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古代東山道における地域特性の総合的研究

著書4冊、雑誌論文4本、口頭報告10本の研究成果を得た。東山道地域の交通路・官衙・大土地経営体を具体的に取り上げて特性・機能等について検討し、それらを総合することで東山道における地域社会の様相を復原した。また、東山道に関する9世紀までの文献史料および木簡などの出土文字資料を収集して、データベース(約4500件)を構築した。今年度は、東山道諸国における地域の様態を復元するために、信濃国における交通と地域社会の関係について考察を進めた。具体的には、1古代の諏訪地域の交通上の位置づけ、2奈良時代に信濃国周辺に敷設された道路の具体層とその意義、3伊那郡における東山道の具体的な経路と地域社会における役割、などについて検討した。その結果、1については、諏訪地域が主要な交通路の交差する地点にあたり政治・経済・軍事的な要地であったこと、奈良時代に一時期諏方国が置かれたことは、諏訪地域の交通上の位置と密接な関係にあったことを明らかにした。2に関しては、信濃国とその周辺に道路が敷設されたことが当時の中央政府の地方改革の一環であったことを述べた。3としては、これまでと異なる東山道の経路を提示した上で、伊那郡の豪族たちの結束の上で東山道の存在が重要な役割を果たしていたことを論じた。これらの論点に関連して、8月2425日に開催された飯田市歴史研究所地域史研究集会において、「古代の交通と地方社会ーイナ・シナノとその周辺ー」と題する特集シンポジウムを企画・運営し、外部の研究者や研究機関と連携しながら、信濃国を中心とした東山道とその周辺地域(上野・甲斐・美濃など)の地域的特性について明らかにすることを試みた。これとは別に、比較事例として筑後川流域地域における古代の大土地経営体と交通の関係についての研究も実施した。地域情報については、六国史や『類聚三代格』『延喜式』などの法制史料を中心とした調査を行い、1000件程度のデータを収集した。26年度は、まず25年度に引き続いて信濃国(長野県)における地域情報(官衙・寺院・経営体の所在や遺構、交通路の遺構や推定経路など)に関する遺跡、を収集するとともに、そこでの交通と地域結合の様態について調査・研究を進めた。その結果は2本の論文(「東山道と伊那郡家」「伊那郡における交通路と地域結合」)と、1本の口頭報告(「伊那谷の古代をさぐる」)にまとめた。また、美濃国(岐阜県)の地域情報、および交通のあり方についても収集を進めており、1本の口頭報告(「美濃と新羅の古代史」)にまとめて発表した。この報告には、東山道諸国の遺跡・遺物の源流を探るべく実施した韓国慶州・大邱等での調査の成果も活用している。さらに、古代の地域のあり方と関連して、78世紀の土地開発やその基盤となった土地政策に関する研究の必要が生じ、その方面からのアプローチも進めていくことになった。これに関しては、1本の論文(「班田制と土地開発」)と2本の口頭報告(「孝徳朝の土地政策」「7世紀後半の土地政策」)を発表した。以上の研究の一部は、飯田市歴史研究所や大阪市立大学を基盤とした難波宮研究会などとの連携のもとで進めていった。また、諸史料(編纂史料や法制史料、『平安遺文』など)から東山道における交通や東山道諸国の国郡に関連するデータを収集する作業も並行して進めてきており、現在までのところ、約2700件のデータを収集することができた。27年度は、26年度に引き続き、美濃国(岐阜県)における地域情報(官衙・寺院・経営体の所在や遺構、交通路の遺構や推定経路など)を集積するとともに、そこでの交通と地域結合の様態について調査・研究を進めた。その結果は1本の論文(「美濃守笠麻呂と席田郡」)と、2本の口頭報告(「席田郡建郡と古代の豪族」「美濃守笠麻呂と席田郡」)にまとめた。また、26年度に引き続き、78世紀の交通や地域の状況の前提となる土地開発および土地政策に関する研究も継続的に進めており、著書(『日本古代の大土地経営と社会』)を刊行した。東山道諸国に関する史料の収集については、長野県飯田市歴史研究所と共同で進め、これまで収集したデータを整理した結果、約4500件を収集することができた。収集したデータの全体は、まもなく公表する予定である。なお、史料収集の成果の一部は、共著(『朝野群載巻二十二校訂と註釈』)にて発表している。25年度に一部課題として残っていた信濃国の特性に検討を補完して万全を期した上、計画通り美濃国に関する検討にも着手することができた。また、当初の想定にはなかった東山道諸国も含めた地域の開発と土地政策の関係に関する考察も深められた。また、史料の収集については25年度に引き続いて予想以上の成果を上げることができた。日本古代史27年度は最終年度にあたるため、収集した史料や地域情報について最終的なまとめを行い、全体的な結論を見通していきたい。

また、前年度より着手した地域と土地政策に関する研究についても、ある程度の区切りまで進めていきたい。信濃国の特性について、10郡全体を検討するにはいたらなかったが、諏方郡と伊那郡について当初の計画より深い考察を施すことができた。全体からみれば、東山道諸国の地域的特性について当初計画以上の知見をえることができた。また、史料の収集については、当初の予想以上のデータを集めることができた。遺跡および出土遺物に関するデータの収集についてが課題として残っているので、26年度以降重点的に進めていきたい。購入予定の書籍が入荷待ちの状態だったため。研究機関が岐阜県岐阜市に所在する岐阜聖徳学園大学に移行した。これにともない、研究の重心を美濃・近江に移す(当初計画でも26年度の課題は美濃・近江としている)。これらの地域におけるフィールドワークと情報の集積を重点的に行っていくことにしたい。前年に進めた信濃国に関する研究も継続する一方で、得られた成果を美濃・近江地域に関する考察に活かしていく。史料からの情報の集積は、順調に進行しており、これまで通り継続する予定である。具体的には六国史の残りの部分とともに、各自治体史からの集約も進めていきたい。また、遺跡および出土文字資料については課題として残されており、方針を再度策定して収集にあたることにする。購入予定の書籍代に充てる。購入予定の書籍が入荷待ちの状態であったため。
複雑な光環境の質を評価する新たな空間分布指標の開発：光のむらと方向性に着眼して

