hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EBウイルス（EBV）スーパー抗原の同定とその免疫病原性の研究

最近その存在が明らかにされたEBウイルス(EBV)スーパー抗原は、EBVの免疫病原性を考える上で重要な意味を持つと考えられる。しかし現時点でどのEBV遺伝子がスーパー抗原をコードするのかは特定されていない。そこで本研究ではEBVスーパー抗原の存在を確認すると共に、これを同定することを目的とした。EBVスーパー抗原はウイルス産生サイクルにおいて発現することが明らかになっているから、抗免疫グロブリン抗体処理してEBV産生を誘導したAkata細胞を健康人末梢Tリンパ球と混合培養し、T細胞に対する活性化作用を検討した。EBVスーパー抗原によって選択的に活性化するT細胞レパートリーに表出するT細胞性受容体Vβ13とT細胞活性化抗原CD69をモノクローナル抗体を用いて二重染色し、フローサイトメトリーにより計測した結果、EBV産生誘導によりVβ13サブセットのTリンパ球が選択的かつ高率に活性化されることが確認され、ウイルス増殖過程におけるスーパー抗原の発現が示唆された。そこで抗免疫グロブリン抗体処理および未処理のAkata細胞の対につきsubtractive PCR法を行い、ウイルス産生細胞で選択的に発現する遺伝子のcDNAライブラリーを作製し、pCR3発現ベクターにクローニングした。両細胞由来cDNAおよびEBV DNAブロープとしてdifferential dot-blot hybridizationによりスクリーニングを行った結果、EBV増殖過程で選択的に発現するEBV遺伝子のcDNAクローン33個が得られた。これらのクローンをEBV陰性のAkata細胞に導入したところ、19クローンでRT-PCR法により発現が確認された。これらのクローン発現細胞とT細胞を混合培養しVβ13サブセット活性化を検討したが、明らかな選択的活性化は観察されなかった。
契約ポートフォリオが損害保険企業の経営効率に与える影響の考察

本研究は、損害保険会社の効率性が、いかなる経営の要素によって左右されるかを解明するものである。2007年度には、過去36年間のデータを用いて、契約ポートフォリオと経営効率性の関係について分析した。この成果は、2008年7月にシドニーで開催された、アジア太平洋リスク保険会議(APRIA)の年次大会で報告し、現在、同学会誌に投稿中である。2008年度には、説明変数として、ポートフォリオ比率、および市場占有率の二つを採用し、さらに説明変数にいくつかの要因を付け加えて分析をおこなった。この成果は、2009年7月に北京で開催されるアジア太平洋リスク保険会議の年次大会で報告する予定である。最初に既存データベースに新規データを追加して更新する作業が実施された。自動車保険関連データとして、各企業について、自動車保険構成割合(自賠責および任意保険)・自動車保険価格に関する諸指標が更新され、さらに火災保険、海上・運送保険、傷害保険などのデータが収集されて、データベースが完成した。続いて2006年までの損害保険企業の行動が検討された。契約ポートフォリオの保険種目の組み合わせに注目し、各種保険の比率が損害保険企業の経営効率にどのような影響を及ぼしているかを実証分析で明らかにするものである。同時方程式モデルで費用非効率を計測し、それをランク化した。オーダード・プロバビリティ・モデルはデータにより3種(19702006、19701995、19962006)が試みられた。説明変数として自動車保険・自賠責保険・火災保険・傷害保険の割合と自動車保険関連変数(自動車保険シェアと単価)および金利を分析に含め、損害保険企業の契約ポートフォリオの組合せが経営効率(費用非効率)にどのような影響を及ぼすかを検証した。その結果、自動車保険関連変数のみの先行研究(平成1617年科研費基盤研究)では確認できなかった契約ポートフォリオの影響が明らかになった。ただし、データの種類と契約ポートフォリオ以外の変数の組み合わせにより結果に差が見られることから、さらに様々な分析を実施する必要がある。なお、ここまで得られた分析結果をAsia-Pacific Risk and Insurance Associationの12th Annual APRIA Conference July 6-9 2008, Australian School of Business, University of New South Wales, Sydney, Australiaにて研究報告することになっている。保険種目構成とその他の要因が経営効率にどのように影響するのかを解明することは、業界再編成にある保険企業の経営にとって有益である。2007年度には、19702005年の36年間を対象として、自動車保険、自賠責保険、火災保険、傷害保険によって構成される保険契約ポートフォリオが損害保険企業の経営効率に与える影響を分析した。2008年度には、1996年の規制緩和を勘案して、対象期間を19701995年と19962005年の2期に分割して分析を行った。さらに説明変数としてポートフォリオ比率と市場占有率の2種を試み、その他の変数として自動車保険価格と金利を含めた。その結果、ポートフォリオ比率を用いた分析では、全期間をとおして4保険種目の比率が個別に増大すれば効率性を低下させるという結果が得られた。また自動車保険単価の上昇と効率性上昇との関係も明確に示された。金利については有意性が否定された。規制緩和前では4種目の比率については同様の結果が得られたが、自動車保険単価に有意性はなかった。規制緩和後も4種目の比率については同様であり、また自動車保険単価と金利の上昇が効率を低下させるという結果が得られた。ポートフォリオの市場シェアを用いた分析では、全期間では自動車保険と火災保険のシェア増加が効率を上昇させ、自賠責と傷害保険については逆の結果が得られた。自動車保険単価と金利の上昇は、ともに効率を増大させることがわかった。規制緩和前において自動車保険と火災保険のシェア増加が効率を上昇させるという結果は同様であるが、傷害保険シェア、自動車保険単価と金利については有意性が消滅した。規制緩和後では自動車保険と傷害保険のシェア増大が効率を上昇させ、自賠責と火災保険は逆に低下させるという結果となった。また金利の有意性はなく、自動車保険単価上昇が効率を下げるという結果が得られた。
骨髄異形成症候群悪性化進展の臨床病理学的解析

