hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌患者リンパ球と皮膚繊維芽細胞の培養による慢性放射線障害予測法の開発と臨床応用

放射線治療の最大の問題点の1つである正常組織の耐用線量と、癌細胞の感受性を患者毎に明らかにし、臨床応用により放射線治療効果改善を目的にした。この目的を達成するため、患者毎に採取した生検材料より初代培養細胞を作成し、培養細胞に放射線を照射して感受性を求めた。癌細胞の生存率の測定には光学的測定法(densitometry法)を用いた。正常組織としては皮膚線維芽細胞とリンパ球を用い、放射線感受性は通常のコロニー法により算定した。線維芽細胞は増殖速度がまちまちであり、一定の基準を用いて安定した結果を得ることが困難であった。培養の手技上難しい問題があり、本研究期間では解決は出来なかった。ヒト癌培養細胞26種はいずれも、放射線感受性では光学的測定がcolony法と高い相関を示した。ただ、1-2Gyの少ない線量では光学的測定法はcolony法より高い生存率となっていた。一方、正常組織の感受性は線維芽細胞とリンパ球では異なり、患者の慢性障害発生にいずれが相関するか不明であった。その理由は、子宮頸癌を対象としたが、線維芽細胞培養の成功例が少なく、また放射線治療による晩期障害の発生率が低かったためである。将来的には血清等による簡便な方法で、感度の高い検査法の開発が必要と思われた。近年進歩した放射線照射後の分子生物学的変化を反映する因子の解析が本方法を可能にすると思われる。放射線治療の最大の問題点の1つである正常組織の耐用線量を、患者から採取した生検材料より作成した初代培養細胞を用いて患者毎に決定し、耐用線量が大きな患者には多くの線量を照射して、癌の治癒率を向上させる目的で本研究を行なった。培養細胞の生存率の測定には光学的測定法(densitometry)を用いた。平成4年度は臨床の患者生検材料による検討は8症例に行なったのみで、臨床的評価を行なうには不十分であった。患者の繊維芽細胞は増殖速度がまちまちであり、一定の基準を用いて安定した結果を得るためには、癌細胞を用いた場合と異なる実験系が必要な事がわかった。培養細胞を用いた実験では、ヒト癌培養細胞26種いずれでも、放射線感受性では光学的測定がcolony法と高い相関を示した。これは放射線照射後に死滅してplateより剥離すべき細胞がplateに付着して残存し、死滅した細胞の一部が生細胞のごとく判定されるためで、光学的測定法の人工的産物と考えられた。しかし、光学的測定法間で細胞の放射線感受性を比較する場合には、感受性の判定を誤る原因とはならず、測定系の信頼性を失うものではないと考えている。分割照射時の回復を光学的測定法とcolony法で比較すると、両者はほぼ同一の回復率となり、光学的測定法による結果は、従来のcolony法と同様に考えてよいと思われる。平成5年度は、臨床材料より作成した培養細胞を用いて、測定系の信頼度を十分に検討しえたと考えている。放射線治療の最大の問題点の1つは、癌に対する照射線量が、正常組織の耐容線量により規定されることである。腫瘍に対する照射線量を増加し腫瘍制御率の向上を目指すと、正常組織障害の発生率が増加する危険性がある。一方、正常組織の慢性障害発生頻度と照射線量との間には、確率的な関係は認められているが、個々の患者における予測因子は不明である。本研究は、個々の癌患者より採取した正常組織の臨床材料を用いて初代培養細胞を作成し、2Gyに対する正常組織の放射線感受性を患者毎に検討し、臨床の治療後に発生する慢性障害発生との関係を明らかにして臨床応用の方法を確立する。さらに、個々の患者の癌組織の生検材料を用いて、初代培養細胞の2Gyに対する放射線感受性を検討し、正常組織と癌の感受性の両面から、放射線治療成績の向上を図ることが目的である。本年度は昨年度に引き続き臨床材料の癌細胞、リンパ球と正常組織線維芽細胞の放射線感受性試験を行なった。

対象とした患者の放射線治療後の腫瘍縮小効果と放射線による障害について、臨床経過と培養細胞を用いた感受性試験の結果を比較検討中である。しかし、治療後の経過がまだ短いためと症例数が期待したほど集まらないため、結論を出すところまで達していない。今後も症例数をふやし臨床経過を観察して研究を続ける予定である。おの臨床試験と平行して、ヒト悪性腫瘍から確立した培養細胞を用いて、測定系の感度と信頼性の検討を行った。ヒト癌患者より作成した培養細胞26種類を用いて、光学的測定法とcolony法による結果を、細胞の放射線感受性と増殖曲線、さらに分割照射時の回復の各項目について検討し、良好な結果を得た。
抗がん剤化学療法中及び治療後の看護における曝露防止に関する研究

