hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正常な老化における心機能と脳循環,脳萎縮の関連

[1]高齢者25名に於ける計討(1988年度)において133Xe吸入法で測定した平均脳血流量と非侵襲的なrebreathing法による心拍出量(QC/BSA)の間にはr=0.28と有意の相関関係は認められなかった。一方、脳血管抵抗と心拍出量の間にはr=-0.42(p<0.05)と有意の負相関が認められた。常伝導型MRIで撮影した画像の側脳室体部レベルで測定した脳萎縮度BAIは心拍出量と相関を示さなかった。[2]中壮年者48名における検討(1989年度)で心拍出量は年令とr=-0.319(P<0.05)と有意な負相関を示した。心拍出量は全脳平均脳血流量とr=0.31(p<0.05)と有意の正相関を示した。心拍出量と脳出管抵抗との間にもr=-0.32(p<0.05)と有意の負相関が認められた。岡部式簡易知能評価尺度で評価した言語性知能は心拍出量とr=0.316(p<0.05)と有意の正相関を示した。[3]健常成人92名(1990年度)において年令とMRI上で定性的に評価した脳室周囲の高信号域(PVH)の程度はr=0.47(p<0.001)と有意な相関を示した。認知機能の客観的指標である音刺激によるoddball課題による事象関連電位P300潜時も年令と有意な正相関を示した。心拍出量とPVHの程度の間には有意な相関はみられなかった。心拍出量とP300潜時の間はみられなかった。P300潜時とPVHの程度との間には有意な相関は見られなかった。結語:健常成人において心拍出量は脳血管抵抗と相関し、脳血管抵抗を規定する因人として重要であることが示唆された。また、脳血流量、言語性知能とも相関を示し心拍出量と脳循環生理との関係を再考する必要があることが示唆された。大脳萎縮、大脳白質変化と心拍出量との間に相関は見いだせなかったが、以上の結果は大脳の老化促進に心拍出量の低下が関与している可能性を否定するものではなく今後さらに検討を要するものと思われる。6年前から脳血流について追跡調査中の地域老人ホーム在住健常高齢者30名(平均75.4才)について、Xe133吸入法による局所脳血流量、東芝製常伝導MRIによる脳の形態学的所見、言語性、動作性知能評価、肺機能検査を行い、さらに同時に非侵襲的な質量分析器を用いたアセチレンガス、炭酸ガス、アルゴンガス、酸素、窒素の混合ガスのre-breezing法による心拍出量、酸素消費量を測定した。高齢者のためすべてのデータが得られたのは25例であった。肺機能の著しい低下例は含まれていない。

全脳平均血流量は平均54.2ml/100g/minと若年健常者に比して優位に低値であった。心拍出量は体表面積で除したQc/BSAで2.1±0.4L/min/m^2と成人の正常値に対して低値を示した。また体表面積当りの酸素消費量も110±34ml/min/m^2と低値であった。これは軽症脳梗塞患者23例の平均Qc/BSAで2.6±0.48ml/min/m^2、VO2/BSA154.6±53.5ml/min/m^2よりも低値であった。本法ではQcが心力カテーテル法よりも低くでることが既に報告されており、絶対値については今後検討を要すると思われる。しかし、Qc/BSAおよびVO2/BSAと脳血流との間に有意の相関はみられず、平均血圧とも相関しなかった。しかし、脳血管抵抗と心拍出量との間にはγ=0.441と弱いながらも有意の相関が得られた。MRI上潜在性脳梗塞が約30%にみられ、periventricular high density(PVH)が60%にみられたが、心拍出量とMRI上の所見との間に関連はみられなかった。また脳血流とMRI上の所見とも関連がみられなかった。知的機能についても同様であった。結論:健常高齢者において心拍出量は脳血流および平均血圧と有意な相関関係を示さなかったが、脳血管抵抗とは有意の負相関を示し、心拍出量が多いほど脳血管抵抗が低下する傾向があることを示唆していた。このことは従来の報告にない新知見であるがその機序等について今後検討を要する。本年度は6年前から脳血流検診を行っている地域在住の健常社会人について局所脳血流と心拍出量との関係について検討した。対象は40才から70才の中壮年健常者48名(平均60才)である。局所脳血流は^<133>Xe吸入法で行ない、心拍出量は質量分析装置により非侵襲的なre-breatteing法を用いて安静状態で測定した。いずれも肺機能の影響受けるので同時に肺機能検査も行い明らかな肺機能障害がないことを確認した。結果:体表面積で補正した心拍出量CaC/BSAは平均2.55±0.43(SD),酸素消費量VO_2/BSAは167.1±25.1,また全脳平均脳血流量は65.9±15.4ml/100g/分であった。QC/BSAと局所脳血流量との相関係数はγ=0.343(P<0.032)と弱いながらも有意の正相盲関を呈し、心拍出量が脳血流と密接な関連を有することが示唆された。また脳血管抵抗との間にもγ=-0.362と有意の負相関を認めた。しかし年令との間にはγ=-0.27と相関傾向を認めたのみで有意なものでなく、Ht、PCO_2、平均血圧との間には全く相関を認めなかった。したがって心拍出量は年令や血圧とは独立に脳血流に関与していることが示唆された。このことは従来脳血流は心臓は血圧を介してのみ関与するとされていた見解に新知見を示すものである。さらに言語性知能の指標として行った岡部式簡易知能テストの成績と心拍出量の間にもγ=0.275(P<0.041)と有意な相関を認めた。これは年令を加味した多変量解析でも同様であり、心拍出量が脳機能にも関連する可能性が示唆された。しかし、脳血流と岡部式知能テストの成績は相関しなかった。高齢者においては心拍出量は脳血管抵抗とのみ相関するという結果を昨年度の研究で報告したが、今回の中壮年者の検討でその関係がより明らかになり、心拍出量が脳血流量に密接な関与を持つことが示唆されたと考えられる。心拍出量と大脳白質病変、事象関連電位の関係について地域在住健常成人92名を対象(平均56.5才)に検討した。方法:常伝導型MRIによるT2強調画像水平断にてPVHの定性的評価を行なった。質量分析装置を用いたアセチレンガス、アルゴンガス、炭酸ガス,酸素、窒素ガスの混合によるreーbreathing法により非侵襲的に心拍出量、測定した。事象関連電位測定は音刺激P300を用いた。結果:1)年令とPVHの程度はr=0.47(p<0.001)と有意な相関を示した(左図)。P300潜時も加令と共に延長することが知られており今回も年令と有意な正相関を示した。
明治期の警察監視に関する実証的研究：旧刑法附則と移動の自由の制限を手掛かりとして

