hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦後の「生活のうた」の伝播と変容‐歌詞，旋律，リズムに関する歴史的・心理学的研究

質問紙調査ではもう1曲、《じゃんけんホイホイ》のメロディーの後半部分「どっちだすの」の箇所の「だすの」の旋律が上行するのか、あるいは一定であるかを問うているが、回答からは保育者が自身の歌唱の様態を判断しかねている状況が認められたので、本年度には研究者が聴き取り調査を行うこととした。具体的には、東京都と広島、宮崎、青森県内の大学生に対し、一人ずつ動作を伴って歌ってもらいビデオとICレコーダに記録し、「だすの」の箇所の旋律が上行、あるいは一定であるのかを複数の研究者が判断するという手法をとった。この結果については言葉のイントネーションとの関連という仮説をもとに、この歌で遊んだ幼少期の居住地や伴う動作、あるいは「だすの」以外の多様な言葉の使用とも関連させながら今後、結果をまとめ報告する予定である。本研究は、歌唱において等拍の楽曲が「ぴょんこ」リズムになりがちな傾向に着目し、戦後の保育現場で集団指導やしつけを目的として用いられてきた《おやつ》《おべんとう》の曲を中心に、その傾向の実態を明らかにし、かつ要因の一端を探るものである。研究の過程では、戦後の「生活のうた」の歴史的経緯を明らかにしつつ、リズム変容の点で特徴的な上記の2曲について全国300園弱の保育現場への質問紙調査と幼児の歌唱実態の観察を中心に分析し、楽譜上は等拍で記載されながらも「ぴょんこ」リズムになりがちな傾向の様相と、ピアノ指導がある程度リズム変容に作用していることを明確にした。本研究の課題申請時に掲げた歴史的調査研究グループの研究内容に関しては概ね研究が達成でき、次年度に向けての課題も明らかにすることができた。また実験的実証研究グループの研究内容として設定した子どもに対する新曲による記憶再生実験とその歌唱の観察に関しても予備的調査という段階では達成できたと考える。最終年度は、ピアノ伴奏と子どもの歌唱に着目して、保育園における園児の歌唱実態の観察と分析を行う。この観察については「おやつ」という子どもの生活の歌のある種の伴奏の形が、奈良県内で広められているという事実に基づき、同県を中心に行う。また保育者のピアノを用いた指導が子どもの歌唱のリズム変容にどのように作用するかを実験的手法により遂行する予定である。一方、2年間の研究推進の過程で子どもの生活にとって切り離せない遊び歌の中にも、この研究課題と密接に関連する課題があることが明確になった。これは、「じゃんけんホイホイ」という遊び歌に見られる現象である。これまでの調査で、この歌の歌われ方についてはリズムの取り方に言語の地域差があるのではないかと推論するに至った。即ち、関東圏での聴き取り調査では、この歌がシラブル化して歌われ、一方、関西圏での聴き取り調査ではよりモーラ化されたリズムで歌われる傾向があるように観察された。そこで最終年度中に、幼少時にこの歌で遊んだ経験のある大学生を中心として歌唱の録音を行い、まず地域差を明確にする。そしてこの現象を関東圏および関西圏の言語特性との関連において考察し、子どもの歌の伝播の様相についての仮説をたて、今後の研究への示唆を得たいと考える。音楽教育平成27年度は初年度のアンケート調査結果をもとに実験に協力いただける保育園に於いて子どもへの新曲の記憶再生実験を行い、その研究成果の一部を日本音楽教育学会等で口頭発表をする予定である。またアンケート調査で協力を得られた保育現場を対象に事例研究的に詳細に関するインタビューと子どもの歌唱実態の観察ならびに記録を行い、その分析を通して「生活のうた」に類する歌の伝播と変容に関する理論的仮説を立てる。26年度の調査では、「おべんとうの歌」の学習過程におけるリズムの変容を、保育園の教育実践の中で実験的に明らかにすることを目的とした。
可換環の表現論を用いたＵｌｒｉｃｈ加群の研究

本年度は以下の研究を行った。(1)可換環であってその全てのイデアルが自身のトレースイデアルと同型であるようなものを研究した。これはLindo-Paradeがイデアルに対するHuneke-Wiegand予想へのアプローチとして考察されたものである。研究の結果、先の条件を満たす局所環の完全な特徴づけを得た。加えてKrull次元が1の場合を除いて、先の条件を満たす(局所環とは限らない)環の完全な特徴づけを与えた。(2)Gorenstein局所環の極大イデアルの自己準同型環を考察した。この自己準同型環は元の環の双有理拡大環であり、またBassのアイデアにより、1次元Gorenstein局所環の極大イデアルの自己準同型環は元の環のCohen-Macaulay表現を考えるうえで有用である。本研究では与えられた局所環がいつこのようにして得られる自己準同型環と同型となるかという問題を考察した。結果として、1次元Cohen-Macaulay局所環がGorenstein局所環の極大イデアルの自己準同型環と同型であることと、極大イデアルが自己正準双対であることを、係数体を持つという仮定の下で示すことができた。また応用として、概極小重複度をもつGorenstein局所環の極大イデアルの自己準同型環の特徴づけを与えた。孤立特異点でないCohen-Macaulay環の表現論を考える際の最初の重要な例が可算表現型のGorenstein環である。本研究ではpunctured spectrum上自由でない直既約極大Cohen-Macaulay加群の個数の有限性を用いて1次元可算表現型Gorenstein局所環を特徴づけることができた。Ulrich加群と極大Cohen-Macaulay加群のシジシーの比較を環が極小重複度を持つという仮定を外して考察する。特にGoto-Kumashiro-Loanの結果の拡張の可能性を探る。
インターフェロンの肝炎治療効果を抑制する生体内因子、ウイルス側因子の研究

