hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エビ類のサイトカイン；ＭＩＦファミリーに着目した免疫応答の解析

クルマエビにおいて、サイトカインの一種であるMIFファミリー(MIF(マクロファージ遊走阻止因子)およびDDT(MIF-2))の免疫応答の解析を行った。V. penaeicida注射後6時間における血リンパにおいてDDTの発現が増加し、注射後24時間では平常時の発現量まで減少した。RNA干渉法によってMIF遺伝子をノックダウンすると生残率が低下する傾向が認められた。in situハイブリダイゼーション法により、WSSV感染個体の生殖腺において発色が弱まる傾向が認められた。以上、MIFファミリーはエビ類の生体防御機構に関与している可能性が示唆された。エビ養殖において、高密度飼育によるエビの感染防御能力の低下等により、ウイルス病や細菌感染症を主とした疾病が世界各地で発生している。本研究では、エビ類における生体防御と生命維持などの統合的な生体制御機構をサイトカインの側面から明らかにし、これらの遺伝子を早期疾病診断へ応用することを目的とした。平成26-27年度の2年間で、クルマエビにおけるMIFファミリーを遺伝子、タンパク質、細胞レベルの3項目で解析する。平成26年度は遺伝子レベルおよび、タンパク質レベルの解析を行った。遺伝子レベルでは、MIFファミリーを同定し、免疫応答を明らかにした。同定したクルマエビのMIFおよびDDTは、120および115アミノ酸残基をコードしていた。立体構造解析において、クルマエビのMIFとDDTは3量体を形成することが予測された。ウイルス病PAVの原因ウイルスであるPRDVおよびビブリオ感染症の原因菌であるVibriopenaeicidaを用いて病原体感染時の遺伝子発現動態を定量解析した。V. penaeicida注射後6時間における血リンパでは、DDTの発現が増加し、注射後24時間では平常時の発現量まで減少した。この結果より、MIFファミリーに含まれるDDTはエビ類において生体防御機構に関与している可能性が示唆された。また、タンパク質レベルでは、MIFファミリーのリコンビナントタンパク質の作製に成功した。MIFファミリーによる免疫活性については現在検討中である。平成26-27年度の2年間で、クルマエビにおけるMIF(マクロファージ遊走阻止因子)ファミリーに着目した免疫応答の解析を行った。大腸菌を用いて作製したリコンビナントタンパク質(rMjMIFまたはrMjDDT)を用いてクルマエビにおけるMIFファミリーの機能解析を行った。rMjMIFまたはrMjDDTをリンパ様器官由来の細胞に添加し、細胞の増殖能や貪食活性を調べたが、細胞増殖能や貪食活性能の顕著な変化は認められなかった。抗体を作製し、クルマエビのMIFファミリーの検出を試みた。特異性の高い抗体が得られなかったため、in situハイブリダイゼーション法を用いて、クルマエビのMIFおよびDDTの細胞内局在性を確認した。MIFについて、生殖腺においてPRDV感染個体と正常個体を比較すると、正常個体でやや強い発色が確認された。以上、MIFファミリーに含まれるDDTはエビ類において生体防御機構に関与している可能性が示唆された。研究は当初の計画に沿っておおむね順調に進展している。最終目的を果たすために掲げた今年度の目標「エビ類のMIFファミリーに関する基礎的データの構築」を達成した。魚病当初の研究計画に沿って、タンパク質レベルの実験においては、MIFファミリーの生理活性およびシグナルトランスダクションを明らかにする。rMIFまたはrDDTを作用後、平成26年度に同定したMIFファミリー受容体遺伝子群のシグナル伝達に関わる可能性がある、i)炎症反応において重要なNF-κB経路に位置する遺伝子群やサイトカインのシグナル伝達において重要なJAK/STAT経路に位置する遺伝子群などの発現動態を調べる。細胞レベルの実験においては、病原体感染時におけるMIFファミリー発現細胞集団の測定を行う。平成26年度に作製したrMIFおよびrDDTを用いてMIF、DDTに対する抗体を作製し、特異性を確認する。次に、当該抗体を用いて、MIFおよびDDTの細胞内染色法を確立する。

次に、フローサイトメーターを用いて、ウイルスや細菌を感染させたクルマエビにおいて、3種類の血球(大顆粒球、小顆粒球、無顆粒球)の細胞集団における機能分化と病態の関係を調べる。このようにして得られた遺伝子・タンパク質・細胞レベルの研究成果から、サイトカインの側面からエビ類の生体防御機構の詳細を明らかにする。抗体作製数を当初計画より少なくしたため。数種類のペプチドを用いたペプチド抗体、平成26年度に作製したリコンビナントタンパク質を用いたポリクローナル抗体等を作製し、特異性の高い抗体を作製する。
極微小粒子の超音波によるマイクロマニピュレーションとその計測への応用

医用超音波の分野において直径数μm程度の微小気泡が注目を集めている。毛細血管をも通り抜けることができるこのような微小気泡は、超音波をよく散乱するので近年超音波造影法でのコントラスト剤として使われていることは言うまでもないが、この他にも超音波で破壊され易いので血管を通して薬剤を直接患部に搬送する将来のドラッグ・デリバリ・システムでの薬液キャリアーとしての応用も期待されている。これらの応用が考えらるのも微小気泡が超音波照射下で興味深い現象を示すためであるが、たとえば超音波下での小気泡へ分裂、気泡膜を通しての内部ガスの拡散、二次的な超音波による気泡間の引力や斥力の発生、また気泡の存在によりキャビテーションの閾値が下がる音響化学的作用など多くの現象が知られている。これら複雑な現象を理解しこれらを将来の具体的な計測応用に結び付けようとする研究が本研究の目的であるが、本研究の成果を列記すると、1)超音波と気泡との相互作用について流体的取り扱いにもとづくシミュレーション手法を新たに開発し、相互作用について多くの知見をえた。2)音響放射圧のうちPrimary forceとSecondary force (Bjerknes force)の2種類を積極的に極微小粒子(極微小気泡)のトラッピングに利用する手法を開発し特にドラッグ・デリバリ・システムへの応用を提案した。3)超音波の音響放射圧を用いる各種マニピュレーションについて提案し実験的にその有効性を明らかにしたことなどである。特に、気泡の成長を超音波で制御する微小気泡のトラッピングでは、製薬会社や臨床医の協力を得て実際の血液を用いたIn vitroでの実験を行いその医学応用の可能性を示すことができ関連国際会議で招待講演を行うなど評価を得ることができた。近年、医療の分野で、新たな医療技術としてドラッグデリバリーシステムが大きな注目を集めている。ドラッグデリバリーシステムでは生体内に薬液を含む微小なカプセルを血管を介して注入し、患部で薬剤を放出させる治療法である。マイクロカプセルに可制御な力を外部から加える方法として、現在、光、電磁力、超音波などを用いるものがあげられる。なかでも超音波は、生体に対して無害であり、光の利用が困難な不透明な物質中のマイクロカプセルについても適用できるため、特に生体組織への応用に有効であると考えられる。このように、超音波は生体内のマイクロカプセルの操作に有効であるといえるが超音波による微小気泡の操作技術は、未だ確立されていないのが現状である。たとえば、流体内における超音波場中の微小気泡には、超音波による放射圧、Bjerkness force、浮力、重力等が働き、非常に複雑な運動をする。このため、血流中のマイクロカプセルを制御するドラックデリバリー応用を考える際には、まず超音波場中の微小気泡の運動を調べる必要である。そこで、本年度では、微小気泡の超音波に対する特性を調べるために、実験系を構成し、超音波の照射法として超音波定在波を用いる方法、位相シフト進行超音波による超音波場を用いる方法、凹面超音波振動子を用いた方法などを検討し微小気泡のトラッピング効率を実験的に比較し検討を加えた。これらの実験は粒径20μmの含気マイクロバブルであるエクスパンセルを用いて行った。また実験に臨床に超音波造影剤として用いられているレボビストを用いて流体中の平均粒径2μm以下の微小気泡のトラッピングの実験も行った。この実験の過程で平均粒径2μm以下の微小気泡を世界で始めてトラッピングすることに成功した。