警察監視は、明治15年の(旧)刑法施行により運用が開始され、41年10月1日の現行刑法施行に伴って廃止された。特別監視は仮出獄者に対するものだが、多くの規定が普通監視から準用された。特別監視は現行刑法施行に伴い刑法上からは除かれたが、監獄法にて戦後の犯罪者予防更生法の制定まで継続した。普通監視は、旧刑法10条4号に定められた付加刑の一つである。警視庁史稿によれば、被監視人の取扱は行政警察の事務(第二局第三課)とされていた。被監視人は旧刑法附則に定められた監視規則の遵守が求められる。1出獄後の住所を事前に定める2警察署への月二回出頭3転居は警察の許可を受ける4旅行は警察の許可を受ける5酒宴遊興・群衆の場への参会禁止。このうち14は、被監視人の自由な移動を制限するものである。江戸時代、人々には正規の関門を通過し、往来証文を携帯する義務があった。これらは治安の維持や土地と人民の一体的支配、身分構成の固定現象を維持するための政策的要請の帰結であったとされる。明治になり、新政府は漸次に関門や往来証文を撤廃していく。全面的な関所の廃止は、明治4年の廃藩置県以降である。他方で、通行印鑑証書(鑑札)の携帯は依然として義務化されていた。また、戸籍の編成は無籍者の取締、行政による鑑札の発行と治安確保の効果があった。外国正規軍の駐留が廃止となり治安確保の要請が強まると、大警視川路利良は大規模な移動規制として内国旅券規則の導入を説いた。その中には警察監視も含まれる(明治9年「旅券発行に関する要旨」第5)。旧刑法の編纂過程では、日本帝国刑法初案に至るまでに、被監視人の住所を行政が指定するかまたは本人に選択させて届出制とするかで意見の対立が見られる。警察監視制度は当時のヨーロッパでも改良が進められていたため、母法探求が肝要となる。今後は、旧刑法附則の編纂過程の解明が重要となろう。令和元年5月18日に、現在までの研究内容に関する中間報告を法制史学会東京部会第275回例会にて行なった。平成30年度には、歴史的背景の研究とそれに関するドイツでの資料調査を終える予定であったが、2月3月に行う予定であった海外での意見交換・資料調査を令和元年8月9月に延期することとした。研究の進捗がやや遅れ気味で、現地へ行っても思うような成果が得られないというのが延期の理由である。このため、研究成果を論文として発表するのも令和元年中に終えることができるかどうかが、やや厳しい状況となってきた。今後は、先に言及した中間報告でのコメント・意見を踏まえて研究を深めていく。内務省の関係者のうち、研究当初に見込みをつけていた小原重哉や小野田元熈以外にも、川路利良が明治9年の段階で警察監視の導入に積極的な意見を有していたことがわかったので、内務省の研究者等とも意見を得られるように今後の研究計画を少し変えていきたい。また、ドイツでの渡航では当初予定していた意見交換だけでなく、小野田元熈の動向もより深く検討できるように、現地で調査する内容を整理して計画を遂行していきたい。これとは別に、戸籍と身分証明との関係や、保安条例における特別の監視規定、帝国議会に提出された警察監視法案にも興味を持ったので、今回の研究課題とは直接的に関係するものではないが、今後の新しい研究への道すじをつけられるような形での研究を進めていきたい。

旧刑法の編纂過程では、日本帝国刑法初案に至るまでに、被監視人の住所を行政が指定するかまたは本人に選択させて届出制とするかで意見の対立が見られる。警察監視制度は当時のヨーロッパでも改良が進められていたため、母法探求が肝要となる。今後は、旧刑法附則の編纂過程の解明が重要となろう。令和元年5月18日に、現在までの研究内容に関する中間報告を法制史学会東京部会第275回例会にて行なった。平成30年度には、歴史的背景の研究とそれに関するドイツでの資料調査を終える予定であったが、2月3月に行う予定であった海外での意見交換・資料調査を令和元年8月9月に延期することとした。研究の進捗がやや遅れ気味で、現地へ行っても思うような成果が得られないというのが延期の理由である。このため、研究成果を論文として発表するのも令和元年中に終えることができるかどうかが、やや厳しい状況となってきた。今後は、先に言及した中間報告でのコメント・意見を踏まえて研究を深めていく。内務省の関係者のうち、研究当初に見込みをつけていた小原重哉や小野田元熈以外にも、川路利良が明治9年の段階で警察監視の導入に積極的な意見を有していたことがわかったので、内務省の研究者等とも意見を得られるように今後の研究計画を少し変えていきたい。また、ドイツでの渡航では当初予定していた意見交換だけでなく、小野田元熈の動向もより深く検討できるように、現地で調査する内容を整理して計画を遂行していきたい。これとは別に、戸籍と身分証明との関係や、保安条例における特別の監視規定、帝国議会に提出された警察監視法案にも興味を持ったので、今回の研究課題とは直接的に関係するものではないが、今後の新しい研究への道すじをつけられるような形での研究を進めていきたい。平成30年度2・3月に予定していた海外渡航を令和元年8・9月に延期したため、次年度使用額に示された金額はそのまま旅費として使用する。この計画変更により、やや研究計画が押しているので、なるべく遅れを取り戻せるようにしたい。令和元年度使用額については、内務省に関する研究者との交流が予定されているので、そのあたりの助成金の使途の調整が想定される。
中国企業経営の文化的土壌と技術移転-『中国社史目録』編纂を基礎として-

