hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本における資産家・投資家・企業家の研究

なお5月の会の終了後には奈良産業大学の山田雄久氏のご案内で有田および伊万里の窯業関連施設、九州大学の新鞍拓生氏のご案内で筑豊の石炭関連施設をそれぞれ視察し、多数の知見を得た。1メンバー9名を資産家班と株主班に分け、さしあたり明治31年(この年の『日本全国商工人名録』のデータ入力はすでに完了)と同40/41年とを対象として、前者が『日本全国商工人名録』を、後者が各社「営業報告書」所収の株主名簿をそれぞれデータベース化し、最終的には両者の成果を統合する作業を4年度かけて進めつつあるが、3年度目にあたる本年度、資産家班は、すでに資料の約3/4分のデータ入力が完了していた明治40/41年分の残された箇所の入力を、昨年度に引き続き専門業者に委託し、全資料の入力を終えた。必要な資料の収集を平成11年度以来進めていた株主班も、大阪大学と東京大学を拠点として昨年度に引き続きデータの入力作業を進めた。2メンバーのうち時間的余裕のある者数名が各地に出張して、新市の佐々木家、東京大学経済学部図書室、一橋大学附属図書館等が所蔵する資産家・企業家に関わる資料の閲覧・複写を行った。3平成13年6月に研究会を大阪で開催し、加藤が役割分担に関わる中間報告を行い、その後参加者全員がデータベース作成作業の経過、各自の資料収集に関する報告および打ち合わせを行った。なお今年度は上記1の作業の遂行に主力を注ぎ、研究会開催は1回にとどめた。4『日本全国商工人名録』データの入力の業者委託が予想外に順調に進んだため生じた資金的余裕を有効活用し、覆刻されている基礎史料『大阪銀行通信録』の一部を購入した。1わが国の工業化初期にあたる明治31(1898)年と同40/41(1907-08)年とをベンチマーク・イヤーとして、メンバー9名を資産家班と株主班に分け、前者が多数の商工業者の職種、納税額などを収録した『日本全国商工人名録』を、後者が各社「営業報告書」(今日の「有価証券報告書」)所収の株主名簿を、それぞれデータベース化してきた。資産家班は、全資料の入力を終え、その点検もおおむね終え、まもなくこのデータベースは使用可能となる。大阪大学と東京大学を拠点とする株主班も、各地に散在した原資料の収集とデータのコンピュータへの入力作業とを進め、研究期間中に多大の成果を挙げた。なお、株主班は、未着手の資料が余りに膨大であるため、今後も別個の研究費の申請に応募して、資料収集とデータ入力の作業を継続する予定である。2メンバーが各地に出張して、広島県新市町の佐々木家(織物業に関する多数の資料を所有)、一橋大学附属図書館等が所蔵する戦前期の資産家・企業家に関わる資料の閲覧・複写を行った。3平成15年3月に最終研究会を大阪大学で開催し、沢井と松本が役割分担に関わる報告を行い、その後参加者全員がデータベース作成作業の経過、各自の資料収集に関する報告を行った。最終研究会では大阪歴史博物館も訪問し、商都大阪の歴史に関して見聞を広めた。4覆刻されている基礎史料『大阪銀行通信録』の一部を昨年度に引き続き購入し、大阪大学に保管した。
顧客個人情報の有効活用が企業競争力向上に寄与する貢献度の定量的検証方法の確立

顧客個人情報の管理、活用状況について平成18,19年度の2回にわたってアンケート調査を実施した。その結果、各企業において顧客志向の事業展開は積極的に推進しつつあるが、まだその成果は大きくないこと、大企業と中堅企業の間には大きな差があることが定性的に判明した。また重回帰分析を中心に、中堅企業における顧客個人情報の活用効果を分析した結果、個人情報の管理・活用の仕組み、内部統制-の投資と活用効果(投資効果)の関係が計数的に把握できた。このことは、顧客個人情報活用-の投資に対する経営者の意思決定に有効な判断材料を与えるものである。1.顧客個人情報に関するアンケート調査及び分析結果の公表日本企業約1000社を対象に、顧客個人情報の管理、活用状況についてアンケート調査を実施し、聞き取り調査を含め、50社からの回答を入手した。(調査項目:個人情報の管理状況、活用状況、情報システムなどについて計35項目)調査結果については、過去に行なった同様の調査結果と比較分析を行い、日本CIO連絡協議会情報化フォーラムにて一般に公表した。また社会人向け公開講座にて内容を紹介した。分析結果として下記のことが考察された。・顧客志向に向けた業務改革についてはあまり推進されていないが、ビジネス戦略上重要であるという認識から、今後の取組み課題としてあげられている。・顧客個人情報の有効活用については長期間の履歴情報、非定型情報の活用状況が悪く、現状ではまだ顧客個人情報の高度な利用が十分行なわれていない。情報利用技術も含めこれからの取り組みテーマである。・個人情報取り扱い方針の公開など顧客対応に関しては、各企業とも前向きに対応している。・顧客個人情報の適正管理については、個人情報保護管理規定の策定状況、管理体制など急速に管理レベルが向上している。ただし、安全対策に関する情報システムの対応については、より改善が必要と思われる。・平成18年の調査結果には、平成17年4月に全面施行された個人情報保護法の影響が大きく現れている。個人情報管理の重要性の認識とそれに伴う企業の具体的対応が評価される一方、個人情報保護法に対する過剰反応、理解不足から、個人情報の活用に消極的であるという点が問題視される。2.調査結果評価の指標化、企業優位性との相関分析AHP法を用いて調査結果の指標化を行なう予定であるがまだ最終結果は出ていない。また企業優位性との相関分析については、3月に発表になった日経PRISMの数値を利用すべく検討中である。1.平成18年実施アンケート調査の分析結果整理平成18年に実施したアンケート分析結果に統計的分析を追加し、追手門学院大学ディスカッション・ペーパーにまとめるとともに、日本情報経営学会第55回全国大会において発表した。使用した統計的分析手法は主成分分析とその結果に基づくクラスター分析、判別分析などであり、その分析結果からも個人情報保護に関する過剰反応がある程度裏付けられた。分析によると、特に顧客個人情報の管理状況が低い企業においては、社員に対する教育の重要性、顧客対応窓口の設置などの必要性が明らかになった。また顧客個人情報の活用効果が高い企業は、情報の分析を目的としたデータベースシステムの整備が進んでいる点が、活用効果が低い企業との差となって現れていることが判明した。なお、日経PRISMの数値を利用した企業優位性との相関分析については、分析に必要な詳細データが入手できないため、別の方法を検討することにし、平成19年実施のアンケート調査項目に必要な質問を追加した。詳細な分析を平成20年に実施する予定である。2.顧客個人情報に関するアンケート調査の継続実施顧客個人情報の管理、活用状況について下記のとおりアンケート調査を実施した。(調査項目:個人情報の管理状況、活用状況、情報システムなどについて計27項目)日本における大企業:約1000社に依頼、73社から回答入手高槻市、吹田市、茨木市在住の中堅企業:約600社に依頼、58社から回答入手平成18年までは、大企業のみを対象にアンケートを実施していたが、企業規模の違いによる分析を目的に中堅企業での調査を追加した。ほぼ全ての項目に対し、大企業の積極的な取り組みが明らかになったが、数量的分析による詳細な比較を平成20年度に実施する予定である。顧客個人情報の管理/活用状況について、平成19年度に実施したアンケート調査(約1600社発送/約200社回答)をもとに下記のような分析結果を得ることが出来た。・定性的分析顧客志向の事業展開のための業務改革については積極的に推進され始めているが、顧客個人情報活用による事業成果はまだ大きくないことが明らかになった。また大企業と中堅企業では個人情報の管理、活用状況について大きな差があり、今後中堅企業でのより積極的な取組み、経営者の関与が必要であることが改めて判明した。

