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日本列島に移入された家畜ブタの起源・系統に関する動物考古学的研究

概要本研究は,日本列島における家畜ブタの起源と成り立ちを,遺跡出土イノシシ類資料の形態学的研究により明らかにすることを目的とした.3ヵ年をかけて,日本列島と他地域の資料の検討をおこなった.今年度は,平成13年度,平成14年度に得られた成果をもとに資料の補足調査を行い,海外調査はベトナム北西部,シリア・アラブ共和国における動物骨資料の現地調査を実施した.また得られた成果についてまとめた.成果現生資料の調査においては,野生イノシシと飼育イノシシの間にみとめられる形態的相違を定量的に検討し,野生と飼育を比較する際の分析項目を設定した.遺跡資料の調査では,イノシシの大きさと形態に時間的・地理的多様性がみとめられることを示した.関東地域の縄文時代から平安時代までの遺跡出土資料を分析すると,縄文時代前期と中期,縄文時代晩期と弥生時代,弥生時代と古墳時代から平安時代の間に顕著な差が認められることがあきらかとなった.また,北九州,西日本,東日本地域に分布する弥生時代のイノシシ類について検討をおこなった結果,これらの大きさには多様性がみとめられることを明らかにした.なかでも,北九州地域に位置する雀居遺跡,菜畑遺跡,下郡桑苗遺跡,吉野ヶ里遺跡および下林西田遺跡の間にみられる差は顕著であることを示した.海外調査では,ベトナム北西部においてイノシシ類下顎骨の分析をおこなった結果,これらの大きさには従来指摘されているように大型と小型が存在することを確認した.また,DNA試料の採集をおこない得られた解析結果から,これらのイノシシ類は多型であり,小型のものの多くが飼育された個体が再野生作したものであることが明らかとなった.シリア・アラブ共和国の調査からは,アナトリア南部と同様にイノシシ類の飼育の開始時期は中車地域のなかでも比較的はやく,その変化はゆるやかなものであった可能性の高いことを示した.概要日本産現生イノシシの形態分析による新たな分析手法の確立,その手法をもちいた現生資料と日本の遺跡資料の分析,およびベトナム北部,中国南部における動物骨資料の現地調査を実施した.またDNA分析用サンプルの収集にも努めた.今年度は,現生野生資料のさらなる調査と,飼育下におかれた現生イノシシ標本群の調査,文献史料に飼育の記述が明確にある江戸時代の資料の分析に重点を置き,イノシシの形態および大きさについて定性的・定量的な分析をおこなった.結果日本産現生イノシシ形態には地理的多様性がみとめられ,関東地域の東部と西部,西日本の東部と西部,九州地域の北部と南部にわかれることが示された.また,飼育イノシシ集団を検討した結果,下顎底の湾曲形状および歯周病は他の野生集団に比べて有意に出現することを示した.日本の遺跡資料の分析では,江戸時代の上屋敷跡より出土するイノシシ類の大きさおよび形態に多様性のあることがしめされた.下顎底の湾曲形状および歯周病が多くの個体においてみとめられること,また,文献史料において屋敷内における飼育の記述があることなどから,これらの多くが家畜ブタである可能性を指摘した.江戸前期に小型の資料が多く,中期以降に大型の資料が多いことは,移入・流通形態になんらかの変化があったことが示唆される.ベトナム北部の資料においては,同一地域に2つの異なる大きさ(大型と小型)のイノシシ骨がみとめられたが,小型の標本には飼育個体群において高頻度にみられる歯周病が多く確認された.したがって,これらはおそらく再野生化したものであると考えられる.概要本研究は,日本列島における家畜ブタの起源と成り立ちを,遺跡出土イノシシ類資料の形態学的研究により明らかにすることを目的とした.3ヵ年をかけて,日本列島と他地域の資料の検討をおこなった.今年度は,平成13年度,平成14年度に得られた成果をもとに資料の補足調査を行い,海外調査はベトナム北西部,シリア・アラブ共和国における動物骨資料の現地調査を実施した.また得られた成果についてまとめた.成果現生資料の調査においては,野生イノシシと飼育イノシシの間にみとめられる形態的相違を定量的に検討し,野生と飼育を比較する際の分析項目を設定した.遺跡資料の調査では,イノシシの大きさと形態に時間的・地理的多様性がみとめられることを示した.関東地域の縄文時代から平安時代までの遺跡出土資料を分析すると,縄文時代前期と中期,縄文時代晩期と弥生時代,弥生時代と古墳時代から平安時代の間に顕著な差が認められることがあきらかとなった.また,北九州,西日本,東日本地域に分布する弥生時代のイノシシ類について検討をおこなった結果,これらの大きさには多様性がみとめられることを明らかにした.なかでも,北九州地域に位置する雀居遺跡,菜畑遺跡,下郡桑苗遺跡,吉野ヶ里遺跡および下林西田遺跡の間にみられる差は顕著であることを示した.海外調査では,ベトナム北西部においてイノシシ類下顎骨の分析をおこなった結果,これらの大きさには従来指摘されているように大型と小型が存在することを確認した.また,DNA試料の採集をおこない得られた解析結果から,これらのイノシシ類は多型であり,小型のものの多くが飼育された個体が再野生作したものであることが明らかとなった.シリア・アラブ共和国の調査からは,アナトリア南部と同様にイノシシ類の飼育の開始時期は中車地域のなかでも比較的はやく,その変化はゆるやかなものであった可能性の高いことを示した.
ツァリスエントロピーから導かれるベキ法則と確率構造の複雑系への応用

