hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山地森林流域における陽イオン流出機構の数理モデル化と収支に関する研究

〔研究目的・研究方法〕本研究はこれまで河川の富栄養化や水質汚濁の原因となる陰イオンを対象にして,申請者が開発してきた「物質流出タンクモデル」において,生物の生長に必要不可欠な陽イオンも扱えるように拡張するものである.具体的には従来モデルに組み込んでいる「土壌内での移流」過程に加えて,陽イオンの流出過程で重要な位置を占める「基岩からの風化溶出」過程を新たにサブモデルとして加える.これを観測データに適用して,渓流水濃度の再現を行いモデルの構造について検証する.最終的に森林流域における物質収支を算定して,森林流域の水質保全機能について定量評価を行う.研究の初年度であった平成14年度は,現地観測を中心に行い,「風化溶出過程」のモデリングに関して基礎情報を集めた.その結果,陽イオンの渓流水濃度は流出高と反比例すること,鉱物に接触する時間が長くなるほど陽イオンの溶出量も増加することなどから,タンクモデルでの貯留水深に反比例するような形式で溶出量を算定すればよいことが分かった.〔研究成果(平成15年度)〕徳島県横野谷流出試験地(植生:広葉樹林,地質:泥岩)で得られた水文水質観測データに「風化溶出」過程を組み込んだタンクモデルを適用した.その結果,1年間の渓流水カルシウム濃度の変化を的確に再現することができた.また同じ鉱物由来の物質である硫化物イオンについても同様の試みを行ったところ,同じように良好な再現性を得ることができた.林外雨によって流入する負荷量とタンクモデルの計算結果から得られる流出負荷量から,同流域における物質収支の算定を行ったところ,2つの溶存イオンはともに流出過多となっており,特に土壌中層からの流出量が多いことを明らかにすることができた.初年度は,山地森林流域における陽イオン流出機構の数理モデル化を行うために,次の2点に重点をおいて研究を行った.(1)主として徳島県横野谷流出試験地(広葉樹林)における定期的な水質観測.(2)陽イオン物質の渓流水質形成機構における流出成分の役割の評価を行うための流出解析.(1)については,約2週間ごとに渓流水を採取して水質測定を行い,解析用データの集積に努めた.また渓流水質形成機構には土壌中の物質分布が大きな要因となることを考慮して,土壌(表層から50cmまで,10cm毎6深度)を5月,8月,11月,1月に採取し,溶出試験を行って土壌鉛直方向の濃度分布の測定を行った.この他にも,森林土壌への入力値となる林外雨,樹木の枝葉に触れて落下する樹冠通過雨もあわせて採取分析した.これらの観測結果は次年度の物質流出機構のモデル化作業に供する.(2)については,これまでに主として硝酸態窒素(NO_3^--N)を中心とした陰イオンと同様のモデル化(複数の流出成分と物質流出機構を結びつけて渓流水質形成機構を表現する方法)が可能かどうかを検討するために,直列2段タンクモデルをこれまで蓄積してきた水文試料(主として2001年)に適用して,ハイドログラフを地下水流出成分,中間流出成分,早い中間流出成分,表面流出成分に分離し,それらの増減と渓流水陽イオン物質の濃度変化とを対応させた.その結果,陽イオンについても陰イオンと同様な手法で物質流出機構および渓流水質形成機構のモデル化が可能となることが分かった.なお陽イオンの中でもカリウム(K^+)については,渓流水濃度などの観測結果から,植生の影響(吸収,樹体表面からの溶脱)を強く受けることが推測され,他の陽イオン(マグネシウム,カルシウムなど)とは異なる流出機構であることが推測された.〔研究目的・研究方法〕本研究はこれまで河川の富栄養化や水質汚濁の原因となる陰イオンを対象にして,申請者が開発してきた「物質流出タンクモデル」において,生物の生長に必要不可欠な陽イオンも扱えるように拡張するものである.具体的には従来モデルに組み込んでいる「土壌内での移流」過程に加えて,陽イオンの流出過程で重要な位置を占める「基岩からの風化溶出」過程を新たにサブモデルとして加える.これを観測データに適用して,渓流水濃度の再現を行いモデルの構造について検証する.最終的に森林流域における物質収支を算定して,森林流域の水質保全機能について定量評価を行う.研究の初年度であった平成14年度は,現地観測を中心に行い,「風化溶出過程」のモデリングに関して基礎情報を集めた.その結果,陽イオンの渓流水濃度は流出高と反比例すること,鉱物に接触する時間が長くなるほど陽イオンの溶出量も増加することなどから,タンクモデルでの貯留水深に反比例するような形式で溶出量を算定すればよいことが分かった.〔研究成果(平成15年度)〕徳島県横野谷流出試験地(植生:広葉樹林,地質:泥岩)で得られた水文水質観測データに「風化溶出」過程を組み込んだタンクモデルを適用した.その結果,1年間の渓流水カルシウム濃度の変化を的確に再現することができた.また同じ鉱物由来の物質である硫化物イオンについても同様の試みを行ったところ,同じように良好な再現性を得ることができた.林外雨によって流入する負荷量とタンクモデルの計算結果から得られる流出負荷量から,同流域における物質収支の算定を行ったところ,2つの溶存イオンはともに流出過多となっており,特に土壌中層からの流出量が多いことを明らかにすることができた.
虚血性脳障害におけるα2アゴニスト(ミバゼロール)の脳保護効果に関する研究

