hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェアトレードと開発援助政策の接点を求めて

以下のとおりの研究活動を行った。1.文献調査および国際機関へのインタビューにて収集した資料および情報をもとに、OECD・DFID等のフェアトレード政策を再検討し、貧困削減政策との理論的整合性を分析した。そのために、パリのOECD、イギリスのDFID系シンクタンクのODIへの訪問を行った。この訪問では、前回の訪問で得た資料を精査した上で、両機関の最新の対応をインタビューすることが目的であった。2.この間、日本国内で、公的機関である熊本市がフェアトレードシティの認証を取得したため、日本国内での、公的機関におけるフェアトレード政策の基礎的調査も実施した。3.以上の方法を元に、研究を完成させるために、複数の論文の執筆を行った。研究の目的であるフェアトレードの開発援助政策へのインプリケーションを得るために、昨年度の目標は、1.関係者への調査、2.現地調査、3.論文執筆であった。まず1.の関係者への調査は、欧米諸国の開発援助担当者、NGOなどへのインタビューや文献収集、を行った。これらは、残り2年間の研究調査の基盤となる成果であったといえる。次に2.の現地調査を行った。2009年度は夏にインフルエンザが発生し、所属する大学より夏季休暇中の海外出張自粛令が出ていたため、当初予定していたアフリカ渡航は不可能となった。そのため、春期休暇中にフィリピン出張を行い、フィリピンでのフェアトレードの展開について研究を行った。当初の予定地域とは異なる地域での調査を開始したが、順調な調査活動を行うことができた。最後に3.の論文執筆であるが、初年度であるため、論文を出版することはできなかったが、調査報告書と論文を草稿段階にある。新年度には、これらの出版を目指す。以上のように、本年度は研究計画の初年度としては、初期の研究計画に基づき、一定の成果を出すことができた。これらは、残り1年間の研究調査の基盤となる成果であったといえる。2009年度にアフリカ渡航ができなかった影響で、対象地をフィリピンとベトナムへ一時的に変更を行った。春期休暇と夏期休暇にフィリピンおよびベトナムへの出張を行い、現地でのフェアトレードの展開について研究を行った。最後に3.の論文執筆であるが、下記に実績として記載するように、論文を出版する予定であるほか、フェアトレードに関する研究発表を行うことができた。平成23年度は以下のとおりの研究活動を行った。1.前年度の文献調査および国際機関へのインタビューにて収集した資料および情報をもとに、OECD-DFID等のフェアトレード政策を再検討し、貧困削減政策との理論的整合性を分析した。具体的な成果としては、すでに本年度の研究が1本、著書として出版された。これは、これまでの研究動向をサーベイしたものである。次に、公刊を目指して執筆中の論文が存在し、これらの査読付き雑誌への投稿作業と修正作業を順次進めていっている。研究費の総額から、3本程度の執筆実績が必要となると考えているが、総計で3本以上の公刊が可能な体制を整えることができたと考えている。
白色X線を用いた全反射蛍光X線分析法の高感度化に関する研究

白色X線を用いた全反射蛍光X線分析法の検出感度を向上させるために、スペクトルのバックグラウンドを低減させる方法を検討した。入射X線の空気および試料台による散乱を弱めることにより、バックグラウンドや、X線管に由来するピーク強度が顕著に低下することを明らかにした。その他、固体試料の迅速簡便な前処理としてマイクロ波分解を行うことや溶液試料中の目的成分を分離濃縮するために固相抽出、溶媒抽出、および液相マイクロ抽出を行うことの有効性についての検討も行った。本研究は、白色X線を用いる全反射蛍光X線分析法の検出感度を改善することを目的としており、本年度は、微弱白色X線を用いる小型全反射蛍光X線分析装置を利用して研究を行い以下のような成果をあげた。1.われわれは、微弱白色X線を使用する小型全反射蛍光X線分析装置を用い低真空条件で測定を行うことで、X線管から発生する特性X線と連続X線の空気による散乱が弱まるためスペクトルのバックグラウンドやX線管のターゲット由来のW L線強度が顕著に低減すること、およびクロムで8 pgの検出下限が得られたことを以前に報告した(S. Kunimura, S. Kudo, H. Nagai, Y. Nakajima, H. Ohmori, Rev. Sci. Instrum. 84, 046108 (2013))。タングステンターゲットX線管を用いる本装置を使用して空気中で測定を行う場合、X線管のターゲット由来のW L線と重なり合う蛍光X線を発生させる元素の微量分析を行うことが困難であった。本年度は、低真空下で測定を行うことで、このような元素の検出感度を改善した。2.白色X線を用いる全反射蛍光X線分析では、試料台上の試料の量が多くなると入射X線の試料自体による散乱が強くなるためスペクトルのバックグラウンドが高くなる。本年度は、試料前処理として固相抽出を行い目的成分を分離濃縮することにより、これまで微量元素分析を行うことが難しかった試料に含まれるppbレベルの金属元素が分析可能になることを明らかにした。また、試料前処理として溶媒抽出も検討し、その有効性を確認した。入射X線強度を弱めずにスペクトルのバックグラウンドを低減させることで,入射X線として白色X線を用いる全反射蛍光X線分析法により得られる検出限界が改善できると考えられる.これまでにわれわれは,バックグラウンドを低減させるために,真空下で測定を行い入射X線の空気による散乱を減少させることが有効であることを明らかにした(S. Kunimura, S. Kudo, H. Nagai, Y. Nakajima, and H. Ohmori, Rev. Sci. Instrum., 84, 046108 (2013)).本年度はさらにバックグラウンドを低減させるための検討を行った.具体的には,試料台表面における入射X線ビームの照射範囲を狭め,試料台による入射ビームの散乱を弱めることの有効性を検討した.本研究では,入射X線として微弱白色X線を用いるポータブル全反射蛍光X線分析装置を使用した.本装置ではX線導波路を用いて入射X線ビームを平行化するとともにビームの高さ方向のサイズを調整しているが,本研究では,X線導波路と試料間にスリットを配置することで入射ビームの水平方向のサイズも小さくした.また,試料台の垂直方向における位置を高くすることにより,試料台表面における入射ビームの照射範囲を狭めた.これらの方法で入射ビームの照射範囲を狭めるとともに真空下で測定を行うことにより,バックグラウンドが低減することを明らかにした.また,X線管ターゲットからの特性X線に由来するピーク強度も低減するため,これらピークと重なり合う蛍光X線を放出する元素の検出限界を改善することができた.また,昨年度に引き続き本年度も,食品や環境試料に含まれる微量元素を分析するための前処理法について検討した.分析化学白色X線を用いる全反射蛍光X線分析法の検出感度を改善するためには、入射X線の空気、試料自体、および試料台からの散乱を低減させることが必要である。本年度は、低真空条件で測定を行い空気による散乱を低減させることで、妨害線と重なり合う蛍光X線を発生させる元素の検出感度を向上させた。また、試料前処理により試料自体からの散乱を弱めることで、これまで高感度分析を行うことが困難であった試料の微量金属元素分析を可能とした。今後、入射X線の試料台からの散乱を弱めることで、より微量な元素の分析が可能になると考えられるが、試料台からの散乱を低減させる方法については平成26年度に検討する計画である。以上のことから、本研究は順調に進行していると考えられる。平成26年度は、平成25年度と同様に小型全反射蛍光X線分析装置を使用し、入射X線ビームの角度発散や試料台表面における照射範囲を小さくして試料台からの散乱を弱めることにより、検出下限が改善するか検討する。入射ビームの照射範囲を小さくしても試料残渣の全範囲が照射されるようにするために、試料台表面に撥水コーティング(有機溶媒試料ならば撥油コーティング)を行い試料乾燥残渣の面積を小さくする方法を用いる。