(1)最も基本的な線形微分方程式を最も単純に非線形化した非線形微分方程式を解くことによって,q-指数関数、q-積、q-多項係数を導き,q-多項係数のq-対数にq-スターリングの公式を適用することにより,Tsallisエントロピーを導くことができる.それは,加法的双対性と言われる数理構造の表現であるが,q-多項係数をさらに一般化した(μ,υ)-多項係数を導入することにより,加法的双対性に加え,乗法的双対性,q-triplet,マルチフラクタル-tripletの構造も導くことができた。これら4つの数理構造は,Tsallis統計力学に典型的に現れ,それらを特殊な場合として含む統一的な表現を得ることができた.(2)(1)で導いた(μ,υ)-多項係数から,ドモアブルラプラスの定理の拡張として,ロングテール構造をもつ裾野の広い分布(q-ガウス分布)が導けるかを数値的に検証した.特に,q-ガウス分布に分布収束するときの3つのパラメータμ,υ,qの関係を数値計算により調べた.(3)Tsallisエントロピーを平均符号長の下限にもつ符号木を導いた。この導出方法は,ある性質をもつ一般化エントロピーにも応用できる.さらに,ここで導いた符号木は,マルチフラクタル構造をもつこともわかった.(4)Tsallisエントロピーのパラメータqの意味は分かっていなかったが,マルチフラクタルの理論に現れる一般化次元のqと同じであることがわかった.さらに,Tsallisエントロピーと一般化次元との一意な関係式を導き,これが1910年のEinsteinの論文で主張された式の一般化になっていることを発見した.線形なシステムにおける多くの最適分布は,指数関数で表される.これに対して,我々の身の回りで観測される分布は,ベキ関数で表現されることが多い.指数関数族の世界から,ベキ関数族の世界への拡張をはかるために,シャノンエントロピーの1パラメータ拡張であるツァリスエントロピーが1988年に統計力学の世界で導入された.平成17年度の本研究では,そのツァリスエントロピーによって定まるツァリス統計の基本的事実を得た.その具体的な内容は,スターリングの公式・多項係数・パスカルの三角形・中心極限定理などの,指数分布族における非常に重要な定理や公式がことごとく,べき分布族の系に拡張され,それらの関係についても数学的に証明された.(中心極限定理のみ,数値計算による確認.)これらの結果は,統計力学ならびに情報理論の国際会議で発表し,また,論文投稿・受理されて,現在,印刷中である.さらに,従来,ツァリスエントロピー最大化原理による結果に付随していたセルフレファレンスな形であった最適分布の問題を解決し,その一意な表現を導いた。これにより,ツァリス統計における温度を再定義した.この再定義された温度は,別の方法で定式化された温度と数式上で完全に一致することがわかった.しかも,この温度の定義は,様々な実験結果とも良く一致することが報告されている.すなわち,理論・実験の両面から,非常に整合性の高い結果を得ることができた.また,ツァリスエントロピーとは少し異なり,同じくシャノンエントロピーの1パラメータ拡張であるκエントロピーについて,上述で展開した方法を応用して,κ統計における誤差法則を導いた.今後,本研究で得た基礎理論をもとにして,ベキ法則が顕著な系,特に,カオス・フラクタル・スケールフリーネットワークなどべき分布が本質的に重要になる系への応用が見込まれる.本年度は,以下の研究成果を得た.(1)指数関数の特徴付けのなかでも最も知られている線形微分方程式を非線形化した非線形微分方程式の解から一意にTsallisエントロピーが導かれることを示した.(2)上記の導出の過程のなかで,(「指数法則を満たすようにq-積が導入され,そのq-積を用いて,q-スターリングの公式・q-多項係数の定式化が得られた.(3)q-多項係数とTsallisエントロピーの間には,q-スターリングの公式を用いて,1対1の関係が得られるが,この関係式には,Tsallis統計に頻出するq←→2-qの加法的双対性が自然に現れる.この関係式をさらに一般化して,q-多項係数を拡張することにより,上記の双対性以外に頻出する,もう一つの乗法的双対性q←→1/qを得ることができた.さらに,この一般化により,従来,物理的な考察から,その存在が指摘されていたq-tripletの関係を数学的に導くことに成功した.(4)Tsallisエントロピーとq-正規化川竹値の組み合わせにおけるエントロピー最大化原理より,従来まで,self-referentialな解しか知られていなかったが,それを改良し,non selr-referentialな解を導いた.その結果から導かれる温度は,従来,別の方法で導かれていた物理的温度と完全に一致することを示した.(5)Tsallisエントロピーを下限とする符号本を発見した.これは,Shannonの情報源符号化定理に対応するものであり,この結果により,Tsallisエントロピーの情報論的な意味が明らかになった.

(1)最も基本的な線形微分方程式を最も単純に非線形化した非線形微分方程式を解くことによって,q-指数関数、q-積、q-多項係数を導き,q-多項係数のq-対数にq-スターリングの公式を適用することにより,Tsallisエントロピーを導くことができる.それは,加法的双対性と言われる数理構造の表現であるが,q-多項係数をさらに一般化した(μ,υ)-多項係数を導入することにより,加法的双対性に加え,乗法的双対性,q-triplet,マルチフラクタル-tripletの構造も導くことができた。これら4つの数理構造は,Tsallis統計力学に典型的に現れ,それらを特殊な場合として含む統一的な表現を得ることができた.(2)(1)で導いた(μ,υ)-多項係数から,ドモアブルラプラスの定理の拡張として,ロングテール構造をもつ裾野の広い分布(q-ガウス分布)が導けるかを数値的に検証した.特に,q-ガウス分布に分布収束するときの3つのパラメータμ,υ,qの関係を数値計算により調べた.(3)Tsallisエントロピーを平均符号長の下限にもつ符号木を導いた。この導出方法は,ある性質をもつ一般化エントロピーにも応用できる.さらに,ここで導いた符号木は,マルチフラクタル構造をもつこともわかった.(4)Tsallisエントロピーのパラメータqの意味は分かっていなかったが,マルチフラクタルの理論に現れる一般化次元のqと同じであることがわかった.さらに,Tsallisエントロピーと一般化次元との一意な関係式を導き,これが1910年のEinsteinの論文で主張された式の一般化になっていることを発見した.
人工多能性幹細胞をがん幹細胞へ誘導する分子メカニズムの解析

