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寄生蠕虫および諸種中間宿主軟体動物におけるフマル酸還元系の解析

寄生蠕虫や水棲軟体動物には, glncoseを主として炭水化物代謝の別経路であるphosphoenolpyruvate carboxykinave(PEPCK 9-succinate経路によって利用し, succinateを産生するものがある.その終末段階はfumarate還元系でミトコンドリア(Mt)の電子伝達酵素で触媒され, fumarateが電子受容体として機能しATPが生成される.本研究では,棲息環境の異なる回虫,ウエステルマン肺吸虫,中間宿主貝類の本系を比較生化学的に明らかにし,本系の生理的意義を統一的に考察することを目的として行なわれた.当研究室の以前の研究から, complexIIIのチトクロム(Cyt)bとは区別できるCytbが回虫および肺吸虫成虫Mtのfumarate還元系に関与することが明らかにされていた.本研究では,まず呼吸領ComplexIIの精製法を確立し,これらのCyt(回虫Cytb558,肺吸虫Cytb556)がcomplexIIに局在することを明らかにした.回虫Cytb558の酸化還元電位は-34mVであった.同様なCytbが牛心筋MtのcomplexIIに存在することが知られているが,この〓m値(-185mV)はよりネガティブである.寄生虫complexIIのCytbはsuccinateで容易に還元されるが牛心筋complexIIは還元されない.回虫と肺吸虫のcomplexIIは牛心筋と同様いずれも4つのサブユニット(sub)からなっている.回虫のCytb558は高速液クロマトグラフィーによる分析から,小さな2つのsubに相当することが明らかになった.分子量の最も大きなsubの分子特性は三種間で似ており,免疫学的相同性も高い.しかしながら, 2つの小さなsubは異なった性質を示し,免疫学的相同性もほとんど示さなった.回虫complexIIは高いfumarate還元活性を示し,牛心筋complexIとロドキキノンでNADH-fumarate還元系を再構成することができた.これはロドキノンが本系の一成分であることを示している.中間宿主貝類に関しては,殺貝剤存在下,嫌気条件下での浸漬後の有機酸分析結果から,宮入貝と平巻貝にPEPCK-succinate経路がin vivoで作働していることが示唆された.寄生蠕虫や水棲軟体動物には, glncoseを主として炭水化物代謝の別経路であるphosphoenolpyruvate carboxykinave(PEPCK 9-succinate経路によって利用し, succinateを産生するものがある.その終末段階はfumarate還元系でミトコンドリア(Mt)の電子伝達酵素で触媒され, fumarateが電子受容体として機能しATPが生成される.本研究では,棲息環境の異なる回虫,ウエステルマン肺吸虫,中間宿主貝類の本系を比較生化学的に明らかにし,本系の生理的意義を統一的に考察することを目的として行なわれた.当研究室の以前の研究から, complexIIIのチトクロム(Cyt)bとは区別できるCytbが回虫および肺吸虫成虫Mtのfumarate還元系に関与することが明らかにされていた.本研究では,まず呼吸領ComplexIIの精製法を確立し,これらのCyt(回虫Cytb558,肺吸虫Cytb556)がcomplexIIに局在することを明らかにした.回虫Cytb558の酸化還元電位は-34mVであった.同様なCytbが牛心筋MtのcomplexIIに存在することが知られているが,この〓m値(-185mV)はよりネガティブである.寄生虫complexIIのCytbはsuccinateで容易に還元されるが牛心筋complexIIは還元されない.回虫と肺吸虫のcomplexIIは牛心筋と同様いずれも4つのサブユニット(sub)からなっている.回虫のCytb558は高速液クロマトグラフィーによる分析から,小さな2つのsubに相当することが明らかになった.分子量の最も大きなsubの分子特性は三種間で似ており,免疫学的相同性も高い.しかしながら, 2つの小さなsubは異なった性質を示し,免疫学的相同性もほとんど示さなった.回虫complexIIは高いfumarate還元活性を示し,牛心筋complexIとロドキキノンでNADH-fumarate還元系を再構成することができた.これはロドキノンが本系の一成分であることを示している.中間宿主貝類に関しては,殺貝剤存在下,嫌気条件下での浸漬後の有機酸分析結果から,宮入貝と平巻貝にPEPCK-succinate経路がin vivoで作働していることが示唆された.1.回虫に関する研究当初の研究計画に従い、回虫成虫筋ミトコンドリアよりNADH-チトクロムC還元酵素(複合体【I】-【III】)とコハク酸-ユビキノン還元酵素(複合体【II】)の単離法を検討し、界面活性剤による可溶化と硫安による分画,界面活性剤存在下のゲルろ過などによって両複合体の単離に成功した。これらの標品についてチトクロム成分の局在性を分析した結果チトクロム【b_(558)】は複合体【II】に含まれている事が判った。また我々がすでに確立した高速液体クロマトグラフによるミトコンドリアのチトクロム系の分析法を用いて回虫成虫筋ミトコンドリアのチトクロム成分の構成を調べたところ複合体【II】のチトクロム【b_】

558が主成分であり、チトクロム酸化酵素(複合体【IV】)はほとんど含まれていない事が明らかになった。複合体【II】の含量の多い事はSDSポリアクリルアミド電気泳動で主なバンドとして検出される点からも確認され、その蛋白量はミトコンドリア全体の8%と算出された。また複合体【II】の単離法が他種にも適用できる事が確認された。2.肺吸虫に関する研究(ウエステルマン肺吸虫)肺吸虫成虫よりミトコンドリアを調製し、各種脱水素酵素活性,チトクロム酸化酵素活性およびチトクロム類の分光学的な解析より肺吸虫のミトコンドリアが好気的呼吸を行う哺乳類と嫌気的呼吸を行う回虫成虫筋ミトコンドリアの中間的性質を持っている点が明確になった。また上記の方法で単離した複合体【II】についてその活性,阻害剤の影響,サブユニットの分子量を調べた結果、複合体【II】も哺乳類と回虫のそれの中間的な性質を持っている事が判明した。3.貝類に関する研究平巻貝でコハク酸の蓄積が観察され、嫌気的エネルギー代謝の存在の証拠が得られた。
ケイ素－フッ素間の親和性を活用したポリフルオロ化合物の触媒的脱フッ素置換反応

