hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
紫外域分光放射のモデル化とＵＶ－Ａ，ＵＶ－Ｂを含む時別・分別気象データの開発

本研究では日本全土に適用可能な紫外線A,Bの推定モデルを提案した。推定は全天日射量を既知としてUV-A,UV-Bを近似するものである。紫外線は気象庁による観測が3地点しかなく観測データが限られている。また計器感度の経年変化が大きいため、独自に観測してもデータの信頼性が課題となる。本研究では使用する日射計,UV-A,B計の感度比較を行い、信頼性の高いデータを抽出して推定式を整理した。またUV-Bとオゾン量の関係に着目し、オゾン量の衛星観測データを用いて推定精度が向上することを明らかにした。さらに紫外線の直散分離について検討し、実用的な精度で紫外線の直達成分と拡散成分を推定できることを示した。23年度は紫外域分光放射計およびUV-A計,UV-B計の信頼性の検証を主に実施した。東北大震災の影響で計器の購入が遅れたため、紫外域分光放射計の測定と精度の検証を優先し、測定地点を1ヶ所(大阪市大)にまとめて同時測定をおこなった。これにより、4大学で紫外線の測定に用いるUV-A,B計の感度特性を整理した。UV-Aについては4つの計器が比較的一致したが、UV-Bについては初期段階で1割程度の出力差が見られた。同時測定は今後も定期的に実施し、観測データの補正に用いる。またこれまでに使用してきたUV-A,B計でも同時に観測し、計器の経年劣化について考察した。その結果、UV-Aで十数パーセント、UV-Bに関しては40%以上の出力差が見られた。UV-Bに関しては、センサーの経年劣化が大きいことは良く知られているが、劣化がどのように進行したか不明なため、これまでに蓄積したデータの利用は困難であると判断した。この研究グループではこれまでにUV-AとUV-Bを全天日射量から推定するモデルを提案してきたが、これについても過去の観測値のどの時点のデータを用いるかによって推定精度が大きく変化することが確認された。全天日射量の観測精度は比較的安定していることから、UV-ABの観測精度の問題がモデルの推定誤算として顕在化したものと考えられる。23年度の研究によりUV-A,B計はセンサーの劣化が激しく、機器の更正や観測値の補正が重要な課題であることが明らかになった。この点については放射理論に基づいて紫外線観測値の信頼性を検証する方法や、他の気象要素との関係性からセンサーの劣化について検討する予定である。25年度は国内4ヶ所で紫外線UV-A,UV-Bの観測を継続するとともに、UV-A,UV-Bの推定方法について検討した。24年度までの研究により、UV-Aは全天日射量から実用的な精度で推定できること、UV-Bはオゾン量を考慮することで推定精度が向上することを確認している。本年度は推定式の係数の同定を課題として、3年間の観測データのクオリティチェックや計器感度について検討した。紫外線量は測定計器の経年変化だけでなく、メーカーによる計器の出力差も大きい。紫外線計は日射計と異なり準器が無いため、真値がどこにあるかの判断が難しい。本研究では23年度に実施した、機器感度の比較実験結果を踏まえて、計器間のばらつきが小さかったメーカーの観測値を元に推定式の係数値を同定した。またUV計の感度変化を日射計と比較し定量化することを試みた。しかし、鹿児島大学での測定結果からはUV計の経年劣化は明確にできなかった。UV計のセンサーの経年劣化については、本研究終了後に未使用に近い計器との感度比較を行い確認する予定である。感度比較を研究期間内に実施しなかった理由は、紫外線計のセンサーに入射角特性があるため、太陽高度が高くなる56月に実施した方がセンサー自体の感度比較に適していると判断したからである。紫外分光放射については、UV-Bの領域でオゾン量の影響を受けることを確認した。またUV-A,Bに占める各波長の比率は、天候にはあまり影響されないことがわかった。このことからUV-A,Bから紫外分光を推定できる可能性があることを明らかにした。UV-A,Bの直散分離については、推定した全天UV-A,Bを分離するのではなく、日射量の直達成分,拡散成分からそれぞれUVの直達成分,拡散成分を推定する手法を検討し、実用的な精度が得られることを確認した。24年度は国内4ヶ所で紫外線UV-A,UV-Bの観測を継続するとともに、UV-A,Bの推定方法について検討した。この研究グループではこれまでにUV-AとUV-Bを全天日射量から推定するモデルを提案しており、このモデルの推定精度と地域性について考察した。

その結果UV-Aについては概ね良好な推定結果が得られることが確認されたが、UV-Bについては推定値と観測値の乖離が大きいことが明らかになった。23年度の研究によりUV-B計はセンサーの劣化が激しいことが分かっており、観測側の問題とモデル側の問題の両方を包含する課題となった。一方、UV-Bはオゾン量と強い相関があることが分かっており、UV-Aとオゾン量をパラメータとして推定できる可能性が示された。オゾン量については衛星による全球観測データが公開されており、日本の任意地点における日平均値レベルのデータを収集できることを確認した。このことからUV-Aは日射量など他の気象要素から推定し、UV-BはUV-Aとオゾン量から推定する方向で研究を進めることとした。またUV-A,Bの直達成分と散乱成分についても観測データの収集を継続した。観測値からUV-Bは散乱成分の比率が大きく、日射量の直散分離式が適用できないことが分かった。この他、1分値気象データの収集整理を行った。気象官署では1分値データを公開しており、1分値の全天日射量からUV-AとUV-Bを推定することも考えてデータを整理した。震災の影響で予算配分が遅れ、各大学での紫外線観測の開始が遅れた。しかし観測開始前に4台のUV-AB計を大阪市立大学で同時測定し、計器感度を比較できたので、今後、計器の経年変化や劣化を検討する際の貴重なデータが得られた。当初の計画よりは若干遅れているが、紫外線観測をスタートしたので、研究上の支障は無い。25年度が最終年度であるため、記入しない。紫外線UV-A,Bの観測を計画通りに継続しており、推定方法に関する検討も並行して進めている。オゾン量や1分値データの収集も含め、当初の研究目的をほぼ達成している。23年度の研究で、UV-A,B計の計器感度の個体差やサンサーの経年変化が非常に大きいことが明らかになった。このため、観測データの蓄積とともに精度の検証が重要な課題となっている。当初の研究計画から大きな変更はないが、観測データのクオリティチェックを優先課題として検討項目に追加する予定である。24年度の研究で、UV-A,Bを推定する方法や手順を整理した。25年度は日本全国に適応可能な推定式の整理に取り組む。これまでの研究でUV-A,B計の計器感度の個体差やサンサーの経年変化が非常に大きいことが明らかになっており、UV-A,Bデータのクオリティチェックを行い推定式の係数値を同定する。また紫外域分光放射についても推定モデルを検討する。最終成果として、拡張アメダス気象データの842地点に適用できるUV-A,UV-Bの推定式を整理し公開する。
短周期・長周期地震動強さの合理的評価に基づく地震動センサーの開発

