hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校における運動部活動が児童の健康・体力の指標に及ぼす影響

しかし、練習を継続した部員の体重当りのVo_2maxは1名以外は全員が増加を示し、38ケ月練習を中断していた2名の被験者においては、逆に6.614.4%のVo_2maxの低下が観察された。また、後者に一定速度に対する心拍数には増加が認められた。以上の結果から、朝練習も含めて1日に約2.53.7時間行われるミニ・バスケットボ-ルの練習には児童の呼吸循環機能の向上に適した生理的刺激が存在し、これに週56日の頻度で長時間参加することは、彼らの全身持久力の維持向上に寄与するものと考えられた。ソフトボ-ル部活動が児童の体格および体力、特に健康に関連した体力要素に及ぼす影響を1年間にわたり追跡研究した。また、同時に練習時の運動強度およびエネルギ-消費量ならびに練習による尿中成分の変化についても検討を加えた。被験者にはソフトボ-ル部活動に定期的に参加している小学校4年生男子7名と5年生男子6名の計13名と日頃規則的に身体活動を行なっていない5年生男子6名を用いた。なお、5年生部員は翌年の8月の時点でトレ-ニングを中止した。練習時間は冬季が約2時間、夏季は45時間であった。部員が冬季および夏季にそれぞれ平均1時間53分および4時間31分練習に参加したときの運動強度は、被験者のVo_2maxの46±11および39±13%に相当し、冬季の方が高い傾向にあった。また、1時間当たりのエネルギ-消費量も冬季(235±62kcal)が夏季(200±59kcal)よりも高い傾向にあった。しかし、部員が夏季に1日5時間の練習に参加したときのエネルギ-消費量は彼らの1日のエネルギ-所要量の約1/2の1000kcalに達し、栄養学的な配慮が不可欠であることが示唆された。また、練習による蛋白尿の出現は冬季に17例中8例(±+)、夏季に18例中11例(±++)に認められたが、++の反応(3例)は夏季のみにしか観察されなかった。1年後、トレ-ニングを継続した4年生部員の身長、体重、除脂肪体重、握力、背筋力、垂直跳び、反復横跳びおよび最大換気量ならびにVo_2maxの絶対値には有意な改善が認められた。しかし、体脂肪率や体重1kg当たりの最大換気量およびVo_2maxに有意な変化は見られなかった。このような傾向は夏以降トレ-ニングを中止した5年生部員や対照群の児童にも観察され、定期的なソフトボ-ルへの練習参加が児童の体格や健康に関連した体力要素に及ぼす影響は必ずしも明らかではなかった。
成人兄弟対立関係の比較社会学的研究

本研究の目的は、兄弟関係の中の紛争側面に焦点を絞り、歴史的パースペクティプをもつ巨視的な視点から位置づけることである。きょうだい関係のうち、対立が顕在化しやすい兄弟関係に対象を絞っている。平成17年度および平成18年度においては、日本における兄弟の対立関係を歴史的な記録の中から抽出する作業を行った。当初研究計画において副次的な位置づけを与えていた江戸時代以前における紛争発生状況の重要さが認識されてきたので、これらの時代に関しても同様な観察を行う方向で若干の軌道修正を行って作業を行った。このために、地域的には、鎌倉期以降の領主が継続的に支配者としての地位を保つことが多かった東日本および西日本の藩主(あるいは領主)の系譜の収集に主力を注ぎ、各代の継承ごとに紛争の有無およびその内容をチェックし、紛争発生頻度の量的な把握を行うためのデータベースの作成を行った。継承における紛争に関しては、兄弟間に加えて、父子間、および一族間に発生した紛争をも対象とし比較の視点を拡大することにした。江戸時代の藩主においては、継承にあたって上位者としての将軍ないし幕府の存在が調整者,監督者、許認可権保有者としての機能を果たし、長子相続制度の確立とあいまって、紛争が表面化する機会が抑制されたのに対して、先行する時代においては、長子相続の未確立と中央権力の未確立が紛争を多発させたと考えられる。このような状況が東南アジアの事例との共通項を形成するという見通しの下に、マレー半島を中心とする支配者の継承にともなう紛争についてデータ収集を進め、日本の場合と同様の基準に従ってデータベースの作成を計り、平成19年度においては、日本の事例とマレー半島の事例を、共通の枠組みの下に比較する作業を進め、研究報告書にまとめた。本研究の目的は、現代社会状況の中の兄弟関係を、歴史的パースペクティブをもつ巨視的な視点から位置づけることである。本研究の発想の原点には、東南アジアと日本の「きょうだい関係」の比較があり、ここではきょうだい関係のうち、対立が顕在化しやすい男同士の関係である兄弟関係に対象を絞っている。平成17年度においては、日本における兄弟の対立関係を歴史的な記録の中から抽出することを試みた。当初は江戸時代の各藩藩主の継承等において現れた係争の事例を収集しこれらの分析を行うという計画の下に、日本の諸大名の系譜を収集するとともに兄弟の抗争事例を整理する予定で作業を開始した。資料収集が進展するにつれて、研究計画において副次的あるいは比較的な位置づけを与えていた江戸時代以前における状況の重要さが認識されてきたので、これらの時代に関しても同様な観察を行う方向で若干の軌道修正を行って作業を継続した。このために、地域的には、鎌倉期以降の領主が継続的に支配者としての地位を保つことが多かった東日本および西日本の藩主(あるいは領主)の系譜の収集に主力を注ぎ、今後の分析方向に見通しを得るべく、各代の継承ごとに紛争の有無をチェックし、紛争発生頻度の量的な把握を行うためのデータベースの作成を開始した。継承における紛争に関しては、兄弟間に加えて、一族間をも対象とし比較の視点を拡大することにした。江戸時代の藩主においては、継承にあたって上位者としての将軍ないし幕府の存在が調整者、監督者、許認可権保有者としての機能を果たし、長子相続制度の確立とあいまって、抗争が表面化する機会が抑制されたのに対して、先行する時代においては長子相続の未確立と中央権力の未確立が紛争を多発させたと考えられる。後者の状況が東南アジアの事例との共通項を形成するという見通しの下に今後の作業を進める予定である。

