hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
偏波を自在に制御する半導体マイクロリング偏光スイッチの開発

ストークスベクトル変調器に必要な位相変調量を得るためのダブルマイクロリング共振器位相変調器を新たに設計し,通常の直線導波路位相変調器と比較して5倍の位相変化量の増大が可能であることを理論的に明らかにした.素子作製技術の確立を昨年度に引続き行った.オール電子ビーム露光を用いた導波路,電極パターニングを試みているが,レジストパターンの面内均一性に問題があり,上部電極のリフトオフプロセスに不具合,および導波路パターンの狭窄化の問題が生じた.前者については,用いるレジストの変更,ダミーパターン配置によるパターン密度の均一性の向上を図り解決した.後者については,近接効果補正を用いて改善を行った.その結果,作製プロセスを確立するまでに至った.申請者らは,半導体における位相(屈折率)変化を用いた光変調器,光スイッチの高速化,低動作電圧化,高機能化に取り組み,巨大な電界誘起屈折率変化が期待される5層非対称結合量子井戸(FACQW)とマイクロリング共振器(MRR)をベースに,その光制御デバイスへの応用の研究を行ってきた.そこで,上記の大きな電界誘起屈折率変化を有するFACQWとMRRの位相変化増大効果を活用した光変調器・光スイッチの研究成果を偏光制御へ展開することで,次世代光通信のための半導体偏光制御スイッチを実現すべく,本研究を開始するに至った.初年度の研究において,ハーフリッジ構造導波路を有するマイクロリング共振器と偏光無依存方向性結合器の組み合わせによる基本素子構造を提案したが,次年度は,この導波路構造をさらにリファインし,試作する素子構造を確定する.特に,偏光無依存方向性結合器は,現時点では素子長が100ミクロン程度と長いため,更なる小型化を中心に設計を行う.結合する導波路の非対称性や導波路厚を最適化し,光結合率0.2前後で任意の結合率を得られるように設計する.また,非対称結合量子井戸についても,偏光スイッチ効率を更に向上させるため,偏光依存性をさらに強調する必要がある.そこで,井戸層に圧縮歪みを導入した歪結合量子井戸構造を導入する.ラッティンジャー・コーンのハミルトニアンを用いたシミュレーションを行い,層構造と歪導入量最適化を図る.次に,設計した量子井戸構造をコア層に有するハーフリッジ構造を有する直線導波路の試作を行う.有機気相成長法により作製したエピウエハを,電子ビーム露光法および塩素系誘導結合プラズマドライエッチング法を用いた二段階エッチング法を採用する.試作した導波路の基本的な光導波特性の評価,電界印加時の偏光回転の基本動作の実証を目指す.ハーフリッジ導波路については,その複屈折性が偏光スイッチング特性に与える影響も評価する.並行して,偏光無依存方向性結合器も別途試作を行い,その動作実証を目指す.導波路間のギャップ幅の精密制御が鍵となるので,再現性のよい作製技術の確立も目指す.今年度提案した偏波変調器用ダブルマイクロリング位相変調器の設計と特性の理論的検討を更に進め,その動作特性を解明する.
新生仔マウス精嚢および尿道球腺における増殖と分化

器官培養した新生仔マウス尿道球腺の発育に及ぼすtransforming growthfact or b-1(TGF-b1)とAll-trans-retinoic acid(All-trans-RA)の効果を検討した。器官培養の方法に関しては、研究実施計画に記載した通りである。培養に先立ち、摘出した尿道球腺を観察すると、球型の間質に囲まれた単純な管腔構造を呈していた。DHTを含む培養液中で6日間培養することにより、上皮の成長と皺璧形成が起こり、その変化はinsulinのみでは起こらなかった。TGF-b1を5ng/ml以上培養液中に加えると、尿道球腺自体の成長や上皮の成長や皺璧形成が濃度依存的に抑制された。また[3H]-thymidineによる上皮と間質のlabelingindexもそれぞれ濃度依存的に抑制された。一方、10-6MのAll-trans-RAを培養液中に加えても、尿道球腺の成長や上皮の皺璧形成に有意な影響を示さなかった。また10-6MのAll-trans-RAの添加は間質のlabeling indexにのみ影響を及ぼし、それを減少せしめた。今回の検討より、TGF-b1は新生仔マウス尿道球腺の上皮および間質の成長を、また上皮の皺璧形成を抑制することが示された。さらに今回採用したTGF-b1やAll-trans-RAの濃度は生理的濃度と考えられ、この濃度においては、その抑制効果がAll-trans-RAによるものと異なることが示唆された。
細胞の極性形成におけるRab13-標的蛋白質の作用機構

極性化した上皮細胞では、細胞膜を頂端部と基底部に分離するタイトジャンクション(TJ)は必ず基本的な細胞間接着を担うアドヘレンスジャンクション(AJ)の頂端側に形成される。また、TJとAJはさまざまな刺激に応じて分解と形成を繰り返しており、これにはTJとAJを構成する接着分子クローディン・オクルーディンとカドヘリンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要だと考えられる。研究代表者は、60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目し、これまでに、TJに局在するRab13がその新規標的蛋白質JRAB/MICAL-L2と共にオクルーディンのエンドソームから細胞膜へのリサイクリングおよび機能的なTJの形成を制御することを明らかにしてきた。本研究では、細胞極性の制御という観点から、クローディン・オクルーディンとカドヘリンの細胞膜への輸送におけるRab13-JRAB/MICAL-L2系の役割を検討し、以下の結果を得た。1)Rab13はクローディン・オクルーディンの輸送を特異的に制御するのに対して、JRAB/MICAL-L2はクローディン・オクルーディンに加えてカドヘリンの輸送も制御した。2)JRAB/MICAL-L2は、Rab13に加えRab8とも結合し、細胞膜ではRab13と結合してクローディン・オクルーディンの輸送を、リサイクリングエンドソームではRab8と結合してカドヘリンの輸送を制御した。これらの結果から、JRAB/MICAL-L2は、Rab13およびRab8と結合して細胞極性の形成を制御することが示唆された。このように、本研究は予想以上に進展し、当初の目的をほぼ達成できた。個体の発生や組織の構築には、上皮細胞を構成するするさまざまな分子が、頂端部-基底部軸に沿って秩序正しく配置されることが必須である。この上皮細胞の極性形成において、隣り合う細胞間隙の物質透過を制限すると共に細胞膜を頂端部と基底部に分離するタイトジャンクション(TJ)は、必ず基本的な細胞間接着を担うアドヘレンスジャンクションの頂端側に形成される。TJは単に維持されるのではなく、さまざまな刺激に応じて分解と形成を繰り返しており、これには、TJを構成する膜蛋白質であるクローディンやオクルーディンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要だと考えられる。研究代表者は、60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目し、これまでに、TJに局在するRab13がクローディンのゴルジ体から細胞膜へのエクソサイトーシスおよびオクルーディンのエンドソームから細胞膜へのリサイクリングを特異的に制御することを見出している。さらに、Rab13の新規標的蛋白質JRAB/MICAL-L2の同定に成功し、Rab13-JRAB/MICAL-L2系がオクルーディンのリサイクリングおよび機能的なTJの形成を制御することを明らかにしている。そこで、本年度の研究では、癌細胞浸潤のモデルと考えられる上皮細胞の細胞分散(cell scattering)におけるRab13-JRAB/MICAL-L2系の役割を検討し、以下の結果を得た。1)MDCK細胞において、イヌRab13をRNA干渉法によりノックダウンすると、ホルボールエステル(TPA)刺激によるcell scatteringが抑制された。2)Rab13は、MDCK細胞のTPA刺激によるcell scatteringにおいて一過性に活性化された。3)Rab13とJRAB/MICAL-L2は、MDCK細胞のTPA刺激によるcell scatteringにおいて細胞膜のラメリポディア様部位へ共に集積した。