・定量的分析企業からのアンケート回答をある前提のもとに数値化し、2007年度に実施した統計的分析に加え、今年度では重回帰分析を中心に顧客個人情報の有効活用の状況を分析、評価した。特に中堅企業における評価を中心に分析した結果、次のような回帰式を得た。顧客個人情報の有効活用評価点=+0.3-1.0×管理関連項目評価点+1.7×活用の仕組み関連項目評価点+1.3×内部統制関連項目評価点この式を用いることにより、各項目(管理、活用の仕組み、内部統制)への投資が、有効活用にどのように貢献するか、ある程度の目安になる。管理関連項目評価点が顧客個人情報の有効活用評価点にマイナスに効いている点は注目すべきことである。すなわち管理を厳しく行うことが、有効活用にとって逆にブレーキになっているということである。個人情報保護法に対する過剰反応が指摘されている状況の中で、どこまで管理を厳しく行うか、有効活用とのバランスの必要性が浮きぼりになった。
非対称剛性行列自励振動系の構成原理の解明と2足歩行機構への適用

平成10年度は非対称剛性行列自励振動系の構成原理の解明と2足歩行運動機構への適用に関して,以下の成果を得た.1.平成9年度にシミュレーションにおいて実現した2自由度の遊脚と1自由度の支持脚による3自由度歩行モデルにたいして,脚の先端に曲率をもつ爪先を付加する拡張を行なった.これにより,足先衝突時のエネルギー損失を低減するとともに,爪先のないときに比べて移動速度を1.7倍程度の0.85m/sに向上させることができることを明らかにした.2.関節可動範囲制限をもつ2本の2自由度脚で構成され股関節にアクチュエータをもつ人間の脚部と同スケールの歩行実験機を製作した.既に支持脚を固定した状態で遊脚を自励振動させることに成功しており,今後歩行実験を行なう予定である.3.支持脚接地点でトルクが働かない歩行のもっとも簡単なモデルと同一である2自由度鉄棒モデルにおいて,その周期大車輪運動と固有モードの関係を明らかにした.さらに半周期運動であるブラキエーション運動の最適運動を求める手法を確立した.今後この解析法を用いて歩行運動における最適運動と固有モードおよび自励駆動との関係を明らかにする予定である.4.非対称剛性行列自励振動の利用法の一つとして,円筒状の胴体部を自励的にロール振動させ,水中の弾性フィンが流体をキックすることにより推進する水上推進機構を提案した.さらに自励振動発生条件を満たす実験装置を製作して実験を行ない,シミュレーション結果と比較検討して理論の妥当性を確認した.平成9年度は非対称剛性行列自励振動の構成原理の解明と2足歩行運動機構への適用に関して,以下の結果を得た.1.2自由度振子の運動方程式は慣性項の連成する形となるが,第2リンクの絶対角度を第1リンク入力にフィードバックすることにより非対称剛性行列形の自励駆動が可能であることを明らかにした.振子を平衡点まわりで線形化した系において解析的に同次系の自励化条件を導出し,非線形系においても同様の手法により自励化できることをシミュレーションにより示した.2.2足歩行機構の遊脚を非対称剛性行列形フィードバックによって自励駆動し,膝関節を固定した1自由度の支持脚と結合した系において,遊脚の膝の可動範囲の制限と足先と床との衝突を考慮したシミュレーションを行い,遊脚の自励駆動によって安定な周期歩行運動が自律的に創成できることを明らかにした.計算機上で歩行運動のシミュレーションと同時にアニメーション評価ができるツールを構築し,それを用いて制御パラメータによる影響を調べ,ロバストな歩行が実現できることを明らかにした.3.非駆動関節による動力学的拘束条件を含む多関節機構の最適運動解析法開発し,非線形周期運動としては比較的簡単な鉄棒大車輪運動に適用し,その最適運動が運動周期によってはいくつかのパターンの自由運動となることを明らかにした.また2自由度振子系の自励駆動および鉄棒系の最適運動を検証するための実験機を製作し,近く実験を開始する.当初計画通り自励駆動による2足歩行の実現可能性を明らかにしたが,解析的な理論構築および最適運動との比較・結合などは引き続き平成10年度に行う.平成10年度は非対称剛性行列自励振動系の構成原理の解明と2足歩行運動機構への適用に関して,以下の成果を得た.1.平成9年度にシミュレーションにおいて実現した2自由度の遊脚と1自由度の支持脚による3自由度歩行モデルにたいして,脚の先端に曲率をもつ爪先を付加する拡張を行なった.これにより,足先衝突時のエネルギー損失を低減するとともに,爪先のないときに比べて移動速度を1.7倍程度の0.85m/sに向上させることができることを明らかにした.2.関節可動範囲制限をもつ2本の2自由度脚で構成され股関節にアクチュエータをもつ人間の脚部と同スケールの歩行実験機を製作した.既に支持脚を固定した状態で遊脚を自励振動させることに成功しており,今後歩行実験を行なう予定である.3.支持脚接地点でトルクが働かない歩行のもっとも簡単なモデルと同一である2自由度鉄棒モデルにおいて,その周期大車輪運動と固有モードの関係を明らかにした.さらに半周期運動であるブラキエーション運動の最適運動を求める手法を確立した.今後この解析法を用いて歩行運動における最適運動と固有モードおよび自励駆動との関係を明らかにする予定である.4.非対称剛性行列自励振動の利用法の一つとして,円筒状の胴体部を自励的にロール振動させ,水中の弾性フィンが流体をキックすることにより推進する水上推進機構を提案した.さらに自励振動発生条件を満たす実験装置を製作して実験を行ない,シミュレーション結果と比較検討して理論の妥当性を確認した.
血液透析患者におけるセルフケア指導の質の向上

