hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラムの実施と評価

本研究は、看護者が様々な背景を持つ対象に対応できる「多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラムの実施と評価」を行うことであった。研究方法は、第1段階:これまで作成したプログラムを基盤としたプログラム開発、第2段階:本調査、第3段階:研究結果のデータ分析を行い、普及をめざし国内外の学会で公表した。また、教育プログラムの実施と評価と並行し、外国人ケアへの意識づけを目的とした研修会「ヘルスケア・カフェ」も定期的に企画した。今回の教育プログラムと研修会は、自ら語学や異文化を学ぶこと、さらには外国人に対する意識や態度を変えることのきっかけとなり、外国人医療の向上につながる変化があったと考える。日本における外国人への保健医療の課題は、受け入れ側の整備が整っていないことも一因となっている。特に周産期境域においては、多文化共生といわれる現代において、外国人も日本人と同じように日本社会で家族を形成している。家族が誕生していく過程で支援が必要であるにもかかわらず、十分なケアが提供されていない現状がある。そのため、看護職に対して、様々な背景を持つ人々に対応するための教育プログラムを開発してきた。本研究は、これまで開発に取り組んだ多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラムの実施と評価を行うことである。平成25年度の主な計画は、これまで作成した教育プログラムの改訂であった。外国人医療の専門家や日本に在住する外国人と会議を重ね、広く意見をもらった。また、平成26年1月に外国人の保健医療支援や外国人母子の支援を行っている専門家を招聘し、看護学生や看護職を対象にしたワークショップ「看護者が知っておきたいポイントー外国人患者への対応に関する基礎知識&外国人妊産婦への支援についてー」を開催し、参加者のニーズや意見を聞いた。多くの方からの意見を反映させながら教育プログラムの内容を見直していき、外国人医療において最も課題とされるコミュニケーションの成立に注目した教育プログラムに改訂した。本教育プログラムは、平成26年8月に看護学生、看護職を対象に提供し、効果を評価する予定である。平成26年度の主な計画は、多文化共生を育む看護者育成プログラムを実施し、評価のためにプログラムの前後にと3か月後に質問紙調査を行うことであった。この計画通り、2014年8月23日に「多文化共生を育む看護者育成プログラム」の提供を行った。プログラムへの参加者は、看護者、看護学生あわせて35名であった。プログラムは、講義とコミュニケーション演習で構成した。講義内容は、日本における外国人の人口動態、外国人医療における課題と解決策などで構成した。コミュニケーション演習は、外国人模擬患者や医療通訳者の協力を得て演習を行った。評価は質問紙調査とインタビューガイドに沿った半構成面接調査を行った。今後はデータを分析する予定である。また、教育プログラムの提供のほかに、外国人ケアへの意識づけを目的とした研修会「ヘルスケア・カフェ」を開催している。外国人医療に携わる専門家を招聘し、平成26年度は2回開催した。7月23日「外国人患者にあっても困らない最低限の準備とは?」を行い、63名の参加者があった。また、8月24日「医療英語の学び方-言語学の観点から-」は定員の30名に達した。外国人の人口流動は、東日本大震災後に一時減少したが、2005年から恒常的に200万人を超えている。しかし、日本の受け入れ体制は外国人との共生において未だ課題が多い。特に医療は生命に直結するにも関わらず問題が山積している。周産期は家族が誕生する繊細な時期であり、丁寧な関わりが求められる。しかし、外国人に対する看護者の困惑が非常に強いためにケア提供が至難となり、中途半端で不十分なケアが提供されている。それは、看護者への支援体制が整備されていないためであり、医療における外国人対応の教育は、喫緊の課題である。研究代表者は、これまでに、様々な背景を持つ対象に対応するため、外国人ケアを習得するための周産期看護者向けの教育プログラムを開発してきた。そのパイロットテストを基盤とし、本研究では、様々な背景を持つ外国人へのケアを習得するための周産期看護者向け教育プログラム「多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラム」の実施と評価を行うことを目的とした。研究方法は、第1段階:プログラムの改訂として、これまでに行ったパイロットテストの結果をもとにプログラムの精選行った。第2段階:本調査として、多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラムに35名の参加者を得て実施した。プログラムは講義と演習で構成され、演習では外国人模擬患者に参加してもらい、コミュニケーションやケアを実践的に学ぶ内容とした。評価は質問紙を使用し、プログラム当日にプログラムの前後と3か月後に調査を行った。同時期に、研修会「Healthcare cafe」も定期的に開催し、周産期看護者だけでなく、連携する医療者の多文化共生の感受性を育むためのプログラムも提供した。第3段階:多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラムとHealthcare cafeの評価の分析を行った。

研究方法は、第1段階:これまで作成したプログラムを基盤としたプログラム開発、第2段階:本調査、第3段階:研究結果のデータ分析を行い、普及をめざし国内外の学会で公表した。また、教育プログラムの実施と評価と並行し、外国人ケアへの意識づけを目的とした研修会「ヘルスケア・カフェ」も定期的に企画した。今回の教育プログラムと研修会は、自ら語学や異文化を学ぶこと、さらには外国人に対する意識や態度を変えることのきっかけとなり、外国人医療の向上につながる変化があったと考える。教育プログラムを提供し、データを収集することができ、現在分析中であるため、計画通りに進展していると言える。看護学・生涯発達看護学平成27年度には教育プログラムの改訂に向けて国内外の専門学術誌への投稿、関連学会で発表し、広く意見交換する予定である。また研修会の「ヘルスケアカフェ」も継続する予定である。本年度の計画は、プログラムの精選と改訂、対象者のリクルートであった。教育プログラムは、改訂版がほぼ作成でき、プログラム提供の協力者と調整中である。また、参加者のリクルートを始めているので、ほぼ計画通りであると言える。教育プログラムの参加者が予定していた人数よりも少なかったため、謝礼に残額が生じた。また研究補助者の確保が困難であったため、人件費にも残額が生じた。予定通りに教育プログラムの提供が行えるように、引き続き対象者のリクルートを行う。また、評価のためのアンケートを作成しておく。研究補助の人材を確保する。定期的な研究補助者を見つけることが困難であったため、人件費の残額が生じた。平成26年度は研究補助の人材を確保する。
オトシブミ科－寄生蜂系での多様な軍拡競走様式：比較生態学による葉巻き進化の解明

