hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
移動履歴に基づく行動ナビゲーションシステムの研究

本研究では,携帯端末が持つ位置検出手段により自動的に得られるユーザの位置情報を,移動履歴プロファイルとして用いることにより,ユーザ登録等を強いることなく行動ナビゲーションを提供するシステムを提案した.提案システムは,GPSの移動情報,端末における無線電波強度等を基に滞在地(スポット)の系列を得た上で,それらの類似度をユーザ間で算出し,協調フィルタリングを適用することで行動ナビゲーションを提供する.本研究では,携帯端末が持つ位置検出手段により自動的に得られるユーザの位置情報を,移動履歴プロファイルとして用いることにより,ユーザ登録等を強いることなく行動ナビゲーションを提供するシステムを提案した.提案システムは,GPSの移動情報,端末における無線電波強度等を基に滞在地(スポット)の系列を得た上で,それらの類似度をユーザ間で算出し,協調フィルタリングを適用することで行動ナビゲーションを提供する.ユビキタス環境における位置依存情報サービスとして,移動履歴が類似したユーザ間で協調フィルタリングを行なうことで,ユーザにプロファイル情報などの登録を強いることなく,効果的な行動ナビゲーションを行なうシステムの検討を行なった.まず,滞在地および滞在時間によるユーザ間の類似度算出手法を検討し,昨年青森で行なわれた実証実験のデータを用いて有効性を分析した.分析の結果,歴史的設備やお土産といった土地固有の属性に興味がある観光客間で,とくに滞在地の類似度が高くなる傾向があることが分かり,観光分野における有用性が確認できた.また,上記類似度算出を行なう際,ユーザの滞在地と見做すべき場所(スポット)を,ユーザの移動情報のみをもとに推定する手法を検討した.一般に,ユーザは一つの滞在地では,平常の移動時と比べ緩やかな移動と停止を繰り返す.そこで本研究では,それらの一連の移動履歴をひとまとめとし,スポットとして認識する手法を考案した.また,その際,神社の境内等の広い施設での滞在の認識率を向上させるため,複数ユーザによって抽出された複数のスポットを,それらの重心の距離に基づき集約する手法を考案した.上記手法の有効性を確認するため, GPSを用いたユーザ位置検出・収集ツールを作成し,実際に複数の被験者から移動情報を収集した上で評価を行なった.その結果,既存研究と比較して十分な精度と再現率を得られることを確認した.昨年度に引き続き,ユビキタス環境における位置依存情報サービスとして,移動履歴をユーザのプロファイルとして用いることで,ユーザ自身に個人の属性情報などの登録を強いることなく,効果的な行動ナビゲーションを行なえるようにする枠組みの検討を行なった.今年度は移動履歴蓄積システムの実装評価と履歴の取得・管理方式の検討を進めた.移動履歴蓄積システムとして,GPSが利用できない屋内を含め移動履歴を収集可能とするWiFi位置推定を用いたユーザ位置検出・記録ツールを携帯端末(iPhone/iPod touch)向けに実装し,一般公開した.研究用途でありながら,公開から約半年で世界59ヶ国から6千を越えるダウンロードがなされた.また,本ツールを用いたユーザ実験を実施し,プロファイルとしての恒常的な移動履歴の取得の実現可能性,および移動履歴の照合により同一箇所の訪問を検出できることを確認した.移動履歴の取得においては,座標より滞在場所(エリア)の判定が重要となるため,ノードが受信する無線電波強度に基づく存在位置の確率分布を伝播させることで,滞在エリアの判定を高精度で行なうための方法の検討も行なった.従来の手法と比較し,とくに位置が既知のノードが少ない環境で滞在エリアの誤認識を削減できることを確認している.また,移動履歴が分散した端末やサーバに格納されたP2P型アーキテクチャにおいて,移動履歴が一致するユーザを探索可能とするための分散プロファイル管理手法を検討・提案した.具体的には,Bloom Filterを用いた分散検索手法に,移動履歴を適用する方法,ユーザの活動拠点に基づきIDを割り当てる方法を提案した.シミュレーション評価により,移動履歴を個別にキーとして扱う従来手法と比較して大幅にメッセージ数を削減したユーザの探索が可能であることを確認した.
導電性高分子の超異方性電析による細胞インターフェースの構築

本研究課題の目的は,導電性高分子による機能的配線をマイクロパターニングする技術の開発である.これを,申請者が別途開発した細胞パターニング技術と組み合わせることで,細胞ネットワークへの情報の入出力機構を搭載した新しいバイオアッセイ,さらには細胞デバイスの実現を目指した.導電性高分子による配線の形成には,申請者が以前に開発した「超異方性電析法」を基盤とし,これを改良して取り組んだ.その結果,ガラス表面に静電的に吸着させたヘパリンによって,ポリピロールの側方成長が顕著に促進される事がわかった。そして,電気化学バイオリソグラフィー法によってヘパリンを除去することによって,電極から成長するポリピロールパターンの形状をその場で描画できる事が明らかとなった。一方,細胞が存在する状況で重合が行なえるか否かに関しても検討を進めた。ピロールモノマーの細胞傷害性は実質上問題となら無い程度に低い事がわかり,重合反応の影響に関しても,緩衝液の濃度を高める事によって低減できた。以上の知見を組み合わせて,培養細胞への導電性高分子による「その場配線」の実施に成功した。さらに,導電性高分子薄膜の表面に生化学的な機能を付与するための技術も合わせて開発した。ポリアクリル酸をドーパントに用いる事で表面にカルボキシル基を提示し,アミド結合によって各種サイトカインの固定を試みた。神経成長因子を固定した高分子膜上では,PC12神経様細胞の軸策伸長が顕著に増進され,本法の有効性が示された。本研究課題の目的は,導電性高分子による機能的配線をマイクロパターニングする技術の開発であり,申請者が別途開発した細胞パターニング技術と組み合わせることで,細胞ネットワークへの情報の入出力機構を搭載した新しいバイオアッセイ,さらには細胞デバイスを実現する足掛かりを得るのが最終目的である。本年度は,導電性高分子ポリピロールが微小電極に析出する際,その周辺の絶縁物表面にアルキルシランの自己組織化膜を形成させておくことによって,析出する膜の基板面に沿った成長が促進され,自己組織化膜と融合するために,密着性が大きく向上することを明らかにした。これは,培養液中もしくは体内で長期間安定に動作しうる神経デバイスを実現するために重要な成果である。さらに,上記と同様の効果をヘパリンの吸着層にも見出した。すなわち,静電的に固定されたヘパリンがポリピロールの側方成長を促進する効果を有することを明らかにした。申請者はすでに,独自に開発した電気化学バイオリソグラフィーによってヘパリンが容易に脱着できることを明らかにしている。この方法は細胞傷害性が低いため,細胞が存在する状況でも,細胞の周囲のヘパリンを除去できる技術である。すなわち,今回見出したポリピロール析出に与えるヘパリンの効果と,電気化学バイオリソグラフィーによる低侵襲表面改質を組み合わせることで,当初の目的である,細胞に対するその場配線,が可能になる可能性が出てきた。平成19年度はこの可能性を追求する。
胎盤におけるインフルエンザウイルス感染の解析

