hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然リンパ球を標的とした好酸球性食道炎の病態機序の解明

好酸球性食道炎は消化器系のアレルギー疾患として知られており、食道粘膜に好酸球が多数浸潤し慢性炎症を起こす病態であるが、その発生機序には未だ不明な点も多い。本研究ではIL-33、自然リンパ球(ILC2)に着目し、EoEの病態解明を行った。外来抗原の刺激により食道上皮細胞からIL-33が産生され、さらにTh2細胞よりIL-13、IL-5などのTh2系サイトカインが誘導されることが明らかになった。加えて、IL-33依存性にILC2が誘導され、食道粘膜に好酸球の浸潤を来たすことが示された。今回の研究によって、EoEの病態形成にIL-33、さらにはILC2が重要な役割を果たすことが示された。本研究は自然免疫系リンパ球の一つであるnatural helper(NH)細胞に着目し、消化器系のアレルギー疾患として知られている好酸球性食道炎の病態形成におけるNH細胞との関連を明確にし、治療応用につなげることを目的とした研究である。NH細胞においてTh2系サイトカインを誘導するIL-33はIL-1ファミリーに属するサイトカインであり、アレルギー性炎症における中心的な調節性サイトカインと考えられている。平成26年度はIL-33全身投与における食道を含めた消化管への影響を解析するために、野生型マウスに対してrecombinant IL-33蛋白の腹腔内投与を行った。これらにより、著明な脾腫、末梢血における好酸球上昇を認めた。食道局所においては我々の仮説通り、食道粘膜に著明な好酸球浸潤を組織学的に確認した。また、フローサイトメトリーにおいてCD11b(+)Siglec-F(+)の好酸球が増加していることを認めた。さらに、Real-Time PCR法においてIL-5等のTh2系サイトカインの発現亢進を認めた。また、IL-33蛋白投与後の食道粘膜におけるPCR Arrayでは、Ear11、Ccl11、Ccl5などのアレルギー疾患の病態形成に重要な関連を示す遺伝子の増幅を認めた。これらの結果からIL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることが確認できた。平成27年度は、平成26年度に得られた結果を基に研究を進行した。具体的には野生型マウスにおける好酸球性食道炎モデルを卵白アルブミン(OVA) 50μg/mouseの腹腔内投与によって感作の後にOVA 50μg/mouseを含んだ吸入により抗原刺激することによって作成し、同モデルにおけるIL-33の動態をフローサイトメトリー、Real-Time PCRで確認した。また同モデルの食道粘膜局所におけるTh2系サイトカインの動向をPCR Arrayを用いて確認した。その結果、IL-33蛋白投与後の食道粘膜と同様の遺伝子の増幅を認め、いずれもアレルギー疾患の病態形成に重要な役割を示す遺伝子であった。これらの結果からIL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることが示唆され、同サイトカインの全身投与による食道炎モデルはこれまで既知の好酸球性食道炎モデルと同様に病態の解明に寄与するものと思われた。研究実績の概要で述べたように、これまでの研究において、野生型マウスにIL-33蛋白を腹腔内投与することにより、著明な脾腫、末梢血における好酸球上昇などの全身における反応のみならず、食道粘膜局所に著明な好酸球の誘導を認めた。さらに野生型マウスの鼻腔内にOVA抗原を3回/週、3週間にわたって滴下することで作成した好酸球性食道炎モデルマウスでも同様に食道粘膜局所におけるIL-33のmRNA、蛋白レベルでの発現亢進を確認することができた。以上の結果よりIL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることが明らかになった。当初予定していたIn vitroにおける実験計画が若干遅れているが、現在までの達成度はおおむね順調であったと考えられる。平成28年度はIL-33全身投与における食道を含めた消化管への影響を解析するために、平成27年度と同様に野生型マウスに対してrecombinant IL-33蛋白の腹腔内投与を行い、実験的好酸球性食道炎モデルマウスを作成し、実験を継続した。また同モデルの食道粘膜局所におけるTh2系サイトカインの動向をDNAマイクロアレイを用いて確認した。その結果、アレルギー疾患の病態形成に重要な役割を示す遺伝子の増幅を認めた。

これらの結果からIL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることが示唆され、同サイトカインの全身投与による食道炎モデルはこれまで既知の好酸球性食道炎モデルと同様に病態の解明に寄与するものと思われた。これらの結果からIL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることが確認できた。研究実績の概要で述べたように、これまでの研究において、野生型マウスにIL-33蛋白を腹腔内投与することにより、著明な脾腫、末梢血における好酸球上昇などの全身における反応のみならず、食道粘膜局所に著明な好酸球の誘導を認め、さらにアレルギー疾患の病態形成に重要な関連を示す遺伝子の増幅を認めたことより、IL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることを明らかにした。これまでの研究の進行状況は順調であり、実験結果の研究前に立てた仮説を検証するのに十分なものであった。しかしながら、IL-33刺激による食道粘膜におけるサイトカイン、ケモカインの発現変化を確認するex vivoでの実験計画において、実験系の構築において時間を要し、さらに仮説と異なる新たな知見を得たため、新たな実験を組み入れる必要性が生じ、達成度は遅れていると判断した。本研究は自然免疫系リンパ球の一つであるnatural helper(NH)細胞に着目し、消化器系のアレルギー疾患として知られている好酸球性食道炎の病態形成におけるNH細胞との関連を明確にし、治療応用につなげることを目的とした研究である。IL-33はIL-1ファミリーに属するサイトカインであり、アレルギー性炎症における中心的な調節性サイトカインと考えられている。平成29年度はこれまでの実験結果を基に野生型マウスに対してrecombinant IL-33蛋白の腹腔内投与を行い、実験的好酸球性食道炎モデルマウスを作成し、実験を継続した。その結果、同モデルの食道粘膜局所においてIL-33のレセプターであるST2の増加を認め、さらにFACS解析によりLineage(-)ST2(+)CD25(+)CD127(+)の表現型を持つ細胞集団が誘導されることを確認した。これらはいわゆるGroup2 innate lymphoid cell(ILC2)であり、NH細胞がIL33依存性に食道粘膜に増加することを示唆する結果であった。これらの結果から同サイトカインの全身投与による食道炎モデルはこれまで既知の好酸球性食道炎モデルと同様に病態の解明に寄与し、IL-33は好酸球性食道炎の病態形成において重要な役割を担っていることを確認した。好酸球性食道炎は消化器系のアレルギー疾患として知られており、食道粘膜に好酸球が多数浸潤し慢性炎症を起こす病態であるが、その発生機序には未だ不明な点も多い。本研究ではIL-33、自然リンパ球(ILC2)に着目し、EoEの病態解明を行った。外来抗原の刺激により食道上皮細胞からIL-33が産生され、さらにTh2細胞よりIL-13、IL-5などのTh2系サイトカインが誘導されることが明らかになった。加えて、IL-33依存性にILC2が誘導され、食道粘膜に好酸球の浸潤を来たすことが示された。今回の研究によって、EoEの病態形成にIL-33、さらにはILC2が重要な役割を果たすことが示された。
水中環境作業における情報処理基盤技術の研究開発と実海域検証実験