毛細血管をも通り抜けることができるこのような微小気泡は、超音波をよく散乱するので近年超音波造影法でのコントラスト剤として使われていることは言うまでもないが、この他にも超音波で破壊され易いので血管を通して薬剤を直接患部に搬送する将来のドラッグ・デリバリ・システムでの薬液キャリアーとしての応用も期待されている。これらの応用が考えらるのも微小気泡が超音波照射下で興味深い現象を示すためであるが、たとえば超音波下での小気泡へ分裂、気泡膜を通しての内部ガスの拡散、二次的な超音波による気泡間の引力や斥力の発生、また気泡の存在によりキャビテーションの閾値が下がる音響化学的作用など多くの現象が知られている。これら複雑な現象を理解しこれらを将来の具体的な計測応用に結び付けようとする研究が本研究の目的であるが、本研究の成果を列記すると、1)超音波と気泡との相互作用について流体的取り扱いにもとづくシミュレーション手法を新たに開発し、相互作用について多くの知見をえた。2)音響放射圧のうちPrimary forceとSecondary force(Bjerknes force)の2種類を積極的に極微小粒子(極微小気泡)のトラッピングに利用する手法を開発し特にドラッグ・デリバリ・システムへの応用を提案した。3)超音波の音響放射圧を用いる各種マニピュレーションについて提案し実験的にその有効性を明らかにしたことなどである。特に、気泡の成長を超音波で制御する微小気泡のトラッピングでは、製薬会社や臨床医の協力を得て実際の血液を用いたIn vitroでの実験を行いその医学応用の可能性を示すことができ関連国際会議で招待講演を行うなど評価を得ることができた。
密閉型気液界面プラズマ反応を用いた二酸化炭素の過ギ酸への変換とその高効率化

二酸化炭素と水から成る気液界面を利用した大気圧プラズマにより、二酸化炭素から過ギ酸などの有機過酸化物への変換が可能であることを見出した。この物質変換プロセスの高効率化を目指し、波長可変半導体レーザー吸収分光法などの分光学的手法を駆使して、その反応機構を解析し、気液界面近傍の水分子の密度が、有機過酸化物の生成過程に影響を与えていることを明らかにした。二酸化炭素の削減・固定化に向けて、人工光合成や電気化学還元法に代表される様々な技術開発の必要性が高まっている。我々は、気液界面プラズマを活用することによって、無触媒・中性pHの条件で二酸化炭素から低分子有機化合物の一つである過ギ酸への変換が可能であることを世界で初めて発見した。本研究では、その機構を解明していくことによって、さらに高エネルギー効率で過ギ酸を合成する革新的プラズマ技術を開発する。特に、密閉型気液界面プラズマ反応の診断と反応機構の検証に焦点を当てて研究を進める。気液界面プラズマ反応を支配する物理パラメータ(電源周波数、デューティー比、ギャップ長・ギャップ電圧、ハニカム電極の孔形状・開口率)を変化させて、選択的過ギ酸合成反応の速度と効率を実測し、その相対的寄与の大きさを定量的に把握する。実効的な気液接触面積の大きいハニカム電極の構造の設計と製作も進め、密閉型気液界面プラズマ反応のエネルギー効率を飛躍的に高める。さらに、過酸化物の中でも秀でた酸化力をもつ過ギ酸の特性を活用した殺菌・滅菌などの医療応用への可能性を探究する。過ギ酸は有機過酸化物の中で最も酸化力が強く、有機合成、汚水処理、食品工業など多様な用途が知られているが、強酸性条件での過酸化水素とギ酸の平衡反応を利用した従来合成法で作製した過ギ酸混合物は、特殊な環境でなければ利用が難しい。一方、本研究において気液界面プラズマ反応を利用して中性pH条件で合成される過ギ酸水溶液は、熱的に極めて安定であり無臭であるうえに、大腸菌の殺菌作用や有機物の分解作用において過酸化水素と比べて一桁以上強い酸化力を有する。この特徴を医歯学分野で新たに活用を図るべく、殺菌・滅菌・消毒などの医療応用について系統的な検証実験を進め、実用化戦略を構築する。密閉型気液界面プラズマにより、二酸化炭素と水だけから有機物の過ギ酸が合成される反応機構としては、水分子の解離によって生成されるHラジカルとOHのラジカルが、振動励起された二酸化炭素分子と逐次反応するモデルが考えられる。その反応機構を検証していく前提として、まず放電プラズマ中での水分子の密度を知ることが必要である。そこで、まず、波長可変半導体レーザー吸収分光法を用いて、気液界面近傍の水分子の密度を測定した。水分子は赤外域に振動回転遷移による吸収を有するが、適度な吸収強度とレーザー波長の関係から、1.4 μm帯での吸収の中から波長1.3925 μmの振動回転線を選択して測定を行った。従来用いてきた密閉型気液界面プラズマ装置では、気液界面が反転した構造である(メッシュ状の上部金属電極の上に水が担持され、下部の誘電体被覆電極の脇の細孔から導入された二酸化炭素ガスの圧力と水の表面張力によってメッシュ直下に気液界面が形成されている)が、このままでは気液界面近傍に計測用レーザー光を通すことができない。そこで新しい方式を考案し、ガス流によって窓のパージを兼ねることができるように工夫した。また、上下が反転していない通常の誘電体バリア放電装置においても同様の測定を行った。その結果、上下反転した密閉型気液界面プラズマ装置では、非反転の誘電体バリア放電装置に比して、下からのガス流によって水蒸気が上部電極に向かって押し上げられるため、その密度が低下していることがわかった。そのことが、過酸化水素の生成を低減し、相対的に過ギ酸濃度を高めている要因であると考えられる。このように、密閉型気液界面プラズマ反応の診断と反応機構の検証のための実験を着実に進めている。本研究では、その機構を解明していくことによって、さらに高エネルギー効率で過ギ酸を合成する革新的プラズマ技術を開発することを目指して、密閉型気液界面プラズマ反応の診断と反応機構の検証に焦点を当てて研究を進めた。そこで、まず、波長可変半導体レーザー赤外吸収分光法を用いて、気液界面近傍の水分子の密度を測定した。気液界面が反転した構造に加えて、上下が反転していない通常の誘電体バリア放電装置においても同様の測定を行った。

