hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外科侵襲患者における血中可溶性lL-6レセプターの解析

外科手術侵襲時に生じる生体防御反応においては急性相反応物質の主たる誘導因子であl1L-6が重要な役割を果たしている。侵襲時には例外なく高lL-6血症がおき、レセプターを介して細胞内に情報伝達が行われる。最近、血中に存在する可溶性lL-6レセプター(slL-6R)が報告された。このslL-6Rl1L-6量を調節していると解されるが、手術侵襲時の変動、lL-6値との関連性、由来臓器については全く不明である。我々は食道癌および胃癌手術を中心とする患者の血液、ドレーン浸出液の検討により以下の知見をえた。(1)血l1L-6値は例外なく術後早期(1日目に最高値)に上昇し、以後減少した。合併症を起こした場合には再上昇した。lL-6値の再上昇は合併症判定の良い指標である。術後上昇度は手術侵襲の強さ(手術時間、出血量)と相関した。同程度の手術侵襲症例を比較すると開胸を伴う手術で有意の上昇がみられ、開胸肺操作がlL-6誘導の一因子となっていることが示唆された。(2)ドレーン液中のlL-6値は血中のそれに比べ極めて高い値(約100倍)を示した。全白血球を採取しノーザンブロット法によりlL-6mRNAを検索したところ、ドレーン浸出液中細胞内に術後早期より強いlL-6mRNAの出現が確認された。しかし末梢血細胞内には認められなかった。以上より、lL-6は手術局所で主に産生され、ほぼ同時に血中に流入すると考えられる(3)血中slL-6Rは多くの症例において術後減少し、その後増加、術前値に復した。この結果は生体防御としての高lL-6血症という反応と手術早期におけるslL-6Rのconsumptionあるいはdown-regulationという機構の存在を示唆している。現在、この解析をin vitroにおいてすすめている。(4)ドレーン浸出液中slL-6R値は血中のそれとほぼ同濃度であった。slL-6Rは手術局所に集合する細胞から主に産生(分泌あるいはshedding)されるものでないことを示唆している。外科侵襲時に生じる生態防御反応においては急性相反応物質の主たる誘導因子であるIL-6が重要な役割を果たしている。侵襲時には例外なく高IL-6血症がおき、IL-6レセプターを介して細胞内に情報伝達が行なわれる。最近、血中に存在する可溶性IL-6レセプター(sIL-6R)が報告された。このsIL-6RはIL-6量を調節していると解されるが、その変動、IL-6値との関連性、由来臓器については全く不明である。平成5年度では食道癌および胃癌手術患者の血液、ドレーン液の検討により以下の知見が得られた。(1)血中IL-6値は術後早期に増加し(1日目に最高値)以後減少した。一方、血中sIL-6Rは術後減少しIL-6値の最高値とほぼ同時期に最低値をとり以後増加し、術前値に復した。この結果は生体防御として高IL-6血症という反応と手術早期におけるsIL-6Rのdown-regulationあるいはconsumptionという機構の存在を示唆している。

(2)ドレーン液中のIL-6値は血中のIL-6値に比し極めて高い値(約100倍)を示した。一方、sIL-6R値は血中、ドレーン液中ともに同濃度であった。このことよりIL-6は手術局所で主に産生され、ほぼ同時に血中に流入すると考えられる。しかしsIL-6Rは手術局所に集合する細胞から主にsheddingされるものでないことを示唆している。外科手術侵襲時に生じる生体防御反応においては急性相反応物質の主たる誘導因子であるIL-6が重要な役割を果たしている。侵襲時には例外なく高IL-6血症がおき、レセプターを介して細胞内に情報伝達が行われる。最近、血中に存在する可溶性IL-6レセプター(sIL-6R)が報告された。このsIL-6RはIL-6量を調節していると解されるが、手術侵襲時の変動、IL-6値との関連性、由来臓器については全く不明である。我々は食道癌および胃癌手術を中心とする患者の血液、ドレーン浸出液の検討により以下の知見をえた。(1)血中IL-6値は例外なく術後早期(1日目に最高値)に上昇し、以後減少した。合併症を起こした場合には再上昇した。IL-6値の再上昇は合併症判定の良い指標である。術後上昇度は手術侵襲の強さ(手術時間、出血量)と相関した。同程度の手術侵襲症例を比較すると開胸を伴う手術で有意の上昇がみられ、開胸肺操作がIL-6誘導の一因子となっていることが示唆された。(2)ドレーン液中のIL-6値は血中のそれに比べ極めて高い値(約100倍)を示した。全白血球を採取しノーザンブロット法によりIL-6mRNAを検索したところ、ドレーン浸出液中細胞内に術後早期より強いIL-6mRNAの出現が確認された。しかし末梢血細胞内には認められなかった。以上より、IL-6は手術局所で主に産生され、ほぼ同時に血中に流入すると考えられる。(3)血中sIL-6Rは多くの症例において術後減少し、その後増加、術前値に復した。この結果は生体防御としての高IL-6血症という反応と手術早期におけるsIL-6Rのconsumptionあるいはdown-regulationという機構の存在を示唆している。現在、この解析をin vitroにおいてすすめている。(4)ドレーン浸出液中sIL-6R値は血中のそれとほぼ同濃度であった。sIL-6Rは手術局所に集合する細胞から主に産生(分泌あるいはshedding)されるものでないことを示唆している。
認知症者に対する複合的な小集団身体活動プログラムの実践と効果判定指標の開発