本研究の発想の原点には、東南アジアと日本の「きょうだい関係」の比較があり、ここではきょうだい関係のうち、対立が顕在化しやすい男同士の関係である兄弟関係に対象を絞っている。平成17年度に引き続いて、18年度においては、日本における兄弟の対立関係を歴史的な記録の中から抽出する作業を続行した。当初は江戸時代藩主の継承等において現れた係争の事例を収集しこれらの分析を行うという計画であったが、平成17年度中に、当初研究計画において副次的な位置づけを与えていた江戸時代以前における状況の重要さが認識されてきたので、これらの時代に関しても同様な観察を行う方向で若干の軌道修正を行って作業を行った。このために、地域的には、鎌倉期以降の領主が継続的に支配者としての地位を保つことが多かった東日本および西日本の藩主(あるいは領主)の系譜の収集に主力を注ぎ、今後の分析方向に見通しを得るべく、各代の継承ごとに紛争の有無をチェックし、紛争発生頻度の量的な把握を行うためのデータベースの作成を行った。継承における紛争に関しては、兄弟間に加えて、父子間、および一族間に発生した紛争をも対象とし比較の視点を拡大することにした。江戸時代の藩主においては、継承にあたって上位者としての将軍ないし幕府の存在が調整者、監督者、許認可権保有者としての機能を果たし、長子相続制度の確立とあいまって、抗争が表面化する機会が抑制されたのに対して、先行する時代においては長子相続の未確立と中央権力の未確立が紛争を多発させたと考えられる。このような状況が東南アジアの事例との共通項を形成するという見通しの下に、マレー半島を中心とする支配者の継承にともなう紛争についてデータ収集を進め、日本の場合と同様の基準に従ってデータベースの作成を計った。本研究の目的は、兄弟関係の中の紛争側面に焦点を絞り、歴史的パースペクティブをもつ巨視的な視点から位置づけることである。きょうだい関係のうち、対立が顕在化しやすい兄弟関係に対象を絞っている。平成17年度および平成18年度においては、日本における兄弟の対立関係を歴史的な記録の中から抽出する作業を行った。当初研究計画において副次的な位置づけを与えていた江戸時代以前における紛争発生状況の重要さが認識されてきたので、これらの時代に関しても同様な観察を行う方向で若干の軌道修正を行って作業を行った。このために、地域的には、鎌倉期以降の領主が継続的に支配者としての地位を保つことが多かった東日本および西日本の藩主(あるいは領主)の系譜の収集に主力を注ぎ、各代の継承ごとに紛争の有無およびその内容をチェックし、紛争発生頻度の量的な把握を行うためのデータベースの作成を行った。江戸時代の藩主においては、継承にあたって上位者としての将軍ないし幕府の存在が調整者、監督者、許認可権保有者としての機能を果たし、長子相続制度の確立とあいまって、紛争が表面化する機会が抑制されたのに対して、先行する時代においては、長子相続の未確立と中央権力の未確立が紛争を多発させたと考えられる。
レーザー蒸発法を用いた金属化合物の高分解能赤外発光分光

本研究ではパルスレーザー蒸発法により生成した分子種の赤外発光スペクトルをグレーティング分光器または高分解能フーリエ変換型分光器を用いて検出し、蒸発原子分子種の反応機構を調べるとともに、新しい星間分子として可能性のある金属化合物のスペクトル観測を行う事を目的としてきた。昨年度は、パルスノズル付きレーザー蒸発装置を整備し、レーザーパルス毎にレーザーが金属棒などの異なった場所に当たるように自動回転機構を製作した。今年度は、現有のフーリエ分光器(ブルカー社製IFS120-HR)が連続スキャン方式なのでパルス的な分子の生成に対して時間分解してデータを取り込むシステムを製作した。具体的にはフーリエ分光器の波長基準として用いているHe-Neレーザーのフリンジに同期してNd:YAGレーザーを発振させ、データはレーザー照射後一定の時間後に取り込むようにした。その際、最近、販売されるようになったチップコンピューターを用いて、He-Neレーザーの周波数を数分の一にしてNd-YAGレーザー発振のトリガーを発生させた。またデータ取り込みの16ビットA/D変換器も新たに設置し、パーソナル・コンピューターにデータが正しく取得できていることを確かめた。フーリエ変換のソフトおよびグラフ用ルーチンもC++を用いて開発した。またレーザー蒸発法によってどのような分子種が生成しているかを、低温マトリックス装置を用いて赤外吸収スペクトルを測定した。炭素棒にNd:YAGレーザーを照射し、C_3,C_4,C_5,そしてC_6などの炭素鎖分子のスペクトルを波長5μm付近で観測できた。本研究ではパルスレーザー蒸発法により生成した分子種の赤外発光スペクトルを赤外アレイ検出器を装備したグレーティング分光器または高分解能フーリエ変換型分光器を用いて検出し、蒸発原子分子種の反応機構を調べるとともに、新しい星間分子として可能性のある金属化合物のスペクトル観測を行う事を目的とする。本年度は赤外アレイ検出器InSb 256x256を用いて、波長範囲1-5μmの測定が可能な分光システムを製作・整備した。特にデータ読み出し回路をパーソナルコンピュータを用いて開発した。取得したスペクトルの解析用ソフトを完備した。グレーティング分光器はCzerny-Turner方式で、現有の120mmx140mmのグレーティングおよび反射鏡、スリット等からなる。発光セルとの組み合わせは現在進行中である。パルスノズル付きレーザー蒸発装置を整備した。蒸発用のNd:YAGレーザーは現有の物を用いた。レーザーパルス毎にレーザーが金属棒などの異なった場所に当たるように自動回転機構を製作した。現有のフーリエ分光器(ブルカー社製IFS120-HR)は連続スキャン方式なのでパルス的な分子の生成に対しては、時間分解してデータを取り込む必要がある。そのためにフーリエ分光器の波長基準として用いているHe-Neレーザーのフリンジに同期してNd:YAGレーザーを発振させるようにした。またデータ取り込みのA/D変換器も新たに設置した。

フーリエ変換のソフトおよびグラフ用ルーチンもC++を用いて開発した。またレーザー蒸発法によってどのような分子種が生成しているかを、低温マトリックス装置を用いて赤外吸収スペクトルを測定した。炭素棒にNd:YAGレーザーを照射し、C_3,C_4,C_5,そしてC_6などの炭素鎖分子のスペクトルを波長5μm付近で観測できた。
岩石の鉱物－水反応面積と水飽和率の関係

