hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アビジン・ビオチンを利用した微生物への機械部品の接着による高機能性付与

その条件のもと,ビオチンコートしたミドリムシをマイクロピペットで捕捉・保持し,光トラップした,ストレプトアビジンがコートされたマイクロビーズを,ミドリムシの体表面で,こちらの意図する位置に接着することが出来るようになった.しかしながら,ビーズを中心にしてミドリムシの体の中央横位置にビーズを接着することで,二匹のミドリムシが逆向きの方向に固定されるような構造を作製し,ビーズを中心にミドリムシにより自動回転するマイクロロータのようなものの製造を試みたが,製造工程が長すぎ,工程の中でプールを移動する必要があったりしたため,ミドリムシの生理活性を保った状態で逆向きに接着するロータ構造は,まだ実現できていない.また,枯草菌の体中央横にビーズを張り付け,枯草菌の光トラップすることで,枯草菌を中心にビーズが高速回転する構造は一例作成することに成功したが,現在のマニピュレータで枯草菌にビーズを貼る操作を行うのは,制度的に難易度が高く,成功例は現時点では1例のみである.中間的な大きさのクラミドモナス(20μm)を使った実験を,今後集中的に行っていきたい.微生物のビオチンコートについては,溶剤を使用しないことで毒性をある程度回避できるようになったが,それでも自然状態よりは生理活性が落ちるのが早いように見受けられ,ビオチン自体が生理活性を落とす原因になっていそうである.来年度の研究で,ビオチンの部分的コーティングについて研究し,あまり生理活性を落とさずにビオチンコートして接着する技術を検討したい.この技術は,実際にやってみて気づくポイントであり,実現のためには開発が必須となるため,逃げずに取り組みたい.その上で,人工物と合体させた微生物の利用法について,少しでも実験の中で検討できればと考えている.本研究では,アビジン・ビオチン接着手法を用いて,微生物に人工物を接着して,「生きたマイクロマシン」として微生物を活用できるようにしようという目的の研究である.接着操作を可能にするため,本研究では,光ピンセット装置と油圧式微動マイクロマニピュレータを使用した.当初は,よりサイズが大きい原生生物のミドリムシやクラミドモナスにビオチンコートしたうえで,アビジンがコートされたビーズを接着する実験を行った.このサイズであれば,アビジンビーズを,例えばミドリムシの任意の位置に接着することは比較的容易にできたが,ミドリムシやクラミドモナスはビオチン標識化工程で生理活性を落とした.そこで,供試微生物をバクテリアの一種である枯草菌に変え,ビオチン標識を行った後にアビジンビーズを接着する実験を行った.枯草菌の場合,ビオチン標識後も生理活性を保ち,元気に遊泳できる状態であることが分かった.しかし,ビオチン標識をした枯草菌をマイクロピペットで固定して指定位置にビーズを接着することは,現時点ではできていない.そこで,ビオチン標識した枯草菌集団とアビジンビーズを混入することでの自然接着を検討したところ,接着様式は,多くの場合は枯草菌頭部がビーズに接着するもので,このような場合はアビジンビーズがブラウン運動ではありえない大きな運動するように見える.また,2例のみであるが,枯草菌のべん毛の部分がアビジンビーズに接着することで,枯草菌の菌体が連続回転するいわゆるテザードセル状態になった.前者の菌体頭部への接着では,バクテリア菌体よりずっと大きなビーズを押す状態で,遊泳速度があまり落ちないため,ビーズに物体を当てる形で,バクテリアに物体搬送をさせることへ応用が可能であると判断している.
「満州建設勤労奉仕隊」に関する基礎的調査研究

1.本研究は、「満州建設勤労奉仕」の成立から崩壊までの全期間を対象とし、以下の諸点に焦点を合わせて基礎的知見を獲得することを目的としている。(1)「満州建設勤労奉仕隊」の立案過程を解明すること。(2)組織態様の変化と所轄官庁の関与を様相とを解明すること。(3)派遣作業とその実態とを解明すること。(4)「満州」移民事業における「満州建設勤労奉仕隊」の位置を解明すること。2.本年度は、基礎的史料の所在調査および根本史料の発掘を主眼として、以下の諸点に関する調査研究を遂行した。(1)主に前記研究目的の(1)および(2)の達成のために、関連各省庁の公文書および通達文書について調査研究を行なった。(2)主に前記研究目的の(3)の達成のために、(1)『満州日々新聞』等の遂次刊行物における関係記事、(2)学校文書・学校史等における関係記述、(3)による回想記録類について調査研究を行なった。3.上記の調査研究で得られた知見を総括的に述べれば、(1)立案過程に関する根本史料はきわめて少ない、(2)組織態様の変化と所轄官庁の関与の様相とについては遂次刊行物等から得られる情報を加味すればある程度の推移を把持できる、ということになる。「満州建設勤労奉仕隊」立案の要因であり、かつまたそこから独自の展開過程を示した「興亜学生勤労報国隊」の追究を同時に進めることが今後の課題である。
新規リン脂質様可溶化剤を用いた膜タンパク質の高分解NMR構造解析

高分解能NMR法では、立体構造が決定可能な分子量は最大で80 kDa程度に制限され、膜タンパク質の膜環境における構造解析は不可能である。これまでの研究において、膜脂質をベースとした新規可溶化剤組成物を用いると、7回膜貫通型バクテリオロドプシン(bR、27 kDa)をわずか50 kDa程度の可溶化体として安定にネイティブ構造を保持可能なことを見出した。本研究ではこの新規可溶化剤組成物の溶液NMR測定への有用性を実証するために、膜タンパク質(A型インフルエンザM2タンパク質およびS31N変異体、bR)の15N、13C、2H標識サンプルを調製し、高分解能NMR測定を行う。
中世スペイン語のコーパス文献学研究

