hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮内膜症に起因した卵巣性不妊に対する治療予防標的の探索

本研究では、子宮内膜症における妊孕能低下、特に卵巣機能低下が原始卵胞の異常活性化が関与している可能性について検討した。同系マウスの子宮移植による子宮内膜症モデルマウスを作成した。陰性コントロールには通常のマウス、陽性コントロールにはサイクロフォスファミドを投与したマウスを用いた。子宮内膜症マウスでは、シクロフォスファミド投与マウスと同様、原始卵胞の数が減少し、一次、二次、胞状卵胞の数をが増加すなわち原始卵胞の異常活性化が起きていることをが判明し、これが卵巣機能低下に寄与している可能性が示唆された。また原始卵胞の以上活性化は子宮内膜症の病変の重量に比例することを見出した。また、その原始卵胞の異常活性化には、PI3K/AKT-FOXO3経路の活性化が関わっていることが、免疫組織学的検討から確認された。ヒト子宮内膜症患者の摘出卵巣標本を用いた免疫組織学的検討でも、子宮内膜症患者の卵巣ではPI3K/AKT-FOXO3経路の活性化を認めた。さらに、サイクロクロフォスファミドによる卵巣毒性に対する保護作用が報告されているPI3K/AKT阻害剤を、子宮内膜症モデルマウスに投与することにより、PI3K/AKT-FOXO3経路の活性化が抑制されること、さらに原始卵胞の減少を抑制することが確認できた。以上の結果から、PI3K/AKT阻害剤は子宮内膜症における卵巣機能低下へを予防する新規治療薬となりうることが示された。子宮内膜症モデルマウスを用いた研究については仮説と同様の結果が得られており、今後はさらに他の経路や薬剤につき検討予定である。顆粒膜細胞の網羅的遺伝子解析については検体数を揃えるのに時間を要したため予定よりも進展が遅れている。顆粒膜細胞の網羅的遺伝子解析については検体数が揃ったため網羅的解析を行う予定である。他の研究費も用いて研究を行ったため、本研究費の残余が生じた。
ゲノム欠失の連続導入による遺伝子間ゲノム領域の機能解析

本研究では、数百kb数Mbのゲノム領域の機能解析を効率的に行う目的で、従来のゲノム工学とゲノム編集を組み合わせた新規技術の開発を試みた。マウスES細胞のゲノム上で、トランスポゾンを用いてloxP配列を転移させ、Creによる部位特異的組換えを誘導すると同時に、CRISPR/Casを適切な部位に作用させ、長距離間の部位特異的組換え効率への影響を解析した。その結果、目的とするゲノム再構成変異の導入が可能であることが示されたが、有意な効率上昇が得られる条件を確立するには至っていない。今後、loxP部位とCRISPR標的の位置関係にさらに検討を加え、最適条件を見出す必要がある。平成27年度は、マウスES細胞の系において、我々が従来開発してきた局所跳躍型トランスポゾン技術と、近年急速に発展しつつあるCRISPR/Casシステムを組み合わせた大規模なゲノム欠失導入技術を考案し、その最適条件を見出す目的で実験を開始した。ところが、この実験を進める過程で、本研究の立案時に想定した欠失両端の再結合効率を高めるガイドRNA配列の設計に加えて、当初計画にはなかった全く別の視点からの新しい技術的工夫を追加することにより、ゲノムへの人為的な構造変異の導入効率と正確性をさらに向上させることが可能と期待される新しいゲノム改変システムの着想を得るに至った。そこで、年度の途中ではあったが、我々は実験計画の一部を変更し、まずは新システムに適合するマウスES細胞クローンの作製と単離・選別を開始した。次に、本プロジェクトのいわゆる原理証明実験の一環として、マウスES細胞の2番染色体上の特定ゲノム領域に対して、約400kbのサイズの欠失変異を導入する実験を行った。その結果、ひとまず実験前に意図した通りの欠失変異株を得ることができた。しかしながら、今回の新システムの効果を判定するに際しては、導入効率に有意差を得るには至らなかった。これは新システムの効果が小さいというのではなく、今回の実験で設定した欠失変異のサイズが、本研究が狙いとするゲノム構造変異のレンジとしては短か過ぎて、効率向上の効果を見るには実験的難度が不足していたと考えられた。そこで、従来技術では効率的な変異導入が困難と思われる、よりレンジの広いゲノム構造変異の導入を新たな目標として設定し、その目標を達成するためのベクターを導入したマウスES細胞の作製を開始した。平成27年度は、年度の途中で当初計画の変異導入効率と正確性を改善する新たな実験システムの着想を得たため、実験に用いる細胞の作製を一部やり直すことになった。その結果、計画の工程には遅れが生じたが、プロジェクトの発展性の観点からは、むしろ望ましいことと考えられる。本研究は、人工的トランスポゾンベクターを中心とする従来のゲノム工学技術とCRISPR/Casを用いた最新のゲノム編集技術を組み合わせて、比較的広いゲノム領域の機能解析を効率的に行うための新規のゲノム改変技術の開発を指向するものである。前年度までに、当初計画にはない新たな技術的改良点の着想が得られたため、我々は実験計画の一部を変更して新しい実験系の整備を進めてきた。平成28年度には、今回の改良型の技術手法においては、これまで主たる目標としてきた長距離ゲノム領域の欠失変異だけでなく、特定の染色体における部分逆位、あるいは異なる染色体間の転座など、実際のヒト疾患やがんゲノム等に起こり得る多様なゲノム再構成変異の導入を、制御可能な形で効率よく実現できる可能性があることを示唆する実験結果が得られた。そこで、我々は、培養マウスES細胞の系でトランスポゾンベクター等をさまざまなゲノム領域に分布させ、これらのベクター挿入部位を足場にした多様なゲノム再構成変異の導入実験を試みた。また、これらの検討の過程で、我々がこれまでに長距離シス調節のモデルゲノム領域として注目してきたマウス2番染色体Pax1遺伝子座周辺を巻き込むような大規模なゲノム再構成変異の導入を行い、脊椎動物の発生・進化の観点から重要な意義をもつと考えられる本領域のゲノム進化の再現を指向する実験を開始した。なお、これらのゲノム領域の選定や変異様式の設計に当たっては、近年爆発的に情報量が増えたゲノム・データベースおよびエピゲノム・データベース等を活用した。以上の実験結果から、制御可能な形での大規模ゲノム再構成変異の導入が一定の効率で可能であることが示されたが、領域によってはなおもゲノム改変効率が上がらない、あるいはその効果判定が困難な場合があることが判明したため、現在、その制約条件等の解明を進めているところである。初年度の研究開始以来、新たな技術的改良の着想に基づいて研究計画を一部変更したため、ベクターを導入した培養マウスES細胞ライブラリの整備等に予想以上の時間を要し、研究対象が拡大する展開は見せたものの、当初想定していた計画工程に現時点で追いつくには至っていない。マウス遺伝学では、これまで、相同組換えによる遺伝子ノックアウト、Cre/loxPによる部位特異的組換え、トランスポゾンによる遺伝子導入などの「ゲノム工学」が着実に発展してきた。また近年は、CRISPR/Casなどの部位特異的ヌクレアーゼを用いた「ゲノム編集」が可能となっている。本研究では、この「ゲノム工学」と「ゲノム編集」を組み合わせ、比較的広いゲノム領域の機能解析を効率的に行うためのゲノム改変技術の開発を試みた。まず、培養マウスES細胞の系で、トランスポゾンとloxP配列を含むDNAカセットを特定のゲノム領域に相同組換えで挿入させた後、近傍のゲノム領域に転移させ、カセットの再挿入部位を同定した。次に、トランスポゾンの起点と終点の間でCre/loxP部位

