hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銅輸送チャネルの局所構造の解明：多量体および膜中での分光測定手法の構築

前年度の結果を受け、このモチーフを用いて新規の機能性分子を設計し、その構造と機能を分光測定によって評価した。L体とD体のアミノ酸が交互に並んだ配列をもつ6から12残基の環状ペプチドは平面構造をとる。さらにこの分子は分子間で水素結合を形成して、各分子が互いに平行になるように自己集合し、ナノチューブを形成する。ナノチューブは脂質二重膜中に移行するとイオンチャネル活性を示す。Cys/Trpモチーフは銅を結合していないと膜へ移行せず、銅を結合すると膜の中へ埋没することから、モチーフを修飾した環状ペプチドは銅に応答して活性を持つチャネル分子になると考えた。6残基のアミノ酸からなる環状のペプチド分子を合成し、そこに3分子のCys/Trpモチーフを修飾した。修飾したCys/Trpモチーフは、修飾する前と同様の配位構造で銅イオンを結合した。しかし、合成した分子は、銅がなくてもチャネル活性を有することが明らかになり、前述の機構は成立しないことがわかった。その後検討を進めた結果、この分子はCys残基がS-S結合を形成しているとチャネル活性が低く、形成していないとチャネル活性が高いことが明らかになった。したがって合成した分子に、銅応答性にチャネル活性を変更する機能は与えられなかったが、還元剤などのS-S結合を切断する化学種に応答してチャネル活性を持ちうることが示された。Cys/Trpモチーフが銅イオンを結合して膜中に埋没することを利用し、銅イオンに応答して開くチャネルを合成する予定である。新しい人工タンパク質を設計し、合成する研究は、新しいモダリティの医薬品の開発につながる重要な研究であると考えられる。L体とD体のアミノ酸が交互に並んだ配列をもつ6から12残基の環状ペプチドは、平面構造をとる。この分子は分子間で水素結合を形成して、環を積み上げていく方向に自己集合し、ナノチューブを形成することが可能である。このナノチューブは脂質二重膜中に移行し、膜を貫くように配向するとイオンチャネル活性を有することが知られている。この環状ペプチドにCys/Trpモチーフを修飾することで、銅イオンが無いとナノチューブは脂質膜中には移行せずチャネル活性を示さないが、銅イオンを結合することでナノチューブが脂質膜中に移行し、チャネル活性を持つような分子を合成する予定である。熱変性によって疎水性が変化するポリマーを環状ペプチドに修飾した系で同様の研究が行われており、作成予定のチャネルはその応用である。まず、環状ペプチドにCys/Trpモチーフを修飾した分子を合成する。側鎖を保護したペプチドと、環状ペプチドのリジンのεアミノ基を縮合することで合成が可能である。次に、作成した分子がナノチューブを形成するかどうか、ラマン分光法を用いて評価する。アミドIバンドの波数およびバンド幅からβシート構造の形成すなわちナノチューブの形成を議論することが可能であると考えられる。チャネルの開閉は、pH応答性の蛍光色素を内包したリポソームを利用して評価する。
小腸移植における薬剤誘導性のキメラ型免疫寛容性確立に関する研究

小腸は含有するリンパ球の量が多いため免疫原性が強く、拒絶(HVG)やGVHDが起こりやすく強力な免疫抑制が必要であるが、感染症や腎障害等の副作用の問題もあり、他の臓器に比してTherapeuticwindowの狭さが問題となっている。臨床例では近年免疫抑制剤FK506とステロイドの併用や肝小腸同時移植により1年以上の生存例が報告されるようになったが、まだ長期生存例はなく、また長期生存したとしても免疫抑制剤を継続投与する必要性があり、副作用として感染症や悪性腫瘍を併発する危険性がある。したがって免疫抑制剤なしで生着した状態すなわち免疫寛容性を獲得する方法の開発が切望されている。この研究ではラットの小腸移植モデルを用いて、ドナー脾細胞および骨髄細胞移入および薬剤(cyclophosphamide)投与により免疫寛容性を誘導する方法を検討し、臨床応用の手がかりとする目的で研究を行った。今年度はラットY染色体のプローベを作成し、これがY染色体を特異的にdetectできるか否かのチェックを行っている。sequenceはまちがっていないので、手技的に安定していないのが原因と考えられる。現在PCRの条件の設定を行っている。次に移植手技であるが、骨髄または脾細胞移入後cyclophosphamideを投与すると、かなり侵襲があり、血管吻合による小腸移植を行うと侵襲が大きすぎるためか、全例死亡した。そこで新生仔ラットの小腸を皮下に移植する方法に切り替えて、生着判定を行うようにすることにした。現在手技の安定化を図っている段階である。小腸は含有するリンパ球の量が多いため免疫原性が強く、拒絶(HVG)やGVHDが起こりやすく強力な免疫抑制が必要であるが、感染症や腎障害等の副作用の問題もあり、他の臓器に比してTherapeutic windowk狭さが問題となっている。この研究ではラットの小腸移植モデルを用いて、ドナー脾細胞および骨髄細胞移入および薬剤(cyclophosphamide)投与により免疫寛容性を誘導する方法を検討し、臨床応用の手がかりとする目的で研究を開始した。今年度は生体小腸移植モデルについてLow Responder(F344→Lewis)の組合せで、まずF344の骨髄細胞を長管骨をフラッシュすることにより採取、さらに脾細胞をミンシングにより採取し、両者を混合しトリパンブルーにてカウントし1×10^8個をLewisに静注し、翌日よりcyclophosphamideを投与した。50mg/kg/day×3日:n=3:全例3週間生存し、投与前の体重に戻ったが、小腸移植手術の麻酔にて全例死亡30mg/kg/day×3日:n=3:全例3週間以上生存し、体重も投与前の体重より増加しており現在移植手術を開始したところである。この実験系にてcyclophosphamide大量投与にラットでもある程度耐えられことが判明したが、ラットの性染色体のプローベのsequenceが判明したので現在プローベを作成中であり、キメラ状態のチェックが次年度は可能になると考えられる。また小腸移植そのものが侵襲がかなりあるため、まず免疫寛容状態のチェックには侵襲の少ない皮膚移植で確認した後に小腸移植を行うように変更する予定である。
高効率な時間分解XAFS法を用いた光反応中間体の詳細な構造解析

