hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS細胞由来心筋細胞を用いた三次元心筋組織構築による次世代心筋再生治療法の開発

iPS細胞から成熟した心筋細胞へ分化させることは、細胞治療の効果を促進させることが期待されている。これまでの心筋分化方法では、未成熟な胎児型心筋細胞までは可能であったが、それらを心臓表面に移植させることで、未熟細胞が成熟細胞へ分化することが可能である結果が得られた。さらに培養条件の検討により、さらに生体内を模擬したような拍動条件下や分化に必要なタンパク因子を添加させることでも成熟の促進をえることができると考えられた。成熟した心筋と移植心臓との生着が認めれらた結果からも、分化成熟の段階で、拍動条件などの生体内を模した環境を与えることが成熟を促進し、細胞治療の効果増強を期待できると考えられた。iPS細胞より分化させた心筋細胞をより成熟した細胞へ分化誘導させることにより、再生治療分野における治療効果の拡大が得られると考えられる。よって分化誘導効率の向上を目的とした細胞分化法の確立を目指すのが本研究の目的である。これまでにも幹細胞から心筋への分化を促進させる因子に外的機械刺激(Mechanical stress)が心筋細胞の成熟を促す報告は認められる。外的機械刺激によるiPS細胞の心筋分化への影響を検討した。初めに、これまで我々が行ってきた心筋への分化培養法に従いiPS細胞を分化させ、胚葉体(EB)形成を行った。EB体形成後に拍動を確認した細胞を用いて、培養開始後から平均約8日目において、細胞分化を誘導する成長ホルモン(IGF-1/GH/HGF)のそれぞれを添加して培養を行う群と、機械刺激を加えて培養を継続するで2週間後における心筋マーカーの発現率を比較した。結果は、HGFとGHを添加した群では心筋マーカーであるαMHCの発現率に向上は認められず、拍動するEB体の個数にも変化は認めなかった。一方、IGF-1添加群と機械刺激群ではαMHCの発現率(約20%)に向上が認められた。機械刺激によりiPS細胞由来心筋細胞の分化成熟が促進される可能性を示唆する結果がれられた。今後はこれらの分化成熟度の向上がvivo実験において機能改善にどのような効果をもたらすかを検討するため、心筋梗塞モデルを用いた心筋細胞の成熟度別での治療効果を検討していく予定である。3次元多能性幹細胞由来心筋組織体の薬剤応答性および毒性を評価するための要素技術として、大量の細胞を短時間で簡便かつ低侵襲に分取する方法について検討した。細胞接着分子インテグリンとそのリガンドであるラミニンサブタイプ(511, 221, 211)を用い、結合特異性、親和性を利用して多能性幹細胞由来心筋細胞の分取および未分化細胞の除去を試みた。未分化細胞マーカーとしてレクチンBC2LCNを用いフローサイトメトリーにおいて、ラミニン511の非付着細胞分画で未分化細胞率の低下を認めた。また、心筋細胞マーカー心筋型TnT発現をフローサイトメトリーで評価したところ、ラミニン221および211の付着細胞で心筋細胞率の上昇を認めた。本法では簡便・短時間、かつ低侵襲に心筋細胞純度を上昇させることが可能であった。次に薬剤応答性を評価した。ヒトiPS細胞由来心筋細胞を用い、Nishiguchiらの方法( Adv Mater., 2011)で3次元組織体を作製し、播種細胞数に応じた組織厚の増加、心筋構造タンパクおよび細胞外マトリックスタンパクの発現を認めた。組織体全体に同期拍動を認め、電気的接合を有する事が示唆された。心筋細胞に対する薬効が明らかな薬剤を用いて3次元組織体の応答を評価した。3次元組織体にDoxorubicinを添加し、24時間培養後、Doxorubicin濃度依存的な細胞障害活性の上昇・生存率の低下傾向を示した。一方、HERG Kチャンネル阻害剤E-4031添加により、100nM以上で有意な拍動数の減少、ピーク間隔増加およびField Potential Durationの延長傾向を認めた。また、β刺激剤Isoproterenol添加培養で、拍動数増加およびピーク間隔の減少傾向を示した。上記より、作製した3次元組織体においても既報通りの薬剤応答が評価できたと考えている。心臓血管外科学サイトカインの液性因子ではなく機械刺激により心筋細胞の成熟促進がおこることを本研究にて確認し、本研究の目標を概ね達成できていると評価できる。しかし、これらの分子マーカーレベルでの成熟が実際の心機能改善効果に寄与するかを結びつけた実験は報告がなく、これらの検討を行う必要があると考えている。実験動物を用いた心筋細胞の成熟度別の心機能改善への寄与の違いを検討するとともに、in vivoにおいても心筋細胞の収縮蛋白、構造蛋白の成熟がおきるか組織学的にまた分子生物学的に検証する予定である。

また成熟した心筋細胞の方が作業心筋として有利かまた組織への生着性は向上するか等、収縮蛋白、構造蛋白のみに着目するのではなく細胞の生着をつかさどる蛋白発現に関しても検討する予定である消耗品の購入に係る費用が予定より少額に抑えることができたため実験動物を用いた心機能改善への寄与の検討に研究費を使用したいと考えている
液晶系に見られる超臨界分岐で発生する時空カオスの普遍性

超臨界分岐で発生する新しいタイプの時空カオスであるソフトモード乱流のマクロ揺らぎの空間的な性質について実験的研究を行った。本研究では、連続回転対称性の自発的破れに伴うGoldStoneモードと対流短波長モードが非線形相互作用するホメオトロピック液晶の電気対流系を研究対象とした。その相互作用の仕方には対称性の異なる2種類があることが知られていた。ひとつは対流波数ベクトルと液晶ディレクタが平行なnormal rolls(NR)で、もう一つは対流波数ベクトルと液晶ディレクタの間に常に一定角度をもつabnormal rolls(AR)である。昨年度の本研究によりORでは対流波数ベクトルの向きがそろったドメインを持ち、そのドメインが集合した構造であることが明らかになっていた。一方、今年度の研究により、NRではドメイン構造が存在しないことが画像解析により明らかとなった。また対流パターンの異方性秩序を見積るために、ネマチック-等方転移の秩序パラメータを参考にして一種の異方性秩序パラメータをあらたに定義した。これは、系の対流ロールの向きの偏りを距離の関数とした量であり、系全体のロールの向きの偏りと乱れを計る量である。ORとNRの両方について、画像解析を用いてこの量の測定を行った。その結果、ORは系全体では等方的な構造をとるが、NRでは広い範囲にわたって異方性が残っていることを定量的に明らかにした。ORでは液晶ディレクタの向きに対して2つの対流波数ベクトルが縮退しており、NRに見られる反転対称性が破れていると考えることができる。異方性秩序の有無もこの違いが源と考えられる。ORではドメイン構造が存在するが、対流波数ベクトルが空間的に急変する構造であり、このため異方性は急速に失われていると考えられる。超臨界分岐で発生する新しいタイプの時空カオスであるソフトモード乱流のマクロ揺らぎの空間的な性質について実験的研究を行った.本研究では,連続回転対称性の自発的破れに伴うGoldstoneモードを持つホメオトロピック液晶の電気対流系を研究対象としたが,ソフトモード乱流はGoldstoneモードと短波長モードが相互作用する系で起こる普遍的な時空カオスである.まず,ソフトモード乱流が,局所的には周期的ロール構造を保ちつつ,その周期の方向(波数ベクトルの向き)に関する時空カオスであることを明らかにした.また,波数ベクトルの向きのそろったドメインを持ち,そのドメインが集合した構造であることを画像解析から明らかにした.またパワースペクトルを用いた新しい解析方法を開発し,そのドメインの平均サイズが,制御パラメータεに対して,ε^<-1/2>で変化していることを明らかにした.ソフトモード乱流では,波数ベクトルが大きさを一定に保って2次元平面内で自由に回転できるので,一種の2次元XY系であると考えられる.またGoldstoneモードとなる液晶の配向ベクトルも2次元XY系である.統計力学における2次元XYモデルでは点欠陥が存在することが知られているが,ソフトモード乱流では線状の欠陥が観測された.この線欠陥は対流を消すと縮んで点欠陥になった.つまりこの線欠陥は2つの2次元XY場の相互作用による時空カオスの自発的な乱れの発生に伴って現れる構造で,非平衡開放系に特有の現象であると考えられる.超臨界分岐で発生する新しいタイプの時空カオスであるソフトモード乱流のマクロ揺らぎの空間的な性質について実験的研究を行った。
サンゴ礁破片を含む礁縁砕波流の破壊力とサンゴ岩塊群の波浪減衰効果