入射X線の角度発散や照射範囲を小さくする方法として、入射ビームの高さ方向のサイズを小さくすることが考えられるが、より簡単に行える方法も模索していきたいと考えている。また、平成25年度に行った方法と試料台からの入射ビームの散乱を低減させる方法を組み合わせることで、環境試料、食品などに含まれるより微量な元素が分析可能となるか検討する予定である。これまでに予備研究を行ってきたこともあり、平成25年度の研究は順調に進めることができ、そのために未使用額が発生した。平成26年度は、入射X線の角度発散や試料台表面での照射範囲を小さくすることで検出下限が良くなるか検討する予定であるが、角度発散や照射範囲を小さくするために入射X線ビームの高さ方向のサイズを小さくする方法を用いるならば、本研究で使用する分析装置ではビームサイズを変える度に手動での光軸調整が必要となり、効率よく研究が進められなくなる。効率よく研究を行うためには、入射ビームサイズの微細化の効果を検証するための実験ユニットを新たに製作する必要があると考えられ、そのためにX線管およびX線管のコントローラーを購入する予定である。その他、固相抽出カラムなど実験に必要な消耗品、学会参加費およびその旅費、論文別刷り代に支出する予定である。
構造傾斜領域の創出によるリラクサー薄膜のドメインエンジニアリング

本研究は、(1)3相共存ナノ組織の形成が期待されるPb(Mg1/3 Nb2/3)O3-PbTiO3-PbZrO3(PMN-PT-PZ)薄膜における構造傾斜領域の高密度化、(2)ナノサイズの分極のゆらぎ持つPMN薄膜との積層化によりミスフィット転位を利用した構造傾斜領域の高密度化、(3)分極ゆらぎの協奏効果の利用、によって薄膜ドメインエンジニアリング構築の学理を究明し、微細組織制御の普遍的な指導原理を確立することによって、「ドメインエンジニアリング」及び「MPBエンジニアリング」の考え方をエピタキシャル薄膜に発展させ、強誘電体組織設計の新展開を図る。
高機能センサ素子に関する研究

まずイムノセンサの設計指針の一つである抗体の特異性とハプテン構造との関係を、モデルにエストロゲンを用いて検討し、ハプテン化のデザイン上有用な知見を得た。さらに生体内アフィニティ物質の分子識別素子を外的因子に対し安定な酵素を産生する好熱菌に求め、遺伝子組換え技術などを駆使して高収率供給への道を開いた。また光電変換機能を有するバクテリオロドプシンの安定性を解明するため、ハロロドプシンを取り上げpH並びに温度依存性などについて両者を比較検討し、三次構造の観点からの考察を行った。一方、生体膜をモデルとする人工機能性膜の開発を進め、二分子膜組織体の金属イオン添加による膜電位応答、化学受容による物理化学的特性の変化などの利用を追求した。包接化合物を形成するシクロデキストリンの薄膜化を考案し、作成した修飾電極の応答機能を検討した。ついてオプトロッド型センサへの適用を目標に、光吸収効率の高いポルフィリンをセンシング機能物質とするシステムの設定、応答速度改善のための基礎研究を展開した。また電極表面の修飾手段としてのLB法に注目し、酵素、クラウンエーテルのLB膜被覆センサの実現を図り好成績を収めた。化学発光を利用する水中残留塩素センサ素子の開発、12-モリブドリン酸-塩化ビニル重合体を用いる水素イオン濃度感応電極の試作にも新たな進展を示した。これらセンサ膜の表面構造を精緻に観測するために走査トンネル顕微鏡を試作し、技術適用の可能性とその問題点を明らかにした。化学的耐久性に優れるセラミックスにセンサ機能を付与した材料の探索を進め、セラミックス半導体のヘテロ結合・接触系に卓越した分子識別能を見い出した。つぎにペロブスカイト型の酸化物電極を用い低温作動化を目指すと共に電極反応の機構についても検討し、有用な知見を蓄積した。さらに直鎖アルキル基で4級化したDABCO塩の相転移現象についても考察した。
超伝導バルクマグネットによる小型ＮＭＲ（ＭＲＩ）の開発

