hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明/暗順応と色覚に関係する可塑性シナプス伝達:視覚系初期過程における発掘と究明

鯉網膜における錐体視細胞→H1水平細胞のシナプスについて、短波長信号の選択的伝達、APBをアゴニストとするグルタミン酸駆動型、コンダクタンス減少型、極性反転型、また暗順応により作動が阻害されることなどを我々は明らかにしてきた。最近は、このシナプスに関するH1細胞内分子機構および視覚生理機能の究明を重点的に試みている。本年度の主要成果は以下の通りである分子機構(1)問題とするAPB感受性の短波長系シナプスはcGMPをsecond messengerとする代謝型であることがcGMP注入実験等から示された。(2)一酸化窒素(NO)も重要な役割を担っていることが判明した。すなわち、アルギニン→NOS→NO→GC→cGMPの存在が、短波長光で惹起される入力抵抗変化にNO産生物質やNO阻害剤が与える影響を調べる実験より示された。(3)上記の実験は網膜が明順応のときに限り肯定的な効果が認められた。このことや後述(5)の結果などから、NOが明順応信号となって本シナプスの起動に関与することが示唆される。視覚生理機能(4)H1水平細胞の分光感度について、明順応時には610nm付近をピークに感度曲線がシャープに尖ることが判明した。極性反転の短波長シナプスが起動して青/緑領域における応答の正味振幅が減少したためと解釈できる。(5)暗順応状態でNO産物物質を与えると(4)の明順応と同様な効果を得た。この分光感度曲線の急峻化は、明順応時に重要となる色の弁別機能になんらかの意味で有利になるものと考えている。(6)H1水平細胞の受容野の大きさに関して、明順応時には赤光に比べて青光が狭くなること、暗順応時には青光も赤光と同じ広さだがNOを加えると青光が狭くなるという明順応と同様な効果を得ることが実験で示された。このことは、ギャップ結合による水平細胞の相互連結を考慮したケーブルモデルと短波長シナプスがNO起動のコンダクタンス減少型であることから説明可能である。
やせ妊婦が適切な体重増加をするために‐体型認識・心理および生活習慣からの分析‐

目的:「やせ型体型妊婦(以下、やせ妊婦とする)の体型認識・心理および生活習慣の実態を明らかにすること」と「妊娠中の適切な体重増加と妊婦の体型認識・心理および生活習慣との関連を明らかにすること」を目的とした。方法:4か所の調査施設において、研究協力が得られた妊娠期の女性を対象として体型認識、心理、生活習慣についての質問紙調査を行った。妊娠中体重増加量、新生児体重を追跡し、周産期アウトカムへの影響を分析した。本研究は、「やせ体型妊婦(以下、やせ妊婦とする)の体型認識・心理および生活習慣の実態を明らかにすること」と「妊娠中の適切な体重増加と妊婦の体系認識・心理および生活習慣との関連を明らかにすること」を目的とするものである。「研究の成果」1)具体的内容:1平成24年度は、関東地方3施設と関西地方1施設の計4か所の調査施設において、研究協力が得られた妊娠24週以降の妊婦約300人からアンケート調査の回収ができた。アンケートには、購入した3種の心理尺度とオリジナルの質問項目およびデモグラフィックデータを用いた。平成24年から引き続き、平成25年4月現在も、研究協力者の妊娠期および分娩後の周産期アウトカムデータを診療録から収集中である。2STTI(国際学会)において、国外の妊娠期の女性への健康教育に関する研究等について情報収集を行い、今後本研究のデータ解析後の考察において活用できる有意義な知見が多く得られた。また、我が国と同様に妊婦のやせが問題となっている韓国の研究者と妊娠期の健康教育および妊娠準備教育について意見交換を行う有意義な機会が得られた。2)意義:4つの調査施設において、妊婦の体系認識・心理および生活習慣の実態を調査した研究は見当たらない。今後、周産期アウトカムを加えて統計解析することにより、近年問題となっているやせ妊婦の実態や周産期アウトカムと妊婦の心理および生活習慣との関連が明らかになる。これにより、より効果的な妊娠期の健康教育の示唆が得られる。本研究は、「やせ体型妊婦(以下、やせ妊婦とする)の体型認識・心理および生活習慣の実態を明らかにすること」と「妊娠中の適切な体重増加と妊婦の体型認識・心理および生活習慣との関連を明らかにすること」を目的とするものである。「研究の成果」1)具体的内容:1平成25年度には、関東地方3施設と関西地方1施設の計4か所の調査施設において、研究協力が得られ、平成24年度までにアンケート調査を回収できていた約300人について、妊娠期から分娩後1か月までの周産期アウトカムデータを前向き調査方法により収集した。2成果をまとめ、学会および学術論文において発表し、多方面の研究者からアドバイスとコメントを得るための準備をしている。3STTI(国際学会)において、本研究テーマに関する国外の情報収集を行い、本テーマが特にアジア先進国において活発に行われていること、アメリカでは妊娠期の肥満に関する問題意識が強いことなどについてディスカッションをする機会や妊娠前からのヘルスリテラシー教育の必要性と内容について国外の研究者と意見交換を行う有意義な機会が得られた。2)意義:妊婦の体型認識・心理および生活習慣の実態を妊娠期にアンケート調査を行い、前向きに周産期アウトカムデータを検討することにより、近年問題となっている、やせ妊婦の実態や周産期アウトカムとの関連が明らかにできる。平成23年度研究実施計画は産後1か月の褥婦を対象に調査を行う予定であった。「研究の成果」1)具体的内容:平成23年度は、文献検討を行った。文献は、「やせ妊婦の妊娠アウトカム」、社会的要因に関して「勤労が妊娠女性に与える影響」、心理的要因に関して「母親の精神的健康(Mental Health)」、妊娠前の状況に関して「若年女性のやせ問題にかかわる生活習慣の実態と心理社会的背景」と「小児・思春期のやせ」、「小児・思春期のSocial Skill Training」について検討した。レビューで得られた知見を国内外の学会において発表した。学会でのディスカッションにおいて、本科研費研究にかかる有用な知見を得た。また、国内・国際学会において、本科研費研究に関する有意義な知見の情報収集を行った。2)意義および重要性:リサーチクエスチョンが(1)「やせ妊婦の心理・社会的背景について実態を明らかにすること」、(2)「妊娠中体重増加が適正であるように意思決定し行動することに関して計画的行動理論で説明できるかを検討していること」、であることから、幅広い文献検討が必要である。これは研究の背景の理解に重要な役割を果たし、研究計画の具体化に意義がある。

