拡張と時空2次元理論での量子化並びに重力理論への応用の議論がなされた。一般化されたChern-Simonsゲージ理論の代数が無限回既約であることがしめされた。3。共形不変な点近傍における強結合相での特殊な超対称ゲージ場の性質ならびに超弦理論の性質の理解が進展した。共形不変な点近傍において成立する微分方程式とその解より物理量を構成する方法が解明された。1。2。3。
戦後日本型家族農業経営における女性の就業構造と自立に関する世代・地域比較研究

『農村女性の意識と行動』は、美山町農協の協力を得て町内約500名の農家女性を対象に実施したアンケート調査の結果を取りまとめたものである。女性の仕事や農業との関わり、家族と家庭生活、買い物環境・行動、地域社会との関わり、種々の協同活動への参加等その意識と行動を多様な角度から明らかにした。また、「美山町の新たな女性たち」では、美山町の40歳以下の農家女性に特にスポットを当て、労働・行動・意識を50歳以上の女性と対比して解明するとともにその違いをもたらした歴史的・経済的条件を考察した。また、「美山町の現状と課題」では、農村女性の視点から今日の町村行政の問題点と課題を分析した。「京都生協と久美浜町農協との協同」では、京都府久美浜町を事例に産直15年の歴史的展開過程を検討し、産直と農村女性との関わりを明らかにした。また、学会活動の一環ではあるが、日本村落研交学会の「年報」編集委員長として、『自然の再生21世紀への視点』と『有機農業運動の展開と地域形成』の2冊を編集刊行し、環境問題や有機農業運動と家族農業経営との関係について問題を提起した。「農地改革と小作地引き上げ」では、農地改革期における地主層の小作農民からの小作地引き上げの問題を検討して、この問題をめぐる家族農業経営の行動原理と村落の論理を明らかにした。また、「日本農地改革研究の問題点と課題」は研究サーベイ論文であるが、論点の一つとして家族農業経営と農地改革の関係について考察している。その他2年間の研究期間において、山形県庄内地方のある農協女性部部員のアンケート調査のほか、数例の実態調査によって約40名の農村女性から実地にヒアリングを行うことができた。また、文献・資料・統計等を体系的に収集することができた。(1)共著書『農村女性の意識と行動』は、京都府美山町の女性約500名を対象に実施したアンケート調査(1994年12月実施)の分析結果をとりまとめたものである。全6章のうち「仕事」、「家族と家庭生活」、「協同の展開と農村女性」の3章を執筆している。(2)「美山町の現状と課題」は、同町が直面する経済的・社会的問題点を分析し、女性が町おこしのためにどのような活動を行なっているかを調べたものである。過疎、高齢化のなかで中山間地域の女性がいかなる問題を抱え、その取り組みが「女性の自立」という観点からどのように評価されるかを検討している。(3)[戦後農民層の政党支持と政治意識に関する一考察」は、直接女性を対象としたものではないが、女性も含め農村層と政党・政治との関係を歴史的に分析したものである。また、「『最後の農林官僚』東畑四郎と日本農業の戦前・戦後」は、戦前戦後の変化を注目しつつ、官僚と家族農業経営との関連を分析したものである。(4)女性の農業就業と報酬に関していくつか事例調査を行なった。これらの調査結果をとりまとめるとともに、近年都市女性を巻き込んで急激に進んでいる「労働の周辺化」との関わりで農村女性の農業就業の評価、位置づけを行ないたい。1.京都府美山町の40才代以下の女性にスポットを当て,その労働・行動・意識を50才代以上の女性と対比して解明するとともに,その違いの歴史的・経済的背景を考察した「美山町の新たな女性たち」をとりまとめた。また,農村女性の視点から,町村行政の問題点と課題を考察した「美山町の現状と課題」をとりまとめた。2.「日本農地改革研究の問題点と課題」は研究サーベイ論文であるが,1つの論点として家族農業経営と農地改革の関係について考察を加えている。