インフルエンザウイルスA/Udorn/72(H3N2)は、胎盤を構成するtrophoblastのモデルとなるヒト絨毛癌細胞株BeWo、不死化ヒト初期絨毛株HTR8,Swan71に感染し、細胞のアポトーシスを誘導した。2009 pandemic A/H1N1インフルエンザウイルスもHTR8,Swan71に感染するが、感染効率はH3N2ウイルスよりも低く、アポトーシスの誘導も認めなかった。妊婦のインフルエンザ感染は様々なリスクファクターとなりうるため、胎盤におけるインフルエンザウイルスの感染機構の解析を目的とした。ヒト絨毛癌細胞株BeWo、あるいは不死化ヒト初期絨毛株HTR8, Swan71にA/Udorn/72インフルエンザウイルス(H3N2)を感染させた。抗インフルエンザ蛍光抗体で免疫染色したところ感染8時間後から細胞質内にウイルスタンパクが検出され、インフルエンザウイルスの絨毛細胞への感染が確認された。さらに培養上清中にHA活性を認めた。また、核の断片化とDNA ladder形成より感染細胞のアポトーシスを認めた。この結果から、絨毛細胞はインフルエンザウイルスに感受性があり、妊娠中にインフルエンザウイルスに感染すると、胎盤が直接傷害され,低酸素状態や代謝障害によって胎児の発育に影響を及ぼす可能性が示唆された。(Am J Reprod Immunol.2009)2009年4月にブタ由来の新型インフルエンザ(パンデミックインフルエンザH1N1)が発生した。パンデミックインフルエンザH1N1を用いた検討を行うため、施設内の倫理委員会、バイオセーフティー委員会の承認を得てインフルエンザ患者からのウイルス分離を行った。日本大学医学部付属板橋病院の総合内科を受診し簡易検査でA型インフルエンザウイルス抗原陽性の患者からインフォームドコンセントを得て、鼻咽頭拭い液を採取した。BSL3実験室にて、鼻咽頭拭い液をMDCK細胞に加えウイルスを感染・増殖させた後に回収した。回収したウイルスからRNAを抽出しPCRにてHAのバンドを確認した。さらにHAのシークエンスを行い分離したウイルスがA Narita 2009(H1N1)のHA配列と一致することを確認した。現在、この臨床分離株インフルエンザウイルス(H1N1)を用いて、trophoblastへの感染実験を行っている。2009年4月に発生したブタ由来の新型インフルエンザを用いた検討を行うため、施設内の倫理委員会、バイオセーフティー委員会の承認を得てインフルエンザ患者からのウイルス分離を行った。さらにHAのシークエンスを行い分離したウイルスがA/Narita/2009(H1N1)のHA配列と一致することを確認した。この臨床分離株インフルエンザウイルス(H1N1)を用いてtrophoblastへの感染実験を行った。不死化ヒト初期絨毛株HTR8,Swan71に臨床分離株インフルエンザウイルス(H1N1)を感染させ、抗インフルエンザ蛍光抗体で免疫染色したところ感染24時間後には細胞質内にウイルスタンパクが検出され、インフルエンザウイルスの絨毛細胞への感染が確認された。しかし、A/Udorn/72インフルエンザウイルス(H3N2)に比較して、抗インフルエンザ蛍光抗体で染色される細胞数が少なく、感染効率は低いと考えられる。培養上清中のHA活性も認められなかった。絨毛細胞は2009/H1N1インフルエンザウイルスに感受性があるが、他の季節性インフルエンザウイルスと比較して、特に強い感受性があるとはいえない。この結果は、スペイン風邪やアジア風邪のような以前のパンデミックでは、流産、死産などの合併症が増加したとの報告があるのに対して、2009/H1N1インフルエンザウイルスシーズンではそのような報告がみられないことのpathophysiologicalな裏付けとなりうる。
触媒添加型プライマーによるデュアルキュア型レジンセメントの重合率向上に関する研究

