hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低線量放射線で誘導される遺伝的不安定性に関する研究

ヒト胎児由来細胞にX線を一日10時間あたり1cGyの低線量率で反復照射を細胞の生涯を通じて行うと、細胞の試験管内寿命(最大細胞集団分裂数)は、40-60%増加したが、いずれの細胞も無限増殖能を獲得するには至らなかった。しかし、結果は平成6年度におこなった1週間に1度、7.5cGyのγ線を反復照射した際と同様に染色体数に異常が起こり、高頻度に異数性(aneuploid)細胞が出現した。通常、ヒト細胞における染色体数は、極めて厳密に維持され、構造異常を高頻度に生ずる線量の放射線照射によって異数性が誘導されるとする報告は殆どないという事実を考慮すると、本研究で観察された現象は、低線量放射照射に特異的な現象である。X線照射後、その細胞集団を培養経時的に細胞におけるコロニー形成能と染色体異常出現頻度を調べたところ、照射後1カ月以上経て、細胞が既に20数回分裂した後であっても、非照射細胞に比べコロニー形成率は50%以上近く、染色体異常は5-20倍高いことがわかった。これらの結果は、いずれも、低線量放射線に対する細胞の応答現象として遺伝的不安定性が誘導される可能性を示唆している。さらに、低線量放射線照射を受けた細胞膜の解析から、この遺伝的不安定性は、細胞膜の異常として細胞に記憶されている可能性が示唆された。ヒト胎児由来細胞にガンマー線を連続照射し、がん化形質の発現動態を追跡した。週7.5cGyの照射を細胞の生涯を通じて行うと、細胞の試験管内寿命(最大細胞集団分裂数)は、40-60%増加したが、いずれの細胞も無限増殖能を獲得するには至らなかった。同様の現象は、1日・8時間あたり1cGyの極低線量率の連続照射によっても起こることがわかった。こうした細胞で染色体の構造異常が有意に増加することはなかったが、染色体の数に異常が起こり、高頻度に異数性(aneuploid)細胞が出現する。通常、ヒト細胞における染色体数は、極めて厳密に維持され、構造異常を高頻度に生ずる線量の放射線照射によって異数性が誘導されるとする報告は殆どないという事実を考慮すると、本研究で観察された現象は、低線量放射線照射に特異的な現象であり、低線量放射線に対する応答現象として遺伝的不安定性が誘導される可能性を示唆している。しかし、結果は平成6年度におこなった1週間に1度,7.5cGyのγ線を反復照射した際と同様に染色体数に異常が起こり、高頻度に異数性(aneuploid)細胞が出現した。通常、ヒト細胞における染色体数は、極めて厳密に維持され、構造異常を高頻度に生ずる線量の放射線照射によって異数性が誘導されるとする報告は殆どないという事実を考慮すると、本研究で観察された現象は、低線量放射線照射に特異的な現象である。X線照射後、その細胞集団を培養し、経時的に細胞におけるコロニー形成能と染色体異常出現頻度を調べたところ、照射後1カ月以上経て、細胞が既に20数回分裂した後であっても、非照射細胞に比べコロニー形成率は50%以上低く、染色体以上は5-20倍高いことがわかった。
限定合理性に関する研究：フレーミング効果と探索費用による意思決定プロセスの分析

本研究の主要な目的は、意思決定者の推論過程について、意思決定理論と行動経済学を包摂するようなモデルを構築し、より良い人間行動の理解を得ることにある。特に、現実の人間行動を理解するために、公理を通して、行動の背後にある意思決定メカニズムの一端を解明することを目的としている。平成28年度の研究成果は以下の通りである。前年度までにワーキングペーパーにまとめることができていたため、平成28年度は研究成果を国内外の学会や研究会で発表し、研究の質的向上に努めた。まず、参照依存的選好(reference-dependent preferences)の論文では、参照点を内生的に導出するモデルを公理化した。この論文については、いくつか公理を修正することになったが、結果として大幅に質的向上を図ることができた。核となる公理の検証をする実験などは今後の課題とする。参照依存的選好の関連研究、特に参照点を内生的に導出する研究との差別化をし、論文の投稿に備えたい。次に、確率的選択の論文では、機会集合(メニュー)の集合を選好のドメインとして、この選好関係を出発点(プリミティブ)として、期待効用理論でよく知られている独立性公理を適切に修正することで、意思決定者のrandomizationに対する態度を特定することを試みた。学会発表によって得たフィードバックから、公理の修正をしつつ、研究の質を高めることに努めた。公理化作業は終えたが、ランダム化に関する選好(Preferences for Randomization)に関する実験との整合性や関連研究との差別化について、不十分なままとなっている。早期にまとめ直し、投稿に備えたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主要な目的は、意思決定主体の推論過程について標準的な意思決定理論と行動経済学を包摂するようなモデルを構築することであるが、平成26年度は以下のように部分的に研究成果をまとめることができた。現実の意思決定主体は、自身の選択状況について、標準的な意思決定理論で前提とされる(たとえば、意思決定主体はすべての選択肢について把握し、その中で最も望ましい選択肢を決定することができる)ような形で捉えているとは限らない。そのため、そのような状況から、意思決定主体はどのように選択肢を決定するのか、に関してより一層の理解を深めていくことは重要である。しかしながら、この種の研究は重要と認識されながらも、これまで十分な分析がなされてこなかった。そこで本研究では、主体が持つ情報として選択肢の属性に着目し、それらを基にどのように選択肢を1つ決定するか、という意思決定ルールを定式化した。具体的には、選択肢の各属性ごとに選択肢を評価し、各属性による評価において最も高い評価を持つ選択肢を仮想的に組み合わせた理想的な選択肢(本研究ではtarget pointと呼ぶ)を検討する。意思決定主体はその理想的な選択肢(target point)に最も類似な選択肢を選ぶとする。本研究ではそのモデルをくじの集合上の選好で公理化できることを示した。この研究成果はワーキングペーパーとしてすでにまとめられており、国内外の研究会や学会での報告が予定されている。本研究の主要な目的は、意思決定者の推論過程について標準的な意思決定理論と行動経済学を包摂するようなモデルを構築し、より良い人間行動の理解を得ることにある。特に、意思決定者が、推論に用いる情報として選択肢の「属性」に着目し、その各属性評価を基に意思決定するモデルを分析している。平成27年度の研究成果は以下の通りである。平成26年度にまとめたワーキングペーパーについては、平成27年度の前半に国内外の学会・サマースクールで発表し、フィードバックが得られた。学会発表で得られたフィードバックを基に論文を再構成することに努めた。その際、(i)意思決定者はいかにして各属性の評価を集約するのか、(ii)意思決定者は与えられた選択問題(メニュー)より、いかに参照依存的な選好(reference-dependent preferences)もしくはメニューに依存したアスピレーション・レベル(aspiration levels)が内生的に生じるのか、という問題に着目した。この2つの側面を公理的に分析し、その研究成果を2つのワーキングペーパーの形にまとめた。さらに、属性を基にした意思決定分析に加え、ランダム化に関する選好(Preferences for Randomization)についても検討した。具体的には、確率的選択関数をモデルのプリミティブとするのではなく、選好関係からいかにランダムな選択行動を捉えることができるのか公理的に分析した。現在、十分にまとまったワーキングペーパーについては投稿に備え、改訂作業を行っている。それ以外のワーキングペーパーについては、平成28年度中に国内外での研究会や学会での報告が予定されており、質的向上を目指し、投稿に備える。平成26年度中に完成させたワーキングペーパーについては、平成27年度中に投稿することを目標としていたが、それが持ち越された。一方で、そのワーキングペーパーを進展させる形で、進めていた研究をより一層発展させることができた。さらに、当初想定していなかった研究にも一定の成果を出すことができた。以上により、計画以下の面と計画以上の面があることを考慮し、おおむね順調に進展しているとする。

