hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキタス映像視聴システムを活用した授業の多元的記録・分析・構成方法

これまでに収録した映像記録に加え、2011年度も12月から3月にかけて、特別授業を実施して、模範授業を研究協力者である教職課程履修生に携帯ディバイスを貸与し、個々の履修生に配信し、授業過程について考察を行った。成果の報告の一環として、教職センターシンポジウム(2012年1月8日)及び東海教育実践交流研修会(2012年3月11日)を開催し、多くの参加者と情報を共有するとともに、協力学生を運営スタッフとして参加してもらい、教育実践能力の育成に寄与した。本研究は、初任者教師の授業実践能力育成支援の方策として、これまでに開発してきた「ユビキタス映像記録視聴システム」を活用する可能性を探ることを目指した。具体的には、2010年から製品化された従来よりも画面が大きくなったiPadでのパイロット配信の事例分析を行うことから、ユビキタス授業記録配信システムを改善した。今年度、模範授業として、以下の3つを模範授業としてパイロット配信した。1)研究協力校である東浦町立生路小学校5年生キャリア教育松山幸代教諭、2012年12月4日実施愛知県総合研究センターの研究委嘱を受けて実施、東浦町立授業実践フォーラムとして実施、2)名城大学教職授業「特別活動」・曽山和彦准教授、2013年1月12日実施、3)「キャリア教育」は松山教諭による再生刺激を活用した学習会を第3回特別授業(2月24日に実施)、以上を、これまでに収録した映像記録に加え、2012度も1月から3月にかけて、特別授業を実施して、模範授業を研究協力者である教職課程履修生に携帯ディバイスを貸与し、個々の履修生に配信し、授業過程について考察を行った。成果の報告の一環として、MSAT授業実践交流フォーラム(2012年1月6日)及び東海教育実践交流研修会(2012年3月10日)を開催し、多くの参加者と情報を共有するとともに、協力学生に運営スタッフとして参加してもらい、教育実践能力の育成に寄与した。さらに、今回の松山教諭の模範授業は、愛知県総合教育センターの収録する授業映像記録の活用事例として位置づけることができた。研究成果の一部を2012年10月1日日本教育方法学会第47回大会(福井大学)、2013年3月15日第19回大学教育研究フォーラムにおいて研究発表をおこなった。収録した授業映像記録のパイロット配信が軌道に乗り、卒業生(現役教諭)の公開研究授業を配信できるようになった。研究協力校及び愛知県総合教育センターとの研究面での連携が強化されてきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ユビキタス映像記録視聴システムを研究協力校の公開研究授業及び教職特別授業に適用し、授業の記録・蓄積・発信を行い、それらの記録に視聴した観察者・分析者及び授業者のコメント・意見を付与し、交流するパイロット研究を推進し、システムを改良する。
超弾性型ニッケル・チタン合金線の顎間スプリングへの応用

従来、矯正治療において使用されてきた顎間ゴムに代えて、超弾性型ニッケルチタン合金線の特性を生かしたコイルスプリングを顎間スプリングとして用いるため、それに適した形状、力の大きさにおける検討、また繰り返しの開閉口による伸縮疲労試験などを行い、詳細に検討を行った。スプリングに用いるワイヤ-の線径については、従来用いられている顎間ゴムが約100g前後ということから、それと同等の力が発揮できる線径0・009inchおよび0.010inchのものが適当であることがわかった。スプリングの形態は、直径0.030inchか0.035inchのコイル状にすると発現する力が100g前後となり、さらに変形がスプリング全体に均等に分散されるため、応力の集中がなく、顎間スプリングとして適当であると考えられた。熱処理温度および熱処理時間については熱処理時間を長くし、変態温度を上げると、引っ張り試験での伸張時と復元時との力の差、すなわちヒステリシスが大きくなるため適当ではないと判断された。そのため熱処理温度を420°C程度の低温とし熱処理時間を短くしたものが顎間スプリングとしては適当であると考えられた。臨床応用の点では、これらの所見より試作した顎間スプリングを実際臨床において用いたところ、矯正治療上、良好な治療効果がみられ、従来使用されている顎間ゴムに代えて、超弾性型ニッケルチタン合金線による顎間スプリングの使用が臨床上、有効であると示唆された。今後の研究の課題としては、臨床応用した際に破折の一因となる、応力の集中がおきやすい両端のアタッチメント部や、スプリングのかけ方などに対する配慮が必要と考えられる。また、ニッケルチタン合金線の結晶構造は不明な点が多いため、合金線の組成や熱処理温度を変え、より詳細な検討も必要となるだろう。
可視光で駆動する水分解用ヘテロ構造Ｃｕ２Ｏ／Ａｕ／ＷＯ３光触媒の創製

近年、ナローバンドギャップをもつ光触媒が開発されており、ドープ金属酸化物(TiO2:Rh、約600nmに吸収端)、ペロブスカイト型ドープ金属酸化物(SrTiO3:Rh(0.5%)、約500nmに吸収端)、固溶体光触媒(GaN:ZnO、約550nmに吸収端)などがある。これらの光触媒の欠点は、(1)可視光の一部しか吸収しないこと、(2)ドーパントが光触媒中で電子ー正孔再結合中心となり、エネルギー変換効率が低下すること、(3)ペロブスカイト金属酸化物および固溶体光触媒の合成に多くのエネルギーを消費することである。本研究では、光触媒としてCu2OおよびWO3半導体を用い、助触媒ナノ粒子および電子移動媒体を組み込んだ可視光応答Zスキーム光触媒システムを構築することを目的とする。本年度は、Cu2Oナノ粒子を既報(Science 2016, 351, 1306; Zhang et al., J. Mater. Chem. 2009, 19, 5220.)に従い合成し、還元剤の量を増加させて立方体から菱面十二面体構造へと形状を変化させた。特に、{111}面と{100}面が露出した切頂八面体、および、{110}面が露出した露出した菱面十二面体Cu2Oナノ粒子の選択合成について検討した。ドデシル硫酸ナトリウム(SDS)を保護剤に用いると、粒径はやや大きいものの(250500 nm)、立方体、切頂八面体、菱面十二面体Cu2Oナノ粒子が選択的に生成した。一方、ポリビニルピロリドン(PVP)を保護剤に用いると、結晶面がきれいに露出した立方体、切頂八面体、正八面体Cu2Oナノ粒子が得られた。しかし、粒径が1 μm前後で光を強く散乱する傾向があり、粒子の微細化が必要である。また、Cu2Oナノ粒子に金属相が光電着されることも分かった。研究計画に従い、露出結晶面の異なる立方体、切頂八面体、正八面体、菱面十二面体Cu2Oナノ粒子の選択合成に成功した。また、Cu2Oナノ粒子に金属相が光電着されることも明らかとなった。今後は、可視光水素生成光触媒としてのCu2Oナノ粒子の触媒特性を評価するため、Cu2Oナノ粒子の微細化、ならびに、水素生成触媒能のサイズ依存性を検討する。次に、酸素生成光触媒となるWO3ナノ粒子の酸素生成触媒能を明らかにした後、両光触媒を電子メディエーターを介して接合させ、Zスキームによる水完全分解を試みる。研究室Webページ
社会的実践としての民俗技術の変容に関する人類学的・民族誌的研究

