hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＨＴＬＶ－１感染者における免疫抑制機序の解析

1特異的T細胞応答の低下を来す免疫抑制機序は未だ明らかになっていないが、その解明は新たなATL発症予防法や治療法の開発に重要な情報を提供できると考えられる。平成23年度では、HTLV-1感染無症候キャリア(AC)をはじめとするHTLV-1感染者におけるHTLV-1Tax特異的CD8+T細胞の頻度およびその機能を評価したところ、ACの中にTax特異的CD8+T細胞は検出されるものの、その機能がほぼ完全に損なわれているケースが存在した。しかし、このACのCMV特異的CD8+T細胞はペプチド刺激により増殖したうえ、感染細胞除去によるTax特異的CD8+T細胞の機能回復が認められなかったことから、このACで認められたTax特異的CD8+T細胞の機能喪失は、抗原提示細胞の機能低下や感染細胞による抑制が原因ではなく、Tax特異的CD8+T細胞自身の機能低下によるものである可能性が示唆された。これはHTLV-1感染者に認められる免疫抑制が無症候期にHTLV-1特異的に始まるケースがあることを示しており、ATL発症者に見られる免疫抑制の原因解明や、ATL発症予防、治療を目的とした新規免疫療法を開発する上で非常に重要な知見である。なお、この結果は論文としてRetrovirologyに投稿し掲載された。H24年度では、H23年度に引き続き、HTLV-1感染者のHTLV-1特異的T細胞の機能評価、感染者の免疫抑制状態に関する情報を収集するとともに、感染者の単球由来樹状細胞の機能解析を行い、HTLV-1特異的CD8+T細胞の機能喪失に、抗原提示細胞の機能低下が主要な原因となっている可能性は低いという結果をこれまでのところ得ている。また、CD8+T細胞の維持に重要な細胞の1つであるCD4+T細胞に着目し、その機能解析を詳細に行うため、HTLV-1特異的CD4+T細胞が認識するエピトープを同定し、HTLV-1特異的CD4+T細胞を検出するテトラマーを作製することができ、概ね順調に進んでいると考えている。H23年度では、HTLV-1感染者のHTLV-1特異的T細胞の機能評価、感染者の免疫抑制状態に関する情報を収集し、免疫抑制状態にある無症候感染者の中には、HTLV-1特異的T細胞自身の機能低下が免疫抑制の原因となっている可能性を示唆するケースが存在することを示すことができ、概ね順調に進んでいると考えている。H25年度もH24年度と同様に、HTLV-1感染者のHTLV-1特異的T細胞の機能評価、感染者の免疫抑制状態に関する情報収集、感染者の単球由来樹状細胞の機能解析を行うとともに、HTLV-1特異的CD4+T細胞のHTLV-1感染状態の検討、機能評価を実施する予定である。また、得られた結果をまとめて、HTLV-1感染によるHTLV-1特異的T細胞応答の抑制機序に関する有用な情報を提供したい。H24年度もH23年度と同様に、HTLV-1感染者のHTLV-
小腸上皮における薬物輸送解析のためのエンテロイドを用いた新規手法の確立

【目的】消化管吸収機構を明らかにするための既存の方法には、消化管内の生理的状態を保ったままin vitro系で評価する手法や、排出トランスポーターを簡便に評価する実験系が少ないことが問題点であった。小腸から作製されるエンテロイドは、管腔側を内側、血液側を外側にして閉じた構造を持ち、消化管内の生理的状態を維持するため、in vivo系に近いin vitro系として有用な物質輸送解析のツールになる可能性がある。本研究ではエンテロイドを用いる物質輸送実験系を確立して排出トランスポーターの機能評価へ応用することを目的とした。【方法】排出トランスポーターとしてATPを駆動力とするP-gpとMrp2に着目し、基質として蛍光物質のRh123やCDFを使用して、初代,継代,凍結保存エンテロイドを用いた取り込み実験を行った。取り込み実験後の蛍光画像の解析により、阻害剤の有無や培養条件が排出トランスポーターの輸送機能に与える影響を評価した。【結果・考察】Real-time PCRによりエンテロイドの排出トランスポーターのmRNA発現量は、継代や凍結保存により維持されるか増加することが示され、この発現量増加の原因としてエンテロイドに占める上皮細胞割合が増加することが考えられた。取り込み実験により、P-gpやMrp2によるエンテロイド内腔の基質の存在比は、P-gp阻害剤やMrp2阻害剤、ATP産生阻害剤により初代エンテロイドにおいて低下することが確認された。同様の現象は、継代または凍結保存エンテロイドにおいて、P-gpでは確認されたがMrp2では再現されなかった。これらの結果よりエンテロイドを用いてP-gpやMrp2による基質の排出を測定できることが示され、本実験系が排出トランスポーターの輸送機能に及ぼす薬物の影響を評価する有用なスクリーニング系として期待できる。マウス小腸からエンテロイドの調製に成功した。調製したエンテロイドからRNAを抽出し、小腸に発現する薬物排出トランスポーターの発現を確認した。定量的RT-PCRの手法を用いてP糖タンパク質とMRP2の発現量の培養日数による変化をみたところ、培養3日目に比べて7日目の方が多く、エンテロイドをトランスポーターの機能評価に用いる場合には、培養日数の影響を考慮して条件を設定する必要があることが示された。エンテロイドの外側から内腔への輸送は、小腸における漿膜側から頂側膜側への輸送を示す。そこで、エンテロイドを用いて、P糖タンパク質の基質である蛍光物質の輸送を、内腔の蛍光強度の変化を利用して観察した。その結果、エンテロイド内腔の蛍光強度の増強が認められたことから、基質が内腔に蓄積していることが示された。また、ここで認められたエンテロイド内腔への蛍光物質の蓄積は、氷冷下あるいはP糖タンパク質阻害剤であるキニジンやベラパミル、シクロスポリン共存下で阻害され、内腔の蛍光強度が減少した。さらに、P糖タンパク質による輸送がATPをエネルギー源とすることから、ATP産生系阻害剤を添加したところ、同様に内腔への蛍光基質の蓄積が減少した。このとき、エンテロイドの内腔に比べて周囲の細胞層の方が強い蛍光を示した。頂側膜に発現するP糖タンパク質の活性が阻害されたことにより、エンテロイド周囲の細胞内に蓄積した基質が細胞外に流出できなかったためと考えられる。これらのことから、本実験系が薬物排出タンパク質の機能を評価するのに有用であることが示唆された。一方、動物実験によって生理的条件下で消化管吸収ににP糖タンパク質による排出が優位に関与すると考えられる薬物候補が得られた。したがって今後、エンテロイドを用いても評価可能か検証する予定である。本研究は調製したエンテロイドにおける動態関連タンパク質発現の解析と物質輸送活性の解析の両面から検討している。今年度の当初計画では、タンパク質発現の解析の結果を先行する予定であったが、代謝酵素の関するデータを後回しにした。一方で、基質輸送活性に関する検討は当初計画以上に進んでおり、研究全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる。前年度に引き続き、マウス小腸から調製したエンテロイドからRNAを抽出し、排出蛋白質であるP-糖タンパク質、MRP2、BCRPおよびナトリウム依存性グルコーストランスポーター(SGLT1)の発現を確認した。その結果、いずれのトランスポーターもマウス小腸粘膜と同様に発現しており、エンテロイドは正常組織の蛋白発現能を維持していることが示唆された。前年度の検討において、P-糖タンパク質の基質である蛍光物質を取り込ませたエンテロイドからイメージング処理の手法で断面の蛍光分布パターンを作成し比較することにより、P-糖タンパク質と相互作用する薬物をスクリーニングできる可能性を示した。そこで本年度は、蛍光画像の解析から蛍光基質取込みに対する阻害の程度を数値化(定量化)する手法の開発を試みた。明視野画像と経口画像からエンテロイドの輪郭を決定し、エンテロイド内腔およびエンテロイドを形成する細胞層それぞれの蛍光強度を積算、これらの比を算出することによりエンテロイド内腔への蛍光基質取り込みに対する阻害の程度を比較することが可能となった。この値を指標として、P-糖タンパク質と相互作用する薬物のスクリーニングや、阻害能の評価に利用できるものと期待される。消化管管腔からの吸収方向の輸送を解析するためには、エンテロイド内腔に薬液を注入する必要があるが、これまで汎用できる手法が確立されていなかった。本研究では、高倍率実体顕微鏡下で薬液を注入する手法を確立したことから、今後、吸収方向に働くトランスポーターの評価への利用も期待される。

