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炎症性腸疾患における消化管運動機能障害に対する漢方薬の有効性についての検討

半夏瀉心湯と桂枝加芍薬湯は用量依存的にラット遠位結腸輪走筋における自発収縮の発生を抑制した。この抑制効果の一部は一酸化窒素の産生を介するものであった。さらに、半夏瀉心湯にはコリン作動性神経由来の収縮反応に対する非常に強い抑制効果が認められたことから、半夏瀉心湯が潰瘍性大腸炎やクローン病などにおける激しい下痢に有効である可能性が示唆された。一方、桂枝加芍薬湯のコリン作動性神経由来収縮反応に対する抑制効果は、半夏瀉心湯の抑制効果に比べると非常に弱いものであり、このような興奮性神経の機能に対する温存効果が、桂枝加芍薬湯が便秘と下痢を繰り返す過敏性腸症候群に有効である理由の一つなのかもしれない。炎症性腸疾患に対する漢方薬の有効性を検討するにあたり、まず炎症性腸疾患モデル動物から摘出した平滑筋標本の性質を調べる目的で近位結腸縦走筋標本を用いて収縮実験を行った。実験的大腸炎モデルラットは、雄性Wistarラットへ5%DSSを57日間自由飲水させることで作製した(DSS投与ラット)。DSS投与ラットでは著明な体重減少(185±11g(DSS), 203±8g(control), p<0.05)及び、下痢・下血が観察された。1.正常ラットの近位結腸縦走筋標本は1分間あたり約1.5回の自発収縮を発生した。一方、DSS投与ラットでは自発収縮の発生頻度は正常ラットに比べて有意に増加していた(約2.6回/分、p<0.05)。正常ラットにおける近位結腸縦走筋自発収縮は、ジクロフェナック(非選択的COX阻害剤)、NS398(COX2選択的阻害剤)によって消失したのに対し、DSS投与ラットではジクロフェナックにより自発収縮の振幅及び発生頻度は減少したものの、消失することはなかった。2.正常ラットの近位結腸縦走筋標本では、カルバコール収縮時における経壁電気刺激(TNS)によって弛緩反応が観察された。弛緩の振幅および持続時間は刺激頻度依存的に増加した。TNS誘発弛緩はNO合成酵素阻害剤であるニトロアルギニン(LNA)で抑制される成分(LNA感受性成分)と、抑制されない成分(LNA抵抗性成分)とに分けられた。LNA抵抗性成分はさらにMRS2179(P2Y受容体拮抗薬)で抑制される一過性成分とVIP受容体拮抗薬で抑制される遅延性成分に分けられた。また、TNS誘発弛緩消失後にはRP67580(NK1受容体拮抗薬)感受性の遅延性収縮が発生した。DSS投与ラットではLNA感受性弛緩成分が減少し、RP67580感受性の遅延性収縮成分が増加していた。DSS投与ラットでは自発収縮の頻度の増加、抑制性神経の機能低下、及び興奮性神経の機能亢進が確認された。これらの変化が生じた結果、ICCと自律神経の協同作業のバランスが崩れ、結腸における律動的な蠕動運動が損なわれているのだと思われる。ラット結腸輪走筋の自発収縮及び経璧神経刺激反応に対する桂枝加芍薬湯と半夏瀉心湯の効果を調べ、これら2種類の漢方薬が炎症性腸疾患における消化管運動機能障害に有効であるか否かを検討した。1.桂枝加芍薬湯桂枝加芍薬湯は用量依存的(0.1mg/ml5mg/ml)にラット遠位結腸輪走筋における自発収縮の発生を抑制した。高用量の桂枝加芍薬湯(5mg/ml)存在下では自発収縮は消失した。桂枝加芍薬湯(1mg/ml)による自発収縮抑制効果は一酸化窒素合成酵素阻害剤(L-NA)で一部抑制された。また、桂枝加芍薬湯(5mg/ml)は経璧神経刺激によって発生するコリン作動性神経由来の収縮反応を部分的に抑制した。桂枝加芍薬湯による自発収縮の抑制効果は近位結腸輪走筋でも観察されたが、遠位結腸輪走筋における抑制効果に比べて弱いものであった。2.半夏瀉心湯半夏瀉心湯は用量依存的(0.1mg/ml5mg/ml)にラット遠位結腸輪走筋における自発収縮の発生を抑制した。半夏瀉心湯(1mg/ml及び5mg/ml)は自発収縮を消失させた。半夏瀉心湯(1mg/ml)による自発収縮抑制効果はL-NAで一部抑制された。

また、半夏瀉心湯(5mg/ml)は経璧神経刺激によって発生するコリン作動性神経由来の収縮反応を非常に強く抑制した。半夏瀉心湯による自発収縮の抑制効果は近位結腸輪走筋でも観察されたが、遠位結腸輪走筋における抑制効果に比べて弱いものであった。以上の結果から、桂枝加芍薬湯と半夏瀉心湯は下痢などの消化管運動機能が異常に亢進している症状に有効である可能性が示唆された。特に半夏瀉心湯はコリン作動性神経由来の収縮反応を非常に強く抑制することから、潰瘍性大腸炎やクローン病における激しい下痢に有効であると思われる。一方、桂枝加芍薬湯のコリン作動性神経由来収縮反応に対する抑制効果は、半夏瀉心湯の抑制効果に比べると非常に弱いものであった。桂枝加芍薬湯が便秘と下痢を繰り返す過敏性腸症候群に有効であるのは、このように興奮性神経の機能をある程度温存できるからなのかもしれない。
有機溶媒中におけるp‐ニトロフェノールのイオン化平衡に及ぼす水と塩との影響

本研究の申請にあたっては平衡の定量的な解析を目指したが、その後の検討で現象のより包括的な理解が必要であることが解り、本年度な1,2-ジクロロエタン溶液中でのフェノール類の挙動を定性的に解明することに主眼をおいて研究を行い、次の事柄を見出した。1.p-ニトロフェノールの溶液にテトラブチルアンモニウム酢酸塩あるいはトリクロロ酢酸塩を加えると、水が少ないと一時的に全てのp-ニロフェノールがイオン化し、次いでゆっくりと水素結合錯体に変化するが、水の濃度が高いと水素結合錯体への変化はより遅くなる。p-ニトロフェノール以外の5種類の置換フェノールについても同様な結果が得られた。これらの変化はフェノール類のpKaおよび添加した陰イオンの共役酸の強さに関連し、またこの時酢酸イオンが共存する水と反応して定量的に遊離の酢酸に変化することをカルボン酸のCO伸縮振動の変化から確認した(平成4年11月第15回溶液化学シンポジウムで発表)。このことは、これまで得られてきたイオン対抽出平衡について再検討を要することを示唆する重要な発見であった。2.p-ニトロフェノール溶液にトリエチルアミンを加えると、水素結合錯体とイオン対が同時に生成することは既に報告されているが、トリエチルアミンが小過剰の場合には、水が高濃度なほど水素結合錯体の比率が高くなり、トリエチルアミンが大過剰の溶液では、逆にイオン性のp-ニトロフェノールの比率が増大することを見いだした(平成5年6月の第54回分析化学討論会で発表予定)。今後、上記2の平衡における水の影響ををまず定量的に解明し、その結果に基づいて、所期の課題である共存塩の影響についての検討を進めることにしている。
『哲学探究』に至る後期ウィトゲンシュタイン哲学の成立に関する研究

