hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
術中変形を伴う臓器内腫瘍位置の実時間内視鏡画像合成システムに関する研究

近年,低侵襲外科手術治療の一つである内視鏡外科手術において,医師の負担を減らし,より精確な手術を実現できるように手術支援ロボットや手術ナビゲーションシステムに関する研究が国内外間わず盛んに行われている.研究代表者はこれまでの研究で,術中変形を伴う臓器内腫瘍位置の実時間内視鏡画像合成システムを構築した.これらの研究では,ロボットの制御やナビゲーション用の画像合成を実現するために患者体内へ挿入された手術器具の先端位置を術中にロバストにトラッキングする方法が重要となる.トラッキング方法としては,臨床応用するという観点から,一般的に特別な装置を必要としないビジュアルトラッキング法が使用される.しかしながら,内視鏡は一般的なカメラとは異なり,主軸と光源の方向が一致していること,さらには内視鏡と物体との距離が近距離になるため,従来の色マーカを使用するアブローチではハレーションが起こり間題となる.そこで,平成18年度はこの内祝鏡の光学的特性に着目し,手術器具追跡用のマーカとして従来の色マーカに代わり,光学式3次元位置計測装置に使用されている赤外線反射マーカを使用したロバストなビジュアルトラッキング法を提案した.このマーカはプラスチック製の球の周辺に反射材が貼られており,入射した光と同じ方向に射出するという性質を持つため,内祝鏡で撮影された画像を輝度値に着目して単純に二値化するだけで,容易にマーカ部の抽出が可能となる.検証実験を通じて,従来の色マーカを使用するアプローチと比較してより安定にトラッキングが可能であることを確認し,さらに平成17年度までの研究で開発した「ダイレクト内視鏡キャリブレーション」におけるサンプリング法へ応用することで画像合成精度が向上することも確認した.近年の微小腫瘍の「診断」技術の飛躍的な進歩に伴い,ミリ単位の微小ながんの早期発見が可能となり,その「治療」手法もより低侵襲な内視鏡手術が望まれるようになった.しかしながら,微小腫瘍の切除を視野範囲の狭い内視鏡の映像を見ながら行うには限界がある.また,臓器表面より少しでも深部にある微小腫瘍については肉眼的に病変部位を確定することができないため識別困難であり,病変部位の実位置を精確に識別できる新規の手術システムの開発が強く求められている.これらの問題を解決するために,拡張現実感表示技術を応用した手術ナビゲーションシステムに関する研究が盛んに行われているが,臓器内に存在する腫瘍の位置は術中に患者の呼吸や心臓の鼓動等によって常に変動しているため,単純に術前に計測された腫瘍形状を合成するのではなく,その位置をなんらかの方法で実時間計測する必要がある.そこで,研究代表者はこれまでの研究で「術中変形を伴う臓器内腫瘍位置を実時間で内視鏡画像上へ合成する技術」を最終目標とし,臨床応用するという観点から,術中変形を伴う臓器内腫瘍位置の実時間内視鏡画像合成システムを構築した.しかしながら,実際に画像合成対象となる永久磁石は術前に腫瘍近傍に留置されているために,2つの異なる永久磁石が同じ磁気式センサの計測範囲内に存在するという環境下で,どのようにして3次元位置を計測するのかという問題が残る.そこで平成17年度は,ある位置に永久磁石が置かれた時にセンサで計測される理論的な磁場ベクトルの大きさを算出し,その値がある閾値以下になる領域まで腫瘍近傍に留置された画像合成対象となる永久磁石を磁気センサの計測範囲から遠ざけ,近似的にセンサの計測範囲内に存在しない状況を作ることで「磁石が埋め込まれている状態でのキャリブレーションと画像合成」を実現する方法を提案し,その有効性をin vivo実験を通じて確認した.近年,低侵襲外科手術治療の一つである内視鏡外科手術において,医師の負担を減らし,より精確な手術を実現できるように手術支援ロボットや手術ナビゲーションシステムに関する研究が国内外間わず盛んに行われている.研究代表者はこれまでの研究で,術中変形を伴う臓器内腫瘍位置の実時間内視鏡画像合成システムを構築した.これらの研究では,ロボットの制御やナビゲーション用の画像合成を実現するために患者体内へ挿入された手術器具の先端位置を術中にロバストにトラッキングする方法が重要となる.トラッキング方法としては,臨床応用するという観点から,一般的に特別な装置を必要としないビジュアルトラッキング法が使用される.しかしながら,内視鏡は一般的なカメラとは異なり,主軸と光源の方向が一致していること,さらには内視鏡と物体との距離が近距離になるため,従来の色マーカを使用するアブローチではハレーションが起こり間題となる.そこで,平成18年度はこの内祝鏡の光学的特性に着目し,手術器具追跡用のマーカとして従来の色マーカに代わり,光学式3次元位置計測装置に使用されている赤外線反射マーカを使用したロバストなビジュアルトラッキング法を提案した.このマーカはプラスチック製の球の周辺に反射材が貼られており,入射した光と同じ方向に射出するという性質を持つため,内祝鏡で撮影された画像を輝度値に着目して単純に二値化するだけで,容易にマーカ部の抽出が可能となる.検証実験を通じて,従来の色マーカを使用するアプローチと比較してより安定にトラッキングが可能であることを確認し,さらに平成17年度までの研究で開発した「ダイレクト内視鏡キャリブレーション」におけるサンプリング法へ応用することで画像合成精度が向上することも確認した.
惑星着陸機搭載元素分析用X線発生装置の安定高輝度化