さらに、OH, Hラジカルの密度に関する基礎的データに基づいて、気液界面プラズマ反応を支配する実験パラメータを変化させて、選択的過ギ酸合成反応のメカニズムを解析した。二酸化炭素と水から成る気液界面を利用した大気圧プラズマにより、二酸化炭素から過ギ酸などの有機過酸化物への変換が可能であることを見出した。この物質変換プロセスの高効率化を目指し、波長可変半導体レーザー吸収分光法などの分光学的手法を駆使して、その反応機構を解析し、気液界面近傍の水分子の密度が、有機過酸化物の生成過程に影響を与えていることを明らかにした。初年度に行った密閉型気液界面プラズマ反応の診断と反応機構の検証のための実験をさらに推進する。これらの実験により蓄積したプラズマ密度やOH, Hラジカルの密度に関する基礎的データに基づいて、気液界面プラズマ反応を支配する物理パラメータ(電源周波数、デューティー比、ギャップ長・ギャップ電圧、ハニカム電極の孔形状・開口率)が、選択的過ギ酸合成反応の速度と効率に及ぼす影響の解析を進める。これらの作業により、気液界面放電の制御因子と選択的過ギ酸合成反応との相関を明確に把握する。さらに、これまでの研究成果を踏まえて、密閉型気液界面プラズマ反応装置の改良とスケールアップも進める。医療応用のための必要濃度条件を踏まえながら、さらなる高濃度化と大量生産のための電極構造の改良を進め、装置的スケールアップのための最適形状と構造を設計する。これにより実用装置として試作品を完成させることを目指す。プラズマ化学電極などの微細加工部品にかかる金額が当初予定より少額で済んだため、40,679円の次年度使用額が生じた。次年度も密閉型気液界面プラズマ反応の診断と反応機構の検証のための実験を継続的に推進することから、これらの実験に用いる微細加工部品等を購入するための消耗品費が必要である。そこで、40,679円の次年度使用額は、翌年度分として請求した助成金と合わせて、微細加工部品等のための消耗品費として用いることを計画している。
数理物理の特異現象の解析(Riemann-Hilbert問題の方法)

本研究の目的は数理物理に現れる様々な発散を数学的に理解することを目的としている。発散が出現するのはミクロな対象とマクロな対象の問や、有限系と無限系との間のように一つの数学的手法では記述できないときに現れるように思われる。従って発散は相転移や無限粒子系を取り扱おうとすると自動的にあらわれることになる。物理学においては発散の除去は実験と相談することによりその都度ごとに行なわれる。発散についての纏まった考察はくりこみ理論等の発散の有限性のみを取り扱ったものに限られている。本研究の特徴は発散の出現は必然的であり、出現する発散を解析することにより、もとの系を理解できるという立場をとる。平成12年度、13年度においてはRiemann-Hilbert問題の手法を用いて場の量子論にあらわれる発散の問題を取り扱った。つぎの主題が考察された。(1)場の量子論に現れる発散の標準系を求めることとこれに基づく繰り込み理論とこれに伴うアノマリーの計算法をあたえること。(2)発散の物理的な意味づけとして質量の生成問題をクオーク閉じ込めについて考察する。(3)Non-pertubativeな場合についてもRiemann-Hilbert問題の方法を拡張する。以下それぞれに対して得られた結果を述べる。(2)について:クオーク閉じ込め理論においては、そのグルオンが正質量をもつことを示すことが要求される。ここでは代数幾何の方法により't Hooftのアイデアを定式化することにより、特異ゲージ変換の存在を導き出し、Riemann-Hilbert問題を定式化しこの問題にひとつの解をあたえた。(3)について:今後はますますNon-pertuativeな手法が要求されるものと予想される。ここではフラクタルによる正則化をめざして無限次元クリフォード代数とその解析の基礎を構築した。ここではクンツ環の表現を用いてくりこみや正則化を与える手法を導入した。平成12年度はRiemann-Hilbert問題の手法により場の量子論における繰り込み理論が考察された。研究の結果の一部はにおいて報告されている。研究の内容は次の2つの部分からなっている。(1)pre-algebraformalizmにより繰り込みの数学的構造についてつぎの事柄を示した。発散のある場はpre-algebra formalizmでは発散を特異点をもつ場として実現される。このとき繰り込みの操作は特異点を持つゲージ変換と理解され、この変換により発散のない場に帰される、つまり正則化が得られる。またこの正則化はRiemann-Hilbert問題の方法を発散のある場に応用してもとめることが出来る。(2)つぎに実例として多項式型の相互作用をもつボゾン場に(1)の考察を用いてどのように繰り込みが成されるかを示した。詳しい内容については日本大学文理学部数・応数教室のプレプリント(2000,19,20,21)を参照してください。発散が出現するのはミクロな対象とマクロな対象の間や、有限系と無限系との間のように一つの数学的手法では記述できないときに現れるように思われる。

平成12年度、13年度においてはRiemann-Hilbert問題の手法を用いて場の量子論にあらわれる発散の問題を取り扱った。つぎの主題が考察された。(1)場の量子論に現れる発散の標準系を求めることとこれに基づく繰り込み理論とこれに伴うアノマリーの計算法をあたえること。(2)発散の物理的な意味づけとして質量の生成問題をクオーク閉じ込めについて考察する。(3)Non-pertubativeな場合についてもRiemann-Hilbert問題の方法を拡張する。以下それぞれに対して得られた結果を述べる。(1)について:(2)について:クオーク閉じ込め理論においては、そのグルオンが正質量をもつことを示すことが要求される。ここでは代数幾何の方法により't Hooftのアイデアを定式化することにより、特異ゲージ変換の存在を導き出し、Riemann-Hilbert問題を定式化しこの問題にひとつの解をあたえた。(3)について:今後はますますNon-pertuativeな手法が要求されるものと予想される。ここではフラクタルによる正則化をめざして無限次元クリフォード代数とその解析の基礎を構築した。ここではクンツ環の表現を用いてくりこみや正則化を与える手法を導入した。
「共に生きる社会」の基盤となる言語政策の理論研究

