hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外科重症患者における白血球の動態と接着分子の変動に関する研究-特に食道癌・胃癌周術期および敗血症性DICにおける白血球機能について-

平成8年度はまず侵襲下における白血球の動態と接着分子の変動を検討するために、高度侵襲手術として食道癌手術を、中等度侵襲手術として幽門側胃切除術を選び、両者の集術期における末梢白血球表面の接着分子の推移を比較検討した。幽門側胃切除症例では術前と術後の接着分子発現量に有意差を認めなかったが、侵襲の大きい食道癌症例では術前が高値であり、術後に低下して術前値との間に有意差を認めた。平成9年度にかけては食道癌患者のとくに術前からの白血球のprimingについて着目した。食道癌症例の術前の接着分子発現量に個体差が大きかったことから、周術期の栄養管理の差による変化を中心にその推移を比較検討した。白血球数とCRP値が術後第3病日に最高値を示したのに対し、接着分子は術前が高値で術後第1,3病日と低下し、8,15病日と漸増した。術前絶食群と経口摂取群で接着分子を比較したところ、術前から第3病日までは術前絶食群が高値の傾向にあったが、経腸栄養開始後の第8,15病日には両群の値は近似となった。術前に絶食状態は接着分子の発現量を亢進させ、術後の経腸栄養による腸管利用は免疫能に好影響を与える可能性が示唆された。次に、ラット腹膜炎モデルを用いて接着分子と活性酸素酸性能を測定する実験を行った。結果として、腹膜炎前後の比較においては腹膜炎後のH_2O_2産生が増加しており好中球の活性化が確認された。また接着分子は腹膜炎後にMaC-1の発現量のみが増加していた。このことから侵襲後においても末梢血中の白血球の全ての接着分子発現量が増加するわけではないことが示唆された。平成8年度は外科重症患者モデルとして進行食道癌患者を対象とした周術期の白血球の動態と接着分子の変動に関する検討を行った。進行胸部食道癌患者18例を対象として周術期の接着分子の変動を検討した。術前には癌の縮小を目的としてシスプラチンまたはネダプラチンと5FUを用いた化学療法と放射線療法を併用した補助療法を施行した。手術は右開胸開腹食道亜全摘術を施行した。術後の栄養管理として高カロリー輸液とさらに術後第3病日から経腸栄養を開始し、輸液に併用して術後第8病日には経腸栄養で30Kcal/kg/day以上のfull strengthを投与した。接着分子発現量は術前の化学療法・放射線療法施行中は高値で推移して、術後第1,3病日に低値となり、術後第8,15病日に漸増した。また術前の経口摂取の有無によって発現量に差が認められた。経口摂取群12例と絶食群6例で比較検討すると、絶食群では多核白血球上LAF-1,L-selectin,PECAM-1が術前から術後第3病日まで絶食群よりも有意に高値で推移した。しかし術後経腸栄養開始後の術後第8,15病日には両群の接着分子発現量は近似となり、術前後を通じての標準偏差も最小となった。進行食道癌周術期の白血球機能は接着分子発現量で評価すると、化学放射線療法の影響で低下よりもむしろprimingされ、手術侵襲では上昇しなかった。経口摂取の有無により差が認められたことは、近年提唱されている腸管利用による免疫能への好影響を示唆する所見であると考えられた。今後さらに動物の侵襲モデルで検討を重ねる予定である。

平成9年度はまず平成8年度に行った進行食道癌患者を対象とした周術期の白血球の動態と接着分子の変動に関する検討に栄養評価と栄養管理の面からの検討を加えて、データを整理し考察を行い学術雑誌に原著論文として報告した。要旨:進行食道癌では術前から食物の通過障害と担癌による代謝異常があり、さらに術前化学療法や放射線療法も加わり、栄養状態、白血球機能を含む免疫能の低下が生じる。これに手術侵襲が大きく白血球の反応も多大な食道癌手術が施行されるため侵襲期の栄養管理をはじめとする周術期管理は術後感染症などの合併症の予防の面でも重要である。そこで周術期の白血球機能を接着分子発現量で測定し、周術期の栄養管理の差による変化を中心にその推移を比較検討した。白血球数とCRP値が術後第3病日に最高値を示したのに対し、接着分子は術前が高値で術後第1,3病日と低下し、8,15病日と漸増した。術前絶食群と経口摂取群で接着分子を比較したところ、術前から第3病日までは術前絶食群が高値の傾向があったが、経腸栄養開始後の第8,15病日には両群の値は近似となった。術前に絶食状態は接着分子の発現量を亢進させ、術後の経腸栄養による腸管利用は免疫能に好影響を与える可能性が示唆された。次に、ラット腹膜炎モデルを用いて接着分子と活性酸素酸性能を測定する実験を行った。結果として、腹膜炎前後の比較においては腹膜炎後のH_2O_2産生が増加しており好中球の活性化が確認された。また接着分子は腹膜炎後にMaC-1の発現量のみが増加していた。このことから侵襲後においても末梢血中の白血球の全ての接着分子発現量が増加するわけではないことが示唆された。
細胞・組織内酸素濃度計測のための蛍光・りん光同時発光プローブの開発

