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看護学士号をもつ新人看護師に求められる臨床実践能力開発のための学習モデルの研究

看護実践能力は、〈人々・状況を理解する力〉、〈人々中心のケアを行う力〉、〈看護の質を改善する力〉の3つの主要構造からなる。新人看護師には、「人間関係を築いていく力」、「セルフマネジメント力」、「自己研鑽力」、「基盤となる知識力」、「看護技術力」、「看護へのコミットメント」、「看護業務遂行能力」が求められる。看護系大学には、これらの実践力の開発を通して自己研鑽力を育み、結果として質の良い看護実践を行える人材を輩出することが求められる。本研究は、看護系大学の学生から新人看護師へと移行する過程に焦点を合わせ、教育と臨床との協働により、臨床看護実践能力の開発のための学習モデルを作成することを目的としている。初年度となる本年度は、第一段階の目標:看護学士号をもつ看護師が臨床で求められる看護実践能力とは何かを多方面のデータをもとに構造化することに着手した。実施した研究内容は以下のとおりである。1)看護師の臨床実践能力(看護実践のためのコンピテンシー)に関する文献を収集検討し、概念分析を実施した。看護のコンピテンシーの概念は、多様な技術および能力を含み、状況の中に見出される、全体的統合的な特質として説明することができる。2)英国における視察により、英国ではコンピテンシーという概念を、行為の基準として見えるかたちで示し求めていることが理解できた。また、新人看護師への移行教育により看護学生の実践能力を高める実習について、実習指導教員と学生のリフレクション能力の重要性が示唆された。3)看護学士号をもつ臨床経験1年目の新人看護師、2年目の看護師、およびプリセプターを経験している臨床経験5年以内の先輩看護師を対象とした面接調査を実施し、看護学士号をもつ新人看護師に必要な基礎教育課程での修得内容、および卒業後臨床の場で伸ばしていくことが期待される実践力について分析を進めている。次年度は、これらの成果に基づいて、臨床看護実践能力のアセスメント方法の開発に取りくむ。平成22年度は、看護学士号をもつ看護師が臨床で求められる臨床看護実践能力とは何かを多方面のデータをもとに構造化することを目的とし、文献の検討、国内外の専門家へコンサルテーションおよび臨床看護師へのインタビュー調査を実施した。1) 30件の文献を検討し、看護実践能力の定義、属性、要素とその構造および育成方法について分析、整理統合した。その結果、看護実践能力とは、知識や技術を特定の状況や背景の中に統合して倫理的で効果的な看護を行うための主要な能力を含む特質であり、複雑な活動で構成される全体的統合的概念であると定義づけられ、知識の適用力・人間関係をつくる力から成る人々・状況を理解する力、看護ケア力・倫理的実践力・専門職者連携力から成る人々中心のケアを実践する力、専門職能開発力・質の保証実行力から成る看護の質を改善する力の3つの主要能力構造として図式化することができた。2)英国キングスカレッジおよびオックスフォードブルックス大学におけるコンサルテーションにより、英国の看護師教育課程が2010年度以降すべて高等教育機関で行われること、看護師の実践能力の育成のために大学においては状況設定型の演習プログラムを工夫していること、基礎教育課程における領域別教育見直しの議論が盛んであることなどの知見を得た。3)看護学士号をもつ新卒看護師の視座からの臨床看護実践能力を探究するために、看護学士号をもつ新卒看護師、入職2年目の看護師、これらを指導する先輩看護師を対象としたインタビュー調査を実施した。新卒看護師の分析により、必要な7つの臨床看護実践能力を抽出した:(1)人間関係を築いていく力;(2)基盤となる知識力;(3)看護技術力;(4)看護業務遂行能力;(5)セルフマネジメント力;(6)自己研鎖力;(7)看護へのコミットメント力。(4)(5)は文献検討にはなかった新卒看護師に必要な能力であった。【研究目的】本研究は、看護学生から新卒看護師への移行過程に焦点を合わせ、教育と臨床との協働により、看護基礎教育課程において開発すべき臨床看護実践能力を育成するための学習プログラムを構築することを目的としている。【研究実施計画の実施】第一段階では、国内外の看護実践能力に関する文献の検討を実施し、看護実践能力の概念を明らかにした。第二段階では、看護学士号をもつ新卒看護師が実際の臨床現場で必要であると実感している看護実践能力について質問調査を実施し、質的データ集積、分析・整理・統合して構造化を行った。第三段階では、看護系大学看護系教員を対象とした質問紙調査を行い、病棟実習の状況、理論(基礎教育)と実践との隔たりと移行教育の必要性に関する認識、第一段階及び第二段階で構造化した看護実践能力に関する認識について明らかにした。次年度となる第四段階では、臨床看護実践能力の学習プログラムの開発を行う。【研究の意義と重要性】

看護系大学の約8割が臨床看護師として第一歩を進めている現状にあって、実践の科学である看護学の教育がどのように必要とされる資質と実践力を開発すればよいか、どのようなプログラムによって教育することが質の良い看護職者の輩出に貢献するのかを現実的な視点から明らかにする意義は大きい。日本看護系大学協議会では、独自に大学卒業時の到達度の目安となる202項目を公表している。当該研究は、看護実践能力とりわけ「臨床」看護実践能力に焦点を合わせ、実際のデータに基づいて、看護実践に必要な資質と実践能力を明らかにすることを経て、必要な能力を開発する看護学士のための学習プログラムを構築するものであり、その重要性は大きい。看護系大学卒業者の約8割強(2011)が医療専門職者としての第一歩を病院への就職で開始している。看護系大学の新卒者を採用する病院の新人研修担当者を対象として、これまでの当該研究で明らかになった臨床看護実践能力の構成要素について、各実践能力・資質への期待度、現状、重要度の認識を明らかにすることを目的として質問紙調査を実施した。470の病院に配布し、539人から回答を得た(回収率57.3%)。新卒看護師の能力について60%以上の研修担当者が、「かなり」または「きわめて」重要であると回答した項目は、《人間関係を築く力》に含まれる〈適切な言葉遣いができる〉、〈適切な態度・マナーで振舞える〉、〈先輩看護師に相談することができる〉、〈先輩看護師に必要な助けを求め、得ることができる〉であった。これらの能力については、全体の40%以上の看護師が「かなり」または「とても」よくできてほしいという高い期待を持っていた。新卒看護師の臨床看護実践能力の現状について、全体の半数以上が「全く」または「ほとんど」できないと認識していた項目は、〈医療者との関係構築において責任をもって意見を述べることができる〉、〈アセスメントによって退院に向けたケアができる〉、〈予定外の事態でも計画を立て直して行動できる〉、〈勤務時間の中で複数患者の優先順位を考えて動くことができる〉、〈他職種と連携して患者をケアできる〉であった。今後は、重要度、期待度の高い能力を確実に育成するカリキュラム、また、低いとされる能力・資質を開発する力を育成するプログラムの開発が課題である。これと並行して、英国の登録前教育課程や米国の大学ヘルスシステムコンソーシアムなどの取組みをモデルとした現実的な対応を検討する必要がある。これまでの調査結果についてはすべて学会発表を実施しているが、論文発表は半数に留まっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。学会で発表したテーマについて、論文による発表を推進する。これまでの成果を学習プログラムの構築に十分活かすべく、研究員によるワーキングを推進する。
開発途上国における農民参加型灌漑管理による効率的・持続的灌漑農業の実現手法

