hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花卉の香りの評価とその分子育種に向けた基礎的研究

また,メチル酪酸の発散特性を調べたところ,開花後数日間の満開時の昼間に発散量が多かった.3-メチル酪酸の前駆物質であるロイシンを吸収させると悪臭が強まり,メチル酪酸の発散量が増加したが,2-メチル酪酸の前駆物質であるイソロイシンを吸収させるとメチル酪酸発散量は増加するものの,悪臭は弱く感じられた.また,エタノールを吸収させてもメチル酪酸エステルが生成されないことから,悪臭成分であるメチル酪酸は,アミノ酸からケト酸を経て合成され,それがエステル化されないことから多く発散されているものと考えられ,エタノールを基質とするエステル化酵素がキーエンザイムとして浮上した.遺伝子導入系の確立および導入手法の開発については,G. elegance Biedの2品種を用いて研究を進めている.plG121-HMをベクターとしてGUG遺伝子をAgrobacterium tumefaciensを用いて導入したところ,発現が確認されたが,安定して発現する再生個体を得るまでには至っていない.また,GUS遺伝子の発現には品種間差が大きく,'クリムソン'での発現が低かった.一方,悪臭発散の遺伝様式を調べるため,G. elegance Bied var. carmineaの悪臭の程度を官能検査したところ,発散の強弱に個体間で相当の変異があることが明らかとなった.さらに,変異を誘発するために種子にガンマ線照射を行い,混合採種を行ってM2個体の変異を調べている.Gypsophila(カスミソウ)属の花序の発する悪臭成分に焦点を絞り研究を進め,研究最終年度のとりまとめを行った.香気中の悪臭成分であるメチル酪酸は,アミノ酸からケト酸を経て合成される.メチル酪酸は,アルコールアシルCoAトランスフェラーゼ(AAT)によりエステル化されるが,エタノールを与えてもエチルエステルの生成は促進されなかった。一方,イソアミルアルコールを与えるとAAT活性が高まり酢酸イソアミルが大量に生成されるとともに,メチル酪酸発散量が減少した.また,エステル化触媒であるチタンを花序に処理するとメチル酪酸の発散量が減少することが明らかになったが,チタンイオンは茎中の移動性に乏しく,切り花の前処理剤としての消臭効果はなかった.一方,ロイシン,イソロイシンからメチル酪酸への代謝経路上の関連酵素をコードする遺伝子発現について,ノーザン解析を行ったところ,メチル酪酸の発散量が増加するロイシン処理した開花花序において,高いアミノ酸アミノ基転移酵素遺伝子の発現が確認された.現在,より詳細な解析を行うために,悪臭の強度によって選抜を行ったベニバナカスミソウG. elegance Bied var.carmineaの自殖系統を作成している。また,種子にガンマ線照射を行い,混合採種を行ってM2個体の悪臭の強弱に関する変異について調査し,変異の幅が大きいことを確認した.遺伝子導入系の確立および導入手法の開発については,G. elegance Biedの2品種を用いて研究を進め,plG121-HMをベクターとして'クリムソン'にGUG遺伝子を導入し,得られたカルスから再生個体を得,GUS遺伝子の発現を確認した.
高選択性糖供与体の反応メカニズム解析

グリコシル化反応のメカニズムを調べることを目的として、グリコシル化反応中間体の分光学的観測を行い、α-グリコシル化スルホニウムイオンの観測に初めて成功するとともに、α-グリコシルスルホニウムイオンがβ-グリコシルスルホニウムイオンよりも反応性が高いことを明らかにした。また、2,3-オキサゾリジノン骨格を持つ糖構造が、酸性条件においてendo開裂を経て、容易にβ体からα体へと異性化することも見出した。グリコシル化反応において高い収率、選択性を持つ糖供与体の開発のためには、グリコシル化反応に対する深い理解が必要となる。しかしながら、グリコシル化反応においての中間体の観測については世界的にもほとんど行われていないのが現状である。研究代表者は高いcis-選択性を持つアミノ糖供与体の開発に成功している。この糖供与体の選択性発現のメカニズムを解明するために、分光学的手法による中間体の観測を行うことを目的とした。電解法によりオキサゾリジノンを持つチオグリコシド、アジド基を持つチオグリコシドから定量的に対応する糖トリフレートに変換できることが明らかとなり、低温NMRにおいての解析を行い、α体であることを明らかにした。また、糖トリフレートがアルコールと反応し、対応するグリコシドを与え、アルコールの反応性によりグリコシドの選択性は変化することを見出した。糖トリフレートの熱的安定性についても検討した。化学法においてはα-トリフレートとβ-トリフレァトの両方が存在していることもなった。NMR測定において中間体であると予想されるオキソカルベニウムイオン中間体についてはその寿命が短いことと、存在濃度が低いため分光学的に捕捉に至っていない。これについてはアノマー位を13Cでエンリッチし、13C-NMRにより追跡を容易にすることを目的として糖供与体の合成を完了した。また、ピラン環の配座を変化させた糖供与体の合成も完了した。また、cis-選択性発現のための中間体について計算化学からも明らかにすべく、検討中である。グリコシル化反応に関与する中間体を分光学的に観測することを目的として、低温条件下でのチオグリコシドの電解酸化により発生させたグリコシルトリフレートに対してスルフィドを添加することにより、グリコシルスルホニウムイオンが生じることを見出した。生じたグリコシルスルホニウムイオンをNMR,CS-MSにより分析し、初めてα-グリコシルスルホニウムイオンの同定に成功した。また、アルコールとの反応を検討することでβ-グリコシルスルホニウムイオンよりもα-グリコシルスルホニウムイオンの方が反応性の高いことを見出した。グリコシル化反応においてオニウムイオンの関与は示唆されているが、その充分な証拠については得られておらず、反応系が単純である電解酸化法を取り入れることにより、端緒を拓いた。また、スルホニウムイオンとアルコールの反応は立体選択的には進行せず、反応がSN1反応により進行していることが示唆された。このようにグリコシル化反応に関与する活性種をひとつひとつ創成することにより、分光学的性質、反応性を詳細に検討することが可能となり、今後の発展も期待できる。また、2,3-transカーバメート、カーボネートを持つピラノシドが弱酸性条件下において容易にendo-開裂反応を経由してβグリコシドからαグリコシドに異性化することを見出した。また、endo-開裂反応のカチオンを還元とFriede-Crafts反応により捕捉することに成功した。また、計算化学からも2,3-transカーバメート、カーボネートを持つピラノシドのendo-開裂反応の遷移状態が2,3-transカーバメート、カーボネートを持たないものよりも極めて低いことも見出した。
インド論理学と東アジアの因明を架橋する『因明正理門論』の再検討