酸素分子による消光を受けない蛍光団と,酸素によって顕著な消光を受けるりん光団をリンカーで結んだ酸素プローブ分子を開発した。りん光団として、酸素による消光を顕著に受けるイリジウム錯体BTPを、蛍光団として酸素消光をほとんど受けないクマリン343を用いた。発光団を結ぶリンカーとしてまず剛直なステロイド環を用いたところ、有機溶媒中では酸素濃度に依存して蛍光強度とりん光強度の比が変化し酸素プローブとして機能することが確かめられた。しかし、細胞膜のモデルであるDMPC脂質2分子膜中における発光特性を検討したところ、ステロイドの凝集性により分子が膜内、で凝集し、りん光強度が減少してしまうことが判明した。そこで、膜内での凝集を抑え、かつ剛直なリンカーとして機能すると期待されるプロリン4分子をリンカーとするハイブリッド型酸素センサーC343-Pro4-BTPを合成し、その光物理的性質を有機溶媒中、DMPC脂質2分子膜中、HeLa細胞中で検討した。その結果、C343-Pro4-BTPは、低酸素状態では赤色に発光し、酸素存在下では青色に発光する2色発光プローブとして機能することがわかった。Stern-Volmerの式に基づいて、溶液または脂質二分子膜中の酸素分圧と蛍光/りん光強度比の関係を調べたところ、それらの間に定量的な関係が見られた。すなわち、C343-Pro4-BTPの蛍光/りん光強度比を測定することにより、プローブ分子の濃度や集積性に依存せずに微小環境の酸素濃度分布をリアルタイム計測できることが示された。さらに、HeLa細胞の培養液にC343-Pro4-BTPを添加し、りん光顕微画像を測定したところ、細胞内においても酸素分圧に依存して蛍光/りん光強度比が変化することが確認できた。すなわち、この新しいハイブリッド型発光プローブは、細胞内酸素レベルの計測に適用できることが明らかとなった。蛍光団(クマリン343;C343)とりん光団(イリジウム錯体BTP)を,リンカーとしてステロイドを用いて結合した化合物C343-Ster-BTPを合成し,まずアセトニトリル溶液中における酸素消光について検討した。その結果,溶液中では溶存酸素濃度の増加とともに,蛍光とりん光の強度比がStern-Volmer kineticsに従って変化することを確認することができた。一方,細胞膜のモデルであるDMPC脂質二分子膜中では,DMPCが1mM,C343-BTP濃度が数μMの条件でも,C343-BTPの凝集が起こり,蛍光強度,りん光強度ともに著しく減少してしまうことが判明した。そこで,膜内でのプローブの凝集を抑制するため,リンカーとしてステロイドの代わりにプロリンを用いたプローブC343-Pro4-BTPを新たに合成し,溶液中,脂質二分子膜中での発光特性を調べた。その結果,リンカーをプロリン4分子でつないだ化合物C343-Pro4-BTPでは,脂質二分子膜中における凝集が抑えられ,その結果,蛍光とりん光の消光を抑制することができた。さらに,脂質二分子膜中における酸素応答を調べた。マスフローメーターを用いて脂質二分子膜中の酸素濃度を変化させ,蛍光とりん光の強度比を測定したところ,溶液中と同じくStern-Volmer kineticsに従って蛍光とりん光の強度比が変化することを確認することができた。C343-Pro4-BTPは,酸素分圧が数mmHgから数10mmHgの範囲で蛍光とりん光の強度比が定量的に応答することから,細胞や組織の酸素分布を測定するための発光プローブとして有用と考えられる。
環境に応じて自律的にパラメータを調整する水中音響モデムによる小型移動体通信の実現

本研究の目的は,水中における小型移動体通信を実現することである.水中の環境は陸上よりも遙かに過酷なため,小型移動体通信を実現するためには,マルチパス,ドップラー広がり,搭載電力の制限など,多岐に亘る課題を同時に解決する必要がある.そこで,本研究は,これまで申請者が開発・発展させてきた技術を元に,水中の環境に適した新しい通信エンジンを確立すると共に,運用環境の変化に応じて自律的に通信エンジンのパラメータを調整する技術を確立することを目的としている.平成30年度は,前年度までに確立した水中移動体用小型通信エンジンの性能評価を,実海域実験により評価した.大型バージ,および,計測船を用いて,本研究で確立した通信エンジン,および,電波無線通信方式をベースとする既存の通信エンジンを用いた移動体通信実験を行った.まず,実海域の環境を測定した結果,通信路の遅延広がりは5-25 ms,ドップラー広がりは1-8 Hzであった.次に,計測船に送信機,大型バージに受信機を搭載し,両者の距離を100-500 mまで変化させながら,通信実験を行った.その結果,本研究で確立した通信エンジンは,移動体環境において,優れた通信品質を達成(パケットエラー率3.2%)することを明らかにし,研究を完遂した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。代表者がこれまで構築してきた通信エンジンの要素技術を統合し,水中の環境に適した新しい通信エンジンを確立した.具体的には,まず,要素技術を統合する際の最適な重み付けを検討した.次に,統合した通信エンジンの性能を,通信シミュレーションで評価し,それを繰り返すことで重み付けの最適化を行った.最終的に,最適なパラメータが与えられていれば,本研究の最終的な目標である,小型移動体通信が実現できることを,シミュレーションで確認した.当初の計画通り,代表者がこれまで構築してきた通信エンジンの要素技術を統合し,水中の環境に適した新しい通信エンジンを確立した.そして,最適なパラメータが与えられていれば,本研究の最終的な目標である,小型移動体通信が実現できることを,シミュレーションで確認した.本研究の目的は,水中における小型移動体通信を実現することである.水中の環境は陸上よりも遙かに過酷なため,小型移動体通信を実現するためには,マルチパス,ドップラー広がり,搭載電力の制限など,多岐に亘る課題を同時に解決する必要がある.そこで,本研究は,これまで申請者が開発・発展させてきた通信エンジンを発展させ,水中の環境に適した新しい通信エンジンを確立するとともに,運用環境の変化に応じて自律的に通信エンジンのパラメータを調整する技術を確立することを目的としている.平成28年度は,平成27年度に確立した水中移動体用通信エンジンの性能評価を水槽実験,港湾実験により評価した.そして,通信エンジンに理想的なパラメータが与えられていれば,小型移動体通信が実現できることを実証した.この成果の一部は,海洋工学のトップジャーナルであるIEEE Journal of Oceanic Engineering誌に掲載された.また,過去のパラメータの履歴から端末間の距離を推定する自律運用機構を構築するために必要なデータ収集も,上記の実験時に,併せて実施した.しかし,港湾実験では,移動体の稼働時間が制約されていたため,自律運用機構を構築するためには,引き続き実験を繰り返して,データをさらに拡充する必要があることが明らかになった.当初の計画通り,平成27年度に確立した水中移動体用通信エンジンの性能評価を水槽実験,港湾実験により評価した.そして,通信エンジンに理想的なパラメータが与えられていれば,小型移動体通信が実現できることを実証した.また,過去のパラメータの履歴から端末間の距離を推定する自律運用機構を構築するために必要なデータ収集も,上記の実験時に,併せて実施した.本研究の目的は,水中における小型移動体通信を実現することである.水中の環境は陸上よりも遙かに過酷なため,小型移動体通信を実現するためには,マルチパス,ドップラー広がり,搭載電力の制限など,多岐に亘る課題を同時に解決する必要がある.そこで,本研究は,これまで申請者が開発・発展させてきた技術を元に,水中の環境に適した新しい通信エンジンを確立すると共に,運用環境の変化に応じて自律的に通信エンジンのパラメータを調整する技術を確立することを目的としている.平成29年度は,平成27年度に確立した水中移動体用小型通信エンジンの性能評価を,平成28年度に引き続き,港湾実験により評価した.リモコンボートを用いて,本研究で確立した通信エンジン,および,電波無線通信方式をベースとする既存の通信エンジンを用いた移動体通信実験を行った.まず,港湾の環境を測定した結果,通信路の遅延広がりは50 ms,ドップラー広がりは最大4.5 Hzであり,二つのレイリーフェージングモデルで表すことができることを明らかにした.また,本研究で確立した通信エンジンは,既存の通信エンジンと比較して,優れた通信品質を達成することを明らかにした.当初の計画通り,港湾実験を実施した結果,水中における小型移動体通信が実現できることを確認している.本研究の目的は,水中における小型移動体通信を実現することである.水中の環境は陸上よりも遙かに過酷なため,小型移動体通信を実現するためには,マルチパス,ドップラー広がり,搭載電力の制限など,多岐に亘る課題を同時に解決する必要がある.