本研究は、近年、水田を中心とした灌漑開発が進められているウガンダ共和国を対象とし、灌漑水利組織の構成や灌漑管理方式の違いが農民への配水におよぼす影響を実証的に明らかにし、そこから、開発途上国で新たに開発される灌漑事業地区において、農民間の平等配水および高い水利費徴収率を実現するための、PIM方式の灌漑管理の必要条件を明らかにし、現在のPIM方式による灌漑管理の改善点を提案する。
高分子系複合材料システムの極低温強度特性解明とピエゾモニタリングによる長寿命化

本研究は,極低温デバイス用に開発された先端織物繊維強化プラスチック(FRP)積層材料に注目し,極低温強度特性を理論・実験両面から解明するもので,高分子系複合材料システムにおける設計法および信頼性・耐久性評価法の開発指針を提案することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,ピエゾフィルム・ファイバの損傷予知・抑制機能を利用して極低温用高分子系複合材料システムの長寿命化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.(1)織物ガラス繊維強化プラスチック(GFRP)積層材料を取り上げ,8点曲げ平板(8PBP)および6点曲げ平板(6PBP)試験片の層間はく離破壊試験を室温・液体窒素温度(77K)・液体ヘリウム温度(4K)で行い,三次元有限要素解析を併用して,混合モードI/IIIおよびII/III層間破壊靱性を解明・考察した.また,走査型電子顕微鏡(SEM)による破面観察を行い,破壊形態についても検討を加えた.(2)織物GFRP積層材料の8PBPおよび6PBP試験片による極低温層間はく離疲労き裂進展試験・三次元有限要素解析・破面観察を行い,混合モードI/IIIおよびII/III層間はく離き裂進展速度とエネルギー解放率範囲の関係,疲労破壊形態を解明・考察した.2.チタン酸ジルコン酸鉛(PZT)系圧電アクチュエータを織物GFRP積層材料の双片持ちはり(DCB)試験片表面に接着し,77K下で電場を負荷して,モードI一定荷重による荷重点変位を測定した.また,織物GFRP積層材料・PZTの物性値温度依存性を考慮して三次元有限要素解析を行い,荷重点変位を求めて,実験結果と比較・検討した.さらに,モードIエネルギー解放率の電場・温度依存性を解明し,極低温層間はく離制御可能性について考察した.本研究は,極低温デバイス用に開発された先端織物繊維強化プラスチック(FRP)積層材料に注目し,極低温強度特性を理論・実験両面から解明するもので,高分子系複合材料システムにおける設計法および信頼性評価法の開発指針を提案することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,ピエゾフィルム・ファイバの損傷予知・抑制機能を利用して極低温用高分子系複合材料システムの長寿命化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.バリア層を有する織物ガラス繊維強化プラスチック(GFRP)積層材料のショートビーム試験及び損傷進展解析(有限要素法)を行い,極低温における層間せん断強度特性に及ぼす損傷の影響を明らかにした。2.(1)織物GFRP積層材料の極低温混合モードI/II層間はく離疲労き裂進展試験及び有限要素解析を行い,層間はく離進展速度-エネルギー解放率範囲曲線の温度依存性を解明した.(2)静的・繰返し負荷による織物GFRP積層材料の極低温混合モードII/III層間はく離試験及び有限要素解析を行い,破壊・疲労き裂進展挙動について検討中である.3.圧電アクチュエータを有する織物GFRP積層材料の極低温双片持ちはり(DCB)試験及び物性値温度依存性を考慮した有限要素解析を行い,モード1層間はく離挙動のピエゾ制御について検討中である.本研究は,極低温デバイス用に開発された先端織物繊維強化プラスチック(FRP)積層材料に注目し,極低温強度特性を理論・実験両面から解明するもので,高分子系複合材料システムにおける設計法および信頼性・耐久性評価法の開発指針を提案することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,ピエゾフィルム・ファイバの損傷予知・抑制機能を利用して極低温用高分子系複合材料システムの長寿命化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.(1)圧電アクチュエータを織物ガラス繊維強化プラスチック(GFRP)積層材料の双片持ちはり(DCB)試験片表面に接着し,電圧を印加して,モードI-定荷重による層間はく離開口変位の電場依存性を明らかにした.また,モードIエネルギー解放率の有限要素解析を行い,実験結果に理論的検討を加えて,層間はく離のピエゾ制御可能性を考察した.(2)圧電アクチュエータを有する織物GFRP積層材料の極低温DCB試験及び物性値温度依存性を考慮した有限要素解析を行い,極低温モードI層間はく離挙動のピエゾ制御について検討中である.2.静的・繰返し負荷による織物GFRP積層材料の極低温混合モードI/III・II/III層間はく離試験及び有限要素解析を行い,破壊・疲労き裂進展挙動について検討中である.本研究は,極低温デバイス用に開発された先端織物繊維強化プラスチック(FRP)積層材料に注目し,極低温強度特性を理論・実験両面から解明するもので,高分子系複合材料システムにおける設計法および信頼性・耐久性評価法の開発指針を提案することを目的としている.また,上記理論的・実験的研究を基に,ピエゾフィルム・ファイバの損傷予知・抑制機能を利用して極低温用高分子系複合材料システムの長寿命化を図ることも目的の1つである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.(1)織物ガラス繊維強化プラスチック(GFRP)積層材料を取り上げ,8点曲げ平板(8PBP)および6点曲げ平板(6PBP)試験片の層間はく離破壊試験を室温・液体窒素温度(77K)・液体ヘリウム温度(4K)で行い,三次元有限要素解析を併用して,混合モードI/IIIおよびII/III層間破壊靱性を解明・考察した.