本年度はイクビチョッキリ類における植物加工行動について、行動ステップの進化的変遷を明らかにすることを目的として研究を行った。イクビチョッキリ類は葉巻きを作る種が少数派であり、残りのほとんどの種は葉巻きを作らない潜葉性の種である。全体的な行動の進化過程を明らかにするためには、葉巻き種・非葉巻き種両方の植物加工行動の詳細を比較する必要がある。本年度の研究の結果、葉巻き性の1種・コナライクビチョッキリについて、その植物加工行動のほぼ全行程を動画として記録することができた。詳細な加工行動が報告されているイクビチョッキリ類は数種のみであり、本種はSakurai (1990)により行動の概要が報告されているだけであったため、本データは非常に貴重なものである。さらに、これまでの野外観察におけるマルムネチョッキリの加工行動のデータや先行研究のデータを加え、イクビチョッキリ4種間での行動の比較研究も行った。その結果、系統的には離れているけれども同じような形の葉巻きを作る種間では、行動に高い類似性が見られることが分かった。このことから、これまで葉巻き行動は各種において独立に獲得されたと示唆されて来たが、実際には行動の起源の回数はもっと少なく、種間で共通の起源を持つ可能性が示唆された。さらに、行動データの詳細な種間比較を可能にするため、イクビチョッキリのデータを基に行動要素の詳細な類型化を進めている。本作業により、どの行動要素がどの種に欠けているか、あるいは葉巻き種が共通に持つ要素は何か、という点をより明確に浮かび上がらせることができると思われる。完成された葉巻きを見ただけではそれを作るためにどのような行動が行われたかまでは分からない。しかし、今回じっくりと行動観察を行ったことで、まだほとんどの種で未解明の部分である「加工行動の実態」の一部を明らかにすることができたため。今後は、より詳細なイクビチョッキリ類の分子系統樹構築にも着手すべきであると考えている。また、残る課題である「行動のモデル解析」について、特に重点的に取り組む予定である。野外調査で実行した項目(1)オトシブミ類4種およびイクビチョッキリ類2種についての寄生蜂群集および寄生率の特定(2)上記の種について、葉巻きの程度と寄生率の関係の特定(3)イクビチョッキリ類1種について、操作実験による葉巻きの効果の特定(1):これまで寄生蜂相が未解明であったルリオトシブミの仲間も対象にでき、オトシブミ科の寄生蜂群集の全体像解明へ向けて大きく前進した。羽化した寄生蜂はタマゴコバチ科、ホソハネコバチ科、ヒメコバチ科、コマユバチ科等であり、これら寄生蜂の同定に際し学外の分類学者との共同研究も始まった。(2):葉の巻き数と寄生率が負の相関を持つ種、持たない種の存在が見えてきており、同じ葉巻きを作る種間でも、葉巻き数を増やすことの効果が異なっていることが示唆される結果となっている。葉巻きの巻き数と寄生蜂との関係の多様性が垣間見え、両者の関係について今後のさらなる解明が楽しみである。(3):「葉を巻く」ことでヒメコバチ科寄生蜂からの寄生を完全に回避できることが明らかとなった。このことは、葉巻きの進化のごく初期の段階において、ヒメコバチ科からの寄生回避が進化の大きな原動力となったとする仮説を支持するものである。また、ホソハネコバチ科が寄生を行うタイミングが、樹上でチョッキリ成虫が葉を切り産卵を行った直後の、まだ葉を完全に木から切り落していない段階であることを示唆する結果も得られている。このことは、今後寄生蜂とオトシブミ科の関係を考察する上で非常に重要な知見である。また、野外で採集したオトシブミ類4種とイクビチョッキリ類2種について、卵サイズの測定も行った。このデータは、来年度以降に行う葉巻き進化のシミュレーション研究において、葉を巻くコストの指標のひとつとして用いる予定である。さらに、海外のオトシブミ研究者との共同研究も決り、さらなる研究の発展への礎となる関係を築けた。日本産オトシブミ科約60種を対象として構築していた分子系統樹について、植物加工と幼虫食性の進化に関する論文としてまとめ発表した。この研究は、地上生態系で圧倒的な種数を誇る植食性昆虫の植物利用について、その進化パターンの解明へ向けた新しい知見として注目されている(top 20 articles in thisarea)。オトシブミ科の植物加工の進化と寄生蜂群集の関係については、野外データを数種分追加しさらに重厚なデータとして解析を行った。その結果、寄生蜂群集に影響を与える要因は寄主植物や寄主の系統関係よりも植物加工の型であることが強く示され、加工行動の進化に寄生蜂が大きな影響を与えた可能性が改めて示唆された。植食性昆虫と寄生蜂は地上生態系の中でも特に優占する関係性を築いており、その進化の歴史を明らかにする上でも重要な研究になると思われる。潜葉性チョッキリの産卵葉を実験的に巻く野外操作実験からは、葉を巻くことでヒメコバチ科の寄生を回避できることが直接的に示された。この結果は、寄生蜂の寄主利用の進化を考える上で興味深い知見である。一方で、葉巻きのリスクとして鱗翅目幼虫の食害による死亡増大が明らかとなり、興味深い。