平成28年度の研究成果は以下の通りである。前年度までにワーキングペーパーにまとめることができていたため、平成28年度は研究成果を国内外の学会や研究会で発表し、研究の質的向上に努めた。まず、参照依存的選好(reference-dependent preferences)の論文では、参照点を内生的に導出するモデルを公理化した。この論文については、いくつか公理を修正することになったが、結果として大幅に質的向上を図ることができた。核となる公理の検証をする実験などは今後の課題とする。参照依存的選好の関連研究、特に参照点を内生的に導出する研究との差別化をし、論文の投稿に備えたい。次に、確率的選択の論文では、機会集合(メニュー)の集合を選好のドメインとして、この選好関係を出発点(プリミティブ)として、期待効用理論でよく知られている独立性公理を適切に修正することで、意思決定者のrandomizationに対する態度を特定することを試みた。学会発表によって得たフィードバックから、公理の修正をしつつ、研究の質を高めることに努めた。公理化作業は終えたが、ランダム化に関する選好(Preferences for Randomization)に関する実験との整合性や関連研究との差別化について、不十分なままとなっている。早期にまとめ直し、投稿に備えたい。平成26年度中に研究会や学会で発表し、フィードバックを得て改訂した後、投稿することが理想であったが、意思決定ルールの公理化という目標は達成された。上記の研究では、1回限りの意思決定状況のみを取り扱っていることや選択肢の属性間の補完性の問題は検討していないため、今後は繰り返し意思決定するような動学的状況の分析や属性間の関係を考慮したモデルの構築を進めていく。平成26年度から進めていた研究については、平成28年度中の投稿を目指す。残りのワーキングペーパーについては、国内外の研究会や学会で発表し、質的向上を目指し、投稿に備える。28年度が最終年度であるため、記入しない。ワーキングペーパーとしてまとめることができた論文は、国内外の研究会や学会で発表し、平成27年度中の投稿を目指す。また、現在進行中の研究プロジェクトに関しては、平成27年度中の草稿の完成を目指す。さらに、本研究で得られた結果は、実験的アプローチや実証的アプローチからどのような知見が得られるのか、検討する。
高濃度酸素を用いた肺癌治療法の開発

72人の肺癌患者から癌部と非癌部に分けて、組織マイクロアレイを作成し、HIF-1αの陽性率を調べた。その結果、癌部は非癌部に比較してHIF-1αの陽性率が高く、低酸素環境にあることが判明した。次に、癌と非癌の細胞株を用いて、20%酸素濃度と50%酸素濃度下における細胞生存率を測定した。その結果、50%高濃度酸素下では癌細胞の増殖は抑制されたが、正常細胞の増殖抑制は生じなかった。上記現象の機序を解明するために、H1975とSK-MES-1のcDNAマイクロアレイを行い、pathway解析を行った。その結果、50%高濃度酸素はAMPK pathwayの活性化を通じて細胞増殖を抑制すると考えられた。このことは、各細胞株でwestern blotting及びsiRNAでAMPKをknockdownした時点でのMTS assayでも証明された。以上の結果をin vivoでも確認するため、FGF9過剰発現の肺癌マウスモデルを48時間高濃度酸素下におき、組織の免疫染色を行った。その結果、高濃度酸素により低濃度酸素環境が改善された結果、AMPKが活性化され、癌増殖抑制につながることが判明した。また、上記細胞株において、抗癌剤(ABT-263)に高濃度酸素を併用したところ、細胞増殖抑制の効果が高められることも判明した。以上から、高濃度酸素と抗癌剤の併用により肺癌の増殖を抑制できると考えられた。しかし、HIF-1αとAMPKの活性化の直接的な関連に関しては本研究では解明できておらず、今後さらなる検討が必要である。
吃音がある小・中学生の包括的・総合的評価バッテリーの開発

本研究では、吃音がある小・中学生の包括的・総合的バッテリーの開発を目指し、(1)国際生活機能分類に基づく幼児・児童吃音実態調査、(2)包括的・総合的評価バッテリーの作成及び有用性の検証を行った。その結果、(1)活動・参加の制約に、吃音、発達・情緒、環境の各要因が関わっていること、(2)評価バッテリーに、評価や指導計画立案に必要な作業の軽減や保護者への説明のわかりやすさの向上等の利点があることが明らかになった。本年度は、筆者が平成1719年度に科学研究費補助金を得て行った「吃音を持つ児童生徒に対する教育的指導・支援プログラムの開発」で作成した包括的・総合的な吃音評価システム(以下、本システム)を基に、(1)評価項目の精選と改訂版本評価システムの作成、(2)改訂版本評価システムを用いた吃音がある幼児・児童の実態調査に取り組んだ。その結果、(1)本システムの内容を検討し、14項目計104問から構成される改訂版本評価システムを完成させると共に、保護者に対する質問紙、子どもとの評価面接に使用する教材シート等を作成した。改訂版本評価システムは、A.毎日の生活の状況(ことばの教室、家庭、学校等における困難や支障の程度に関する質問から構成:計32問)、B.吃音の言語面と心理面の状況(吃音の言語症状や吃音の心理面の状況に関する質問から構成:計32問)、C.認知・言語・運動発達の状況(言語・認知・運動発達と情緒・情動の障害の有無や状況に関する質問から構成:23問)、D.幼児・児童を取り巻く環境の状況(家庭、学校等における主に対人的な環境に関する質問から構成:15問)から構成され6件もしくは4件の選択肢を設けることで、比較的短時間に評価が行えるように工夫を加えた。(2)関東、北陸地域のことばの教室担当教員や病院勤務の言語聴覚士計8名に依頼し、改訂版本評価システムに基づく幼児・児童(計87名)に対する実態調査質問紙の発送を行った。来年度は、改訂版本評価システムの標準化をめざし、本年度行った実態調査の結果に分析・検討を加えていく予定である。本年度は、平成21年度に実施した吃音がある児童・生徒の実態調査質問紙の回答(幼児・児童87名分)の分析を行うと共に、この分析結果を踏まえた「幼児・学童版の包括的・総合的な吃音評価システム」(以下、評価システム)の作成を行った。児童・生徒の実態調査質問紙の分析は、吃音の言語面の特徴(言語症状)と、毎日の生活の状況、吃音の心理面の状況、認知・言語・運動発達の状況、幼児を取り巻く環境の状況との間の関係性について、相関分析を用いた分析を行った。その結果、(1)吃音の言語症状の内、語音のつまり(ブロック)と、毎日の生活の状況、吃音の心理面の状況、認知・言語・運動発達の状況、幼児を取り巻く環境の状況との間に有意な負の相関関係が見られる、(2)それ以外の吃音の言語症状、(語音の繰り返し、引き伸ばし等)とこれらの項目との間には相関関係は見られない、(3)年齢と吃音の言語症状やこれらの項目との間には相関関係は見られない、ことなどが明らかになった。この結果は、吃音の言語症状の中でも、とりわけ語音のつまりが吃音問題の深刻さに影響を及ぼすことや、吃音の進展には加齢の要因よりも語音のつまりの有無がより関与している可能性があることを示唆するものである。評価システムの作成においては、前述した分析結果を踏まえ、吃音の言語症状の中でも、特に語音のつまりの評価が精緻に行えるようにすると共に、対象者間であまり評価に差がなかった項目を削除する等、質問項目の構成や内容に変更を加えた。来年度は、本年度作成した評価システムを幼児・学童に再度実施してもらい、評価システムの最終版の作成を行う予定である。本研究の目的は、吃音がある小・中学生の包括的・総合的評価バッテリーを開発することである。本年度は、昨年度までに作成した幼児・児童吃音実態調査質問紙の分析・検討結果を踏まえ、「包括的・総合的評価バッテリーを用いた評価用紙」の作成及び、有用性の検証を行った。作成については、幼児・児童吃音実態調査質問紙の分析・検討結果を踏まえ、(a)児童・生徒用質問紙、(b)保護者用質問紙、(c)学級担任用質問紙の3種類の質問紙及び、質問紙の回答を整理、分析するためのツールである(d)幼児・児童の包括的評価整理シートを作成した。(a)については、児童・生徒の吃音進展状況や課題理解の状況を踏まえ、小学校低学年向けと小学校中学年以降の2種類の質問紙を作成した。

