hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルドキシムーニトリル経路の酵素類の有機合成への利用と生理学的意義の解明

Bacillus sp. OxB-1由来のアルドキシム脱水酵素(Oxd)を用いて、ラセミ体2-(E/Z)フェニルプロピオンアルドキシム(E/Z比99:1)から、2-(S)-フェニルプロピオニトリル(98%ee)を合成した。Arabidopsis thaliana由来のCYP79A21とOxdを大腸菌で同時に発現し、フェニルアセトニトリルを合成した。Bacillus sp. OxB-1およびRhodococcus sp.YH3-3の全ゲノム解析を行った。Geobacillus sp.315由来のニトリルヒドラターゼ(NHase)を、R. rhodochrous J-1由来のそれと比較した。1.合成アルドキシムを基質とするアルドキシムデドラターゼ(Oxd)反応の立体選択性の解明と光学活性ニトリルの合成への利用:α位に置換があり、R, Sの立体と、E, Zのジアステレオマーを有し、4種類の異性体がある2-フェニルプロピオンアルドキシムを基質として用いた。Bacillus sp. OxB-1由来のOxdBを発現する大腸菌形質転換株を用いて、ラセミ体基質(E/Z比9:1)を反応させたところ、88% eeの2-(S)-フェニルプロピオニトリルが合成できた。さらにE-ラセミ体(E/Z比99:1)を基質とした場合、98% eeの2-(S)-ニトリルを得た。一方、Z-ラセミ体(E/Z比1 : 11.5)を反応させたところ、67% eeの2-(R)-ニトリルを得た。これらはいずれも8oCで得られ、30oCではE, Z異性化反応によりラセミ体が合成された。いずれも、E-(2R)-フェニルプロピオンアルドキシム(E-(R)-2a)は、基質とならなかった。また、Arabidopsis thaliana由来のCYP79A21をBacillus sp. OxB-1由来のOxdを大腸菌で同時に発現し、L-Pheを原料としてフェニルアセトニトリルを662 mg/Lの濃度で代謝工学的合成に成功した。2.アルドキシムーニトリル経路の生理学的意義の解明:Bacillus sp. OxB-1やR. rhodochrous YH3-3の全ゲノム解析を行った。3.耐熱性や高アクリルアミド耐性のNHase産生菌の探索とRhodococcus属細菌のNHaseとの比較:新たに土壌より分離した好熱性細菌が耐熱性のNHaseを産生することを明らかにし、菌体レベルでの熱耐性をRhodococcus属細菌と比較した。1.アルドキシム脱水酵素(Oxd)を有する細菌ライブラリーより、十数株のoxd遺伝子を発現する大腸菌形質転換株を作成した。それらを用いて、化学合成した3種類のアルドキシムに対する基質特異性と光学選択性を検討した。2. Bacillus sp. OxB-1およびRhodococcus sp. YH3-3の全ゲノム解析を行った。Bacillus sp. OxB-1のゲノムは3,594,618bpの環状DNAであることが明らかとなった。GC%は47.85%であり、遺伝子数は3587、rRNAオペロンは7、tRNAは83あると予測された。アルドキシム-ニトリル経路に関わる遺伝子はoxdおよびニトリラーゼ遺伝子(nit)が存在し、arac型転写調節因子の下流に位置していた。一方、Rhodococcus sp. YH3-3のゲノムは7,316,908 bpであることが明らかとなった。GC%は62.15%であり、遺伝子数は7281であると予測された。ゲノムDNA上に5'端より、oxd, ami, nhaseα(Fe)、nhaseβの順でのクラスターおよび、コバルトタイプでは、ami、nhaseβ、nhaseα(Co)の順でのクラスターを形成していた。3.耐熱性NHase生産菌Geobacillus sp. strain315由来のニトリルヒドラターゼ(NHase)はnhaseα(Co)、nhaseβ、activator geneから構成されたタンパク質でα6β6構造を持つことが分かった。我々は広範な探索研究により、オリジナルの材料および、酵素遺伝子素材の手がかりを十分に得ており、今後の展開が期待される。いずれも世界で初めての知見ばかりを得る予定である。我々が2000年に最初に報告した新酵素であるアルドキシム脱水酵素の基質特性を、化学合成した立体化学を有する基質数種類化学合成し、検討したところ、エナンチオ面を認識して脱水反応を触媒していることを発見した。すでに本酵素を用いて光学活性なニトリルを純度高く合成できることを世界で初めて明らかにしており、本年度は数種類の合成基質に対する作用を明らかにした。さらにドイツ連邦共和国ビーレフェルト大学化学部グレーガー教授と共に、多数の合成基質に対して基質特異性を詳細に明らかにする予定である。Bacillus sp. OxB-1およびRhodococcus sp. YH3-3の全ゲノム解析を行った。また、動植物におけるアルドキシムーニトリルの代謝酵素の存在について比較生化学的研究を継続している。耐熱性や高アクリルアミド耐性のNHase産生菌をすでに得、大腸菌での発現にも成功した。

