hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋細胞の発生学的成熟化スイッチの解明と、ヒトiPS細胞由来心筋細胞への応用

ヒト誘導多能性幹細胞(iPS細胞)由来心筋細胞は、創薬活動へ革新をもたらす可能性がある。しかし、ヒトiPS細胞から分化させた心筋細胞を創薬応用するにあたり、最大の問題点の一つは、この成熟性が低いために、薬剤候補物質の安全および有効性の推定に限界が生じてしまうことである。申請者は、心臓再生医療を開発する中で、未熟性を改善する方法を探索した。この結果、発生期の非心筋細胞と未熟な心筋細胞が出会うことで、心筋細胞の成熟化スイッチがオンになる新知見を得た。本研究は、この成熟化シグナルとその作用機序を明らかにし、さらに、ヒトiPS細胞由来心筋細胞をより成熟した状態にする方法を確立する。
ニュートリノ研究のための発光波長の異なる２層型液体シンチレータ検出器の開発

発光波長に感度を持つ光センサーを用いた2層型液体シンチレータ検出器の発光点識別によるバックグラウンド削減を実現するため、小型プロトタイプ検出器の製作と性能評価を行った。波長変換プレートと光電子増倍管を組み合わせた光センサーを用いて発光波長の異なる液体シンチレータの光子計数を行い、シミュレーションで予測した識別能が得られることを確認した。この結果、大型検出器において発光点識別を実現するための装置設計が詳細に検討できるようになった。ニュートリノは素粒子・宇宙の謎を解き明かす鍵となると考えられており、ニュートリノが関わる希少事象探索に適した液体シンチレータ検出器を用いた実験の重要性が高まっている。本研究では、これまでの液体シンチレータ検出器では前例のない内層と外層の発光波長の違いを利用した発光点の区別を行い、外層や樹脂容器に含まれる放射性不純物に起因するバックグラウンドの大幅な削減を目標とする。この開発に成功した場合、検出器の拡張性が要求される二重ベータ崩壊や暗黒物質などの希少事象探索に大きく貢献すると期待される。本研究では、短波長光に感度を持つ波長変換プレートを用いた集光による光量増加を利用して、発光点の区別に必要な光量差を実現する。この手法の原理検証及び測定の分解能を評価するため、小型プロトタイプ検出器の設計を行った。集光性能を評価するため、8インチ光電子増倍管と波長変換プレートを組み合わせた光センサーによってシンチレーション光を測定する。シンチレーション光は、波長変換プレートにおいて吸収・再発光され、液体シンチレータとの間に空気層を設けることで効率よく全反射光が受光部まで導かれる。波長ごとの吸収長を考慮した光学シミュレーションを行い、最適な波長変換プレートの直径(470 mm)と厚み(10 mm)を決定した。集光による光量増加は約1.5倍となり、発光点の区別に十分な光量差が期待される。また、波長変換プレートと紫外線透過アクリル・光電子増倍管との連結を行い、製作上の問題が無いことを確認した。本研究の目標であるニュートリノ研究のための発光波長の異なる2層型液体シンチレータ検出器の開発を目標としていたが、小型プロトタイプ検出器の設計、シミュレーションによる性能評価が完了した。製作上の問題は無く、来年度早期に小型プロトタイプによる実測、及び性能評価を行う見込みである。ニュートリノは素粒子・宇宙の謎を解き明かす重要な研究対象であると考えられており、ニュートリノが関わる希少事象探索に適した液体シンチレータ検出器を用いた実験の進展に期待が高まっている。本研究では、これまでの液体シンチレータ検出器では発光波長の違いを利用した発光点の区別を行い、外層や樹脂容器に含まれる放射性不純物に起因するバックグラウンドの大幅な削減を目標とする。この開発に成功した場合、二重ベータ崩壊や暗黒物質などの希少事象探索などの進展に大きく貢献すると期待される。この手法の原理検証及び測定の分解能を評価するため、小型プロトタイプ検出器の製作を行った。直径470 mm、厚み10 mmの波長変換プレートと8インチ光電子増倍管をシリコングリースによって光学的に結合させ、波長変換プレートからの全反射光が効率よく受光部まで導かれるようにした。一般的な液体シンチレータを用いて光子計数を行った結果、波長変換プレートによる光量の増加は1.58±0.06倍となり、シミュレーションで予測した1.52倍と誤差の範囲内で一致した。一方、波長変換材であるbis-MSBを添加した液体シンチレータを用いた場合には1.33±0.05倍と期待通りに光量の低下が起こることを確認し、発光点の区別に必要な十分な光量差が得られることが分かった。今後は、小型プロトタイプ検出器の製作、実測による性能評価、高感度な希少事象探索実験のための大型検出器の設計を行う。本年度のシミュレーションで期待される性能が得られなかった場合には、プラスチックシンチレータの透過率向上や設計の再検討を行う。素粒子実験本研究で最も重要となるプラスチックシンチレータの選定に当初の予定よりも時間をかけたため、プロトタイプの本製作及び性能測定の時期が遅れた。来年度早期に製作を完了し、実測とシミュレーションによる性能評価に必要な物品を購入する予定である。
砂州植生域における砂・粒状有機物の堆積とその分解過程を考慮した土壌環境の形成機構

