hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
後天性表皮水疱症モデルマウスの作成と病理メカニズムの解明

マウスに、抗体産生が確認されたマウスから調整した脾細胞を移植した。移植後10目より高力価の抗ヒトVII型コラーゲン抗体の産生が蛍光抗体間接法ならびにELISA法にて確認された。今後は、移植したCOLVIIヒト化マウスのフェノタイプの検討、抗ヒトVII型コラーゲン抗体のエピトープマッピングとともに、既存ならびに新規治療法の検討を施行予定である。VII型コラーゲンはアンカーリングフィブリルの構成分子で,基底膜を介して表皮と真皮との接着をつかさどる重要な基底膜構成蛋白である。VII型コラーゲンに対して自己抗体が生じると自己免疫性疾患である後天性表皮水庖症(EBA)が発症すると考えられているが、現在まで自然発症動物モデルも、in vivoにおいて自己抗体産生を誘発させるモデルマウスも確立されていないため、発症病理メカニズムについての詳細な検討は未だなされていない。本研究の目的は、in vivoの系においてVII型コラーゲンに対する自己抗体産生を誘発しうるEBAのモデルマウスを作成することである。生後812週齢のC57BL/6マウスより植皮片を採皮し、COL7A1レスキューマウスの背部へ植皮を行った。植皮の3週間後から抗マウスVII型コラーゲン抗体の発現が確認された。間接蛍光抗体法では1280倍まで陽性であった。抗体のサブクラスはIgG1、IgG2cが主であった。IgG2bクラスの抗体も僅かに陽性であったが、IgG2aおよびIgG3クラスの抗体は認められなかった。抗マウスVII型コラーゲン抗体産生を誘発したマウスより脾細胞を調整し、マウスVII型コラーゲンを発現するRAG2 KOマウスへ移植した。移植したRAG2 KOマウスで、移植後10日より抗ヒトVII型コラーゲン抗体の産生が確認され、眼囲、口囲を主に紅斑、糜爛の形成が認められた。病理組織学的に、表皮下水疱と、表皮-真皮境界部、真皮上層への炎症細胞浸潤がみられた。直接蛍光抗体法では、表皮基底膜部にIgGとC3の沈着が確認された。
新規な電気化学発光トランジスタの開発

発光ディスプレイの駆動には有機発光ダイオード(OLED)だけでなく有機薄膜トランジスタ(OTFT)が制御用に必要である.それらを一体化させた有機発光トランジスタ(OLET)の開発が精力的に行われている.これまで我々は電気化学発光素子(LEC)と電気化学トランジスタ(ECT)についてそれぞれ独立に研究を行ってきた.LECはOLEDと比べて陰極に大気下でも安定な材料を使用でき,簡素な作製プロセスなどの利点をもつ.またECTはOTFTよりも低い電圧で駆動できる利点をもつ.本研究では,LECおよびECTの組み合わせにより,新規な電気化学発光トランジスタ(LECT)の動作原理の実証を行った.本年度は新規な電気化学発光トランジスタの開発を行うため、まずルテニウム錯体を用いた電気化学発光素子の作製とその特性評価を行った。電気化学発光素子を作製するためにはルテニウム錯体のアモルファス膜を成膜する必要があるが、結晶性のため、湿度や不純物の存在により結晶化し、素子が短絡してしまう。そこで、低湿度および0.2ミクロンフィルターを通すことで不純物を除去することで結晶化が抑制され、素子の作製歩留りを80%まで上げることができた。その発光特性は10.6mA/cm2の電流密度において350cd/m2の輝度でかつ2.6Vという低い電圧で駆動することを明らかにした。また、上記とは別に有機溶媒中においてルテニウム錯体の酸化還元反応をサイクリックボルタンメトリー法により行い、ルテニウム錯体の還元体である1価と酸化体である3価の両方を生成して、バイポーラ性を確認した。さらに、その電子交換反応により2価の励起ルテニウム錯体が生成され、放射失活により2価の基底状態へ戻る電気化学発光を確認した。昨年度、白金交互櫛形電極を用いてルテニウム錯体の一価と三価を同時に発生することによりルテニウムの励起二価状態を作り出し、その発光を確認した。しかし、その発光は不安定であり、すぐに失活する問題が明らかとなった。そこで、本年度は溶媒の精製および測定系見直しを行った。溶媒として用いるアセトニトリルの脱水精製および電気化学窓の確認を行い、発光失活種が酸素であることを突き止めた。測定系の脱気操作として凍結真空脱気操作を行うことで酸素を除去したが、測定中に系外から酸素が混入する次の問題が立ち上がった。今後は不活性ガスとして窒素からアルゴンに変え、酸素の混入を抑えることを目指す。安定な測定系を確立後、電気化学発光トランジスタの動作原理の実証を行う。橙色発光するトリスビピリジンルテニウム錯体のみでなく黄色発光するビス(2-フェニルピリジン)(4,4'-ジ-t-ブチル-2,2'-ビピリジン)イリジウム錯体を合成し、電気化学的発光特性を確認した。イリジウム錯体についても電気化学発光トランジスタの発光材料として適用可能かどうか明らかにする。これにより、電気化学発光トランジスタの多色化が可能となる。発光ディスプレイを駆動するためには有機発光ダイオード(OLED)だけでなく有機薄膜トランジスタ(OTFT)が制御用に必要である.それらを一体化させた有機発光トランジスタ(OLET)の開発が精力的に行われている.これまで我々は電気化学発光素子(LEC)と電気化学トランジスタ(ECT)についてそれぞれ独立に研究を行ってきた.LECはOLEDと比較して,陰極に大気下でも安定な材料を使用でき,簡素な作製プロセスなどの利点をもつ.またECTはOTFTよりも大幅に低い電圧で駆動できるという利点をもつ.本研究では,これらLECおよびECTを組み合わせることにより,新規な電気化学発光トランジスタ(LECT)の動作原理の実証を行った.発光は,Ru錯体の1価(Ru(I))と3価(Ru(III))がS,D電極上でそれぞれ生成し,それらが電子交換反応により2価の励起状態(Ru(II)*)となり,それが放射失活する際にのみ得られる.この条件を満たすためには,VDSはRu(I)とRu(III)の酸化還元電位差2.6Vよりも大きい必要がある.VDSが2.6V未満の場合,輝度は1cd/cm2以下となり,一方,2.6V以上では,10cd/cm2近くまで上昇した.VDS=2.7V一定においてVGを変化させると,三つの領域に分かれた.VGが1.2V vs. Ag/Ag+以下では,輝度は指数関数的に減少した.これはS電極上でRu(III)が生成されないためである.同様にVGが1.4V vs. Ag/Ag+以上でも,輝度が減少した.こちらはS電極でRu(III)は生成されるが,D電極においてRu(I)が生成できない電位となるためである.その間のVGが1.2V以上1.4V以下において定常的な発光が得られ,S,D電極上においてRu(III)とRu(I)がそれぞれ生成したため,Ru(II)*からの発光が得られたことになる.発光ディスプレイの駆動には有機発光ダイオード(OLED)だけでなく有機薄膜トランジスタ(OTFT)が制御用に必要である.それらを一体化させた有機発光トランジスタ(OLET)の開発が精力的に行われている.これまで我々は電気化学発光素子(LEC)と電気化学トランジスタ(ECT)についてそれぞれ独立に研究を行ってきた.LECはOLEDと比べて陰極に大気下でも安定な材料を使用でき,簡素な作製プロセスなどの利点をもつ.またECTはOTFTよりも低い電圧で駆動できる利点をもつ.本研究では,LECおよびECTの組み合わせにより,新規な電気化学発光トランジスタ(LECT)の動作原理の実証を行った.