ラット一過性前脳虚血モデルを用いてα2アゴニスト(ミバゼロール、以下Miv)の脳保護効果を脳内ノルエピネフリン(以下NE)遊離に及ぼす影響から検討した。雄Sprague-Dawleyラット(300-400g)24匹をハロタンで麻酔導入後気管切開し、内頸静脈(脱血、薬物投与用)および尾動脈(血圧測定用)にカテーテルを留置した。側頭筋に脳波電極および体温測定プローブを刺入し、側頭筋温を37.5°Cに維持した。ラットを各群8匹ずつ対照群(生理食塩水1ml/kg)、Miv-20群(Miv20μg/kg)およびMiv-40群(Miv40μg/kg)の3群に分け、それぞれ生理食塩水またはMivを脳虚血30分前に皮下注した。脳定位的にマイクロダイアリシスプローブを線条体に刺入した。脱血による低血圧(収縮期血圧45-50mmHg)および両側頸動脈閉塞により前脳虚血状態(平坦脳波)とし、10分後、頸動脈閉塞解除および返血により再灌流を行った。前脳虚血開始30分前から虚血30分後までマイクロダイアリシス分析システムにてNE濃度を測定した。すべてのラットにおいて前脳虚血開始とともに線条体NE濃度は急激に上昇した。前脳虚血開始前値に対する虚血中のNE濃度増加率(平均±標準偏差)は、対照群:7775±3984%、Miv-20群:6863±3372%、Miv-40群:7962±2829%であり、群間に有意差はなかった(分散分析)。結論としてMiv20μg/kgおよび40μg/kgの虚血前皮下投与は、一過性前脳虚血にともなう線条体のNE濃度上昇には影響を与えなかった。ラット一過性脳虚血モデルを用いてα2アゴニスト(ミバゼロール、以下Miv)の脳保護効果を神経学的並びに組織学的に検討した。雄Sprague-Dawleyラット(300-400g)10匹をハロタンで麻酔導入した後気管内挿管し、内頚静脈(脱血、薬物投与用)および尾動脈(血圧測定用)にカテーテルを留置した。ラットを各群5匹ずつ対照(C)群(側頭筋温37.5°C+生理食塩水1ml/kg)、Miv-20群(側頭筋温37.5°C+Miv20μg/kg)に分け、それぞれ生理食塩水またはMivを脳虚血30分前に皮下注した。脱血による低血圧(収縮期血圧45-50mmHg)および両側総頚動脈閉塞により前脳虚血状態(平坦脳波)とし、10分後、総頚動脈閉塞解除および返血により再灌流を行った。虚血24、48時間および1週間後に神経学的検査(異常なし=0点、最重症=100点)を行った。虚血1週間後にホルマリンにて脳を灌流固定し、ヘマトキシリン-エオシン染色を行った。神経学的検査では、虚血24、48時間後および1週間後の点数が、C群:29点、20点、19点、Miv-20群:30点、20点、10点(中央値)であり、虚血1週間後でMiv-20群がC群より有意に低かった(Mann-Whitney U-test, P<0.05)。組織学的検査では海馬CA1領域の生存細胞数、虚血細胞数には両群に有意差はなかったが、大脳皮質では、生存細胞数はMiv-20群がC群より有意に多く(110/mm^2vs.39/mm^2,P<0.05)、虚血細胞数はMiv-20群がC群より有意に少なかった(29/mm^2vs.136/mm^2,P<0.05)。結論として、Miv20μg/kgの虚血前皮下投与は、一過性前脳虚血1週間後の神経学的および組織学的予後を改善させた。

前脳虚血開始前値に対する虚血中のNE濃度増加率(平均±標準偏差)は、対照群:7775±3984%、Miv-20群:6863±3372%、Miv-40群:7962±2829%であり、群間に有意差はなかった(分散分析)。結論としてMiv20μg/kgおよび40μg/kgの虚血前皮下投与は、一過性前脳虚血にともなう線条体のNE濃度上昇には影響を与えなかった。
皮膚由来前駆細胞を用いた糖尿病性潰瘍の新規治療法開発に関する基礎的研究

糖尿病性足潰瘍は、治療に難渋することも多く、新たな治療として再生医療の手段を用いた報告が散見される。われわれも、皮膚由来前駆細胞を細胞源として着目し、糖尿病マウス創傷治癒モデルを用いて、同細胞の創傷治癒に与える影響を検討した。糖尿病マウス背部の皮膚全層欠損に、実験群では皮膚由来前駆細胞懸濁液を、対照群では生理食塩水をそれぞれ局所投与した。創面積の経時的変化・創閉鎖までの日数、蛍光免疫染色にて血管密度・神経密度の評価を行った。細胞投与により創治癒が有意に促進された。また、10日目における血管密度および28日目における神経線維密度が、細胞投与により有意に増加していた。本研究では、自己幹細胞源として皮膚由来前駆細胞(SKPs)を用い、糖尿性足潰瘍の根本的治療法としての可能性を検討した。昨年度は細胞増殖の問題で、サンプル数が確保できなかったため、本年度も追試を行った。糖尿病性マウス(C57BLKS/J Iar-+Leprdb/+Leprdb)の皮膚を採取し、Tomaらの方法(Nat Cell Biol. 3(9):778-84,2001.)にてマウスSKPsを得る。非接着性のフラスコにて培養を行い、第一継代した細胞を実験に使用した。本細胞が糖尿病性潰瘍に与える影響を検討した。皮膚潰瘍動物モデルは、Galianoらの報告(Wound Repair Regen.12(4):485-92,2004.)に従い、糖尿病マウスの背部皮膚に8mmのバイオプシーパンチにて全層皮膚欠損を2か所作成し、創収縮を予防する目的で16mmのシリコンスプリントをアロンアルファで接着し、5-0ナイロン糸にて縫合固定して作成した。細胞移植群にはPKH26にて標識化されたマウスSKPのPBS懸濁液を、対照群はPBSを注入し、フィルムドレッシングにて創部を被覆した。創部は経時的にデジタルカメラで撮影し、定量解析にはImage Jを使用した。創閉鎖に関しては、昨年度と同様実験群で創治癒が促進され、再現性が示された。組織学的には注入後28日目では毛細血管密度に有意差を認めなかったが。注入後10日目の標本では実験群で優位に毛細血管数が増加していた。同標本で神経線維数を確認したところ、実験群で増加していたものの、対象群間とは統計学的有意差を認めなかった。本研究では、自己幹細胞源として皮膚由来前駆細胞(SKPs)を用い、糖尿病性足潰瘍の根本的治療法としての可能性を検討した。糖尿病性マウス(C57BLKS/J Iar-+Leprde/+Leprdb)の皮膚を採取し、Tomaらの方法( Nat Cell Biol. 3(99:778-84,2001)に従い、マウスSKPsを単離した。非接着性フラスコにて培養を行い、第一継代した細胞を実験に使用した。皮膚潰瘍モデルはGallianoらの報告(Wound Repair Regen. 12(4): 485-92, 2004.)に従い、糖尿病性マウス背部皮膚に8mmバイオプシーパンチにて皮膚全層欠損を2カ所作成し、添う収縮を予防する目的で16mmのシリコンスプリントをアロンアルファで接着し、5ー0ナイロン糸にて縫合固定して作成した。細胞移植群にはPKH26にて標識化されたマウスSKPのPBS懸濁液を、対照群はPBS懸濁液を注入し、フィルムドレッシングにて創部を被覆した。創部の神経線維数をNeurofilament Hの蛍光免疫染色法により評価し、注入後10日目では統計学的有意差を認めなかったが、注入後28日目ではSKP注入群が有意に神経数が増加していた。また神経線維の一部は標識化された移植SKP由来であることを示し、SKPが分化誘導することなく、移植床での環境により神経線維へと分化していたことを示した。以上の結果をふまえ、Annals of Plastic Surgery誌へ投稿した。本研究では、自己幹細胞源として皮膚由来前駆細胞(SKPs)を用い、糖尿性足潰瘍の根本的治療法としての可能性を検討する。非接着性のフラスコにて培養を行い、第一継代した細胞を、フローサイトメトリー解析に使用した結果、nestin陽性細胞が11.1%、CD34陰性細胞94.9%であった。次に本細胞が糖尿病性潰瘍に与える影響を検討した。

