hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コーパスの利用および構築に基づく色彩語彙の文法形式に関する日仏語対照研究

日本語では色彩語による名詞修飾の文法形式が多様であるのに対し、フランス語は実質的に形容詞しかなく、単調である。日本語の文法形式は色彩語の意味や機能に対応しているが、フランス語の色彩語が日本語のような意味を表せないわけではない。意味の生成には、形態統語形式以外に、単純頻度や2語間の生起確率などの頻度情報が役割を果たしていると考えられる。名古屋大学に既存のサーバに適切な処置を施し、購入した日本語とフランス語の大規模コーパスをインストールした。ウェブから良質のデータを取得するための知識や、N-gramなどの手法を研究した。N-gramの手法と形態素解析によってフランス語の大規模コーパスを解析する方法に関する論文を書いた(2009年発表予定)。日本語の基本的色彩語彙の文法的特徴に関する調査を行い、語彙の文法的特徴と品詞の意味的特徴に関する論文をフランス語で執筆した(フィレンツェ大学出版会からの出版物となる予定)。この未発表論文を、フランス語の色彩語彙の研究者に送付し、意見交換を行った。高い評価を得、来年度以降の共同研究へとつなげることができた。2度にわたるフランス出張においては、パリ第3大学、トゥールーズ第2大学、ストラスブール第2大学の研究者と会い、共同研究などに関する打ち合わせを行った。フィレンツェ大学では、日本語の色彩語彙に関する講演を行い、コーパス研究の専門家とコーパス利用による言語研究に関する意見交換を行った。日本語とフランス語の色彩表現のコーパス構築のために、色彩用語を多く含むテクストの調査や、インフォーマントによる同一の指示対象の描写による、比較可能コーパス作成を目的とした調査を、日本とフランスにおいて主として文献をもとに行った。また、日本語とフランス語において、色彩用語の実際的な使用に関して、絵画やファッション関係の資料の調査を行った。購入済みの日本語とフランス語の対応コーパス、および、ウェブから入手したパラレルコーパスにおける色彩表現の使用の調査を進めた。また、コーパスを大規模化するために、さらにコーパスを追加購入した。購入した日本語のコーパスからデータを収集し、他動性に関する論文を発表した。使用頻度と言語構造に関する考察は、色彩用語の研究に直結するものである。日本語とフランス語の名詞の語彙分類を行った。フランスで出版されている、色彩用語の辞書における語彙記述を日本語にも応用するためのメタ記述の方法を検討した。色彩表現の使用に関しては、フランス語の書き言葉に頻出される前方連合照応の用法における色彩語の用い方に着目して、色彩語の日仏語の用法の差異を、他の種類の語彙項目と比較、検討した。昨年度に続き、日本語とフランス語の実際的な使用に関して、19世紀のものを含めて、絵画やファッション関係の資料を調査し、通時的研究を開始した。トウールーズ第II大学で行われたフランス語の色彩用語を含む複合語の博士論文の審査に招聘された。専門分野の研究者7名からなる審査委員会の一員として当該博士論文の審査を行うと同時に、第一線の研究者交流し、次年度の共同研究の打ち合わせを行った。本研究の目的は、日本語とフランス語の色彩表現を対象として、ディスコースにおける語の形式の対照研究を行い、語とその文法を説明することを目的とする。購入済みの日本語とフランス語の対応コーパス、および、ウェブから入手したパラレルコーパスにおける色彩表現の使用の調査をさらに進めた。日本語とフランス語に関して、N-gramの手法により、色彩表現を含む連語のリストを作成した。フランス語については、新聞コーパスと文学テクストのコーパスの比較により、新聞コーパスにおける、複合語の形成における色彩語の役割に関する仮説を立て、口頭発表を行った。すなわち、色彩語が公的な名前をもつ指示対象のニックネームのように用いられる。また、色彩語は閉じた体系を形成するため、色彩語の部分だけをとりかえて別の連語を形成することが可能である。この研究を次の9月の国際学会で発表することになった。日本語については、品詞によって異なる色彩語の意味と語彙の特徴に関する研究を共同執筆の著書にまとめ、その図書が出版された。コーパス構築の方法に関して専門家にレクチャーしてもらった。色彩表現は話し言葉に出現することが稀であるので、話し言葉のコーパス構築は色彩表現の研究には適しているとは言えず、工夫が必要であることがわかった。フランスに出張して専門の研究者と研究打ち合わせを行い、今後の共同研究の方向を決めた。
リモートプレコンディショニングによる脊髄保護法の細胞内メカニズムと関連因子の解析

日本白色ウサギを対象として、第一にリモートプレコンディショニングの機序に関与する液性因子の解明のために、腎動脈分岐部直下において大動脈遮断を20分間行った後、再灌流し、大動脈遮断直後、大動脈遮断20分後、遮断解除後60分間に脳血管径の変化を測定した。脳細動脈は大動脈遮断においては明らかな変化を示さないが、大動脈遮断解除後一過性に拡張した後、遮断5分後から脳細動脈は収縮し遮断解除後60分においても有意に収縮した。各種薬物・拮抗薬(angiotensin II typel receptor blocker、Rho-kinase inhibitor、freeradical scavenger)を投与によって、この収縮が有意に抑制されることから、血管収縮にはangiotensin II、Rho-kinase、free radicalが関与し、リモートプレコンディショニングの液性因子として寄与する可能性が示唆された。次にリモートプレコンディショニングの機序に関与する脊髄組織酸素分圧の変化の解明のため、脊髄組織酸素分圧を測定するために、腰部脊椎の椎弓切除を行い、脊髄組織内に組織分圧測定用の電極を挿入した。2群に分けて(コントロール群、プレコンディショニング群;一側の上下肢をターニケットで遮断・解除を大動脈遮断直前に行う)、前実験と同様に、腎動脈分岐部直下において大動脈遮断を20分間行った後、遮断解除して再灌流を行い、大動脈遮断直前(baseline)、大動脈遮断直後、大動脈遮断20分後、遮断解除後60分間に脊髄組織酸素分圧の変化を測定した。脊髄組織酸素分圧は、大動脈遮断20分後、解除後0、2分後に有意な低下を示し、その低下はプレコンディショニング群で有意に減弱された。リモートプレコンディショニングの脊髄保護効果の機序に脊髄組織酸素分圧の維持が関与する可能性が示唆された。本年度はリモートプレコンディショニングの機序に関与する液性因子の解明のために下記実験を行った。日本白色ウサギを対象として,静脈路を確保後,ペントバルビタールの静脈内投与で麻酔を維持し,終末呼気炭酸ガス分圧を35-40mmHgに維持するように酸素加空気にて調節呼吸を行った。生体顕微鏡下に脳軟膜血管をin vivoの状態で直接観察する手技によって,脳軟膜血管を直接観察するために,頭頂骨上に開頭を行い,スライドグラス付きリングを骨蝋と骨セメントを用いて頭窓(window)を作製した。腎動脈分岐部直下において大動脈周囲にクランプ用カテーテルを設置した。腎動脈分岐部直下において大動脈遮断を20分間行った後,遮断解除して再灌流を行い,大動脈遮断直後,大動脈遮断20分後,遮断解除0,2,5,15,30,60分後に脳血管径の変化を測定した。脳細動脈は大動脈遮断においては明らかな変化を示さないが,大動脈遮断解除後一過性に拡張した後,遮断5分後から脳細動脈は収縮し遮断解除後60分においても有意な脳血管収縮を示した。このモデルに対して各種薬物・拮抗薬(valsartan : angiotensin II type1(AT1)-receptor blocker, fasudil ; Rho-kinase inhibitor, edaravone ; free radical scavenger)を投与し、その影響を評価することによって関与する液性因子を解析した。Valsartan,fasudil、edaravoneはこの収縮を有意に抑制することから,大動脈遮断解除後の脳血管収縮は少なくとも一部にangiotensin II、Rho-kinase、free radicalが関与し、リモートプレコンディショニングに関与する可能性が示唆された。リモートプレコンディショニングの機序に関与する脊髄組織酸素分圧の変化の解明のために下記実験を行った。