本研究は,河道内砂州植生域が,洪水により運搬されてきた砂や粒状有機物を捕捉する現象に着目し,1それらの堆積機構をモデリングすること,2粒状有機物(植生種子,落葉,落枝等,以下POMと記載)が堆積した後に砂州植生の栄養分となるに至る分解過程を把握することを目的としている.研究は,(1)洪水による砂・POM堆積特性変化の現地観測とPOM分解の現地実験,(2)植生域縦断方向での掃流砂・粒径別POMの堆積機構の水理実験,(3)水理モデルと連携させた粒径別POM輸送モデルとその分解モデルの構築,に分割して実施し,(1)と(2)で得られた情報を基に,POMの輸送と分解過程を解析可能なモデルが完成した.本研究は,河道内砂州植生域が,洪水流により運搬されてきた砂や粒状有機物を捕捉する現象に着目し,1それらの堆積機構をモデリングすること,2粒状有機物(植生種子,落葉,落枝等,以下POMと記載)が堆積した後に砂州植生の栄養分となるに至るその分解過程を把握することを目的としている.研究は,(1)洪水による砂・POM堆積特性変化の現地観測と年スケールでのPOM分解の現地実験,(2)植生域縦断方向での掃流砂・粒径別POMの堆積機構の水理実験,(3)水理モデルと連携させた粒径別POM輸送モデルとその分解モデルの構築,に分割して実施しており,本年度は主に(1)と(2)を中心に展開した.(1)については,植生域での細砂やPOMの堆積が十分に調査可能な砂州を選定し,洪水前後での地形測量を行った後,対照区での砂州土壌粒度,土壌中含有粒状有機物・栄養塩量の調査を同時に実施し,洪水による植生域内での細砂・POMの堆積変化量を把握した.有機物の分解に関する現地実験は,リターバッグ法を用いて行った.ツルヨシを対象に,その葉をリターバッグに封入し,各々のポイントでの地表から10cm下にそれらを埋設した.1年間を通して,2か月おきに計6回リターバッグ重量を計測し,有機物分解速度を算出し,場の条件に応じた分解速度の違いが把握された.(1)で得られた観測地形や植生条件に基づき,名古屋大学内の実験水路にて,単純化した条件下での移動床水路実験(2)を実施した.実験で扱うPOMモデルは比重調整が可能であるPVC(塩化ビニル)を選定した.植生域での細砂・POMの輸送・堆積についての運動機構を観察し,植生域での土砂堆積量やPOM捕捉率,またPOMは土砂との相互干渉作用により堆積することが明らかにされた.以上から,次年度の堆積・分解機構のモデル化に必要となる情報は得られたといえる.研究計画として初年度に実施する予定であった,実河川での砂・粒状有機物の堆積特性や分解過程に関する現地観測およびその運動機構に関する水路実験について,順調に成果が上がっており,おおむね順調に進展している.本研究は,河道内砂州植生域が,洪水流により運搬されてきた砂や粒状有機物を捕捉する現象に着目し,1それらの堆積機構をモデリングすること,2粒状有機物(植生種子,落葉,落枝等,以下POMと記載)が堆積した後に砂州植生の栄養分となるに至るその分解過程を把握することを目的としている.研究は,(1)洪水による砂・POM堆積特性変化の現地観測と年スケールでのPOM分解の現地実験,(2)植生域縦断方向での掃流砂・粒径別POMの堆積機構の水理実験,(3)水理モデルと連携させた粒径別POM輸送モデルとその分解モデルの構築,に分割して実施した.(1)については,植生域での細砂やPOMの堆積が十分に調査可能な砂州を選定し,洪水前後での地形測量を行った後,対照区での砂州土壌粒度,土壌中含有粒状有機物・栄養塩量の調査を同時に実施し,洪水による植生域内での細砂・POMの堆積変化量を把握した.有機物の分解に関する現地実験は,リターバッグ法を用いて行った.ツルヨシを対象に,その葉をリターバッグに封入し,各々のポイントでの地表から10cm下にそれらを埋設した.1年間を通して,2か月おきに計6回リターバッグ重量を計測し,有機物分解速度を算出し,場の条件に応じた分解速度の違いが把握された.(1)で得られた観測地形や植生条件に基づき,名古屋大学内の実験水路にて,単純化した条件下での移動床水路実験(2)を実施した.実験で扱うPOMモデルは比重調整が可能であるPVC(塩化ビニル)を選定した.植生域での細砂・POMの輸送・堆積についての運動機構を観察し,植生域での土砂堆積量やPOM捕捉率,またPOMは土砂との相互干渉作用により堆積することが明らかにされた.上述した(1)と(2)の情報を基に,河川の流れと河床変動解析モデルを構築し,さらに土砂とは比重の異なるPOMの輸送と分解過程を解析可能なモデルが完成した.

本研究は,河道内砂州植生域が,洪水により運搬されてきた砂や粒状有機物を捕捉する現象に着目し,1それらの堆積機構をモデリングすること,2粒状有機物(植生種子,落葉,落枝等,以下POMと記載)が堆積した後に砂州植生の栄養分となるに至る分解過程を把握することを目的としている.研究は,(1)洪水による砂・POM堆積特性変化の現地観測とPOM分解の現地実験,(2)植生域縦断方向での掃流砂・粒径別POMの堆積機構の水理実験,(3)水理モデルと連携させた粒径別POM輸送モデルとその分解モデルの構築,に分割して実施し,(1)と(2)で得られた情報を基に,POMの輸送と分解過程を解析可能なモデルが完成した.今後の研究推進方策として,平成27年度に得られた現地観測データや実験から抽出された運動機構の特徴に基づいて,植生域における掃流砂の影響を考慮したPOMの捕捉モデルとPOM分解モデルを構築する予定である.なお,平成28年度の研究の重心は,上記に述べた数値解析モデルの構築におかれるが,(1)の有機物分解の現地実験に関しては,引き続き調査を継続する.河川工学,環境水理学初年度計画時に中国・北京での国際会議にて成果発表を予定していたが,情勢が不安定となったことから渡航を取りやめたため,次年度使用額が生じた.現地観測に必要な消耗品費,成果発表や観測の旅費,観測補助費を予定している.
新型インフルエンザウイルスの出現予測と流行防止に関する研究

