hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
末梢神経の伝導性と血流および軸索流変動に関する研究

手根管症候群例では靱帯切離により血流の増加例が多くみられた。一方肘部管症候群では靱帯切離により血流増加を示す例は少なく,むしろ神経上膜切開により血流増加を示す例が多かった。手根管症候群の場合神経内血流障害は靱帯による直接の圧迫によるものが多いが,肘部管症候群例では神経上膜自体の肥厚という要素も血流障害に加わるものという結論を得た。実験的研究においてはdisposable血管clipを用いて家兎坐骨神経に圧迫性神経障害モデルを作製した。本モデルでの神経伝導障害と血流障害を検索したところ、神経内の微小循環における血流は圧迫直後より低下する傾向がみられた。伝導性の変化に関しては圧が小さい場合には末梢部の伝導性は1週後さらに2週後に低下するものの残ることがわかった。圧が大きい場合には圧迫部位の神経伝導性は低下または消失することがわかった。組織学的研究においては神経ランビエ絞輪のコリンエステラーゼ染色とシュミットランターマン溝のフォスハタセ-ゼ染色に関しては再現性のある結果は得られなかった。
膵癌におけるHDAC1の発現意義とEMT抑制をターゲットとした新規治療法の開発

本研究では主に以下2点について明らかにする。膵癌におけるHDAC1発現がEMT変化を介した転移能獲得と関与するのかどうかについて細胞実験、臨床検体を用いた検証により明かにする。HDAC1発現に関与する炎症性サイトカインについて、切除膵の癌周囲正常膵の蛋白質抽出によるサイトカインの網羅的解析と同定したサイトカインの役割の検証を細胞実験、臨床検体にて行う。
制御性Ｔ細胞による自己認識と自己免疫の制御

Foxp3^+制御性T細胞(regulatory T cells; Treg)は自己免疫寛容の確立・維持に重要な役割を担っている。本研究では、次世代DNAシーケンサーを用いてT細胞レセプター(TCR)レパトアのhigh-throughput解析法を確立し、Foxp3^+ T細胞とFoxp3-T細胞のTCRレパトア解析を行った。その結果、両者のレパトアは大きく異なっており、その違いは胸腺分化の段階で確立されるものの、Tregレパトアは末梢においてさらに再編成を受けることが明らかになった。また、正常個体においてはFoxp3^+ T細胞に由来するFoxp^3-ヘルパーT細胞が存在するが、それらのTCRレパトアはTregのTCRレパトアとは大きく異なっていた。以上の結果から、TregへのコミットメントにはTCR特異性が重要な役割を担っていると考えられた。免疫系には免疫抑制機能を発現する制御性T細胞(regulatory T cells ; Treg)とよばれるT細胞サブセットが内在し、自己免疫寛容の獲得・維持に重要な役割を担っている。本研究ではTregを介した「自己」「非自己」の識別機構を解明することを目指す。これまでに、TregはT細胞レセプター(TCR)を介して自己抗原を強く認識することで分化し「自己」を能動的に規定すると提唱されているが、その胸腺内分化および末梢での抑制機能発現における自己認識の役割、そしてTregの規定する「自己」の分子的実体は未だ不明である。本研究がこれら未解決の問題を解明することを目指す。この問題にアプローチするために、本研究では、まず正常マウスから単離したTregの核を移植したnt (nuclear transfer) ES細胞を樹立し、Treg由来のTCRを単一に発現するマウスモデルの確立を試みる。そして、この独自のアプローチにより、Tregの抗原特異性を解析し、さらにその認識する内在性抗原を同定することを試みる。平成19年度は、制御性T細胞由来核移植(nt)ES細胞6クローンに関して、まずTCRβ遺伝子再構成をゲノムレベルで解析しVβクロノタイプを決定した。次に、キメラマウスを作製してntES細胞からT細胞が分化し得るか、さらに制御性T細胞が選択的に分化しうるか検討した。ntES細胞由来のT細胞を同定するために、RAG欠損マウス及びB6.Ly5.1マウス胚盤胞にntES細胞をinjectionしキメラを作製した。その結果、全てのクローンに関してT細胞が分化し、キメラにおいてntES細胞由来のT細胞分化を解析することが可能であることがわかった。そして、1つのクローンに関してTCRα遺伝子再構成および制御性T細胞分化を詳細に解析し、既に再構成を受け制御性T細胞に発現されていたTCRαβ遺伝子を有するntES細胞から制御性(Foxp3^+)CD4^+T細胞とともに非制御性(Foxp3^-)CD4^+T細胞も分化することが明らかになり、TCR特異性のみでは制御性T細胞への分化は決定されないことが示唆された。しかしながら、ntES由来のTCR Vαクロノタイプ以外のVαが発現しており、secondary rearrangementによりntES由来Vαクロノタイプが除かれうることが明らかになった。この影響を排除して制御性T細胞由来TCRの役割を明確にするために、キメラマウスをRAG欠損マウスと交配してntES由来TCRのみをモノクローナルに発現するマウスを作製している。現在、TCRβ遺伝子に関してgerm-line transmissionを確認したところである。また、制御性T細胞由来TCRを追跡できるように、TCRα+/-.Foxp3^<GFP>ノックインマウスからTCRVα2^+Foxp3^+T細胞を単離し、新たにntES細胞を作製している。平成20年度は、制御性T細胞(Treg)由来核移植ES細胞1D2クローンから得られた機能的TCRβ遺伝子を持ったマウス系統lD2βを樹立し、制御性T細胞の分化・機能を解析するためにFoxp3-hCD2レポーターマウス、Foxp3変異scurfyマウスと交配し、またTCRβ鎖を固定したときのTCRα鎖レパトワを解析するためにTCRCα+/-背景のマウスを作製した。まずTreg分化を解析した結果、1D2βマウスではほぼ全てのT細胞が1D2β鎖(Vβ4)を発現するが、野生型と比較してFoxp3^+CD4^+T細胞の発生・分化にはほとんど影響が見られなかった。

