hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
適用態構文の言語類型論的研究

構文が生起する統語的環境(情報構造上の制限を受けるか否か、関係代名詞化及び主題化などの統語的操作を伴って適用態構文が生じるか否か)(7)適用態が統語的に取り立てる周辺的項/付加詞の意味役割のタイプ(8)適用態標識と適用態が取り立てる意味役割の対応関係なお、適用態構文に適用される格標識・一致標識・相互照応標識の融合現像を記述・説明するための基礎的研究として、役割指示文法及び最適性理論に基づいて、格融合・ジェンダー融合現像の説明を試みた学会発表を行った。その中で、普通的な有標性階層である格階層、ジェンダー階層、数階層から導いた有標性制約、有標性制約と対立する忠実性制約、有標性制約の局所的制約結合等から構成される制約群の相互作用によって融合現像が体系的に説明できることを提案した。
「対象／視点」の意識化による空間の想像力育成

本研究では,「対象/視点」の意識化を,3次元空間の問題解決過程で必要とされる「数学の方法」と捉え,空間の想像力育成を目指す授業への提案として具体化しようとするものである。3次元空間の問題解決過程における「対象/視点」の変容を促すためには,教材に対応させて予想される「対象/視点」についての分析が必要である。また,3次元空間の問題を考えるときには「対象/視点」を顕在化することが協働的な問題解決に必要である。以上のように「対象/視点」の意識化の役割を明確にした上で,空間図形指導における「数学の方法」としての「対象/視点」を顕在化させるテキストと授業書を作成する。
地域づくりにおける民間非営利団体(NPO)の役割に関する実証的研究

「ふるさと創生」事業以来,全国各地で「地域づくり」が推進されてきたが,それは主に行政が中心となったハード事業が中心であった。しかし,21世紀型の地域づくりは,行政によるソフト事業の充実と並んで,地域づくり団体やボランティア団体等の民間非営利団体(NPO)によるハード・ソフト事業に関わる提言活動や実践活動が重要なファクターになるものと予想される。また,こうしたNPO活動を支援することは,自治体の重要な事務になるものと予想される。本研究は,こうした時代の要請に応えるために,民間非営利団体(NPO)の実状について,地方圏を事例としてアンケート調査,ヒアリング調査及び文献検討を実施することにより,その役割を明らかにし,NPOと行政とのパートナーシップの在り方を提言することを目的とした。21世紀型の地域づくりは,NPO活動を支援し,それをサード・セクターとして育てることにより,地域社会の有する力すなわち地域力を伸ばすことが求められる。今日,都道府県レベルでのNPO支援に関する条例づくりが進められているが,NPOの活動領域やNPOの行政に対するニーズ等を勘案すると,市町村レベルでの条例づくりが求められる。また,条例の内容についても,自治体活動にNPO活動を動員する方式では地域社会の質の向上を達成することはできず,NPO活動を支援する方式のものが求められる。本年度は,宮崎県,鹿児島県及び岐阜県の3県合同で地域で活躍している「地域づくり団体」や「ボランティア団体」等の民間非営利団体(NPO)を300団体抽出して,11月から12月にかけてアンケート調査を実施した。その結果,約50%の回収率を得た。現在,回収したアンケートを集計している。アンケート調査の目的と趣旨は次のようなものである。NPO法の法人格の取得状況は,福祉や環境分野を中心とし,主に大都市圏に集中している状況が確認できる。また,最近の各種調査によれば,組織の財政や人材等の充実に対する要望が強いことが分かっている。同時に,行政の委託事業への志向が目立ち,行政依存傾向も強いという結果が出ている。これらの状況を踏まえて,実際地域で活躍している民間非営利団体(NPO)の実情を把握し,とりわけNPO法人格を取得しない中小の団体のニーズを具体的に把握することを目的としてアンケート調査を実施した。現在,都道府県レベルでは,地方圏独自の動きとして,NPO法とは別に中小のNPOを支援する条例を制定する傾向がある。今回のアンケート調査の結果で得られる地方圏の中小NPOのニーズをもとに,「支援システム」を提言していく予定である。これにより,NPO法と並んで,地域独自の支援システムの確立が実現できれば,民間非営利団体(NPO)は2重のシステムによって,地域で着実に活動できる可能性が生まれる。
宇宙論によるニュートリノ質量階層性の決定

KEKが主導する次世代宇宙マイクロ波背景放射(CMB)の偏光観測のプロジェクトである、POLARBEAR II計画、GroundBIRD計画、Simons Array計画などでは、重力レンズ効果によって作られるB-モード偏光を極めて高い精度で測定することができる。このデータを利用すれば、重力レンズ効果を引き起こす、小スケールでの密度ゆらぎの情報を得ることができる。その情報の中には、ニュートリノの絶対質量の情報が含まれており、ニュートリノ質量の絶対値の決定の期待が高まっている。しかし、この研究により、上記のCMBの偏光観測の情報だけからでは、絶対値の決定には不十分であることが明らかとなってきた。それに加え、次の2つの情報が必用であることが示された。(i)小スケールのゆらぎの情報を反映した、赤方偏移z 10近辺での、21cm線放射の観測的情報。(ii)バリオン音響振動という、宇宙が物質優勢になった後の宇宙におけるバリオン物質の振動パターンの観測的情報。これらの2種類の相補的な新しい情報を加えれば、ニュートリノ質量の絶対値と、質量階層性を精度よく決定できることが明快に示された(Oyama, Kohri, and Hazumi (2015))。21cm線観測の次世代計画であるSKA (Square Kilometer Array)の建設が進行中である現在、世界的にみても21cm線宇宙論の理論の整備が遅れており、急務であることが指摘された。27年度が最終年度であるため、記入しない。2014年度での主な成果は将来の21cm線観測を用いてニュートリノセクターのレプトン非対称性を検出する方法についての論文を発表したことである。ニュートリノセクターのレプトン非対称性は宇宙のレプトン数と関係がついており、宇宙のバリオン数生成の問題と深い関係があり、その検出は基礎物理学において極めて重要な意味がある。ニュートリノセクターのレプトン非対称性の存在は、宇宙論において2つの効果がある。宇宙のエネルギー密度を上昇させる効果と、ニュートリノのゆらぎを変えることに寄与することである。我々は、将来の21cm線観測で数年以内に稼働予定のSquare Kilometer Array (SKA)を用いることを提案している。また、相補的な観測として、宇宙背景放射(CMB)の偏光観測の情報を加えることにより、検出感度を上げられる事を指摘した。具体的にはKEKのCMBグループが推進しているPOLARBEAR II実験やSimons Array実験によるCMB偏光の情報を加えることにより、ニュートリノセクターのレプトン非対称性を精度よく検出できることを示した。この論文で得られた感度は、独立な検出方法であるビッグバン元素合成を用いた方法による感度より、一桁近く改善されており、非常に協力な方法であることが示された。従来の理解をくつがえす提案であることから、内外からの反響も大きい。また、上記の論文を含め、12本の関連する投稿論文を発表、20回の外部での講演を行なった。共同研究者である大山祥彦さん(総合研究大学院大学D3)、高橋智さん(佐賀大学准教授)、関口豊和さん(ヘルシンキ大)との連携がとどこおり無く行なわれたためである。高橋さんと関口さんは理論的なアイディアの提案をいただいた。大山さんには具体的なあらゆる計算を遂行していただいた。海外で離れていても、スカイプなどで頻繁にミーティングを開いて進捗状況を確認し合ったことで、能率的に進めることが出来たと分析している。今後も大山祥彦さん(2015年度から東大宇宙線研究所研究員)、高橋智さん(佐賀大学准教授)、関口豊和さん(ヘルシンキ大)との共同研究を中心に本研究計画を続けていく所存である。特に変更や問題点はありません。
脳卒中片麻痺下肢の機能回復訓練支援システムの開発及びその促通的運動療法への応用