前年度インストールが完了した高繰り返しファイバーレーザーを用い、X線集光レンズに改良を加えマイクロビーム条件でポンププローブ測定を実施し、高周波数帯における変調法により過渡的なX線シグナルを抽出することにより、放射光施設PFーARから794kHzで発せられるパルスX線を間引かずに全て利用するピコ秒時間分解XAFSシステムを構築した。ビームラインNW14Aに設置された周期超36mmのアンジュレーターを用いると5-24keVにおいて、広い波数空間においてS/N比の良い過渡EXAFSスペクトルを得ることが可能となり、Ti,Fe,Co,W,Re、Ir,Os,Ru等の光触媒反応に重要な元素周りの局所的な動的構造解析が行えるようになった。本研究においてまず、測定ターゲットとした選定されたホスフィン配位子の種類を変えたRe(I)錯体の3MLCT状態の動的構造解析では、電荷移動に起因した金属元素周りの構造歪みから、励起状態では配位子間において強いπ-π相互作用が働いており、触媒効率と相関があることが示唆された。また、Ru(II)錯体の3MLCT状態における、励起状態の電子状態と過渡的な構造変化に関する研究においては、配位子を変えた類似錯体と励起状態の過渡EXAFSスペクトルを比較研究することで、光励起電荷移動によって一つの配位子に電子が局在した過渡的な電子状態変化により、配位子構造の対称性低下が引き起こされていることが明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。H27年度において、励起レーザー、X線集光レンズ、電気ゲート検出法について改良を加えることで、放射光施設PF-ARから794KHzで発せられるパルスX線を間引かずに全て利用するピコ秒時間分解XAFSシステムが再構築された。ビームラインNW14に設置された周期長36mmのアンジュレーターを用いると、5-24 keVのエネルギー範囲において、これまでと比べおよそ3桁高い平均光子数(> 1E12 photons/s)が時間分解実験で利用可能となり、ピコ秒時間分解XAFSにおいては、定常XAFS測定と同質のデーターを同じ測定時間で取得することが可能となった。測定においては水の四電子酸化触媒として活性を有するRu(II)錯体や、CO2の光還元機能を有するRe(I)錯体について測定を行い、広い波数空間においてS/N比の良い過渡吸収スペクトルを得た。現在、順調に理論計算と合わせた解析が進んでおり近日中に論文投稿する予定である。既に多くの研究予定サンプルにおいて、詳細な励起状態構造を抽出するための、広い波数空間領域における過渡的なシグナル観測に成功できているため、本研究は順調に進展しているといえる。微量サンプルや溶媒依存性を計測するシステム開発に取り組み、さらに詳細な励起状態構造を議論していく予定である。
音響情報を利用した腱の断裂機序の解明と損傷治癒過程評価のための基礎的研究

腱や靭帯に発生する微視損傷は、完全断裂の起点となる一方、腱組織の再生のトリガーになるとも考えられており、微視損傷の検出及び同定を行う技術の開発はリハビリテーションやスポーツトレーニングの最適化に有用である。本研究では、日本白色家兎から採取した膝蓋骨ー膝蓋腱ー脛骨複合体の疑似生体環境下(37°C生理食塩水中)で引張試験を行い、微視損傷の発生・蓄積過程をAEモニタリングした。応力は単調に増加し、最大応力以前に多くのAE信号が検出された。また、負荷速度が大きいほど高振幅のAEが検出され、高負荷速度では発生する個々の微視損傷の程度が大きいことが示唆された。家兎膝関節から、骨・腱付着部を含む膝蓋腱ー膝蓋骨複合体を摘出して供試体とし、生理食塩水中で腱供試体の引張試験を行った。供試体の膝蓋骨部および脛骨部にそれぞれAEセンサを貼付し、生理食塩水からセンサを保護するため、センサごとアルミニウム管内にポリメチルメタクリレート(PMMA)で封止してつかみ部とした。引張試験の際には、2chセンサ間の到達時間差からAE減の位置評定を行った。また、供試体表面にはマーカをスプレーし、マーカ間の相対変位からひずみ分布を算出するデジタル画像相関法(Digital Image Correlation; DIC)を利用して表面のひずみ分布を決定した。平成25年度(最終年度)には、0.1100 mm/min.の範囲の引張速度での微視損傷のAE検出を行った。引張速度の増加に伴い、最大荷重は増加した。また、検出されるAE信号の振幅は、高ひずみ速度ほど大きくなる傾向があり、負荷速度が大きいと個々の微視損傷の程度も大きくなることが示された。また、共振周波数の低いセンサ(200 kHz)を使用したところ、かなり多くのAE信号が検出できることもわかった。研究期間全体では、1膝蓋腱の引張負荷下で生じる微視損傷をAE法で検出可能なこと、2AE位置評定結果とひずみ分布がよく一致し、TEMによる断面観察の結果AE源は線維の破断であること、3損傷を与えた県や損傷からの治癒過程にある腱でもAE信号が検出でき、損傷や治癒の程度をAE信号で判別できる可能性があること、を明らかにできた。また、上述のようなセンサの共振周波数の最適化も行い、今後、腱や靭帯の損傷をAE法で評価するための重要な指針をもえることができた。家兎膝関節から、骨・腱付着部を含む膝蓋腱ー膝蓋骨複合体を摘出して供試体とした。1静的試験および損傷のAE検出生理食塩水中で腱供試体の引張試験を行った。引張試験を行い、損傷のAEモニタリングを試みた結果、最大荷重に達する前にAE信号が検出された。また、DIC法で測定したひずみ分布で、大きな局所ひずみが発生した位置と位置評定されたAE源の位置はよく一致した。さらに、AE信号が検出された時点で除荷し、評定されたAE源の位置の部分を観察したところ、繊維束の破断が観察された。以上の結果から、巨視的な荷重が低下する前にその前駆現象である微小な損傷をAE法で検出でききることが明らかになった。2損傷腱および損傷治癒腱の引張試験における損傷のAE検出家兎の膝蓋腱に損傷を施した損傷腱、および損傷付与後1週間治癒させたのちに摘出した損傷治癒腱の供試体を作製し、上記と同様の評価を行った。損傷を与えた腱は最大荷重は健全な腱よりも小さくなったが、最大荷重までの伸びは大きくなった。一方、損傷後に治癒させた腱は、まだ試験点数が少なく今後の検討が必要である。しかしながら、両者とも最大荷重前に損傷がAE信号として検出されており、今後、AE信号の特徴についても検討を進める必要がある。静的引張試験における損傷のAE検出技術の開発に予想以上に時間を要したため、当初予定していた疲労試験や衝撃試験は行うことができなかった。その半面、可能性が小さいと思われた2chセンサの到達時間差からのAE源の位置評定に成功し、DIC法で決定した教書ひずみ分布や除荷後の観察結果とよい一致を示した点は当初の計画を大きく上回った成果が得られたといえる。