申請者らは,接着性レジンセメントの物理的性質や歯質およびポーセレンに対する接着性に関する研究を行ってきた.特に審美インレー修復であるCAD/CAMインレーではインレー直下のインレー,レジンセメントおよび象牙質との接着が,また,セメントラインの露出とそれに続くセメントラインの磨耗が臨床上大きな問題点となっていることがわかった.これらの問題点を解決するために,申請者らは重合触媒的機能を発揮するセルフエッチングプライマーの開発を考案した.セルフエッチングプライマーとしてはマレイン酸-HEMAの混合系と触媒としても効果の期待できるアミノ酸誘導体水溶液を比較検討した.これらの水溶液で象牙質を処理したところ,マレイン酸-HEMA系の接着強さは1.2±0.7MPaと象牙質に対してほとんど接着強さを示さなかった.一方,20wt%N-acryloyl aspartic acid(N-AAsp)水溶液処理象牙質では3.4±2.2MPaの接着強さを示した.レジンの接着強さと重合度の経時的変化を調べたところ,重合度は初期においては60%程度であり,時間経過とともに向上した.特に重合度は物性と接着強さに密接に関係していることがわかった.次にN-AAspの触媒としての効果をFT-IRで測定した.その結果,N-AAspのアミンとしての効果は弱く,触媒としてはN-phenylglycine(NPG)が優れていた.またN-methacryloyl aspartic acid(N-MAsp)との比較でもN-AAspは優れた接着性モノマーであった.よってN-AAspを用いることで優れた重合触媒機能を発揮するセルフエッチングプライマーが開発できると考えられた.本研究の目的は,プライマーヘの重合触媒の添加によって,デュアルキュア型レジンセメントの重合性を向上させ,セメントの物性並びに接着性を向上させうるかどうかを調べることである.まず,プライマーに配合する接着性モノマーとして,伊東らの報告に従いN-acryloyl Aspartic Acid(以下N-AAsp)を,DL-aspartic acidとacryloyl chlorideとから合成した.プライマー組成としては,50%アセトン水溶液を溶媒とし,N-AAsp10wt%を溶解した(プライマー(1)).それにカンファーキノン(CQ)を1wt%、ジメチルパラトルイジン(DPT)を1wt%溶解させたもの(プライマー(2))も試作した.牛歯象牙質を耐水研磨紙を用いて注水下で研磨し、シリコン製リングで被着面積を規定し,(1)または(2)のプライマーを象牙質被験面に60秒間作用させてエアーフローを行った.ボンディング材(クリアフィルフォトボンド、クラレ)を塗布し、光照射せずに直ちに接着性モノマーを含まないコンポジットレジンセメント(クラパールDC,クラレ)を用いてあらかじめ作製したCRインレー(クラレ)の円柱試料体を突き合わせ接着させ,側方2カ所から各40秒間づつ光照射した.24時間,37°C水中で保管後に,クロスヘッドスピード2mm/minで引張接着強さを測定した。接着試験の結果,プライマー(1)処理群とプライマー(2)処理群との接着強さに有意差は認められなかった.なお,FTIRによる重合性については,現在検討中である.今回,市販ボンディング材のクリアフィルフォトボンドを使用したが,この材料にはすでに重合触媒が混和されているため,プライマーヘの添加の効果は明瞭でなかったものと考える.今後は,さらにボンディング材の検討を含め,プライマー組成および触媒濃度の影響等について接着,重合性の両面から検討する予定である.申請者らは,接着性レジンセメントの物理的性質や歯質およびポーセレンに対する接着性に関する研究を行ってきた.特に審美インレー修復であるCAD/CAMインレーではインレー直下のインレー,レジンセメントおよび象牙質との接着が,また,セメントラインの露出とそれに続くセメントラインの磨耗が臨床上大きな問題点となっていることがわかった.これらの問題点を解決するために,申請者らは重合触媒的機能を発揮するセルフエッチングプライマーの開発を考案した.セルフエッチングプライマーとしてはマレイン酸-HEMAの混合系と触媒としても効果の期待できるアミノ酸誘導体水溶液を比較検討した.これらの水溶液で象牙質を処理したところ,マレイン酸-HEMA系の接着強さは1.2±0.7MPaと象牙質に対してほとんど接着強さを示さなかった.一方,20wt%N-acryloyl aspartic acid(N-AAsp)水溶液処理象牙質では3.4±2.2MPaの接着強さを示した.レジンの接着強さと重合度の経時的変化を調べたところ,重合度は初期においては60%程度であり,時間経過とともに向上した.特に重合度は物性と接着強さに密接に関係していることがわかった.次にN-AAspの触媒としての効果をFT-IRで測定した.その結果,N-AAspのアミンとしての効果は弱く,触媒としてはN-phenylglycine(NPG)が優れていた.またN-methacryloyl aspartic acid(N-MAsp)との比較でもN-AAspは優れた接着性モノマーであった.よってN-AAspを用いることで優れた重合触媒機能を発揮するセルフエッチングプライマーが開発できると考えられた.申請者らは,接着性レジンセメントの物理的性質や歯質およびポーセレンに対する接着性に関する研究を行ってきた.

特に審美インレー修復であるCAD/CAMインレーではインレー直下のインレー,レジンセメントおよび象牙質との接着が,また,セメントラインの露出とそれに続くセメントラインの磨耗が臨床上大きな問題点となっていることがわかった.これらの問題点を解決するために,申請者らは重合触媒的機能を発揮するセルフエッチングプライマーの開発を考案した.セルフエッチングプライマーとしてはマレイン酸-HEMAの混合系と触媒としても効果の期待できるアミノ酸誘導体水溶液を比較検討した.これらの水溶液で象牙質を処理したところ,マレイン酸-HEMA系の接着強さは1.2±0.7MPaと象牙質に対してほとんど接着強さを示さなかった.一方,20wt% N-acryloyl aspartic acid(N-AAsp)水溶液処理象牙質では3.4±2.2MPaの接着強さを示した.レジンの接着強さと重合度の経時的変化を調べたところ,重合度は初期においては60%程度であり,時間経過とともに向上した.特に重合度は物性と接着強さに密接に関係していることがわかった.次にAAspの触媒としての効果をFT-IRで測定した.その結果,N-AAspのアミンとしての効果は弱く,触媒としてはN-phenylglycine(NPG)が優れていた.よってN-AAspとNPGの混合系で重合触媒機能を発揮するセルフエッチングプライマーが開発できると考えられた.
若年者における出生年別のピロリ感染率、胃がん高リスク者割合及び感染様式の解明