発現確認するトランスポーターの種類について、当初の計画ではアミノ酸トランスポーター等も含まれていたが、未検討である。また、代謝酵素についても検討予定であったが、蛍光分布パターンを利用したP-糖タンパク質阻害能の解析に注力したため、着手が遅れている。【目的】消化管吸収機構を明らかにするための既存の方法には、消化管内の生理的状態を保ったままin vitro系で評価する手法や、排出トランスポーターを簡便に評価する実験系が少ないことが問題点であった。小腸から作製されるエンテロイドは、管腔側を内側、血液側を外側にして閉じた構造を持ち、消化管内の生理的状態を維持するため、in vivo系に近いin vitro系として有用な物質輸送解析のツールになる可能性がある。本研究ではエンテロイドを用いる物質輸送実験系を確立して排出トランスポーターの機能評価へ応用することを目的とした。【方法】排出トランスポーターとしてATPを駆動力とするP-gpとMrp2に着目し、基質として蛍光物質のRh123やCDFを使用して、初代,継代,凍結保存エンテロイドを用いた取り込み実験を行った。取り込み実験後の蛍光画像の解析により、阻害剤の有無や培養条件が排出トランスポーターの輸送機能に与える影響を評価した。【結果・考察】Real-time PCRによりエンテロイドの排出トランスポーターのmRNA発現量は、継代や凍結保存により維持されるか増加することが示され、この発現量増加の原因としてエンテロイドに占める上皮細胞割合が増加することが考えられた。取り込み実験により、P-gpやMrp2によるエンテロイド内腔の基質の存在比は、P-gp阻害剤やMrp2阻害剤、ATP産生阻害剤により初代エンテロイドにおいて低下することが確認された。同様の現象は、継代または凍結保存エンテロイドにおいて、P-gpでは確認されたがMrp2では再現されなかった。これらの結果よりエンテロイドを用いてP-gpやMrp2による基質の排出を測定できることが示され、本実験系が排出トランスポーターの輸送機能に及ぼす薬物の影響を評価する有用なスクリーニング系として期待できる。当初計画にしたがい、以下の検討を進める。1.薬物および栄養成分の輸送に関わるトランスポーターの発現量解析2.代謝酵素の発現量解析3.エンテロイド中の絨毛様細胞の割合の把握4.エンテロイドを用いた基質輸送機能解析手法の確立本解析法がP-糖タンパク質と相互作用する薬物のスクリーニングに使用できることを検証する。薬物および栄養成分の輸送に関わるトランスポーターおよび代謝酵素の発現解析を進める。年度末に発注予定であった物品が、期限内の入荷が困難であったため別費で処理した。翌年度使用する物品の購入費とする予定。
膨張宇宙での構造形成と熱史の研究

膨張宇宙での構造形成論の課題は宇宙背景放射(CMB)、銀河分布の大規模構造、深部探査などの観測の進展で得られる情報と現在の銀河天体の形状、星構成、元素組成、などについて情報との統一的理解を得ることにある。このための膨張宇宙での原始ゆらぎから星質量スケールの天体形成に至る過程の解明が必要である。従来とかく原始ゆらぎ成長の問題は大規模構造との関連だけで論じられ、また星、星団形成は銀河内部の進化問題として原始ゆらぎから分離して研究されてきた。これに対して、当研究課題では原始ゆらぎのより小スケールの部分に着目しその時間発展を明らかにする研究をした。原始ゆらぎの成長が重力収縮まで至った最大のスケールである銀河団スケールではビリアル温度はX線源に見られるような高温になるだけであるが、質量スケールを銀河質量以下に下げてくると衝撃波による加熱の程度が非平衡的な電離と電子を媒介にした水素分子形成に導く興味ある質量範囲がある。当研究ではこの原始雲の非球対称重力収縮、衝撃波加熱、水素分子形成、水素分子による冷却、放射輸送、小質量への分裂、などを詳細に調べた。赤方変移100から10辺りでの種々の天体過程には膨張宇宙の効果とCMBの存在が無視できない。これらに関して、放射天体どうイオン化に影響を与えるかをシュトレームグレン球の進化で調べた。またクエーサー形成に必要な重力崩壊のための角運動量消失を論じた。当研究のテーマでは重力、熱流体、原子分子、放射、の諸過程が何れも重要な寄与をするので数値計算においては特別な技術が要求される。これらに関する基盤的なコードの開発とインフラストラクチャーの整備を行った。CMBゆらぎの観測は大大スケールのものであり、これを当研究で関心のある小スケールにどのように外挿するかはインフレーション説などによる原始ゆらぎの形成の理論に関連してくる。これらは宇宙年齢などの宇宙論の他の問題に関連して論議されている。1.宇宙初期の組成からの、星サイズ(1M_<【of sun】>)の構造形成について、三体反応を取り入れた水素分子の生成を考慮して、水素分子による冷却を取り入れて計算した。この結果、角運動量が十分小さくないと、回転が収縮を阻害するためにJeans質量が十分小さくならず、小さい構造が出来にくいことを明らかにした。また、簡単のため一様密度一様温度で収縮すると仮定して計算を勧めているが、この仮定は現実的でないため、球対称や並行平板構造などある程度の対称性は仮定するにしても、密度や温度が一様でない場合の取り扱いについて、議論を進めている。2.球状星団サイズ(10^6M_<【of sun】>)の物体の生成と非線形進化について、一つの物体の質量、物体になった割合、物体中のガスと星の割合をモデルパラメーターとして採用し、単純化したモデルをつくって調べたが、初期条件依存性が大きく、十分本質を表すモデルパラメータを模索している段階であり、まだ成功していない。3.数値実験によるアプローチに関しては、大構造と小規模構造の熱的相互作用が大きく、十分精度良い数値計算を行なえるようコードの改良をはかっている。数値計算コードは、基本的なアルゴリズムを再現することに成功した。さらに、実用的なものにするための作業を継続している。・宇宙初期の組成からの原始天体の出来方について、原子過程のみでなく、原子からの放射の輸送を解く手法、および一次元の流体に原子過程を組み入れたコードを開発した。