電気化学発光トランジスタの動作を確認するための測定系の安定化に戸惑っているが、一方で本来H27年度行う予定の電気化学発光トランジスタの多色化のための発光材料については目途が立ったため。有機エレクトロニクス来年度は測定系の安定化を図り、電気化学発光トランジスタの動作原理の実証を行う。さらに溶液系から固体系へ転換を図り、電気化学発光トランジスタ素子を試作する。また、ルテニウム錯体のみでなく、イリジウム錯体を用いて電気化学発光トランジスタの多色化を図り、電気化学発光トランジスタを一般化する。ルテニウム錯体を用いて電気化学発光素子を作製し、その発光特性から低い駆動電圧であり、電気化学発光トランジスタを検証する系として適していることを明らかにした。また、3電極系においてルテニウム錯体の酸化反応と還元反応のバイポーラ性および電子交換反応による励起状態の生成さらに放射失活による発光を確認した。有機溶媒中において3電極式ではなく4電極式でソース、ドレイン電極に相当する電極電位を電位幅を固定したまま変えることで電気化学トランジスタ特性とともに電気化学発光トランジスタ特性の基本動作を確認する。さらにそれを溶液系から固体系へと進め電気化学発光トランジスタの開発へと進めていく予定である。
海洋地殻進化解析に基づく，三波川帯－御荷鉾帯－秩父帯北帯の統合的理解

本研究の目的は,付加体中に含まれる海洋地殻の断片である苦鉄質岩の地球科学的特徴及び形成年代を明らかにすることで,「中生代の古太平洋地域でいつどのような海底火成活動が起き,それがいつどのように海溝域で沈み込みこんだか」という海洋地殻の進化過程を解明することである.研究3年目となる2018年度(最終年度)は,三重県志摩半島鳥羽地域に分布する御荷鉾帯の苦鉄質岩の全岩化学分析と薄片による検鏡を行った.全岩化学分析は,2年目に主要な試料について実施したが,不足分が認識できたため,データを追加する目的と,最初の分析値の正確性の検証という目的で,再度分析を行った.その結果,最初の分析結果値は妥当であることが確かめられた.また,得られた分析値を概観すると,その組成は複雑・多様で,御荷鉾緑色岩類の形成場の推定には,当初考えられたような単なる海台としてよいか,詳細に検討する必要がある事が分かった.また,苦鉄質岩の検鏡結果については,鉱物組成から幾つかのグループに分けられることが分かった.本研究では,志摩半島と関東山地を対象にしたが,両者が同じ形成場,また付加年代を示しているのかを,よく検討する必要があることも分かった.御荷鉾帯の岩石の年代については,これまで報告例が極めて少なく,昨年まで行った一連の研究で,関東山地と志摩半島の御荷鉾緑色岩類の形成時期は同じことは分かったが,隣り合う秩父帯北帯との分布の関係,秩父帯北帯の砂岩の年代などを考慮すると,志摩半島と関東山地では,テクトニクスが異なる可能性が得られたことも,大きな成果である.本研究の目的は,付加体中に含まれる海洋地殻の断片である苦鉄質岩の地球科学的特徴及び形成年代を明らかにすることで,中生代の古太平洋地域でいつどのような海底火成活動が起き,それがいつどのように海溝域で沈み込んだか,という海洋地殻の進化過程を解明することである.研究初年度である2016年度は,内野と原が三重県志摩半島鳥羽地域に分布する御荷鉾帯及び秩父帯北帯において地質調査を4日間行い,分析に適した細粒苦鉄質岩と斜長岩の試料採取を行った.細粒苦鉄質岩(玄武岩・ドレライト)は全岩化学分析用であり,御荷鉾帯から4試料,秩父帯北帯から7試料採取した.この全岩化学分析は2017年度に行う予定で,この分析から両帯の苦鉄質岩が形成された場所・環境の判明が期待される.斜長岩はジルコン年代測定用であり,御荷鉾帯から4試料採取した.本研究では苦鉄質岩の形成年代の決定を目的にしているが,同岩には年代を測定できる鉱物がほとんどないため,年代測定が可能なジルコンを含むことがある斜長岩を対象とした.粗粒苦鉄質岩(ドレライト・斑れい岩)に密接に伴う斜長岩は,苦鉄質岩を形成したマグマと同一の起源をもつと考えられるため,斜長岩の年代は苦鉄質岩の年代をほぼ表しているといえる.この年代測定も2017年度に行う予定である.苦鉄質岩の鏡下観察の結果では,御荷鉾帯のものは普通角閃石を普遍的に含み,それを全く含まない秩父帯北帯のものとは異なることが判明した.それらは異なる環境で形成された可能性を示唆する.初年度は分析に適した試料を採取することが最大の目標であったが,それは概ね達成できた.試料採取に関しては,地質踏査を行った上で,どの露頭が分析に適しているか(変質・変成や変形が弱いか)を判断する必要があるため,効率的かつ丹念な地質調査が求められるが,予定通りの数の試料が得られた点では評価できる.ただし,対象地域は紀伊半島と関東山地であるが,紀伊半島のみの試料採取となった.御荷鉾帯と秩父帯北帯の苦鉄質岩の岩石学的特徴の把握は,全岩化学分析によるところが大きいが,鏡下観察でも概ねの見通しはつけることができた.本研究の目的は,付加体中に含まれる海洋地殻の断片である苦鉄質岩の地球科学的特徴及び形成年代を明らかにすることで,「中生代の古太平洋地域でいつどのような海底火成活動が起き,それがいつどのように海溝域で沈み込みこんだか」という海洋地殻の進化過程を解明することである.研究2年目となる2017年度は,初年度に引き続き,関東山地の御荷鉾帯及び秩父帯の苦鉄質岩類の野外調査・試料採取を行うとともに,採取した三重県志摩半島鳥羽地域の御荷鉾帯の深成岩及び秩父帯の砂岩のジルコン年代分析と苦鉄質岩の全岩化学分析を行った.年代分析に関しては,ジルコン含有の可能性がある斜長岩に対象を絞ったところ,関東山地と志摩半島のそれぞれ1試料ずつから,ジルコン粒子を発見でき,またその抽出に成功した.そして,1試料30粒子についてU-Pb年代測定を行った結果,関東山地及び志摩半島の両試料とも,ジュラ紀後半の年代値を得ることができた.全岩化学分析に関しては,両地域の御荷鉾帯・秩父帯に分布する苦鉄質岩を対象とし,各々の地域・岩石の起源を概ね把握できた.また,正確性検証のため再分析もおこなっている.

