hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Webからの研究者ネットワークの抽出

また、研究項目(5)の研究者検索システムの構築に関しても、研究を進めるとともに研究成果の発表を行っている。研究者検索システムとは、研究者のネットワークや研究情報をWebから抽出し、ユーザが情報を簡単に閲覧することのできるシステムであり、いくつかの研究コミュニティでの運用を通じ、その利便性が明らかになっている。このようなWebマイニング技術は、社会ネットワーク分析のためのツールとしても重要性が高いことが徐々に明らかになってきた。今後は、人間関係のデータを融合するためのオントロジの整備や研究者検索システムのさらなる発展など、引き続き研究を進めていく予定である。近年、多種大量の情報がWWW(Web)上に存在していており、本研究では,研究活動に関するWeb上の情報を集めて,研究者ネットワーク,つまり研究者間の関係を表すネットワークを抽出し活用する。研究内容に関する情報を抽出し,最終的には対象とする研究分野の研究活動を活性化させる情報支援を行うことを目標とする.本年度は、各研究項目に関し、それぞれ研究を進めるとともに成果の発表を行った。研究項日(1)研究内容に関するキーワード抽出、(2)研究者の分類、(3)同姓同名問題の解消に関して、各種のアルゴリズムをまとめた論文を、国際論文誌(Journal of Web Semantics)に投稿し採録された。また、研究項目(5)の研究者検索システムの構築に関して、付加的な技術として研究者の略歴抽出に関する論文も和文誌に採択された。略歴が書かれているWebページに特徴的なキーワードやパターンを学習し、自動的にそういったページを判別する。一連の論文を通じて、研究成果を汎用性の高い形でまとめており、今後の当該分野の発展に有用な役割を果たすと考えられる。研究者検索システムは、研究者のネットワークや研究情報をWebから抽出しユーザが情報を簡単に閲覧することのできるシステムであり、昨年度に引き続き、今年度も人工知能学会全国大会にて運用を行なった。数年間の学会での運用実績をもとに、人工知能学会や産学連携先の企業と共同して常時運用を実現するための動きにつながっている。
三次元脳機能マッピングを用いた脳神経外科手術シミュレーションおよびナビゲーション

2,ナビゲーション装置は,先端をバイオネット形状にし,カウンターバランス機構を設けたことにより操作性が向上し,術中ナビゲーションを円滑に行うことができた.3,さらに、本ナビゲーション装置を手術用顕微鏡に接続することにより,ナビゲーション顕微鏡システムを構築し,位置検出精度に関する検討を行ったが誤差が大きく,臨床応用を行うには至らなかった.引き続き,改良を加えて検討を行う予定である.4,最近,頭蓋底手術においては,顕微鏡では観察できない骨や脳神経組織等による死角を十分に観察する目的で,内視鏡が併用されてきている(内視鏡支援頭蓋底手術).本ナビゲーション装置では,先端に内視鏡を取り付けることにより,内視鏡先端の位置をモニターすることが可能であることから,内視鏡支援による頭蓋底手術への応用を検討している.このように各種手術支援装置との組み合わせにより,脳神経外科手術の安全性の向上に貢献する統合的手術支援システムの構築に関する研究をすすめる予定である.2,ナビゲーション装置は,先端をバイオネット形状にし,カウンターバランス機構を設けたことにより操作性が向上し,術中ナビゲーションを円滑に行うことができた.3,さらに、本ナビゲーション装置を手術用顕微鏡に接続することにより,ナビゲーション顕微鏡システムを構築し,位置検出精度に関する検討を行ったが誤差が大きく,臨床応用を行うには至らなかった.引き続き,改良を加えて検討を行う予定である.4,最近,頭蓋底手術においては,顕微鏡では観察できない骨や脳神経組織等による死角を十分に観察する目的で,内視鏡が併用されてきている(内視鏡支援頭蓋底手術).本ナビゲーション装置では,先端に内視鏡を取り付けることにより,内視鏡先端の位置をモニターすることが可能であることから,内視鏡支援による頭蓋底手術への応用を検討している.このように各種手術支援装置との組み合わせにより,脳神経外科手術の安全性の向上に貢献する統合的手術支援システムの構築に関する研究をすすめる予定である.1,本年度は,これまで行ってきたMRIよるスライスデータを用いた三次元コンピュータグラフィックスを用いた三次元脳機能マッピング作製法について,さらに臨床応用を行った.脳腫瘍等の脳内占拠性病変の解剖学的位置の把握や,手術シミュレーションおよび手術ナビゲーションに有用であった.特に,病変が脳機能上重要な部位に存在する場合には,術後の神経脱落症状を回避することができ,手術の安全性の向上に貢献した.この成果について,学会発表及び論文発表を行った.2,MRIによるスライスデータとCTによるスライスデータを用いた統合画像処理ソフトウエアーは,そのプロトタイプを導入して,臨床例についてMRIとCT画像の統合処理を行った.この統合画像上での手術シミュレーションを行い,その効果を検討した結果,脳血管性病変の部位診断や治療方針の決定に有用であることが判った.また,頭蓋底部の病変に対する手術シミュレーションでは,複雑な構造をもつ頭蓋底部骨構造と病変の位置関係の把握に効果的であった.3,ナビゲーション装置は,頭蓋底などの深部病変に対する顕微鏡下手術に利用できるように,先端をバイオネット形状にし,操作性を向上させるためにカウンターバランスを設ける等の改良を行った.また,本装置の位置検出精度の検証を行ったところ,十分に安全に臨床に使用することができる機械精度を得た.今後,臨床例での使用を行い,本装置を用いた手術ナビゲーションの有用性を検討する.1,本年度は頭蓋底病変や血管性病変について,MRIとCT画像の統合処理を行い,この統合画像上で手術シミュレーションを行った.頭蓋底病変では,複雑な頭蓋底の構造と病変の位置関係に把握に有用であり,とくに病変の深部への拡がりの把握に効果的であった.血管性病変では,病変の脳内での存在部位の把握に有用であり,手術・血管内治療等の治療方法の選択および決定に効果的であった.2,ナビーション装置は,頭蓋底などの深部病変に対する顕微鏡下手術に利用できるように,先端をバイオネット形状にし,さらに操作性を向上させる目的でカウンターバランス機構を設ける等の改良を行い,臨床例に使用した.先端をバイオネット形状にすることにより,頭蓋底などの深部病変の手術に際しても,顕微鏡手術野の妨げとなることなく,ナビゲーション装置を使用することができた.また,カウンターバランス機構を設けることにより,術者は片手で容易に深部の術野にナビゲーション装置を誘導することができ,術中ナビゲーションを円滑に行うことができた.この新しく開発した深部病変用ナビゲーション装置の有用性について,前述の手術シミュレーションの結果とあわせて学会発表及び論文発表を行った.3,さらに,本ナビゲーション装置を手術用顕微鏡に接続することにより,ナビゲーション顕微鏡システムを構築した.このようなナビゲーション顕微鏡システムの位置検出精度に関する検討を行ったが誤差が大きく,臨床応用を行うには至らなかった.今後さらに改良を加えて検討を行う予定である.1,本年度はMRIとCT画像の統合処理システムを実用化し,特に頭蓋底病変について統合画像上で手術シミュレーションおよび手術ナビゲーションを行ってきた.この結果,本画像を用いて手術ナビゲーションを行うことにより,頭蓋底病変への到達,処置が確実に行われた.この研究成果はNeurological Research誌に掲載予定である.2,ナビゲーション装置は,先端をバイオネット形状にし,カウンターバランス機構を設けたことにより操作性が向上し,術中ナビゲーションを円滑に行うことができた.3,最近脳神経外科手術においては,顕微鏡術野では観察できない骨や脳神経組織等による死角を十分に観察する目的で,内視鏡が併用されてきている.(内視鏡支援頭蓋底手術).本ナビゲーション装置の先端に内視鏡を取り付け,内視鏡先端の位置をモニターしながら手術を行う内視鏡支援手術装置を作成し,特に頭蓋底手術への応用を検討した.

