hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コプラナーPCBs排泄輸送ポンプ関連遺伝子のクローニング

LLC-PK1および様々なヒトMDR変異体遺伝子を導入した細胞株におけるコプラナ-PCBsの輸送排泄能を単層培養細胞輸送ポンプ測定系を用いて検討したところ、Vinblastin,Cortisol,Estradiolなどの基質特異的な排泄輸送を示すヒトMDR変異体遺伝子導入細胞株間でのバリエーションは得られたが、本研究に使用したコプラナ-PCBsの異性体の一つである3,3',4,4'-tetrachlorobiphenyl(TeCB)に対するMDRによる能動的な輸送は認められず、細胞内に蓄積するだけであった。そこで、MDRの6つの膜貫通蛋白部位のうち、分子量による輸送を制御していると言われているN末端61番目のヒスチジンのアミノ酸置換体をヒト口腔癌細胞であるKB細胞に遺伝子導入し、MDR変異体を作製後Vinblastin,Colchicine,Cortisol,Estradiol,TeCBなどの蓄積能を検討した。それぞれの変異体により野性株であるHis61に比較し、MDR変異株間でのVinblastin,Colchicine,Cortisol,Estradiolの蓄積量に促進および抑制効果が認められたが、TeCBでは野性株、変異株ともに高い蓄積を示すだけであった。Vinblastin,Colchicine,Cortisol,Estradiolの排泄がMDR依存性であることを確認するために、verapamilおよびcyclosporinAによる阻害実験を実施する過程において、TeCBのMDR阻害能も検討したところ、TeCBはMDR阻害剤であるverapamilおよびcyclosporinA同様Vinblastin,ColchicineのMDR発現KB細胞での排泄を阻害した。現在、KB細胞で用いたN末端61番目のヒスチジンのアミノ酸置換体遺伝子を単層培養細胞輸送ポンプ測定系に用いたLLC-PK1細胞に遺伝子導入し、MDR変異体発現LLC-PK1を作製し、輸送能を検討中である。今後、さらに樹立されている癌細胞株からのMDR遺伝子のクローニングも併せて検討していく予定である。ブタ腎由来LLC-PK1培養細胞にヒトMDR1遺伝子をトランスフェクトし、発現クローンをクローニングした。得られたクローンは頂側膜側にP-糖タンパク質を発現したため単層細胞層として培養し、側底膜側から頂側膜側への輸送測定系を用いて、ステロイドホルモンの輸送を測定した結果、基質の分子量300-360の間にP-糖タンパク質の基質になる限界があることが判明した。したがって、コプラナーPCBsの異性体の中にはP-糖タンパク質の基質になるものとならないものがあることが示唆された。コプラナーPCBsの異性体のひとつであるPCB-77はこの単層培養系では輸送されなかった。すなわち、PCB-77は細胞に高濃度に蓄積されやすいことが示された。Disk Wellを用いて変異MDR1遺伝子導入KB-3(ヒト口腔癌細胞株)細胞の各種化合物への薬剤耐性と細胞内蓄積実験において、基質分子量とMDR1の61番目アミノ酸残基側鎖の大きさの間に逆の相関があった。MDR1の阻害剤であるサイクロスポリンAやベラパミルはvinblastineやcorchicineの排出を阻害し細胞内蓄積を増加させたが、PCB-77およびPCB-126ともこの蓄積増加効果を示した。
C⊆-対称ピロリジン誘導体不斉素子の開発と応用

本研究では、【C_2】ー対称2.5ー二置換ピロリジン不斉素子を用いる各種不斉合成反応の開発及びそれらの研究を通して得られる機構的概念を基に新規反応開発を行った。以下に概要を述べる。1.エナンチオ及びシン選択的アルドール反応。反応基質に依存することなく高い不斉収率(>98%de)及びシン選択性(>60:1)を得ることができる。2.αーアルケニルオキシ酢酸アミドの〔2,3〕Wittig転位反応。Wittig転位反応においてこれまでで最も高い不斉収率(【>!_】95%de)を達成した。3.αーアミノ酸の不斉合成。グリシンの誘導体より各種アミノ酸を高い不斉収率(【>!_】295%de)で得ることができた。又この方法を用いて異常アミノ酸・Aoeの不斉合成も行った。4.αーアルケニルオキシ酢酸エステルの〔2,3〕Wittig転位反応。シグマ-トロピー転位反応においてこれまで困難であった高いシスー選択性を達成した。高いシン選択性(>50:1)及び不斉転移(100%)も併せて達成された。6.テダノリドの側鎖部分の合成〔2,3〕Wittig転位反応を鍵反応として、特異な立体構造を有するテダノリドの側鎖部分を立体選択的に合成した。7.ボート型遷移状態を経るエノラートクライゼン転位反応。従来のシグマ-トロピー転位反応と異なり、ボート型遷移状態を経るエノラートクライゼン転位反応を見出した。これらの成果は鎖状化合物のジアステレオ及びエナンチオ立体制御に新しい有用な手段を提供したばかりでなく、一般性のある機構概念を導入したものと考えられる。以下に概要を述べる。
日系多国籍企業のアジア地域統括本社の機能高度化とASEAN経済共同体の創設

