hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
将棋の必至問題および最終盤を解くアルゴリズムの研究

非常に難解な将棋の必至問題を計算機で多数解いたことである。詰将棋を高速に解くアルゴリズムは近年著しく進歩したが、必至問題を高速に解くアルゴリズムは未開拓であった。本研究では、難解な必至問題を高速に解くアルゴリズムとしてdf-pn+を応用し実装した。実験の結果、難解な必至問題として有名な『来条克由必至名作集』全81問のうち79問を計算機で解くことに成功した。また多数の別解(余必至)を発見した。詰将棋を解くアルゴリズムの進歩を陰で支えるヒューリスティックスに着目する。適切なヒューリスティックスは個々の思考ゲーム特有の事情をうまく吸収し、探索アルゴリズムの本来の性能を引き出す意味で重要な技術である。計算機によって詰将棋を解くアルゴリズムは、証明数や反証数を使った探索法によって大きく進歩した。証明数のみを使った先駆的な研究である脊尾によるC*アルゴリズムや、証明数と反証数を対等に利用したdf-pnアルゴリズムの開発により、詰将棋を解くプログラムは大きく進歩した。一方で、合駒処理を代表とするヒューリスティックスの導入も詰将棋を解くプログラムのパフォーマンスを向上させる大きな要因となってきたことも忘れてはならない。実際の思考ゲームに適用する場合、探索アルゴリズムの中に盛り込むのが困難な、それぞれのゲームに特有の事情を、適切なヒューリスティックスの導入によって吸収することにより、探索アルゴリズムが本来持つ潜在的なパフォーマンスを引き出すことができる。本年度は、詰将棋をdf-pnアルゴリズムで解く際の効果的なヒューリスティックスについての研究を行った。その結果、ある3つのヒューリスティックスの組み合わせによって、詰将棋を解く速度を20%以上高速化することに成功した。また、証明数の二重カウントを防ぐためのDAG検出を行うことによって70%以上のパフォーマンス向上の効果があることを突き止めた。該当年度の研究成果としては、非常に難解な将棋の必至問題を計算機で多数解いたことである。将棋の終盤戦をパズル化した問題として、詰将棋以外に必至問題がある。その違いは、攻め側の手として王手以外に詰めろも許される点にある。詰めろとは放置すると次に詰められるような手のことである。詰将棋では攻め側の指せる手は王手のみであるのに対し、必至問題では王手と詰めろで相手の玉を受けなしに追い込む。攻め側の手が増える分、必至問題に強いアルゴリズムは実際の将棋の終盤戦で役立つ機会は詰将棋に比べ格段に多くなる。しかし問題としての難易度は、一般に詰将棋よりも必至問題の方が難しい。該当年度の研究にて、難解な必至問題を高速に解くアルゴリズムとしてdf-pn+を応用し実装した。また、余必至探索にて4つの早必至を含む29の余必至を発見した。余必至とは別解のことであり、余必至はないことが望ましい。『来条克由必至名作集』の問題を解くことは、該当年度の研究実施計画の大きな最終目標であった。この研究の意義として、これは思考ゲームの終盤戦だけに留まる成果ではなく、定理証明一般に適用できる。その意味で応用範囲は非常に広く、今後の研究の可能性を広げられた意味で意義深い。ここでは2種類の成果について述べる。1つ目の成果は、詰将棋を解くアルゴリズムを陰で支えるヒューリスティックスについてである。探索アルゴリズムの骨子は単純明快であるべきだが、適切なヒューリスティックスは個々の思考ゲーム特有の事情をうまく吸収し、探索アルゴリズム本来の性能を引き出す意味で重要な技術である。そこで、詰将棋をdf-pnアルゴリズムで解く際の効率的なヒューリスティックスの組合せについての研究を行った。その結果、ある3つのヒューリスティックスの組合せによって詰将棋を解く速度を20%以上高速化することに成功した。2つ目の成果は、難解な必至問題を高速に解くアルゴリズムとしてdf-pn+を応用し実装したことである。特筆すべき工夫は、指し手の生成順序、局面間の優越関係、証明駒・反証駒の拡張、無駄合い処理の拡張である。実験の結果、難解な必至問題として有名な『来条克由必至名作集(以下、来条必至)』全81問のうち79問を計算機で解くことに成功した。『来条必至』は最長37手という難解な必至問題である。これらの必至問題の殆どを1秒以内に解いた。解けなかった2問は問題図に不備があるものと思われる。また、余必至探索にて4つの早必至を含む多数の余必至を発見した。余必至とは別解のことであり、存在しないことが望ましい。必至問題の作者は、膨大な時間をかけ別解のない問題を作品として発表している。その中で多数の余必至を発見した。特に第73番の作品の9手目から生じる長手数の余必至のインパクトは大きい。

この作品は『来条必至』の中でも作者自身「本書中最高の作」と評し、専門家も「5本の指に入る最高の作品」と評す作品である。そのような名作に余必至が発見されたことは特筆に値する。さらにこの余必至の手順の長さ(問題図からだと71手)も驚異的で、計算機でこのような必至手順を発見できるようになったことは画期的である。該当年度の最大の研究目標は『来条克由必至名作集』を計算機で解くことであった。その意味で研究は順調に進展している。解けなかった2問はいずれも問題に不備がある可能性が高いことも突き止められた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策は、前年度に実装した必至探索プログラムを洗練させ、将棋の最終盤問題を解けるようにすることである。必至プログラムは玉は一つ、つまり相手の玉だけが存在する局面を対象としていた。パズルとしての必至問題を解くソルバーとしてはそれでよいのだが、実戦の将棋の終盤戦は双玉問題である。つまり相手玉を詰ますだけでなく、自玉の詰みの回避も視野に入れなければならない。このような意味で、より実戦に近い最終盤の問題を解く必要がある。.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ダイズにおけるピリミジンダイマーの光回復酵素遺伝子のクローニング