本研究は、空間全体の局所的な光の密度変化を「むら」、空間全体の方位に応じた光の偏りを「方向性」とする着眼から、複雑な光環境の質を明快に評価する新たな空間分布指標の開発を目的としている。具体的には1光の空間分布指標の構築、2光の空間分布指標と光環境の質評価の関係式の導出、3実空間における評価に基づく指標の妥当性検証を行う。平成30年度は、空間分布指標の構築に向けた検討及び印象評価構造の検討を行った。空間分布実測値から空間分布指標導出に必要なデータを得るため、まず測定がし易い夜間の住宅居室1室を対象に様々な照明状況を作成し、空間分布に関係すると考えられる仮説的な評価項目を含む印象評価項目で、室中央からの見回しによる試行的な評価実験を行った。併せて行った0.4mグリッドでの6面照度と全方位輝度分布の計測及び、シミュレーションソフトDIALuxでの同じ居室モデルの照明環境の作成による照度・輝度値の分析を踏まえ、局所的な分布と周辺の分布との3次元的な対比を考慮した考え方を素案とした空間分布指標案を作成し、既往の局所的な光の分布指標であるベクトル・スカラー照度との違いを明確にした。また、空間分布性状の可視化は、印象評価と空間分布指標の間を繋ぐものとして必要で、局所的明暗の面表示の組合せ等でわかりやすく示すことが重要との知見を得た。印象評価構造は、異なる複数の住宅居室を対象とした多様な光環境を考える必要があり、試行評価実験の結果を参考に、評価グリッド法という面接手法で評価構造を把握した。複数のモデル住宅の居室照明の全天球画像の分類から、総合評価「居間としての好ましさ」の観点で、「落ち着き」等の上位概念と「広さ感」等の中位概念、明るさ分布変化や方向性等に関する立体的な空間分布との関係などの評価構造が得られ、今後導く予定の空間分布指標と印象評価構造の関係式導出に向けて、有用な知見を得た。多様な照明状況を有する複雑な光環境の空間分布指標の検討と、その光環境の質をあらわす印象評価構造の検討に着手するにあたり、本年度は夜間の住宅に対象を重点的に絞って実施した。昼間を中心とするオフィスは、昼光の変動が大きいこと、実験場所の確保などに時間がかかること、執務空間として印象評価項目の数は限られるであろうことなどから、本年度成果を踏まえ、次年度検討することとして進めた。住宅の検討は、試行的な評価実験・実測及び画像による分類実験に分けて行うことで、それぞれの成果を組み合わせることで、有用な知見が得られており、次年度予定している空間分布指標と印象評価構造の関係式の導出に向け、おおむね順調に進捗している。本年度の空間分布指標の構築と印象評価構造の検討で対象としたのは、現実的にありえる範囲の比較的良い照明状況であり、複雑な光環境として指標化及び印象評価構造を適切に導き、それらの関係式を導出していくためには、狭い空間における単純な照明環境、多数の器具が設置された照明環境など、より広範囲の対象の評価が必要と考えられる。その観点から評価対象空間を確保することを検討する。また、印象評価構造について、本年度は予備段階として実空間の画像による評価グリッド法であたりを付けたが、定量的な評価構造とするため、実空間内で多くの被験者で印象評価実験を行う必要があり、被験者手配の方法について早期に検討する。評価実験の結果は、統計的解析手法である共分散構造分析によって定量的なパス図として示すこととする。昼間の環境が主体のオフィスについては、使用可能な実験施設を確保しており、これを用い、昼光が導入される窓面の数や位置の調整と、天井の照明器具を個別調光制御とを組み合わせ、1つの施設でも多様なオフィス環境となるようにする。加えて、実際の執務に使用されるオフィス空間で補足的な実験を行っていく。その際の留意点として、印象評価に影響する可能性がある眺望をどう扱うかに留意して進める。空間分布指標については、上記の住宅にオフィスを加えた評価実験の解析と並行して空間分布特性の可視化も含めた指標を一通り構築し、印象評価構造との関係式を検討していく。

また、空間分布性状の可視化は、印象評価と空間分布指標の間を繋ぐものとして必要で、局所的明暗の面表示の組合せ等でわかりやすく示すことが重要との知見を得た。印象評価構造は、異なる複数の住宅居室を対象とした多様な光環境を考える必要があり、試行評価実験の結果を参考に、評価グリッド法という面接手法で評価構造を把握した。複数のモデル住宅の居室照明の全天球画像の分類から、総合評価「居間としての好ましさ」の観点で、「落ち着き」等の上位概念と「広さ感」等の中位概念、明るさ分布変化や方向性等に関する立体的な空間分布との関係などの評価構造が得られ、今後導く予定の空間分布指標と印象評価構造の関係式導出に向けて、有用な知見を得た。多様な照明状況を有する複雑な光環境の空間分布指標の検討と、その光環境の質をあらわす印象評価構造の検討に着手するにあたり、本年度は夜間の住宅に対象を重点的に絞って実施した。昼間を中心とするオフィスは、昼光の変動が大きいこと、実験場所の確保などに時間がかかること、執務空間として印象評価項目の数は限られるであろうことなどから、本年度成果を踏まえ、次年度検討することとして進めた。住宅の検討は、試行的な評価実験・実測及び画像による分類実験に分けて行うことで、それぞれの成果を組み合わせることで、有用な知見が得られており、次年度予定している空間分布指標と印象評価構造の関係式の導出に向け、おおむね順調に進捗している。本年度の空間分布指標の構築と印象評価構造の検討で対象としたのは、現実的にありえる範囲の比較的良い照明状況であり、複雑な光環境として指標化及び印象評価構造を適切に導き、それらの関係式を導出していくためには、狭い空間における単純な照明環境、多数の器具が設置された照明環境など、より広範囲の対象の評価が必要と考えられる。その観点から評価対象空間を確保することを検討する。また、印象評価構造について、本年度は予備段階として実空間の画像による評価グリッド法であたりを付けたが、定量的な評価構造とするため、実空間内で多くの被験者で印象評価実験を行う必要があり、被験者手配の方法について早期に検討する。評価実験の結果は、統計的解析手法である共分散構造分析によって定量的なパス図として示すこととする。昼間の環境が主体のオフィスについては、使用可能な実験施設を確保しており、これを用い、昼光が導入される窓面の数や位置の調整と、天井の照明器具を個別調光制御とを組み合わせ、1つの施設でも多様なオフィス環境となるようにする。加えて、実際の執務に使用されるオフィス空間で補足的な実験を行っていく。その際の留意点として、印象評価に影響する可能性がある眺望をどう扱うかに留意して進める。空間分布指標については、上記の住宅にオフィスを加えた評価実験の解析と並行して空間分布特性の可視化も含めた指標を一通り構築し、印象評価構造との関係式を検討していく。研究代表者が予定していた6面照度の測定器製作について、従前の測定機器で代替できることがわかったため、その部分の費用が残っている。また、研究代表者が年度の後半に手術入院等で使用しなかった旅費があり、それらの費用の残額が次年度使用額として生じた。次年度、多くの被験者を確保した実空間での印象評価実験及び計測を行うこととしており、そのための費用として使用する予定である。
人工知能を応用した高電圧絶縁電界解析法