岩石中で起こる鉱物の溶解・沈殿、溶存元素の吸・脱着といった種々の反応を定量的に扱う上で、鉱物-水反応面積の理解は不可欠である。地下水面よりも上方の岩石では、断続的な乾燥・降雨により間隙中の水量(水飽和率)が大きく変動する。そこで前年度は、様々な水飽和率に調整した砂岩へ水を流し溶解量を調べ(透水溶解実験)、水飽和率と反応面積の関係を評価した。その結果、空気が存在する間隙の表面は水膜で覆われており、水膜を介して反応が進行することが明らかとなった。さらに、水膜中の反応と物質移動を扱うモデルを構築し、様々な鉱物組成、粒径、間隙サイズをもつ岩石について、反応面積が水飽和率の影響を受けるかを予測する判断基準を得た。この判断基準を用いる上で、水膜の厚さが重要なパラメータであることが示された。そこで本年度は、間隙中の水膜厚さを予測するモデルを構築し、水膜厚さがどのような因子によって決まるのかを調べた。一般に鉱物/水界面や空気/水界面では、電気二重層が発達する。鉱物表面を覆う水膜の場合、水膜が薄いために鉱物/水界面と空気/水界面の電気二重層どうしが重なり合い、圧縮された状態となる。その結果、水膜を厚くし、電気二重層の圧縮を和らげようとする力(浸透圧)が働く。この浸透圧によって水膜は鉱物表面上に保持される。界面のイオン吸着・分布を扱うTriple-layerモデルを元に、鉱物/水と空気/水界面の二重層の重なりを加味できるように改良し、水膜の厚さを扱うモデルを構築した。その結果、岩石間隙中の水膜厚さは、間隙サイズ、鉱物の種類、間隙水の組成(pH、イオン濃度)に依存することが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。岩石間隙における鉱物の溶解・沈殿、元素の吸脱着等の化学反応を定量的に扱う上で、鉱物-水反応表面積の評価は重要である。地下水面よりも上方では、間隙中に水と空気が混在する。このような水不飽和状態では、鉱物表面の一部は水との接触が制限され、反応に寄与しない可能性がある。そこで本研究では、間隙中の水量(水飽和率)の減少が若石の反応表面積に及ぼす影響を評価した。水飽和・不飽和状態の石英砂岩コアに水を浸透させ、透過溶液の流量とSi濃度から溶解量を調べた。また、砂岩間隙中の水と空気の分布を可視化するために、メチレンブルー溶液の浸透実験も行った。その結果、飽和状態と不飽和状態の溶解量にほとんど違いは見られず、反応表面積は水飽和率の影響を受けないことが明らかとなった。これは、空気で満ちた間隙の壁面は水膜で濡れており、水膜を介して石英の溶解と溶出Siの輸送が起こったことを示している。また、水膜中のSi濃度は石英の平衡濃度よりも十分に薄かったことも示唆された。実験結果を理論的に裏付けるために、水膜の厚さと水膜中の溶解-輸送現象を定量的に扱うモデルを構築した。モデルを石英砂岩の場合に適用したところ、水膜中の溶出Siの輸送は十分に速く、Si濃度は低く保たれることが示された。さらに、モデルを拡張し、様々な鉱物組成、粒径、間隙径をもつ岩石の不飽和溶解特性を予測するダイアグラムを得た。これらの結果は、国際学術雑誌にて発表した。鉱物表面上で水膜が安定に存在できるのは、電気的斥力の働きによる。この斥力は、鉱物表面と空気-水界面の電荷やイオン強度による影響を受けるため、水膜の役割を考える上で表面電荷特性の理解が重要である。そこで、シリカの表面電荷とpH、イオン強度、間隙径との関係を実験的に調べた結果、これらはPoisson-Boltzmann方程式によっておおまかに関連付けられることが分かった。

この浸透圧によって水膜は鉱物表面上に保持される。界面のイオン吸着・分布を扱うTriple-layerモデルを元に、鉱物/水と空気/水界面の二重層の重なりを加味できるように改良し、水膜の厚さを扱うモデルを構築した。その結果、岩石間隙中の水膜厚さは、間隙サイズ、鉱物の種類、間隙水の組成(pH、イオン濃度)に依存することが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究の目的」である水飽和率が鉱物-水反応面積に及ぼす影響の評価を、透水溶解実験を行うことで達成し、成果を学術雑誌に発表することができたため。今後は、間隙構造や鉱物組成の異なる岩石を用いた透水溶解実験を行い、水飽和率と鉱物-水反応面積の関係調べる。得られた実験結果と昨年度に構築したモデルとの比較を通して、間隙構造・水飽和率・鉱物-水反応面積の関係の総合的な理解を目指す。
天然物からの活性化マクロファージ特異的に作用する制御物質の探索と作用機構の解明

本研究は、活性化マクロファージ特異的に作用する制御物質の探索とその作用機構の解明を目的とし、進めてきた。その結果、紫根に含まれる成分、シコニンやその誘導体を候補物質として同定した。つまり、マクロファージの活性化剤であるリポポリサッカライド(LPS)やシコニン単独では、マクロファージの生存に影響を及ぼさない濃度において、これら両者を併用することで、細胞障害が誘導された。さらに、本障害機構を解析した結果、アポトーシスを介した細胞障害であることが示唆された。本結果は、シコニンやその類縁体には、活性化マクロファージを標的とした、新規の抗炎症作用を有していることを示している。本研究は、活性化マクロファージによる炎症応答を特異的に制御する天然化合物を探索し、その作用機構を明らかにする。さらに、本研究を通じて、炎症治療の新たな標的分子を明らかにすることを目的としている。初年度の研究実施計画としては1候補化合物の探索、2先行研究で発見した候補化合物の作用機構の解析を計画していた。以下にその結果の概要を記す。1候補化合物の探索:候補化合物の効率的な探索を目的に新たな評価系の構築を検討した。その結果、従来は細胞障害を指標としたLDHアッセイで検討を行っていたが、より短時間で評価を行うべく、測定条件の検討やMTTアッセイを始めとする生細胞を検出する方法などを検討し、従来と比べより簡便で短時間に評価できる系を確立しつつある。次に候補化合物の探索は、免疫系に作用すると言われている10種類の漢方製剤や生薬成分、先行研究で発見した候補化合物の類似構造を持つ化合物を用いて検討を行った。その結果、微生物由来の天然化合物から新たに1種同定することができた。2先行研究で発見した候補化合物の作用機構の解析:細胞死の解析を行った結果、同定した化合物とマクロファージの強力な活性化物質であるLPSを併用した場合に誘導される細胞死は、TUNEL陽性を示し、実行型カスパーゼの活性化を伴っていることが明らかとなった。これらの結果から、本細胞死はアポトーシスを介していることが示唆された。次に候補化合物の標的因子の同定を試みたが、現在までに同定には至っていない。しかし、LPS処理30分以降に候補化合物を処理しても細胞障害は誘導されないことから、LPSシグナルの上流に作用していることが示唆されたので、現在は標的を絞って検討を行っている。以上の研究より、新たな候補化合物の同定に成功し、ハイスループット型の探索法も確立しつつあることから、非常に意義深い成果が得られていると考える。最終年度は、研究実施計画として、1候補化合物の探索、2候補化合物の作用機構の解析を計画していた。1候補化合物の探索;前年度は、生薬成分のシコニンにおいて、マクロファージの強力な活性化剤である、リポポリサッカライド(LPS)処理マクロファージに対して、細胞障害を誘導することを明らかとした。それに引き続き、本年度は、シコニン誘導体である、アセチルシコニンなども同様の作用を有していることを明らかにした。さらに、クルクミンにもシコニンと同様の作用を有していることを明らかにした。2候補化合物の作用機構の解析;シコニン誘導体の解析については、シコニンを中心に解析を行った。その結果、シコニンによる活性化マクロファージ特異的に誘導する細胞障害は、アポトーシスを介している事が分かった。また、本細胞障害は、マウスより単離した腹腔マクロファージにおいても誘導されることから、生体内でも同様の現象が起こることが予想された。さらに、細胞種における特異性を調べる目的として、線維芽細胞を用いた検討を行った。その結果、LPS共存下において、細胞障害は誘導されず、本事象は、マクロファージに特異的な現象であることが示唆された。クルクミンについては、LPS処理マクロファージにおいて、シコニン同様に細胞障害を誘導する事が明らかとなった。しかし、細胞障害機構は、アポトーシスの関与は部分的であり、その他の細胞死機構が関与している可能性が強く、シコニンとは別の標的因子を介している可能性が示された。本研究を通じて、マクロファージに特異的に作用する、新たな候補化合物の同定に成功しており、マクロファージを標的とした新規抗炎症薬の開発や標的因子の同定に近づいていることから、非常に意義深い成果が得られていると考える。HTP型のスクリーニング方法については、細胞障害性や生細胞を指標とした評価方法を検討した結果、より短時間で定量できる評価系を確立しつつある。また、本法を用い、新たに候補化合物の同定に成功している。

