hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近世干鰯生産地帯の社会構造に関する研究

近世における漁業社会構造の特質を検討するために、本研究では房総地域のなかでも、特に南岸から東上総沿岸地域を取り上げて、干鰯生産を中心とした、さまざまな漁場利用が重層する社会のありようを分析した。特に本年度は、昨年課題とした浦請負人の生業のありよう、複層的な漁場利用をめぐる漁民と浦請負人との矛盾関係について検討した。こうした検討には、干鰯生産の側面だけではなく、その他の地付漁場における多様な漁業構造を取り上げる必要があるため、安房東上総南岸地域において特徴ある漁業、心太草と生鮑生産を事例として検討した。その結果、(1)網元兼浦請負人は、近世後期に漁業経営を多角化し、漁業生産への利益吸着を強めたが、特に各浦の鮑漁業権を確保した浦請負人は、惣百姓との対立を深め、村方騒動は頻発したこと、(2)その背景には、村百姓の多くが鮑漁場で地海士として働くという実態、すなわち鮑漁場という地付漁場が惣百姓の再生産に不可欠の存在であったことが挙げられる、(3)心太草の採取も近世後期に盛んとなったが、その村内での担い手は老人・女性・子供などが主であり、特に村内の下層百姓にとって重要な生業となったので、集荷する江戸問屋との対立は深刻化したこと、などが明らかとなった。今後はこうした地付漁場の構造的特質に関する検討をさらに深めるとともに、干鰯生産の構造を含めた漁場利用の立体的な構造を総体として把握していく作業が必要となろう。その結果、(1)房総南岸では村落内部が農業集落と漁業集落とに分裂した事例が多いのに対して、干鰯生産が発達した東上総南岸地域では、村落内部の各家がそれぞれ夏季の農業と冬季の漁業との兼業を前提としたこと、その点でこうした村々は半農半漁村として位置付けられうること、(2)土地を所有しない階層は東上総南岸から内房地域にいたるまで、広範に移動しながら、網水主として各網元に雇用されるなど、通年的に漁業生産に従事することで生活を維持していたこと、(3)これと相即して、冬・春の干鰯生産を中心にしながらも、夏季の鰹漁や秋季のサンマ漁などを併用して、通年的に漁業を行い、上述した水主を雇用する網元がなどが現出しつつあったこと、(4)網元のなかでも、運上金上納の対価として漁業権を確保した浦請負人は、漁業経営を多角化し、漁業生産への利益吸着を強めたこと、(5)その結果、網水主層と網元(特に浦請負人)との間には、水主賃金の高騰をめぐって対立が激化し、また半農半漁村では漁業をめぐる対立が村全体の問題ともなったため、ときには村方騒動となって、浦請負人の特権は徐々に動揺していったこと、などが明らかとなった。今年度は、上記(4)・(5)については、いまだ十分明らかにしたとはいえず、特に浦請負人の生業のありよう、複層的な漁場利用をめぐる漁民と浦請負人の矛盾関係については、素材を広げながら来年度も検討していくことにしたい。
共通語としての英語（ELF）使用実態を踏まえた教育実践に関する質的調査と教育提言

本研究は、ELF使用実態を踏まえたインストラクション(以下INS)がもたらす長期的な教育効果を、主に学生の意識とアイデンティティ(意識調査)、実際のコミュニケーションにおける言語使用(録音調査)に焦点を当てて解明し、グローバル人材に必要な英語コミュニケーション能力育成の為の具体的示唆を示すことを目的とする。2年目のH30は、1. INS受講中の学生の意識調査と、2. INS終了後の追跡調査(意識・録音調査)を継続して実施したが、収集データの分析は意識調査を中心に進めた(以下詳述)。1.意識調査:【方法】前期2、後期1クラスの専門科目の授業の履修者を対象に実施。学期中2、3回のリフレクション・レポートと期末レポートに加え、授業毎のコメントシートも収集。質的分析を実施。【成果】回答の詳細分析はまだ終えていないが、前年度同様、学期開始時にはネイティブらしさに固執するENL(母語としての英語)志向的だった学生の意識は、INSを通して徐々に英語の多様性や意思疎通を重要視するELF(共通語としての英語)志向的な意識に変化する傾向がみられた。2.追跡調査:【方法】H29からの協力者の調査を継続すると同時に、H30の授業履修者の中から希望者を募り、前期に1名の協力者を得た。意識調査ではオンライン日誌(Googleドキュメント使用)の記入を依頼、録音調査では、学期中に数回、協力者と留学生の会話セッションを実施し、その様子を録音・録画した。H29からの協力者には、貸与したICレコーダーを用いた録音も継続依頼。質的分析を実施。【成果】H29からの継続協力者のデータを詳細に分析した結果、留学先での実際のELF使用経験を通してELF志向的な意識が強化され、実際のコミュニケーションにおいても様々な方略(繰り返しや言い換え、英語以外の言語使用等)を効果的に使用して意思疎通を図っていることが分かった。H30は、前年度までの調査結果を踏まえ、1.学生の英語に対する意識と実際のコミュニケーションにおける言語使用の実態把握を更に深化させると同時に、2.前学期にINSを受けた学生を対象に追跡調査を実施、意識と言語使用の変遷過程を詳細に解明することを計画していた。1、2共にデータ収集については、おおむね計画通り進んでいるということができる。しかし、追跡調査の対象学生数が計画当初より少ないという問題が発生していることに加え、実際のコミュニケーションにおける言語使用(録音調査)の分析は遅れていることが否めない。今後の研究の推進方策については後述するが、以上のことから判断して、H30の研究計画はやや遅れていると判断した。INSがもたらす長期的な教育効果を質的に検証する本研究を今後推進していくには、前述のH30の研究の遅れを取り戻すと同時に、追跡調査を強化していく必要がある。前項で述べた追跡調査の対象学生の数が少ないという問題については、人数は少なくとも、既存の研究協力者から協力を長期に渡って得ることを目指すことである程度解決可能であると考えられる。一方、録音調査の分析が遅れている点については、データ収集方法や回数を見直すと同時に、膨大な時間を要する会話データの文字起こしの一部を、専門業者に委託することで、分析の促進を図る。加えて、意識調査のデータ収集(Googleドキュメントの活用)と分析手順を効率化し、録音調査の会話データに費やせる時間を確保し、本研究の推進を図る。本研究は、ELF使用実態を踏まえたインストラクション(以下INS)がもたらす長期的な教育効果を、主に学生の英語使用者としての意識とアイデンティティ(意識調査)、実際のコミュニケーションにおける言語使用(録音調査)に焦点を当てて解明し、グローバル人材に必要な英語コミュニケーション能力育成の為の具体的示唆を示すことを目的とする。初年度のH29は、1. INS受講中の学生の意識調査と、2. INS終了後の追跡調査(意識・録音調査)を開始したが、収集データの分析は意識調査を中心に進めた。以下、上記2項目の方法と成果について詳述する。1.意識調査:【方法】前後期、各2、計4クラスの専門科目の授業の履修者を対象に実施。学期中2、3回のリフレクション・レポート、最終授業時のアンケート(共にGoogleフォームあるいは大学授業支援システムを使用)に加え、授業毎のリアクション・ペーパー(紙媒体)も収集。回答はその内容を質的に分析(Excel、NVivo使用)。【成果】分析の結果、INSを通して学生の意識は、文法的な正しさや発音、ネイティブらしさに固執するENL志向的なものから、英語の多様性や意思疎通することを重要視するELF志向的な意識に次第に変化することが分かった。2.追跡調査:【方法】履修者の中から希望者を募り、各学期2名ずつ計4名の協力者を得る。意識調査にはオンライン日誌(Googleドキュメント使用)の記入を、録音調査にはICレコーダーを貸与の上、録音データはGoogleドライブに保存を依頼。収集データはその内容を質的に分析。【成果】データ量の多い協力者1名の意識調査の分析を中心に進めた結果、INSを通してELF志向的に変化した意識が、留学先での実際のELF経験を通して強化される一方で、発音を直される、会話に入れない等の経験は劣等感や「正確な発音」の習得欲求に繋がることが分かった。H29は主に意識調査を中心にデータ収集と分析を進めた。分析の結果、INSが学生の英語で意思疎通を図ろうとする意欲にプラスの効果をもたらすことがある程度明らかになった。