本年度は,前年度までで完了できなかった調査結果の分析と,最新のASEAN経済共同体に関する情報を加えた考察を行った。本研究ではインタビュー調査とアンケート調査を行なったが,本年度,その結果を分析したところ,シンガポールやタイの地域統括マネジメントの実態が浮かび上がってきているものの,それらはASEAN地域全体を対象とした統括マネジメントが行われているのか,あるいは産業集積がある国だけで統括マネジメントが行われているのか,という統括マネジメントについて疑問が出てくることとなったことからさらなる考察が必要だと考えている。また,ASEAN経済共同体の構成国の状況についても情報収集を進め,ASEAN経済共同体の進捗状況を確認した。この結果,ASEAN経済共同体の進展は見られるものの,個々の国々の事情が異なることや,国内インフラの整備の状況が大きく異なっていること,さらには政府の経済政策の違いにより,工業化が進み経済共同体の一角を担うようになってきている国と,まだまだASEAN経済共同体の一角になりきれていない国などがあることがわかった。総括すると,地域統括本社の機能については統括マネジメントがASEAN地域全体に及ぶものの,実質的には機能は限定的にならざるを得ないこと,また,機能についての高度化はASEAN経済共同体の創設はなされたものの,まだASEAN経済共同体の実態が大きく動いているものとは言えないことから,今後のASEAN経済共同体の動きを見つつ,地域統括マネジメントについても考察が必要になっているとの結論に至った。平成27年度は,東南アジアにおける地域統括会社の現状の把握に努めた。まず,海外進出企業CD-ROM2015を活用し,東南アジア全体の地域統括会社の設立状況について確認するとともに,調査対象となる企業の絞り込みを行った。合わせて,シンガポールにおける地域統括会社の状況を把握するため「シンガポール統括とASEAN市場動向解説セミナー」(ソーシャルワイヤー社主催)に参加した。ここでは,シンガポールにおける地域統括会社に関する会社法や税務に関わる情報の他,シンガポールの特性や地域統括会社設立の状況などについて情報が得られた。また,3月に香港において地域統括会社の現状について聞き取り調査を行った。訪問先は,JETRO香港,香港日本人商工会議所,三菱電機香港,NNA香港である。この調査により,香港における地域統括会社の役割が変化していることが明らかになった。すなわち,従来は,中国への窓口としての機能が中心であったが,現在は,1日系企業の生産拠点が中国から東南アジアに拡大したことから広域での統括を行うケース,2香港の統括機能を中国国内へ移転するケース,3香港におけるビジネスを統括するケース,という3パターンが明らかになった。これらの知見については,平成28年度行うアンケート調査に反映させていく予定である。なお,平成27年度にアンケート調査を行う予定であったが,実施を予定していた時期が年度末と重なり,日系企業からの回答が多く得られない可能性があったため,実施時期を平成28年度前半に変更した。東南アジアにおける地域統括会社の情報については,概ね順調に収集できている。ただ,平成27年度内に行う予定であったアンケート調査について,実施時期を検討したところ,年度末では回答率が低くなるという結果となったため,調査時期を6月頃に変更することとした。この変更は,より多くのデータを集める可能性を高めるための措置であり,研究の遅れとは考えていないため,「概ね順調に進展している」との評価とした。本研究は,地域統括本社(会社)というマネジメント組織を対象に,その役割の高度化について調査研究し,多国籍企業の海外子会社の研究における役割の高度化(販売子会社に生産機能や研究開発機能が付与される)とは異なる視点からの分析を行い,事業組織とは異なるマネジメント組織の役割変化について検討する目的のもと実施するものである。平成28年度は,前年度に引き続きASEAN,特にシンガポール,香港,タイにおける地域統括本社(会社)設立や変化の動向を収集することに努めた。そのためNNA社のオンラインデータベースと契約し,常にアジアにおける地域統括会社に関わる情報が手に入る体制を整え,現地の情報を得られるようにした。その結果,平成28年度前半は日系企業がアジアに統括本社(会社)を設立する傾向が若干見られたが,後半は全くみられなかった。このことから,日系企業のアジア地域統括本社(会社)における何らかの変化があるのではないかとの仮説を立てるに至っている。また,昨年度実施した香港調査の内容の精査を行いながら,アンケート調査項目についての検討を行った。その結果,地域統括本社(会社)の概要,地域統括本社(会社)のマネジメント,地域統括本社(会社)の費用,地域統括本社(会社)の成果,地域統括本社(会社)の今後の計画という質問項目(全27項目)からなる質問票を作成した。アンケート調査については,作業の遅れにより年度をまたぐこととなったが,現在質問票などを印刷中であり,平成29年4月下旬までにアンケート調査票を配布する予定である。今後は,調査の遅れを取り戻し,29年度内に結果が出せるよう研究を進めていく予定である。平成28年6月より本務校において副理事(社会連携)職を担当することとなり,急激に学内業務が増えたことで,研究に割ける時間が少なくなったことが大きな原因である。本年度も状況は変わらないが,業務の整理を行い,研究期間中に成果を出せるように進めていくこととしている。本年度は主にアンケート調査の実施と,それを補足するインタビュー調査を実施した。アンケート調査の目的は,地域統括会社の設立の動きとAEC(アジア経済共同体)の関係や,アジアにおける地域統括本社(会社)の立地と機能の分散化の傾向を探ることにあった。

アンケート調査は東南アジアと香港にある日系海外現地法人のうち「統括会社」として登録されている企業292社にアンケート用紙を送付し,23社から回答を得た。回収率は14.0%である。アンケート調査の集計結果からは1地域統括会社の設立は増加しているものの,AECとの関係は確認できなかった。2アジアにおける地域統括会社の統括範囲が,過去と比べると拡大しており,特にインドを対象とする統括会社が増えたことが特徴としてあげられた。また,アジアにおける地域統括会社の立地と機能の分散化に関しては1地域統括会社の立地の分散はみられた。2また,かつては日本とのつながりを重視して運営されていたが,現在はアジアの中心として機能する形で役割が与えられていた。3統括機能を内容によって分散させる企業もみられ,統括機能の分散化傾向も確認された。そして,インタビュー調査はシンガポールにおいてJETROの他,日系企業5社で実施した。本調査で明らかになったことは,1アジアにおける地域統括会社への権限委譲が不十分であること,2地域統括会社を持株会社化した後の地域統括会社の役割が曖昧になっていること,3調査した企業のうちの数社は,地域統括会社の役割の再定義を行い,実質的な地域統括マネジメントを行う体制を整えていること,4シンガポールにおけるファイナンス機能が重視されていること,である。今後は,この調査で得られた知見とアンケート調査の結果をあわせて分析し,アジアにおける日系企業の地域統括マネジメントの実態を解明していく予定である。遅れている大きな理由は学内業務が多忙になったことである。本研究2年目(平成28年度)から所属大学において副理事を任ぜられ,研究開始当初に予想していなかった業務により本研究に割ける時間が減少している状況である。この結果,予定していた研究(アンケート調査の実施と取り纏め,さらにインタビュー調査)の実施が遅れている。本年度は,前年度までで完了できなかった調査結果の分析と,最新のASEAN経済共同体に関する情報を加えた考察を行った。本研究ではインタビュー調査とアンケート調査を行なったが,本年度,その結果を分析したところ,シンガポールやタイの地域統括マネジメントの実態が浮かび上がってきているものの,それらはASEAN地域全体を対象とした統括マネジメントが行われているのか,あるいは産業集積がある国だけで統括マネジメントが行われているのか,という統括マネジメントについて疑問が出てくることとなったことからさらなる考察が必要だと考えている。また,ASEAN経済共同体の構成国の状況についても情報収集を進め,ASEAN経済共同体の進捗状況を確認した。この結果,ASEAN経済共同体の進展は見られるものの,個々の国々の事情が異なることや,国内インフラの整備の状況が大きく異なっていること,さらには政府の経済政策の違いにより,工業化が進み経済共同体の一角を担うようになってきている国と,まだまだASEAN経済共同体の一角になりきれていない国などがあることがわかった。
「4素子法」VLBIによる電波源相対位置の精密決定

