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新生児中枢神経における麻酔薬の神経毒性の検討

臨床使用頻度の極めて高い揮発性ガス麻酔薬(イソフルラン、セボフルラン)の新生児脳における影響(アポトーシスを中心に)新生児中枢神経に対する麻酔薬の毒性を模索すべく新生児マウスにおけるイソフルランの影響を検討した。まずアポトーシスを誘発する条件を検討し、その後その条件下での麻酔の毒性を緩和する方法を検討してゆく予定であった。対象は、一腹の生後7日目の新生児C57BL/6マウス(4-5g)(12時間サイクルの照明下、哺乳は、母親への自由接触可の専用施設で管理。)を用いた。過去の研究に準じてFiO2 0.5で呼吸抑制を考慮し0.5MAcイソフルランを36°Cに保たれた恒温槽に浸したデシケーター内で4時間投与した(コントロール群も設定)。イソフルラン曝露開始5時間後、組織潅流施行。脳を取り出し、大脳皮質、視床や線状体を含む切片をビブラトームにて作成する。その後caspase3に対する免疫染色を施行しアポトーシスについて評価した。しかしながらアポトーシスを明確にとらえることができず、時間を5時間に延長。さらに濃度も0.7MACまで上昇させたもののアポトーシス自体を明確に認めることができなかった。過去の論文ではより低濃度でアポトーシスを検出していると報告されているため曝露条件や免疫染色の手技的問題も含め検討中である。新生児中枢神経における麻酔薬の毒性を検討するあたり、中枢神経における傷害からの再生する能力についても検討すべきと考え、以前からの研究で利用していた片側脳低酸素虚血傷害モデル(Rice-Vannuci model)において神経再生について検討した。生後7日の新生児ラットにおいて低酸素・虚血性傷害に暴露する(非虚血群も設定)。その後、新しく生みされた細胞を検索すべく6日間BrdU(bromodeoxyuridine)1日2回(50mg/kg/回)を腹腔内投与した。7日目に海馬を含む切片を取り出し、パラフィン固定後切片を作成し海馬(CA1,歯状回)におけるBrdUの取り込まれた細胞をDAB染色し、陽性細胞(新生細胞)の数を虚血暴露された群では虚血側、非虚血側、また非虚血群では両側確認した。また、新生細胞のphenotypeを確認するためにBrdUとDCX(未熟な神経細胞に特異的な抗体)に対する蛍光免疫染色も同様の切片にて施行した。結果としてまず、BrdU陽性細胞は虚血群の虚血側海馬において歯状回では増加を認めたもののCAIではその増加は明らかではなかった。また歯状回に絞ったBrdU陽性細胞の数は虚血群虚血側:295±56.3、虚血群非虚血側:152±24.5、非虚血群左側:159±16.3、非虚血群右側:158±10.4であり虚血群の虚血側歯状回でのみ有意に増加が認められた。また、蛍光免疫染色の結果より、BrdU陽性細胞がDCXにも陽性を示し新生細胞が神経細胞であることも示された。つまり虚血傷害にさらされると傷害の強度にもよるが歯状回にて神経細胞が新生されるとの結果となった。)を用いた。
メゾスコピック神経回路から探る脳の情報処理基盤

平成22年度-26年度文部科学省科学研究費補助金新学術領域研究「メゾスコピック神経回路から探る脳の情報処理基盤」(略称:メゾ神経回路)では、比較的少数のニューロン集団からなり追跡可能な規模をもつ「メゾスコピック神経回路(メゾ神経回路)を脳から可視化・抽出し、その作動原理を追究することにより、脳の情報処理基盤を探ることを目的とし研究を推進した。5年間の領域活動により、40件を越える領域内共同研究が開始し順調に推進され、領域全体として200報以上の論文を発表するなどの研究成果が得られた。本研究においては、5年間の領域の活動と成果を取りまとめ公表することを目的とした。具体的には、1.全計画研究代表者、公募研究代表者(平成23ー24年および平成25ー26年)から研究の背景、目的、方法、成果を各自24ページでまとめたカラーの図入りの記事、業績リスト、プレスリリース記事の提出を依頼した。2.これに加え、領域主催・共催シンポジウム、技術ワークショップ、スクール、アウトリーチ等の領域活動についての資料を収集した。3.以上の材料をレイアウトし、製本して全330ページの研究成果報告書(冊子体)(様式C-18)とした。4.同冊子を文部科学省に提出するとともに約160名の関連分野研究者に配布した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本領域では、比較的少数のニューロン集団からなり追跡可能な規模をもつ「メゾスコピック神経回路」(メゾ回路)に着目し、分子遺伝学、光生理学、数理・計算的手法における多様な革新的技術をもつ異分野の研究者による共同研究を促進した。また、9回の領域会議、2回の領域主催国際シンポジウムを含む、多数の研究集会、ワークショップ、スクールなどを開催し、広報・啓蒙活動を行った。70件を越える領域内共同研究が順調に推進されるなど、メゾ回路の構造や作動原理に関する研究が大きく進み、共著による発表論文32編を含めた大きな成果として結実した。本計画では、比較的少数のニューロン集団からなる「メゾスコピック神経回路(メゾ回路)」を、従来研究が困難であったミクロとマクロの中間層に切り込むことを可能にするモデル機能回路として捉え、その解析を通じて脳の情報処理基盤を探る。メゾ回路への分野横断的な多角アプローチを実現し、新規な学問分野を開拓することを第一の目的とし、1)研究階層の黒なる班員間の情報交換の場を設けること、2)多様な先端的実験・理論技術の紹介と有機結合、3)研究成果の班内外での共有、4)一般社会への広報・啓蒙、5)目標達成の評価、を推准するため以下のような総括班活動を行う。今年度は以下のような活動を行った.(1)企画実行:班会議2回、国際シンポジウム(「小規模回路から探る脳の情報処理基盤」、2010年9月3日、神戸コンベンションセンター)を開催した。また、研究支援活動の一貫として、光操作に関する技術ワークショップ(「メゾ神経回路」第1回技術ワークショップ、神経活動の光操作-行動制御への応用、2010年9月9日10日、自然科学研究機構岡崎カンファレンスセンター)を開催した。(2)研究支援:イメージング・光生理支援班、脳計測支援班、回路特異的遺伝子操作支援班、数理理論支援班の4つの支援班を組織し、共有価値が高く汎用性のある新技術、研究試料、情報、アイデアに関して、班員間でスムーズに共有できるようにした。特に高速4Dスキャン共焦点レーザー顕微鏡システムを領域共有機器としてセットアップし、その使用法に関する技術講習会を2回開催した。(3)広報活動:ホームページを開設し、領域の目標、活動内容について発信した。高校への出張授業を2件行った。メゾ回路への分野横断的な多角アプローチを実現し、新規な学問分野を開拓することを第一の目的とし、1)研究階層の異なる班員間の情報交換の場を設けること、2)多様な先端的実験・理論技術の紹介と有機結合、3)研究成果の班内外での共有、4)一般社会への広報・啓蒙、5)目標達成の評価、を推進するため以下のような総括班活動を行う。今年度は以下のような活動を行った。(1)企画実行:班会議2回、国際シンポジウム(「2011年5月19日「本領域共催国際シンポジウム」@沖縄コンベンションセンター」、国内シンポジウム(2011年9月21日「第84回日本生化学会大会シンポジウム」@国立京都国際会館)を開催した。(2)研究支援:光操作に関する技術ワークショップ(「メゾ神経回路」第2回技術ワークショップ、神経活動の光操作-行動制御への応用、2011年9月29日-30日、自然科学研究機構岡崎カンファレンスセンター)を開催した。実験・理論融合研究の促進のため2件のスクールを開催した(20H年11月3日-5日「日本神経回路学会オータムスクールASCONE2011」@かたくら諏訪湖ホテル、2012年3月6日-9日「本領域主催システム神経生物学スプリングコース2012」@コープイン京都)。共同研究推進のための研究打ち合わせ旅費を支援した。

