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中国洛陽出土銅鏡と日本弥生時代出土銅鏡の比較研究

東アジア各地の紀元前2世紀から紀元後6世紀の考古遺跡の年代は、主に中国の前漢と後漢時代に鋳造された銅鏡によって決定している。前漢の銅鏡については、すでに鮮明な図録が刊行されているが、後漢の首都であった洛陽の銅鏡については、1960年代初期にその一部が刊行されているに過ぎなかった。このような状況は、日本列島の弥生時代と古墳時代前期の実年代においても、従前からの定説を不安定なものとしきた。我々は中国当局との共同のもと2005年から3年にわたり、洛陽の漢代銅鏡の悉皆調査を計画、実施した。調査に提供された銅鏡は、洛陽市文物工作隊(1隊・2隊)、洛陽市博物館、中国社会科学院考古研究所洛陽工作姑が、1949年以降の発掘調査によって収蔵された銅鏡である。その全ての分析には、若干の時間が必要であるが、初歩的分析によっても注目すべき状況を知ることができた。第1は、洛陽出土鏡は後漢末期を除いて、南方系の銅鏡がほとんど出土していない。後漢末期の南方系の銅鏡は、大形の紹興鏡が数面出土するのみで、また中形の画像鏡も数面と非常に少ない。中形の画像鏡は、日本で多く出土していることから、洛陽を経由することなく日本に伝えられた可能性が強いと推定できる。第2は、後漢後期の大形の方格規矩鏡と内行花文鏡が洛陽城の西方に多く分布し、東方に少ないことである。両鏡種は日本で最も多く出土する。日本は洛陽城の東方に位置し、いわゆる東夷に属する。日本で最も中心となる鏡種が、洛陽城の西方に多く分布することは、説明がつかないといえる。第3は、かつて調査を実施した山東系の草葉文鏡が、洛陽出土鏡の総数に対して比率が低いことである。これは後漢代の銅鏡が、鋳造地から最大の消費地である首都に集中してのち、各地方で流通することを積極的に肯定できないことを示している推認できる。前漢から後漢においての中国王朝は、内国の統治とともに周縁地域においても、積極的に朝貢冊封関係を行っていた。朝貢冊封関係を証明するものは「印綬」であるが、その発見は少ない。漢周辺の諸地域から多く出土する銅鏡こそが、漢から周辺地域-国家-に交流の証として持ち運ばれたものであったとする見分がある。弥生時代には、後漢光武帝の死亡年に倭の使者が首都・洛陽に到着し、いわゆる金印を賜与され、持ち帰ったことはよく知られている。この頃から日本の弥生遺跡には大量の中国鏡(漢鏡)が副葬、あるいは日常生活での使用品として舶載された。後漢の首都・洛陽では、1949年の新中国建国後に漢墓が多く発掘されてきたが、報告書が刊行されていないため、その実態はよく判明していない。また洛陽における銅鏡の出土数は従来、20003000枚とされてきたが、写真等の詳細な資料が公表されているものは、洛陽焼溝漢墓の出土品など、全体の5%程度であった。平成17年度の現地調査では、洛陽市考古第1隊所蔵の銅鏡を対象に行い、熟視観察の記録の作成と写真撮影を主とした。

熟視観察は、銅鏡の法量測定、技法調査、断面実測、出土状況の確認、付着物の調査等を行い、写真撮影は6×7版カラーネガフィルム、モノクロフイルム、デジタルカメラで行った。本調査によって、洛陽市内を中心として発掘調査を実施してきた洛陽市考古第1隊が、建国後の約55年間に発掘した完形の銅鏡が202点であったことは意外に少量であった。大形鏡が少なく最大径のものでも22cmを超えることがなかったことも明らかにすることができた。平成18年度は洛陽市外を主として調査を実施してきた洛陽市考古第2隊の所蔵鏡を調査する。国内における調査・研究の一環として、新中国成立以降に出版されてきた多くの考古学関係雑誌、報告書、研究書に収録されている銅鏡資料を悉皆的に収集し、整理を行った。その成果は平成18年度に研究成果の一つとして発表する。本研究によって、後漢から西晋にかけての首都・洛陽における銅鏡の実態が判明し、さらには東アジア各地の地域王権と後漢の関係がさらに明確になると思われる。洛陽市文物考古第2隊および洛陽市博物館の所蔵鏡の調査を実施した。洛陽市文物考古第2隊が113枚、洛陽市博物館が142枚の総数255枚に、前漢、後漢、三国以降(隋唐以降は含まない)の各時代が含まれていた。これらの鏡のデータ作成、写真撮影(デジタルと中版フイルム)、断面図作成、銘文釈読、鋳鏡技術観察などの諸項目を調査した。日本考古学では常用技術である断面図作成は、中国では普及していないので、昨年度に引き続き実施し、中国側技師に測図法の習得をはかる便宜を図った。鋳鏡技術観察では、鈕孔の型モタセ痕跡、鏡面のババキ使用の有無、肌面と磨き上げの関係などを集中して調査した。鏡式の分布特色としては、洛陽市の東部を出土地とする考古第2隊所蔵鏡と、西部を管轄としている考古第1隊収蔵鏡では、大きい違いがあることが判明した。第2隊では、方格規矩鏡、内行花文鏡が多く、この両鏡式は日本列島に多いものである。洛陽から見て東に位置する日本列島の鏡式が、洛陽の西部に一致することは、極めて大きい問題であるといえよう。このことは、平成19年度に予定している社会科学院考古研究所洛陽工作站の所蔵鏡の調査によって、解決するものと思われる。平成19年度は、主として中国社会科学院考古研究所洛陽工作站が収蔵する出土漢式鏡の悉皆調査を実施した。洛陽工作站では、総数267面(洛陽工作站136面、漢魏洛陽城隊45面、唐城隊86面)の出土鏡の調査を実施した。調査においては、データ作成、写真撮影(デジタルと中版フイルム)、断面図作成、銘文釈読、鋳鏡技術観察などの諸項目を調査した。鋳鏡技術観察では、鈕孔の型モタセ痕跡、鏡面のハバキ使用の有無、肌面と磨き上げの関係などを集中して調査した。また、中国社会科学院考古研究所白雲翔副所長、洛陽市文物局郭引強局長を来日招聘し、日中共同による銅鏡鋳造実験調査および意見交換会、研究発表等の総合検討会を実施した。銅鏡鋳造実験調査では、漢式鏡の鋳造方法を明らかにするために、造范から鋳造までを行い、また各種の問題点について集中的に検討を行った。以上の調査・研究の結果、洛陽出土鏡は、その末期以外はほとんど南方系の銅鏡が出土していないこと、後漢末期の南方系の銅鏡も大形の紹興鏡が数枚しか出土していず、中形の画像鏡も多くはなく5枚もなかった。この鏡式は日本ではかなり出土している。このことは、日本出土の中形の画像鏡は、洛陽を経由することなく伝えられた可能性が強いことが推定される。第2に、後漢後期の大形の方格規矩鏡と内行花文鏡が洛陽城の西方に多く分布しており、東方には少ないことである。この両鏡式は日本で最も多く出土している。日本は洛陽城の東方に位置し、いわゆる東夷に属している。日本で最も中心となっている鏡式が、洛陽の西方に多く分布していることは、説明が付かない。第3に、かつて悉皆調査を実施した山東系の草葉文鏡が、出土総数に対してその比率が低い。
発育および心拍数が心筋収縮特性に及ぼす影響