共役系ポリフルオロ化合物に対して、有機ケイ素化合物および触媒量のフッ化化物塩を組み合わせることにより、脱フッ素水素化反応や脱フッ素置換基導入反応が進行することを見出した。本手法を活用することにより、工業的に安価なポリフルオロ化合物を出発物質として、遷移金属触媒を用いることなく、さまざまな含フッ素有機化合物へと誘導することが可能である。オクタフルオロトルエンに対して、触媒量のテトラブチルアンモニウムジフルオロトリフェニルシリケート(TBAT)およびヒドロシランを作用させたところ、芳香環上のフッ素原子が水素原子により置換された生成物が得られた。トリフルオロメチル基のフッ素原子は全く水素化されなかった。基質一般性について検討を行ったところ、シアノ基やニトロ基、エステル基、アミド基など種々の官能基に影響を及ぼすことなく、目的とする脱フッ素水素化生成物が得られた。量論反応および計算化学の結果から、ヒドロシランとフッ化物イオンから系中で発生したジヒドロシリケートまたはフルオロヒドロシリケートが反応に関与し、求核置換反応が協奏的に進行する協奏的芳香族求核置換反応を経て進行することが分かった。ペンタフルオロシクロペンテンに対して、触媒量のTBAT存在下、エチニルシランやチエニルシランを反応させたところ、アルケン部位の2つのフッ素原子が置換されることが分かった。本反応はテトラフルオロエチレンにも有効であり、対応する含フッ素共役系拡張化合物が得られた。最終年度は、機能性材料の開発で注目されているエチレンジオキシチオフェン(EDOT)とポリフルオロアレーンとの結合形成反応を実施し、新たな含フッ素機能性材料の開発について検討した。EDOTにケイ素を導入し、触媒量のTBAT存在下、ポリフルオロアレーンとの反応を検討したところ、ポリフルオロアレーンが導入されたEDOTが高収率で得られた。ケイ素化合物および触媒量のフッ化物塩を組み合わせることにより、ポリフルオロ化合物の脱フッ素水素化反応および脱フッ素置換反応が進行することを明らかにした。オクタフルオロトルエンに対して、触媒量のフッ化物塩およびヒドロシランを作用させたところ、芳香環上のフッ素原子が水素原子により置換された脱フッ素水素化生成物が得られた。条件検討の結果、フッ化物塩としてテトラブチルアンモニウムジフルオロトリフェニルシリケート(TBAT)、ヒドロシランとしてジエチルシランを用い、テトラヒドロフラン(THF)中で反応を行うことにより、定量的に目的物が得られることを見出した。基質一般性について検討を行ったところ、シアノ基やニトロ基、エステル基、アミド基など種々の官能基を有するポリフルオロアレーンを用いた場合においても、これらの官能基に影響を及ぼすことなく、目的とする脱フッ素水素化生成物が得られた。ポリフルオロ化合物としてパーフルオロアルケンを用い、触媒量のTBAT存在下、トリメチルシリルアセチレン誘導体を用いて反応を行った。テトラフルオロエチレン(TFE)を出発物質に用いると、2つのアルキニル基がトランス位およびシス位に導入された生成物が混合物として得られた。また、オクタフルオロシクロペンテンを用いたところ、アルケン上の2つのフッ素がアルキニル基によって置換された生成物が高収率で得られた。先述の脱フッ素水素化反応と同様に、種々の官能基を有する基質に対して有効であった。いずれの反応も遷移金属を用いることなく炭素ーフッ素結合の置換反応を達成している。フッ化物塩とケイ素化合物から生じる5配位シリケートが反応に関与していると考えている。ポリフルオロアレーンの脱フッ素水素化反応については、1)反応条件の精査、2)基質一般性の検討、3)ヒドロシランの選択による位置選択性の制御を行い、実施計画どおり遂行することができた。種々の条件検討を行い、フッ化物塩としてTBAT、ヒドロシランとしてジヒドロシランを用いた際に反応が速やかに進行することを見出した。触媒量を0.1mol%とした際にも、ほぼ定量的に脱フッ素水素化反応が進行することを明らかにした。ヒドロシランの種類および反応温度によって、位置選択性に差が出ることを見出した。官能基許容性の検討を行い、シアノ基やニトロ基、エステル基、アミド基など種々の官能基の共存下であっても、目的とする脱フッ素水素化生成物が得られた。パーフルオロアルケンの脱フッ素置換反応については、1)オクタフルオロシクロペンテンやテトラフルオロエチレン(TFE)を用いた反応、2)ケイ素化合物としてエチニルシランやチエニルシランを用いた反応を行い、実施計画どおり遂行することができた。オクタフルオロシクロペンテンとエチニルシランおよびチエニルシランとの反応からは発光特性を有する化合物がそれぞれ高収率で得られた。TFEを用いた場合も同様の反応が定量的に進行し、トランス二置換体およびシス二置換体の混合物が得られた。しなしながら、現在のところ位置選択性の制御には至っていない。また、使用可能な基質はエチニルシランおよびチエニルシランに限られており、さらなる条件検討が必要である。以上のように、実施計画どおり研究を遂行することができた。その一方で、選択性の制御や基質一般性については新たな課題として残っている。本研究では、ケイ素化合物および触媒量のフッ化物塩を組み合わせることにより、ポリフルオロ化合物の脱フッ素水素化反応および脱フッ素置換反応が進行することを明らかにしてきた。触媒量のフッ化物塩およびヒドロシランを用いたポリフルオロアレーンの脱フッ素水素化反応について反応機構に関する検討を行った。

金属カリウムとジヒドロジフェニルシランおよびクラウンエーテルとの反応を行い、脱フッ素水素化反応の鍵中間体であると考えられるジヒドロシリケートを合成した。オクタフルオロトルエンとの量論反応を行ったところ、脱フッ素水素化反応が速やかに進行した。この結果は、脱フッ素水素化反応がヒドロシリケートを経由して進行していることを示すものであると考えている。また計算化学を駆使し、本反応がジヒドロシリケートまたはヒドロフルオロシリケートのいずれのシリケートも反応に関与しうることを明らかにした。さらに、典型的な芳香族求核置換反応にみられる二段階の反応(SNAr)ではなく、求核置換反応が協奏的に進行する協奏的芳香族求核置換反応(Concerted SNAr)を経て進行することが分かった。酸フルオリドに対し、触媒量のTBAT存在下、エチニルシランやチエニルシラン誘導体を作用させたところ、フッ素が脱離してエチニル基またはチエニル基が導入されたケトンが得られることが分かった。これらの反応では、フッ化物イオンがシリル基に攻撃することで5配位シリケートとなり、エチニル基やチエニル基から酸フルオリドへの求核攻撃と続くフッ素原子の脱離によって生成物を与えていると考えられる。以上にように、ポリフルオロアレーンの脱フッ素水素化反応における反応機構の解明と、酸フルオリドを出発物質に用いた炭素ー炭素結合形成反応の開発を行った。ポリフルオロアレーンの脱フッ素水素化反応については、鍵中間体と考えられるヒドロシリケートとオクタフルオロトルエンとの量論反応や計算化学によるシミュレーションを行い、反応機構解明に関する情報を得ることができた。実施計画どおり遂行することができたと考えている。ただし、反応機構については当初に想定していた機構とは異なっていることが分かったため、より精密な計算方法を検討するなど、多くの時間を要した。パーフルオロアルケンの脱フッ素置換反応については、オクタフルオロシクロペンテンとエチニルシランおよびチエニルシランとの反応から発光特性を有する化合物が得られることを見出していたが、置換基と発光波長や量子収率との関連を明らかにするには至らなかった。その一方で、類似の脱フッ素水素化反応が酸フルオリドを出発物質に用いた場合にも進行し、フェニルエチニルケトンやフェニルチエニルケトンが得られることを見出した。以上のように、実施計画どおり研究を遂行することができた範囲と、さらなる検討が必要な範囲とがある。共役系ポリフルオロ化合物に対して、有機ケイ素化合物および触媒量のフッ化化物塩を組み合わせることにより、脱フッ素水素化反応や脱フッ素置換基導入反応が進行することを見出した。本手法を活用することにより、工業的に安価なポリフルオロ化合物を出発物質として、遷移金属触媒を用いることなく、さまざまな含フッ素有機化合物へと誘導することが可能である。オクタフルオロトルエンに対して、触媒量のテトラブチルアンモニウムジフルオロトリフェニルシリケート(TBAT)およびヒドロシランを作用させたところ、芳香環上のフッ素原子が水素原子により置換された生成物が得られた。トリフルオロメチル基のフッ素原子は全く水素化されなかった。
波動場の内部諸量の時間・空間分布特性に着目した砕波変形機構の解明

