hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン依存共鳴トンネル伝導現象とデバイスの研究

強磁性半導体量子ヘテロ構造においては、量子サイズ効果によって様々な新しい機能が実現されると期待されている。しかし、今まで強磁性半導体ヘテロ構造における伝導特性の研究においては、明瞭な量子サイズ効果の観測は報告されてこなかった。我々は、強磁性半導体GaMnAsを量子井戸とする量子ヘテロ構造において、量子サイズ効果およびそれに起因したトンネル磁気抵抗効果(TMR)の振動現象を初めて明瞭に観測した。また、4・4Luttinger-Kohn k・pHamiltonian、pd交換相互作用行列、およびトランスファー行列法を用いて、実験的に得られたGaMnAs量子井戸の量子準位を良く説明できることが分かった。MBE法を用いて、p-GaAs(001)基板上にGa0.95Mn0.05As(20 nm)/GaAs(1 nm)/A10.5Ga0.5As(4 nm)/GaAs(1 nm)/Ga0.95Mn0.05As(d nm)/GaAs(1 nm)/AlAS(4 nm)/Be:GaAs(100 nm)からなるGaMnAs量子井戸二重障壁ヘテロ構造を作製し、これらの素子において得られたd^2I/olV^2-V特性を測定した。すべての素子において、負のバイアス側、すなわち、正孔がp-GaAs基板から上部GaMnAs電極に向かって流れるバイアス側で、振動的な振る舞いが観測された。これらのピークは、量子井戸膜厚の増加に伴い、小さなバイアス側ヘシフトし、振動の周期は短くなっている。このような振動現象は、GaMnAs単一障壁磁気トンネル接合では見られなかった。従って、これらの振動は、GaMnAs量子井戸における量子サイズ効果に起因すると考えられる。これらの素子におけるTMRのバイアス依存性の測定を行ったところ、共鳴ピークに対応したバイアス電圧でTMRの増大が観測された。このように、本研究では、強磁性半導体ヘテロ構造において、量子サイズ効果とそれによるTMRの振動現象を初めて観測することに成功した。半導体をベースとした2重障壁をもつ強磁性トンネル接合(MTJ)を、分子線エピタキシー法によって半導体基板上に作製し、共鳴トンネル効果とトンネル磁気抵抗(TMR)効果を同時に発現させ、そのスピン依存トンネル伝導特性を制御しデバイスに応用する。特に、共鳴トンネル効果を用いたTMRの増大とバイアス依存性の改善を狙うとともに、スピン依存共鳴トンネル現象の機構を解明することを目的とした研究を行っている。今年度は、半導体をベースとした2重障壁強磁性トンネル接合の作製と材料科学的研究、トンネル磁気抵抗効果(TMR)の測定を行った。まず研究対象とする物質とデバイス構造は、(1)GaAs(001)基板上に成長するGaMnAs/AlAs/GaAs/AlAs/GaMnAs、およびGaMnAs/AlAs/GaMnAs/AlAs/GaAs強磁性二重障壁共鳴トンネル・ダイオード構造である。分子線エピタキシー(MBE)による上記ヘテロ構造の成長に成功し、磁化測定、TMR比および電流-電圧特性の基本特性測定を行った。トンネル抵抗およびTMR比のGaAsおよびGaMnAs量子井戸膜厚依存性を調べ、共鳴トンネル効果と思われる微分負性抵抗とTMRのバイアス依存性において振動現象を観測した。振動の周期はGaMnAs量子井戸膜厚を厚くすると短くなり、系統的な変化を示した。このことにより、強磁性半導体を量子井戸とする共鳴トンネル効果とTMR効果を初めて同時に観測できた。半導体をべ一スとした2重障壁をもつ強磁性トンネル接合(MTJ)を、分子線エピタキシー法によって半導体基板上に作製し、共鳴トンネル効果とトンネル磁気抵抗(TMR)効果を同時に発現させ、そのスピン依存トンネル伝導特性を制御しデバイスに応用する。しかし、これまで強磁性半導体ヘテロ構造における伝導特性の研究においては、明瞭な量子サイズ効果の観測は報告されてこなかった。本年度は、p-GaAs(001)基板上にGa_<0.95>Mn_<0.05>As(20nm)/GaAs(1nm)/Al_<0.5>Ga_<0.5>As(4nm)/GaAs(1nm)/Ga_<0.95>Mn_<0.05>As(dnm)/GaAs(1nm)/AlAs(4nm)/GaAs:Be(100nm)からなるGaMnAs量子井戸二重障壁ヘテロ構造を、分子線エピタキシー法を用いて作製した。強磁性半導体GaMnAsを量子井戸とする量子ヘテロ構造において、量子サイズ効果およびそれに起因したトンネル磁気抵抗効果(TMR)の振動現象を初めて明瞭に観測した。また、4×4 Luttinger-Kohn K・pHamiltonian、pd交換相互作用行列、およびトランスファー行列法を用いて、実験的に得られたGaMnAs量子井戸の量子準位を良く説明できることが分かった。

また、4・4Luttinger-Kohn k・pHamiltonian、pd交換相互作用行列、およびトランスファー行列法を用いて、実験的に得られたGaMnAs量子井戸の量子準位を良く説明できることが分かった。MBE法を用いて、p-GaAs(001)基板上にGa0.95Mn0.05As(20 nm)/GaAs(1 nm)/A10.5Ga0.5As(4 nm)/GaAs(1 nm)/Ga0.95Mn0.05As(d nm)/GaAs(1 nm)/AlAS(4 nm)/Be:GaAs(100 nm)からなるGaMnAs量子井戸二重障壁ヘテロ構造を作製し、これらの素子において得られたd^2I/olV^2-V特性を測定した。すべての素子において、負のバイアス側、すなわち、正孔がp-GaAs基板から上部GaMnAs電極に向かって流れるバイアス側で、振動的な振る舞いが観測された。これらのピークは、量子井戸膜厚の増加に伴い、小さなバイアス側ヘシフトし、振動の周期は短くなっている。このような振動現象は、GaMnAs単一障壁磁気トンネル接合では見られなかった。従って、これらの振動は、GaMnAs量子井戸における量子サイズ効果に起因すると考えられる。これらの素子におけるTMRのバイアス依存性の測定を行ったところ、共鳴ピークに対応したバイアス電圧でTMRの増大が観測された。このように、本研究では、強磁性半導体ヘテロ構造において、量子サイズ効果とそれによるTMRの振動現象を初めて観測することに成功した。
病院組織の在り方が看護師の“倫理的悩み”を介して離職意図に与える影響