電界解析に不慣れな初心者でも容易に結果が得られるように人工知能のアルゴリズムを取入れた電界計算システムを作成した。システムが動作する環境は一般的なワークステーション、大容量記憶装置を備えたパーソナルコンピュータ(PC)を対象としている。システムの中心となる推論部分はProlog言語を使用し、数値計算部は簡単な解析式となる問題では極力Prologを使用したが、級数展開式や有限要素法、電荷法などの数値解析法の部分はFortran、Basic言語を使用した。推論機構は2次元・軸対称3次元、一般3次元問題および解析解の近似的なあてはめ、さらに数値計算法でデータの作成に使用し、使用者の負担を軽減するようになっている。知識ベースとなる各種の計算法は解析解と数値計算法から成る。解析解は2次元問題、軸対称3次元問題に限られるが、複雑な形状、条件の問題を簡単なモデルに置換した計算で大略の値を知ることができる特長がある。今回の研究では32種類の解析式を登録した。これらの式をPrologで記述することを試みたが、Prologは数値計算に適した言語ではないのでBasic、Fortranで記述せざるを得ない部分が生じた。また推論部に数式展開機能がないため、知識ベースに新しく登録するためにはBasic、Fortran言語の知識が必要となり、システムの保守が複雑になるという欠点が生じている。今回のシステムではグラヒック機能を付加していないため、使用者はシステムの応答を文字情報でのみしか行えず、計算条件の設定や電界の分布などの出力情報が初心者の理解を得にくいことが判明した。この点は今後の研究課題である。また今回のシステムを高電圧絶縁設計に有効に使うには放電発生条件と併わせた使用法の検討が必要である。
LHCf実験を用いた電磁カスケードシャワー中のLPM効果の実証

年度当初に予定されていたLHC加速器の450GeVでの運転は本年度は実施されずに20年度に見送られた。LHC衝突によるLPM効果の実証ははたすことができなかったが、SPS加速器の低エネルギービームを用いた装置性能の検証に成功した。SPS加速器のエネルギー(50-200GeVの電子)では本来顕著なLPM効果は期待されない。本試験によって電子によるカスケードシャワーを観察したところ、実験結果とモンテカルロシミュレーションの予想は±1%の精度で一致した。これは、1TeV領域での約10%のLPM効果を検証するために十分な性能である。前年度に名古屋大学で実施したレーザー較正システムを実施計画通りに簡素化し、SPS加速器での試験実験とLHC加速器に設置した際にも使用できるようにした。SPS加速器で取得した200GeV以下の低エネルギービームでの較正データは、同時に取得したレーザーデータによってLHC相当の7TeVの高エネルギーまで拡張が可能になった。また、LHC環境においてもレーザー試験が実施できるように機器を用意した。これによって、SPSとLHCの測定環境の違い(ケーブル長等)をレーザーのデータを用いて補正できるようになった。また、独立の研究から、LHCfの実施プランによってはシンチレータの放射線による劣化の影響が無視できない可能性があることが明らかになってきた。この場合、現場でのレーザーによる補正が有効になる。LHCf実験では、カロリーメータに入肘するガンマ線のエネルギーを5%の粘度で決定する必要があり、これは、光電子増倍管(PMT)の線形性を確保することで実現している。本研究の目的は、PMTひとつひとつの応答関数を紫外レーザーで求めることにより、2%のエネルギー決定粘度を得ることである。これによって、これまで理論的にしか予想されていなかった電磁相互作用異常のLPM効果を実験的に詳細に実証することができる。18年度の最初の計画は、紫外レーザーを用いて全てのシンチレータおよびPMTの特性を求めることであった。PMTの特性は、複数の印加電圧、5桁にわたる入射光量に対して全72本の測定を完了した。その結果、5%の線形性の変化をとらえることに成功し、この応答関数をもちいることで2%レベルでのエネルギー決定が可能になった。当初シンチレータの位置依存性もレーザーを用いる予定であったが、安定した光量を得るためにベータ線を用いた試験に変更した。当初の計画通り、可動ステージを製作し、全64枚のシンチレータについて位置依存特性を測定した。第二の計画は、組みあがったLHCf検出器を加速器現場で較正することである。これは、検出器外壁から紫外ファイバを通して、全てのシンチレータにレーザー光を導入するシステムによって実現した。これによって、組みあがった装置に対しても常時応答関数を求めることが可能になった。実際、8月の加速器試験、1月の現場設置試験の際に較正データを取得することができた。研究は全て計画通りに進行している。現在、当初の予定通り光源光∫止モニタの検討中である。
シナプス前膜のGTP結合蛋白を介する伝達物質放出機構

シナプス前神経におけるGTP結合蛋白の作用をしらべるため、イセエビ歩脚の神経筋標本を作成し、伸張筋の支配神経を単一に分離した。神経終末近傍のシナプス前膜に数本の微小電極を刺入し、グルタミン酸とGABA及びその類縁物質を微量局所投与し、生ずる反応の膜電位による変化を観察した。グルタミン酸投与によりシナプス前膜では過分極電位が記録できる。この過分極性電位はシナプス後膜とは異なりカリウムイオンに依存していることがわかった。このシナプス前膜の過分極性電位は、抑制性のグアニンヌクレオチド結合蛋白(G-protein)の活性化に起因することが、百日咳毒素(IAP)による阻害効果によって明らかになった。さらにG-proteinの関与を支持するデ-タとして、GTPの非水解性アナログであるGTPγSをシナプス前神経に細胞内注入することにより過分極性電位は減少した。一方興奮性神経と平行している抑制性神経においても同様のG-proteinを介して働くカリウムチャンネルが存在していることが明らかとなった。このシナプス前グルタミン酸レセプタ-をグルタメイト_Bレセプタ-と命名した。また抑制性神経の伝達物質であるGABAにおいてもグルタミン酸と同様にG-proteinを介するカリウム電流を発生することが分かった。G-proteinを介して働くシナプス前グルタミン酸電位の実際のシナプス伝達への影響をしらべてみた。シナプス前神経へのGTPγS注入によりシナプス後電位(EPSP)の振幅は徐々に減少し、標本を洗浄してもEPSPは元に戻ることはなかった。この結果をさらに検討する為に、単一シナプスの細胞外記録を行い、伝達物質の放出の素量解析を試みた。シナプス後電流(EPSC)はGTPγS注入後とEPSPと同様にその振幅の減少が見られ、神経終末電位は多少の振幅の変動が見られたが、インパルスは末端まで伝達していることが確認された。以上の結果からG-proteinを介してカリウムチャンネルを活性化するシナプス前グルタミン酸電位はGTPγSによって再現されることからグルタミン酸のシナプス前抑制機構がシナプス前膜に存在することが推察される。シナプス前神経におけるGTP結合蛋白の作用を調べるためイセエビ歩脚の神経筋標本を作成し、伸張筋の支配神経を単一に分離した。神経終末近傍のシナプス前膜に数本の微小電極を刺入し、グルタミン酸及び他の興奮性アミノ酸、又抑制性の伝達物質であるγ-amino-butyric acid(GABA)及びその類縁物質を微量局所投与し、生ずる反応の膜電位による変化を観察した。グルタミン酸や、GABAの類縁物質を与えるとシナプス前膜に過分極電位が記録されるが、GABAにおいてはその類縁物質であるBaclofenによる電位変化が、GABAよりも明瞭にみられた。さらにこれら過分極性電位はカリウムイオンに依存していることがわかった。さらに記録できたシナプス前膜の過分極性電位は、抑制性グアニンヌクレオチド結合蛋白(G-protein)の活性化に起因することが、百日咳毒素(IAP)による阻害効果によって明らかになった。イセエビ歩脚の神経筋