人工多能性幹細胞から自然発生的にがん幹細胞を誘導する過程において、いかなる細胞内の変化が惹起されるかを求めた。細胞外の刺激を伝達する様々な細胞内経路の阻害剤を添加し、がん幹細胞化に必要な経路を求めたところ、GSK3beta阻害、MEK阻害ががん幹細胞化を促進する事が明らかとなった。さらに、がん幹細胞化に伴う遺伝子発現変化、遺伝子変異以外のがん幹細胞化の特徴を求め、がん幹細胞を生み出す細胞内変化の知見を得た。1)マウスiPS細胞をがん幹細胞へ誘導する化合物の検討:マウスiPS(iPS-MEF-Ng-20D-17)細胞をマウス肺癌由来LLC細胞の培養上清を混合したがん幹細胞化誘導培地中で培養する際、チロシンキナーゼ阻害剤やセリン/スレオニンキナーゼ阻害剤を中心に、TGFβI型受容体(ALK受容体)、TGFβII型受容体(TGFβ/BMP受容体)、Wnt/β-cateninシグナル経路、Notchシグナル経路、Headgehogシグナル経路、レチノイン酸受容体、グルココルチコイド受容体、FGFシグナル経路など、増殖分化/発生に関わるシグナル経路の阻害剤などを培地中に添加して、がん幹細胞化誘導が促進されるか否かをGFP蛍光と細胞塊形成などを指標として細胞観察を行い、効果を調べた。がん細胞では亢進されると報告されているMEKの阻害剤やGSK3βの阻害剤などで、がん幹細胞化を促進する作用が認められた。2)がん幹細胞を誘導する過程の解析:誘導化過程における細胞からRNAを抽出して、c-Myc、Oct3/4、Sox2、Klf4およびNanogの遺伝子発現挙動の調査を進めるために、誘導後の細胞をヌードマウスに移植して、造腫瘍能を評価した。さらに、自己複製能評価を行い、その能力を有することを明らかにし、がんで亢進されているシグナル経路の複数種の阻害剤や血管新生阻害剤として開発された複数の薬剤でがん幹細胞化が誘導されることが判った。また、これらの候補化合物について、エピジェネテッィクス、プロテオミックス、メタボローム解析を行うためのサンプル調製を進めた。がん幹細胞誘導を継時的に追跡し、最短一週間のがん細胞培養上清(CM)処理で、外因のLIF非依存的に継代維持可能な細胞が現れることを確認した。これは、外因添加因子を加えなくとも、細胞間コミュニケーションにより自律的な幹細胞性の維持環境を構築していると推測される。また、被評価化合物として、先に本研究で見出されたMEKの阻害剤やGSK3α/βの阻害剤などを中心に、増殖、分化、発生に関するシグナル経路の阻害剤を中心に75種類の化合物を選択して、がん幹細胞化促進効果を評価した結果、20種の化合物ががん幹細胞化を促進する候補として抽出された。幹細胞からがん幹細胞化の誘導に関与する細胞内シグナル伝達経路についてかなり具体的な手がかりを得た。人工多能性幹細胞(iPS細胞)が、がん幹細胞へ分化する過程における細胞の変化を網羅的に解析し、がん幹細胞生成のメカニズムを明らかにすることを目的とした。まず、これまでに用いてきたがん細胞株の培養上清に加え、iPS細胞をがん幹細胞へ誘導する効果を示す非変異原性化合物を探索し、選出された候補化合物が遺伝子に変異を誘起しない非変異原性物質であることを確認した上で、これらを用いてiPS細胞に引き起こされる変化を遺伝子発現プロフィール、プロテオミクス、メタボロミクス,エピジェネティクスの面から時系列を含めてがん幹細胞化まで検討し、iPS細胞からがん幹細胞への変化を解析して、そのメカニズムの解明を目指した。マウスiPS細胞をフィブロブラスト誘導因子存在下で培養し分化させた後、フィブロブラストの形質発現とnanogの発現を確認すると同時に、CD24陽性CD44陽性細胞が含まれていることも明らかにした。iPS細胞のがん幹細胞化に関連する標的タンパクとシグナル伝達経路の詳細な解析と妥当性を検証するため、インシリコでの検討とツール開発を行った。これまでの検討から、iPS細胞のがん化を促進する経路については、多数のキナーゼが関連していることが示唆され、キナーゼ阻害剤の標的選択性を正確に評価出来るシステムの構築に取り組んだ。また、化合物がどのような作用機構でiPS細胞のがん化に影響しているかを調べるため、化合物の作用標的と関連するパスウェイ推定した。NCBIの化合物データベースPubchemを検索し、123種類のがん化抑制化合物の作用標的候補が得られ、多様な作用標的が含まれることがわかった。さらに、これらの作用標的が関連する生体内のパスウェイでも、12の関連候補が得られた。この解析結果からキナーゼ阻害が多くのパスウェイに影響を及ぼしており、今後のメカニズム解明につながることが示唆された。

マウスiPS細胞をがん幹細胞へ誘導する化合物の検討において、チロシンキナーゼ阻害剤やセリン/スレオニンキナーゼ阻害剤を中心に、TGFβI型受容体(ALK受容体)、TGFβII型受容体(TGFβ/BMP受容体)、Wnt/β-cateninシグナル経路、Notchシグナル経路、Headgehogシグナル経路、レチノイン酸受容体、グルココルチコイド受容体、FGFシグナル経路など、増殖分化/発生に関わるシグナル経路の阻害剤のがん幹細胞化誘導促進活性を、マウスiPS(iPS-MEF-Ng-20D-17)細胞を用いて評価できる可能性を示す事ができたことは非常に大きい成果である。この系を利用して、非変異原性の発がん物質を評価できる事を示す事ができれば、従来に無い全く新しい非変異原性の発がん性物質のスクリーニング系の確立につながる事になる。また、この系が確立すれば、がん幹細胞を誘導する過程の解析が容易になり、誘導化過程における細胞のc-Myc、Oct3/4、Sox2、Klf4およびNanogの遺伝子発現挙動の特徴が分かれば、がんで亢進されているシグナル経路の複数種の阻害剤や血管新生阻害剤として開発された複数の薬剤でがん幹細胞化が誘導されるメカニズム解明の手がかりを得る可能性が有る。がん幹細胞化を促進すると考えられた候補化合物に対し、影響するシグナル伝達経路を精査し、その経路を中心にがん幹細胞化に重要と考えられるキナーゼ活性、遺伝子の発現制御およびエピジェネティクスを明らかにしていく。総合生物各種のシグナル伝達阻害剤や抗腫瘍薬を用いてがん幹細胞化誘導を行い、細胞の経時的変化をDNAマイクロアレイや次世代シークエンス解析によって解析する。また、これまでにがんあるいはがん幹細胞マーカーとして報告されているCD44やp53、MMP2、CD133、CD24などの遺伝子やタンパク質の発現解析を行う。これまでの予備試験結果からは、がん幹細胞へと分化誘導した時点では、遺伝子の大きな変異を伴わないと考えられるが、実際のゲノム変異について、既知の変異との比較、また、染色体解析を行う計画である。さらに、ヒトiPS細胞を用いてマウスと同様の試験を進めて、マウスとの比較を行う。先ずは、マウスで候補として選抜された化合物を用いてヒトiPS細胞からがん幹細胞化誘導を行う際の効果の有無を細胞の形態とレクチン(rBC2LCN)染色によって評価する。DNAのメチル化、ヒストンのアセチル化を中心としたエピジェネティック解析を行い、発現が影響を受ける遺伝子を探索する。
ノックインベクターによるコネキシン欠損マウスの作製と、その発現調節の解析