本研究の目的は、脳卒中片麻痺下肢患者の機能回復訓練運動の反復回数増加を容易にし、促通的集中運動療法を可能にする訓練支援システムの開発を行うことである.設計・製作した訓練支援システムを用いて,鹿児島大学医学部附属病院霧島リハビリテーションセンターにおいて臨床面応用のためのテストを遂行した.その結果,以下の知見が得られた.1.健常者および患者による本装置のフィージビリティーテストの結果、足部の位置と肢位の測定精度は,訓練・検査結果の評価に対して十分であることが判明した.ただし,下肢発揮力の測定値には,機構上の問題から若干の観測雑音の含まれることが分かった.2.足部支持部の質量による訓練運動中の慣性抵抗,および摺動部の摩擦抵抗が重度な下肢麻痺の患者に対しては若干大きいことが分かった.3.足部の訓練目標軌道と訓練運動実施時の患者の足部の軌跡などをCRT画面に呈示して,バイオフィードバックループを形成して治療効果を上げるためのインターフェースを工夫した.また,各種の訓練モード,検査モードを選択できるようにし,あわせて治療成績を評価するためのソフトウエアーも製作した.4.ある程度共同運動からの分離が達成された脳卒中患者に対して,本装置を用いて頻回な自動運動訓練を行った結果,麻痺側下肢の運動コントロール機能が有意に改善されることが判明した.これは本訓練支援システムの有用性を示すものである.5.脳卒中患者の非麻痺側下肢と健常者下肢の高度な運動コントロール能力を本装置を用いて評価した結果,脳卒中患者の非麻痺側下肢に潜在する巧緻性運動技能などの機能障害が認められ,これらの機能障害の発生メカニズムと日常生活動作能力への影響についての検討の重要性が明らかになった.開発した訓練支援システムは,まだ若干の改良は必要なものの,脳卒中片麻痺下肢患者の多方面の訓練・評価に使用できることが明らかになった.本研究の目的は、脳卒中片麻痺下肢患者の機能回復訓練運動の反復回数増加を容易にし、促通的集中運動療法を可能にする訓練支援システムの開発を行うことである.設計・製作した訓練支援システムを用いて,鹿児島大学医学部附属病院霧島リハビリテーションセンターにおいて臨床面応用のためのテストを遂行した.その結果,以下の知見が得られた.1.健常者および患者による本装置のフィージビリティーテストの結果、足部の位置と肢位の測定精度は,訓練・検査結果の評価に対して十分であることが判明した.ただし,下肢発揮力の測定値には,機構上の問題から若干の観測雑音の含まれることが分かった.2.足部支持部の質量による訓練運動中の慣性抵抗,および摺動部の摩擦抵抗が重度な下肢麻痺の患者に対しては若干大きいことが分かった.3.足部の訓練目標軌道と訓練運動実施時の患者の足部の軌跡などをCRT画面に呈示して,バイオフィードバックループを形成して治療効果を上げるためのインターフェースを工夫した.また,各種の訓練モード,検査モードを選択できるようにし,あわせて治療成績を評価するためのソフトウエアーも製作した.4.ある程度共同運動からの分離が達成された脳卒中患者に対して,本装置を用いて頻回な自動運動訓練を行った結果,麻痺側下肢の運動コントロール機能が有意に改善されることが判明した.これは本訓練支援システムの有用性を示すものである.5.脳卒中患者の非麻痺側下肢と健常者下肢の高度な運動コントロール能力を本装置を用いて評価した結果,脳卒中患者の非麻痺側下肢に潜在する巧緻性運動技能などの機能障害が認められ,これらの機能障害の発生メカニズムと日常生活動作能力への影響についての検討の重要性が明らかになった.開発した訓練支援システムは,まだ若干の改良は必要なものの,脳卒中片麻痺下肢患者の多方面の訓練・評価に使用できることが明らかになった.本研究の目的は、麻痺肢の運動パターンの反復回数増加を容易にし、効果的な運動療法を可能にする機能回復訓練支援システムの開発と臨床応用での治療成績の確認を行うことである.本年度は、機能回復訓練支援システムの開発を重点的に行い,以下の検討を行った.1.片麻痺下肢機能回復訓練パターンの改変システムのハードの製作を容易にし,かつ促通的訓練の効果をあげるために,臨床での訓練パターンを改変し,(a)膝関節の屈・伸,(b)股関節の内転・外転,および(c)股関節の屈曲内転外旋・伸展外転内旋の3パターンを選定した.2.機能回復訓練支援システムのハードシステム水平面内の縦横2方向に直動式に移動するテーブルを作り,その上に3自由度の姿勢を変えられる機構を取り付けた.この機構で麻痺肢側の足を支持する構造とした.現段階では足に他動的な力を加えるためのアクチュエーターは装着していない.3.足の移動量,姿勢および発生力の計測足の移動量と姿勢とは,ロータリーエンコーダーを使って測定するようにした.足の発生力は,水平面内の2分力をロードセルを使って測定できるようにした.4.患者とのインタフェース足の位置と姿勢から,患者の下肢全体の姿勢を求める逆運動学計算をシステムに組み込んだ.これは,患者に目標姿勢と実際の姿勢を提示し,バイオフィードバックを可能にするためのものである.また,足の軌跡と患者の足の発生力に関しても,同様に目標軌道と一緒に提示できるようにした.5.健常者によるフィージビリティーテストとその評価健常者を対象に3訓練パターンについて、システムの性能評価を行った.その結果,システムはおおむね良好に作動することが判明した.