今までにピロリ菌感染率についての報告がほとんどない1980年代、1990年代生まれの若年者を含む地域住民の出生年別のピロリ菌感染率と胃がん高リスク者割合を調査・検討する。さらに、子供の頃の家族構成・飲料水・居住地と親のピロリ菌感染の有無から、感染率が低いであろうと予測される若年者の感染様式について検討する。日本多施設共同コーホート研究・岡崎研究参加者のうち、4065歳(2018年4月1日現在)の者とその子供を含む家族を対象者とする。感染様式を検討するために、子供の頃の家族構成や飲料水、居住地に関する情報と現在の飲酒、喫煙、食習慣をはじめとする生活習慣についての情報を収集する。2018年度は、調査に使用するための生活習慣に関する自記式調査票と調査手順書を作成し、参加者のリクルート方法、同意取得方法について検討した。調査のために、共同研究施設との調整・打合せ、調査スタッフの体制などの準備も同時に進め、名古屋市立大学の倫理審査承認後、対象者約2,200人に研究案内を送付し、研究参加者のリクルートをスタートさせた。その案内に対して、参加希望の意思を示した方々を対象に、研究説明会・調査会を実施し、約600人の研究参加同意を取得した。現在の生活習慣と子供の頃の家族構成、飲料水などピロリ菌感染に関連する様々な要因について、自記式調査票によって情報を収集した。また、収集した生体試料を用いて、ピロリ菌抗体価、ペプシノゲンなどのバイオマーカの測定を行なった。予定していた対象者に対しての研究説明会・調査会はほぼ終了し、研究参加者のリクルートはおおむね完了した。収集した生体試料を用いてのピロリ菌抗体価、ペプシノゲンなどのバイオマーカーの測定を行い、生活習慣と子供の頃に関する調査票のデータについて、整理・クリーニングを行い、データベースを構築中である。採血できなかった参加者を対象に、今後、尿による検査を予定している。今後は、収集した生体試料によるピロリ菌抗体価、ペプシノゲン等の測定、採血をできなかった研究参加者に対して尿による検査を実施する。飲酒・喫煙・食習慣などの生活習慣と子供の頃に関するデータについて、整理・クリーニングを行い、データベースを構築する。全てのデータを確定後、そのデータを用いて、出生年別のピロリ菌感染率、胃がん高リスク者の割合について検討する。さらには、子供の頃の家族構成・井戸水の飲用の有無・居住地、親の感染率などを用いて、若年者のピロリ菌の感染様式について検討する。若年者を含む出生年1970年以降の者における出生年別のピロリ菌感染率・感染様式を検討するために、地域住民を対象に実施した日本多施設共同コーホート研究岡崎研究(ベースライン調査20072011年)の参加者とその子供(年齢18歳以上)を対象にした調査の準備・調整を行った。まず第一に、岡崎研究参加者の特性やピロリ菌感染率の特徴、二次調査の参加率について検討した。これらの結果から、パイロット研究をはじめとする本研究の対象者を選定する予定である。また、岡崎研究参加者のピロリ菌感染率については、学会発表を行い、今後の調査に必要な情報、調査方法について助言を得ることができた。第2に、研究参加者の募集方法、調査内容・手順など具体的な調査方法について検討した。本研究では、若年者の感染率・感染様式の解明することを目的としており、岡崎研究参加者の子供にも参加をお願いする予定である。その募集方法・登録についてミスを防ぐためのシステムが必要であり、その準備を行った。さらに、感染様式を検討するためには、幼児期の飲料水や生活地区・家族構成と親の感染率などの情報が必要であり、自記式調査票の内容・質問の仕方、採血手順についても併せて検討した。第3に、調査を実施する健診センターのスタッフとの打ち合わせを行い、研究説明・調査会実施に向けての調整をおこなった。また、調査を行う研究補助者に対する研修を行い、研究への理解を深めてもらった。倫理審査承認後、すぐにパイロット研究が開始できるよう、準備を整えた。平成29年度中にパイロット研究を実施し、平成30年度に本格的な調査を実施する予定であった。しかし、調査対象の選定、募集・調査方法の検討に時間を要したこと、調査を実施する健診センターでの調整が遅れたために、まだパイロット研究の実施に至っていない。調査方法・健診センターでの調整が整い、現在、倫理審査に申請中である。倫理審査の承認が下り次第、パイロット研究を開始したいと考えている。調査のために、共同研究施設との調整

・打合せ、調査スタッフの体制などの準備も同時に進め、名古屋市立大学の倫理審査承認後、対象者約2,200人に研究案内を送付し、研究参加者のリクルートをスタートさせた。その案内に対して、参加希望の意思を示した方々を対象に、研究説明会・調査会を実施し、約600人の研究参加同意を取得した。現在の生活習慣と子供の頃の家族構成、飲料水などピロリ菌感染に関連する様々な要因について、自記式調査票によって情報を収集した。また、収集した生体試料を用いて、ピロリ菌抗体価、ペプシノゲンなどのバイオマーカの測定を行なった。予定していた対象者に対しての研究説明会・調査会はほぼ終了し、研究参加者のリクルートはおおむね完了した。収集した生体試料を用いてのピロリ菌抗体価、ペプシノゲンなどのバイオマーカーの測定を行い、生活習慣と子供の頃に関する調査票のデータについて、整理・クリーニングを行い、データベースを構築中である。採血できなかった参加者を対象に、今後、尿による検査を予定している。倫理審査の承認後、パイロット研究として岡崎研究参加者300人に研究参加のお願いを送付し、調査を開始する。その後、パイロット研究での研究同意率を参考に研究参加のお願いの送付数を決定し、本格的な調査を開始する。すでに、調査会場となる健診センターとの調整は整っていることから、調査手順書等の作成、調査のために同意書・質問票等の印刷、生体試料採取のための採血の準備、さらには、調査を行うための研究補助員の研修を引き続き行い、調査が円滑にできるよう準備を進める。今後は、収集した生体試料によるピロリ菌抗体価、ペプシノゲン等の測定、採血をできなかった研究参加者に対して尿による検査を実施する。飲酒・喫煙・食習慣などの生活習慣と子供の頃に関するデータについて、整理・クリーニングを行い、データベースを構築する。全てのデータを確定後、そのデータを用いて、出生年別のピロリ菌感染率、胃がん高リスク者の割合について検討する。さらには、子供の頃の家族構成・井戸水の飲用の有無・居住地、親の感染率などを用いて、若年者のピロリ菌の感染様式について検討する。調査のための同意書・質問票等の印刷をしなかったこと、生体試料収集のための消耗品等を購入しなかったために差額が生じた。調査を実施するために翌年度使用予定である。本年度は、研究参加者のリクルートを行い、収集した生体試料を用いてピロリ菌抗体価、ペプシノゲンの検査を行なった。研究参加者の目標人数を1,000人とし、1,000人分の検査費用と郵送費を準備していたが、研究参加者の最終人数は607人となったため、約400人分の検査費用、郵送費が未使用となった。今年度は、採血できなかった参加者を対象に尿を用いてのピロリ菌抗体価の検査を行なう予定である。また、データを確定次第、学会発表、論文作成を行なう予定である。
解空間の直径に基づく計算限界解析アプローチの構築