慢性疾患管理においては、医師による治療のみでなく患者のセルフケアが重要であり、セルフケアに関する行動変容をもたらすための確立された理論に基づいた、個々にテーラリングしたフィードバックを継続的に行うことが有効と思われる。本研究では、セルフケアを要する代表的な慢性疾患である末期腎不全を有する患者を対象として、健康行動の理論に基づいた、テイラリングされたフィードバックを半自動的に行うシステムを確立し、その効果を検証する。H29年度、対象となる研究参加施設のさらなるリクルートとともにフィードバックの質と継続性を保つ目的での改修を加えたシステム仕様見直しを行った。H30年度は、改修したシステムの施設導入(13施設)を行い、研究参加への同意取得(約1500人)、H29年度に新たに設定したフィードバック項目であるQuality of Lifeを含めた患者報告型アウトカムについての質問紙調査を実施した。並行して、参加施設数の増加に対応するため、研究運営体制の見直しを行い、研究運営(施設導入、データベース構築、フィードバック対応)につき、NPO法人に移管した。データマネジメント計画を策定し、実現のためのデータセンター設計を行った。H31年度10月を目途に、収集されたデータの分析と迅速なフィードバック体制を備えたデータセンター構築を完了し、順次施設フィードバックを開始予定である。セルフケアが関与する体重管理・栄養管理の項目と患者アウトカムの分析も進め、個人フィードバックに資する情報の発信や個人フィードバックについても推進していく。システム検証を行うため、システムから得られたデータと質問紙調査のデータを突合させた解析を実践し、学会発表演題登録(1件)を行い、H31年度に発表予定である。慢性疾患管理においては、医師による治療のみでなく患者のセルフケアが重要であり、セルフケアに関する行動変容をもたらすための確立された理論(健康信念モデル、トランスセオレティカルモデル)に基づいた、個々にテイラリングしたフィードバックを継続的に行うことが有効と思われる。本研究では、セルフケアを要する代表的な慢性疾患である末期腎不全を有する患者を対象とし、健康行動の理論に基いた、テイラリングされたフィードバックを半自動的に行う方法を確立し、その効果を検証する。初年度であるH28年度は、対象とするセルフケアを体重管理と設定し、下記の2点を実施した。A.健康信念モデルの6つの構成要素の定義と行動変容ステージの定義の確立B.健康信念モデルの6つの構成要素と行動変容ステージに基づいた、フィードバック内容の確立Aで作成した定義をもとに、フィードバックに用いる内容を選定するため、既存の介入方法につき系統的レビューを進行中である。Aのシステム構築について、当初の想定より施設由来データのばらつきが多く、最適な仕様の策定に時間を要している。また、Bの系統的レビューにも時間を要している。対処として、対象とするセルフケア内容を体重管理に絞り、基盤を構築する方針とした。カリウム・リンコントロールについてのセルフケアについては、期間中には対象としないが、今回の基盤、方法を用いることで、効率的に設定できるようになると考えている。慢性疾患管理においては、医師による治療のみでなく患者のセルフケアが重要であり、セルフケアに関する行動変容をもたらすための確立された理論に基づいた、個々にテイラリングしたフィードバックを継続的に行うことが有効と思われる。本研究では、セルフケアを要する代表的な慢性疾患である末期腎不全を有する患者を対象とし、健康行動の理論に基いた、テイラリングされたフィードバックを半自動的に行うシステムを確立し、その効果を検証する。H28年度の施設調査、システムのパイロット運用にて、施設間のデータのばらつきの実態が明らかになった。また、フィードバックの質と継続性を保つ目的において、システム運用の負荷をさらに軽減するニーズが判明した。そのため、H29年度は当初の予定を見直し、フィールドとなる透析施設の更なるリクルートを行い、施設におけるデータの調査と運用に関するヒアリングを行い、システムの仕様と運用方法の改善を行なった。運用方法については、多職種を対象としたヒアリングを行い、施設が自発的にシステムを運用するようになるようなメリットの考案を行った。また、フィードバックに対して評価すべき患者アウトカムの見直しを行い、患者報告型アウトカムとしてQuality of lifeを新たに設定し、調査票の作成を行った。並行してパイロット運用中の施設にてシステムの検証を行うため、システムから得られたデータベースの解析を実施し、成果につき学会発表(2件)を行った。基盤となるシステムについて、平成28年度の調査にて明らかになった施設間のデータのばらつきに対応し汎用性の高いものとするため、本年度は、対象となる透析施設の拡大とフィールド調査とシステムの見直しを中心に行った。本工程は当初の計画に設定していなかったため、H29年度の事業計画予定を後ろ倒しとした。システムの仕様見直しは、H30年3月末に完了した。

並行して、参加施設数の増加に対応するため、研究運営体制の見直しを行い、研究運営(施設導入、データベース構築、フィードバック対応)につき、NPO法人に移管した。データマネジメント計画を策定し、実現のためのデータセンター設計を行った。H31年度10月を目途に、収集されたデータの分析と迅速なフィードバック体制を備えたデータセンター構築を完了し、順次施設フィードバックを開始予定である。セルフケアが関与する体重管理・栄養管理の項目と患者アウトカムの分析も進め、個人フィードバックに資する情報の発信や個人フィードバックについても推進していく。システム検証を行うため、システムから得られたデータと質問紙調査のデータを突合させた解析を実践し、学会発表演題登録(1件)を行い、H31年度に発表予定である。平成29年度は、上記Aのシステム実装を完了し、Bのフィードバック内容を作成したのちに、下記のC・Dを実施する。進捗が遅れた場合は、Dの前後比較評価を3か月後のみ行うなど計画の修正を行う。C.健康信念モデルの6つの構成要素と行動変容ステージの実態透析用診療データベースプラットフォームを導入している4施設において、A,Bで確立した定義を用いて、健康信念モデルの6つの構成要素と行動変容ステージの実態を調査する。D.個々にテイラリングしたフィードバックによるアウトカム評価Cに引き続き、フィードバックを行い、3か月後、6か月後に行動変容ステージの変化、透析間体重増加のコントロールの変化について、前後比較を行う。システムの見直しに伴う工程に時間を要しているため、システムの改修については、一旦現状で留め、フィードバック内容の作成に注力する。合わせて、フィールドに関しては、H29年中に得られた知見をもとに、システムと運用の改善を図り、より円滑に施設へのシステム導入を進める。システム仕様確定、系統的レビューに時間を要したため、初年度に見込んでいたシステム開発、エキスパートパネル・調査に関わる人件費等の支出が予定より少なくなったため、上記の差が生じた。(理由)H29年度の予定を見直し、対象となる透析施設の拡大、フィールド調査とシステムの見直しを優先して行ったため、支出予定であった、エキスパートパネル・調査に関わる人件費等の支出を行わなかった。(使用計画)上記の差額については、時期は遅れるが、次年度において、当初の目的通りに支出予定である。上記の差額については、時期は遅れるが、次年度において、当初の目的通りに支出予定である。
靭帯の力学的負荷変化に伴う生理学的、生化学的、組織学的対応について