また,同じく農地改革期を対象にしているが,「農地改革と小作地引き上げ」においては,小作地引き上げを通して村落の論理,家族経営の行動原理を明らかにした。3.京都府久美浜町を事例制に,産直15年の歴史的展開過程を検討するとともに,産直と農村女性の関わりを明らかにした「京都生協と久実浜町農協との協同」をとりまとめた。また,学界活動の一環であるが,日本村落研究学会の「年報」編集委員長として,有機農業運動と家族農業経営との関係を1テーマとした『年報有機農業運動と地域社会の形成』(農山漁村文化協会,1998年)を編集刊行した。4.その他,2年の研究期間において,数例の実態調査,のべ約230名の農村女性からのアンケート,文献・資料・統計の収集を行なうことができた。今後遂次当該テーマの統計分析を始め研究成果をとりまとめ発表していく予定である。
自然電位を用いた地下透水構造探査手法の開発研究

3次元非定常自然電位逆解析手法を実データへ適用した。データは、瑞浪超深地層研究所で観測されたモニタリングデータを使用した。使用するデータは、付近を走行する電車の漏洩電流による強いノイズの影響を受けているが、本研究では独立成分分析を適用することにより逆解析を適用できる程度のノイズレベルまで入力データのSN比を向上させることに成功した。また、解析に必要な湧水量データが不足しているという問題に関しても、得られる結果のうち透水構造のみに着目するのであるならば、その解像度は低下してしまうという問題はあるが、補間したデータを使用した場合でも推定結果を信頼できることを数値テストにより確認した。実際の解析においても補間した湧水量データを使用することで、自然電位のモニタリングデータの解析を行った。ハイドロリックトモグラフィやコア観察による透水構造の推定結果と本研究で得られた推定結果の比較を行った。既存の結果では研究坑道の北東に高等水な領域が、研究坑道付近に遮水性の断層が存在することが知られている。本研究で得られた結果にもこれらの位置に高透水性領域と低透水性領域が検知された。得られた結果は既存の結果と定性的に整合的であり、本研究で開発した非定常自然電位法を用いた地下透水構造推定手法の妥当性を確認できた。不飽和層の影響を考慮できる逆解析の開発も行った。逆解析に必要な感度計算に随伴方程式法を用いることで、不飽和層の影響を考慮した解析手法を開発した。数値計算による模擬データに対して逆解析テストを行ったところ、不飽和層が存在する場合にもその影響が考慮されれば、地下水理パラメータを精確に推定できることを確認した。この結果により、今後、自然電位解析の発展により、飽和層中の地下水理パラメータだけでなく不飽和層中の水理パラメータも推定が可能になることが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。自然電位分布から水頭分布を推定するインバージョンを開発した。本手法は、自然電位分布の変化と地中での水頭変化に関連性があることを用いている。類似する手法として、自然電位分布から地下水面の形状を推定する手法が提案・実用化されているが、深度方向での水頭変化が推定出来ない。地表面での自然電位分布から空間的な水頭変化が推定出来るよう開発・改良を行った。その手法を改良し自然電位分布から透水構造を推定する手法も開発した。水頭変化と数点での地下水の流入出量が既知である場合には、透水係数が推定できる。透水係数の値を推定する手法は以前から様々な提案があるが、いずれも経験的な法則にすぎない。他方、自然電位は地下水の流動そのものに直接感度があるため、自然電位分布を理論に従い解析することで、既存の経験的手法よりも精確に透水構造が推定されることが期待できる。数値計算による擬似データに対して開発した手法を適用し、水平方向に卓越した高透水性の不均質構造や鉛直方向に卓越した低透水性の不均質構造が推定出来ることを明らかにした。また、開発した解析手法の拡張も行った。