本年度は、2年継続研究の2年目で前年度の研究成果を踏まえて,現地観測データをさらに蓄積すると共に,本年度の研究計画にしたがって,室内実験および理論解析による研究を進め,サンゴ破砕片を含む砕波流の特性を把握し,さらにサンゴ岩塊群の波浪減衰効果について明らかにした。なお,計画研究の最終年にあたるところから,2年に亘る研究の取りまとめを行った。具体的な内容は以下の通りである。1.台風時のリ-フ上の波浪の実測データから,リ-フ先端から岸向きに指数曲線的に減衰し,筆者らの提案した算定式中の各係数は,入射波高(有義波高)を基準とした相対水深の関数として現地データから合理的に定められることが明かとなった。なお,現行設計で用いられている高山式中の係数Aは定数ではなく,相対水深の関数となることが現地データによる検証でも明かとなった。2.砕波流の特性は,spilling typeとplunging typeにより波浪流の形成パターンが異なるが,砕波点近傍における激しい流れの形式プロセスが実験的に明らかにされた。岩破砕片を含む流れのモデル化については,その相似則に関して今後更に検討する必要がある。3.サンゴ岩塊群の波浪減衰効果は,理論的にはサンゴ岩塊を粗度と考えたエネルギー方程式で取り扱えるが,その減衰メカニズムは岩塊端部形成される剥離渦による抗力の効果で,形状抵抗として取り扱えることがわかり,減衰係数はその形状と分布に依存することが,現地データからも検証された。研究結果は,琉球大学工学部紀要,海岸工学論文集で公表した。本年度は研究の初年度に当たるところから、文献調査を行うとともにサンゴ破砕を含む流れが津波遡上流に類似している点に注目して、北海道南西沖地震(平成5年7月)の被災地の海岸の実地踏査を行った。同時に、本年度の研究計画に従い、サンゴ破砕片を含む砕波流の特性解明につながるサンゴ礁海浜の波浪及び流れに関する現地観測と海底サンゴ岩塊群の波浪減衰効果に関する論理解析を実施した。1.現地観測は、予備調査による選定リーフ海岸で岸沖測線上で、高波浪時の波高分布と流れを計測した。その結果、リーフ内の現地波高は、礁縁近傍から汀線に向かって指数曲線的に減衰することが確認され、現行の波高算定式の適用性に関しては、式中の係数値に問題のあることが明かとなった。同時に、リーフ内では汀線に進行して行くにつれて長周期波成分が卓越し、汀線付近では入射波高の3割近くの大きさに達する場合のあることが分かった。流れに関しては、礁縁砕波流が卓越することが明かとなった。なお、測得データの解析には本研究補助金で購入したパーソナルコンピュータ(NEC社製)を用いた。2.サンゴ岩塊群の波浪減衰効果に関する理論解析は、サンゴ岩塊を粗度と考えたエネルギー方程式で取り扱えることが分かった。その際、摩擦損失係数に対応する減衰係数は、岩塊形状と分布密度に依存することが実験結果による検証より明かとなった。なお、本年度の研究成果は平成6年度の琉球大学工学部紀要、及び土木学会の海岸工学論文集に投稿し公表の予定である。本年度は,2年継続研究の2年目で前年度の研究成果を踏まえて,現地観測データをさらに蓄積すると共に,本年度の研究計画にしたがって,室内実験および理論解析による研究を進め,サンゴ破砕片を含む砕波流の特性を把握し,さらにサンゴ岩塊群の波浪減衰効果について明らかにした。

1.台風時のリ-フ上の波浪の実測データから,リ-フ先端から岸向きに指数曲線的に減衰し,筆者らの提案した算定式中の各係数は,入射波高(有義波高)を基準とした相対水深の係数として現地データから合理的に定められることが明かになった。なお,現行設計で用いられている高山式中の係数Aは定数ではなく,相対水深の関数となることが現地データによる検証でも明かとなかった。2.砕波流の特性は,spilling typeとplunging typeにより波浪流の形成パターンが異なるが,砕波点近傍における激しい流れの形成プロセスが実験的に明らかにされた。岩破砕片を含む流れのモデル化については,その相似側に関して今後更に検討する必要がある。サンゴ岩塊群の波浪減衰効果は,理論的にはサンゴ岩塊を粗度と考えたエネルギー方程式で取り扱えるが,その減衰メカニズムは岩塊短部形成される剥離渦による抗力の効果で,形状抵抗として取り扱えることがわかり,減衰係数はその形状と分布に依存することが,現地データからも検証された。研究成果は,琉球大学工学部紀要,海岸工学論文集で公表した。
界面ポテンシャル逐次測定法の開発によるイオン拡散の可視化