本研究の目的は、中世スペイン語古文書コーパスCODEA(Corpus de Documentos Espanholes Anteriores a 1700)に含まれる作成年代不詳文書の年代推定法の開発である。年代推定は、単語の出現頻度等の言語的特徴を手掛かりにして行う。本年度は、数理的手法を用いた年代推定法の開発に取り組んだ。年度前半は、機械学習、ベイズ統計、確率的言語モデル、情報検索の基礎を学んだ。また、6月にマドリードで開催された文献学講習会に参加し、スペイン語文献学の基礎を学んだ。年度後半は、複数の分類器(ナイーブベイズ、k近傍法、Ngramモデル)を実装し、実験を行った。コーパスに含まれる文書数はパラメータの推定には不十分なので、カーネル平滑化によりスパースネスの緩和・欠損値補充を行った。各分類器の精度は、作成年代が既知の文書に対する推定誤差により評価した。実験の結果、実年代と推定年代との絶対値誤差平均を約17年に抑えることができた。これは昨年度に比べ、約4年の改善である。本研究の年代推定法により、年代不詳の中世スペイン語古文書の作成年代を比較的小さな誤差で推定することが可能となった。同様の方法で、文書の作成場所の推定も可能になると考えられる。また、この年代推定法は使用言語に依存しないため、他言語の古文書にも応用可能である。研究成果は、国内学会(3件)と国際学会(1件)で口頭発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.本研究の目的は、13世紀から17世紀のスペイン語公証文書の作成年代・発行地域を推定する方法論を確立することである。本年度は、言語特徴の抽出と作成年代・発行地域推定のアルゴリズムの開発に取り組み、研究を大きく前進させることができた。2.カスティーリャ方言に加え、レオン方言、ナバラ方言、アラゴン方言等の言語特徴を抽出し、年代変異と地域変異を同時に扱えるようにした。現時点で約300の言語特徴を抽出してある。3.文書の作成年代算出のアルゴリズムとしてk近傍法(k-NN)を用いることで、推定精度が大幅に向上した。修正ファイ係数を用いて文書同士の類似度を測った場合に最も良い結果となり、実年代と推定年代との誤差の平均がCODEA (Corpus de Documentos Españoles Anteriores a 1700)では21年、CODCAR (Corpus de Documentos de Cancillería Real)では6年まで減少した。誤差の中央値も、それぞれ14年、4年まで下がった。また、k近傍法を用いることで、文書の作成年代と同時に発行地域の推定も可能になった。ただし、現時点での発行地域の推定精度は60%程度である。4.作成年代と発行地域を推定する一連の処理を自動化するプログラムをVBAのマクロで作成した。これにより、パラメータを様々に変化させながら実験を行うことが可能になった。6.研究成果は国内学会(2件)と国際学会(2件)で発表し、スペイン語論文にまとめた。年代変異・地域変異を考慮した十分な数の言語特徴を抽出し、実年代と推定年代の誤差の平均を20年程度まで減少させることができたから。今後取り組むべき課題は、更に多くの言語特徴の抽出、文書の作成年代・発行地域の推定精度の向上、推定年代の信頼度の指標化である。また、作成年代不詳の公証文書の年代推定を行い、その結果をスペイン語史の研究者に評価してもらうことを考えている。
沖縄の地域特性を活かした知的財産マネジメント~産学官連携モデルの比較研究~

わが国の産学官連携政策の焦点は、単なる技術移転から総合的な知的財産マネジメントに移行しており、沖縄においても、沖縄TLOの設立や沖縄地域知的財産戦略本部の設置など、数多くの施策が実施されている。しかし、本土と比較して、高度知財人材が不足しており、今後、沖縄の地域特性である亜熱帯島嶼資源及びIT施策の戦略的マネジメントを迅速に確立し、地域イノベーションを創出することが期待されている。本年度は研究開始年度にあたることから、研究に先立って、関連する諸機関に協力依頼を行い、視察・調査訪問先を決定した。また、使用機材はデータベース作成及びプレゼンテーションに最適の機種を設置し、関連ソフトウエアを購入した。まず、日本の産学官連携政策の最新動向を把握するために、第5回産学官連携推進会議に参加・視察し、わが国の政策動向ならびに全国技術移転機関(TLO)の状況を拝聴した。次いで、e-learning World 2006に参加し、知的財産教育分野へのe-learningの応用可能性と関連機器・ソフトウエアについて視察・意見交換を行なったほか、コンテンツによる地域革新の先端事例としてヨコハマEIZONEの視察を行なった。さらに、地方都市で業績をあげているTLOとして新潟TLOと北海道TLOの視察を行い、首都圏・都市圏ではなく、地方のシーズを活かす知的財産マネジメントの発展的モデルを探り、成功要因と将来への課題について意見交換を行なった。とりわけ新潟大学においては、社会連携センターも設置され、企業から教授を採用するなど、全国的にもユニークな取り組みを行なっており、今後の沖縄の参照モデルになりうることを確認した。沖縄の将来的な知的財産マネジメントの方向性は、特許を中心としたイノベーションと伝統文化・芸能やエンターテインメントを中心としたコンテンツ分野のイノベーションの二つに大別できることから、アメリカの先進事例を調査するために、ネバダ大学ラスベガス校及び関連施設、ITを中心としたUCバークレー校のCITRIS、及びスタンフォード大学のUS-アジア技術経営センターを訪問し、それぞれの施設を視察し、取組についての意見交換を行なった。調査・視察で収集した資料はデジタル化し、データベースとして活用できるよう作業を進めた。19年度は、18年度に収集した資料・インタビュー等のデジタル化を進めながら、(1)沖縄における高度知財人材の育成に向けたe-learningプログラムの可能性、(2)知財化の可能な沖縄の地域資源、及び(3)沖縄の伝統芸能・文化を中心としたコンテンツ開発と知財化に関する調査研究を行った。とりわけ、コンテンツによる地域イノベーションの先進事例の調査を行なった。海外調査としては、亜熱帯・海洋資源に関する国際的評価の高い研究が実施されている、オーストラリア(シドニー、ゴールドコースト)の大学と世界銀行シドニーオフィスを視察し、知的財産ならびに観光資源、環太平洋地域におけるe-learningの展開に関する調査・意見交換を行なった。あわせて国内の最新動向を把握するために、前年度同様、産学官連携推進会議、日本知財学会、CEATEC JAPAN、沖縄産学官連携フォーラム、イノベーション沖縄等、関連会議やシンポジウムに参加し、視察・意見交換を行った他、アジアでの産学官連携の中核となることが期待されている福岡ビジネス創造センターの視察を行ない、担当者・九州大学知的財産本部職員との意見交換を行なった。また、知的財産分野の最新の文献並びに調査資料の継続的な収集を行い、概念の体系化、学説の検討、ならびに調査結果の比較検討を行なった。さらに、国内のMOT(Management of Technology)コースや知的財産に関わる高度な人材育成プログラムを調査し、同分野でのe-learningの可能性を探った。これらは、本研究の主な目的である、沖縄の地域特性を活かした知的財産マネジメント、知的財産による地域イノベーション及び高度人材育成プログラムに関する政策的提言をまとめるにあたって、基礎的なデータ・資料として活用できる。本年度は最終年度であることから、最終報告書の作成に向けて、国内・海外の知的財産並びに産学官連携関連組織・研究機関・展示会等の視察を行ない、意見交換を行なった。訪問・視察先は、産学官連携推進会議(京都)、クリエイティブ・コモンズ国際会議(札幌)、及び中国技術マネジメント国際会議(北京)であり、沖縄の地域資源(特許・コンテンツ・伝統芸能などの文化・地域ブランド・観光資源など)の事業化並びに県外・海外とのコラボレーションによるイノベーション創出の可能性について、比較検討を行なった。とりわけ、沖縄が観光立県を目指していることから、観光分野の高度人材育成を目的とした産学官連携の方向性として、ハワイ大学との連携、e-learningの高度利活用、知的財産に詳しい観光人材育成プログラムの開発に関する政策課題を整理した。さらに、今後予定されているIT津梁パーク構想や沖縄科学技術大学院大学構想の実施課程における産学官連携の意義、および知的財産マネジメントを中心とした政策提言をとりまとめた。本研究は、産学官連携によるイノベーション創出の学術的分析を行なうと同時に、その成果を政策提言・政策評価という形で地域に還元することを目的としており、産学官連携並びに知的財産人材に乏しい沖縄において、政策担当者・実施機関の参考資料として利用される予定である。また、情報通信技術の活用による地域振興政策立案にあたり、デジタル・コンテンツ分野を理解できる専門家が少ないことから、本研究がその基礎資料として利用されることが期待されている。