本研究は、砕波形式が異なる場合での内部諸量(速度場・運動エネルギーなど)の時間・空間分布を比較することで、砕波変形のメカニズムを実験的に解明しようとするものである。ここで、流れの可視化手法(画像解析)は流速の空間分布が容易に得られるうえ、最近では、気泡混入後の解析例も報告され、波動場の内部特性を解明するうえで非常に有効な手法となっている。そこで、今回は一様斜面上での非砕波、崩れ波砕波、巻き波砕波を対象とした可視化実験及び画像解析を行い、砕波変形過程(水平床砕波点)での内部特性を調べるとともに空間波形との関係などについても検討を行った。本研究で得られた結論を要約すると以下のとおりである。1)崩れ波砕波および巻き波砕波では、水平方向流速の最大値が入射位置での波速の0.40.5倍程度で砕波する。これは砕波水深での波速を用いて換算すると流速波速比が0.50.7で砕波することに相当し、片山・佐藤(1993)が示した砕波条件を支持する結果となる。2)質量保存性を満足する画像解析手法により、崩れ波砕波に比較して巻き波砕波では、底面付近まで広域に渡って流体運動が存在することが定量的に明らかとなった。3)砕波変形過程においても内部諸量は砕波形式により異なった分布特性を有し、特に、流速の鉛直分布特性により砕波形式の相違をよく表現しうることがわかった。4)砕波形式によりその内部諸量は、空間的に異なった分布特性を有する。また、その要因の一つとして、波峰部に働くせん断応力分布の時間・空間変化特性の影響が考えられることを実験的に指摘した。本研究は、砕波形式が異なる場合での内部諸量(速度場・運動エネルギーなどの)時間・空間分布を比較することで、砕波変形のメカニズムを実験的に解明しようとするものである。そこで、今回は一様斜面上での非砕波、崩れ波砕波、巻き波砕波、を対象とした可視化実験及び画像解析を行い、砕波変形過程(水平床砕波点)での内部特性を調べるとともに空間波形との関係などについても検討を行った。これは砕波水深での波速を用いて換算すると流速波速比が0.50.7で砕波することに相当し、片山・佐藤(1993)が示した砕波条件を指示する結果となる。2)砕波変形過程においても内部諸量は砕波形式により異なった分布特性を有し、特に、流速の分布特性により両砕波形式の相違をよく表現しうることがわかった。3)砕波形式によりその内部諸量は、空間的に異なった分布特性を有する。また、その要因の一つとして、波峰部に働くせん断応力の分布特性の相違が考えられることを指摘した。4)内部諸量の分布は空間波形とも密接に関係しており、特に、空間波形の非対称性は重要なパラメータであることを示した。
pVHLリガーゼによる環境応答

von Hippel-Lindau(VHL)病の原因遺伝子として同定されたVHLは80%以上の腎細胞癌においても欠損しているがん抑制性遺伝子である。その産物であるpVHLはelongin B、elongin C(VBC複合体)との結合を介してCul2と結合し、pVHLリガーゼ複合体を形成しており、pVHLはその基質認識サブユニットとして機能する。また、Cul2のユビキチン様蛋白質NEDD8による修飾がpVHLリガーゼの活性制御に必須である。pVHLリガーゼの活性中心であるRINGフィンガー蛋白質:Rbxlは、Cul2のNEDD8化、基質のユビキチン化活性を制御しているが、その機能メカニズムには不明な点が多い。そこで本年度はRbx1の変異体を作成することにより、Rbx1のCul2のNEDD8化、基質のユビキチン化制御メカニズムについて検討を加えた。その結果、基質のユビキチン化のみを選択的に抑制する、あるいはCul2のNEDD8化を選択的に抑制する変異体を見いだしたことから、RbxlはNEDD8とユビキチンのE2両者と結合してそれらモディファイヤーによる修飾を触媒すること、それらE2とRbxlの異なった部位で結合していることが明らかとなった。本研究のもう1つのテーマである鉄代謝の制御因子IRP2の鉄依存性ユビキチン化に関してはIRP2のヘム依存性分解メカニズムに関して解析を進め、IRP2特異的なIDD (iron-dependent degradation)ドメインに存在するheme-regulatorymotif (HRM)がヘム結合部位であり、その周囲のアミノ酸残基を酸化することによりHOIL-1ユビキチンリガーゼで識別されユビキチン化されることを明らかにした。(投稿中)von Hippel-Lindau(VHL)病の原因遺伝子として同定されたVHLは80%以上の腎細胞癌においても欠損していることが知られているがん抑制性遺伝子である。VHL遺伝子産物pVHLはelongin B、elongin Cとの結合を介してCul2と結合しVBC-Cul2複合体を形成する。我々はこれまでVBC-Cul2がユビキチンリガーゼであり、pVHLはVBC-Cul2リガーゼの基質認識サブユニットとして機能していることを示してきた。本年度はVBC-Cul2がHIF-αのユビキチンリガーゼであり、VHL変異によってVBC-Cul2ユビキチンリガーゼの活性が消失し、HIF-αが酸素依存性に分解されなくなることで、低酸素応答性mRNAが蓄積機構の少なくとも一部が説明可能であることが示した。しかしながら、ユビキチン修飾されるHIF-αが数%にすぎないことから、pVHLリガーゼによるユビキチン化にはHIF-αに何らかの修飾が必要である可能性が示唆され、現在解析を進めている。VHL病では症状の多様性、多彩なVHL遺伝子変異が報告されており、しかも、症状とそれらVHL変異との間には相関が認められている。VHL病は褐色細胞腫の発生しないタイプI、発生をともなうタイプIIに病型分類がなされている。変異pVHLをpVHL欠損細胞に発現させた場合、I型変異ではHIF-αが分解されなかったのに対し、II型変異pVHLを発現させた場合にはHIF-αの発現は減弱していた。それゆえ、HIF-αのユビキチン化能と、VHL病の病型には相関のある可能性が示唆された。また、順天堂大学・水野美邦教授、都立臨床研・田中啓二部長と共同で、家族性パーキンソン病の原因遺伝子Parkinがユビキチンリガーゼであることも明らかにした。von Hippel-Lindau病の原因遺伝子、かつ散発性腎淡明細胞がんのがん抑制遺伝子として同定されたVHL遺伝子の産物pVHLは、VBC-Cu12ユビキチンリガーゼ(pVHLリガーゼ)の基質認識サブユニットとして機能しており、pVHLリガーゼは酸素応答性転写因子であるHIF-1のαサブユニットを酸素依存性に認識して分解に至らしめることを示してきた。しかしながら、HIF-1の安定化のみでは、VHL欠損によって生じる多彩な腫瘍の発生を説明することはできないと考えられることから、本年度はpVHLリガーゼのHIF-1α以外の基質の存在に関して検索を加えた。その結果、pVHLと結合することが示されていたプロテインキナーゼCファミリーの1つであるPKCλがpVHLリガーゼによりユビキチン化されること、しかもpVHLリガーゼは活性化されたPKCλが選択的に識別し、分解に至らしめることを明らかにした。PKCλは細胞接着や細胞極性の形成に関与することが知られていることから、VHL欠損によるPKCλの活性制御異常がVHL欠損による発癌の一翼を担うと考えられる。また、本研究のもう1つのテーマである鉄代謝の制御因子IRP2の鉄依存性ユビキチン化に関しては本年度大きな進展があった。すなわち、無酸素培養下での酵母2ハイブリッドスクリーニング法を用いて、IRP2を鉄依存性に選択的に識別するユビキチンリガーゼHOIL-1の同定に成功した。そのために当初計画していなかった研究用備品を購入し、本ユビキチンリガーゼの機能解析を進めた。それらの機器を用いて(1)HOIL-1は細胞内で鉄依存性にIRP2に結合すること、(2)鉄が過剰な状態ではIRP2にヘムが結合し、ヘムと酸素により酸化変化を受けること、

