hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非マックスウェル分布における新古典輸送と閉じ込め改善シナリオ

本研究では,中性粒子入射(NBI)加熱など安定な粒子軌道を持つ高エネルギー粒子が多く存在している場合の非マックスウェル分布における新古典輸送について,数値シミュレーションにより解析し,径方向熱・粒子輸送および径電場への影響や閉じ込め改善の可能性について明らかにすることを目的としている。本研究では、まずニューラルネットワーク(NNW)法を用いた新古典輸送データベースの改良を行った。有限β効果を含むデータベースの構築に成功し、また衝突頻度の低い場合でのデータベースの精度向上を行った。これにより、より広いプラズマパラメータに対して適用できる新古典輸送データベースの構築が構築出来た。次に、高エネルギー粒子分布解析コードを新たに並列化するなど改良を行った。これにより、LHDでのICRFおよびNBI加熱実験における高エネルギー粒子閉じ込めを検証を行い、閉じ込め性能を明らかにした。最後に、大型ヘリカル装置(LHD)において観測された正の径電場について、実験プラズマパラメータを用いて解析を行った。その結果、NBI加熱による安定な高エネルギー粒子の存在により、新古典輸送により決定される径電場が変化し、負電場から正電場へ遷移することが示された。また、NBI加熱における不純物イオン分布を変化させることにより、正電場へ遷移が変化することが分かった。これらの結果から非マックスウェル分布の影響により径電場が遷移することが明らかとなった。非軸対称磁場配位においては、電子ルートの存在など新古典輸送がプラズマ閉じ込めにおいて重要な検討課題の一つである。本研究では,中性粒子入射(NBI)加熱など安定な粒子軌道を持つ高エネルギー粒子が多く存在している場合の非マックスウェル分布における新古典輸送について,数値シミュレーションにより解析し,径方向熱・粒子輸送および径電場への影響について明らかにする。また,これを応用することによりヘリカル型核融合炉での電子ルートへの分岐など,閉じ込め改善シナリオを考えることを最終的な目的としている。本年度は、まず熱粒子(マックスウェル分布)における新古典輸送を正確に評価する必要があるため、局所新古典輸送解析コードDCOMの整備およびニューラルネットワーク(NNW)法を用いた新古典輸送データベースの構築を進めた。大型ヘリカル装置(LHD)磁場配位について磁気軸位置3.45mから3.9mまでの幅広い配位におけるDOCM/NNWによるデータベースの構築を行うことが出来た。また、一部配位にていては有限ベータ効果を含めたデータベースの構築を行った。これらの結果を用いて、LHDにおける電子サイクロトロン加熱(ECH)プラズマの解析を行い、プラズマ熱輸送のプラズマ配位に対する依存性について明らかにすることが出来た。その成果は、国際ステラレータ会議(スペイン)において論文発表し、またFS&T誌に論文投稿中である。一方、高エネルギー粒子(非マックスウェル分布)の解析については、ヘリカル系プラズマにおいて高エネルギー粒子分布を解析して来たGNETコードの並列化を進展させ,多くのテスト粒子を用いてシミュレーションすることが出来るシミュレーターの開発を進めた。本年度は、昨年度から構築を行っている局所新古典輸送解析コードDCOMおよびニューラルネットワーク(NNW)法を用いた新古典輸送データベースにより解析を行った。大型ヘリカル装置(LHD)において観測された正の径電場について、実験プラズマパラメータを用いてGNET/FITにより高エネルギー粒子分布解析を行い、さらにDCOM/NNWを用いて新古典輸送流束を評価し、径電場について実験結果との比較・検証を行った。また、同時に今後の課題として、NBI加熱における現実的な不純物イオン分布の取り込みなどが必要であることが分かった。その成果は、プラズマ核融合学会年回において発表を行った。

また、DCOM/NNWによる新古典輸送データベースの構築およびそれを用いたLHDプラズマの輸送解析についての研究成果について論文を発表し掲載された。非軸対称磁場配位においては、電子ルートの存在など新古典輸送がプラズマ閉じ込めにおいて重要な検討課題の一つである。本研究では,中性粒子入射(NBI)加熱など安定な粒子軌道を持つ高エネルギー粒子が多く存在している場合の非マックスウェル分布における新古典輸送について,数値シミュレーションにより解析し,径方向熱・粒子輸送および径電場への影響について明らかにする。また,これを応用することによりヘリカル型核融合炉での電子ルートへの分岐など,閉じ込め改善シナリオを考えることを最終的な目的としている。本年度は、まずニューラルネットワーク(NNW)法を用いた新古典輸送データベースの改良を行った。衝突頻度の低い場合でのデータベースの精度向上を行うと同時に、GSRAKEコードの結果を同時に組み込む検討を行った。これにより、より広いプラズマパラメータに対して適用できるデータベースの構築が可能となった。次に、大型ヘリカル装置(LHD)において観測された正の径電場について、実験プラズマパラメータを用いて解析を行った。GNET/FITにより高エネルギー粒子分布解析を行い、さらにDCOM/NNWを用いて新古典輸送流束を評価し、径電場について実験結果との比較・検証を行った。その結果、NBI加熱による安定な高エネルギー粒子の存在により、新古典輸送により決定される径電場が変化し、負電場から正電場へ遷移することが示された。また、NBI加熱における不純物イオン分布を変化させることにより、正電場へ遷移が変化することが分かった。
物理的刺激で発光する有機π共役系化合物の創出と分子内電荷移動機構の解明