本研究は、国立天文台野辺山宇宙電波観測所に45mミリ波望遠鏡とVLBI用6mアンテナがあり、郵政省通信総合研究所関東支所に26mアンテナと34mアンテナがあるという、2つの観測所に2基づつアンテナがある条件を利用して、それらを結ぶ2組のVLBI対で近接する2つの電波源を同時に観測し、大気の揺らぎと周波数標準の不安定性の影響を相殺しつつ、相関位相差を観測量とする超高精度の相対位置計測を実現することを目標にしている。1991年度には、大気揺らぎが観測に及ぼす影響を理論的に調べ、長時間積分のアルゴリズムを開発し、局内位相変動の実測を行い、1992年3月に2回の予備実験を行った。1992年度には、5月30日に全機器の参加するシステムレベルの予備観測を行い、6月27日午前9時から翌朝9時までの24時間、角距離が0.074度から10.35度までの10組の電波源対と、重力レンズ天体と考えられているPKS1830-211及び6個の較正用電波源を対象に、本観測を実施した。観測は、局内位相変動の影響を軽減するため、観測電波源を交換する方法と対象電波源対と較正用電波源を交互に見る方法で行った。観測は成功し、通信総合研究所関東支所のK-3型相関器を用いた相関処理の結果、ほぼ全ての電波源について、2つのVLBI対のいづれにおいても、良好な干渉縞を検出できた。これにより、「4素子法」複視野相対VLBI観測が実行可能であることが示され、世界で初めて広範な観測データが得られた。処理結果は、フォーマット変換を施して大型計算機に移植し、現在長時間積分の効果、局内位相の影響、相関位相差の検出等に関して、詳細な解析を進めている。また、伝送系内局内位相変動の実測結果をまとめ、高度依存性を考慮したモデル計算による大気揺らぎ効果の理論推定等を行い、解析結果の解釈に備えている。国立天文台野辺山宇宙電波観測所45mミリ波望遠鏡共同利用に申請し認められた「4素子法KNIFEVLBI実験」が、野辺山の45m鏡と6mVLBI用アンテナ及び通信総合研究所関東支所(茨城県鹿島)の34mアンテナと26mアンテナを用いて実験を実施した。この結果、精密位置計測の可能性を明らかにすることができた。現在詳細な解析を進めてにるところである。これまでに、1.観測システムのチェックと観測電波源の強度確認、及び実際の観測状態における伝送系内位相変動を測定することを目的に、野辺山45m、6mと鹿島34mを用いた予備実験に成功した。2.4素子法複視野相対VLBI観測に及ぼす大気の影響を理論的に調べ、大気屈折の効果は角距離数度以内の近接した電波源の相対位置計測ではほぼ相殺され、長時間積分と高精度計測が可能であることを明らかにした。3.接近した電波源が両方とも弱い電波しか出ていない場合でも、それらに対する相関処理装置の出力をうまく組み合せることによって、長時間積分を行って干渉縞を検出できるアルゴリズムを考案した。4.複視野相対VLBI観測が、基線長や地球回転の測地観測(位相追尾測地)にも応用できる可能性を示した。5.位相較正装置を用いて、4基のアンテナの信号伝送系におけるケ-ブルの捻回、温度変化等に伴う位相変動量を測定し、それを相殺するための電波源交換観測の新しい方法を考案し、実験で実施した。6.角距離が0.1度以下から10度までの10組の電波源対を選び出し、それらの観測から相関位相差を測定するための最適観測スケジュ-ルの作成を行った。

また、伝送系内局内位相変動の実測結果をまとめ、高度依存性を考慮したモデル計算による大気揺らぎ効果の理論推定等を行い、解析結果の解釈に備えている。本研究は、国立天文台野辺山宇宙電波観測所に45mミリ波望遠鏡とVLBI用6mアンテナがあり、郵政省通信総合研究所関東支所に26mアンテナと34mアンテナがあるという、2つの観測所に2基づつアンテナがある条件を利用して、それらを結ぶ2組のVLBI対で近接する2つの電波源を同時に観測し、大気の揺らぎと周波数標準の不安定性の影響を相殺しつつ、相関位相差を観測量とする超高精度の相対位置計測を実現することを目標にしている。前年度の1992年3月10日及び3月29日の予備実験並びに5月30日の予備観測を経て、4つのアンテナ、記録装置、周波数標準、観測スケジュールについてシステムレベルのチェックを行った後、同年6月27日午前9時から翌朝9時までの24時間、本観測を実施した。対象としたのは、角距離が0.074度から10.35度までの10組の電波源対と、重力レンズ天体と考えられているPKS1830-211及び6個の較正用電波源であった。局内位相変動の影響を避けるため、およそ10分毎に観測電波源を交換する方法と対象電波源対と較正用電波源を交互に観測する方法を用いた。多くの機器を同時に動かす困難な実験であったが、全てのシステムは正常に動作し、観測は成功した。相関処理は通信総合研究所関東支所のK-3型相関器を用いて行い、ほぼ全ての電波源について、2つのVLBI対のいづれにおいても、良好な干渉縞を検出できた。これにより、「4素子法」相対VLBI観測が実行可能であることが示され、世界で初めて広範な観測データが得られた。処理結果は、フォーマット変換を施して大型計算機に移植し、現在長時間積分の効果、局内位相の影響、相関位相差の検出等に関して、詳細な解析を進めている。また、局内位相変動の実測や、モデル計算による大気揺らぎ効果の推定等を行い、解析結果の解釈に備えている。
変容する都市郊外空間と地域「参加」にみる住民のジェンダー再構築