施設入所者における活動性の評価として、Nursing home life space diameter(NHLSD)と加速度計(KSN-200)を用いた体位分析を実施した。Nursing home life space diameterを用いた評価では、個室内、個室ユニット内、ユニット外施設内、施設外の4範囲の活動性を評価する。各活動範囲ごとに関連する身体・精神・認知機能が異なり、特にユニット外への活動性には陽性感情などポジティブな心理状態が影響している事が確認された。又、反対にユニット外への活動性が低い対象者は抑うつ的である点が確認され、今後の介入として精神機能の状態によっては、積極的な外出や離床等が求められると考えられた。また、加速度計を用いた体位分析を行っている。これまでの活動量分析において、一般に腰部に加速度計を装着することが一般的であったが、車いす利用者の場合は不適である可能性が考えられたため、先行研究などから、上腕部及び大腿部に加速度計の装着を試みた。加速度計の着用箇所の選定、および着用についてのスタッフへの説明を経て、老人保健施設入所者の方に対して計測を行っている。軽度認知障害者及び認知症者に対する介入を実践中である。老人保健施設の担当スタッフに対して、介入内容の打ち合わせ及び実践を行った。途中で感染症対策の為、介入が中止となってしまったが、概ね反応は良好であった。介入研究の実践をしていたところ、ホール内での感染症予防のために対象者同士の交流が不可能となってしまった。このため本研究のテーマである集団での実践が実現できなかったため、介入時期が延期となっている。今後実施時期の検討をしていく。老人保健施設入所者に対する活動性の変化と、それに伴った身体・精神・認知機能の変化を継時的に調査する。認知症者における身体活動の効果を身体・精神・認知機能の変化から検証する。本研究は施設入所認知症者に対する小集団での身体活動がもたらす効果について検証することである。平成29年度は、認知症者に対する身体活動の評価指標として、介護老人保健施設の経験のあるケアスタッフが観察して採点を行う観察尺度(Nursing home life-space diameter:以下NHLSD、Tinetti, 1990)を用いた検討を実施した。その結果、施設入所者は普段、個室内もしくはユニット・ホール内でほとんど過ごしていた。ユニット外、施設外では週に数回以下しか移動しない施設入所者が8割以上を占めており、施設入所者はほとんど、活動性が低下している状況にあることが明らかとなった。また、活動性には、日常生活活動の自立度、下肢の最大筋力、意欲の順で影響していることが示された。活動性を向上させ、廃用症候群を防止するためにも、リハビリテーション専門職種及びケアスタッフが連携し合い、本人の自立度を高め、身体機能を維持・向上しながら、意欲を支える施設全体の取り組みが重要であることが示唆された。このように、活動性についての知見が得られつつあるが、実際にホールで施設入所者がどのような姿勢で、どのように時間を過ごしていたのかについて検討が不十分であるため、今年度は活動性をより詳細に評価する為に、機器を用いた活動性評価を検討中である。上記内容について、国内学会で報告、論文化を行った。今後は施設入所認知症者に対する活動性の評価方法の検証とともに、小集団での身体活動について実施する予定である。施設入所者に対する活動性の評価を実施し、学会発表および論文化を行った。今後、介入の実施予定であり、準備段階である。30年度には、単施設で機器を用いた活動性評価の方法を検討しつつ、介入研究を実施していく。

活動性の評価において購入を検討していた機器がかなり高額で、大人数の測定には不向きであったため、他の機器の購入を検討している。介入必要物品について、介入途中で中断されたものがあり購入に至らなかった。今年度は介入を実践する上で、必要物品の購入の予定がある。
高齢期のストレス対処力SOCの特徴と機能に関する研究

本研究は、地域在住の高齢者のための政策・事業の効果測定に役立つ構成概念として、Sense of Coherence(SOC)の利用可能性を検討することが目的であった。結果として、SOC尺度の短縮版(6項目5件法)を開発し、その妥当性と信頼性を確認した。また当該構成概念の生理心理学的基盤(ストレス緩衝効果)もあわせて明らかにした。実験研究では、従来から生命予後や健康関連行動、ストレス対処等を予測する構成概念であるSense of Coherence(以下SOC)の生理学的メカニズムを、若年者を対象に急性ストレス実験を通じて検討した。研究結果は、SOCがストレス事態での自律神経活動、特に精神性発汗に対し抑制効果を有している可能性を示唆し、またその効果には葛藤検出・処理を担う遂行機能が介在している可能性を示した。以上の結果は、若年者を対象とした急性ストレス時という限られた検討ではあるが、SOCが健康指標としての妥当性と有効性を有するものであることを生理学的側面から支持したものと言える。調査研究では、原意を損なわないようにSOCスケール13項目版の表現をわかりやすく改訂し、高齢者を対象に質問紙調査を実施して、その信頼性と妥当性を確認した。本研究では、SOCの急性ストレス時における自律神経活動に及ぼす効果、およびその効果と認知機能との関連を明らかにすることを目的とした。若年者を対象に日本語版SOC尺度13項目版に回答してもらい、SOC得点の平均値未満を低群、平均値以上を高群とし、各群から無作為抽出をした。急性ストレス実験としてTrier Social Stress Testを参考に順応期、スピーチ課題期(準備課題、発話課題)、暗算課題期(外的提示型暗算課題、内的生成型暗算課題)、回復期の4期間を設定した。各期間、各課題中の自律神経指標(平均心拍数HR、心拍変動(標準化HF、LF/HF比)、精神性発汗SCR)を測定し、各期、各課題終了後、心理指標(日本語版PANAS:ネガティブ感情)に回答させた。また4種の認知機能検査(Stroop color-word検査、Trail Making検査、言語流暢性検査、WAIS-III:語音整列)を実施し、その課題成績と各期、各群のストレス反応との関連を検討した。解析方法はSOC群(2)×期間(4)の二元配置分散分析を行い、下位検定として単純主効果検定およびBonferroni補正による多重比較を実施し、認知機能との関連の検討にはステップワイズ法による重回帰分析を用いた。計画通り進んでいる現在、介護予防サービス事業における一般高齢者施策には、現行の元気高齢者が特定高齢者にならないように予防することを狙いとする科学的根拠に基づいた介入プログラムの開発と効果測定(評価)の重要性が高まっている。とりわけ、WHOのヘルスプロモーション憲章で指摘されているように、健康増進のためには身体および精神、そして社会的な健康状態の次元に加えて、生き生きしている、活力のあるといった実存レベルの状態に働きかけることが重要であり、これからの元気高齢者の介護予防・健康増進を目的とする活動プログラムには、まさに高齢者の「実存レベル(生き生きしている状態)」をきちんと評価し、健康状態およびQOLを促進することが求められている。本研究では、健康状態のみならず高齢者の生き生きしている状態、すなわち実存レベルを評価できるストレス対処力SOCの特徴と機能を検証し、実際の一般高齢者施策へ利用できるSOC尺度の妥当性について検討した。SOC尺度のオリジナル版は29項目7件法であり、高齢者を対象にした調査には、高齢者の特性から適用が困難であった。そのため、13項目5件法および6項目5件法の短縮版を試作し、その構成概念妥当性および基準関連妥当性を検討した結果、短縮版の妥当性・信頼性は十分検証できた。あわせて、実際にストレス対処力SOCが、自立神経活動における生理学的反応に及ぼす影響も検討した結果、SOC高群は低群に比べ、ストレス反応の緩衝効果が顕著であり、生理心理学的側面からも、SOCの機能の有効性を検証できたものと考えられる。申請した研究計画どおりに、進んでいるため。今後は、高齢者を対象に同様の実験を行い、その特徴を明らかにする。調査研究では、項目反応理論を用いて、高齢者が回答しやすいSOC項目を選定し、短縮版を開発する。保健福祉学研究計画通り、中高齢者を対象とした実験と調査を行う。若年のをボランティアで確保できたため。ボランティアの協力が得られたため、被験者代が計画より安く済んだ。高齢者の被験者用に回す本年度の被験者代として使用する。
1型単純ヘルペス実質性角膜炎の実験モデルによる免疫病理学的解析と治療の研究