標本は、またシナプス後膜からシナプス後電位(EPSP、IPSP)を記録することができるが、G-proteinの非水解性誘導体であるGTPγSの入った微小電極をシナプス前膜に刺入して細胞内に注入しシナプス前膜、シナプス後電位の変化を調べてみた。GTPγS注入後シナプス前膜は、膜電位が過分極になる。後膜においては短時間でEPSPの振幅を徐々に減少し、洗浄をしてもEPSPは元に戻ることはなかった。これらの作用は細胞膜内のカリウムイオンチャネルがGTPγSによって活性化し、その結果伝達物質の放出が減少したと考えられる。以上の結果からG-proteinが細胞の膜の内側から作用してシナプス伝達を調節をしていることが推察される。シナプス前神経におけるGTP結合蛋白の作用をしらべるためイセエビ歩脚の神経筋標本を作成し、伸張筋の支配神経を単一に分離した。神経終末近傍のシナプス前膜に数本の微小電極を刺入、通電および、薬物注入を行った。シナプス後膜では細胞内記録と単一シナプスの細胞外記録を行った。GTPの非水解性アナログであるGTPγSをシナプス前膜の細胞内に注入し実際のシナプス伝達への影響をしらべた。GTPγS注入後数分してシナプス後電位(EPSP)の振幅が徐々に減少し、標本を洗浄してもEPSPは元に戻ることはなかった。シナプス後膜の静止膜電位及び膜のコンダクタンスにも変化は見られなった。また活動電位の振幅も変化しなかった。さらにこの結果を検討する為に、単一シナプスの細胞外記録を行い、伝達物質の放出の素量解析を試みた。シナプス後電流(EPSC)はGTPγS注入によりEPSPと同様の時間経過で振幅の減少が見られ、神経終末電位は多少の振幅の変動が見られたが、インパルスは末端まで伝達していることが確認された。EPSCの振幅の分布がポアソン分布になると仮定して行った素量解析では、quantum content(m)はGTPγS注入後減少した。またunit quantum sizeはGTPγS注入前後で大きな変化は認められなかった。以上の結果からGーproteinを介してカリウムチャンネルを活性化するシナプス前グルタミン酸電位はGTPγSによって再現されることからグルタミン酸のシナプス前抑制機構がシナプス前膜に存在することが推察される。
発光性錯体を元素ブロックとする多機能性高分子の創製

前年度に引き続き、発光性金属錯体や発光性典型元素錯体を元素ブロックに選び、これらを構成ユニットとして特異な三次元構造を構築したり、高分子への導入を行うことで外部因子応答性をもち、発光性材料や電気化学発光材料への応用が期待される機能性高分子の創製を目的に研究を推進した。これまで行ってきたチオフェンを導入したBODIPY類の新規合成法を開発するとともに、さらに多くの誘導体を合成し、その光学特性を明らかにした。またセレノフェンをBODIPYのα位に導入した類縁体についてもチオフェン体と同様の合成法が有用であることを明らかにし、多様なオリゴマーを合成して極めて大きな光学特性の長波長シフトの実現に成功した。さらにセレノフェン誘導体は一重項酸素発生のための増感剤となることも見いだした。また一重項酸素発生の効率は相当するチオフェン体よりも高いことを明らかにした。他には、領域内共同研究によりチオフェンBODIPYをヒアルロン酸とポリエチレングリコールからなる高分子に導入した材料を合成してこれが優れた光音響効果を示すことを明らかにした。またin vitroの実験では光音響で一般に用いられてきた色素であるインドシアニングリーンよりも優れた特性を示した。さらにこの高分子が蛍光イメージングと光音響イメージングの両方に用いることができることをマウスを用いたin vivoの実験で明らかにした。以上のように本研究で開発した発光性色素が元素ブロックとして優れた機能を発揮することを見いだし、発光材料からバイオイメージングに渡る広い分野に応用可能な機能性高分子の創製に有用であることを実証した。28年度が最終年度であるため、記入しない。発光性錯体を元素ブロックに選び、これらを特異な三次元構造を取るように配列させることで、精密な構造と外部因子応答性をもち、発光材料・電気化学発光材料への応用が期待される機能性高分子の創製を目的に検討を行った。これまで本新学術研究においてBODIPYのピロール環のα位にチオフェンを導入したBODIPYオリゴマーの合成しており、これらが近赤外領域に発光を示すことを見いだしている。今回、チオフェンの代わりにセレノフェンを導入することで、セレンの重原子効果に起因する蛍光の消光とリン光の発光が見られるもの考え、合成を行ったところ、チオフェンの場合よりも光学特性は若干の長波長シフトを示し、驚くべきことに高い蛍光量子収率は維持されたままであることが明らかとなった。今後、置換位置の異なる誘導体や理論計算によりこれらの光学特性について明らかにする予定である。またN2O2型ジピリンは四座配位子となるため、通常のジピリンでは得ることが難しい錯体の生成が可能となる。そこでこれを基本骨格とする環状ビスN2O2型ジピリンを合成し、さらに高収率で相当するビスBODIPYへと変換することに成功した。得られた環状BODIPYは八の字型に捻れた構造の分子不斉をもつ興味深い骨格であることがX線結晶構造解析により明らかとなった。さらに光学分割にも成功し、円二色性および円偏光発光を測定したところ、非常に高い値を示すことを見いだすなど、次年度の研究につながる大きな成果を挙げることができた。これまで合成例のないセレノフェンを導入したBODIPY誘導体を合成し、その光学特性を明らかにすることで、より発光の長波長化が可能な元素ブロックを合成することができた。その他にも、化学的にも光化学的にも非常に安定な分子不斉を有するBODIPY誘導体の合成および光学分割に成功した。また、この分子のラセミ化は通常の条件では起こらないことを明らかにするなど、新しい発光性光学材料のための元素ブロックの合成も達成した。以上の理由から本研究は概ね順調に進展していると判断した。セレノフェンを導入したBODIPYはチオフェンの場合と同じように光音響イメージングのための元素ブロックとして利用できる可能性がある。そこで領域内共同研究によって、チオフェンBODIPY誘導体に加え、セレノフェン体についても同様の検討を行う。