日本白色ウサギを対象として,静脈路を確保後,ペントバルビタールの静脈内投与で麻酔を維持し,終末呼気炭酸ガス分圧を35-40mmHgに維持するように酸素加空気にて調節呼吸を行った。脊髄組織酸素分圧を測定するために,腰部脊椎の椎弓切除を行い,腎動脈分岐部直下において大動脈周囲にクランプ用カテーテルを設置した。脊髄組織内に組織分圧測定用の電極を挿入した(Licoxsystems:GMS Keil-Mielkendori,Germany)。12羽のウサギを2群に分けて(コントロール群、プレコンディショニング群;一側の上下肢をターニケットで20分間遮断・解除を大動脈遮断直前に行う)、腎動脈分岐部直下において大動脈遮断を20分間行った後,遮断解除して再灌流を行い,大動脈遮断直前(baseline),大動脈遮断直後,大動脈遮断20分後,遮断解除0,2,5,15,30,60分後に脊髄組織酸素分圧の変化を測定した。脊髄組織酸素分圧は,大動脈遮断20分後、解除後0、2分後に有意な低下を示し、その低下はプレコンディショニング群で有意に減弱された。[コントロール群(baseline;51.6±4.5mmHg):6.0±1.7mmHg,8.5±2.1mmHg,15.5±2.4mmHg,プレコンディショニング群(baseline;57.2±1.8mmHg):24.6±2.4mmHg,24.2±3.1mmHg,32.8±5.4mmHg,).リモートプレコンディショニングの脊髄保護効果の機序の可能性に脊髄組織酸素分圧の維持が関与する可能性が示唆された。
多能性幹細胞からの間葉系幹細胞の分化誘導と評価

新規間葉系幹細胞(MSC)ソースの探索を目的に、多能性幹細胞からのMSCの誘導と評価を実施した。SCIDマウス内でのテラトーマ形成を介したin vivoでの分化誘導、低酸素培養によるin vitroでの誘導両方法により、典型的なMSCの形質を示す多能性幹細胞由来MSC様細胞(pcMSC)が得られた。In vitro誘導pcMSCは移植後の腫瘍形成性が認められず、軟骨再生に寄与した。しかし、in vivo誘導pcMSCにおいては継代培養により高い腫瘍原性が出現した。以上より、多能性幹細胞は有望なMSCソースとなりうるが、腫瘍原性などが異なる場合があるため慎重な検討を要するという結論が得られた。ES細胞、iPS細胞は多能性幹細胞と呼ばれ、細胞移植医療用資源として有利な性質を多く有しているが、これを安全かつ効果的に使用するためには目的の細胞に『分化誘導』することが必要である。しかし、神経細胞や心筋細胞など一部の細胞を除き、誘導方法が確立されておらず、運動器再生医療において有用な軟骨細胞や間葉系幹細胞(MSCs)を効率的に誘導する方法については殆ど研究がなされていない。特に、軟骨細胞は発生学的にMSCsに由来することが知られていることから、高純度の軟骨再生を得るためには効果的なMSCs誘導方法が必須である。そこで本研究ではMSCs誘導に焦点を当て、効果的な分化誘導法の開発と運動器再生医療領域における多能性幹細胞の臨床的価値を正確に評価することを目的に、1)ウサギES細胞を用いたモデル研究、2)ヒトiPS細胞を用いた基礎研究を計画した。また、発展研究として3)新規多能性幹細胞ソースの開発を実施した。計画二年目には、1)ウサギiPS細胞を用いたモデル研究と、2)ヒトiPS細胞からのin vitro、in vivoでのMSCsの分化誘導法の確立を実施した。研究1)について、昨年度ES細胞で確立した系がiPS細胞においても有効であることを確認した。研究2)について、ヒトiPS細胞からもMSCsの誘導が可能であり、誘導MSCsは正常ヒト骨髄由来MSCsと同等のマーカー発現を示すこと、正常ヒト骨髄由来MSCs、in vitro誘導MSCsに比べin vivo誘導MSCsにおいて高いテロメラーゼ活性が認められることが明らかとなった。また、研究3)において、ウサギ卵巣内に残存する未成熟卵胞内卵子を体外で培養、成熟させ、顕微授精を行うことでES細胞を樹立することに成功した。これらにより得られた研究成果は国内、国際学会、原著論文での発表を行った。初年度および次年度にin vivoにおけるMSC誘導法を開発、特許として申請を行った。また、酸素分圧1%の培養環境下で未分化多能性細胞が選択的に死滅することを見いだし、これを利用してin vitroでの誘導法を確立した。研究期間中期からは誘導したpc-MSCsの詳細な解析を実施し、典型的なMSCsの性質、分化能力を有することを明らかにした。また、ウサギpc-MSCsより細胞シートを作成し、ウサギ軟骨全層欠損モデルに移植、1ヶ月後の観察において、豊富な細胞外マトリクスを有する再生軟骨組織により欠損部がほぼ完全に修復されていることを確認した。GFP導入pc-MSCsを用い、pc-MSC由来細胞のみをソーティング、解析したところ、移植細胞は軟骨細胞として定着することが確認された。この結果を受け、研究機関後半にはヒトiPS細胞からのpc-MSCsの誘導を実施した。本研究で開発したin vivo誘導法、in vitro誘導法はともにヒトiPS細胞でも有効であり、典型的なMSCマーカーの発現、分化能力を示すpc-MSCが得られた。両pc-MSCsをSCIDマウス皮下およびNudeラット関節内に移植したところ、in vivo pc-MSC移植群において高頻度のテラトーマ形成を認めた。pc-MSCsを詳細に解析したところ、in vivo誘導MSCsにおいては高テロメラーゼ活性など正常MSC、in vitro pc-MSCにはみられない性質を示すこと、継代培養によりiPS細胞誘導時に使用したウイルスの再活性化が生じうることが明らかとなった。以上より、1)多能性幹細胞からは移植可能なMSCが得られること、2) iPS細胞を由来とした場合においては、誘導方法によって腫瘍原性などが異なる場合があり、より慎重な検討を要するという研究結果が得られた。