平成24年度中にすべてのデータ収集を終了し、解析結果を学会において発表する予定であったが、研究者所属施設及び調査協力施設における倫理審査の手続きをはじめとする調査準備に時間を要したこと、また妊娠24週の妊婦の周産期アウトカムが得られる(妊娠24週から分娩までの期間)には4か月以上の期間が必要であることから、平成25年度4月現在、周産期アウトカム(診療録からのデータ)の収集が継続中である。しかし、平成25年夏までにはすべてのデータの収集および解析が終了する見込みである。当初の予定では、初年度(平成23年度)中にデータ収集を始める予定であったが、やや遅れており、平成24年4月現在、研究デザイン、理論枠組み、質問紙構成、質問内容が確定し、倫理審査書類を作成しているところである。やや遅れた理由は、本研究のリサーチクエスチョンが「(1)やせ妊婦の生活習慣、心理・社会的背景について実態を明らかにすること。(2)妊娠中体重増加量が適正であるように意思決定し行動することに関して計画的行動理論で説明できるかを検討していること。」であることにより、研究の具体化において当初の計画よりも幅広い文献検討を必要としたことである。しかし、幅広い文献検討を行い、国内外の学会において発表したことで、多くの有意義な知見を得られたことから、今後の研究の進展は順調と予測される。今後は、データ収集の継続と統計解析及び結果の考察を行う。結果の解析及び考察には計画的行動理論を用いる。妊娠期の女性を対象とした健康教育について最新の国際的な動向や知見について、国際学会に出席して情報収集を行い、本研究の結果を考察する。本年度より、研究計画に沿ってデータ収集を開始し、統計処理と結果の考察を行う。繰越金57,029円(調査開始が遅れたため発生)、次年度予算600,000円、計657,029円1旅費:約400千円(データ収集にかかる旅費50千円、学会参加費350千円)2人件費:約100千円(データ入力作業)3物品費:約107千円(インクトナーカートリッジ等)4研究分担者分担金:50千円使途予定金額約657,000円(1)データ収集にかかる謝金(研究協力者に対し1人200円×1000人を予定):約200千円(2)心理尺度購入、データ保存用USB等:約100千円(3)学会参加費(情報収集)、交通費:約400千円(4)人件費等:約300千円(5)通信費30千円(6)研究分担者分担金:180千円計1010千円(平成24年度900千円+繰越金110千円)倫理委員会への申請が遅れたため、データ収集開始を当初予定していた平成23年度に開始することができなかった。質問紙の印刷・心理尺度の購入・データ収集にかかる金額の一部である繰越金が約110千円あるが、平成24年度に早急に研究を開始し、繰越金をあわせて使用予定である。
セミパラチンスク旧核実験場近郊住民を対象とした疫学データベース構築と健康影響調査

研究協力者であるロシア連邦医学生物庁ブルナシヤン医学生物物理学センター・グラノフスカヤ研究員と線量推定のためのデータについて協議を行い、1949年1月1日から1962年12月31日までの核実験場周辺住民(14, 826人)の居住歴・職歴等の情報を疫学解析用データベースから抽出しグラノフスカヤ研究員に提供した。グラノフスカヤ研究員はこのデータを用いて個々の線量推定を開始した。2012年1月にグラノフスカヤ研究員を広島に招聘し、線量推定方式に関して再度打ち合わせを行った。また、広島大学主催の国際シンポジウムで疫学解析用データベースから抽出した被曝者の個人被曝線量推定に関してグラノフスカヤ研究員が発表を行った。原爆等による急性被爆がヒトに及ぼす影響は、研究代表者の所属する(財)放射線影響研究所を始めとして各研究機関において解明されてきているが、低線量慢性被爆による健康への影響は未だ十分に調査されていない。本研究課題においては、旧ソビエト連邦の度重なる核実験により、長期にわたる低線量慢性被爆が見られるセミパラチンスク旧核実験場近郊住民を対象として疫学データベースを構築することにより、低線量慢性被爆の健康影響を明らかにしようと試みている。データベースへの、今年度の死亡情報に関するデータ登録を年度当初2万件と予定していたが、現地データベースサーバーの2009年10月の故障により、当初の予定に達することができず、計画を約2,500件下回る6,846件に留まった。現在までに採録し、入力した個人情報は、総件数166,446件で、死亡情報の総件数は86,846件である。これらの疫学データ、特に死亡情報により、セミパラチンスク州での乳幼児における感染症による死亡に地域格差があること、また死亡の第一因は循環器疾患であり、次いで呼吸器系の疾患、悪性新生物と続くことが明らかとなってきた。疫学解析用データベースから得られるこれらの情報は、国民の健康衛生の向上を図る上で大きな意義を持つものであり、研究代表者が当地で行ってきた情報公開のための説明会と講義を通して、極めて重要な情報として評価を得、保健省のドスカリエフ保健大臣に報告することが求められている(2010年6月説明予定)。また本課題では、現地プログラマーを日本に招聘し、現地研究能力の向上へ寄与することを予定している。これまでに蓄積された疫学解析用データベースから得られた解析内容に関し、保健省のドスカリエフ保健大臣に2010年6月に説明を行った。線量推定式がまだ完成していないので、放射線による人体への影響を解析する事はできないが、登録された住民に対する疫学的な観点からの解析を紹介し、データベースの有益さを理解して頂き、カザフ放射線医学環境研究所に対する更なる支援を要請した。現地で臨床検査結果入力プログラムを作成していたプログラマーが退職し、後任を探している。後任が見つかるまで、臨床検査結果の入力を中止することとした。また、住民基本情報を入力する担当者が頻繁に変わるために、入力規則が守られていない例が多々見つかった。現地の責任者とどのように入力規則を守らせるかを協議、誤って入力されたデータの修正に関しても協議を行った。2011年3月にロシア連邦医学生物庁ブルナシヤン医学生物物理学センター・シンカレフ博士の指導の下、グラノフスカヤ研究員を同行し、現地研究所職員と線量推定の計算について協議を行う予定であった。また、その際に個人同定部分を除く疫学データを持ち帰り、線量計算及びそれを用いた疫学解析を行う予定であったが、2011年3月11日の東北関東大地震のために、日本国内での支援体制を充実させるため現地訪問を中止し、2011年5月末にグラノフスカヤ研究員と現地を訪問し、現地研究員との多岐に渡る個人情報を元にした居住歴を構築する為に方法を協議した。この居住歴及びそれに付随する情報は、個人毎の被曝線量を計算する上で重要である。構築された疫学解析用データベースを精査した結果、対象者毎の居住歴及びそれに付随する情報は、個人毎の被曝線量を計算する上で重要であるが、複数の情報源から個人履歴が構成されているために、矛盾を生じている情報も多々あることが判明した。精度の高い個人被曝線量推定には、この矛盾を解消し正確な履歴情報を得る必要がある。そのため、カザフスタン共和国の住民登録データベースを使用することにした。しかしながら住民登録データベースは現在のカザフスタン国民の情報を元に構築されたもので過去には遡れないが、できるだけ過去の居住歴や職歴を補正する作業を行うこととした。2011年5月に研究協力者であるロシア連邦医学生物庁ブルナシヤン医学生物物理学センター・グラノフスカヤ研究員と線量推定のためのデータについて協議を行った。

