hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性ペプチド核酸によるアルツハイマー病治療の可能性

脳内の免疫機能を受け持つミクログリアは、アルツハイマー病における慢性炎症の主体となり神経障害性に作用する一方で、炎症を伴わない貪食作用、抗酸化酵素・抗炎症性サイトカイン・神経栄養因子産生により神経保護作用を示す。我々は、トル様受容体9リガンドである機能性核酸CpG-DNAが、ミクログリアの神経保護作用を誘導することを明らかにした。本研究において、CpG-DNAに脳内送達能を持つペプチドRVGを付与した機能性ペプチド核酸を開発し、アルツハイマー病モデルマウスヘ腹腔内投与したところ、認知機能障害の改善および病理所見の改善が認められた。本研究は、アルツハイマー病神経変性の一因として考えられているミクログリアによる慢性神経炎症に対し、ミクログリアの神経障害作用を抑制する核酸CpGに脳移行性を有するペプチドを付与した機能性ペプチド核酸を開発することによって病態改善の有用性を検討するものである。CpGは、マウスTLR9に反応するgacgtt配列を有するもの、ヒトTLR9に反応するgtcgtt配列を有するものに、核酸分解酵素による分解を受けない修飾(ホスホロチオエート修飾)を施し、培養神経細胞・ミクログリアを用いて、オリゴマーアミロイドベータ蛋白神経毒性に対し、抑制作用を持つものを検索した。その結果、アミロイドベータ蛋白を処理し、抗酸化酵素の作用を高めることにより神経保護作用を有するものが5種類得られた。さらにこれらの候補分子に対して脳移行性ペプチドであるRVGを付与した。CpGは、RVGに結合する部位が2か所あり、合成効率が低いため、結合部位が1か所であるRVGを用いることで、効率的に脳移行性機能性核酸ペプチドRVG-CpGを合成することができた。RVG-CpGは、培養細胞において神経細胞よりミクログリアに結合しやすいことが明らかとなった。このRVG-CpGの脳内移行性を確かめるために、FITCによる蛍光標識を行い、正常マウスの尾静脈より投与した。投与6時間後の病理組織学的検討において、海馬への集積が認められた。本年度は、機能性ペプチド核酸の脳移行性およびアルツハイマー病モデルマウスにおける効果を検討した。脳移行ペプチドRVGとCpG-ODNをシステイン部位1か所に特異的にS-S結合を介して結合したRVG-CPGを、正常マウスに経静脈および腹腔内投与し、1日、5日、10日後に、組織標本を作製した。抗RVG抗体を用いて免疫染色を行い、脳移行性を検討したところ、大脳皮質および海馬に集積したことが確かめられた。特に、神経細胞およびミクログリア周囲に集積した。次にアルツハイマー病モデルマウス(APP/PS1トランスジェニックマウス)に、RVG-CPGを腹腔内投与し、機能性ペプチド核酸による病態改善効果について行動実験(恐怖条件づけ学習試験)、病理学的解析により検討した。行動実験において認知機能の改善が認められ、さらに大脳皮質および海馬のアミロイドベータ蛋白の減少が認められた。以上のことから、機能性ペプチド核酸RVG-CPGのアルツハイマー病モデルマウスにおける有用性が認められた。本研究は、ミクログリアを神経保護的に制御する脳移行性機能性ペプチド核酸を開発し、末梢投与によるアルツハイマー病への有用性を検討することを目的としている。現在までに、開発した機能性ペプチド核酸の脳移行性を確認することが出来た。機能性核酸CpGと脳移行性ペプチドRVGとの合成効率の低さが問題となったが、RVGの変異体を用いることにより合成効率が向上したことも有用な成果である。神経内科今回得られた脳移行性機能性ペプチド核酸を、アルツハイマー病モデルマウスに経静脈投与し、免疫染色により、継時的に、脳移行性を検討する。また、機能性ペプチド核酸による病態改善効果について、行動実験(新奇物質探索試験、恐怖条件づけ学習試験、モーリス水迷路試験)、および病理学的解析により検討する。投与の時期、期間については、発症前、発症後および短期投与、長期投与等を検討する。病理学的には、脳内におけるミクログリアのアミロイドベータ蛋白処理、老人斑減少を確認する。さらに、投与前後のミクログリアのサイトカイン、ケモカイン、神経栄養因子産生プロファイルを検討することにより、機能性ペプチド核酸の作用機序を明らかにする。合成依頼したRVG-CpGの効果が良好なため、追加合成の必要がなくなった。現在使用中のRVG-CpGのさらなる合成にあてる。
テレビゲーム使用が人間の攻撃性に及ぼす影響に関する実験研究

本研究では、2つの実験によって、攻撃型テレビゲームでの遊びがその後の攻撃行動に影響するか、などの問題を検討した。実験1では、女子大学生52名を5つの条件の1つに割り当てた。それらの条件は、被験者が現実的なゲーム(ヴァーチュアコップ)で遊ぶ条件、非現実的なゲーム(スペースインベーダ)で遊ぶ条件、現実的なゲームの進行をただ見る条件、非現実的なゲームの進行を見る条件、中性的な映像を見る対照条件であった。被験者には、ゲームや映像に接触した後で、サクラに対して電気ショックを与える機会が与えられ、そこで被験者がどれだけの電気ショックを与えたかが攻撃行動の測度となった。また、被験者の血圧や心拍を、ゲームや映像に接触する前後で測定した。実験2では、実験1の手続きを変更し、その知見の妥当化と拡張を行った。実験2では、現実的なゲームとして、エリア51をパァーチャガンとともに使用し、格闘ゲーム(鉄拳2)で遊ぶ条件を加え、更に、攻撃行動の指標としてサクラに対して雑音を聞かせる行動を測定した。ゲームの進行を見る条件は設置しなかった。被験者は、41名の女子大学生であった。これらの実験の結果、次のことが明らかになった。(a)テレビゲーム遊びは攻撃行動を促しうること。ただし、(b)テレビゲーム遊びの影響は、ゲームの種類によって大きく異なっていること(例えば、バーチュアガンを用いたエリア51では影響が検出されたが、バーチャルコップでは検出されず、スペースインベーダーについては、2つの実験で結果は一貫しなかった)。(c)テレビゲーム遊びが攻撃行動を促す影響は、その相互作用性のために生じている可能性があること。(d)テレビゲーム遊びの影響は、それが運動による生理的喚起を引き起こすからではないこと。暴力的なテレビゲーム使用が、(a)その後の攻撃行動に影響するか、(b)その影響を調整する変数は何か、(c)その影響を媒介する過程は何かを検討するために、テレビゲームの選定を行い、選定されたテレビゲームを使って1つの実験を行った。実験では、お茶の水女子大学の学生52名を5つの条件の1つにランダムに割り当てた。それらの条件は、(1)被験者が現実的なゲーム(ヴァーチュアコップ)で遊ぶ条件、(2)非現実的なゲーム(スペースインベ-ダ)で遊ぶ条件、(3)現実的なゲームの進行をただ見る条件、(4)非現実的なゲームの進行をただ見る条件、(5)中立的な映像(森のシンフォニ-、赤毛のアン)を見る対照条件、であった。被験者には、ゲームや映像に接触した後で、サクラに対して電気ショックを与える機会が与えられた。そこで被験者が与えた電気ショックの強さと長さが、攻撃行動の測度として用いられた。こうしたデータを分析した結果は、以下の通りであった。(a)ゲーム遊びをした条件、とくに、非現実的なゲームで遊んだ条件では、対照条件よりも、サクラに与えられた電気ショックが長かった。(b)ゲームで遊んだ条件では、ゲームをただ見た条件よりも、電気ショックが強く、かつ、長かった。(c)これらの結果は、血圧や心拍による媒介効果を除去したときでも変化しなかった。こうした知見は、暴力的なテレビゲームの使用が、人間の攻撃性を増大させること、また、この増大の過程が、暴力的な映像の視聴や生理的喚起によって媒介されるものではないことを示唆している。
クモ膜下出血後の増殖型血管症におよぼす血小板の役割について