本研究における目的は、マウスにおいてCre-loxP systemを用いて、ギャップ結合遺伝子であるconnexinを他のマーカー遺伝子と置換し、connexinの遺伝子欠損による表現型解析を行うとともに、マーカー遺伝子の発現を系統的に調査することである。平成10年度は、connexin45(Cx45)とマーカー遺伝子(nlslacz)とが置換された胚性幹細胞系統を樹立し、キメラマウスにおけるマーカー蛋白質の発現パターンを解析し、平成11年3月に行われた第104回日本解剖学会総会・全国学術集会において発表した。平成11年度は、胚性幹細胞よりマウス個体を作製することに成功し、Cx45欠揖による表現型解析と、マーカー蛋白質の発現パターン解析により、胚の着床直後から心形成初期におけるCx45の機能が明らかとなつた。Cx45欠損マウスは心形成の異常を示して胎生10日日までに死亡する。このマウスの解析により、心形成初期に起こるepithelial-mesenchymal transformationにCx45が必須であり、その証拠としてCa^<2+>依存性の転写因子NF-ATclがCx45欠損マウスで不活性化していることが分かった。以上の成果を、スイスで行われたInternational Gap Junction Conferenceで発表して国際的な評価を受けた後、論文にまとめて現在投稿中である。平成11年度はまた、研究代表者(西井)の手がけた他のノックアウトマウスについて論文発表があった。本研究における目的は、マウスにおいてCre-loxP systemを応用し、ギャップ結合遺伝子であるconnexinを他のマーカー遺伝子と置換し、connexinの遺伝子欠損による表現型解析を行うとともに、マーカー遺伝子の発現を系統的に調査することである。平成10年度は、nlslacZ-loxP-neo-loxPを選択マーカーとし、connexin45(Cx45)に対するターゲティングベクターを作製し、エレクトロポレーション法により実際に胚性幹細胞に導入した。96クローン中8クローンが目的の相同組換え体であり、我々の作製した選択マーカーが問題無く機能することが証明された。次に、cre発現ベクターをエレクトロポレーション法により、相同組換え体クローンに導入し、Creを一過性に発現させた結果、1クローンが目的のloxP配列間組換えを起こしており、Cre-loxP systemが我々の実験系で働くことが確かめられた。Cx45は、胚性幹細胞で発現する。組換え胚性幹細胞をX-gal染色してみたところ、予想通りlacZ蛋白の発現が細胞の核に集積している像が得られた。このことによりCx45遺伝子とマーカー遺伝子(nlslacZ)との置換が遺伝子発現レベルでも確かめられ、また我々の付加した核移行シグナルが実際に機能することが分かった。現在この胚性幹細胞からキメラマウスを作製している段階であり、germline transmissionが確認され次第ホモ接合体の作製、解析に着手する予定である。以上の所見は平成11年3月に行われる第104回日本解剖学会総会・全国学術集会において発表の予定である。
EUVレーザーによるアブレーション基礎課程の解明とマスクフリー微細加工への展開

EUVレーザーを固体に照射した際のアブレーションしきい値と照射フルエンスの関係を定量的に明らかにするとともに、EUVレーザーを利用した超微細加工に向けた要素技術開発を行った。また、EUVレーザーの高出力化および波長領域の拡大に向けた手法の検討を行った。平成21年度は、EUV光に対して高い感度を持つレジスト材を入手し、そのシリコン基盤への塗布および露光後の現像処理環境を整えるとともに、レジスト材に対するEUVレーザーの最適露光条件を実験的に明らかにした。また、EUVレーザー干渉計の設計を行い、干渉計の製作を行った。干渉計の光軸調整では、互いに干渉させる2つの光線の光路長を厳密に一致させるために、100フェムト秒のパルス幅のチタンサファイアレーザー(波長800nm)をEUVレーザーと同軸で干渉計に導入した。EUVレーザーの時間コヒーレンス長は1ピコ秒程度なので、チタンサファイアレーザーによる干渉縞が得られる条件を光軸調整から見いだすことにより、EUVレーザー干渉計として十分な精度の調整が可能になった。EUV光によるアブレーション基礎過程の解明に関しては、絶縁体(フッ化リチウム)、金属(金、銅、アルミニウム)、半導体(シリコン)の試料に対して、実際にアブレーション実験を行った。EUVレーザーを直入射多層膜球面鏡で集光し、試料位置を集光点付近で移動させることにより、単位面積あたりの照射EUV光子数を変化させ、各試料のアブレーション閾値を実験的に決定した。更に、アブレーション痕の深さを原子間力顕微鏡(AFM)で観察することにより、EUVレーザーの物質への侵入深さと照射フルエンスの相関を実験的に明らかにした。現在、理論計算との詳細な比較を行っており、EUVレーザーと物質との相互作用における非熱的効果と熱的効果の割合を明らかにしていく予定である。平成22年度は、前年度に設計・制作を行ったEUVレーザー干渉計を実際のEUVレーザー利用チャンバーへ設置し、EUVレーザーによる干渉露光に向けた試験を行った。具体的には、ビーム拡がり角を持つEUVレーザーを干渉計に導入するための球面鏡の設置位置および曲率半径を決定することにより、レジスト材に対するEUVレーザーの最適露光条件(フルエンス)を実現した。また、干渉縞のコントラストを最大にするための光量調整用のフィルターの選定を行った。EUV光によるアブレーション基礎過程の解明に関しては、絶縁体(フッ化リチウム)をEUVレーザーで照射した際にアブレーション閾値が可視・紫外レーザーの場合よりも2-3桁小さくなる低くなる原因を明らかにするために、分子動力学と流体コードに基づく理論計算を行った。実験結果と計算結果との比較により、EUVレーザーを物質に照射する際に、EUVレーザーの吸収長が短いために物質の表層部分(深さ数10nm)の温度と圧力が急激に上昇し、その結果生じる表面方向と物質内部方向への圧縮応力波によって物質表面が破砕的にはぎ取られることを明らかにした。また、金属(アルミニウム等)をEUVレーザーで照射した際のアブレーション閾値よりも低い領域で表面に200-300nm程度の大きさの構造が生成することを見出した。この波長領域での自己組織化等の現象はこれまでに報告がなく、今後この現象の詳細な観察と原因の究明を行う予定である。平成23年度は、EUVレーザー干渉計を利用チャンバーへ設置し、干渉露光を行った。露光材料は、前年度に最適露光条件(フルエンス)を実験的に見いだしたレジスト材とLiF晶を用いた。得られた干渉縞に関しては、プラズマからの紫外線発光成分の混入によりレジスト材への露光の場合のコントラストの低下が見られた。LiF結晶では明瞭な干渉縞が得られており、紫外線成分の更なる除去対策を施す必要がある。EUV光によるアブレーション基礎過程の解明に関しては、金属にEUVレーザーの単一パルスを照射した際に、70-100nmの直径を持つ円錐型の構造が100-200nmの間隔で生成することを見いだした。この波長領域での自己組織化等の現象はこれまでに報告がなく、ロシアのランダウ理論研究所と協力しその生成機構解明を試みた。その結果、EUVパルスレーザーを試料人照射した際に、試料表面から深さ数10nmの領域が融解・蒸発し、その領域の膨張に伴い表面層が押し上げられることで円錐形のナノ構造が生成することを明らかした。また、本研究期間中に行った一連の金属および絶縁体へのEUVレーザー照射実験結果から、EUVレーザーの照射フルエンスに対する物質ごとのアブレーション深さの関係を系統的に明らかにした。短波長レーザーの波長領域の拡大を目的として、ネオン様亜鉛イォンプラズマに励起X線を照射した際のレーザー発振(波長3.5nm)の可能性を計算機シミュレーションの手法により検討し、既存のレーザー技術で充分に実現可能であることを示した。
プロラクチン受容体遺伝子の効率的発現および泌乳能力との関係

