hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジアの脆弱な稲生態系の地域内不均一性と品種選択に関する研究

ベトナムでは、申請前年の予備調査分も含めた3年間の約60の農家圃場調査(春作および夏作)のデータをとりまとめ、一部を学会で発表した。また、農家レベルの栽培による改良についての知見を得るために、水深、施肥レベル、品種に関する農家圃場試験を行った。特に、過剰施肥の実態を改善するために、実験計画法に基づいた4水準の窒素施肥試験を行い、センシング技術の適応による施肥効率の改善に関する予備試験を行った。春稲では中干が行われるのに対して、夏稲ではなく、水深も9月以降深くなること、夏稲では春稲よりも収量が低下することを確認した。また、紅河デルタの3調査コミューンのうちの1つ(N)は、塩水遡上により急速な水産への転換が進展しており、稲作と水産転換との間の経営比較のための農家調査を約300戸の農家に対して行い、経済性と労働生産性に関する比較を行い、現在解析を進めている。インドでは、2016年(干ばつによる多数の耕作放棄)と2017年(生育後半の水不足)の2つの調査村のため池稲生態系の収量調査を行った。ため池を主な水源としている方の村では、干ばつ年はほとんどが耕作放棄であったのに対して、井戸も併用していた村では、1/3程度の水田で収穫まで行うことができ、井戸水灌漑の重要性が示唆され、今後、ため池と井戸とをどのように使おうと判断しているのかを明らかにすることが必要である。より詳細なデータを2018年度以降取得するために、現地の研究協力者と新しい連携体制を構築した。研究への参加者として予定していたインド人博士課程留学生が体調を崩して休学してしまい、インドでの研究計画の進め方を修正しなければならなかったため。また、カンボジアの研究協力者の都合により、カンボジアでの調査を1年遅らせることとなった。インドでの現地調査のための新しい協力者を選抜したので、彼らとの連携により、研究を進めてゆく。カンボジアへの調査を始め、10年前との変化について、予備調査を行う。ベトナムについては、これまでの現地調査の結果を取りまとめてゆく。ベトナムでは、紅河デルタの海岸に近い3地域の稲作の農家圃場のデータを収集した。そのうちの1つの調査地域NDでは、共同体として、稲作から水産への転換を決めていることも手伝って、最も高い水田内での塩分濃度が記録され、特に夏稲での収量が著しく低下していた。紅河デルタでの塩類遡上に関わる重要な現地データを得ることができた。また、堤防近傍の最下流の水田群や、排水路よりも紅河に近い位置にある水田群での水深、栽培品種に特色があることを明らかにし、学会発表した。また、2017年度まで繰り越されたが、半年遅れで、約300戸の農家に対して、2地域で家計調査を行うことができた。カンボジアにも3つの調査予定地へ訪問したが、灌漑修復水田地帯では、生態系の特色は似ている様子で、稲の2期作が続けられている様子であったが、農家の家屋が立派になっている印象を受けた。天水田地帯でも、雨季の天水稲作と乾季の河川堤防近傍での減水期稲作は同じように続けられている風であったが、大きな縫製工場が村にできて、村の経済事情への変化が予想された。深水水田地帯では、浮稲が激減し、増水前稲作と減水期稲作の2期作の導入が施行されていたが、インタビューをしてみると、乾季の水源確保と、乾季のネズミの被害の対策が必要であることが示唆された。インドでは、ため池水田地帯の土壌調査を行い、収量の聞き取り調査も行ったが、2016年は干ばつのため、1つの村では収穫がほとんどなかった。また、本研究サイトのため池は、河川に連結していないため池(ノンシステムタンク)であるが、比較調査として、同じタミルナードゥ州のやや大きい河川ぞいに連結しているため池水田も調査し、井戸灌漑が進展していること、海岸近傍では地下水の塩分濃度が上がり問題になっている水田もあることを聞き取った。ベトナムでの3調査地域のうちの1つNDでは、共同体で稲作から水産へ転換することを決めており、2016年度は、稲作をしない農家が過半数であった。当初の計画では、塩害の影響を受けながらも稲作を行っている農家への聞き取り調査を予定していたが、急遽、水産農家を含めた家計調査をするように計画を修正し、そのための予備調査を行い、調査対象地域としてRDとNHとを選抜した。

インドでは、2016年(干ばつによる多数の耕作放棄)と2017年(生育後半の水不足)の2つの調査村のため池稲生態系の収量調査を行った。ため池を主な水源としている方の村では、干ばつ年はほとんどが耕作放棄であったのに対して、井戸も併用していた村では、1/3程度の水田で収穫まで行うことができ、井戸水灌漑の重要性が示唆され、今後、ため池と井戸とをどのように使おうと判断しているのかを明らかにすることが必要である。より詳細なデータを2018年度以降取得するために、現地の研究協力者と新しい連携体制を構築した。研究への参加者として予定していたインド人博士課程留学生が体調を崩して休学してしまい、インドでの研究計画の進め方を修正しなければならなかったため。また、カンボジアの研究協力者の都合により、カンボジアでの調査を1年遅らせることとなった。ベトナムでの家計調査のための稲作以外に水産に関する内容を盛り込んだ質問表を作成し、該当地域を2ー3選出して、農家レベルでの実態を明らかにする調査を分担者と協力しながら進めてゆく。インドでは、本研究に関心を持った方が博士課程への留学を希望し、2017年9月入学が内定した。彼女と、研究計画を話し合いながら、進めてゆく予定である。インドでの現地調査のための新しい協力者を選抜したので、彼らとの連携により、研究を進めてゆく。カンボジアへの調査を始め、10年前との変化について、予備調査を行う。ベトナムについては、これまでの現地調査の結果を取りまとめてゆく。
Drosophila ALSモデルの確立とDorfinの病態機能の解明

家族性パーキンソン病,ハンテントン病,マチャドジョセフ病,球脊髄性筋萎縮症などの神経変性疾患のトランスジェニック(Tg)flyモデルが作製され,病態の解析に大きな役割を果たしている。しかし、SOD1遺伝子変異による家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS)では,神経変性や症状をおこすTg flyは未完成である.我々はALS研究を発展させる目的でGAL4-UASシステムによるfly modelの作製に着手した。このシステムでは、導入遺伝子の発現は酵母の転写因子GAL4により制御される。まず、種々のプロモーターにGAL4を連結したdriver lineとして、運動ニューロン特異的な発現をおこすD42-GAL4、eyeに発現するGMR-GAL4、末梢および中枢神経系の神経細胞に特異的な発現をおこすELAV-GAL4 lineを準備中である。driver lineと、GAL4標的配列のUASプロモーターにヒトSOD1 cDNAを連結したtransgeneを持つUAS-SOD1 lineを交配することにより、組織、細胞特異的にSOD1を発現するflyが得られる。UAS-SOD1 lineの確立に先立ち、UASプロモーターを持つpUASTベクターにA4V、H46R、G37R、G85R、I113Tといった、ヒトで様々な臨床重症度を示す変異SOD1 cDNAを連結した。現在、これらのベクターのverificationを行っている。Tg mouseでは、コストと解析時間の問題で、交配の組み合わせ数は限られたものにならざるを得ない。この欠点を克服するためにもflyは有用であり、我々は上記5種類のUAS-SOD1 lineと3種類のdriver lineを交配し、そのphenotype、細胞変性、異常蛋白の凝集の有無を解析する。一方、変異SOD1を特異的にユビキチン化するE3ユビキチンリガーゼDorfinは我々が発見した新規遺伝子であり、培養細胞レベルにおいて変異SOD1のtoxicityを抑制する。そこで、有用な変異SOD1 Tg flyモデル確立後、Dorfin Tg flyを作製し、両者を交配することによりphenotypeや細胞障害の改善を確認したいと考えている。この準備段階としてpUASTベクターにDorfin cDNAを組み込んだコンストラクトを作製中である。
コンパクト非ケーラー多様体の研究