将来の惑星着陸探査への搭載を目指し、焦電結晶を励起源としたX線発生装置のX線強度の安定化と高輝度化に関わる研究を行った。実験により装置に封入する結晶の種類やサイズ、電子を集めX線を放出するための銅薄膜のサイズや形状、封入する部品の幾何配置の最適化を図った。基礎実験結果を基に、焦電結晶、ペルチェ素子、円筒型金属ターゲット(銅薄膜を添付)を窒素N2で1Pa以下の環境下のもと真空装置に封入し、装置から発生するX線を測定した。本研究で最適化した発生装置のX線強度は、市販のCool-X(Amptek社)のものと比較して、約50倍以上の高輝度X線が得られた。本研究の目的は、将来の惑星着陸探査への搭載を目指した元素分析装置として、焦電結晶を励起源として採用した能動型のX線発生装置の開発である。しかし既存の焦電結晶型X線発生装置には、安定した高強度の照射ビームが得られず、分析に必要十分な統計精度が得られないという問題点がある。そこで本研究では、現状で十分とはいえない焦電結晶のX線発生機構の物理的理解を含めて、焦電結晶型X線発生装置のX線強度の安定化と高輝度化を目指した。当該年度は、高輝度化に関連する項として、以下を検討した。1)発生X線強度の高輝度化に関する研究として以下の実験を行った。焦電結晶型のX線発生装置では、温度変化の直後が最もX線が発生し、その後発生量は緩やかに減少することがわかっている。従来使用しているcongruent型の焦電結晶より、熱伝導率に優れたstoichiometric型結晶を使用し温度サイクルを早める工夫を行い、X線発生効率の上昇を試みたが、結果stoichiometric型結晶ではX線発生が生じなかった。2)発生X線強度の高輝度化に関する研究として、以下の実験を行った。発生X線強度と、焦電結晶の幾何配置、結晶加熱温度変化量への依存性、内部封入気体の圧力依存性について系統的な実験を行った。結果として上記に挙げたパラメータは発生するX線量に大きく影響していることがわかった。以上の研究成果は、長岡他2015査読付論文として「X線分析の進歩46」に掲載され、そこにて詳しく述べられている。現在世界規模で宇宙探査が活発化しており、日本でもいくつかの惑星探査計画が検討されている。このような背景の中、本研究の目的は将来の惑星着陸探査への搭載を目指し、着陸地点での高精度な元素分析が可能な観測装置の開発を目指すことである。そこで焦電結晶を励起源とした能動型のX線発生装置の開発を進めている。既存の焦電結晶型X線発生器は、安定した高強度の照射ビームが得られないという問題点があり、定量精度や観測時間などの点から惑星探査への応用は現状ではまだ難しい。そこで惑星探査に適用可能なレベルまでに安定高輝度化を達成したX線発生器を開発することが本研究の目的である。昨年度はX線強度の安定化と高輝度化を目指し、基礎実験を行い必要な物性値を求めた。当該年度は、それらの物理パラメータを基に、数値計算により惑星表面を構成する主要元素(Al,Si,Ca,Feなど)の定量精度や観測時間を求め、惑星表面探査への有用性を確認し、発生装置の設計を行った。具体的には以下に実績を示す。1)実験結果を基に、結晶サイズや封入ガスの種類圧力の物性値を求め、検出器を含めた分光計の設計を行った。2)上記実験結果を基に、実際に惑星表面探査への応用時の定量精度・観測時間を計算し、得られるサイエンスゲイン(月着陸探査を想定)について検討した。3)発生装置と分光計を含めた分析装置の設計を行った。以上の成果は、複数の国内学会・国際学会で報告し、査読付き論文(Nagaoka et al. 2016.)にまとめた。惑星を構成する主要元素には、Mg,Al,Si,Ca,Ti,Feがある。その中で、Mgは特性X線のエネルギーが小さく、励起源となるX線から離れており励起効率が悪い。Mgは天体の地球化学的進化プロセスを追う上で非常に重要な元素であるため、高精度な分析が求められる。現状の発生器では、Mgの分析は他の主要元素と比較して精度、観測時間の点で劣る。その点を改善する必要がある。しかし既存の焦電結晶型は、安定した高強度の照射ビームが得られないという問題点がある。当該年度は、過去の実験結果を基に、結晶サイズや封入ガスの種類圧力の物性値を決め、発生装置の作成を進めた。1)加速した電子が衝突する金属のターゲットの形状を、前方に突き出した円筒型ターゲットにすることで、平面型の金属ターゲットと比較して、発生するX線の量が増大した。2)昨年度までの基礎実験結果を基に、焦電結晶、ペルチェ素子、金属ターゲット(銅薄膜)を封入する器を作成し、窒素N2で1Paの環境下のもと発生装置を模した試作品を使って、発生X線を測定した。本研究で最適化した発生装置のX線強度は、市販のCool-X(Amptek社)のものと比較して、約50倍の高輝度X線が得られた。

3)上記の銅薄膜ターゲットでは、Siより軽い軽元素(Mg, Al)の特性X線の励起にはむかないため、Moの薄膜を金属ターゲットとして用いた。計算機シミュレーションと実験室での基礎実験結果から、Moターゲットの有用性を示した。Si以上の比較的重い元素に関しては、Cu薄膜を用いたX線発生装置、Al, Mgといった軽元素に関してはMo薄膜を用いたX線発生装置をそれぞれ使用することで、多くの元素を測定可能となる。将来の惑星着陸探査への搭載を目指し、焦電結晶を励起源としたX線発生装置のX線強度の安定化と高輝度化に関わる研究を行った。実験により装置に封入する結晶の種類やサイズ、電子を集めX線を放出するための銅薄膜のサイズや形状、封入する部品の幾何配置の最適化を図った。基礎実験結果を基に、焦電結晶、ペルチェ素子、円筒型金属ターゲット(銅薄膜を添付)を窒素N2で1Pa以下の環境下のもと真空装置に封入し、装置から発生するX線を測定した。本研究で最適化した発生装置のX線強度は、市販のCool-X(Amptek社)のものと比較して、約50倍以上の高輝度X線が得られた。当該年度の研究では、交付申請書に記載した平成26年度の研究実施計画の内容について概ね達成することができ、その研究成果を査読付き論文としてまとめることができた。当該年度に得られた基礎実験データを、次年度研究計画のX線発生装置の設計に生かすことが可能となった。今後は、Mg分析の精度・観測時間の改善を行う必要があるため、X線発生装置の改良を行う。Mg,Al,Si分析に特化した低X線エネルギー分析用のX線発生装置は、焦電結晶、ペルチェ素子、金属ターゲット(Mo)から構成され、それが0.1Pa程度のガス【窒素】で封入されている。X線発生装置を構成する焦電結晶のサイズや、それを封入する容器の工夫、オペレーション時の温度管理などをさらに検討し改善を行う。惑星科学今後の研究では、当該年度で得られたX線発生装置の高輝度化に向けたパラメータの基礎実験データを基として、最適な条件のもと焦電結晶型X線発生装置の設計を行い、その試作品の作成を行う。惑星を構成する主要元素のひとつであるMgの精度が現状の発生器では不十分であるため、精度改善・観測時間短縮を目的にし、これらの点について追加で実験を行い検討する。とくに発生器を構成する焦電結晶、ペルチェ素子、金属ターゲットについて改良を行う予定である。物品費として申請していた機材については、改めて検討した結果、その一部は今年度の購入は不要であると判断したため。発生器の改良のため、素材である焦電結晶やペルチェ素子、Mo箔(金属ターゲット)の材料費や加工費に使用。また成果報告のための、印刷費や学会発表旅費に使用する。次年度では実際に発生器の作成に取り掛かるが、その製作費用が従来の見積もりより大きくなる恐れがあるのでその製作費用に一部使用する。
Ca^<2+>/CaM感受性アデニールサイクレース中枢神経系における機能的役割の解明