なお、ITの利活用による地域振興策、「沖縄マルチメディア・アイランド構想」実施過程における産学官連携の政策評価に関する論文は、2009年6月イギリス・グラスゴーで開催される国際会議、Triple Helix VIIで報告することが決定している。
爆発反応を用いた廃棄物の無害化処理技術の開発

高温・高圧・高速の極限化学反応である爆発反応を利用して,有害廃棄物を分解・無害化する技術について検討し,以下の有効な知見を得た。[1]気体爆轟法によるフロン12,CF_4の分解プロパン酸素系の可燃性混合気体にフロン12またはCF_4を混合し,ステンレス製密閉容器中で起爆して爆轟を発生させ,この反応場において難分解性物質の分解を試みた。また高性能GC/MS,GC/TCD,GC/ECD等を用いて反応前後の物質収支について検討し,分解に最適な初期条件を見いだした。フロン12については化学平衡計算の結果との比較により実験条件と分解機構の関係が明らかになった。一方CF_4は構造的に極めて安定であるため,混合組成により爆轟範囲及び分解率の変化が大きいことが判明した。[2]凝縮相爆薬を用いた有機ハロゲン物質の分解高性能爆薬であるPETNに難分解性物質のテトラクロロエチレン(TCE)及び酸化剤である金属酸化物を混合し,これを電気雷管で起爆し,爆発反応前後の物質について上記と同様の手法によって定性・定量分析を行った。PETNの爆轟によって生ずる数十GPaの高圧,数千度の高温場に瞬間的に到達し,各物質を構成する元素はプラズマ状態となって選択的に新たな物質に再構成される。本実験ではPETNの爆轟によりTCEは99.999%以上分解し,予想された無害な物質が生成されたことが確認された。
膵島に接する腺房様細胞群(ATLANTIS)のβ細胞再生・保護作用に関する研究

本年度は、劇症1型糖尿病のマウスモデルであるEMCウイルス誘発糖尿病マウスを用いて、ATLANTISのβ細胞の再生および抗ウイルス作用に果たす役割とその機序を検討した。EMCウイルス(D strain)をマウスに感染させREGIα欠損マウスと野生型でのβ細胞再生所見の検討を行った。具体的には、EMCウイルス感染後14日目にβ細胞の増殖を見るためにBrdUを投与し、摘出膵をREGIα欠損マウスと対照群(野生型)とで比較しβ細胞量、BrdU陽性のβ細胞比率、REGIαの発現を検討した。その結果、REGIαの欠損マウスでは有意にBrdU値の低下がみられATLANTISのβ細胞保護効果が見られた。EMCウイルス感染マウスでATLANTISのβ細胞増殖効果という新しい知見を得ることが出来たことは大きな進歩である。β細胞量の評価が検体量が多いため進んでないが今後スピードアップをはかる必要があるためこの評価となった。平成27年度は、EMCウイルス(D strain)を感染させたREGIα欠損マウスでのβ細胞再生所見の検討を行った。具体的には、感染後14日目にはβ細胞の増殖を見るためにBrdUを投与しREGIα欠損マウスと対照群(野生型)とを比較し摘出膵のβ細胞量、BrdU陽性のβ細胞比率、REGIαの発現を検討した。平成28年度は共同研究者の雨宮が膵外分泌腺細胞株であるAR45J細胞とβ細胞株であるIns-1細胞の共培養系で形態学的およびBrdU assayで両者の細胞株の関連をみた。その結果AR45JはREGIαを発現分泌し、Ins-1はREGIαを有さないがREGIαの受容体を有すること、両者は3μmのポアサイズの膜をとおして突起によりcommunicationしていること、共培養によりIns-1細胞はBrdU値が約2倍に増加すること、などのデータを得た。この成績は外分泌細胞株(ATLANTISに対応)とβ細胞株がcommunicationし、連携しあっていることを示している。EMCウイルス感染マウスでATLANTISのβ細胞増殖効果という新しい知見、さらには細胞株を用いてATLANTIS細胞とβ細胞とのcommunicationが観察されたのは大きな進歩と成果である。プロテイオミックス解析が遅れているのでこの評価となった。平成27年度は、EMCウイルスを感染させたREGIα欠損(REGKO)マウスでのβ細胞再生所見の検討を行い、REGKOマウスではBrdU値の低下がみられATLANTISのβ細胞保護効果が見られた。平成28年度はさらに分子レベルの検討を行い、野生型群とREGKO群でのインスリン2のmRNAレベルを膵組織よりRNAを抽出後RT-PCRにより定量し、野生型群の方がREGKO群に比べインスリン2の発現が高いことを明らかにした。平成29年度は、単離膵島を用いてマウスREGで培養を24時間行い、野生型群がREGKO群に比べインスリン量(ELISA法)が上昇していることを明らかにした。さらに、共同研究者の雨宮が膵外分泌腺細胞株であるAR45J細胞とβ細胞株であるIns-1細胞の共培養系でのBrdU assayで両者の細胞株の関連をみた。その結果AR45JはREGIαを発現分泌し、Ins-1はREGIαを有さないがREGIαの受容体を有すること、共培養によりIns-1細胞はBrdU値が約2倍に増加すること、などのデータを得た。成果は欧文誌に投稿中である。本年度以降の方針として、β細胞量の評価とウイルス感染膵の形態評価を行い、論文化が第一目標。次いで、EMCウイルス糖尿病マウスでのATLANTISにおける蛋白発現の検討を行う。REGIα欠損マウスと対照マウスで、ATLANTISの変化(特に基底膜との関係、量的変化など)を形態およびプロテオミックス解析を行い比較する。Laser-capture microdissectionと質量分析器を用いて、ATLANTISに発現しているREGIα以外のβ細胞再生・保護因子を探究する。本年度以降の方針として、β細胞の増殖の評価とウイルス感染膵の形態評価を行い、論文化が第一目標である。次いで、EMCウイルス糖尿病マウスでのATLANTISにおける蛋白発現(プロテオミックス解析)の検討を行う。AR45JとIns-1細胞株の共培養のプロテオミックス解析を行う。糖尿病学3篇の論文発表を行ったが,リプリント代の請求が未着のため次年度に繰り越した。プロテオミックス解析が進行していないため次年度に繰り越した。来年度はプロテオミックス解析を行い、助成金の使用を行う予定である。来年度は、プロテオミックス解析を行ない、助成金の使用を行う予定である。
多機能磁気共鳴画像法による損傷脳のニューロン再生機構の解析