1.泌乳開始とプロラクチン受容体遺伝子発現との関係を明らかにした。乳腺において妊娠が成立するとプロラクチン受容体mRNAは直接的に減少し、妊娠5日で約40%となった。このレベルは、妊娠中維持され、分娩前日の午前10時まで変化しなかった。しかし分娩前日の午後10時にはプロラクチン受容体mRNAは約6倍増加した。分娩日においても同様に高いレベルで維持された。泌乳開始時に起こるプロラクチン受容体遺伝子の発現は、主としてプロジェステロンの減少並びにコルチコステロンの増加によることを明らかにした。妊娠中期のマウスから卵巣を除去すると泌乳が起こる。同様なプロラクチン受容体mRNAとホルモンの変化が起こることを明らかにした。2.泌乳維持とプロラクチン受容体遺伝子発現との関係を明らかにした。プロラクチン受容体mRNAは泌乳停止12時間目から急速に消失し、18時間で最低のレベルとなった。離乳24時間後に乳腺からミルクを除くと6時間後でほぼ離乳前のレベルまで回復した。プロラクチン受容体数はプロラクチン受容体mRNAレベルと平行して変化した。乳腺がミルクを最大限に貯留できる時点でプロラクチン受容体遺伝子発現が停止すること、及び、ミルクを除いた乳腺でのみプロラクチン受容体遺伝子発現が起こることから、多量のミルクの有無という物理的要因がプロラクチン受容体mRNAレベルを変化させることを示すものである。乳腺は泌乳中において吸乳(搾乳)させないとミルクが貯乳し、ミルクの生産を停止する。この原因としてプロラクチン受容体遺伝子発現の停止があることを明らかにした。本年度集中的に行った研究内容は、1)ホルモンによるプロラクチン受容体遺伝子発現の制御機構の解明、2)泌乳開始とプロラクチン受容体遺伝子発現との関係、3)プロラクチン受容体遺伝子発現とミルクタンパク質の合成との関係、である。1)については、妊娠初期ではプロラクチン、エストロゲンがプロラクチン受容体遺伝子を発現させ、プロゲステロンで抑制される。泌乳開始時ではコルチコステロン、プロラクチン、胎盤性ラクトゲンがプロラクチン受容体遺伝子を発現させ、プロゲステロンが抑制する。2)については、分娩に先立ち約12時間前から急激なプロラクチン受容体遺伝子発現が始まる。分娩日で最大のレベルに達する。妊娠中期以降の乳腺はプロラクチン受容体遺伝子を発現できる潜在的な能力を獲得している。その発現は、プロジェステロンにより抑制されている。3)については、今までに知られていない現象を発見した。プロラクチン受容体遺伝子の発現に引き続いてカゼインの遺伝が発現すると思われていた。分娩直後の乳腺では、分子量2.2万のカゼイン遺伝子が認められなかった。分娩後2日以降から発現が起こった。他のカゼインmRNAは分娩直後から高いレベルで存在した。妊娠末期の培養乳腺においても確認した。マウスのミルクカゼイン(分子量:4.3、3.5、2.6、2.2万の4種類のタンパク質から構成される)を電気泳動法で分析を行った。初乳には分子量4.3、3.5、2.6万のカゼインタンパク質は他の時期と同程度存在したが、分子量2.2万のカゼインタンパク質は存在しなかった。初乳の特徴を明らかにした。乳清タンパク質においては違いが見られなかった。泌乳開始とプロラクチン受容体遺伝子発現との関係プロラクチンは泌乳開始ホルモンである。プロラクチン受容体に結合してホルモン作用を乳腺に伝える。プロラクチン受容体mRNAには長さの異なる2種類(ロングフォームとショートフォム)がある。ロングフォームのプロラクチン受容体が泌乳と関係する。

本年度においては、泌乳開始とプロラクチン受容体遺伝子発現との関係を明らかにするため、泌乳開始時におけるプロラクチン受容体遺伝子発現を調べた。2種類のmRNAを別々にコンペティティブRT-PCRを用いて測定した。血漿中プロジェステロンとコルチコステロンはRIAにより測定した。ロングフォームのプロラクチン受容体mRNAレベルは妊娠18日午前10時までは低かったが、午後10時に3.3倍に増加し、分娩した日の午前10時には4.6倍と更に増加した。ショートフォームのプロラクチン受容体mRNAレベルはほとんど変化しなかった。プロジェステロン/コルチコステロン比は分娩前の1日で15.5倍変化した。培養した乳腺においてコルチコステロンがプロラクチン受容体mRNAを増加させた。妊娠12日に卵巣を除去したマウスにおいてもコルチコステロンは卵巣除去2時間目から8時間目まで高く維持され、その直後からブロラクチン受容体mRNAの増加が始まった。以上の事実から泌乳開始の10数時間前からプロラクチン受容体遺伝子が発現すること、その発現にはコルチコステロンが必須であることを明らかにした。
仕事役割と家庭役割の両立に関する総合的研究

