hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ORP11はどのようにしてNPC細胞のコレステロール蓄積を軽減するのか

ニーマン・ピック病C型(Niemann-Pick disease type C: NPC)の原因遺伝子産物NPC1は、エンドゾーム系からのコレステロールの排出に必要な膜蛋白質であり、欠損細胞では後期エンドゾーム・ライソゾーム(LE/Lys)にコレステロールが蓄積する。一方、ORP (OSBP-related protein)ファミリーは、OSBP (oxysterol-binding protein)とそのホモログ(ORP111)計12種類の蛋白質からなり、その各々が細胞の特定の場所で、特定の脂質のセンサーまたはキャリアーとして働くことが明らかになりつつある。われわれはこれまでに、NPC1欠損CHO細胞にORP11を過剰発現するとコレステロールの蓄積が減少・消失すること、ORP11は低分子量G蛋白質Rab9と複合体を形成することを発見した。本研究の第一の目的は、ORP11がLE/Lysからのコレステロール排出を促進する機序を明らかにすることである。この目的に向かって、ORP11とRab9の結合様式をさらに詳細に検討し、結合に必要なORP11の配列部位を同定し、さらにその結合は直接であり介在蛋白質は不要であることを示した。また、NPC1欠損CHO細胞ではコレステロール以外に糖脂質もLE/Lysに蓄積するが、ORP11を過剰発現させることで糖脂質の蓄積も軽減することがわかった。これらの結果はORP11が(非小胞性輸送ではなく)Rab9依存性の小胞輸送を活性化することを示唆する。これまでの主要な結果は、以下の3点に要約される。第一に、Rab9の結合に必要なORP11の配列部位を同定した。ORP11は2つの脂質結合部位PHD (pleckstrin homology domain)とORD (OSBP-related domain)をそれぞれN末端とC末端に持つ。PHDとORDに挟まれた177アミノ酸の配列をMidseqと呼ぶ。ORDを欠失するリコンビナント、ORPとMidseqの両方をの各々を欠失するリコンビナントを作成し、GFP標識Rab9との共免沈実験を行ったところ、Rab9はMidseqに結合することが判明した。このことはRab9とORP11の結合は、ORP11の脂質結合能に依存しないことを示唆する。第二に、Rab9とORP11が直接結合することをGST (glutathione-S-transferase)融合蛋白質を用いたin vitroの結合実験で証明した。具体的には、Rab9-GSTから切り出したRab9は、グルタチオン・ビーズに固相化したMidseq-GSTに結合した。第三に、NPC1欠損CHO細胞にORP11を過剰発現させると糖脂質の蓄積も軽減することをBODPY標識ラクトシルセラミドをプローブとして証明した。すなわちORP11が(非小胞性輸送ではなく)Rab9依存性の小胞輸送を活性化することが示唆された。これらの結果は、ORP11がLE/Lysからの脂質排出を促進する機序を明らかにする上で重要な知見であり、研究はおおむね順調に進んでいると言える。NPC1欠損CHO細胞においてORP11がLE/Lysからのコレステロール排出を促進する機序について「ORP11がRab9のエフェクターとして脂質の小胞輸送を促進する」という仮説を設定し、その検証を試みる。その一つの手段としてORP11/Rab9複合体に含まれる他の蛋白質の同定をめざす。この複合体に含まれる蛋白質の第一の候補としてORP11との結合活性が報告されているORP9に注目している。始めに、ORP9はORP11/Rab9複合体に含まれるのか否かを共免沈実験などで解析する。次にORP11上のORP9結合部位を明らかにし、Rab9結合部位と分離できるか否かを検討する。さらに、NPC1欠損CHO細胞でのORP11過剰発現の効果をORP9のdominant negative formで阻害できるか否かを検討する。ORP9以外の候補蛋白質の同定を目的として、ORP11-GST融合蛋白質をプローブとしたORP11/Rab9複合体の精製を試みる。具体的には、ORP11-GSTをグルタチオン・ビーズに固相化したカラムを作製し、HepG2細胞抽出物からORP11/Rab9複合体を回収する。これに含まれる蛋白質を質量分析により同定する。得られた蛋白質おのおのについて、i)それらを6xHis融合蛋白質として作製し、in vitroでの複合体再構成実験を試みるのと並行して、ii)siRNAknockdownがNPC1依存性コレステロール輸送に及ぼす効果を検討する。

本研究の第一の目的は、ORP11がLE/Lysからのコレステロール排出を促進する機序を明らかにすることである。この目的に向かって、ORP11とRab9の結合様式をさらに詳細に検討し、結合に必要なORP11の配列部位を同定し、さらにその結合は直接であり介在蛋白質は不要であることを示した。また、NPC1欠損CHO細胞ではコレステロール以外に糖脂質もLE/Lysに蓄積するが、ORP11を過剰発現させることで糖脂質の蓄積も軽減することがわかった。これらの結果はORP11が(非小胞性輸送ではなく)Rab9依存性の小胞輸送を活性化することを示唆する。これまでの主要な結果は、以下の3点に要約される。第一に、Rab9の結合に必要なORP11の配列部位を同定した。ORP11は2つの脂質結合部位PHD (pleckstrin homology domain)とORD (OSBP-related domain)をそれぞれN末端とC末端に持つ。PHDとORDに挟まれた177アミノ酸の配列をMidseqと呼ぶ。ORDを欠失するリコンビナント、ORPとMidseqの両方をの各々を欠失するリコンビナントを作成し、GFP標識Rab9との共免沈実験を行ったところ、Rab9はMidseqに結合することが判明した。このことはRab9とORP11の結合は、ORP11の脂質結合能に依存しないことを示唆する。第二に、Rab9とORP11が直接結合することをGST (glutathione-S-transferase)融合蛋白質を用いたin vitroの結合実験で証明した。具体的には、Rab9-GSTから切り出したRab9は、グルタチオン・ビーズに固相化したMidseq-GSTに結合した。第三に、NPC1欠損CHO細胞にORP11を過剰発現させると糖脂質の蓄積も軽減することをBODPY標識ラクトシルセラミドをプローブとして証明した。すなわちORP11が(非小胞性輸送ではなく)Rab9依存性の小胞輸送を活性化することが示唆された。これらの結果は、ORP11がLE/Lysからの脂質排出を促進する機序を明らかにする上で重要な知見であり、研究はおおむね順調に進んでいると言える。NPC1欠損CHO細胞においてORP11がLE/Lysからのコレステロール排出を促進する機序について「ORP11がRab9のエフェクターとして脂質の小胞輸送を促進する」という仮説を設定し、その検証を試みる。その一つの手段としてORP11/Rab9複合体に含まれる他の蛋白質の同定をめざす。この複合体に含まれる蛋白質の第一の候補としてORP11との結合活性が報告されているORP9に注目している。始めに、ORP9はORP11/Rab9複合体に含まれるのか否かを共免沈実験などで解析する。次にORP11上のORP9結合部位を明らかにし、Rab9結合部位と分離できるか否かを検討する。さらに、NPC1欠損CHO細胞でのORP11過剰発現の効果をORP9のdominant negative formで阻害できるか否かを検討する。
コークス炉ガスからの水素分離・精製プロセスの開発に関する基礎研究