等質空間が,コンパクト非ケーラー多様体の典型例をあたえることは,古典的によく知られている結果である.これに対し,概等質な多様体として非ケーラー多様体が生ずるか,特に単純Lie群の概等質空間でこのようなものが生じるかどうかについては,今日までほとんど研究がなかった.本研究では,GhysによるSL_2C等質多様体の研究に触発され,リー群がSL_2Cである場合に,組織的にこのような概等質非ケーラー多様体を構成する方法を見出した.これらは実際(実3次元の)双曲多様体およびKlein群の理論と密接に関連しており,Klein群が幾何学的有限かつ純斜行的(すなわち非自明な放物元を持たない)であるとき,常に構成される.実際,これらの概等質非ケーラー多様体の(SL_2Cの極大部分群である)特殊ユニタリ群による商空間をとると,これがあたえられKlein群に対応する双曲多様体の自然なコンパクト化である境界つき多様体そのものになる.幾何学的有限かつ純斜行的なKlein群はSullivanにより構造安定性により特徴付けられており,その変形理論は境界のリーマン面の変形論により記述される.この事実を,上記の概等質複素多様体の変形論に関係づけることは大変興味ある問題であるが,この研究では予想される関係をコホモロジカルに書き下した.一方,上記の関係を用いて考えている複素多様体の基本群,普遍被覆,betti数などを対応する境界つき双曲多様体の不変量であらわした.これらはしたがってKlein群が(擬)フックス群やショットキー群のような典型例である場合には具体的に求められる.さらにこれらの多様体が実際に非ケーラーであり,特殊な決定できる例外を除いて定数でない有理形関数を持たないこと,また非特異有理曲線を多く持つクラスLの多様体であることなどを示した.一般にコンパクト反自己双対多様体に付随するツイスター空間は,3次元のコンパクト複素多様体であるが,それは多くの場合(コンパクトKahler多様体と双有理形でないという意味で)非ケーラー多様体となる.特に,コンパクト非ケーラー曲面の典型的な例であるVII型曲面上に反自己双対計量が存在する場合,対応するツイスター空間は非ケーラーである.このような観点から,VII型コンパクト複素曲面上に反自己双対エルミート計量を構成する方法を開発し,特にそのもっとも典型的な例である,放物型,双曲型,半双曲型の3種類の井上曲面および榎曲面上に,連続パラメータを持つ反自己双対エルミート計量を構成した.われわれの方法は,ツイスター空間による方法であり、具体的にはDonaldson-Friedman, Pontecorvo-Kimの方法の拡張である.その最初のポイントは,VII型曲面が,位相的にはある種の有理曲面の"自己連結和"とみなされるという観察であり,これによって上記D-Fなどの結果と,中村のVII型曲面に関する研究が結合する.したがってここでは,ある種の有理曲面を含むツイスター空間から部分空間を同一視してえられる非正規3次元複素空間を変形して,VII型曲面の反自己双対計量に対応する(非ケーラーな)ツイスター空間をうることが問題になるが,その際,もとの複素空間の幾何構造がどのように変形したツイスター空間で保存されるかがポイントであり,それがとりもなおさず生じた非ケーラー多様体の幾何学的構造を記述することになる.特に,井上曲面などの具体的な場合については,代表者が詳細な研究を行ったJoyceツイスター空間の用いて,より精密な情報が得られている.たとえば,双曲型の場合を含む上記井上曲面上に対を成す反自己双対計量の存在を強く示唆するツイスター空間の構造について結果を得た.またコンパクト非ケーラー多様体の全般的研究を遂行するため,総合的な文献表の作成にあたった.本研究の目的は,過去から現在にわたるコンパクトな非ケーラー多様体に関するさまざまな研究を調べることによりコンパクト複素多様体の(非ケーラー域)におけるいわゆる地理学(分布図)を構成したいということにある.本年は研究目的にあげたさまざまな対象の中で特に以下にあげる研究対象について,主として微少変形の構成,すなわち倉西族の記述;部分多様体の存在とその性質;代数次元と代数reductionの構造,またC-reductionの構造,Froehlicherスペクトル列の性質;自己同型群;不定値ケーラー計量の存在と性質;semiKaehler条件,などに着目して,所期の目的に向かって研究を行った.等質空間が,コンパクト非ケーラー多様体の典型例をあたえることは,古典的によく知られている結果である.これに対し,概等質な多様体として非ケーラー多様体が生ずるか,特に単純Lie群の概等質空間でこのようなものが生じるかどうかについては,今日までほとんど研究がなかった.本研究では,GhysによるSL_2C等質多様体の研究に触発され,リー群がSL_2Cである場合に,組織的にこのような概等質非ケーラー多様体を構成する方法を見出した.これらは実際(実3次元の)双曲多様体およびKlein群の理論と密接に関連しており,Klein群が幾何学的有限かつ純斜行的(すなわち非自明な放物元を持たない)であるとき,常に構成される.実際,これらの概等質非ケーラー多様体の(SL_2Cの極大部分群である)

特殊ユニタリ群による商空間をとると,これがあたえられKlein群に対応する双曲多様体の自然なコンパクト化である境界つき多様体そのものになる.幾何学的有限かつ純斜行的なKlein群はSullivanにより構造安定性により特徴付けられており,その変形理論は境界のリーマン面の変形論により記述される.この事実を,上記の概等質複素多様体の変形論に関係づけることは大変興味ある問題であるが,この研究では予想される関係をコホモロジカルに書き下した.一方,上記の関係を用いて考えている複素多様体の基本群,普遍被覆,betti数などを対応する境界つき双曲多様体の不変量であらわした.これらはしたがってKlein群が(擬)フックス群やショットキー群のような典型例である場合には具体的に求められる.さらにこれらの多様体が実際に非ケーラーであり,特殊な決定できる例外を除いて定数でない有理形関数を持たないこと,また非特異有理曲線を多く持つクラスLの多様体であることなどを示した.
地域資源を再考した農業生産システムに対する災害レジリアンス評価の提案