4つの研究班を構成し、各々が『因明正理門論』をインド側と東アジア側から考究した。小野班(小野、室屋、渡辺)では、『集量論』第6章とその註釈の研究を継続し、『正理門論』の『集量論』との比較研究に従事した。『正理門論』との多数の並行箇所を含む『集量論』第6章の梵文再建を70%程度完了し、また『論軌』の断片の英訳を行った。また、初期仏教論理学にとって重要な概念「負処」についてインド仏教論理学の後代の論書『ヴァーダニヤーヤ註』に関する文献学的研究を開始した。また、『正理門論』が体系化した「過類」の概念の後代への影響を探る手始めとして、インド仏教中観派における「過類」の取り扱いを検討した。稲見班(稲見、護山)は、近世の因明文献で公刊されている幾つかの文献(寶雲疏など)を取り上げて内容を精査するとともに、龍谷大学図書館所蔵の因明文献の稀覯本を調査し、近世の浄土真宗系の学者による『正理門論』研究の再興の様子を明らかにする手掛かりを探った。師班(師、護山)は、引き続き平安初期頃に活躍したと目される日本の学僧・沙門宗の『因明正理門論疏』の解読研究に当たった。同書が唐時代の中国の註釈の断片を豊かに含み、また様々な興味深い情報を提供し得るものであることが、ますます明らかになってきた。最後に後藤班(後藤、蜷川)は、善珠・蔵俊の『因明入正理論』に対する大部の註釈のデータベース化の準備を進め、それらの引用する『正理門論』およびその註釈書の断片の蒐集にあたった。これら各班の研究は5月と1月に開催された研究集会でその状況を報告し合い、また国際ワークショップを通じて深化させるとともに、各研究者がそれぞれ研究成果を論文として公表し、また学会での研究発表に結実させた。2回の研究集会、および3回の国際ワークショップを開催するとともに、各研究者がそれぞれ論文を公表し、また国際学会・国際ワークショップ等での研究発表を行い、研究を積極的に推進することができた。小野班(小野、室屋)は、4月末に台湾の国立政治大学でのシンポジウムに参加し、『因明正理門論』につながる漢訳文献として重要な『如実論』とヴァスバンドゥの論理学書『論軌』の比較検討を行った。5月には最初の全体での研究集会を開催し、プロジェクト全体の目標と役割分担を確認した。5月1月には、後藤班(後藤、蜷川)が窺基の『因明入正理論疏』とそれに対する日本の善珠・蔵俊の註釈書のデータベース作成を開始し、その中に現れる『因明正理門論』とその諸註釈の断片の蒐集に当たった。また師班(師、護山)は引き続き沙門宗の新出註釈書の解読に従事した。さらに1月末に稲見班(稲見、護山)を中心にした2回目の全体研究集会を京都・龍谷大学で開催し、同大の桂教授の協力の下で同大図書館に所蔵されている近世の『因明正理門論』の註釈書写本の調査を行った。従来未解明の幾つかの重要な註釈書の存在を確認し、研究への足掛かりを作ることができた。年度末の3月には、海外から3人の研究者(台湾国立政治大学の林鎮国教授、カナダ・マッギル大学のブレンダン・ギロン教授、オーストリア科学アカデミーの室屋安孝博士)を迎え、小野班のメンバーを中核に、『集量論』第6章、『ヴァーダニヤーヤ註』、および『方便心論』『如実論』『掌珍論』に関する3種類のワークショップを開催し、特に最後の国際ワークショップでは桂紹隆教授、林鎮国教授、ブレンダン・ギロン教授を始めとする国内外の著名な研究者の参加も得て、『因明正理門論』以前の初期の仏教論理学の展開に関して有益な議論を行うことができた。次年度は以下の方針で研究を継続する。まず小野班(小野、室屋、渡辺)では、『集量論』第6章とその註釈の研究を継続し、オーストリア科学アカデミーとの共同研究による『集量論疏』第6章の梵文校訂を終了し、引き続き出版の準備に当たる。また『集量論』第6章の梵文再建を完成させる。さらに、それらの成果に基づきながら、『因明正理門論』後半の過類段の和訳を進める。『ヴァーダニヤーヤ註』に関する文献学的研究を継続し、さらに『如実論』の和訳プロジェクトを開始する。稲見班(稲見、護山)は、寶雲疏に関して具体的な箇所を取り上げて研究する。また、今年度遂行した龍谷大学図書館の調査に引き続き、他の諸大学、博物館等が所蔵する因明文献の調査を継続する。師班(師、護山)は、引き続き沙門宗の『因明正理門論疏』の解読研究に当たるとともに、中国撰述の因明文献の日本古写本を調査する。また、稲見班をサポートして近世因明文献の調査に当たる。後藤班(後藤、蜷川)は、新たに蜷川を研究分担者とし、善珠・蔵俊の『因明入正理論』に対する註釈のデータベース化を急ぐ。引き続きそれらの引用する『正理門論』とその註釈書の断片の体系的蒐集にあたる。これら各班の研究は5月と12月(予定)に研究集会を開催し、成果を共有する。また、3月に国際ワークショップを行う。