(3)広報活動:HPにおいて領域の成果をタイムリーに広報するとともに、第1号領域ニュースレターを発行した。本計画では、比較的少数のニューロン集団からなる「メゾスコピック神経回路(メゾ回路)」を、従来研究が困難であったミクロとマクロの中間層に切り込むことを可能にするモデル機能回路として捉え、その解析を通じて脳の情報処理基盤を探る。メゾ回路への分野横断的な多角アプローチを実現し、新規な学問分野を開拓することを第一の目的とし、1)研究階層の異なる班員間の情報交換の場を設けること、2)多様な先端的実験・理論技術の紹介と有機結合、3)研究成果の班内外での共有、4)一般社会への広報・啓蒙、5)目標達成の評価、を推進するため以下のような総括班活動を行う。今年度は以下のような活動を行った。1企画実行:班会議1回、国際シンポジウム(「本領域主催第2回公開国際シンポジウム」2013年6月29日、稲盛財団記念館)を開催した。2研究支援:光操作に関する技術ワークショップ(「2013光操作研究会国際シンポジウム」、2013年9月26日ー27日、慶應義塾大学)を共催した。実験・理論融合研究の促進のためのスクールを開催した(「本領域主催システム神経生物学スプリングコース2014」2014年3月7日-9日、コープイン京都)。共同研究推進のための研究打ち合わせ旅費を支援した。3広報活動:領域ニュースレター第2号を発刊した。HPにおいて領域の成果をタイムリーに広報した。1企画実行:班会議2回、国際シンポジウム(「本領域主催第1回公開国際シンポジウム」2012年7月7日@小柴ホール、「第35回日本神経科学大会シンポジウム」2012年9月18日@名古屋国際会議場)を開催した。2研究支援:光操作に関する技術ワークショップ(「メゾ神経回路」第3回技術ワークショップ、2012年9月27日ー28日@岡崎カンファレンスセンター)を開催した。実験・理論融合研究の促進のためのスクールを開催した(「本領域主催システム神経生物学スプリングコース2013」2013年3月9日ー12日@アイアイランド)。3広報活動:HPにおいて領域の成果をタイムリーに広報した。メゾ回路への分野横断的な多角アプローチを実現し、新規な学問分野を開拓することを第一の目的とし、
光強磁性を室温で示す物質の探索

前年度、Eu_<1-x>Ba_xMnO_3系の試料を作製し、x=0.4まで単相試料が得られることを見出したが、室温直下に強磁性転移温度を持つという、研究者らが考える室温での光強磁性発現に最低限必要な物性はいずれの試料も示さなかった。そこで本年度はEu_<0.6-x>La_xBa_<0.4>MnO_3(0【less than or equal】x【less than or equal】0.6)系試料を作製し、基礎的物性とその光照射効果を調べた。試料は金属酸化物、炭酸塩を原料とする固相反応法で合成した。いずれの調合組成においても立方晶ペロブスカイト単一相が得られた。格子定数はLaの置換量_xの増加に伴い単調に増加した。ヨウ素滴定法で試料の酸素量を調べたところ、いずれの試料もほぼ3であった。室温でラマン散乱測定を行い、結晶系が立方晶にも関わらず全ての試料で有意な強度の散乱ピークを観測した。ピークの帰属は未完であるが、xの増加に伴う系統的なピーク強度比の変化が認められた。x=0.0の試料は室温以下で半導体的電気伝導を示した。xの増加に伴い電気抵抗率は低下し、x=0.3の試料は68Kで半導体-金属転移を示した。この半導体-金属転移温度はxの増加にともない上昇し、x=0.4では152K、x=0.5では259Kであった。x=0.6の試料、つまりLa_<0.6>Ba_<0.4>MnO_3では室温以下で金属的電気伝導を示した。磁化の温度変化から得られるキュリー温度はそれぞれ上記半導体-金属転移温度とよく一致していた。x=0.6の試料の磁化は他の組成よりも大きく、室温以上にそのキュリー温度が存在するものと思われた。xの増加に伴う酸素量の変化は小さいので、これら物性の変化はLa置換によるものと考えられる。ハロゲンランプからの光を試料に照射し、同様に電気抵抗率、磁化の温度変化を測定したが、光非照射時の測定値と比較して有意な差はなく、光強磁性の発現は認められなかった。一般にペロブスカイト型複合マンガン酸化物では正孔ドープにより強磁性が発現し、その強磁性転移温度はAサイトイオンの平均半径が大きいほど高い。またEuMnO_3中でEuイオンは3価であるが、EuTiO_3中では2価であることが知られている。そこでEuを含む複合マンガン酸化物において光照射によりEuが3価から2価に還元され、それに伴いMnが一部3価から4価へ酸化、つまり正孔ドープがなされ強磁性が発現することを期待した。この光強磁性の室温での発現のためにはEuをBaで置換することが有効と考えられるが、置換に伴う物性の変化について系統的に調べた例はない。そこで本年度はEu_<1-x>Ba_xMnO_3の合成を試み、その物性のBa置換依存性を調べた。単一相はx=0.4まで生成し、それ以上の置換量ではBaMnO_3が不純物相として生成した。結晶構造はxの増加に伴い逐次変化し、x=0.0及び0.1では斜方晶、x=0.2では斜方晶と単斜晶に相分離した。x=0.3では六方晶であり、x=0.4では立方晶であった。酸素量はx=0.0及び0.1では定比3よりやや過剰で、0.2【less than or equal】x【less than or equal】0.4ではやや不足であった。いずれの試料も室温以下で半導体的電気伝導を示し、活性化エネルギーはx=0.0で0.26eV、x=0.4で0.14eVと、xの増加と伴に単調に減少した。20Kでの磁化測定から、いずれの試料もヒステリシスを示した。磁化の温度依存性からは明確な強磁性転移は観測されなかったものの、キュリー・ワイスフィッティングにより、磁気モーメント間の相互作用は、x=0.0では反強磁性的、x【greater than or equal】0.1では強磁性的であることが分かった。また、x【greater than or equal】0.2では磁場中冷却と零磁場冷却とでは磁化が異なっており、このことからBa置換により強磁性クラスター状態が発現していると考えられる。