骨髄異形成症候群(MDS)の白血病転化にいたる経路を臨床病理学的に明らかにし、以下の新たな知見を得た。1)骨髄組織標本を用いた病理組織学的解析に必要な赤芽球の検索のため、胎児型ヘモグロピン(HbF)特異性の高い合成ペプチドを作製し、特異抗体の樹立に成功した(Int J Hematol 74:277-280,2001)。2)鑑別の困難な、再生不良性貧血と低形成MDSを、赤芽球のHbF発現と、p53陽性所見とあわせ、鑑別診断が可能であることを明らかにした(Int J Hematol75:257-260,2002)。4)MDS症例における赤芽球のHbF発現、p53発現を検討した。MDSでは有意に赤芽球のHbF発現が認められ、p53+所見も有意に観察された(Leukemia 16:1478-1483,2002)。5)MDSにおける赤芽球のHbF発現は、stress erythropoiesisと異なり、赤血球のHbF発現に反映しないことから、無効造血が貧血の原因であることを明らかにし、apoptosisの高頻度の関与を指摘した(Leukemia 16:1478-1483,2002)。後方視的検討により、MDSの中で白血病化のリスクが高く、治療抵抗性である7番染色体異常を,有する群を検討し、その初期病理像から、臨床的病態を推定できるパラメータの抽出、悪性化の機構の解明を明らかにした。骨髄異形成症候群(MDS)の白血病転化にいたる経路を臨床病理学的に明らかにし、その指標をもとにMDSの病型分類を再整理することを目的とした。骨髄組織標本を用いた病理組織学的解析に必要な抗体による免疫染色パネルの構築を行った。赤芽球の検索のため、我々は独自に胎児型ヘモグロビン(HbF)特異性の高い合成ペプチドを作製し、特異抗体の樹立に成功した(Int J Hematol 74:277-280,2001)。1.再生不良性貧血と低形成MDSの鑑別は、極めて困難であるが、前者では赤芽球のHbF発現はほとんどなく、低形成MPSで有意な発現が見られ、p53陽性所見とあわせ、鑑別診断が可能であることを明らかにした(Int J Hematol 75:257-260,2002)。2.従来、髄外造血病変でHbFを発現する赤芽球の出現が指摘されていたが、我々の検討ではHbFが発現する赤芽球は髄外造血に観察されるが、同時に骨髄でも観察され、一種のstress erythropoiesisに伴うことを明らかにした(Haematologica 87:323-325,2002)。後方視的検討により、初期病理像から、臨床的病態を推定できるパラメータの抽出、悪性化の機構の解明を目的とした。2.MDSにおける赤芽球のHbF発現は、stress erythropoiesisと異なり、赤血球のHbF発現に反映しないことから、無効造血が貧血の原因であることを明らかにし、apoptosisの高頻度の関与を指摘した(Leukemia 16:1478-1483,2002)。骨髄異形成症候群(MDS)は、特異的位置を占める造血器腫瘍である。極めて多様な、病理、病態像、MDSの白血病転化にいたる経路を臨床病理学的に明らかにし、MDSの病型分類を再整理することを目的とした。1)骨髄組織標本での、赤芽球の検索のため、胎児型ヘモグロビン(HbF)特異性の高いアミノ酸配列から合成ペプチドを作製し、特異抗体の樹立に成功した.その抗体の病理組織学的解析での有用性を明らかにした。2)鑑別が極めて困難である、再生不良性貧血と低形成MDSを病理組織学的に分析し、赤芽球のHbF発現と、P53陽性所見とあわせ、鑑別診断が可能であることを明らかにした。

3)従来、髄外造血病変でHbFを発現する赤芽球の出現が指摘されていたが、我々の検討ではHbFが発現する赤芽球は髄外造血に観察されるが、同時に骨髄でも観察され、一種のstresser erythropoiesisに伴うことを明らかにした。4)MDS症例における赤芽球のHbF発現、p53発現を検討した。MDSでは有意に赤芽球のHbF発現が認められ、p53+所見も有意に観察された。5)MDSにおける赤芽球のHbF発現は、stress erythropoiesisと異なり、赤血球のHbF発現に反映しないことから、無効造血が貧血の原因であることを明らかにし、apoptosisの高頻度の関与を指摘した。6)後方視的検討により、MDSの中で白血病化のリスクが高く、治療抵抗性である7番染色体異常を有する群を検討し、その初期病理像から、臨床的病態を推定できるパラメータの抽出、悪性化の機構の解明を明らかにした。病理学的手法による骨髄解析により、従来の知見とは全く異なる上記の新たな情報を提供した。それらの所見による治療戦略を念頭においた細分類を構築することが今後の課題である。
パンルヴェ方程式と無限可積分系の幾何学的研究

UC階層とは,一般線形群の普遍有理指標に付随する無限可積分系で,KP階層の拡張を成す。UC階層の相似簡約がFuchs型線形常微分方程式の等モノドロミー族を記述することを示した。得られた非線形偏微分方程式はパンルヴェ第VI方程式やガルニエ系の自然な拡張を与え,さらに多項式ハミルトン系による統一的な表示を持つことを示した。特殊解として多変数超幾何函数が現れるが,付随する線形系は古典的なガウスの超幾何方程式の多変数化・高階化として,rigid局所系の良い具体例を与えており興味深い。UC階層とは普遍指標をタウ函数として許すような無限次元可積分系であり,KP階層の自然な拡張を与えている。UC階層に同次性と周期性を課して得られる有限次元可積分系がモノドロミー保存変形を記述することを示した。詳しくは、パンルヴェ第6方程式やガルニエ系を含んだシュレジンガー系のある族が自然に導かれる。例えば,パンルヴェ第6方程式の線形補助問題のうち最も標準的な2階・確定特異点が4点のものはUC階層に自然に由来していることが分かる。UC階層の波動函数と呼ばれる従属変数を選ぶことで、線形補助問題(ラックス形式)が得られる。変形される側の線形方程式のスペクトル型から、変形方程式がシュレジンガー系のどのような族を成すのかが分かる。さらに得られた有限次元可積分系に対し、ハミルトン正準方程式としての統一的な表示を与えた。興味深いことにそのハミルトン函数は正準変数の多項式となる。これはガルニエ系に多項式ハミルトン系の構造を見いだした木村弘信・岡本和夫両氏による結果の拡張と看做される。UC階層の立場から、当該のシュレジンガー系について様々な知見が得られる。例えば、タウ函数と双線形表示、ラックス表示、双有理対称性、普遍指標による代数的な解などである。UC階層とモノドロミー保存変形の関係は,パンルヴェ方程式の研究にとっても重要な課題であり今後も継続する。シューア函数の一般化に,ヤング図形の二つ組に付随する普遍指標(universal character)がある。シューア函数が一般線形群の既約多項式表現の指標であるのに対して,普遍指標はその既約有理表現の指標を定める(小池和彦氏1989 Adv.Math.)。シューア函数は,古典群の表現論のみならず,可積分系の理論とも結びついており,事実,ソリトン理論に於いて最も重要な位置を占める非線形偏微分方程式系であるKP階層とは,シューア函数によって特徴づけられる無限可積分系ということができる。UC階層とは,その普遍指標への対応物に他ならなく,KP階層の自然な拡張を与えている(研究代表者2004Comm.Math.Phys.)。今年度は,昨年度に引き続き,UC階層とモノドロミー保存変形の関係について研究を行った。UC階層の相似簡約化によって得られる有限次元の可積分系がモノドロミー保存変形であること,即ち,リーマン球面上に高々有限個の確定特異点を持つような線形常微分方程式の等モノドロミー族を記述することを示した。得られる非線形偏微分方程式はパンルヴェ方程式(VI型)やガルニエ系の自然な拡張を与えており,特殊函数論の観点からも興味深い。その上,多項式ハミルトン系による統一的な表示を持つことも示した。このハミルトン系は(多変数)超幾何函数と関係する(研究代表者2010 Quart.J.Math.)。ここに現れる函数は,ガウスの超幾何函数の2つの方向の拡張,即ち,多変数化(アペル・ロリチェラのF_D)と高階化(トマエの一般超幾函数nF_1)の両方を特別な場合として含んでいる。付随する線形系は,古典的なガウスの超幾何方程式の多変数化と高階化の両方の特性を併せ持つという意味で,rigid局所系の良い具体例を与えており興味深い。KP階層は,ソリトン理論において最も重要な位置を占める非線形偏微分方程式系であり,自然数の重みの時間発展を持つ斉次な無限次元可積分系を与える。それに対して,UC階層(研究代表者2004 Comm. Math. Phys.)は「KP階層の斉次性を保ったまま負の重みの無限変数を付け加えた拡張」ということができる。平成23年度は,引き続き,UC階層とモノドロミー保存変形型の有限次元可積分系の関係について研究を行った。UC階層の持つ自然な相似対称性の固定点を考える簡約からある種のモノドロミー保存変形を記述する多項式ハミルトン系が得られた(津田照久J. reine angew. Math.,inpress)。このハミルトン系の相空間は一般に複雑な代数多様体であるが,系の含む定数パラメタが特別な値の場合,時間発展で集合として不変な部分多様体を持つ。