御荷鉾帯の岩石の年代については,これまで報告例が極めて少なく,今回,関東山地と志摩半島の斜長岩から,ほぼ同じ年代値で,しかも御荷鉾帯形成史解明の鍵となる年代値が得られたことは大きな成果である.また,御荷鉾帯と接する秩父帯北帯の砂岩の年代も判明でき,両者の関係を紐解くデータが得られたことは意義深い.今年度は御荷鉾帯から採取した深成岩からジルコンが抽出できるかが大きな懸念事項であったが,見事,関東山地と志摩半島の斜長岩からジルコンを発見し,抽出できた.一地域試料だけでもジルコンが抽出できれば御の字であったが,両地域からジルコンを抽出でき,また,同様の年代が得られたことは,大きな成果であり,かなり評価できるものである.また,両地域の御荷鉾帯及び秩父帯北帯の苦鉄質岩の全岩化学分析も行い,形成場の推定に有効なデータを得ることができ,また研究目的である「海洋地殻の進化過程解明」のシナリオが描けつつあることも評価できる点である.本研究の目的は,付加体中に含まれる海洋地殻の断片である苦鉄質岩の地球科学的特徴及び形成年代を明らかにすることで,「中生代の古太平洋地域でいつどのような海底火成活動が起き,それがいつどのように海溝域で沈み込みこんだか」という海洋地殻の進化過程を解明することである.研究3年目となる2018年度(最終年度)は,三重県志摩半島鳥羽地域に分布する御荷鉾帯の苦鉄質岩の全岩化学分析と薄片による検鏡を行った.全岩化学分析は,2年目に主要な試料について実施したが,不足分が認識できたため,データを追加する目的と,最初の分析値の正確性の検証という目的で,再度分析を行った.その結果,最初の分析結果値は妥当であることが確かめられた.また,得られた分析値を概観すると,その組成は複雑・多様で,御荷鉾緑色岩類の形成場の推定には,当初考えられたような単なる海台としてよいか,詳細に検討する必要がある事が分かった.また,苦鉄質岩の検鏡結果については,鉱物組成から幾つかのグループに分けられることが分かった.本研究では,志摩半島と関東山地を対象にしたが,両者が同じ形成場,また付加年代を示しているのかを,よく検討する必要があることも分かった.御荷鉾帯の岩石の年代については,これまで報告例が極めて少なく,昨年まで行った一連の研究で,関東山地と志摩半島の御荷鉾緑色岩類の形成時期は同じことは分かったが,隣り合う秩父帯北帯との分布の関係,秩父帯北帯の砂岩の年代などを考慮すると,志摩半島と関東山地では,テクトニクスが異なる可能性が得られたことも,大きな成果である.2年目である2017年度は,まず,もう一方の研究対象地域である関東山地における御荷鉾帯・秩父帯北帯の苦鉄質岩及び御荷鉾帯の斜長岩の試料採取を行う.次に,紀伊半島と関東山地から採取した苦鉄質岩の全岩化学分析を行い,形成場の推定を行う.現状,鏡下観察で御荷鉾帯と秩父帯北帯とでは異なる特徴が認められるが,化学組成からもそれを裏付ける結果が期待される.次に,両地域から採取した斜長岩を粉砕し,ジルコン粒子を抽出する作業を行う.ジルコンが得られたら,U-Pb年代測定を行い,斜長岩(ひいいては苦鉄質岩)の形成年代を決定させる.万が一,ジルコンが含まれていなかった場合は,追加の試料採取を検討する.本年度は,得られたデータ(年代値,全岩化学分析値,岩石学的特徴)を詳細に解析し,中生代における古太平洋海洋地域の地殻の進化過程解明についてのシナリオを具体的に描く.また,必要に応じて,追加の地質調査及び試料採取・分析を行い,シナリオの精度を高めていく.斜長岩の年代値については,学界に対しかなりのインパクトが与えられると思われるので,今年度の日本地質学会で発表を予定している.同時に国際誌への投稿へ向け,原稿執筆を開始する.本業である地質図幅の作成(そのうち1つは発行)に多くのエフォートを割く必要があったため,2016年度は紀伊半島での試料採取のみとなり,分析を行うことができなかったため.昨年度発注した外注分析が今年度当初の契約となったことと,昨年度発注したジルコン分析の分析前処理を一部自前で行ったことから,計画よりも安価で発注できたことによる.繰り越した助成金は,2017年度の全岩化学分析及び年代測定の費用に回す予定である.
映像アーカイブからの画像認識モデルの学習

本研究では、日々大量に提供される放送映像から自動的に画像認識のためのモデルを学習する手法について検討する。これは、映像アーカイブ検索のための映像内容解析や、人間と日常生活の中で対話するロボットのための視覚の実現などのために特に重要である。このような目的のためには、工業用ロボットの視覚のような精密な検出・計測は不要だが、一般の人間が常識として知っているきわめて多種類の物体を見分けたり、今後話題になりそうなまったく新しい物体を見分けるためのモデルが必要となる。本研究では、このような目的に利用可能な画像認識モデルを、放送映像から大量かつ動的に学習する手法の実現を目指す。本研究では特に、大量のクローズドキャプション(CC)つきの放送映像から画像認識モデルを学習する手法について検討する。まず、映像中の視覚情報をCCなどから得たテキストに記述された散的な意味情報と対応付けるため、視覚情報から列挙可能な離散的なシンボルを抽出する手法を検討した。そのために、映像アーカイブから同一とみなしうるショットやシーンを検出する技術を実現した。また、映像中の顔の重要性に着目し、顔をシンボルとして抽出し、これらを精度よく照合する手法について検討した。次に、こうして得られた視覚的なシンボルとCCから得たノイズの多いテキスト情報との対応関係を効果的に抽出するため、クラスタリングに基づく頑健な対応付け方法について検討を行った。特に対象として顔に特化し、映像から得た顔とCCから得た名前情報とを、クラスタリング手法により効率よく対応付ける方法を実現した。最後に、得られた視覚情報とその意味分類情報(対応付けられたテキスト情報)から、画像認識モデルを学習する方法について検討を行った。まずは正解ラベルつきの映像情報から、未知の映像の意味分類器を学習により自動生成する方法について検討を行った。また、これらの技術をショットレベルの意味分類から、さらに物体レベルの認識へと拡張するために、物体に対応するテキスト情報と対応する物体領域である視覚的な語句を自動抽出する手法について検討を行った。これらを総合して、映像から画像認識手法を自動学習する方法について、多面的な検討を行った。平成17年度は、ひとまず映像中の物体として顔に着目して、映像中の顔を高速に検出する手法について検討を行い、さらにこれを一般の物体に拡張するための特徴選択手法について検討を行った。また、フラッシュがたかれている同じシーンを異なる視点から撮影している映像セグメント間の照合を目的として、フラッシュ間隔の照合による映像照合手法について検討を行った。また、機械学習アルゴリズム(SVM)を用いた映像セグメントの意味分類手法の検討を行った。