(3)HOIL-1はヘムにより酸化修飾されたIRP2を選択的に識別しユビキチン化すること、すなわちHOIL-1は酸化変化を選択的に識別するユビキチンリガーゼであることを示すことができた(投稿中)。von Hippel-Lindau(VHL)病の原因遺伝子として同定されたVHLは80%以上の腎細胞癌においても欠損しているがん抑制性遺伝子である。そのpVHLはelongin B、elongin Cとの結合を介してCul2と結合しVBC-Cul2ユビキチンリガーゼ(pVHLリガーゼ)複合体を形成し、pVHLはその基質認識サブユニットとして機能する。本研究はpVHLリガーゼの標的タンパク質の検索を介してpVHLの発癌・環境応答における役割を検索している。本年度は以下を進めた。褐色細胞腫はVHLに特徴的な腫瘍の1つであるが、VHLの完全欠損では褐色細胞腫は発生せず、残存活性を有したpVHL存在下でのみ発症する。それゆえ、褐色細胞腫を発症する変異pVHLを含むVBC-Cul2ユビキチンリガーゼは主たる基質であるHIF-1αをプロリン水酸化依存的にユビキチン化できるが、褐色細胞腫の発症に重要な蛋白をユビキチン化できないことが考えられる。そこで、VBC複合体をbaitとした酵母2-hybridスクリーニング法を用いて褐色細胞腫に発現しているpVHLリガーゼの基質の同定を進め,いくつかの候補蛋白質を同定し解折中である。本研究のもう1つのテーマである鉄代謝の制御因子IRP2の鉄依存性ユビキチン化に関しても大きな進展があった。無酸素培養下での酵母2ハイブリッドスクリーニング法を用いて、IRP2を鉄依存性に選択的に識別するユビキチンリガーゼHOIL-1の同定に成功した。(1)HOIL-1は細胞内で鉄依存性にIRP2に結合すること、(2)鉄が過剰な状態ではIRP2にヘムが結合し、ヘムと酸素により酸化変化を受けること、(3)HOIL-1はヘムにより酸化修飾されたIRP2を選択的に識別しユビキチン化すること、すなわちHOIL-1は酸化変化を選択的に識別するユビキチンリガーゼであることを示した。その産物であるpVHLはelongin B、elongin C(VBC複合体)との結合を介してCul2と結合してpVHLリガーゼ複合体を形成しており、pVHLはその基質認識サブユニットとして機能する。ユビキチンリガーゼ(E3)はE2と基質の両者に結合し、E2を活性化してE2から基質へのユビキチン転移を促進する。pVHLリガーゼはRINGフィンガー蛋白質であるRbx1と複合体を形成しており、Rbx1がE2との結合を担うと考えられている。しかしながら、基質結合の有無がE3活性に与えるのかどうかなど、pVHLリガーゼの活性制御機構については未だ不明な点が多い。そこで本年度はpVHLリガーゼの活性制御メカニズムにおけるRbx1の役割について検討を加えた。
農業汚染地下水復元のためのナノクラスタ触媒システムの開拓