物質に機械的な刺激を加えた場合に発光する現象はトリボルミネッセンス(TL)と呼ばれている。力による刺激を光信号に変えることができ、刺激に対するセンサーや発光を取り出す素子等に応用されている。TLは固体の圧電特性と関係し、TLを与える有機化合物を設計する場合には対称心のない分子配列を設計する必要がある。さらに大きな双極子を有する化合物を同じ方向に向けて配列させることができれば強いTL特性を獲得すると期待される。私達は、これまでにトリフルオロメチルフェニル(CF3Ph)基を有する一連のイミド化合物が同一方向を向き揃った結晶系を与え、青色のTLを与えることを報告している。この系のフタルイミドユニットに様々なアリールユニットを導入した化合物も同様なタイプの結晶を形成し、固体の発光量子収率の向上やTLの発光波長の制御ができる。26年度ではこれらのTLの研究を継続し、さらに対称心のない集合体を与える発光材料の開発を行った。電子供与性のチオフェン環を導入した場合には、導入されたチオフェンの数によって発光波長がシフトする。この系のチオフェン環の硫黄原子を酸素や高周期のセレン原子に交換した化合物を合成した。ビフランを有する化合物では、同形の分子配列と考えられる固体がブロードで長波長化した発光を与え、自由度が大きくなったことによる捩れた分子内電荷移動状態(TICT)からの発光と考えられた。これらの化合物は、強く擦られた場合に固体色調の変化を示し、反射スペクトルで新しい吸収帯の観測を行った。化合物のTLの強度を強くするためにベンゼン系のアリールユニットを導入した化合物を合成した。メトキシフェニルやジフェニルエーテルユニットを導入した化合物で発光効率が大きく向上した。縮環系のナフチル基を導入した化合物も効率は向上し、室温で擦った場合でも明光下で鮮やかなTL発光が観測された。26年度が最終年度であるため、記入しない。非対称型の分子は大きな双極子モーメントを有し結晶中では多くの場合その双極子を打ち消すように対称心を持って配列するが、中には対称心を持たずに配列し大きな非線形光学特性や圧電性、焦電性を与える場合がある。このような対称心を持たない結晶から、摩擦力や圧力を加えることによって“光"を取り出すトリボルミネッセンス(TL)が報告されている。私達は、これまでにトリフルオロメチル基を有するN-フェニルイミド化合物群が、鮮やかな青色のTLを示すことを報告している。一方、これらイミドの固体発光量子収率は高いもので4%程度であり光り易い化合物とは言えず、より発光効率の高い構造に変え、より強いTL特性が得られると考えて研究を開始した。25年度においては分子内電荷移動(ICT)発光特性を期待させるドナーアクセプター型の化合物の設計と合成評価を主に行った。標的とした化合物は先に研究を行っているイミド化合物にさらにπ共役系を導入するというアプローチである。フタルイミド化合物にオリゴチオフェンを導入したドナーアクセプター型の化合物が力学的な刺激に際して強いTLを与えることを明らかにした。これらの化合物は大きな双極子を有するにもかかわらず先に研究されていた無置換の化合物と同様に結晶中対称心ない整った層構造を形成させることをX線結晶構造解析によって明らかにしている。これらの化合物は発光特性に加えて、刺激に際して固体の色調変化や電子スピン共鳴(ESR)に活性なシグナルを生じさせることを明らかにしている。イミド化合物からカルバゾールを含む化合物系に展開した。トリフルオロメチルフェニル基を一つ導入した化合物では、対称心ない分子配列が構築されることを見出している。これらのカルバゾール誘導体はTLを示し、さらに燐光性の錯体を添加することで発光色を大きく変化させることができることを確認した。

メトキシフェニルやジフェニルエーテルユニットを導入した化合物で発光効率が大きく向上した。縮環系のナフチル基を導入した化合物も効率は向上し、室温で擦った場合でも明光下で鮮やかなTL発光が観測された。26年度が最終年度であるため、記入しない。通常の有機化合物の開発研究において、結晶中に対称心を持たない分子配列を好むπ共役系化合物を設計し構築することは本来難しいことであるが、本研究で合成した化合物は高い確率でそのような構造を構築することを見出している。これにより、共役系を拡張した場合や原子をかえた場合におきにどのような変化が起こさせるか研究することが可能となった。これは分子構造と物性との相関関係を調査する研究に大きく貢献する結果である。さらにTLに重要である固体内での電子移動について知見を与えるように刺激によって固体物性が変化することを明らかにした。この結果は多重の応答系を構築する上でも重要な発見であると考えられる。これらの発見は当初の研究計画を大きく超える発見と考えられる。25年度の研究を引き継ぎ、分子内電荷移動型のTL特性を与えるドナーアクセプター型の化合物を設計し、合成評価を行う。発光特性に加えて色調変化やESRを与えているラジカル種に関してより詳細な研究を行いたいと考えている。オリゴチオフェンからフランやセレノフェンのような他のカルコゲン原子を含む化合物を合成し、原子をかえた場合に起きる変化について考察を行う。カルバゾールを含む研究においては燐光性錯体へのエネルギー移動に関して詳細な研究を行うと共に、窒素原子をリン等の他の原子にかえた場合に起きる変化について現在検討を行っている。
普通教科「情報」のカリキュラムを改善する評価尺度と教師教育教材の開発研究

本研究では普通教科「情報」のカリキュラムを改善することを目標に、学習者の情報活用能力のあり方を評価する尺度の作成と実施、ならびに情報を担当する教師の力量をアップする教育プログラムの開発を行った。第一に、富山県の高等学校を対象に、教科情報の授業カリキュラムと授業の実施の状況について調査をおこなった。新しい科目の最初の実施であるゆえに、教師のカリキュラムの内容の問題と同時に、それを実施する際の、人的物理的な環境に問題があることが明らかになった。第二に、高校生を対象に報活用能力ならびに情報モラルに関する調査を行った。高校生の情報活用能力は、この数年で大きく伸びており、情報教育活動を多く取り入れているカリキュラムで学習した学生の方が、普通のカリキュラムを受けた学生よりも情報スキルの面で優れていること、学校間に大きな差があること、大学生用の情報スキル調査が高校生にも使用可能であることが示された。第三に、大学における情報科教育法のカリキュラムを開発した。普通教科「情報」のカリキュラム開発を行う力を習得させるためのプログラムを開発した。3年間の実践を積み重ね、教育内容と教育方法を改善した結果、ほとんどすべての学生が情報の教師として十分な実力を身に付けることができた。第四に、教育学部における学生の情報活用能力の育成プログラムが、学生の(教師としての)情報活用能力の育成に効果があることを確認し、どのような力が伸びているかを検討する実験研究を行った。その結果、実施した情報活用能力育成の教育プログラムによって、学生の情報リテラシーが向上することが示された。平成15年度には、本研究の目的である高等学校普通教科「情報」のカリキュラム改善のため、複数の調査研究を行った。(1)高校生の情報リテラシーの実態調査:3つの高等学校を対象に調査を実施した。(2)高等学校における情報教育のカリキュラム調査:富山県内の全ての高等学校に対して情報教育のカリキュラムについて、調査を行った。この結果をもとに、来年度のカリキュラム改善研究をおこなう予定である。(3)中学生の情報リテラシーの実態調査:高校生のリテラシー調査の基礎として、その前段階の中学校での調査を行った。(4)大学生の情報リテラシーの実態調査:高等学校卒業した学生の資料として、大学生を対象とした調査を行った。(5)韓国における情報教育に関する実態調査:韓国における情報教育の現状について調査するため、Hyung Hee大学の附属学校ならびに大学において聞き取り調査を実施した。これらの調査結果について、現在分析を進めている。次年度には、具体的なカリキュラム改善のための評価尺度を作成する。平成16年度には、本研究の目的である高等学校普通教科「情報」のカリキュラム改善のための調査研究と、カリキュラムの開発を行った。(1)高校における情報教育の実態調査:3つの高等学校を対象に調査を実施した。(2)中学生の情報リテラシーの実態調査:高校生のリテラシー調査の基礎として、その前段階の中学校での調査を行った。(3)大学生の情報リテラシーの実態調査:高等学校卒業した学生の資料として、大学生を対象とした調査を行った。(4)高校の教科「情報」のカリキュラム開発を行った。(5)カリキュラム改善のための評価尺度を作成したこれらの調査ならびに開発の結果について、現在分析を進めている。次年度には、カリキュラム改善の評価尺度を用いた研究を行う。平成17年度には、本研究の目的である高等学校普通教科「情報」のカリキュラム改善のための調査研究と、評価尺度の作成、ならびに授業案のデータベースの作成を行った。(1)大学生を対象とした、高等学校における情報教育に実情に関する調査研究大学生における情報リテラシー調査と同時に、高等学校での学習状況について調査を行った。教科「情報」を事前に本格実施している高等学校は、限られており学校間で大きな格差が生じていることが明らかになった。(2)高等学校における情報教育の評価尺度の作成高等学校の情報教育の成果を評価する尺度を作成した。(3)高等学校の教科「情報」の教材データベースの作成教科「情報」において有効な教材を作成し、データベースとしてWeb上から利用できるかたちで公開した。
副腎髄質細胞からのカテコルアミン分泌に於けるムスカリンとニコチン受容体の相互作用

