hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリア電子伝達系酵素欠損症における遺伝子の発現とその異常

3.ミトコンドリアにおけるRNAおよび蛋白の合成の解析:mtDNAの変異がミトコンドリア内のmRNAおよび蛋白の合成に及ぼす影響を明らかにするために,培養細胞を用いたノーザンブロットおよびエメチン存在下での〔^<15>S〕メチオニンのミトコンドリア内で合成されるサブユニットへの取り込みを解析中である.ミトコンドリアのエネルギー産生系は核DNAとミトコンドリアDNAにより遺伝的に二重支配を受けている。電子伝達系酵素欠損症における遺伝子の発現とその異常を解明するために、研究代表者らは酵素サブユニットの免疫化学的分析、ミトコンドリアDNAの分子遺伝学的解析などの多面的アプローチにより次のような研究成果を挙げた。1)電子伝達系複合体欠損症における分子構築異常の解析:骨格筋に限局した複合体IV欠損症の患者で、複合体IVのサブユニットのうちミトコンドリアDNAでコードされたサブユニット2が特異的に欠損していること、同時に複合体Iおよび複合体IIIのサブユニットが減少していることを明らかにした。また、MELASと呼ばれる脳卒中様発作を特微とする脳筋症の原因が複合体Iのサブユニットの欠損にあることを明確にした。またEPRスペクトルによる解析によっても、複合体Iの鉄ーイオウクラスターの不均等な減少を明らかにした。これらの実験事実から、ミトコンドリアDNAの異常が原因となって複合体のサブユニット異常・分子構築異常が生じているものと推定された。2)ミトコンドリア複合体I欠損症が肥大型心筋症の病因となることの発見:研究代表者らは肥大型心筋症により死亡した患者においてミトコンドリア電子伝達系複合体Iのサブユニット欠損を見出した。3)ミトコンドリア遺伝子異常の母系遺伝の実証:研究代表者らは、KearnsーSayre症候群の原因がミトコンドリアDNAの欠失の母系遺伝によることを証明した。すなわち本症候群の不全型である慢性進行性外眼筋麻痺の母娘例において、ミトコンドリア遺伝子の欠失が母親から娘に遺伝し、それが本症候群の原因となっていることを、世界で初めて明らかにした。このように、ミトコンドリア遺伝子の変異が様々な疾患の病因となっていることが明らかになった。そこで、最近開発されたPCR法を利用し、ミトコンドリアDNA変異の解析を進めている。
圧縮性乱流中のコヒーレント微細渦と階層構造に関する研究

圧縮性乱流は,宇宙往還機やロケットエンジン,超臨界伝熱プロセスなどの高度な工学機器に観察される重要な現象であるが,理論的取扱いや詳細な計測が困難であることから,その詳細は未だ明らかにされていない.近年,研究者らの研究から,非圧縮性乱流中には普遍的な特性を有する微細渦(コヒーレント微細渦)が存在することが明らかにされており,乱流エネルギーの散逸やその間欠性に加えて,それらの階層的な構造が乱流場の大域的な特性においても重要な役割を果たしていることが明らかにされている.これらの構造は,圧縮性乱流における密度変動生成過程や膨張散逸過程を支配しているものと考えられる.そこで,本研究では,圧縮性一様等方性乱流及び圧縮性平行平板乱流の超大規模直接数値計算を行い,それらの結果から圧縮性乱流における普遍的な微細渦構造及びそれらの階層構造を明らかにすると共に,工学的応用を目指して,複雑流路における圧縮性乱流や超臨界流体等の直接数値計算を行うための高次精度数値解析手法の開発も併せて行うことを目的としている.平成18年度は,前年度に引き続き,スペクトル法を用いて圧縮性一様等方性乱流の大規模直接数値計算を行った.それらの結果から微細構造を抽出し,コヒーレント微細渦による乱流騒音の発生機構を明らかにするとともに,微細渦の回転平面内での密度変動及び膨張散逸特性等を明らかにした.また,高次精度有限差分法を用いて超臨界CO_2の乱流熱伝達に関する直接数値計算を行い,超臨界流体特有の物性値や密度変化がコヒーレント微細渦やそれらの階層構造等の乱流構造に与える影響を明らかにすると共に,超臨界CO_2の乱流熱輸送機構を明らかにした.圧縮性乱流は,宇宙往還機やロケットエンジン,超臨界伝熱プロセスなどの高度な工学機器に観察される重要な現象であるが,理論的取扱いや詳細な計測が困難であることから,その詳細は未だ明らかにされていない.近年,研究者らの研究から,非圧縮性乱流中には普遍的な特性を有する微細渦(コヒーレント微細渦)が存在することが明らかにされており,乱流エネルギーの散逸やその間欠性に加えて,それらの階層的な構造が乱流場の大域的な特性においても重要な役割を果たしていることが明らかにされている.これらの構造は,圧縮性乱流における密度変動生成過程や膨張散逸過程を支配しているものと考えられる.そこで,本研究では,圧縮性一様等方性乱流及び圧縮性平行平板乱流の超大規模直接数値計算を行い,それらの結果から圧縮性乱流における普遍的な微細渦構造及びそれらの階層構造を明らかにすると共に,工学的応用を目指して,複雑流路における圧縮性乱流や超臨界流体等の直接数値計算を行うための高次精度数値解析手法の開発も併せて行うことを目的としている.平成17年度は,従来非圧縮性乱流の直接数値計算に用いられているスペクトル法を用いて,圧縮性一様等方性乱流の大規模直接数値計算を行った.それらの結果から微細構造を抽出し,コヒーレント微細渦による密度変動生成機構や乱流エネルギーの膨張散逸過程に対するコヒーレント微細構造の役割等を明らかにした.また,高次精度有限差分法を用いて超臨界CO_2の乱流熱伝達に関する直接数値計算を行い,超臨界流体の乱流構造と熱伝達に関する物性値及び密度変化の影響を明らかにした.圧縮性乱流は,宇宙往還機やロケットエンジン,超臨界伝熱プロセスなどの高度な工学機器に観察される重要な現象であるが,理論的取扱いや詳細な計測が困難であることから,その詳細は未だ明らかにされていない.近年,研究者らの研究から,非圧縮性乱流中には普遍的な特性を有する微細渦(コヒーレント微細渦)が存在することが明らかにされており,乱流エネルギーの散逸やその間欠性に加えて,それらの階層的な構造が乱流場の大域的な特性においても重要な役割を果たしていることが明らかにされている.これらの構造は,圧縮性乱流における密度変動生成過程や膨張散逸過程を支配しているものと考えられる.そこで,本研究では,圧縮性一様等方性乱流及び圧縮性平行平板乱流の超大規模直接数値計算を行い,それらの結果から圧縮性乱流における普遍的な微細渦構造及びそれらの階層構造を明らかにすると共に,工学的応用を目指して,複雑流路における圧縮性乱流や超臨界流体等の直接数値計算を行うための高次精度数値解析手法の開発も併せて行うことを目的としている.平成18年度は,前年度に引き続き,スペクトル法を用いて圧縮性一様等方性乱流の大規模直接数値計算を行った.それらの結果から微細構造を抽出し,コヒーレント微細渦による乱流騒音の発生機構を明らかにするとともに,微細渦の回転平面内での密度変動及び膨張散逸特性等を明らかにした.また,高次精度有限差分法を用いて超臨界CO_2の乱流熱伝達に関する直接数値計算を行い,超臨界流体特有の物性値や密度変化がコヒーレント微細渦やそれらの階層構造等の乱流構造に与える影響を明らかにすると共に,超臨界CO_2の乱流熱輸送機構を明らかにした.
下水マーカーを用いた都市地下水汚染の高感度検出と汚染源特定