また、八の字型ヘリシティーをもつBODIPYは化学的にも安定であり、これまでBOIDPY誘導体が強い光照射条件下や強い酸や塩基の存在下ではあまり安定でないといった問題点を解決できる発光性ユニットになると期待される。今後、これらの安定性の評価に加え、多様な置換基の導入を行い、分子ブロックとしての汎用性を高める検討を行う。これによって光学特性が様々な刺激で制御できる機能性高分子の構築を推進する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
オーロラ及び沿磁力線電流分布の特異パターン形成と地球磁気圏プラズマ動力学の研究

従来の地球磁気圏モデルは通常、オーロラ帯を含む高緯度領域に低エネルギー(1-10keV)プラズマ粒子の一様(単位磁力管あたりの粒子数について)な分布を仮定する。オーロラ帯の極側領域(領域1と呼ぶ)がオーロラ活動の主舞台であるにもかかわらず、「その領域のプラズマ自体は電荷分離をせず(エネルギーの解放がないことを意味する)、磁力線再結合、粘性相互作用などの境界層の物理過程がオーロラ活動や領域1の沿磁力線電流発生の主原因になり得る」と前提するというのが従来の考え方であった。研究代表者は、「惑星間空間磁場が南向きの場合には、開いた磁力線の領域(極冠域)での(惑星間空間への)プラズマ流出を考慮すれば、低エネルギー粒子がオーロラ帯に集中して分布する'トーラス配位'が可能であり、太陽風によるトーラス配位変形が領域1及び2の沿磁力線電流発生を引き起こす」という新しいパラダイムを提唱している。プラズマのトーラス配位、交換型の不安定を引き起こすという理由から、準安定な分布には成りにくいというのが従来の考え方ではあるが、トーラスの極側境界付近の磁気ドリフトの逆転層、低緯度境界層の圧力勾配などを考慮すれば、状況は一変し、トーラス内部は不安定でも全体としての形状は保たれ得ると予想される。また、太陽風プラズマ粒子の磁気圏内への流入及び開いた磁力線に沿っての粒子の流出の過程の中でのトーラス形成、いわば'代謝'をするトーラスは、オーロラ帯の種々の現象-領域"0,1,2"の電流系、ディスクリートオーロラ形成、ディフューズオーロラのオメガバンド構造-をそれ自身の自然な形態として実現することが予測される。この予測を理論的に実証することが、本研究の数値シミュレーションの目的で、オーロラオーバルの諸現象を系統的にモデル化して、領域"0+1+2"の合成電流系やオメガバンドについては、人工衛星観測のデータと矛盾のない計算結果を得た。地球磁気圏の低エネルギー(0.1-10keV)プラズマ粒子の運動を磁力線に沿って電離層面上へ投影し、磁気圏・電離圏結合の2層の2次元数値シミュレーションモデルを作成した。このシミュレーションによって、観測から同定された巨視的(>200km)沿磁力線電流分布(領域1・2)を再現した。この結果から、我々は「内部磁気圏では低エネルギープラズマが放射線帯の外側にトーラス状に配位すること」を予測している。この配位は交換型不安定を引き起こして、プラズマ分布の極側にオメガバンドを形成する[Yamamoto et al.,1993;JGG]と考えられるが、常に不安定になるわけではなく、安定性にはプラズマシートからローブにかけての磁場強度の増大による、(プロトンの)東向き磁気ドリフトが重要な役割を果たすと思われる。この「プラズマシート極側の安定性問題」を線型理論及びシミュレーションによって調べた。特に平成7年度の具体的な進展状況及び新たに得られた知見は以下の通りである。1.統計的磁気圏磁場モデルから磁気ドリフト速度を計算し、それらの電離層面上への射影ベクトルの(各磁力線についての)平均値を求めて、ドリフト速度の2次元分布図を作成しつつあるが、真夜中子午線上での分布については、惑星間空間磁場の効果をパラメータとして取り入れた形でその作成はほぼ完成した。その結果、磁気ドリフト速度は磁力線の開閉領域の境界で大きさはあまり変えずにその向きを反転することが判った。

2.上記シミュレーションモデルを使って磁気圏低エネルギープラズマトーラスの安定性を調べた結果、上述の磁気ドリフト逆転層が存在すれば、通常トーラス全体は安定に存在できるが、サブストーム回復期におけるようにトーラス粒子が磁力線閉領域に集中して分布するときには交換型不安定になることが判った。地球磁気圏の低エネルギー(0.1-10keV)プラズマ粒子の運動を磁力線に沿って電離層面上へ投影し、磁気圏・電離圏結合の2層の2次元数値シミュレーションモデルを作成した。このシミュレーションによって、観測から同定された巨視的(>200km)沿磁力線電流分布(領域1・2)を再現した。この結果から、我々は「内部磁気圏では低エネルギープラズマが放射線帯の外側にトーラス状に配位すること」を予測している。この配位は交換型不安定を引き起こして、朝側ディフューズオーロラにオメガバンドを形成すると考えられるが、常に不安定になるわけではなく、安定性にはプラズマシートからローブにかけての磁場強度の増大による、(プロトンの)東向き磁気ドリフトが重要な役割を果たすと思われる。シミュレーションによって磁気圏低エネルギープラズマトーラスの安定性を調べた結果、磁気ドリフト逆転層が存在すれば、通常トーラス全体は安定に存在できるが、サブストーム回復期におけるようにトーラス粒子が磁力線閉領域内に集中して分布するときには交換型不安定になることが判った。(この事実は、オーロラメガバンドが回復期に発展することに対応すると考えられる。)さらに、平成8年度の進展状況及び新たに得られた知見は以下の通りである。1.昼間側磁気圏では、低緯度境界層のプラズマ圧力勾配が、トーラスの極側境界の交換型不安定を抑制できることが、安定性の線型理論からわかった。2.「磁気的開閉領域界面の磁気圏内対流によるゆがみ」を考慮し、粒子の開領域への流出及び開領域からの流入の効果や異常拡散を取り入れたシミュレーションモデルによって、トーラス及び領域1・2の沿磁力線電流系の同時的、準定常形成を再現した。(磁気ドリフトベクトルの分布図の作成は進行中であるが、まだまとまった結果は出ていない。)地球磁気圏の低エネルギー(1-10keV)プラズマ粒子の運動を磁力線に沿って電離層面上へ投影し、磁気圏-電離圏結合の2層の2次元数値シミュレーションモデルを作成した。本研究では、より現実的なモデルとして、「極冠域でのプラズマ流出」,「夜側オーロラオーバルへのプラズマ流入」,「磁気圏尾部でのプラズマ粒子の加速」,「粒子の磁場に垂直な方向の(異常)拡散」等のプロセスを磁気圏-電離圏結合のシミュレーションモデルに取り入れて、(惑星間空間磁場が南向きの場合の)定常的なプラズマトーラス(オーロラオーバル)の形成及び領域"1,2"沿磁力線電流発生現象を再現した。特に、夜側の粒子流入境界付近のスケール(緯度幅)の小さい電流構造も再現できるようにするため、空間分解能を上げた。本研究(特に今年度)の具体的な進展状況及び新たに得られた知見は以下の通りである。1.統計的磁気圏磁場モデルを使って、(南向き惑星間空間磁場の場合の)磁力線の(電離層面上の)"開-閉境界線"の接線は、磁気ドリフト方向とは一貫したずれを持つことが判った。これは、従来の我々の理論的予測を裏付けるもので、磁気圏内プラズマ対流の影響による"境界面のゆがみ"と解釈できる。2.惑星間空間磁場が南向きの場合を想定して、シミュレーションモデルに"開-閉境界面のゆがみ"を境界条件として導入し、領域"0+1+2"の定常的な沿磁力線電流系を再現した。
歯科治療Er : YAGレーザ用超細径中空導波路の製作