ネコを用いたくも膜下出血(SAH)の実験モデルにおいて、出血14日後の中大脳動脈(MCA)をH.E.染色すると、血管内腔の狭小化と血管壁の肥厚がみられた。これを画像解析装置を用いて正常ネコと比較してしてみると、この内腔狭窄と血管壁の肥厚は統計学的に有意であった。透過型電子顕微鏡では、内皮下に合成分泌型平滑筋細胞の増殖がみられ、中膜平滑筋細胞は変性していた。また、細胞外マトリックスであるコラ-ゲンの増生もみられた。以上の所見は、増殖型血管症(PA)を裏付けるものである。さらに、SAH作成24時間後に、TPAを50万I.Uを大槽内に投与してくも膜下血腫の早期溶解わ行うと、PAの発現はみられず、くも膜下血腫中の物質がPA発生のtriggerとなっていると考えられた。そこで、PAの発現に関与すると考えられる血小板由来増殖因子(PDGF)を投与してPAが発生するかを検討した。ネコ大槽内にPDGFーAA1μgを投与するPDGFーAA群,PDGFーBB1μを投与するPDGFーBB群及び生食を投与するshamーcontrol群につき検討した。H.E.染色では、PDGFーBB群で血管内腔の狭窄と血管壁の肥圧がみられ、画像解析による分析でこれらは統計学的に有意であった。透過型電顕ではPDGFーBB群で内皮下の細胞増殖と中膜平滑筋細胞の変性,細胞外マトリックスであるコラ-ゲンの増生がみられ、SAHモデルと類似した形態変化を示し、PAが発現していると考えられた。また、PDGFーAA群では中膜平滑筋細胞辺縁の不整がみられたのみで明かなPAは発生しなかった。これらの血管をPDGF抗体B鎖で染色したが、いずれの血管も陰性であり、この時にはPDGFB鎖の合成分泌は行われていないと考えられた。SAH患者髄液中のPDGF値はDay3まで高値を示すが以降は検出されないことから、早期の血管でPDGFが染色される可能性が高い。以上の結果より、髄液中より血管外膜側に作用したPDGFのPA発現への関与が示唆された。1.クモ膜下出血(SAH)後の脳主幹動脈内腔への血小板の集積についてネコを用いたSAHモデル(脳血管破綻)では、SAH後2週間前後で増殖型血管症(PA)が発現する(既報)。抗血小板由来成長因子(PDGF)作用を持つ抗凝固剤(ヘパリン)の静脈内投与によりPAの発現が抑制され、PDGFがPAの発現に関与すると考えられる(既報)。同モデルに於ける破綻側中大脳動脈(MCA)内腔への新たな血小板凝集はSAH後21日間は認められた(既報)。2種のSAHモデル(MCA破綻及びMCA周囲血液注入)を用いた研究では、SAH後48時間以内では両者間での血小板凝集に有意差は認められなかった(既報)。SAH後48時間以降に於ける血小板凝集の両者間における差異については検討中であるが、血管破綻の方が血液注入モデルに比し血小板のMCA内腔への集積が強いとの印象を持っている。

尚、よりSAHモデルとして手術手技が容易で侵襲も少ない血液注入モデルに於けるPAの発現についても検討中である。2.各種薬剤の血小板凝集及びPA発現に及ぼす影響についてThromboxane A_2合成阻害剤(抗血小板剤)が血統破綻モデルにおいて、SAH後48時間以内では血小板凝集、血球成分の集積を抑制するが、内皮の屈曲、脱落は抑制しないことがわかった(既報)。48時間以降の形態学的変化、血小板凝集及びPA発現抑制に及ぼす影響については今のところ一定の結果が得られていない。今後実験例数を増やし検討していく予定である。さらに最近脳血管攣縮発生抑制に効果が認められつつあるtissueplasminogenactivator、anthrombin IIIの効果についても併せて検討していきたい。ネコを用いたくも膜下出血(SAH)の実験モデルにおいて、出血14日後の中大脳動脈(MCA)をH.E.染色すると、血管内腔の狭小化と血管壁の肥厚がみられた。これを画像解析装置を用いて正常ネコと比較してみると、この内腔狭窄と血管壁の肥厚は統計学的に有意であった。炭過型電子顕微鏡では、内皮下に合成分泌型平滑筋細胞の増殖がみられ、中膜平滑筋細胞は変性していた。また、細胞外マトリックスであるコラ-ゲンの増生もみられた。以上の所見は、増殖型血管症(PA)を裏付けるものである。さらに、SAH作成24時間後に、TPAを50万I.U.を大槽内に投与してくも膜下血腫の早期溶解わ行うと、PAの発現はみられず、くも膜下血腫中の物質がtriggerとなっていると考えられた。そこで、PAの発現に関与すると考えられる血小板由来増殖因子(PDGF)を投与してPAが発生するかを検討した。ネコ大槽内にPDGFーAA1μgを投与するPDGFーAA群,PDGFーBB1μgを投与するPDGFーBB群及び生食を投与するshamーcontrol群につき検討した。H.E.染色では、PDGFーBB群で血管内腔の狭窄と血管壁の肥圧がみられ、画像解析による分析でこれらは統計学的に有意であった。透過型電顕ではPDGFーBB群での内皮下の細胞増殖と中膜平滑筋細胞の変性,細胞外マトリックスであるコラ-ゲンの増生がみられ、SAHモデルと類似した形態変化を示し、PAが発現していると考えられた。また、PDGFーAA群では中膜平滑筋細胞辺縁の不整がみられたのみで明かなPAは発生しなかった。これらの血管をPDGF抗体で染色したが、いずれの血管も陰性であり、この時期にはPAは既に完成しており、PDGFの合成分泌は行われていないと考えられた。SAH患者髄液中のPDGF値はDay3まで高値を示すが以降は検出されないことから、早期の血管でPDGFが染色される可能性が高い。以上の結果より、髄液中より外膜側に作用したPDGFのB鎖のPA発現への関与が示唆された。
人工骨材料を目指した有機無機ハイブリッド材料の機能化

