hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗接着分子抗体を用いたI型糖尿病発症阻止(免疫寛容誘導)機構の解明

接着分子はリカンド問の接着により反応を開始し、T細胞の機能等に関与している。接着分子LFA1/ICAM1.VLA4/VCAM1に対する特異的な抗体を使用し、自己免疫性糖尿病モデル動物のNODマウスを用いて解析を試みた。LFA1/ICAM1とNODマウスの自己免疫性糖尿病との関係を報告した結果は抗LFA-1/ ICAM-1抗体の投与が抗炎症効果・免疫学的寛容誘動を示唆した.更にラ島炎発症前の両抗体短期投与による長期発症阻止が可能で、この阻止機構は両分子の一過性阻止によるβ細胞に対する寛容誘導の成績を得た.即ち、抗体投与NOD脾細胞をNODscidに移入しても膵ラ良炎(-)で、また抗体投与NOD脾細胞の発症抑制活性は弱く、サイクロフォスファマイドにても再発症させ得なかった。以上、両抗体による予防はNODの若齢期のβ細胞抗原に対する自己反応性T細胞のpriming阻害による糖尿病発症T細胞の誘導阻止の結果である事が示唆された。かつ従来の報告とは異なり膵ラ島炎の免疫阻顕の検討によりICAM1が膵ラ島浸潤単核球に接近したβ細胞上の発現している事を示し、この分子を介してのCD8陽性細胞障害性T細胞によるβ細胞抗原の認識・細胞破壊促進を報告した。次にVLA4/VCAM1に特異的な抗体を投与した結果、長期投与群で糖尿病発症・膵ラ島炎を抑制したが一方、短期投与群では両者ともに抑制はなかった。この結果よりVLA4/VCAM1は遊走に特異的に関与していると考え、γ線照射マウスに糖尿病NOD脾細胞と抗体投与を行い糖尿病発症抑制率を検討した結果、抗体投与群で糖尿病発症が阻止され遊走阻止を確認しえた。更にEffector細胞活性有無検討のため、抗体投与終了後の脾細胞をNODscidに受身移入し累積糖尿病発症を調べた結果.VLA4/VCAM1の阻害は寛容誘導をし得ないことが判明した.接着分子はリカンド問の接着により反応を開始し、T細胞の機能等に関与している。更にEffector細胞活性有無検討のため、抗体投与終了後の脾細胞をNODscidに受身移入し累積糖尿病発症を調べた結果.VLA4/VCAM1の阻害は寛容誘導をし得ないことが判明した.抗接着分子ICAM-1・LFA-1抗体投与によるIDDMの予防に成功したが、特に自己免疫性IDDMの予防的展望に重要な初期相での寛容誘導に関して報告する。1.研究方法:抗ICAM-1/LFA-1抗体100μgを14日齢より6日間連続投与した。(1)投与終了後7・28日後の胸腺・脾細胞のT細胞分画、接着分子の発現率の変化・固相化した抗CD3への反応をみた。(2)active suppressionをみるため、照射NODマウスに糖尿病NOD脾細胞と抗体投与後の脾細胞を同時移入し、発症抑制率を検討した。(3)Effector活性検討のため、抗体投与終了後20週のマウス脾細胞をNOD/Scidに移入し発症・ラ島炎をみた。(4)CY糖尿病再誘導のため、抗体投与終了後8・10週にCY投与し、発症率・ラ島炎を調べた。2.研究結果:(1)投与後7日後の脾細胞はCD4、CD8分画に変化はなかったが、胸腺細胞では両分画の減少(P<0.05)とdouble positive細胞増加を認め、また胸腺・脾細胞のICAM-1、LFA-1の蛍光強度の減弱を認めたが28日後には変化を認めなかった。

投与7日後の胸腺細胞では抗CD3抗体の増殖反応は低下したが(P<0.005)、脾細胞では認めなかった。(2)接着分子抗体投与によるactive suppression活性は軽度であり、接着分子抗体投与群では、control群に比べ、発症は約10日間遅延するのみで(24.5±12.9vs35.1±13.8日)、全例に発症を見た。(3)NOD/Scidへの細胞移入ではcontrol脾細胞群が移入後28日以内に全例発症したのに対し(6/6)、接着分子抗体投与脾細胞群では、発症は認めず(0/6)、ラ島炎も軽度であった。(4)Suppressor細胞を抑制するCY投与でも、control群で2週間以内の発症に比し(20/24、83.3%)、抗接着分子抗体投与群では発症を認めず(0/44、0%)、ラ島炎も観察されなかった。