外国人と共に生きる社会が現実のものとなっている今日、日本の言語環境をどうするのかという言語政策の課題は、社会におけるコミュニケーションを保証する観点からも、共生社会を実現するための基盤研究の一つといえます。本研究では、政治学、政治哲学、倫理学など、隣接領域の専門家との協働を促しながら、その語彙、概念を言語政策理念に取り込むことで、日本語教育を、より広く社会一般から議論に参入できる言説空間することを目指します。
膜4回貫通型蛋白質テトラスパニンの細胞外ドメインの構造生物学的研究

膜4回貫通型蛋白質であるテトラスパニン(Tetraspanin)は接着因子であるインテグリン等と複合体を形成し、また各々違ったテトラスパニン同士で互いに相互作用していることから、"Tetraspan Web"という細胞膜上でのネットワークを形成すると示唆されている。このテトラスパニンの細胞膜上における機能については不明であったが、最近、この蛋白質群がウイルス感染や受精などの主として細胞融合に関わる重要な役割を果たしていることがわかってきている。テトラスパニンのうち、CD81タンパク質は、C型肝炎ウイルス(HCV)のエンベロープ蛋白質(E2)に結合することから、その感染との関わりが示唆されている。CD81と非常に構造的に近い蛋白質であるCD9は、受精における重要な役割を果たしており、精子の認識に関わるレセプターであることが示唆されている。本研究では、テトラスパニンの細胞外ドメインの立体構造を決定し、構造の詳細を検討比較することにより、構造生物学的観点から、テトラスパニンの立体構造と機能の関係を解明することが目的である。CD81分子は236個のアミノ酸からなる4回膜貫通型の膜蛋白質であり、2つの細胞外領域(LELおよびSEL)がある。CD81のLEL/SEL複合体結晶については、SELの共存下でLELの結晶化スクリーニングの結果、MPDを沈殿剤とした場合に、以前得られた2種類のLEL結晶とは全く晶系の異なる結晶が得られた。これを用いてSpring-8の蛋白研ビームラインBL44XUにて2.0Å分解能のX線回折データを収集した。この結晶は、晶系がRhombohedralに属し、a=b=59,c=143Åであり、2.OÅ分解能までのデータで、Rsymが、7.8%,Completenessが99.9%であった。現在、重原子同系置換法によって構造解析を行っている。またCD9については、分子モデリングの手法を基にして、CD81-LELの座標を使って、構造予測を行った。その結果、C9タンパク質は、CD81との比較により、D-ヘリックス部分の構造が顕著に異なっており、CD9においてもこの領域が受精の際に精子を認識する上で重要な役割を果たしていることが示唆された。膜4回貫通型蛋白質であるテトラスパニン(Tetraspanin)superfamilyは接着因子であるインテグリン等と複合体を形成し、また各々違ったテトラスパニン同士で互いに相互作用していることから、"Tetraspan Web"という細胞膜上でのネットワークを形成すると示唆されている。このテトラスパニンの細胞膜上における機能ついてほ不明であったが、最近、この蛋白質群がウイルス感染や受精などの主として細胞融合に関わる重要な役割を果たしていることがわかってきている。CD81のLEL/SEL複合体結晶ついては、SELの共存下でLELの結晶化スクリーニングの結果、MPDを沈殿剤とした場合に、以前得られた2種類のLEL結晶とは全く晶系の異なる結晶が得られた。これを用いてSpring-8にて2.0Å分解能のX線回折データを収集した。この結晶は、晶系がRhombohedralに属し、a=b=61.4,c=144.2Åであり、2.0Å分解能までのデータで、Rsymが6.2%,Completenessが99.5%であった。この回折データを基に、LEL部分のモデル座標を用いて分子置換法により、立体構造決定を行った。その結果、SEL部分であると考えられる30残基のアミノ酸に相当する電子密度がはっきりと得られており、現在、この電子密度部分に対してモデルビルディングを行っている。その結果、C9タンパク質は、CD81とよく似たコンフォメーションを有し、ダイマー構造を取っているこが示唆された。

本研究では、テトラスパニンの細胞外ドメインの立体構造を決定し、構造の詳細を検討比較することにより、構造生物学的観点から、テトラスパニンの立体構造と機能の関係を解明することが目的である。CD81分子は236個のアミノ酸からなる4回膜貫通型の膜蛋白質であり、2つの細胞外領域(LELおよびSEL)がある。CD81のLEL/SEL複合体結晶については、SELの共存下でLELの結晶化スクリーニングの結果、MPDを沈殿剤とした場合に、以前得られた2種類のLEL結晶とは全く晶系の異なる結晶が得られた。これを用いてSpring-8の蛋白研ビームラインBL44XUにて2.0Å分解能のX線回折データを収集した。この結晶は、晶系がRhombohedralに属し、a=b=59,c=143Åであり、2.OÅ分解能までのデータで、Rsymが、7.8%,Completenessが99.9%であった。現在、重原子同系置換法によって構造解析を行っている。またCD9については、分子モデリングの手法を基にして、CD81-LELの座標を使って、構造予測を行った。その結果、C9タンパク質は、CD81との比較により、D-ヘリックス部分の構造が顕著に異なっており、CD9においてもこの領域が受精の際に精子を認識する上で重要な役割を果たしていることが示唆された。
同化、多文化、トランスナショナル?-カナダの移民2世の統合に関する比較調査-