さらに、平成25年度に予定していた損傷を与えた腱や損傷付与後に治癒させた腱に関する試験を前倒しして着手することができた点は評価できると考えられる。基本的には、前年度の研究を踏襲し、腱の断裂過程における損傷を、AE解析・DIC解析・断面観察により評価するが、引張試験の負荷速度を変化させて粘弾性挙動の腱の損傷発生・蓄積機序に及ぼす影響を調査するとともに、衝撃的な荷重の下での腱の損傷のAE検出を試みる。また、繰返し負荷を与える疲労試験を行う。一方、損傷を与えた腱や損傷付与後に治癒させた腱については、試験点数を増して、損傷の治癒の程度をAE信号から判別できる手法の開発を試み、本研究課題の目的である、腱の断裂機序の解明、および音響情報を利用した、腱の健全性や治癒過程の評価法に関する基礎的知見を明らかにする。試料作製用消耗品、AEセンサ、などの物品購入のほか、研究打ち合わせや研究成果好評のための旅費として使用する計画である。
動きの変容がもたらす身体の認識力と自己教育力の変容

高い運動有能感を有している者でさえ、運動学習の停滞時には運動有能感の低下が見られた。しかし、その困難な課題を習得できた時には運動有能感の向上が見られた。そして、次の課題における再度の停滞時には、初回ほどの運動有能感の低下が見られなかった。このことは、体育場面等において生徒が有能感を高めることができれば、以後の体育場面に限らず、他の生活場面において失敗を経験しても、有能感を維持し前向きに課題が取り組めることを意味している。運動技能の習得を通して、自己の身体や動きの構造に関する認識や、自ら学ぶ意欲や,運動に対する有能感,自己決定感などがどのように変容していくのかを明らかにしていく。運動指導の場面において、すべきことのみを教示する要求的教示の方が、してはいけないことのみを教示する制限的教示よりも有効であることが明らかにされている。しかし、最近の学習指導要領に記載されている「自ら学び自ら考える力を育む」ためには、すべきことを明らかにしている要求的教示よりも、すべきことを自分で考えさせる制限的教示の方が有効と思われる。そこで、自ら考えさせて、なおかつ、学習効果を高める方法として、制限的教示の後に、だから、「どうすれば良いかな」という言葉を加える、考えさせる制限的教示の有効性を検討することを本研究の目的とした。対象は、中学校のソフトボール部員で、課題はソフトボールの打撃(素振りとトスバッテイング)とした。十分な学習期間を確保するために、週2回、4週間の、のべ8回を学習期間とした。教示を与える頻度は、先行研究の知見に基づいて、50%とした。学習効果の測定は、トスマシーンからのボールを打撃したときの最大飛距離とした。学習期間終了の1週間後に行った保持テストにおいて、考えさせる制限的教示(右足が動いていないね、どうしたら良いかな)が、要求的教示(右足を、つま先を軸にして回転させてみよう)や要求・制限的教示(右足が動いていないから、つま先を軸にして回転させてみよう)よりも有効であった。このことから、欠点を指摘する制限的教示のみでは学習効果が低いとされていたが、制限的教示に加え、修正の方法について積極的に考えさせる言葉を加えることによって、学習効果を高めることができたし、自ら学び考える力を育むこともできたと思われる。運動学習の短期的な目標は,運動技能の習熟であり,そのためには,効率の良い学習方法を指導者が用いるべきである。ただし,学習者は,いずれ自分自身による問題解決を要求される時が来る。その際に必要とされるものは,問題解決能力であり,それを支える知的好奇心や有能感であろう。それらの育成も運動学習において保証される必要があると考えられる。そこで,自分で課題を見つけさせ,自ら解決していく場を提供することによって,学習者はどのように運動技能を習熟させていったのか,またその過程において,教師や学習集団によるどのような介入が有効であったのか,さらに,その際の学習者の運動変容と認識や意図はどのように関連していたのかについて,ヤリ投げ学習者のレポートから分析することを本研究の目的とした。被験者は,女子大学生2名であった。ヤリ投げが習得すべき課題として用いられた。被験者は4つの技能ポイントを獲得した。(1)耳の側をヤリが通過しなければならない。(2)手首でヤリを押し出すことが必要である。(3)最適な投射角が獲得されねばならない。(4)助走によるヤリの投射速度が増加しなければならない。学習者は,それらの技能ポイントを獲得するために,試行錯誤と観察学習を行っていた。この試行錯誤を繰り返す中で,運動認識が高まっていった。この自己学習による方法(自分で課題を見つけ,自ら解決する)は,教師主導の方法よりも,習得までに多くの時間を要したものの,被験者は,技術習得に留まらず,有能感,知的好奇心,及び,身体に対する気づきを習得することができた。本研究の目的は、学習者が習熟していく過程で、なかなか学習が進まない時、ようやく困難な課題を習得できた時、次の課題で再び学習が進まない時、それぞれの時期における運動有能感の変遷を明らかにすることである。すべての学習者にとって、初めて課題に向き合った時には習得できず、かつ、時間をかけることによってすべての学習者が習得でき、なおかつ、その学習過程が、質的にも、量的にも数値化できる課題の設定が最も重要である。本研究では、両手協応課題の1/4周期の位相のズレを課題とした。この課題では、前述した前提が可能であることが、先行研究(Tsutsui et al, 1998)において確認されている。対象者は、体育専攻の大学生及び大学院生とした。彼らは、一般の学生に比べて、運動有能感が既に高いことが予想される。結果、1.学習が進まない時