本研究では,実際のフィールドで活用できる「海洋調査及び水中インフラを自動で検査・保守において基盤となる水中環境用の情報処理技術」に関して研究開発を進める.特に,水中画像処理技術,画像による対象物認識技術,浅海での自己位置推定技術,ASV(自動支援船)と水中ロボットの協調制御,深海域調査実験により明らかとなった課題への解決法,等の水中基盤技術について研究を進め,さらに実証実験により有効性を確認する。水中画像処理技術に関し,動作環境,実験の時期等を考慮した色補正,照明による画像むらの影響を自動除去し,画像を鮮明化する。色補正パラメータの自動調整技術について研究を行い,実海域実験により研究成果を検証した.海底生物自動認識用データベース構築に関し,人間の注視モデルであるSaliency理論を応用し海底生物の存在箇所の候補を自動提示するシステムの開発,対象物存在領域(興味画像)を自動抽出について研究を進めた。支援船への海底面画像の超音波伝送技術に関し,AUV Tuna-Sand2を用いて,東華大学実験船北斗の支援により駿河湾沖において画像伝送技術に関して実験を行った。運動制御技術に関し,上記と同様,駿河湾において海底面からの高度一定制御実験,及び,対象物のビジュアルトラッキング実験を行った。システムの統合に関して,水中ロボットの支援を行うため,ASV(Autonomous Surface Vehicle)を開発した。これらの課題を駿河湾沖,及び,北九州市の橋梁において,実証実験を通じてその性能を評価した。また,水産養殖業へのロボット技術の導入を進めるため,近隣の漁業組合,水産養殖場の視察を行った。これらの成果は,ICCA2018に1件,ICAROB2019に1件発表済みである。支援船への海底面画像の超音波伝送技術に関し,AUV Tuna-Sand2を用いて,東海大学実験船北斗の支援により駿河湾沖において画像伝送技術に関して実験を行った。この成果は,IEEE JOEに採択された。これらの成果は,JRMに2件,ICAROB2019において2件発表済みである。また,水産養殖業へのロボット技術の導入を進めるため,近隣の漁業組合,水産養殖場の視察を行っており,水中情報処理技術のニーズ・シーズ調査も開始している。水中環境に依存した情報処理技術を発展・統合させ,水中ロボットを活用し実海域,フィールドにおいて研究成果を活用し,海中環境調査,水中構造物調査に関する基盤技術を確立する.主に,以下の課題について研究を進める。水中画像処理技術に関し,画像を鮮明化技術の開発を進め,マリンスノー等の移動成分の除去を進め,実海域実験により研究成果を検証する.海底生物自動認識用データベースに関し,対象物存在領域(興味画像)を自動抽出,その局所情報をもとにVisual Wordsで構成された海底生物の特徴ベクトルを作成し,海底生物自動認識用データベースを構築する.支援船への海底面画像の超音波伝送技術に関し,実海域実験を通じてスラスタによるノイズ発生等の課題への対処,画像伝送技術に関する研究開発とその基盤技術の確立を進める。運動制御技術に関し,海底面や水中構造物への一定距離保持,干渉を行うための運動制御技術を確立する.水面近傍では水面反射による超音波のマルチパス問題,船舶近傍では船体による磁場の乱れにより,自己位置の推定が難しい.ロボットの姿勢情報,音響システム及び画像処理を統合し自己位置推定精度を検証する.システムの統合:水中ロボットの支援を行うため,東海大学海洋実験船北斗の協力のもと,水中ロボットーASV間の協調制御実験を進める。これらの課題を実海域,実フィールドにおいて実証実験を通じて,その性能を評価し,水中環境用情報処理技術を確立する。

これらの課題を駿河湾沖,及び,北九州市の橋梁において,実証実験を通じてその性能を評価した。また,水産養殖業へのロボット技術の導入を進めるため,近隣の漁業組合,水産養殖場の視察を行った。水中画像処理技術に関し,動作環境,実験の時期等を考慮した色補正,照明による画像むらの影響を自動除去し,画像を鮮明化する。色補正パラメータの自動調整技術について研究を行い,実海域実験により研究成果を検証した.海底生物自動認識用データベース構築に関し,人間の注視モデルであるSaliency理論を応用し海底生物の存在箇所の候補を自動提示するシステムの開発,対象物存在領域(興味画像)を自動抽出について研究を進めた。これらの成果は,ICCA2018に1件,ICAROB2019に1件発表済みである。支援船への海底面画像の超音波伝送技術に関し,AUV Tuna-Sand2を用いて,東海大学実験船北斗の支援により駿河湾沖において画像伝送技術に関して実験を行った。この成果は,IEEE JOEに採択された。運動制御技術に関し,上記と同様,駿河湾において海底面からの高度一定制御実験,及び,対象物のビジュアルトラッキング実験を行った。システムの統合に関して,水中ロボットの支援を行うため,ASV(Autonomous Surface Vehicle)を開発した。これらの成果は,JRMに2件,ICAROB2019において2件発表済みである。また,水産養殖業へのロボット技術の導入を進めるため,近隣の漁業組合,水産養殖場の視察を行っており,水中情報処理技術のニーズ・シーズ調査も開始している。水中環境に依存した情報処理技術を発展・統合させ,水中ロボットを活用し実海域,フィールドにおいて研究成果を活用し,海中環境調査,水中構造物調査に関する基盤技術を確立する.主に,以下の課題について研究を進める。水中画像処理技術に関し,画像を鮮明化技術の開発を進め,マリンスノー等の移動成分の除去を進め,実海域実験により研究成果を検証する.海底生物自動認識用データベースに関し,対象物存在領域(興味画像)を自動抽出,その局所情報をもとにVisual Wordsで構成された海底生物の特徴ベクトルを作成し,海底生物自動認識用データベースを構築する.支援船への海底面画像の超音波伝送技術に関し,実海域実験を通じてスラスタによるノイズ発生等の課題への対処,画像伝送技術に関する研究開発とその基盤技術の確立を進める。運動制御技術に関し,海底面や水中構造物への一定距離保持,干渉を行うための運動制御技術を確立する.水面近傍では水面反射による超音波のマルチパス問題,船舶近傍では船体による磁場の乱れにより,自己位置の推定が難しい.ロボットの姿勢
原発性巣状系球体硬化症(FSGS)における蛋白尿惹起液性因子の遺伝子解析-cDNAアレイシステムを用いた検討-