これらの結果から、Rab13-JRAB/MICAL-L2系は、上皮細胞のcell scatteringを制御することが示唆された。このように、本年度の研究は予想以上に進展し、当初の目的はほぼ達成できた。上皮細胞が頂端部-基底部軸に沿った極性を形成・維持することは、生体の恒常性を保つために必須であり、この細胞極性を支えるタイトジャンクション(TJ)は、基本的な細胞間接着を担うアドヘレンスジャンクション(AJ)の頂端側に形成される。TJとAJはさまざまな刺激に応じて分解と形成を繰り返しており、これにはTJとAJを構成する接着分子クローディン・オクルーディンとカドヘリンの細胞膜への小胞輸送の調節が重要だと考えられる。研究代表者は、60以上のメンバーが同定されている細胞内小胞輸送の代表的な制御系であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目し、これまでに、TJに局在するRab13がオクルーディンのエンドソームから細胞膜へのリサイクリングを制御することを見出し、Rab13の新規標的蛋白質JRAB/MICAL-L2を同定している。さらに、Rab13-JRAB/MICAL-L2系が機能的なTJの形成および細胞分散を制御することを明らかにしている。そこで、本年度の研究では、カドヘリンの細胞膜への輸送におけるRabl3-JRAB/MICAL-L2系の役割を検討し、以下の結果を得た。1)Rab13はクローディン・オクルーディンの輸送を特異的に制御するのに対して、JRAB/MICAL-L2はクローディン・オクルーディンに加えてカドヘリンの輸送も制御した。2)Rab8は、JRAB/MICAL-L2にRab13と競合的に結合してカドヘリンの輸送を制御した。3)JRAB/MICAL-L2は、リサイクリングエンドソームではRab8と細胞膜ではRab13と結合して機能した。これらの結果から、JRAB/MICAL-L2は、Rab13およびRab8と結合してTJとAJの形成を協調させることが示唆された。
内孔径を広狭調節できる蛋白質ナノチューブの創製と分子包接ダイナミクス

蛋白質からなる中空シリンダー構造のバイオナノチューブを構築し、その管壁や一次元内孔空間に所望の分子や標的とする生体高分子を捕捉することに成功した。(1)ナノチューブの組成・構造・調製条件、(2)三次元構造と孔径変化、(3)管壁や内孔空間への分子の捕捉、(4)内孔空間への生体高分子の包接に関する成果を研究報文17報として発表。ウイルスをトラップするナノチューブについては、英国化学会誌(Chemistry World)で紹介され、注目を集めている。本研究は、管径サイズを動的に調節できる蛋白質中空シリンダーを構築し、その一次元内孔空間へ所望の生体高分子を吸入・放出できる従来に類例のないバイオナノチューブを創製、その分子包接ダイナミクスを明らかにすることを目的としている。管孔径を任意に広げたり狭めたりすることができれば、望む場所、望むタイミングで分子の吸入・放出が可能となり、既存のリポソームやミセルとは全く異なる分子キャリアの誕生に繋がる。平成20年度は研究計画に従い、中川晶人(連携研究者)、Xue Qu(研究協力者)、Stephen Curry(海外研究協力者)の協力を得ながら推進。効率を上げるために研究支援者も雇用し、研究の促進を図った。1.ナノチューブの組成・構造・調製条件の解明多孔性ポリカーボネート膜をテンプレートとした鋳型内交互積層法により、蛋白質ナノチューブを合成した。第一着手としてヒト血清アルブミンを選択。アルブミンは等電点が4.8であるから、中性条件下では負の表面電荷を持つ。構造安定性を向上させるため、正電荷成分としてポリ-L-アルギニンを使用。得られたナノチューブを水中に分散させるための最適条件を確定した。さらに、アルブミンの基質結合による構造変化に関する基礎知見を整理し、新規ナノチューブの分子設計を開始した。2.ナノチューブの三次元構造解析ナノチューブの内径/外径/膜壁厚/長径の測定を走査電子顕微鏡(FE-SEM(現有))、透過電子顕微鏡(TEM、Cryo-TEM(現有))観察により行った。FE-SEMに2軸モーターステージを導入し、構造解析の精度と効率を大幅に向上させた。テンプレートの孔径サイズ、累積回数の違いにより内径・外径サイズは制御できる。さらに、赤外分光光度計を購入、アミド伸縮振動の観測から、チューブを構成している蛋白質の構造に大きな変化がないことを明らかにした。本年度は研究計画に従い、屈雪(早大理工、研究協力者)、Prof.Stephen Curry(lmper ial College London、海外研究協力者)の参加協力も得ながら推進した。効率向上のために研究支援者も雇用し、研究の促進を図った。1.蛋白質ナノチューブの孔径変化の観測鋳型内交互積層法により調製したアルブミンナノチューブ(外径:407±10nm、管壁厚:50±4nm)の水中における三次元構造を明らかにするため、試料を凍結乾燥し、SEM観察を行った。水中では管壁が膨潤し、その厚みは約100nmとなるが、面白いことに外径はほとんど変わらないため、内孔径のみが約200nmまで狭まることがわかった。現在、pH変化に応答して広狭変化する組成・条件について検討している。2.管壁や一次元内孔空間への分子の取り込み現象の解析アルブミンナノチューブの水分散液にアルブミンのリガンドとなる分子(シアニン系色素、ポルフィリンなど)を加えると、チューブの管壁に効率よく捕捉されることがわかった。さらに、そこへ過剰量のミリスチン酸を添加すると、リガンド交換反応が起こり、結合していた分子が速やかに解離することも明らかとなった。分子捕捉能の選択性をより高めるため、最内層にアビジンを配置したナノチューブを合成した。このナノチューブの内孔にはビオチン化合物が特異的に取り込まれた。さらに粒径の小さなビオチン修飾蛍光ナノビーズのみを取り込ませることも可能となった。現在、最内層に抗体を配置したナノチューブによるウイルス粒子の捕捉を試みている。本研究は、管径サイズを動的に調節可能な蛋白質中空シリンダーを構築し、その一次元内孔空間へ所望の生体高分子を吸入できるバイオナノチューブを創製するとともに、その分子包接ダイナミクスを明らかにすることを目的としている。最終年度(平成22年度)は、研究代表者が中央大学・理工学部へ異動したが、研究計画の推進に支障はなく、充分な体制で成果とりまとめに臨むことができた。