基本的に高い運動有能感を有している彼らにおいても、学習が進まない経験を継続することによって、運動有能感の低下が見られた。2.困難な課題が習得できた時当然のように、運動有能感の向上が見られた。3.次の課題において再び学習が進まない時運動有能感の低下が予想されたが、最初の時ほどの低下が見られなかった。考察一度、失敗の連続後に成功することによって、運動有能感を高めることができると、2度目の失敗の連続によっても、運動有能感の低下は大きくなかった。このことは、体育場面等で児童・生徒が有能感を高めることができれば、以後の体育場面に限らず、他の生活場面において失敗を経験しても、有能感を維持し前向きに課題が取り組めることを意味している。ここに、体育という教科が果たすべき一つの重要な側面が示されたと考えられる。平成21年度は、「運動有能感」の下位3因子(身体的有能さの認知、統制感、受容感)が、自尊感情や自己効力感に与える影響の度合いを比較することを目的とした。小学校でのタグラグビーと中学校のマット運動を課題とした。小学生において、身体的有能さの認知は高いが統制感は低い群は、身体的有能さの認知は低いが統制感は高い群に比べて、自己効力感は高かった。また、身体的有能さの認知は高いが受容感は低い群は、身体的有能さの認知は低いが受容感は高い群に比べて、自己効力感は高かった。さらに、統制感は高いが受容感は低い群は、統制感は低いが受容感は高い群に比べて、自己効力感は高かった。このことから、自己効力感は、身体的有能さの認知、統制感、受容感の順に影響を受けることが明らかになった。自尊感情には、3つの下位因子間による影響の差はみられなかった。中学生において、小学生と同様の群分けを行えなかった。すなわち、下位3因子の相関がそれぞれ非常に高かった。このことから、小学生の自己効力感を高めるためには、「自分は身体的に優れている」という身体的有能さの認知を持たせることが重要になってくる。自尊感情は、身体的有能さの認知だけでなく、「やればできる」という統制感や、「みんなが認めてくれている」という受容感でも、高めることができる。中学生は、身体的有能さの認知が低いと、統制感や受容感も低くなってしまうため、身体的有能さの認知を高めることのみが、自己効力感や自尊感情を高めることができる。
ゲルポンプ内蔵マイクロチップ分析システムの創生

液体クロマトグラフィーに類する分離分析をマイクロチップ内で完結できるプラスチック片を新規に開発することで、社会生活における多くの場面でのその場分析か可能になる。液相の送液のためのポンプ技術を含む液体クロマトグラフィーの技術をマイクロチップ内に集積化するためには、マイクロチップ内に送液ポンプを内蔵することが必要である。本研究においては、マイクロチップ内に自励振動ゲルを内蔵し、自励振動ゲルを周期的に振動することによって、ポンプとして動作させ、自励振動ゲルの反応槽とは隔離されたマイクロチャンネル移動相の溶媒を3日持続的に約400nL/minの速度で送液することを可能とした。液体クロマトグラフィーに類する分離分析をマイクロチップ内で完結できるプラスチック片を新規に開発することで、社会生活における多くの場面での分析技術が必要になる懸念事項、たとえば、残留農薬の検出、薬害低分子化合物の分析、環境汚染物質の分析などをその場で、低価格にて測定、検出を行うことが可能となります。マイクロチップで送液を含む液体クロマトグラフィー分析が完結できるので、使い捨て、環境負荷の軽減、外部の汚染の軽減、マイクロチップからの外部汚染の軽減、などの多くの分析による社会問題を解決できます。液相の送液のためのポンプ技術を含む液体クロマトグラフィーの技術をマイクロチップ内に集積化するためには、マイクロチップ内に送液ポンプを内蔵することが必要です。マイクロチップ内に作られたマイクロチャンネルの限られた空間での分析もポンプの設計と同時に研究開発する必要があります。本研究においては、マイクロチップ内のポンプの機構のためには自励振動ゲルを内蔵し、ポンプとして機能させます。自励振動ゲルは酸の溶液下で周期的に振動することによって、アクチュエータとして動作します。このアクチュエータの動作能力は現時点においてマイクロチャンネルに製作された流路内に溶液をただの一度だけ送液する能力を持っています。自励振動ゲルを用いたマイクロチップの分析では、一度の移動相の送液のみで分析を完結し、分析を完了するマイクロチップを考案する必要があります。今年度は、(1)ただ一度の送液だけでクロマトグラフィー分析を可能とするマイクロチャンネル(ワンプッシュクロマトチップ)の考案。(2)ワンプッシュクロマトチップを評価することのできるマイクロチップ分析装置の開発。(3)新規の自励振動ゲルの研究・開発。の3つの項目について研究を行いました。新規にプラスチック製(Polycarbonate製)のマイクロチップを考案し作製しました。作製したマイクロチップは内部に移動相の溶媒及び、固定相になる微細な球形粒子を内蔵でき、さらに、ワンプッシュでの移動相を送液することができます。大きさは15cm(長さ)X 3cm(幅)x 2mm(厚)です。移動相が流れることの出来るマイクロチャンネルの直径を10x10マイクロから100×100マイクロに大きくすることによって、分析に必要な移動相の送液が安定して十分な分析機構を持つマイクロチャンネルを内部に構成できるように設計しました。開発したマイクロチップは内部にポンプの原動力となる自励振動ゲルを充填することを想定したものです。加えて、本年度は、考案したマイクロチップ内に集積化した移動相の溶液をワンプッシュで安定した流れを作り出す機構をもつマイクロチップ分析装置を開発しました。開発したマイクロチップ分析装置はマイクロピストン(直動式アクチュエータ)の動力機構をもち、任意の押し出し時間でただ一回の一方向のみピストンを任意の距離(最大10mm)で押出すことができます。検出には高照度LED光源からの蛍光励起と、発光された蛍光をカラーカメラによって検出し画像分析によって行います。このマイクロチップはクロマトグラフィー分析を外部からの送液のみならず、外部からの実験補助を必要とせず、外部への汚染の全く無いマイクロチップとして意図したマイクロチップです。現在までに、装置の基本的な機構の動作確認と新規考案したマイクロチップを利用した動作確認が完了しました。マイクロチップの内部にポンプの原動力として集積化する自励振動ゲルについて、中心化合物や架橋分子の設計を行いました。内部にポンプの機構を集積化した液体クロマトグラフィーマイクロチップを開発するために、送液機構として自励振動ゲルを集積化したマイクロチャンネルの分析チップを開発しています。このマイクロチップ単体で機能し、送液を含む液体クロマトグラフィー分析が完結できるので、使い捨て、環境負荷の軽減、外部の汚染の軽減、マイクロチップからの外部汚染の軽減、などの多くの分析による社会問題を解決できます。マイクロチップ内のポンプの機構のために自励振動ゲルを内蔵し、ポンプとして機能させます。このアクチュエータの動作能力は現時点においてマイクロチャンネルに製作された流路内に溶液をただの一度だけ、数秒の間、送液する能力を持っています。したがって、自励振動ゲルを用いたマイクロチップの分析では、一度の限られた数秒の時間の移動相の送液のみで分析を完結し、分析を完了するマイクロチップを考案する必要があります。ポリカーボネートで成形して作成した流路長が全体390mm、流露の幅が100μm、高さが100μmの流路では、移動相の溶液を数mLにすることによる効果を失うことに加えて、液たまりに封入できる、溶液の全量では一度の限られた数秒の送液システムでのマイクロチャンネル内送液が十分ではないことが明らかになったので、これまでの作製方法を一新し、流路内全体を送液できます。つまり、マイクロチャンネルの全量が数20μL程度で十分な流路とその成形方法について新規に検討しました。