INS開始時、母語話者の英語(ENL)を規範とする文法的正しさや発音を肯定的に評価する一方、その規範から外れる非母語話者の多様な英語については間違いとして否定的に評価し、自身の英語にも劣等感を抱く学生が多かった。しかし、INSを通して学生は英語の多様性を徐々に肯定的に捉えるようになり、これに伴い自身の英語についても自信を持つようになった。また、ELFの会話では多様な英語の理解力と相互理解を達成する能力が重要であるというELF志向的な意見を持つ学生も増えた。この傾向は、INS後も実際のELF経験を通してある程度強化されることが追跡意識調査で判明した。ELFの役割や多様な英語、相互理解達成の重要性を実感すると同時に、より効果的に意思疎通を図る為に意識的に言語使用を調整する例も報告された(見過ごす方略より問題解決の為の方略を使用等)。また、英語使用者としてのアイデンティティには流動性が見られた。英語力が対等と感じる日本人以外の学生とは緊張せず話せるが、そうではない相手とはうまく話せない。加えて、聞き取って貰えない、発音を直されるという経験は、自身の英語力に対する劣等感と「正確な」発音の習得欲求に繋がることも分かった。意識調査が順調に進んでいる一方、録音調査は遅れている。追跡調査のデータは協力者によって偏りはあるものの、着実に集まっている。しかし学期中の調査は、履修者数や授業運営の問題で英語科目の授業での録音調査を見送ったこともあり、体系的にデータ収集できていない。また意識調査の分析に時間が掛かった為、会話データの文字起こしと分析が進んでいない。以上のことから判断して、H29の研究計画はやや遅れていると判断した。本研究は、ELF使用実態を踏まえたインストラクション(以下INS)がもたらす長期的な教育効果を、主に学生の意識とアイデンティティ(意識調査)、実際のコミュニケーションにおける言語使用(録音調査)に焦点を当てて解明し、グローバル人材に必要な英語コミュニケーション能力育成の為の具体的示唆を示すことを目的とする。2年目のH30は、1. INS受講中の学生の意識調査と、2. INS終了後の追跡調査(意識・録音調査)を継続して実施したが、収集データの分析は意識調査を中心に進めた(以下詳述)。1.意識調査:【方法】前期2、後期1クラスの専門科目の授業の履修者を対象に実施。学期中2、3回のリフレクション・レポートと期末レポートに加え、授業毎のコメントシートも収集。質的分析を実施。【成果】回答の詳細分析はまだ終えていないが、前年度同様、学期開始時にはネイティブらしさに固執するENL(母語としての英語)志向的だった学生の意識は、INSを通して徐々に英語の多様性や意思疎通を重要視するELF(共通語としての英語)志向的な意識に変化する傾向がみられた。2.追跡調査:【方法】H29からの協力者の調査を継続すると同時に、H30の授業履修者の中から希望者を募り、前期に1名の協力者を得た。意識調査ではオンライン日誌(Googleドキュメント使用)の記入を依頼、録音調査では、学期中に数回、協力者と留学生の会話セッションを実施し、その様子を録音・録画した。
天然テルペノイド標的分子の究明とその機能解析