中枢神経細胞におけるバソプレシン受容体を介する細胞内情報伝達経路を明らかにする目的で,急性単離した海馬CA1錐体細胞にパッチクランプ法を適用し,グリシン(Gly)誘発のクロライド電流(IGly)に対するアルギニン・バソプレシン(AVP)およびその関連ペプチドの影響を検討した。AVPおよびその関連ペプチドは,IGlyを時間依存的および濃度依存的に抑制した。また,AVPの脳内代謝産物(AVP(4-9))およびその合成アナログであるNC-1900によるIGly抑制は,V1受容体アンタゴニスト,または1,2-bis(2-amino-5-fluorophenoxy)ethane-N,N,N',N'-tetraacetic acid(BAPTA-AM)の前処理によって阻害された。一方,これらの薬物は1-desamino-8-D-AVP(DDAVP)によるIGly抑制に対して影響を与えなかった。一方、V2受容体アンタゴニストは,AVP(4-9)およびNC-1900によるIGly抑制に対して影響を与えなかったが,DDAVPによるIGly抑制を阻害した。AVPによるIGly抑制は,V1受容体アンタゴニストおよびV2受容体アンタゴニストの同時投与により完全に阻害された。NC-1900によるIGly抑制は細胞外Ca2+を除去しても発現したが、タプシガルジンによって阻害された。また、従来のホールセルパッチクランプ法で,電極内液にヘパリンまたは抗IP3抗体を添加すると,NC-1900によるIGly抑制は消失した。さらに、NC-1900によるIGly抑制はCa2+/カルモジュリン(CaM)阻害剤によって阻害された。しかし,KN-62(CaM依存性キナーゼII阻害剤)およびPKC活性の修飾剤は,NC-1900によるIGly抑制になんらの影響を与えなかった。また、2',5'-ジデオキアデノシン(アデニレートサイクラーゼ阻害剤),Rp-cAMPSおよびH-89(PKA活性阻害剤)は,NC-1900およびDDAVPによるIGly抑制を阻害した。これらの結果から,海馬CA1錐体細胞において,V1受容体の活性化はIP3を産生し,IP3-感受性Ca2+ストアからCa2+を放出させる。このCa2+はCaMと結合し,Ca2+/CaM-感受性アデニレートサイクラーゼを活性化する。その結果,PKAが活性化されてIGlyが抑制されると結論した。海馬に投射するバソプレッシンがCA1領域の錐体細胞にどのような生理作用を発現しているのか明らかにするのが本研究の目的である。ラット海馬よりCA1錐体細胞を単離した後、ニスタチン穿孔パッチ記録法を用いて以下の実験を行った。バソプレッシン単独では何らの生理作用を惹起しなかったが、本ニューロン群に投射している抑制性化学伝達物質であるグリシンで発生するCl応答を用量依存的に抑制した。

このような抑制はバソプレッシンがV1とV2の両受容体に作用して相加的に発現することがV1とV2の選択的アゴニストやアンタゴニストを使用することで明らかになった。その両受容体を介してグリシン応答を抑制的に修飾する細胞内情報伝達系は以下のようになっていた。V2受容体の賦活はGs蛋白を活性化してアデニールサイクレース(AC)を刺激し、cAMPを経てPKA活性をたかめてグリシン受容体・Clチャネル複合体を細胞内より抑制する。他方、V1受容体の賦活はGq蛋白を活性化してフォスフォライペースC(PLC)を刺激、IP_3を産生→細胞内CaストアーよりCa^<2+>を遊離-Ca^<2+>/CaMを賦活する。その後、興味あることにCa^<2+>/CaMはこれに感受性を持つACを活性化し、cAMPを経てPKA活性をたかめてグリシン応答を抑制する。このようにバソプレッシンは2つの異なるV1とV2受容体を同時に刺激して、それらの効果は異なる細胞内情報伝達系を経由して細胞内でクロストークし、その結果としてグリシン応答の相加的抑制が発現することがはじめて明らかとなった。また、本結果はV1とV2をそれぞれ選択的に刺激するアゴニストを用いた実験からさらに確実なものとなった。よって、一年目の研究計画は完全に遂行された。中枢神経細胞におけるバソプレシン受容体を介する細胞内情報伝達経路を明らかにする目的で,急性単離した海馬CA1錐体細胞にパッチクランプ法を適用し,グリシン(Gly)誘発のクロライド電流(IGly)に対するアルギニン・バソプレシン(AVP)およびその関連ペプチドの影響を検討した。AVPおよびその関連ペプチドは,IGlyを時間依存的および濃度依存的に抑制した。また、AVPの脳内代謝産物(AVP(4-9))およびその合成アナログであるNC-1900によるIGly抑制は,V1受容体アンタゴニスト,または1,2-bis(2-amino-5-fluorophenoxy)ethane-N,N,N',N'-tetraacetic acid(BAPTA-AM)の前処理によって阻害された。一方,これらの薬物は1-desamino-8-D-AVP(DDAVP)によるIGly抑制に対して影響を与えなかった。一方、V2受容体アンタゴニストは,AVP(4-9)およびNC-1900によるIGly抑制に対して影響を与えなかったが,DDAVPによるIGly抑制を阻害した。AVPによるIGly抑制は,V1受容体アンタゴニストおよびV2受容体アンタゴニストの同時投与により完全に阻害された。NC-1900によるIGly抑制は細胞外Ca2+を除去しても発現したが,タプシガルジンによって阻害された。また、従来のホールセルパッチクランプ法で,電極内液にヘパリンまたは抗IP3抗体を添加すると,NC-1900によるIGly抑制は消失した。さらに、NC-1900によるIGly抑制はCa2+/カルモジュリン(CaM)阻害剤によって阻害された。しかし,KN-62(CaM依存性キナーゼII阻害剤)およびPKC活性の修飾剤は,NC-1900によるIGly抑制になんらの影響を与えなかった。また、2',5'-ジデオキアデノシン(アデニレートサイクラーゼ阻害剤),Rp-cAMPSおよびH-89(PKA活性阻害剤)は,NC-1900およびDDAVPによるIGly抑制を阻害した。これらの結果から,海馬CA1錐体細胞において,V1受容体の活性化はIP3を産生し,IP3-感受性Ca2+ストアからCa2+を放出させる。
NETs関連クロマチンＤＮＡ解析による自己抗体産生過程の同定