全量が20μLで送液が可能となったことで、マイクロチップ内に作製するクロマトグラフィーにおける移動相となる溶媒を貯蔵するマイクロタンクの大きさを数mmの直径にすることができました。ただし、同時に流路内を流れる溶液の量が微量になったことによって、クロマトグラフィーチップとして機能させることについて新しくその原理を考察、実験すすることが必要になりました。本研究期間中に作製した旧型のマイクロチップでは、チップ内のマイクロチャンネルの容量が大きく、30mm以上の距離の送液を困難にしていたことに加えて、クロマトグラフィーにおける移動相になる溶媒の量を少なくすることによる大きな利点を効果的に利用することが難しかったため、マイクロチップの作製の方法及び成形鋳型を改良し、マイクロチップ内で移動相の溶媒がマイクロリットルになった際における液体クロマトグラフィー分析の効果を効率的に生かすことのできるマイクロチップを作製しました。新規に作成したマイクロチップでは、マイクロチャンネル内での流路壁を移動相としたときの移動相と固定相の割合が大きくなるので、2つの相における分配が効率的に行われると考えられました。したがって、移動相の溶媒の容量が数マイクロリットルに制限した際の分離分析の機構について、固定相の表面における化学的な相互作用を拡散係数及び分配係数の化学的現象と捕らえ、数マイクロリットルの移動相での分析の原理を追及するための実験を行いました。その際の検証実験には、マイクロチェンネル内部での反応を定量的に解析するために、画像分析による分析を方法を検討しました。マイクロチャンネル内を流れる移動相の安定した流れを作り出す機構としては前年度から引き続き、マイクロピストン型の動力機構の動作関数を実験で検証し、ワンプッシュの動作でのクロマトグラフィー分析に十分な送液を実現できるように実験を行いました。マイクロチップ内の送液の動力となる自励振動ゲルについては、引き続き前躯体の設計を行いました。ポンプの機構を集積化したマイクロチャンネルを製作しました。ポンプ機構として内部に自励振動ゲルを充填し、内部を流れる速度を画像解析により測定しました。製作したゲルポンプ内臓マイクロチップは、内部に自励振動ゲルを動作させるための反応溶液についても内蔵された構造です。反応溶液をマイクロチップ内に内蔵することで、外部への試薬による汚染を防ぎ、かつ、ゲルの自励振動を適切に促すことができました。その結果、自励振動のゲルの動作能力はマイクロチャンネルに製作された流路内に封入された溶液をただの一度だけ、送液する能力を持っていることが分かりました。そこで、ゲルをあらかじめ収縮させた状態で封入させることで、約20分間隔で繰り返される自励振動を効率よくポンプの原動力にすることができました。製作した自励振動ゲルを内蔵したマイクロチップでの送液の能力は400nL/min程度で、脈動の少ない送液を可能にしました。それには、自励振動ゲルがサイズ普遍性をもつことが上げられます。サイズ普遍性とは小さく切断しても、自励振動の性質を失うことなく、同様に自励振動の性質があるという意味です。
脳波の多変量解析による言語過程と非言語過程の分離に関する研究

知的活動の脳波への反映され方を、課題の種類、脳波導出部位、個人差、周波数成分の側面から、記憶容量の大きいコンピュ-タを使用し、判別分析等多変量解析の諸法を用いて検討した。その結果因子分析による方法が最も効率的であった。この方法で分析したところ次の結果が得られた。(1)13人の被験者を変数に、16種類の課題の16の各脳波導出部位の電位を標本に因子分析したところ、被験者は三つの型に分かれた。786個の因子得点を因子別、課題別そして脳波導出部位別に位置づけたところ、過半数である8人の被験者が高い負荷量を示した第1因子は、どの課題でも得点が前頭部で低く後頭部で高い一般的な傾向を示した。この傾向の中で、16種類の課題の各脳波導出部位における得点を比べると、言語的な課題は左半球の前頭部と、視空間的・非言語的課題は右半球の後側頭部との間に密接な関係が見られた。特殊な状況下で多数の課題を実施することによる誤差を考慮して被験者の分類が必要であるが、過半数の被験者では言語過程と非言語過程の分離が可能であることがわかった。(2)各課題遂行時のalpha帯域(8.012.8Hz)成分電位を部位毎に0.2Hz間隔で電位を求め、課題を変数に各周波数毎の各部位の電位を標本に因子分析を行った。閉眼安静時及び自己概念に関する課題は第1因子に、その他の言語及び視空間的課題は第2因子に高い負荷量を示した。この因子を因子得点で脳波導出部位及び周波数成分に対応させると、第1因子は10.2Hz、第2因子は10.8Hzにあたる右後頭部の得点が高かった。第2因子には部位によってピ-ク周波数に違いが見られたが、これは個々の課題の特性を反映したものであろう。第1因子に属した課題は時間的制約が少なく、第2因子は具体的で時間の短い課題がまとまったので、これは課題の質よりも精神活動量による脳の賦活水準の違いが周波数の違いに反映したものと考えられる。
大学教育のガバナンス