本研究では、ラット(10週)とウサギ(生後0日、1週、1ヶ月、4ヶ月)の摘出乳頭筋を用い、心筋収縮速度の生理学的測定を行った。乳頭筋をバリウム拘縮状態にし、0.0530Hzの正弦波状微小筋長変化(△L)を与え動的スティッフネス(△F/△L)を計算し、スティッフネスが最小値を呈する周波数(fmin)を求めた。fminは種々の実験結果よりクロスブリッジの能動的動きにより出現すると考えられ、また、クロスブリッジの周期的動きの速さを決めるミオシンATPase活性と良く相関する。よって、fminは心筋の収縮速度を反映すると考えせれる。ラットおよびウサギ(4群)においてfminを指標に収縮速度を求めるとともにその心室筋のミオシン・アイソフォームを電気永動法で測定した。また、fminに及ぼすイソプロテレノールの影響も研究した。本年度は以下4項目の研究成果が得られた。(1)収縮速度の指標fminは心筋ミオシン・アイソフォームと良い相関(相関係数r=0.92)を呈した。(2)イソプロテレノールは収縮速度の速いラット心室筋(αタイプ)と遅いウサギ心室筋(βタイプ)のfminに同程度の効果をもち共にfminを20%上昇させた。fminはミオシンATPase活性を反映するので、イソプロテレノールはミオシンATPase活性を修飾していることが推測された。(3)発育における心筋収縮速度の推移をfminで求めた。生後0日、1週、1ヶ月、4ヶ月のウサギのfminは、それぞれ、1.8±0.1Hz、2.2±0.1Hz、1.9±0.2Hz、1.2±0.2Hz(各n=5)で従来報告されている生化学的データと一致した生理学的データを得た。(4)収縮速度の異なる各発育段階のfminに及ぼすイソプロテレノールの影響には差異があり、生後4ヶ月では20%、1ヶ月では7%の増加を認めたが、生後1週と0日ではまったく増加を認めなかった。
中等教育段階における生徒の「内言」を自照させる国語辞典媒体の使い分け指導

研究目的:本研究は、中等教育において、国語辞典の特性(利点と欠点)を踏まえた更なる有効活用を目指すことにより、生徒の言語感覚への関心を高め、表現力と理解力の向上に寄与することを目指した。研究方法:中学生では電子辞書の所有が増加し、高校生では英語学習目的の電子辞書購入者が多く、国語辞典の使用状況が圧倒的に少ない現状から、中等教育段階の国語辞典の使用について、紙辞書と電子辞書双方の可能・不可能の事象に着目させ、道具としての国語辞典を生徒自らが見直し、その使い方を再考させ、生活の上での辞書との向き合い方を考えさせることを意図し、以下のことを試みた。1国語辞典使用振り返りとして、所有する国語辞典に対するイメージやその使用状況を生徒同士で共有させた。2多種類の国語辞典が出版されている理由を実物を手に取らせて生徒に議論させた。3類語辞典の存在周知と使用促進とによって、辞典の種類の広がりから言語生活の充実がどのように想像できるかを議論させた。研究成果: 1では多くが小学校で紙媒体を所有しつつも、その使用目的は「意味調べ」「表記(漢字調べ)」のみであることがわかった。紙媒体と電子媒体との比較は、身体感覚からの使用実感の意見が多く、紙書籍と電子書籍との関係と同じ様子が見られた。2では中学生では辞書も実在の人が意図を持って編集したことがよく認識できていた。高校生では紙と電子の選択に自分の相性も考慮に入れている様子があり、選択の上で辞書に何を求めるかという観点が持てた様子が見られた。3は、2と同様に高校生には使用の広がりの可能性を自覚する生徒が見受けられた。実践の課題としては、使用に関する更なる生徒自身による相対化(特に中学生において)を進められなかったことが挙げられるが、一方でやはり中学生向けの国語辞典の可能性も考えられないかという考察に至った。なお、実践報告は関係学会誌に投稿準備中である。
「文化現象としての源平盛衰記」研究―文芸・絵画・言語・歴史を総合して―