看護師の倫理的悩みについて調査研究を行った。病院組織の管理的特徴と看護師の倫理的な悩みには負の相関があり,バーンアウトの程度と看護師の倫理的悩みでは、正の相関を得た。また、看護師の倫理的悩みと離職意図との関連では、職場の人的環境に関する悩み、患者の意思が尊重されない延命治療の悩みとの関連で、離職する可能性のリスクが高かった。したがって、バーンアウトと倫理的悩み、離職傾向との関連を明らかにすることができた。よって、看護師の倫理的悩みの予防と離職防止には、看護管理職の指導力の発揮と看護師のケアの裁量権の程度、看護チームとして十分な人員配置と余裕のある勤務スケジュール等が重要であることが示唆された。本研究は、病院の組織風土や看護管理の在り方と看護師の“倫理的悩み"との関連性を離職動向への影響から明らかにすることを目的とした5年間にわたる縦断的研究である。1、平成25年度計画は、(1) 4月5月:“倫理的悩み"測定尺度の日本語版の作成:“倫理的悩み"測定尺度を日本語に翻訳し、すでに精神看護短縮版として作成されている質問紙と比較・検討する.(2) 6月8月:倫理委員会への申請、倫理審査後、近畿圏の一般病床(300床)以上の病院(6施設程度)の看護師500600名に対し、質問紙による基本調査の実施:施設長ならびに看護部長への調査依頼と調査用紙の配布と回収.同時に、平成28年の研究最終年度に再度同様の質問紙調査と管理職研修実施の是非についての同意を得る。(3) 9月11月:データ入力と解析(4) 12月2月:論文の作成(5) 3月:看護管理職研修「病棟改善プログラム」の準備:看護倫理事例、質問紙調査実施病院の中から管理職研修実施の同意の得られた病院3ー4施設に対する研修計画の作成と説明会の実施予定であった。2.平成25年度の実績概要は、(1)看護師の“倫理的悩み"(改訂版)に関する質問紙について開発者より許可を得て翻訳、再翻訳による再検討をし、既存の日本語版との一致率を確認し、他の既存の質問紙と共に本調査における質問紙を作成した。(2)兵庫県内の300床以上で研究協力の得られた病院6施設に対し質問紙を配布し、470名の看護師より回答が得られた。質問紙へのデータ入力を終了し、現在解析中である。(3)質問紙による基本調査後、介入として病院管理職に対する「病棟改善プログラムについて」準備中であり、6施設中2施設について倫理研修の依頼があり、もう1施設程度研修施設を確保し、今後に向けて倫理研修を実施する予定である。本研究は、質問紙調査を実施し、看護師の倫理的悩み(moral distress)と病院組織・看護管理との関連を看護師の離職動向やバーンアウト、職務満足への影響の程度として明らかにすることを目的としている。以下、平成26年度に実施した内容である。1.データの統計解析:25年度に実施した6施設に対し「看護職の倫理的悩みと離職意図に関する」質問紙調査で得られた回答を入力し、統計データとして基本統計量をもとめ、さらに、6施設それぞれの病院についてマグネットホスピタルの特徴、倫理的悩みの程度と頻度、職場満足と燃えつき、離職意図と離職率を求めた。さらに、6施設を高度急性期病院と急性期病院に分け、2群間でのマグネットホスピタルの特徴、倫理的悩みの程度と頻度、職場満足と燃えつき、離職意図と離職率について差の検定を実施した。2.6施設に対し、質問紙調査の実施結果の報告と管理職研修計画についての説明を行った。また、看護管理職研修(主任と師長を対象)は、1施設で実施した。3.倫理的悩み、病院組織と看護管理(マグネットホスピタルの特徴)、燃えつきと職務満足、離職等の概念についてより明確にするために、最新の文献やレビュー文献を通読し、本研究で扱う上記概念間の関連性についてより構造的な統計解析の可能性について検討した。5.平成27年度に実施予定の質問紙の再調査について、実施計画を立て倫理申請書の作成等の準備を行った。本研究は、病院の組織風土や看護管理の在り方と看護師の“倫理的悩み"との関連性を離職動向への影響から明らかにすることを目的とした4年間(平成25年度から平成28年度)にわたる縦断的研究である。以下に、平成25年度に実施した質問紙調査の結果を要約した。質問紙に回答した看護師らは、中程度に組織にコミットしながらも給与や看護提供体制への不満、心身への負荷感が高く、ある程度の倫理的な悩みを抱え、患者に対してではなく仕事に対して燃え尽き感を少なからず覚えていた。また、全国の離職率11.0%(2013年度日本看護協会調べ)に比して離退職志向が高い集団であることが示唆された。労働環境の因子分析の結果から,急性期病院の看護師は,看護実践を支える教育プログラムの充実,マッグネットホスピタルの特徴を有する看護管理職の存在,十分な人員配置等の労働環境において,倫理的悩みを経験する頻度が減少することが示唆された。労働環境と倫理的悩みの関連として,悩みの頻度と弱い負の相関がみられ,労働環境の改善が看護師の倫理的悩みを軽減することが考えられた。学会発表を行った。しかし、研究結果を論文として投稿する迄には至らなかった。

さらに、縦断研究であるため、平成27年度に予定していた調査施設5施設に対して4施設、質問紙調査を実施し、現在解析中であるが、多変量解析結果の検討はこれからであり当初の予定よりやや遅れている。最終年度は、3年間の研究成果を発表する機会として、平成29年2月4日に「看護師の労働環境と産業保健」の課題名で国際シンポジウムを開催した。国外より3名の産業看護の専門家を招聘し、研究成果の講演と共に、パネルディスカッションを行った。看護師の倫理的悩みについての討議では、病院等の保健医療の職場への「労働安全衛生」のより一層の浸透と、労働環境としての「快適職場環境」の導入の必要性を広く提示できた。研究期間内に研究計画時の4つの仮説について検証し、3つの仮説を証明するに至った。具体的には、組織風土の看護師の倫理的悩みへの影響において、マグネット環境と看護師の倫理的な悩みとの間には、負の相関があり(-0.24,p<0.001)、バーンアウトの程度と看護師の倫理的悩みとでは、正の相関(職場燃えつき、0.32,p<0.001;患者燃えつき0.25,p<0.001)を得た。また、看護師の倫理的悩みと離職リスクとの関連では、職場の人的環境に関する悩み(OR=2.62-2.10(95%CI))、患者の意思が尊重されない延命治療等の悩み(OR=2.10(95%CI))のリスク比が高く、これらの結果により、バーンアウトと倫理的悩み、離職傾向との関連を明らかにすることができた。看護管理職への倫理研修が看護スタッフの倫理的悩みに影響する可能性については、明確な統計データは得られなかった。平成25年度の質問紙調査結果と平成27年度の質問紙調査結果を単純比較すると、管理職への倫理研修実施の有無にかかわらず、看護スタッフの倫理的悩みは減少し、むしろ、倫理研修未実施群のほうが有意に減少していた。この点は、調査の対象集団の経験年数や年齢等の影響を受けている可能性が示唆され、研修との影響関係については明らかにできなかった。看護師の倫理的悩みについて調査研究を行った。病院組織の管理的特徴と看護師の倫理的な悩みには負の相関があり,バーンアウトの程度と看護師の倫理的悩みでは、正の相関を得た。また、看護師の倫理的悩みと離職意図との関連では、職場の人的環境に関する悩み、患者の意思が尊重されない延命治療の悩みとの関連で、離職する可能性のリスクが高かった。したがって、バーンアウトと倫理的悩み、離職傾向との関連を明らかにすることができた。よって、看護師の倫理的悩みの予防と離職防止には、看護管理職の指導力の発揮と看護師のケアの裁量権の程度、看護チームとして十分な人員配置と余裕のある勤務スケジュール等が重要であることが示唆された。1.看護管理職への倫理研修の実施が1施設のみのとなっている。平成26年度は、6施設の病院看護スタッフへの質問紙調査を実施し、その結果に基づき承諾の得られた病院での看護管理職への倫理研修を行う予定であったが、現在のところ1施設のみ終了したところである。2.研究成果の発表がなされていない平成26年度前半に質問紙調査の統計解析が終了し、その結果について学会発表や専門雑誌への投稿をする予定であったが、統計的解析が遅れ、論文の作成が終了していない為成果発表に至っていない。1.平成25年度に実施した質問紙調査の解析結果に基づき、論文を作成し発表する(現在進行中)2.平成28年度計画していた、看護職の労働環境について研究している米国、香港、日本国内から研究者を招聘制し、研究の進捗状況の発表会を開催すると共に、今後の国際共同研究についての研究申請を検討する予定である。
インタラクトーム解析で切り拓く魚類補体成分の血液外での新機能同定