また,走査型電子顕微鏡(SEM)による破面観察を行い,破壊形態についても検討を加えた.(2)織物GFRP積層材料の8PBPおよび6PBP試験片による極低温層間はく離疲労き裂進展試験・三次元有限要素解析・破面観察を行い,混合モードI/IIIおよびII/III層間はく離き裂進展速度とエネルギー解放率範囲の関係,疲労破壊形態を解明・考察した.2.チタン酸ジルコン酸鉛(PZT)系圧電アクチュエータを織物GFRP積層材料の双片持ちはり(DCB)試験片表面に接着し,77K下で電場を負荷して,モードI一定荷重による荷重点変位を測定した.また,織物GFRP積層材料・PZTの物性値温度依存性を考慮して三次元有限要素解析を行い,荷重点変位を求めて,実験結果と比較・検討した.さらに,モードIエネルギー解放率の電場・温度依存性を解明し,極低温層間はく離制御可能性について考察した.極低温デバイス用に開発された織物GFRP積層材料を取り上げ,極低温層間破壊・はく離疲労き裂進展挙動に注目した理論的・実験的研究を行い,順調に成果を挙げている.また,層間はく離挙動のピエゾ制御に関する研究にも着手し,検討を加えている.圧電アクチュエータを有する織物GFRP積層材料の極低温DCB試験及び物性値温度依存性を考慮した有限要素解析を行い,極低温モードI層間はく離挙動のピエゾ制御可能性を考察する.また,静的・繰返し負荷による織物GFRP積層材料の極低温混合モードI/III・II/III層間はく離試験及び有限要素解析を行い,破壊・疲労き裂進展挙動を明らかにする.
小型無線カプセル型線量計開発のための基礎研究

今年度は,2017年度に行った半導体検出器(フォトダイオード)の特性を基に,アナログーディジタル変換器を搭載した小型無線機の選定と導入,及びその試験を行った.導入した小型無線機は,電池部分を除いて約25mm角のケースに入ったもので,非常に小型である.これに,半導体検出器を接続し小型無線X線線量計とした.なお,このデータは,Bluetooth規格で,遠隔のパソコンへ経時的に送られる様になっている.この小型無線X線線量計について,医療用X線装置を用いて,単位時間当たりのX線量(X線管電流)を変化させて照射したところ,測定量に比例性が成り立たなかった.そこで,半導体検出器から小型無線機への信号の増幅と,電流ー電圧変換をかねて,小型増幅器を作製し,追加したところ,前述の比例性が成り立った.出来上がった小型無線X線線量計について,照射X線量(X線照射時間変化)に対する出力値の直線性,X線エネルギー変化(X線管電圧調整)に対する感度の依存性について調べたところ,いずれも良好な結果が得られた.また,半導体検出器のみでなく,増幅器及び小型無線機,全体にX線が照射された場合の出力値の影響について調べたところ,その影響は僅かであった.使用した小型無線機は,良好な特性が認められたが,無線接続において不安定であったこと,データの収集時間間隔が少し粗いことから,再度,小型無線機の改善,もしくは,選定などについて見直す必要が認められた.なお,この際,装置全体のさらなる小型化が可能となれば,様々な放射線検査において,実際の患者撮影での応用が可能となると考える.前年度のX線選出素子として選定した球形太陽電池では,その構造上,X線の入射方向に対する感度の依存性が認められたため,フォトダイオード素子を背中合わせて接着し,周囲のケース(モールド樹脂)の角を切削したものに置き換えた.その半導体検出器(フォトダイオード)と小型増幅器,アナログーディジタル変換器搭載の小型無線機を一体とした小型無線X線線量計を作製した.作製した小型無線X線線量計について,照射X線量(X線照射時間変化)に対する出力値の直線性,単位時間当たりのX線照射量(X線管電流)に対する感度の依存性,X線エネルギー変化(X線管電圧調整)に対する感度の依存性について調べた.なお,装置の各部品の配置が確定していないため,X線入射方向についての感度の依存性については,今後,調べる.また,使用した小型無線機においては,無線接続において不安定であったこと,データの収集時間間隔が少し粗いことから,再度,小型無線機の改善,もしくは,選定などについて見直すことで,当初の計画より,やや遅れている.小型無線X線線量計の部品となる半導体検出器の特性や,増幅器の仕様については十分に把握できたので,これらの情報を基に,小型無線機について見直しを行う.その上で,再度,各種特性を調べ,実際の応用を行う.小型無線型線量計の重要な要素である放射線センサーの特性について種々の実験を行った.放射線センサーである太陽電池素子(KSP-OC-1830MR-ER-X03,京セミ株式会社)を,自作のアンプに接続し,回路内のコンデンサに電荷を蓄積するかたちで出力を測定した.行った実験項目は,照射線量に対する出力直線性,照射線量率に対する感度の依存性,X線エネルギーに対する感度の依存性,X線の入射方向に対する感度の依存性である.出力直線性,照射線量率に対する感度依存性は良好であったが,X線エネルギーに対する感度依存性については,他の半導体センサー同様の低エネルギーと高エネルギーで感度が低下することがわかった.X線エネルギーも合わせて測定して,感度変化分を補正するか,フィルタを被せるなどしてエネルギー依存性を改善するかなどの対策が必要であることがわかった.特に感度の方向依存性については,球形素子から出力を取り出す端子部分が,球体の両端に比較的大きく配置されているため,その方向からのX線が遮られることによる感度低下が起こっており,約20%の感度低下が認められた.このことについては,メーカーと相談して,端子の接合の工夫をしたいと考えている.なお,太陽電池素子は,複数購入しており,いくつか入れ替えて感度を調べたところ,素子感のばらつきはないことが確認されている.H30年度は,太陽電池素子を,アンプを介さずに直接,手持ちのADコンバータに接続して,さらなる特性の調査を行うこと,無線の小型直流電圧計(筋電計)を導入して,これに太陽電池素子を接続した実験を行う.太陽電池素子の特性について,詳細なデータが得られている.その中で,問題点を発見し,対処の方策を考案中である.太陽電池素子からの電圧(電流)を測定する無線小型デバイスを導入予定であったが,いくつかテストしたもののうち適応しそうなものが,当初予定額よりも高額になることが判明したため,次年度に繰り越して購入し,研究を進めることとした.今年度は,2017年度に行った半導体検出器(フォトダイオード)の特性を基に,アナログーディジタル変換器を搭載した小型無線機の選定と導入,及びその試験を行った.導入した小型無線機は,電池部分を除いて約25mm角のケースに入ったもので,非常に小型である.これに,半導体検出器を接続し小型無線X線線量計とした.なお,このデータは,Bluetooth規格で,遠隔のパソコンへ経時的に送られる様になっている.この小型無線X線線量計について,医療用X線装置を用いて,単位時間当たりのX線量(X線管電流)を変化させて照射したところ,測定量に比例性が成り立たなかった.