途上国における自然災害による農業生産の被害を軽減するために,地域資源を再考することを通じて新しい開発援助の在り方についてミクロ,マクロの双方の視点から研究を行った。フィールド調査,アンケート調査,GIS分析を通じて研究を実施し,住民目線では災害に対する正しい認識の欠如,行政の支援とニーズの不一致などが主たる課題として挙げられ,都市部では経済的な発展度合いによる災害への適切な対応が必要不可欠であることが定量的に明らかとなった。本研究の対象地域は,インド東南部のタミルナドゥ州カダローア沿岸部およびインドネシアのジャカルタ周辺地域である。まず,農業生産システムの現況把握と地域資源の最適利用案の提示を行うため,調査項目の整理と設定を行った。対象地域の農業は米作が中心であるが,その他にもココナッツ,バナナ,タピオカ等の換金作物等を栽培している。カダローアではインド洋津波の影響のあった沿岸部を中心として,農業生産システムは,この10年でかなりの変容を遂げている。こうした被害地域で,政府や農業従事者への聞き取り調査を実施し近年の被害状況やその後の復興,居住地の変遷(復興住宅)等の情報を収集した。同様にジャカルタ周辺地域においても聞き取り調査を行い,また,衛星画像解析やGISデータを収集・解析し,聞き取り情報との統合を図り,データベースを構築した。気象,人口等のデータについてもジオリファレンス(位置情報を与える)を行い,これらをGIS上で一元的に集約する作業を始めており,また,関連文献レビューにより災害レジリアンスに関連する地域資源の整理,および重点的に収集する情報の設定と調査項目の設定を行った。前者については,成果の一部を取りまとめ,原著論文として投稿し,現在レビュープロセスにある。後者については,10月にボゴール農科大学で開催された国際シンポジウムにて成果の一部を取りまとめて発表を行っている。また,当該成果は原著論文として投稿準備に入っている。本研究の対象地域はインド東南部のタミルナドゥ州カダローア沿岸部およびインドネシアのジャカルタ周辺地域である。農業生産システムに関する基本データベースの整理,および分析作業を中心に行った。また,追加的に現地調査を行い,農業従事者への聞き取りも行った。インドでは,自然災害に対するコミュニティのレジリアンスを強化するために,ワークショップも開催し,住民の災害に対する認識の向上および危険地域の特定をおこなった。インドネシアではジャカルタ周辺地域での現地調査(土地利用調査,政府への聞き取り)を実施し,また,ボゴール農科大学でのデータ共有,および分析協力ををしながら研究を進めている。これらの分析結果は,原著論文(2報),国際学会発表(6報)などの成果を挙げている。本研究の対象地域はインド東南部のタミルナドゥ州カダローア沿岸部およびインドネシアのジャカルタおよびその周辺地域である。本年度は最終年度にあたり,成果の取りまとめと成果発表を主として研究活動を実施した。これまで現地調査で収集した土地利用データ,農業生産システムに関するデータ,災害に関する認識に対してのデータの分析を行い,対象地域においてそれぞれ原著論文を1報ずつ計2報を発表した。インド,カダローア沿岸部においては2015年に実施したワークショップの結果により実際に住民の認識と行政の施策との乖離状況が確認でき,かつワークショップにおいて住民に対して行った災害レジリアンスに関する具体的行動や対応について解説を行い,ワークショップ後のアンケート調査によって住民の意識が大きく変化していることを確認した。現地還元型の研究成果が挙げられたと考えている。また,これらの成果は論文に纏め上げた他,行政担当者にも還元を行い,議論を交わす中で今後の施策への参考資料として利用する旨の確認を得ている。インドネシアのジャカルタ周辺地域での研究は広域的視野から農業生産システムを捉え,収集した空間データを用いて,地域の持続性および農業システムのレジリアンスとの関連を定式化し論文として纏め上げた。すでに本科研による一定の成果は収めているが,この成果は今後,インドネシア,ボゴールで開催される国際シンポジウムでも報告する予定である。この国際シンポジウムでは多くの研究者と行政担当者が参加することが特徴であり,更なる成果の還元および社会実装を念頭に活動を展開する予定である。研究2年目にあたるが,研究成果を予想以上に挙げている。また,インドネシア,バリで開催された国際学会Sustain14では優秀論文賞を受賞し,国際的に評価されることとなった。以上により,研究2年目でほとんどのデータベースを構築,現地調査を終了し,論文を執筆する段階まで至ったことを考慮すると当初の計画以上に進展していると考えられる。地域計画学本年度で必要とする現地調査を全て完了し,必要なデーターベース構築の作業を完了することができた。今後は,データ解析と成果報告を中心に研究を推進する予定である。また,論文執筆に加えて成果の還元を期し,アウトリーチ活動としてWebでのデータ開示やシステム構築に向けての作業を行うこととする。研究の初年度として社会経済データや自然条件データを収集し,それらをGISで一元的に管理することを第一の目的としていた。現地調査を5度実施し,行政関係者との折衝や地元住民との交流,大学をはじめとした研究機関との連携を確立し,平成26年度以降の研究実施のための基盤作りを行うことができた。

インドでの聞き取り調査の結果についても,災害復興と農業を中心として生業に関して興味深い結果が得られたため,原著論文として投稿する状態まで達成することができた。以上により,初年度で成果発表の段階まで達成できた事を判断すると,当初の計画以上に進展していると考えられる。衛星写真データを購入予定であったが,データ購入手続きに予定以上の時間がかかり,次年度4月以降になることが判明したため,次年度使用額(14,143円)が生じることとなった。今後は,地域資源の利用実態の調査を中心に実施したい。人的資源や土地資源等のその場所にある地域資源の利用実態の調査を行う。水源へのアクセスや地形の利用方法など当該地域で歴史的に行われている農法や作付け状況の実態調査も含めて,地域資源の利用実態を明らかにする。また,検討した調査項目を用いて対象地域内で選択したいくつかの村で詳細な聞き取りを実施する。住民の意識や組織的な農業活動への参加度やネットワークを把握し,ソーシャルキャピタルを測定し地図上で空間上に表示する。なお,分析・表示単位は100mメッシュ程度の大きさを想定している。さらに,地域資源の最適利用案の提示を行う。自然災害の近年の被害地域を推定し,地形や居住地,水源等の情報を合わせて,かつ聞き取り情報を元にした居住地や農地の適地選定のシナリオを設定し,現況との乖離を指摘し,地域資源の最適利用案を提示する。次年度4月以降にデータを購入するため,当該データ販売会社と調整をしている。データ整備がなされれば,速やかに執行する予定である。したがって,次年度の助成金とは合算することはないが,端数がでた場合には合算して購入することとなる。本年度2月頃に村レベルでの人口動態,社会経済等のデータを購入予定であったが,データ購入手続きに予定以上の時間がかかり,次年度4月以降になることが判明したため,次年度使用額(79,222円)が生じることとなった。次年度4月以降にデータを購入するため,行政関係者との調整を続けている。データ整備がなされれば,速やか執行する予定である。
基礎医学英語論文におけるムーブに典型的な定型表現の記述