4年間の主要な研究実績として、以下の各項目をあげておく。第一に、研究プロジェクトメンバーによる日常の研究会活動を毎年数回開催し、この場においてメンバーに加えて、日本国内において中国近代経営史・経済史の新領域開拓に積極的に取り組む、若手研究者による研究報告を依頼、研究会のそのものを広く一般に公開して進めた。これと関連して第二に、2006年8月、立命館大学を会場に、中国・台湾・香港・米国からの学者を招聘、同じく公開研究会として、二日間にわたり、中国企業史研究の資料と動向をめぐる国際シンポジウムを開催した。この成果については、既に『社会システム研究』13号(立命館大学社会システム研究所、2007年3月)に発表した他、中国企業史研究会編『中国企業史研究の成果と課題』(汲古書院、2007年4月、本文138頁)として整理し、特に海外の研究者を対象に頒布・販売された。また、研究代表者である金丸が蒐集した史料については、ゆまに書房から「日中関係史資料叢書」として、解説を加えた復刻を出版、学界への提供をこころがけている。第三に、このような比較的目立つ活動の根底には、研究代表者、及び分担者が、日本国内外において進めている史料蒐集活動、及び最終年度(2008年度)中の完成を目指した『中国社史目録』編集に向けての、地道な研究作業が存在していた。この目録は、科研費成果報告書の印刷版に収録したが、今後も逐次訂正を重ねたい。研究代表者、及び分担者は、こうしたプロジェクト活動の成果を、可及的速やかに世に問うべく、各人による論文・著書の執筆などに対する取り組みを持続させて行きたい。今年度は、研究代表者及び分担者が、個人的に実施する研究・調査活動が中心となった。すなわち、金丸・久保・富澤・奥村は、主に中華人民共和国各地の資料館・図書館などで技術史・科学史・経営史関係の各種資料を蒐集して、今後の研究とりわけ未整理のまま放置されている感もある中国社史研究に対するサーベイの準備を行った。また、日本国内において保存される各種素材、たとえば戦前期発行の経済雑誌や新聞のみならず、工業系雑誌の中に記録された中国の技術・経営問題に対する本格的調査の開始も、今年度の研究実績の特色である。工学部系統の図書館において、既に「役立たない」情報であるがゆえに粗雑な扱いを受けているようにも思われた数多くの二次史料の中に、当該時期中国に関する貴重な記録が残されていた事は、予想以上であったと思う。これらについては、整理がつき次第、金丸が中心となって目録化して、適宜公表する準備を行っている。外務省外交史料館・防衛庁防衛研究所などにおける史料に比して、雑誌資料に対する史料批判を経た上での中国研究への運用といった作業は、旧来は地味であるが故にあまり実践されていなかったと思われる。われわれの行動を通じて、ある種の「見本」的な事例が形成されると考えている。さらに日常的な活動として、今年度は3回にわたって開催された「中国企業史研究会」の研究会活動をあげておく。これは研究代表者・分担者のみならず、本研究課題に対して関心を抱く人々に公開され、その情報は毎回、いくつかの研究関連ホームページで予告された。そして、滋賀県草津市、東京都千代田区を会場に、幾つかの先進的内容の研究報告がなされ、活発な議論が展開した。これは、来年度以降に開催されるシンポジウムに向けた基礎となるばかりではなく、当該分野に関心を抱く研究者、とりわけ若手研究者の発掘と育成につながる活動であると考えている。これらの初年度における成果を基礎に、二年度目以降においても旺盛なる活動を進める所存である。本年度は、研究計画第二年目ということもあり、基礎的な方針の決定、及び日常の研究活動(代表者及び分担者による個人作業を主とする)、更に第一回目の大規模な研究シンポジウムを開催した。

本研究の主たる作業となる「中国社史関係文献目録」(仮称)については、数次にわたる打ち合わせの結果、邦文・中国文・欧文による史料・研究成果を極力網羅的に収録することが決定、分類の基準や担当部分もおおむね決定した。この編集は、中華民国時期を対象にした、世界でも初めての成果になるため、第三年度目から代表者・分担者のみならず、組織外にも協力を求め、本格的に作業を開始して行く。本年度における研究活動の一環として、国内外各地において、さまざまな調査を実施した。上海市・北京市・南京市・台北市・香港などが国外の重点的な位置にあり、現地における研究協力者との打ち合わせなども、あわせて実施してある。また、東京・京都・福岡など、研究主題に関連する史料(とりわけ邦文史料)が豊富な場所においても、発掘・分析作業を進めている。個別報告としては、千葉正史・泉谷陽子・吉田建一郎・加島潤・エリザベス=コール各氏による研究発表が行われた他、05年7月には立命館大学社会システム研究所と共催の上、「中国企業経営の文化的土壌と技術移転」と題するシンポジウムを開催、その報告概要及び個別論文は、『社会システム研究』第12号第13号(立命館大学、06年)に掲載される。また05年12月には、中国経営史・アジア経営史研究をとりまく史料の問題について、立命館大学において国内シンポを開催、約20名の報告・討論を得た。研究代表者及び分担者による研究成果は、可及的速やかに公表する方針に則り、本年度内に公表した研究は、別紙の通りである。「社史目録」についても、印刷とウエブ公開の二段階的発表を検討中である。次年度以降は、これら成果を出発点に、さらなる研究の飛躍と集団的力量の発揮を目指したいと考える。本年度の研究実績として、以下の各項目をあげておく。第一に、研究プロジェクトメンバーによる日常の研究会活動を4回開催し、この場においてメンバーに加えて、日本国内において中国近代経営史・経済史の新領域開拓に積極的に取り組む、若手研究者による研究報告を依頼、研究会のそのものを広く一般に公開して進めた。これと関連して第二に、2006年8月、立命館大学を会場に、中国・台湾・香港・米国からの学者を招聘、同じく公開研究会として、二日間にわたり、中国企業史研究の資料と動向をめぐる国際シンポジウムを開催した。この成果については、既に『社会システム研究』13号(立命館大学社会システム研究所、2007年3月)に発表した他、中国企業史研究会編『中国企業史研究の成果と課題』(汲古書院、2007年4月、本文138頁)として整理し、特に海外の研究者を対象に頒布・販売される。このような比較的目立つ活動の根底には、研究代表者、及び分担者が、日本国内外において進めている史料蒐集活動、及び最終年度(2008年度)中の完成を目指す『中国社史目録』(仮題)編集に向けての、地道な研究作業が存在している点を、第三にあげておく。研究代表者、及び分担者は、こうしたプロジェクト活動の成果を、可及的速やかに世に問うべく、別紙に記載した通り、本年度も旺盛な執筆活動を進めており、来年度において本プロジェクトが、成功裏に完成するために鋭意努力を継続中である。本年度は、研究計画最終年度であったため、過去四年間の研究活動をとりまとめる必要に応えるため、主として下記の活動に従事した。(1)『中国社史目録』収録項目の精査と検討、整理。(2)プロジェクトメンバーが進めた作業の再確認作業。
緩和ケア病棟に入院するがん末期認知症患者の実態と、症状マネジメントの特徴