このような目的のためには、工業用ロボットの視覚のような精密な検出・計測は不要だが、一般の人間が常識として知っているきわめて多種類の物体を見分けたり、今後話題になりそうなまったく新しい物体を見分けるためのモデルが必要となる。本研究では、このような目的に利用可能な画像認識モデルを、放送映像から大量かつ動的に学習する手法の実現を目指す。平成18年度は、映像中の物体として顔に着目して、われわれの研究グループで蓄積している数年分のニュース映像、ならびにTRECVID(http://www-nlpir.nist.gov/projects/t01v/)により提供されているニュース映像を対象として、そこから顔を抽出し、LBP(Local BinaryPattern)に基づく顔照合アルゴリズムとRSCクラスタリングアルゴリズムを用いて人物ごとに分かれたクラスタを作成し、これと文字字幕情報(Closed Caption : CC)とを組み合わせて、顔と名前の対応づけを実現することにより、スケーラブルな顔認識モデルの自動構築を行った。また、一般画像の物体にも適用しうる手法への拡張を狙い、異なるカメラから同一物体を撮影している映像セグメントの同定のため、映像中の物体に対応する特徴点群の動きを追跡し、その軌跡の変化点のタイミングを照合するという手法を考案し、その効率の良いアルゴリズムを実現した。本研究では、日々大量に提供される放送映像から自動的に画像認識のためのモデルを学習する手法について検討する。これは、映像アーカイブ検索のための映像内容解析や、人間と日常生活の中で対話するロボットのための視覚の実現などのために特に重要である。平成19年度は、昨年度に引き続き、映像中の物体として顔に着目して、その自動認識モデルのための、顔と名前の対応づけを自動獲得する方法について検討を行った。また、異なるカメラから同一物体を撮影している映像セグメントの同定のため、映像中の物体に対応する特徴点群の動きを追跡し、その軌跡の変化点のタイミングを照合するという手法を考案し、その効率の良いアルゴリズムを実現した。加えて、画像中の特徴点から抽出した局所特徴量が構成するクラスタと、文字字幕などのテキスト情報との共起関係から、画像中の物体とその名前との対応づけを自動推定する手法について検討を行った。
動的環境にロバストな多目的学習分類子システム

本年度は動的に変化する複数環境下での解の一般化を実現する,ピボット型一般化という動的環境にロバストな解の表現方法の理論構築と実データによる実証実験に取り組んだ.ピボット型一般化,環境変化に対してできるだけ少ない解の変更で,評価値をある程度保てる(または,大きく性能を変更できる)ロバスト解表現を可能にするもので,ベースとなる解(ピボット解)に対して変更可能点を複数保持することにより複数の解の構造が近しい解を1つにまとめる表現であり,従来の一般化では単目的空間でしか適用できなかった概念を多目的空間に拡張することが可能となった.ピボット型一般化の有効性の検証のために,多目的0/1ナップサック問題と実データを用いた災害時における隅田川河川舟運最適化問題に適用したところ, (1)全組みあわせのみの表現であった従来の学習分類子システムの一般化に対し,ピボット型一般化により全組みあわせのうち,適切な解のみの一般化を可能にしたこと,(2)一般化を調整する指標であるSharp Distanceを用いることで,少量の解の変化である程度性能を保てる解と,各評価軸に特化した解に分けて一般化できること,(3)実問題である震災時を想定した隅田川河川舟運の11駅を持つ路線網最適化問題に適用可能であることを示すとともに, (4)ピボット型路線網最適化問題の解の分析をしたところ, 11駅の中で環境変化に変更可能な船着場を抽出するだけでなく,路線網運用上重要な駅(変更が許されない)を抽出することに成功した.この分析により,重要な駅に対して比較的多くのリソースを配分するといったような,実応用に向けてより高度な情報を抽出できる可能性を示した.さらに,(5)ピボット型一般化解を用いた解生成手法を考案し,より多様な一般化解の獲得と解探索性能の向上に成功した.(抄録なし)本年度は動的に変化する複数環境下での解の一般化を実現する,ピボット型一般化という動的環境にロバストな解の表現方法の理論構築と実データによる実証実験に取り組んだ.ピボット型一般化,環境変化に対してできるだけ少ない解の変更で,評価値をある程度保てる(または,大きく性能を変更できる)ロバスト解表現を可能にするもので,ベースとなる解(ピボット解)に対して変更可能点を複数保持することにより複数の解の構造が近しい解を1つにまとめる表現であり,従来の一般化では単目的空間でしか適用できなかった概念を多目的空間に拡張することが可能となった.ピボット型一般化の有効性の検証のために,多目的0/1ナップサック問題と実データを用いた災害時における隅田川河川舟運最適化問題に適用したところ, (1)全組みあわせのみの表現であった従来の学習分類子システムの一般化に対し,ピボット型一般化により全組みあわせのうち,適切な解のみの一般化を可能にしたこと,(2)一般化を調整する指標であるSharp Distanceを用いることで,少量の解の変化である程度性能を保てる解と,各評価軸に特化した解に分けて一般化できること,(3)実問題である震災時を想定した隅田川河川舟運の11駅を持つ路線網最適化問題に適用可能であることを示すとともに, (4)ピボット型路線網最適化問題の解の分析をしたところ, 11駅の中で環境変化に変更可能な船着場を抽出するだけでなく,路線網運用上重要な駅(変更が許されない)を抽出することに成功した.この分析により,重要な駅に対して比較的多くのリソースを配分するといったような,実応用に向けてより高度な情報を抽出できる可能性を示した.さらに,(5)ピボット型一般化解を用いた解生成手法を考案し,より多様な一般化解の獲得と解探索性能の向上に成功した.(抄録なし)
中国の所得格差に関する調査研究 -深〓市家計調査を中心に