自然電位は、地下水流動に直接感度があるというメリットがある反面、パラメータが多いことや、地下水面から地表面の間に存在する不飽和層の厚さにも影響される等、発生要因が複数存在するデメリットがある。これらの影響を精確に評価し解析に反映させるためには、複雑な計算プロセスが必要となる。この問題に対処するために、パラメータ間の関係式を解析手法に組み込みこむ工夫を行った。また、不飽和層に関する問題では、逆解析に必要な感度分布を求める際に随伴方程式法を用いることで、従来手法ならば計算が複雑で困難であった不飽和層の影響を考慮した解析手法を開発した。不飽和層を考慮した自然電位の逆解析手法は未だ論文等で発表されておらず、この手法は先進的なものであると言える。アメリカのボイシ州立大学の地下水探査手法の開発を目的とした実験サイト(Boise Hydrogeophysical Research Site, BHRS)で、2007年に行われた注水試験に伴う自然電位分布の実データ解析を行い透水構造の推定を行った。私の開発した手法により得られた解析結果を、クロスホールテストにより推定された透水構造と比較した。私の手法で得られた解析結果では高透水性の不均質構造が推定されたが、クロスホールテストによって推定された透水構造にも、ほぼ同じ位置にほぼ同程度の高透水性不均質構造が存在することを確認できた。この結果より、実際のデータにおいても自然電位分布から透水構造が推定できることを確認できたと同時に私の解析した手法が透水構造を推定する新しい手法として有効であることを確認できた。私の開発している手法は既存の手法と比較して水位観測に必要な井戸を電位観測用の電極で置き換えることが可能であり、本手法により低コストで透水構造を推定できることが可能となった。3次元非定常解析手法の開発も行った。自然電位の非定常解析は、自然電位が地下水流動と電位の相互の影響を考慮して解く連成問題の逆解析であり、既存の解析手法を拡張しただけでは計算時間及び必要なメモリーが莫大になってしまう難点がある。これを克服するために、随伴方程式法とよばれる制御理論でよく用いられる手法を応用しこの困難を克服した。非定常解析では、透水係数だけでなく非貯留係数も推定することが可能である。

数値計算テストで、非定常解析によって得られた透水構造と定常解析によって得られた透水構造を比較したところ、非定常解析を行った場合には明らかな解像度の向上を確認することができた。非定常解析を行うことが可能となったので、モニタリングデータへの本手法の適用も可能となった。3次元非定常自然電位逆解析手法を実データへ適用した。データは、瑞浪超深地層研究所で観測されたモニタリングデータを使用した。使用するデータは、付近を走行する電車の漏洩電流による強いノイズの影響を受けているが、本研究では独立成分分析を適用することにより逆解析を適用できる程度のノイズレベルまで入力データのSN比を向上させることに成功した。また、解析に必要な湧水量データが不足しているという問題に関しても、得られる結果のうち透水構造のみに着目するのであるならば、その解像度は低下してしまうという問題はあるが、補間したデータを使用した場合でも推定結果を信頼できることを数値テストにより確認した。実際の解析においても補間した湧水量データを使用することで、自然電位のモニタリングデータの解析を行った。ハイドロリックトモグラフィやコア観察による透水構造の推定結果と本研究で得られた推定結果の比較を行った。既存の結果では研究坑道の北東に高等水な領域が、研究坑道付近に遮水性の断層が存在することが知られている。本研究で得られた結果にもこれらの位置に高透水性領域と低透水性領域が検知された。得られた結果は既存の結果と定性的に整合的であり、本研究で開発した非定常自然電位法を用いた地下透水構造推定手法の妥当性を確認できた。不飽和層の影響を考慮できる逆解析の開発も行った。逆解析に必要な感度計算に随伴方程式法を用いることで、不飽和層の影響を考慮した解析手法を開発した。