ハナショウガ由来の抗発がん性テルペノイドであるzerumbone(ZER)は、生体タンパク質に対する非選択的な求電子付加反応を介し、培養細胞やラット肝臓において、タンパク質修復因子である分子シャペロンの発現を増加させる。一般的に、生体タンパク質の恒常性は、タンパク質修復系だけでなく、ユビキチンープロテアソーム系(UPS)及びオートファジー(AP)から成る分解系により維持されている。そこで、ZERがこれらタンパク質分解系を活性化させる可能性を検証した。以下に、平成24年度における研究実施状況を述べる。まず、ZERのタンパク質変性能を評価した。Hepalclc7マウス肝臓がん細胞を本物質で処理したところ、変性タンパク質に対するユビキチンリガーゼCHIP依存的にタンパク質のユビキチン化が促進した。また、ZER処理による細胞内凝集タンパク質の増加を認めた。以上の結果から、ZERが生体タンパク質に対して変性ストレスを与える可能性が示唆された。続いて、ZERがUPS及びAPを活性化する可能性について検証した。Hepalclc7をZERで処理することにより、プロテアソーム構成因子β5の発現が誘導された。これに伴い、プロテアソームのプロテアーゼ活性が有意に増強した。一方、ZERはAPのマーカー分子であるLC3-IIを誘導した。PCRarrayを用いて計84種のAP関連遺伝子の発現を評価したところ、ZERのp62に対する顕著な誘導活性を見出した。p62は、異常タンパク質に対する選択的APの誘導に重要な分子である。内因性脂質過酸化物4-hydroxy-2-nonenal(HNE)によるタンパク質修飾及び細胞毒性は、細胞をZERで前処理することにより有意に緩和されたが、本細胞保護作用はp62のノックダウンによりほぼ完全に消失した。以上の結果から、ZERはタンパク質修復系だけでなく、分解系をも活性化させることが明らかとなった。平成23、24年度において見出したZERによるタンパク質品質管理機構の活性化作用は、本物質により引き起こされたタンパク質ストレスに対する適応応答(ホルミシス)であると考えている。これまでに、マウスマクロファージRAW264.7において、ZERが、その活性発現に重要なHuR及びKeap1と共有結合を形成することを明らかにしてきた。以下に、平成22年度における研究成果を示す。ZERのbiotin標識体(BioZER)を処理したRAW264.7からin vivo結合タンパク質を回収した。本サンプルをWestern Blot (WB)及びMALDI-TOF-MSを用いて解析した結果、計30種の結合タンパク質を同定できた。次に、WBにおけるバンド強度を指標とし、同定したタンパク質に対するBioZERの結合選択性を評価したところ、Keap1及びL-plastinに対して高い選択性をもって結合することが明らかとなった。続いて、RNAiによりこれら二種のタンパク質発現を抑制したRAW264.7におけるZERの生理活性を評価したところ、コントロール細胞と同程度の生理活性が保持されていた。以上の結果より、Keap1及びL-plastinは、どちらもZERの生理活性に寄与していない可能性が示された。計画していたZERの標的分子は未だに同定できていないが、現在、これまでとは全く異なる新たな視点をもって研究に取り組んでいる。上述した結果を得る過程で、BioZERが非特異的に多くのタンパク質と結合することを見出した。ZERにより修飾を受けた無数のタンパク質が、生体において変性タンパク質として認識され、これに対する適応反応としてheat shock proteins (HSPs)などの分子シャペロンが誘導されるのではないかと考えた。この仮説を証明できれば、合成薬剤と比較して結合特異性の低い植物二次代謝産物特有の活性発現メカニズムの提唱につながる。実際に、ZERはマウス肝臓がん細胞hepa1c1c7においてHSP70やHSP40を誘導した。現在、詳細な誘導機構などについて解析中である。これまでに、ZERが無数の生体タンパク質と非特異的に結合することを見出している。このようなタンパク質修飾は、生体に対する一種のストレスであると考えられる。一般的に、生体が変性ストレスに暴露されると、heat shock response(HSR)が誘導され、変性タンパク質の修復因子である分子シャペロンの発現が増加する。そこで本研究では、ZERにより非特異的に修飾されたタンパク質が、HSRを誘導する可能性を想定した。マウス肝臓がん細胞hepa1c1c7に対してZERを投与すると、誘導型分子シャペロンであるHSP70及びHSP40の発現が顕著に増加した。また、ZER修飾タンパク質が構成型分子シャペロンであるHSP90と結合することを免疫共沈降法により証明した。さらに、ZERのHSP70誘導活性は、HSR誘導に重要な転写因子heat shock factor 1のノックダウンにより有意に減弱した。ZERは、線虫C. elegans及びSDラット肝臓においてもHSPs発現を経口投与により誘導した。さらに、本物質の前処理により、hepa1c1c7及びC. elegansの熱ショック後の死亡率が顕著に抑制されたことから、耐変性ストレス能の強化が認められた。最後に、他の植物成分のHSP70誘導能について幅広く評価した。試験したほぼ全ての植物一次代謝産物が不活性であったのに対し、α-humuleneやphenethyl isothiocyanateなどの植物二次代謝産物において強い活性が認められた。疎水性や求電子性など、タンパク質との相互作用に重要な性質を有する化合物がHSP70を誘導したことは興味深い。

HSRは、抗炎症や寿命延長作用など、様々な生理機能に関与することが報告されており、ZERが有する種々の生理活性の発現機構に対する関与について、今後検討していく予定である。ハナショウガ由来の抗発がん性テルペノイドであるzerumbone(ZER)は、生体タンパク質に対する非選択的な求電子付加反応を介し、培養細胞やラット肝臓において、タンパク質修復因子である分子シャペロンの発現を増加させる。一般的に、生体タンパク質の恒常性は、タンパク質修復系だけでなく、ユビキチンープロテアソーム系(UPS)及びオートファジー(AP)から成る分解系により維持されている。そこで、ZERがこれらタンパク質分解系を活性化させる可能性を検証した。以下に、平成24年度における研究実施状況を述べる。まず、ZERのタンパク質変性能を評価した。Hepalclc7マウス肝臓がん細胞を本物質で処理したところ、変性タンパク質に対するユビキチンリガーゼCHIP依存的にタンパク質のユビキチン化が促進した。また、ZER処理による細胞内凝集タンパク質の増加を認めた。以上の結果から、ZERが生体タンパク質に対して変性ストレスを与える可能性が示唆された。続いて、ZERがUPS及びAPを活性化する可能性について検証した。Hepalclc7をZERで処理することにより、プロテアソーム構成因子β5の発現が誘導された。これに伴い、プロテアソームのプロテアーゼ活性が有意に増強した。一方、ZERはAPのマーカー分子であるLC3-IIを誘導した。PCRarrayを用いて計84種のAP関連遺伝子の発現を評価したところ、ZERのp62に対する顕著な誘導活性を見出した。p62は、異常タンパク質に対する選択的APの誘導に重要な分子である。内因性脂質過酸化物4-hydroxy-2-nonenal(HNE)によるタンパク質修飾及び細胞毒性は、細胞をZERで前処理することにより有意に緩和されたが、本細胞保護作用はp62のノックダウンによりほぼ完全に消失した。以上の結果から、ZERはタンパク質修復系だけでなく、分解系をも活性化させることが明らかとなった。平成23、24年度において見出したZERによるタンパク質品質管理機構の活性化作用は、本物質により引き起こされたタンパク質ストレスに対する適応応答(ホルミシス)であると考えている。研究の目的として掲げていたZER結合タンパク質の検出及び同定に関しては、概ね取り組むことができた。特に、機能性発現に重要と考えられる細胞内シグナル伝達分子28種をピックアップし、それらに対する結合能を系統化できた成果は高く評価できる。残念ながら、現在、本物質の活性発現に重要な標的分子は未同定ではあるが、結果として、ZERの非特異的結合性の意義を問う展開となっており、本研究は良い意味で当初の計画から若干逸脱してきている。
大腸腺腫・癌における遺伝子異常と組織学的異型度の関係について

