hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
場所の再評価と都市再生の実践―現代東京をケースとして―

2011年4月から研究者は定性的な方法を使用して、最終的なデータセットを分板し、フィールドワーク中に、別のフィールドワークの事例研究の分野で収集された別の文献と背景のマテリアルを比較した。結果は、視覚的にテキストで作成し、2012年3月に完成させた最終的な日本学術振興会のレポートで示している.最終報告書では、将来の同様の研究プロジェクトのための勧告を含め、フィールドワークや研究プロジェクトの成果と研究の参加者をもたらすであろう。最も重要なのは、結果は国内外さまざまな形態で別の機会に示された,例えば、講義、論文、ワークショップ、ケーススタディエリア周辺のガイド付ツアーなどである.別のプレゼンテーションでは、研究者は批判的に結果を評価し、プロジェクトの成果を発表することができた,この評価を通じて、研究と研究手法のさらなる発展は、研究1として最善であった,研究者と同様のトピックを扱う墨田区と江東区などと研究を継続することを計画して、より広いネットワークと接触できた。2012年5月22日にオープンする東京スカイツリーは、地域のさらなる発展に影響を与え、特に有用であろう。最後に、研究者は学術ネットワーク内の別の研究者にデータを提示し、日本で最後のワークショップを開催することを計画していた。しかし、2011年3月11日の地震のために、別に招待された参加者は2011年ドイツにおける交流または後日日程を問い合わせたが、日本での最後のワークショップを開催することは困難であった。したがって、代わりに研究者が(変更した資金調達部門により、例えば、旅行費用等など影響を受けた)、ドイツで2011年12月に開催されたレクチャーシリーズでポスドク研究の結果を発表するHTWKライプツィヒに招待された。最終報告書は講義の間に準備し、発表した。研究への反響は非常に良く、研究者は、現時点で用意された発行数を準備することを奨励した。さらに、今年度中に、2つの査読論文、本の章を調製し、2012年に発表した。研究プロジェクトの第一段階では、データ収集とフィールドワーク実施の準備のために、一般的な調査用具と特別な関連資料を得る必要があった。墨田区と日野市のケーススタディ地区に関する「研究用の文献資料」を揃える目的で、特に「まちづくり及び地元のNPO組織」、「現代の日本の都市計画制度」、そして「新しい地元の社会的運動」といった関連トピックの最近の文献を購入した。研究員は、墨田区と日野市において現地調査、インタビューを数度にわたって行い、次年度にもそれを継続させる。墨田区の場合、最初の段階として、特定の調査地域を観察し地図化して記録した。研究員は地域風土に慣れた後に、町内の人に接触しインタビューを実施した。目下、25名中17名についてインタビューを実施し、分析済である。加えて、類似するケースとして江東区も観察し比較対象とした。江東区では、20名中5名のインタビューを実施している。次の段階では、これら地域の比較を行い、共通点と相違点を確認することが目的となる。日野市においては、すでに入手していた多くの視覚的データ、かつ文献上の資料から、より多くの情報を得ることを意図した。加えて、ワークショップでは当地域の様々な人々交流することで研究員は彼らと共に活動への理解を深めている。研究員は、2010年3月に、ドイツにおけるシンポジウムで研究成果を発表する予定であったが、主催者の事情で2010年5月に延期された。そのため、2010年度には、このドイツでのシンポジウム、他の学会等の様々な機会を用いて研究成果を発表する予定である。2010年5月に聞き取り調査と現地調査は完了し、墨田区で合計25件、江東区で合計20件、さらに加えて谷中地区で合計5件(本地域はすでにPhDの現地調査として検証した場所である)での聞き取り調査を完了した。現時点において、研究者は複数の手法を用いて、発表資料や刊行物、報告資料を分析しているところである。例えば、本活動は2010年5月にドイツで開催されたシンポジウムで発表しており、活動のさらなる深更のため有益な反応や評価を得ることができた。また韓国における国際会議では、本活動の発表は非常に好評を得て、協力や助言につながる学術的なネットワークを拡大することでできた。7月には、研究者は本活動を紹介する場をさらに4回得ることができた。即ち上智大学・慶応大学・明治大学の東京3大学と、研究者も参画して、法政大学が企画した、両国における活動である。さらに、出版に2件寄稿し、関連章を含む別の刊行物が2010年5月に出版されている。活動に関する情報は、さらに分析と分類を進め、最終報告や下記に挙げる2011年開催の会議等に向けて準備していく所存である。

最も重要なのは、結果は国内外さまざまな形態で別の機会に示された,例えば、講義、論文、ワークショップ、ケーススタディエリア周辺のガイド付ツアーなどである.別のプレゼンテーションでは、研究者は批判的に結果を評価し、プロジェクトの成果を発表することができた,この評価を通じて、研究と研究手法のさらなる発展は、研究1として最善であった,研究者と同様のトピックを扱う墨田区と江東区などと研究を継続することを計画して、より広いネットワークと接触できた。2012年5月22日にオープンする東京スカイツリーは、地域のさらなる発展に影響を与え、特に有用であろう。最後に、研究者は学術ネットワーク内の別の研究者にデータを提示し、日本で最後のワークショップを開催することを計画していた。しかし、2011年3月11日の地震のために、別に招待された参加者は2011年ドイツにおける交流または後日日程を問い合わせたが、日本での最後のワークショップを開催することは困難であった。したがって、代わりに研究者が(変更した資金調達部門により、例えば、旅行費用等など影響を受けた)、ドイツで2011年12月に開催されたレクチャーシリーズでポスドク研究の結果を発表するHTWKライプツィヒに招待された。最終報告書は講義の間に準備し、発表した。研究への反響は非常に良く、研究者は、現時点で用意された発行数を準備することを奨励した。さらに、今年度中に、2つの査読論文、本の章を調製し、2012年に発表した。
植生センシング用蛍光ライダーの研究開発