特に、軟骨細胞は発生学的にMSCsに由来することが知られていることから、高純度の軟骨再生を得るためには効果的なMSCs誘導方法が必須である。そこで本研究ではMSCs誘導に焦点を当て、効果的な分化誘導法の開発と運動器再生医療領域における多能性幹細胞の臨床的価値を正確に評価することを目的に、1)ウサギES細胞を用いたモデル研究、2)ヒトiPS細胞を用いた非臨床応用研究を計画した。計画初年度には、1:ウサギES細胞を用いたモデル研究と、2:ヒトiPS細胞からのin vitro、in vivoでのMSCsの分化誘導法の確立を実施した。研究1:について、極低酸素状態がMSCsの選択的誘導に有効であること、極低酸素状態では未分化細胞の増殖が抑制され、テラトーマ形成の防止に寄与することを明らかにした。また、平成25年度に予定している移植試験の一部を前倒しで実施し、GFP導入後に同法で誘導したMSCsが軟骨損傷の再生に寄与することを確認した。本研究成果は原著論文として投稿し、既に受理されている。また、研究2:について、研究1で用いた方法を使用し、ヒトiPS細胞から実際にMSCsの誘導が可能であること、ヒトiPS細胞を免疫不全マウスに移植し体内でMSCsを誘導できることを明らかにした。本研究成果は特許として申請するとともに(平成22年度、本研究計画申請中に実施)、学会発表を行った。当初計画では、今年度にin vitroでの分化誘導の実施を計画していた。計画通り、初年度-2年目でES細胞からのin vitroでのMSCs誘導法を確立し、原著論文として報告した。今年度はこの結果を元にウサギiPS細胞での再現実験、さらにはヒトiPS細胞でも同様の成果が得られることを確認し学会発表を行った。尚、当初計画ではマイクロアレイによる誘導MSCsと正常骨髄由来MSCsとの網羅的比較を予定していたが、本年度は計画を変更し定量RT-PCRによる比較検討を行った。その結果、誘導MSCsは正常骨髄由来MSCsに非常に近い発現パターンを示すことが確認できたことから、予想通りの成果が得られたと考えている。次年度はさらに詳細な遺伝子発現解析と比較、低酸素環境によるMSCs誘導分子メカニズムの詳細な解析、分化能力と安全性について検討したいと考えている。本年度は、1:ウサギES細胞を用いたモデル研究と、2:ヒトiPS細胞からのin vitro、in vivoでのMSCsの分化誘導法の確立を計画した。研究1:についてはウサギES細胞からMSCsを効率よく誘導する新規の分化方法を開発し、これを、計画を前倒しする形で移植することに成功した。研究2:についてはin vivo、in vitroでMSCsが安定的に得られることが確認でき、かつ、ヒト正常骨髄間葉系幹細胞に近いマーカー発現パターンを示すことを明らかにした。網羅的遺伝子発現解析などは予算の都合上実施することが出来なかったが、当初計画および本来の目的は概ね達成することができたと考えている。当初計画では、平成25年度には多能性幹細胞から誘導したMSCsを軟骨全層欠損モデルウサギに移植することを計画していた。
舗装路面の健全度評価のための高精度画像処理システムの構築

本研究では,画像処理を応用し舗装路面の健全度を評価するシステムの構築を行った.具体的には,舗装路面からクラックを抽出する画像フィルタを構築した.さらに舗装の種別を自動で分類し,フィルタを適用する領域を自動認識するアルゴリズムを構築した.これらの画像処理を統合し,舗装画像から全自動で路面クラックの位置やレベルを抽出することで,健全度評価と損傷箇所の特定を行うものである.本システムにより,これまで専門員が目視で行っていた作業を全自動で行うことが可能となるため,手間・コストの大幅な削減に繋がるものと考えられる.本研究では,画像処理を応用し舗装路面の健全度を評価するシステムの構築を行った.具体的には,舗装路面からクラックを抽出する画像フィルタを構築した.さらに舗装の種別を自動で分類し,フィルタを適用する領域を自動認識するアルゴリズムを構築した.これらの画像処理を統合し,舗装画像から全自動で路面クラックの位置やレベルを抽出することで,健全度評価と損傷箇所の特定を行うものである.本システムにより,これまで専門員が目視で行っていた作業を全自動で行うことが可能となるため,手間・コストの大幅な削減に繋がるものと考えられる.平成21年度は,舗装路面画像から損傷を安定して抽出するための画像フィルタを構築した.また,画像フィルタを適用する領域を,路面を撮影画像から自動認識するための画像処理手法の開発を行った.具体的には,研究代表者らがこれまでの研究で開発した画像フィルタ自動生成システムを応用し,舗装路面を撮影した画像から,頑健にクラックを抽出するための画像フィルタを,アスファルト舗装およびコンクリート舗装それぞれについて構築した.また,フィルタの前処理として,コンクリート舗装にみられるグルーピングをクラックと誤認しないよう離散コサイン変換を用いて周波数領域で除去する方法を提案している.次いで,画像端部にある白線の情報などを体系的に利用し,画像フィルタを適用する領域(車両走行領域)を自動で認識するための画像処理手法を考案した.本手法では,白線が途切れている場合や,片側だけある場合,両側ともない場合等にも対応できるよう場合分けを詳細に行っている.次に,輝度や1次微分の平均値などの特徴量を用いて,尤度によりアスファルト舗装とコンクリート舗装とを区別するための画像処理手法を考案した.これにより,まず舗装の種類を区別し,車両走行領域を認識して,クラックを抽出するという各部分の機能を構築することができたといえる.今後は,これらを統合し,損傷レベルを評価する指標を導入して,舗装路面の健全度を評価するシステムを構築していくつもりである.平成22年度は,昨年度までに構築した舗装路面のクラックを抽出する画像処理を応用して,路面の健全度評価を行うことが可能なシステムのプロトタイプを製作した.具体的には,まず,損傷レベルからクラック率を算出するための閾値を,検査員による目視の結果と比較して定めた.次に,昨年度まで開発してきた各種の画像処理アルゴリズムを統合して舗装路面を撮影した画像群から,クラック箇所の特定とクラック率の算出を全自動で実施可能なシステムを構築した.さらに,100km分の実舗装路面画像を対象として,本システムにより精度よく舗装種別を識別して,クラックを抽出し,クラック率を算出できることを検証した.本システムにより,路面の画像群を取得するのみで,損傷箇所を自動抽出し,補修が必要か否かを全自動で判定することが可能となった.このことから,従来,手作業で行ってきた舗装路面の維持管理の判定作業を大幅に削減することが可能となった.最後に,舗装路面の維持管理にあたる検査員なら誰でも利用できるようグラフィカル・ユーザー・インターフェースを作成し本システムに導入し,また広く利用されているJPEGフォーマットでも画像を読み取れるよう改良した.加えてシステムの使い方のマニュアル等の整備もした.本システムは,現在,道路管理会社で実際の道路を対象として運転されており,様々な撮影機器で記録された画像を対象に,精度について検討を行っている.今後は,その検討結果を受けて,適宜,画像処理アルゴリズムの改善や,機能の追加などを行っていくつもりである.
金属・レジン・感染・アレルギーの関係