皮膚潰瘍動物モデルは、Galianoらの報告(Wound Repair Regen.12(4):485-92,2004.)に従い、糖尿病マウス(C57BLKS/J Iar-+Leprdb/+Leprdb)の背部皮膚に8mmのバイオプシーパンチにて全層皮膚欠損を2か所作成し、創収縮を予防する目的で16mmのシリコンスプリントをアロンアルファで接着し、5-0ナイロン糸にて縫合固定して作成した。細胞移植群にはPKH26にて標識化されたマウスSKPのPBS懸濁液を、対照群はPBSを注入し、フィルムドレッシングにて創部を被覆した。創部は経時的にデジタルカメラで撮影し、定量解析にはImage Jを使用した。その結果、注入後5日目までは両群間に差は認められないが、注入後7日目から20日目までは細胞注入群で有意に創閉鎖が促進された。また創閉鎖に用した期間もコントロール群では平均21.8日であるのに対し、細胞注入群では18.3日と3日以上はやく創閉鎖が得られた。さらに注入後21日目で創部の標本を作製した。HE所見では両群間で組織学的に明らかな違いは認められないが、蛍光染色では移植したSKPが注入部である創縁に確認することができた。注入後何日目で解析するかのポイントを決定するのに時間を要し、少し遅れている糖尿病マウスの皮膚前駆細胞は、増殖が悪く、また浮遊系培養のため、細胞回収時のロスも多い。そのため細胞解析や分化能解析、創傷治癒実験を行うにあたりサンプル数が少なくなってしまうため、予定よりやや遅れている。SKPの糖尿病性潰瘍に対する治癒促進効果のメカニズムを検討する、現在毛細血管数に有意差を認めているが、今後各種因子の発現状態を比較し、蛋白質レベルで確認していく。また創治癒時の神経再生に関する検討も解析するタイミングを変更し、追試を行う。こちらも同様にメカニズムの詳細を検討予定である。下肢虚血を伴う糖尿病性足潰瘍に対するSPKs治療について検討する。臨床に即したモデルとして、Raiter Aらの報告に基づいて行う。db/dbマウスを用いて、24週齢で左外腸骨動脈結紮処置を行い、両側足趾潰瘍を作成する。標識化したSKPsを潰瘍部および坐骨神経系を標的として片側虚血肢に局注し、両足趾の潰瘍部および神経の形態学的評価、組織学的評価を8週間後まで2週ごとに神経機能評価(Sensory testing:熱刺激に対する反応速度、NerveConduction Study:電極刺激による下肢運動・感覚神経機能の定量化、神経密度(IENF):表皮層に伸びる神経線維をPGP9.5にて免疫染色)を行い、定量化し、さらに最終的な神経の組織評価も行い、左右を比較する予定である。本研究のために必要な情報収集や本研究の成果発表のため、各種学会に参加する予定である。実験に必要なマウス皮膚前駆細胞数を確保するため、効率的な細胞の回収法を各種検討する。その後、各種細胞特性解析、神経分化能を評価する。また、皮膚潰瘍モデルでは、作成した組織標本の血管密度や神経分布などを詳細に検討する。またSullivanらの報告(Neurobiol Dis. 28(3):276-85,2007.)に従い、糖尿病マウス(C57BLKS/J Iar-+Leprdb/+Leprdb)を用いる。SKPsはマウス背部皮膚より採取し、GFPにて標識し、24週db/dbマウスの足底部、膝関節裏面、坐骨結節部に細胞を局注する。
造血微小環境に着目した若年性骨髄単球性白血病の新規治療法の開発

若年性骨髄単球性白血病(JMML)の発症関連遺伝子は約90%の症例で同定されるようになった。こうした遺伝子解析によりJMMLは均一な疾患ではなく、治療抵抗性の症例から経過観察のみで血液学的に軽快する症例など様々な臨床経過を示すことが明らかとなっている。最近、我々はJMMLの白血病性幹細胞を末梢血から大量に増殖させる培養法を確立し、未熟な造血環境がJMMLの発症に密接に関連している事を報告した。本研究ではJMMLの発症あるいは進展に関わる造血微小環境分子(サイトカイン、接着分子、細胞外マトリックス)を明らかにし、多彩な臨床像との関連およびそれを標的とした新規分子標的治療薬の開発を試みることを目標としている。これまでに接着分子であるプロトカドヘリン(PCDH)17遺伝子が白血病の進展に関わっていることを見いだし、その一部を報告した(Uyen TN, Sakashita K, et al. Pediatr Blood Cancer. 2016)。PCDH17遺伝子の働きについて白血病細胞株を用い、shRNAで遺伝子をノックダウン、あるいは遺伝子導入して解析したところ細胞増殖を抑制するする働きを持っていることを明らかにし、現在投稿中である。また、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるpanobinostadをJMML幹細胞を増殖させる系を使用して解析したところ、薬剤はCD34+CD38-細胞の増幅能を抑制する働きがあることが明らかとなった。さらにJMMLで使用されるAzacitidineについてはD34+CD38-細胞の増幅能に影響を与えていないことを明らかにし、現在投稿中である。研究計画ではマウスストローマ細胞であるAGM(AGM領域を胎生10.5日のマウス胚から採取し樹立したストローマ細胞株), OP9(新生児マウス骨髄由来ストローマ細胞株), MS5(成人マウス骨髄由来ストローマ細胞株)について次世代シークエンサーを用い、網羅的遺伝子解析を行い、特に細胞間接着分子、分泌分子などの細胞間シグナル伝達に関係する分子群、転写因子などの運命決定に関係する分子群に特に注目し、比較検討を行う予定であったが、細胞間接着分子、細胞間シグナル伝達に係る遺伝子の同定に至っていない。現在同定に向けて解析中である。平成30年度中には同定予定である。またこれまでの解析から接着分子のPCDH17の白血病細胞に与える影響については順調に解析が進行しており、次の段階としてJMML幹細胞における役割について引き続き解析を行っていく。マウスストローマ細胞のAGM, OP9, MS5の網羅的遺伝子解析を行い、JMML幹細胞の増幅に係る細胞間接着分子、分泌分子などの細胞間シグナル伝達に関係する分子群、転写因子などの運命決定に関係する分子群の同定を試みる予定であったが、AGMを脱メチル化酵素であるアザシチジンや、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるトリコスタチンAを使用し、AGMの遺伝子発現を変化させることによりJMML幹細胞の増殖能を検討し、どの分子が増殖能に影響を与えているか次世代シークエンスを使用して解析を行う。同定できた場合にはAGM細胞やMS5細胞などに遺伝子導入あるいは、ノックダウンを行い解析を進める。接着分子のPCDH17の白血病細胞に与える影響については順調に解析が進行しており、次の段階としてJMML幹細胞における役割について引き続き解析を行っていく。具体的にはJMML細胞における発現量を解析する。さらにJMML幹細胞でのPCDH17遺伝子をshRNAでノックダウンさせ、JMML白血病性幹細胞の増殖抑制について検討する。さらに最近接着分子のインテグリンが造血幹細胞の維持に重要な働きをしている報告があり、特にインテグリンαvβ3が重要であることが示された。JMML白血病幹細胞において解析を行い、役割について検討を行う。具体的にJMML幹細胞における発現解析と阻害剤が存在しているので、JMML幹細胞増殖培養系に阻害剤を添加し、その作用の解析を行う。