一次元内孔空間への生体高分子の包接アルブミンナノチューブの最内層にアビジンを配置すると、粒径の小さなビオチン修飾ナノビーズのみがサイズ選択的に捕捉されることを見出した(平成21年度成果)。そこで平成22年度は、最終目標である生体高分子(ウイルス)の捕捉に挑戦した。標的粒子としてヒトB型肝炎ウイルス[HBV(Dane粒子)、直径42nm]を選定、最内層にHBVの抗体である抗HBs抗体を配置したアルブミンナノチューブを調製した。HBV水溶液にナノチューブを添加後、HBVの濃度変化を化学発光酵素免疫測定(CLEIA)法による抗原定量、PCR法によるDNA定量から詳細に解析した。その結果、感染能力のあるDane粒子のみが選択的にチューブ内孔に取り込まれていることがわかった。再内層に導入する抗体の種類を変えれば、様々なウイルスが捕捉できるものと考えられる。除去法の確立していないヒトE型肝炎ウイルスやヒトパルボウイルスB19が効率よく捕集できるようになれば、その医学的意義はきわめて大きい。3年間で得られた結果を総合し、蛋白質ナノチューブの基礎化学、分子包接科学を整理した。
肺腺癌に特異的に発現するXAGE1抗原と血清抗体を指標とした免疫療法の特許開発

肺腺がん120例の腫瘍組織を用い、免疫関連分子と予後の関係を検討し、XAGE1発現とT細胞浸潤陰性は単独で予後不良因子であった。PD-L1、Galectin-9、XAGE1、T細胞浸潤の因子でクラスター分類して予後予測式を考案し、高い精度で予後を推定可能にした。免疫療法のアルゴリズムを策定し、個別化免疫療法を確立した。特願2017-094986、論文を投稿中である(現時点で詳細は公開できない)。1)2015年末に非小細胞肺がんに対して免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブが保険承認された。これを受けて、現在ニボルマブで治療している患者血清ならびに肺がん組織を免疫学的に解析している。一部の結果では、抗体陰性例においては抗体陽転化している現象がみられ、また生検組織でのリンパ球浸潤の程度と奏功が相関している傾向が見られている。現在、症例を積み重ねており、2016年度中にはある程度の結果が得られると予想している。2)肺癌組織検体を用いて、これまで肺腺癌の予後との関連が明らかな1XAGE1(GAGED2a)発現の有無に加え、2PD-L1、3Galectin-9および4腫瘍浸潤リンパ球の多寡を指標に予後との関連を検討した。1-4の因子を用いて得られた予後判別関数は、肺腺癌患者の予後を明確に判別でき、PD-L1と腫瘍浸潤リンパ球は予後良好因子として、Galectin-9とXAGE1(GAGED2a)発現は予後不良因子として関与していることが明らかになった。得られた判別関数は、病理学的病期、組織の悪性度と独立した予後因子(HR:0.40、P=0.01)であった。【結論】肺がん局所では、腫瘍から放出されるGalectin-9によって抗原特異的T細胞はアポトーシスに陥るため、TIM-3/Galectin-9経路を遮断するがん免疫療法の開発が重要である。(現在、論文投稿中)2015年末に非小細胞肺がんに対して免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブが保険承認された。これを受けて、ニボルマブで治療している患者血清ならびに肺がん組織を免疫学的に解析している。1)目的:免疫チェックポイント阻害薬とがん精巣抗原との関係についての特許開発について2016年3月から、非小細胞肺がんに承認になった免疫チェックポイント阻害薬のニボルマブを投与している。適応となる症例に投与して、本研究のがん精巣抗原XAGE1と別のNY-ESO-1抗原と免疫反応と奏効の関係を検証した。現在まで20例を登録し、その成果で特許を申請中である(ここで詳細は記載できない)。さらなる検証のため、多施設共同研究として進めて症例を集積し、特許申請と同時に論文作成の準備に取りかかっている。特許申請が完了した時点で、学会発表と論文発表の予定である。この成果は、世界に大きなインパクトを与えると確信し、慎重に成果発表を計画している。2)目的:肺生検組織の解析による免疫チェックポイント阻害薬の奏効との関係について非小細胞肺がんの免疫チェックポイント阻害薬のニボルマブ投与前に腫瘍生検を行い、奏効の予測を検討している。生検組織にリンパ球浸潤が強く、腫瘍細胞のPD-L1発現と奏効が良く相関して、肺生検組織でも奏効が予測できることが明らかとなった。3)目的:肺腺がんの予後予測因子としてのがん精巣抗原とその他の免疫抑制因子の特許開発について肺がんの予後予測因子として、肺腺がん組織のXAGE1、ガレクチン9、TIM-3発現を解析した結果、これらの発現は予後不良因子として結論づけられた(2015年に特許出願:特願2015-212393、2016年12月に論文掲載)。非小細胞肺がんに承認になった免疫チェックポイント阻害薬のニボルマブの奏効とがん精巣抗原との関係が観察され、現在、特許申請中で論文作成に向けて準備中である(ここで詳細は記載できない)。本研究の申請時の目的は以下の3項目であり、それぞれの目的に対し、目標を達成して医学英文論文と特許申請を行った。(1)肺腺癌で高率かつ特異的に発現している癌精巣抗原XAGE1を用い、局所での発現、リンパ球浸潤、血清XAGE1抗体を指標として患者の免疫反応分類とその頻度を明らかにする。→肺腺がん120例の腫瘍組織(組織マイクロアレイ:TMA)を用いて、免疫関連分子の発言から分類し予後との関係を検討した。その結果、臨床病期13AではXAGE1発現とT細胞浸潤陰性は単独で予後不良因子であった。さらにPD-L1、Galectin-9、XAGE1、T細胞浸潤の因子でクラスター分類して予後予測算定式を考案し、この算定式によって高い精度で予後を推定可能にし特許出願(特願2015-096013)と英文論文として発表した。(2)我々の簡易な二大分類(抗原+抗体+、抗原+抗体ー)から抗体陰性の機序を解明する。→XAGE