(b)については、幼児・児童吃音実態調査質問紙の分析結果を踏まえ、活動・参加、吃音の状況、発達及び情緒の状況、環境の状況について包括的に評価可能なものとした。(c)については教員の多忙な勤務状況を考慮し、5分程度で回答可能な簡便なものとした。(d)については、上記(1)(2)の回答結果から、各児童・生徒の実態を、国際生活機能分類(ICF)の枠組みを用いて整理・分析すると共に、申請者がこれまで開発した「吃音を持つ児童生徒に対する教育的指導支援プログラム」と併せて利用することで指導支援計画立案までを一体的に行えるものとした。有用性の検証については、筆者が金沢大学で行っている教育臨床相談に吃音が主訴で来所した児童5名に対して、上記作成した(a)(d)を用いた評価及び指導計画立案を実施した。その結果、(1)評価や指導計画立案に必要な作業や時間の軽減、(2)保護者への評価結果や指導計画案の説明のわかりやすさの向上、等の利点があることが確認された。今回作成した質問用紙と評価整理シートは、広く教育臨床で活用いただけるようにホームページで公表した。
EBウイルス小RNAによる自然免疫シグナルを介した胃がん発生機構の解明

EBウイルス(EBV)感染リンパ球から、EBV小RNAであるEBER(EBV-encoded small RNA)が細胞外に放出され、ウイルスRNAセンサーであるtoll-like receptor(TLR)3からのシグナル伝達を活性化すること、それが活動性EBV感染症の病態形成に寄与しうることを示した。さらにEBERはEBV陽性胃がん細胞においても細胞外に放出され、TLR3シグナルを活性化することを明らかにした。我々のこれまでの研究で、EBウイルスが胃上皮細胞に感染すると、Lnsulin-1ike growthfactor(IGF)-1の発現が誘導され、そのオートクライン作用により感染細胞の増殖が促進されるということ、またIGF-1の発現誘導の責任遺伝子はウイルスの小RNAであるEBERであることが明らかになった。本研究は、EBERによるIGF-1の発現誘導がいかにしておこるかを解明し、結果EBウイルスによる胃がんの発生のメカニズムを明らかにすることを目的とし行っている。我々は、バーキットリンパ腫(BL)細胞においてEBERが細胞内の2本鎖RNA(dsRNA)認識分子であるRetinoic acid-inducible gene(RLG)-Lと相互作用しこれを活性化、IRF-3およびNF-κBの活性化を介しインターフェロン発現を誘導することを明らかにしていたが、これをもとにEBERとRLG-Iの相互作用がEBERによるサイトカイン産生に寄与しているかどうか検証した。その結果、EBERによるRIG-Iの活性化がLRF3の活性化を介してBL細胞の増殖因子であるIL-10の産生を誘導することを明らかにした。さらに胃がん細胞においてもEBERによりRLG-Iが恒常的に活性化されていることを明らかにした。一方我々は、EBERがEBウイルス感染胃がん細胞より細胞外に放出されること、さらに放出されたEBERはTo11-1ike receptor (TLR)3を介したシグナル伝達を惹起することを見出し、さらにTLR3シグナルの恒常的な活性化がEBウイルス陽性胃がん細胞においておこっていて、それがEBERによるIGF-1産生誘導に関与しているということを明らかにし、現在さらに解析を進めている。我々のこれまでの研究で、EBウイルスが胃上皮細胞に感染すると、Insulin-like growthfactor(IGF)-1の発現が誘導され、そのオートクライン作用により感染細胞の増殖が促進されるということ、またIGF-1の発現誘導の責任遺伝子はウイルスの小RNAであるEBERであることが明らかになった。EBERの機能に関し、これまで我々は、EBERが2本鎖RNA(dsRNA)としてRetinoic acid-inducible gene(RIG)-Iを活性化、IRF-3およびNF-κBの活性化を介しインターフェロン発現を誘導することを明らかにした。またEBERがEBウイルス感染細胞より細胞外に放出され、さらに放出されたEBERはToll-like receptor(TLR)3を介したシグナル伝達を惹起することを見出した。さらにその後の研究で、このEBERによるTLR3シグナルの活性化は伝染性単核症や慢性活動性EBV感染症、EBV関連血球貪食症候群の発症に寄与している可能性があることを明らかにした。一方、EBERはEBV感染胃がん細胞からも放出され、さらにTLR3シグナルの恒常的な活性化を誘導していること、そしてEBウイルス陽性胃がん細胞においておこっているTLR3シグナルの活性化は、EBERによるIGF-1産生誘導に関与しているということを明らかにし、現在さらに解析を進めている。我々のこれまでの研究で、EBウイルス(EBV)が胃上皮細胞に感染すると、Insulin-like growthfactor(IGF)-1の発現が誘導され、そのオートクライン作用により感染細胞の増殖が促進されるということ、またIGF-1の発現誘導の責任遺伝子はウイルスの小RNAであるEBERであることが明らかになった。本研究は、EBERによるIGF-1の発現誘導がいかにしておこるかを解明し、結果EBVによる胃がんの発生のメカニズムを明らかにすることを目的とし行っている。一方、EBERはEBV感染胃がん細胞からも放出され、さらにTLR3シグナルの恒常的な活性化を誘導していることが明らかになり、このTLR3シグナルの活性化がEBERによるIGF-1産生誘導に関与しているということがわかった。