1949年1月1日から1962年12月31日までの核実験場周辺住民(14,826人)の居住歴・職歴等の情報を疫学解析用データベースから抽出しグラノフスカヤ研究員に提供した。グラノフスカヤ研究員は、このデータを用いて個々の線量推定を開始した。2012年1月にグラノフスカヤ研究員を広島に招聘し、線量推定方式に関して再度打ち合わせを行った。また、広島大学主催の国際シンポジウムで疫学解析用データベースから抽出した被曝者の個人被曝線量推定に関してグラノフスカヤ研究員が発表を行った。2012年3月、グラノフスカヤ研究員が勤務するセンターの責任者シンカレフ博士、武市クリニック院長武市医師、ドイツ連邦放射線防護機関グロシェ博士と解析対象集団について協議を行った。その結果、チェルノブイリ原子力発電所事故の後障害では殆どが甲状腺障害であることから、武市医師が2006年から2011年まで現地で行った甲状腺検診対象者1,300人を新たな解析対象集団とし、疫学解析用データベースと照合を行い1949年からの居住歴、職歴情報を得た上で、対象者の被曝線量推定を行う。これまで行ったがん死亡を対象とした研究結果と合わせ、更に、人体に対する低線量被曝の影響を甲状腺疾患に焦点を絞り、継続して解析することを確認した。当該研究は3年間で今年度が最終年度になることから、研究を継続するにあたり、次年度以降の文部科学省科研費に応募することを関係研究者と協議し同意を得た。
肝様腺癌のエクソーム解析と病理診断の基盤構築

初年度は、2001年から2014年までに神戸大学病院を主体に外科的切除された、胃原発の肝様腺癌21症例(肝転移2症例を含む)をレビューし、全ての症例に関して免疫染色も含めて臨床病理学的特徴を評価した。このうち、15症例に関して十分な組織が残っていることを確認し、レーザーキャプチャーマイクロダイセクションおよびDNA抽出を試みている。胃癌の組織型の中でも、悪性度の高い肝様腺癌の研究は、非常にcompetitiveであり、本研究の施行中に遺伝子変異を解明した論文が複数報告された。しかしながら、これらの報告は腺癌で一般的なdriver mutationの同定に留まっており、本研究課題の核心である『高悪性度につながる肝細胞様形質の獲得に必要な遺伝的素因は何か?』『肝様腺癌と肝細胞癌・通常型胃癌の違いは何か?』という2つの問いは依然として未解明である。driver mutationの同定のみでは、これらの問いへの解決に至らない可能性が高い点を加味し、RNA-sequencingやclonal evolutionを含めた実験系へ再構築することを現在検討している。胃は肝様腺癌の最好発部位であり、本申請課題における対象臓器の主体であるが、他の諸臓器の肝様腺癌においても類似した発癌メカニズムが働いていることが確認できれば、横断的な疾患概念に結びつく可能性があり、病理診断の基盤構築に重要な知見をもたらすものと考えられる。研究計画に記載した通り順調に進んでいる。当初の研究計画に沿って研究を進める予定であるが、本研究の施行中に遺伝子変異を解析した論文が報告された。この点を加味し、RNA-sequenceやclonal evolutionを含めた実験系に再構築することを現在検討している。次世代シークエンス解析を次年度に行うため。
卵丘細胞を標的とした卵子成熟促進因子の探索とその卵子培養法への応用

排卵期において,卵胞内の大部分を占める顆粒層細胞由来の分泌因子が卵丘細胞を刺激する結果,卵丘細胞における様々な遺伝子が発現し,卵子成熟が誘導される.現在の体外培養系は,卵丘細胞卵子複合体(COCs)のみを複数個培養することから,顆粒膜細胞由来の卵丘細胞を標的とする卵子成熟促進因子を考慮していないものであったが,プロテアーゼであるTACE/ADAM17の働きにより顆粒膜細胞と卵丘細胞から分泌されるEGF-like factorが卵丘細胞のEGFR-ERK1/2系を活性化すること,顆粒膜細胞および卵丘細胞から分泌されるPGE2系によりTACE/ADAM17-EGF-like factor系が維持され,その結果持続的に卵丘細胞のERK1/2系が活性化され,卵成熟が促進することを明らかにした.さらに, FSH-PKCにより活性化されるc-SrcがTACE/ADAM17と結合することによりEGF-like factorが効率的に顆粒膜細胞と卵丘細胞から分泌されることを明らかにした.さらに, EGF-like factorとTACE/ADAM17発現, c-Src活性を誘導するFSHを至適濃度添加する培養系により卵成熟率の向上に成功した.排卵期において,卵胞内の大部分を占める顆粒層細胞由来の分泌因子が卵丘細胞を刺激する結果,卵丘細胞における様々な遺伝子が発現し,卵子成熟が誘導される.現在の体外培養系は,卵丘細胞卵子複合体(COCs)のみを複数個培養することから,顆粒膜細胞由来の卵丘細胞を標的とする卵子成熟促進因子を考慮していないものであったが,プロテアーゼであるTACE/ADAM17の働きにより顆粒膜細胞と卵丘細胞から分泌されるEGF-like factorが卵丘細胞のEGFR-ERK1/2系を活性化すること,顆粒膜細胞および卵丘細胞から分泌されるPGE2系によりTACE/ADAM17-EGF-like factor系が維持され,その結果持続的に卵丘細胞のERK1/2系が活性化され,卵成熟が促進することを明らかにした.さらに, FSH-PKCにより活性化されるc-SrcがTACE/ADAM17と結合することによりEGF-like factorが効率的に顆粒膜細胞と卵丘細胞から分泌されることを明らかにした.さらに, EGF-like factorとTACE/ADAM17発現, c-Src活性を誘導するFSHを至適濃度添加する培養系により卵成熟率の向上に成功した.食肉処理場由来のウシやブタ卵巣から卵子を回収し,体外で受精可能な状熊へと成熟させることは,雌個体の有用形質の効率的利用やSPF家畜を効率的に生産するために重要な技術である.しかし,これらの動物種において,既存の体外培養法により作出した卵子の胚盤胞期胚への発生率は,体外成熟卵子のそれに比較して低い.このことから,より詳細な卵子成熟・排卵機構の解明が必要である.卵子成熟を誘導するFSHやLHに対する受容体は卵子を取り囲む卵丘細胞にはほとんど発現しておらず,その外側の顆粒膜細胞に存在する.本研究では,卵丘細胞の受容体-シグナル伝達系を網羅的に解析することにより,卵丘細胞を標的としたリガンドやシグナル系の探索と卵成熟培養法への影響について検討を行った.ブタ顆粒膜細胞の初代培養系を用いたスクリーニング試験により,FSH刺激によりERK1/2とSRCが持続かつ強くリン酸化されることを明らかとした.また,ERK1/2系はEGF like factorとその切断酵素TACE/ADAM17の発現に依存すること,初期刺激によりリン酸化されたERK1/2によりPGE2とProgesteroneがそれぞれ順に分泌され,この結果効率的に分泌されるEGF-like factorによりERK1/2が持続的にリン酸化されることを初めて見出した.また,SRCはFSH-PKC系によりリン酸化されることを初めて示した.さらに,免疫沈降法により解析の結果,リン酸化されたSrcとTACE/ADAM17が複合体を形成することでTACE/ADAM17活性が上昇し,EGF-like factorの効率的分泌→ERK1/2のリン酸化誘導に繋がることを初めて示した.さらに,上記因子の発現や活性を抑制すると卵子成熟率が減少したことから,上記因子を効率的に誘導する培養は,卵子成熟率の改善に有効であることが示された.ウシ、ブタをはじめとする家畜において、食肉処理場由来の未成熟卵子を取り出し、体外成熟培養とそれに続く体外受精により個体を作出することは、家畜の効率的増産の観点から重要な技術である。しかし、体外で成熟した卵子の発生能と比較して低いことから、今で不十分な技術と言える。哺乳動物では、卵子は卵胞の中で成熟し、排卵され、精子との受精後に個体へと発生する。この卵子の成熟・排卵過程は、下垂体由来のFSHとLHにより調節される。これらの受容体は、卵子やそれを取り囲む卵丘細胞にはほとんど存在せず、最外壁の顆粒層細胞に存在することから、顆粒層細胞を介した分泌因子が卵丘細胞や卵子を刺激する結果、卵子成熟・排卵が誘導されると理解されている。本研究では、顆粒層細胞由来分泌因子を探索し、それを卵手成熟培養法に応用することを目的として、以下の成果を得た。(1)ブタ卵丘細胞のERK1/2が著しく活性上昇する(2)EGF-likefactorとADAM17のcAMP系を介した発現上昇が必須である。