1.各種単純ヘルペス1型株(HSV-1)を8週令BalB/cマウス角膜に接種して病変形成能を比較した。その結果CHR3株が最も良く実質炎を伴う角膜ヘルペスを惹起した。弱毒株Ska.KOS株では角膜上皮、実質共に炎症を惹起し難にかった。2.1の結果からCHR3株をBalb/cマウス角膜に接種した時の細胞性免疫反応と病変形成・感染防禦に関与するT細胞の解析をすすめた。その結果(1)局所(耳前、頚下)リンパ節に感染7日後に誘導されるHSV特異的細胞障害性T細胞は脾のそれに比し約10倍防禦活性が高い。(2)感染局所リンパ節細胞を抗体+補体処理によりL_3T_4細胞および、Lyt_2細胞に分けたのちヌードマウスに移入して角膜HSV-1感染に対する防禦能をしらべると、L_3T_4及びLyt_2細胞ともに活性があるが、共に存在する時に最も強い防禦効果が得られる。(3)局所リンパ節細胞をin vitroで5日間培養し、その間に各種抗原刺激を与えたのちにヌードマウスに移入して各T細胞サブセットの活性誘導条件を検討した。UV不活化HSV-1を加えて培養するとL_3T_4細胞にのみ強い防禦活性がみられた。LiveHSV-1を加えると、L_3T_4、Lyt_2細胞ともに活性は認められなかった。Balb/c胎児線維芽細胞(MEF)にHSV-1を感染し24時間後にγ線照射を行って細胞を不活化し抗原として用いるとL_3T_4、Lyt_2細胞の両者に活性がみとめられる。クロロキン処理γ線照射HSV-1感染MEFや、感染MEFをγ線照射後Anti-H-2d処理したものを抗原として用いるとLyt_2細胞に活性は認められない。Anti-lAd抗体処理ではL_3T_4細胞が誘導されなくなる。これらの事から、L_3T_4細胞の誘導にはIA+HSV-1抗原、Lyt_2細胞の誘導にはH+2+HSV-1抗原が必要であることがわかる。(4)各サブセットT細胞が単独で生体でそれぞれ活性化しうるか否かについてヌードマウスに正常Balb/cからのL_3T_4、Lyt_2細胞を移した後HSV-1を感染させて各細胞の活性を見ると両者が存在する時よく防禦能が誘導された。(1)各種の単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)をマウス角膜に接種して病変の形成と比較した。

標準HSV-1:CH【R_3】株,F株,弱毒HSV-1:KOS株,Ska株,巨細胞形成HSV-1:Mp株をBALB/Cマウスの角膜に接種後経時的に細隙灯顕微鏡下で観察し、角膜病変の出現頻度をみた。接種後7日目の眼球、涙腺、三叉神経節のウイルス力価を調べた。その結果、CH【R_3】株が最も実質混濁を伴う樹枝状角膜炎の出現頻度が高かった。一方、KOS株,Ska株では角膜病変はおこりにくかった。また、Ska株を部分精製し力価を上げて接種しても病変はつくりにくかった。(2)角膜ヘルペスの感染防禦と実質性病変の形成には、ともに細胞性免疫が主要因となっていると考えられている。そこでリンパ球を分画し、これらの細胞が角膜ヘルペスの感染防禦と実質性病変の形成にはたす役割を検討した。マウスの球結膜下にCH【R_3】株を接種して7日目の局所リンパ節と脾臓から得たリンパ球について、抗Thy1・2,抗Lyt2・2,抗L3T4抗体+補体処理を行い、これらの細胞をヌードマウスに養子移入し、CH【R_3】株を角膜に接種して、各分画の働きを調べた。その結果、以下のことがわかった。【i】)局所リンパ節細胞の方が脾細胞よりも10倍以上有効にウイルスの拡がりを防ぐ。【ii】)L3T4分画よりもLyt2分画の方がウイルスの拡がりを強くおさえる。【iii】)L3T4分画にもウイルス増殖阻止能力がある。【iv】)リンパ球とin vivoで培養しuv不活化ウイルスを加えて活性化した場合は、L3T4分画に強い阻止能力がみられる。【v】)角膜実質への細胞浸潤はそれぞれのT細胞分画を移入したときの方が分画していないリンパ球を移入したときよりも軽度である。(3)角膜ヘルペス患者から分離されたHSV-1 60株についてDNA finger printing patternの解析を行っているが、病型との関連性の有無については今後の課題である。角膜ヘルペス感染時の細胞性免疫反応について,これまでに(1)Balb/cマウス角膜ヘルペス感染7日後の局所リンパ節には,脾に比して約10倍の活性をもつ細胞障害性T細胞(CTL)が誘導される.(2)これらCTLを抗L_3T_4抗体,抗Lyt22+補体処理によりsubsetに分けBalb/cヌードマウスに移入するとL_3T_4^+細胞, Lyt2^+細胞の両者が存在するときに,最もよく防御的に働くことを明らかにした.一般にHSVに対するCTL活性はsuppressorT細胞が誘導されるため, invitroでの培養なしには検出されにくいとされて来た.今回私達は(1)の如くに得た局所T細胞を(a)IL-2+UV不活性化ウイルス, (b)IL-2+liveウイルス, (c)Balb/cマウス胎児線維芽細胞にHSVを24時間感染しマイトマイシンC処理を行ったものをstimulatorとして5日間培養したものに分け,それぞれによって誘導されたT細胞を抗L_3T_4,抗Lyt22抗体+補体処理によってsubsetに分画した.これらをスードマウスに移入したのち,ヌードマウス角膜にHSVを感染し,それぞれのT細胞分画の抗HSV活性を検討した.その結果(1)(a)のUV不活性化ウイルスを用いたものではL_3T_4^+細胞のみが防御能を示し,本来のCTLのLyt2+細胞は全く活性を示さない. (2)(b)の場合はhelper, suppressor/cytotoxicT細胞ともに誘導されない. (3)(c)の場合のみL_3T_4^+細胞の他にもLyt2^+細胞にも活性がみられることが明らかになった.これらの結果は,これまでHSV感染に対するCTLが, helper, DTH細胞であるという説に対して,それがinvitroでの不活性化抗原により,人為的に誘導されたものであることを示すとともに, virus感染細胞がある場合,両者が誘導されることから,これまでのin vitro培養なしに,ヌードマウスに移入した際,両方のsubsetが必要であることを再確認したものである.角膜
吸啜運動の中枢リズム形成機構の解析-光学的測定法のin vitro実験系への導入