副腎髄質細胞にはニコチン(N)とムスカリン(M)両種の受容体が存在し、伝達物質であるアセチルコリン(ACh)によるカテコ-ルアミン(CA)放出に関与している。研究代表者らは、これまでネコとモルモットの灌流副腎を用い、N受容体刺激効果は専ら膜電位依存性に細胞外Ca^<2+>を流入させてCA分泌を起こすのに対して、M受容体刺激は、細胞内に貯蔵されるCa^<2+>を動員してCAを分泌させることを明らかにした。本研究では、(1)生理的な条件下での両種受容体の相互作用の様式並びに、(2)M受容体刺激に反応する細胞内Ca^<2+>ストアの性質及びCa^<2+>動員機構を解明するために、ネコ、モルモットの灌流副腎、モルモットとイヌの分離髄質細胞及びウシの培養副腎髄質細胞を用いて実験を行い、以下の成果を納めた。1.N受容体刺激によるCA放出効果は、M受容体の前刺激によって著明に増強されることが明かとなった。このことは、伝達物質であるAChは両種の受容体を刺激するので生理的条件下でのCA分泌は、両種受容体の相互作用であることを示唆している。2.CA分泌を指標として、副腎髄質細胞内にはM受容体刺激に感受そるCa^<2+>ストアの他に、平滑筋細胞と同様,カフェインに感受性のあるストアも存在しており、M受容体刺激感受性のストアと一部重複している可能性を示した。さらに、カフェイン感受性のCa^<2+>ストアのみがライアノジンによって開口固定されていることを見いだした。3.ウシの培養副腎髄質細胞にFura 2-AMを負荷させ、カフェインとAChによって実際に細胞内にCa^<2+>濃度が上昇すること、カフェインによるCa^<2+>濃度の上昇はライアノジン適用後に消失するが、AChの作用は影響を受けないことを直接証明した。以上の結果は、副腎髄質細胞には少なくとも二種類の細胞内Ca^<2+>ストアが存在していることを示唆しており、平滑筋細胞との類似性が興味が深い。1.モルモットの灌流副腎を用い、ムスカリンとニコチン受容体をそれぞれ特異的に刺激しカテコールアミン(CA)放出を起こすオキソトレモリンとニコチンの力価を比較した。(1)オキソトレモリンの放出効果は、10^<-6>Mから出現し10┣D114Mでほぼ最大となった。しかし、最大放出量は総CA量でも1.5nm01/5min以下であり、力価としては極めて低かった。(2)ニコチンのCA放出効果は10┣D1-5┫D1Mから出現し(0.6±0.1nmo1/5min)、5x10┣D1-5Mでほぼ最大(8.0±0.7nmo1/5min)となった。ED┣D250┫D2値は2.4×10┣D1-5Mであった。(3)Achも10┣D1-6Mからのうぞ依存性にCA放出を増大させ、効果は5×10┣D1-4Mで最大(20.4±2.0nmol/5min)となった。ED┣D258値は7×10┣D1-5Mであった。

(4)何れの薬物によるCA放出も、最大効果の約85%はアドレナリン、残りの大部分はノルアドレナリンでドパミンは1%以下であった。2.イヌまたはウシから摘出した副腎から皮質部分を除去し、髄質を細切してコラゲナーゼ処理して分離髄質細胞を得た。(1)イヌから得た精製分離髄質細胞は、AchによりCA放出を起こしたが、ウシ由来の細胞はAchに対する感受性を極めて低かった。(2)ラッドの大脳から分離したシナプトソームを用い、細胞内Caを測定する条件を決定した。即ち、シナプトソームにFura2-AM 5uMを、37°Cで20分間負荷し、EGTA 5mMを含むCa-free液で洗浄した後、刺激薬物としてナトリウム・イオノフオーであるモネンシンを20分間作用ささ、340nmと380nmの起動による蛍光比を測定した。その結果、細胞内Ca濃度は6分間の刺激で福150nM増加するのを認めた。従って、この条件下で十分細胞内Ca濃度の上昇を測定し得ることが明となった。(3)現在この条件で分離髄質細胞を用い細胞群の純化がまだ不十分のため信頼出来るデータを得るには至っていない。今後は培養によって得られた純化髄質細胞を用いて実線を行う予定てある。1.副腎のカテコ-ルアミン(CA)分泌に於て、ムスカリンとニコチン受容体がどの様に相互作用をしているのかを知る目的で、モルモットの流副腎を用い、ニコチンのCA放出効果に対する、ムスカリン作動薬、オキソトレモリンの前投与の影響を調べた。(1)オキソトレモリン(10^<-5>M)はCA放出を起したが、その力価は極めて弱く、同濃度のニコチンの約10分の1であった。(2)このオキソトレモリンを一分間適用した後、直ちにニコチン(5×10^<-5>M)を同様に一分間適用し、CAを測定した。その結果、ニコチンの効果はオキソトレモリンを前適用しない時に比べて、アドレナリンで約3倍、ノルアドレナリンで2倍に増強された。この時のニコチンのCA放出力価は、同濃度のアセチルコリン(ACh)とほぼ同程度であった。AChは生理的伝達物質であり両受容体を刺激するので、ここで示した相互作用は生理的な条件下でも生じていることが示唆される。2.平滑筋細胞は、カフエインとイノシト-ル3リン酸(ムスカリン刺激)にそれぞれ感受性のある、二種類の細胞内Ca^<2+>ストアを有している。それ故、副腎髄質細胞からのCA放出に関与する、細胞内Ca^<2+>ストアの性質を知るため、ネコとモルモットの潅流副腎を用いカフエインとACh(ムスカリン刺激)のCA放出効果を調べた。(1)ロック液流下の副腎では、カフエインは認め得るCA放出を起こさなかった。しかし、ネコでは細胞外Ca^<2+>とMg^<2+>の除去後、モルモットの場合はこれら二価イオンに加えてNa^+を除去した後、カフエインは著名なCA放出を起こした。(2)次に両アゴニストに感受するCa^<2+>ストアが、全く別種であるのかどうかを知るために、ネコの潅流副腎を用い、Ca^<2+>不在下でAChによるCA放出がカフエインの前適用によって影響を受けるかどうかを調べた。その結果、AChのCA放出効果はカフエイン適用後抑制されたが、消失することはなかった。この結果は、両Ca^<2+>ストアは部分的に重複していることを示唆している。
植物組織培養苗の生育生理特性に及ぼす培養器内環境の影響