仕事役割と家庭役割の両立についてポジティブな側面(ファシリテーション)とネガティブな側面(コンフリクト)の両面から総合的に検討するために,夫婦共働き男女を対象としたweb調査が3回実施された。分析結果から以下の成果が得られた。第1に,ワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度およびワーク・ファミリー・コンフリクト対処尺度(改訂版)が開発された。第2に,男女別・就業形態別に,ワーク・ファミリー・バランスの心理的体験が異なっていることが明らかとなった。第3に,ワーク・ファミリー・バランスのプロセスの因果関係においても,男女別・就業形態別に異なっていることが示された。本年度は、まず仕事と家庭の両立生活におけるポジティブな面を測定するワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度に関する昨年度実施の調査データを用いて、分析を実施した。主成分分析の結果、「時間ベースの家庭→仕事促進」「時間ベースの仕事→家庭促進」「エネルギーベースの家庭→仕事促進」「エネルギーベースの仕事→家庭促進」「行動ベースの家庭→仕事促進」「行動ベースの仕事→家庭促進」の6つの下位尺度から構成されることが確認された。その後信頼性分析と基準関連妥当性を確認する分析を実行したところ、それらはおおむね認められた。ただしより精度を高めるために、一部の質問項目の表現を修正する必要があると考えられた。また、仕事と家庭の両立生活におけるネガティブな側面であるワーク・ファミリー・コンフリクトとの関連を検討したところ、男性では両尺度間の相関がそれほど見られず、女性では高い相関が見られたという男女間の差が明らかとなった。これらの成果について、産業・組織心理学会第29回大会で報告し、それをふまえた考察を経営行動科学学会第16回大会で発表した。また、仕事と家庭の両立生活をキャリア発達課題の観点からとらえなおす論考を産業ストレス研究に投稿した。本年度の成果としては、仕事と家庭の両立生活を総合的に測定するための尺度作成がおおむね完成されたこと、両立生活のポジティブな面とネガティブな面の相関についての基本的な情報が得られたことである。わが国における仕事と家庭の両立生活を、総合的にかつ実証的に検討するための基礎的なデータとその分析結果の基本的情報を提示したという点で、重要な意義があったと考えられる。本年度は仕事と家庭の両立生活におけるポジティブな側面を測定する尺度の開発に着手した。まず先行研究を検討したところ,仕事と家庭の相互のポジティブな影響を表す概念として,enhancement,enrichment,positive spill over,facilitationの4つが抽出された。これらの定義や構成概念を詳細に検討し,facilitationを採用することとした。次にワーク・ファミリー・ファシリテーションの定義を「一方の役割での経験が,他方の役割での遂行を容易にさせたり充実させたりするもの」と設定した。測定尺度について先行研究を概観したところ,尺度項目が4項目以下と少ないこと,構成概念が整理されておらず研究によって異なっていることが大きな問題として挙げられた。そこでこれらの問題を解決するために,ワーク・ファミリー・コンフリクトの3つの基底要因を援用して,「時間ベース」「エネルギーベース」「行動ベース」の3つの経験を設定した。さらにコンフリクト尺度と同様に,家庭から仕事への影響と仕事から家庭への影響の2方向を設定した。定義に基づき各種類を3項目ずつ作成して,合計18項目のワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度を作成し,調査を実施した。本年度の成果としては,第1に我が国ではまだ概念の提示がなされず,欧米においても概念の整理がされていない,仕事と家庭の両立生活におけるポジティブな側面について,多数の資料を収集・整理することで検討できたことが挙げられる。この成果については,調査結果を含めて論文として報告する予定である。第2には,それに基づいてワーク・ファミリー・ファシリテーションの定義と測定尺度を設定することができたことである。これにより,ワーク・ライフ・バランスを求める社会に対して,実証データを提出する準備ができたという点で,重要な意義があったと考える。本研究では仕事役割と家庭役割の両立状況に着目し,ネガティブな側面であるワーク・ファミリー・コンフリクトとポジティブな側面であるワーク・ファミリー・ファシリテーションの両面から総合的に検討するために,夫婦共働き男女を対象としたweb調査が実施された。平成26年度には1回,研究期間を通しては合計3回実施され,縦断データが含まれた。第1に,関連する尺度が妥当性・信頼性を担保したものとして構成された。ワーク・ファミリー・ファシリテーションが6因子構造をもつ尺度として開発された。またワーク・ファミリー・コンフリクト対処尺度が洗練され,6因子の構造をもつ改訂版尺度が構成された。これらによってワーク・ファミリー・バランスを検討するための素材が準備された。第2に,ワーク・ファミリー・バランスの心理的体験の実態が男女別・就業形態別に確認された。

その結果,共働き生活はパートタイム勤務の女性にとってはポジティブな体験となっており,フルタイム勤務の女性にとってはポジティブな体験とネガティブな体験が相殺されている可能性があり,男性にとってはポジティブな体験とネガティブな体験が両方あるアンビバレントな状態になっていることが推測された。第3に,ワーク・ファミリー・バランスの心理的体験の因果プロセスが男女別・就業形態別に検討された。その結果,フルタイム勤務の男女にとっては,仕事と家庭が不可分に体験されており,男性では仕事や家庭でのエネルギー補充が,女性ではコンフリクト対処が精神的健康や満足感に寄与する可能性が示された。パートタイム勤務の女性は仕事と家庭を切り分けて共働き生活に適応していることが推測された。以上より,ワーク・ファミリー・バランスの心理的体験が一部解明され,今後の社会的対策に資するための成果が得られた。産業・組織心理学平成25年度の目的の第1は、ワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度の構成について、成果を国内の学会で発表することであり、これは、日本産業組織心理学会第29回大会での発表で達成された。目的の第2は作成したワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度に加えて、ワーク・ファミリー・コンフリクト、仕事領域の要因、家庭領域の要因、ワーク・ファミリー・コンフリクトへの対処を含めて調査を実施することであった。平成24年度と同様に調査会社に委託してWeb調査を実施し、共働き成人男女計400名のデータが収集され、この点も達成された。ただし、調査実施終了が平成25年度3月末であったため、支払いは平成26年度4月に持ち越された。さらに、第2回調査データをふまえて分析することが目的とされていたが、これは第1回調査データの分析に代えられた。第1回調査データの詳細な分析結果は、平成26年度7月に開催される国際応用心理学会で発表するために、平成25年12月に投稿され、本年2月に受諾されている。以上より、多少の遅れや変更があるものの、おおむね順調に進展している。平成24年度には,ワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度について,英文の先行研究を和文に翻訳した上で,尺度構成のための調査を共働き成人男女各100名に実行することを目的としていた。しかし先行研究を収集し内容を検討する中で,海外の研究におけるワーク・ファミリー・ファシリテーション尺度の多くに,項目数の少なさや構成概念の不明瞭さといった問題が見出された(Wayne, et al., 2004など)。またvan Steenbergen et al. (2007)では構成概念を整理して尺度作成をしているが,定義に基づくあまりに実生活になじみにくい項目であると考えられた。したがって和文翻訳して使用するのに適切な既存の尺度はないと判断し,それらの先行研究を参考にしながら,独自に尺度を作成することとした。
平行2軸回転工具によるハニカム形状部品の高精度・高能率加工法に関する基礎研究