深セン家計調査(Shenzhen Household Survey 2005)の実施:2005年5月より国際研究組織を立ち上げ数回の打ち合わせ、研究会、テスト調査の上で、2006年3月中国経済の最先端都市深〓市にて家計調査を実施し、所得を中心とした1056世帯、3252人の個票データを得た。国際シンポジウムの開催(2007年10月):格差研究分野の世界的著名な学者を招聘し、名古屋大学で「中国の経済発展と所得格差」の国際シンポジウムを開催した(国内海外から約400人が参加)。研究成果の学術雑誌に掲載および本の出版:2007年12月に研究論文11本を英語・日本語で『経済科学』「中国の所得格差研究特集」に掲載された。研究の結果を『中国の不平等』という本に編集し、日本語で日本評論社にて(2008年6月刊行)、中国語で中国社会文献出版社にて(2008年8刊行)出版される。なお、英語の論文も数本投稿中である。研究の特徴:(1)独自の調査により得られた個票データに基づいている。(2)日・中・英・独からこの分野の専門家・第一人者による国際共同研究の集大成である。(3)経済学、政治学、社会学、教育学などの多様な視点を盛込んだ学際的な研究成果である。(4)政府の政策関係者も参加したので研究成果は政府の政策にも反映される可能性をもつ。研究の効果:本の研究および本研究の分担者・協力者による中国の失業率、貧困率、ジニ係数等の推計および格差是正の政策提案は世界銀行、UNDP等多くの関連機関と研究にも引用、日・中・英・米で新聞紙、テレビに大きく報道され、2007年4月の全人大で所得税改正案、10月の全国党代表大会での所得格差是正の議案にも反映されている。平成17年度では主に以下の調査・研究を行っている。1,研究会の開催。18年度3月まで5回の研究会を開催し中国の所得格差に関する研究報告、文献整理、研究調査の打合せを行い調査票の作成をした。2,現地視察と調査の準備。9月15-21日主な研究者は中国北京市に専門家のヒアリング、深セン市で家庭視察、テスト調査、および調査員の訓練が行った。これによって家計調査の準備が出来た。3,家計調査の実施。2006年2月から3月まで深セン大学の共同研究者の協力によって深セン市家計調査が実施された。調査は高収入層、中収入層、低収入層に分けて深セン市の六つの行政区から三ツの区、数百の小区の情報からランダムサンプリングで千世帯を抽出し調査員の直接家庭訪問の形で実施された。調査に参加した研究メンバーは深セン市では治安が悪いので人々の警戒心が強くて調査は難しかったと感じ、中国の一番豊かな都市でも貧困家庭が多く格差が大きすぎということに驚いた。4,本の出版と論文の発表。2005年本研究に関して研究のメンバーにより4冊の本と8本の論文が発表されている。研究代表者の薛進軍氏は1999年中国家計調査のデータ及び人口センサスの結果を利用して都市失業率、貧困率、地域格差、都市-農村格差、ジニ係数を推計している。学術誌に掲載された英語の論文は学会、国際会議でも発表され英文雑誌、学者によく引用されている。また、『中国人口科学』

2005年第5期に掲載された中国語の論文は時系列データで中国所得分布のクズネッツ曲線を描いて中国のジニ係数はまだピックに達していないのでこれからもさらに拡大していくと警告を出している。これにより大きな反響を呼び、『中国社会科学文摘』および関連文献・論文にも引用・収録されている。分担者の戴二彪氏は中国とアメリカの経済格差を要因に改革・開放以降の中国からアメリカへの人口移動の要因、規模、特徴及び在米華人社会への影響を分析している。分担者の南亮進氏は中国全体としての所得分布は悪化していることを分析したとともにさらには都市の失業は増加しつつあり、失業者は流入した農民とともに都市下層階級を形成していること、またこれにより社会不安定の発生が政治に与える影響を指摘している。また、他の分担者も関連論文を発表している。1.調査の実施:2006年3月、深〓大学関係者の強力的な協力にて2005年9月から2006年3月まで経済特区であり、所得が一番高く、出稼ぎ者の一番多い都市深〓市を対象とし出稼ぎ世帯を含む1056世帯(3262人)の家計調査を実施した。中でも初めて高収入世帯の家計調査が出来た。2.データの処理:5月から今まで、家計調査データの整理を続けている。3.ワークショップの開催:6月に中国、ドイツ、日本からの研究メーバーを集め国際ワークショップを開催して調査の経緯、データの処理に関する問題を説明・議論した。4.研究会の開催:数回の研究会の開催し調査の主な結果を報告した。5.専門家に意見を聞く。18年12月から19年4月、研究代表の薛進軍教授は深〓大学(12月16日)、北京大学中国経済研究センター(4月27日)中国社会科学院人口・労働研究所(4月26日)で申請調査の主な結果を報告し多くの専門家から意見、コメントを教えてきた。今までの分析は以下の結論が出ている。(1)深セン市のジニ係数は0.589に達し所得分配は著しい不平等。(2)タイル指数の分解分析によると戸籍制度は都市世帯と出稼ぎ世帯の所得格差の要因のひとつであることが明らかにした。(3)40-45才の年齢層はジニ係数が0.72になり、40代の間の所得格差は一番大きいことが分かった。(4)大学以上の教育を受けた人は学歴の低いものより所得が断然高いので教育格差は所得格差の主な原因と考えられる。また、大学卒業者の中では所得格差が激しい。(5)産業別では製造業の所得格差が大きい。(6)所有権別で私営企業の所得格差は大きい。(7)世銀スタッフの中国全国ジニ係数の推計値によれば、中国の格差はまだピックになっていないのでこれからも拡大しテクと予想される。(8)深セン市は中国の社会、政治、治安問題の多い都市として悪評されている。所得不平等はその原因の一つと考えられる。家計調査の実施(2006年3月):深〓市にて家計調査を実施し、所得を中心とした1056世帯、3252人の個票データを得た。国際シンポジウムの開催(2007年10月):格差研究分野の世界的著名な学者を招聘し、名古屋大学で「中国の経済発展と所得格差」の国際シンポジウムを開催した(国内海外から約400人が参加)。本の研究による中国の失業率、貧困率、ジニ係数等の推計および格差是正の政策提案は世界銀行、UNDP等多くの関連機関と研究にも引用、日・中・英・米で新聞紙、テレビに大きく報道され、2007年4月の全人大で所得税改正案、10月の全国党代表大会での所得格差是正の議案にも反映されている。
アンドロゲン／抗アンドロゲン様化学物質の胎生期・発達期曝露影響に関する総合研究