化学療法を実施している全国の病院の看護師に調査を行った.500名中99%は抗がん剤取り扱いによる危険性を認識していた.ガイドライン活用者は半数で、点滴操作や患者の排泄物の取り扱いに防護策を実施している看護師は少なかった.米国の4病院を訪問し、曝露防止の実際を見学した.医療従事者の抗がん剤曝露の防止策は徹底され、点滴セットや閉鎖式機器は理想的なものが使用されていた.ガイドラインは施設毎に作成して使用していた.患者にも医療従事者や家族の曝露防止の必要性が説明していた.日本の7病院を見学した.抗がん剤の混合調製は薬剤部で行われるようになり、看護師や薬剤師の関心の高まりが感じられた.当該年度(平成24年度)は、米国の病院における看護師の抗がん剤取扱い時の曝露対策を視察することと、前年度に実施した看護師への質問調査の結果について、分析し、学会発表することを目的としていた.それらの結果は以下の通りである.1.米国の病院における看護師の抗がん剤取扱い時の曝露対策の状況平成24年10月に研究代表者と研究分担者3名の計4名で、米国サンフランシスコの4病院6箇所の化学療法センターおよびBMT病棟を訪問した.抗がん剤による医療従事者への曝露に対し米国では国家的施策もあることから、何れの施設においても曝露防護策を講じ、実践することは当然のこととされていた.点滴セットや閉鎖式機器は理想的な形態・機能の物が開発され普及していた.ガイドラインの内容やスタッフ教育については、施設により違いはあったものの、各施設の特徴に適したものが構築され、適宜修正しながら活用していることがわかった.与薬行為のほかに、排泄物や汚染リネンの取り扱いについて種々のディスポーザブル製品が使用されていること、患者にも指導していることは日本では未整備の点であることがわかった.曝露対策の実施に対して、日本のように施設管理者の理解が得られないというような声は全く聞かれず、国家的な施策のない日本と大きく異なる点である.2.化学療法中・治療後の看護における曝露防止策に関する調査の分析と発表前年度に実施した調査結果を分析し、平成24年2月に金沢市で開催された第27回日本がん看護学会学術集会において発表した.発表内容には多くの参加者が関心示し、示説の発表時には様々な質問や意見が述べられた.1.看護師のための抗がん薬取り扱いマニュアル第2版の発行前々年度(23年度)に実施した全国の病院を対象にした抗がん剤曝露の実施状況に関する調査結果や、前年度(24年度)に視察した米国の病院で行われている抗がん剤曝露防止策を初版に加筆し、「看護師のための抗がん薬取り扱いマニュアル第2版(ゆう書房)」を発行した.2.病院訪問による医療現場の曝露対策の把握1)日本国内の病院で実施されている抗がん剤曝露対策の状況を把握するとともに、化学療法認定看護師が抱える困難さを知るために、日本国内でも比較的曝露対策を実施していると考えられる病院2箇所を訪問した.外来化学療法室や薬剤部を見学し、抗がん剤の混合調製は薬剤部での実施にほぼ切り替わり、各病院独自の看護師用抗がん剤取り扱いガイドラインを作成し、活用を推進していることが明らかになった.2)化学療法認定看護師が抗がん剤曝露対策を推進する上で困難さを感じていることは下記の通りであった.1抗がん剤の錠剤を経管栄養チューブから投与する際の曝露対策が不十分である.2家族の曝露防止のための指導が患者・家族に円滑にできていない.3)病院内の化学療法に関係する病室や作業場所の抗がん剤付着を検討するための拭き取り調査(サンプルシート法)が、いずれの病院でも薬剤師が中心になって行われており、環境の抗がん剤曝露についてエビデンスを明らかにしようとしていることがわかった.4)研究代表者らが検討している曝露防止策の現場への適合性について、認定看護師の意見を聞き、概ね適用できるものであることがわかった.3.抗がん剤曝露の実施状況に関する調査結果の学会発表23年度に実施した全国の病院の看護師を対象とした調査の結果から、「がん化学療法中及び治療後の患者の排泄の援助における防護具の活用」について、一般社団法人日本看護研究学会第39回学術集会において発表した.化学療法を実施している全国の病院の看護師に調査を行った.500名中99%は抗がん剤取り扱いによる危険性を認識していた.ガイドライン活用者は半数で、点滴操作や患者の排泄物の取り扱いに防護策を実施している看護師は少なかった.米国の4病院を訪問し、曝露防止の実際を見学した.医療従事者の抗がん剤曝露の防止策は徹底され、点滴セットや閉鎖式機器は理想的なものが使用されていた.ガイドラインは施設毎に作成して使用していた.患者にも医療従事者や家族の曝露防止の必要性が説明していた.日本の7病院を見学した.抗がん剤の混合調製は薬剤部で行われるようになり、看護師や薬剤師の関心の高まりが感じられた.当該年度(平成23年度)は、日本の病院の点滴操作、排泄物処理、汚染リネンの処理、使用後の器材や残薬の処理等の行為における抗がん剤曝露防止の現状を把握することが研究の目的であった.そこで、看護師への質問紙調査と、病院訪問による看護師への面接を企画した.それらの実施結果は以下の通りである.1.看護師への質問

紙調査調査協力の意思を表明してくれた全国の一般病院、大学病院、がん専門病院の合計411病院の看護師各2名の822名を調査対象とし、郵送法により実施した.500名から回答があった(回収率60.8%).回答した看護師の年齢は30歳代と40歳代がそれぞれ約40%であり、役職のある者は36%、上級実践看護師の資格を有する者は27%であった.回答者の99%は抗がん剤を取り扱う上での危険性を認知しているが、ガイドラインを活用している者は半数であった.ベッドサイドにおける点滴の交換法、排泄物の処理等については、手袋・マスク装着以外の防護策を講じている者は少なかった.調査結果の詳細な分析は次年度に行う予定である. 2.抗がん剤を取り扱っている看護師への面接による情報収集がん化学療法を実施しているがん専門病院4箇所、大学病院1箇所を訪問して、抗がん剤の取扱いの実際と曝露防止方法を見学した.さらに、化学療法看護を院内で中心的に化学療法看護を実施している認定看護師や看護管理者と面接し、曝露防止策を構築・実施する上での課題について情報収集した.ベッドサイドにおける曝露防止には患者への配慮が必要であり、患者や家族に防護指導することは困難であること、経口薬の開発により、新たな防止策の構築が必要であることなどが明らかになった.1.前年度(平成23年度)は、日本の病院の点滴操作、排泄物処理、汚染リネンの処理、使用後の器材や残薬の処理等における抗がん剤曝露防止の現状を把握することが研究の目的であった.そこで、日本の病院に勤務する看護師822名を対象とする質問紙調査の実施と、5箇所の病院への訪問により抗がん剤を取り扱っている看護師と面接し、抗がん剤曝露防止の現状を把握した.2.当該年度の平成24年度は、米国の病院における看護師の抗がん剤取扱い時の曝露対策の実際を視察することと、前年度に実施した看護師への質問調査の結果の分析と学会発表することを目的としていた.そこで、米国の病院における看護師の抗癌剤取扱い時の曝露対策の状況を把握するため10月に研究代表者と研究分担者3名の計4名で、米国サンフランシスコの4病院6箇所の化学療法センターおよびBMT病棟を訪問した.抗がん剤による医療従事者への曝露に対し米国では国家的な施策もあることから、何れの施設においても曝防護策を講じ、実践することは当然のこととされていた.点滴セットや閉鎖式機器は理想的な形態・機能の物が開発され普及していた.ガイドラインの内容やスタッフ教育は、各施設の特徴に適したものを構築していることがわかった.そして、前年度に実施し、調査結果を分析した.平成24年2月に金沢市で開催された第27回日本がん看護学会学術集会において発表した.発表内容には多数の質問や意見交換が行われた.当該年度(平成23年度)は、日本の病院の点滴操作、排泄物処理、汚染リネンの処理、使用後の器材や残薬の処理等の行為における抗がん剤曝露防止の現状を把握することが研究の目的であった.そこで、看護師への質問紙調査と、病院訪問による面接を企画した.それらの実施結果は以下の通りである.1.看護師への質問紙調査調査協力の意思を表明してくれた全国の一般病院、大学病院、がん専門病院の合計411病院の看護師各2名の822名を調査対象とし、郵送法により実施した.
炭素繊維強化プラスチックの液体酸素容器適合性に関する基礎研究