レジンモノマー(RM)とアレルギーの関係について以下を発見した.(i)RMはニッケル(Ni)アレルギーの感作と発症の両方で,アジュバントとしてNiアレルギーを促進する.(ii)ヒドロキノン(市販RMに含まれる重合防止剤)とオキサゾロン(実験用ハプテン)によるアレルギーに対してもRMがアジュバントとして作用する.上記発見は,“従来のRMアレルギーには,RM以外の抗原によるものも含まれている"可能性を示す.今後は,RMはアレルゲンとしてのみならず,他の抗原によるアレルギーを促進するアジュバントとしても認識する必要がある.背景・目的:レジンモノマー(RM)によるアレルギーは歯科関連者で多く報告されている.しかし,RMのアレルゲンとしての作用は弱く,マウスでのRMによるアレルギー作成成功の報告はない.私達は以下の疑問をもつに至った.(1) RMはアレルゲンではなく,実際は,他のアレルゲンに対しアジュバント(促進剤)として作用するのではないか?(2)市販RMに含まれるRM以外の物質がアレルゲンになるのではないか?この2点について以下の結果を得た.結果:(1) RMのアジュバント効果:Niを含む金属は歯科を含めひろく応用されており,Niによるアレルギーの頻度は極めて高い.私達は,RMの2-hydroxyethyl methacrylate (HEMA)とmethyl methacrylate (MMA)は,Niアレルギーの成立と発症の両段階でアジュバントとして作用することを発見した.(2)市販RMに含まれるハイドロキノン(HQ, RMの重合防止剤として汎用)によるアレルギにたいしてもこれらのRMがアジュバント効果を示すことを発見した.RMはoxazolone (実験的に広く使われるハプテン抗原)によるアレルギーも促進した.考察:以上の結果は, “従来のRMアレルギーには,RM以外の抗原(金属やHQなど)に対して,RMがアジュバントとして作用して発症したアレルギーが含まれている"可能性を強く示唆する.従って,今後はRMを,アレルゲンとしてのみならず,アジュバントとしても認識する必要がある.昨年度の基礎的データに加え,本年度も,上記を支持する種々の結果( IL-1やマクロファージの関与,細胞移入実験成功など)を得た.レジンモノマー(RM)とアレルギーの関係について以下を発見した.(i)RMはニッケル(Ni)アレルギーの感作と発症の両方で,アジュバントとしてNiアレルギーを促進する.(ii)ヒドロキノン(市販RMに含まれる重合防止剤)とオキサゾロン(実験用ハプテン)によるアレルギーに対してもRMがアジュバントとして作用する.上記発見は,“従来のRMアレルギーには,RM以外の抗原によるものも含まれている"可能性を示す.今後は,RMはアレルゲンとしてのみならず,他の抗原によるアレルギーを促進するアジュバントとしても認識する必要がある.背景・目的:レジンによるアレルギーの発症機序は不明で,最大の理由は,動物モデルの作製が難しいからである.既知のハプテンに比べ,RMのアレルゲンとしての強さは極めて弱い.私達はマウスモデル作成に取り組んできたが,成功せず,以下の疑問をもつに至った.1. RMはアレルゲンではなく,実際は,他の物質によるアレルギーのアジュバント(促進剤)として作用するのではないか?2.市販RMに含まれるRM以外の物質がアレルゲンになるのではないか?この2点について以下の結果を得た.結果:(1)RMのアジュバント効果:アレルギー成立にはsensitization (S)とelicitation (E)の2つの段階がある.私達は菌体成分のLPSをアジュバントとする金属アレルギーのマウスモデルに成功している.ニッケル(Ni)を用いこれまでの研究で,RMの2 -hydroxyethyl methacrylate (HEMA)とmethyl methacrylate (MMA)は,LPSと同様に,NiアレルギーのSとEの両ステップでアジュバントとして作用することを見いだした.(2)市販RMに含まれるハイドロキノン(HQ, RM重合防止剤として汎用)によるアレルギー:HQはRMの重合防止剤として広く用いられている.私達は,HQが容易にマウスでアレルギーを発症させることを見いだし,また,検討中であるが,RMがHQアレルギーのアジュバントとして作用することも見いだした.RMはoxazolone (広く使われるハプテン抗原)によるアレルギーも促進した.考察:以上の結果は, “従来RMによると考えられてきたアレルギーには,RM以外の抗原(金属やHQなど)とそれらに対するRMのアジュバント効果で発症したアレルギーが含まれている"可能性を強く示唆する.背景・目的:レジンモノマー(RM)のアレルゲンとしての効果は弱く,マウスでのRMによるアレルギー作成成功の報告はない.私達も検討したが,成功していない.そこで,逆転の発想として,私達は以下の仮説をたてた. (i)RMはアレルゲンではなく,実際は他のアレルゲンに対するアジュバント(促進物質)として作用するのではないか?(ii)市販RMに含まれるRM以外の物質が真のアレルゲンになるのではないか?検討し,以下の結果を得た.結果:(1) RMのアジュバント効果:ニッケル(Ni)によるアレルギーの頻度は極めて高い.私達は代表的なRMである2ーhydroxyethyl metacrylate (HEMA)とmethyl methacrylate (MMA)は,Niアレルギーの感作と発症の両段階で,アジュバントとして作用することを発見し,以下の論文として発表した.Resin monomers act