そこで,半導体検出器から小型無線機への信号の増幅と,電流ー電圧変換をかねて,小型増幅器を作製し,追加したところ,前述の比例性が成り立った.出来上がった小型無線X線線量計について,照射X線量(X線照射時間変化)に対する出力値の直線性,X線エネルギー変化(X線管電圧調整)に対する感度の依存性について調べたところ,いずれも良好な結果が得られた.また,半導体検出器のみでなく,増幅器及び小型無線機,全体にX線が照射された場合の出力値の影響について調べたところ,その影響は僅かであった.使用した小型無線機は,良好な特性が認められたが,無線接続において不安定であったこと,データの収集時間間隔が少し粗いことから,再度,小型無線機の改善,もしくは,選定などについて見直す必要が認められた.なお,この際,装置全体のさらなる小型化が可能となれば,様々な放射線検査において,実際の患者撮影での応用が可能となると考える.前年度のX線選出素子として選定した球形太陽電池では,その構造上,X線の入射方向に対する感度の依存性が認められたため,フォトダイオード素子を背中合わせて接着し,周囲のケース(モールド樹脂)の角を切削したものに置き換えた.その半導体検出器(フォトダイオード)と小型増幅器,アナログーディジタル変換器搭載の小型無線機を一体とした小型無線X線線量計を作製した.作製した小型無線X線線量計について,照射X線量(X線照射時間変化)に対する出力値の直線性,単位時間当たりのX線照射量(X線管電流)に対する感度の依存性,X線エネルギー変化(X線管電圧調整)に対する感度の依存性について調べた.なお,装置の各部品の配置が確定していないため,X線入射方向についての感度の依存性については,今後,調べる.また,使用した小型無線機においては,無線接続において不安定であったこと,データの収集時間間隔が少し粗いことから,再度,小型無線機の改善,もしくは,選定などについて見直すことで,当初の計画より,やや遅れている.太陽電池素子については,前年度に判明した問題点について解決する.また,これまでに得られているデータに加えて,素子そのものの時間軸方向の応答特性なども調べる.すべての特性を把握した上で,小型無線デバイスに接続してシステムとしての完成を目指す.このシステムを用いて,医療被ばくの測定などへの応用を試していく.小型無線X線線量計の部品となる半導体検出器の特性や,増幅器の仕様については十分に把握できたので,これらの情報を基に,小型無線機について見直しを行う.その上で,再度,各種特性を調べ,実際の応用を行う.(理由)当該年度に,基準線量計システムと小型無線システム(心電計)を計画していたが,小型無線システムについて,直流の測定できる筋電計のシステムの方が適することが判明した.この筋電計のシステムが,当初計画の予算より高額であったため,次年度使用額を残し,次年度支給額と合わせて購入することにした.(使用計画)繰り越した金額については,本年度の支給額と合わせて,無線筋電計のシステムの購入に充てる.(理由)小型無線機について,1台を導入し試験を行ったが,より安定した無線接続と,より性能の良いものが必要であることが判明したので,次年度使用額を残し,次年度支給額と合わせて使用することとした.(使用計画)繰り越した金額について,本年度の支給額と合わせて,小型無線システム(筋電図システム)の購入に充てる.
地盤材料のクリ－プ破壊の予測

多様な地盤材料(砂質土、礫質土、粘性土、セメント改良土)の用いた一連の室内せん断試験を行い、四種類の粘性タイプ(Isotach,Combined,TESRAとP&N)を示す地盤材料のクリープ変形とクリープ破壊を実現し、それを支配する基本パラメータを同定した。そのために、全自動化した三軸圧縮試験を改良した。特に、実験装置は現場に適用する場合に必要となるひずみ速度が非常に小さくなった状態で正確にデータが得られるように改良して、モデルを現場問題に適用できるようにした。また、非線形三要素モデルでクリープ変形・クリープ破壊を予測する場合に根幹となる粘性関数(the viscous function)の高精度化を行った。このために、現場の長期クリープ変形の正確な予測に必要となるひずみ速度が極めて小さくなった状態での精密で正確な測定化を実現できるようにした。室内せん断試験の結果に基づいて現場での非常に低いひずみ速度(10-9-10-10%/s程度)での長期クリープ変形およびクリープ破壊を予測するためには、室内せん断試験で得られた、より早いひずみ速度での短期に測定した結果からの理論的な外挿が必要となる。そのために、実験で検証した粘性モデルを信頼のおける弾塑性モデルに組み込み非線形三要素モデルとして確立した。その非線形三要素モデルを、多様な粘性タイプを示す広い範囲の地盤材料(粘性土、砂礫、セメント改良土等)を系統的な室内せん断試験の結果によって高度化し、検証した。また、正と負の年代効果を示す地盤材料のクリープ変形とクリープ破壊の現象は極めて複雑であるが、それらを年代効果関数、ひずみ損傷関数、年代効果と降伏の間の相互作用関数を非線形三要素モデルに新たに導入することによって説明できるようにした。多様な地盤材料のクリープ変形とクリープ破壊を予測することが出来る構成モデルを体系化したが、実際の地盤材料の種類は極めて広く、密度、拘束圧、応力条件も極めて多様であることから、モデルの一般性を確認するためには、これらの多様な条件を出来るだけ広く検討する必要がある。研究は概ね順調に進展しているが、上記の点では不十分である。(今後の推進方策)23年度に引き続き、各種の盛土材料の排水三軸圧縮試験を継続して、データの整理・分析して、これまで得られた結論の一般性を確認する。(次年度の研究費の使用計画)主に、各種盛土材料の排水三軸圧縮試験とそのデータ整理に使用する。
汽水域における堆積環境と地盤工学的特性に関する学際的研究

日本の代表的な汽水域である松江平野・出雲平野において採取した柱状試料に対して行った一連の土質試験と地球化学的分析(CNS元素分析)を基に、その全硫黄濃度・全有機炭素濃度,全窒素濃度の深度分布を明らかにし、地球化学的層序区分の重要性を指摘し、その結果を基に定量的な観点から堆積物の堆積環境(淡水成・汽水成・海水成)を評価する上での堆積環境評価手法を構築することができた。一方、土中にある炭酸カルシウム量をCNS元素分析結果から得られる無機炭素量から求め、原位置における土のセメンテーション効果を定量的に評価し、それと土の強度・変形特性との関係をある程度明らかにすることができた。また、海水準変動に伴う地形変化と堆積物と地盤工学的特性の変化との関係等を考察することにより、対象とした地域の現地盤に至るまでの環境変遷とそれと伴に形成された地盤工学的特性に対して学際的な評価を可能とした。また、本研究と既往のデータを総括することにより、地球化学的層区分の提案と地盤工学的特性の関係、CNS元素分析に基づいた堆積環境評価手法の構築、基盤から原地盤に至るまでの地盤の堆積環境変遷や地形変化を評価すること等の地盤に対する学際的評価が、土構造物を構築する際には極めて重要であることを指摘することができた。本研究の成果により、研究分野の新たな進展のみならず、実務的な面からも地盤工学的設計施工に有意な指標あるいは知見が示唆された。今後の地盤工学のさらなる発展を考えた場合、本研究で示唆したように地盤工学・地質学・地球化学・地理学といった従来は個々に研究されてきた専門分野の知見を融合することにより、地盤を学際的・総合的な視点から解明しようとする試みは必要不可欠となろう。本研究は、地盤工学・地質学・地球化学といった従来は個々に研究されてきた専門分野を融合することにより、過去約1万年から現在に至るまでの堆積環境の変化や地形学的な変化と原位置における地盤工学的特性との関係に対して学際的・総合的な視点から解明を行い、広域性・長期性が問題となる地盤工学における学際的研究の重要性を示唆することを目的としている。本研究に関しては、日本の代表的な汽水域である松江平野・出雲平野の地域を対象とした研究が進んでおり、現在は出雲平野に関する結果を整理している。本年度は、出雲平野東部において採取された柱状試料に対して、一連の土質試験と地球化学的分析(CNS元素分析)を行った。その結果、全硫黄濃度・全有機炭素濃度・全窒素濃度の深度分布を明らかにし、そのデータを基に定量的な観点から堆積物の堆積環境(淡水成・汽水成・海水成)に関する評価を行い、地球化学的層序の重要性を指摘した。また、土中にある炭酸カルシウム量をCNS元素分析結果から得られる無機炭素量から求め、原位置における土のセメンテーション効果を定量的に評価し、それと土の強度・変形特性との関係を明らかにした。また、海水準変動に伴う地形変化と堆積物と地盤工学的特性の変化との関係等を考慮することにより、出雲平野東部が現地盤に至るまでの環境変遷に対して学際的な評価を行った。得られた成果は、研究分野のみならず実務的な面からも地盤工学的設計施工に有意な指標あるいは知見を示唆できる可能性がかなり高いことが明らかとなってきている。