認知症併存がん患者の症状緩和に貢献するマネジメント方法の開発を目的に、緩和ケア病棟の看護職を回答者とした質問紙調査を、2015年12月2016年3月に実施した。結果、70%の緩和ケア病棟が認知症併存がん患者を受け入れていた。また、看護師の55%が、認知症のないがん患者より、認知症併存がん患者の方に、症状マネジメントが困難であると回答した。困難の理由は、症状の有無、性質、部位、強さ、治療の効果などを正確に評価できないことであった。今年度は、緩和ケア病棟における認知症患者の概要を把握する目的で、文献検討及び緩和ケア病棟・緩和ケア病床2箇所でのインタビューを行った。その結果、以下の点が明らかになった。1.2011年10月の医療施設調査で把握されている緩和ケア病棟を有する病院の数は279施設、病床数は5,122であった。各種の実態調査報告を検索し、入院患者の動向の把握を試みたが、病棟の設置形態や年数、スタッフ配置、在院日数等以外のデータは乏しく、認知症患者に関する全国的な動向は把握できなかった。その他、認知症患者の緩和ケアに関する先行研究は、事例報告やアドバンスケアプランニングに関するものが主であった。2.認知症患者の死亡に関する疫学調査(3文献)では、悪性新生物が直接死因であった割合は、11.4%(療養病床や老人ホーム等)、1.8%(精神病院)、アルツハイマー病19.0%に対して血管性認知症7.9%(病院)など、対象施設や認知症の種類によって違いがみられた。しかし、認知症とがん疾患の合併が1割以上程度あることも予測された。3.以上から、認知症+がん疾患によって亡くなる患者はいるが、その量的な実態は明らかにされていない。そこで山陰地方の緩和ケア病棟1施設、診療報酬の適用を受けず緩和ケア機能をもつ病床として運用している甲信越地方の1施設で看護師へのインタビューを行った。その結果、前者では、静穏環境の保持が困難な行動・心理症状(BPSD)を有する場合以外、極力、受け入れていること、表情などから苦痛症状の観察は可能であることが話された。後者では、認知症も含め、がん以外の疾患でも終末期の緩和ケアを提供する意図、及び地方小規模病院では緩和ケア病棟の承認を得る医療スタッフをそろえることが難しい現状からこのような運用方式なったことが話された。認知症併存がん患者の緩和ケア病棟への入院の現状を明らかにし、認知症患者の緩和ケアに対する示唆を得ることを目的に、全国の緩和ケア病棟330ヵ所に、認知症患者の入院状況、認知症患者の入院基準等に関する質問紙調査を行った。期間は、平成27年12月平成28年3月である。結果、緩和ケア病棟67ヵ所(回収率20.3%)から返信を得た。このうち、回答時に認知症併存がん患者が入院中の病棟は29ヵ所(43.3%)、未診断だが認知症症状を有する患者が入院中の病棟18ヵ所(26.9%)、過去に入院していた病棟17ヵ所(25.4%)であり、大多数の緩和ケア病棟に認知症併存がん患者が入院していた。また、「認知症患者の入院に関する相談等が増えている」と答えた病棟は27ヵ所(40.3%)、「入院が増えている」という回答が39ヵ所(58.2%)であった。認知症患者の入院基準としては、「患者自身が入院を承諾している」(56.7%)、「患者が入院を希望している」(46.3%)、「安全に支障をきたす症状がない」(46.3%)を挙げる病棟が多くみられた。さらに、認知症併存がん患者に緩和ケアを提供する場としては、保健福祉施設(58.2%)、グループホーム(56.7%)、在宅(56.7)、緩和ケア病棟(50.7%)の順に多かった。また、緩和ケア病棟で認知症併存がん患者を今まで以上に受け入れやすくするには、「認知症に関する研修」(44.8%)に次いで、「ボランティアの充実」(43.3%)とする回答が多い傾向であった。以上より、緩和ケア病棟の多くで認知症併存がん患者が受け入れられている実態が明らかとなった。その一方で、患者自身が入院を希望し、承諾することのできる程度の認知機能が保持されていない場合には、緩和ケア病棟への入院が困難である可能性も示唆された。平成27年度は、全国の緩和ケア病棟を対象に、1.ユニット票、2.看護師票、3.家族票の3つの質問紙調査を行う予定であり、このうち、1.ユニット票、2.看護師票の2つの調査を実施した。協力を得られる病棟の数や認知症併存がん患者の入院実績をある程度、把握できないと、3.家族票の実施は難しいと考え、3.家族票の実施が次年度とした。その点が、予定に反したことであったため、(2)の評価とした。なお、1.ユニット票にて把握した結果の概要は「研究実績」の通りであるが、2.看護師票は、平成28年3月初旬までデータの返送があったため、分析には至らなかった。2.看護師票の回答数は約300通である。緩和ケア病棟における、認知症併存がん患者に対する看護の困難と症状マネジメントについて把握することを目的に、全国の緩和ケア病棟330ヵ所を対象に質問紙調査を行った。期間は平成27年12月から平成28年3月である。

調査に先立って依頼状を送付し、「看護師を回答者とした質問紙調査への協力の可否」について回答と、協力可の場合は協力予定人数を返送してもらい、予定人数分の質問紙を送付する方法で行った。協力可の返信は61の緩和ケア病棟(18.5%)、予定協力者数は766件であった。今年度はその分析を行った。実際の返信は305人であり、調査時点で所属病棟に認知症併存がん患者が「入院している」のは239人(78.4%)、「以前入院していた」62人(20.3%)、「以前も今も入院していない・無回答」4人(1.3%)であった。次に、小野寺らが作成した「看護師のがん看護に対する困難尺度」(6区分計48項目を、“全くそう思わない"“非常にそう思う"の6件法)を、認知症のないがん患者、認知症併存がん患者それぞれを想定した場合で回答を求め、2群間の比較を行った(t検定)。その結果、「コミュニケーションに関すること」13項目中2項目、「自らの知識・技能に関すること」9項目中8項目、「医師の治療や対応に関すること」14項目全て、「告知・病状説明に関すること」6項目全て、「システム・地域連携に関すること」8項目全て、「看取りに関すること」5項目中2項目において有意差を認めた。そのうち、認知症併存がん患者を想定した場合に平均値が低かった項目は「転移や予後など悪い知らせを伝えられた後の患者への対応が難しい」のみであった。以上から、緩和ケア病棟において、コミュニケーションやケア、連携の全般にわたって認知症併存がん患者に対する看護の困難度が高い可能性が示唆された。平成28年度に、緩和ケア病棟を利用した認知症併存がん患者の家族を対象に、看護に対する満足度や課題に関する調査を行う予定であったが、本務多忙につき、実施ができなかった。本来3年の研究計画であったが、1年の延長を申請し、承認を受けた。延長した平成29年に家族調査を行う。緩和ケア病棟において、認知症併存がん患者に対する看護の困難ならびに、症状マネジメントについて把握することを目的に、緩和ケア病棟で働く看護職を対象に質問紙調査を行った。期間は平成27年12月から平成28年3月であり、返信のあった305名中、認知症併存がん患者が現在入院中、もしくは以前入院していた病棟に所属する301名からの回答を分析対象とした。認知症併存がん患者の症状マネジメントの難易性について、55.1%が「認知症併存がん患者の方が難しい」と回答し、「一般のがん患者の方が難しい」の2.7%を大きく上回ったが、34.9%は「両方とも同じ」と回答した。認知症併存がん患者に症状マネジメントがより困難である理由は、症状の有無、性質、部位、強さ、治療の効果などを正確に評価できないことであった。さらに、認知症併存がん患者の症状の観察に対して行っている工夫を自由記載で尋ねたところ、「疼痛」と「転倒」に関する記載が最も多かった。「疼痛」の観察上の工夫点は、訴えのみに頼らず、表情や動作、感情の変化、睡眠や食事など日常生活の状態、家族からの情報、レスキュードーズ使用後の変化など、「転倒」に対しては、観察方法の記載は少なく、センサーマット等の使用、観察しやすい病室への変更などが挙げられていた。さらに、認知症併存がん患者の症状マネジメントに苦慮した経験についても、やはり「疼痛」と「転倒」の記載が最も多かった。「疼痛」では、他の症状との区別がつきにくいことや、言動の易変性、薬物治療の効果を判断しにくいなど、「転倒」では、観察補助のために設置したセンサーマット等を自分で外す、飛び越えるなどの思いがけない行動に対する苦慮が多く挙げられていた。以上から、認知症併存がん患者の症状
プロパルギルアルコールの直接的活性化を経る連続的環化反応の開発