特異的組換えを誘導し、広い範囲のゲノム再構成変異(欠失・逆位・転座)導入を試みた。その結果、組換え効率はloxP間の距離が増大するにつれて低下した。そこで、Cre/loxPと同時に、CRISPR/Casを適切な部位に作用させることで標的ゲノム領域の空間配置に変動を加え、それによる長距離部位間の組換え効率への影響を解析した。また、変異誘導における相同染色体の干渉を排除する目的で、半数体マウスES細胞の利用を検討した。その結果、大規模ゲノム再構成変異の導入が一定の効率、かつある程度制御された形で可能であることが示された。しかしながら、「部位特異的組換え」と「部位特異的ヌクレアーゼ」の同時適用がもたらすゲノム挙動は当初の予想を越えて複雑であり、これまでのところ、それぞれを単独で利用した場合の効率と比較して有意な効率上昇が得られる条件を確立するまでには至っていない。今後の課題として、トランスポゾンによるloxP導入部位とCRISPR標的配列の位置の組み合わせをさらに変化させ、最適条件を見出す検討が必要である。本研究では、数百kb数Mbのゲノム領域の機能解析を効率的に行う目的で、従来のゲノム工学とゲノム編集を組み合わせた新規技術の開発を試みた。マウスES細胞のゲノム上で、トランスポゾンを用いてloxP配列を転移させ、Creによる部位特異的組換えを誘導すると同時に、CRISPR/Casを適切な部位に作用させ、長距離間の部位特異的組換え効率への影響を解析した。その結果、目的とするゲノム再構成変異の導入が可能であることが示されたが、有意な効率上昇が得られる条件を確立するには至っていない。今後、loxP部位とCRISPR標的の位置関係にさらに検討を加え、最適条件を見出す必要がある。昨年度に新たに着想した方法の効率評価を行うための実験系の整備から本プロジェクトを進め、より高度な変異導入効率と正確性の得られるシステムの確立を目指す。これまでに得られた実験条件や対象ゲノム領域の特徴を詳細に比較検討し、本研究の目的にかなう有効な大規模ゲノム再構成変異導入システムを確立するとともに、モデルゲノム領域の機能解析を行う。最終年度にあたって、これまでの結果をまとめて学会・論文等での発表を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝学29年度が最終年度であるため、記入しない。
医療過誤における組織過失の理論的解明

本研究の成果は,医療領域における組織過失論を深化させるための手掛かりが得られたことである。医師と医師,医師と他の医療スタッフなどの「協働」が現代医療の特徴であるとすれば,民事責任を論じるにあたってもこれを踏まえる必要がある。これを可能にするのが組織過失である。右概念を通じて、チーム医療の代表者によって実態を踏まえた組織編成が十分になされているか、病院開設者によって基準を遵守した病院全体の組織化が十分に実施されているかを判断することで、協働を取り込んだ責任論が展開できるのである。またこの議論は、「インターフェイス」という観点に着目すれば,転送義務などの従来の議論とも統一的に論じうる。平成25年度は,「わが国における病院スタッフの連携ミスに関して判断した裁判例の検討」を主として行った。調査の結果,専門領域を異にする医師,医師と看護師,医師と検査技師などの連携が問題となった裁判例が多数存在することがわかった(たとえば,病理医の診断を信頼した臨床医師が手術したところ病理医の診断が間違っていた事案において,病理医の専門性を尊重しつつも臨床医師はそれを絶対視すべきでないとして臨床医師の過失を認めた東京地判平成23年5月19日判タ1368号178頁など)。それらにおいては「信頼の原則」が問題とされ,結論としてその適用を認めるものも認めないものもあったが,その適用につき変遷が見られる類型が存することも判明した(外科医と麻酔科医との関係など)。学説では,それぞれの事案の個別性が強いため一律に論じることが難しいとした上で「各人の担う職務の性質を的確に把握し,具体的事情を踏まえ,被害者保護の必要性のほか,各人が責任を負う根拠・許容性についても十分に検討する必要がある」という指摘(平野望「過失の競合」『医療訴訟の実務』)がある一方で,刑事法の領域であるが,水平的・垂直的分業をも意識して組織過失の全体構造を把握しようと試みる見解もあった(山中敬一「医療過誤と刑事組織過失(1)(2・完)」関大法学62巻3号,63巻1号)。前者の見解については,問題となる場面に応じて職務に関する関係法規が異なってくるという事情もあり無視できないものである。ただ,そういう面を踏まえつつも,後者の見解をも参照して民事法の領域でも組織過失の全体構造を把握できないか検証してみる必要があるとの結論に至った。平成24年度は,わが国の議論動向を踏まえる作業に専念した。具体的には,1「チーム医療の総責任者の説明義務」につき判断した最高裁平成20年4月24日判決に関する学説,2組織過失のグランドデザインを模索する近時の学説,3刑事責任の領域における学説の調査を行った。1を検討する意図は,学説が病院組織をいかなる観点から捉え,それを責任論に反映させようとしているかの把握にあった。結果として,多くの学説が,医師に代表される多くの専門家が患者の診療のために「協働」しているという特徴に注目していることが判明した。そして「協働」の検討にあっては,異なる科の医師等が協働する「水平的分業」と同じ科の上下関係のある医師等が協働する「垂直的分業」との区別が有益である旨指摘する見解が多数見られた。そして前者においては,スタッフ間での「信頼の原則」の適用の可否が問われていた。こうした指摘は,3の学説でも見られた。近時,スタッフ間の連携ミスに関する判断を示した裁判例がいくつか現れており,それらを網羅した研究が急務であるとの結論に至った。病院の組織過失を問う際は,病院開設者が責任の名宛人とされ,過失判断では組織としてどのような注意義務を負っていたかが問題となる。そうすると,上記のような検討は,方向性が異なるようにも見えるが,とりわけ中原太郎准教授の指摘(2)によって,そうした検討の重要性が裏付けられた。すなわち,中原准教授は,(a)法人の間接的な加害行為を捉える枠組みを充実し,(b)法人自体の行為を観念できるかという問題に拘泥せず,義務主体と履行主体の分離という構成を模索すべきと指摘する。これは,病院開設者の責任を問う際にも,現場スタッフの行為に注目する重要性を説いたものである。チーム医療という形態が取られることが多い現在の医療にあって,「協働」という特徴からの検討がやはり必要であるとの結論に至った。最終年度は,医師と医師,医師と他の医療スタッフの連携に係る法的取扱いに関する継続調査を行った。連携は医療水準に適う医療提供のために重要な機能を果たし,キーパーソンとなるのがチーム医療の責任者及び病院開設者である。