本研究では、生体防御の第一線のバリアである体表粘液に着目し、粘液中に存在する補体成分の同定とその反応機構を明らかとすることを目標とした。その第一ステップとして、コイの各補体成分に対する抗体を使用したウエスタンブロットにより、コイ体表粘液中の補体成分の存在をタンパク質レベルで明らかとすることを試みた。まず、Dfは、化学発光基質を用いたウエスタンブロッティングにおいて粘液中には検出されなかった。抗Properdin (Pf)抗体を用いたウエスタンブロッティングでは、ゲルろ過においてVoid volume 400 kDaに相当するフラクションに、SDS-PAGEの分離ゲル上端にトラップされた抗原バンドがが検出された。抗C7抗体を用いたウエスタンブロッティングにおいても、Properdinの試験と同様のゲルろ過フラクションに、分離ゲルに進入していない凝集タンパク質のバンドが検出された。粘液から分画したPfとC7が、血清中とは異なり、ポリアクリルアミドゲルにほとんど進入しないほど大きな凝集物として検出される原因を調べるため、N結合型糖鎖の存在をLectin-Blottingで検討したが、ConAに認識されるような糖鎖は検出されなかった。次に、粘液から調製した泳動サンプル中のPfやC7が、SH基の再酸化によって凝集している可能性を検討するために、Alkylation assayを行ったが、泳動パターンに変化は見られなかった。血清中ではそれぞれ約49 kDa、約100 kDaのポリペプチドとして検出されるPfとC7が、粘液から調製すると遥かに大きなサイズの凝集物として検出された。この異常なサイズを示す原因を検討したが、多量の糖鎖付加やSH基の再酸化による凝集では説明できなかった。両成分ともに、粘液中では未同定の高分子と強固に結合しているのかもしれない。本年度は、魚類体表粘液での補体成分の存在状態をタンパク質レベルで検証するために、下記のように、抗原の調製、抗体の作成、および補体成分の検出の予備的検討を進めた。I.抗体の作成---C3およびC4アイソタイプ:NativeコイC3アイソタイプ(C3-H1、C3-S)は既報(Nakao et al., Eur J Immunol. 2000 Mar;30(3):858-6 6)の方法によりコイ血清から精製し、常法によりウサギでポリクローナル抗体を作成した。一方、C4-1およびC4-2アイソタイプについては、NetrinドメインをHisTag付き組換えタンパク質として発現させ、ウサギでポリクローナル抗体を作成した。C7アイソタイプ:C7-1およびC7-2アイソタイプのFIMACドメインをGSTとの融合蛋白質として大腸菌orgami Bで発現させ、ラットでポリクローナル抗体を作成後、GST固定化カラムによって、交差反応を吸収除去した特異抗体を精製した。Pfアイソタイプ:Pf-1およびPf-2のTSR4-6ドメインをHisタグ付き組換え体として発現させ、SDS-PAGEで精製後、ウサギでポリクローナル抗体を作成した。II.粘液中の補体成分検出---コイ体表粘液を集め、これをSuperdex200カラムで分画後、各フラクションを濃縮し、上記抗体を用いたウエスタンブロッティングに供試した。抗原の検出には、ペルオキシダーゼ標識二次抗体と化学発光基質を用い、ケミルミイメージャーで特異的なバンドを同定した。III.相互作用解析の予備的検討---QCMによる相互作用の網羅的解析法に加えて、リガンド固相化カラムとウエスタンブロッティングを用いた、新規解析法を考案し、その最適委条件を設定した。補体タンパク質の検出に用いる抗体の作成およびそれら抗体を用いた検出条件がほぼ確立できた。特に化学発光による超高感度ウエスタンブロッティングは、体表粘液中の補体成分の検出・同定に効果的であった。本年度は、昨年度までに作成した、コイ補体成分に対する特異抗体を用いて、下記の成分が体表粘液中に存在するか否かを検討した。その前に、まず、コイの体表粘液を、血液のコンタミネーションを避けて採取する方法を検討し、アルミ・ステンレスバットに麻酔した魚を置き、ゴム手袋をした手で優しく撫でることによって粘液分泌を促してトレイに粘液を集める方法が極めて効果的であることを見出した。C3:補体系の中心成分であるC3については、アイソタイプ特異的モノクローナル抗体を用いた解析により、C3-H1アイソタイプが選択的に体表に分泌していることが明らかとなった。また、C3の活性化型であるC3bも検出されたことから、実際に体表粘液中で補体の活性化カスケードが働いていることが強く示唆された。C3の活性化成分:古典経路を構成する成分であるB/C2-B(C2ホモログ)、C4が体表粘液中に検出された。ただし、C1qは検出されなかった。したがって、体表粘液中では、レクチン経路か通常の古典経路とは異なる活性化機構が働いている可能性がある。第2経路構成成分:プロパージンも検出されたが、血清中とは異なる分子量のタンパク質として検出された。この原因は現在のところ明らかでない。溶解経路成分:C5は粘液中に見つからなかったが、C7アイソタイプは微量だが検出された。このことは、C5を経由する活性化とは別に、粘液中でC7が何らかの機能を果たしていることを示唆しており、今後、C7と相互作用する分子の網羅的な探索が必要となる。