パラジウム触媒存在下におけるプロパルギルアルコールの直接的活性化に着目し、連続的環化反応が進行しうるか検討を行った。その結果、ジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンに対し、活性化剤としてホウ酸をパラジウム触媒存在下作用させると、プロパルギルアルコールの直接的活性化を伴う環化反応が進行することを見出した。また求核剤として4-ヒドロキシ-2-ピロンを用いた場合も同様に反応が進行することも明らかにした。パラジウム触媒存在下プロパルギルアルコールとβ-ジカルボニル化合物を作用させることで水酸基の直接的活性化を経る連続的な環化反応が進行し、テトラヒドロベンゾフラノンが生成するか検討した。反応条件は申請者により既に報告されているプロパルギルエステルを用いた環化反応の条件に準じ、ジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンに対し、様々なルイス酸存在下にて反応を行うことで効率的に水酸基を活性化しうる条件を精査した。検討の結果、1当量のB(OH)3を作用させると予期した反応が進行し、望む環化体が45%の収率で単一の生成物として得られた。一方でBF3OEt2を作用させた際は基質の分解に留まり、触媒量のSc(OTf)3存在下では反応は進行するものの低収率に留まった。そこで環化体の更なる収率の向上を目指し活性化剤にホウ素化合物を用いた検討を中心に行った。その結果、ルイス酸としてトリイソプロピルボレートを用いると予期した反応が進行し、目的とするテトラヒドロベンゾフラノンが生成することを見いだした。更にホスフィン配位子を変えて検討を行った結果、二座配位子であるBINAPを用いると収率の向上がみられ、収率80%で環化体が生成することが明らかとなった。パラジウム触媒存在下プロパルギルアルコールと環状β-ジカルボニル化合物を作用させることで水酸基の直接的活性化を経る連続的な環化反応が進行し、二環性化合物が一挙に生成するか検討した。既に申請者は昨年度の研究においてジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンを用いた検討において、ルイス酸としてトリイソプロピルボレートを1当量添加すると水酸基を適切に活性化、予期した反応が進行することを見出している。今年度は用いるルイス酸の触媒化の検討を行った。その結果、ホウ酸を触媒量用いた場合にも同様の反応が進行し、良好な収率で環化体を与えることを見出した。ホウ酸は安価かつ安定な反応剤であることから、より実用的な反応条件であるといえる。続いて基質一般性について検討を行った。その結果、ベンゼン環上に様々な置換基が導入されたジアリール置換プロパルギルアルコールを用いても相当する環化体が満足な収率で生成することが分かった。また求核剤として様々な環状1,3-ジケトンを用いた場合も同様に反応が進行、望む環化体を与えることを見出した。プロパルギルエステルはパラジウム触媒存在下様々な反応剤と反応し、多様な生成物を与えることが報告されている。中でもプロパルギルアルコールは容易に合成であることから、有用な合成素子として注目を浴びている。しかしながらパラジウム触媒存在下におけるプロパルギルアルコールの直接的置換反応は水酸基の脱離能の低さからこれまでほとんど知られていなかった。本研究ではパラジウム触媒存在下におけるプロパルギルアルコールの直接的活性化に着目し、連続的環化反応が進行しうるか検討を行った。その結果、昨年度の研究においてジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンに対し、活性化剤としてルイス酸をパラジウム触媒存在下作用させると、プロパルギルアルコールの直接的活性化を伴う予期した反応が進行することを見出した。さらに今年度の研究によりホウ酸用いる条件において反応は触媒的に進行することが分かり、また本条件は多様な基質に対し適用可能であることを見出した。本研究の進捗状況は順調であるといえる。既に申請者は昨年度の研究においてジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンを用いた検討において、ホウ酸を触媒量用いた場合に水酸基を適切に活性化、予期した反応が進行することを見出している。今年度は見出した最適条件をもとに様々な求核剤を用いたプロパルギルアルコールとの連続的環化反応について検討した。その結果、求核剤として4-ヒドロキシ-2-ピロンを用いた場合も同様に反応が進行し、相当する環化体であるジヒドロフロピラノンが生成することを見出した。またアルコールの直接的活性化の新たな展開として、アリルビスアルコールを基質に用いた求核剤との反応についても検討を行った。その結果、パラジウム触媒とホウ酸共存下においてβ-ジケトンとの反応が進行し、相当するヘキサヒドロクロメノン体が得られることを見出した。本反応は求核剤として様々な環状1,3-ジケトンを用いた場合も同様に反応が進行、望む環化体を与えることを見出した。以上の結果よりプロパルギルアルコールだけではなく、アリルビスアルコールに対しても同様の反応が進行しうることが明らかとなった。