室温でラマン散乱測定を行い、結晶系が立方晶にも関わらず全ての試料で有意な強度の散乱ピークを観測した。ピークの帰属は未完であるが、xの増加に伴う系統的なピーク強度比の変化が認められた。x=0.0の試料は室温以下で半導体的電気伝導を示した。xの増加に伴い電気抵抗率は低下し、x=0.3の試料は68Kで半導体-金属転移を示した。この半導体-金属転移温度はxの増加にともない上昇し、x=0.4では152K、x=0.5では259Kであった。x=0.6の試料、つまりLa_<0.6>Ba_<0.4>MnO_3では室温以下で金属的電気伝導を示した。磁化の温度変化から得られるキュリー温度はそれぞれ上記半導体-金属転移温度とよく一致していた。x=0.6の試料の磁化は他の組成よりも大きく、室温以上にそのキュリー温度が存在するものと思われた。xの増加に伴う酸素量の変化は小さいので、これら物性の変化はLa置換によるものと考えられる。ハロゲンランプからの光を試料に照射し、同様に電気抵抗率、磁化の温度変化を測定したが、光非照射時の測定値と比較して有意な差はなく、光強磁性の発現は認められなかった。
発生タイミングを制御するマイクロRNA経路の研究:アミロイド前駆体様分子の利用

多細胞生物が適切に発生して大人になるためには、未成熟なステージから成熟に向けて決まったタイムスケジュールに沿って段階的に成長する必要がある。本研究代表者はモデル動物である線虫Caenorhabditis elegansを用いて、幼虫から成虫へのスイッチングを正に制御するlet-7マイクロRNAに着目し、let-7経路に関わる新規遺伝子を探索した。その結果、進化的に保存された核内受容体遺伝子nhr-25が、幼虫から成虫への発生運命のスイッチングに重要な役割を果たすことを証明した。(1)アミロイド前駆体様分子を利用した発生タイミング関連遺伝子の同定と機能解析apl-1プロモーター領域とGFP領域との融合コンストラクトを導入したトランスジェニック線虫系統(ap1-1::GFP系統)を利用して、apl-1の発現を指標としたRNAiスクリーニングを開始した。線虫は大規模なRNAiスクリーニング系が良く整備されたモデル生物であり、線虫の予想コーディング遺伝子の大半に対するRNAiクローンライブラリーが利用可能である。申請者は、このライブラリーを用いて、apl-1::GFP系統のGFP発現レベルに変化を与える遺伝子を探索した。現在までに約100クローンについての1次スクリーニングが終了し、発現変動を示す数クローンを得た段階である。さらに大規模なスクリーニングを、平成21年度においても継続する予定である。(2)成虫化過程をモニターできるアミロイド前駆体様遺伝子のエンハンサー解析上述したRNAiスクリーニングとは別に申請者は、let-7経路に関わる分子メカニズムを直接的に探究する方法として、apl-1のダイナミックな発現を司るエンハンサー領域を同定し、そこに作用する分子を解明を行った。平成20年度からの解析で、apl-1のプロモーター約7.Okbのうちの約200bp領域が、apl-1の時間的発現に必要十分であることを示した。さらに私は、この200bp領域内に核内受容体結合モチーフがあることを見出した。このモチーフを介した転写制御に線虫の核内受容体のいずれかが関与しているのかどうかを検討の途中であり、平成21年度もこれを継続する予定である。1)アミロイド前駆体様分子apl-1を利用した発生タイミング関連遺伝子の同定と機能解析平成20年度に引き続き、apl-1プロモーター領域とGFP領域との融合コンストラクトを導入したトランスジェニック線虫系統(apl-1::GFP系統)を利用して、apl-1の発現を指標としたRNAiスクリーニングを実施した。このスクリーニングの過程で申請者は、進化的に保存された核内受容体をコードするnhr-25遺伝子が、apl-1の発現に必須であることを見出した。さらに、nhr-25はapl-1の発現調節のみならず、上皮細胞分裂の停止、上皮細胞の融合、成虫特異的コラーゲン遺伝子の発現など、幼虫から成虫への分化の幅広い現象に関与していることが判明した。すなわち、nhr-25は、新規の発生タイミング遺伝子であることを見出した。nhr-25は進化的に高度に保存された遺伝子であることから、本成果は動物一般の発生タイミングにつながる成果である。(2)apl-1遺伝子のエンハンサー解析上述したRNAiスクリーニングとは別に申請者は、let-7経路に関わる分子メカニズムを直接的に探究する方法として、apl-1のダイナミックな発現を司るエンハンサー領域を同定した。その結果、昨年度までに狭めていた、201塩基対の領域内に核内受容体結合モチーフがあることを見出した。また、上述したnhr-25依存的なapl-1の発現制御には、この核内受容体結合モチーフが必要であった。このことから、nhr-25はapl-1の発現タイミングを直接に制御している可能性が示唆された。
ピエール・コルネイユの劇構造に弁論術が及ぼした影響