各研究者は、論文執筆、学会発表を通じ、成果の公表に努める。4つの研究班を構成し、各々が『因明正理門論』をインド側と東アジア側から考究した。小野班(小野、室屋、渡辺)では、『集量論』第6章とその註釈の研究を継続し、『正理門論』の『集量論』との比較研究に従事した。『正理門論』との多数の並行箇所を含む『集量論』第6章の梵文再建を70%程度完了し、また『論軌』の断片の英訳を行った。また、初期仏教論理学にとって重要な概念「負処」についてインド仏教論理学の後代の論書『ヴァーダニヤーヤ註』に関する文献学的研究を開始した。また、『正理門論』が体系化した「過類」の概念の後代への影響を探る手始めとして、インド仏教中観派における「過類」の取り扱いを検討した。稲見班(稲見、護山)は、近世の因明文献で公刊されている幾つかの文献(寶雲疏など)を取り上げて内容を精査するとともに、龍谷大学図書館所蔵の因明文献の稀覯本を調査し、近世の浄土真宗系の学者による『正理門論』研究の再興の様子を明らかにする手掛かりを探った。師班(師、護山)は、引き続き平安初期頃に活躍したと目される日本の学僧・沙門宗の『因明正理門論疏』の解読研究に当たった。同書が唐時代の中国の註釈の断片を豊かに含み、また様々な興味深い情報を提供し得るものであることが、ますます明らかになってきた。最後に後藤班(後藤、蜷川)は、善珠・蔵俊の『因明入正理論』に対する大部の註釈のデータベース化の準備を進め、それらの引用する『正理門論』およびその註釈書の断片の蒐集にあたった。これら各班の研究は5月と1月に開催された研究集会でその状況を報告し合い、また国際ワークショップを通じて深化させるとともに、各研究者がそれぞれ研究成果を論文として公表し、また学会での研究発表に結実させた。2回の研究集会、および3回の国際ワークショップを開催するとともに、各研究者がそれぞれ論文を公表し、また国際学会・国際ワークショップ等での研究発表を行い、研究を積極的に推進することができた。小野班(小野、室屋)は、4月末に台湾の国立政治大学でのシンポジウムに参加し、『因明正理門論』につながる漢訳文献として重要な『如実論』とヴァスバンドゥの論理学書『論軌』の比較検討を行った。5月には最初の全体での研究集会を開催し、プロジェクト全体の目標と役割分担を確認した。5月1月には、後藤班(後藤、蜷川)が窺基の『因明入正理論疏』とそれに対する日本の善珠・蔵俊の註釈書のデータベース作成を開始し、その中に現れる『因明正理門論』とその諸註釈の断片の蒐集に当たった。また師班(師、護山)は引き続き沙門宗の新出註釈書の解読に従事した。さらに1月末に稲見班(稲見、護山)を中心にした2回目の全体研究集会を京都・龍谷大学で開催し、同大の桂教授の協力の下で同大図書館に所蔵されている近世の『因明正理門論』の註釈書写本の調査を行った。従来未解明の幾つかの重要な註釈書の存在を確認し、研究への足掛かりを作ることができた。年度末の3月には、海外から3人の研究者(台湾国立政治大学の林鎮国教授、カナダ・マッギル大学のブレンダン・ギロン教授、オーストリア科学アカデミーの室屋安孝博士)を迎え、小野班のメンバーを中核に、『集量論』第6章、『ヴァーダニヤーヤ註』、および『方便心論』『如実論』『掌珍論』に関する3種類のワークショップを開催し、特に最後の国際ワークショップでは桂紹隆教授、林鎮国教授、ブレンダン・ギロン教授を始めとする国内外の著名な研究者の参加も得て、『因明正理門論』以前の初期の仏教論理学の展開に関して有益な議論を行うことができた。次年度は以下の方針で研究を継続する。まず小野班(小野、室屋、渡辺)では、『集量論』第6章とその註釈の研究を継続し、オーストリア科学アカデミーとの共同研究による『集量論疏』第6章の梵文校訂を終了し、引き続き出版の準備に当たる。また『集量論』第6章の梵文再建を完成させる。
電子レベルから2次粒子構造までのマルチスケール触媒シンタリングシミュレータの開発

触媒設計・開発において、触媒寿命の予測、触媒劣化機構の解明は最も困難な課題の一つである。実験的な触媒劣化機構の解明には、長時間を必要とする触媒劣化試験を行う必要があるため、理論的な劣化予測手法の開発が求められている。これに対し研究代表者らは量子分子動力学法、分子動力学法、キネティックモンテカルロ法から構成されるマルチスケール触媒シンタリングシミュレータの開発に既に成功している。しかし、上記のシミュレータ群は担体を平坦な2次元平面と仮定して計算する方法論であり、1次粒子、2次粒子、細孔径分布を有する現実の工業触媒を反映しているとは言い難い。そこで、本研究では世界的にも初めて触媒担体の1次粒子、2次粒子、細孔径分布を考慮した電子レベルからμmレベルまでのマルチスケール触媒シンタリングシミュレータを開発することを目的とした。昨年度開発したマルチスケール触媒シンタリングシミュレータを活用することで、固体酸化物形燃料電池におけるNi/YSZサーメット電極のシンタリングシミュレーションを行った。その結果、高温においてNiが多孔質YSZの間隙をぬって拡散し、シンタリング現象を起こすダイナミクスを解明することに成功した。さらに、様々な形状を有するNi/YSZサーメットモデルを構築し、Ni/YSZの形状がシンタリングに与える影響を明らかにした。また、Pt触媒においては、Ptの酸化劣化反応がシンタリングに大きな影響を与えることが実験的に知られている。そこで、Pt触媒の酸化反応ダイナミクスについても検討を行い、酸化反応における酸素原子の侵入パスを理論的に明らかにすることに成功した。さらに、Ptの酸化反応が触媒劣化に与える影響についても明らかにした。本年度は、まず1次粒子・2次粒子、細孔径分布を考慮した担体構造のモデリングプログラムの開発に成功した。さらに開発済みのモンテカルロ法に基づくシンタリングシミュレータに対して、異なった担体上を触媒微粒子が移動可能な新規アルゴリズムを導入し、1次粒子・2次粒子構造、細孔径分布を考慮したシンタリングシミュレータの開発に成功した。また、開発済みの分子動力学法に基づくシンタリングシミュレータを高速化、さらには粗視化手法の導入により、1次粒子・2次粒子構造、細孔径分布を考慮した分子動力学法に基づくシンタリングシミュレータの開発に成功した。さらに、これらのシンタリングシミュレータを活用することで、3次元構造を有するγ-Al_2O_3担体上でのPt微粒子のシンタリングシミュレーションに成功した。特に、γ-Al_2O_3担体の形状によって、Pt微粒子のシンタリング挙動が大きく異なることが、開発シミュレータによって初めて理論的に明らかにされた。
アリにおけるクローン社会の進化生態学

昨年度に新に注目するに至ったキイロヒメアリの基本社会構造と個体群の集団遺伝学的構造に関する研究を重点的に行った。デンマークの共同研究者によりマイクロサテライトDNAマーカーが近縁のイエビメアリで作成されたが、これらは増幅しないか多型が存在せず使用できなかった。現在日本の共同研究者により別のマーカーの開発が試みられている。野外調査の結果、コロニーサイズ(巣のサイズ)や女王数が観察され、通序のアリのコロニー間にみられるような敵対性が種内に存在しないとする狭義の「融合コロニー性」ではないことが判明した。今後有効な遺伝マーカーが開発され次第、遺伝的類縁度と敵対性の関係を調べてみる必要がある。当初から研究材料としてリストしていたクビレハリアリが沖縄県内の様々な場所で採集し、解剖と内部外部形態計測を行い、卵巣小管数が多い大型個体の頻度を調査した。その結果、どのコロニーにもほぼ一定の比率で大畑の個体が含まれることが判明した。これは大型個体の頻度に大きな個体群間・コロニー間変異が存在するとされるアミメアリとは状況が異なる。現在、大型個体の進化と維持機構に関し、遺伝的な影響か環境変異か、集団選択の妥当性といった、アミメアリで行われた項目について比較検討中である。血縁淘汰理論では、個体間の高い血縁関係が利他行動に支えられた昆虫社会を進化させた重要な原動力とされている。しかし、近年その存在が明らかになってきた、アリにおける完全単為生殖(クローン繁殖)する種および個体群では、女王とワーカーの間の分業が二次的に消失したり、コロニー内に利己的な社会寄生者の存在が示唆されたりと、理論的に期待される血縁度と利他行動の関係に疑問を投げかけている。しかし、これらの種では巣間の個体移動等の存在も考えられるため、クローン=コロニー内血縁度1が保証されているわけではない。そこで、とくに日本で多数発見されている単為生殖アリ種(アミメアリ、クビレハリアリ、キイロヒメアリなど)と北米産Platytyrea punctataを材料に、集団構造と血縁関係をマイクロサテライト遺伝マーカーを用いて調査し、種間比較することにより、単為生殖とコロニー内の血縁関係、さらに繁殖に関する分業の進化的な関係を明らかにするのが本研究の目的である。当初予定した北米でのフィールドワークが困難となったため、沖縄島を中心にフィールド採集とそれらを用いた室内飼育を行った。シワアリ属とヒメアリ属に完全単為生殖と思われる新たな材料を研究室内の共同研究により発見した。同時に、夏以降はこの研究の要である日本産単為生殖アリ類のためのDNAマーカー作製をデンマークとの共同研究で進めた。この時期に並行して、アリの単為生殖に関する総説論文を執筆した。また、10月には韓国で開催された国際学会にも出席し成果を発表した。
フィブロネクチン腎症の病因・病態の解明