本研究の目的は、高度経済成長期に誕生した計画的な都市郊外空間の変容と、そこに展開される住民の日常生活における実践を、男女の性別役割分業といったジェンダーの視点から明らかにすることである。少子高齢化や自治体財政の緊縮化などで転機を迎える郊外空間においては、「男性=勤め/女性=家事・育児」といった近代核家族の概念に下支えされた性別役割分業が終焉を迎えつつある。本研究では、こうした過渡期にある郊外空間を、これまで看過ごされてきた住民のジェンダー役割の再構築をめぐる日常実践、特に、女性や高齢者に期待される地域への「参加」に注目をしながら明らかにした。本研究の目的は、社会的・文化的な性別役割分業といったジェンダー視点から、高度経済成長期に誕生した計画空間である都市郊外空間の変容と、そこに展開される住民の生活実践を明らかにすることである。人口の少子高齢化や自治体財政の緊縮化などで過渡期にある都市郊外空間においては、近年「男性=勤め/女性=家事」といった近代核家族の概念に下支えされた性別役割分業が終焉を迎えつつある。本研究では、こうした郊外空間の変容の過程を、これまで見過ごされることの多かった住民のジェンダー役割の再構築をめぐる日常実践の検討から明らかにするものである。また、こうした分析から、女性/男性に新たに生じるジェンダーの可能性と課題についても検討したいと考えている。2014年度は、自治体業務の縮小・外部化を背景に、民営化と地域協働が活発化する千里ニュータウンを対象地域として、住民たちの地域への「参加」、および家庭内における課題を分析・検討した。大規模ニュータウンにおける地域協働では、これまで私的でボランタリィな活動としてみなされてきた住民による活動が、行政のカウンターパートとしての地位を獲得したことによりコミュニティにおいて公的な活動として認知されてきた。本研究ではこうした知見を踏まえて、子育てネットワークを基盤として継続的に地域に取り組まれている住民活動に焦点を当て、これらの活動が地域協働の前提となる家庭・個人の生活をいかに支えているのかをジェンダーの視点から考察することを目指した。具体的には、地域の協働を担う住民の他、子育てに従事する保護者に対してアンケート、聞き取り調査を実施した。量的・質的データを収集し、子育てなどの地域問題にいかに対応しているのかを網羅的に分析・検討することを目標とした。本研究の目的は、都市郊外空間における地域の多様な担い手の姿を可視化し、彼/女たちが直面する課題を明らかにすることである。そのため、都市郊外空間のリストラクチャリング過程における住民の地域「参加」の議論を、ジェンダー地理学に包摂させ、新たな研究の遂行を試みている。自治体業務の縮小・外部化を背景に、地域協働が活発化する千里ニュータウンを対象として、担い手の地域「参加」の課題を検討した。2015年度は前年度に引き続き、民営化と地域協働(ガバナンス)が活発化する千里ニュータウンを対象として、住民たちの地域への「参加」、および家庭内における課題を分析・検討した。この背景には、民営化する大規模郊外ニュータウンにおいて、これまで私的でボランタリィな活動としてみなされてきた住民による活動が、行政のカウンターパートとして認知され、公的な活動としての地位を獲得しつつあるという状況がある。当該地域において子育てネットワーク(特に学校のPTAネットワーク)を基盤として、継続的に取り組まれている地域活動に焦点を当て、これらの活動が地域協働の前提となる家庭・個人の生活をいかに支えているのかをジェンダーの視点から考察する。また、これらの活動が、家庭内および地域内において、これまで固定的とされてきたジェンダー関係、そこに内在するパワーバランスに対して、どのような変化を起こしているのか(否か)を量的・質的データを分析・検討することで明らかにすることを目指した。先述のように、2015年度は、当該地域において子育てネットワーク、特に学校のPTAネットワークを基盤として、これらの活動が地域協働の前提となる家庭・個人の生活をいかに支えているのかをジェンダーの視点から分析することを中心的な課題とした。子育てネットワークについては、学校関係者や当該地域の研究協力者(インフォーマント)の理解と助けを得ながら量的・質的な調査を実施することができ、多くの貴重な資料を得ることができた。本年度中心的に行った量的調査つまりアンケートの実施については、昨今高まる個人情報に対する警戒感や不安感に対する説明、信頼関係の構築に特に時間を要した。質的調査についても信頼関係の上で調査が初めて実施可能になることや、これに関連した趣旨説明の重要性は当然のことであるが、広域のアンケート調査となったために多くの関係者への説明、一度限りの機会を無駄にしないための実施準備に時間を要した。このことは今年度の進捗状況に大きく影響している。また研究代表者が一時休業したことも影響したと思われる。ただし多少のずれ込みは生じたものの、調査は順調に遂行された。実施したアンケートからは、当該地域において学校区を基盤として子どもを介したネットワークが確立されているが、その中心的な動機にも関わらず、子育てサービスをめぐっては家庭内で役割を担う母親たちに不利な状況を招いていることがわかってきた。昨年度、本年度の資料により、住民のインフォーマルな資源に依拠する地域協働の実態と、そこに関わる住民の負担を解明することで、郊外空間においてジェンダー化された地域「参加」の議論に新たな視点を加えることができると考えている。

本年度の具体的な課題は、おもに二点に集約される。まず対象地域(大阪府豊中市)でのフィールド調査、次に住民の地域「参加」議論とジェンダー地理学を中心とした理論的枠組みの分析・検討である。既に提出した交付申請書における2016年度(最終年度)のおもな研究計画は、1リストラクチャリングなどさまざまな変化のなかにある都市郊外空間と住民による地域「参加」の在り様について、ジェンダー地理学の枠組みから再検討することで、本研究の総括すること、2本研究の新たな知見が、ジェンダーをめぐる地理学の国際的な潮流にどのように位置付き貢献し得るのか、英語圏諸国の人文地理学研究における最新の研究動向を通じて確認すること、であった。上記計画に沿って残すことができた2017年度のおもな研究成果は、イ)ジェンダーや階級などを扱った人文地理学、その他隣接分野の文献により理論枠組みを整理した論考の公表、ロ)日本の事例研究について男/女の二元論を越えた議論を国内外に発信・議論するための国際学会(IGU北京大会)報告、ハ)国際的なジェンダー地理学の動向と本研究の貢献について考えるための会議や研究会等への参加、である。本研究は、限界点やさらなる検討・議論の余地は残されたものの、これらの研究成果からは、変容する都市郊外空間における住民の地域「参加」やそこにおける実践が彼/女たちの日常的生活において、ジェンダー規範や役割の再構築につながる可能性をもつものであることが改めて導出できた。また、国際的な場において、ジェンダー概念の再検討に関わる議論にも参加でき、新たな研究枠組みの構築機会にも恵まれた。本研究の目的は、高度経済成長期に誕生した計画的な都市郊外空間の変容と、そこに展開される住民の日常生活における実践を、男女の性別役割分業といったジェンダーの視点から明らかにすることである。少子高齢化や自治体財政の緊縮化などで転機を迎える郊外空間においては、「男性=勤め/女性=家事・育児」といった近代核家族の概念に下支えされた性別役割分業が終焉を迎えつつある。本研究では、こうした過渡期にある郊外空間を、これまで看過ごされてきた住民のジェンダー役割の再構築をめぐる日常実践、特に、女性や高齢者に期待される地域への「参加」に注目をしながら明らかにした。高度経済成長期に国や大阪府などの公的主体によって大規模な宅地開発・分譲が行われ、近年、定住者の少子高齢化とともに多様な世帯の転入により階層化が進む千里ニュータウンを事例地域として選定し、申請者がこれまでのフィールドにおいて蓄積してきた手法を援用して、研究を行った。具体的には、先に述べたように、地域の協働を担う住民の他、子育てに従事する保護者に対してアンケート、および聞き取り調査を実施した。これらの手法より、地域と家庭における最新の量的・質的データを収集し、子育てなどの地域的な課題にいかに住民が対応しているのか、また都市郊外空間において芽生えつつある新たなジェンダー役割と分業について網羅的に分析・検討することを目指した。自治体業務の縮小・外部化、民営化を背景に、都市郊外空間では、住民による公的サービスの提供、一部活動の住民(民間)への委託が進められている。
ヘルスコミュニケーションを用いた住民の健康行動変容プログラムの開発とその評価