大学教育の組織的実践に不可欠な教員のコラボレーションについて考察し、先行研究のレビューを行い、その困難性を解明する一方、既存の大学教員調査の再分析と新たに実施した大学教員の行動分析から、教育時間の構造分析や研究室・ゼミベースの教育を重視している実態を明らかにし、さらに、教育学部の教育改革を取り上げたケース・スタディを実施し、授業改革にとどまらない、入試や就職支援も含めた長期にわたる組織的な教育改革のメカニズムを析出した。本研究は、マクロ(政策)とミクロ(個人)を結節させるメゾレベルである大学・学部の組織的な大学教育のガバナンスの体系的な考察を、事例研究を通して行い、同時に明らかにする個々の教員の個人レベルの教育実践の実態を、教育のガバナンスとの関連において位置づけ直すことを目的としている。今年度は、実証研究の準備段階を兼ねた研究を予備的に行った。具体的には国内の大学教育センター等の訪問調査、組織的な教育実践を行っている米国の大学の訪問調査を実施し、教育の組織的な展開の実態と課題を明らかにした。これと平行して、組織的な教育を展開する際のキー概念として抽出された、大学教育をめぐる大学教員のコラボレーションに特に注目し、従来の研究動向の整理を理論面、実証面で行い、次年度以降に実施する予定の実証研究の基盤の形成を図った。今年度は、昨年度実施した実証研究に向けた予備的研究の結果を踏まえて、メゾレベルとミクロレベルの繋がりを考えるために大学教員の授業観と教育行動に関する調査を行った。具体的には全国の社会科学系、工学系を持つ学部に所属する講師以上の教員に対して、学科の組織とプログラム編成権、担当授業と教育をめぐる学生・教員間の交流状況、そして教員の考えている授業観を尋ねた。回収率は31%だった。調査の分析から、プログラムの編成権については、授業内容・方法の面では個々の教員に任されていること、授業担当についてはゼミや研究室をベースとした少人数授業の担当が少なくないこと、教室での授業よりもゼミや研究室ベースの授業を重視しており、授業の効果という点でも教員としての成長という点でも、ゼミや研究室がベースとなっており、体系的なプログラムの構築や成績評価の標準化は望んでいないことが明らかとなった。このように教育活動に対しては組織よりも個々の教員をベースとし、授業では教室での教育よりも研究室の教育を重視する構造の下で、組織的な教育のガバナンスを確立することは難しく、次年度の事例研究の選定やアプローチ方法を勘案する上で重要な示唆が得られた。大学教育のガバナンスを考察する際にまず重要となるのは、実質的に教員の教育行動を何が支え、何がその変革の背景となっているかという点の析出である。なぜならば、実際の大学教育の実践が、トップダウン、ボトムアップ、あるいは両者の協働という多様な構造を取り得るからであり、必ずしも確定したガバナンスの構造を想定できるわけではないからである。そのため、教育の実践者である教員の行動や価値観をまずは了解するための基礎的な研究を行った。1年目は、特に米国の先行研究を拠り所としながら、大学教員のプログラムを基軸とした組織的な教育の実践=教員のコラボレーションを可能にする背景や障壁は何かについて、概念的な整理を行った。2年目は、まず既存の大学教員調査を用いて、大学教員の授業への構えには「自営モデル」と「組織モデル」を想定し、教育課程の組織的編成やそれを支える教員間の交流を重視する後者よりも、研究室やゼミを中心とした少人数での学生ー教員間の交流を重視する前者が多いことを明らかにした後、そうした日本的な大学教員の教育行動を明らかにするため、工学系及び社会科学系の教員を対象とした、教員調査を実施した。これらを踏まえて3年目は、まず2年目に実施した教員調査の分析を行った。日本の大学教員は授業時間数が多いといわれているが、授業時間数が多くなるにつれて、1授業あたりの準備時間は減少し、個々の授業の質の改善に繋がっていないことや、学生の能力形成の観点からも、通常の授業よりも研究室・ゼミベースの教育が重視されていることを明らかにした。また、教育学部を事例にケース・スタディを行い、授業改革にとどまらない、入試や就職支援も含めた長期にわたる組織的な教育改革のメカニズムを明らかにした。GP等で先進的な教育の取り組み事例も紹介されるようになっているが、局所的な取り組みが中心で学科や学部を単位とした組織的な大学教育を実践している例は多くない。また組織的な実践例も組織的な取り組みをせざるを得ない共通・教養教育段階のものが多く、専門教育における教育のガバナンス研究は立ち後れている。なぜ立ち後れているかも含めてまずは明らかにすべき、個々の教員の授業観や教育行動を検証した研究は少なく、その実証研究に着手できたことの意義は少なくない。

事例研究を行う際の解釈にも寄与する研究成果が得られたと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。教育改革の事例報告は少なくないが、組織的な教育実践で成功している事例報告やその研究は、事例数が少ないこともあって進展していない。今年度行った教員調査の結果を踏まえながら、学科や学部レベルで組織的な教育実践を行っている取り組みに着目し、その背景、改革のプロセスと結果について丹念な実証研究を行う予定でいる。教育活動については「成功例」と位置づける定義そのものも自明でないこともあり、その点も含めた検証を行いたい。
製品開発におけるモジュラー型アーキテクチャ導入と開発組織の動態的適合に関する研究

本研究は、製品開発における製品アーキテクチャ(製品の機能要素と構造要素の対応関係を決める設計思想)の働きに注目し、製品アーキテクチャの変更が製品・部品開発プロセスおよび開発組織に与える影響を究明するものである。調査の実施に当たっては、昨年度に引き続き、中堅自動車メーカーA社からの協力を得た。本年度の研究から得られた知見は以下の通り。A社を含め日本の自動車産業における部品モジュール化は、生産におけるモジュール化が中心であった。生産のモジュール化とは、サブラインで予め組み立てた部品群(モジュール)をメインラインにおいて組み付けることにより完成車を生産することを意味する。他方、製品設計面では、モジュールの機能や構造の複合化が進み、製品アーキテクチャはむしろ統合的となっている。そのため、モジュール部品の設計開発・生産を行う部品メーカーには、複雑に入り組んだ製品設計の機能的・構造的なインターフェースを調整する能力が求められている。部品メーカーが担当する開発作業は、ますます拡大する傾向にある。製品設計のモジュール化が十分に進展していれば、部品メーカーは担当モジュール内部の開発に専念することが出来、開発工程やコストの低減、開発リードタイムの短縮が容易になる。しかし、生産のモジュール化を推進力とする構造一体化は、機能システムの境界をしばしば横断し、製品設計のモジュール化とは必ずしも一致しない。この場合、部品メーカーは、他のモジュールや車体との機能的・構造的な相互依存を考慮したうえでの、構造一体化の取り組みが求められる。その結果、部品開発においては、A社の部品開発担当と部品メーカーの開発組織との間で、より一層緊密な相互協力関係の構築が求められる。すなわち、モジュール化では、部品開発段階において、自動車メーカーと部品メーカーとの間で統合的な開発組織アーキテクチャがとられている。このことは、モジュール化が進めば、自律的、同時並行的な分業体制の確立が容易になるという一般によく言われている仮説に反している。しかし、自動車におけるモジュール化は、生産におけるモジュール化が中心であり、開発設計段階において企業間で緊密な協力関係の形成が促進されるのは自然な現象といえるのである。本年度は、(1)既往研究の批判的レビュー、(2)自動車メーカー及び部品メーカーへの予備調査を行った。予備調査では、自動車メーカーA社にご協力いただいた。本年度の調査によって得られた知見は以下の通り。A社のセンターパネルについて製品設計、開発組織、サプライヤー・システムを調査した。同社のセンターパネルは、従来からモジュラー型の製品アーキテクチャをしていたが、新車の開発に伴いアーキテクチャが見直された。新型センターパネルもモジュラー型であったが、電子基盤や操作パネルの統合化などを通じて、組立工数の削減、軽量化などが実現された。この間、開発作業は、開発プロセスの初期段階からA社の開発部門と外注先の部品メーカーとの緊密な協力関係のもとで行われ、統合的な組織アーキテクチャが継続してとられた。既往研究では、製品アーキテクチャと組織のアーキテクチャは同型化する傾向があるとしているが、この事例では製品と組織のアーキテクチャが乖離していることが確認された。製品アーキテクチャの変更期では、このような乖離は例外ではなく、むしろ必然性があると考えられる。すなわち、製品アーキテクチャの変更期には、製品を構成するサブシステムの切り分け方や繋げ方が変化する。この時、新たな製品アーキテクチャでは、設計に不確実性が多く、サブシステム間の相互依存が未特定である。そのため、開発プロセスの中で段階的にサブシステム間の相互依存を発見・解決していくために、部門間や工程間で緊密に連携しあう組織、すなわち統合的な組織アーキテクチャが必要となると考えられるのである。次年度においては、上記の仮説を検証するために、より広範な開発プロジェクトについて製品及び組織のアーキテクチャを調査研究する予定である。すでに、A社の協力の下、同社の部品開発プロジェクトの調査研究に着手している状況である。