組織培養小植物の鉢上げ後の順化効率を高めることを目的とし,カリフラワー(Brassica oleracea L)の無菌発芽実生の茎頂より育成した培養小植物をモデル系として用い,その光合成に及ぼす培養環境の影響として,今年度は特に光強度を調査し,さらに培地ショ糖濃度,培養容器内のCO_2濃度,光強度の3要因について相互作用を解析した。密閉培養した小植物を鉢上げ1週間前に通気条件にし,高光強度下(55→100μmol・m^<-2>・s^<-1>)に置くことで,密閉条件下でみられた光障害に対する感受性を低下させ,光合成速度および生長量の増加につながって光独立栄養生長が促進することが示唆された。培養小植物の光合成に関して,培地ショ糖,CO_2濃度,光強度の3要因の相互作用についてみると,CO_2とショ糖で交互作用がみられ,有糖培地ではCO_2濃度の増加が光合成速度に抑制的であり,無糖培地では促進的であったことから,有糖培地で必要以上(大気CO_2濃度)のCO_2施肥はかえって光合成能力の発達を抑制すると推察された。小植物のクロロフィル含量と光合成速度の間には正の相関がみられた.高光強度下でCO_2施肥した有糖培地の小植物は,ショ糖およびデンプン含量が極めて高く,光合成速度は低下した。これは,光合成によりショ糖,デンプンを合成すると同時に,培地に添加したショ糖の吸収も行ない,葉内に過剰に蓄積したデンプン粒が葉緑体に損傷を与えて明反応系の働きを阻害したのに加え,培地ショ糖がCO_2初期固定酵素であるリブロースニリン酸力ルボキシラーゼ活性を低下させたことに因ると推察された。本研究から,発根後の培養小植物は無糖培地に移し,鉢上げに際して比較的短期間(約1週間)のin vitro環境制御(高光強度下で通気条件)を行うことにより,小植物の光合成能力が発達して生長が促進され,鉢上げ後の活着,順化が容易となり,枯死や生育遅延の問題が軽減されることが示された。このような光合成能力の発達は,光合成機能に関連した葉内成分(主にクロロフィル)の含量増加に起因した培養小植物の光独立栄養生長の増進が鉢上げ後の順化の促進につながることが明らかとなった。組織培養により得られた培養小植物の光独立栄養生長性(光合成能力)を改善し,鉢上げ後の順化の効率を高めることを目的として,カリフラワー(Brassica oleracea L.)の無菌発芽実生の茎頂より育成した培養小植物をモデル系として用い,その栄養生長生理特性を及ぼす培養環境の影響を調査した.まず着目した培養環境要因として,培地ショ糖濃度を変えた(0,1.5,3%).培養ビンの栓にテフロン製無菌通気膜を貼付した通気条件で培養した小植物は,単位面積当たりの光合成速度には有意差はなかったが,クロロフィル含量は糖添加により増加したことより,クロロフィル当たりの光合成速度は糖を添加しない培地のものが最も高くなった.培地ショ糖は光合成の発達には抑制的であると推察され,ショ糖がクロロフィル合成を介して光合成機能の発達に影響を及ぼしたことが示された.次に培養内容器内のCO_2濃度に着目すると,小植物を含む密閉培養容器内のCO_2濃度は,明期開始より2時間後にはCO_2補償点近くまで低下し,著しいCO_2飢餓状態であると考えられ,光合成はほとんど行われていないと推察された.対して、自然大気通気条件(350μl/l)および高CO_2通気条件(1200μl/l)で培養容器内へのCO_2の供給を試みると,CO_2富化条件で培養した小植物が最も生育が旺盛で,自然大気通気条件で培養した小植物,密閉条件で培養した小植物の順に生育は低下した.これは,CO_2富化および通気条件下での培養により光合成に関連した葉内成分(クロロフィルおよび全可溶性タンパク質)の含量が増加したことに起因して,光合成能力が促進したことによると考えられた.このように,培地のショ糖濃度を低下させて通気条件下で培養することにより小植物の光合成能力を発達させ,それにより鉢上げ後の速やかな光独立栄養生長を促し,健全な小植物の順化が効率的に行えることが示唆された.組織培養小植物の鉢上げ後の順化効率を高めることを目的とし,カリフラワー(Brassica oleracea L)の無菌発芽実生の茎頂より育成した培養小植物をモデル系として用い,その光合成に及ぼす培養環境の影響として,今年度は特に光強度を調査し,さらに培地ショ糖濃度,培養容器内のCO_2濃度,光強度の3要因について相互作用を解析した。

小植物のクロロフィル含量と光合成速度の間には正の相関がみられた.高光強度下でCO_2施肥した有糖培地の小植物は,ショ糖およびデンプン含量が極めて高く,光合成速度は低下した。これは,光合成によりショ糖,デンプンを合成すると同時に,培地に添加したショ糖の吸収も行ない,葉内に過剰に蓄積したデンプン粒が葉緑体に損傷を与えて明反応系の働きを阻害したのに加え,培地ショ糖がCO_2初期固定酵素であるリブロースニリン酸力ルボキシラーゼ活性を低下させたことに因ると推察された。本研究から,発根後の培養小植物は無糖培地に移し,鉢上げに際して比較的短期間(約1週間)のin vitro環境制御(高光強度下で通気条件)を行うことにより,小植物の光合成能力が発達して生長が促進され,鉢上げ後の活着,順化が容易となり,枯死や生育遅延の問題が軽減されることが示された。このような光合成能力の発達は,光合成機能に関連した葉内成分(主にクロロフィル)の含量増加に起因した培養小植物の光独立栄養生長の増進が鉢上げ後の順化の促進につながることが明らかとなった。
蛋白質/DNA複合体の構造