世界的に地下水の硝酸汚染が深刻で、その対策が急務である。硝酸汚染の原因は、農業地区での過剰施肥や酪農での家畜し尿、さらに一般に生活廃水である。汚染井戸水からの人工乳による乳児のメトヘモグロビン症である。硝酸イオン濃度の許容値50ppmでも発症例がある。このほか糖尿病や癌を起こすと指摘されている。イオン交換法では根本的な除去にならず、逆浸透法ではコストが問題で、生物処理法も操作性や水汚濁など解決しなければならない。固体環境触媒法はこれらに代わる新規技術として期待がある。本研究でCu-Pdクラスター/ACがアルカリ条件でNO_3^-(硝酸イオン)をNO_2^-(亜硝酸イオン)に選択還元(選択性は93%)することを見出した(OH^-の阻害効果による)。一方で、Pd-ゼオライトがNO_2^-を100%N_2Oに変換した。この二つ触媒で二段触媒プロセスとし、これらと、出口N_2OをPd/ACでN2に水素化することを組み合わせて、硝酸イオン高選択的かつ高活性還元(NH_30.6ppm)を実現した。次のステップではよりシンプルな一段法にチャレンジした。中性条件では様々な触媒の中で活性炭担持Pd-Cu合金触媒が活性と選択性(NH_3の抑制)に優れていること、その中で疎水性の高い活性炭が有効であることを示した。さらに、Cu/Pdの比の制御や新規合成したPd-Cuクラスタを調製原料とした活性炭担持Pd-Cuが、NH_3生成を許容濃度(0.5ppm)に抑える事ができ、さらに、長時間(100時間以上)安定に機能できることを見出した。さらに、共存イオン(主に硫酸イオンや塩素イオン)の影響を検討した結果、硫酸イオンは触媒活性に大きな影響を与えず、また塩素イオンの共存による活性低下は少ないことを確認した。このことは、この触媒系が地下水浄化の実用に大きく近づいたことを示す。硝酸汚染地下水の復元を目指した触媒法による低濃度NO_<3^->の高N_2選択的浄化を検討した。(1)NO_<3^->還元反応に対して、Cu-Pd合金触媒が比較的高いN_2選択性を示すことが知られているが、飲料水への適用には副生NH_3量をさらに低減する必要がある。本研究では、ゼオライトのイオン交換能に注目し、各種ゼオライトを担体としたCu-Pd/ゼオライト触媒をイオン交換法で調製し、そのNO_<3^->還元反応特性を調べた。その結果、Cu-Pd/β-ゼオライトが高N_2選択性を示すことを見いだした。この触媒による100ppmNO_<3^->の還元反応において、副生NH_3の選択率は6%(3ppmNH_3に相当)であり、1段法による硝酸汚染地下水浄化の可能性を示す事ができた。さらにこの反応系において、反応の初期段階にゼオライト外表面に均質なCu-Pd合金ナノ粒子が生成し、これが反応活性種であることを明らかにした。(2)触媒法による硝酸汚染地下水浄化を実現するためには、触媒槽で副生した微量NH_3の吸着完全除去とのシステム化が不可欠である。本研究では、各種ゼオライトを吸着剤とする微量NH_3の吸着除去を検討した。その結果、Na型モルデナイトが、最も優れた吸着剤であることを見いだした。

さらに、実地下水への適用を目指して共存カチオンの効果を調べたところ、Na^+やK^+が共存してもNa型モルデナイトのNH_3吸着容量はほとんど影響されないこと、またCa^<2+>やMg^<2+>が共存するとNH_3吸着容量は若干低下するが、非共存の場合の50-65%程度のNH_3吸着容量は保持されることを明らかにした。農業地区での過剰施肥や酪農での家畜し尿、さらに一般に生活廃水による地下水の硝酸汚染は深刻であり、硝酸汚染水は乳児のメトヘモグロビンや大人の糖尿病や癌の原因と疑われている。地下水修復では、飲料水では有害副生物NH_3(0.5ppm)の厳しい生成抑制がある。本研究は最近の新規な浄化法としてCu-Pd合金触媒による還元浄化を実施した。その中で、よりシンプルな一段法にチャレンジした。様々な触媒の中で活性炭担持Pd-Cu合金触媒が優れていること、その中で疎水性の高い活性炭が有効であることを示した。さらに、Cu/Pdの比の制御や新規合成したPd-Cuクラスタを調製原料とした活性炭担持Pd-Cuが、NH_3生成を許容濃度に抑える事ができ、さらに、長時間(100時間以上)安定に機能できることを見出した。さらに、共存イオン(主に硫酸イオンや塩素イオン)の影響を検討した結果、硫酸イオンは触媒活性に大きな影響を与えず、また塩素イオンの共存による活性低下は少ないことを確認した。Cu-Pd/ACを用いての速度論的研究から硝酸イオンの還元は亜硝酸イオンを中間生成物とする逐次反応であり、またN_2、NH_3は亜硝酸イオンからの併発反応によって生成することがわかった。N_2になるかNH_3になるかは重要であるが、中間体と推定される吸着NOが二分子か単分子反応するか、その支配因子が鍵である。N_2(またはN_2O)の生成には少なくとも、触媒表面で亜硝酸イオンやNOが表面で強く密に吸着することが必要であることを解明した。
「成功した校長」の国際比較研究－オーストラリア・ニュージーランド・日本を対象に－

「成功した校長」の力量と行動を詳細に解明するために、日本の事例研究を行った。そのために、まず「成功した校長」研究の国際標準調査フレームを検討し、その内容や疑問点について、オーストラリアの大学教員に確認した。その結果、この調査フレームが、包括的かつ多面的な調査法を採用していることが分かった。この調査法による研究は、時間を要し、多様な属性を対象にした分析を求めている。そして、深く精緻な事例分析を基盤として、学校の経緯、背景、組織運営の展開プロセスを時系列的に検討する必要がある。次に、優れた校長が勤務している事例校を選定した。いくつかの候補校を検討したところ、1つの学校で事例研究が可能となった。この学校に7回訪問し、調査を行った。その結果、事例校の校長の特徴として、次の点が明らかになった。「1「人間関係」「人の善さの理解」を考慮したリーダーシップを発揮している。2教育者としての自分を基盤としており、生徒との交流を大切にしている。3生徒に対して教育的なリーダーシップを発揮している。4教員に対してもリーダーシップを発揮しているが、調和や助言を重んじ、中期・長期的な視点を持ち合わせている。5保護者からの理解を得ている。6地域住民からの理解も得ている。7生徒の満足度や生活充実度について大きな成果を得ている。8教育委員会との協力関係が良好であり、適宜折衝も行っている。9教育ビジョンが明確である。10過去と現在において自己研鑽を常に行っている。11授業と教育方法に関する見識がある。12貢献、感謝、奉仕の精神がある。」以上のような「成功した校長」の特徴は、海外の先行研究の知見と類似している点があるが、「人間関係」の考慮や教育者としての側面が非常に重視されている点は、この事例の特徴である。2019年度は、フォローアップ調査などを実施するとともに、学術論文として研究成果をまとめる努力を行う。事例調査のまとめと分析、論文の執筆に想定以上の時間がかかった。2018年度は「成功した校長研究」の国際標準調査フレームを完全に活用した事例調査を行った。この調査フレームを活用した研究は、日本で初めてであり、アジアでも初めてである。もともと、欧米豪で開発された調査フレームであるため、日本の学校の状況においては、実施し難い面もある。例えば、日本の学校は非常に多忙である。この調査フレームは、多様な属性の人々を対象に調査を行うが、時間がかかるため、多忙な日本の学校では、日程調整が円滑に進むとは言い難い。つまり、まず、調査の実施に想定以上の時間がかかった。次に、事例調査のまとめと分析についても、想定以上の時間がかかった。理由は、データの量と種類が非常に多いためである。単にデータの量と種類が多いだけではなく、国際標準調査フレームでは、データの分析方法が定められていることにも留意が必要であった。すなわち、データを活用する前に、一定の整理と検討が必要になっている。このような作業を進めるには時間が想定以上にかかった。また、前述のように、日本人として初めてこの研究と分析を行っており、周囲には、調査フレームに詳しい助言者もいないため、分析の速度をあげることも、率直に言って、難しかった。たしかに、オーストラリアの研究者から助言を得ることはできたが、研究の熟達度の相違、言語上の壁、研究文化の相違、学校の状況(制度と環境)の相違があるため、必要な助言をすべて得られたとは言い難い。このことも研究の進展の遅れをもたらした。一方で、本研究は、日本はもとより、アジアでも初めての研究であるため、学術論文として成果をまとめることが必要である。2019年度は、研究を完成するために、鋭意努力する予定である。今後の研究を推進するために、データの分析、整理、論文の執筆を円滑に行い、学術誌への投稿を行う予定である。具体的には、4月6月にデータの分析と論文の草稿の執筆を行う。7月9月には、海外の理論や方法論を一層検討した上で、論文の完成を目指す。その後、10月以降、学術誌に投稿できるような体制を整えるとともに、これまでの研究の総括を行う。本研究のデータ分析では、一定の方法にもとづいて、少しずつステップを踏むことが効果的と考えられる。いわば急がば回れの精神で進める必要がある。ただし、必要以上にデータの子細に気を取られてしまっては、進捗が大幅に遅れ、研究の本質や目的を見失いかねない。そこで、データの要点が何なのかを意識して、データを整理する所存である。論文の執筆にあたっては、ローデータを最初から活用しようとするよりも、むしろ、データを記述・総括したものを活用することが望ましいことが分かった。そして、草稿をある程度作成した上で、推敲する中で、ローデータを適宜活用することが有効であろう。このような手法は、データの検討や論文執筆を試みる中で、気が付いた点である。今後の研究に反映させる予定である。論文の内容と書き方についても検討を重ねている。どうしても、様々な理論や諸説を前に出して、論文を書こうとしてしまうが、それでは、この研究のようにデータが非常に豊富な場合、うまくいかない場合もある。まずは、事実関係を実直に執筆して行くことにする。問題の設定においても、素朴な書き方をして、必要であれば、草稿完成後に理論的に補強する手順をとりたい。今回作成している論文は、国際的な発信を目標としている。