オンライン濃縮高速液体クロマトグラフ-タンデム質量分析法を用いて、東京都内全域118地点で湧水と井戸水を調査した結果、97地点から、合成甘味料が検出され、地下水への下水の混入が広範囲で起こっていることが確認された。浅井戸中および下水中のアセスルファム濃度から、不圧地下水への混入率は1.4%と計算された。台東区の深井戸13地点中12地点から1970年以降使われていないシクラメートが検出された。これらは1960年代に台東区よりも西部の地域で地下へ浸透した下水が数十年かけて東の被圧層に移動してきたものと推察された。今年度の研究は2つの調査から構成される。はじめに、東京都内70地点で井戸水と湧水を採取した。井戸水と湧水中の合成甘味料6種を前年度に開発・確立した方法で高速液体クロマトグラフ-タンデム質量分析計を用いて、分析した。調査した湧水27地点中23地点から、井戸水43地点中29地点地点から、下水マーカーのアセスルファムが検出された。地下水への下水の混入が広範囲で起こっていることが確認された。湧水、井戸水中のアセスルファム濃度の中央値(284 ng/L, 62 ng/L)と下水中のアセスルファム濃度(24000 ng/L)から、湧水、井戸水へ下水の混入率は、それぞれ1.2 %, 0.3 %と計算された。井戸の深さとアセスルファム濃度の関係を検討した結果、アセスルファムは湧水と深度60m以浅の井戸から検出され、深度100m以深の井戸からは検出されなかった。地下深部への下水の混入が進んでいないことが示唆された。台東区の深度100mの井戸(被圧地下水)からはアセスルファムは検出されなかったが、シクラメートが1300 ng/Lで検出された。シクラメートは1969年に使用禁止になった合成甘味料で、現在では下水からは微量にしか検出されない。この台東区の井戸水は1960年代に混入した下水の寄与があると推察された。そこで、台東区についてさらに密に浅井戸(35地点)と深井戸(13地点)の水を採取し、合成甘味料の分析を行った。浅井戸からはアセスルファムが検出され、深井戸からはシクラメートが広く検出され、地下水への下水の混入が広く起こっていることが確認された。都内の地下水の流動なども考慮すると、台東区の深井戸で検出されたシクラメートは1960年代に台東区よりも西部の地域(多摩地区等)で地下へ浸透した下水が数十年かけて東の深層に移動してきたものと推察された。合成甘味料は高速液体クロマトグラフ(HPLC)を用いて分離し、タンデム質量分析計で検出が行われている。本研究ではHPLCのカラムの検討、溶離液のグラジエント、タンデム質量分析計の条件(イオン化電圧、シースガス圧等)の検討により、感度の向上を図った。その結果、定量限界濃度を0.03ng/Lまで下げることができた。下水処理水を採取して検討・確立した方法により合成甘味料の分析を行った。方法は、解凍した試料に、同位体ラベル合成甘味料を回収率補正用内部標準物質(surrogate)として添加し、500μLをオンライン濃縮装置付き高速液体クロマトグラフ-タンデム質量分析計(サーモ社製)に注入し、分析した。合成甘味料の定量はSRMモードで、特定の親イオンの解裂に特有なプロダクトイオンの面積値より計算した。いずれの対象成分もsurrogateにより、回収率とマトリクス効果の補正を行った。下水処理水中からアセスルファムとスクラロースが数数十μg/Lのオーダーで検出された。チクロとサッカリンはそれより2桁低い濃度で検出される場合があった。安定して高濃度で検出され、高感度で測定可能なアセスルファムについて、下水処理水中の濃度(平均24000 ng/L)をトラベルブランクから計算した定量限界濃度(0.03ng/L)で割り算し、検出可能な下水希釈率を計算した。その結果、本法により、0.0001%の下水の地下水への混入が検知できることがわかった。本年度は分析法の高感度化に時間を費やした。最終的には高感度な分析法を確立することができた。年度末に分析法の確立ができたが、実際の地下水試料の分析には至らなかった。本年度までに確立した分析法を用いて、多数の試料の分析を行う予定である。

東京都内100地点で地下水(井戸水、湧水)試料を採取する予定である。井戸水は、中央区、墨田区、台東区、荒川区、豊島区、練馬区、杉並区、西東京市、国分寺市、府中市で計70地点、湧水は国分寺市、日野市、府中市、調布市、小金井市、昭島市、世田谷区で計30地点より採取する予定である。採取した試料を確立した高感度分析法で分析する。分析結果に基づき、地下水の下水汚染機構の解析を行う。分析消耗品に100万円使用する、多数の試料の分析により発生する膨大なデータを処理するために、パソコンを購入する(30万円)。分析機器のメインテナンスを行う人員を雇用するための費用に40万円を使用する。研究成果を国際誌に投稿するために英文校閲費として10万円を使用する。
視線検出に関わる神経基盤の解明

本研究の目的は、視線検出の神経基盤を解明することである。これをなすため、心理学アプローチと脳機能計測アプローチを実施する。心理学アプローチでは、心理物理実験を実施し、視線知覚の感度や検出のされやすさなどを検討する。脳機能計測アプローチでは、脳波計測や磁気共鳴機能画像法などを行い、心理学アプローチで得られた結果と一致するような神経活動が得られるかを検討する。初年度は、直視(自分を見ている他者の視線)と逸視(自分を見ていない他者の視線)の知覚が空間周波数成分の違いによってどのように変容するかを検討した。空間周波数とは、ある空間領域に存在する構造的周波の数であり、その数値が高いほど輪郭のはっきりした視覚情報(高空間周波数)、低いほどぼんやりした視覚情報(低空間周波数)となる。また、この2つの周波数成分は異なる視覚処理経路で処理されることがわかっている。そのため、空間周波数成分を操作し、直視と逸視の視覚処理経路が異なるのか否かを検証した。また、提示時間を定量的に操作し、提示時間により検出の変化が見られるかも検証した。結果として、直視画像の場合、高空間周波数条件は低空間周波数条件よりも検出率が高かったが、逸視の場合、低空間周波数条件は高空間周波数条件よりも検出率が高かった。また、この結果の傾向は、画像を瞬間提示(33msの提示時間)した際に顕著であった。これらの結果から、直視と逸視は異なる視覚処理経路により処理されている可能性が考えられる。2018年度は視線検出の処理に関する重要な心理学的知見が得られ、来年度実施する心理学実験および脳機能計測実験を行う上での重要な基礎をつくることができた。また、本年度実施した研究成果が国際誌に投稿・受理された。今後は、直視と逸視の弁別閾の違い検証する心理学的アプローチで行い、その結果を踏まえ脳機能計測アプローチを実施する予定である。これにより、直視と逸視の視覚処理がどのように異なっているかを検討する。予定していたリサーチアシスタントの雇用を別の予算でまかうことができたたため。
高温高圧下における二酸化チタンの超高温変成鉱物への固溶反応と地質温度計圧力計