研究当初においては、ヒト羊膜由来FL細胞、ヒト肝癌由来HepG2細胞、PLC細胞におけるIFN感受性に及ぼす各種サイトカインの影響を調べたが、IFNの作用に影響を及ぼすサイトカインは細胞によって著しく異なり、肝臓由来ガン細胞と言えどもモデルには必ずしもなり得ない事が明らかになった。よって今年度はサルの初代肝実質細胞の培養技術を確立し、各種サイトカイン処理によるIFN感受性に対する影響を調べて以下の結果を得た。即ちIL-1,EGF,HGF処理サル肝実質細胞ではIFNα、β、γに対する抗ウイルス作用を抑制する事が明らかになった。一方、IFN感受性を抑制する型肝炎ウイルス(HCV)のウイルス性蛋白の存在の有無を確認するための実験を行った。まずウイルスDNAを含む発現ベクターをHepG2細胞にトランスフェクトし、ウイルス蛋白の発現細胞を樹立し、IFNα、β、γに対する感受性を比較した。IFN感受性の目安としては、VSVウイルスの産生量の減少を定量した。まずHCVの構造蛋白であるC,E,E_2が発現しているHepG2-325細胞が樹立され、この細胞のIFN感受性をベクター移入のコントロール細胞(HepG2SWX)と比較したが、両細胞間に差は認められなかった。更に、構造蛋白ではないProtease/NPTaseを含むNS3,NS4,NS5aの一部の蛋白を発現するHepG2-3296においてもIFNの感受性を調べたがHepG2SWXとの差は認められなかった。さらに今年度はHCVのゲノムの全領域を含み全てのウイルス蛋白を発現しているHepG2細胞でもIFN感受性に差は無かった。また、IFN誘起性の生体内因子として、二本鎖RNA依存性プロティンキナーゼ(PKR)に注目し、正常細胞であるヒト二倍体細胞FS-4について研究した。基質である蛋白合成開始因子eIF-2を調製して反応系に加えてPKRの活性を検出することに成功し、またPKRに対する抗体を作成して、正常細胞中ではPKRがすでにりん酸化された形で存在することを明らかにした。ヒト包皮2倍体繊維芽細胞(FS細胞)においてはIL-1,EGF,PDGFがIFNの産生及び作用を抑制する事を小長谷は報告している。平成6年度においては、ヒト羊膜由来FL細胞、ヒト肝癌由来HePG2細胞、PLC細胞におけるIFN感受性に及ぼす各種サイトカインの影響を調べた。FL細胞では、FS細胞と異なりEGFのみがIFNα、β、γによるVSVに対する増殖抑制作用、即ち抗ウイルス作用が強力に抑制された。FS細胞ではIL-1が最も強力な抑制作用を示したが、FL細胞には全く影響を及ぼさなかった。PLC細胞に対してもEGFがIFN作用を抑制したが、HePG2細胞には示さなかった。即ち、IFNの作用に影響を及ぼすサイトカインは細胞によって著しく異なり、肝臓由来ガン細胞と言えども肝細胞のIFN感受性をみるモデルに必ずしもなり得ない事が明らかになった。よってサルの初代肝細胞の培養技術の確立等を行っている。一方、IFN感受性を抑制するC型肝炎ウイルス(HCV)のウイルス性蛋白の存在の有無を確認するための実験を行った。まずウイルスDNAを含む発現ベクターをHePG2細胞にトランスフェクトし、ウイルス蛋白の発現細胞を樹立し、IFNα、β、γに対する感受性を比較した。IFN感受性の目安としては、これらの細胞にIFNを一晩処理し、翌日VSVを接種して24時間後のウイルス産生量をプラック法で定量した。

まずHCVの構造蛋白であるC,E,E_2が発現しているHePG2-324細胞が樹立され、この細胞のIFN感受性をベクター移入のコントロール細胞(HePG2 SWX)と比較したが、両細胞間には差は認められなかった。更に、構造蛋白ではないProtease/NTPaseを含むNS-3,NS4,NS5aの一部の蛋白を発現するHepG2-3269においてもIFNの感受性を調べたがHepG2SWXと差は認められなかった。さらにHCV DNAを組み込んだアデノウイルスベクター系を用いて異なった細胞、例えば組換えアデノウイルスを感染させた2倍体細胞であるFS細胞におけるIFN感受性を比較したが、現在までの結果ではIFN感受性を抑制するウイルス蛋白の存在を実証できる実験結果は得られなかった。C型肝炎ウイルス(HCV)のウイルス性蛋白のあるものがIFN感受性を抑制する細胞内物質としてはたらく可能性を調べるために以下の実験を行った。まずウイルスDNAを含む発現ベクターをHePG2細胞にトランスフェクトし、ウイルス蛋白の発現細胞を樹立し、IFNα、β、γに対する感受性を比較した。まずHCVの構造蛋白であるC,E,E_2が発現しているHePG2-325細胞が樹立され、この細胞のIFN感受性をベクター移入のコントロール細胞(HePG2 SWX)と比較したが、両細胞間に差は認められなかった。その後さらにHCVの全ゲノムを入れ発現させたHepG2細胞が得られたが同様に影響がみられなかった。一方、ヒト包皮2倍体線維芽細胞(FS細胞)においてはIL-1,EGF,PDGFがIFNの産生及び作用を抑制する事を小長谷は報告している。平成6年度においては、ヒト羊膜由来FL細胞、ヒト肝癌由来HePG2細胞、PLC細胞におけるIFN感受性に及ぼす各種サイトカインの影響を調べた。しかしIFNの作用に影響を及ぼすサイトカインは細胞によって著しく異なり、肝臓由来ガン細胞と言えども肝細胞のIFN感受性をみるモデルに必ずしもなり得ない事が明らかになった。よってサルの初代肝細胞の培養技術を確立し、IFN作用に対するサイトカインの影響をみるとIL-1,EGFがIFNの作用を抑制した。現在は確認実験および他のサイトカインの影響を調べている。FL細胞では、FS細胞と異なりEGFのみがIFNα、β、γによるVSVに対する増殖抑制作用、即ち抗ウイルス作用が強力に抑制された。FS細胞ではIL-1が最も強力な抑制作用を示したが、FL細胞には全く影響を及ぼさなかった。
現場実測データに基づくシールドトンネル施工時荷重の定量的評価手法

