hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多能性幹細胞を用いた細胞治療の試み

肝切除の刺激により骨髄のある分画の細胞が肝細胞などの内胚葉系の細胞にmRNAレベルではあるが分化が開始する事を発見した。この現象を肝臓における遺伝子発現を現在マイクロアレイを用いて網羅的に解析した結果、TNFやIL-6で誘導されるCXCケモカインや炎症性蛋白、CXCケモカインによって遊走してきた免疫系の細胞に特異的に発現する遺伝子群がAAF/PHxの肝臓で発現が誘導されることが判明した。近年、炎症性ケモカインが肝の再生を促進する働きがあることが報告されており、ケモカインは、マクロファージやモノサイトといった炎症性細胞のみならず生体内のさまざまな細胞に対する多岐にわたる作用が明らかになってきた。これは(1)障害臓器からの骨髄へのシグナルの伝達の解析、(2)骨髄中の多能性幹細胞の分画の同定を目的とした実験系である。(3)骨髄から障害組織へ遊走、分化の機構の解明(4)移植された骨髄細胞の長期維持の機構の解析を行う課題が残されている。自己のみならず、MHCが一部合致した両親、兄弟、子供などの骨髄までソースを広げれば、臨床応用としての現実性が増す事になる。個体の全般的な免疫機能を保ちつつ該当移植抗原に対する免疫応答のみを抑制した状態(ドナー特異的免疫寛容)の状態を作り出すことを目的とした実験系を考案した。致死量の放射線を照射した後、黒系の骨髄を移植して骨髄混合キメラモデルを作成した。次にDay30に骨髄ドナーと一部MHCが一致する皮膚移植をおこない生着させた。レシピエントと同種の骨髄ドナー、レシピエントと皮膚ドナーとの血縁関係のある脾臓細胞を投与するモデルを作成し、末梢血におけるキメラ細胞の種類と割合の推移を経時的に計測しキメリズムの維持と皮膚移植片の生着との関係を評価した。脾臓細胞を投与した群では、骨髄混合キメリズムが破壊された後も、脾臓細胞由来の細胞が増加して皮膚移植片は維持され生着した。この現象は、脾臓細胞の投与でキメラ細胞が置き換わり、新たなキメリズムを形成、維持することで、特異的免疫寛容が維持されることが示唆される。各種の多能性幹細胞は基礎研究が行われているが、臨床再生医学に用いることができる最も現実的な細胞は骨髄間質細胞である。これは腫瘍化しないこと、倫理的な問題がない事が重要なファクターである。腫瘍化した場合、分化効率が落ち、移植した場合は腫瘍となり宿主に不都合となる。更に、骨髄間質細胞は、骨髄中に存在し骨髄穿刺で容易に採取でき、採取が容易で培養下にて旺盛に分化する幹細胞の分画を骨髄中で同定しこれらが効率的に増加するような状況がどのような状態で起こるのかを検索する。研究の位置付けは(1)障害臓器からの骨髄へのシグナルの伝達の解析、(2)骨髄中の多能性幹細胞の分画の同定、(3)骨髄から障害組織へ遊走、分化の機構の解明を行なうことにより、骨髄細胞を利用した「細胞治療」はより臨床的な段階を迎えることが出来る。In vivoでは肝臓を初め、内胚葉組織へ分化する分画を集積し、純化した多能性幹細胞を同定し増加させることで「細胞治療」のCell sourceを確立させることが可能となるであろう。更に、骨髄は血流に乗り、どこの臓器にも流れて行く事を利用し骨髄細胞を正常な遺伝子を運ぶvectorとして利用することで、肝機能障害患者への治療のみならず、遺伝性肝疾患や酵素欠損症において自己骨髄細胞を拒絶の無いvectorとして組織へ導入する事ができるかを検討するための基礎を開発する。この研究が発展すれば、血液疾患が骨髄移植により予後不良な疾患を劇的に克服した様に重度障害臓器の再生や難治性の代謝性疾患にとってEpoch Makingな画期的な治療法の開発に繋がるであろう。現在課題の(1)と、(2)については基礎実験が終了し、今年度の業績としてJournal of Hepatologyへ発表掲載された。

レシピエントと同種の骨髄ドナー、レシピエントと皮膚ドナーとの血縁関係のある脾臓細胞を投与するモデルを作成し、末梢血におけるキメラ細胞の種類と割合の推移を経時的に計測しキメリズムの維持と皮膚移植片の生着との関係を評価した。脾臓細胞を投与した群では、骨髄混合キメリズムが破壊された後も、脾臓細胞由来の細胞が増加して皮膚移植片は維持され生着した。この現象は、脾臓細胞の投与でキメラ細胞が置き換わり、新たなキメリズムを形成、維持することで、特異的免疫寛容が維持されることが示唆される。
リードスルー療法:栄養障害型表皮水疱症の新規治療戦略

表皮水庖症は生下時から,軽微な外力で容易に水庖を生ずる疾患群である。表皮水庖症の中で,頻度が比較的高く,症状が重篤であるのが,重症の劣性栄養障害型である。本症は基底膜にあるVII型コラーゲンの発現が全くなく,特にQOLが障害され,予後が不良のため,治療法の開発が急務である。本研究の目的は,アミノグリコシド系抗生剤を本症患者の病変部に局所投与することにより,早期終止コドンのリードスルーを誘導し,VII型コラーゲン全長の翻訳が可能になる新規治療法を開発することにあった。日本人劣性栄養障害型表皮水庖症でのホットスポット変異であるE2857Xの変異部を含むDNA断片をPCRで増幅した。次に,その下流にβガラクトシダーゼ(βgal)とgreen fluorescenceprotein(GFP)遺伝子を組み込み,発現ベクターを作成する。そのキメラ遺伝子を表皮細胞株に導入にして,stableの細胞株を確立した。その培養細胞株に上記した抗生剤の濃度を振って添加すると,βgalやGFPの発現上昇が認められ,リードスルー療法が可能であることが示唆された。患者の表皮細胞に,種々のアミノグリコシド系抗生剤を種々の濃度で添加した。リードスルー現象にて,終止コドンを越え,回復してくるVII型コラーゲンの発現を,遺伝子レベルはRT-PCRとノーザンプロットで,検出した。最後に,患者の細胞を無免疫動物に移植して患者皮膚を構築し,そこに抗生剤を投与すると,基底膜にVII型コラーゲンの発現を見た。以上より,本治療の有用性が示された。
臨床判断プロセスを基盤とした認知症高齢者のための転倒予防包括看護質評価指標の開発