1. MS 124とMS 129を大阪大学所蔵持のコーネル・コピーから浄書・機械可読にする作業を完成させた。前者については東京都立大学の甲斐博見教授との共同作業となった。なお、奥が平成9年12月にベルゲン大学ウィトゲンシュタイン・アーカイブズ(以下WAB)を訪問した折りにWAB側の転記と照合し、双方の誤記の減少を図った。2. WABがオックスフォード大学出版会(以下OUP)から刊行するウィトゲンシュタイン・データベースCD-ROM,Vol.1のベータテスト版のテスターを奥が委嘱され、これまでの経験を数多くの提言・問題点の指摘として、製品版に反映することができた。3.ウィトゲンシュタインとウィーン学団の関係、ウィトゲンシュタイン研究の動向の変遷、ウィトゲンシュタインのテキスト研究について、3回学会報告を行い、第一のものについては論文として公表した。5.『哲学探究』に至る数多くの稿本の相互記係について考察を行い、研究成果報告書として公表し、今後の研究の指針となる対照表を添付した。6.研究の過程で『断片』の編集の問題点を発見し、これについてはAlois Pichler(WAB)と共同研究を実施中である。1)大阪大学が所持するウィトゲンシュタインのコ-ネル・コピーから手書き原稿を解読、その結果を機械入力する作業はMS124についてはほぼ完了した。これについては東京都立大学の甲斐博見教授がイギリス滞在中に独立して行った研究成果と照合することにより得るところがあった。MS124については当初の方針通り、MS124を初めとしたクロス・リファレンスを行いつつ、順次テキストをつないでいく作業が順調に進行中である。2)ウィトゲンシュタインの出版済みの著作のデータベース(既購入)及び刊行中のウィーン版ウィトゲンシュタイン著作集をも参照しつつ30年代当初の未公刊原稿と照合する試みについては、一部大学院生の助力を求めつつ、ブラウア-のウィトゲンシュタインに対する影響の度合いを吟味した。この件について他の研究者との意見を交換したが、確定的な結論を得るに至っていない。3)ウィトゲンシュタインとウィーン学団との関係については一定の成果が得られたので、これを京都科学哲学コロキアムの例会で報告、引き続いて日本科学哲学会(平成8年11月、香川大学)のワークショップで提題者として報告、それに推敲を加えた論文を大阪大学人間科学部紀要で公表した。4)ウィトゲンシュタインの思想の変遷を、統計的手法で評価する可能性とその場合の留意事項について、計算機科学の専門家と意見を交換した。5)次年度当初にMS124草稿のプリントアウトを関係研究者に回覧し、この際のこの草稿のウィトゲンシュタイン研究上の意義について討議する予定である。1.手書き原稿MS124の解読・機械入力は完了し、ハードコピーの関係研究者への回覧を開始した。なお、奥が平成9年12月にノルウェー国ベルゲン大学ウィトゲンシュタイン・ア-カイブズ(以下WAB)を訪問した折りにWAB側の転記と照合し、双方の誤記の減少を図った。MS129についても解読・機械入力の作業がほぼ完了した。2.WABがオックスフォード大学出版界から刊行予定のウィトゲンシュタイン・データベースCD-ROM,Vol.1のベータテスト版のテスターを奥が委嘱され、平成9年12月にテスト版を入手した。これにより『探究』成立史にかかわるタイプ原稿の照合の範囲が当初の予定よりはるかに拡大できた。他方、入手の時期の関係でかなりの作業が残される結果となった。3.ウィトゲンシュタイン研究の動向の変遷については、日本科学哲学会(平成9年11月、千葉大学)のワークショップで提題者として報告、参加者の討議にゆだねた。5.データベース作成、活用についての問題点のこれまでの検討は上記テスターとしての提言・コメントに生かすことが出来た。6.これらの研究に際して資料整理について大学院学生の助力を求め、また、随時内外の研究者と面談及び通信により意見を交換した。
生体触媒と有機金属の相補的組合わせによる抗深在性真菌抗生物質の合成