本年度は、出雲平野南西部において採取された柱状試料に対して、一連の土質試験と地球化学的分析(CNS元素分祈)を行った。その結果、全硫黄濃度・全有機炭素濃度・全窒素濃度の深度分布を明らかにし、そのデータを基に定量的な観点から堆積物の堆積環境(淡水成・汽水成・海水成)に関する評価を行い、地球化学的層序の重要性を指摘した。また、土中にある炭酸カルシウム量をCNS元素分析結果から得られる無機炭素量から求め、原位置における土のセメンテーション効果を定量的に評価し、それと土の強度・変形特性との関係を明らかにした。また、海水準変動に伴う地形変化と堆積物と地盤工学的特性の変化との関係等を考慮することにより、出雲平野南西部が現地盤に至るまでの環境変遷に対して学際的な評価を行った。得られた成果は、研究分野のみならず実務的な面からも地盤工学的設計施工に有意な指標あるいは知見を示唆することができた。
非症候群性多数歯無歯症における新規原因遺伝子の同定

永久歯が先天的に欠如すると、咬み合わせが悪くなり上手く咀嚼できなかったり審美的な問題が生じ、患者のQOL低下を招く恐れがある。永久歯の多数歯欠如には遺伝子が関連することが報告され、現在多くの原因遺伝子が同定されている。我々は以前、新規原因遺伝子となり得る遺伝子Xを同定しており、その詳細を検証することを試みることとした。研究当初は先天欠如の原因遺伝子が遺伝子Xであるのか調べるためのサンガー法などの分析は外部受託を検討していたが、東京医科歯科大学顎顔面矯正学分野と共同研究するに至った。研究デザインは、研究対象者のゲノムDNAを用いる、侵襲を伴わないケースコントロールスタディとし、昨年度にDNAを採取するためのキットの選定を行い、唾液から高品質のDNAを簡単に採取できる株式会社協同インターナショナルのDNA採取キットOragene DNAとした。対象者及び選定方法は以下の様とした。九州歯科大学附属病院矯正歯科外来もしくは共同研究期間を受診した患者(未成年者も含む)およびその家族(第1度近親血族や第2度近親血族)のうち、下の選択基準のいずれかに該当し、除外基準に該当しないものを対象者とした。選択基準は永久歯の数に異常を認める患者、およびその家族とし、除外基準は本研究に対して同意が得られなかった患者およびその家族とした。本学附属病院矯正歯科外来および協力施設を受診する該当患者は年間およそ20人である。すべての患者から同意を得るのは困難であると考えられるため、目標とする症例数は年間10症例、研究予定期間中に60症例とした。現在まで9人の患者から唾液を採取しDNAを精製した。共同研究により遺伝子Xに関してまた先天欠如の原因遺伝子に関して詳細な検討を行うこととしている。本研究は、既知の原因遺伝子に変異を認めない非症候群性の永久歯の先天欠如を発症したベルギー人家系において、X染色体上に存在する遺伝子(遺伝子X)に変異が認められたことから、この遺伝子の歯の発生への関与および機能を、臨床研究および実験動物を用いた基礎研究により検索することが目的である。平成28年度は、九州歯科大学附属病院矯正歯科外来を受診した患者のうち、永久歯の先天性欠如を発現した患者の実態を調査した。2011年から2015年の5年間に九州歯科大学附属病院矯正歯科外来を受診し、資料採得を行った初診時年齢5歳以上の患者492名(男性156名、女性336名、初診時年齢中央値16.8歳)から得られた、診療記録、パノラマX線写真、口腔内写真、顎態模型を用い、第三大臼歯を除く永久歯先天性欠如を判定した。なお、唇顎口蓋裂患者は除外した。検討項目は、性別、初診時年齢、歯種別欠如歯数、欠如歯数別発現頻度とした。統計学的解析は性別についてχ二乗検定、初診時年齢についてMann-Whitney検定を用いた。永久歯先天性欠如を発現した患者は57名(男性19名、女性38名)、11.6 %であり、有意な性別差は認めず、矯正歯科からの過去の報告(9.010.2 %)と比較し若干頻度が高かった。永久歯先天性欠如を発現した患者の初診時年齢(中央値14.3歳)は、該当しない患者の初診時年齢(中央値17. 3歳)と比較し、有意に低年齢であった(P = 0.039)。歯種別欠如歯数は下顎第二小臼歯が30歯と最も多く、次いで下顎側切歯(28歯)、上顎側切歯(17歯)、上顎第二小臼歯(13歯)の順であった。欠如歯数別発現頻度は1歯欠如が5.49 %、2歯欠如が4.67 %、3歯、4歯、5歯、および6歯以上欠如はいずれも1 %以下で、それぞれ0. 2 %、0.2 %、0.6 %、0.4 %であった。当初の計画では、平成28年度のうちに、永久歯先天欠如罹患者から研究協力者を募り、ゲノム遺伝子を採取し、解析を行う予定であったが、これは達成できなかった。理由としては、ゲノム遺伝子の採取方法について、当初は頬粘膜細胞を採取する計画であったが、より非侵襲的な方法を画策したためである。検討の結果、唾液からゲノム遺伝子を採取する計画で、次年度以降に研究を進めていく予定である。非症候群性の永久歯の先天欠如を発症したベルギー人家系の調査で、既知の原因遺伝子に変異を認めず、X染色体上に存在する遺伝子(遺伝子X)に変異を認めた。歯の数や形、または歯列に何らかの問題がある場合、かみ合わせに影響を与え、食事をすることや発音に支障を生じる場合がある。この問題について遺伝子のレベルから探索する。非症候群性の永久歯の先天欠如の発症原因については、未だ十分に解明がなされておらず、この遺伝子の歯の発生への関与および機能を、臨床研究および実験動物を用いた基礎研究により検索することが目的である。平成28年度の調査から永久歯先天欠如者492名中、6歯以上の欠如者は0.4%(2名)であった。DNA採取を採取する研究協力者は6歯以上の欠如者から選定を行うことを目標としており、学内のみでは研究協力者数が十分に確保できないことが予想された。そこで学外施設より研究協力者を募ることを検討した。学内の倫理委員会において研究内容の倫理審査を経て承認を得た。さらに同意書に関しても承認を得た。