したがって、研究の総括においては、日本の学校経営と教育行政の制度と環境、社会文化背景などにも言及し、国際的に意義のある研究成果を示したいと考えている。平成28年度は、まず、「成功した校長」に関する理論研究を行った。日本語及び英語のすべての関連する文献を入手し、検討した。その結果、次のことが明らかになった。日本語の文献では、「成功した校長」に関する先行研究は一切ない。また、校長研究全般においても、日本においては、一般的な傾向を調べることが中心であり、事例研究それ自体も少ない。これに対して、海外においては、一般的な傾向の調査だけでなく、事例研究も盛んに行われている。そして、「成功した校長」に関する研究も進められている。特に、時系列的な変容が調べられている点は特筆すべきである。だが、課題として、異なる地域の学校の校長の比較は容易ではない。各国比較においても、世界規模での比較を行っているため、抽象度が高い等の点が明らかになった。いずれにせよ、日本では「成功した校長」に関する研究が行われていないため、本研究の意義が明確になった。これらの理論研究をふまえて、インタビューガイドを作成した。インタビューガイドにおいては、成功のストーリーを聞き取るとともに、校長の価値観や哲学も聞き取るものである。類似のインタビューガイドは存在しないため(また、英語の既存のインタビューガイドは抽象的であるため)、何度も練り直して作成した。平成28年度では、理論研究に加えて、事例研究に着手した。まず、オーストラリアにおける調査を行った。次に、日本で、対象を義務教育段階に設定し、自治体A市で、公立小学校2校、公立中学校2校を訪問調査した。一次資料を入手するとともに、聞き取り調査を行った。聞き取り調査結果は原稿に起こし、初期的な検討は行った。これらの聞き取り調査では、豊かな内容のデータが得られた。傾向として、いずれの校長も、自身の哲学を持っており、成功へのストーリーを経験として持っていることが分かった。当初予定していた通り、理論研究を相当に遂行できた。理論研究の成果は、査読付き論文(佐藤博志・高橋望・山田知代「「成功した校長」に関する研究の動向・到達点・課題ー海外と国内の先行研究の検討を通してー」『筑波大学教育学系論集』第41巻第2号、2017年3月、1ー19頁。)に著すことができた。この論文は、日本で初めての「成功した校長」に関する研究論文であり、オリジナリティがある。研究代表者と連携研究者の間でも、分担を適切に行い、討議を経て着実に検討を進めることができた。オーストラリアを訪問し、現地の学校において聞き取り調査を行った。オーストラリアにおいては、校長の裁量が日本よりも大きいため、学校経営の工夫は日本よりダイナミックに展開している。しかしながら、教職員の力量形成や協働体制の構築に工夫している点は、日本と類似していた。また、ニュージーランドの学校経営の情報を部分的にではあるが、入手することができた。平成28年度後半には、事例研究に着手できた。
神経突起伸展作用を中心とする生物活性海産ガングリオシドの探索,合成と構造活性相関

ガングリオシドの生物学的意義ずけ、機能発現機構解明のための基礎研究とする事を目的に、海洋無脊椎動物中特異的にガングリオシドの含有率が高い棘皮動物ヒトデ類のガングリオシドの単離・構造決定と生物活性の検討を行なっている。今回、神経突起伸展作用を指標とした新規海産ガングリオシドの単離・立体構造研究を基盤とする探索研究と、それらの生理活性ガングリオシドの安価で高収率な立体選択的合成ル-トの開発研究を企図した。1.先ず、ムラサキヒトデのガングリオシド粗分画より、2個のNーグリコリルノイラミン酸を有するガングリオシド分子種(GAAー7)とモノシアロガングリオシド分子種(GAAー6)を得て、セラミド部の立体構造も含めて構造決定できた。更に、GAAー7はマウスの神経芽腫瘍細胞の神経突起に対して強い伸展作用を示すことがわかった。2.次に、GAAー7の大量合成及び構造ー活性相関解明を目的に、その糖部及びセラミド部の立体選択的合成に着手した。既にフィトスフィンゴシン型セラミドの不斉合成法は確立しているが、今回は合成法を改良し(R)ー1ーacetoxyーtetracosanoic acidを1ーhenicosyneより全収率57%で得た。また、フィトスフィンゴシンも(S)ーbenzylー1,2ーepoxypropyl etherを用いて不斉源としdodecylaldehydeより全収率33%で得た。更に、このようにして得られたαーオキシ脂肪酸とフィトスフィンゴシン塩基をDCC、HOBTを用いてアミド化し、セラミドの迅速合成法の確立に成功した。糖部については先ず、基礎研究として、類似体であるラクト-スのガラクト-ス部の3位や6位にNーグリコリルノイラミン酸(NGNA)が結合したオリゴ糖の合成を試みた。その結果、Nーアセチルノイラミン酸よりNーグリコリルノイラミン酸に変換してグリコシル供与体とし、ガラクト-ス部の3位や6位にNGNAが結合したオリゴ糖の合成に成功した。現在、3及び6位にNGNAが結合したオリゴ糖と類似ガングリオシドを合成中である。
拡散符号を拘束したスペクトル拡散通信の同期法に関する研究