両者を組み合わせることにより、一次元ではあるが放射、原子過程、流体力学を全て含む計算が可能になるため、原始天体形成の研究に必要な道具が揃ったことになる。・重力レンズによるハロ-コンパクト天体の観測データから、銀河の密度モデルの自由度を動かして光で観測される星と光っていない質量の比率に対しての知見を得た。極端なケースながら、非パリオン的な暗黒物質を含まない銀河を考える可能性も否定できないことが分かり、原始銀河の形成を考察する上で重要な示唆を与えた。・観測的な元素組成は高温のガスからの放射によるが、これが低温のガスや星などを含めた元素組成になっているとは限らない。そこで、超新星爆発による銀河の重元素による汚染を、高温のため銀河内ガス圧力が高い楕円銀河の場合について考察し、超新星爆発の影響は銀河中に広く拡散できないことが分かった。・数値実験的アプローチに関しては、動的解適応型格子の一次元での計算コードを開発し、合わせて結果の表示方法に開発を行なった。膨張宇宙での構造形成論の課題は宇宙背景放射(CMB)、銀河分布の大規模構造、深部探査などの観測の進展で得られる情報と現在の銀河天体の形状、星構成、元素組成、などについて情報との統一的理解を得ることにある。このための膨張宇宙での原始ゆらぎから星質量スケールの天体形成に至る過程の解明が必要である。従来とかく原始ゆらぎ成長の問題は大規模構造との関連だけで論じられ、また星、星団形成は銀河内部の進化問題として原始ゆらぎから分離して研究されてきた。これに対して、当研究課題では原始ゆらぎのより小スケールの部分に着目しその時間発展を明らかにする研究をした。原始ゆらぎの成長が重力収縮まで至った最大のスケールである銀河団スケールではビリアル温度はX線源に見られるような高温になるだけであるが、質量スケールを銀河質量以下に下げてくると衝撃波による加熱の程度が非平衡的な電離と電子を媒介にした水素分子形成に導く興味のある質量範囲がある。当研究ではこの原始雲の非球対称重力収縮、衝撃波加熱、水素分子形成、水素分子による冷却、放射輸送、小質量への分裂、などを詳細に調べた。赤方変移100から10辺りでの種々の天体過程には膨張宇宙とCMBの存在が無視できない。これらに関して、放射天体どうイオン化に影響を与えるかをシュトレームグレン球の進化で調べた。またクエーサー形成に必要な重力崩壊のための角運動量消失を論じた。当研究のテーマでは重力、熱流体、原子分子、放射、の諸過程が何れも重要な寄与をするので数値計算においては特別な技術が要求される。これらに関する基盤的なコードの開発とインフラストラクチャーの整備を行った。CMBゆらぎの観測は大大スケールのものであり、これを当研究で関心のある小スケールにどのように外挿するかはインフレーション説などによる原始ゆらぎの形成の理論に関連してくる。これらは宇宙年齢などの宇宙論の他の問題に関連して論議されている。
単身・中年・男性生活困窮者のタイプ別就労支援プログラム開発に関する研究

本研究は、生活困窮者自立支援法「自立相談支援事業」相談者のうち、単身・中年・男性の就労と健康状態(含む障害)に着目し、職歴の分析から就労阻害要因、就労継続困難要因を明らかにする。さらに、生活保護受給者の就労実態との比較検討を行う。より効果的な就労支援のために単身・中年・男性のタイプ別就労支援プログラム開発に取り組むものである。
有機光導電体を用いたイメージセンサの応答性の改善

有機光導電体ジブロムアンサンスロン(DBAA)を用いたイメージセンサーにおいて、画像読み取り時間に直接関わる光応答性の改善を目的とした。この光応答性を改善するためにその主たる要因であるトラップ準位を温度特性、電界電流特性より検討した。1)温度特性によるトラップ準位と応答特性キャリア発生物質のDBAAとバインダーで構成した単層型センサーは応答速度が2000ms以上と遅い、このセンサーを熱刺激電流測定法(TSC法:本申請購入装置)で測定するとトラップ準位が、0.16eVと浅いことが明らかとなった。これが応答速度を遅くしている原因と考え、DBAAにキャリア輸送物質を添加したセンサーを作製して、応答速度を測定すると、1ms以下と実用的となった。同じくTSC法よりトラップ準位を測定すると0.23eVとなり、応答特性を向上させる結果となった。キャリア輸送物質の添加量を変化させたセンサーで最適な添加量が、TSC法によるトラップ準位の測定からも求められることが明らかとなった。2)電界-電流特性上記のセンサーに対して電界電流特性の測定を行い、このデータを用いてchildの式により電流性を解析したところ、キャリア輸送物質を添加したセンサーはオーム性電流が流れ、このため応答性が良くなる。これに対し、添加しないセンサーは空間電荷制限電流が流れ、キャリアの輸送効率が悪く、応答性が遅くなることが明らかとなった。
DNA修復システムに対する運動と摂取カロリー制限の相互作用