4,さらに,本ナビゲーション装置を手術用顕微鏡に接続することにより,ナビゲーション顕微鏡システムを構築し,位置検出精度に関する検討を行ったが誤差が大きく,臨床応用を行うには至らなかった.今後も改良を加えて検討を行う予定である.
アジアから見た日本の介護：日本式介護の技能移転の可能性を探る

平成30年度は、本研究の最終年度として、「アジアと日本のケアの相違性を明らかにすること」「日本式介護の技能移転の可能性」について調査、研究を進めてきた。海外調査では中国(北京、浙江省)にて、国・省レベルの関係省庁(商務、民政など)、介護専門人材の育成機関や介護施設、福祉用具販売店、人材派遣機関等の調査を実施した。中国の都市部では、すでに介護人材の獲得が困難となっていること、医療と養老が融和した(医養結合)養老体系の構築が推進されていることなどが分かった。さらに、インドネシアでは公設介護施設、日系介護施設、研究機関の専門家との情報交換を実施した。インドネシアの施設介護は、現時点においては貧困や身寄りのない高齢者への措置入所が中心だが、経済状況やライフスタイル、価値観の変化などにより、財団や民間立の高齢者住宅や介護施設での生活を希望する者も増加してきている。ベトナムでは、新たに始まる特定技能の介護学校を訪問、あわせてEPA帰国者7名に対し、日本での介護、ベトナムでの介護教育等についてインタビューを実施した。国内調査では、インドネシア、フィリピンおよびベトナムのEPA介護福祉士、技能実習生、留学生を受け入れている介護施設を3か所を訪問した。管理者や指導者が外国人に期待すること、外国人が日本の介護や将来に期待することなどの聞き取りを実施した。研究会としては、研究協力者との情報交換のほか、ベトナム、インドネシア、タイで介護事業所や介護人材養成に携わる専門家2名および、ベトナム人介護福祉士を招聘した。その他、本テーマに関するセミナーや交流会等に多数参加した。研究成果としては、学会発表2件、研究会・講座4件、シンポジウム1件、中国関連での招待講演2件の実績を残した。申請当初は、介護の技能実習生の受入れが増加すると想定していたが、制度の立ち遅れや、ベトナムをはじめとする送り出し国との調整が大幅に遅れ、技能実習生に関する十分な調査データが得られなかった。また新たな在留資格(特定技能)として人材不足が深刻な分野(介護も含む)に外国人労働者を受け入れるという大きな政策転換もあったため、研究期間を1年延長することとした。しかし、最終年度に実施する予定であった、調査、シンポジウム、報告書の作成スケジュールはほぼ確定しており、おおむね順調に進展しているといえる。30年度に実施する予定であったシンポジウムは、既に日程が確定している(2019年7月7日「日本の介護・アジアのkaigo」於アクロス福岡)。同時にシンポジウムの報告書も作成予定である。また、本研究の成果として、日本介護福祉教育学会での発表も予定している。本研究を通して、アジア各国の高齢者施策やケアの相違性が分かり、日本で実施している介護サービスをそのまま移転することの困難さが明らかになった。今後は、それぞれの国の既にある地域のつながりや医療との連携などをふまえ、介護人材の育成や研修制度についてさらに深く調査する必要性を実感した。今後は、家族による介護から一定の教育を受けた専門職によるケアや家族の支援が求められるようになる。アジア各国がどのような介護人材育成に着手していくのかさらに詳しく調査していく予定である。本研究では、アジアにおける介護のグローバリゼーションを視野に入れ、日本式介護の技能移転の可能性について検討している。28年度は基礎調査として、ベトナム人及びフィリピン人EPA介護福祉士(候補者)に対して現在までの経験の振り返りと将来のビジョンを、ベトナム人看護学生には日本の介護に対するイメージや期待することなどについてインタビュー及びアンケート調査を実施した。(技能実習生は来日してから実施する)アジア各国の介護や日本から進出した企業や法人の状況を把握するため、関連するセミナーに6回参加した。これにより、海外展開や外国人介護人材の受入れに関わる官民のキーマンとの交流やネットワークが実現し、今後の調査や連携に繋がった。アジアでの介護サービスのニーズは、家族の対応が困難な「認知症(ケア倫理含む)」「重度の介護」「リハビリ」であるとの調査結果を得た。ベトナムのズイタン大学の要請で看護学生120名に対し日本の高齢者のケアに関するセミナーを実施した。また「ケースで学ぶ認知症ケアの倫理と法」(南山堂)を共同執筆した。今後もこういったケアの人材育成に関わる教育や教材作りをすすめることで、アジア版の介護人材養成のプログラムが見えてくるものと思われる。技能移転の可能性について、ベトナムの病院で働くJICAリハビリ技師(2名)や日本で看護師の資格を取得し就労経験のあるベトナム人看護師(4名)にインタビューした。その結果、日本とベトナムでは医療・介護制度や職場風土、看護やリハビリに求められる役割が違うため、日本の価値観や知識や技能をそのまま移転することは困難であることが分かった。今後は調査対象をタイや中国に広げる。アジアへ進出した日本企業が日本の「技能」や「価値観」をどのようにローカライズして発展させているのか、実態を調査することで、「介護技能移転の可能性」がより明らかになるはずである。当初の計画である1EPA候補者へのアンケートおよびインタビュー、2文献調査、3現地調査、4研究会はほぼ実施できている。ただし、共同研究者の比留間によるベトナムの介護現場のフィールドワークは、調査日程の都合で見学やインタビューに留まり十分な調査データは得られていない。これについては29年度に実施していく。候補者のインタビュー等では、施設ではない場所で自由に語ってもらうため、「座談会」として互いに意見を述べ合う場を提供した。研究協力者の五島も参加し、候補者の思いが語れるようにサポートした。