本年度は、開発による近代化や市場経済との接合などが、現地の生業活動の技術的実践にどのような影響を及ぼしているか、という問題に焦点を当て調査・研究を実施した。具体的な活動としては、本年度も海外と国内の二つの地域で調査を実施した。まず、海外は、ラオス南部サワナケット県ソンコン郡ラハナム地区で89月と1112月の二回にわたって調査を実施した。同調査では、ラハナム地域の一村落であるドンバンを対象として、一年間に従事する生業活動と家計に関する聞き取りを行うなかから、世帯ごとの生計戦略の全容を明らかにするとともに年間の現金収入・支出の総額の概算につとめた。これと併行して、1112月の調査では、性別や世代を加味して7名の村人を選定し12時間の生活時間(個体追跡)調査を行い、農閑期における個々人の行動選択の把握を試みた。これらの調査の結果、市場経済との接合が進むなかで、どの世帯も現金収入を得る必要に迫られていることが明らかになった。さらに、このような背景から、生業活動の目的として、日々の自給消費的な生産物の獲得のみならず、現金収入を得ることの比重が増加して行く傾向にあり、その影響が個人の行動選択や世帯の生計戦略にも及ぼされる可能性が捉えられた。いっぽう、国内は、前年度に引き続き、2月に鹿児島県徳之島において調査を行った。同調査では、最大の「地場産業」である製糖業の変遷と島内の社会生活の関係の追究を、徳之島町母間地区を中心とする農家や製糖工場などでのインタビューを行うなかから試みた。この結果、サトウキビ畑が主体を占める現在の島の景観は、昭和30年代後半(1970年代前半)以降の製糖業の合理化を目的とした農協への一極化や大規模工場の設置などにより、米作からの転換の結果であることが明らかとなった。また、島内の農家は、稲作を放棄しサトウキビ栽培に集約した結果、現金収入が増加するとともに、世帯単位での小規模精糖作業を行う必要がなくなったことが窺われた。しかし一方で、稲作や精糖作業の放棄は、水利慣行や年中行事などに少なからず影響を与え、集落内部における社会的紐帯の在り方に変化をもたらした可能性が捉えられた。本年度は、民俗社会的状況において実践されている「伝統工芸」や「民俗工芸」を対象とした調査・研究をおこない、それらの技術的実践が産業化・近代化の影響を受けた結果生起した変容について検討を試みた。具体的な活動としては、次のような二つの調査・研究をおこなった。まず一つは、フィリピン・ルソン島北部山地民社会における機織りを対象として、現地調査を78月に実施した。同調査では、コルディリエラ行政区(CAR)におけるマウンテン州とイフガオ州を調査地として機織りが盛んな地域のゼネラルサーベイをおこなった。その結果、機織りの産業化・近代化が推進されている様々なレベルを捉えるとともに、そこに認められる多様なあり方について考察を深めた。ひとつの成果として、「伝統工芸」とされる山地民の機織りが、実は20世紀に入って勃興したものであり、市場経済との接合によって近年ますます隆盛していることを確認することができた。なお、こうした成果の一部は、昨年度中に二本の学術論文として公表した。いっぽう、予備段階ではあるが、鹿児島県の奄美大島・徳之島においても現地調査を23月に実施した。今後の計画としては、同地域における「地場産業」である大島紬と製糖を対象として、その技術的変容と外部市場との関係の歴史的変遷について検討してゆく予定である。次年度は、まず、大島紬と製糖産業の社会史的背景を探ると同時に、大島紬の織工と製糖業者にインタビューをおこない彼ら彼女らのライフヒストリーの収集を中心に実施する。以上が平成14年度中におこなった調査・研究の成果である。また、申請当初の計画をほぼ達成することができたと考える。次年度は、フィリピンや奄美大島・徳之島における民族誌調査・研究を継続する一方、外部市場経済との接合が加速化する近代以降の歴史のなかで対象とする技術的実践が、どのように変遷を遂げてきたか捉えてゆく予定である。本年度は、前年度(平成14年度)に実施した手工芸生産に加え、生存のための生業活動に焦点を当てた調査・研究に着手した。具体的な活動としては、国内と海外の二つの地域で調査を実施した。まず、国内は、前年の予備調査を踏まえ引き続き、鹿児島県・奄美大島・徳之島において本格調査を8月に行った。同調査では、同地域における「地場産業」である大島紬の歴史的変遷を外部マーケットとの関係を中心に追究を試みた。とくに、今回の調査成果としては、織工や織元(問屋)などにインタビューを行い、当事者のライフヒストリーとしての大島紬産業の変遷の把握が可能となった。これとは別に、同調査では、海浜における海洋資源の採集活動に従事する人々を対象として、その活動を支える認知と行動に焦点を当てた。この調査は、次年度以降も継続する予定であるが、一人ひとりのスキルのレベルに応じて、同一場所でも空間認識に差異やズレがあることなどが明かとなった。加えて、海浜の資源の慣習的な利用のあり方についても、一定の理解を得ることが出来た。いっぽう、本年度は、ラオスと国境を接する北タイのイン川流域においても10月に調査を実施した。