透過型電子顕微鏡(TEM)像に強度輸送方程式を適用することで、異相界面の静電ポテンシャル分布の可視化、および、それに基づいたイオン拡散の様子を明らかにする目的で研究を推進した。静電ポテンシャル分布を得るため、アンダーフォーカス、インフォーカス、オーバーフォーカスの3枚のTEM像から、a-Ge膜/真空界面における静電ポテンシャル分を得ることに成功した。これを実現するため、ホワイトノイズの低周波数成分が強調されるという課題の解決、および、2相界面のTEM像という周期的境界条件が満たされていない像に強度輸送方程式を適用するための課題を解決することを行った。透過型電子顕微鏡を用いて2相界面の構造を観察しながら、バイアスを印加してイオンが拡散する様子を計測できるナノギャップ電極の開発を行った。キーとなる課題は、2相界面試料を担持できるナノギャップ電極を作製する技術の確立であり、本研究でこれが実現した。以下に詳細を述べる。ナノギャップ電極は、市販のTEM用シリコングリッド上に作製した。このグリッドは、シリコン基板に厚さ50 nmの窒化シリコン薄膜をはっており、基板中央にあるウインドウを通して電子線が透過できる構造となっている。このグリッドが極めて平坦であることを利用し、以下の手順で金ナノギャップを作製した。(1)幅5 μm程度のslot上の金属マスクをあらかじめ作製し、真空蒸着法によりウインドウを横切るように金細線を得る。(2)この金細線をFIB加工によって切断することで、50 nm程度のナノギャップを作製する。グラフェンなど原子層シートの電気伝導特性は、原子配列に敏感であることが理論的に示されている。したがって、電気伝導特性を調べながら原子スケールでその構造を顕微鏡観察する必要があり、「できるだけ狭いナノギャプ」の作製が求められる。条件出しの結果、金細線が厚くなると、FIB加工のGaイオン照射量が増加する必要があるため、横方向にもエッチィングされることからギャップ距離が広がってしまうことが分かった。一方、金細線が薄いと金細線自身の電気抵抗が大きくなるため、適切な厚さがあることが分かった。最終的に、金細線の厚さを約20-40nmとすると、およそ40nm以下のナノギャップを形成できることが分かった。2相界面TEM観察用の装置開発でやや遅れがあるものの、ナノギャップを作製するという技術的な課題が解決されているため、当初の計画を変更することなく研究を遂行できる状況にある。強度輸送方程式を用いて、界面の位相マップ、および、この位相マップから静電ポテンシャル分布を求めた。最初に、この方法によって得られるマップの空間分解能が、用いるTEM像の解像度とデフォーカス差によって決まることを実験から明らかにした。具体的には、TEM像の解像度が十分に高い場合、デフォーカス差1μmにおいて位相マップの空間分解能は約1.6nm、デフォーカス差0.4μmにおいて位相マップの空間分解能は約1nm、デフォーカス差0.2μmのいて位相マップの空間分解能は約0.7nmであることを見出した。次に、真空とアモルファスGe薄膜の界面における位相マップを求めた。0.84nm/pixelの解像度において、8μmのオーバーフォーカスとアンダーフォーカス2枚のTEM像を得、強度輸送方程式を用いることで、位相マップが得た。4か所の異なる界面いおいて位相マップを求めたところ、再現よく、真空とアモルファスGe薄膜の界面において約0.5 rad.位相が変化することを観測した。EELS測定から、この薄膜の厚さが4.2±0.4 nmであると見積もれたため、このアモルファスGe薄膜の内部ポテンシャルが18.3 ±1.8 Vと評価できた。この値は、これまでの報告に比べるとおよそ0.5-1V程度高い値であるが、薄膜であることを考慮するとこのようなポテンシャルの上昇が説明できるため、妥当な内部ポテンシャルが得られた言える。以上、強度輸送方程式を用いて界面におけるポテンシャル変化を定量的に測定できることを明らかにした。完成したナノギャップ電極間にナノスケールのリチウムイオン電池を担持し、充放電をさせながら逐次的なTEM観察を行っていく。計画通りに2相界面におけるポテンシャル可視化の研究を進める。表面界面物性その場計測用ホルダーの開発が遅れており、それに相当する額を次年度に繰り越す必要があったため。その場計測用ホルダーを完成させるとともに、当初の研究計画にそった2相界面ポテンシャル分布計測の研究を平行して進めるため、測定装置に必要な電子部品や機械部品の購入に使用する。
子育て支援サービス提供におけるマネジメント機能に関する研究

ますは、児童福祉領域における「子育て支援」の位置づけについて、制度・政策的研究の側面からは、その理念的言及も含め、多くの議論が展開されている。しかし、ソーシャルワーク的側面からの、技術・方法についての議論は少ない。その議論は、「子育て支援」や「子ども家庭支援」の必要性を少子化、児童虐待の増加など社会的状況から政策過程を整理したものが多い。また、「子育て支援」の必要性がいわれるようになった時期は、地域福祉や児童福祉施設改革がさけばれるようになる事とも連動している。このことは、児童福祉サービスの新たな展開や児童福祉サービス対象の拡大、つまり、「要保護児童からすべての子どもと家庭へ」とい動きであるといえ、児童福祉の制度的疲労を象徴したものであるとも考えられる。そのような意味では、制度・政策的側面において、福祉的アプローチからは一定の枠組みが設定されているといえる。しかし、一方の援助・方法的側面については、多様化されたサービスの事例的報告は多くみられるものの、ソーシャルワーク的なアプローチからの理論化がされているとは言い難い。さらに、サービスが多様化し「子育て支援」に対する取り組みが強化されたことは、子どもの発達、権利保障の側面からみると「子どもの存在」はどこへ?という課題が見えることとなる。これらのことをふまえ、「子育て支援」を子ども、親、つまり家庭にとって最善の利益をもたらすものとして、ソーシャルワークの視点からの展開を考察すべく、子ども家庭支援センターの事業の中でマネジメント機能の可能性を探るための分析を試みたが、現段階ではニーズ分析の域を出ず、ソーシャルワークの専門性という枠組みからの分析ができたとは言い難い。さらに、対象領域を広げて再度検証していく必要があることは否めない結果となった。今後は継続的に研究を続けていく必要がある。児童福祉における、「子育て支援」の位置づけを明確化することを目的の一つとし、「子育て支援」をキーワードに、社会福祉分野だけでなく、近接分野(心理学、経済学、教育学、保育、家政学等)での文献レビューをまず行った。「子育て支援」という用語は学際的に議論されているが、研究分野が違えばその概念にも多少の違いがでてくる。その中で、社会福祉とりわけ児童福祉における「子育て支援」の概念、および、その固有性を見いだすことができたとは残念ながらいえない。それは、(1)実践報告、理念的言及等の文献は非常に多いものの、ソーシャルワーク的視点からの専門性に関する議論がほとんど見られない、(2)社会の変化にともない、「子育て支援」の必要性が言われるようになった背景とその過程についてふれ、児童福祉の対象が拡大していく展開を論ずるものが多い、(3)理念的には、子どもの発達や子どもの権利保障に言及しているものの、具体的展開は母親への就労支援としての子育て支援のなっている、(4)実践報告は多いものの、専門的視点から理論化されたものは見られない、などの理由よる。本研究の目的である子育て支援におけるマネジメント機能について考えたとき、どこにその必要性を論じることができ、効果的に活用することができるのかが当面の課題となる。今日、どの自治体を見ても多少の差はあるものの、非常に多くのサービスが用意されている。それらのサービスについて見てみると、地域住民にとってはたして使いやすいものとなっているのかという疑問が生じた。そこで、マネジメント機能の必要性を明らかにすべく、自治体を選定した調査を行っている。また、当初から調査を続けていた「子ども家庭支援センター」であるが、自治体によりその取り組みは様々で、地域性を考えた上でも、子ども家庭支援センターに特化して子育て支援サービス提供におけるマネジメント機能に関して言及するのは困難であることがわかった。
複数添加剤を併用した低摩擦潤滑機構とその評価法に関する研究