以上よりeffector細胞の機能低下が示唆された。3.結論:自己免疫性糖尿病のhigh-risk群の予知が可能となってきた今、感染免疫等の低下もなく、ある種の膵ラ島細胞自己抗原に対するT細胞の寛容誘導による発症の完全な阻止方法は今後非常に重要と考えられた。接着分子はリガンド間の接着により反応を開始し、T細胞の機能等に関与している。接着分子LFA1/ICAM1、VLA4/VCAM1に対する特異的な抗体を使用し、自己免疫性糖尿病モデル動物のNODマウスを用いて解析を試みた。LFA1/ICAM1とNODマウスの自己免疫性糖尿病との関係を報告した結果は抗LFA-1/ ICAM-1抗体の投与が抗炎症効果・免疫学的寛容誘導を示唆した。更にラ島炎発症前の両抗体短期投与による長期発症阻止が可能で、この阻止機構は両分子の一過性阻止によるβ細胞に対する寛容誘導の成績を得た。即ち、抗体投与NOD脾細胞をNODscidに移入しても膵ラ島炎(-)で、また抗体投与NOD脾細胞の発症抑制活性は弱く、サイクロフォスファマイドにても再発症させ得なかった。以上、両抗体による予防はNODの若齢期のβ細胞抗原に対する自己反応性T細胞のpriming阻害による糖尿病発症T細胞の誘導阻止の結果である事が示唆された。かつ従来の報告とは異なり膵ラ島炎の免疫電顕の検討によりICAM1が膵ラ島浸潤単核球に接近したβ細胞上の発現している事を示し、この分子を介してのCD8陽性細胞障害性T細胞によるβ細胞抗原の認識・細胞破壊促進を報告した。次にVLA4/VCAM1に特異的な抗体を投与した結果、長期投与群で糖尿病発症・膵ラ島炎を抑制したが一方、短期投与群では両者ともに抑制はなかった。この結果よりVLA4/VCAM1は遊走に特異的に関与していると考え、γ線照射マウスに糖尿病NOD脾細胞と抗体投与を行い糖尿病発症抑制率を検討した結果、抗体投与群で糖尿病発症が阻止され遊走阻止を確認しえた。更にEffector細胞活性有無検討のため、抗体投与終了後の脾細胞をNODscidに受身移入し累積糖尿病発症を調べた結果、VLA4/VCAM1の阻害は寛容誘導をし得ないことが判明した。
企業都市豊田の成立と都市形成

愛知県豊田市は、トヨタ自動車工業(株)の発展とともに成長した都市である。いわゆる高度成長期、自動車産業の拡大により、わが国都市のなかでも人口増加率第1位を記録したこともある。この間、町村合併をくりかえし、総合計画、都市計画なども数度にわたって改訂せざるを得なかったほど、都市の地域構造も変容した。本研究では、豊田市を事例に、地方都市の形成過程のメカニズムの解明を行い、地方都市成長の一般論の定立を目指そうとした。1)挙母市の誕生と都市整備挙母町は昭和26年3月、市制をしいたが、その直接の要因となったのは、いうまでもなく、トヨタ自工の存在とその発展の可能性であった。2)豊田市の誕生と発展昭和30年代は、トヨタ自工の発展に伴い、豊田市が都市的様相を次第に整える時期であった。周辺町村を合併し、34年には市名を挙母から豊田へ変更した。人口増加が急カーブを描いて激しくなり、農村的要素が薄れて新しい工業都市的性格を強めていく。この時期の都市政策は、トヨタ自工の整備拡充に公共が全面的に協力する形ですすめられた。3)都市化の進展と都市形成昭和40年代は、わが国の経済成長と都市化が爆発的に進んだ時期である。自動車工業は日本の高度成長を支えるスター産業となり、トヨタ自工の生産規模もこの時期に約5倍にふくれた。公共の事業が都市化のスピードに追いつかず、多くの都市問題が社会問題化した。4)市民の自覚と社会福祉昭和40年代の後半から50年代に入ると、トヨタの発展がイコール市の発展であるとする市民意識に変化が生じ、市の行政も企業中心から市民中心のそれに比重を移していく。市民の福祉・文化を重点に置く地方都市づくりが本格化する。
リン酸化合物を特異認識する超分子複合体センサーの開発