そこで,本研究は,これまで申請者が開発・発展させてきた技術を元に,水中の環境に適した新しい通信エンジンを確立すると共に,運用環境の変化に応じて自律的に通信エンジンのパラメータを調整する技術を確立することを目的としている.平成30年度は,前年度までに確立した水中移動体用小型通信エンジンの性能評価を,実海域実験により評価した.大型バージ,および,計測船を用いて,本研究で確立した通信エンジン,および,電波無線通信方式をベースとする既存の通信エンジンを用いた移動体通信実験を行った.まず,実海域の環境を測定した結果,通信路の遅延広がりは5-25 ms,ドップラー広がりは1-8 Hzであった.次に,計測船に送信機,大型バージに受信機を搭載し,両者の距離を100-500 mまで変化させながら,通信実験を行った.その結果,本研究で確立した通信エンジンは,移動体環境において,優れた通信品質を達成(パケットエラー率3.2%)することを明らかにし,研究を完遂した.今年度は,主に,理論的な検討と,シミュレーションによる検討を行った.今後は,当初の計画通り,実験を通じて,新しい通信エンジンの有効性を,詳細に評価していく必要がある.平成27年度は,実験を通じて,新しい通信エンジンの有効性を評価した.今後は,当初の計画通り,港湾実験を繰り返し,実験結果を元にチューニングを繰り返すことで,水中音響モデムの完成度をさらに高めていく必要がある.今後は,港湾実験,および,実海域実験を繰り返し,実験結果を基に通信エンジンのチューニングを繰り返すことで,水中音響モデムの完成度をさらに高めていく必要がある.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大学生の主観的学修成果および学修時間と、客観的学修成果の相関に関する国際比較研究

本研究課題においては、大学生の時間の使い方・大学での経験、満足度、自信等、学修に関する間接的な指標と、語学力および論理的思考力を測るクイズからなる直接的な指標を開発し、それらによって測られる学修成果の日韓での国際比較を行った。3年間に亘る比較研究プロジェクトをとおし、500余名の日本の大学生(5機関)と、200余名の韓国の大学生(3機関)に対する同条件での学生調査(日本語および韓国語での調査票を用いた調査)の結果、間接指標で測りうる大学生の学修経験に関しては、日韓の学生において大きな差はないことが明らかになった。いっぽう、直接的な指標で測りうる語学力および論理的思考力に関しては日韓の学生の成績に差が見られ、平均して韓国の大学の学生の成績が日本の大学の学生の成績を上回ることが明らかになった。また、日韓双方の大学の学生に関し、学修時間とクイズの成績には相関が見られないいっぽう、学生の、各領域における能力に関する自己評価とクイズの成績には相関が見られることが明らかになった。これらから、学修成果の間接指標として、学生本人の認識を調査することの有効性が示唆されると共に、我が国における近年の高等教育政策のアジェンダのうちいわゆる単位制度の実質化に関して、学修時間(あるいは授業回数)を過度に重視することの、学修成果に及ぼす効果の限界に関しても示唆が得られた。研究代表者らは、この成果を基に、今後調査対象を台湾に広げ、台湾、韓国および日本の大学生の学力とその規定要因の比較について調査研究し知見を深めることを企図している。本研究課題においては、研究期間中に行うべきすべての調査と分析を終え、その成果を発表する準備を整えた。研究発表の方法として具体的には、3件の国際学会に発表申し込みを行い、審査を経て2件の国際会議(米国およびドイツで開催)での発表を認められた。この発表に関しては、国際学会の発表申し込みおよび発表のスケジュールの関係から、補助事業機関の延長の措置を受けている。本研究課題の成果は、まず以下に示す2件の高等教育に関係する国際学会における口頭発表を以て学界に公表し、大学生の学修成果に関する日本と韓国の国際比較研究を通したファインディングスの共有を図る予定である。また、これらの国際学会における発表およびそれに対するフィードバックを基に論文を執筆し、国際学会誌に成果として発表することを企図している。さらに、研究代表者らは、本研究課題の成果を踏まえ、台湾の高等教育研究者の参画を得て、日本、韓国、台湾の大学の学生の学修成果の規定要因に関する3か国評価を行うことを予定し、そのための研究組織の編成および研究費の獲得を完了している。本研究は大学生の主観的学修成果および学修時間と、客観的学修成果の間に相関があるのか否かを、我が国の大学生および外国の大学生について調査し、その結果を比較検討するという国際比較研究を目指している。平成28年度には下記の通り、本研究課題の最初の3段階に相当する手続きを遂行した。1.平成28年6月2日に、当研究課題で行う国際学生調査の前段階として、日本国内の大学生に関し、主観的学修成果および学修時間と、客観的学修成果の相関に関する約520名分の学士課程学生に対する調査の分析結果を、米国ルイジアナ州ニューオーリンズで開催された国際会議において、連携研究者同志社大学教授および千葉大学准教授と共同で発表し、主として米国のIRオフィサーとデータに基づく分析に関する意見交換を行った。この国際会議での発表は申し込み制ではなく、事前に提出するプロシーディングに基づく査読制である。2.国際比較研究のために、国内版の学生調査票の内容を韓国語に翻訳した。その際、単純な翻訳ではなく、国内版との整合性を維持しつつもたとえば兵役の経験の有無など、質問項目に韓国の高等教育および社会状況の特徴を反映するため、海外共同研究者を交えた検討を行って比較可能性と調査の有効性を担保することに努めた。3.海外共同研究者の所属する韓国・ソウル市内の私立大学で、韓国語版の調査票による学生調査を実施した。社会科学系の専門分野を専攻する学生を中心に、約75名の学生からの回答を得て、年度内に分析に着手した。それと共に単純集計を基に海外共同研究者と回答内容の分析を行い、平成29年度以降の調査の実施についても方針を検討した。日本の調査件数520件に相当する韓国での調査件数を確保することが課題のひとつである。当初、28年度は国内調査の結果の国際会議での報告と韓国語版の調査票の作成までを企図していたが、実際には海外共同研究者の尽力により、調査の実施まで行うことができた。本研究は、学修成果の測定における間接指標の有効性と限界を実証することに加え、日韓の大学生の能力に関し、それぞれの直接評価・間接評価の結果と、教室外学修に費やされている時間等の比較を行っておのおのの高等教育システムにおける学生の学修の実態について比較検討を行い、それぞれの特徴を把握することをも目的としている。この目的を達成するため、平成29年度には、韓国での学生調査を実施した。大学生の主観的および客観的学修成果を調査するため、既に日本の学生500名以上についてデザイン・実施した調査に関し、調査票及び客観的質問項目の正解と解説を示す文書の韓国語版を作成した。この韓国語版の作成に当たっては、海外共同研究者として参画を得ている研究者に加え、韓国系米国人研究者の助言も得た。この調査票を以て、韓国の私立大学3校の協力のもと、総計200名以上の学生に対する調査を完了した。