原発性巣状糸球体硬化症(FSGS)の蛋白尿発症機序は不明である。しかし、一部の患者血漿中には蛋白尿意担液性因子(CFs)が存在する可能性が示されている。また、蛋白尿発症におけるポドサイトの重要性と濾過障壁の分子レベルでの理解が進んでおり、CFsによる直接的なポドサイト障害が原発性FSGSにおける蛋白尿発症機序のkey-stepである可能性が想定される。そこで今回、原発性FSGS患者血漿特異的に発現が変化するポドサイト関連分子群の同定を目的として、原発性FSGS患者血漿とマウス培養ポドサイト組織(MPC)とのdirect-interactionについて、cDNAアレイシステムを用いてスクリーニングし、得られた結果の一部については定量的PCR法にて確認した。cDNAアレイシステムは、Clontech社製のAtlas mouse 1.2 array(検討遺伝子数は1176個)を使用した。なお、コントロールとして、腎移植後再発しなかった原発性FSGS患者血漿、微小変化型ネフローゼ症候群患者血漿、紫斑病性腎炎(患者血漿、健常人血漿、さらにピューロマイシン・アミノヌクレオシドの影響についても検討した。各種血漿添加前後の遺伝子発現プロファイルの差をAtlas Image Softwareを用いて解析し、さらに定量的PCR法にて確認したところ、腎移植後再発を認めた原発性FSGS患者血漿特異的にintegrin-linked kinase(ILK)mRNA発現の亢進を認めたことから、腎移植後FSGS再発患者血漿中には、ポドサイトの糸球体基底膜への接着に影響を及ぼす因子が含まれ、その機序にILKが関与している可能性が示唆された。今後、原発性FSGS患者血漿特異的に発現が変化するポドサイト関連分子群をマーカーとしたbio-assayシステムが確立されれば、CFsの分離・同定に向けて有力なツールになるものと期待される。原発性巣状糸球体硬化症(focal segmental glomerulosclerosis : FSGS)の病因や病態の詳細は十分に明らかではないが、一部の患者では血漿中に糸球体濾過障壁の蛋白透過性を亢進させる何らかの液性因子(蛋白尿惹起液性因子:CFs)が存在する可能性が強く示唆されている。一方、最近の研究により、蛋白尿発症におけるポドサイトの重要性と濾過障壁の分子レベルでの理解が進んでいる。原発性FSGSにおける蛋白尿発症機序のkey-stepとして、CFsによる直接的なポドサイト障害が大きな役割を果たしている可能性が想定されるため、今回、原発性FSGS患者血漿特異的に発現が変化するポドサイト関連分子群の同定を目的として、原発性FSGS患者血漿とマウス培養ポドサイト細胞(MPC)とのdirect-interactionについて、主にcDNAアレイシステムを用いて検討した。MPCは温度感受性変異株SV40由来のlarge T-antigenを導入したトランスジェニックマウスから樹立された細胞株で、発ガン遺伝子の許容温度である33°Cで培養している間は増殖するが、非許容温度37°Cでは細胞は増殖を止め、微小管依存性の突起形成を認めるようになる(分化する)。なお、原発性FSGS患者血漿の添加によって特異的に変化する遺伝子群を同定する目的で、コントロールとして、徴小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)患者血漿、ネフローゼ状態にある紫斑病性腎炎(HSPN)患者血漿、健常人血漿(FFP)、さらに細胞毒性のコントロールとしてピューロマイシン・アミノヌクレオシドの影響についても検討した。

各種血漿添加前後の遺伝子発現プロファイルの差をAtlas Image Softwareを用いて解析しているが、原発性FSGS患者血漿の添加によって、ポドサイトと糸球体基底膜との接着に関与する分子群のmRNA発現がdown-regulationされる可能性が示された。現在、real-time PCR法によって、それら結果の妥当性について確認しているところであるが、今後、原発性FSGS患者血漿特異的に発現が変化するポドサイト関連分子群をマーカーとしたbio-assayシステムが確立されれば、CFsの分離・同定に向けて有力なツールになるものと期待される。原発性巣状系球体硬化症(focal segmental glomerulosclerosis : FSGS)の蛋白尿発症機序は不明である。しかし、一部の患者では血漿中に糸球体濾過障壁の蛋白透過性を亢進させる何らかの液性因子(蛋白尿惹起液性因子:CFs)が存在する可能性が示されている。一方、蛋白尿発症におけるポドサイトの重要性と濾過障壁の分子レベルでの理解が進んでおり、CFsによる直接的なポドサイト障害が原発性FSGSにおける蛋白尿発症機序のkey-stepである可能性が想定される。そこで今回、原発性FSGS患者血漿特異的に発現が変化するポドサイト関連分子群の同定を目的として、原発性FSGS患者血漿とマウス培養ポドサイト細胞(MPC)とのdirect-interactionについて、cDNAアレイシステムを用いてスクリーニングし、得られた結果の部については定量的PCR法にて確認した。MPCは温度感受性変異株SV40由来のlarge T-antigenを導入したトランスジェニックマウスから樹立された細胞株で、発ガン遺伝子の許容温度である33°Cで培養している間は増殖するが、非許容温度370Cでは細胞は増殖を止め、微小管依存性の突起形成を認めるようになる(分化する)。cDNAアレイシステムは、Clontech社製のAtlas mouse 1.2 array(検討遺伝子数は1176個)を使用した。なお、腎移植後再発した原発性FSGS患者血漿特異的に発現変化する遺伝子群を同定する目的で、コントロールとして、腎移植後再発しなかった原発性FSGS患者血漿、微小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)患者血漿、ネフローゼ状態にある紫斑病性腎炎(HSPN)患者血漿、健常人血漿(FFP)、さらに細胞毒性のコントロールとしてピューロマイシン・アミノヌクレオシドの影響についても検討した。各種血漿添加前後の遺伝子発現プロファイルの差をAtlas lmageSoftwareを用いて解析し、さらに定量的PCR法にて確認したところ、腎移植後再発を認めた原発性FSGS患者血漿特異的にinlegrin-linked-kinase(ILK)mRNA発現の亢進を認めた。ILK蛋白発現やILK活性については検討中であるが、腎移植後FSGS再発患者血漿中には、ポドサイトの糸球体基底膜への接着に影響を及ぼす因子が含まれ、その機序にILKが関与している可能性が示唆された。今後、原発性FSGS患者血漿特異的に発現が変化するポドサイト関連分子群をマーカーとしたbio-assayシステムが確立されれば、CFsの分離・同定に向けて有力なツールになるものと期待される。
社会階層と社会的ネットワークに関する大規模地域比較分析