1.耐熱性や高アクリルアミド耐性のニトリルヒドラターゼ(NHase)産生菌の探索とRhodococcus属細菌のNHaseとの比較土壌より、各種ニトリル等を炭素あるいは窒素源とする培地を用いて広範なNHase産生菌のスクリーニングを行った。スクリーニングで得られた好熱性菌Geobacillus sp.315から耐熱性NHaseを精製するとともに、大腸菌で発現させた。Geobacillus sp.315由来の耐熱性NHase遺伝子は、β-およびα-サブユニット並びにアクティベーターから成っており、酵素は、α6β6構造をしていた。大腸菌で発現させると、野生株の培養当たり約6倍の活性を示し、比活性は468 U/mg(基質:アクリロニトリル)であった。Geobacillus sp.315由来のNHaseは、R. rhodcrous J-1のNHaseよりも優れた熱耐性やアクリルアミド耐性を示した。2.合成アルドキシムを基質とするアルドキシム脱水酵素反応のエナンチオ選択性の解明これまでに、Bacillus sp. OxB-1由来アルドキシム脱水酵素(OxdB)は、E-(R/S)-2-phenylpropionaldoxime (2-PPOx)に対し、S-立体選択的に脱水反応を触媒することを明らかにして来た。今回、様々なアルドキシム分解菌由来のOxdを用いてアルドキシムのエナンチオ選択性の検討を行った。Oxdを有する細菌ライブラリーより、十数株のOxd遺伝子を発現する大腸菌形質転換株を作成した。それらを用いて、2-PPOxに対するエナンチオ選択性を検討したところ、OxdBと同様の結果であるS-選択性を示した。また、2-(thiophen-2-yl)-propionaldoxime (TPOx)およびcyclohexyl-2-phenylacetaldoxime (CPOx)を合成し、OxdBを用いてエナンチオ選択的反応を行った。その結果、TPOxの場合では、2-PPOxの場合と同様に、4つのジアステレオマーのうち、3つはニトリルへ変換されたが、残り1つのジアステレオマーは変換されなかった。Bacillus sp. OxB-1由来のアルドキシム脱水酵素(Oxd)を用いて、ラセミ体2-(E/Z)フェニルプロピオンアルドキシム(E/Z比99:1)から、2-(S)-フェニルプロピオニトリル(98%ee)を合成した。Arabidopsis thaliana由来のCYP79A21とOxdを大腸菌で同時に発現し、フェニルアセトニトリルを合成した。Bacillus sp. OxB-1およびRhodococcus sp.YH3-3の全ゲノム解析を行った。Geobacillus sp.315由来のニトリルヒドラターゼ(NHase)を、R. rhodochrous J-1由来のそれと比較した。以下のように、我々は広範な探索研究により、オリジナルの材料および、酵素遺伝子素材の手がかりを十分に得ており、今後の展開が期待される。いずれも当然ながら、世界で初めての知見ばかりを得る予定である。1.我々が2000年に最初に報告した新酵素であるアルドキシムデヒドラターゼの基質特性を、化学合成した立体化学を有する基質を用いて初めて検討したところ、エナンチオ面を認識して脱水反応を触媒していることを発見し、さらに本酵素を用いて光学活性なニトリルを純度高く合成できることを世界で初めて明らかにした。
児童のワーキングメモリプロフィールに応じた支援データベースと教育ネットワーク構築

「ワーキングメモリ」とは,学習において重要な能力であり,発達障害児童生徒の多くがワーキングメモリに問題を抱えている。そこで,本研究では,ワーキングメモリの小さい児童生徒の特徴を明らかにし,その支援方法を検討した。その結果,ワーキングメモリの小さい児童生徒は授業参加が少ないことが分かった。情報の整理,情報の最適化,記憶のサポート,注意のコントロールといった支援方略を授業に適宜組み込むことで,ワーキングメモリの小さい児童生徒も含めたクラス全体の授業参加が促されることが示唆された。本研究は「ワーキングメモリ」をキーワードに,1人ひとりの子どもの学習ニーズに合った先進的なカリキュラム開発と教育のシステム作りを目指している。本年度の目的は,小学校児童のワーキングメモリのアセスメントを行い,ワーキングメモリの相対的に小さい子どもが日本の小学校の授業場面でどのような行動を示すのかを明らかにすることであった。小学校二,三,四年児童についてワーキングメモリのアセスメントを行った。ワーキングメモリの成績をもとに,総合得点がクラスで下位3名の児童に注目し,それらの対象児童の観察を国語,算数,理科の授業で行った。その結果,以下のように,対象児童の挙手,および授業参加が全般に低く,授業態度が対象児童の学習にとってネガティブに働いていることが示唆された。1,二年生の挙手率は,教科に関わりなく,全般に低く,授業参加率は,高い児童と低い児童がいた。そして,各児童の挙手率と授業参加率の傾向は,1年前とほとんど変わっていなかった。2,三年生の挙手率と授業参加率は,平均的なワーキングメモリの児童(対照児)よりも低い傾向が見られ,また,教科によってばらつきが大きかった。3,四年生の挙手率や参加率は,対照児よりも低い傾向があるが,教科によってばらつきが見られた。特に,理科の参加率が高かった。また,国語の授業で,文章の状況モデルを構成する作業場(ワーキングメモリ)を外的に補うために,視覚的な絵やモデルを利用することの効果を検討した。その結果,教師と児童の話し合いの場面を分析することで,絵やモデルなどの視覚的な道具を用いた文章の読解や,教師が適宜,リヴォイシングなどの手法を用いて,話し合いを分かりやすくし,方向づけることが有益であることが示唆された。本年度の目的は,ワーキングメモリの小さい児童・生徒の学習を支援するための方略リストを作成し,クラス単位でワーキングメモリのアセスメントを行い,ワーキングメモリの小さい子どもに注目した支援方略を実施し,その効果を検討することであった。まず,6つの授業場面(授業の構成,学習形態・学習環境・学習のルール,指示の出し方・発問や説明の仕方,教材・教具,板書の工夫・ノート指導,子どもの発表・作文)における支援方略について,情報の整理,情報の最適化,記憶のサポート,注意のコントロールの観点から分類したリストを作成した。そして,2つの小学校および2つの中学校で教師を対象に講習会を行い,ワーキングメモリと学習の関係,および支援方略がワーキングメモリの小さい子どもだけでなく,クラスの子どもすべてにとって分かりやすい授業になることを説明し,学校全体で授業のユニバーサルデザインを考えることの意義を伝えた。同時に,子どものワーキングメモリのアセスメントを行い,他方で,授業態度について,担任教師による評定および観察によって調べた。その結果,以下のことが明らかになった。第1に,従来型の授業において,ワーキングメモリの小さい子どもは,授業参加が少なく,教師から注意散漫で,落ち着きがないと見なされる傾向が強かった。第2に,リストに挙げた方略を日常的に実践している授業では,ワーキングメモリの小さい子どもが,高い子どもと同様,「授業に参加している」と教師に見なされていた。第3に,リストに挙げた方略を実践した授業では,ワーキングメモリの小さい児童・生徒の授業参加が向上し,ワーキングメモリの平均的な子どもとの違いがなくなった。本年度の目的は,小学校児童のワーキングメモリのアセスメントを行い,ワーキングメモリが相対的に小さい子どもの授業中の態度が学年とともにどのように変化するのかを明らかにし,そのような子どもに対する支援方略を考えることであった。昨年度,ワーキングメモリのアセスメントを行い,授業観察を行った児童について,本年度も引き続き授業観察を行った。すなわち,小学校三,四,五年児童のワーキングメモリ低群各3名,および中群各3名について,国語,算数,理科の授業で観察を行い,挙手,および授業参加について調べた。また,国語の授業でワーキングメモリ低群の参加を促す支援方略を実践し,その効果を検討した。その結果,以下のことが示唆された。1,ワーキングメモリ低群の授業態度について,中高学年における挙手の頻度は,中群とあまり違いがなくなるものの,授業の参加率については,中群と比較して,前年度同様,低い傾向が見られた。