1は肺腺がんの約50%に発現するが、血清抗体はその約50%に検出される。その理由として、第一に遺伝的なFc受容体のアロタイプ、第二に腫瘍組織には制御性T細胞やB細胞浸潤が強いことがあげられるが、その他の因子は現在検討中である。(3)最終目的は免疫療法のアルゴリズムを策定・検証して(特許)、個別化免疫療法を確立する(例:XAGE1抗原+XAGE1抗体陽性→抗腫瘍免疫能あり→抗PD-1/PD-L1阻害薬が有効)。→その結果は特願2017-094986に申請し、論文を投稿中である(現時点で詳細は公開できない)。肺腺がん120例の腫瘍組織を用い、免疫関連分子と予後の関係を検討し、XAGE1発現とT細胞浸潤陰性は単独で予後不良因子であった。PD-L1、Galectin-9、XAGE1、T細胞浸潤の因子でクラスター分類して予後予測式を考案し、高い精度で予後を推定可能にした。免疫療法のアルゴリズムを策定し、個別化免疫療法を確立した。特願2017-094986、論文を投稿中である(現時点で詳細は公開できない)。1)現在、症例を積み重ねており、2016年度中にはある程度の結果が得られると予想している。2)多施設共同研究によって、より早くより多数の症例集積を目指している。1)特許と論文の完成が間近に迫っている。2)この成果を世界的に展開する計画を模索している。がん免疫療法
難治性てんかんの病態基盤におけるG蛋白質βγサブユニットおよび標的効果器の役割-側頭葉てんかん焦点切除組織及びキンドリングモデルにおける研究-

本研究では、G蛋白質のβγサブユニット及び、その標的エフェクターであるG protein-gatedinwardrectifier K+channel(GIRK)及びβアドレナリン受容体キナーゼ(βARK)の変動について分析を試み、てんかんの分子病態における、G蛋白質介在性の伝達機構の障碍を、より詳細かつ複合的に解明することを目標とした。平成12年度は、主として、てんかん脳におけるG蛋白質βγサブユニツト及びαサブユニットの変動について、平成13年度は、βγサブユニットと共役するエフェクター分子であるBARKおよびGlRKの変動を検索した。キンドリングモデルにおける免疫組織学的検索により、全般発作誘発後にβ1,β2,γ3サブユニットに対する免疫反応陽性細胞数が著明に増加するが、部分発作段階ではβ1のみ著明な増加が認められた。エフェクター分子の変動についても同様の方法で検索を行った。GlRK2、βARK2の免疫反応陽性細胞数は全般発作群の両側海馬および、PK群の右側海馬で著明に増加し、このような変化は海馬のほぼ全層において認められた。さ同様の変化は、ヒト側頭葉てんかんの海馬焦点切除標本においても認められ、てんかん性放電の頻発領域で、免疫反応陽性細胞数が著明に増加していた。これらの研究結果は、G蛋白質βγサブユニット及びGlRKβARKにおける変動がてんかんの病態基盤と密接に関連していることを示唆するものである。G蛋白質の各サブユニットにおける機能的、量的変動が、そのエフェクター分子の変動につながり、複雑かつ重層的な伝達障害をひきおこされ、これらの変化がてんかんのさまざまな病態基盤に重要な意義をもっていることが考えられる。本年度の研究では、てんかんの基盤におけるG蛋白質βγサブユニット介在性の効果器分子の関与を検索する目的で、ヒトの難治性側頭葉てんかん(TLE)の海馬切除標本とキンドリングモデル(ラット)の海馬におけるGsαおよびγ3サブユニットの変動を免疫組織学的に検索した。また、βγサブユット介在性効果器分子のひとつであり、神経細胞の興奮性の制御と関連している可能性が示唆されているGIRK2(G protein-gated inwardrectifier potassium channe 2)の変動についても若干の検討を加えた。その結果、TLEの海馬では、頭蓋内電極で棘波の頻発していた領域において、γ3サブユニットおよびGIRK2免疫反応陽性細胞が著明に増加していた。キンドリングモデルの全般発作誘発後24時間後の時点で、両側海馬におけるγ3サブユニット免疫反応陽性細胞の増加が認められたが、部分発作の段階では著明な変化はみられなかった。一方、キンドリングのいずれの時点においてもGIRK2免疫反応陽性細胞の増加が著明であった。さらにGsαについては、TLE、キンドリングモデルいずれの場合においても免疫反応陽性細胞の著明な増加を認めた。これらの結果からγ3サブユニットはてんかん原生獲得過程よりも全般発作またはてんかん性放電の発現機構において重要な意義をもち、GIRK2はてんかん原性獲得過程と発作発現機構のいずれにも関与していることが示唆された。さらにαサブユニットを含むG蛋白質介在性の伝達機構がてんかんの基盤において多様な役割を担っていることが予想された。本研究では、G蛋白質のβγサブユニット及び、その標的エフェクターであるG protein-gated inward rectifier K+channel(GIRK)及びβアドレナリン受容体キナーゼ(βARK)の変動について分析を試み、てんかんの分子病態における、G蛋白質介在性の伝達機構の障碍を、より詳細かつ複合的に解明することを目標とした。平成12年度は、主として、てんかん脳におけるG蛋白質βγサブユニット及びαサブユニットの変動について、平成13年度は、βγサブユニットと共役するエフェクター分子であるβARKおよびGIRKの変動を検索した。

キンドリングモデルにおける免疫組織学的検索により、全般発作誘発後にβ1,β2,γ3サブユニットに対する免疫反応陽性細胞数が著明に増加するが、部分発作段階ではβ1のみ著明な増加が認められた。エフェクター分子の変動についても同様の方法で検索を行った。GIRK2、βARK2の免疫反応陽性細胞数は全般発作群の両側海馬および、PK群の右側海馬で著明に増加し、このような変化は海馬のほぼ全層において認められた。さ同様の変化は、ヒト側頭葉てんかんの海馬焦点切除標本においても認められ、てんかん性放電の頻発領域で、免疫反応陽性細胞数が著明に増加していた。これらの研究結果は、G蛋白質βγサブユニット及びGIRK βARKにおける変動がてんかんの病態基盤と密接に関連していることを示唆するものである。G蛋白質の各サブユニットにおける機能的、量的変動が、そのエフェクター分子の変動につながり、複雑かつ重層的な伝達障害をひきおこされ、これらの変化がてんかんのさまざまな病態基盤に重要な意義をもっていることが考えられる。
古代における谷底平野および周辺丘陵部の開発と宗教施設の展開に関する研究