(3)ERK1/2が卵子成熟.排卵過程において持続的に活性化されるためには、ERK1/2依存的に分泌されるProgesteroneあるいはPGE2が必須である。(4)細胞膜貫通型タンパク質のEGF-likefactorの切断に必須のADAM17の酵素活性が、PKCにより活性化されるSrcと結合することに上昇する。以上の結果から、卵成熟期において、上記の一連の反応が連続的に生じる結果、卵丘細胞を介した卵成熟が誘導されることを本研究により始めて明らかにした。
障害物回避歩行運動における大脳－小脳機能連関ループの役割

本研究は、ラットの障害物回避歩行運動における大脳-小脳機能連関ループの役割を明らかにすることを目的としている。このような動作は通常の歩行制御に加えて、障害物の高さに応じて、適切に肢の軌道を制御する必要がある。前年度までに、小脳外側部は障害物の無い通常の平面歩行には関与せず、障害物回避動作において前肢の適切な筋活動タイミングの調節ならびにつま先の軌道生成に関与する知見を得ている。しかしながら、損傷実験を用いているため、破壊が外側部のみならず隣接する中間部まで及んでいる可能性を完全には否定できなかった。そこで本年度では、対照実験として、中間部の薬理学的不活化が、平面歩行に及ぼす影響についてラットを対象として調べることとした。GABA受容体作動薬であるムシモルを微量注入し、小脳前葉、または後葉の中間部を局所的に不活化した。この際には、コレラ毒bサブユニット(CTb)を混合して注入することにより、神経解剖学的に注入部位を確認した。また、数例のラットにおいて蛍光で標識されたムシモル(Muscimol, Bodipy-TMR)を用いた注入部位の同定も行った。中間部を不活化すると、平面歩行において過度なつま先の拳上や関節の過屈曲が引き起こされた。この影響は後葉の中間部を不活化した場合に比べて、前葉の中間部を不活化した際により顕著に観察された。この結果は、前年度までに行った、外側部損傷実験における外側部の局所的破壊手技の妥当性を支持するものである。また、ラットを対象として、逆行性経シナプストレーサーを用いて小脳皮質から大脳皮質運動体性感覚関連領域に対する解剖学的連絡を調べたところ、外側部は大脳皮質の前肢に関係する領域に特異的な投射を有することがわかった。この知見は、外側部の破壊が障害物回避歩行において、前肢に特異的な障害を引き起こしたことの根拠となると考えられる。本研究は,ラットの障害物回避歩行運動における大脳-小脳機能連関ループの役割を明らかにすることを目的としている。このような動作は通常の歩行制御に加えて、障害物の高さに応じて適切に肢の軌道を制御する必要がある。本年度では、小脳において大脳皮質、特に一次運動野と密接な関係を有している外側半球部を吸引除去により破壊し、歩行路の両側から高速度ビデオカメラにより記録された動画を元に動作解析を行った。さらに、両側前肢の主要筋群(上腕三頭筋、上腕二頭筋)の筋活動の計測および解析も並行して行った。また、破壊部位の同定はNissl染色を用いて行った。外側半球部を局所的に破壊すると、通常の歩行には前肢・後肢ともに何ら影響を及ぼさなかった。それに対して、障害物を跨ぎ越す動作では、破壊側前肢がleadlimb(左右足において障害物を先に超える方の肢)として用いられた場合に、つま先の軌道に異常が観察された。この症状は、跨ぎ越しをする際に障害物の真上をオーバーシュートするような軌道を呈するものであり、これは破壊側前肢がleadlimbとして用いられた場合に特異的に観察された。筋電図に関しては、現状十分には解析できていない.また、Nissl染色により小脳皮質外側半球部に加えて小脳外側半球部の主な出力先であり、小脳深部核の一つである歯状核の損傷が認められた。本研究では、小脳皮質外側半球部および歯状核を破壊すると破壊側の前肢がleadlimbとして用いられた場合に、つま先の軌道に異常が観察された。このことは、小脳皮質外側半球部-歯状核から視床VL-VA核を介して一次運動野へ出力する回路に変化が生じ、それにより皮質脊髄路を形成する一次運動野の活動に影響を及ぼしたと推測できる。従って、今後は筋電図の解析と平行して、外側半球部あるいは歯状核を薬理学的に不活性化した上で、筋活動の計測および一次運動野の神経活動の記録実験を行う予定である。それに対して、障害物を跨ぎ越す動作では、破壊側前肢がleading limb(左右足において障害物を先に超える方の肢)として用いられた場合に、つま先の軌道に異常が観察された。この症状は、跨ぎ越しをする際に障害物の真上をオーバーシュートするような軌道を呈するものであった。つま先の軌道に異常が観察される際には、肘関節屈曲主働筋である上腕二頭筋の活動が異常に延長されることが示された。従って、小脳外側半球部は適切な筋活動タイミングの調節およびつま先の軌道生成に関与することが示唆された。