本研究では,最近顕在化してきているシールドトンネル施工時の不具合について,まずは実施工に携わった関係者からのヒアリングやアンケート調査を実施し,現状把握をした.それに基づき,施工時の荷重を受けた際の不具合のうち,ジャッキ推力の作用によるセグメント挙動について,数値解析および光弾性実験により基本的な挙動を明らかにした.本研究の成果を要約すると次の通りとなる.1)不具合の発生したシールド工事の実態調査から,セグメントに発生する不具合(クラック・剥落)の発生要因と事象を関連づけることができた.2)ジャッキ推力によるセグメントの不具合については,二次元FEM弾性解析により,不具合に最も影響のある因子を抽出した.3)継手の構造にも着目し,ピン・ホゾ継手およびピン挿入型継手についての挙動を光弾性実験により明らかにした.4)継手および補強鉄筋を考慮したセグメント挙動に関する理論解を導き,これをベースとして非線形解析プログラムを構築した.5)継手試験の実計測結果との比較から,非線形解析プログラムの妥当性を確認した.本研究では,最近顕在化してきているシールドトンネル施工時の不具合について,まずは実施工に携わった関係者からのヒアリングやアンケート調査を実施し,現状把握をした.それに基づき,施工時の荷重を受けた際の不具合のうち,ジャッキ推力の作用によるセグメント挙動について,数値解析および光弾性実験により基本的な挙動を明らかにした.本研究の成果を要約すると次の通りとなる.1)不具合の発生したシールド工事の実態調査から,セグメントに発生する不具合(クラック・剥落)の発生要因と事象を関連づけることができた.2)ジャッキ推力によるセグメントの不具合については,二次元FEM弾性解析により,不具合に最も影響のある因子を抽出した.3)継手の構造にも着目し,ピン・ホゾ継手およびピン挿入型継手についての挙動を光弾性実験により明らかにした.4)継手および補強鉄筋を考慮したセグメント挙動に関する理論解を導き,これをベースとして非線形解析プログラムを構築した.5)継手試験の実計測結果との比較から,非線形解析プログラムの妥当性を確認した.本研究は、施工コスト縮減の流れの中で、ともすると十分な吟味が疎かになっている「施工時荷重」に焦点をあて、1)施工時荷重が原因と考えられる不具合の発生原因の実態を明らかにすること、2)施工時荷重(施工方法)と不具合発生との関係を簡便なモデルで表現すること、そして3)施工時荷重の定量的評価手法を提案すること、を目的としている。本年度はまず第一段階として、現場実測データの収集をおこない、各計測項目と不具合発生との因果関係を分析することによって実態把握につとめることとした。具体的には、提供のあった現場実測データ、既報告の現場報告書、そして現場計測事例の掲載されている学術雑誌などから現場データの収集および現状分析を行った。現状分析の対象となる計測項目として、1)地盤物性、2)シールドジャッキ推力、3)土水圧、4)裏込め注入圧、5)シールドマシンの方向、などを掲げ、いずれも可能な限りセグメント組み立て時から裏込め注入圧がほぼ一定となったと判断されるまでの短期間のみ抽出した。ただし、提供された不具合事例が少ないため、現場名を公表しないという前提で個人的に提供を受けた数現場だけに限って計測データと不具合発生との因果関係について実態把握をした。したがって、それらは現場固有の実態であることも否定できない。そのような状況にはあるが、現在、これら実測データと施工時の不具合との因果関係について実態把握およびその分析を継続している。その結果として、「想定される施工時の限界状態」とそれによって「発生が懸念される不具合」についてほぼ系統的にまとめることができた。次年度以降はこれらを簡便にモデル化し、数値解析的に現象をシミュレートして最終的にはシールド施工時荷重の定量的評価手法を提案したい。本研究は、施工コスト縮減の流れの中で、ともすると十分な吟味が疎かになっている「施工時荷重」に焦点をあて、1)施工時荷重が原因と考えられる不具合の発生原因の実態を明らかにすること、2)施工時荷重(施工方法)と不具合発生との関係を簡便なモデルで表現すること、そして3)施工時荷重の定量的評価手法を提案すること、を目的としている。昨年度はまず第一段階として、施工時荷重と不具合発生との因果関係を分析するため、不具合が発生した現場実測データを収集した。本年度は第二段階として、これらの不具合発生状況を簡便にモデル化して数値解析的にシミュレートすることを試みた。実態との比較検討により、細部においてはやや隔たりがあるものの、定性的にはほぼ不具合発生する状況をシミュルートすることが可能であることが示された。なお、既報告文献による現場事例の収集及び分析については、今年度も昨年度と同様実施している。また、本年度得られた成果については、提供いただいた工事発注者や工事責任者の承諾を得て、何かとか公表したいと考えている。来年度、本研究最終年度を迎えるにあたり、不具合発生状況のモデル化について再検討し、シールドトンネルの実挙動についてより厳密な挙動シミュレートを可能にすることを主な目標としている。これにより、最終的にはシールド施工時荷重の定量的評価手法を提案することとしたい。

本研究は、シールドトンネル施工におけるコスト縮減の流れの中で、ともすると十分な検討が疎かになっている「施工時荷重」に焦点をあて、1)施工時荷重が原因と考えられる不具合の発生原因の実態を明らかにすること、2)施工時荷重(施工方法)と不具合発生との関係を簡便なモデルで表現すること、そして3)施工時荷重の定量的評価手法を提案すること、を目的としている。一昨年度はまず第一段階として、施工時荷重と不具合発生との因果関係を分析するため、不具合が発生した現場実測データを収集した。その結果として、「想定される施工時の限界状態」とそれによって「発生が懸念される不具合」についてほぼ系統的にまとめることができた。昨年度は第段階として、これらの不具合発生状況を簡便にモデル化して数値解析的にシミュレートすることを試みた。実態との比較検討により、細部においてはやや隔たりがあるものの、定性的にはほぼ不具合発生する状況をシミュレートすることが可能であることが示された。なお、既報告文献による現場事例の収集及び分析も継続して実施した。本研究最終年度である本年度は、これまでに収集した不具合事例を再検討し、ジャッキ推力の増加が原因となったと考えられるセグメント欠損のメカニズムを明らかにすることに焦点を絞った。このメカニズムの解明を、光弾性手法などによる模型実験と数値解析との両面から実施した。その結果セグメント欠損は、単純な荷重の作用下で生じるのではなく、曲線掘進、不陸、締結ボルト、など相互に影響し合って生じるものとの結論に達した。
イヌBMIによるヒューマンペットインタラクションの研究

本研究では、イヌの脳波を計測することにより、ヒトの声などに対するイヌの注意状態を推定可能なイヌ用のBMI(Brain Machine Interface:ブレインマシンインタフェース)技術の開発を行った。リアルタイムで駆動するイヌの注意状態推定システムによって、その推定結果をヒトへフィードバックする実験を行った。その結果、イヌ用のBMIをさせることに成功し、新しいヒューマンイペットインタラクションHPI(Human Pet Interaction)の実現可能性が示唆された。一方で、イヌの体動時のノイズなどの課題を抽出した。本研究においては、イヌに適用する安全なブレインマシンインタフェースを利用したあらたなアプリケーションとして、ヒューマンペットインタラクションシステムの実現を目指している。初年度は、それまでの準備期間に行ってきた取り組みをさらに推進し、イヌの生体情報の一種である脳波を計測し、分析するための基盤技術の開発を行った。富山県立大学における動物実験倫理審査を通過後、イヌを調達可能な協力機関を選定し、定期的にイヌを実験に利用できる体制を整えた。これには一定の期間を要したが、7月ごろまでには協力体制が確立できた。イヌの生体情報を計測する際には、センサを取り付ける必要があるが、本研究では、先行研究事例を網羅的に調査し、さらに、独自にも網羅的にその取り付け手法について探索し、頭部の適切な位置にセンサを取り付けることを可能とした。センサ取り付けの際には、頭皮の各種調整が必要であることが分かり、今回の研究でこれを確立した。これらセンサについては、新規に購入をする計画であったが、市場の動きにも鑑み、次年度、よりよい製品の販売を待つ形とし、今年度は既存のセンサを用いた実験を推進したことに注意されたい。続いて、イヌに五感刺激を提示するコンピュータシステムを構築した。視覚、聴覚刺激を中心に検討をした結果、聴覚刺激を用いたシステムが応用の面でも適切であるとの判断により、聴覚刺激を提示した際の脳波計測を可能となるようシステムを開発した。このシステムは独自開発によるものである。得られた脳波の分析を行い、その結果、イヌの注意に関する情報が得られる可能性があることが分かった。この際、脳波からノイズを除去する処理、また、脳波の波形を加算平均する処理、さらに、機械学習を用いたパターン認識処理について調査を行った。この解析ソフトウェアについても、独自開発を行った。本研究課題では、イヌを対象としたブレインマシンインタフェースを開発し、その性能について評価を行い、ヒトとイヌの新たなインタラクション手法(ヒューマンペットインタラクション)について調査を行うことが目的である。イヌの頭皮に脳波を測定可能なセンサを装着し、イヌに聴覚刺激を提示した際の事象関連電位を抽出した。同時に、視覚刺激についても検討を行うため、眼球運動の計測も実施した。事前に蓄積したイヌの事象関連電位に基づいて機械学習を行い、イヌの聴覚刺激への注意惹起の有無をリアルタイムで判定可能なシステムを構築した。判定アルゴリズムにおいては、ヒトのブレインマシンインタフェースにおける事象関連電位の判定と同様の手法を採用した。富山国際ペットビジネス学院の協力の下、イヌを用いた実証実験の結果(雌のポメラニアンを使用)、イヌの眼球運動は眼電位により明瞭に記録され、またイヌの注意惹起の判定精度は比較的高く、将来的にヒトとイヌの間のヒューマンペットインタラクションが、イヌの脳情報に基づいて実現する可能性が示唆された。その一方で、脳波計測において覚醒時のイヌを扱う際の難しさも明らかとなり、特に、イヌの体動によるノイズが脳波計測を困難とするケースが多く見られ、今後は、イヌの体動を除去する信号処理アルゴリズムの必要性が再認識された。また、判定精度を向上させるため、判定アルゴリズムの改善などの試みも引き続き行う必要がある。生体情報工学本研究においては、イヌの脳波を計測し、これを分析する技術が必須である。初年度の取り組みにより、聴覚刺激を利用したイヌの脳波計測が可能であることが確認でき、また、この脳波をを分析するソフトウェアを開発することにより、イヌの注意に密接に関連する情報が抽出できたと考えられるため、達成度は高く、本研究の進捗については全く問題がないと考えている。視覚刺激については実験自体がが困難であり、次年度においては聴覚刺激を中心に研究を進めたい。ただし、今後の課題として次の2つの事項が挙げられる。(1)初年度において実現した分析は、50100回程度の加算平均脳波を扱うものであり、応用の観点からは、非加算処理によるリアルタイム分析が必要となる、(2)オンラインでイヌの脳波を分析し、その分析結果をヒトにフィードバックするシステムの開発が必要となる、である。今後の研究については、先に述べた達成度の項目における2つの課題(1)(2)に注力して、作業を進めていく。(1)リアルタイム分析については、脳波の非加算処理を主体に高い精度が確保できるよう情報処理アルゴリズムの修正や改善を行っていく。ここで、脳波データ収集後、様々な加算平均回数における精度の検証を行うとともに、非加算での精度を向上するための取り組みに注力する。