1.愛媛県新居浜市東赤石山の石英エクロジャイトや東南極Napier岩体McIntyre島の超高温変成岩の相平衡実験を15キロバールの圧力下でおこなった.石英やザクロ石や輝石類のTiO_2固溶量の温度依存性を検証した.720キロバール,8501300°Cの実験データを使い,石英やルチルと共存するザクロ石や斜方輝石のTi含有量を平衡温度の関数として,ln(X^<Grt,IV>_<Ti>/X^<Grl,IV>_<Si>)=-15366/T+5.962,およびln(X^<Opx,IV>_<Ti>/X^<Opx,IV>_<Si>)=-11367/T+3.107と求めた.ここで,Xはザクロ石や斜方輝石の4配位席におけるTiやSiの占有率である.また,ルチルと共存する石英へのTi固溶量と温度にはT(°C)=-5895/(lnX^<Qiz>_<Ti>+1.729)-273の関係があることを明らかにした.これらを超高温変成岩に適用し,変成履歴を解析した.2.超高温変成岩類の変成履歴解析を進める過程で,石英中のFe^<3+>含有量の温度依存性に気付いた.シリカ鉱物中へのFe^<3+>固溶量を大気中で,9901440°Cの温度範囲で調べた.磁鉄鉱と共存するシリマナイト中のFe含有量はlnX_<Fe>=(-1092-5.254T+7.75P)/Tのような温度圧力依存成があることを明らかにした.この実験結果を東南極Riiser-Larsen山に産する縞状鉄鉱層の石英-磁鉄鉱岩に適用し,これが被った超高温変成作用の最高温度を1100°Cと見積もった.1.愛媛県新居浜市東赤石山の石英エクロジャイトや東南極Napier岩体McIntyre島の超高温変成岩の相平衡実験を15キロバールの圧力下でおこなった.石英やザクロ石や輝石類のTiO_2固溶量の温度依存性を検証した.720キロバール,8501300°Cの実験データを使い,石英やルチルと共存するザクロ石や斜方輝石のTi含有量を平衡温度の関数として,ln(X^<Grt,IV>_<Ti>/X^<Grl,IV>_<Si>)=-15366/T+5.962,およびln(X^<Opx,IV>_<Ti>/X^<Opx,IV>_<Si>)=-11367/T+3.107と求めた.ここで,Xはザクロ石や斜方輝石の4配位席におけるTiやSiの占有率である.また,ルチルと共存する石英へのTi固溶量と温度にはT(°C)=-5895/(lnX^<Qiz>_<Ti>+1.729)-273の関係があることを明らかにした.これらを超高温変成岩に適用し,変成履歴を解析した.2.超高温変成岩類の変成履歴解析を進める過程で,石英中のFe^<3+>含有量の温度依存性に気付いた.シリカ鉱物中へのFe^<3+>固溶量を大気中で,9901440°Cの温度範囲で調べた.磁鉄鉱と共存するシリマナイト中のFe含有量はlnX_<Fe>=(-1092-5.254T+7.75P)/Tのような温度圧力依存成があることを明らかにした.この実験結果を東南極Riiser-Larsen山に産する縞状鉄鉱層の石英-磁鉄鉱岩に適用し,これが被った超高温変成作用の最高温度を1100°Cと見積もった.高温高圧条件のもとで二酸化チタンのザクロ石と斜方輝石への固溶反応を15キロバールから25キロバールまでの圧力範囲で,1000°Cから1300°Cの温度範囲で調べた.使用した試料は東南極Napier岩体,Enderby Land, McIntyre島で採取された超高温グラニュライトである.このグラニュライトは基本的にザクロ石+斜方輝石+石英を主体として,少量の珪線石+フッ素金雲母+ルチルからなる.この岩石粉末に重量で約10%の二酸化チタンを加え,10キロバール1500°Cの条件で1分間溶融させた後,急冷して得られたグラスを実験の出発物質とした.実験時間は106時間から404時間とした.今回の実験では,モリブデン箔で作成した内部容器に試料粉末を封入し,試料周りの酸素分圧を3×10^<-16>バールに固定した.外部容器の白金キャプセルの両端は溶接し水など揮発性成分の混入を防いだ.今回の予備実験により,以下の結果を得た.(1)ザクロ石中の二酸化チタンの量は温度や圧力の増加と共に増加する.(2)斜方輝石中への二酸化チタンの固溶量は温度増加と圧力減少に伴って増大する.(3)石英中の二酸化チタンの量は温度に依存し,圧力に依存しないことがSiO_2-TiO_22成分系で分かっていたが,今回のグラニュライトのシステムでも確認した.