地震発生の直後に、的確に地震動の強さを評価し、都市供給システムや生産施設の遮断などに必要な信号を発生する装置(地震動センサー)の開発と改良を目的とした研究である。筆者らは、すでにスペクトル強度を制御の判断指標とした地震動センサー(SIセンサー)を開発している。より良いセンサーの開発を目ざして、既往の地震動センサーとその使われ方について調査した。従来のセンサーの多くは地震動加速度の大きさを検出して制御するものであるが、これら加速度を指標にした地震動センサーでは必ずしも適切な制御信号が得られなかった事例が報告されている。これは、加速度の大きさだけから地震動のもつ破壊力を評価することの難しさを表わしている。東京大学生産技術研究所千葉実験所の地震動アレー観測網の300mの範囲にある地表15点で同時観測された地震記録をもとに、最大加速度とスペクトル強度のばらつきについて検討した。その結果、地震動強さの指標として、スペクトル強度の方が最大加速度より安定していることが分かった。また、地震被害の度合を定量化してスペクトル強度との相関を検討した。木造家屋の全壊、半壊、一部損壊件数の重みづき和を全家屋数で割った値を被害率と定義し、被害率と最大加速度およびスペクトル強度の相関性を調べたところ、スペクトル強度の方が被害率と高い相関をもつことが判明した。以上の検討結果から、さきに筆者らが開発したSIセンサーの考え方の基本的妥当性が再確認された。SIセンサーの基本機能に3分間の無停電装置、最大加速度とスペクトル強度の表示装置、加速度波形の内蔵記録装置を付加し、かつ従来の試作器よりも大幅に小型化したプロトタイプの地震動センサーを設計・製作した。
神経回路形成の分子機構

本研究組織は、下部組織として計画委員会を設け、以下の計画を立案運営し、研究組織の成果を総括した。(1)総括班会議:平成元年度第2回会議で承認された計画に基づき研究組織等の運営を行った。11月16日(東京ガ-デンパレス)の会議では、班員の交代、公募による一般研究班員の参加、文部省による「重点領域研究」研究領域代表者連絡会(7月23日)、研究費追加配分と交付申請、合同班会議(11月16日)、公開シンポジウム(11月17日)、他重点領域と合同の「大学と科学」公開シンポジウム(平成3年1月11日12日)の準備状況等につき報告がなされ、議事として、平成3年度に計画される研究成果概要集および研究成果報告書の作成計画についての討議がおこなわれ、3年間の本重点領域研究の成果の評価が行われた。(2)計画委員会:本年度は計5回の会議を開き、下記の会合を計画し、総括班の議を経て運営した。計4回News Letterを発行した。(3)合同班会議:本年度も4研究班全員のポスタ-による班会議を11月16日東京ガ-デンパレスで開催し、所期の成果をあげた。(4)公開シンポジウム:11月17日上智大学図書館講堂で、本重点領域研究の成果を問う可く、花岡和則、畠中寛、高坂新一,川村光毅,東田陽博、杉山博之、加藤兼房の7班員によって、又招待演者として江口吾朗教授による講演が行われ且つ活発な討議がなされた。(5)ワ-クショップ:7月30日8月1日、富士研修所でメアリ・ハッテン(コロンビア大)、デニス・オレアリ(ワシントン大)両博士を含む13人の演者と約100人の参加者により連日活発な討論が展開された。本領域の将来の発展に重要な貢献をしたと考える。(6)「大学と科学」公開シンポジウム「脳と老化」(平成3年1月11日、12日;有楽町朝日ホ-ル):本研究領域から、演者として畠中寛(神経成長因子と脳の老化)と高坂新一(神経組織の脳内移植)が参加した。聴衆堂に溢れ活発な質疑が行われた。
災害時透析治療条件管理アプリケーションの開発

本研究の目的は、災害による支援透析において必要な患者情報および透析治療に必要な情報を明らかにし、患者自身がその情報を自己管理できるアプリケーションソフトを開発することである。無作為抽出した500の透析施設に対して災害急性期/亜急性期に支援透析を実施する際に必要な患者情報と透析治療条件およびその必要度を調査した。結果、情報の必要度の平均点が高い項目に「患者氏名」、「感染症の有無」、「ドライウェイト」、「抗凝固薬」、「ブラッドアクセスの種類」、「ダイアライザーの名称」、「定期注射薬の種類」、「服薬情報」、「血液流量」、「穿刺部位」が抽出された。本結果を元にアプリケーションソフトを開発した。本研究は、日頃より患者自らが透析治療条件を把握し、管理することにより震災時や旅行先など他施設で臨時・支援透析を受けた場合でも、必要な治療データを自ら支援先に提示できるスマートフォンを利用したアプリケーションを開発・運用することを目的とする。研究の第1段階として、透析施設に対し質問紙調査によりアプリケーションの開発に必要な情報を収集行う。その後得られた情報を統計学的に分析し、災害時の透析治療に必要な治療条件を抽出する。第2段階として、管理アプリケーションの開発を行い、アプリケーションの実用化に向けての検証・普及活動について検討する。本年度は、1段階のアプリケーション開発に必要な情報収集、施設調査を実施した。結果、500施設への調査依頼を行い、調査用紙の回収が得られたのは236施設であった。本データをもとに、第2段階の統計学的分析、アプリケーションソフトの開発へと進めていく。今年度は、支援透析を提供するにあたり必要な情報項目の明確化、アプリケーションの機能やデザイン、操作性など制作における助言・要望を得るために、無作為抽出した透析施設300施設に対して研究の依頼文、研究の趣旨説明、調査用紙を書面にて郵送し研究協力を得た。また、そのデータを統計学的手法に則り支援透析に必要な最低限の項目の分析・抽出を行った。分析結果に基づき、「災害時透析治療条件管理アプリケーションソフトをソフト制作関連企業と共に作成した。画面構成は、1トップ画面:ID,PWを入力することで患者自身が個人情報を管理していく。また、使用方法は常にヘルプ画面へと導けるようにした。2患者基本情報:確実に入力・管理ができるよう平均年齢65歳以上の患者を対象とした画面、操作性など工夫をし、支援先での情報の欠損が無いようにした。3透析治療画面:患者では入力が難しい項目があり、医療従事者の協力を得ながら日頃からの両者のコンタクトを図ることで入力を更新させる。4穿刺部位:シャント肢の画像を表示することにより支援先でも円滑な穿刺を実施することが可能である。5患者管理画面:患者自身の日常管理に必要な項目を自ら入力・更新することにより自己管理意識を高める。この情報はすべてグラフ化し、継続的な管理を実現させる工夫をした。6現在透析を受けている透析施設と自宅の連絡先:自宅および現在治療を受けている透析施設の連絡先(電話番号、メールアドレス)を入力する。この画面は次の7の画面と連動し、被災後の安否を確認するための手段として使用する。7支援透析施設の連絡先:被災時に支援先の透析施設で治療を受けることになった場合にこの画面を入力することで自動的にGPSが作動し6の画面の透析施設、自宅に連絡が発信される。今年度は、調査施設のデータの統計分析およびその結果に基づいたアプリケーションソフトの作成の予定であった。概ね計画とおりに進んでおり、ソフトのリリースは公にはなっていないが制作完了し、臨床での試用ができる状態である。現在、石川県内の透析施設に患者への試用協力を依頼している状況である。ここまでの経過については、一般社団法人京都府臨床工学技士会会誌に投稿しており、すでに掲載された。本研究の目的は、災害発生直後から1か月後までの災害急性期および亜急性期に、被災施設の透析患者を一時的に受け入れて透析治療を実施する支援透析において必要な患者情報および透析治療に必要な情報を明らかにすること、および治療に必要なデータを自ら支援先に提示できるスマートフォンを利用したアプリを開発・運用することである。このことは、高齢者や認知症患者など自分の治療条件を説明できない患者が本アプリケーションを支援透析先に提示するだけで迅速な透析治療を継続して受けることが期待できる。方法は、無作為抽出した500の透析施設に対して1支援透析の経験の有無、2災害急性期/亜急性期に被災施設から支援透析施設へ提供された患者情報と透析治療条件、3災害急性期/亜急性期に支援透析を実施する際に必要な患者情報と透析治療条件およびその必要度を調査した。また、支援透析の経験の有/無を比較群として災害急性期/亜急性期の患者情報と透析治療条件の必要度の比較分析を行った。結果、情報の必要度の平均点が高い項目として災害急性期では「患者氏名」、「感染症の有無」、「ドライウェイト」、「抗凝固薬」、「ブラッドアクセスの種類」、「ダイアライザーの名称」の6項目が抽出された。災害亜急性期では、急性期の6項目に加え「定期注射薬の種類」、「服薬情報」、「血液流量」、「穿刺部位」の4項目が新たに抽出された。また、支援透析の経験の有/無を比較群とした患者情報と透析治療条件の必要度の分析では、災害急性期において「透析時間」、「定期注射薬の種類」、「血液流量」、「透析液流量」、「設定除水速度」の5項目で支援透析の経験がある施設のスコアが有意に高かった。