本研究は、水素を多量に含有するコークス炉ガス(H_2-CH_4-CO)からの新規な水素・分離精製プロセスの開発を目指し、高温還元雰囲気下で使用可能なプロトン導電性固体電解質SrZr_<1-x>Y_xO_3に着目し、電気化学的手法による高温水素含有混合ガスからの水素分離・精製を目的とした。本年度は、水素分離材料であるプロトン導電性固体電解質SrZr_<1-x>Y_xO_3のプロトン導電性の検討、さらに水素分離時の電圧の測定を行い、以下の知見が得られた。(2)SPS法(1300°C,4min)で作製したSrZr_<0.9>Y_<0.1>O_3は、通常の固相焼結(1600°C,20h)の試料よりも水素雰囲気において高い導電性を示すことがわかった。また、湿潤雰囲気における導電率は乾燥雰囲気の値よりも高いこともわかった。(3)SPSで作製したSrZr_<0.9>Y_<0.1>O_3を用いて、800°Cにおける水素分離の電圧を測定したところ、電流10mA cm^<-2>でセル電圧は約5Vと高いことがわかった。また、その際の過電圧は1Vより低く、試料電解質の電気抵抗が高いということもわかった。今後、省エネルギー・高効率での水素分離の実現のために、試料の薄膜化により電気抵抗を低く、さらに電極触媒の最適化により過電圧を低くすることが課題である。本研究は、水素を多量に含有するコークス炉ガス(H_2-CH_4-CO)からの新規な水素・分離精製プロセスの開発を目指し、高温還元雰囲気下で使用可能なプロトン導電性固体電解質SrZr_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>に着目し、電気化学的手法による高温水素含有混合ガスからの水素分離・精製を目的とした。本年度は、水素分離材料であるプロトン導電性固体電解質の試作と物性評価を行い、以下の知見が得られた。(2)SPS法(1400°C,5min.)で作製したSrZr_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>は、通常の固相焼結(1580°C,10h)の試料よりも水素雰囲気において高い導電性を示すことがわかった。また、SPS法の処理温度の上昇とともに試料が緻密化し、導電性が向上することを見出した。(3)SrZr_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>を固体電解質として用いた水素濃淡電池における起電力測定から、SPS法(1400°C,5min.)で作製した試料はイオン輸率がほぼ1となり、試料の電子伝導性が小さいことがわかった。次年度は、作製した試料を用いて電気化学的手法による高温水素含有混合ガスからの水素分離・精製実験を行い、プロトン導電性固体電解質SrZr_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>の水素分離・精製の有効性を実証する。
細粒度履歴情報をリアルタイムに活用するプログラミング支援環境の研究

プログラミングの教育は演習を中心に行われており,演習による知識の定着の度合いを評価するために,成果をレポートとして提出させる場合が多い.レポートは演習の最終結果を確認することはできるが,学習者がソフトウェアを完成させていく過程や,その途中でどのような問題に直面し,どのように対処したかを教授者が知ることは難しい.本研究ではEclipseと連携して,学習者のプログラミングの細粒度履歴をリアルタイムに収集し,ネットワークで接続されているサーバに蓄積することにより,ソフトウェア開発演習を支援する環境を構築した.本研究ではソフトウェア統合開発環境(IDE:Integrated Development Environment)と連動し、多数の学習者の細粒度履歴情報(プログラムの更新履歴)を取得し、得られた情報をリアルタイムに解析することにより、開発中のプログラムの悪所を指摘する環境を構築することを目標としている。本年度は研究計画に基づき、研究動向調査や技術調査、環境構築及びプロトタイプシステムの開発を中心に研究開発を実施した。研究用のシステムの開発状況については、コア技術となる細粒度履歴収集用の基盤については連携する研究者との定期的な打ち合わせを通じて、良好な開発チームを構成することができている。情報収集用のサーバーソフトウェアについては、プロトタイプシステムの構築を完了し、次年度に予定されている大規模実験に耐えうる品質であることが確認できている状況にある。クライアントシステムについては、世の中で広く使われているIDEであるEclipseを対象として、その細粒度履歴を収集するための機構をプラグインとして実現することができた。これについては、試験運用を行い次年度の実験に耐えうる品質であることが確認できている。本研究はソフトウェア開発環境(IDE:Integrated Development Environment)と連携し、学習者のプログラミング作業を細粒度で収集し、それらを分析することで学習者の開発スキルの向上や、初学者が陥りやすい悪所を明らかにすることを目指している。本年度は研究計画に基づき、昨年度に引き続き研究動向の調査を行った。開発の進捗については、研究計画におけるPhase 1をおおむね達成することができている。現在はPhase 2の開発に入っている。本研究はソフトウェア統合開発環境(IDE:Integrated Development Environment)を用いて、学習者のプログラミングプロセスを細粒度で収集、蓄積を行うと共に、収集した情報を細粒度情報をリアルタイムに分析、フィードバックすることで、プログラミングの初期段階からソフトウェア工学的観点に則り、段階的かつ継続的にソフトウェア品質についての教育を支援する環境の構築することを目的としている。今年度は当初計画に基づいて、前年度に引き続きPhase2(細粒度履歴情報をリアルタイムに解析するエンジン、品質定量化のためのルールセットやメトリクス)の開発を実施し、完了した。これにより、システムは研究計画の当初の目標をおおむね達成した。具体的には、学習者のプログラミングの過程を学習者の関与無しにリアルタイムに分析し、その結果を学習者のIDEに即座に反映し、反映された分析結果に対して学習者がどのように反応したのかという、学習者の一連のプログラミング行動を本システムで一貫して追跡することが可能となった。また、開発したシステムの適用実験を行うことにより、システムの有効性や処理性能的な問題点についても明らかになった。プログラミングの教育は演習を中心に行われており,演習による知識の定着の度合いを評価するために,成果をレポートとして提出させる場合が多い.レポートは演習の最終結果を確認することはできるが,学習者がソフトウェアを完成させていく過程や,その途中でどのような問題に直面し,どのように対処したかを教授者が知ることは難しい.本研究ではEclipseと連携して,学習者のプログラミングの細粒度履歴をリアルタイムに収集し,ネットワークで接続されているサーバに蓄積することにより,ソフトウェア開発演習を支援する環境を構築した.予備実験で得られた細粒度履歴のデータが膨大であるため、得られたデータを知見にまとめる作業に手間取ったため、開発環境の開発が遅延し、大学の講義期間の制約上、被験者を集めることに支障が生じたため、年度内にPhase 2のフィールドテストの実施を行うことができなかった。ソフトウェア工学開発方針については明確化されているため、協力者の増員等のリソース増強施策により、速やかな開発の完了とフィールドテストを実施する。研究代表者が以前に開発した、類似のツールの再利用等も積極的に実施する。当初計画では「研究動向調査」「技術調査・環境構築」「Phase1:システム設計」「Phase1:プロトタイプ開発・フィールドテスト実施」「成果発表」「Phase2:システム設計」の各項目を実施する予定であった。現状ではこれらのマイルストーンをおおむね達成し、現在はPhase2システム設計を実施している。次年度使用額が発生した主な原因については、研究成果の発表を行う国際会議が日本国内開催となったため、旅費の執行額が予算額を下回る結果となった。研究の進展状況については問題は生じていないため、来年度についても当初予定と同様に進めていく。今後はPhase2システムの実現に向けて、リアルタイム分析エンジンの基本設計、品質定量化のためのルールセットやメトリクスの検討をすみやかに行う。新たな定量化手法が構築できない場合には、研究代表者が以前に開発した静的なソースコード評価エンジンをリアルタイムな処理に適したものに改良することも検討する。これにより、H26年度中にプログラミングの細粒度履歴情報をリアルタイムに解析することにより、開発中のプログラムの悪所を指摘する環境を実現させる。次年度使用額については、当初の想定よりもコンピューターにかかる負荷が大きいことが判明したため、サーバの増強や開発用コンピュータの取得等に充当し、研究計画から遅延が発生しないように配慮する。現在、ウェブページの公開に向けて準備中。年度途中で研究代表者の所属変更があったというやむを得ない事情により、次年度使用額が発生した。