本研究の目的は全国の認知症看護認定看護師による本指標に関する評価、所属する看護チームの評価から急性期病院と介護保険施設の各指標の実施を比較することで実行性を明らかにする。指標の評価は「認知症看護の転倒予防の実践上重要な点が網羅されている」に関して肯定的な回答が9割以上,院内の研修・教育やシステムの改善があれば可能など肯定的回答が8割以上であった。本指標の臨床判断ロセスのアセスメントとケアプランと実践について介護保険施設では8割以上が実施ありと回答した。本指標は妥当性は高いが認知症に関する教育の必要性、介護保険施の実施が高いことから介護保険施設における実行性が高い指標であることが明らかになった。平成22年度は4年間の研究の初年度であり、最初は認知症看護の臨床診断に関するに関するエビデンスの分析し、活用できる内容などを整理した。さらに、認知症看護の臨床判断に関するワークショップを行い、米国の老年看護ナースプラクティショナー(NP)の臨床判断などの講義を伺い、認知症高齢者その人の生活部分を捉えていくような判断要素、最小限のNP、エキスパートの方の判断要素などを複合した質指標を構築する方向性で検討することとなった。認知症看護の転倒予防に必要な臨床診断能力のプロセスの分析をするために、認知症看護のエキスパートである認知症認定看護師、老年看護専門看護師など17名を対象に名古屋、金沢、東京でフォーカスグループインタビューを実施した。現在、インタビューの内容から認知症高齢者の臨床診断能力の要因および構造などを分析し、エキスパートは転倒リスクを予測し、効果的と考えられる根拠に基づいてケア計画の判断を行っていることが明らかになった。さらに、転倒予防包括看護質評価指標のフレームワークについては、パーソン・センタード・ケアのV(人々の価値を認める)、I(個人の独自のアプローチ)、P(その人の視点に立つ)、S(相互に支え合う社会的環境)のフレームを用いることが決定された。各分担研究者が、現在、担当に関するエビデンスを収集して質指標作成に取り組んだ。転倒予防看護包括質指標の認知症高齢者の理解と尊厳の維持、移動・歩行障害、身体症状などに関して質指標の項目や内容が提示され、今後、さらに内容を精選させていく予定である。平成23年度は4年間の研究の二年目であり、認知症高齢者のための転倒予防看護包括質指標の開発に取り組んだ。認知症看護の転倒予防の看護実践に必要な臨床診断のプロセスに関して、平成23年度にフォーカスグループインタビューを実施した。本年度はその分析結果を検討した結果、A【認知症高齢者共に行動してリスクを判断】、B【その人の持つ視点を重視して関わる】、C【情報・ケア方法を共有するシステムを作る】、E【安全か尊厳かのジレンマに直面する】の4つのカテゴリーが抽出された。認知症高齢者のための転倒予防包括看護質指標のコア領域の「認知症高齢者の理解と尊厳の維持」の開発において、これらの4つのカテゴリーの内容やサブカテゴリーを指標に活用した。さらに、転倒予防包括看護質評価指標のフレームワークについては、パーソン・センタード・ケアのV(人々の価値を認める)、I(個人の独自のアプローチ)、P(その人の視点に立つ)、S(相互に支え合う社会的環境)のフレームを用いて、コア領域のフジカルアセスメント、同指標の包括領域の歩行・移動障害、生活・リズム障害、排泄障害、臨床症状に関して指標の内容の精選を図った。また、同指標の項目間の整合性や表現方法の統一について検討した。認知症看護のエキスパートパネルに対して項目内容について妥当性を検討した。今後、同指標の重要性・妥当性・実行可能性に関する調査を実施する予定であり、今後さらに修正して、再度、エキスパートパネルとの検討会議を行って完成版を開発する予定である。本研究の目的は全国の認知症看護認定看護師による本指標に関する評価、所属する看護チームの評価から急性期病院と介護保険施設の各指標の実施の有無を比較することで実行性を明らかにすることである。指標の評価に関しては「認知症看護の転倒予防の実践上重要な点が網羅されている」に関して肯定的な回答が9割以上であり、「認知症看護に関する院内の研修・教育やシステムの改善があれば実施できる」などに肯定的回答をした者が8割以上であった。さらに実行性に関しては、本指標の臨床判断ロセスのアセスメントである【A認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する】、ケアプランと実践である【B認知症高齢者のその人の持つ視点を重視して関わる】介護保険施設では8割以上が実施ありと回答し、特に「B_3認知症高齢者の価値観を引出し、その人の視点に合わせたケアを実施することで、転倒につながる行動を緩和する。」などの5項目が有意に高かった。本指標の評価に関しては介護保険施設に肯定的な回答が多かった。

以上の結果から、本指標は妥当性が高いが院内の認知症に関する研修・教育が必要であること、介護保険施設にとって実施の回答が高いことから介護保険施設における実行性が高い指標であることが明らかになった。平成24年度は4年間の研究の三年目であり、認知症高齢者のための転倒予防看護包括質指標の完成を目指した。転倒予防認知症看護のエキスパートパネルに対して項目内容について重要性・妥当性・実行可能性に関する調査を実施した。初回のエキスパートパネルの調査では、同指標の内容が多岐にわたり複雑であることなどの指摘を受けた。そこでさらにエキスパートを交えて、指標の内容を精選させた。その結果、認知症高齢者のための転倒予防包括看護質指標として、「1転倒予防看護質指標」、「2生活行動力のアセスメント」、「3排泄行動看護質指標」の3つから構成するとことした。さらに2回目のエキスパートを対象としたアンケートでは同指標の重要性・妥当性・実行可能性に関する調査を実施する予定し、さらに内容を精選した。同指標は、認知症看護のエキスパートによる転倒予防に関するフォーカスグループインタビューの結果、明らかにされた臨床判断プロセスを基盤とした。つまり、【A認知症高齢者と行動を共にしてリスクを判断する】,【B認知症高齢者のその人の持つ視点を重視しかかわる】,【C情報・ケア方法を共有するシステムをつくる】を実施した結果、生活が【D落ち着く】ことで転倒が減少するプロセスを基盤とした。こられを踏まえてエキスパートパネルとの検討会議を行って完成させた。また、認知症認定看護師と老人保健施設および療養型病床群の看護管理者を対象とした実施状況などの調査を実施した。研究計画に沿って指標の開発に取り組んだ。平成23年度は研究会議を頻回に行って認知症高齢者のための転倒予防包括看護質指標の開発に取り組んだ。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は認知症看護のエキスパートを交えた研究会議を頻回に行って認知症高齢者のための転倒予防包括看護質指標を完成させた。特に認知症高齢者の転倒予防のための看護について、研究斑ではエキスパートも交えて何度も討議を繰り返した。その結果、高齢者は認知症をもつようになってから転倒予防のための特別な看護が必要となるのではなく、基本的な老年看護が転倒予防の基盤となっている。特に認知症高齢者はニーズや身体の不調を適切に表現することが困難であることが多く、認知症の中核症状や周辺症状など特有の症状に関する看護方法も十分確立されていないことを確認した。本指標はこれらの課題を解決するために、これまで明らかにされてこなかった認知症高齢者に対する転倒予防看護の具体的な看護のポイントを示したものとした。また、認知症高齢者の転倒については、認知症高齢者は自分でニーズを適切に言葉で訴えることができないために、その人の生活の価値観、生活リズムやニーズが満たされないケアを実施されることが多く見受けられる。れらが繰り返されることで落ち着かなくなり、その結果、転倒を生じやすくなる。しかし、高齢者のそれぞれの価値観や独自のニーズが満たされて、生活全般が落ち着けば転倒は起こりにくいことなどについて、分担研究者およびエキスパートと検討した。
多系統萎縮症のシヌクレイン病理ーパーキンソン病との比較検討