実験にはCB57BL系マウス(生後03日)を用いた。エーテル麻酔下で除脳後、脳幹を摘出し、95%O_2-5%CO_2で飽和した人工脳脊髄液で潅流した記録槽に移し、三叉神経運動根、顔面神経ならびに舌下神経からガラス吸引電極を用いて神経活動を記録した。同標本を用いて脳幹の切断と、活動に対応して細胞に取り込まれる蛍光色素sulforhodamine101による細胞標識を行い、リズム形成機構の局在を検討した。また一部の実験では、顎顔面口腔器官を神経連絡を保ったまま摘出した脳幹標本を用いて、摘出脳幹標本で得られた神経活動がどのような運動に対応しているかを検討した。その結果、(1)NMDAの投与によって舌下神経だけでなく三叉神経、顔面神経にもリズム活動が誘発され、(2)末梢器官付き摘出脳幹標本でNMDA投与により、舌ならびに下顎に吸綴運動に類似したリズム運動が観察された。摘出脳幹標本では、(3)三叉神経-顔面神経間および橋-延髄境界部で脳幹を前頭断後も、NMDA投与によって三叉神経、顔面神経および舌下神経にそれぞれ別個にリズム活動が誘発されること、(4)正中切断後もNMDA投与によって左右舌下神経からリズム活動が誘発されること、(5)三叉神経感覚核を含む脳幹外側部、孤束核を含む脳幹背側部の除去後もNMDA投与によって舌下神経からリズム活動が誘発されることを観察した。(6)NMDA投与によって、舌下神経にリズム活動を誘発した際に、sulforhodamine101で標識されたニューロンは巨大細胞性網様核を含む延髄腹内側部に多くみられた。以上の所見は、NMDA投与によって誘発される吸綴様リズム舌下神経活動のリズム形成機構が延髄の内側部かつ腹側部に存在することを示し、リズム吸綴様活動を舌下神経から観察するために最小限必要な神経細胞集団を含む脳幹ブロック標本が光学的測定法を用いた研究にも応用可能であることが示された。光学的測定法の導入に先立ち、本年は同測定法に用いることのできる標本の開発を行った。実験には、ラットに比べて脳の小さいマウス(C57BL系)新生仔を用いた。はじめに、NMDAの投与によってラットと同様に吸啜様リズム活動が誘発できるか否かを検討するために、(1)摘出脳幹-脊髄標本ならびに(2)末梢器官付き摘出脳幹標本(口腔顎顔面器官を神経連絡を保ったまま脳幹-脊髄とともに摘出した標本)をエーテル麻酔下で作成し、(1)では神経活動を、(2)では舌ならびに下顎の運動をそれぞれ観察した。(1)の標本でNMDAを潅流液中に投与すると、三叉神経・顔面神経・舌下神経にそれぞれリズミカルな神経活動が誘発された。さらに(2)の標本ではNMDAの投与によって吸啜運動に類似した舌ならびに下顎のリズミカルな運動が観察された。以上のことからマウス新生仔摘出脳幹標本でもNMDA投与によってラットと同様にリズミカルな吸啜様活動が誘発されることが確認された。そこで続いて、(1)の標本を用いて、三叉神経-顔面神経間ならびに顔面神経-舌下神経間で脳幹に前頭断を加え、三叉神経、顔面神経、舌下神経の運動ニューロンがそれぞれ別個に含まれる薄切標本を作製し、ガラス吸引電極を用いてそれぞれの神経から遠心性活動を記録した。

NMDAを潅流液中に加えて投与すると、いずれの脳神経からもリズミカルな神経活動が記録された。このうち、顔面神経運動ニューロンを含む前頭断標本は切片の厚みが1000μmで、かつ比較的高い確率でNMDA投与によってリズム活動を誘発することが可能である。このように標本の厚みを薄くできることは、光学的測定法を用いる際に、透過光強度を高く保てる点から大きな利点となると考えられる。実験にはCB57BL系マウス(生後03日)を用いた。エーテル麻酔下で除脳後、脳幹を摘出し、95%O_2-5%CO_2で飽和した人口脳脊髄液で潅流した記録槽に移し、三叉神経運動根、顔面神経ならびに舌下神経からガラス吸引電極を用いて神経活動を記録した。同標本を用いて脳幹の切断実験と、活動に対応してニューロンに取り込まれる蛍光色素sulforhodamine101によるニューロン標識を行い、リズム形成機構の局在を検討し、我々が開発したin vitro標本に光学的測定法を応用することが可能か否かを検討した。その結果、(1)正中切断後もNMDA投与によって左右舌下神経からリズム活動が誘発されること、(2)三叉神経感覚核を含む脳幹外側部、孤束核を含む脳幹背側部の切断除去後もNMDA投与によって舌下神経からリズム活動が誘発されること、(3)橋-延髄境界部で脳幹を前頭断した後も、NMDA投与によって舌下神経にリズム活動が誘発されること、(4)NMDA投与によって、舌下神経にリズム活動を誘発した際に、sulforhodamine101で標識されたニューロンは巨大細胞性網様核を含む延髄腹内側部に多くみられることを見いだした。以上の所見は、NMDA投与によって誘発される吸啜様リズム舌下神経活動のリズム形成機構が延髄の内側部かつ腹側部に存在することを示している。さらに、これよりリズム吸啜様活動を舌下神経から観察するために最小限必要な神経細胞集団を含む脳幹ブロック標本が吻尾側方向に2000μm、背腹側方向に1200μm、側方に1500μmの大きさに含まれることが判明し、この標本が光学的測定法を用いた研究にも応用可能であることが示された。
複雑訴訟における正義