まず、これまでに実施した郵送調査データの整備を行った。足立区、板橋区、品川区、世田谷区、台東区、中央区、港区等の東京地区と、その他の地域で得られた貴重なデータのサンプルサイズは5000を超えており、多様なデータ分析手法を適用できるようになっている。これらの調査では、それぞれの地域単体でもある程度のサンプルサイズを有しており、それぞれ多変量解析に耐える調査設計になっている。このため、社会階層、社会的ネットワーク、社会意識やライフスタイルの関連を地域ごとに探ることにより、首都圏を中心に格差と絆の社会的メカニズムについて、個別特殊性と共通性に焦点を定めながら、高速な計算機環境を用いて分析を進めた。また、データサイエンスの進展により、オーソドックスな社会調査データ以外の様々な種類のデータが重要な研究対象となってきている。テキストデータはもちろんのこと、時系列のアクセスログ、音声データ、動画データ、ビッグデータなどが社会現象の把握に用いられている。社会を分析する視点についても、個人を単位として社会的属性や意識、行動を探るのではなく、集合的な現象として理解・把握するウェブ・サイエンスなどが存在する。そこで、多様で大規模なデータの処理方法について情報収集を行い、適用・応用について試行錯誤を寺田怜加とともに行った。そして寺田の大きな貢献により、正統的文化とサブカルチャーの伝播現象について、ネットワークの観点から興味深い示唆・知見が得られた。他方で、ビッグデータ全盛の時代であるからこそ、無作為抽出に基づくオーソドックスな郵送調査の実施には一定の役割と意義があるとも言える。現時点でしか調べられないことを調査することで、格差と絆についての計量的アーカイブとしてデータの価値が高まり、ますます重要になることが期待できる。社会調査データとビッグデータとの連携をどのように行うのかが重要な課題である。2019年度に実施する郵送調査のための準備を進めており、基礎的な準備作業については、おおむね順調に進展している。ただ、2017年度末に文理学部旧本館建て替えに伴って研究室の移動が生じ、その後、各種資料の開梱と整理については時間がとれないままであり、あまり進展が見られていない。郵送調査による地域比較プロジェクトの実施に直接の影響はないものの、各種資料の迅速な有効利用は難しく、作業効率はよくない状況のままとなっている。2019年度は、東京の一部地域において、選挙人名簿からの無作為抽出に基づく郵送調査を実施し、データ収集と整備を行う予定である。複数地域で実施した調査データをマージして分析する際には、調査実施時期や社会情勢の違い、母集団のサイズやサンプルサイズの違い、回収率の違いなどを始めとして、様々な注意をしないと、地域比較の結果に様々なバイアスが混入することが予想される。調査を実施する一方で、これらのことに配慮しつつ、対応する手法を検討し、より効率よく、分析の精度を高めるように努める必要がある。また、データハンドリングと分析については2007年以降Rを用いており、今後もRで進めていく方針だった。しかしデータ分析を取り巻く状況は急速に変わってきており、大規模データ、機械学習、クラウドの利用、応用などを視野に入れると、PythonやJuliaといった言語の利用も重要となってきている。ビッグデータのクラウド環境での柔軟な利用など、社会調査データを分析するための様々な情報処理がますます重要になってくると思われるので、これらにも備えながら研究を進めていく。

2019年度は、東京の一部地域において、選挙人名簿からの無作為抽出に基づく郵送調査を実施し、データ収集と整備を行う予定である。複数地域で実施した調査データをマージして分析する際には、調査実施時期や社会情勢の違い、母集団のサイズやサンプルサイズの違い、回収率の違いなどを始めとして、様々な注意をしないと、地域比較の結果に様々なバイアスが混入することが予想される。調査を実施する一方で、これらのことに配慮しつつ、対応する手法を検討し、より効率よく、分析の精度を高めるように努める必要がある。また、データハンドリングと分析については2007年以降Rを用いており、今後もRで進めていく方針だった。しかしデータ分析を取り巻く状況は急速に変わってきており、大規模データ、機械学習、クラウドの利用、応用などを視野に入れると、PythonやJuliaといった言語の利用も重要となってきている。ビッグデータのクラウド環境での柔軟な利用など、社会調査データを分析するための様々な情報処理がますます重要になってくると思われるので、これらにも備えながら研究を進めていく。ほぼ計画通りに進めており、予定通りに使用している。
人口高齢化が資本蓄積に与える影響についての実証研究:資産市場が不完備なケース

本奨励研究では,資産市場の不完備性が,資産価格,資源配分,所得分配,さらには資本蓄積にどのような経済学的な影響をもたらすのかを分析するための理論的なフレームワークを構築し,その理論モデルを実証的に検証することを試みてきた。特に,人口高齢化の影響を数量的に分析できるように工夫をほどこしている。まず,理論的なフレームワークとしては,研究者が従来より進めてきた不完備市場下の資産価格決定モデルを発展させてきた。特に,保険市場が不完全なケースについて,分析をいっそう発展させることができた。これらの理論的な成果は,いくつかのinternational journalsで英語論文として発表される予定である。一方,実証的な研究については,『家計調査』と『全国消費実態調査』の公表データに基づき,消費成長率を年齢効果,コ-ホ-ト効果,マクロ経済効果に分解した結果から,資産市場の不完備性が異時点間や世代間の資産源配分にどのような影響を与えているのかを数量的に解析している。こうした分析は,次年度以降も継続していく予定である。また,『全国消費実態調査』の個票データを用いた先行研究の実証結果を活用しながら,保険市場の不完全性によって世代内の資産分布がどのような影響を受けているのかを計量的に測定している。特に,年齢の上昇に伴って世代内の消費不平等度が高まること,人口高齢化によって消費不平等度の高い世代がそのシェアを高め,経済全体の不平等度も引き上げていることを明らかにしている。これらの実証結果は,大竹・斉藤『日本経済研究』に報告している。次年度以降も世代内分配と世代間分配について実証研究を積み重ね,両者の側面を統一的に取り扱える理論モデルを構築しながら人口高齢化が経済に与える影響を総合的に評価する枠組みを提出したい。
ダリウス形横流水車による超低落差水力利用システムの開発