「目的」磁気共鳴法(MR)による"神経細胞再生"に関するin vivo画像解析法の開発とそれによる損傷脳の回復の解析への応用、さらには可及的な臨床的展開を目的として基礎的研究を行った。「方法」以下の技法を開発・改良してin vivoでニューロンの再生過程を画像解析する方法を確立し、実際の動物実験脳損傷モデルで応用を行った。さらには、これらを臨床装置へ適用し、臨床例での解析・検討を試みた。即ち、(1)拡散強調テンソル画像法を用いて、神経線維の再生の方向性や連絡性を画像化した、(2)ニューロンの電気的興奮をMRIにてin vivoで画像化した。(3)2次元磁気共鳴スペクトル法(2D-MRS)を開発・実用化して、神経細胞特有のアミノ酸(NAA、Glulamate等)の分布と代謝を画像解析し、再生ニューロンの代謝活性を解析した。(4)血管内の水分子をtraccrとする非侵襲的脳血流画像法を得て、ニューロン再生との再開通組織血流量変化の関係を解析した。「結果」既開発の方法を基にニューロン再生法として発展させ、動物基礎実験での適用と臨床応用への可能性を検討した。装置は、実験装置(Bruker Biospec,4.7T)と臨床装置(GE Signa LX,3.0T)を用いた。(1)超高速拡散テンソル画像法による神経線維走行描出画像(Fiber tracking Imaging)の実用化:EP1拡散強調画像からテンソル画像を作成し、その連続性を追跡して脳内の神経線維の3次元方向性の画像描出法を確立した。ニューロン再生時での線維連絡の解析に用いることができることが判明した。(2)神経細胞興奮画像法によるニューロン電気活動の解析:神経細胞の興奮にて生じるシナプスでのCa^<2+>の出入りを、共に動くMn^<2+>を媒体としてEPIで画像化する方法(Dynamic activity-inducedmanganese dependent(DAIM)MRI)を開発して発展させた。ニューロン再生を直視化でき動物実験に適用できた。(3)2次元磁気共鳴スペクトル法(2D-MRS)の開発・実用化:従来のMRS法では不可能であった神経細胞特有のアミノ酸(NAA、Glutamate等)の分布の画像解析を可能にした。脳虚血病巣などの脳損傷時および再生過程のニューロンの代謝変化のin vivo画像解析に用いることが可能であった。(4)非侵襲的脳血流画像法による脳組織の血流再開通の検討:血管内の水分子を指標とする非侵襲的脳血流画像法を可能にした。ニューロン再生を脳血流再灌流の観点から解析できる可能性が示された。「目的」

磁気共鳴法(MR)による"神経細胞再生"に関するin vivo画像解析法の開発とそれによる損傷脳の回復の解析への応用、さらには可及的な臨床的展開を目的として基礎的研究を行う。具体的には、以下のMR技法を開発・改良してin vivoでニューロンの再生過程を画像解析する方法を確立し、実際の動物実験脳損傷モデルで神経再生の解明を行う。さらには、これらを臨床装置へ適用し、臨床例での解析・検討を試みる。即ち、(1)拡散強調テンソル画像法を用いて、神経線維の再生の方向性や連絡性を画像化する、(2)ニューロンの電気的興奮をMRIにてin vivoで画像化する。(3)2次元磁気共鳴スペクトル法(2D-MRS)を開発・実用化して、神経細胞特有のアミノ酸(NAA、Glutamate等)や神経伝達セカンドメッセンジャーの分布を画像解析し、再生ニューロンの代謝活性を解析する。(4)血管内の水分子をtracerとする非侵襲的脳血流画像法を得て、ニューロン再生との再開通組織血流量変化の関係を解析する。「本年度の実施研究項目」本年度はMR法によるニューロン再生in vivo画像解析法の開発と動物基礎実験への適用の検討を行なった。装置は動物実験用NMR装置(4.7T, Biospec, Brucker)を用いた。(1)超高速拡散テンソル画像法による神経線維走行描出画像(Fiber tracking Imaging)の実用化:EPI拡散強調画像からテンソル画像を作成し、その連続性を追跡して脳内の神経線維の3次元方向性の画像描出法を確立した。ニューロン再生時での線維連絡の解析に用いることができる。(2)神経細胞興奮画像法によるニューロン電気活動の解析:神経細胞の興奮にて生じるシナプスでのCa^<2+>の出入りを、共に動くMn^<2+>を媒体としてEPIで画像化する方法(Dynamic activity-inducedmanganese dependent (DAIM) MRI)を開発して発展させた。ニューロン再生モデルでの動物実験に適用できる。(3)2次元磁気共鳴スペクトル法(2D-MRS)の開発・実用化:従来のMRS法では不可能であった神経細胞特有のアミノ酸(NAA、Glutamate等)の分布の画像解析を可能にした。脳虚血病巣などの脳損傷時および再生過程のニューロンの代謝変化のin vivo画像解析に用いることが可能である。(4)非侵襲的脳血流画像法による再生脳組織の血流再開通の検討:血管内の水分子を指標とする非侵襲的脳血流画像法を可能にした。ニューロン再生を脳血流再灌流の観点から解析できる可能性を示した。「目的」磁気共鳴法(MR)による"神経細胞再生"に関するin vivo画像解析法の開発とそれによる損傷脳の回復の解析への応用、さらには可及的な臨床的展開を目的として基礎的研究を行った。具体的には、以下のMR技法を開発・改良してin vivoでニューロンの再生過程を画像解析する方法を確立し、実際の動物実験脳損傷モデルで神経再生の解明を行った。さらには、これらを臨床装置へ適用し、臨床例での解析・検討を試みた。即ち、(1)拡散強調テンソル画像法を用いて、神経線維の再生の方向性や連絡性を画像化した、(2)ニューロンの電気的興奮をMRIにてin vivoで画像化した。
日本聖書協会蔵未公開聖書翻訳資料の調査、分析研究