Synucleinopathyの二大疾患である多系統萎縮症(MSA)とレビー小体病(LBD)の相互関係を明らかにするため, MSA剖検例160例を用いて神経病理学的に検討した.中枢組織にLewy小体病理を認めたのは11例/160例(6.9%),末梢組織では10例/35例(28.6%),神経細胞の突起にLewy小体様類似構造物を認めたのは23例/160例(14.4%),交感神経節にsynuclein陽性構造物を認めたのは40例/65例(62.1%)であった.MSAでは,LBDの合併に寄らず,神経突起や末梢組織にsynucleinが蓄積する可能性が示唆された.1Lewy小体を有するMSAとPDとの病理学的比較目的:末梢組織におけるMSAとPDのsynuclein病理の相違を明らかにするため,多数のMSAの交感神経節及び全身臓器(消化管・心臓・副腎)を臨床神経病理学的に詳細に検討した.結果:HEでは,MSA65例中9例(13.8%)の交感神経節細胞や神経突起の中にLewy小体様構造物を認めた.リン酸化synucleinによる免疫染色では,65例中40例(61.5%)にsynuclein陽性構造物を確認できた.交感神経節陽性40例中,31例77.5%は一つの神経節に1-数個ていど,点状あるいはneurite様の構造物を認める程度であった.しかし,9例22.5%はPDと区別出来ないほど沈着量が多く,HEでもLewy小体やneurite様構造物を確認出来る傾向にあった.沈着量が高度な6例において消化管・副腎・心臓のsynuclein陽性構造物を検討したところ,5例83.3%にsynuclein陽性構造物を認めた.結論:MSAの末梢組織におけるsynuclein病理は,PDのsynuclein病理と一部共通する機序の存在が示唆された.Synucleinopathyの二大疾患である多系統萎縮症(MSA)とレビー小体病(LBD)の相互関係を明らかにするため, MSA剖検例160例を用いて神経病理学的に検討した.中枢組織にLewy小体病理を認めたのは11例/160例(6.9%),末梢組織では10例/35例(28.6%),神経細胞の突起にLewy小体様類似構造物を認めたのは23例/160例(14.4%),交感神経節にsynuclein陽性構造物を認めたのは40例/65例(62.1%)であった.MSAでは,LBDの合併に寄らず,神経突起や末梢組織にsynucleinが蓄積する可能性が示唆された.1.多系統萎縮症(MSA)の臨床的検討;本研究所で経験した剖検脳のうち,組織学的にMSAと診断された剖検脳162例について病歴を検討したところ,死亡時年齢67.3歳,男女比90:72,罹病期間7.4年であった.また,臨床的に小脳症状を主体とするMSA-Cは86例,パーキンソニズムを主体とするMSA-Pは71例で,MSA-Cのほうが,死亡時年齢が有意に若く,罹病期間が有意に長いことがわかった.2.MSAの病理学的検討;本研究所で経験した剖検脳のうち,組織学的にMSAと診断された剖検脳160例について,脳幹におけるLewy小体の出現率を検討したところ,10例6.3%であった.出現分布は,迷走神経背側核3.2%,青斑核4.4%,黒質3.2%,Edinger-westphal核2.0%で,Lewy小体病理のgradingは,脳幹型(Braak stage 3)が7例,辺縁系型(Braak stage 4)が3例であった.Lewy小体陽性群と陰性群の臨床所見を比較すると,初発年齢・死亡時年齢とも優位に高かった(初発年齢;陽性群66.7歳/陰性群59.5歳,死亡時年齢;陽性群73.5歳/陰性群66.9歳).病理所見では,Lewy小体陽性群は陰性群に比し,線条体黒質病変がオリーブ橋小脳病変より高度である症例が多いという特徴を有していた.3.まとめ;諸外国の報告では,MSAは同じsynucleinopathyであるLewy小体病の合併率が高いという報告があるが,今回の検討により,本邦のMSAの中枢におけるLewy小体陽性率は,一般成人と同頻度(60歳代6.4%)であると推察された.【目的】多系統萎縮症(MSA)で, Lewy小体とHEの染色性が類似するもサイズが大きく,内部が網状でNeurofilamentを欠くLewyneurite様構造物(MSA neurite)を認めた症例を認めた.今年度は,MSA neuriteとLewy小体の異同を明らかにするため,MSAの脳幹におけるMSA neurite及びLewy小体陽性率を病理学的に検討した.

【方法】病理診断されたMSA157例(MSA-C83例,MSA-P69例,その他5例).平均死亡時年齢67.1歳(MSA-C66.2歳,MSA-P68.0歳),男:女は88:69(MSA-C56:27,MSA-P28:41),平均罹病期間7.2年(MSA-C7.7年,MSA-P6.6年).中脳,橋,延髄のホルマリン固定パラフィン包埋切片をhematoxylin and eosin (HE)染色し,動眼神経核,黒質,青斑核,迷走神経背側核におけるMSA neuriteとLewy小体の有無を検討した.【結果】HEでMSA neuriteを認めたのは,22例:動眼神経核20/150,黒質0/155,青斑核2/155,迷走神経背側核2/151. Lewy小体を認めたのは,臨床的にParkinson病を発症していた2例を含む10例:動眼神経核4/150,黒質3/155,青斑核6/155,迷走神経背側核5/151.MSA neuriteとLewy小体の合併例は1例のみであった.【考察】MSA neuriteはMSAの脳幹で14%に発現していた.Lewy小体の好発部位である黒質,青斑核や迷走神経背側核に少なく動眼神経核に多いことや,合併例が少ないことから,MSA neuriteはLewy小体とは異なるMSAに特徴的な構造物のひとつであることが示唆された.神経病理学Lewy小体を有するMSAとPDとの病理学的比較について,多数例で検討し,MSAの末梢組織におけるsynuclein病理は,PDのsynuclein病理と一部共通する機序の存在を示すことが出来,ヨーロッパ神経学会で発表することが出来た.本年度の目標として,臨床面に関しては,MSAの臨床病型別に分類すること,病理面に関しては,MSAの病理学的stagingを行うこと,Lewy小体病との関連に関しては,Lewy小体の出現率の検討することを挙げた.症例数が160例以上と多いため,一つ一つについて時間を要したが,これまでのところ,おおむね順調に進展していると考えられた.Lewy小体を有するMSAとPDとの病理学的比較に関しては,今までの結果を論文にまとめたいと思う.また,今後の研究として,MSAの初期病理像の検討と,MSAの神経突起の病変について,多数例を用いて,病理学的に研究していきたいと思う.1.MSAの臨床的検討;Lewy小体病との比較を念頭に,自律神経症状の有無や程度,MRI画像やMIBGについて検討する.2.MSAの病理学的検討;MSAの辺縁系におけるLewy小体の出現率を検討し,昨年度の脳幹病変と合わせて,Lewy小体の出現頻度や分布をLewy小体病と比較検討する.3.まとめ;Lewy小体を有するMSAと有しないMSAの臨床病理学的な違いや特徴などを検討する.標本作成代
渦運動の力学および音の放射