前者には,水平的・垂直的分業の区分,各々の専門性(看護師等の医療スタッフの場合は,法規定による業務範囲の尊重も含む)に配慮し,連携を十分になしうる組織たるチームの構築が求められ(訴訟では,連携を阻害するコミュニケーション不足が追及されることが多い),後者には連携を十分になしうる組織化に向けたより高次な質の管理,具体的には,十分な人員配置・施設整備が求められる(入院患者のベッド転落事故につき,病院独自の定める基準に照らし,この観点から病院開設者自身の義務を認める裁判例が散見される)。研究期間全体の成果は次のように纏め得る。現代医療はチーム医療という形態で実施されることが一般的で,この形態特有の医療事故も発生しており,協働の実態を取り込んだ責任論を展開する必要がある(ドイツのBGBに設けられた診療契約の規定でも,こうした実態を踏まえたものが存する)。これを可能にする有用概念が組織過失である。右概念を通じて,代表者によってチームの実態を踏まえた組織編成が十分になされているか,病院設置者によって法規定等の要求する基準を遵守した病院全体の組織化が十分に実施されているかを判断することで,連携を取り込んだ責任論が展開できるのである。そしてこうした議論は,病院と他の病院等との連携にも敷衍可能である(従来から複数の病院間での情報伝達の不備が「転送義務違反」として追及されることも多く,上記議論と統一的に論じうるものである)。最判平成20年4月24日の出現,病院自身の義務に関する規定を別途置くべきとする近時の診療契約に関する提言を見れば,組織過失論を展開する機運は高まっているといえる。民法平成25年度は,「わが国における病院スタッフの連携ミスに関して判断した裁判例の検討」に専念した。その意図は,平成24年度に検討したチーム医療よりも広範囲に亘る連携事案を網羅し,病院システムの特徴を反映した様々な局面における判断に触れることで,「組織過失」の全体構造を把握するための契機を見出そうとする点にあった。そうした研究の成果としては,次の2点を挙げることができる。まずは1つ目として,関係法規に基づく職務の性質等の影響を受け,局面ごとに「信頼の原則」の適用のあり方に違いが見られることが判明したことは意義が大きかった。なぜなら,このことから,組織過失の解明にあっては,抽象的に展開することにはあまり意味がなく,それぞれの特徴を具体的に反映させた類型論を立てることが重要であることを認識できたからである。2つ目として,「組織過失」の議論では一歩進んでいる刑事法の領域で組織過失の全体構造を把握しようとする指摘に接することができたことは意義が大きかった。「病院スタッフの連携ミス」に関する裁判例の動向を踏まえて組織過失に関する議論を展開しようとする議論の方向性(従来ほとんど指摘されていなかった)に狂いがなかったことを再確認でき,かつ信頼の原則に関する議論が組織過失論にとってどのような意味を有するのかという問題など,民事法の領域での組織過失の全体像の構築にとって有益な示唆を得られたからである。もっとも,「病院スタッフの連携ミス」に関する裁判例は膨大であるためまだまだ追跡調査が必要であること,またドイツ法の動向調査に関しては,未だ成果といえるほどの指摘を見出し得ていないことの2点から現在までの達成度を「やや遅れている。」とした。これらの点については,平成26年度に可能な限りカバーすることとしたい。平成24年度は,「研究計画・方法」にも示したように,3年間に亘る研究の出発点として,わが国における議論の動向を踏まえることに専念した。
造血幹細胞の増殖・分化・細胞死における複合糖脂質の遺伝子レベルでの機能解析と応用

本研究課題において以下の研究項目を推進した:(1)マウス・ガングリオシドGM3合成酵素cDNAをクローニング後、染色体(6C)DNA領域を取得してゲノム全長約58kBを決定した。相同組替え法で遺伝子改変してGM3合成酵素遺伝子欠損ES細胞を作成し、遺伝子欠損ホモマウスの創出に成功した。このマウスの出生時に外見的異常はなく、成長曲線も10ヵ月齢まで異常を認めないが、全ての臓器にガングリオシドGM3が完全欠損しGM3を前駆体とするa-シリーズ、b-シリーズの高級ガングリオシドの欠失を認めた。予備的検索ではあるが、病理学的にはランゲルハンス島の減少が疑われ、耐糖能の鈍化、インスリン感受性の増加などが認められた。本ホモマウスの神経可塑性や神経毒素(ボツリヌスなど)受容体に関する実験を進めている。また、本遺伝子のdouble allele欠損ES細胞の作成に成功し、その性格付けを進めているが、形態や増殖能には変化は認められなかった。(2)抗GM3特異抗体及び抗GM3合成酵素抗体R29C1を使って、GM3及び合成酵素の機能を解析した。GM3合成酵素遺伝子を強発現すると、悪性度の高いマウス浸潤性膀胱癌の増殖が抑制されアポトーシスが誘導される現象を発見、この事実をヒト膀胱癌治療に応用する方策を探索中である。GM3含量の少ないマウス正常肝細胞の増殖は、GM3の豊富な間質細胞との共培養やGM3合成酵素強発現系でGM3発現を増大させると、有意に促進された。一方、ヒト単球を造血因子M-CSFで刺激してCD68陽性マクロファージに、また、GM-CSF/IL-4で刺激して幼若樹状細胞に、さらにLPS刺激を加えてS-100陽性成熟樹状細胞に分化誘導すると、GM3合成酵素が顕著に誘導された。(3)協同研究者らと共に、ガングリオシドGM3が特異的にヒト大動脈アテローム変性部位に著増することを発見した。今回、クローン化したヒトGM3合成酵素蛋白ペプチドに対する特異抗体R29C1作成に成功したことで、ヒト動脈硬化の内皮標品並びにin vitroでヒト単球から分化させたCD68陽性マクロファージ及びS-100陽性樹状細胞において、GM3合成酵素の強力な発現を実証することが出来た。アテローム変性部位に蓄積したガングリオシドGM3の少なくとも一部は、その局所でGM3合成酵素過剰発現を獲得した単球系細胞で合成されることが判明した。(4)造血幹細胞の増殖・分化を制御する間質細胞膜由来の糖蛋白を、N末端シグナル配列を持つ蛋白質が細胞膜へ輸送されることを利用した発現クローニング法(シグナル配列トラップ法)で系統的に単離・同定し、造血支持能を有する新しい膜糖蛋白分子mKirre/NEPH2を発見した。siRNAでmKirre発現を抑制すると、この造血支持能は有意に抑えられた。NEPH2分子はメタロプロティナーゼで切断され、その細胞外ドメインが造血幹細胞支持能の責任分子であることが示唆された。