本研究では,複数地域の住民を対象として通信型健康増進プログラムを実施し,その募集時およびプログラム内容にヘルスコミュニケーションの原則を適用し,効果の検証を行った.募集に際しては,対象者の特徴やニーズや地域の特徴に合わせた募集方略を用い,対象者の参加を最大限にした上で通信紙介入を実施した.その結果,介入群は,統制群と比べて,多くの参加者を登録し,その後の行動変容介入において多くの改善を示した.本研究では,複数地域の住民を対象として通信型健康増進プログラムを実施し,その募集時およびプログラム内容にヘルスコミュニケーションの原則を適用し,効果の検証を行った.募集に際しては,対象者の特徴やニーズや地域の特徴に合わせた募集方略を用い,対象者の参加を最大限にした上で通信紙介入を実施した.その結果,介入群は,統制群と比べて,多くの参加者を登録し,その後の行動変容介入において多くの改善を示した.最近,離島の住民において生活習慣病有病率が急激に上昇し,この増加の程度は都市部住民のそれを大きく上回っている.生活習慣病有病率が急激に増加する背景には,離島という地域特性や風土など様々な要因が相乗的に有病率に影響を与えている.本研究は,鹿児島県T島I町を対象とし,事前調査を丹念に行い,その内容を活かした健康づくり介入プログラムの開発,および効果の検証を行った.研究1では,生活習慣病予防に向けた検出および予防行動の促進介入プログラムの開発・実行を行うために,事前調査としてフォーカスグループインタビューを複数実施し,I町住民の背景や特徴を明確にし,対象とすべき下位集団およびプログラムに用いる介入ツールの内容を決定した.その結果,し対象者の背景として,様々な行事や飲酒の機会が多いことなど,健康な食生活を送ることが不十分であることがわかった.加えて,労働と身体活動における違いについて認識が不足していたり,「早世」に対する危機意識が弱いなど過去の「長寿イメージ」で過信している状態にあることがわかった.以上の検討より,同町で対象とすべき下位集団を,「公務員」,「自営業(農業従事者)」,「主婦」の3集団に分け,各セグメントに特化した働きかけを行うことで効果を高めるべくプログラムの開発を行った.研究2では,I町における健康診査の実施率向上を目指し,特定健康診査受診対象者の検出行動を促進させるポスター介入プログラムを開発し,その効果を検証した.1ヵ月にわたるポスター貼付とリーフレット配布,また他の情報提供を行った結果,アウトカム評価として,2008年度度の特定健康診査実施率は,2007年度を大きく上回った.平成22年度においては,まず練馬区の専門職から現在の健康増進施策の問題点を明確にした上で,練馬区住民を対象にした通信によるウォーキング・プログラムを実施した.練馬区民の健康増進にあたる保健師,管理栄養士を対象にしてフォーカスグループ・インタビューを実施し,従来の施策の問題点や住民への健康情報について効果的な提供方法を探った.その結果,特に中高年者を対象にしたメタボリックシンドローム予防プログラムについては,対象者が就業中であるために参加が困難であること,また募集にあたってはヘルスコミュニケーションの手法を取り入れる必要性が明確になった.これらの情報を基に,主に中高年者を対象とした通信ウォーキング・プログラムを企画し,募集から評価までを一連の流れの中でスケジュール化した.募集にあたっては,区報にメタボリックシンドローム対策の特集を組み,その後,区報,新聞,保健センターのホームページを活用し,また中高年者が多く集合する場へのポスター貼付など多要素な介入を行った結果,約180名の応募があった.その後,歩数などのセルフモニタリングシートの提出とそれと引き替える形のニューズレターが計4回郵送された.ニューズレターの内容は,行動変容を支援する記事を盛り込み,参加者の動機づけを高める役割を果たした.3カ月間のプログラム終了後,心理社会的変数や血液データの指標に多くの改善が見られた.以上の結果から,ヘルスコミュニケーションにおけるターゲティング介入および行動変容の支援および技法の教授が有効であることがわかった.本研究のテーマとしているヘルスコミュニケーションとは,行動科学,社会科学,マスコミュニケーション,マーケティングなど様々な領域における知見を適用して行う健康行動変容アプローチの一つである.HCでは,対象者を一律に捉えないで,ターゲットとする対象者の特徴や健康行動における「行いやすさ」を見極めた上で,彼らに特化した介入を行うこと,また対象者をある特徴によって複数の下位集団に分け,それぞれの下位集団に応じたアプローチを行うことでそれぞれの健康行動実践の度合いを上げようとしている.平成23年度は,埼玉県比企郡ときがわ町を対象に,1)健康診査の魅力づくり,および2)リーフレット配布による健康意識の向上,の2研究を実施した.両研究は,一昨年から実施してきた住民のフォーマティブ・リサーチを基にしている.前者では,国保被保険者を対象に健康診査の魅力を高め,受診者数の向上を目指した介入であり,受診勧奨のリーフレット送付および健康診査時において付加的な情報提供として,実践およびレディネスに応じて運動行動(前熟考,熟考ステージ者)および食行動(準備,実行,維持ステージ者)にマッチした4タイプのニューズレターを提供し,その後の知識,態度,および行動の調査を実施した.その結果,ステージ・マッチド群は,ステージ・マッチドされていない群と比べて,運動行動および食行動とも有意に高い「態度」得点を示した.一方,リーフレット配布による健康意識の向上を目的とした研究においても,フォーマティブリサーチの結果に基づいて,男女別こ運動行動および食行動に関するスモールチェンジ行動の実践を推奨する介入を官民ノ部署において,手渡しとコメントによる配布を行った.
イネ種子の長径を支配する遺伝子群の研究