新型インフルエンザウイルスの出現機構に関する我々の仮説を実証し、さらに、今後出現し得る新型ウイルスの抗原亜型の予測に資するため、ウイルス遺伝子を詳細に解析するとともに、豚を用いて感染実験を実施し、以下の成績を得た。1.中国南部の家禽から分離されたH3インフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)の抗原性ならびにその遺伝子を詳細に解析した。得られた成績から、中国南部では家禽が渡り鴨由来ウイルスを豚に伝播する役割を果たしたことが分子生物学的に裏付けられた。2.由来宿主を異にするH3およびH1インフルエンザウイルスに対する豚の感受性をしらべた。実験の結果、豚の呼吸器は豚および人のインフルエンザウイルスのみならず、渡り鴨および家鴨のH3ウイルスにも感受性を示すことが明らかになった。さらに、豚の呼吸器では容易に遺伝子再集合ウイルスが産生されることが実証された。3.H2ーH13HA亜型の鳥類由来インフルエンザウイルスの豚における増殖と抗体応答をしらべた。実験の結果、これまで鳥類のみに分布するとされていた多くの抗原亜型のウイルスが豚に感染し、その呼吸器で増殖することが明らかとなった。またこれらの鳥類由来ウイルスに感染し、鼻汁中にウイルスを排泄した豚の血清はホモのウイルスの血球凝集を阻止しなかったが、明らかな血中抗体応答がELISAによって検出された。以上の成績は何れの抗原亜型のHAをもつウイルスも豚に導入され得ること、ひいては新型ウイルスとして今後人の間に出現する可能性があることを示唆している。また血球凝集阻止試験による血清疫学成績が必ずしも正確な情報を提供しないことが示された。新型インフルエンザウイルスの出現機構に関する我々の仮説を実証し、さらに、今後出現し得る新型ウィルスの抗原亜型の予測に資するため、ウイルス遺伝子を詳細に解析するとともに、豚を用いて感染実験を実施し、次の成績を得た。1.中国南部で家鴨から分離されたH3インフルエンザウイルス4株のヘマグルチニン(HA)遺伝子の塩基配列をほぼ決定した。いずれも野性の鴨、豚および1968年の人のホンコンウイルスと高い相同率を示した。この成績はA/ホンコン/68のHA遺伝子が中国南部で、野性の鴨から家鴨および豚を介して、人のウィルスに導入されたとする我々の仮説を強く支持する。豚を用いた感染実験により、次の成績を得た。2.豚の呼吸器は豚および人のインフルエンザウイルスのみならず、鴨および家鴨のH3ウイルスHAにも感受性がある。3.豚の呼吸器は鴨のウイルスと豚のウイルスの遺伝子再集合体を産生する。4.家鴨由来H4、H5、H6およびH7ウイルスの多くの株が豚の呼吸器で増殖する。5.家鴨由来インフルエンザウイルスに感染し、鼻汁中にウイルスを排泄した豚に血中HI抗体が検出されなかったが、ELISAによって明らかな抗体応答が認められた。6.5.の成績から、豚の血清疫学調査のために、ELISAの系を検討し、確立した。中国南部の家禽から分離されたH3インフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)の抗原性を詳細に解析するとともに、HA遺伝子の塩基配列を決定した。しらべたウイルス6株のうち3株のHAの抗原性は渡り鴨由来将、豚由来株ならびにA/Hong Kong/68(H3N2)と極めと近縁であった。これら3株のHA遺伝子の塩基配列は初期のH3N2ウイルスHAと高い相同率を示した。特にA/duck/Hong Kong/7/75(H3N2)のHAは渡り鴨由来のA/duck/Hokkaido/8/80(H3N8)および豚由来のA/swine/Hong Kong/126/82(H3N2)のHAとアミノ酸配列の相同率が極めて高く、それぞれ98.7%および99.5%であった。

以上の成績は中国南部では家禽が渡り鴨由来インフルエンザウイルスを豚に伝播する役割を果たしたことを示している。鳥類インフルエンザウイルスに対する豚の感受性をしらべるために、前年度から引き続き豚の感染実験を実施した。実験の結果、H2ウイルス3株中1株、H3ウイルス6株中3株、H4ウイルス5株中4株、H5ウイルス4株中3株、H6ウイルス3株中1株、H7ウイルス4株中3株、H8ウイルス1株、H9ウイルス2株、H10ウイルス4株すべて、H11ウイルス2株、H12ウイルス1株およびH13ウイルス1株が豚の呼吸器で増殖した。鳥類由来ウイルスに感染し、鼻汁中にウイルスを排泄した豚は全く臨床症状を示すことなく経過し、剖検時に異常が認められなかった。これらの豚の血清はホモのウイルスの血球凝集を阻止しなかったが、ELISAによって明らかな血中抗体応答が検出された。以上の成績は鳥類のみに分布するとされていた多くの抗原亜型のウイルスが豚に導入され得ることを示している。従って、これらのHA抗原亜型のインフルエンザウイルスは今後新型として人の間に出現する可能性があることが示唆される。
ストレス削減と職務業績向上を同時達成させる要因に関する実証的研究

本研究は、ストレス削減と個人の職務遂行を同時に達成する能力を探索した。具体的には、まず、ストレス削減能力が、個人の業績に影響を与えるかどうかを検討した。次に、高業績者の能力であるコンピテンシーが、ストレスを削減するかを検討した。結果として、ストレス削減能力は、個人の業績をより高くする効果があった。これに対して、コンピテンシーはストレス削減に影響を与えなかった。以上の点から、ストレス削減能力は、ストレス削減と個人の職務遂行を同時に達成できる能力であることが確認できた。27年度は、アンケート調査にあたっての質問紙作成を中心に活動した。特にデモグラフィック変数の充実を図るために、労働経済学の研究者とも交流を深め、質問紙の作成に協力してもらえる感触を得た。実績については、研究発表を2つ行い、これまでの成果ならびに今後の検討の可能性を模索した。第1に、第45回日本労務学会全国大会において、「女性役職者のストレスの決定因に関する実証的検討」と題した発表を行った。男女ともに最も大きなストレッサーが役割葛藤であり、役割葛藤の削減が重要であることと、女性役職者に特有のストレッサーとして残業時間が現れ、女性役職者を多く輩出するためには、役職者になってからの労働時間管理も重要であることを指摘した。以上の2つの発表を行う中で、もともとは性別を考慮していなかった本研究についても、新たに女性という視点を考えることで、来るべき1億総活躍社会の実現に向けての一助になる可能性を痛感した。また、海外発表を通じて、本研究の海外での実施も視野に入れるべきかどうかも検討すべきではないかと思う次第である。また、共同研究者の河野氏は、ストレス削減能力と関連の深い達成動機の発生のメカニズムについて、事例研究によって明らかにした。27年度は、28年度の本格的なアンケート調査のための準備段階としての位置づけであり、アンケートの質問項目の選定ならびに改変が主な検討課題であった。大枠の質問項目は27年度に出来上がっている。また、労働経済学の研究者との議論から、デモグラフィック要因の充実をさらに図ることで、より良い質問表作成を目指したい。この点は既にある程度の内容把握は出来ているため、来年度の調査に支障はない。本年度は、主に調査表作成のための尺度の吟味ならびに作成を行ってきた。調査のモデルとしては、ストレスの原因であるストレッサー、ストレスの結果であるうつ反応、ストレスを削減する要素であるストレス削減能力、従業員の仕事の能力である職務遂行能力、従業員個人の業績の評価としての個人の業績の四つの要因について、その関係を検討する内容であった。この内容のそれぞれについての進捗状況を示したい。現在のところ、ストレッサーとうつ反応については、ほぼ質問表の内容が固まっている。ストレス削減能力、職務遂行能力については、ほぼ質問表の項目が固まりつつあるが、もう少し検討が必要である。個人の業績については、質問表の項目は固まりつつあるが、現在さらに検討をしているところである。これらについては、最終年度となる来年度に調査を行うことが可能になるよう、鋭意進めている段階である。次に、研究業績としては、“Determinants of the Stress of Female Managers in Japanese Firms"という研究論文を共著で刊行できた。この論文の内容は、、これまでの研究内容に沿って、女性管理職のストレスについての分析を行った結果を提示したものであり、来年度のアンケート調査の際の土台となるものである。また、これまでの研究をまとめた著書の出版を進めており、ほぼ内容が完成している。この著書に関しては、来年度分の科学研究費助成事業(研究成果公開促進費)「学術図書」の助成を頂けることとなったため、来年度には刊行が可能である。本年度は、ストレス削減と職務遂行を同時に達成出来る能力を探索するために、アンケート調査を実施する予定であった。調査票等の作成は80%ほど進んでいるが、実際の調査には至っていない。この理由として、調査票の作成に難航したことを挙げたい。調査票の作成については以下の三つの点で難航したことを挙げたい。一つ目は、能力に冠する尺度は多くのものがあるが、どの尺度にするかの選択で非常に難航した。また、昨年度の研究活動の中で、事前に想定したよりも多くの能力尺度が新たにみつかったため、その尺度との関係も吟味することとなった。この点については既に完成している。二つ目は、職務遂行の結果である個人の業績を測定する尺度の作成が難航したことがある。個人の職務を測定する方法は多くの内容があるものの、どれも完全な客観性を持った尺度とはいえなかった。そこで、最も客観的な指標に近く、なおかつ自記式の調査票に耐えられる内容を探索した。この点については、ある程度の目処はついたが、もう少し吟味した上で、最終的な尺度の決定をしたい。三つ目は、調査対象者の吟味である。大規模調査を行うことと、ストレスのかかりやすいといわれる管理職を中心とした調査を行うことを意図し、性別・年齢が均等になるように考えていたが、日本ではまだまだ女性管理職の数、特に、課長以上の管理職の数が少なく、この点を補完するために、海外調査も含めて検討するかで難航した。この点は現在継続して検討している。本研究は、ストレス削減と個人の職務遂行を同時に達成するための能力の探索が主目的であった。この目的に照らして、3年間にわたる研究を行ってきた。研究の概要は、以下のとおりである。第1に、ストレス削減と個人の職務遂行を同時に達成する能力を探索した。