2,ワーキングメモリ低群の授業参加が教師の授業スタイルによって影響を受けることが示唆された。ワーキングメモリ低群の児童にとって,「見守り型」よりも,「介入型」の授業の方が一貫して参加しやすかった。介入型は,児童の発言の後,教師がその発言を言い換えたり,簡潔にまとめたりするといったリヴォイシングを頻繁に行う授業スタイルである。3,おおまかな文章全体の把握から部分への精緻化と,構成部分相互の比較を通した全体への統合化を順序行いながら,文章の状況モデルを構成するという文章理解のプロセスを,マトリックス(黒板)に表現し,可視化した授業は,ワーキングメモリ低群の授業態度を促した。本研究は「ワーキングメモリ」をキーワードに,1人ひとりの子どもの学習ニーズに合った先進的なカリキュラム開発と教育のシステム作りを目指している。本年度の目的は,昨年度までの研究成果を踏まえ,学校等でワーキングメモリのアセスメントを実施し,学習に困難等を示す児童・生徒が授業に参加できるような支援方略を実践し,その効果を検討することである。大阪と鹿児島の小学校,広島の小学校,中学校,岡山の特別高等支援学校においてクラス単位でワーキングメモリのアセスメントを実施した。それらの学校では,教員を対象に講習会を行い,ワーキングメモリの小さい児童生徒でも授業に参加しやすいユニバーサルデザインの授業実践を工夫するように依頼した。そこでは,6つの授業場面(授業の構成,学習形態・学習環境・学習のルール,指示の出し方・発問や説明の仕方,教材・教具,板書の工夫・ノート指導,子どもの発表・作文)における支援方略(情報の整理,情報の最適化,記憶のサポート,注意のコントロール)を含んでいた。また,中学校,高等学校では,ワーキングメモリのアセスメントの結果を踏まえ,一人ひとりの生徒に合わせたサポートファイルを作成し,そこに生徒が得意なことや苦手なことなどを記載し,それに対応する方略を考えることで,自律的な学習を促した。主たる成果として,以下が得られた。第1に,従来型の授業において,ワーキングメモリの小さい児童生徒は,国語や算数(数学)において学習の苦手なことをより強く認識していた。第2に,ユニバーサルデザインの授業実践を工夫した授業実践では,ワーキングメモリの小さい児童・生徒の授業参加が向上した。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文科学26年度が最終年度であるため、記入しない。小学校児童のワーキングメモリのアセスメントを行い,クラスでワーキングメモリの小さい子どもの授業場面での観察を行うことで,行動特徴を明うかにできた。また,そのような児童の学習支援の方略についての示唆も得られた。情報の整理,情報の最適化,記憶のサポート,注意のコントロールといった支援方略リスト(支援データベース)を作成し,その効果について,公立の小学校,中学校を対象に検証できた。
久山町在住の児童・生徒の栄養摂取状況と生活習慣病危険因子との関係

久山町在住の小中学生全員を対象に、食習慣調査および生活習慣に関するアンケート調査を実施した。対象者は、小学校児童314名(男子153名女子161名)、中学校生徒230名(男子126名、女子104名)で、回収率は小学校68.0%、中学校93.1%であった。日比式による肥満度判定を行った結果、男女ともに「やせすぎ」「やせぎみ」のものが12割、「肥満」「太りぎみ」のものが約2割であった。小学生のエネルギー摂取量は、低学年ではエネルギー過剰傾向がみられたが、中学年、高学年については、ほぼ基準と同程度であった。中学生のエネルギー摂取量は、男女とも食事摂取基準とほぼ同程度であった。また、小・中学生ともに野菜類、果物、いも類の摂取量が少なく、牛乳、乳製品、砂糖、菓子類、油脂の摂取量が多い傾向がみられた。平成18年度は、当初の年度計画に基づいて食習慣調査実施の準備を行った。1)久山町長、久山町教育委員会、久山町健康福祉課の協力を頂いて、各小・中学校の校長、教頭、栄養士、養護教諭等の先生方に対して、研究の趣旨や研究計画、日程等の説明会を実施した。また、保護者に対するインフォームドコンセントの取り方、同意書の回収方法、結果の返却方法、調査用紙等の個人情報の取り扱い方などについて打ち合わせを行った。2)保護者に対しては、同意書とは別に告知用の調査案内を、担任を通じて配布していただき、調査に対する理解を得た。3)調査実施を円滑に行うため、独立行政法人国立健康・栄養研究所(佐々木先生)にて、食習慣調査や生活習慣調査の方法に関する指導を頂いた。加えて、計画していた予備調査が学校側との日程の調整がつかず実施できなかったため、国立健康・栄養研究所で実施した他地域での結果を参考に注意点などを指導頂いた。4)生活習慣に関するアンケートの内容について、福岡県児童生徒食生活等実態調査報告書(平成18年3月)に準拠して、欠食や食事時間などの食生活に関する項目と睡眠時間や運動時間、体形に対する意識などの食生活以外の項目について検討を行った。平成19年度は、各学校との調整の結果、健康診断の時期に合わせて5月下旬から6月上旬に調査を実施する予定である。平成19年度は、当初の研究計画に基づいて、食習慣調査および生活習慣調査を実施した。1)調査実施にあたり、保護者向けに調査の趣旨、具体的内容を文書にて配布し、インフォームドコンセントをとった。2)町立小学校2校の児童314名(男子153名、女子161名)中学校(1校)の生徒230名(男子126名、女子104名)に対し、食習慣調査(BDHQ)および生活習慣に関するアンケート調査を実施した。小学校高学年(4、5、6年生)と中学生は、ホームルームの時間等を利用し本人が記入を行った。その際に栄養士や調査の訓練を受けた学生が各クラスで、説明および内容の確認や記入の援助等を行った。また小学校低学年(1、2、3年生)は、自宅へ持ち帰り、保護者に記入を依頼した。3)身長、体重等の測定については、各学校において実施されている定期健康診断の結果をそのまま使用した。4)調査後の栄養価計算をした結果については、各学校の担任の先生を通じて、個人個人に栄養素や食品群の過不足を示したカラーの結果表(保護者用、子ども用の2種類)を返却した。平成20年度については、食育のための学校教材用の資料として報告書を作成し各校へ配布する予定である。平成20年度は、当初の研究計画に基づいて、実施した食習慣調査および生活習慣調査についてのデータベースを作成し、結果の整理を行った。1)調査の実施できた者は、小学校児童314名(男子153名、女子161名)、中学校生徒230名(男子126名、女子104名)であった(回収率:小学校68.0%、中学校93.1%)。2)対象者の特徴:日比式による肥満度判定を行った結果、男女ともに「やせすぎ」「やせぎみ」のものが12割、「肥満」「太りぎみ」のものが約2割であった。学年が上がるにつれて、「やせ」のものが増加していた。3)栄養素等摂取量:中学生のエネルギー摂取量は、男女とも食事摂取基準とほぼ同程度であった。4)食品群別摂取量:小・中学