生体に許容範囲を越えた負荷がかかり,骨,筋,靭帯,腱などに種々の障害が発生する.この場合の“許容範囲を超えた負荷"とは単に外力の大きさ(amplitude)を意味するのではなく,速度(velocity),頻度(frequency)によっても異なった障害が発生する.そこで本研究ではスポーツなどで最も受傷しやすい靭帯,腱に焦点を当て靭帯の力学的特性について生体力学の立場から検討した.家兎膝蓋骨-膝蓋腱-脛骨複合体を作製し,両端を骨セメントで固定した.これらをPBS水浴下に以下の4種類のモードで引っ張り試験を行い,粘弾性特性を調べた.A群:生食ガ-ゼに包んで室温で約30分放置した後,PBS水浴下に初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.B群:水浴下に前負荷INを与えた状態で30分放置した後,初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.C群:水浴下に前負荷INを与えた状態で2分間だけ放置した後初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.D群:INを初回peak loadとし,その約50%の変位の範囲で,毎分20mmの速度でcyclic testを2分間行った後,初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.その結果,各群の緩和時間はA群より順に平均439.4秒,705.6秒,622.2秒,651.8秒であった.緩和時間はB群,C群,D群,A群の順に大きく,A群と他の群との間には有意差をに認めた.実験はA群からD群までの4つの異なるpreconditioningを設定し,いずれも5Nという同じ大きさの初期張力を与えてその応力緩和を計測したが,何らかの前負荷を与えたB,C,D群と,前負荷を与えず30分間,生食ガ-ゼで包んで弛緩させた状態から初期張力を与えたA群との間に有意の差を認めた.このことはA群では過飽和のfree waterを含んでおり,初期張力を与えた瞬間よりこの水が拡散するためにエネルギーの損失を生じ,他の群とは異なった履歴をもったものと考えられた.この結果は日本臨床バイオメカニクス学会誌15巻331-334,1994に公表した.生体に許容範囲を越えた負荷がかかり,骨,筋,靭帯,腱などに種々の障害が発生する.この場合の“許容範囲を超えた負荷"とは単に外力の大きさ(amplitude)を意味するのではなく,速度(velocity),頻度(frequency)によっても異なった障害が発生する.そこで本研究ではスポーツなどで最も受傷しやすい靭帯,腱に焦点を当て靭帯の力学的特性について生体力学の立場から検討した.家兎膝蓋骨-膝蓋腱-脛骨複合体を作製し,両端を骨セメントで固定した.これらをPBS水浴下に以下の4種類のモードで引っ張り試験を行い,粘弾性特性を調べた.A群:生食ガ-ゼに包んで室温で約30分放置した後,PBS水浴下に初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.B群:水浴下に前負荷INを与えた状態で30分放置した後,初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.C群:水浴下に前負荷INを与えた状態で2分間だけ放置した後初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.D群:INを初回peak loadとし,その約50%の変位の範囲で,毎分20mmの速度でcyclic testを2分間行った後,初期張力5Nとなる変位で応力緩和曲線を求めた.その結果,各群の緩和時間はA群より順に平均439.4秒,705.6秒,622.2秒,651.8秒であった.緩和時間はB群,C群,D群,A群の順に大きく,A群と他の群との間には有意差をに認めた.実験はA群からD群までの4つの異なるpreconditioningを設定し,いずれも5Nという同じ大きさの初期張力を与えてその応力緩和を計測したが,何らかの前負荷を与えたB,C,D群と,前負荷を与えず30分間,生食ガ-ゼで包んで弛緩させた状態から初期張力を与えたA群との間に有意の差を認めた.このことはA群では過飽和のfree waterを含んでおり,初期張力を与えた瞬間よりこの水が拡散するためにエネルギーの損失を生じ,他の群とは異なった履歴をもったものと考えられた.この結果は日本臨床バイオメカニクス学会誌15巻331-334,1994に公表した.
「低侵襲的深部脳刺激による錐体外路変性疾患の治療に関する基礎的研究」