大腸癌のKi-ras codon 12のmutaionの進行癌における頻度は高度異型腺腫よりやや低いという報告が多い。表面型大腸腫瘍では病変が小さいにも関わらず腺腫成分を認めず,全体が癌で占められている病変がしばしば認められる。この事実から表面型大腸腫瘍で腺腫を経ない発癌過程の存在の可能性が問題となっている。我々は病変形態を隆起型と表面型に分けて早期大腸癌のKi-ras codon 12 mutation及びp53染色性を検索した。20例の表面型早期大腸癌,23例の隆起型早期大腸癌,39例の進行大腸癌を対象とした。ホルマリン固定パラフイン包埋の組織からmicro-dissection法によってDNAを抽出した。Dot blot hybridizationにはKi-ras codon 12のPCR産物とdigoxigeninによって標識したoligonucleotide probeを用いた。Hybridization後抗digoxigenin抗体を加えalkalinephosphataseで発光するルミフォス530を作用させX線フイルムに感光させて観察した。P53染色用抗体はDaco社のD07を用いた。Ki-ras pointmutationの頻度は,表面型で20例中2例10%,隆起型で23例中10例43%,進行大腸癌で39例中15例38%に認められた。Mutationのタイプはmutationが認められた27例中16例でGGTからGATであり,他のmutationはGGTからGTT,GTTからTGT,GGTからCGTなどであった。P53染色陽性率は表面型で8/23(35%),隆起型で5/20(25%)で差を認めなかった。表面型ではKi-ras point mutationの頻度は隆起型に比較して低く,この結果はSoh,Yamagataらの報告と一致するものであった。即ち隆起型と表面型ではKi-ras point mutationの関与に相違があり,大腸癌発生において異なった経路があり得ると考えられた。我々の結果では,表面型でKi-ras point mutationを認めた2病変ともIIa型であった。隆起型ではKi-ras pointmutation頻度が23%で表面型の方が低頻度であることより,表面型ではKi-ras point mutationを経ない癌発生の過程の存在が考えられた。Ki-RAS2codon12の点突然変異の有無を、進行癌と表面型大腸腫瘍を対象に検索して比較した。検索の方法としては、従来のRi法と異なるnon-Rl dot blot hybridization法を用いた。対象は大腸進行癌28例と表面型大腸癌9例である。フォルマリン固定パラフィンブロック標本より、厚さ4マイクロメートルの切片を1枚作成しHE染色後、隣接する厚さ10マイクロメートルの切片をHematoxylinのみで染色した後病変部分を拡大鏡下でくり抜き、脱パラ後Ki-RAS codon 12のPCRを40サイクル施行した。進行大腸癌28例中8例の29%に点突然変異が見られた。表面型大腸癌は、Ha型の境界病変1例に点突然変異が認められたが、その他の8例においては点突然変異は認められず、点突然変異の頻度は11%と低率であった。

本研究においては、大腸癌の発生過程においてadenoma-carcionoma sequenceとは異なった発生過程の存在を考えさせる表面型大腸癌を対象としてKi-RAS codon 12の点突然変異を検索した。対照として通常の大腸進行癌を同様に検索して比較検討した。本研究において、Ki-RAS codon 12の点突然変異の検索方法としては従来から行われていたRlを用いる方法とは異なり、diqoxiqeninを用いることによってRl法における煩雑な点を改善することが出来た。Ki-RAS point mutation検索の結果、進行癌では23例中7例(30%)の陽性率であるのに対して、表面型大腸癌では9例中例(11%)と低い陽性率を示した。以上より、表面型大腸癌ではKi-RAS pointmutation発癌の過程に関与していない可能性が示唆される。今後、隆起型の大腸早期癌を多少として同様の検討を行い、表面型癌との比較を行うことによって表面型大腸癌の発癌過程の特徴をさらに明確にする方針である。大腸癌の発育進展経路を明らかにするために表面型大腸腫瘍、隆起型早期大腸癌、進行癌を対象にK-ras遺伝子コドン12の点突然変異の有無をNon-RI dot-blot法を用いて検索し、比較検討した。進行癌は39例で高分化型31例、中分化型7例、低分化型1例で進達度はpm3例、s s(a_1)21例、s(a_2)14例、si1例で、隆起型早期大腸癌は44例でsm癌22例、m癌22例であり、表面型は20例でIIa;11例、IIa+IIc;6例、IIc;3例で、うち16例が癌(m13例、sm3例)、4例が境界病変であった。隆起型早期大腸癌では同一腫瘍内で異型度の異なる部位から複数の標本を採取し、進行癌・表面型大腸腫瘍では一箇所から標本を採取した。パラフィンブロックより厚さ4μmの切片を1枚作成しHE染色後、隣接する厚さ10μmの切片をヘマトキシリンで染色し、腫瘍部分を拡大鏡下でくり抜き、脱パラ後プロティナーゼK処理を行いPCRを施行した後、ジゴキシゲニン標識オリゴプローブを用いて、dot-blot hybridizationを行った。表面型では20例中IIa型の1例、IIa+IIc型の1例の合計2例(10%)に点突然変異が認められ、隆起型早期大腸癌では腺腫部を含めて44例中15例(34%)、進行癌は39例中15例(38%)に点突然変異が認められた。隆起型早期大腸腫瘍のうち6例が癌部と腺腫部で同じ点突然変異が認められたが、2例は癌部でのみ点突然変異が認められ腺腫部では認められず、特に腺腫部のみ点突然変異が認められ癌部では認められないという例が2例認められた。この2例に関してはサブクローニングで点突然変異の割合を調べてそれぞれ16%、20%という結果を得た。またp53組織染色では、異型度が高くなるに従って染色陽性率が高くなる傾向が認められた。以上、大腸癌の発育進展経路に興味のある結果が得られたので報告する。
光学活性第2級アルコール製造のための触媒となるキラルなβ-アミノアルコールの製造

光学活性第2級アルコールの合成法は、古くより研究されてきたが、最近になってケトン類の遷移金属錯体を用いる不斉還元反応またはアルデヒド類の有機亜鉛を用いる不斉アルキル化の2つの方法が最も有効であることが発明された。著者らは後者の不斉アルキル化の優れた方法を発見し実用化に向けて研究を行っている。その方法は、光学活性β-アミノアルコールを少量触媒にもちいる方法であり、不斉アルキル化の優れた触媒となる水酸基に第3級ブチル基を有する光学活性β-アミノアルコールの合成法の確立を目指す研究を行なった。合成法はピナコロンのモノブロム化をメタノールを溶媒に用いて10C以下での反応により80%以上の収率で得、続くブロムピナコロンのカルボニル基の還元反応は、水素化ホウ素ナトリウムを1/31/4等量反応させることにより収率60%以上で生成物を得ることができた。続くエポキシ化は常法により80%以上の収率で進めることができた。この様にして得られる第3級ブチルエチレンオキシドを種々の環状第2級アミンと直接加熱反応させることにより90%以上の高い収率でラセミのβ-アミノアルコールを純粋に大量に製造する方法を確立した。さらにラセミのβ-アミノアルコールの鏡像体区別酸化反応による光学活性体を得る方法は、チタニウムアルコキシド-酒石酸エステル系触媒を用いる第3級ブチルヒドロキシパーオキシドを作用させる方法によりピペリジン誘導体について90%以上の光学純度で生成物を得ることができた。まず原料のラセミN,N-ジアルキル-3,3-ジメチル-1-ブタノ-ル(I)の合成研究を行った。市販のピナコロンを炭酸カルシウムの存在下,塩素との反応によりモノクロルピナコロンを製造し,続いてラネ-Ni触媒による水素還元(30気圧)により第3級でチルエチレンクロルヒドリンに導き,濃原可性ソ-ダ溶液との処理により第3級でチルエチレンオキシドを全収率70%で製造した。次いで第3級でチルエチレンオキシドと種々のN,N-ジアルキルアミンのグリニャ-試薬(R′R^2N-MgCl)との反応により高収率で(I)を合成することができた。ジアルキルアミンの種類は,ジイソプロピルアミン,シクロヘキシルアミン,ジシクロヘキシルアミン,シクロヘプチルアミン,2,6-ジメチルシクロヘキシルアミン等である。特に,シクロヘキシルアミンとの反応物である。ピペリジノ-3,3-ジメチル-1-ブタノ-ル(PDBと略す)を大量を合成し,光学分割研究に用いた。ラセミのPDBのTi(OiPr)_4-酒石酸イソプロピル触媒系を用いる第3級ブチルセドロパ-オキシド(TBHP)による鏡像体区別酸化反応の研究は現在反応条件の検討を詳しく行っている。現在までに得られた結果はTBHPを反応基質に対して0.6モル等量使用したときに,最も高い不斉収率で未反応光学活性PDBが回収されること,またチタニウム化合物と酒石酸イソプロピルのモル比が1:1.2の時が最適であること等が判明している。反応温度は0°Cで行っているが,更に検討したい。いずれにしろ光学純度96%のPDBが得られた。今後はスケ-ルアップの研究を予定している。