さらにその後の解析で、EBERによるTLR3シグナルの活性化がEBV感染胃がん細胞の増殖を促進していることが明らかとなり、TLR3シグナル活性化がEBV陽性胃がんの発生に寄与していることを示唆する結果が得られることとなった。
陽極酸化自立膜型集積化高感度ガスセンサ

本研究の目的は、超小型超低消費電力臭覚センサの実現に向けた半導体ガスセンサの集積化技術の確立のため、陽極酸化によって自己組織的にナノホールアレイが形成される酸化チタンナノチューブ(TNT)を用いた自立膜型微小ガスセンサを局所陽極酸化により構築する。本研究を遂行するためには、1作製プロセスの確立、2TNT内壁表面の評価分析及び制御、3ガスセンサの応答特性の評価・分析が必要である。1作製プロセスの確立では、自立膜を形成するために基板に微小貫通孔を開ける必要がある。基板としてガラス基板を用いた。通常のアルカリガラスは、ナトリウムを含むため半導体プロセスには適合しないので、ガラス基板の種類として(合成)石英及び無アルカリガラスを検討した。無アルカリガラスの場合、フッ酸系溶液によるエッチングの際、析出物が基板表面に付着するため均一な微細孔の形成が困難である。この析出物は、無アルカリガラス中に含まれるアルカリ希土類と溶液中のフッ素によって形成したものであると考えられる。そこで、石英基板による貫通孔形成を試みた。石英基板を用いた場合、エッチング速度が極端に遅いため、レジストが剥がれるなどのレジストの耐薬品性が課題となった。そこで、石英基板上に堆積したSiにパターンを転写し、それをレジストとすることを試みたところ、長時間のエッチングに耐え、石英基板に数十ミクロンの貫通孔を形成できることがわかった。2TNT内壁表面の評価分析及び制御では、その評価法としてMIR-IRASを用いるが、本計測を木村班でも行えるように、赤外分光器の移設を行い、大気中MIR-IRASの光学系を設計した。3応答特性の評価・分析では、新たに構築するガス供給、排気システムを備えた評価装置の設計を行った。1作製プロセスの確立では、貫通孔を有する石英基板の作製プロセスに目処が立ち、リソグラフィによるチタン薄膜のパターニングにも着手している。また、溶液セルを用いないで陽極酸化を行うセルレス陽極酸化を提案し、それによるTi薄膜の陽極酸化にも着手している。したがって、1作製プロセスの確立では、概ね予定通りである。一方、2TNT内壁表面の評価分析及び制御では、赤外分光器の移設は完了したものの、MIR-IRASの光学系が設計にとどまっているが、設計した光学系部品は既に納入されている。したがって、本項目についても、多少の遅れを生じているが、概ね予定通りである。一方、3応答特性の評価・分析では、ガス供給、排気システムを備えた評価装置を2年目までに構築する予定であり、本年度、全体の設計まで行う予定でいたがそこまで至っていない。したがって、全体では、(3)やや遅れていると評価した。1作製プロセスの確立では、計画通り、さらに(i)ガラス基板の微細孔貫通プロセスの開発及び(ii)Tiのパターニング及び局所陽極酸化技術の構築を進める。(i)においては、パターンをSiに転写することにより石英基板の貫通孔形成に成功しているが、石英基板表面に堆積したSiの欠陥が原因と考えられるエッチピットが発生してしまうことが課題である。これを改善するために、分解能は劣るが耐薬品性が優れるレジストとの組み合わせを試みる。(ii)においては、溶液セルを用いないセルレス局所陽極酸化技術を構築する。溶液セルを用いないことにより、Ti細線に欠陥を与えないことや、試料の大きさや形状が自由となる。これは既に前年度に着手しているが、使用できる溶液量が限られるため、陽極酸化できるTiの体積に制限があることがわかってきている。TNT微細センサの特性とTNTの形状との関係を調べるためにはTNT形状を制御しなければならない。そこで、次年度は、形成されるTNTの形状をFE-SEM等で観察し、陽極酸化条件とTNTの形状との関係を調べる。セルレス局所陽極酸化でTNTの形状を制御する。2TNT内壁表面の評価分析及び制御については、大気中MIR-IRASの光学系構築を完了させる。また、1や3と合わせ、TNT構造の違いによるガス吸着の違いなどを評価することにより、TNT微小ガスセンサの特性向上につなげる。3応答特性の評価・分析では、今年度、ガス供給、排気システムを備えた評価装置を新たに構築する予定であったが、そこまで至らなかった。真空排気装置は既に納品済みであるので、必要最低限の機能を厳選して装置を簡便化して設計時間を短縮することにより、早期に評価装置を組み上げる。その後は、実際の試料の測定を行う。対象ガスとして、先ず、最も基本的なガスである水素を用いる。

そこで、石英基板による貫通孔形成を試みた。石英基板を用いた場合、エッチング速度が極端に遅いため、レジストが剥がれるなどのレジストの耐薬品性が課題となった。そこで、石英基板上に堆積したSiにパターンを転写し、それをレジストとすることを試みたところ、長時間のエッチングに耐え、石英基板に数十ミクロンの貫通孔を形成できることがわかった。2TNT内壁表面の評価分析及び制御では、その評価法としてMIR-IRASを用いるが、本計測を木村班でも行えるように、赤外分光器の移設を行い、大気中MIR-IRASの光学系を設計した。3応答特性の評価・分析では、新たに構築するガス供給、排気システムを備えた評価装置の設計を行った。1作製プロセスの確立では、貫通孔を有する石英基板の作製プロセスに目処が立ち、リソグラフィによるチタン薄膜のパターニングにも着手している。また、溶液セルを用いないで陽極酸化を行うセルレス陽極酸化を提案し、それによるTi薄膜の陽極酸化にも着手している。したがって、1作製プロセスの確立では、概ね予定通りである。一方、2TNT内壁表面の評価分析及び制御では、赤外分光器の移設は完了したものの、MIR-IRASの光学系が設計にとどまっているが、設計した光学系部品は既に納入されている。したがって、本項目についても、多少の遅れを生じているが、概ね予定通りである。一方、3応答特性の評価・分析では、ガス供給、排気システムを備えた評価装置を2年目までに構築する予定であり、本年度、全体の設計まで行う予定でいたがそこまで至っていない。したがって、全体では、(3)やや遅れていると評価した。1作製プロセスの確立では、計画通り、さらに(i)ガラス基板の微細孔貫通プロセスの開発及び(ii)Tiのパターニング及び局所陽極酸化技術の構築を進める。(i)においては、パターンをSiに転写することにより石英基板の貫通孔形成に成功しているが、石英基板表面に堆積したSiの欠陥が原因と考えられるエッチピットが発生してしまうことが課題である。これを改善するために、分解能は劣るが耐薬品性が優れるレジストとの組み合わせを試みる。(ii)においては、溶液セルを用いないセルレス局所陽極酸化技術を構築する。溶液セルを用いないことにより、Ti細線に欠陥を与えないことや、試料の大きさや形状が自由となる。これは既に前年度に着手しているが、使用できる溶液量が限られるため、陽極酸化できるTiの体積に制限があることがわかってきている。TNT微細センサの特性とTNTの形状との関係を調べるためにはTNT形状を制御しなければならない。そこで、次年度は、形成されるTNTの形状をFE-SEM等で観察し、陽極酸化条件とTNTの形状との関係を調べる。セルレス局所陽極酸化でTNTの形状を制御する。2TNT内壁表面の評価分析及び制御については、大気中MIR-IRASの光学系構築を完了させる。また、1や3と合わせ、TNT構造の違いによるガス吸着の違いなどを評価することにより、TNT微小ガスセンサの特性向上につなげる。
漢方薬のアルツハイマー病に関する治療メカニズムの解析