本課題では,境界潤滑の低摩擦化を目的に,潤滑油添加剤の併用条件における摩擦特性とその評価方法に関する研究を行った.実験では,有機モリブデン系添加剤のモリブデンジチオカーバメート(MoDTC)とリン系添加剤の併用条件で摩擦試験を行い,その低摩擦特性と潤滑メカニズムを明らかにした.また,リン酸モリブデンを用いた新たな添加条件における低摩擦特性についても調べた.さらに,MoDTCの低摩擦特性と運転条件の関係,併用時の潤滑特性の総合的な評価方法についても調べ,実用面での潤滑面設計への応用に関する検討も行った.本研究では,境界潤滑領域での低摩擦の実現を目的に,各種添加剤を併用させた条件での低摩擦潤滑機構について調べる.使用する添加剤は有機モリブデン系添加剤,りん酸エステル添加剤を中心とし,各摩擦実験を行う.また,潤滑特性を評価する新たな方法についても提案し,実用面での応用に向けた潤滑特性のデータベース化も行う.平成27年度は,試験機の開発,製作を行い,併用時の潤滑特性に関する基礎的実験を行った.実験装置は点接触の転がり-滑り運動を行う摩擦試験機であり,摩擦面の一部を顕微鏡で直接観察できる構成となっている.これにより,実験時の各添加剤による反応膜形成と摩擦係数の変化が関連付けられ,摩擦低減機構の詳細な理解が実現される.また,様々な運転条件下での実験(一方向滑り,転がり-滑り)ができるため,添加剤の境界潤滑特性に対する運転条件の影響を調べることが可能となった.また,これまでの実験装置(ボールオンリング型一方向滑り試験,ボールオンプレート型面接触スピン試験)と併せることにより,接触状態の影響を調べることも可能となった.また,基礎的実験として,有機モリブデン系添加剤とりん系添加剤,硫黄-りん系添加剤,硫黄系添加剤の各種併用条件での摩擦特性を調べた.その結果,添加剤の組合せによって,摩擦特性が向上する場合と低下する場合があり,その組合せに関して整理を行うことができた.特に,有機モリブデン系添加剤と硫黄-りん系を組合せると,モリブデン系添加剤の持つ低摩擦特性と硫黄-りん系添加剤の持つ耐摩耗性を併せ持った潤滑性能となることが分かった.さらに,その整理を性能評価チャートにより行い,これにより低摩擦特性,耐摩耗性,極圧性といった複数の潤滑特性を総合的に評価することが可能となった.平成27年度は,当初の計画であった,点接触の転がり-滑り摩擦試験機を設計,製作することができ,また,添加剤併用条件下の摩擦特性に関する基礎的実験も行うことができた.よって,おおむね順調と評価した.本研究では,境界潤滑領域での低摩擦化の実現を目的に,各種添加剤を併用させた条件での低摩擦潤滑機構について調べる.使用する添加剤は有機モリブデン系添加剤,りん酸エステル添加剤を中心とし,スピン摩擦,ボールオンリング摩擦の各摩擦実験を行う.また,潤滑特性を評価する新たな方法についても提案し,実用面での応用に向けた潤滑特性の整理も行う.平成28年度は,各種摩擦実験を行い,有機モリブデン系添加剤MoDTCとりん酸エステルTCPの併用時の摩擦特性を調べた.その結果,両添加剤を併用させることにより低摩擦の持続時間が長くなり,摩耗も抑えられることが分かった.また,その摩擦・摩耗特性はTCPの添加量に依存することも明らかとなり,結果を基に,MoDTCの低摩擦反応膜を効果的に形成するための併用条件(最適な添加量)を整理することができた.また,予めりん系皮膜を施した試験片を用いると,MoDTCの低摩擦特性が向上すること,低摩擦の反応膜形成はりん系皮膜の厚さに依存すること,その摩擦特性は被膜の表面粗さの影響を受けること等が明らかとなった.本年度の研究結果により,りん系添加剤の反応膜がMoDTCの低摩擦特性を向上させる潤滑機構,および最適な併用条件に関する情報が明らかとなった.さらに,MoDTCの低摩擦特性を示す運転条件を調べる基礎的実験では,その摩擦特性と荷重や速度の関係性を検討した.結果として,低摩擦特性は荷重Pと速度Vの積であるPV値に関係し,接触面における摩擦熱や摩耗の発生の影響を受けていることが示唆された.この点に関しては,次年度も継続して研究を進める予定である.平成28年度は,当初の計画であった各種摩擦実験を行い,有機モリブデン系添加剤とりん系添加剤の併用条件における低摩擦潤滑機構について,検討を行うことができた.その結果,低摩擦潤滑におけるりん系添加剤反応膜の影響が明らかとなる等,新たな知見も得られた.よって,おおむね順調と評価した.本研究では,境界潤滑領域での低摩擦化の実現を目的に,各種添加剤を併用させた条件での低摩擦潤滑機構について調べる.使用する添加剤は有機モリブデン系,りん系,りんー硫黄系添加剤を中心とし,スピン,ボールオンディスク,ボールオンリング等の各種摩擦実験を行う.また,潤滑特性を評価する新たな方法についても提案し,実用面での応用に向けた潤滑特性の整理も行う.平成29年度は,新たな低摩擦用添加剤の併用条件として,りん酸モリブデンMoPとりんー硫黄系のZnDTPの組合せを提案し,その摩擦特性を調べた.その結果,実験時の摩擦係数は約0.05まで低下し,摩擦面には二硫化モリブデンが形成されることが明らかとなった.また,その摩擦特性はZnDTPの添加量に依存し,添加量によって表面に形成される硫化鉄等の硫黄系反応膜が変化することが影響していると分かった.