生ともに、野菜類、果物、いも類の摂取量が少なく、牛乳、乳製品、砂糖、菓子類、油脂の摂取量が多い傾向がみられた。5)栄養比率:小・中学生ともに脂質エネルギー比が高い傾向であったが、特に小学13年生と中学生の女子が30%以上の高値であった。6)生活習慣に関するアンケート:朝食を「毎日食べる」小学生が約9割、中学生が8割であった。「今の体重をどう思うか」という項目では、「やせたい」という者が女子に多く、高学年になるにつれて高くなる傾向を示した。食育のための資料として報告書冊子を作成し、今後活用する予定である。
「フォール」トレラント人間型ロボットの研究:柔軟転倒及び転倒回復制御

転倒しても運動機能を喪失せず起き上がって活動を継続できる機能は自律行動体である人間型ロボットが備えなければならない最も基本的な機能である.本研究はこのような機能を備えた人間型ロボット,「フォール」トレラント("fall"tolerant)人間型ロボットを柔軟転倒制御及び転倒回復制御により実現した。ここで柔軟転倒制御,転倒回復制御とはそれぞれ以下のような役割を担う制御である.柔軟転倒制御:柔軟転倒制御とは、転倒状態に陥ったロボットの着地ダメージを抑制する運動制御である。転倒方向,転倒速度等の状況に応じて転倒中の運動を制御し,破損を最小限に抑えることで運動機能を喪失してしまうのを防ぐ動作を、最適化制御の手法により生成することを可能とした。これにより前後方向限定ではあるが転倒によるロボットの機能喪失を抑制し、行動継続の可能性を拡大することができた。転倒回復制御:転倒回復制御とは、転倒状態から立脚状態への遷移動作を計画する制御機能である。ロボットと地面との接触部位の組み合わせをノードとし、接触部位の組み合わせ、接触位置を変化させる動作をアークとした状態遷移グラフに対してA*探索を適用することで転倒回復動作を状態遷移動作列として得る方法を提案した。また転倒状態が未知である場合には、マハラノビス距離を用いて類似度が最も高い既知の転倒状態を検出し、その状態を経由して転倒回復動作を行う手法を提案した。これらの手法はシミュレーションによりその有効性が確認された。本年度は各制御機能の基礎理論の構築とシミュレーションよる確認,実験による基礎データの収集を行った.1.基礎理論の構築A)柔軟転倒制御1.限定された条件下において,ロボットの姿勢情報をもとに転倒を検出し転倒条件を判定する手法を開発した.2.ロボットが前方に転倒する際の膝および腕を使った安全な着地動作を開発した.3.ロボットの倒れこみ時の連動制御により着地衝撃の軽減をもたらす基礎理論を開発し、シミュレーションによる検証を行った.B)転倒回復制御1.平地での転倒回復動作を複数の部分動作に分節化してそれらをグラフ化し,グラフのノードに対応する途中状態から転倒回復動作を起動できるようにした.2.転倒状態と最も近いグラフのノードを決定するための指標としてマハラノビス距離を用いる方法を検討した.2.基礎データの収集転倒検出および転倒条件の判定手法が正しく動作することを、実機にて確認し、基礎データの収集を行った。また脚や腕を用いた着地動作についてもシミュレーションおよび実機による動作評価を行い、基礎データの収集を行った。データの収集はロボットに内蔵されたセンサ及び外部に取り付けた加速度センサを用いて行った.得られた基礎データは今後(1)衝撃吸収用パッドのロボットへの追加等のハードウェアの改良,(2)既存の動力学シミュレータの接触計算モデルの検証,改良などにも用いる.3.転倒試験ハードウェアの設計・試作転倒動作を検証、試験するためのロボットハードウェアの設計、試作を行った本年度は各制御機能の理論面での高度化とシミュレーションによる確認,実験によるデータの収集を行った.1.転倒回復制御について昨年度検討を行ったマハラノビス距離を用いた転倒回復方法の実装を行い,シミュレーション及び実験を行った.これは,任意の転倒状態から既存の転倒回復動作開始状態へ遷移する動作を決定するための手法である.このため,最初に乱数を用いて2000種類の転倒状態を生成し,それぞれについて5種類の転倒回復動作開始状態への遷移の試行をシミュレーション世界で行った.遷移に成功した転倒状態の情報からマハラノビス距離の計算に用いる分散共分散行列が得られる.これを用いて遷移できる可能性が最も高い開始状態を選択し,そこへの遷移を開始することで転倒回復動作を起動する方式を実現した.2.柔軟転倒制御についてロボットの倒れこみ時の姿勢情報を元に重心軌道を制御し,着地衝撃および、転がりモーメントを抑制する手法を開発した.