as adjuvants in Ni-induced llergic dermatitis in vivo. Bando et al. J Dental Res 2014;93:1101-1107.(2)市販RMに含まれるhydroquinone (HQ, RMの重合防止剤として汎用)によるアレルギーに対しても上記RMがアジュバントとして作用することを発見した.RMは実験的にひろく使われているoxazoloneによるアレルギーも促進した.これらについては,現在論文作成中.考察:上記成果は,“従来のRMアレルギーには,RM以外の抗原に対して,RMがアジュバントとして作用して発症したアレルギーが含まれている"可能性を強く示唆する.従って,今後は, RMをアレルゲンとしてのみならず,アジュバントとしても認識する必要がある.炎症と免疫の薬理学研究はほぼ予定通りに進行している.RMとアレルギーの関係について上述の知見が得られ,研究はほぼ予定通りに進行している.1.現在前述(1)の成果を論文にまとめまもなく投稿する段階である.この論文の本年度内のacceptをめざす.2.ハイドロキノンによるアレルギーにたいしてもRMがアジュバント効果を示すとの前述(2)の成果についても,論文を作成する.3. RMのアジュバント効果の機序,とくに,IL-1関与の機序およびT細胞との関係について検討する.1.前述の結果を2つの論文として投稿する.2.RM+HQによるアレルギーおよびLPS+Niによるアレルギーに関与する細胞と分子の検討(a)炎症部位に存在する細胞の解析(b)突然変異マウスや遺伝子組み換えマウスを用いた検討(c)細胞移入実験による検討(d)特定の細胞に対汁抗体を用いた細胞枯渇実験実験用マウス数を削減できたため.当初の計画にはなかった関連パイロット実験のマウス代.レジンそのものによるアレルギーモデルの作成にはなお成功していない.次年度は,この点について,実験条件をか変えて,また,使用マウスの系統の検討も含めて検討する.
翻訳制御とリンクした分子シャペロンの機能

Hsp90の機能阻害剤であるゲルダナマイシン(GA)をHeLa細胞に添加すると、mRNAの細胞内動態に関わるP bodyが減少した。また、GA処理によりストレス顆粒にも変化が起こり、eIF4Eと4E-Tが特異的にその顆粒から消失した。更に、GA処理によりeIF4EとeIF4Gの相互作用が弱まることも分かった。これらの結果から、Hsp90がeIF4Eの生理機能に必須であることが判明した。当初の研究計画にあるHsp90β遺伝子ノックアウトDT40細胞を使ったHsp90の翻訳制御への関わりを検討する前に、HeLa細胞を用いたHsp90機能阻害薬の実験により、本研究課題とも密接に関連するものと考えられる、mRNAの活性制御機構に関与していると言われる細胞質に局在する構造であるProcessingbody(P body)の形成過程にHsp90が関わっている可能性が示唆されたことから、Hsp90がP body形成に関わる仕組みを明らかにすれば、その成果は、当初の研究計画の推進にも資するものと考え、この点の解明を先決問題として研究を進めることに方針を転換した。Hsp90の機能を阻害する薬剤として広く使われている二種類である、ゲルダナマイシンとラディシコールをHeLa細胞に24時間、処理したところ、当初の予想であるP bodyの増大(Hsp90βノックアウト細胞の研究結果から、Hsp90量の減少がIgM重鎖の翻訳レベルでの抑制に関わっていることを見出したことから、Hsp90の機能阻害が翻訳抑制とカップルして出現するP bodyを更に誘導しているのではないかと推測した)とは全く反対に、顕著な現象が観察された。そこで、Hsp90の機能阻害が影響を与えた標的は何か、それはおそらくHsp90のクライアントであろうが、その同定を目指して、解析を行った。その結果、P bodyに局在する翻訳開始因子であるeIF4E及びそのパー・トナー分子であり、eIF4Eの核移行を担っている4E-T(4E transporter)がその候補として上がって来たところであり、その可能性を検討し、Hsp90の関与の仕組みを解明する研究を続けている。平成20年度の研究において、Hsp90の機能をゲルダナマイシンにより阻害すると、P bodyの形成が抑制されることが判明し、Hsp90のクライアントとしてeIF4Eと4E-Tの可能性が示唆された。そこで、本年度は、eIF4Eと4E-TのいずれかがHsp90のクライアントである可能性を追求することにした。まず、eIF4E及び4E-TがHsp90のクライアントであれば、ゲルダナマイシン処理によりそれぞれのタンパク質量が減少する可能性があるが、実際には減少は認められなかった。しかし、4E-Tのバンドが二本に分離する(本来のバンドの下にもう一本が現れた)ことが分かった。ラムダファージホスファターゼ処理の実験を行った結果、下のバンドは非リン酸化型の4E-Tであることが判明した。次に、eIF4Eと4E-Tの相互作用がゲルダナマイシン処理により変化していないかをMyc-eIF4Eを強発現させたHeLa細胞を用いて検討した。ゲルダナマイシン処理の有無によりMyc抗体で免疫沈降を行い、それに結合している内在性の4E-Tの量を比較したところ、有意な差は認められなかった。次いで、P bodyとは異なるRNA顆粒であるストレス顆粒の形成にゲルダナマイシン処理がどのような影響を与えるかを検討した。その結果、非常に興味深いことに、ストレス顆粒の大きさと細胞内局在に変化があるものの形成自体は影響を受けなかったが、eIF4Eと4E-Tが選択的にストレス顆粒から消失した。更に、eIF4Eの5'キャップ結合能はゲルダナマイシン処理により変化しなかったが、eIF4Eと結合するeIF4Gが顕著に減少した。
福島第一原子力発電所からの放射性物質の二次拡散の影響評価