昨年度に引き続き、シクロデキストリンとジピコリルアミン基を持つ金属錯体プローブをモチーフとして、1)シクロデキストリン修飾分子系2)シクロデキストリン包接化合物系の2つの系それぞれで研究を遂行した。1)の修飾分子系においては、プローブにアゾ化合物および蛍光物質を導入した金属配位ジpピコリルアミン修飾型分子の分光学的挙動を調査し、ATPに対しリン酸ー金属間の配位・アデノシン部位のシクロテキストリン空洞への包接・さらにはリン酸側鎖とプローブ分子の弱い相互作用を含めた多点での認識により、1分子系でありながらATP,ADPに選択的に応答を示す化合物の開発に成功し、これらの成果を雑誌論文として発表することができた。2)の包接系においては、プローブ分子ののレポータ部位であるフェニルアゾ基とレセプター部位であるジピコリルアミンのスペーサー長をアルキル鎖の数で調節することで、金属イオンに対する分光学的応答が大幅に異なることを明らかにした。さらに、プローブの末端をアルキルからニトロ基に変化させると、その包接構造が大きく変化し、マンガンイオン選択性の応答が得られた。現在、この金属イオン選択性の変化の原因について、分光学的および結晶学的な実験からの考察を試みているところである。また、ジピコリルアミノ基だけではなく、フェニルボロン酸も用いたATP選択的包接化合物の系について、その分子設計と合成実験、予備測定を開始している。ATPなどのリン酸化合物を特異的に認識する超分子複合体センサーを開発することが、本研究の目的である。シクロデキストリン(CyD)が持つナノサイズの疎水空間を利用し、水に不溶なジピコリルアミン金属錯体を複数包接させることにより、リン酸化合物、特にATPの選択的多点認識を目指すものである。平成27年度はアゾプローブを5種作成し、1測定条件の最適化、2金属配位/リン酸結合能の評価、3結合定数の算出を中心に、その評価を実施した。平成27年度は、「金属イオン・リン酸誘導体の認識機能評価」を目的とし、1測定条件の最適化、2金属配位/リン酸結合能の評価、3結合定数の算出を実施していった。プローブ分子は既報を基に、特に色調変化をもたらすアゾベンゼン骨格部位の置換基を換えたものを5種合成し、紫外-可視吸収スペクトルおよび円二色性スペクトルによる誘起円二色性(ICD)効果(シクロデキストリン(CyD)由来のキラル場近傍でアゾ基が空間的に相互作用して発現する効果)を測定した。1については、CyD包接条件下、DMSO1-2%ー水99-98%で測定できることがわかり、以下の測定では条件を固定した。23については数種の遷移金属イオンについて測定を行い、特に亜鉛イオンと銅イオンについてプローブ-金属間結合定数が高いことがわかった。CyDとの包接定数については現在検討中である。本研究の目的は、ATPなどのリン酸化合物を特異的に認識する超分子複合体センサーを開発することにある。シクロデキストリン(CyD)が持つナノサイズの疎水空間を利用し、水に不要なジピコリルアミン金属錯体を複数包接させることにより、リン酸化合物、特にATPの選択的多点認識を目指すものである。平成28年度は主にCyD包接場効果の検討を「1サイズの影響」および「2修飾基の効果」の2つの観点から実施した。1については、環状グルコースであるCyDの構成分子数を変えた3種のCyDに対する包接・応答挙動を詳細に調査した。特にグルコース8分子で構成されるγ-CyDにおけるプローブ2分子包接挙動の有無及びプローブ間相互作用について、電子スペクトル挙動による調査を行った。更に、昨年度作成したアゾプローブのシクロデキストリン複合体の包接構造について二次元NMRを中心して詳細な検討を行った。2については、アミノ基をもつ修飾CyDの包接挙動について、1と同様に二次元NMRスペクトルを中心とする詳細な検討を行った。更に、ジピコリルアミノ基を持つアゾプローブをCyDに修飾し、ジピコリルアミンとCyD空洞を利用した包接との2か所の相互作用により、ATP選択的な系を構築することに成功し、報文として完成することができた。さらに、末端がアミノ基である水溶性デンドリマーの一部の末端にジピコリルアミノ基を持つアゾプローブを修飾した樹木型プローブを合成し、その金属イオン認識能及び金属錯体のリン酸類誘導体認識挙動についても調査を実施し、世代や修飾率に対する応答能に関する知見を得ることができた。平成27年度に引き続き、平成28年度も申請計画に基づく4つの課題(1CyD包接場のサイズの影響2修飾基の効果3多点認識部位を持つプローブの導入4デンドリマーを用いたプローブの高分子化)について、順調に研究を進めることができた。但し、3の課題については、合成段階で克服できない箇所があり、平成29年度は研究方針を見直しながら課題解決を進めていく必要がある。