平成30年度は、研究計画に基づき「第四期」「第五期」に属する口語訳聖書、及び当初の研究計画にはなかったが、調査の過程で見出した共同訳聖書の調査を行った。前年度と同様、重要度の高い資料のデジタル化の作業を進めた。HPでは調査を終えた資料を可能な限り公開した。主に大正改訳の翻訳資料や訳語検討資料などである。また、口語訳聖書と共同訳聖書資料を分析し、その翻訳傾向を明らかにした。また、今年度の成果を日本聖書協会刊行の「New聖書翻訳No. 5(2019年)」において、「第一ペトロ書2章13章の翻訳の問題共同訳聖書翻訳資料調査を踏まえて」と題して、成果を論文として公表する予定である。デジタル化の作業を効率よく進め、調査を終えた資料を可能な限りHPで公開することができた。また、口語訳、共同訳資料の調査も順調に進められた。また、学会や論集において、研究成果の一部を発表することができた。今年度も昨年度に引き続いて、聖書翻訳関連図書の購入を進めることができた。当初の研究計画では、明治元訳改訳、口語訳の資料分析を予定していたが、調査の過程で共同訳聖書翻訳資料もその対象として広げる必要性が出てきた。共同訳聖書は戦後の日本における聖書翻訳の方向性を定めた重要な事業であり、その資料の詳細な分析はこれまで行われていない。そのため、資料を網羅的に分析し、その成果を学会発表、研究論文、HP等で公表したいと考える。平成28年度は、研究計画に基づき「第一期」と「第二期」に属する明治元訳と大正改訳に関する資料調査を進めた。今年度、青山学院大学資料センターが所蔵する大正改訳の稿本と、新たに見出された聖書図書館に保存されているマタイ福音書の稿本とを比較検討して得られた成果は大きかった。二つの稿本と出版された訳文、大正改訳以前に出版された翻訳(ヘボン・ブラウン訳、明治元訳)、及び大正改訳に影響を与えた可能性が考えられる左近訳とも比較した。入稿前の訳文と出版された訳文、その他の翻訳とを比較してみると、訳業の実態がはっきりと把握できた。入稿前の訳文を明治訳に戻していることが多々、確認できる。従来訳から出来る限り離れない方が良いと判断したと思われる。一方、これまでの訳文から離れ、原文に忠実に訳そうと試みた箇所もある。また、左近訳などを参考にしていると思われる箇所もある。これらの点から、翻訳作業の最終段階で入念な遂行作業を行い、様々な意見が交わされつつ、訳文が整えられていったことが今回の調査で明らかになった。この調査結果は、平成28年9月12日に日本基督教学会においてその一部を発表し、平成29年1月27日に「アジア・キリスト教・多元性」研究会において全体的な調査結果を報告した。また、平成29年度中に日本聖書協会刊行の「New聖書翻訳No. 3(2017年)」において上記の成果を論文「大正改訳新約聖書稿本について」として公表する予定である。平成28年度は、数回にわたり、聖書図書館と青山学院大学資料センターにおいてデジタル化の作業を進めた。主に明治元訳と大正改訳資料を中心に実施した。明治元訳に関する英国・米国聖書協会の通信記録を分析したが、重要度の高い情報を得ることはなかった。しかし、今回、新たに見出した大正改訳の原稿(新約の全書)の分析を進める中で、いくつかの発見があった。とりわけ、これまで唯一の稿本と考えられていた青山学院大学資料センターの稿本と内容を比較検討した結果、校正作業の実態がより一層明らかになった。稿本の検討に合わせて大正改訳に関する書簡も解読し、訳文の選定に関して多くの意見交換がなされていたことが理解できた。また、今年度は海外の聖書翻訳、及び聖書翻訳研究に関する研究書を購入した。平成29年度は、研究計画に基づき「第三期」に属する明治元訳改訳の調査を実施した。重要度の高い資料のデジタル化の作業を進め、それらをホームページで公開した。ホームページでの研究成果の公開は「第六期」に予定していたが、前倒しして調査と平行して進めることにした。明治元訳の改訳原稿(旧約のほぼ全書)と議事録等を調査し、翻訳作業の実態を明らかにした。さらに、「第五期」に計画していた口語訳聖書調査にも着手した、明治元訳改訳と比較して調査を進めた方が、翻訳作業の流れを明らかにできるからである。そのため、調査範囲を当初、予定していなかった共同訳聖書資料にも広げた。今年度の調査結果は、平成30年5月16日に開催予定の日本基督教学会東北支部においてその一部を発表し、また、平成30年度中に日本聖書協会刊行の「New聖書翻訳No. 4(2018年)」において上記の成果を論文として公表する予定である。デジタル化の作業を効率よく進めたこともあり、ホームページでの成果報告を予定より前倒して進めることができた。また、明治元訳改訳、口語訳以外に続く共同訳聖書翻訳資料の調査にも着手することができた。また、今年度も昨年度に引き続き聖書翻訳関連図書の購入を進めた。

HPでは調査を終えた資料を可能な限り公開した。主に大正改訳の翻訳資料や訳語検討資料などである。また、口語訳聖書と共同訳聖書資料を分析し、その翻訳傾向を明らかにした。また、今年度の成果を日本聖書協会刊行の「New聖書翻訳No. 5(2019年)」において、「第一ペトロ書2章13章の翻訳の問題共同訳聖書翻訳資料調査を踏まえて」と題して、成果を論文として公表する予定である。デジタル化の作業を効率よく進め、調査を終えた資料を可能な限りHPで公開することができた。また、口語訳、共同訳資料の調査も順調に進められた。また、学会や論集において、研究成果の一部を発表することができた。今年度も昨年度に引き続いて、聖書翻訳関連図書の購入を進めることができた。平成29年度は研究計画の「第三期」に属する明治元訳改訳の調査に着手する。引き続き、重要性の高い資料のデジタル化の作業を進める。明治元訳の改訳原稿(旧約のほぼ全書)を網羅的に調査し、明治元訳を原文と比較する。また、1950年に唯一出版された手塚儀一郎の訳による『ヨブ記』と『詩篇』を第1稿から第4稿、そして出版原稿を比較し、訳文の変遷を確認する。上記の作業と並行して、翻訳に際する二次的資料である翻訳委員会の議事録「旧約聖書改訳委員会記録」、訳語に関する考察メモ「旧約聖書改訳メモ」等を解読する。本年度の調査により、「幻の聖書翻訳」の訳文を精査することにより、訳業の実態を把握できるだろう。本年度は本研究の要となる調査を進める。平成30年度は研究計画「第四期」に属する口語訳聖書翻訳資料を中心に調査を進める。また口語訳聖書との関わりから共同訳聖書も調査の対象範囲として、戦後の聖書翻訳作業の全体を明らかにする。さらにベルリンで開催される国際学会においけ研究成果の一部を発表する予定である。当初の研究計画では、明治元訳改訳、口語訳の資料分析を予定していたが、調査の過程で共同訳聖書翻訳資料もその対象として広げる必要性が出てきた。共同訳聖書は戦後の日本における聖書翻訳の方向性を定めた重要な事業であり、その資料の詳細な分析はこれまで行われていない。そのため、資料を網羅的に分析し、その成果を学会発表、研究論文、HP等で公表したいと考える。本年度に予定していた聖書図書館の資料のデジタル化の作業が、当初、想定していたより、スムーズかつスピーディーに実施できたことにより、仙台、東京間の旅費、及びRAの人件費の支出が減ったことが理由である。(理由)前倒しで計画したHPの作成費用が当初予定していた金額より少額であり、また東京への調査旅行の回数が予定より少なくすんだため。(使用計画)平成30年度にベルリンで開催される国際学会で発表するため、その旅費として使用する。また、最終年度のため、東京への旅費が増えることも予想し、それに充てる。(理由)デジタル化を効率よく進めたため、予定した人件費を用いる必要がなくなった。また、東京への調査旅行の回数が予定より少なくすんだ。(使用計画)調査のなかで新たに見出した共同訳聖書翻訳資料の調査費用に用いる。次年度は本研究の要となる調査である明治元訳改訳資料の調査が行われるため、仙台、東京間の旅費などが増える可能が考えられる。また、最終年度に予定していたデジタル資料のHPによる公開を次年度に前倒しして開始するため、本年度の残額をHP作成費用にあてたい。
葉緑体主要糖脂質の合成酵素遺伝子を用いた光合成膜のリモデリング