種子型は収量の増大に密接に関与している重要形質であり、同定した変異原因遺伝子が関与する情報伝達系の解明とその利用は、将来、分子育種学的手法による多収性品種の作出を可能にするものと期待できる。種子型の異常な短粒変異体d11の変異原因遺伝子の同定と単離を、マップベースクローニング法を用いて行った。マップベースクローニングの結果、D11遺伝子はブラシノステロイド生合成経路に関与する新規チトクロムP450遺伝子をコードしていることを明らかにした。さらなる解析により、D11遺伝子がブラシノステロイド生合成経路の6-デオキソティファステロールへの合成ステップとティファステロールへの合成ステップを触媒している可能性を示唆した。本研究は、イネの種子形成には、植物ホルモンの1つであるブラシノステロイドが重要な働きをしていることを明らかにした。このP450は、ブラシノステロイド生合成の新規なステップを触媒するタンパク質であった。加えて、高等植物においては、モデル植物であるシロイヌナズナ以外では、困難が多いと考えられていたマップベースクローニング法にて、変異原因遺伝子を単離できることを実証した。候補変異原因遺伝子を特定するため、5つのd11アレルおよびそれぞれの変異体に対応する3つの野生型のゲノムDNAを用いて、d11の候補領域である98kbの領域の塩基配列の解読を行い、変異部位を探索した。GeneScanの予測により1つの候補遺伝子において変異が認められ、これらの候補領域を用いて相補試験を行ったが、表現型の回復は見られなかった。このことはこの候補遺伝子が変異原因遺伝子でないことを示した。今後はd11の候補領域である98kbをカバーする複数の相補試験用TACベクターを構築し、98kb内におけるTACベクターコンティグを作成する予定である。d11変異体にこれらのTACベクターを用いて形質転換を行い、その表現型が回復する領域を特定し、変異原因遺伝子を特定する。6種の植物ホルモンに対する応答を調べるため、各ホルモンに対する分子マーカーを作成した。次年度は、この変異体におけるホルモン応答についても調べていきたい。d64のアレルを探索するため、他のTos17ノックアウトラインを展開し、同様の表現型が出現するかどうかを調べたが、同様の表現型を示すラインが得られなかった。そこで、アンチセンス法またはRNAi法を用いて抑制個体の作出を行うため、Osd64cDNAよりN末端とC末端部分を用いたアンチセンスベクターを構築し、野生型イネである日本晴に形質転換し、tos3220ラインと同様の表現型を示すことを調べている。Tos3220変異体を用いて、植物ホルモンであるブラシノステロイドに対するラミナジョイント等の生理実験を行い、この変異体がブラシノステロイド非感受性変異体であることがわかった。今後は植物体におけるブラシノステロイド化合物の内在性量の測定を行う。また、各ホルモンに対する分子マーカーを用いての検証も行いたい。加えて次年度は完全長cDNAの単離を行う。候補変異原因遺伝子を特定するため、完全鎖長cDNAデータベースを探索し、98kb内に存在するすべてのcDNAの情報を基にプライマーを作成し、cDNAレベルでの変異部位の探索を行った。その結果、チトクロームP450遺伝子をコードする単一のcDNAに用いたすべてのd11アレルで変異部位が見られた。d11が示す矮性、短粒の表現型を回復するかどうか調べるために、このcDNAを含むゲノムDNAをd11変異一体に形質転換を行っている。このP450遺伝子のアミノ酸配列を基にしたBLASTサーチでは既知のブラシノステロイド生合成遺伝子に高い相同性を示しました。同様にジベレリン、オーキシン、ブラシノステロイドの生合成遺伝子のいくつかを用いた系統樹でもブラシノステロイドに関与することが明らかとなった。さらにブラシノステロイドの生理実験ラミナジョイントでは野生型と比較して過敏感反応を示したことは、d11変異体が生合成経路に関与すると思われました。発現解析では、節間と開花前の組織で高発現が認められた。このことはd11変異体が示す異常な表現型(矮性、短粒)と一致した。イネにおいて、ブラシノステロイド生合成変異体は野生型に比べて生合成遺伝子の発現量が増加していたこととブラシノライド添加によって生合成遺伝子の発現が抑制されることが報告されていたため、d11変異体でも同様の結果が得られるかどうかのフェードバック阻害の実験を行った。その結果、d11変異体は既知のブラスのステロイド生合成変異体d2と同様の結果を示し、ブラシノステロイド生合成遺伝子であることが予測された。さらにD11遺伝子がブラシノステロイド生合成経路のどのステップを触媒するかどうかを調べるために、ブラシノステロイド中間体の内在性量の定量とフィード試験を行いました。この二つの実験結果によって、D11遺伝子が3-デハイドロ6-デオキソティアステロンから6-デオキソティファステロールへのステップと3-デハイドロティアステロンからティファステロールへのステップを触媒していることが明らかとなった。

さらなる解析により、D11遺伝子がブラシノステロイド生合成経路の6-デオキソティファステロールへの合成ステップとティファステロールへの合成ステップを触媒している可能性を示唆した。本研究は、イネの種子形成には、植物ホルモンの1つであるブラシノステロイドが重要な働きをしていることを明らかにした。このP450は、ブラシノステロイド生合成の新規なステップを触媒するタンパク質であった。加えて、高等植物においては、モデル植物であるシロイヌナズナ以外では、困難が多いと考えられていたマップベースクローニング法にて、変異原因遺伝子を単離できることを実証した。
慢性痛における脊髄内グリア細胞の活性化機構