本研究の主な目的は,渦音の基本的性質を実験にもとずいて明らかにすることであった.流体力学の基礎方程式から出発して,渦運動および放射音の解析を行い,渦音の基本法則を明らかにすることであった.実験の方法は,高速の渦輪(秒速50m程度)を発生させ,それを円柱などの物体に当てたりして,生ずる音波を無響室内で,いろいろな角度にわたり測定した.得られた音圧データは自動処理によって記録し,平均値の算出,フーリエ分解等を行なった.特に放射音の多重極成分を実験データから明らかにしたことは,本研究の大きな成果である.本科学研究費によって,初年度(昭和60年度)は無響室を購入,設置した.これによって実験環境が保証され,実験が実質的にスタートした.次年度(昭和61年度)は,精密な音響測定器一式と検出した信号を記憶するウェーブメモリを各1台設置した.これによって,音波の測定が確実となり,検出信号の様々な性質が調べられた.この年度には,他の財源からの備品によって,測定の自動化を推進した.最終年度(昭和62年度)には,信号発生器,プリンタ,書籍等を購入し,実験のテスト,記録,文献資料等における充実を図った.本研究の主な目的は,渦音の基本的性質を実験にもとずいて明らかにすることであった.流体力学の基礎方程式から出発して,渦運動および放射音の解析を行い,渦音の基本法則を明らかにすることであった.実験の方法は,高速の渦輪(秒速50m程度)を発生させ,それを円柱などの物体に当てたりして,生ずる音波を無響室内で,いろいろな角度にわたり測定した.得られた音圧データは自動処理によって記録し,平均値の算出,フーリエ分解等を行なった.特に放射音の多重極成分を実験データから明らかにしたことは,本研究の大きな成果である.本科学研究費によって,初年度(昭和60年度)は無響室を購入,設置した.これによって実験環境が保証され,実験が実質的にスタートした.次年度(昭和61年度)は,精密な音響測定器一式と検出した信号を記憶するウェーブメモリを各1台設置した.これによって,音波の測定が確実となり,検出信号の様々な性質が調べられた.この年度には,他の財源からの備品によって,測定の自動化を推進した.最終年度(昭和62年度)には,信号発生器,プリンタ,書籍等を購入し,実験のテスト,記録,文献資料等における充実を図った.本研究の目的は、渦運動による音の放射を実験および理論の両面から明らかにすることにある。昨年度の科研費で設置した実験設備をもとに、本年度は放射音の実験データの実測に着手し、目的とする信号の同定に成功した。昨年度設置した無響室は、外部からの雑音の遮音性,室内発生音の無反射性等の実験環境にすぐれていることが、すでにデータで示されている。そのような室内に、高圧ガスのパルスを噴射して渦輪を発生させ、渦輪の運動径路上に設置した円柱に衝突させ、その運動の過程で発生する音波の測定を行なった。測定には、音の遠方場に相当する位置に高性能のマイクロフォンを3台設置して音波の検出を行なった。検出した信号は、パルス信号の記憶装置であるウェーブメモリにインプットされる。ここで使用したマイクロフォン1台とウェーブメモリ1台は本科研費で購入したもので、本年度の実験測定の心臓部をなすものである。円柱の周囲20°毎に全部で18の点で音波を受信して、音の放射の角度依存性を知るためのデータを得た。検出した音の波形には三つの大きなシグナルがあるが、がわかり、その1つが本研究で目的とする渦運動によって励起された音の信号であることが確かめられた。他の二つの信号の由来も同定することができた。理論的解析は、実験とは独立にすすめられている。2次元乱流の数値シミュレーション(神部),渦輪・物体の相互作用による音の放射(宮崎・神部),渦運動の解析(橋本),渦糸の運動(木村)など、現在解析が進行中であり、また発表されつつある。
ムギ類耐湿性向上のための日本在来野生ムギ類の利用