本研究の目的は、基礎医学英語論文における各ムーブ(論の展開)に典型的な定型表現に関する表現集を作成することである。その方法として、ムーブに基づくコーパス(データの集積体)を構築し、分析を行う。ある特定の分野での頻出語彙についてはCoxhead (2014)や石川(2017)などで行われているものの、使用語のムーブとの関連を示した研究は少ない。またSaber (2012)や水本等(2016)ではムーブに関連した語連鎖(主に4語連鎖)を提示している。しかしながら、よりムーブに基づく実用的な表現集の作成を行うことで、一層効果的な英語論文執筆支援が可能となる。
超塑性を示す超微細結晶粒材料の粒界原子構造の電子構造の研究

本研究は超塑性現象を「構造」の立場から追求解析し、設計の概念・手法を超塑性材料開発に導入することを目指した。具体的には、組織(構造)的共通項である"微細粒"を実現し、電子顕微鏡による組織構造観察、電子線回折による方位関係の分布、高分解能電子顕微鏡による原子構造観察及び電子エネルギー損失分光法(EELS)による電子構造の解析を、主として結晶粒界に関して行ない、特に超塑性困難な物質の超塑性材料化の方策を探る。対象は最も硬いことで知られるダイヤモンドとした。常識的には塑性変形すら非常に困難である。しかし、超微細結晶粒が得やすくEELS解析に適し、基礎研究に好適である。超微細粒多結晶ダイヤモンドは、改良型MOCVD法によって、作成した。組織は、μmレベルの結晶が更に数十ナノメートルの結晶粒よりなる二重構造をなす。粒界はΣ3CSLが最も多く、ランダム粒界は少ない。最大の特徴は、粒界中の3配位原子が、π結合によって周囲と結ばれていることにある。π結合の数は粒界の種類によって異なった。これは、グラファイトが滑りやすいことから想像できるように、σ結合とπ結合のバランスを、それぞれの粒界で案配することが出来れば、粒界滑りによる可塑ダイヤモンドが、不可能でないことを示唆する。この知見をもとに、最も小さな(薄い)炭素結晶であるカーボンナノチューブの電顕中その場変形を行ったところ、見事に塑性変形した。塑性変形は転位の移動によらず、sp3-πの中に、局所的にダイヤモンド型のsp3が出来て、これが移動することに依った。本研究により、可塑ダイヤモンドへの途が、僅かながら開けたと自負する。
動産・債権担保融資と国際私法規則

米国統一商亊法典(UCC)は、担保取引に関する国際私法の原則を、目的物の所在地法に従うものから、債務者(debtor)の所在地法へ従うものへと改正した。この改正は、近年の担保機能の変化に沿うものではあるが問題も多く、UCCに影響を受け実質法を改正した国や機関のルールでも、採用されるに至らなかった。UCCが原則を変えた理由の1つは、債権と動産とを同一の法域の法で処理するためである。債権を目的とする金融取引と関連させ、改めてルールを検討する必要があろう。本研究は、グローバルな市場からの資金調達を容易にするため、英米法・大陸法との比較を行うことで、ABL(動産・債権等担保融資)に関する国際私法の問題の解決に取り組むことを目的とする。平成21年度は、特に米国統一商事法典(UCC)の抵触規則、UNCITRALの担保取引立法ガイドについて研究を行った。具体的には、文献・資料等を収集して調査を行うとともに、研究会に参加し、情報収集・意見交換を行った。さらに、米国の大学、ファイナンスカンパニー、法律事務所を訪れ、日本で入手できなかった資料および情報の収集を行い、情報交換を行った。以上により、第一に、米国UCC第9編が、物の所在地法から債務者(debtor)の所在地法への準拠へと原則を変えた大きな理由は、債権と有体の動産とを単一の法域の法への準拠を目指したことにあり、第二に、UNCITRALの担保取引立法ガイドでは、米国UCC第9編の影響を受けつつも、債権と有体の動産との一体的な規律よりも、担保権の設定から優先順位の決定までを一貫したルールで判断することを選択したということを明らかにした。そして、次の2点についてはなお検討の余地があることを明らかにした。まず、UCC第9編のように、対抗要件具備と対抗要件具備の効果とを別個の単位法律関係と考えることが可能かという点、そして、ABLが事業を構成する財産を包括的に担保にとるものであれば、その発展を考えるためには、国際私法においても、債権・動産を一括した仕組みについての考察を試みるべきではないかという点である。以上は、拙稿「動産約定担保と抵触規則」『国際私法年報』(2010年)において、研究成果として公表している。また、平成22年度の研究の準備として、ドイツ・フランスの国際私法・動産担保に関する文献・資料の収集を行い、分析を開始するとともに、研究会でも報告および意見交換を行うことができた。平成22年度は、平成21年度の米国統一商事法典(UCC)の抵触規則、UNCITRALの担保取引立法ガイドに関する研究を受けて、フランス・ドイツに関する研究と昨年度との比較を行った。具体的には、平成21年度と同用に、文献・資料等を収集して調査を行うとともに、月に一度大阪で開催される欧州国際私法研究会等の研究会に参加し、情報収集・意見交換を行った。さらに、オランダアムステルダムにて、動産担保取引に関する国際シンポジウムに参加し、フランスの大学を訪れることで、学会の最新の動向について情報収集を行い、情報交換を行った。以上により、次の点を明らかにした。第一に、フランスでも、米国の担保権制度の影響を受け、質権に関して債務者を基準とした登記制度を備えるなど実質法上の改正はされたが、特に第三者との関係について目的物の所在地法へ準拠するという原則は変わらず、国境を越えて移動する物や無体財産については、例外的に処理される。第二に、ドイツでは、譲渡担保は当事者の合意のみで設定され、何らの公示も必要とされず、国際私法については、フランスと同様に、担保権を目的物の所在地法へ準拠させることを原則とするが、実質法上の違いから、外国で成立した物権の効力を内国で認めることについてフランスよりも寛容であり、ドイツ民法施行法第46条により、より密接な関係を有する地の法が存在すれば、物の所在地法以外の法に準拠する余地も残されている。以上は、既に拙稿「動産担保取引の発展と国際私法(上)」『筑波ロー・ジャーナル』8号(2010年)において公表しており、同「動産担保取引の発展と国際私法(下)」『筑波ロー・ジャーナル』にも公表予定である。
歩行観察を用いたメンタルプラクティスの有効性に関する神経生理学的機序の解明