本研究は、血管障害性アルツハイマー病に対する漢方薬の効果を評価するため、独自の低酸素培養システムを用いて、脳血液関門に係わるアストログリア細胞と脳血管内皮細胞、および、中枢神経系での免疫系を担当するミクログリア細胞における遺伝子発現の解析を行うことを目的としている。本年度は、アストログリア細胞の培養細胞株の一つであるC6グリオーマ細胞に対するIL-1β、IFNγなどのサイトカイン、および、ミクログリア細胞の遊走化因子であるATPに関し、低酸素条件下でのVEGF、GDNF、COX-2、iNOSなどの遺伝子の発現誘導に及ぼす影響についてRT-PCR法を用いて解析した。C6グリオーマ細胞では、低酸素条件下(1%酸素で4時間培養)で、VEGFおよびCOX-2遺伝子について約2倍の発現誘導が見られたが、GDNF遺伝子は発現が抑制された。iNOS遺伝子は発現量が低く有意差は認められなかった。アルツハイマー病の悪化にともない脳組織内濃度が上昇するIL-1βの作用については、GDNFおよびCOX-2遺伝子の発現誘導が増加し、同時に低酸素状態で培養すると、COX-2遺伝子ではさらに促進されるが、GDNF遺伝子では抑制された。一方、炎症ストレスにより上昇するIFNγの作用に関しては、COX-2およびGDNF遺伝子に対しIL-1βと同様の傾向が見られた。また、VEGF遺伝子については、対照群(正常酵素分圧)で発現量が増加するものの、同時に低酸素状態で培養しても発現量には差異がなく、IFNγとの相乗効果は見られなかった。ATPについてはCOX-2遺伝子のみに発現量の上昇が見られた。以上の結果から、アストログリア細胞では、IL-1βやIFNγなどのサイトカイン刺激と低酸素状態との相乗効果により誘導されるCOX-2遺伝子が、漢方薬治療の対象として最有力候補であると考えられる。現在、アミロイドβタンパク質の分解に係わるneprilysin遺伝子の解析、および、脳毛血管内皮細胞の正常細胞培養系の確立を進めている。
新しいナノ微粒子磁性体の研究

本期間中には、前年度までに作成に成功し磁化測定を行ってきた、水酸化ニッケル単層ナノクラスター(Ni-MNC)について、より深い解析を進めると同時に、同じ3d遷移金属を含む新たなナノ微粒子磁性体を作成し、その磁気的性質を明らかにすることを目的とした。・直径2.5nm程度の水酸化ニッケルの強磁性単層クラスター(Ni-MNC)について、この系の二次元性を確認するため、放射光を利用したXAFSの実験を行った。この結果より局所構造の解析を行い、これまで仮定してきたNi-MNCの2次元性をさらに裏付けることができた。・Ni-MNCを焼成することにより、NiO微粒子の作成に成功した。バルクのNiOは520K以下では反強磁性に秩序化することが知られているが、このナノ微粒子は低温でわずかな磁気ヒステリシスを持つ強磁性的ふるまい、転移温度付近では超常磁性的ふるまいを示した。・鉄酸化物微粒子は、焼成温度によりγ-Fe_2O_3やα-Fe_2O_3が生成されることがわかった。特に1023K焼成試料では、γ相とα相が共存し、このサイズでは非常に珍しく、室温で約1kOeの保磁力を持つ。この内容は中小企業向けの講演会で報告し、各社から興味を集めた。また、日刊工業新聞でも紹介された。この系のγ相からα相への転移の過程を明らかにする1つの手段として、TG-DTA(重量示唆熱分析)の測定を行った。・鉄(Fe)系については、磁気記録材料としての応用化を考慮し、異方性の大きいコバルト(Co)をドープし、その組成を変化させて最適値を探した。また、焼成温度や測定温度などの条件も変化させ、ほぼ全容を明らかにした。1073K焼成試料を100Kにて測定した場合、Coが0.4モル付近で保磁力の最大値をとることが明らかになった。これは、Fe-rich側で支配的だったγ-Fe_2O_3に変わり、CoFe_2O_4が新たに生成されたためだと考えられる。Co-rich側、Co-pure系については、粉末X線解析、磁化測定のみからでは生成物質の特定がはっきりできず、解析について課題が残ることとなった。・当該期間中に出願した2件の特許に関して、審査請求、追加請求のための追実験を行った。1.現有設備の改良現有の振動試料型磁力計(VSM)測定システムについて、低温での安定した温度制御を目指し、新たな液体ヘリウム用ステンレスクライオスタットを設計、特注し、ヘリウム吹き出し口およびヒーター部分の改良を行った。2.Ni-系微粒子についてNi(OH)_2単層ナノ微粒子については、高磁場での磁化測定の結果を踏まえて解析し、10^7erg/ccのオーダーの強い異方性を持つことを確認した。さらにイジングモデルの分子場近似等を導入し、このクラスターが強いイジング性を持つこと、交換積分やクラスターサイズが温度変化すると仮定すると、磁化曲線が理論的に再現できることなどを明らかにした。