非加算処理における高い精度の確保は難しいことが予想されることから、研究の進捗により、少数回数の加算平均処理における高い精度の確保についても検討を行う計画としている。ここで、イヌの眼球運動が脳波に悪影響を与えることが分かっており、適切なノイズ除去手法を確立することも重要である。(2)さらに、リアルタイムで、イヌの状態をフィードバックする技術やシステムの開発に取り組む。フィードバックはヒト、特に飼い主に対して行われる計画であり、イヌの注意状態を可視化するソフトウェアを開発し、その動作について検証を行っていく。今後は、以上の2点を中心に目標を達成したいと考えている。本提案当初、イヌの生体情報を計測可能なセンサや装置の調達を計画していた。しかしながら、既存の装置(簡易型脳波計)によって研究を進める中で、小型無線型センサが販売されるという最新情報に触れる機会があり、この新たなセンサの性能について検討を行っている段階である。以上により、調達時期を遅らせることにしたものである。新たなセンサや装置の選定を行っていく方向で進め、本計画を見直し、適切なハードウェアの調達とそれを用いたシステムの実装を行っていく。特に、小型無線型センサの調達が可能であるか否かについて詳細に調査を行い、システムの開発と評価を進めていく。よりよいセンサが得られない場合には、既存のセンサを増設、また信号処理用高速計算機やソフトウェアの調達を中心に行うなどにより、システム開発を推進したいと考えている。
放射線健康情報はどのように時間的・空間的に広がるのか？

災害時において放射線に関する情報や風評被害などの誤った情報を受け取るということは更なる混乱を招くことに繋がりかねない。今後、福島原発事故のような事故が起こった場合、市民の混乱を避けるために対処できるようにする必要がある。そこで本研究においては、Twitterと新聞記事の感性分析、Twitterの地域性分析・感性分析、Twitterの共起ネットワーク分析、を行った。その結果、市民の放射線に対するイメージに加え、市民の放射線に関する情報の発信の地域性と時間的経過を明らかにした。昨年度、新聞記事およびTwitterの放射線関連用語の感性分析、放射線関連Twitterの減弱過程の推計、放射線関連ツイッター数の地域性分析の3研究を行った。感性分析では、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞の2011年3月より2012年3月までの期間の放射線の語句を含む7,941記事と、同じ期間内のTwitterにおける投稿のうち、放射線の語句を含む18,891,284件を対象として、対象語句に係る形容詞の頻度算出と重み付けを行った。その結果、「放射線」「放射能」の語句については印象の推移は似ておらず、「放射性物質」の語句についてのみ印象の推移は似ていることが明らかになった。本研究の結果より、市民は放射線に関する報道を過剰に恐れてはいない可能性が判明した。減弱過程の推計では、2011年3月11日から2012年3月10日までの、“Sv(シーベルト)"を含むTwitter投稿125,363件を抽出し、時間毎のTwitter投稿数率により生存曲線を作成し、統計ソフトSASにより分析した。その結果、特定の人物および機関が情報発信しており、偏りが見られた。“Sv(シーベルト)"のTwitterでの半減期は、295.8日と推測された。地域性分析では、2011年3月11日から2012年3月10日までの「放射線」、「放射能」、「放射性物質」の語句を含み、緯度・経度情報が含まれるTweeter投稿45,829件を対象とし、4地区(福島県、福島県周辺、東京電力管内エリア、その他)毎に1ヶ月毎のTweet数を集計した。その結果、大事故発生時の人口10万人当たりのTweet数は福島県で7.05、福島県周辺で2.07、東京電力管内エリアで5.23、その他で1.35であった。また事故発生時を1とすると福島県では2か月後に2.5倍となったのに対し、他地区ではなだらかに減少し0.70.8となった。地区別には東京電力管内エリアからの発信が多く、時間的な傾向は見られなかった。2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震によって発生した福島第一原発事故に伴い、市民の放射線に対する関心は高まった。本研究室では昨年より放射線情報の伝搬に関する研究に取り組み、メディアの報道に含まれる放射線関連語の印象と、市民が持つ印象が異なっていることを昨年の本科研費による研究において明らかにした。今年度、昨年の研究を発展させ、市民の恐怖を中心とした関心の変遷を明らかにするために、SNSの一つであるTwitterを用いて市民の関心を可視化した。方法は、2011年3月11日17日に発信された「放射線」・「放射能」・「放射性物質」のいずれかの語句を含む約150万件のTwitterデータから日毎に、プログラミング言語awkを用いて「恐い」・「心配」など恐怖を示唆する様々な表現を含むものを抽出した後に形態素解析した。関連の強さを表す共起度を用いて共起ネットワークを作成することで、市民の関心を可視化した。更に各日の共起ネットワークを比較し、時系列的変化を検討した。共起度を可視化した結果より、市民の関心が高いものは11・12日は「原発」、12・13日は「健康」、13・14日は「メディア」、15日は「経済」、16・17日は「被災地の物資不足」と変化していることが明らかになった。また、各日の共起ネットワークにはトレンドの話題や、市民のメディアや政府に対する意見などの世論が抽出された。本手法により、市民の放射線に対する関心の把握が可能となるものと考えられる。昨年度、本科研費にて購入した放射線関連用語のTwitterを中心に、感性分析、減弱過程の推計、地域性に関する分析を行うことが可能であった。医療情報学、放射線技術学今年度、昨年度の研究を更に発展させ、詳細な感性分析および地域性分析を行う。さらに、早急に論文化を進める。交通費の見積もりと支給において誤差が発生したため。英文論文執筆にかかる英文校正費、及び医療情報学連合大会参加に係る交通費に充当する。
近世悉曇学の研究