しかし,直動部の摩擦抵抗は訓練では問題にならないが,患者の回復過程の計測には問題になる可能性があること,可動部の慣性抵抗が若干大きいことなどの不備のあることも判明した.本研究の目的は、脳卒中片麻痺下肢患者の機能回復訓練運動の反復回数増加を容易にし、促通的集中運動療法を可能にする訓練支援システムの開発を行うことである.本年度は,前年度に製作した訓練支援システムの評価・改良を行うとともに,臨床試験による治療成績の検討を行った.1.訓練支援システムのハードシステム水平面内において直交2方向に移動する足置台上で足自身は3自由度の姿勢を変えられる機構とした.本装置で訓練運度を行った結果,足の姿勢は屈曲・伸展と内転・外転の2自由で十分であることが判明した.なお,足置台の水平面内移動に関して摩擦抵抗および慣性抵抗が若干大きく,重症の患者によっては適用できないことが明らかになった.この点の改良は今後の課題であるが,大部分の患者に対しては使用可能であった.2・訓練支援システムと患者とのインターフェース足の目標運動軌道と患者の足の実際の軌道をCRT画面上に同時に提示し,バイオフィードバックを用いて治療効果を上げるためのインターフェースを工夫した.また,目標軌道も位置だけの目標軌道,移動速度を示すマーカーを加えた目標軌道,目標軌道に実際の足の軌道をミラー像で提示するものなど,各種の訓練・検査モードを選択できるようにした.また,データの蓄積,解析用の各種のソフトも製作した.3.脳卒中患者による機能回復訓練運動とその評価一側大脳半球損傷を持つ脳卒中患者群に対して,本システムを用いて,検査・訓練を行った.側通的集中訓練の結果,患側下肢の運動機能の向上が認められた.また,非麻痺側下肢には巧緻性運動技能の点でかなりの機能低下が認められ,この機能障害の発生メカニズムと日常生活動作能力への影響についての検討の重要性が明らかになった.製作した訓練支援システムは,まだ若干の改良は必要なものの,脳卒中片麻痺下肢患者の多方面の訓練・評価に使用できることが明らかになった.
位置選択的C-H結合官能基化

C-H結合の触媒的官能基化は、合成ステップの短縮・合成終盤での効率的誘導体化を可能にする重要な研究課題であるが、多くの有機化合物は反応性の類似したC-H結合を複数有するため選択性制御が本領域の課題である。本研究では、既存系では制御が困難であった直鎖脂肪族化合物のC-H官能基化において高度な選択性を実現する新規制御概念の提示を試みる。特に、水素結合による極性官能基の認識とファンデルワールス力を利用したアルキル鎖の積極的認識を鍵に選択性制御を実現し、医薬品合成において重要な合成素子の効率的合成・生物活性物質の合成終盤でのC-H官能基化による効率的誘導体化等により医薬への貢献を目指す。
バイオベースポリマー/シクロデキストリンナノチューブ医用複合材料の開発と応用

本年度は、熱応答性シクロデキストリン(CD)-重合体複合材の開発とその薬物送達系への応用を検討した。種々の鎖長のポリ(ε-プロラクトン)(PCL)およびポリエチレングリコール(PEG)ブロックから成り、加熱下でゲルを形成するPCL-PEG-PCLトリブロック共重合体(CEC3B)を合成した。CEC3Bヒドロゲルのゾル-ゲル転移温度とゲル化速度はPCL/PEG組成比、PCLおよびPEGブロックの鎖長(分子量)、濃度、環境因子に依存した。さらに、CDとの複合体形成によるCEC3Bヒドロゲルのゾル-ゲル転移挙動の制御を試みた。CD-重合体の濃度が0%から20%に増加するのに伴い、CEC3Bヒドロゲルのゾル-ゲル転移温度が低下し、ゲル化曲線が低温側に移動するとともに、ゲル化速度は大きくなった。CEC3B/CD-重合体比とCD重合体の分子量を変えることにより制御可能なゾル-ゲル転移挙動を示す注射可能重合体ヒドロゲルを容易に調製できることを明らかにした。モデル薬物として制癌剤クエルセチンを用いて、CEC3B/CD-重合体系の薬物送達系への応用を検討した。クエルセチンは、高疎水性分子であり、水にはほとんど溶解しないが、CDと包接複合体を形成し、CD-重合体水溶液中ではその水溶性が大幅に向上することを利用して、CEC3B/CD-重合体ゲルにクエルセチンを導入した。CEC3B/CD-重合体ゲルは熱応答性薬物送達系として有望であることが分かった。1.[文献検査と予備実験]文献を調べ生分解性、生体適合性を持つポリ乳酸(PLLA)、ポリブチレンサクシネート(PBS)およびポリカプロラクトン(PCL)を侯補医用高分子材料として選び、それらの熱的、機械的物性と生分解性を調べた。2.[擬ポリロタキサン/PCL複合材料の合成]α-シクロデキストリン(α-CD)とPCLの間の擬ポリロタキサン(IC)を作成し、PCLとICから成る複合材料の熱的性質と機械的性質を調べた。またICの化学量論的比の物性に与える影響も検討した。PCLフィルムに比べ、複合材料は優れた弾性率と柔軟性、熱安定性と加工性を示し、創傷被覆材などの医用材料として使える可能性があることを明らかにした。3.[CDNTの調製]ポリロタキサンは一つのポリマー鎖で多数のCD分子を通した超分子であり、CD分子は自由に動くことができる。CD分子チューブ(CDNT)はCD分子を筒状に架橋させたものであり、物性面では高い弾性率をもつ。この研究では、植物由来のバイオベースポリマーの機械的強度が低いという欠点をCDNTとの複合体形成により克服することを試みると共に、医療材料としての応用を検討した。ポリマーの機械的強度を高めるため長いCDNTが必要である。今までの実験では、α-CDの分子チューブを合成し、CDとポリエステルの化学量論的混合比と分子量を変えることによってCDNTの長さを調整し、50nm以上のCDNTを得ることができた。本年度は以下の3項目について研究を行なった。1.ポ(コハク酸ブチレン)(PBS)/シクロデキストリン(CD)ナノ複合材料PBSの強度、加工性、親水性などの性質を改善するため、PBS/CD複合材料を作製した。約200nmの長いチュウブ状のCDを作成し、末端をβ-CDによってキャップした。また、マトリクスポリマーの末端とCDを反応させ、高度な分散性を持つPBS/CDナノ複合材料を作製した。純粋PBSに比べ複合材料は優れた弾性率、柔軟性、熱安定性、親水性及び加工性を持つことが分かった。ポリ乳酸(PLLA)は、環境共生型バイオベース高分子材料として期待されているプラスチックであるが、その耐衝撃性、成形加工性等の物性は一般のプラスチックに比較して劣っている。本研究では、CDとポリエチレングリコール(PEG)鎖末端を化学的架橋することによってPEG/CDフィルムを作成し、その熱的性質、機械的性質と膨潤性などの物性を調べた。またPLLAとPEGで架橋したβ-CDを混合することによって「入れ子型ポリマーネットワーク」を造り、PLLAの機械的性質と結晶化挙動を調べた。この複合材料は一つのガラス転位温度を示し、PLLAの結晶化速度が促進され、伸び率も大きく(>200%)増加した。3.CDナノチューブ(NT)複合材料擬ポリロタキサンからCDナノチュウブ(CDNT)を作製し、CD空洞を通しているポリマーの種類を変えることによってα-CDとβ-CDのNTを作製した。またランダム、線状CDポリマーを作製した。これらのCD誘導体は高い水溶性を示し、疎水性高分子の溶解度を大きく増加した。これらのCD誘導体を熱応答性ハイドロゲルと組み合わせることで、ゲルの液-固相転換温度を制御することができたため、その生物医学への応用を引き続き検討している。