最終年度であるため、これまでの実験継続とともにまとめを検討した実験継続特に蛍光寿命センシング用ライダーに関する実験と観測を行った。主な成果は次の通り。1)蛍光寿命ライダーの高性能化:蛍光波形観測と同時に参照光としての散乱光を同時に検出できるように受信系を改良した。フィルターとMCP型光電子増倍管を各々2セット用意した。蛍光波長は650nm-750nmを、散乱光は532nmの検出を行う。2)プラタナス樹木蛍光の遠隔センシング緑葉の蛍光波形は、日中から夕方にかけて信号強度が大きくなるとともに立下り時間が短くなった。散乱光波形には全く変化が見られなかった。このことは寿命が短くなったことに対応する。日中の日差しが強い条件下では、光合成活動が、以外にも低い可能性がある。紅葉過程が進行中の葉を対象として蛍光寿命のセンシングを行った。緑葉→黄葉→紅葉と進むに連れて、蛍光波形の立下りが長くなった。紅葉過程が進行するに連れて活性度が下がったことに対応する。まとめ(平成11年度平成14年度)1)植物蛍光スペクトルはBlue-green領域とRed-infrared領域に幅の広いスペクトルを有し、460nm、530nm、685nm 740nmにピークを有した。2)植物蛍光寿命は生育条件により変化し、数100程度の時間変化を生じた。3)蛍光スペクトルの基礎実験結果を基に蛍光イメージングライダーの試作を行った。イチョウ樹木のクロロフィル濃度の遠隔推定を行い、その月別変化を明確に可視化することに成功した。4)蛍光寿命の基礎実験結果を基に蛍光寿命ライダーの試作を行った。プラタナス樹木に適応した結果、日照条件や紅葉過程における寿命の違いを捕らえることができた。以上、植物の生理横能や生育状態に関する種々の植物情報を、in-vivo・非破壊で、化学薬品を使用することなく遠隔センシング的に取得する技術開発に成功した。主な成果は次の通り。平成11年度はシステム設計のための予備(室内および屋外)実験とその結果を踏まえた設計および装置の製作を行った。1)予備実験:屋外実験の対象となる付近に自生する樹木葉(アオギリ、プラタナス、クヌギ等)のレーザ誘起蛍光スペクトルの計測により、クロロフィル起源である685nmと740nmの蛍光波長を確認した。またクロロフィル誘起のためのレーザ波長は355nmよりも532nmの方が有効であることが判明した。計測時間を10ns程度の短時間ゲート動作とすることで、背景光の強い日中においても微弱な蛍光を検出可能であることが確かめられた。銀杏の樹木を対象とした実験では、約60m離れた距離からのレーザ誘起蛍光画像の取得が可能であった。2)システム設計:予備実験の結果を踏まえ、クロロフィルを効果的に誘起できること、屋外実験であることを考慮してNd:YAGレーザの第2高調波(532nm)を用いる。蛍光スペクトル以外に蛍光寿命の測定も可能にするため50ピコ秒程度の短パルスレーザを使用する。短パルス動作は背景光除去にも有効である。検出系には相関法などを使用せずに数百ピコ秒の直接計測が可能なシステムとする。

3)システム製作:ライダー送信系には波長532nm、エネルギー12mJ、パルス幅30ps、繰り返し20HzのNd:YAGレーザを、受信系には直径400mm、焦点距離400mmのフレネルレンズ製望遠鏡を、検出系には7nsのゲート機能付き高速立ち上がり(185ps)光電子増倍管を、信号処理には10Gsサンプリングオシロスコープを、それぞれ使用して蛍光ライダー装置を製作した。蛍光ライダー装置の特性評価のための室内実験を継続中であるが、概ね設計通りの性能を得ている。さらに詳細な実験結果をもとに改良を加え、屋外動作に耐えられる装置を目指す。平成12年度は、平成11年度に基本的な設計・製作を終了した蛍光ライダーを用いた、屋外生育樹木の蛍光寿命波形計測基礎実験を中心に行った。またその結果を基に、システムの改良を行った。1)屋外実験用システム:高速時間変化を伴うレーザ誘起蛍光を捉えるため、誘起用レーザ光源はパルス幅30ps、検出器にはマルチチャネルプレートを内蔵した高速立ち上がり特性(185ps)の光電子増倍管を、信号処理には10Gs maxのサンプリングオシロスコープを備えた蛍光ライダーシステムを製作した。2)基礎実験:動作確認の実験として15m先のOHPスクリーンからの散乱光を取得し、受信光学系のアライメント調整を行った。ナノ秒532nmレーザ光を用いスクリーンからの散乱光を観察した結果、4nsの時間波形を得、製作システムで高速信号の遠隔送受信が可能であることを確認した。3)システム改良:基礎実験結果を踏まえて次のような改良を行った。クロロフィル蛍光の685nmと745nm以外にも、532nmの散乱光も同時に取得可能な同時2波長検出光学系に改良した。このことにより、照射エネルギーの補正がパルス毎に可能となった。4)屋外実験:蛍光ライダーシステムから約20m離れた場所のプラタナス葉を実験対象にした。その結果、クロロフィル蛍光は散乱光より約300ps遅れてピーク値を取ること、蛍光波形のパルス波形は散乱光のそれよりも230ps広がることが示された。これらの結果より、本システムで屋外においても植物蛍光寿命の遠隔計測が可能であることが実証された。来年度以降は屋外実験継続によるデータ蓄積と、蛍光寿命解析手法の確立および寿命解析ソフトウェアの作成を手がけていく予定である。平成13年度の課題を"遠隔植生センシングによるデータ蓄積"に設定した。主な成果は次の通り。1)蛍光イメージングライダーによる樹木葉内遠隔クロロフィル濃度推定蛍光イメージングライダーは、波長532nm、パルスエネルギー10mJ、パルス幅6nsのレーザ光源と、直径50mmカメラレンズ付きのゲート型ICCD検出器、発振器・PCによる制御処理系から構成された。測定対象はシステムから約65m離れた所に自生する、イチョウ、ポプラ、シノブヒバである。イチョウについては、室内蛍光実験とHPLC濃度測定から、濃度と蛍光強度比の検量線を作り、本測定結果に適応することで、遠隔クロロフィル濃度推定が可能になった。春先から夏にかけたクロロフィル濃度の増加、初冬にかけての急激な減少等が、樹木内分布画像として得られた。ポプラは、3種類の中では最も大きな値を示した。常緑樹であるシノブヒバは、初冬においても濃度に大きな変化を示さなかった。各種樹木のクロロフィル濃度がin-vivoで遠隔的に画像分布として得られた意義は非常に大きい。
機能性NO+ドナー有機分子の創製