これにより約800名の日韓の学生が、学修態度及び能力に関する自己評価に加え、英語、数理的能力、論理的思考力に関する同じ質問からなる調査に参加したことになる。韓国の大学生に関する調査結果については日本の大学生に対する調査結果と同フォーマットでのデータ入力を完了させ、分析の準備を整えた。これと並行して、既に完了している日本の大学生に関する調査結果の分析を進め、その成果を韓国・嶺南大学校高等教育行政研究所主催の国際セミナーで報告した。併せて日韓比較において予想される成果と課題について連携研究者及び海外共同研究者を中心とする韓国の高等教育研究者との検討会議を複数回に亘って行った。平成29年度中に完了する予定であった韓国の学生に対する調査を完了させた。その際、当初参画を予定していた大学が、当該大学の方針のため参加が容易でないことが明らかになったため、これに代わる近隣の大学の参画を得た。調査結果のデータ入力も予定通り完了した。実施を予定していた研究代表者、連携研究者及び海外共同研究者が一堂に会する研究検討会は調整が成り立たなかったため開催しなかったが、それに替えて研究代表者がおのおのの研究者を訪問して検討会議を開催したほか、平成30年度に開催する全体研究会のスケジューリングを完了した。これにより、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する。本研究課題においては、大学生の時間の使い方・大学での経験、満足度、自信等、学修に関する間接的な指標と、語学力および論理的思考力を測るクイズからなる直接的な指標を開発し、それらによって測られる学修成果の日韓での国際比較を行った。3年間に亘る比較研究プロジェクトをとおし、500余名の日本の大学生(5機関)と、200余名の韓国の大学生(3機関)に対する同条件での学生調査(日本語および韓国語での調査票を用いた調査)の結果、間接指標で測りうる大学生の学修経験に関しては、日韓の学生において大きな差はないことが明らかになった。いっぽう、直接的な指標で測りうる語学力および論理的思考力に関しては日韓の学生の成績に差が見られ、平均して韓国の大学の学生の成績が日本の大学の学生の成績を上回ることが明らかになった。また、日韓双方の大学の学生に関し、学修時間とクイズの成績には相関が見られないいっぽう、学生の、各領域における能力に関する自己評価とクイズの成績には相関が見られることが明らかになった。これらから、学修成果の間接指標として、学生本人の認識を調査することの有効性が示唆されると共に、我が国における近年の高等教育政策のアジェンダのうちいわゆる単位制度の実質化に関して、学修時間(あるいは授業回数)を過度に重視することの、学修成果に及ぼす効果の限界に関しても示唆が得られた。研究代表者らは、この成果を基に、今後調査対象を台湾に広げ、台湾、韓国および日本の大学生の学力とその規定要因の比較について調査研究し知見を深めることを企図している。本研究課題においては、研究期間中に行うべきすべての調査と分析を終え、その成果を発表する準備を整えた。研究発表の方法として具体的には、3件の国際学会に発表申し込みを行い、審査を経て2件の国際会議(米国およびドイツで開催)での発表を認められた。この発表に関しては、国際学会の発表申し込みおよび発表のスケジュールの関係から、補助事業機関の延長の措置を受けている。29年度は当初計画通り、さらなる韓国での学生調査を遂行する。
投資家の企業評価と研究開発費情報の有用性

「投資家にとっての有用な情報開示と言う会計の目的に適う,研究開発費の会計処理方法とは何か」という問題にたいし,日本企業をサンプルとして,複数の実証課題を設けて検討した結果,企業に費用処理か繰延処理かという選択肢を与えることによって,それ自体が投資家へのシグナリングとなり得ることから,会計情報の意思決定有用性の向上に繋がる可能性があると結論した。「投資家にとっての有用な情報開示と言う会計の目的に適う,研究開発費の会計処理方法とは何か」という問題にたいする解答を導くことが,本研究の目的である。この目的を達成するため,日本企業をサンプルとして,複数の実証課題を設け,それぞれの検証結果を統合した観点からこの問題を検討する。平成24年度は,特に「研究開発費等に係る会計基準」施行以前に規定されていた,「試験研究費及び開発費」を対象として取り上げ,研究を進めた。「研究開発費(R&D)」については,発生時に全額即時費用処理が強制されることになっているが,それ以前の「試験研究費及び開発費」については,それぞれ発生時に繰延べて資産計上し,5年以内に償却することが認められており,この「複数の会計処理方法からの選択が可能な状況」が,果たして会計情報にどのよう影響をもたらしていたのかを確認するために,前年度までにR&Dについて行ってきたのと同様の検証を,試験研究費及び開発費についても行った。その結果,1将来収益の不確実性との関連,2将来収益との関連性,3株価のInformativeness,4当期純利益,売上高,株主資本簿価の相対的重要性などにかんして,費用処理企業と繰延処理企業との間で分析結果が異なるという証拠が得られた。このことは,企業に費用処理か繰延処理かという選択肢を与えることによって,それが投資家へのシグナリングとなり,会計情報の有用性の向上に貢献する可能性があることを示唆している。したがって,本年度の研究からは,冒頭に挙げた目的の達成に貢献する一定の成果を得ることができたと言える。本研究の目的は,日本企業の研究開発費にかんして,どのような会計処理方法を採用することが,会計情報の有用性の向上に最も貢献するのかを検討することにある。まず,研究開発費にかんして行われた先行研究のサーベイを網羅的に行った上で,日本企業をサンプルに,1Value Relevance,2将来収益の不確実性との関連性,3将来収益との関連性,4株価のInformativenessとの関連性,5利益の質との関係,6株主資本,売上高,純利益のValue Relevanceとの関連性,などについての実証研究を,「研究開発費等に関する会計基準」が施行された以前の期間と以後の期間で別々に行い,以前の期間については「試験研究費及び開発費」について,以後の期間については「研究開発費」について,検証した。その結果,以下のようなインプリケーションが得られた。1アメリカで研究開発費の全額即時費用処理を強制しているSFAS2の結論の基礎における,将来収益の不確実性,支出と収益の因果関係の欠如,情報の有用性,費用の認識と対応の4項目については,その真実性が極めて疑わしいものである。2現行の研究開発費にかんする情報開示は,投資家の判断の基礎材料として企業評価に役立っており,現行制度に一定の有効性がある。3経営者に複数の会計処理間の選択を認めていた旧制度下における情報開示は有効であった。4企業に費用処理か繰延処理かという選択肢を与えることによって,それ自体が投資家へのシグナリングとなり得ることから,会計情報の意思決定有用性の向上に繋がる可能性がある。平成23年度は,特にR&Dの会計処理と利益の質との関係に焦点を当てた研究を行った。これは,アメリカのFASBにおいてR&Dの全額即時費用処理が強制された根拠の一つとして,「情報の有用性」が挙げられていたためである。つまり,利益の質が高いほど情報の有用性が高いと一般的には考えられるため,「R&Dを繰延処理した場合のほうが利益の質が高い」という実証結果が一つでも得られれば,それはFASBにたいする有力な反証となりうる。そこで,企業の選択するR&Dの会計処理(繰延処理か即時費用処理か)が利益の質の高低に与える影響について分析を行ったところ,そのような反証を得ることができた。ただし,利益の質と言われるものには複数の指標が存在しているため,ある指標については繰延処理時の利益の質のほうが高いが,別のある指標については即時費用処理時の利益の質のほうが高いという混在した結果が観察され,一概にどちらの会計処理のほうが利益の質が高いという結論を出すことはできなかった。