本研究は,パーキンソン病患者に対する深部脳刺激療法をより簡便かつ低侵襲的に行うべく,進歩の著しい経血管内手術手技を同治療法に応用することを目的とした.平成14年度から15年度の2ヵ年計画で(1)パーキンソン病のモデル動物を作製し、(2)脳深部へ経静脈的に微小電極を挿入・通電することにより、パーキンソン病症状の改善を確認する予定である。初年度にあたる平成14年度にモデル動物作製を行い,第2年度となる平成15年度は実際の刺激実験を行った.平成14年度にパーキンソン病モデル動物の作成を行い,一定以上の率でドーパミン作動性黒質線条体投射路の不完全破壊モデル動物(SDラット)を作成しうることを確認した上で,以下の実験を行った.第1段階として術後7日目の同マウスに対し,Stereotaxicに挿入した深部電極の高頻度(60Hz以上)定電圧通電(2.0mV)を行った.ユニークメディカル(株)に依頼して作成した同軸双極白金電極を線条体中央に留置し,アイソレーター経由で脳内への通電を行った.通電中と非通電中における腹腔内投与アポモルヒネおよびアンフェタミンへに対する反応をVTRに記録した.通電条件を変更しつつ,通電にともなう行動の変化をPC上のScion ImageVer2.01にて定量的に評価し,最適条件を求めた.しかし,通電による回転運動への影響には時として決まった再現性がなく,実験上,手技的な問題が介在すると思われた.トラブルシューティングに努めたが,実験結果を公表するに至らなかった.近日中にデータをまとめ,学会発表の予定である.また,関連した研究として,MRIを用いたヒトのパーキンソニズムの病態に関する英論文2編がそれぞれJNNP誌に採択され,平成15年度中に刊行された.また,海外での発表を含め,学会・研究会にて発表した.本研究は,パーキンソン病患者に対する深部脳刺激療法をより簡便かつ低侵襲的に行うべく,進歩の著しい経血管内手術手技を同治療法に応用することを目的とする.平成14年度から15年度の2ヵ年計画で(1)パーキンソン病のモデル動物を作製し、(2)脳深部へ経静脈的に微小電極を挿入・通電することにより、パーキンソン病症状の改善を確認する予定である。初年度にあたる平成14年度はモデル動物作製を行った。全身麻酔下のマウスおよびラットの間脳黒質へ60H-DOPA(酸化防止にアスコルビン酸を少量混入)をStereotaxicに注入し,パーキンソン病モデル動物を作成した。効果の判定のため,VTRにて撮像下,薬物負荷を行い,回旋運動を定量化した。回旋運動の誘発できないものを除外することにより,一定以上の障害をもつ動物のみを電極実験に供することができることが判明した。またRotarRodを用いることにより,より実際的な運動能力の低下(この場合は回転する棒の上での運動継続能力)を定量化できることも明らかになった。次年度は今年度に得たモデル動物を用いて実際にカテーテル挿入と通電刺激を行う予定である。初年度にあたる平成14年度にモデル動物作製を行い,第2年度となる平成15年度は実際の刺激実験を行った.平成14年度にパーキンソン病モデル動物の作成を行い,一定以上の率でドーパミン作動性黒質線条体投射路の不完全破壊モデル動物(SDラット)を作成しうることを確認した上で,以下の実験を行った.第1段階として術後7日目の同マウスに対し,Stereotaxicに挿入した深部電極の高頻度(60Hz以上)定電圧通電(2.0mV)を行った.ユニークメディカル(株)に依頼して作成した同軸双極白金電極を線条体中央に留置し,アイソレーター経由で脳内への通電を行った.通電中と非通電中における腹腔内投与アポモルヒネおよびアンフェタミンへに対する反応をVTRに記録した.通電条件を変更しつつ,通電にともなう行動の変化をPC上のScion ImageVer2.01にて定量的に評価し,最適条件を求めた.しかし,通電による回転運動への影響には時として決まった再現性がなく,実験上,手技的な問題が介在すると思われた.トラブルシューティングに努めたが,実験結果を公表するに至らなかった.近日中にデータをまとめ,学会発表の予定である.また,関連した研究として,MRIを用いたヒトのパーキンソニズムの病態に関する英論文2編がそれぞれJNNP誌に採択され,平成15年度中に刊行された.また,海外での発表を含め,学会・研究会にて発表した.
ジェネレータ産生ポジトロン核種による放射性医薬品の臨床応用に関する研究

^<68>Ge-^<68>Gaジェネレータの基本的性能のチェックを実施した。franctionationtestからelution patternが確定された。1.0mlを捨て、次の3.0mlを用いることにより全放射能の95%以上の回収が可能であった。2.^<68>Gaマイクロスフェア肝スキャン剤を、健常者5例を含め慢性肝炎11例、肝硬変14例(Child A群8例、ChildB,C群6例)に投与し、肝不全時に於ける網内系機能をもととした肝・脾容積(PET-vol)を求め、ほぼ同時期のX線CTからの肝・脾容積(XCT-vol)を求め、両者を比較し、肝r=0.95(p<0.01),脾r=0.98(p<0.01)と高い相関が認められた。3.静注後30分時点で血中に残存する放射能で補正した投与量に対する肝・脾内の総放射能の割合(%)である肝集積率は慢性肝炎の進行に伴い低下し、脾集積率は慢性肝疾患の進行に伴い上昇し、各疾患群とも正常群に対し有意の上昇が認められた。4.肝・脾集積量(DAR)では肝への放射能集積は慢性肝疾患の進行に伴い低下し、各疾患群とも有意の低下を示した。脾への集積は正常群を含め各群間に有意差は認められず、このインデックスは慢性肝疾患の病態生理の解明や肝予備能の検査法として非常に有用なものと考えられた。
ディスクリートな集積型金属錯体および集積系ユニットの創出

大川は異なる金属結合サイトを備えた二核化及び四核化大環状コンパートメント配位子を用いて、多様な金属イオンの組合せからなるヘテロ金属錯体を合成して、その構造と物理化学的性質や機能との関連を研究した。また、二種類の金属イオンをシアン化物イオンで集積させた三次元ネットワーク構造の磁性体を研究して、構造が明らかにされた磁性系では最高の磁気転移温度(Tc=71K)を示すフェリ磁性体の合成に成功した。北川は人工ゼオライトとも云うべき三次元ネットワーク化合物を合成して、ゼオライト5Aを大幅に越えるメタンガス吸着を実現した。また、三次元ネットワークのチャンネル内にアミド基を組み込むことによって、極性分子を選択的に包接させることに成功した。更には、ナノ空孔を動的に変形させてゲスト応答性を示す高分子錯体の設計合成にも成功した。磯辺は16族元素を金属イオン集積配位ドナー原子とするクラスター及び多核金属錯体を研究して、バリーサイト、ブックシェルフおよび積層型不完全キュバン骨格などの欠陥構造をもつ多様なタングステン酸化物クラスターの合成し、また、親電子性と求核性を併せ持つRh_2Mo_6酸化物クラスターや色素の脱色を触媒するMn_2Mo_4クラスターの合成にも成功した。真島は、金属-金属多重結合をもつ二核錯体に金属を付加させる設計原理に基いて、全ての金属間に結合が存在するM-Mo-Mo-M(M=Pd, Pt, Rh, Ir)型4核錯体の合成に初めて成功した。大塩は、強磁性的クラスター錯体を研究して、アルコール性三座配位子から導かれる四核キュバン骨格錯体のうち四核鉄(II)錯体が単分子磁石として振る舞うことを見い出した。1) Mn^<II>をネットワークに組込んだ3-D[Mn(en)]_3[Cr(CN)_6]_2・4H_2O合成した。これは3つのCrと4つのMnを頂点にもつ`deficient cubane'からなり、TN=68Kのフェリ磁性体である。ネットワーク構造が明らかにされた磁性系では最高の磁気転移温度である。又、フェノール環を共有してN(amine)_2O_2およびN(imine)_2O_2金属結合サイトをもつ非対称型四核化マクロサイクルをもちいてCu_2Zn_2四核錯体の合成に成功した。[大川]2)無機・有機融合系の機能性ミクロ空間化学を進め、合理的な新しい構築手法を開発して、100度でも安定であり、ゼオライトを越えるメタンガスを大量に吸着する銅配位高分子結晶を得た。又、陰イオンを選択的に取り込む分子ポケットの創製に成功した。これはラジカル型平面配位子と銅(I)及びジフェニルホスフィノエタンからアニオンポケットを持つ分子である。[北川]1)オキサミド基とジオキシマト基を有する新規双性架橋配位子、N,N'-ビス(2-フォルミルフェニル)オキサミドジオキシム(H_4L)、を合成して、まず単核銅(II)錯体[Cu(HL)]^-を生成させ、これにMn(II)をさせて3核Cu(II)Mn(II)Cu(II)錯体[Mn{Cu(HL)}_2](dmf)_2]を合成し、ついでKOH/Crown[18]O_6の存在下でMn(II)を作用させて、オキサミド基とジオキシマト基でCu(II)とMn(II)が交互連結された1次元鎖状錯体Mn_2{Cu(HL)}_2・4H_2Oを得た。各種磁気測定からこれはTc=5.5Kのフェリ磁性体であることが分かった(大川)。