補体タンパク質の検出用抗体がかなり揃い、かつ、血液のコンタミネーション無く粘液を採取する方法が確立できたために、正確なアッセイを構築することができた。C3を中心とした主要な補体成分の存否を明らかにすることができている。B因子に対する抗体はまだ樹立できていないが、近く用意できる見込みである。単なる補体成分の存否だけでなく、その分子量情報から活性化型の有無など、粘液中における補体活性化の様子を伺うことができたのは、大きな収穫であった。本研究では、生体防御の第一線のバリアである体表粘液に着目し、粘液中に存在する補体成分の同定とその反応機構を明らかとすることを目標とした。その第一ステップとして、コイの各補体成分に対する抗体を使用したウエスタンブロットにより、コイ体表粘液中の補体成分の存在をタンパク質レベルで明らかとすることを試みた。まず、Dfは、化学発光基質を用いたウエスタンブロッティングにおいて粘液中には検出されなかった。抗Properdin (Pf)抗体を用いたウエスタンブロッティングでは、ゲルろ過においてVoid volume 400 kDaに相当するフラクションに、SDS-PAGEの分離ゲル上端にトラップされた抗原バンドがが検出された。抗C7抗体を用いたウエスタンブロッティングにおいても、Properdinの試験と同様のゲルろ過フラクションに、分離ゲルに進入していない凝集タンパク質のバンドが検出された。粘液から分画したPfとC7が、血清中とは異なり、ポリアクリルアミドゲルにほとんど進入しないほど大きな凝集物として検出される原因を調べるため、N結合型糖鎖の存在をLectin-Blottingで検討したが、ConAに認識されるような糖鎖は検出されなかった。次に、粘液から調製した泳動サンプル中のPfやC7が、SH基の再酸化によって凝集している可能性を検討するために、Alkylation assayを行ったが、泳動パターンに変化は見られなかった。血清中ではそれぞれ約49 kDa、約100 kDaのポリペプチドとして検出されるPfとC7が、粘液から調製すると遥かに大きなサイズの凝集物として検出された。この異常なサイズを示す原因を検討したが、多量の糖鎖付加やSH基の再酸化による凝集では説明できなかった。両成分ともに、粘液中では未同定の高分子と強固に結合しているのかもしれない。相互作用分析については、当初予定したQCMよりもさらに高感度な方法を検討中であり、今後その応用が期待される状態である。すなわち、片方の相互作用リガンドをアガロースビーズに固定化して微小カラムに充填し、これに対応するリガンド溶液を流して溶出液を分取し、溶出液中のリガンドを高感度ウエスタンブロッティングで検出する。これにより、精製補体成分が用意できなくても相互作用解析を行うことが可能となり、また、比較的弱い相互作用も高感度に検出することができる。今後は、本法を広く適用することで、体表粘液中の補体成分との相互作用物質を探索する予定である。第2経路の活性化に必須のB因子に対する抗体の樹立を急ぐ。また、粘液中における補体活性化機構、とくにC3の活性化機構を、各成分間の相互作用解析によって分子レベルで明らかにしていく。
マルチコプターの自動操縦による大空間の空間照度の3次元的連続測定技術の開発

スポーツ施設の空間照度の連続測定のため、マルチコプターを用いた測定技術の確立を試みた。2016年度は水平方向に一定以下のスピードで移動すれば十分な精度を確保できることを明らかにし、体育館の鉛直断面における水平面照度分布及び高さ5mの水平断面における水平面照度分布を描画し、さらにベクトル照度を測定した。2017年度は同一地点の鉛直面照度と水平面照度の比を計算し、多くの地点でCIEやJISで規定された比の値の範囲に収まっていないことを明らかにした。さらに、縮小鉄道模型を用い移動測定の検討も行い、照度の変化に対して相対的に移動速度が大きい場合に誤差が大きくなることを明らかにした。球技場等のスポーツ施設において、施工精度の問題で設計段階で予測された光環境性能が竣工時に確保されていない箇所を把握する技術を確立することを目的とし、大空間の空間照度の連続的把握を行うために、照度計を装着したマルチコプターにより空間照度を測定することを試みた。まず予備的検討として、手作業で照度計を静止させて測定する静止測定と、マルチコプターに装着して測定する移動測定を行い、同一位置における照度の値を比較して移動測定の誤差を検証した。この結果、移動測定でも十分な精度が確保できることが明らかになった。次に、上下方向と水平方向の移動測定を行い、水平方向の移動のほうが正確なデータが得られることを明らかにした。これらの結果に基づき、体育館における5m位置の水平断面における水平面照度分布と鉛直断面における水平面照度分布を描画することができた。特に鉛直面断面における照度分布はこれまで作成が困難であったものであり、大きな成果であると考えられる。また、これまでマルチコプターを用いた照度の測定研究は、マルチコプターを静止させて測定したものだけであり、初めて移動測定により連続測定を行うことに成功した意義は大きいと考えられる。続いて、ベクトル照度の測定を試みた。使用したマルチコプターの積載重量が十分ではなかったため、照度計は6つではなく2つずつ同時に装着することとし、3回の測定で上下左右前後の6方向の照度を測定することとした。これについても安定してマルチコプターを飛行させてデータを得ることができた。現時点で、マルチコプターの位置の把握が大きな課題となっており、今後画像解析やセンサーの活用などにより位置の把握精度を向上させたいと考えている。当初研究計画に示した内容は概ね遂行できたと考えている。しかし、屋内での測定であるために、マルチコプターの位置の特定にGPSの信号を用いることができなかっため、マルチコプターからひもを垂らして高さと水平位置を特定しており、誤差を生じる要因となっている。また、当初はGPS機能を用いて自動飛行によりマルチコプターを飛行させる予定であったが、これも不可能となり、リモートコントロールで飛行させており、このことも誤差の要因となっている。一方で、申請した予算額から削減された分、マルチコプターの性能を低下させ、照度計の購入個数を減らしたため、6方向を同時に測定することは不可能となった。後者については代替手段はないと考えられるが、前者については画像処理やセンサーの活用等により位置把握の精度を向上させたり、把握した位置情報を記録して測定密度が低い場所を可視化することで操縦者の負担を軽減するなど、様々な改善手法が存在するものと考えられる。今後そのような方法を採り入れ、誤差を低下させていきたいと考えている。スポーツ施設において、施工精度の問題で光環境性能が竣工時に確保されていない箇所を把握することを目的とし、大空間の空間照度の連続的把握を行うために照度計を装着したマルチコプターにより空間照度を測定することを試みた。前年度に、水平方向に一定以下のスピードで移動を行えば十分な精度を確保できることを明らかにして、体育館における鉛直断面における水平面照度分布、及び高さ5mの水平断面における水平面照度分布を描画し、さらにベクトル照度の測定を行った。今年度はまず、同一地点における鉛直面照度と水平面照度の比を計算し、この値の鉛直断面分布を求めた。この結果、多くの地点でCIEやJISで規定された比の値の範囲に収まっていないことが分かった。また、屋外空間において測定を行うため、夜間のDID空域で飛行許可申請が行えるように国土交通省認定団体の講習を受講した。そして、照明位置の情報なしで機体位置を把握(屋外では照明器具がグリッド状に配置されていない)するために、ジンバルカメラから撮影した地上面の目印を利用する方法を検討した。しかし、カメラ軸のキャリブレーションに異常が発生し、この方法で完全に位置情報を取得することはできなかった。さらに、測定で得られた照度分布と予測計算による照度分布の比較や、縮小鉄道模型を用いて移動測定を行った場合の検討も行った。測定と予測計算による照度分布の比較では、反射率や光度の値の精度が不十分であったため、相対的な分布は整合したが絶対値の整合は不十分であった。しかし、相対的な分布が整合していたことから、位置に関しては一定の精度が確保されていることが示唆された。また、縮小鉄道模型を用いた測定では、照度の変化に対して相対的に移動速度が大きい場合に誤差が大きくなること分かり、今後横向きに照明器具が設置された屋外空間で測定を行う場合に十分な予備検討を行う必要があることが示唆された。