すなわち、モジュール化では、部品開発段階において、自動車メーカーと部品メーカーとの間で統合的な開発組織アーキテクチャがとられている。このことは、モジュール化が進めば、自律的、同時並行的な分業体制の確立が容易になるという一般によく言われている仮説に反している。しかし、自動車におけるモジュール化は、生産におけるモジュール化が中心であり、開発設計段階において企業間で緊密な協力関係の形成が促進されるのは自然な現象といえるのである。
プラスチドの分化に伴うストロミュールの形成制御機構

非緑色プラスチドにおいては、ストロミュールの高度な発達が観察される。本研究代表者は、葉表皮においてストロミュールが過剰に形成するシロイヌナズナ変異体subaを2種取得した。これらの変異体を材料として実施した本研究では、(i) SUBA1が植物全体において広汎にストロミュール制御に関与していること、(ii) SUBA2とMinD/Eとの新規相互作用の可能性、(iii)suba変異は花粉および花粉管のプラスチド形態・運動にも影響を及ぼすこと、等の知見が得られた。高等植物における非光合成型(非緑色)プラスチドにおいては,「ストロミュール(stromule)」よ呼ばれる細管状の構造が高頻度に形成される。本研究代表者は最近,葉の表皮細胞においてストロミュールの形成および伸長が過剰なシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)の突然変異体を2種取得し,その原因と考えられる遺伝子変異を見いだした(未発表)。本研究は,これらの遺伝子の機能解析を通して,ストロミュール形成の制御機構を解明することを目的とするものである。平成26年度においては,以下の各研究を実施した。(1) SUBA1タンパク質の細胞内局在の特定。SUBA1遺伝子(変異遺伝子のひとつ)と黄色蛍光タンパク質(yellow fluorescent protein, YFP)遺伝子との融合遺伝子コンストラクトをシロイヌナズナに導入し,SUBA1-YFP融合タンパク質を発現する形質転換シロイヌナズナを作出した。その結果,2種のオルガネラ(細胞小器官)に局在する,特徴的な細胞内局在パターンを見いだした。(2) suba1突然変異体,SUBA1過剰発現体,および野生型の各ラインにおける,遺伝子発現プロファイルの比較。SUBA1タンパク質の具体的な分子機能を明らかにするため,前述の各ラインについて,いわゆる次世代シークエンサー(NGS)を用いたトランスクリプトーム解析(RNA-Seq解析)を実施した。現在,取得した発現量データの解析を引き続き進めているところである。(3)本葉表皮以外の様々な組織における,蛍光顕微鏡を用いたsuba1突然変異体と野生型のプラスチド形態の網羅的な比較観察。各組織のデータを網羅すべく,実験を進行中である。(4) suba2 minE1, suba2 minD1, minE1 minD1の各2重変異体の作出。作出は終了し,比較観察の準備を進めている。非光合成型(非緑色)プラスチドにおいては,ストロミュールと呼ばれる細管状二重膜構造が高頻度に形成される。本研究代表者は最近,葉の表皮細胞や根などの非緑色細胞においてストロミュールの形成および伸長が過剰なシロイヌナズナの突然変異体を2種取得し,その原因と推定される変異遺伝子の候補を見いだした(未発表)。本研究は,これらの遺伝子を同定し、その機能解析を通して,ストロミュール形成の調節機構を解明することを目的とするものである。平成27年度においては,以下の研究を実施した。1. suba2変異体の原因遺伝子(SUBA2遺伝子)の確定。候補遺伝子へのT-DNA挿入変異体(ノックアウト植物)を複数ライン取得し、suba2変異体との交配によりF1個体を作成し、葉の表皮細胞におけるプラスチド形態を観察した(allelism test)。その結果、F1個体においてもストロミュールの過剰な形成および伸長が認められた。さらに、同候補遺伝子のcDNAを自身のプロモーター制御下で発現するコンストラクトをsuba2変異体に導入し、形質転換体を得た(complementation test)。その結果、不完全ながら、葉の表皮細胞におけるプラスチド形態の野生型様への回復が確認された。2. suba1及びsuba2変異体の花粉におけるプラスチドの形態解析。非緑色組織として花粉に着目し、花粉におけるプラスチド形態の表現型を確認した。花粉において強発現するプロモーターの制御下で葉緑体移行配列-GFP融合タンパク質を発現するコンストラクトをsuba1及びsuba2変異体に導入し、各ラインの花粉を観察した。その結果、野生型では見られない独特のプラスチド細胞内分布が観察された。このことは、SUBA1及びSUBA2遺伝子(産物)が、栄養器官から生殖器官にいたるまで、植物全体において広汎に機能していることを示唆している。前年度の「今後の研究の推進方策」において記述していた、suba1変異体における遺伝子発現プロファイルのバイオインフォマティクス解析については、十分な質の配列データ(RNAseq)が得られなかったことから、未了となった。その一方で、当初は予定されていなかった花粉における形態解析が進展し、今後発展する可能性があると思われるデータを得ることができた。以上のことから、研究全体としては「おおむね順調に進展している」と判断した。非光合成組織(非緑色組織)の細胞に存在するプラスチド(色素体)においては、ストロマを含有する細管状二重膜構造「ストロミュール」の高度な伸長・発達が観察される。本研究代表者は、葉の表皮や根などの非光合成組織においてストロミュールの過剰形成・過剰伸長が見られるシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana L.)の突然変異体を2種取得した。本研究は、両変異体の解析を通して、ストロミュール形成の制御メカニズムの解明を目指すものである。最終年度である平成28年度においては、下記の研究をおこなった。(1)SUBA2遺伝子とMinD1遺伝子、MinE1遺伝子との遺伝的相互作用の解析。