シストチアゾール類は、酵母や糸状菌などの真菌類に対して特異的な生育阻害活性を示す物質として、粘液細菌の一種Cytobacter fuscu培養液のアセトン抽出物から単離された化合物であり、その作用機構はミトコンドリアNADH酸化酵素阻害による呼吸阻害である。また人由来の細胞に対して強い細胞毒性を示す。シストチアゾール類の構造上の大きな特徴は、ビチアゾール構造とポリケチド構造を併せ持つことであり、またβ-メトキシアクリレート構造は活性発現に必須の構造である。しかしながらこれらの絶対構造は、シストチアゾールAおよびCについてのみ明らかにされているが、その他のシストチアゾ-ルF,G,H,IについてはNMRスペクトルから推定されているに過ぎない。また類似の構造を有する抗真菌性化合物メリチアゾール類が異なる菌より単離されているが、メリチアゾールBおよびEを除いてその絶対構造は明らかになっていない。そこで申請者らは、これらの構造を明らかにすると共に、天然からは極微量しか得られないこれらの化合物を合成により供給することを目的とし、シストチアゾール類およびメリチアゾール類の一般性の高い独自の合成ルートを確立した。すなわち平成14年度では、左半分に相当するアルデヒド部をリパーゼを用いる酵素的手法とパラジウム触媒を用いる一酸化炭素・メタノール系での環化・カルポニル化反応を鍵段階として合成した。次いでビチアゾール構造を持ったホスホニウム塩類を合成し、アルデヒド部とのWittig反応により目的とするシストチアゾールAを合成した。同様の手法を用いて平成15年度では、シストチアゾールB,F,G,H,IおよびメリチアゾールF,Iの全合成を達成した。このことからこれらの天然物は、すべて(4R,5S,(6S)構造を有することが明らかとなり、又この構造が活性発現に必須であることが明らかとなった。1.申請者らが先に報告している、リパーゼを用いる酵素的手法で光学活性な(2R,3S)-2,3-エポキシブタン酸メチルを調製した。2.これをキラルシントンとして、シストチアゾールAの左半分に相当するアルデヒドを合成した。すなわち(2R,3S)-2,3-エポキシブタン酸メチルのエポキシ環をアルミニウムアセチリドにより開環後、脱シリル化と続くエステルの還元によりジオールとした。これに申請者らが見出したPd(II)触媒下の環化-カルボニル化反応を行ったところ76%の収率で目的とする環状β-アルコキシアクリレート誘導体が得られた。次にこれの水酸基をメチル化後、酸処理と続く一級水酸基のシリル化で鎖状のシリルエーテルとした。続いてこれのO-メチル化と脱シリル化でアルコールとした後、Dess-Martin酸化により目的とする、シストチアゾールAの左半分に相当するアルデヒドを得ることに成功した。3.シストチアゾールAの左半分に相当するビチアゾール構造を有するホスホニウム塩を合成した。すなわちビチアゾールカルボン酸エステルをLiBH_4により還元した後、得られたアルコールのヨウ素化と続くPh_3Pとの反応で目的とするホスホニウム塩を合成した。4.シストチアゾールAの左半分に相当するアルデヒドとシストチアゾールAの左半分に相当するビチアゾール構造を有するホスホニウム塩より得られるイリドとのWittig反応を行ないシストチアゾールAのキラル全合成を達成すると共にシストチアゾール類およびメリチアゾール類の一般性の高い独自の合成ルートを確立することに成功した。

シストチアゾール類は、酵母や糸状菌などの真菌類に対して特異的な生育阻害活性を示す物質として、粘液細菌の一種Cytobacter fuscus培養液のアセトン抽出物から単離された化合物であり、その作用機構はミトコンドリアNADH酸化酵素阻害による呼吸阻害である。また人由来の細胞に対して強い細胞毒性を示す。シストチアゾール類の構造上の大きな特徴は、ビチアゾール横造とポリケチド構造を併せ持つことであり、またβ-メトキシアクリレート構造は活性発現に必須の構造である。しかしながらこれらの絶対構造は、シストチアゾールAおよびCについてのみ明らかにされているが、その他のシストチアゾールF, G, H, IについてはNMRスペクトルから推定されているに過ぎない。また類似の構造を有する抗真菌性化合物メリチアゾール類が異なる菌より単離されているが、メリチアゾールBおよびEを除いてその絶対構造は明らかになっていない。そこで申請者らは、これらの構造を明らかにすると共に、天然からは極微量しか得られないこれらの化合物を合成により供給することを目的とし、シストチアゾール類およびメリチアゾール類の一般性の高い独自の合成ルートを確立した。すなわち昨年度確立した方法に従いシストチアゾールB, F, G, H, IおよびメリチアゾールF, Iに相当するビチアゾール構造を持ったホスホニウム塩類を合成し、次いで左半分に相当するアルデヒド部とのWittig反応により目的とするシストチアゾールB, F, G, H, IおよびメリチアゾールF, Iの全合成を達成した。このことからこれらの天然物は、すべて(4R,5S,(6E))構造を有することが明らかとなり、又この構造が活性発現に必須であることが明らかとなった。
爆発衝撃圧縮と燃焼合成によるSm-Nd-Fe-B-N系強磁性複合材料の開発

1.目的本研究では燃焼合成(SHS)反応の急加熱・急冷の性質を利用することでSm_2Fe_<17>N_x非磁性化合物等に分解することを抑制できると考え、水中衝撃圧縮法とSHSを組み合わせた方法を用いてSm_2Fe_<17>N_x単体のバルク材を作製し、さらに下記の反応(1)で生成したSm-Fe-N系とNd-Fe-B系を母相とする緻密な磁性複合材料の作製を試み、その磁気特性の評価を目的とする。2.今期の結果当初の計画ではSm-Fe-N系とNd-Fe-B系の化合物を単体で得ることが困難であったため、出発原料を反応活性な金属SmとNd、そしてFeに変更し、次式による合成を試みた。反応における窒素源は空気中に求めた。結果として、(1)式左辺の前者でSm_2Fe_<l7>Nx、Sm-Fe系合金とFeが、また、後者ではNd_2Fe_<14>、NdN、Feが検出された。そこで左辺前者について、組成比をSmFe-2:62:17まで変化させ、SHSによる合成を行ったところ、Sm:Fe=2:7においてFeの残留が少ない試料が得られた。また、熱間および冷間衝撃圧縮材を作製し、磁気特性を調べたところ、冷間圧縮材が他者に比べ、保磁力が向上することを確認した。これは、冷間強加工で導入された格子欠陥の存在に起因すると推察された。熱間圧縮およびSHS材についてはFe相が単独で残存していたため特性を向上させられなかった。Nd-Fe-Bに関してもNd_2Fe_<14>B相以外の残留物が磁気特性の向上を阻害しており、Sm-Fe-N系材料と同様、実用化に相当する磁気特性を得るまでには至らなかった。しかしながら、合成条件を再度検討することにより特性はさらに改善できると考えられる。1.目的本研究では燃焼合成(SHS)反応の急加熱・急冷の性質を利用することでSm_2Fe_<17>Nxの分解を抑制できると考え,水中衝撃圧縮法とSHSを組み合わせた方法を用いてSm_2Fe_<17>Nx単体のバルク材を作製し,さらに下記の反応(1)で生成したSm-Fe-N系とNd-Fe-B系を母相とする緻密な磁性複合材料の作製を試み,その磁気特性の評価を目的とする。(2Nd+14Fe+B)+(2Sm+17Fe)→^^<N2>Nd_2Fe_<14>B+Sm_2Fe_<17>N .........(2)反応における窒素源は空気中に求めた。結果として,(1)の反応より高い反応熱を伴い,(2)式の前者でNd_2Fe_<14>B,NdNとFeを,後者ではSm_2Fe_<17>Nx相とFeが検出された。すなわち,希土類金属を用いたことにより,(1)式を上回る熱量で反応が生じ,目的の相が生成されたと考えられる。来年度はこれらの結果を基に未反応鉄を減少させ両相の最適生成条件を調べると共に,衝撃圧縮実験を行い,得られた複合磁性体について,その性能を評価する。
超伝導加速空洞の高Q値と高加速勾配の実現のための現象解明と新規材料開発