2016年度は水平方向に一定以下のスピードで移動すれば十分な精度を確保できることを明らかにし、体育館の鉛直断面における水平面照度分布及び高さ5mの水平断面における水平面照度分布を描画し、さらにベクトル照度を測定した。2017年度は同一地点の鉛直面照度と水平面照度の比を計算し、多くの地点でCIEやJISで規定された比の値の範囲に収まっていないことを明らかにした。さらに、縮小鉄道模型を用い移動測定の検討も行い、照度の変化に対して相対的に移動速度が大きい場合に誤差が大きくなることを明らかにした。現在までの進捗状況にも記したように、位置をマルチコプターから垂らしたひもを用いて求めていて誤差の原因になること、さらに運転の自動化ができないことが現時点の大きな課題である。これにより、操縦者のスキルが精度に影響を与えてしまうこと、測定のたびに誤差の大きさが異なることなどの問題が生じる。これに対して、2016年度の研究においても、位置と時刻を照合させるポイント数を増加させたり、測定データから信頼性を判別する方法を採り入れるなどの工夫を試みたが、根本的な解決には至っていない。体育館の中にGPSのアンテナを設置すれば解決する問題であるが、費用的に不可能であるため、前述の画像処理技術やセンサーの活用について検討を行いたいと考えている。また、2016年度は測定技術の確立に注力し、高い位置の水平断面の水平面照度分布図や鉛直断面の水平面照度分布図を作成するなど大きな成果を上げたが、当初の目的である「施工精度の問題で設計段階で予測された光環境性能が竣工時に確保されていない箇所を把握する」点を考慮すると、照度分布を作成するだけでは十分な成果であると考えることはできない。今後は、照度分布図を作成するだけでなく、得られた照度分布図を解釈し、問題箇所を抽出して可視化する方法についても確立したいと考えている。建築環境・設備(光環境)マルチコプターの選定に時間がかかり、GPSが利用できなくないことによる問題点の把握が遅れたため、これらの問題点への対応の一部は2017年度にまとめて行うこととした。このため、予算の一部を2017年度に繰り越した。マルチコプター飛行時の位置の把握精度を上げること、これを基に操縦者の負担を軽減するため、画像処理技術やセンサーの利用などによる検討を行う。2016年度繰り越した分についてはこのために使用する。
慢性病者中心のケア・コーディネーション：事例研究法による看護実践理論の構築

慢性病は重症化すると合併症が雪だるま式に増え、医療費の高騰や後遺症によるQOL低下を招きやすい。慢性病の重症化を予防するには、地域完結型医療における保健医療福祉の広域的な連携・協働、及び慢性病者中心のケア・コーディネーションが重要課題である。こうしたプログラムを実践している地域は僅かであり、しかもプログラム情報だけでは別の特性をもつ地域への応用は容易でない。そこで本研究は、特定地域のケア・コーディネーションの実際を事例研究法によって調査・分析・統合し、プログラム情報では明示できない看護実践現象、及び地域特性に応じた看護実践の開発方法を概念化・理論化することを目的とする。
口腔領域の細胞診における免疫組織化学的研究 特に穿刺吸引細胞診の細胞像について

1.使用した材料市販されている抗体の種類から今回は唾液腺腫瘍を主体とした.主に大唾液腺に生じた多形性腺腫,多形性腺腫内癌,腺リンパ腫,類表皮癌,腺様嚢胞癌,単形性腺腫などの穿刺吸引及び捺印細胞標本を使用した.2.診断学的価値を有する細胞像パパニコロウ染色及びギムザ染色標本において各腫瘍の細胞診断学的に価値のある細胞像はほぼ整理し得た.また唾液腺腫瘍では採取された間質物質が細胞像以上に診断的価値があった.但し穿刺吸引では吸引による構築の変形が加わり,一部の例では捺印標本との比較,特殊染色及び免疫組織化学染色が必要であった.特にPAP法では,多形性腺腫のPlasmacytoid cellに対してactin,myosin,粘表皮癌に対して上皮性分泌マーカー,腺様嚢胞癌の篩状構造に対してlamininなどが有効であった.3.唾液腺腫瘍細胞診におけるPAP法の有効性穿刺吸引された細胞は抗原の保持が良く,組織におけるPAP法と比較しても染色性は明瞭で,また組織に類似した構築を備えているため判定は容易であった.パパニコロウ染色標本では組織と対比しながら,まだギムザ染色標本では更に一度退色させ,その後PAP法を行うことにより同一細胞でその免疫組織化学的性状を知ることができた.迅速組織診の際し得られた捺印標本も重積がなくその免疫組織化学的判定には有効であった.但し細胞診のPAP法ではモノクロナール抗体を用いた場合,再現性について検討を要する.1.使用した材料市販されている抗体の種類から今回は唾液腺腫瘍を主体とした.主に大唾液腺に生じた多形性腺腫,多形性腺腫内癌,腺リンパ腫,類表皮癌,腺様嚢胞癌,単形性腺腫などの穿刺吸引及び捺印細胞標本を使用した.2.診断学的価値を有する細胞像パパニコロウ染色及びギムザ染色標本において各腫瘍の細胞診断学的に価値のある細胞像はほぼ整理し得た.また唾液腺腫瘍では採取された間質物質が細胞像以上に診断的価値があった.但し穿刺吸引では吸引による構築の変形が加わり,一部の例では捺印標本との比較,特殊染色及び免疫組織化学染色が必要であった.特にPAP法では,多形性腺腫のPlasmacytoid cellに対してactin,myosin,粘表皮癌に対して上皮性分泌マーカー,腺様嚢胞癌の篩状構造に対してlamininなどが有効であった.3.唾液腺腫瘍細胞診におけるPAP法の有効性穿刺吸引された細胞は抗原の保持が良く,組織におけるPAP法と比較しても染色性は明瞭で,また組織に類似した構築を備えているため判定は容易であった.パパニコロウ染色標本では組織と対比しながら,まだギムザ染色標本では更に一度退色させ,その後PAP法を行うことにより同一細胞でその免疫組織化学的性状を知ることができた.迅速組織診の際し得られた捺印標本も重積がなくその免疫組織化学的判定には有効であった.但し細胞診のPAP法ではモノクロナール抗体を用いた場合,再現性について検討を要する.
ロールシャッハ法に現れる虐待既往の特徴