これらの3遺伝子の変異体に関して、可能な組み合わせすべての多重(2重、3重)変異体の葉表皮細胞におけるプラスチド形態を定量的に比較検討した。その結果、葉表皮の非緑色プラスチドでは、3者間で従来知られていなかった相互作用が存在することが明らかとなった。酵母を用いたyeast two-hybrid解析もこの結果を支持するものであった。(2)suba2変異体の葉表皮の細胞における、プラスチド微細構造の観察。透過型電子顕微鏡を用いて、suba1変異体、suba2変異体(別アリルを含め2ライン)、野生型(Columbia)の葉表皮細胞の非光合成プラスチドを観察した。その結果、どちらの変異体においても、内膜系(チラコイド膜系)自体は野生型のものと同様であることから、suba変異はプラスチドの内膜構造の変化を伴う分化には影響を与えないことが明らかとなった。したがって、suba変異によるストロミュールの過剰形成・過剰伸長は、プラスチドの分化異常がもたらした間接的な影響ではなく、より直接的にプラスチド全体の形態(外形)の維持制御が撹乱された結果によるものである、と結論することができた。非緑色プラスチドにおいては、ストロミュールの高度な発達が観察される。本研究代表者は、葉表皮においてストロミュールが過剰に形成するシロイヌナズナ変異体subaを2種取得した。これらの変異体を材料として実施した本研究では、(i) SUBA1が植物全体において広汎にストロミュール制御に関与していること、(ii) SUBA2とMinD/Eとの新規相互作用の可能性、(iii)suba変異は花粉および花粉管のプラスチド形態・運動にも影響を及ぼすこと、等の知見が得られた。平成26年度の本研究の「交付申請書」中,「平成26年度の研究実施計画」には,5項目の実験計画が記載されている。平成26年度において,このうち4項目に着手することができた。うち1項目は完了し,他の3項目についても作業の過半は完了していると評価できる。そのため,「おおむね順調に進展している」と判断した。今後は,まず、suba1変異体の原因遺伝子(SUBA1遺伝子)の確定を、suba2と同様の手法を用いておこなう。続いて、SUBA1遺伝子産物に対する抗体、もしくは、SUBA1-緑色蛍光タンパク質(GFP)融合タンパク質の発現コンストラクトを導入した形質転換植物などを用いて、SUBA1遺伝子産物の細胞内局在を確定する。さらに、suba1、suba2の両変異体に関して、花粉をはじめとする様々な非緑色組織におけるプラスチドの形態をより詳細に観察することにより、SUBA1、SUBA2の両遺伝子(産物)の生物学的機能を推定する。植物細胞生物学今後については,まず,「平成26年度の研究実施計画」の未了部分を完了するよう努める。具体的には,上記の「研究実績の概要」中,
血漿スフィンゴシン1-リン酸代用検査法としてのアポリポ蛋白M解析と臨床検査法確立

[目的]スフィンゴシン1-リン酸(以下S1P)は,細胞増殖作用,細胞運動・形態調節作用など多彩な作用を及ぼす生理活性脂質であり,臨床的には動脈硬化性疾患,糖代謝疾患,血液疾患,神経疾患との関連が報告されている.しかし血漿検体サンプリングの困難さ, S1P測定の際の操作の煩雑さからS1Pの臨床検査への応用は難しく,代用できる簡便な検査指標の確立が必要である.今回われわれは, S1Pの輸送体,および代謝調節蛋白であるアポリポ蛋白M(以下apoM)に着目し, apoMがS1Pの代替バイオマーカーになるかを検討することを目標とした.[成果]1)apoMの測定法を確立するため,市販のapoM ELISAキットを用いて血漿検体のapoMの定量を試みた.検体の希釈倍率や基質の反応時間・反応温度を変えて検討を行ったが再現性力宝得られず,正確な測定ができなかった.またapoMを過剰発現させた細胞上清にも反応しなかった.その原因として,キットに用いられている抗apoM抗体とapoMとの特異的反応が弱いことがわかった。2)次に当研究室と試薬メーカーが共同開発したapoM ELISAキットを用いて,血漿検体, apoMを過剰発現させた細胞上清を測定したところapoMが測定可能であり,同時・日差再現性も良好であった.また患者検体においては11.853.7μg/mL (n=61)であった。[意義]本研究は,公表されているいくつかの臨床研究で使用されている市販のapoM ELISAキットが日常臨床検査に求められる性能がない可能性があり,研究計画が大幅に遅れてしまったが,信頼できるapoMの測定系を確立することができた.今後今回確立したapoMの測定系を用いて, S1PとapoMの関係の検討とともに, apoMの重要性について否定的な報告がでている疾患に関しても,再検討する必要性があると考える.[目的]スフィンゴシン1-リン酸(以下S1P)は,細胞増殖作用,細胞運動・形態調節作用など多彩な作用を及ぼす生理活性脂質であり,臨床的には動脈硬化性疾患,糖代謝疾患,血液疾患,神経疾患との関連が報告されている.しかし血漿検体サンプリングの困難さ, S1P測定の際の操作の煩雑さからS1Pの臨床検査への応用は難しく,代用できる簡便な検査指標の確立が必要である.今回われわれは, S1Pの輸送体,および代謝調節蛋白であるアポリポ蛋白M(以下apoM)に着目し, apoMがS1Pの代替バイオマーカーになるかを検討することを目標とした.[成果]1)apoMの測定法を確立するため,市販のapoM ELISAキットを用いて血漿検体のapoMの定量を試みた.検体の希釈倍率や基質の反応時間・反応温度を変えて検討を行ったが再現性力宝得られず,正確な測定ができなかった.またapoMを過剰発現させた細胞上清にも反応しなかった.その原因として,キットに用いられている抗apoM抗体とapoMとの特異的反応が弱いことがわかった。[意義]本研究は,公表されているいくつかの臨床研究で使用されている市販のapoM ELISAキットが日常臨床検査に求められる性能がない可能性があり,研究計画が大幅に遅れてしまったが,信頼できるapoMの測定系を確立することができた.今後今回確立したapoMの測定系を用いて, S1PとapoMの関係の検討とともに, apoMの重要性について否定的な報告がでている疾患に関しても,再検討する必要性があると考える.