その結果、ジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンに対し、活性化剤としてホウ酸をパラジウム触媒存在下作用させると、プロパルギルアルコールの直接的活性化を伴う環化反応が進行することを見出した。また求核剤として4-ヒドロキシ-2-ピロンを用いた場合も同様に反応が進行することも明らかにした。プロパルギルエステルはパラジウム触媒存在下様々な反応剤と反応し、多様な生成物を与えることが報告されている。中でもプロパルギルアルコールは容易に合成であることから、有用な合成素子として注目を浴びている。しかしながらパラジウム触媒存在下におけるプロパルギルアルコールの直接的置換反応は水酸基の脱離能の低さからこれまでほとんど知られていなかった。今回、パラジウム触媒存在下におけるプロパルギルアルコールの直接的活性化に着目し、連続的環化反応が進行しうるか検討を行った。その結果、ジフェニル置換プロパルギルアルコールと1,3-シクロヘキサンジオンに対し、活性化剤としてトリイソプロピルボレートをパラジウム触媒存在下作用させると、プロパルギルアルコールの直接的活性化を伴う予期した反応が進行することが明らかとなった。本条件は他の基質に対しても適用可能であると考えられ、本研究の進捗状況は順調であるといえる。今後の予定としては、見出した最適条件をもとに様々な求核剤を用いたプロパルギルアルコールとの連続的環化反応について検討する。用いる求核剤は申請者によりプロパルギルエステルとの反応が報告されている環状β-ケトエステル、o-ヒドロキシフェニル酢酸エステル、α-置換β-ジケトン等を中心に選択し、同様の反応がプロパルギルアルコールを用いても進行しうるか検討する。またプロパルギルアルコールを直接的に活性化させる本反応系ではプロパルギルエステルとは異なる特異な反応性を示すことが期待される。そこでこれまで報告例のないモノケトンエノラート等、ハードな求核部位をもつ反応剤を用いた検討も積極的に行い、新規反応開発を試みる。化学系薬学今後の予定としては、プロパルギルアルコールの直接的活性化を伴う連続的環化反応の最適条件化を引き続き検討し、より汎用性の高い条件の探索を行っていく。これまでの研究でトリイソプロピルボレートが水酸基を適切に活性化することが明らかとなっているが、1当量必要であることから、触媒化の検討を行っていく。また併せてホウ酸等のより安価な活性化剤でも同等の反応性を示すか詳細な検討を実施する予定である。更に得られた最適条件をもとに、様々なβ-ジカルボニル化合物を求核剤に用いたプロパルギルアルコールとの連続的環化反応を試み、基質一般性について検討を行う。27年度は研究実施機関の変更があり、年度当初は研究室立ち上げのため十分な研究が実施できなかった。また研究体制が整った後は、研究実施機関先より配分された研究費を用いて器具、試薬の補充を行ったため、27年度使用額が生じた。26年度は研究室既存の試薬、器具等を使用したため高額物品の購入がなかったため、27年度使用額が生じた。28年度は様々な反応基質を用いた基質一般性に関する広範な検討を予定しており、試薬を中心に多数の物品購入が見込まれる。28年度は27年度に繰り越した研究費と併せてこれらの物品購入に研究費を使用する予定である。
フランス20世紀文学における非西欧世界へのまなざし

現代フランス文学を代表する作家ル・クレジオが非西欧世界に向けるまなざしを、第一次大戦以降現在に至るまでのフランス人作家におけるそれと比較する本研究は、個別作家研究というミクロな観点と、文化研究というマクロな観点の両方を通じて、フランス20世紀文学のなかにおけるル・クレジオの位置を確定すると同時に、現代に至るまでフランス文学に連綿とつづく「脱西欧の系譜」を浮き彫りにすることを試みた。フランス文学においては、19世紀まで西欧そのものの否定としてではなく「他者」に投影した西欧の憧憬にすぎなかった非西欧世界が、第一次世界大戦後、西欧中心的価値観に疑義が呈されると期を一にして、別の価値観-袋小路に陥ってしまった西欧近代的価値観とは異なる価値観-の具現化として表象されるようになる。19世紀までの文学において西欧の自己確認装置として機能していた非西欧世界は、20世紀以降、西欧を否定しその価値観を転倒させる装置として機能するようになるのだ。本研究の目的は、20世紀のフランス作家が西欧近代のどのような価値観に否を突きつけ、何のアンチテーゼとして非西欧世界を提示しているのか、という点を明らかにすることである。研究の初年度である今年度は、19世紀文学における非西欧世界の表象と20世紀文学におけるそれとを比較検討しながら、本研究全体の枠組みを明確化することを試みた。まずは基本参考文献のリストの作成に着手し、入手可能なものは購入した。研究代表者は9月上旬にフランスへ赴き、フランス国立図書館等において、今後の研究で必要となるものの日本では入手困難な資料を入手した。また、フランス近代文学の専門家と積極的に意見交換を行い豊かな成果を得た。これらの作業と平行して、フランス現代文学における非西欧世界へのまなざしのひとつの典型を体現しているル・クレジオに関して、その思想と文学の展開を跡づけた研究書J.-M.G.Le Clezio: evolution spirituelle etlitteraire.Par-delal'Occident moderneをフランスのL'Harmattan社より上梓した。研究の二年目である今年度は、前年度に引き続き基本参考文献のリスト作成と資料収集を行うと同時に、19世紀末から20世紀初頭にかけての異国趣味に立脚するフランス文学の検討を試み、オリエンタリスムやエグゾティスムに関わる専門家と積極的に意見を交換した。この作業と平行して、第二次世界大戦後に顕著になる、西欧近代的価値観そのものの批判を検討した。9月上旬にフランスへ赴いた際には、フランス国立図書館等で日本では入手困難な資料を入手するとともに、現代思想や哲学の専門家と意見交換を行う場を設け、豊かな成果を得ることができた。また、研究代表者の専門であるル・クレジオが、2008年度のノーベル文学賞を受賞し、すぐれた研究論文等も次々に発表されてきていることもあり、フランス現代文学における非西欧世界へのまなざしのひとつの典型を体現しているこの作家についても、さらに考察を深めつつある。2009年1月にEurope誌がル・クレジオの特集を組んだ際には寄稿を要請され、作家の思想上・文学上の変遷を「脱西欧」の観点から論じた《De laclaustromanieaunomadisme : rorigine du gout del' ailleurs chez Le Clezio》を発表した。研究の最終年である今年度は、2008年度のノーベル文学賞を受賞し、西欧を相対化する視線を現代フランス文学のなかで最も体現している作家ル・クレジオを中心に考察を深めた。

9月上旬にフランスへ赴いた際には、フランス国立図書館等で日本では入手困難な資料を入手するとともに、現代思想や哲学の専門家と意見交換を行う場を設け、豊かな成果を得ることができた。11月にル・クレジオが来日して東京大学で講演を行った際には運営に携わるとともに、作家本人と個人的に話す機会を設けて貴重な証言を得ることができた。2010年3月に出版したル・クレジオ『地上の見知らぬ少年』の翻訳では、「訳者あとがき」において、この作家の思想的・文学的変遷を詳細に論じつつ、当作品では「子ども」の視線を同化していく試みが、西欧的な思考体系から逃れ出ようとする試みと重なっていることを明らかにした。
接地境界層外乱流を考慮した都市内のガス拡散手法の開発