本研究者は、7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を有するニトロソアミン誘導体のN-O結合が構造特異的に弱まっていてヘテロ的に結合開裂することを見いだした.本発見をもとにより多様な徐放的に一酸化窒素(NO)関連物質(NO+)を放出する機能性分子を創製することを本研究の目的にしている.コントロールしたNO放出を可能にするには有機化合物でしかも水溶性を有する化合物の創製が必要である.血漿中のフリーのNOの濃度は3.4±0.6nMとされ極めて微量であり,血漿中ではフリーのNOはS-ニトロソチオールもしくはS-ニトロソプロテインの形で貯蔵され,S-ニトロソチオールから反応平衡によってNOを解離し,血管平滑筋ではnMオーダーのNOが恒常的に産生され血圧調節に寄与していると考えられている.一般にS-ニトロソチオールはチオールとNOの反応からは生成せず,NOの酸化型化学種であるNO+とチオールとの反応によって生成する.そのため本研究者らは直接的なNO放出物質の開発の他に、NO+放出物質とチオール類の共存によってS-ニトロソチオールの生成を介してNOを発生する事が可能であるという仮説を掲げている.本研究課題の最終目的はそのような機能性NO+ドナーが持続的な血圧降下作用などの薬理活性を持ち創薬的なポテンシャルをあるかどうかを判断することにある.本研究課題ではコントロールされたNO放出能を有するNO+ドナーの創製と創薬ポテンシャルの評価を目的とした。本研究課題は以下の点を実施した.(1)7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を効率的に合成するため亜鉛アート錯体を用いる全く新しい置換ベンザイン創製反応を開拓に一部成功した.(2)NO放出をコントロールするために芳香環上に置換基を有するニトロソアミン誘導体の合成のために置換ベンザインとピロールとのDiels-Alder反応を実施し7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタンが合成可能であることを明らかにした.本研究者は、7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を有するニトロソアミン誘導体のN-O結合が構造特異的に弱まっていてヘテロ的に結合開裂することを見いだした.本発見をもとにより多様な徐放的に一酸化窒素(NO)関連物質(NO+)を放出する機能性分子を創製することを本研究の目的にしている.コントロールしたNO放出を可能にするには有機化合物でしかも水溶性を有する化合物の創製が必要である.血漿中のフリーのNOの濃度は3.4±0.6nMとされ極めて微量であり,血漿中ではフリーのNOはS-ニトロソチオールもしくはS-ニトロソプロテインの形で貯蔵され,S-ニトロソチオールから反応平衡によってNOを解離し,血管平滑筋ではnMオーダーのNOが恒常的に産生され血圧調節に寄与していると考えられている.一般にS-ニトロソチオールはチオールとNOの反応からは生成せず,NOの酸化型化学種であるNO+とチオールとの反応によって生成する.そのため本研究者らは直接的なNO放出物質の開発の他に、NO+放出物質とチオール類の共存によってS-ニトロソチオールの生成を介してNOを発生する事が可能であるという仮説を掲げている.本研究課題の最終目的はそのような機能性NO+ドナーが持続的な血圧降下作用などの薬理活性を持ち創薬的なポテンシャルをあるかどうかを判断することにある.本研究課題ではコントロールされたNO放出能を有するNO+ドナーの創製と創薬ポテンシャルの評価を目的とした。本研究課題は以下の点を実施した.(1)7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を効率的に合成するため亜鉛アート錯体を用いる全く新しい置換ベンザイン創製反応を開拓に一部成功した.(2)NO放出をコントロールするために芳香環上に置換基を有するニトロソアミン誘導体の合成のために置換ベンザインとピロールとのDiels-Alder反応を実施し7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタンが合成可能であることを明らかにした.
空間固定三軸回りの回転自由度を用いた大変位解析

本年度は、昨年度定式化したはりの大変位弾性解析のための定式化を、更に弾塑性解析にも対応できる定式化へと発展させた。大変位、大回転の考慮の方法は昨年のままとするが、要素断面の塑性に伴う剛性の低下を考慮するため、要素断面を断面分割して塑性判定を行うファイバーモデルを導入した。変位を未知数とする本定式化では、各増分ステップごとにひずみ-変位関係から各断面要素の増分ひずみを計算し、応力-ひずみ関係から増分応力を求めて、それをある条件で累積した全応力で弾性/塑性の判定を行う。そして弾性/塑性が判定された断面要素に適切な断面座標の関数を掛けて断面積分することで各要素の断面剛性を得る。さて、本定式化では、変位を未知数とする弧長増分法で非線形剛性方程式を解いているため、弾性問題であれば、変形履歴を追わずに任意の釣り合い状態を一回の弧長増分ステップとその繰り返し収束計算で求めることができるが、釣り合い状態が変形履歴に依存する弾塑性問題を解析する際は、微小な増分ステップずつ変形履歴を累積していく必要がある。しかし、昨年度の定式化は全ラグランジアンの手法に基づいているため、ある既知の釣り合い状態からの増分ステップの計算には適していない。そのため、今年度は、その全ラグランジアンの手法に基づく定式化の中の不釣り合い力の表現を、増分式による表現に置き換えることにより、変形履歴を累積計算するのに適した更新ラグランジアン手法へと拡張した。既存の弾塑性問題を数値解析し、この定式化の精度を確認した。本年度は、まず、はりモデルに対して空間固定三軸回りの回転自由度を用いた大変位有限要素解析の定式化を導出した。まず、全体座標系の外力仮想仕事と局所座標系の外力仮想仕事とを等置した式から、全体座標系の外力ベクトルと局所座標系の外力ベクトルとの関係式を導いた。但し、外力仮想仕事の仮想変位の回転成分は、微小であることから空間固定三軸回りの成分で表し、これと対応する外力ベクトルのモーメント成分が空間固定三軸回りの成分となるようにした。また、局所座標系の外力仮想仕事の仮想変位は、はり要素の両節点間の相対変位成分とし、よって回転成分も微小な相対回転とすることによって空間固定三軸回りの成分とした。この全体座標系と局所座標系の外力ベクトルの関係式に、いわゆる剛体変位除去の手法を用いて、局所座標系で成り立つ周知の線形剛性方程式を組み合わせることにより、全体座標系の非線形剛性方程式を導いた。要素の剛体的な大回転成分はオイラー角を用いた座標変換で表したため、接線剛性方程式を導くにはオイラー角の増分を取らなければならないが、幾何学的関係から最終的に解く増分式では、自由度が空間固定三軸回りの微小回転角成分となるようにした。そして、既存の解が存在する大変位問題に対して数値解析を行い、この定式化の精度を確認した。次に、板要素に対して、要素の変形を無視して、局所座標系と全体座標系との外力ベクトルを座標変換を用いて簡易に結び付けることにより、はりモデルの場合と同様に非線形剛性方程式を導いた。既存の解が存在する大変位問題に対して数値解析を行い、この定式化の精度を確認したところ、簡易解法に基づいた板の定式化では十分な精度が得られないことが分かったので、次年度にははりモデルの場合と同様に仮想仕事に基づく定式化へと拡張させる予定である。
アンチセンスDNAの細胞内動態及び膜透過性に関する研究