本研究は、超伝導加速空洞の高加速勾配化・高Q値化といった高性能化のための現象解明を進め、新規材料開発を行うものである。超伝導空洞の材料として一般的にニオブが用いられているが、高性能化の実現のために重要な点は2つある。1つはニオブの表面状態を最適化する事、もう1つは冷却時にニオブ表面に捕捉される磁束を抑制する事である。走査SQUID顕微鏡、MO測定を用いた磁束捕捉の観測、EBSD・SEM・SIMS・XPS等による表面分析とシミュレーションを用いた磁束捕捉の理解、超伝導空洞を用いた空洞性能の評価の相互の結果から理解を深めながら研究を遂行し、理想的な超伝導状態の実現を目指す。
フランスにおける社会的民主主義概念の歴史的・制度的・実体的検討

フランスにおいて社会的民主主義なる概念が成立するのは、フランス社会では労働組合のプレゼンスが大きく、その自律的活動が社会的な存在として認知されていることによる。また、このことは、社会保障が、国家の直営ではなく、当事者たる拠出者(すなわち労働者)の参画を通じて、相対的に自律して運営されることにつながる。社会的民主主義とは、このように、社会的な活動主体を基礎とした民主主義を指すと考えられる。本研究は、民主主義のあり方として、日本において通常観念されている政治的な場面におけるそれとは異なる場面における、民主主義的制度として、社会的民主主義の検討を行うものである。本年度は、フランスにおける社会的民主主義(democratie sociale)なる概念が、そもそもどのように観念され、そしてそれがどのような制度として存在し、どのように評価を受けているのかについて、研究をおこなった。三年計画の第一年度にあたるため、社会的民主主義に関する基本的な考え方およびその原像に関する文献を渉猟し、分析を行った。その結果、社会的民主主義の概念の前提として観念されている民主主義観として、当事者の同意と自発性を重視していること、そのような同意や自発性が社会的・経済的関係においても貫かれなければならないという理念が、社会的民主主義の成立を支えていることがわかった。そして、その同意を与えるべくシステムに参加する当事者資格の根拠として、拠出をあげることができる。この拠出とは、当事者の直接的な拠出だけでなく、労働者が企業における生産のために提供した労働や、労働者の再生産のためのあらゆる費用をも含むのであり、これらも労働者の拠出として観念される可能性を示す。このような観念的基礎の上に、社会的民主主義という観念が成立しているということが、社会的民主主義における民主制の当事者として常に労使が念頭に置かれていることの論理的要因であることがわかった。この点について、論文としてまとめることができた。本年度は、三年計画の第二年度に当たる。フランスの社会的民主主義の基本的な考え方およびその原像に関する文献を渉猟し、分析を行うに加え、予算との関係について、検討を行った。フランスでは、社会保障分野についての予算制度の改革が、1997年度より実行に移され、社会保障財政について、議会のチェックが入ることになった。これは、社会保障分野について政治的な民主主義によるコントロールを導入することであるが、それにもかかわらず、社会保障関係各機関の、労使代表による自律性は基本的に保たれている。これは、フランスにおいてなお社会的民主主義の観念が、政治的民主主義と並び立って存在していることを示すものである。議会におけるコントロールを受けつつも、単純な政治的判断のみを優先させないことは、日本においても教訓化できる。また、民主主義の担い手の在り方として、NP0の可能性について検討した。しかし、NPOの場合は、その団体の強い任意性のために、その公共的役割の担い手としてふさわしいと必ずしも得ず、なお、この点について引き続き検討が必要である。この点について、学会報告を行った。本年度は、フランスにおける社会的民主主義(démocratie sociale)の実態について調査・検討を行った。本年度は、三年計画の最終年度に当たる。フランスの社会的民主主義の基本的な考え方やその実際に関する文献を渉猟し、分析を行うに加え、年度後半においては、所属機関の在外研究制度を活用して、フランスに滞在して研究を進めた。フランスの社会的民主主義の基本的担い手は、労働者と使用者であり、そのことはフランスで労使双方を表す言葉として、partenaires sociauxという用語が現在でも使用されていることにも顕著に現れているが、実際にフランスに滞在することによって、とりわけ労働組合が相当大きなプレゼンスを持っていることがよく理解できた。この社会状況が、フランスにおいて社会的な民主主義という観念の成立を可能にしている。すなわち、政治的民主主義と区別される社会的民主主義とは、社会的な活動の中で具体的な立ち位置を持つ主体を基礎にして、民主主義的に運営されるシステムが存在するということを指すと言うことが分かった。NPOを主体として民主主義を追求しようという営みも、同じ志向を持つものであるため、その追求のためには、その担い手としてのNPOがどのような存在であるのか、を明らかにする必要がある。しかし、資本との関係で階級的な対峙が明確な労働者と異なり、NPOの場合は、その団体の性格がまちまちでそもそも一義的に確定することが困難であるため、民主主義を提供する要素としてふさわしいかは不明である。この点について、論文を執筆した。所属学部において副学部長となったため、本研究に予定していたエフォートが著しく下がった。

同様の理由により、外国出張ができていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、秋より外国留学となり、本研究の研究対象国であるフランスに滞在して研究を続ける。したがって、研究計画の変更(今年度後半における研究拠点の変更)が発生するが、この事情は、本研究にとってはむしろ高条件であり、同時に、昨年度に研究の進展の遅れが発生しているが、それを回復する条件にもなっているため、問題は発生しない。
沖縄の軍用跡地開発と社会空間の再構築に関する文化人類学的研究