1.ダイズ緑葉より全RNAを抽出し,poly(A)^+RNAを調製した.それを鋳型にcDNAを合成し,λZAPcDNAライブラリー,プラスミドcDNAライブラリー,ならびに予め酵母および大腸菌の光回復酵素遺伝子配列との相同性の高い配列をPCR増幅したプラスミド"enriched cDNA"ライブラリーを作製した.2.酵母および大腸菌の光回復酵素遺伝子配列を比較し,保存領域からコドンの縮重を考慮してプライマー配列の位置を決め,酵母DNAを鋳型DNAとしてPCRを行って合成したDNA断片をプローブとして,プラークおよびコロニーハイブリダイゼーションによるスクリーニングを行った.約50万のプラークから45個のポジティブプラークをスクリーニングした.プラスミド′′enriched cDNA′′ライブラリーからは多数のポジティブクローンがスクリーニングでき,それをプローブにしてプラスミドcDNAライブラリーから522個の完全長ポジティブクローンが得られた.3.ポジティブクローンを有するファージを光回復酵素欠損大腸菌上にプレートし,45個のうち2クローンがシブスクリーニングされた.また522個の完全長ポジティブクローンのうち141個が,大腸菌光回復能欠損系統に導入すると光回復能を相補した.それらは光回復能欠損酵母系統を形質転換できなかった.4.制限分析とハイブリダイゼーション分析によって,λZAPcDNAライブラリー由来の2クローンはクローンAで,またプラスミド′′enriched cDNA′′ライブラリー由来の141個の完全長ポジティブクローンは,128個がクローンA,残り13個がクローンBであった.クローンAの塩基配列を決定し,それらからアミノ酸配列を推定した.ダイズ光回復酵素は酵母と大腸菌の中間型の621アミノ酸配列をもち,配列既知光回復酵素に共通の19アミノ酸がすべて保存されていた.1.ダイズ緑葉より全RNAを抽出し,poly(A)^+RNAを調製した.それを鋳型にcDNAを合成し,λZAPcDNAライブラリー,プラスミドcDNAライブラリー,ならびに予め酵母および大腸菌の光回復酵素遺伝子配列との相同性の高い配列をPCR増幅したプラスミド"enriched cDNA"ライブラリーを作製した.2.酵母および大腸菌の光回復酵素遺伝子配列を比較し,保存領域からコドンの縮重を考慮してプライマー配列の位置を決め,酵母DNAを鋳型DNAとしてPCRを行って合成したDNA断片をプローブとして,プラークおよびコロニーハイブリダイゼーションによるスクリーニングを行った.約50万のプラークから45個のポジティブプラークをスクリーニングした.プラスミド′′enriched cDNA′′ライブラリーからは多数のポジティブクローンがスクリーニングでき,それをプローブにしてプラスミドcDNAライブラリーから522個の完全長ポジティブクローンが得られた.3.ポジティブクローンを有するファージを光回復酵素欠損大腸菌上にプレートし,45個のうち2クローンがシブスクリーニングされた.また522個の完全長ポジティブクローンのうち141個が,大腸菌光回復能欠損系統に導入すると光回復能を相補した.それらは光回復能欠損酵母系統を形質転換できなかった.4.制限分析とハイブリダイゼーション分析によって,λZAPcDNAライブラリー由来の2クローンはクローンAで,またプラスミド′′enriched cDNA′′ライブラリー由来の141個の完全長ポジティブクローンは,128個がクローンA,残り13個がクローンBであった.クローンAの塩基配列を決定し,それらからアミノ酸配列を推定した.ダイズ光回復酵素は酵母と大腸菌の中間型の621アミノ酸配列をもち,配列既知光回復酵素に共通の19アミノ酸がすべて保存されていた.1.光回復能を有するダイズ品種の緑葉より全RNAを抽出し,オリゴdTセルロ-スカラムによりpoly(A)^+RNAを調製した。それを鋳型にcDNAを合成し,常法にしたがってλgt11ファ-ジベクタ-にパッケ-ジングしてcDNAライブラリ-を作製した。2.酵母光回復酵素遺伝子から作製したセンスおよびアンチセンスプライマ-を用いてダイズ緑葉cDNAに対してPCR法を適用し,酵母光回復酵素遺伝子との相同性の高いDNA配列を予め増幅した後,λgt10ファ-ジベクタ-にパッケ-ジングして“enriched"cDNAライブラリ-を作製した。現在,光回復欠損酵母を用いてこのcDNAライブラリ-の検索を行っている。3.光回復能を有するダイズ品種の緑葉からの粗抽出液を硫安沈殿したところ,光回復酵素活性の精製ファクタ-は約10倍に高められた。さらにSephadexGー100およびリン酸カルシウムゲルによる精製を行ったところ,精製ファクタ-はそれぞれ約30および300倍に高められた。精製過程の各分画の光回復酵素活性は,光回復能を欠くインフルエンザ菌(ストレプトマイシン感受性)のストレプトマイシン抵抗性への形質転換頻度の測定により定量した。さらに精製を進めるために,現在,イオン交換高速液体クロマトグラフィ-による分離精製条件を検討中である。4.光回後能の異なるダイズ品種から抽出したDNAに対して,先述のプライマ-を用いたPCR法を適用して,品種間でPCR産物の比較を行ったところ,回復能の高い品種と低い品種の間で明瞭な差異が認められた。1.光回復能を有するダイズ品種の緑葉より全RNAを抽出し,オリゴdTセルロ-スカラムによりpoly(A)^+RNAを調整した.それを鋳型にcDNAを合成し,常法にしたがってλZAPファ-ジベクタ-にパッケ-ジングしてcDNAライブラリ-を作製した.同様に,イネ培養細胞およびソラマメからもcDNAライブラリ-を作製した.2.酵母DNAよりPCR法により増幅した光回復

酵素遺伝子をECL標識しプラ-クハイブリダイゼ-ションを行った.50万のプラ-クから45個のポジティブプラ-クをスクリ-ニングした.各プラ-クのDNAをプラスミドにつないで光回復能欠損酵母の形質転換を行っているところである.3.光回復能を有するダイズ品種の緑葉からの粗抽出液を硫安沈殿したところ,光回復酵素活性は約10倍に高められた.さらにSephadexGー100およびリン酸カルシウムゲルによる精製を行ったところ,精製ファクタ-はそれぞれ約30および300倍に高められた.精製過程の各分画の光回復酵素活性は,光回復能を欠くインフルエンザ菌(ストレプトマイシ感受性)のストレプトマイシン抵抗性への形質転換頻度の測定により定量した.さらにイオン交換クロマトグラフィ-による精製を進める必要がある.4.イネおよびソラマメのcDNAに対して,先述のプライマ-を用いたPCR法を適用したところ,長さは異なるが,いずれも酵母光回復酵素遺伝子と相同性の高いDNA断片が増幅された.また,同様のPCR分析を光回復能の異なるダイズ品種のcDNAに対して行ったところ,光回復能の高い品種と低い品種の間でPCR産物に明瞭な差異が認められた.
人及びラットの肝細胞癌,肝内胆管癌の前駆病変細胞核DNAploidyに関する研究