これは,ロボットの重心軌道を放物線をもとにした目標軌道に追従させる手法である.また,昨年度に試作した転倒実験用ロボットにセンサ・アクチュエータ等の制御機構の改修作業を行い,シミュレーションとともに前方への転倒実験を実施した.本手法により,ロボット全体の角運動量の増大を抑制し,着地時の衝撃や転がりモーメントを抑制することが可能となった.本年度は各制御機能の理論面での高度化と適用範囲の拡充,シミュレーションによる確認,実験によるデータの収集を行った.1.転倒回復制御について本年度は国際リハビリテーション学会が車椅子マークの掲示条件の一つとしている斜度1/12以内の斜面を対象として転倒回復技術の検討・実装を行い,シミュレータ上でその動作を検証した.従来の平地上での転倒回復動作は,手作業で作成した部分動作の集合からなっていた.これを異なる環境にも対応可能とするため,接触部位の集合をノードとした接触状態遷移グラフを構成し,ノード問の動作を自動生成可能なものとした.このグラフを用いてA*探索を行うことで,斜度1/12以内の斜面上での転倒回復動作が生成できることをシミュレータ上で確認した.ただし現在は四つん這いの受身姿勢を初期状態としており,今後は後方へ転倒した場合にも対応することが必要である.2.柔軟転倒制御について本年度は最適制御理論を導入し,ロボットの転倒運動を生成する手法を開発した。これはロボットの倒れこみ時の姿勢情報を初期条件として,予想される着地衝撃および着地後の転がりモーメントを評価することで、これらを任意の比率で抑制した最適転倒運動パターンが生成可能となった.本手法はシミュレータ上で検討および動作検証を行った.昨年度までに試作した転倒実験用ロボットは改修作業によりメカニカルな自由度および強度の向上をおこない,動作の再現性を向上させた.本機を用いた転倒実験においては,生成された最適転倒運動パターンを実際の転倒に適用し,その実行可能性および着地衝撃抑制効果が確認された.このときの着地衝撃は目標安全条件である15Gを下回り、本手法によって特定の転倒運動において安全な着地が可能であることが示された.今後はより広範な初期条件での適用を試みる本年度は各制御機能の理論面での高度化と適用範囲の拡充,シミュレーションによる確認,実験によるデータの収集を行った.1.転倒回復制御について本年度は,不整路面での転倒回復動作を実現するため,転倒回復動作生成アルゴリズムの再構成,拡張を行い,シミュレータ上にて検証を行った.動作生成は,12種類の接触部位の組み合わせをノードとしたグラフを用いて行う.異なるノード問は,(1)接触部位の内の一つを地面から離す動作,(2)新たな接触部位を地面に着ける動作によって接続される.またそれぞれのノードは,(1)接触部位の内の一つの接触位置を変更する動作,(2)接触状態は維持しながら重心位置を変更する動作という自己回帰型の動作も持つ.初期状態及び目標状態を接触部位の組み合わせとそれぞれの位置によって定義し,動作の長さを評価指標としたA
いも類の生産・流通における島嶼間連携とその展開に関する研究

南日本の島嶼地域で広く栽培されているいも類(ばれいしょ,かんしょ,さといも)を対象に,その産地の生産と流通の実態と集出荷業者の役割と特徴を明らかにし,いも類の存在意義について考察した。ある産地では,JAと産地仲買人の競合が集出荷の不安定性を助長している産地もあったが,生産者が両者を使い分けることで安定的な生産に繋がっている産地も存在した。一方,不利な条件下でも生産者が複数の出荷先・選別方法を選択可能にすることで長年の産地の維持を可能としてきた島もある。政府からの保護を受けているいも類については,その地位の低下が大きく,新たな意義を付加する必要があることを指摘した。本年度は,先進地域と位置づけられる沖永良部島,大規模生産地域の北大東島,小規模生産地域である与論島を対象に,実態調査を実施し,いも類の生産の状況と集出荷体制について明らかにした。沖永良部島では,ばれいしょ農家,農協および産地仲買人の調査から,農家の出荷行動と集荷実態について解明した。ここでは系統と産地仲買人が競合するなかで集荷が行われ,産地仲買人の多くは長崎県の商系業者との結びつきが強いという特徴があった。北大東島におけるばれいしょは,全量系統出荷でほぼ全量沖縄県内向けであったが,専業的農家はばれいしょからかぼちゃの生産に移りつつあり,ばれいしょの生産量は減少傾向にあった。また島嶼地域のばれいしょ流通を消費地に近い側から明らかにするために,東京・大阪の卸売市場における流通実態調査,鹿児島県経済連における産地間調整に関する調査を実施した。島嶼地域のばれいしょは同時期に出荷される場合であっても,各産地は品種や出荷市場を変え,産地間の競合が起きにくいようになっている。これは経済連が各産地に情報を提供し,鹿児島県内の産地を調整しているためである。また卸売市場では,系統と商系業者を使い分けることで安定的な荷受けが可能となっていた。他方,与論島は経営規模が小さく,ばれいしょ経営は困難なため,さといもが生産されている。さといもは全量系統出荷であるが,大きく3つの出荷方法があり,経営組織と経営内におけるさといもの位置付けの違いによって出荷方法が異なっている。ただし出荷時期に関しては明確な傾向は見られなかった。鹿児島のバレイショ産地である長島、沖永良部島、フランスの架橋島のバレイショ産地であるレ島、および鹿児島の産地と関係が深い長崎の雲仙島原のバレイショ産地調査を実施した。1.長島町ではバレイショ農家約30戸の調査を行い、主に出荷先(JA or商系)の選択の要因について分析を行った。長島町の農家の出荷先は固定的であり、JA出荷は価格や代金支払方法に、商系出荷は出荷利便性や付き合いを挙げる農家が多数を占めた。種芋の購入先に出荷するという農家も数の上では多いが、重視度は高くなかったことが明らかになった。他方、長島町における産地仲買人への調査では、大規模な選果場を保有するタイプ、独自の契約販売をするタイプ、販売は県外業者の指示に従う買い子的なタイプ、自社農園による生産を行っているタイプなど、小さな島内に異なるタイプの仲買人がそれぞれ競合・棲み分けをはかっていることが明らかになった。2.沖永良部島では生産農家および産地仲買人の調査を実施した。沖永良部島のバレイショ農家の出荷先は変動的であり、特に大規模な農家では取引価格により出荷先を変える傾向があり、JAや産地仲買人の集荷量の不安定さを助長している。3.フランスのノワールムティエ島では、協同組合、農業会議所および農家調査により、原産地呼称統制(AOC認証)の取得の経緯と実際の運用状況、高付加価値バレイショの販売戦略について明らかにすることができた。4.長崎・雲仙島原はJAと産地仲買人の競合が激しい地域であるが、ここでは鹿児島の産地と関わりが深い産地仲買人および産地JAの調査を実施した。JAは産地仲買人より農家手取りを増やすための付加価値バレイショの生産に取り組み、産地仲買人は冷蔵保管により、販売時期をJAとずらすことで市場ニーズに対応していること等が明らかになった。本年度は,(1)北海道のばれいしょ先進産地の調査,(2)鹿児島県のでん粉原料用かんしょの生産・流通の実態の分析,(3)上甑島・下甑島におけるばれいしょおよび焼酎原料用かんしょの生産の実態調査を実施した。(1)わが国のばれいしょ生産の約8割を占める北海道のでん粉原料用,加工用,青果用,種芋用のばれいしょについて,それぞれ関係機関の調査を実施することで,北海道の生産状況が島嶼地域に与える影響について明らかにすることができた。また北海道のばれいしょの主産地である十勝・士幌町における青果用・でん粉用・加工用の生産と流通の各々の調整の実態についても明らかになった。すなわち加工・でん粉用が青果用生産のバッファーとなるとともに,それが市場への牽制となっていることが分かった。(2)鹿児島県のでん粉原料用かんしょの生産の実態について調査・分析を行い,でん粉原料用かんしょが焼酎用原料用との関連で依然として南九州では重要な地位にあるものの,産地によってその重要性の格差が開きつつあり,地位の低下は今後も免れないことを指摘した。