オトシブミ類の葉巻きにおける巻きの程度と寄生されやすさの関係を野外で調べた研究からは、葉巻きの程度にかかる選択圧が種間で大きく異なることが示唆されている。すなわち、ほとんど寄生されず、一部の小さい即ち巻きの少ない葉巻きが寄生されるだけの種が存在する一方で、寄生率が高くどんなにしっかり巻いても寄生を回避できない種も存在した。選択圧の種間差の存在は、葉巻きの進化に寄生蜂が与えた影響を考える上で重要な情報である。今後さらにデータを補充し、その違いがどこから生じるのかを明らかにしたい。本年度はイクビチョッキリ類における植物加工行動について、行動ステップの進化的変遷を明らかにすることを目的として研究を行った。イクビチョッキリ類は葉巻きを作る種が少数派であり、残りのほとんどの種は葉巻きを作らない潜葉性の種である。全体的な行動の進化過程を明らかにするためには、葉巻き種・非葉巻き種両方の植物加工行動の詳細を比較する必要がある。本年度の研究の結果、葉巻き性の1種・コナライクビチョッキリについて、その植物加工行動のほぼ全行程を動画として記録することができた。詳細な加工行動が報告されているイクビチョッキリ類は数種のみであり、本種はSakurai (1990)により行動の概要が報告されているだけであったため、本データは非常に貴重なものである。さらに、これまでの野外観察におけるマルムネチョッキリの加工行動のデータや先行研究のデータを加え、イクビチョッキリ4種間での行動の比較研究も行った。その結果、系統的には離れているけれども同じような形の葉巻きを作る種間では、行動に高い類似性が見られることが分かった。このことから、これまで葉巻き行動は各種において独立に獲得されたと示唆されて来たが、実際には行動の起源の回数はもっと少なく、種間で共通の起源を持つ可能性が示唆された。さらに、行動データの詳細な種間比較を可能にするため、イクビチョッキリのデータを基に行動要素の詳細な類型化を進めている。本作業により、どの行動要素がどの種に欠けているか、あるいは葉巻き種が共通に持つ要素は何か、という点をより明確に浮かび上がらせることができると思われる。初年度の研究項目として予定していた部分については、78割ほど達成できているため。野外における軍拡競走の実態や、葉巻きにかかる選択圧の一部分が見えてきているため。完成された葉巻きを見ただけではそれを作るためにどのような行動が行われたかまでは分からない。しかし、今回じっくりと行動観察を行ったことで、まだほとんどの種で未解明の部分である「加工行動の実態」の一部を明らかにすることができたため。今後は野外研究に加え、室内飼育研究および進化モデル構築のための準備を進める。飼育設備を整えるのはしばらく時間がかかることを見越し、虫の繁殖期に間に合うように、早めの準備を心がける。葉巻きの進化についてより詳細に研究するために、計画当初の「オトシブミ類とイクビチョッキリ類の比較」よりはむしろ「イクビチョッキリ類内での葉巻き種と非葉巻き種の比較」をまずは重視すべきではないかと思っている。そのため、今後は研究対象種をイクビチョッキリ類に多く偏らせて選ぶことを考えている。今後は、より詳細なイクビチョッキリ類の分子系統樹構築にも着手すべきであると考えている。また、残る課題である「行動のモデル解析」について、特に重点的に取り組む予定である。
12世紀から13世紀における南宋沿海地域の海船戸の研究

本研究課題は南宋に海外貿易・海運の担い手となった沿海地域における海船戸の実像の解明を目的とする。第二年度となる今年度は、研究書、史料の収集の他、研究指導委託による中国での研究活動を実施し、また日本の東北、九州両地方、台湾などへ、それぞれ研究調査に赴き、研究交流や実地見分を行った。前年度に中国浙江省へ調査と研究交流を実施したが、現地での研究の必要性を感じ、2005年9月より同省浙江大学に研究指導委託を行い、研究を進めた。また上記の研究成果を公表するために論文を公表した。南宋代、沿海地域における水軍将官を対象として考察し、当該地域における水軍、海賊、商人たちとがどのように関係を持っていたのかということを扱ったものであり、『中国-社会と文化』第20号に掲載された。論文では、南宋では一部を除いて水軍将官は官位を持たないあるいは低位の武階に留まるものだったが、沿海地域社会では官の末端に存在し、また民に直接繋がる社会階層であったとした。また彼らの存在は交易管理、秩序維持など沿海地域社会にさまざまな影響を与えており、水軍将官と水軍寨の存在は、南宋の沿海地域社会史を考える際の一要素として、また地域性を表すものとして看過すべきでないと結論付けた。そのほか、2005年11月に日本の九州において現地の研究者と学術交流し、また現地調査を行った。さらに2006年2月に台湾へ赴き宋代史研究者による研究会に参加し、また資料調査、収集を行った。今年度は、基本的な研究書、史料の収集、そして基礎的な研究調査に重点を置いて研究を行った。中国での現地調査を2004年9月と2005年2月に実施し、それぞれ北京・浙江省杭州、福建省泉州・厦門などを訪れた。現地では、中国沿海地域を実見し、史料の調査を進めるとともに、現地の研究者との交流を図った。また博物館等を訪れ、現地の史料状況を理解し、それを踏まえて各地の寺廟、史跡を訪れ、そこに残る史料を収集した。また上記の研究成果を公表するために論文を執筆した。南宋代、沿海地域における水軍将官を対象として考察し、当該地域における水軍、海賊、商人たちとがどのように関係を持っていたのかということを扱ったものであり、現在、投稿中である。執筆論文では、南宋では一部を除いて水軍将官は官位を持たないあるいは低位の武階に留まるものだったが、沿海地域社会では官の末端に存在し、また民に直接繋がる社会階層であったとした。
先天性サイトメガロウイルス及びHHV6感染のインパクト:長崎県コホート研究

長崎県内で生まれた、または里帰り分娩の後で県内に戻ってきた乳幼児で、両側性高度感音性難聴、先天性水頭症、West症候群、広汎性発達障害を呈した症例を登録し、乾燥保存臍帯または先天代謝異常スクリーニング濾紙血検体を取り寄せてDNAを抽出しreal-time PCRでサイトメガロウイルス(CMV)およびヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)DNAの検索を行った。広汎性発達障害児2名を含め、これらの障害児の一部からCMV DNAが検出されたが、HHV6 DNAは検出されなかった。現時点までに登録され、検索が行われた検体は以下の通りである。1)両側性高度感音性難聴平成21年度は13名の両側性難聴児が見つかっている。このうち高度感音性に相当するものの確認が行われている。平成22年度はまだ集計作業中である。2)先天性水頭症平成21年度は8名、平成22年度は7名の先天性水頭症の患者が登録された。現在検査を行うための同意を得る段階である。3)難治性てんかん過去にWest症候群として登録された患者のうち協力の得られた患者5名について検討し、先天代謝スクリーニング濾紙血または臍帯を入手して検索したところ、2名からCMV DNAが検出された。HHV6 DNAは検出されていない。4)広汎性発達障害長崎県立子ども医療福祉センターおよび長崎県自閉症・発達障害支援センター、さらに長崎市障害福祉センターの協力により、32名の広汎性発達障害児の保護者から同意を得て、先天代謝スクリーニング濾紙血検体または臍帯を入手し、29名分についてDNAを抽出し検索を行ったところ、2名からCMV DNAが検出された。5)精神運動発達遅滞現在ご家族からの協力が得られるように説明環境を整えているところである。1)両側性高度感音性難聴平成21年度は13名、平成22年度も13名の両側性難聴児が見つかっている。平成23年度はまだ集計作業中である。高度両側性感音性難聴児のうち、検査の同意が得られた5名のうち1名の臍帯からCMV DNAが検出され、先天性CMV感染と診断された。2)先天性水頭症平成21年度は8名、平成22年度は7名、平成23年度は6名の先天性水頭症の患者が登録された。3)難治性てんかんWest症候群の登録数は8名になった。現時点で先天代謝スクリーニング濾紙血または臍帯からCMV DNAが検出されたのは2名である。4)広汎性発達障害32名の広汎性発達障害児の保護者から同意を得て、先天代謝スクリーニング濾紙血検体または臍帯を入手し、29名分についてDNAを抽出し検索を行ったところ、2名からCMVDNAが検出された。現在論文投稿準備中である。6)子宮内胎児発育遅滞これまでに40例以上が登録され、そのうち3例で先天性CMV感染と診断された。1)両側性高度感音性難聴:平成21-23年度にかけて約40名の両側性難聴児が見つかっている。このうち高度感音性に相当するものの最終確認が行われている。この他、他の県で里帰り分娩した後長崎県に戻ってから高度感音性難聴が判明した児2名について、先天性CMV感染が確定している。HHV-6 DNAは検出されていない。2)先天性水頭症:平成21-23年度にかけて約20名の先天性水頭症の患者が登録された。現在までに検査を行うことができた10名のうち1名に先天性CMV感染が確定している。3)難治性てんかん:過去にWest症候群として登録された患者のうち協力の得られた患者5名について検討し、先天代謝スクリーニング濾紙血または臍帯を入手して検索したところ、2名からCMV DNAが検出された。