ここでは、近年人事評価において導入されつつあるコンピテンシーと、ストレス削減能力として注目されているソーシャルスキルに注目し、この2つの尺度を利用した。第2に、職務遂行に関わる評価尺度を検討した。本研究では、組織行動論の中で用いられている組織貢献度の尺度を参考にして独自の尺度を作成した。第3に、これらの尺度をストレスモデルの中に組み込んで、実証的な検討を行った。ストレスモデルはストレスの原因から結果に向かうモデルであり、この中で、何らかの媒介要因によってストレスの結果が増えたり減ったりすることが想定されている。そこで、結果となる変数は、うつ反応と前述の組織貢献度とした。媒介要因として、ソーシャルスキルとコンピテンシーを組み込み、能力がストレスと組織貢献度にどのような影響を与えるかを分析した。結果は以下のとおりである。第1に、ソーシャルスキルは、ストレス削減と職務遂行の両者に有意な相関関係があった。第2に、コンピテンシーは、職務遂行には有意な相関関係があったが、ストレス削減には有意な相関関係はなかった。したがって、ソーシャルスキルが、ストレス削減と個人の職務遂行の両者を同時に達成できる能力である可能性が高い。第3に、ソーシャルスキルが、いつ形成されるかについての検討を行い、20代よりも30代以降で有意に大きな値を示した。したがって、職場での経験によって、ソーシャルスキルが開発されることが把握できた。今後は、ソーシャルスキルがいつ形成されるのかについてのより詳細な検討を行い、組織内での能力開発の一助としたい。本研究は、ストレス削減と個人の職務遂行を同時に達成する能力を探索した。具体的には、まず、ストレス削減能力が、個人の業績に影響を与えるかどうかを検討した。次に、高業績者の能力であるコンピテンシーが、ストレスを削減するかを検討した。結果として、ストレス削減能力は、個人の業績をより高くする効果があった。これに対して、コンピテンシーはストレス削減に影響を与えなかった。以上の点から、ストレス削減能力は、ストレス削減と個人の職務遂行を同時に達成できる能力であることが確認できた。基本的に申請書の内容とは変わらない。4月9月の間に、アンケート調査項目の決定ならびに調査モデルの作成を行いたい。ここでは、より具体的な調査票を作成する。この作業は、研究報告書ならびに学会報告等での発表の際に、調査の根幹を指摘するために必要不可欠であり、時間をかけて丁寧に検討する必要がある。10月3月の間は、9月までに作成した調査票をもとに、Webによるアンケート調査を行う。質問表は岩田・河野両名が作成し、調査会社を経由して発送・回収を行う。今回のアンケート調査は、サンプル数が多く、対象者の割り付けを詳細に行うため、これまで申請者が行ってきたWeb調査の作業よりも、作業日程が遅れる可能性がある。したがって、時期的な余裕を持って行いたい。既に多くの質問票が完成しており、Web調査に関する見積もり等も進めている。
高輝度電子ビームの縦方向位相空間分布測定手法の開発