この結果を元にandroidアプリを制作し、4060歳代の透析患者10名を対象に3か月間操作性、有用性を確認し良好な反応を得た。今後、iOS用ソフトの制作を視野に入れ改良を行う。本研究の目的は、災害による支援透析において必要な患者情報および透析治療に必要な情報を明らかにし、患者自身がその情報を自己管理できるアプリケーションソフトを開発することである。無作為抽出した500の透析施設に対して災害急性期/亜急性期に支援透析を実施する際に必要な患者情報と透析治療条件およびその必要度を調査した。結果、情報の必要度の平均点が高い項目に「患者氏名」、「感染症の有無」、「ドライウェイト」、「抗凝固薬」、「ブラッドアクセスの種類」、「ダイアライザーの名称」、「定期注射薬の種類」、「服薬情報」、「血液流量」、「穿刺部位」が抽出された。本結果を元にアプリケーションソフトを開発した。1)研究機関内倫理審査後、支援透析を提供するにあたり必要な情報項目の明確化をするために、日本透析医学会の調査では2012年末の時点で透析施設数は4233と報告しているが、その内の無作為抽出した透析施設500施設に対して研究の依頼文、研究の趣旨説明、調査用紙を書面にて郵送し研究協力を得た。2)調査内容は、(1)施設規模と病床数について、(2)被災/支援透析の経験の有無について、(3)災害急性期までに提供できた患者情報と透析治療条件について(4)災害亜急性期までに提供できた患者情報と透析治療条件について、(5)災害急性期までに提供できた患者情報と透析治療条件について、(6)災害亜急性期前伊提供された患者情報と透析治療条件について、(7)災害急性期の支援透析を実施する際に必要な患者情報と透析治療条件について、(8)災害亜急性期の支援透析を実施する際に必要な患者情報と透析治療条件の8つの大項目についてそれぞれ5段階のリッカートスケールにて支援透析の際に必要な情報項目の必要度を評価した。透析施設からの回答が研究代表者に返送されたことをもち同意を得たものとし、返送期間は最長1ヶ月とした。結果、236施設/500施設からの回答を得ることができた(回収率47.2%)。予定では、データ分析まで今年度終了予定であったが、調査用紙の回収数結果から、再調査の必要性などを検討することで時間が必要となった。次年度は、アプリケーションの実用化に向けての検証と普及に向けて以下のとおり計画に沿い進めていく。1)「災害時透析治療条件管理アプリケーション」の試用(平成28年6月平成28年12月)(1)研究対象施設で看護師長の助言のもと、透析導入平均年齢65歳を目安に患者10名を選定し、アプリケーションがインストールされた端末を試用するため研究の趣旨・説明を書面および口頭にて実施する。同意の得られた患者及び医療従事者に操作方法についてマニュアルを用いて説明をする。端末試用中は患者、医療従事者共に操作画面や操作方法に対する意見や感想を聞き改良へのヒントを得る。操作方法に対する不明点は、研究者と連絡が取れる体制を作る。(2)研究者自身が月1回ペースで透析施設へ訪問し、患者や関係医療者へ聞き取り把握する。患者の情報入力の状況、外出時の端末の持ち出し状況、医療従事者との管理状況を確認する。
アクチン隔離蛋白、サイモシンβ4の遺伝子を用いた肝癌細胞分化誘導の研究

サイモシンβ4はアクチン隔離蛋白としての機能が見出されているが、我々は肝癌細胞の増殖や分化との関係における遺伝子発現の検討、アクチン・ファイバーの形態学的変化の観察、遺伝子発現の調節のための基礎実験を行った。その概要は次の通りである。2)肝癌細胞回転に関係したサイモシンβ4遺伝子の発現については48時間の血清除去後、15%のFBSを加える系にて、PLC/PRF/5細胞、HuH7細胞両方で血清除去中は発現が低下し、15%のFBSを添加すると発現が増加し、これらの細胞では細胞回転に依存が見られた。4)肝癌細胞株に1mMsodium butyrateを添加した状態でのアクチン・ストレスファイバーの形態学的変化を、phalloidin-FITCを用いた蛍光色素による染色で観察すると、対照と明かな変化が見られ、7日後には明瞭なストレスファイバーの形態が見られた。sodium butyrateは肝癌の分化促進因子として有望と予想される。5)Trans-Port^<TM>を用いたoligodeoxynucleotidesの細胞導入実験、遺伝子導入のための基礎実験ではでは、細胞生存率の変化など解決すべき問題が多く限定的な結果であり、現在実験はなお進行中である。
更年期女性におけるタクティールケア介入への効果検証