この部分多様体は,元の相空間の丁度半分の次元の複素射影空間で,実際,ガウスの超幾何函数のある一般化によって,この特殊解(リッカチ解)は具体的に記述されることが示せる(津田照久Quart. J. Math.,inpress)。この特殊函数は,良く知られたガウスの超幾何函数の多変数化(アペル・ロリチェラのFD)と高階化(トマエの一般超幾何)を巧く補間するものであり,そのrigidityの証明や接続問題,特殊値の数論的研究等,新しい研究課題を提供することが期待される。このリッカチ解の近傍でのハミルトン系の解を調べることも興味深い。また,この特殊解に付随するフックス型線形常微分方程式は,可約となっていて,その解(波動函数)は当該の超幾何函数に関係したスティルチェス測度による(コーシー核)積分表示を持つ。この事実は,直交多項式や有理函数近似の理論との繋がりを強く示唆するものであり,その研究は平成24年度も継続して行う予定である。パンルヴェ微分方程式やガルニエ系等,所謂,モノドロミー保存変形方程式,あるいはそのq-離散類似(総称してパンルヴェ型方程式)についての研究を行った。UC階層とは,KP階層の持つ正の重みの時間発展に対し,負の重みの時間発展を備えた自然な拡張である無限次元可積分系である。平成24年度は,引き続き,UC階層に由来する(パンルヴェ第6方程式やガルニエ系を含む)非線形偏微分方程式系について研究を進めた。この系は,UC階層の持つ相似対称性の固定点を考える簡約から得られるある種のモノドロミー保存変形を記述する多項式ハミルトン系である。系に含まれる定数パラメタが特別な値の場合,時間発展で集合として不変な部分多様体が存在する。この部分多様体は,元の相空間の丁度半分の次元の複素射影空間であり,事実,ガウスの超幾何函数のある一般化によって,その特殊解(リッカチ解)は具体的に記述されるということが,本研究内において明らかになった(津田照久,Quart.J.Math. 2012, 63号に掲載)。なお,現れる特殊函数は,ガウスの超幾何函数の良く知られた多変数化と高階化を巧く補間するものであり,その剛性や接続問題,特殊値の数論的研究等の様々な問題を提起している。今回は新たに,当該の超幾何系の解の基本系として、性質の良い行列函数を得る事ができた。例えば、定数項が三角行列から始まる無限級数であること,積分表示に現れる有理微分形式とサイクルが,巡回的に表されていることなどがあり,今後応用も期待される。また,超幾何解に付随するフックス型線形常微分方程式は,可約となり,その波動函数はやはり超幾何函数に関係したスティルチェス測度による(コーシー核)積分表示を持つ。この現象を端緒に,直交多項式や有理函数近似の理論との繋がりが明らかにした。これについても現在論文を準備中である。特に大きな障害も起こらずに、当該の研究対象の理解は進んでいる。特に超幾何函数のような線形系に付随する特殊函数と非線形系であるモノドロミー保存変形方程式との直接的な関係について理解が進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初研究計画に変更なく、従来通り国内外の研究者達と積極的に研究討議を交わしながら、あるいは計算機による数式処理を適宜援用しながら、研究を推し進めたい。特に、超幾何函数(および、そのq類似)に関係するスティルチェス積分の同時有理函数近似の理論とモノドロミー保存変形方程式の対応の解明を最優先課題として、今後の研究を進めて行く予定である。
Ｐｉｎ１プロテオミクスを用いた疾患特異的リン酸化タンパク質の網羅的探索