合成法はピナコロンのモノブロム化をメタノールを溶媒に用いて10°C以下での反応により80%以上の収率で得、続くブロムピナコロンのカルボニル基の還元反応は、水素化ホウ素ナトリウムを1/31/4等量反応させることにより収率60%以上で生成物を得ることができた。続くエポキシ化は常法により80%以上の収率で進めることができた。この様にして得られる第3級ブチルエチレンオキシドを種々の環状第2級アミンと直接加熱反応させることにより90%以上の高い収率でラセミのβ-アミノアルコールを純粋に大量に製造する法方を確立した。さらにラセミのβ-アミノアルコールの鏡像体区別酸化反応による光学活性体を得る方法は、チタニウムアルコキシド-酒石酸エステル系触媒を用いる第3級ブチルヒドロキシパーオキシドを作用させる方法によりピペリジン誘導体について90%以上の光学純度で生成物を得ることができた。他のアミン誘導体、特にかさ高い置換基を有する化合物についての研究が現在残されている。
免疫抑制分子CD200受容体を標的とした新規がん免疫療法の開発

本研究では、抗マウスCD200R抗体の機能とT細胞応答増強効果について検討した。その結果、抗マウスCD200R抗体のマウスへの投与後、生体内でのCD200R+細胞に対する特異的除去効果が認められた。さらに、抗マウスCD200R抗体の投与によるT細胞応答増強効果が認められた。また、担がんマウスでの抗マウスCD200R抗体のCD200R+細胞除去効果に基づく抗腫瘍効果について検討した。その結果、担がんマウスにおいて、抗マウスCD200R抗体の投与によるT細胞応答増強効果と抗腫瘍効果が認められた。研究課題申請書の年度計画に従って、研究の進捗が認められた。平成28年度では抗マウスCD200R抗体の機能とT細胞応答増強効果について検討した。その結果、抗マウスCD200R抗体の投与により末梢血、脾臓、リンパ節、骨髄のCD200R+細胞が除去された。また、生体内抗原特異的T細胞応答モデルにおいて、抗マウスCD200R抗体の投与により抗原免疫後の移入抗原特異的T細胞の分裂能、抗原免疫後の抗原特異的CD4+T細胞応答と抗原特異的CD8+T細胞/CTL応答の亢進が認められた。さらに、抗原免疫後の移入抗原特異的CD4+Foxp3EGFP-T細胞からのCD4+Foxp3EGFP+T細胞の生成の低下が認められた。平成29年度では担がんマウスでの抗マウスCD200R抗体のDCreg除去効果及びT細胞応答増強効果、担がんマウスでの抗マウスCD200R抗体の抗腫瘍効果について検討した。また、抗ヒトCD200R抗体の作製を試みた。その結果、担がんマウスモデルにおいて、抗マウスCD200R抗体の投与により末梢血、脾臓、リンパ節、骨髄のCD200R+細胞が除去された。また、抗マウスCD200R抗体の投与により抗原免疫後の抗原特異的CD8+T細胞/CTL応答の亢進が認められた。さらに、抗マウスCD200R抗体の投与によりがん進展の抑制が認められた。一方、抗ヒトCD200R抗体の作製については免疫原のヒトCD200R発現遺伝子導入細胞株の作製が進行中である。以上の結果から、CD200R+細胞は免疫抑制性抗原提示細胞として抗がんT細胞免疫応答を負に制御することが考えられた。さらに、CD200R+細胞除去を可能とする抗CD200R抗体を用いた抗体療法が担がん状態でのT細胞免疫応答の抑制を解除し、がん進展抑制効果を示すことが示唆された。平成29年度では、以下の解析を行う。3.担がんマウスでのT細胞応答増強効果の解析4.担がんマウスでの抗腫瘍効果の解析5.抗ヒトCD200R抗体の作製免疫学宮崎大学医学部医学科感染症学講座免疫学分野
フラストレーション状況における大脳皮質活動に関する研究