水酸アパタイトHApは、多くの脊椎動物の硬組織の主要な無機成分に類似した物質であり、生体適合性に優れ、骨内に埋植すると、生きた骨組織と直接強く結合することが出来る。しかし、HApは生体骨と比較して機械的特性に乏しく、応用範囲が限られる。本研究では、より生体骨に近い強度を有し、新生骨形成能に優れた人工骨材料を得ることを目的として、HApと生分解性高分子であるpoly(L-lactic acid) (PLLA)からなる複合体に着目し、人工骨材料としての性能向上を検討した。連通孔を有する多孔質HAp中でPLLAをIn-situ合成することにより、得られたPLLA/HAp複合体はミクロレベルで有機成分と無機成分が複合化し、生体骨と同等の強度を有し、良好な細胞増殖性を示した。一方でHApとPLLAの界面接着性が低く、生体に埋入した際に複合体内からPLLAが流出し、早期に機械的強度が低下することが問題であった。架橋剤として多水酸化化合物とイソシアネートを用いて、界面接着性の向上を検討した。その結果、多水酸化化合物とイソシアネートのいずれを用いた際にも、界面接着性が向上し、必要な期間、強度を保持する材料が得られた。特にイソシアネートを用いた系ではHApとPLLA間のウレタン結合のみならず、HAp多孔体中においてウレタン結合を介したPLLAの三次元構造が形成されたことにより、曲げ強度が向上しても、過度に弾性率が上昇せず、人工骨材料の適用強度に適した材料が得られた。生分解性高分子として、PLLAより柔軟なポリカプロラクトンPCLの導入により、将来的に軟骨材料への応用が期待できる。生体骨の主成分である水酸アパタイト(HAp)は優れた生体適合性と骨伝導性を有するため、人工骨材料として多く用いられているが、硬く脆い性質を有する。柔軟性を有する生分解性高分子とHApの複合化により優れた機械的特性を有する人工骨材料の開発が期待される。これまでにHApと生分解性高分子の複合化を行ってきたが、従来の複合体では、強度の増加に伴い弾性率も増加し、HApと高分子鎖間の接着性が低く、リン酸緩衝溶液(PBS)や擬似体液中において早期にHApと高分子鎖の解離が起こり、機械的強度の低下が生じることが問題であった。本研究では、HApとポリ(L-乳酸) (PLLA)の両者との相互作用が可能なイソシアネート基を複数有する化合物を架橋剤として複合体に導入し、HApとPLLA間の接着性に優れる複合体を作製し、上述の課題解決を試みた。イソシアネート基は水酸基と反応して高強度かつ柔軟性を有するウレタン結合を形成する。架橋剤としてイソシアネート基を複数有するポリメリックメチレンジフェニルイソシアネート(PMDI)を導入し複合体の作製を行った。複合体作製のため、Diol型LLA oligomer (Diol OLLA)の合成を行った。PMDIのTHF溶液をp-HAp内に浸漬させ、合成したDiol OLLAを気孔中で塊状重合することによりPMDI-PLLA/HAp複合体を作製した。作製したPMDI-PLLA/HAp複合体のTG測定の結果より、複合体中への高分子の導入率は約13-21%であった。PMDI-PLLA/HApの曲げ強度と弾性率はそれぞれ最大で50 MPa、7 GPaであった。PMDIの導入により、p-HApと比較し同程度の弾性率を保ちながら、高い曲げ強度を持つ複合体の作製が可能であった。また、ウレタンの導入後も優れた生体適合性を示すことが分かった。水酸アパタイトからなる多孔性セラミックス中への生分解性高分子の導入は順調に進んでいる。無機物であるHApと有機物である生分解性高分子間の界面接着性については、ウレタンの利用により、改善されることが示唆されたため、当初の目的を果たしつつある。一方で、二相性セラミックスの合成に関しては、実験室のオイルフリー化に伴い、水酸アパタイトの加熱合成法をオイルバスからアルミブロックに変更したため、合成条件の再検討が必要となった。2016年度待つの段階で再検討が終わり、方法が確立されたため、今後は順調な進展が見込まれる。生体骨の主成分である水酸アパタイト(HAp)と生分解性高分子であるポリ(L-乳酸)(PLLA)の複合体は、骨欠損部位への移植時にPLLAの分解とともに生体骨と一体化する人工骨として期待されている。本研究では生体骨に匹敵する機械的強度、弾性率を有する複合体の作製を目的とし、ウレタン結合の導入を行った。多孔性HApの気孔内にPMDI (polymeric diphenylmethane isocyanate)のTHF溶液を凍結脱気により導入後、LLA oligomer (Diol OLLA)を溶融導入し、160°C、6時間の反応により、PMDI-PLLA/HAp複合体を作製した。複合体のFT-IR測定の結果から、塊状重合によるウレタン結合の形成を確認した。PMDI溶液の濃度を0.1 - 0.8 g mL-1と変化させて複合体を作製した。TG測定の500°Cにおける残存重量から算出したp-HAp中へのPMDI-PLLAの導入率は16-19 wt%であった。p-HApと比較し、いずれの複合体も強度が向上した。