ペプチジルプロリルイソメラーゼPin1はがん細胞およびがん幹細胞において高く発現しており、がん細胞およびがん幹細胞増殖シグナルを促進していることが示唆されている。本研究課題ではPin1を分子プローブとしたプロテオミクスを行うことで、上記に関わるリン酸化タンパク質およびその責任キナーゼの同定を目指した。昨年度までに我々は、Pin1がNF-kBのRelA/p65の254番目のスレオニンのリン酸化部位に結合し、NF-kBの転写活性を正または負に調節することを見いだした。我々はGSTプルダウン法および質量分析装置を用いた解析により、この領域をリン酸化するキナーゼとしてTestis-specific serine/threonine-protein kinase 2 (TSSK2)を新たに同定した。本キナーゼの発現およびRelA-Ser254のリン酸化は、術後再発や骨転移を引き起こした前立腺癌組織において顕著に増加していた。今後はキナーゼの活性化機構や発現制御を詳しく調べることで、前立腺癌の悪性化形質を促進する新たな病態関連因子を特定する。もう一つの課題として、Pin1が神経幹細胞において発現が上昇し、神経分化に重要な役割を果たすことを見出した。Pin1を強制発現したNPCはbeta3-tubulin陽性の神経細胞に選択的に分化し、GFAP陽性のグリア細胞への分化が阻害された。一方、Pin1の選択的阻害剤を投与すると、NPCの多くがグリア細胞に分化した。以上のことからPin1はNPCの分化方向を規定する因子であることが示唆された。Pin1は神経幹細胞においてbeta-cateninと結合し、wnt/beta-cateninシグナルを活性化することで神経幹細胞の分化方向を決定している可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。ペプチジルプロリルイソメラーゼPin1は前立腺癌の再燃率の高さに相関して発現が増加しており、腫瘍形成や癌の形質変換の維持に重要な役割を演じている。しかしながら、前立腺癌におけるPin1と相互作用するエフェクター因子については同定されていなかった。我々はPin1を分子プローブとしたリン酸化プロテオミクス解析を実施し、前立腺癌における新しいPin1結合タンパクとしTFG(Trf fused gene)を同定した。TFGは種々のがんで認められる染色体の転座においてNRTK1、ALK、NR4A3といった癌関連遺伝子との融合が報告されている。TFGは前立腺癌特異的にPin1と結合し、Dunningラット前立腺癌細胞ではその悪性度にともなって、結合の度合いが増していた。前立腺癌細胞においてsiRNAによるTFG特異的な枯渇は細胞増殖を減少させ、癌形成を抑制し、細胞の増殖の低下と細胞老化の誘導が認められた。また、Pin1はサイトカイン刺激依存的なTFGによるNF-kaB経路の活性化を促進した。また、TFGはアンドロゲン非存在下でAndrogen receptor(AR)の転写活性を促進した。さらには前立腺癌組織検体を用いた解析により、TFGの発現量と前立腺術後のPSA再燃は正の相関を示した。これらの事実は、TFGは前立腺癌において、腫瘍形成への重要な役割を演じていることを支持する結果であるとともに、Pin1を分子プローブとしたリン酸化タンパク探索の有用性が示された。現在、癌幹細胞におけるPin1結合タンパク質について同様なアプローチにて検討を行っている。Pin1を分子プローブとしたリン酸化プロテオミクスを用いて予後不良の前立腺癌のマーカーを新たに同定した。また、本手法の有用性について検証した。

我々が独自に開発した癌幹細胞モデルを用いて、癌幹細胞の増殖や維持に重要なリン酸化シグナルについて、Pin1を分子プローブとして用いたリン酸化プロテオミクスを用いて同定する。また、我々の有するヒトキナーゼライブラリーを用いて、当該タンパク質のリン酸化を司るプロテインキナーゼを同定する。
水圏生態系における硫黄代謝関連微生物への分子生態学的アプローチ

糸状性硫黄酸化細菌Thioplocaについては主として海産種について研究がなされてきたが、この属の淡水種についての研究例は少なく、その系統や生理学的特性などに関する基礎的な知見もほとんど得られていない。本研究では、琵琶湖(日本)に棲息するThioplocaについて、系統学的、生理学的、および生態学的な側面からの特徴づけおよび生態学的役割の解析を行った。DGGE法と特異的プライマーを用いたPCR法との併用により、琵琶湖のThioplocaはThioploca ingricaと系統的に近縁であり、海産種とは別のクラスターを形成することが明らかとなった。また、地理的に異なるコンスタンツ湖産と琵琶湖産種は極めて近縁であることも明かとなった。生理的特性を推定するための実験を行った。その結果、硝酸還元と共役した硫黄酸化を行うことが示され、酢酸塩の取り込みが確認された。この時、硝酸は分子状窒素ではなくアンモニアとして対外排出されることが明かとなった。このことは、底泥から湖水への栄養塩の回帰と言う観点から興味深い。また、環境中の硫酸イオンがシースに付着した硫酸還元菌により硫化水素に還元された後、Thioplocaによって酸化され元素状硫黄として取り込まれている可能性が示唆された。これらの硫酸還元に関与するバクテリアを硫酸還元の基幹酵素である亜硫酸還元酵素の遺伝子に注目して解析したところ、多様な硫酸還元菌の存在が示唆された。以上の知見は、硫酸塩の低い淡水環境での-黄サイクルを解明する上で重要な洞察を与えるものであり、今後の研究が期待される。Thioplocaは糸状性硫黄酸化細菌で、数本から数十の糸状体の束を形成し、滑走運動能を有する。この微生物は形態学的にBeggiatoaと近似しているが、束状糸状体が共通の鞘でおおわれているいる点が異なる。それらの生育場所は。これまで限られた場所にのみ報告され、チリ沖や中央ヨーロッパなどの海洋堆積物での記載がある。淡水環境においては、コンスタンツ湖、バイカル湖など数カ所のみで記載されているに留まっている。近年、琵琶湖北湖堆積物でもThioplocaが発見され(Nishino,Fukui and Nakajima,1998)、その生態学的役割が注目される。1900年代初頭にThioplocaが最初に発見して以来、その単離が試みられてきたが、未だに成功例がない。したがって、Thioplocaの生理学的特徴に関する情報は限られている。16S rRNAの塩基配列をもとに、海洋性Thioplocaの系統学的関係が解明されているが(Teske et al.,1995)、淡水種に関しては未だ行われていない。そこで、本研究では琵琶湖産Thioplocaの系統的位置関係を類推するため、特異的PCRプライマーを用いたDGGE法によりThioploca由来16Sr DNAを単離し、その塩基配列を決定した。琵琶湖北湖の早崎沖水深90m付近の堆積物をコアサンプラーで採取し、実験室に持ち帰り、ピンセットを用いて鞘を含むThioplocaを取り出した。そのThioplocaをろ過湖水で緩やかに洗浄した後、軟寒天中で鞘から糸状体を引き出した。その糸状体をバッファーで洗浄し、Thioploca特異的プライマーを用いて16SrDNAを増幅した。増幅産物をDGGEで泳動し、Thioploca由来フラグメントを単離し、その塩基配列を決定した。琵琶湖産Thioploca糸状体の直径は約4μmでチリ沖産T.chileae(12-20μm)やT.araucae(30-43μm)に比べて小さく、デンマーク産T.ingrica(2.0-4.5μm)に近かった。得られた試料からThioploca特異的プライマーを用いることにより、単一のDGGEバンドを得ることができた。