当初、ヒト好中球からNETsの単離を検討するステップを考えていたが、無刺激の好中球単離の条件検討が必要であることが研究推進中に明らかとなった。そこでまず、マウスの骨髄から好中球を単離し、刺激を行う系の習熟に着手した。マウス骨髄好中球を比重分離により単離し、好中球活性化を起こすことがすでに知られている皮膚病原真菌による刺激を行い、好中球の活性化を検討した。これまでの解析を通して実際にマウス骨髄好中球を用いて、NETsを可視化し、効率よくその産生を検出する系を確立した。今後これらの知見を活かし、実際のヒト検体を解析していく予定であり、萌芽研究として一定の成果を挙げられたと考えている。好中球は細胞外にNeutrohil extraceller traps (NETs)というクロマチンDNAの網を放出し病原体を捕獲するNETosisという経路を有する。最近、本来感染防御の為に放出されるNETsに含有されるクロマチンDNA複合体が、ANCA関連血管炎等の抗原になっている可能性が報告された。また、SLEの自己抗体はメチル化DNAを優位に認識しているという報告もあり、エピジェネティクスの自己免疫疾患における解析は今後さらに活発になると思われる。そこで我々は、自己抗体陽性と陰性の血管炎が存在することに着目し、両者の好中球のNETsパターンのエピジェネティクス解析により、そのパターンの違いが血管炎の自己抗体の産生に関与するのではないかと仮説を立て本研究で明らかにする。NETsパターンの違いと血管炎の関連が明らかになれば、将来的に血管炎の新たな診断・治療法につながるものと期待される。そこでまず、本研究で用いる好中球の単離を、マウスおよび人の骨髄および末梢血を用いて行った。好中球に刺激が入らずナイーブな状態でとれているのかの確認を、ROS測定キットなどを用いて行った。既存のパラフィン包埋切片での好中球マーカー(Gr-1, CD66b,MPO)等について検討した。生命倫理委員会への本研究の申請を行った。我々はまず、ヒト組織における好中球の染色を行った。DAPI、MPOの多重蛍光免疫染色により、好中球DNAを組織中で確認する手技を確立し、アレルギー性紫斑病やSLE、その他の血管炎などの疾患で異差が認められるのか現在検討中である。今後さらにNETs比などを検討するのに最適な条件を検討する予定である。マウス骨髄好中球を比重分離により単離し、好中球活性化を起こすことがすでに知られている皮膚病原真菌C. albicansによる刺激を行い、好中球のReactive Oxygen Species (ROS)産生、NETsの産生を検討した。また、抗菌ペプチドの産生能についてPCR法、およびウエスタンブロッティング法を用いえて検討を行った。現在までのところ、技術的な困難を克服できておらず、ヒト好中球を用いて実際にNETs産生を検討する段階には至っていない。しかしながら、これまでの解析を通して実際にマウス骨髄好中球を用いて、NETsを可視化し、効率よくその産生を検出する系を確立した。本研究で用いる好中球の単離を、マウスおよび人の骨髄および末梢血を用いて行った。皮膚科学1.形態学的な観点から:エピジェネティクス解析を行うにあたり、放出されたNETsそのものを用いればより効率的に解析を行えると考えるため、まずは形態学的な観点より解析を行う。ANCA関連血管炎、アレルギー性紫斑病、SLE患者皮膚およびヒト末梢好中球を用いて、NETsの放出形態に差があるのかを形態学的に検討を行う。本年度は、患者検体での実際のNETsnの放出形態に関して検討を行う。2.ChIP-シークエンスおよびプロテオソーム解析:形態学的な検討の後、健常者および患者末梢血より単離した好中球よりクロマチンDNAを抽出しプロテオソーム解析、ChIP-シークエンスを用いてエピジェネティクスなNETsパターンの解析を行う。

本研究を開始するにあたり、好中球のマウス及びヒトからの単離が上手く行かなかったので、手技を繰り返し行い、手技の習熟を図った。正常好中球を単離し、刺激への反応性を確認するところまでは到達はしたものの、実験計画の大幅な遅れが発生した。現在、生命倫理委員会への必要書類を提出し、臨床研究への着手を予定しているところである。臨床研究に必要である金額を未使用額として、補助期間の延長申請を行う事とした。未使用額は、倫理委員会の承認を得た後の、プロテオーム解析費用として使用を予定している。
スポーツイベントが地域社会に与える影響の検討