具体的には物品費として計上していたサーバーマシン等の取得が年度内に完了しなかったこと、人件費としてソフトウェア開発補助を依頼する予定であった学生が所属変更により雇用できなかったことが主な要因である。サーバーマシンの取得にあたっては専用の設置場所や回線の確保が必要となることから、現在関係部署と調整を行っており、環境が整備でき次第、速やかに取得を行う予定としている。人件費については開発補助を依頼する学生の選定を現在おこなっており、平成25年度、平成26年度とあわせて今年度に開発補助を依頼する予定としている。
肢体不自由特別支援学校の教職員や保護者等における腰部の負担軽減に関する研究

肢体不自由特別支援学校の教職員や児童生徒の保護者にとって、肢体不自由のある児童生徒の介助の身体的ストレスは少なくない。実際、教職員や家族が腰痛を抱えている場合が多い。床やベッドと車椅子間の移乗、自動車の座席と車椅子間の移乗の補助や、トイレ動作や入浴などには介助が必要である。そして子供たちは年々身体的に成長を遂げていく一方、介助量が増えていくという現実もある。そこで本研究は、肢体不自由特別支援学校において子供たちを取り巻く環境要因に着目し、介助者である教職員や家族の健康維持と予防を考慮し、介護時の腰部負担軽減を目指す。その際、ロボットスーツを着用しその効果を生理学的に検討し、実際に使用できる根拠を示し、肢体不自由特別支援学校や家庭での適用につなげることを目的とする。本研究は、肢体不自由特別支援学校の教職員、整形外科や小児科医師、および人工知能グループの3つのチームで共同して実施する。初年度である本年度は、筑波大学人間系倫理員会で承認を得たあと、10月にロボットスーツを制作しているサイバーダイン社と契約し、着用のための講習会を受講した職員のみが試用し、感触を確かめた。本研究で用いているロボットスーツは、ロボットスーツHAL介護支援用腰タイプ(以後、ロボットスーツ腰HAL)である。その結果、非常に助けになり一度着用するとやめられないと述べる職員もいれば、それほど効果が感じられなかったという職員もおり、一定の傾向が認められなかった。その後、もう一回講習会を実施し、10名以上の職員が受講し、現在かわるがわる試用し、様子を確かめている段階である。今年度は、客観的に心拍数を中心的な指標として、腰HALの使用時と使用していないときの差を測定する予定である。倫理委員会での承認が9月におり、すぐに10月にはロボットスーツを制作しているサイバーダイン社と契約し、11月からは講習会を受講した職員の試用が始まったが、スタートが遅れたのが大きな理由と考えられる。夏休み前までに、10人を超す職員での使用を終了し、夏休み中に実験計画をたて、実際の肢体不自由児への介助に関して、生理学的指標を用いて、ロボットスーツ腰HALの効果を検証する予定である。ロボットスーツ腰HALのレンタル料金に端数が生じ、その結果85円の予算が残った。85円での必要な予算の消化が困難だったため、次年度に繰り越し、必要な資金にする予定である。
メディエータータンパク質のバイオセンサーへの利用

3種類の高分子化合物(血清アルブミン、ポリエチレンイミン、ポリアリルアミン)にフェロセンを共有結合で修飾し、フェロセン修飾ポリマーを合成した。これらのポリマーを酵素(グルコースオキシダーゼ)とともに電極上に固定して、電子メディエーター型酵素センサーを作製した。これらのポリマーはいずれも電子メディエーターとして機能したが、ポリエチレンイミン誘導体が最も優れた性能を示した。また、アビジン・ビオチン系を利用した酵素累積膜の調整と電子メディエーターの導入に関する検討を実施した。ビオチンで標識されたグルコースオキシダーゼまたは乳酸オキシダーゼとアビジンを交互に電極表面に固定化することにより、酵素またはアビジンの単分子層から構成される酵素累積膜の調整に成功した。このようにして作製した酵素センサーの出力信号(電流値)は、電極上に累積された酵素の層数にほぼ直線的に依存し、本法は酵素センサーの出力信号の制御法として有用であることが判明した。この電極を用いて、グルコース溶液中に電子メディエーターを共存させて測定を行うと、脱酸素下でメディエーターを介した酵素反応が進行することが確認された。その際の電流値も電極上の酵素累積数の増大とともに増加することが分かった。さらに、酵素・アビジン・電子メディエーター三元複合体の調整のための修飾アビジンの合成を実施した。
漁具挙動の数値解析を用いた駆け廻し式底曳網における最適操業法の導出