決定した塩基配列の比較から、琵琶湖産Thioplocaは系統的にT.ingricaと近縁であることが推定された。チリ沖産Thioplocaの鞘上には糸状性硫酸還元菌Desulfonemaが密に付着して存在することが知られており(Fukui et al.,1999)、琵琶湖堆積物においても硫黄をめぐるThioplocaと硫酸還元菌との相互作用が注目される。糸状性硫黄酸化細菌Thioplocaについては主として海産種について研究がなされてきたが、この属の淡水種についての研究例は少なく、その系統や生理学的特性などに関する基礎的な知見もほとんど得られていない。本研究では二つの淡水湖、琵琶湖(日本)およびコンスタンツ湖(ドイツ)に棲息するThioplocaについて、系統学的、生理学的、および生態学的な側面からの特徴づけを行った。16S rDNA配列に基づく系統解析の結果、両湖のThioplocaはThioploca ingricaと系統的に近縁であり、海産種とは別のクラスターを形成することが明らかとなった。この結果は形態の類似性と一致した。琵琶湖のThioplocaを用いて、生理的特性を推定するための実験を行った。その結果、硝酸還元と共役した硫黄酸化を行うことが示唆され、酢酸塩の取り込みが確認された。一方、無機炭酸の取り込みは確認することができなかった。また、環境中の硫酸イオンがシースに付着した硫酸還元菌により硫化水素に還元された後、Thioplocaによって酸化され元素状硫黄として取り込まれている可能性が示唆された。Thioplocaの生態を推定するため、Thioploca周辺のバクテリア叢を分子生物学的手法により解析した。琵琶湖の底泥堆積物、および洗浄したThioplocaのシースをDGGE(変性剤濃度勾配ゲル電気泳動により解析した結果、シース上には周辺底泥とは異なる特異的なバクテリア叢が存在することが明らかとなった。コンスタンツ湖のThioplocaシースのDGGE解析では、硫酸還元菌の存在が示された。以上の知見は、硫酸塩の低い淡水環境での硫黄サイクルを解明する上で重要な洞察を与えるものであり、今後の研究が期待される。本研究では二つの淡水湖、琵琶湖(日本)に棲息するThioplocaについて、系統学的、生理学的、および生態学的な側面からの特徴づけおよび生態学的役割の解析を行った。琵琶湖のThioplocaはThioploca ingricaと系統的に近縁であり、海産種とは別のクラスターを形成することが明らかとなった。生理的特性を推定するための実験を行った。この時、硝酸は分子状窒素ではなくアンモニアとして対外排出されることが明かとなった。このことは、底泥から湖水への栄養塩の回帰と言う観点から興味深い。
なぜコーポレート・ガバナンスは重要なのか？経営者交代・配当・事業再構築の実証分析

日本企業を対象に、社外取締役割合が金融危機時の経営者交代・減配確率に影響すること、ストックオプション導入企業が高い配当支払い及び取締役会独立性を有していること、証券取引所の上場廃止ルールが経営破綻処理方法に影響していること等を明らかにした。中国企業を対象に、政府コントロールが金融危機時には好ましい効果を持ったこと、株式の非流通性が企業支配権市場の機能に影響すること、法的環境及び政治的コネクションが新規株式公開企業の評価に影響すること等を明らかにした。国際データを用いて、労働組合の法的権利が強い国ではリストラクチャリングの実施確率が低いこと、株主構成が配当平準化に影響すること等を明らかにした。平成23年度の研究計画は、(1)サーベイ研究会の実施を通じて、国際データを用いた最先端のコーポレートガバナンス研究の動向について知識共有を図ること、(2)平成24年度以降に実施する実証分析に必要なデータベースを構築すること、(3)日本や欧米にはない規制が存在する一方でその改革が進められている中国のコーポレートガバナンスについて実証分析を行うことであった。また、整備されたデータで実行可能な分析を順次進めていく予定にしていた。(1)については、研究会を4回開催し、取締役会多様性や投資家保護法制に関する先端研究の動向や必要なデータについての知識共有を実現できた。(2)については、東京証券取引所によって独立役員導入が義務化された後に提出された独立役員届出書をデータベース化するとともに、短期的な株価反応に関する予備的テストを行った。さらに、世界各国の企業の取締役会構成に関するテキスト・データを読み込み、データの加工作業を進めるとともに、世界各国の企業について、Lintner modelを用いて目標配当性向と配当調整速度を計算する作業を行った。収集・加工を行っているデータのうち、海外企業の取締役会データの一部を用いて、取締役会規模とフリーキャッシュフロー、投資家保護法制の関係に関する論文を執筆した。また、Nikkei NEEDS Cgesを購入することで2002年度2010年度の日本企業の包括的なガバナンス・データを構築し、金融危機時に社外取締役が経営者交代確率を高め、減配確率を低下させることを示した論文を執筆した。さらに、社外取締役割合の決定要因とパフォーマンスへの影響に関する論文を執筆した。(3)については、独自に収集した中国企業のデータを用いて、金融危機時におけるコーポレートガバナンス構造とパフォーマンスの関係に関する論文、金融危機時における欧米銀行による中国銀行のダイベストメントについて論文を執筆した。本研究はコーポレート・ガバナンスがリストラクチャリングや配当政策、経営者交代に与える影響について、1世界約40カ国、2日本、3中国のそれぞれを対象に、実証的に分析するものである。1世界約40カ国を対象にした研究について、本年度は、企業財務・ガバナンスに関するデータベースを完成させ、配当政策及び会計政策に関する研究を学会等で報告するとともに、学術雑誌に投稿し、有益なコメントを得た。また、リストラクチャリング、経営者交代についても、実証分析を一通り終了し、論文執筆において先行研究との差別化を検討する段階に到達している。2日本を対象にした研究については、日本の新規株式公開企業に対するベンチャーキャピタルの親銀行による役員派遣や貸出行動の分析を行い、学会報告を行うとともに、学術雑誌に投稿し、有益なコメントを得た。日本の独立役員の採用状況及び株価効果に関する実証分析を行うとともに、昨今の社外取締役選任義務化の議論について実証結果をもとに検討し、学会にて招待報告を行うとともに論文を発表した。さらに、第三セクターが抱えるコーポレート・ガバナンスの問題について実証分析を行い、学会報告及び論文発表を行った。3中国を対象とした研究については、非流通株改革等のコーポレート・ガバナンス改革が配当政策に与える影響、会計政策に与える影響を分析し、それぞれ査読付き国際学術雑誌に論文を公表し、また国有企業の重要なリストラクチャリング手段である企業支配権取引の特性に関する実証分析、法的保護が新規株式公開企業に与える影響を分析し、それぞれ海外カンファレンスで報告を行うとともに、国際学術雑誌に論文を公表した。いずれの研究についても、アルバイトを雇用して作業を効率化するとともに、国内外の実績のある研究者と対面もしくはe-mailでの密接なディスカッションを行っており、質の高い研究成果につながった。平成24年度は、世界各国企業の取締役会構成、経営者交代のデータベースを構築するとともに、異常資産減少率、異常従業員減少率の計算を行った。この国際データベースを用いて、税制、株主構成と配当平準化行動の間に有意な関係がみられること、コーポレート・ガバナンス構造と会計政策の間に有意な関係が存在することを明らかにし、それぞれ学会で報告した。なお、リストラクチャリング変数については、その妥当性を検証するために、世界各国の事例データを収集した。また取締役会の規模・独立性だけでなく、多様性についても分析を行う予定であることから先端研究のサーベイを行い、論文として発表した。詳細なデータが収集可能な日本及び中国については、コーポレート・ガバナンスの効果について多様な分析を行っている。