本重点領域研究の他の班員を含む分子生物学者との緊密な連携の下に、延べ12種類のDNA結合蛋白質の大量調製し結晶化を試みることができた。また、30種類以上のDNAオリゴマ-を大量合成しDNAと複合体結晶の可能性も検討した。これらの蛋白質には、大腸菌の単鎖DNA結合蛋白質SSB、ヌクレオイド系の蛋白質であるHーNS、転写因子PhoB、CamR及びラットDNAポリメラ-ゼβがあり、DNAとの複合体としては分裂酵母のAPー1様転写因子であるpap1、出芽酵母のヘリックス・ル-プ・ヘリックスモチ-フをもつといわれる転写因子であるPHO4、DNAポリメラ-ゼβ、マウスのがん原遺伝子産物Myb及びヌクレオイド蛋白質であるHUの結晶化が成功している。得られた結晶中には、本格的な結晶構造解析に着手可能な良質な結晶(SSB、ラットDNAポリメラ-ゼβ)も見いだされ始めており、再現性の改良とともに、重原子置換誘導結晶の調製を開始した。エンドヌクレア-ゼVについては三次元分子構造を決定し、活性部位の同定および逆転写酵素との機能構造上の類似性について明らかにできた。また、既に構造解析に成功しているエンドヌクレア-ゼVについては基質アナログとの複合体の結晶化が進行している。DNA超構造形成因子としては超らせん因子のクロ-ニングに成功し、TFIID/プロモ-タ複合体形成における生化学的解析の基礎をつくれた。また、RecAの会合に必須な部位も同定され、機能との関係を解析する土台ができた。また、DNA結合モチ-フとしてのヘリックス・タ-ン・ヘリックス構造が特殊な構造ではないことを蛋白質構造のデ-タベ-スの検索およびモジュ-ルの概念を導入した解析より証明できた。
高温超伝導回転機用巻線の交流損失低減手法とそれに基づく最適化設計の研究

本研究では,高温超伝導コイルの交流損失特性を精度よく測定するために,パワーメータ法と蒸発法を開発し,試作した小型コイルの損失測定を行った。また,線材の損失データからコイルの交流損失を解析するモデルを開発した。パワーメータ法及び蒸発法による測定データと理論解析結果は良く説明できた。この理論モデルをベースに,同期回転機の界磁巻線に高温超伝導巻線を適用した場合の最適なコイル構造を理論的に明らかにした。また,コイルの交流損失を低減する方法として,コイル端部を傾斜して巻線することにより垂直磁界を抑制する方法を開発し,実際に試験コイルを試作して,その低減効果を確認した。本研究では,高温超伝導回転機の界磁巻線を構成する高温超伝導複合コイル系に主たる焦点を絞り,交流損失メカニズムに基づいた損失最小化設計手法の開発に特化した,(a)高温超伝導巻線に発生する交流損失の評価法の確立,(b)高温超伝導多極複合コイル系の低交流損失巻線構成の解明,(c)高温超伝導多極複合コイル系の低交流損失化巻線構造設計法の明確化,に注力する研究を行う。平成24年度の研究では,以下の成果を得た。1.高温超伝導多極複合コイル系の低交流損失巻線構成の解明線材の交流損失データに基づいて高温超伝導コイルの交流損失特性を数値解析する理論モデルをベースに,回転機の界磁巻線の交流損失を解析する解析コードを開発した。これを用いて,12極及び16極構成の界磁コイルの最適化設計例(各要素コイルの断面形状・寸法・配置)を理論的に示すことができた。2.低損失化単一要素コイルの設計・試作と評価理論解析モデルに基づき,交流損失を大幅に低減できる小型要素モデルコイルを設計・試作した。製作にあたっては巻線作業の容易さからBi線材を用いた。また,巻数が同じで交流損失低減構成を考慮していない構造のコイルも同時に試作した。前年度開発したパワーメータ法を用いてこれらのコイルの交流損失特性を測定にした。測定結果によれば,交流損失低減設計のコイルでは50%程度交流損失が低減できることがわかった。この結果により,本研究で提案する低損失コイルの設計手法の妥当性が検証できた。本研究では,高温超伝導回転機の界磁巻線を構成する高温超伝導複合コイル系に主たる焦点を絞り,交流損失メカニズムに基づいた損失最小化設計手法の開発に特化した,(a)高温超伝導巻線に発生する交流損失の評価法の確立,(b)高温超伝導多極複合コイル系の低交流損失巻線構成の解明,(c)高温超伝導多極複合コイル系の低交流損失化巻線構造設計法の明確化に注力する研究を行った。全研究機関を通して以下の成果を得た。本研究ではまず,高温超伝導コイルの交流損失化特性を精度良く測定する手法の開発行った。パワーメータを用いた電気的測定法(パワーメータ法)と液体窒素の蒸発量から交流損失を求める測定法(蒸発法)の2種類の測定法を開発した。開発した測定方法を用いて,小型のBi系高温超伝導コイル(インダクタンス120mH)の損失を測定した。また,線材の損失データからコイルの交流損失を解析するモデルを開発し,測定結果の妥当性を評価した。その結果,パワーメータ法と蒸発法による測定結果と理論解析結果の3者はそれぞれよく一致した。線材の交流損失データに基づいて高温超伝導コイルの交流損失特性を数値解析する理論モデルをベースに,回転機の界磁巻線の交流損失を解析する解析コードを開発した。これを用いて,12極及び16極構成の界磁コイルの最適化設計例を理論的に示すことができた。交流損失を大幅に低減できる要素モデルコイルを開発した。パワーメータ法を用いてこれらのコイルの交流損失特性を測定し,交流損失低減設計のコイルでは約30%程度交流損失が低減できることがわかった。1.高温超伝導巻線に発生する交流損失の評価法の確立高温超伝導巻線の低交流損失化の研究を行うためには,その交流損失特性を評価する信頼性の高い手法を確立する必要がある。本研究ではまず,高温超伝導コイルの交流損失化特性を精度良く測定する手法の開発を行った。パワーメータを用いた電気的測定法(パワーメータ法)と液体窒素の蒸発量をフローメータで測定し発熱量から交流損失を求める測定法(蒸発法)の2種類の測定法を開発した。2.小型高温超伝導コイルの交流