昨年度薄壁形状部品の高精度・高能率加工法として提案および試作した平行2軸回転装置および工具を用いて,各種条件により切削実験を行った.各実験においては,薄壁の裏面および表面における切削力および加工誤差を測定しており,今年度においては,工具の直径を変化させて壁の厚さを変化させるとともに,上向き切削と下向き切削による影響および前加工の方法により影響を含めて実験を行い,平行2軸回転工具による切削特性を明らかにすることを目的としている.また,通常の1軸加工用チャックおよび試作装置の1軸のみの使用による加工も行い,加工誤差の差の比較も行っている.その結果,2軸加工において,壁と直角なy分力がほぼ相殺され,xおよびZ分力は逆にほぼ倍増する.加工誤差は1軸加工において生じていた工作物の変形による誤差が,2軸加工においてはなくなるため加工誤差は反作用力による工具の変形によるものである.下向き切削において最大値が生じる高さ20mmにおいて2軸加工により誤差はほぼ半減している.しかし,刃先で仕上げられる壁の下面では最も大きくなるが,主軸系の剛性の差により裏面と表面で誤差の大きさにさが生じることを示した.さらに,工作物の形状を薄壁からハニカム形状を想定したモデルに発展させ,FEMによる工作物および工具の要素分割を行うとともに,実験により得られた切削力を用いて静的変形解析を行った.その結果1軸加工における加工誤差の計算値と実験値はほぼ一致しており,加工位置および加工の順番による加工誤差の変化を精度よく予測している.一方,2軸加工の場合も加工誤差は工具および主軸系の変形のみに依存するが,計算値と実験値はほぼ一致しており,計算方法の妥当性が示された.昨年度薄壁形状部品の高精度・高能率加工法として提案および試作した平行2軸回転装置および工具を用いて,各種条件により切削実験を行った.各実験においては,薄壁の裏面および表面における切削力および加工誤差を測定しており,今年度においては,工具の直径を変化させて壁の厚さを変化させるとともに,上向き切削と下向き切削による影響および前加工の方法により影響を含めて実験を行い,平行2軸回転工具による切削特性を明らかにすることを目的としている.また,通常の1軸加工用チャックおよび試作装置の1軸のみの使用による加工も行い,加工誤差の差の比較も行っている.その結果,2軸加工において,壁と直角なy分力がほぼ相殺され,xおよびZ分力は逆にほぼ倍増する.加工誤差は1軸加工において生じていた工作物の変形による誤差が,2軸加工においてはなくなるため加工誤差は反作用力による工具の変形によるものである.下向き切削において最大値が生じる高さ20mmにおいて2軸加工により誤差はほぼ半減している.しかし,刃先で仕上げられる壁の下面では最も大きくなるが,主軸系の剛性の差により裏面と表面で誤差の大きさにさが生じることを示した.さらに,工作物の形状を薄壁からハニカム形状を想定したモデルに発展させ,FEMによる工作物および工具の要素分割を行うとともに,実験により得られた切削力を用いて静的変形解析を行った.その結果1軸加工における加工誤差の計算値と実験値はほぼ一致しており,加工位置および加工の順番による加工誤差の変化を精度よく予測している.一方,2軸加工の場合も加工誤差は工具および主軸系の変形のみに依存するが,計算値と実験値はほぼ一致しており,計算方法の妥当性が示された.航空機部品等に多用されているハニカム形状部品をエンドミルにより高精度かつ高能率に加工することを目的として,薄壁を両側からサンドイッチ状態で加工するための平行2軸回転装置および工具の試作を行い,それらを用いてまず直線加工により基礎的な実験を行った.得られた結果は次の通りである.(1)通常の1軸加工用主軸に取り付け可能で,平行2軸回転を実現できる装置および同装置に取り付ける,ねじれ角が等しくて右刃と左刃で1組のエンドミルを設計および試作した.(2)側面加工を例に,通常の1軸回転工具における切削機構を幾何学的に明らかにするとともに,平行2軸工具による切削の原理および切削機能の特徴を示した.また薄壁を高精度・高能率に加工する上で,後者の方法が有利であることを示した.(3)平行2軸回転工具による加工精度を,同装置による1軸使用時の値と比較すると,上向き切削および下向き切削ともに切削力による工作物の変形がなくなり,前者の加工精度が高い.(4)通常の1軸回転工具による加工精度と比較すると,加工面に直角なy分力が大きい下向き切削においては,平行2軸回転工具による値が小さい.しかし,y分力が小さい上向き切削においては,装置の剛性に差があるため後者の値が大きくなった.(5)平行2軸回転工具の場合,切削力のxおよびz分力は1軸回転工具の約2倍となり,y分力はほぼ相殺されている.昨年度薄壁形状部品の高精度・高能率加工法として提案および試作した平行2軸回転装置および工具を用いて,各種条件により切削実験を行った.各実験においては,薄壁の裏面および表面における切削力および加工誤差を測定しており,今年度においては,工具の直径を変化させて壁の厚さを変化させるとともに,上向き切削と下向き切削による影響および前加工の方法による影響を含めて実験を行い,平行2軸回転工具による切削特性を明らかにすることを目的としている.また,通常の1軸加工用チャックおよび試作装置の1軸のみの使用による加工も行い,加工誤差の差の比較も行っている.

その結果,2軸加工において,壁と直角なy分力がほぼ相殺され,xおよびZ分力は逆にほぼ倍増する.加工誤差は1軸加工において生じていた工作物の変形による誤差が,2軸加工においてはなくなるため加工誤差は反作用力による工具の変形によるものである.下向き切削において最大値が生じる高さ20mmにおいて2軸加工により誤差はほぼ半減している.しかし,刃先で仕上げられる壁の下面では最も大きくなるが,主軸系の剛性の差により裏面と表面で誤差の大きさにさが生じることを示した.さらに,工作物の形状を薄壁からハニカム形状に発展させ,そのモデルによる加工実験も試みている.なお,ハニカム形状の加工誤差を有限要素法を用いて解析するとともに,実験値と比較する予定であった.しかし,現在進行要素法を用いて解析するとともに,実験値と比較する予定であった.しかし,現在進行中の解析が予定より遅れているため,両者の比較はできていない.
神経芽腫細胞におけるNーmycと細胞分化がMDRー1遺伝子の発現に及ぼす影響

神経芽腫において、Nーmyc癌遺伝子の増幅が認められる場合は極めて予後不良で、容易に薬剤耐性と獲得し再発してくる。そこで、Nーmyc遺伝子の増幅の有無と発現の程度、さらに多剤耐性遺伝子であるmdrー1の発現の程度との関係について検討した。当科に保存している新鮮凍結標本35例についてNーmycの増幅と発現及びmdrー1の発現について測定した。DNAはBlinとStaffordの方法によって、RNAはMoniatis等のguanidinium/hot phenol法によって抽出した。Nーmycのcopy数の測定にはSouthern blot法を用い、ヒト胎盤DNAをsingle copyのコントロ-ルとした。RNAはDot blot法にて分析し、BーアクチンによってNーmycとmdrー1の発現を標準化した。mdrー1の発現は35例中32例(91%)にみられ、Nーmycの発現も29例中25例(86%)にみられた。Nーmycの増幅している場合は同遺伝子の発現の程度も高かった。病期III IVの進合例ではNーmycの発現は高いが、逆にmdrー1の発現は低くなった。このようにNーmycの発現とmdrー1発現には逆相関関係がみられた。また組織学的分化度に関しても同様の関係がみられた。即ち、未分化な神経芽腫はNーmycの発現が高く、mdrー1の発現は低い。このような傾向は、特に1才以下で顕著である。次に原発巣との関係でみると、Nーmycの増幅は副腎原発のものに特異的にみられる。さらに、Nーmycとmdrー1の発現は、副腎原発のものでよくみられるものの、その程度は様々である。しかし、副腎以外の原発のものではNーmycは発現が弱く、mdrー1の発現が強くなる。初発時と再発時の2回測定できた例では、Nーmycとmdrー1の発現はほとんど変化がなかった。また、再発時、組織学的により未熟な形になったものでは、むしろmdrー1の発現は減少していた。以上より神経芽腫において、mdrー1の発現の程度は薬剤耐性よりもむしろ神経芽腫細胞の細胞分化と密接な関係があると考えられた。
CCL1遺伝子改変マウス作成による呼吸器感染症の病態研究