本研究は歩行観察及び歩行イメージ中の皮質脊髄路の興奮性変化を経頭蓋磁気刺激法を用いて検討した.その結果,歩き始めや跨ぎ歩行などより皮質制御が求められる歩行の観察中には歩行周期に依存した興奮性変化が生じた.また,歩行イメージでは遊脚期に加えて立脚期においても興奮性が増大した.したがって,歩行機能回復のためにメンタルプラクティスを用いる場合,皮質制御が求められる歩行を観察することや観察とイメージ想起を組み合わせることが有効であることが示唆される.本研究は歩行観察及び歩行イメージ中の皮質脊髄路の興奮性変化を経頭蓋磁気刺激法を用いて検討した.その結果,歩き始めや跨ぎ歩行などより皮質制御が求められる歩行の観察中には歩行周期に依存した興奮性変化が生じた.また,歩行イメージでは遊脚期に加えて立脚期においても興奮性が増大した.したがって,歩行機能回復のためにメンタルプラクティスを用いる場合,皮質制御が求められる歩行を観察することや観察とイメージ想起を組み合わせることが有効であることが示唆される.近年、運動療法を補完する方法として、運動イメージ・観察を用いたメンタルプラクティス(mental practice : MP)が注目されている。MPをリハビリテーションに応用する理論的根拠としては運動イメージ・観察中には運動の出力がないにも関わらず、実際の運動遂行時とほぼ同様の脳活動が生じることである。しかしながら、歩行観察中の中枢神経系の活動については未だ不明な点が多い。そこで、本研究の目的は大脳皮質の制御を必要とする歩き始めや障害物回避などの観察中に歩行周期に依存した皮質脊髄路の興奮性変化が生じるかを明らかにすることである。本年度は健常者を対象に歩行観察中に経頭蓋磁気刺激によって前脛骨筋から誘発される運動誘発電位を指標に皮質脊髄路の興奮性の変化を検討した。観察する課題は、1)スクリーン上の黒い画面(コントロール)、2)静止立位から左足から3歩歩く動作(通常歩行)、3)静止立位から左足から歩き始め右足で障害物を跨ぎ不安定面に接地する動作(跨ぎ歩行)の3種類とし、それぞれ右脚の遊脚初期、遊脚中期、踵接地、立脚中期、踵離地のタイミングで経頭蓋磁気刺激を行った。その結果、通常歩行観察では遊脚初期のみでコントロールより運動誘発電位が増大した。一方、跨ぎ歩行の観察中は遊脚初期に加え、遊脚中期、踵接地で運動誘発電位が増大した。先行研究では5-10分間歩行をしている状態の観察時には歩行周期に関係なく運動誘発電位が増大することが報告されているが、本研究で歩行観察課題はどちらも静止立位から数歩歩き始める歩行であったため、歩行周期に依存した皮質脊髄路の興奮性の変化が生じたと考えられた。このような結果を踏まえ最終年度となる来年度は、歩行観察と連合性ペア刺激の組み合わせにより相乗効果が得られるか否かについて、研究を進めていく。近年,運動療法を補完する方法として,運動イメージ・観察を用いたメンタルプラクティス(mental practice : MP)が注目されている.また,麻痺肢の運動機能の回復には運動を起こそうとする意志が重要であることも示唆されている.そこで,本年度は歩行観察のみを行う場合と歩行観察しながら,実際に観察課題と同様に歩行するイメージを行わせた場合の皮質脊髄路の興奮性変化について比較,検討した.観察課題は,1)スクリーン上の黒い画面(コントロール),2)静止立位から左足より3歩歩く歩行(歩行観察)とし,歩行イメージ条件では歩行観察中に観察者に課題と同様に歩行するイメージ想起を行わせた.それぞれ,右脚の遊脚期と立脚期のタイミングで経頭蓋磁気刺激を行い,右側前脛骨筋より運動誘発電位を記録した.その結果,歩行観察条件では遊脚期にコントロール条件より運動誘発電位が増大したが,立脚期では有意な変化を認めなかった.一方,歩行観察に歩行イメージを付加した条件では,遊脚期と立脚期ともに運動誘発電位が増大した.以上の結果より,歩行観察のみと比較して,歩行観察しながら歩行イメージを想起する場合,遊脚期に加えて,立脚期においても運動誘発電位が増大することが明らかとなった.実際の歩行中の立脚期では,前脛骨筋に筋活動が生じないにも関わらず,皮質脊髄路の興奮性が増大することが報告されている.したがって,歩行観察のみと比較して,さらに歩行イメージを付加することで,より実際の歩行中と同様の変化が中枢神経内に生じることが示唆された.本研究の結果から,歩行機能回復のためにメンタルプラクティスを用いる場合,ただ観察するだけでなく,観察課題と同様のイメージを想起させることが,機能回復により効果的であることが示唆される.
トランスジェニックマウスを用いたIn situ ハイブリダイゼ-ション法の確立

当該研究者らは甲状腺刺激ホルモン(TSH)産生細胞に特異的な発癌モデル、あるいはTSH産生細胞を特異的に欠損する疾患モデルをトランスジェニックマウス(TgM)で作成中である。すなわちヒトTSH β鎖プロモ-タ-/エンハンサ-(TSH βP/E)領域ーSV40ウィルスT抗原(SV40T)DNAから成る融合遺伝子を導入し、TSH産生細胞腫瘍TgMを、また同様にTSH βP/Eージフテリア毒素A鎖(DTA)DNAの融合遺伝子を導入しTSH産生細胞を特異的に欠損するTgMを作成した。現在までTSH特異発癌モデルTgMが確立された。前者において基質的変化(癌化)のみられたものは4例で、今後の動向を観察しなければならない。これら4例は通常の光顕的ならびに電顕的固定後、純形態学的手法ならびに免疫組織化学的手法でTSH産生細胞の腫瘍性の他、成長ホルモン(GH)産生細胞、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)産生細胞、プロラクチン(PRL)産生細胞ならびに黄体化ホルモン(LH)産生細胞に対する影響などが検討された。その結果、TSH産生細胞は弱陽性ながら増加し、またGH産生細胞ならびにPRL産生細胞がやや増加傾向を示した。逆に、ACTH産生細胞ならびにLH産生細胞は絶対数の変化を示さなかった。電顕的に増殖細胞は種々の直径を有する小型果粒を細胞質内に有していたが、コントロ-ルのものに比較し果粒数が少なく、そのほとんどのものは抗GH血清に反応する果粒であった。一方、In situハイブリダイゼ-ション法はタンパク質をコ-ドする還伝子をDNAレベルあるいはmRNAレベルで検出する方法である。当該研究者らは予備実験としてジゴキシゲニンを合成30bpオリゴヌクレオチドにラベリングすることに成功し、これを抗ジゴキシゲニン抗体と反応させ最終的にHRP標識血清で当該mRNAを検出することを試みたが、最終反応産物が光顕的検出には限界があり、本法のさらなる改良が必要と結論した。なお本研究内容な一部に関しては現在投稿論文の作成中である。
精密金属ナノクラスター助触媒を用いた高活性可視光応答型水分解光触媒の創製