2次元および3次元キャニオン内を対象として、キャニオン上空の接地境界層外の乱流がガス拡散に及ぼす影響をラージ・エディ・シミュレーションにより検討した。その結果、キャニオン内の濃度は風下に行くに従い増加し、57列目より風下ではほぼ同じ分布となるとこがわかった。また、キャニオン群の端ではキャニオン外の乱流の影響を受けるが、57列目以降ではキャニオン内で生成される組織的な乱流構造がキャニオン内からのガス放出に強く影響することがわかった。都市内での大気質の改善策や、防災などに関連した都市内のガス拡散においては、接地境界層内のシアーなどの機械的に生成される乱流渦がガス拡散を支配すると言われてきた。しかしながら、実際の都市キャニオンでは接地層外の大規模な乱流やキャニオン外の乱流も都市内のガス拡散に大きな影響を与える可能性がある。そこで、キャニオン内で生成される乱流だけではなく、接地境界層外の大規模な乱流構造やキャニオン外の乱れが都市内のガス拡散に及ぼす影響を検討する。平成25年度は、立方体建物が規則的に配列された理想的な都市キャニオンにおいて、キャニオン内からのガスの排出メカニズムに関して検討した。その結果、我々のグループが理想的な2次元のストリートキャニオンにおける研究から明らかにしてきたように、キャニオン上空に存在する組織的な乱流構造が、3次元の都市キャニオン内からのガス放出にも寄与することが明らかになった。ただし、十分に発達した乱流場においては接地境界層外の大規模な乱流構造が理想的な都市内のガス拡散に明確に影響を及ぼすことを確認できなかった。次に、都市キャニオンで生成される接地境界層内の乱流ではなく、キャニオン外の流れ場がキャニオン内のガス拡散に及ぼす影響を検討するために、最も風上側の建物からの距離(フェッチ)が都市内のガス拡散に及ぼす影響を検討した。その結果、風上側から3列目程度のキャニオンでは、上空の組織的な乱流構造がガス拡散に影響を及ぼしているのではなく、建物近傍で生成された乱れがガス拡散に寄与していることがわかった。しかしながら、実際の大気境界層の接地層外には大規模な乱流構造が存在しており、その乱流構造も都市内のガス拡散に大きな影響を与える可能性がある。そこで、キャニオン内で生成される乱流だけでなく、接地境界層外の乱流が都市内のガス拡散に及ぼす影響を検討した。本年度はより実街区に近い3次元キャニオン内を対象として、接地境界層外乱流がキャニオン内のガス拡散に及ぼす影響を検討した。その結果、2次元キャニオンと同様に風下に行くに従いキャニオン内の濃度は増加し、57列目より風下ではほぼ同じ分布となる。以上のことから、ガスがキャニオン内から放出された場合、キャニオン群の端ではキャニオン外の乱流の影響を受けるが、2次元および3次元キャニオンいずれの場合でも、57列目以降ではキャニオン内で生成される接地境界層内の乱流がガス放出をほぼ支配している。流体本年度は、主に理想的な都市キャニオン内のガス拡散を対象とした数値シミュレーションを実施した。接地境界層外乱流やキャニオン外乱流がガス拡散に及ぼす影響が明らかになり、当初の計画通りにほぼ進んだ。平成26年度は、実在の市街地に近い街区形状を対象とし、接地境界層上空で生成される大規模な乱流渦や風向変動などの影響を考慮した数値シミュレーションを実施する。複雑な街区形状を数値シミュレーションで再現するために、5000万から1億メッシュを用い、大規模可視化を行う予定である。それにより、一般的な数値シミュレーションでは再現することができなかった上空での乱流構造を計算領域内に模擬でき、より実際の大気拡散に近いガス拡散現象を詳細に把握できる。本研究で得られた成果に関しては、国内学会の学会および学術論文誌等で積極的に発表する予定である。当初の計画では上期中に数値シミュレーションを実行し、下期の学会発表を予定していた。しかし、想定していたより計算時間が必要であり、計算結果の取得が下期になり、想定していた学会に発表することができなかったため、次年度への繰越金が生じた。平成25年度に発表する予定であった研究成果を国際学会で発表するための参加費、出張旅費として使用する計画である。
アルドステロンにより血管内皮で発現誘導される新規遺伝子群の病態生理学的意義の解明

原発性アルドステロン症(PA)で血管障害に関与する遺伝子を細胞・動物レベルおよびPA患者臨床検体を用い疾患との関連性を解明することを目的とした。最終的にアルドステロン産生腺腫(APA)7例で遺伝発現解析とゲノムDNAメチル化のの網羅的解析を検討を行い、APAにおいて遺伝子プロモーター領域の脱メチル化とmRNA発現上昇を伴う34遺伝子を同定した。これらの遺伝子の中には、アルドステロン合成に関わるCYP11B2やMC2R、腫瘍の転移や悪性度に関わるPRRX1, RAB38, FAP, GCNT2, ASB4などが含まれており、APAでのアルドステロン自律性分泌や腫瘍化との関わりが示唆された。ミネラロコルチコイド受容体(MR)導入血管内皮細胞株でのにてアルドステロンで発現誘導のかかり、アルドステロン過剰の病態関連する遺伝子(ANGPTL4, ESM-1, SNF1K)につき、細胞、動物モデル、アルドステロン症患者臨床検体を用い疾患との関連性を解明することを目的としている。上記の因子に関する諸検討で陽性データが得られず、今年度はアルドステロン過剰症の病態である原発性アルドステロン症のアルドステロン産生腺腫(APA)のアルドステロン産生異常および腫瘍発生を解明する目的でマイクロアレイを用いた遺伝発現解析とゲノムDNAメチル化のの網羅的解析を行った。患者の同意のもとに手術時に採取したAPAと隣接する正常副腎組織の7症例14検体を用いた。DNAメチル化修飾の解析はInfinium HumanMethylation450BeadChip Array(イルミナ社)を、遺伝子発現解析はSurePrint G3 Human GE 8x60K Microarray (Agilent社)を用いた。APAと同一患者検体の付随副腎組織を比較検討した。APAでは付随副腎組織と比較して全体としてDNA脱メチル化傾向が認められた。またAPAでは、5症例以上に共通した転写開始点近傍のCpG配列の脱メチル化が357遺伝子で認められた。さらに同一検体を用いたトランスクリプトーム解析により遺伝子発現とDNAメチル化の関連を検討したところ、アルドステロン産生の律速酵素であるCYP11B2を含む複数の遺伝子のDNA脱メチル化を伴った発現の亢進が示唆された。現在データの詳細につき解析検討中である。本研究では、当研究室で樹立したMR導入血管内皮細胞株(MR-EAhy)でアルドステロンで発現誘導される網羅的遺伝子解析から再現性・特異性および病態との関連性で選定された3遺伝子(ANGPTL4, ESM-1, SNF1LK)(文献1)について、1)培養細胞、2)疾患動物モデル、3)原発性アルドステロン症(PA)患者の臨床検体、のレベルで総合的に解析し、MR特異的な血管細胞情報伝達および血管障害機序の解明を目指している。ANGPTL4のLPL阻害作用について、MR-EAhy培養にLPL標準品あるいは3T3L1細胞上清を添加した際のLPL活性を蛍光色素にて検討したが有意な抑制効果は得られなかった。また、Aldo負荷高血圧ラットおよび原発性アルドステロン症患者の血漿でのANGPTL4蛋白量をを対照にイムノブロットにて検討したが、ShamOPラットおよび原発性アルドステロン症治療後血漿検体の対照群と差を認めなかった。原発性アルドステロン症患者の尿のエクソソーム分画でNa-Cl共輸送体(NCC)が増加していることを腎臓内科との共同研究で見出した。アルドステロンによる誘導遺伝子のひとつと考えられ、NCC活性増加がアルドステロンの食塩感受性高血圧進展に関与する可能性が示唆される。ミネラロコルチコイド受容体(MR)導入血管内皮細胞株でのにてアルドステロンで発現誘導のかかり、アルドステロン過剰の病態関連する遺伝子(ANGPTL4, ESM-1, SNF1K)につき、細胞、動物モデル、アルドステロン症患者臨床検体を用い疾患との関連性を解明することを目的としてたが、上記の因子に関する諸検討で陽性データが得られず、H.25年度よりアルドステロン過剰症の病態である原発性アルドステロン症のアルドステロン産生腺腫(APA)のアルドステロン産生異常および腫瘍発生を解明する目的でマイクロアレイを用いた遺伝発現解析とゲノムDNAメチル化のの網羅的解析を検討を施行している。APAと隣接する正常副腎組織の7症例14検体を用いたメチローム、トランスクリプトーム統合解析により、プロモーター領域(TSS200/1500)の脱メチル化とmRNA発現上昇を伴う34遺伝子を同定した。これらの遺伝子の中には、アルドステロン合成促進に関わるCYP11B2やMC2R、腫瘍の転移や悪性度に関わることが知られているPRRX1, RAB38, FAP, GCNT