現在、多くの競技団体や競技者がスポーツを通して地域社会に好影響を与えることを意図して、それぞれがスポーツ事業に取り組んでいる。これは、スポーツの社会的影響が認識され、そのような効果に期待が集まっていることの表れである。しかしながら、スポーツが「人やまちを元気にする」「地域を活性化する」といった社会的影響は無形であるため、数字を用いて捉えて測定することが困難である。そのため、スポーツの社会的影響を科学的に把握する試みは、ようやく手が付けられたばかりである。そこで研究は、様々あるスポーツ事業の中でも、スポーツイベントに焦点を当て、開催地に生じる地域社会への影響について検討することを試みた。まず、先行研究の検討をもとに、ポジティブな影響要因として、経済活性、文化的経験、外部へのイメージ向上、地域プライド、スポーツへの関心、ネガティブ要因として、交通・日常生活の妨害、安全面のリスク、経済的浪費が重要な構成要素であることを確認した。これに基づいてスポーツイベントの影響を測定する30項目を設定した。研究に使用したデータは2017年に札幌市民に対して冬季アジア札幌大会の地域社会への影響についての回答を求めたものであった。有効な639部のデータを用いて尺度の検討を試みた結果、収束的妥当性と弁別的妥当性が確認できた。さらに概ね基準を満たす適合度が確認された。最も強く認識されたのは、外部へのイメージ向上、次いで経済的浪費であった。さらに、各要因に対する対象者の認識と、今後の同都市でのスポーツイベント開催に対する対象者の態度の関係を検討した結果、地域プライド、スポーツへの関心、そしてイメージ向上に対する認識が今後のイベント開催に対してポジティブな影響を与え、一方で、経済的浪費においてはネガティブな影響が確認された。本研究はスポーツイベントの社会的影響の測定およびその検討を試みるものである。具体的には、スポーツ関連要因と社会的要因について測定し、イベントの前後でその変化を確認することを目的とした。しかしながら、本研究は追加承認されたため計画に比べて遅れて開始された。そのため単発開催の大規模イベントを対象とした調査を推進するために十分な時間がなく、比較的小規模なイベントとしてのプロスポーツを対象としてデータ収集を行うこととした。その対象には、平成2426年度に実施した「見るスポーツの社会的価値の測定(基盤研究C)」におけるインターネット調査の回答者を用いた。この調査の対象者は平成26年に新たにJクラブが誕生した地域の住民であり、開幕前に行った調査の回答者は1,878名であった。1年目シーズン終了後調査では1,208名が回答したが、この回答者が今回の調査対象者となった。追跡調査を行い、収集したデータは886部であった。このデータを事前データとマッチングさせ、スポーツの社会的影響の時系列分析を行った結果、social capitalにおいては変化がなかった。一方で他3要因においては統計的に有意な測定値の低下がみられた。同様の分析を、地元チームへの関与の高さによる群ごとに行った結果、低関与群では全4因子で有意な測定値の低下が見られたが、高群においては変化がなかった。開幕前にチームの社会的影響に対する認識が一時的に高まった可能性を考慮すると、高関与群においてその低下がなかったことは、何らかの社会的影響が働いたと考えることも可能であろう。ただ、簡単に結論付けることはできず、より詳細な検討が必要である。科学研究費助成金による本研究プロジェクトは、平成27年10月末に追加承認された。そのため当該年度においては当初の計画通りの研究を遂行することができなかった。限られた時間の中で、平成24年度26年度に実施した「見るスポーツの社会的価値の測定(科学研究費助成金・基盤研究(C)(研究代表者:松岡宏高))」においてインターネットによる質問紙調査を実施した対象者に追跡調査を行い、プロスポーツチームによる日常的なスポーツイベントが地域社会に与える時系列的な影響の検討を試みた。ただし、計画段階での本研究の主目的である単体で開催される比較的規模が大きなスポーツイベントの影響を検討するには至っていない。これは次年度以降の課題となる。本研究はスポーツイベントの開催によって生じる地域社会への影響の測定を試みるものである。その影響を多様な要素を用いて検討した先行研究を再検討する中で、影響をポジティブとネガティブに二分する必要性を確認した。ポジティブ要素には、経済活性、文化的経験、イメージ向上、地域プライド、スポーツへの関心が挙げられ、ネガティブ要素には、交通・日常生活の妨害、安全面のリスク、浪費が挙げられた(Balduck et al., 2011; Kim et al., 2015など)。これらの要素に基づいて、ポジティブ要素17項目とネガティブ要素13項目の計30項目を設定した。測定尺度の検討を行うため、2017年冬季アジア札幌大会を対象として、札幌市民に対してインターネット調査を通して大会の地域社会への影響についての回答を求めた。回答者の条件としては、札幌市在住であること、および大会を認知していることとした。予備調査を通して確認した条件に合う828名より本調査の回答を得た。その中で、不適切な回答が含まれる者、および当該大会に関する情報をいずれの媒体からも入手していない者を除く639名を分析対象とした。尺度モデルを検証するために確認的因子分析を行い、構成概念妥当性の検討を行った。

まず、因子負荷量は1項目を除く29項目が.60以上、27項目が.70以上であり、平均分散抽出(AVE)が全8因子において.50以上であったため、収束的妥当性が確認できた。弁別的妥当性については、各要因のAVEと因子間相関の二乗を比較して確認した。28の相関係数の内、4つがそのいずれかのAVEを上回り、弁別的妥当性は十分には確認できなかった。しかし、概ね基準を満たす適合度が確認され(χ2/df = 4.46、CFI = .918、TLI = .905、RMSEA = .074)、モデルがデータに適合したと判断した。スポーツイベントの社会的影響という概念を測定する尺度の検討を行うために必要な比較的大規模なイベントが札幌という政令指定都市で開催されたため、適切なデータの収集が可能となり、分析を進めることができた。本研究の目的は、スポーツイベントの開催地に生じる地域社会への影響を測定することである。先行研究の検討をもとに、ポジティブな影響要因として、経済活性、文化的経験、イメージ向上、地域プライド、スポーツへの関心、ネガティブ要因として、交通・日常生活の妨害、安全面のリスク、浪費が、影響を測定する上での重要な構成要素であるとの見解に至り、これに基づいてスポーツイベントの影響を測定する30項目を設定した。2016年度には札幌市民に対して冬季アジア札幌大会の地域社会への影響についての回答を求め、測定尺度の検討を試みたが、2017年度には、尺度モデルを再検討し、再度、確認的因子分析でその適合度の確認を行った(分析に不適切なサンプルを除く639名が対象)。因子負荷量は24項目が.70以上、平均分散抽出(AVE)が7因子において.50以上、28の因子間相関係数の二乗の内、3つを除いてはすべて各要因のAVEを下回った。この結果、ある程度の収束的妥当性と弁別的妥当性が確認できた。さらに概ね基準を満たす適合度が確認され(χ2/df = 3.18、CFI = .952、GFI = .891、AGFI = .854、TLI = .940、RMSEA = .058)、モデルがデータに適合したと改めて判断した。なお、各構成要素の合成変数の平均値(7-point)は、経済活性(M=3.56, SD=1.12)、文化的経験(M=3.82, SD=1.21)、イメージ向上(M=4.20, SD=1.27)、地域プライド(M=3.70, SD=1.27)、スポーツへの関心(M=3.72, SD=1.22)、交通・日常生活の妨害(M=3.51, SD=0.89)、安全面のリスク(M=3.62, SD=0.99)、浪費(M=3.88, SD=0.95)であった。学内業務等のため、17年度に新たなデータを取って分析することができず、昨年度に収集したデータの再分析をすることにとどまった。現在、多くの競技団体や競技者がスポーツを通して地域社会に好影響を与えることを意図して、それぞれがスポーツ事業に取り組んでいる。これは、スポーツの社会的影響が認識され、そのような効果に期待が集まっていることの表れである。しかしながら、スポーツが「人やまちを元気にする」「地域を活性化する」といった社会的影響は無形であるため、数字を用いて捉えて測定することが困難である。
インドネシア・スラウェシ島のマングローブ植林及び資源利用がカニ群集に与える影響