構造が簡単で保守も容易であるという特長を持つダリウス形横流水車による超低落差水力エネルギーの有効利用を考え、1)高性能設計法,2)高効率運転法,3)設置計画法の確立を目的として調査し,次のような主な成果を得た。1.ランナ翼性能について:高効率となる最適翼形状と翼取付け姿勢に関する設計指針として,形状は翼厚みが薄く翼弦長が比較的長い反りなし対称翼が好適で、取付け姿勢は翼の50%弦長点で翼弦がランナピッチ円に接するように決めるのがよいことを明らかにした。一様流中を静止している翼と円運動しているダリウス翼との運動学的違いを考慮に入れた,精度良い翼性能推算法を提示した。ダリウス翼のキャビテーションに関する吸込み限界と運転条件に関する予測法と設計指針を示した。翼枚数の増加は最高効率の減少と最高効率点の低速度比側への移動をもたらすことがわかった。2.流路とランナの形状について:ダリウス翼の翼端効果によるランナ性能低下防止策として翼端板の設置,並びに好適翼支持法を提案した。導入管・ランナケーシング・吸出し管の形状撰定指針を示した。3.自己起動性と運転特性について:自己起動から定常運転への移行過程の数値シミュレーションプログラムを開発し,二次元ダリウス形ランナは自己起動することおよびシステムの安定運転にはスルース弁等による落差の制御が必要であるを明らかにした。増速機と発電機の特性と損失トルクを定量的に明示し,ランナ出力特性とのマッチングに関する問題点を指摘した。4.ダリウス水車設置計画について:現段階までの調査結果をもとに水車発電システムとその全体構造の設計手順を整理し,既存の水車形式との比較および選定指針を得た。以上により低落差水力利用システムの開発とうい当初の目的は達成できたと考えるが,本水車の実用化推進には更なる効率向上が望まれる。そのため積み残された問題点を今後も引続き研究する予定である。超低落差用にダリウス形横流水車を考え,本年度行った調査として,1.導入管形状によるランナ性能の向上:現有の平行壁流路を拡大流入流路に代えることにより約5%の翼効率の向上を得た.しかしこの場合,導入管部での流速増加による付加的流れ損失を伴うため総落差に対する水車全体の効率は平行壁流路と大差ないことが知られた.2.導入管部での案内羽根設置によるランナへの流入流の最適化:流れ損失の低減から導入管部に縮小流入流路を用い,しかもランナ翼の発生トルクの増大を図る目的から案内羽根による流入流最適化試験を行ったが,現状ではその有効性が見いだせなかった.3.ランナ翼性能推算プログラムの改良と検証:供試翼に対して導かれた推算法を,種々の翼形状・取付け姿勢及び広範囲の速度比でも適用可能なように改良を加えた結果,最高効率点を挟む比較的広い範囲で精度よく予測できることがわかった.

しかし自己起動調査時に必要となる低速度比では翼特性の動的効果のため,現状では不十分なことが知られた.4.軸系の各要素での損失トルクの定量化とその低減:ランナへの翼固定法,すなわち軸より伸ばしたア-ム端に翼を取付ける方法とディスクを軸に取付けて翼を固定する方法について損失トルクを実測調査し,ランナピッチ円直径によってその大小関係が変わることがわかった.5.水位・トルク等の動的特性の定量化:発電機及びクラッチ等のシステム構造を検討して個々の特性を定量計測するとともに,自己起動から正常運転点への移行過程における諸パラメ-タを連続計測し,数値シミュレ-ション結果との比較を行い,その一致性を確認した.6.吸出し管形状による流れ損失の低減化:水位可変調整装置を組込んだ供試模型を製作し,次年度継続研究に向けての装置の改造を行った.今後は実機に近付けた装置を用いて,高性能設計法,高効率運転法及び設置計画法を確立し,その検証を行う予定である.超低落差用にダリウス形横流水車を考え,前年度に引続き本年度は,1.ランナへの翼固定法の最適化:研究対象が低落差小水力ゆえ,翼効率の可及的向上が望まれ,翼端効果による性能低下は回避すべき課題であった。翼端効果による性能低下量を定量的に明らかにし,翼断面積の約7倍の面積を持つ翼端板を付けることによって高効率を保ち得ること,及び回転軸への翼支持法として回転円板形より断面後縁を鋭角にしたア-ム形を用いることで翼支持による無効トルクが1/4に低減できた。2.高性能設計法を用いた水車設計:前年度開発した性能推算プログラムでは,最高効率点近傍の性能は精度よく予測できるものの起動時に見られる低速度比領域はダリウス翼特性に現れる失速等の動的効果が再現できなかった。実測結果をもとに検討考察を加え,速度比零を含む更に広い速度比範囲での推算プログラムを開発した。3.軸系・増速機・発電機等の損失と負荷トルクの特性の把握と高出力運転法の検討:低落差小水力であることから発電に必要な付設機器の特性を明らかにし,低損失化を図る必要がある。増速機としてベルト式・歯車式の2種類について,増速率と伝達トルク損失の特性を調査し歯車式の有用性を示した。また市販発電機の機械損失,電圧調整器の有無による運転特性を明らかにし,流れ系と回転系の構成方程式を用いた理論計算と発電実験により,実際の発電時に問題となる課題を抽出した。本水車が示す出力特性曲線と電圧を一定と発電時の負荷特性曲線の関係から正常安定運転点がランナ翼効率最高点より高い速度比の位置にあり,現状では低いランナ効率での運転が回避できないことがわかった。その他4.導入管形状によるランナ性能の向上,5.吸出し管形状による流れ損失の低減化についても調査継続中であり,次年度へ向けて,高性能設計法,高効率運転法及び設置計画法の確立を目的とした更なる研究を引続き行う予定である。超低落差用にダリウス形横流水車を考え,最終年度である本年度は,1.高効率運転法の検討:理論的に推算できるランナ特性と実験から求めた吸出し管・増速機・発電機の個々の特性を水車設計時に有用な形で組合せ,入力側の水位変動や出力側の負荷変動時におけるシステム全体の運転状態を再現できる数値シミュレーションプログラムを開発し,実験において経験した過負荷時の周期的不安定現象等の再現を検証確認した.また水車の出力特性と自励式発電機の負荷特性との関係から生じるランナ最高効率点と正常安定運転点との不一致について,水車構造の面から解決策を検討した.2.吸出し管形状による流れ損失の低減化:これまで不明であったランナ下流での流れ損失を拡大率が異なる数種類の吸出し管について計測し,出口での廃棄損失も考慮した最適拡大率について検討を加えた.その際ランナ両端での無効流量による壁面近傍への流れの偏りが一様減速流の場合より大きな損失をもたらしていることがわかった.3.導入管と吸出し管を含むランナ前後のダクト形状と案内羽根設置によるランナ性能の向上と無効流量の低減化:実験からこれを調査することは装置の構造上難しい.
順応型解析手法による大規模海洋骨組の構造設計支援システムの開発