非公開のものも含め軍記物語関連の史料・伝本・絵画資料などの調査を、4年間に36回行った。これまで個別に調査されていた資料相互の比較対照によって判明したことも多い。それらの成果は公開研究会・シンポジウム・講演会での議論を加えて、HPや冊子体の報告書などで発信してきた。また情報量の多いテキストである源平盛衰記の内容を、把握しやすい年表の形式に再編成し、平成26年度中に公刊する予定で作業を進めている。今年度は調査旅行8回(京都市個人事務所・明星大学図書館・岩瀬文庫・海の見える杜美術館・米沢市立図書館・神戸市立図書館・金沢市立図書館など)、記事年表作成会議7回、公開講演会3回、研究発表会1回などを実施、開催した。まず皮切りとして共同で源平盛衰記注釈を進めているグループを招請し、公開シンポジウムを行った。絵画資料部会では源平盛衰記の奈良絵本・絵巻、平家物語の奈良絵本、また保元平治物語の絵巻、源平合戦屏風などを調査し、今後の比較対照のために絵入り版本の写真を入手した。すでにこれらの絵画資料の中には、相互に、また他の資料と、何らかの関連があるものが見いだされている。室町文芸部会は9月18日と12月18日に公開研究発表会・講演会を開催し、能・浄瑠璃・狂言などと源平盛衰記との関係を考察した。歴史学部会は11月13日に研究発表会を行い、高橋典幸・坂井孝一が研究発表を行った。索引部会ではすでに公刊されている巻136の校訂本文をデータ化し、索引化の方向性を検討、巻1の自立語索引を試作した。記事年表部会では使いやすい年表の様式を決定するための討議・試作を重ね、12巻分の年表をワードとエクセルでそれぞれ試作した。調査旅行では源平盛衰記の絵巻、奈良絵本、平家物語の奈良絵本、保元平治物語の奈良絵本絵巻、源平盛衰記の古活字版、無刊記整版本、その他源平合戦を扱う文学に関する資料を調査した。また古活字版研究の専門家による調査の成果を提供して貰い、その結果を検討中である。さらに國學院大学所蔵古典籍32点を調査して、その書誌解題を作成した。以上のような活動の報告をまとめ、冊子体の年次報告書を作成、関心のある研究者に配布した。また、HP「中世文学逍遙」にも逐次掲載して情報を公開している。今年度はデータ収集のため資料調査に出かけることが多かったが、調査先で得られた結果はさらに新たな調査や資料探索に発展した場合が少なくない。例えば鶴舞図書館や蓬左文庫における源平盛衰記整版本の調査から、乱版と無刊記整版本の関係を追究しようとする試み、あるいは源平盛衰記の注釈書の紹介、参考源平盛衰記の伝本調査から史籍集覧本の底本を推定しようとする試み、長門切の調査から派生して平家物語の断簡の研究など、今年度内には完結しなかったが今後発展していくであろう問題設定がいくつもあった。奈良絵本平家物語や画帖、屏風など収集した画像データの解析も来年度以降の成果が期待される。奈良絵本平家物語では新資料2点が市場に出現し、今まであまり知られていなかったフランス国立図書館蔵源平盛衰記画帖の基礎的調査も行ったが、研究対象となる絵画資料はこれからも増えていくと思われる。室町文芸部会主催による伊東りさ氏の講演会では、中世のみならず近世の芸能・文化活動によって源平盛衰記が人々の間に浸透し、いわゆる「源平もの」のイメージができあがっていくことがよくわかった。我々の軍記物語観が、一種の「中世至上主義」に陥っていないかどうか、検証する必要を感じた。歴史学部会主催による10月の講演会では、源平盛衰記には未踏のテーマが山積していることが痛感された。なおこの講演会に併せて、國學院大學図書館との共催で資料展示「平清盛と鴨長明-平家物語と方丈記」を行った。当該年度は終了年度に当り、これまでに蓄積された調査や討議の結果をふまえて成果をまとめ、新たな研究の方向及び課題を提起し、ひろく学界に発信していくことを心がけた。公開研究会やシンポジウムは合計7回(4/28,6/15,7/27,9/7,10/26,11/16,12/21)、國學院大学を会場として開催した。調査は計5回(4/27東京個人宅、8/7林原美術館、8/28-29宮城県図書館、12/20静嘉堂美術館、2/13-14斎宮歴史博物館・岩瀬文庫)実施し、絵画資料や参考源平盛衰記、長門切などを調査した。これらの研究成果はHP

「中世文学逍遙」で平成26年3月31日まで公開し、また年次報告書『「文化現象としての源平盛衰記」研究ー文芸・絵画・言語・歴史を総合してー第四集』を制作して、事業報告及び各部会(絵画資料・室町文芸・歴史学・索引・記事年表)の総括を掲載し、関係方面へ配布した。索引に関しては、すでにできている校訂本文を平成22年度に引き続きデータ入力を行い、本文検索を可能にして、メンバーの間で共有し、索引の代用とした。今後の源平盛衰記研究に汎用できるツールとして、平成26年春に『源平盛衰記年表』の公刊を企画していたので、平成25年中に礎稿をまとめ、版元に一旦入稿したが、源平盛衰記の歴史叙述の特殊性は年表形式には容易になじまず、様式の統一やとりあげる事項の整理がさらに必要であることが判明した(これこそが文学としての源平盛衰記の特性である)。そこで、出版を秋に延期し、一般の読者や歴史愛好家も源平盛衰記の概要を見渡すことができ、かつ研究者にも有用なように、年表と記事一覧を併載することとした。なおこの共同研究に関わった人々(連携研究者・研究協力者・ゲストの一部ほか)による研究成果を、論文集として平成27年春に公刊する予定で、編集準備が進められている。以上24年度は絵画資料、源平盛衰記周辺の平家物語本文などの資料調査を行い、データを収集した。殊に長門切の調査は8月の長門切シンポジウムの発表を充実させる結果となり、またこれまで蓄積してきた絵画資料の調査結果は、徐々に分析、比較対照の作業へと発展しつつある。絵画資料では、これまで調査対象としてきた絵巻・絵本・屏風のほかに小扇面絵平家物語の中に源平盛衰記の影響を受けたものがあることが分かり、調査の対象が広がった。絵画でいうと屏風絵、文芸では芸能の世界においては、平家物語と源平盛衰記とは一体化している場合が少なくなく、両者を包括して「源平合戦の物語」としてとらえる必要があることが分かってきたので、調査の対象を源平盛衰記に限定せず進めていくこととした。8月に開催した長門切に関する公開シンポジウム「1300年代の平家物語」はこれまでにない企画だった。古筆研究者が多く来場し、新しい科学的方法の説明を聞いて疑問点を質すことができた。今後、本文研究や平家物語の成立論とどう関わっていくかが課題となる。歴史学部会主宰の講演会では、改めて武士政権とはどういうものだったのか、治承寿永の内乱後の社会と文化の変化はどのようなものだったかという基本的な問題について問題提起がなされた。このほか、研究発表会及びシンポジウムを通して、『太平記』や近世芸能など他ジャンルの文芸との比較対照に糸口をつけることができた。このテーマは今後さらに幅が広がっていくことになると思われる。当初に立てたIVのテーマの中、Iの年表作成は順調に進み、過半数の巻の原稿ができ、各巻のみならず1本化する試行も行った。IIの室町文芸、IIIの絵画資料との関係の調査研究も進んでいるが、一つの誤算は、24年度放映のNHK大河ドラマ関連の展示が行われたため、調査計画を立てていた絵画資料の一部が閲覧できなかったことである。24年度後半から調査を続行して計画を遂行したい。IVは講演会を開催し、多くの知見を共有したが、参考源平盛衰記の調査に関しては、東北大地震の影響で一部計画を中止せざるを得ず、時期を待つことになった。Vは担当者の校務の都合で、成果の公表は遅れているが、語彙の抽出などデータの蓄積が続けられている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画の中、年表作成は順調に進行し、全巻の礎稿が完成した。公刊に向けて出版社を決め、編集方針を検討している。IIの芸能との関係、IVの歴史的背景については公開シンポジウムや講演会を開催、知見を共有した。IIIの絵画資料については調査結果の解析作業を分担しながら進めている。
CIM環境下におけるライン管理・品質保証システムの方法論に関する研究