本研究ではフラストレーション状況におけるヒトの前頭前野の活動を検討するために、実験的なフラストレーション状況を設定し、実験課題遂行中の被験者の行動反応、および前頭葉における局所脳血流の変化を近赤外分光法(near-infrared spectroscopy ; NIRS)を用いて計測した。平成17年度では、成人男女のべ33名を被験者として、視覚的注意課題、オペラント課題、および反応時間課題を遂行しているときの前頭葉の局所脳血流の変化をNIRS装置を用いて検証した。反応時間課題では、ターゲット検出までの反応時間および反応の正確性について、被験者は試行ごとに評価され報酬ポイントが与えられた。反応時間課題の前半セッションでは、反応時間に応じて一定の評価が与えられ目標指向行動は円滑であった。その際の前頭葉では、広い範囲で酸素化ヘモグロビン(oxy-Hb)の増加が認められ、課題遂行に伴う前頭前野の賦活が示唆された。一方、後半セッションでは、反応時間に関わらず評価を伴わない試行が複数含まれており、努力に見合った報酬が得られないというフラストレーション状況であった。被験者の反応時間は前半セッションに比べて有意に短縮され、報酬獲得に対する動機づけが高まっていることが示唆された。また、セッション終了後の質問紙(Attention-Affect Check List ; AACL)を用いた主観報告では「苛立ち」のポイントが有意に増加しており、被験者がフラストレーションを感じていることが示唆された。さらに、後半セッション遂行時の前頭前野では一部でoxy-Hbの減少が認められ、課題依存的な"deactivation"が生じていることが明らかとなった。本研究の結果から、フラストレーション状況においては、前頭前野の活動パターンが円滑な目標指向行動が行われている状況とは異なっており、事態の評価、動機づけ、情動反応の生成や制御を反映した変化が生じていることが示唆された。フラストレーション状況は、"怒り"と呼ばれる情動を惹起し、攻撃行動をはじめとする不適応行動を誘発する要因のひとつと考えられており、多くの心理学的研究の対象となってきた。しかしながら、フラストレーション状況における脳活動については、多くのことは知られていないのが現状である。そこで本研究は、オペラント学習課題における消去試行を利用して、実験的なフラストレーション状況を設定し、実験課題遂行中の被験者の行動反応と前頭葉における局所脳血流の変化を、近赤外分光法(Near-InfraRed Spectroscopy ; NIRS)を用いて計測することを目的として行われた。平成16年度では、まず予備的検討として、成人男性3名を被験者として標準的なオペラント課題を遂行しているときの前頭葉の局所脳血流の変化をNIRS装置を用いて検証した。その結果、オペラント反応に随伴して強化子(報酬)が与えられる場合は、反応に随伴せずに報酬が与えられる場合と比較して、前頭葉の酸素化ヘモグロビン濃度がより増加することが示唆され、報酬の認知と行動反応の関係について、NIRS装置を用いた検討が可能であることが示唆された。つぎに、獲得試行における強化密度の違いが、その後の消去試行(フラストレーション状況)における前頭葉の局所脳血流反応に及ぼす影響について、成人男性4名を被験者として検討した。強化密度が100%(連続強化)での報酬獲得経験ののちに消去試行が導入された場合には、獲得試行から消去試行への切り替えに伴い、前頭葉の一部において一時的な脱酸素化ヘモグロビンの増加が認められた。一方、50%、30%といった強化密度の低い部分強化後の消去試行においてはそのような変化は認められなかった。これらの結果から、獲得期における強化密度の違いが、その後の消去事態における前頭葉の反応に違いをもたらすこと、また、これは被験者の情動反応の大きさに対応するものである可能性が示唆された。

本研究の結果から、フラストレーション状況においては、前頭前野の活動パターンが円滑な目標指向行動が行われている状況とは異なっており、事態の評価、動機づけ、情動反応の生成や制御を反映した変化が生じていることが示唆された。
機械的特性を利用した新しい電磁波機能をもつ構造を対象とした創成設計法の構築

近年,フォトニック結晶構造などの新しい機能をもつ電磁波構造が注目を浴びつつある.このような新しい機能をもつ電磁気構造はナイトビジョン,自動運転のためのレーザレーダ,ミリ波レーダなど,多くの応用展開が期待されている.そこで,本研究では,新しい機能をもつ電磁波構造として,荷重を負荷することにより誘電体で構成される対象構造が力学的に変形し,その結果,構造の形態・形状が変化することにより,電磁気機能特性を変化させる構造を創成設計する方法論をトポロジー最適化の考え方に基づき開発した.近年,フォトニック結晶構造などの新しい機能をもつ電磁波構造が注目を浴びつつある.このような新しい機能をもつ電磁気構造はナイトビジョン,自動運転のためのレーザレーダ,ミリ波レーダなど,多くの応用展開が期待されている.そこで,本研究では,新しい機能をもつ電磁波構造として,荷重を負荷することにより誘電体で構成される対象構造が力学的に変形し,その結果,構造の形態・形状が変化することにより,電磁気機能特性を変化させる構造を創成設計する方法論をトポロジー最適化の考え方に基づき開発した.本研究では,力学的な特性を利用して電磁気機能特性の高度化・多機能化可能な構造の創成設計技術を構築することを目的とする.すなわち,荷重を負荷することにより誘電体で構成される対象構造が力学的に変形し,その結果,構造の形態・形状が変化することにより,電磁気機能特性を変化させる構造を創成設計する方法論をトポロジー最適化の考え方に基づき開発する.本年度は,開発の第一年目として,以下の項目について検討・開発を行った.(1)非線形効果を考慮した構造力学問題に関するトポロジー最適化の方法論の検討構造力学の問題については,大変形等の非線形効果を考慮した最適化法を開発する必要がある.このとき,大変形によって有限要素メッシュが大きくゆがみ,最適化が実行不可能になる問題点が指摘されている.本年度は,この問題を解決するための第一段階として,メッシュフリーの有効な手段である有限被覆法とトポロジー最適化法の統合化を図った.さらに,簡単な数値例により開発した方法論の有効性を検証した.(2)構造力学の領域と電磁波の領域のトポロジー最適化の統合化本年度には,開発の第一段階として,電磁場問題について最適化を行う方法論を有限要素法に基づきを開発した.すなわち,汎用解析ソフトCOMSOL Multiphysicsをプラットフォームにし,この汎用ソフト上に電磁場問題を対象としたトポロジー最適設計法を実装した.そして,導波管の設計問題などに適用し,方法論の有効性を検証した.さらに,電磁波機能として,特定の周波数における電磁波の反射・通過,負の誘電率,透磁率の特性を示す機能の実現を可能とするために,新しく目的関数を提案するとともに,その目的関数の有効性についての基礎検討も行った.本研究では,力学的な特性を利用して電磁気機能特性の高度化・多機能化可能な構造の創成設計技術を構築することを目的とする.すなわち,荷重を負荷することにより誘電体で構成される対象構造が力学的に変形し,その結果,構造の形態・形状が変化することにより,電磁気機能特性を変化させる構造を創成設計する方法論をトポロジー最適化の考え方に基づき開発する.本年度は,開発の第二年目として,以下の項目について検討・開発を行った.(1)線形効果を考慮した構造力学問題に関するトポロジー最適化の方法論の検討構造力学の問題については,大変形等の非線形効果を考慮した最適化法を開発する必要がある.このとき,大変形によって有限要素メッシュが大きくゆがみ,最適化が実行不可能になる問題点が指摘されている.本年度は,この問題を解決するため,粒子法などのメッシュフリーの方法とトポロジー最適化法の統合化を図った.さらに,簡単な数値例により開発した方法論の有効性を検証した.(2)造力学の領域と電磁波の領域のトポロジー最適化の統合化本年度は,昨年度には基礎検討で終わった構造領域と電磁波領域の二つの領域に関するトポロジー最適化の方法の統合化を図った.統合化の際の最も重要な課題は,目的関数等の最適化問題の定式化である.すなわち,構造物が荷重を負荷した場合に,必要とされる電磁波機能を示すように変形して,形状を変更させる必要があるが,その機能を実現する最適化問題の定式化が重要課題となる.本研究では,相互平均コンプライアンスの考え方をもとに,定式化の検討を行った.他方,従来のトポロジー最適化における数値問題を抜本的に解決可能な新しい方法として注目されているレベルセット法に基づくトポロジー最適化についても,基礎理論を構築し,コンプライアントメカニズムの設計へ適用するとともに,電磁波問題への適用可能性について検討を行った.本研究では,力学的な特性を利用して電磁気機能特性の高度化・多機能化可能な構造の創成設計技術を構築することを目的とする.すなわち,荷重を負荷することにより誘電体で構成される対象構造が力学的に変形し,その結果,構造の形態・形状が変化することにより,電磁気機能特性を変化させる構造を創成設計する方法論をトポロジー最適化の考え方に基づき開発する.本年度は,開発の第三年目として,以下の項目について検討・開発を行った.1.非線形効果を考慮した構造力学問題に関するトポロジー最適化の方法論の構築