しかしながら、このlD2βマウスにscurf変異を導入したとき、発症する自己免疫疾患の臓器特異性に変化が見られ、皮膚炎は軽減する一方で、通常のscurfyマウスでは認められない大腸炎を発症した。この結果から、Treg由来TCRβ鎖により、T細胞の抗原特異性に大きなインパクトが与えられることが明らかとなり、1D2 TCRが腸管由来の抗原を認識することが示唆された。これまで1D2由来の機能的TCRα遺伝子を受け継いだマウス系統をgermline伝達によって樹立することができなかったが、Treg分化と機能におけるTCR特異性を明らかにするためにはlD2αβ両方をモノクローナルに発現させることが必須である。この目的のため、lD2α鎖をレトロウイルスによる強制発現あるいはトランスジェネシスにより発現させる方法をとることとした。そして1D2αcDNAをRT-PCRによりクローニングし発現ベクターを構築した。これまでにTreg由来核移植ES細胞クローン1D2から機能的TCRβ遺伝子を受け継いだマウス系統1D2βを樹立した。本年度はこのマウスを利用して以下の研究を進めた。(1) Treg由来TCRの特異性の解析:1D2クローンがTreg由来であることを証明するためにFoxp3^<hCD2>.1D2β.TCRCα^<+/->マウスからFoxp3^+およびFoxp3^-CD4^+T細胞を単離してTCRαレパトワを解析した。その結果、1D2αclonotypeがVα4.3/Jα44を発現するTregのうち約95%、non-Tregにおいては約60%を占めたことから、1D2αβTCRは主に(排他的ではないものの)Treg分化を誘導することが示唆された。また、1D2αβTCRを個体レベルで再構成するためにCD4^+CD8^+細胞以降の胸腺内分化段階で1D2αを発現するトランスジェニックマウスの作製を進めた。(2) Tregおよびex-TregのTCRレパトワ解析:最近我々は、Tregはヘテロな集団であり、多くは安定にFoxp3を発現するコミットされた集団であるが、一部はFoxp3を不安定に発現しヘルパーT細胞へ分化転換する能力を保持した可塑的な集団であることを明らかにした。Treg分化の運命決定・可塑性におけるTCR特異性の役割を明らかにするために、Foxp3^<hCD2>.1D2β.TCRCα^<+/->マウスからFoxp3^+T細胞をT細胞欠損マウスに移入し、Foxp3発現を維持するTregと失ったex-Tregを単離してそのVα2レパトワを比較した。予備実験の結果、両者に見出される配列は異なっており、さらに後者の方が前者と比較して多様性が低いことが明らかになった。従って、ある特定の抗原特異性を持ったTregのみが分化の可塑性を示すことが示唆された。これまでにTreg由来核移植ES細胞クローン1D2から機能的TCRβ遺伝子を受け継いだマウス系統1D2βを樹立し、このマウスを利用して以下の研究を進めた。(1)Treg由来TCRの抗原特異性の解析:1D2αβTCRを個体レベルで再構成するために、レトロウィルスを用いて1D2αβTCRをRAG欠損骨髄細胞に導入し、放射線照射したRAG欠損マウスに移入して"レトロジェニック"マウスを作製した。
航行支援を考慮した船舶運航システムに関する研究

本研究では、船をワンマンコントロールで安全で効率的に運航可能にするために、ディファレンシャルGPS、電子海図、人工知能技術等を利用した船位認識、船位誘導、衝突座礁防止技術、また、それらを活用した統合ブリッジについて検討した。初年度においては、GPS,レーダー、潮流、風等のノイズ的環境、交通環境、航路幅等の水域環境等のモデル化を行い、航行環境シミュレータを完成し、2年度は操船シミュレーション等を行い、次のような成果を得た。まず、操船上の要になる情報がディファレンシャルGPSを利用した船位認識であることに着目して、その計測誤差について実船試験を含めて調査し、誤差の衛星配置との関連や周波数特性が明確になり、精度の向上に不可欠なハイブリッド化への基礎資料を得た。最も危険が予想される輻輳海域における航行支援であり、この目的のために避航操船支援システムのプロトタイプと輻輳海域航行のシナリオを開発し、ベテラン操船者による航行シミュレーションで支援システムの評価を行い、人間の意志決定過程の分析に基づき、支援法を具体化し効果を確かめた。また、支援の強化には相当なレベルの避航操船エキスパートシステムが効果的であることに着目して、相当に輻輳した航行条件下で操船者に避航コースラインの提案を行う形での支援法を具体化した。また、ワンマン用ブリッジは定位置に人間が座ったままで十分な視界情報が確保される必要があり、視界設計という立場から、内航船のブリッジの見直しを行い、居住区を含めた総合的に船橋配置の検討を行った以上、本研究ではワンマン操船の対応した操船支援システムに関連した技術開発と評価を行い、実用上も重要と考えられる多くの成果を得た本研究では、船をワンマンコントロールで安全で効率的に運航可能にするために、ディファレンシャルGPS、電子海図、人工知能技術等を利用した船位認識、船位誘導、衝突座礁防止技術、また、それらを活用した統合ブリッジについて検討した。また、ワンマン用ブリッジは定位置に人間が座ったままで十分な視界情報が確保される必要があり、視界設計という立場から、内航船のブリッジの見直しを行い、居住区を含めた総合的に船橋配置の検討を行った以上、本研究ではワンマン操船の対応した操船支援システムに関連した技術開発と評価を行い、実用上も重要と考えられる多くの成果を得た本研究では、船は基本的にワンマンコントロールで安全で効率的に運航可能という条件を形成するために必要な要件を検討する。続いて、そのための基礎となるディファレンシャルGPS、電子海図、人工知能技術等を利用した船位認識、船位誘導、衝突座礁防止技術に関して検討すると共に、それらを活用した統合ブリッジについて検討する。本年度はGPS,レーダー、潮流、風等のノイズ的環境、交通環境、航路幅等の水域環境等のモデル化を行い、航行環境シミュレーションシステムを完成させた。このシステムでは実在の航行環境をノイズ等を含めて再現できると共に、今後、種々の避航判断の支援法の効果を比較するための交通環境のシナリオを制作している。また、運航システムのプロトタイプの構築を終了した。このプロトタイプら船位誘導機能、避航の意志決定の各種の支援法を開発し結果が含まれており、部分的に航行環境シミュレータ及び既設の操船シミュレータと結合して、機能のチェックを行いつつある。この結果によると、船位誘導機能の採用により、操船者は操舵等の制御の負担から開放され、特に操船指令がタイミングから自由になるために、前広な予測に基づく安全性の評価が可能になり、従来の操船と較べて格段に余裕のあるものとなることが分かった。次年度はこの成果に基づき、運航システムのブラシュアップを実施できる予定である。本研究では、船をワンマンコントロールで安全で効率的に運航可能にするために、関連した技術開発を推進した。この目的を達成するにはディファレンシャルGPS、電子絵図、人工知能技術等を利用した船位認識、船位誘導、衝突座礁防止技術に関して検討すると共に、それらを活用した統合ブリッジについて検討することが必要になる。こうした統合操船システムの実現には、人間と船との役割分担を支援システムの導入で見直し、人間と操船システムが互いの長所を生かし、弱所を補強しあう関係を構築する必要がある。本研究では既に開発されている操船シミュレータを活用して、人間・機械系としての操船システムを色々な航行環境の下で評価し、ワンマン操船を可能にするシステムの設計をめざすものであり、ヒューマンの特性を考慮して実用性を持ったシステムの設計上の要点が明確になると期待される。