同時にEPA受入施設担当者および受入を検討している施設の担当者からは今後の人材確保と人材育成のビジョンについてヒヤリングを実施した。同じく研究協力者のTung氏(ナムディン看護大学学長)、Muc氏(ベトナム看護協会会長)ともベトナムで開催したセミナーで同席し、介護を経験したベトナム人看護人材のキャリアや看護学生のアンケート調査の結果について意見交換できた。このセミナーには、上記のほか看護・介護人材の送り出し機関でもあるベトナム労働・傷病兵・社会省(MOLISA)海外労働局(DOLAB)の広報官、ハドン総合病院の医師、看護教員、看護協会幹部らが参加した。国内の研究会では、ベトナムでJICAボランティアとして活動した理学療法士を招き、ベトナムの医療、リハビリと技能移転の可能性について講義してもらった。研究会で補えない部分は、各セミナーに参加し情報収集と人脈拡大に努めた。本研究は、アジアと日本の高齢者ケアの相違性を明らかにすること、日本式介護の技能移転の可能性について考察することの2点を大きな目的として取り組み、2年が経過した。29年度は現地のケアの実態を把握するため、タイ(ラーチャブリー、バンコク、チェンマイ)とベトナム(ダナン、ビンディン)の海外調査を実施した。タイでは都心部を中心に日本の福祉用具(電動ベッドや杖、介護用靴などの関心が高まっていた。タイでは在宅療養、介護が一般的なため、日本式介護ホームなどのニーズは少なく、開設後まもなく閉鎖した施設もあった。一方で、介護士派遣型の需要は増加していた。現地スタッフからは何でもお手伝いするケアから「自立支援」を目指したケアをすることへの心理的抵抗は少なく、高齢者の心身機能が回復している実感が得られるため、介護のやりがいにつながるとの感想が聞かれた。ただし、タイでは既にバンコクなど都心部のケア人材不足が問題となってきており、技能実習等などの送出しは限定的と予想される。ベトナムでは、ビンディンのある村で介護ニーズ調査を実施した。村の高齢者は、脳梗塞や認知症、戦争による下肢切断などによる生活の不自由が生じているものの、若者は都市へ出稼ぎにでており、老老介護や家族による虐待など日本と同様の問題も多く見られた。トイレや浴室などの環境の未整備や、介護の専門家がいないことの問題は深刻で、不適切なケアや社会資源の不足の伴う心身機能の悪化などがみられた。台湾、中国に関しては、事前情報が少なかったため、今年度は現地調査を見送り、現地情報に詳しい専門家等に話を聞くことから始めた。関連セミナー7回出席、研究会3回実施するなどして、30年度の現地調査に備えた。今までの研究成果のまとめとして、研究論文4本(書籍、専門雑誌、紀要)を執筆した。また、全国レベルのシンポジウムでの発表1本を行った。当初の計画である1EPA介護福祉士(候補者)および日本人スタッフへのインタビュー、2文献調査、3現地調査、4研究会の実施はほぼ予定通りに実施した。
偏極原子状水素の生成と中間子実験への応用

1.計画の概要:原子状水素(H↓)は大きな量子効果のため絶対零度においても気体であり,ボース凝縮の可能性などを含めて量子気体としてのH↓の物性研究は注目を集めている.色々な応用研究も提案されており,大強度偏極ビームや偏極標的など素粒子物理学においても非常に重要である.しかしながら, H↓は再結合によってH_2分子になるので,現在では密度の最大値は10^<18>/cm^3にとどまっている.本研究は大別すると,超低温におけるH↓の安定保持とその量子気体の物性研究と, H↓の素粒子物理への応用研究である.2.研究経過と本年度の研究実績:61年度において,大型希釈冷凍機(100mKで600μWの冷凍能力,最低温度5mK)をオックスフォード社に注文,内一部購入.小型で小廻りのきく予備実験用希釈凍機の設計,製作開始. ^4He温度(1K以上)におけるH_2の解離テスト等の予備実験完了のあとをうけて,本年度は(1)大型希釈冷凍機(オックスフォード社)の残りの部分(ガス・ハンドリング装置-E型)を購入.外部ポンプ系統の自作および配管据え付け工事とテスト運転完了. 10Tの超伝導マグネットを購入,冷凍機に取り付け.(2)小型予備実験用希釈冷凍機(自作)の完成. (3)超低温における各種温度計,圧力計等の基本的な測定器を一部購入,他は自作した.(4)本年度において完成した超低温生成装置一式に61年度において開発したH↓生成保持の予備実験の装置を組み合せ本格的な超低温,高〓場によるH↓とじ込め実験を準備中である.3.今後の研究の展開:物性研究としては,吸着二次元H↓気体を用いた表面緩和機構やK-T転移の研究.量子気体の物性測定. H↓をプルーブにした表面物理への応用などを行ない,素粒子や核融合への応用を目的としたH↓取り出し実験を行なう.1.計画の概要:原子状水素(H↓)は大きな量子効果のため絶対零度においても気体であり,ボース凝縮の可能性などを含めて量子気体としてのH↓の物性研究は注目を集めている.色々な応用研究も提案されており,大強度偏極ビームや偏極標的など素粒子物理学においても非常に重要である.しかしながら, H↓は再結合によってH_2分子になるので,現在では密度の最大値は10^<18>/cm^3にとどまっている.本研究は大別すると,超低温におけるH↓の安定保持とその量子気体の物性研究と, H↓の素粒子物理への応用研究である.2.研究経過と本年度の研究実績:61年度において,大型希釈冷凍機(100mKで600μWの冷凍能力,最低温度5mK)をオックスフォード社に注文,内一部購入.小型で小廻りのきく予備実験用希釈凍機の設計,製作開始. ^4He温度(1K以上)におけるH_2の解離テスト等の予備実験完了のあとをうけて,本年度は(1)大型希釈冷凍機(オックスフォード社)の残りの部分(ガス・ハンドリング装置-E型)を購入.外部ポンプ系統の自作および配管据え付け工事とテスト運転完了. 10Tの超伝導マグネットを購入,冷凍機に取り付け.(2)小型予備実験用希釈冷凍機(自作)の完成. (3)超低温における各種温度計,圧力計等の基本的な測定器を一部購入,他は自作した.(4)本年度において完成した超低温生成装置一式に61年度において開発したH↓生成保持の予備実験の装置を組み合せ本格的な超低温,高〓場によるH↓とじ込め実験を準備中である.3.今後の研究の展開:物性研究としては,吸着二次元H↓気体を用いた表面緩和機構やK-T転移の研究.量子気体の物性測定. H↓をプルーブにした表面物理への応用などを行ない,素粒子や核融合への応用を目的としたH↓取り出し実験を行なう.
性フェロモン交信系の分子進化学的解析-情報発信者と受信者の協調進化の謎に迫る-