病理学的にFN腎症と診断されている12家系の患者のFN1遺伝子解析を行った結果、患者全例にてFN1遺伝子の変異を同定し得た。5名は今までに報告のあるヘパリン結合部位に存在するp.Y973C変異を認め、他7名に新規の変異を認めた(p.W1925C, p.1472del, p.P969T, p.L1974P)。新規の変異のうち、1472delはこれまで報告のないインテグリン結合を制御する部位に存在した。変異によりp.1472delの3次元構造は大きく変化し、インテグリンとの結合はWild typeと比較して低下し、インテグリン結合部位を介した細胞接着も低下していた。フィブロネクチン(FN)腎症は常染色体優性の遺伝性腎疾患として1995年に初めて報告された。症状は蛋白尿、顕微鏡的血尿、高血圧を特徴とし、その後、慢性腎炎様の経過をたどり、発症から約15年の経過で末期腎不全に至る。しかし、現在、有効な治療法は存在しない。診断は臨床像と病理学的所見にてなされ、遺伝子検査はほとんど行われていないのが現状である。その為、本疾患の遺伝子変異と表現型の相関について報告はなく、発症機序もいまだ明らかになっていない。2007年に本症の責任遺伝子としてFN1遺伝子が同定され、3種類の変異が同定されている。また変異株より作成された蛋白を用いた機能解析では、変異株はいずれもポドサイトへの接着能が低下することが確認された。FN1遺伝子変異が存在すると、FN assemblyが障害され、糸球体基底膜の構成に利用されるべき可溶性FNの利用障害が起こり、不溶性FNと可溶性FNのバランスが崩れ、糸球体に可溶性FNが沈着するのではないかという仮説が立てられている。今回、我々は、FN腎症患者におけるFN1遺伝子変異について明らかにすることを目的とし、FN腎症の遺伝学的検討を行った。対象は、病理学的にFN腎症と診断されている家系の患者およびその家族で方法は、末梢血リンパ球からゲノムDNAを抽出し、PCRおよび直接シークエンス法を用いてFN1遺伝子の解析を行った。また、蛋白尿出現時期について、KaplanーMeier法を用いて、解析した。結果、FN腎症患者において新規の変異を4種類発見したとともに、そのうち1つは従来変異がみられていたヘパリン結合部位ではなく隣のインテグリン結合部位であった。次に、FN腎症の疾患発症機序を解明することを目的とし、同定し得た変異遺伝子の蛋白発現を行い、ELISA法や免疫染色法を用いて変異蛋白の機能解析を行うこととした。症状は蛋白尿、顕微鏡的血尿、高血圧を特徴とし、その後慢性腎炎様の経過をたどり、発症から約15年の経過で末期腎不全に至る。しかし、現在有効な治療法は存在しない。診断は臨床像と病理学的所見にてなされ、遺伝子検査はほとんど行われていないのが現状である、そのため本疾患の遺伝子変異と表現型の相関について報告はなく、発症機序もいまだ明らかになっていない。2007年に本症の責任遺伝子としてFN1遺伝子変異が同定され、3種類の変異が同定されている。FN1遺伝子変異が存在するとFNassemblyが障害され、糸球体基底膜の構成に利用されるべき可溶性FNの利用障害が起こり、不溶性FNと可溶性FNのバランスが崩れ、糸球体に可溶性FNが沈着するのではないかという仮説が立てられている。今回、我々はFN腎症患者におけつFN1遺伝子変異について明らかにすることを目的とし、FN腎症の遺伝学的検討を行った。結果、FN腎症患者において新規の変異を4種類発見したとともに、そのうち一つは従来変異が見られていたヘパリン結合部位ではなくインテグリン結合部位であった、次に、FN腎症の疾患発症機序を解明することを目的とし、同定し得た変異遺伝子の蛋白発現を行い、ELISA法や免疫染色を用いて変異蛋白の機能解析を行うこととした。小児科国内のFN腎症症例の遺伝子解析は終了している。

患者の遺伝子解析データから、FN1遺伝子内部のヘパリン結合部位とインテグリン結合部位について各々独立に機能解析を行う必要が生じたため、当初の予定よりも若干の遅れが生じたものの、その点についても現在解析中である。今後も引き続き、変異蛋白を用いた機能解析実験を進め、フィブロネクチン腎症の病態を解明する。FN腎症の患者で同定した変異遺伝子蛋白を用いて、ELISA法にてへパリン結合能を測定し、免疫染色にてポドサイトとの接着能を測定する。また、国内のFN腎症患者の臨床経過調査書に記載されているデータをもとに、遺伝子異常と表現型の関連を検討する。実験途中であり、学会報告の機会がなかったことより次年度使用額が生じた。フィブロネクチン患者に対する遺伝子解析を行うにあたり、PCR用試薬や酵素、MLPAキットに加え、これらの試薬・検体を混合するためのチップ・ピペットおよびガラス器具、同定した変異蛋白を作成するための大腸菌、各種細胞、およびその培地、機能解析を行うための各種抗体を購入する予定である。また本研究による成果報告のための国内および外国学会に参加するための旅費が必要である。平成26年度中には本研究の途中成果を国内雑誌に、また27年度にはその総括を海外雑誌に投稿する予定をしているため、それぞれ投稿料、外国論文の校閲料が必要となる。
第三者評価における専門分野別評価の在り方と職員の能力開発