福島第一原子力発電所におけるがれき撤去作業に伴う原子炉3号機建屋からの放射性物質放出量を基にした大気拡散シミュレーションを行い、2013年8月に南相馬市で実測された大気中濃度、降下量を再現した。粉じんが降下したとされる南相馬市原町区10地点で、撹乱されていない箇所での土壌試料21検体について放射性ストロンチウム、プルトニウム分析を実施し、放射性ストロンチウムは比較的高い地点が見られるなど挙動、拡散は異なる可能性が示唆された。これらの結果から、二次拡散における粗大粒子の拡散は降下物量に有意な影響を与え、コメをはじめとする農産物汚染を引き起こしうることが示された。福島第一原子力発電所事故による被ばくは2014年現在、放射性セシウムによる外部被ばくが主な被ばくとなっている。しかしながら、原発の廃炉解体作業に伴う、放射性物質の漏出による予期せぬ被ばく(特に吸入による内部被ばく)が懸念される。実際に我々はこれまでの近接地域での継続的モニタリングにより、突発的な大気中放射性セシウムの上昇を突き止めている。本研究では継続的モニタリング網を確立し、突発的濃度上昇に関わる自然要因、作業要因を同定し、また、大気モデリングによる拡散範囲を評価した。福島第一原子力発電所に近接する居住可能地域に大容量エアサンプラーを設置した。各地点、連続して大気粉じんを石英線維ろ紙上に捕集し、1日7001,400m3の大気を収集した。アンダーセン式エアサンプラーも平行して設置した。収集された試料の測定を開始する。大気粉じんを捕集したろ紙フィルターを定形のホルダーに装着し、高感度ゲルマニウム半導体検出器でγ線計測を行った。2014年度においては、異常な濃度上昇は見られなかった。異常上昇を認めた試料の粒子の分布を評価し、粗大粒子を中心とした組成であることを明らかにした。粉じんが降下したとされる南相馬市原町区10地点で、撹乱されていない箇所での土壌試料21検体をコアサンプラーで採取した。放射性セシウムの鉛直分布を1インチごとに評価した。放射性セシウム以外の核種について分析を実施している。福島第一原子力発電所事故による被ばくは2015年現在、放射性セシウムによる外部被ばくが主な被ばくとなっている。しかしながら、原発の廃炉解体作業に伴う、放射性物質の漏出による予期せぬ被ばく(特に吸入による内部被ばく)、農産物の汚染が懸念される。実際に我々はこれまでの近接地域での継続的モニタリングにより、2013年夏の突発的な大気中放射性セシウムの上昇を突き止めている。2015年度においては、異常な濃度上昇は見られなかった。異常上昇を認めた試料の粒子の分布は粗大粒子を中心とした組成であり、これをもとに大気拡散シミュレーションを行った。粉じんが降下したとされる南相馬市原町区10地点で、撹乱されていない箇所での土壌試料21検体について放射性ストロンチウム、プルトニウム分析を実施した。モニタリング網の構築とモニタリングを当初の計画通り行っている。また粒子の性状の調査も予定通り進行している。原発の廃炉解体作業に伴う、放射性物質の漏出による予期せぬ被ばく、農産物の汚染が懸念される。実際に我々はこれまでの近接地域での継続的モニタリングにより、2013年夏の突発的な大気中放射性セシウムの上昇を突き止めた。2014年度から2016年度にかけ、異常な濃度上昇は見られなかった。また川内村で仮設焼却施設が2015年1月から稼働したが、粉じん中の放射性セシウムに変化はなかった。この状況で地域外からの大気を経由する放射性セシウムの流入はほぼないと考えられた。2013年に異常上昇を認めた試料の粒子の分布は粗大粒子を中心とした組成であり、これをもとに大気拡散シミュレーションを行った。実測された大気中濃度、降下量を再現した。

放射性ストロンチウムは比較的高い地点が見られるなど挙動、拡散は異なる可能性が示唆された。これらの結果から、二次拡散における粗大粒子の拡散は降下物量に有意な影響を与え、農産物汚染を引き起こしうることが示された。一方、工程における飛散防止によりコントロールは可能であり、工法の遵守が求められる。モニタリング網の構築とモニタリング、拡散・リスク評価を当初の計画通り行った。昨年度に計画通りに研究を完了した。福島第一原子力発電所におけるがれき撤去作業に伴う原子炉3号機建屋からの放射性物質放出量を基にした大気拡散シミュレーションを行い、2013年8月に南相馬市で実測された大気中濃度、降下量を再現した。粉じんが降下したとされる南相馬市原町区10地点で、撹乱されていない箇所での土壌試料21検体について放射性ストロンチウム、プルトニウム分析を実施し、放射性ストロンチウムは比較的高い地点が見られるなど挙動、拡散は異なる可能性が示唆された。これらの結果から、二次拡散における粗大粒子の拡散は降下物量に有意な影響を与え、コメをはじめとする農産物汚染を引き起こしうることが示された。この成果を学会発表、研究対象地域への報告、学術雑誌に報告するために学術研究助成基金助成金の補助事業期間を1年度延長した。本年度は、本課題の報告に福島県双葉郡川内村を訪問し、自治体関係者と打ち合わせを行い、また今後、対策すべき課題について検討を行った。地域の健康課題について現状、データの取得を行い、被ばく対策の延長にある生活再建のための方策について、課題の設定を行った。また福島県が主催するイノベーションコースト構想に関する2018年3月に開催されたワークショップにおいて、活動事例を報告し、また他大学との連携について協議した。さらに京都大学での学内研究者との連携強化にむけてネットワーク構築を行った。モニタリング網の構築を当初の計画通り行い、モニタリングを開始した。また粒子の性状の調査も予定通り進行している。継続してモニタリング試料の分析を行う。モニタリングの結果から、バックグラウンドの変動を超える場所、時間を抽出する。大気捕集期間におけるエアサンプラー設置地点における気象場を解析し、後方流跡線解析により、当該地点の空気塊がどこから来たのか時間を遡って計算する。観測網で検出された複数の地点から遡り、共通する地点を特定し、発生源を推定する。また大気粉じんの舞い上がりに関連すると考えられる気象条件、降雨、湿度、風速、日照時間を気象統計から得て、発生源の強度、変動特性をモデル化する。本研究課題の仮説である、福島第一原子力発電所からの二次拡散を検討するため、東京電力により行われている1-4号機の廃炉作業工程資料を分析し、建屋解体などの飛散の恐れがある作業を抽出する。推定された発生源から放射性物質の大気排出を設定し、粒子の物理化学特性パラメータに基づいて大気モデル計算を実施する。
ハミルトン力学系に対する正準変換型の数値積分公式の開発と応用

N体問題に代表されるHamilton系H=T(p)+V(q)を数値積分する最も原始的、かつ単純なスキームはオイラー法であるが、オイラー法では相空間の面積要素(symplectic2-form)が一般に保存されず、t=0の(q,p)からt=tauの(q′,p′)への変換が正準変換とはならない。そして、保存すべきエネルギー値の誤差がsecularに増大し、長時間の数値計算の結果の信頼性を失わせる。この事情は局所的な誤差を小さくするRunge-Kutta型の積分法、および従来の多段型の積分法においても同様である。正準変換型の積分公式(symplectic integrator)は(q,p)から(q′,p′)への変換が厳密に正準変換となるように設計された積分法である。正準変換型の積分法に対して今年度我々は次の点を明らかにした。1:Symplectic Integratorの応用において一つのネックとなっていた可変時間ステップにおいて、Hut et al(1993)によって示唆されてように、時間ステップをスキーム全体の可逆性を保つように決定すればエネルギーの誤差に長年的な誤差が現れないことを確認した。2:剛体の自由回転を記述するEulerの方程式などのように保存力学系であるにも係わらず通常の意味でのハミルトン系でない力学系が存在する。そのような系に対するSymplectic Integratorの一般化はLie-Poisson Integratorと呼ばれるが、この積分法に対してやはりエネルギーの誤差が永年的に増大しないことを示した。
障害学生支援のためのユニバーサル・キャンパス構築に関する基礎的研究