製造業におけるCIM(Computer Integrated Manufacturing)の導入が急速に進み、リアルタイム・ベースの管理データのモニタリングを前提とした工程管理や品質保証が必要となってきている。本研究はそのための方法論、および解析ツールの開発を目的としている。このような目的に対して、本研究では具体的に以下の研究成果が得られている。(1)リアルタイム・ベースでの品質・工程管理、および将来状況の予測を可能とする、定性シミュレーションを用いたモデルベース工程管理システム開発のためのフレームワークを構築し、この方法論を現実の感光ドラム製造現場の蒸着工程を対象として適用し、プロトタイプシステムを開発した。当初計画していた効果的なマン-マシン・インタフェースを構築するまでには至らなかったが、このシステムに対して、現実の稼働データを適用することによりシステムの検討を行ない、提案アプローチの有効性が示された。(2)時系列の品質関連情報に対する解析の方法論として、ARIMA(Auto-regressive Integrated Moving Average)モデルを用いたリアルタイム品質情報解析ツールのプロトタイプシステムを開発した。このシステムは時系列の需要情報の予測などにも適応が可能な一方、さまざまな挙動を示す時系列工程データに対して、その構造に合致する分析手法のコンサルテーションを含むものである。(3)製造工程より得られるリアルタイムの品質情報をもとに、不良要因の同定、および不良因果モデルの自動的構築を将来的に可能とする解析ツールに利用できる方法論の1つとして、MDL(Minimum Description Language)基準を適用した逐次的概念学習法を構築した。本研究はCIM環境下においてリアルタイム・ベ-スでの工程管理を実現するためのフレ-ムワ-ク、ならびに方法論を開発する。この目的に対して本年度では主として、2方面の成果が得られている。まず、品質情報の有効利用のためにそれらをリアルタイムにモンタリングするアプロ-チを示し、工程管理を実現する方法論を確立した。この方法論をさらに発展させ、リアルタイム品質情報解析・管理システムとして、予め明らかになっている現象の同定だけでなく、未知の現象に対しても把握、予測できる枠組を提案した。これは従来エキスパ-ト・システムを利用して実現されている。“症状ー診断"型のシステムに代って、モデルベ-スの工程管理を行うものであり、ここでその基本的枠組を構築した。このシステムは内部に動作モデルを保有し、これに基づき現実の動作に対するシミュレ-ション・モデルを自動的に作成し、これを実行する。この結果と現実に起っている現象とを比較し、その差異からシミュレ-ション・モデルを順次変更し、工程の状態把握、診断、予測、および管理を行なおうというものである。このようなシステムにおいては、従来の定量的なシミュレ-ションとともに、定性的なシミュレ-ションおよび推論が重要であることを示し、その方法を併せて提案した。次に,CIM環境下での生産・品質管理の方法論の中心となるAIに関して、その適用の方法論を問題タイプごとに明らかにし、現実の問題を別として、実際のシステムを構築した。ここでは特に,スケジュ-リング問題を代表例とする、複雑ではあるが構造の明確な問題に対しては、探索アプロ-チが有効であることを示し、効率、パフォ-マンスの面から従来の汎用探索手法より優れた3つの手法を開発した。また、構造の明確でない悪構造問題に対しては、AIのもつ知識表現能力を利用し、問題の構造を分析する方法論を開発した。製造業におけるCIM(Computer Integrated Manufacturing)の導入が急速に進み,リアルタイム・ベースの管理データのモニタリングを前提とした工程管理や品質保証が必要となってきている.本研究はそのための方法論,および解析ツールの開発を目的としている.このような目的に対して,本年度では具体的に以下の研究成果が得られている.(1)前年度の研究でフレームワークを構築したリアルタイム・ベースでの品質・工程管理,および将来状況の予測を可能とする,定性シミュレーションを用いたモデルベース工程管理システムを,現実の感光ドラム製造現場の蒸着工程を対象として,プロトタイプシステムを開発した,当初計画していた効果的なマン・マシン・インタフェースを構築するまでには至らなかったが,このシステムに対して,現実の稼働データを適用することによりシステムの検討を行ない,提案アプローチの有効性が示された.

(2)時系列の品質関連情報に対する解析の方法論として,ARIMA(Autoregressive Integrated Moving Average)モデルを用いたリアルタイム品質情報解析ツールのプロトタイプシステムを開発した.このシステムは時系列の需要情報の予測などにも適応が可能な一方,さまざまな挙動を示す時系列工程データに対して,その構造に合致する分析手法のコンサルテーションを含むものである.(3)製造工程より得られるリアルタイムの品質情報をもとに,不良要因の同定,および不良因果モデルの自動的構築を将来的に可能とする解析ツールに利用できる方法論の1つとして,MDL(Minimum Description Language)基準を適用した逐次的概念学習法を構築した.
ラブルパイル小惑星の構造進化の実験的研究