小型・高分解能のNMR(MRI)に対する需要が昨今高まってきている。本研究では、これらの社会的背景のもとで、高温超伝導バルク材を用いた、ポータブルNMR(MRI)システムの構築に向けた基盤技術の構築を目指した。その結果、樹脂含浸処理を施した外径87mm、内径47mm、高さ22mmのリング状超伝導バルク体を組み合わせ、超伝導バルクマグネットを構成し、バルク体の配置の最適化による磁場均一性の向上、運転温度低下に伴う磁場強度の増強に成功した。また磁場補正用のシムコイルを試作した。本研究は、これらの社会的背景のもとで、高温超伝導バルク材を用いた、150MHz級で重さ数百kg以下のポータブルNMR(MRI)システムの構築を目指し、研究を進めている。当該年度では(1)ポータブルNMR(MRI)システムの検討、(2)複数の樹脂含浸した大型リング状超伝導バルク体を用いた高均一度達成のためのシステムの構築方法についての解析・実験、を中心に研究開発を進めた。(1)では、150MHz(約3.5T)級を実現する手法の1つとして、冷凍機により運転温度を低下させ、超伝導特性の向上を狙った。空冷で軽量(約3.1kg)な冷凍機を選定し、超伝導バルク体を冷却するシステムを構築し、60K程度まで安定して冷却することに成功した。なお円柱状超伝導バルク体の捕捉磁場の温度依存性の結果を踏まえると、リング状バルク体においても60Kでは、77Kで得られる磁場の約4倍の磁場強度が得られることが期待される。(2)では、3段に大型リング状超伝導バルク体を積んだとき、磁場分布に偏りが見られたため、その原因を調べた。各リング状バルク体の捕捉磁場分布にもわずかながら分布の偏りのあるものがあり、それらが重ね合うことによって、全体として磁場分布の均一性が低下したと考えている。対策としては、バルクの組合せ方法などについて検討しているところである。本研究は、これらの社会的背景のもとで、高温超伝導バルク材を用いた、150 MHz級で重さ数百kg以下のポータブルNMR(MRI)システムの構築を目指し、研究を進めている。当該年度では以下の4点を主に研究を進めた。1複数の大型リング状バルク超伝導体を用いて、高均一度達成のためのシステムの構築方法について解析及び実験を行い、磁場均一度向上策について検討した。2バルク超伝導体の特性や寸法、外部磁界の強度などが、発生磁界の均一度に与える影響について独自開発したプログラムを用いた数値解析によって評価した。中心軸上にバルク超伝導体を積層する配置として、超伝導特性を臨界状態モデルで近似し、磁界中冷却法で着磁を行う場合を考えた。最も均一な分布が得られるバルク間ギャップを明らかにし、また、磁界中冷却時の外部磁界を強くすると、均一磁界が実現されるギャップは短くなる傾向を示した。3リング状バルクの中心空間部における磁束密度の空間分布とその時間的な変化を連続的に測定するために、7チャンネルホールプローブを使った磁界測定系を構築し,校正作業等を進めた。4複数積層したリング状バルク体の冷凍機による冷却を実現するためには、銅の伝導だけを用いた伝導冷却ではサンプルの上下方向の温度差が大きく生じ、温度差に起因する超伝導特性の差が、磁場均一性に影響を与える可能性が示唆された。そこで、ヘリウムガスを媒介とする、ガス冷却システムを設計、製作した。本研究は、これらの社会的背景のもとで、高温超伝導バルク材を用いた、ポータブルNMR(MRI)システムの構築を目指し、研究を進めている。1バルク超伝導体を着磁したときの捕捉磁界分布に影響を与える、バルク超伝導体の臨界電流密度の磁界依存性を、簡易に評価する方法について検討を行った。その特徴は非破壊で磁界中冷却で捕捉可能な磁界を超える磁界に対する臨界電流密度を評価できることにある。その手法の臨界電流密度評価に精度に与える要素や課題等について整理を行った。2バルク超伝導体を着磁するときの過程をシミュレーションし,結果として得られる捕捉磁界分布を解析評価するための数値解析モデルと手法について比較検討を行った。Aーφ法とH法の両方の手法で磁界中冷却による着磁とパルス着磁法の解析を行い、評価を実施した。3複数積層したリング状バルク体の冷凍機による冷却技術を確立し、50 Kに冷却することで、77 Kと比較して4倍を超える磁界を捕捉できることを確認した。4バルク超伝導体をNMR/MRI用のマグネットとして用いる場合には,超伝導特性の不均一に起因して,超伝導コイルと比較して大きな不均一が生じることが課題となる。この不均一を補正するため、リング型のバルク超伝導体の内側に置くことができる補償(シム)コイルを開発した。Z方向にはカスプコイル、XおよびY方向にはゴーレイコイルによって、1次の傾斜を生成する巻線を設計し、バルク超伝導体に捕捉された磁界の分布の測定結果をもとに,電流などの仕様を決定した。FRPの巻枠に溝を設けてそこへ導線をはめ込む方法によってコイルを加工し、シムコイルが完成した。

コイルに通電して磁界分布を測定した結果、1次の傾斜が得られることを確認できた。小型・高分解能のNMR(MRI)に対する需要が昨今高まってきている。本研究は、これらの社会的背景のもとで、高温超伝導バルク材を用いた、ポータブルNMR(MRI)システムの構築を目指し、研究を進めている。当該年度では以下の2点を主に研究を進めた。1.バルク超電導体の磁界中冷却による着磁法の数値解析のためのモデルとシミュレーション法、および解析パラメータについて検討を進めた。特に解析の高速化を目的に、Aーφ法とH法の比較、および解析結果の比較検討を行った。また、解析手法の比較において、パルス着磁法を対象にした、電磁場ー熱伝導場の連成解析についても同様の検討を進めた。現時点では、まだ解析の収束性に課題を残しており、継続して検討を進める計画である。2.バルク超電導体が発生した磁場の乱れを補正して、NMR信号を取得可能なレベルに均一度を高めるため、シムコイルの設計と製作を行った。設計においては、2個積層したバルク超電導体(ギャップ:13mm)を想定した。各方向に発生する磁場の乱れを補正するために、ボビンに溝を掘ってコイル巻線を実施し、高さ方向にはマックスウェルコイルペアを作製し、半径方向にはゴレイコイルを作製した。高さ方向のボビンは巻き数を5回にして、2 Aの電流を流すことによって、約0.2 mT/mmまでの線形磁場勾配を出力できることを確認した。半径方向は巻き数を8回にして、2.5 Aの電流を流すことによって約0.1 mT/mmの勾配を出力できることを、ホール素子を用いた測定によって確認した。一方で、平面で巻線したコイルをボビンに巻きつける手法の検討・試作も行い、巻き線時にわずかな位置ずれが発生したものの、その影響はバルク体が有する磁場特性の誤差より充分に小さいものであり、本応用においては必要とされる精度は得られていると言える。本研究では、これらの社会的背景のもとで、高温超伝導バルク材を用いた、ポータブルNMR(MRI)システムの構築に向けた基盤技術の構築を目指した。その結果、樹脂含浸処理を施した外径87mm、内径47mm、高さ22mmのリング状超伝導バルク体を組み合わせ、超伝導バルクマグネットを構成し、バルク体の配置の最適化による磁場均一性の向上、運転温度低下に伴う磁場強度の増強に成功した。また磁場補正用のシムコイルを試作した。冷凍機冷却によるリング状バルク体の磁界捕捉、ならびに補償コイルによる磁界補正に目処がたち、おおむね計画通り進展できたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。医用システム冷凍機冷却によるリング状バルク体を用いた磁場補正を実施し、ポータブルNMR(MRI)システムの構築を中心に行う。ポータブルNMR(MRI)システム構築は順調に進んでおり、また磁場発生源であるリング状超伝導バルク体において、多層化に伴う磁場分布の均一性の低下が認められたが、解決法の検討を進められているため。冷凍機冷却による試料温度の均一化に目処がたち、さらに磁場評価・磁場解析のシステム構築ができ、おおむね計画通り進展できたため。均一な磁場空間を得るため、リング状超伝導バルク体の配置方法等の検討を行う。
圧着関節工法を用いた木質ラーメン構造の開発とその性能評価法の提案