複合体の曲げ強度はPMDI溶液の濃度の増加に伴い高くなり、0.6 g mL-1のPMDI溶液を用いた際に最大値73.5 MPaとなった。この際の複合体の弾性率は10.3 GPaであった。昨年度までに得られていた強度と比較して数段の進歩である。同複合体の加水分解特性を調べた結果、従来の複合体ではPLLAの流出により浸漬3日後でおよそ85%まで重量が減少したのに対し、今回の複合体は3週間で重量変化はほとんど観察されず、三点曲げ強度の値も従来の複合体は3日で20MPaほど低下したのに対し、今回の複合体は曲げ強度をおおむね維持し、目的が達成できた。水酸アパタイトにウレタン構造を有するポリ乳酸を導入することで、高強度、適切な弾性率を有する複合体が得られた。水酸アパタイトからの早期ポリ乳酸の流出も抑制でき、当初の目的の一つは既に達成することができた。次の段階として、二相性セラミックスへのポリ乳酸の検討を進める。水酸アパタイトHApは、多くの脊椎動物の硬組織の主要な無機成分に類似した物質であり、生体適合性に優れ、骨内に埋植すると、生きた骨組織と直接強く結合することが出来る。しかし、HApは生体骨と比較して機械的特性に乏しく、応用範囲が限られる。本研究では、より生体骨に近い強度を有し、新生骨形成能に優れた人工骨材料を得ることを目的として、HApと生分解性高分子であるpoly(L-lactic acid) (PLLA)からなる複合体に着目し、人工骨材料としての性能向上を検討した。連通孔を有する多孔質HAp中でPLLAをIn-situ合成することにより、得られたPLLA/HAp複合体はミクロレベルで有機成分と無機成分が複合化し、生体骨と同等の強度を有し、良好な細胞増殖性を示した。一方でHApとPLLAの界面接着性が低く、生体に埋入した際に複合体内からPLLAが流出し、早期に機械的強度が低下することが問題であった。架橋剤として多水酸化化合物とイソシアネートを用いて、界面接着性の向上を検討した。その結果、多水酸化化合物とイソシアネートのいずれを用いた際にも、界面接着性が向上し、必要な期間、強度を保持する材料が得られた。特にイソシアネートを用いた系ではHApとPLLA間のウレタン結合のみならず、HAp多孔体中においてウレタン結合を介したPLLAの三次元構造が形成されたことにより、曲げ強度が向上しても、過度に弾性率が上昇せず、人工骨材料の適用強度に適した材料が得られた。生分解性高分子として、PLLAより柔軟なポリカプロラクトンPCLの導入により、将来的に軟骨材料への応用が期待できる。二相性セラミックスBCPの合成を系統的に行い、孔サイズと組成(HAp/TCP)が制御されたBCPセラミックスを得る。種々のモノマー単位を構成要素とする生分解性ブロック共重合体のBCPへの導入と人工骨材料としての評価を行う。特に、人工骨として応用する際に重要である強度、生体適合性に着目する。多孔性セラミックに導入された生分解性高分子の分解に伴い、骨芽細胞が分化し、新生骨が形成されることが望ましいため、生分解挙動と、分化挙動をあわせて検討する。有機-無機界面の相互作用を強め、生理条件下において、生分解性高分子が早期に溶出する現象を抑えるため、有機無機間の相互作用を高める方法を検討する。本研究では、貝の接着タンパク質として知られ、カルシウム等の金属への親和性が高いカテコール基を生分解性高分子の末端に導入、もしくはブロック共重合化させた高分子を用い、界面強度(接着強度)を高めることを試みる。
気道過敏性に関する中枢神経系の役割

情動ストレス(拘束)によって,受動感作モルモットの卵白アルブミン(OA)吸入時の気道反応が亢進することを前年度に報告したが,知覚神経末端のサブスタンスP(SP)やcarcitoningeneーrelated peptide(CGRP)を枯渇させる量のカプサイシン(50mg/kg)を投与して,7日後にOA抗原吸入誘発試験を行うと,16時間の金網拘束の有無にかかわらず、対照群に比較してカプサイシン投与群の気道反応は減弱していた。また,アトロピンの前投与によっても気道反応は抑制された。このことは,神経ペプチド類も副交感神経も気道反応を修飾していることを示唆している。アナフィラキシ-反応の条件づけの実験では,OAで吸入感作したモルモットにOA(無条件刺激)と硫黄臭のあるdimetylsulfide(DMS)(条件刺激)をpairで7回反復吸入させた後,DMS,OA,生理食塩水の吸入を行うと,条件づけ群では,DMSのみの吸入で,OAを吸入させた時と同じ程度に血中ヒスタミン値の上昇が認められ,対照群との間に有意差が認められた。Freund's comlete adjuvantとOAを皮下注射して感作したモルモットでは上記の条件づけによる血中ヒスタミン値の上昇は認められなかった。この方法で感作した動物では,OA吸入時の気道反応が弱く血中ヒスタミン値の上昇も弱かったことから,条件づけによるヒスタミン遊離にはある程度強いアナフィラキシ-反応が必要であることが示唆された。一方,DMS吸入時はOA吸入時にみられる強い呼吸困難は認められなかった。βーブロッカ-であるプロプラノロ-ルを投与しても,DMS吸入時の気道反応の亢進は認められなかった。ヒスタミン遊離が条件づけされたことから神経一肥満細胞間に機能的連絡があることは確認されたが、血中に上昇したヒスタミンがどの組織の肥満細胞から遊離されたものか,今後の検討が必要になると思われる。(1)抗卵白アルブミン(OA)IgE抗体(8日間PCA抗体価1600倍)で受身感作したモルモットに、16時間の金網拘束を行ったあとOA抗原吸入誘発を行うと、拘束群では対照群に比較して気道発応が増強され、経時的に測定した組織酸化ヘモグロビン量(ISO_2)が有意に低下し、致死率も有意に高かった。拘束中の血中パラメ-タ-の経時的変動を調べると、血中好酸球は有意に抵下し、コルチゾ-ルは有意に増加していたことからモルモットはストレス状態にあると判断された。この状態で、血漿ヒスタミン値は上昇していた。しかし、サブスタンスP(SP)は変動しなかった。(2)頸部迷走神経の電気刺激によって、気道粘膜の血管透過性が亢進し、交感神経及び副交感神経遮断薬の前投与によっても抑制されないことやSPの投与でも同様の血管透過性亢進が認められること、また、電気刺激時に血漿ヒスタミン値が有意に上昇することなどから、迷走神経刺激によって、神経終末のSPが遊離されることによって直接的、あるいは肥満細胞からのヒスタミン遊離を介して間接的に気道粘膜の血管透過性が亢進したものと考えられる。(3)知覚神経終末のSPやその他の神経ペプチドを遊離させる作用を持つカプサイシンの少量投与によって、気道反応が亢進し、逆に大量のカプサイシンを投与して、SPなどを枯涸させた後では、気道反応が減弱することが明らかになった。(4)前視床下部破壊モルモットでは、偽手術群に比較して、抗原吸入誘発性の気道反応が減弱し、ヒスタミン吸入性気道反応も、破壊前に比較して破壊後では有意に減弱していた。これらの結果は、気道反応が局所のSPやヒスタミン遊離を伴うAxon反射だけでなく中枢神経系の調節を受けていることを示唆している。

βーブロッカ-であるプロプラノロ-ルを投与しても,DMS吸入時の気道反応の亢進は認められなかった。ヒスタミン遊離が条件づけされたことから神経一肥満細胞間に機能的連絡があることは確認されたが、血中に上昇したヒスタミンがどの組織の肥満細胞から遊離されたものか,今後の検討が必要になると思われる。
タイにおける小動物の進化に関する研究