本研究は,液体酸素容器の軽量化を図ることを目的として計画された.すなわち,液体酸素容器の構造材料を既存の金属(アルミニウム合金やステンレスなど)から,高強度・低比重の特性を有する炭素繊維強化プラスチック(CFRP)へ転換するための基礎研究を実施した.容器の軽量化によって運搬効率が向上し,省エネルギー化と輸送コスト削減,ひいては低炭素社会の実現に寄与できるものと考えられる.また,医療用酸素源としてのポータブル容器においては,患者への身体的負担の軽減が期待できる.CFRPは,液体酸素環境下で衝撃や摩擦などの外的エネルギーが付与されると発火する可能性がある.そこで本研究グループでは,CFRPの内殻に発火の危険性のない樹脂を設けた,樹脂ライナー型CFRP容器を提案する.その第一段階として,ライナーの候補樹脂を選定するとともに,それらの材料が液体酸素容器としての適合性を有するか検討するために,いくつかの基礎データ試験を実施した.その結果,以下の知見を得た.1.ABMA型衝撃試験装置を用いて,各種樹脂材料の液体酸素適合性(衝撃発火特性)を評価した結果,PTFE, ETFE, PFAなどのフッ素樹脂が液体酸素適合性に優れており,ライナー材の候補として挙げられた.2.フッ素樹脂の一種であるPTFEの成形性を検討した結果,PTFEは溶解成形が困難なため,粉末体から作製したインゴットを切削加工する必要がある.3。フッ素樹脂の酸素ガスバリア性は,他の樹脂材料に比較すると劣る.4.フッ素樹脂の極低温環境下における機械的強度(引張り試験)を評価した結果,液体酸素温度(-183°C)以下でも1%以上の破断歪があり,ライナー材として適用可能であると考えられる.今後,成形が容易で,他の材料との接着性に優れたフッ素樹脂を調査・選定するとともに,酸素ガスバリア性に優れた薄膜を複合化したCFRPタンクを試作し,実用性能を確かめる必要がある.本研究は,液体酸素容器の軽量化を図ることを目的として計画された.すなわち,液体酸素容器の構造材料を既存の金属(アルミニウム合金やステンレスなど)から,高強度・低比重の特性を有する炭素繊維強化プラスチック(CFRP)へ転換するための基礎研究を実施した.容器の軽量化によって運搬効率が向上し,省エネルギー化と輸送コスト削減,ひいては低炭素社会の実現に寄与できるものと考えられる.また,医療用酸素源としてのポータブル容器においては,患者への身体的負担の軽減が期待できる.CFRPは,液体酸素環境下で衝撃や摩擦などの外的エネルギーが付与されると発火する可能性がある.そこで本研究グループでは,CFRPの内殻に発火の危険性のない樹脂を設けた,樹脂ライナー型CFRP容器を提案する.その第一段階として,ライナーの候補樹脂を選定するとともに,それらの材料が液体酸素容器としての適合性を有するか検討するために,いくつかの基礎データ試験を実施した.その結果,以下の知見を得た.1.ABMA型衝撃試験装置を用いて,各種樹脂材料の液体酸素適合性(衝撃発火特性)を評価した結果,PTFE, ETFE, PFAなどのフッ素樹脂が液体酸素適合性に優れており,ライナー材の候補として挙げられた.2.フッ素樹脂の一種であるPTFEの成形性を検討した結果,PTFEは溶解成形が困難なため,粉末体から作製したインゴットを切削加工する必要がある.3。フッ素樹脂の酸素ガスバリア性は,他の樹脂材料に比較すると劣る.4.フッ素樹脂の極低温環境下における機械的強度(引張り試験)を評価した結果,液体酸素温度(-183°C)以下でも1%以上の破断歪があり,ライナー材として適用可能であると考えられる.今後,成形が容易で,他の材料との接着性に優れたフッ素樹脂を調査・選定するとともに,酸素ガスバリア性に優れた薄膜を複合化したCFRPタンクを試作し,実用性能を確かめる必要がある.
高次可変リフティング構造を用いた高機能映像統合符号化

最終年度の平成30年度では,「新たな類似フレーム間予測」や「新たな差分信号適応変換」のこれまでの知見から,情報ハイディングや知覚暗号化と呼ばれるセキュア技術への応用,また新たな基盤技術として高効率な変換を実現した.具体的には主に以下の2点である.また結果として学術論文誌3編,国際会議論文2編,国内研究会4編の業績を上げた.(1)新たな類似フレーム間予測・差分信号適応変換のセキュア技術への応用映像表現を豊かにする技術として注目されている高ダイナミックレンジ(HDR)画像の一般的な圧縮符号化スキームである2層符号化に注目した.そのベースおよびエンハンスメントレイヤーからなるスキームは,あたかもリフティング構造によってフレーム間予測・差分変換している状況と類似しており,当該研究のこれまでの知見を使うことで,HDR画像の高セキュアな情報ハイディング技術を実現し,尚研究を続けている.また一方で,映像を一つの直方体とみなすことで高セキュアな知覚暗号化についても研究し,こちらは学術論文誌に投稿,採択された.(2)予測・変換のより効率的なリフティング構造実現残念ながら低演算かつ高効率なリフティング構造を実現するには至らなかったが,これまでのリフティング構造に基づく変換をより一般化することに成功し,学術論文誌に投稿,採択された.さらに,RAW画像をより無相関化できるリフティング構造に基づく新たなスペクトル空間変換を導出し,国際会議で発表した.また一方で,リフティング構造ではないが,より低演算かつ高効率な適応変換を実現し,学術論文誌に投稿,採択された.3年間を通し,最終的に計画にあった「新たな類似フレーム間予測」や「新たな差分信号適応変換」を完全に実現するには至らなかったが,そのための多くの基盤技術や要素技術を生み出すことができた.初年度の平成28年度では,当初の目的のような「新たな類似フレーム間予測」や,「新たな差分信号適応変換」の実現には及ばなかったが,その取っ掛かりとなる新手法を達成できたので報告する.具体的には主に以下の2点である.(1)2次元リフティングによる重複変換の実現画像符号化標準規格JPEG XRなどに用いられる重複変換を,2次元画像を考慮しながら実現する手法を提案し,通常のロッシー・ロスレス統合符号化において良好な結果を示した.各々のリフティングは画像内の画素やブロック間で互いに作用するが,その係数は自由に設定可能であり,またフレーム間への応用も考えられるため,今後の研究に繋げていきたい.また一方で,重複変換においては画像端問題も課題となるが,それについても考慮し,効率的な符号化を実現した.(2)より実用的な離散X変換(DXT)の実現離散フーリエ変換(DFT)や離散コサイン変換(DCT)などの古典的な変換の高速アルゴリズムを実現した.それらは類似フレーム間予測や差分信号適応変換に用いられるベースとなるものであり,またその演算コストは高くなりがちであるため,実用面でとても有効であると考えられる.さらに予測や変換のための画像解析技術の向上を図るべく,多次元方向性を解析できる新たな多次元変換を実現した.当初の目的である高機能映像への応用という実績は上げることができなかった.しかし,その目的達成のための基盤技術という土台をさらに固めることができた.特にブロックベースの離散X変換の高速化とそれによる多次元変換の実現は,情報量の多い高機能映像への応用を考えた場合,とても有用であると考えられる.2年目の平成29年度では,「新たな類似フレーム間予測」や「新たな差分信号適応変換」を実用化するための低演算かつ高効率な基盤技術となり得る手法を実現し,当該分野のトップジャーナルであるIEEE Transactions on Circuits and Systems for Video Technologyに投稿,採択された.具体的には主に以下の2点である.(1)低演算かつ高効率な多次元変換の実現類似フレーム間予測や差分信号適応変換を行うために,高性能な信号解析は不可欠である.しかしそういった多次元信号解析を高性能に行う変換は演算量が増える傾向があり,あまり現実的であるとは言えない.そこで音響符号化標準規格MP3などに用いられる修正離散コサイン変換(MDCT)に注目し,そのMDCTおよびそれに関係する修正サイン変換(MDST)とを2次元信号へ応用する際の関係性を用い,また信号端での処理を周囲画素の平均値を用いることで存在しない方向成分を抑制し,その最小タイリング処理を考慮することにより,低演算かつ高効率に処理を行える多次元変換を実現した.(2)低演算かつ高効率な2次元リフティング構造の実現回転行列の組み合わせによる2次元変換をより低演算かつ高効率で処理できるリフティング構造を新たに提案した.画像符号化標準規格JPEG XRに使用されている重複変換の実現にも応用可能であり,実際にJPEG XRに組み込み,その有用性(低演算かつ高効率で互換性も備えている)を示した.映像符号化においては高速かつ高性能な処理手法が重要であり,この構造も基盤技術として応用が期待される.「新たな類似フレーム間予測」「新たな差分信号適応変換」自体を実現するには至らなかった.しかし,初年度に計画したとおり,その目的達成のための低演算・高効率という観点からの多次元変換を導出することができた.また,新たな2次元リフティング構造を導出し,様々な変換の低演算化・高効率化をさらに進める算段ができた.