学外施設との協議では研究協力者に対し、なにがしかのフィードバックがないと研究協力者を募ることが困難との指摘を受け、どのような内容を協力者にフィードバックするのか検討中である。DNAの採取に関しては唾液から遺伝子を採取する予定であったので、採取可能なキットの選定を行った。その結果、株式会社協同インターナショナルのDNA採取キットOragene&reg;&middot;DNAが最も適していると考えられた。本キットは、唾液から高品質のDNAを簡単に採取でき、Oragene精製溶液を使用することでDNAを抽出、精製することが可能である。このキットを用いることで安全にDNAの採取が可能と考えられる。平成29年度は、永久歯先天欠如罹患者の研究協力者からゲノム遺伝子を採取する際にDNA採取キットOragene&reg;&middot;DNAを用いることとなった。このキットの選定段階で想定外に時間がかかってしまった。また、研究協力者に対し、なにがしかのフィードバックがないと研究協力者を募ることが困難であることから、どのような内容を協力者にフィードバックするのかを検討せねばならない事態となったことも研究が遅れている理由である。研究協力者にフィードバックを行うかどうかも含め、早急に検討を行いたいと考えている。研究協力者を得た後、唾液を採取して研究を進める予定である。永久歯が先天的に欠如すると、咬み合わせが悪くなり上手く咀嚼できなかったり審美的な問題が生じ、患者のQOL低下を招く恐れがある。永久歯の多数歯欠如には遺伝子が関連することが報告され、現在多くの原因遺伝子が同定されている。我々は以前、新規原因遺伝子となり得る遺伝子Xを同定しており、その詳細を検証することを試みることとした。研究当初は先天欠如の原因遺伝子が遺伝子Xであるのか調べるためのサンガー法などの分析は外部受託を検討していたが、東京医科歯科大学顎顔面矯正学分野と共同研究するに至った。研究デザインは、研究対象者のゲノムDNAを用いる、侵襲を伴わないケースコントロールスタディとし、昨年度にDNAを採取するためのキットの選定を行い、唾液から高品質のDNAを簡単に採取できる株式会社協同インターナショナルのDNA採取キットOragene DNAとした。対象者及び選定方法は以下の様とした。九州歯科大学附属病院矯正歯科外来もしくは共同研究期間を受診した患者(未成年者も含む)およびその家族(第1度近親血族や第2度近親血族)のうち、下の選択基準のいずれかに該当し、除外基準に該当しないものを対象者とした。選択基準は永久歯の数に異常を認める患者、およびその家族とし、除外基準は本研究に対して同意が得られなかった患者およびその家族とした。本学附属病院矯正歯科外来および協力施設を受診する該当患者は年間およそ20人である。すべての患者から同意を得るのは困難であると考えられるため、目標とする症例数は年間10症例、研究予定期間中に60症例とした。現在まで9人の患者から唾液を採取しDNAを精製した。共同研究により遺伝子Xに関してまた先天欠如の原因遺伝子に関して詳細な検討を行うこととしている。永久歯先天欠如罹患者およびその親族(健常者、罹患者を含む)のうち、協力が得られた方の唾液を採取し、ゲノム遺伝子を得る。このゲノム遺伝子に対して、申請者が既に設計したプライマーセットを用いたサンガー法により、遺伝子Xの全エクソンの塩基配列を同定し、変異の有無を検索する。また、被験者から得られる臨床情報、特にTAの部位や歯の形態異常などと併せて、遺伝子Xの変異による影響を評価する。
脳内情報伝導速度の可視化で客観化する症候性脳血管攣縮prediction

本研究は研究協力者の持つ『脳内情報伝達速度を計測しそれを可視化する新規技術』を、高血圧の客観的指標:収縮期/拡張期血圧で示すことと同様に無症候性であっても症候性に移行する可能性のある病態の臨床的指標たるかの検証を、研究代表者単独で行うことが目的である。くも膜下出血後の症候性脳血管攣縮predict可否検討を脳神経外科学としてのゴールとする。本研究は以下の要素から構成される。【基礎研究; Project A】1)TMS-脳内情報伝導速度計測可視化を効率化可否をgird電極直接脳表刺激と対比、2)症候性脳血管攣縮における同指標の信頼性の生体医工学的・生物学的解析、3)特異的サイトカイン欠損マウス(IL-23KO)の脳内情報伝導速度計測可視化の検証。【工学的研究; Project B】1)電気刺激・渦電流収束磁気刺激ハイブリッド型ハードウエアを用いてAを検証。【臨床的研究; Project C】1)健常者及びくも膜下出血後の症候性脳血管攣縮症例、2)脳梗塞慢性期症例。マウスの頭蓋内動脈穿通法によりクモ膜下出血モデルで、early brain injury:EBIおよびdelayed cerebralischemia:DCIに先行しておきる急性期脳浮腫や神経細胞障害を評価、続いてDCI評価するために脳血管肇縮を免疫組織学的に解析している。モデル動物は完成したが、再現性を高めるためにクリアすべき要素が多数あり、時間を要している。A.【基礎研究; Project A】1)TMS-脳内情報伝導速度計測可視化を効率化可否をgird電極直接脳表刺激と対比、2)症候性脳血管攣縮における同指標の信頼性の生体医工学的・生物学的解析、3)特異的サイトカイン欠損マウス(IL-23KO)の脳内情報伝導速度計測可視化の検証。B.【工学的研究; Project B】1)電気刺激・渦電流収束磁気刺激ハイブリッド型ハードウエアを用いてAを検証;●特許:programmable micro stimulationデバイスと渦電流収束磁気刺激コイル。C.【臨床的研究; Project C】1)健常者及びくも膜下出血後の症候性脳血管攣縮症例、2)脳梗塞慢性期症例。IL-23ノックアウトマウス、IL-17ノックアウトマウスの確保の問題があり、今年度は必要症例に到達できなかった。IL-23KO, IL-17KOマウスを使用。Chloral hydrate 400mg/kg ip麻酔下にIL-17, IL-23欠損遺伝子改変マウスの頭蓋内動脈穿通法によりクモ膜下出血モデルで、EBIおよびDCIに先行しておきる急性期脳浮腫や神経細胞障害を評価、続いてDCI評価するために脳血管肇縮を免疫組織学的に解析する。研究実施状況が遅れており、来年度に持ち越したため。計画進行に遅れがあるため。現在、下記1.および2.を実行している。1.『脳内情報伝達速度を計測しそれを可視化する新規技術』の再現性検証。2.マウスの頭蓋内動脈穿通法によりクモ膜下出血モデルで、early brain injury:EBIおよびdelayed cerebralischemia:DCIに先行しておきる急性期脳浮腫や神経細胞障害を評価、続いてDCI評価するために脳血管肇縮を免疫組織学的に解析。1.の再現性は20%の変動係数を有し依然実用レベル未満である。2.モデル動物は完成した。