(1)近世に飛躍的に発展した韻鏡研究の成果の利用・諸外国語(蘭語・ロシア語など)に関する知見の導入は、中世以前の悉曇学から近世悉曇学を質的に飛躍させるために必須のものであった。特に、近世悉曇学における唐音・韻鏡利用について、文雄『悉曇字記訓蒙』・行智『悉曇字記真釈』『悉曇字記真釈私録玄談』『梵漢対訳字類編』等の悉曇学書を中心とした調査を、前年度に継続して行った。(2)国語学の立場からは研究されることのまずない、悉曇学の文法分野の諸著作について、慈雲尊者の著作を中心に収集・整理を行った。ただし、現在調査が及んだ範囲では、日本悉曇学における独自の成果というべきものは極めて乏しいということが言えそうである。(3)近代以降の音韻研究に多大な影響を与えた伝統韻学の用語の、近世における実態を調査した。例えば、「半濁音」という用語は、パ行音以外にもナ・マ・ラ行など『韻鏡』の清濁音相当の行、大和言葉の語頭には立たないという意味で濁音に準じるラ行音、通常ハ行の清濁の問題としては扱われないハ行転呼音、サ゚セ゚ソ゚などの破擦音に用いられた例がある。かような多様な韻学用語な用法は、近世悉曇学においても様々な形で見られるものであり、マ行・バ行、ワ行・バ行をそれぞれ清濁の対のごとく扱った例、日本語には存在しない音を清濁の体系に組み込んだ例、韻鏡の匣母(有声のh相当)の文字をア行の濁音(ア゙行)とした例など、特殊な事例が多く指摘できる。1文雄『悉曇字記訓蒙』の悉曇学史上における意義を明らかにした。伝統的な日本悉曇学において、梵語の音訳漢字は呉音・漢音と呼ばれる日本漢字音によって読まれてきたが、江戸時代の古文辞学派を中心とした人々は、転訛した日本漢字音ではなく、当代の中国語音たる「唐音」によって音訳漢字を読むことを主張した。しかし、それらの主張は、梵語の音韻の体系性についての考慮を欠いたものであった。これに対して文雄は、唐音を利用しつつも、梵語の音韻体系としての均衡を重視して『悉曇字記』の音訳漢字の発音の復元を試み、日本悉曇学史上に新たな地平を切り開いた。しかし、文雄には漢字音(中国音)の歴史的変遷についての配慮が乏しく、後世の行智のように、古代中国語音を復元した上で梵語音を考察するという手続きをとるには至らなかった。2行智『梵漢対訳字類編』の音訳漢字の典拠を探求した。草稿本である『梵文漢対字類』『梵文対註字類集』を精査することにより、この著作の成立過程を明らかにし、行智が『大日経』『金剛頂略出経』をはじめとする五〇点以上の文献を参照して、行智が音訳漢字の収集に努めたことが明らかになった。3盛典『倭語連声集』における「連声」という概念の内実を明らかにした。伝統的な日本悉曇学における連声学説を詳細に分析することにより、この分析装置が梵語のサンディとは基本的に無関係なものであること、関心の焦点が空点・涅槃点に相当する音の「発生」にあるため、日本語の分析に応用した場合、必然的に、いわゆる連声現象・連濁現象が取り上げらないことを解明した。
メダカのオスの二次性徴形質と繁殖成功との関係

1.日本のメダカは高緯度の集団ほど、オスの二次性徴形質の度合いが弱く、配偶行動も消極的である。これらはいずれも、高緯度ほど性淘汰圧が弱まることを示唆する。これらの結果を取りまとめた論文が、2015年発行のEvolutionary biology誌に掲載された。また、このような形態と行動の緯度間変異をもたらす、野外の生態的要因および遺伝的基盤を明らかにするため、青森と沖縄の2集団を用いて以下の検証を行った。2.メダカの二次性徴形質であるオスの鰭の長さはメスの選好性の対象となっていると仮説を立て検証を行った。性的二型を示す尻鰭と背鰭の長いオスほどメスから受け入れられやすいことが明らかになった。オスの長い鰭はこれまで受精率を上げるなど、オスの繁殖上の機能によるものと考えられてきたが本研究により、長い鰭の進化にはメスの選好性も寄与していることが初めて示された。これらの結果は、2014年発行のZoological science誌に掲載された。3.オスによるメスの独占の度合いは繁殖可能な雌雄の比率(実効性比)に影響を受けるため、実効性比の偏りは性淘汰圧の強さの決定要因の一つであると考えられている。青森と沖縄の2地点に調査地を設け、野外における年間の繁殖状況を追跡した。青森の集団は沖縄と比べて、繁殖可能な雌雄の出現が短期間に集中しており、実効性比の偏りは弱まった。現在、この結果を論文に取りまとめて投稿準備中である。4.配偶行動の違いが知られている青森と沖縄の野生個体からF2を作出し、得られた約400個体について行動を観察し、さらに、個体ごとの遺伝子型を特定することで、オスの求愛の活動性とメスの選好性に関わる量的遺伝子座(QTL)の特定を試みた。予備的な解析では有意なQTLが同定できず、行動を定量化する指標を再検討して解析中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本のメダカは高緯度の集団ほど、オスの二次性徴形質の度合いが弱く、配偶行動も消極的である。このような形態と行動の緯度間変異をもたらす、野外の生態的要因および遺伝的基盤を明らかにするため、青森と沖縄の2集団を用いて検証を行った。本年度は青森での野外調査を行い、年間の繁殖状況を追跡した。昨年度に沖縄で行った同様の調査と比較したところ、青森の集団は沖縄と比べて、繁殖可能な雌雄の出現が短期間に集中しており、繁殖可能な雌雄の比率(=実効性比)は1:1に近付いた。以上の結果は、繁殖期間の違いが実効性比の偏りの違いを生じることで、高緯度ほど性淘汰圧が弱まることを示唆する。緯度に沿った繁殖期間に応じて実効性比が変化するという本研究の結果は、生活史の変化が性淘汰の強さを規定することを明らかにするものであり、メダカに限らず動物の行動生態一般を考える上で興味深い実証例となるだろう。野外調査と並行して、青森と沖縄の野生個体からF_2を作出し、得られた約400個体について形態計測および配偶実験を実施した。QTL解析の結果から、二次性徴を示す尻鰭と背鰭の長さに関与する座位がいくつか検出され、個体の発生ステージにより異なるQTLが鰭の長さに寄与していることが分かった。また、配偶行動実験の結果から、二次性徴形質が過大な尻鰭と背鰭の長いオスほど、抱接の際にメスから受け入れられやすいことが明らかになった。メダカの長い鰭はこれまで、受精率などオスの繁殖成功によって維持されていると考えられてきたが、本研究により、メスの選好性も寄与していることが示された。