電子ビームの縦方向位相空間分布を測定するためにチェレンコフ放射によるプロファイル・モニターと偏向電磁石、ストリークカメラから構成される測定システムを開発した。電子ビームの検出感度を上げるために、チェレンコフ・モニターの放射媒質として疎水性エアロジェルを用いた。この縦方向位相空間測定システムは、これまで困難であった縦方向位相空間内での電子分布の評価を、より簡便な手法で実現した。また、このシステムは高い検出感度を有するため、これまで観測できなかった電子密度の低いバンチの裾野の部分を確認できるようになった。本研究では、電子ビームの縦方向位相空間(時間-エネルギー)での分布を電子バンチごとに高速測定するための手法を開発している。今年度は、大阪大学産業科学研究所のLバンド電子ライナックのFELビーム輸送路中に、可視遷移放射(OTR : Optical Transition Radiation)の光量と分解能を評価するため金属板を仮設し、CCDカメラにより測定した。測定されたOTR画像を処理して得られるエネルギースペクトルでは、従来から用いられてきたスリットとファラディーカップを用いた運動量分析装置よりも高い分解能を有することが確認できた。他方、その光量は20MeV以下の電子ビームではきわめて微少で、直接ストリークカメラにより時間分解することは困難であることが判明した。そのため、電子ビームが空気よりも屈折率の高いエアロジェル通過するときに発生するチェレンコフ光を光の発生源とすることが可能かどうか試験を行った。このときは電子ビームをビーム窓から大気中に取り出し、厚さ10mmのエアロジェルに入射した。結果は良好で、空気によるチェレンコフ光を発生することができない20MeV以下の低エネルギーの電子ビームでも十分な強度の光量を得ることができた。これを用いて電子ビームの縦方向位相空間測定実験を行った。ビーム輸送路中の運動量スリットを狭めて、偏向電磁石の磁場を掃引し、エネルギーごとの時間プロファイルを取得して、これを再構成することにより、縦方向位相空間分布が得られることを実証した。この結果を踏まえて、さらに時間分解能を向上させるために厚さ1mmのエアロジェルを準備するとともに、ビーム調整用の蛍光セラミック板と金属板+エアロジェルを遠隔操作で切り替え・真空中への出し入れができるような可視遷移放射発生装置を設計・製作した。今年度は、昨年度設計製作したエアロジェル・チェレンコフ・モニターを、大阪大学産業科学研究所加速器量子ビーム実験室のLバンド電子ライナックのFELビーム輸送路に設置する作業を行った。続いてCCDカメラを用いてチェレンコフ光によりエネルギー・プロファイルを確認した。その後、光輸送系を構築してチェレンコフ光を測定室まで輸送し、ストリークカメラを用いて時間掃引を行い、位相空間プロファイルを取得できることを確認した。しかし電子ビームを位相空間内の分布として評価するためには、エネルギースペクトル上ではピークから離れたかなり強度の弱い裾野の領域まで画像を取得しないと全体像を評価できないことが判明した。そのため現状のシステムでは位相空間プロファイル全体を評価するためには35回に分けて画像を取得した後、それらを1つのプロファイルに合成する必要があることがわかった。モニター上流側の偏向電磁石電流を変化させることにより、現状の測定系での取得画像内での位置とビームエネルギーの関係を評価した。また、電子ビームの加速RF位相を変えることにより、外部のRF源により励振される加速電場とビームが励起するウェーク場との合成電場を変化させ、バンチ内部の縦方向位相空間の電子分布が変化することを確認した。本研究では、電子ビームの縦方向位相空間(時間-エネルギー)分布を測定するために、エアロジェルを用いたチェレンコフ・ビームプロファイルモニタ、偏向電磁石、およびストリークカメラから成る縦方向位相空間測定システムを開発した。その後光輸送系を構築して、チェレンコフ光を加速器室から測定室まで輸送し、ストリークカメラを用いた時間掃引により位相空間プロファイルを取得した。ここでは輸送光学系の制約によりビームの中心軌道から±0.55%のエネルギー幅を測定することになり、エネルギー方向にスライスされた位相空間内の電子分布が得られる。モニター上流側の偏向電磁石磁場を掃引することで得られる複数のスライス画像を1つのプロファイルに合成し、縦方向位相空間内での電子分布を評価した。その結果、バンチ内部の縦方向位相空間の電子分布は、ビームが加速管内に励起するウェーク場の影響で正弦波形電場から大きく歪んだ形状をしていることを確認した。加速位相を変化させることでこの位相空間分布は劇的に変化するが、この変化はウェーク場の影響を考慮することで、ほぼ完全に説明できることを示した。

また、電子は3段式のサブハーモニックバンチャーを用いたバンチングシステムにより位相空間内で折りたたまれ、同一の加速位相にエネルギーの異なる電子が存在することを視覚的に確認した。さらに発光体としてエアロジェルを用いたことでシステムの高感度化が図られ、かなり広範囲に広がった電子分布のテールを確認することができた。
吸血性マダニをモデルとする多細胞生物遺伝子水平伝播に関する研究

本研究ではOrnithodoros属マダニより見出したTick adrenomedullin (TAM)遺伝子の水平伝播に関し、その更なる証拠を得るためにOrnithodoros属マダニとしてO.moubataをCarios属マダニを試みる。両マダニは極めて類似した形態を持ち、進化的に最近縁関係にある。昨年度までに実験試料となるC.capensisの採取を行い、成虫メスのC.capensisからゲノムDNAを精製し、次世代シークエンサーによるゲノム解析を行った。しかしながら、C.capensisのゲノムサイズが巨大であることが判明し、デノボでのアッセンブルは極めて困難であることが判明した。そこでcDNAに対象を変え、TAM類似物質の探索を行った。まず、C.capensisの唾液腺からcDNAライブラリーを作製し、これをランダムに選択して、配列解析を行った。その結果、TAM以外の分子ではC. capensisとO. moubataでは共通性が見られたものの、TMA類似物質は同定されなかった。以上のことより、TAMはCarios属マダニとOrnithodoros属マダニが分岐した後に出現したものである可能性が示唆された。一方、昨年度までのO.moubataの成虫メスのゲノム配列解析の結果、ヒトアドレノメデュリン(adrenomedullin, ADM)で見られるエクソンが特異的に消失していることが判明した。そこで、現存するイントロンとエクソンについて脊椎動物のADMのイントロンとエクソンとの比較を行った。その結果、イントロンの切り出しに必要な配列はTAMと脊椎動物のADMでは高い保存性があることが示され、機能発現に必要な配列は長い進化の過程でも保存される傾向にあることが示された。本研究ではOrnithodoros属マダニより見出したTick adrenomedullin (TAM)遺伝子の水平伝播に関し、その更なる証拠を得るためにOrnithodoros属マダニとしてO.moubataをCarios属マダニとしてC.capensisを用い、両マダニのゲノム配列(ドラフト配列)の決定を試みる。本年度はまず、実験試料となるC.capensisの採取を行った。採取地はCarios属マダニが生息していることが事前の調査で判明していた鹿児島県ハンミャ島とした。その結果、目的とする成虫メスのC.capensisを合計20匹採取できた。次に成虫メスのO.moubata及びC.capensisからゲノムDNAを精製し、配列決定用の高純度DNAの調製を行った。その際はマダニ個体間での遺伝子配列の多型による影響を排除するために両ダニの各1個体よりゲノムDNAを抽出した。その結果、配列決定に使用可能な純度のゲノムDNAを精製できた。続いてゲノムDNAを超音波破砕により断片化し、塩基長6001000bpの断片からPCRフリーショットガンライブラリを作成した。イルミナ社Hi-seqに供し、配列データを取得した。現在、この配列を使いアッセンブルの作業を進めている。初年度に計画していた成虫メスのC.capensisを採取でき、これより配列決定用のDNAも調製できた。O.moubataに関しては既に成虫メスを持っており、滞りなくDNAを得ることができた。昨年度までに実験試料となるC.capensisの採取を行い、成虫メスのC.capensisからゲノムDNAを精製し、配列決定用の高純度DNAの調製を行った。続いてゲノムDNAを超音波破砕により断片化し、塩基長6001000bpの断片からPCRフリーショットガンライブラリーを作成した。得られたライブラリーを次世代解析に供した結果、C.capensisのゲノムサイズが巨大であることが判明し、デノボでのアッセンブルは極めて困難であることが判明した。そこでcDNAに対象を変え、現在、TAM類似物質の探索を行っている。一方、O.moubataの成虫メスのゲノム配列解析の結果、ヒトアドレノメデュリンで見られるエクソンが特異的に消失していることが判明した。これにより、進化の過程で吸血に必要のない領域は消失することが示された。Ornithodorosのゲノム配列解析から目的とする領域の配列情報を得ることができ、さらにエクソン消失に見られるマダニの進化過程における影響をみることができた。