アテローム変性部位に蓄積したガングリオシドGM3の少なくとも一部は、その局所でGM3合成酵素過剰発現を獲得した単球系細胞で合成されることが判明した。(4)造血幹細胞の増殖・分化を制御する間質細胞膜由来の糖蛋白を、N末端シグナル配列を持つ蛋白質が細胞膜へ輸送されることを利用した発現クローニング法(シグナル配列トラップ法)で系統的に単離・同定し、造血支持能を有する新しい膜糖蛋白分子mKirre/NEPH2を発見した。siRNAでmKirre発現を抑制すると、この造血支持能は有意に抑えられた。NEPH2分子はメタロプロティナーゼで切断され、その細胞外ドメインが造血幹細胞支持能の責任分子であることが示唆された。平成14年度は、以下の諸点を明らかにした:(1)昨年度までの研究成果の情報をもとに、造血系細胞について、ガングリオシドGM3合成酵素(SAT-I)遺伝子構造の特性と発現制御・発現特性を解析した。造血系K-562細胞(ヒト白血病細胞)を宿主に用い、段階的欠失変異クローンを作製しプロモーター活性を測定した。欠失箇所に応じたプロモーター活性を示し、-1926-1457・-285+75の2領域に正の転写調節に働くシス因子が存在した。転写開始点近傍(-285+75)にはTATA配列は存在せず、GC含量は82%に達し、3ケ所のSp1、それぞれ1ケ所のTCF11・AP-2・NFY・Egr-3結合部位が存在した。転写開始点から2番目のSp1部位が正の写調節に特に重要である事が判明した。転写開始点近傍(-101+75)域に細小プロモーター活性があることが明らかになった。SK-N-MC(ニューロブラストーマ)細胞でも同様な結果が得られ、造血系の特異性は見出されなかった。(2)造血幹細胞(hematopoietic stem cell)の維持・増殖を目的に、ストローマ細胞の産生する増殖因子・接着因子を解析した。ストローマ細胞cDNAライブラリーを作成して未知の造血関連遺伝子を網羅的に解析したところ、表面膜構成因子の一つである膜蛋白分子が造血幹細胞維持に極めて重要な役割を担っていることが明らかになった。(3)ガンダリオシドGM3が集簇したGM3-enriched microdomain粒子が細内に形成されて細胞表面へ移動し、さらに細胞外へ粒子状態で放出される現象が造血系細胞K562においても、免疫蛍光染色法、共焦点レーザー顕微鏡下並びに電子顕微鏡的に認められた。(4)マウスのラムダ遺伝子ライブラリーからマウスSAT-I cDNAをプローブにしてSAT-I遺伝子をクローニングし、Southern Hybridizationによって、得られたクローンの制限酵素地図の作成と遺伝子構造を明らかにした。Exon2を含むクローンの制限酵素地図を作製、ターゲッティングベクターを構築して、ES細胞に導入しクローン化した。単離したESクローンについてキメラマウスを作成し、さらにヘテロ型マウスの作出に成功した。現在、10数匹のヘテロ型マウスからホモマウスの作成を試みている。また、SAT-I遺伝子のdouble allele欠損のES細胞の作成に成功し、複合糖脂質糖鎖の機能など、その性格付けを進めている。(5)新しい膀胱癌治療法として、SAT-I遺伝子導入法によるガングリオシドGM3過剰発現系を考案した。このGM3過剰発現を呈する膀胱がん
I-131 MIBG治療におけるリンパ球の放射性組織障害に関する検討

褐色細胞腫などに対するI-131 MIBGを用いた放射線内部照射治療について、血液の内で最も放射線感受性が高いと考えられているリンパ球に対して、どの程度の放射性組織障害が出現するのか、小核試験を用いて基礎的に解明しようと考えた。材料及び方法は、I-131 MIBG治療としては各患者当り7.4GBq投与して治療を行った。治療前、治療後10日に患者18名より採血し、リンパ球を遠心分離して用いた。分離したリンパ球に分裂刺激剤であるPHAを投与した。培養44時間後には分裂阻止剤であるCytochalasin Bを投与した。全培養は72時間にて終了した。遠心分離したリンパ球を、林らが考案した方法であるAcridineorangeで染色し、蛍光顕微鏡にて観察し検討した。観察は二核細胞500個当たりの小核細胞の出現数として算出した。経時変化として2名患者では治療後2年にて採血し、リンパ球を同様の方法で評価した。正常者(8名)から採血して、遠心・分離しリンパ球を得た。0-2 Gyまで段階的にリンパ球にX線照射をin vitroで行い小核細胞の出現率を評価した。結果:治療患者18名の検討では、治療前の小核細胞数は9.6±2.6、治療後は46.1±7.7で、小核細胞に有意な増加が認められた。治療患者2名では治療後2年で小核細胞治療前と比較して同等程度に回復した。正常者の検討から、照射量(X)と小核細胞の出現数(Y)には正の相関が見られた(Y=6.7X+26.3,R=0.95)。標準線より算出されたリンパ球の被曝線量は平均1.5Gyと推定された。結論:小核試験法を用いて、I-131-MIBG治療のリンパ球に対する放射線組織障害を評価可能であった。I-131 MIBG治療患者において、リンパ球の放射性組織障害は軽度存在しており、回復には2年程度を要すると推測された。小核試験としては、Fenech及びMorleyの方法がある。我々はリンパ球における小核試験を用いて、上記方法を基本としてin vitroでの基礎的実験を施行して、小核試験法を確立し吸収線量推定の基礎データを求めるべく検討した。また、一部MIBG治療における臨床的実験も試みた。材料及び方法は、主に上記の方法に準じて行った。正常者(8名)から採血してリンパ球分離溶液であるLymp Sep 7mlあたり7mlの血液となるように調整し1700回転30分遠心・分離しリンパ球を得た。分離したリンパ球を3回洗浄し、培養液あたり最終的に5ug/mlとなるように分裂刺激剤であるPHAを投与した。遠心分離したリンパ球を、林らが考案した方法であるAcridine orangeで染色し、蛍光顕微鏡にて観察し検討した。0-2Gyまで段階的にリンパ球にX線照射をin vitroで行い小核細胞の出現率を評価した。I-131 MIBG治療としては各患者当り7.4GBq投与して治療を行った。