本年度は、以下の研究・事業をおこなった。・伊保廃寺の発掘調査:豊田市教育委員会および協力者の森泰通の協力をうけ、2018年8月20日から9月17日にかけて、豊田市伊保廃寺(伊保古瓦出土地)の発掘調査をおこなった。昨年度の測量調査の結果に基づき、基壇上の高まりの西側と南側にそれぞれ2m×4mのトレンチ(1・2トレンチ)を、調査地全体の遺構分布を確認するための幅1mのトレンチを2本(4・5トレンチ)設定した。周辺の竹木伐採(島村造園土木)およびトレンチ表土掘削(株式会社三立)は業者に委託した。発掘調査の結果、基壇上の高まりについては、その下層から現代の廃棄物が混じる土層が確認でき、現代に造られた人工的な盛土であることが確認できた。さらにその下層の状況を確認すべく、土壇南西端に幅1mの6トレンチを設定し掘削をおこなったところ、瓦溜遺構および小礫で充填された東西方向の溝状遺構が確認できた。これらの性格は現状では不明であるが、寺院に関連する遺構の可能性もある。その直下の小土器片が混じる水性堆積土について、株式会社パレオ・ラボに委託し放射性炭素年代測定をおこなった結果、4,857-4,729 calBCという結果が出た。4・5トレンチについては、表土直下にコンクリートの投棄が深さ1.5m以上にわたり確認できたが、その下層の状況についてはあきらかにできなかった。8月30日には第2回の科研関係者会議を豊田市でおこない、発掘調査の現地で所見を交換しつつ、今後の方針についての打ち合わせをおこなった。・尾北窯関連のシンポジウム開催:2019年3月16日、古代土器研究会・東海土器研究会との共催で、愛知県埋蔵文化財センターの協力のもと、シンポジウム「北丹波・東流遺跡と8世紀の須恵器生産」を開催した。分担者の尾野などが研究報告をおこない、尾張における美濃産須恵器の展開などについて議論をおこなった。伊保廃寺の発掘調査においては、残念ながら基壇上の高まりは古代まで遡らないことが判明したが、その下層に瓦溜等の遺構が検出できたことは、次年度の発掘調査へ向けての大きな成果である。また、窯業を中心とした生産遺跡についての研究も、シンポジウムの開催を重ねつつ順調に進行している。東山窯遺物の整理作業については現在進行中であり、来年度の報告書刊行へ向け継続して作業を進める。本年度の成果を承け、来年度以降は以下のとおり研究を遂行する。・伊保廃寺の発掘調査:本年度の発掘調査成果を承けつつ、とくに土壇下層の瓦溜遺構および溝状遺構の広がりを確認すべく、調査をおこなっていく。調査は2020年度までを予定している。作業にあたっては、表土掘削等は専門業者を入れ、大学院生等を調査・整理にあたっての補佐員として雇用しつつおこなっていく。また、発掘調査の状況については、随時現地説明会を開催し、成果の地元住民への還元を図り、また発掘調査事業への理解を求めていく。また成果について、文献史学の立場から三舟、古尾谷らの助言をうける。・東山窯出土遺物の分析整理:「生産」チームの梶原を中心に、研究協力者の永井、大西の助力をうけつつおこなっていく。名古屋大学考古学研究室がおこなった東山39号窯の調査成果についての報告書刊行を目指すとともに、あらたに本学大学院生の井上隼多を研究協力者とし、猿投窯須恵器の編年の再構成も視野に入れつつ作業をおこなっていく。・須恵器生産に関するシンポジウムの開催:「生産」チームの尾野を中心に、梶原、古尾谷および研究協力者の大西、森などが関わりつつ、継続しておこなっていく。尾野を中心に猿投窯須恵器に関する基礎資料のデータ収集をおこない、先述の東山窯出土遺物の整理成果も加味しつつ、1回もしくは複数回のシンポジウムを開催する。・伊保廃寺の測量調査:豊田市教育委員会および協力者の森泰通の協力をうけ、2017年8月21日から9月1日にかけて、豊田市伊保廃寺(伊保古瓦出土地)の測量調査をおこなった。遺跡地のうち現伊保川南側の丘陵裾部を今回の調査地とし、周辺約800m2の竹木伐採(島村造園土木)、測量杭の設置(株式会社フジヤマ)の後、名古屋大学文学部・人文学研究科の学生を中心に、トータルステーションによる測量と平板測量(100分の1)を併行しつつ、地形測量図を作成した。その結果、調査地北西端に約12m×6.5mの基壇上高まりを確認できた。その一方で、調査地東半は後代のゴミの堆積等で、現地形からは伽藍等の広がりを判断できなかった。9月1日には第1回の科研関係者会議を豊田市でおこない、測量調査の現地で所見を交換しつつ、今後の方針についての打ち合わせをおこなった。・尾北窯関連のシンポジウム開催:分担者の尾野善裕を中心に、古代土器研究会・東海土器研究会との共催で、シンポジウム「尾北窯を考える」を2回にわたり開催した(第1回:8月19日・春日井市公民館。第2回:11月19日・愛知県陶磁美術館)。

高蔵寺2号窯など尾北諸窯の出土遺物を実見しつつ、代表者の梶原、分担者の尾野、古尾谷知浩、協力者の大西遼をはじめとした諸研究者がそれぞれ報告をおこない、尾北窯をはじめとした東海地域の古代須恵器の土器編年および、瓦生産を含む生産構造のあり方について、活発な議論をおこなった。とくに高蔵寺2号窯の年代観について、宮都周辺での出土状況や出土文字資料などから、その初現を引き上げる見解が提示されたのは、重要な成果といえる。伊保廃寺の測量調査を遂行し、基壇らしき高まりが検出できたことは、本研究においてたいへん貴重な成果である。また、尾北窯に関する2回のシンポジウムにより、東海地域の須恵器編年等について、重要な問題提起をおこなうことができた。本年度は、以下の研究・事業をおこなった。・伊保廃寺の発掘調査:豊田市教育委員会および協力者の森泰通の協力をうけ、2018年8月20日から9月17日にかけて、豊田市伊保廃寺(伊保古瓦出土地)の発掘調査をおこなった。昨年度の測量調査の結果に基づき、基壇上の高まりの西側と南側にそれぞれ2m×4mのトレンチ(1・2トレンチ)を、調査地全体の遺構分布を確認するための幅1mのトレンチを2本(4・5トレンチ)設定した。周辺の竹木伐採(島村造園土木)およびトレンチ表土掘削(株式会社三立)は業者に委託した。発掘調査の結果、基壇上の高まりについては、その下層から現代の廃棄物が混じる土層が確認でき、現代に造られた人工的な盛土であることが確認できた。さらにその下層の状況を確認すべく、土壇南西端に幅1mの6トレンチを設定し掘削をおこなったところ、瓦溜遺構および小礫で充填された東西方向の溝状遺構が確認できた。これらの性格は現状では不明であるが、寺院に関連する遺構の可能性もある。その直下の小土器片が混じる水性堆積土について、株式会社パレオ・ラボに委託し放射性炭素年代測定をおこなった結果、4,857-4,729 calBCという結果が出た。4・5トレンチについては、表土直下にコンクリートの投棄が深さ1.5m以上にわたり確認できたが、その下層の状況についてはあきらかにできなかった。8月30日には第2回の科研関係者会議を豊田市でおこない、発掘調査の現地で所見を交換しつつ、今後の方針についての打ち合わせをおこなった。・尾北窯関連のシンポジウム開催:2019年3月16日、古代土器研究会・東海土器研究会との共催で、愛知県埋蔵文化財センターの協力のもと、シンポジウム「北丹波・東流遺跡と8世紀の須恵器生産」を開催した。分担者の尾野などが研究報告をおこない、尾張における美濃産須恵器の展開などについて議論をおこなった。伊保廃寺の発掘調査においては、残念ながら基壇上の高まりは古代まで遡らないことが判明したが、その下層に瓦溜等の遺構が検出できたことは、次年度の発掘調査へ向けての大きな成果である。また、窯業を中心とした生産遺跡についての研究も、シンポジウムの開催を重ねつつ順調に進行している。東山窯遺物の整理作業については現在進行中であり、来年度の報告書刊行へ向け継続して作業を進める。本年度の成果を承け、来年度以降は以下のとおり研究を遂行する。・伊保廃寺の発掘調査:測量調査の成果を活かしつつ、トレンチを入れる場所を随時設定しながら調査を進める。調査は32年度まで4ヶ年を予定している。作業にあたっては、表土掘削等は専門業者を入れ、大学院生等を調査・整理にあたっての補佐員として雇用しつつおこなっていく。また、発掘調査の状況については、随時現地説明会を開催し、成果の地元住民への還元を図り、また発掘調査事業への理解を求めていく。また成果について、文献史学の立場から三舟、古尾谷らの助言をうける。・東山窯出土遺物の分析整理:「生産」チームの梶原を中心に、研究協力者の永井、大西の助力をうけつつおこなっていく。
歯根深層部象牙質への接着強化法の検討