ガ類の性フェロモン交信系は高度に発達しているが、種分化に伴う交信系の進化の過程では、メスの性フェロモン生産系とオスのフェロモン受容系の進化が協調して起こる必要がある。アワノメイガ類を用いて、この協調進化のメカニズムについて研究した。メス側では、性フェロモン生合成に関与する酵素の遺伝子のクローニングと機能解析を進めた。オスの触角の嗅覚感覚子に特異的に存在するフェロモン受容体については、すべての候補遺伝子をクローニングしたうえで機能解析を行った。本研究の目的は、ガ類のメスの性フェロモン生産系とオスのフェロモン受容系の進化がどのように協調して起きたのかという謎の解明に迫ることである。このため、メス側では、性フェロモン生合成に関与する酵素のうち、フェロモンの多様性の創出に関わりが深いことがわかっており、最近その分子的実体が明らかになりつつある、脂肪酸Δ11不飽和化酵素(Δ11-desaturase)、脂肪酸Δ14不飽和化酵素(Δ14-desaturase)、脂肪酸還元酵素(Acyl-CoA reductase)を中心に、遺伝子のクローニングと機能解析を進める。オスの触角の嗅覚感覚子に特異的に存在するフェロモン受容体については、すべての候補遺伝子をクローニングしたうえで機能解析を行い、フェロモン受容体であることの証明を行う。これらの研究をまず、アズキノメイガOstrinia scapulalisを対象として進め、4年間で日本産Ostrinia属全8種にその研究対象を広げる。アワノメイガ類における性フェロモン生産系の進化を探るため、フェロモン生合成酵素をコードする遺伝子のクローニングと酵素活性の調節機構を調査した。1.アズキノメイガのフェロモン腺特異的脂肪酸還元酵素をコードする遺伝子としてFAR-XIIIをクローニングした。FAR-XIIIの発現ベクターpIZT-/V5-His-FAR-XIIIを作成し、Sf9細胞をリポフェクションにより形質転換して、細胞の脂肪酸還元活性を調査したところ、E11-14:OH,Z11-14:OHのアルコールが検出された。これに対し、コントロールベクターで形質転換したsf9細胞からはアルコールは検出されなかった。これによりFAR-XIIIが還元活性をもつことが証明された。2.アワノメイガ(性フェロモンはZ/E12-14:OAc)とアズキノメイガ(Z/E11-14:OAc)の交配により、不飽和化酵素の活性制御機構を調査した。Z/E11-14:OAcの合成には不飽和化酵素Δ11-desaturaseが、Z/E12-14:OAcの合成にはΔ14-desaturaseが関与していることが知られている。2種のガともΔ11-とΔ14-desaturaseの両方の遺伝子を持っていたが、アズキノメイガではΔ14-desaturase遺伝子の転写が、アワノメイガではΔ11-desaturase遺伝子の転写が強く抑制されていた。そして、F1では2つの遺伝子の両方が転写されていた。F1、F2、戻し交配世代におけるZ/E11-14:OAcとZ/E12-14:OAcの生産は、常染色体上にある、不飽和化酵素の転写の抑制に関わる劣性遺伝子を仮定することで説明することができた。アワノメイガ類(Ostrinia属)の雌が放出する性フェロモンとして、官能基や二重結合の位置、幾何異性が異なる6種類の物質が知られているが、その成分と成分比は、種によって異なる。従って、これらの性フェロモンを認識するフェロモン受容体が近縁種間でどのように異なっているかを知ることは、性フェロモンの交信系の進化を知る上で興味深い。本研究では、日本産アワノメイガ類の性フェロモン受容体候補遺伝子のクローニングを試みた。まず、アズキノメイガ(Ostrinia scapulalis)の性フェロモン受容体候補遺伝子のクローニングを行った。すでに、性フェロモン受容体遺伝子がクローニングされているカイコガ(Bombyx mori)とタバコガの一種(Heliothis virescens)のアミノ酸の配列情報を利用し、6種類の性フェロモン受容体候補遺伝子とOr83bファミリーの遺伝子をクローニングすることに成功した。クローニングした性フェロモン受容体候補遺伝子をアフリカツメガエルの卵母細胞に発現させ、電気生理学的手法により性フェロモン成分に対する応答を測定したところ、単離した3種類の性フェロモン受容体候補は、性フェロモン成分に対して応答した。次に、アズキノメイガの性フェロモン受容体候補遺伝子の塩基配列を元に、5種の日本産アワノメイガ類の雄成虫触角に発現している性フェロモン受容体候補遺伝子のクローニングを試みた。その結果、すべての種から、アズキノメイガの性フェロモン受容体候補遺伝子6種類とそれぞれに高い相同性を示す遺伝子が得られた。