本年度は,点彩色を一般化した「リスト点彩色」の遷移問題に対して,詳細な解析を与えることができた.グラフ構造の指標として「パス幅」と呼ばれるパラメータがあるが,パス幅が2以上であればリスト点彩色の遷移問題はPSPACE完全であり,パス幅が1であれば多項式時間で解けることを示した.すなわち,これはリスト点彩色の遷移問題の計算困難性と容易性を,入力グラフのパス幅の観点から特徴づけたことになる.パス幅1の入力グラフに対する多項式時間アルゴリズムは動的計画法に基づいており,遷移問題に対して動的計画法を適用した例としても評価できる.また,独立点集合の遷移問題に対しては,固定パラメータ容易性(FPT)の観点から,研究を進めることができた.この問題は,平面グラフにおいてPSPACE完全であることが示されており,解空間グラフの直径は超多項式長になる.しかし本研究では,独立点集合のサイズのみをパラメータとして,平面グラフに対するFPTアルゴリズムを与えた.この研究成果により,解空間グラフの直径が超多項式長になることを単に示すだけでなく,パラメータにどのように依存するのか解析することができた.特に,本研究では昨年度,一般のグラフに対しては,独立点集合のサイズのみをパラメータとしたFPTアルゴリズムを持ちそうにないことを証明しており,今年度の研究と対比させることで,入力グラフの構造と計算困難性の関係をより具体的に解析することができた.この他にも,点彩色と関連が深いL(2,1)ラベリングなど,様々な遷移問題に対してアルゴリズムを開発することで,解空間グラフの直径が多項式長で抑えられる場合を明らかにし,計算困難である場合との対比を可能とした.特に,本研究では,入力グラフの構造を上手く利用することで,効率のよいアルゴリズムを多数開発することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。独立点集合の遷移問題に関しては,真区間グラフやキャタピラーと呼ばれる構造をもつグラフに対して,多項式時間で解けることを示した.この問題は平面グラフに対してPSPACE困難であることが知られており,グラフ構造を利用して計算容易性を示したことは意義深い.さらに,解空間の直径が,これらのグラフに対しては多項式長であることも示した.特に,真区間グラフについては,最短の遷移経路が求められることを示しており,単に解空間の直径を評価するよりも,強い結果を与えている.これらの研究成果は論文にまとめ,現在,国際会議への投稿を進めている.また,これらの研究の過程において,独立点集合の遷移問題の固定パラメータ容易性(FPT)について研究を大幅に進めることができた.本研究では,解サイズのみをパラメータとした場合,一般のグラフに対してW[1]困難であることを示した.これは,FPTアルゴリズムが一般のグラフに対しては存在しそうにないことを意味する.一方で,解サイズとグラフの最大次数の2つをパラメータとした場合には,任意のグラフに対してFPTアルゴリズムを与えた.これらの研究成果は,国際会議TAMC 2014に採択が決まっている.点彩色の遷移問題に関しては,平面グラフに対してPSPACE完全であることが知られていたが,本研究では,よりグラフの構造を限定したとしてもPSPACE完全のままであると予想している.証明のアイディアは固まりつつあり,来年度は証明を完成させたい.本年度は,点彩色を一般化した「リスト点彩色」の遷移問題に対して,詳細な解析を与えることができた.グラフ構造の指標として「パス幅」と呼ばれるパラメータがあるが,パス幅が2以上であればリスト点彩色の遷移問題はPSPACE完全であり,パス幅が1であれば多項式時間で解けることを示した.すなわち,これはリスト点彩色の遷移問題の計算困難性と容易性を,入力グラフのパス幅の観点から特徴づけたことになる.パス幅1の入力グラフに対する多項式時間アルゴリズムは動的計画法に基づいており,遷移問題に対して動的計画法を適用した例としても評価できる.また,独立点集合の遷移問題に対しては,固定パラメータ容易性(FPT)の観点から,研究を進めることができた.この問題は,平面グラフにおいてPSPACE完全であることが示されており,解空間グラフの直径は超多項式長になる.しかし本研究では,独立点集合のサイズのみをパラメータとして,平面グラフに対するFPTアルゴリズムを与えた.この研究成果により,解空間グラフの直径が超多項式長になることを単に示すだけでなく,パラメータにどのように依存するのか解析することができた.特に,本研究では昨年度,一般のグラフに対しては,独立点集合のサイズのみをパラメータとしたFPTアルゴリズムを持ちそうにないことを証明しており,今年度の研究と対比させることで,入力グラフの構造と計算困難性の関係をより具体的に解析することができた.この他にも,点彩色と関連が深いL(2,1)ラベリングなど,様々な遷移問題に対してアルゴリズムを開発することで,解空間グラフの直径が多項式長で抑えられる場合を明らかにし,計算困難である場合との対比を可能とした.特に,本研究では,入力グラフの構造を上手く利用することで,効率のよいアルゴリズムを多数開発することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。独立点集合の遷移問題に関しては,グラフ構造を利用した様々なアルゴリズムが構成できている.

さらに,固定パラメータ容易性の観点から,アルゴリズム開発ができている.点彩色の遷移問題に関しては,主に計算困難性をグラフクラスの観点から解析しており,グラフ構造と計算困難性の関係は解析されつつある.独立点集合の遷移問題は,グラフクラスに基づく厳密解法・計算困難性の解明だけでなく,固定パラメータ容易性についてもグラフクラスに基づく解析を進めたい.とりわけ,平面グラフに着目し,研究を進めたい.一方,点彩色の遷移問題に関しては,Bonsmaによって新たに開発された動的計画法の手法が適用できないか解析を行い,この問題のグラフクラスに基づく計算容易性を示したい.
気相配向分子の光電子回折法の開発