本研究では、Borderline Personality Disorder(BPD)と診断される人について虐待既往の有無によって心理面接やロールシャッハ法で異なるという実感に基づき、これを明らかにすることが心理支援に役立つという研究上の意義をもって計画を立てた。その第一歩として本研究では、BPDと診断され虐待既往を有する成人事例において、その体験がロールシャッハ・プロトコルにどのようにあらわれているかの事例研究(質的研究)を行った。さらに、テスト・バッテリーや心理面接における転移・逆転移についても検討し、虐待既往者への心理支援について考察を加えた。平成18年度(2006)は、著書『心理査定実践ハンドブック(共著)』の「ロールシャッハ法12名大法」(創元社)を執筆し、論文では「「心を開けるにはどうすりゃいいか」と来談した23歳男性事例の再検討-ロールシャッハ法にみる心理的虐待既往の現れの視点から-」を鹿児島大学大学院心理臨床相談室紀要第3号に投稿・掲載された。さらに、研究発表「自分の内面を変えたい」と訴える44歳男性のロールシャッハ・プロトコル_虐待サバイバーの視点からみた病態水準と状態像の理解」を2006年度名古屋ロールシャッハ研究会にて口頭発表した。平成19年度(2007)は、蓍書『心理臨床現場に生かす臨床心理アセスメント』において第14章「大学生を含む成人事例」を執筆した(小山充道編金剛出版、初校・印刷中)。また、研究発表として、「ロールシャッハ法に現れる虐待既往の特徴_テスト状況、プロトコル、面接関係の検討から-」を日本ロールシャッハ学会第11回大会にて口頭発表した。一つの紀要論文(「自分の内面を変えたい」と訴える40歳代男性のロールシャッハ・プロトコル-虐待サバイバーの視点からみた病態水準と状態像の理解)が投稿・掲載された。さらに二つの論文を学会誌に投稿し、審査中である。これらの研究の総括として、報告書『ロールシャッハ法に現れる虐待既往の特徴』(全64頁)を作成した。社会的に児童虐待の問題が取り上げられるようになって久しい。その対処やケア、研究は、医学・心理学・福祉など幅広い領域で、日々重ねられてきている。これらの研究や実践においては、現在、虐待を受けている児童やその保護者に対するものが一般的である。心理相談室や精神科クリニックに来談した虐待既往が疑われる人についてロールシャッハ法を施行した際、人格障害、とくに境界例人格障害事例と相違する面があることを経験してきている。虐待の既往は、心理面接を重ねる中でようやく現れて来ることが多いが、ロールシャッハ法を通して虐待の既往を初期に察知できると、その後の心理的援助に有用であると考えられる。本研究では、いわゆる虐待サバイバーと呼ばれる虐待の既往があった成人を対象に、虐待既往がロールシャッハ法のスコア上においてどのように現れるのかを分析・検討する。事例の収集は、臨床心理士養成指定校である大学の外来向け心理相談室に来談した成人事例を対象に行い、虐待の既往があった事例となかった境界例水準などの事例とのロールシャッハ・プロトコルの検討を行い、ロールシャッハ法に現れる相違点を質的研究により明らかにする。そして、得られた知見を元に、最終的には、日本ロールシャッハ学会等での研究発表を行う予定である。平成17年度は、当該研究に関する資料(児童虐待、虐待既往に関する先行研究、およびロールシャッハ法における先行研究)の収集を丁寧に行った。このことにより虐待既往をロールシャッハ法スコアから検討する新たな観点を見出す作業が必要であることが得られた。

本研究は、研究者自らが臨床心理士として関わった事例の中から虐待既往群を抽出するため、意図的な対象収集は困難である。そのため、鹿児島大学心理臨床センターでの心理臨床活動を継続しながら、過去に勤務した大学付属の心理臨床相談室等と連携をとり、ロー・データを収集し、現在、分析中である。今年度は追加採択であったことから、基礎的な備品・消耗品購入や情報収集に予算執行をあてた。文献では虐待関係の中心に購入し、研究上有用な知見を得ることができた。またデータ保管・情報処理のためパソコン購入を予定していたが、データにコラージュ作品やバウムを含む事例があったためそのデータ保管のため、優先順位としてカラースキャナーを購入を優先し、データ処理を行った。また、資料収集や研究情報収集のため、日本ロールシャッハ学会および名古屋ロールシャッハ研究会に参加し知見を得た。今年度は、直接的に結果を形にするというより、主に研究デザイン作成に労力を割いた。次年度以降は、今年度収集した事例を質的研究の観点からまとめて投稿し、さらに新たなフィールドを開拓し、ロールシャッハ法実施や面接を行うなど、データ収集を積極的に取り組む予定である。社会的に児童虐待の問題が取り上げられるようになって久しい。その対処やケア、研究は、医学・心理学・福祉など幅広い領域で、日々重ねられてきている。これらの研究や実践においては、現在、虐待を受けている児童やその保護者に対するものが一般的である。心理相談室や精神科クリニックに来談した虐待既往が疑われる人についてロールシャッハ法を施行した際、人格障害、とくに境界例人格障害事例と見たてられながらも、典型的なそれとは相違する面を有する事例が多いことを経験してきている。虐待の既往の事実は、心理面接を重ねる中で現れて来ることが多く、ロールシャッハ法を通して虐待の既往を初期に察知できると、その後の心理的援助に有用であると考える。本研究では、いわゆる虐待サバイバーと呼ばれる虐待の既往を有する成人を対象に、虐待既往がロールシャッハ法にどのように現れるのかを分析・検討する。事例の収集は、臨床心理士養成指定校である大学院の外来向け心理相談室に来談した虐待の既往があった成人事例について、ロールシャッハ・プロトコルを用いた質的研究により明らかにする。そして、得られた知見を元に、最終的には、日本ロールシャッハ学会等への投稿や研究発表を行う予定である。平成17年度は、追加採択であったことから、基礎的な備品・消耗品購入や情報収集に予算執行をあてた。これに引き続き、平成18年度は、データ保管・情報処理のためパソコン購入し、研究者自らが臨床心理士として関わった事例の中から虐待既往群を抽出した者のロールシャッハデータの入力と事例検討を開始した。フィールド確保に向けて鹿児島大学医学部精神科にも協力打診をしたが困難であったため平成18年度は質的研究を中心に行い、事例研究論文の執筆投稿や事例研究発表を行った。(単著)「ロールシャッハ法に現れる心理的虐待の既往-過剰適応の観点から」ロールシャッハ研究修正審査対応中(単著)
技術科における教材開発ストラテジーに関する研究