平成5年度においては、GPS,レーダー、潮流、風等のノイズ的環境、交通環境、航路幅等の水域環境等のモデル化を行い、航行環境シミュレータが完成している。本年度はこれを用いて、以下の検討を行い、次のような成果を得た。まず、操船上の要になる情報がディファレンシャルGPSを利用した船位認識であることに着目して、その計測誤差について実船試験を含めて調査した。その結果、誤差の衛星配置との関連や周波数特性が明確になり、精度の向上に不可欠なハイブリッド化への基礎資料を得た。続く検討は、最も危険が予想される輻輳海域における航行支援であり、この目的のために操船支援システムのプロトタイプを設計し、メーカの協力を得て製作し、操船シミュレータに組み込み、操船シミュレーションを実施可能にした。これを用いて、輻輳海域航行のシナリオに基づき、ベテラン操船者による航行シミュレーションを実施し、支援システムの評価を行い、障害物を避航する際の人間の意志決定過程の分析を行った。この結果から、いろいろな航行の危険性を表す抽象化された指標のみでは人間の判断との隔たりが大きすぎ、多分に幾何的な形での支援情報の提供が必要であることが明確になり、この形での支援法を具体化し、効果を確かめた。また、支援の強化には相当なレベルの避航操船エキスパートシステムが効果的であることに着目して、開発を行った。まず、基本的な障害物との遭遇状況に置ける交通法規やプラクティスとの適合性を確認するとともに、相当に輻輳した航行条件下で操船者に避航コースラインの提案を行う形での支援法を具体化した。また、ワンマンコントロールを行う場合のブリッジは定位置に人間が座ったままで視界からの情報が確保される必要があり、操縦室からの視界の確保が重要になる。視界設計という立場から、内航船のブリッジの見直しを行い、居住区を含めた総合的に船橋配置の検討を行った。以上、本研究ではDGPS等の支援が得られる条件下で具体化されると見込まれるワンマンそう船の対応した操船支援システムに関連した技術開発と評価を行い、実用上も重要と考えられる多くの成果を得た。
異種固体間結合力の原子間力顕微鏡(AFM)による計測

異種固体材料間に働く結合力は、接合の本質である。近年、それを第一原理からの量子力学計算で計算しようとする試みがなされている。しかし、いかに自己無撞着な計算を行おうと、基底関数の選び方が計算結果の精度や真偽を左右するなど問題は多い。界面における材料選択や接合プロセスの選択を合理的に行うためには、材料間に働く結合力を実際に計測することが不可欠である。原子間力顕微鏡(AFM)は、プローブと試料との間に働く、子間力を計測、制御し、表面の原子配列などを調べる装置である。この装置を利用すれば、任意の材料間に働く結合力を高い精度で計測することが可能となるはずである。そこで本研究では、現在保有しているAFMをイオンスパッターの行える超高真空排気システムに組み込み、いくつかの固体間に働く結合力を計測する。そして最終的には、理論計算から推定される電子状態と結合力の関係を明らかにすることを目的とし、研究を行った。本研究では、電子論的な効果よりもさらに荒いところの表面荒さ、計測系の剛性などが支配的になることがわかった。連続体力学に基づいた理論を構築し、理想的な極限で、支配機構のダイヤグラムを知ることができた。今後、固体間凝着現象をさらに理解する必要があることが示唆された。より基本的な材料物性の言葉で事移管凝着を解釈することにより、固体間結合力の理解を深めることが必要である。本研究では,現在保有しているAFMをイオンスパッターの行える超高真空排気システムに組み込み,いくつかの固体間に働く結合力を計測する.そして,理論計算から推定される電子状態と結合力の関係を明らかにするのが最終目標である.研究分担者・高橋が中心となり,現在保有している原子間力顕微鏡(AFM)をイオンスパッターの行える超高真空排気システムに組み込みこんだ.その際,以下の点に留意した.1)10^<-9>Pa台の超高真空を維持するため,装置はすでに完成している疑似クリーンルームに設置した.超高真空部を大気リークせずに計測と試料交換を行うため,ロードロックシステムを取り入れたチャンバーを設計した.2)イオンガンは差動排気型を用い,作動ガスはアルゴンかキセノンを用いた.これらのガスの排気を考慮して,ノーブルポンプとチタンゲッターポンプを用いた.半導体トランスディューサーを用いた結果によると,表面原子間の結合力が固体間の結合力の原因となっている場合があることがわかった.すでにできた界面に対するオージェ価電子分析によると,界面近傍の化学結合状態は熱力学データだけからでは予測できない場合があることが示唆された.申請者らは,その原因を界面近傍の電荷移動から説明するモデルを立てた.電荷移動を考慮した電子論計算では,単純金属の表面エネルギーを予測することができた.異種固体材料間に働く結合力は,接合の本質である.近年,それを第一原理からの量子力学計算で計算しようとする試みがなされている.しかし,いかに自己無撞着な計算を行おうと,基底関数の選び方が計算結果の精度や真偽を左右するなど問題は多い.界面における材料選択や接合プロセスの選択を合理的に行うためには,むしろ,材料間に働く結合力を実際に計測することが不可欠である.原子間力顕微鏡(AFM)は,プローブと試料との間に働く子間力を計測,制御し,表面の原子配列などを調べる装置である.この装置を利用すれば,任意の材料間に働く結合力を高い精度で計測することが可能となるはずである.そこで本研究では,現在保有しているAFMをイオンスパッターの行える超高真空排気システムに組み込み,いつかの固体間に働く結合力を計測する.そして,理論計算から推定される電子状態と結合力の関係を明らかにする.研究分担者・高橋が中心となり,現在保有している原子間力顕微鏡(AFM)を超高真空排気システムに組み込みこんだ.しかしまだイオンスッパタ-システムが完全に動作しないのでシステムを完成させる.その結果,システムの不備は超高真空用のノ-ブルポンプに有る可能性が高い事が分かった.