2)銅イオンと4,4-ビピリジン及びSiF_6^<2->アニオンを骨格に用いて、非常に大きなチャンネルを有する多孔性固体を合成した。この錯体の骨格は真空下100°Cでも維持され、さらに、ゼオライト5Aを大幅に越えるメタンガスを吸着しせることを明らかにした。また、平面型ラジカル配位子をベースにして、メタロセンを組み込んだ銅(I)三核錯体ホストの合成を行った。この錯体はアニオンゲストをトラップするミクロな空孔を有していることを示した(北川)。3)4種類のタングステン酸化物クラスター、bridged double cubane型[H_4][(CP^*Rh)_4(H_2O)_2(W_8)O_<30>)]、windmill型[(CP^*Rh)WO_4]_4を合成・単離することに成功した。このうち前者3つのクラスター骨格は、バナジウムおよびモリブデン酸化物クラスターでは見られなかった新奇な欠陥構造をもっている。これらは3つのクラスターは、いずれも反応活性で、容易にtriple cubane型へ骨格変換することを見いだした(磯辺)。4)3座配位子6-diphenylphosphino-2-pyridonate(pyphos)を持つモリブデン二核錯体MO_2(pyphos)_4(1)の両方のアキシアル位に1価のロジウムを導入することにより、4核錯体MO_2Rh_2Cl_2(pyphos)_4(2)を合成し、酸化反応によって4つの金属がそれぞれ金属-金属結合によって結ばれた4核錯体の合成を行った。さらに、錯体2の還元反応によってRh-Mo結合の開裂が進行することを見いだした(真島)。1)三座ジプロピレントリアミン(dipn)を配位子とする[Ni(dipn)]2+を用いて、擬三次元ネットワーク構造のフェロ磁性体[Ni(dipn)]_3[Fe(CN)_6]_2・7H_2O(Tc=7.8K)の合成に成功した。また、二座グリシンアミド(glya)をエンドキャップ配位子とする[Mn(glya)]_3[Cr(CN)_6]_2・2.5H_2Oを合成した。これは不完全キュバン単位からなる三次元ネットワーク構造を有し、Tc=71Kのフェリ磁性体であることを確認した。又、非等価な金属結合サイトを備えた四核化コンパートメント配位子を設計して、混合金属Cu^<II>_2M^<II>_2(M=Mn,Co,Ni,Zn)錯体の合成に成功した(大川)。2)錯体モチーフを用いて多孔性配位高分子結晶を合理的に合成して、メタンなどの小分子を高効率的にかつ可逆的に吸脱着(物理吸着能)させることに成功した。又、酸化還元能を示す[MnLm](M=Cr,Mn,Co;L=catecholおよびその誘導体)をモジュールとして用い、それらをπ-πスタッキングにより集積化させることに成功した(北川)。3)タングステン酸化物クラスター[(CP^*Rh)_4W_4O_<16>]の二つの異性体(windmill型とtriple cubane型)クラスターの生成条件、生成メカニズム、異性化のメカニズムを^<17>O NMR,溶液IRおよびESI-マススペクトロメーター用いて明らかにした。(磯辺)。大川は異なる金属結合サイトを備えた二核化及び四核化大環状コンパートメント配位子を用いて、多様な金属イオンの組合せからなるヘテロ金属錯体を合成して、その物理化学的性質とリン酸エステル加水分解等の機能を研究した。
大規模密度汎関数計算による生体化学反応へのアプローチ

本研究では、大規模密度汎関数計算による生体化学反応へのアプローチを目指して、以下のような研究を行った。(1)13000原子を超えるジオールデヒドラターゼ酵素の計算を実行し、その活性構造と反応性の解析を行った。(2)ヘムオキシゲナーゼ酵素の活性種と反応性の計算を行い、ヒドロパーオキソ種の反応性がそれ程大きくないことを明らかにした。(3)フェレイトによるメタノールの酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。いくつかの生成物に至る反応経路を見いだし、それらの反応速度について詳細な考察を行った。これはアルコールの酸化過程を探る上で今後注目されると予想される。(4)Fe-ZSM-5ゼオライトによるベンゼンの直接水酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。その結果、ゼオライトのブレンステッド活性点に配位不飽和な鉄オキソ種を持つものが活性種であることを示した。すなわち、この触媒反応ではラジカルを中間体に持たないメカニズムで進行することを提案した。これらの結果をまとめた論文については既に発表済みである。(1)FeO^+およびFeO^<2+>による酸化反応のメカニズムを調べた。具体的には、ホルムアルデヒド蟻酸二酸化炭素の酸化過程を密度汎関数法を用いて計算した。その結果、これらの酸化過程においてはC-HやO-H結合の切断とOH基の転移が主な反応過程であることが分かった。(2)メタンモノオキシゲナーゼによるメタンの水酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。その結果、FeO^+によって気相中で起こるメタンの水酸化と基本的に同一のメカニズムで起こる反応経路を見いだした。これは中間体に炭素ラジカルを持たないユニークなメカニズムとして今後注目されると予想される。(3)シトクロムP450によるカンファーの水酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。その結果、ポルフィリン環を活性中心にもち、中心の鉄の配位環境が飽和しているこの酵素では、中間体に炭素ラジカルを持つ、いわゆる酸素リバウンド機構が働いていることを示した。すなわち、この酵素反応では、メタンモノオキシゲナーゼによるメタンの酸化とは異なるメカニズムで進行すると予想された。(1)FeO^+によるメタンの酸化反応におけるスピン軌道相互作用について考察した。具体的には、メタンからメタノールへの酸化過程を密度汎関数法を用いて計算し、その過程における4重項と6重項のポテンシャル面の間の乗り移りがあることが分かった。その結果、これらの酸化過程においてはC-H結合の切断においてスピン軌道相互作用が大きな役割を果たすことが明らかとなった。(2)フェレイトによるアダマンタンの水酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。これはアルカンの酸化過程を探る上で今後注目されると予想される。(3)Fe-ZSM-5ゼオライトによるベンゼンの直接水酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。その結果、ゼオライトのをブレンステッド活性点に配位不飽和な鉄オキソ種を持つものが活性種であることを示した。すなわち、この触媒反応ではラジカルを中間体に持たないメカニズムで進行すると予想される。(1)13000原子を越えるジオールデヒドラターゼ酵素の計算を実行し、その活性構造と反応性の解析を行った。