まず、C.capensisの唾液腺からcDNAライブラリーを作製し、これをランダムに選択して、配列解析を行った。その結果、TAM以外の分子ではC. capensisとO. moubataでは共通性が見られたものの、TMA類似物質は同定されなかった。以上のことより、TAMはCarios属マダニとOrnithodoros属マダニが分岐した後に出現したものである可能性が示唆された。一方、昨年度までのO.moubataの成虫メスのゲノム配列解析の結果、ヒトアドレノメデュリン(adrenomedullin, ADM)で見られるエクソンが特異的に消失していることが判明した。そこで、現存するイントロンとエクソンについて脊椎動物のADMのイントロンとエクソンとの比較を行った。その結果、イントロンの切り出しに必要な配列はTAMと脊椎動物のADMでは高い保存性があることが示され、機能発現に必要な配列は長い進化の過程でも保存される傾向にあることが示された。マダニのゲノムサイズが推定よりも大きいと予想される結果が得られたことから、今年度の配列解析を進め、結果を見て再度、シークエンサーによる配列解析を行う。O.moubataの解析が終了し、次にC.capensisの解析を進める。現在、ゲノムから直接解析することが技術的に困難であることが判明したので、cDNAからの解析を進めている。これにより部分配列情報が得られれば、ゲノム解析に進む予定である。これにより、当初予定していたOrnithodorosに特異的な水平伝播を証明できると考える。マダニのサンプル収集が予想よりスムーズに進み、実験に必要な試料採取の回数を大幅に減らすことができたため。また、配列解析の結果、アッセンブル作業を優先したため、外部委託の配列解析の回数が減ったため。Carios属マダニの次世代シークエンサーによるゲノム解析においてシークエンス作業後のデータ解析が中心となったため、実際のランにかかる費用が見込みよりも小額となった。一方、解析をcDNAから進めることにより、今後は試薬に掛かる費用が増額されつと見込む。昨年度の結果を基に次世代シークエンサーの配列解析を追加で実施することを計画する。
新しいマッピング法を用いたインスリン依存性糖尿病発症遺伝子の解析

インスリン依存性糖尿病(IDDM)のモデル動物であるNODマウスにおいては第3染色体上に2つの疾患感受性遺伝子(ldd3とldd10)がマップされている。第3染色体中心体側にマップされているldd3の候補遺伝子としてはll2が想定されており、NODではtripletrepeatの回数の違いを含めてコントロールのB10マウスとの塩基配列の違いが報告されている。同じく第3染色体のテロメア側にマップされているldd10の候補遺伝子としてFcgrlが想定されており、NODでは4塩基の欠失の結果、フレームシフトを生じてpremature stop codonが出現する結果、細胞内ドメインが大きく欠損している。ll2のtriplet repeatの回数の違い、およびFcgr1の4塩基欠失を検出するスクリーニング法を今回新たに開発してNOD関連7系統をスクリーニングした結果、NODと同一のアリルを有する系統が各4系統見いだされた。各系統のll2およびFcgrlの塩基配列を決定した結果、NODと同一の塩基配列であることが確認された。同一の塩基配列であることが判明した系統において周辺のマーカーを解析し、パプロタイプを決定した結果、候補遺伝子を含む組換えハプロタイプ(Ancestral haplotype)の存在を見いだした。これら組換えハプロタイプはそれを導入したコンジェニックNODマウスでIDDM発症頻度を検討することにより、各候補遺伝子が真のldd遺伝子であるか否かを同定できることから、極めて重要な知見と考えられる。
揮発性麻酔薬の細胞内情報伝達系に及ぼす影響

全身麻酔薬の作用メカニズムは中枢神経系のイオンチャンネルや受容体に作用することが知られているが、未だその詳細は不明である。特に、細胞内情報伝達系は麻酔薬の有力な作用部位として注目を浴びているが、いまだ十分な検索はなされていない。MAPキナーゼカスケードは最近では神経細胞における揮発性麻酔薬のターゲットとして有力視されている。しかし、その神経細胞における局在について検討した報告は過去にない。一方、PKC細胞内情報伝達系も揮発性麻酔薬の作用部位として近年注目され、cPKCは揮発性麻酔薬のターゲットとしてもいくつかの報告があり、麻酔薬の作用機序との関連においても興味深い。そこで、セボフルレンがMAPキナーゼカスケード細胞内情報伝達系に及ぼす影響を免疫ブロットおよび免疫組織化学的手法を用いて検討した。(結果)免疫ブロットを用いた検討では、Raf、MEK、ERKの発現量には殆ど変化を認めなかった。しかし、p-Raf、p-MEK、p-ERKは有意にリン酸化の亢進を認めた。PKC抗体を用いた検討結果では、抗PKCαの活性化が顕著であった。一方、PKCα以外の9種の分子種についてはその活性化をほとんど認めなかった。次にリン酸化ERKを用いた免疫組織化学的検討では、すべての時間群でコントロール群と比較してシナプトソームから突起にかけてのシグナルの増強を認め、典型例では突起が先端部で円形状、樹状、点状に増強しているのを観察した。(結論)セボフルレンは初代培養神経細胞においてPKCαを介してRaf-MAPキナーゼカスケードを活性化することが明らかとなり、揮発性麻酔薬の作用機序においてMAPキナーゼカスケードが重要な役割を果たしていることが強く示唆された。さらに免疫組織化学的検討では、その局在が細胞体から突起先端にかけて認められ、セボフルレンの神経細胞での重要な作用部位として想定された。MAPキナーゼカスケードは細胞の分化・増殖を司る情報伝達経路として多方面から研究が進み、解明されてきている。一方、PKC細胞内情報伝達系も揮発性麻酔薬の作用部位として近年脚光を浴びている。そこで、セボフルレンのMAPキナーゼカスケードに及ぼす影響をウイスター系ラット胎仔大脳皮質より調製した初代培養神経細胞を用いて検討した。(結果)PKC抗体を用いたImmuno-blotting法による検討の結果、抗PKCαおよびβ2の活性化が顕著であった。最初に細胞質部分の活性化が有意に起こり、時間の経過と共に膜部分に移行しているのが観察された。一方、この2種以外の分子種についてはその活性化をほとんど認めなかった。次にMAP kinaseの抗体を用いた観察ではRafの発現量には殆ど変化を認めなかったが、p-Rafは5分をピークにリン酸化の亢進を認めた。MEKの発現量はRafと同様にほとんど変化を認めなかった。しかし、p-MEKは、セボフルレン投与10分をピークにコントロール群と比較して有意にリン酸化の亢進を認めた。最後に、ERKの発現についてはRaf、MEKと同様にほとんど変化は認めなかった。しかし、p-ERKはセボフルレン投与15分をピークにリン酸化が亢進した。リン酸化ERKを用いた免疫組織化学的検討ではコントロール群と比較して突起先端におけるシグナルの増強を認めた。そのピークは投与15分付近と思われ、以後経時的にシグナルは減弱した。(結論)セボフルレン投与後、PKC-α、β2の活性化を介してRaf、MEK、ERKのリン酸化の亢進を認め、セボフルレンの作用機序においてMAPキナーゼカスケードが重要な役割を果たしていることが示唆された。また、p-ERKを用いた免疫組織化学的検討ではシナプトソームから突起先端にかけてその局在を認め、セボフルレンの重要な作用部位として想定することができた。(結論)