この研究テーマは、JABEE認定プログラムをはじめとする教育プログラム評価が、今後認証評価における専門分野別評価の中心となることを職員の立場から検証し、専門化・高度化が求められている次世代型職員(アドミニストレータ)の能力開発や今後の役割等について、専門職化へのアプローチに繋がる具体的な政策提言にまで繋がることを目的として、当該研究活動で得られた成果を大学の現場に敷衍することを視野に入れたものである。理工学系の大学や高等専門学校を中心に、これまでから第三者機関による評価の一環として、JABEE(日本技術者教育認定機構)により、教育プログラムを審査し認定するJABEE認定プログラム評価が実施されており、専門分野別評価の好事例として評価されている。ここでは、JABEE評価の内容を分析・整理し、機関別評価や法人評価の関連事項と比較検討すること等によって、専門分野別評価は、1)機関別評価を補完するものであること、2)教育プログラム評価を実施する上で有効であること、3)JABEE認定プログラムのように国際的な認定プロセスが必要であること、4)大学によって有効なツールとして活用することが可能なこと、さらに、5)評価活動の実質的な評価者として、アドミニストレーターが今後重要な役割を担うようになることなどを検証した。また、アドミニストレーターについては、スペシャリスト的素養を備えたアカデミック・アドミニストレーター(教育研究専門職)とジェネラリスト的素養を備えたジェネラル・アドミニストレーター(大学経営専門職)に分類し、スペシャリスト及びジェネラリストの専門性を分析した上で、双方の専門性を兼ね備えたハイブリッドな素養を持つプロフェッショナルとしてのアドミニストレーターの必要性を導いた。ただし、アドミニストレーター個人のキャリア形成における視点に加えて、組織の視点から分析・整理が必要であり、それらを課題とした実践的取組を念頭に置いている。
幾何形状と反射特性の同時計測のための光線場再構成

本研究では,物体を取り巻く媒体中における散乱現象を利用することで,光の空間分布を観測し,その幾何形状と反射特性を同時に計測することを目的する.ビームを入射し,物体表面で反射した光が媒体中で散乱した様子を周囲から観測し,トモグラフィ法を適用することで光線場を計算する.しかし,光の散乱は一般に等方でなく,光の入射方向を基準とした角度によって異なる強度で光を散乱する.そのため,媒体の散乱特性を計測し,また散乱の異方性を考慮したトモグラフィ法を適用することによって,観測画像列からの反射位置と反射特性の推定を実現した.本研究課題は,物体を取り巻く媒体中における光の空間分布を観測できるようになるチンダル現象を利用することで,どのような表面特性を持つ物体に対してもその幾何形状と反射特性(BRDF:双方向反射率分布関数)を同時に計測することを目的とする.観測対象の幾何形状とBRDFを獲得するため,チンダル現象下で物体にレーザ光を照射した様子を観測し,物体を取り巻く媒体中における光線場を再構成する.BRDFを得るためには三次元空間中での反射光の光線場が必要であるが,観測される画像は媒体中で散乱された光を二次元平面に射影し,積算したものとなる.このような画像を様々な方向から大量に観測し,トモグラフィ法を適用することで,光線場を獲得できると考えられる.本研究課題ではまず,散乱特性が時間的に安定している液体を用いる.その場合,屈折の影響を考慮したトモグラフィ法を実現することが課題となる.平成26年度は,散乱媒体として用いた液体の屈折率が既知である場合を想定し,屈折によりカメラで観測される画像が受ける影響をシミュレーションにより確認した.その結果を基にすることで,X線CTスキャンと同様に媒体の周辺から連続して観測を行った画像列を用いれば,屈折の影響を打ち消した画像を生成できそうであることを確認した.影響を打ち消した後の画像が生成できれば,通常のトモグラフィ法を適用することによって媒体中の光線場を推定することが可能になると予想される.これを実験により確かめる準備として,実験装置の根幹となる,6軸産業用ロボット(安川電機製MOTOMAN-MHJ)の発注,および架台,特注ハンド製作を行い,導入を行った.また,媒体の散乱現象を利用した形状獲得法として,レーザ光の反射位置が直接観測できない状況でも,媒体中の散乱光の分布を利用して反射位置を推定する手法について研究を行い,学会発表を行った.本研究課題では,物体を取り巻く媒体中における光の空間分布を観測できるようになるチンダル現象を利用することで,どのような表面特性を持つ物体に対してもその幾何形状と反射特性(BRDF:双方向反射率分布関数)を同時に計測することを目的とする.観測対象の幾何形状とBRDFを獲得するため,チンダル現象下で物体にレーザ光を照射した様子を観測し,物体を取り巻く媒体中における光線場を再構成する.BRDFを得るためには三次元空間中での反射光の光線場が必要であるが,観測される画像は媒体中で散乱された光を二次元平面に射影し,積算したものとなる.このような画像を様々な方向から大量に観測し,トモグラフィ法を適用することで獲得できると考えられる.本研究課題ではまず,(A)散乱特性が時間的に安定している液体を用い,物体周辺の媒体を走査して大量に観測を行い,トモグラフィ法によって光線場を精度よく再構成する技術の確立を目指す.液体を用いるため,屈折の影響を考慮したトモグラフィ法を実現することが課題となる.平成27年度は,散乱媒体として用いた液体の屈折率が既知である場合を想定し,屈折により観測画像が受ける影響を補正し,X線CTスキャンと同様に媒体の周辺から連続して観測を行った画像列を用い,屈折の影響を打ち消した画像を生成できることを,実験を通して確認した.ただし,物体に照射する光源として今回はレーザ光源を用いたが,その偏光と散乱媒体が持つ物理的な性質(散乱光の位相関数)によって散乱光の強度が観測方向によって変化することが判明し,通常のトモグラフィ法を適用しても媒体中の光線場を正確に推定することができないことが判明した.偏光の影響は光学素子や異なる光源の導入によって解決することを模索しており,また,散乱光の位相関数については媒質ごとに決まるものと考えられそうであることから,その計測を進めているところである.当初予定していた屈折への対処は予定通り実現が確認できたが,レーザ光源が持つ偏光の特性と散乱媒体が持つ位相関数など,当初想定されていなかった光学現象により,媒質中の三次元光線場の推定がまだ実現できていない.本研究課題では,物体を取り巻く媒体中における光の空間分布を観測できるようになるチンダル現象を利用することで,どのような表面特性を持つ物体に対してもその幾何形状と反射特性(BRDF:双方向反射率分布関数)を同時に計測することを目的とする.観測対象の幾何形状とBRDFを獲得するため,チンダル現象下で物体にレーザ光を照射した様子を観測し,物体を取り巻く媒体中における光線場を再構成する.平成27年度までの取り組みを通し,物体に照射する光源としてレーザ光源を用いた場合,その偏光と散乱媒体が持つ物理的な性質(散乱光の位相関数)によって散乱光の強度が観測方向によって変化するため,通常のトモグラフィ法を適用しても媒体中の光線場を正確に推定することができないことが判明した.