本研究の目的は,全液相コート法を用いて歯科・眼科治療への使用が可能なEr:YAGレーザ光伝送用超細径中空導波路を実現することである.以下の項目について検討を行った.1.超細径中空ガラス中空導波路の製作技術の確立フッ素樹脂,あるいは環状オレフィンポリマーを用いて,内径が200ミクロン以下の超細径中空ガラス導波路にポリマーを成膜する技術を確立し、低損失中空ファイバの製作について検討した.2.超細径中空デバイスの製作とその評価歯科・眼科治療用に要求され,母材を強固なステンレスもしくはニッケルパイプとする超細径伝送デバイスの設計・製作を行った.臨床治療の要求を考え,超細径フレキシブル中空導波路,および固定曲がり伝送素子を設計し,中空ガラス導波路の製作手法に基づき,強固な伝送デバイスを製作した.3.超細径中空導波路の低損失化内径500ミクロン以下の超細径中空導波路の低損失化についての実験的な検討を行った.具体的には銀成膜の際に,多数のガラスキャピラリを束ねて同時に成膜を行うことで,銀薄膜の均一成膜を実現し,低損失導波路の実現に成功した.4.実用的なEr:YAGレーザ光用超細径伝送装置の設計・開発低損失化された超細径中空導波路の実用化を目指し,導波路を効果的に使用するための各種の附加装置を開発し,レーザ光伝送装置の開発をおこなった.附加装置としては,レーザ光を導波路に結合させるための入射結合器および導波路からのビームを効果的に治療対象に照射するための出射結合器を開発した.本研究の目的は,全液相コート法を用いて歯科・眼科治療への使用が可能なEr:YAGレーザ光伝送用超細径中空導波路を実現することである.以下の項目について検討を行った.1.超細径中空ガラス中空導波路の製作技術の確立フッ素樹脂,あるいは環状オレフィンポリマーを用いて,内径が200ミクロン以下の超細径中空ガラス導波路にポリマーを成膜する技術を確立し、低損失中空ファイバの製作について検討した.2.超細径中空デバイスの製作とその評価歯科・眼科治療用に要求され,母材を強固なステンレスもしくはニッケルパイプとする超細径伝送デバイスの設計・製作を行った.臨床治療の要求を考え,超細径フレキシブル中空導波路,および固定曲がり伝送素子を設計し,中空ガラス導波路の製作手法に基づき,強固な伝送デバイスを製作した.3.超細径中空導波路の低損失化内径500ミクロン以下の超細径中空導波路の低損失化についての実験的な検討を行った.具体的には銀成膜の際に,多数のガラスキャピラリを束ねて同時に成膜を行うことで,銀薄膜の均一成膜を実現し,低損失導波路の実現に成功した.4.実用的なEr:YAGレーザ光用超細径伝送装置の設計・開発低損失化された超細径中空導波路の実用化を目指し,導波路を効果的に使用するための各種の附加装置を開発し,レーザ光伝送装置の開発をおこなった.附加装置としては,レーザ光を導波路に結合させるための入射結合器および導波路からのビームを効果的に治療対象に照射するための出射結合器を開発した.本研究の目的は,全液相コート法を用いて歯科・眼科治療への使用が可能なEr:YAGレーザ光伝送用超細径中空導波路を実現することである.本年度は以下の項目について検討を行った.1.超細径中空ガラス中空導波路の製作技術の確立フッ素樹脂,あるいは環状オレフィンポリマーを用いて,内径が200ミクロン以下の超細径中空ガラス導波路にポリマーを成膜する技術を確立し、低損失中空ファイバの製作について検討した.超細径になるにつれて,ポリマーの成膜機構は複雑になることがわかったが,理論的な解析も並行して行うことにより,一様なポリマー膜の成膜方法について明らかにした.2.超細径中空導波路の低損失化中空導波路の低損失化についての実験的な検討を行った.銀中空ガラス導波路に内装されるポリマー薄膜の粗さと不均一性は導波路の伝送効率に大きな影響を与えるため,成膜工程の細部にわたり条件の最適化を行った.その結果,銀薄膜の均一成膜を実現し,低損失導波路の実現に成功した.3.超細径中空デバイスの製作とその評価歯科・眼科治療用に要求され,母材を強固なステンレスパイプとする超細径伝送デバイスの設計・製作を行った.臨床治療の要求を考え,超細径フレキシブル中空導波路,および固定曲がり伝送素子を設計し,中空ガラス導波路の製作手法に基づき,強固な伝送デバイスを製作した.本研究の目的は,全液相コート法を用いて歯科・眼科治療への使用が可能なEr:YAGレーザ光伝送用超細径中空導波路を実現することである.本年度は以下の項目について検討を行った.1.超細径中空導波路の低損失化内径500ミクロン以下の超細径中空導波路の低損失化についての実験的な検討を行った.銀中空ガラス導波路に内装されるポリマー薄膜の粗さと不均一性は導波路の伝送効率に大きな影響を与えるため,成膜工程の細部にわたり条件の最適化を行った.

具体的には銀成膜の際に,多数のガラスキャピラリを束ねて同時に成膜を行うことで,銀成膜の均一成膜を実現し,またポリマー成膜時の,ポリマー溶液の濃度および流速を最適化し,低損失導波路の実現に成功した.2.超細径中空デバイスの製作とその評価歯科・眼科治療に要求され,母材を強固なニッケルパイプとする超細径伝送デバイスの設計・製作を行った.臨床治療の要求を考え,超細径フレキシブル中空導波路,および固定曲がり伝送素子を設計し,中空ガラス導波路の製作手法に基づき,強固な伝送デバイスを製作した.3.実用的なEr:YAGレーザ光用超細径伝送装置の設計・開発低損失化された超細径中空導波路の実用化を目指し,導波路を効果的に使用するための各種の附加装置を開発し,レーザ光伝送装置の開発をおこなった.附加装置としては,レーザ光を導波路に結合させるための入射結合器および導波路からのビームを効果的に治療対象に照射するための出射結合器を開発した.
嵩高いアルキル基の自在合成を突破口とした超低配位ケイ素化合物の物性解明