これらの結果はMoPとZnDTPの併用条件でも低摩擦潤滑が可能なことを示しており,これを基に摩擦面での各添加剤の反応プロセス,および二硫化モリブデン形成機構の新たな考察も行われた.さらに,低摩擦潤滑性能と運転条件の関係についても整理を行った.その結果,有機モリブデン系添加剤MoDTCの摩擦特性は荷重Pとすべり速度Vの積であるPV値と関係することが分かった.初期はPV値が大きいほど摩擦係数は低下し,これは二硫化モリブデン形成が摩擦熱と摩耗の影響を受けるためと考えられる.これらの結果は低摩擦を実現するために必要な運転条件を提案しており,これは潤滑油設計の効率化に寄与する評価方法の一つとして発展すると考えられる.本課題では,境界潤滑の低摩擦化を目的に,潤滑油添加剤の併用条件における摩擦特性とその評価方法に関する研究を行った.実験では,有機モリブデン系添加剤のモリブデンジチオカーバメート(MoDTC)とリン系添加剤の併用条件で摩擦試験を行い,その低摩擦特性と潤滑メカニズムを明らかにした.また,リン酸モリブデンを用いた新たな添加条件における低摩擦特性についても調べた.さらに,MoDTCの低摩擦特性と運転条件の関係,併用時の潤滑特性の総合的な評価方法についても調べ,実用面での潤滑面設計への応用に関する検討も行った.今後は,前年度に開発,製作した各試験機を用いて,摩擦実験を行うことを計画している.運転条件の影響を調べる実験として,転がり,滑り,および転がり-滑りの条件での実験を行い,接触条件の影響を調べる実験として,点接触,面接触の条件での実験を行う.また,各種実験での摩擦係数,摩耗量,表面観察結果を基に,各併用条件下での潤滑性能を整理し,新たな性能評価方法についても検討を行う.さらに,摩擦面を電子顕微鏡(SEM)や化学分析(EDX,XPS)により観察・分析し,反応膜の形成状態(膜の組成,層構造)を調べ,摩擦面で起こった反応過程に関した考察を行い,摩擦低減機構の検討も行う.得られた結果は,国内,および海外の学術会議で発表する予定である.今後は本研究において開発,製作した試験機を用いて,摩擦実験を継続し,各課題に取り組むことを計画している.特に,モリブデン系,りん系添加剤の新たな併用条件での実験,MoDTCの反応膜形成における運転条件の影響について更なる検討を行っていく.また,実用面での応用に向け,各実験結果をチャート化し,パラメータでの整理を行う.設計工学・機械機能要素・トライボロジー
英語スピーキング時の言語運用能力向上を目的とした自学自習支援モデルの提案と実践

「学んだ言語知識を英語スピーキングで運用(言語運用)できる」ようにするためには,(A)英文を即座に構築する能力(統語処理)と,(B)文脈に適した語彙の選択能力を向上させる必要があるが,自学自習デザインの確立は語彙に関するものに留まっている.そこで本研究では,言語運用能力に応じた英語スピーキング自学自習およびその支援のデザインを明らかにすることを目的とする.具体的には,(1)統語処理(A)と語彙の選択(B)をそれぞれ独立に自学自習するデザインを設計する. (2)(1)を学習者の言語運用能力に応じて適切に組み合わせる方法を明らかにし,Webアプリケーションとして実装し効果を検証する.「学んだ言語知識を英語スピーキングで運用(言語運用)できる」ようにするためには,(A)英文を即座に構築する能力(統語処理)と,(B)文脈に適した語彙の選択能力を向上させる必要があるが,自学自習デザインの確立は語彙に関するものに留まっている.そこで本研究では,言語運用能力に応じた英語スピーキング自学自習およびその支援のデザインを明らかにすることを目的とする.具体的には,(1)統語処理(A)と語彙の選択(B)をそれぞれ独立に自学自習するデザインを設計する. (2)(1)を学習者の言語運用能力に応じて適切に組み合わせる方法を明らかにし,Webアプリケーションとして実装し効果を検証する.
栄養飢餓ストレスによって誘導される自食作用のシグナル伝達系とその生理的役割

細胞は絶えず外界の栄養状態を察知し、自身の増殖と分化を制御している。必須の栄養源が涸渇する飢餓条件に応答し、種々の反応を行う。我々は飢餓条件下に酵母が、液胞内に自己の構成成分を一重膜構造として移行させ分解する自食作用を誘導することを明らかにして来た。本研究は自食作用の誘導に至る種々の栄養飢餓シグナルを解析し細胞の栄養条件の応答シグナルを明らかにすることを目的とした。本年度に得られた主な成果は以下の通りである。(1)これまで当研究室で飢餓条件下に液胞内に自食体を蓄積しないという形態学的な手法で得られた15個のapg変異株が、確かにタンパク質分解が誘導出来ず、飢餓条件下に生存率を維持出来ないことを示した。(2)APG1,APG5遺伝子のクローニング、塩基配列の決定を行った。APG1遺伝子は897個のアミノ酸からなる親水性のタンパク質をコードしており、N末端側にキナーゼの共通配列を有していた。分子生物学的解析よりこのキナーゼ活性が自食作用に必須であることが明らかとなった。(3)リン酸の飢餓によっても自食作用が誘導されることを初めて明らかにした。この誘導は従来から知られるリン酸飢餓の遺伝子発現制御系phoとは独立に作用するらしい。
HIF-1α阻害剤マナサンチンBの合成研究

がんや脳梗塞,心臓梗塞などの病態と関連があるとされるHIF-1αの強力な阻害作用をもつ天然物manassantin Bの基本的合成法を確立し,これを基盤技術として生物学的研究に必要なツールを世に送り出すことを目的に本研究に着手し,以下の成果を得た.1)2,5-ジアリール四置換THF骨格のラセミ合成の検討2,5-ジアリールTHF骨格のラセミ合成法を確立するため,γ-オキシ-α,β-不飽和ケトンへのジアステレオ選択的マイケル付加反応の検討を行った結果,Gilman試薬では収率71%,30:1dr,Gihan試薬にBF_3を添加した条件では収率72%,33:1drの高い選択性でメチル基をアンチ付加させることができた.また,隣接位置への2つ目のメチル基の導入もHMPA存在下,KHMDSを塩基に用いることで収率99%,14:1drの高選択性で導入できた.最後にTHF環を構築し,rel-(2R,3S,4S,5S)-2,5-ジアリール-3,4-ジメチル-THFリグナン骨格を高立体選択的に合成することができた.2)2,5-ジアリール四置換THF骨格の不斉合成の検討不斉[2,3]-Wittig転位反応を鍵反応とする不斉合成を検討し,鍵反応となるベンジルエーテルの不斉[2,3]-wittig転位反応を検討した.その結果,外部不斉配位子としてBox-t-Buを用いることで従来エナンチオ選択性の低かったベンジルエーテルの不斉[2,3]-Wittig転位反応が85-100%eeの高い選択性で進行することを見出した.また,標的天然物及びその誘導体の合成へ応用するため,ベンゼン環上の置換基の置換様式の異なる基質を用いて反応の一般性を確認した.今後,不斉合成へと展開するための基礎を築くことができた.がんや脳梗塞,心臓梗塞などの病態と関連があるとされるHIF-1αの強力な阻害作用をもつ天然物manassantin Bの基本的合成法を確立し,これを基盤技術として生物学的研究に必要なツールを世に送り出すことを目的に本研究に着手し,以下の成果を得た.1)2,5-ジアリール四置換THF骨格のラセミ合成の検討2,5-ジアリールTHF骨格のラセミ合成法を確立するため,γ-オキシ-α,β-不飽和ケトンへのジアステレオ選択的マイケル付加反応の検討を行った結果,Gilman試薬では収率71%,30:1dr,Gihan試薬にBF_3を添加した条件では収率72%,33:1drの高い選択性でメチル基をアンチ付加させることができた.また,隣接位置への2つ目のメチル基の導入もHMPA存在下,KHMDSを塩基に用いることで収率99%,14:1drの高選択性で導入できた.最後にTHF環を構築し,rel-(2R,3S,4S,5S)-2,5-ジアリール-3,4-ジメチル-THFリグナン骨格を高立体選択的に合成することができた.2)2,5-ジアリール四置換THF骨格の不斉合成の検討不斉[2,3]-Wittig転位反応を鍵反応とする不斉合成を検討し,鍵反応となるベンジルエーテルの不斉[2,3]-wittig転位反応を検討した.その結果,外部不斉配位子としてBox-t-Buを用いることで従来エナンチオ選択性の低かったベンジルエーテルの不斉[2,3]-Wittig転位反応が85-100%eeの高い選択性で進行することを見出した.また,標的天然物及びその誘導体の合成へ応用するため,ベンゼン環上の置換基の置換様式の異なる基質を用いて反応の一般性を確認した.今後,不斉合成へと展開するための基礎を築くことができた.ManassantinBは、Saururus cernuus L.(Saururaceae)より単離された天然物であり、がんや脳梗塞、心臓梗塞などの病態との関連あるとされるHIF-1αをIC_<50>値3nMで阻害するのみならず、低酸素状態で誘導されるVEGFの産生を10100nMの濃度で選択的に抑制する。ManassantinBはこれまでの阻害剤とはまったく異なる構造を有しており、新規HIF-1α阻害剤のリード化合物として期待される。我々は、manassantinBを新規HIF-1α阻害剤のリード化合物として、誘導体合成に適した基本的合成法を確立し、必須構造をつきとめて構造の単純化を行い、合成の容易な新規HIF-1α阻害剤を開発することによって、生物学的研究に必要なツールを世に送り出すことを目的に本研究に着手した。今年度は、manassantinB合成の鍵となる全炭素原子が置換されたTHF環部の骨格合成を確立するためにアリール基の官能基を簡略化したモデル化合物の合成を検討した。市販の4-メトキシベンズアルデヒドから数工程で合成した(E)-4-(tert-butyldimethylsilyloxy)-1、4-bis(ρ-methoxyphenyl)-2-buten-1-oneのエノン部に対して種々の有機銅試薬を用いて立体選択的なメチル化を試みた。その結果、Gilman試薬では収率71%、30:1