平成6年度のタイ北部地域(ドイインタノン国立公園、ドイステッププイ国立公園)の調査に引き続いて、平成7年度は夏期と冬期の2回に渡って、タイ各地において「タイにおける小動物の進化に関する研究」の一貫として、野外調査と標本採集を行った。夏期の調査は、8下旬-9月下旬にタイ中部のカオヤイ国立公園とワトロパイム禁漁区(8下旬-9月下旬)で、また冬期の調査は12月に東南部のチャーン島国立公園と南部のタレバン保護区で行った。なお、この調査はチュラロンコン大学、タイ王立森林省、タイ科学技術研究所の協力を得て行われた。これらの調査地域においてカエル類の音声コミニュケーションに関するデーター、カエル・トカゲ類の体温データーを記録し、クワガタムシ・クロツヤムシの生活史と生活様式を調査した。両棲・爬虫類、およびクワガタムシの一部の標本に関しては核型を調べ、さらに酵素を用いた遺伝学的研究のため組織を冷凍して日本へ持ち返った。クワガタムシ・クロツヤムシについては、幼虫と成虫との対応や生活史の解明のため、一部を農林水産省の許可を得て日本に持ち帰り飼育を行っている。こうした調査・研究によって現在までに得られた成果のうち、以下のものについてはすでに論文にしてまとめられ、国内外の専門学会誌上にて発表(予定を含む)されている。1)ジムグリガエル科Kalophrynus属のなかではもっとも分布範囲が広いKalophrynuspleurostigmaについて、タイ北部に分布する亜種interlineatusの繁殖音を野外で録音し、時間・周波数の特性をボルネオ、マレー半島に分布する原名亜種のそれと比較した。その結果、両者は、鳴き声特性の完全な相違と分布域の不連続性から独立種として扱われるべきものであることが判明した。2)キノボリヤモリ属の1種Hemidactylusgarnotiiはこれまで3倍体の個体群のみしか知られていなかった。調査によって得られたタイ北部産の個体群の染色体に関して調査した結果、この個体群が2倍体の染色体(2n=38)を持っていることが判明した。これは本種の中に2倍体の個体群が存在することを初めて確認ししたとともに、本種の3倍体の個体群の起源を考える上でも重要な発見である。3)タイ産のマブヤトカゲ属の1種Mabyamaculariaに関する染色体研究の結果、タイ産の個体群の染色体数(2n=38)は基準産地であるインド産の個体のそれと異なっていることが判明した。これは、従来Mabyamaculariaとされてきた種の中に少なくとも2種以上の種が存在していることを示唆するものである。4)タイ半島部の熱帯雨林で採集されたマダラクワガタ属(Aesalus)の1種をマレーシア産のAesalusyongiに近縁な新種と認め記載した。尚、本種はこれまでに知られている本属の種の中では最も北に分布する種であり、本種の発見はマダラクワガタ属の種分化と生物地理の観点からも注目に価する。さらに以下の成果に関する論文を現在投稿、あるいは準備中である。1)ホソウデナガガエル属(Leptolalax)の種の識別に広告音の周波数成分がきわめて有効であることを明らかにし、タイにも少なくとも2種が生息していることを突き止めると同時に、異論のあるタイ産と中国産の関係にも明瞭な結論を下せることがわかった。2)樹上性のヤモリの1種Cosymbotusplatypusが体側面の襞状の膜を広げて滑空する能力を持っていることを野外で初めて確認した。3)タイ東南部で採集されたアシナシトケゲ属(Dibamus)の1種がベトナム産の種に近縁な新種であることが判明した。4)タイ産のオニクワガタ属(Prismognathus)、ツヤクワガタ属(Odontolabis)、マルバネクワガタ属(Neolucanus)、アラメツツチビクワガタ属(Cardanus)等の属の生活史を解明するとともに、従来知られていなかった幼期(幼虫・蛹)の形態を報告し、幼期形態から各属の系統関係を推定した。特に、同属とする見解もあるツヤクワガタ属とマルバネクワガタ属に関して、幼期の形態と食性には大きな差異があり、別属として扱うべきであることが判明した点は注目される。

1)ジムグリガエル科Kalophrynus属のなかではもっとも分布範囲が広いKalophrynuspleurostigmaについて、タイ北部に分布する亜種interlineatusの繁殖音を野外で録音し、時間・周波数の特性をボルネオ、マレー半島に分布する原名亜種のそれと比較した。その結果、両者は、鳴き声特性の完全な相違と分布域の不連続性から独立種として扱われるべきものであることが判明した。2)キノボリヤモリ属の1種Hemidactylusgarnotiiはこれまで3倍体の個体群のみしか知られていなかった。調査によって得られたタイ北部産の個体群の染色体に関して調査した結果、この個体群が2倍体の染色体(2n=38)を持っていることが判明した。これは本種の中に2倍体の個体群が存在することを初めて確認ししたとともに、本種の3倍体の個体群の起源を考える上でも重要な発見である。3)タイ産のマブヤトカゲ属の1種Mabyamaculariaに関する染色体研究の結果、タイ産の個体群の染色体数(2n=38)は基準産地であるインド産の個体のそれと異なっていることが判明した。これは、従来Mabyamaculariaとされてきた種の中に少なくとも2種以上の種が存在していることを示唆するものである。4)タイ半島部の熱帯雨林で採集されたマダラクワガタ属(Aesalus)の1種をマレーシア産のAesalusyongiに近縁な新種と認め記載した。尚、本種はこれまでに知られている本属の種の中では最も北に分布する種であり、本種の発見はマダラクワガタ属の種分化と生物地理の観点からも注目に価する。さらに以下の成果に関する論文を現在投稿、あるいは準備中である。1)ホソウデナガガエル属(Leptolalax)の種の識別に広告音の周波数成分がきわめて有効であることを明らかにし、タイにも少なくとも2種が生息していることを突き止めると同時に、異論のあるタイ産と中国産の関係にも明瞭な結論を下せることがわかった。2)樹上性のヤモリの1種Cosymbotusplatypusが体側面の襞状の膜を広げて滑空する能力を持っていることを野外で初めて確認した。3)タイ東南部で採集されたアシナシトケゲ属(Dibamus)の1種がベトナム産の種に近縁な新種であることが判明した。4)タイ産のオニクワガタ属(Prismognathus)、ツヤクワガタ属(Odontolabis)、マルバネクワガタ属(Neolucanus)、アラメツツチビクワガタ属(Cardanus)等の属の生活史を解明するとともに、従来知られていなかった幼期(幼虫・蛹)の形態を報告し、幼期形態から各属の系統関係を推定した。特に、同属とする見解もあるツヤクワガタ属とマルバネクワガタ属に関して、幼期の形態と食性には大きな差異があり、別属として扱うべきであることが判明した点は注目される。平成6度は7下旬-9月上旬に、チュラロンコン大学、タイ王立森林省、タイ科学技術研究所の協力を得て、タイ北部のドイステププイ国立公園、およびドイインタノン国立公園を中心とした熱帯サバナ域で、野外調査と標本採集を行った。これらの調査地域においてカエル類の音声コミニュケ-シュンに関するデーター、カエル・トカゲ類の体温データーを記録し、クワガタムシ・クロツヤムシの生活史と生活様式を調査した。
歯周炎患者における歯周組織中のIL-1の相互作用について