構造力学の問題については,大変形等の非線形効果を考慮した最適化法を開発した.電磁気機能特性を変化するほど,構造が大きく変形した場合,大変形によって有限要素メッシュが大きくゆがみ,最適化が実行不可能になる問題点がある.本年度は,このような問題を解決し,非線形効果を考慮できるように,メッシュフリー法の有効な方法である粒子法とトポロジー最適化法の統合化を行った.2.構造力学の領域と電磁波の領域のトポロジー最適化の統合化昨年度までに,電磁場問題について最適化を行う方法論を有限要素法に基づきを開発した.本年度は,昨年度から引き続き,構造領域と電磁波領域の二つの領域に関するトポロジー最適化の方法の統合化を図り,線形な場合の統合化の方法論はほぼ完成した.また,電磁波機能として,特定の周波数における電磁波の反射・通過,負の誘電率,透磁率の特性を示す機能の実現を目標としているが,これらを満足する目的関数の定式化についても検討を行った.しかし,上記で示した非線形効果を考慮可能な方法との統合化には至っていなので,今後は,早急に非線形効果を考慮可能な方法と,構造領域と電磁波領域の二つの領域に関するトポロジー最適化の方法の統合化を図る予定である.
環状シロキサンポリマーを利用したボトムアップ的ハイブリッドナノコーティング

カテコール含有環状シロキサンポリマーについて、グレーティング表面上でのナノコーティングの検討を行った。走査型電子顕微鏡や原子間力顕微鏡を用いて、平滑な表面と同様に均一ナノコーティングが行え、金属ナノ粒子の均一吸着がグレーティング表面上でも可能であることを明らかにした。さらに酸化チタンやシリカナノ粒子を積層することで、様々な基板表面の超親水化にカテコール含有環状シロキサンポリマーが寄与することを確認した。繰り返し単位に2つの未反応-Si-Hを有する直鎖状環状シロキサンポリマーにボロン酸エステル基を100%の置換率で導入することに成功した。ボロン酸が保護されている環状シロキサンポリマー(pCS-ABPE)を加水分解することで、脱保護された環状シロキサンポリマー(pCS-AB)を用いてトルエン溶液を作製し、ディップ法による薄膜形成能を検討した。親水性のSi基板をトルエン溶液に15分間浸漬したところ、表面粗さ1.4nm、膜厚6nmの平滑なpCS-AB膜が基板上に形成されていることを原子間力顕微鏡によりつきとめた。このことは、これまで得られているカテコール含有環状シロキサンポリマーでの均一ナノコーティングが10nmであることを考慮すると、環状シロキサンポリマーによる10nm以下でのナノコーティングが可能であることを意味する。続いてpCS-AB膜の表面自由エネルギー測定を行った。pCS-AB膜上の水の接触角は100.9°であり、表面自由エネルギーは24.49 mNm-1であることを確認できた。pCS-ABをSi基板だけでなくPMMA、PI, PENなどのプラスチック基板上にもコーティングできることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。4つの反応点を有する環状シロキサンとコハク酸無水物を含む機能団を用いてヒドロシリル化反応を行うと、4つの全ての反応店にコハク酸無水物が導入された環状シロキサンを収率60%で得られた。さらにアミン誘導体とこの化合物を反応することで、一つの環状シロキサンに8つの炭化水素鎖を有する化合物が得られた。これらの反応を経て、もともと油状であった環状シロキサンが最終的には白色粉末状に変わる。このことは湿式法を利用した環状シロキサンの組織化が期待できることを意味する。得られた化合物はクロロホルムやトルエンには可溶であるのに対し、テトラヒドロフランでは溶解性が悪くなり、メタノール、アセトン、ヘキサンには難溶である。例えば、クロロホルムに溶解した溶液を利用して水面上に環状シロキサンを展開し、Langmuir-Blodgett法により単分子膜厚1.47 nmの環状シロキサン超薄膜が得られた。すなわち、環状シロキサンとアミド結合を介した炭化水素鎖を組み合わせることで両親媒性が環状シロキサンに付与され、界面を利用した環状シロキサンの構造制御が可能となる。良溶媒・貧溶媒を組み合わせた混合溶媒に溶解した環状シロキサン溶液を基板上にドロップキャストし溶媒蒸発を行うと、環状シロキサンがファイバー状ネットワーク構造を示した。表面に滴下した水滴の接触角は160°以上となるなど環状シロキサンを利用した表面濡れ性制御の可能性が示された。環状シロキサンの機能化について、コハク酸無水物とのヒドロシリル化反応や環状シロキサンポリマーとピナコール酸エステルとの高分子反応について検討を行い、いずれも高収率で反応が進行することを突き止めることができたため。これまで、カテコール基を有する環状シロキサンポリマーを用いて、PETやPI、PMMA等のプラスチック基板表面を、ディップ法により均一に約40nmの膜厚でナノコーティングできることを示し、さらに市販の銀インクに純水を加えて調整した銀インク水溶液に浸漬することで銀ナノ粒子を高密度集積することを報告している。本年度は、ZnOナノ粒子について、環状シロキサンポリマーへの集積を検討した。酢酸亜鉛二水和物を出発原料として粒径約25nmのZnOナノ粒子を合成した。カテコール基を有する環状シロキサンポリマー溶液に15分浸漬し、リンス後ZnOナノ粒子分散液に浸漬することで、ZnOナノ粒子が高密度に集積した層が環状シロキサンポリマー薄膜表面に形成されることを走査型電子顕微鏡により確認した。PMMA基板上にカテコール基を有する環状シロキサンポリマーとZnOナノ粒子層を積層し、剥離試験を行ったところ、ZnOナノ粒子層は剥離することなくPMMA基板上に積層されていることを確認した。ZnOナノ粒子層上に金電極を真空蒸着により作製し、紫外光を照射したところ、紫外光強度に応じた電流を計測することができた。紫外光強度は100μW/cm2オーダーであった。光電流と暗電流の比は約4000であった。ZnOナノ粒子の高温焼結処理をすることなく、紫外光センサが構築できたことを意味する。この基板を自作の曲げ試験機により曲率半径3mmで曲げた後に測定を行ったところ、1000回の曲げに耐えることができた。ヒドロシリル化反応による4官能性環状シロキサンへの機能団導入について、カテコール基を導入することに成功した。環状シロキサンをビルディングブロックとしてヒドロシリル化反応による高分子化に成功し、カテコール基を導入することで、様々な基板上へのナノコーティングが可能であることを実証した。