dr、Gilman試薬にBF_3添加した条件では収率72%、33:1drの高い選択性でメチル基をアンチ付加させることができた。また、隣接位置への2つ目のメチル基の導入はエノラートのメチル化により行い、HMPA存在下、KHMDSを塩基に用いることで収率99%、14:1drの高選択性で導入できた。最後にTHF環を構築し、2、5-ジアリール-3、4-ジメチル-THFリグナン骨格を完成することができた。本化合物はmanassantinBのTHF環部の2位エビ体に相当し、その生理活性に興味がもたれる。今後さらに他の立体異性体の合成に適用可能な骨格合成法を検討してゆく予定である。Manassantin Bは,Saururus cernuus L.(Saururaceae)より単離された天然物で,がんや脳梗塞,心臓梗塞などの病態と関連があるとされるHIF-1αを強力に阻害し,低酸素状態で誘導されるVEGFの産生を選択的に抑制するこ/とから注目されている,我々は,manassantin Bを新規HIF-1α阻害剤のリード化合物として,誘導体合成に適した基本的合成法を確立し,これを基盤技術として生物学的研究に必要なツールを世に送り出すことを目的に本研究に着手した.今年度は,昨年度検討を行ったジアステレオ選択的Michael付加反応を鍵反応とする2,5.ジアリール四置換THF骨格のラセミ合成についてまとめを行い,その詳細を学術雑誌に報告した.次の段階として,前回の合成で課題となった合成/経路の短縮と光学活性体の合成を念頭において,不斉[2,3]-Wittig転位反応を鍵反応とする不斉合成を検討し,鍵反応となるベンジルエーテルの不斉【2,3】-Wittig転位反応を検討した。その結果,外部不斉配位子としてBOX・tBuを用いることで徒来エナンチオ選択性の低かったベンジルエーテルの不斉[2,3]-Wittig転位反応が85-100%eeの高い選択性で進行することを見出した.また,標的天然物及びその誘導体の合成へ応用するため,ベンゼン環上の置換基の置換様式の異なる基質を用いて反応の-般性を確認し,これらの結果を学術、雑誌に報告した.今後,得られた鍵中間体を用いた天然物への変換を検討する予定であり,その基礎を築くことができた.
高温・高CO2登熟耐性イネの開発

本研究課題においては、イネの高温・高CO2応答の学術的理解を進め、高温・高CO2環境に適応するイネ品種の作出技術を確立し、農業振興・国際競争力の向上に貢献することを目的としている。新潟大学・刈羽村先端農業バイオ研究センターに設備されている人工光・CO2濃度制御型閉鎖温室(L2.7 x W3.0 x H2.9m)を用いて玄米外観品質に及ぼす強光・高CO2濃度(光量800μmol m-2 s-1・CO2濃度1600 ppmv)および高温・高CO2濃度(温度L30°C/D25°C・CO2濃度1600 ppmv)のパルス処理による影響を調べた。なお、コントロール条件は光量450μmol m-2 s-1・温度L26°C/D23°C・CO2濃度400 ppmvとした。開花から登熟期初期において玄米外観品質に及ぼす強光・高CO2濃度および高温・高CO2濃度の感受性が高いことが分かった。また、高CO2濃度環境下のみでは顕著な玄米白濁化は起こらないが、高CO2濃度は高温ストレスを助長することが明らかになった。さらに、強光・高CO2濃度および高温・高CO2濃度の処理によって生じた白濁部位におけるα-アミラーゼアイソフォームタンパク質の発現を特異抗体を用いたイムノブロッティングによって解析したところ、両処理においてAmyII-4の顕著な増加が確認された。加えて、複合ストレスに適応するイネ品種を開発するため、高温登熟性優良品種「ゆきん子舞」と塩耐性品種「海神」を掛け合わせ、迅速世代促進法により4回の戻し交配を行い、塩耐性を有する「ゆきん子舞」新系統(YNU1)を作出した。高塩濃度環境下でのYNU1の幼芽と幼根のNa+およびK+の動態を電子線マイクロアナライザーを用いて調べたところ、YNU1ではNa+/K+比が低く抑えられていることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題においては、温度、CO2、光、湿度を制御可能な高性能閉鎖温室やバイオトロンを用いた高温・高CO2登熟性優良系統の遺伝子発現特性の解析から白濁・胴割れ米粒発生の分子メカニズムを明らかにし、高温ストレス耐性並びに高温登熟による品質低下に関わる核ゲノムおよび細胞質ゲノム遺伝子の同定・単離、さらに、単離遺伝子のコメ品質維持に対する有効性について形質転換体や突然変異体を用いて評価する。イネの高温・高CO2応答の学術的理解を進め、高温・高CO2環境に適応するイネ品種の作出技術を確立することを目的とする。平成27年度は下記の研究を行った。米粒の白濁化メカニズムを明らかにするため、白濁部位の澱粉顆粒構造解析、プロテオームおよび澱粉グライコーム解析を行った。走査電子顕微鏡を用いて玄米の白濁化部位の澱粉顆粒を観察したところ、大きさの異なる歪な顆粒や顆粒表面に多数の小穴が見られた。特に、高温登熟米で顕著であった。高温登熟により生じた白濁粒と整粒の同じ部位からタンパク質を抽出し、トリプシン消化後、iTRAQ標識ペプチドをnanoLC-QTL-Orbitrap XLを用いたMSn解析によって白濁粒プロテオームの特徴を調べた。その結果、高温登熟白濁粒において一群の低分子量熱ショックタンパク質が活発に誘導され、澱粉生合成関連酵素タンパク質の発現が減少傾向にあった。一方で、澱粉分解酵素Amy3Eの著しい発現上昇が観察された。高温登熟によるAmyII-3 (Amy3E)をはじめとするα-アミラーゼの発現誘導は特異抗体を用いたウェスタンブロット解析でも確認された。加えて、澱粉グライコーム解析の結果、玄米白濁部の澱粉分子構造の顕著な変化はなかったが、可溶性澱粉量と遊離グルコース量の増加が見られた。以上の結果から、高温登熟による白濁化は澱粉の合成と分解のバランスが崩れたために生じたものと推察された。高温登熟白濁粒の白濁部位の澱粉顆粒構造解析、プロテオームおよび澱粉グライコームを詳細に調べ、高温登熟による白濁化が澱粉の合成と分解のバランスが崩れたために生じたものであることを明らかにした。したがって、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断される。本研究課題においては、イネの高温・高CO2応答の学術的理解を進め、高温・高CO2環境に適応するイネ品種の作出技術を確立することを目的とする。平成28年度は下記の研究を行った。1)高温環境下における白濁米粒の発生メカニズムの解明:酒米の白濁化メカニズムを探るため、酒米の平温心白と高温白濁部の澱粉構造を比較解析したところ、アミロース・アミロペクチン構造に大きな相違点が見いだされ、それぞれの白濁化メカニズムが異なることが明らかになった。米粒の白濁・胴割れ米粒発生メカニズムにおけるプラスチドゲノムの関与の有無を検証するため、高温登熟性の異なるイネ系統から高純度のプラスチドゲノムDNAを調製し、配列解析を試みた。その結果、プラスチドゲノム間にDNA配列の違いを見いだすことができなかった。