これまで申請者は、インターロイキン1(IL-1α、IL-1β)およびインターロイキン1レセプターアンタゴニスト(IL-1ra)の歯周炎患者の歯肉溝滲出液中の動態について調べたところ歯周炎の重症度に密接に関連していることを報告した。そこで、これらIL-1およびIL-1ra量が重症度のみならず臨床的な病態の違いを反映するか否かについて、急速進行性歯周炎患者の歯肉溝滲出液中のIL-1およびIL-1raを測定し成人性歯周炎患者のそれと比較検討した。その結果、歯肉溝滲出液中のIL-1α、IL-1β量は、IL-1αが急速進行性歯周炎患者で高い傾向を示したものの両者に有意な差は、認められなかった。また、歯肉溝滲出液中のIL-1ra量は、成人性歯周炎患者に比べ急速進行性歯周炎患者において有意に低い値を示した。IL-1活性度においては、成人性歯周炎患者に比べ急速進行性歯周炎患者のほうが有意に高い値を示した。今回の結果から特に急速進行性歯周炎患者の歯肉溝滲出液中のIL-1ra量が成人性歯周炎患者より少なく、その結果IL-1活性度が、急速進行性歯周炎患者で高かったことは、IL-1raが急速な歯周組織破壊に密接に関与していることを示している。また、歯肉溝滲出液中のIL-1を測定するこたは、炎症の程度を把握するだけでなく病態の違いを判別する上でも非常に意義深いことが示唆された。申請者は、歯周炎患者の歯周溝滲出液(GCF)中のインターロイキン1(IL-1α,IL-1β)およびインターロイキン1レセプターアンタゴニスト(IL-1ra)の動態について調べ、歯周炎の重症度に密接に関連している事を明かにしてきた。そこで、IL-1およびIL-1ra量が臨床的な病態の違いも反映するか否かについて、急速進行性歯周炎患者の歯肉溝滲出液中のIL-1およびIL-1raを測定し成人性歯周炎患者と比較することで検討した。被験者は1997年に愛知学院大学付属病院に来科した患者で、成人性歯周炎患者(AP)および急速進行性歯周炎患者(RPP)と診断された者で、特記すべき全身疾患のない者を用いた。臨床症状としては、通常の臨床所見に加えてScheiらの方法によりレントゲン写真にて歯槽骨吸収率を測定した。GCFは、ペリオペ-パ-を用いて採出し、サンドウイッチELISA法で測定した。臨床症状、歯槽骨吸収率の所見においてAPとRPPの間に統計学的な有意差は認められなかった。しかし、APのGCF中のIL-1α量は約201.4pg/toothであったのに対し、RPPは約311.2pg/toothでありRPPの方がより高い傾向を示した。また、APのGCF中のIL-1β量は、約150.1pg/toothであったのに対し、RPPは約123.4pg/toothでありRPPの方が低い傾向を示した。一方、APのGCF中のIL-1ra量は、約32.9ng/toothであったのに対し、RPPは13.2ng/toothとなり、RPPの方がAPより低く統計学的に有意差が認められた。IL-1活性度は、APが平均15.9であったのに対し、RPPは平均46.4であり統計学的に有意差が認められた。これらの結果より、GCF中のIL-1を測定することは病態の違いを判別する上で意義深いことが示唆された。
Thyrotropin放出因子による内因性物質放出と高体温発症についての研究

1.TRH3mg/kgi.p.では、系統により反応のみられないものもあるので、10および30mg/kgi.p.を投与した。TRHによる直腸温(Tr)の上昇は、ICRとddy系で最も高く、その他の系統ではBALB>C_3H>DBAの順に反応が小となり、C_<57>BLではTRHの投与量に依存して低体温を示すことが認められた。尾部皮膚温(Ts)は6系統いずれも、TRHの用量に依存して著しい上昇を示し、その反応順位はTrのそれと近似していた。2.TRHにより副腎髄質に共存する内因性活性物質-catecholamine(NEとE)・neuropeptide Y(NPY)およびmethionine enkephalineは共放出されることが示唆されるので、TRH投与後5分後の血中CatecholamineおよびNPYの値を生食水投与のそれと比較した。その結果、血中Catecholamine値は(1)ICR・ddy系ではTRH投与によりNEおよびEのレベルが約22.5倍に上昇したが、(2)BALB・DBA系では血中NE・EレベルのTRHによる上昇に有意差がみられなかった。(3)その他の系統では、(1)と(2)の中間の反応を示した。血中NPY値もcatecholamine値と同様の傾向がみられた。(4)ICR・ddy系ではTRH5分後のNPY値は生食水投与群の値の約1.5倍に上昇したが、(5)BALB・DBA系ではTRHによるNPY放出が低く、(6)その他の系統では(4)と(5)の中間値を示した。このことは、マウス系統によってTRHにより放出されるNE・EとNPYの変動の差が体温の変動と関連する可能性が考えられる。そこでNPY抗血清を用いて内因性NPYを中和した後のTRHの作用を検討した。その結果、TRH-hyperthermiaが有意に増されるのを確認した。(3)EGFについては今後実験を継続していく予定である。
外装材挙動を利用する損傷モニタリングのためのＭＥＭＳ技術開発と振動台実験