(3)フェレイトによるメタノールの酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。いくつかの生成物に至る反応経路を見いだし、それらの反応速度について詳細な考察を行った。これはアルコールの酸化過程を探る上で今後注目されると予想される。(4)Fe-ZSM-5ゼオライトによるベンゼンの直接水酸化反応について、その活性中心の合理的モデルを用いて大規模密度汎関数計算から理論的に考察した。その結果、ゼオライトのをブレンステッド活性点に配位不飽和な鉄オキソ種を持つものが活性種であることを示した。すなわち、この触媒反応ではラジカルを中間体に持たないメカニズムで進行することを提案した。これらの結果をまとめた論文については既に発表済みである。
気孔率の大きい多孔体中における相変化流体の自然対流に関する研究

伝熱面間に高熱伝導率の金属線を多数設置すると、潜熱蓄熱における凝固時の伝熱促進に有効であるが、融解時は自然対流を抑制するため、伝熱劣化の可能性がある。そこで、伝熱面問の金属線が熱伝達に与える効果を調べるために、金属線を配置した水平流体層の自然対流発生臨界レイリー数及び伝熱特性を解析と実験により調べた。1.線形安定性解析...水平上下伝熱面間に円柱細線に配置した場合の多孔体水平流体層における自然対流の臨界レイリー数を線型安定性解析により求めた。円柱細線平行な、または直交する流れによる流動抵抗は、ストークス流れに基づく解析結果を用い、ダルシー流れを仮定した解析により臨界レイリー数を求めた。その結果、球を充填する場合と比べて、円柱線を設置する場合には、同じ浸透度に対しては臨界レイリー数が低くなることが示された。2.上記体系における自然対流発生のレイリー数、熱伝達特性を、実験により調べ、理論結果と比較した。流体としてシリコンオイル、円柱細線として塩化ビニル棒等を用い、気孔率は0.82-1の問で変えた。その結果、(1)気孔率が約0.97以上では臨界レイリー数Racは気孔率が1の場合の1707とほぼ等しいが、気孔率が0.97以下になるとRacは徐々に増加する。(2)自然対流発生後はRaとともにヌッセルト数も増加するが、気孔率が小さいと、Raの増加に対するヌッセルト数の増加割合も小さくなる。しかし、Ra/Racを用いると、ヌッセルト数は気孔率に依存せず、Ra/Racとともに増加し、ほぼ同じ曲線で表すことができる。(3)ダルシー流れが成立すると考えられる気孔率が0.82の場合について、臨界レイリー数Racの実験値と理論値との比較を行ったところ、実験値は約6000-9000、理論値は約4550であった。これらの一致は必ずしも良好とはいえないが、大きく違ってはいない。値の差異の原因としては、円柱細線にあたる流れの非均一性、実験装置側壁の熱伝導の影響等が考えられる。今後、円柱細線として金属線を使うことを検討している。○研究目的...本研究は相変化流体中に金属細線を挿入して実効熱伝導率を増大させて伝熱促進を行う場合、融解時には同時に自然対流も抑制されるため、気孔率の高い多孔体が自然対流発生および伝熱特性に及ぼす効果を調べるために行う。○研究方法...臨界レイリー数を求める解析および実験により本実験を行う。本年度は(1)線型安定性理論を用いた自然対流発生臨界レイリー数の解析(2)自然対流実験装置の製作・予備実験(3)浸透度測定実験装置の製作・実験を行った。成果は以下の通りである。(1)線形安定性解析......水平の上下伝熱面を横断して円柱細線が鉛直に均一に張られた場合の多孔体水平流体.層の浸透度を、球を充填した多孔体流路の浸透度解析の手法を適用して解析的に求めた。

その浸透度を用いて自然対流流れがダルシー流れと仮定できる場合の下面加熱上面冷却のベナール対流の臨界レイリー数を線型安定性理論により求めた。その結果によると、球充填の場合と比較すると浸透度が等しい場合は臨界レイリー数は低くなる。(2)上記理論を検証するため、また、ダルシー流れが成立しないと考えられる気孔率が1に近い場合における実際の臨界レイリー数を得るため、及び熱伝達率測定のため、自然対流実験装置を製作し予備実験を行った。その結果、多孔体を挿入しない場合には、臨界レイリー数は従来の線型安定性解析により得られる臨界レイリー数とほぼ一致することが確認された。(3)浸透度解析結果を検証するためおよびダルシー流れが成立する気孔率範囲等を調べるため、浸透度を測定する実験装置を製作し、実験を行った。その結果、気孔率が約0.84以下であれば理論と実験はほぼ一致すること、気孔率が高くてもダルシー流れは成立するが、その場合の浸透度は従来の理論とは一致しないことが示された。また、流速が高くなるとダルシー流れは成立しなくなるが、その臨界レイノルズ数は従来の管内流の乱流遷移の値より遙かに低いことが示された。水平流体層内に高い空隙率で金属細線を垂直に配置した場合の自然対流発生および伝熱特性を解析的及び実験的に調べ、以下の成果を得た。(1)線形安定性解析......水平の上下伝熱面を横断して円柱細線が鉛直に格子状に設置された場合の多孔体水平流体層におけるレイリー・ベナール対流の臨界レイリー数を線型安定性解析により求めた。円柱細線を横切るあるいは細線に平行な流れによる流動抵抗は、ストークス流れに基づく解析結果を用い、ダルシー流れを仮定した解析により臨界レイリー数を求めた。その結果、球を充填する場合と比べて、浸透度が等しい場合は臨界レイリー数は低くなることが示された。(2)上記体系における自然対流の発生レイリー数、熱伝達特性を明らかにするため、水平流体層による実験装置を製作し熱伝達実験を行った。流体としてシリコンオイル、円柱細線として塩化ビニル等を用い、気孔率を0.82-1の間で変えて行った。その結果、気孔率が約0.97以上では臨界レイリー数は1707から大きく変化しない。しかし、気孔率が0.97より小さくなると臨界レイリー数は徐々に増加することが観察された。また、気孔率が減少すると、レイリー数の増加に対するヌッセルト数の増加割合も減少する。しかし、レイリー数を臨界レイリー数で規格化した無次元レイリー数を用いると、ヌッセルト数は気孔率に依存せず、レイリー数とともに増加し、ほぼ同じ曲線で表すことができることが示された。(3)実験で求めた臨界レイリー数と理論値との比較を行った。ダルシー流れが支配的になるのは気孔率は約0.85程度以下であると考えられるため、気孔率0.82の場合について比較を行った。臨界レイリー数の実験値及び理論値はそれぞれ約6000-9000及び約4550であった。これらの一致は必ずしもいいとはいえないが、大きく離れてもいない。不一致の原因としては、円柱細線にあたる流れの非均一性の影響、実験の容器壁の熱伝導の影響等が考えられる。
ビルマの脱植民地化過程における福祉、開発政策の形成と変転－農村関連を中心に－