2)高CO2環境下における白濁米粒の発生メカニズムの解明:刈羽村先端農業バイオ研究センターに設備されている人工光・CO2濃度制御型閉鎖温室を用いて、イネの穂ばらみ・開花・登熟・成熟期における高CO2感受性を調べたところ、開花後のCO2感受性が高いことが分かった。そして、高CO2と強光といった複合ストレスがより品質低下を引き起こすことが明らかになった。また、メタボロームから高CO2は主要代謝に影響を及ぼすことが示された。3)高温・高CO2登熟耐性に関連する遺伝子の単離・同定:高温登熟性優良品種「ゆきん子舞」の解析からスーパーオキシドジスムターゼMSD1が高温登熟性に関与することが明らかになったことから、本年度は、MSD1によって生ずるH2O2の役割を追求した。低濃度(10μM)H2O2プライミングがイネやシロイヌナズナの高温耐性を誘導することを見いだした。また、H2O2プライミングが様々なホルモンシグナル応答系に変化をもたらすことが分かった。酒米の平温心白と高温白濁部の澱粉構造に相違点が見いだされ、それぞれの白濁化メカニズムが異なることが明らかになった。また、低濃度(10μM)H2O2プライミングがイネやシロイヌナズナの高温耐性を誘導することを見いだした。したがって、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断される。1)高温環境下における白濁米粒の発生メカニズムの解明:米粒の白濁化・粉質化メカニズムの全貌を明らかにするため、酒米の特徴である心白部位と高温登熟により生じた白濁部位からタンパク質を抽出し、SDS-PAGEにより高温登熟米に特徴的なタンパク質を検出した。タンパク質をnanoLC-MS/MS解析に供したところ、レドックス制御関連酵素および水ストレス応答タンパク質が含まれることが分かった。2)高CO2環境下における白濁米粒の発生メカニズムの解明:人工光・CO2濃度制御型閉鎖温室を用いてイネの高CO2・強光の複合ストレス応答について解析した。その結果、開花後の高CO2・強光複合ストレスによって玄米の著しい白濁化が起こることが分かった。この玄米白濁化に対して葉温と光合成変化量は正の相関、気孔コンダクタンスは負の相関を示した。さらに、ウエスタンブロッティング解析により、高温登熟米と同様に高CO2・強光条件で生じた白濁米でα-アミラーゼAmyII-4の発現上昇が観察された。また、ヌクレオチドピロホスファターゼ/ホスホジエステラーゼ1(NPP1)遺伝子の欠損変異体における高温・高CO2応答解析からはNPP1は光合成のネガテイブ因子であることが分かった。3)高温・高CO2登熟耐性に関連する遺伝子の単離・同定:水ストレス応答に関わるLEAタンパク質の強発現および発現抑制イネを作出し、また、高温登熟性優良品種「ゆきん子舞」と塩耐性品種「海神」を掛け合わせ、迅速世代促進法により4回の戻し交配を行い、「ゆきん子舞」新系統を開発した。4)高温・高CO2登熟耐性を示すコシヒカリ培養変異系統の解析:コシヒカリ細胞培養変異法により作出した高温・高CO2登熟耐性コシヒカリについて特徴的な変異を見出すために、精度の高いイネ葉緑体ゲノムの次世代シーケンス解析に向けた高純度な葉緑体DNA単離精製法を確立した。イネの迅速世代促進技術を駆使し、塩耐性遺伝子を導入した「ゆきん子舞」新系統を開発した。加えて、新たな葉緑体DNA構造解析法を確立し、高精度でレア変異が検出可能となった。本研究課題においては、イネの高温・高CO2応答の学術的理解を進め、高温・高CO2環境に適応するイネ品種の作出技術を確立し、農業振興・国際競争力の向上に貢献することを目的としている。
近代アジアと漆貿易－日本、中国、仏印、台湾、朝鮮における地域間分業の展開