本年度は、1.R.ケイガンのアドバーサリアル・リーガリズム研究会を、前年度にひきつづき行い、この著書のうち、アメリカの民事司法、不法行為訴訟の特質を比較法的・実証的に検討した6,7章の翻訳作業を完成させ、『アメリカ社会の法動態』(慈学社・共訳)出版に至った。2.医療事故が疑われる事例で、患者が亡くなった場合の、事後的な説明義務の問題について、最近の判例と学説、および紛争解決過程論から検討を行った。特に、複雑訴訟の「複雑さ」のうち、医療という専門領域、とりわけ死因解明というきわめて専門的な問題が論点となる点、しかし、他方で、そうした死因解明のニーズは、家族による患者の死の受容過程に位置づけられるという点で、感情や家族関係といった「複雑」な要素も絡んでくる。こうした複合的な複雑訴訟において死因を解明することの意義と、解明のあり方について考察を行い、小島武司先生古希記念論文集に「医事紛争と死因解明」と題して寄稿した(未刊行)。3.若干テーマからずれる面もあるが、日本の今時の司法改革論議において、「常識」論が果たした役割について検討を行った。複雑訴訟との関連からは、専門訴訟への対応の文脈における「専門領域からの常識にかなった裁判の要求」論議が焦点となるが、それとは一応区別される、裁判員制度導入論などにおける裁判への「国民の健全奈社会常識の反映」の要求の改革推進力と、その含意・その限界についての検討を行った。これは、訴訟における正義の意義に今期の司法改革が何らかの変容を迫ってきたのかどうか、というより大きな論点についての一考察として位置づけられる。この成果の一部は、立命館法学2006年6号に公表した。今年度は、主として日本の医療過誤訴訟と、医療事故の届出制度を調査するなかで、複雑訴訟の一種である医療過誤訴訟に求められる正義のあり方について考察を行った。大阪地方裁判所医事集中部の判事への聞き取り調査および傍聴により、現在の専門訴訟への取り組みの実態調査を行った。集中部では裁判官も医事訴訟に習熟し、証拠提示のビジュアル化、集中証拠調が定着し、かなり効率よく訴訟運営が行われている一方で、被告側代理人の対応が不十分であることや、医療過誤訴訟そのものの増加などにともない、医療側の危機感や訴訟への不満も高まっているようである。また、原告にとっても、事態は改善されているとはいえ、謝罪や再発防止といった訴訟では望みにくい要求が満たされないことや、高度に専門性の高い訴訟からの疎外感といった問題はなお残されている。そうした医療事故への根本的解決を目指すことを目的として、この1,2年で急速に取り組みがはじまってきたリスクマネジメントへの取り組み、医療関連死届出制度についても調査を行った。これについては2004年12月に「関西フォーラム医療と法」という医療と法の研究者による研究会において研究報告を行った。こうした取り組みと訴訟がいかなる関係で医事紛争に対応していけるかを考察し、そこからさらに訴訟が果たしうる役割について再考し、その成果を現在論文にまとめている最中であり、来年度、研究成果として立命館法学に発表することを予定している。その考察を深めるべく、日米比較として、アメリカでのリスクマネジメントの取り組み、コロナーおよびメディカルエグザミナー制度、医療過誤訴訟への対応についての文献研究も行っている。なお、本研究は、研究代表者の産児・育児休業のため研究開始が予定より1年遅れたため、本助成の直接の研究業績とはならないが、その準備段階での研究成果として、アメリカのアスベスト訴訟とそこでの弁護士の公益性についての考察、日本での専門訴訟の対応から、日本の民事訴訟の変容と今後のあり方を考察した論文を今年度公表している。1.大規模不法行為訴訟の一例として、日本の水俣病訴訟、特に2004年に最高裁判決の出た関西水俣病訴訟についての弁護士や支援者に対する聞き取り調査を行った。水俣病訴訟は、熊本訴訟と、熊本の出身者による各地の訴訟と、新潟水俣病訴訟があり、政治決着でこれらが一段落した後も関西訴訟が残った経緯があり、そうした30年にわたる水俣病訴訟をひとつのくくりとして、アメリカでの「アスベスト訴訟」などの大規模訴訟との対比でその展開を検討し、「現代型訴訟」という枠組での分析では十分に検討してこられなかった、訴訟間の影響や訴訟による運動や政策形成の可能性と限界の再検討を行うことを主眼とした。その第一段階の研究成果として、「民事訴訟の機能変容」(和田仁孝編『法社会学』(法律文化社NJ叢書2006年出版予定。渡辺執筆分は提出済み)を執筆したが、さらに主として関西訴訟と京都訴訟を対象とする比較研究を進めている。2.医療過誤訴訟の検討としては、最近の事例のなかから死因解明義務を認める判決例を素材に、医療過誤訴訟における事実解明の意義を、リスクマネジメントと紛争解決のあり方の両面から明らかにする作業を行っている。これは昨年から検討している、最近の医療事故の届出制度や厚労省が開始した医療関連死の解剖のモデル事業の調査の延長線上にあり、今年度は、そうした死因解明の努力が、医事紛争の解決や具体的な紛争当事者の医師との信頼関係の形成にどのように貢献しうるか、という側面からの検討を行っており、近いうちに、「医事紛争における事実解明と救済」という論文にまとめて立命館法学に公表する予定である。

2.医療事故が疑われる事例で、患者が亡くなった場合の、事後的な説明義務の問題について、最近の判例と学説、および紛争解決過程論から検討を行った。特に、複雑訴訟の「複雑さ」のうち、医療という専門領域、とりわけ死因解明というきわめて専門的な問題が論点となる点、しかし、他方で、そうした死因解明のニーズは、家族による患者の死の受容過程に位置づけられるという点で、感情や家族関係といった「複雑」な要素も絡んでくる。こうした複合的な複雑訴訟において死因を解明することの意義と、解明のあり方について考察を行い、小島武司先生古希記念論文集に「医事紛争と死因解明」と題して寄稿した(未刊行)。3.若干テーマからずれる面もあるが、日本の今時の司法改革論議において、「常識」論が果たした役割について検討を行った。複雑訴訟との関連からは、専門訴訟への対応の文脈における「専門領域からの常識にかなった裁判の要求」論議が焦点となるが、それとは一応区別される、裁判員制度導入論などにおける裁判への「国民の健全奈社会常識の反映」の要求の改革推進力と、その含意・その限界についての検討を行った。これは、訴訟における正義の意義に今期の司法改革が何らかの変容を迫ってきたのかどうか、というより大きな論点についての一考察として位置づけられる。この成果の一部は、立命館法学2006年6号に公表した。
耳鳴に対する新規治療法開発と、その大脳辺縁系への影響の解析

耳鳴の発症および増悪を動物モデルにおいて客観的に評価し、その原因を末梢聴覚受容体のみならず大脳辺縁系の神経機能を含めて解析することによって、これまで病態が不明であった耳鳴の発症・増悪のメカニズムを可視化することを目的に研究を行った。まず、耳鳴動物モデルマウスの作成を行った。我々は耳鳴が比較的高頻度に出現するモデルとして、衝撃波誘発難聴・耳鳴モデルを作成した。この衝撃波誘発難聴・耳鳴モデルは難聴の程度が軽度であるにも関わらず明らかな耳鳴が出現することが明らかとなった。このような軽度難聴に伴う耳鳴は、臨床でしばしば難治性であり治療に難渋することが多く、より臨床像に近い動物モデルである。難聴のレベルは、最も臨床で耳鳴を合併することの多い60dB程度の中等度感音難聴に設定した。上述の方法で作成および評価を行ったモデル動物に対して、治療遺伝子を搭載したセンダイウイルスベクターを内耳に投与するため、まずレポーター遺伝子を搭載したウイルスベクターの投与を行った。センダイウイルスはヒトに対して毒性を持たないRNAウイルスで、細胞内に侵入したウイルスは細胞質内のみで転写、増殖を行い、宿主の核内へインテグレーションを起こさない特性を持っている。レポーター遺伝子(GFP)を搭載したセンダイウイルスベクターを蝸牛正円窓から効率よく投与する方法を考案し効率的な内耳への遺伝子導入が確認できた。当初予定したモデル動物の作成および予想していた病態が再現性をもって確立できた。さらに、ウイルスベクターの投与法も予定通り確立し、今後も予定通り研究を遂行する準備が整っている。上述の方法で作成したモデル動物に対して、末梢内耳の詳細な組織学的評価を行う。蝸牛においては、音響刺激の受容体である蝸牛有毛細胞および一次ニューロンであるラセン神経節、さらには両者を結合するシナプス、特に感覚受容細胞に特異的に発現しているsynaptic ribbonについて詳細な定量評価を行う。定量評価はsurface preparation法による免疫組織学的手法を用いるが、本方法は内耳における周波数別に定量評価を行うことができるため、耳鳴の生じている周波数毎の詳細な受容体および一次ニューロンの定量を行うことが可能である。さらに上述の方法で作成および評価を行ったモデル動物に対して、治療遺伝子(FGF-2)を搭載したセンダイウイルスベクターを内耳に投与することで治療実験を行う。この遺伝子はすでに内耳への保護効果がin vitroおよびin vivoで確認されているだけでなく、FGF-2を搭載したセンダイウイルスベクターがすでに慢性重症虚血肢に対して臨床試験中であり、安全性についても担保されている。この治療後もマウスについて機能的な解析を行うことで、FGF-2の有効性について検討する。物品費として当初計上していた器材の金額が予定よりも安価であったため、67682円の残高が生じた。次年度の物品費として使用する予定である。
高病原性クリプトコックス症の感染病態、病原因子の解明と治療法に関する研究