損失特性の評価開発した測定方法を用いて,小型のBi系高温超伝導コイル(インダクタンス120mH)の交流損失を測定した。また,線材の損失データからコイルの交流損失を解析するモデルを開発し,測定結果の妥当性を評価した。その結果,パワーメータ法と蒸発法による測定結果と理論解析結果の3者はそれぞれよく一致した。この成果により,高温超伝導コイルの交流損失特性の評価手法の確立に一定の目途が立った。3.高温超伝導多極複合コイル系の低交流損失巻線構成の解明線材の交流損失データも基づいて高温超伝導コイルの交流損失特性を数値解析する理論モデルをベースに,回転機の界磁巻線の交流損失を解析する解析コードを開発した。これを用いて,交流損失最小化のための巻線構成パラメータの最適化条件を理論的に検討した。本研究で開発した交流損失低減手法に基づく小型コイルを設計・試作し,前年度開発した測定法により評価を行った結果,モデルから予想される損失低減効果を実証できた。また,高温超伝導線材を適用した回転機の界磁巻線の交流損失を理論解析するモデルを開発し,12極・16極の場合について,損失を最小化する界磁巻線構造のケーススタディーを行うことができた。よって,おおむね当初の計画通りに進行していると評価できる。高温超伝導コイルの交流損失測定に関して,パワーメータ法と蒸発法の2種類の測定法を開発した。これらの測定法により得られた小型コイルのデータは理論解析結果ともよく一致し,妥当性を検証できた。高温超伝導線材を適用した回転機の界磁巻線の交流損失を理論解析するモデルを開発できた。よって,当初予定していた成果を得ることができたと考えている。今年度試作した小型要素コイルは,巻線の容易さからBi線材を用いた円形コイルであった。次年度はY系線材を用いた小型レーストラックコイルを試作して,本研究で提案する損失低減手法の妥当性を検証する。また,交流損失を低減できる界磁巻線構造のケーススタディーをより詳細に行う。理論解析モデルに基づき,交流損失を低減できる小型コイルを設計・試作する。開発した測定法を用いて,交流損失の測定を行い,交流損失低減効果を検証する。また,交流損失を低減できる界磁巻線構造のケーススタディーを行う。交流損失低減効果のさらなる検証のために,Y系線材を購入する。交流損失低減効果検証のための小型コイルを試作するために,Bi系高温超伝導線材を購入する。また,効率的に理論解析を進めるための計算サーバを購入する。
慢性関節リウマチの滑膜細胞増殖にかかわる分子群の解析とその制御

慢性関節リウマチ(RA)の滑膜組織では、滑膜線維芽細胞が炎症性サイトカインによって活性化され、増殖した滑膜細胞はパンヌスを形成して不可逆的な関節破壊を引き起こす。最近、我々は、サイクリン依存性キナーゼインヒビター(CDKI)であるp16INK4aおよびp21Cip1が、in vivoのRA患者由来の滑膜線維芽細胞では発現が認められないものの、in vitroにおいて細胞増殖が抑制されるような条件下で培養するとその発現が容易に誘導されることを報告した。この知見は、p16INK4aを用いた遺伝子療法によるラットアジュバント関節炎の治療で利用され、滑膜細胞の細胞周期を抑制することがアジュバント関節炎の治療につながることを見出した。本稿では、もう一つのRA動物モデルであるマウスコラーゲン関節炎について、p16INK4aのみでなくp21Cip1を用いた遺伝子療法によっても効果的に治療できることを示した。これらの遺伝子の発現による抗リウマチ効果は、関節炎が十分に発症した後に遺伝子導入を行っても観察された。さらに、これらの効果は炎症性サイトカインであるIL-1β、IL-6およびTNF-αの産生を抑制する作用も示した。我々の結果は、CDKIの局所での強制発現が滑膜細胞の増殖を抑制するだけでなく、炎症性サイトカインの発現をも軽減させることを論証している。これらの結果より、薬理活性物質によるRA滑膜組織へのp21Cip1の誘導は、RAの効果的な治療戦略になり得ることが推察された。慢性関節リウマチ(RA)は関節滑膜を炎症の主座とする全身性かつ慢性の難治性疾患である。炎症が進展すれば滑膜組織が増殖し、軟骨・骨の来し、患者の生活の質(QOL)は著しく低下する。したがって、滑膜増殖の分子機構を解明することは、新たな治療法の解明につながるものである。そこで、我々は細胞周期を規定する分子であるサイクリン、サイクリンキナーゼ(CK)、サイクリンキナーゼ・インヒビター(CDKI)の発現について検討し、特にCDKI遺伝子導入による滑膜増殖の人為的制御を試みた。まず、正常及びRA滑膜組織におけるCDKI(p15,p16,p21,p27)の発現は、両者とも等しくp27を発現していたが、その他のCDKIは発現していなかった。次に、RA滑膜細胞を放射線照射、高濃度培養、低血清培養、長期培養などの方法によって対数増殖を阻止すると、p27発現は増強され、p16及びp21発現が新たに誘導された。これに対して、対照として用いた正常線維芽細胞ではp27発現は増強され、p21発現も誘導されたが、p16発現は誘導されなかった。次に、in vitroにおいてRA滑膜細胞あるいは正常線維芽細胞を低血清培地で培養した後に高濃度血清培地に戻し、細胞増殖とp16発現を検討したところ、正常線維芽細胞は増殖したのに対して、RA滑膜細胞はもはや増殖しなかった。以上より、p16発現により滑膜細胞増殖が抑制される可能性が示唆された。そこで、RAの動物モデルであるアジュバント関節炎ラット関節内にアデノウイルスを用いてin vivoにp16遺伝子導入を行うと、関節炎の発症が有意に抑制された。以上より、p16遺伝子発現を人為的に誘導することにより、RA滑膜増殖を負に制御することが可能であることが示唆された。

この知見は、p16INK4aを用いた遺伝子療法によるラットアジュバント関節炎の治療で利用され、滑膜細胞の細胞周期を抑制することがアジュバント関節炎の治療につながることを見出した。本稿では、もう一つのRA動物モデルであるマウスコラーゲン関節炎について、p16INK4aのみでなくp21Cip1を用いた遺伝子療法によっても効果的に治療できることを示した。これらの遺伝子の発現による抗リウマチ効果は、関節炎が十分に発症した後に遺伝子導入を行っても観察された。さらに、これらの効果は炎症性サイトカインであるIL-1β、IL-6およびTNF-αの産生を抑制する作用も示した。我々の結果は、CDKIの局所での強制発現が滑膜細胞の増殖を抑制するだけでなく、炎症性サイトカインの発現をも軽減させることを論証している。これらの結果より、薬理活性物質によるRA滑膜組織へのp21Cip1の誘導は、RAの効果的な治療戦略になり得ることが推察された。
難培養微生物ゲノムデータベースの構築とその基礎的研究