数値計算による模擬データに対して逆解析テストを行ったところ、不飽和層が存在する場合にもその影響が考慮されれば、地下水理パラメータを精確に推定できることを確認した。この結果により、今後、自然電位解析の発展により、飽和層中の地下水理パラメータだけでなく不飽和層中の水理パラメータも推定が可能になることが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、主に手法の開発に専念して作業を行なってきた。当初の予定であった、基礎的な手法の開発は秋季頃までには無事に終了し、実データへの適用に向けた改良も行うことが出来た。特に不飽和層の影響の評価に関して、当初の計画では何らかの手法でこの影響を自然電位データから除去しその後逆解析を行う予定であったが、この影響の精確な評価を行う手法開発では多くの困難が予想される部分であり本手法の実用化へ向けた最大の障害になることが予想されていた。しかし、この部分も考慮した解析が可能になり昨年度終了時点で本手法の実用化への目処が立ったということで、計画以上に進捗しているといえる。本年度は、実データへの適用及び問題点の洗い出しをおこなった。実データ解析では、他手法によって推定された透水構造と同様な結果を得ることができ私の手法の信頼性を確認することができた。実データ解析では解像度が低いといった問題や定常状態しか解析出来ないという問題点が明らかとなったが、私の手法を、非定常状態のデータを解析できるように拡張することでこれらの問題点を解決できた。
近代における日本海海運による石見焼陶器類の流通圏について

本研究は、島根県西部石見地方で近世末期から生産されてきた陶器「石見焼」について、近代における流通圏を明らかにすることを目的とする。大正末期に鉄道が敷設された島根県西部において明治・大正期に作られた石見焼の流通圏を確認することは、近代日本海沿岸地域の物流が、近世以後続く「北前船」に象徴される海運に長く依存していたことの理解に繋がる。ここに本研究の意義がある。これまで、国内の日本海沿岸地域、北海道の沿岸部、韓国鬱陵島などで近代の石見焼を確認してきたが、本研究では、ロシア・サハリン州における現地調査を実施した。サハリン州の中心都市ユジノサハリンスク市で日本統治下の樺太時代から住む在サハリン日本天への聞き取りを行ったところ、多くの家庭で石見焼の特徴である「光沢のある水甕」が使われていたという複数の回答が得られた。サハリン州郷土博物館(旧樺太庁博物館)所蔵の往時のユジノ市内の陶器店の写真にも同様の甕が写っていることなどから、かつて樺太時代に石見焼が存在していたことが推定できた。さらに現地の骨董品収集家宅では、サハリン州内で採集された陶片の多くが石見焼と特定できる茶色の破片であること、その中に「〓石見上府」(〓は商標、上^^<かみ>府^^<こう>は浜田市の地名)の刻印のある破片を発見した。札幌市内の資料館にも同じ刻印の石見焼があり、近代の石見焼流通圏の空間的な拡大が確認できた。以上のことから、ロシア・サハリン州の樺太時代に島根県で生産された石見焼が流通していたことが明らかになった。石見焼は、近代の日本海沿岸地域の海運による物流の実態を、庶民の日用品レベルの「モノ」を通して把握する指標として有効であることが示唆できる。
エネルギーに関する社会的・経済的諸問題 (連絡班)

本班は、総括班の下で各研究班の相互連絡をはかりながら組織的に研究を推進する目的で作られたもので、A領域「エネルギーに関する社会的・経済的諸問題」の研究に関する研究連絡が主たる目的である。本連絡班が扱うのは、「エネルギー需要と政策」に関する計画研究班と「エネルギーシステムの新しい構成と運用」に関する計画研究班の2班である。連絡班は、その2回の研究連絡会議で、研究実施計画の検討、研究日程の作成、途中経過をふまえての研究推進、研究成果の発表方法等について論議を行った。