本研究の目的は、イトカワのような大小の岩片で覆われた微小小惑星の表面・内部構造の特徴を説明するために、粉粒体が微小重量下でどのように振る舞うかを理解することである。前年度から製作してきた小型の遠心加速装置では、模擬重力加速度を地上重力加速度の20倍までかけることができる。回転する円柱容器にガラスビーズを封入し、容器をゆっくり回転させてガラスビーズ層の表面の角度(安息角)を測定し、基礎的な粉体の物理量である安息角の重力依存性を調べる実験を行った。他方、表面粒子の粒度偏析はイトカワ表面の大きな特徴のひとつである。振動による粒度偏析(ブラジルナッツ効果)への重力の効果を調べるために、ドイツのブラウンシュバイク大学とミュンヘン大学との共同研究として、2012年12月にパラボリックフライトにて低重力加速度すなわち、火星表面と月面の重力加速度を模擬した実験を行った。直径1mmのガラスビーズ層の中に直径8mmのガラスビーズを入れ、直径8mmのガラスビーズが1mmのガラスビーズ層の底から表面にのぼってくる時間が、ビーズ層の高さ・振動エネルギー・重力加速度によってどのように異なるかを調べた。その結果、上昇時間は、重力加速度の一乗に近い依存性を持つことがわかった。この成果は、査読の有る専門誌に投稿し、すでに受理されている。パラボリックフライト実験では安息角の測定実験も行っており、地上重力および遠心加速装置を用いた高重力の結果と比較検討を行い、査読誌に投稿する論文を準備する予定である。さらに、ブラウンシュバイク大学の自由落下装置を用いて、微小重力下にある粉粒体に衝突した弾丸が、どのような抵抗力を受けて減速するかを調べる実験も行った。砂とガラスビーズという、粒子問摩擦力や固着力の異なる粉粒体で、抵抗力がどのように異なるのかのデータ解析を進めつつある。本研究の目的は、イトカワのような微小小惑星の表面・内部構造の特徴を説明することである。表面粒子の粒度偏析はイトカワ表面の大きな特徴のひとつであり、本研究では振動による粒度偏析(ブラジルナッツ効果)を詳しく調べるために、小型の振動容器を製作して通常の地球重力下での予備実験を行った。ついで、異なる重力条件下(10G以上)での実験を行うために、小型の遠心加速装置を設計し、現在製作の最終段階にある。今月中にひととおりの完成の見込みである。さらに、遠心加速器の製作期間を利用して、小惑星表面の岩塊によるクレーター生成効率の減少効果に関する衝突実験を行った。クレーターは、天体表面への高速度衝突によるものであり、高速度衝突はブラジルナッツ効果の原因となる振動を引き起こすものと考えられている。それゆえ、衝突がどのような振動を励起するかを理解することは重要である。そこで、我々は、異なる粒径からなるガラスビーズ層を標的として、標的構成粒子サイズと弾丸サイズの比を変化させた衝突クレーター実験を行った。その結果、標的構成粒子サイズに比べて弾丸サイズが小さくなるにつれて、クレーターが小さくなることが示された。このことから、標的を構成する粒子サイズと弾丸のサイズ比によって、小惑星内部に伝わる振動波形や強度が異なる可能性、すなわち、ブラジルナッツ効果への影響が示唆される。本結果は、現在、国際的な専門誌に投稿中である(Guettler,Hirata,and Nakamura,submitted)。これらの実験結果の解釈のためには、まずは2球の接触と衝突の物理過程を理解することが重要であるが、分担研究者らは現在の理論モデルでは実験結果を再現できず、何らかのエネルギー散逸の項が必要であることを示した(Guettler et al,submitted;Krijt,Tielens,Guttler,et al,submitted)。

砂とガラスビーズという、粒子問摩擦力や固着力の異なる粉粒体で、抵抗力がどのように異なるのかのデータ解析を進めつつある。遅延はおおむね3か月で、理由の1つめは遠心加速装置の複雑な構成のために設計や部品調達に手間取ったこと、2つめは母国語の違いによる意思疎通の困難さによるもの、3つめは工場の混雑等による装置製作の遅れ、である。遠心加速装置を用いた最初のブラジルナッツ効果実験は5月に開始の予定である。微小重力実験が予算の半減と装置製作の遅れからキャンセルせざるを得ないので、遠心加速装置を用いた実験に集中することになる。微小重力実験の方はブレーメン落下棟あるいは航空機を用いてこの学振特別研究員の期間後に行うことになる見込みである。加速センサーを用いた衝突起源の振動の測定も近ぢか開始の予定である。2球の接触と衝突の物理の研究は現在進行中であり、今後DEMを用いた数値シミュレーションに反映していく予定である。
多様な在来種が生育する草地植生は河川堤防法面に創出可能か？

利根川堤防において,2017年8月と10月にUAVレーザ計測とGNSS測量,9月にUAV画像計測を行った。二時期のレーザデータを用いて堤防法面の植生高マップを作成し,同時期に行った植生調査データで検証を行った。その結果,調査対象とした複数の1km程度の区間において,それぞれ植生高マップを作成することができ,マップにおける植生高の高低図は,概ね現地における植生の高低の状況を反映したものとなった。また,2時期のUAVレーザ測量と植生調査による植生高のデータの間には有意な正の相関が認めれた(r=0.676, p < 0.01)。植生復元の成否には,復元上望ましい種(ターゲット種)の定着を促進することと,望ましくない種(非ターゲット種)の定着を抑止することの双方が必要である。裸地の出現するタイミングは,裸地化した後に成立する植物群落の種構成に影響を及ぼす。望ましい植生への効率的な誘導に資する知見を得るため,河川高水敷において3月,6月,9月に創出した裸地で,その後の植生(非ターゲット種の定着状況)を追跡した。裸地の出現時期は,その後の成立植生における生活史別の出現種数や被度に有意差をもたらした。6月に裸地が形成されるとチガヤの優占化が進む一方,3月および9月に裸地が形成されると,チガヤ被度は低く,代わってセイタカアワダチソウの被度が高まった。裸地の形成時期に応じて異なる裸地形成直後の飛来種子や発芽可能な種の種構成が,こうした差異をもたらす一因と考えられた。当初計画時において研究1年目に計画していた外注による堤防の測量および植生復元試験の開始が順調に行えたため、おおむね順調に進展している。当該研究は,リモートセンシング班と植生調査班に大別できるが,リモートセンシング班については,概ね当初計画通りの研究遂行を予定しており,30年度には,レーザデータ,ハイパースペクトルおよびRGB画像を利用した河川堤防の植生分類方法を検討する。ただし,当初想定していなかったが,国土交通省河川事務所が過去に得た河川区域の地形断面の航空機測量のデータが存在することが明らかとなったため,河川財団の山本を共同研究者に新たに招き,その所在を精査し,リモートセンシング班の得たUAVレーザデータとの精度比較を行うことで,過去データの有用性および今回のUAVレーザデータの必要性を検討する。植生調査班については,既往データの精査から,河川堤防の成立植生を規定する要因が,土壌理化学性のみによって説明することが困難と推測されたため,河川堤防の植生分布に影響を及ぼす要因の1つとして,土壌微生物相に着目し,植生タイプや種多様性との関係を検証する。春期から夏期に,堤防での植生調査および土壌サンプリングを行い,秋期以降に土壌微生物相のDNA解析と土壌理化学性分析を行う。一方,植生復元技術の開発に関しては,昨年度中に現地試験の開始が順調に完了したため,今年度は試験地のモニタリング調査を実施する。

植生調査班については,既往データの精査から,河川堤防の成立植生を規定する要因が,土壌理化学性のみによって説明することが困難と推測されたため,河川堤防の植生分布に影響を及ぼす要因の1つとして,土壌微生物相に着目し,植生タイプや種多様性との関係を検証する。春期から夏期に,堤防での植生調査および土壌サンプリングを行い,秋期以降に土壌微生物相のDNA解析と土壌理化学性分析を行う。一方,植生復元技術の開発に関しては,昨年度中に現地試験の開始が順調に完了したため,今年度は試験地のモニタリング調査を実施する。
小児期におけるヘリコバクター・ピロリ初感染は生活習慣の影響を受けるのか?