本研究の目的は、拡散符号を拘束したスペクトル拡散通信方式において同期を考慮した場合の性能を明らかにし、最適な同期方式について検討することである。本研究は、4つの検討段階から構成されている。それは、(1)基礎的検討段階、(2)本方式の性能限界の検討段階、(3)同期を考慮した本方式の性能検討段階、(4)総合検討段階である。本年度は検討段階(1)(2)を踏まえ、(3)の同期誤差が誤り率特性に及ぼす影響まで検討した。その結果、以下の点が明らかになった。・従来のM-aryスペクトル拡散(M-ary/SS)通信方式や陪直交方式の同期方式について調査した。同期方式としては、同期用の特別な信号を利用する方式(外部同期方式)と情報信号そのものから同期をとる方式(内部同期方式)に大別できることが分かった。・本方式の理論限界つまり同期が完全にとれている場合の性能について検討した。その結果、1フレーム当りのビット数を同一にしたM-ary/SS通信方式や陪直交方式と同程度のビット誤り率特性を示すことが分かった。また、周波数利用効率特性はM-ary/SS通信方式よりも良好となり、陪直交方式と同程度となることが分かった。更に、それら従来方式に比べて相関器数とフレーム長を共に減少させることができ、装置を簡易にすることができることが分かった。この結果の一部は1994年電子情報通信学会論文誌(B-I)12月号に掲載された。・本方式の同期誤差が誤り率に及ぼす影響について検討した。その結果、同期誤差が約±0.1[chip]以内であれば、単一の拡散符号のみを用いる直接拡散SS通信方式の性能よりも良好となることが分かった。この結果の一部は1995年電子情報通信学会春季大会(A-241)で発表する。今後の課題として、本方式に最適な同期方式の検討や同期方式を含めたシステム全体の複雑性などの観点からの検討などがあげられる。
名古屋・東海地域の外国籍女性とグローバル化する社会的再生産

外国籍(フィリピン)女性の当事者コミュニテイ活動について継続的にフィールドワーク調査を行った。必要に応じてインタビュー調査を行い、当事者の経歴、ライフコースや意識を探った。とくに、当事者たちの法廷闘争に着目し、画期的な判決を出した国籍法改正裁判について調査した。当事者(原告の母)たちのインタビュー調査と、支援団体(NGO)のインタビュー調査を行い、裁判の経緯を調べた。その上で、この闘争が持った社会的意義を考察した。本年度は以下のように研究を実施した。(1)文献・資料調査:先行研究、国際機関・政府・地方自治体・市民団体による資料・統計、およびマスメディア資料等の渉猟と講読。(2)フィールドワーク調査:当事者コミュニティおよび日本人支援団体・行政機関等。とくに、以下の点について調査分析を行った。・東海地域における移民問題の研究者との交流。・日本社会へのフィリピン女性の定住:インタビュー調査を継続し、彼女たちにとっての「日本、フィリピン、移住の経験、ジェンダー」の意味を考察。質問内容は、対象者のライフヒストリー(来日に至る経緯・来日後の経験・滞在資格・人間関係・家族関係・労働状況・生活状況)、日本に滞在する目的と日本社会の印象、移住経験の意味など。・送り出し国フィリピンの現地調査:10日間ほどマニラその他の地域に滞在し,以下の点について聞き取りやフィールド調査を行った。(移民希望者のインタビュー、移民送り出しエージェンシーのインタビュー、出稼ぎ移民の故郷のフィールド調査、移民当事者コミュニティの訪問、女性団体の訪問など)・アメリカ合衆国現地調査:サンフランシスコ/カリフォルニア州において移民支援グループと性労働者当事者団体を訪問、資料収集を行った。以上の調査を通して、日本社会における移住フィリピン女性の生活状況の概要、法的地位、運動の歴史について知見を得て、それをもとに論文を執筆した。また、送り出し国の状況を把握する作業に着手できた。(1)文献・資料調査:先行研究、国際機関・政府・地方自治体・市民団体による資料・統計、およびマスメディア資料等の渉猟と購読。(2)フィールドワーク調査:当事者コミュニティおよび日本人支援団体・行政機関、送り出し国等。・国籍法改正裁判の原告の母親へのインタビュー:2008年に出た最高裁判決の原告の母親にインタビューを行い、裁判を試みた理由、それをめぐる日本での経験等について探った。母親たちの来日までの経緯、来日後の生活について詳細を聞くことができた。それによって、裁判に至るまでの顔女たちの生の軌跡に触れることができた。・送り出し国・フィリピン現地調査:当事者:コミュニティとともに、マニラその他の街を訪れ、現地調査を行った。ケソンシティにある、移民当事者団体の事務所を訪問し、スタッフにヒアリング調査を行った。また、移民希望者にヒアリング調査を行った。送り出し業者にもヒアリング調査を行った。同行した当事者コミュニティのメンバーの家族・親族にもヒアリング調査を行った。総じて、移民の送り出しを必要とする現地社会の実情について考察を深めることができた。以上のように本年度は、移民自身の語りと送り出し社会のリアリティに触れることができた。今年度は、下記の実績を得た。第1に、在日フィリピン人女性とそのジャパニーズ・フィリピーノ・チルドレン(JFC)が行った裁判闘争について考察した。これは国籍法に関するもので、2006年に最高裁で違憲判決が出るという画期的な成果を残した。この原告とその母および支援したNGOに聞き取り調査を行った。聞き取り調査結果をもとに、ジェンダー論やナショナリズム論に照らしてこの訴訟がもつ意味を考察した。なかでも日本社会におけるセクシズムとナショナリズムのなかでマイノリティ女性がおかれた位置と、そこから脱するために行った実践の可能性と限界について探った。第2に、現代日本社会のジェンダー意識を探る端緒として、若い世代の女性の運動について考察した。若い世代のフェミニズム離れが語られる中、関西で「女子」を掲げて行われた集合行動に着目し、参加者にインタビュー調査を行った。行動の中で「女子」に与えられた意味やそれをめぐるコンフリクト、またその行動の社会的評価や報道等を読解し、現代日本においてジェンダーがどのように認識されているか解明する作業に着手した。第3に、関連して基盤となるフェミニズム理論について考察を深めた。G・C・スピヴァクのテキストからポストコロニアル・フェミニズム理論のありようを明らかにする研究を行った。J・バトラーやコーネル、フレイザー等現代フェミニスト理論家の研究を日本社会でどのように咀嚼できるか考察した。上記の実績を、具体的には学会報告および論文として公表した。コミュニティの定期的な会合やイベントに参加し、必要に応じて運営に協力した。日常的な活動のひとつである相談対応に参加して、DV被害を受けた女性のヒアリング、病院や官公庁への相談の同行等も行った。これまでのインタビュー調査結果と合わせて比較し、経年的な変化を調べた。