今年度の研究成果は二点ある。ピエール・コルネイユの演劇理論を、彼が理論家に対抗するべく拠り所とした公衆の概念を軸として分析したこと。第二に、『シンナ』において展開される議論が、当時の一般的な歴史知識の所在を考慮しながら構築されていることを明らかにしたことである。従来の研究は、コルネイユの劇理論と創作を一貫した静的な相のもとで捉えている。しかし本研究では、1637年の「ル・シッド論争」から1660年の体系的な劇理論の完成に至るまで、コルネイユが、実践とは必ずしも連動させずに理論的考察を深化させたこと、逆にそれ以降の彼の劇作術は、自分の理論から制約を受けたことの証明を目指した。具体的には、悲劇の題材となる古代史に関するコルネイユの理論が、同時代の公衆が保持する知識を次第に重視するというレトリック的な側面を有することを指摘した。その結果、1660年以降のコルネイユ悲劇において、人口に膾灸した史実が常に主題として選択される理由を解明できた。『シンナ』は作者自身認めるほど弁論術を駆使した悲劇であり、他方、元になった挿話が当時の公衆にとって親しい主題であることから、本研究の問題意識を適用する格好の題材である。この悲劇で展開される多くの議論は、主として政治的側面から捉えられることが多いが、本研究では、共和制から君主制へと至る歴史の解釈が、一連の議論のテーマとして存在することを明らかにした。君主制の確立の礼賛で幕を閉じる点に関して、絶対主義イデオロギーの反映という従来の見解で満足することなく、コエフトーなど当時の公衆が親しんでいたローマ史書の記述でその後の幸福な歴史が語られているために、つまり、公衆に違和感を抱かせる恐れがないために、神意の加護の元にある歴史の予言という終わり方をコルネイユが選択できたことを証明した。以上の研究成果を、以下に記載した二本の論文の中で発表した。今年度は、弁論術が、ルネサンス期から十七世紀後半にかけて形成された演劇理論に影響を及ぼした過程を、文献調査を通じて示すという所期の目的を達成した。具体的には、ドービニャック師とラ・メナルディエールの詩学において等しく、劇詩の主題に応じた弁論術の使用が不可欠とされていることが判明した。これと平行して、ピエール・ニコルが、演劇と弁論術の密接な関係に焦点を当てて道徳的に演劇を断罪したこと及び、韻文劇における弁論術の実践が逆に、ギヨーム・デュ・ヴェールやニコラ・コーサンの散文理論の洗練を促したことを成果として得た。他方、ピエール・コルネイユと同時代の劇作家たちが、作劇法に不可欠な要素として弁論術を実践したという仮説を、五十以上の演劇作品をデータベース化して分析することで証明した。コルネイユと競合関係にあった劇作家ジャン・ラシーヌの悲劇『アンドロマック』には、狂気に陥った人物が他者とのコミュニケーションを破綻させる場面がある。この場面においてさえ、ラシーヌは、古典古代及び十七世紀フランスの演劇作品を参考として、劇構成との関連を考慮しながら弁論術を利用したことを論証した。以上の成果を基盤として、コルネイユの作劇法を、作品分析から解明する作業に着手した。手始めに、殉教悲劇である『ポリュークト』において、他者を説得する技法、すなわち弁論術が劇構成の核を成していることを示した。また、ある台詞は、劇構成に寄与すると同時に、観客を感動させ、思索に誘う機能も有する。この観点から、『ポリュークト』を構築する様々な言説が、複雑な道徳的、宗教的メッセージを観客に投げかけ、多様な解釈の試みに向かわせることを論じた。これらの研究成果を、三本の論文の中で発表した(内一本は印刷中)。

君主制の確立の礼賛で幕を閉じる点に関して、絶対主義イデオロギーの反映という従来の見解で満足することなく、コエフトーなど当時の公衆が親しんでいたローマ史書の記述でその後の幸福な歴史が語られているために、つまり、公衆に違和感を抱かせる恐れがないために、神意の加護の元にある歴史の予言という終わり方をコルネイユが選択できたことを証明した。以上の研究成果を、以下に記載した二本の論文の中で発表した。
核酸塩基の求電子的アミノ化反応ーN.アミノ体を中間体とする新規修飾塩基類の合成

核酸塩基に対する求電子的アミノ化反応の検討は、発ガン性アリ-ルアミン、ヒドロキシアミン類の核酸に対する反応機構を解明する上で重要である。一方、アミノ化によって得られるNーアミノ化核酸は、Nーアミノ基が官能基であるため、Nーメチル体とは異なりさまざまな興味ある反応性を示す。我々はすでに、アミノ化試薬としてhydroxylamineーOーsulfonic acid(HAOS)や2,4ーdinitrophenoxyamine(DNPA)を用い、アデノシンやグアノシン等のプリン誘導体についてアミノ化反応を行い、種々のアミノ化体を得た。また1ーaminoadenosineや7ーaminoguanosione誘導体の、種々の求核試薬に対する特異的反応性についての検討、さらに、環窒素monoaminoguanineのすべての位置異性体の合成、ならびにそれらNーアミノ体の物理化学的特性についての検役を行ってきた。今回は、ピリミジン誘導体に対するアミノ化反応を検討し、得られるNーアミノピリミジン類の物理化学的特性、および反応中間体としての利用法を明らかにすることを目的とした。アミノ化剤のHAOSやDNPAを使い分けることにより、すべてのNーアミノピリミジン塩基(U,T,C),ヌクレオシド(Cyd,Urd,dC,dt,dU)を合成できた。得られたNーアミノ体の物理化学的特性についての検討結果を以下にまとめた。。1)化合物の酸性、中性、アルカリ性溶液中におけるUVパタ-ンは対応するNーメチル体のそれと全く同じであり、pKaもほぼ同じであった。2)NーNH_2基の塩基性は著しく弱く、酸度関数領域(pKa-0.2-1.7)にある。3)3ーNH_2ーC誘導体の塩構造はすべて,4位のアミノ基がプロトネ-トした構造をとる。4)1ーNH_2ーdC,1ーNH_2ーdUの1NーHC1,70°C処理に対するグリコシドボンドの安定性は母化合物のそれより低くなる。理由は前者のNーNH_2基はそれ自身、電子吸引に、後者のNーNH_2基はプロトネ-ションによる電子吸引に関与するためである。5)NーNH_2基のHNO_2による脱アミノ化速度は速、その速度はNーNH_2基の塩基性に比例する。6)1ーNH_2ーUの酸触媒によるC5ーHの交換はNーNH_2へのプロトネ-ションのため、uracilや1ーCH_3ーUとは異なり、全く進行しない。。
コンピュータによる初期近代英語訳聖書のコンコーダンス作成と語彙研究