当該年度は、前年度に計画した内容に基づく試験体製作と実験を防災科研の大型耐震実験施設で実施した。年度始めより、試験体の仕様書の作成・発注、試験体製作の管理、運搬、設置、加振実験、計測、データ格納、試験体撤去・廃棄について、実験計画に沿って一連の作業を進めた。実験では、柱・梁接合部をモデル化した部分構造に効果的に変形を与えるため、試験体を寝かせて振動台固定し、振動台外部の耐力壁に、振動台が動く際に変形を与えられるように固定治具を設置する実験手法を検討し実験を実施した。入力には定常的な波形を用い、破断までの履歴特性をデータより確認した。また、E-ディフェンスの3階の木造住宅試験体実験の推進過程にて、部分貸与による計測の公募があったため、それにも応募し、MEMSセンサによる外装材挙動の損傷モニタリングの機会を得た。外装材となる住宅用のアルミサッシの窓枠と窓用シャッターに着目し、サッシメーカーとシャッターメーカーと協力し、そのサッシとシャッター枠への組込を想定して、1階と3階にMEMS加速度センサ、角速度センサを設置し、振動台実験にて、滑り免震にした場合と基礎固定として建物損傷が発生するまでのデータを取得した。3階木造住宅への入力地震動は、阪神・淡路大震災で観測された地震動を用いている。将来の地震に備えるためのシステムへの昇華も意識し、加振中に逐次取得されるセンサからのデータを速やかに震度階にする仕組みも組み込み動作を検討した。防災科研の手続きとして実施されたHPでの応募に振動台の利用を申し込み、実験計画書と安全計画書の作成・提示、大型耐震の運用委員会への説明を実施し実施の承認を頂き実験を実施できた。建物全体の損傷等を特定するモニタリング手法の有効性の検証に必要なデータを習得出来たため、概ね順調に推移している。MEMSセンサを用いた外装材の挙動と損傷評価、構造体の損傷との関連については更なる検討を重ねる予定である。次年度は、当該年度に実施した実験のデータ分析と評価を実験過程での損傷状況と照らして実施し、防災科研の研究報告書として取りまとめる。更に、国際誌をはじめとする各学会関連論文の執筆を進める。その際、実験手法を利用しやすく記載・開示することによって、他の研究者が効率的に参照、転用できるように配慮し、耐震工学研究を中心に、実験による各方面の施設の活性化について貢献することを意識する。報告書の内容では、骨組損傷と内外装の損傷の視点から、MEMSセンサを用いた損傷のモニタリング技術について、本研究での成果を示す。引き続き研究分担者との連携と研究資源の有効活用をもって研究を推進する。MEMS (Micro Electro Mechanical Systems)加速度(速度)センサが、廉価で軽量、コンパクトであることから、様々な分野で利用が進んでおり、実建物での地震応答計測への適用計画も増えている。大地震後の社会回復に資する建物損傷モニタリングのさらなる進化、展開においては、新たな切り口の設置法、利用法の工夫も必要である。新しい技術の検証のために、本研究では、鉄筋コンクリート造、鉄骨造部分骨組の振動台実験を構築し、そこに実物の内外装材を組み込み、地震時の変形挙動を現出させることで、建物全体の損傷等を特定するモニタリング手法の有効性を検証する。平成29年度は、MEMSセンサを用いた損傷モニタリングの計画立案とて、防災科学技術研究所の大型耐震実験施設を利用した、S造部分構造試験体とRC造部分構造試験体の試験体製作と本施設を用いた加振実験計画を策定し、防災科学技術研究所の実験施設の利用計画と利用審査委員会の審査を経て、平成30年度の実験実施の許諾を得た。また、振動台実験における加振波形、MEMSセンサの試験体への設置計画と解析・評価手法についての検討を進めた。これらに加えて、民間企業の実験施設における外造材の試験装置を用いた実験にて、防災科研が所有する無線MEMSセンサを設置して、外装材の純正的加振実験による加速度データを取得し、積分したデータを変位計データを比較することで、上記計画の計画立案、実験データの評価と数値解析手法のための知見を得た。平成30年度に実施する実験計画と実験を実施する施設の利用期間を確保したした。また、民間機関の実験施設にて、MEMSセンサを用いた部材実験の計測を実施し、実験に必要な事前の知見を得た。

3階木造住宅への入力地震動は、阪神・淡路大震災で観測された地震動を用いている。将来の地震に備えるためのシステムへの昇華も意識し、加振中に逐次取得されるセンサからのデータを速やかに震度階にする仕組みも組み込み動作を検討した。防災科研の手続きとして実施されたHPでの応募に振動台の利用を申し込み、実験計画書と安全計画書の作成・提示、大型耐震の運用委員会への説明を実施し実施の承認を頂き実験を実施できた。建物全体の損傷等を特定するモニタリング手法の有効性の検証に必要なデータを習得出来たため、概ね順調に推移している。実験計画に沿って引き続き研究を推進する。MEMSセンサを用いた外装材の挙動と損傷評価、構造体の損傷との関連については更なる検討を重ねる予定である。次年度は、当該年度に実施した実験のデータ分析と評価を実験過程での損傷状況と照らして実施し、防災科研の研究報告書として取りまとめる。更に、国際誌をはじめとする各学会関連論文の執筆を進める。その際、実験手法を利用しやすく記載・開示することによって、他の研究者が効率的に参照、転用できるように配慮し、耐震工学研究を中心に、実験による各方面の施設の活性化について貢献することを意識する。報告書の内容では、骨組損傷と内外装の損傷の視点から、MEMSセンサを用いた損傷のモニタリング技術について、本研究での成果を示す。引き続き研究分担者との連携と研究資源の有効活用をもって研究を推進する。当該年度では、MEMSセンサによる実験計画をつくばの防災科研で密に行う予定であったが、研究者間の業務計画に当所予定との乖離が生じ回数の減が生じた。また、小実験によるデータ取得にて、既存のセンサを援用したことにより、想定の支出が抑えられた。今年度は、つくば防災科研の大型耐震実験施設にて験計画に沿った打合せと実験の実施を予定している。次年度使用額が生じた理由は、当該年度における研究にて、計画にある既存の資源を有効活用できたことで出費を抑えられたことにある。これについては、次年度の成果報告、論文の掲載費と、データの充実を図るため、防災科研の大型耐震実験施設で実施される小型のフレーム構造の実験に参加し、MEMSセンサを用いた計測に充当する予定である。
複雑性悲嘆療法の無作為化比較試験による効果の検証およびその治療メカニズムの解明