運用漁具の中でも操業過程における漁具挙動の把握が特に困難な駆け廻し式底曳網に対して,数値シミュレーションにより操業中における漁具全体の水中形状の変化および漁具の局所荷重を詳細に把握する手法を構築した.実操業実験により,操業中における航跡や曳綱繰出し長および巻上げ速度等の操業情報と,網口深度や漁船と漁具の直線距離といった漁具挙動の断片情報を測定し,得られた操業情報を元にした数値シミュレーション計算を行い,漁具挙動の実測値との比較検証を行った。その結果,規模の異なる2種類の駆け廻し網を対象とした実験において,計算値は実測値とよく一致し,その妥当性が示された.さらに,左右曳綱に作用する張力およびウィンチの巻上げ速度から操業時の左右ウィンチのエネルギー負荷を,漁具各部の移動量および漁具各部が海底から受ける摩擦力から駆け廻し漁具が海底に及ぼすエネルギーを,それぞれ定量化する手法を構築した.網着底時の曳網距離がほぼ同等であり漁具巻上げ時間の異なる2回の操業試験において,それらの操業情報を元にした計算結果を比較した.その結果,巻上げ所要時間の短い操業ではウィンチの総エネルギー負荷はより高くなる一方で,漁具が海底に及ぼすエネルギーはより低くなることが明らかとなった.運用漁具の中でも操業過程における漁具挙動の把握が特に困難な駆け廻し式底曳網に対して,数値シミュレーションにより操業中における漁具全体の水中形状の変化および漁具の局所荷重を詳細に把握する手法を構築した.実操業実験により,操業中における航跡や曳綱繰出し長および巻上げ速度等の操業情報と,網口深度や漁船と漁具の直線距離といった漁具挙動の断片情報を測定し,得られた操業情報を元にした数値シミュレーション計算を行い,漁具挙動の実測値との比較検証を行った。その結果,規模の異なる2種類の駆け廻し網を対象とした実験において,計算値は実測値とよく一致し,その妥当性が示された.さらに,左右曳綱に作用する張力およびウィンチの巻上げ速度から操業時の左右ウィンチのエネルギー負荷を,漁具各部の移動量および漁具各部が海底から受ける摩擦力から駆け廻し漁具が海底に及ぼすエネルギーを,それぞれ定量化する手法を構築した.網着底時の曳網距離がほぼ同等であり漁具巻上げ時間の異なる2回の操業試験において,それらの操業情報を元にした計算結果を比較した.その結果,巻上げ所要時間の短い操業ではウィンチの総エネルギー負荷はより高くなる一方で,漁具が海底に及ぼすエネルギーはより低くなることが明らかとなった.今日の漁業分野では,曳網や旋網などの運用漁具における未成熟個体・漁獲非対象種の混獲,そして近年の燃料油高騰による漁業者への打撃を受けて漁船の省エネルギー化が重要課題となっている.本研究は,運用漁具の中でも操業過程における漁具挙動の把握が特に困難な駆け廻し式底曳網を題材として,数値シミュレーションにより操業中における漁具全体の水中形状の変化および漁具の局所荷重を詳細に把握する手法を構築することである.本年度は,駆け廻し式底曳網の実操業試験による操業情報および漁具挙動の実測と,操業情報の実測値を元にした漁具挙動の数値シミュレーションの比較検討に重点を置いた実験解析フェーズに着手した.長崎県平戸市志々伎地区および鹿児島県鹿児島湾内にて行った実操業試験により,航跡および浮標位置,網口深度,漁船と漁具の直線距離を測定した.そして,漁船と浮標の移動ならびに漁具の繰出と巻揚の拘束条件を加え,漁具を構成する各微小要素に作用する張力,抗力,付加質量力,重力,浮力,摩擦力を算定する数値解析手法を開発した.操業実験によって得られた網の平均沈降速度は0.21-0.31m/sであり,どの操業においても着底に近づくにつれて減速する傾向にあった.計算値における網の沈降速度は0.26-0.28m/sの範囲を示し,実測値と同様に時間経過に伴う沈降速度の減速が見られた.網口高さは実測値で2.4-10m,計算値で2.5-9.1mの範囲で変化し,両者ともに着底直後に最も高く,巻揚開始前後に最も低くなり,揚網に近づくにつれて徐々に高くなるという傾向が見られた.漁船と漁具の直線距離においても十分な一致を示しており,本手法は駆け廻し式底曳網の挙動特性および操業負荷評価に有効であることが示された.来年度ではこれらの結果をふまえ,漁具の漁獲効率および操業負荷軽減を両立する操業法を検討していく.近年の漁業分野では,曳網や旋網などの運用漁具における未成熟個体・漁獲非対象種の混獲,曳網漁具の海底環境に及ぼす影響,燃油高騰に伴う操業の省エネルギー化などが重要課題となっている.本研究では,運用漁具の中でも操業過程における漁具挙動の把握が特に困難な駆け廻し式底曳網を題材として,数値シミュレーションにより操業中における漁具全体の水中形状の変化および漁具の局所荷重を詳細に把握する手法を構築する.今年度は,左右曳綱に作用する張力およびウィンチの巻上げ速度から操業時の左右ウィンチのエネルギー負荷を,漁具各部の移動量および漁具各部が海底から受ける摩擦力から駆け廻し漁具が海底に及ぼすエネルギーを,それぞれ定量化する手法を構築した.さらに,長崎県平戸市志々岐地区および鹿児島県鹿児島湾内にて行った網規模および操業方法の異なる駆け廻し網に対し,操業試験で得られた漁具挙動の解析を進め,数値シミュレーションを行った.

網口深度,網沈降速度,網-漁船間の直線距離について計算値は実測値とよく一致し,網規模および操業方法の異なる駆け廻し網に関しても計算結果の妥当性が示された.鹿児島湾の駆け廻し網にて行われた,網着底時の曳網距離がほぼ同等であり漁具巻上げ時間の異なる2回の操業試験において,それらの操業情報を元にした計算結果を比較した.その結果,巻上げ所要時間の短い操業ではウィンチの総エネルギー負荷はより高くなる一方で,漁具が海底に及ぼすエネルギーはより低くなることが明らかとなった.
文学雑誌『若草』における読者階層の形成と混交をめぐる総合的研究