平成20年度及び、延長期間である平成21年度は、日本在来野生ムギ類の遺伝解析に使用できる分子マーカーの開発を行った。まず、日本在来野生ムギ類において、コムギ、オオムギ及び同属の北米産Elymusで開発されたSSRマーカーの使用を試みたが、いずれも非増幅や、非特異的増幅を示し、直接マーカーとしては使用できなかった。そこで、日本在来野生ムギ類で増幅した非特異的なバンドを切り出し、塩基配列を決定し、そこにSSRがあれば、あらたに日本在来野生ムギ類用の改変SSRプライマーを設計するという手法を試みた。コムギ26組、オオムギ10組、北米Elymus24組の計60組の既存プライマーセットを用い、非増幅断片の配列を決定したところ、コムギプライマーから2個、オオムギから1個、北米Elymusから7個の計10個のSSRプライマーが検出できた。これらをもとに設計した改変プライマーで日本在来野生ムギ類のミズタカモジ、カモジグサの多様性解析を試みたところ、5組のプライマーで解析可能なシングル様バンドが検出され、そのうちの1組で種内多型が検出された。これまでの多様性解析では葉緑体SSRでミズタカモジが西日本型と東日本型に大別されることが示唆されていたが、今回開発した新たなSSRでは、ミズタカモジ、カモジグサとも明確な地理的分化は見られなかった。このことから、日本在来野生ムギ類は、多様性は低いものの、地域固有の遺伝的分化をしている可能性が示唆された。また、ミズタカモジとコムギの雑種形成による育種母本の作成に関しては、19年度に引き続きF_1個体のコルヒチン処理と戻し交配を行ったが、いずれも成功しなかった。補助金による研究助成は平成21年度で終了したが、F_1個体は多年生で比較的生育がよく、現在も生存しており、株分けも可能なため、今後も引き続き育種母本作成の原母本として維持、利用していく予定である。本研究は、高い湿地適応性をもつ在来野生ムギ類ミズタカモジを主な材料として、遺伝的多様性の解明と保全、耐湿性の評価、及び育種母本としての属間雑種の作成の3課題を遂行するものである。平成19年度は、遺伝的多様性の解明と保全について、4月から6月にかけ分布調査と採集を行い、レッドデータブックで現状不明とされていた佐賀県で現存集団を発見した。一方で、神奈川県、岡山県、愛媛県で3集団が絶滅の危機にあることを確認した。これまでに採集したミズタカモジ14集団について、葉緑体SSRマーカーによる多型解析を行い、2つのタイプが大きく東日本、西日本に分化していること、熊本、宮崎、愛媛の3集団については、両タイプが集団中に混在していることを明らかにした。耐湿性評価については、ポットを用いた耐湿性検定により、栽培品種のパンコムギは湛水条件において著しい生育阻害を受けるのに対し、ミズタカモジは、湛水条件下においても、茎長、根長、生重量において顕著な成長の違いは見られないこと、ミズタカモジとコムギのF_1雑種は、ミズタカモジよりは低いものの、湛水条件に対する高い適応性をもつことを明らかにした。また、ミズタカモジの根を顕微鏡観察したところ、イネとの生態的類似性にもかかわらず、通気組織は、イネよりもコムギに近いことがわかった。属間雑種の作成については、新規にシロガネコムギ、キヌヒメという、2種類の近代品種コムギとミズタカモジのF_1雑種を胚培養により得ることに成功した。これらの雑種は不稔であったが、多年生をもつため、現在も株で維持しており、平成20年度以降コルヒチン処理などにより種子を得ることを試みている。これらの研究成果は、平成19年11月に行われた第9回植物の嫌気応答に関する国際会議(ISPA)で口頭発表し、またその内容について、国際学術雑誌Annals of Botanyに投稿中である。

このことから、日本在来野生ムギ類は、多様性は低いものの、地域固有の遺伝的分化をしている可能性が示唆された。また、ミズタカモジとコムギの雑種形成による育種母本の作成に関しては、19年度に引き続きF_1個体のコルヒチン処理と戻し交配を行ったが、いずれも成功しなかった。補助金による研究助成は平成21年度で終了したが、F_1個体は多年生で比較的生育がよく、現在も生存しており、株分けも可能なため、今後も引き続き育種母本作成の原母本として維持、利用していく予定である。
出芽酵母DNAポリメラーゼεとその補助因子のDNA修復における役割

出芽酵母の染色体DNA複製に必須なDNAポリメラーゼII(ε)(PolII)と相互作用するDPB11の温度感受性変異株は、染色体DNA複製とS期のチェックポイントに関与している。さらに、dpb11-1温度感受性変異株は紫外線やメチルメタンスルフォネイト(MMS)にも感受性であるが、これが修復系の欠損によるのかダメージチェックポイントの欠損によるのかは分かっていない。染色体上の複数の複製開始点はそれぞれS期の異なる時期に使われるが、ヒドロキシ尿素で複製を阻害するとS期初期に使われる開始点のみに複製酵素は結合する。しかし、S期チェックポイントに欠損を持つrad53変異は、S期後期に使われる開始点にも初期のもの同様に複製酵素が結合するため、この複製開始点活性化の制御が、S期チェックポイントコントロールの1つであると考えられている。そこで、dpb11-1変異でPolII,プライマーゼの複製開始点への結合をヒドロキシ尿素存在下で調べると、PolIIもプライマーゼも初期及び後期の複製開始点に結合していた。これらのことは、Dpb11が複製開始点の制御に重要な働きをし、この制御を介してS期チェックポイントに関与していることを示唆するものである。一方、Dpb11のDNA複製以外での機能をより明確にするため、Dpb11の新たな変異の分離を行ったところ、細胞の増殖に影響せずMMSに感受性になる変異が得られた。このことは、Dpb11の複製での機能とダメージチェックポイント及び修復での機能は分離できることを示している。
キャリア中期にある臨床看護師に対するキャリア開発支援モデルの構築