高等植物の葉緑体にはチラコイド膜と呼ばれる高度に発達した光合成を司る膜系が存在する。このチラコイド膜に含まれる脂質のうちの90%近くは、モノガラクトシルジアシルグリセロール(MGDG)、ジガラクトシルジアシルグリセロール(DGDG)などの光合成を行う植物や微生物にしか見られない糖脂質である。申請者らは最近、これら糖脂質の中でも最も主要なMGDGの合成に関わる糖転移酵素(MGDG合成酵素)の遺伝子を初めて単離した。本研究では、このMGDG合成酵素遺伝子を用いて葉緑体光合成膜のりモデリングを行い、植物に特有の葉緑体の機能における糖脂質の存在意義を明らがにすることを目的として研究を行う。1.シロイヌナズナおよびタバコから単離したMGDG合成酵素遺伝子をセンスおよびアンチセンスの向きでアグロバクテリウムのバイナリーベクター中のT-DNA(転移DNA)領域に組み込み、形質転換に用いるためのベクターを作製した。MGDG合成酵素遺伝子を組み込んだアグロバクテリウム調製し、減圧浸潤法あるいはリーフディスク法により、成熟個体に導入した。この操作を行った個体を、22°Cで23週間栽培し、収穫した種を抗生物質を含む培地中で選抜した。このような操作を繰り返し、形質転換体を多量に作製している。2.得られた抗生物質耐性の形質転換体の中から目的遺伝子の導入の起こったものをPCRを用いて確認した。現在、MGDG合成酵素遺伝子の発現が、増大または減少した個体をノーザン解析等により選抜している。
新規粘膜アジュバントを用いた経鼻ワクチンによる動脈硬化アテローム形成抑制能の検証

本研究では、新たな粘膜アジュバントとPCをキャリアタンパクに多価結合したPC-KLHを抗原とし、マウスに同時経鼻投与することにより、PC抗体が粘膜部および全身系に誘導されること、またその誘導されたPC抗体がT15idiotype抗体であることを検証する。さらに歯周病細菌感染によりアテローム形成を促進させたApoE KOマウスを用い、同経鼻ワクチンによるアテローム形成抑制効果の検証を行う。
タキソールの高効率的な全合成

タキソールはイチイ科の植物から単離された高度に酸素官能基化された多環性ジテルペンである.強い制癌活性を示し,実用化が急がれている.そのため,効率的な不斉全合成が強く望まれている.タキソールの全合成では炭素8員環の効率的な構築が大きな課題の一つである.報告者はニョウ化サマリウムを用いる極めて効率的な中員環閉環反応を見出していた.この閉環法では,ニョウ化サマリウムによりケトンないしアルデヒドとアリルクロリドとの間でカップリング反応が進む.特に,高希釈条件が必要ないことが優れた特徴で,種々の8貝環,9員環,10員環を大変簡便に環化することができる.重水素で標識した化合物を用いて,環化反応の反応経路を調べた.その結果,ケチル-オレフィン付加経路を経る反応であると結論した.つまり,環化反応ではニョウ化サマリウムから1電子移動がまずアルデヒドないしケトンの方に起こり,ケチル-ラジカルが発生する.このケチル-ラジカルがエンド型でアリルクロリドのオルフィン部分に付加する.以上の実験結果から次のような作業仮説を立てた.つまり,ニョウ化サマリウムによるカップリング環化反応においては,アリルクロリドをケチル-ラジカル受容体と考え反応を設計すると環化がうまく進行するはずである.このような作業仮説に基づき,このタイプの分子内カップリング反応による炭素5員環,6員環,7員環の閉環を検討した.環化反応は予想したとおり良好な収率で進んだ.タキソールはイチイ科の植物から単離された高度に酸素官能基化された多環性ジテルペンである.強い制癌活性を示し,実用化が急がれている.そのため,効率的な不斉全合成が強く望まれている.タキソールの全合成では炭素8員環の効率的な構築が大きな課題の一つである.報告者はニョウ化サマリウムを用いる極めて効率的な中員環閉環反応を見出していた.この閉環法では,ニョウ化サマリウムによりケトンないしアルデヒドとアリルクロリドとの間でカップリング反応が進む.特に,高希釈条件が必要ないことが優れた特徴で,種々の8貝環,9員環,10員環を大変簡便に環化することができる.重水素で標識した化合物を用いて,環化反応の反応経路を調べた.その結果,ケチル-オレフィン付加経路を経る反応であると結論した.つまり,環化反応ではニョウ化サマリウムから1電子移動がまずアルデヒドないしケトンの方に起こり,ケチル-ラジカルが発生する.このケチル-ラジカルがエンド型でアリルクロリドのオルフィン部分に付加する.以上の実験結果から次のような作業仮説を立てた.つまり,ニョウ化サマリウムによるカップリング環化反応においては,アリルクロリドをケチル-ラジカル受容体と考え反応を設計すると環化がうまく進行するはずである.このような作業仮説に基づき,このタイプの分子内カップリング反応による炭素5員環,6員環,7員環の閉環を検討した.環化反応は予想したとおり良好な収率で進んだ.
「満洲経験」の歴史社会学-中国東北地区における被植民者の記憶の政治学