先にNー2ーfluorenyLacetamide(FAA)の投与により誘発されるラット肝細胞性変異増殖巣細胞核DNAploidyパタ-ンが非病変肝細胞核DNAploidyパタ-ンに比し、拡がりを有し,DNA量の相対的増加を示すことを報告したが、その後の幾つかの報告は逆に変異増殖巣肝細胞がploidy reductionを有し,diploidの細胞が増加することを指摘している。我々は変異増殖巣細胞核DNA量は病変の誘発方法により多様性を示すものと推論している。今回、2つの肝発癌モデルを用いて病変を誘発し,変異増殖巣細胞核DNA量の比較解析を行った。第I群では病変はSoltーFarberのモデルにより得られた(diethylnitrosamine 200mg/kg1回投与,0.02%よりFAA飼料投与、2/3部分肝切除を行った)。第II群では変異増殖巣は0.02%FAAの飼料投与のみによって得られた。この様なラットモデルにより誘発された肝病変を特に経時的に動物を看殺した材料についてFeulgen染色切片標本にてmicrospectrophotometer(オリンパス,MMSP)を用いて比較観察した。第I群に出現した変異増殖巣はほとんどが好酸性型で出現頻度は経時的に減少し,dicthylnitrosamine投与6週から8週にかけて35.0%/cm^2→15.8/cm^2の如く変化した。第II群に於いても出現増殖巣の多くは好酸性型であり,経時的な出現頻度の変化は第I群と異なり,FAA投与12週まで増加し,その後漸減するものであった。第I群に於いて好酸性変異増殖巣は時間の経過と共に相対的DNA量の低下を示し,diploid比を惹起した。一方、第II群に誘発された好酸性変異増殖巣のDNA量の経時的変化は第I群と異なり,FAA投与6週後と16週後では本質的な差異はみられなかった。第II群に主として観察されたtoluidine blue陽性の超塩基型変異増殖巣細胞核DNAploidyパタ-ンはaneuploidyを示した。変異増殖巣の細胞核DNAploidyパタ-ンは病変の種類の他,誘発モデルの相違,時間的経過等により異なりを示めすことが確認された。人肝癌の前駆病変の1つとして最近腺腫様過形成(adenomatoid hype-rplasia(肝硬変を背景に出現する)の存在が注目されている。この様な病変の細胞核DNAploidyパタ-ンの解析を組織切片にてFeilgen反応標本によるMMSP(オリンパス)の計測にて解析した。これらの症例肝細胞核DNAploidyパタ-ンは2.55cをモ-ドし1.59.5cの拡がりを有するのであった。非病変細胞核ploidyパタ-ンはこれに対し、2c3cにモ-ドを有し、1c6cの拡がり有するものであった。この成績は相対的に腺腫様過形成細胞は非病変細胞核に比し、相対的に高いDNAcontectを有することを示すものと考えられた。

先に我々はN-2-flciorevorylacetamide(FAA)の投与により誘発されるラット肝細胞性特異増殖巣細胞核DNAploidyパタ-ンが非病変細胞核ploidyパタ-ンに比し拡がりを有し、DNA量の相対的増加を示すことを報告したが、その後の幾つかの報告は逆に変異増殖巣肝細胞はploidy reductionを有し、diploidの細胞が多いことを指摘している。最近我々はFAA、methylazoxymethanol acetate、N-nitrosopyrrolizicline、aflatoxinB1、5、6-dimethoxysterigmatocystin、diethylnitros-amine(DEN)、dimethoxylaminoagobenzeneなどの肝発癌物質によるラットの異なったモデルに誘発された種々の変異増殖巣細胞核DNAploidyパタ-ンを比較解析した。その結果、DENなどにより短期にin-itiateしたモデルに出現する変異増殖巣はdiploidパタ-ンに近いDNAモ-ドを示すことが多く、FAAなどの飼料投与により、比較的長いinitiarionにより造られる変異増殖巣ではploidyパタ-ンの拡がるtypeが増加することが分かった。この様にモデルの種類により異なったDNAploidyの変異増殖巣が出現するなど変異増殖巣の多様性が明らかとなり、安易に比較を論じられないことが分かった。先にNーαーfluorenylacetamideCFAA)の投与により誘発されるラット肝細胞性変異増殖巣細胞核DNAploidyパタ-ンが非病変肝細胞核DNAploidyパタ-ンに比し,拡がりを有し,DNA量の相対的増加を示すことを報告したが,その後の幾つかの報告は逆に変異増殖巣肝細胞がploidy reductionを有し,diploidの細胞が増加することを指摘している。我々は変異増殖単細胞核DNA量は病変の誘発方法により多様性を示すものと推論している。今回,2つの肝発癌モデルを用いて病変を誘発し,変異増殖巣細胞核DNA量の比較解析を行った。第I群では病変はSoltーFooberのモデルにより得られた(diethylnitrosamine 200mg/kg1回投与,0.02%FAA飼料投与,2/3部分肝切除を行った)。第II群では変異増殖巣は0.02%FAAの飼料投与のみになって得られた。この様なラットモデルにより誘発された肝病変を特に経時的に動物を屠殺した材料についてFeulgen染色切片標本にてmicrospectrophotomater(MMSP)を用いて比較観察した。第I群に出現した変異増殖巣はほとんどが好酸性型で出現頻度は経時的に減少し,diethylnitrosamine投与後6週から8週にかけて35.0/cm^2→15.8/cm^2の如く変化した。第II群は於いても出現増殖巣の多くは好酸性型であり、経時的な出現頻度の変化は第I群と異なり、FAA投与12週まで増加し、その後漸減するものであった。第I群に於いて,好酸性変異増殖巣は時間の経過と共に相対的DNA量の低下を示し,diploid化を惹起した。一方,第II群に誘発された好酸性変異増殖巣のDNA量の経時的変化は第I群と少々異なり,FAA投与6週後と16週では本質的な差異はみられなかった。
差分方程式の対称性と可積分性

本研究の目的は本年(平成12年)第4回のSIDE研究集会を日本で開催するための企画調査である。研究集会の中心テーマは可積分差分方程式、常差分および偏差分方程式の対称性、セルオートマトンや差分方程式と微分方程式の対応関係、離散モノドロミー問題、q特殊関数、差分幾何学であり、工学や物理学への応用も重点課題である。開催に向けての企画調査の主な経過は以下の三つにまとめられる。1.テーマとする内容の最近の発展状況を調査するために、薩摩と時弘が7月下旬にイギリスで開催された国際研究集会に参加して、SIDE研究集会の組織委員に予定している6名の研究者と討論し、研究テーマの検討、22名の招待講演者の選定を行うとともに、日時および開催場所を決定した。具体的には平成12年11月26日から12月1日まで東京大学大学院数理科学研究科棟大講義室で行うことになった。2.上の結果を踏まえ国内での準備を進め、11月に九州大学で開かれた関連する研究会で日本側の組織委員と討論を行い、上記各テーマ担当の分担者から研究発展動向の調査結果の報告を受け、その内容について検討を加えるとともに、招待講演者の確認を行った。また、その席でホームページを立ち上げることを決定した。3.以上の準備のもとに、ホテルの予約等の実務作業を行うとともに。ファーストアナウンスメントを作成し、世界の研究者数百名にメールを送った。また、ホームページの内容検討、研究テーマの充実を目的として主に研究代表者が数カ所を訪問し研究討論を行った。現時点で準備作業は順調に進んでおり、研究集会は外国からの40名程度を含め100名規模の研究集会になる見込みである。
地域住民と専門職による「看取りのケアの縁側づくり」の協働型アクションリサーチ