1.文献検討の追加対象者である看護職の特徴および背景を捉えるため、専門職論に関する文献を収集し、看護職の専門職性に関する最近の議論を捉えた。看護職の場合、診療行為では医師の指示の下におかれるため、専門職であるための一条件である自律性が、恒常的に保持できない。これを除けば、その職務は限りなく専門性が高く、したがって準専門職に位置つくとして、医療社会学では一般的に捉えられている。以上より、看護職は、組織内でその役割を遂行しようとするとき、病院組織からの管理的要請と医師からの医療的要請という二重の権威が交錯する中におかれている。こうした看護職がもつ特有の文脈を理解したうえで、臨床看護師におけるキャリア認識の形成プロセスおよびキャリア発達支援関係について捉える必要がある。今年度は、先行研究の量的データ結果にこれらの考察を加え、日本経営学会北海道部会にて研究報告した。2.面接調査1)調査項目の決定エリクソンの生涯発達論を紐解くことにより、キャリア発達における問題とは、アイデンティティの形成とその後の発達課題におけるゆらぎ、として捉えることができると仮説設定し、面接調査の項目は、その人の生涯発達およびアイデンティティの形成という問題に拡げて捉えられるように構成を決定した。平行して、アイデンティティ研究における国内外の文献を収集し、さらに国内におけるアイデンティティ研究者と議論する機会をもち、アイデンティティというキー概念におけるキャリア発達に対する説明力を検討した。2)面接調査の実施研究計画書については、医学部倫理委員会の承認をえた。その後、調査施設から研究の同意・協力をえた。現在、グランデッドセオリーを用いて、データ収集・分析中である。引き続き、理論的サンプリングによるデータ収集・分析を継続し、構造化の作業を行ない、研究成果を国内の経営学系および心理学系の関連学会にて報告予定である。1.研究のためのハードウェアの準備情報収集および調査結果の分析に必要とされるパーソナルコンピュータを購入し、研究のためのハードウェアを整備した。2.メンタリング研究およびキャリア中期を対象とするキャリア開発研究に関する情報収集本研究の独自性として、より組織心理学的な視点を取り入れるために、経営学分野を中心として情報収集を行った。注目すべき研究として、本研究と同様、看護職を対象とした面接調査による研究では、メンタリングによるキャリア発達支援関係の有効性が確認されていた。しかし、対象のキャリアステージに応じたキャリア支援のあり方を提言するには至っていなかった。よって、本研究によりキャリア中期の看護師におけるキャリア認識の形成過程およびキャリア発達支援関係が明確となれば、組織マネジメントに対してより具体的な提言が可能になることが確認できた。今後、調査開始にむけて、調査施設および対象者としてキャリア中期の看護師の特定を進めていく予定である。3.半構成的インタビューのための質問項目の構成の検討本研究の対象である看護師の場合、新人に対するプリセプターシップが定着しつつある。しかし、その関係は強制的・公式的である。情報収集によれば、メンターシップが組織的なプログラムとして成り立つか否かは議論されており、研究者によってその見解は異なる。そのため、インタビューにあたっては、研究者が知り得たい本質的なキャリア発達支援関係を引き出せるように、また、単なるプリセプターシップを受けた経験とは区別可能であるように、質問項目を設定する必要がある。具体的な質問項目の構成については、現在検討中である。1.メンタリング研究およびキャリア中期を対象とするキャリア開発研究に関する情報収集キャリア中期にある臨床看護師のキャリア認識とそれを促進する組織要因との関係を面接調査するに先立って、キャリア発達に関連する組織要因について、文献収集し検討した。また、関連学会に参加し、キャリア支援に関連した最近の研究の動向・実践例について情報収集を行った。まず、組織要因について検討したところ、組織コミットメント、職務満足、メンタリングによる人的支援、リーダーシップなど、個人のキャリア認識とそれを促進する影響要因は多々考えられた。そして、これら複数のキャリア認識を促進する要因とそのダイナミクスを捉えようとするとき、用いる尺度を選択する時点である程度の促進要因を特定することにつながることが危惧された。結論として、量的研究法による限界と判断し、当初の計画であった定量的研究と定質的研究の併用については見直しを行い、面接法による質的研究法のみによって、直接的に捉えることとした。2.半構成的インタビューのための質問項目の構成の検討質問項目の構成を検討するために、本研究者の先行研究として全キャリアステージの臨床看護師を対象に実施した調査票データから、本研究の対象であるキャリア中期のデータを抜粋し、SPSSを用いて再度データ分析を行った。その結果、キャリア認識への影響は、その人の持つキャリア志向のタイプによって影響を受け、そのタイプによって異なる様相を示していた。一方、キャリア初期や後期に影響を及ぼしていたメンタリングによる人的支援は、キャリア中期には全く影響を及ぼしていないことが確認された。このことから、キャリア認識とその促進要因を探るには、組織要因や人的支援関係にとどまらず、キャリア認識の形成過程そのものや、個人のもつ資質を捉えることも必要であるという示唆を得た。昨年の検討に加えて、これらを質問項目に追加し、最終年度は質的研究法による面接を実施する。

以上より、看護職は、組織内でその役割を遂行しようとするとき、病院組織からの管理的要請と医師からの医療的要請という二重の権威が交錯する中におかれている。こうした看護職がもつ特有の文脈を理解したうえで、臨床看護師におけるキャリア認識の形成プロセスおよびキャリア発達支援関係について捉える必要がある。今年度は、先行研究の量的データ結果にこれらの考察を加え、日本経営学会北海道部会にて研究報告した。2.面接調査1)調査項目の決定エリクソンの生涯発達論を紐解くことにより、キャリア発達における問題とは、アイデンティティの形成とその後の発達課題におけるゆらぎ、として捉えることができると仮説設定し、面接調査の項目は、その人の生涯発達およびアイデンティティの形成という問題に拡げて捉えられるように構成を決定した。平行して、アイデンティティ研究における国内外の文献を収集し、さらに国内におけるアイデンティティ研究者と議論する機会をもち、アイデンティティというキー概念におけるキャリア発達に対する説明力を検討した。2)面接調査の実施研究計画書については、医学部倫理委員会の承認をえた。その後、調査施設から研究の同意・協力をえた。現在、グランデッドセオリーを用いて、データ収集・分析中である。引き続き、理論的サンプリングによるデータ収集・分析を継続し、構造化の作業を行ない、研究成果を国内の経営学系および心理学系の関連学会にて報告予定である。
頭痛患者の唾液を用いたメタボローム解析による新規診断法の開発

我々は18-20歳を対象として全唾液を用いてメタボローム解析し、頭痛の初期における代謝産物を同定した。次に、頭痛の初期段階と進行期の違いと頭痛の年齢層を広げた症例での評価試験を行った。同時に加齢による濃度増加なども確認して、このマーカーの診断能力(感度・特異度)を評価した。さらに、従来の頭痛の臨床的な分類以外のサブタイプがないかをクラスタリング解析などを用いて調べ、実際に同定された頭痛マーカーを使用した。今後は、これらのマーカータンパク質を用いて、臨床応用可能なキット開発などに進めていく予定である。18-20歳を対象として全唾液を用いてメタボローム解析し、頭痛の初期における代謝産物を同定した。まず第1段階として年齢の影響を排除できるよう若年層(18-21歳)の唾液で頭痛の有無を見分けることができるマーカーを探索した。ここでは合計約200症例以上の唾液採取を実施する。これらの唾液のメタボローム解析を実施し、頭痛マーカーの探索を行った。その結果、25種類のマーカータンパク質の候補を得ることができた。第2段階として、初期段階と進行期の違い、年齢層を広げた症例での評価試験を行った。第1段階で見つけたマーカーが、初期段階と進行段階の間で、共通点や違いがあるかを評価を行い、例えば進行度に合わせて濃度の増加が見られれば、単にスクリーニングだけでなく、頭痛の進行度を客観的に評価するマーカーとなる。その結果、13種類の頭痛マーカーの候補を得ることができた。第3段階として、汎用性の試験、早期診断以外の用途への応用の可能性を探索を行った。汎用性の試験と、治療効果の評価や予測の応用の可能性を検討を行った。第2段階までの症例とは全く別の症例(歯周病・口腔癌等を含む)を解析した。また、同一人物から治療前後の唾液を比較し、治療効果の改善を客観的に評価するサロゲートマーカーとしての利用が可能かどうかの試験を行った。さらに、治療前後の唾液の比較から、投与する薬剤や治療の予測可能なマーカーがないかを解析した結果、8種類のマーカー候補を得ることができた。また、従来の片頭痛の臨床的な分類以外のサブタイプがないかをクラスタリング解析などを用いて調べ、治療効果等との相関関係を調べたところ頭痛マーカーを使用した結果有意な正の相関を得ることができた。これらのマーカータンパク質を用いて、臨床応用可能なキット開発などに進めていく予定である。片頭痛は、問診を中心として診断が行われており、いわゆるマーカーを指標とした客観的な診断基準がないのが現状である。本研究では、頭痛のうち咬合由来の頭痛の存在を明らかにするために、唾液中の代謝産物を網羅的に検討し、咬合性頭痛の診断基準の確立を目指すものである。平成24年はスクリーニング用のマーカーの探索と初期段階と進行期の違いの評価について検討した。本研究では、18-20歳を対象(450例程度)として頭痛を持つものと持たないものを振り分けた後、全唾液を用いてメタボローム解析し、頭痛の初期における代謝産物を同定する。さらに、頭痛外来で片頭痛と診断された患者の唾液も採取した。メタボローム解析は、研究分担者の杉本の所属する施設においてある機器を使い分析を行った。頭痛症状の無い患者、初期の患者、片頭痛の症状のある患者では、代謝プロファイルに違いが認められた。さらにこれらの患者の模型を採取し、咬合との関連を検討した結果、II級傾向のある患者に頭痛が多い傾向が認められ、代謝産物をウェスタンブロットで検討したところ量的差異も認められる物質も同定できた。これまで、3群間で代謝プロファイルの異なっていた物質は200程度であるが、これらの物質のうち有力と思われる15を抽出した。さらに、実験的に代謝活性のうちどのような酵素が関与しているか検討したところ、5つの酵素と代謝異常と思われる経路が明らかになった。頭痛患者の唾液は代謝産物レベルで異なることが明らかとなり、マーカーとなりうる候補物質を絞り込むことができた。唾液中のメタボローム解析は、順調に進み候補物質を絞り込み始めており、達成度は良好である。今後研究を進めるには、症例数を増やすことなので、共同研究の頭痛外来内科医との連携をさらに密にして対応する予定となっている。昨年までの研究結果をもとに、治療効果の評価や予測の応用をするためにさらにメタボローム解析のための試薬などを計上する。また、研究成果が順調に出ているので慶應義塾大学先端生命科学研究所の往復旅費、国際学会渡航費も計上する。
G・ビューヒナー研究