これらにより,より複雑な類似フレーム間予測や差分信号適応変換の実用化が可能となる.最終年度の平成30年度では,「新たな類似フレーム間予測」や「新たな差分信号適応変換」のこれまでの知見から,情報ハイディングや知覚暗号化と呼ばれるセキュア技術への応用,また新たな基盤技術として高効率な変換を実現した.具体的には主に以下の2点である.また結果として学術論文誌3編,国際会議論文2編,国内研究会4編の業績を上げた.(1)新たな類似フレーム間予測・差分信号適応変換のセキュア技術への応用映像表現を豊かにする技術として注目されている高ダイナミックレンジ(HDR)画像の一般的な圧縮符号化スキームである2層符号化に注目した.そのベースおよびエンハンスメントレイヤーからなるスキームは,あたかもリフティング構造によってフレーム間予測・差分変換している状況と類似しており,当該研究のこれまでの知見を使うことで,HDR画像の高セキュアな情報ハイディング技術を実現し,尚研究を続けている.また一方で,映像を一つの直方体とみなすことで高セキュアな知覚暗号化についても研究し,こちらは学術論文誌に投稿,採択された.(2)予測・変換のより効率的なリフティング構造実現残念ながら低演算かつ高効率なリフティング構造を実現するには至らなかったが,これまでのリフティング構造に基づく変換をより一般化することに成功し,学術論文誌に投稿,採択された.さらに,RAW画像をより無相関化できるリフティング構造に基づく新たなスペクトル空間変換を導出し,国際会議で発表した.また一方で,リフティング構造ではないが,より低演算かつ高効率な適応変換を実現し,学術論文誌に投稿,採択された.3年間を通し,最終的に計画にあった「新たな類似フレーム間予測」や「新たな差分信号適応変換」を完全に実現するには至らなかったが,そのための多くの基盤技術や要素技術を生み出すことができた.以下のような2点で研究を進める.(1)新たな類似フレーム間予測・差分信号適応変換の検討平成28年度の離散X変換における基盤技術を元に,高機能映像への応用である「新たな類似フレーム間予測」「新たな差分適応変換」について今一度検討する.(2)より効率的な離散X変換の導出平成28年度に離散X変換における基盤技術の進展があったが,さらに高効率化を図ることのできる算段があり,それに着手する.汎用性のある基盤技術であるため,画像処理一般に応用可能な技術となる.以下のような2点で研究を進める.(1)新たな類似フレーム間予測・差分信号適応変換のさらなる検討平成28年度の離散X変換および平成29年度の多次元変換における基盤技術を元に,高機能映像への応用である「新たな類似フレーム間予測」「新たな差分適応変換」についてさらに検討する.(2)予測・変換のより効率的なリフティング構造実現上記で導出された「新たな類似フレーム間予測」「新たな差分適応変換」についてのリフティング構造を考案し,さらなる低演算化・高効率化を図る.別の経費で旅費を使用できたため次年度使用額が生じた。投稿論文の英文校正や掲載代に充てる予定である。
インタープロフェッショナルワークに従事する専門職の自己評価尺度の開発