投稿を主眼とする文芸雑誌『若草』について、文学傾向と、投稿者の動向について調査・考察した。プロレタリア文学から新感覚派まで、さまざまな傾向の作家を集めたことにより、多くの読者を集め、作家の収入を一面で支えた。投稿者の傾向は、作家になることを目指すのではなく、趣味を同じくする仲間を探し、同人誌を起こすなど、横のつながりを作っていた。雑誌としては二流とされたが、文学という場を側面から支えていた。本研究では、『若草』の研究基盤を整え、作家や文芸思潮を横断した具体的分析を行い、文学研究の方法論に接続することを目的としている。本年度は、『若草』の閲覧の便宜をはかったうえで、各研究者が、資料の調査・解読を行った。具体的な活動は、以下の通りである。1、『若草』本文のPDFを作成し、本研究に携わる研究者が閲覧できる状況を整えた。2、総目次のデータ入力を進めた。3、研究会を以下の通り開催した。●第1回(2014年4月26日(土)、慶應義塾大学大学院校舎343d教室)/発表者:井原あや氏(亜細亜大学非常勤講師)「『若草』の作家と読者たち」●第2回(2014年7月19日(土)、日本大学文理学部会議室B)/1発表者:矢部真紀氏(東洋大学東洋学研究所客員研究員)「1920年代における「若草」編集方針の変遷ー「新しさ」と「現代」を手がかりにー」2『若草』第1巻講読(第1巻13号)、コメンテーター:太田知美氏(トゥールーズ・ル・ミライユ第2大学准教授)●第3回(2014年12月14日(日)、日本大学文理学部会議室B)/発表者:村山龍氏(慶應義塾大学大学院後期博士課程)「モダニズムとプロレタリア文学の接合ー「若草」第8巻を中心にー」/発表者:尾崎名津子氏(日本大学文理学部非常勤講師)「待たれる「乞食学生」」以上から、参加する作家の分布、ジェンダー的観点からの雑誌の意義、戦後への接続などが明らかになった。本年度の活動として、(1)『若草』目次入力、(2)定例研究会開催を行った。『若草』に関する基礎情報の整理を行い、作家や文芸思潮を横断した方法論を視野に入れながら、具体的分析を行うのが本研究の目的である。下記定例研究会では、小説、短歌、文芸時評、映画について、各作家の執筆スタンスや、読者参加と雑誌の権力様態についての分析を進めた。●第4回例会(2015年4月25日(土)14:0018:00、日本大学文理学部)小長井涼氏(日本大学大学院後期博士課程)「新興短歌と「若草」の読者」、竹内瑞穂氏(愛知淑徳大学)「「若草」の波紋ー読者欄の論争を読むー」●第5回例会(2015年9月19日(土)14:0018:00、日本大学文理学部)小川貴也氏(日本大学大学院博士前期課程)「「座談室」の拡大と変容ー『若草』五巻前後における<記者様>の介入を手がかりに」、服部徹也氏(慶應義塾大学大学院後期博士課程)「女工とモダン・ガールー林芙美子を視座に投稿欄を読む」●第6回例会(2015年12月19日(土)14:3018:00、日本大学文理学部)澤本知彦氏・鈴木孝典氏・鈴木友梨江氏・小川貴也氏・小長井涼氏(日本大学大学院)「『若草』と林芙美子ー初期テクストにおける文体の変遷ー」、松本和也氏(信州大学)「昭和一〇年代文芸時評からみた『若草』文壇時評」●第7回例会(2016年2月13日(土)14:0018:00、工学院大学新宿校舎)徳永夏子氏(日本大学他非常勤講師)「初期『若草』と女性の書き手ー『女学世界』を媒介としてー」、吉田司雄氏(工学院大学教授)「教養としての映画ー「若草」にみる外国映画受容ー」、島村輝氏(フェリス女学院大学教授)「太平洋戦争開戦という「時局」ー「十二月八日」「律子と貞子」を中心にー」、井原あや氏(大妻女子大学他非常勤講師)「復刊後の「若草」ー新人小説コンクール・早船ちよを中心にー」『若草』の目次データベース化の準備としての入力作業は、概ね計画通り進捗している。ゲストを招いた定例研究会においては、小説、短歌、文芸時評、映画という多様なジャンルへの目配りができた。太宰治や林芙美子といった個別の作家の営為の分析、動態的な読者の分析、また雑誌の欄を横断した時代の文学モードの分析は、具体的な事例の発掘だけでなく、方法論的の探究にも寄与するところがあったと言える。2016年5月3日(火)に、トゥールーズ・ジャン・ジョレス大学研究棟D31号室において、これまで2年間の成果をふまえ、国際シンポジウム「雑誌『若草』ー1920年代から1940年代までの文学と文化ー」を開催した。日仏の研究者の発表に、ディスカッサントとしてクリスティヌ・レヴィ氏を交え、討議を行った。内容の概要は以下の通りである。太田知美氏、小平麻衣子

「雑誌『若草』と1920年代から1940年代までの日本の雑誌界の紹介」、徳永夏子氏「初期『若草』と女性の書き手」、サンドラ・シャール氏「『若草』におけるモダンガール」、吉田司雄氏「教養としての映画」、ブリジット・ルフェーブル氏「1930年代の野上弥生子」、島村輝氏「太平洋戦争開戦という「時局」」、ジェラルド・プルー氏「『若草』におけるエキゾティズム」、井原あや氏「復刊後の「若草」」。『若草』についての個別の事例だけではなく、日仏の雑誌の比較などに話題が及び、研究者の交流も深まった。定期研究会としては、2016年7月16日(土)14:0018:00に(慶應義塾大学三田キャンパス南校舎442教室)、土田俊和氏と大川内夏樹氏の2名の研究発表、2016年9月17日(土)14:0018:00に(慶應義塾大学三田キャンパス南館5階会議室)、清松大氏、滝口明祥氏の2名の研究発表を行った。表紙絵の竹久夢二について、〈青年〉表象、戦中のマンガ表象、井伏鱒二作品についてなどの発表がなされ、『若草』の多様性について検討し、一定の成果を上げた。目次データの整備については、引き続き行い、また、成果としての論集の発行に向けて、準備を行った。投稿を主眼とする文芸雑誌『若草』について、文学傾向と、投稿者の動向について調査・考察した。プロレタリア文学から新感覚派まで、さまざまな傾向の作家を集めたことにより、多くの読者を集め、作家の収入を一面で支えた。投稿者の傾向は、作家になることを目指すのではなく、趣味を同じくする仲間を探し、同人誌を起こすなど、横のつながりを作っていた。雑誌としては二流とされたが、文学という場を側面から支えていた。理由としては、以下が挙げられる。資料のPDF化によって、各研究者の閲覧の便宜を供し、研究の基盤が整ったこと。将来のデータベース化を視野に入れた、総目次の入力、ページ数の確認が進捗したこと。ゲストを招いた複数回の研究会によって、『若草』の多方面にわたる特色が明らかになったこと。平成28年度は、5月に国際シンポジウム「雑誌『若草』ー1920年代から1940年代までの文学と文化ー」を、フランストゥールーズ・ジャン・ジョレス大学にて行う予定にしている。フランス側ゲストを交え、国際的な雑誌研究、あるいはモダニズム研究の成果としたい。また、定例研究会も予定しており、研究発表の充実をはかりたい。目次データについては、公開を前提とした最終段階として整理を進める。日本近代文学総目次のデータ入力は、データベース公開を目的として、引き続き行う。『若草』は、多くの作家が寄稿し、個人全集未収録の資料もあるため、データベースの公開ができれば、多くの作家研究に寄与するところがあると考える。雑誌の性格の分析についても、引き続き、読者層、ジェンダー偏差、文化表象などの観点から、各研究者が資料収集と分析を続けるとともに、外部ゲストの招聘を計画通りに行う。目次データ入力に必要とした時間数が計画より少なく、人件費が縮小したためである。研究発表についても、大学院生の発表者が多くを占めたため、謝礼金の発生が当初の予定より少なく抑えられることになった。雑誌本文のPDF化が、予定よりも少ない時間数で完了したため、また、総目次データ入力について確認事項が多く、予定より進捗が遅れたため、人件費支出が予定より少なくなった。調査のための旅費については、各研究者の研究テーマに調査の必要が生じなかったため、次年度送りとした。平成28年度は、国際会議を予定しており、ゲストが当初の予定より増加していることなどから、計画以上の支出が予想されるので、それに充てる。また、最終年度として、目次データベースの整理に伴う人件費、公開に伴う諸費用が追加で発生する予定であるので、それに充てる。人件費については、作業者の数を確保することで、出来るだけ作業を早めに進めたい。
痛みの慢性化のきっかけとなる脳への細胞分子伝達メカニズムの解明