研究計画ではマウスストローマ細胞であるAGM(AGM領域を胎生10.5日のマウス胚から採取し樹立したストローマ細胞株), OP9(新生児マウス骨髄由来ストローマ細胞株), MS5(成人マウス骨髄由来ストローマ細胞株)について次世代シークエンサーを用い、網羅的遺伝子解析を行い、特に細胞間接着分子、分泌分子などの細胞間シグナル伝達に関係する分子群、転写因子などの運命決定に関係する分子群に特に注目し、比較検討を行う予定であったが、細胞間接着分子、細胞間シグナル伝達に係る遺伝子の同定に至っていない。現在同定に向けて解析中である。平成30年度中には同定予定である。またこれまでの解析から接着分子のPCDH17の白血病細胞に与える影響については順調に解析が進行しており、次の段階としてJMML幹細胞における役割について引き続き解析を行っていく。マウスストローマ細胞のAGM, OP9, MS5の網羅的遺伝子解析を行い、JMML幹細胞の増幅に係る細胞間接着分子、分泌分子などの細胞間シグナル伝達に関係する分子群、転写因子などの運命決定に関係する分子群の同定を試みる予定であったが、AGMを脱メチル化酵素であるアザシチジンや、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤であるトリコスタチンAを使用し、AGMの遺伝子発現を変化させることによりJMML幹細胞の増殖能を検討し、どの分子が増殖能に影響を与えているか次世代シークエンスを使用して解析を行う。同定できた場合にはAGM細胞やMS5細胞などに遺伝子導入あるいは、ノックダウンを行い解析を進める。接着分子のPCDH17の白血病細胞に与える影響については順調に解析が進行しており、次の段階としてJMML幹細胞における役割について引き続き解析を行っていく。具体的にはJMML細胞における発現量を解析する。さらにJMML幹細胞でのPCDH17遺伝子をshRNAでノックダウンさせ、JMML白血病性幹細胞の増殖抑制について検討する。さらに最近接着分子のインテグリンが造血幹細胞の維持に重要な働きをしている報告があり、特にインテグリンαvβ3が重要であることが示された。JMML白血病幹細胞において解析を行い、役割について検討を行う。具体的にJMML幹細胞における発現解析と阻害剤が存在しているので、JMML幹細胞増殖培養系に阻害剤を添加し、その作用の解析を行う。次世代シークエンスによるマウスストローマ細胞の遺伝子発現解析が予定よりも遅れ、今年度に実施できなかったため次年度への繰り越しとなった。本年度は研究計画に基づき実施予定である。
明治・大正期の肥料経済における都市と農村の連携と対立に関する個別事例の実証的研究

科研費によって夏と秋に各1回、冬に2回と計4回の調査旅行が可能となり、とりわけ中心的な調査地岡山は延日数にして44日間の滞在に及び集中的な資料の閲覧収集を果たしえたため、研究成果を急ぎ論文として公表しえる運びとなった。明治・大正期のいわゆる糞尿問題を岡山と鳥取の事例に即して検討しようとするものだが、岡山の場合は依拠すべき最大の資料たることが判明した山陽新報を八方手を尽くして閲覧許可を求め(一部非公開なため)、明治期の分は必要箇所をほぼ網羅的に読むことができたことによって、明治39年に起こった人糞尿汲取をめぐる都市・近郊農村間の深刻な抗争の全容をほぼ解明しえた(詳細は今春刊行の紀要掲載論文で展開してある)。他方、鳥取の場合は地元有力紙の残存状態が極めて悪く、欠号部分が多すぎて新聞記事に依拠して実証研究を行うのは不可能と判明した。そして新聞にかわるべき有力な資料も見い出せなかったが、それでも岡山と比べて遅れてしかも小規模な紛争になっていたらしいことがいくつかの地元資料から推測しえた(ただし、これでは到底まだまだ論文になりえない)。ともかく岡山に発生した明治期の糞尿問題はその全体像に迫りえたのであるが、大正期に起こった紛争についてはその発生と展開が何年何月のことか明確になっていないため、新聞をめくり関連記事を検索するのが非常に手間取り、しかも山陽新報が大正10年から夕刊紙をも発行していたことが判明しその閲覧にはほぼ2倍の時間を要することで、この資料収集はいっそう難渋することとなった。そのため限られた日数の調査旅行による作業の中途で時間切れとなり、まだ分析可能となるだけの資料収集ができていないままの状態で、調査を中断するの止むなきに至った。これができれば研究をほぼ完成しえると考えているだけに、ぜひとも次の機会を期したく思うものである。
介護現場での認知症ケアの質向上に向けた多職種連携における心理職の役割明確化の研究