低強度運動と40%のカロリー制限を12週間継続した場合,単独では核DNAの酸化ストレスレベルを増大させたが,両者の併用によってそれは消失した.またミトコンドリアDNAにおいては,カロリー制限とは無関係に,継続的な運動が酸化損傷レベルを大きく減弱させた.しかし代表的なDNA修復酵素のmRNA発現は, 12週間の介入による顕著な変動を見せなかった.習慣的な運動やカロリー制限はDNA修復システムの中で,修復酵素の応答性には影響を及ぼさない可能性がある.低強度運動と40%のカロリー制限を12週間継続した場合,単独では核DNAの酸化ストレスレベルを増大させたが,両者の併用によってそれは消失した.またミトコンドリアDNAにおいては,カロリー制限とは無関係に,継続的な運動が酸化損傷レベルを大きく減弱させた.しかし代表的なDNA修復酵素のmRNA発現は, 12週間の介入による顕著な変動を見せなかった.習慣的な運動やカロリー制限はDNA修復システムの中で,修復酵素の応答性には影響を及ぼさない可能性がある.運動のもたらす生体への効果を検討する際には,摂取カロリーの影響をも加味し「動く」,「食べる」という生活者としての視点をもって解析することに真の意義がある.本研究は,習慣的な運動が酸化ストレスに対する耐性を向上させるか,またそれらに対してカロリー制限(CR)がどのような影響を及ぼすかを検討することを目的とする.初年度である平成22年度には,運動刺激に対する適応反応が成立するのに十分な運動期間を探索するための,基礎データ収集を行った.被験動物として7週齢Wistar系雄ラットを用い,4,8,および12週間の習慣的運動を行わせ,体重変化,摂餌量変化を正確に追跡評価した.また,肝臓サンプルを対象に核,およびミトコンドリアDNAの抽出分離を行い,それぞれのDNA酸化損傷レベルを8-bydroxy deoxyguanosine(8-OHdG)含有量の推移から検討した.12週間の体重変化は,コントロール群と運動群の間で有意な差はなかった.同様に給餌量についても,期間の主効果が認められたものの(P<0.01),群間に有意な差は観察されなかった.したがって,本研究の運動負荷は,体重,および給餌量に有意な影響を与えない強度で,極めて低い負荷であったと考えられる.しかしながら,肝臓の核,およびミトコンドリアDNAの8-OHdGレベルは運動によって有意に変動し,特に8週間ではミトコンドリアDNAの酸化的損傷が,運動群でコントロール群と比べて有意に高くなるといった変化が観察された.すなわち,極めて低い強度の運動負荷であっても,DNA修復系酵素(OGG 1,MTH 1)発現レベルが変動する可能性が考えられる.2年目以降は,これらの予備的検討結果を踏まえ,習慣的な運動にCRを組み合わせた場合の交互作用の有無を,酸化的DNA損傷修復システムの動態に焦点を当てて検証する.平成22年度の結果から,12週間の低強度の運動負荷であっても,DNA修復酵素(OGG1,MTH1)発現レベルが変動する可能性が示された.平成23-24年度には,同一運動へのカロリー制限の併用が,酸化ストレス,または酸化ストレス刺激に対するポジティブな生体適応反応に及ぼす影響を,DNA修復酵素の発現動態などから検証することを目的とした.まず平成23年度は,運動に伴う酸化ストレスへの適応反応現象として観察されると考えられる,海馬における神経栄養因子(BDNF)の増大が,カロリー制限によって修飾されるか否かを検証した.7週齢Wistar系雄ラット(n=28)を自由摂餌&非運動群,自由摂餌&運動群,カロリー制限&非運動群,カロリー制限&運動群の4群に分類した.実験期間は12週間とし,運動群には週5日の走運動を行わせた.運動負荷(30分間)は走速度10m/min,斜度5°の低強度運動(約50-55%VO2max相当)とし,カロリー制限は自由摂餌群が示した摂餌量の60%とした.試料は最終運動終了48時間後に採取した.全身性の抗酸化・酸化マーカーとして血清抗酸化力,酸化度,さらに海馬の総抗酸化能,脂質過酸化マーカー4-hydroxy-2-nonenal(4-HNE)量,BDNF量を測定した.その結果,メカニズムの詳細は不明であるが,運動とカロリー制限の単独で増大した海馬内酸化ストレスは,併用によってその上昇が抑制され,酸化ストレス度と海馬BDNF発現量との間に有意な正の相関が確認された.酸化ストレスがトリガーとなって海馬BDNF発現がアップレギュレートされたと考えられる.これらのことから運動とカロリー制限の同時介入は,酸化ストレスに対するDNA修復機構の適応反応にネガティブに作用する可能性が考えられ,平成24年度に順次解析を進めていく必要性が確認された.平成24年度は12週間の低強度運動負荷による,肝臓におけるDNA修復酵素(OGG1,MTH1)発現レベルとDNA損傷マーカーの挙動に関して,カロリー制限(CR)が及ぼす影響を評価する最終年度とした.7週齢Wistar系雄ラット(n=28)を自由摂餌&非運動群,自由摂餌&運動群,CR&非運動群,CR&運動群の4群に分類した.実験期間は12週間とし,運動群には週5日の走運動を行わせた.運動負荷(30分間)は走速度10 m/min,斜度5°の低強度運動(約50-55 % VO2max相当)とし,CRは自由摂餌群が示した摂餌量の60%とした.

対象試料は肝臓とし,最終運動終了48時間後に採取した.DNAの酸化マーカーとしての8-OHdG量を肝臓の核とミトコンドリアに分離して評価したところ,核8-OHdG量がCRで増大することが示されたが,運動を併用するとその変化が打ち消された.またミトコンドリア8-OHdG量には「運動」の主効果が確認され,12週間の定期的な低強度運動によってミトコンドリアDNAの酸化損傷が減弱されることが確認された.ヒトをはじめとした動物のミトコンドリアDNAの酸化損傷が,各種疾病の直接的・間接的原因になると指摘されており,長期的な低強度運動の予防医学的意義の一端が示されたと考えられる.しかしながら代表的DNA修復酵素であるOGG1とMTH1のmRNA発現レベルは,総DNA当たりで比較すると運動やCRの影響をほとんど受けておらず,DNA修復制御機構の解釈の難しさを示唆する結果となった.一方,長寿遺伝子と考えられるSIRT1は運動の影響を受けずに,CRによってのみ発現亢進が観察された.したがって少なくとも肝臓レベルでは,DNA損傷を抑制しつつ,長寿遺伝子を賦活するために,低強度運動とCRを組み合わせることの有用性を指摘できる可能性がある.長期的な運動にカロリー制限を加えた場合,生体にもたらされるポジティブな適応がどのように影響されるかを検証することを目的とした.DNA修復酵素の適応を評価することを最終目的としているが,今年度は脳において,両者の相互作用によって正の適応が減弱される可能性を示唆した.部位特異性を考慮しつつ,肝臓など他部位における応答を検証する最終段階に達している.24年度が最終年度であるため、記入しない。運動やカロリー制限が生体内における一種の刺激となって,ポジティブな適応現象が惹起される「ホルミシス効果」を想定した研究はさらに詳細に検討されるべきである.従来から指摘される「適度な刺激」を記述することが予防医学的見地から非常に重要であり,本研究課題はその一側面を支える仮説を明らかにしようとしている.そのため人への還元を視野に入れ,運動やカロリー制限の具体的方法に関して,さらに多角的に検証を加えていくことが求められる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子大量発現による先天代謝異常症の病態研究及び治療法の開発