これを受けて平成28年度は,散乱光の位相関数の計測を実施した.散乱の位相関数はHenyey-Greenstein関数によってモデル化されることが多いため,このモデルに従って実測値からパラメータを推定することを行った.また,時間的に散乱現象が安定している媒質として,これまでの液体に限らず,エアロゲルの利用可能性について検討したが,現在のところ利用は困難であると考えている.さらに,偏光の影響を避けることを目的として,レーザ光の代わりにLEDプロジェクタの利用も検討し,現在装置への組み込みに取り組んでいる.また,シミュレーションにより,大量の観測からBRDFを推定する手法についての検討を同時に進めた.当初,大量の観測から三次元光線場を推定し,そこからBRDFを推定するアプローチを予定していたが,散乱光の位相関数などによる影響も含めてBRDFと観測画像の関係を直接モデル化し,観測画像群からBRDFを直接推定する手法を開発した.当初の予定では実環境での計測がもう少し進んでいる予定であったが,光源が持つ偏光の影響や媒体が持つ散乱特性の影響により,観測画像の解析が困難であることが平成27年度に明らかになった.平成28年度の取り組みを通して,状況は改善されているものの,まだ完全な解決には至っていない.一方で,シミュレーションによる検証も同時に進め,少数の観測からBRDFを推定することができるよう,BRDFと観測画像の間にある関係のモデル化には進展があった.本研究課題では,物体を取り巻く媒体中における光の空間分布を観測できるようになるチンダル現象を利用することで,どのような表面特性を持つ物体に対してもその幾何形状と反射特性を同時に計測することを目的とする.観測対象の幾何形状とBRDFを獲得するため,チンダル現象下で物体にレーザ光を照射した様子を観測し,物体を取り巻く媒体中における光線場を再構成する.最終年度であった平成29年度は,(D)気体中の光線場推定に必要な装置開発を行い,精度評価を行った.まず,解析において肝要となる散乱特性の計測として,平成28年度に取り組んだ散乱位相関数の計測を発展させ,1枚の画像からノンパラメトリックに散乱位相関数を推定する手法を開発した.また,平成28年度までの取り組みを通して,(A)散乱特性が時間的に安定している液体を用いた場合には,(B)光線場を観測した際,偏光や映り込みなどの影響が大きく解析の障害となる問題があったが,気体を用いた場合にはその問題が起こらず,光線場の再構成およびBRDFの推定が実現できることを,シミュレーションと実機を用いた実験のそれぞれで確かめた.一方,散乱特性が時間経過とともに変化していくが,これについては散乱特性を計測するカメラを別途設置することで対処した.これにより,物体にレーザ光を照射した様子を観測し,その光線の到達位置(幾何形状)と反射光の空間分布(BRDF)を同時に獲得することができた.本成果については現在発表準備中である.他にも,平成28年度に利用可能性を検討したエアロゲルについて,検討に協力いただいた研究者と協働し,その物性を計測し,共同で論文を執筆することができた.また,本課題を通して開発した光線場の解析技術を他の応用へ発展させた技術の開発,少数の観測からBRDFを復元する最新の手法を発展させた技術の開発についても取り組み,成果を上げることができた.本研究では,物体を取り巻く媒体中における散乱現象を利用することで,光の空間分布を観測し,その幾何形状と反射特性を同時に計測することを目的する.ビームを入射し,物体表面で反射した光が媒体中で散乱した様子を周囲から観測し,トモグラフィ法を適用することで光線場を計算する.しかし,光の散乱は一般に等方でなく,光の入射方向を基準とした角度によって異なる強度で光を散乱する.
血中滞留性がABC現象に及ぼす効果およびABC現象回避型がん診断治療薬の開発

がん診断・治療に向けたプローブや薬剤のキャリアの開発において、頻回投与時に著しく血中滞留性が減少するABC現象が問題として報告されている。そこでABC現象回避型高分子ミセル「ラクトソーム」を用いたがん診断・治療薬の開発を目指すとともに回避に必要な表面物性条件の解明を目的とした。ミセル表面を覆う親水相に注目し、親水鎖長の異なる5種のラクトソームを調製し、ABC現象の発現との関係を調査した。結果、親水相は0.07本/nm2以上の密度、5.8 nm以上の厚みがABC現象回避に必須であることが明らかとなった。さらに、111Inラベル化してSPECT診断、90Yラベル化して治療実験を行った。ラクトソームの初回投与時の血中半減期とABC現象との関係を調査した。具体的には、3本のサルコシン鎖を有するA3B型両親媒性分子のラクトソームと、それにAB型両親媒性分子を10%混合したラクトソーム、を用いて評価を行った。キレート剤DOTAをポリ乳酸に導入した化合物DOTA-PDLAを合成し、DOTAへの111インジウム(In)の標識法を確立し(標識効率60%)、In標識ラクトソームの調製に成功した。この標識ラクトソームをマウスに投与し、各ラクトソームの血中半減期を求めた。A3Bラクトソームでは6.8時間、A3B+ABラクトソームでは6.7時間であり差がみられなかった。一方、ABC現象の有無には違いがみられた。投与3時間後の血中残存率を比較すると初回投与時はA3Bが41%、A3B+ABが37%とほぼ同様であったのに対し、2回目投与において、A3Bは26%、A3B+ABは14%と大きく差がみられた。ICG標識ラクトソームを用いたin vivo蛍光イメージングの結果、およびELISAから求めた抗体産出量も同様の結果を示した。これらの結果から、混合したAB型が免疫系に認識された可能性が考えられる。AB型を10%混合させただけではラクトソームのサイズも血中半減期もほとんど変わらないが、抗体産出には大きく影響することを明らかにした。一方で、これらの基礎研究からA3BラクトソームがABC現象を軽減できたことからIn標識A3Bラクトソームを用いて、当初の予定で2年目(26年度)に行う予定であったSPECT/CTを用いた固形癌のin vivoイメージングを先に実施した。担癌マウスにIn標識ラクトソームを投与し、24時間後にSPECT撮像を行った結果、正常組織への集積は見られず右大腿部の腫瘍部位のみが鮮明に強調された画像を得ることができた。このことからA3Bラクトソームはがん診断プローブとして有用であることを示された。また蛍光イメージングにて頻回投与においても初回と同程度の解像度にて腫瘍をイメージングできることを確認した。25年度の調査から、33残基のサルコシンを有するA3B型両親媒性分子(S33A3B)からなるラクトソームが頻回投与においてもABC現象を抑制できた一方で、A3B+AB混合ラクトソームでは抗体産生がみられ、親水鎖層の密度以外もABC現象発現に影響することがわかった。そこで、26年度はさらに踏み込んで、サルコシンの長さの異なる5種のラクトソーム(S10A3B, S23A3B, S33A3B, S55A3B, S85A3B)を調製しこれらの物性、その血中半減期、およびABC現象の有無の関係性を求めた。放射性同位元素標識において必要となる、キレート剤DOTAをポリ乳酸に導入した化合物DOTA-PDLAを合成し、放射性同位元素111インジウム(In)の標識法の確立(標識効率60%)、In標識ラクトソームの調製に成功した。この標識ラクトソームをマウスに投与し、経時的な各組織の線量を追跡することでラクトソームの体内動態を評価した。5種のラクトソームはサイズ(20-30nm)に違いは無かったが、その内部構造は大きく異なり、サルコシンが短い方が表面サルコシン密度は高く、サルコシンが長い方がサルコシン層は厚いことがわかった。それぞれの血中半減期はいずれも6-8時間程度であり差がみられなかった。一方で、S10A3BとS85A3Bのラクトソームにだけ明確なABC現象が確認された。in vivo蛍光イメージング、抗体産生量測定の結果も同様であった。このことから従来報告されていた表面の親水鎖層の密度はもちろん、親水鎖層の厚みもABC現象回避には重要であることを初めて明らかにした。