本年度は、昨年度に引き続き、術後遷延性疼痛モデルを作成し、そのタイムコースに応じてサイトカインがどのように変動するかの分析を行った。そのために、ワイルドタイプの動物と、各種KOマウスを使用した。分析したのは、サイトカインとケモカイン約30種であり、疼痛行動の減弱しているKOマウスにおける発現パターンと、ワイルドタイプの発現パターンに顕著な違いを認めた。術後遷延性疼痛モデルの脳内の活動がどのような変化をきたしているかを分析するために、術後遷延性疼痛モデルの術後2日目(急性期)、4週後(慢性期)についてマンガン造影MRIの撮像を行った。その結果、各部位の活動性について有意な差を認めなかったが、その活動パターンについては、2日目、4週間後については手術前に比べて顕著な差を認めた。さらに、鎮痛薬の薬効を見るための実験を行った。鎮痛薬としてはブプレノルフィン、メロキシカム、ガバペンチンを用いた。ブプレノルフィンは、4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から12時間おきに4回、0.1mg/kgの投与を行った。メロキシカムは、2日後と4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から24時間おきに2回、5mg/kgの投与を行った。ガバペンチンは、4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から12時間おきに4回、100mg/kgと10mg/kgを異なるグループに投与した。疼痛行動の評価を行ったところ、機械刺激に対する疼痛閾値は投与個体と非投与個体の間で有意な差を認めた。疼痛行動評価を行った個体以外を用いて、マンガン造影MRIを撮像したところ、ブプレノルフィン投与個体の脳内活動パターンは手術前の脳内活動パターンに近い傾向を呈した。ガバペンチンの用量の違う2つのグループでも異なる傾向を示した。これらの結果については、明らかに違いを認めている、その定量化を検討していく必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。LPSを腹腔内投与することで、痛覚過敏状態が2週間にわたって持続することを明らかにした。その痛覚過敏は遺伝子Xのノックアウトマウス、遺伝子Yのノックアウトマウスにおいてワイルドタイプに比べ優位に軽度である事を明らかに出来た。ワイルドタイプにおいてLPS投与後の脳のプレリミナリーな検討で、脳内の免疫細胞の中の特に単球が非投与群に比べて増加傾向になることが示唆された。我々の仮説である、脳内の免疫担当細胞の変化が慢性痛を誘導するきっかけとなるという説を支持する可能性がある。LPSモデルについては引き続き単球の動きに着目した薬剤投与研究を行う予定である。マウスの足底に強い炎症をひきおこす外科的な介入方法を考案した。ワイルドタイプでは従来法であるVon Frey Filamentを用いた行動評価で、術直後から痛覚過敏状態がはじまり、その行動の変化はあるものの痛覚過敏そのものは8週間持続することを確認した。さらに、Myd88-KO, TRIF-KOマウスを用いて同様のモデルを作成した結果、末梢の浮腫はワイルドタイプ同様に認めるものの、行動評価においては急性期でMyd88-KOマウス、TRIF-KOマウスが疼痛行動が減弱していることと、慢性期ではMyd88-KOの疼痛行動が顕著に減弱し、TRIF-KOマウスも減弱するものの、それに比しても有意に減弱することを確認した。本成果についてはSfN2016にて発表した。強炎症モデルの疼痛行動の強く生じているワイルドタイプの個体と、Myd88-KOマウスについて、高解像MRIの研究に着手した。強い炎症を伴う動物モデルを作製することで、従来なしえなかった同一個体で急性期の痛みと慢性期の痛みを評価可能にすることができた点と、そのモデルについて国際会議で発表できる体制になった点から評価できると考える。本年度は、昨年度に投与後に疼痛行動が生じることが確認できたLPSモデルについては、その免疫関連物質の変動と鎮痛薬とステロイド投与による変化を確認するために実験を行い、解析を終了した。LPS投与によって、IL-1β、IL-6、IL-10、MIP-1α、MIP-1β、TNF-α、GM-CSFの有意な上昇を認めた。LPSと同時にモルヒネ、プレドニゾロンの投与を行ったところ、上記で有意な上昇を認めた免疫関連物質のうち、モルヒネ投与でMIP-1α、GM-CSFにおいて、プレドニゾロン投与でIL-6、MIP-1α、GM-CSFにおいてそれぞれの薬剤投与による有意な抑制効果を認めることが出来た。本年度は、昨年度から今年度初頭にかけて行った、MyD88-KOマウス、TRIF-KOマウスを用いて、強炎症モデルを作製し、その行動評価の結果、強炎症も出るが手術直後の急性痛、1ヶ月以上後の慢性痛の時期を同一個体で経時的に観察可能であることを証明し、KOマウスでは疼痛行動の抑制が認められたところまでの成果を、北米神経科学会(シカゴ、米国)で発表し、同一個体で2つの異なる痛みのフェーズで評価可能という点を評価された。さらに、脳画像による動物モデルの痛みの程度の定量評価を目指したマンガン造影MRIによる痛みの動物の画像評価を続行した。マンガンの投与量、投与タイミング、投与経路を異なる方法で行い、現状では静脈投与で2日前の投与が最も造影効果が高そうであるという状況で、来年度も引き続き取り組む予定である。

サイトカインの解析が終了し、きっかけになる候補分子同定を目的とした、次世代シークエンサーを用いた分析に着手できたため本年度は術後遷延性疼痛モデルを作成し、そのタイムコースに応じてサイトカインがどのように変動するかの分析を行った。そのために、ワイルドタイプの動物と、各種KOマウスを使用した。分析したのは、サイトカインとケモカイン約30種で、詳細な解析は、次年度にも継続して行う予定であるが、疼痛行動の減弱しているKOマウスにおける発現パターンと、ワイルドタイプの発現パターンに顕著な違いを認めた。術後遷延性疼痛モデルの脳内の活動がどのような変化をきたしているかを分析するために、術後遷延性疼痛モデルの術後2日目(急性期)、4週後(慢性期)についてマンガン造影MRIの撮像を行った。その結果、プレリミナリーな解析では、各部位の活動性について有意な差を認めるに至っていないが、その活動パターンについては、2日目、4週間後については手術前に比べて顕著な差を認めた。さらに、鎮痛薬の薬効を見るための実験を行った。鎮痛薬としてはブプレノルフィンを用い、4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から12時間おきに4回、15mg/kgの投与を行った。疼痛行動の評価を行ったところ、機械刺激に対する疼痛閾値は投与個体と非投与個体の間で有意な差を認めた。疼痛行動評価を行った個体以外を用いて、マンガン造影MRIを撮像したところ、ブプレノルフィン投与個体の脳内活動パターンは手術前の脳内活動パターンに近い傾向を呈した。これらの結果については、明らかに違いを認めているが、次年度に向けてはその定量化を検討していく必要がある。脳活動で、客観的な痛みの評価につながる知見を得ることができたため。本年度は、昨年度に引き続き、術後遷延性疼痛モデルを作成し、そのタイムコースに応じてサイトカインがどのように変動するかの分析を行った。分析したのは、サイトカインとケモカイン約30種であり、疼痛行動の減弱しているKOマウスにおける発現パターンと、ワイルドタイプの発現パターンに顕著な違いを認めた。その結果、各部位の活動性について有意な差を認めなかったが、その活動パターンについては、2日目、4週間後については手術前に比べて顕著な差を認めた。鎮痛薬としてはブプレノルフィン、メロキシカム、ガバペンチンを用いた。ブプレノルフィンは、4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から12時間おきに4回、0.1mg/kgの投与を行った。メロキシカムは、2日後と4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から24時間おきに2回、5mg/kgの投与を行った。ガバペンチンは、4週後にあたる個体に対し、撮像2日前から12時間おきに4回、100mg/kgと10mg/kgを異なるグループに投与した。
ジョセフソン電流の２次元磁界変調特性を使った超伝導量子干渉計ホログラム