本研究では、筑波大学を対象に、障害学生及び取り巻く環境のアセスメントを行うことにより、個々の支援ニーズの適切な把握と合理的配慮の検討を行うための方法に関する基礎的資料を得た。また、ユニバーサルキャンパス実現のため、物理的アセスメントを実際に行い、改善点等を検討して、バリアフリーマップの作成を試み、一般に公開した。さらには、支援方法・技術の高度化に向けて、特に聴覚障害学生支援(パソコン要約筆記、手話通訳)に関する作業内容を分析し、支援のパフォーマンスに影響を及ぼす支援者の要因について明らかにした。今後はこれらの成果を基に、障害学生支援のさらなる質的向上を目指し、必要な条件を検討する必要がある。平成22年度は、次年度から行う本格的研究の準備段階として、研究環境の整備、予備調査の実施、先進的取り組みを行う他機関の視察・調査等を実施した。以下に、主な実績を示す。1.障害のアセスメントと合理的配慮に関する研究個々の聴覚障害学生のコミュニケーションアセスメント(CA)の方法を検討するために、(1)聴覚+読話併用効果評価ビデオ作成方法の検討、(2)聴能評価のためのオージオメータの校正・準備、(3)感音難聴によるきこえにくさの評価方法の検討、(4)補聴効果測定のための機材の準備を行った。2.物理的・人的環境のアセスメントに関する研究視覚障害および運動障害学生にとってのキャンパス内のバリア状況を調査し、その内容を整理してweb上に公開するための準備を行った。また、筑波大学の教員を対象として、視覚障害学生に対する支援の実態並びにイメージ調査を実施した。3.支援方法・技術の高度化に関する研究聴覚障害学生に対する支援技術の高度化を目指すための基礎的知見を得るために、(1)基本的な発話場面でのパソコン通訳の分析、(2)各大学における情報保障の実態調査を実施した。次年度は、大学の授業における聴覚障害学生への情報保障の分析、対話場面でのパソコン通訳の分析等を行う予定である。4.他大学の視察・調査等一連の研究を進めるにあたっての参考資料を得るために、障害学生支援に関する先進的な取り組みを行っている台湾師範大学およびマレーシア・マラヤ大学の視察を行った。また、スーダン・ハルツーム大学の視覚障害学生を対象として、学習支援の実態並びに支援満足度に関する調査を実施した。平成23年度は、前年度に整備した研究環境を活用して、主に以下の基礎研究および実践研究を実施した。●障害のアセスメントと合理的配慮に関する研究オージオメータを用いて個々の聴覚障害学生のコミュニケーションアセスメント(CA)を実施し、その結果に基づいた補聴器のフィッティングおよびFM補聴器の導入を試みて、補聴機器の有効性を実践的に検討した。●物理的・人的環境のアセスメントに関する研究視覚障害および運動障害学生にとってのキャンパス内のバリア状況を調査してバリアフリーマップを作成し、大学HPに公開した。また、視覚障害学生のための物的環境整備充実に向けた基礎研究として、iPad等の支援機器の有効性、発光型視覚障害者用誘導ブロックの有効性に関する研究を実施した。さらに、大学における障害学生就職支援の課題を検討するために、身体障害学生の進路選択に関する調査研究を行った。●人的資源の開発・教育・理解啓発および学生支援チームの組織化・運営に関する研究一般学生の、障害学生に対する理解促進のための基礎的研究として、弱視学生の援助要請意識に及ぼす個人要因の検討を行った。●支援方法・技術の高度化に関する研究支援コーディネート.アシスティング・ソフトウェア(CAS)の開発に着手し、実用化に向けた利便性の検討を行った。●関連機関の視察・調査等障害学生支援に関する先進的な取り組みを行っている英国・ケンブリッジ大学、米国・ニューヨーク大学等を視察訪問し、また、米国障害者高等教育支援会議に参加して、一連の研究を進めるにあたっての参考資料を得た。平成25年度は最終年度であったため、それまでに行った研究をまとめ、国内の学会や講演等にて発表したと同時に、論文執筆、報告書作成を行った。それぞれの内容は以下の通りである。【研究I】障害のアセスメントと合理的配慮に関する研究:各障害種毎に、前年度までに作成したアセスメント項目リストを基に障害学生(特に新入生)のアセスメントを実施し、アセスメント項目としての妥当性を検討した。【研究II】物理的・人的環境のアセスメントに関する研究:前年度までに作成し情報公開を行った大学構内施設のバリアフリーマップについて、より詳細かつ広域の調査を行い、本マップの有効性を明らかにした。【研究III】人的資源の開発・教育・理解啓発および学生支援チームの組織化・運営に関する研究:障害理解啓発のための教養科目、ボランティア養成のための演習科目、学生の自主的な勉強会、学生支援チームの組織化・運営などの効果を調査した。【研究IV】支援方法・技術の高度化:障害の特性や専攻分野、学年等に応じた質の高い支援方法について、事例研究を行った。【研究V】

障害学生および支援学生の健康管理に関する研究:唾液アミラーゼ活性などによる他覚的評価方法および、ストレス尺度などを用いて、障害学生および支援学生のストレスや健康状態について基礎的データを収集した。平成24年度は、前年度までの研究成果をさらに発展させ、主に以下の基礎研究および実践研究を実施した。●障害のアセスメントと合理的配慮に関する研究:運動障害学生の入学時アセスメントについて、ヒアリング項目を整理し、支援に結びつける評価表を作成した。またこれについて学生に研修を実施した。●物理的・人的環境のアセスメントに関する研究:視覚障害学生のための物的環境整備充実に向けた基礎研究として、デジタルカメラ、Kinect白杖等の支援機器の有効性に関する研究を実施した。また、支援ニーズの検討結果に基づいたバリアフリー講義システムを導入し、その有効性の研究に着手した。さらに、災害時の障害学生安否確認システムを導入し、その有効性について、利用者(障害学生)に対するヒアリング調査を実施した。●支援方法・技術の高度化に関する研究:聴覚障害学生に対する質の高い支援方法について、特にパソコン要約筆記や音声認識技術を用いた字幕提示、手話通訳による情報伝達量や変換技術に関して、量的研究を実施した。●障害学生および支援学生の健康管理に関する研究:学校相談分野を中心とした先行研究について、収集し検討した。また学内でメンタルヘルスに悩みを持つ障害学生とその支援者について、事例を収集した。●関連機関の視察・調査等:障害学生支援に関する先進的な取り組みを行っている米国・アリゾナ大学、カリフォルニア州立大学ノースリッジ校、及びワシントン大学を視察し、研究遂行のための示唆を得た。具体的には、アリゾナ大学では主に運動障害学生に対する支援や施設について、カリフォルニア州立大学ノースリッジ校では聴覚障害学生に対する支援体制について、ワシントン大学では高大連携プログラムや就職支援、発達障害学生支援について情報交換と資料収集を行った。研究計画に基づき、基礎的研究、実践的研究およびその有効性の検討という一連の研究を、予定通り進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に基づいて、継続的に研究を推進する予定である。支援環境の改善、支援プログラムの開発等の実践的研究については、その有効性を詳細に分析し、適宜課題の改善を図っていく。基礎的研究の分析結果、障害別のアセスメント項目、支援者養成プログラムの内容、その他本研究で得られた成果については、成果報告書、ウェブサイト等で公開する。
カルマンフィルターの計量経済分析への応用