同調査では、イン川流域に暮らす多様な出自のグループを対象として、彼等の河川や森林の資源利用についての観察と聞き取りを行った。その結果、市場経済や近代的法制度の浸透、資源変動や地域開発などによって、従来は共有的で比較的アクセスが自由であった資源に対する所有権のあり方や制度の変化を捉えることができた。また、国境をも越える、資源や生産物のトランスボーダー化も確認することが出来た。以上が平成15年度中におこなった調査・研究の成果である。若干の修正はあったが、申請当初の計画をほぼ達成することができたと考えられる。次年度は、本年度の調査・研究を継続しつつ成果を提起してゆく予定である。本年度は、開発による近代化や市場経済との接合などが、現地の生業活動の技術的実践にどのような影響を及ぼしているか、という問題に焦点を当て調査・研究を実施した。具体的な活動としては、本年度も海外と国内の二つの地域で調査を実施した。まず、海外は、ラオス南部サワナケット県ソンコン郡ラハナム地区で89月と1112月の二回にわたって調査を実施した。同調査では、ラハナム地域の一村落であるドンバンを対象として、一年間に従事する生業活動と家計に関する聞き取りを行うなかから、世帯ごとの生計戦略の全容を明らかにするとともに年間の現金収入・支出の総額の概算につとめた。これと併行して、1112月の調査では、性別や世代を加味して7名の村人を選定し12時間の生活時間(個体追跡)調査を行い、農閑期における個々人の行動選択の把握を試みた。これらの調査の結果、市場経済との接合が進むなかで、どの世帯も現金収入を得る必要に迫られていることが明らかになった。さらに、このような背景から、生業活動の目的として、日々の自給消費的な生産物の獲得のみならず、現金収入を得ることの比重が増加して行く傾向にあり、その影響が個人の行動選択や世帯の生計戦略にも及ぼされる可能性が捉えられた。いっぽう、国内は、前年度に引き続き、2月に鹿児島県徳之島において調査を行った。同調査では、最大の「地場産業」である製糖業の変遷と島内の社会生活の関係の追究を、徳之島町母間地区を中心とする農家や製糖工場などでのインタビューを行うなかから試みた。この結果、サトウキビ畑が主体を占める現在の島の景観は、昭和30年代後半(1970年代前半)以降の製糖業の合理化を目的とした農協への一極化や大規模工場の設置などにより、米作からの転換の結果であることが明らかとなった。また、島内の農家は、稲作を放棄しサトウキビ栽培に集約した結果、現金収入が増加するとともに、世帯単位での小規模精糖作業を行う必要がなくなったことが窺われた。しかし一方で、稲作や精糖作業の放棄は、水利慣行や年中行事などに少なからず影響を与え、集落内部における社会的紐帯の在り方に変化をもたらした可能性が捉えられた。
ブナ実生個体群を用いたストレス実験による乾燥適応性遺伝子の機能評価

本研究ではブナにおける乾燥応答遺伝子FcMYB1603と傷害誘導性遺伝子FcMYB3202の解析を行った。FcMYB3202は傷害誘導されるが、摘葉後の腋芽から展開した葉においても発現量が増大することから、エピジェネティックな調節が想定された。実際に全摘葉処理後の展開葉において5'隣接領域のメチル化が高まることが判明した。一方、FcMYB3202の塩基多様度解析ではコード領域の全置換サイトにおける非同義置換サイトの割合が、日本海側集団(JS)では0.297であるのに対し太平洋側集団(PO)では0.243、FcMYB1603に関してはJSで0.367とさらに高くPOでは0.239であった。近年の温暖化にともなう乾燥化は、多雪地帯に適応したブナの生育に重大な影響を与えることが懸念されている。ブナのFcMYB1603は強い乾燥応答性を示し、乾燥適応に関与することが示唆される。そこで日本各地におけるFcMYB1603の塩基配列の変異を調査した。白神山地のブナ集団に加え、比較的に強乾燥下の太平洋側ブナ林である段戸山(愛知)、日本海側ブナ林として大山(鳥取)と白山(岐阜・石川・福井)の集団を対象に塩基配列の多型調査と中立性解析を行い、各集団が自然選択を受けているかどうかを解析した。その結果、基本的に日本海側の集団と太平洋側の集団で異なる自然選択を受けている可能性が示唆された。FcMYB1603導入シロイヌナズナ(S400ー2)を用いて、乾燥処理による遺伝子発現変動の網羅的なマイクロアレイ解析を行った。その結果、S400-2ではコントロールに比べて5倍以上のシグナル上昇を示したものが242、1/5以下に低下したものが868を数えた。発現の低下した遺伝子の中には生体防御に関わる遺伝子やリグニン合成に関わる遺伝子などが含まれていた。ブナにおいては前年の食害が翌年の若葉におけるPA合成に影響を及ぼすことが報告されており、関連遺伝子のエピジェネティックな調節の関与が考えられる。そこで植物の主要な防御物質として知られている縮合タンニン(PA)合成経路に働く傷害誘導性遺伝子の探索と、翌年のPA合成に影響を与えるメカニズムの解析を行った。PA合成の調節遺伝子としてシロイヌナズナのTT2、ポプラのMYB134に対するブナホモログを探索した結果、ブナの傷害誘導性遺伝子としてFcMYB3202が同定された。また、そのプロモーター領域のメチル化解析を行ったところ、障害記憶としての脱メチル化現象が明らかとなった。本研究課題ではブナの乾燥適応性に関わる遺伝子の多様性と地理的変異を調べることによって、日本の自然林における主要樹種であるブナが環境の変動に対してどの程度の適応可能性を持っているかを評価することを目的としている。これまでの研究で、最も注目してきた遺伝子FcMYB1603の地理的変異と遺伝子機能の解析については大変順調に進展していると考えられる。また、マイクロアレイ解析によって、FcMYB1603の機能に関する有用な結果を得ることが出来た。さらに、関連する研究においてブナの傷害誘導性遺伝子としてのFcMYB3202が同定された。そして、そのプロモーター領域のメチル化解析を行ったところ、障害記憶としての脱メチル化現象が明らかとなった。一方、この遺伝子の機能解析にはブナ実生を用いたストレス実験が主要なテーマになっているものの、昨年秋にはブナの大凶作に見舞われたため、結実種子を得ることが全く出来ないと言う事態に見舞われた。従って、実生を用いた実験の立ち遅れは否めないが、環境適応性遺伝子の多様性解析と機能解析という全体テーマとしてはおおむね順調と判断される。植物のMYB転写因子は色素の生合成や、乾燥、高塩濃度など様々なストレスへの応答に関与している。本研究ではブナにおけるR2R3MYB遺伝子ファミリーの中から、乾燥応答の候補遺伝子であるFcMYB1603とタンニン合成経路に働く傷害誘導性遺伝子であるFcMYB3202の塩基配列の地理的変異を調べた。FcMYB3202の塩基多様度解析では日本海側集団(同義置換サイト:0.0045、非同義置換サイト:0.0019)が太平洋側集団(0.0028と0.0009)より高い値を示した。FcMYB1603に関しては、同義置換サイトでは日本海側集団(0.0069)よりも太平洋側集団(0.0118)が高く、非同義置換サイトは太平洋側集団(0.0037)よりも日本海側集団(0.0040)が高くなった。これらの結果からTajima's Dを算出し形質が地域固有の自然環境に適応するための自然選択を受けていたかどうかを評価した。一方、FcMYB3202の機能的解析により、摘葉処理によって発現が誘導されるが、摘葉後の腋芽から展開した葉においても発現量の増大が観察されることが判明し、エピジェネティックな調節が想定された。そこで、FcMYB3202のプロモーター領域の構造とメチル化修飾の解析を行った。その結果、バイサルファイトシーケンス及びMcrBC解析により、全摘葉処理後の展開葉において5'隣接領域のメチル化が高まることが判明し、特にRNAポリメラーゼの認識配列TATAボックス近傍でのメチル化変動が大きく、塩基配列からも上記の領域にはC塩基のメチル化維持に寄与するCG及びCHG配列が少ないことから、メチル化変動が起こりやすい一次構造が進化してきたと想定された。