本研究の目的は,介護現場における心理職に必要な教育・研修構築につなげるために,介護現場での心理職の現状分析と課題抽出を行い,心理職の具体的な役割を明らかにすることである。平成30年度は3年構想の中間期であり,本研究の調査の核である介護事業所の施設管理者・指導者への質問紙調査の実施と分析を行った。また,最終年度に実施する日本心理臨床学会の自主シンポジウムに応募し採択された。介護事業所の施設管理者・指導者への質問紙調査は,連携研究者・中村裕子氏が在籍する認知症介護研究・研修大府センターが有する認知症介護指導者養成研修修了生ネットワークを利用し720通送付し178通の回答を得た(回収率24.7%)。また,大府センターでの研修を受けている介護施設は,ある程度の水準以上の介護施設でもあるため,比較検討としてX県の介護事業所に対し全数調査として,450通配布し88通の回答を得た(回収率19.6%)両群ともに介護職での心理職雇用は約2%であり,介護現場での多職種連携に心理職は位置づいていないことが明らかとなった。雇用が進まない理由としては,心理職を雇用できる制度(財政的裏付け)がないことが多く挙げられていた。心理職へのニーズとしては,介護事業所の利用者のケアだけでなく,そこではたらく職員のケアが挙げられ,この点は他職種連携の中で他職種とは異なるニーズであり,心理職の独自性が活かせる点と考えられる。最終年度に実施する自主シンポでは,前述の調査結果も踏まえながら,実際に介護現場ではたらく心理職から,その実践を「利用者」「職員」「地域」という視点から話題提供を依頼している。シンポジウムでは,今まであまり目を向けられる機会の少なかった介護現場での心理職を取り上げることによって、超高齢社会における心理職の新たなフィールドとして議論できる場にしたいと考えている。当初の計画では,施設の管理者・指導者への質問紙調査を通して,心理職を雇用している施設の施設管理者・指導者へのインタビュー調査を実施する予定であった。またGood Practiceの収集・分析もする予定であった。しかし,予想よりはるかに心理職を雇用している介護事業所が少なく,また雇用していてもインタビュー調査の了承が得られなかったことなどもあった。そのため,雇用者側からの視点での詳細な情報収集や,心理職の専門性を活かした先進的な取り組みを実施している施設のGood Practiceの収集という点が遅れている。令和元年(2019年)度は,前年度に実施した質問紙調査の自由記述内容について,介護現場での多職種連携における心理職の具体的な役割を明らかにするために更に分析を進める。また,心理職を雇用している施設の管理者・指導者へのインタビュー調査や,心理職の専門性を活かした先進的な取り組みを実施している施設のGood Practiceの収集については,これまでとは異なるルートで調査を引き受けてくれる対象を検討する。現段階において雇用していないが,雇用を検討してる施設の管理者・指導者も対象とするなど,その範囲を広げてインタビュー調査も行う事で,潜在的なニーズや雇用に対するハードルなども把握できると考える。令和元年(2019年)は日本心理臨床学会で自主シンポジウムを企画・開催するが,この際に,来場者にアンケート調査を実施し,心理職側の介護現場での業務に関する意識も把握する予定である。令和元年(2019年)度は最終年度でもあるため,今後の心理職に必要な教育・研修構築につながるよう,介護現場での多職種連携における心理職の具体的な役割の明確化をはかる。本研究の目的は,介護現場における認知症ケアについて,心理職に必要な教育・研修構築につなげるために,介護現場での心理職の現状分析と課題抽出を行い,介護現場での心理職の具体的な役割を明らかにすることである。平成29年度は3年構想の初年度であり,準備期として位置づけ,以下を検討した。第1に,介護現場での心理職の専門性の理論的検討として,先行研究のレビューを行った。心理職に関する先行研究が少なったかったため,それを補うことを目的に地域医療で他職種連携に取り組む医師を招き,連携研究者2名と共に検討を行った。それにより,多職種の連携がどのような要素からなっているのか,連携がうまくできているのはどのような状態か,連携状態の有無や質の評価についての効果測定をする際,どのような評価指標があるのかなどが重要であることが明らかになった。このような視点とともに心理職の専門性をとらえる必要があるという示唆を得た。第2に介護現場での心理職の現状分析として,施設管理者・指導者への心理職の実態把握に関する質問紙調査の調査票設計案を作成し,連携研究者とともに検討を行った。また質問紙調査実施にあたり,連携研究者が研修指導員(常勤)として勤務する認知症介護研究・研修大府センターの調査協力の承諾を得た。その結果,質問紙の配布対象が当初計画の600ヶ所から2000ヶ所に広げられることになった。第3に介護現場での心理職の現状分析として,研究協力者の勤務先で,フォーカスグループインタビューを実施した。また,平成29年度の計画にはなかったが,施設の管理者・指導者へのインタビュー調査が可能となったため,パイロットスタディとしてインタビュー調査を実施した。当初の計画では,初年度前半で先行研究レビューを通しての理論的検討に集中的に取り組む予定でいた。しかし,介護現場での心理職に関する先行研究が少なく,この点は当初の予定より遅れている。

しかし,地域医療に取り組む医師を交えた検討により,ある程度は補強できたのではないかと考えている。施設管理者・指導者への心理職の実態把握に関する質問紙調査の調査票設計については,原案を作成し連携研究者とともに案の作成までは完了した。実際に,何名かの施設管理者・指導者に実施してもらい,項目の内容そのものや調査票の構成などについて意見を聴取する部分は未実施であるが,調査を実施するフィールドについての確保,及び配布対象の拡大の目途をたてることができた。介護現場で働く心理職へのフォーカスグループインタビューについては実施できたが,当初の予定では勤務経験がより長い心理職を想定しており,当初予定のデータ収集から考えるとやや不十分と思われる。介護施設管理者・指導者へのインタビュー調査は,平成30年度実施予定である,パイロットスタディ的に一事例実施することができ,この点は当初計画より先行できた部分である。本研究の目的は,介護現場における心理職に必要な教育・研修構築につなげるために,介護現場での心理職の現状分析と課題抽出を行い,心理職の具体的な役割を明らかにすることである。平成30年度は3年構想の中間期であり,本研究の調査の核である介護事業所の施設管理者・指導者への質問紙調査の実施と分析を行った。また,最終年度に実施する日本心理臨床学会の自主シンポジウムに応募し採択された。介護事業所の施設管理者・指導者への質問紙調査は,連携研究者・中村裕子氏が在籍する認知症介護研究・研修大府センターが有する認知症介護指導者養成研修修了生ネットワークを利用し720通送付し178通の回答を得た(回収率24.7%)。また,大府センターでの研修を受けている介護施設は,ある程度の水準以上の介護施設でもあるため,比較検討としてX県の介護事業所に対し全数調査として,450通配布し88通の回答を得た(回収率19.6%)両群ともに介護職での心理職雇用は約2%であり,介護現場での多職種連携に心理職は位置づいていないことが明らかとなった。雇用が進まない理由としては,心理職を雇用できる制度(財政的裏付け)がないことが多く挙げられていた。心理職へのニーズとしては,介護事業所の利用者のケアだけでなく,そこではたらく職員のケアが挙げられ,この点は他職種連携の中で他職種とは異なるニーズであり,心理職の独自性が活かせる点と考えられる。最終年度に実施する自主シンポでは,前述の調査結果も踏まえながら,実際に介護現場ではたらく心理職から,その実践を「利用者」「職員」「地域」という視点から話題提供を依頼している。シンポジウムでは,今まであまり目を向けられる機会の少なかった介護現場での心理職を取り上げることによって、超高齢社会における心理職の新たなフィールドとして議論できる場にしたいと考えている。当初の計画では,施設の管理者・指導者への質問紙調査を通して,心理職を雇用している施設の施設管理者・指導者へのインタビュー調査を実施する予定であった。またGood Practiceの収集・分析もする予定であった。しかし,予想よりはるかに心理職を雇用している介護事業所が少なく,また雇用していてもインタビュー調査の了承が得られなかったことなどもあった。
近赤外線酸素モニターを用いた注意欠陥多動性障害に対する薬物療法の客観的評価法開発