平成24年度は、これまで行ってきた南スラウェシ州シンジャイ県・パロポ市、マルク州アル諸島ワリラオ島における(I)マングローブの生態調査と、(II)地域住民におけるマングローブ資源利用に関する調査データの整理と分析をおこなった。(I)マングローブ植林や伐採活動などによる環境変化は、カニの種組成に影響を与え、出現種は同じでも、幼樹の成長や伐採の影響などによる小面積規模の環境変化によってスナガニ上科とイワガニ上科の出現個体数割合が変化していた。環境要因(地盤高・開空度・粒度組成)に対するスナガニ上科とイワガニ上科の出現個体数割合の変化をみると、粒度組成よりも開空度が種構成に影響を及ぼしていること、地盤高の低い海側プロットに出現する種と内陸側プロットに出現する種は異なっており、その環境変化への応答から出現するカニを3グループに分類することができた。(II)マングローブ資源利用の特性を把握するため、各調査地域のマングローブ植物資源のインベントリーを作成し、有用種をPhillips & Gentry (1993)の広義分類に従い、燃料・建材・工芸材・結束材・屋根葺・張壁材・食用・薬毒材に分類した。その結果、現在では多様な資源利用が衰退する一方で、マングローブは燃料材の供給地と新たにノコギリガザミ漁撈の場としての役割を担っていた。このノコギリガザミの漁撈は集約的な漁法を取ることは難しく、いまだに伝統的な漁具が用いられていることがわかった。そして、地域住民にとって新規加入しやすく、沿岸域における人々の新たな収入源になり得ることも明らかとなった。(I)からマングローブ環境とより強い相互関係をもつ種の出現パターンの把握はできたので、それぞれの環境要求性・指標性を分析していくと同時に(II)特定の「注目種」として経済価値を生む可能性のあるノコギリガザミに着目することで、人為的活動を加えながらも、どのように地域のマングローブを適切に管理し、持続的に保全していくための方策や制度を考えていく。これまで、地域住民のマングローブ植林活動により荒廃したマングローブ生態系は、どのような影響を受けるのかを(1)荒廃地・(2)マングローブ植林地(保護)・(3)植林地(伐採)・(4)天然性2次林におけるカニ群集の種構成の違いを比較することで評価しようとしてきた。各地域におけるカニの分布はどのような環境因子との関連性があるのかを解析するため、各種の採集個体数に基づく正準対応分析を行った結果、地盤高・開空度・粒度組成・BA(胸高断面積合計)の環境要因との対応関係がみられた。これらの分析結果を受けて、より詳細にカニの分布と上記の環境要因の相互関係を明らかにしていくために今年度の調査では、(1)(2)(3)(4)の調査地におけるカニを採集したコドラート内で各環境要因も同時に測定を行うようにした。さらに、(1)(2)(3)(4)の調査地の比較対照地として人為的影響の無い天然マングローブにおいても同様の調査を行った。その調査結果は、2年前の調査地と比較して(1)荒廃地では大きな環境変化は見られなかったが、(2)植林地(保護)(3)植林地(伐採)(4)天然2次林では幼樹の成長や新たな伐採・植林などで特に開空度とBAに関して大きな違いがみられた。各調査地において採集したカニのは種の同定作業は、現在行っている。暫定的には(1)植林地(保護)では10種321個体/15プロット、(3)植林地(伐採)で10種185個体/10プロット、(4)天然2次林では13種345個体/15プロット、(5)天然林では18種456個体/15プロットである。このカニの同定作業後、各調査地における地盤高・開空度・粒度組成・BAの物理的環境変化に伴う種構成や優占種の変化を比較すると同時に、各調査地間での違いを分析することでマングローブ環境とより強い相互関係をもつ種の出現パターンの把握、環境要求性・指標性を提示する。そして(5)天然林と比較することで植林後のマングローブ生態系修復過程の定量的な評価を試みる。(II)

マングローブ資源利用の特性を把握するため、各調査地域のマングローブ植物資源のインベントリーを作成し、有用種をPhillips & Gentry (1993)の広義分類に従い、燃料・建材・工芸材・結束材・屋根葺・張壁材・食用・薬毒材に分類した。その結果、現在では多様な資源利用が衰退する一方で、マングローブは燃料材の供給地と新たにノコギリガザミ漁撈の場としての役割を担っていた。このノコギリガザミの漁撈は集約的な漁法を取ることは難しく、いまだに伝統的な漁具が用いられていることがわかった。そして、地域住民にとって新規加入しやすく、沿岸域における人々の新たな収入源になり得ることも明らかとなった。(I)からマングローブ環境とより強い相互関係をもつ種の出現パターンの把握はできたので、それぞれの環境要求性・指標性を分析していくと同時に(II)特定の「注目種」として経済価値を生む可能性のあるノコギリガザミに着目することで、人為的活動を加えながらも、どのように地域のマングローブを適切に管理し、持続的に保全していくための方策や制度を考えていく。申請時は、平成23年度6月10月と平成24年度6月7月の2度に分けてインドネシアでのフィールド調査を予定していた。しかしながら、調査許可取得や国外標本持ち出し許可にかかる時間を考え平成23年度のフィールド調査を延長して平成24年度に行う予定のフィールド調査内容も合わせて行った。その結果、多くの測定データやカニの標本を採集し、これらのデータ整理も進んでいる。このように、フィールド成果に関しては順調に研究の遂行が行われたと考えている。しかしながら投稿論文と博士論文の執筆の予定が遅れているため、今年度はアウトプット面に力を入れていきたい。マングローブ環境とより強い相互関係をもつ特定の「注目種」を選定後、(1)荒廃地・(2)植林地(保護)・(3)植林地(伐採)・(4)天然2次林における「注目種」の新規幼生定着数や成熟個体割合の変動など生活史を含めた生態特性においても注目することで、「注目種」の異なる成長段階における環境要求性を把握する。このように、環境要因とカニ群集の関係・「注目種」の生活史特性の2点を明らかにしていくことで、カニ群集の生物指標としての基礎的な精度を高めていく。そして、最終的にはマングローブ植林による生態系の修復に焦点をあて、(5)天然林のカニ群集と比較することで、荒廃したマングローブ生態系が植林によって、どこまで回復させることが可能かどうかを論議していくことを目標とする。
提示順に依存したサプライズが記憶しやすさを調整する