本研究ではブナにおける乾燥応答遺伝子FcMYB1603と傷害誘導性遺伝子FcMYB3202の解析を行った。FcMYB3202は傷害誘導されるが、摘葉後の腋芽から展開した葉においても発現量が増大することから、エピジェネティックな調節が想定された。実際に全摘葉処理後の展開葉において5'隣接領域のメチル化が高まることが判明した。一方、FcMYB3202の塩基多様度解析ではコード領域の全置換サイトにおける非同義置換サイトの割合が、日本海側集団(JS)では0.297であるのに対し太平洋側集団(PO)では0.243、FcMYB1603に関してはJSで0.367とさらに高くPOでは0.239であった。植物の乾燥適応機構についてはモデル植物での研究が先行しているが、ブナなどの樹木では後追いながらモデル研究の知見やデータを利用できるという強みがある。また、日本各地に自生するブナ集団は、それぞれが地域特有の気候や立地条件に適応して繁茂してきたものであり、その遺伝的多様性の中に固有の環境適応機構を読み解くカギがあると考えられる。そこで、28年度に引き続き日本各地のブナ集団のDNAサンプルを用いて乾燥応答性FcMYB1603のの多型性の地理的・環境状態ごとの変異性を把握する。また、これらの解析によって、日本各地域や立地条件によって特徴的な頻度分布を示す遺伝子の解析を進める。さらに、非同義置換の集中する領域で中立性解析を行い、各集団が自然選択を受けているかどうかを推測する。一方、マイクロアレイ解析によって推測された他の関連遺伝子群については、個体レベルでの乾燥適応における生理的役割を解析し、モデル植物における先行研究と比較することによって、樹木における生理的側面を明らかにする。一方、ブナ実生を用いた個体レベルでの生理的多様性解析については、ブナの凶作により本格的な実験が立ち遅れているが、今年度は中程度の豊作が見込まれるので一年遅れながら計画に従って進めることが出来ると考えられる。植物分子生物学ブナ実生個体群を用いたストレス実験については、昨年のブナの大凶作の為に十分な個体数を得ることが出来なかった為、一部の実験計画を見送る事態となった。従って、この部分については次年度使用額として保留することにした。ただし、全国的なブナ集団の遺伝子多様性解析やマイクロアレイ解析などの実験を進めることができた。さらに、環境適応性の一環として、ブナの食害に対する応答性関連遺伝子の同定やそのプロモーター領域のメチル化解析を行うことが出来たことは今後の計画に大変有用であった。上記のように昨年度のブナの凶作を受けて、保留した使用額については今年度に結実が予想されるブナ種子の採取と栽培により、実生個体群を作成するために使用する予定である。
共通費の配分に関する研究-国際化時代のオーバーヘッド・コストの配分-

共通費配賦の問題は、古くから注目されてきた重要な研究課題である。なぜならば、恣意的な間接費の配賦計算は不正確な損益計算の原因になるからであり,製品の収益性の不正確な計算は誤った意思決定をもたらし,不公平な配分は逆機能的行動をもたらす可能性があるからである。したがって,これらの問題を解決するために,目的毎にどのような配分方法が適正であるのかを考察していかなければならない。第一の研究課題は,共通費配分論の全般を鳥瞰することであった。共通費配分に関して何が問題とされてきたのかを明らかにした。特に,業績評価目的を前提とした配分に焦点を絞り込み,管理者をコントロールするために,共通費の配分はどうあるべきかを検討した。いわゆるノーマティブな研究である。その一方で,現実にどういう配分方法がなぜ使用されているのかを考察した。これは,ポジティブな研究である。どのような要因が配分方法にどのような影響を与えているかを,過去に行われた研究結果を基に再解釈した。第二に,配分の必要性や配分方法の受容性に比べ,適応性については研究が遅れているといわれる。環境が変化し,戦略的適応が要請されるようになった時,組織形態が変化した時,管理者に新しい行動を引き起こさせることのできる配分システムを考えたいと思ったが,まだ,十分に研究できなかった。第三に,間接費配賦の議論の延長上にあるABC/ABMに触れた。本研究では,ABC/ABMが,職能横断的組織の効率化にどのような可能性をもっているかについて若干指摘して今後の展望を行った。第四に,国際レベルで,本社費・共通費の負担は具体的にどのように行われているのかを,本社への海外子会社からのキャッシュ・フローの回収,節税戦略の問題として考察した。本社費の配賦の問題を国際会計の問題として捉える時、国内レベルの問題とは異なった様々な制約のあることがわかる。親会社の本社費を海外子会社に負担させることは、国内の本部と事業部の間ほど自由にできないのである。これは、海外子会社の資金の本国への送金には制限があるためである。拙稿(1999)では、オーバーヘッド・コストの回収の一つの方法である「コスト・シェアリング契約」について、米国内国歳入法の規定とOECDガイドラインの比較と解説を行った。これは、事前に契約を結んで、研究開発費などのコストをどのようにシェアするかを決めておく方法である。だが、具体的な回収方法はこの他にもある。親会社が子会社に対して行ったサービスに対する支払い、配当金、利子、ロイヤルティーによる回収がこれである。移転価格の操作が認められるケースもある。親会社の本社費を海外子会社に負担させるということと、海外の余剰資金を本国に送金することは、必ずしも同じ問題ではないが、両者には接点がある。そして、この問題を論じるには、国際税務の領域に踏み込まざるをえない。一例をあげれば、親会社が資金をすべて搬出して研究開発活動を行い、子会社に開発した技術などを供与してロイヤルティーを得る方法では課税される。これに対し、コスト・シェアリング契約を結び、子会社も投資して将来得られるベネフィットに応じて親会社と研究開発費を分担することにしておけば課税を免れることができる。管理会計では、コスト削減をやかましくいうにもかかわらず、二重課税など節税対策によるコストの引き下げという問題はほとんど論じられてこなかった。現実問題として、タックスプランニングの問題の一部として、どのような方法を組み合わせてコストを回収するかということが問題となる。現在執筆中の論文では、この点について論じている。