本研究では、現代沖縄の重層的な権力構造の基で行われる軍用跡地開発を例に、そこでの社会空間の再構築について文化人類学的に探究した。具体的には、沖縄戦と軍用地接収により強制移住を経験した住民集団が、返還後の再開発で主体的に生活空間と宗教空間を再建する過程を考察した。その結果、跡地再開発に伴い、1戦前からの聖地の復興や、過去の集落景観のアーカイブ化、2米軍政時代の記憶表象の活発化、が明らかになった。再開発によって町が賑わうという表面的な変化の中で、過去の記憶表象活動は住民にとって過去を取り戻し自己を見つめる行為であり、記憶の植え込みは社会空間を再構築するうえで重要な意味を成している。本研究では、現代沖縄の重層的な権力構造の基で行われる軍用跡地開発をとりあげ、そこでの社会空間の再構築について、文化人類学的に探究する。具体的には、沖縄戦と軍用地接収により強制移住を経験した住民集団が、返還後の再開発において主体的に生活空間と宗教空間を再建する過程を明らかにしながら、軍用跡地における社会空間の再構築について考察し、ポスト基地社会の将来ビジョンについて再考する。本年度は、沖縄県那覇市の対象地区における軍用地化の影響について、軍用地接収前後の土地利用の変化と当該地における旧住民コミュニティの再編に関する調査から明らかにするため、主に文献調査(学術文献と字誌、地誌や行政文書、比較として本土日本における軍用地に関する資料も含む)と、土地接収前の集落に暮らしていた人々やその子孫に対するインタビュー調査を行った。また、沖縄戦による疎開から戦後の軍用地化を経て復帰に至るまでの地区の変化と、強制移住を経験した旧住民の生活変化、共有地・祭祀の変化について調査を行った。具体的には年次前半に、軍用地化までの集落住民の共同性を明らかにするために、琉球王国末期から沖縄戦までの対象地区における農地や共有地などの土地利用と、集落祭祀や死者儀礼の宗教実践について項目ごとに調査し、コモンズ研究や日本の入会地資源管理の研究を援用しながら考察した。また年次後半は、沖縄戦による疎開から戦後の軍用地化を経て復帰に至るまでの対象地区の変化と、強制移住を経験した旧住民の生活変化、共有地・祭祀の変化について調査し、政治経済的変化を踏まえてコミュニティ主体の返還跡地開発へといたる要因について考察した。本年度は、本務校における就業規則制限により、当初予定していた沖縄における長期調査及びインタビュー調査が十分に行えなかった分、沖縄や本土日本における軍用地に関する資料の収集に力を入れ、資料整理と比較検討を行った。また、上記した理由により、当初予定していた沖縄における調査対象地4ヶ所を2ヶ所に縮小せざるを得なかったが、その分対象地を絞って文献調査とインタビューを行い、その成果を日本民俗学会で発表するとともに、論文としてまとめた。以上から、本研究は今年度、おおむね順調に進展したと自己評価している。本年度は、返還後の跡地開発を当該地住民の視点から捉え直すための研究を行った。年次前半は、地域開発公団が行った再開発の中での旧住民の関与がどの程度あったか(区画整理や街づくりにおいて合意形成がどのように図られたか)について、旧住民や旧住民のつくるコミュニティの代表者への聞き取り調査、その旧住民コミュニティの所有する文献資料調査から行った。年次後半は、祭祀空間の再編の過程について、軍用地化と跡地開発後のコミュニティの再編、宗教空間の再建に関して3期(戦後から復帰まで、復帰から再開発の開始まで、再開発後)に区分し、(1)かつて当該地での祭祀を担っていたコミュニティによる祭祀実践と宗教施設の再建過程(2)宗教実践以外の社会的活動についてを聞きとり調査を行った。また昨年度と同様に文献収集と集落の旧住民コミュニティにインタビュー調査と祭祀の参与観察を行った。加えて、他地域において行われたの返還地開発計画に関する資料を収集・比較分析し、軍用返還地の開発に伴う生活空間と宗教空間の再編による地域変容のダイナミズムについて考察を行った。沖縄県那覇市で行った聞き取り調査の箇所はやや少なかったが、資料的には膨大であったため、整理分析に時間を要した。その点に関してはやや計画より遅れている。しかし、那覇以外の軍用変換地における再開発の資料が得られたため、那覇市の調査箇所が少なかった点は補完され、沖縄内での軍用変換地の商業利用に関する調査分析が進んだ。よっておおむね順調に進展していると評価している。本研究では、現代沖縄の重層的な権力構造の基で行われる軍用跡地開発をとりあげ、そこでの社会空間の再構築と住民コミュニティの関与について文化人類学的に探究する。平成29年度は那覇市を中心とした都市域における旧住民コミュニティを主体とした社会空間の再構築について、他地域(基地周辺都市域、農村地域)また、国外(台湾、ドイツ)における同様の事例と比較しながら基地跡地や戦跡地、あるいは戦争関連建造物の再利用のあり方、将来ビジョン策定への住民関与について考察し、学際的な視座の構築を試みた。具体的には、まず沖縄嘉手納基地に隣接地の戦後から本土復帰までの変化と住民コミュニティの関与、都市域に対比して農村地域の農地回復やリゾート地への転換を調査した。

上記調査を踏まえ台湾における旧植民地建築の再利用、ドイツにおける第二次世界大戦から東西冷戦期の戦時遺構等の保存活用に関する調査資料から、土地建物の利用と往時の記憶の保存や表象との関わりについて考察を深めた。その結果明らかになったのが住民による戦前・戦後の記憶、とりわけ「日常の記憶」に関する表象の活発化であった。世界的に「リビング・ヒストリー」や「個々人の記憶」は、特に博物館等で1990年代から展示の取り組みがなされてきたが、現在台湾やドイツでは館外、とりわけ市街地再開発の過程で商業施設にも溶け込む形で展示されることで、住民以外、特に旅行者にも開かれた存在になっている。沖縄では沖縄戦に関する資料館は多いが、占領期の記憶表象に関しては少なく、近年住民コミュニティが独自に資料集を編纂する。しかし、軍用地や市街地再開発への住民の新しい街への違和感は高まる中で、戦前の記憶に加えて占領期の記憶を何らかの形で提示することは、社会空間の再構築に欠かせない取り組みであると言える。こうした取り組みを外部に提示していく活動を街づくりに組み込む必要があると考える。本研究では、現代沖縄の重層的な権力構造の基で行われる軍用跡地開発を例に、そこでの社会空間の再構築について文化人類学的に探究した。具体的には、沖縄戦と軍用地接収により強制移住を経験した住民集団が、返還後の再開発で主体的に生活空間と宗教空間を再建する過程を考察した。その結果、跡地再開発に伴い、1戦前からの聖地の復興や、過去の集落景観のアーカイブ化、2米軍政時代の記憶表象の活発化、が明らかになった。再開発によって町が賑わうという表面的な変化の中で、過去の記憶表象活動は住民にとって過去を取り戻し自己を見つめる行為であり、記憶の植え込みは社会空間を再構築するうえで重要な意味を成している。平成28年度は、返還後の跡地開発を当該地住民の視点から捉え直すための研究を行う。まず年次前半は、新都心で地域振興整備公団が行った再開発の中での旧住民の関与がどの程度あったか、区画整理や街づくりにおいて合意形成がどのように図られたかを、対象地区の旧住民コミュニティを対象にしたインタビュー調査から明らかにする。また、同時期に軍用地返還をうけ都市整備公団によって商業地開発が行われた東京都立川市の開発計画に関する資料を収集し、那覇市新都心での再開発と比較検討する。現地調査とリンクさせながら、商業的な軍用跡地利用開発の構想と実態、そこでの権力構造と旧住民の関与について考察する。年次後半は、祭祀空間の再編の過程について、かつて当該地での祭祀を担っていたコミュニティによる祭祀実践と宗教施設の再建過程、宗教実践以外の社会的活動から明らかにし、生活空間と宗教空間の再編による両者のダイナミズムを考察する。平成29年度は前年までの研究を踏まえて、那覇の返還軍用地における旧住民コミュニティを主体とした社会空間の再構築について、他地域、特に読谷村と比較しながら考察を行う。そして、現在まで沖縄各地で構想されてきた基地返還後の跡地利用計画に対し、新都心における社会空間の再構築とリンクさせながら再考する。
フォトクロミック分子を利用した光駆動型モーター蛋白の開発