これらの結果は、雌が産生する性フェロモン成分は異なっていても、性フェロモン受容体遺伝子は近縁種間でよく保存されていることを示している。蛾類の配偶者認識システムでは、メスが生産する性フェロモンが大きな役割を担っている。メスが放出する性フェロモンの変化はしばしば種分化の引き金になったと考えられており、変化した性フェロモンがどのようなメカニズムでオスの性フェロモン認識システムによって引き続き「同種」と認識されるようになるのかを知ることは興味深い。日本産のアワノメイガ属(Ostrinia)の蛾8種には性フェロモンの顕著な分化がみられるため、この研究に適した材料である。まず、アズキノメイガOstrinia scapulalisを材料に、この種の性フェロモン成分である(E)-11-及び(Z)-11-テトラデセニルアセテートの受容体(odorant receptor, OR)をコードする遺伝子をオスの触角からクローニングすることを試みた。OscaOR1((E)-11-トテトラデセノールに特異的に反応)及びショウジョウバエのOr83b遺伝子に相同なOscaOR2に加えて、6種類の嗅覚リセプター遺伝子候補(OscaOR38)をアズキノメイガから単離することに成功した。OscaOR38と相同な遺伝子を同属種で探索したところ、調査した8種すべてで高度に保存されていることが確認された。OscaOR3はフェロモン成分である、(E)-11-及び(Z)-11-テトラデセニルアセテートに反応を示しただけでなく、同属種のフェロモン成分である(Z)-9-,(E)-12-,(Z)-12-テトラデセニルアセテートにも反応を示した。OscaOR4も複数成分に反応を示したが、特に(E)-11-テトラデセニルアセテートに対する反応性が高かった。OscaOR5はいくつかのフェロモン成分に微弱な反応を示したが、OscaOR68は供試したどの物質にも全く反応を示さなかった。幅広い反応スペクトラムを示すユニークなOR3を含めて、僅かな数のよく保存されたORがアワノメイガ類の性フェロモン受容に関与していることが明らかとなった。1.今までにクローニングを完了したオスの7種の性フェロモンリセプター遺伝子(OR1,OR3OR8)のうち,性フェロモン成分が他種と大きく異なるアワノメイガOstrinia furnacalisでみつかったOR4のバリアントについてアフリカツメガエルの卵細胞発現系を用いた機能解析を行った。OR4はアワノメイガの性フェロモン成分であるE12-&Z12-14 : 0Acに対して特異的に応答した。このリセプターの変異がアワノメイガにおける性フェロモンの大転換(E11-&Z11-14 : OAc→E12-&Z12-14 : OAc)に重要な役割を果たしたことが強く示唆された。2.フェロモン腺特異的脂肪酸還元酵素をコードする遺伝子としてアズキノメイガOstrinia scapulaliSから既にFAR-XIIIをクローニングしていたが(平成19年度成果)、日本産の同属7種すべてからこの遺伝子のホモログをクローニングすることに成功した。これらの遺伝子の機能を解析したところ、酵素の基質特異性がそれぞれ少しずつ異なっており、この基質特異性の差異によってフェロモン腺で生産されるフェロモンの組成の差異をみごとに説明することができた。3.アズキノメイガからacetyl-CoAacetyltransferase(OsAT1)をクローニングした。
レーザーによる表面改質を応用した接着ブリッジ用表層金合金

短期間で脱離しない接着ブリッジ用合金の作製を目的とし、フレームに剛性の大きい合金を用い、咬合面に金板を圧接後レーザーを照射することにより表層のみを金合金化することを考えた。母合金に45%Ag-35Pd-20Cu合金とコバルト・クロム合金とした場合、レーザーにより金合金化された表層の硬さは母合金の1/21/3にもなり、表層のみが軟らかい二相構造の合金となった。また耐変色性試験の結果、両表層金合金とも鋳造用金銀パラジウム合金の耐変色性試験に適合するほど向上した。表層金合金の曲げ試験の結果、1歯欠損のブリッジの形態で、スマロイチタンを母合金とし、鋳造体の厚さが2.0mm以上になる条件で、厚さ100μmの金板を圧接後レーザー照射して作製した合金は、強くかつしなやかな相反する機械的性質を有し、接着ブリッジに適していることが分かった。電気化学的挙動を測定した結果、45%Ag-35Pd-20Cu合金を母合金とした表層金合金の耐食性を向上させるには、厚さ60μm以上の金板を圧接する必要がある。厚さ30,60,90μmの金板を用いた表層金合金の金の含有率は、28,36,46%と金板の厚さが増加するにしたがい金の含有率も増大した。スマロイチタンを母合金とした場合、表層金合金化することにより不動態膜の形成ができず、耐食性の機構が変わり母合金よりも耐食性が低下した。厚さ30,60,90μmの金板を用いた表層金合金の金の含有率は55.7,27.4,43.7%となり、金合金化が不均一で難しいことも分かった。45wt%Ag-35Pd-20Cu合金、コバルト・クロム合金と市販金銀パラジウム合金の3種を用い、ブリッジを作製した。咬合面に金板(0,50,100μm)を圧接後、レーザを照射して、表層のみを金合金化したブリッジとした。ダミー部に押し金具を当て、三点曲げ試験を行った。実験の結果、以下の結論を得た。○(5)6(7)のブリッジの形態における機械的性質(破断荷重、曲げ強さ、傾き、破断エネルギー)は、板状や(4)56(7)ブリッジより増大した。○スマロイチタンを母合金とし、鋳造体の厚さが2.0mm以上になると、曲げ強さに関する機械的性質が増大した。また、圧接する金の厚さは曲げ強さに関する機械的性質に差は認められなかった。○スマロイチタンを母合金とし、表層金合金化したブリッジはスマロイチタンのみと比較すると、破断エネルギーが増大し、他の曲げに関する機械的性質に差は認められなかった。すなわち、スマロイチタンを表層金合金化することにより強くかつしなやかな相反する機械的性質を有する合金となった。○45wt%Ag-35Pd-20Cu合金、コバルト・クロム合金と市販金銀パラジウム合金、に100μmの金板を圧接後レーザを照射すると、表層金合金における金の含有率は3480%、456%と3270%となった。表層金合金の厚さは、母合金3種とも350450μmであった。45wt%Ag-35Pd-20Cuを母合金にした表層金合金の硬さは母合金の1/3となり、表層のみ軟らかいニ相構造の合金を作製した。