一農村地域において、小学2年生、6年生、中学2年生を対象として実施している、生活習慣、成長、栄養状態、血清脂質に関する追跡調査を完了させた。初年度の調査時に小学2年生であった125名(C-I:男子59名、女子66名)のうち123名、また小学5年生であった123名(C-II:男子68名、女子55名)のうち114名が、5年目の調査に参加した。また、初年度調査時に中学2年生であった115名(C一III:男子70名、女子45名)については、中学3年すなわち2年目までの追跡調査を行った。これらの対象者について、栄養素摂取、成長・発育状態、現病・既往歴、出生時体重、出生地、居住地区、家族形態と、ヘリコバクター・ピロリIgG抗体価との関連を調べた。その結果、ヘリコバクター・ピロリ抗体陽性率(ELISA法により30U/mlを陽性とした)は、追跡開始当初、C-I:25%(男子)、13%(女子) C-II32%(男子)、25%(女子)であった。ヘリコバクター・ピロリ抗体陽性を目的変数として、生活習慣あるいは成長・栄養にかかわる因子を説明変数に加えた多重ロジスティック分析の結果からは、抗体陽性と統計学的に有意に関連するものは見いだせなかった。5年目の調査では、エネルギー、総脂質、総たんぱく質摂取量、および課外で習慣的な運動を行う者の割合は、それぞれ2026kcal、67g、64g、62%(C-I男子)、1859kcal、64g、60g、46%(C-I女子)、2530kcal、80g、76g、23%(C-II男子)、1688kcal、56g、51g、0%((C-II女子)であった。身体計測値、血清脂質について、線形モデルにより年間当たりの変化量をみると、身長、体重、Body Mass Index、2カ所の皮脂厚の合計、血清総コレステロール値では、それぞれ、5.9cm、3.9kg、0.48、1.5mm、-(C-I男子)、6.2cm、4.1kg、0.52、1.3mm、-(C-I女子)、6.3cm、5.1kg、0.53、-0.38mm、-(C-II男子)、3.3cm、3.3kg、0.65、2.5mm、22mg/dl(C-II女子)であった(-:有意ではない係数)。以上、本年度は、小学生から中学生の時期における生活習慣、成長・栄養状態、血清脂質の変化等を記述した。次年度は、これら生活習慣あるいは成長・栄養にかかわる因子とヘリコバクター・ピロリ抗体価との関連を検討する予定である。
サンゴのvital effect解明および補正のためのポリプスケールモデリング

サンゴ骨格に記録される炭素安定同位体比のvital effectを解明するために、Nakamura et al.(2013)によって開発済みのサンゴポリプモデルに組み込む炭素同位体の拡張モジュールの開発を行った。このモデルを用いた数値実験により、サンゴ骨格の炭素安定同位体比のvital effectは呼吸由来の無機炭素が石灰化に使用されることで引き起こされることが分かった。また、このモデルによってサンゴ年輪に記録される炭素同位体比の年周変動も再現された。この年周変動は、サンゴ組織の炭素同位体比の変動と連動しており、この変化は主に日射量の年周変動に起因する光合成速度の年周変動に起因する。サンゴ骨格に記録される炭素安定同位体比は同位体平衡化で沈積した場合より-3-4‰ほど低いことが知られている。これはvital effectとよばれておりこのメカニズムを解明するのために、すでに開発済みのサンゴポリプモデル(Nakamura et al 2013, Coral Reefs: 32 779-794)をベースに、炭素同位体の拡張モジュールを開発し、ポリプモデルに組み込んだ。このポリプモデルはサンゴ生体内の物質フラックスやマスバランスを詳細に表現したプロセスベースモデルであるため、同位体を含んだモデルへの拡張は比較的容易に実装することが可能であった。先行研究によるサンゴ骨格の炭素同位体比のvital effectを引き起こすメカニズムとして、1)呼吸由来の軽い二酸化炭素を石灰化に使用している(e.g. Goreau 1977)、2)二酸化炭素の水和および水酸化の際に引き起こされる動的同位体効果(e.g. McConnaughey et al. 1997)の二つが主な仮説として挙げられる。そのため、その二つのプロセスを炭素同位体モジュールに組み込んでモデルの数値シミュレーションを行うことで、どちらの仮説が尤もらしいかを検証した。その結果、1)の仮説を組み込んだモデルは、-3-4‰の差を十分再現できた。一方で、2)のみで-3-4‰の差を再現しようとした場合、細胞間を流れる物質のパスをかなり制限した状態でしかこの差を引き起こすことができず、その場合、石灰化母液内の炭酸種が枯渇してしまい十分な石灰化が起こらなくなることが確認された。そのため、vital effectのメカニズムとして、1)が有力である可能性が高いことが分かった。ただし、まだ実際のvital effectを十分再現しているとは言えず、更なる検討が必要である。サンゴ骨格に記録される炭素安定同位体比のvital effectは呼吸由来の無機炭素が一部使用されていることによる可能性が高いことが、炭素同位体モジュールを組み込んだサンゴポリプモデルによる数値シミュレーションの結果から示唆されたが、シミュレーションを進めていく上で、呼吸由来の無機炭素が石灰化母液にどの程度混入するかで、vital effectに非常に強く効いてきてしまうことが分かったため、呼吸由来の無機炭素が石灰化母液に混入する割合を精査することが重要であることが分かった。今後は、その妥当な割合を絞り込んでいく必要がある。一方で、実際のサンゴ骨格記録を精査するために環境データとの比較が必要であるが、比較のための十分な時空間解像度の環境データをそろえることが困難であった。そのためサンゴ骨格をサンプリングした石西礁湖海域における過去のサンゴの生育環境自体を、海域の3次元流動モデルを用いて再現することを試みた。海流シミュレーション結果と石西礁湖海域に設置した水温ロガー等の観測値とを比較した結果、数値シミュレーションによって十分な精度で水温環境が復元できることが確認された。開発を進めている炭素同位体モジュールにおいて、呼吸由来の炭素の石灰化母液への混入の割合をどのように設定するか、またどのようにその妥当性を担保するかは、モデル全体の精度や信頼性を決める上で非常に重要であり、慎重に評価する必要があったが、そのためのサンゴ飼育実験に失敗してしまったため、十分な検討を進められなかった。また、現場環境データとサンゴ骨格記録との比較のために環境データ自体を数値シミュレーションによって再現する必要性が生じたため、そのモデル開発に多くの時間を要した。そのため、当初炭素同位体に加えSr/Ca比やホウ素同位体のvital effectの検討を計画していたが、未着手となってしまった。サンゴ骨格に記録される炭素安定同位体比のvital effectを解明するために、サンゴポリプモデル(Nakamura et al 2013, Coral Reefs: 32 779-794)に組み込む炭素同位体の拡張モジュールの開発を行った。このモデルを用いた数値実験により、サンゴ骨格の炭素安定同位体比のvital effectは呼吸由来の無機炭素が4050%程度石灰化母液に混入し、石灰化に使用されることでうまく説明できることが分かった。また、このモデルによってサンゴ骨格の年輪に記録される炭素同位体比の年周変動も再現された。この年周変動は、サンゴ組織の炭素同位体比の変動と連動しており、この変化は主に日射量の年周変動に起因する光合成速度の年周変動よって引き起こされていることが分かった。ただし、年輪に記録された炭素同位体比の年周変動変化幅3 ‰程度であるのに対し、モデルでは1‰程度の変化幅しか再現できなかった。そのため、残りの2‰程度の変化は海水中の全炭酸の炭素同位体比に由来すると考えられた。