C. neoformans株と高病原性C. gattii株では、感染に対するマウスモデルでの反応が異なっており、C. neoformans株は肺で炎症反応を惹起するのに対し、C. gattii株はほとんど炎症反応を惹起しないことが伺われた。また、C. gattii株における病原性は、従来から報告されている病原因子には依存しないのではないかと推測された。さらに、貪食能の結果より、C. gattii株においては細胞に貪食されにくい、すなわち生体に認識されにくい事が病原性を反映しているのではないかと考えられた。一方、IFN-gによる治療効果はC. neoformans株に対しては認められた。・高病原性(変異型)クリプトコックス症の病理組織学的、免疫学的感染病態評価9-10週齢のC57BL/6J(日本クレア)マウス(メス)を用いて感染モデルを作成し、解析を行った。感染に用いた菌株はわが国で分離された変異型Cryptococcus gattii株(JP01株:VGIIa型、JP02株:VGIIc型)、北米アウトブレイク株(R265:VGIIa型)、VGI型C. gattii株(5815W)、C. neoformans H99株とした。これらの菌株3.0-8.0×10^3 CFU/mouseを感染させ、14日後に肺、肝、脾、脳の生菌数、肺の病理組織学的所見、肺でのサイトカインの発現等を検討した。肺での生菌数は10^6ー10^7/g tissueが分離されたが、他の臓器への播種はC. gattii株でより早期に起こる傾向が認められた。さらに、肺の病理ではH99株では炎症細胞浸潤や肉芽腫形成が良好に行われていたが、JP02株やR265株の高病原性のC. gattii株では肉眼的に肺容積の増大、ムコイドの充満が特徴的で、病理では肺全体に菌体を認め、炎症細胞の集積、肉芽腫形成に極めて乏しい所見であった。また、既存肺構造の再構築が著明であり、多核巨細胞数や核数が極めて少数であった。JP01株、5815株では中間型の病理像を示していた。一方、肺でのIFN-gの発現はH99株に比べC. gattii株全般的に低い傾向が見られた。・変異型C. gattii株の病原因子解析上記菌株について、莢膜厚、メラニン産生能について検討した。莢膜の厚さについては5815株が最も厚く、H99株が最も薄かった。また、メラニン産生はいずれの株でも認められた。・高病原性(変異型)クリプトコックス症の病理組織学的、免疫学的感染病態評価昨年に引き続き9-10週齢のC57BL/6J(日本クレア)マウス(メス)を用いて感染病態評価を行った。菌株は同様に変異型Cryptococcus gattii株(JP01株:VGIIa型、JP02株:VGIIc型)、北米アウトブレイク株(R265:VGIIa型)、VGI型C. gattii株(5815W)、C. neoformans H99株とした。これらの菌株を経気管的に感染させ、14日後に肺の病理組織学的所見、肺でのサイトカインの発現等を検討した(共同研究成果を含む)。肺の病理ではH99株では炎症細胞浸潤や肉芽腫形成が良好に行われていたが、JP02株やR265株の高病原性のC. gattii株では肉眼的に肺容積の増大を認め、炎症細胞の集積、肉芽腫形成が極めて乏しい所見であった。さらに、単位面積あたりの多核巨細胞数ではH99株接種群において最も多くの多核巨細胞が確認でき、R265ならびにJP02株接種群では多核巨細胞が出現しない結果であった。また、多核巨細胞ごとに含まれる核数ではH99株接種群で最も多く、R265ならびにJP02株接種群が最小という結果が得られ、クリプトコックス属の病原性は肺での炎症反応の惹起性と反比例するといった結果が認められた。一方、肺でのIFN-g以外のサイトカイン発現では、TNF-a、IL-12、IL-6等の発現においても同様にH99よりもC. gattii株で少ない傾向が認められた。・変異型C. gattii株の病原因子解析本年度はクリプトコックス属の病原因子と考えられる菌体外酵素の産生やウレアーゼ活性、倍加時間について検討した。ホスホリパーゼ活性、プロテアーゼ活性はいずれの菌株でも発現はなく、ウレアーゼ活性はすべての菌株で陽性であり、マウスに対する病原性と相関は認めなかった。一方、37°Cでの倍加時間では5815W株が最も遅かった(約6時間)が他は3-4時間であり、これも病原性とは相関が低いと考えられた。近年、北米太平洋岸を中心とした高病原性のCryptococcus gattii感染症のアウトブレイクが発生し、C. gattii感染症が注目されている。C. gattii感染症はC. neoformans感染症と違い、健常人での発病が多く認められる真菌症とされており、感染病態が異なるのではと考えられている。

我々の検討の結果、C. neoformans株と高病原性C. gattii株では、感染に対するマウスモデルでの反応が異なっており、C. neoformans株は肺で炎症反応を惹起するのに対し、C. gattii株はほとんど炎症反応を惹起しないことが伺われた。この原因についてはまだ解明できていないが、生体での認識に違いがあるのではないかと推測している。一方、肺でのIFN-g以外のサイトカイン発現では、TNF-a、IL-12等の発現においても同様にH99よりもC. gattii株で少ない傾向が認められた。さらに、今回の検討から、C. gattii株における病原性は、従来から報告されている莢膜厚やメラニン産生能、ウレアーゼ活性などの病原因子には依存しないのではないかと推測された。また、マクロファージによる菌体貪食能の検討結果より、C. gattii株においては細胞に貪食されにくい、すなわち生体に認識されにくい事が病原性を反映しているのではないかと考えられた。一方、サイトカインを用いた感染治療公については、IFN-gによる治療効果はC. neoformans株に対しては認められた。C. neoformans株と高病原性C. gattii株では、感染に対するマウスモデルでの反応が異なっており、C. neoformans株は肺で炎症反応を惹起するのに対し、C. gattii株はほとんど炎症反応を惹起しないことが伺われた。また、C. gattii株における病原性は、従来から報告されている病原因子には依存しないのではないかと推測された。さらに、貪食能の結果より、C. gattii株においては細胞に貪食されにくい、すなわち生体に認識されにくい事が病原性を反映しているのではないかと考えられた。一方、IFN-gによる治療効果はC. neoformans株に対しては認められた。ほぼ計画書での予定通りに進捗していると考える。感染症内科学1)高病原性のC. gattiiの肺における感染病態では、炎症反応の惹起や肉芽腫形成が極めて弱い、すなわち細胞性免疫能の誘導が弱いことが観察され、これにより局所における菌の封じ込めができないことが推測された。すなわち細胞性免疫能の誘導能の低さが病原性に関与していると考えられる。このような背景から、感染後どの段階で病態の差異が生じるのかを、C. neoformansと対比しながらマクロファージによる貪食能に焦点を当てて検討する。2)遺伝学的な情報をもとにC. gattiiの病原性について考察を行う。3)C. neoformans株、C. gattii株によるクリプトコックス感染症に対し、IFN-gなどのサイトカイン補充療法の効果について検討を行う。研究代表者が昨年度途中に研究機関を異動したため、新たな研究場所の確保や研究費の移動などの問題により一時的に研究活動のペースを遅くした。このため、予定していた研究用の消耗品等の購入の一部を平成27年度に持ち越しとせざるをえず、次年度使用額が生じる事となった。1)感染病態について、病理組織学的解析や局所でのサイトカイン発現についてさらに検討を継続する。2)病原因子について菌体外分泌酵素等の発現について検討する。また、高病原性株では炎症細胞の浸潤や肉芽種の形成が極めて不良であったことを考え、貪食細胞であるマクロファージとのインターアクション、アポトーシスなどについても検討する。3)遺伝学的な情報をもとに病原性について考察を行う。4)高病原性クリプトコックス症に対する効果的な治療法の検討についても可能なら行いたい。次年度使用額に関しては、予定していた試薬やキット等を本年度に購入するため、研究費助成金の使用計画に問題はないと考える。他は計画通りに執行する予定である。
北海道農村におけるへき地医療の現局面と生活支援策の解明－栄養士活動を軸に－