4.配偶行動の違いが知られている青森と沖縄の野生個体からF2を作出し、得られた約400個体について行動を観察し、さらに、個体ごとの遺伝子型を特定することで、オスの求愛の活動性とメスの選好性に関わる量的遺伝子座(QTL)の特定を試みた。予備的な解析では有意なQTLが同定できず、行動を定量化する指標を再検討して解析中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。計画していた野外調査および、F_2の飼育と配偶行動実験がすべて完了した。25年度の目的として挙げた、繁殖行動の違いをもたらすQTLの解析は完了まで至らなかったが、代わりに26年度に予定していた、メスの配偶者選好に対するオスの二次性徴形質の影響の解析が前倒しで進んだ。野外調査によって得られた集団間での実効性比の違いについて、26年度中に論文を聖りまとめる方針である。また、求愛や競争といった配偶行動の集団間変異に関するQTLを特定するため、実施済の配偶行動実験の結果を取りまとめ、QTL解析を進める。
ナノ共振器－プラズモン強結合を用いた高効率光反応システムの開拓とその学理解明

高い量子収率を示すプラズモン誘起電子移動反応を実現するためには、1)強結合系積層ナノ電極の作製と2)局在プラズモン誘起電子移動反応機構の解明が鍵となる。平成30年度は、強結合系積層ナノ電極構造の作製とその分光特性の評価、および時間分解光電子顕微鏡による位相緩和時間の測定に注力した。位相緩和時間の計測から強結合系積層ナノ電極は、非強結合電極に比べて位相緩和時間が短いとの結果が得られ、Nat. Nanotechnol., 13, 953 (2018)に報告した。さらに、ナノ共振器長をより短くした積層ナノ構造電極では、金ナノ微粒子の局在プラズモンと反射膜として用いた金フィルムの伝搬型プラズモンとが強結合を形成し、それによって位相緩和時間を能動的に制御できることを初めて見出し、Nat. Commun., 9, 4858 (2018)に報告した。これらは本モーダル型強結合を理解する上で極めて重要な知見を与える意義ある成果であった。また、研究分担者である北大電子研の笹木教授と共同で任意の数の金ナノディスク構造を酸化チタン/金フィルム基板上に作製し、構造密度が強結合に与える影響を検討した。その結果、本モーダル型強結合においては、構造密度によって結合強度を能動的に制御できるとともに、光電変換効率の増強も可能であることを見出し、変換効率向上の糸口を掴んだことは意義深い。また、強結合が蛍光やラマン散乱といった光の放射に与える影響についても検討したところ、非強結合と比較して数倍の増強効果が得られること明らかにし、より高い光電場増強が実現できることを示した。さらに、研究分担者である北大理学研究院の村越教授と共同で光アノードにおける水の酸化反応の中間体をラマン分光により捕捉する実験系を構築した。平成30年度は、非結合系電極を用いて水の酸化反応の中間体が計測できることを実証した。本年度の当初研究計画に加え、追加配分により生成物の分析と2光子光電子顕微鏡計測システムの構築、および構造形態と位相緩和ダイナミクスの関連性の検討を前倒しで行った。具体的には、強結合系積層ナノ構造を作製して水の酸化反応を行いLC-MSで生成物分析を行うとともに、時間分解2光子光電子顕微鏡計測系を新たに構築して正孔のエネルギースペクトルの計測とLEEM観察を組み合わせて構造形態が位相緩和ダイナミクスに与える影響を明らかにし、構造設計指針にフィードバックすることを試行した。また、LEEMを用いて合目的の構造を時間分解光電子顕微鏡計測の測定範囲内に効率的に配置するノウハウの蓄積も試みた。これらを進める中で得られた以下の2点の特筆すべき研究成果を挙げる。第一に、設計通りの構造作製が可能な電子線リソグラフィー/リフトオフ法を用いて金ナノディスク構造を酸化チタン/金薄膜上に配列した積層ナノ構造を作製し、ナノディスクの密度と強結合強度の関係を検討したところ、結合強度がナノディスクの密度の平方根に比例することを見出した点である。これは局在プラズモンのような光のモードに基づく強結合であっても、分子集合体が形成するアンサンブル強結合と同様に、その結合強度が双極子の数に依存することを示した初めての結果である。第二に、光電流発生下でのプラズモン共鳴スペクトルをin situで測定し、そのシフトから金ナノ微粒子内の電子密度が減少していること、すなわち、金ナノ微粒子から酸化チタンへの電子移動によって生じた正孔が、水の酸化で正孔が消費される速度よりも速やかにエネルギーを失い、フェルミ準位に蓄積することを初めて観測した。これは、非強結合電極では観測されなかった全く新しい結果であり、本系のメカニズム解明において重要な知見となる。平成31年度は、反応中間体の解析と時間分解2光子光電子顕微鏡計測のスペクトル解析を行う。過渡吸収分光を用いてプラズモン誘起電子移動やその再結合過程の分析を、過渡ラマン分光を用いて反応中間体の解析を行う。強結合の形成がプラズモン誘起電子移動に与える影響について系統的に調査する。時間分解2光子光電子顕微鏡を用い、強結合強度とプラズモンの位相緩和ダイナミクスとの関係について明らかにする。また、光電子顕微鏡改修によってこれまで限られていた近接場スペクトルの波長域を拡張したため、強結合状態の近接場スペクトルの全容を明らかにする。さらに、より複雑な近接場特性を有する四重極子プラズモンを示す構造や、プラズモン同士が強い相互作用によりハイブリダイゼーションした構造などを用いて強結合系積層ナノ構造を作製し、光電場増強と電荷分離の効率の最適値を探索する。また、新規導入したエネルギーアナライザによる熱電子・正孔のエネルギー分布の計測法を確立する。令和2年度は、2光子光電子顕微鏡計測により強結合系積層ナノ構造の正孔のエネルギー分布を計測し、正孔の位置情報を見積もる。また、プラズモンナノ構造や、金属反射膜などの構成材料を変化させることで、反応系全体の最適化も試みる。令和3年度は、反応中間体と正孔のエネルギー分布解析から水の酸化反応の機構を考察する。令和4年度は、最適化された強結合系電極を用いて生成物分析や正孔のエネルギー分布を計測することで、研究目的をより高いレベルで達成することを目指す。