さらに、CDとの複合体形成によるCEC3Bヒドロゲルのゾル-ゲル転移挙動の制御を試みた。CD-重合体の濃度が0%から20%に増加するのに伴い、CEC3Bヒドロゲルのゾル-ゲル転移温度が低下し、ゲル化曲線が低温側に移動するとともに、ゲル化速度は大きくなった。CEC3B/CD-重合体比とCD重合体の分子量を変えることにより制御可能なゾル-ゲル転移挙動を示す注射可能重合体ヒドロゲルを容易に調製できることを明らかにした。モデル薬物として制癌剤クエルセチンを用いて、CEC3B/CD-重合体系の薬物送達系への応用を検討した。クエルセチンは、高疎水性分子であり、水にはほとんど溶解しないが、CDと包接複合体を形成し、CD-重合体水溶液中ではその水溶性が大幅に向上することを利用して、CEC3B/CD-重合体ゲルにクエルセチンを導入した。CEC3B/CD-重合体ゲルは熱応答性薬物送達系として有望であることが分かった。
性暴力加害行為のある知的障害者への支援に関する研究

非行・犯罪行為のあった障害者への司法と福祉の連携による対応が必要であることが指摘されているが、性犯罪・性加害行為のある知的障害者については日本には支援状況や支援方法に関する十分な知見がない。そこで、支援の状況について明らかにし、今後の支援における示唆を得ることを目的として、障害福祉事業所職員への質問紙調査および面接調査を実施した。その結果、性加害行為の要因や支援方法に関する見立てが十分になく、また多機関連携が不十分な状況が示された。今後の支援では、支援の必要性は広く認識されているが、専門的な知識や支援方法がないなど支援者が困難を感じている状況が示唆された。研究協力機関である地域生活支援研究会(以下、支援研究会と表記する)を2013年度に4回開催した。支援研究会において性暴力加害行為に関する認識や研究の目的の検討及び認識の共有を行うとともに、各メンバーの臨床経験から支援の現状や課題について議論し、アンケート調査の目的や調査対象について検討を行った。また、愛媛県職員(心理職)、愛媛県警職員等で構成される性暴力加害行為のある少年へのアプローチに関する研修会(「性問題行動へのアプローチ研修会」)に講師として6回参加し、性暴力加害行為とその支援について情報収集を行った(次年度も継続予定)。さらに、海外の先進的な取り組みについての情報を得るために、イギリスで行われている知的障害のある性暴力加害者へのアプローチ(SOTSEC-ID)に関する研修会に参加し、心理教育プログラムについてレクチャーを受けるとともに、その後の研究会にも参加した(次年度も継続予定)。以上の事柄を基に、水藤准教授(山口県立大学)、我藤研究員(龍谷大学矯正保護総合センター)の協力を得て、調査内容を精査し、アンケート調査の準備を行った。尚、研究の倫理的な配慮のため、所属機関の倫理審査を受け承認を得た。2013年11月から12月に、支援研究会のメンバーの紹介による地域生活定着支援センター職員等へのトライアル調査を行い、アンケート調査表を作成した。研究は多機関連携による支援体制の構築と心理教育の導入という2つのアプローチから今後の支援体制を模索するものであり、アンケート調査は、両アプローチの内容を含むものとした。大阪知的障害者福祉協会の協力を得て、調査表を2014年2月に大阪知的障害者福祉協会加盟事業所に所属する支援者へ配布した。調査期間は1ヶ月間で、郵送により回収した。回収後、データ入力作業を行った。現在、研究協力者と共に分析作業を進めているところである。2013年度は、研究協力機関である地域生活支援研究会(以下、支援研究会と表記する)において、性加害行為のある知的障害者への支援における課題点を検討し、支援の現状を明らかにするために質問紙調査を実施した。2014年度はアンケート調査の分析、追加調査としてインタビュー調査の実施、研究成果の公表を行った。まず、アンケート調査では、2014年2月に障害福祉事業所の支援者を対象に調査を実施し、その結果について支援研究会で検討を行った。インタビュー調査については、性加害行為のある知的障害者の支援経験者への調査を実施した。福祉領域での性加害行為のある知的障害者への支援を検討する上で有用な資料が得られた。また、研究成果の公表では、学会において支援研究会で分科会を企画、実施し、支援の状況や調査結果の報告を行った。次に、心理職や警察職員等で構成される性暴力加害行為のある少年へのアプローチに関する研修会(「性問題行動へのアプローチ研修会」)に講師として2年間で12回参加し、性加害行為に関する情報収集および助言を行った。さらに、性問題行動へのアプローチ研修会において、障害福祉事業所の支援者と心理職員を対象とした研修会を開催し、研究成果の報告を行った。加えて、しがASBサポートネット主催の研修会において研究協力者と共に研究成果の公表を行った。研究協力者の所属機関が発行する紀要等への論文投稿を行うとともに、研究成果を報告書にまとめ、研究協力者へ配布した。また、児童自立支援施設において、性加害行為のある知的障害者への支援プログラムの一部を用いた心理教育プログラムを作成し、6か月間実施した。このように2年間の研究において、今後の支援に必要とされる基礎的な情報を得た。また、そこから今後の支援への示唆を得て、支援者や事業所への情報提供や助言を行い社会への還元を行った。臨床心理学研究目的として、我が国において先行研究の少ない性暴力加害行為のある知的障害者への支援について、今後の支援体制を構築する上で有用な知見を得ることをあげた。支援の現状や有効な支援方法に関する知見が少ないため、探索的研究によって、現状把握や支援実践の前提となる「支援者は性暴力加害行為をどのように捉えているのか」という枠組みをまず明らかにするよう研究をデザインした。また、多機関連携による支援体制の構築と心理教育の導入という2つの側面に焦点を当てたものとした。