当研究では1年目は慶應大学に研究基盤を置き、文献調査により近年の移民2世研究の再整理を行った。2年目は、文献調査と並行して、2003年7月から8月にかけて、カナダでトロント市教育委員会から入手した「トロント全生徒質問紙調査」データの分析を開始した。これ以降2003年秋から統計的なデータ分析を通じ、多様な移民集団の統合形態の比較を行うとともに、統合形態に影響を与えている諸要因の分析に入った。これは現在も継続中である。分析の結果、日本でも指摘されている格差社会の再構築が、カナダでも移民の子どもたちの社会統合に大きな影響を与えていることが明らかになってきた。トランスナショナリズムの強い影響下にあるエスニック・コミュニティに育つ中国系の子どもたちの間では、バイカルチュラルな志向性(アイデンティティ、文化)を維持しつつ、学校での成功を達成する戦略が主流になっていた。他方家族形態が移住の時点で解体し易いカリブ系黒人集団の子弟は学校適応に失敗しやすく、貧困を再生産させやすいことが明らかになった。3年目の本年は統合の多様化に影響を与えるホスト社会の移民受け入れコンテクストの分析として、カナダ社会における国民統合政策の変遷と市民性教育の政治について分析した。1980年代を通じてカナダは「多文化市民」の形成による国民統合を図ってきた。ところが1990年代に入り、グローバリズムによる社会福祉国家の解体への危倶から、より市民の間の絆を強化する要請が教育の中に入り込んできた。こうした状況下において、カナダ人のモデル像は均質的な国民へと回帰を見せた。この変化の中で非白人マイノリティのカナダ共同体における構成員としての地位やアイデンティティには疑問符が付く状況が生まれている。諸論文を通じて、カナダの国民国家モデルの揺らぎとカナダにおける多文化共生の在り方の今後の方向性をまとめている。当研究はトロントで成長する移民2世を事例に、人種的、文化的、社会経済的に異なる背景持つ新移民集団の多様な統合形態を検証することを目指している。1年目は慶應大学に研究基盤を置き、文献調査により近年の移民2世研究の再整理を行った。また文献調査と並行して、2003年7月から8月にかけて、カナダでトロント市教育委員会から「トロント全生徒質問紙調査」データを入手した。これ以降2003年秋から統計的なデータ分析を通じ、多様な移民集団の統合形態の比較を行うとともに、統合形態に影響を与えている諸要因の分析に入っている。その結果、経済的に恵まれ、制度的に網羅されたエスニック・コミュニティ基盤を持つ中国系の子どもたちの間では、バイカルチュラルな志向性(アイデンティティ、文化)を維持しつつ、学校での成功を達成する戦略が主流になっていることが確認された。他方カリブ系を中心とする黒人集団の子弟は学校への統合度が低く、学校からの中退率も高いなど、カナダ社会への適応に問題を抱えている様子が浮かび上がってきた。また統合の多様化に影響を与えるホスト社会の移民受け入れコンテクストの分析として、カナダ社会における市民権法制定過程において、特定の人種集団(アジア系、アラブ系)が周辺化されている現状を分析した。特に2001年のアメリカ同時多発テロ以降、カナダでは移民集団に対するホスト社会からの構造的な排除が強化される傾向にある。こうした状況下では、非白人マイノリティが人種やエスニシティを完全に象徴的な記号とするには困難があり、この限界が非白人移民集団の統合戦略に影響を与える可能性が指摘できた。今後はさらに異なる親の社会経済的資源、エスニック・コミュニティの有無などの多様な要因が、いかにして望ましくないホスト社会からの影響を緩衝し、移民2世の社会統合を多様化させているのかについて理論の精緻化を図りたい。2年目の本年はトロント市教育委員会から入手した「トロント全生徒質問紙調査」データを基に、多様な移民集団の統合形態の比較と統合形態に影響を与えている諸要因の分析に入った。その結果、カリブ系を中心とする黒人集団の子弟の抱える学校適応の問題点が、カナダの学校内における人種差別の問題以上に、親世代の直面する経済的困難の問題に関連することを明らかにした。また彼らの社会からの周辺化状況を改善し、貧困の再生産を阻止するための社会政策についてさらに検証を進めていく必要性を指摘できた。これについては現在トロント市インナーシティにある公立小中学校において展開されている様々なプロジェクトの調査を継続中である。一方、カナダのアジア系移民第2世代集団については、親の経済的資源に加え有利なコミュニティ資源を持ち、カナダ社会へのスムーズな適応を見せていることが明らかになった。特に香港系などの中国系移民の子弟は、エスニック文化のグローバルな伝播の影響の下にあるトランスナショナルなコミュニティの中で、比較的自由に中国系カナダ人としての自己像を構築する過程にあることがわかった(移民研究年報にて発表)。こうした実証研究に加え、本年の調査では、カナダにおける移民の子どもたちの成長に大きくかかわるカナダにおける教育とナショナル・アイデンティティの問題についての調査も行った(JPSS等で発表)。カナダでは一時期、多文化教育からの揺り戻しが見られたが、現在では多元的なアイデンティティの育成を目指すグローバルな市民教育が再導入されつつある。こうした教育現場の変化は移民第二世代のアイデンティティ形成においても肯定的な影響をもたらすことが予想できる。

2年目は、文献調査と並行して、2003年7月から8月にかけて、カナダでトロント市教育委員会から入手した「トロント全生徒質問紙調査」データの分析を開始した。これ以降2003年秋から統計的なデータ分析を通じ、多様な移民集団の統合形態の比較を行うとともに、統合形態に影響を与えている諸要因の分析に入った。これは現在も継続中である。分析の結果、日本でも指摘されている格差社会の再構築が、カナダでも移民の子どもたちの社会統合に大きな影響を与えていることが明らかになってきた。トランスナショナリズムの強い影響下にあるエスニック・コミュニティに育つ中国系の子どもたちの間では、バイカルチュラルな志向性(アイデンティティ、文化)を維持しつつ、学校での成功を達成する戦略が主流になっていた。他方家族形態が移住の時点で解体し易いカリブ系黒人集団の子弟は学校適応に失敗しやすく、貧困を再生産させやすいことが明らかになった。3年目の本年は統合の多様化に影響を与えるホスト社会の移民受け入れコンテクストの分析として、カナダ社会における国民統合政策の変遷と市民性教育の政治について分析した。1980年代を通じてカナダは「多文化市民」の形成による国民統合を図ってきた。ところが1990年代に入り、グローバリズムによる社会福祉国家の解体への危倶から、より市民の間の絆を強化する要請が教育の中に入り込んできた。こうした状況下において、カナダ人のモデル像は均質的な国民へと回帰を見せた。この変化の中で非白人マイノリティのカナダ共同体における構成員としての地位やアイデンティティには疑問符が付く状況が生まれている。諸論文を通じて、カナダの国民国家モデルの揺らぎとカナダにおける多文化共生の在り方の今後の方向性をまとめている。
ランダム荷重下の疲労寿命分布特性と疲労設計基準に関する研究