平成6年度には継続研究最初の年として、William Tyndale関係の研究書と16世紀の英語聖書を所蔵する、各地の大学図書館に出掛け、そうした書籍を借りだし複写して研究資料を収集した。Tyndale著『ロマ書解説』(1526)を当時の版のファクシミリから電子テキストに変換し、語彙の調査を行った。これは同年出版のTyndale訳『新約聖書』と語彙を比較するためである。これらの作業を通して得られた新知見は、英語研究総合誌『英語青年』の論文「同意語並列構文の系譜」に発表した。本論文は伊藤正義、斎藤俊雄、寺澤芳雄、その他の英語史研究者に引用された。7年度は前年度の成果を日本英文学会第67回大会で発表した。この「『欽定英訳聖書』に見られる表現'while the world standeth'の系譜」では、欽定訳の表現がWilliam Tyndale訳『新約聖書』に直接由来し、源は古英語頭韻詩にあることを解明した。論文作成と並行して、The Oxford English Dicionary (OED)のCD-ROM版を用いて、同辞書に採録されたTyndaleの用例と見出し語のリストの作成を行った。また『英語青年』の「海外新潮」欄を担当、Tyndale研究の現状を報告した。英国の学会The Tyndale Socielyの会員になった。8年度は7年度の発表原稿を改訂した論文を出版した。科学研究費補助金で購入したBible in English on CD-ROMを使って同表現の追加調査を行い、Wesley版(1770)とNoah Webster版(1833)にも継承されていることをつきとめた。OEDに採録されたTyndaleからの引用文リストは、その試作品を完成し、本研究に使用したが、これにOEDの語義・追加説明・他の引用文にも取り込み、Tyndale語彙辞典に拡大する予定である。本研究では当初の目的を達成し、上記論文を完成した。これに新発見事項を加え英文で書き直したものを、英国の学会The Tyndale Societyの機関誌に発表する予定である。平成6年度の研究計画においてWilliam Tyndale訳(1525)の新約聖書断片をコンピュータに入力しながら、語彙について問題点を検討し、次年度の新約聖書完全版(1526)のコンコーダンス作成の予備的研究をするはずであったが、当該聖書写真版本文を転写し語彙の予備調査中に、以下で述べる重要な2つの問題点を発見したので、本年度の後半をそれらの問題の解明に費やした。目標のコンコーダンスが完成すれば、さらにこれらの問題の解明に寄与するであろう。William Tyndale訳(1526)の新約聖書を調査した結果、次ぎの重要な2点が明らかになった。(1)初期近代英語期の作品、特に翻訳作品には、外国語から借入語とその意味を説明するような本来語とが併置されて対句をなす構文が頻出するが、英語聖書はギリシア語やラテン語からの翻訳であるもにもかかわらず、この構文がきわめて少ないこと。(2)『欽定英訳聖書』(1611)に1度のみ見られる"While theworld standeth"(永遠に)という表現は、実はWilliam Tyndale訳(1526)の新約聖書の6箇所に見られるこの表現の一つが残ったものであり、古英語さらにはゲルマン語にまで遡る古い表現であること。

この2点については平成6年度中に2本の論文を発表したが、(1)については同構文について初期近代英語期の医学書を資料に研究しているフィンランド、トウルク大学のノリ博士を平成7年度に訪問して、最新の成果と研究方法を教示していただく。(2)についてはさらに調査中で、平成7年度日本英文学会全国大会(於筑波大学、5月27日)で口頭発表する予定である。また阪神大震災で大阪大学豊中学舎も被災し、言語文化部研究棟内の研究室も本棚が倒壊し、資料や書籍に被害が出たが、約一ケ月で復旧し、次年度からの研究続行に支障はない。平成7年度には前年度の準備的研究をふまえ、Oxford English Dictionary on CD-ROMを用いて、William Tyndaleの著書からの引用が見られる同辞書中の見出し語一覧表を作成した。Tyndaleはギリシア語原典から初の英訳聖書翻訳を行った英国人であり、後に出版された『欽定訳聖書』の訳文もその8割以上をTyndale訳に負っていることから、同人の使用語彙を精密に調査分析することは、初期近代英語の様相を明らかにすることに直接に繋がるものである。前年度の業績である論文「『欽定訳聖書』に見られる表現`while theworld standeth'の系譜」については、その後も調査を続け、その結果を第67回日本英文学会大会(平成7年5月20日)の研究発表において口頭発表し、さらに改訂した形の論文を記念論集に発表した。『欽定訳聖書』にただ一回現れる`while the world standeth'(永遠に)という奇妙な表現がTyndale訳に由来すること、Tyndale訳新約聖書には他にも5回類似表現が現れていること、この表現の原型は既に古英語にも見られることを明らかにした。平成8年度は本研究の最終年として、上記の一覧表の改訂と印刷公開、Tyndale訳新約聖書初版(1526)のコンコーダンス作成、そして上記論文の研究テーマをさらに追求し、英文論文を作成して外国雑誌に発表することを目指す。本研究ではOxford English Dictionary on CD-ROMを主たる研究の道具としているが、この電子化英語辞書についての一連の研究成果は内外で認知されるところとなり、平成7年度には同志社大学で講演を依頼された。平成8年度にはコペンハーゲン大学で開催される国際辞書学シンポジウムで口頭発表を行う予定である。平成8年度には7年度に日本英文学会で口頭発表した「『欽定英訳聖書』に見られる表現`while the world standeth'の系譜」を論文に直して出版した。論文作成においては、6年度作成のTyndale著『ロマ書解説』(1526)の電子テキストや英語研究総合誌『英語青年』に掲載された論文「同意語並列構文の系譜」を参照した。本論文「欽定英訳聖書に見られる表現`while the world standeth'の系譜」では、欽定訳の表現がWilliam Tyndale訳
国際的環境保全型多部門経済における持続可能性の研究

環境汚染の多部門・国際連関を捉えるため、日本と関連の深い中国及び日本の環境指標の部門別推計を行うと共に、それを用いての部門別・地域別環境保全政策についての考察を行った。具体的には以下の通りである。1.中国における化石エネルギー消費に伴うCO_2、SO_2の排出量を198596の12年間にわたり、21の部門別に推計し、排出動向を分析すると共に、CO_2.SO_2の排出と経済成長との関連、排出原単位の要因分析、主成分分析を行った。2.中国における地域別部門別のCO_2、NO_X排出量を推計し、各省の大気汚染排出総量、1人当たり排出量、GDPあたり排出量、面積あたり排出量などを通じて大気汚染物質の地域性を明らかにした。次に要因分析の手法によりこの地域性が生じた原因を検討した。3.中国におけるCO_2、SO_2、NO_Xの排出量を19951999年にかけて省別、部門別に推計し、環境汚染の地域性を明らかにすると共に、要因分析を用いて地域性の生ずる原因、地域ごとの排出変化の要因を明らかにすると共に地域別汚染構造のパターン分類を行った。4.日本で排出されるCO_2、メタン、代替フロンが引き起こす温暖化、特定フロンやハロンが引き起こすオゾン層の破壊の地球環境に及ぼす影響、日本の木材輸入が資源枯渇に及ぼす影響を貨幣評価して日本の環境・経済勘定を補完した。5.中国において輸出指向的私企業の目的は環境保護目的と整合的でない。環境考慮を企業戦略に組み入れるために、企業がよりよい環境パフォーマンスや環境効率性への促進を図るために企業操業の環境への影響の査定を可能とする指標の開発と、その指標とグリーン調達戦略メカニズムの関係の分析を行った。環境汚染因子の多部門的国際連関を捉えるために、我が国と関連の深い中国の大気汚染と我が国の環境のデータ上の整備をすることとした。まず中国における多部門環境データの推計をした。中国における21部門別、14エネルギー源別の化石エネルギー消費によるCO_2、SO_2、NO_x発生量を19851997の13年間に渡り推計した。以下のような事実が導出された。CO_2、SO_2、NO_xの発生量の動態と構造として、(1)1996まで増加を続けてきたCO_2、SO_2、NO_x発生量が'1997から減少に転じた。(2)エネルギー転換を中心とする総発生構造である。(3)重化学工業を中心とする産業発生構造である。(4)石炭を中心とするエネルギー源発生構造である。(6)部門別のCO_2、SO_2、NO_x発生量変動の要因分析に強い要因を持っている部門は、窯業・土石、一次金属、化学、石炭採掘業、機械業等の重化学工業部門と交通通信業である。(7)主成分分析した結果、経済的、技術的要因の二つの主成分が得られた(8)部門別環境クズネッツ曲線を導出した。環境汚染の多部門・国際連関を捉えるため、日本と関連の深い中国及び日本の環境指標の部門別推計を行うと共に、それを用いての部門別・地域別環境保全政策についての考察をおこなった。1.中国における化石エネルギー消費に伴うCO2、SO2の排出量を198596の12年間にわたり、21の部門別に推計し、排出動向を分析すると共に、CO2、SO2の排出と経済成長との関連、排出原単位の要因分析、主成分分析を行った。2.中国における地域別、部門別のCO2,NOx排出量を推計し、各省の大気汚染排出総量、1人当たり排出量、GDPあたり排出量、面積あたり排出量などを通じて大気汚染物質の地域性を明らかにした。