2013年度は大阪知的障害者福祉協会の協力を得てアンケート調査を実施した。郵送により調査表を支援者へ配布し、支援の現状に関する支援者の認識と共に、性暴力加害行為を捉える枠組みや支援に対する支援者の意識を併せて調査した。調査結果について現在分析を進めている。その中で、性加害行為のあった知的障害者への支援内容や他機関との連携に関する支援者の認識、今後の支援についての支援者の認識が明らかになった。また、福祉領域において性暴力加害行為のあった知的障害者の実態や支援の現状、加害行為の動機やプロセスを明らかにするにあたっての課題が示された。研究計画においては、支援体制構築アプローチと心理教育アプローチによる複合的な支援モデルを構築するための調査を行うこととなっている。2013年度に両アプローチの内容を含むアンケート調査を実施した。現在は調査結果の分析を進めているところであり、2014年度は、その結果を基に、インタビュー調査の実施を計画している。ただし、アンケート調査と同時にインタビュー調査の協力依頼を行ったが承諾が得られた支援者は0人であった。そこで、インタビュー調査の対象者を、研究協力者からの紹介者で性加害行為のある知的障害者を支援した経験のある支援者とし、現在協力依頼を行っている。インタビュー調査は、当初計画では心理教育アプローチに焦点を当てて加害行為の動機やプロセスを明らかにすることを目的としていたが、アンケート調査からは支援者自身の認識をより詳細に明らかにすることが必要であると考えられた。そこで、研究協力者である水藤准教授および我藤研究員と次の方針について確認し、準備を進めている。インタビュー調査は支援体制構築アプローチと心理教育アプローチの2つの側面から性暴力加害行為のある知的障害者への支援の現状や加害行為に対する支援者の認識に焦点を当てたものとする。その際、調査項目はアンケート調査結果、SOTSEC-IDモデル(研究代表者や研究協力者が研究会に継続参加している)、研究協力者の臨床経験の分析を基に作成していく。費用が生じた理由は、2年間における研究の計画であり、次年度は主に以下の項目で費用が必要となる。12013年度は障害福祉サービス事業所の支援者を対象としたアンケート調査を実施した。2014年度はこの調査を基に、支援者についてインタビュー調査を予定している。そのため、インタビュー調査の準備や分析の費用として必要である。また、アンケート調査の分析や調査成果の公表を行うための費用として必要である。2国内、海外での性暴力加害行為者へのアプローチについて情報を得るための費用として必要である。以下のような使用目的のために支出を計画している。1アンケート調査の分析やインタビュー調査の検討のために研究協力者との会合を行うが、研究代表者や研究協力者の旅費として使用する。2アンケート調査の成果の公表として、学会発表、調査協力者への冊子の配布や研修会の開催を予定している。冊子の作成費用、及び学会参加や研修会のための旅費に使用する。
DNA配列に基づくテーラーメード抗癌剤

特異的な遺伝子制御法は、がん治療分野において有望な試みである。N-メチルピロール(Py)-N-メチルイミダゾール(Im)ポリアミドはDNAマイナーグルーブに特異的に結合する小分子であり、我々は、標的塩基配列と選択的に反応する様々なアルキル化能を持ったポリアミドの設計と合成を進めた。その結果として、配列特異的アルキル化反応による遺伝子制御効果やヒト培養癌細胞における強い細胞増殖阻害活性を確認した。今年度、ヘアピン型ピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドのFmoc固相合成によって生物実験への供給経路を確立することに成功した。その結果、EGF-β遺伝子を標的としたPy-Imポリアミドを用いて、細胞中のEGF-β遺伝子発現に与える抑制効果と腎疾患に対する治療効果の相関に関する評価・検討を進めている。さらに、標的塩基配列をタンパク質の遺伝情報が集約されているコード領域に設定したPy-Imポリアミドを用いて、それらの標的配列に対する特異的アルキル化によるタンパクの発現制御をヒトがん細胞実験によって確認した。さらに、様々な配列認識能を有する反応性Py-Imポリアミドを合成し、塩基配列特異的アルキル化が遺伝子機能(mRNAへの転写、蛋白質への翻訳)に与える影響をヒトがん細胞系において評価・検討を進めた。特に、反応性Py-Imポリアミドを用いて、ヒトがん細胞に対する遺伝子発現に対する効果をRT-PCRによって解析した結果、配列認識能の違いによる遺伝子発現の抑制と細胞増殖阻害活性に変化が現れることも確認した。実際に、ヒトがん細胞スクリーニングパネル評価を進めたことによって、様々な異なる配列特異性をもつアルキル化ポリアミド間に、配列特異性の差異に由来する細胞増殖阻害活性の差を観察することができた。蛍光ラベルしたポリアミドの細胞および核への膜透過性や臓器移行性の確認や、アルキル化ポリアミドを用いたゼノクラフトマウス実験による抗癌活性評価の検討も行っている。将来的には、薬剤としての実用化を視野に入れた合成的な改良を進め、特定がんに対して特異的に作用するテーラーメード抗がん剤の実現を目指す予定である。本研究において、我々はDNA塩基配列特異的アルキル化能を活用した癌細胞特異的な抗ガン剤の開発を目指している。今年度、固相ペプチド合成機による合成を基盤として、任意の塩基配列で効率的にアルキル化する機能分子へとPy-Imポリアミドの応用を進めた。生理条件下安定であるPy-Imポリアミドは多様な配列特異性を設定することが可能である。実際に、ポリアミド自体の良好な細胞膜、核膜透過性は確認しており、マウスへの腹腔内投与による臓器移行性も観察している。機能分子設計の検討を進めた結果、特定9塩基対配列や二本鎖ヒトテロメア配列に対する効率的なアルキル化Py-Imポリアミドの合成と機能評価に成功した。さらに、培養がん細胞を用いて特定塩基配列に対するアルキル化反応が引き起こすDNA遺伝子発現への生物学的影響を評価を進めた。培養がん細胞に対する遺伝子発現に対する効果をRT-PCRによって解析した結果、配列認識能の違いによる遺伝子発現の抑制と細胞増殖阻害活性に変化が現れることを確認した。また、ヒトがん細胞増殖阻害評価を進めた結果、配列特異性の差異に由来する阻害活性の差を観察した。現在、TGF-b遺伝子を標的としたPy-Imポリアミドを腎疾患型ラットに用いて、細胞中のTGF-b遺伝子発現に与える抑制効果と腎疾患に対する治療効果の相関性の評価が進んでいる。また、アルキル化Py-Imポリアミドを用いたゼノクラフトマウス実験による抗癌活性評価の検討も続いている。将来的には、更なる合成化学的な改良と生物学的評価を進めることで、癌関連遺伝子が属する発現経路の解析と、癌細胞に対して特異的に作用する薬剤への応用を目指す予定である。本研究において、我々はDNA塩基配列特異的アルキル化能を有するピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドを活用した癌細胞特異的な抗ガン剤の開発を目指している。細胞内生理条件下、安定なPy-Imポリアミドは多様な特定遺伝子に関連する塩基配列特異性を設計することが可能であり、ポリアミドの良好な細胞・核膜透過性やマウスでの臓器移行性も確認している。機能分子設計の改良を進めた結果、特定塩基対配列に対する効率的なアルキル化Py-Imポリアミドの合成と機能評価に成功している。また、TGF-b遺伝子を標的としたPy-Imポリアミドの細胞内TGF-b遺伝子発現に与える抑制効果を腎疾患型ラットにおいて観察している。現在、ヒト培養細胞を用いて特定遺伝子配列に対する機能性Py-Imポリアミドが引き起こすDNA遺伝子発現への生物学的影響に関する評価を積極的に進めている。実際に、培養がん細胞に対する遺伝子発現に対する効果をRT-PCRによって解析を進め、塩基配列認識能の違いによる遺伝子発現抑制と細胞増殖阻害活性に変化が現れることを確認している。また、標的遺伝子としてbcr-ablやp16等の遺伝子発現に関する塩基配列を認識するPy-Imポリアミドの設計・合成に成功しており、それらの生物学的機能評価の検討を進めている。