本研究では、長寿命疲労試験における試験時間の短縮化と試験費用の削減をめざして、23本理想的には1本の試験片で寿命分布特性を把握できるようにするため、多数切欠き付試験片を導入した疲労試験法とその信頼性解析法を提案した。そして数値シミュレーションおよび種々の荷重条件下で、60ケ所の疲労き裂発生部を有する多数切欠き付試験片を用いた実験を行った。得られた結果は次のとおりである。1.多数切欠き付試験片を用いると23本の疲労試験で、単一切欠き付試験片数十本分の効果がある。2.その結果、疲労寿命分布推定のための試験時間が1/10以下に短縮できる。3.実験では、多数ある切欠きに均一な荷重が加わるように、負荷方法を工夫する必要がある。4.今後種々の切欠きを有する多数切欠き付試験片の形状開発が必要である。さらに本研究では、構造物の疲労損傷に起因する信頼性低下の予測と、検査(供用中検査)の効果を明らかにするため、テンションレグ・プラットフォームの索に発生する疲労損傷を例に検討を行った。計算では(1)繰返し検査を行った場合の部材の累積破壊確率、(2)各検査時に疲労損傷を発見する確率、(3)残留欠陥の確率、(4)発見されるき裂と残留き装の長さの密度分布を明らかにするとともに、疲労特性のばらつきがこれらの信頼度に与える影響を定量的に求めた。近年ランダム疲労強度や腐食疲労強度が海洋構造物を設計する際の重要な問題点となっている.このような疲労強度特性を明らかにするためには長期間の疲労試験を行う必要がある.また,疲労強度のばらつきを考慮に入れれば,その統計的特性を把握するためには同一条件下で実験を繰返して行う必要がある.本研究では多数切欠き付試験片を長寿命の疲労試験に適用することによって,大幅な試験時間(試験費用)の短縮を行おうとするものである.すなわち, 23本,理想的には1本の試験片で疲労寿命の分布を明らかにすることを目的として研究を行った.まず, 1本の試験片に数十ヶ所の応力集中部(本研究では多円孔試験片を想定した)を有する場合について,シミュレーションで検討を行った.荷重負荷を開始後,幾度か試験機を停止させて,そのつどき裂の個数と荷重繰返し数をチェックするというモデルを立てて,何本程度実験を行えばき裂発生寿命分布の母数(寿命分布としてはワイブル分布を仮定)が推定できるかを検討した.その結果試験片が3本程度あれば十分な精度で寿命分布が予測できることが明らかとなった.次に一本の試験片に60箇所のき裂発生可能な箇所を有する試験片(多数円孔付試験片)を用いて,一定応力振幅下,ランダム変動荷重下およびブロック荷重下で疲労試験を行った.実験の結果23本の試験片で寿命分布がよく把握できることが確かめられた.また,ランダム荷重下の寿命分布の方が,一定応力振幅下で約2.0であるのに対して,ランダム荷重下の形状母数は5.04.0であった.多数切欠付試験片を用いると試験費用は1/10以下におさまることも明らかとなった.本研究では、長寿命疲労試験における試験時間の短縮化と試験費用の削減をめざして、23本理想的には1本の試験片で寿命分布特性を把握できるようにするため、多数切欠き付試験片を導入した疲労試験法とその信頼性解析法を提案した。そして数値シミュレーションおよび種々の荷重条件下で疲労試験を行い、提案手法の有効性を明らかにした。実験では一定応力振幅下とランダム変動荷重下の寿命分布形の差異を定量的に明らかにした。提案手法と実験の概要は次のとうりである。(1)1本の試験片に、統計的に同一な疲労特性を有する60個の円孔切欠をもうける。(2)荷重を繰返し負荷し、途中で幾度か試験機を停止して、その度毎に発生したき裂の個数と発生位置を調べる。

(3)疲労き裂発生寿命をワイブル分布で近似し、(2)の事象が生じたときの【planck's constant】度関数〓〓〓(4)この【planck's constant】度関数よりベイズの定理を用いてワイブル分布のパラメータ数を求める(5)提案した方法を用いれば、23本の試験で、単一切欠付試験片数十本分に相当する寿命分布推定能力があることが明らかとなった。以上の実験では疲労き裂がある箇所に発生すると、隣接する切欠き底の応力分布が変化し、それによって後続の寿命が影響を受ける可能性がある。本研究では影響を受ける可能性の強い切欠きを母集団からはずすことによって、その影響を取除く方法も提案した。現在多数フイレット切欠き付試験片を用いた実験により、さらに試験時間の削減と寿命推定の向上を計ることを計画している。
粒子状磁気記録媒体薄膜作成のための完全熱化高ガス圧スパッタ技術の開発

本研究では、ガスフロースパッタ法と呼ぶ独自のスパッタ法を基礎として、次世代磁気記録媒体薄膜の作製に適した成膜プロセスを開発することを目指している。具体的には、微粒子を敷き詰めたような構造(微粒子構造)の磁性薄膜を、その粒径、結晶性および粒子性を制御できるプロセスの構築し、磁性薄膜の構造制御条件を明らかにすることである。本年度の実績をまとめると次のようになる。1.ガスフロースパッタ法における次世代記録媒体としての可能性を有したhcp単相構造Co薄膜の生成条件を明らかにした。従来のプロセスではhcp単相のCo膜は作製できず、現在唯ーの方法として確立てきた。2.Hcp単相Co膜の生成条件は成長温度を約350°Cに保つことであるが、微粒子形状の構造にするためには成長温度をなるべく低く保つ必要があることを明らかにした。3.ガラス基板上へのhcp-Co膜の堆積においては、100°C以下の成長温度の時、c軸が基板面に垂直に配向し、結晶粒子の大きさは直径が約15nm、長さが約60nmであり、c軸方向に成長することが明らかになつた。ただし、それらの結晶粒子は密に成長し、直径が20nm程度の2次的組織を形成するため、記録媒体としては適さない。目的とする粒子構造にするためには、なんらかの下地層が必要と考えられる。4.本プロセスにおけるターゲット形状と堆積速度および堆積種の関連性を実験的に調べ、ターゲット内径が0.5cm程度から有効な動作をし、内径がlcm以下においてはクラスターの堆積が可能であることを明らかにした。さらに、このクラスター堆積により微粒子構造の薄膜が作製できることを示した。本研究では、ガスフロースパッタ法と呼ぶ本学独自のスパッタ法を利用して、次世代磁気記録媒体薄膜の作製法を開発することを目指している。具体的には、hcp構造を有した微粒子形状のCo薄膜を形成する条件を見出すとともに、その条件を産業用成膜装置として実現できることを実証する。本年度の実績をまとめると次のとおりである。1.ガスフロースパッタ法によると、ガラス基板などのnon-epitaxial基板上にhcp構造のCo薄膜が成長することを詳細な構造解析から明かにした。MBEや通常のスパッタ法によると、hcp単相のCo膜は成長せず、必ずCoの高温相であるfcc構造が混在した薄膜が成長する。その原因として、堆積蒸気の運動エネルギーが転移温度の熱エネルギーよりはるかに高いことが考えられる。ガスフロースパッタ法においては、蒸気のエネルギーが低いことによりhcp単相膜が得られると期待されたわけであるが、それが実証できた。本実験により、hcp-Co膜の作製法が初めて確立できたといえる。またこの結果は、薄膜成長物理にとってもまったく新しい知見を与えるものである。2.実際の磁気記録媒体作製が可能となるガスフロースパッタ装置の実現が可能であることを示した。すなわち、今回改良した装置により、直径10cm以上の領域に毎分百nm以上の高速成膜が可能になり、実用装置における性能を確認した。従来のプロセスではhcp単相のCo膜は作製できず、現在唯一の方法として確立できた。

2. hcp単相Co膜の生成条件は成長温度を約350°Cに保つことであるが、微粒子形状の構造にするためには成長温度をなるべく低く保つ必要があることを明らかにした。3.ガラス基板上へのhcp-Co膜の堆積においては、100°C以下の成長温度の時、c軸が基板面に垂直に配向し、結晶粒子の大きさは直径が約15nm、長さが約60nmであり、c軸方向に成長することが明らかになった。ただし、それらの結晶粒子は密に成長し、直径が20nm程度の2次的組織を形成するため、記録媒体としては適さない。目的とする粒子構造にするためには、なんらかの下地層が必要と考えられる。4.本プロセスにおけるターゲット形状と堆積速度および堆積種の関連性を実験的に調べ、ターゲット内径が0.5cm程度から有効な動作をし、内径が1cm以下においてはクラスターの堆積が可能であることを明らかにした。
炭鉱住宅の計画と供給に関する住宅計画・政策論的研究