1)今年度の成果と課題:昨年度に引き続きリエゾン精神専門看護師の協力を得て、地域包括支援センターが抱える困難事例の検討会を実施した。終了後の参加者へのアンケート調査では、専門看護師による精神力動論やナラティブ・アプローチにもとづく専門職の関わり方への助言が、困難事例への支援に最も有用であることが示唆された。本研究外で、事例提供者や参加者からリエゾン精神専門看護師への質問・相談をオープンにしたが、実際にはなされておらず、事例提供者である現場の専門職へのサポートや専門看護師との調整が、研究者の役割として見いだされた。また、困難事例の支援者への支援の仕組みづくりの必要性とその中にリエゾン精神専門看護師を位置づける必要性が示唆された。2)研究期間全体を通しての成果:研究成果の一部を、11th Asia Pacific Hospice Conference,2015、12th Asia Pacific Hospice Conference,2017にて発表した。先行研究の検討結果では、リエゾン精神専門看護師が参加する事例検討会や地域ケア会議の報告が見い出せていないことから、本研究で実施した事例検討会は専門職育成の方法として先進的かつ有用である可能性が高いと考えられる。3)今後の研究の展開に関する計画について:「家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)」の作成途中で研究期間を終了したため、これを継続していく。プログラム(案)には、本研究で得られた多職種が参加する事例検討会を活用すること、困難事例に対応できる高度実践者であるリエゾン精神専門看護師からの助言を得る機会の確保を盛り込み、試案の作成を目指す。実践者からのニーズとして地域包括支援センターにおける専門職育成があり、この事業と連動させる活動を実践者と研究者との協働で行っていく予定である。1)専門職と素人による地域での看取りについてのアクションプランの実践緩和ケア病棟で活動する音読ボランティア、看護師、医師、介護支援専門員、看護学生、素人によるワークショップを開催し、「看取りのケアの縁側づくり」を担う素人についてのラーニングを得た。すなわち、医療福祉の専門職と素人との中間的な活動者であり、医療福祉の専門職とは異なるアプローチによってその人本来の日常生活を実現することへの支援ができる人、ケアチームのメンバーとともに新たなケア提供の場を作り出すスキルを持つ人である。今後の課題として、医療福祉の専門職がどのようにこのような人材を見出していくか、また、ともに地域の力となれるような協働のあり方を検討することが挙げられる。2)「看取りのケアの縁側づくり」のための看護職育成についてのアクションプランの実践新卒者と既卒者の訪問看護師教育の経験者、病棟看護師、訪問看護師、素人によるワークショップを開催した。この結果、病棟看護師が看護師としての経験年数を最も重要視しており、このことが訪問看護師として働くことへのハードルになっている可能性があること、複数の訪問看護事業所と大学のような教育機関との協働による訪問看護師の育成が重要であることなどの示唆が得られた。3)研究成果の発表医療福祉の専門職と素人との本音の対話を通して得られた学びである、地域での看取りにおいて医療福祉の専門職・素人の立場を離れて交流する場、異なるコミュニティに属する人が往来できる場である「縁側」の必要性、看護における「縁側」の意義について学会発表を行った。看取りのケアの縁側づくりのアクションとして、地域住民と訪問看護師によるワークショップを行い、以下の3点の気づきを確認した。1)地域での看取りのためには、当事者(患者・家族)になる前の段階での専門職と素人である地域住民との出会いが鍵になること、2)地域での看取りの観点から地域包括ケアに必要な点として、専門職の日常的なつながりが基盤にあり、専門職が一住民となって地域の活動に関わること、3)その地域に共有されている固有の文化に在宅ケアも含まれること。これらの結果を具体化するためのアクションプランとして、「利用者側と専門職との協働による『家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)』」を作成する必要性が見出された。また、素人である地域住民の看取り経験から得た気づきを共有するワークショップでは、当事者となったときに抱える困難として、終末期における医療についての医療従事者とのコミュニケーション、本人を含む家族内の看取りについての意思確認や意思決定などがあり、近隣者の看取り経験からの気づきや学びを共有する「草の根の縁側づくり」の必要性が見出された。これまでの研究成果の一部は、アジア太平洋ホスピスカンファレンス(2015年4月30日5月3日、台湾)で発表した。内容は、地域住民である素人と専門職による在宅ホスピス緩和ケアについての本音のディスカッションによる気づきが、地域住民が抱く看取りについての思い(feeling of reality)にもたらされた変化についてである。「一人」から「支えてくれる人々の姿が見える」ようになり、「自宅での看取り」という選択の可能性を考えられるようになること、このことから病気になる前から在宅ホスピスケアの専門職と看取りについて本音でディスカッションを行うことで、地域住民は前向きかつ具体的に看取りについて考えられるようになるとの示唆が得られた。1)地域住民による交流活動とのコラボレーションについて、研究者の参加が難しい状況が続いているため。今年度は、定期的な交流会への参加だけでなく、交流会を主催するコアメンバーへのインタビュー等から、在宅緩和ケアや住み慣れた場所での看取りへのニーズを探っていく予定である。2)地域住民、専門職とのワークショップについては、ほぼ予定通りに開催した。