この排気システムとの干渉を考慮してシステムを完成させていくひつようがあることがわかった.また,弾性連続体におけるモデルによる検討も行い.固体間相互作用の基礎的な知見が得られた.AFMのチップと試料の相互作用には接触部の相互作用だけではなく,その周囲の表面同士の相互作用が重要であることが示された.また,その相互作用が無視できる領域との境界を明らかにできた.さらに計測系の剛性も計測結果を全く違う形に見せる要因となることもしめし,その機構が働く領域を界面エネルギーなどから推定できることを示した.USAやUKの研究者の計測結果もこれらの観点から矛盾無く説明できることが,世界で初めて,示された.
次世代大強度多目的加速器のための超高速ビーム診断・運転システムに関する開発研究

本研究では、次世代大強度多目的加速器のための超高速ビーム診断・運転システムに関する開発研究をおこなった。高速・高精度なオンラインビームシミュレーションに基づいたフィードバックによる高効率なビーム運転システムの開発に取り組み、実ビーム運転に応用した場合の有用性に関する知見を得た。本研究の目的は、次世代大強度多目的線形加速器のための超高効率ビーム制御に関する研究である。線形加速器を効率的に運用する為には、異なるビームモード(電荷量・エネルギー)における安定運転が不可欠となる。このため、ビーム制御システムは、入射部から下流ラインにかけた統一的なオンラインビームシミュレーションを行い、最適なビーム運転パラメタが演算可能であることが望ましい。しかしながら、線形加速器ビームにおいて、高速オンラインビームシミュレーションの実現は非常に困難である。この要因の一つは、低エネルギー部(入射部)での空間電荷効果を考慮した高速計算アルゴリズムが存在しないためである。線形加速器の場合、入射部におけるビームシミュレーションを高精度に行わなければ、下流ラインでの計算結果が現実から大きくずれることとなる。本研究目的のためには、オンラインビームシミュレーション用の高速計算機サーバが不可欠であり、平成20年度、当該計算機を導入し、ソフトウェア開発・運転環境を整備した。また、KEK入射器は、4つのリングへビーム入射を続けているため、ビームスタディ一時間の確保が困難である。数年前より、KEKB連続入射及びPFトップアップ運転を両立するため、複数リングへの同時入射を目指したアップグレードを進めてきた。平成20年度末には、本アップグレードがほぼ完了し、リングへのビーム入射中に於いてもビーム試験を行うことが可能になりつつある。さらに、オンライン高速ビームシミュレーションのための計算コードを開発中であり、申請者が既に開発した高効率なビーム軌道補正アルゴリズムとの融合を目指している。最終的なビームを用いた実証試験までには至らなかったが、平成21年度中に実施する予定である。ビーム試験において、安定したフィードバック制御動作を確認後、実運転システムでの運用を予定している。線形加速器を効率的に運用するためには、異なるビームモード(電荷量及びエネルギー)における安定運転が不可欠となる。このため、ビーム制御システムは、入射部から下流ラインにかけた統一的なオンラインビームシミュレーションをおこない、最適なビーム運転パラメータを演算可能であることが望まれる。本研究目的のためには、オンラインビームシミュレーション用の高速計算機サーバが不可欠であり、昨年度には当該計算機を導入し、ソフトウェァ開発・運転環境を整備した。また、本年度には、大容量の加速器パラメータを蓄積するためのファイルサーバの導入をおこなった。KEK入射器は、4つのリングヘビーム入射を続けているため、ビームスタディー時間の確保が困難であったが、KEKB及びPFリングへの同時トップアップ運転実現のための入射器アップグレードが完了し、リングへのビーム入射中に於いてもビーム試験をおこなうことが可能となった。オンライン高速ビームシミュレーションのための計算コードが完成に至らなかったため、最終的なビーム試験の実施に至らなかったが、近い将来、ビーム試験に於ける安定したフィードバック制御動作を確認後、実運転システムでの運用を目指している。
中枢神経賦活薬スクリーニング系としてのゼノパス卵母細胞伝達物質遊離モデルの開発

1.ラット脳cDNAライブラリーより神経特異的Ca2+結合蛋白質neural visinin-like Ca2+-binding proteins (NVP-1、-2及び-3)cDNAを単離し、脳内におけるサブタイプmRNAの分布を明らかにした。さらに、Phencyclidineによる精神病の病因にNVP-1発現の変化が関与する知見を得た。2.GABAトランスポーター(GAT)cDNAを単離した。ゼノパス卵母細胞における発現系を確立し、燐酸化及び脱燐酸化によるその機能制御機構を明らかにした。3.ラット好塩基球性白血病細胞を用いて、エクソサイトーシスにおけるI型あるいは2A型脱燐酸化酵素の機能を明らかにした。4.電気生理学的解析によりラット海馬CA1領域の長期増強における脱燐酸化酵素の機能を明らかにした。5.神経系培養細胞において、受容体刺激による細胞内カルシウム濃度の上昇が、熱ショック蛋白質の発現により調節を受けること示す知見を得た。6.FK506かつ温度感受性の分裂酵母変異細胞の解析及び遺伝子クローニングにより、β-adaptin及びPl (4) P 5-kinaseホモローグ遺伝子と単離し、両者が機能的に共役することを遺伝学的に証明した。哺乳動物におけるこれらのホモローグはエクソサイトーシスとエンドサイトーシスに関与することから、カルシニューリンが分泌小胞リサイクリングの細胞機能に重要な役割を果していることが示唆された。以上の様に、神経伝達物質遊離に重要な機能を果している種々の機能蛋白質のクローニングに成功した。さらに、これらの蛋白質の発現系を確立し、電気生理学及び分子生物学的解析により、神経伝達物質遊離機構において、蛋白質燐酸化及び脱燐酸化酵素が重要な役割を果している事を示す多くの知見が得る事ができた。本年度は以下の成果を得た。1.ラット脳cDNAライブラリーより神経特異的なCa^<2+>結合蛋白質neural visinin-like Ca^<2+>-binding protein(NVP-1)をコードするcDNAクローンを単離し、これをプローブとして関連蛋白質のクローニングを行なった。その結果、NVP-2および-3の2種類の蛋白質のcDNAクローンの単離に成功した。いずれの蛋白質も神経特異的に発現しており、脳内における3種類のサブタイプmRNAの分布を明らかにした。いずれのNVPも、neurocalcin,recoverin,visinin,frequerinなどのCa^<2+>結合蛋白質と相同性を有し、これらがgene familyをなすことが明らかにされた。中でもfrequerinはショウジョウバエの神経系においてシナプス伝達の調節に機能することが報告されており、このことからNVPもシナプス伝達に関与することが示唆される。2.神経伝達物質と同様にエクソサイトーシスによって遊離される化学伝達物質遊離における蛋白質燐酸化及び脱燐酸化反応の作用について検討した。脱燐酸化酵素阻害薬であるオカダ酸及びカリクリンA(CL-A)はラット好塩基球性白血病細胞(RBL-2H3)から外液Ca^<2+>非依存性のセロトニン遊離を惹起した。同時に25,20,18,15,13及び12KDaの蛋白質燐酸化の亢進が起こった。これらの反応は共に燐酸化酵素阻害薬であるスタウロスポリンで阻害された。この結果より非興奮時の細胞では伝達物質遊離反応の細胞内Ca^<2+>濃度依存性過程の下流において、1型蛋白質脱燐酸化酵素が緊張的に抑制をかけていることが示唆され、伝達物質遊離の調節機構を明らかにするうえで重要な知見である。1.エクソサイトーシスのモデルとして、ラット好塩基球性白血病細胞からのセロトニン遊離に対する蛋白質脱燐酸化酵素阻害薬(オカダ酸及びカリクリンA)の作用を検討した。