4)広汎性発達障害:長崎県立子ども医療福祉センターおよび長崎県自閉症・発達障害支援センター、さらに長崎市障害福祉センターの協力により、32名の広汎性発達障害児の保護者から同意を得て、先天代謝スクリーニング濾紙血検体または臍帯を入手し、29名分についてDNAを抽出し検索を行ったところ、2名からCMV DNAが検出された。HHV-6 DNAは検出されていない。5)精神運動発達遅滞:全県的な協力体制の元に、前方視的および後方視的な研究のプロトコールが完成し、着手するところである。疾患対象を増やして、当初計画していなかった子宮内胎児発育遅滞例についての検討が行われ、すでに先天性CMV感染例を有意に多く発見するという成果も見られるが、当初予定していた精神運動発達遅滞例に関しては協力を得るための説明環境の構築に手間取っており、まだ登録ができていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。特に精神運動発達遅滞例の検討を進めていく上で、施設のスタッフがあまりに多忙で研究について説明し同意を得るための時間が取れないでいる。詳細な説明は研究担当者が行い、施設スタッフにはその導入の部分だけ関わってもらうなどの工夫をすることで、登録数を増やしていきたい。
聴覚障害児のテレ・コミュニケーションの手段活用の評価

本研究は、難聴学級に在籍する聴覚障害児を対象にテレコミュニケーション手段活用の評価及び検討を行うことを目的とした。方法としては、それぞれの聴覚障害児にあったテレコミュニケーション手段(電話機用補聴器周辺機器、難聴者用電話機、ファクシミリ)を選択し、その手段を用いたテレコミュニケーションの成立の程度を評価した。そして評価の結果をもとに聴覚障害児におけるテレコミュニケーション指導プログラムの構築について検討した。その結果、以下の評価項目がテレコミュニケーション指導プログラム構築に有効であることが示された1.テレコミュニケーション機器と補聴器の操作○テレコミュニケーションが快適に出来る環境にあるか2.テレコミュニケーションの状況電話機○相手に対する話しかけ○電話機を用いたテレコミュニケーション中における環境の整備○電話機を用いたテレコミュニケーション全般について・予測や類推を働かせながらコミュニケーションを行うことができるか(具体的レベルから抽象的レベルへ:類推を働かせるためにも手がかりの多いものから少ないものへ)ファクシミリ○送られてきたファクシミリを適切に理解できるかどうかファクシミリの併用について○送られてきたファクシミリの内容について、電話をかけ、テレコミュニケーションが適切にできるかどうか3.現在使用しているテレコミュニケーション機器について4.テレコミュニケーションにおいて配慮すべき点本研究は、難聴学級に在籍する聴覚障害児を対象にテレコミュニケーション手段活用の評価及び検討を行うことを目的とした。その結果、以下の評価項目がテレコミュニケーション指導プログラム構築に有効であることが示された1.テレコミュニケーション機器と補聴器の操作○テレコミュニケーションが快適に出来る環境にあるか2.テレコミュニケーションの状況電話機○相手に対する話しかけ○電話機を用いたテレコミュニケーション中における環境の整備○電話機を用いたテレコミュニケーション全般について・予測や類推を働かせながらコミュニケーションを行うことができるか(具体的レベルから抽象的レベルへ:類推を働かせるためにも手がかりの多いものから少ないものへ)ファクシミリ○送られてきたファクシミリを適切に理解できるかどうかファクシミリの併用について○送られてきたファクシミリの内容について、電話をかけ、テレコミュニケーションが適切にできるかどうか3.現在使用しているテレコミュニケーション機器について4.テレコミュニケーションにおいて配慮すべき点
非肥満者における食後高血糖の原因解明とその臨床応用

酢酸やオクタン酸を用いた呼気ガス検査による胃内容排泄速度の測定方法の確立をさらに進めた。具体的には、健常被検者に対し、経口摂取される糖液や食べ物に、安定同位体(13炭素)でラベルした酢酸(液状食用)やオクタン酸(固形食用)を加えて、胃内容排泄速度の測定を行った。安定同位体でラベルされた酢酸やオクタン酸は胃では吸収されず、十二指腸小腸上部で吸収され、肝代謝を受け、呼気に二酸化炭素として排泄され性質があるため、定時に呼気ガス中の13Cでラベルした二酸化炭素濃度を計測すれば胃からの食物の排泄速度を類推することが可能となる。現在、既に測定技術が確立されている2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)と胃内容排泄速度を同時に検査できるか検討を行っているが、一つの安定同位体(13C)と胃内容排泄速度の測定に必要な安定同位体(13C)が同一であることが問題であり、他のトレーサーの組み合わせや、別の測定法で13Cを分けて測定出来るかの検討を進めているが、現在の所、後者の開発が進んでほぼ測定が可能となってきている。元々測定技術が確立されていた2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)に使用していた一つの安定同位体(13炭素)と胃内容排泄速度の測定に必要な安定同位体(13炭素)が同一であり、これらを同時に用いた場合には、両測定ともに正確な測定ができないため、経口糖負荷検査に用いる安定同位体の変更が必要となった。そのグルコースの同位体の選択と解析に対し、時間がかかっており、本課題の進捗状況はやや遅れているとした。グルコースの安定同位体の選定を行い、被検者のリクルートを行い、研究を進めていく。実施可能なグルコースの安定同位体がない場合には、胃内容排泄速度と2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)を別日に行うなどして、研究を進めていく酢酸やオクタン酸を用いた呼気ガス検査による胃内容排泄速度の測定方法の確立を行った。安定同位体でラベルされた酢酸やオクタン酸は胃では吸収されず、十二指腸小腸上部で吸収され、肝代謝を受け、呼気に二酸化炭素として排泄され性質があるため、定時に呼気ガス中の13二酸化炭素濃度を計測すれば胃からの食物の排泄速度を類推することが可能となる。現在、既に測定技術が確立されている2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)と胃内容排泄速度を同時に検査できるか検討を行っている。具体的には、元々測定技術が確立されていた2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)に使用していた一つの安定同位体(13炭素)と胃内容排泄速度の測定に必要な安定同位体(13炭素)が同一であり、これらを同時に用いた場合には、両測定ともに正確な測定ができないため、経口糖負荷検査に用いる安定同位体の変更が必要となっている。その安定同位体の選定を現在行っている。その他の測定項目である、インピーダンス法による体重、体組成の測定、上腕-足首間脈波伝搬速度の測定、自律神経機能検査、1H-MRSによる肝細胞内脂質・骨格筋細胞内脂質の定量、内臓脂肪面積・皮下脂肪面積の測定に関しては、他の研究で継続して行っており問題ないと考えれる。