本研究では、カルマンフィルターモデルを経済分析に使うための、統計的推測の理論を確立することを目的としている。実用上、まず解決しなければならないのは、係数が変動するという仮定のチェックのテストである。係数が変動していなければ、従来から推論の方法が確立している回帰モデルが適応できるので、そちらを使うほうがより効率的であるからである。今回の研究では理論上の厳密さよりも実用上の便利さに重点をおいて、変動性のテストの開発をこころみた。用いた統計量は、ラグランジュ乗数テストの拡張である局所平均最強力(LMMP)テストである。今の問題では、この統計量は標準正規分布にしたがう確率の二次形式の比で表現されるため、厳密にはImhofの方法などの数値積分で分布を評価することは従来から可能であるが、区間の分割数など、技術的な工夫が必要であり、実用上の障害となる。著者は、非心カイ自乗分布の近似に古くから使われているPatnaik近似がこの統計量の近似に有効ではないかと考えた。この近似は、0以上の値をとる一般の確率分布の近似を、中心カイ自乗分布で行おうというもので、平均と分散を一致させるようにパラメータを決めるという、きわめて単純なものである。しかし、二次形式の行列の固有値の形から、この分布は低い次数のカイ自乗分布で良好な近似が予想される。シミュレーションによって、帰無仮説のもとでの近似の程度、近似分布から求めた臨界点による検出力などを求めたところ、この近似によるテストは実用上の観点からは十分な性能を持っていると思われる。さらに、パラメーターの変動の標準偏差が小さいという前提のもとでの漸近的な尤度の展開をつかって、非線形回帰モデルにおいてのテストにも拡張を行った。
計算機クラスタ上での動的なトランザクションスケジューリングに関する研究

本研究は,計算機クラスタ上において,サイト数,各サイトの負荷,トランザクションのデータへのアクセスパターンと発生率の4つを考慮した動的なトランザクションスケジューリング法の開発を研究目的としている.本年度は具体的に以下の2つの点に関して,プロトタイプを試作するとともに,以下の2つの点について具体的な評価をおこなった。(1)トランザクションのデータへのアクセスパターンから「ある種類のトランザクションは複数のサイトで実行可能」,「ある種類のトランザクション同士は同じサイトで実行させるべき」などの情報を取り出し,トランザクションを割り振るサイトとサイト数を決定する方法:データへのアクセスパターンを考慮することでトランザクション処理性能が向上することを確認するために,TPC-Cベンチマークを例に,TPC-Cベンチマークの5つのトランザクションごとのアクセスパターンを解析した.次に,トランザクションの実行サイトをアクセスパターンにより振り分けることとで効果的にトランザクションを実行できることを確認した.また,種類ごとにトランザクションを実行することや,割り当てるサイト数を変化させることで,高い処理性能が得られることを確認した.(2)サイト数,各サイトの負荷とトランザクションの発生率から動的にトランザクションを実行するサイト数を拡張・縮小し,最適な負荷のバランスを取る方法:動的負荷分散手法として,receiver-initializationベースの負荷分散手法の拡張を検討した.シミュレーションによる評価により,負荷分散手法として,receiver-initializationベースの負荷分散法を拡張したアルゴリズムにより,動的にトランザクションを実行するサイト数を拡張・縮小することができることを確認した.高性能なオンライントランザクション処理が求められるデータベースサイトは,TPモニタがトランザクションを計算機クラスタ上の計算機(以下サイトと呼ぶ)に割り振り,単位時間当たりに処理できるトランザクション数増加を図っている.そこで,計算機クラスタ上の計算機資源を有効に活かしきるトランザクションスケジューリングが重要となっている.既存のトランザクションスケジューリングは,単に別々の種類のデータへアクセスするトランザクションをそれぞれ別々のサイトに割り振るものや,参照のみのトランザクションしか扱わないものが中心であり,計算機クラスタ上でのトランザクションの動的なスケジューリング手法は十分に明らかになっていない.本研究では計算機クラスタ上においてサイト数,各サイトの負荷,トランザクションのデータへのアクセスパターンと発生率の4つを考慮した動的なトランザクションスケジューリング法を開発する.具体的に期間内に次の2つの項目を明らかにした.(1)トランザクションのデータへのアクセスパターンから「ある種類のトランザクションは複数のサイトで実行可能」,「ある種類のトランザクション同士は同じサイトで実行させるべき」などの情報を取り出し,トランザクションを割り振るサイトとサイト数を決定する.(2)サイト数,各サイトの負荷とトランザクションの発生率から動的にトランザクションを実行するサイト数を拡張・縮小し,最適な負荷のバランスを取る.これからの課題として,上記提案手法を実際に実装し,性能評価をおこなっていく予定である.本研究は,計算機クラスタ上において,サイト数,各サイトの負荷,トランザクションのデータへのアクセスパターンと発生率の4つを考慮した動的なトランザクションスケジューリング法の開発を研究目的としている.本年度は具体的に以下の2つの点に関して,プロトタイプを試作するとともに,以下の2つの点について具体的な評価をおこなった。(1)トランザクションのデータへのアクセスパターンから「ある種類のトランザクションは複数のサイトで実行可能」,「ある種類のトランザクション同士は同じサイトで実行させるべき」などの情報を取り出し,トランザクションを割り振るサイトとサイト数を決定する方法:データへのアクセスパターンを考慮することでトランザクション処理性能が向上することを確認するために,TPC-Cベンチマークを例に,TPC-Cベンチマークの5つのトランザクションごとのアクセスパターンを解析した.次に,トランザクションの実行サイトをアクセスパターンにより振り分けることとで効果的にトランザクションを実行できることを確認した.また,種類ごとにトランザクションを実行することや,割り当てるサイト数を変化させることで,高い処理性能が得られることを確認した.(2)サイト数,各サイトの負荷とトランザクションの発生率から動的にトランザクションを実行するサイト数を拡張・縮小し,最適な負荷のバランスを取る方法:動的負荷分散手法として,receiver-initializationベースの負荷分散手法の拡張を検討した.シミュレーションによる評価により,負荷分散手法として,receiver-initializationベースの負荷分散法を拡張したアルゴリズムにより,動的にトランザクションを実行するサイト数を拡張・縮小することができることを確認した.