そこで、サンゴの飼育実験を行い、実際のサンゴの代謝とそれに伴う全炭酸の炭素同位体比の変化を調べ、モデルの検証に用いた。さらに、この炭素同位体モジュールを組み込んだサンゴポリプモデルを、炭素同位体モジュールを組み込んだサンゴ礁スケールの流動ー水質モデルとカップリングすることでリーフ内の全炭酸の炭素同位体比変動を再現することに成功した。その結果から、残り約2‰の変化が海水中の全炭酸の変化から説明可能であることが示唆された。なお、本研究で開発したソースコードは、はば広い利用を目的にすべてのソースコードをオープン化し、GitHub上(https://github.com/NakamuraTakashi/reef_ecosy)で公開した。サンゴ骨格に記録される炭素安定同位体比のvital effectを解明するために、Nakamura et al.(2013)によって開発済みのサンゴポリプモデルに組み込む炭素同位体の拡張モジュールの開発を行った。このモデルを用いた数値実験により、サンゴ骨格の炭素安定同位体比のvital effectは呼吸由来の無機炭素が石灰化に使用されることで引き起こされることが分かった。また、このモデルによってサンゴ年輪に記録される炭素同位体比の年周変動も再現された。この年周変動は、サンゴ組織の炭素同位体比の変動と連動しており、この変化は主に日射量の年周変動に起因する光合成速度の年周変動に起因する。サンゴ骨格に記録される炭素安定同位体比のvital effectのメカニズムについて、尤もらしい仮説を絞り込むことが出来たが、この仮説をvital effectを引き起こす主要なプロセスとして採用するかどうかは、今後のモデル設計すべてに関わってくるため、この仮説の確からしさや、このモデルが堅牢であるかを十分に検証する必要があった。そのために炭素同位体比モジュールの開発がやや遅れている。それに伴い、酸素同位体比、Sr/Ca比や、pHの指標と考えられているホウ素同位体比のvital effectについても、今年度にモデルの構成の検討を行い、モジュール開発を始める予定であったがこれらは未着手となってしまった。サンゴの飼育実験を実施し、モデル化に必要な各パラメータの推定を行う。それらを基にサンゴポリプモデルの炭素同位体モジュールを完成させる。また、そのモデルを用いて、サンゴ骨格記録から環境パラメータを逆推定する手法の開発を行う。さらには、その推定手法を用いて、実際の長尺サンゴコアのデータを用いて、環境パラメータの復元を試みる。生態系モデリング、沿岸生態学平成26年度に引き続き、サンゴポリプモデルに組み込むための炭素同位体モジュールの開発を進める。特に、炭素同位体比のvital effectのメカニズムについて解明し、モデルに陽に組み込むとともに、モデル設計および方向性を確定し、基本モデルを完成させる。また、酸素同位体比、Sr/Ca比やホウ素同位体モジュールについても開発を進める。シミュレーションによるモデルのアウトプットの妥当性の検証は、手始めには既存の文献から得られる情報を基に検証を進める予定である。ただし、炭素同位体比のデータはその解釈の難しさから未発表であるものも多いため、サンゴ骨格を分析している研究者とコンタクトをとり、未発表データ等を使用させて頂く予定である。
分岐を制限したガロアの逆問題とその類体塔問題への応用に関する研究