以上のような、きわめて国際的なレベルでの現実的な問題と対象的に、今、抽象的なレベルのモデル分析の可能性として、管理会計の変化のプロセスのモデルを考案中である。環境の変化により、管理会計システムはどのように変化していくのかという考察は、ある国の管理会計の使い方を異なる国へ移転した時に与える影響、実務として定着するかしないかを説明するためのモデルを構築する出発点になるように思える。このアイデアについて、3月の会計学会関西部会の統一論題において研究報告する。以上が本年度の成果である。第一の研究課題は,共通費配分論の全般を鳥瞰することであった。これまで何が問題とされてきたのかを,過去の実証研究・理論的研究をレビューすることにより明らかにした。その際,特に,業績評価目的を前提とした配分に焦点を絞り込み,管理者をコントロールするために,共通費の配分はどうあるべきか,公平性の概念を中心に検討した。いわゆるノーマティブな研究である。その一方で,現実にどういう配分方法がなぜ使用されているのかという研究も重要であることもわかった。これは,ポジティブな研究である。どのような要因が配分方法にどのような影響を与えているかについて,過去に行われた研究結果を基に再解釈してみた。第二に,配分の必要性や配分方法の受容性に比べ,適応性については研究が遅れているといわれる。環境が変化し,戦略的適応が要請されるようになった時,組織形態が変化した時,管理者に新しい行動を引き起こさせることのできる配分システムを考えたいと思ったが,これについては,まだ,十分に研究できていない。第三に,間接費配賦の議論の延長上にあるABC/ABMに触れた。本研究では,ABC/ABMが,職能横断的組織の効率化にどのような可能性をもっているかについて若干指摘して今後の展望を行うにとどめた。平成12年度は、文献研究とヒアリングを行った、また、いくつかの企業をヒアリングのため訪問したが、大企業においては、一般的なマネジメントの話ばかりで、会計資料をみせてもらえなかった。その一方中小零細企業では、精緻な共通費・間接費の配賦はやっていないようにもみ受けられる。唯一、好意的な企業である前川製作所について、繰り返し訪問した。分社経営のツールの一つとして共通費の配賦が利用されているが、単純な配賦システムであることが必ずしも悪いとはいえないと筆者は考える。今後、困難が予想されるが、ヒアリングを繰り返し、仮説をたてて、将来的にはアンケート調査も行いたいと考えている。
縦型共鳴トンネル構造の共鳴/非共鳴条件による動作機能可変SOI量子デバイスの研究

シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造を設計するために、エネルギバリアを連続階段近似して電子トンネル確率を計算し、電流-電圧特性を計算するシミュレーションプログラムを開発し、ダブルバリア構造の電流-電圧特性の温度依存性を明らかにして室温動作条件での特性を明らかにしている。また、試作した金属・酸化物・半導体(MOS)ダイオードのシリコンーシリコン酸化膜界面のエネルギ障壁高さを内部光電子分光法により測定し、極めて薄いシリコン酸化膜のエネルギ障壁高さを初めて決定している。シリコン/シリコシ酸化膜系ダブルバリア構造を用いた量子デバイスを製作するため、高絶縁性および高信頼性の極めて薄いシリコン酸化膜を形成する熱酸化技術を開発し、ウェハ昇温過程での酸化膜成長の精密制御により、極薄シリコン酸化膜を用いたMOSダイオードのリーク電流を低減でき、トンネル電流の制御性が向上することを明らかにしている。さらに、開発したシミュレーションプログラムを用いて、試作したMOSダイオードの電流-電圧特性を解析し、極薄シリコン酸化膜において酸化膜が薄くなると酸化膜の電子トンネルに対するエネルギバリア高さが低下していることを明らかにしている。また、縦型シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造を製作するため、極薄シリコン酸化膜を介したシリコンウェハとシリコンウェハの張り合わせおよび接着技術を開発し、極薄シリコン酸化膜を埋め込み酸化膜としたシリコン・オン・インシュレータ構造を実現している。シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造を設計するために、ダブルバリア構造の電流-電圧特性を精度良く計算するシミュレーションプログラムを開発している。本プログラムは、ダブルバリアを連続階段近似してトンネル確率を計算し、電流-電圧特性を計算するプログラムであり、従来より高精度のシミュレーションを可能にしている。本プログラムを用いた計算により、シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造の電流-電圧特性の温度依存性を明らかにしている。すなわち、共鳴電流ピーク電圧値および共鳴電流ピーク幅の温度依存性を明らかにしている。また、高清浄極薄シリコン酸化膜形成装置を設計・試作し、極めて薄いシリコン酸化膜(厚さ:2nm)を形成する超清浄熱酸化プロセスを開発している。本シリコン酸化膜形成装置は、枚葉型であり、高スループットを狙ったシンプルな構造になっている。また縦型であり、使用スペースが小さい。基本仕様は、6、8インチウェハ対応、コールドウォール型反応チャンバ、ランプ加熱、リークタイトフィッティング装備である。さらに超高純度酸素、水素、窒素、アルゴンガスおよび超高純度水分を供給できる超清浄ガス供給系を備えている。そして、ドライおよびウェット熱酸化が可能、シリコン酸化膜表面の有機物汚染による信頼性劣化を防ぐために熱酸化に続いて同一チャンバ内で連続して多結晶シリコン成膜が可能な装置である。本装置により、極めて薄いシリコン酸化膜を1分子層レベルで制御して形成することが可能であることを実証している。量子デバイス構造を設計するために、開発したシミュレーションプログラムを用いて、従来より高精度でシミュレーション解析を行い、シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造の電流-電圧特性を明らかにしている。特に、電流-電圧特性の温度依存性を明らかにして室温動作条件での特性を明らかにしている。そして、極めて薄い酸化膜を流れるトンネル電流をダブルバリア構造にすることによりシングルバリア構造より抑制できることを明らかにしている。また、シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造を用いた量子デバイスを製作するため、高絶縁性の極めて薄いシリコン酸化膜を形成する熱酸化プロセスを開発している。すなわち、ウェハ昇温過程でのシリコン表面のエッチングによるマイクロラフネス増加を抑止し、所定の熱酸化温度で形成される酸化膜の厚さに対してウェハ昇温過程で成長する酸化膜の厚さの比率が小さい高絶縁性酸化膜を形成するために、昇温速度と酸素濃度を制御して昇温過程成長酸化膜を必要最小限の1分子層レベルに精密制御する熱酸化プロセスを開発している。さらに、昇温過程成長酸化膜を精密制御した極めて薄いシリコン酸化膜を用いたMOSダイオードを試作し、酸化膜の絶縁性を評価し、昇温過程精密制御によって極めて薄いシリコン酸化膜の絶縁性能が向上することを実証している。そして、デバイス特性の構造依存性を明らかにするため、トンネル電流の酸化膜厚さ依存性を解析し、酸化膜の厚さをかえることによりデバイス動作領域を設定できることを明らかにしている。

シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造を用いた量子デバイスを製作するため、シリコン表面に高絶縁性および高信頼性の極めて薄いシリコン酸化膜を形成する熱酸化プロセスを開発している。水素終端表面シリコンの昇温速度と酸素濃度を制御して、900°Cの所定の熱酸化温度で形成される酸化膜の厚さに対して900°Cまでのウェハ昇温過程で成長する酸化膜の厚さの比率が小さい極薄シリコン酸化膜を形成すると、極薄シリコン酸化膜を用いた金属・酸化物・半導体(MOS)ダイオードのリーク電流を低減でき、トンネル電流の制御性が向上することを明らかにしている。さらに、エネルギバリアを連続階段近似して電子トンネル確率を計算し、デバイスの電流-電圧特性を計算するために開発したシミュレーションプログラムを用いて、MOSダイオードの電流-電圧特性を従来より高精度でシミュレーション解析を行い、昇温速度を50deg/secとして酸素ガス雰囲気中で900°Cの熱酸化により形成した極薄シリコン酸化膜のトンネル電流特性の酸化膜厚さ依存性から、酸化膜が薄くなると酸化膜の電子トンネルに対するエネルギバリア高さが低下していることを明らかにしている。また、縦型シリコン/シリコン酸化膜系ダブルバリア構造を製作するため、極薄シリコン酸化膜を介したシリコンウェハとシリコンウェハの張り合わせおよび接着技術を開発し、極薄シリコン酸化膜を埋め込み酸化膜としたシリコン・オン・インシュレータ構造を実現している。
慢性関節リウマチのII型コラーゲンに対する免疫発現機序-MRL/lマウスを病態モデルとした検討-

3-22週齢のMRL/lマウス64匹から膝関節組織を採取し、PLP固定、EDTA-G溶液を用いた脱灰の後、パラフィン、ならびにOCT compoundに包埋し、組織切片を作成した。さらに、5週齢、9週齢のMRL/lマウス各1匹から採取した膝関節組織については、グルタールアルデヒドにて固定し、透過型電子顕微鏡(TEM)による観察を行った。組織学的には、4週齢より、成長軟骨・骨膜・軟骨下骨髄に囲まれた、periphysisと呼ばれる線維性の骨・軟骨部に、マクロファージ系細胞、ならびに酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ(tartrate resistant acid phosphatase;TRAP)染色で陽性を示す多核の大型細胞の集積が認められた。免疫染色を施行した結果、periphysisのII型コラーゲン陽性の部位に接して、IgG、C3の沈着が認められた。また、カテプシン-Lの局在は、主として単核のマクロファージ系細胞に認められたが、TRAP陽性細胞に類似する多核の大型細胞の一部にも陽性所見が観察された。さらに、TEMによる観察では、periphysisには、二次ライソゾームに富み、dense bodyと呼ばれる未消化貧食物を含むマクロファージ、ruffled borderやclear zoneといった特徴を示す破骨細胞、様々な分化過程の軟骨細胞の存在が認められた。以上の所見は、periphsisのような軟骨と軟骨下骨髄の接点が、II型コラーゲンに対する免疫応答の場として重要な役割を演じていることを示唆するものと考える。本年度は、MRL/1マウスにおける、II型コラーゲンに対する免疫反応が生じる時期・部位について、免疫組織化学的、病理組織学的に検討した。サンプルである血清と膝関節は、420週齢、メスのMRL/1マウスより、各週齢ごとに採取した。まず、血清中の抗II型コラーゲン抗体(抗CII抗体)価、リウマチ因子(RF)をenzyme-linked immunosorbent assay(ELISA法)を用いて測定したところ、抗CII抗体価は生後4週の早期より出現して加齢とともに増加し、一方、RFはそれより遅れて8週齢より増加する傾向を示した。次に、マウス膝関節組織を矢状面で半割し、periodate-lysin-paraformaldehyde(PLP)固定、EDTA溶液内で脱灰の後、半分をパラフィンに、半分をOCT compoundに包埋した。このパラフィンブロックより切片を作製し、HE染色を施行した。その結果、4週齢より成長軟骨・骨髄・骨膜に囲まれた領域(ossification groove of Ranvier、ならびにperichondral ring of LaCroix)に、中大型の細胞の集積が認められ、その部位の面積は、抗CII抗体価の上昇に相関して拡大する傾向にあった。この細胞の多くは、間葉系と考えられる中型の円形、紡錐形の細胞であったが、一部に多核巨細胞の存在も認められた。そこで、TRAP染色により破骨細胞を同定し、陽性細胞数の単位面積当たりの数を求めたところ、週齢とともに増加を示しており、細胞集積部の面積と同様、抗CII抗体価と相関して変動することが確認された。なお、今回の実験に用いたマウスでは、滑膜炎は20週齢以降で、軽微に認められたにすぎなかった。以上より、MRL/1マウスにおいては、II型コラーゲンに対する特異的抗体が生後早期より産生され、同時に、関節の軟骨周辺領域に間葉系細胞が集積することが証明された。次年度には、この間葉系細胞の免疫機能について、さらなる検討を加える予定である。
プレセニリンγセクレターゼによるＮＩＣＤ、アミロイドβなどの産生機構の解析