治療前、治療後10日に患者5名より採血し、リンパ球を遠心分離して用いた。結果:基礎的検討から、照射量(X)と小核細胞の出現数(Y)には正の相関が見られた(Y=6.7X+26.3,R=0.95)。治療患者5名の検討では治療前の小核細胞数は14.6±10.3、治療後は52.6±9.7で、小核細胞に有意な増加が認められた。結論:基礎的検討から小核試験法を確立するこができ、I-131-MIBG治療のリンパ球に対する放射線組織障害を評価可能であることが明らかとなった。小核試験としては、Fenech及びMorleyの方法がある。我々はリンパ球における小核試験を用いて、上記方法を基本としてin vitroでの基礎的実験を昨年施行して、小核試験法を確立した。今回、その小核試験法を用いて、MIBG治療におけるリンパ球の放射線組織障害の臨床的検討を試みた。材料及び方法は、主に上記の方法に準じて行った。I-131MIBG治療としては各患者当り7.4GBq投与して治療を行った。治療前、治療後10日に患者7名より採血し、リンパ球を遠心分離して用いた。リンパ球の分離は、リンパ球分離溶液であるLymp Sep 7mlあたり7mlの血液となるように調整し1700回転30分遠心・分離しリンパ球を得た。分離したリンパ球を3回洗浄し、分裂刺激剤であるPHAを投与した。培養44時間後には分裂阻止剤であるCytochalasin Bを投与した。全培養は72時間にて終了した。遠心分離したリンパ球を、林らが考案した方法であるAcridine orangeで染色し、蛍光顕微鏡にて観察し検討した。観察は二核細胞500個当たりの小核細胞の出現数として算出した。経時変化として2名患者では治療後6ヶ月にて採血し、リンパ球を同様の方法で評価した。結果:治療患者7名の検討では、治療前の小核細胞数は10.6±3.0、治療後は51.1±6.2で、小核細胞に有意な増加が認められた。治療患者2名では治療後6ヶ月で小核細胞数30前後と治療前よりは依然高かった。結論:基礎的検討から確立するこができた小核試験法を用いて、I-131-MIBG治療のリンパ球に対する放射線組織障害を評価可能であった。経時変化を評価することで、時間的な放射線組織障害の経過が検討可能であった。褐色細胞腫などに対するI-131MIBGを用いた放射線内部照射治療について、血液の内で最も放射線感受性が高いと考えられているリンパ球に対して、どの程度の放射性組織障害が出現するのか、小核試験を用いて基礎的に解明しようと考えた。材料及び方法は、I-131MIBG治療としては各患者当り7.4GB q投与して治療を行った。治療前、治療後10日に患者18名より採血し、リンパ球を遠心分離して用いた。分離したリンパ球に分裂刺激剤であるPHAを投与した。経時変化として2名患者では治療後2年にて採血し、リンパ球を同様の方法で評価した。正常者(8名)から採血して、遠心・分離しリンパ球を得た。0-2Gyまで段階的にリンパ球にX線照射をin vitroで行い小核細胞の出現率を評価した。
田舎の子どもの肥満と食生活および身体活動量(車通学をしている農村地域による調査)

【はじめに】通学手段に自家用車送迎が一般化している農村地域の児童の肥満と身体活動量および食生活を明らかにすることを目的に、宮城県I町の4つの小学校に在籍する46年生226名(該当者全員)を対象として、休日を含む7日間について、体格(身長、体重、BMI)と加速度装置付き歩数計(Select2またはライフコーダー:Kenz)による身体活動量および栄養摂取状況(Wellness21:Top-Business社製で栄養価計算)を調査した。【結果】1)肥満が男子28.7%、女子23%に認められ、2)課外で最も時間を費やしているのはテレビ、次いで外遊び、通学は63%が自家用車送迎で、徒歩による平均通学時間は往復4分足らずであった。3)平均歩数は男子13075歩、女子10235歩であるが、休日歩数は平日の約6割に減少していた。4)生活活動強度指数(一日総消費熱量/基礎代謝量)と歩数の間に有意な相関(r=0.806、p<0.001)が認められ、生活活動強度指数II(普通)の活動量を得るには13665歩、III(適度)では22438歩の歩数が必要と推定された。5)食生活では、Fe、Caの不足や食塩の過剰摂取が見られ、食品群別については、肉類が多く、野菜類、果案類が少なかった。6)肥満児は標準体型児に比べ、スポーツ参加率が低かった。【考察およびまとめ】本対象者では、1)肥満の割合が高い、2)適度な歩数が確保されていない、3)肥満児は標準体型児よりスポーツ実施率が低い、などの特徴が見られた。したがって、肥満防止には、活動量を増やす必要性がある。そのためには、総合型スポーツクラブの設立などにより地域において運動する機会を増やすような施策に加え、徒歩通学を奨励する等も有効と考える。生活習慣病予防に最も有効な対策は子どもの頃からの望ましい運動習慣や食生活の形成である。ところが、既にリスクファクターをもつ年齢層が低年齢化し、子どもの生活習慣病として、その増加が報告されている。成人には食事や運動について目標値が設定されているが、子どもたちには具体的な目標値は設定されていない。特に子どもたちを対象に食生活と身体活動量を同時に調査した研究は殆ど見当たらない。このような背景に基づき、子どもたちの活動量と栄養摂取の実態を知る目的で、過疎化の進む農村地帯の児童(宮城県一迫町立N小学校46年生:44名)を対象に、秋期7日間に(1)体格;身長、体重を計測(2)生活時間;主な行動を分単位で調査粟に記入(3)身体活動量:加速度装置付き歩数計を用い、歩数、総消費熱量、運動消費熱量を測定(4)栄養摂取量:調査期間中の3日間(平日2日間・休日1日)を調査票に記入について調査を行い、結果を検討した。1)肥満児の割合は全国平均を上回り、最も多く時間を費やしているのはTV、次にスポーツ活動であった。2)通学は自家用車送迎が多く、徒歩通学時間は往復12分(対象者で4分)であった。3)歩数平均は男子14026歩、女子10813歩、休日歩数は平日の約6割に減少していた。4)生活活動強度指数と歩数の間に有意な高い相関(r=0.886、p<0.001)が認められ、生活活動強度指数IIの活動量を得るには13345歩、IIIでは21561歩の歩数が必要と推定された。