看取りのケアの縁側づくりのアクションとして、「家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)」作成に向けての研究活動を進めた。看護師及び介護支援専門員等を対象に在宅ケアを行う際、利用者との間でコミュニケーションが難しいと考えるケースへの対応をテーマとする講演会を開催し、その後に4回事例検討会を行った(各回1事例)。講演会の講師、事例検討会のコンサルタントとして精神看護専門看護師の協力を得た。在宅ケアの専門職からコミュニケーションのスキルアップへのニーズが高い一方で、これに卓越した知識と技術を持つ精神看護専門看護師の存在についてはほとんど知られておらず、家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)の導入をスムーズにするためにもこれを周知させる必要があること、家での看取りを行うことのできる専門職には生活継続から看取りのケアへとシフトさせていくことができるスキルが必要であると考えたためである。この結果、事例検討会への精神看護専門看護師の参画は、1)参加者の日頃の体験に結びつく振り返りができること、2)コミュニケーションスキルについて学べることが示唆された。2事例は訪問看護が導入されていなかった。脳血管及び心疾患、糖尿病など、本人が抱える疾病の状態や予測される身体面の変化についての情報収集と共有において課題があることも示唆された。家での看取りのケアへのシフトにおける課題とも考えられることから、専門職育成プログラム(案)では、コミュニケーション、本人の健康課題へのアプローチについての項目を含める必要性が示唆された。これらの試みと併せて、家での看取りを行う専門職育成についての文献検討を行い、実践のニーズに即したプログラム作成を行っていく必要があると考える。1)昨年度からの課題である「家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)」の作成についての文献検討が遅れているため。2)地域住民の看取り経験からの気づきや学びを共有する「草の根の縁側づくり」の検討についての研究活動を進めることが難しかったため。1)看取りのケアの縁側づくりのアクションとして、「家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)」作成に向けての研究活動を進めた。昨年度に引き続き、在宅ケアを行う際、利用者との間でコミュニケーションが難しいと考えるケースについて、精神看護専門看護師のコンサルテーションによる多職種参加型の事例検討会を開催した。2回の事例検討会の成果として、ケアチームのメンバーが持つ断片的な情報が専門看護師の助言により共有・整理されて援助の方向性を見いだせること、これに加えて丁寧なディスカッションがチームの一体感を高めることが示された。今後の課題としては、ケアチームのメンバーが日々の生活支援や問題対応に追われてしまい、医療的ニーズの共有や顕在化がされにくいことから、訪問看護や訪問診療などの医療に関わるサービス導入がされにくいこと、これにより日々の生活支援にならざるを得ない状況に陥っている可能性が示唆された。家での看取りを行う専門職育成プログラム(案)」において、介護福祉・医療との連携に関する項目・内容を検討していく必要があると考える。
根管処置歯における歯根破析メカニズムの多画的解析

根管処置歯の静的破壊のin vitro実験モデルを確立し、支台築造を行った根管処置歯の破壊強度を評価した。その結果、全部被覆冠の有無に関わらず、垂直圧縮負荷に対しては、金属鋳造ポストコアが有意に根管処置歯を補強することがわかった。さらに、全部被覆冠を装着して斜めの圧縮負荷を加えた場合、既製金属ボストとコンポジットレジンコアの破壊抵抗が最も低く、グラスファイバーポストとレジンコアおよび金属鋳造ポストコアによる支台築造の破壊抵抗が同等であることが明らかとなった。破壊進展を比較した場合、グラスファイバーポストとレジンコアによる支台築造歯の大部分が歯冠側1/3の破壊にとどまつており、残存歯質の保護に最も有効な修復方法であることが示唆された。次に、根管処置歯の疲労破壊のin virto実験モデルを確立し、支台築造を行った根管処置歯の破壊強度を評価した。また、破損解析の情報収集では有用なフラクトグラフィー解析(破面情報解析)の手法を適用して歯根破折の発生と進展メカニズムを分析した。その結果、支台築造歯の疲労破壊抵抗性は静的破壊抵抗性と同じ傾向を示すことがわかった。また、歯根破折歯の破面情報解析の結果、支台築造歯の破壊においては、まずコア材料のコンポジットレジンから初期亀裂が発生し、歯根全体に伝播して垂直歯根破折に至る様子が観察された。そこで、支台築造歯の機械的強度に重要な役割を果たすコンポジットレジンの疲労破壊抵抗性を、環境因子に着目して検討した。コンポジットレジンを水中浸漬後に亀裂進展試験を実施した結果、浸漬前と比較して亀裂は急速に進展し破壊抵抗が減少することが分かった。一方、水中環境(水中浸漬なし)にて亀裂進展試験を実施した結果、大気中と比較して疲労破壊抵抗が高くなることが分かった。本年度は、根管処置歯の急速破壊in vitro実験モデルを確立し、破壊力学手法に則り支台築造を行った根管処置歯の破壊強度を評価した。また、歯根破折歯の破断面にフラクトグラフィー解析(破面情報解析)の手法を適用して、歯根破折の発生と進展メカニズムを分析した。まず、ヒト抜去小臼歯の歯冠を除去し、根管充填を行った後、圧縮破壊試験に供した。支台築造は、(1)金属製ポストとコンポジットレジンコア、(2)グラスファイバーポストとレジンコア、(3)金属鋳造ポストコアの3種類の材料を用いて行い、(4)根管処置をせず全部被覆冠の歯冠形成を行った歯をコントロールとした。全部被覆冠の有無と荷重方向をパラメーターとして圧縮試験を行った結果、全部被覆冠の有無に関わらず、垂直圧縮負荷に対しては、金属鋳造ポストコアが有意に根管処置歯を補強することがわかった。また、金属製ポストでは歯根破折がポストに沿って進展するのに対して、グラスファイバーポストとレジンコアによる支台築造のみにおいて、歯根破折がポストに沿って進展しないことが明らかとなった。全部被覆冠を装着して斜め45°の圧縮負荷を加えた場合、既製金属ポストとコンポジットレジンコアの破壊抵抗が最も低く、グラスファイバーポストとレジンコアおよび金属鋳造ポストコアによる支台築造の破壊抵抗が同等であることが明らかとなった。破壊進展を比較した場合、グラスファイバーポストとレジンコアによる支台築造歯の大部分が歯冠側1/3の破壊にとどまっており、残存歯質の保護に最も有効な修復方法であることが示唆された。走査電子顕微鏡にてフラクトグラフィー解析を行った結果、急速破壊は象牙細管の方向に沿って進展することが示された。