更年期女性を対象にタクティールケアの介入群と対照群において、生理学的・生化学的・心理学的指標の比較を行いタクティールケア介入による効果を検証する。また、タクティールケア介入による生理学的・生化学的・心理学的変化の持続的効果を検証することを目的に研究を行った。その結果、介入群と対照群では唾液中コルチゾール値は介入群で有意に低下した。また、タクティールケアを6ヶ月間継続的に介入した結果、分泌型IgAは3ヶ月に有意に増加し、また主観的変化項目「やる気が湧いた」得点が有意に上昇した。タクティールケアを継続的に介入することで、積極性がでてくることが示唆された。1.平成24年度研究概要タクティールケア介入群21名と対照群12名における生理的・生化学的・心理的指標の変化を測定した。その結果、介入群で唾液中コルチゾール値が有意に低下した(p=.026)。分泌型IgAについては有意差はなかった。心身の主観的変化(VAS)では「心地良かった」「リラックスした」「温かくなった」「痛みが和らいだ」「やる気が湧いた」「腸の動きがよくなった」「唾液が増えた」の7項目が介入群で有意に得点が高かった。以上のことから、タクティールケアのリラックス効果検証ができた。2.平成25年度研究概要平成24年度にタクティールケアを受けた参加者の中から同意を得て、6か月間継続してタクティールケアの介入を行った。3か月後、6カ月後の生理的・生化学的・心理的指標を測定した。対象者は16名、平均年齢46.9歳であった。全員が既婚者であり、仕事ありは14名、子どもありは14名であった。生理的指標では、脈拍数が介入前65回/分(54-81)と比較して3カ月後69.5回/分(58-92)(p=.013)、6カ月後69.5回/分(61-85)(p=.017)、ともに有意に増加していた。その他の生理的指標の有意差はなかった。唾液分泌型IgAは介入前と比較して、3カ月後(p=.013)有意に増加した。主観的変化について、主観的更年期症状では「くよくよしたり、憂鬱になる」の得点が有意に低下し(p=.032)、タクティール後の心身の主観的変化では「温かくなった」以外の項目すべて有意に得点が高かった。継続効果の項目について「夜よく眠れた」(p=.003)「温かさが持続した」(p=.004)「便通がよくなった」(p=.005)の3項目が有意に得点が高かった。以上のことから、タクティールケアの継続的介入により積極性が高まり、慢性的ストレスが軽減された可能性が示唆された。1.対象者募集を7月8月に行い、12月までに25名の応募があった。2.研究1:更年期女性へのタクティールケア介入群と対照群の比較によって、生理的生化学的に比較を行い効果を検証することであった。介入群は、タクティールケアを背中10分、足部各10分、計30分施術を受けた。その際の生理的指標は体温、脈拍、血圧、自律神経活動は交換神経活動指標(LF/HF)および副交感神経指標(HF)とし、施術前、施術終了直後、30分後、60分後に測定した。唾液中の分泌型IgA、コルチゾルを施術前と施術終了60分後に採取した。対象群は、介入群が臥床している約2時間ベッド上で安静を保持してもらった。生理的指標は、介入群と同様とし、臥床はじめと2時間後を測定した。結果、生理的指標として、体温は30分後、60分後で有意に上昇した。脈拍は直後から60分後)まで有意に減少した。収縮期血圧は直後、30分後に有意に低下した。HFは直後から30分後まで有意に活性化した。唾液中の分泌型IgAは介入後有意に上昇し、コルチゾルは介入後有意に減少した。介入群は、公募で参加してくれるが2時間の拘束が厳しいと言われ、比較できるデータとならない状況。しかし、唾液の測定では、介入群と逆のデータ結果であり、2時間の安静がストレスに感じている結果が出ている。3.研究2:研究1の介入群のうち継続して研究に賛同した協力者に対し、ほぼ週1回のケアを継続して受けてもらっている。3か月後6カ月後に研究1と同様の生理的指標について測定を順次実施中であり、データ収集中である。6か月終了後にデータ分析を予定している。研究1.タクティールケアの介入群と対照群において生理的

生化学的指標の比較について、介入群に対する成果は達成いていると考える。今回は唾液中コルチゾルとIgAによるストレス軽減があきらかになっており、介入の効果はあったと考える。しかし、対照群は2時間という時間の安静のみでは参加協力がなかなか得られない状況である。研究2.継続中の対象者からは肩こりや冷え症が楽になったという主観的反応もあることから、介入の効果は評価できる。データ収集中のため客観的根拠の説明は乏しい状況である。研究1.対照群の公募を再開しており、少しずつ参加者が出てきている。そのデータ収集中であり、その分析が7月ごろを予定している。研究2.継続群が順次実施、および終了してきている。対照群の6カ月後は10月11月に終了予定であり、その後データ分析まとめを予定している。1.唾液の解析が業者委託2.成果発表のための学会参加を予定3.データ分析のための文具購入や文献依頼等4.研究参加者へのお礼
掘立柱建物の耐用年限に関する基礎的研究

式年造替の目安とされる20年程度では柱に顕著な腐朽は認められず、また古記録からも掘立柱式の神社建物は実際は3040年以上存続し、その最高記録は60年にも達することが知られた。宮殿・官衙遺跡では、天皇の即位や制度の改革に伴う改築や礎石建物への改変がかなり頻繁に行われたこともあり、式年造替を原則とする神社とは異なる様相が認められた。また、史料が乏しい宮殿・官衙遺跡では、その存続期間を正確には把握できないという限界もつきまとう。しかし、遺跡全体の存続期間とその間における遺構の変遷時期を概観すると、その多くは7世紀後半から8世紀後半、あるいは7世紀末8世紀末というようにおよそ100年前後存続したことが知られるが、その間に34期ほどの変遷が認められる遺跡が多い。単純に4期としてその存続期間は25年、3期として30数年という数値が得られる。したがって、個々の遺跡における細かな存続期間の検討はなお残されるものの、基本的にこれら宮殿官衙遺跡の掘立柱建物の耐用年限は25年以上と考えられ、中には30年を超えてなお存続した建物もいくつか存在したと推測されるに至った。伊勢神宮の場合は、史料の検討によって掘立柱の耐用年限を35年前後とするデータが得られた。このデータと、全国の宮殿・官衙遺跡の調査結果にもとづく耐用年限である30数年というデータは接近しており、これを掘立柱建物の耐用年限は何年かという課題の結論とすることができる。1.現在及び過去において式年遷宮を実施していた伊勢神宮・鹿島神宮・香取神宮・出雲大社・諏訪大社・宇佐神宮・宗像大社・赤城明神社・貫前神社における式年造替の実態と、柱の腐朽状態について実地調査した。その結果、現在も式年遷宮を継続的に実施している神社では、20年程度では柱の根元に顕著な腐朽は認められないことが判明した。特に地表に小砂利を敷きつめたり(石敷・バラス敷)、周囲に溝を設けたりして排水に留意した敷地造成を行った場合、柱は実質的には3040年以上機能することが判明した。2.各神社における式年遷宮の歴史を調査すると、特に中世の時代を中心に造替の実施が困難な時期があり、およそ60年間程造替が途絶え、逐に倒壊に至ったという例も見受けられることが判明した。柱の材質や周辺の環境などによる多少の変異も考慮しなければならないが、径1尺程度の柱でおよそ30年、それ以上の直径をもつ柱は40年から50年に及ぶ耐用年限を有することが判明した。したがって、およそ20年という式年遷宮の年限は、柱の耐用年限から導き出されたもではなく、別の要因、例えばすでに指摘されているように、建築工事に従事する工匠の技術の保持等に密接に関係して成立したものと考えられる。3.平成8年度は、以上の調査成果にもとづき、古代の宮殿・官衛遺跡における出土例の検討を加え、報告書を作製・発表する予定である。今年度は、平成7年度に実施した伊勢神宮・鹿島神宮・香取神宮・出雲大社・諏訪神社・宇佐神宮・赤城明神社・貫前神社などにおける式年造替の実態と柱の腐朽状態についての調査に引き続き、飛鳥地域の諸宮・前期難波宮・平城宮など78世紀の宮殿遺跡と、東北地方の城柵官衙遺跡、九州地方の山城や官衙遺跡における掘立柱建物や外郭施設等の存続期間を中心に調査・検討した。その結果、宮殿・官衙遺跡では、必ずしも建物の耐用年限にとらわれず、天皇の即位や制度の改革に伴う全面的な改築や礎石建物への改変がかなり頻繁に行われたこともあり、式年造替を原則とする神社とは異なる様相が認められた。また、記録が少ない宮殿・官衙遺跡では、その存続期間を正確には把握できないという限界も常につきまとう。