またテーマBとして行った治療実験においては、DOTAを用いてベータ線核種である90Yの導入には成功し、実際マウスへの毒性もなく、固形癌の成長を遅らせることに成功したものの、その効果は既存の抗癌剤には及ばず改善が必要である。超分子化学当初の目的であった実験はすべて完了し、さらに、その研究成果および得た知見を利用することで2年目の予定であった応用研究にも着手できている。十分新規な知見は得たものの、しかしながら当初の目的であるABC現象を回避する汎用的指針の確立には至っておらず、2年目にも行う必要があると考える。一方で、応用研究に至っては、3つの課題(1ABC現象回避したナノキャリアの開発、2腫瘍イメージングプローブとしての発展、3がん治療薬としての開発)のうち1と2の2つの問題はすでに解決・成功しており、順調な成果を得ている。この点で非常に優れた進捗である。2年目には3の達成と基礎研究を行うことで当初の目的以上の知見を得ることができる。応用研究については、予定どおり放射性同位元素90イットリウムを標識したラクトソームを用いて治療実験を実施する。放射線核種のDOTAへの導入はインジウムで確立しておりイットリウムでも同様に可能である。治療実験に際しては実験経験のある栗原助教、佐野薬学博士の協力をえて推進する。投与量や頻回投与、既存の治療薬や治療法などとの併用も視野に入れて研究を行う予定である。ABC現象回避の指針を確立する研究として、今後は、AB型両親媒性分子を混合しないA3Bラクトソームについてより詳細にABC現象との関係を解明する研究に着手する。A3BラクトソームはABC現象を軽減できているが、初回投与後に少量ではあるが抗体が生産されている。そこでさらに詳細に調査するため、両親媒性分子の親水部であるポリサルコシン鎖の鎖長を変えた数種類のA3Bラクトソームを調整し、その血中滞留性とABC現象に対する効果を評価する。サルコシン鎖長を変えることでステルス性が向上し、その血中滞留性もまた向上するものと考えられる。これによりナノ粒子における親水部の厚みとその血中滞留性、それとABC現象の3つのパラメータの関係を明らかにできるものと考える。
ヒト食道癌・大腸癌の増殖・進展に関与する細胞周期関連癌遺伝子・癌抑制遺伝子の解析

細胞周期関連遺伝子による細胞周期の抑制と癌化との関係を明らかにする目的で,食道癌細胞株において,各種G1サイクリン,CDK,CDKインヒビターの発現及び遺伝子変化を検討した。その結果,多くの食道癌細胞株において,CDKインヒビターであるp16^<MISI>の遺伝子欠失がみられ,さらに他のCDKインヒビダ-であるp27^<KIP1>やサイクリンD1・CDK4・Rbの蛋白発現がかなり相関することを見い出した。一方胃癌細胞株において,インターフェロンβによりアポトーシスを起こすTMK-1細胞のみで,p27^<KIP1>mRNA及び蛋白のインダクションがみられ,CDK6がp27^<KIP1>とバインドし,Rbの脱リン酸化がおこることを見い出した。すなわち,TMK-1細胞においては,インターフェロンβによるp27^<KIP1>の誘導が,細胞成長阻害やアポトーシスを引き起こしていることを明らかにした。また,インターフェロンβレジスタンスである胃癌細胞株においては,このようなp27^<KIP1>の誘導は認められず,インターフェロンのレセプター系の異常などが予想されるため更なる検索が必要である。
マッコウクジラ用ローバー