超伝導素子のNb/AlOx/Nb構造のジョセフソン接合の接合面に平行に,二方向から外部磁界(Hx,Hy)を印加して,ジョセフソン超伝導電流の変調を行い,超伝導電流の二次元磁界変調特性を測定してきた。本研究では,Nb/AlOx/Nb接合を2個左右並列に接続した超伝導量子干渉計(SQUID)のジョセフソン超伝導電流Icの磁界変調Ic-(Hx,Hy)特性を詳しく調べることを目的とする。特に、超伝導量子干渉計に磁束が捕獲されたときの磁界変調特性の変化を調べる。
CD励起子法の新しい展開:単一官能基をもつ天然有機化合物への新規応用戦略

1.我々は単一の官能基を有する天然有機化合物の絶対立体化学を励起子キラリティー法で決定する新規戦略の開発に成功した。現在、さらに計算の信頼性向上のための研究を推進している。2.我々は、種々のラセミ体アルコールに不斉補助基のキラルカルボン酸を共有結合させてジアステレオマーエステルを得て、シリカゲルHPLCにより分離し、不斉補助基を切断し光学的に純粋なアルコールを得る方法の開発と種々の系への応用に成功した。この方法ではHPLCでジアステレオマーを明瞭に分離でき、得られた各ジアステレオマーは光学的に純粋であり、不斉補助基を切断して得られる化合物は光学純度100%である。3.我々は絶対配置既知の不斉補助基chiral dichlorophthalic acidを内部標準として、X線結晶解析を行い問題部分の絶対配置を決定する方法の開発と応用に成功した。この場合、重原子を含む必要は無く、得られる結果は全く明瞭である。4.さらに我々は最近、良く使用されるNMRの磁気異方性効果を用いた方法が適用できる理想的なキラルカルボン酸2-methoxy-2-(1-naphthyl)propionic acid(MαNP acid)の開発にも成功した。この方法は天然有機化合物の絶対構造研究に特に有用である。我々の開発したこの試薬は、Mosher試薬MTPAや、Trost試薬MPAなどよりも優れており、これらを凌駕している。5.我々はさらにこのキラルカルボン酸MαNP acidが種々のアルコール類の不斉識別能力に優れ、光学分割に応用できることを明らかにした。6.以上に挙げたキラルカルボン酸MαNP acidの特徴から我々は最近、1H NMRあるいはMSを用いた新しい鏡像体過剰決定法の開発にも成功した。有機化合物の絶対構造を非経験的に決定する方法として、「円二色性励起子カイラリティー法」が有用である。この方法の欠点は、発色団間の相互作用を使用するため、適用が複数の官能基を持つ系に限られ、monoalcoholなど単一の官能基を持つ系に適用できないことであった。我々は今回、全く新しい概念と戦略に基づいて、単一の官能基を持つ系の絶対立体化学を「CD励起子カイラリティー法」で決定する研究を開始し、以下の研究成果を得た。1.CD補助基として、2個の(1-Naphthyl)基をもつ一般的なアキラルな系を採用した:i)230nm付近にCD励起子法に好都合な非常に強く、長軸方向に偏光したUV吸収帯がある。ii)このCD補助基を単一官能基をもつキラル分子にエステル結合あるいはエーテル結合で結合させる。iii)キラル分子のキラリティーが伝播し、CD補助基の2個のナフタレン発色団はねじれたキラルな立体配座を取る。iv)ねじれに対応して、励起子カイラリティーが生じ、励起子分裂型Cotton効果が観測される。v)分子力場計算あるいは分子軌道法を駆使して配座解析を行い、発色団間の励起子カイラリティーと元の分子の絶対配置を理論的に結び付ける。vi)配座解析の結果と実測のCDを比較し、絶対配置を決定できた。2.di(1-naphthyl)acetic acidを合成し、キラルなモノアルコールと縮合させてエステル体を合成した。このエステル体のCDを測定して、実際にどのような励起子分裂型Cotton効果が観測されるかを検証した。特に種々の第2級アルコール系では非常に強い励起子CDが得られ、立体配座の理論計算と組み合わせて絶対配置を明確に決定できる事を明らかにした。1.有機化合物の絶対構造を非経験的に決定する方法として、「円二色性励起子カイラリティー法」が有用である。