しかし、遺跡全体の存続期間とその間における遺構の変遷時期を概観すると、その多くは7世紀後半から8世紀後半、あるいは7世紀末8世紀末というようにおよそ100年前後存続したことが知られるが、その間に34期ほどの変遷が認められる遺跡が多い。単純に4期としてその存続期間は25年、3期として30数年という数値が得られる。したがって、個々の遺跡における細かな存続期間の検討はなお残されるものの、基本的にこれら宮殿官衙遺跡の掘立柱建物の耐用年限は25年以上と考えられ、中には30年を超えてなお存続した建物もいくつか存在したと推測されるに至った。
細胞膜タンパク質の選別輸送を制御する分子機構

上皮増殖因子(EGF;epidermal growth factor)受容体は,細胞膜でEGFに結合して増殖シグナルを発信すると,ユビキチン化されてエンドサイトーシス経路を運ばれる.ユビキチン化は受容体をリソソームに運んで分解するのに必要であり,癌化につながる過度な増殖シグナルを抑制するために必須である.c-Cblは受容体に対するユビキチンリガーゼであるが,c-Cblと共同で働くユビキチン結合酵素をUbc4/5と同定した.これは,細胞内局在,ノックダウンによる発現抑制,invitroでのユビキチン化活性,の3つの結果に基づく.EGF刺激した細胞で,Ubc4/5とc-Cb1はまず細胞膜に局在し,次にエンドソームに移行した.このことは,受容体のユビキチン化がエンドサイトーシス経路で持続することを強く示唆する.受容体のユビキチン修飾を調べたところ,ポリユビキチン鎖が付加されており,この鎖の伸長を阻害すると分解が遅くなった.さらに,ポリユビキチン鎖が細胞膜からエンドソームへ運ばれる過程で伸びていくこと,輸送の途中でユビキチン化を阻害すると受容体は速やかに脱ユビキチン化されて分解されなくなることを見出した.以上の結果から,EGF受容体のエンドサイトーシスではポリユビキチン鎖が輸送シグナルとして機能し,Ubc4/5とc-Cb1がずっとユビキチン化するのはポリユビキチン鎖を伸ばしてリソソームへ効率よく運ぶためであることが強く示唆された.上皮増殖因子(EGF ; epidermal growth factor)受容体は,EGFに結合して増殖シグナルを発信した後に,細胞膜からエンドサイトーシス経路を通ってリソソームへ運ばれて分解される.この経路では,受容体のユビキチン化が輸送シグナルとして機能することが知られている.ユビキチンリガーゼであるCblの局在を調べたところ,従来考えられていた細胞膜ではなく,むしろエンドソームに局在することが明らかになった.このことは,ユビキチン依存的な受容体の選別がエンドソームで行われ,さらにエンドソームでEGFシグナリングが起こる可能性を示唆するものである.Cblのドミナント・ネガティブな変異体を発現させると,ユビキチン化が阻害されたにもかかわらず,受容体はエンドソームまでは輸送された.Hrsはエンドソームに局在するタンパク質で,ユビキチン化された受容体に結合し,リソソームへ選別する役割があると考えられている.Cblのドミナント・ネガティブな変異体の発現によって,受容体と共免疫沈降するHrsの量が低下した.以上の結果から,受容体のユビキチン化は,細胞膜からエンドソームへの輸送よりもむしろ,エンドソームからリソソームへの輸送に必要であることが示唆された.エンドサイトーシス経路は,細菌やウイルスの細胞内侵入に利用される場合もある.歯周病菌の侵入メカニズムについて調べたところ,宿主細胞のアクチン,チューブリン骨格の再編成を引き起こして,大きな菌でも取り込み可能なエンドサイトーシスを引き起こすことが明らかとなった.さらに,宿主細胞膜のコレステロールに富んだドメインが,歯周病菌が侵入する際の足場として必要であることを明らかにした.上皮増殖因子(EGF ; epidermal growth factor)受容体は,細胞膜でEGFに結合して増殖シグナルを発信する.過度のシグナルは癌化につながるため,受容体はエンドサイトーシス経路を運ばれてリソソームで分解される.これまでのモデルでは,受容体は細胞膜でユビキチン化され,これがリソソームへの輸送シグナルとなると考えられていた.しかし,われわれがユビキチンリガーゼであるCblの局在を調べたところ,受容体とともに細胞膜からエンドソームへ移り,受容体はエンドソームまでずっとユビキチン化されていることが明らかになった.CblはSrcキナーゼによってリン酸化され,これはユビキチン化の活性に必要であることが知られている.EGFで10分刺激した後,Src阻害剤であるPPlを15分加えてCb1によるユビキチン化を阻害した.すると,墨初の10分に受容体についたユビキチンが,PPl処理の間にほとんど外れてしまった.したがって,受容体は非常に脱ユビキチン化されやすく,Cblはこれを防ぐためにエンドソームまでユビキチン化を続けていることが強く示唆された.CblはE2とよばれるユビキチン結合酵素と協調してユビキチン化を行う.E2のうち,これまではUbcH7がCblのパートナーであると提唱されていたが,局在とsiRNAによるノックダウン実験の結果,ubc4/5がcblと共同で受容体をユビキチン化していることが明らかになった.上皮増殖因子(EGF;epidermal growth factor)受容体は,細胞膜でEGFに結合して増殖シグナルを発信すると,ユビキチン化されてエンドサイトーシス経路を運ばれる.ユビキチン化は受容体をリソソームに運んで分解するのに必要であり,癌化につながる過度な増殖シグナルを抑制するために必須である.c-Cblは受容体に対するユビキチンリガーゼであるが,c-Cblと共同で働くユビキチン結合酵素をUbc4/5と同定した.これは,細胞内局在,ノックダウンによる発現抑制,invitroでのユビキチン化活性,の3つの結果に基づく.EGF刺激した細胞で,Ubc4/5とc-Cb1はまず細胞膜に局在し,次にエンドソームに移行した.