セボフルレンは初代培養神経細胞においてPKCαを介してRaf-MAPキナーゼカスケードを活性化することが明らかとなり、揮発性麻酔薬の作用機序においてMAPキナーゼカスケードが重要な役割を果たしていることが強く示唆された。さらに免疫組織化学的検討では、その局在が細胞体から突起先端にかけて認められ、セボフルレンの神経細胞での重要な作用部位として想定された。
ユビキタス空間融合のための基盤ソフトウエアとその応用に関する研究

本研究では、ユビキタス空間融合モデル、ユビキタス空間同士のネットワーク接続技術、および協調のための情報機器統合利用技術を構築し、空間同士が融合された近未来志向ユビキタス計算機環境で重要となる応用事例を提案する。本年度は調査基礎課題として、単一のユビキタス空間と、複数のユビキタス空間を相互接続した融合ユビキタス空間における、人間の行動、情報機器の動作、ソフトウエアの動作の各観点から、本研究の論理的枠組みとしてユビキタス空間融合モデルを導出するとともに、開発評価課題として、同モデルを実現する要素技術を開発し、性能測定に基づいたソフトウエアの最適化を行った。調査基礎課題では、人間と機器を空間内に存在するエンティティとして基本的に同一のモデルで表現し、エンティティ同士が空間を跨って協調する際のセキュリティ、空間間の移動に対する動的適応等を包含した融合ユビキタス空間モデルを構築した。具体的には、空間間の位置関係、エンティティ同士の所有関係や位置関係を表現できる木構造を構築し、木構造中のノード間の関係に基づいてエンティティの発見やそれらに対するアクセス制御を行うミドルウエアシステムを構築した。開発評価課題では、複数のユビキタス空間を接続して一つの融合空間を構築し、その中で分散したエンティティ間の協調を実現するために、空間同士を相互接続するための技術と、エンティティ同士の通信を実現するためのミドルウエア技術を開発した。本研究では、前者を動的オーバーレイネットワークとして、後者を大規模広域分散サービス統合ミドルウエアとして実現した。動的オーバーレイネットワークは、人間の要求に基づいて複数のユビキタス空間を相互接続するミドルウエアである。同ミドルウエアでは、IPマルチキャストデータグラムのトンネル構築機構、ユビキタス空間間でのアプリケーションレベル経路制御機構、および帯域調停機構を提供する。大規模広域分散サービス統合ミドルウエアでは、調査基礎課題で提案した木構造に基づいたエンティティの名前付けや位置管理、アクセス制御を行う。同ミドルウエアでは、融合ユビキタス空間内のディレクトリ機構、既存の様々な通信プロトコルを柔軟に使用できるメッセージ送受信機構、木構造の変化を通知する適応機構を提供した。さらに、これらのミドルウエアに関する基本性能の測定実験を行い、その結果をフィードバックしてソフトウエアの最適化を行った。
地域在住要介護高齢者の多角的視点による新たな転倒予測指標の開発

脳卒中者の転倒を予測する指標の有効性を調査した我々の先行研究では、バランス能力と歩行能力の評価を組み合せた指標によって、転倒が予測できることを明らかにしたが、転倒予測指標の精度は不十分であり、適応も一部の対象者のみに限られていた。本研究では、1バランス能力、歩行能力、転倒恐怖感、身体活動量、栄養状態、服薬状況など様々な転倒予測因子を多角的に検証して、転倒予測指標の精度を向上させる、2脳卒中者や認知症者など一部の対象に限らず、様々な疾患・症候を有する要介護高齢者を対象にすることで、従来の転倒予測指標では適応できなかった、多くの要介護高齢者に適応可能な新たな転倒予測指標を開発する。
地方自治体の再生可能エネルギー導入の現況把握と進捗度比較指標の開発