次に、先行研究で得られた候補化合物の標的の同定を行っているが、当初ケミカルプルダウンを用いた標的の同定を予定していたが、化合物自身が不安定なため、磁気ビーズに候補化合物を結合することが困難であると予想されたため、現在は薬理学的手法を用いた標的の同定を進めている段階である。環境・衛生系薬学HTP型のスクリーニングの系については確立しつつあるため、本法を用いて順次、新たな化合物の同定を行っていく。また、先行研究で得られた候補化合物については、薬理学的手法を駆使して標的を同定すると同時に類似構造を有した化合物を用いて、再度ケミカルプルダウンを検討するなど、多方面からの標的の同定を進めていく予定である。当初予定していた実験が、化合物の安定性の理由から行うことができなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は、類似構造を有する化合物で同様の実験を行う予定にしており、次年度使用額は本実験で使用する予定である。
地形層序学的手法による固有地震モデルの再検討と地震・地盤変動評価

日本で最も活動度の高い逆断層系の一つである養老断層系、および、首都圏における最長の逆活断層系である深谷断層系を対象として、断層活動の過去の履歴を復元するとともに、断層活動によって沈降を繰り返してきた平野部の地下浅部構造をボーリング調査や地中レーダー探査によって明らかにした。その結果、以下の成果を得た。(1)養老断層系を構成する養老断層・桑名断層・四日市断層は、745年天平地震および、1586年天正地震の震源断層であった可能性が高い。また、上記3断層は、完新世における活動回数が誤差の範囲内で一致している。以上からこれら3断層は同一の断層活動セグメントを構成しており、マグニチュード8クラスの大地震を約1000年間隔で繰り返してきたと推定される。(2)養老断層の活動に伴い沈降してきた濃尾平野は、典型的な沖積低地の堆積構造を有しており、完新世のデルタ形成後は、河道・自然堤防・後輩湿地のセットの堆積地形が、側方へシフトしながら累重してきたことが判明した。こうした微地形セットの根の深さが液状化し易さに関与する可能性が指摘された。(3)深谷断層系綾瀬川断層において、群列ボーリング調査と地中レーダー探査を実施し、同断層南部が数万年間隔で、後期更新世以降に2回活動した活断層であることを実証した。さらに平均上下変位速度は0.1m/千年、一回の上下変位量は4m程度に達することが明らかにされた。深谷断層系本体に関して、はじめて断層活動履歴のデータを得ることができた。既知の資料を総合すると、深谷断層系・綾瀬川断層は深谷断層系・深谷断層よりも活動度が低く、深谷断層系は、少なくとも2つの断層活動セグメントに分かれる可能性が高いと結論した。濃尾平野および関東平野において、オールコアボーリング調査ならびに、既存のオールコアの見直しを実施した。これらのコア試料を対象として、第四紀層の高精度分析を行い、養老断層系桑名断層、および、深谷断層系綾瀬川断層をターゲットとした断層活動履歴の復元を試みた。濃尾平野においては、多数の放射性炭素同位体年代測定を実施して、詳細な完新統堆積曲線を得た(山口・須貝ほか,2004)。これに基づき、桑名断層において、堆積速度の脈動と断層運動との関係をモデル化して、堆積速度変化から断層イベントを検出する方法を開発した(Sugaiほか,2005;Naruhashi,Sugaiほか,2005;鳴橋・須貝ほか,2004)。また、古水深の推定を行って、堆積曲線と組み合わせ、高分解能の相対海面変化曲線を複数の地点で復元し、濃尾平野全体の沈降速度の空間分布を明らかにすることに成功した(大上・須貝・藤原,2004,2005)。関東平野においては、既存のオールコアを用いて、中期更新世以降の地下層序区分を行い(松島・須貝ほか,2004,2005;水野・須貝ほか,2004)、MIS9とMIS11の海成層の分布から、関東造盆地運動にともなう地盤の長期変動を明らかにした(Matsushima, Sugaiほか,2005)。深谷断層系の断層運動については、大宮台地の地形変形を明らかにするとともに(勝俣・須貝ほか,2005)、産総研のプロジェクトに参加して、反射法探査にもとづく活動性評価を行った(Sugiyamaほか,2004a,b;石山ほか,2005)。中部日本と近畿三角地帯とを画する巨大逆断層系である「養老・桑名・四日市断層系」をテストフィールドに設定し、群列ボーリングコア解析に基づき地形・地層の変形構造を復元して断層イベント層準を検出する方法論的研究を推進した。とくに四日市断層の活動履歴の解明が進んだ。イベント層