ATP駆動型の分子モーターは、ATPの結合と加水分解に伴って発生する触媒部位での小さな構造変化をカム-シャフトのような機械的な機構で大きなレバーアームやネック領域の構造変化に変換している。この機械的なエネルギー変換の仕組みのどこかに人工的に構造変化を発生させてやれば、ATPと同様に分子モーターを駆動あるいは制御できることが期待できる。本研究では、人工的なエネルギー入力源としてフォトクロミック分子に注目した。フォトクロミック分子は紫外線-可視光線照射で極めて速い応答速度で可逆的に、大きな構造変化を伴う異性化を起こす。アゾベンゼンやスピロピランのような異性化に伴い、大きく物理的な性質を変化させるフォトクロミック分子は特に効果的に作用することができると考えられる。分子モーターに導入するためにシステインと特異的に結合する数種類のフォトクロミック分子を合成することに成功した。そして分子モーターのエネルギー変換部位の一部に特異的にシステインをもついくつかのモーター蛋白変異体を調製することができた。特に骨格筋ミオシンのエネルギー変換部位の一つであると考えられているSHI-SH2アゾベンゼン誘導体を導入して、紫外線-可視光線を照射するとATP加水分解で誘導されるレバーアームの折れ曲がりと同様な構造変化を発生させることに成功した。このように有機合成と遺伝子工学的な手法を融合させることにより、生体分子モーターに人工的なエネルギー入力デバイスを組み込むことができることを示すことができた。このような、新しい手法はATP駆動型のモーター蛋白ばかりでなく、巧妙な仕組みをもつその他の生体分子機械にも応用できることが期待される。1.架橋性フォトクロミック分子の合成とモーター蛋白への導入2.架橋S-1の性質と紫外線および可視光線照射によるcis-trans変換に伴う構造変化の解析架橋されたS1に紫外線あるいは可視光線を照射することにより、ABDMがcisとtransになった二つの状態のS1(cis-S1とtrans-S1)を調製した。そしてcis-S1とtrans-S1においてその全体的な構造をX線溶液小角散乱用いて解析した。これらの結果から合成したABDMはミオシンのエネルギー変換部位に結合した状態でcis-transの異性化を行い、それに対応するようにミオシン頭部の全体的な構造変化が起こることが示された。ATP駆動型分子モーターとしてその機構がよく研究されているミオシンとキネシンのエネルギー変換部位にフォトクロミック分子である架橋性アゾベンゼン誘導体を導入して、光照射によって駆動させるための基礎研究として、光照射で誘導される分子モーターの構造変化を解析した。また分子モーターの運動を制御している蛋白にフォトクロミック分子を導入して光によってその活性を制御することを目的として、分子モーターの変異体の調製を試みた。1.フォトクロミック分子ABDMのモーター蛋白への導入と光照射で誘導される構造変化の解析フォトクロミック分子4,4-diiodoacetoamide-azobenzene(DIAAB)を骨格筋ミオシン頭部Subfragment-1(S-1)のエネルギー変換部位である活性システイン残基SH1-SH2領域に特異的に導入した。そして紫外線-可視光線の交互照射によりミオシン頭部に可逆的な全体的構造変化をX線溶液小角散乱を用いて解析した。その結果、紫外線照射により形成されるDIAABのcis型によりミオシン頭部は1Å程度コンパクトな構造に変化することが示された。また可視光線照射でtrans型にらするとnonucleotide状態の本来のS1の構造になることが明らかになった。このことはDIAABのtrans-cisの異性化によりレバーアームが動くことを反映していると考えられる。2.キネシンのエネルギー変換部位へのシステインの導入キネシンの特徴的なループL5がキネシンの運動速度と方向性に強く関係している可能性が示唆されているので、L5に2つのシステインを導入したキネシンのcDNAを調製した。そして大腸菌を用いて発現させることに成功した。今後フォトクロミック分子DIAABやABDMを架橋させて光でキネシンを運動させることを試みる予定である。1.紫外線・可視光線パルスレーザー

交互照射システムの構築と照射条件の検索Laboviewを用いてパルスレーザーを制御するプログラムを開発した。これを用いて可視光線532nmパルスレーザーと紫外線355nmパルスレーザーを交互照射するタイミングを自由にコントロールすることに成功した。アゾベンゼン溶液を用いて紫外線・可視光線交互照射を行い、cis-trans異性化が交互に起こっていることを示す結果を得ることができた。2.粘菌ミオシンのアクチン結合部位にシステインを導入した変異体の調製二価架橋性フォトクロミック分子をミオシンのアクチン結合部位に導入するために、目的の部位に特異的に二つのシステインをもつ3種類(A400C/N537C, L399C/L404, E356C/A400C)のキネシン変異体を調製した。これらの変異体をフォトクロミック分子DIAABで架橋することに成功した。3.キネシン機能部位にシステインを導入した変異体の調製フォトクロミック分子をキネシンの機能部位であるL12に導入するために、キネシン表面のシステインをすべてSerに置換そしてL12のT273とY276をCysに置き換えたキネシン変異体(T273C, Y276C)を調製した。これらの変異体はWild Typeとほぼ同程度のmicrotubules activated ATPase活性を持っており生理的な性質が保持されていることが示された。これらの変異体にシステインと特異的に反応するフォトクロミック分子4-Phenylazomaleinanil(PAM)を導入して、紫外線可視光線照射に伴うATPaseの変化を観察した。微小管非非存在下では、両方の変異体においてATPase活性に変化が見られなかったが、T273Cでは、紫外線照射により微小管活性化ATPaseが可視光線照射の約2倍の活性を示した。このことは微小管結合部位に導入されたフォトクロミック分子のcis-transの光異性化によりキネシンと微小管の結合が制御されたことを示していると思われる。フォトクロミック分子は光の作用で可逆的に大きく構造変化を起こす分子で、有機高次構造体のロタキサンなどを用いた分子シャトルの駆動制御に利用されている。アゾベンゼン誘導体はフォトクロミック分子の代表的な化合物であり、紫外線-可視光線の照射でcis-transの互変異性に伴う構造変化を起こすことが知られている。本研究計画では、光駆動型分子機械の開発を目的として、キネシンとミオシンのエネルギー変換部位にアゾベンゼン誘導体のフォトクロミック分子を導入して、パルスレーザー光で高速に駆動させるための基礎実験を行った。1.パルスレーザー光照射条件の確立
3型プロスタノイドの超微量定量法の確立と疾患時におけう生理的意義の解明