前年度の実験で、剛性の大きい45wt%Ag-35Pd-20Cu合金とコバルト・クロム合金を母合金として、金板を圧接後YAGレーザーを照射することにより、表層を金合金化した。特に、(5)6(7)からなる1歯欠損のブリッジで、スマロイチタンを母合金とし、鋳造体の厚さが2.0mm以上になる条件で、厚さ100μmの金板を圧接後レーザー照射して作製した接着ブリッジは、強くしなやかであることが判った。また、鋳造用金銀パラジウム合金のJISに適合するほど耐変色性が向上したことも判った。しかし、近年金属アレルギーなる問題が生じ、耐変色性試験に適合すれば直ぐに臨床応用できるものではなくなった。そこで今年度は、腐食試験の1つである電気化学的挙動を測定し、接着ブリッジ用に開発した表層金合金のアレルギー反応や耐食性の機構について検討してみた。○45wt%Ag-35Pd-20Cu合金を母合金母合金の安定電位域の範囲が最も狭く、圧接する金板が厚くなるにしたがい、安定電位域は広くなった。厚さ60μm以上の金板により作製した表層金合金は耐食性が向上した。厚さ30,60,90μmの金板を用いた表層金合金の金の含有率は、28.4,36.2,45.5%であった。○コバルト・クロム合金を母合金母合金は不動態被膜を形成するが、表層を金合金化すると不動態被膜は消滅し、耐食性が低下した。厚さ30,60,90μmの金板を用いた表層金合金の金の含有率は、55.7,27.4,43.7%であった。短期間で脱離しない接着ブリッジ用合金の作製を目的とし、フレームに剛性の大きい合金を用い、咬合面に金板を圧接後レーザーを照射することにより表層のみを金合金化することを考えた。母合金に45%Ag-35Pd-20Cu合金とコバルト・クロム合金とした場合、レーザーにより金合金化された表層の硬さは母合金の1/21/3にもなり、表層のみが軟らかい二相構造の合金となった。また耐変色性試験の結果、両表層金合金とも鋳造用金銀パラジウム合金の耐変色性試験に適合するほど向上した。表層金合金の曲げ試験の結果、1歯欠損のブリッジの形態で、スマロイチタンを母合金とし、鋳造体の厚さが2.0mm以上になる条件で、厚さ100μmの金板を圧接後レーザー照射して作製した合金は、強くかつしなやかな相反する機械的性質を有し、接着ブリッジに適していることが分かった。電気化学的挙動を測定した結果、45%Ag-35Pd20Cu合金を母合金とした表層金合金の耐食性を向上させるには、厚さ60μm以上の金板を圧接する必要がある。厚さ30,60,90μmの金板を用いた表層金合金の金の含有率は、28,36,46%と金板の厚さが増加するにしたがい金の含有率も増大した。スマロイチタンを母合金とした場合、表層金合金化することにより不動態膜の形成ができず、耐食性の機構が変わり母合金よりも耐食性が低下した。厚さ30,60,90μmの金板を用いた表層金合金の金の含有率は55.7,27.4,43.7%となり、金合金化が不均一で難しいことも分かった。
入院中の病児のいるひとり親家族の家族機能と家族支援の構築

入院中の病児のいるひとり親家族の家族機能のありようを明らかにすることを本研究の目的とした.母親を対象に半構成面接調査を実施した後,家族機能尺度を用いた質問紙調査を実施した.病児の入院に関連した家族環境の変化により,家族全体に負担が生じていた.家族と社会との関係に関連した家族機能は低下していた.母親は病児やきょうだいに対する心配事を抱えていた.付き添いや面会の交代は困難であり,役割過重により,体調を崩している母親が存在した.社会資源を活用することで,家族の経済的負担は軽減していたが,母親はスティグマを感じていた.家族員の相互支援と身内からの支援は,家族の生活によい影響をもたらしていた.入院中の病児のいるひとり親家族の家族機能のありようを明らかにし,家族支援策構築への示唆を得ることを本研究の目的とした.2013年11月から開始した,入院中の病児のいる家族(回答者は父親もしくは母親)を対象とした半構成面接調査とFFFS(Feetham家族機能調査)日本語版Iを用いた質問紙調査には,2014年3月までに21家族(19家族が母親のみ,1家族が父親のみ,1家族が夫婦)が参加した.そのうち,ひとり親家族は3家族であった.回答者の平均年齢は34.5歳(範囲は2245歳)で,病児の年齢は平均4.1歳(範囲は015歳),入院を必要とする原疾患は小児がん,ネフローゼ症候群,胃腸炎など多岐にわたっていた.入院中の病児のいる家族は,入院前と比較し家族機能が変動していたため,家族機能の変動に焦点を当てて分析した.その結果,「環境の変化に伴い増加した家族員の負担」「こどもの入院に関連した心配事の存在」「やむを得ず縮小した家族の役割」「困難に立ち向かうために強化した家族の力」「変化した家族生活に適応するための役割の再配分」「社会資源と周辺支援の取り入れによる家族役割の補完」「家族員の自助努力によるヘルスケア基盤の強化」の7カテゴリーが抽出された.本研究結果は,35th International Association for Human Caring Conference(日本,京都)で発表予定である.また,家族機能を維持・向上するための家族支援策の構築について,Asia-Pacific Nursing Research Conference 2014(台湾,台北)で発表予定である(ベストポスター賞に選出されている).平成26年度はひとり親家族の協力が得られるように対象を拡大し,本研究結果と比較しながら,ひとり親家族の家族機能の特徴を明らかにする予定である.入院中の病児のいるひとり親家族の家族機能のありようを明らかにすることを本研究の目的とした.母親を対象に半構成面接調査を実施した後,家族機能尺度を用いた質問紙調査を実施した.病児の入院に関連した家族環境の変化により,家族全体に負担が生じていた.家族と社会との関係に関連した家族機能は低下していた.母親は病児やきょうだいに対する心配事を抱えていた.付き添いや面会の交代は困難であり,役割過重により,体調を崩している母親が存在した.社会資源を活用することで,家族の経済的負担は軽減していたが,母親はスティグマを感じていた.家族員の相互支援と身内からの支援は,家族の生活によい影響をもたらしていた.入院中の病児のいるひとり親家族の家族機能のありようを明らかにし,家族支援策構築への示唆を得ることを本研究の目的とした.まず,データ収集のための事前準備を行うために,医中誌Webを利用して,入院中の病児のいる家族の家族機能に着目して国内文献を検討した.その結果,文献は,1983年から2011年までの29年間で5本と少なく,全て2004年以降に執筆されていた.調査法は,質問紙調査に限られているため,質的に明らかにする研究や客観的な指標を用いた研究を行い,エビデンスを集積する必要がある.なお,ひとり親家族の家族機能に焦点を当てた研究は皆無であった.文献検討の結果から,家族機能を良好に維持するためには,家族のコミュニケーションの促進,こどもに対する心配事の軽減,病児のみならず家族の生活を重視したヘルスケア環境の改善,ファミリーハウスの利用,母親の付き添い期間が長期化しないことが重要であった.文献検討の結果は,平成25年度に第11回国際家族看護学会(米国,ミネアポリス)で発表予定である.次に,入院中の病児のいる家族に協力を依頼し,父親もしくは母親を対象に半構成面接調査とFFFS(Feetham家族機能調査)日本語版Iを用いた質問紙調査を2013年11月から開始した.参加者は母親3名で,内1名が離婚を経験していた.入院中の病児のいる家族は共通してこどもに関する心配事が多くあった.母親は3名とも付き添いをしており家族役割が変化していたが,できるだけ家族内で役割を調整しながらこどもの入院に対処していた.入院期間中はこどものケアが通常以上に必要であり,母親は身体的,精神的に疲労していた.平成25年度は対象を拡大し,調査を進めていく予定である.また,具体的な支援策を導き,調査結果をまとめて公表し,家族看護実践において活用することで,このような家族の家族機能向上,生活の質の向上に寄与していく.入院中の病児のいるひとり親家族の家族機能のありようを明らかにすることを本研究の目的とした.