5)食生活では鉄、カルシウムの著しい不足や食塩の過剰が見られ、肉類は多いが野菜類、穀芋類の少ない内容であった。6)肥満児は標準体型児に比べ、スポーツ参加率が低かった。以上より、現在では農村地域の小学生においても適度な活動量を確保することは難しく、食生活にも問題があることが明らかになった。『健康日本21」では生活習慣病対策を最重点課題とし、成人に対して食事や運動について達成すべき目標が設定されているが、子どもに対する目標値はまだない。我々は、子どもの身体活動量と栄養摂取量の両者を同時に測定し、その実態と問題点を明らかにしたいと考え、小学校から高等学校に在籍する広範な児童生徒を対象にした調査を継続している。今回は、農村の子どもの活動量と食生活の実態を知る目的で、過疎化の進む東北地方農村地域の小学校高学年児童(宮城県一迫町立H小学校46年生:32名)を対象に、秋期の休日を含む7日間に、(1)体格;身長、体重を計測(2)生活時間;主な行動を分単位で調査票に記入(3)身体活動量;加速度装置付き歩数計を用い、歩数、総消費熱量、運動の消費熱量を測定(4)栄養摂取量;調査中の3日間(平日1日、休日2日間)につき、一日に摂取した食べ物(食品名と目安量)を調査票に記入を調査し、結果を検討した。1)肥満傾向児の割合は全国平均を上回り、課外で最も時間を費やしているのはTV、次いで外遊びであった。2)通学は自転車通学と自家用車送迎が多く、徒歩による通学時間は往復5分(全対象者2分)であった。3)平均歩数は男子12081歩、女子11370歩であるが、休日歩数は平日の約6割に減少していた。4)生活活動強度指数と歩数の間に有意な相関(r=0.749,p<0.001)が認められ、生活活動強度指数五の活動量を得るには13178歩、IIIでは21359歩の歩数が必要と推定された。5)食生活では鉄、カルシウムの不足や肉類、菓子類が多く、野菜類、果実類が少ない等の特徴が見られ、このような傾向は休日に顕著であった。6)肥満体型児は標準体型児に比べスポーツ実施率が低かった。以上より、現在では、農村部の小学生においても適度な活動量を確保することは難しく、食生活にも問題があることが明らかになった。
少年期の家庭教育・自然体験が環境配慮行動に及ぼす影響とその個人差要因

岡山市民および岡山県の大学生を対象とした2つの質問紙調査を実施し,環境配慮行動と子どもの頃および性格との関連を分析した。その結果,子どもの頃の家庭環境や自然体験が,成人後の環境配慮行動の実践に影響を及ぼしていることが示唆された。さらに,その影響について,「子どもの頃の経験が成人後の性格(社会活動性および義務責任感)を形成し,その性格が行動につながっている」という仮説を立て,その検証を試みた。本研究では,子ども(小学生)の頃の「家庭教育」と「自然体験」が,成人後の環境配慮行動に及ぼす影響を検討することで,環境教育(主として,家庭での環境教育および小学校における環境教育)のあり方を検討するための資料とすることを目的としている。岡山市の成人2,000名を対象に,環境配慮行動や子どもの頃の自然体験・家族交流に関する質問紙調査を,岡山市役所との協働で行った。その結果,1,020名から回答を得た(回収率:51.0%)。本年度は,調査結果に基づき,成人後の(調査時点の)環境配慮行動と子どもの頃の自然体験・家族交流との関係を分析することで,少年期における家庭教育・自然体験が環境配慮行動の形成に及ぼす影響を,量的に検討することを試みた。本調査で尋ねた環境配慮行動の中には,家事を日常的に行っていない者にとっては,回答が困難であるものも含まれていると考えられる。そこで,本研究では,1,020名のうち,家事を行う割合が25%以上であると回答した647名を解析対象とした。分析の結果,(1)子どもの頃に理科の実験・観察が嫌いだった者には,環境配慮行動の実践度が低いと考えられる者が多いこと,(2)子どもの頃に,家庭で節分・彼岸・節句などの季節の行事があった者には,環境配慮行動の実践度が高いと考えられる者が多いこと,などが明らかとなった。今後は,環境配慮行動の質的な違い(例えば,ごみ減量行動とグリーン購入の違い)を考慮した分析を行うとともに,子どもの頃の家庭教育・自然体験が環境配慮行動に及ぼす影響の個人差要因を検討する予定である。本研究では,子ども(小学生)の頃の「家庭教育」と「自然体験」が,成人後の環境配慮行動に及ぼす影響を検討することで,子どもの頃の環境教育のあり方を検討するための資料とすることを目的としている。本年度は,岡山県内の大学生797名を対象に実施した質問紙調査の結果を分析した。成人後の(調査時点の)環境配慮行動と子どもの頃との関係を,性別の影響を調整して分析した結果,「家の周りの自然で遊んだか」,「キャンプに行ったか」,「理科の実験・観察は好きだったか」,「家庭で節分・彼岸・節句などの季節の行事はあったか」といった質問に対する回答との間に,有意な関連が認められた。このことは,これらの子どもの頃の経験が,環境配慮行動の実践につながっている場合が少なからずあることを示唆している。性格(生き方)に関する回答を因子分析した結果,社会活動性因子,人間関係重視性因子,義務責任感因子,プラス思考性因子の4因子が抽出された。環境配慮行動と性格との関係を分析した結果,社会活動性および義務責任感との間には,有意な正の関連が認められた。このことは,社会活動性が高い者,義務責任感が強い者には,環境配慮行動の実践度が高い者が多いことを意味する。さらに,環境配慮行動と子どもの頃および性格(社会活動性および義務責任感)との関連を分析することにより,子どもの頃が環境配慮行動の実践に及ぼす影響のメカニズムの一端を探ることを試みた。その結果,「キャンプ」については,子どもの頃のキャンプの経験が,成人後の性格を形成し,その性格が行動につながっていることが多いと考えられた。一方で,その他の項目の場合には,子どもの頃の経験は,性格の形成を介さずに,独立に環境配慮行動の実践につながっていることが多いと考えられた。今後は,インタビュー調査などを行い,以上述べた成果について確認を行う必要がある。
構造最適化・積層造形・毛管現象による三次元負熱膨張Ti/Mg複合材料の開発