人口減少・高齢化のすすむ日本の農山村においては、栄養士活動が非常に重要となってきている。本研究では、第一に、有床診療所における給食経営管理の実態、管理栄養士・栄養士の配置状況および雇用形態についてあきらかにするためにアンケート調査・分析を行った。次に、地域医療の先進地である長野県佐久総合病院を訪問し、栄養士にたいするインタビュー調査を行った。以上の研究を通して、地域医療における栄養士は、病院給食運営の中心を担い、調理員など関連職種との協力関係の構築によって重要な役割を果たしていることが明らかとなった。本年度は、北海道内へき地診療所へのアンケート調査結果分析およびその成果報告、次年度以降の実態調査先の検討が中心となった。アンケート調査は、平成24年12月に北海道内の有床診療所(485か所)に質問票を送り152か所から回答を得ていた(回収率31%)ため、その結果分析を行った。アンケート項目は、診療科目、栄養管理実施加算、食事提供の方法、栄養士の雇用形態、平成26年度以降の管理栄養士の雇用計画等である。回答数を14の振興局ごとにみると、石狩振興局が52(196の有床診療所のうち26.5%の回答率)、次いで上川振興局が28(56の有床診療所のう50%の回答率)と高かったが、ゼロ回答数の振興局(檜山、根室)もあり偏りがみられた。これは、もともと有床診療所数に地域差が存在するからでもあり、今後の実態分析の必要性を示唆するものである。管理栄養士の配置状況は集計可能な118か所のうち、全体の約56.8%が管理栄養士ないし栄養士を配置していた(前者は42か所、約35.6%、後者は25か所、約21.2%)。残る51か所(43.2%)は未配置、平成26年度以後の管理栄養士の配置を検討している回答者も半数近く(52か所、44.0%)あった。これらの調査分析を通して明らかとなったのは以下の諸点である。第一に道内有床診療所の配置および栄養士勤務状況は振興局ごとに大きな差異があり、管理栄養士配置対策も地域の実情を踏まえた対応が必要である。第二に診療報酬改定を受けて管理栄養士の平成26年3月末までの配置が義務化されたが、平成25年1月現在では「検討中」が多く、自由記述欄にあっては、廃院も含めた対応を余儀なくされるとの声もあり、現場では多くの混乱が生じているようである。調査結果は学会報告を行ったが、次年度は地域医療の先進地調査を通して、北海道農山村のかかる諸課題を明らかにしようと考えている。本年度は、地域医療に関わる現地調査を中心として、農山村におけるへき地医療の諸実態と課題の把握に努めた。第一の調査先は、JA北海道厚生連である(2014年12月実施)。広域の北海道では地域医療の主体は自治体であるが非営利組織である農協や赤十字などによる病院運営も行われている。調査ではJA北海道厚生連に赴き、主に病院経営の概要、給食事業と栄養指導の実態、栄養士の委託化状況等について、ヒアリングを行った。第二の調査先は、長野県佐久総合病院である(2015年3月実施)。佐久総合病院は地域医療の最先端を歩んできたと共に、自治体合併後はより広域の地域医療を実現するための「再構築」(医療センターの新設、セントラルキッチンの設置)をすすめている。調査では、病院の事業概要とともに、セントラルキッチン化による病院給食の変化をインタビューした。さらに病院給食の視察を行い、現地の栄養士と意見交換を行った。以上の実態調査を通して概ね以下の点が明らかになった。第一に、北海道厚生連による厚生病院は北海道における農村医療の嚆矢であるとともに、現在にあっては人口減少・高齢化の農山村に不可欠の存在となっている。第二に、診療報酬基準の改定、北海道農村部の人口減少は、厚生病院の経営への影響が大きい。第三に、佐久総合病院においては、救急・急性期医療に特化した佐久医療センター開院(2014年3月)とほぼ同時に「セントラルキッチンさく」がスタートし、給食提供においてより効率化・合理化をすすめている。これは「病院を核としたまちづくり」という歴史的経緯があるからこそ実現できたことと考えられる。第四に、現行のセントラルキッチン方式は、各病院・施設等での最終調理工程が残されているなど、いくつかの課題が指摘できる。本年度は、本研究の最終年度でもあり、数回の補足調査を行うとともに、研究の最終総括及びとりまとめを行った。第一に、長野県佐久市への補足調査においては、佐久総合病院や小梅分院に赴き、セントラルキッチン導入による病院給食の変化について、より一層掘り下げ、特に導入2年目段階での現状と課題を明らかにした(主に岡部担当)。第二に、北海道におけるJA厚生連病院の一つである北見市常呂病院において、地域医療における厚生病院の位置づけ及び栄養士の業務内容について明らかにした(主に久保田担当)。以上の補足調査やこれまでの研究成果、科研分担者による検討を通して、本研究ではおおむね以下の点が明らかとなった。