本研究では、独自に作製した胎生期/発達期アンドロゲン暴露モデルマウスを用いて、アンドロゲンの生殖器官形成における作用点およびその発生内分泌学的意義を解明し、これらの結果を抗アンドロゲン作用が疑われている化学物質の影響評価系の構築にフィードバックすることを目的としている。このモデルマウスでは、雌性仔マウスで仮性半陰陽(内生殖器は雌性型で外性器は雄性型)の表現型を示した。またこの表現型の一部は、胎生期にフルタミドを投与することで改善された。この結果から、この表現型をエンドポイントすることで、生殖器官形成過程における抗アンドロゲン作用が疑われている化学物質の評価が可能になることが期待される。本研究では、申請者らが作製したアンドロゲン過剰暴露モデルマウス(17β3Eマウス:Creリコンビナーゼ(Cre)存在下で、アンドロステンジオンを活性型のテストステロンに変換する17β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素3型とEGFPの融合蛋白質(17β3E)を過剰発現するトランスジェニック(TG)マウス)やアンドロゲン応答レポーターTGマウス(A-Repマウス:アンドロゲンに応答してv5タグ付ウミシイタケルシフェラーゼを発現するレポーターマウス)を用いて、性分化におけるアンドロゲンシグナル(Aシグナル)の生理学的意義を解明するとともに、アンドロゲン作動性化学物質の胎生期・発達期暴露における生殖発生毒性発現機構の解明とリスクアセスメントへのフィードバックを行うことを最終目標としている。本年度は胎生期の生殖器官形成への影響を中心に検討を行った。肛門生殖突起間距離(AGD)の経時的な測定を行ったところ、野生型の胎仔においては胎齢15.5日から雄で有意な伸長が見られ、明確な性差が確認できた。またアンドロゲン高産生の雌性胎仔においても、胎齢15.5日から野生型雌胎仔と比べて有意なAGDの伸長が見られ、妊娠期間中は野型の雄性胎仔とほぼ同等の長さであった。さらに野生型雌性胎仔においては胎齢18.5日でほぼ完全に消失するはずのウォルフ管が、アンドロゲン高産生の雌性胎仔では残存しており、包皮の形成も雄型になっていた。一方で、アンドロゲン高産生の雄性胎仔は野生型雄胎仔と比べて、特に変化は認められなかった。これらの結果は、アンドロゲンは胎生期から内生殖器の一部と外生殖器を雄性化することを示唆していると考えられた。またA-Repマウスを用いた検討でも、Aシグナルが検出できるラインが存在することを確認した。本年度は、申請者らが作製したアンドロゲン過剰暴露モデルマウス(Creリコンビナーゼ(Cre)存在下で、テストステロン合成酵素の17β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素3型とEGFPの融合蛋白質を過剰発現するトランスジェニックマウスとCre発現TGマウスを交配して得られるダブルTGマウス、以下DTG)を用いて、胎生期からの過剰なアンドロゲン曝露が与える生殖器形成への影響について、出生後を中心に検討を行った。肛門生殖突起間距離(AGD)の経時的な測定を行ったところ、XX野生型仔マウスでは出生直後からほとんど伸長が見られなかったのに対し、XY野生型仔マウスでは伸長が見られ、42日齢まで日を追うごとにその差が大きくなった。一方でXX-DTG仔マウスのAGDは、出生直後から20日齢まではXY野生型仔マウスと同様の伸長性を示したが、それ以降はほとんど伸長を示さなかった。XY-DTG仔マウスのAGDは野生型とほぼ同様の伸長性であった。またこれらのマウスにおいて、野生型-DTG間およびXX-XY間で体重増加の差は見られなかった。さらに42日齢における内生殖器について観察したところ、XY-DTG仔マウスでは特に変化は認められなかったが、XX-DTG仔マウスでは陰茎の形成の他、精巣上体および輸精管様の組織が認められた。これらの結果から、胎生期からのアンドロゲン高暴露は、XX仔マウスに対して雌性仮性半陰陽の症状を誘導することが示された。一方で、アンドロゲンシグナルに応答しウミシイタケルシフェラーゼを発現するA-Repマウスについてライン化を行い、各ラインの解析を行ったところ、どのラインも精巣以外の臓器ではアンドロゲンシグナルを検出できなかった。このことから得られたA-Repマウスの中には、アンドロゲンシグナルの解析に適したラインがいない可能性が考えられた。本年度は、申請者らが作製したアンドロゲン過剰暴露モデルマウス(Creリコンビナーゼ(Cre)存在下で、テストステロン合成酵素の17β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素3型とEGFPの融合蛋白質を過剰発現するトランスジェニックマウスとCre発現TGマウスを交配して得られるダブルTGマウス、以下DTG)を用いて、胎生期の過剰なアンドロゲン曝露によって誘導される生殖器官形成異常に対する抗アンドロゲン剤(フルタミド)の影響について検討を行った。胎生期における肛門生殖突起間距離(AGD)の経時的な測定を行ったところ、XY野生型胎仔ではフルタミド処理によりAGDがXX野生型胎仔レベルまで減少した。また同様にXX-DTG胎仔およびXY-DTG胎仔においても、アンドロゲン曝露による伸張が野生型レベルまで抑制された。さらにアンドロゲン高産生のXX-DTG胎仔では胎齢18.5日でほぼ完全に消失するはずのウォルフ管が残存していたが、フルタミド処理によりこの残存が完全にキャンセルされ、雌型の生殖輸管形成を示した。