今後、円滑にPy-Imポリアミドの合成供給とそれらの生物学的評価を進めることで、Py-Imポリアミドによる様々な癌関連遺伝子の制御と、癌細胞特異的に作用する薬剤の実現を目指す。本研究において、我々はDNA塩基配列特異的アルキル化能を有するピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドを活用した癌細胞特異的な抗がん剤の開発を目指している。Py-Imポリアミドは分子内のPyとImの配置によって任意に塩基配列特異性を付与することが可能であり、Py-Imポリアミドの細胞内生理条件下での高い安定性、良好な細胞・核膜透過性、及び、マウスでの臓器移行性が確認されている。これまでの研究の進展により、Py-ImポリアミドのFmoc固相合成法が確立している。従って、様々な生物化学的評価を進めるために必要な量の合成供給も可能になっている。今年度は、ヒト培養細胞を用いて特定遺伝子配列に対する機能性Py-Imポリアミドが引き起こすDNA遺伝子発現への生物化学的影響に関する評価を進めた。実際に、様々な培養がん細胞に対する遺伝子発現に対する効果をRT-PCRによって解析を進め、塩基配列認識能の違いによる遺伝子発現抑制と細胞増殖阻害活性に変化が現れることを確認した。特に、bcr-abl転座配列、Aumra kinaseプロモーター配列や、ヒトテロメア配列、CAG繰返配列を標的遺伝子として認識するPy-Imポリアミドの設計・合成に成功し、それらの生物化学的機能評価により得られた成果を報告した。現在、Py-Imポリアミドの誘導体化によって、特定DNA塩基配列を標的とする効率的なアルキル化反応の実現のための機能分子設計の改良を進めている。将来的には、機能性Py-Imポリアミドによる様々な癌関連遺伝子の制御能の確認によって、目的とする癌細胞特異的に作用する薬剤の実現を目指す。本研究において、我々はDNA塩基配列特異的アルキル化能を有するピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドを活用した癌細胞特異的な抗がん剤の開発を目指した。Py-Imポリアミドは、分子内のPyとImの配置によって任意に塩基配列特異性を付与することが可能であり、細胞内生理条件下での高い安定性、良好な細胞・核膜透過性が確認されている。今年度は、ヒト培養がん細胞系を用いて特定遺伝子配列に対する機能性Py-Imポリアミドに起因した遺伝子発現に対する評価を進めた。具体的には、機能性Py-Imポリアミドの様々な培養がん細胞に対する遺伝子発現に対する効果をRT-PCRによって解析を進め、塩基配列認識能の違いによる遺伝子発現の抑制と活性化に変化が現れることを確認した。特に、TGF-βやp16のプロモーター配列近傍を標的配列として認識する機能性Py-Imポリアミド複合体を合成し、それらの生物化学的機能評価により得られた研究成果を報告した。現在、本研究の進展により、アデニンN3位特異的アルキル化能やHDAC阻害活性を有するPy-Imポリアミドの効率的なFmoc固相合成法が確立しており、マウスに対する生物化学的評価を進める必要量の合成供給が可能になった。
地殻深部物質の微小領域精密解析による変成作用の全時相・全反応プロセスの解明

本研究では,地殻深部由来の高度変成岩類の代表的な産地であるベトナム縦貫造山帯,モンゴル・アルタイ山脈,スリランカ・ハイランド岩体,南極・セールロンダーネ山地,および日高変成帯,黒瀬川構造帯,肥後変成岩体について,極微細包有鉱物を含む全変成鉱物の相解析・微小領域化学分析ならびに極微小領域年代測定による精密変成履歴解析を行い.異なる時代・地質背景での精密な変成岩形成過程とテクトニクスを明らかにした.5年間の研究成果は,関連研究を含め38編の原著論文として公表し,招待講演を含み89編の学会講演を行った.本研究では,地殻深部由来の高度変成岩類の代表的な産地であるベトナム縦貫造山帯,モンゴル・アルタイ山脈,スリランカ・ハイランド岩体,南極・セールロンダーネ山地,および日高変成帯,黒瀬川構造帯,肥後変成岩体について,極微細包有鉱物を含む全変成鉱物の相解析・微小領域化学分析ならびに極微小領域年代測定による精密変成履歴解析を行い.異なる時代・地質背景での精密な変成岩形成過程とテクトニクスを明らかにした.5年間の研究成果は,関連研究を含め38編の原著論文として公表し,招待講演を含み89編の学会講演を行った.平成22年度は,既存の研究を発展させ,以下の内容の研究を実施した1.地殻深部物質の代表的試料として,ベトナム・紅河地域,南極・ルンドボークスヘッタ,スリランカ・ハイランド岩体の変成岩について,精密な岩石反応組織の解析と極微小領域の元素マッピング解析を行った.また新たに,タイ・インタノン帯および国内における地殻深部由来の変成岩について精密調査を実施した2.最適試料を選定して,全変成反応に関わるすべての変成鉱物の化学分析を電界放射形電子線マイクロアナライザー(FE-EPMA)等により行い,全変成反応の化学平衡を確認するために新規導入の走査型蛍光X線分析装置により微小領域の岩石化学組成測定を行った3.共焦点顕微レーザーラマン分光分析装置を使用し,選定された最適試料の極微細変成鉱物の完全相同定を実施した.その際,ラマンシフトの3次元マッピングを行いながら,微細鉱物に内包された極微細鉱物も含めて相同定し,例えばザクロ石中のヒスイ輝石包有物中にみられるジルコンなどを確認した.また,極微細な流体包有物の存在も確認し,変成反応解析を極めて高精度化した4.選定された最適試料の中から,ジルコン,モナザイトについてレーザー溶融型誘導結合質量分析計(LA-ICP-MS)およびFE-EPMAによる年代測定を実施した.FE-EPMAでは,分析径1ミクロンを達成し,極微小領域年代測定に成功した.その結果,極めて精密な変成履歴解析に成功した5.初年度当初に得られた,変成作用の精密解析に関する基礎的な研究成果を国内学会で発表するとともに学術誌に投稿し,現在査読中である23年度は,微小領域精密解析に基づく変成作用の全時相・全反応プロセスの解明により,地殻形成テクトニクスを明らかにするために,以下の研究を実施した.1.地殻深部物質の代表的試料として,ベトナム・紅河剪断帯コンツム地域,南極・セールロンダーネ山地,モンゴル・ハンガイ山地,インドネシア・スラウェシ島の変成岩について解析し,新たにミャンマーおよび黒瀬川帯・南部北上帯などの国内における地殻深部由来の変成岩について精密調査を実施した.これらの変成岩類について,精密な岩石反応組織の解析と極微小領域の元素マッピングを行った.2.最適試料を選定して,全変成反応に関わるすべての変成鉱物の化学分析を電界放射形電子線マイクロアナライザー(FE-EPMA)等により行い,全変成反応の化学平衡を確認するために走査型蛍光X線分析装置により微小領域の岩石化学組成測定・マッピングを行った.3.共焦点顕微レーザーラマン分光分析装置を使用し,選定された最適試料の極微細変成鉱物の完全相同定を実施した.また,選定された最適試料の中から,ジルコン,モナザイトについてレーザー溶融型誘導結合質量分析計(LA-ICP-MS)およびFE-EPMAによる極微小領域年代測定を実施し,変成履歴解析を極めて高精度化した.4.地殻深部物質との物質循環が想定されるマントル物質を精密同定するため,既存の装置群を駆使して白金属元素(PGE)の測定に関する基礎実験を開始し,試料作成法・分析条件設定を確立して,太古代超高温変成岩類を含めた次年度以降の本格分析に備えた.5.初年度以降に得られた,変成作用の精密解析に関する基礎的な研究成果を国内・国際学会で発表するとともに学術誌に投稿し,新たな研究成果は5編の論文として現在査読中である.平成25年度は,地殻マントル内変動プロセスを明らかにするために,微小領域精密解析に基づく変成作用の全時相・全反応プロセスをより精密に解析した.これまでに得られた,変成作用の精密解析に関する研究成果を国内・国際学会で発表するとともに多くの国際誌に公表・印刷中である.25年度の進捗状況は以下の通りである.1.地殻深部マントル物質の代表的試料として,ベトナム・紅河剪断帯コンツム地域,南極・セールロンダーネ山地,モンゴル・ハンガイ山地,スリランカ・ハイランド岩体等の変成岩類.超塩基性岩類について解析し,黒瀬川帯などの国内における地殻深部由来の変成岩についても精密解析を実施した.