現在,ザクロ石と斜方輝石への二酸化チタンの固溶量に関した逆反応実験の準備を進めている.また,CaO-MgO-Al_2O_3-SiO_2-TiO_2系での単斜輝石への二酸化チタンの固溶反応実験の準備を進めている.石英へのTiO_2の固溶量については,-6342/T-1.125=lnTi(pfu)なる経験式を得た.この研究成果については,現在,論文執筆中である.二酸化チタンのザクロ石と斜方輝石への固溶反応を7kbar25kbar,850°C1300°Cの条件で調べた.使用した試料は東南極Napier岩体,Enderby Land, McIntyre島で採取した斜方輝石・グラニュライトとLutzow-Holm岩体Rundvagshettaに産する珪線石・菫青石・サフィリン・グラニュライトである.McIntyreグラニュライトの岩石粉末に約8wt%のSiO_2,16wt%TiO_2,8wt% Al_2O_3を加え,10kbar,1500°Cで1分間溶融させた後,急冷して得られたグラスを実験の出発物質(MCTQ)とした.RundvagshettaグラニュライトはTiO_2を2wt%含んでいるので,この岩石粉末を出発物質(RVH)とした.実験時間は64時間から952時間とし,MoとPtの二重キャプセルやAuPdキャプセルを用いた.今回の実験で,以下の結果を得た.(1)ザクロ石や斜方輝石中のTiは4配位席のSiを置換し,MgやFeやAlを置換しない.(2)ザクロ石や斜方輝石中のTiO_2固溶量は温度増加に伴って以下のように増大する:(3)この温度計は,ルチルを離溶するような後退変成作用の温度見積もりに極めて有用である.(4)圧力依存性は,ザクロ石では圧力上昇と共にTiは減少し,斜方輝石のTi量は増加する.以上の実験的研究による成果は,第10回国際南極地学シンポジュームISAE2007で公表予定である.また,記載岩石学的手法による石英中の二酸化チタン固溶量はであり,この成果は,Geological Society of Londonに投稿中である.1.愛媛県新居浜市東赤石山の石英エクロジャイトや東南極Napier岩体McIntyre島の超高温変成岩の相平衡実験を15キロバールの圧力下でおこなった。石英やザクロ石や輝石類のTiO_2固溶量の温度依存性を検証した。720キロバール、8501300°Cの実験データを使い、石英やルチルと共存するザクロ石や斜方輝石のTi含有量を平衡温度の関数として、ln(X^<Grt,IV>_<Ti>/X^<Grt,IV>_<Si>)=-15366/T+5.962、およびln(X^<Opx>,<IV>_<Ti>/X^<Opx,IV>_<Si>)=-11367/T+3.107と求めた。ここで、Xはザクロ石や斜方輝石の4配位席におけるTiやSiの占有率である。また、ルチルと共存する石英へのTi固溶量と温度にはT(°C)=-5895/(lnX^<Qtz>_Ti>+1.729)-273の関係があることを明らかにした。これらを超高温変成岩に適用し、変成履歴を解析した。2.超高温変成岩類の変成履歴解析を進める過程で、石英中のFe^<3+>含有量の温度依存性に気付いた。シリカ鉱物中へのFe^<3+>固溶量を大気中で、9901440°Cの温度範囲で調べた。磁鉄鉱と共存するシリマナイト中のFe含有量はlnX_<Fe>=(-1092-5.254T+7.75P)/Tのような温度圧力依存成があることを明らかにした。この実験結果を東南極Riiser-Larsen山に産する縞状鉄鉱層の石英-磁鉄鉱岩に適用し、これが被った超高温変成作用の最高温度を1100°Cと見積もった。
中高年における隠れ肥満者の安静時代謝と体力

体重の増加以上に体脂肪率の増加が著しい中高年女性の隠れ肥満について,頻度,安静時代謝,運動量,食事,体力の実態について検討した。対象は,重大な疾患を有していない50歳以上の女性で,頻度については67名(59.4±5.7歳),その他の項目の多くは37名(59.7±5.7歳)を対象とした。体脂肪率は,体密度法の一種であるSF_6ガス希釈法(島津製作所製BSF200)を用いて推定した(Hattori et al.,1994)。1.頻度;平均のBMIは22.8±2.7kg/m^2,体脂肪率は35.8±4.5%であった。このように平均の体脂肪率が若年者より約10%高いため,本研究では「BMI<25kg/m^2,体脂肪率>35%」を隠れ肥満とした。その結果,肥満者は37名(55%),うち隠れ肥満と判定された者は23名(34%)であった。隠れ肥満群は,体脂肪量は非肥満群と肥満群の中間に位置し,除脂肪量は両群より有意に少なかった。2.安静時代謝・運動量・食事;エネルギーの消費や摂取について3群間で比較した。安静時代謝量は非肥満群・隠れ肥満群・肥満群それぞれ983,1073,1150kcal/日で,除脂肪量の少ない隠れ肥満群が特に小さいわけではなかった。むしろ除脂肪量あたりでは3群で最も大きく,非肥満群より有意に大きな値であった。カロリメータで測定した運動量は最も小さかったが有意差はみられず,歩数,エネルギー摂取量や脂肪摂取量・割合その他の栄養摂取の諸変数も群間に差はなかった。このように,エネルギー消費・摂取に関して隠れ肥満群固有の特徴は見い出せなかった。3.血液性状;脂質および糖代謝の諸変数のほとんどにおいて,隠れ肥満群の平均値は肥満群と非肥満群の中間に位置した。レプチン濃度は,非肥満群と近い値で,ともに肥満群より有意に低値を示した。4.体力;最大酸素摂取量の絶対量では,3群で最も平均値が小さかったが有意差はみられず,除脂肪量あたりでみると差はより小さくなった。1)中高年女性における隠れ肥満の判定基準本来,「隠れ肥満」は,BMI等でみた体重は大きくないが,体脂肪率などで判定する体脂肪の蓄積が過剰であることで判定する。中高年女性では,体脂肪率の標準値が確立していない。本研究室で過去に測定したデータ(39名分)を検討すると,BMIの平均値は約23であるのに対し,体脂肪率は1/3にあたる13名が35%を,10%以上にあたる5名が40%を越えていた。若年女性の体脂肪率が24%程度であることを考えると,体脂肪率の平均値は約10%も増加していることがわかる。したがって,肥満の判定基準もそれにあわせて,若年者の30%から40%程度とすることも考えられた。今後の測定結果を加えて,体脂肪率の分布を把握し,より信頼のおける基準値を作成する予定である。2)安静時代謝を含めた測定中高年,特に閉経後女性の隠れ肥満者における,体脂肪および筋の分布や安静時代謝,体力との関連を明らかにすることを目的として研究を進めている。ただし,本研究費の交付決定は平成9年度の秋であったが,安静時代謝には季節変動がみられるため,測定は春と秋に行うのが適当と判断し,平成10年3月から測定を開始したところである。具体的には,BSF200を用いたSF_6ガス希釈法による全身の体脂肪量・除脂肪量,多周波インピーダンスによる体水分量,超音波診断装置による皮下脂肪厚や筋厚,安静時代謝,ロ-パワーの指標として自転車エルゴメーターを用いた最大酸素摂取量,ハイパワーの指標としてサイベックスを用いた膝関節の筋力等を測定している。また,食事調査やカロリーカウンターによるエネルギー摂取量や消費量も測定している。安静時代謝量は非肥満群・隠れ肥満群・肥満群それぞれ983,1073,1150

kcal/日で,除脂肪量の少ない隠れ肥満群が特に小さいわけではなかった。むしろ除脂肪量あたりでは3群で最も大きく,非肥満群より有意に大きな値であった。カロリメータで測定した運動量は最も小さかったが有意差はみられず,歩数,エネルギー摂取量や脂肪摂取量・割合その他の栄養摂取の諸変数も群間に差はなかった。このように,エネルギー消費・摂取に関して隠れ肥満群固有の特徴は見い出せなかった。3.血液性状;脂質および糖代謝の諸変数のほとんどにおいて,隠れ肥満群の平均値は肥満群と非肥満群の中間に位置した。レプチン濃度は,非肥満群と近い値で,ともに肥満群より有意に低値を示した。4.体力;最大酸素摂取量の絶対量では,3群で最も平均値が小さかったが有意差はみられず,除脂肪量あたりでみると差はより小さくなった。
1910～20年代中国の多様性と可能性：同時代の日本・世界との思想連鎖の視点から