当初の計画と順序や内容などが多少異なってきてはいるものの,研究目的に沿って,一定のペースで研究を進め,成果を発表することができている。平成25年度はこのプロジェクトの最終年度であるため,これまで2年間積み上げてきた研究内容に必要があれば補足を加え,全体をまとめあげて,総合的・包括的な結論を導き出すつもりである。平成23年度は主に研究開発費を題材とした研究を行ってきたが,平成24年度以降は,研究開発費に加え,その前身であった試験研究費および開発費を題材として,引き続き分析を進めていくつもりである。文献の購入や,資料のコピー等に使用するつもりである。平成23年度は,当初の予定に比べて研究会に参加する機会が少なかったため,未使用額が生じた。平成24年度は,統計ソフトの購入,文献の購入,指導教官との研究打合せのための旅費,他大学における資料収集のための旅費,といった用途に研究費を使用する予定である。
呼吸器領域における真菌多糖体の病原性に関する基礎的研究

真菌の主要な菌体成分であるbeta1,3グルカン(βG)の呼吸器に対する病原性につき,昨年度に引き続き研究を行なった。1.Sickbuilding症候群(SBS)の発現因子としてのβGの役割りについては,昨年のVasteras市に引き続き,Stockhelm市,Gothenburg市等に対象を拡げfield studyを継続した。コントロ-ル群に比し,SBS群のair sample中のβG量は多く,かつ呼吸器症状の発現率とβG量はdose dependentに対応する成績が得られ,SBSとβGの相関性がさらに裏付けられた。2.βGのこうした呼吸器に対する病原性を,次にモルモット実験吸入系を用いたin vitro実験から解析した。昨年度の報告のように,河溶化されたβG吸入時には,気管支肺胞洗浄液(BALF)中には,好中球および肺胞マクロファ-ジ(AM)分画の選択的な増加が認められた。これに対し,非可溶化(粒子状)βG吸入時には,BALF中の細胞分画には有意の増減はなく,一方肺間質領域においては,(1)5ないし7日間にもおよぶ好中球,AM分画の減少が発現し,(2)これは,3ないし5週間のβG反復吸入後には,逆に増加を示すに至るという極めて興味深いdynamicsを呈することが判明した。この成績は,βGは呼吸器に対し急性の病原性を示すのみでなく,慢性の反応の発現にも関与しうることを示唆するものを考えられた。3.上記のような反応は,AM表面のリセプタ-へのβGの結合により惹起されることを昨年報告したが,このβGリセプタ-はscavenger receptorではなく,βG特異的であることをラテックス粒子を用いたβGリセプタ-のin vitro競合反応により証明した。真菌菌体成分であるbetal-3グルカン(βG)、およびグラム陰性菌の菌体成分エンドトキシン(LPS)の二者につき呼吸器に対する生物活性をモルモット吸入系を用い検討した。1.Collison atomizerにより形成されたE.coli 026:B6LPSエアロゾルを吸入させた場合、肺胞洗浄液(BALF)細胞各成分は、漸次増加傾向を示し、24時間後に最高値に達した。増加は、好中球において最も著明であり、マクロファ-ジ(AM)、好酸球がこれに続いた。βGについては、同様の実験で好中球を中心としてLPSの場合と類似した細胞各成分の増加が示された。このようにβGにおいてもLPSと同様の細胞成分変化が惹起されることが明らかとなった。2.βGにより惹起されるこのようなBALF細胞成分変化の成立機序を解明する目的で、AMのグルカン結合因子(βGリセプタ-)について検討した。可溶性グルカンでAMを処理し、グルカンリセプタ-をブロックした場合、次に加えられた粒子状グルカンのphagocytosisは、明らかな抑制を受けた。したがってβGについては、AM表面のグルカンリセプタ-を介し、その作用が発現している可能性が示された。3.次に実際にsick building syndrome(SSS)として呼吸器症状の多発する地区を対象としてair sampling filter中のβG量測定を行なった。βG量は、SSSの出現とdose dependentに対応する傾向が得られ、したがってSSSの原因因子の一つとしてβGが作用している可能性が考えられた。
機能的神経回路の可視化