また、経シナプストレーサーを用いて、大脳皮質連動関連領野に対する小脳皮質の投射形式を明らかにする実験を行った。詳細な解析は終了していないが、最終年度に向けた基礎的なデータが得られたと考えられる。本研究は、ラットの障害物回避歩行運動における大脳-小脳機能連関ループの役割を明らかにすることを目的としている。このような動作は通常の歩行制御に加えて、障害物の高さに応じて、適切に肢の軌道を制御する必要がある。前年度までに、小脳外側部は障害物の無い通常の平面歩行には関与せず、障害物回避動作において前肢の適切な筋活動タイミングの調節ならびにつま先の軌道生成に関与する知見を得ている。しかしながら、損傷実験を用いているため、破壊が外側部のみならず隣接する中間部まで及んでいる可能性を完全には否定できなかった。そこで本年度では、対照実験として、中間部の薬理学的不活化が、平面歩行に及ぼす影響についてラットを対象として調べることとした。GABA受容体作動薬であるムシモルを微量注入し、小脳前葉、または後葉の中間部を局所的に不活化した。この際には、コレラ毒bサブユニット(CTb)を混合して注入することにより、神経解剖学的に注入部位を確認した。また、数例のラットにおいて蛍光で標識されたムシモル(Muscimol, Bodipy-TMR)を用いた注入部位の同定も行った。中間部を不活化すると、平面歩行において過度なつま先の拳上や関節の過屈曲が引き起こされた。この影響は後葉の中間部を不活化した場合に比べて、前葉の中間部を不活化した際により顕著に観察された。この結果は、前年度までに行った、外側部損傷実験における外側部の局所的破壊手技の妥当性を支持するものである。また、ラットを対象として、逆行性経シナプストレーサーを用いて小脳皮質から大脳皮質運動体性感覚関連領域に対する解剖学的連絡を調べたところ、外側部は大脳皮質の前肢に関係する領域に特異的な投射を有することがわかった。この知見は、外側部の破壊が障害物回避歩行において、前肢に特異的な障害を引き起こしたことの根拠となると考えられる。研究計画に対して少し遅れをとっているが、基盤となるデータが得られたこと、また次の実験の予備実験がすでに終了していることを考えると、最終年度に向けておおむね順調に進んでいると考えられる。また、最終年度に行う予定であった経シナプストレーサーを用いた大脳-小脳ループの解剖学的な解析については、予定よりも早く行うことができたため、このような評価とした。研究計画はおおむね順調に遂行されているため、変更はない。今後は、小脳外側半球部の不活性化が障害物回避動作ならびに一次運動野の神経活動に及ぼす影響について調べていく。最終年度の研究計画では、障害物回避歩行運動における小脳の大脳皮質一次運動野の神経活動に対する役割を明らかにすることが目標であることから、上述する研究内容は重要なものになると考えられる。
早期英語教育の指導者養成及び研修の実態と将来像に関する総合的研究

平成16年度より3ヵ年に亘り、汎用性の高い早期英語指導者研修枠組みの開発を目指す研究を進めてきた。本プロジェクトは、当初の研究計画に基づき、(1)理論と実践の有機的統合、(2)早期英語教育専門家の見解に基づく指導者知識・技能基盤の再編、(3)指導の核となる最小限の知識・技能の模索、(4)研修者タイプに応じた研修モデルの立案の4つの指針のもと、指導者に必要とされる専門的知識・技能基盤について、早期英語教育専門家の見解の分析と再編を行い、研修者のニーズに即した指導者研修プログラムの枠組み立案を目的として活動してきた。具体的には、既存の養成・研修の実態調査、合計約400名を対象とするアンケーによる指導者の実態調査、早期英語コースブック指導書の記述分析調査及び手引書の内容項目傭瞼分析による理論的枠組みの探求といった活動を実施した。指導者に求められる資質の究明という課題を追求するに当たり、広く、民間の英語教室及び海外の初等教育における外国語教育も研究対象とし、公立小学校のみに焦点を当てた従来の研究では抜け落ちていた箇所を補完し、はるかに視野の広い情報を収集し、新しいパラダイムに向かって邁進してきた。毎年、内外の研究者・実践者を招聘して、早期英語教育コロキアムを開催し、具体的な意見交換の機会を提供すると共に、毎年度末には、約200ページに及ぶ啓発的・指導的な研究成果報告書を作成・配布するなど、当初の計画以上の幅広く多角的な活動を展開してきた。以上の研究活動の過程で、この分野の研究が非常に立ち遅れていることを改めて認識し、一つ一つの資料の蓄積が将来に向けて非常に貴重な情報となることを再確認した。また、これらの活動を通して、成田市教育委員会及び成田市内の小学校、千葉県教育委員会、大阪教育大学など、研究のネットワークを確立し、プロジェクトを更に拡充する体制作りを整えてきた。研究プロジェクト初年度にあたる平成16年度は、早期英語指導者養成・研究に伴う諸問題を総合的に分析し、指導者養成・研修のためのカリキュラムを研究開発するための研究基盤構築の年とした。研究の焦点を、(1)公立小学校、私立小学校及びそれ以外の教育機関において早期英語教育に従事する指導者の実態調査、(2)現行の早期英語教育指導者養成・研修プログラムの実態調査、及び(3)早期英語教育指導者に望まれる資質についての理論的な枠組みの構築とし、次年度以降に開始する養成・研修カリキュラム開発の枠組み作りの方向性を確立することを目的とした。上記3項目のうち、(1)に関しては、当初の計画ほど広範な情報収集活動は実施できなかったが、実態調査の前準備として、これまで既に他で実施された実態調査の検索、学会等への参加による資料収集等の活動を行い、現在の日本の小学校英語活動及び指導者養成・研修の現状と諸問題を実践と理論の面から考察した。(2)に関しては、資料の検索・学会への参加等により、内外の養成コースや研修講座について情報を収集、分析・検討し、指導者養成・研修プログラムについての示唆を検討した。(3)「理論的な枠組みの構築」に関しては、文献の収集・購読、研究論文抄録の翻訳等の作業を行った。また、これらと平行して、公立小学校における英語教育導入の是非論を検証し、そうした論点と、養成プログラムの内容、指導者に求められる資質・期待、との関連を考察した。平均して月に2回程度、定期的に会合を開催し、活動の進展状況を確認し、次の活動計画を立てる作業を行った。平成17年1月には、Ali Van Moere氏を招き、言語評価及び統計手法についてのワークショップを、翌2月には、バトラー後藤裕子氏を招いてコロキアム「東アジアの視点から小学校英語を考える」を開催した。