本研究課題では、金属クラスター助触媒を可視光応答性光触媒に利用することを目指していたが、並行して行っていた紫外光応答型光触媒の研究で非常に有意義な研究成果が得られたので、ここではその結果について記述する。金属クラスター助触媒の前駆体には、チオラート保護Au25原子クラスター内のAu1原子が、PtとPdで置換されたAu24PtおよびAu24Pdクラスターを用いた。これらのクラスターを精密に合成した後、水中で光触媒と攪拌することで吸着させた。その後焼成により配位子を除去することで、光触媒上に、Au25原子クラスター助触媒、Au24Ptクラスター助触媒およびAu24Pdクラスター助触媒を精密に担持させることに成功した。このようして得られた各光触媒の水分解光触媒活性を評価したところ、Au24Ptクラスター担持光触媒の水素生成量はAu25クラスター担持光触媒のそれに比べて増加したのに対し、Au24Pdクラスター担持光触媒のそれは減少することが分かった。これらの結果は、助触媒の僅か一原子の置換が、水分解活性に影響を与えることを示している。このように、Pt置換は水分解活性を向上させる効果があるのに対し、Pd置換は水分解活性を減少させる効果があることが明らかとなった。さらに私たちは、反応溶液に犠牲剤としてメタノールを混入させることで、これら光触媒の水素生成反応について調査した。こうした実験条件では、酸素が殆ど発生しないため、逆反応や光酸素還元反応も殆ど生じないため、光触媒の純粋な水素生成力を調査することが可能となる。その結果、Au24Ptクラスター担持光触媒およびAu24Pdクラスター担持光触媒いずれの場合においても、水素生成量はAu25クラスター担持光触媒のそれよりも増大した。以上のように、PtおよびPd原子の置換効果は、水素生成力を向上させることも明らかとなった。
シー４作物における光合成能と窒素利用効率を制御する要因の解明

トウモロコシとアマランサスの光合成特性と光合成窒素利用効率(PNUE)の品種・種間差を調査し、1.52.1倍の変異があることを見出した。また、光合成能力の変異には、気孔伝導度やC4光合成の脱炭酸反応以降の過程が関わっていることを明らかにした。イネ科植物のPNUEはNADP-ME型C4種>NAD-ME型C4種=PCK型C4種>C3種という傾向を示すこと、カヤツリグサ科C3,C4種のPNUEはイネ科植物よりも低いことを見出した。また、ソルガムとキビにおける光合成と葉構造特性の窒素反応を細胞・オルガネラレベルで明らかにした。1)アマランサス属C4植物における光合成能の種間差とその制御要因の解析NAD-ME型の双子葉C4作物のアマランサスについて、光合成速度の種間差とそれを制御している要因、及び光合成窒素利用効率を調査した。アマランサス属12種20系統を夏期に野外でポット栽培し、光合成ガス交換特性、窒素含量、C3・C4光合成酵素の活性、並びに葉の気孔特性と内部構造を解析した。その結果、光合成速度(Pn)は19.740.5umol m-2 s-1の値を示し2.1倍の変異があることを見出した。また、Pnと気孔伝導度及びRubisco活性の間には高い正の相関があることを明らかにした。過去のイネ科植物のデータと比較すると、アマランサスの光合成窒素利用効率はイネ科NADP-ME型C4植物よりは低く、イネ科NAD-ME型C4植物に近い値を示すことを明らかにした。2)ソルガムの葉の構造と機能特性に及ぼす窒素の影響イネ科NADP-ME型C4作物のソルゴーの葉構造と光合成特性に及ぼす窒素施肥量の影響を調査した。その結果、葉内窒素含量と光合成ガス交換特性及びクロロフィル蛍光特性の間には高い正の相関があることを見出した。また、Pnと比葉面積との間にも正の相関が見られた。施肥窒素量の低下に対し、Rubisco活性よりもPEPC活性を抑制することが明らかとなった。一方、葉の光合成細胞は標準窒素区に比べ低窒素区で小型化したが、葉肉細胞(MC)と維管束鞘細胞(BSC)の断面積比、含まれる葉緑体の量比には両窒素区の間で違いはなかった。低窒素区では光合成細胞の細胞壁が厚くなり、特にこれはBSCで顕著であり、BSC内からのCO2の漏れを抑制する意義を持つものと考えられた。また、低窒素区の葉ではMCとBSC間の原形質連絡密度の低下が起こることを明らかにした。以上の研究成果は、2013年3月に開催された日本作物学会で発表した。1)イネ科植物における光合成窒素利用効率(PNUE)のグループ間差C4植物はC3植物に比べ高いPNUEを示すが,C4植物のサブタイプの間にもPNUEに違いがあるのかはよく分かってはいない。イネ科C4植物のNADP-ME型2種,NAD-ME型3種、PCK型3種およびC3植物3種を異なる土壌窒素条件で育成して、光合成ガス交換特性やPNUEを調査した。その結果,光合成速度(Pn)と蒸散効率はC3植物とC4植物の間で差があったが、サブタイプ間には差はないことが明らかになった。一方,Pnと気孔伝導度の関係にはC3植物とC4植物間,およびサブタイプ間で違いが見られ、Pnと気孔におけるCO2の取り込みにはグループ間で異なる関係性があると考えられた。また、Pnと比葉面積、葉内窒素含量の関係にもグループ間で異なる傾向が見られた。PNUEはNADP-ME型が最も高く,NAD-ME型とPCK型が中間的、C3植物が最も低い値を示した。以上から、グループ間で光合成における窒素の利用や分配に違いがある可能性が考えられた。2)トウモロコシにおけるPnの品種間差とそれを制御する要因NADP-ME型のC4作物であるトウモロコシについて光合成特性の品種間差を予備的に調査した。日本産在来品種15品種を標準窒素条件で野外栽培し,光合成ガス交換特性や葉構造等を調査した。その結果,Pnは1.3倍の品種間差があり,この変異には気孔伝導度と葉内窒素含量が関わっていることが明らかとなった。Pnと葉厚や維管束密度の間には有意な相関は見られなかった。一方、C4酸脱炭酸酵素のNADP-MEの活性とPnとの間に相関が見出された。この結果は、昨年度のアマランサス(NAD-ME型)の結果と異なっており,C4サブタイプ間でPnを制御する要因に違いがある可能性が示唆された。昨年度に引き続き、種数を増やしてイネ科C3,C4植物の光合成速度(Pn)や光合成窒素利用効率(PNUE)を調査し、グループによる変異の実態を検討した。全部で22種のイネ科植物(NADP-ME型4種、NAD-ME型6種、PCK型6種、C3型6種)のPNUEを決定し、高い方から順番にNADP-ME型>NAD-ME型=PCK型>C3型であることを明らかにした。また、PNUEにおけるグループ間の順番は施肥窒素量を変えても変化しなかった。PnはC4種がC3種よりも高かったが、C4植物の3つのサブタイプ間に有意差はなかった。光合成速度と葉内窒素含量の間には全グループで正の相関が見られ、それらの近似直線の傾きはグループ間で異なった。