6病院と11児童館の協力を得て,2014年7月から2014年11月の期間に,入院中の病児のいる243家族(対象群),児童館に通う子どものいる1,103家族(比較対照群)(いずれも,回答者は父親もしくは母親)を対象に,家族機能尺度であるFeetham家族機能調査日本語版I(FFFS-J)を用いた質問紙調査を実施した.FFFS-Jは3分野25項目(25項目の合計は総得点となる)で構成される自記式質問紙で,家族機能充足度を明らかにできる.対象群151家族,比較対照群346家族の有効回答が得られ,そのうち,ひとり親家族は,対象群は10家族,比較対象群は22家族であった.ひとり親家族のデータを分析したところ,回答者は全員,母親で,対象群の平均年齢は37歳(26歳から47歳),比較対象群の平均年齢は37歳(30歳から45歳)であった.対象群の病児の疾患は,急性咽頭炎,小児がん,ネフローゼ症候群など多岐にわたっていた.家族機能の総得点に有意差は認められなかった.3分野別にみると,「家族と社会との関係」において,対象群の方が,家族機能充足度が低かった.25項目別にみると,6項目に有意差が認められ,身内からの精神的サポートに関する家族機能充足度は対象群の方が高かった.その他の5項目(余暇や娯楽の時間,子どもが保育所・学校を休むこと,家事をする時間,仕事(家事)を休むこと,日課が邪魔されること)の家族機能充足度は対象群の方が低かった.入院中の病児のいる家族の方が,「家族と社会との関係」の家族機能が低かった.家族機能が低下する原因として,子どもの入院に伴い,仕事や学業などの家族の社会活動が,これまで通りに遂行できない可能性が考えられるため,看護師は,家族の生活が維持できるように家族支援を行う必要があろう.医歯薬学平成25年度は,分析内容を継続比較しながら半構成面接調査を進めていく予定にしていたが,2014年3月までに21家族の協力が得られ,これらが達成されたため,おおむね順調に経過していると評価した.平成24年度は協力施設が2病院であったが,4病院に拡大し,病院に定期的に通い,家族への参加協力を呼びかけた.21家族のうち,ひとり親家族の参加は3家族であった.平成24年度は,データ収集のための事前準備(文献検討,インタビューガイド・フェイスシートの作成)を行い,大学の倫理審査を受けて承認を得ること,対象施設への研究協力依頼と協力の得られた家族への調査を開始することを目標にしていたが,これらが達成されたため,おおむね順調に経過していると評価した.まず,入院中の病児のいる家族の家族機能に着目した文献検討を行い,質問項目を厳選してインタビューガイドとフェイスシートを作成し,事前準備を整えた後,大学の倫理審査を受け承認を得た.その後,兵庫県内の小児科病棟のある病院(10個所)の責任者に研究の趣旨や内容,意義について説明し,調査への協力を依頼した結果,2病院から了承が得られた.病院の倫理審査を受け承認を得たうえで,対象家族への依頼を開始した.個人情報保護の観点から,ひとり親家族のみに依頼状を配布することや参加者をひとり親家族のみとすることは,調査への協力に対する理解が得られず難しかったため,対象家族は入院中の病児のいる家族(ひとり親家族とふたり親家族)とした.母親3名から協力が得られ,内,1名が離婚を経験していた.平成26年度は,平成25年度の調査を継続して半構成面接調査を進めていく予定である.ひとり親家族の参加が少ないため,対象施設をさらに拡大することや,量的研究に重点をおいたミックス法に切り替えることを検討している.なお,研究を開始した当初は,質的研究に重点をおいたミックス法を用いる予定であった.
相談することに非主体的な状態で来談する学生への実践的支援モデルの検討

本研究は、支援の必要性が高いと考えられるにもかかわらず、自ら支援を活用することに消極的な状態にあり、学生相談機関に非主体的な姿勢で来談する学生(以下、非主体的来談学生)に対する支援モデルを創出することを目的としている。過去に非主体的来談学生事例の質的メタ分析研究や、カウンセラーを対象とした質問紙調査を行った。非主体的来談学生への支援の特に初期段階において、カウンセラーは自主的に来談した学生への支援とは異なる理解をし、それに基づく対応を行なっていることを示唆した。2018年度は、非主体的来談学生に対するカウンセラーの理解と対応について詳細に検討するために、学生相談機関に勤めるカウンセラー11名を対象にインタビュー調査を行った。インタビュー参加者(以下、Co)の語りから、自らが抱える課題を自覚することや、他者に悩みや思いを語ることの難しさなどが、非主体的来談学生の特徴であるとCoが捉えていることが示された。相談場面では、自ら悩み、他者に思いを話すという相談する主体としての役割が来談者に求められる。しかし、非主体的来談学生は、上記した特徴を持つため、相談場面に来談し、相談する主体としての役割を担うことにむしろ負担感が高まり、そのため支援が中断しやすいとCoは考えていた。すなわち、非主体的来談学生への支援においては、Coは、Co自身にとって困難が伴うと考えていることが示された。非主体的来談学生に対応するCoは、相談する主体としての役割を、様々な手法を用いて肩代わりするかのようにかかわっていた。そして、相談場面に居ることに伴う非主体的来談学生の負担の軽減を図り、継続的にCoとつながり続けることができるようCoが試みていることも示された。今後は、今回得られた結果とこれまでに行われた研究によって示されたモデルをまとめ、非主体的来談学生に対する支援モデルの構築を進めていく予定である。本研究の申請時にインタビュー調査を開始する計画としていた時期に、第1回公認心理師試験が重なり、インタビュー参加予定者から、試験後の時期にインタビュー調査を実施してほしい旨の要望を受けた。インタビュー調査の対象となる学生相談機関に勤めるカウンセラーの多くが受験予定であると考えられ、調査参加予定者の負担に配慮する必要があると考えたため、調査の実施時期を変更することとした。その結果、調査の開始時期を3か月ほど遅らせることとなり、全体の進捗もそれに伴い遅れが生じた。申請時の計画から1か月ほど遅れたものの、インタビュー調査は10名から15名程度とした予定数の実施を既に終えているため、今後はより詳細な分析作業を進めることが可能である。2019年度は、2018年度に実施したインタビュー調査によって得られたデータから、非主体的来談学生への支援モデルを検討する。そして、これまでに実施した非主体的来談学生事例の質的メタ分析研究と、全国の学生相談機関に勤めるカウンセラーを対象とした質問紙調査研究から得られている結果と、2018年度に検討したモデルを統合し、非主体的来談学生についての実践的な支援モデルとしてまとめる。また、これまでに蓄積された実践事例に適用し、実際の事例の理解と対応を把握するうえで適切かどうか、検証する予定である。