アミロイドベータ蛋白はアルツハイマー病の原因物質であり、ガンマセクレターゼという酵素によって産生されることがわかっているが、その詳細なメカニズムは不明である。本研究では細胞から精製したガンマセクレターゼとアミロイドベータ蛋白やその他の基質を試験管内で混合して、ガンマセクレターゼによる切断がどのように起こるのかを詳細に検討した。またガンマセクレターゼの他の基質の中で最も重要な分子であるNotch-1の切断機構に関しても解析を行った。近年、プレセニリンやβAPPに病原性変異がなくともNSAIDなどの一部の薬剤(γ-secretases modulators)がγ切断の多様性を変化させ、アルツハイマー病の病原性物質であるAβ42の比較的産生量を増減させることがわかってきた。興味深いことに、我々はこれらの薬剤はNotch-1のAβ様ペプチドを切り出すS4切断にも同様の効果を及ぼし、産生されるNβ分子種の組成を変化させることを発見した(Okochi, M., Tagami, S. and Takeda, M et al Secretion of the Notch-1 Abeta-like peptide during Notchsignaling. J Biol Chem, 2006)。本年度はγ-secretasesmodulatorsがどのようなメカニズムでAβ42の比較的産生量を増減させているのかを詳細に検討した。具体的には細胞から精製したγセクレターゼを様々な種類の基質とin vitroで混合し、切断の様式をMALDI-TOF MSで調べた。その結果驚くべきことに今までproductであると思われていたAβ42がγセクレターゼによる切断を受けて、病原性がはるかに低いAβ38に代謝されることがわかった。そこでγセクレターゼによるAβ42からAβ38への切断に、γ-secretases modulatorsが影響を及ぼしているのかどうかを詳細に検討した。アルツハイマー病(AD)脳に特異的に認められる老人斑の主たる構成成分は42アミノ酸からなるAmyloidbeta42(Abeta42)であり、AD病理の本体はこのAbeta42の凝集過程にあるのではないかと考えられている。Abetaは前駆体であるbetaAPPがBACEとγセクレターゼによる段階的蛋白分解を受けて産生される。重要なことにγセクレターゼによる切断の正確さがプレセニリンやbetaAPPの病原性突然変異だけではなくγセクレターゼ修飾薬(GSM)により変化することがわかった。しかしながらこれらの薬剤の作用機序は不明であった。またγセクレターゼにはbetaAPP以外にも数十の基質がある。その中でも生物学的に最も重要な活性を持つのはNotch-1受容体である。γセクレターゼはNotch-1の細胞膜ドメインを切断し(S3切断)、幹細胞維持などに重要な役割を担うNotchシグナルに必須の分子、NICDを産生する。GSMがS3切断にも影響を及ぼすかどうかも詳細がわかっていない。本研究ではS3切断の多様性がAbeta42産生を特異的に阻害する薬剤により変化するかどうかの検討を行った。その結果S3切断の多様性は、検討したGSM数種およびinverse GSM数種により、いずれも変化しなかった。以上の結果より、GSMは病原性の高いAbeta42の産生をより選択的に阻害することが示唆された。また、最終年度ではGSMがどのようなメカニズムでAbeta42の比較的産生量を増減させているのかを詳細に検討した。その結果、重要なことにi)GSMはAbeta42からAbeta38への切断を促進しているii)GSMはAbeta42がγセクレターゼから解離するのを遅延させていることを発見した。アルツハイマー病の病原性物質であるAβ42の産生機構を詳細に調べることは、アルツハイマー病の診断治療薬開発に直結する。本年度は今まで最終産物であると考えられていたAβ42が、実はγセクレターゼによる切断を受けてさらに短いAβ38に切断されることを見出した。この発見により、今まで全く不明であったγ-secretasesmodulatorsの作用機序が一挙に解明される可能性が見出せた。まず本年度はAβ42産生比を変化させる薬剤(GSM)がγセクレターゼによるS3切断の多様性に影響を及ぼすかどうかを明らかにすることを目標とした。NSAIDsのみならず、第2世代のGSMに関しても検討し、結果を得ることが出来たので概ね順調に進展していると評価した。次年度はさらに解析を進め、NICDを産生するS3切断の多様性が生理的因子により変化するかどうかを検討する。またAβ産生に上流に位置し、AICDを産生するε切断に関しても検討を進める。AICDはβAPP由来の分子でNICDに対応し、膜と細胞質の境界でγセクレターゼによるε切断を受けて産生される。

我々はこのε切断の正確さはpHやエンドサイトーシス、切断が起こる細胞内局在などの生理的要因によって変化しやすいことを以前報告した(Fukumori, A., Okochi, M., Tagami, S.,etal Presenilin-dependent gamma-secretase on plasma membrane and endosomes is functionally distinct. Biochemistry, 2006)。一方、Aβを産生するγ切断の正確さはこれらの要因により変化が乏しい。次年度はS3切断の多様性について基本的な知見を得るためにトポロジー的にε切断に対応するS3切断の正確さが同じように生理的要因により変化しやすいかどうかを調べる。まずエンドサイトーシスとpHが及ぼす影響に関して検討する。具体的には細胞のエンドサイトーシスをDynamin-1のドミナントネガティブ変異体(Dyn-1 K44A)を発現することで阻害し、エンドサイトーシスを止めた状態の細胞から抽出した膜分画を用いてセルフリーアッセイを行う。各分画におけるNICD-VとNICD-Sの産生比を検討し、S3切断の正確さが切断の起こる細胞内局在で変化するかどうかを明らかにする。研究費の90%前後は蛋白ペプチド解析試薬一式や遺伝子組み換え実験試薬一式などの消耗品の購入に充てる予定である。10%程度は研究発表のための印刷費や学会参加費に用いる予定である。
炭素ー窒素結合切断および合成酵素群の統括的機能解明と応用開発