本課題で得られた主な成果は以下の通りである。(1)嵩高いアルキル基を有するケイ素ーケイ素三重結合種(ジシリン)のX線結晶構造解析と分光学的測定を行い、ジシリンに対するアルキル基の効果を明らかにした。ジシリンの熱分解による三重結合解離を検討したが、対応する化学種(シリリン)は得られず、分子内環化生成物であるビ(シラシクロプロパン)が得られた。しかしジシリンを用いた配位子交換反応によってジシリン遷移金属錯体を世界に先駆けて合成することに成功し、性質の評価を行った。(2)合成条件の精査により、アルキル置換スピロペンタシラジエンを高収率で得ることが出来る条件を見出し、その物性と反応性を明らかにした。今年度の実績は以下の通りである。1.本手法で得られた嵩高いアルキル基(1,1-ビス(トリメチルシリル)-3,3-ジメチルブチル基)を持つジシリンのデータを吟味し、このジアルキルジシリンの特徴が紫外可視吸収スペクトルや、熱分解反応に現れることを見出した。また、ジアルキルジシリン遷移金属錯体の合成に成功した。以上の内容をAngewandte Chemie International Edition誌に論文として発表したところ、同誌のVery Important Paperに採択されるなど高い評価を得た。2.嵩高いアルキル基の自在合成法の発展として、1,1-ビス(トリアルキルシリル)エチレンとアルキルリチウム種の組み合わせを種々検討した。その結果、当初のかさ高いアルキル基(1,1-ビス(トリメチルシリル)-3,3-ジメチルブチル基)より結晶性は劣るが、より嵩高い置換基や、より溶解性に優れた置換基の開発に成功し、それらのケイ素上への導入条件についても最適化することができた。本手法の適応範囲を広げることができた。3.我々は以前に嵩高いアルキル基を有する1,2,2,2-テトラクロロジシランの還元反応により、トリシラアレンの合成に成功している。この合成法をより嵩高いアルキル基を持つ分子に対して適応した。すなわち、新規に開発したより嵩高いアルキル基を持つテトラクロロジシランを合成し、その還元反応を行った。その結果、新規トリシラアレンに加えて、副生成物としてジシラビニリデンの二量体を得た。現在その収率向上と構造解析を検討している。本化合物の存在はジシラビニリデンの反応系中での発生を示唆するものであるため、重要な結果と考えられる。1.シリリン合成を目指し、嵩高いアルキル基(1,1-ビス(イソプロピルジメチルシリル)-3,3-ジメチルブチル基)を持つトリブロモシランを還元したところ、スピロペンタシラジエンが得られた。これはアルキル置換のスピロペンタシラジエンの初めての例である。この化合物は可視領域に二つの発色団(ジシレン)間の相互作用によって複数の吸収帯を有しており、各種スペクトルや理論計算から遷移の帰属を行った。このスピロペンタシラジエン生成には目的としたシリリンの関与が考えられる。2.以上の結果をもとに、現在合成できている最も嵩高いアルキル基(1,1-ビス(イソプロピルジメチルシリル)-3,3-ジメチルブチル基をケイ素上に導入し、シリリンの前駆体であるトリブロモシランを合成しようとしたが、現在のところ上手くいっていない。これは嵩高いアルキル基がケイ素上の官能基変換を阻害しているためである。これは今後より活性なハロゲン化剤の使用による反応条件の精査で解決する。3.前年度報告した安定ジシリンを用いて、その反応によるシリリンやジシラビニリデンの発生について鋭意検討した。その研究の途上、安定ジシリンとジブロモベンゼンの混合物に対して還元剤を作用させるとベンゾジシラシクロブタジエンが安定な化合物として得られることが分かった。この化合物はベンゼン(芳香族化合物)と1,2-ジシラシクロブタジエン(形式的には反芳香族化合物)が縮環した初めての化合物である。研究期間全体の成果として、ジアルキルジシリン金属錯体の合成に成功し、ジシリンの詳細なデータと併せて論文として発表して高い評価を得た。また、ジシラビニリデン環状二量体、スピロペンタシラジエン、およびベンゾジシラシクロブタジエンなどの単離と電子状態の解明に成功した(それぞれ成果取りまとめ中)。典型元素化学1.研究成果を論文として発表し、高い評価を得たこと。2.我々の手法によって、種々の嵩高いアルキル置換基の合成とケイ素上への導入に成功していること。

3.ジシラビニリデンの発生を示唆するジシラビニリデン二量体を得たこと。以上の顕著な成果・進展がある一方で、ジシラビニリデン自体の情報は得られていない。これらの状況を総合的に判断し、平成25年度の本研究ははおおむね順調に進展したと判断した。得られたジシラビニリデン二量体の構造を決定する。そして熱あるいは光反応による解離反応によってジシラビニリデンが発生するかどうか検討する。併せてジシラビニリデンに適した嵩高いアルキル基を開発し、その合成を行う。トリシラアレンの光および熱反応によるジシラビニリデンの合成も引き続き検討する。シリリンの性質の実験的解明を当初の予定通り行う。ジシリンの熱反応ではシリリン発生は出来ないことがわかったので、主に光反応による三重結合解離反応について検討する。併せてジシリン合成に用いたものより嵩高いアルキル基を持つトリハロシランをシリリン前駆体として合成し、その還元反応によるシリリンの合成についても検討する。ジシラビニリデンやシリリンの存在を分光学的観測や捕捉反応によって確認できたら、超低配位ケイ素化合物に期待される小分子活性化反応を行う。研究遂行上必須の試薬の購入時期が3月下旬であり、支払い予定日が4月となったため。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
大学入試政策の安定性に関する研究―共通テストの政策形成・決定過程の分析を通して―

本研究では大学入試の共通テスト政策に焦点を当て、センター試験の後に新たに始まる「大学入学共通テスト」(新テスト)の政策安定性をその「政策形成・決定過程」の分析から解明する。分析枠組みには、主に政治学で用いられ「政策形成・決定過程」の状況から政策安定性が決まるための条件を示した「拒否権プレイヤー論」を援用する。具体的にはまず、過去の共通テスト(「共通一次試験」、「センター試験」)の安定性に関する比較分析を行い、共通テスト政策の安定性の推論に「拒否権プレイヤー論」が有用であることを示す。その上で、同理論の示す安定条件をどれほど新テストが満たしているか検証しその政策安定性を解明する。
酵素とその蛋白性インヒビターとの複合体の立体構造解析