本研究の目的は、病院、高齢者施設の専門職および地域ケアを担う専門職を対象に調査を行い、保健医療福祉専門職のIPWコンピテンシー自己評価尺度を開発することである。病院、老人保健施設、特別養護老人ホーム、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所等合計3553名に調査を実施した。分析の結果、作成した尺度は24項目から17項目に修正され、再現性が確認された。これをIPWコンピテンシー自己評価尺度大塚モデル病院用17項目(OIPCS-H17)と命名した。しかし、施設、在宅支援系では異なる傾向が示されており、同じ尺度を用いることへの妥当性について検討が必要である。本研究で開発しているインタープロフェッショナルワークの自己評価尺度(IPW自己評価尺度)は、専攻研究で作成したIPWコンピテンシーリスト37項目から6因子24項目に絞り込んだ調査票を作成した。平成23年度末に24項目調査票による6病院の全職員を対象にした調査を実施し、平成24年度はこのデータ分析および成果報告を行った。調査は埼玉県内および東京都で地域医療の拠点として診療を行っている6病院の全職員2,231人を対象とした。回答数は1,530人(回収率51.2%)であり、有効回答数1,440人を分析した。平均年齢は37.8±11.1歳(1873歳)であり、現在の職種の平均経験年数は11.9±7.3年(0.143.8年)であった。職種は、看護師77.3人(50.5%)が半数であり、事務職233人(15.2%)、その他医師、臨床検査技師、理学療法士、薬剤師、理学療法士、ソーシャルワーカー等であった。24項目について「している」「時々している」「あまりしていない」「していない」の4件法で得た回答結果から、天井効果およびフロア効果がみられた7項目を除外し因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った。その結果、2因子が抽出され、累積寄与率は第1因子が54.6%、第2因子までで61.2%であり、各項目の因子負荷量は0.940.45であった。第1因子は「チーム活動の実践」、第2因子は「相互理解」と命名した。Cronbachの信頼性係数αは全体では0.952、第1因子は0.94、第2因子は0.900であり、因子同士の相関は0.724であった。今回の調査により、IPW自己評価尺度の構造が明らかになった。平成25年度は、作成したIPWコンピテンシー自己評価尺度24項目から抽出された17項目について検証し、病院版自己評価尺度の完成を目指すとともに、病院勤務以外の専門職への適応可能性を検討するための調査を行った。調査対象は、地域医療を担う1病院で働く全職員567名、老人保健施設および特別養護老人ホーム等7施設の全職員568名、クリニック、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所等9か所と介護事業所管理者対象の研修参加者等在宅支援系職員212人、合計1,347名である。調査回収数は850件(回収率65.0%)、そのうち研究同意の記載がないもの、3つ以上の設問が無回答のものを除いた743件(病院321件、施設325件、在宅97件)、有効回答率55.2%を分析対象とした。介護職236名(32.1%)、看護師218名(29.6%)、事務職53名(7.2%)、理学療法士33名(4.5%)、医師29名(3.9%)のほか、薬剤師、栄養士、社会福祉士、臨床検査技師などさまざまな職種から回答を得た。病院の調査結果は平成23年度調査の6病院の結果と合わせて、1,761件(有効回答率62.9%)を分析した。天井効果、フロア効果が見られた7項目を除外し、因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った結果、「チーム活動の実践」「相互理解」の2因子が抽出され、1項目以外は6病院調査の結果に一致した。また、6病院調査で抽出された17項目を用いた因子分析では、因子構造は完全に一致しており、病院に勤務する職員を対象としたIPWコンピテンシー自己評価尺度の因子構造の再現性を確認することができた。一方、施設職員は8項目、在宅支援職員は16項目に天井効果が見られた。この結果は職場形態によって多職種連携実践のあり方が異なっていることを示唆しており、同じ評価尺度を用いることへの妥当性についてさらに検討が必要と考える。地域中核病院の職員が有するIPWコンピテンシーの特徴を明らかにすることを目的に調査を行った。

調査対象者は6病院の全職員2,231人で、研究者らが作成した24項目の自記式質問紙による郵送調査である。回答は4件法とし、調査期間は平成23年12月から平成24年2月である。分析はSPSSVer.20forWindowsを使用した。回収数は1,530人(回収率51.2%)であり、職種は看護師773名(50.5%)、事務職233人(15.2%)、医師97人(6.3%)、看護助手62人(4.1%)、臨床検査技師60人(3.9%)、理学療法士42人(2.7%)、薬剤師31名(2.0%)、助産師25人(1.6%)、社会福祉士19名(1.2%)、栄養師18名(1.2%)、作業療法士15人(1.0%)等であった。24項目の平均値は「私は他の専門職を対等な仲間として尊重する」(3.47)、「私は他の専門職をねぎらう」(3.18)、「私は他の専門職の役割を理解しようとする」(3.16)、「私は他の専門職から患者の情報を聞く」(3.15)、「私は他の専門職に患者の情報を伝える」(3.15)の順に高く、「私は患者・家族を交えたケア会議の開催を必要に応じて提案する」(1.9)、「私は他の専門職同士のやりとりで議論の内容が整理できるような方法を提案する」(1.9)が低かった。天井効果、フロア効果が見られた7項目を除外して因子分析(主因子法、プロマックス回転)を行った結果、2因子が抽出された。累積寄与率は第1因子が54.6%、第2因子までで61.2%であり、各項目の因子負荷量は0.940.45であった。第1因子は「チーム活動の実践」、第2因子は「相互理解」と命名した。Cronbachの信頼性係数αは全体では0.952、第1因子は0.94、第2因子は0.900であり、因子同士の相関は0.724であった。本研究の目的は「筆者らの先行研究で明らかになったインタープロフェッショナルワーク(以下、IPW)に必要なコンピテンシーリストをもとに質問項目を作成し、病院のチーム医療を担う専門職、高齢者施設のチームアプローチを担う専門職および地域ケアにおける多機関間連携に携わる専門職を対象に調査を行い、本邦における保健医療福祉系専門職の連携・協働自己評価尺度(IPW自己評価尺度)を開発すること」であった。先行文献や病院職員を対象に行ったインタビュー調査をもとに作成したIPWコンピテンシーリストは37項目であり、24項目への絞り込みを行って調査票を作成することができた。さらに信頼性・妥当性のあるものにするために、地域医療を担う拠点病院での全数調査から17項目に絞り込むことができた。今回の調査対象は地域医療を担う地域の拠点病院であり、その特性を反映するものとなったと考えている。当初の研究目的では、病院、高齢者施設、地域ケアにおける多機関連携も視野に入れていたので、高齢者施設及び多機関に所属する地域ケアの専門職のIPW能力も図れる尺度であるのかの検討は次年度の課題とした。研究計画に記した内容のうち、23年度は調査票を作成し、地域中核病院における専門職者の全数調査を実施した。分析に必要な対象者を確保し、データを収集することができた。現在、評価尺度の信頼性妥当性検証のための分析を進めている段階である。一方、当初計画では、地域中核病院における調査に加えて、介護福祉施設・介護保健施設のチームアプローチの担い手を対象とする調査を計画したが、上記地域中核病院における調査の実施にあたり、当初予定以上に大規模の調査となり、介護福祉施設、介護老人保健施設における調査を実施できなかった。しかし、今年度の調査から調査票が評価尺度として活用可能であると考えられるため、来年度は作成した調査票を活用して、これらの施設を対象とした調査を実施できる予定である。
流体操作技術による新たな精子選別技術の開発と実証試験