本研究では,単純ヘルペスウイルスI型(HSV-I)のα(早期)遺伝子群のpre-mRNA4/5(IE pre-mRNA4/5)をダ-ゲットとしたアンチセンスDNAを合成し,in vitroの系にて塩基配列特異性に関する検討,細胞膜透過性,細胞内ターゲッティング効果に関する検討,DDSの応用による効果増強の検討を行った。さらに,In vivoの系にて抗ヘルペス効果の検討を行った。また、塩基配列非特異的な生物活性も無視することができず、抗HIV効果に及ぼす影響についても検討を行なった。また、細胞の種類を変えて、細胞内動態について検討した。本研究から、明らかになったことは、1)3種類のアナログを検討したところ、フォスフォロチオエ-ト型が一番強かった。この効果は細胞内移行量とも並行していた。2)ウイルス感染細胞では、細胞内分布が異なり、ウイルス感染そのものが、アンチセンスDNAのデリバリー効果を高めていることが示唆された。3)HSV-IのIE pre-mRNA4/5をターゲットとした時に、強い抗ヘルペス効果がスプライシング部位に現局して認められた。この生物活性は上流および下流に離れる程減弱した。4)塩基配列特異性に関しては、最近接塩基対パラメーター計算の結果、スプライシングのある特定の構造をアンチセンス分子が崩すことにより抗ヘルペス効果が認められる可能性が示唆された。5)5'末端をゲラニオール修飾することにより、4倍近い活性の増強が認められた。この時、アンチセンスDNAは細胞質全体に分布していた。6)細胞分布に及ぼす影響を検討したところ、カチオン性リポソームにより、細胞内分布が変化した。7)塩基配列非特異的反応も認められ、HIVに対しても効果が認められた。その反応は連続したG配列に認められた。8)invivoのウサギヘルペス角膜炎に対して、ウイスル生着阻止効果が認められた。今年度の研究では、単純ヘルペスウイルス(HSV)I型のimmediate early pre-mRNAに対するアンチセンスDNAのフォスフォロチオエ-ト型(S-oligo)をモデルオリゴとし、共焦点レーザー蛍光顕微鏡システム(CLSM)による細胞内分布の観察のため、蛍光標識S-oligoの合成を行った。蛍光標識したS-oligoの細胞抽出液中での安定性を確認し,CLSMによる観察中、遊離の蛍光マーカーを観察していないことを確認した。S-oligoは殆ど核に存在しないことから、作用点まで到達していないことが示唆されていた。しかし、S-oligoには抗ヘルペス効果が認められており、メカニズムに疑問があった。そこで、Vero細胞において、HSV-Iを感染させた細胞と感染させない細胞を用いて、蛍光標識S-oligoの細胞内分布をCLSMにて観察した。ウイルス非感染細胞では、細胞質に点状に存在し、核には殆ど認められなかった。ところが、ウイルス感染細胞では、細胞質に均質に分布するようになり、核への分布も認められるようになった。本年度の研究で、ウイルスの存在により、S-oligoの細胞膜透過性が異なることが示唆され、作用点まで到達している可能性を示し、現在検討中である。ここで、問題になったのは、ウイルスに感染した細胞かどうかの判定であり、抗HSV-I抗体を用いて直接蛍光抗体法にて確認した。S-oligoの適応として、角膜ヘルペスが考えられ、角膜移行性を検討するために、拡散チャンバーによる実験をを計画した。しかし、阪神大震災の影響のため、拡散チャンバーの入荷が大幅に遅れ、現在セットアップ中である。

これまで、in vitroの系にてフォスフォロチオエ-ト型アンチセンスDNA(S-オリゴ)の抗ヘルペス効果を検討してきた。単純ヘルペスI型(HSV-I)のimmediate early pre-mRNA4/5の3'スプライシング部位をターゲットとした時、最大の効果が得られることがわかった。ウサギ角膜にHSV-Iによる角膜炎を惹起させ、この配列を含有するアンチセンスS-オリゴのウイルスの生着阻止試験を行ったところ、0.1%でHSV-Iの生着は完全に阻止された。しかし、角膜へのデリバリー効果は十分とはいえず、デリバリー効果を増強する必要性があるものと思われた。そこで、角膜への透過性を増強することを検討した。拡散チャンバーにウサギ角膜を装顛し、角膜透過実験のシステムを確立した。角膜透過実験に伴ない、non-RIによるS-オリゴの検出方法の探索を行った。non-RIによるS-オリゴの検出方法として、5'末端にFITCを導入し、蛍光として検出する方法と5'末端にビオチンを導入し、化学発光として検出する方法を検討した。FITC標識S-オリゴあるいはビオチン標識S-オリゴはDNA全自動合成機(394型、Applied Biosystem社)で合成し、HPLCにて精製し、使用時で-20°Cにて保存した。FITC標識S-オリゴはHPLCにて>10pmolまでは検出可能であった。ビオチン標識S-オリゴはドットブロッティング装置にてナイロンメンブレンに吸着させた後、化学発光させた。検出感度は>100fmolであった。検出感度はビオチン標識オリゴの方が優れていたが、FITC標識S-オリゴはHPLC検出により代謝産物を検出できるメリットがあった。角膜透過実験はウサギ角膜を拡散チャンバーに装顛し、ドナー側にFITC標識S-オリゴを1mg/ml加え、経時的にアクセプター側からサンプリングし、HPLCにて透過してきたFITC標識S-オリゴを測定した。4時間まで測定したが、アクセプター側には検出限界ぎりぎりで殆ど検出されなかった。また、代謝産物は検出されなかった。今後は、検出限界をあげること、デリバリー効果を増強させるためのDDSを検討することが課題として残った。DDS化の一つとして、5'末端に脂溶性の化合物としてゲラニオールを結合させることを試みた。簡便な方法として、ゲラニルフォスフォアミダイトを合成し、DNA全自動合成装置上で最終カップリングのサイクルでゲラニオールを結合させることができた。抗ヘルペス活性を調べると、約4倍の活性の増加が認められた。この時、顕著な毒性は認められず、二重鎖結合能にも影響を及ぼさなかった。また、3'末端にロ-ダミンを標識して、細胞内分布を見ると、ゲラニオールを結合させると、細胞質全体に分布しているのが観察された。一部は核に分布しているのが認められた。活性の増強が見られた一つの理由に細胞内分布の違いが挙げられよう。次にカチオン性リポソームとして、リポフェクチン、DOTAP、transfectamaとの複合体を検討した。
低温合成した窒素ドープグラフェンの局所領域における伝導機構の解明