本科研の2年目にあたる本年度は、当初の研究計画どおり、前年度にひきつづき国内外の研究機関や文書館で本科研の遂行に関わる史料や文献の調査を進めた。また同時に、定期的に研究会を開催し、研究代表者・研究分担者間で情報の共有と他分野における最新の研究状況の理解につとめた。(A)5月に第三回研究会を開催した。同会では、研究分担者の吉澤誠一郎・森川裕貫がそれぞれ191020年代の日本及び中国における思想史・学術史上の課題に関する報告を行い、その報告をめぐって研究会参加者による質疑や討論を行った。その結果、当時の中国における国際社会観・国際関係観、そして逆に同時期の日本側からの中国研究・中国認識の在り方がいかなるものだったかについて、理解を深めることができた。(B)9月に第四回研究会を開催した。同会では、西洋思想史の研究者を招き、19世紀から第一次世界大戦にかけての時期のヨーロッパの主に哲学をめぐる状況の変遷に関するご報告をいただいた。また、報告をめぐって研究会参加者による質疑や討論を行った。その結果、近代のヨーロッパ哲学において何が問題となり、それに対しどのような検討がなされてきたかについて、大まかな理解を得ることができた。以上のような本年度の研究活動の結果、191020年代のヨーロッパや日本における思想・学問状況の大枠を把握することができ、その文脈の中で同時代の中国の思想状況を理解することができるようになったと考える。「研究実績の概要」で述べたように、本研究の二年目の史料・文献調査、および研究会の開催を通じた最新の研究情報の共有、他分野の成果の吸収といった当初の計画は、おおむね予定どおりに進展していると認められるため。最終年度には、初年度及び二年目の成果を踏まえ、研究代表者・研究分担者がそれぞれ設定したテーマについての研究をさらに進めるとともに、東アジアの思想連鎖という視点から191020年代の中国思想史に新たな光を当てる研究を発表していく予定である。初年度は、当初の研究実施計画のとおり、本研究のスタートアップとして、国内外での史料・文献調査を行った。また定期的に研究会を開催し、情報を共有するとともに、他分野の研究者を招へいしてそれらの分野の最新の研究成果の見当を行った。(A)7月に第一回研究会を開催した。日本近代思想史の研究者を招き、20世紀初期の日本の思想状況についての見取り図を示した報告を行ってもらい、それをめぐり研究会参加者による質疑や討論を行った。その結果、当時の日本と中国における思想状況の類似点と相違点、およびそのような特徴が生じた理由について思考を深めることができた。また、本研究の今後の進行方法について、研究代表者・研究分担者による協議を行った。(B)2月に第二回研究会を開催した。朝鮮近代史の研究者を招き、191020年代の挑戦知識人の思想についての見取り図を示した報告を行ってもらった。また、本年度の史料・文献調査の結果を踏まえ、研究分担者が、近年の中国における新文化運動期の研究状況に関する報告を行った。これらの報告をめぐり、研究会参加者による質疑や討論を行った。以上のような本年度の研究活動の結果、191020年代の東アジア全体の思想状況に関する大まかな見取り図を把握するとともに、その中における思想連鎖の契機について思考を深めることができた。また、そうした理解の上で、研究代表者・研究分担者が今後どのような具体的なテーマを取り上げ、研究を深めていくのかについて、充分な検討を行うことができたと考える。「研究実績の概要」で述べたように、本研究の初年度の史料調査、および研究会の開催を通じた最新の研究情報の共有、他分野の研究成果の吸収といった当初の計画は、概ね予定通りに進展しているものと認められるため。

引き続き研究代表者・研究分担者による史料・文献調査を行うとともに、初年度の結果を踏まえて、それぞれが設定した、本研究に関わる具体的なテーマについて研究を深めるとともに、それらを学会発表や雑誌論文の形式で発表していく。最終年度には、初年度及び二年目の成果を踏まえ、研究代表者・研究分担者がそれぞれ設定したテーマについての研究をさらに進めるとともに、東アジアの思想連鎖という視点から191020年代の中国思想史に新たな光を当てる研究を発表していく予定である。今年度は他の業務との関係で、研究責任者等が当初予定していた国外における資料調査を行うことができなかったため、若干の次年度使用額が生じた。翌年度の国外調査時における調査期間の延長などに充てる計画である。当初予定していた国内外における史料・文献調査などを、勤務先の大学における研究費などを利用して行うことができたため。このため生じた次年度使用額は、最終年度に行う国内外における史料・文献調査の費用に充当するものとする。
現代スポーツの公共性に関する文化社会学的研究