海洋開発の前線基地となる種々の海洋建造物は、波力あるいは風力などに対して構造強度上有利であることから、空間骨組構造物として計画されることが多い。地震、衝突なども含む苛酷な環境下に置かれるこのような大規模骨組構造物の安全性を確保するためには、構造健全性に富む空間骨組の設計を支援するための計算機による解析・設計システムの使用が不可避である。有限要素法による骨組解析コードが従来から利用されてきているが、非弾性解析における計算効率は必ずしも充分ではなく、初期設計時における日常的な利用あるいは最適設計のためのハードユースに耐えるものとはなっていない。研究代表者らは、骨組構造の非線形有限要素解析の計算効率を極限まで向上させることを意図し、順応型Shifted Integration法(以下ではASI法と略称)と称する全く新しい計算手法を考案し、簡単な骨組構造の塑性崩壊解析、弾塑性座屈解析および動的崩壊解析などを通じ、本手法の合理性および有用性を実証してきた。本研究は、これらの基礎研究成果に基づき、実際の海洋骨組構造物の極限強度設計に適用可能な汎用的な解析・設計システムを構築することを目的とした。研究成果の詳細は後述するが、主要な成果は次の2点である。すなわち、(1)ASI法による骨組構造体の有限要素クラッシュ解析アルゴリズムの開発と有用性の実証、(2)要素寸法に依存しない骨組構造体の弾塑性損傷解析アルゴリズムの開発と有用性の実証である。前者においては、2つの線形チモシェンコはり要素間にベルヌーイ・オイラーの仮定に基づく3次はり要素を挿入したLCLモデルによる動的クラッシュ解析アルゴリズムを提案した。後者においては、塑性回転角表示による新たな損傷発展式を用いた弾塑性損傷解析アルゴリズムを提案した。両者ともに従来のASI法の応用発展形であり、多くの数値例により、最高度の計算効率と計算精度を有することが実証された。これらは海洋構造物を含む様々な大規模骨組構造解析および設計において強力な計算ツールとなることが期待される。本研究は、実際の海洋骨組構造物の極限強度設計に適用可能な汎用的な解析・設計システムを構築することを目的としている。すなわち、海洋環境下において重要な動的非線形解析(動的弾塑性有限変形解析)における順応型Shifted Integration法の計算アルゴリズムを確立することを第一の課題とする。さらに、順応型Shifted Integration法に適合した並列処理ソルバー、プリ・ポスト処理システム、外力評価ルーチンを一貫したハードウェア環境において開発し、合理的・効率的な大規模海洋骨組構造設計支援システムを構成することにより、本手法の実用化へのプロトタイプモデルとすることを第二の課題としている。本年度は、順応型Shifted Integration法による骨組構造の非線形有限要素解析アルゴリズムを確立することを研究計画とした。すなわち、これまでの基礎研究において扱っていない動的弾塑性有限変形解析の計算手順を試計算により決定した。この計算手順に基づき、順応型Shifted Integration法による静的・動的弾塑性有限変形問題の有限要素解析パイロットプログラムを作成した。計算アルゴリズムの構成およびシステム設計は主として研究代表者が、プログラミング、数値計算およびシステム構築は主として研究分担者が担当した。プログラム開発および数値計算は、購入備品のディジタルサーバシステム7305を用いて行なった。これらの研究により、骨組鋼構造のクラッシュ挙動を含む動的非線形挙動に対して、計算効率およびロバスト性の高い有限要素解析アルゴリズムを確立し、次年度以降のシステム開発の基礎となるパイロットプログラムの準備が完了した。

本研究は、実際の海洋骨組構造物の極限強度設計に適用可能な汎用的な解析・設計システムを構築することを目的としている。すなわち、海洋環境下において重要な動的非線型解析(動的塑性有限変形解析)における順応型Shifted Integration法の計算アルゴリズムを確立することを第一の目的としている。さらに、順応型Shifted Integration法に適合した並列処理ソルバー、プリ・ポスト処理システム、外力評価ルーチンを一貫したハードウェア環境において開発し、合理的・効率的な大規模海洋骨組構造設計支援システムを構成することにより、本手法の実用化へのプロトタイプモデルとする計画である。本年度は、大規模海洋骨組・構造設計支援システムの完成および検証を目指して次の作業を行なった。すなわち、大規模計算のための並列処理・連立方程式ソルバー、プリ・ポスト処理プログラム、および波浪、地震などの全体強度に関連した外力評価ルーチンを作成し、これらと前年度作成の解析プログラムを統合することにより、全体システムを完成させた。特に、大規模骨組構造を対象とした崩壊解析の計算効率および計算のロバスト性を飛躍的に向上させることを可能とする、新しい有限要素モデリング法を開発した。このプログラムを、流水、船舶などとの衝突を想定した、様々な形状の骨組構造の動的クラッシュ解析に適用し、実験結果、多の数値解、既存の有限要素法との比較により、本解析プログラムの計算効率、計算精度面での実用性、有用性を実証した。ハードウェア環境としては前年度に購入したデジタルサーバシステムおよび本年度購入したパーソナルコンピュータシステムを使用した。本研究は、実際の海洋骨組構造物の極限強度設計に適用可能な汎用的な解析・設計システムを構築することを目的とする。すなわち、海洋環境下において重要な動的非線形解析(動的弾塑性有限変形解析)における順応型Shifted Integration法の計算アルゴリズムを確立する。さらに、順応型Shifted Integration法に適合した並列処理ソルバー、プリ・ポスト処理システム、外力評価ルーチンを一貫したハードウェア環境において開発し、合理的・効率的な大規模海洋骨組構造設計支援システムを構成することにより、本手法の実用化へのプロトタイプモデルとする。すなわち、大規模計算のための並列処理・連立方程式ソルバー、プリ・ポスト処理プログラム、および波浪、地震などの全体強度に関連した外力評価ルーチンについて考察し、さらにはこれらと前年度までに作成した解析プログラムを統合整備することにより、全体システムを完成させる指針について検討した。これを複数の骨組構造体の強度解析および構造設計に試用することにより、実用上の問題点を解消するとともに、その有用性を検証した。
中・高「総合的な学習の時間」における体験型キャリア教育の促進理論に関する研究