その結果、調査の開始時期を3か月ほど遅らせることとなり、全体の進捗もそれに伴い遅れが生じた。申請時の計画から1か月ほど遅れたものの、インタビュー調査は10名から15名程度とした予定数の実施を既に終えているため、今後はより詳細な分析作業を進めることが可能である。2019年度は、2018年度に実施したインタビュー調査によって得られたデータから、非主体的来談学生への支援モデルを検討する。そして、これまでに実施した非主体的来談学生事例の質的メタ分析研究と、全国の学生相談機関に勤めるカウンセラーを対象とした質問紙調査研究から得られている結果と、2018年度に検討したモデルを統合し、非主体的来談学生についての実践的な支援モデルとしてまとめる。また、これまでに蓄積された実践事例に適用し、実際の事例の理解と対応を把握するうえで適切かどうか、検証する予定である。研究から得られた結果について、さらに洗練させるために、研究内容や研究方法に関連する専門図書や論文等の文献を読む必要があり、その資料取得費用に活用する。また、2018年度に実施したインタビュー調査について、追加調査の必要が生じた場合にも、その調査費用として活用する。そして、学会で研究発表を行うことや、関連する研究を行っている研究者との議論の場に参加することが、本研究の発信という目的に加え、より有意義な研究内容の検討に必要であるため、学会・研修会等に参加する費用として活用する予定である。
初発統合失調症の事象関連電位MMNを用いた病態生理研究

統合失調症初発期患者、リスク期患者、健常被験者に対して、聴覚事象関連電位(mismatch negativity)の測定を行った。まずは横断的研究として、リスク期21名、初発患者20名、健常者22名より、持続時間MMNにおいてリスク期と健常者、初発患者と健常者との間に有意差を認めた。周波数MMNでは差を認めなかった。縦断的研究(リスク期16名、初発患者14名、健常者16名)では変化がなかった。これらより、持続時間MMNが精神病早期における素因をとらえる指標となること、また早期においては、進行性変化がみられないことが明らかとなった。持続時間MMNがバイオマーカーとなりうる可能性が示された。東京大学医学部附属病院精神神経科外来もしくは病棟において同意を得られたリスク期患者、初発統合失調症患者、さらに健常被験者に対して、事象関連電位の測定を行った。リスク期患者21名(男性12名女性9名)、初発統合失調症患者20名(男性15名女性5名)、健常被験者22名(男性18名女性4名)に対して、聴覚mismatch negativity(MMN)課題を用いた事象関連電位測定を終えている。なお本研究は東京大学倫理委員会の承認を得ている。聴覚刺激において、持続時間を変化させた持続時間MMNと周波数を変化させた周波数MMNの2種類の事象関連電位成分を測定し、それぞれのMMNの振幅を各個人で測定し、統計解析を行った。その結果、持続時間MMNにおいては、3群間で有意差がみられ、さらなる解析によって、リスク期患者と健常被験者、初発統合失調症患者と健常被験者との間に有意差が認められた。周波数MMNにおいては群間で有意差は認められなかった。これらより、リスク期患者において発病前から何らかの脳の生理学的基盤の変化が認められることが明らかとなった。またリスク期について鋭敏に変化をとらえる課題と、そうでない課題があることが明らかになった。これらの被験者に対して、神経心理検査や血液生化学的マーカーの取得も行っており、解析をすすめているところである。また、1年後の縦断的解析のためのデータの取得も徐々に進んでいるところである事象関連電位の測定のみでなく、神経心理検査や血液生化学的マーカーの取得も含めて、統計解析に耐えうる人数が集まっている。まだ縦断解析ができるほど2回目の測定は進んでいないが、予定通り、順調にデータの取得が進んでいると思われる東京大学医学部附属病院精神神経科外来もしくは病棟において、同意を得られたリスク期患者、初発統合失調症患者に対して、事象関連電位の測定を行った。測定は2回行い、第1回目の測定の約1から2年後に2回目の測定を行った。リスク期患者16名(男性7名女性9名)、初発統合失調症患者14名(男性11名女性3名)、健常被験者16名(男性9名女性7名)に対して、聴覚mismatch negativity(MMN)課題を用いた事象関連電位を測定した。逸脱刺激の持続時間を変化させて得られる持続時間MMNと周波数を変化させて得られる周波数MMNとの2種類の事象関連電位成分について、MMNの振幅を各個人で測定し、統計解析を行った。第1回目の測定では、持続時間MMNのみが、リスク期患者と初発期患者において振幅の有意な減衰が認められた。周波数MMNでは群間差は認められなかった。さらに第2回目の測定結果を踏まえた縦断的解析では、持続時間MMN成分も周波数MMN成分ともに第1回目と第2回目では変化がみられなかった。これらの結果より、持続時間MMNが精神病早期における素因をとらえる指標となることが示された。また、これらは精神病の早期においては、進行性変化がみられないことが明らかとなった。持続時間MMNが有用なバイオマーカーとなる可能性を秘めているが、これは進行性の脳病態を反映するのではなく、発達的素因を反映する可能性が示された。横断的解析に十分な被験者を得て、1ー2年後の第二回目の測定を行った被験者を統計的解析に耐えうる十分な人数を得ることができた現在、論文化を進めており、順調に進展している。東京大学医学部附属病院精神神経科外来もしくは病棟において、同意を得られたリスク期患者、初発統合失調症患者に対して、事象関連電位の測定を行った。

また、これらは精神病の早期においては、進行性変化がみられないことが明らかとなった。持続時間MMNが有用なバイオマーカーとなる可能性を秘めているが、これは進行性の脳病態を反映するのではなく、発達的素因を反映する可能性が示された。統合失調症初発期患者、リスク期患者、健常被験者に対して、聴覚事象関連電位(mismatch negativity)の測定を行った。まずは横断的研究として、リスク期21名、初発患者20名、健常者22名より、持続時間MMNにおいてリスク期と健常者、初発患者と健常者との間に有意差を認めた。周波数MMNでは差を認めなかった。縦断的研究(リスク期16名、初発患者14名、健常者16名)では変化がなかった。これらより、持続時間MMNが精神病早期における素因をとらえる指標となること、また早期においては、進行性変化がみられないことが明らかとなった。持続時間MMNがバイオマーカーとなりうる可能性が示された。引き続き、新たな被験者のリクルートを行い、事象関連電位の測定を行う。また縦断的検討のために、2回目、3回目の測定を行っていく。縦断的解析の結果の論文化をすすめ、さらに、他の臨床指標や生化学的指標との相関を検証する。精神医学研究計画に従って、研究費を使用してたが、年度当初より、物品費の購入が少なかったため。次年度の研究費の物品費に合算して、使用する