3.新しい微粒子の作成Ni(OH)_2ナノ微粒子に加え、新たに鉄原子を含むナノ微粒子の作成を試みた。X線回折、化学分析の結果より、やはり直径が230nmの鉄の酸化物微粒子、γ-Fe_2O_3,α-Fe_2O_3が生成していることを確認した。しかも、熱処理の条件によってはγ相からα相へと転移していき、その過程の焼成温度1023Kにおいて、ナノサイズの微粒子には非常に珍しく、保磁力H_cが室温で観測された。これは、2相の酸化物の相互作用により発生すると思われ、次世代の磁気記録媒体としての期待が持てる。4.研究発表等平成12年7月大阪大学分子熱力学研究センターにて講演平成12年9月OPG国際集会にて発表(オーストリア・グラーツ)平成12年12月MRS-Jシンポジウム「クラスターの孤立系と凝縮系」にて発表平成13年1月理研シンポジウム「ナノ粒子科学」参加平成13年3月日本物理学会第56回年次会にて発表予定水酸化ニッケルの単層ナノクラスター(Ni-MNC)について、放射光の実験による局所構造の解析を行った。これまでの解析に加え、2次元性の再確認ができた。鉄原子を含むナノ微粒子に関しては、X線回折、化学分析の結果から、粒径が230nmの鉄酸化物(γ-Fe_2O_3,およびα-Fe_2O_3)が生成していることを確認した。この鉄酸化物微粒子は、熱処理の条件によってγ相からα相へと転移していくことがわかった。特に、1023Kで焼成した試料においては、γ相とα相が共存し、このサイズでは非常に珍しく室温で1500Oe程度の保磁力を持っ。さらに、γ相からα相への転移の過程を明らかにする1つの手段として、TG-DTA(重量示差熱分析)の測定を行った。この微粒子は、テラバイトレベルの磁気記録媒体としての可能性があるため、各界より注目を集めた。これまでに得られた、Ni(OH)_2の単層ナノ微粒子を773K以上で焼成することにより、酸化ニッケル、NiOのナノ微粒子の作成に成功した。通常、バルクのNiOは、520K以下では反強磁性にオーダーすることが知られているが、今回得られた微粒子は、300K30Kでは超常磁性的ふるまいをし、5Kではわずかながらヒステリシスを持つ、強磁性的ふるまいを示した。平成13年6月Porf. Hofflmann退官記念国際シンポジウム参加(ドイツ・レーゲンスブルク)平成13年9月日本物理学会秋季大会にて発表(徳島)平成13年9月東京大学大学院理学研究科太田研究室にて講演平成13年11月熱測定国際シンポジウムにて発表(横浜)平成13年11月RSP事業、新技術フォーラムにて講演平成14年3月ICMFS国際会議にて発表(京都)平成14年3月東京工業大学大学院理学研究科小国研究室にて講演予定平成14年3月日本物理学会第57回年次大会にて発表予定(びわこ草津)・昨年度までに作成が完了したステンレスクライオスタットを用い、VSM測定装置でのヘリウム温度までの磁化測定を実行し、データを取ることができた。・水酸化ニッケル(Ni(OH)_2)のナノ微粒子、鉄酸化物微粒子の他に、コバルト系微粒子の作成に成功した.鉄(Fe)系については、磁気記録材料としての応用化を考慮し、異方性の大きいコバルト(Co)をドープし、その組成を変化させて最適値を探した。また、焼成温度や測定温度などの条件も変化させ、ほぼ全容を明らかにした。1073K焼成試料を100Kにて測定した場合、Coが0.4モル付近で保磁力の最大値をとることが明らかになった。
イネにおける水および酸化ストレス交差耐性を利用した品種選抜方法の検証

イネにおける水および酸化ストレス耐性を評価する実験系を確立した.この評価方法に基づいて育種系統を選抜し,栽培試験を行ったところ,収量性や酸化ストレス耐性に改善効果が見られた.しかしながら養分の吸収特性など他の形質による影響も大きかったため,今後は本法に加え,複数の方法による評価が必要であると考えられた.イネにおける水および酸化ストレス耐性を評価する実験系を確立した.この評価方法に基づいて育種系統を選抜し,栽培試験を行ったところ,収量性や酸化ストレス耐性に改善効果が見られた.しかしながら養分の吸収特性など他の形質による影響も大きかったため,今後は本法に加え,複数の方法による評価が必要であると考えられた.降雨由来の水に依存した栽培を行う天水田は世界のイネ栽培面積の3分の1を占め,今後の食料需要の増加を賄うためのターゲットとされているが,降雨の不安定さなどのために生産性の改善は進んでいない.申請者らはイネにおいて酸化ストレス耐性が水ストレス耐性と交差耐性を示すことを明らかにしつつあり,簡易選抜方法を開発中である.本研究では代表的な天水田地帯であるタイ東北部において,現地品種を中心とした供試品種群にこの簡易選抜方法を適用し,実際の栽培条件下で光阻害程度などを測定しその有効性を検証することを目的とした.現地協力機関であるタイ国ウボンイネ研究所で研究を行った.申請者がこれまでに酸化ストレス耐性について評価を行ってきた品種の中から,酸化ストレス耐性について特徴的な6品種を選択し,さらに現地育成系統より90系統選択して加え,メチルビオロゲン(MV)を利用した酸化ストレス耐性およびポリエチレングリコール(PEG)を利用した水ストレス耐性に対する簡易選抜を行った.選抜結果より酸化および水ストレス耐性の異なる20品種・系統を選択した.上記により選択された20品種・系統を用いて,ウボン稲研究所内の研究圃場にて栽培実験を行った.研究所内に湛水および非湛水の2処理の水田を用意し,それぞれにおいて3反復乱塊法にて実験を行った.7月23日に播種,8月12日に移植した.植物体の酸化ストレス程度をクロロフィル蛍光測定による光化学系IIの最大量子収率(Fv/Fm)で評価した.リーフポロメータにより気孔伝導度を計測し,さらに葉身水ポテンシャルと計測し,水ストレス程度を評価した.以上のことにより簡易選抜による酸化ストレス耐性が強い品種は,圃場試験においても酸化ストレス耐性を示す傾向が示された.しかしながら圃場における測定時期や環境によって,評価が異なる場合もあり,詳細な変動要因の解析が必要と考えられた.降雨由来の水に依存した栽培を行う天水田は世界のイネ栽培面積の3分の1を占め,今後の食料需要の増加を賄うためのターゲットとされているが,降雨の不安定さなどのために生産性の改善は進んでいない.申請者らはイネにおいて酸化ストレス耐性が水ストレス耐性と交差耐性を示すことを明らかにしつつあり,簡易選抜方法を開発中である.本研究では代表的な天水田地帯であるタイ東北部において,現地品種を中心とした供試品種群にこの簡易選抜方法を適用し,実際の栽培条件下で光阻害程度などを測定しその有効性を検証することを目的とした.現地協力機関であるタイ国ウボンイネ研究所で栽培実験を行った.平成22年度に実施した幼苗を用いた酸化および水ストレス耐性評価実験(水・酸化ストレス耐性簡易評価法)により選択された系統・品種計22系統を用いた.研究所内に天水田の模擬環境として非湛水(Aerobic)区と湛水区を設け,それぞれにおいて3反復乱塊法にて実験を行った.6月に播種,7月に移植した.昨年度と同構に,植物体の最上位展開葉を用いてクロロフィル蛍光測定を行い,光化学系IIの最大量子収率(Fv/Fm)を評価した.同時に水ポテンシャル測定を行い水ストレス程度を評価した.地上部乾物重や葉面積などを計測し,酸化ストレスおよび水ストレスが乾物生産性に与える影響を評価した.また農家圃場において水稲葉を採取し,膜安定化指数(MSI)を計測することにより,酸化ストレス程度を評価した.以上の実験により,天水田ではイネは酸化ストレスを受けており,酸化ストレス耐性に基づいた簡易選抜法は水ストレス耐性について一定の効果を持ちうることを明らかにした.これらの成果は,学会発表等により公表を行った.
軌道体とその位相的ホワイトヘッド群の研究