記憶・学習を始めとして多くの脳機能では、それを担う神経回路が十分に分かっていない。本研究では、記憶・学習や種々の感覚情報処理によって神経細胞に誘導されるArc遺伝子の発現を指標として、作業記憶と関係した神経回路を明らかにした。研究代表者らが開発したArc-dVenusマウス(Arc遺伝子プロモーター制御下で分解促進型蛍光蛋白質dVenusが発現するトランスジェニックマウス)に空間作業記憶の課題を行わせると、dVenus陽性の海馬歯状回顆粒細胞が増加した。また空間作業記憶に障害の見られるalpha-CaMKllヘテロノックアウトマウスとArc-dVenusマウスを掛け合わせたマウスでは、海馬歯状回顆粒細胞層で著明な蛍光の低下が見られた。これらの結果は、空間作業記憶において海馬歯状回顆粒細胞が重要な役割を担っていることを示唆する。次にわれわれは、1個体のマウスの海馬歯状回全体でArc遺伝子の発現パターンを観察する方法を開発した。まずArc-dVenusマウスの歯状回を吻側端から尾方端に至るまで冠状断スライス(0.5mm厚)で切り分ける。次にそれらのスライスに対してグリセリンによる透明化処理を行い、さらに封入後、共焦点レーザー顕微鏡で全てのスライスの全層を撮影する。この方法を用いることで、1個体の海馬歯状回全体におけるArc遺伝子の発現パターンを容易に解析できるようになった。またわれわれは、レポーター遺伝子にArc遺伝子の非翻訳領域をつなげたトランスジェニックマウスを解析し、Arcの非翻訳領域がmRNAの迅速な分解と樹状突起への輸送に寄与することを明らかにした。様々な脳機能が働くためには、特定の神経回路における遺伝子発現の調節が重要である。Arc遺伝子は、記憶・学習や感覚情報処理など様々な脳機能に伴って誘導される。Arc遺伝子の発現を蛍光蛋白質でモニタリングできるトランスジェニックマウスを用いて、種々の脳機能により特異的に活性化される神経回路を同定することを目指した。視覚に関する神経回路を明らかにするため、このマウスを暗室に馴らした後、明るい部屋に移して光刺激を行った.in vivoで蛍光のモニタリングを行うと、光刺激の後、大脳皮質視覚野のみならず帯状皮質においても蛍光が増強する様子が観察された。光刺激によって帯状皮質でArcの誘導が生じることはこれまで報告されていなかったが、この知見を基に野生型マウスを用いて解析を行うと、確かに内在性のArc mRNAも誘導されていることが示された。これらの結果から、帯状皮質は視覚情報の処理において、重要な神経回路の一部をなすことを明らかにした。記憶・学習に関する神経回路を明らかにするため、トランスジェニックマウスに海馬依存的な空間作業記憶の課題を行わせた。脳切片を作成して解析すると、課題施行前と比べて施行後には、海馬歯状回で蛍光を発する顆粒細胞が有意に増加していた。一匹のマウスの海馬の蛍光をin vivoでモニタリングすることができれば、記憶課題によってどのようなタイミングでどのような部位に存在する神経細胞が活性化されるのか、詳細な解析を行うことができる。そのための手法としてトランスジェニックマウスの脳内に反射プリズムを挿入し脳深部の蛍光撮影を行う手法を開発した。
軌道自由度を持つハバードモデルにおける磁気秩序相

本研究では、遷移金属酸化物を中心とした強相関電子系に関して、多軌道の効果に重点を置きモット転移近傍における量子凝縮相の理論的研究を行った。特に、モット転移や磁気転移などの量子相転移点近傍で増幅されたスピン・軌道揺らぎに起因する量子現象に重点をおいた。昨年度に引き続き、多軌道のハバードモデルを利用して、遷移金属酸化物で観測されている種々の量子凝縮相の起源を理論的に明らかにした。数値計算の方法としては、動的平均場近似、数値繰り込み群、密度行列繰りこみ群を用いた。中でも、軌道間のフント結合と外部磁場が系の物性に与える効果に関しては、いくつかの重要な知見が得られた。今回の計算では、電子密度が1/4フィリングとなる場合を中心に取り扱った。この場合、系は強磁性秩序と軌道秩序の2種類の長距離秩序をもつ。この2つの量子相の競合・協力により豊富な相が実現することが分かった。特に、強磁性と軌道秩序の共存相への相転移点近傍では、大きな磁気抵抗効果が現れることを明らかにした。このような低温での量子相転移に加えて、高温相ではフント結合の変化に伴って非磁性絶縁相と非磁性金属相の間のクロスオーバーが起きることを明らかにした。希土類化合物の重い電子系を記述する近藤格子模型も2軌道強相関電子系の典型例である。動的平均場理論を用いて、この模型の絶対零度の強磁性について詳細な解析を行った。その結果、強磁性を安定化する新たなメカニズムとして「スピン選択型近藤絶縁体」という概念を提案した。これは,マジョリティスピンは金属であるがマイノリティスピンは近藤ギャップを持つ絶縁体であり、強磁性と近藤効果の協力によって初めて生じるものである。特に、動的に誘起された「整合条件」がこれを引き起こすカギとなっていることを明らかにした。さらに、この概念は電子磁化、局在スピン偏極、電子フィリングなどの巨視的な物理量の間に非自明な関係があることを予言する。この結論は動的平均場を用いた3次元系に対する計算で得られたが、密度行列繰りこみ群を用いることで、以上の結論が1次元電子系でも成立することを確認した。これらの結果は、スピン選択近藤効果が系の次元に関係しない極めて一般的でユビキタスな現象であるということを示している。本研究は、強相関効果に重点を置き、モット転移近傍における量子凝縮相の理論的研究を行うことを目的としている。本年度は、量子相転移点近傍でのスピン・軌道揺らぎに起因する新奇な量子現象を中心に研究を展開した。1.フラストレーションを持つ多軌道電子系の典型例として、3角格子上の近藤格子模型の研究を行なった。近藤格子模型は、重い電子系を記述するスタンダードなものとして、これまで多くの研究がなされてきた。これにフラストレーションを取り込んだ系の研究が近年活発に行われている。ここでは、動的平均場理論と数値くりこみ群を用いて、反強磁性がフラストレーションによってどのように崩壊するか調べた。まず正方格子から出発し、対角的な電子ホッピングを導入することで、系を連続的に3角格子へと変形した。その結果、非磁性相の性質はフラストレーションの効果をほとんど受けない一方で、反強磁性相は、フラストレーションの増加に伴い不安定となり、非整合秩序相へと転移することが分かった。2.強相関系の取り扱いを冷却原子系にも展開した。特に、ボースフェルミ混合系における多体効果について動的平均場理論を用いて解析を行った。ボースフェルミ混合系における以下のような特徴的な多体効果を明らかにした。(a)ボースフェルミ混合系における特徴的な多体効果がボソンの超流動成分が存在する場合において発現し、一粒子励起スペクトルにピーク構造を形成すること、(b)さらにこの多体効果はフェルミ粒子の幅広いフィリングにおいて発現すること、(c)この効果は、フェルミの密度波秩序が存在する場合においても発現すること。この解析により金属・絶縁体・超固体相を含む相において多体効果の発現の起源が同じであり、統一的に解釈できることを示した。