元々測定技術が確立されていた2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)に使用していた一つの安定同位体(13炭素)と胃内容排泄速度の測定に必要な安定同位体(13炭素)が同一であり、これらを同時に用いた場合には、両測定ともに正確な測定ができないため、経口糖負荷検査に用いる安定同位体の変更が必要となった。そのグルコースの同位体の選択と解析に対し、時間がかかっており、本課題の進捗状況はやや遅れているとした。グルコースの安定同位体の選定を行い、被検者のリクルートを行い、研究を進めていく。実施可能なグルコースの安定同位体がない場合には、胃内容排泄速度と2種類の安定同位体グルコースを用いた経口糖負荷検査(ダブルトレーサー法)を別日に行うなどして、研究を進めていく
識別器の競合による肝臓癌再発予測システムの開発

本研究では、遠隔再発に関連する遺伝子をプロファイルし、遠隔再発予測を高精度に予測できるか否かを検討した。1.われわれはhuU95A DNAChips^<【○!R】> (Affymetrix, Santa Clara, CA)(12533種類のプローブ搭載)を用いて、76例のHCCにおける遺伝子発現プロファイルを作成した。2.評価可能な66例を訓練サンプル(N=35:内訳は遠隔再発なしが25例、遠隔再発ありが10例)とテストサンプル(N=31:遠隔再発なしが24例、遠隔再発ありが7例)に分けて以下の解析を行った。3.訓練サンプル(N=35)において以下のフィルターをかけた。(a)訓練サンプルの半数以上の発現量が40以上の選伝子を選択。結果として12533から8407遺伝子に絞られた。(b)Foldchange>2となる遺伝子を選択。最終的には8407から274遺伝子まで絞込みを行った。4.識別器の構築と評価(a)各遺伝子のFisher比を求め、Fisher比の大きいものからTop50遺伝子を選択。(c)10試行上で最頻出する遺伝子群を選択(d)選択された遺伝子群上でFisherlinear classifierを設計し、31個のテストサンプルを識別。5.結果216個の遺伝子を用いて24/31(77%)27/31(87%)の精度で、遠隔再発を予測できたが、この結果は我々の予想を大幅に下回った。最も考えられる理由として、サンプルラベルの不正確さが挙げられる。すなわち、訓練サンプルに用いるサンプルの中には残肝再発をコントロールできないために、その残肝再発巣から遠隔臓器に転移したと考えられるサンプルが混入していた。このように遠隔再発の場合は、残肝における転移巣のコントロールという因子が加わるために、原発巣の遺伝子発現プロファイルのみに依存する本予測システムの限界があるものと考えられた。ヒト癌のトランスクリプトームを論じる際の重要なポイントのひとつとして、各症例間に存在するヘテロジェネィティが挙げられる。これは、細胞株のトランスクリプトームとその性格を異にする大きな問題であり、特に、サンプル集団自身が保有するバイアス、すなわち、起因ウイルス、癌抑制遺伝子(p53)、および発生母地(非癌部肝)の違いなど、それぞれの背景因子の違いに応じて遺伝子発現パターンを整理する必要がある。このようなプロファイリングを行うことは、予測システムに用いる遺伝子が、各症例における様々な背景因子とどのように関わるのかを見極める上で重要なポイントとなる。従って、まず各背景因子に基づいた遺伝子発現プロファイルを『教師あり学習理論』で作成した。平成15年度における遺伝子発現プロファイル研究として、我々は、肝硬変に発生した肝癌と非硬変肝に発生した肝癌との間に計97個の遺伝子発現異常を認め報告した(Oncogene 2003)。また、p53異常を伴う肝癌に悪性度の高さを示唆する遺伝子群の異常が認められた(FEBS letters,2003)。さらに感染ウイルスタイプ別の遺伝子発現プロファイルを報告した(Int J Oncol,2004)。これらのプロファイリング作業と平行して、7070遺伝子を搭載したDNAマイクロアレイ解析を用いて、我々は肝癌手術後の早期肝内再発予測システムを12遺伝子で構築した。このシステムは新たに解析した27症例のうち25例(93%)において正しく肝内再発の有無を予測できたが(Lancet,2003)、100%の正診率は得られなかった。また、このシステムに用いられた遺伝子は上司の背景因子に関わる遺伝子群とは、まったく重複はなかった。

すなわち、訓練サンプルに用いるサンプルの中には残肝再発をコントロールできないために、その残肝再発巣から遠隔臓器に転移したと考えられるサンプルが混入していた。このように遠隔再発の場合は、残肝における転移巣のコントロールという因子が加わるために、原発巣の遺伝子発現プロファイルのみに依存する本予測システムの限界があるものと考えられた。
アクティブソフトマテリアルの運動モード、相互作用、そして流体記述の構築