本件課題は、流体制御により精子を誘導することで、従来技術よりもはるかに多くの数の運動性精子を捕集する技術を用い、質的健全性の高い精子を得るという独自技術を基に、家畜の繁殖性向上に精子の側から取り組んできた。前年度までに、この技術により捕集された精子の質的健全性が高いこと(低いDNA断片化率、高い先体保有率、長時間高く維持されるミトコンドリア活性、高い暑熱耐性、など)を確認するとともに、体外受精-受精卵移植、ならびに人工授精による実証試験を行った。また、この実証試験の記録から、繁殖に有利な精子の性質を、その泳ぎの形に紐づけて見分けられることを報告していた。最終年度である本年度は、このような実証試験の追加や経過観察を計画するとともに、前記「繁殖に有利な精子」に絞り、簡便に大量に捕集することについて、条件調整などの追加的検討を行った。この技術の最大の特徴は、運動性精子捕集の数的な処理能力の高さであり、世界で初めて人工授精にそのまま使える精子数を達成したことにある。本課題の終盤の複数年にわたって人工授精による試験を行ってきたが、現在までにおよそ40回の人工授精を行い、前記の泳ぎの形と受胎性に関するデータを蓄積した。なお、妊娠の経過や産子はすべて正常であった。加えて、「繁殖に有利な精子」の簡便な大量捕集方法については、反応器のスケールアップの原則である相似則の考え方を導入した。運動性精子を誘導するための流れは、層流という状態にあり、レイノルズ数という無次元数で、その流れの特徴を表現することができる。まっすぐな流れのほか、回転する流れにもレイノルズ数は定義できるので、このレイノルズ数ができるだけ同一になるように、回転流れで運動性精子を捕集する器具を設計した。実際に運動精子を捕集したところ、実際に良好な運動性の精子を、マイクロ流路型より簡便に集められることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロ流路を用いた流体操作技術による、独自の運動性精子捕集技術を基盤として、繁殖用精液の簡便な精製技術を確立し、高度に計画的な家畜繁殖の実現を目指して研究を行っている。1年目の本年度は、運動性精子の捕集の高度化、ならびにこの捕集技術によって精子が損傷を受けていないことの確認、そして体外受精による評価を中心に取り組んだ。運動性精子の捕集技術の高度化については、特に捕集濃度の向上を目指した。具体的には、数値流体力学(CFD)計算により流路構造と送液条件を検討するとともに、実際の試作と試験を繰り返した。その結果、体外受精向けと人工受精向けの流路構造を分けて検討するに至った。前者は総精子数が少なくても体積を小さくすることで高濃度化を図る流路設計、後者は体積は大きくても総精子数を重視する設計とした。これらの試験と同時進行で、マイクロ流路を構成する材質の検討も行い、非特異吸着を抑える検討も行った。なお、この検討の中では「精子の運動で分ける」という唯一の特徴であるがために、広範に使用されている溶液系が、必ずしもそのまま適用可能ではないという結論に至っため、この点についても追加の検討を行い、全体最適化を目指した。本手法により捕集された運動性精子の性状についても詳細に調べた。先体の状態を調べることで精子損傷を調べたところ、従来法と差異はなかった。ミトコンドリア活性についても差異はなかった。体外受精による試験では、従来処理法と比較して、低い精子濃度での受精、受精後は高確率で胚盤胞期まで発生する傾向を見出すことができた。初年度の計画の中心には、翌年度以降の試験をスムーズに進めくことを念頭に、運動性精子捕集の高度化、特に捕集濃度の向上にかかる内容を据えていた。結果としては、用途ごとに設計も分けるという道筋を見出すという方針を採った。この結果、体外受精にて、本技術の特徴的な性能を見出すことにも道筋をつけることができた。これらの内容は、計画書記載に従ったものであるとともに、翌年度以降の計画を予定どおり進めることができることを確認したことから、上記のとおり評価した。28年度は、体外受精系による評価を通じて、人工授精への適用可能性についての検討を中心に行った。具体的には、捕集した精子の性状(DNA断片化率など)と、体外受精に供した後の胚の分割状況や環境耐性に関する試験、性割合に関する分析、などを行った。選別された精子の性状を分析したところ、同ロットの非選別や別ロットの非選別に比べ、有意に低いDNA断片化率をTUNEL法により確認した。DNA断片化率が低い精液は、繁殖性の改善につながることは一般的に知られている。次に、体外受精による試験を行った。全体的な傾向として、高い(胚盤胞発生胚/分割胚)率を示した。これは言い換えれば、受精後、胚が分割していく途中で分割停止とならないということであり、特徴的な結果である。また、体外受精成績の精子濃度については、低い精子濃度でも、高い発生率を示した。高温での媒精を実施した場合、非選別精子と比較し胚盤胞発生率が改善された。これらの結果は、運動性選別精子の繁殖に対する有効性を示すものである。

具体的には、低いDNA断片化率は完全性の高いDNAを運んでいることを示し、低い精子濃度での高い(胚盤胞発生胚/分割胚)率は、得られた胚の品質の高さを示し、高温での受精能力は耐環境能力を示すものである。28年度の計画は、本技術を人工授精に適用可能であるかを判断する、という点に集約されるものであった。結果として、人工授精に適用可能と判断される精子数を捕集できるようになっていることとともに、その捕集精子の優良な性状を、体外受精にて確認できたことから、上記のとおり評価した。精子の運動性に着目し、家畜の繁殖性改善につながる技術の開発を行っている。精子の運動の性質に、流体工学の手法を融合することで、精子の運動の速さや泳ぎ方によっても選別することができる技術と簡便なデバイスの開発に成功していた。本年度はこの技術を用いて人工授精を行うことで、受胎/不受胎の結果と、その時に用いた精子の運動の性質の紐付けを行った。この結果、一見活発に見える「まっすぐ泳ぐ」精子よりも、蛇行しながら泳ぐ精子の方が、受胎成績が良好であった。このことは、牛の繁殖で一般的に行われる「AM/PM法」という人工授精のタイミングと関連していると考えられる。精子の泳ぎ方は、時間経過に伴う受精能力の獲得に従って、まっすぐな泳ぎ方から蛇行した泳ぎ方に変化するが、この人工授精のタイミングと精子の変化のタイミングの関係によるものと考えられる。このような、高い受胎性につながる精子の知見を基に、そのような精子を大量に捕集する技術の検討を行うとともに、凍結ストローという流通させるために必要な形態での大量生産方法の検討も行った。スケールアップの基本的な考え方である相似則を参考に、マイクロ流路型から、回転流れ型への捕集方法を検討した。この方法では、様々な性質のものを取り分けるのには向いていないが、特定の運動性質の精子を大量に捕集するのには向いている。この方法にて大量に捕集し、実際に凍結ストローの形態で大量生産を行った。この凍結ストローを解凍し、精子の性質を検証したところ、低いDNA断片化率、高い先体保有率、高いミトコンドリア活性、などの優良な性質を確認した。また、運動性選別精子にて体外受精を行い、高い暑熱耐性などを確認し、ストレス条件下での有効性も確認した。繁殖性の改善につながる精子の性質を明らかにできたという科学的知見とともに、それを大量に捕集し、流通可能な状態にまで仕上げることができた。科学的知見を社会実装するという一連の流れは、異分野融合である本課題の体制を活かすことができたものと考えている。本件課題は、流体制御により精子を誘導することで、従来技術よりもはるかに多くの数の運動性精子を捕集する技術を用い、質的健全性の高い精子を得るという独自技術を基に、家畜の繁殖性向上に精子の側から取り組んできた。前年度までに、この技術により捕集された精子の質的健全性が高いこと(低いDNA断片化率、高い先体保有率、長時間高く維持されるミトコンドリア活性、高い暑熱耐性、など)を確認するとともに、体外受精-受精卵移植、ならびに人工授精による実証試験を行った。また、この実証試験の記録から、繁殖に有利な精子の性質を、その泳ぎの形に紐づけて見分けられることを報告していた。
マウス精子の卵細胞認識機構の研究