また、公募2班の研究についてもエネルギーシステム班の報告を通じて検討し、その方向についてアドバイスを与えた。連絡班は、成果の発表会の開催・成果報告書の刊行をも担当した。成果発表は、従来の慣例にしたがって、エネルギー資源研究会主催のエネルギーシステム・経済コンフェレンスでの発表をもって代替した。このコンフェレンスは、平成元年1月19、20日両日にわたって東京虎の門農林年金会館パストラルで行われたが、本グループ関係から15件に近い発表があり、参加者も二百数十名を数え、大変盛会であった。参加者は、大学や本班関係の研究者のみでなく、企業や官庁からの参加も数多く、本班の研究が開かれた研究であることを如実に示していた。なお、これとは別個に、成果報告書を作成し、関係者に配布した。
地域資源を活用した地方農山村の知識経済化政策に関する研究

本研究は、農山村の地域資源を基礎にした地域振興の課題に対して、条件不利地域における知識集約的なサービス工程の導入という観点から、資源開発・流通管理・人材調達を統合した地域マネジメントの政策理論の開発を試みた。地域資源を活かした事業を作り出していく「政策工程」のデザインを想定し、1地域資源の基盤となる自然環境や商品流通に関する学習過程、2地域外からの知識の持ち込みによるローカルフードシステムの再構築、3地域産業の現状把握を踏まえた利害関係者による事業創出実験、といった諸工程を実証的に検証した。本研究は、農山村の地域資源を基礎にした地域振興の課題に対して、条件不利地域における知識集約的なサービス工程の導入という観点から、資源開発・流通管理・人材調達を統合した地域マネジメントの政策理論の開発を試みている。初年度としては、現代日本の農村において兼業農家モデルが崩れ地域連携の再編期に入ってきた時代認識を踏まえて、ローカルフードシステムの構造的特質、地域ブランド形成の問題点、エネルギー・食糧生産コンプレックスの諸課題について理論的検討を進めた。また、石川県能登半島地域を事例として輪島塗職人育成システムの実態を分析し、農村にU・Iターンの創造的人材を集積させるメカニズムの先行例として徳島県神山町の調査を実施した。これらの調査研究を通じて、地方農山村の知識経済化のための諸工程の組み合わせ(地域資源の創造的活用、ローカル流通システムの再構築、人材の調達・育成)を明らかにしようとしている。現時点で明らかになってきたことは、1地域資源の総合的保全活用のためには従来とは異なる産地機構が必要であり、社会的企業タイプの事業モデルが必要とされていること、2食の再ローカル化の動きは小規模なものから大規模なものまで多層的であり、主体間の社会的相互作用や主体の動機の違いによって進み方に違いがあること、3地域ブランド形成において地域性の定義・意味が曖昧であり、ブランド戦略上の難しさがあること、4創造的な空間形成と社会的な仲介組織の役割が適切にマネジメントされるならば、農村に創造的人材を集積させるメカニズムが働きうること、等である。これらの研究成果をより一般化し、条件不利地域における政策導入過程を理論化していく。本研究は、農山村の地域資源を基礎にした地域振興の課題に対して、条件不利地域における知識集約的なサービス工程の導入という観点から、資源開発・流域管理・人材調達を統合した地域マネジメントの政策理論の開発を試みている。これに対応して、1地域資源の創造的活用、2ローカル流通システムの再構築、3人材の調達・育成の3つの研究領域を設定し、1は市原(バイオマス資源の産業化)と平田(地域ブランド)、2は伊賀(ローカルフードシステム)と佐無田(異業種連携の事業創出)、3は安嶋(輪島漆器産業の再生)と佐無田(農村起業)が担当している。本年度においては、1については、木質燃料生産の全国動向および石川県白山地域を事例にした森林資源を活かした自然共生型の生業づくりに関する検証、2については、能登産ワイン生産事業を事例としたローカルフードシステム再生成の研究、3については、石川県輪島市における漆器産業実態調査と同七尾市における水産加工業の展開可能性の検討を行った。