支台築造の成否を左右すると思われる歯根部深層象牙質と市販の4種類の接着性レジンセメントの接着強さを歯冠部浅層象牙質と比較するとともに、リン酸と次亜塩素酸ナトリウム水溶液を併用した処理法の歯根部深層象牙質に対する効果を検討した結果、以下のことが判った。1.スーパーボンドC&Bは,歯根部深層象牙質に対する接着強さの低下を認めた.その他のパナビア21、インパーバデュアルおよびビスタイトレジンセメントでは,有意な低下はなかった。2.スーパーボンドC&Bとインパーバデュアルセメントはサーマルサイクル負荷によって剪断接着強さは有意に低下した・3.SEM観察の結果,メーカー指示で処理したスーパーボンドC&B,パナビア21、インパーバデュアルセメントおよびビスタイトレジンセメントの接着破壊は初期およびサーマルサイクル負荷後のいずれも,主に象牙質と接着性レジンセメントの接着界面で生じており接着耐久性に疑問が残った。4.リン酸と次亜塩素酸ナトリウムナトリウム水溶液を併用したNC処理は、歯冠部浅層象牙質より歯根部深層象牙質に対して有効であった。特に,NC処理後EDプライマーを塗布してパナビア21レジンセメントで接着した場合の剪断接着強さが最も高く、39.2MPaを示した。5.NC処理した歯根部深層象牙質に対する接着は,サーマサイクル10,000回後も剪断接着強さの低下は認めず、破断面のSEM観察でも象牙質とレジンの接着界面での接着破壊はなく良好であった.支台築造の成否を左右すると思われる歯根部深層象牙質と市販の4種類の接着性レジンセメントの接着強さを歯冠部浅層象牙質と比較するとともに、リン酸と次亜塩素酸ナトリウム水溶液を併用した処理法の歯根部深層象牙質に対する効果を検討した結果、以下のことが判った。5.NC処理した歯根部深層象牙質に対する接着は,サーマサイクル10,000回後も剪断接着強さの低下は認めず、破断面のSEM観察でも象牙質とレジンの接着界面での接着破壊はなく良好であった.
補助化学療法を受ける肺がん患者の倦怠感セルフマネジメント促進プログラムの臨床評価

平成30年度は、研究計画のうち、次の二つのことを実施した。1.「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」の臨床適用準備:プログラム適用ツールの試作版の作成臨床看護師による介入の質を均一に保つことを目的に、プログラムの適用方法を具体化したプログラム適用ツールの試作版を作成した。これは、プログラムにおける介入内容・方法、使用教材、役割分担を記述した説明書類と記録様式からなるもので、介入の手引きである。この試作版は、研究施設の研究協力者および呼吸器外科医師との意見交換に基づき、前年度に作成した適用ツールの試案を修正したものであり、各研究施設の診療状況に応じてプログラムを適用できるように、介入のタイミングや各施設における個別の役割分担など、より具体的な内容を盛り込んだ。2.臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテスト:プレテスト前の臨床看護師に対するプログラム実施に関する研修(前)の一部実施「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラムのプレテスト」の実施に向けて、臨床看護師がプログラムの適用方法を理解し、介入のスキルを学ぶすることを目的に、1で作成したプログラム適用ツールの試作版を用いて、一研究施設における研究協力者3名に対し、プログラムとその適用に関する研修を行った。研修では、「倦怠感の体験」、「アセスメント方法」、「エネルギー管理方法」、「行動変容支援」について、先行研究(平成25年度獲得研究費により実施)で考案したDVD教材を併せて使用し、介入の実技演習を実施した。平成30年度の研究計画では、臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテストを実施する予定であったが、その準備のための「臨床看護師に対するプログラムとその適用に関する研修(前)」の一部実施にとどまったことから、進捗状況をやや遅れていると評価した。やや遅れている理由は、前年度の進捗の遅れに伴い、プログラム適用ツールの試作版の作成を今年度の主たる研究計画として含めたためである。またこの試作版の作成にあたり、臨床看護師が多忙な診療現場でプログラムを効果的に負担なく実施できるよう、各研究施設の研究協力者・呼吸器外科医師とプログラム適用方法について綿密な意見交換を行い、適用ツールの著調整に時間を要したためである。平成31年度は、当初の計画のとおり、次のことを順次行う。1臨床看護師に対するプログラムとその適用に関する研修(前) :二施設設での実施2臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテスト3臨床看護師に対するプログラムとその適用に関する研修(後)平成29年度は、研究計画の初年度として、「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」の臨床適用準備:1研究フィールドの開拓と研究協力者の確保、2プログラム適用ツールの試作を行った。1では、平成30年度に研究代表者の所属機関が変更となる状況に鑑み、研究施設を改めて検討した。予め研究施設として想定していた東海地方の地域がん診療連携拠点病院二施設に加え、関東甲信越地方の地域がん診療連携拠点病院一施設を研究施設として選出し、各施設への協力依頼を行った。研究協力の依頼に先立ち、本研究計画の概要を盛り込んだ、がん関連倦怠感のマネジメントに関わる総説論文を医学専門雑誌で発表し、これを研究協力の依頼の際に用いた。その結果、三施設において各看護部管理者の許可が得られた。各施設では、研究協力者として、がん看護専門看護師を含む三名の臨床看護師から協力が得られることになった。2では、研究分担者・協力者と行う「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」の適用ツールの試作版の作成を目指し、その原案として、プログラムの適用ツールの試案を作成した。本試案は、プログラムにおける介入内容・方法、使用教材・物品、役割分担を詳述した説明書類と、記録用紙など記録・報告を簡便化するためのツールを含むセットである。本試案は、今後、研究分担者、研究協力者の意見をもとに、試作版へと修正される予定である。また、研究協力者によるプログラム適用の準備として、研究協力者を対象に行うプログラム適用に関わる研修の企画案を作成した。平成29年度の研究計画では、臨床適用準備として、「倦怠感セルフマネジメント促進プログラム」の適用ツールの試作版を作成する予定であったが、平成30年度に研究代表者の所属機関が変更となるため、研究施設の再検討が必要となった。再検討の結果、研究フィールドとして、研究の遂行が可能な研究施設を三施設、確保することができた。しかし、研究協力者の確定の遅れに伴い、研究協力者らとともに行う予定であった適用ツール試作版の修正に至らず、試作版の原案である試案の作成にとどまったため、進捗状況がやや遅れていると評価した。2.臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテスト:プレテスト前の臨床看護師に対するプログラム実施に関する研修(前)の一部実施