とくに、当事者たちの法廷闘争に着目し、画期的な判決を出した国籍法改正裁判について調査した。当事者(原告の母)たちのインタビュー調査と、支援団体(NGO)のインタビュー調査を行い、裁判の経緯を調べた。その上で、この闘争が持った社会的意義を考察した。以上の調査結果を理論的に検討するため、フェミニズム理論およびポストコロニアル理論の現状を継続的にフォローした。フェミニズム理論についてはポストフェミニズム論および第3波フェミニズム理論を中心として検討した。フィリピン女性たちの流入という意味で現れている日本社会のグローバル化と、マジョリティの日本人女性たちの意識や文化の変化に現れるグローバル化の関連性を探った。最終的に、ポストコロニアル・フェミニズムとして総合化する視座を模索した。26年度が最終年度であるため、記入しない。ジェンダー26年度が最終年度であるため、記入しない。国籍法裁判について順調に調査が進みコミュニティとの信頼関係も構築できた。予定通りに進めることができた。今後は、裁判についての考察を学会報告及び論文の形で公表し、さらに次のテーマについて着手する。具体的には「ジャパゆき」についてのマスコミでの表象分析および日本人支援運動の軌跡である。最終年度であるため、本研究の中間総括を行う。これまでに明らかにしたことをまとめ、その評価を行う。その上で次年度以降の計画を構想する。
「スポーツ原体験」がスポーツに対する価値観や態度形成に及ぼす影響

本研究では「スポーツ原体験」がその後のスポーツに対する価値観や態度の形成にどのような影響を及ぼしているかについて検討した。まず、わが国のトップアスリートの自伝本の分析では、彼らの原風景は運動要素を含み、後年の競技への取り組みやアスリートとしての特徴との重なりがみられ、競技への個性的な取り組みを通した個性化(生き方)へのつながりが窺われた。続く競技力やセカンドキャリアが異なる一卵性双生児アスリートの事例では、原風景やスポーツ原体験、重要な他者の影響や進路決定時における双生児間の関わり等から両者の歩みを視覚化し検討したところ、両者の差異の背景には自伝的記憶への意味づけの違いの影響が考えられた。本研究では、子ども時代の印象的なスポーツ経験(スポーツ原体験)がその後のスポーツに対する価値観や態度にどのような影響を及ぼすのかについて、ナラティブアプローチを用いて明らかにするものである。本年度は、大学生アスリートを対象として自由記述形式の質問紙調査法よって得られたスポーツ原体験を手がかりに、幼少期のスポーツ経験がその後のスポーツ活動にどのようなつながりあるいは意味づけがなされるのかを、競技レベルでの比較を通してその特徴を検討した。評価観点にしたがって、「事実説明」「体験回想」「行為記述」「評価意味づけ」「説明演説」の5つのタイプに分類された。その結果、各タイプの競技レベルによる分類度数の偏りについては統計的な有意差は認められなかった(χ2=7.884、p>.05)。これは、長期にわたり競技スポーツに関わってきた本対象者のような者たちは、競技レベルの差異をしのぐ共通する部分によるところが大きかったためではないかと考えられた。また各タイプごとの競技レベルでの比較では「体験回想タイプ」、「行為記述タイプ」のいずれも、高競技群の分類度数に高い傾向がみられ、彼らが競技レベルの高いアスリートであるゆえに、彼らのスポーツ原体験が競技成績などの具体的な事実に強く印象づけられたためではないかと考えられた。さらに「評価意味づけタイプ」の分類度数に関しては、高競技群と低競技群の間に有意な傾向が見られた(p<.10 )。ここでの高競技群における「評価意味づけタイプ」の分類度数が低い傾向は、彼らが高い競技成績といった、それまでのスポーツ経験との外的な強いつながりによって内的に支えられていることが考えられた。一方で低競技群における「評価意味づけタイプ」の分類度数の高い傾向は、彼らがスポーツ原体験を始点としたスポーツ経験の連続性を強く自覚していることが、競技継続の支えとなっていることが考えられた。本研究は、子ども時代の印象的なスポーツ経験(スポーツ原体験)が、その後のスポーツに対する価値観や態度にどのような影響を及ぼすのかについて、ナラティブアプローチを用いて明らかにするものである。本年度は、わが国のトップアスリートたちが著した自伝本を分析資料として、その中から彼らの原風景を読み取り、その特徴および、その後の競技スポーツとの関わりにおける意味を検討することを目的とした。「成人してからも心の中に深く刻み込まれ、人生に影響を与え続ける幼少期の風景であり、それは現在を生きる自己との相互作用を通して心のなかに創造された風景である」(Nakagomiら、2011)という原風景の定義づけのもとに、自伝本から関連エピソードや語りを抽出し、1原風景と思われるエピソード、その時期(就学前・就学後・中学生頃)および場所、2原風景に伴った感情ならびに関わった人物、3原風景における身体活動の有無、4原風景の現時点での考え方、行為、人格等への影響、5現時点での原風景への意味づけならびに評価、6遊びや運動に限定した早期体験の「空間」特徴の6つの観点から分析した。その結果、原風景として取り上げたエピソードの全てが小学校年代までであり、彼らの原風景の形成は極めて早期であった。また、彼らの原風景は運動要素を含み後年の競技への取り組みや、アスリートとしての特徴とイメージレベルでの重なりがみられた。さらに、その後の競技活動に対する原風景の影響についても現在の競技姿勢との意味づけをはかる傾向がみられ、それらは競技への個性的な取り組みを通した個性化(生き方)へのつながりが窺われた。さらに、遊びや運動に限定した早期体験の「空間」については、自然空間の遊びや自然物遊び、そしてスポーツが圧倒的に多く、豊富な自然遊びと同時に組織的なスポーツへの参加が早期から認められ、それらは「スポーツ原体験」ともなっていた。昨年度までのスポーツ事象に限定したアスリートの幼少期における自伝的記憶(スポーツ原体験および原風景)研究においては、子ども時代からのスポーツ活動におけるさまざまな体験の連続性についての自覚が、現在の彼らの競技継続の支えやコミットメントの水準に影響を及ぼしていることが示唆された(Nakagomi, et. al., 2011、奥田、2012)。これらの研究成果を踏まえて、本年度は、遺伝的側面や生育環境が類似しながらも、成人してからの競技力や競技引退後のセカンドキャリアが異なる一卵性双生児アスリート事例から両者の自伝的記憶の比較研究を行った。調査面接によって得られた情報から、両者の自伝的記憶の中でも特に原風景(早期記憶)、スポーツ原体験、親やきょうだいなど重要な他者の影響および進路決定時における双生児間の関わりについて整理し、それらをもとに両者の歩みの異同について系統図を作成して視覚化を試みた。その結果、両者間での原風景は類似していることが明らかになった。一方で、近似した幼少期の体験がありながら、両者間でのスポーツ原体験の語りは異なるものであった。