アストロサイトから放出される伝達物質のひとつであるD-セリンは脊髄後角ニューロンにおいてNMDA受容体活性を増強するとともにグリシン受容体も活性化することが判明した。しかし、末梢神経障害モデルではこのD-セリンの活性化が疼痛増強に作用する様に変化することが判明した。さらに神経根性疼痛の障害部位の違いによる疼痛発現の違いには脊髄後角ミクログリアの活性化が関与している可能性があることが判明した。正常ラットならびに末梢神経障害モデルラットの脊髄横断スライス標本にアストロサイトから放出される伝達物質D-serineを灌流投与し、その効果を調べた。記録ニューロンにホールセル・パッチクランプ法を適用して、-50mVの電位固定下にNMDA(50μM)を30秒間投与すると、一過性で内向きのNMDA電流が発生した。このNMDA電流の振幅をD-serine (5mM)存在下と非存在下において比較した。D-serine存在下におけるNMDA電流の平均振幅は184pAであった。一方、D-serine非存在下におけるNMDA電流の平均振幅は134pAであり、D-serineによりNMDA電流の振幅は有意に増加した。このことより、D-serineがラット脊髄後角シナプス後ニューロンに存在するNMDA受容体の活性化を増強することが示唆された。0mVの電位固定下にD-serine (5mM)を30秒間投与すると、記録した全ての膠様質ニューロンにおいて、一過性の外向き電流を生じた。様々な濃度でD-serineによる外向き電流の振幅を調べると、D-serineの濃度依存性にその振幅は上昇し、100μMではD-serineの外向き電流の殆ど効果は観察されなかったが、濃度の上昇に伴い振幅は上昇し、20mMにおいても振幅の上昇率はピークに達していなかった。次に、固定電位を変化させてD-serineによる電流変化を調べたところ、その逆転電位は-70mV付近であった。さらに、グリシン受容体の拮抗薬であるStrychnine(2μM)存在下においてD-serine誘起の外向き電流は阻害されたことから、D-serine誘起電流はグリシン受容体を介していることが示唆された。非必須アミノ酸に属する化合物であるSerineは、神経細胞の発達、生存、形態形成にとっては必要不可欠なアミノ酸である。神経細胞の必須な化合物は、グルコースと酵素であり、グルコースからのSerine合成はグリア系のアストロサイトで行われている。Serineは、アストロサイトから放出される伝達物質のひとつで、N-methyl-D-aspartic acid(NMDA)受容体の共作動物質でもある。SerineはNMDA受容体のstrychnine非感受性グリシン結合部位に作用するグリア由来の伝達物質としても知られており、中枢神経系において、興奮性神経伝達の重要な役割を担っている。脊髄レベルにおける痛覚伝達機構に対するSerineの役割はいまだ不明であり、今回、成熟ラットから作成した脊髄横断スライス標本の膠様質細胞にパッチクランプ法を適用し、L-serineが脊髄膠様質の興奮性シナプス伝達と抑制性シナプス伝達にどのような作用を及ぼすかを検討した。-60mVの膜電位固定下で、ストリキニン存在下に、NMDAを投与すると一過性の内向き電流が生じた。このNMDA電流の振幅をL-serineの存在下と非存在下で比較したところ、L-serine存在下の振幅の度合いが有位に増加した。0mVの膜電位固定下で、L-serineを投与すると一過性の外向き電流が生じた。この一過性の外向き電流は、ストリキニンで抑制された。以上の結果から、アストロサイトから放出されるグリア由来伝達物質として知られているL-serineは脊髄後角膠様質細胞において生理的条件下でグリシン受容体を活性化する。一方、NMDA受容体のstrychnine非感受性グリシン結合部位に作用し、その受容体活性化を増強することが明らかになった。神経根性疼痛における障害レベルの違いが脊髄後角のミクログリアの発現にどのように関与するか検討した。5週齢Sprague-Dawleyラットにペントバルビタール腹腔内投与により麻酔を行い、椎間孔を開窓することで右L5神経根を露出した。DRGより中枢側2mmを結紮した群をC群、DRGを結紮した群をD群、DRGより末梢側2mmを結紮した群をE群とした。また非手術群をA群、右L5神経根を露出のみ施行した群をB群とした。結紮は6ー0絹糸を使用した。処置後7日で、抗Iba1抗体を用いた蛍光免疫染色を行い、脊髄後角における活性化ミクログリア数(各群n=5)をカウントした。ミクログリア数はA群77.2±2.5、B群80.0±2.1、C群202±8.0、D群354±8.1、E群292±6.6であった。特にB群に比べD群では4倍を超える活性化ミクログリアが散見された。

また、特に結紮群では肥大化し、アメーバ様突起が出現した活性化ミクログリアが散見された。A-B群間で有意差はなく)、B群と結紮群間(C、D、E群)で有意差を認めた。さらに興味深いことに結紮群間にも有意差を認め、D、E、C群の順に増加していた。さらにこれら処置群でvon Freytestを用いた動物行動学的評価およびin vivoパッチクランプ法を用いた自発性興奮性シナプス後電流(sEPSC)を解析したところ、脊髄後角でのミクログリアの発現強度と相関した。このことから、神経根性疼痛の傷害部位による疼痛強度の違いは脊髄後角におけるミクログリアの発現と何らかの関連があることが示唆された。グリア関連因子が脊髄レベルで痛覚情報伝達を修飾することを明らかにすることができた。本結果はグリアが痛みに直接的に関与することを示唆している。24年度が最終年度であるため、記入しない。モデル実験での成果が少ないことが今後の課題である。
性周期からみた持久的運動がＤＮＡ損傷に及ぼす影響とそれに伴う乳癌誘発の可能性

本研究は、卵胞期及び黄体期において、持久的運動がDNA損傷と修復及びそれに伴う乳癌罹患率の減少に及ぼす影響について検討することを目的とした。被検者は、閉経前女性健常者とし、中強度自転車運動を卵胞期及び黄体期でそれぞれ2時間実施した。結果として、DNA損傷及び修復に顕著な差は認められなかった。さらに、乳癌リスクの低下に関連しているエストロゲン代謝物(2-OHE1/16α-OHE1比)においても、有意な差は認められなかった。これらの結果から、卵胞期及び黄体期において、一過性の中強度有酸素運動が及ぼすDNA損傷及び修復に差が無く、さらに乳癌罹患率の減少に及ぼす影響も少ないことが示唆された。平成23年度においては、性周期におけるホルモンレベルとDNA損傷及び修復に関して顕著な差が見られなかったことを報告した。このことは、長時間で中強度の運動が及ぼすDNAの損傷及び修復が17β-estradiol濃度と関連性が低いということが示唆された。平成24年度では上記の結果を受けて、さらに、性ホルモンレベルとDNA損傷及び修復について検討を進めた。詳細には、17β-estradiol濃度が低い卵胞期にある女性被検者と男性被検者(コントロール群)を比較し、中強度で長時間の運動が誘発するDNA損傷における性差を検討した。その結果、長時間で中強度の運動が及ぼすDNAの損傷及び修復において、性差も見られないことが判明した。さらに、17β-estradiol濃度の影響を自律神経系や免疫系機能の側面からも検討し、性周期に差が無いことが明らかとなった。集約すると、中強度で長時間の運動が誘発するDNA損傷は一過性であり、発癌する可能性は低いことが示唆された。平成25年度(最終年度)では、性周期からみた長時間で中強度の運動が、乳癌誘発の可能性を下げることができるかどうかを尿中の乳癌関連マーカーを用い検討する。平成23、24年度の研究結果[一過性の中強度(60%VO2peak)・長時間(2時間)自転車運動による性周期(卵胞期及び黄体期)におけるDNA損傷及び修復(尿中8-hydroxy-2'-deoxyguanosine:8-OHdG)に顕著な差はない]に基づき、平成25年度では、乳癌誘発に関連するマーカー(尿中2-hydroxyestrone:2-OHE1及び16α-hydroxyestrone:16α-OHE1)を中心に定量した。有酸素運動を長期的に実施することにより、2-OHE1量を増加させ、16α-OHE1量を減少させることで、2-OHE1/16α-OHE1比が高くなり、このことが乳癌リスクの低下に関連していることが知られている。本研究では、DNA損傷及び修復の検討と同様に、性周期を考慮した一過性の中強度・長時間自転車運動(有酸素運動)による2-OHE1/16α-OHE1比を検討した。結果として、性周期及び運動前後で顕著な差は認められなかった。これらの結果から、2-OHE1/16α-OHE1比を増加させるには、継続的な有酸素運動を実施する必要性が示唆された。つまり、閉経前女性における乳癌予防効果を得るには、長期的な有酸素運動の実施が必要であることが推察された。本研究では、エストロゲン(17β-estradiol)濃度が異なる性周期に着目し、閉経前女性健常者を対象として、持久的運動がDNA損傷とそれに伴う乳癌発生に関する作用機序を明らかにすることを目的とした。平成23年度は、主な解析の第1段階として、運動後のDNA損傷とその修復のバランスを示す尿中8-hydroxy-2'-deoxyguanosine (8-OHdG)を定量することであった。閉経前女性健常者(2040歳)と男性健常者(2040歳:コントロール群)を対象に、(1)最大運動:自転車エルゴメーターで最高酸素摂取量の測定を実施し、(2)最大下運動:最高酸素摂取量(VO2peak)の60%の運動強度で2時間の自転車駆動試験を実施した。運動前後に尿及び唾液の検体を採取し、特に、閉経前女性健常者においては、エストロゲン濃度が異なる卵胞期と黄体期で実施した。尿中8-OHdGの解析結果として、運動直後においてはDNA損傷が見られたが、24時間後にはベースラインに戻ることが判明した。さらに、性周期によるDNA損傷及び修復に関する顕著な差はないことが明らかとなった。長時間で中強度の運動による自律神経系の作用(唾液中α-amylase)も性周期による顕著な差はみられなかった。