マッコウクジラがダイオウイカを捕食している様子を見た者は誰もいない.小型ビデオカメラを組込んだバイオロギングシステムは,様々な動物の謎を解く大きな可能性を秘めている.しかし,マッコウクジラの場合,海中にある口元にこのシステムを取り付けることは困難である.本研究では,この問題を解決するために,バイオロギングシステムに移動機構を取り付けた.我々の環境駆動型移動機構の概念を適用することで,水流を駆動源とした移動機構を提案・開発した.試作機は二つのプロペラと片側四個の計八個の吸盤から構成される.開発した機構の妥当性を基礎的な水中実験により検証した.動物の生態を観察する方法として,センサやカメラが取り付けられたタグを動物の体に取り付けるバイオロギングサイエンスと呼ばれる手法がある.マッコウクジラに対してもバイオロギングが行われているが,マッコウクジラが潜る1000 m以上の深海は暗く,ライトで照らしても遠くを撮影することはできない.クジラの捕食シーンを撮影することは,動物学の研究者にとってクジラの生態を知るための大きな手掛かりとなる.これを実現するためには,クジラの口元近くにカメラタグを取り付けることが望まれている.そこで本研究では,以下の2つの事項を達成する.(1)クジラの背中に一度取付けられたタグを口元まで移動させることができる移動ロボットを開発する.このロボットをクジラ用ローバーと呼ぶ.(2)クジラ用ローバーの移動エネルギー源として,クジラが泳ぐことで発生する水流を利用する方法を確立する.これを環境駆動型ローバーと呼ぶ.本年度は,(1)を開発するために,(2)の環境駆動型移動機構を設計・製作した.製作した機構は,CPUやアクチェエータを用いずに水流のみを利用してローバーを移動させる機構である.水流を駆動エネルギーに変換するためのスクリュー,クジラ表面に吸着するための8個の吸盤,吸盤の吸排気を行うためのカムとそのタイミングを調整するための欠け歯車などから構成した.一方,従来は,クジラの背後から船で近づき,長い竿の先に取り付けたカメラタグをクジラの背中にたたきつけることで取付けを行っていた.実績のある手法であることから,本研究においても同様の方法を取ることを前提にローバーの開発を進めている.しかし,取付け成功率は高くないので,より確実にクジラに取り付ける方法も求められる.そこで,牽引型水中ロボットの検討を行った.動物の生態を観察する方法として,センサやカメラが取り付けられたタグを動物の体に取り付けるバイオロギングサイエンスと呼ばれる手法がある.マッコウクジラに対してもバイオロギングが行われているが,マッコウクジラが潜る1000 m以上の深海は暗く,ライトで照らしても遠くを撮影することはできない.クジラの捕食シーンを撮影することは,動物学の研究者にとってクジラの生態を知るための大きな手掛かりとなる.これを実現するためには,クジラの口元近くにカメラタグを取り付けることが望まれている.そこで本研究では,以下の2つの事項を達成する.(1)クジラの背中に一度取付けられたタグを口元まで移動させることができる移動ロボットを開発する.このロボットをクジラ用ローバーと呼ぶ.(2)クジラ用ローバーの移動エネルギー源として,クジラが泳ぐことで発生する水流を利用する方法を確立する.これを環境駆動型ローバーと呼ぶ.昨年度は,環境駆動型移動機構の第一試作機を設計・製作したが,検証試験の結果,採用した4リンク機構の思案点,駆動元となる二つのプロペラの同期,欠け歯車のタイミングなど,いつかの問題点が発生した.そこで,本年度はこれらの問題を解決した第二試作機を設計・開発した.その後,実験を行い,空中における80度勾配登坂,水中での水平方向移動,垂直方向移動を実現し,基本性能の検証を行った.さらに,確実に機構が動くよう,第3試作,第4試作を行い,最終的にベルトプーリーを利用した機構を開発した.マッコウクジラがダイオウイカを捕食している様子を見た者は誰もいない.小型ビデオカメラを組込んだバイオロギングシステムは,様々な動物の謎を解く大きな可能性を秘めている.しかし,マッコウクジラの場合,海中にある口元にこのシステムを取り付けることは困難である.本研究では,この問題を解決するために,バイオロギングシステムに移動機構を取り付けた.我々の環境駆動型移動機構の概念を適用することで,水流を駆動源とした移動機構を提案・開発した.試作機は二つのプロペラと片側四個の計八個の吸盤から構成される.開発した機構の妥当性を基礎的な水中実験により検証した.くじらが泳ぐ時の水流を移動エネルギーとして利用する環境駆動型移動機構の製作を行った.軽量化が求められること,また,機構のみで移動できるようにするため,高度な設計が必要とされ,設計・製作に時間が掛かった.年度内に検証実験まで行う予定であったが,来年度上旬にずれ込むため,当初の予定よりもやや遅れ気味である.一方で,取付けの確率を上げるための新たな方法として,牽引型水中ロボットの検討を始めた.クジラに水中から近づくことが出来れば,クジラ用ローバーの取付けが容易になる可能性があり,技術が確立できれば,予定されていた以上の成果が見込める.ロボット工学開発した環境駆動型移動機構の検証実験を学内で行う.また,初夏から初秋にかけて行われる連携研究者らによる羅臼沖または小笠原沖でのクジラ調査に同行し,開発機体のテストを行う.必要に応じて,連携研究者と適宜打合せを行う.現地試験の結果を踏まえ,プロトタイプにさらに改良を加え,クジラ用ローバーの基盤技術を確立する.得られた成果は国内,国外の学会で発表する.なお,必要に応じ,機構やロボットの情報収集のために,関連学会で調査を行う.
近代日本の諸新聞における美術関係記事の調査研究第1期:大正期を中心に

実際に閲覧調査をすること自体、多くの時間が必要であったことに加え、各紙とも予想以上に美術関係記事が頻出し、また広く文芸一般、建築、博覧会開催、あるいは文部、文化行政についても、当時の美術事象との関連で密接であることから、データシートに採録すべき記事が格段に広範囲になっていったためである。そのため、個別的な研究をすすめる以前に、膨大な記事の取り扱いについて、データシートのフォーマットの改良を含め、どこまでの記事を資料とするかについて、たびたび意見交換をかさねることとなり、これに多くの時間をついやすことになった。こうして研究方法の若干の変更と表面化した課題について、次年度からは調査と並行して検討をかさね、おおむね各参加研究員の合意のもとに収集された資料の一部が、この報告書に掲載した明治40年の記事一覧である。この一覧を見ただけでも、各紙から採録した記事のデータの多様であることがわかるが、それは美術雑誌とは異なり、政治、社会、文化全般を対象とする新聞のなかの美術というひとつの分野の位置づけを反映したものだと考えられる。言いかえれば、たとえば、文化行政のなかの美術、社会や文芸全般と美術との関係、さらに美術家によるおびただしい数の挿絵など、これまで近代日本美術史研究がとりあげることのなかったあらたな研究課題がうかびあがってきたのである。このことが今後の諸新聞における美術関係記事の調査研究を継続していく上での課題として加わり、同時に当時の美術のあり方を理解する上で貴重な視点をあたえてくれるものと確信している。今年度は、研究対象である大正期の諸新聞をマイクロフィルム等の資料として購入、あるいは複製を作成することで、集中的に収集整備することにつとめた。ただし、諸新聞における美術関係記事は、当初の予想をうわまわる厖大な情報量であったため、計画を若干変更せざるをえず、具体的には、下記のとおりに資料収集と調査をおこなった。1.当初の計画では、関西地区で発行されていた諸新聞についても、調査の対象とする予定であったが、東京地区の諸新聞だけでも、予想以上に情報が厖大であったため、東京地区の諸新聞を集中に調査収集することにした。2.そこで、大正年間(明治40年から大正15年)に発行されていた東京地区の主要4紙(東京朝日新聞、時事新報、都新聞、萬朝報)をマイクロフィルムとして購入し、これらに掲載された美術関係記事を調査することにした。3.これと平行して、東京芸術大学附属図書館所蔵の「諸新聞切抜帳」(明治23年から昭和11年)のマイクロフィルム複製(65巻)、および東京国立文化財研究所所蔵の諸新聞スクラップブック(29冊、明治41年から大正2年)からマイクロフィルムを、それぞれ作成した。4.平成3年度は、上記の資料をもとに、デ-タシ-トをとりつつ整理し、パ-ソナルコンピュ-タ-による情報の蓄積、および処理をすることを予定している。また、これらの調査をもとに、研究報告、意見交換の機会をもうけるようにする。5.平成3年3月に、新聞資料の収集、および調査利用に実績のある京都府立総合資料館、ならびに独自のデ-タベ-スを作成中の徳島県立近代美術館に赴き、調査をおこない、今後の研究活動の参考とすることができた。今年度は、基本的に前年度に収集した資料をもとに調査研究を断続しつつ、充実させることに主眼をおいた。具体的には、下記の通り調査研究をおこなった。1.前年度に購入した大正年間(明治40年から大正15年)に発行されていた東京地区の主要4紙(東京朝日新聞、時事新報、都新聞、萬朝報)のマイクロフィルムをもとに、これらに掲載された美術関係記事の調査をすすめた。2.これと平行して、同じく前年度に作成した東京芸術大学附属図書館所蔵の「諸新聞切抜帳」(明治23年から昭和11年)のマイクロフィルム複製(全65巻)、および東京国立文化財研究所所蔵の諸新聞スクラップブック(明治41年から大正2年)からのマイクロフィルムをもとに、調査をすすめた。