また、バイオマス、6次産業化の先進事例として北海道の芦別市、帯広市を調査した。これらから明らかになってきたこととして、いずれの事例においても、政策工程として、(1)地域の現状の定量的把握、(2)全国動向または他地域事例からの情報の抽出、(3)地域におけるステークホルダーのネットワークと学習過程が必要であると言える。最終年度に向けて、政策工程の内容をより精緻化していく作業を進めていく。これに対応して、1地域資源の創造的活用、2ローカル流通システムの再構築、3人材の調達・育成という3つの研究領域を設定し、1は市原(バイオマス資源の産業化)と平田(地域ブランド)、2は伊賀(ローカルフードシステム)と佐無田(異業種連携の事業創出)、3は安嶋(輪島漆器産業の再生)と佐無田(農村起業)が担当している。最終年度においては、1については白山麓地域を事例とした木質燃料利用モデルの研究、2については能登のブドウ・ワイン生産におけるローカルフードシステムの再構築の研究、および、七尾市を事例とした水産加工業創出のための域学連携プロジェクトの研究、3については、輪島漆器産地の変容に関する調査分析が具体的に進展し、全体として地域資源を活かした事業を作り出していく「政策工程」のデザインを検証することができた。年度の最後の2016年2月22日には、ここまでの研究活動を総括し、他大学と交流する公開研究報告会を開催した。この成果を活動報告書として取りまとめ、年度末に金沢大学地域政策研究センターから発行した。前年度に行った理論研究・実態研究に加えて、本年度は、担当分野ごとに地域に密着する形で実証研究を進展させることができた。これによって、地方農山村の知識経済化の政策工程を体系化できつつあり、今後はこの内容を精緻化する段階まで来ている。

研究成果の報告会の内容を「地域政策研究センター6次産業・雇用創出グループ活動報告書」として発行(2016年3月)。2016年度中にwebにも掲載される予定だが、まだURLは確定していない。地域経済学3年度目には、これまでの実態調査や実証研究で得られた知見を元にして、必要に応じて追加調査を実施しながら、それぞれ研究成果の論文化を行い、諸工程ごとの個別論点をより具体化・問題解決的に検討を深める。年度内に研究報告会を開催し、内容を充実させた上で、最終的な研究成果のとりまとめにつなげる。理論研究・実態研究の両県から、地方農山村の知識経済化のための諸工程の課題を整理し、体系づける作業が進んでいる。本研究は農村経済における資源の生産工程ではなく、その前後にあるサービス工程の高度化を連続した政策課題として明示化することを目的としているが、研究分担者の担当ごとに課題を精査・文章化する段階まで来ており、目的に沿っておおむね順調に研究は進展していると言える。次は、これらの諸課題を具体的な政策導入過程として理論化する作業となる。3月に実施した実地調査において予定よりも旅費が安く済んだため。2年度目には、実態調査で得られたデータや情報を活用し、また必要に応じて追加調査を実施しながら、諸工程ごとの個別論点をより具体的・問題解決的に検討を深め、論文化する作業を行う。研究分担者のうち伊賀聖屋の所属が変更となったが、引き続き定期的に研究会を開催するなどして、研究領域間の擦り合わせを重視する。12年度目に得られた情報を活用しつつ、定例研究会、学会報告、追加調査、理論研究(文献収集)、データ解析などを中心に執行予定である。実地調査が予定よりも日程短く完了し、旅費の執行が予定よりも少なく済んだため。1年度目に得られた情報を活用しつつ、定例研究会、学会報告、追加調査、理論研究(文献収集)、データ解析などを中心に執行予定である。
フミトレモルジン類似物質によるてんかんの人工的モデルの開発と応用