準の年代は地層の堆積速度(コアの堆積深度年代曲線)に準拠して決定し、断層活動間隔の規則性を明らかにした。養老断層系は西暦745年と1586年の大地震の震源断層の可能性が高いことから(須貝ほか,1999)、本研究では対象期間を過去1万年間に広げて、断層イベント数を増やすとともに、詳細なコア解析をもとにイベント層準指標となる物理・化学・生物的変動特性を探した。また地形層序学的手法により、断層上下変位量を推定し「固有地震モデル」の普遍性を吟味した。堆積速度が大きい場所での多数の14C年代値に基づく堆積曲線によって断層活動時期を決定することで、年代誤差を小さくできることが本研究の有利点である。地震動が引き起こす地盤変動(地辷り・崩壊・土石流・地盤液状化など)とそれを規定する地形・地質要因との関係を過去の事例を参考に調べ、地震をトリガーとした地盤災害に関する研究を行った。大規模山体崩壊による地形改変事例も取り上げ、論文を発表した。『地震動による土砂移動や地表変形から古地震の証拠を得る』視点と共通する。例えば地震をトリガーにした土砂移動が主となって山麓扇状地が成長することが分かりつつある。逆断層系である養老断層系および深谷断層系を対象として、断層活動の過去の履歴を復元するとともに、断層活動によって沈降を繰り返してきた平野部の地下浅部構造をボーリング調査や地中レーダー探査によって明らかにした。その結果、以下の成果を得た。(1)養老断層系を構成する養老断層・桑名断層・四日市断層は、745年天平地震および、1586年天正地震の震源断層であった可能性が高い。また、上記3断層は、完新世における活動回数が誤差の範囲内で一致している。以上からこれら3断層は同一の断層活動セグメントを構成しており、マグニチュード8クラスの大地震を約1000年間隔で繰り返してきたと推定される。(2)養老断層の活動に伴い沈降してきた濃尾平野は、典型的な沖積低地の堆積構造を有しており、完新世のデルタ形成後は、河道・自然堤防・後輩湿地のセットの堆積地形が、側方ヘシフトしながら累重してきたことが判明した。こうした微地形セットの根の深さが液状化し易さに関与する可能性が指摘された。(3)深谷断層系綾瀬川断層において、群列ボーリング調査と地中レーダー探査を実施し、同断層南部が数万年間隔で、後期更新世以降に2回活動した活断層であることを実証した。さらに平均上下変位速度は0.1m/千年、一回の上下変位量は4m程度に達することが明らかにされた。深谷断層系本体に関して、はじめて断層活動履歴のデータを得ることができた。既知の資料を総合すると、深谷断層系・綾瀬川断層は深谷断層系・深谷断層よりも活動度が低く、深谷断層系は、少なくとも2つの断層活動セグメントに分かれる可能性が高いと結論した。
歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清の再生能比較による細胞遊走因子の同定

本研究では、歯髄再生に関与するTrophic factorを明らかにすることを目的に、歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清を移植した。その結果、歯髄再生は遊走してきた周囲細胞が血管新生能、抗アポトーシス能を受けて生じている可能性が示唆された。さらに、それらに関与する因子として、CXCL14, MCP1のタンパク高発現を認めた。CXCL14は遊走促進能を、MCP1は血管新生促進能を有しており、移植細胞が分泌していた。また、遊走細胞はCXCL14、MCP1のレセプターであるCXCR4およびCCR2を発現していた。以上より、歯髄再生メカニズムにはCXCL14、MCP1が関与していることを明らかにした。本研究は、培養上清による歯髄再生を目指して、再生に必要なタンパクを同定し、そのタンパクによる再生治療の可能性を検索することを目的とする。本年度は歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清を分離し、培養上清のtrophic効果の検討を行った。まず、ブタ歯髄・骨髄・脂肪組織から酵素消化により細胞を分離し、フローサイトメーターを用いて幹細胞を分取後、細胞の形質を維持したまま6070%コンフルエントまで培養した。その後、無血清下にて24時間培養し、幹細胞培養上清を回収した。さらに、回収した各培養上清を3,000Kのフィルターにて遠心濃縮し、5ug/mlに調整した。次に、各培養上清をマウス筋芽細胞に添加し、増殖促進能(Tetra Color ONEを添加し吸光度450nmにて測定)・遊走促進能(TAXIScan-FLにて解析)・血管新生能(VE-cadherinにて免疫染色後、蛍光顕微鏡にて観察)・神経伸長促進能(神経芽腫細胞に各培養上清を添加し神経突起の伸長を比較)を比較検討したところ、増殖促進能に差は認められなかったが、遊走促進能・血管新生能・神経伸促進能はいずれも歯髄・骨髄・脂肪の順に高い結果となった。また、抗アポトーシス能をフローサイトメトリーにて、抗炎症作用をMLR(Mixed lymphocyte reaction)にて解析したところ、いずれも歯髄・骨髄・脂肪の順に高い結果となった。これらの結果より各培養上清は再生に関与するtrophic効果を有し、さらには、歯髄が最も高いtrophic効果を有していることを明らかとした。本研究は、培養上清による歯髄再生を目指して、再生に必要なタンパクを同定し、そのタンパクによる再生治療の可能性を検索することを目的としている。昨年度は、歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清のin vitroにおける添加実験を行い、他の上清に比べて歯髄上清は、高い遊走促進能と抗アポトーシス能および血管新生促進能を有しているが、増殖促進能には差がないことを明らかにした。そのため、再生量の差はそれぞれの幹細胞から分泌されたTrophic factorの差に依存していることが示唆された。そこで、本年度は、幹細胞の持つ再生能に強く影響を与えているTrophic効果および関与するTrophic factorを明らかにすることを目的として、5ug/mlに調整した歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清をコラーゲンとともにブタ歯根に注入後、SCIDマウスの腹部皮下に異所性に移植し、歯髄再生能の比較検討を行った。歯髄・骨髄・脂肪上清のいずれを移植した場合でも形態学的に同様の特徴を示し、幹細胞を移植した場合と同様に歯髄マーカーTRH-DEの発現を認める歯髄組織が再生した。移植歯の周囲組織においてBrdUで標識された細胞は全ての移植後再生組織で認められ、宿主の細胞が遊走していることが明らかとなった。これらの結果は、いずれの組織由来の上清を移植した場合であっても、遊走してきた宿主の細胞が移植歯内部の微小環境に反応して歯髄組織は再生していることを強く示唆している。しかし歯髄上清を移植した場合、他の上清を移植した場合と比べ、再生量、細胞密度、血管新生密度の高い組織を再生する。つまり、歯髄・骨髄・脂肪上清の再生能の差は、含まれているTrophic factorの持つ遊走促進能、抗アポトーシス能および血管新生促進能によって生じていることが示唆された。In vitroにおいて、培養上清のtrophic効果の比較・検討が完了しており、また、培養上清を用いた異所性歯根移植が成功し、歯髄・骨髄・脂肪上清の再生能の差は、含まれているTrophic factorの持つ遊走促進能、抗アポトーシス能および血管新生促進能によって生じていることが示唆された点から、その後の実験はほぼ滞りなく進めることができると考え、上記の自己点検による評価を行った。昨年度までに、歯髄幹細胞培養上清を移植した際の、歯髄・骨髄・脂肪上清の再生能の差は、含まれているTrophic factorの持つ遊走促進能、抗アポトーシス能および血管新生促進能によって生じていることが示唆された。そこで本年度は、マイクロアレイにて骨髄・脂肪幹細胞よりも歯髄幹細胞に高発現している因子を検索し、その中でwestern blotにてタンパク高発現が認められたのはCXCL14, MCP1, IL6であった。CXCL14は移植細胞が発現しており、BrdU陽性の遊走細胞はCXCR4を発現していているという結果、さらに、PCNAの免疫染色により増殖促進能に差を生じないという結果から、移植細胞により再生組織中に分泌されたCXCL