先天代謝異常症の病態に関して、遺伝子レベルではもちろん、直接的に疾患を規定すると考えられる蛋白質並びに細胞レベルでの解明を目指して、研究を行った。対象疾患として、ファブリー病(α-ガラクトシダーゼ欠損症)とガラクトシアリドーシス(保護蛋白質欠損症)の2つのリソソーム蓄積症をモデルに選んだ。ファブリー病の詳細な臨床的研究を行い、従来知られている典型的臨床像を示す古典型の他に、穏やかな経過をとり、心筋障害を主とする亜型が、存在することを明らかにした。古典型と亜型ファブリー病の病因となる遺伝子変異を同定し、遺伝型と表現型の関係を解析した。前者では、欠失、ナイセンス変異、スプライシング変異やアミノ酸置換など、病因となる変異は多様であるが、最終的に発現される酵素活性は、ほぼ完全に欠損を示した。一方、亜型でみられた変異は、当該遺伝子の特定領域に集中したアミノ酸置換で、いずれも残存酵素活性を示し、このわずかな活性の存在が臨床像の違いを来たすものと考えられた。バキュロウイルス/昆虫細胞の系を用いて、α-ガラクトシダーゼの大量産生系を作製した。発現された酵素蛋白質は、酵素学的性質において、ヒト臓器から精製された酵素と変わりなく、その投与により、患者由来の培養細胞中の酵素活性を回復させた。今後、標的組織への取り込みの効率を上げることにより、酵素補充療法に使用可能と考えられた。基質に対する特異抗体を用いた免疫蛍光染色法と共焦点レーザー走査型顕微鏡を用いた画像解析法とを組み合わせ、細胞中の基質蓄積度を解析するシステムを作り、ファブリー病の保因者診断法を開発した。ガラクトシアリドーシスの病因となる多くの病因遺伝子変異を同定した。また、ヒト保護蛋白質遺伝子を哺乳類由来の細胞中で発現させ、産物の性状を解析した。その結果、保護蛋白質は、保護機能の他に、それ自体が酵素活性を持つ多機能蛋白であることが示された。先天代謝異常症の分子レベルでの病態を明らかにすると共に、本格的な酵素補充療法を開発するために、ファブリ-病をモデルとして、その欠損酵素であるヒトαーガラクトシダ-ゼの大量発現系の作製を試みた。発現系としては、糖蛋白産生に適したバキュロウイルス/昆虫細胞系を用いた。正常ヒトαーガラクトシダ-ゼのcDNAを組み込んだリコンビナントウィルスを昆虫由来のSf9細胞に感染させると、αーガラクトシダ-ゼ酵素蛋白が培地中に増加し、培地100ml(2×10^8細胞)当たり0.51mgのαーガラクトシダ-ゼが産生された。この発現系では、培地への酵素排出が可能なため、αーガラクトシダ-ゼは、3種のカラムクロマトグラフィ-操作のみで、容易に精製された。この精製酵素は、分子量44kDaで、そのアミノ末端のアミノ酸配列を決定したところ、最初の50残基がヒト肺αーガラクトシダ-ゼのそれと完全に一致した。従って、本遺伝子大量発現系で作られたαーガラクトシダ-ゼは、ヒト細胞で作られた酵素と同様にシグナルペプチドの切断が起っている事が判明した。至適pHやKm値などの酵素学的性質は、ヒト臓器由来の酵素のそれと差がみられなかったが、ゲルろ過による実験で、組み換えαーガラクトシダ-ゼは単量体として存在する事が示され、ヒト臓器由来のそれが2量体として存在する事との間に差異がみられた。組み換えαーガラクトシダ-ゼをファブリ-病患者由来の線維芽

細胞の培養液中に加えると、時間経過と共に、細胞のαーガラクトシダ-ゼ活性の増加が認められた。そして、2日後には正常の36%の値に達した。今後、ファブリ-病での主な障害組織である血管系への酵素の取り込みを増大させる事で極めて有効な治療法の開発が期待できる。また、ファブリ-病の臨床表現型を決定する遺伝子変異を同定したが、その変異蛋白の発現により詳細な病態の研究が可能になった。ファブリー病でみられるα-ガラクトシダーゼ(α-Gal)遺伝子上の変異が、α-Galの機能や安定性に対してどう影響するかを明らかにすることは、α-Galの機能発現に必要な構造を理解する上で大きな意義を持つ。これまでに発見されたファブリー病の病因となるアミノ酸置換は、α-Gal遺伝子のエクソン2と6とに集中している。この部分は、α-N-アセチルガラクトサミニダーゼ(α-NAGA)との間で相同性が高い領域に相当する。この領域の機能を調べるため、α-Gal、cDNAを基礎として、そのエクソン2またはエクソン6、さらに両方の部分をα-NAGAの当該塩基配列と置換させた組み換えcDNAを作製した。これをバキュロウイルス/昆虫細胞の大量発現系を用いて発現させ、3種のキメラ蛋白を作って、その性状を解析した。その結果、α-Galの領域4387と領域259286(番号はアミノ酸配列番号)は分子内で相互に作用し、基質の非還元末端ガラストーク残基を認識して、活性部位を形成していることが示唆された。またin vitro mutagenesisの結果から、グルタミン280とスレオニン282が直接活性発現に関与する部位と考えられた。以上から、α-Gal遺伝子のエクソン2または6の変異は、ファブリー病の病態に深く関与すると思われた。また、ファブリー病の病態を細胞レベルで分析するため、基質であるグロボトリアオシルセラミドに対するモノクローナル抗体を用いた間接螢光抗体法で細胞を染色し、反応で得られた螢光をレーザー走査型共焦点顕微鏡で画像解析するシステムを作製した。これにより、ファブリー病ヘテロ接合体由来の細胞群では、基質が蓄積している細胞とそうでない細胞とのモザイクの状態にあること、古典型ファブリー病細胞は、亜型のそれに比べて細胞あたりの基質蓄積量が多いことがわかり、臨床試験にも応用可能と思われた。ファブリー病(alpha-ガラクトシダーゼ欠損症)の病因となる当該遺伝子上の変異を多数同定し、遺伝型と臨床表現型との関連を研究した。このうち、臨床的に緩やかな経過をとり、主に心筋障害を来たす亜型の原因となるQ279Eという変異に注目した。この変異の位置は、発現酵素蛋白質のうち、基質のグロボトリアオシルセラミドの末端にalpha結合したガラクトース残基を認識する領域の近傍に相当した。バキュロウイルスの系を用いてQ279Eの変異遺伝子を発現させ、精製発現酵素蛋白を解析した。変異蛋白質は、VmaxやKmについては正常酵素蛋白質のそれと差がなかったが、中性pHで著明に不安定であった。変異酵素は、200mMのガラクトース添加で安定化された。また、この変異遺伝子をCOS-1細胞で発現させた場合、並びにファブリー病患者由来の細胞を培養した場合、培養液中にガラクトースを加えておくと、alpha-ガラクトシダーゼ活性が著明に増加した。Q279
親子心中の国際的比較による研究