画像や音がたくさんある中から、必要な物だけを記憶したい。そんなとき、刺激の並べ順を工夫することで、覚えるもの・覚えないものを制御できれば、効率的な学習に繋がる。提示された刺激を記憶するかどうかは、刺激提示の1秒前から刺激提示後0.8秒間の脳の電気的振動の変化を観測することで、ある程度見積もることができる。刺激提示前のシータ波(4ー7 Hz)の振幅の上昇と、刺激提示後のアルファ波とベータ波(8ー30 Hz)で特定位相をとることが、記憶しやすさを高めることが示されている。本研究では、刺激の系列の中から、どの刺激がよく記憶され、どの刺激があまり記憶されないのかを、記憶テストを含む行動実験により検証する。同時に脳波を計測することで、上記で示した記憶に適した脳状態が、刺激提示の繰り返しの中でどのように誘発されるのかを明らかにする。2018年度は、1)実験パラダイムの確立、2)実験のための環境整備、3)実験データの収集を進めた。1)では、先行研究を調査し、それに基づいて実験手順を検討・確定した。また、実験に関するアンケート項目の選定(音刺激を使用するため、音に対する感情などを収集した)などを行った。2)では、脳波計測と聴覚刺激提示を両立するために、新たに実験用ヘッドフォン、また、実験環境をモニタリングするためデジタル温湿度・気圧計などを購入した。3)では、脳波計測実験を実施した(健常成人17名)。脳波計測実験は、安全に行うため、実験参加者のスクリーニング(既往歴の聞き取りなど)を慎重に行った。実験パラダイムを確立でき、行動・脳波データの収集を進めている。実験データは、初年度に予定していた脳波実験30人に達していないものの、少ない予備実験で本実験に移行できたためで、おおむね順調に進展しているといえる。現在、計測した行動・脳波データの解析を進めている。解析において、脳内の情報処理を模した数理モデルと計測データを結びつけるために、モデルのデザイン、モデルパラメータの推定方法など検討する必要があり、今後の課題である。解析を進めて、国際会議・国内研究会での発表を予定している。当該年度は、旅費および実験機器の購入について、他の研究費が使用できたため、次年度使用額が発生した。次年度に、新しいパラダイムで実験を行うにあたり、新たに実験機器の導入が必要となり、当該助成金と翌年度分を合わせて購入する予定である。
電気化学的手法による銅系及び非銅系酸化物超伝導体の合成

本研究は、酸化物超伝導体単結晶の新しい合成方法の開拓を目指し、低温における電気化学的方法により銅系および非銅系酸化物超伝導体の試作合成と評価を行うことを目的とした。具体的な項目は以下の3点である。1.種々の組成をもつBa_<1-x>K_xBiO_3系単結晶を作製し、ホール効果の精密測定を行う。2.銅系酸化物超伝導体の単結晶の育成を試みる。3.非銅系酸化物超伝導体の探索を行う。上記の研究目的における1.に関しては、ほぼその目的を達成し、この物質の全組成範囲における輸送特性と電子状態を理解することができた。具体的には電気的性質が、結晶系の変化と相関があり、酸素を含めた組成が超伝導性に影響を及ぼすことを明らかにした。目的の2.に関しては、La_2CuO_<4+δ>系およびNd_<2-x>Ce_xCuO_4系の結晶の合成に成功し、電気化学合成法が銅系酸化物の結晶作製にも適したユニークな方法であることを示した。また、この方法で作製したLa_2CuO_<4+δ>結晶は高圧酸素中での熱処理を施さなくとも超伝導を示し、as-grownの状態で超伝導性を示すに十分な酸素を含んだ結晶であることを明らかにした。目的の3.に関しては、Nb系、Mo系、Ru系等の種々の物質の合成を試み、Ru系でBaRuO_3等の結晶の合成に成功し、現在その物性を評価している。また、これらの研究過程で新しい「電解セル合成法」を開発した。この方法は、反応槽が一種の電池を構成していることに着目し、発生起電力を利用して結晶成長を行う今までにない方法である。この方法をBa_<1-x>K_xBiO_3系の単結晶合成に適用し、良質な結晶が作製可能であることを示した。本年度実施した研究は1)電気化学合成法による種々の組成をもつBa_<1-x>K_xBiO_3系単結晶の作製と、ホール効果の精密測定2)電気化学合成法による新しい非銅製酸化物超伝導体の探索3)電気化学合成法による銅酸化物の低温育成の予備調査である。1)先ず測定に耐え得る良質の単結晶を広いK組成範囲で作成した。これらの結晶に対し精密なホール効果測定を行い、キャリアの組成依存性を測定した。K含有量が少ない場合には、多数キャリアはホールであり超伝導を示さないが、X>0.3では多数キャリアが電子に変化し、超伝導を示すことを明らかにした。また、結晶中の酸素含有量が試料の超伝導性に及ぼす影響についても明確にした。2)Mo系、Nb系、Bi系の新しい非銅系酸化物の結晶を合成し、超伝導の可能性について調べた。今のところ新しい超伝導体の発見には至っていない。3)La-Cu-O系およびNd-Ce-Cu-O系等の所謂214系と呼ばれる物質の単結晶育成のための最適作製条件の検討を行った。いずれも溶媒としてNaOHが最も適していることが明らかとなった。La-Cu-O系では、高圧酸化処理なしで超伝導を示す良質なLa_2CuO_<4+δ>単結晶の作製に成功した。また、Nd-Ce-Cu-O系では、Nd_<2-x>Ce_xCuO_4単結晶の作製に成功した。

現在超伝導を示すに十分なCeを含んだ結晶の育成条件を検討している。平成8年度は、1.電気化学合成法の銅酸化物超伝導体の単結晶育成への適用2.電気化学合成法による非銅系酸化物の探索と超伝導化を主題として重点的に研究を行った。1.については7年度の予備的な実験に引き続き電気化学法による銅系酸化物の結晶育成条件を最適化し、La_2CuO_<4+δ>とNd_<2-x>Ce_xCuO_4の単結晶の作製に成功した。次いでHg系超伝導体などの高温で作製が困難な種々の銅系酸化物高温超伝導体の単結晶の合成を試みたが、Hg系などの酸化物超伝導体は成分として含まれているHgなどの蒸気圧が高く、現在のところ成功していない。より密閉した環境で合成ができるよう装置の改良を行っている。2.については7年度に引き続き新しい秘銅系酸化物の探索・合成を試み、Mo系とRu系酸化物結晶(BaRuO_3など)の合成に成功した。現在、これらの系にキャリアド-ピングを試みている。
新興回帰熱病原体Borrelia miyamotoiの血清耐性因子の機能解析