オカダ酸及びカリクリンAにより遅発性で持続性のセロトニン遊離が惹起され、この遊離作用は蛋白質燐酸化酵素阻害薬であるスタウロスポリンにより抑制された。このことは伝達物質遊離反応は1型あるいは2A型蛋白質脱燐酸化酵素により緊張的に抑制されていること、およびその解除により燐酸化反応が相対的に亢進して遊離反応が惹起されることを示している。以上の結果は伝達物質遊離機構における蛋白質脱燐酸化酵素の役割を示す知見である(Sakamoto et al.,1994)。2.記憶のモデルである中枢神経海馬CA1領域の長期増強に対するカリクリンAの作用を電気生理学的に検討した。ラット海馬スライスにおいてカリクリンAによりCa^<2+>依存性K^2チャネルがブロックされることにより長期増強が惹起されたことから、長期増強における蛋白質脱燐酸化酵素の関与を示す知見を得た(Murakami et al.,1994)3.伝達物質遊離反応は細胞内カルシウム濃度の上昇により惹起される。そこで、Neuroblastoma x glioma雑種細胞であるNG108-15細胞を用いて細胞内カルシウム動態を検討した。細胞内カルシウム貯蔵部位からのカルシウム動員が熱ショック蛋白質(HSP)の発現により調節をうけることを示す知見を得た(Katayama et al.,1994)。本年度は以下の成果を得た。1.神経特異的Ca^<2+>結合蛋白質NVP-1の病態における変化:精神分裂病様の症状を惹起する薬物Phencyclidine(PCP)投与により精神分裂病モデルラットを作製し、NVP-1の発現の変化を調べたところ、側座核においてNVP-1mRNAが有意に減少していた。このことはPCPによる精神病の病因にNVP-1発現の変化が関与することを示唆する知見である。2.分泌小胞リサイクリングに関与する機能蛋白質遺伝子のクローニングとその機能の解明:突然変異を誘発した分裂酵母細胞から6種類のFK506感受性かつ温度感受性を与える遺伝子座位を単離し、itsl-its6(immunosuppressant-and temperature-sensitive)mutantsと名付けた。これらを宿主として用いた機能相補スクリーニングにより、数種類の遺伝子の単離に成功した。its1+遺伝子はAP-2と呼ばれるアダプター蛋白質のサブユニットの一つである、β-adaptinをコードしていた。N末端側の580アミノ酸の領域は種を越えて非常によく保存されていた。its3+遺伝子産物はヒトphosphatidylinositol4-phosphate5-kinase(PI(4)P5-kinase)のキナーゼドメインと高い相同性を有していた。its1及びits3の二重変異は合成致死を示した。its1変異体のFK506感受性はits3+遺伝子の過剰発現により相補された。これらの遺伝学的解析から、β-adaptinとPI(4)P5-kinaseがcalcineurinと関連して、エンドサイトーシス及び分泌小胞リサイクリングの細胞機能に重要な役割を果たしていることが示唆された。
数学の美しさに関する意識や態度の因果モデル構築の試み

本研究の目的は,生徒が数学の美しさを感じられるような指導内容や教材について検討し,カリキュラム上にそれらの位置づけを行うことである.この目的を達成するために,数学の美しさを「簡潔さ」「明確さ」「巧みさ」などに分けて定義し,学習指導要領の内容と比較しながら教材の開発を行う.また,指導内容として導入することで,生徒の数学の学習への関心や意欲,態度が高まること,数学の美しさを感じ取る態度が育成されることを統計的に分析し,開発した教材や指導内容の有効性について検討する.分析の方法は,まず,5肢選択法と自由記述の2つの方法を用いた数学の学習に対する態度と美しさに関する意識尺度を作成し,意識調査を実施する.次に,主因子法・プロマックス回転による因子分析を行い,抽出された因子をもとに因果モデルを作成する.そして,授業の前後における因果モデルのパス係数を比較して,その有効性について検討する.実践授業は高校1年生の79名を対象に,数学Iの「三角比」と数学Aの「命題と証明」で実施した。「三角比」では数学史を取り入れて弦の表を作成したり,正弦定理を見出したりする活動を,「命題と証明」では背理法や対偶を用いた証明を通して数学的な考え方の巧みさや結果の簡潔さを体験し,数学の美しさを感じ取れるような指導を行った.その結果,調査対象とした生徒は数学の美しさについて「形や構造」「規則性」「数式での表現」の因子を保有しているが,思考過程の面白さやよさ,美しさには意識が向いてないこと,また,感得させることが難しいことが分かった.しかしながら,数学史の内容を取り入れることで,発見の歴史に触れ,数学的な考え方のよさや思考過程の巧みさ,面白さを体感することができ,数学の美しさを感じると同時に数学の学習への関心や意欲,態度が高まることの可能性が示唆された.本研究の目的は,生徒が数学の美しさを感じられるような指導内容や教材について検討し,カリキュラム上にそれらの位置づけを行うことである.この目的を達成するために,数学の美しさを「簡潔さ」「明確さ」「巧みさ」などに分けて定義し,学習指導要領の内容と比較しながら教材の開発を行う.また,指導内容として導入することで,生徒の数学の学習への関心や意欲,態度が高まること,数学の美しさを感じ取る態度が育成されることを統計的に分析し,開発した教材や指導内容の有効性について検討する.分析の方法は,まず,5肢選択法と自由記述の2つの方法を用いた数学の学習に対する態度と美しさに関する意識尺度を作成し,意識調査を実施する.次に,主因子法・プロマックス回転による因子分析を行い,抽出された因子をもとに因果モデルを作成する.そして,授業の前後における因果モデルのパス係数を比較して,その有効性について検討する.実践授業は高校1年生の79名を対象に,数学Iの「三角比」と数学Aの「命題と証明」で実施した。「三角比」では数学史を取り入れて弦の表を作成したり,正弦定理を見出したりする活動を,「命題と証明」では背理法や対偶を用いた証明を通して数学的な考え方の巧みさや結果の簡潔さを体験し,数学の美しさを感じ取れるような指導を行った.その結果,調査対象とした生徒は数学の美しさについて「形や構造」「規則性」「数式での表現」の因子を保有しているが,思考過程の面白さやよさ,美しさには意識が向いてないこと,また,感得させることが難しいことが分かった.しかしながら,数学史の内容を取り入れることで,発見の歴史に触れ,数学的な考え方のよさや思考過程の巧みさ,面白さを体感することができ,数学の美しさを感じると同時に数学の学習への関心や意欲,態度が高まることの可能性が示唆された.
流動する可燃性ガスの消炎距離に基づく最小着火エネルギー推算モデルの確立