2012年3月、2013年3月、2014年3月の各時点で運用されている再生可能エネルギー設備を市町村ごとに把握し、年間のエネルギー供給量を推計するとともに、市町村別の民生用+農林水産業用エネルギー需要(地域的エネルギー需要)と比較した。また、2013年3月と、2015年3月に全市町村(東京23区含む)と全都道府県に対して、再生可能エネルギー政策調査を実施した。その結果は、2015年3月30日に公表した『永続地帯2014年度報告書』に収録し、全地方自治体に送付した。この研究によって2012年7月に導入された固定価格買取制度導入後の再生可能エネルギーの導入状況が明らかになった。2013年4月22日、5月29日、6月24日、9月2日、10月4日、11月18日に永続地帯研究会を開催した(研究会参加メンバーに対する交通費・謝金の支払い業務は一括して特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所に委託)。同研究会での作業分担に従って、日本の全市町村について地域的エネルギー需要(民生用+農林水産業用エネルギー需要)と再生可能エネルギー供給(太陽光発電、風力発電、地熱発電、小水力発電、バイオマス発電、太陽熱利用、地熱利用、バイオマス熱利用)の推計を行い、前年度の結果との比較分析を行った。その過程において、電力会社への開示請求、国・関係都道府県に対する温泉データの開示請求などを行った。入手したデータを整理し、2012年3月段階で存在した再生可能エネルギー設備量に基づく全市町村の再生可能エネルギー導入量と地域的エネルギー需要量を推計した「エネルギー永続地帯速報版」を2013年10月18日に公表した。また、全市町村について食糧自給率を計算して、食糧自給率とのマッチングを行うとともに、都道府県別の分析を行い、2013年12月24日に「永続地帯報告書2013年版(確報版)」と、「永続地帯報告書2013年版(都道府県分析表)」を公表した。さらに、2014年1月7日に、永続地帯ホームページを改訂し、都道府県分析表をビジュアル化した。http://sustainable-zone.org/また、2013年3月に前倒して実施した都道府県・市町村再生可能エネルギー政策調査につき、回答率を高める努力を行うとともに解析を行い、10月18日に公表した。さらに、これまでの研究成果を永続地帯研究会編『地図で読む日本の再生可能エネルギー』(旬報社)にとりまとめ、2013年8月26日に出版した。「永続地帯研究会」を5月7日、6月22日、7月30日、9月20日、10月22日、11月27日、12月21日、2月5日に開催した(研究会参加メンバーに対する交通費・謝金の支払い業務は一括して特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所に委託)。同研究会での作業分担に従って、日本の全市区町村について地域的エネルギー需要(民生用+農林水産業用エネルギー需要)と再生可能エネルギー供給(太陽光発電、風力発電、地熱発電、小水力発電、バイオマス発電、太陽熱利用、地熱利用、バイオマス熱利用)の推計を行い、前年度の結果と比較分析を行った。10月13日に、キャンパスイノベーションセンターにおいて「永続地帯ワークショップ」を開催し、作業状況を公開するとともに、政策提言について参加者とディスカッションを行った。その結果は、機関誌『公共研究』に収録した。同ワークショップでの議論を踏まえつつ、2011年3月時点の設備量に基づく全市町村の再生可能エネルギー導入量と地域的エネルギー需要量を推計した「エネルギー永続地帯速報版」を10月15日に公表した。また、全市区町村について、食糧自給率を計算して、食糧自給率とのマッチングを行い、12月28日に「永続地帯報告書2012」を公表した。さらに、環境省における都道府県別の再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査と「永続地帯研究」で把握された設備量を比較して、都道府県別の再生可能エネルギー開発余力を試算するとともに、環境省の検討会における2020年の国レベルでの再生可能エネルギー導入見込みを開発余力で按分した量が各都道府県に導入されると仮定した場合の地域経済効果を試算した。その結果は、3月8日の自民党「資源・エネルギー戦略調査会地域の活性化に資する分散型エネルギー会議」で報告するとともに、公開した。日本の基礎自治体(東京23区を含む市町村)ごとの再生可能エネルギー(太陽光・太陽熱、風力、小水力、地熱、バイオマス)によるエネルギー供給量と固定価格買取制度の導入以降の経年変化を推計し、地域的エネルギー自給率(再生可能エネルギー供給量/民生用・農林水産業用エネルギー需要)の推移を試算した。2014年11月に成果報告シンポジウムを開催するとともに、2015年3月30日に「永続地帯2014年度報告書」を公表し、全自治体に送付した。

さらに、2015年2月から3月にかけて、日本の都道府県と基礎自治体における再生可能エネルギー施策の実情と進展状況を把握するためのアンケート調査を実施し、その結果速報版を前述の報告書に収録した。環境政策論、環境経済論全市町村の再生可能エネルギー導入量と地域的エネルギー需要量の推計、食糧自給率の推計を時点更新するとともに、前年度に前倒しして実施した再生可能エネルギー政策調査の集計公表を行い、予定していた作業は実施されている。全市町村・都道府県への再生可能エネルギー政策アンケートを平成25年度に実施する予定であったが、前倒しして、平成24年3月に実施した(都道府県回収率91%、市町村回収率59.6%)。今後、都道府県回収率を100%にする努力を行うとともに、アンケート結果の解析を行う。また、食糧自給率については当初エネルギー自給率が100%を超えている市区町村を対象に試算する予定だったが、全市区町村を対象に試算することができた。さらに、平成26年度に、国における長期的なエネルギー供給に掲げられる再生可能エネルギー導入目標を達成するために必要な地域的事業量の見積もりに従って、再生可能エネルギーの導入による将来の日本の地域的産業構造の変化を分析することとしていたが、その予備的な分析として、今年度の環境省における検討会の導入見込みを用いて、都道府県別の産業連関表を使って、都道府県別の雇用量増加分などを試算した。最終年度の今年度には、全市町村の再生可能エネルギー導入量と地域的エネルギー需要量の推計、食糧自給率の推計を時点更新するとともに、もう一度、全都道府県・市町村の再生可能エネルギー政策調査を実施し、2年間の変化を分析するとともに、地域的経済効果について時点更新を行い、論文として公表することとしたい。前年度に引き続き日本の全市区町村について地域的エネルギー需要(民生用+農林水産業用エネルギー需要)と再生可能エネルギー供給(太陽光発電、風力発電、地熱発電、小水力発電、バイオマス発電、太陽熱利用、地熱利用、バイオマス熱利用)の推計を行い、前年度の結果と比較分析を行う。このアップデートに必要なデータを入手するとともに、地方自治体レベルでの再生可能エネルギー政策の進展状況を把握するために、全市区町村へのアンケートと都道府県へのアンケートを解析する。この作業を行うために、毎月、研究協力者を集めて「永続地帯研究会」を開催する。9月末に速報版を公開するとともに、全市区町村について、食糧自給率を計算して、食糧自給率とのマッチングを行う。これらの結果を「永続地帯報告書2013」にとりまとめ、12月末に公表する。さらに、地域別の経済効果の試算を精査し、2030年など年度を伸ばした上で、環境経済・政策学会などで報告する。本年度は、成果報告シンポジウムを主催することに代えて、コミュニティパワー国際会議in福島での報告を行った。次年度に、予算を集中させ、全市町村・都道府県再生可能エネルギー政策調査を再度実施するとともに、成果報告シンポジウムを主催することとしたもの。2015年1月にこれまでの成果報告を取りまとめた報告書を作成するとともに、成果報告シンポジウムを主催することとしたい。該当なし