本研究では,これまでに集成材およびCLTにLSBを用いた接合部の力学的挙動を実験により確認し,さらに横圧縮に対するクリープ性状を把握するためのクリープ試験も行なった。また,全ネジビスおよび半ネジビスを集成材の繊維直角方向に埋め込んだめり込み試験を行い,ビスにより繊維直角方向のめり込み性状を改善し得ることを明らかにした。それらの結果を踏まえて,木質構造における圧着関節工法のΓ形,ト形,十字型接合部の仕様を検討し,部材断面およびプレストレスレベルをパラメータとして実験を行なった。さらに,2層2スパンの骨組架構に本工法を適用した試験体と従来の金物接合を用いた試験体を製作し、接合工法をパラメータとして実験を行い,力学的挙動を詳細に把握した。その後,過去にコンクリート系構造に対して対案した圧着関節接合部の力学モデルを応用して数値解析を行なった。木質構造における圧着関節工法は,木材のめり込みが生じるまではコンクリート系構造の圧着関節工法と類似していることからその評価方法が適用可能であるが,めり込み降伏発生後は木質材料特有の性状を示すことから、本研究の実験から得られた知見を基に復元力特性を修整した。その結果,部分架構実験結果に対して包絡線だけでなく繰り返し履歴も精度よく再現することができた。また,提案した復元力特性を有する回転バネを用いて骨組架構のフレーム解析も行い,概ね精度良く評価できることを確認した。さらに,本年度は日本建築学会大会学術講演会にて,成果の発表を行なった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。27年度は、ビスやLSBによる効率的な木材補剛とその定量的評価法に関する調査を行なった。また、本研究では圧着工法を用いるため、木材の圧縮力に対するクリープ性状、特に横圧縮に対するクリープ性状の調査を行なった。昨今の木材情勢を鑑みて、集成材のみならず、CLTを用いることも考慮して、CLTとLSBの接合部の力学的挙動を調べることを目的とした実験研究を行なった。試験パラメータとしては、LSBの本数(2,3,4本)、ラミナ積層方向に対しLSBが埋め込まれる方向(直交方向、平行方向)、CLT長手方向の表層ラミナの向き(強軸、弱軸)である。試験方法として1面せん断試験と横架材端接合部試験の2種類を行なった。試験体は1シリーズ7体ずつの計132体とした。この実験で得られた主な結論は以下のものである。・ラミナ積層方向に対して、直交にLSBを埋め込んだ場合は靭性があったが、平行に埋め込んだ場合は、脆性的に破壊する傾向があった。・LSBの埋め込み位置が、端距離・縁距離・間隔の現行の規定を満足した場合、最大荷重P_maxはLSB本数に比例することを確認した。・CLTにおけるLSBを用いた鋼板挿入式ドリフトピン接合部のせん断性能は、一面せん断試験あるいは横架材端接合部のせん断試験のいずれでも同様に評価できることを確認した。また、この実験のほかに、CLTを対象としたクリープ試験も実施しており、現在、経過観察を行なっているところである。当初の予定通り、27年度は、ビスやLSBによる効率的な木材補剛とその定量的評価法に関する調査を行ない、木材の圧縮力に対するクリープ性状、特に横圧縮に対するクリープ性状の調査も行なった。また、当初の予定には無かった、CLTの利用も考えて、CLTとLSBの接合部の力学的挙動を調べることを目的とした実験研究を行なった。平成27年度に行なった、ビスやLSBによる効率的な木材補剛とその定量的評価法に関する調査や、本研究で用いる圧着工法においてキーとなる木材の圧縮力に対するクリープ性状、特に横圧縮に対するクリープ性状の調査結果の見直しを行なった。昨今の木材情勢を鑑みて、集成材のみならず、CLTにも応用することを考え、CLTを対象にした繊維方向のクリープ試験を行ない、実用的プレストレスレベルではプレストレスによるクリープは無視しうるくらいに小さく、湿度の変化による木材の伸縮の影響の方が大きいことを把握した。さらに、集成材の繊維直角方向のめり込み挙動の把握とその力学的性状の改善を目指して、全ネジビスおよび半ネジビスを集成材の繊維直角方向に埋め込んだ等変位めり込み実験を行なった。これにより、ビスによる繊維直角方向めり込み性状の改善を行なうことができることを確認し、その効果に関しても把握した。圧着面に適用する場合、等変位めり込みだけではなく、水平力作用時には三角形変位めり込みが生じるので、今回の実験結果を三角形変位めり込みに適用する方法も検討した。また、集成材による圧着関節工法を用いた場合の、圧着面近傍における力学モデルの構築を行ない、プレストレストレベルにより、剛性変化点や耐力以降の変形性能のコントロールが可能であることを確認した。本モデルは、集成材の繊維直角方向のめり込み挙動が支配的となるため、めり込みモデルに注意を払って構築したが、さらなる改良を加えてゆく予定である。今後は、実験により提案した力学モデルの精度検証ならびに改善を行ない、合理的な設計法の一助となるような力学モデルを構築する。集成材を用いた圧着関節工法のキーとなる集成材の繊維直角方向のめり込み挙動の把握と改善に関して順調に研究が進展し、さらに圧着面近傍の力学モデルの構築も修了した。