(3)鹿児島県の上甑島・下甑島においては,青果用ばれいしょ生産が開始され,本土産地が移り変わる僅かな時期に商系出荷する実態について明らかにすることができた。また同島では,焼酎原料用かんしょの生産も行われているが,その原料の大半を島外から移入している。かんしょ移入そのものは島内の焼酎メーカーにもかんしょ生産者にもよい影響を与えているが,島内生産の増加がより好ましい。そこで同島の焼酎原料用かんしょ生産者への調査を行い,今後の焼酎用かんしょ生産の増産のための方策について考察した。災害により予定していた島の調査ができなかったものの,他の島の調査によって補完することができた。本年度の実績の第1は,南西諸島においてかつてはばれいしょの産地であったが,現在は指定産地が解除されているA村における産地形成の経緯,生産の状況,産地仲買人と市場出荷の状況,他産地との関連,産地の衰退の原因と現状について明らかにしたことである。同村において後発ながらばれいしょ産地が形成されたのは,長崎県の産地であるB町産ばれいしょとのセット販売で市場に食い込んでいった点にある。ただし産地衰退の理由は,種芋の輸送費が南西諸島の他の産地と比較して高価であったこと,出荷の際のトラブルにより産地の信用を落としたことにあった。これは他産地と異なり出荷ルートが共販のみであったため,種芋の仕入れに競争原理が働かなかったこと及びその販売ルートに支障が起こると産地全体にその影響が広がったことによる。第2は,南西諸島のB島における産地仲買人のばれいしょの出荷行動に関する調査結果の取りまとめを行った。この研究は産地仲買人を「代理買付型」と「自主買付・販売型」に分類し,前者が後者への転換を志向していること,後者は産地規模の拡大や品質向上の役割も担っていることを明らかにした。第3は,南九州・島嶼地域におけるでん粉原料用かんしょの意義と展望についての論文を取りまとめた。ここではでん粉原料用かんしょの役割が縮小しつつあること,その生産を維持する地域と大きく減少する地域の分化が見られること,そうした中で環境保全や土地利用の面における積極的な意義を付加する必要があることを指摘した。第4は,鹿児島県島嶼地域におけるいも類の生産と流通の総括的な整理を行い,報告書(英文)にまとめた。南日本の島嶼地域で広く栽培されているいも類(ばれいしょ,かんしょ,さといも)を対象に,その産地の生産と流通の実態と集出荷業者の役割と特徴を明らかにし,いも類の存在意義について考察した。ある産地では,JAと産地仲買人の競合が集出荷の不安定性を助長している産地もあったが,生産者が両者を使い分けることで安定的な生産に繋がっている産地も存在した。一方,不利な条件下でも生産者が複数の出荷先・選別方法を選択可能にすることで長年の産地の維持を可能としてきた島もある。政府からの保護を受けているいも類については,その地位の低下が大きく,新たな意義を付加する必要があることを指摘した。各産地の調査を実施し,その成果は学会報告後に論文として投稿中であり,研究は概ね順調に進捗している.徳之島および種子島におけるばれいしょ産地および,種子島におけるかんしょ生産(青果用,でん粉用,加工用)の生産・流通の実態調査を実施することで,島嶼地域のいも類の生産・流通に関してはほぼ全体像が明らかになる。農業経済学種子島,徳之島の産地調査および過去の産地である沖縄県宜野座村、および国内最大の産地である北海道の調査を実施する.南西諸島におけるばれいしょの産地である沖永良部島,北大東島およびさといもの産地である与論島の生産および流通の状況についてはほぼ明らかにすることができており,調査は順調に進展している。
インターフェロンによる肺炎の早期診断ならびに発症の予測に関する研究

I-123-IMP(IMP)の肺からの洗い出しを計測することによりインターフェロンによる肺炎の早期診断が可能であるか否かを検討することが本研究の目的である。1994年5月に薬剤により動物に誘発した肺炎の診断にTc-99m-HMPAO(HMPAO)の肺集積の測定が有用であるという論文が報告され、IMPと異なりHMPAOは調整が簡便で、wash-oput rateの計測が不要であることからインターフェロンによる肺炎のモデルに対してIMPとHMPAOの双方を用いた実験を試みた。実験動物としてはラットを使用し、先ずインターフェロン投与前にIMPもしくはHMPAOを投与して肺集積の計測を行った。IMPの場合には投与後からプラナー動態撮像を行い、肺野全体に関心領域を設けて時間放射能曲線を作成し、曲線を2つの指数関数の和として表すことにより洗い出しを解析した。HMPAOの場合は投与後5分から5分間のプラナー静態撮像を行い、肺野全体のカウントの投与放射能に対する割合を求めてこれを取り込みの指標とした。インターフェロンを投与後1-3カ月の時点で再びIMPもしくはHMPAOを投与して同様の解析を行い、投与前の解析結果と比較した。インターフェロンの投与量・投与間隔を変えての数種類のプロトコールで実験した。インターフェロンの投与量が多い場合にはIMPのwash-outの遷延ならびにHMPAOの肺野集積率の上昇が見られたものの、有意な変化を来すまでに至るインターフェロンの投与量は治療投与量と比べてやや多かった。臨床研究においてはインターフェロン投与前後でIMPもしくはHMPAOを用いて同様の解析を行った。投与前における肺野集積や洗い出しの個体差は動物よりも著明で、投与前にコントロールデータをとることが必須であると考えられた。投与前後での差の有無についてさらにデータ数を増やして評価する予定である。
特別支援学校理療科における神経近傍鍼通電技術向上を目的とした教育プログラムの開発

視覚障害鍼師の職業的立場が脅かされ、臨床能力を高める教育的ニーズが盲学校で増大しているが、神経近傍鍼通電(神経パルス)が習得できれば治療効果を向上させることができる。超音波測定装置を用いて神経走行部位と刺鍼部位、刺鍼深度と神経パルスの成否の関係について確認、視覚障害者が神経パルスを行う上での課題について動画を記録データ化、使用機器による神経パルスの成否の違いについて検討し、それらを踏まえて神経パルスに関する教育プログラム作成する。完成した教育プログラムを資料、動画に編集し、全国の盲学校理療科に公開し、理療教育に寄与する。
胃癌原発巣と転移巣における Heterogeneity の解明