これらのことは、長時間で中強度の運動が及ぼすDNAの損傷及び修復が17β-estradiol濃度と関連性が低いということが示唆された。これらの結果を受けて、平成24年度及び平成25年度では、長時間で中強度の運動が乳癌誘発を予防するために役に立つかどうかについて検討する。平成23年度における到達度目標は、主な解析の第1段階として、運動後のDNA損傷とその修復のバランスを示す尿中8-hydroxy-2'-deoxyguanosine (8-OHdG)を定量することであった。運動強度を設定するための最大運動及び長時間で且つ中強度の運動が及ぼす影響を検討するための最大下運動を実施し、8-OHdGの定量も完了した。これらのことは、研究計画通りである。平成24年度では、前年度の結果を検証するために、性ホルモンレベルとDNA損傷及び修復についてより詳細な分析を進め、17β-estradiol濃度が低い卵胞期にある女性被検者と男性被検者(コントロール群)を比較し、中強度で長時間の運動が誘発するDNA損傷における性差を検討することができた。その結果、長時間で中強度の運動が及ぼすDNAの損傷及び修復において、性差も見られないことが判明した。平成23年度及び平成24年度における結果を集約すると、中強度で長時間の運動が誘発するDNA損傷は一過性であり、発癌する可能性は低いことが示唆された。平成25年度では、中強度で長時間の運動が乳癌誘発の罹患率を下げる可能性があるかどうについて、乳癌関連するマーカー(尿中2-hydroxyestrone及び16α-hydroxyestrone)を中心に定量する予定である。平成24年度では研究計画通り、"性周期によるDNA損傷及び修復に関する顕著な差がなかった場合"に基づき、DNA損傷や修復に付随する別の酸化ストレスマーカーを測定することになっている。さらに、平成24年度による酸化ストレスマーカーにおける解析結果を受けて、平成25年度では、乳癌誘発に関連するマーカー(尿中2-hydroxyestrone及び16α-hydroxyestrone)を中心に定量する予定である。平成23年度における研究結果(性周期によるDNA損傷及び修復に関する顕著な差はない)に基づき、平成24年度は性ホルモンレベルとDNA損傷及び修復についてより詳細な分析を進めた。また、DNA損傷や修復に付随する免疫系や自律神経系機能の測定も同時に実施した。平成25年度では、平成2324年度による解析結果を受けて、乳癌誘発に関連するマーカー(尿中2-hydroxyestrone及び16α-hydroxyestrone)を中心に定量する予定である。平成23年度平成25年度までの研究で、“長時間で中強度の持久性運動は女性の乳癌予防に役に立つかどうか"ということについて明らかにする所存である。平成23年度における研究結果(性周期によるDNA損傷及び修復に関する顕著な差はない)に基づき、平成24年度はDNA損傷や修復に付随する別の酸化ストレスマーカーを測定する。詳細には、脂質酸化傷害のマーカーであるイソプラスタンやタンパク質酸化傷害のマーカーであるタンパク質過酸化物質などをELISA法にて測定する予定である。
アミノ酸を構成成分とする細胞毒性天然物の構造と機能

天然にはがん細胞に対して顕著な毒性を示す化合物が多数存在するが,我々はこれら細胞毒性を有する天然物のうちで,近年単離された,アミノ酸を構成成分とする,特異な骨格を有する化合物に着目して,それらの構造と機能の相関を突明することを企画した。具体的な天然物としては,海洋動物であるホヤ,アメフラシなどの産生するペプチド類,ならびに肺炎カン菌の産生する,アンスラマイシン系抗生物質と同一のピロロ[1,4]ベンゾジアゼピン骨格を有するティリバリンを取りあげた。すなわちこれらの生理活性天然物を,安価かつ大量に入手し得るαーアミノ酸を構築素材として効率的な合成法を開発し,ついで合成品を用いて構造と細胞毒性の相関を突明し,新規制癌薬を設計することを目標とした。まずホヤやアメフラシの産生する種々の環状ペプチドを合成し,そのうちユリチアサイクラマイドならびにユリサイクラマイドについて毒性発現機構を検討したところ、前者においては蛋白質の生合成を最も阻害し,後者においてはDNAの生合成を最もよく阻害することが明らかになった。ついでアメフラシが産生し,強力な細胞毒性を有し,現在アメリカで制癌薬としての発場が期待されているドラスタチン10の合成研究を行った。まず各フラグメントを効率的かつ立体選択的に合成した後,各フラグメントをC末端より順次結合して,最終的にドラスタチン10の全合成を完成した。我々の合成方法は,大量合成や類縁体の合成に向く方法である。今後はこの合成手法を駆使して種々の類縁体を合成し,構造と活性の相関研究を行い,活性発現構造の特定化を目標としたい。一方ティリバリンについては,新規Mannich反応を開発しそれを用いて全合成に成功しているが,今回同様手法を用いて種々の類縁体を合成した。生物活性発現構造の特定化を今後の課題としたい。