3.中国におけるCO2,SO2,NOxの排出量を19951999年にかけて省別、部門別に推計し環境汚染の地域性を明らかにすると共に、要因分析を用いて地域性の生ずる原因、地域ごとの排出変化の要因を明らかにすると共に、地域別汚染構造のパターン分類を行った。4.日本で排出されるCO2,メタン、代替フロンが引き起こす地球温暖化、特定フロンやハロンが引き起こすオゾン層の破壊の地球環境に及ぼす影響、日本の木材輸入が資源枯渇に及ぼす影響を貨幣評価して日本の環境・経済勘定を補完した。5.中国において輸出指向的私企業の目的は環境保護目的と整合的でない。環境考慮を企業戦略に組み入れるために、企業がよりよい環境パーフォマンスや環境効率性への促進を図るために企業操業の環境への影響の査定を可能とする指標の開発と、その指標とグリーン調達戦略メカニズムの関係の分析を行った。
希少糖溶液をハマダラカに吸わせて原虫発育を抑制する、新規マラリア伝播阻止法の開発

希少糖の一種であるD-アロースを含む糖液をハマダラカに吸わせることで、蚊体内でのマラリア原虫の発育を著しく抑制することを示した。さらに、一般に市販されている希少糖含有シロップでも同様のマラリア伝播阻止効果が認められることを示した。これらの結果は、マラリア流行地における希少糖含有糖液による新たなマラリア伝播阻止法の実用化を加速する大きな成果である。1)ローデントマラリア原虫(Plasmodium berghei ANKA株)の生殖母体をアルカリ培地で活性化して鞭毛放出を誘導する実験系を用いて、蚊体内発育ステージの最初の段階である生殖体形成に対するD-アロースの効果を検討した。P. berghei感染マウスの尾から微量の血液を採取し、鞭毛放出誘導培地(RPMI-1640 with 10% FBS, pH 8)で希釈して鞭毛放出をカウントする実験を行い、D-アロースの鞭毛放出に対する影響を調べた。終濃度10 mMである程度の鞭毛放出阻害活性がみられるものと予測していたが、コントロール(D-フルクトース添加)と比較して有意な差異が認められなかった。このことから、D-アロースの伝播阻止活性は、生殖体形成より以後のステージで発揮されることが明らかとなった。2)D-アロースの伝播阻止活性の作用機序に関して、マラリア原虫の糖代謝を阻害している可能性を考えた。そこでまずP. bergheiのヘキソーストランスポーター(PbHT1)遺伝子をクローニングし、pET大腸菌発現系での発現実験を試みたところ、タンパク発現が認められなかった。次にコムギ胚芽発現系を用いて発現実験を行った結果、ウェスタンブロットでPbHT1の発現を確認することができた。平成28年度は組換えPbHT1をリポソーム膜に発現させ、in vitroでPbHT1のトランスポーター活性を評価する実験系を構築する。この実験系においてD-アロースがPbHT1のトランスポーター活性を阻害する効果が認められれば、D-アロースのマラリア伝播阻止活性の作用機序を示す証拠が得られることになる。当初計画ではD-アロース存在下でのマラリア原虫およびハマダラカにおけるトランスクリプトーム解析を行う予定であったが、D-アロースの作用標的がマラリア原虫のヘキソーストランスポーターである可能性が浮上したため、その検証のために実験計画を変更することとなった。組換えPbHT1の発現に成功したことから、平成28年度には組換えHbHT1封入リポソームの作製を目指す。in vitroでのPbHT1活性評価実験によってD-アロースの標的分子がPbHT1であることが証明できれば、本研究は大きく前進することとなる。D-アロースの伝播阻止活性の作用機序に関して、マラリア原虫の糖代謝を阻害している可能性を考えた。平成28年度はローデントマラリア原虫(Plasmodium berghei)のヘキソース・トランスポーター(PbHT1)遺伝子をクローニングし、pET大腸菌発現系での発現実験を試みたところ、タンパク発現が認められなかった。そこでPbHT1遺伝子のコドンを最適化したプラスミドを再度作成し、発現ベクターに入れたところ、目的のサイズのタンパク発現がみられた。次にPbHT1組換えタンパクをリポソーム膜に発現させたプロテオリポソームを調製し、ウェスタンブロットにてPbHT1の存在を確認した。組換えPbHT1をリポソーム膜に発現させることができたので、平成29年度はin vitroで放射性標識したフルクトースを用いて、PbHT1のヘキソース・トランスポーター活性を評価する実験系を構築する。さらに培養熱帯熱マラリア原虫を用いて、細胞レベルでのトランスポータ活性の評価実験を試す予定である。これらの実験系においてD-アロースがPbHT1のヘキソース・トランスポーター活性を阻害する効果が認められれば、D-アロースのマラリア伝播阻止活性の作用機序を示す証拠が得られることになる。平成29年度はさらに、D-アロースによるマラリア伝播阻止効果のステージ特異性を明らかにするために、感染吸血後の各時期に感染蚊の体腔にD-アロースを注入し、原虫発育に及ぼす影響を検討する。平成28年度中に、組換えPbHT1を発現させたリポソームを用いてのヘキソース・トランスポーター活性阻害実験を実施する予定であったが、当初作成したプラスミドでは組換えタンパクの発現がみられないトラブルが発生した。コドン最適化プラスミドを用いることによってこの問題は克服したため、平成29年度にはトランスポーター活性阻害実験を実施することができる。この実験によってD-アロースの標的分子がPbHT1であることが証明できれば、本研究は大きく前進する。本研究の目的は、自然界に微量しか存在しない希少糖を含む糖液をハマダラカに吸わせることで、蚊体内でマラリア原虫の発育を抑制し、当該蚊の刺咬による新たな感染者・患者の発生を防ぐ、新規マラリア伝播阻止法を開発することである。研究期間内での主要な達成目標は、1)伝播阻止活性を確認した希少糖Dーアロースの、蚊体内で原虫発育阻害機序の解明と、2)Dーアロースよりも強力な伝播阻止活性を示す希少糖の探索であった。