平成17年3月末には、平成16年度の研究活動実績に基づき、報告書をまとめた。研究プロジェクト2年目にあたる平成17年度は、前年度の研究活動を引継ぎ、早期英語指導者養成・研修に伴う諸問題を総合的に分析し、指導者養成・研修のためのカリキュラム開発に向けての活動を継続した。当初の研究計画のうち、今年度は特に(1)早期英語教育に従事する指導者の実態調査と(2)現行の早期英語教育指導者養成・研修プログラムの実態調査を実施した。(1)に関して、民間の教育出版機関の協力を得て、児童英語教師172名を対象にアンケート調査を実施し、民間の早期英語教育指導者たちの実態と研修に対する意識を探った。次年度は公立小学校教員へのアンケートを実施する予定で、現在、調査協力校の選定・依頼、及び質問項目の編集作業を進めている。(2)に関しては、昨年度に引き続き、資料の検索・学会等への参加により、内外の養成コースや研修講座について情報を収集・分析した。今年度、特に新しい研究対象として取り組んだことは、教科書及び教師用指導書によって担われる指導者研修機能(Cummingsworth and Kusel,1991)という観点に着目し、早期英語教材コースブックの教師用指導書イントロダクションの記述を分析することによって、早期英語教育指導者に望まれる専門的知識基盤を探ったことである。平成17年5月には、バトラー後藤裕子氏とStan Pederson氏を招いてコロキアム「誰が教える?小学校英語指導者に求められる資質と研修」を開催し、多くの参加者と共に、早期英語教育指導者に望まれる資質について考えた。同9月には、Cambridge ESOL、British Councilの後援を得て、英国Warwick大学よりShelagh Rixon氏を招き、「子どもにやさしい英語教育をめざして」という題のもと、単なるお遊びに終わらない良質の英語教育について多くの示唆を得た。平成18年1月には、Paul Joyce氏とChris Milligan Sippel氏を招き、語彙指導についてのワークショップを開催した。3月末には、平成17年度の研究活動内容を中心とする報告書を編纂した。〔768語〕研究プロジェクト最終年度にあたる平成18年度は、前2ヵ年の研究活動を基盤として、早期英語指導者養成・研修に伴う諸問題を総合的に分析し、指導者養成・研修のためのカリキュラム枠組み開発に向けての活動を継続した。当初の研究計画のうち、今年度は特に、前年度の民間児童英語教室指導者を対象とする意識調査に続き、千葉県総合教育センター及び千葉県成田市内の小学校等の協力を得て、合計236名の公立小学校教員を対象に、アンケート調査を実施し、公立小学校における早期英語教育指導者たちの実態と研修に対する要望を探った。また、前年度の民間児童英語教室指導者を対象とした意識調査の結果について、平成18年11月、全国外国語教育学会(北九州市)において、口頭発表した。さらに、前年度の早期英語コースブック指導書の記述分析調査の結果を踏まえて、国際的に広く流通している早期英語教育の手引書6冊の内容項目を俯瞰分析することにより、早期英語指導者に求められる最小限の専門的知識・技能基盤の確立を図ると共に、研修者のニーズに即した研修プログラムの枠組み作成のための勘案を行った。
材端3自由度ハイブリッド載荷試験機による複合部材の終局限界状態に関する研究

近年、構造物の安全性と経済性とをより高度に満足させるため、機能限界と極限耐力限界の2者を対象とした限界状態設計法が提案され、一部で実施され始めている。特に極限耐力限界による設計を行うに当っては、構造部材ならびに構造物の極限限界を精度よく評価する必要がある。最近の大型計算機の能力の進展はめざましく、各種の弾塑性解析も実施可能となって来ている。しかしながら、各種の組合せ応力下における複合構造部材の複雑な挙動が精度よくモデル化されているとは言い難く、これらを実験的に解明するのが本研究の目的である。1.新しく構築した載荷試験装置より検出された材端3自由度の剛性マトリックスをオンラインで電子計算機に送信し、これらを構造物全体系の剛性マトリックスに取り込み、地震応答計算を実施する、汎用的なサブストラクチャ-ハイブリッド実験プログラムを開発した。2.作成した鉄筋コンクリ-トおよび鋼模型供試体の軸力、モ-メント、せん断力の複合応力下での静的載荷実験およびサブストラクチャ-ハイブリッド地震応答実験を行い、塑性域における挙動の実証的解明を行った。特に、複合応力の差による極限耐力の差や、コンクリ-トと鋼との終局状態にまで抵抗し得るかなどの考察を行った。3.鋼とコンクリ-ト材料の繰り返し荷重下における応力ーひずみ関係のモデル化を、部材断面のファイバ-要素に適用し、複合部材の極限耐力や、変形性能を予測する数値解析手法の開発を行った。さらに、実験結果との比較を行い、予測精度の向上を計った。4.開発した3自由度試験機を用いて、免震支承のハイブリッド地震応答載荷実験を行い地震力の低減効果を確証した。5.ロマプリ-タ地震によるRC高架橋の崩壊原因についても、詳細な検討を進めた。本研究の目的は,構造部材の材端における3自由度(モ-メント,軸力,せん断力)の弾塑性剛性マトリックスを,直接検出できる載荷試験装置を開発するとともに,この載荷試験装置を用いて,コンクリ-トと鋼よりなる複合構造部材の静的載荷ならびにハイブリッド地震応答実験を実施し,同部材の極限耐力や変形性能を検出するとともに,それらの解析的予測手法を開発しようとするものである。本研究の初年度である平成2年度においては,次の研究成果を得た。1.既存の電気油圧式アクチュエ-タ-3台のうち,水平せん断力発生用の1台を反力壁に,軸力および材端モ-メント発生用の2台を反カフレ-ムに,それぞれ自在継手を介して結合し,さらに3台のアクチュエ-タと試験部材を結合する載荷ビ-ムを試作し,材端3自由度の載荷試験装置を完成させた。この装置は,複合応力下での各種構造部材の載荷実験が実施できる,汎用性に富むもので,この分野では世界的にも最先端に位置するものである。2.試験機により検出された材端3自由度の剛性マトリックスを,オンラインで電子計算機に送信し,これを構造物体系の剛性マトリックスに取り込み,地震応答計算と載荷実験を同時に実施するサブストラクチャ-ハイブリッド実験のプログラム開発を行った。応答計算にあたっては,オペレ-タスプリッテイン法を改良して,サブストラクチャ-ハイブリッド実験により適合するものとした。3.開発した実験システムを,まず剛性の低い免震支承のハイブリッド実験に適用し,その妥当性の検討を行ったところ,極めて良好な結果を得た。4.さらに同システムを,RCフレ-ム構造中の柱部材に適用し,本格的なサブストラクチャ-ハイブリッド実験を行った。