本研究の目的は、現代スポーツの公共性の概念を文化としてのスポーツの観点から明らかにし、国際比較の視点を交えて、その成立の背景とこれから求められるスポーツの公共性のあり方を検討することである。結果として、国家的公共性から市民的公共性への転換を経て、現代スポーツのグローバルな文化性によって発揮される「新しい公共」の概念の重要性が指摘され、これを政策レベルで具体化していくことが重要であるとの結論を得た。(1)「文化としてのスポーツ」が、なぜ、どのように「公共性」と結びつき、それがなぜ現代スポーツでは新たな公共性を構築することに結びつくのかに関する理論的課題を文化社会学的観点から明らかにする(文献的研究が中心)。(2)この新たな「公共性」と結びつく現代スポーツ文化における組織的、制度的な可能性を内外の事例調査(主に欧米を中心とする自立的なプロ・スポーツ文化および企業、地域、学校等とスポーツの文化的特性との新たな関係における公共性の萌芽)によって示す(海外調査が中心)。(3)その結果を我が国の企業スポーツ、地域スポーツ、学校スポーツ等々の具体的なあり方(インタビューを中心とする現在の実態調査および資料収集による国内調査が中心)に適用して、現代スポーツが構築しえる新たな公共性構築の道筋とその実践的可能性を明らかにすることを目的とする。研究1年次目の目的は、1)文化としての「現代スポーツの公共性」概念の定義、2)既存スポーツシステム関係者による現代スポーツのとらえ方に対する限界、3)海外事例(イギリス)における現代スポーツの公共性に関する概念モデル、等々を明らかにすることであった。1)については、わが国のスポーツ概念が近代スポーツと体育概念の強固な癒着によって形成され、その呪縛から逃れられない現状およびシステムがあり、近代スポーツから現代スポーツへの変化をとらえる理念型をさらに検討していく必要性が示唆された。2)については、1)との関連からわが国の既存スポーツシステムが体育的理念に基づくイベント中心型システムとなっており、各スポーツ組織が種目別大会運営組織の限界を有していること、またその限界に気づかない人的リクルート(運動部活動を基盤とするボランティア・リクルート)になっているため、そこにきわめて構造的な問題が潜んでいることが明らかとなった。3)については、イギリスにおいて階級的差異を前提とした明確なスポーツ政策(体育政策ではない)が意識され、スポーツの文化的要素がもつ社会的普遍性を公共的役割に転換しようとするパワーが存在していることが明らかとなった。しかし、2012年のロンドン・オリンピック開催は、メダル獲得をめざす国家的戦略の下でこれまでの公共性概念を高度化スポーツにおけるそれに集中させようとするパワーが働いていることも明らかになった。以上のような1年次の研究成果から、2年次では現代スポーツの文化性に関連する近代スポーツとの比較検討を中心に、わが国の体育システムとスポーツシステムとを概念的に峻別する社会学的議論を本格的に展開する必要がある。そのためには、わが国における文化とスポーツをめぐる歴史社会学的な受けとめ方の再検討を通じて、現代スポーツのシステム論的課題をさらに追求していく必要がある。研究2年次の目的は、1)諸外国の文献を中心に「文化としてのスポーツ」概念の歴史的経緯とその概念構成に関する分析及びデータベースの作成、2)我が国のスポーツシステムにおける体育的言説の特徴とその背景に関する分析、3)主に総合型地域スポーツクラブの現状と成果に関する教育的な観点からのスポーツ文化言説の可能性と限界、等々を明らかにすることであった。1)については、近代イギリスのレジャー・クラスから派生した「文化としてのスポーツ」概念が自己目的的であるのに対して、スポーツ教育からみたそれはきわめて手段的であり、わが国の「文化としてのスポーツ」のとらえ方にはその影響が色濃くみられることが明らかにされ、2)については、1)におけるレジャー・クラスの欠落が近代日本のスポーツ概念の成立に大きな影響を及ぼし、近代体育の概念にスポーツが包摂される限界が明らかになったこと、3)については、2)にみられる歴史社会的影響が現代スポーツの公共性を市民的公共圏のそれとして解釈させることを拒む要因になっていることが明らかにされ、今日では教育的言説と並行して、あるいはそれに代わる勢いで健康言説が、これまでのスポーツ手段論と同様の文脈で再構築されている現状がうかがえた。この現状は、現代スポーツの受容的公共圏を構成しており、これにかかわる課題と限界を指摘することが重要である。したがって、3年次においては、産・民アクターから同様なアプローチを行なうことにより、現代スポーツの公共性の可能性が議論される必要があることが理解された。研究3年次の目的は、1)産・民スポーツ組織における現代スポーツの考え方や事業内容から現代スポーツの公共性がどのようにとらえられているかを明らかにすること、2)International Sport Sociology Association(ISSA)と日本スポーツ社会学会共催による国際会議において、これまでの研究成果を「スポーツと公共圏」というテーマでコーディネートしながら、現代スポーツの公共性をめぐる国際比較を行うこと、3)現代スポーツの公共性を担保する文化的視点の整理と課題の検討を行うこと、であった。

1)については、100年に一度と呼ばれる世界的金融不況による企業スポーツの撤退が引きこされ、現代スポーツの社会的メッセージ性が未だに企業の公共的イメージ戦略に位置付けられていない現状が明らかになったが、一方で法人格を有する民間スポーツ組織の公共的使命がクローズアップされ、それに伴う組織的改革と事業改善が必要なことが明らかになった。しかし、産・民スポーツ関係者に共通するのは、現代スポーツの需要に対する下からの公共的価値構築への認識の低さであり、この自由な認識を阻む大きな要因として従来の体育的公共性からのアプローチの限界が考えられた。2)については、日本、イギリス、ベルギーにおけるメディア、階級、ナショナリズムをめぐる現代スポーツの公共性と公共圏に関する国際比較を行ったが、予想していたとはいえ、公共性と公共圏をとらえる歴史社会的背景が異なっており、文化的視点から公共性を論じる共通のカテゴリーを析出するまでには至らなかった。しかし、各国ともに大衆化と高度化に二極化する現代スポーツの新たな公共性をスポーツが有する文化的意味から共通にアプローチしようとしていたことは確かであった。3)については、次年度に検討することになった。4年間の最終年次に当たる本年度の目的は、これまでの研究内容を整理し報告書にまとめることであるが、以下のような補足的な調査を行うことによって、本研究の全体的テーマに迫ることであった。1)産・民アクターによる現代スポーツに対する新たな公共性構築を阻む要因について事例調査から明らかにするため、スポーツ行政のなかで進行している指定管理者制度の実情と課題を事例的に調査し、関係者のインタビューと資料収集を行い分析した。その結果、行財政の効率性を求めるだけでは「産」の論理による商業主義によって現代スポーツの文化的公共性が担保されない現状が明らかとなった。2)新学習指導要領の内容から現代スポーツの公共性に対するとらえ方の変化や特徴を分析し、体育的需要の現状と課題を明らかにするため、新学習指導要領の背景と変化、方向性を調査し、学校体育システムと現代スポーツの公共性との関係性について明らかにしようとした。その結果、新学習指導要領体育の方向性は、かつての技術主義や体力主義から体育の学力を再定義しようとしており、現代スポーツの文化的需要を体力や技術の向上からのみとらえる傾向がみられた。むしろ、生涯スポーツにつながる現代スポーツの文化性を公共的に担保していくためには、学校期における多様な現代スポーツのとらえ方やスポーツ経験が学習される必要がある。その点で、中・高校期における体育理論の扱い方に注目する必要があるとの結論を得た。以上のような本年度の研究成果を補足した上で、これまでの本研究の4年間の研究成果を報告書に取りまとめた。
ネットワークを利用した能動的学習支援に関する研究