14が、周囲のCXCR4陽性細胞を遊走させるTrophic効果を有することが示唆され、その作用が細胞密度と再生量に影響を与えていることが考えられた。MCP1は移植細胞が発現しており、再生組織中では歯髄動脈あるいは静脈と近い径の血管周囲に多く見られ、BrdU陽性の遊走細胞は発現しておらず、レセプターであるCCR2を発現していた。これらの結果は、MCP1がCCR2を通じた、血管内皮細胞の遊走と血管の成熟により血管新生に関与するTrophic効果を有することを示唆している。今回の組織評価においてIL6陽性細胞数が多ければ、Caspase3陽性細胞は少なく、逆の相関を示すことを明らかとした。再生歯髄において、上清中または再生組織内で分泌されたIL6はアポトーシス抑制のTrophic効果を示すことを示唆している。以上より、歯髄再生メカニズムには遊走促進能、血管新生促進能および抗アポトーシス能が関与しており、それぞれに関わるTrophic factorの候補にはCXCL14、MCP1、IL6が挙げられることを明らかにした。本研究では、歯髄再生に関与するTrophic factorを明らかにすることを目的に、歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清を移植した。その結果、歯髄再生は遊走してきた周囲細胞が血管新生能、抗アポトーシス能を受けて生じている可能性が示唆された。さらに、それらに関与する因子として、CXCL14, MCP1のタンパク高発現を認めた。CXCL14は遊走促進能を、MCP1は血管新生促進能を有しており、移植細胞が分泌していた。また、遊走細胞はCXCL14、MCP1のレセプターであるCXCR4およびCCR2を発現していた。以上より、歯髄再生メカニズムにはCXCL14、MCP1が関与していることを明らかにした。本年度はin vitroにおいて歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清の再生に関与するtrophic効果を比較検討した。ブタ歯髄・骨髄・脂肪組織から幹細胞を分取し、増殖促進能・遊走促進能・血管新生能・神経伸長促進能・抗アポトーシス能・抗炎症作用を比較したところ、増殖促進能に差は認められないが、遊走促進能・血管新生能・神経伸長促進能・抗アポトーシス能・抗炎症作用は歯髄・骨髄・脂肪幹細胞培養上清の順に高く、歯髄幹細胞上清が最も高いtrophic効果を有していることを明らかとした。また、各培養上清の異所性歯根移植に向けて最適条件を模索し、幹細胞培養上清のみの移植において歯髄様組織が再生することを明らかとした。培養上清のtrophic効果の検討および培養上清を用いた異所性歯根移植が成功している点から、その後の実験はほぼ滞りなく進めることができると考え、上記の自己点検による評価を行った。現在までの進捗状況がおおむね順調に進展しており、平成28年度は、培養上清をイオン交換クロマトグラフィーによりフラクションにわけ、それぞれの遊走促進能を比較する。そこで高い遊走促進能を示したフラクションを異所性歯根移植に用いて、遊走因子を多く含むフラクションを特定する。そのフラクションを質量解析し、さらにリコビナンドタンパクを作成し、in vitroでの添加実験および異所性移植を行うことで細胞遊走因子を同定する。以上の事から、同定した細胞遊走因子が組織再生を担うことを証明し、細胞を必要としない新たな再生治療の可能性を示す予定である。再生歯学
肝臓星細胞の幹細胞の単離とクローナルな増殖の研究

マウス胚から肝臓星細胞の幹細胞を樹立した。胎生10日以前のマウス胚において間葉組織と前腸細胞とが混合して肝芽が形成される過程を形態学的に解析すると、胎生8.5日胚(10-14体節期)に肝憩室が形成され、胎生9.5日胚(18-25体節期)には肝憩室の壁を構成していた前腸細胞の一部が横中隔へ陥入して肝芽形成が始まる。そこで、胎生9.5-10.0日胚(18-32体節期)の肝憩室と横中隔細胞を含む肝芽の細胞集塊を素早く取り出し、Dispase処理を行なったのち、以下の条件で培養した。培養皿はポリスチレンディッシュ、ゼラチンで被覆したディッシュ、マウス胚線維芽細胞をfeeder layerとしたディッシュの3種類を用い、培地には10%ウシ胎児血清を含むDMEM high glucose培地と15%ウシ胎児血清を含むDMEM/F12混合培地、15%ウシ胎児血清を含むES cell growing mediumの3種類を用いた。すべての培地には細胞分化を抑制するためにleukemia inhibitory factorを1,000units/ml添加した。細胞の生育にはES cell growing mediumがどの培養皿で培養しても最も良く、培養皿はマウス胚線維芽細胞をfeeder layerとしたディッシュで培養した場合が細胞が重積して良く増殖した。しかし、feeder layerとして用いた線維芽細胞と横中隔由来の間葉組織の細胞との区別が困難であった。そこで、コロニー形成まで47日を要するが、ゼラチンで被覆したディッシュに通常より100分の1程度の細胞濃度(約100cells/10cm culture dish)に細胞を播種しコロニーを形成させて、内径3mmのガラスリングを用いてコロニーごとにクローニングをおこなった。各コロニーはBMP4,AFP,FLT1(VEGFR)に対する特異抗体を用いた免疫蛍光法によって細胞の同定をおこない、それぞれ星細胞、肝臓実質細胞、類洞内皮細胞のコロニーと確認した。こうして肝臓星細胞の幹細胞を樹立した。flt-1ノックアウトマウスでは横中隔のなかに類洞内皮細胞が形成されないので、肝芽のなかに類洞内皮細胞の混入がない。このノックアウトマウス胚からも同様にして肝臓星細胞の幹細胞を樹立した。こうして野生型マウス胚からもノックアウトマウス胚からも肝臓星細胞の幹細胞を樹立した。肝臓星細胞(ビタミンA貯蔵細胞、伊東細胞、脂肪摂取細胞)の実際の直接の幹細胞を純粋に得て、「クローン」として増殖させ、細胞の性状を分析し、その増殖と分化の分子メカニズムを明らかにしつつある。胎生期の正常マウスの胎仔の前腸から肝臓星細胞の幹細胞を単離する目的で、胎生初期の胎仔を実体顕微鏡、光学顕微鏡を用いて詳細に観察し、前腸と、肝臓の間葉組織となる横中隔(Septum transversum)が混じる時点を突き止めた。胎生9.5日から10.5日であった。