軌道体の間の写像について研究した。軌道体は局所群の型による層構造を持つが、我々は余次元1の層を持たない軌道体のみを扱う。軌道体は必ず(軌道体の意味での)普遍被覆を持つが、二つの軌道体の間の一般の連続写像f:X→Yは必ずしも普遍被覆の間の連続写像に持ち上がるとは限らない。しかし、fがXの余次元0の層をYの余次元0の層にうつすと仮定すると、持ち上げが存在するための必要十分条件を基本群のことばで書くことができる。それをみたすとき、fは順であるということにする。fが順であるならば、その持ち上げは、普遍被覆の間のφー同変な写像となる。ただし、φはfによりひきおこされる基本群の間の準同型写像である。順な写像、またその特別な場合であるOR写像(竹内氏により定義された)に関して、種々な性質を証明することができた。以下に主なものを列記する。1.X、Yが共にThurstonの意味で「良い」軌道体で、順な写像が基本群の間の単射を引きおこすならば、fは局所群の単射を引きおこす。従ってfは特異点を特異点にうつす。2.上で特にfがORー写像ならば、対応する局所群は互いに同型である。3.XとYがORーホモトピー同値な軌道体であるとき、Xが良いこととYが良いことは必要十分である。4.閉2次元軌道体の間の順ホモトピー同値は順同相写像にホモトピックである。特にORーホモトピー同値は、同型写像にホモトピックとなる。今後の課題は上の4の結果を高次元に拡張することであるが、そのためには、軌道体の単純ホモトピー理論、および軌道体の手術理論を確立しなければならない。順な写像は同変写像との関係が深いので、同変理論と比較しながら研究をすすめてゆきたい。
妊娠高血圧症候群の血管内皮機能障害の臨床現場での適切な評価とその治療に関する研究

妊娠高血圧症候群(PIH)の管理、治療においてその主病態である血管内皮機能異常を改善することに着目して研究を行うことを目的とした。近年、内科領域で用いられている診察室外血圧である家庭血圧、24時間自由行動下血圧測定や血管内皮機能評価法として上腕動脈の反応性充血法を用いてPIHの評価やPIHハイリスク妊婦を選別し、L-アルギニン+葉酸投与によるPIH発症予防効果、経口降圧薬であるラベタロール投与の降圧効果などのPIH管理治療への研究を行った。妊娠高血圧症候群(PIH)、その関連疾患であるHELLP症候群、脳出血は妊婦と児の生命に重篤な影響を及ぼす。これまでの研究において、その病態の中心は血管内皮機能の異常であると考えられる。名古屋市立西部医療センター産婦人科ハイリスク外来においてPIHハイリスクやPIH妊婦に対して、血管内皮機能異常の発生に着目し、血管内皮機能異常の改善とPIH発症予防を行った。ハイリスク妊婦の選択は、高年齢、妊娠高血圧症候群の既往歴などの妊婦に対して、血管内皮機能を評価して行った。血管内皮機能は上腕動脈のflow mediate vasodilatation (%FMD)を用いた。外来診察時血圧が140/90mmHg以上の妊婦に24時間自由行動下血圧測定(24h ABPM)を行い、高血圧と白衣高血圧の鑑別を行った。また、血圧手帳を作成し、家庭血圧の記録も行った。ハイリスク妊婦に対して、L-アルギニンと葉酸の投与によるPIH発症予防を行った。高血圧患者には降圧剤投与を行った。血管内皮機能の評価として%FMDにてその変化を観察し、血圧のコントロールは24h ABPMを用いた。PIH発症ハイリスク妊婦に対するL-アルギニンと葉酸の投与による介入は、血管内皮機能異常を改善し、重症PIH発症を抑制出来る可能性が示唆された。また、高血圧患者において24h ABPMによる血圧の日内変動は適切な降圧剤投与の指標となり得ることが明らかとなった。妊娠高血圧症候群(PIH)ハイリスク妊婦における血管内皮機能低下例を対象とした葉酸+L-アルギンサプリメントの研究では、40才以上、BMI>27、高血圧合併症のある妊婦や前回PIH、初診時の血圧が高いものなどをPIH発症ハイリスク妊婦として、名古屋市立西部医療センターで妊娠初期から分娩まで管理予定の妊婦で、同意を得て行なった。上腕動脈のflow-mediated vasodilatation(%FMD)低値(110以下)を血管内皮機能低下群として、葉酸0.4mg+L-アルギニン1g/日(内服群)を投与した。内服を希望されなかった妊婦をコントロール群とした。投与開始前、開始後に%FMD測定した。今年度は内服群15名、コントロール群7名であった。妊娠高血圧腎症(PE)の予防効果があることが示唆された。妊婦の抵抗血管を用いたin vitroの研究は現在、この研究を進めることが不可能と判断した。それに変わる研究として、PIHハイリスク妊婦や外来での高血圧(>140/90mmHg)を対象として24時間自由行動下血圧(24h ABPM)を測定し、重症(>160/110mmHg)や昼間と夜間の血圧の優位性を検討した。PE14名、妊娠高血圧(GH)17名、白衣高血圧妊婦9名に24h ABPM測定を行った。PEは重症高血圧、夜間有意高血圧が多く、GHでは軽症高血圧、昼間有意高血圧が多かった。PEとGHでは、血圧上昇の病態が異なり、それに対応した降圧管理が必要と考えられた。降圧治療を、経口薬ラベタロールおよび注射薬ニカルジピンスライディングスケールを用いて検討した。ラベタロールは、GHの降圧に有用であり、神経症状の改善も認めた。ニカルジピン注射は緊急時に確実に降圧することを明らかにすると共に、20%以上の下降率を示すものも多く認め、十分な血圧監視が必要であることが示唆された。妊娠高血圧症候群(PIH)は、血管内皮機能障害が主病態である。本研究は、臨床現場fで病態の重症化の研究、血管内皮機能異常の改善による治療や予防を研究目的とする。名古屋市立西部医療センターにおいて同意の得られたPIHハイリスク妊婦(40才以上、BMI>27、高血圧、糖尿病、抗リン脂質症候群など合併症のあるもの、PIH既往、初診時の血圧が高いものなど)で、%FMDが低値の場合は、血管内皮機能低下群であり、重症PIHの発症率が高い。葉酸0.4mg+L-アルギニン1g/日を投与により、血管内皮機能は改善し、PIH発症予防する。PIH重症型である子癇は、妊娠末期から分娩産褥の発症が多い。高血圧が発症直前に重症化するものと、重症PEから子癇に発展するものがある。前者は分娩の変化が関与すると推察される。後者は重症PEに伴う循環障害や凝固障害が関与し、脳出血による妊婦死亡に至ることもある。