平成30年度は、強結合系積層ナノ電極構造の作製とその分光特性の評価、および時間分解光電子顕微鏡による位相緩和時間の測定に注力した。位相緩和時間の計測から強結合系積層ナノ電極は、非強結合電極に比べて位相緩和時間が短いとの結果が得られ、Nat. Nanotechnol., 13, 953 (2018)に報告した。さらに、ナノ共振器長をより短くした積層ナノ構造電極では、金ナノ微粒子の局在プラズモンと反射膜として用いた金フィルムの伝搬型プラズモンとが強結合を形成し、それによって位相緩和時間を能動的に制御できることを初めて見出し、Nat. Commun., 9, 4858 (2018)に報告した。これらは本モーダル型強結合を理解する上で極めて重要な知見を与える意義ある成果であった。また、研究分担者である北大電子研の笹木教授と共同で任意の数の金ナノディスク構造を酸化チタン/金フィルム基板上に作製し、構造密度が強結合に与える影響を検討した。その結果、本モーダル型強結合においては、構造密度によって結合強度を能動的に制御できるとともに、光電変換効率の増強も可能であることを見出し、変換効率向上の糸口を掴んだことは意義深い。また、強結合が蛍光やラマン散乱といった光の放射に与える影響についても検討したところ、非強結合と比較して数倍の増強効果が得られること明らかにし、より高い光電場増強が実現できることを示した。さらに、研究分担者である北大理学研究院の村越教授と共同で光アノードにおける水の酸化反応の中間体をラマン分光により捕捉する実験系を構築した。平成30年度は、非結合系電極を用いて水の酸化反応の中間体が計測できることを実証した。本年度の当初研究計画に加え、追加配分により生成物の分析と2光子光電子顕微鏡計測システムの構築、および構造形態と位相緩和ダイナミクスの関連性の検討を前倒しで行った。具体的には、強結合系積層ナノ構造を作製して水の酸化反応を行いLC-MSで生成物分析を行うとともに、時間分解2光子光電子顕微鏡計測系を新たに構築して正孔のエネルギースペクトルの計測とLEEM観察を組み合わせて構造形態が位相緩和ダイナミクスに与える影響を明らかにし、構造設計指針にフィードバックすることを試行した。また、LEEMを用いて合目的の構造を時間分解光電子顕微鏡計測の測定範囲内に効率的に配置するノウハウの蓄積も試みた。これらを進める中で得られた以下の2点の特筆すべき研究成果を挙げる。第一に、設計通りの構造作製が可能な電子線リソグラフィー/リフトオフ法を用いて金ナノディスク構造を酸化チタン/金薄膜上に配列した積層ナノ構造を作製し、ナノディスクの密度と強結合強度の関係を検討したところ、結合強度がナノディスクの密度の平方根に比例することを見出した点である。これは局在プラズモンのような光のモードに基づく強結合であっても、分子集合体が形成するアンサンブル強結合と同様に、その結合強度が双極子の数に依存することを示した初めての結果である。第二に、光電流発生下でのプラズモン共鳴スペクトルをin situで測定し、そのシフトから金ナノ微粒子内の電子密度が減少していること、すなわち、金ナノ微粒子から酸化チタンへの電子移動によって生じた正孔が、水の酸化で正孔が消費される速度よりも速やかにエネルギーを失い、フェルミ準位に蓄積することを初めて観測した。
エンドトキシンを軸とした潰瘍性大腸炎の新規治療の検討

【UC動物モデルでのPMX治療の効果の検討】DSS投与ラットでの大腸粘膜障害とPMX治療の介入による治療効果ついて検討する。(方法)これまでの研究で、3%と4.5%DSS投与ラット大腸炎モデルでDSSの投与量の増加させると大腸炎の増悪に伴い血中エンドトキシンが上昇していることが推移が判明した。しかし、4.5%DSS投与ラット大腸炎モデルは重症であり78日目頃に約20%ほど死亡するので、3%DSS投与ラット大腸炎モデルをPMX治療に用いる事とした。1)健常コントロールラット+シャムカラム、2)健常コントロールラット+PMX治療、3)3%DSS投与ラット+シャムカラム、4)%DSS投与ラット+PMX治療の4群を作成して検討を行った。3%DSS投与開始後7日目にPMX治療もしくはシャムカラムによる治療実験を行い、治療後48時間後に擬死させ血液検体と腸管組織検体を採取して評価を行った。(結果)3%DSS投与ラット大腸炎モデルでは、末梢血血中白血球数が有意に上昇していたが、PMX治療により末梢血血中白血球数が有意に減少することが観察された。PMXカラムには、好中球分画が吸着されていることが示唆された。健常コントロールラットでは末梢血血中白血球数が有意な減少は観察されなかった。(考察)DSSラットではPMX治療により血中白血球数が有意に減少が観察されたことから、DSS投与により活性化した白血球がPMXに吸着されている可能性が示唆された。この白血球はPMXに吸着されていた細胞分画の解析から好中球である可能性が示唆された。潰瘍性大腸炎の治療として白血球除去療法があるが、PMX治療が潰瘍性大腸炎のアフェレシス治療の選択枝の一つとなる可能性が示唆された。【UC動物モデルでのEtの役割の検討】1DSS投与ラット, 2DSS +経腸ポリミキシンB投与ラット, 3健常コントロールラット, 4健常コントロールラット+経腸ポリミキシンB投与ラットの4群を用いて大腸炎と血中エンドトキシンの推移について検討を行った。3%DSS投与にて血中エンドトキシンの上昇が軽度であったため、4.5%DSSでも検討をした。4.5%DSSでは血中エンドトキシン濃度の上昇を認めた。DSSの濃度依存性に重症大腸炎を誘発しエンドトキシントランスロケーションが増加することが判明した。並行して経腸ポリミキシンBの投与による影響を検討した。4.5%DSS+経腸ポリミキシンB投与ラットではDSSの効果が強すぎで重症大腸炎による消化管出血でラットは死亡した。3%DSSと+経腸ポリミキシンB投与ラットでの検討を行う予定である。3%と4.5%DSS投与ラット大腸炎モデルで血中エンドトキシンが上昇していることが推移が判明した。PMX治療のモデルの準備を今年度は行った。まず、東レメディカル株式会社とラットのPMX治療モデルのカラムについて準備計画を進め、平成28年度末にPMX治療カラムと同容量のシャムカラムの血液回路を作成した。平成29年度にはラット用小型PMXカラムが完成する予定である。また、本学の病理学講座(疾患制御病理学部門)でラットの体外循環治療モデルについて研究されている研究者にアドバイスを受け、ラットの体外循環治療モデルの準備を進めた。エンドトキシントランスロケーションを中和するモデルの検討が行えていない。【デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)投与ラット潰瘍性大腸炎(UC)モデルでのEtの役割の検討】1 DSS投与ラット, 2,健常コントロールラットの2群を用いて大腸炎の状態と血中エンドトキシンの推移について検討を行った。3%DSSと+経腸ポリミキシンB投与ラットでも同様に重症化した。ポリミキシンB投与により便が液状化することが一因と考えられた。平成29年度にはラット用小型PMXカラムが完成した。