平成29年度は、金額的な面で振動台による動的実験は断念したが、部分骨組の静的繰り返し載荷実験を行なえる状況となり、概ね順調に進展していると判断した。平成27年度は、ビスやLSBによる効率的な木材補剛とその定量的評価法に関する調査を行なった。また、本研究では圧着工法を用いるため、木材の圧縮力に対するクリープ性状、特に横圧縮に対するクリープ性状の調査を行なった。昨今の木材情勢を鑑みて、集成材のみならず、CLTとLSBの接合部の力学的挙動を実験により調べた。さらに、CLTを対象にしたクリープ試験も実施しており、現在も経過観察を行なっている。平成28年度は、集成材の繊維直角方向のめり込み挙動の把握とその力学的性状の改善を目指して、全ネジビスおよび半ネジビスを集成材の繊維直角方向に埋め込んだめり込み実験を行なった。これにより、ビスによる繊維直角方向めり込み性状の改善を行なうことができることを確認し、その効果に関しても把握した。平成29年度は、それまでの2年間の成果を踏まえ、木質構造による圧着関節工法の接合部ディテールを決定し、柱勝ちのΓ形、ト形、十字形の実大部分架構実験を行った。また、2層2スパンの骨組の接合部にも本工法を適用してその挙動を詳細に検討した。さらに、圧着工法における接合部の力学的挙動を把握するとともにコンクリート系構造に対して提案した力学モデルを基に、木質構造に対して、その力学的特性を取り入れた力学モデルの構築も行ない、骨組の挙動を的確に表現できることを示した。以上のように、これまでの研究により、圧着関節部の力学的挙動を把握し、圧着関節部の力学的挙動を的確に再現できる力学モデルの構築を行なった。木質構造による圧着関節工法の接合部ディテールを決定し、柱勝ちのΓ形、ト形、十字形の実大部分架構実験を行い、また、2層2スパンの骨組の接合部にも本工法を適用してその挙動を詳細に検討した。このため、初期申請時に予定していた振動台実験にかわる応答解析を行なうための、圧着関節部の力学モデルなど、十分に準備が整った。本研究では,これまでに集成材およびCLTにLSBを用いた接合部の力学的挙動を実験により確認し,さらに横圧縮に対するクリープ性状を把握するためのクリープ試験も行なった。また,全ネジビスおよび半ネジビスを集成材の繊維直角方向に埋め込んだめり込み試験を行い,ビスにより繊維直角方向のめり込み性状を改善し得ることを明らかにした。それらの結果を踏まえて,木質構造における圧着関節工法のΓ形,ト形,十字型接合部の仕様を検討し,部材断面およびプレストレスレベルをパラメータとして実験を行なった。さらに,2層2スパンの骨組架構に本工法を適用した試験体と従来の金物接合を用いた試験体を製作し、接合工法をパラメータとして実験を行い,力学的挙動を詳細に把握した。その後,過去にコンクリート系構造に対して対案した圧着関節接合部の力学モデルを応用して数値解析を行なった。木質構造における圧着関節工法は,木材のめり込みが生じるまではコンクリート系構造の圧着関節工法と類似していることからその評価方法が適用可能であるが,めり込み降伏発生後は木質材料特有の性状を示すことから、本研究の実験から得られた知見を基に復元力特性を修整した。その結果,部分架構実験結果に対して包絡線だけでなく繰り返し履歴も精度よく再現することができた。また,提案した復元力特性を有する回転バネを用いて骨組架構のフレーム解析も行い,概ね精度良く評価できることを確認した。
高次元情報を利用した上気道構造の画像診断システムの開発と診断基準の確立

本プロジェクトは1)高次元画像データのシステム構築、2)臨床的診断項目の決定、3)無作為臨床試験による診断精度の検討、4)診断基準の確立の4段階の研究から歯科領域におけるOral Appliance治療の観点から見た、閉塞性睡眠時無呼吸症候群の診断システムと診断基準の確立を目標として行った。高次元画像データのシステム構築としては、鶴見大学に既存のX線装置であるセファロ撮影から上気道形態の2次元的な評価法、並びに、ヘリカルCTおよびコーンビームCTのDICOMデータから上気道形態の3次元的な評価法を構築した。具体的には、PC-Work stationを用いて上気道形態の3次元再構築像を作成した。診断基準の項目としては上気道の3次元再構成像から、上気道の総容量、最狭窄部位の算出を可能とした。これにより患者個々の上気道の形態学的な検査が可能となった。臨床的な診断精度の検討としては、前述の画像データから、上気道再狭窄部の位置、その形態から、歯科領域で使用するOral Applianceの製作顎位の検討としての有効性を示した。また、上気道総容量評価、並びに再狭窄部位の影響がOral Appliance設定顎位および装効率に有益であることも明らかとし、本システムにおける診断精度の高さを示した。また、平成18年からの2年間鶴見大学歯学部いびき外来に来院した、睡眠時無呼吸症候群患者を連続抽出し、前述の上気道の解剖学的評価基準を元にOral Applianceを製作し、本プロジェクトにより設置したPolysomonogrphyにて、装着前後の睡眠レベルを検査した。Oral Applianceを製作した80症例中、装着前後の計測が得られた症例は20症例で、著効11症例,有効4症例,無効5症例で、75%の有効率となった。以上より本プロジェクトで行った、Oral Appliance治療の観点から見た、閉塞性睡眠時無呼吸症候群の診断システムと診断基準の確立は十分な成果を得たと考える。平成18年度研究計画に基づいて以下のように研究を進めた。目的を閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者の上気道の診断基準の確立として以下の項目について研究した。1.高次元画像データのシステム構築コーンビームCTならびにヘリカルCTデータから、パーソナルコンピュータと画像解析ソフトを用いて、以下の計測を可能とした。1)上気道の総容量2)上気道の狭窄位置とその断面積3)狭窄部の短径と長径4)狭窄部の形態的特徴これらの検討が可能となり、現在は臨床データの収集中である。予備的検討では、閉塞性睡眠時無呼吸症候群の患者は上気道容積が少なく、狭窄部前後径が狭い事が予測できた。これは、上気道部に特異的な水平断面形態を示すことを示唆していた。そこで、CTデータからの三次元画像データを高次元化し、疑似鼻咽頭内視鏡像を作製し、形態診断を可能にした。この内容は、小林がThe 6th Asian Congress of Oral & Maxillofacial Radiology(Bangalore, India)において、Special lectureとして報告した。現在までのところ、予備的検討により、2.睡眠時無呼吸症候群の無呼吸回数の測定睡眠時無呼吸症候群の無呼吸回数測定の信頼性を確認するために、携帯型"Type3 monitorを導入しpolysomnographyとも比較しながら、健常ボランティアにおける睡眠レベルの診査を開始した。3.臨床的診断項目の検討

臨床評価項目は、睡眠時無呼吸症候群患者群とコントロール群との問で、性別、年齢、body mass index(BMI)をマッチングさせPolysomnography検査を行い、携帯用"Type3 monitorも併用することを決定した。これによる無作為割付試験を平成19年度に計画している。日本とアメリカとの共同研究であるので、現在はアメリカとの協議を行っている。本プロジェクトは1)高次元画像のシステム構築、2)臨床的診断項目の決定、3)無作為割付臨床試験による診断精度の検討、4)診断基準を確立し、歯科領域におけるOral Appliance治療における、閉塞性睡眠時無呼吸症候群の診断システムと診断基準の確立を目標として行った。高次元画像のシステム構築としては、鶴見大学に既存のセファロX線撮影から上気道形態の2次元的な評価法、並びに、ヘリカルCTおよびコーンビームCTのDICOMデータから上気道形態の3次元的な評価法を構築した。以上から、PC-Work stationを用いて上気道形態の3次元再構築像を作成した。診断基準の項目としては上気道の3次元再構成像から、上気道の総容量、最狭窄部位の算出を可能とした。これにより患者個々の上気道の形態学的な検査が可能となった。臨床的な診断精度の検討としては、画像データから、上気道再狭窄部の位置と形態から、歯科領域で使用するOral Applianceの製作顎位の検討としての有効性を示した。また、上気道総容量評価、並びに再狭窄部位の影響がOralAppliance設定顎位および奏効率に有益であることも明らかとした。また、平成18年からの2年間鶴見大学歯学部いびき外来に来院した、睡眠時無呼吸症候群患者を連続抽出し、前述の上気道の解剖学的評価基準を元にOral Applianceを製作し、本プロジェクトにより設置したPolysomonographyにて、装着前後の睡眠レベルを検査した。Oral Applianceを製作した80症例中、装着前後の計測が得られた症例は20症例で、著効11症例,有効4症例,無効5症例で、75%の有効率となった。以上より本プロジェクトで行った、Oral Appliance治療の観点から見た、閉塞性睡眠時無呼吸症候群の診断システムと診断基準の確立は十分な成果を得たと考える。
ダンプトラックプローブカーデータを用いた運搬排雪計画策定支援技法の開発