本研究は,代替エネルギーとして期待されている水素,プロパン,ジメチルエーテル等の適切なリスク管理手法の確立に資することを視野に入れて,「可燃性ガスの着火特性に対して,ガスの流動がどのように影響を及ぼすのか」という学術的な問いを解き明かすことを目的としている。可燃性ガスの着火特性を表す因子として消炎距離と最小着火エネルギー(MIE)に注目し,静穏環境下で確立されている,消炎距離からMIEを算出する手法にガス流動の影響を組み込んだモデルの開発を最終ゴールとしている。本研究は1消炎距離に基づく最小着火エネルギー推算の理論モデル構築と,2実験的アプローチにより構成している。2018年度は,まずは着火エネルギー計測の容易さの観点から,着火源に高温表面を使用して流動するプロパン/空気混合気の着火挙動を把握することを目的とした一連の実験を実施した。その結果,特定の組成についてのみであるが,着火確率に及ぼす供給エネルギーおよび流速の影響を明らかにするとともに,着火機構をモデル化して,ヒーターに供給する電力と,これに通電時間を乗じて求まるエネルギーとから,着火の有無を判定することができる図を作成すると同時に,着火に要する最小の供給エネルギーとこれに対応する電力の値を示すことができた。2018年度の成果は2019年5月に開催される国内会議(日本火災学会研究発表会)及び2019年9月に開催される国際会議(Asia Pacific Symposium on Safety 2019)にて発表の予定である。2018年度は,着火源に高温表面(セラミックヒーター)を使用し,流動するプロパン/空気混合気の着火特性を調べるための実験を行った。着火挙動の観察のために内部を視認できる燃焼チャンバーをアクリル板で製作し,内部にDCファンを設置して,プロパン/空気混合気流速を0.0-4.0 m/sの範囲で調整可能とした。実験条件としてセラミックヒーターへの供給電圧を変化させた。これにより,表面温度も変化する。プロパン濃度は燃焼下限界に相当する2.1 vol%で一定とした。実験により,1流速の増加に伴って着火が確認される最小の電圧(最小着火電圧)が上昇すること,2ほぼ同等の表面温度であっても,供給電圧が小さいと着火しないこと,3供給電圧の増加に伴って,着火に必要な時間が短くなること,などの結果を得た。これらの結果をもとに,高温表面による着火では単位時間あたりに単位体積の未燃混合気に供給される,熱損失分を除いた正味のエネルギーが,各供給電力に対応した,着火のために供給した臨界エネルギー(臨界総供給エネルギー)を超えていれば着火すると考えて,総供給エネルギーと供給電力とから着火を判定できる図を作成した。同時に,臨界総供給エネルギーの最小値と,これに対応する供給電力(最適供給電力)が,それぞれ約1.0 kJ, 32 Wであることを明らかにした。高温表面を着火源とした場合については,1プロパン濃度を数段階(化学量論濃度:4.0 vol%付近,燃焼上限界:9.5 vol%付近)変化させ,臨界総供給エネルギーに及ぼす影響を検討して,モデルの一般化を図る。合わせて,着火源を電気スパークに変更して消炎距離を測定し,静穏環境下での最小着火エネルギーの推算方法に組み込むことで,流速の影響を明らかにするとともに,高温表面の場合の着火エネルギーとの比較から,着火源の種類が着火に及ぼす影響について考察する。得られた成果は随時積極的に学会発表及び論文投稿によって発信する。

プロパン濃度は燃焼下限界に相当する2.1 vol%で一定とした。実験により,1流速の増加に伴って着火が確認される最小の電圧(最小着火電圧)が上昇すること,2ほぼ同等の表面温度であっても,供給電圧が小さいと着火しないこと,3供給電圧の増加に伴って,着火に必要な時間が短くなること,などの結果を得た。これらの結果をもとに,高温表面による着火では単位時間あたりに単位体積の未燃混合気に供給される,熱損失分を除いた正味のエネルギーが,各供給電力に対応した,着火のために供給した臨界エネルギー(臨界総供給エネルギー)を超えていれば着火すると考えて,総供給エネルギーと供給電力とから着火を判定できる図を作成した。同時に,臨界総供給エネルギーの最小値と,これに対応する供給電力(最適供給電力)が,それぞれ約1.0 kJ, 32 Wであることを明らかにした。高温表面を着火源とした場合については,1プロパン濃度を数段階(化学量論濃度:4.0 vol%付近,燃焼上限界:9.5 vol%付近)変化させ,臨界総供給エネルギーに及ぼす影響を検討して,モデルの一般化を図る。合わせて,着火源を電気スパークに変更して消炎距離を測定し,静穏環境下での最小着火エネルギーの推算方法に組み込むことで,流速の影響を明らかにするとともに,高温表面の場合の着火エネルギーとの比較から,着火源の種類が着火に及ぼす影響について考察する。得られた成果は随時積極的に学会発表及び論文投稿によって発信する。2018年度は,流動する可燃性ガスの基本的な着火特性を調べるために,当初予定(消炎距離測定)を変更して,高温表面を着火源とした場合の実験による着火挙動の観察を先に行うこととしたので,2018年度終了時点で511,116円の残額が発生した。これ次年度に繰り越し,2019年度予算と合わせて,より多数回の実験を繰り返し実施し,かつ,積極的に成果発表を進めることで,研究目的をより効率的に達成できると考えられたため,2019年度に繰り越した。2019年度はこの繰越額を含め,燃焼チャンバー,電極部品,ヒーター等の消耗品購入に充てるとともに,旅費(海外旅費を含む),英文校閲費,論文投稿料等,成果発信のための費用に充てる計画である。
アントワープ国際地理学会議におけるブリュッセル地理学研究所の役割