「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラムのプレテスト」の実施に向けて、臨床看護師がプログラムの適用方法を理解し、介入のスキルを学ぶすることを目的に、1で作成したプログラム適用ツールの試作版を用いて、一研究施設における研究協力者3名に対し、プログラムとその適用に関する研修を行った。研修では、「倦怠感の体験」、「アセスメント方法」、「エネルギー管理方法」、「行動変容支援」について、先行研究(平成25年度獲得研究費により実施)で考案したDVD教材を併せて使用し、介入の実技演習を実施した。平成30年度の研究計画では、臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテストを実施する予定であったが、その準備のための「臨床看護師に対するプログラムとその適用に関する研修(前)」の一部実施にとどまったことから、進捗状況をやや遅れていると評価した。やや遅れている理由は、前年度の進捗の遅れに伴い、プログラム適用ツールの試作版の作成を今年度の主たる研究計画として含めたためである。またこの試作版の作成にあたり、臨床看護師が多忙な診療現場でプログラムを効果的に負担なく実施できるよう、各研究施設の研究協力者・呼吸器外科医師とプログラム適用方法について綿密な意見交換を行い、適用ツールの著調整に時間を要したためである。研究施設および研究協力者が確定したため、平成30年度は、当初の計画のとおり、次のことを順次行う。1プログラム適用ツール原案を修正した試作版の作成2プログラム適用に関する看護師への研修(前)の実施3臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテストの実施なお、本研究計画の遅れを取り戻すため、平成31年度の計画である、臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」の臨床適用と評価のうち、プログラム非適用群のデータ収集に向けた準備を行う。具体的には、平成30年度内で当該計画の倫理審査の申請を行うとともに、研究施設において、データ収集への協力を得るための説明・依頼を行う。平成31年度は、当初の計画のとおり、次のことを順次行う。1臨床看護師に対するプログラムとその適用に関する研修(前) :二施設設での実施2臨床看護師による「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」のプレテスト3臨床看護師に対するプログラムとその適用に関する研修(後)次年度使用額が生じた理由は、研究協力者と行う「倦怠感のセルフマネジメント促進プログラム」の適用ツール試作版の作成が遅れたことに伴い、試作版の作成に関わる旅費および謝金の一部の支払いがなかったためである。次年度使用額は、遅れている適用ツールの試作版の作成の費用として使用する。次年度使用額が生じた理由は、「プレテスト」に関連した謝金の支払いがなかったためである。次年度使用額は、遅れている臨床看護師に対する研修のあめの旅費として使用する。
病室・病棟環境におけるニオイの発生要因と患者の居住性に関する研究

看護領域におけるニオイ対策の大きな課題として、患者の発するニオイの究明がある。癌や褥瘡などで特有なニオイを発する患者の存在は知られるが、ニオイについての物質的理解は進んでいない。本年度は身体から放出されるニオイの代表として"体臭"を想定し、その原因となるヒトの皮膚上の物質を測定した。さらに、臨床の現場より提供を受けたニオイを有する患者の試料を分析し、両者の関係について考察した。健康な女子学生について脱脂綿に浸したアセトン10mlを用いて、皮膚を拭い、ガラス容器に密閉後、-40度で保管した。採取は通常生活下に入浴後24時間後におこない、背部、腋下、足部の3部位で採取した。さらにニオイを有する患者試料として仙部褥瘡浸出液の付着した交換ガ-ゼ、腹部癌患者ドレーン内液などについて臨床の場より提供を受けた。すべての試料はジエチルエーテルで抽出した後、四重極型ガスクロマトグラフ質量分析計を用いて分析した。健康なヒトの皮膚上では長鎖の脂肪酸等が見られ、入浴後24時間ではニオイの強い短鎖の脂肪酸はみられなかった。一方、褥瘡患者の試料よりニオイ物質とみられるindole化合物が検出されたことは"腐敗臭"あるいは"下水臭"に近いニオイがした、との臨床の情報と一致している。またindole化合物は健康者にはみられず、炎症・細菌感染など褥瘡の病態に依存するものと考えられる。一方、患者のニオイ認知に関する基礎研究の目的で、標準的なニオイ物質の官能試験を学生60名について実施した。短鎖有機酸やindole化合物などより想起するイメージは不快を示すものの、具体的に想起するニオイ状況は"卵の腐ったニオイなど教科書的な記述が目立ち、ニオイ体験の場面の減少が示唆された。『四重極型ガスクロマトグラフ質量分析によるニオイの成因分析』病棟よりニオイの訴えの強い患者サンプルについて、その患者の膿汁、交換ガ-ゼ等から揮発性の酸性物質が検出された。本来、人体には殆ど存在しない物質であり、疾病状況から膿汁分泌前または後に微生物の影響を受け悪臭物質が形成されたと考えられる。これらの分子構造には低分子量でありながらいくつかの官能基が見られ、ガスクロマトグラフの特性として極性物質の分離能が著しく低下することから採取物質の分子修飾化を目指す。さらに病室大気を直接洗浄瓶に誘導し、有機溶媒がニオイを吸着し、GC/MSで分析する方法を確立したが、先の震災により提携病院が被災し実験が中断している。次善の策を検討中である。『病室・病棟のニオイ特性』これまでの調査で各病棟に固有のニオイの訴えがあること。ニオイが病棟をイメージする要素であることが示唆された。病室においても、その病室を特徴づける要素にニオイがあると見られる。こうした特徴を物質的に解明するには、さらに分析が必要である。また、病棟というニオイ環境における患者、スッタッフの適応化によるニオイ官能の変化をオルファクトメータを使って調査を進めている。根本らはガスクロマトグラフィ質量分析計によって得られたガン患者のニオイ例について平成7年日本看護科学会総会にて発表を行い、その成果の一部を公表した。さらに皮膚に存在する低分子物質が清潔操作を行わないことで、どのように変化するかを試みた。これによれば有機酸の種類が増加することを観察した。川口らはオルファクトメータを用いて、病院スタッフのニオイ感度の測定を試みた。この結果によれば、看護婦など病院スタッフが日常暴露されることの多いニオイ環境と関連すると思われる。便臭などのニオイ物質において嗅覚閾値が低下することが判明した。現在どの程度の物質的特異性があるのか検討中である。さらに根本らは病床環境におけるニオイ物質の同定法を確立するため、溶媒吸着法によるニオイ物質の検出を引き続き開発した。モデル実験によれば70m^3の閉空間においてタバコ3本程度を吸えば、ニコチンなどニオイ物質を検知できる状況となった。一方、ヒトの嗅覚ではこの閉空間においてタバコ一本でも十分にニオイを感知でき、しかもタバコ臭であることを言い当てる事ができる。したがって、現在の分析法によるニオイの感知能力はヒトの嗅覚にはおよばず、さらなる改善が必要である。今後は溶媒吸着による物質の同定と並行して、直接大気をガスクロマトグラフ内に導入して分析する方法も試みる予定である。