我が国に頻発する親子心中の解明のため,国際的比較を試みた.本年度の作業仮説は,我が国の親子心中が韓国・台湾・東南アジア地域に見られるものと同種のものであること,即ち親子心中はこれらの国々に共通する土壌の上に見られること,であった.これは次年度の仮説,一部の論者の言うヨーロロッパ諸国などに認められる親子心中に類似の現象,即ち子殺しの後の親の自殺は親子心中とは似て非なるものであり発生の基盤が異なること,と対をなすものである.これに基づく本年度の研究経過と得られた知見は,つぎのようである.1.我が国の親子心中-(1)戦前の小峰茂之の研究の原資料を再分析し,昭和初期の多発の中に本現象の原型を求めた.(2)戦後の新聞記事の分析からも現象の継続性が見られたが,近年その発生は急減しつつあり現象解明の手掛りとなっている.2.韓国-1973年の現地での予備調査をもとに,同地の新聞記事を分析した.その様相は,わが国の戦前から1950年代のものと多くの相似点が認められる.3.台湾-RIN,H.の研究にならい同地の新聞記事とわが国のものとの比較を行った.若干の相違はあるものの両者に多くの共通点が見られる.4.ホンコン・タイ・ベトナムなど東南アジア地域--各国の出先機関・新聞社・団体などを通じて資料を蒐集する一方,在日該国人からの聞き取り調査を実施した.これらの作業によって当初の仮説,即ち我が国の親子心中とこれら諸国のそれとの相似性がおおむね検証されたと考えられる.我が国に頻発する親子心中の解明のため,国際的比較を試みた.本年度の作業仮説は,我が国の親子心中が韓国・台湾・東南アジア地域に見られるものと同種のものであること,即ち親子心中はこれらの国々に共通する土壌の上に見られること,であった.これは次年度の仮説,一部の論者の言うヨーロロッパ諸国などに認められる親子心中に類似の現象,即ち子殺しの後の親の自殺は親子心中とは似て非なるものであり発生の基盤が異なること,と対をなすものである.これに基づく本年度の研究経過と得られた知見は,つぎのようである.1.我が国の親子心中-(1)戦前の小峰茂之の研究の原資料を再分析し,昭和初期の多発の中に本現象の原型を求めた.(2)戦後の新聞記事の分析からも現象の継続性が見られたが,近年その発生は急減しつつあり現象解明の手掛りとなっている.2.韓国-1973年の現地での予備調査をもとに,同地の新聞記事を分析した.その様相は,わが国の戦前から1950年代のものと多くの相似点が認められる.3.台湾-RIN,H.の研究にならい同地の新聞記事とわが国のものとの比較を行った.若干の相違はあるものの両者に多くの共通点が見られる.4.ホンコン・タイ・ベトナムなど東南アジア地域--各国の出先機関・新聞社・団体などを通じて資料を蒐集する一方,在日該国人からの聞き取り調査を実施した.これらの作業によって当初の仮説,即ち我が国の親子心中とこれら諸国のそれとの相似性がおおむね検証されたと考えられる.
生体イメージングによる悪性腫瘍の抗体療法マウスモデル樹立

本研究の目的は、申請者が樹立した生体イメージングに最適化された高度免疫不全マウスを用いて、ヒト悪性腫瘍の抗体療法モデルマウスを樹立することである。そのために、無毛高度免疫不全マウスの樹立と高度免疫不全マウスへのヒト悪性リンパ腫と胆管細胞癌の移植系と抗腫瘍療法の評価系を構築した。ヒト原発性滲出性悪性リンパ腫移植モデル及びヒト胆管細胞がんモデルにおいて抗CD47抗体及び抗IL-6R抗体、抗VEGF抗体の有用性が示された。また、高度免疫不全マウス体内でヒトNK細胞が生着・増殖する系を構築した。本研究の目的は、申請者が樹立した生体イメージングに最適化された高度免疫不全マウスを用いて、悪性腫瘍抗体療法のマウスモデルを樹立することである。特に悪性リンパ腫と胆管細胞癌のマウスモデルを用いて、これらの腫瘍に対する抗体とヒトNK細胞を介したAntibody-dependent cell cytotoxicity (ADCC)の有効性を確認する評価系を構築する。抗体は、抗CD47抗体と抗CD147抗体を用いて、これらの抗体の臨床応用の可能性を探る。平成25年度は、以下の2つの研究を遂行した。1.原発性滲出性悪性リンパ腫(Primary effusion lymphoma;PEL)マウスモデルを用いた抗ヒトCD47抗体療法の有用性の検討: PEL細胞ではCD47が高発現していることを確認した。PEL細胞とマクロファージの共培養系に抗CD47抗体を添加したところ、マクロファージによる貪食の増加を確認した。また、PELマウスモデルに抗CD47抗体を100μg/マウス週3回腹腔内投与したところ、腫瘍性腹水の大幅な減少が認められた。これらの結果から、PELに対する抗CD47抗体の有効性が期待できる(Eur J Cancer in press)。2.胆管細胞癌同所移植モデルによる抗ヒトCD47抗体療法の有用性の検討:Balb/c Rag-2/Jak3二重欠損マウス(Balb/c R/Jマウス)肝臓にmCherrry発現ヒト胆管細胞癌細胞株(M213-mCherry)を移植したところ、生着が認められた。本マウスに抗CD47抗体を100μg/マウス週3回腹腔内投与したところ、腫瘍の縮小が認められた。これらの結果から、CD47を高発現する腫瘍に対する抗ヒトCD47抗体療法の有用性が示唆された。また、高度免疫不全マウスへのヒト腫瘍細胞移植系は、抗体療法の評価に有用であることが示された。平成26年度は、以下の2つの研究を遂行した。1.原発性滲出性悪性リンパ腫(Primary effusion lymphoma;PEL)マウスモデルを用いた抗ヒトVEGF抗体療法の有用性の検討: PEL細胞ではVEGFを分泌していることを確認した。PELマウスモデルに抗VEGF7抗体を100μg/マウス週3回腹腔内投与したところ、腫瘍性腹水の大幅な減少が認められた。これらの結果から、PELに対する抗VEGF抗体の有効性が期待できる。2.胆管細胞癌同所移植モデルによる抗ヒトVEGF抗体療法の有用性の検討:ELISA法により胆管細胞癌は、VEGFを大量に産生していることが判明した。そのため、Balb/c Nude Rag-2/Jak3二重欠損マウス(Nude R/Jマウス)皮下にヒト胆管細胞癌細胞株(M213)を移植し抗VEGF抗体を100μg/マウス週3回腹腔内投与したところ、腫瘍の縮小が認められた。これらのマウスでは、血管新生が阻害されていた。また、Acetazolamideを併用したところ、腫瘍抑制の相乗効果が認められた。これらの結果から、VEGFを分泌する腫瘍に対する抗ヒトVEGF抗体療法の有用性が示唆された。特に悪性リンパ腫と胆管細胞癌のマウスモデルを用いて、これらの腫瘍に対する抗体とヒトNK細胞を介したAntibody-dependent cell cytotoxicity (ADCC)の有効性を確認する評価系を構築し、その臨床応用の可能性を探る。平成27年度は、以下の研究を遂行した。2.胆管細胞がん移植モデルによる抗ヒトVEGF抗体療法の有用性の検討:ELISA法により胆管細胞癌は、VEGFを大量に産生していることが判明した。