さまざまな分子について系統的に配向分子からの1s光電子の角度分布(光電子回折像)を測定し、運動エネルギーが100eV以上の光電子回折像の測定結果は、多重散乱光電子回折理論(MS-PhD)の計算結果で精度良く再現できることを発見した。この結果に基づき、分子構造(結合距離と結合角)をパラメータとしたMS-PhD計算でランダムに複数の光電子回折像を計算し、その中から実験結果を最も良く再現するパラメータを探索する新たな分子構造決定法を開発した。高強度レーザー電場による分子配向制御技術を導入した、「配向分子サンプル」+「光電子の運動量画像測定」の新たな実験スキームを構築した。高強度レーザー電場による分子配向制御技術を導入した、「配向分子サンプル」+「光電子の運動量画像測定」の新たな実験スキームの構築を推進した。これと平行して、多重同時計測運動量画像分光法による軟X線放射光利用による従来型の以下の実験をおこなった。OCS分子を対象とした実験では、配向OCS分子のO1sおよびC1s光電子の角度分布を測定した。その結果、直線型の分子の場合は、末端原子からの光電子の角度分布からは分子構造を決定することが出来ないことを明らかにした。このことは、光電子回折法を開拓する本研究にとっては貴重な知見となった。NO_2分子を対象とした実験では、広いエネルギー領域にわたって、配向NO_2分子のN1sおよびO1s光電子の角度分布を測定した。そして、N1sおよびO1sのイオン化閾値の上に現れる形状共鳴のダイナミクスを時間依存密度汎関数法の計算結果との比較により明らかにした。さらには、運動エネルギー90eVのN1s光電子の角度分布パターン(光電子回折像)を光電子散乱理論計算で再現することによって、NO_2分子の分子構造(N-Oの結合長と∠O-N-Oの結合角)が決定できることを明らかにした。BF_3分子を対象とした実験では、広いエネルギー領域にわたって、配向分子BF_3のF1s光電子の角度分布を測定した。現在は実験データの解析中であるが、時間依存密度汎関数法の計算結果との比較により、平面分子に特有な形状共鳴のダイナミクスのメカニズムを解明できる見通しがついてきた。運動エネルギー60eVのB1s光電子の角度分布パターン(光電子回折像)からは、光電子散乱理論計算の援用によって、BF_3分子の分子構造を決定しつつある。平成23年3月11日の東日本大震災の影響で、平成23年度の前期はPFの放射光実験が行えないことになってしまったので、この期間は高強度レーザー電場による分子配向制御技術を導入した、「配向分子サンプル」+「光電子の運動量画像測定」の新たな実験スキームの構築に専心し完成させた。そして、多重同時計測運動量画像分光法を用いた従来型の実験はPFの軟X線放射光を利用して行い、新たな実験スキームによる予備実験は理化学研究所のEUV自由電子レーザーを利用して行うことにした。研究成果は以下のとおり。CO分子の分子座標系のC1s光電子角度分布データにX線光電子回折理論を適用して、150eV程度の高エネルギーの角度分布データは回折理論で良く再現できることを明らかにした。このことは、光電子回折法を開拓する本研究の基礎固めとなった。H_2CO分子を対象とした研究では、「H_2C^-O^+」解離座標系の01s光電子角度分布データを時間依存密度汎関数法による理論計算で解析して、形状共鳴のダイナミクスを明らかにした。同様な研究をCH3OH分子についても展開している。CH_3F分子を対象とした研究では、広いエネルギー領域にわたって、「CH3^+-F^+」解離座標系でF1s光電子角度分布測定をおこなった。10eV以下の低エネルギー領域では、角度分布に強い線二色性が現れることを発見した。さらには、150eVの高エネルギーの角度分布データをX線光電子回折理論計算で解析して、C-Fの結合距離を精度良く決定できることを明らかにした。高強度YAGレーザー電場によるCS_2分子の配向制御の度合いを調べる目的で、実験装置を理化学研究所播磨研究所に持ち込み、YAGレーザーとEUV自由電子レーザーの同期実験を行った。時間同期は精度良く確認できたが、空間同期が不十分だったため、残念ながら初期の目的を達成することは出来なかった。平成24年度も引き続き本実験を実施する予定でいる.理化学研究所播磨研究所に光電子の運動量画像測定装置を持ち込み、CS2分子をサンプルとして、YAGレーザーとEUV自由電子レーザーの同期実験を実施した。YAGレーザーの集光が不十分だったため、YAGレーザーでCS2分子の配向を制御することは出来なかった。

しかし、EUV自由電子レーザーの2光子過程により生成した、励起状態の配向したCS2+分子イオンをYAGレーザーでイオン化することによって生じる低エネルギー光電子の運動量画像を測定することに成功した。このことにより、本研究の目的であった「配向分子サンプル」+「光電子の運動量画像測定」の新たな実験スキームの構築の完成が実証できた。さらには、CO2, NO2, BF3およびCH3F分子に対して、放射光軟X線を用いた同時計測法により、光電子の高エネルギー領域(100eV以上)で測定したC1s, N1s, B1sおよびF1s光電子回折像に、多重散乱X線光電子回折理論計算をベースとした分子構造パラメータ最適化法を適用した。その結果、本研究で開発した分子構造パラメータ最適化法により、いろいろな形の分子にたいして、結合長に関しては0.1オングストローム以下・結合角に関しては10度以下の精度で分子構造を決定できることを明らかにした。すなわち、新たな光電子回折法の開拓に成功した。本研究によって達成されたこれらの成果により、フェムト秒分子ダイナミクス研究のツールとして期待される「超高速光電子回折法」の実現性が格段に高まった。多重同時計測運動量画像分光法を用いた従来型の実験は順調に進展している。しかし、「配向分子サンプル」+「光電子の運動量画像測定」の新たな実験スキームによる実験は、まだ予備実験の段階である。理化学研究所のX線自由電子レーザーのビームタイムを確保できれば、当初の計画どおりに進展すると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。多重同時計測運動量画像分光法を用いた従来型の実験は当初の計画どおりに推進する。「配向分子サンプル」+「光電子の運動量画像測定」の新たな実験スキームによる実験については、まずは予備実験で実績を示してから、X線自由電子レーザーのビームタイムを確保するよう努める。
知の触発をめざす知識コンテンツ構築の研究