1998年、『殺人者の言葉から始まった文学-G.ビューヒナー研究-』(鳥影社)を出版した。本研究は、この著書で展開した論を裏付け補足し、ビューヒナー研究史上における本研究の位置を明確に示し、あわせて、『ヴォイツェック』と『レンツ』の作品が生まれた土壌となる当時の時代背景を主として殺人者の精神鑑定という問題に焦点を絞り明らかにしたものである。科学研究費申請の当初の目標も研究史の外観と時代背景の解明に的を絞り込んだ。その成果が以下の二点である。すなわち、ビューヒナー研究(四)は研究史を、ビューヒナー(五)は時代背景を、それぞれ調査し検討し、従来の論に対して批判的な観点から自らの見解を提示しようと試みた。研究期間の後半は、ビューヒナーの作品に対する演劇的な側面からのアプローチが大きな課題となった。2001年に、ベルリンのシャウ・ビューネで観た『ダントンの死』の公演、ベルクのオペラ『ヴォツェック』の分析、さらには、レッシングやヴァーグナーやデュレンマット等の演劇やオペラの演出への関心。これらはいずれも、申請者のなかでビューヒナー研究を通して得た文体研究の成果が反映された結果である。言葉の戦略的な機能、群集の問題、主人公の感覚による一見断片的としか思えないがしかし基底のところで通じている太くて直線的な流れ。こうした観点からビューヒナー研究と関連する分野の演劇やオペラを観る視点が生まれた結果である。しかし、ベルリンやウィーンでのビューヒナーの戯曲や、その戯曲を台本にしてオペラ化した作品の上演はそう多くはない。このため、演劇的な側面からの研究は未完に終わった.これは今後の課題としたい。今年度は、ビューヒナーの研究史および時代背景についての研究を行なった。研究史の研究では、1930年代から最近に至るまでの主要な研究書を入手し、これらを批判的に紹介しながら研究史上における自らのビューヒナー研究の位置を明らかにする作業を続けた。時代背景の研究では、『ヴォイツェック』と『レンツ』の時代背景として、1820年代30年代のドイツとフランスの精神医学界の動向を追い、ビューヒナーとフランスの精神医学者のエスキロールとの関係を解明しようと試みた。研究史と時代背景のこの二つの研究を、「『ヴォイツェック』と『レンツ』の研究史および時代背景」と題し、およそ400枚の資料集として一冊にまとめた。今後は、この資料集に加筆・訂正を行い出版する予定である。また、日本独文学会ではシンポジウムのパネラーとして、「よりどころを求めてさまよう群集-ビューヒナーの『ダントンの死』から-」と題して研究発表を行なった。さらに、広島独文学会では、「レッシングの『エミーリア・ガロッティ』試論-戦略としての知力-」と題して研究発表を行い、ビューヒナーとレッシングとの文学史的関連に関する考察を公表した。今年度は,昨年に引き続きビューヒナーの作品の研究史ならびに時代背景の研究を行なった。その成果を平成12年度に発表した。(『ヴォイツェック』と『レンツ』の時代背景。広島大学文学部紀要,第60卷特輯号3.1-95頁)これに引き続き,『ダントンの死』と『レオンスとレーナ』の研究にも着手し,群集のテーマについて考えた。そのため,ビューヒナーから多大な影響を受けたと思われるデュレンマットの作品,『ある老貴婦人の訪問』を扱い,広島独文学会で研究発表を行なった。また,これまでの研究の成果を,九州大学文学部に博士論文として提出し,平成12年七月に学位を得た。(博士論文,題目:「殺人者の言葉から始まった文学-G.ビューヒナー研究」)