また、Acetazolamideを併用したところ、腫瘍抑制の相乗効果が認められた。これらの結果から、VEGFを分泌する腫瘍に対する抗ヒトVEGF抗体療法の有用性が示唆された。また、高度免疫不全マウスへのヒト腫瘍細胞移植系は、抗体療法の評価に有用であることが示された。3.ヒトNK細胞移植マウスの樹立:様々な高度免疫不全マウスを樹立し、ヒトNK細胞の移植が可能である事を示した。本研究の目的は、申請者が樹立した生体イメージングに最適化された高度免疫不全マウスを用いて、ヒト悪性腫瘍の抗体療法モデルマウスを樹立することである。そのために、無毛高度免疫不全マウスの樹立と高度免疫不全マウスへのヒト悪性リンパ腫と胆管細胞癌の移植系と抗腫瘍療法の評価系を構築した。ヒト原発性滲出性悪性リンパ腫移植モデル及びヒト胆管細胞がんモデルにおいて抗CD47抗体及び抗IL-6R抗体、抗VEGF抗体の有用性が示された。また、高度免疫不全マウス体内でヒトNK細胞が生着・増殖する系を構築した。ヒト胆管細胞癌の同所移植モデルを樹立した。抗CD47抗体と抗VEGF抗体の有用性をヒト胆管細胞癌と悪性リンパ腫のマウスモデルを用いて証明した。また、培養系における抗CD47抗体活性評価系の確立し、研究成果の一部は既に英文論文として受理されていることなど、研究は概ね順調に進展している。実験血液学ヒト胆管細胞癌の同所移植モデルと原発性滲出性悪性リンパ腫マウスモデルを用いて、ヒト抗CD147抗体等の有効性を検証する。また、ヒトの造血・免疫系を構築したマウスとヒトNK細胞を増殖させたマウスを用いて、NK細胞によるAntibody-dependent cell cytotoxicity (ADCC)活性を評価する系を樹立する。抗CD47抗体の有用性をヒト胆管細胞癌と悪性リンパ腫のマウスモデルを用いて証明した。また、培養系における抗CD47抗体活性評価系の確立し、研究成果の一部は既に英文論文として受理されている。平成26年度は、マウスを用いた実験を行うにあたり、主にin vitroにおける条件検討を行っていた。培養系の実験ではそれほど費用がかからないこと、高度免疫不全マウスを用いた実験では比較的高額の費用がかかること、マウス実験は同時期に行った方が効率よく行えることから、研究費を平成27年度に繰り越した。平成27年度は最終年度であり、複数のマウスを用いた実験を計画している。平成25年度の樹立したヒト胆管細胞癌の同所移植モデルと原発性滲出性悪性リンパ腫マウスモデルを用いて、ヒト抗CD147抗体の有効性を検証する。平成27年度は、様々な抗体を用いたマウス実験を計画している。マウス実験は同時期に行った方が効率よく少ない費用で行うことができることから、マウス実験の多くを平成27年度に行うように計画した。マウス投与に必要な量の抗体作成、必要数のマウスの繁殖や解析にかかる費用等を考慮して、平成26年度からの繰越額を用いると十分なマウス実験を行うことができる。
米国の国際文化政策に関する調査研究-日本の対中南米教育政策との比較を中心に-

平成5年度に注目したところの海外アメリカ人学校の特徴として、1.自然発生的な発展、2.海外アメリカ人学校相互の組織化、コミュニケーションの充実、3.対外政策との関連、4.中南米は海外アメリカ人学校の現地化が最も進んでおり、現地の名門校として根付いていることが少なくないこと、などの点について平成6年度は、それらの特徴を支える仕組を探ることが作業の中心となった。まず、その発生であるが、中南米最古のアメリカ人学校(在メキシコ)の例でみると、アメリカ人コミュニティーの成長と軌を一にして拡大する中で、各国人子弟を包含しその支持を得ていたことが注目される。自立の精神に基づき、各個人の幸福を相互に尊重する教育のあり方が支持をよんだと考えられる。学校相互の関係は、相互の蓄積を持ち寄る場が作られており、教材研究センターが存在するなど組織化が充実している他、認可団体などを通してアメリカ本国との関係も深いことが多い。対外政策との関連はむしろ援助・留学生政策が緊密に関連しているようだ。中南米での現地化については、各学校によりケースが異なることがわかった。いずれも英語を主たる教授用語としながら公認の学校としてのステイタスを有するが、その方法・形態は多様である。共通の組織をもちながらも、外国人コースとホストカントリー市民とを分け、内部に二つの学校が併存するようなケース、現地カリキュラムをオプションとし、全員がアメリカカリキュラムを履修するケース、またはホストカントリーかアメリカかどちらかのカリキュラムを選択するケース、その他の場合など、多様である。学校の歴史的発展の仕方と、原則として学校の自助努力を中心に、それに若干の援助を行うという政府の政策とが現在のあり方を形作ってきたものと考えられる。また、研究の過程で、留学生交流と教育援助もまた米国の国際教育・文化政策分野において大きな重要性を持っていることが一層明らかになった。これらは民間団体の他、国際開発庁や、米国に本拠を置く国際機関を通じて、様々な形で中南米諸国に浸透している。先の課題と合せ、その点を追究することを今後の課題としたい。現在までに収集した資料の分析や、インタビュー調査により、以下のことが明らかになっている。1.中南米最古の海外アメリカ人学校の例をたどり、各種の資料から判断した結果、海外アメリカ人学校の多くは海外にすむアメリカ人コミュニティーの内部で自発的に始まった教育活動が次第に発展し、その過程で自然に第三国やホストカントリーの協力を得て、現在の姿となった。アメリカ人学校のオープンな性格はその歴史の中ではぐくまれてきたものである。一方、海外日本人学校は歴史が浅く、成立の経緯が示すように、政府のバックアップが大きく、管主導型でる。日本人コミュニティーのあり方もまだ模索の段階といえる。これらの結果から、コミュニティーの成熟度が学校のあり方を大きく規定するのであり、海外での外国人としてのコミュニティー形成の実情について研究が今後必要である。2.海外アメリカ人学校は世界中に展開しているが、学校相互間を結ぶコミュニケーションの方法がすでにかなり発達している。ヨーロッパに1、アフリカに2、中東・南アジアに1、中南米に5の団体が組織されており、その活動も、教員のみならず生徒のさまざまな競技会などにまで発展している。行われべき教育の目的が明らかであるために、海外学校としてのアイデンティティが確立されていることが、その基盤となっている。3.海外アメリカ人学校への政府援助の開始は、中南米におけるアメリカの対枢軸国政策の一環であった。海外アメリカ人学校はアメリカの対外政策と深く関連している。