動的平均場理論を用いて、この模型の絶対零度の強磁性について詳細な解析を行った。その結果、強磁性を安定化する新たなメカニズムとして「スピン選択型近藤絶縁体」という概念を提案した。これは,マジョリティスピンは金属であるがマイノリティスピンは近藤ギャップを持つ絶縁体であり、強磁性と近藤効果の協力によって初めて生じるものである。特に、動的に誘起された「整合条件」がこれを引き起こすカギとなっていることを明らかにした。さらに、この概念は電子磁化、局在スピン偏極、電子フィリングなどの巨視的な物理量の間に非自明な関係があることを予言する。この結論は動的平均場を用いた3次元系に対する計算で得られたが、密度行列繰りこみ群を用いることで、以上の結論が1次元電子系でも成立することを確認した。これらの結果は、スピン選択近藤効果が系の次元に関係しない極めて一般的でユビキタスな現象であるということを示している。
高血糖に伴う肝細胞の脂肪肝細胞への分化に対するインスリンシグナルの関与の解明

我々は既に、高血糖の持続により肝細胞のインスリン受容体が著明に増加することを発見している。この変化が、インスリン抵抗性→NASH→肝硬変→肝細胞癌の連鎖に関与するメカニズムについて検討した。長時間高グルコース刺激負荷をした各種インスリン作用臓器由来の細胞を用いて、インスリン受容体のプロモータ領域に結合サイトがあると予測されている転写因子と、それらに関与するCofactorについて解析を行ったが、発現量が有意に変化する蛋白は同定できなかった。今後の検討課題として、高グルコース刺激に、さらに高インスリン刺激を加えた負荷を加えた状態で、再度解析を行っている。糖尿病予備群の状態であるメタボリックシンドロームは、著明なインスリン抵抗性を惹起し、種々の合併症の引き金となる。多くの場合、インスリン作用の最大の標的臓器である肝臓は脂肪肝を呈し、その一部は非アルコール性脂肪肝炎(NASH)から肝硬変、肝細胞癌へと進展すると考えられている。我々はこれまでに、高血糖状態の持続により肝細胞のインスリン受容体が著明に増加することを発見しており、この変化が、インスリン抵抗性→NASH→肝硬変→肝細胞癌の連鎖に関与するメカニズムについて検討したいと考え、本研究を着想した。まずは、インスリン受容体のプロモータ領域に結合サイトがあると予測されている転写因子と、それらに関与するCofactorについて、文献及びKeyMolnetによる分子間相互作用および発現調節のシミュレーション解析を行った。候補に挙がった蛋白の発現変化について、長時間高グルコース刺激負荷をしたHepG2ヒト培養肝細胞やFaoラット培養肝細胞、マウス初代培養肝細胞において、RT-PCR法を用いて検討したが、いずれの蛋白も発現に有意差が生じないことが判明した。そこで、3T3-L1脂肪細胞やC2C12筋肉細胞など、他のインスリン作用臓器由来の細胞も用いて、再度解析の段階からのやり直しを行ったが、やはりいずれの蛋白も発現に有意差を生じないことが判明した。現在は、高グルコース刺激に、さらに高インスリン刺激を加えた負荷をかけた状態で、再度解析を行っている。そこで、3T3-L1脂肪細胞やC2Cl2筋肉細胞など、他のインスリン作用臓器由来の細胞も用いて、再度解析の段階からのやり直しを行ったが、やはりいずれの蛋白も発現に有意差を生じないことが判明した。
甲状腺内リンパ球とサイトカインによるin vitroでのバセドウ病の再現

バセドウ病は、TSH receptor刺激性の自己抗体(TSI)が産生されるために生じる甲状腺ホルモン分泌過剰症であるが、バセドウ病が悪化する免疫学的な機序は全く不明である。我々はバセドウ病患者より得られた甲状腺濾胞と甲状腺より採取されたリンパ球を共に培養しておき(coculture系)、TSHに反応して、^<125>Iを取り込み、甲状腺ホルモン(^<125>I-T_4および^<125>I-T_3)を分泌する系を確立している(文献1-3)。そこで、このcoculture系にIgGの産生を促進するサイトカイン(IL-4,IL-6,IL-10)を添加し、甲状腺ホルモンの合成および分泌に及ぼす影響を検討した。IL-4はcoculture系でTSHによって誘発される甲状腺機能(^<125>Iの甲状腺濾胞への取り込み、および^<125>I-T_4の分泌)を濃度依存性に促進した。しかし、TSH非存在下では甲状腺機能を促進できなかった。また、IL-4はリンパ球の非存在下でも甲状腺機能を促進できたが、IL-6は甲状腺機能に抑制的に作用した(文献2)。バセドウ病の甲状腺濾胞内には、T細胞のみならず、B細胞も浸潤しているので、現在、IL-4の甲状腺ホルモン分泌刺激作用が、Bリンパ球を介するものなのか、あるいは甲状腺濾胞にたいする直接作用なのかを検討中である。なお、Th1細胞に作用して、IL-2やinterferon-gammaの産生を抑制するIL-10も甲状腺機能に促進的に作用した。従って,バセドウ病では、このようなcytokine networkにより甲状腺機能が調節されていることが明らかになった。この研究は米国の甲状腺学会でも大変、注目されており、今後、抗IgG抗体やバセドウ病でないヒト甲状腺を用いて、IL-4の甲状腺ホルモン促進作用機序を解明して行く予定である。なお、この研究中に、最近C型肝炎に広範に使用されているIFN-alphaやIFN-betaはヒト甲状腺機能を一過性に抑制することを見いだした(文献3)。
アーキアＤＮＡ複製研究から生物の遺伝情報維持機構の原理に迫る