1)については、ローデントマラリア原虫(Plasmodium berghei)のヘキソース・トランスポーター(PbHT1)の組換えタンパクを作成し(平成27年度)、これをリポソーム上に配置したプロテオリポソーム(平成28年度)を用いることで、マラリア原虫のトランスポーター活性に対する希少糖の阻害能をin vitroで評価する実験系(平成29年度)の構築に取り組んだ。しかし作成したプロテオリポソームのトランスポーター活性が安定せず、リポソームの作成方法を別法に変更しての再実験が必要となった。2)については、上記のプロテオリポソームを用いる実験系が確立すれば、少量の試薬でのスクリーニング実験を行う予定であったが、実験系の確立にもうしばらく時間がかかると判断し、別のアプローチをとった。Dーアロース等の希少糖を含むシロップにも、マラリア伝播阻止効果があるのではないかと考えて、市販されている希少糖含有シロップを用いたin vivoでの伝播阻止能評価実験を行ったところ、100 mMのDーアロースとほぼ同じ程度の伝播阻止活性が認められた。希少糖による伝播阻止エサの実用化を考える場合、試薬としてのDーアロースのコストが大きな問題となるが、一般の小売店で市販されているシロップを用いて同様の効果が得られるとなれば、実用化への道が大きく広がることとなり、今後流行地での実地試験を実施する予定である。希少糖の一種であるD-アロースを含む糖液をハマダラカに吸わせることで、蚊体内でのマラリア原虫の発育を著しく抑制することを示した。さらに、一般に市販されている希少糖含有シロップでも同様のマラリア伝播阻止効果が認められることを示した。これらの結果は、マラリア流行地における希少糖含有糖液による新たなマラリア伝播阻止法の実用化を加速する大きな成果である。1)D-アロースによる伝播阻止効果のステージ特異性を明らかにするために、in vitroでのオオシスト培養系での検証実験を行う。もしもD-アロース添加によって培養オオシストの発育に影響が認められない場合、D-アロースの作用点は媒介蚊の生体成分と原虫との相互作用にあると推定され、マイクロインジェクション実験系へと移行する予定である。2)組換えPbHT1の実験系を用いて、同トランスポーターに対する各種糖分子の挙動を解析し、D-アロースをはじめとする各種希少糖のトランスポーター活性に対する阻害効果の有無・程度を解析する。1)組換えPbHT1を発現させたリポソームを用いてヘキソース・トランスポーター活性のin vitro評価系を構築し、この系を用いてD-アロースをはじめとする各種希少糖によるトランスポーター阻害活性を測定する。さらに培養熱帯熱マラリア原虫を用いて、細胞レベルでのトランスポータ活性の評価実験を試す予定である。これらの実験系においてD-アロースによってヘキソース・トランスポーター活性が阻害されれば、D-アロースの標的分子がPbHT1であることが証明され、本研究は大きく前進する。2)D-アロースによるマラリア伝播阻止効果のステージ特異性を明らかにするために、感染吸血後の各時期に感染蚊の体腔にD-アロースを注入し、原虫発育に及ぼす影響を検討する。寄生虫学平成27年度末に実施予定であった実験を28年度に延期せざるを得なくなったために次年度使用額が生じた。コドン最適化プラスミドの完成が平成28年度末となってしまい、同年度中に実施する予定であったトランスポーター活性阻害実験を平成29年度に延期せざるを得なくなったために、次年度使用額が生じた。
寄生虫感染モデルとしてのスナネズミの特性

スナネズミは感染症のモデルとして広く用いられている実験動物であるが、生物学的特性や好感受性のメカニズムについての解明はおろそかにされてきたため、本研究では、スナネズミの臓器重量・血液学および血液生化学的検査値・寄生虫感染応答を含む免疫学的特性について検討した。臓器重量については、成獣の胸腺重量が特徴的であり、免疫応答を司る器官であることから、好感受性のメカニズムを探る鍵を得る成績が得られた(Shimizu, et al., 1995)。また、血液中の好塩基球がラットやマウスに比べて多く、異種蛋白刺激に対して強く反応することが明らかになった(Shimizu et al., in preparation)。種々の免疫反応における好塩基球の役割は適切なモデルが得難いために未解明であるため、スナネズミの新たな利用価値が示唆された。スナネズミにアレルギー症状を誘発する化学伝達物質としてはヒスタミンがもっとも強力であること(Shimizu et al., in preparation)から、薬剤の抗アレルギー作用を検索するモデルとしてもスナネズミの有用性が期待されたため、既知の動物であるラットを用いて実験系を確立した(Shichinohe et al., 1996a, b)。当施設にて確立した被毛色突然変異体のコロニーについて、遺伝的変異度を知るために血清酵素のアイソザイムを検索した。変異は検出されなかったが、ラットやマウスとは異なるパターンを持つことを明らかにした(Shimizu et al., 1996 in press)。フィラリア感染スナネズミは末梢血ミクロフィラリア数や好酸球応答のパターンには被毛色間の差異が示唆されたため、実験を継続中である。以上のごとく、スナネズミの生物学的特性を明らかにし、免疫応答やアレルギーのモデルとしての新たな有用性を示すことができた。
認知症予防に有効な嗅覚刺激を用いた回想法プログラムの構築