胃癌の転移形式としては、リンパ節転移、腹膜転移、血行性転移が挙げられ、これら転移を有する進行胃癌に対しては、化学療法を含めた集学的治療がなされるが、原発巣と転移巣との間で治療効果の解離を経験することは珍しくない。これは原発巣と転移巣の間にHeterogeneityが存在するためと考えられる。現在、胃癌に対して免疫チェックポイント阻害薬が有効であることが示され注目を集めているが、免疫チェックポイント阻害薬の効果予測因子についてこのHeterogeneityを検討した報告はない。本研究では、胃癌原発巣と転移巣(リンパ節転移、腹膜播種、肝転移)のHeterogeneityについて検討し、今後バイオマーカーとなりうる蛋白発現および遺伝子変異を探索することを目的としている。胃癌の原発巣とリンパ節転移巣および腹膜播種巣については、当科で手術した胃癌切除検体を用いて免疫染色により評価した。リンパ節転移については103例、腹膜播種巣については48例の試料を収集し、免疫チェックポイント阻害薬のバイオマーカーであるミスマッチ修復因子(最も代表的な因子であるMLH1およびMSH2)と免疫チェックポイント分子PD-L1発現について免疫染色を施行した。また、胃癌肝転移切除症例は極めて稀であるため、「胃がん肝転移症例(同時性、異時性)に対する化学療法施行後のsurgical interventionに関する第II相臨床試験(UMIN000011445)」の試料を用いて、附随研究として試料取集を行っている。目標症例数は肝切除施行50例であり、現在43例の肝切除が施行された。このうち25例については試料収集が完了し、免疫染色を行った。今後、免疫染色結果の評価および解析を行い、NCCオンコパネル解析を用いて胃癌原発巣と転移巣の遺伝子異常におけるHeterogeneityについても検討する予定である。本研究に用いる試料収集はほぼ完了しており、免疫染色についても今後追加となる肝転移巣約10例以外は完了している。進捗状況は順調であり、今後DNA抽出およびオンコパネル解析を行い、最終解析を行う予定である。本試験で評価を行う原発巣と肝転移巣のHeterogeneityについては、胃癌肝転移症例に対する多施設共同研究の付随研究として試料収集しており、約10例の追加が見込まれる。この追加となる試料についても、これまでと同様に免疫染色およびオンコパネル解析を行う予定である。
分子伝導度測定法を用いた高速電子伝達系の設計と構築

天然の光合成系や呼吸系では絶縁体である二分子膜に高速電子伝達系を埋め込み,NADH合成,ATP合成など重要な機能を行っている.本研究の目的はこの高速電子伝達系を設計・構築することである.従来のリポソーム二分子膜を用いた研究,即ち,合成電子伝達系を二分子膜中に埋め込み,二分子膜を介した内外水相間の酸化還元反応を用いた手法では,2つの界面反応を含むため,電子伝達系自身の適切な評価には限界があった.本研究では伝導度を直接計測することで,得られた電子伝達系の評価を行った.本研究ではナノスケールの高速電子伝達系を構築するため、ビスイミダゾール置換ポルフィリンのGa錯体を作製し,ガリウムポルフィリンが6配位をとるため,ガリウム-イミダゾール間の配位結合により複数のポルフィリンが1次元の連鎖体を形成する.MALDI-TOF質量分析,UV-Vis吸収スペクトル,x線回折などにより構造を決定し,AFMにより組織体を観測した.ガラス基板上に作製したマイクロギャップ電極状にビスイミダゾリルポルフィリンガリウム連鎖体を載せ,電極間の伝導度を暗時と光照射時で測定した.その結果この連鎖体は暗時でも半導体レベルの導電性があり,また光照射時に伝導度が8倍上昇したことがわかった.また十字型のテトライミダゾリルポルフィリン置換ポルフィリン(イミダゾリルポルフィリン五量体)を作し,亜鉛イオンの導入により,二次元に伸長するポルフィリン組織体フィルムを調製した.ギャップ電極上で再組織化を行い,電極間の伝導度を測定した.暗時の伝導度は,1次元Ga錯体が高く,光照射時との暗時の伝導度の差は2次元Zn錯体が大きい結果が得られ,金属の種類によりこの違いが生じたものと考えられる.天然の光合成系や呼吸系では絶縁体である二分子膜に高速電子伝達系を埋め込み,NADH合成,ATP合成など重要な機能を行っている.本研究の目的はこの高速電子伝達系を設計・構築することである.従来のリポソーム二分子膜を用いた研究,即ち,合成電子伝達系を二分子膜中に埋め込み,二分子膜を介した内外水相間の酸化還元反応を用いた手法では,2つの界面反応を含むため,電子伝達系自身の適切な評価には限界があった.本研究では伝導度を直接計測することで,得られた電子伝達系の評価を行った.本研究ではナノスケールの高速電子伝達系を構築するため、ビスイミダゾール置換ポルフィリンのGa錯体を作製し,ガリウムポルフィリンが6配位をとるため,ガリウム-イミダゾール間の配位結合により複数のポルフィリンが1次元の連鎖体を形成する.MALDI-TOF質量分析,UV-Vis吸収スペクトル,x線回折などにより構造を決定し,AFMにより組織体を観測した.ガラス基板上に作製したマイクロギャップ電極状にビスイミダゾリルポルフィリンガリウム連鎖体を載せ,電極間の伝導度を暗時と光照射時で測定した.その結果この連鎖体は暗時でも半導体レベルの導電性があり,また光照射時に伝導度が8倍上昇したことがわかった.また十字型のテトライミダゾリルポルフィリン置換ポルフィリン(イミダゾリルポルフィリン五量体)を作し,亜鉛イオンの導入により,二次元に伸長するポルフィリン組織体フィルムを調製した.ギャップ電極上で再組織化を行い,電極間の伝導度を測定した.暗時の伝導度は,1次元Ga錯体が高く,光照射時との暗時の伝導度の差は2次元Zn錯体が大きい結果が得られ,金属の種類によりこの違いが生じたものと考えられる.光合成系・呼吸系などでは、わずか膜厚4nmの絶縁体である二分子膜に高速電子伝達系を組み込み、NADH合成、ATP合成等重要な機能を果たしている。ナノスケールで機能するエレクトロニクス素子材料を開発するためには、この高速電子伝達機能が必要である。本研究の目的はこの高速電子伝達系を設計・構築することであるが、従来の二分子膜系に合成電子伝達系を埋め込み、外水相から還元剤を添加して、内水相側の電子受容体のスペクトル変化速度を追跡する手法では、2つの界面反応を含むため、電子伝達系自身の性能の適切な評価には限界があった。本研究では,伝導度AFMによる直接測定を目指している.伝導度AFMによる分子の伝導度測定法は確立されていない新しい手法なので.まず平成14年度は従来法であるマイクロギャップ間の伝導度測定を行った.具体的にはビスイミダゾリルポルフィリンにガリウムイオンを導入して調製した.ビスイミダゾリルポルフィリンガリウム錯体はガリウムポルフィリンが6配位をとるため.ガリウム-イミダゾール間の配位結合により複数のポルフィリンが1次元の連鎖体を形成する.MALDI-TOF質量分析,UV-Vis吸収スペクトル,x線回折などにより構造を決定し,AFMにより組織体を観測した.ガラス基板上に作製したマイクロギャップ電極状にビスイミダゾリルポルフィリンガリウム連鎖体を載せ,電極間の伝導度を暗時と光照射時で測定した.