プラズマ化学気相成長法(CVD)は低温、高スループット、大面積での炭素材料合成に向いている。本研究では、窒素ドープグラフェンの電気伝導機構解明を目的として、低温合成が可能なプラズマCVDを用いた窒素ドープグラフェン合成を試みた。まず、プラズマCVD合成装置に質量分析装置を組み合わせることでプラズマ照射中のガス分圧を検知し、グラフェン合成中に導入される窒素量を把握できるようになった。この技術を用いて微量なメタンと窒素を導入することで、窒素ドープグラフェン合成に成功した。表面波プラズマCVDによるグラフェン合成時に微量の窒素を導入し、窒素ドープグラフェン合成を試みた。その結果、窒素なし水素プラズマ照射したものはグラフェン形成を確認したが、窒素あり水素プラズマ照射の場合、グラフェンは全く形成されていないことをラマン分光測定により明らかにした。また窒素流量やグラフェン合成温度が異なる場合でも得られる結果はほぼ同一であり、グラフェンは形成されなかった。窒素を導入してグラフェンが合成されなかった原因は2つ考えられる。1つ目は、グラフェンは通常通り成長し始めるが、炭素原子ー窒素原子結合が高い合成温度に耐えられず熱分解されてしまい、結果としてグラフェンが合成されなかったことが推測される。もう一つの原因は、窒素プラズマが触媒金属に及ぼす影響により、グラフェンがそもそも成長していなかったことが考えられる。最近の報告では、触媒表面の酸素もしくは酸化物がグラフェンの結晶品質が大きく変化することが分かってきている。これは酸素が触媒金属と反応することで面方位や活性化エネルギーなどの触媒金属の表面状態が大きく変化することが原因の一つに挙げられる。本研究では、窒素が触媒金属と反応することで、触媒作用が失われている可能性もある。今後は、窒素原子によるドーピング手法を確立するとともに、窒素原子などの不純物気体がグラフェン合成にどのような影響を与えているのかを詳細に調べていく。またTEM観察のための試料を作製する第一歩として、ナノレベルの構造物であるグラフェンナノリボンの作製を行った。これまでに確立したフォトリソグラフィ技術により数μmのチャネルを持ったグラフェンFETを作製した。そのデバイスに対して電子線リソグラフィを用いて数十nmのチャネルのみのレジストを残し、酸素プラズマによって余分なグラフェンを除去することでグラフェンナノリボンの作製に成功した。前年度では、グラフェン合成時に微量の窒素を導入することで窒素ドープグラフェン合成を試みたが、グラフェン形成は確認されなかった。これは、グラフェンのプラズマCVD合成において、窒素原子を含む不純物がグラフェンをエッチングする、もしくは銅箔の触媒作用を抑制してしまうことなどが考えられる。上記研究結果から、窒素ドープグラフェン合成においてドープする窒素量を正確に制御する必要がある。本年度は、プラズマCVD合成装置において差動排気システムと質量分析装置を組み合わせることでグラフェン合成中のガス分析技術を確立し、グラフェン合成時の窒素ドープ量をppmオーダーで制御することを目的とし研究を進めた。まず、上記技術の動作確認のため、CVD合成チャンバー内の圧力を一定にした水素雰囲気下(10Pa,30sccm)にマスフローを用いて微量の窒素を導入し、得られる窒素分圧を質量分析装置にてモニターした。その結果、窒素流量の増加(0.1sccm)に従って、モニターしている窒素分圧も線形的に増加した。この結果から、差動排気システムを用いたガス分析が正常に動作していることを確認した。この結果をもとに、通常のプラズマCVD-グラフェン合成中のガス分析測定を行った。その結果、グラフェン合成を行うための水素プラズマ照射により、窒素の分圧が急激に増加することを確認した。数値に換算すると、水素分圧の1%以下の窒素分圧が検知されている。これはプラズマが照射されることでチャンバー内壁についた窒素が放出されたことが原因として考えられる。本技術を用いることで、窒素ドープ量を精密に制御するための有用な指針が得られると考えられ、現在、窒素がグラフェン合成に与える影響を検討中である。今後は、窒素ドープされたグラフェンを形成する際、アウトガスによる影響を考慮して、窒素ドープグラフェン合成を進めていく。本研究は、プラズマCVDにより低温合成したグラフェンに対して窒素ドープを施し、その電気伝導への影響と伝導機構の解明を目的として、3年間にわたって研究を進めた。1年目には、グラフェン合成時に微量の窒素を導入することで窒素ドープグラフェン合成を試みたが、グラフェン形成はラマン分光測定からは確認できなかった。これは、プラズマCVD合成において、窒素原子を含む不純物がグラフェンをエッチングする、もしくは銅箔の触媒作用を抑制するなどが考えられる。2年目には、プラズマCVD合成装置において差動排気システムと質量分析装置を組み合わせることでグラフェン合成中のガス分析技術を確立した。このガス分析技術をもとに、水素プラズマ照射時のガス分析を行った。その結果、プラズマ照射により、窒素の分圧が急激に増加することを確認し、その分圧値は水素分圧の1%以下を検知可能となった。最終年度には、上記に示したプラズマ合成中のガス分析技術をもとに、微量の窒素量をコントロールすることで、プラズマCVDによるグラフェン合成を試みた。その結果、グラフェンが形成されている様子をラマン分光測定により確認した。次に、得られたグラフェンに対してXPS測定を行うことで、グラフェンに窒素原子が置換しているかどうかを調査した。その結果、非常に微量ではあるものの(1%前後)、グラフェン中に窒素が置換していることを確認した。

プラズマ化学気相成長法(CVD)は低温、高スループット、大面積での炭素材料合成に向いている。本研究では、窒素ドープグラフェンの電気伝導機構解明を目的として、低温合成が可能なプラズマCVDを用いた窒素ドープグラフェン合成を試みた。まず、プラズマCVD合成装置に質量分析装置を組み合わせることでプラズマ照射中のガス分圧を検知し、グラフェン合成中に導入される窒素量を把握できるようになった。この技術を用いて微量なメタンと窒素を導入することで、窒素ドープグラフェン合成に成功した。プラズマCVD装置に差動排気システムと質量分析装置を組み込むことで、プラズマCVDグラフェン合成中のガス分析を実現した。またグラフェン合成中に窒素混入があることを突き止め、窒素ドープグラフェンの制御性向上の指針が得られた。また、TEM観察用デバイスプロセスに関しても順調に進展している。ナノカーボン材料におけるエレクトロニクス応用窒素ドープグラフェン合成に関しては、アウトガスの影響で意図せず混入される窒素を考慮しながら、低温合成を行っていく。また窒素ラジカルの存在を確かめるためにプラズマ分光を進めていく。同時に、TEM観察用デバイスを作製し、結晶性評価と電気伝導特性を評価していく。窒素を含む不純物原子がグラフェン合成に影響を与えていることを示唆する結果が得られた。またTEM観察用デバイスプロセスに関しても順調に進展している。平成26年度に関しては、ほぼ全額予定通り予算を執行したが、平成25年度に余剰した予算がそのまま残ったため。窒素ドープグラフェンの合成に関しては、まず低温合成に着手する、また水素に対する窒素量を変える。窒素以外の気体、例えば尿素やアンモニアを使用することを検討する。また不純物原子が触媒金属に及ぼす影響を詳細に調べていく。更に、TEM観察用デバイスの作製に着手する。まずは中空に浮いたグラフェンのデバイス作製プロセスを確立する。TEM観察用フォトマスク及び導電性カンチレバーやSiN/Si基板を購入する。TEM観察用のフォトマスク設計の検討により、フォトマスクを購入しなかったため、助成金が余剰してしまった。TEM観察用フォトマスクおよび導電性カンチレバーやシリコン基板を購入する。
社会経済変動とコミュニティスポーツの変遷