一方で、XY胎仔ではXX胎仔で影響が認められたフルタミド処理を行っても、野生型およびDTGともにウォルフ管の形成が維持されており、雄型の生殖輸管形成を示した。これらの結果から、DTG胎仔で認められたAGDの伸張やウォルフ管の維持は、アンドロゲンに依存していることが示された。しかし、ウォルフ管についてはXY胎仔で形成を抑制できなかったことから、アンドロゲン以外の因子がその形成に関わっている可能性も示唆された。アンドロゲン応答レポーターマウスについては、アンドロゲンシグナルに応答しウミシイタケルシフェラーゼを発現するA-Repマウスを作製したが良好な反応を示すラインが得られなかったことから、現在、新たにレポーターコンストラクトを作製し、マウスの作製を行っているところである。今年度は胎生期アンドロゲン高曝露モデルマウスで認められた胎生期のフェノタイプが、どの程度アンドロゲンに依存したものなのかを検証するために、抗アンドロゲン剤であるフルタミドを用いて検証した。その結果,これまで不明な点が多かった胎生期の生殖器形成におけるアンドロゲンの役割について明確にすることができた。アンドロゲン応答レポーターマウスについては、再度作製しているが、生殖器官形成におけるアンドロゲンの生理学的意義自体の解明は順調で、概ね計画通り進行していると考えている。昨年度は、独自に作製したアンドロゲン過剰暴露モデルマウス(Creリコンビナーゼ(Cre)存在下で、17β-ヒドロキシステロイド脱水素酵素3型とEGFPの融合蛋白質(17β3E)を過剰発現するトランスジェニックマウスとCre発現TGマウスを交配して得られるダブルTGマウス、以下DTG)を用いて、胎生期の過剰なアンドロゲン曝露によって誘導される生殖器官形成異常に対する完全抗アンドロゲン剤(フルタミド)の影響について検討を行ってきた。一方で、既にDTGマウスでは、胎生期からテストステロン(T)ではなく、ジヒドロテストステロン(DHT)濃度が有意に高値であることが判明している。そこで今年度は5α-reductase阻害剤であるフィナステリド(Fin)を用いて、当該モデルマウスの生殖器官形成異常におけるTおよびDHTの役割について検討を行った。比較対象群には17β3E遺伝子のみを持つシングルTGマウス(STG)を用い、非特異的な毒性が認められない用量で連日処置を行い、胎齢18.5日で剖検を行った。その結果、肛門生殖結節間距離(AGI)は、雄では遺伝子型に関わらず抑制されたが、雌DTGでは伸張したAGIの抑制が認められなかった。また外性器の縦の長さ(DV)は、雄で長くなる性差が認められ、雌DTGでもSTGに比べて有意な伸張が認められた。一方でFinを投与すると、雄では両遺伝子型共に伸張の有意な抑制が認められたが、雌DTGマウスでは特に変化は認められなかった。さらに包皮形成についても検討を行ったところ、雌DTGと雄STGではFinによる不完全な包皮の融合が観察されたが、雄DTGでは観察されず、Finに対して耐性を示した。以上の結果からDHTやTの外生殖器形成に対する作用は、雌雄で影響が異なる項目(AGIとDV)と同じ項目(包皮形成)が存在することが明らかとなった。
新奇な有機金属クラスターの創製とその反応ダイナミクス

前年度の電子スピンの状態制御に関する知見に基づいて、(1)新しい有機金属クラスターの生成法として、有機金属錯体の蒸気と金属原子との反応を利用したクラスターの生成法の確立、(2)低電子スピン金属電子付着による有機金属クラスターの生成と電荷移動過程の検証、の2点について研究を進めた。また、金属クラスターの電子状態の知見をレーザー分光によって得るために、超高速フェムト秒レーザーを用いた実験を行った。前年度の研究から、遷移金属原子が有機分子とクラスターを生成する際、その律速段階は、両反応物の合成電子スピンが低スピン化するより過程であることが分かっている。そこで低電子スピンの有機金属錯体を反応物の1つとして利用し、より効率的なクラスターの生成を行った。有機金属錯体として、最も一般的なフェロセン分子を取り上げ、そのターゲット材料化とそのレーザー蒸発法を確立させ、バナジウム遷移金属原子との反応によって、従来の方法では生成しない一次元鎖状錯体の生成に成功した。一方、低電子スピンの金属原子は容易に有機金属錯体を生成するとの観点から、アルカリ金属原子とフラーレン分子との有機金属錯体を生成させ、これらが極めて容易に錯形成することを見出すとともに、その有機金属錯体の電子状態を光電子分光法などの分光学的手法によって明らかにした。平成11年度は、日本から3名がカナダNRCに滞在し、また、カナダNRCからは2名の研究員が来日して、共同研究を行った。具体的には、平成11年7月に中嶋がカナダを訪問し、超高速レーザー多光子イオン化法の実験を勧めた。またカナダNRCからは11年12月にハケット博士が来日して議論し、アルカリ金属原子とフラーレン分子との有機金属錯体に加えて、金とフラーレンとの錯体も対照実験して、研究すべきとの認識を得て、研究を進めた。12年1月にはカナダに慶應の1人の学生が行き、超高速レーザー多光子イオン化法の実験をさらに進め、さらに12年3月には慶應の1人の学生が行きしきい光電子分光法の技術を確立した。そして、12年3月にカナダNRCからレイナー博士が来日し、共同研究の成果の取りまとめを行った。本国際学術研究は、この数年来新奇な構造をもつ有機金属クラスターの研究を行っている慶應大学グループと、ハケット博士を中心に、金属錯休の活発な物理化学的研究で世界的に著名なカナダ国立研究所(NRC)グループが協同研究を行うことで、物理化学の分野からの貢献が比較的小さな「金属錯体」研究に、より大きな寄与することを意図し、開始された。慶應NRCいずれのグループも、レーザー蒸発、分子線法という共通の技術があるが、慶應グループは、2成分クラスター研究に熟達し、NRCサイドは単一成分クラスターの分光、反応性の研究を活発に行っている。そこで、本研究では、慶應グループの発見したさまざまな有機金属サンドイッチクラスターをカナダでも生成させ、そのZEKE(高分解能電子分光)そして反応速度の決定を試みること、カナダサイドは来年度の協同研究のために、慶應での質量分析、安定なクラスターの同定などを行うこととした。また、それと同時に、遷移金属および希土類元素を含む有機金属クラスターの電子状態と構造を、第一原理的に理論計算することを、カナダ側で検討する計画を持った。

平成10年5月に代表者(茅)と中嶋はカナダを訪問し、オタワでの実験、理論、モントリオールでの理論の協同研究について打ち合わせを行った。その後、慶應大学から栗河(大学院博士課程3年)がカナダにおいて、慶應グループの発見したV-benzeneサンドイッチを生成させ、その反応性を測定したが、殆どのクラスターが化学的に不活性であることを見出し、我々の従来の定性的結論をより確定的なものとした。カナダサイドから、10年11月にレイナー博士が来日し、我々の装置の改良特に特にパルスバルブの製作などに多くの示唆を与えた。平成11年1月からカナダに慶應の2人の学生が行き、高分解能電子分光によって、金属錯休の構造の知見を得ることができた。また、カナダから分光グループのリーダーであるシマード博士が来日し、遷移金属原子とエチレン、アセチレンとの2成分クラスターの生成と質量分布について実験をおこなったが、この結果を踏まえて、カナダで分光学的手法で構造解析を行う予定である。いずれの面でも、2年次にクラスター構造とクラスター生成機構に関する重要な結果が得られるものと期待している。本年度は、前年度の電子スピンの状態制御に関する知見に基づいて、(1)新しい有機金属クラスターの生成法として、有機金属錯体の蒸気と金属原子との反応を利用したクラスターの生成法の確立、(2)低電子スピン金属原子付着による有機金属クラスターの生成と電荷移動過程の検証、の2点について主に研究を進め、後述の成果を得た。前年度の研究から、遷移金属原子が有機分子とクラスターを生成する際、その律速段階は、両反応物の合成電子スピンが低スピン化する過程であることが分かっている。したがって、基底状態で高電子スピンの遷移金属原子では、反応の活性化障壁が大きく錯体の生成効率が極めて低い。そこで、低電子スピンの有機金属錯体を反応物の1つとして利用し、より効率的なクラスターの生成を行なった。有機金属錯体として、最も一般的なフェロセン分子を取り上げ、そのターゲット材料化とそのレーザー蒸発法を確立させ、バナジウム遷移金属原子との反応によって、従来の方法では生成しない一次元鎖状錯体の生成に成功した。一方、低電子スピンの金属原子は容易に有機金属錯体を生成するとの観点から、アルカリ金属原子とフラーレン分子との有機金属錯体を生成させ、これらが極めて容易に錯形成することを見出すとともに、その有機金属錯体の電子状態を光電子分光法などの分光学的手法によって明らかにした。同様の錯形成は低電子スピンの貴金属原子でも効率的に進む事を明らかにしている。本年度は、日本から3名がカナダNRCに滞在し、しきい光電子分光法と超高速レーザー多光子イオン化法を適用した研究を進め、また、カナダNRCからは2名の研究員が来日して、レーザー蒸発を中心とした有機金属クラスターの生成法の確立を行ない、共同研究の成果の取りまとめを行なった。
選択行動・意思決定現象への進化論的モデルの展開