CCL1遺伝子を組み込んだプラスミドベクターをマウスへ導入し、肺組織特異的にCCL1を強発現する遺伝子改変マウスを作製した。本マウスの肺組織においてCCL1遺伝子の発現が亢進していることを確認した。以上の解析によりCCL1が肺特異的に発現する遺伝子改変マウスが作製されたことが確認された。今後は遺伝子改変マウスの個体数を確保した上で細菌感染症や肺気腫の誘導による病態の検討を行う計画である。細菌感染症においては、病原菌自体のvirulenceと共にこれを受けとめる宿主側のバックグラウンドを把握することが重要である。気道感染を契機とした肺炎において、宿主側の要因として細菌に対する宿主側の細胞表面レセプターの発現や、炎症局所に遊走する免疫細胞の動態の重要性が指摘されている。これまでの我々の研究によって、実験的肺気腫マウスにおける呼吸器細菌感染症モデルでは、気腫化肺形成後の肺局所における免疫反応に修飾が起こり、細菌感染後に重篤な予後を引き起こすことが示された。また臨床的知見では、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の疫学的調査で、炎症性ケモカインの一つであるChemokine(C-C motif)ligand 1(CCL1)の遺伝子多型(NCBI : rs2282691)が易感染性や予後に大きな影響を及ぼしていることを発見した。すなわちCCL1はCOPD患者の予後に深く関与し、特に感染症における病態形成に大きな役割を演じていることが想定される。我々はCCL1遺伝子改変マウスを作成し、その機能を深く検討することを計画している。具体的には肺特異的にCCL1を強発現する遺伝子改変マウスを作製する。平成20年にはこの遺伝子改変マウスを完成させ、細菌性気道感染を誘発することにより、肺局所での免疫反応を検討する。更に平成21年には遺伝子改変マウスと対照マウスに対して、6ヶ月間の喫煙負荷をかけ、肺気腫を発症させた上で、細菌性気道感染を誘発し、肺局所で起こる免疫反応を比較検討する。これによって、実験的COPDにおける呼吸器細菌感染症による肺局所での免疫反応が解明されることと想定される。また臨床的知見では、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の疫学的調査で、炎症性ケモカインの一つであるChemokine(C-C motif)ligand 1(CCL1)の遺伝子多型(NCBI:rs2282691)が易感染性や予後に大きな影響を及ぼしていることを発見した。我々はCCL1遺伝子改変マウスを作成し、その機能を深く検討することを計画した。平成20年度にはCCL1遺伝子を組み込んだプラスミドベクターをマウスへ導入し、遣伝子改変マウスを作製した。平成21年度には遺伝子改変マウスの表現型の確認を行い、目的遺伝子が遺伝子改変マウスに発現していることを確認した。更に肺特異的に発現する遺伝子を導入したため、肺組織におけるCCL1遺伝子の発現が亢進していることを確認した。
食品と健康に関わるトランスレーショナルリサーチエビデンスのデータベースの構築

生活習慣病の要因の一つであり、かつ予防に大きな寄与する可能性の高い食品(食生活)に関する情報が氾濫しており、食品情報の正確度を見極める判断がしにくい状況にある。本研究ではこれらの問題点を解決するため、前年度の成果を踏まえ、データを逐次追加しデータベースの情報量を大幅に増加したほか、さらに新規項目を追加した。1)掲載食品は、日常一般食品素材のみならず、いわゆる健康食品も取り扱う2)食品素材情報は、起源(学名、部位)、含有成分、機能性、有害性(医薬品との相互作用など)を掲載3)科学的根拠の有無を明確に判断できる記述4)機能性の検証方法を原著・報告の種類を明確にし、食品情報の質を判断するエビデンスとして掲載5)新規データの更新が明確となるよう、該当データに更新日の記載し、最新情報は文字色を変える6)成果が十分検証されていない情報(新聞記事、学会発表等)は1行ニュースとしてその情報ソースとタイトルのみを掲載し、後にエビデンスが確証された段階で、データベース項目に移行できるようにした。(新規項目)これらの項目を網羅したデータベースは、以下のように階層化し、系統的にデータ検索が可能にした第一階層:食品素材は和名で五十音順とし、学名、主要成分、機能性、備考(使用部位、相互作用、注意事項等)が一覧可能第二階層:第一階層で検索した目的の食品素材に関する詳細項目が確認でき、それらから目的の食品における詳細情報を選択可能(項目例:がん予防効果、医薬品との相互作用)第三階層:第二階層で選択された食品の詳細項目情報から、食品の機能性、有害性などの原著論文報告内容、その他の情報等の出典を明らかにし、また、一部注意情報等も追加これらの情報源は、本学総合図書館オンラインデータベースを利用したほか、本研究費補助金で購入した専門書籍類を参考図書として活用し、ホームページに掲載した。また、本ホームページの利用者からの質問事項を回答する形でデータの更新を行った。最終的に、本格運用のためのホームページの公開を実施した。本研究ではこれらの問題点を解決するため、データベースの構造を以下のように工夫し構築した。1)掲載食品は、日常一般食品素材のみならず、いわゆる健康食品も取り扱う2)食品素材情報は、起源(学名、部位)、含有成分、機能性、有害性(医薬品との相互作用など)を掲載3)科学的根拠の有無を明確に判断できる記述4)機能性の検証方法を原著・報告の種類を明確にし、食品情報の質を判断するエビデンスとして掲載5)新規データの更新が明確となるよう、該当データに更新日の記載これらの項目を網羅したデータベースは、3段階に階層化し、系統的にデータ検索が可能にした第一階層:食品素材は五十音順とし、学名、主要成分、機能性、備考(使用部位、相互作用、注意事項等)が一覧可能第二階層:第一階層で検索した目的の食品素材に関する詳細項目が確認でき、それらから目的の食品における詳細情報を選択可能(項目例:がん予防効果、医薬品との相互作用)第三階層:第二階層で選択された食品の詳細項目情報から、食品の機能性、有害性などの原著論文報告内容、その他の情報等の出典を明らかにし、また、一部注意情報等も追加これらの情報源は、主として本学総合図書館オンラインデータベースを利用し、利用情報源は最終ページにすべて記載した。オンラインデータベースで入手した情報は、文献情報データベース用ソフトで食材ごとに分類し、項目別データベースを再構築し、ホームページに掲載した。本成果は次年度も継続するが、これまでの成果を日本学会第125年会(東京)で発表した。(新規項目)これらの項目を網羅したデータベースは、以下のように階層化し、系統的にデータ検索が可能にした第一階層:食品素材は和名で五十音順とし、学名、主要成分、機能性、備考(使用部位、相互作用、注意事項等)が一覧可能第二階層:第一階層で検索した目的の食品素材に関する詳細項目が確認でき、それらから目的の食品における詳細情報を選択可能(項目例:がん予防効果、医薬品との相互作用)第三階層:第二階層で選択された食品の詳細項目情報から、食品の機能性、有害性などの原著論文報告内容、その他の情報等の出典を明らかにし、また、一部注意情報等も追加これらの情報源は、本学総合図書館オンラインデータベースを利用したほか、本研究費補助金で購入した専門書籍類を参考

図書として活用し、ホームページに掲載した。また、本ホームページの利用者からの質問事項を回答する形でデータの更新を行った。最終的に、本格運用のためのホームページの公開を実施した。