子癇の病態は、高血圧による脳血管血流の自動調節能破綻による。当センターで昨年5月より5例の子癇があり、4例がPEから発展したものである。PE妊婦で子癇に至らなかった4例と比較検討してみると子癇妊婦では、その病態形成に高血圧の重症度(160/110mmHg)も重要であるが、血圧の変動(30/15mmHg以上)がより重要であることが明らかとなった。妊娠健診で一時的な軽症高血圧にしばしば遭遇する。家庭血圧(HBP)の測定や24時間血圧測定(ABPM)測定は、白衣高血圧の鑑別に用いられる。PIHハイリスク妊婦、軽症高血圧妊婦やPE妊婦においてABPM測定を行った。PIH妊婦では、拡張期血圧が高く、夜間高血圧を認めた。妊婦では、ABPMは%FMDと同様にハイリスク妊娠の予知、診断に有用と考えられるL-アルギニンと葉酸の投与は、%FMDを改善し、重症PIHまたは妊娠高血圧腎症の発症予防に有用であると考えられる。24h ABPMは、降圧剤投与時間の設定の指標となり得る。重症高血圧と脳血管障害の発症に関する検討を、子癇発症妊婦、重症高血圧妊婦の血圧変動の観察から、これらの病態の形成には血圧の重症度のみでなく、血圧の変動幅が大きく、血圧の調節能も重要であることを明らかにした。1.葉酸とL-アルギニンサプリメントの有用性の検討:PIHハイリスク妊婦を対象としたPIH発症予知とL-アルギニン+葉酸による予防の検討は、当センターは2011年5月開院した。2011年7月に本研究は倫理委員会承認された。現在、血管内皮機能測定として%FMD測定機器整備と臨床現場での診療体制がほぼ整い、データ集積中である。エントリーを投与群、非投与群を合わせて100例を目標としているが、本年4月より対象者を増やしてゆく予定である。血液検査も準備がほぼ整い、採取、検査が出来るように進めている。2.PIH重症化に関する研究:当センターで昨年5月より5例の子癇があり、4例がPEから発展したものである。PE妊婦で子癇に至らなかった4例と比較検討し、論文を作成中である。3.臨床現場での血圧測定の検討:新たにABPM測定を開始した。PIH妊婦にけるABPMを測定した。ハイリスク妊婦においてABPMを測定し、PIHの発症や分娩時高血圧の発症予知を行ってゆく予定である。L-アルギニンと葉酸の投与は、例数を重ね検討を進める。24h ABPMは、降圧剤投与時間の設定の指標とするとともに、降圧剤投与の効果判定の検討を進める。PIHハイリスク妊婦を対象とした%FMDによるPIH発症予知について検討をすすめる。新たにABPM測定による血圧の変化の観察を行い、%FMDと同様に血管内皮機能の評価とPIH発症予知(白衣高血圧との鑑別)に用いる。L-アルギニン+葉酸による血管内皮機能改善効果とPIH発症予防の有用性の検討を進める。当初、本年度から予定していた妊婦の抵抗血管を用いたin vitroの研究は、現状では倫理委員会の承認が容易ではなく、モデル動物実験の結果などを行い、その結果から推察されることでunderlying mechanismの研究を進める。・アルギU購入、葉酸購入・赤血球中L-アルギニン測定、葉酸濃度測定以下の項目での研究費の使用を予定している葉酸とL-
アザミウマの腸管細菌がトスポウイルスの獲得・伝搬に及ぼす影響

日本各地で採集したミカンキイロアザミウマなどから腸管細菌を分離した。分離された細菌のコロニータイプ、グラム染色性、形態、生化学的性質、16S rDNAの塩基配列などを調べた結果、いずれの個体からも少なくとも数種の細菌が分離された。また、1頭あたりの細菌数、細菌の種類には同一集団内での個体差、地域差が認められた。腸管細菌がウイルスの獲得・伝搬に及ぼす影響については、研究を継続中である。トマト黄化えそウイルスなどのトスポウイルスは各種アザミウマによって永続的に伝搬されるため、多種の野菜類、花卉類に大きな被害を及ぼしている。アザミウマはウイルスに感染した植物を吸汁することによりウイルスを獲得し、その後虫体内でウイルスが増殖し伝搬能力をもつ。しかし、ウイルスの獲得・伝搬能力には個体差、アザミウマを採集した地域よって差がみられるが、その理由は明らかにされていない。トスポウイルスは最初に腸管の細胞に感染することから、腸管内に生息している細菌がウイルスの獲得・伝搬に何らかの影響を及ぼしていると予測された。日本各地で採集したミカンキイロアザミウマを催芽したソラマメで集団飼育し、虫体をアルコール殺菌後、磨砕しNA培地に塗布して細菌を分離した。分離された細菌の色調などのコロニータイプ、グラム染色性、形態、カタラーゼ活性、オキシダーゼ活性、16S rRNAの塩基配列などを調べた結果、いずれの個体からも少なくとも複数の細菌が分離された。細菌の種類はBacillus、Serratia、Erwinia、Tsukamurella属などであった。今後、APIテストなどを行ない細菌の種の同定を行なう必要がある。また、アザミウマ虫体内のウイルス量をモノクローナル抗体とポリクローナル抗体を用いたTAS-ELISAにより測定した結果、幼虫、成虫1頭からウイルスを検出することが可能であった。今後、虫体内のウイルス量を調べ、伝搬試験を行なうことにより腸管細菌がウイルスの獲得・伝搬に及ぼす影響が明らかになるものと期待されるトマト黄化えそウイルスなどのトスポウイルスは各種アザミウマによって永続的に伝搬されるため、多種の野菜類、花卉類に大きな被害を及ぼしている。トスポウイルスな最初に腸管の細胞に感染することから、腸管内に日本各地で採集したミカンキイロアザミウマ,ダイズウスイロアザミウマ,ネギアザミウマなどを催芽したソラマメで集団飼育し、虫体をアルコール殺菌後、磨砕しNA培地に塗布して細菌を分離した。分離された細菌の色調などのコロニータイプ、グラム染色性、形態、カタラーゼ活性、オキシダーゼ活性、16S rRNAの塩基配列などを調べた結果、いずれの個体からも少なくとも数種の細菌が分離された。細菌の種類はErwinia, Bacillus、Serratia、Erwinia、Tsukamurella属など多様であった。今後、正確な細菌の種の同定を行なううともに、腸管細菌とトスポウイルスの獲得・伝搬との関連性を明らかにする必要がある。アザミウマの伝搬試験には多大の労力を必要とするため、感染葉汁液に各種の糖、還元剤、酸化防止剤を加え、ウイルスを部分精製した結果、活性の高い精製ウイルスを得ることカミできた。これらは-80°Cでの保存が可能なことから、今後ネックとなっていたトスポウイルスの伝搬機構の解析が飛躍的に進展することが期待される。