我々は、流体運動と化学反応の結合によって自発的運動を示すアクティブマターの理論的研究を行ってきた。このような系の例は、ヤヌス粒子やマランゴニ効果による液滴の運動などがあり、また細胞運動のような複雑な現象の基礎的理解に結び付くと考えている。流体力学的相互作用を適切に理論に取り入れることは非常に困難であるため、流体が及ぼす効果についてはあまり理解が進んでいなかった。そのため、アクティブマターの研究では、流体の効果を無視したモデルが中心的な研究対象になり、流体の効果を取り入れた場合にこれまでの理論がどのように修正されるのか、これまでの理論的枠組みとの関連は不明であった。我々は、近距離相互作用を適切に取り入れる手法を開発し、流体を粒子間の実効的相互作用に押し込める理論を構築した。これは、三次元のみならず、これまで全く議論されてこなかった二次元の自己駆動粒子懸濁液にも適用可能である。本結果は、European Physical Journal Eに掲載済みである。また、細胞運動のような複雑な自発運動の基礎的な理解に向けて、アクティブ液晶液滴の理論的研究も行った。この系は、アクティブストレスと呼ばれる、平衡系では存在しない項を含んだアクティブ液晶を閉じ込めた液滴が、自発的に変形し運動するものである。アクティブストレスは細胞骨格と分子モーターが生み出す力学的ストレスに対応している。我々は、液晶場と流体場を理論的に解析することによって、アクティブ液晶液滴が自発的に運動する条件を導出した。本結果は現在論文投稿中である。本年度は、アクティブブラウン粒子、squimer、自己泳動運動、そしてマランゴニ効果による自発運動、特に流体力学の理論に関する手法をまとめた内容を本の一章に掲載し、また集中講義などによってアクティブマターの研究の現状についてのまとめを行った。この過程で、流体力学を伴わないアクティブマターの研究の理論についても総括することができ、流体力学の効果のどのような側面を集中的に研究すべきなのかを同定することができた。流体を伴う自己駆動粒子の集団運動に関しては、現在はシミュレーション結果がいくつかあるだけで、粗視化された流体記述は未だ確立されていない。これまでは、粒子間相互作用から希薄濃度を仮定し、運動方程式から流体記述を直接導出することを考えてきたが、これは相互作用が複雑であることや、興味深い現象が希薄濃度では起きないことからあまり有用でないことが分かってきている。一方、流体記述の立場から流体の長距離相互作用のみを考慮すると、一様配向状態が実現しないことが分かっているが、これはシミュレーションの結果とは一致しない。そこで、流体の遮蔽効果がどのように起きるのかを粒子と流体のレベルから議論すればいいことが分かってきている。また、より細胞に近い環境を考え、実験グループと共同でMinたんぱく質が作る波のパターン形成についての研究も進めている。細胞膜と細胞質のたんぱく質濃度を適切に取り入れたモデルを構築することで、実験で得られた波を再現し、また、閉じ込めの効果によって波が出現する条件が変化することを理論的に示した。これまでの理論手法を応用し、バルクに対応する細胞質の自由度を消去して膜面のみのダイナミックに縮約する手法を開発している。この結果は論文投稿中である。今後は、アクティブマターの流体記述に向けて流体の遮蔽効果に注目して研究を行っていく。流体相互作用による近距離の潤滑相互作用による効果を微視的に計算することによって、大きなスケールでアクティブストレスが実効的に抑えられることを理論的に計算していく。また、数値計算との比較によって、この効果が大域的な配向状態に重要な役割を果たすことを示していきたい。これらの解析の結果を用いて、流体の遮蔽効果をもった自己駆動粒子懸濁液の流体記述を構築し、これまで実験やシミュレーションで見つかった集団運動のメカニズムの理解を進めていく。また、細胞運動のモデルに関しても、アクティブ液晶液滴での解析をさらに進めながら様々な運動モードの分類や、各運動を実現するための条件について整理していく。これまでの解析で、数値計算によって、アクティブストレスを大きくすると、直線運動から回転運動、ジグザグ運動、そして、カオティックな運動が実現することが分かってきている。直線運動からこれらの複雑な運動がどのように表れるのかについて解析を進めていく。これらの結果を用いて、現在提案されている細胞運動のモデルが分類できるか、また、実験で観察される運動パターンを説明するために必要な効果について明らかにしていきたい。さらに、細胞内や細胞膜でのパターンと細胞運動や変形との相関についても解析を進めていきたい。この点については、形状を変化させた人工細胞における波の形成の実験との比較によって理論的理解を深めていく。我々は、自発運動の中でも、周囲の流体の運動を伴うものに注目し理論的研究を行ってきた。各粒子が周囲の流体を駆動するsquirmerや、非等方な化学反応によって自発的に粒子周辺に温度や濃度の勾配を作ることによって運動する自己泳動現象に注目してきている。前者は、例えば微生物の集団などの数理モデルとして知られており、後者はヤヌス粒子の運動のモデルになっている。これらのモデルでは、長距離力であり、多体相互作用であり、さらに、近距離で発散を伴う、流体力学的相互作用を考慮する必要がある。そのため、流体中で粒子が運動する懸濁液のダイナミックスの理論的な解析は、数値計算であっても非常に困難である。我々は、流体相互作用の近距離で生じる大きな力に注目し、系統的にこの相互作用を近似的に計算することによって、近距離相互作用がsquirmerの集団配向に重要な役割を果たすことを明らかにした。

また、近距離の流体相互作用のみを取り入れた簡略化モデルを提案し、排除体積相互作用が重要であることを明らかにした。さらに、二流体モデルを用いて、一様配向状態の実現が、流体の遮蔽効果によって生じることを連続体モデルの立場から議論した。本結果の速報はPhysical Review E誌に掲載されており、詳細は別論文として投稿中である。また、千葉大学の北畑裕之氏と共同で、化学反応によって生じるマランゴニ効果で自己駆動される樟脳粒子の周りの化学物質の場の拡散係数が、流体の流れ場によって元の拡散係数よりも非常に大きくなることを理論的な計算によって示し、数値計算によってその正当性を確認した。この結果は、これまで実験と理論との定量的な比較において不自然に大きな拡散係数が必要であったことの理由がマランゴニ効果による流れ場であることを示唆している。本研究結果はJournal of Chemical Physics誌に掲載済みである。本年度は、アクティブブラウン粒子、squimer、自己泳動運動、そしてマランゴニ効果による自発運動についてのモデルについてまとめた総説をJournal of Physical Society Japan誌に執筆し、また、本の1章にも執筆したものが出版予定である。これらの過程により、アクティブマターの現状を広い読者に伝えることができたと同時に、アクティブマターの理論の現状を整理することができた。流体力学的効果を取り入れた自己駆動粒子の集団運動の理解は、以前と比べると大幅に進展したが、まだ未解明な点が多く残っている。例えば、squimerが大域的な整列状態を作り出すのかは大きな議論があったが、我々の手法によって、非常に大きなシステムにおいてもこの状態は存在することが明らかになった。我々の結果は、流体力学的効果の長距離性や多体効果よりも、近距離の相互作用と排除体積の効果が重要であることを示しているが、この点もより簡潔に理解することが必要があると考えている。現状では、希薄領域で動力学を用いて近似的に計算した連続体記述や、対称性と保存則を考慮した現象論的な記述はある程度できており、我々は二流体モデルを用いて、上記の大域的な整列の存在を議論した。ここからさらに進んで、高密度な領域での連続体記述の導出のためには、外場への応答を明らかにする必要がある。アクティブマターにおけるこのようなレオロジー的な観点は今まであまり議論されてこなかったが、ここに注目していく必要がある。また、実験との連携として、微小管を分子モーターで駆動したmotility assayと呼ばれるシステムでの微小管の集団的な整列や一方向への回転について、数理モデルを構築し、数値計算によって実験結果と一致する結果を得ている。この結果はSoft Matter誌に掲載予定である。我々は、流体運動と化学反応の結合によって自発的運動を示すアクティブマターの理論的研究を行ってきた。このような系の例は、ヤヌス粒子やマランゴニ効果による液滴の運動などがあり、また細胞運動のような複雑な現象の基礎的理解に結び付くと考えている。
子育てバリアフリーの実現に向けた子連れ外出の難易度認知に関する研究