フミトレモルジンA(FTA)は、てんかん類似の異常行動を示し、その作用は現在使用されている抗痙れん薬や興奮性アミノ酸受容体拮抗物質2-アミノ5ホスホノヘプタン酸で抑制された。この作用を利用して、新しい化学物質刺激てんかんモデルを開発するためにFTA関連化合物の合成を含め、FTA類似作用を示す物質の検索を中心に研究を行った。1.フミトレモルジン類の合成研究L-トリプトファン及びその環状異性体の水酸化反応を利用して得られる6-メトキシL-トリプトファンメチルエーテルを出発原料としてPictet-Spengler反応、L-プロリンとの縮合、脱水素反応などの一連の反応により鍵中間体である5環性(1__)を合成しこれより種々反応を組み合わせることによりFTB、デメトキシFTB、それぞれの13epi体を合成した。また、5-メトキシL-トリプトファンより出発してFTBのメトキシ基の異性体の合成もおこなった。さらにFTCの2つの可能な立体構造の化合物合成にも成功した。2.FTA及びその関連化合物のてんかん類似作用の検定共同研究者(日野、中川)によって合成されたFT関連化合物を用い、in vitro系において受容体に富むマウス脳P_2画分に対する^3H-グルタミン酸の結合能の検定、及びマウスを用いて行動観察による中枢神経作用の検定を行った。その結果関連化合物ではFTB、FTC、ジヒドロFTCなどに異常行動を認めたが、^3H-グルタミン酸結合能を増強する傾向はジヒドロFTCに認められたのみであった。またFTA、ジヒドロFTCは、共にウサギ脳波において覚醒波を示し、他の痙れん誘発薬でみられるさく状波を観察しなかった。本研究の結果、FTA関連化合物が既知物質と異なるてんかんモデル誘発薬としての可能性を有することが示唆された。フミトレモルジンA(FTA)はてんかん類似の異常行動を示し、その作用は現在使われている抗痙れん薬や興奮性アミノ酸受容体拮抗物質で抑制された。この作用性を利用してんかんの人工的モデルを開発するために、FTA関連化合物を合成し、FTAと類似作用を示す物質の検索を中心に本年度は次の研究を行なった。1)FTAおよびその関連化合物のてんかん類似作用の検定:FTAがてんかんの発生機序に関係があると報告されている興奮性アミノ酸受容体と関連性が認められたことから、FTAのin vitroの系に於て受容体に富むシナプトゾームを含む脳【P_2】画分に対する【^3H】-グルタミン酸の結合能を検定した。その結果、FTAは【^3H】-グルタミン酸の結合を増強した。を検定のために合成した。更にフミトレモルジン13(FTB)の全合成に成功した。痙れん性カビ毒フミトレモルジンA(FTA)の痙れん発現は、現在使用されている抗痙れん薬で抑制され、また遺伝的てんかん動物におけるてんかん発生機序に関連している興奮性アミノ酸受容体のサブタイプ、NーメチルーDーアスパラギン酸受容体拮抗物質でも抑制された。この作用を利用して新しい化学的刺激にてんかんモデルを開発するために、FTA関連化合物を合成し、FTAと類似作用を示す物質の検索の中心に本年度は次の研究を行った。1.フミトレモルジンC(FTC)の合成12位の立体構造が明確にされていない痙れん

性カビ毒FTCの2つの可能な立体異性体12αー(2__)及び12βーFTC(3__)をFTB全合成の中間体(1__)を利用して合成した、1を脱sulfene酸化、脱保護、閉環を行うと12αーFTC(2__)が、これを希NaOHでepi化すると12βーFTC(3__)が得られた。2.FTA及びジヒドロFTCのウサギ脳波への影響:共同研究者(日野、中川)によって合成されたFTC及びジヒドロFTCについて中枢神経作用の検定を行った。その結果、FTA,Bより弱いが、振戦、間代性痙れん、反弓緊張、カンガルー様姿勢などの異常行動を認めた。また、^3Hーグルタミン酸の中脳P_2画分での結合増加作用がFTAより弱いが、ジヒドロFTCで認められた。また、ウサギ脳波を測定したところ、痙れん誘発物質ペンチレンテトラゾール(PTZ)やカイニン酸などは痙れん時にさく状波を示すが、FTA及びジヒドロFTCは覚醒波を示した。