トウモロコシ23系統とその野生種のテオシント4種についてPnを測定し、1.5倍の系統・種間差があることを明らかにした。このPnの変異には気孔伝導度、クロロフィル含量、葉内窒素含量が制御要因として関わっていた。また、光合成酵素のRubisco、NADP-ME、PCKの活性とPnには有意な相関があり、C4光合成の脱炭酸反応以降の過程がPnを制御していると考えられた。トウモロコシのPNUEは他のイネ科C4植物よりも高く、系統・種間差は1.7倍であった。NAD-ME型C4植物のキビとC3植物のイネを4つの窒素施肥条件で育成し、光合成特性と葉形態の窒素反応を調査した。両種ともに、Pnは施肥窒素量の低下により減少したが、PNUEは逆に高くなった。このとき、キビではPEPC/Rubisco活性比も低下し、低窒素条件でRubisco以上にPEPCへの窒素投資を減少させていると考えられた。キビでは、低窒素条件で葉の表皮の増大と光合成組織の減少が起こったが、葉肉細胞と維管束鞘細胞の断面積比は一定であった。また、維管束鞘細胞葉緑体に多量のデンプン粒の蓄積が起こった。九州および沖縄諸島で採集したカヤツリグサ科のC3植物7種、C4植物5種を夏期にポットで育成して、光合成ガス交換パラメータ、葉内窒素含量、光合成窒素利用効率(PNUE)等を調査し、これまでの研究で得られたイネ科植物の結果と比較した。カヤツリグサ科の光合成速度はC4種がC3種よりも高かったが、イネ科に比べるといずれも低かった。また、カヤツリグサ科の気孔伝導度は一般に低くC3種とC4種の間で差はなかったが、葉内窒素含量はC4種がC3種よりも低かった。PNUEはイネ科C4種>カヤツリグサ科C4種=イネ科C3種>カヤツリグサ科C3種であった。したがって、カヤツリグサ科でもC4種はC3種に比べ高い光合成能や資源利用効率を持つが、イネ科に比べれば低いといえる。NAD-ME型イネ科C4植物のキビを標準窒素区(1.2 g N)と低窒素区(0.05 g N)で育成し、オルガネラ、細胞壁、原形質連絡密度等の葉の微細構造学的特性を電子顕微鏡レベルで比較解析した。細胞当りの葉緑体数は維管束鞘細胞(BSC)でのみ減少し、葉肉細胞(MC)では変化はなかった。両細胞の葉緑体サイズは低窒素区で著しく減少したが、葉緑体のグラナ層数はBSCでは変化がなく、MCでは低窒素区で幾分上昇した。細胞当りのミトコンドリア数はMCに比べBSCでより大きく減少した。しかし、ミトコンドリアのサイズは両細胞ともに窒素条件による差はなかった。細胞壁は低窒素区で厚くなったが、特にBSCで顕著であった。また、葉の炭素同位体分別比は低窒素区で上昇し、BSC細胞壁の肥厚によるCO2漏出の低下との関連が考えられた。BSCの原形質連絡数は低窒素区で減少傾向を示した。トウモロコシとアマランサスの光合成特性と光合成窒素利用効率(PNUE)の品種・種間差を調査し、1.52.1倍の変異があることを見出した。また、光合成能力の変異には、気孔伝導度やC4光合成の脱炭酸反応以降の過程が関わっていることを明らかにした。イネ科植物のPNUEはNADP-ME型C4種>NAD-ME型C4種=PCK型C4種>C3種という傾向を示すこと、カヤツリグサ科C3,C4種のPNUEはイネ科植物よりも低いことを見出した。また、ソルガムとキビにおける光合成と葉構造特性の窒素反応を細胞・オルガネラレベルで明らかにした。平成25年度から実施していた小課題の
言語と行為をつなぐ動的統合過程

久しく,言語と行為を司る大脳のシステムは,個別に捉えられてきた.しかし,近年,複数の研究が,それらのシステムは相互に密接な関わりをもつので,言語と行為に関する情報が相互作用を及ぼしていることを明らかにしつつある.本研究では,言語と行為(たとえば,ジェスチャーと発話)の生成に関与する動的統合過程を,ブレインイメージング技法の一種である近赤外分光法(near-infrared spectroscopy)を用いて検討した.久しく,言語と行為を司る大脳のシステムは,個別に捉えられてきた.しかし,近年,複数の研究が,それらのシステムは相互に密接な関わりをもつので,言語と行為に関する情報が相互作用を及ぼしていることを明らかにしつつある.本研究では,言語と行為(たとえば,ジェスチャーと発話)の生成に関与する動的統合過程を,ブレインイメージング技法の一種である近赤外分光法(near-infrared spectroscopy)を用いて検討した.本研究では,個人内と個人間に「わたる」言語・非言語行動を動的に「つなぐ」統合処理過程の解明を目的とする.具体的には,コミュニケーション時の発話の非流暢性を示す言いよどみ(「エーと」など)や,発話に随伴する身体動作の非円滑性を示すやりよどみ(ためらいを暗示する動作)に着目し,言語・非言語行動の生成にわたる脳内機構の解明を行う.(1)介護動作の模倣課題在宅介護状況の設定:看護師(教師)が,学習者(実験参加者)に介護動作を身ぶりと言葉を交えて示範(demonstration)し,学習者にその介護動作の実践を求める.学習者は,看護師が示範する一連の動作をビデオ映像で観察した後に,看護師の動作を模倣する.患者の存在が,学習者に看護動作の模倣に役立つことを確認した.また,看護動作の遂行に熟練していない学習者は,看護動作の模倣遂行時に,患者に対する声かけを求められると,動作の遂行に負荷を受けることが確認された.(2)物語の伝達課題実験参加者は,アニメーションを観察し,アニメーションの内容を聞き手に口頭で伝達する.伝達課題においてジェスチャーの産出を制限すると,後の発話想起において,身振りの種類と数が影響を受けることを確認した.(3)ジェスチャーの生成課題実験参加者は,具象物を示す写真を呈示され,具象物を扱う動作を示すことと,扱われた具象物の動きを示すこととを,求められた.ジェスチャーの生成には,想起と遂行において,容易な対象と,困難を伴う対象があることを確認した.(4)手話による伝達課題手話による伝達時によどみの生起を分析するための文献を渉猟した.(5)上記の(1),(2),(3)の課題を用いて近赤外線光分光法による測定実験を実施し,それらの実験データの分析を開始した.本研究では,個人内と個人間に「わたる」言語・非言語行動を動的に「つなぐ」統合処理過程の解明を目的とする.平成20年度(1)介護動作の模倣課題看護師(教師)が,学習者(実験参加者)に介護動作を示範(demonstration)し,学習者にその介護動作の実践を求めた.学習者は,看護師が示範する一連の動作をビデオ映像で観察した後に,看護師の動作を模倣した.患者の存在が,学習者に看護動作の模倣に役立つことを確認した.また,看護動作の遂行に熟練していない学習者は,看護動作の模倣遂行時に,患者に対する声かけを求められると,動作の遂行に負荷を受けることを確認した.さらに患者役に替えてマネキンを用いた実験を実施し,マネキンが,人と同様に看護動作の模倣学習に有効であることを確認した.(2)物語の伝達課題実験参加者は,アニメーションを観察し,アニメーションの内容を聞き手に口頭で伝達する.伝達課題においてジェスチャーの産出を制限すると,後の発話想起において,身振りの種類と数が影響を受けることを確認した.また,第1言語と第2言語による伝達時における脳の活動の計測をおこなった.(3)ジェスチャーの生成課題実験参加者は,具象物を示す写真を呈示され,(1)言語を用いずに,具象物を扱う動作(action)と,扱われた具象物の動き(motion)を示すこと,(2)言語と動作の両方で示すこと,(3)言語のみで示すことを求められた.ジェスチャーの生成には,想起と遂行において,motionがactionよりも困難であるが,その傾向は言語のみで表現する条件では認められなかった.(4)手話による伝達課題手話による伝達における予備実験を開始した本研究では,個人内と個人間に「わたる」言語・非言語行動を動的に「つなぐ」統合処理過程の解明を目的とする.(1)物語の伝達課題二言語併用者が,アニメーションを観察し,アニメーションの内容を聞き手に口頭で伝達することを求められた.第1言語と第2言語による伝達時における脳の活動の計測をおこない,第2言語の発話時にジェスチャーの生成が随伴すると,左の前頭回近傍で賦活が確認された.(2)ジェスチャーの生成課題実験参加者(高動機群と低動機群)は,具象物を示す写真を呈示され,言語を用いずに,具象物を扱う動作(action)と,扱われた具象物の動き(motion)を示すことを求められた.NIRSを用いて脳の賦活を計測した実験には,3種類の興味深い点が認められる.