2018年度は、これまで着手できていなかった韓国調査を実施した。韓国の漆関係者からの聞き取りによって得られたことは、主に第二次世界大戦後の漆業界の変遷であり、戦前から戦後に繋がる漆器産地と漆樹栽培との関連についてで、この内容と史・資料との付け合わせが必要であるが、現時点では入手できていない。聞き取りでも史・資料の存在を確認できなかった。しかし、韓国における漆栽培地および漆器産地や漆芸家とのネットワークが広がったことは、大きな成果である。これまでの現地調査(ベトナム、台湾、沖縄など)によって、ベトナム、台湾、韓国、日本および沖縄、それぞれの漆貿易の変遷を比較することが可能となった。中国については、残念ながら資料のみの分析となる。年度内にすべての分析ができなかったが、研究成果を発表する準備を進めている。但し、地域で漆樹の植林活動をする市民団体の例会において、これまでの成果を発表する機会を得ることができた(2018年8月)。まず初年度は、本研究の基礎となる日本の漆生産および漆貿易に関する資料収集に努めた。研究の主題は、アジア地域間分業における、それぞれの地域の担い手に着目し、生産と流通の展開過程を明らかにすることである。対象地域は、日本、中国、仏領インドシナ、台湾、朝鮮であり、これら東アジア特有の産品である漆(液)に着目している。近代アジアの地域間分業において、漆を通してその一側面を提示するのが本研究の目的である。日本の漆については、2つのアプローチを試みた。1つは漆貿易商から、2つ目は沖縄の漆と東南アジアや中国との関係である。1つ目の漆貿易商については、代表的存在である斎藤漆店をメインに、その進出の経緯や海外の事業展開を分析した。さらに、斎藤漆店よりは後発になるが、中国と仏領インドシナへ事業展開をしていた田島漆店(和歌山県海南市)の調査を開始した。分析及び追加調査はこれからである。また2つ目の沖縄に関しては、当初の計画では想定していなかったが、日本と台湾や中国との関係性を見る上で、欠かせないと判断した。沖縄の独自性、アジア交易との関係性を踏まえて上で、日本とアジア地域間貿易の全体像を描きたいと考えている。また、これまでの調査の集約および分析、さらに研究の理論的枠組み・方法論の見直しを行い、東アジア地域の通商ネットワークや現地社会との連関性にも視野を広げている。各国立文書館や省レベルの文書館などからの資料収集および面談調査などにも着手している。本年度の主たる研究課題は、日本の漆貿易とアジアとの関係を解明するための文献調査とした。そのための(1)国内文献、聞取り調査、(2)海外文献、聞取り調査、であるが、(1)は概ね順調に進んでいる。(2)については、対象者や機関との関係性の構築、調査依頼などを通して事前準備と位置づけた。(1)国内文献調査は、本研究の基礎となる日本の漆生産および漆貿易に関する資料収集に努めた。1貿易商、2沖縄の漆についての資料調査を中心に行った。1の貿易商については、和歌山県立文書館の田島漆店関係文書を入手することが出来た。また、関係者への聞取り調査が可能であることが分かった。2沖縄の漆については、県立図書館、浦添市美術館、沖縄県立芸術大学、漆工芸家など、関係機関および専門家から情報収集を行った。専門家から紹介を受けた文献は入手した。それを元に分析は進めている。また、海外での情報収集と研究交流を台湾で行った。以上のように、分析対象が広がったものの、まだ十分とは言えず、聞取り調査および依頼は次年度に回した。但し、全体としては、研究は概ね順調に進展していると言える。平成28年度は、資料収集と併行して、海外における現地調査と国内での漆貿易商への聞き取り調査に重点を置いた。台湾での漆栽培導入に至るまでの担い手である「産」「官」「学」の役割とそれを取り巻く社会的背景については、これまでの調査を反映させた論考(書籍刊行:共著)として成果を出すことができた。また、地域別には朝鮮と中国に関する文献資料の収集に着手した。しかし、課題として海外展開における日本漆商と現地漆商店との関係、さらに戦中から戦後への移行過程の調査と分析が残っている。統計データの収集については、日本国内の資料収集に努めたがまだ不十分であり、フランス語と中国語文献の入手が遅れている。平成28年度の現地調査内容と得られた成果については以下の通り。1ベトナムフートー省にて漆生産者へのインタビュー調査。現地の漆関係者との情報交換を行った。2かつて海外展開をしてきた漆貿易商が所蔵する経営者備忘録と戦後の調査資料を入手することができた。3台湾においては、漆産地を訪問し、対象者にインタビュー調査を行った。このうち2の備忘録については、データ化に着手したものの、整理・分析は次年度に回した。また、前年度(平成27年度)に追加した課題である、沖縄の漆器製造と原料確保における東南アジアや中国との関係については、引き続き文献資料収集に取り組んでいく予定である。併行して統計データの収集を早急に行い、これらの整理・分析を進め、次年度(最終年度)では具体的な研究成果に結びつけたい。平成28年度は、1資料収集、2聞取り調査、3資料の集約・分析、を予定していた。

ベトナム調査は第一段階の関係性の構築としてはおおむね順調に進めることができたものの、韓国調査については、対象者や関係機関との関係性の構築が遅れている。また、沖縄と台湾についてはさらなる資料探索が必要である。平成29年度は、漆貿易の担い手である「産」からのアプローチに重点を置き、漆関係者の新規発掘に努めた。日本国内では、漆芸作家との交流により、新たな情報を得ることができた。国内の漆樹および漆器産地や漆芸家とのネットワークが広がったことは、今後業界との関係を密に出来る機会にもなった。但し、データ収集および文献調査については、未入手資料が残っていることと、27年度に入手した資料分析が未だ終わっていない。漆貿易に関する戦後への連続については、仏領インドシナおよび台湾からの戦後「引揚げ」とその後の貿易再開とを絡めて、資料収集を行う予定である。現地調査内容と得られた成果については次の通り。1台湾南投県にて、かつての漆樹生産地調査(現在は、漆樹栽培そのものが行われていない)。2戦前、海外展開をしてきた漆商関係者で組織されていた組合が小規模ながら現存することから、組合へのアプローチが可能となった(組合の集まりに参加することは、30年度に実施する)。韓国調査は、29年度の実行は出来なかった。30年度に予定している。また、平成28年度に追加した課題である、沖縄の漆器製造と原料確保における東南アジアや中国との関係については、追加資料調査後、成果としてまとめる予定である。併行して統計データの収集を早急に行い、これらの整理・分析を進め、本年度が最終年度のため(延長承認済み)、具体的な研究成果に結びつけたい。平成29年度は、1資料調査、2聞き取り調査を予定していた。1の調査は大幅に遅れており、分析段階までには至っていない。2については、聞き取り調査のなかで新たなる漆芸作家・漆関係者との情報交換が可能となったため、引き続き資料の所在などを確認する予定である。1と2が順調に進まなかった理由として、新規仕事の依頼が入り、それに時間を要したこと、また、他の共同研究の最終年度と重なったため、その研究成果の発表に時間を要したこと、韓国調査が先方の都合で延期になったことなど、いくつかの事由が重なったことによる。2018年度は、これまで着手できていなかった韓国調査を実施した。韓国の漆関係者からの聞き取りによって得られたことは、主に第二次世界大戦後の漆業界の変遷であり、戦前から戦後に繋がる漆器産地と漆樹栽培との関連についてで、この内容と史・資料との付け合わせが必要であるが、現時点では入手できていない。聞き取りでも史・資料の存在を確認できなかった。しかし、韓国における漆栽培地および漆器産地や漆芸家とのネットワークが広がったことは、大きな成果である。これまでの現地調査(ベトナム、台湾、沖縄など)によって、ベトナム、台湾、韓国、日本および沖縄、それぞれの漆貿易の変遷を比較することが可能となった。中国については、残念ながら資料のみの分析となる。年度内にすべての分析ができなかったが、研究成果を発表する準備を進めている。但し、地域で漆樹の植林活動をする市民団体の例会において、これまでの成果を発表する機会を得ることができた(2018年8月)。今後、引き続き、1資料収集、2聞取り調査、を予定している。資料収集については、海外の資料収集に着手する。