2, ASB4などが含まれており、APAにおけるアルドステロンの自律性分泌や腫瘍化との関わりが示唆された。これまで、異なる症例から得られた副腎腫瘍と正常副腎組織を比較したDNAメチル化解析の報告はあったが、本研究は同一症例においてAPAとAAGのトランスクリプトーム解析とメチローム解析を統合的に比較検討した初の報告であり、APAの発症にDNA脱メチル化による遺伝子発現制御が関与する可能性を示したものと考えられた。内分泌代謝学高血圧血管生物学当初の作業仮説を支持する陽性データが得られず、原発性アルドステロン症患者検体の解析へ方針を修正している。細胞培養レベルでのLPL活性の蛍光定量が不安定なため実験条件の設定に大幅な時間を費やした。原発性アルドステロン症の腫瘍検体での網羅的解析により、いくつかの未報告な知見を得ており、そちらの方向で残り1年重点的に検討を行う。引き続き、培養細胞レベルでの検討を進める。また来年度は本学動物実験施設の大規模工事のため動物実験は困難であり、原発性アルドステロン患者での検討に力を入れる。物品費(消耗品)および旅費を中心にとした今年度同様の使用計画である。
Genechipを用いた鼻アレルギー・鼻茸における肥満細胞の新たな役割の解析

アレルギー性鼻炎や鼻茸における肥満細胞の新たな役割を明らかにすることを目的に、Genechipを用いて以下のような実験を計画した。まずアレルギー性鼻炎患者、鼻茸を伴う副鼻腔炎患者、アスピリン喘息患者の下鼻甲介粘膜または鼻茸から分離した前駆細胞からMC(T)とMC(TC)肥満細胞の培養細胞系を作製した。次に、これらの培養細胞を用いて以下のような実験を行った。Genechipを使い、鼻粘膜MC(T)とMC(TC)のトランスクリプトームの比較解析を各疾患間で検討。各MC(T)MC(TC)において、FcεRIやTLRを介した刺激によるサイトカイン・ケモカインの比較検索。実験(2)で検索したサイトカイン・ケモカインが、蛋白レベルでも同じようにその発現を検討した。アレルギー性鼻炎やアスピリン喘息を伴う鼻茸にはFcεRIの発現を増加した。MC(TC)肥満細胞がCCR3,CCR5が発現しFcεRを介した刺激によってGMCSF, IL-4,IL-5,IL-6,IL-8,IL-13,IL-16,Eotaxinを発現した。TLRを介した刺激によってGMCSF, IL-5,IL-6,IL-8,IL-10,IL-13,IL-16,RANTESを発現した。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮層には肥満細胞が顕著に増加していることは良く知られている。我々はアレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮層に増加するMC(T)肥満細胞の遊走因子がRANTESであること、またSCFはMC(TC)肥満細胞のキマーゼの発現を調節していることを明らかにしている。手術により採取した下鼻甲介からCD34+肥満細胞前駆細胞を、FACS sortingにて単離した。これをSCFとIL-6の存在かに96穴培養プレートでメチルセルロースを用いたcolony cultureした。約10^7個の各々の培養細胞からmRNAを分離し、Genechipより解析している。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮層には肥満細胞が顕著に増加していることはよく知られているが、我々は感染性鼻茸やアスピリン喘息に伴う鼻茸においても、鼻粘膜に集積する肥満細胞数が有意に増多しているということを報告している。しかしながら、これら3疾患の病態機序における肥満細胞の役割は決して同一ではなく、疾患により異なった機能を担っている可能性がある。これらの機能を解明するために、我々はまずアレルギー性鼻炎患者、感染性鼻茸患者、アスピリン喘息患者の下鼻甲介粘膜または鼻茸から分離した細胞成分から、各々のMC(T)とMC(TC)の培養細胞系を作製することを計画した。一方、これまでに我々はアレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮層に増加するMC(T)肥満細胞の遊走因子がRANTESであること、またSCFはMC(TC)肥満細胞のキマーゼの発現を調節していることを明らかにしている。これをSCFとIL-6の存在下に96穴培養プレートでメチルセルロースを用いたcolony cultureした。約10^7個の各々の培養細胞からmRNAを分離し、Gene chipより解析した。現在、鼻茸から細胞成分を分離し、CD34+肥満細胞前駆細胞を、FACS sortingにて単離し、SCFとIL-6の存在下に96穴培養プレートでメチルセルロースを用いたcolony cultureをしている。

アレルギー性鼻炎や鼻茸における肥満細胞の新たな役割を明らかにすることを目的に、Genechipを用いて以下のような実験を計画した。a)まずアレルギー性鼻炎患者、鼻葺を伴う副鼻腔炎患者、アスピリン喘息患者の下鼻甲介粘膜または鼻茸から分離したprogenitor細胞からMC(T)とMC(TC)肥満細胞の培養細胞系を作製しました。次に、これらの培養細胞を用いて以下のような実験を行いました。(1).Genechipを使い、鼻粘膜MC(T)とMC(TC)のトランスクリプトームの比較解析を各疾患間で検討している。(2).各MC(T)、MC(TC)において、FcεRIやTLRを介した刺激によるサイトカイン・ケモカインの比較検索。(3).実験(2)で検素したサイトカイン・ケモカインが、蛋白レベルでも同じようにその発現を検討した。アレルギー性鼻炎やアスピリン喘息を伴う鼻茸にはFcεRIの発現を増加しました。