技術科における教材の利用にあたっては,各々の教材の持つ基本的機能を熟知すると共に,生徒の発達段階に合わせたり,また,教師と教材と生徒の連携を考慮することなどが大事である。さらに、これら教材の開発ということなると,なお一層上記のことを吟味して行うことが重要である。本研究では,教材開発ストラテジーに関する研究の一環として,まず最初に,実際に技術科において利用されている教材についての調査を行い,教材の利用状況,教材の使用者,教材の利用形態,教材の利用時,利用教材とその利用のねらい,教材利用と生徒の関心の関係などについて明らかにした。次に,教師が教材を利用したり,教材開発を行ったりするにあたって,どのような意識や考えを持って取り組んでいるかを,技術科教師を対象とした調査から明らかにした。そして,実際の技術科の授業を通して,教材の利用および教材開発を行うための基礎情報となる教師の指導と生徒の学習との関係について検討を行った。一方,比較研究の一つとして,米国の教材利用および教材開発のあり方についての検討と中等学校で利用されている教科書教材の特徴について若干の検討を行った。以上の各研究から得られた結果および結論は,技術の教育目標を達成し,教育内容を的確に伝え,その結果技術科教育を充実し,発展させるために必要な教材の開発を行うための方略,すなわち教材開発ストラテジーの構成要素になるものである。これらの構成要素を基盤として教材開発を行うことにより,技術科の授業における教師と生徒の教授・学習活動を活発にして,教育効果を高めていくことができるものと思われる。(1)技術科の授業における教材の利用と効果について:名古屋市内の中学校で行われた「電気」領域の単元「音センサ付蛍光灯の設計」の1時間の授業のビデオテープを用いて,使用されている教材と生徒の反応の関係を検討した。分析の方法は,50分の授業を30秒ずつに区切り,使用されている教材を順に調べた。生徒の反応は,過去の経験に基づき教室の雰囲気を5段階に分け,30秒ごとに評価した。結果において,生徒の反応と使用されている教材の関係に関しては,生徒の反応が高いときは,生徒の考えた回路が教師実験により行われたり,また,教師がOHPを使用して生徒の親しみやすい例え話をして説明をしていることが分かった。教材別の使用時間に関しては,「発言」が最も多く,授業の半分を教師が口頭で教授していた。黒板上で用いられた「模型」と「実物模型」の時間を合計すると,「模型」を除いた「黒板」の使用時間と「OHP」の使用時間,「模型」,「実物模型」の使用時間は,ほぼ同じであった。(2)技術科教師を対象とした教材に関するアンケート調査:3都県の公立中学校150校の技術科教師を対象として,技術科の授業における教材についての意識調査を行った。回答校は44校で,回収率は29.3%であった。調査項目は,教材の定義,種類と分類,自作教材,開発の視点,生徒に与える影響,技術科と教材,女性技術科教師と教材等に関する11項目である。結果を示すと,技術科の教師の多くは,教材の定義を一般的な定義の「学習内容を媒介するもの」と捉えていること,開発した教材は,具体的な名称はあまり示されていなかったが,内容では環境問題等今日的課題に関するものが多かったこと,教材を開発する視点は,生徒の学習活動が効率よく行われるか否かということ,教材が生徒の成長・発達に与える影響として,物作りに対する感性を養えると考えていること,等が得られた。技術科における教材の利用にあたっては,各々の教材の持つ基本的機能を熟知すると共に,生徒の発達段階に合わせたり,また、教師と教材と生徒の連携を考慮することなどが大事である.さらにこれら教材の開発ということになると,なお一層上記のことを吟味して行うことが重要である.

本研究では,教材開発ストラテジーに関する研究の一環として,まず最初に,実際に技術科において利用されている教材についての調査を行い,教材の利用状況,教材の使用者,教材の利用形態,教材の利用時,利用教材とその利用のねらい,教材利用と生徒の関心の関係などについて明らかにした.次に,教師が教材を利用したり,教材開発を行ったりするにあたって,どのような意識や考えを持って取り組んでいるかを,技術科教師を対象とした調査から明らかにした.そして,実際の技術科の授業を通して,教材の利用および教材開発を行うための基礎情報となる教師の指導と生徒の学習との関係について検討を行った.一方,比較研究の一つとして,米国の教材利用および教材開発のあり方についての検討と中等学校で利用されている教科書教材の特徴について若干の検討を行った.以上の各研究から得られた結果および結論は,技術科の教育目標を達成し,教育内容を的確に伝え,その結果技術科教育を充実し,発展させるために必要な教材の開発を行うための方略,すなわち教材開発ストラテジーの構成要素になるものである.これらの構成要素を基盤として教材開発を行うことにより,技術科の授業における教師と生徒の教授・学習活動を活発にして,教育効果を高めていくことができるものと思われる.
言語活動促進プログラムが算数の複数解法協調的吟味を促す効果に関する研究