新たな知的価値を生み出すことはこれからの社会においてますます重要であると広く認識されている.知的触発,新たな価値の創造には人同士の相互作用が重要である.これには,対話という人と人との直接的なコミュニケーションだけでなく,様々なコンテンツを媒介としたコラボレーションも含まれる.本研究では,コンテンツを軸とした知的触発について,その技術的支援を研究した.本研究では最も身近にある知的触発の場の一つとして,学習環境を主たる対象領域の一つとして進めた.本年度は,前年度に開発した,野外でのデジタル学習コンテンツの収集・作成に関わるシステムと,収集・作成された学習コンテンツを机面上に広げて手で直接操作することができる学習支援システムの有効性の評価を実験的に行った.前者は,位置情報を含むコンテンツを作成し,それを地図上に配置する際に,GPSによる位置情報と,その場にいるシステムユーザが自然に認識する対象物間の相対的な位置関係を併用することで,位置情報の誤差を軽減する仕組みを備えている.従って,コンテンツを含む地図の作成にはGPSのみによる自動コンテンツ配置より手間を要する.この手間とその結果得られるコンテンツの有効性について評価した.その結果,現在のインタフェースでは,作成には対象物一つ当たりおよそ一分余分な手間がかかるものの,作成された地図を用いてその対象物を発見するというタスクではそれ以上に発見に要する時間が短縮されており,分かりやすい地図となっていることを確認した.後者では,まず,従来のように模造紙を用いてコンテンツを整理したものと,本システムとを利用して,コンテンツの把握に要する時間を比較した.その結果,本システムによる方が短時間でコンテンツを把握できることを確認した.また,コンテンツに対する操作インタフェースのユーザビリティ評価を行い,その有効性を確認した.新たな知的価値を生み出すことはこれからの社会においてますます重要であると広く認識されている.知的触発,新たな価値の創造には人同士の相互作用が重要である.これには,対話という人と人との直接的なコミュニケーションだけでなく,様々なコンテンツを媒介としたコラボレーションも含まれる.本研究では,コンテンツを軸とした知的触発について,その技術的支援を研究しており,またそのような文脈における知的触発のメカニズムの理解を目指している.ここでコンテンツとは情報が構造化された(意味を持つ)ものと捉えている.すなわちコンテンツの構築とは構造化情報を作ることであると考えている.本研究では最も身近にある知的触発の場の一つとして学習環境を主たる対象領域の一つとして進めている.本年度は,野外でのデジタル学習コンテンツの収集・作成に関わるシステムと,収集・作成された学習コンテンツを机面上に広げて手で直接操作することができる学習支援システムのプロトタイプを開発した.前者は,野外において例えば動植物の調査観察を元にしたデジタル学習コンテンツをその場で作成することを想定している.特にGPSを用いた位置情報をコンテンツに関連付ける際に,その場のシステムユーザの位置認識を利用する点に特色がある.作成するコンテンツは動植物オブジェクトの写真などのオリジナルデータだけでなく,アノテーションを付けることができる.後者は,例えば前者のシステムで作成したコンテンツや収集したオブジェクトを,教室等において後で活用して学習を行うコンテンツインタフェースシステムである.オブジェクトにはIDを付けておき,IDをシステムに認識させるとオブジェクトに対応するコンテンツは机面状の感圧ディスプレイに表示される.複数の学習者が机を取り囲み議論をするような学習で,コンテンツを手で直接操作して移動させたりグループ化したりできる点に特色がある.新たな知的価値を生み出すことはこれからの社会においてますます重要であると広く認識されている.知的触発,新たな価値の創造には人同士の相互作用が重要である.これには,対話という人と人との直接的なコミュニケーションだけでなく,様々なコンテンツを媒介としたコラボレーションも含まれる.本研究では,コンテンツを軸とした知的触発について,その技術的支援を研究した.本研究では最も身近にある知的触発の場の一つとして,学習環境を主たる対象領域の一つとして進めた.本年度は,前年度に開発した,野外でのデジタル学習コンテンツの収集・作成に関わるシステムと,収集・作成された学習コンテンツを机面上に広げて手で直接操作することができる学習支援システムの有効性の評価を実験的に行った.前者は,位置情報を含むコンテンツを作成し,それを地図上に配置する際に,GPSによる位置情報と,その場にいるシステムユーザが自然に認識する対象物間の相対的な位置関係を併用することで,位置情報の誤差を軽減する仕組みを備えている.従って,コンテンツを含む地図の作成にはGPSのみによる自動コンテンツ配置より手間を要する.この手間とその結果得られるコンテンツの有効性について評価した.その結果,現在のインタフェースでは,作成には対象物一つ当たりおよそ一分余分な手間がかかるものの,作成された地図を用いてその対象物を発見するというタスクではそれ以上に発見に要する時間が短縮されており,分かりやすい地図となっていることを確認した.後者では,まず,従来のように模造紙を用いてコンテンツを整理したものと,本システムとを利用して,コンテンツの把握に要する時間を比較した.その結果,本システムによる方が短時間でコンテンツを把握できることを確認した.また,コンテンツに対する操作インタフェースのユーザビリティ評価を行い,その有効性を確認した.
発癌プロモーターによって誘導される遺伝的・非可逆的変化について

テレオシジンは日本で発見された新しい発癌プロモーターであり、又、その化学構造が非常にユニークである。研究計画の中に、テレオシジンの化学的全合成を含めた。本年度、最大の成果は、発癌プロモーター、テレオシジンBの全合成の成功である。この研究は名古屋大学農・中塚進一助手のグループによって達成された。合成は最初、アミノ酸であるL-トリプトファンから始め、テレオシジンAとテレオシジンBの共通構造である(一)-インドラクタム-【V】を効率良く合成した。次に、既に開発したインドール環6,7位テルペン側鎖選択的導入法を用い、テレオシジンBの全合成に成功した。テレオシジンBには、4つの異性体があるが、今回、合成したものは、テレオシジンB-3とB-4であった。発癌プロモーターの化学的全合成はホルボールエステルで為されておらず、日本で初めて達成された快挙である。発癌プロモーター、テレオシジン及びアプリシアトキシンが、細胞の遺伝子に、種々の変化を及ぼしていると考えられ、いろいろな細胞のレベルで、或いはマウスの皮膚のレベルで、その変化をとらえようと試みた。【C_2】筋原細胞はウマ血清存在下で筋管細胞に分化する。その際、テレオシジン存在下では、【I】型mRNAの発現が抑制され、【II】型、及び【III】型mRNAのみが発現した。マウス/ラット再構成細胞は、テレオシジン処理により脱分化する。その際、生成する小環状DNAの数を比較すると、無処理の場合に比較し【1/3】に減少した。モーリス肝癌7794Aの培養系(MH7-4)とアフラトキシンB1で誘発させたラット肝癌の培養系(Kaqura1)について、テレオシジン処理によるC-myc mRNAとC-fos mRNAの発現及び分化形質発現の関連について検討した。マウス皮膚発癌二段階実験の経過中の皮膚からDNAを分離し、染色体外DNAの出現について検討を進めている。
肥満における新規摂食調節関連遺伝子の機能解明

我々は、哺乳類において脳の視床下部弓状核付近に特異的に発現している新規遺伝子を最近発見している。この視床下部弓状核は脂肪細胞からのレプチンをダイレクトに受容する部位であり、摂食行動に重要な働きをしていることが知られている。ラットを用いた解析から、絶食、肥満モデル動物、糖尿病モデル動物へのインスリン補給などの条件で新規遺伝子mRNA発現量が変動することを見出している。以上の解析から、新規遺伝子は新しい摂食調節関連遺伝子であると考えている。さらに、新規遺伝子から翻訳されるタンパク質には分泌性ペプチドがコードされていると考えられ、新規神経ペプチドの前駆体遺伝子である可能性が高い。本研究では、肥満における新規遺伝子の機能を解明することを目的とし、前年度は脂肪蓄積のキー分子であるレプチンによる新規遺伝子発現調節機構を詳細に解析した。その結果、レプチン欠損肥満マウスでは新規遺伝子の発現量が低下しており、レプチンレスキューによりコントールマウスレベルまで発現量が戻った。このことから、新規遺伝子はレプチンによって発現調節を受けていることが示された。本年度は、脳室内へレプチンを投与し、レプチンシグナルの下流に存在するリン酸化STAT3の発現を解析することで新規遺伝子発現細胞が直接レプチンを受容する可能性を検討した。その結果、リン酸化STAT3の発現細胞と新規遺伝子発現細胞は異なっていることが明らかとなり、新規遺伝子発現細胞はレプチン受容体を有していない可能性が示唆された。さらに、高脂肪食誘発性肥満(DIO)モデル動物での解析から、肥満に伴い新規遺伝子のmRNA発現量は低下するもののレプチン抵抗性が生じるとその変化が見られなくなることが分かった。以上の解析から、レプチンは間接的に新規遺伝子の発現制御に関与していることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、肥満における新規遺伝子の機能を解明することを目的とし、脂肪蓄積のキー分子であるレプチンによる新規遺伝子発現調節機構を詳細に解析した。我々が発見した新規遺伝子のmRNA発現量がレプチン受容体異常ラット(Zucker fa/fa)において低下していることを見出しているため、本研究ではより詳細にレプチンと新規遺伝子の相互作用を解明した。そのためにレプチン欠損(ob/ob)マウスを用い遺伝子発現解析を行うと同時にレプチン投与によるレスキュー実験を行った。さらに、レプチン受容体異常(db/db)マウスでも解析を行った。まず、レプチン欠損(ob/ob)マウスではコントロールマウスに比べ新規遺伝子のmRNA発現量が低下していた。この肥満マウスにレプチンを補充したレスキューマウスにおいてはコントールマウスレベルまで発現量が戻っていた。さらに、レプチン受容体異常(db/db)マウスでも新規遺伝子mRNA発現量の低下が見られた。本研究の結果から、新規遺伝子はレプチンによって発現調節を受けていることが示された。