ペプチド結合以外の炭素-窒素(C-N)結合を切断する酵素や合成する酵素は、基礎・応用面で重要であるにも関わらずプロテアーゼほど精力的に行われていない。既知のC-N結合切断酵素や合成酵素のみならず、反応機構が異なる種々のタイプの酵素群を対象としてタンパク質・遺伝子レベルから解析し、C-N結合切断および酵素群の機能解析を行った。さらに、その触媒機能を利用した有用物質生産系基盤技術を構築した。種々の沈殿剤を用いてハンギングドロップ法により、OxdAの結晶化を試みた。硫酸アンモニウムやグリセロールの沈殿剤を使用した時に、赤色を呈した結晶が得られた。本OxdA結晶にX線を照射することによって1.8Åの解像度で立体構造を決定した。活性中心のヘム鉄から6Å以内のdistal側には、(先行研究で既に明らかとなっているH320以外に)E143, S174, R178, S219, Q221, Y234, N279が位置し、反応機構に関与する可能性のあるアミノ酸残基の候補と推測された。これらをアラニンに置換した変異酵素の発現プラスミドを各々構築し、大腸菌で発現させた。DEAEカラムクロマトグラフィーまでの精製ステップで、E143A, H169A, S174A, Q221A, Y234A, N279A変異体に関しては活性が著しく減少するものはなかった。しかし、E143とQ221は必須アミノ酸との間で水素結合を通して触媒に関与する可能性があるため、E143A,R178A,S219A,Q221A変異体を各々完全に精製した。E143AとQ221Aは酵素活性が低下しなかったが、R178Aは野生型OxdAの約20%に活性が低下し、S219Aは酵素活性が認められなかった。S219A変異導入はヘム含有量や二次構造に影響を与えないにも関わらず、酵素活性が消失したことから、OxdAによる炭素-窒素三重結合形成反応においてS219は重要なアミノ酸であることが示唆された。炭素-窒素結合分解・合成酵素群の中で、(他の酵素に関しては継続して研究を進めているが)現在、特にC-N三重結合合成酵素アルドキシムデヒドラターゼ(以下OxdA)の触媒反応機構、および細胞壁合成に関与する酵素による有用物質生産に関して得られている成果について以下に記載する。OxdAによるC-N三重結合形成反応において重要なS219の変異酵素S219Aのラマンスペクトル測定を行った結果、S219の役割は一般塩基触媒と考えられた。しかし、一般的にセリンは単独で求核剤として機能できず、S219に求核性を与えるアミノ酸残基の存在が不可欠である。Q221のみがS219に求核性を与える可能性のあるアミノ酸残基であるが、Q221変異酵素の酵素活性はほとんど減少しなかったため、S219は一般塩基触媒として働かないと結論付けた。S219とH320だけが基質を直接攻撃できる位置に存在するので、H320は一般酸触媒としてだけではなく、一般塩基触媒としても機能することが示唆された。OxdAの結晶構造情報およびOxdA変異体の特徴付けにより、(i)H320は酸-塩基触媒として働き、(ii)R178はH320のイミダゾール環の求電子性を強め、(iii)S219は基質を固定し基質の水酸基の塩基性を増加していることを明らかにし、これらが関与するアルドキシムデヒドラターゼの反応機構の全貌を解明した。グラム陽性菌細胞壁のテイコ酸のD-アラニル化に関わる初発酵素はチオエステル結合形成反応を触媒するが、D-アラニンとL-システインを基質として反応させたところ、反応産物をD-アラニンとL-システインのジペプチドと同定し、本酵素がペプチド(C-N)結合形成能も示すことを発見した。炭素-窒素結合分解・合成酵素群の中で、(他の酵素に関しては継続して研究を進めているが)現在、細胞壁合成に関わる酵素による有用物質生産、およびニトリル前駆体アナログ分解酵素を保持すると示唆される微生物に関して得られている成果について以下に記載する。グラム陽性菌細胞壁のテイコ酸のD-アラニル化に関わる初発酵素はチオエステル結合形成反応を触媒するが、D-アラニンとL-システインを基質として反応させたところ、反応産物がD-アラニンとL-システインのジペプチドであると同定し、本酵素がペプチド(C-N)結合形成能も示すことを前年度までに発見していた。(D-アラニンの代わりに)各種アミノ酸とL-システインを基質として反応させたところ、いくつかの組合せにおいて反応が進行し、HPLCによる反応産物の分離およびLC-MS/MS分析を行った結果、ジペプチドが反応産物として得られていることを明らかにした。さらに、D-アラニンを(L-システインの代わりに)アミノ酸あるいはペプチドと反応させた場合にも、いくつかの組合せにおいて反応が進行し、反応産物の分離および同定を行った結果、ジペプチド、オリゴペプチドなどが反応産物として得られることを発見した。C-N三重結合合成酵素であるアルドキシムデヒドラターゼの基質特異性を調べる過程で、基質となり得ないニトリル前駆体アナログ化合物を発見した。このC-N結合を持つ物質の代謝に関してはこれまで知られていないことから、今年度より、このニトリル前駆体アナログ化合物代謝能を持つ微生物のスクリーニングを行った。

集積培養により単離した菌株を用いて活性測定を行ったところ、ニトリル前駆体アナログ分解活性が認められた。また、ニトリルとは異なる化合物が反応生成物として検出された。炭素-窒素結合分解・合成酵素群の中で、(他の酵素に関しては継続して研究を進めているが)現在、細胞壁合成に関わる酵素による有用物質生産、およびニトリルヒドラターゼとは異なるタイプのニトリル水和酵素に関して得られている成果について以下に記載する。グラム陽性菌細胞壁のテイコ酸のD-アラニル化に関わる初発酵素はチオエステル結合形成反応を触媒するが、本酵素がペプチド(C-N)結合形成能も示すことを発見していた。そこで、D-アラニンを様々なL-システイン類似化合物と反応させ、反応の進行が認められた場合には反応産物の分離および同定を行った。アミノ基もチオール基ももたないシステイン類似化合物、あるいはアミノ基はもつがチオール基をもたないシステイン類似化合物の時には、いずれも反応は進行せず、一方、アミノ基をもたずにチオール基のみをもつ類似化合物の時には産物がチオエステル結合化合物と同定した。チオール基および一部保護されたアミノ基をもつシステイン類似化合物の時には、チオエステル結合化合物、アミド化合物の順で産物が検出された。これらの結果を基に、本来の酵素反応によりS-アシルL-システインが中間体として合成され、続く化学的なS→Nアシルシフト反応によりN-アシルL-システインが合成されることによってペプチド(C-N)結合が形成されることを実証し、新規な酵素-化学カップリング連続反応機構として提唱した。ニトリルヒドラターゼとは異なるタイプのニトリル水和酵素についても検討を行った。本ニトリル水和酵素の発現プラスミドを構築し、大腸菌を宿主として大量発現系を構築した。各種クロマトグラフィーにより精製を行い、精製標品を用いて本酵素の物理化学的諸性質の一部を解明した。本来はチオエステル結合形成反応を触媒する酵素(グラム陽性菌細胞壁のテイコ酸のD-アラニル化に関わる酵素)がペプチド(C-N)結合形成能も示すことを発見していたが、今年度は、その触媒反応機構について詳細に解析することでユニークな反応機構を解明することに成功し、これまでに報告例のない酵素法による新たなペプチド合成法として提案した。ニトリルヒドラターゼとは異なるタイプのニトリル水和酵素についても、本酵素の大量発現系および精製方法を確立し、本酵素の諸性質を一部解明した。さらに、炭素-窒素結合合成酵素において、本来の基質アルドキシムに作用する脱水反応とは異なり、過酸化水素に作用する活性を見いだすことにも成功し、おおむね順調に進展している炭素-窒素結合分解・合成酵素群の中で、(他の酵素に関しては継続して研究を進めているが)現在、炭素-窒素結合合成酵素の新規触媒能の発見、二次代謝産物合成に関わる酵素による有用物質生産に関して得られている成果について以下に記載する。炭素-窒素結合を合成するアルドキシムデヒドラターゼ(OxdA)は、本来の基質アルドキシムを脱水してニトリルを形成する反応を触媒する。OxdAを過酸化水素に作用させたところカタラーゼ活性を触媒することを見いだした。カタラーゼ活性は、(本来の活性を失う)変異酵素や、ヘム周辺のアミノ酸置換変異酵素でも検出でき、それぞれの酵素活性のキネティックパラメーターを決定した。