このことは,受容体のユビキチン化がエンドサイトーシス経路で持続することを強く示唆する.受容体のユビキチン修飾を調べたところ,ポリユビキチン鎖が付加されており,この鎖の伸長を阻害すると分解が遅くなった.さらに,ポリユビキチン鎖が細胞膜からエンドソームへ運ばれる過程で伸びていくこと,輸送の途中でユビキチン化を阻害すると受容体は速やかに脱ユビキチン化されて分解されなくなることを見出した.以上の結果から,EGF受容体のエンドサイトーシスではポリユビキチン鎖が輸送シグナルとして機能し,Ubc4/5とc-Cb1がずっとユビキチン化するのはポリユビキチン鎖を伸ばしてリソソームへ効率よく運ぶためであることが強く示唆された.
回転・位置ずれ・拡大縮小を受けた文字を認識するニューラルネットワーク

最近、人間の脳神経を模倣した人工ニューラルネットワークの研究が盛んに行われている。本研究は、基本パターンが回転・位置ずれ・拡大縮小の変換を受けたパターンも認識できる三つの新しいニューラルネットモデルを提案したものである。従来モデルは回転・位置ずれ・拡大縮小が入力メッシュのメッシュ単位ごとに限られており、多大なネットワーク規模で多大な学習並びに認識時間を要している。提案したネットモデルは、任意の大きさの変換に対応できるにもかかわらず,いずれも3層型のニューラルネットから構成されており、学習が一般的な誤差逆伝播法からなるもので、構築が簡単である利点をもつ。提案したネットモデルの特徴は以下の通りである。(1)任意の回転パターンを自動生成する能力をもち、ネット自ら学習負荷と認識負荷を調整することができるモデル。(2)学習時に回転・位置ずれのパターンをかき混ぜて、それらを学習するモデルで、回転・位置ずれに不変となるネット構造が得られる。(3)基本的な学習で得られた結果を、ある規則に従って複写することにより、短時間で目的が得られる。本研究の実験結果から、いずれの提案モデルも従来モデルに比べ、ネットワーク規模が小さく、構造も簡素で、学習並びに認識時間も大幅に短縮されるなど,性能的に優れたネットモデルが実証された。本研究は学会論文として6編,紀要・研究会に5編・口頭発表を7件行い、満足いく成果が得られた。今後は、これらの成果を基に、実用に向けて研究を推進する予定である。最後に、本研究が予定通り遂行できたことにあたり、関係各位に深く感謝致します。回転,位置ずれを受けた文字パターンを認識するニューラルネットワークモデルは,いくつか実現されているが,ネット規模が大きく,学習並びに認識時間も多大などの問題が多い。このような問題を克服するようなニューラルネットワークモデルを考案した。本研究では,従来モデルとは全く異なる新しい学習法を導入した複写学習モデルとパターン回転モデルの二つを提案した。この二つのモデルは,従来モデルの全ての欠点を克服したもので,性能的に優れたニューラルネットワークであることを示し,二編の論文として評価を受けた。現在のところ,二つのモデルとも,90度ごとの回転と位置ずれに対しては,良好な結果が得られているが,実用化を考慮すれば,任意に回転したパターンの認識が不可欠である。そこで,新たに回転マトリックスをモデルに導入し,機能を拡張した。基礎実験の結果,二つのモデルとも,任意に回転したパターンも認識ができることがわかった。また,任意の回転パターンも自動生成できるニューラルネットワークモデルも実現しており,パターン作成の手間が大幅に削減化できることも確かめた。これらの成果は,学会発表回編として報告した。来年度は,今年度の研究成果を基に,拡大縮小の変換を受けたパターンも認識できる新しいニューラルネットモデルを検討する予定である。このモデルについても,提案モデルを拡張すれば,十分に認識できるものと考えられ,申請時の研究計画通りに遂行可能と思われる。本研究の目的は、基本パターンが回転・位置ずれ・拡大縮小などの変換を受けたパターンも認識できる新しいタイプのニューラルネットモデルを実現することにある。従来のニューラルネットモデルは回転・位置ずれ・拡大縮小が90度ごと、または入力メッシュのメッシュ単位ごとに限られており、多大なネット規模で膨大な学習時間を要していた。本研究は、まず前年度に提案したニューラルネットモデルの機能を拡張して、従来モデルの問題点を克服すべき手法を検討した。その結果、新しいタイプのニューラルネットモデルを実現することができた。提案したモデルは、学会誌に4編の論文として掲載された。以下、各論文で述べた研究成果をまとめる。(1)回転パターンを何度ごとに同じカテゴリとして学習すれば、任意の回転パターンが認識可能になるかを明らかにした。(2)基本パターンだけの学習で任意の回転パターンが認識できる複写学習法を提案し、その有効性を示した。(3)位置ずれ・回転に不変となる最も最小なネット規模を示した。

(4)複写手法が回転だけではなく、位置ずれ・拡大縮小にも有効なことを実験で検証した。今年度は、文部省科学研究費の最終年度となり、当初の計画通り新しいタイプのネットモデルを提案することができ、意義のある研究成果が得られた。最後に、本研究が予定通り遂行できたことにあたり、関係各位に深く感謝致します。
白血病および固形がん化学療法のための多剤耐性克服高分子の開発