本研究では精子の卵細胞認織機構の解明を目的として、マウス透明帯糖タンパク質のリセプター機能および糖鎖の解析を行った。分離精製した糖タンパク質をラテックスビーズ上に固定化し、精子結合活性を調べたところ、従来精子リセプター活性を持つといわれていたZP-3にもっとも強い結合活性が認められた。しかし、精子のどのような成分がZP-3と結合するかを確認することは出来なかった。透明帯の精子リセプター活性は糖タンパク質糖鎖が担っていると推定されているので、機能的な違いを反映して、糖タンパク質間に糖鎖の違いがあることが予想される。アイソトープ標識した糖鎖のゲル濾過分析を行った。透明帯糖タンパク質(ZP-1,ZP-2,ZP-3)の含む糖鎖は二群に分けられるが、糖の含量及び二群の糖鎖の割合は糖タンパク質間で異なっていた。このうちO型糖鎖と推定される小さいオリゴ糖のゲル濾過パターンは糖タンパク質間で差がなかった。N型糖鎖である大きなオリゴ糖のゲル濾過パターンは糖タンパク質間で微妙に異なり、糖タンパク質間での違いを思わせる。この糖鎖はシアリダーゼに反応しない電荷を持ち、またN-アセチルガラクトサミンを成分とする通常とは異なった糖鎖であった。この様に透明帯糖タンパク質に含まれる糖鎖の概要,特徴を知ることができたが、最初の予想とは異なり、糖タンパク質間での大きな違いを見つけることはできなかった。しかし未受精卵,二細胞胚透明帯糖タンパク質の比較から、精子結合に関与すると思われるZP-3に糖鎖の変化を検出することができ、精子リセプター構造を知る手がかりが得られた。今後は糖鎖の標識法の再検討,レクチン,糖鎖抗体あるいはオリゴ糖の精子への結合等を利用した糖鎖の分画法の検討など更に詳しい糖鎖解析が必要であり、この様な解析を通じて精子卵子認識機構の解明がもたらされると考える。
高齢者の知的活動と認知機能の低下防止との関連に関する老年神経心理学的研究

高齢者の認知的活動および情報通信機器の使用の程度が高次脳機能の維持に及ぼす影響を検討した。住民検診に参加した健常高齢者274名を対象者とした。MMSE、論理的記憶課題、Moneyの道路図検査、Stroop課題、D-CAT、言語流暢性検査を個別で実施した。認知的な活動状況および情報通信機器の使用状況は質問紙を用いて測定した。認知的活動状況が高まるとStroop課題と論理的記憶課題の遂行成績が向上することが、また、情報通信機器の使用状況が高まるとD-CATとMoney道路図検査の遂行成績が向上することが明らかとなった。名古屋大学医学部を中心とするコホート研究において、中高年者の知的活動の状況と認知機能との関連性について検討した。特に、中高年者の知的活動の程度や情報通信機器の使用状況が認知機能の維持に及ぼす影響ついて検証したところ、知的活動の頻度と記憶機能や実行機能の維持、および、情報通信機器の使用頻度と空間機能や注意機能の維持とには関連性があることが明らかにされた。さらに、情報通信機器をあえて使用しようとするような知的活動に関わることに対する動機づけの高さが、認知機能の低下を防止していることを明らかにした。動機づけの高さと認知機能とが関連していることを示したことは、認知の予備力仮説に関わる最新のモデルと合致するものであり、国際学会では大きな反響があった(Iwahara et al., 2012INS)。また、認知機能ニ生活習慣との関連性について検証することを目的として、正常範囲内のIMTの個人差と認知機能との関連を詳細に検討した。和歌山県みなべ町の地域住民978名(平均年齢58.7±10.2歳、男性48%)を対象とした。IMTは超音波診断装置(パナソニック製GM-72P00A)を使用し、総頸動脈におけるmean-IMTを自動計測した。認知機能は、認知症スクリーニング検査(MMSE)および、注意検査、記憶検査、言語検査からなる神経心理学検査バッテリによって評価した。その結果、IMTの低い高齢者の認知機能が相対的に維持されていた。正常範囲内のIMTの変動因を詳細に検討することで、認知機能の低下防止に関わる新たな指標が開発されうる可能性が示唆された。本研究は、2012年に日本高血圧学会より優秀研究賞を受賞した。本研究の目的は、中高年者の知的活動の状況と認知機能との関連性を検討することであった。知的活動と認知活動との関連性を検討するためには、知的活動を数量化することおよび認知機能に影響を与えると考えられている職業歴等を統制する必要がある。そこでまず初めに、ライフスタイル活動を測定するための尺度を開発した。知的活動が、認知活動、情報通信機器の使用、対人交流という3つの因子から構成されていることが明らかとなった。また、職業活動においてどの程度知的な能力を使用している(いた)のかを測定するための尺度を開発した。10項目の1因子から構成される尺度を用いて職業上の知的活動状況を数量化できるようにした。両尺度の信頼性および妥当性に検証は今後必要となるが、両尺度が開発されたことにより、知的活動と認知機能との関連を厳密に検討するための前提は本邦では初めて整ったことになる。知的活動の状況が認知機能に及ぼす影響の検討を住民健診の参加者1082名(男652名、女:430名平均年齢:65.8歳、年齢範囲:4086歳)を対象として行った。認知機機能の測定は名古屋大学式認知機能検査(NU-CAB)を使用した。NU-CABは、MMSE、D-CAT(注意機能)、論理的記憶検査、言語流暢性検査、Stroop検査、Money Road Test(空間処理機能)から構成されていた。各種認知機能検査の結果を目的変数、認知的活動、対人交流を説明変数とした重回帰分析を性、年齢、教育歴、職業上の知的活動で調整したうえで実施した。認知的活動が高まると認知機能の成績が高くなることが先行研究と同様に明らかになった。しかし、情報通信機器の使用を説明変数に追加すると情報通信機器の使用のみが認知機能に影響を与える結果となった。情報通信機器の使用という変数の意味について詳細に検討する必要があろう。本年度の研究目的は、(1)知的活動の状況が認知機能に及ぼす影響の検討および(2)尺度構成のための予備調査であった。研究実績の概要でも示したとおり、知的活動と認知機能の関連性はコホート研究のデータを利用し厳密に検討した。そこでは新たな知見を見出しており今後の研究の必要性を示すことができた。また、ライフスタイル活動および職業上における知的活動を数量化するための尺度を開発したことで、当該年度の2番目の目的は達成されたと考えられる。