キジラミの共生細菌であるCarsonella ruddiiのゲノム解析を行った。C.ruddiiは、キジラミ体内で菌細胞と呼ばれる特殊な巨大宿主細胞内に存在しており、その難培養性のためゲノム配列決定の常法であるホールゲノムショットガン法に使用するショットガンライブラリーの作製に必要な量のゲノムDNAの調製が困難であった。今回、DNA増幅法の一つであるRCA法を用いて、C.ruddiiのゲノムDNAを増幅したが、出発材料として以下の二通りを用意した。(1)数十個体分の菌細胞を集め、ゲノムDNAを調製した。しかしながら、この量はショットガンライブラリーの作製に必要なDNA量1μgの100分の1程度で極微量である。(2)数個体分の菌細胞から直接RCA法によりゲノムDNAを増幅した。ホールゲノムショットガン法に従いゲノム配列の決定を試みた結果、出発材料として極微量の精製したゲノムDNA及び数個体分の菌細胞を用いた場合のどちらにおいてもC.ruddiiの全ゲノム配列を決定することに成功した。恐らく、RCA法により増幅したゲノムDNAを用いて全ゲノム配列の決定に成功したのは世界で初めてのことである。C.ruddiiのゲノム配列長は約160kbpで、GC含量が約17%であり、これまで報告された細菌ゲノムの中で、最小のゲノムサイズ及び最低のGC含量を有するゲノムであった。C.ruddiiのゲノムは、解糖系やTCA回路など細菌が自立増殖するために必要な遺伝子を殆ど欠いていたが、必須アミノ酸の合成に関与する遺伝子の多くを保持しており、アブラムシの細胞内共生細菌ブフネラと同様の傾向を示した。しかしながら、ブフネラよりもゲノムサイズが遥かに小さいことから、C.ruddiiはブフネラよりも進化的に進んでおり、ミトコンドリアのようなオルガネラに近い存在に進化しつつあると考えられる。DNA増幅法であるRCA法を用いることにより、1)少数の細菌細胞、2)培養が困難である昆虫の共生細菌由来の微量のDNA溶液、からのゲノム情報の取得を試みた。1少数の細菌細胞からのゲノム情報の取得ヒト腸内細菌の一種であるBactteroides ovatusの約1,000個の細菌細胞を用いてRCA法によりDNAを増幅した。微生物ゲノム配列決定に用いられるホールゲノムショットガン法に従い、シークエンスデータを取得後、これまでにゲノム配列が決定された他のBacteroides属細菌(B.fragilis及びB.thetaiotamicron)のORF配列をデータベースとしてblastxサーチにより相同検索を行った。シークエンスした約2000データ中、blastscore60以上でヒットしたデータが全体の約80%を占めた。以上の結果から、少なくとも生きた細菌細胞が1,000個以上あれば、ホールゲノムショットガン法に必要なシークエンスデータを得ることが出来ると示唆された。2培養が困難である昆虫の共生細菌由来の微量のDNAからのゲノム情報の取得キジラミ(psyllids)の共生細菌であるCarsonella ruddiiのゲノムDNAの調製を試みた結果、DNAの収量がショットガンライブラリーを作製するための必要量(1μg)に満たなかった。そこでRCA法を用いてDNAを増幅後、ライブラリーを作製しシークエンスデータを取得した。近縁種と考えられるEscherichia coli K-12の全ORF配列に対してblastxサーチを行った結果、シークエンスした約2000データ中、blast score60以上でヒットしたデータが全体の約40%であった。このことから、取得したデータ中には十分な数のC.ruddiiがのデータが含まれていると考えられる。
自然発症高血圧ラット腎近位尿細管細胞機能異常の生理学的ならびに分子生物学的解明

自然発症高血圧ラット(SHR)においては、腎臓でNa再吸収が亢進し、高血圧発症に関与していることが知られていることから、腎Na再吸収に重要な役割を果たす近位尿細管刷子膜上のNa-H交換体(NHE)の活性とそのインスリン感受性を検討した。高血圧発症前の4週齢のSHRと高血圧発症後の8週齢のSHRを用い、対照としてはWistar-Kyotoラット(WKY)を用いた。実体顕微鏡下で近位尿細管を単離し、無血清培地にて37°C、3時間インキュベートした。その後、pH測定用蛍光色素であるBCECF-AMを添加し、潅流槽へと移送して、ガラスピペットにより吸引固定後、細胞内pHの蛍光測光を行った。傍基底膜側のNHE1型は10μMのアミロライドで抑制され、刷子膜上のNHE3型は1mMのアミロライドで抑制されることから、細胞内酸負荷後の細胞内pH回復率を各々の濃度のアミロライド存在下で同一の尿細管で測定し、その差を刷子膜側のNHE活性とした。その結果、4週齢、8週齢ともに刷子膜上NHE活性はSHRでWKYに比し有意に亢進していたが、in vitroでのインスリン処理によるNHE活性刺激作用は両群で差を認めなかった。この活性上昇の成因を検討するために、腎皮質でのNHE3型のmRNA量をNorthern blotを用いて、4週齢と8週齢のSHR、WKYで比較検討したが、いずれの週齢においてもそのmRNA量に両群間で有意差を認めなかった。そこで分子構造の変異による活性の変化を考慮して、NHE3型のcDNAをPCR法により塩基配列を決定した。その結果WKYとSHR間で3カ所に塩基配列の変異が見出され、この変異が高血圧と関連するか否かを、現在linkage analysisを用いてSHRと呑龍ラットの交配雑種を用いて検討中である。
環境配慮を促す環境情報に関する行動経済学的研究