特に極限耐力限界による設計を行うに当っては、構造部材ならびに構造物の極限限界を精度よく評価する必要がある。最近の大型計算機の能力の進展はめざましく、各種の弾塑性解析も実施可能となって来ている。しかしながら、各種の組合せ応力下における複合構造部材の複雑な挙動が精度よくモデル化されているとは言い難く、これらを実験的に解明するのが本研究の目的である。本年度の研究実績の概要は、下記のとおりである。1.新しく構築した載荷試験装置より検出された材端3自由度の剛性マトリックスをオンラインで電子計算機に送信し、これらを構造物全体系の剛性マトリックスに取り込み、地震応答計算を実施する、汎用的なサブストラクチャ-ハイブリッド実験プログラムを開発した。2.作成した鉄筋コンクリ-トおよび鋼模型供試体の軸力、モ-メント、せん断力の複合応力下での静的載荷実験およびサブストラクチャ-ハイブリッド地震応答実験を行い、塑性域における挙動の実証的解明を行った。特に、複合応力の差による極限耐力の差や、コンクリ-トと鋼との終局状態にまで抵抗し得るかなどの考察を行った。3.鋼とコンクリ-ト材料の繰り返し荷重下における応力-ひずみ関係のモデル化を、部材断面のファイバ-要素に適用し、複合部材の極限耐力や、変形性能を予測する数値解析手法の開発を行った。さらに、実験結果との比較を行い、予測精度の向上を計った。4.開発した3自由度試験機を用いて、免震支承のハイブリッド地震応答載荷実験を行い地震力の低減効果を確証した。
言語機能ネットワークの変容の解明

本研究では、言語機能野間の機能的結合を術中に評価し、術前術後の言語機能を評価することにより言語皮質野および白質線維路の機能を詳細に解明することを目的とした。非侵襲的な脳白質線維路を描出する方法として、MRIの拡散強調画像を用いたトラクトグラフィーの新たな解析方法であるspherical deconvolution法の導入を試みた。これにより、従来法と比べてより簡便でかつ正確な脳白質線維路を描出することができるようになった。特に、腹側言語路として報告されているinferior fronto-occipital fasciculus, uncinate fasciculus, inferiorlongitudinal fasciculusの描出や、新たな白質線維路と報告されているfrontal aslant fasciculusの描出が可能となった。侵襲的な方法としては、これまで術中に皮質の単発電気刺激を行うことで皮質ー皮質間誘発電位(cortico-cortical evoked potential: CCEP)を記録し、言語機能野間の機能的結合が確認されていた。主に覚醒下手術および術前の神経機能画像を併用して記録しているため、全身麻酔下でも行える電気生理学的モニタリング法としての確立を目指し、全身麻酔下と覚醒時でのCCEPの波形の比較検討を行った。その結果、覚醒時の方が全身麻酔下と比べてCCEPの振幅の増大を認める傾向にあるが、CCEPの反応部位の分布の変化は麻酔の影響を受けないことを示した。これにより全身麻酔下のみでも言語機能モニタリングとして有用であることを示し、国内での学術集会にて発表した。今後は、これらの解析手法を併用して術前後の言語機能評価を総合的に検証していく予定である。今後症例を重ねることで言語機能温存に関して知見を得て行くことが必要であると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。また、言語白質線維路及びその関連領域の損傷が見られた患者の経過を見ることで、言語機能回復の有無及びこの回復に関わる部位を解明することも目的とした。初年度は、術前後および術中の検査方法を確定させることを行った。非侵襲的に脳白質線維路を描出する方法として、MRIの拡散強調画像を用いたトラクトグラフィーの新たな解析方法であるspherical deconvolution法を、創設者である英国King's college LondonからDr. Marco Cataniを招聘して導入を試みた。これにより、従来法と比べて簡便にまた、正確に脳白質線維路を描出することができるようになった。侵襲的な方法としては、これまで術中に皮質の単発電気刺激を行うことで皮質ー皮質間誘発電位(cortico-cortical evoked potential: CCEP)を記録し、運動および言語野間の機能的結合が得られていた。本研究では、まず難治性てんかん患者での硬膜下電極埋め込みを行った患者で、前述のトラクトグラフィーとCCEPの最大反応部位が一致することを運動野領域で示し、さらに機能野間で結合の強さの違いがあることを示した。また、これまで言語領域のCCEPは術中に覚醒下手術を行う患者を主に対象に行ってきていたが、今回全身麻酔下と覚醒時でのCCEPの波形を検討することにより、覚醒時の方が全身麻酔下と比べてCCEPの振幅の増大を認める傾向にあり、振幅の変化は認めるものの、反応部位の分布の変化は認めないことを示した。これにより全身麻酔下でもCCEPが有用であることを示し、覚醒下手術が困難な患者でも言語白質路を術中に同定でき、有用であることが示された。初年度は術前後および術中の検査方法を確定させることを優先して行い、方法論については確定を目指している。

今後症例を重ねることで言語機能温存に関して知見を得て行くことが必要であると考えられた。初年度は言語関連領域に病変を持つ対象患者の手術が少なかったため、術前後の言語機能回復の有無および関連部位を解明することまではできなかった。症例が蓄積すれば、得られたデータを統合し、必要な統計的解析を加え、関連言語白質線維機能の詳細を明らかにする。手術から長期間経過した症例も蓄積してくるため、術後の代償機転についても評価を行う。研究が計画通に進まない場合には、必要に応じ、過去の共同研究で培ったネットワークを活用し、各方面の専門家に助言を仰いで検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
核内受容体発現機序の系統発生学的・医学的解析

核内受容体は48個存在するが、その組織発現とその調節機構は良い抗体がないため、十分な解明をみていない。申請者はペルセウス社と共同で本年度までに核内受容体48個全てに対する抗体を作製した。その成果として凍結切片に加えて、ヒトパラフィン切片に反応する抗体約20種が得られた。P1,P2プロモーター由来の異なったHNF4αのisoformを認識する抗体も3種得られ、これらisoformの組織・細胞特異的発現と腫瘍における変化を明らかにした(J Pathol 2006)。LXRα抗体によって、マクロファージの動脈硬化における脂質代謝での役割の解析も行った(Arterioscler Thromb Vasc Biol 2005)。これらの検索の中でこの抗体は免疫組織学的に爬虫類、両生類、魚類など脊椎動物の免疫染色に利用可能であることを発見した。次いで、この抗体がWestern blotでそれら動物の蛋白と反応することも確認した。さらに、エッセン大学Dr.G.Ryffelより分与されたXenopus laevis由来HNF4αのcDNAを含んだplasmidをトランスフェクトしたCOS-1細胞にHNF4αP1抗体がWestern Blot、免疫染色、蛍光染色で反応することを明らかにした。蛍光免疫染色、共焦点レーザー顕微鏡による観察では、HNF4αが核内のクロマチン領域に局在し、LXRαは核小体に局在することも明らかにした。核内受容体は48個存在するが、その組織発現とその調節機構の解明は発生のメカニズムや種々代謝疾患の発症機構解明は医学的のみならず、生物学的意義が高い。申請者はベンチャー企業と共同で核内受容体48個全てに対する抗体を作製しており、本年度まで37個の抗体を作製した。その成果として凍結切片に加えて、ヒトパラフィン切片に反応する抗体(HNF, GATAなど20種)が得られた。これらの検索の中で種々哺乳類、鳥類にHNF4αP1抗体が反応することを発見した。本年度はこの抗体が免疫組織学的に爬虫類、両生類、魚類にも反応し、無脊椎動物では反応しないことから、脊椎動物に利用可能であることを明らかにした。また、免疫染色での観察に加えて、各動物の組織から蛋白を抽出してWestern blotを行い、この抗体がそれら動物の蛋白と反応することも確認した。さらに、この抗体でカエルのHNF4αは認識できるかどうかを確認するため、エッセン大学Dr.G.Ryffelより分与されたXenopus laevis由来HNF4αencoding plasmidを用いてHNF4αP1抗体の特異性の検討を行った。Xenopus由来HNF4αcDNAを含んだplasmidをトランスフェクトしたアフリカミドリザル由来COS-1細胞にHNF4αP1抗体がWestern Blot、免疫染色、蛍光染色で反応することを明らかにした。このように広範な動物種に反応する抗体は極めて稀であり、今後医学のみならず、生物学分野で広く活用されることが期待される。次年度はこの抗体を中心に、核内受容体の発現・作用機序を検討したい。
マクロファージのリポ蛋白リパーゼ新規断片を用いた動脈硬化の超早期診断システム開発