具体的な成果として発表したのは、日本ビューヒナー協会の研究誌「ゲオルク・ビューヒナー論集」の創刊号に掲載された「家族宛のビューヒナーの手紙はみせかけの嘘か」という題名の論文である。ビューヒナーの書いた手紙の解釈は難しい。世界のビューヒナー研究を現在リードしているT.M.マイアーは、政治的な立場をカムフラージュするためにビューヒナーは家族に対して「みせかけの嘘」を書いたと論じた。しかし本論文ではこの見解を批判し、ビューヒナーの書簡には彼の文学と密接に関連があると思える歴史観が一貫して述べられている事実を論証した。それともう一つ重要視したのは、ビューヒナーの文学の演劇学からのアプローチである。舞台での上演に関する研究は世界各国でも目下のところほとんど行なわれていない。しかし、ビューヒナーの作品はかなり多く舞台で演じられてきた。たとえば、「ダントンの死」は2001年にベルリンのシャウ・ビューネで新演出によって上演された。「ヴォイツェック」「レオンスとレーナ」もかつてベルリンで上演されている。こうした上演について論考し上演史をたどるための現地調査を精密に行なった。この成果を、今後の研究の発展におおいに役立てたいと考えている。科学研究費受給の最終年度に当たる今年度は、四年間の研究成果をまとめこれを公表することを目標にした。この四年の間に、『殺人者の言葉から始まった文学』という論文題名で文学博士の学位を取得した。その際、同名の著書(鳥影社)には組み込めなかった『ヴォイツェック』と『レンツ』の研究史と時代背景をそれぞれ250枚ほどの論文にすることを課題とした。2000年度には「ビューヒナー研究(四)第三部『ヴォイツェック』と『レンツ』の研究史」を、そして2002年度には「ビューヒナー研究(五)『ヴォイツェック』と『レンツ』の時代背景」という題名の論文を発表した。後者の論文は、これまでほとんど関心が向けられなかった当時の精神医学とビューヒナーの文学との関連を、フランスの精神医学者エスキロールの学説をビューヒナーがいかに受容したのかという一点に焦点を絞って論じたものである。この論で、ビューヒナーの代表作である両作品の基礎研究を今年度中に一応完成させた。その他にも、ビューヒナーの時代と関連のある劇作家レッシングの『エミーリア・ガロッティー』についての試論を公表した。この論文は、ビューヒナー研究の際に徹底的に意識し習得したディスクール分析という方法を応用したもので、1990年代以降注目され始めた記号論の方法を用いたレッシング研究を批判的に摂取したものである。
21世紀型家族の光と影-家族法システムの再構築

岩本は、リベラルな正義論が、ケアの倫理を取り込むために「相互依存的-傷つきやすい市民」という人間像を承認したとき、「権利」や「自由」、「平等」などの基本概念がどのように変容するかについて検討した。吉田は、ジェンダー論の観点から、21世紀家族法の光と陰に関する考察を行い、その中で、ジェンダー秩序克服の理念としての平等と自由、そして、その間の相克という視点を析出した。倉田は、今年度は、家族問題に関する社会保障法上の問題として、特に年金保険を取り上げた。そのなかで、第三号被保険者問題は、家族問題とともにわが国の流動化した雇用市場のあり方と大きく関連していることを指摘した。また、社会連帯の基礎的な単位としての家族の可能性についても、「社会連帯」論文での基礎的な考察により、今後の研究の手がかりを得ることができた。長谷川は、家族の構成とその中での個人のあり方を個人性と共同性の狭間において考え、そこで生ずる多元的関係の統合の可能性をリベラリズムの見地から考察した。そこでは種々の家族構成のあり方を認めながら、それらのあり方の軸となっている家族の自己形成の倫理を重視することで、諸個人の自己形成を統御し支援するリベラルな法体制とそれを支える<公正の理念>が家族のあり方を公共的に秩序づけるための規範的基準を提供できるという形で考究を進めた。井上は、公私区分論に対する批判的検討を、主にDV法の改正過程と関連させつつ、行った。具体的には、DV防止法の改正案に関する関係者である特定非営利活動法人フェミニストサポートセンター・東海のスタッフ(ソーシャルワーカー・カウンセラー・弁護士)にインタビューを行った。また、保護命令の法的な位置づけを考察するとともに、愛知県の実態についてもヒヤリングを行い、上記の皆さんと検討を行った。今年度は、次年度の研究報告会に向けて、それぞれの研究分担部分につき個別に研究を進めた。研究代表者の岩本は、「ケアの権利は可能か」を今年度の研究課題の中心に据えて、ケアの道徳と権利の道徳との両立可能性について考察してきた。そのなかで、ケアの道徳のみに基礎づけられた政治的な実践は、パターナリズムと支配の問題をはらみ、あらためて権利の道徳(再構成は必要であるが)をケアの実践に組み込むことの重要性を確認した。吉田は、今年度、21世紀の家族像を考える上で避けて通れない課題であるジェンダーについて集中的に検討した。近代市民社会における公私二領域区分の成立とジェンダー秩序、現代市民社会への変容とジェンダー秩序の関係、現在問題になっている家族法改正問題とジェンダーなどが検討課題であった。その中で、ジェンダー秩序克服の理念としての平等と自由、そしてその相克という視点を析出した。倉田は、社会保障法の観点から「家族」問題を取り扱うに際し、まず社会保障システムのなかに存在するさまざまな共同体のあり方について統一的ないし総合的な観点を導き出す作業を試みた。その結果、「社会連帯」という概念およびその規範内容の整理が、社会保障における家族を含めた共同体の位置づけに有用であるとの結論に達した。井上は、主に市民社会論との関連の中で、<公私>区分論の批判的検討を行った。その過程で、実定法の領域との有機的協働の必要性が痛感された。個別法領域では、男女共同参画社会基本法に基づき各自治体で策定が進む条例や懇話会(愛知県・名古屋市・豊川市・岡崎市など)などでの議論や具体的な施策立案を理論的に検討した。また、配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護に関する法律の具体的な問題点について、検討した。

岩本は、リベラルな正義論が、ケアの倫理を取り込むために「相互依存的-傷つきやすい市民」という人間像を承認したとき、「権利」や「自由」、「平等」などの基本概念がどのように変容するかについて検討した。吉田は、ジェンダー論の観点から、21世紀家族法の光と陰に関する考察を行った。日本法制史学会の学術総会シンポジウムに招聘されて、「近代市民法とジェンダー秩序」と題する総論報告を行った(2003年4月)。倉田は、今年度は、家族問題に関する社会保障法上の問題として、特に年金保険を取り上げた。そのなかで、第三号被保険者問題は、家族問題とともにわが国の流動化した雇用市場のあり方と大きく関連していることを指摘した。また、社会連帯の基礎的な単位としての家族の可能性についても、「社会連帯」論文での基礎的な考察により、今後の研究の手がかりを得ることができた。長谷川は、家族の構成とその中での個人のあり方を個人性と共同性の狭間において考え、そこで生ずる多元的関係の統合の可能性をリベラリズムの見地から考察した。そこでは種々の家族構成のあり方を認めながら、それらのあり方の軸となっている家族の自己形成の倫理を重視することで、諸個人の自己形成を統御し支援するリベラルな法体制とそれを支える<公正の理念>が家族のあり方を公共的に秩序づけるための規範的基準を提供できるという形で考究を進めた。井上は、公私区分論に対する批判的検討を、主にDV法の改正過程と関連させつつ、行った。具体的には、DV防止法の改正案に関する関係者である特定非営利活動法人フェミニストサポートセンター・東海のスタッフ(ソーシャルワーカー・カウンセラー・弁護士)にインタビューを行った。また、保護命令の法的な位置づけを考察するとともに、愛知県の実態についてもヒヤリングを行い、上記の皆さんと検討を行った。