本研究は、地域の社会経済状況の変化とコミュニティスポーツの発展との関係を分析することを目的とした。昭和50年代から生涯学習の振興に取り組んできた先進地域として知られている岩手県金ヶ崎町を対象に、同町の社会変動の経緯に関する資料収集を行った。また現在取り組んでいる総合型地域スポーツクラブの経緯とその成果をめぐるアンケート調査を実施した。アンケート調査時期は平成9年11月であり、397の有効標本が得られた(回収率46.5%)。同町の生涯学習活動及び総合型スポーツクラブは、居住地区の集落を単位に形成されている点に特徴があり、生活と密着したスポーツ組織となっていると見ることができる。従って、クラブ員のコミュニティ意識も地域共同体型モデルに該当するクラブ員の、地域活動やスポーツ活動に対する関わりが強く見られた。また、同クラブではクラブとしての活動だけでなく、個人で自由にスポーツをしたり、プログラムに参加することもできる活動内容を提供しているが、スポーツ活動の運営や問題解決に積極的に関わっていたのは個人で施設を利用する活動をしているクラブ員に多く見られた。金ヶ崎町は、大企業の誘致といった町の経済発展にも力を入れているが、生涯学習や生涯スポーツといった生活活動を支えているのは依然として旧来の生活単位である集落を基本とした伝統的な地域協同体型コミュニティ意識を持った人々であり、社会経済発展と生活活動との脈絡の相違が示唆された。本研究は、コンティンジェンシー理論及びネットワーク論を参考に、地域の社会経済状況の変化とコミュニティスポーツの発展との関連を分析することを目的とした。本年度は、炭坑廃坑後人口構成や若年層の流出といった社会変動の中で、スポーツによって地域づくりを目指してきた山口県美祢市の事例と、全国でも生涯学習社会を目指す先駆的取り組みを行ってきた岩手県金ヶ崎町を事例に、自治体の社会経済変動と取り組みに関する基礎資料の収集と関係者へのインタビューを行った。山口県美祢市では、昭和50年以降に体育指導委員をネットワークの鍵として、地域のスポーツ振興組織を形成し、スポーツの振興や地域の活性化に取り組んできた。その結果、住民の自主的な活動は振興したものの、その後行政担当者の移動や、社会教育主事の関わりの脆弱化によって地域スポーツ振興は停滞した。また、若年層の都市部への流出は続いており、児童数の減少と高齢化が進行しており、地域のスポーツ事業やスポーツ組織の構成員の硬直化がみられた。一方、岩手県金ヶ崎町は、生涯学習の町づくりに向けた町長の意識が高く、昭和50年代より多様な補助金を活用し、町を7地区にゾーニングし各ゾーンに体育館やその他スポーツ施設を併設したコミュニティセンターの整備を進めてきた。また、町の活性化のために工業団地の誘致にも積極的である。さらに、昨年度から文部省総合型地域スポーツクラブ育成モデル事業の指定を受け、各コミュニティセンターを核としたネットワークとしての運営組織を作り、独自の自主事業を展開していた。このように、今年度の事例から、コミュニティスポーツの発展が地域生活の基盤となる社会経済変動の影響を受けるとともに、地域の社会的ネットワークの形成とその特質に大きな影響を与えることが示唆された。本研究は主にネットワーク論を参考に、地域の社会経済状況の変化とコミュニティスポーツの発展との関係を分析することを目的としている。今年度は、昭和50年代から生涯学習の進行に取り組んできた先進地域として知られている岩手県金ヶ崎町を対象に、同町が現在取り組んでいる総合型地域スポーツクラブの経緯とその成果をめぐるアンケート調査を実施した。調査は、金ヶ崎総合型地域スポーツクラブ構成員に対し、クラブ参与によるネットワークの広がり、コミュニティ意識の実態、クラブ運営に対する意識等を問うた。調査時期は平成9年11月であり、397の有効標本が得られた(回収率46.5%)。同町の総合型スポーツクラブは、居住地区の集落を単位に形成されている点に特徴があり、生活と密着したスポーツ組織となっていると見ることができる。

また、同クラブではクラブとしての活動だけでなく、個人で自由にスポーツをしたり、プログラムに参加することもできる活動内容を提供しているが、スポーツ活動の運営や問題解決に積極的に関わっていたのは個人で施設を利用する活動をしているクラブ員に多く見られた。金ヶ崎町は、大企業の誘致といった町の経済発展にも力を入れているが、生涯学習や生涯スポーツといった生活活動を支えているのは依然として旧来の生活単位である集落を基本とした伝統的な地域共同体型コミュニティ意識を持った人々であり、社会経済発展と生活活動との脈絡の相違が示唆された。
ヌーナン症候群の遺伝子解析とその成因についての分子遺伝学的研究

<目的>ヌーナン症候群は顔貌異常、翼状頸、低身長、心奇形、精神遅滞等を伴う症候群で、常染色体優性遺伝形式をとる。2001年にSH2 domain containing protein phosphatase SHP-2をコードするPTPN11遺伝子に遺伝子変異が同定された。報告では家族例と散発例を含めた約40%にアミノ酸置換を伴う遺伝子変異が同定された。これに引き続いて、小児白血病の一部にもSHP-2の変異が存在することが報告された。変異のうち5個はボスファターゼ活性の高いgain-of-function変異であることが証明されたが、ヌーナン症候群と白血病で同定される変異の機能的差異については明らかになっていない。<結果と考察>日本人41人のヌーナン症候群と小児白血病29例でSHP-2遺伝子解析を行った。ヌーナン症候群では17人に1つの新しい変異と8種類の既知の変異が、小児白血病ではjuvenile myelomonocytic leukemia(JMML)1例、myelodysplastic syndrome1例、急性骨髄性白血病1例に2種類の変異がみつかった。2)ヌーナン症候群および小児白血病で同定した14変異のPTP活性測定では、野生型を1とした場合、変異では1.4-12.7倍と有意な活性上昇を示した。アミノ酸コドン61,71,72,76の変異の活性は他のコドンの変異よりも高く、活性の高いコドンに白血病での変異が集中していた。活性の高さと白血病の成因に関与がある可能性が認められた。3)HEK293細胞に2つの変異を発現させEGFで刺激した場合、予想に反してMAPキナーゼとc-fosのプロモーター活性は野生型cDNAを発現させた場合と比較して低下しており、活性化変異が必ずしも下流のシグナル活性化につながるわけではないことが明らかになった。2.ヌーナン症候群で同定した9つの変異と野生型SHP-2にTagをつけCOS7細胞で発現し、免疫複合体にてホスファターゼ活性を測定した。この結果、野生型を1とした場合、8つの変異では2-12倍と有意な活性上昇を示した。しかしC-SH2ドメインに存在するE139D変異は正常の80%の活性で活性の違いに有意差は認められなかった。E139D変異は他の民族のヌーナン症候群でも同定されており、また日本人正常人75人に認められなかったため病因変異である可能性が高い。以上の結果からヌーナン症候群の変異蛋白のほとんどは非刺激時にホスファターゼ活性上昇を示すが上昇を認めない変異もあり、ホスファターゼ活性上昇以外の発症メカニズムも示唆された。3.293細胞にヌーナン症候群で同定された変異を導入し、EGF,FGF刺激下でRAS/MAPKの活性について検討した。MAPKやその下流の転写因子の活性は低下しており、免疫沈降でのホスファターゼ活性上昇が必ずしもMAPKの上昇につながらないことがわかった。
分割膵島・膵同時移植の確立