その結果,第1に,実験終了後の評定課題で,高動機群と低動機群は,ともにmotion課題がaction課題よりも難しいと評価したが,低動機群は,motion課題で高い賦活を必ずしも示さなかった.第2に,右利きの高動機群が,右手でmotion課題を遂行した条件でのみ,action課題よりも高い賦活を示した.第3に,その賦活が,課題遂行後の休憩期間に有意な差として確認された.(3)手話による伝達課題手話による伝達における実験を終了し,現在分析中である.
日本、中世の絵巻物にみる人物表現の顔と身体の表情に関する研究

《伴大納言絵巻》応天門の炎上場面の人物の姿勢を骨格を元にしたスティックピクチャーで表し、官人と庶民の姿勢と動きの諸特徴について抽出した。これを「『伴大納言絵詞』応天門の炎上場面に表現された人物群の姿勢のダイナミズムについての構造からの考察」として、第2回顔・身体学領域会議(2018.6.10東京女子大学)で、ポスター、及び、口頭で発表した。第3回公開シンポジウム「トランスカルチャー状況下における顔・身体学の構築」で、自らとは異なる集団の人々の顔をどのように見て絵画や彫刻に表現したのかについて、日本人が表現した8世紀(奈良時代)の伎楽面、「南蛮人図屏風」(安土桃山時代)、西欧の影響を受けた近世から近代の顔の描画について、その変遷を調べた。また、西欧が日本人の顔を表現した例として、近代のRodinの「花子」の首像を検討した。以上は「異国人をどのように描いたのか?:絵画からの美術解剖学的考察」と題して発表した。西欧絵画を中心に笑顔から見える歯の表現について、描かれた時代の特徴、顔における歯の面積の差異と印象について、「絵画における笑顔歯の意味を考察する」と題し、2018年度日本図学会秋季大会(2018.12.9大妻女子大学)で口頭発表した。前述の応天門炎上場面の官人と庶民の顔面表情印象について、約400人を対象に質問紙法で調査、統計的に解析、「『伴大納言絵詞』応天門の炎上場面に表現された人物群の顔の向きについての考察」として、第3回顔・身体学領域会議(2018.12.26沖縄県市町村自治会館)でポスター発表した。本内容は、その後、「絵巻物の人物表現に関する統計的分析--《伴大納言絵巻》における表情認知の研究1」として、日本顔学会の顔学雑誌に投稿中である(採否未定)。同第3回顔・身体学領域会議では、異人の顔をどう表現したのかという内容の口頭発表を行っている。顔・身体学領域会議などが6月、12月と定期的に開催され、そこでの発表が義務づけられたことは、計画的に仕事をする主たる要因となった。また、採否は未定であるものの、昨年度末に、論文「絵巻物の人物表現に関する統計的分析--《伴大納言絵巻》における表情認知の研究1」を日本顔学会の顔学雑誌へ投稿することができたことをもって、概ね順調に進展している理由としたい。引き続き《伴大納言絵巻》に登場する人物の表情や姿勢について、顔の向きや顔面器官(目鼻口眉)の形態、及び、表情の類型別化と、顔面表情表出に効果的に表現されている要素の整理する。身体の動き(身体表情)と顔面表情が共にどのように効果的に働いているのかについての検討を行う。本年度は2つの悲嘆の場面における顔面表情について、昨年度と同様に数百人を対象に質問紙法による印象調査を行い、因子分析等の統計的手法を用いた解析を通して、2つの悲嘆の表れ方は同じか異なるのか等について、表情に表れた差異を明らかにする。貴族社会・文化を描写した《源氏物語絵巻》について、顔面と身体表情を、《伴大納言絵巻》と同様に顔面器官(目鼻口眉)の類型別化と表情表現、顔面表情表出に効果的に表現されている要素の整理、人物の顔の向きや身体の動きが、顔面表情とどのように関係し、身体表情が顔面表情をどのように効果的に支えているのか、造形上の工夫を含めて、人物の動作姿勢から検討する。総合的に性差、社会的身分、物語の背景等の切り口から引き続き考察を行っていく。

同第3回顔・身体学領域会議では、異人の顔をどう表現したのかという内容の口頭発表を行っている。顔・身体学領域会議などが6月、12月と定期的に開催され、そこでの発表が義務づけられたことは、計画的に仕事をする主たる要因となった。また、採否は未定であるものの、昨年度末に、論文「絵巻物の人物表現に関する統計的分析--《伴大納言絵巻》における表情認知の研究1」を日本顔学会の顔学雑誌へ投稿することができたことをもって、概ね順調に進展している理由としたい。引き続き《伴大納言絵巻》に登場する人物の表情や姿勢について、顔の向きや顔面器官(目鼻口眉)の形態、及び、表情の類型別化と、顔面表情表出に効果的に表現されている要素の整理する。身体の動き(身体表情)と顔面表情が共にどのように効果的に働いているのかについての検討を行う。本年度は2つの悲嘆の場面における顔面表情について、昨年度と同様に数百人を対象に質問紙法による印象調査を行い、因子分析等の統計的手法を用いた解析を通して、2つの悲嘆の表れ方は同じか異なるのか等について、表情に表れた差異を明らかにする。貴族社会・文化を描写した《源氏物語絵巻》について、顔面と身体表情を、《伴大納言絵巻》と同様に顔面器官(目鼻口眉)の類型別化と表情表現、顔面表情表出に効果的に表現されている要素の整理、人物の顔の向きや身体の動きが、顔面表情とどのように関係し、身体表情が顔面表情をどのように効果的に支えているのか、造形上の工夫を含めて、人物の動作姿勢から検討する。総合的に性差、社会的身分、物語の背景等の切り口から引き続き考察を行っていく。