複雑性悲嘆の認知行動療法(complicated grief treatment, CGT)(Shear etal.,2005)の適応性、有効性について、成人の複雑性悲嘆患者を対象に3施設で単群での前後比較試験を実施した。複雑性悲嘆および抑うつ症状等を治療前、治療後、28週後、40週後、64週後に評価した。18例が登録し15例が治療を完遂した(脱落率16.7%)。治療後に複雑性悲嘆症状の重症度は有意に改善し、10例(55.6%)が複雑性悲嘆の診断基準を満たさなくなった。治療による重篤な有害事象は報告されなかった。CGTは日本人の遺族においても有効であり、かつ安全に施行できることが示された。重要な他者との死別を経験した成人で複雑性悲嘆を主訴とするものを対象に、対照群をおかない単群での治療効果研究を3施設(国立精神・神経医療研究センター病院、武蔵野大学心理臨床センター国際医療福祉大学大学院青山心理相談室)で実施した。Shearらの治療マニュアルを用いて、週1回、1回90分120分のセッションを16回行い、複雑性悲嘆の重症度と診断の喪失、反応者の割合を治療前、治療後、28週後、40週後、64週後に効果の評価を行った。平成25年度終了時までに15例の申し込みがあり、そのうち11例が適格基準を満たして治療に参加した。11例のうち8例の治療が終了し、1例が治療中、2例が体調不良のため治療を中断している。治療を終了した8例では、治療前と比較し複雑性悲嘆症状および抑うつ症状の有意な軽減が見られている。また、現在のところ深刻な有害事象は見られていない。現在、目標症例数15例までのリクルートを継続して行っている。被験者のリクルートと、一般への複雑史性悲嘆の啓もうのため、「長引く悲嘆に悩んでいる方へ複雑性悲嘆のための心理療法(CGT)研究ウェブサイト」(http://www.j-cgt.jp/)を作成し、HP上で研究の申し込みができるようにした。また、2013年10月に開発者のShear教授を訪問し、ケーススーパービジョンを受けるなど、治療者の育成と研修を行った。重要な他者との死別を経験した成人で複雑性悲嘆を主訴とするものを対象に、対照群を置かない単群での治療効果研究を3施設(国立精神・神経医療研究センター病院、武蔵野大学心理臨床センター、国際医療福祉大学大学院青山心理相談室)で実施した。Shearらの治療マニュアルを使用し、1回/週、90-120分/回、全16セッションを行い、複雑性悲嘆の重症度、治療反応者の割合を治療前後、28週後、40週後、64週後で評価した。平成26年度は、昨年度作成したHP「長引く悲嘆に悩んでいる方へ複雑性悲嘆のための心理療法(CGT)研究ウエブサイト」により、研究参加者の申し込みが増加した。平成26年度末までに18例の登録があり、13例が治療を完遂し、2例が継続中である。脱落者は4例(脱落率22%)であった。治療完遂者においては、治療前後において有意な複雑性悲嘆症状、抑うつ症状の改善が認められており、重篤な有害事象は発生していない。また、複雑性悲嘆療法ワークショップ(国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター2014年6月21日ー22日)を開催し、治療者の育成を行った。更に、治療開発者であるコロンビア大学Shear教授を訪問し、治療のコンサルテーションを受けるとともに、研究の推進について討議を行った。本治療プログラムについては、2014年5月7日にNHKの番組(「あさイチ」)でも取り上げられた。平成27年度は平成26年度に引き続き、複雑性悲嘆の認知行動療法(Complicated grief treatment, CGT)(Shear etal.,2005)の適応性および有効性の検証を行った。重要な他者との死別を経験した成人で複雑性悲嘆を主訴とするものを対象に、単群での介入前後比較試験を3施設(国立精神・神経医療研究センター病院、武蔵野大学心理臨床センター、国際医療福祉大学大学院青山心理相談室)で実施した。主要評価は、複雑性悲嘆の重症度(ICG)とし、副次評価として抑うつ症状(BDI-II)、トラウマ反応(IES-R)、QOL(SF-36)等を治療前、治療後、治療開始から28週後、40週後、64週後に評価した。結果の分析はITT(LOCF)で行った。実施にあたっては、すべての実施施設の倫理審査委員会の承認を得て、UMIN CTRに登録を行った(UMIN000002565)。平成27年度末までに18例が登録し15例が治療を完遂した(脱落率16.7%)。目標症例数に達したことから、研究の登録は中止し、現在2例がフォロウアップアセスメントを待機している状態である。治療後、10例(55.6%)が複雑性悲嘆の診断基準を満たさなくなっていた。治療前後において複雑性悲嘆症状および抑うつ症状に有意な改善が見られた。また、治療の効果量(Cohen's d)は、ICG 1.26、BDI-II0.61であり、複雑性悲嘆において特に大きな効果が示された。

CGTは、日本人の複雑性悲嘆遺族においても、複雑性悲嘆症状および抑うつ症状の改善に有効であり、かつ安全に施行できることが示された。また、複雑性悲嘆療法ワークショップ(国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター2015年5月29日ー30日)を開催し、治療者の育成を行った。複雑性悲嘆の認知行動療法のオープントライアルについては、目標症例数の15例の治療が終了し、現在2例が64週後のアセスメント待機中であり、平成28年度で研究は終了する予定である。この結果を踏まえて、日本版CGT(J-CGT)プログラムを開発し、無作為化比較試験を行う予定であったが、現在、J-CGTのプログラム開発の段階である。計画の遅れの理由としては、研究代表者の所属が変更したため、国立精神・神経医療研究センターでの無作為化比較試験が困難となり、新たに研究実施場所の確保、治療者の確保を行い、研究計画を立て直す必要がでてきたためである。平成28年度は平成27年度に引き続き、複雑性悲嘆の認知行動療法(complicated grief treatment, CGT)(Shear etal.,2005)の適応性および有効性の検証を行った。成人の複雑性悲嘆患者を対象に、3施設(国立精神・神経医療研究センター病院、武蔵野大学心理臨床センター、国際医療福祉大学大学院青山心理相談室)で、単群での介入前後比較試験として実施した。主要評価は、複雑性悲嘆の重症度(ICG)とし、副次評価として抑うつ症状(BDI-II)等を治療前、治療後、治療開始から28週後、40週後、64週後に評価した。実施にあたっては、すべての実施施設の倫理審査委員会の承認を得て、UMIN CTRに登録を行った(UMIN000002565)。平成28年度末までに18例が登録し15例が治療を完遂し(脱落率16.7%)、64週後のフォロウアップ面接を終了した。治療後、10例(55.6%)が複雑性悲嘆の診断基準を満たさなくなった。治療前後において複雑性悲嘆症状および抑うつ症状に有意な改善が見られ、その結果は64週目まで維持された(線形混合モデル)。また、治療の効果量(Cohen's d)は、ICG 1.8、BDI-II0.76であった。治療による重篤な有害事象は報告されなかった。今年度は、CGTの普及のため、複雑性悲嘆療法ワークショップ(国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター2016年10月14日ー15日)を開催するとともに、研修参加者に対して2例のスーパーバイズを行った。また、CGTオープントライアルの結果を踏まえ、プログラムの内容をより日本の臨床現場に適応できるように、開発者のShear博士を交えて検討を行った。複雑性悲嘆の認知行動療法のオープントライアルについては、目標症例数の15例の治療およびフォロウアップアセスメントが終了し、現在結果を分析し、論文発表準備中である。このオープントライアルの結果を踏まえて、日本版CGT(J-CGT)プログラムを開発し、無作為化比較試験を行う予定であったが、研究代表者の所属が変更したため、国立精神・神経医療研究センターでの無作為化比較試験が困難となった。また、J-CGTについて、CGTと効果の差がないこと、またより実践しやすいかなどの検討を行う必要があると考え、まずJ-CGTの予備施行を実施するようになったため、無作為化試験の実施を延期した。
五、七、八員環を有するナノカーボンの合成と応用

非ヘキサゴナルナノグラフェンは六員環であるベンゼン環以外に五、七、八員環をもったナノグラフェンであり、環の種類や数によって局所的な電荷の非局在化や、平面構造、湾曲構造に大きな違いが生まれ、半導体特性やスピン磁性に劇的な変化が生まれるため大変魅力的である。本研究では、アズレンのように既に五員環や七員環を含む縮環構造をテンプレートとして、カップリング反応やC-Hアリール化反応、脱水素芳香族化反応などを駆使しながらこれまで合成されたことがない新奇非ヘキサゴナルナノグラフェンの合成を目指す。非ヘキサゴナル環を含むことによる構造的・電子的違いについても明らかにし、有機電子デバイスへの応用可能性を探る。