本研究はネットワークを利用した効果的な学習支援に関する研究である。1.教育現場で遠隔教育が進んでいくための条件として、カリキュラム上のどの位置づけて遠隔教育を行うべきかを検討する必要がある。本研究では、実際に遂行されているtime table等の情報を交換し、本実践を進めるための基礎的な知見を得た。2.従来の学習活動のほとんどは一斉授業であり、特に学年が上がるごとにグループ活動を行う機会が減ってくる傾向が強い。ネットワークを利用した学習活動は次の事柄を取り入れると教育効果が得られることがわかった。・目標が明確に決まっていること・学生にとって実現性の高いプランであること・そのプランは長期的なものであること・グループ活動に重点を置いたものであること3.ビデオレターや写真、録音テープ等の交換をプログラムの中に取り入れることによって、学習者の表現力を高める環境作りについて研究を行った。本研究では電子mailの送信、受信としてEudora-Jを利用した。このソフトは、イメージファイル(バイナリー)をmailと一緒に添付して送る機能を持っており、PICTファイルを交換することが容易にできることを確認した。4.教育指導にたつ教師のネットワークに対する意識の違いが、「ネットワークと教育」を考えるための重要な要素であることがわかってきた。そこで、教師のネットワークに対する意識を調査し、ネットワークを利用した教育がどのような背景をもつと推進されるかを研究した。5.教育の中でネットワークを活用した事例を考える場合、どのような授業の流れの中でネットワークやコンピュータ等のメディアが利用されているかを検討することは、授業構成を考える上で必要である。そこで、ネットワークを利用した授業展開について、ゲーム理論を利用して考察を行った。ネットワークの機能として電子mail,WWWに着目して、情報伝達の即時性や双方向性を有効に活用するための教育プログラムの開発を行った。研究事項は次の通りである。1.教育現場で遠隔教育が進んでいくための条件として、カリキュラム上のどの位置づけで遠隔教育を行うべきかを検討する必要がある。2.交流を有機的に進めるための条件や交流内容についての検討を行った。その結果、交流内容にステップを設けること、学習者に交流期限を指定すること、英語への変換についての支援環境を作ってやること、などが明確にされた。3.ビデオレターや写真、録音テープ等の交換をプログラムの中に取り入れることによって、学習者の表現力を高める環境作りについて研究を行った。4.共同学習においては、個々の学習者がどのような形で参加し得たかということを情報として知り、学習者に自己の情報活動をメタ認知させる環境づくりが必要である。そのような観点から学習者個人による評価方法として、自由記述による自己評価とAHP(Analytic Hierarchy Process)の2つを採り入れ、学習者の自己評価を行った。また、ネットワークによるコミュニケーションによって表現力がどれくらいついたかを客観的に判断するために電子mailのコンテンツや文字数の変化についても調べた。ネットワークを利用した協同学習の事例を調査し、平成7年度の研究において提案したネットワークを活用した教育モデルにおいて、より教育効果が得られるための研究を行った。また、技術的な課題や問題点についての分析を行なった。研究内容は下記の通りである。1.学習の形態や指導の形態が、従来と異なることも予想される。従来の学習活動のほとんどは一斉授業であり、特に学年が上がるごとにグループ活動を行う機会が減ってくる傾向が強い。

ネットワークを利用した学習活動は次の事柄を取り入れると教育効果が得られることがわかった。・目標が明確に決まっていること・学生にとって実現性の高いプランであること・そのプランは長期的なものであること・グループ活動に重点を置いたものであること2.教育指導にたつ教師のネットワークに対する意識の違いが、「ネットワークと教育」を考えるための重要な要素であることがわかってきた。そこで、教師のネットワークに対する意識を調査し、ネットワークを利用した教育がどのような背景をもつと推進されるかを研究した。ここでは、学生・生徒に求められるネットワークに対する態度、技能、知識を総称して「ネットワーク活用能力」と定義した。3.教育の中でネットワークを活用した事例を考える場合、どのような授業の流れの中でネットワークやコンピュータ等のメディアが利用されているかを検討することは、授業構成を考える上で必要である。そこで、ネットワークを利用した授業展開を、情報処理のプロセスと電子メディアの種類の2つの軸でマトリックスを作り、ゲーム理論を利用して、その授業へのメディアの貢献度を試算した。さらに、その有効性について考察を行った。
組織風土の観点による援助者支援にもとづく被措置児童等虐待防止に関する研究

社会的養護における被措置児童等虐待を防止するために,その発生要因や対応策についての実証的研究を行った。本研究では,援助者支援の観点から組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールの開発行った。発生状況に関する基礎的研究を数量的・質的分析に基づき行い,発生要因と生起状況を把握した。得られた結果をふまえ,「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発し,被措置児童等虐待が発生しにくい組織風土を把握した。さらに,アクションリサーチの手法により,被措置児童等虐待を防止する具体的方法と組織システムのあり方を検討を加えた。社会的養護における被措置児童等虐待防止は,子どもの最低限の福祉を保証するために喫緊の課題である。しかしながら,その発生要因や対応策についての実証的研究はほとんどない。本研究では,被措置児童等虐待の防止を目的として,援助者支援の観点から組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールの開発を目指している。発生状況に関する基礎的研究を数量的・質的分析に基づき行い,発生要因と生起状況を把握し,それに基づき「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発し,被措置児童等虐待が発生しにくい組織風土を模索することが目的である。本年度は,地方公共団体および厚生労働省の公表資料を収集し,被措置児童等虐待の数量的・質的分析を行った。公表データに基づき,発生状況と発生要因を把握するための基礎的研究を行った。また,被措置児童等虐待が発生しにくい組織のあり方と介入方法を検討するためのツールとして,社会的養護関係施設の組織風土を把握する「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を作成する準備を行った。具体的には,組織風土に関する文献収集を行い,過去に被措置児童等虐待が発生した2施設に対するヒアリングを行い,発生事例についての検討を行った。また,組織風土を構成する重要な要因となる,養育支援を行う援助者への支援方法と入所児童の特性に関する理解を深めるために,アメリカの治療期間および研究者を訪問し,海外の状況について調査とヒアリングを一部実施した。本年度は,社会的養護関係施設の組織風土を把握する「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を作成する準備として,組織風土尺度と,福祉施設の組織風土に関する文献収集を行いった。本研究の目的は、社会的養護における被措置児童等虐待防止を目指して,その発生要因や対応策についての明らかにすると共に,援助者支援の観点から組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールを作成することである。具体的には,発生状況に関する基礎的研究を数量的・質的分析に基づき行い,発生要因と生起状況を把握する。それに基づき「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発することを目指している。本年度は,被措置児童等虐待の統計資料の収集と,施設風土尺度および社会福祉施設の風土に関する文献収集を行った。収集資料をふまえ,尺度項目を抽出することを目的に,現在論文執筆中である。しかしながら,現時点では成果物としては完成していないことから,当初計画と比べての進捗状況は遅れていると判断せざるを得ない。本研究は,被措置児童等虐待の防止を目的として,援助者支援の観点から組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールの開発を目指すものである。発生状況に関する基礎的研究を数量的・質的分析に基づき行い,発生要因と生起状況を把握する。得られた結果をふまえ,「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発し,被措置児童等虐待が発生しにくい組織風土を模索する。それに基づき,被措置児童等虐待を防止する具体的方法と組織システムのあり方を検討することにより,援助者支援を果たしつつ被措置児童等虐待を防止することを通して,子どもの福祉の向上に寄与ことを目標とするものである。平成28年度は,組織風土に関する尺度作成の準備として,広く組織風土の規定因について文献研究を行った上で,社会福祉施設における組織風土規定因および被措置児童等虐待の発生に関与すると思われる規定因の抽出を行った。その成果については,『明治大学心理社会学研究』第12号に「被措置児童等虐待の発生に関与する組織風土に関する文献展望」として発表している。合わせて,被措置児童等虐待の発生状況に関して,職員と子どもとのかかわりに着目し,厚生労働省公表のデータにもとづき,その発生状況を特定するための研究を行った。当該研究については,「被措置児童等虐待の発生状況に関する研究ー『被措置児童等虐待への各都道府県市の対応状況』の二次分析を通してー」として子ども家庭福祉学会に研究成果を投稿し,掲載が決定している。また,研究会を立ち上げ,社会的養護施設の職員を対象として,そのチームワークや組織風土に関わる研修も11回実施するとともに,研究協力施設においても被措置児童等虐待防止の観点からのコンサルテーション介入を実施した。社会福祉施設における組織風土の規定因および被措置児童等虐待に関係する組織風土の規程因の抽出は完了している。