昭和5960年,および昭和61年度の科学研究費助成により調査研究を実施してきたが本年度はその総まとめの段階として,補充調査を実施するとともに,研究成果を日本建築学会計画系論文報告集に投稿し発表した.また全体を12章構成で学位論文としてまとめたが,これにつていは別紙の最終まとめに記載している.本年度はこの12章のうち第1章序論第2章炭鉱業における労働者用住宅政策の成立事情とその時代区分第6章鉄筋コンクリート造炭鉱住宅の供給事情と住宅計画第12章結論の4章を補充調査し文章化した.また,昭和62年12月に九州大学工学部へ学位請求論文として提出し, 63年2月23日に学位の授与が決定された.研究成果について下記の12章に区分し,日本建築学会,都市計画学会および西日本工業大学紀要に公表し,学位請求論文としてまとめ九州大学工学部工学研究科に提出した.第1章序論第2章炭鉱業における労働者用住宅政策の成立事情とその時代区分第3章「坑夫納屋」から「鑛夫社宅」への発展過程について-明治中期より昭和初期までの炭鉱住宅の変遷-第4章戦時・戦後期の炭鉱住宅対策の成立事情と同期に供給された住宅の平面形式の変遷第5章炭鉱住宅地区の形成過程と住棟・街区構成の変遷第6章鉄筋コンクリート造炭鉱住宅の供給事情と住宅計画-長崎県・三菱高島礦業所の事例研究-第7章炭鉱整理後の旧炭住地区の変容過程と地区分級第8章旧炭住地区の立地形態と居住環境-筑豊東・中部産炭地域の事例研究-第9章旧炭住地区居住者の居住環境改善意識分析第10章「炭鉱住宅地区改良事業」の分析と評価-福岡県の実施事例を中心として-第11章旧炭住地区再編整備の指針と提言第12章結論附表炭鉱住宅計画関連年表なお,上記の学位請求論文は一部修正して昭和63年度に公刊する予定である.昭和5960年,および昭和61年度の科学研究費助成により調査研究を実施してきたが本年度はその総まとめの段階として,補充調査を実施するとともに,研究成果を日本建築学会計画系論文報告集に投稿し発表した.また全体を12章構成で学位論文としてまとめたが,これにつていは別紙の最終まとめに記載している.本年度はこの12章のうち第1章序論第2章炭鉱業における労働者用住宅政策の成立事情とその時代区分第6章鉄筋コンクリート造炭鉱住宅の供給事情と住宅計画第12章結論の4章を補充調査し文章化した.また,昭和62年12月に九州大学工学部へ学位請求論文として提出し, 63年2月23日に学位の授与が決定された.61年度はわが国の大手炭鉱で現在も稼働中の三井三池,北海道炭礦汽船,および昭和61年10月ついに閉山した三菱高島炭砿において会社施設部・営繕課などより社宅および厚生施設の図面を収集した。また三菱崎戸砿においてすでに図面の紛失した炭筋コンクリート社宅の実測調査を行った。上記の図面を論文に掲載できるように作図・スミ入れを行うとともに、貴重な図面はマイクロフイルムにおさめて整理した。以上によって明治20年代から昭和40年代までの主要炭鉱の歴史的資料の大筋を把握できたので、日本建築学会論文報告集に昭和61年7月と10月に論文をまとめて投稿した。また62年4月および6月にも投稿を予定している。また西日本工業大学の紀要には昭和62年3月に高島町の鉄筋コンクリート炭鉱住宅の成立過程につ頭て報告を行った。
気液界面を利用した階層的配位高分子ナノ構造体の構築と機能開拓

原子・分子スケールの厚みを有する2次元ナノシートは、その次元性に由来した特殊な電子状態など基礎物性研究の観点、および分子デバイスへの適用という応用の面で注目を集めている。一方で、有機分子が金属イオンとの配位結合を介し連結した3次元ネットワーク構造を有する配位高分子は、様々な金属イオンと有機配位子の組み合わせが可能なことから設計性や物質群としての多様性に優れ、多くの新規化合物が合成されている。本件においては、分子1層の厚みを有する大面積の配位高分子2次元ナノシートを得ることを目的に、気液界面におけるナノシートの形成過程を明らかにしシート作製時の種々の条件が分子の配列状態にどのような影響を及ぼすかを詳細に調べた。トラフ(浅い容器)を硝酸銅水溶液で満たした後、その表面に金属と結合可能なカルボキシル基を有するポルフィリン(MTCPP)の溶液を展開した。表面圧を測定しながら液表面を棒(バリア)で圧縮することによりナノシート(NAFS-13と呼ぶ)を作製した。放射光X線を用いたその場X線回折(XRD)測定により、液面上に形成したNAFS-13ナノシートの面内(in-plane)XRD測定を行った。また、MTCPPを液面に展開後、表面をバリアで圧縮する過程において平均分子占有面積(a)に対する表面圧(π)の変化(π-a isotherms)を調べた。表面圧が0 mN/mの状態においても結晶性に由来する反射ピークが観測されたことから、液面上でMTCPPと金属イオンとの間に配位結合が生じ、表面の圧縮なしに自発的に結晶性のナノシートが形成されていることが示唆された。上述のナノシート形成過程に関する知見をもとに、シート作製方法を改良することで、よりサイズが大きく均一なナノシートを作製することに成功した。25年度が最終年度であるため、記入しない。1.目的分子を階層構造の構成単位とすることで、分子の形状や分子間で生じる共有結合、水素結合、および金属を伴った配位結合を利用して様々な構造・細孔を有する多孔体を構築することが可能である。本研究では液面における分子の自己組織化を巧みに利用し、配列が制御された分子薄膜をナノスケールで作製するとともに、創製した薄膜とその界面の構造や特性を詳細に調べることで、半導体膜や光電変換素子としての応用の可能性を探るとともに、ナノスケールで起こる新しい現象や機能を開拓する。2.研究成果分子構成要素として、カルボキシル基を配位部として有する三角形状の1,3,5-tri(4-carboxy-phenyl)-benzene (BTB)を用いた(下図)。この分子の大きさは16Å程度であり、分子間で水素結合または金属イオンを介した配位結合を形成することで多孔性のネットワークを構築することが期待される。ナノシートの作製には気液界面を利用し、下層液として純水及び硝酸銅水溶液を用いることで結合様式の異なるネットワーク構造を有するBTBのナノシートの作製を行った。気液界面におけるナノシートの形成過程及び分子配列を調べるために、Langmuirトラフに満たした下層液表面にBTBを含む溶液を展開後水面をバリアで圧縮し、表面圧を変化させながら気液界面での放射光X線回折(XRD)及びBrewsterangle microscopy(BAM)測定を行った。純水、銅水溶液どちらに関しても、低い表面圧(0 mN/m)において得られたXRDパターンに複数のシャープなピークが見られた。純水、および銅水溶液上で得られたBTBナノシート(それぞれBTB-water, BTB-Cuと名付ける)が高い結晶性を有し、表面圧縮をしない状態で気液界面で分子の規則配列が起こっていることがわかった。