計画した実験計画を着実に行い、予測していた結果をおおむね得ることができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も新規遺伝子の脂肪蓄積との関わりに関して機能解析を行っていく。
口腔微生物刺激により歯肉線維芽細胞に発現される接着因子の生理的ならびに病因的役割

Mycoplasma salivarium(Ms)に存在する分子量44kDaのリポタンパク質(LP44)がヒト正常歯肉線維芽細胞(HGF)に対してICAM-1発現誘導活性を示した。Lp44のICAM-1発現誘導活性はproteinase K処理で影響を受けなかったが、lipoprotein lipase処理で消失した。Lp44のN末端アミノ酸配列はCGDPKHPKSFTEWVあった。また、エドマン分解が可能であったことから、システインのアミノ基はフリーであることが示唆された。Lp44の活性発現領域の構造ならびに性状を明らかにするために、Lp44をproteinase Kで処理した後、HPLCによる逆相クロマトグラフィーを行った。活性物質は高い疎水性を有し、赤外吸収スぺクトルにより脂肪酸がエステル結合している物質であることが示唆された。これまで、単球を活性化するリポぺプチドがMycoplasma fermentansから精製され、その構造はS-(2,3-bisacyloxypropyl)-CGN-NDESNISFHEKであると報告されている。また、原核生物のLpはN末端のシステインにリピドが結合していることが知られている。これらのことから、Lp44のN末端リポぺプチドが活性物質であり、その構造はS-(2,3-bisacyloxypropyl)-CGDPKHPKSF-TEWVではないかと推測された。そこで、脂肪酸としてパルミチン酸を用い、S-(2,3-bispalmitoylpropyl)-CGDPKHPKSF(以後、FSL-1)を化学合成した。FSL-1はHGFに対して強いICAM-1発現誘導活性を有していた。さらに、FSL-1はHGFに対してIL-6を、また、卓球系細胞株であるTHP-1細胞に対してTNF-αを誘導した。このように、Ms細胞のLp44のリポぺプチト部分はHGFならびに単球・マクロファージを活性化することが示唆された。MsならびにMf細胞において、ICAM-1誘導活性の約40%がTriton X-114で可溶化されたLPに、さらに、約40%が非溶性画分に存在することがわかった。TX法ならびにOG抽出法で得たLPのGin-1細胞におけるICAM-1誘導活性はproteinase K処理で影響を受けなかったが、lipoproteinlipase処理で完全に消失した。大腸菌LPSのICAM-1誘導活性はpolymyxin B処理で消失したが、LPのそれは影響を受けなかった。OG抽出法でMs細胞膜から得たLPのMWにより、44kDaのLP(44LP)がICAM-1誘導活性を有していることがわかった。Mycoplasmasalivarium(Ms)細胞からTriton X-114 phase separation法で得たリポタンパク質(LPsal)が線維芽細胞(HGF)に対してICAM-1誘導活性を示した。その活性はproteinase K処理で影響を受けなかったが、lipoprotein lipase処理で完全に消失した。そこで、LPsalならびにproteinase Kで処理したLPsal(LPsal/pro-K)のmonocyte Western blot法によりICAM-1誘導活性を調べた。LPsalでは、数個のリポタンパク質に活性が見られたが、LPsal/pro-Kでは、分子量20キロダルトン(kDa)以上のリポタンパク質は全て消失していたが、活性はゲルの先端部分に検出された。

このことから、活性物質は、活性を示したタンパク質に共通に存在し、しかもproteinase K抵抗性の物質であるものと推測された。Ms細胞膜からn-octyl-β-glucopyranoside抽出法で得たリポタンパク質では、44kDaのリポタンパク質(Lp44)のみがHGFに対して強いICAM-1誘導活性を示し、また本活性はlipoprotein lipase処理で消失した。Lp44のN末端アミノ酸配列はCGDPKHPKSFTEWVあり、N末端のCのアミノ基はフリーであった。原核生物のリポタンパク質はN末端のCにリピドが結合していることが知られている。そこで、Lp44の活性発現領域はN末端のCにリピドが結合しているリポペプチド部分ではないかと推測された。Lp44の活性発現領域の構造ならびに性状を明らかにするために、Lp44をproteinase Kで処理した後、HPLCによる逆相クロマトグラフィーで精製を試みた。その結果、活性物質は約8090%のイソプロパノールで溶出され、疎水性が非常に強いことがわかった。活性物質の構造を明らかにするために赤外吸収スペクトルを調べた。なお、標準物質として2,3-[bis(palmitoyloxy)-(2-RS)-propyl]-N-palmitoyl-(R)-cysteine(Pam3Cys)を用いた。赤外吸収スペクトルにより、活性物質はPam3Cysと同様に脂肪酸がエステル結合している物質であることが判明した。以上の結果から、HGFにICAM-1を誘導するM.salivariumの細胞膜に存在する物質の一つはLp44であり、その活性発現領域の構造はCGDPKHPKSFTEWVのCにリピドが結合したリポペプチドであることが示唆された。そこで、2,3-[bis(palmitoyloxy)-(2-RS)-propyl]-CGDPKHPKSFを化学合成し、HGFに対する強いICAM-1誘導活性を調べたところ、非常に強い活性を示した。現在、このリポペプチドの他の活性についても検討中である。