トリプシン(E)とプラスミノストレプチン(【I_2】)の複合体の立体構造をもとめるために結晶化することを目的とする60年度の研究の結果Eと【I_2】の複合体は、2E+【I_2】【→!←】【E_2】【I_2】【→!←】2EIの平衡混合物と考えられ、この複合体の結晶化は成功に至らなかった。一方、市販のEは、自己消化しているのが知られ、その精製方法はSchroeder and Showによって示された。彼らの方法に従いSephadex C-50を用い0.10Mtris-HCl 0.01MCa【Cl_2】0.001Mbenzamidine PH7.3で精製した。得られたE-benzamidineと【I_2】を混合し、十分量の蒸留水に透析しSephadexG100のカラムでbenzamidineと【I_2】が交換し、【E_2】【I_2】【→!←】2EIの平衡混合物と思われる吸収ピークが見い出された。すなわち【E_2】【I_2】の複合体であれば、分子量は約7万となるはずであるが、複合体は、分子量6万以下であり、Eの精製により大きな変化はなかった。すなわち自己消化されていない【E_β】との複合体と部分消化され酵素反応性の低い【E_α】の混じった複合体とが、ほぼ同じ挙動を示すこととなる。そこでEと【I_2】の相互作用がこの複合体の平衡に大きく関係するのではなく【I_2】【→!←】2Iの平衡に関係すると考えられる。さらに、【I_2】の性質は【I_2】【→!←】2Iの解離が、SSIに較べて解離しやすいことが熱解析の結果から知られており、また【I_2】の結晶化の際にも塩析法では、大きな結晶が得られなかった経験がある。これらから塩析による複合体の結晶化では、一つの分子種ばかりでなく、【E_2】【I_2】EI、などの複合体の量が、より多くなると推察され、単一の分子種の濃度は結果的に低くなってしまうと考えられる。そこで、結晶化を塩析による方法ではなく、他の方法(polyethylene glycole 6000など)を使った方法が、より成功の可能性が高いと考えられ、これを試みることとする。
書誌的分析に基づく国民学校関係文献についての基礎調査研究

標記の研究課題名に対して平成6年度から8年度にわたって交付された科学研究費によって,大きくふたつの成果をあげることができた。ひとつは,全国の公共図書館及び大学図書館に,国民学校関係の文献調査を組織的に実施したことである。詳しい調査結果については『研究成果報告書』に譲るが,これによって明らかになった事実は,戦時下において相当部数が発行された国民学校関係文献が著しく散逸している状況であり,それゆえに全体的組織的にまとまって把握されていない事態であった。この研究課題の意議が再確認できるアンケート調査であった。ふたつに,『研究成果報告書』において,現在確認できる国民学校関係文献665件を,その発行日付順および書名順に整理して並び代えて,文献目録を作成したことである。これらの文献は,申請者が実際に自身で確認することを前提としているので,その所在も含めて目録の情報として,付け加えることとした。その他,収集した文献を利用し,また文献を収集する過程で,いくつかの論文・論稿を作成した。ただ,さらなる文献の発掘作業とともに,文献目録については,国民学校の特徴を浮き彫りにする分類項目の設定とそれによる仕分け作業も,残された仕事となっている。平成6年度は、国民学校関係文献目録の作製に向けて、9月から11月にかけてアンケートによる組織的な文献所在調査を実施した。具体的には、全国の教育学部・教育学科および教職課程を有する大学図書館・図書室(国立79・公立30・私立315の合計424大学)および公共図書館(蔵書数25万冊以上の図書館・ただしすべて都道府県を網羅するため沖縄県立図書館は例外として加えた119図書館)に、国民学校関係の図書カードの枚数を調べてもらうアンケート調査である。図書館の日常業務の傍ら調査協力を依頼しているのであえて締め切りは設定しなかったが、発送総数543通のうち3月1日現在で約6割が返送されて来ている。その調査結果は、国民学校関係文献が組織的に所蔵されている図書館・図書室は極めて少なく、その散逸・未整理状況が明瞭になった。この調査結果をもとにして、信州地区の大学及び公共図書館を実地調査した。調査にあたっては、文献の書名・著者(および所属)・出版社・刊行年月日・総頁数などを確認するとともに、文献の所在機関を具体的に明らかにできるように注意した。また少数ではあるが、古書店の目録から未確認の文献を、また個人では購入できない高額の文献を収集した。来年度も、実地調査および古書店からの購入を継続する予定である。また、購入したパソコンによって、『国民学校関係文献目録(稿)』のデ-ベース化の準備を始めた。具体的には、整理番号・書名(キーワード)・著者名(キーワード)・出版社・総頁数・版形・シリーズ名・所蔵機関などをデータ項目とするパソコンの人力設計を終え、収集し整理した関係文献のデータ人力化を順次開始した。この作業は来年度に本格化されるであろう。平成7年度は、国民学校関係文献目録の作成に向けて、前年度に実施した郵送による文献所在調査の結果を整理するためのパソコンへのデータ入力を行なった。調査結果そのものは、国民学校関係文献が組織的に所蔵されている図書館図書室は極めて少なく、その散逸・未整理状況が明瞭になったが、それだけに公共図書館であれ、大学図書館であれ、どこが国民学校関係文献を比較的多く所蔵しているのかをまとめておくのは、一定の意味ある基礎作業となろう。また、この調査結果をもにして、今年度は広島大学及び公共図書館を実地調査した。調査にあたっては、文献の書名・著書(および所属)・出版社・刊行年月日・総頁数などを確認するとともに、文献の所在機関を具体的に明らかにできるように注意した。また少部数ではあるが、古書店の目録から未確認の文献を、また個人では購入できない高額の文献を収集した。また、前年度購入したパソコンによって、『国民学校関係文献目録(稿)』のデ-ベース化の準備を始めた。具体的には、整理番号・書名(キーワード)・著者名(キーワード)・出版社・総頁数・版形・シリーズ名・所蔵機関などをデータ項目とするパソコンの入力設計を終え、収集し整理した関係文献のデータ入力化を順次開始している。来年度は、『国民学校関係文献目録(稿)』が報告書として作成される予定である。平成8年度は、国民学校関係文献目録の作成に向けて、若干の補充調査とデータ整理に費やされた。

補充調査では、一昨年に実施した郵送による図書館における所蔵状況を参考にしながら、学会出張などの機会を利用して、今年度は秋田県立図書館、京都府立図書館、京都府立総合資料館、長野県立図書館などを実地調査した。調査にあたっては、文献の書名・著者(および所属)・出版社・刊行年月日・総頁数などを確認するとともに、文献の所在機関を具体的に明らかにできるように注意した。このような情報は、一昨年度購入したパソコンによって、・『国民学校関係文献目録(稿)』のデ-ベース化を進めた。具体的には、整理番号・書名(キーワード)・著者名(キーワード)・出版社・総頁数・版形・シリーズ名・所蔵機関などをデータ項目として、収集し整理した関係文献のデータ入力化を順次進行させ、ほぼ終了した。ただ最終段階で、コンピューターのフォーマット変更時のトラブルから、今年度末までに作成される予定であった報告書『国民学校関係文献目録(稿)』は、報告書は1年以内の遅延にならざるを得なくなった。