その結果,この連鎖体は暗時でも半導体レベルの導電性があり.また光照射時に伝導度が8倍上昇したことがわかった.次年度は伝導度AFMを利用してこの測定を行う予定である.昨年度は、1次元に伸長した棒状のポルフィリン組織体であるビスイミダゾリルポルフィリンガリウム錯体がバルクでは光照射時に8倍の電子伝導度の向上を示すことを明らかにした.15年度は,構成単位分子間の電気伝導性の向上を目指すため,2次元のシート状に展開したポルフィリン組織体を調製した.ポルフィリンの4箇所のメソ位に4つのイミダゾリルポルフィリンを結合させた五量体の亜鉛錯体を基板上で再組織化することにより,フィルム状の薄膜を得た.これは五量体のイミダゾリル基が別の五量体の中心金属である亜鉛イオンに配位し,相補的な配位組織化が二次元方向に起こることで形成される.このフィルムの特長は,構成単位のポルフィリン環が多点で強固な配位結合をしているため,断線しにくいことである.1次元に伸長した分子配線の場合,1箇所でも切断されれば,組織体は短くなり,断線箇所が絶縁体になるのに対し,2次元フィルムの場合、五量体の配位結合の1箇所が解離しても,構造が固定されているため,再結合しやすく,また電子は抵抗の少ない結合している他の箇所を通ると考えられ,電気伝導度の向上が期待された.ナノギャップ電極上で五量体亜鉛錯体を再組織化し,電気伝導度測定を行ったところ,飛躍的に電気伝導度は向上し,光照射時で10^<-7>Scm^<-1>を得た.また光を遮断すると速やかに電気伝導度は40分の1以下になり,光の信号を電気信号に変換できることが分かった.また分子伝導を測定する目的で,金基板上にチオール基を有するポルフィリンの組織化を検討したが、モノ置換体であるイミダゾリル基の対面するメソ位にチオール基を有するイミダゾリルポルフィリンの場合,期待通りの単分子膜形成が確認されたが,対面するメソ位に2つのチオール基を有するポルフィリンを,一方のチオール基だけを金基板上に結合させ垂直に画定することが困難で,研究計画の電気伝導度測定を行うシステムを得ることができなかった.
発達期のシナプス伝達に対する内因性カンナビノイドシグナルによる調節機構

内因性カンナビノイドは、神経細胞のシナプスにおいて逆行性伝達を担うシグナル分子として働く。シナプス後細胞より、代謝型グルタミン酸受容体の活性化やカルシウム濃度上昇を引き金にして内因性カンナビノイドが放出され、シナプス前終末に存在するカンナビノイド受容体(CB1)の活性化を介してシナプス伝達物質の放出が抑圧される。しかし、このような神経細胞の活動に伴う"on-demand"なシグナル分子発生の様式に加え、別の様式によるシナプス伝達の調節機構が存在することが示唆されている。生後1-2週の海馬CA3領域から機械的に単離した錐体細胞について、ホールセル記録法によりTTX存在下でGABA作動性微小シナプス電流(mGPSC)を記録したところ、低濃度(10nM)のCB1阻害剤(SR141716)投与によりmGPSCの発生頻度が著しく増大することがわかった。しかし、CB2受容体特異的阻害剤(SR144528)ではmGPSCに変化が見られなかった。また、逆アゴニスト作用を生じない阻害剤(O-2050)を投与したところ、SR141716と同様にmGPSCの増強作用が見られた。このことはCB1受容体の構造的な活性化によるものではなく、恒常的な内因性カンナビノイドの存在によりシナプス伝達が抑圧する機構が存在していることを示唆している。次に、この内因性カンナビノイドの発生源について調べた。まずシナプス後細胞に高濃度カルシウムキレーター(BAPTA)とG蛋白質シグナル阻害剤を投与し、同様にCB1阻害剤の効果を調べたが、mGPSCに対する増強効果に変化が見られなかった。このことは、これまでに報告されてきたシナプス後細胞における合成機構とは異なる内因性カンナビノイド合成分子機構が存在することを示唆している。しかしながら、このような神経細胞の活動に伴う"on-demand"なシグナル分子発生の様式に加え、新たな様式によるシナプス伝達の調節機構が存在することが示唆されている。すなわち、なんらかの要因によりカンナビノイド受容体が恒常的に活性化され、そのためシナプス伝達も恒常的に抑圧されていることが複数の系で報告されている。申請者らが、生後1-2週の海馬CA3領域から機械的に単離した錐体細胞について、ホールセル記録法によりTTX存在下で活動電位非依存性のGABA作動性シナプス電流(mGPSC)を記録したところ、興味深いことに低濃度(10nM)のCB1阻害剤(SR141716)投与によりmGPSCの発生頻度が著しく増大することがわかった。内因性カンナビノイド受容体の阻害剤は脂溶性であり、他のイオンチャネルへの副次効果であることも懸念されたが、CB2受容体特異的阻害剤(SR144528)ではmGPSCに変化が見られなかった。さらに、この恒常的なCB1受容体の活性化が、CB1受容体の構造的な活性化によるものか、内因性カンナビノイドの恒常的な作用によるものかを調べるため、逆アゴニスト作用を生じない阻害剤(O-2050)を投与したところ、SR141716と同様にmGPSCの増強作用が見られた。以上のことから、恒常的な内因性カンナビノイドの作用によるシナプス伝達の抑圧機構が存在していることが示唆された。