1930年代末以降のビルマでは、印緬分離後の初代内閣バモーやファーニバルの影響を受けた植民地官僚を中心に、自作農の回復、自給的な村落の再建、米価の安定化による農民の最低生活保障が目指された。こうした背景には、農民反乱や民族間対立の激化、徴税の困難があり、これらの実現化は、第二次大戦中の日本の占領下、特に「独立」ビルマのバモー元首の下で、日本軍の統制経済の手法を取り入れながら図られた。なかでも政府による籾の買い上げ政策と籾作付け計画は、戦後には当初の農民の福祉という目的から離れ、新たな徴税手段として維持改変され、後の社会主義時代の基礎となった。以上を明らかにしたことが本研究の成果である。世界恐慌後の1930年代以降、イギリス植民地政府は疲弊したビルマ社会にどのようなあるべき秩序を見出し、これを福祉・開発政策によってどう再構築しようとしたのか、また日本の占領期を経て、これらの政策は独立後のビルマ政府によってどう改変され、利用されたのかを、福祉・開発政策の中心であった農業・農村問題に関する政策に焦点を当てて明らかにすることが本研究の目的である。初年度である25年度には、8月下旬から9月中旬にかけて約3週間、イギリス本国に送られたこれらに関する史料の調査を行った。これにより次の成果を得た。大英図書館India Office Recordでは、植民地支配下の1937年から1941年および1946年から1947年に開催されたビルマ議会におけるビルマ農業・農村に関連する委員会報告書、および法案の審議に関わる議事録を収集した。Public Record Officeでは、26年度以降の課題と関わる第二次大戦中にインドのシムラに退避していたビルマ政府が作成した戦後構想に関わる史料を収集した。またロンドン大学のSOASに所蔵されているファーニバルが残したコレクションをデジタルカメラで撮影した。25年度の後半からは、これらの史料の整理と読解、分析を進めている。これらは従来の研究では十分に分析されてこなかった史料であり、イギリスの植民地官僚と現地のナショナリストの思想との関係や社会主義を目指していたのか否かが一つの論点となっている独立後の政策理念について新たな知見を加えうる重要な史料である。またここから明らかにされることは、他の英領植民地の脱植民地化過程との比較も可能にするトピックであるという意義も持っている。ここで明らかにされた成果は本年8月にシンガポールで開催されるBurma Study Groupの国際会議で発表する予定であり、現在はその原稿の準備を進めている。本研究の目的は、ビルマの脱植民地化の時期に、イギリス植民地政府はビルマ社会にどのようなあるべき秩序を見出し、これを福祉、開発政策によってどう再構築しようとしたのかを明らかにすることである。平成26年は、1年目の昨年度にイギリス大英図書館等で収集した史料を元に論文を作成し、8月にはシンガポールで開催された国際ビルマ学会において、"On the Establishment of Agrarian Laws between the Late 1930s and 1941ーThe genesis of socialistic policyafter independence"という題で発表を行った。この発表は大幅に加筆し、政治経済学・経済史学会の学会誌『歴史と経済』に「英領ビルマにおける1930年代末から1941年の農地関連法の制定ー独立後の統制的福祉国家の起源」というタイトルで投稿済みである。論文の内容は、ビルマの脱植民地化の開始時期にあたる1930年代末以降に制定された「ビルマ小作法」、「土地譲渡法」、「土地買い上げ法」の3つの農地関連法の制定過程を分析し、これらが英植民地官僚が主導した自作農主義に基づく社会改良的な政策であったことを示したものである。この論文の意義は、独立後の統制的な福祉国家の原型は、1930年代の経済状況とこれに対応するために採られた英領時代末期の政策において準備されたことを明らかにした点である。また8月27日から9月15日までの約3週間、当初の計画通りミャンマーのNational Archive Departmentにて、日本の占領期の農業・農村関連の史料調査を実施した。この成果は、平成27年4月18日にビルマ研究会全国大会にて発表することが確定している。最終年度である本年度はこれまでの成果の発表に向けた3つの作業を中心に研究を進めた。第一に、前年度に学会誌に投稿した論文の再投稿の準備である。本年度になって、レフリーのコメントが戻ってきたので、現在これに従い史料を読み直すところから始め、論文を修正している。間もなく完成し、再投稿できる状態である。この論文は、研究計画の1に関するもので、まだ英領下にあった1930年代末から40年代初頭に制定された農地関連法に見られる農民のための福祉政策の始まりを明らかにしようとしている。この時期に制定された農地関連法は今日に至るまで影響し続けている重要な法律であるが、既存の研究では十分に分析されておらず、この研究は世界的に見ても高い水準であると言える。また論文の修正過程では、当該論文の課題や文字数と照らし、全て詰め込むのは不可能であると考え、小作法についての論文を先に別途、発表した。第二に、研究計画の2である日本の占領下における農業・農村政策の研究を進めた。4月には広島大学で開催されたビルマ研究会全国大会、その後は少人数の勉強会で「日本占領期のバモー政権下における農業・農村政策」と題する発表を行った。