日本については、IPO企業のコーポレート・ガバナンスに関して、独立系ベンチャーキャピタルが金融機関系ベンチャーキャピタルと比べてネガティブな面を有することを明らかにし、海外学術雑誌に発表した。銀行の会計政策の決定要因を検証し、学会及びセミナー報告を行った。また銀行の貸出行動とコーポレート・ガバナンス構造の関係を分析し、国際学会で報告した。中国については、政府コントロールがIPO企業の長期株式パフォーマンスに正の影響を与えること、経営者による株式保有の低下がアンダープライシングを増加させることを明らかにし、それぞれ海外学術雑誌に発表した。また中国の非流通株改革が企業支配権取引を減少させることを明らかにし、学会報告を行った。強制的社外役員導入やリストラクチャリングのデータをはじめ、日本企業の包括的なガバナンスデータの構築を実現した。またこれらの一部を使って、論文を2本執筆できたのは計画以上の成果である。海外企業の配当政策に関するデータ計算、中国企業に関する実証分析・論文執筆も計画以上のペースで進んでいる。一方で、海外企業のリストラクチャリングの定量的データ作成、銀行のガバナンスデータの作成は計画より少し遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。国際財務、ガバナンスのデータベース構築は多大な時間と労力を有するが、一部を除いて、ほぼ予定通り作業が進んでいる。これらのデータを用いた実証分析も進んでおり、学会・研究会報告を行っている。また、日本及び中国のコーポレート・ガバナンスについては、査読付国際学術雑誌4本を含めて計6本の論文を掲載することができた(掲載確定を含む)。今年度は各メンバーとの研究打ち合わせの回数を増やすことで、データベース作業の進捗を大幅に進める予定である。また本研究課題に関心を持つ大学院生をプロジェクトに参画させることで、分析作業の効率性を飛躍的に高められると考えている。これまでと同様に、定期的に研究会を開催し、先端研究の動向を効率的に理解するとともに、実証結果に関する意見交換を進める。また平成24年度と同様に海外の研究者との交流を進め、より適切で意味のある仮説設定、変数作成、分析方法、結果の解釈を進める。データベースについては一部完成していない部分があるため、アルバイトの雇用によって完成を急ぐ。
EBウイルスゲノム複製装置を構成する複製伸長蛋白質群の機能解析

Epstein-Barrウイルス産生状態においては複製開始領域OriLytから複製は始まり少なくとも複製後期にはローリングサークル型複製様式によりウイルスゲノムは複製され複製中間体としてhead-to-tail concatemerが合成される。このウイルスゲノム複製伸長を担うウイルス蛋白質としてBALF5蛋白質、BMRF1蛋白質、BALF2蛋白質、BBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質が知られている。これまでBALF5蛋白質がPolymerase catalytic subunit,BMRF1蛋白質がPolymerase accessory subunitであることを明らかにした。平成10年度においては一本鎖DNA結合蛋白質(EBVSSB)にhelix-destabilizing活性が付随することを見い出した。このhelix-destabilizing活性がssDNA上の二次構造を解消することによりEBVDNAポリメラーゼの動きを促進すると考えられる。さらにDNAへリカーゼ、DNAプライマーゼ活性を担うと考えられるBBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質のバキュロウイルス発現系を各々樹立した。3種の組み換えバキュロウイルスは感染細胞中に各々90、89、及び76kの蛋白質を発現し、各抗体を用いたウエスタンブロットにより各遺伝子産物であることが同定された。3種の組み換えバキュロウイルスを同時に感染させ抗BSLF1抗体で免疫沈降させるとBSLF1、BBLF4,BBLF2/3蛋白質すべてを沈降させた。感染細胞内で3者は複合体を形成している。また同様の方法でBBLF4蛋白質/BSLF1蛋白質間、及びBBLF2/3蛋白質/BSLF1蛋白質間でも複合体形成をすることが確認できた。現在この複合体を精製し、その酵素活性について検討している。
褥瘡予防マットの圧分散機能を有効にするベッドメーキングの開発―シーツの力学評価―

本年度は、シーツの張りによる体圧分散寝具の圧分散への影響を検証する実験を行い、コーナー処理をしない法が、コーナー処理法よりも、圧分散能力が高い結果であったこと、シーツなしは、コーナー処理法、処理をしない法より圧分散に優れていたことより、シーツ自体が体圧分散寝具本来の圧再分配機能を妨げていることを示唆した。また、コーナー処理によりハンモック現象が生じ圧再分配に影響していることも示唆された。以上より、コーナー処理をせずに固定する方法が、骨突出部位上の圧再分配に効果的であることが考えられた。次に、シーツの張りを測定する実験を実施した。ベッドメーキング後、シーツをベッドサイドに一方のみを固定し、反対側の再度からシーツを引き、その力と距離で張りを測定した。また、ベッドメーキングを行った際に、モデルに荷重をかけることによってどれだけシーツに張力がかかるかを測定した。コーナー処理をしたもの、しないものでシーツ上から、モデルを載せ荷重を印加し、シーツにかかる引っ張りの力を測定した。コーナー処理が結ぶ、処理なしより力が減少傾向にあった。しかし、これらの方法では測定の再現性が低いと考えられた。今後、シーツの四方にセンサーを取り付け全ての方向にかかる力を測定していく予定である。また、モデルの直接センサーを貼付し、シーツを張った時の力を測定していく予定である。さらに、ハンモック現象と言われるシーツの張力をそれぞれの素材を用いて測定し、骨突出部上への圧分散に影響しない、ベッドメーキングの方法と素材を選択し看護基礎技術の発展となるケアを考案していく予定である。本年度は、シーツの張りによる体圧分散寝具の圧分散への影響を検証する実験を行った。まずは、通常臨床で使用されるシーツとベッドメーキングを行い圧分布測定を行った。シーツは綿100%を用いて、コーナー処理法(コーナーを結ぶ法、三角に折り込む方法)と、コーナー処理をしない法さらには、シーツをかけず体圧分散寝具のカバーのみによる圧分散能力の違いを殿部モデルを用いて検証した。結果、コーナー処理をしない法が、コーナー処理法よりも、圧分散能力が高い結果であった。シーツなしは、コーナー処理法、処理をしない法より圧分散に優れていたことより、シーツ自体が体圧分散寝具本来の圧再分配機能を妨げていることが示唆された。以上より、コーナー処理をせずに4点をゴムやテープで固定する方法が、骨突出部位上の圧再分配に効果的であることが考えられた。今回の実験は、伸張性のない綿素材での結果であり、今後他の素材においても検討していく必要がある。しかし、本研究でのシーツのコーナー処理法の違いによる圧再分配機能を定量的に評価できたことは、大変意義あるものであると考える。来年度は、ハンモック現象と言われるシーツの張力をそれぞれの素材を用いて測定し、骨突出部上への圧分散に影響しない、ベッドメーキングの方法と素材を選択し看護基礎技術の発展となるケアを考案していく予定である。
胆道系におけるアレルギー機序の解明