再現性を高めるためにクリアすべき要素が「動物固有の動き、麻酔レベル、神経筋接合領域までの多シナプス径路の複雑性」である事を突き止めたので今後これらを個別に解決し2.に応用する。
携帯型近赤外分光分析法（ＮＩＲＳ）により顎口腔サルコペ二アの前兆的変化を把握する

サルコペニア(Sarcopenia)は加齢性筋肉減少症とも呼ばれ、近年その予防に注目が集まっている。本研究の目的は、サルコぺニアの前兆的変化を、携帯型近赤外分光分析法(NIRS)で把握可能かを検証することである。口腔周囲の筋肉のうち最も咀嚼に関連する咬筋の、冷却負荷法赤外線サーモグラフィー熱画像から頬部の温度上昇中心を捕捉し、深部の血流動態を把握する測定システムを構築した。年齢や口腔状況の異なる対象者の測定を実施した結果、サルコぺニアの前兆的変化を把握可能な、予知性の高い指標開発への基礎データが得られた.本研究の目的は,口腔の持つ摂食・嚥下機能を支持する動的周囲環境を,赤外線サーモグラフィー(以下TGとする)画像測定法,および近赤外分光分析法(以下NIRSとする)を用い詳細にモニターし,顎口腔サルコぺ二ア(筋肉減少をなどの廃用的変化を中心とした退行的変化)の前兆的変化を把握するため,冷却負荷前後での比較による血流量変化を活用した新指標を開発することである。この初年度の課題として,(1)(3)を遂行した。(1)顎口腔サルコペニアの発症予測モデルのプロダクト:先行研究から蓄積した頬部TG熱画像を基に,測定候補点を設定し,咀嚼機能を主機能と想定した場合の咬筋部血流の動態を支持機能指標として,他因子も含めた関係性を評価し予測モデル化した。(2)試作評価システムの構築:先行研究での測定システムにTG1台を追加し,対照側の同時測定を可能とした。被検者により咬筋栄養動脈の走行には違いがあり,NIRSするターゲット部位の設定方法を検討した。その結果,冷却負荷後の冷却中心を位置が,最も温度変化幅が大きく,脈管位置に近似していたため,ターゲットとして設定できると考えられた。(3)高齢者に対する試験的応用,データの収集および再現性の確認:高齢者3名と対照者2名に対して試験測定システムで測定を実施し,TG,NIRSのデータを収集(TG画像でターゲティング後にNIRSで唾液腺マッサージ効果を評価)以上のデータから,試験評価システムでの測定点の検討,解析用アルゴリズムの試作を重回帰分析等から試み,予測モデルの再評価を実施した。唾液腺マッサージだけでなく,口腔体操後の変化も測定可能だったことから,TGおよびNIRSを組み合わせた試作測定システムは,顎口腔機能の新たな評価指標の開発に寄与すると想定された。前年度に構築した試作測定システムの検証のため、一般成人および自立高齢者を対象として基礎データ収集を実施した。一般成人8名を対象とした測定結果の検証から、サーモグラフィー熱画像の測定レンジは、使用機材(NEC Avio F30S)の測定精度と温度変化の特徴を視覚的に捉えやすい24.0°C40.0°Cに決定した。その結果をふまえ、冷却負荷法によるサーモグラフィー熱画像での皮膚表面温度の上昇中心を客観的に決定する手法を検討した。その結果、冷却域の上下・左右の長径の交点に加え、上昇温度と面積の積の最大値を算定し、その位置を参考として補正しNIRSでのターゲットを決定とすることとした。また、NIRSによる深部血流動態の把握については、唾液腺マッサージを想定した試験測定を実施し、唾液腺マッサージ手技の規格化や測定レンジに関する基礎データを得た。唾液腺マッサージ効果把握を想定した測定の実施パターンは、測定前レストに続いて30秒間の冷却負荷を実施し、解放後に1Hzでのタスクを5分間継続することとした。この手法によりoxy-Hbが低下した状態から継続して上昇する様子が観察できた。同様の方法により一般成人3名に測定を実施し、いずれの測定でも明確なoxy-Hbの上昇が把握できたことから、再現性の確認ができた。頬部皮下脂肪厚など影響因子が想定されたが、個人内比較についてはその影響は問題とならない程度と判断できた。ここまでの検証から、介護予防等を想定した機能訓練効果の把握などにも、本測定システムが活用できる可能性が示された。また、実際に自立高齢者1名に対しても、同様の測定を実施し若年者よりも小幅な変化であるがoxy-Hbの上昇を把握できた。高齢者の顎口腔サルコペ二アの把握のためには個人に対して継続的に測定を行い、時系列的に変化を把握することが重要と思われた。研究最終年度として、4チャンネル化したNIRSでの測定を年齢や口腔状況の異なる対象者に実施し、顎口腔サルコペニアの前兆的変化を把握する要件を満たす評価指標としての妥当性や有効性の評価を実施した。先行研究および昨年度までの赤外線サーモグラフィーを活用した冷却負荷法の熱画像測定データの分析から、頬部の血流動態の把握からNIRS測定部をターゲティングする手法の有効性は確認できたが、NIRSセンサを装着後の冷却負荷の再現性の維持が新たな課題として浮上し、本年度もその改善に取り組み安定的に多人数に測定できる指標の検討までには至らなかった。最終的に年度内に健常者12名、外科矯正患者(顎固定期間前後での測定)5名、高齢者6名に対して測定を完了することができた。本研究期間中に、同種のNIRSを活用した装置が顎口腔機能測定用に発売されるなど、単純測定での有用性は明らかであり、今年度実施できた運動麻痺を有する対象者の測定からも非侵襲的な機能測定法として、サルコペニアの前兆的変化を把握可能な予知性の高い指標開発への基礎データは得られた。