負熱膨張材料の実現法の一つとして,熱膨張率の異なる複数の材料と空孔を適切にレイアウトした複合材料により,巨視的な負熱膨張を生み出す手法がある.この手法には自在に剛性や負熱膨張度合いを設計可能という利点がある.しかし,既存の研究では樹脂が中心であり,剛性や有効温度帯に難があり,熱的に物性が安定な金属で,かつ三次元で負熱膨張を実現する構造は未だ実現されていない.そこで本研究では,溶融MgがTiに対し高い濡れ性を示す点に着目し,積層造形で微細構造を含むTi下地を作成し,その微細構造に毛管現象(液体が表面張力で細管を進行する現象)で溶融Mgを浸透させ,部分的な複合材料を形成させるという製造プロセスと,構造最適化によるメカニズムの最適設計を活用し,世界初の三次元負熱膨張金属複合材料を開発する.本年度は最初に性能と毛管現象とを両立させるTi/Mgのバイメタル構造を実験で検討した.具体的には,所有する金属3DプリンタをTi等の反応性金属が扱えるようにアップグレードを行い,実際にTi下地の造形を行い,微細性の限界を確認した.そして,その後溶融Mgの浸透が可能であるかの検証を行った.ただし,電気炉の気密性に不備があったことで検討に手間取り,Mgの効果的な溶融法を未だ見いだせていない.そのため,次年度の実施項目である,負熱膨張メカニズムを創出するトポロジー最適化法の開発及び,その最適化法によるメカニズムの設計を先行して行った.当該年度の実施項目自体には遅れが生じているものの,代わりに次年度の実施予定項目を先行して行い,研究計画全体から見れば順調に進んでいる.次年度は今年度に達成できなかったMgの効果的な溶融を実現する.そして,本年度に開発済みのメカニズムに基づき,Ti/Mgの負熱膨張複合材料の試作実験に移行する.負熱膨張材料の実現法の一つとして,熱膨張率の異なる複数の材料と空孔を適切にレイアウトした複合材料により,巨視的な負熱膨張を生み出す手法がある.この手法には自在に剛性や負熱膨張度合いを設計可能という利点がある.しかし,既存の研究では樹脂が中心であり,剛性や有効温度帯に難があり,熱的に物性が安定な金属で,かつ三次元で負熱膨張を実現する構造は未だ実現されていない.そこで本研究では,溶融MgがTiに対し高い濡れ性を示す点に着目し,積層造形で微細構造を含むTi下地を作成し,その微細構造に毛管現象(液体が表面張力で細管を進行する現象)で溶融Mgを浸透させ,部分的な複合材料を形成させるという製造プロセスと,構造最適化によるメカニズムの最適設計を活用し,世界初の三次元負熱膨張金属複合材料を開発する.本年度は最初に性能と毛管現象とを両立させるTi/Mgのバイメタル構造を実験で検討した.具体的には,所有する金属3DプリンタをTi等の反応性金属が扱えるようにアップグレードを行い,実際にTi下地の造形を行い,微細性の限界を確認した.そして,その後溶融Mgの浸透が可能であるかの検証を行った.ただし,電気炉の気密性に不備があったことで検討に手間取り,Mgの効果的な溶融法を未だ見いだせていない.そのため,次年度の実施項目である,負熱膨張メカニズムを創出するトポロジー最適化法の開発及び,その最適化法によるメカニズムの設計を先行して行った.当該年度の実施項目自体には遅れが生じているものの,代わりに次年度の実施予定項目を先行して行い,研究計画全体から見れば順調に進んでいる.次年度は今年度に達成できなかったMgの効果的な溶融を実現する.そして,本年度に開発済みのメカニズムに基づき,Ti/Mgの負熱膨張複合材料の試作実験に移行する.
種々の発がん因子により生じた肺がんにおける遺伝子発現プロファイルの比較-発現解析の分子疫学

肺では,発がん物質が異なると異なる種類のがんができ,またその量によっても形態が異なってくる.このことは,発がん因子特有の発がん経路や遺伝子発現があることを示唆している.我々は,タバコとアスベストによる肺癌のp53変異パターンの違いから,アスベストは細胞回転を促進することによりがんを発生させる,すなわちいわば炎症性の発がんであることを示した.本研究では,アスベストと関連した肺癌の網羅的発現解析をおこなった.これまでに,肺内アスベスト沈着(+)3例,(-)2例の解析を終了した.いずれも非喫煙者であるので,アスベストによる肺癌の特徴を映し出していると考えられる.アスベスト沈着(+)症例で(-)の症例に比べ発現が亢進している遺伝子カテゴリー:4倍以上の発現が見られる遺伝子は129あり,それをオントロジーの観点からカテゴリーに分けた.トップ5カテゴリーは,mitotic cell cycle 10, intracellular 47, cytoplasm 32, cell cycle 12, chromosome 6となった(2つ以上のカテゴリーに入るものがあるので,合計は129を超える).Mitoticcell cycleカテゴリーでは,survivin, calgizzarin, p57/Kip2などがあった.アスベスト沈着(+)症例で発現が低下している遺伝子カテゴリー:0.25倍以下に低下している遺伝子は169あり,それをカテゴリーに分け,トップ5を示すと,extracellular 7, organogenesis 6, enzyme inhibitor activity 3, extracellular space 4, organismal physiological process 8となった.Extracellularのカテゴリーに入った遺伝子としては,surfactant蛋白(SP-A1, SP-B, SP-C), TIMP3などがあった.本研究は,アスベストが原因で発生した癌と喫煙が原因で発生した癌とでは,細胞の性質がどのように異なっているのかを,遺伝子発現の観点から研究しようとするものである.現在までに得られているデータはアスベストの「細胞増殖を促進することにより発がんに寄与する」という性質に合致するものである.今後も,検索を続ける.肺では,発がん物質が異なると異なる種類のがんができ,またその量によっても形態が異なってくる.このことは,発がん因子特有の発がん経路や遺伝子発現があることを示唆している.我々は,タバコとアスベストによる肺癌のp53変異パターンの違いから,アスベストは細胞回転を促進することによりがんを発生させる,すなわちいわば炎症性の発がんであることを示した.本研究では,アスベストと関連した肺癌の網羅的発現解析をおこなった.これまでに,肺内アスベスト沈着(+)3例,(-)2例の解析を終了した.いずれも非喫煙者であるので,アスベストによる肺癌の特徴を映し出していると考えられる.アスベスト沈着(+)症例で(-)の症例に比べ発現が亢進している遺伝子カテゴリー:4倍以上の発現が見られる遺伝子は129あり,それをオントロジーの観点からカテゴリーに分けた.トップ5カテゴリーは,mitotic cell cycle 10, intracellular 47, cytoplasm 32, cell cycle 12, chromosome 6となった(2つ以上のカテゴリーに入るものがあるので,合計は129を超える).Mitoticcell cycleカテゴリーでは,survivin, calgizzarin, p57/Kip2などがあった.アスベスト沈着(+)症例で発現が低下している遺伝子カテゴリー:0.25倍以下に低下している遺伝子は169あり,それをカテゴリーに分け,トップ5を示すと,extracellular 7, organogenesis 6, enzyme inhibitor activity 3, extracellular space 4, organismal physiological process 8となった.Extracellularのカテゴリーに入った遺伝子としては,surfactant蛋白(SP-A1, SP-B, SP-C), TIMP3などがあった.本研究は,アスベストが原因で発生した癌と喫煙が原因で発生した癌とでは,細胞の性質がどのように異なっているのかを,遺伝子発現の観点から研究しようとするものである.現在までに得られているデータはアスベストの「細胞増殖を促進することにより発がんに寄与する」という性質に合致するものである.今後も,検索を続ける.
アメリカにおける公教育の確立と「女性性」の相関-英仏との思想的交流の文脈から