環境配慮を促す情報に求められる要件としては、直感的に判断しても環境の状態を勘違いしない、分かりやすい簡易な表現を用いることが最重要である。そして、環境配慮行動が実践されるには、この要件を満たした上で、環境問題の解決の望ましさを判断できること、同時に自分自身の問題としてその対策行動を捉えられるような表現を用いた情報が有効であることが明らかとなった。また、このとき対策行動に関する社会からの期待や実行時の費用負担感が判断に強く影響していることも明らかとなった。平成26年度は、人々の環境認識において利用可能性ヒューリスティックや係留ヒューリスティックなどが使用され、統計データ等に基づく環境状態と環境認識との間に乖離が生じていることが明らかになった。その要因としては環境評価時に想起する記憶情報が強く影響していることも定性調査から示唆できた。また、農家など比較的日常生活において自然環境との接触が多い場合であっても同様な乖離が認められた。このことは、一般的には情報や選択肢が多いことが望ましいとされるが、判断の基点とする記憶情報の選択肢が多いことが判断に使用する情報の選択を困難にしている可能性があることを示唆しており、単純に豊富な経験が適切な認識・評価を生み出すとは限らないことが明確となった。環境の価値評価に関しては、日本の世界自然遺産を対象として、自然資産区域における観光客の環境配慮行動と入域料支払いに関するアンケート調査を実施し、回答者の主観的確率と実際の支払率に関する比較分析を行った。また、日本との比較分析を目的として、中国雲南省における環境配慮行動と入域料支払いについて国家公園を対象として現地調査、蒼山ジ海地域におけるコンジョイント分析実施のための基礎的情報収集を行った。また、環境勘定については環境情報を提供するツールとして環境経済統合勘定(SEEA)に着目し、国連における環境経済統合勘定の開発状況について情報収集を行った。加えて、ロジェ・カイヨワによる「遊びの4要素」を環境行動の促進に活用する可能性について検討した。平成27年度は、人々の環境認知において二重過程理論からヒューリスティック処理が使用されていることを前提としてヒューリスティックス判断がなされた場合に行動主体の現在志向性が影響することの検証を行った。その結果、まず環境認知がメデイアを含め他者からの情報ではなく実感に基づきなされていることを確認した。その上で、環境配慮行動の実践については、人々の節電など省エネ行動やゴミの分別といった日常的に習慣化されている環境配慮行動では現在志向性の影響は見られなかったが、環境教育・学習活動への参加や他者への環境意識の啓蒙など実行コスト感が高い行動については行動を先送りする現在志向性の影響が明らかとなり、実行コスト感を緩和する情報提供やコミュニケーションが必要であることが示唆された。また、環境配慮行動の一つである生態系サービスへの支払い(payment for ecosystem services:PES)行動(世界自然遺産への入域料の支払い)においては、CVM調査の結果、動植物の保護が環境配慮行動の規定因となり、それがWTPを高める要因であることが明らかとなった。さらに、その行動意図を高める要因としては、行動の場である世界遺産への入域料徴収場所における係員による呼び掛けやゲート設置と係員の常駐など、人の目を意識させて環境保全への協力を公的に表明する機会を設けることで、行動への社会的期待を意識するように促すという社会規範が規定因となっていることが明らかとなった。省エネやゴミの分別など日常的に習慣化されている環境配慮行動では、過去の行動経験が環境認知と行動評価に関するヒューリスティックス判断に活かされており、現在志向性の影響による行動の先送りなどが見られずヒューリスティックス判断が有用に働いていることが確認された。しかし、経験量に乏しくかつ実行コスト感が高い環境学習や環境意識啓蒙行動では現在志向性の影響により行動を先送りする傾向が見られた。また、生態系サービスへの支払い行動では動植物の保護に対する態度が環境配慮行動の規定因であること、行動意図を高める要因として人の目による社会規範意識が有効であることが確認された。これらのことから、環境配慮の行動意図を高めるような環境情報やコミュニケーションを行う必要性があることが示唆され、次の段階ではどのような情報やコミュニケーションが行動意図を高めるのか、環境配慮の態度(目標意図)と行動意図との関連性を強めるのかを検証する必要があることを確認できた。一方、環境の価値評価においては、習慣化された行動や過去の行動経験に基づく実感が評価に影響していることを確認できたが、ゴミのような環境状態が目に見え日常的な行動による実感としてフィードバックされ易い問題は現状が判断基準となっているが、気候変動の影響や海洋の状態のように行動のフィードバックが得られにくく実感として感じにくい問題では判断基準とされている環境状態が不明瞭であると考えられた。このことから、環境リスクの認知や環境問題における社会的ジレンマという視点から価値判断の基準となっている事柄を明確にして、価値判断によるリスク回避やリスク追求的な行動の可能性を明確にする必要性があることを確認した。本年度は、環境配慮行動の意図形成に関して、(1)心理的距離が認知対象に関する解釈の度合に影響を与えるとする解釈レベル理論の援用可能性を検討するため、生物多様性をキーワードとした意識調査を実施した。また、(2)意図形成が目標意図と行動意図の2段階の過程を経るとする2段階モデルの有用性を確認するため、沖縄県のサトウキビ農家の土壌流出対策に関する予備的な調査を実施した。さらには、(3)中国を対象として自然公園における生態系サービスの経済的評価、および意識調査を実施した。その結果、(1)については、人々の生物多様性に対する心理的

距離は大きく、生物多様性保全を望ましさの高レベルで評価していることが明らかとなった。このことから保全行動を実践するためには実行可能性の視点を持つ低レベルでの解釈を促す環境情報提供の必要性が示唆された。(2)については、土壌流出対策等の環境配慮行動を行うことの目標意図の形成は見られるが、行動実践をもたらす行動意図の形成については、土壌流出対策行動に関係する費用便益評価が行動意図形成を阻害していることが示唆された。(3)については、中国では国外でのエコツーリズムの経験豊富な人々が多く、入域料徴収などの生態系サービスへの支払いと観光施設整備、湿地再生への価値付けが確認された。このことより、生態系サービスへの支払いと生態系保全制度との連携を図る制度設計の必要性が示唆された。また、自然観賞旅行の志向、開発重視、自然保護重視など、人々の選好の多様性が確認され、保全計画とその制度設計において、こうした選好の多様性を考慮した合意形成過程を経ることの重要性が示唆された。環境配慮を促す情報に求められる要件としては、直感的に判断しても環境の状態を勘違いしない、分かりやすい簡易な表現を用いることが最重要である。そして、環境配慮行動が実践されるには、この要件を満たした上で、環境問題の解決の望ましさを判断できること、同時に自分自身の問題としてその対策行動を捉えられるような表現を用いた情報が有効であることが明らかとなった。また、このとき対策行動に関する社会からの期待や実行時の費用負担感が判断に強く影響していることも明らかとなった。森林面積や廃棄物、温室効果ガス排出量に対する主観的評価において利用可能性ヒューリスティックや係留ヒューリスティックなどのヒューリスティックス判断が使用され、統計や計測データが示す環境状態と乖離した誤認識の存在を確認できた。また、農家など日常的に自然環境との接触機会が多い場合においても同様な乖離が観察でき、想起された記憶情報の選択が強く影響していると考えられた。このことから環境認識時に適切な環境情報が想起されるように支援する必要が示唆された。また、生態系サービスへの支払い(PES)としての自然資産区域入域料に関する調査においても観光客から徴収する森林環境整備協力金の募金額の目安として呈示される金額が支払意志額のアンカーとして影響していることが観察された。このことからはPESの制度化や合意形成において生態系サービスの価値を適切に可視化して情報提供することが必要であることが示唆された。こうしたことより、本研究の目的である環境配慮行動を促す環境情報のあり方を明確にする第一段階として、記憶情報の選択や呈示情報などが環境状態や生態系サービスの価値評価に対してバイアスの原因となっており適切な環境認識や価値評価を妨げていることが明確にでき、順調に研究が進捗していると考える。