中・高等学校「総合的な学習の時間」で体験型キャリア教育を促進するためには、事前指導の場面では探究する課題を協同的に設定したり、自己効力感や自尊感情を高めるエクササイズを行ったりすること、事後指導の場面では新たな課題を設定したり、評価の充実を図ったりすることが有効である。「エクササイズ」では他者と関わったり、自分の個性を考えたりする活動を行うことが、「協同」する場面ではファシリテーションを採用し、話し合いを可視化して集団思考と個人思考とを往還させることが効果的である。また、「評価」に関しては、質問紙等による定量的な結果と感想文等の定性的な結果とは正に相関するとは限らないので、注意が必要である。[具体的内容]第一に、昨年度実施した中学校の教員を対象とする質問紙調査について、統計学的に分析した結果を学会報告するとともに、新潟県内全ての中学校に調査報告書を送付した。第二に、中学校「職場体験活動」を評価する際の評価尺度を生成するための基礎データを収集することを目的として、自記式質問紙法に基づく質問紙調査を実施するとともに、感想文の収集を行った。調査対象は「職場体験活動」を経験した新潟県内の中学生約900人であり、質問紙には、新潟県立教育センターにおいて生成したキャリア発達尺度を参考にして、5件法に基づく16の設問を掲載した。得られた質問紙の回答や感想文の自由記述は、全てコンピュータに入力した。第三に、中学校「総合的な学習の時間」の授業を参与観察するとともに、職場体験活動や就業体験活動といった体験的活動を整理・分析する授業場面での協同的な振り返りを促進する指導方法を開発することを目的として、ファシリテーション・グラフィック法の実践的研究に取り組んだ。[意義・重要性]二つの質問紙調査の分析からは、探究課題を学年全体やグループ等で協同的に設定したり、体験活動後の評価を充実させたりすると生徒の成長が認められやすくなることや、調査対象の生徒が概ね肯定的なキャリア意識を形成していることが明らかになった。実践的研究からは、生徒が模造紙を介して積極的に会話をしたり、発言を書きあったりする姿を観察することを通して、ファシリテーション・グラフィック法が「総合的な学習の時間」における言語活動の充実や協同的な学びに資する指導法であり、促進理論の授業化にも貢献し得る指導法であることの可能性を見出すことができた。[最終年度に実施した研究の成果]第一に、中学校「総合的な学習の時間」におけるキャリア教育の授業を参与参観した結果、ファシリテーション・グラフィック法を用いた言語活動を単元に適切に位置付けることが有効であることが確認された。第二に、職場体験活動後に中学生が作成した感想文をテキストマイニングの方法を用いて分析した結果、体験内容に対する情意を表現している生徒は、質問紙調査において自らの能力を低めに見積もる傾向にあることが明らかになった。第三に、普通科を有する高等学校でキャリア教育を担当している教員5名(うち2名は管理職)を対象として半構造化面接法に基づく面接調査を実施した結果、体験型キャリア教育の意義を教職員が共通理解することが最も重要であり、そのための環境整備が肝要であることが明らかになった。[研究期間全体を通じて実施した研究の成果]中・高等学校における体験型キャリア教育の促進理論の概要は、事前指導の場面では、探究する課題を生徒が協同的に設定したり、生徒の自己効力感や自尊感情を高めるエクササイズを行ったりすること、事後指導の場面では、新たな課題を設定したり、評価の充実を図ったりすることである。「エクササイズ」としては、生徒が他者と関わったり、自分自身の個性を考えたりする活動を行うことが有効である。また、探究する課題を「協同的に設定」する場面ではファシリテーション・グラフィック法を採用し、集団思考と個人思考との往還を通して生徒自身の体験を経験化することが有効である。さらに、「評価の充実」に関しては、評価対象として質問紙や感想文を用いることが一般的であるけれども、定量的な結果と定性的な結果とは正に相関するとは限らないので注意が必要である。平成23年度中の実施を計画していた研究内容は、(1)文献調査、(2)教育課程の調査、(3)質問紙調査である。「(1)文献調査」については、キャリア教育、総合的な学習の時間等に関する国内外の文献を収集し、体験型キャリア教育の実施の在り方を、授業及び学校運営の視点に基づいて理論的に検討すると共に、質問紙調査及び面接調査の設計に向けた準備を行った。「(2)教育課程の調査」については、新潟県内の全ての中学校・中等教育学校(前期課程)・特別支援学校(中学部)を対象として、研究協力団体との協議に基づき「(3)質問紙調査」に含める形で実施した。