次年度以降は、その信頼性と妥当性の検証を行う予定である。コホート研究において知的活動と認知機能のとの関連性を検討することの重要な意義としては縦断的な解析が行えることである。本年度は縦断的データを解析するための準備が不十分であったため、縦断的解析を実施するためのデータベース作りが今後の研究を推進するうえで最も重要な課題である。過去の特定健診等のデータを現在所有しているデータベースに連結するための作業(新たな倫理申請とデータベース構築)を早急に行う予定である。データベースの構築が完了すれば、新たな解析や次年度の研究目的である心理実験が実施可能になると考えている。次年度の研究計画は、大きく(1)縦断的データの蓄積を目的としたコホート研究と(2)認知の予備力仮説の実験的検証とに分けられる。(1)については、前年度に引き続きデータを蓄積することで、知的活動の状況が認知機能に及ぼす影響を再度検証する。前年度に検証したモデルの再現性を確かめるとともに、モデルの頑健性を高める。(2)については、コホート研究のデータから、2(過去の知的活動;有/無)×2(現在の知的活動;有/無)の4つのタイプに該当する対象者を統制すべき変数をマッチングしたうえで抽出し、ラテラリティ実験を行う。また、詳細な知的活動の状況を質問紙法および調査的面接法によって実施するとともに、神経心理学的検査を実施することで、多角的な視点から知的活動の状況と認知機能との関連性を検証する。
骨粗鬆症の顎骨骨強度と過剰咬合力による変化の解析法の確立

骨粗鬆症での骨強度診断法確立と補綴物装着後の骨強度維持の目的で1骨粗鬆症でのマイクロCTによる三次元画像観察、3D骨梁構造計測の形態観察による顎骨骨強度解析法の確立2骨粗鬆症患者の咬合性外傷誘発性歯槽骨吸収での骨強度減少と発症メカニズムを解明した。CCL2発現が重要であるが、CCL2欠損によりCCL3がこの発現を補償的に担うことから過剰咬合によるメカニカルストレスはCCL2とCCL3の協調的発現で咬合性外傷を誘導することが示唆された。また、XII型コラーゲンは加齢による発現減少により歯根膜線維の恒常性や安定に関与すると考えられ、この発現量が一定であることが骨質維持に重要であると示唆された。本研究は骨粗鬆症における顎骨の骨質を含めた骨強度状態の診断法確立と補綴物装着後における歯槽骨の骨強度の維持を目的とした最初のステップとして1骨粗鬆症におけるマイクロCTによる三次元画像観察、3D骨梁構造計測からの形態的観察による顎骨の骨強度の解析法の確立と2この骨粗鬆症患者における咬合性外傷誘発性の歯槽骨吸における骨強度の減少とその発症メカニズムの解明について明らかにすることを目的とする。平成25年度は骨粗鬆症時における過剰咬合力の骨強度の変化について形態的、生化学的解析を行った。骨粗鬆症モデルマウスを用いて咬合性外傷の負荷による骨強度解析と免疫組織学的及び分子生物学的解析を行った。正常と骨粗鬆症モデルマウスに早期接触による過剰咬合を負荷し、正常と病態マウスの顎骨の骨強度の解析と過剰咬合による経時的(1,4,7,10日)な解析を顎骨切片を作製し、HE、TRAP及び免疫組織学的分析HE染色による歯根膜腔と骨性状観察を行ったが有意な差が認められなかった。骨粗鬆症における顎骨骨質を含めた骨強度状態の診断法確立と補綴物装着後における歯槽骨の骨強度の維持を目的とした最初のステップとして1骨粗鬆症におけるマイクロCTによる三次元画像観察、3D骨梁構造計測からの形態的観察による顎骨の骨強度の解析法の確立と2骨粗鬆症患者における咬合性外傷誘発性の歯槽骨吸収における骨強度の減少とその発症メカニズムの解明について明らかにすることを目的とする。平成24年度はマイクロCTによる三次元画像観察、3D骨梁構造計測、石灰化度などの骨微細構造における詳細な条件設定を確立し、顎骨骨質の形態的観察を行い、骨強度の解析法を確立してきた。使用マウスは骨粗鬆症モデルマウスとして閉経後骨粗鬆症モデルマウス:卵巣摘出(OVX)又は模擬手術(sham)を施したマウスを作成した。次にマイクロCTによる骨密度および骨形態計測を行った。野生型と骨粗鬆症モデルマウスを用いて、骨密度の経時的な変化を検討した。当大学アニマルセンターに導入されたマイクロCTスキャン(SkyScan-1176)を用いて三次元画像観察、3D骨梁構造計測、石灰化度などの骨微細構造における詳細な変化を評価した。コントロールとOVXマウスの比較において骨粗鬆症モデルマウス6週齢DDYマウスを卵巣摘出し4週間後の脛骨の海綿骨BMDを測定した。BMDはコントロールが0.15であったのに対し、OVXは0.07と半分以下の値であった。脛骨近位端の断面図から海綿骨の骨梁がコントロールに比べてOVXマウスでは粗造になっていることが観察された。これより、骨強度が低下していると考えられる。同様に歯槽骨では切歯舌側遠心面から第一大臼歯近心面の皮質骨のBMDを測定したが、歯槽骨においてはコントロールとOVXでは有意な差は認められなかった。【目的】我々は現在まで歯根膜細胞がメカニカルストレスを受容して異なるタイプのコラーゲンを刺激時間依存的に産生することを報告した。今年度、私はマウス歯根膜細胞を用いて、咬合性外傷時の過剰メカニカルストレスに対するコラーゲン産生能の加齢による変化について検討した。【方法】10週齢と30週齢のddYマウス下顎歯の歯根膜細胞を培養し、0、1、2、3、5日間の進展によるメカニカルストレスを与えた。線維形成型コラーゲンと繊維結合型コラーゲンをReal-time PCR法およびWestern blot法にて検討した。【結果と考察】10週齢では0日において、歯根膜線維芽細胞は規則的に配列し、細胞密度も高かった。