第一に、これまで農村医療を担ってきたJA厚生連の存在は、北海道・長野県などにおける農業集落の生活機能維持のためにも今後も非常に重要であること、第二に、病院給食における食事は、適時提供だけではなく、質的にも高めることが病院の評価にとって必要であり、献立作成や食材提供などに従事する栄養士の役割が一層重要となること、第三に、病院内外における栄養士の存在意義を高めるためには、増加傾向にある受託・派遣会社からの栄養士ではなく、調理員など他職員との関係性が強い栄養職員の存在がきわめて重要であること、以上である。長野県佐久総合病院における給食運営の実態調査を通して、特に第二、第三の点が明らかとなったが、今後、広域の医療圏を有する北海道において農村地域の病院を存続してゆく上でも、こうした地域医療先進地の取り組みを深く学ぶ必要があるとともに、へき地診療所等の維持存続のための対策構築も必要であると考えられる。人口減少・高齢化のすすむ日本の農山村においては、栄養士活動が非常に重要となってきている。本研究では、第一に、有床診療所における給食経営管理の実態、管理栄養士・栄養士の配置状況および雇用形態についてあきらかにするためにアンケート調査・分析を行った。次に、地域医療の先進地である長野県佐久総合病院を訪問し、栄養士にたいするインタビュー調査を行った。以上の研究を通して、地域医療における栄養士は、病院給食運営の中心を担い、調理員など関連職種との協力関係の構築によって重要な役割を果たしていることが明らかとなった。昨年度中に、北海道内厚生連調査や長野県佐久総合病院調査が終了したこと、アンケート分析も順調にすすめ、論文として発表できたことなどが理由である。農業市場学最終年度では、研究の総まとめを行うとともに、可能であれば北海道内のへき地医療の実態調査を行いたい。課題の緊急性もありアンケート調査分析を科研採択年度の当初から進めることができた。これは研究分担者が各役割を認識し、積極的に研究活動を進めたとともに、研究代表者の所属機関がアンケート調査の発送・回収に協力し、前年度末に回収がほぼ終了できたためである。分析結果は、栄養改善学会(9月)などで報告したとともに、論文化し投稿・査読中である。研究遂行にあたって、本年度の計画がほぼ終了したが、一部研究分担者にあって、旅費算定が未確定のまま年度末を迎えたため、残高が生じた。平成26年度は北海道内の有床診療所の事例分析を申請当初は検討していたが、同時に先進地における「地域医療」の実態を学ぶことが必要ではないかと考えている。また、診療報酬改定に伴う有床診療所への管理栄養士配置義務化は回避されたため、この点を研究の最優先課題とする必要性は薄まった。ただし、北海道農村における病院給食経営管理の側面からみると、栄養士の派遣化の動きは不断に進行している。農村地域における栄養士職の存在は希薄化しつつあるともいえる。農村地域のこうした傾向は地域住民の健康づくりにおいてどのような影響を及ぼすのか。こうした課題解明のために、今後の研究にあっては、第一に、地域医療の先進地である長野県を対象として健康づくりの実態と栄養士活動の意義を明らかにすることと、第二に、農村の病院・診療所における給食経営管理の特質といった点を重視して研究をすすめてゆきたい。当該研究分担者の翌年度の物品費・旅費の一部として使用する計画である。研究遂行にあたって、本年度の計画がほぼ終了したため若干の残額が生じた。翌年度の物品費の一部として使用する計画である。
層状化合物の層剥離を利用した安定ゾル溶液の調製と高感度ガス検知膜の作製

本年度は以下の二つの事項について検討を行った。I層状化合物/アミン-無機有機ハイブリッド膜の構造制御と評価水の存在下でアルキル鎖長が4から10のアミンと層状V_2O_5,WO_3.H_2O粉末を作用させることでゾル溶液を調製し、スピンコーティングまたはディップコーティングにより無機-有機のハイブリッド膜を調製した。このハイブリッド膜を前駆体として、加熱によってポーラスなV_2O_5、WO_3膜を調製できることを見出した。さらに、前駆体のハイブリッド膜から紫外線照射によって予めアミンを除去した後熱処理することで緻密膜を得るプロセスを確立した。このように膜のポロシティを制御することで、ガス検知膜の特性が大きく変化することがわかった。また、ゾル溶液のpHを調製し酸性にすることで、これらのハイブリッド粉末を回収する手法も見出した。このハイブリッド粉末はX線回折測定の結果、アミンと無機層が規則的に積層した構造であることを明らかにした。さらに、このハイブリッドはクロロホルム等の非極性有機溶剤に溶解させることが可能であり、有機溶媒に再溶解して基盤上にコートすることでハイブリッド膜を調製することができた。溶解量によりコーティング溶液の濃度を調整すれば、ハイブリッド膜の膜厚を制御できることがわかった。II層状化合物の剥離により得られたナノシートの薄膜化とガスセンサへの応用K_4Nb_6O_<17>、KTiNbO_5、Bi_2W_2O_9、KCa_2Nb_3O_<10>、KSr_2Nb_3O_<10>を剥離することで得たナノシートゾル溶液を用いてナノシート膜を調製し、ガスセンサとしての利用を目指した。そこで緻密性の高い膜を得るために、シリカとナノシートとの複合化を検討した。シリカ表面を高分子ポリカチオンによって+に帯電させることで、一に帯電したナノシートとシリカが自己組織的に複合化することを見出した。この手法を利用してシリカーナノシート複合膜を調製するプロセスを確立した。I金属ポリ酸/アミン無機有機層状ハイブリッド膜を用いたガス検知膜の調製と評価層状化合物、MoO_3、V_2O_5、WO_3H_2Oにn-アルキルアミンをインターカレーションさせ、ポリオキソ酸の形で溶解させた水溶液を調製した。この溶液を用いることで、基板上にディップコーティング等の簡単な手法によって、無機層と有機層が高い規則性で配列した無機-有機ハイブリッド膜が調製できることを見出した。さらに作製したハイブリッド膜に紫外線処理、熱処理を加えることで、ポーラスなMoO_3、V_2O_5、WO_3薄膜を調製した。安定化ジルコニアを固体電解質として用いた混成電位型のセンサの電極にこれらポーラス膜を用いたところ、MoO_3から調製したポーラス膜が空気中の微量アンモニア(10-100ppm)に対して高い感度を有することを見出した。さらに作製した電極は共存水蒸気の影響もほとんどなく、H_2、NO_2に対する感度は小さかった。この混成電位型のセンサは作動温度が500□程度と高いため、排ガス中のNO_x除去のために使用されるアンモニアの濃度モニタリングに利用できる可能性がある。II層状化合物の剥離により得られたナノシートの電気特性評価数種類の層状化合物(K_4Nb_6O_<17>、KTiNbO_5、Bi_2W_2O_9、KCa_2Nb_3O_<10>、KSr_2Nb_3O_<10>)の層間イオンをプロトン交換した後、水中で第四級アンモニウムイオンを作用させることでナノシート分散ゾル溶液を調製した。調製したゾル溶液の中でもK_4Nb_6O_<14>の再現性が良好であった。そこでNb_6O_<14>^<4->ナノシートゾル溶液を基盤にキャストし、ナノシート薄膜を調製した。インピーダンスアナライザーによって交流抵抗を測定したところ、雰囲気の水蒸気分圧に抵抗値が大きく依存することがわかった。また直流4端子法により求めた抵抗値は交流抵抗値に比べ2桁以上大きいことから、プロトンが主な導電種であることが示唆された。