歯根部では歯髄側で象牙細管の走行が明瞭であったものが、歯根表面に向かうに従って象牙細管の走行が不明瞭になる像が観察された。これは、歯髄側では破壊が緩徐に進むため象牙細管の走行が破折進展方向を規定したのに対して、歯根表面に向かうに従って破折進展速度が増加し、荷重方向が破折進展方向を決定づけたためと考えられる。本年度は、前年度に実施した静的破壊試験の結果を基に、in vitroにおいて支台築造を行った根管処置歯の疲労破壊強度を評価した。また、歯根破折歯の破面情報解析を行って、歯根破折の発生メカニズムを分析した。まず、ヒト抜去小臼歯の歯冠を除去し、根管充填を行った後、疲労破壊試験に供した。支台築造は、既製金属ポストとコンポジットレジンコア、あるいはグラスファイバーポストとレジンコアのいずれかを用いて行い、全部被覆冠の歯冠形成を行った歯をコントロールとした。37°C循環水中にて2Hzの正弦波の繰返圧縮負荷を、垂直と斜めのいずれかの方向から加えた。その際、最大負荷は静的破壊試験で得られた破壊荷重の40-95%に、また最小負荷は5kgfに設定し、最大負荷回数は200万回とした。疲労破壊をきたす負荷荷重と負荷回数の解析より、垂直方向の荷重に対しては、ファイバーポストによる築造歯と歯冠形成歯は既製金属ポストによる築造と比較して優れた疲労破壊抵抗を示した。また、斜方向の負荷に対しては、ファイバーポストによる築造歯は、歯冠形成歯および既製金属ポストによる築造と比較して優れていた。これらの破壊抵抗の順位は、静的破壊試験の結果と同じ傾向を示した。また疲労限界は、いずれのポスト修復も、垂直方向の負荷に対しては静的破壊荷重の約75%を、また斜方向の負荷に対しては約45%を示した。歯根破折面を走査電子顕微鏡にてフラクトグラフィー解析した結果、いずれのポスト修復においても、根管付近の歯頚部には象牙細管の走行が明瞭な疲労破壊領域が限局的に存在し、それを取囲むように歯根表面に向かって象牙細管の走行が不明瞭になる急速破壊領域が観察された。ファイバーポストによる築造歯で認められた疲労破壊領域は、既製金属ポストによる築造の疲労破壊領域より広範囲に分布する傾向にあり、この応力分布のちがいが、疲労破壊抵抗に影響を及ぼしたものと考えられる。本年度は、前年度までに実施した静的破壊試験と疲労破壊試験の結果を基に、in vitroにおける支台築造を施した歯根破折歯の破面情報解析を行って、歯根破折の発生メカニズムを分析した。その結果、支台築造歯の破壊においては、まずコア材料のコンポジッドレジンから初期亀裂が発生し、歯根全体に伝播して垂直歯根破折に至る様子が観察された。そこで、支台築造歯の機械的強度に重要な役割を果たすコンポジットレジンの疲労破壊抵抗性を、環境因子に着目して検討した。一般に、コンポジットレジンは水中に浸漬するとマトリックスの吸水膨張のために機械的強度が低下することが報告されており、水は破壊抵抗を減弱する因子であると認識されている。本研究において、コンポジットレジンを水中浸漬後に亀裂進展試験を実施した結果、浸漬前と比較して亀裂は急速に進展し破壊抵抗が減少することが分かった。一方、水中環境(水中浸漬なし)にて亀裂進展試験を実施した結果、大気中と比較して疲労破壊抵抗が高くなることが分かった。これは、水の存在下では亀裂の先端が鈍化(blunting)することで亀裂進展が緩除となり、破壊抵抗の上昇につながったものと考えれる。
Ｊ－ＰＡＲＣでのハイパー核ガンマ線分光によるΛ粒子核内磁気モーメントの研究

我々のグループ(E13)は、ハイパー核ガンマ線分校から隠しとラムダ粒子間に働く相互作用の研究や原子核内部におけるラムダ粒子の性質(磁気モーメント)変化の研究を行っている。ハイパー核とは通常の原子核にラムダ粒子(ストレンジクォークを含むバリオン)が束縛した原子核のことをいう。ガンマ線分光から測定されるハイパー核の微細なレベル構造の情報から隠しとラムダ粒子間に働く相互作用の研究を行っている。E13グループでは、ΛN相互作用の研究を進めるため、J-PARCハドロン実験施設において、K中間子ビームを用いたハイパー核ガンマ線分光実験を実施している。これは、(K-,π-)反応を用いてハイパー核を生成し、ハイパー核励起状態から脱励起する際に放出されるガンマ線を検出する実験である。2015年6月にE13グループは、フッ素標的を用いて19ΛFハイパー核ガンマ線分光実験のデータ収集を行った。データ解析の結果、入射散乱粒子の運動量を用いた解析から19ΛFハイパー核質量スペクトラムが得られ、19ΛFハイパー核生成事象の選択が可能となった。19ΛFハイパー生成事象を選択し、ガンマ線スペクトラムを確認した結果、19ΛFハイパー核から放出されたと考えられる315 keV(3/2+→1/2)、895 keV, 1267 keVガンマ線ピークの観測に成功した。今後のデータ解析で得られるガンマ線ピークの収量や生成角度分布、ガンマ線エネルギー等の情報から19ΛFハイパー核レベル構造の決定を行う。また、315 keVのガンマ線ピーク形状の解析からM1遷移(3/2+→1/2)の寿命を測定することで、換算遷移確率B(M1)を算出する。このB(M1)から間接的にラムダ粒子の核内磁気モーメントが算出可能となるため、自由空間における磁気モーメントと比較することでΛ粒子の性質変化について議論することが可能となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。我々のグループ(E13)は、ハイパー核ガンマ線分光から核子とラムダ粒子間に働く相互作用の研究や原子核内部におけるラムダ粒子の性質(磁気モーメント)変化の研究を行っている。ガンマ線分光から測定されるハイパー核の微細なレベル構造の情報から核子とラムダ粒子間に働く相互作用(ΛN相互作用)の研究を行っている。19ΛFハイパー核生成事象を選択し、ガンマ線スペクトラムを確認した結果、19ΛFハイパー核から放出されたと考えられる315 keV(3/2+->1/2+)ガンマ線ピークの観測に成功した。また、315 keVのガンマ線ピーク形状の解析からM1遷移(3/2+->1/2+)の寿命を測定することで、換算遷移確率B(M1)を算出する。このB(M1)から間接的にラムダ粒子の核内磁気モーメントが算出可能となるため、自由空間における磁気モーメントと比較することでΛ粒子の性質変化について議論が可能となる。2015年6月にE13グループはJ-PARCハドロン実験施設において、無事にデータ収集が行われた。データ解析の結果、19ΛFハイパー核から放出されたと考えられるガンマ線を検出に成功することができた。

データ解析の結果、入射散乱粒子の運動量を用いた解析から19ΛFハイパー核質量スペクトラムが得られ、19ΛFハイパー核生成事象の選択が可能となった。19ΛFハイパー生成事象を選択し、ガンマ線スペクトラムを確認した結果、19ΛFハイパー核から放出されたと考えられる315 keV(3/2+→1/2)、895 keV, 1267 keVガンマ線ピークの観測に成功した。今後のデータ解析で得られるガンマ線ピークの収量や生成角度分布、ガンマ線エネルギー等の情報から19ΛFハイパー核レベル構造の決定を行う。また、315 keVのガンマ線ピーク形状の解析からM1遷移(3/2+→1/2)の寿命を測定することで、換算遷移確率B(M1)を算出する。このB(M1)から間接的にラムダ粒子の核内磁気モーメントが算出可能となるため、自由空間における磁気モーメントと比較することでΛ粒子の性質変化について議論することが可能となる。今後のデータ解析から19ΛFガンマ線ピークの収量や生成角度分布、ガンマ線エネルギー等の情報をまとめる。これらの情報から19ΛFハイパー核レベル構造の決定を行う。また、315 keVのガンマ線がM1(3/2+->1/2+)であると確定した場合、ガンマ線ピーク形状の解析からM1遷移(3/2+->1/2+)の寿命を測定することで、換算遷移確率B(M1)を算出する。このB(M1)から間接的にラムダ粒子の核内磁気モーメントが算出可能となる。自由空間におけるラムダ粒子の磁気モーメントと比較することでラムダ粒子の性質変化について議論が可能となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
偏加速度振動に生じる疑似力覚と電気刺激を併用したVRグローブと提示制御手法の開発