本研究の主目的は,p群に対するガロアの逆問題の不分岐解の存在について考察することである。p, qは異なる奇素数で,p-1またはp+1がqで割り切れるとする。さらに,Eを位数がpの3乗の非アーベル群,kを有理数体上のq次巡回拡大体とする。本研究では,k上の不分岐ガロア拡大でガロア群がEと同型なものが存在するための十分条件を証明した。また,PARIを用いた数値計算を行い,ガロア群がEと同型な不分岐拡大を持つような巡回拡大体の具体例を構成した。本研究の目的は,分岐を制限したガロアの逆問題「代数体kと有限群Gが与えられたとき,不分岐ガロア拡大L/kでそのガロア群がGと同型なものが存在するか?」を考察し,その応用として代数体kの最大不分岐p拡大のガロア群の構造解析を行うことである.今年度は,前年度に引き続き,有理数体Qのq次巡回拡大体kのイデアル類群の構造およびk上の不分岐非アーベルp拡大の存在と非存在についての研究を行った.pを奇素数とする.E1とE2は位数がpの3乗の非アーベルp群で,E1の群指数がpでE2の群指数がpの2乗であるとする.前年度は,qが奇素数でp+1の約数である場合を考察し,得られた結果は現在投稿中である.今年度は,qが奇素数でp-1の約数である場合について考察した.このケースでは,前年度の場合より状況が複雑で,kのイデアル類群へのガロア群G(k/Q)の作用の様子が重要な鍵となることがわかった.得られた主な結果は次のように述べることができる.1.不分岐ガロア拡大L/kでガロア群G(L/k)がE1と同型なものが存在するための十分条件を得た.この条件は,kのイデアル類群のp-partへのガロア群G(k/Q)の作用の条件として記述できる.2.q=3の場合に,不分岐p次巡回拡大F/kでF/Qがガロアでないものが存在すれば,不分岐ガロア拡大L/kでガロア群G(L/k)がE1と同型なものが存在することを示した.これらの結果は,論文にまとめ発表する予定である.本研究の目的は,「代数体kと有限群Gが与えられたとき,不分岐ガロア拡大L/kでそのガロア群がGと同型なものが存在するか?」という問題を考察し,その応用として代数体kの最大不分岐p拡大のガロア群の構造解析を行うことである.p, qを奇素数とし,kを有理数体Q上のq次巡回拡大とする.また,E1とE2は位数がpの3乗の非アーベルp群で,E1の群指数がpでE2の群指数がpの2乗であるとする.本研究期間を通して,「k上の不分岐ガロア拡大でガロア群がE1(またはE2)と同型なものが存在するか?」という問題を考察した.平成23年度は,qがp+1の約数である場合を考察し,kの類数がpで割り切れるならば,k上の不分岐ガロア拡大でガロア群がE1と同型なものが存在することを証明した。また,ガロア群がE2と同型な不分岐拡大が存在する十分条件についても結果を得た.これらの結果は,Tokyo J. Math.に掲載予定(印刷中)である.平成24年度と平成25年度は,qがp-1の約数である場合を考察した.この場合は,kのイデアル類群へのガロア群G(k/Q)の作用がある条件を満たすとき,k上の不分岐ガロア拡大でガロア群がE1と同型なものが存在することを証明した.また,平成25年度では,特にPariによる実例計算を行い,(q,p)=(3,7),(5,11)の場合に不分岐E1拡大が存在するようなq次巡回拡大体を構成した.これらの結果は,Proc. J. Acad. vol 90(2014)に掲載された.本研究では,主に位数がpの3乗の非アーベル群について考察した.当初計画では,もう少し多くのp群について考察する予定だったので,そういう意味では当初計画が十分に達成されたとは言えない.しかし,最終年度の実例計算により,ガロア群がE1と同型な不分岐ガロア拡大を持つような代数体を構成できた意義は大きいと考える.本研究の主目的は,p群に対するガロアの逆問題の不分岐解の存在について考察することである。本研究の目的は,分岐を制限したガロアの逆問題「代数体kと有限群Gが与えられたとき,不分岐ガロア拡大L/kでそのガロア群がGと同型なものが存在するか?」を考察し,その応用として代数体kの最大不分岐p拡大のガロア群の構造を調べることである。本年度は,有理数体Qの素数次巡回拡大

体kのイデアル類群の構造およびk上の不分岐非アーベルp拡大の存在と非存在についての研究を行った。pを奇素数とする。E1とE2は位数がpの3乗の非アーベルp群で,E1の群指数がpでE2の群指数がpの2乗であるとする。また,qは奇素数でp+1の約数であるとする。このとき,得られた主な結果は次のように述べることができる。(1) kの類数がpで割り切れるならば,不分岐ガロア拡大L/kでガロア群G(L/k)がE1と同型なものが存在する。(2)不分岐ガロア拡大L/kでG(L/k)がE2と同型でL/Qがガロア拡大となるものは存在しない。(3) L/kが不分岐ガロア拡大でG(L/k)がE2と同型ならばLの類数はpで割り切れる。ここで重要な役割を果たしたのは,分岐を制限した代数体の埋め込み問題の理論と群論的な考察である。特に(2)は,群E2の自己同型群の位数を調べることにより得られた。純粋な群論的な考察から,ある種の不分岐非アーベル拡大の非存在が導かれることは非常に興味深い。これらの結果は,平成23年11月25日に北陸数論セミナーで発表された。今後,論文にまとめ投稿する予定である。有理数体Qの巡回拡大体上のガロアの逆問題を考察し,ある種のp群に対して不分岐解を持つための条件を得ることができた.平成23年度は,埋め込み問題の理論と純粋な群論的な考察で結果が得られたのに対し,平成24年度は,イデアル類群へのガロア群の作用も考慮して結果が得られた.また,この考察の中で,ガロアの逆問題の不分岐解の存在は単項化問題(Principal ideal problem)とも関係があると推察された.この単項化問題との関係及び中心拡大でない場合の埋め込み問題の理論の確立については,次年度の課題とする.計画通りに進んでいない部分もあるが,総合的に判断すると概ね順調と言える.ある種の不分岐非アーベル拡大の存在・非存在について結果を得ることができた。この結果は,イデアル類群の構造とも密接に関係しており,さらなる一般化も期待できる。当初予定していた中心拡大でない場合の埋め込み問題の理論については十分な結果が得られたとは言えないが,総合的に判断するとおおむね順調と言える。今後の研究の方策は,p群の構造解析と埋め込み問題の分岐理論の精密化を行い,最大不分岐p拡大のガロア群の構造を調べることである.具体的には,以下のとおりである.1.一般のp群の自己同型群を考察し,その応用としてある種の不分岐非アーベル拡大の存在・非存在について考察する。(これは平成23年度と平成24年度の結果の拡張である)2.最大不分岐p拡大のガロア群が非アーベルとなるための十分条件を単項化問題との関係で考察する.特に,有理数体の(2,2)拡大について,吉田氏の結果の拡張を行う.3.中心拡大でない場合の埋め込み問題の分岐理論を考察し,代数体の最大不分岐p拡大のガロア群の構造を研究するための手法を探る.今後の研究の方策は,p群の構造解析と埋め込み問題の分岐理論の精密化を行い,最大不分岐p拡大のガロア群の構造を調べることである。具体的には,以下のとおりである。(1)一般のp群の自己同型群を考察し,その応用としてある種の不分岐非アーベル拡大の存在・非存在について考察する。(これは平成23年度の結果の拡張である)(2)アーベル体の類体塔について考察する。先ず,最大不分岐p拡大のガロア群が非アーベルとなるための十分条件を決定する。(3)中心拡大でない場合の埋め込み問題の分岐理論を考察し,その応用として2次体の最大不分岐p拡大のガロア群の構造を研究する。(4) Fontaine-Mazur予想について考察する。今年度は,金沢で予定していた研究打ち合わせを日本数学会や京都でのシンポジウムの際に行えたことにより研究費が効率的に使用でき,その結果として,少し余りました.この残額は,次年度に有効活用し,以下のように使用したいと考えています.