近代的な教育システムが19世紀初頭に環大西洋圏で確立するなかで新たな「女性性」が定着していった過程を明らかにすることを目的とした本プロジェクトの2年目にあたる平成30年度は、研究実施計画にしたがって、(1)平成30年8月に英国ロンドンのBritish Library等において、平成31年3月に豪州シドニーのState Library of New South WalesおよびThe University of Sydneyにおいて資料調査を実施し、(2)研究成果として研究論文1本を執筆した。調査に関しては、研究計画のなかでもとりわけ19世紀前半英国の教育者ジョセフ・ランカスターの教育思想のアメリカへの受容を明らかにするための資料の収集に重点をしぼっておこなった。そのためにランカスターの教育思想と教授法について検討をおこない、ランカスター式教育を英国外に普及させることを目的とした機関であるThe British and Foreign School Societyについて調査した。そして、報酬を支払う必要のある教員を最低限に抑えることができるランカスターのモニトリアル・システムが、ニューヨークやペンシルヴァニアの貧困児童への教育システムとして積極的に取り入れられたことを明らかにした。以上のように、平成30年度の主要な課題であった資料収集について順調に計画を進めることができた。とりわけ、ランカスターの教育システムの英国外での受容についての具体的な資料を多く収集できたことは有益であった。このようにして収集した資料をもとに鶴見大学紀要にランカスター式のモニトリアル・システムのアメリカでの受容過程についての研究論文を執筆した。そこでは明治期日本における一斉教授式の学校教育の導入との比較検討もおこなった。3年間の本プロジェクトの2年目(平成30年度)は研究調査に重点をおくとしていた。実際に英国及び豪州における資料調査を2度行うことができたことは、3年目の研究の遂行にとってとても有益なものであった。また、最終年度である令和元年度以降の課題と考えていた、英国からアメリカへの教育思想の流れを明らかにするために必要な、19世紀オーストラリアの教育史に関する資料も多く得られたことは大きな収穫であった。研究論文を公表できたことを考慮すると、全体としておおむね順調に進展しているといって良いと考える。本プロジェクトの1-2年目(平成29、30年度)におこなった資料調査をもとに、最終年である令和元年度は研究成果の発表により力を入れる。それに加えて、大西洋をまたいだ思想的交流を明らかにするという本プロジェクトの性質上、米国および英国における研究調査も計画している。初年度(平成29年度)に研究代表者が出版した単著についての反応や助言を受けて、当時の英国やオーストラリアにおける公教育のより精緻な検討など、アメリカや英国一国に留まらない環大西洋的な(あるいはオーストラリアも含めたグローバルな)視点の必要性をより痛感した。令和元年10月に学術雑誌に投稿する予定の論文においては、19世紀前半のアメリカとオーストラリアの教育について、ランカスター・システムの受容状況の比較を中心に検討することで、教育史におけるグローバル・ヒストリーを提示することをめざす。近代的な教育システムが19世紀初頭に環大西洋圏で確立するなかで新たな「女性性」が定着していった過程を明らかにすることを目的とした本プロジェクトの1年目にあたる平成29年度は、研究実施計画にしたがって、(1)8月に米国マサチューセッツ州のAmerican Antiquarian Society等において、平成30年3月にニューヨーク州のNew-York Historical Society等において資料調査を実施し、(2)研究成果として単著一冊と研究論文1本を執筆した。調査に関しては、研究計画のなかでもとりわけアメリカの女子学校において実践された教育と「女性性」の関係を明らかにするための資料の収集に重点をしぼっておこなった。そのためにスザンナ・ローソンとエマ・ウィラードらによる女子学校について調査した。そして、それらの学校の教育は建国期の女子学校と比較すると、より家庭との繋がりを強調し、「良き母」を育成するための教育という側面が強いことを検討した。以上を通じて、平成29年度の主要な課題であった資料収集について順調に計画を進めることができた。とりわけ、エマ・ウィラードがギリシャにおける女子教育の普及に尽力したことを示す資料を多く収集できたことは有益であった。このようにして収集した資料をもとに鶴見大学紀要にエマ・ウィラード及び同時代の教育者キャサリン・ビーチャーについての研究論文を執筆した。そこでは建国期の「共和国の母」イデオロギーが、形を変えつつも19世紀の女子教育に受け継がれていることを明らかにした。また、3月には単著『アメリカ女子教育の黎明期共和国と家庭のあいだで』(神奈川新聞社)を出版し、建国期から19世紀半ばのウィラードの学校に至るまでのアメリカ女子教育の歴史を概説し、研究成果を広く社会に公表するという目的を果たすことができた。3年間の本プロジェクトの1年目(平成29年度)は研究調査に重点をおくとしていた。実際に米国における資料調査を2度行うことができたことは、2年目以降の研究の遂行にとってとても有益なものであった。また、2年目の平成30年度以降の課題と考えていたスザンナ・ローソンの著作や教育にみられる女性性の変遷についての検討に必要な資料も多く得られたことは大きな収穫であった。また、成果の発表も当初から計画していた単著の出版に加えて、初年度から研究論文を公表できたことを考慮すると、全体としておおむね順調に進展しているといって良いと考える。

近代的な教育システムが19世紀初頭に環大西洋圏で確立するなかで新たな「女性性」が定着していった過程を明らかにすることを目的とした本プロジェクトの2年目にあたる平成30年度は、研究実施計画にしたがって、(1)平成30年8月に英国ロンドンのBritish Library等において、平成31年3月に豪州シドニーのState Library of New South WalesおよびThe University of Sydneyにおいて資料調査を実施し、(2)研究成果として研究論文1本を執筆した。調査に関しては、研究計画のなかでもとりわけ19世紀前半英国の教育者ジョセフ・ランカスターの教育思想のアメリカへの受容を明らかにするための資料の収集に重点をしぼっておこなった。そのためにランカスターの教育思想と教授法について検討をおこない、ランカスター式教育を英国外に普及させることを目的とした機関であるThe British and Foreign School Societyについて調査した。そして、報酬を支払う必要のある教員を最低限に抑えることができるランカスターのモニトリアル・システムが、ニューヨークやペンシルヴァニアの貧困児童への教育システムとして積極的に取り入れられたことを明らかにした。以上のように、平成30年度の主要な課題であった資料収集について順調に計画を進めることができた。とりわけ、ランカスターの教育システムの英国外での受容についての具体的な資料を多く収集できたことは有益であった。このようにして収集した資料をもとに鶴見大学紀要にランカスター式のモニトリアル・システムのアメリカでの受容過程についての研究論文を執筆した。そこでは明治期日本における一斉教授式の学校教育の導入との比較検討もおこなった。3年間の本プロジェクトの2年目(平成30年度)は研究調査に重点をおくとしていた。実際に英国及び豪州における資料調査を2度行うことができたことは、3年目の研究の遂行にとってとても有益なものであった。また、最終年度である令和元年度以降の課題と考えていた、英国からアメリカへの教育思想の流れを明らかにするために必要な、19世紀オーストラリアの教育史に関する資料も多く得られたことは大きな収穫であった。研究論文を公表できたことを考慮すると、全体としておおむね順調に進展しているといって良いと考える。本プロジェクトの1年目(平成29年度)におこなった資料調査をもとに、2年目の平成30年度以降は研究成果の発表により力を入れる。それに加えて、大西洋をまたいだ思想的交流を明らかにするという本プロジェクトの性質上、米国のみでの資料調査では限界があるため、英国ロンドンの大英図書館での研究調査も計画している。平成29年度に研究代表者が出版した単著についての反応や助言を受けて、当時の英国やフランスにおける女子教育のより精緻な検討など、アメリカ一国に留まらない環大西洋的な視点の必要性をより痛感した。