日本が「満洲国」というかたちで植民地侵略を行った中国東北地区をとりあげ、地域に残された植民地の記憶が、新中国成立以降の地域社会のなかでどのように再編成されてきたのかを、歴史資料館、記念館の展示形式や、聞きとり記録、また当事者からライフヒストリーの聞き取りといった作業をとおして実証的に解明するという本研究の目的にむけて、本年度においては、中国東北地区においてこれまで収集してきたデータや資料の整理、また日本国内における補足調査を中心に研究が進められた。中国関係資料としては第一に、黒竜江省東寧県で昨年収集された「満洲国」期の労働者(「労工」)への聞きとりデータの整理、分析を行った。第二に、中国では解放後以降長期にわたって、各省、市、県などのそれぞれのレベルで、植民地占領期の回想録や聞きとり調査の資料が「文史資料」というかたちで収集、編集されている。これらの資料は、日本での「満洲国」研究のなかではさほど重視されていないが、当事者の語りや記憶に注目する本研究にとっては重要な一次資料である。そのため「文史資料」のエクステンシブな収集と整理を行い、中国東北社会における「満洲経験」のティピカルな表現を抽出し、地域に残る植民地記憶の枠組みをとりだし分析した。さらに、日本国内における補足調査として、長野県上山田町および泰阜村、飯田市等で「満洲開拓団」の出身母村での聞きとり調査を行った。「満洲国」奥地に入植させられた日本人開拓民は、「満洲国」期と戦後とをつうじて、他の日本人植民者に比べて、一般の中国東北社会と比較的かかわりが深かったといえる。彼らの体験談や視点をとおして、植民地社会における植民者-被植民者の関係性や植民地経験のその後の記念化のあり方を分析している。今年度の調査資料およびこれまでの研究データを総合して、植民地経験の記憶化の錯綜した諸相について、後述の論考のなかで総合的に分析を行った。「中国東北地区における「満洲」にかんする記憶の表象-コメモレイション施設の展示をとおして-」本研究の目的は、かつて「満洲国」というかたちで日本による植民地支配とそれにたいする抗日戦争を経験した中国東北社会が、過去の戦争・植民地という現実をどのように解釈し記憶しているのかを解明し、その集合的記憶の諸相を示すことにある。具体的な論証は、当地にある植民地期を主題としたコメモレイションの施設にたいするフィールドワークとインタビューをとおした調査にもとづき、そのコメモレイションの形式を時代によって三種類に分類し、その変遷を分析する。対象とした施設は二一ヶ所である。第一期(一九四〇年代末から六〇年代半ば)には抗日烈士の墓という形式の記念施設が多数建設された。これは、植民地支配下における価値秩序を転換し、新たな国民統合の象徴として機能した。第二期(一九六〇年代半ばから七〇年代)には、植民地支配下での虐殺跡地、強制労働による死亡者の死体遺棄場の記念化が行われた。これらの施設は「万人坑」と呼ばれ、それによって植民地支配下での巨大な被害が可視化されていった。第三期(一九八〇年代以降)には、「満洲国」の具体的な断面を主題とした博物館が多数作られていく。ことでの特徴は、植民地支配の歴史を、具体的な事物そのままではなく、それらをとおしてひとつのストーリーとして再構成的に展示するその展示方法にある。長期的なスパンでコメモレイションの形式を追いかけていくことで、東北社会における過去の現実を解釈するモードの変化をとらえることができる。それは、殉死者や犠牲者を媒介とした人格的なモードから、歴史のストーリーそのものを記念の対象とする、非人格的なモードへの変化であり、このような中国東北社会における記念化の形式、モードの変遷は「ミュージアム」という近代的知の制度の一つのあり方とも対応している。「満洲国」期における被植民者の生活世界の解明という本研究での目的にむけて、今年度の研究計画にあるように、主として中国東北社会において「満洲経験」がどのように提示されているのかについて実証的な調査、資料収集をすすめた。まず中国残留日本人(いわゆる「残留孤児」「残留婦人」)を多く出した地域である、黒龍江省方正県においてフィールドワークをおこなった。とくに、当地域からすでに日本へ帰国した残留日本人およびその家族の方々が、方正県にある「日本人公墓」に墓参りをする団体ツアーの企画、実行の過程を参与観察し、記念碑設立のプロセス等にかんする聞きとり調査をおこなった。方正県政府によって建立された墓は、中国東北地区で唯一の日本人開拓団犠牲者のための記念施設である。当地域にかんする文献や記録のなかでは、東北地区での「帝国主義的支配と抵抗」といった「満洲国」にかんするティピカルなロジックとはべつに、「中国人民の寛容さ」という語りが主旋律となっている。当地域での日本人公墓建設の経緯やその建設の当事者である残留者の方々への聞きとりを整理すると、これらの語りが、解放後ことに80年代以降の日本人関係者、観光客の増加とともに日本と方正県とのかかわりのなかで形成されてきたものであるということが明らかとなった。同時に、「満洲国」の直接的な体験者の方々から、ライフヒストリーを聞きとり記録する調査も、東北各地と日本国内においてすすめられた。

これらの成果の一部は、次頁の既発表論考および中華人民共和国の内蒙古自治区フフホトにある内蒙古大学で開催された「中国近現代史研究国際学術交流」(2004年8月)での報告(坂部晶子「難於講述的殖民地経歴-対一位当過"慰安婦"人的採訪(植民地経験の語りがたさ-黒龍江省東寧県における「慰安婦」経験者の聞きとりから)」等のなかで発表されている。日本が「満洲国」というかたちで植民地侵略を行った中国東北地区をとりあげ、地域に残された植民地の記憶が、新中国成立以降の地域社会のなかでどのように再編成されてきたのかを、歴史資料館、記念館の展示形式や、聞きとり記録、また当事者からライフヒストリーの聞き取りといった作業をとおして実証的に解明するという本研究の目的にむけて、本年度においては、中国東北地区においてこれまで収集してきたデータや資料の整理、また日本国内における補足調査を中心に研究が進められた。中国関係資料としては第一に、黒竜江省東寧県で昨年収集された「満洲国」期の労働者(「労工」)への聞きとりデータの整理、分析を行った。第二に、中国では解放後以降長期にわたって、各省、市、県などのそれぞれのレベルで、植民地占領期の回想録や聞きとり調査の資料が「文史資料」というかたちで収集、編集されている。これらの資料は、日本での「満洲国」研究のなかではさほど重視されていないが、当事者の語りや記憶に注目する本研究にとっては重要な一次資料である。そのため「文史資料」のエクステンシブな収集と整理を行い、中国東北社会における「満洲経験」のティピカルな表現を抽出し、地域に残る植民地記憶の枠組みをとりだし分析した。さらに、日本国内における補足調査として、長野県上山田町および泰阜村、飯田市等で「満洲開拓団」の出身母村での聞きとり調査を行った。「満洲国」奥地に入植させられた日本人開拓民は、「満洲国」期と戦後とをつうじて、他の日本人植民者に比べて、一般の中国東北社会と比較的かかわりが深かったといえる。彼らの体験談や視点をとおして、植民地社会における植民者-被植民者の関係性や植民地経験のその後の記念化のあり方を分析している。今年度の調査資料およびこれまでの研究データを総合して、植民地経験の記憶化の錯綜した諸相について、後述の論考のなかで総合的に分析を行った。
将来航空機の水素燃料タンク用複合材料の力学特性評価に関する研究