注意欠陥多動性障害と診断される児童の数は年々増加しており、その治療薬であるmethylphenidate(MPH)の簡便な効果測定法の開発が求められている。今回、我々はMPH投与を受けている注意欠陥多動性障害男児10名に対して、MPHの非服薬時と服薬時において、Continuous Performance Test(CPT)課題実施中のNIRS装置による測定を行い、行動指標とNIRS測定値の変化について検討した。MPH投与時にはCPT課題での平均反応時間の延長、omission error数の減少を認めた。NIRS信号については、左右ともに課題施行中に酸素化ヘモグロビン濃度上昇と還元型ヘモグロビン濃度の軽度減少が見られたが、各測定値において服薬時と非服薬時において統計学的有意差を認めなかった。これはNIRSの測定値には個体差が大きいこと、症例数が少ないことによる限界があった。今後、症例数を増加し、更に研究を進めていくことが必要である。本研究は、注意欠陥多動性障害患児において薬物が脳機能に与える影響を侵襲性の低い近赤外線酸系モニター(NIRS)による生理学的指標を用いて評価することにより、病態を反映した客観的の高い薬物療法の効果判定方法を開発することを目指している。注意欠陥多動性障害を持つ児童は、学校での授業中、途中で気が散ってしまう、他ごとを始めてしまうなど、臨床的に長時間の集中の維持が困難であることが知られている。またNIRSの利点として他のモダリティに対し、比較的長時間の計測が可能であることが挙げられる。これらから本年度はContinuous Performance Test (CPT)を課題として用いた場合の、NIRSによる10分間を越える長時間連続測定実施の可能性にっき、検討を行った。すでに注意欠陥多動性障害と診断されメチルフェニデートによる薬物療法が開始されている児童10名に対する長時間CPTの予備的実験の解析から、メチルフェニデートの投与時には非投与時と比較して、測定の開始直後、及び終了前に両側前頭葉における酸素化ヘモグロビン濃度がより高くなっている可能性が示唆された。また長時間測定においては、体動によるアーティファクトが大きな問題となる。これに対応するため、体幹や下顎の装具による固定を行うなど、安定して長時間測定が可能となる手法の検討を行った。これらの知見に基づき、プロトコルを決定し、被験者のリクルートとサンプリングを開始している。今後症例数を増やし、更に詳細な検討を行うことを予定している。本研究は、注意欠陥多動性障害患児において薬物が脳機能に与える影響を侵襲性の低い近赤外線酸素モニター(NIRS)による生理学的指標を用いて評価することにより、病態を反映した客観的の高い薬物療法の効果判定方法を開発することを目指している。近年広汎性発達障害を持つ児童に高い割合で注意欠陥多動性障害の診断基準を満たす不注意、多動・衝動性症状が合併することが知られるようになっている。現行のDSM-IV-TRの診断基準では、広汎性発達障害の診断が注意欠陥多動性障害の診断に優先することが定められており、合併は原則として認められていないが、実際には合併と考えられる症例も多く、また広汎性発達障害児者に対するメチルフェニデートの臨床的有用性を示す研究も増加している。現在改訂作業が進んでいるDSM-5においては、自閉症スペクトラム障害と注意欠陥多動性障害の併存が認められる方向である。これを受けて今年度は、自閉症スペクトラム障害に対するメチルフェニデートの有用性、病態生理学的な変化についての先行研究について文献的考察を行うとともに、自閉症スペクトラム障害群に対する予備実験を開始した。またそれに伴い、認知課題の内容を再検討し、cognitive shifting task, Simon task等の有用性などにつき、検討を行った。注意欠陥多動性障害のみの診断を受けている群については、引き続きサンプリングを継続している。注意欠陥多動性障害と診断される児童の数は年々増加しており、その治療薬であるメチルフェニデート(MPH)の簡便な効果測定法の開発が求められている。今回、我々はMPH投与を受けている注意欠陥多動性障害男児10名に対して、MPHの非服薬時と服薬時において、Continuous Performance Test(CPT)課題実施中のNIRS装置による測定を行い、行動指標とMRIS測定値の変化について検討した。CPT課題としては、Brain Train社製のIVA+を使用した。IVA+はX型のCPTであり、全く同じ刺激パターンが5セット反復されるのが特徴である。

比較的長時間(13分)を要する課題であることに加え、視覚、聴覚刺激の混在した実際の学習、生活場面に類似したテストであり、注意欠陥多動性障害児の臨床評価に用いられている。NIRS信号測定には浜松ホトニクス社製のNIRO-200を使用した。MPH投与時にはCPT課題での平均反応時間の延長、omission error数の減少を認めた。CPT課題施行時のNIRS測定値においては、左右ともに課題施行中に酸素化ヘモグロビン濃度上昇と還元型ヘモグロビン濃度の軽度減少が見られた。非服薬時に比して服薬時には、右前頭前野において課題開始時により大きなO2Hb濃度上昇が見られたが、統計学的有意差は認めなかった。終了直前の測定値にはO2HB、HHbともに差を認めなかった。これにはNIRSの測定値には個体差が大きいこと、症例数が少ないことによる限界があった。今後、症例数を増加し、更に研究を進めていくことが必要である。
都市構造の地図表現に基づくロボットの目的に応じた自律移動

ロボットが市街地やショッピングモールなど人の生活空間の中で広く自律移動を行うためにはエレベータや横断歩道等の都市構造を理解し、建物の中を3次元的に移動することが必要不可欠である。本研究では、これらの都市構造や3次元的な構造を表現することができる新たな地図方式として「都市空間情報基盤地図」の提案を行い、ロボットが提案地図を参照しながら自律移動を行う手法に関して研究を行う。
Ａｐｅｒｔ症候群頭蓋冠縫合部早期癒合症に対するヘパラン硫酸鎖制御による治療法開発