25年度が最終年度であるため、記入しない。実験計画通り、気液界面におけるナノ薄膜形成の直接測定により、薄膜の形成過程の詳細がわかってきた。この結果をもとに、より均一なナノ薄膜作製のために必要な条件設定に関する指針を得ることができた。1)細孔サイズ、フレームワーク形状の自在制御有機配位子と金属イオンの合理的な組み合わせにより、様々な細孔サイズ、面間距離、フレームワーク形状(四角形、六角形、ひし形など)を有するMOFナノ薄膜を作製する。同時に、同じ構成要素を用いてバルク結晶の作製も行い、サイズの違いにより構造や相転移、ガス吸着特性がどのように変化するか調べる。MOF薄膜の応用利用を考えた場合、電極や別の機能を有する薄膜との集積は必須である。このためにまず、異種構造を有するMOFナノ薄膜の積層を行う。各MOFシートの構造解析を行い、それぞれの層の構造を独立に評価する。さらに、液面におけるMOFシートの構造と比較することで、異種界面状態(格子の歪み、不整合など)を明らかにする。
日本語学習者によるコロケーションの習得過程－概念形成理論を援用して－

本研究の目的は、日本語学習者が考える多義動詞「とる」のプロトタイプ(典型的意味)を明らかにし、多義動詞「とる」で形成される様々なコロケーションをどれだけ深く理解しどのように使用するか、それは発達過程においてどのように変化するか」について、概念形成理論の「典型化(プロトタイプ形成)、「一般化(多義性理解)」、「差異化(類義性理解)」の枠組みから明らかにすることである。平成28年度は学習者を対象に調査を実施するとともに、結果を比較するために日本語母語話者に対しても調査を実施した。平成29年度はまず「差異化」について分析した。最終年度である平成30年度は「典型化」と「一般化」の分析を進めた。その結果、学習者における多義動詞「とる」のコロケーション習得の実態について次の点が明らかになった。1.「典型化」については、学習者は初級レベルで学習した語義を中心に据えていることが明らかになった。尚、中国で日本語を学習する学習者のプロトタイプは日本語母語話者のものとも日本の大学に在籍する中国人留学生のものとも異なることが明らかになった。2.「一般化」については、海外で日本語を学習する際教科書や教室での影響が大きく日本語に接する機会も限られることから、教科書や教室で学習しない「とる」の用法は習得が進まず下位群と上位群の理解度には差が見られないのではないかと分析前に仮説を立てた。しかし結果は仮設とは異なり、下位群と比べて上位群では理解度が有意に高いことが確認された。ただし、下位群と比較して理解度が高いと言っても、上位群内では各用法の理解にばらつきがみられ、イディオム的な用法や共起語を想起しにくい用法の習得は遅れることが明らかになった。3.「差異化」については、上級レベルになると類義語同士の語彙のネットワーク知識が構築され始めることが明らかになった。本研究の目的は、日本人大学生と日本語学習者が考える多義動詞「とる」のプロトタイプを整理した上で、「多義動詞「とる」で形成される様々なコロケーションをどれだけ深く理解しどのように使用するか、それは発達過程においてどのように変化するか」について、概念形成理論を援用し明らかにすることである。本年度は、まず日本人大学生が考える「とる」のプロトタイプと辞書における中心的な語義には相違があるかどうかを明らかにするために、「とる」の語義を9に区分し、母語話者がそれらをプロトタイプから周辺的な語義までどのように体系づけるか、辞書による語義体系とどのような相違がみられるかを調査した。その結果、大学生によるプロトタイプから周辺的語義までの位置づけは辞書によるものとおおよそ一致したが、一部の周辺的な語義において相違が確認された。次に、日本語学習者が考える「とる」の「プロトタイプ」を明らかにし「とる」で形成されるコロケーションの意味をどのような過程を経て習得していくかを明らかにするため、調査用紙を作成し調査を実施した。田中・深谷(1998)による概念形成理論では、語義の習得は「典型化」「一般化」「差異化」の3過程を経る。大神(2015)において、「典型化」の過程では、学習者は使用頻度の高い語義を「プロトタイプ」と設定しそこから意味体系を構築していくことが明らかになった。本研究では「一般化」「差異化」に焦点を当て、次の観点から調査を行った。1学習者のレベルが高くなるにつれどのようにコロケーションの意味理解および産出が進むか、「一般化」(多義的な意味を持つ中心語で形成されるコロケーションを理解し産出できるか)。「差異化」(意味的に関連した表現との使い分けについて理解しているか)。中国河南大学において中級・上級合計75名を対象に調査を実施し、調査の結果をデータベース化した。平成28年度の研究計画・進捗状況および理由は次の通りである。1.調査対象とする多義動詞「とる」の意味分類を行い、文完成課題およびフレーズ性判断課題を作成する。→計画通り「とる」の意味整理を行い、調査用紙を作成した。文完成課題は2015年度にすでに作成し調査を実施したことから、本研究ではフレーズ性判断課題を作成した。2.調査対象とする多義語「とる」が中国語ではどのような表現であらわされるか整理する。→日本語の「とる」と中国語の対応語に関する先行研究を収集した。先行研究の整理および「とる」の日中対象研究は平成29年度の課題とする。3.日本語母語話者が考える「とる」のプロトタイプを明らかにする。→計画通り調査を実施した。分析としては、辞書による意味提示順と日本人大学生が考える典型的意味から周辺的意味の流れを比較し、日本人大学生の概念にある意味体系の特徴を明らかにした。4.中国の大学で調査を実施・分析し中間結果をまとめる。この段階で作成したデーターベースをもとに不備等がないか点検し、必要に応じて調査内容を修正する。→計画通り河南大学において調査を実施し、調査をデータベース化した。調査は2年次の学生(中級)と3年次の学生(上級)を対象に行った。上級レベルは55名の学習者を対象に実施することができたが、中級レベル実施日の天候が悪く学習者は20名しか集まらなかった。データベース化後、中間結果をまとめるために中級レベル20名、中級レベルに合わせるため上級レベルから任意に選定した20名分のデータを集計し両者の平均点を算出したが、中級レベルと上級レベルには差がみられなかった。この結果が妥当なものであるか検証するため、さらにデータ数を増やす必要がある。以上よりおおむね順調に進展していると考える。