実際に尺度作成の準備は整っており,現在質問紙の作成は完了し,調査に取り組んでいる段階である。また,研究会及び研究協力施設において,研究成果から得られた視点に基づき,組織風土とチームワークに働きかける研修,臨床実践を開始している。本研究では,子どもの最低限の福祉を保証するために喫緊の課題であるともいえる,社会的養護の領域における被措置児童等虐待防止のために,援助者支援の観点もふまえ,被措置児童等虐待の発生要因や対応策についての実証的研究を行った。とくに,中心的な社会的養護施設といえる児童養護施設の組織風土を実証的に把握することを通して,「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発し,被措置児童等虐待が発生しやすい組織風土の把握を試みた。被措置児童等虐待の発生要因に関する文献的検討をおこない,従来の研究が経験的な知見に留まっていることを明らかにし,実証的研究の必要性と発生要因に関する時限を抽出した。また,過去の公表データの分析に基づき,被措置児童等虐待の発生状況について,子どもと養育者との関わり場面の観点から質的分析によって発生要因と生起状況を抽出し,基本的な養育技術および子どもの反抗に際しての対応,養育者自身の内面に目を向けた養育技術の向上が必要であること,子どもとの適切な関係性を保つシステムの必要性を把握した。さらに,援助者支援の観点から,組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールの開発を目指して,被措置児童等虐待の発生と施設風土,養育の質との関係を把握した。同時に,「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発した。それに基づき,被措置児童等虐待を防止する具体的方法と組織システムのあり方を検討した。社会的養護における被措置児童等虐待を防止するために,その発生要因や対応策についての実証的研究を行った。本研究では,援助者支援の観点から組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールの開発行った。発生状況に関する基礎的研究を数量的・質的分析に基づき行い,発生要因と生起状況を把握した。得られた結果をふまえ,「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発し,被措置児童等虐待が発生しにくい組織風土を把握した。さらに,アクションリサーチの手法により,被措置児童等虐待を防止する具体的方法と組織システムのあり方を検討を加えた。本研究の目的は、社会的養護における被措置児童等虐待防止を目指して,その発生要因や対応策についての明らかにすると共に,援助者支援の観点から組織風土に着目した発生要因の検討と具体的な介入ツールを作成することである。具体的には,発生状況に関する基礎的研究を数量的・質的分析に基づき行い,発生要因と生起状況を把握する。それに基づき「社会的養護関係施設の組織風土測定尺度」を開発することを目指している。本年度は,資料収集やヒアリングを実施した。収集資料や国内でのヒアリングは十分に実施され,フィールドワークとしての被措置児童等虐待事例が発生した施設との事例検討も十分に行われた。しかしながら,その成果について現在分析中であり,成果物としては完成していない点に,当初計画と比べての進捗状況に遅れが見られる。
顎骨欠損部へのPrefabricated flapを用いた自家骨移植の実験的研究

移植骨膜からの形成骨を二次的に人工的に作成した顎骨欠損部に筋肉皮弁を用いて新生骨の移植を行った。この術式は、従来の遊離自家移植骨膜の欠点であった血行の乏しい骨欠損組織内で十分な骨形成が得られないということを筋肉内において再開した血管を維持する事で補い軟骨内骨化において最も大切な血行維持とそれに伴った骨芽細胞、破骨細胞に誘導を活発にすることが組織学的に観察された。さらにこれらの骨形成量の比較のために画像解析ソフトMacScopeによる新生骨梁の骨量(BV)、骨密度(BV/TV)、骨梁幅(TbTh)、骨梁間隙(Tb.S)を比較することで一次移植後の骨の成長にあわせた二次移植の最適な時期を考察した。その結果、移植後3週目の軟骨形成後の血管侵入がみられる時期に二次移植をすることで骨欠損部においても移植後の活発な骨成長がなされることが組織学的に観察された。これらの結果から豊富な骨形成細胞を持つ移植骨膜は直接骨欠損部に移植を行うよりも、筋肉内に移植を行ない、血行が再開する移植後3週目に筋肉皮弁として骨欠損部に移植を行うPrefabricated Bone Graftとした方が移植後の骨の成長が期待できると考えられた。今後は、移植レシピエントの年齢などにより異なる細胞、増殖分化能の制御を目的とし骨形成因子IGF、BMP、FGFなどの投与や他種移植などによる骨膜移植を試み骨膜の骨再生能を応用した骨欠損部への再生医療の新しい方法の拡大を展開する予定である。顎骨欠損を生じる口腔疾患の臨床および骨再生能力を応用した研究の中で、日本家兎の脛骨から採取した骨膜を筋肉内に自家移植し、形成される骨組織を顎骨欠損修復のための移植材料としてのPrefabricated graftの可能性に関する基礎的研究を行った。平成11年度は筋肉内での骨形成過程を組織学的に観察し、移植骨膜からの形成骨は、従来までに考えられていた膜性骨化様式による骨形成ではなく軟骨内骨化様式により骨形成が開始され、移植後3週日には長管骨にみられる軟骨柱から骨梁構造が形成されるという、いまだ報告のない独特の骨形成様相を明らかにした(第41回歯科基礎医学会総会)。そして骨梁構造の三次元的画像解析を行い、骨形成過程の骨梁構造の数値解析を行い(日本口腔外科学雑誌44(11))骨梁は経時的に移植後67週目に全体の骨量は最大となり、その後骨量を減少するにつれ骨梁幅は増加し層状構造をとることが判明した。また、これまで骨膜移植による骨形成は骨膜最内層の骨形成層から起こると考えられてきたが、電子顕微鏡を用いた従来にない詳細な組織学的観察を行い移植骨膜の骨形成は骨膜内骨形成層でなくその外側の未分化間葉系細胞が分化していくことが推察された。移植骨膜からの形成骨を移植材料として考えた場合は、血行の維持が良好な生着には不可欠である。形成される骨組織は移植後3週目から血管侵入による血行再開がみられることから、この時期以後の周囲筋肉を含めた骨筋肉弁によるprefabricated bonegraftを人工的に形成した顎骨欠損部に移植するのが妥当と考えられる。現在移植後に完全に骨形成が確認された移植後の形成骨を二次的に移植を行い組織学的な観察を行い、二次的な移植に最適な時期を考察する。