好熱性アーキアThermoplasma acidophilumには2種類のRecJ様タンパク質(RecJ1、RecJ2)が存在するが、RecJ1はGINSと相互作用せず、RecJ2はGINSと安定な複合体を形成すること、その相互作用にはGins51のBドメインが必須であることを発見した。また、RecJ2-GINS複合体のモル比は2:1であり、真核生物におけるCMG複合体内のCdc45-GINS複合体のモル比である1:1とは異なることを明らかにした。T. acidophilum細胞抽出液を用いて免疫沈降実験を行ったところ、RecJ1はMCM、GINS、RecJ2のいずれとも同じ複合体内には存在しなかった一方で、RecJ2は細胞内においてMCM、GINSと同じ複合体内に存在することが示唆された。しかし、RecJ2存在下でMCMのヘリカーゼ活性の上昇は検出されなかった。さらに、Gins51の野生型とBドメインの欠損型は同じ効率でMCMのヘリカーゼ活性を促進したことから、MCMの活性化にはGins51のBドメインとRecJ2は関与していないことが示唆された。これは、GINSサブユニットのBドメインがMCMの活性化に必須である真核生物とは大きく異なる結果である。また、RecJ自身の持つヌクレアーゼ活性についても検討したところ、RecJ1はDNA特異的な5′-′エキソヌクレアーゼであり、RecJ2はRNAに対して特異性の高い3′-5′エキソヌクレアーゼであった。他の生物種におけるRecJ活性測定の結果と比較すると、RecJタンパク質は生物種によって多様性に富んだ活性を有していることから、RecJのエキソヌクレアーゼ活性もまた、DNA複製に必須な役割を有していないと予想している。前年度までの研究により、T. acidophilumにおいては複製起点認識因子Cdc6/Orc1ホモログ2種類のうち1つ、Cdc6-2がGINSと相乗的にMCMのヘリカーゼ活性を上昇させることが明らかになっていることから、T. acidophilumは、アーキアと真核生物に分岐した後でCdc45ホモログを用いずにMCMを活性化する独特の機構を獲得したと予想される。26年度が最終年度であるため、記入しない。好熱性アーキアThermoplasma acidophilum由来のMCMヘリカーゼ、GINS、複製起点認識タンパク質Cdc6-2を用いたゲルシフトアッセイによって、三者が一本鎖DNA上で複合体を形成することを明らかにした。これは、アーキアにおいて複製起点認識タンパク質とヘリカーゼ複合体がin vitroで直接相互作用していることを示す初めての例である。さらに、MCMのヘリカーゼ活性がGINS、Cdc6-2によって促進されることに加えて、この両方が存在すると相乗的に活性化されるという結果が得られた。現在までにこのような促進効果を示した例はなく、T.acidophiliumにおけるヘリカーゼ活性化のメカニズムが分岐進化していることが予想される。真核生物において、複製ヘリカーゼにとってはCdc45-MCM-GINS(CMG)複合体形成が重要であることが分かって来た。アーキアにはCdc45に相当するタンパク質が見つからず、(CMG)複合体が存在するのかどうか疑問であったが、2011年に詳細な配列比較解析の結果、アーキアに広く保存されているRecJが真核生物のCdc45と相同性を有することが報告された。そのため、RecJがアーキアにおいてヘリカーゼの一部としてDNA複製に関わることを予想して、RecJについて優先的に解析を行うことにし、T.acidophilum由来Gins51、RecJタンパク質を大腸菌内で共産生させたところ、両者が強く結合していることがわかった。他のアーキア由来のホモログの結果と合わせると、GINS-Cdc45MecJの相互作用が幅広い生物で保存されており、生体内で機能していることが考えられる。しかしながら、真核生物のCMG複合体内のGINS-Cdc45とは異なり、GINS-RecJ複合体内のモル比が1:1ではなさそうであり、ヘリカーゼ複合体は必ずしもアーキアと真核生物で保存されているとは考えにくい。今後は等温滴定型カロリメーター解析および電子顕微鏡観察を行うことにより、MCM-GINS-RecJ複合体内の各因子のモル比を決定する。さらに、未だ明らかになっていないアーキア/真核型のヘリカーゼ複合体の詳細な構造を、X線結晶構造解析によって原子レベルで決定することを試みる。また、複製ヘリカーゼ関連タンパク質にリン酸化などの翻訳後修飾が生じているかどうかを、対数増殖期、定常期の細胞を用いて調べると共に、それらとヘリカーゼ活性化メカニズムへの関わりを明らかにする。好熱性アーキアThermoplasma acidophilumにおいてDNA複製に深く関わることが予想される、MCMヘリカーゼ、GiNS、複製起点認識タンパク質の一つであるCdc6-2、近年注目されているGAN (GINS-associated nuclease、バクテリアのRecJホモログ)について、主にリコンビナントタンパク質を用いて詳細に機能解析を行った。T. acidophilztm由来のGINSはGins51タンパク質のホモ4量体であり、酵素活性を示さない。Gins51はアーキア、真核生物に広く保存されたA及びBドメイン、その間の保存性の低いリンカー領域を持つ。ゲル濾過クロマトグラフィーの結果、GINS4量体の形成にはBドメインは必要なく、Aドメインとリンカー領域があれば十分であることが分かった。

さらに、このBドメインを欠損したGINSは野生型と同じ効率でMCMと相互作用し、ヘリカーゼ活性を促進した。一方で、Aドメインだけでは2量体を形成し、MCMの活性にも影響を与えなかった。共同研究により、Thermococcus kodakarensis由来Gins51タンパク質のBドメインがGANと相互作用することも示唆されており、Ginsタンパク質にはドメインごとの明確な役割分担がある可能性がある。これらのGINSと他のタンパク質との相互作用メカニズムはアーキア、真核生物に共通している可能性があり、今後様々な生物種での研究の進展が期待される。GANはMn依存的なヌクレアーゼ活性を持っており、さらにその活性はGINSによって促進されることが明らかになった。さらに、現在GAN-GINS複合体がMCMの機能に与える影響を解析している。前年度の研究結果に引き続いて、MCM、Cdc6-2、GINSからなる複合体がT. acidophiium細胞内でも生じているかを免疫沈降法により調べた結果、MCM、Cdc6-2、GINSは細胞内においても同じ複合体内に存在していた。現在、これら3つのリコンビナントタンパク質とDNAを混合後、グルタルアルデヒドによる架橋反応を行って得られる高次複合体の単離を行っている。複合体の単離後、電子顕微鏡観察による構造解析を行う。好熱性アーキアThermoplasma acidophilumには2種類のRecJ様タンパク質(RecJ1、RecJ2)が存在するが、RecJ1はGINSと相互作用せず、RecJ2はGINSと安定な複合体を形成すること、その相互作用にはGins51のBドメインが必須であることを発見した。また、RecJ2-GINS複合体のモル比は2:1であり、真核生物におけるCMG複合体内のCdc45-GINS複合体のモル比である1:1とは異なることを明らかにした。T. acidophilum細胞抽出液を用いて免疫沈降実験を行ったところ、RecJ1はMCM、GINS、RecJ2のいずれとも同じ複合体内には存在しなかった一方で、RecJ2は細胞内においてMCM、GINSと同じ複合体内に存在することが示唆された。しかし、RecJ2存在下でMCMのヘリカーゼ活性の上昇は検出されなかった。さらに、Gins51の野生型とBドメインの欠損型は同じ効率でMCMのヘリカーゼ活性を促進したことから、MCMの活性化にはGins51のBドメインとRecJ2は関与していないことが示唆された。これは、GINSサブユニットのBドメインがMCMの活性化に必須である真核生物とは大きく異なる結果である。また、RecJ自身の持つヌクレアーゼ活性についても検討したところ、RecJ1はDNA特異的な5′-′エキソヌクレアーゼであり、RecJ2はRNAに対して特異性の高い3′-5′エキソヌクレアーゼであった。他の生物種におけるRecJ活性測定の結果と比較すると、RecJタンパク質は生物種によって多様性に富んだ活性を有していることから、RecJのエキソヌクレアーゼ活性もまた、DNA複製に必須な役割を有していないと予想している。