航空機の環境適合性向上技術の1つとして水素燃料使用が挙げられるが、航空機への搭載体積及び重量の観点から液体水素貯蔵タンクの軽量化、特に極低温複合材タンクの実現が技術課題である。本研究では構造破壊の主要原因となる熱膨張ミスマッチの低減を目的として、チラノ繊維と高靭性エポキシを使用した複合材料(SiC-FRP)のタンク構造への適用性評価を実施した。特にSiC-FRPの極低温環境下での力学特性及び破壊力学的特性などの耐損傷性について評価を行い、既存材料との比較検討を実施した。力学特性は炭素繊維に匹敵し、熱膨張係数は比較的樹脂に近いチラノ繊維と、極低温での靱性に優れる高靱性エポキシを選定し、製作した複合材料の一方向材及び面内擬似等方性積層材について弾性率、強度、層間破壊靱性、熱膨張係数などの力学特性を常温、液体窒素温度(-196°C)、液体ヘリウム温度(-269°C)において取得した。極低温特性に優れるとされる炭素繊維エポキシ複合材料と比較して、弾性率・強度は及ばないものの、破壊靱性は同等以上であった。さらに、繊維方向と繊維垂直方向の熱膨張係数差は低減しており、接着材やライナ材料との熱膨張ミスマッチが解消されていることを確認した。代表的な極低温複合材タンクとしてアルミライナ複合材タンクを取り上げ、内圧と温度変化を受けるタンク構造を想定した、SiC-FRPとアルミ合金(A6061-T6)の接着構造に関する接着破壊靱性値評価を実施し、ライナ複合材タンクの致命的な破壊モードであるライナ/複合材間の剥離進展に関する破壊力学的データを常温及び極低温において取得した。チラノ繊維複合材を使用した場合に、炭素繊維複合材に比べ、破壊靱性値は同等以上であることを確認し、極低温タンク構造への適用性が示された。また、派生研究として極低温環境下での接着破壊靱性値評価の熱ひずみ修正手法を確立することができた。極低温環境下における厳しい熱応力のため、複合材料の微視損傷やライナや接着構造の破壊が生じてしまい、厳しい荷重条件での軽量化要求と安全性要求の両者を満たす複合材タンク構造が求められている中で、本研究では構造破壊の主要原因となる熱膨張ミスマッチの低減を目的として、チラノ(SiC系)繊維を使用した複合材料のタンク構造への適用性評価を実施した。力学特性は炭素繊維に匹敵し、熱膨張係数は比較的樹脂に近いチラノ繊維と、極低温での靱性に優れる高靭性エポキシを選定し、それらを組み合わせたプリプレグから一方向繊維強化複合材料を試作し、非破壊検査により品質に問題ないことを確認した。製作した複合材料の一方向材及び面内擬似等方性積層材について弾性率、強度、層間破壊靱性、熱膨張係数などの力学特性を常温において取得した。また、代表的な極低温複合材タンクとしてアルミライナ複合材タンクを取り上げ、内圧と温度変化を受けるタンク構造の応力解析を実施し、アルミライナ複合材タンクの致命的な破壊モードであるライナ/複合材間の剥離進展に関する破壊力学的な検討を実施した。チラノ繊維複合材を使用した場合に、炭素繊維複合材に比べ、剥離進展に関するエネルギー解放率が低減していることを確認し、極低温タンク構造への適用性に関する初期検討を実施した。

チラノ繊維複合材を使用した場合に、炭素繊維複合材に比べ、破壊靱性値は同等以上であることを確認し、極低温タンク構造への適用性が示された。また、派生研究として極低温環境下での接着破壊靱性値評価の熱ひずみ修正手法を確立することができた。
東南極における第四系年代測定と氷床変遷史の解明

本研究では、東南極の沿岸部におけるin situ貝化石について、1個体(あるいは1aliquotや1個体中の異なる部位)毎のESR年代測定を行い、加速器炭素14年代とのクロスチェックを試みた。さらには、氷食作用を被った岩盤やモレーンを構成する礫の宇宙線照射年代、海浜堆積物や氷河・融氷河流堆積物の光ルミネッセンス年代など、炭素14年代測定法以外の手法による新たな年代データの獲得も目指し、東南極沿岸部における第四系に関する年代観の再構築を目指した.そしてこれらのデータをもとに,第四紀後期における東南極氷床の変遷や,それが汎世界的な海水準変動に与えた影響などについて考察した.1固体毎に測定した貝化石のESR年代は、相対的に新しいAMS^<14>C年代やOSL年代などを示す試料については、整合的な結果を示したが、相対的に古い年代を示すものの中には、やや年代値に開きのある試料も見られた。また、AMS^<14>C年代とOSL年代の比較についても、古い年代の試料で、やや相違のみられる試料があった。宇宙線照射年代測定の結果は、露岩域の年代のほとんどが、LGM以降の新しい年代値を示す結果となり、AMS^<14>C年代との関係性を議論するために、多くの問題を検討する必要性が示された。具体的には、試料岩石の風化速度の問題や、寒冷氷河底の侵食作用の有無なども考慮した氷床変遷史の解明が必要であることが指摘できる。以上の結果として、LGMの氷床拡大像には依然として不明確さが残るものの、最終氷期前半の東南極氷床の拡大については、具体的な年代測定値から、その存在を指摘しうることが明らかとなった。初年度である平成16年度は、まず、2003年11月2004年3月に実施された第46次日本南極地域観測隊に参加した共同研究者の前杢と三浦が採取した。東南極昭和基地周辺における第四系試料の整理と堆積学的な検討を行った。その結果、複数の海成層層準とティルとの関係が明らかになり、最終氷期極相期以前にまで遡るかなり古い時代までの地史の解明が期待できることがわかった。それらの成果の一部については、共同研究者の三浦と前杢が、2004年10月に国立極地研究所で開催された南極地学シンポジウムや、2004年12月にサンフランシスコで開催されたアメリカ地球物理学会(AGU)などで速報的に報告した。上記の層所と採取試料をもとに、ESR/OSL年代測定や宇宙線照射年代測定のための試料処理を開始した。これとともに、昭和基地周辺で採取された試料以外に、同じ東南極のリーセルランセン山地域で19961997年に採取された試料についても、同様の測定を行うための試料処理を開始した。一部の試料については、測定に必要となる石英の量が確保できないものもあったが、大方の試料については、年代値算出のための今後の本測定に向けた見通しが立てられつつある。以上の結果を踏まえて次年度は、いくつかの年代測定値を具体的に求め、地形学的・層序学的な検討も併せて、その解釈まで踏み込んで検討を進める予定である。研究期間の2年目となる平成17年度は、共同研究者の前杢と三浦が採取した東南極昭和基地周辺における第四系試料の具体的な年代測定作業を実施した。前年度に行った、海成層層準とティルとの層序関係をもとに、炭素14年代を得るとともに、同層準のOSL年代についても検討を加えた。その結果、最終氷期極相期以前の最終氷期前半にまで遡るかなり古い時代までの地史の一端を解明することができた。