本研究は効率的な運搬排雪システムを構築することを目的としている.ETC2.0車載器をダンプトラックに装備し,ダンプトラックプローブデータを分析することで,ダンプトラックの動きを把握し,最適な作業時間,作業距離,ダンプトラック必要台数を算出する運搬排雪計画策定モデルを構築する.特に,雪堆積場は中間雪堆積場の概念を導入する.また,ダンプトラックのプローブデータを運搬排雪作業の管理に活用するとともに,運搬排雪作業外の時のプローブデータから道路交通状況を把握し,運搬排雪をいつ行うべきかの時期決定支援技法を構築する.本研究は効率的な運搬排雪システムを構築することを目的としている.ETC2.0車載器をダンプトラックに装備し,ダンプトラックプローブデータを分析することで,ダンプトラックの動きを把握し,最適な作業時間,作業距離,ダンプトラック必要台数を算出する運搬排雪計画策定モデルを構築する.特に,雪堆積場は中間雪堆積場の概念を導入する.また,ダンプトラックのプローブデータを運搬排雪作業の管理に活用するとともに,運搬排雪作業外の時のプローブデータから道路交通状況を把握し,運搬排雪をいつ行うべきかの時期決定支援技法を構築する.
真のケロイド線維芽細胞を同定する！～heterogeneityへの挑戦～

ケロイド由来線維芽細胞に組換えレンチウイルスを用いてhTERT遺伝子を導入することにより、不死化細胞株を作製した。作製した細胞株からsingle cell由来の細胞株をexpandし、コラーゲンtype1遺伝子の発現を解析することにより、真にケロイドの形質を有していると考えられる細胞株を同定した。今後この細胞株を詳細に解析することにより、ケロイドの病態が明らかになることが期待される。ヒトケロイド由来線維芽細胞とヒト正常瘢痕由来皮膚線維芽細胞の初代培養株それぞれ10株におけるコラーゲンtype1の遺伝子発現をqRT-PCRにて解析し、発現の高いケロイド由来線維芽細胞3株と低いWSF3株を以降の実験に用いた。理化学研究所よりhTERT遺伝子を搭載したFLCIIIFm-hTERT vectorを購入し、PCRにてhTERT遺伝子のcDNAを増幅した。hTERT cDNAをInFusion Cloningを用いて、レンチウイルス発現ベクターであるpLVSIN-Pur vectorに挿入し、pLVSIN-hTERT Rentivirus Vectorを作製した。作製した遺伝子組換えレンチウイルス発現ベクターをケロイド由来線維芽細胞と正常瘢痕由来皮膚線維芽細胞に感染させた後、ピューロマイシンによる薬剤選択を施行した。生存した細胞を限界希釈法により各株48株ずつサブクローニングした。継代によって各細胞株をexpandした後に、qRT-PCRにてコラーゲンtype1遺伝子の発現を解析した。興味深いことに、ケロイド由来線維芽細胞の中にもコラーゲンtype1の発現が高い細胞株と低い細胞株が存在した。コラーゲンtype1の発現が高い細胞株10株について更に継代を重ねてから、再びコラーゲンtype1の発現を解析し、高発現が維持されている細胞株5株を同定した。同定された細胞株は真のケロイド形質を有していると考えられた。形成外科学
第一原理手法による遷移金属酸化物人工超格子の大規模計算

ペロブスカイト型遷移金属酸化物LaAlO3/SrTiO3のヘテロ界面の電子状態を詳しく調べた。ヘテロ界面をモデル化するため、人工超格子(LaAlO3)n/(SrTiO3)nによる計算と有効遮蔽体法による計算の二つの方法で密度汎関数法に基づき、スピン軌道相互作用を考慮した第一原理電子状態計算をおこなった。界面状態のスピン軌道分裂から見積もった、ラシュバ係数は両手法で大きく変わらず、実験結果とも同じオーダーであることが明らかになった。また、人工超格子系については、内部電場を見積り、ラシュバ係数の層数依存性について調べ、内部電場とラシュバ係数の相関を明らかにした。人工超格子の研究成果については、Molecular Simulation, published online DOI:10.1080/08927022.2014.987986として、論文発表をおこなった。界面近傍の歪みについて詳しく解析した結果については、投稿準備中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。ウルツ鉱型結晶であるZnOのラシュバ効果を明らかにした。特に、非磁性絶縁体基板上のZnOを想定し、歪みを制御することで電気分極反転を引き起こし、その結果としてラシュバ効果、すなわち運動量空間のスピン渦が反転することを明らかにした。これらの結果はApplied Physics Express 7, 053002(1)-053002(4) (2014)として論文発表をおこなった。ペロブスカイト型遷移金属酸化物の人工超格子LaAlO3/SrTiO3の界面の電子状態について詳しくしらべた。特にスピン軌道相互作用を考慮した場合、どのような電子状態になるかを明らかにした。また、LaMnO3/SrTiO3についても、調べ、ゼーマン効果とラシュバス効果が存在する場合の界面電子状態について明らかにした。これらの結果は、神戸で開催された国際会議International Conference on Molecular Simulation 2013(ICMS2013)で発表し、論文を投稿中である。また、トポロジカル絶縁体におけるスピンの空間分布についても発表し、同様に論文を投稿中である。磁性不純物を含む酸化物界面に形成される擬二次元電子ガスについて、モデル解析をおこない、異常ホール効果、異常ネルンスト効果がゼーベック係数へ寄与する可能性があることを示唆した。この結果は強相関電子系の国際会議であるStrongly Correlated Electron Systems SCES2013で発表をおこない、プロシーディング論文として, JPS Conference Proceedings(arXiv:1402.0535)としてまとめた。また、マルチフェロイックスCa3CoMnO6,反転対称性を持たないB20型CoSiについても同会議で発表し,プロシーディングス論文としてまとめた。当初の計画どおり、1非磁性体/極性絶縁体と2磁性体/極性絶縁体の2つのサブテーマについて、順調に研究がすすめられている。非磁性体基板上の極性絶縁体であるZnOについて、基板選択でラシュバ係数の符号が反転することが見いだされた。磁性体/極性絶縁体については、LaMnO3/SrTiO3系について、ゼーマン効果とラシュバ効果の両方の寄与が界面で明らかとなった。当初の予定通り、サブテーマ1、2ともに人工超格子の大規模計算をすすめ、界面電子状態の層数依存性、基板依存性について明らかにする。また、ナノスケールでの電気伝導計算をおこない、電気伝導特性の評価をおこなう。
断裂アキレス腱に対する早期運動の効果について 生体力学的、生化学的、組織学的検討