一方、褥瘡患者の試料よりニオイ物質とみられるindole化合物が検出されたことは"腐敗臭"あるいは"下水臭"に近いニオイがした、との臨床の情報と一致している。またindole化合物は健康者にはみられず、炎症・細菌感染など褥瘡の病態に依存するものと考えられる。一方、患者のニオイ認知に関する基礎研究の目的で、標準的なニオイ物質の官能試験を学生60名について実施した。短鎖有機酸やindole化合物などより想起するイメージは不快を示すものの、具体的に想起するニオイ状況は"卵の腐ったニオイなど教科書的な記述が目立ち、ニオイ体験の場面の減少が示唆された。
シベリア少数言語コーパス構築に向けた理論的・実践的ドキュメンテーション研究

言語ドキュメンテーションについて、シベリアの少数言語を対象としたフィールド調査やデータ処理ソフトの開発といった実践的な面と、言語資料に相応しいデータ形式の研究やデータ変換についての理論的な研究の、2つの側面を同時に実践する総合的な研究に取り組む。なお,この手法は人文情報学でその効果が確認されている新しい学際研究のスタイルである.また、国内外の動向調査にあたり、理論や仕様の策定にそれらを反映させ将来の実用的な活動にも配慮した基礎研究に取り組む。また同時に、言語ドキュメンテーションそのものの見直しにも取り組む。3年計画の初年度であるH26年度では,(a)実験用の時間情報付き音声・記号データの作成,(b)音声データと記号データの関連性をとるシステムの検討,(c)その関連性に関するソフトの開発,(d)データ交換の仕組みの検討,(e)フィールドノートの分析,(f)国際会議からの動向調査を,活動計画として挙げてある.結果,H26年度は,全ての活動で,ほぼ目標に到達することができた.(a)イテリメン語とユカギール語のデータを作成し,FLExとELANについての相互利用を状況を観察できる資料が用意できた.また,同時に既存のソフトウェア上のデータ交換の順も確認した.(b)時間情報を示す書式としてGIST(General Information of Sub-Time for Linguistics)を定義した.これをICLDC4で発表し,国際会議で問うことができた.(c)上記GISTフォーマットを使う音声分割ソフトSclipの改良版を作成した.(d)オリジナルのパーサ,改XPathによる部分データの抽出などの基本ツールを開発した.但し,データ交換の指定法については,検討を続けている.(e)フィールドノートの分析を行った.(f)DL2014, JCDL2014, TEI2014, ICLDC4の4つの国際会議に参加した(科研費以外での研究費によるものも含む).3年計画の2年目であるH27年度では,(a)データ変換システムの試作,(b)データ作成から公開までのプロセスの検証,(c)音声データと記号データの関連性の研究,(d)データ収集のためのフィールド調査,(e)国際動向の調査が,研究計画上の活動として挙げられているが,1年目の成果を元に,(a)(b)(c)では活動内容に修正が生じた.但し,事業そのものは概ね順調に進んでいる.(a)(b)1年目のH26年度に音声データの書式として発案したGISTを国際会議で発表,同時に実証ソフトも作成し,計画よりも早い段階で評価を得ることができたことから,計画にあった実証システム上での運用からデータフォーマットを策定する手順は,必ずしも採る必要はなくなり,むしろGISTを含めた総合的なデータフォーマットの策定がより重要になった.よってこれを優先し,最終目標である仕様書につなげることにした.結果として,H27年度ではこのフォーマットを策定し,LREC2016に提案,採択され,H28年度に発表する機会を得た.(c)H26年度に策定したGISTを前提とした,関連性を保持する手法を,フォーマットの面からH27年度も引き続き検討した.(d)分担者である2名の言語学者がH27年度にそれぞれフィールド調査を実施する計画であったが,フィールド調査からのフィードバックは,常に新鮮である方が望ましいことから,各年度に1回のフィールド調査を実施することにした.H27年度にはカムチャッカ地方でフィールド調査を実施した.(e)WWW2015,DHRA2015, DLF2015に参加し,国際動向を調査することができた(科研費以外での研究費によるものも含む).とりわけ,WWW2015とDLF2015では,国際アーカイブの位置づけが大きく変わることを確認することができ,本研究にとっては重要な調査となった.データフォーマットとして,一昨年度に策定・発表したGISTに加え,記述言語学者にとって将来のデータ変換で必要となるデータフォーマットを考慮することなくデータ入力が可能となる手法を策定した.これは,モデル共有の手法により,データの可換性を保証しながらも,データフォーマットの書式を簡潔な「記述のルール」として規定したもので,言語学者にとっては極めて修得や利用が容易なものとなっている.この成果を国際会議LREC2016に提案し,採択された(発表はH28年度).フィールドワークは,ロシア連邦カムチャッカ地方で実施することができた.またフィールドワークからのフィードバックも,分担者の他,計3名の言語学者から得ることができた.国際動向については,WWW2015とDLF2015で,ネット上にあるアーカイブの役割が急速に変化していることに関する知見を得ることができ,これは言語ドキュメンテーションのデータ作成プロセスを立案する本研究にとっては,重要な機会となった.3年計画の最終年であるH28(2016)年度では,(a)データ変換支援システムの作成,(b)危機言語コーパスシステムの仕様作成,(c)その仕様の紙媒体による公開,(d)動向調査が,活動目標として研究計画調書に挙げられている.このうち,(a)(b)(c)については昨年度の報告書にあるよう,1年次に計画よりも早く成果が挙げられたことから2年目である昨年度に目標計画を修正している.(d)については順調に成果を上げることができた.