我々は臓器保存中に酸素供給を可能とする二層法を開発し有用性を証明してきた。膵島分離過程中に酸素化を導入し、さらなる膵島収量の増加、機能の向上の達成が可能であると考えた。膵島分離過程において(1)膵消化における酸素化(2)低圧コラゲナーゼ膵管内注入法(3)膵島輸送法における酸素化の有用性を、ラットモデルを用いて実験的に検討した。(1)(2)においては膵島収量、膵島機能も従来法より改善した。(3)においては、有用性は証明されなかった。本研究は、ドナー不足が深刻な我が国の現状を鑑み、一人のドナーから提供を受けた膵臓を分割し、複数のレシピエントに移植する(膵臓移植と膵島移植)ことを目的としている。膵臓移植と膵島移植では、同じ1型糖尿病患者を対象にするとはいえ、その適応患者は異なっている。今回の研究によって、分割膵島・膵臓同時移植が可能となれば、多くの患者にとって大きな福音となり、深刻なドナー不足の解消にも繋がる。そのためには、膵臓移植、膵島移植それぞれについて、必要最小限の膵臓の体積を的確に評価しなければならない。また、膵島移植に関しては、従来を上回る高い効率の膵島分離法を確立する必要がある。平成19年度は、イヌを用いた実験系の確立のために、頚部自家移植の膵臓移植の手技の習得を行った。また、イヌ膵を用い、実際の臨床膵島移植での膵島分離法の手技を確立した。我々は以前から、酸素化PFCを用いた膵臓保存法(二層法)による膵保存時の膵酸素化の有用性を証明してきた。そして、膵の酸素化の考え方を膵島分離(膵消化)時にも応用することで、膵島収量が飛躍的に増加することをラットの実験系を用いて明らかにした。この成果を論文、学会等で発表した。また、これまiでの膵臓移植時の膵保存に関する研究成果が2008年発行予定の膵臓移植に関する図書に掲載されることが決定している。また、実際の臨床膵島移植の経験から、ドナー確保のための問題点を明らかにし、論文や学会発表等を行った。平成20年度は、イヌを用いた実験系の確立のために、頚部自家移植の膵臓移植の手技の習得を行った。また、イヌ膵を用い、実際の臨床膵島移植での膵島分離法の手技確立を試みた。膵島分離において膵消化時のコラゲナーゼ注入圧を低くすることで、膵島収量を増加させることをラットの実験系で証明し、この成果を論文で発表した。我々は以前から、酸素化PFCを用いた膵臓保存法(二層法)による膵保存時の膵酸素化の有用性を証明し、その臨床効果につき学会、論文で発表した。また、実際の臨床膵島移植の経験から、分離膵島保存・輸送法確立および膵島再生医療の必要性を認識し、有効な膵島輸送法の実験的検討を行い、成果を学会で発表するとともに、膵島再生について基礎的実験的検討を行い、成果を論文に発表した。

平成21年度より膵島分離において膵消化時のコラゲナーゼ注入圧を低くすることで、膵島収量を増加させることをラットの実験系で証明し、この成果を論文で発表した。我々は以前から、酸素化PFCを用いた膵臓保存法(二層法)による膵保存時の膵酸素化の有用性を証明し、その臨床効果につき学会、論文で発表した。また、実際の臨床膵島移植の経験から、分離膵島保存・輸送法確立および膵島再生医療の必要性を認識し、有効な膵島輸送法の実験的検討を行い、成果を学会・論文で発表するとともに、膵島再生についても基礎的実験的検討を行い、成果を論文に発表した。
亜酸化窒素の分解の面から見た望ましい湿地生態系の研究

窒素成分の変換が起きる水田生態系とその周辺の小河川生態系を取りあげ、窒素成分の変化に伴って温室効果ガスの一つである亜酸化窒素が生成され、あるいは分解されていく過程を調査によって明らかにした。調査測定は,地下水と湧水の硝酸態窒素汚染が進んでいる埼玉県岡部町をフィールドとして行ない、水田と小河川からの亜酸化窒素発生フラックス、溶存亜酸化窒素濃度、亜硝酸、硝酸などを月1回程度の頻度で継続的に実測した。水田では、6月、7月といった湛水初期に亜酸化窒素のフラックス及び溶存態亜酸化窒素の減少が起きた。しかし、中干し後の8月の調査、さらに、殆ど水を入れなくなる9月では、おそらく還元的状況が十分に保たれず、亜酸化窒素の分解は見られなかった。小河川では水田の10倍近くの亜酸化窒素のフラックスが観測された。対象とした水田と小河川を比較すると、流入したNO3のうち除去される割合は、20%前後となっているが、水田の方が若干高い。流入したNO3と亜酸化窒素に対する、大気中へ抜ける亜酸化窒素量の割合では、夏期には水田の方が1.3%と、その割合が高いが冬期には両者が同程度になっている。また、面積当たりのNO3除去量では、水深が両者では大幅に異なるので、単純には比較できないものの、河川の方が水田よりその値が高くなっている今回の結果から、十分に無酸素条件を確立した水田の湛水初期のような状況下では亜酸化窒素が生成しにくいことが示唆された。一方、有機汚濁を受ける小河川では状況によって亜酸化窒素が活発に発生したり分解したりしていることがわかった。
たん白質の二次元結晶生成・構造解析と結晶表面間相互作用力の研究