昨年度までにPgpなどの膜タンパク質を介したがんの多剤耐性を克服するため,プロトンスポンジ効果を誘起するN,N-(dimethylamino)ethylmethacrylateと抗がん剤であるアドリアマイシン(ADR)を結合させるメタクリル酸10mol%導入した共重合体をラジカル重合により合成した。このポリマーにADRを化学的に導入して,白血病由来細胞K562とそのADM耐性株K562/ADMへの抗がん活性を調査し,作製したポリマーの多剤耐性克服能の評価を行った。結果として,作製したポリマーを細胞に添加しても,十分にK562/ADMの多剤耐性を低下させることが出来なかった。この理由として,ADRとポリマー間の距離が短いため,ポリマー主鎖による立体的なかさ張りによりPgpのADR認識が阻害されている可能性が示唆された。また,ポリマー自身が当初想定していた機序(エンドサイトーシスにより細胞内に取り込まれ,リソソーム内のPhが低下し,プロトンスポンジ効果により細胞質内に放出される)通りに取り込まれていない可能性も考えられた。そこで,ポリマーの細胞内動態を蛍光顕微鏡観察により調査した。顕微鏡観察用の細胞として,接着性の細胞であるMCF-7とそのADR耐性株MCF-7/ADRを用いた。それぞれの細胞においてポリマーの細胞内取込は確認された。しかしながら,リソソーム内にポリマーはほとんど見られなかったため,ポリマーはリソソームからプロトンスポンジ効果を利用して細胞内に移行するのではなく,別のメカニズムで入っている可能性が高い事が示唆された。ポリマーはアドリアマイシン単体とは異なる挙動を示し,核内へはほとんど移行せず,核近傍に局在する傾向が見られた。ポリマーの細胞内への移行は確認されていることから,ポリマーがPgpの基質としてより認識されるように,ADRとポリマー間のスペーサーを適度な長さに調整し,細胞膜もしくはその近傍に局在できるような疎水性部位を導入することで,多剤耐性の克服が可能となると考えられる。Pgpなどの膜タンパク質を介したがんの多剤耐性を克服するため,Pgp活性阻害を担う高分子アンカーとプロトンスポンジ効果を発現する部位を組み込んだ高分子の合成を行った。作成した高分子は,プロトンスポンジ効果を誘起するN, N-(dimethylamino)ethyl methacrylateを基本骨格とし,抗がん剤であるアドリアマイシン(ADM)を結合させるため,メタクリル酸を10mol%導入したものをラジカル重合により合成した。平均分子量は57000で多分散度は1.6であった。この高分子にADMを3.6mol%,0.8mol%で導入した。得られた高分子を白血病由来細胞K562とそのADM耐性株K562/ADMを用いて,その多剤耐性克服能の評価を行った。結果として,細胞へ高分子を添加しても,十分にK562/ADMの多剤耐性を低下させることが出来なかった。これは高分子へ結合したADMが高分子主鎖に近すぎるため,主鎖のかさばりがADMのPgpへの認識を阻害してしまい,結果としてPgpの活性を十分に落とすことが出来なかった可能性が示唆された。そこで,高分子に結合したADMが十分な流動性を持ち,よりPgpへ認識されやすくなるような高分子を再度設計した。具体的にはメタクリル酸にスペーサーとしてポリエチレングリコールの四量体を付加し,その末端にADMを導入した。ADMの導入量は2.4mol%,分子量22000,多分散度1.3であった。この高分子も,K562を用いて多剤耐性克服能の調査を行ったが,前述の高分子同様,十分な効果を示すには至らなかった。この原因を精査するため,蛍光顕微鏡を用いた高分子の細胞内動態の調査を行った。接着性細胞KBとその薬剤耐性株VJ300を用いて高分子の細胞内動態を観察したところ,1時間程度で高分子は細胞内に取り込まれていることが確認された。また,ADM単剤の場合は,数十分で核の内部への集積が確認されるが,この高分子は核内へ全く移行していなかった。今後,高分子がエンドソームから放出され,細胞室内に集積している事を確認し,結果を踏まえて高分子の再設計と耐性克服評価を行う昨年度までにPgpなどの膜タンパク質を介したがんの多剤耐性を克服するため,プロトンスポンジ効果を誘起するN,N-(dimethylamino)ethylmethacrylateと抗がん剤であるアドリアマイシン(ADR)を結合させるメタクリル酸10mol%導入した共重合体をラジカル重合により合成した。

それぞれの細胞においてポリマーの細胞内取込は確認された。しかしながら,リソソーム内にポリマーはほとんど見られなかったため,ポリマーはリソソームからプロトンスポンジ効果を利用して細胞内に移行するのではなく,別のメカニズムで入っている可能性が高い事が示唆された。ポリマーはアドリアマイシン単体とは異なる挙動を示し,核内へはほとんど移行せず,核近傍に局在する傾向が見られた。ポリマーの細胞内への移行は確認されていることから,ポリマーがPgpの基質としてより認識されるように,ADRとポリマー間のスペーサーを適度な長さに調整し,細胞膜もしくはその近傍に局在できるような疎水性部位を導入することで,多剤耐性の克服が可能となると考えられる。
硫黄架橋混合金属クラスタ-錯体の合成・構造と物性ー主としてキュバン型および不完全キュバン型錯体について

1。私達は以前から各種のキュバン型混合金属アクアクラスタ-を合成してきたが、キュバン型混合金属アクアクラスタ-に他の陽イオンを加えることにより、次に示すイオン交換反応を追跡した。2。モリブデンクラスタ-錯体において酸素架橋を硫黄架橋に変えるとモリブデンの電子状態が大きく変わることを、[Mo_3O_4(H_2O)_9]^<4+>および[Mo_3S_4(H_2O)_9]^<4+>の分子軌道法計算、DVーXα法、を用いて示した。計算にはスレイタ-のtransition methodを取り入れることにより計算の精度を高め、実験結果(XPSおよび吸収スペクトル)とかなり良い一致を見た。3。不完全キュバン型アクアクラスタ-、[M_3S_4(H_2O)_9]^<4+>、(M=MO,W)の合成法の改良を行い収率を大幅に向上するとともに、タングステンアクア錯体の誘導体[W_3S_4(Hnta)_3]^<2ー>のX線構造解析に成功した。4。アンチモンとモリブデン([H_2O)_9S_4Mo_3SbS_4Mo_3(H_2O)_9]^<8+>)およびインジウムとモリブデン([Mo_3InS_4ー(pts)_2(H_2O)_<10>]^<3+>)をふくむ新規化合物を合成し、X線構造解析に成功した。また、三種の金属(モリブデン、タングステン、およびニッケル)を含む新しいタイプの硫黄架橋混合金属キュバン型クラスタ-錯体([Mo_2WNiS_4(H_2O)_<10>]^<4+>)の合成・X線構造解析を行うことが出来た。さらに、これら新規化合物の物性測定(電気化学的測定も含め)も行い興味ある結果を得ることが出来た。1。2。3。4。1.私達は以前から各種のキュバン型混合金属アクアクラスタ-を合成してきたが、キュバン型混合金属アクアクラスタ-に他の陽イオンを加えることにより、次に示すイオン交換反応を追跡した。2.モリブデンクラスタ-錯体において酸素架橋を硫黄架橋に変えるとモリブデンの電子状態が大きく変わることを、[Mo_3O_4(H_2O)_9]^<4+>および[Mo_3S_4(H_2O)_9]^<4+>の分子軌道法計算、DVーXα法、を用いて示した。3.不完全キュバン型アクアクラスタ-、[W_3S_4(H_2O)_9]^<4+>、の合成法の改良を行い収率を大幅に向上するとともに、その誘導体[W_3S_4(Hnta)_3]^<2->のX線構造解析に成功した。4.銅を含むキュバン型混合金属クラスタ-錯体[Mo_3CuS_4(H_2O)_<10>]^<4+>のESRによる検討行なった。なお、Moからの超微細結合に関する詳細な情報を得るために^<95>Moを用いて錯体を新たに合成し、ESR測定の結果をEHMO法に基づいて検討した結果不対電子の7割が1つのMoの上に分布する結果を得た。なお、上記の結果はすべて、平成2年10月金沢大学で開催された第40回錯体化学討論会において発表した。講演要旨集2C05,2B02,2A16,2BP15参照1。私たちは、Mo_3MS_4(M=Fe,Co,Ni,Cu,Sn,Hg)