新興回帰熱病原体Borreliamiyamotoiの血清耐性機序解明を目的とする研究を開始した.血清感受性でかつ形質転換が可能なライム病ボレリアB. garinii株を親株として構築したB. miyamotoi由来膜抗原遺伝子ライブラリーから,単独で血清耐性の表現型を親株に付与したB. miyamotoi由来で機能未知の4遺伝子のうち,もっとも低感受性を付与した遺伝子(T-027)に関して.その機能解析を行った.血清耐性関連遺伝子と同定されたT-027遺伝子は、ボレリアに広く見出されるP35遺伝子群の一つである。遺伝子産物であるT-027抗原は外膜抗原であることが確認された。主なP35抗原は感染宿主体内で発現が増強され、宿主因子(Fibronectinなど)との結合性が示される等、病原因子として重要な機能を有することが知られている。一方で、ボレリアの血清耐性への関与はこれまで報告がなく、本研究ではじめて血清耐性への関与が明らかとなった。またボレリアの血清耐性機構として、C1-inhibitor、Factor H、C4bなど補体系を負に制御する因子を利用した補体系からの回避が報告されているが、本研究では、T-027抗原は前記のボレリア血清耐性メカニズムとは異なり、補体経路の最終過程であるMembrane Attack Complex(MAC)の形成を阻害するクラスタリン分子との結合により、親株であるB. gariniiに血清耐性の形質を付与したと考えられた。クラスタリンを介したMAC形成阻害による血清耐性メカニズムはボレリアではこれまで知られていない。ボレリアのヒト血清に対する低感受性は、ヒト補体系に対する負の制御系を介したメカニズムであると考えられた。特にBorrelia miyamotoiの機能未知の遺伝子(T-027)は、ヒト血清中のクラスタリン分子と結合し、補体系の負の制御を行っていることを示唆する結果が得られている。Borrelia miyamotoiの血清耐性関連因子であるT-027抗原のクラスタリンを介した結合性と血清低感受性について、その詳細なメカニズムを明らかにする。クラスタリンを介した血清耐性メカニズムは、ボレリアではこれまで報告がない。このため、まずはクラスタリンとの結合性を担うT-027の結合ドメインの同定などを生化学的手法で解析していく予定である。(理由)年度末納品等にかかる支払いが平成31年4月1日以降となったため,当該支出分については令和元年度の実支出額に計上予定。平成30年度分についてはほぼ使用済である。(使用計画)当初の計画に沿って実施予定である。
Theory and Analysis toward Strategic Innovation Diffusion

本研究の主な目的は、学際的アプローチを使い新興産業におけるイノベーション普及について検証することである。この研究では、限定合理性、制度派理論と探索理論に関する理論を組み立てた。クラウドコンピューティングや遺伝子組換え作物という2つのイノベーションに焦点をあて、前者では、新興国におけるクラウドコンピューティングの普及について、そのイノベーションの特徴と新興国の制度的特徴を分析し、制度要因の重要性を明らかにした。後者では、遺伝子組換え作物の導入に関する国際比較のデータを使い、国による遺伝子組換え作物の導入は目的指向であり、資源依存、社会的比較や関係により引き起こされる過程であることを発見した。
空海の思想におけるエコロジーの研究

本研究の目的は、第一に「空海におけるエコロジーの思想」を彼の密教思想の中からとりだし、その普遍的な思想性を明らかにすることにある。それによって、近代社会と科学のもたらした現代の環境問題、エコロジーの問題に対して宗教からの視点を提供することができる。そして、第二に「現代のエコロジーの思想と関心」が近代科学の論理性を超克しようとしているとき、それに答えうる新しい論理性と思想性を持った哲学として、空海の自然観・宇宙観を明らかにすることにある。それによって、空海の哲学が自然を対象化する近代の視点を超克しうる有力なエコロジーの思想であることが提示できると考える。本研究の期間、空海のマンダラの思想にある包括的自然観すなわち自然の調和的秩序の主張を考察することが出来た。この思想は、個人の立場を強調する人間中心の近代思想に対して、人間を自然の一員として捉え、自然環境の中に位置づけるものである。それは、例えば人権についていえば、それを自然の調和的秩序・コスモスのもとに位置づけ、人間の理性的秩序ではなく自然の包括的秩序に存在の原理を置く思想である。本研究の成果として、空海のエコロジーの思想性がそのマンダラ思想、すなわちすべての存在者が自然あるいは宇宙を存在せしめている包括的調和的秩序のもとに位置づけられているという思想について、基礎的な研究を実施できたことである。その成果を論文として発表した。これらの論文内容は、従来の研究には見られない新しい視点からの研究であり、学会からも評価された。今後の課題としては、学術的な基礎研究を社会へ発信するという作業が必要であると思う。空海のエコロジーの思想を研究する上で、まずエコロジーの概念とその思想的展開を明確に把握する必要があった。そのために、基礎的作業として現代の環境学及びエコロジー関係の文献資料を厳選して収集し、それらに目を通すことが出来た。そして、コンピューターに資料を入力しながら整理した。その結果、今日においてこのテーマは、生命倫理とも関連しているが、むしろ人間の生命観を人間のドグマチックな視点を超えて、地球そのものの在り方(生命)との関係から捉えようとしているところに新しい観点のあることがわかった。その意味において、人間だけでなく自然界の一切の存在者をその共通の生命ともいうべき大日如来の現象であると捉える密教とくに空海の曼茶羅思想は、人間の生命の実体とは地球あるいは環境の生命そのものの反映であると捉える今日のエコロジーの思想と本質的に共通していることが明らかになった。さらに、最近のエコロジーの思想が地球上の一切の存在者の在り方を環境保護の視点から救済論的に問題にするのではなく、そのレベルを越えた共生の関係を捉えようとしている。その意味では、空海の思想にある共生の理念は衆生の救済論ではなく存在の認識論であるとするならば、西洋思想を母とするエコロジーに新たなる父なる視点を与えうることが出来るのではないかと思われる。したがって、空海の思想におけるエコロジーの研究は、21世紀のテーマである「生命と環境」を考える上で大いなる示唆と方向性を与えうることが明らかになると思う。本研究は、第一に「空海におけるエコロジーの思想」を基本的資料から押さえること、第二に「現代のエコロジーの思想とその関心」を人間と自然、生命と環境等の問題から捉えること、第三に「現代の科学技術社会の価値観を超克しうる空海の思想性」を提示することにある。本年度においては、昨年度の研究成果を踏まえて空海のマンダラの思想を中心に、彼の自然観・宇宙観について研究した。その成果として、空海のマンダラ思想、すなわち一切の存在者を自然の調和的秩序・コスモスの中に位置づけると同時に、それらの存在者の多様性・個性を認めるという思想が近代の人間中心の秩序いわば理性的秩序とは対照的な秩序、すなわち人間を相対化する包括的秩序を明かしている思想であることを明らかにすることができた。

このことは、現代の環境問題やエコロジーの問題を考えるとき、空海の密教思想にある論理は、科学的な論理性を超克できる唯一の論理であると思える。本年度は、空海のマンダラの思想および古代律令国家における彼の自然観の独自性について研究し、その成果を論文で発表した。(一部については、本年度中に発表されることになっている。)その知見としては、理性中心の思想と論理の限界を超克できるのは、宗教的思考と価値観であることが明確になったことである。人間理性はアンチテ-ゼ・批判の視点を持っているが、非合理を包括できる新しい全体的秩序をテ-ゼとして構成することに限界がある。それができるのが宗教であり、とくにエコロジーの問題では密教の自然観であり思想である。その意味で、空海の思想の現代性をあらわにすることができたのは、成果であったと思う。今後の問題として、基礎研究を社会に発信する作業がある。