本研究では,ベビーカー連れの外出の難易度認知について移動時満足度(STS)を用いて評価するとともに,ベビーカー連れのSTSに周囲の人々の対応がどの程度関係しているのかを探索的に検証し,欧州の先進国と我が国の比較を行った.その結果,我が国ではベビーカー連れの移動時に周囲からの支援を受けた経験が欧州各国よりも少ないこと,ベビーカー連れの移動の認知的幸福感は,一般にSTSが低いとされる通勤目的よりもさらに低いことが示された.また,ベビーカー連れでの移動時に周囲の人々から受けた支援の経験や,記述的規範の知覚が,ベビーカー連れのSTSに正の影響を与えていることが示された.本研究では,ベビーカー連れの外出の難易度認知について移動時満足度(STS)を用いて評価するとともに,ベビーカー連れのSTSに周囲の人々の対応がどの程度関係しているのかを探索的に検証し,欧州の先進国と我が国の比較を行った.その結果,我が国ではベビーカー連れの移動時に周囲からの支援を受けた経験が欧州各国よりも少ないこと,ベビーカー連れの移動の認知的幸福感は,一般にSTSが低いとされる通勤目的よりもさらに低いことが示された.また,ベビーカー連れでの移動時に周囲の人々から受けた支援の経験や,記述的規範の知覚が,ベビーカー連れのSTSに正の影響を与えていることが示された.我が国の少子高齢化は、先進国でも類を見ない速度で進行しており、高齢者の年金・医療費の問題や、次世代育成支援策は、政府の重要な政策の一つとなっている。高齢者・障害者を主な対象とした公共施設のバリアフリー施策は着実に進められている一方で、ベビーカー利用者など子連れでの移動制約者は、バリアフリー新法の直接の対象者とはなっていないのが現状である。子育て時の外出のバリアとして、道路の段差や施設不足と言ったハード面の障害以上に大きいのが、子連れの母親たちを取り巻く社会の目であることが、既往研究などで報告されている。そこで、本研究では、子育てバリアフリーに対する意識と行動について、文献調査・ヒアリング調査とアンケートを用いた意識・行動調査により収集し、我が国の都市と、北欧の都市とを比較することで、子育てバリアフリーの達成メカニズムのモデルを構築するものである。これらにより、我が国の子育てバリアフリーの方向性を検討する基礎資料とすることが本研究の目的である。平成22年度は、以下の内容で研究活動を行った。(1)先行して進めていた子育てバリアフリー関連の研究論文を、第41回、第42回の土木計画各研究発表会にて取りまとめ、発表した。(2)本研究を進めていく上で、必要不可欠な北欧の研究者として、フィンランドのアアルト大学マルケッタ教授との調整を行った。(3)土木計画学、交通工学、家政学、心理学、社会学、人口学などの分野における子育て、バリアフリー、少子化問題などに関する既往研究のレビューを行った。(4)欧州諸国の子育て・家族政策に関する既往研究レビューを行った。(5)子育てに対する意識の世代間ギャップについて、関東在住の女性にインタビュー調査を行った。(6)子育てに対する意識の世代間ギャップについて、アンケート調査票を設計した。平成23年度と平成24年度(平成23年度繰り越し分)は、子育て支援を目的とした都市計画分野の政策を検討する基礎資料として,欧州諸国の子育て関連政策について,ドイツとスウェーデンを対象としたヒアリング調査を行った.ドイツでは,2006年以降に新しく導入された「家族のための地域同盟」「多世代の家」の政策概要と,その具体的な成果について,家族省の担当者らにヒアリングと実地調査を行った.これらの政策は連邦政府が大枠を決め,連邦政府とEUの資金的援助を受けているが,各州・自治体で様々な取組がなされており,保育所増設や育児支援のみならず,移民支援や専門職(医師,技術者など)養成なども含まれていることが明らかになった.ドイツでは移民と(旧)東西ドイツの統合が大きな社会的課題となっており,都市のソフト施策として,ハードを扱う都市計画分野との連携が必須であると考えられる.スウェーデンでは,中堅都市の公共交通におけるベビーカーの取り扱いについて,市交通局の担当者にヒアリング調査を行った.スウェーデンの多くの都市で,バスやトラムは前乗り(運賃前払い),中・後ろ降りであるが,ベビーカースペースは中ドア近くにあるため,安全上の問題からベビーカー利用者の運賃は無料であった.これに対し,一般と同じ運賃を支払う高齢者から公平性の観点での苦情が多数あり,中ドアにも運賃収受システムを取り付け,2012年12月からベビーカー利用者も有料(ただし,割引運賃)となった経緯が明らかになった.平成25年度は,先方の事情により滞っていたスウェーデン,ドイツ,日本における子連れ外出困難度合い認知調査をWEBアンケートとして実施した.サンプルサイズは各国300名ずつとし,公共交通の整備度合いなど地域差をできる限り統制するため,各国の首都圏に居住する20代,30代,40代の男女をターゲットとした.調査項目は,ベビーカー利用時に周囲の人に受けた支援内容,ベビーカー連れ外出における移動時満足度(STS),そして「公共交通内で席を譲る」「子どもが騒いでいたら注意する」という二つの協力行動の実施頻度,規範についてである.分析の結果,我が国ではベビーカー利用時に周囲の人の支援を受けた経験が他国に比べ圧倒的に少ない(何も支援を受けたことがない人が日本は53.4%,スウェーデン20.2%,ドイツ29.2%)ことが示された.