エイコサペンタエン酸(EPA)由来の3型PGの超微量定量法の開発及び定量値と疾患との関連性の解明を目的として以下の検討を行った。まず、トロンボキサンに関して、これまで報告のない3型のTXA_3の超微量定量法の確立のために、新規なメチルエステル(ME)-プロピルアミド(PA)-ジメチルイソプロピルシリル(DMIPS)エーテル誘導体を用いたTXA_3の尿中安定代謝産物11-dehydro-TXB_2の超微量定量法を開発した。次に、健常人及び糖尿病患者尿中の含量を測定し、そのトロンボキサン産生量の変化について検討した。さらに、同誘導体化法と、新規に調製した^<18>O標識11-dehydro-TXB_3を内部標準物質として用いた、11-dehydro-TXB_3の超微量定量法を開発した。また3型のプロスタサイクリンに関して、血中の安定代謝物であるΔ^<17>-6-keto-PGF1_αのME-メトオキシム(MO)-DMIPSエーテル誘導体を用いた超微量定量法を確立し、血管障害と血栓性疾患を合併症とする糖尿病の患者血中のプロスタサイクリン含量を精査し、合併症発症とプロスタサイクリンとの関連性について評価した。また、同化合物の尿中安定代謝産物Δ^<17>-2,3-dinor-6-keto-PGF1_αの標品を生物変換法にて調製し、その微量定量法の検討を行った。健常人及び糖尿病患者の試料中の含量の検討から、糖尿病患者において、トロンボキサンの産生量の増加とプロスタサイクリンの産生量の減少が認められた。合併症として血栓性の疾患を併発する病態において、トロンボキサンとプロスタサイクリンのバランスが重要な働きをしていることが推察された。また、EPA服用患者のプロスタサイクリン含量の健常人レベルへの回復傾向が認められ、EPAの合併症予防効果も期待された。魚油中に多く含まれるエイコサペンタエン酸(EPA、20:5 n-3)は、EPAはアラキドン酸カスケードにより代謝されて3型PGに変換され、動脈硬化や心筋梗塞等の血栓性疾患に関連する生理作用を示すことが知られている。しかしながら、3型PGは微量かつ不安定であるため定量法に関する知見は乏しく、生体内における量的実態は明らかではない。EPAの生理学的意義を解明するには、生体内のPG特に3型PGの生体内動態の定量的な解析が必要である。そこで、3型PGの超微量定量法の確立とその検出量の評価に応用するため、始めに3型PGの部分構造に対するモノクローナル抗体に関する検討を行った。まず、2型PGと3型PGの構造の相違点のモデル化合物であるcis-3-hexen-1-olとヒト血清アルブミン(HSA)との結合体(3cis-HSA)を免疫原として作製したモノクローナル抗体4G9-12Bの反応特異性を検討した。3cis-HSAを抗原として、ブロッキング剤として1%ゼラチンを、一時抗体として4G9-12B抗体を用い、さらに、アルカリフォスファターゼ標識二次抗体を用いた二抗体法ELISAを実施するとき、一次抗体と同時に各種脂肪酸やPGを添加し、その阻害効果を検討した。その結果4G9-12B抗体は、3型のΔ^<17>-6-keto-PGF1αに対し50%阻害濃度(IC50)9.5ngと非常に高い反応性を示した。

同抗体は、2型の6-keto-PGF1αに対しても弱いながら交差反応性(IC50 40ng)が認められたが、検討した他の脂肪酸とは有意な反応性を示さなかった。以上の結果から、本抗体は生体試料中のΔ^<17>-6-keto-PGF1αの分離、濃縮に有用であることが判明した。そこで、本抗体を2型、3型プロスタノイドの分別に使用するため、イムノアフィニティカラムを4G9-12Bの精製抗体とCN活性化セファロース4Bを用いて作製した。結合率は約10.5mg protein/ml gelであった。Δ^<17>-6-keto-PGF1α(1.0ng)の1%エタノール溶液をカラムに添加し、PBSで十分に洗浄した後、抗体カラム吸着成分を95%MeOHで回収し、誘導体化後、GC/SIMにて解析を行った。Δ^<17>-6keto-PGF1α、6-keto-PGF1ααのイソプロピル基脱離により生じる[M-43]^+イオン、それぞれm/z668、672をモニタリングイオンピークとしてGC/SIMを実施するとき、対応成分のピークが認められ、同ピークのマススペクトルによる解析よりΔ^<17>-6-keto-PGF1αの回収が確認された。検出されたΔ^<17>-6-keto-PGF1αはその18^O標識体を用いて作製された検量線より、その回収率は約100%であった。本法は、従来行われている検体からのPG画分の精製を必要としない簡便な方法であり、同抗体カラムの生体試料中の3型プロスタノイド解析への有用性が示された。エイコサペンタエン酸(EPA)は生体内で種々の3型プロスタノイドに変換されるが、生産量が極微量で、かつ不安定であるため、生理的意義の定量的な解析は困難であった。そこでEPAの生理的意義の解明を目的として、トロンボキサンA_3(TXA_3)の指標として有用な尿中安定代謝産物11-デヒドロ-TXB_3の、GC/SIM法による定量法の確立を行った。また、プロスタサイクリン(PGI_2)の代謝産物6,15-diketo-13,14-dihydro-PGF_<1α>(DK)の定量法を同様に確立し、さらに3型プロスタサイクリンの精製濃縮に応用するため抗DKモノクローナル抗体を作製した。1)11-デヒドロ-TXB_3の定量法の確立11-デヒドロ-TXB_3及び新規に調製した[^<18>O]11-デヒドロ-TXB_3のメチルエステル(ME)-プロピルアミド(PA)-ジメチルイソプロピルシリルイミダゾール(DMIPS)エーテル誘導体は、GC/MSにおいて[M-43]^+イオンを基準ピークとして与えた。同イオンをモニタリングイオンとしてGC/SIMを実施するとき、10pg100ngの範囲で濃度とピーク面積の間に良好な直線性が認められた。また、尿試料中からの11-デヒドロ-TXB_3の精製法にシリカゲルカラムを導入し、尿中11-デヒドロ-TXB_3の測定を可能とした。健常人尿中の11-デヒドロ-TXB_3含量は、2型の11-デヒドロ-TXB_2の110%程度であった。またEPAの摂取により有意に増加した。DK及び新規に調製した[^<18>O]DKのME-メチルオキシム(MO)-ジメチルイソプロピルシリルイミダゾール(DMIPS)エーテル誘導体の[M-43]^+イオンををモニタリングイオンとしてGC/SIMを実施するとき、10pg100ngの範囲で濃度とピーク面積の間に良好な直線性が認められた。健常人尿中のDK含量は、PGI_2の代謝産物2,3-dinor-6-keto-PGF_<1α>の15%程度であった。
弱視盲学生講義, 実験の文字, 像, 図拡大直視法