リポ蛋白リパーゼ(lipoprotein lipase; LPL)は主として脂肪組織において合成・分泌される分子量6万の糖蛋白(LPL60)であり、トリグリセリド(TG)に富む大型リポ蛋白質のTGを分解し、脂肪酸を必要とする組織に供給する働きをしている。本酵素の低下は循環血中のTG値が上昇する高TG症の原因となるが、本酵素は細胞へのリポ蛋白取り込み促進作用も持っている。動脈硬化初期病変である泡沫化マクロファージにおいて産生されるLPLをバイオマーカーとして利用することで、超早期動脈硬化診断に役立てるために、簡便にこのバイオマーカーを測定できる方法を開発する。
フッ素系軟質裏装材の開発

長期に安定した粘弾性をもつ新しい軟質裏装材を開発するために,1分子中のフッ素原子数が多いフッ素系モノマーである,ドデカフルオロヘプチルメタクリレートを用いたSR12Fとトリデカフルオロオクチルメタクリレートを用いたSR13Fの2種類のフッ素系軟質裏装材を試作し,アクリル系とシリコーン系の軟質裏装材と比較し,粘弾性,吸水・溶解性,耐着色性に関する基礎的な物性評価を行った.SR13Fはアクリル系に比べて,大きな粘性流動を示し,有意に小さい吸水量と溶解量を示したことから,SR13Fは,長期に安定した粘弾性的性質をもつ可能性が示唆された.長期に安定した粘弾性をもつ新しい軟質裏装材を開発するために,1分子中のフッ素原子数が多いフッ素系モノマーである,ドデカフルオロヘプチルメタクリレートを用いたSR12Fとトリデカフルオロオクチルメタクリレートを用いたSR13Fの2種類のフッ素系軟質裏装材を試作し,アクリル系とシリコーン系の軟質裏装材と比較し,粘弾性,吸水・溶解性,耐着色性に関する基礎的な物性評価を行った.SR13Fはアクリル系に比べて,大きな粘性流動を示し,有意に小さい吸水量と溶解量を示したことから,SR13Fは,長期に安定した粘弾性的性質をもつ可能性が示唆された.高齢化社会の急速な進展により,顎堤が高度に吸収し,さらに粘膜が菲薄化した無歯顎者が増加しており,軟質裏装材の必要性が高まっている.しかし,軟質裏装材は,吸水や可塑材の溶出による劣化,床用レジンからの剥離,着色や細菌による汚染など,多くの問題が見られる.これまでフッ素樹脂は,撥水・撥油性,耐汚染性,化学的安定性などの特性から,歯科領域への応用が試みられてきた.また,さきの研究では,1分子中のフッ素原子数が多いフッ素系モノマーを用いることで,適度な粘弾性と高い耐汚染性を示したことを報告した,本研究では,現在入手可能な,1分子中のフッ素原子数が多い,フッ素系モノマーを用いて,今後臨床応用可能なフッ素系軟質裏装材を開発する上での必要な理工学的性質について検討した.本年度は,メタクリル酸ドデカフルオロヘプチル(12F),メタクリル酸トリデカフルオロオクチル(13F)の2種類のフッ素系モノマーを用いフッ素系軟質裏装材を作製し,初期物性の評価として,吸水・溶解試験,着色試験,クリープ試験を行った.12Fや13Fを使用することで,従来のアクリル系軟質裏装材よりも、吸水量・溶解量を低下させることができ,着色も抑えることができた.また,従来のアクリル系軟質裏装材と、同等以上の粘弾性を得ることができた.以上フッ素系軟質裏装材に関する試験結果は,平成22年度日本補綴歯科学会第119回学術大会および第88回IADRにて発表し,原著論文として投稿中である.来年度はアクリル系軟質裏装材のみならず,シリコーン系軟質裏材も含め,評価し,長期物性にについて検討する.1分子中のフッ素原子数が多いフッ素系モノマーである,ドデカフルオロヘプチルメタクリレート(12F)を用いたSR12Fとトリデカフルオロオクチルメタクリレート(13F)を用いたSR13Fの2種類のフッ素系軟質裏装材を,アクリル系(ベルテックスソフト:VS)とシリコーン系(モロプラストB:MB)の軟質裏装材と比較し,粘弾性,吸水・溶解性,耐着色性に関する基礎的な物性評価を行った.粘弾性に関しては,本研究に供した軟質裏装材は,粘性要素が極めて少ないMBと,粘性要素を含んだSR12F,SR13F,VSに分けられた.SR12FとSR13FがVS,MBより有意に大きい塑性流動を示したことは,試作フッ素系軟質裏装材が咀嚼中の応力を大きく緩和しうると考えられる.吸水性・溶解性に関しては,試作フッ素系軟質裏装材では,フッ素原子による撥水性の発現により,吸水量が小さくなったと考えられる.また,SR12FとSR13FがVSより有意に小さい溶解量を示したことは,フッ素系モノマーがアクリル系モノマーより水中に溶出しにくいことを示し,試作フッ素系軟質裏装材においては,成分の溶出による材質の劣化,口腔粘膜への刺激を抑えられると考えられる.耐着色性に関しては,試作フッ素系軟質裏装材において,コーヒー水溶液とβカロチン/オリーブオイル溶液に対して耐着色性を示したことは,フッ素原子による棲水性のみならず,撥油性も発現したことが考えられる.また,SR13FはVSに比べて,大きな粘性流動を示し,有意に小さい吸水量と溶解量を示したことから,SR13Fは,長期に安定した粘弾性的性質をもつ可能性が示唆された.