横中暉に存在する間葉系細胞の星細胞への分化はこの細胞の特異的マーカーである、デスミン、α-smooth muscle actin、細胞内レチノール結合タンパク質タイプ1を用いて、免疫蛍光法でおこなった。前腸と横中隔が別々に存在している状態で、実体顕微鏡、光学顕微鏡、マイクロマニピュレーターおよび眼科用鋏を用いて横中隔から間葉系細胞(この中に星細胞の幹細胞が含まれる)を採取した。得られた細胞の集塊を酵素で処理して、ばらばらに単離し、細胞懸濁液にしたうえで培養皿中に播種した。この際に限界希釈法を用いて一枚の培養皿中に細胞が一つ播種されるようにした。以上の手法で得た細胞を性状分析している。細胞は多数の突起を伸ばしていて、肝臓実質細胞とは明らかに異なる形態をしていた。いっぽう、デスミン、α-smooth muscle actin、細胞内レチノール結合タンパク質タイプ1の発現を、免疫蛍光法で解析し、発現陽性細胞がみられ、いくつかの可能性のある細胞が得られつつある。胎生10日以前のマウス胚において前腸細胞と間葉組織が混合して肝芽が形成される過程を形態学的に詳細に解析すると、胎生8.5日胚(1014体節期)に肝憩室が形成され、胎生9.5日胚(1825体節期)には肝憩室の壁を構成していた前腸細胞の一部が横中隔へ陥入して肝芽形成が始まることが明らかになった。そこで、胎生9.510.0日胚(1832体節期)の肝憩室と横中隔細胞を含む肝芽の細胞集塊を素早く取り出し、Dispase処理を行なったのち、以下の条件で培養した。培養皿はポリスチレンディッシュ、ゼラチンで被覆したディッシュ、マウス胚線維芽細胞をfeeder layerとしたディッシュの3種類を用い、培地には10%ウシ胎児血清を含むDMEM high glucose培地と15%ウシ胎児血清を含むDMEM/F12混合培地、15%ウシ胎児血清を含むES cell growing mediumの3種類を用いた。すべての培地には細胞分化を抑制するためにleukemia inhibitory factorを1,000units/ml添加した。細胞の生育にはES cell growing mediumがどの培養皿で培養しても最も良かった。培養皿はマウス胚線維芽細胞をfeeder layerとしたディッシュで培養した場合が細胞が重積して良く増殖した。しかし、feeder layerとして用いた線維芽細胞と横中隔由来の間葉組織の細胞との区別が困難であった。そこで、コロニー形成まで47日を要するが、ゼラチンで被覆したディッシュに通常より100分の1程度の細胞濃度(約100cells/10cm culture dish)に細胞を播種しコロニーを形成させて、内径3mmのガラスリングを用いてコロニーごとにクローニングをおこなった。各コロニーはBMP4,AFP, FLT1(VEGFR)に対する特異抗体を用いた免疫蛍光法によって細胞の同定をおこない、それぞれ星細胞、肝臓実質細胞、類洞内皮細胞のコロニーと確認した。こうして肝臓星細胞の幹細胞を樹立した。マウス胚から肝臓星細胞の幹細胞を樹立した。
減数分裂における細胞周期の制御

本年度は分裂酵母の減数第一分裂前期に必須の役割を果たすmei4遺伝子を中心に研究した。mei4遺伝子は減数分裂特異的に転写され、産物は塩基配列からフォークヘッドDNA結合モチーフを持つ転写因子と推定される。Mei4が減数分裂前DNA合成期から第一分裂前期への移行を正に制御する因子であるとのモデルの検証を進めた。mei4遺伝子の転写は接合型がヘテロな二倍体でのみ強く誘導された。ヒドロキシウレアで減数分裂前DNA合成を阻害すると、mei4遺伝子の転写誘導は強く抑制された。また、mei4欠損変異株ではmei4遺伝子の転写がほとんど起こらなかったことから、発現に正のフィードバック機構がからむ可能性が示唆された。二倍体細胞を窒素源炭素源欠乏培地(-NC培地)で培養した後、炭素源を添加すると、同調的に減数分裂が誘導された。-NC培地で細胞を飢餓におくとcdc2,cdc25のmRNAレベルは著しく低下した。次に炭素源を添加すると、これらのcdc遺伝子の転写が誘導された。mei4遺伝子破壊株では炭素源添加による減数分裂誘導後のcdc2,cdc25の転写が強く阻害された。mei4遺伝子のフォークヘッドDNA結合領域に部位特異的な変異を導入するとMei4の機能が失われた。大腸菌発現系によりGST/Mei4(FKH)融合蛋白質を精製した。現在、この融合蛋白を抗原にしてウサギを免疫しポリクローナル抗体の取得を試みている。
地域コミュニティを活用した防災住区への住環境誘導システム

本研究は、住民主体のまちづくりが展開されている阪神地域の被災地区を調査対象として、住民組織(まちづくり協議会、建築協定運営委員会)による震災復興のための活動実態を把握した上で、地域コミュニティや住民組織が果たした役割を明らかにしたものである。そして、地域コミュニティを活用した災害時にも安全な防災住区への計画誘導手法を検討するための手法を検討した。その主たる研究成果は次のとおりである。1,被災地の神戸市と京都市、及び東京都と静岡県の防災対策の現状について資料収集して明らかにした結果、地域コミュニティを活用した自主防災対策が重要視されていることが分かったが、地域特性を反映した防災対策が十分に確立されていない問題点が明らかになった。2,被災地区のまちづくり協議会を対象として2度のアンケート調査を行い、復興まちづくりの進行状況と問題点等を明らかにした。そして、復興まちづくりやルールづくり等の取り組みに対する地域差が明らかになり、地域住民と行政、専門家とのパートナーシップが重要な役割を果たしていることが分かった。3,震災からの住宅復興に重要な役割を占める住宅共同再建の実態を把握し、適用事業手法の運用状況とともに住宅計画や敷地計画の特徴を明らかにした。また、地区計画制度やまちづくり協議会との関わりについても分析し、住環境形成上の役割について明らかにした。4,被災地の46地区の建築協定地区を対象として、被災時における協定の役割についての住民意識を調査・分析した結果、被災のあった地区ほど協定の有用性が評価されていることが分かった。そして、大震災の教訓を反映した防災住区づくりのための住環境誘導手法としての建築協定の運用指針を明らかにした。地域コミュニティを活用した災害時にも安全な防災地区への計画誘導手法を検討するために、住民主体のまちづくりが展開されている阪神地域の被災地区を調査対象として、下記の項目について重点的に調査・分析を行い、問題点を抽出した。1,被災地区の行政体を対象に、地区計画制度の運用状況や各種復興事業の進行状況などを調査した。また比較対象として、東京都における防災目的の地区計画の事例を収集した。そして、被災地区の地区整備計画の内容には、被災の教訓が充分に反映されていない問題点が明らかになった。2,被災地の46地区の建築協定地区を対象として、被災時における協定の役割についての住民意識を分析した結果、被災のあった地区ほど協定の有用性が評価され、特に協定の更新地区で評価が高くなっていることが分かった。3,被災地区の行政体を対象に、まちづくり協議会の結成状況を把握した上で、まちづくり協議会を対象としてアンケート調査を行い(調査数:36地区)、復興まちづくりの進行状況と問題点を明らかにした。4,被災地の神戸市と京都市、及び東京都と静岡県の防災対策の現状について資料収集して明らかにした結果、震災の教訓を反映して、地域コミュニティを活用した自主防災対策が重要視されていることが分かった。ただし、地域特性を反映した防災対策が十分に確立されていない問題点が明らかになった。本研究は、住民主体のまちづくりが展開されている阪神地域の被災地区を調査対象として、住民組織(まちづくり協議会、建築協定運営委員会)による震災復興のための活動実態を把握した上で、まちづくり活動により養われてきた地域コミュニティや住民組織が果たした役割を明らかにしたものである。本年度は、住民主体で進められている住宅共同再建事業におけるまちづくり協議会の役割を明らかにし、防災計画とコミュニティづくりの観点から評価した。さらに、前年度の成果を踏まえ、地域コミュニティを活用した災害時にも安全な防災住区への計画誘導手法を検討するための建築協定制度の運用効果の評価を行った。1,震災からの住宅復興に重要な役割を占める住宅共同再建の実態を把握し、適用事業手法の運用状況とともに住宅計画や敷地計画の特徴を明らかにした。