「胆汁胆管上皮炎症細胞」相互関係は「空気中のアレルゲン気道上皮炎症細胞」相互関係に類似しており、胆道系疾患へのアレルギー機序の関与が推察される。本研究では「胆道アレルギー」という新しい切り口での肝胆道系炎症性疾患の病態評価を目的としている。平成15年度は2年計画の最終年度にあたり、以下に示すいくつかの結果を得た。1.原発性胆汁性肝硬変(PBC)や原発性硬化性胆管炎(PSC)、肝内結石症(IHL)等の肝疾患は胆管上皮のサイトカイン過剰産生や胆汁中のアレルゲン物質の存在など気道アレルギーとの類似点が多く、これらの疾患を胆道系アレルギー疾患という新たな概念で再整理する必要がある。2.肝胆道系に発生する炎症性偽腫瘍や従来血管系の異常とされてきた特発性門脈圧亢進症(IPH)にも門脈域の局所免疫細胞バランスの破綻が確認され、一部は胆道アレルギーの関与が示唆される。3.アレルゲンとして免疫反応のトリガーとなる物質は、菌体成分などの外来抗原以外に、酸化や糖化など種々の修飾を受けた自己抗原や、肝臓で代謝される薬物の最終代謝産物である可能性がある。胆道アレルギーの関与が疑われるPBCやIHLなどは、いくつかの異なる病因が複雑に関与する症候群であると考えられる。これら疾患の病態生理を正確に認識・評価するためには、形態像、遺伝子背景、血清生化学データを再整理し、いくつかの亜型に分類する試みが必要と考えられる。「胆汁⇔胆管上皮⇔炎症細胞」相互関係は「空気中のアレルゲン⇔気道上皮⇔炎症細胞」相互関係に類似しており、胆道系疾患へのアレルギー機序の関与が推察される。平成14年度は2年計画の初年度にあたり材料収集と予備実験を中心に行うとともに、以下に示すいくつかの報告を行った。1.対象疾患の設定:原発性胆汁性肝硬変(PBC)と肝内結石症(IHL)は胆管上皮のサイトカイン過剰産生や胆汁中のアレルゲン物質の存在など気道アレルギーとの類似点が多い。従来血管系の異常とされてきた特発性門脈圧亢進症(IPH)の線維化が門脈域の局所免疫細胞バランスの破綻に起因することを見出し(ref.#1)今回の対象疾患に加えた。2.標本の収集:肝組織、及び血清、胆汁(可能なもの)を継続収集中である。現在までにPBC30例(血清20例、胆汁13例)、IHL25例(10例、10例)、IPH10例(2例、2例)を収集した。3.肝組織を用いた検討:アレルギー機序に関わる種々のエフェクター細胞に注目し、その分布や数を画像解析ソフト(WinROOF)を用いて解析している。これまでに門脈域局所でのTh1/Th2バランス異常(ref#2,3)や、胆管上皮、血管内皮などでの各種サイトカイン、ケモカイン、粘液構成物質などの発現異常を検討し報告した(ref#2-5)。4.血清・胆汁の検討:血清、胆汁中の種々のアレルギー関連因子をELISA法にて検討している。胆汁に流入するアレルゲンの候補として腸内細菌菌体成分や脂質関連物質を想定し、ELISA法により半定量化し、疾患間で比較検討した(ref#5)。
授業における受講生の負担感の客観的な測定についての研究

唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値それ自体,および測定値の前後変化と質問紙による主観的な質問項目(疲労感,興味,楽しさなど)との関連については一つの質問項目を除き乏しかった.従って,これらの主観的な感覚は複数の要素から構成されたものであり,唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値のみによって代替することは困難であると思われる.ストレス測定値と関連の高かった質問項目は「これから計測するストレス値は高いだろう」というものであったことから,唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値に示される客観的な身体状況が主観的にも的確に評価できているという結論が導かれた.カリキュラム変更によりデータ収集の対象科目の科目内容が変わった.また,2011年度はある程度操作になれた7回目の授業から測定を行っていたが,授業回数も変わったため2回目の授業から測定を開始し,測定回数は7回に減少した.これらの点を除けば,ほぼ予定通りデータを収集することができた.1.データの収集状況:対象者は1年次生対象の2012年度実施の情報処理演習科目の1クラスから参加者を募り,女性のみ27名の参加者を得た.2011年度と同様に研究開始前に対象者のベースライン調査を行った.ベースライン調査では,高校での情報処理科目の履修状況,PCの利用状況,PCの利用能力,情報処理に関する興味などを質問紙によって把握した.また,ベースライン時との変化を見るために最終回の授業でもほぼ同内容の調査を行った.この授業は80分,休憩時間10分,80分という構成で1回あたり170分となっており,第2回から第8回目の授業において,授業開始前・休憩時・授業終了後の3時点で質問紙による調査と唾液アミラーゼ活性によるストレス測定器での測定を行った.質問項目は,その時点における肉体的疲労感,精神的疲労感,昨晩の睡眠状況などである.また,2012年度はさらに対照実験を行った.具体的には研究参加者から参加者を募り,募集に応じた2名に対してリラックスした状況で80分,休憩10分,80分というスケジュールで軽いPC操作を行わせ,授業時での実験と同様にストレス測定値の計測と質問紙による調査を行った.2.データの解析状況:1)唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値はやはり個人差が大きかった.2)今回は1クラスのみであったので,測定の時間帯とストレス値の関連を調べる事はできなかった.3)疲労とストレス測定値はあまり関連はなかったが,ストレス測定値が高いかどうかの予測と実際の測定結果には関連が見られた.本研究では,受講生が授業で感じる負担感の客観的な測定法を確立し,授業時間内に学ぶ分量が受講者の能力に比して適正な分量であるか,受講者のモチベーションは授業の負担感とどのように関連するのか,また,授業内容への好悪,興味,苦手意識は負担感にどのように影響するのかを明らかにすることを目的とした.従来の教育研究は調査紙を用いた主観に基づくデータの解析であるため,客観性が乏しく,受講生の資質も含めた教育環境の影響を大きく受けるものと思われる.本研究では唾液アミラーゼ活性によるストレスの測定を加えることでより客観性な分析が可能になる.また,質問紙による調査を唾液アミラーゼ活性によるストレスの測定で較正することも可能になるため,「ちょうど良い」授業量を質問紙で簡便に測定することも可能となる.研究の方法としては,1年次生対象の情報処理系の2コマ続きの基本科目において,授業前,授業中間,授業終了後の3時点において,調査紙によるストレスや疲労度,授業内容に関する主観的感覚の調査と,唾液アミラーゼ活性を用いたストレスの客観的測定を8週程度に渡って実施した.本研究で得られた主な成果を以下に述べる.ストレス測定値の水準は個人差が非常に大きい.ただし,ストレス値の差についてはある程度の傾向が見られる.一般に,授業開始時から中間の休憩時にかけての測定値の上昇は大きく,中間の休憩時から授業終了時の測定値にはほとんど変化がない.また,授業に関する主観的な感覚とストレス測定値には関連が見られなかった.疲れに関する主観的な感覚とストレス測定値にも関連が見られなかった.しかし,興味深いことに,ストレスに関する主観的な感覚とストレス測定値には関連が見られた.主観的な感覚は概ね相互に整合性を持っていた.主観的なストレス,主観的な肉体的疲労,主観的な精神的疲労は区別して認識されているものと思われる.唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値それ自体,および測定値の前後変化と質問紙による主観的な質問項目(疲労感,興味,楽しさなど)との関連については一つの質問項目を除き乏しかった.従って,これらの主観的な感覚は複数の要素から構成されたものであり,唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値のみによって代替することは困難であると思われる.ストレス測定値と関連の高かった質問項目は「これから計測するストレス値は高いだろう」というものであったことから,唾液アミラーゼ活性によるストレス測定値に示される客観的な身体状況が主観的にも的確に評価できているという結論が導かれた.1年目の研究計画通りデータ収集及び解析を行う事ができた.同一対象者の9週間分の系時的データを取得できたことは貴重な成果だと考えている.1.データ収集状況であるが,対象者は2011年度実施の情報処理演習科目4クラスの1年次生235名から27名の参加者を得た.ただし,男性の応募者が3名と少なかったため解析対象を女性24名に限定した.研究開始前に対象者のベースライン調査を行った.

ベースライン調査では,情報処理に関する経験,能力,興味,好き嫌い等を質問票により把握した.また,最終回の授業時にもベースライン調査とほぼ同じ項目の質問紙調査を行っている.毎授業時の唾液アミラーゼ測定器によるストレス値の測定および質問票による調査は,各クラスの第7回目の授業から開始し,最終の第15回目の授業まで実施し,同一の対象者に対する系時的データを得た.1)毎授業開始前,途中休憩時,授業終了後の3時点において,「その時点における肉体的疲労の度合い」「ストレス感」「昨晩の睡眠状況」等を質問票により調査し,同時に唾液を採集し,唾液アミラーゼ測定器によりストレス値を測定した.2)毎授業時にタイピングのテストを実施し結果を記録する.2.解析結果1)唾液アミラーゼ測定器によるストレス測定値には個人差がかなり大きいことが分かった.高い人はいつも高く,低い人はいつも低いという傾向が見られた.2)測定値の変化の大きさは個人差ではなく環境に依存しているように思われる.3)測定値は午前,午後,夕方と時間帯に依存している.4)ベースラインの調査における回答と毎回のストレス測定値の関連は薄い.5)初年度の測定では統計的に有意となる結果はあまり出なかったが,授業内容に対し面白さを感じた場合と楽しさを感じた場合ではストレス測定値に対する影響が異なる傾向が見られた.対象科目の回数や内容が変更されたため,2011年度のデータとそのまま比較することができなくなったことは問題ではあるが,データの収集はほぼ順調と言える.初年度の目的はある程度の人数の対象者を集め,系時的にデータを取り,唾液アミラーゼ測定器によるストレス測定値の性質を確かめ,2年目のデータ採収の指針を定めることが目的であった.予定のデータを取得することができたので,おおむね順調に進展していると考えられる.2012年度と同じ形でデータを収集する.すなわち,1クラスから参加者を募り,ベースライン時に質問紙による調査を行い,第2回から第8回の授業において,授業開始前・休憩時・授業終了後の3時点で質問紙による調査と唾液アミラーゼ活性によるストレス測定器での測定を行う.また,最終回ではベースライン調査とほぼ同じ内容の質問紙による調査を行う.2012年度は対照実験の参加者は2名であったが,今年度は10名まで参加者を増やし,回数も2回実施する.・初年度の結果から,時間帯などの影響があるものと思われるため,複数のクラスで少人数の対象者から測定するという方式ではなく,一つのクラスで多くの対象者を測定することが望ましい.そのためには測定器の台数を増やす必要がある.・個人差や環境の影響がかなり大きいことから,同じ対象者による対照実験を行う事が望ましいことが分かった.2年目には同じ対象者に対し対照実験を実施する.次年度は対象者を40名に増やす予定である.1割程度の誤測定を想定し,対照実験も含め,測定に必要な二プロ社製唾液アミラーゼモニターチップ数を1,000チップとした.従って,20チップ入り50袋を使用する予定である.1袋4,000円であるから,50×4,000=200,000円となる.また,研究協力の謝礼は1回500円の図書カードとし,40名を対象とし7回実施するため,40×7×500円=140,000円となる.対照実験には10名の参加者を予定し,研究協力謝礼を図書カード2,000円分とした.従って,2,000円×10=20,000円となる.