ベビーカー連れ外出における移動時満足感については,日本と比較して,ドイツでのベビーカー連れの移動は「落ち着いた」「くつろいだ」というよりは,「わくわくする」「楽しみな」ものであり,スウェーデンでは「落ち着いた」「くつろいだ」ものであることが示された.さらに,ベビーカー連れSTSに周囲の対応がどのように影響しているかを分析したところ,ベビーカー連れでの移動時に周囲の人々から受けた支援経験や,「周囲の人は席を譲ったり,子供が騒いだら注意している」などといった記述的規範の知覚が,ベビーカー連れのSTSに影響していることが示された.このことは,支援経験や記述的規範の種類は国によって異なるものの,支援を受けたり,周囲が席を譲ってくれていると感じることで,ベビーカー連れの移動時幸福感は高まることを意味している.ただし,日本人のベビーカー連れの認知的幸福感は,周囲の人々の対応の影響を受けていなかった.この解釈についてはいくつかの可能性が考えられるが,さらなる調査研究が必要である.実施が遅れていたドイツ・スウェーデンにおけるヒアリング調査を実施し,その取りまとめ成果を論文として投稿しているところであるため,(2)と評価した.25年度が最終年度であるため、記入しない。調査結果を国内外のジャーナルに投稿し,広く発信する予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。
開環重合法による主鎖にヘテロ環構造をもつ両親媒性重合体の構造制御合成と機能の発現

1.テトラヒドロピラン環を主鎖にもつポリアミドの構造制御合成双環オキサラクタム、2-オキサ-5-アザビシクロ[2.2.2]オクタン-6-オンのアニオン開環重合によって、シス-2,5-結合したテトラヒドロピラン環からなるポリアミドを得る方法をほぼ確立した。この種のポリアミドの構造と性質との関係を知る目的で、トランス-5-アミノテトラヒドロフラン-2-カルボン酸の直接重縮合により、対応するトランス単位からなるポリアミドを合成した。トリフェニルホスフィンとヘキサクロロエタンとを縮合剤に用いると、室温での反応で目的とするポリアミドが得られた。このポリアミドは、ヘキサフルオロ-2-プロパノ-ルやm-クレゾ-ルなどに可溶であり、対応するシス単位からなるポリアミドに比べて溶解性が低く、分子鎖の剛直性を反映している。2.テトラヒドロピラン環を主鎖にもつポリエステルの合成とその機能2,6-ジオキサビシクロ[2.2.2]オクタン-3-オンの4-位に、エステル結合を介してオリゴオキシエチレン鎖またはベンジル基を有する双環オキサラクトンを新たに合成した。これらのモノマ-は低温で比較的容易にカチオン重合し、テトラヒドロピラン環を主鎖にもつポリエステルを与えた。NMR分析によれば、いずれの重合体もテトラヒドロピラン環を結ぶ結合が互いにシス位にある構造単位とトランス位にある構造単位とからなる。これらの新規ポリエステルは、ベンゼン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドなど種々の溶媒に可溶であり、側鎖エステル基の導入によって溶解性が著しく向上した。中性条件におけるこれらのポリエステルの加水分解特性を比較検討した。1ビシクロ[2.2.2]オクタン骨格からなる双環オキサラクタムの開環重合の立体制御双環オキサラクタム、2ーオキサー5ーアザビシクロ[2.2.2]オクタンー6ーオン(1)のアニオン重合を種々の条件下で調べた。1は4080°Cにおけるジメチルスルホキシド中での溶液重合、ならびに120°Cにおける溶融状態での重合のいずれにおいても、テトラヒドロピラン環を主鎖にもつポリアミドを与えた。1の反応性は、双環オキサラクタム、8ーオキサー6ーアザビシクロ[3.2.1]オクタンー7ーオンのそれに比べて低く、生成するポリアミドの重合度は一般に低い。1の構造異性体である2ーオキサー6ーアザビシクロ[2.2.2]オクタンー5ーオン(2)は、アニオン重合によっては殆ど重合せず、二量体付加物を少量与えるに過ぎなかった。一方2のカチオン重合では、主鎖にラクタム環をもつ二種類のオリゴエーテルが生成することを見つけた。反応条件を適切に設定すると、そのうちの一方のみを高選択的に得ることができることも分かった。これらのオリゴエテールのうち分子量の低い方の成分は環状四量体の可能性が大きい。これらは全く新しい知見であり、目下その生成機構を明らかにするための実験を行いつつある。2主鎖にテトラヒドロピラン環をもつポリエステルの構造制御合成とその機能5ーヒドロキシテトラヒドロピランー2ーカルボン酸の直接重縮合により、テトラヒドロピラン環を結ぶ結合が互いにトランス位にある構造のポリエステルを合成した。トリフェニルホスフィンとヘキサクロロエタンとを縮合剤に用いると、目的とする構造の重合体が得られた。その融点や結晶性は対応するシス型単位からなる構造のポリエステルよりも高い。現在これらの重合体の熱的性質、特に液晶挙動を調べている。1.テトラヒドロピラン環を主鎖にもつポリアミドの構造制御合成双環オキサラクタム2-オキサ-5-アサビシクロ〔2.2.2〕オクタン-6-オンのアニオン開環重合によって、シス-2.5-結合したテトラヒドロピラン環からなるポリアミドを得る方法をほぼ確立した。

この種のポリアミドの構造と性質との関係を知る目的で、トランス-5-アミノテトラヒドロフラン-2-カルボン酸の直接重縮合により、対応するトランス単位からなるポリアミドを合成した。トリフェルニルホスフィンとヘキサクロロエタンとを縮合剤に用いると、室温での反応を目的とするポリアミドが得られた。このポリアミドは、ヘキサフルオロ-2-プロパノ-ルやm-クレゾ-ルなどに可溶であり、対応するシス単位からなるポリアミドに比べて溶解性が低く、分子鎖の剛直性を反映している。2.テトラヒドロピラン環を主鎖にもつポリエステルの合成とその機能2.6-ジオキサビシクロ〔2.2.2〕オクタン-3-オンの4-位に、エステル結合を介してオリゴオキシエチレン鎖またはベンジル基を有する双環オキサラクトンを新たに合成した。こられのモノマ-は低温で比較的容易にカチオン重合し、テトラヒドロビラン環を主鎖にもつポリエステルを与えた。NMR分析によれば、いずれの重合体もテトラヒドロピラン環を結ぶ結合がお互いにシス位にある構造単位にある構造単位とトランス位にある構造単位とからなる。これらの新規ポリエステルは、ベンゼン、ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミドなど種々の溶媒に可溶であり、側鎖エステル基の導入によって溶解性が著しく向上した。中性条件におけるこれらのポリエステルの加水分解特性を比較検討した。