骨格およびMo_<3ーn>W_nS_4(n=0ー3)骨格をもつキュバン型および不完全キュバン型硫黄架橋混合金属クラスタ-を合成し、X線構造解析によりその構造を明らかにしてきた。このたび、新たにアンチモンとモリブデン([H_2O)_9S_4Mo_3SbS_4Mo_3(H_2O)_9]^<8+>)およびインジウムとモリブデン([Mo_3InS_4ー(pts)_2(H_2O)_<10>]^<3+>)をふくむ新規化合物を合成し、X線構造解析に成功した。また、三種の金属(モリブデン、タングステン、およびニッケル)を含む新しいタイプの硫黄架橋混合金属キュバン型クラスタ-錯体の合成・X線構造解析を行うことが出来た。さらに、これら新規化合物の物性測定(電気化学的測定も含め)も行い興味ある結果を得ることが出来た。2。硫黄架橋不完全キュバン型錯体、[M_3S_4(H_2O)_9]^<4+>(M=Mo,W)、の高収率簡易合成法を見いだし、今後のこの領域の研究を容易にする事が出来たした。なお、上記の結果はすべて、平成3年10月岡山大学で開催された第41回錯体化学討論会において発表した。講演要旨集1A01,1AP25,1B16,2A08,2A16,2AP30,3AP09参照。
専門高校卒業生の継続的な学びの支援に関する研究

本研究は,専門高校卒業生の継続的な学び支援の検討を目的としている。専門高校進学者において多様な学びが求められる中,「専門高校(本研究では工業高校に着眼)卒業」=「就職」の枠組みとは別の視点での進路指導の必要性が指摘できる。また卒業後の継続的な学びを支援するための高校・大学・社会の在り方を検討する必要がある。本研究では,1工業高校卒業生への追跡調査(就職・進学者ともに)を実施し,現在の職業と学び直しや継続的な学びの必要性について俯瞰的に明らかにする。その上で,2工業高校からの大学進学に着眼し,大学側と高校側双方の調査を経て,専門高校段階において継続的な学びを考慮した新たなカリキュラムの検討,また大学接続に向け身につけるべき学力,志向すべき資質,能力の明確化と枠組みを作成する。当該年度は,1前年度実施した工業高校卒業生への追跡調査の結果(工業高校卒業後530年程度の社会人を対象)を集計・分析し,結果を学会等において公表した。また上記の回答者から1名の卒業生を選定し,半構造化面接法による面接調査を実施した。2工業高校から大学への進学について全国約500校の工業高校を対象に調査を実施した。研究協力者らと質問項目を設定し,現行の教育課程の状況を含めて郵送による調査を実施している。合わせて,工業高校卒業生を受け入れる全国約200校の理工系大学,職業能力開発大学校等を対象に,受け入れの体制等について調査を実施した。1工業高校卒業生への追跡調査では,卒業後の学びについて,工業高校を卒業した5年30年程度の社会人,50名を対象に実施した調査の集計,分析を行った。過去(先行研究)に行われた全国規模の調査との比較も加味した考察では,工業高校卒業生は,社会に出た後,再度大学等の教育機関で学びたいと考えている割合が高いことが認められた。その目的としては現在の仕事に関する先端的な学び,視野を広げたいといったことから,専門性,広い知見を獲得したいという思いが挙げられた。また1名の面接調査からは,高度化する技術への対応や職場での待遇改善及び新しい技術の導入による企業としてのコスト削減が,社会人として大学等で学びたいという意欲の喚起につながるのではないかという考察が得られている。しかし一方で,社会人として働きながら学ぶことは現状難しく,労働時間の長さや職場の理解が不十分といった課題が挙げられた。(計画以上の成果)2工業高校から大学への進学については,全国約500校の工業高校,及び工業高校卒業生を受け入れる全国約200校の大学・職業能力開発大学校等を対象に調査を実施した。研究分担者及び研究協力者と共に,社会人基礎力や学習指導要領に記載される社会に求められる人間像等を参考に,高校側が考える大学進学を目指す工業高校生像,大学側が期待する工業高校卒業生像を明らかにするための質問項目(37項目)を作成した。また高校については,工業高校からの進学支援に関する内容,大学側については,入学後の支援の状況等を問う設問を設けた。当該年度に調査を実施し,現在集計作業を行っている。次年度において成果公表を行う予定である。(計画通りの成果)当該年度では,前年度調査の成果公表,及び追加の面接調査の実施,及び全国規模の工業高校・理工系大学等(約700校)への調査が計画通りに遂行できた。今後は,口頭発表済のものについては学術論文としての成果公表に取り組む。また高校・大学の調査で得られた回答の集計と分析を実施し,卒業生が社会人として必要とする学びの支援の在り方を検討していく。また,必要に応じて多くの工業高校卒業生を受け入れる大学等でのフィールドワークを実施する。これら結果については適宜,関係学会で公表していく。一方,本研究において得られた知見を整理し,専門高校から進学を支援するモデル的なカリキュラムの検討を行う。専門高校進学者においても多様な学びが求められる中,「専門高校(本研究では工業高校に着眼)卒業」=「就職」の枠組みとは別の視点での進路指導の必要性が指摘できる。1工業高校卒業生への追跡調査(就職・進学者ともに)を実施し,現在の職業と学び直しや継続的な学びの必要性について俯瞰的に明らかにする。平成29年度は,研究組織の構築を図り,研究計画の確認と初年度の研究を遂行した。1工業高校卒業生への追跡調査では,研究分担者及び協力者と共に学びの支援に関する質問項目を設定し,卒業後5年以上の工業高校卒業生を対象に選択式及び自由記述形式で調査を実施した。また2工業高校から大学への進学については,平成30年度の大学・高校双方の全国調査に向け,フィールドワークの実施,及び質問項目の検討を行った。フィールドワークでは,進学実績の多い全国5校の工業高校を訪問し,進学支援の実態や課題点等を聞き取り調査した。平成30年度に向けた全国調査の質問項目の選定においては,高校・大学双方が求める工業高校卒業生像について,学習指導要領や社会人基礎力等の文献を基に検討した。また,調査の実施方法についても関係機関との連携を図って大規模に行う体制の検討をしている。