この方法の欠点は、発色団間の相互作用を使用するため、適用が複数の官能基を持つ系に限られ、monoalcoholなど単一の官能基を持つ系に適用できないことであった。我々は前年度、全く新しい概念と戦略に基づいて、単一の官能基を持つ系の絶対立体化学を「CD励起子カイラリティー法」で決定する研究を開始した。本年度は、以下の研究成果を得た。di(1-naphthyl)acetic acidをキラルなモノアミンと縮合させてアミド体を合成した。このアミド体のCDを測定して、実際にどのような励起子分裂型Cotton効果が観測されるかを検証した。特に種々のアミノ酸メチルエステルの系では非常に強い励起子CDが得られ、立体配座の理論計算と組み合わせて絶対配置を明確に決定できる事を明らかにできた。2.我々は最近2-メトキシ-2-(1-ナフチル)プロピオン酸(1:MαNP acid)が2級アルコールに対して驚異的な光学分割能を有し、1とアルコールから得られるジアステレオマーのNMR化学シフト値がナフチル基の磁気異方性効果により非常に大きくシフトすることを見い出した。そのシフト値から、アルコールの絶対配置が決定でき、新Mosher法としての応用が可能である。さらに、カルボン酸1は不斉中心が4級でありラセミ化が起こらないと言う利点を持つ。以上より、キラルカルボン酸1は光学分割と絶対立体化学の決定が同時に行える強力なキラルシフト試薬であり、MosherのMTPA、TrostのMPA、Riguera,KusumiらのMβNAを凌駕し、天然物の絶対配置決定に有用である。1.有機化合物の絶対構造を非経験的に決定する方法として、「円二色性励起子カイラリティー法」および「ねじれたパイ電子系のCD理論計算法」が有用である。我々は先にキラルC60フラーレンの絶対立体化学をCDの理論計算で決定した。本年度は、NMR解析とCDを組み合わせて絶対立体化学を実験的に決定できた。その結果は理論計算の結果と一致した。また、他の研究者によって報告されていた絶対配置の誤りを訂正できた。2.我々は先に2-メトキシ-2-(1-ナフチル)プロピオン酸(1 : MαNP acid)が2級アルコールに対して驚異的な光学分割能を有し、1とアルコールから得られるジアステレオマーのNMR化学シフト値がナフチル基の磁気異方性効果により非常に大きくシフトすることを見い出した。その化学シフト値から、アルコールの絶対配置が決定できることを報告した。本年度は、この「MαNP acid」法をさらに種々のアルコール系に適用して、光学分割の実用化法として使えることを示した。たとえば、1.8gのジアステレオマー混合物を25mmφ,400mmのシリカゲルカラムで一度に分離できる。これより光学純度100%のキラルアルコールを得ることが出来る。これらの方法は特許として出願した。3.我々は先にアルコールの光学分割とX線結晶解析による絶対配置決定の不斉補助基として「キラルフタル酸法」を開発してきた。本年度は、この「キラルフタル酸法」を(2-methylphenyl)phenylmethanolと(2,6-dimethylphenyl)phenylmethanol系に適用して絶対配置をX線法で決定した。驚くべきことに両者は同一の絶対配置であるにもかかわらず、CDは正反対のスペクトルを示した。
中山間地域における農村女性のライフコース選択－子世代の結婚難・後継者確保難の影響

本研究は日本三大玉露茶の生産地である静岡県藤枝市岡部町において、同一の対象者と世帯を1982年から2014年まで追い続けた追跡研究である。本研究では、茶生産の盛衰に揺れた農村女性のライフコースの変容と農村家族239世帯の世代更新の軌跡を解明した。本研究から、本地域の中心的な世帯構成は、親世代の死亡、子世代の結婚と孫の誕生に伴って「親・対象者夫婦・子」から「対象者夫婦・子夫婦・孫」へと移行したこと、この32年間に4割強の対象者が次世代を更新したこと、近年は子世代の深刻な結婚難や子世代・孫世代の他出による直系家族の減少が、新たな直系家族の形成を上回るスピードで生起していることが明らかになった。本研究では、中部日本のわが国有数の茶生産地域において、1980年代初頭から30年間の縦断的研究を行い、中山間地域における世帯変動と農村有配偶女性のライフコースの変化を明らかすることを目的としている。そこで、4か年間の研究の1年目に当たる平成25年度は、静岡県藤枝市に対して、1982年からパネル調査を実施している藤枝市岡部町朝比奈地域について、2013年の住民基本台帳閲覧を申請し、藤枝市との交渉を重ねた。そして、平成25年9月に、藤枝市から学術研究による住民基本台帳大量閲覧が許可された。そこで、平成25年10月11日、18日、25日に、藤枝市役所の市民課で朝比奈地域305世帯の2013年における住所、世帯員氏名、性別、生年月日の4項目を閲覧し、転記することができた。これによって、1982年、1993年、2005年の調査済み3時点パネル・データに統合する2013年の世帯データを入手できた。11月以降は、転記した世帯データのクリーニング作業を行ない、不明点について藤枝市役所の市民課、健康福祉課の協力を得て1つ1つ解決し、分析可能なデータへの整理を行っている。また同時に、平成26年13月には、整理中の2013年データの中から朝比奈地域の最北端に位置する青羽根地域の20世帯を取り出して3時点パネル・データに接合し、30年間の世帯人員数と世帯構成の変化、家族周期段階の移行を分析した。これによって、青羽根地区の1982年から2013年の30年間における、家族周期の移行と農業経営状況との関係性、直系制家族の家族周期をたどった8世帯の世帯構成の変化パターン、直系制家族の家族周期に回帰できなかった12世帯の世帯構成の変化パターンなどを明らかにすることができた。本研究では、まず第1に中部日本のわが国有数の茶生産地域において、1980年代初頭から30年間の追跡研究を行い、中山間地域の世帯変動、農業経営と有配偶女性のライフコースの変化を明らかにすること、第2に日本と同じく直系制家族の伝統をもつ東アジアの茶生産地域について、家族変動・ライフコースの変化・高齢者の生きがいを明らかにし、わが国との比較検討を行うことを目的としている。本研究の2年目である平成26(2014)年度は、主に次の4項目について研究を進めることができた。まず、第1に、平成25年度に静岡県藤枝市から入手した岡部町朝比奈地域305世帯の住民基本台帳の転記資料を精査し、現時点での世帯状況を分析可能なデータに整理する作業を進めた。第2に調査対象地域の中で高級茶の生産地域である青羽根地区(青羽根集落および日向集落)について、1982年から2013年までの31年間に生起した世帯変動と農業経営状況の変化、農業経営状況の変化による高齢期のライフスタイルへの影響を分析した。第3に劇的な世帯変動と農業経営の危機的状況に直面している青羽根地区の高齢者たちが、高品質茶の生産継続に戦略的に取り組む実態を明らかにするためにインタビュー調査を実施した。第4に、農村女性のライフコース選択と高齢者のアクティブエイジングのアジア地域比較を進める第一段階として、台湾台北市の實踐大學・鄭淑子教授の協力を得て、桃園縣亀山郷楓樹村の「東方美人茶」生産地域を訪問し、桃園縣亀山郷の茶園および茶栽培を視察し、農會の総幹事・指導員・ボランティア、茶生産者にインタビュー調査を実施した(2014年5月2730日)。また、台北市および台北市郊外の農會が主催する「農村老人學習」(高齢者の社会活動・生涯学習)を視察・調査し、高齢期の「生活の質」に「農村老人學習」がどのような効果をもたらしているかについて実態を把握した。1982年に静岡県志太郡岡部町朝比奈地域(現藤枝市)に居住する3059歳の有配偶女性475人に対して第1回調査を実施した。その後、同一対象者に対して1993年に第2回、2005年に第3回のパネル調査を実施した。さらに、201314年には住民基本台帳を閲覧し、280世帯(第1回調査有効回答者世帯の58.9%)の4時点パネルデータを得た。本研究の3年目に当たる2015(平成27)年度は、日本有数の茶生産地域において実施した上記の長期反復調査の結果をパネルデータとして完成させ、地域社会の社会経済的変化に伴って、32年間に調査対象者の世帯構成と世帯規模はどのように変化したか、世代交替と直系家族の再生産はどのように展開しているかをSPSSを用いて分析した。分析の結果、次の5点が明らかになった。