当該研究課題の目的は1.水銀表面および水面において水溶性たん白質の二次元結晶化に成功する事、2.その結晶化膜を用いて二次元構造を明らかにし、水中におけるその表面間相互作用力を調べる事であった。1.では、昨年度開発した簡易型水銀槽を用いて、フェリチンの二次元結晶化を試み、その作製に成功した。同時に水面上での結晶化も行ない、これも成功させ、その成果は論文発表された。とりわけ、水面上での結晶化は新装置としての展開につながり、たん白質のみならず、両親媒性物質の二次元密度と結晶化制御にも応用される装置として完成品化への開発も進められている。2.では、水銀および水面で作られた両二次元結晶化膜はその結晶性と内部構造において極めて類似したものである事がわかった。この結晶化膜をへき開清浄雲母表面に移し取り、その表面間の水中における相互作用力を表面力測定装置により調べた。その結果、遠距離では相互作用を観察できなかったが、近距離では極めて大きな相互作用力の発生が認められた。この力は二表面の結晶化膜の重量により発生する立体障害力である事が示唆された。これらの研究に関連して、電子顕微鏡的に新構造観察法を適用した超薄膜の構造研究、今後の結晶化試料にも用いられる、生体物資の水溶液中の表面における基礎物性評価、そして水中における分散構造が調べられ、これらも論文発表された。特異的で貴重な機能ゆえに,蛋白質を材料とした次世代的未来産業の開発には,その機能と構造そして分子間相互作用力の解明が必要である.本研究ではこの構造解析に,現在も尚発展段階であるが新方法として世界的注目を集めている,電子線結晶学法を採用している.この解析法の必須条件は良質の二次元結晶を如何に普遍的に作り得るかである.それが電子線結晶学的蛋白質の立体構造解析の発展と確立の重要な鍵の一つとなっている.本研究課題の本年度の研究の中心は水面および水銀面を用いた蛋白質の二次元結晶化法の開発と確立であった.水面上では申請書に提案どうり,蛋白質が水相に不溶となる条件を実現し,その上で水溶性蛋白質を二次元展開し,それを結晶化する事に世界に先駆けて成功した.水銀面上については間易装置の開発にあたり,それを予定どうり完成させた.それを用いて同じ蛋白質が二次元結晶化する事も合わせ確認した.ただし,他の貴重機能性蛋白質についての結晶化とその結果としてのこれら方法の普遍化を実現する事に至っていない.当該年度の研究目的は1)水銀表面および水面において水溶性蛋白質の二次元結晶化に成功する事、2)その結晶化膜を用いて二次元構造を明らかし、水中におけるその表面間相互作用力を調べる事であった。1)では、昨年度に開発した簡易型水銀槽を用いて、フェリチンの二次元結晶化を試み、その作製に成功した。とりわけ、水面上での結晶化は新装置としての展開につながり、蛋白質のみならず、両親媒性物質の二次元密度と結晶化制御にも応用される装置として完成品化への開発も進められている。2)では、水銀および水面で作られた両二次元結晶化膜はその結晶性と内部構造において極めて類似したものである事がわかった。この結晶化膜を劈開清浄雲母表面に移しとり、この表面間の水中における相互作用力を表面力測定装置により調べた。その結果、遠距離では微小な相互作用は観察されなかったが、近距離では極めて大きな相互作用力の発生が認められた。この力は二表面の結晶化膜の重畳により発生する立体障害力である事が示唆された。これらの研究に関連して、電子顕微鏡的に新構造観察法を適用した超薄膜の構造研究、今後の研究に結晶化試料として用いる予定の、生体物質の水溶液中と表面における基礎物性の評価、そしてその水中における分散構造が調べられ、これらも論文発表された。
日本語教材の史的研究

戦後(1946年2010年)作成された日本語教材を調査し、そのリストを作成した。そして、留学生、ビジネスパーソンなどの対象者別、読解や聴解などの内容別に見た教材の変遷を明らかにした。また、教材研究に関する論文を調査し、その文献リストを作成した。本研究は、各地に分散している日本語教材、特に1945年以降に刊行されたものを中心として、いつどのような教材が作成されたかという詳しい情報データをまとめリストを作成すると同時に、それらの教材もしくはその複写したものを収集して分析し、各時代ごとの特徴を探り、日本語教材の変遷を明らかにすることが目的である。そのため、本年度は国内のいくつかの大学や公立図書館などで日本語教材の調査をし複写を行うなどして収集作業を行った。また、同時に最近の日本語教材の傾向、特徴を把握するため、この3年間刊行された日本語教材すべてを調査対象として収集し、これらの教材の分析作業を行った。その際、日本話教材の分類方法を検討し、「学習対象者」と「学習内容」が有効な視点であることを確認した。明らかになったこの3年間に刊行された日本語教材291点を分類した視点と教材数の結果は次のとおりである。「学習対象者別」では、一般成人206、留学生42、ビジネスパーソン・技術研修生25、年少者18であった。「学習内容別」に見ると、総合68、読解18、聴解4、文章表現13、口頭表現・会話30、文法14、語彙8、表記25、音声0、日本事情16、留学生の専門10、試験対策62、補助教材7、教師用指導書8、辞典7であった。1980年代から各技能養成のための教材や専門分野に特化した教材を多く開発してきた留学生対象の教材の比重がやや小さくなった代わりに、ビジネスパーソン・技術研修対象の教材の比重が増したこと、音声や聴解教材の開発が低調であることなどが明らかになった。国内の出張調査として、和歌山大学、大阪外国語大学の付属図書館を訪問して、次のような日本語教材の調査収集を行った。海外の出張調査として、中国上海の復旦大学の日本語学科を訪問して、次のような日本語教材の調査収集を行った。・『日華対照日語読音』李君達編、中華民国23年(1934)・『自修適用日語漢訳読本巻1』葛祖蘭編、中華民国17年(1928)また、台湾大学付属図書館や国立中央図書館台湾分館を訪問して、次のような日本語教材の調査収集を行った。・『台訳国語教本全』台湾総督府、大正2年(1913)・『新国語教本巻1』台湾教育会、昭和15年(1940)これらの日本語教材が、どのような人のために、どのような目的で作成されたかという編纂意図及び、内容・構成からどのような日本語能力の育成を目的としたかを分析する作業を行った。また、こうした日本語教材の調査、分析と並行して、大学の紀要や学界などの専門誌を調査し、日本語教材に関する研究論文を抜き出して、「題名」「執筆者」「発表誌名」「発行年・月」「ページ数」などのリストの作成作業も行った。これはまだ確立されているとは言い難い、教材研究の方法の樹立のための基礎的資料とするためと、最近の日本語教材研究の動向を知るためである。研究の主要なテーマは、戦後の日本語教材の変遷を明らかにすることであるが、この研究のために核となる調査は次の3点である.(1)戦後発行された日本語教材の具体的なデータを収集し、リストを作成すること。(2)教材の分析及び研究を行うためにどのような視点が必要かなどを明らかにするため、教材研究に関する研究論文のデータを大学の紀要や関連雑誌から収集してリストを作成し、それを分析すること。(3)戦後の日本語教材の変遷を見るためには、戦前の日本語教材の動向を把握し、その流れの中でどのような特徴、変化があったかを把握する必要がある。換言すれば、継続されたものあるいは断絶したものは何かなどを明らかにする必要がある。そのため、戦前の日本語教材、特にこれまで調査されていない日本語教材をできるだけ広く調査し、収集すると同時に分析することが重要である。今年度は、主として上記の(1)と(2)の作業を行ったが、それと並行して(3)の戦前の日本語教材で未調査のものが所蔵されていると考えられていたロシアのサンクトペテルブルグを訪問して、1909年発行のベリッツ著『日本語教科書ヨヲロッパ版』などを発見、調査した。また、名古屋大学所蔵の日本語教材の調査も行った。さらに、研究成果の発表もかねて、中国の大連外国語大学を訪問し、講演や専門家との意見交換などを行った。3年間の成果として、1946年2010年に発行された日本語教材とその特徴を表す諸要素を記したリスト及び、1946年2011年に発表された日本語教材関連の論文とその内容を表すキーワードなどを記したリストを『日本語教材及び日本語教材関連論文目録』(353ページ)としてまとめ刊行した。