平成21年度は,前年度に引き続いて,フィリップ・ファンデルマーレン(1795-1869)や,彼が1830年にブリュッセル旧市街の北西に隣接するモレンベーク=サン=ジャン地区に設立したブリュッセル地理学研究所と,1871年にアントワープで開かれた最初の国際地理学会議との関連について研究した。また,当該会議の提唱者であるベルギー王立図書館学芸員のシャルル・リューレンス(1820-1890)と,ファンデルマーレンやブリュッセル地理学研究所との関わりについても研究した。ファンデルマーレンは,土地一筆からベルギー王国を経て全地球に及ぶ多様なスケールでの,自然・人文にわたる地理的諸事実の科学的記載と情報提供,およびそれらの任務を担いうる人材の育成を研究所の使命とした。1871年のアントワープ会議は,地理的知識・技術の国際的交流や国際的標準化を目論んで開催された<平和の祭典>であったが,それはファンデルマーレンやブリュッセル地理学研究所の使命に適うものであり,フィリップ・ファンデルマーレンの名は,彼の死後に開かれた1871年会議のプロシーディングス(1872年刊行)の第1巻に,賛同者の一人として記されている。また,フィリップの息子であるジョセフ・ファンデルマーレン(1822-1894)の名も,会議開催当時のブリュッセル地理学研究所め長として,プロシーディングスの第1巻で言及されている。さらにブリュッセル地理学研究所は,全2巻のプロシーディングスに折り込まれた地図の大多数を作製し,会議に直接的な寄与を行ってもいたのである。それには,シャルル・リューレンスが行った講演「オーストラリアの発見」に関する地図も含まれていた(第2巻)。そしてシャルル・リューレンスは,モレンベーク=サン=ジャン地区に生まれただけではない。彼は若き日に,一般に開放されていたブリュッセル地理学研究所の図書室に出入りしていたのである。ブリュッセル地理学研究所は,1871年のアントワープ会議に多面的に関わっていた。これは,今日までベルギーにおいてもほとんど論じられなかった事実であり,本研究の意義は大きいと信ずる。平成20年度は,ブリュッセル地理学研究所の創設者であるフィリップ・ファンデルメーレン(1795-1869)と,1871年のアントワープ国際地理学会議の提唱者であるシャルル・リューレンス(1820-1890)の伝記的諸事実および地理思想,そして研究所とアントワープ会議とのつながりに関する史資料の収集・分析を行った。ファンデルメーレンとリューレンスの地理思想については目下分析中であるが,本年度に明らかにされた事実のなかには,次の3つが含まれる。(1)リューレンスが生まれた場所は,1830年にファンデルメーレンがブリュッセル地理学研究所を設立した場所と同じ,ブリュッセル旧市街の北西に隣接するモレンベーク=サン=ジャン地区であった。(2)1871年会議に付随して開かれた「地理学展覧会」には,ブリュッセル地理学研究所から刊行された地図や地図帳が計12点出品されていた。そのなかには,1871年の最新刊の学校用地図帳'Atlas universel de Geographie moderne'が含まれていた。(3)1881年にイタリア王国ヴェネツィアで開催された第三回国際地理学会議に付随して開かれた「万国地理博覧会」の参加報告書が,『東京地学協会報告』や『日本外交文書』に収録されている。これらによれば,ベルギー王国は「地質区画或ハ地図地球儀等」を出品し,それらは「地理学校ノ為メニ製セシ者ナリ」という。ブリュッセル地理学研究所を1867年に訪問した渋沢栄一は,研究所を「地理学校」と表記しており,実際に研究所には学校も併設されていた。ブリュッセル地理学研究所の製品は,1881年の博覧会にも出品された可能性が高い。

そしてシャルル・リューレンスは,モレンベーク=サン=ジャン地区に生まれただけではない。彼は若き日に,一般に開放されていたブリュッセル地理学研究所の図書室に出入りしていたのである。ブリュッセル地理学研究所は,1871年のアントワープ会議に多面的に関わっていた。これは,今日までベルギーにおいてもほとんど論じられなかった事実であり,本研究の意義は大きいと信ずる。
旧大陸における内臓型リーシュマニア症(カラアザール)の病態疫学