本研究は,物体を掴むまたは放す際に生じた反力と物体表面との接触面積の変化をバーチャル物体に対して再現するために,その反力と接触面積変化の感覚を同時に提示する手法を開発している.これまでの本研究では,指先に取り付けたDCモータに鋸波等の非対称な波形を与えると疑似力覚が生じることを見出した.また,皮膚に電気刺激を与えることで接触面積の変動による形状情報,圧覚や粘着感をある範囲で表現出来ることを確認した.本研究では,疑似力覚と電気刺激を併用し,各刺激の担当を明らかにすることで,物体の硬軟感や粘着感の範囲を広く,立体的な形状の認識精度を最大化する制御を探求する.本研究は,物体を掴むまたは放す際に生じた反力と物体表面との接触面積の変化をバーチャル物体に対して再現するために,その反力と接触面積変化の感覚を同時に提示する手法を開発している.これまでの本研究では,指先に取り付けたDCモータに鋸波等の非対称な波形を与えると疑似力覚が生じることを見出した.また,皮膚に電気刺激を与えることで接触面積の変動による形状情報,圧覚や粘着感をある範囲で表現出来ることを確認した.本研究では,疑似力覚と電気刺激を併用し,各刺激の担当を明らかにすることで,物体の硬軟感や粘着感の範囲を広く,立体的な形状の認識精度を最大化する制御を探求する.
腎移植長期生着者における免疫抑制剤の減量投与法に関する研究

臓器移植後の免疫抑制剤の長期大量投与による合併症を防ぐため、薬剤の中止や減量は有効な手段であるが、その減量は症例ごとに経験的に行なわれ、減量の適確な指標の開発が望まれる。我々は、免疫寛容状態や免疫抑制剤投与下の培養細胞では11,-2遺伝子の転写調節領域のDNA結合蛋白のAP-IやNF-ATの発現が減弱していることに着目し、腎移植後患者でのAP-1及びNF-ATの発現量を測定した検討した。腎常人及び腎移植後の長期間と短期間生着例の3群各4人の未梢血よりフィコールパック重層法にてリンパ球を分離し、リンパ球を2分しPMA,PHAを加えた刺激培養と加薬しない単純培養を行い、Dlgnamらに準じ核抽出液を調整した。^<32>Pで標識したAP-I,NF-ATの合成オリゴヌクレオチドプローブと核抽出液とを反応させ、ゲル移動度シフト法によりAP-I及びNF-ATと結合したブローブをFUJI BAS-2000lmage Analyzerにて核蛋白当たりの発現量として評価した。AP-Iは健常人の3例に弱く発現を認め、短期生着例の1例を微弱に発現を認め、長期生着例の全例に発現を認めなかった。PMA,PHAによる刺激では、長期生着例の全例に発現の増強を認めなかったが、短期生着例の3例が増強し、健常者の2例が増強した。また、NF-ATは健常者の3例で中等度に発現し、短期生着例の全例に発現を認め、長期生着例の全例に発現を認めなかった。刺激に対し、長期生着例では増強を認めなかったが、短期生着例の3例が増強し、健常人全例が増強した。AP-I及びNF-ATの発現は、長期生着例では全例で認めず刺激による増強も認めなかった。健常群及び短期生着例ではAP-IとNF-ATは常時も発現を認め刺激による発現の増強傾向を認めた。長期生着例でのAP-IとNF-ATの発現の消失と刺激に対する反応性の減弱は、長期の有効な免疫抑制効果の指標になるものと考えられ、これらの症例では、免疫抑制剤の減量の可能性について、今後の検討が期待される。[目的]臓器移植において移植後の免疫抑制剤の原量は症例ごとに試行錯誤しており、有用な指標は未だに確立されておらず、免疫抑制効果の的確な指標の開発が望まれる。我々は、免疫寛容状態や免疫抑制剤投与下の培養細胞ではIL-2遺伝子の転写調節領域のDNA結合蛋白のAP-1やNF-ATの発現が減弱していることに着目し、腎移植後患者でのAP-1およびNF-ATの発現量を測定し検討した。[方法]健常人四人の末梢血よりフィコールバック重層法にてリンパ球を分離し、低張緩衝液にてリンパ球を膨化、ホモジナイザーにて細胞を破壊し16Krpmにて超遠心し核を分離し、核溶解液を作り、硫安を加え核蛋白を析出させ35Krpmにて超遠心し透析にて核抽出物を精製した。AP-1とNF-ATの認識

配列を有する合成オリゴヌクレオチドに^<32>Pで標識したプローブと核抽出液を4°Cにて反応させ電気泳道を行ない、ゲルシフト法によりAP-1およびNF-ATと結合したプローブをアナライザーにて核蛋白0.5μg当たりの発現量として評価した。[結果]AP-1は健常人では3例に弱く発現を認め、PMA,PHAによる刺激では2例が増強した。また、NF-ATは健常人では3例で中等度に発現し、PMA,PHAの刺激に対し全4例が増強した。[結語]健常人ではAP-1とNF-ATは常時も発現を認め、刺激による発現の増強傾向を認めた。今後、移植後の免疫抑制効果の指標として検討を行な予定である。臓器移植後の免疫抑制剤の長期大量投与による合併症を防ぐため、薬剤の中止や減量は有効な手段であるが、その減量は症例ごとに経済的に行なわれ、減量の的確な指標の開発が望まれる。我々は、免疫寛容状態や免疫抑制剤投与下の培養細胞ではIL-2遺伝子の転写調節領域のDNA結合蛋白のAP-lやNF-ATの発現が減弱していることに着目し、腎移植後患者でのAP-l及びNF-ATの発現量を測定し検討した。健常人及び腎移植後の長期間と短期間生着例の3群各4人の末梢血よりフィコールパック重層法にてリンパ球を分離し、リンパ球を2分しPMA,PHAを加えた刺激培養と加薬しない単純培養を行い、Dignamらに準じ核抽出液を調整した。^<32>Pで標識したAP-l,NF-ATの合成オリゴヌクレオチドプローブと核抽出液とを反応させ、ゲル移動度シフト法によりAP-l及びNF-ATと結合したブローブをFUJI BAS-2000Image Analyzerにて核蛋白当たりの発現量として評価した。AP-lは健常人の3例に弱く発現を認め、短期生着例の1例に微弱に発現を認め、長期生着例の全例に発現を認めなかった。PMA,PHAによる刺激では、長期生着例の全例に発現の増強を認めなかったが、短期生着例の3例が増強し、健常者の2例が増強した。また、NF-ATは健常者の3例で中等度に発現し、短期生着例の全例に発現を認め、長期生着例の全例に発現を認めなかった。刺激に対し、長期生着例では増強を認めなかったが、短期生着例の3例が増強し、健常人全例が増強した。AP-l及びNF-ATの発現は、長期生着例では全例で認めず刺激による増強も認めなかった。健常群及び短期生着例ではAP-lとNF-ATは常時も発現を認め刺激による発現の増強傾向を認めた。長期生着例でのAP-lとNF-ATの発現の消失と刺激に対する反応性の減弱は、長期の有効な免疫抑制効果の指標になるものと考えられ、これらの症例では、免疫抑制剤の減量の可能性について、今後の検討が期待される。
オッセオインテグレーション獲得過程における細胞動態とオステオポンチンの役割