これらの高温超高温ならびに高圧超高圧変成岩類について,精密な岩石反応組織の解析と極微小領域の元素マッピングを行い,リアルな変成プロセスを明らかにした.2.最適試料を選定して,全変成反応に関わるすべての変成鉱物の化学分析を電界放射形電子線マイクロアナライザー(FE-EPMA)等により行い,全変成反応の化学平衡を確認するために走査型蛍光X線分析装置により微小領域の岩石化学組成測定・マッピングを行った.3.共焦点顕微レーザーラマン分光分析装置を使用し,選定された最適試料の極微細変成鉱物の完全相同定を実施した.また,選定された最適試料の中から,ジルコン,モナザイトについてレーザー溶融型誘導結合質量分析計(LA-ICP-MS)およびFE-EPMAによる極微小領域年代測定を実施し,変成履歴解析を極めて高精度化した.4.地殻表層部との物質循環が想定されるマントル条件での反応物質についても解析するため,大陸衝突帯に分布する火山岩に包有されるカンラン岩ゼノリス・超高圧変成岩類および地殻深部変成岩について高圧実験を実施し,熱履歴と平衡条件を解析した.平成24年度は,地殻形成テクトニクスを明らかにするために微小領域精密解析に基づく変成作用の全時相・全反応プロセスをより精密に解析した.これまでに得られた,変成作用の精密解析に関する基礎的な研究成果を国内・国際学会で発表するとともに多くの国際誌に投稿し,新たな研究成果は学術論文として投稿中である.24年度の進展状況は以下の通りである.1.地殻深部マントル物質の代表的試料として,ベトナム・紅河剪断帯コンツム地域,南極・セールロンダーネ山地,モンゴル・ハンガイ山地,インドネシア・ジャワ島,スリランカ・ハイランド岩体,ミャンマー・モゴック帯,オマーンの変成岩について解析し,黒瀬川帯・日高変成帯などの国内における地殻深部由来の変成岩についても精密調査を実施した.これらの高温超高温ならびに高圧超高圧変成岩類について,精密な岩石反応組織の解析と極微小領域の元素マッピングを行った.2.最適試料を選定して,全変成反応に関わるすべての変成鉱物の化学分析を電界放射形電子線マイクロアナライザー(FE-EPMA)等により行い,全変成反応の化学平衡を確認するために走査型蛍光X線分析装置により微小領域の岩石化学組成測定・マッピングを行った.3.共焦点顕微レーザーラマン分光分析装置を使用し,選定された最適試料の極微細変成鉱物の完全相同定を実施した.また,選定された最適試料の中から,ジルコン,モナザイトについてレーザー溶融型誘導結合質量分析計(LA-ICP-MS)およびFE-EPMAによる極微小領域年代測定を実施し,変成履歴解析を極めて高精度化した.4.地殻深部物質との物質循環が想定されるマントル物質についても解析するため,大陸衝突帯深部由来のカンラン岩類・超高温/超高圧変成岩および火山岩中のカンラン岩ゼノリスについて,熱履歴の解析を実施した.平成26年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたり,微小領域精密解析に基づく変成作用の全時相・全反応プロセスをより精密に解析して,地殻マントル内の物質変動プロセスを明らかにした.これまでに得られた,時間軸を精密化した変成作用の解析に関する研究成果を国内・国際学会で発表するとともに国際誌等に公表・印刷中である.26年度の進捗状況は以下の通りである.1.地殻深部マントル物質の代表的試料として,ベトナム・紅河剪断帯,モンゴル・アルタイ山地,スリランカ・ハイランド岩体,イラン・ザグロス山脈等の変成岩類.超塩基性岩類について解析し,日高変成帯,黒瀬川帯,南部北上帯などの国内における地殻深部由来の変成岩についても精密解析を実施した.
ループコイルを用いた地下埋蔵物探査システムの開発

ループコイルを用いた遺跡探査手法の基礎を確立し、実用化に向けた問題点を明らかにすることを目的とした。このために、ループコイル法の検証、野外実験によるループコイル法による探査装置の設計、地下埋蔵物検出のための具体的解析手法の開発、を行った。信号発生装置と受信装置に独自の工夫を加え、処理方法でも効率的な方法を提案した。ループコイル法は遺跡探査に有利であり、分解能の高い効率的な探査法となることを示した。本研究では、ループコイル法を用いて遺跡探査手法の基礎を確立し、実用化に向けた問題点を明らかにすることを目標としている。本年度はループコイルによる応答特性を把握し、信号発生装置と受信装置を設計するための検討を行った。その手順は以下の通りである。(1)既存のループ・ループ探査装置(ジオニクス社製EM34-3)の送信機を利用して、地下構造がある程度把握できている場所で、一次磁場を発生させた。(2)直径12cm程度の自作ループコイルで磁場信号を受信した。(3)磁場を受信する領域を、送信ループを中心とする範囲内として観測を実施した。(4)受信した磁場信号のマッピングを行い、地下構造との対比を行った。ここまでの手順で、・地下の特徴的な変化を捉えることが可能であること、を明らかにした。しかし、問題点として、・送信ループから離れるに従って受信信号強度が急激に減少し、解像度が低下すること、・正確な地下構造を得るためには雑音に隠された信号を抽出する方法が問題であること、がわかった。上記の結果から、ループ・ループ法で用いる周波数は0.2kHz20kHzの可聴周波数領域が適切であり、ループコイルで発生させた磁場を広範囲に観測するためには、選択した周波数を通過させるフィルターを介して雑音と信号の比を改善する必要があることがわかった。本年度の目的は、研究期間内に、ループコイル法による遺跡探査手法の基礎を確立し、実用化に向けた問題点を明らかにすることである。この目的のために次の作業を実施した。(1)前年度に実施した送信ループを利用した検証から、送信部に供給する波の周波数は可聴周波数領域とし、異なる周波数の波形を直交する3成分コイルにそれぞれ供給した。(2)ループコイル法で信号を受信するために、直交する3成分コイルを自作し、プリアンプ、増幅器を経由してデータレコーダに信号を記録した。(3)3成分送信ループと3成分受信ループを用いて、様々な条件で野外実験を行った。野外では、実際に地下にモデル物体を埋めておき、異なる測定条件でこれを検知できるかどうかを検証した。検証の結果、送信ループから発する信号は3成分とも異なる信号を送信し、送信ループと受信ループが同じ向きになる時に最も効率よく地下のモデル物体を検知出来ることを示した。さらに、向きの異なる送信ループと受信ループのペアーを用いても、モデル物体の位置推定が可能であることも明らかにした。(これまでの結果)送信ループコイルと受信ループコイルの形状、コイルの巻き数、入力信号を変えた探査装置を試作し検証した結果、送信信号として正弦波を用いることが適切であり、直交する3つのコイルに異なる周波数の信号を入力して一次磁場を発生させることが、フィールドでの作業と解析に効果的であることを明らかにした。(本年度の結果)本年度はこれまでの結果を基に探査用の送信ループコイルと受信ループコイルを製作した。直交する3つのコイルから異なる周波数で送信し、受信ループコイルで信号を検知した。ループコイルに流す電流と出力磁場の関係を把握し、受信した磁場の較正を行った。特定の周波数に注目することにより地下構造物を捉えることが可能であり、直交するコイルからも構造を示唆する信号を検出することが出来た。人工的に作った構造物の上で実際に送信ループから信号を発生させ、受信ループコイルで信号を記録した。格子状に測定を行い、磁場強度の減衰傾向から人工構造物の位置を明らかにすることが出来た。効率的な解釈のためには、測定値から一次磁場成分を除去した二次磁場成分を用いれば良いこと、距離による減衰を補正すれば地下構造の特徴をより明確に示せることを明らかにした。一次磁場の補正には多項式近似式を用いることが解析を行う上で有利であることがわかった。また、効率的な探査のためには装置の重量も重要なファクターであることを示した。
糖尿病性皮膚潰瘍の新しい治療法