4.中南米は海外アメリカ人学校の現地化がもっとも進んだ地域であり、しばしばアメリカ市民を上回るホストカントリーの市民を入学させており、地域の名門校として根付いている。しかしながら、中南米の社会体制の中で、階層性を強く反映する存在となっている。平成5年度に注目したところの海外アメリカ人学校の特徴として、1.自然発生的な発展、2.海外アメリカ人学校相互の組織化、コミュニケーションの充実、3.対外政策との関連、4.中南米は海外アメリカ人学校の現地化が最も進んでおり、現地の名門校として根付いていることが少なくないこと、などの点について平成6年度は、それらの特徴を支える仕組を探ることが作業の中心となった。まず、その発生であるが、中南米最古のアメリカ人学校(在メキシコ)の例でみると、アメリカ人コミュニティーの成長と軌を一にして拡大する中で、各国人子弟を包含しその支持を得ていたことが注目される。自立の精神に基づき、各個人の幸福を相互に尊重する教育のあり方が支持をよんだと考えられる。学校相互の関係は、相互の蓄積を持ち寄る場が作られており、教材研究センターが存在するなど組織化が充実している他、認可団体などを通してアメリカ本国との関係も深いことが多い。対外政策との関連はむしろ援助・留学生政策が緊密に関連しているようだ。中南米での現地化については、各学校によりケースが異なることがわかった。いずれも英語を主たる教授用語としながら公認の学校としてのステイタスを有するが、その方法・形態は多様である。共通の組織をもちながらも、外国人コースとホストカントリー市民とを分け、内部に二つの学校が併存するようなケース、現地カリキュラムをオプションとし、全員がアメリカカリキュラムを履修するケース、またはホストカントリーかアメリカかどちらかのカリキュラムを選択するケース、その他の場合など、多様である。学校の歴史的発展の仕方と、原則として学校の自助努力を中心に、それに若干の援助を行うという政府の政策とが現在のあり方を形作ってきたものと考えられる。また、研究の過程で、留学生交流と教育援助もまた米国の国際教育・文化政策分野において大きな重要性を持っていることが一層明らかになった。これらは民間団体の他、国際開発庁や、米国に本拠を置く国際機関を通じて、様々な形で中南米諸国に浸透している。先の課題と合せ、その点を追究することを今後の課題としたい。
縄文時代クリ利用実態復元のための現生・出土クリに関する基礎的研究

これまでの愛知県小原村での19992002年度の4年間の野生クリの収穫量・収穫期間調査結果をふまえ、2003年度もこの調査を継続して行った。調査の方法としては観察対象樹24本を用いて、これらのクリの木で秋期に実が落ちはじめたら、熟して落ちたクリの実を毎日それぞれの木ごとにに採集して持ち帰った。調査期間は約2ヶ月間は毎日名古屋大学から小原村にクリ採集に通った。採集した1つ1つの実について、木ごとに通し番号をつけ、長さ・幅・厚さを計測し、さらに定温乾燥機によって80°Cで48時間乾燥後に重量を計測し、記録した。この作業を全てのクリの実が落ち終わるまで続けた。この5年間の調査データから収穫量の年変動サイクル等について分析し、その結果を雑誌「考古学と自然科学」47号に「野生クリ(Castanes crenata)の収穫量の年変動について」として発表した。さらに野生クリの特性の地域差を考えるために、2004年の秋には岐阜県恵那市・中津川市において同様の野生クリ採集調査を行った。調査の方法としては、調査地点を恵那市で3地点、中津川市で1地点の計4地点選び、野生クリと思われる調査対象木を10本選定した。これらのクリの木で秋期に実が落ちはじめたら、熟して落ちたクリの実を1日おきに採集することとした。実を毎日採集しないので、実が動物に食べられることを防ぐために、対象木の樹幹を投影した(クリの実が落ちると予想される)範囲には地上に周囲を高くしたネットを設置した。この調査の結果から、縄文人のクリ採集のサイクルについての考察を雑誌「動物考古学」22号に「縄文人はクリを毎日採集したのか?」として発表した。研究代表者はこれまでにも愛知県小原村で19992002年度の4年間に渡って、野生クリの収穫量・収穫期間調査を行ってきたが、2003年度もこの調査を継続して行った。調査の方法としては、19992002年度の調査で使用した観察対象樹24本を用いて、これらのクリの木で秋期に実が落ちはじめたら、熟して落ちたクリの実を毎日それぞれの木ごとに採集して持ち帰った。調査期間は約2ヶ月間であるが、この期間は毎日名古屋大学から小原村にクリ採集に通った。この作業を全てのクリの実が落ち終わるまで続け、各観察対象樹ごとの収穫期間の長さ・その期間中における落果数の日変動・実の平均重量を記録した。クリが縄文時代の主要な食料ならば、年による収穫量の変動こそが人口扶養力を左右する大きな問題であるが、この5年問の調査データから収穫量の年変動サイクルや、年変動は地域を単位とするのか、それとも木ごとに独立で変動するのか等について分析し、その結果を雑誌「考古学と自然科学」47号に「野生クリ(Castanes crenata)の収穫量の年変動について」として発表した。また、新潟県青田遺跡(縄文時代晩期)

出土クリのDNA分析を行い、ITS領域の塩基配列決定を試みて、その結果を2003年度の日本文化財科学会大会で発表した。研究代表者はこれまで愛知県小原村で19992003年度の5年間に渡って、野生クリの収穫量・収穫期間調査を行ってきた。ここで得られたデータをもとにして、さらに野生クリの特性の地域差を考えるために、2004年の秋には岐阜県恵那市・中津川市において同様の野生クリ採集調査を行った。調査の方法としては、調査地点を恵那市で3地点、中津川市で1地点の計4地点選び、野生クリと思われる調査対象木を10本選定した。これらのクリの木で秋期に実が落ちはじめたら、熟して落ちたクリの実を1日おきに採集することとした。実を毎日採集しないので、採集から次の採集までの間に地面に落ちたクリの実が動物に食べられることを予想し、これを防ぐために対象木の樹幹を投影した(クリの実が落ちると予想される)範囲には、地上に周囲を高くしたネットを設置した。採集した1つ1つの実について、木ごとに通し番号をつけ、長さ・幅・厚さを計測し、さらに定温乾燥機によって80°Cで48時間乾燥後に重量を計測し、記録した。この作業を全てのクリの実が落ち終わるまで続け、各観察対象樹ごとの収穫期間の長さ・その期間中における落果数の日変動・実の平均重量を記録した。この調査の結果から、同一生態系内における人間と動物の食料をめぐる競争について検討し、縄文人のクリ採集のサイクルについての考察を雑誌「動物考古学」22号に「縄文人はクリを毎日採集したのか?」として発表した。