Apert症候群は、線維芽細胞増殖因子2型受容体(FGFR2)のリガンド(FGF)依存的機能亢進型の点変異(S252W)を原因とし、頭蓋冠縫合部早期癒合症や合指症を示す。本研究の目的は、Apert症候群モデルマウスを用いた病態発症メカニズムの解明と、ヘパラン硫酸分解酵素によるFGFシグナル抑制が頭蓋冠縫合部早期癒合に対して与える効果を明らかにし、非侵襲的な新規治療法開発への糸口を見つけることである。ヘパラン硫酸分解酵素を、ビーズを担体とし、胎児期マウス頭蓋冠縫合部に局所作用させる実験系を施行した。その結果、ヘパラン硫酸分解酵素の早期癒合症に対する治療効果の可能性が示唆された。癒合傾向は生後も続き、複数回の外科手術が必要とされる。しかしながら、病態メカニズムはいまだ完全には解明されておらず、また、治療法の開発という視点にたった研究はほとんど行われていないのが現状である。本研究の目的は、Apert症候群モデルマウスを用い病態発症メカニズムの解明を行なうとともに、受容体とリガンドの結合に必須であるヘパラン硫酸(HS)を制御しFGFシグナルを効果的に抑制することで、頭蓋冠縫合部早期癒合症が改善されるかを検討し、非侵襲的な治療法開発への糸口を見つけることである。HSは細胞膜および細胞外基質(ECM)に普遍的に存在し、FGF・HS・FGFRの細胞表面でのternary complexの形成が、細胞内のチロシンキナーゼの活性化とリン酸化を引き起こす。今年度は、ヘパラン硫酸(HS)分解酵素を用いることで、FGFR2機能低下状態を作り出し、縫合部早期癒合に対する阻害効果を評価するための実験系の試験施行を行った。具体的には、ナノゲルによりFGFR2-S252W knock-inマウスの縫合部へ局所的に作用させる系を確立させるため、野生型マウスの胎生期マウスを用いて実験を行った。その他、Apert症候群と同様に頭蓋冠縫合部に異常を引き起こす先天異常症候群の1つである、鎖骨頭蓋冠異形成症の埋伏過剰歯に関しての臨床的な研究を行った。HSは細胞膜および細胞外基質(ECM)に普遍的に存在し、FGFやPDGF等、様々な成長因子の働きを調節している。FGF・HS・FGFRの細胞表面でのternary complexの形成が、細胞内のチロシンキナーゼの活性化とリン酸化を引き起こす。グリコサミノグリカンの主成分であるHSはコアプロテインと1つ以上の負電位のヘパラン硫酸鎖(HS鎖)によって構成されている。HS鎖はFGFと高い親和性を示し、リガンド刺激により伸長が促進される。HS鎖の非存在下ではFGFはFGFRと結合せず、FGFシグナルは活性化しないことが分かっている。今年度は昨年度に引き続き、ヘパラン硫酸(HS)分解酵素を用いることでFGFR2機能低下状態を作り出し、縫合部早期癒合に対する阻害効果を評価するための実験を行った。具体的には、昨年度に行った野生型マウスを用いた実験系の確立、手技の熟練に基づいて、ヘパラン硫酸分解酵素を含有させたビーズを、胎生期のFGFR2-S252W knock-inマウスの縫合部に局所的に作用させた場合の、縫合閉鎖への作用を検討した。さらに、頭蓋冠由来骨芽細胞を用いて、ヘパラン硫酸分解酵素の骨芽細胞分化・増殖への影響を調べた。その他、Apert症候群と同様に頭蓋冠縫合部に異常をきたす先天異常症候群の一つである鎖骨頭蓋冠異形成症の埋伏過剰歯に関して、三次元データを用いた臨床的な研究を行った。本研究で用いたApert症候群モデルマウスは胎生18.5日で冠状縫合早期癒合が認められる。胎児マウス頭蓋冠縫合部にヘパラン硫酸分解酵素含有ビーズを作用させる実験系において、効果的に早期癒合を阻害するための胎齢の選定に時間を要した。また、Apert症候群モデルマウス(Fgfr2-S252Wマウス)は、EIIa-CreマウスおよびFgfr2Neo-S252Wを交配し作出するが、マウスの飼育室の移動により、胚操作からのクリーニングが必要となり、実験計画の大幅な遅れにつながったと考えられる。Apert症候群は頭蓋冠縫合部早期癒合症、合指症を主徴とする。Apert症候群に代表される頭蓋冠縫合部早期癒合症は、多くが中顔面部の劣成長に起因した著しい不正咬合を有するため、歯科にも深く関与する。

常染色体優性遺伝疾患であり、原因としてFGFR2の2種類の変異(S252W、P253R)が同定されている。変異は受容体に対するリガンドの結合能の亢進と結合特異性の喪失を惹起し、これら受容体のリガンド依存的な機能亢進を誘導する。近年、S252WとP253Rに関してノックインマウスも作出され、Apert症候群の病態に関して多くの知見が得られつつある。しかし、これらノックインマウスを用いた病態メカニズムの解明はいまだ完全ではない。また、治療法の開発という視点にたった研究はほとんど行われていないのが現状である。Apert症候群における冠状縫合部早期癒合症に対し、非侵襲的で安全な新規治療法を分子生物学的に開発することを目指し研究を行ってきた。具体的には、Apert症候群モデルマウスに対し、へパラン硫酸分解酵素(ヘパリナーゼ)を用い、FGFシグナルの異常な亢進を抑制することによる、縫合部早期癒合症への治療効果を検討してきた。ヘパラン硫酸(HS)の存在が、細胞内でのチロシンキナーゼの活性化とリン酸化に必要であり、非存在下では。Ex utero (子宮外胎児手術法、胎仔を取り出し処置後胎内に戻す)実験系において、ヘパリナーゼおよび対照群としてPBSを担体のビーズに含有させ、胎齢16日のApert症候群マウス冠状縫合上に埋入し、72時間後組織切片(胎齢19日相当)を作成した。対照群では早期癒合およびBone sialoprotein (Bsp)、Runx2など骨マーカー遺伝子発現の亢進を認めたが、ヘパリナーゼはそれらを抑制し、早期癒合症に対しても治療効果を認めた。Apert症候群は、線維芽細胞増殖因子2型受容体(FGFR2)のリガンド(FGF)依存的機能亢進型の点変異(S252W)を原因とし、頭蓋冠縫合部早期癒合症や合指症を示す。本研究の目的は、Apert症候群モデルマウスを用いた病態発症メカニズムの解明と、ヘパラン硫酸分解酵素によるFGFシグナル抑制が頭蓋冠縫合部早期癒合に対して与える効果を明らかにし、非侵襲的な新規治療法開発への糸口を見つけることである。ヘパラン硫酸分解酵素を、ビーズを担体とし、胎児期マウス頭蓋冠縫合部に局所作用させる実験系を施行した。その結果、ヘパラン硫酸分解酵素の早期癒合症に対する治療効果の可能性が示唆された。FGFR2 knock-inマウスにおける病的な頭蓋冠縫合閉鎖の機構は胎生期より開始し、出生後早期に癒合が完了するので、胎生期(胎生15.5日)のマウスを重点的対象とする。そのため、ヘパラン硫酸分解酵素を胎生期マウスに作用させるため、ex utero実験系を用い、妊娠マウスより胎児マウスを取り出し、頭蓋皮下の冠状縫合部に作用させる必要があり、その実験結果の精度を向上させるために、実験手技の熟練に時間を要した。胎齢1516日または生後1日において頭蓋冠組織や細胞を単離培養し、Apert型変異おおよびヘパラン硫酸分解酵素の影響を検討する。その際、単離培養した頭蓋冠由来の骨芽細胞を免疫不全マウスBALB/cの背部皮下に移植し、最長で8週間後での骨様組織の形成を観察する。さらに、FGFRシグナル抑制による早期縫合閉鎖への治療効果をin vivoで明らかにするため、ex utero (子宮外胎児手術)実験系において、FGFシグナル阻害に関与すると考えられる物質(ヘパラン硫酸分解酵素)を含有させたビーズやナノゲルを、頭蓋冠縫合部に最長で72時間作用させる。歯科矯正学野生型マウスの胎生期マウスの頭蓋冠縫合部に、ヘパラン硫酸分解酵素を局所投与させる実験系を確立した後、FGFR2-S252W knock-inマウスを用いて、頭蓋冠縫合部早期癒合症に対する治療効果を検討する。
卵管と配偶子および初期胚との相互制御機構からみた卵管の自発収縮運動に関する研究