また、本学の病理学講座(疾患制御病理学部門)でラットの体外循環治療モデルについて研究されている研究者にアドバイスを受け、ラットの体外循環治療モデルの準備を行った。DSS投与ラットのUCモデルは確立された。ラット体外循環を行う器具準備が整うのが少し遅れており、体外循環治療による治療効果の評価は平成30年度に行う。【UC動物モデルでのPMX治療の効果の検討】DSS投与ラットでの大腸粘膜障害とPMX治療の介入による治療効果ついて検討する。(方法)これまでの研究で、3%と4.5%DSS投与ラット大腸炎モデルでDSSの投与量の増加させると大腸炎の増悪に伴い血中エンドトキシンが上昇していることが推移が判明した。しかし、4.5%DSS投与ラット大腸炎モデルは重症であり78日目頃に約20%ほど死亡するので、3%DSS投与ラット大腸炎モデルをPMX治療に用いる事とした。1)健常コントロールラット+シャムカラム、2)健常コントロールラット+PMX治療、3)3%DSS投与ラット+シャムカラム、4)%DSS投与ラット+PMX治療の4群を作成して検討を行った。3%DSS投与開始後7日目にPMX治療もしくはシャムカラムによる治療実験を行い、治療後48時間後に擬死させ血液検体と腸管組織検体を採取して評価を行った。(結果)3%DSS投与ラット大腸炎モデルでは、末梢血血中白血球数が有意に上昇していたが、PMX治療により末梢血血中白血球数が有意に減少することが観察された。PMXカラムには、好中球分画が吸着されていることが示唆された。健常コントロールラットでは末梢血血中白血球数が有意な減少は観察されなかった。(考察)DSSラットではPMX治療により血中白血球数が有意に減少が観察されたことから、DSS投与により活性化した白血球がPMXに吸着されている可能性が示唆された。この白血球はPMXに吸着されていた細胞分画の解析から好中球である可能性が示唆された。潰瘍性大腸炎の治療として白血球除去療法があるが、PMX治療が潰瘍性大腸炎のアフェレシス治療の選択枝の一つとなる可能性が示唆された。4.5%DSS+経腸ポリミキシンB投与ラットではDSSの効果が強すぎで重症大腸炎による消化管出血でラットは死亡したため、エンドトキシントランスロケーションを中和するモデルの検討が行えていない。3%DSSと+経腸ポリミキシンB投与ラットでの検討を行う予定である。また、経腸ポリミキシンB投与にてエンドトキシンの中和効果が低いようであれば、ポリミキシンBの腹腔内投与なども検討する必要があると管ゲル。ラット体外循環治療を用いて、UCに対するエンドトキシン吸着療法(トレミキシン)の治療効果を検討して新しいUCに対する治療法としての可能性を評価する。ラットの実験モデルの変更が生じたために動物の購入費を執行していないため次年度使用額となった。また、エンドトキシン吸着療法に関する英文出版物が2件あり英文校正費用と旅費の不足分を人件費・謝金より充当した。体外循環による治療実験が遅れているため、その物品購入・実験補助の謝金使用が平成30年度にずれ込んだためです。平成30年度に体外循環による実験を行うため、物品購入を行う予定です。次年度使用額は、変更したラットの実験モデルに使用する予定です。
現代アイルランド詩における多様性・アイデンティティ・伝統についての総合的研究

本研究では、現代詩の世界で大きな影響力を発揮しているアイルランド詩の最近の動向に注目し、各詩人の作品分析を試みた。今年度の研究成果としては、特にMatthew Sweeneyの作品に注目し、最新詩集『黒い月』(Black Moon, 2007)を中心とした作品分析論文を3本発表したことが挙げられる。また、SweeneyやPaula Meehanとの対談を通してまとめたエッセイを2本発表した。SweeneyやMeehanを中心とした複数の詩人についての英語論文の校閲を終了するとともに、翻訳解題、一般読者むけのエッセイなどを発表し、英語が苦手な読者にも現代アイルランド詩に親しんでもらうことを目的としたホームページ「現代アイルランド詩の世界」を開設した。平成20年度の研究計画に沿い、(1)IASIL国際大会での口頭発表(08年7月)、(2)詩人Matthew Sweeneyとの対談及びホームページ用の詩の朗読ビデオ撮影(09年3月)、(3)日本語による現代アイルランド詩紹介ホームページ作成関連作業、(4)詩人Paula Meehanとの対談及びラジオドラマについての調査(09年3月)、(5)詩人Brendan Kennellyとの対談(08年8月)及び詩の朗読会出席(09年3月)、(6)Matthew Sweeneyの詩についての論文執筆作業及び翻訳作業開始、(7)Brendan Kennellyらについての論文の校正作業開始、(8)Michael LougleyやColette NicAodhaなど、上記以外の複数の詩人の朗読会に出席、(9)Nuala Ni DhomhnaillやPatrick Cotterと対談し、現代アイルランド詩人の活動の最新情報収集に努めた。現在活躍する詩人についての情報は、Poetry Internationalなどインターネット上でも開示されており、詩集もインターネットを通して日本でも購入しやすい状況に改善されてきたとはいえ、やはり情報は遅く、アイルランド国内における出版物は依然入手不可能な場合が多い。現地で詩人らの生の声を聞き、対談や朗読会を通して最新作品についての情報を収集できたことの意義は大きい。これらは、現代アイルランド詩の現状を把握するうえでかかせない情報であり、彼らの詩作を分析するうえでの重要な鍵となる。また、ホームページ作成や翻訳を通して、これらの最新情報を日本語で伝える作業に着手したことは、アカデミアの壁を越え日本の一般読者へも現代アイルランド詩人らの「声」を伝えるという意義がある。当初の計画に沿い、詩人マシュー・スウィーニーについて、(1)「詩集Black Moonにあらわれる『忍びよる恐怖』についての分析」(2)「現代アイルランド詩:マシュー・スウィーニー試訳考(一)」(3)「同(二)」を発表し(詳細は別記「雑誌論文」の項目参照)、前年度におこなった詩人達へのインタビューをもとに、アイルランド詩人の生きた声を伝えるべく、(4)「言葉41:ポーラ・ミーハン」(津軽-間舎『ム』第41号12頁)(5)「言葉43:マシュー・スウィーニー」(同『ム』第43号12頁)を発表した。各研究成果は、現代詩の世界で大きな影響力を発揮しているアイルランド詩の最新情報を分析しているという点で文学研究上の意義がある。(4)(5)は、日本で詩作活動をおこなう人々にむけて、アイルランド詩の「今」を伝えるという点でも有意義である。(2)(3)の論文が持つ翻訳解題的要素は、専門家以外の人々に対して詩への理解をほどこすという意義を持ち、同様に(7)も、日本の一般読者へ発信する情報としての意義があり、専門知識を社会へ還元するという意味からも重要な役割を果たす。(1)や(6)のような専門的な研究成果とともに、専門的学術分野だけに限られない広い範囲での文学活動の成果をあげられたことは、有意義であると考える。