リーシュマニア症は節足動物媒介性感染症でありかつ人獣共通感染症である。本研究ではL.donovani s.l.による旧大陸における内臓型リーシュマニア症とスリランカにおける皮膚型リーシュマニア症を対比させ、主として病原虫、および媒介昆虫(サシチョウバエ)の分子レベルでの比較解析により、また保虫動物の関与の程度を明らかにし、さらに合併症の有無、地理的およびヒトを含む関連生物の生態学的位置付けを考慮して多角的アプローチによりL.donovani s.l.がどうして内臓型あるいは皮膚型何れかの病態を示すのかという点に注目し、分子レベルでの解析により、内臓型リーシュマニア症の病態疫学を明らかにする。旧大陸における内臓型リーシュマニア症の病態疫学調査のためスリランカやバングラデシュ等インド亜大陸におけるL.donovani s.l.の比較解析を開始したが、これらの研究から旧大陸に分布するリーシュマニア原虫についてより広く比較解析をする必要性が出てきた。そこでL. donovani s.l.による内臓型リーシュマニア症の存在が確認されている中国新疆ウイグル自治区に隣接しており、比較的政情の安定しているモンゴルにおいて調査を行った。リーシュマニア症の保虫動物として知られているオオスナネズミを対象にリーシュマニア原虫の分離を試みた。オオスナネズミはモンゴル南部のドルノゴビ、ウムヌゴビ、ウブルハンガイの各県で採集を行い、培養によるオオスナネズミ耳介部からの原虫の検出を試みた。その結果ドルノゴビ、ウムヌゴビ、ウブルハンガイ県からの検体よりリーシュマニア原虫が検出され、検出された原虫の株化に成功した。これら原虫株のアクチン遺伝子部分塩基配列を決定し既知のリーシュマニア原虫の当該配列と比較を行った結果、モンゴル分離株はいずれも中国において以前分離されたL.turanicaと100%一致しL.majorとは14塩基、インド由来のL.donovaniとは27塩基異なっており、モンゴル分離株はL.turanicaであると同定された。本研究はモンゴルにおけるリーシュマニア原虫動物感染例の二十年ぶりとなる再記載となり、モンゴル南部において未だにL.turanicaが浸淫していることが明らかとなった。モンゴルにおいてヒトにおけるリーシュマニア症の報告は未だに無いが実験感染ではL.turanicaのヒトへの感染が報告されているためヒトへの感染に注意を払う必要があると考えられた。また、今回分離されたL.turanicaはL.donovani s.l.との比較研究において重要な対照群となると考えられた。前年度バングラデシュ、インド、ネパール、さらにモンゴルの各地域ごとに海外共同研究者と協力し旧大陸における内臓型リーシュマニア症の実態調査を行った。その結果特にバングラデシュにおいて内臓型リーシュマニア症(カラアザール)及びカラアザール治療後に発症する皮膚病変を主徴とする疾患であるPost kala-azar dermalleishmaniasis(PKDL)が深刻な問題となっていることが判明した。そこで本年度は内臓型リーシュマニア症が高度に浸淫しているとされるバングラデシュのマイメンシン県においてカラアザール及びPKDLに関する調査を行った。カラアザール患者については骨髄バイオプシを、PKDL患者については皮膚病変のバイオプシをインフォームドコンセントを取った上で実施し原虫の分離を試みた。その結果複数のカラアザール患者から原虫が検出されたにもかかわらずPKDL患者についてはPapular型の皮膚病変が見られた1例についてのみ原虫が検出された。PKDL患者から検出された原虫はDNA塩基配列の解析よりL.donovaniであることが確認された。これらの結果から少なくともPapular型のPKDLの場合、皮膚病変部にL.donovaniが寄生しうることが新たに明らかとなった。このことはスリランカにおけるL.donovani s. l.による皮膚型リーシュマニア症と同様L.donovaniの皮膚寄生を示す興味深い事例であり内蔵型リーシュマニア症との更なる比較研究が必要である。一方でPKDLは致死的でないにもかかわらず患者はカラアザールのリザーバーと考えられており、カラアザール患者の3クール分の治療を受けるため副作用など治療による患者への負担が大きい。本研究の結果はPKDL患者、特に患者の多くを占めるPapular型以外の皮膚病変を示す患者について治療が必要なのか疑問を呈するものである。前年度までに各地域ごとに海外共同研究者と協力し旧大陸における内臓型リーシュマニア症(カラアザール)の実態調査を行った。その結果内臓型リーシュマニア症の浸淫地域各地より病原体であるL.donovani, L.infantumが分離され、さらにバングラデシュにおいてはPost kala-azar dermal leishmaniasis(PKDL)患者皮膚由来L.donovani株、スリランカにおいては皮膚型リーシュマニア症由来L.donovani株の樹立に成功した。そこで本年度はL.donovaniの遺伝的多様性を明らかとするため、これまでに得られた原虫株について遺伝子解析を行った。得られた原虫株についてミトコンドリアペルオキシレドキシン(mPxn)遺伝子の塩基配列を決定し、新大陸における内臓型リーシュマニア症の病原体であるL.chagasiさらにL.major等その他のリーシュマニア原虫4種との比較解析を行った。mPxn遺伝子全長の比較解析の結果、L.donovani, L.infantum, L.chagasi間では互いに最大2塩基の相違しか見られずこれら内臓型リーシュマニア症の病原原虫3種は遺伝的に非常に近縁であると考えられた。

一方L.donovani内でも塩基配列に最大2塩基の差があり、スリランカ由来株及びスーダン由来株はインドやバングラデシュ由来の原虫株と配列が異なり、L.donovaniの遺伝的な多様性がヒトの示す病型や感染環の多様性に影響を与えていることが示唆された。また、PKDL患者由来株はmPxn遺伝子のみならずシステインプロテアーゼB遺伝子についてもバングラデシュにおける内臓型リーシュマニア症患者由来株と同一の遺伝子配列を示し、これまでに得られた患者の病理学的・免疫学的な知見と合わせるとPKDLの病態形成には内臓型リーシュマニア症を引き起こしていた原虫の変異というよりは患者の免疫反応が重要な役割を演じていることが示唆された。前年度までの研究により、PKDLの病態形成には内臓型リーシュマニア症(VL)を引き起こしていた原虫の変異というよりは患者の免疫反応が重要な役割を演じていることを示唆した。VLによる様々な病態形成のメカニズムの解明にはマウスモデルが有用であると考えられるが、現在、マウスに対する感染性はヒトに対するよりも低いと考えられ、マウスを用いたVLの病態モデルは確立されていない。したがって、本年度は、VLの病態機序解明のためのマウスモデル作製を目的として、これまでに海外共同研究者と協力し得られた世界各地のL.donovani分離株のマウスへの感染実験を試みた。そのうちL.donovani D10(MHOM/NP/03/D10)がマウスに対して感染性を示し、さらに免疫不全マウスであるBALB/cA Rag2KOマウスを用いて継代馴化することにより感染性が上昇した。本株の培養原虫をBALB/cAマウスに感染させたところ、経時的に脾臓は増大し、感染3ヶ月後に長径が未感染マウスの約1.7倍に達し顕著な脾腫が観察された。また各種臓器における原虫増殖を確認するために、押捺標本を用いてLDU(アマスティゴート数/有核細胞1,000個)を計数し、感染原虫数を定量的に評価した結果、脾臓、肝臓LDUは顕著に増加していた。本結果よりヒトVL病態が再現出来たと考えられた。本症はサシチョウバエが媒介するvector-borne diseaseであるため、患者血液中に原虫の存在(原虫血症)が強く示唆されているが、実際の検出報告は極めて少ない。そこで本モデルを用い経時的に採血した感染マウス末梢血を培養した結果、感染2ヶ月後から培養液中より原虫が分離され、L.donovani感染における原虫血症が実験的に明らかにされた。本研究で得られたマウスモデルはヒトVLによる様々な病態形成のメカニズム及びVL伝播サイクルの解明に有用と考えられる。