この結果を基に、平成29年の後半から介入の準備を行い、平成30年度には、地域在住高齢者を対象に、嗅覚刺激を用いた回想法の精神的健康および認知機能に対する効果の検討を行った。介入群では、匂い刺激として嗅覚カードを回想の手がかりとした回想法を毎週1回(40分)の割合で12回実施した。対照群では,介入群と同じ12種類の嗅素が印字された言語カードを用いて回想法を同様に実施した。評価は、精神的健康状態を測定するためにGeriatric Depression Scale-15 (GDS-15)、認知機能を測定するFive Cognitive Test(Cued recalltestとCharacter position referencingtestの2項目)を用い、ベースラインと介入終了後の2時点で行った。反復測定による共分散分析の結果、GDS-15において有意な交互作用が認められた。以上のことから、嗅覚刺激として、簡便に準備可能な嗅覚カードを用いた回想法は高齢者の精神的健康の維持に有効であることを示すことができた。高齢者がいつでも、どこでも参加できる実効性のあるプログラムが必要とされており、本結果は認知症のリスクファクターと言われる抑うつ予防のための取り組みとして、心理社会的側面に対する回想法実践に有意義な示唆を与えていると考えられる。我が国は、超高齢社会を迎えており、要介護者の増加、特に認知症高齢者の増加が懸念されている。認知症高齢者の増加が予想されている状況に対して、効果的な認知症予防介入の方法が求められている。こうした課題に対して、現在、心理・社会的アプローチの一つとして、回想法が地域在住高齢者に対して試みられているものの、介入効果について十分な検討が行われおらず、より実効性のある回想法プログラムを構築することが期待されている。本研究の目的は、申請者らが先行研究で行った嗅覚刺激を用いた回想法プログラムを基に、嗅覚刺激の選択方法、種類について更なる検討を加え、新たな認知症予防に対して効果的な嗅覚刺激を用いた回想法プログラムを開発することにある。つまり、新たなプログラムの精神的健康および認知機能に対する有用性を検証し、認知症予防に役立つ実効性のある回想法プログラムを構築することにある。28年度は、高齢者の回想を促すための適切な嗅覚刺激について検討を実施するために、文献検討に加え、欧州の回想法センターとの情報交換を行った。文献検討では、嗅覚刺激が対象者の記憶を促すだけでなく、情動にも働きかける可能性があることが報告されていた。また、回想と関連のある嗅覚刺激は、各個人で異なる場合と、比較的共通している場合の両側面あることが課題として挙げられた。欧州の回想法センターでは、様々な文化や人種の背景を持った対象者に回想法を実践することがあり、各個人の回想を促すためには、対象者の背景を考慮した回想刺激の提供が必要であることが考えられた。こうした検討を通して、地域在住高齢者を対象とした調査シートを作成し、対象者へ調査の依頼を行い、平成28年度末までに98名の回答を得た。平成28年度では、文献検討に加え、欧州の回想法センターとの情報交換を行い、情報を整理した上で、地域在住高齢者を対象とした回想刺激に関する横断調査を行い、各テーマごとに利用可能な数種類の回想刺激を抽出し、新たな嗅覚刺激を用いた回想法プログラム案を作成するとしていた。しかし、28年度において横断調査を全て終えることができず、新しいプログラムの作成に至っていないため、遅れていると回答した。その1つの理由として、先行研究による検討に加え、欧州の回想法センターからの情報収集を行ったが、両者をまとめ、調査用紙を作成することに時間を要してしまったことが挙げられる。二つ目の理由としては、調査用紙への協力を関係機関へ依頼したが、協力機会の選出や協力依頼に時間を要したことが遅れに繋がった。現在も、引き続き、横断調査のデータ収集を行っており、今後は、早急にデータの解析を行い、解析結果を反映した新たな回想法プログラムを作成する予定である。29年度は、更に、協力機関に依頼を行い、調査の継続を行った。28年度から29年度にかけて行った横断研究では、地域に在住する高齢者を対象に、日本人に親しみがあるJapanese Version of the University of Pennsylvania Smell Identification Test(UPIST-J)の40種類の嗅素に着目して、各嗅素に対する回想経験の有無を検討し、その回想経験に関連する要因を調査することができた。適格条件に該当する118名について解析を行い、高い頻度で回想経験につながる嗅素がある一方で、その回想経験には年齢や性別,嗅覚機能の影響を受ける可能性があることが示された。

よって、高齢者を対象に嗅覚刺激を用いた回想法を行う際には、対象者の年齢や性別からプログラムで用いる嗅素の選択を考慮し、嗅覚刺激の提示方法についても留意することが必要となった。この結果を受け、新しい嗅覚刺激を用いた回想法プログラムを作成して、倫理審査委員会への手続きなど30年からの実施の準備を行った。平成28年度では、文献検討に加え、先駆的に実践している欧州の回想法センターとの情報交換を行い、情報を整理した上で、地域在住高齢者を対象とした回想刺激に関する横断調査を行い、各テーマごとに利用可能な数種類の回想刺激を抽出し、新たな嗅覚刺激を用いた回想法プログラム案を作成するとしていた。しかし、28年度において横断調査を全て終えることができず、新しいプログラムの作成に至っていないため、昨年度は遅れていると回答した。平成29年度は、引き続き横断調査を行い、解析可能なデータを用いて、日本人に親しみがあるJapanese Version of the University of Pennsylvania Smell Identification Test(UPIST-J)の40種類の嗅素の中から、高齢者の回想の関連する嗅素を抽出することができた。よって、この結果を論文にまとめて投稿すると同時に、当初予定していた効果検討のための介入研究を行う準備を開始し、年度内に本学倫理委員会の承認を得ることが出来た。この結果を基に、平成29年の後半から介入の準備を行い、平成30年度には、地域在住高齢者を対象に、嗅覚刺激を用いた回想法の精神的健康および認知機能に対する効果の検討を行った。介入群では、匂い刺激として嗅覚カードを回想の手がかりとした回想法を毎週1回(40分)の割合で12回実施した。対照群では,介入群と同じ12種類の嗅素が印字された言語カードを用いて回想法を同様に実施した。評価は、精神的健康状態を測定するためにGeriatric Depression Scale-15 (GDS-15)、認知機能を測定するFive Cognitive Test(Cued recalltestとCharacter position referencingtestの2項目)を用い、ベースラインと介入終了後の2時点で行った。反復測定による共分散分析の結果、GDS-15において有意な交互作用が認められた。以上のことから、嗅覚刺激として、簡便に準備可能な嗅覚カードを用いた回想法は高齢者の精神的健康の維持に有効であることを示すことができた。高齢者がいつでも、どこでも参加できる実効性のあるプログラムが必要とされており、本結果は認知症のリスクファクターと言われる抑うつ予防のための取り組みとして、心理社会的側面に対する回想法実践に有意義な示唆を与えていると考えられる。平成29年から30年度にかけては、現在行っている横断調査の結果と基に、解析と結果の解釈を行った上で、これまで以上に適切な嗅覚刺激を抽出し、新たな回想法プログラムを作成する予定である。そして、地域在住高齢者を対象として、精神的健康および認知機能を主なアウトカムとし、その効果を検討することを目指している。