主に2つの項目に分けて述べる.その前に弱視学生の視力は(見えるのが右眼で)0.02である.普通に文字をみるとき拡大率の大きいルーペを用いる.一人でバス通学はできる.識別可能な広さは約10cm×10cmで,識別可能な文字の大きさは漢字で約3.5×3.5cm^2,英数カナ文字で約3×3cm^2である.講義,実験時の文字,図,装置の拡大表示であるが, 68倍のズーム付VTRカメラを回転台(上下±30゚,左右±80゚,リモコン付で可動)にの也,対称物を録画,録音しながら,モニターテレビに任意の大きに拡大表示できる.可動のリモコンとズームを利用して講義の文字を追跡しうる.録画,録音は復習に有効に利用される.実験装置を局部的に拡大して理解させる.アナログ量の拡大記録に有効である.パーソナルコンピューターや大型電算機の端末機を利用する際ディスプレイ上の文字の拡大について:キイ入力時の文字拡大やプログラム文字の拡大を本来の機能と並列に行えるものをソフト的に開発を試みた.本学の大型電算機の端末(日立B16)上で上述の機能のものができている.一行に8文字縦5文字の大きさに左上から右へ,下の行へと順に右下に文字が並び,左上に戻る, FORTANなどの高級言語のプログラムを組みやすくなった.パソコンについても(PC-9801VM, VX)同じことをMS-DOSで文字拡大をソフト的に行い,ディスプレイ上の3×6cm^2の部分(上下左右にスクロール可能)の5倍拡大表示はできている.実用にはまだ開発を要することがある.実用になるものとして,本年2月初売になったPC-WIDE(国立職業リハビリティションセンターと民間のネオローグ電子(株)を購入に学生に与えた.ハード的に文字拡大を行え,現時点では最も秀れた性能を有している.その他,イメージスキャナーで,文字像の拡大表示を検討したが, A4版のもので可能なものがある. (PC-IN503, 511, GT-1000).主に2つの項目に分けて述べる.その前に弱視学生の視力は(見えるのが右眼で)0.02である.普通に文字をみるとき拡大率の大きいルーペを用いる.一人でバス通学はできる.識別可能な広さは約10cm×10cmで,識別可能な文字の大きさは漢字で約3.5×3.5cm^2,英数カナ文字で約3×3cm^2である.講義,実験時の文字,図,装置の拡大表示であるが, 68倍のズーム付VTRカメラを回転台(上下±30゚,左右±80゚,リモコン付で可動)にの也,対称物を録画,録音しながら,モニターテレビに任意の大きに拡大表示できる.可動のリモコンとズームを利用して講義の文字を追跡しうる.録画,録音は復習に有効に利用される.実験装置を局部的に拡大して理解させる.アナログ量の拡大記録に有効である.パーソナルコンピューターや大型電算機の端末機を利用する際ディスプレイ上の文字の拡大について:キイ入力時の文字拡大やプログラム文字の拡大を本来の機能と並列に行えるものをソフト的に開発を試みた.本学の大型電算機の端末(日立B16)上で上述の機能のものができている.一行に8文字縦5文字の大きさに左上から右へ,下の行へと順に右下に文字が並び,左上に戻る, FORTANなどの高級言語のプログラムを組みやすくなった.パソコンについても(PC-9801VM, VX)同じことをMS-DOSで文字拡大をソフト的に行い,ディスプレイ上の3×6cm^2の部分(上下左右にスクロール可能)の5倍拡大表示はできている.実用にはまだ開発を要することがある.実用になるものとして,本年2月初売になったPC-WIDE(国立職業リハビリティションセンターと民間のネオローグ電子(株)を購入に学生に与えた.ハード的に文字拡大を行え,現時点では最も秀れた性能を有している.その他,イメージスキャナーで,文字像の拡大表示を検討したが, A4版のもので可能なものがある. (PC-IN503, 511, GT-1000).
氷床コア解析に基づく地球規模の気候変化に果たす大規模火山噴火の役割

過去の火山活動と気候変動との関連の解明を目的として、南極ドームふじ2503m深層コアに観察された25の火山灰層の起源を主要・微量元素化学組成に基づいて推定した。主要および微量元素化学組成は、それぞれ電子プローブマイクロアナライザおよびレーザーICP質量分析計を用いて求めた。これらの火山灰は、主要元素組成に基づくと、(1)ソレアイト系列玄武岩デイサイト、(2)カルクアルカリ系列安山岩、(3)アルカリ系列の中性岩。また、これらの火山灰には粒径10μm以上のものが多いことから、給源は南極あるいは南極近傍の火山であると考えた。そこで、南半球中緯度以南の火山麓で採取された火山灰の主要元素組成に基づいて、(1)(3)に属する火山灰の給源は、(1)サウスサンドウィッチ諸島の火山、(2)サウスシェトランド諸島あるいはアンデス山脈南部の火山、(3)マリーバードランドあるいはヴィクトリアランドの火山、であると推定した。残りの5層に含まれる火山灰は、粒径10μm以下のものが主であった。このことから、これらの火山灰は、南半球中緯度から北半球低緯度に位置する火山の大規模噴火に起因するものと考えた。次に、微量元素組成(ここでは希土類元素)に基づいて、(2)および(3)に属する火山灰は、それぞれサウスシェトランド諸島の火山およびマリーバードランドの火山に起因することが明らかになった。