本研究により、家兎卵管膨大部上皮細胞には至適pHがアルカリ性でCa^<2+>依存性のphospholipase A_2(PLA_2)活性が峡部の上皮細胞より多く存在し、卵巣性ステロイドによる修飾を受けることが判明した。すなわち、家兎卵管膨大部上皮のPLA_2活性は、エストロゲン投与により促進され、エストロゲン処理後のプロゲステロン投与により抑制されるという事実が確認された。受精現象および初期胚の卵分割時期に、早期微小環境の場として重要な役割を果たしている卵管内では、配偶子と卵管との、さらに初期胚と卵管との間には高度な相互制御機構が存在していると考えられる。この相互制御機構に時間的あるいは空間的な失調をきたした場合、正常な妊娠は成立しない。PLA_2活性は、配偶子や初期胚の存在する部位により、また性周期における卵巣性ステロイドの時相により変化を示し、高度な相互制御機構の一役を担っていることが示唆された。今年度は、卵管におけるプロスタグランディン(PG)合成の解明を目的として、PG合成における律速酵素であるホスホリパ-ゼA_2(PLA2)活性を測定し、さらにPLA2の調節因子につき検討した。1.家兎卵管上皮細胞におけるPLA2の測定:成熟雌家兎より、卵管を摘出し、卵管膨大部および峡部に分離し、さらに蛋白分解酵素を用いて卵管上皮細胞を遊離しN_2ーcavitationにより破砕した。PLA2活性は、細胞破砕液をホスファチジルコリンと反応させ、遊離した脂肪酸をDole法で抽出しRIA法にて測定した。Ca^<++>依存性、およびpH依存性に関して家兎卵管上皮PLA2活性は、Ca^<++>(5mM)存在下、pH8.5の条件で最大であった。この条件下にて卵管膨大部上皮細胞のPLA2活性を卵管峡部のそれと比較した。膨大部上皮のPLA2活性は卵管峡部のそれより有意に高かった。この部位的差異は卵管のPG濃度が卵管峡部より膨大部で高いとする過去の報告と一致したことより、膨大部上皮のPLA2活性が卵管のPG合成に重要な役割を果たし、またPGを介して卵管平滑筋や線毛運動を制御していることを示唆した。2.家兎卵管膨大部上皮PLA2活性の卵巣性ステロイドによる変化:成熟雌家兎を去勢後にエストロゲン(E)、プロゲステロン(P)、およびEとその後にPの各投与を行い(E群,P群,およびE→P群)、投与しないコントロ-ル(C群)と比較した。E群のPLA2活性(233.5±29.0pmol/min/mg)は,C群(190.8±9.8)に比し有意に増加した。E→P群のPLA2活性(116.3±25.9)は,C群に比し有意に減少した。これより、Eは家兎卵管上皮PLA2活性を上昇させ、またPはEの前処置下にそのPLA2活性を減少させることが示された。また家兎では卵巣性ステロイドが、卵管上皮のPLA2活性を介してPG合成を制御し,排卵後の卵管平滑筋の収縮性や線毛運動性を制御している事が示唆された。卵管におけるプロスタグランディン(PG)合成の解明を目的として、PG合成の律速酵素であるホスホリパーゼA_2(PLA_2)活性を測定し、さらにPLA_2活性の卵巣性ステロイドによる調節につき検討した。1.家兎卵管上皮細胞におけるPLA_2活性の測定:卵管膨大部上皮のPLA_2活性は、卵管峡部の活性と比較し有意に高かった。この部位による差異は卵管のPG濃度が峡部より膨大部において高いとする報告と一致したことより、膨大部上皮のPLA_2活性が卵管のPG合成に重要な役割を果たしていることが示唆され、この結果は下記の雑誌に掲載された。2.家兎卵管膨大部上皮PLA_2活性の卵巣性ステロイドによる調節:去勢後の家兎にエストロゲン(E)、プロゲステロン(P)およびEに引き続くPの投与を行い非投与群と比較した。Eは家兎卵管膨大部上皮のPLA_2活性を上昇させ、PはEの前処置下にそのPLA_2活性を減少させることが示された。

この結果より、卵巣性ステロイドは家兎卵管膨大部上皮のPLA_2活性を介してPG合成を調節し、排卵後の平滑筋収縮や線毛運動を制御している可能性が示唆された。この結果は下記の雑誌に掲載された。卵管におけるプロスタグランディン(PG)合成の解明を目的として、PG合成の律速酵素であるホスホリパーゼA_2(PLA_2)活性を測定し、さらにPLA_2活性の卵巣性ステロイドによる調節につき検討した。1.家兎卵管上皮細胞におけるPLA_2活性の測定:卵管膨大部上皮のPLA_2活性は、卵管峡部の活性と比較し有意に高かった。この部位による差異は卵管のPG濃度が峡部より膨大部において高いとする報告と一致したことより、膨大部上皮のPLA_2活性が卵管のPG合成に重要な役割を果たしていることが示唆された。2.家兎卵管膨大部上皮PLA_2活性の卵巣性ステロイドによる調節:去勢後の家兎にエストロゲン(E)、プロゲステロン(P)およびEに引き続くPの投与を行い非投与群と比較した。Eは家兎卵管膨大部上皮のPLA_2活性を上昇させ、PはEの前処置下にその活性を減少させることが示唆された。