糖尿病において、皮膚創傷治癒過程の障害によって引き起こされる皮膚潰瘍が問題視されている。糖尿病患者の皮膚潰瘍は全身感染症の感染源ともなりえ、また糖尿病壊疽を引き起こすことにより時には肢切断という非常に憂慮し難い現実がある。今実験で丸山らは糖尿病マウスを用い、角膜リンパ管新生モデルにおいて、創傷治癒に関するリンパ管新生が低下していることを発見した。丸山らはmacrophageがリンパ管新生に重要な役割を示すことを発見していたことより、糖尿病状態に存在するmacrophageの機能に注目した。丸山らはmacrophageが高血糖下で、本来よりリンパ管誘導に関して機能が低下していることをreal time PCR法でVEGFR3,VEGF-C, VEGF-AのmRNAレベル発現の強さにより明らかにした。そこで、糖尿病状態にあるmacrophageに対して、高血糖状態を改善させ、適切な濃度の血糖値で培養することと培養時にIL-1betaで急性炎症状態を作り出すことにより、macrophageの機能を改善させることに成功した。丸山らはマウス実験において、糖尿病状態にあるmonocytes/macrophagesの機能をin vitroでIL-1betaにより回復させ、糖尿病状態の創部に機能回復したmacrophageを注射することによりリンパ管を誘導し皮膚創傷治癒を促進させることに世界で初めて成功した。さらに投与したmacrophageが直接新生リンパ管内皮を形成したため、創部の浮腫除去にも貢献したと考えられる。我々はこれらの実験結果を平成19年度4月に論文発表をした。また、現在臨床研究に応用すべく糖尿病患者の末梢血採取を当大学倫理委員会にて平成18年9月に承認され、現在患者の選定を行っている。
RNA進化を可能にする冥王代の細胞構造の探索

細胞のような微小区画構造は、生命の誕生と進化に必須な条件だと考えられている。実際に応募者らは、原始生命の実験モデルであるRNA複製反応系を用いて、進化が起こるためには微小細胞構造が必要であることを示した。さらにその細胞構造は、ある程度安定であり、かつ材料供給のために定期的に破壊と再生を繰り返す必要があることを示した。しかし、原始地球でどうやってそのような性質をもつ細胞構造が達成されるのかは未だ不明である。そこで本研究では、冥王代に存在した間欠泉とそこから噴霧される微小水滴がRNA進化を可能にした原始の細胞構造ではないかという新しい仮説を検証するために、間欠泉で生成される空気中微小水滴中でRNA複製反応を行った。その結果、RNA複製反応中にタンパク質を高濃度で入れることにより空気中水滴中でRNA複製が起き、さらに短いRNAの複製を抑制できることを見出した。この結果は確かにRNA複製反応液が微小な区画に分割されていることを示す知見である。さらに私たちは空気中水滴中でのRNA複製反応を長期継代することにより、RNAが進化するかも検証した。十数回の継代を行った結果、徐々にRNA複製活性が上昇し、いくつかの変異が入ったRNAが集団を占めるようになった。この結果は空気中水滴内でもRNAの複製が続けば進化することを示している。以上の知見は、空気中水滴がRNAの複製と進化の場として機能することを示す初めての実験的な証拠であり、冥王代に存在した間欠泉とそこから噴霧される微小水滴がRNA進化を可能にした原始の細胞構造ではないかという新しい仮説を支持するものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は以下の2つの課題を遂行した。1)空気中微小水滴の調製法の確立、2)微小水滴内部でRNA複製反応を起こす条件の確立超音波法、噴霧法の2つの方法で微小水滴を調製し、そのサイズ分布を計測した。その結果、どちらも数十マイクロメーターに中央値をもつサイズ分布が得られた。必要となる水溶液は、超音波法では10マイクロリットル、噴霧法では3ミリリットルが必要であった。ミリリットルサイズの反応液を用意することは困難であるため、今後は超音波法を用いることとした。超音波法を用いて調整した微小水滴中でRNA複製反応を行った。反応が適切に区画化されているかどうかを検証するために、反応液中に大小2種類のRNAを混合し複製させた。反応液が微小水滴により区画化されていなければ、小さいRNAの方が速く増えるために優先的に複製する。これに対して反応液が微小水滴によって区画化されていれば、大きいRNAも増えることができるはずである。私たちは、超音波法によって調整した微小水滴中では大きいRNAが増えることを見出した。この結果は、微小水滴中ではRNA複製が起き、適切に区画化されていることを示している。また私たちは、空気中微小水滴でRNA複製を起こすためには、空気を水蒸気で満たしておくことと、高濃度のタンパク質が水滴中に必要であることを示した。さらにRNAの進化実験を微小水滴中とバルクの水滴中で比較することを試みた。まずは、RNA進化を行うための条件設定を行い。進化が起きると期待される条件を見つけることができた。当初の予定通り、RNA複製を起こすことのできる微小区画の調製方法を確立することができたため、順調に進展していると判断した。来年度は微小区画中でのRNA進化を実証する。H29年度に確立した微小水滴作成法を用いて、RNA複製酵素とRNAの材料(NTP)を長期継代する。