具体的には、学校の特徴、キャリア教育・職場体験に関する全体計画・指導計画の作成状況、職場体験の実施状況(教科・領域、学年、人数、時期、時数、事業所等の職種、主たる指導担当者等)、職場体験の指導内容(事前・事中・事後指導の具体的な内容、評価の方法等)を、無記名・自記式の調査票を用いて調査した。質問紙への記入は、平成23年度中に職場体験の指導を担当した教員(各校1名)に、校長を通して依頼した。「(3)質問紙調査」については、上記「(2)教育課程の調査」に続く形で、職場体験の単元構成や指導に当たって留意した点、成果・課題、職場体験・総合的な学習の時間に対する意識等を、4件法を用いて調査した。質問紙調査の分析結果等は、平成24年度中に実施し、関連学会において報告する予定である。なお、平成23年度中には、当初の研究計画に加えて、新潟県内の中学校におけるキャリア教育に関する授業を参与観察・効果分析したり、職場体験実施後の生徒の感想文(自由記述)を入手して、テキストマイニングの手法に基づき統計学的に分析したりした。交付申請書に記載した「研究の目的」には「中学校・高等学校『総合的な学習の時間』における体験型キャリア教育(職場体験活動、就業体験活動)を研究対象とし、体験型キャリア教育が『総合的な学習の時間』の趣旨に則って効果的に実施されるよう、その促進理論を生成すること」と記載されている。また、「研究計画・方法」には、(1)文献調査、(2)教育課程の調査、(3)質問紙調査、(4)面接調査、(5)参与観察、(6)構築した諸理論の発信が予定されている。現在まで、(1)から(3)及び(5)と(6)の一部を実施してきている。しかしながら、(4)は未着手である。促進理論を生成する際のエヴィデンス・ベイストなデータは得られたけれども、促進理論を授業実践で検証するナラティヴ・ベイストなデータは得られていないのが現在の進展状況である。また、研究の過程において、(3)質問紙調査の結果から得られた「協同的な言語活動」を促進する具体的な指導法としてファシリテーション・グラフィック法に注目し、その開発的研究に着手し始めてきている。以上の諸点から、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」と評価する。平成23年度中の実施を計画していた研究内容は、(1)文献調査、(2)教育課程の調査、(3)質問紙調査である。「(1)文献調査」については、当初の計画通りに進展した。「(2)教育課程の調査」「(3)質問紙調査」については、質問紙を郵送・回収し、単純集計するところまで調査が進展した。しかしながら、統計学上の検定は平成24年度中の実施となったほか、当初計画していた高等学校を対象とした調査を実施するまでには至らなかった。なお、当初の計画には予定していなかった授業の参与観察や自由記述の統計学的分析を行ったことで、平成24年度以降の研究を構想する上での大きな示唆を得ることができた。質問紙調査を中心に生成してきた促進理論を、授業実践を通して検証するとともに、研究成果を発信する。第一に、昨年度中に収集した生徒の自由記述をテキスト・マイニングの手法で分析することを通して、「職場体験活動」を評価する際の評価尺度を生成する。
エージェント戦略の共進化に基づく予測市場シミュレーションの設計

現実の市場でありながら将来を予測するツールとしても用いることができる予測市場について,それをエージェントシミュレーションするためのエージェント戦略の構成法を研究した.問題設定と定式化,フレームワーク作りの後に,多様な戦略モデルを考案し,それを共進化させることで優れた戦略集団を残し精度の高い予測を行わせることができることを確認した.さらに,最適化・学習技術を発展させる過程でモンテカルロ木探索手法についての新たな知見を得た.現実の市場でありながら将来を予測するツールとしても用いることができる予測市場について,それをエージェントシミュレーションするためのエージェント戦略の構成法を研究した.問題設定と定式化,フレームワーク作りの後に,多様な戦略モデルを考案し,それを共進化させることで優れた戦略集団を残し精度の高い予測を行わせることができることを確認した.さらに,最適化・学習技術を発展させる過程でモンテカルロ木探索手法についての新たな知見を得た.【背景と目的】予測市場とは将来確定するある事象の結果に基づいて配当が行われる証券を取引する市場であり,それ自体が参加者の予測を統合する機能を持ち,精度の高さから注目を集めている.一方でなぜうまくいくのか,何が精度に影響を与えるのかなどについては未解明な部分が多く,これをエージェントベースドシミュレーション(ABS)を用いて分析することを目的とした.【問題設定と定式化】予測市場には多くの設定項目があり,研究目的に合わせ本質だけを抽出した設定を行う必要がある.市場の成熟度に注目すべく,予測対象としては2人の候補者がいる選挙,予測に用いる情報としては知人の意見と市場の意見(価格)だけ,という単純なものを用いることにした.取引の形態等を含め定式化を行うことで,事例べース推論,テクニカル分析,強化学習などの戦略を統一的に扱うことができるようになった.【フレームワーク作り】本研究では将来的に,取引エージェントとして外部プログラムや人間を参加可能にすること,シミュレータを公開することを想定している.先物取引シミュレーションであるU-mart等を参考に,これらのための慎重なクラス設計を行った.また,並列計算機(PCクラスタ)を購入し,大きい計算量の分散を行う準備を整えた.【戦略のモデル化とパラメータの最適化】戦略として,テクニカル分析型,ファンダメンタル分析型,状態行動テーブル型のモデルを導入した.前者2つは共進化によってパラメータを進化させ,状態行動テーブル型は強化学習によってパラメータを学習する.その結果,回を重ねるごとに市場が安定し,極端に損をするエージェントが減ると同時に高精度の予測ができるようになることが分かった.これはより"リアル"なエージェント群が形成されたことを意味し,進化・学習というアプローチによる本研究の有望さを示すものであると考える.【背景と目的】本研究では,現実の市場でありながら将来を予測するツールとして用いるこがでる予測市場について,エージェントベースドシミュレーションを用いてそのメカニズムを分析し,よりい予測を導くための制度設計などに役立てることを目的とする.前年度はそのための問題設定と定式化,フレームワーク作りをほぼ完了したため,本年度は具体的に多様な戦略モデルを考案し,それを共進化させるための最適化・学習技術を発展させることを目指した.【成果1:強化学習によるエージェントの構成】前年度は単純な戦略モデルのパラメータを共進化させることで一定レベルのエージェント群を得たが,本年度はそこに価値関数(Qテーブル)を用いて強化学習を行うより高性能のエージェント構成法を提案した.本エージェントは既存の複数のエージェント群に対して利益を挙げ,さらにその価値関数マップを分析することで既存のエージェント群の特徴や弱点を発見することにも成功した.即ち本手法は,成熟した市場参加者を生成するための技術としてだけではなく,市場を分析するツールとしても利用できる技術であるということである.【成果2:モンテカルロ木探索の分析】本研究では遺伝アルゴリズム,事例ベース推論,強化学習などの技術を用いてきたが,意思決定モデルとして近年着目され,囲碁などの分野で急激に進歩しているのがモンテカルロ木探索手法である.そこで,本手法を予測市場エージェントの構成に利用することを念頭に,その挙動を分析した.その結果,本手法の欠点を具体例とともに提示することができた.【成果3:コミュニティの形成】予測市場・エージェントシミュレーション・モンテカルロ木探索などは比較的新しい技術であり,その交流の場が十分ではない.既存の研究会への運営委員・副実行委員長などでの参加のほか,モンテカルロ木探索が用いられることの多いゲームの年次大会の設立などを行った.