本研究は,学習場面で「協調的」に言語を使用する効果的な方法を児童らが習得するためのプログラムを小学校の教員と連携して開発するために,協調的言語活動の実践経験の少ない教員が授業の実践においてどのような困難に遭遇するのか,また経験の比較的豊かな教員との違いはどのような点にあるのかを算数授業の観察および教員へのインタビューによって検討した。その結果,協調的言語活動を効果的に授業に取り入れるためには教員の授業や学習に対する信念の変容が必要であることが示唆された。本研究は,協調的学習理論を深化させるとともに,協調学習を支える言語力の育成という重要課題に取り組むべく,以下の研究を遂行することを目的としている。第1に,学習場面で「協調的」に言語を使用する効果的な方法を児童らが習得するためのプログラムを小学校の教員と連携して開発・実施する。第2に,算数授業に注目し,1つの問題に対して児童が考案する複数の解法を「協調的」に吟味した場合に期待される学習促進効果,および効果を生じさせる認知的メカニズムを実証的に明らかにする。第3に,以上の二点を進める中で教員に生じる協調的言語活動に対する認識の変容を明らかにする。研究の二年目となる本年度は,第3の目的を中心に据え,協調的言語活動に対する教員の認識についてのデータを,授業観察,およびインタビューを通じて収集した。さらにそれと並行して,授業観察から得られた授業の特徴を当該教師にフィードバックすることで,授業が変化するかを検討するアクション・リサーチを行った。具体的には,小学4年生1学級の授業を定期的・継続的に観察・記録し,担当教員が児童の協調的言語活動に対してどのような認識を持っているかを,特に児童の言語活動の充実を図る取り組み初期における懸念や葛藤に注目して,聞き取り記録した。そこから,まず,当該教師は,児童の言語的な活動を重視すると授業時間が超過しやすいといった不安を持っていることが示された。また,授業回数を重ねるにつれ,児童の言語活動を充実させる上での困難として,授業中の発言者が徐々に固定化されていくという問題を教師が認識していることが示された。以上の教師自身の認識する問題に基づき,授業記録を分析・フィードバックし,授業中の児童の発言行為やそれを支える教師の行為の変化を促す協調的言語活動促進プログラムの枠組みを実践的に開発した。本研究は,協調的学習理論を深化させるとともに,協調学習を支える言語力の育成という重要課題に取り組むべく,第1に協調的言語活動促進プログラムの開発・実施、第2に1つの問題に対して児童が考案する複数の解法を「協調的」に吟味した場合に期待される学習促進効果及びそのメカニズムの解明、第3に以上の二点を進める中で教員に生じる協調的言語活動に対する認識の変容の解明を目的とした。研究の最終年度となる本年度は,二年目と同様に第3の目的を中心に据え、協調的言語活動に対する経験の比較的多い教員の特徴を、二年目に協力を得た経験の少ない教員との比較から抽出するアプローチをとった。具体的には当該教員と連携して小学6年生の算数授業を実践する際の計画及び実行段階における教員の言動から、協調的言語活動に対してどのような認識を持っているかを分析した。その結果、教員は計画段階において、児童同士がいかに建設的に相互作用できるかを考慮し課題を選定しようとする傾向があり、実行段階において、児童の様子をモニターしながら複数の授業展開・時間配分を案出し、柔軟に選択する傾向がみられた。研究期間全体を通じた研究成果として本研究は、第1の目的のように協調的言語活動促進プログラムを導入し、授業の進行と独立・並行に望ましい言語活動のルールを教師が児童にフィードバックしながら学ばせることが、協調的言語活動を促進する上で優先すべき要因ではないということを示唆した。むしろ第3の目的のもと行った研究から、課題把握、自力解決、集団解決という問題解決学習の授業型にとらわれず、授業で到達させたい理解に向けて児童同士の協調がいかに機能し得るかという観点から教員が授業を構想できるかが重要であると考えられた。理解の深化過程や協調活動の効果に関する学習理論を教員が学び実践につなげることを支援するという発展的課題を明らかにした点で本研究の意義は大きい。本研究は、協調的学習理論を深化させるとともに、協調学習を支える言語力の育成という重要課題に取り組むべく、以下の研究を遂行することを目的としている。第1に、学習場面で「協調的」に言語を使用する効果的な方法を児童らが習得するためのプログラムを小学校の教員と連携して開発・実施する。第2に、算数授業に注目し、1つの問題に対して児童が考案する複数の解法を「協調的」に吟味した場合に期待される学習促進効果、および効果を生じさせる認知的メカニズムを実証的に明らかにする。第3に、以上の二点を進める中で教員に生じる協調的言語活動に対する認識の変容を明らかにする。研究の初年度となる本年度は、アセスメント期として位置づけた。研究者と連携した教育実践研究の成果が実質的な所産をもたらすには、教員のイニシアティブを高めるために入念な問題意識の醸成と共有が重要であり、必須の研究期間といえる。

上述の第1の目的である、研究のプログラム開発を進めるために、小学校高学年の授業を継続的に観察・分析するとともに、第2の目的に関して、協調的言語活動の促進プログラム実施前段階での、児童らの複数解法協調的吟味における説明活動の特徴を抽出した。また第3の目的に関して、現段階での教員の認識についてのデータを、授業観察後のインタビューを通じて収集した。以上を通じて、児童の協調的言語活動の知識・技能の状況や、授業中の社会的相互作用を担当教員がどのように配分し運用しているかを明らかにした。これらにより、次年度において、協調的言語活動プログラムを実施し、児童、教師の変容を検討するための準備を整えた。研究の2年目となる平成24年度は,プログラム実施期として位置づけ,第1に協調的言語活動促進プログラムの実施,第2に算数授業における複数解法の協調的吟味による学習促進効果とメカニズムに関する調査の継続,第3に,協調的言語活動に対する教員の認識に関する調査の継続を掲げた。このうち第1の目的については,第3の目的に掲げた調査と連動させ,教師の問題意識に照らした授業観察と記録の分析のフィードバックを行うという協調的言語活動促進プログラムの枠組みを開発・実施した。具体的には,授業時間超過に関する教師の問題意識に対して,観察した授業において授業前に予定された時間配分と実際の時間配分とを比較し,どのような場合に時間の超過が起こりやすいかを分析し,教師にフィードバックした。また,発言者の固定化という問題意識に対しては,教師が発言者にどのような評価を行っているかに注目して授業記録を分析し,フィードバックした。このように教師の問題意識に対して,それを検証したり改善をはかるために客観的データを収集し,教師が解釈可能なレベルに整理し提供することにより,日常的実践に根差し,かつ,教師の専門的成長を尊重した協調的言語活動促進プログラムの開発が前進したと言える。その一方で,教師の問題意識に即した日常的な授業中の関わりの分析と変化の促進を重視したため,本年度は第2の目的としていた実験的な介入は控えた。これに関しては,1年目の調査結果と本年度の成果を統合することにより,次年度により有効な形で実施することができると考える。研究の初年度となる本年度は、アセスメント期として位置づけ、研究目的として、第1に協調的言語活動促進プログラムの開発に向けた小学校教員との課題の共有、第2に算数授業における複数解法の協調的吟味による学習促進効果とメカニズムに関する調査の開始、第3に、協調的言語活動に対する教員の認識に関する調査の開始を掲げた。このうち第1の目的については、小学校6年生の1クラスを週に1回のペースで1年間継続的に観察し、授業について担当教員と協議することにより、当該クラスにおける協調的学びを阻害する課題についての共有が進み、当初の目的が達成されたといえる。第2の目的については、当該クラスの実態を踏まえ共有した課題に基づき、調査の重点を修正して実施したため、当初の計画通りではなかったが、一定程度達成されたと考える。