選択行動・意思決定研究における標準モデルである「価値」モデルに問題を提起し、その代替案として、進化論の視点を取り入れたコピーイストモデルを提示した。選択行動の基本現象に、各選択肢への選択割合は、その選択肢からの報酬割合に一致するというマッチング法則がある。本研究では、コピーイストモデルの方がより正確にマッチング法則を予測できることが示された。この結果は、選択行動・意思決定の変容は選択肢の「価値」の変容というよりも、新たな行動パターンの形成として捉えられることを示唆している。平成26年度前半では、選択行動に関わる先行研究のデータの整理・メタ分析を実施し、選択行動に関し全体としてどのような結論が得られるのかを明らかにした。平成26年度後半では、コンピュータシミュレーションにより、前半部で整理したデータセットに対するコピーイストモデルの予測精度を検証した。この成果はすでに海外学会での招待講演で発表され、Behavioural Processes誌にも掲載されている。「選択行動・意思決定現象への進化論的モデルの展開」と題された本申請では、選択行動・意思決定研究における標準モデルとされている「価値(Value)」への問題を提起し、その代替案として、進化論の視点を取り入れたコピーイスト(copyist)モデルを提示することであった。前年度に引き続き、「切り替え遅延」(選択肢を切り替えた直後に報酬が呈示されることで切り替え行動が増えるが、これを抑える手続き)、「切り替え所要時間」(選択肢を切り替える際にどれぐらいの時間を要するか)、「スケジュール」(報酬呈示が行動頻度に依存するタイプと時間経過に依存するタイプ)といった重要変数に関わる先行研究のデータを次々と整理した。そしてそれらを説明するために、Tanno & Silberberg (2012)で提示したコピーイストモデルを修正した。具体的には、これまでのモデルでは、選択肢の位置(どの選択肢に反応するか)と反応時間(どのくらいの速さで反応するか)の2種類のみに注目していた。本研究では、この2つに加え、次の反応は現在選択している選択肢と同じか、それとも他方に切り替えるか、という情報も加味するよう修正した。この修正版コピーイストモデル(コピーイストモデルIIと命名)は、これまで以上に、選択行動・意思決定の実験場面で得られてきた多くのデータの説明を可能にした。以上より本研究では、選択行動。意思決定現象を説明する新たなモデルとして、進化論の視点を取り入れたコピーイストモデルを提示することに成功した。平成26年度計画は、前半部で先行研究のデータの整理、そして後半部でコピーイストモデルの検証を行うことであった。前半部では並立VRVIスケジュールや選択変更後遅延に関わるデータを整理し、全体としてどのような結論が得られるのかを明らかにした。そして後半部では、コピーイストモデルがこのデータを説明できるか否かをコンピュータシミュレーションにより検証し、それが可能だという結論を得た。これより研究は当初の予定通り順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。実験心理学・行動分析学先行研究のデータの整理は引き続き行うが、この整理から、これまで行われていない、つまりデータが存在しない実験条件の存在が明らかとなった。そしてそうした条件下でのコピーイストモデルの振る舞いを確かめたところ、それは価値モデル(強化学習モデル)のものとは異なる可能性が示された。これより、データの整理に加え、欠けている実験条件を自ら実施しそのデータを補完する必要性も示された。
遺伝子改変マウス作製技術を応用した歯根膜再生モデル動物の開発

歯根膜は歯を支える靭帯構造を有する結合組織で、機械的外力に耐える構造を有する。この組織は歯周病の標的組織でありことから、歯周病の効果的な治療薬を開発するためには、歯根膜再生の分子メカニズムの解明が必須になる。しかし歯根膜の発生は不明な点が多く、中心的な役割を果たす分子も同定されていない。我々はADAMTSL6βが歯根膜の弾性機能を司るオキシタラン線維の形成を制御していることを明らかにした。そこでADAMTSL6βが歯根膜形成に関わるかを解析するため、ADAMTSL6βを過剰発現するトランスジェニックマウスを作製した。これまでCAG-promoterを用いて歯根膜で強制発現できる事が報告されたので、同じシステムを用いてADAMTSL6βトランスジェニックマウスを作出した。その結果、歯根膜でADAMTSL6βの過剰発現が確認され、マイクロフィブリルの主成分であるfibrillin-1線維の形成促進が観察された。また、その結果として歯根膜の弾性機能であるオキシタラン線維の形成も有意に増加することが観察された。次に全身に及ぼす影響を解析したところ、大動脈においてもADAMTSL6βの過剰発現が確認され、fibrillin-1線維形成の促進に伴う弾性板の増加が観察された。しかし短小化も観察されたため、マイクロCT解析を行ったところ、骨組織の短縮化が観察され、骨格形成阻害が起きている事が判明した。以上の結果より、CAG-promoterシステムを用いれば、歯根膜内での遺伝子機能解析が可能なtransgenic miceの作出が可能であることが示された。またADAMTSL6βは歯根膜のみならず結合組織全般においてマイクロフィブリル形成を誘導していることが示された。平成21年度内の研究計画より、歯を支える靭帯構造を有する結合組織であり、機械的外力に耐える構造を有する歯根膜の機能解析を可能にする遺伝子改変マウスの作製するため、当該費用を繰り越しとし、計画を実施した。これまで我々はADAMTSL6βが歯根膜の弾性機能を司るオキシタラン線維の形成を制御していることを明らかにしている。そこでADAMTSL6βが歯根膜形成に関わるかを解析するため、ADAMTSL6βを過剰発現するトランスジェニックマウスを作製を繰り越し費用で作成を行った。以上の結果より、CAG-promoterシステムを用いれば、歯根膜内での遺伝子機能解析が可能な遺伝子改変マウスの作出が可能であることが示された。