オステオポンチン(OPN)は骨リモデリング過程において重要な役割を持つとされているが、その詳しい働きは不明である。これまでに、インプラント体表面のヒドロキシアパタイト(HA)やOPNがインプラント体表面から生じる直接性骨形成(DO:インプラント埋入後初期の安定において重要なイベントとなる)を有意に促進することが我々の研究によって明らかになっているが、本研究ではDO促進効果増大を期待し、HA結合ペプチド(HABP)やOPNモデルペプチド、RGDペプチドを始めとした種々のペプチドをインプラント表面に加工し、その効果を検証し、将来的にDO促進効果を有する新規インプラント材料の開発を目指す。
糖尿病をもつ成人期男性のセクシュアリティの看護ケアの質評価基準の検証

本研究の目的は、研究者が博士課程により開発した「糖尿病をもつ成人期男性のセクシュアリティの看護ケアの質評価基準(以下、看護ケアの質評価基準)」の臨床実践適用性と有用性の検証により、本基準の洗練を図ることである。平成30年度は、以下14の計画であった。計画1は、看護ケアの質評価基準を臨床実践する対象看護師と施設を選定する。対象看護師は糖尿病看護認定看護師で、本研究の趣旨を理解し参加の同意が得られた5名程度およびその所属施設を対象施設としている。計画2は、看護ケアの質評価基準の実践を行う対象看護師への説明および指導を行う。看護ケアの質評価基準の臨床実践適用上の困難についてインタビューを実施し、その結果を踏まえ、医療職者に必要な指導・支援を明確にして指導を行う。計画3では、対象施設の糖尿病ケアチームへ説明し、研究協力を依頼する。計画4は、データ収集時の評価票および対象者へのインタビューガイド作成である。研究実績では、研究倫理審査申請の関係上、計画を以下の3段階に修正した。第1段階では、対象施設における看護ケアの質評価基準の臨床実践適用上の困難の明確化およびケア方針と評価票の立案、第2段階では、看護ケアの質評価基準の臨床実践適用上のケア方針についての糖尿病ケアチームに対する説明、第3段階では、看護ケアの質評価基準を臨床において実践し、6ヵ月間の実践過程で評価のデータ収集を行った。平成30年度までに第1段階まで倫理審査で承認され、対象者および施設の選定を3施設行った。うち1施設は承認され、今後計画を進める予定である。他の1施設は糖尿病専門医の異動により研究協力が困難となった。また、他の1施設は研究協力を行うか現在協議中である。本研究に協力するにあたり、協力内容に関する詳細な研修会を開催してほしいとの要望もあり、研修会を開催している。本務との調整により、倫理審査申請の時期が遅れたことが、計画が遅延した大きな理由である。また、本研究の性質から、研究が施設全体の協力が必要であるため、対象施設内での協議に時間を要している。また、対象候補者である糖尿病看護認定看護師から、研究協力を行えるかどうか判断するために、本研究の趣旨および糖尿病をもつ成人期男性のセクシュアリティの看護ケア、看護ケアの質評価基準に関する研修会開催への要望があったため対応している。本研修会は、予定外であったが、日程調整を行い実施しており時間を要している。また、対象者および対象施設の選定において、対象施設の研究協力への協議に時間を要していることや、当初研究協力に内諾を得た施設で、急遽糖尿病専門医の異動があり、研究協力が困難となった施設が発生したことなど、予定外のこともあり計画が遅延している。今後、早急に対象者5名およびその施設を選定し研究をすすめたい。令和元年度は次の期間を目途に計画を進める。対象者5名および施設の選定を令和元年9月までに終了し、12月までには計画2から計画4を実施する。令和2年1月からは、当初の計画5である看護ケアの質評価基準を臨床適用し実践する。令和2年1月から6月までの6ヵ月間の実践過程でデータ収集を4回行う。対象の5施設では、臨床適用実践が開始可能となった施設から適宜開始する。データ収集は、対象看護師では、研究開始時、1ヵ月後、2ヵ月後、4ヵ月後、6ヵ月後を設定し、糖尿病ケアチームでは、1ヵ月後、2ヵ月後、4ヵ月後、6ヵ月後に評価票と半構造化インタビューにて行う。対象患者・家族(パートナー)の選定・データ収集は、研究の過程で看護ケアを実践した方で、研究の趣旨、協力内容、倫理的配慮を説明し同意が得られた者を対象とし、集団教育(糖尿病教室)での評価票および半構造化インタビューを実施する。収集したデータから次の分析を行う。1.臨床実践適用性の視点と分析方法:評価票にて評価・検証を行う。また対象看護師のインタビュー、糖尿病ケアチームの参加観察とグループインタビュー、患者と家族(パートナー)のインタビューから実践適用性についての語りを抽出する。分析方法は、実践適用可能性の程度を問う評価票および施設条件等の関連性を評価し、抽出した実践適用性の語りを質的に分析する。2.有用性の視点と分析方法:評価用紙にて評価・検証を行う。対象看護師のインタビュー、糖尿病ケアチームの参加観察とグループインタビュー、患者と家族(パートナー)のインタビューから有用性の語りを抽出する。分析方法は、評価票の「成果」の評価及び有用性の語りを質的に分析する。令和2年7月から計画6を実施する。計画6は、計画5の結果から、看護ケアの質評価基準の臨床適用性と有用性の検証・洗練を行うことである。研究修了後、論文の作成・投稿・製本を行う。