日本白色雄性家兎(2.5-3.0kg)を用いた。ペントバルビタールの静脈麻酔下にアキレス腱を露出し切断予定部位の近位1cmおよび遠位1cmに青色ナイロン糸でマーキングした。踵骨付着部より1.5cm近位にてアキレス腱を横切し、手術的治療群は4-0ナイロン糸でKessler変法および辺縁のrunningsutureを用いて縫合し、大腿から足尖にかけてプラスチックキャストにて固定した。保存的治療群は縫合せず同様に固定した。手術的治療群、保存的治療群ともに3週間の固定を行った家兎を早期運動群、6週間の固定を行った家兎を固定群とした。6週および12週に踵骨-腱複合体を採取し、力学的に評価した。また、反対側の踵骨-腱複合体を採取し対照とした。手術的治療群において、剛性は6週で早期運動群では20%(実験値/対照値)、固定群では6%であり、12週ではそれぞれ33%および10%に増大した。最大破断張力は6週で早期運動群では40%、固定群では20%、12週ではそれぞれ85%および60%に増大した。保存的治療群は最大底屈位で大腿から足尖にかけて固定したにもかかわらず、青色ナイロン糸によるマーキング間に明らかなギャップが形成され癒合しなかったものが多く、固定方法の改良が必要と考えられた。以上より、アキレス腱断裂を観血的に治療する場合において、腱縫合後、主として行われている長期の固定は必要なく、短期の固定を行って早期運動を開始することにより生体力学的にも良好な結果が得られることが示唆された。組織学的および生化学的には現在検索中である。
心肥大、心不全における非コードＲＮＡの機能解析

Lionheart KOマウスでは心臓でのMyh6の発現が低下することが分かっていたが、それにかかわる因子としてLionheartと結合するDNA-/RNA-binding proteinがを同定することに成功した。新生児マウスから単離した心筋細胞においてlenti virusを用いてLionheartを過剰発現させたところMyh6の発現の増加を認めた。新生児マウスを用いた心筋細胞のprimary cultureにおいてMyh6をpromoterとしたdual Luciferase assayを行ったところ、Lionheart過剰発現することでMyh6の活性が上昇することも分かった。Myh6のPNR elementにDNA-/RNA-binding proteinが結合することでMyh6の発現が低下することが既報であるが、PNR elementの配列をdeleteしたdual Luciferase assayではLionheartを過剰発現させてもMyh6の活性は上昇しなかったため、Myh6とLionheartの発現量の関係にはDNA-/RNA-binding proteinが関連しているという仮説を指示する結果が得られた。引き続きGel Shift assayなどの実験を追加する予定としている。Lionheart KOマウスでは心臓サイズ・心筋サイズが小さくなることも表現型として挙げられる。こちらに関しても同定したDNA-/RNA-binding proteinが細胞周期を調整することでこのような表現型が出たものと考えている。western blottingや蛍光染色では仮説を支持するような細胞周期に関わる遺伝子の発現量の変化が認めた。また、次年度に行う予定であるアデノ随伴ウイルスを用いた過剰発現モデルについてであるが、当研究室では今までにアデノ随伴ウイルスを用いた実験を行ってきていなかった。そのためウイルス作成のプロトコールを作る段階から研究をスタートさせる必要があったが、本年度においてウイルスの作成をすることに成功した。新生児マウスに対する腹腔内投与、成体マウスに対する尾静脈からの投与を試したが、いずれにおいても心臓においてLionheartを過剰発現させることができた。ウイルスのtiterを上げることなど精度をあげる必要はあるが、今後の実験の土台を作ることができ、期待通りの進展だったと考える。アデノ随伴ウイルスを用いた過剰発現モデルについてLionheartの過剰発現に成功している。今後は過剰発現することによる心機能の改善やMyh6のrescueができるかを調べる予定である。またアデノ随伴ウイルスに関しては実験を行う上でtiterが重要となる。titerを上げるためには培養方法・培養温度を変更する必要があることが分かったため、今後は培養について改善を行う予定である。
ペアレント・トレーニング保育士版の効果に関する研究