基本的にNIRSから得られる指標は、oxy-Hb、deoxy-Hb、total-Hbの濃度変化であり、30秒間の頬部冷却負荷によりー0.2a.u.程度のoxy-Hbの低下が、健常者では観察でき、負荷前濃度までの改善には約2分の時間を要することが明らかとなった。また、唾液腺マッサージを想定したマッサージを継続して実施した結果、total-Hbの上昇が確認でき、開始後60秒程度からoxy-Hbが0.05a.u.程度の濃度を維持しており、局所の血流向上を確認できた。これらの結果から、個人内比較は可能との示唆は得られたが、集団的に活用可能な指標の開発のため、今後も本測定システムの向上を目指した継続研究を実施する。サルコペニア(Sarcopenia)は加齢性筋肉減少症とも呼ばれ、近年その予防に注目が集まっている。本研究の目的は、サルコぺニアの前兆的変化を、携帯型近赤外分光分析法(NIRS)で把握可能かを検証することである。口腔周囲の筋肉のうち最も咀嚼に関連する咬筋の、冷却負荷法赤外線サーモグラフィー熱画像から頬部の温度上昇中心を捕捉し、深部の血流動態を把握する測定システムを構築した。年齢や口腔状況の異なる対象者の測定を実施した結果、サルコぺニアの前兆的変化を把握可能な、予知性の高い指標開発への基礎データが得られた.本研究課題では、2種類の測定機材を併用することから局所の血流の低下を捉え、より明確にサルコペ二アの影響を把握可能なシステムの開発を最終目標としている。研究2年度目となる本年度の計画としては、構築した試作測定システムの再現性の検証と、測定レンジや測定指標のクライテリアの決定などを想定しており、それらを完了できたことから研究計画はおおむね順調に進展していると評価した。しかし、各段階での測定において想定した対象数が得られなかったことから、研究最終年度においても継続して基礎データの収集は実施する予定である。医歯薬学(口腔衛生学)研究最終年度として、測定システム、ハードウェア,ソフトウェアの最終的な測定モジュールを決定し、口腔状況の異なる一般成人、高齢者からのデータ収集を試み、得られたデータの解析用アルゴリズムを決定する。最終的な結果レポートの意義を検証し、完了までに40名以上の対象者に応用し個人内比較・集団応用の可能性について検証する予定である。得られた成果は国内外の関連学会で報告する予定である。また、研究成果の応用性の検証について、介護予防等での活用を前提としている点から、画像診断機材を使用する方法や、表層筋電法との比較について、ランニングコストの分析等を行い、経済性や応用性で優位に立つことを、介護現場で研究成果報告会を開催し紹介する。NIRS測定パッドの頬部への装着に関して,ある程度は予測していたが検出器周囲の遮光度の問題が発生し,その対策の検討が必要だった。独自に遮光フィルムを使用することで測定が可能となったが,その間に遅れが生じた。また,咬合接触面積を測定する透過レーザー法測定器のドライバソフトが,OSの交換によりバグが発生し,業者に依頼しを測定開始までに期間を要した。これら理由により,当初の目標より測定計画に遅れが生じた部分もあるが,試験的な測定を行い,TG熱画像からNIRS測定ターゲットを決定する評価方法を試行することができた。唾液腺マッサージ効果もNIRSでも確認できたことから,研究全体としては,おおむね順調に進展している。
アジア開発途上国の教員養成制度とカリキュラム開発における協力支援に関する研究

本研究では、国内外の文献調査を踏まえ、インド、ネパール、タイ、ラオス、カンボディア、フィリピン、において、各国の文部省や国立教育研究所、教員養成機関などの協力を得て現地資料調査及びインタビュー調査を実施した。現地調査は、次の2つの課題を中心に実施した。すなわち、(1)各国における教員養成制度及び現職教員研修制度の現状並びに課題の発見と改善方策へ向けた取り組みを明かにすること、(2)主要な教科における教員養成カリキュラム並びに教材・教具の開発過程や授業年間指導計画等の現状とその水準向上のための改善方策へ向けた取り組みを明かにすること、であった。各国における調査対象機関は、インドでは、中央教員養成審議会、ジャミア・ミリア・イスラミア大学教育学部、デリー県教育委員会、師範学校、ムンバイにある大学および教員養成カレッジ等、ネパールでは、文部省、国立トリブバン大学本部、同大学教育学部、同大学国際関係センター、タイでは、文部省(教育省)、大学省、チュラロンコン大学、中央教育審議会、Rajaphat Institute,UNESCO-PROAP事務所等、ラオスでは、文部省、ラオス国立大学、ドムカムサン教員養成大学等、カンボディアでは、文部省、プノンペン大学、プノンペン地域教員養成大学、タケオ教員養成大学等、フィリピンでは、フィリピン大学理数科教育開発センター、同大学教育学部、フィリピン師範大学等、を訪問し、聞き取り調査ならびに関連資料の収集を行った。今回の資料収集調査で特に注目すべき点は、いづれの国においても、教員の資質向上が緊急の政策課題となっており、教員免許状制度の導入に関して議論が高まり、そのための制度の制定とその導入のプロセスに関する取り組みが、急ピッチで進んでいることであった。本年度は、国内外の文献調査を踏まえ、インド、ネパール、タイ、ラオス、カンボディアにおいて、各国の文部省や国立教育研究所、教員養成機関などの協力を得て現地資料調査及びインタビュー調査を実施した。今年度の現地調査担当者は、中山修一、田畑佳則、グリーン・リークレ、加藤荘志の4名であった。すなわち、(1)各国における教員養成制度及び現職教員研修制度の現状並びに課題の発見と改善方策へ向けた取り組みを明かにすること、(2)主要な教科における教員養成カリキュラム並びに教材・教具の開発過程や授業年間指導計画等の現状とその水準向上のための改善方策へ向けた取り組みを明かにすること。各国における調査対象機関は、インドでは、中央教員養成審議会、ジャミア・ミリア・イスラミア大学教育学部、デリー県教育委員会、師範学校等、ネパールでは、国立トリブバン大学、タイでは、文部省、国立チュラロンコン大学、中央教育審議会、Rajaphat Institute,UNESCO-PROAP事務所等、ラオスでは、文部省、ラオス国立大学、ドムカムサン教員養成大学、カンボディアでは、文部省、プノンペン大学、プノンペン地域教員養成大学、タケオ教員養成大学等を訪問し、関連資料の収集を行った。今回の資料収集調査で特に注目すべき点は、いづれの国においても、教員の資質向上が緊急の政策課題となっており、教員免許状制度の導入に関して議論が高まり、そのための精度の制定とその導入のプロセスに関する取り組みが、急ピッチで進んでいることであった。来年度は、今年度に明らかにされた教員養成制度をめぐる各国の緊急政策課題に対し、どのような国際協力、支援策が有り得るのかを明らかにすることである。本年度は、国内外の文献調査を踏まえ、インド、ネパール、フィリピン、タイにおいて、各国の文部省や国立教育研究所、教員養成機関などの協力を得て現地資料調査及びインタビュー調査を実施した。今年度の現地調査担当者は、井上星児、岩崎秀樹、平川幸子の3名であった。すなわち、(1)各国における教員養成制度及び現職教員研修制度の現状並びに課題の発見と改善方策へ向けた取り組みを明かにすること、(2)主要な教科における教員養成