走査型電子顕微鏡や原子間力顕微鏡を用いて、平滑な表面と同様に均一ナノコーティングが行え、金属ナノ粒子の均一吸着がグレーティング表面上でも可能であることを明らかにした。さらに酸化チタンやシリカナノ粒子を積層することで、様々な基板表面の超親水化にカテコール含有環状シロキサンポリマーが寄与することを確認した。繰り返し単位に2つの未反応-Si-Hを有する直鎖状環状シロキサンポリマーにボロン酸エステル基を100%の置換率で導入することに成功した。ボロン酸が保護されている環状シロキサンポリマー(pCS-ABPE)を加水分解することで、脱保護された環状シロキサンポリマー(pCS-AB)を用いてトルエン溶液を作製し、ディップ法による薄膜形成能を検討した。親水性のSi基板をトルエン溶液に15分間浸漬したところ、表面粗さ1.4nm、膜厚6nmの平滑なpCS-AB膜が基板上に形成されていることを原子間力顕微鏡によりつきとめた。このことは、これまで得られているカテコール含有環状シロキサンポリマーでの均一ナノコーティングが10nmであることを考慮すると、環状シロキサンポリマーによる10nm以下でのナノコーティングが可能であることを意味する。続いてpCS-AB膜の表面自由エネルギー測定を行った。pCS-AB膜上の水の接触角は100.9°であり、表面自由エネルギーは24.49 mNm-1であることを確認できた。pCS-ABをSi基板だけでなくPMMA、PI, PENなどのプラスチック基板上にもコーティングできることを明らかにした。低分子系、高分子系両方の環状シロキサンポリマーを利用したナノコーティングを検討していく。環状シロキサンポリマーについて、分子量制御の可能性が解決すべき問題の一つである。ヒドロシリル化反応の特徴と問題点を明確にする必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
侯外廬『中国封建社会史論』についての研究

この3年間、侯外廬著『中国封建社会史論』(北京・人民出版社刊、1977年)の内容を全面的に検討し、著者の考えた「封建社会」というものの本質論、およびアジア社会におけるその特殊性、とくに中国社会においての理解について多方面から検討した。この書は紀元前3世紀から18世紀におよぶ中国社会史を対象にしており、またマルクス主義者としての立場からマルクス・エンゲルス、レーニンの著作からきわめて多くの文を引用し、解釈している。したがってこの研究の作業としては、広範な書物の検討が必要であり、歴史学のみでなく、哲学・社会学・経済学等の多分野の知識を動員することが要請された。主な検討内容は次のとおりである。1.著者が依据するマルスク主義の古典における「封建社会」というもののとらえ方について、原典にあたってその引用個所を逐一あたり、検討した。2.本書で引用されている中国古典について、逐一原史料にあたり、その史料的性格、社会史の史料としての意味について検討した。3.著者独自の用語法について、社会科学の理論から、また言語学的方面から検討した。この書物のうち、特に第3論文として所載する「秦漢社会の研究」(中文で約80頁)について特に集中的に検討し、研究報告書として前文の邦語訳と、訳注および簡単な「訳者あとがき」を付したものを作成した。侯外廬『中国封建社会史論』(人民出版社刊、1979年)の翻訳作業を進めた。本書は実証面のみでなく、その理論構成において大変難解であり、したがってまず報告者の専門領域に近い第3章にあたる「秦漢社会的研究」からとりかかった。多くの引用のあるマルクス・レ-ニン等の文献については、中国語訳文と邦語訳文(既刊書)を比較検討し、また引用の漢文史料については、原典にいちいちあたって確認作業をすすめた。アジアの封建社会の特徴を理論的にとらえる必要から、97年9月に上越教育大で開かれた「東アジアの歴史と歴史教育についての国際シンポジウム」に参加し、中国・韓国・ロシア等の研究者と交流し、報告資料を入手し、学ぶところが多かった。必要資料蒐集については、東京大学・東京学芸大学各図書館・東洋文庫を利用し、また蓬左文庫(名古屋市)で漢籍史料を調査し、東洋陶磁美術館・大阪市立美術館(ともに大阪市)で美術品(出土物)等を調査した。前年度にひき続き、候外廬の課題名にある書の翻訳作業を進めた。同書の中の第三論文である「秦〓社会的研究」(55頁122頁)のうち、約三分の二程度の翻訳をおえた。本年度は、秦漢時代を初期封建社会をとらえる候外廬氏の理論にもとづいて、土地の国有制(いわゆる国家的封建制)の下で、地主の土地占有がどのようにあらわれてきたかについて分析した第三節について検討し、漢初に封建された王・候の実態と、前漢中期以降に出現する、所謂「豪族」が国家権力との関係においてどのような存在であったかについて、主に実証面で種々に追求した。また、同書第四節にのべられている漢代の年号と、当代の政治・社会状況について、種々史料にあたって検討した。なお、翻訳作業にあたっては、飯尾秀幸(専修大学助教授)、岡田功(大宮市立大宮西高教諭)、下田誠(学芸大大学院生)の協力を得、共同作業として行っており、本年度も78回の研究会をもち、訳語を逐一検討し、引用史料の原典にあたり、またマルクス・エンゲルスからの引用個所の原典にあたり、候外廬がこれらの史料、原典をどう理解することによって論理を形成したのかについても種々討論を重ねている。この3年間、侯外廬著『中国封建社会史論』(北京・人民出版社刊、1979年)の内容を全面的に検討し、著者の考えた封建社会というものの本質論、およびアジア社会におけるその特殊性、ことに中国社会においての特殊性の理解について多方面から検討した。

この書は紀元前3世紀から18世紀におよぶ中国社会史を対象としており、またマルクス主義者としての立場からマルクス・エンゲルス・レーニンの諸著作をきわめて多く引用、解釈しているため、当研究の作業としては広範な書物の検討が必要となり、歴史学のみでなく哲学・社会学・経済学等多分野の研究の知識を動員することが要請された。主な検討内容は以下の通りである。1.著者が依据するマルクス主義の古典においての、「封建社会」というもののとらえ方について、原典にあたってその引用箇所を逐一あたり、検討した。2.本書で引用されている中国古典について、逐一原史料にあたり、その史料的性格、社会史史料としての意味等について検討した。3.著者独自の用語法の意味することについて、理論的・言語学的方面からその定義を検討した。この書物のうち、特に第3論文として所載する「秦漢社会の研究」(中文で約80頁分)について特に集中的検討を行い、研究報告書として、この論文の全邦語訳と、くわしい訳注を付し、簡単な「解説」を付したものを作成した。