保育士7名を対象とし、作業療法士がペアレント・トレーニング保育士版を用いて介入することで、その保育士が担当する発達障害の疑いのある子どもの「気になる行動」が改善するかを調査した。その結果、介入後において保育士が感じている子どもの「気になる行動」の「重要度」は有意に低下し、「満足度」は有意に向上した。さらに終了1ヵ月後においても持続した。子どもの「気になる行動」の改善を示す「遂行度」は介入後では変化は認められなかったが、終了1ヵ月後には有意に向上した。ペアレント・トレーニング保育士版は、保育士の「満足度」を上げ、最終的に子どもの「気になる行動」も改善できる効果的な研修の1つであると考えられる。【目的】保育所の保育士が、発達障害の疑いのある子どもに十分対応できる研修の在り方を提案するために本研究を実施した。本研究の目的は、作業療法士(OT)がペアレント・トレーニング保育士版(ティーチャー・トレーニング)を用いて保育士に介入することで、その保育士が担当する発達障害の疑いのある子どもの行動特徴や保育士の「気になる行動」の改善を調査することとした。【方法】発達障害の疑いのある児が、支援のないまま多数在籍しているB市の保育所において、OTが保育士を対象に約半年に渡るティーチャー・トレーニングのプログラムを用いて介入した。介入期間の前後に1ヵ月のベースライン期を設け、ベースライン前、介入前・後、ベースライン後の計4回、保育士に質問紙「子どもの行動チェックリスト教師版(TRF)」の記入を求め、保育士から挙げられた子どもの「気になる行動」に対する保育士の「重要度」、子どもの「遂行度」、保育士の「満足度」を「カナダ作業遂行測定COPM)」を用いて測定した。【結果】各年度1回ずつ、ティーチャー・トレーニングを実施し、対象者は計7名であった。TRFによる効果は認められなかったが、COPMにおいては、介入前から介入後において「重要度」は有意に低下し、「満足度」は有意に向上した(P<0.01)。さらに1ヵ月後においても「重要度」も「満足度」は持続した。「遂行度」は介入前・後では効果は認められなかったが、1ヵ月後には有意に向上した。【考察】ティーチャー・トレーニングを受けて保育士は「気になる行動」の「重要度」が低下したことから、「気になる」度合いが下がったと考えられる。さらに介入後においては、子どもの「遂行度」は向上せずとも保育士の「満足度」は向上したことから、子どもの行動に対する捉え方が変化し、子どもとの関係に満足できるようになり、その結果子どもの「遂行度」が向上したと推察できる。【具体的内容】平成24年度は、6カ所の保育所にて、ペアレント・トレーニング保育士版(以下、ティーチャー・トレーニング)を実施した。効果測定に用いた質問紙「子どもの行動チェックリスト教師版(TRF)」の対象年齢である5歳以上の子どもを担当する保育士5名を対象とした。対象者が当初の計画より少なくなったが、平成19年度から作業療法士(以下、OT)である研究代表者が実施してきたティーチャー・トレーニングの効果研究の対象者と合算すると40名となった。各対象者が担当する「気になる」等といった発達障害の疑いのある子どもは、女児9名,男児31名であった。これらの子どもの行動上の問題を示すTRF総得点の推移は、ティーチャー・トレーニングを実施した期間(介入期)の前後において有意に低下した。【意義】OTがティーチャー・トレーニングを用いて保育士と協働することで、保育所に在籍する発達障害の疑いのある子どもの行動が有意に改善したことが認められた。【重要性】本研究により発達障害の疑いのある子どもの行動改善が示されたことで、生活の場である保育所においてOTによる間接的支援で効果が示せたことが発信できる。さらに、診断名の有無にかかわらず何らかの困難さを感じている子どもたちに保育士が「気になる」という気づきと同時に支援を開始できる生活モデル型の効果的な体制づくりの先駆けとなりうる。これは、文部科学省が通知した「特別支援教育の推進」や厚生労働省が見直した「障害児支援」の在り方の一つとして提案でき、発達障害児を薬物療法といった医療の対象となる前に、適切な保育・教育環境による発達支援を提供することができる地域社会の構築にも寄与するものと考えられる。さらに、生活モデル型の支援ができる人材を養成する指導者としてOTが貢献できる可能性があることも示される。理由:平成24年度に限って言うと、対象者は当初の研究計画より少なくなった。しかしながら今まで実施してきたティーチャー・トレーニングの効果研究の対象者と合算することで、TRF総得点において統計学的な効果を示すことができた。

また、OTによるティーチャー・トレーニングへ参加した保育士の中から、その後自園においてティーチャー・トレーニングを継続実施する動きも見せている。今後、子どもの生活の場で子どもを支援できる人材をますます養成することにつながっていることは、うれしい進展である。研究代表者が、平成25年4月に群馬大学へ異動するため、長崎県B市へ通うことは月1回が限度となる。平成25年度は、おのずとティーチャー・トレーニング実施回数が少なくなることに伴い研究対象者数も少なくなるが、引き続きTRFを効果判定に用いた効果研究の対象者として合算したい。そして、もう一つの効果判定に用いている「カナダ作業遂行測定COPM)」を用いた効果研究は、平成23年から実施しており、平成24年度と平成25年度分も合わせると対象者数は当初の予定数に近い人数が集まると予想される。TRFと同様にCOPMによっても効果が示せるかを検討する予定である。さらに、COPMで測定された対象者の「重要度」、子どもの「遂行度」、対象者の「満足度」の何に効果があったのか詳しく検討していきたいと考えている。研究代表者が研究実施のため、群馬県から長崎県へ移動する交通費ならびに宿泊費への使用と、この研究実施日に合わせて、研究相談者の楠本伸枝氏を、奈良県から長崎県へ来ていただく交通費と宿泊費が主な使用になる。さらに、研究成果をより広く社会・国民へ発信するためのホームページ立ち上げるその費用にも使用する。
ヒト絨毛細胞浸潤抑制機構に関わる分子の単離とその生物学的機構の解析

着床後、胚由来の絨毛細胞は絨毛上皮を構成するVillous trophoblast(VT)と、絨毛の先端部から母体脱落膜へ向かい最終的には子宮筋層にまで浸潤するExtravillous trophoblast(EVT)の2つの経路に分化する。現在確認されているEVTの機能として浸潤能が挙げられるが、その様式は癌細胞浸潤と類似していることが近年指摘されつつあるものの、EVTの浸潤は子宮筋層の1/3までに留まっており、子宮血管内への浸潤も含めその停止機構は未だ解明に至っていない。このEVTの機能とその制御機構の解明は、妊娠初期の着床障害から中期以降の周産期疾患の病態解析に大きく貢献すると考えられる。本研究は、EVTに特異的に発現する分子を同定してその分化経路や分化制御機構を明らかにすると共に、得られた分子の情報を元に新しいEVTの機能を解明することをその目的とした。EVTを含むヒト絨毛膜細胞をBALB/cマウスに免疫してEVTに特異的に反応する複数の単クローン抗体を獲得した。得られたマウス単クローン抗体のEVTにおける発現様式を免疫組織学的に検討した結果、EVTが母体側に浸潤するに従い異なる分子を発現し、EVTの分化に関連している可能性が示唆された。これらのマウス単クローン抗体の認識抗原を部分アミノ酸配列解析・cDNAパニング法により解析した結果、従来よりEVTにおける発現が報告されている接着分子であるインテグリンα5及びMelanoma cell adhesion molecule(MCAM)がEVTに発現することが確認されたのに加えて、部分アミノ酸配列解析では未知の分子を認識するマウス単クローン抗体(mAb5-23)を獲得することが出来た。mAb5-23の認識抗原に関しては現在蛋白情報を含めて解析中であるが、この未知の認識抗原はその発現がEVTに限局しており、EVTの特異的な機能に関与している可能性が示唆された。更に現在cDNAmicroarray法によりEVTの浸潤能の変化に伴い発現が変動する分子の同定に着手しており、未分化なTrophoblastに限局して発現するExpressed sequence tagの存在が判明し、既に5'-RACEによるcDNAのクローニングを終了した。以上、本研究によりEVTが母体に浸潤しその浸潤能が停止する過程において複数の分子を発現することが明らかになった。今後得られた分子のEVTにおける機能を解析することによりEVTの浸潤停止機構の解明を行う予定である。