また、地区計画制度やまちづくり協議会との関わりについても分析し、住環境形成上の役割について明らかにした。2,前年度に引き続き、まちづくり協議会を対象としてヒアリング調査を行い(調査数:20地区)、復興まちづくりの進行状況と問題点等を明らかにした。そして、住宅共同再建等の取り組みに対する地域差が明らかになり、地域住民と行政、専門家とのパートナーシップが重要な役割を果たしていることが分かった。3,被災地の46地区の建築協定地区を対象とした住民意識の調査結果を分析し、大震災の教訓を反映した防災住区づくりのための住環境誘導手法としての建築協定の運用指針を明らかにした。
地域の男女共同参画の取組を核とした移民女性のエンパワーメントと支援に関する研究

本研究は、日本各地で生活する移民女性が複合的差別にさらされており、彼女たちの課題解決が重要となっていることを踏まえ、移民女性が抱える課題解決に資することを目的に実施された。1980年代以降に来日した移民女性が抱える問題と解決に必要な支援を把握し、その課題解決に重要な役割を果たす社会システムとして、女性関連施設等を拠点にしてつながる諸関係機関・者に着目して現行の連携・協働の取組の課題分析を行った。その結果を踏まえ、支援者・当事者の力量形成に資する参加型学習プログラムの開発を行い、地域のセーフティーネットとしての連携協働のシステム構築を図る実証的・実践的研究を目的として行われた。本研究の目的は、移民女性が抱える課題解決に資するために、(1)1980年代以降に来日、定住している移民女性が抱える、女性の人権に関わる問題と解決に必要な支援を把握し、(2)その課題解決に重要な役割を果たす社会システムとして、女性関連施設を拠点にしてつながる諸関係機関・者に着目して現行の連携・協働の取組の課題分析を行うこと、及び、その結果を踏まえ、支援者・当事者の力量形成に資する参加型学習プログラムの開発を行い、地域のセーフティーネットとしての連携・協働のシステム構築を図る実証的・実践的研究を行うことである。三年計画の1年目である平成23年度は、第一に、移民女性の受け入れを早くから行っている米国とオーストラリア、そして男女平等指数が日本と似ており、かつ受け入れ国であり送り出し国である韓国について、移住政策・施策、支援団体や自助グループに関して先行研究を調べた上で、訪問ヒアリング調査を実施した。第二に、日本の自治体および女性関連施設における移民受け入れや移住女性に対する施策・状況について調べた。第三に、日本の移住女性支援団体等にヒアリングを実施。第四に、送り出し国であるフィリピンおよび韓国と米国および日本の行政、研究者、市民団体の参加を得て行われた「米国・日本・韓国フィリピンの女性リーダーの学際的知的交流プログラムー女性の移動、人身取引と女性の人権ー」を開催し、人身取引と移民女性に係る法律や政策、現状の課題に関する意見交換を行った。プログラムの実施にあたり、米国の女性政策研究センター、韓国の女性政策研究院、フィリピン大学女性学研究センターの協力を得た。成果発表として、米国調査についての論文を寄稿し、4か国の女性リーダーの学際的知的交流会議の報告書を作成した。また、学会等での発表を行った。本研究は、日本各地で生活する移民女性が複合的差別にさらされており、彼女たちの課題解決が重要となっていることを踏まえ、移民女性が抱える課題解決に資するために、(1)1980年代以降に来日、定住している移民女性が抱える、女性の人権にかかわる問題と解決に必要な支援を把握し、(2)その課題解決に重要な役割を果たす社会システムとして、女性関連施設等を拠点にしてつながる諸関係機関・者に着目して現行の連携・協働の取組の課題分析を行う。(3)その結果を踏まえ、支援者・当事者の力量形成に資する参加型学習プログラムの開発を行い、地域のセーフティーネットとしての連携・協働のシステム構築を図る実証的・実践的研究を目的としている。三年計画の最終年度である平成25年度は、自治体に対して行ったアンケート調査の分析とヒアリング調査を行った。また、相談業務を行う在住外国人支援者を対象とした研修および自治体の男女共同参画部局と国際関係部局、男女共同参画/女性センターや外国人当事者を含む民間団体等の連携・協働を促進するプログラムの企画を検討し、実施した。成果を報告書にまとめた。本研究は、日本各地で生活する移民女性が複合的差別にさらされており、彼女たちの課題解決が重要となっていることを踏まえ、移民女性が抱える課題解決に資するために、(1)1980年代以降に来日、定住している移民女性が抱える、女性の人権に関わる問題と解決に必要な支援を把握し、(2)その課題解決に重要な役割を果たす社会システムとして、女性関連施設等を拠点にしてつながる諸関係機関・者に着目して現行の連携・協働の取組の課題分析を行う。三年計画の2年目である平成24年度は、第一に、移民女性の送出国の状況について、フィリピンを訪問し関係機関、団体、自治体の状況について調査を行った。また、マニラで開催された人の移住に関する世界社会フォーラムに参加し、台湾の団体と共催してワークショップを行い、各国の移住女性を取り巻く取り組みや課題を把握した。また、韓国のフォローアップ調査を実施した。第二に、国内では、全国の自治体を対象に質問紙を実施した。また、地域で活動する支援団体・自助グループのヒアリングを実施し、団体の課題や在住外国人の課題について把握した。