1)の修飾分子系においては、プローブにアゾ化合物および蛍光物質を導入した金属配位ジpピコリルアミン修飾型分子の分光学的挙動を調査し、ATPに対しリン酸ー金属間の配位・アデノシン部位のシクロテキストリン空洞への包接・さらにはリン酸側鎖とプローブ分子の弱い相互作用を含めた多点での認識により、1分子系でありながらATP,ADPに選択的に応答を示す化合物の開発に成功し、これらの成果を雑誌論文として発表することができた。2)の包接系においては、プローブ分子ののレポータ部位であるフェニルアゾ基とレセプター部位であるジピコリルアミンのスペーサー長をアルキル鎖の数で調節することで、金属イオンに対する分光学的応答が大幅に異なることを明らかにした。さらに、プローブの末端をアルキルからニトロ基に変化させると、その包接構造が大きく変化し、マンガンイオン選択性の応答が得られた。現在、この金属イオン選択性の変化の原因について、分光学的および結晶学的な実験からの考察を試みているところである。また、ジピコリルアミノ基だけではなく、フェニルボロン酸も用いたATP選択的包接化合物の系について、その分子設計と合成実験、予備測定を開始している。本年度は、主にCyD包接場効果の検討を「1サイズの影響」と「2修飾基の効果」の2つの観点から行う。1については、環状グルコースであるCyDの構成分子数を変えた数種のCyDに対する包接・応答挙動を詳細に調査し、特にγ-CyD(グルコース8分子で形成される)におけるプローブ2分子包接挙動の有無あるいはプローブ間相互作用を確認する。状況により蛍光性プローブを用い、ダイマー/エキシマ-蛍光により評価を行うことについても検討する。2については、アミノ基やジピコリルアミノ基を持つCyDを合成し、アゾプローブを包接させて、その応答を1と同様に各種分光測定法を用いて評価する予定である。これら当初の計画に加えて、次の2項目についても検討をしていく予定である。3プローブの分子設計の見直し:分子認識部位であるジピコリルアミノ基を複数持つプローブ分子を合成し、これまでのプローブとの金属イオン/リン酸イオン誘導体との認識機能を比較していく。あるいは、プローブをCyDに直接共有結合で繋げた一分子型プローブについてもそのリン酸イオン誘導体認識機能について評価を実施していく予定である。4デンドリマーを用いたプローブの高分子化:デンドリマーは樹木状高分子であり、プローブを複数柔軟な構造で(しかもある程度制御された形で)連結することが出来る。デンドリマーの世代(大きさ)、プローブの修飾率に対して、リン酸誘導体応答がどのように変化するかを中心に調査していく予定である。これは当初平成29年度の実施を予定していたが、一部前倒しで行う。平成29年度も申請計画に従い、平成28年度と同様に4つの観点から課題に関する研究を進めていく。具体的には以下のとおりである。1CyD包接場のサイズの影響:昨年までの研究でのデータ不足分を補うとともに、ゲルや修飾CyDに関しての知見を深めていく。2修飾基の効果:特にATP選択性が見られたジピコリルアミノアゾプローブ修飾CyDについて、選択性が発揮する原因を、特にNMRスペクトルを中心とする解析を行う。3多点認識部位を持つプローブの導入:分子認識部位であるジピコリルアミノ基を複数持つプローブ分子を合成し、これまでのプローブとの金属イオン/リン酸イオン誘導体のとの認識機能を比較していく。4デンドリマーを用いたプローブの高分子化:昨年に引き続き、柔軟な骨格を持ち、均一な形状で大きさや末端置換基の数を制御できるポリアリアミンデンドリマーを用いたアゾプローブを合成し、そのリン酸認識能についての評価を進めていく。
大規模構造可変リンク系のO(N)順動力学計算法の開発とそのCG製作への応用

本研究の成果は以下の4点でまとめられる.・複数のヒューマンフィギュアなど大規模な構造可変リンク系に適用可能な高速順動力学計算法を開発した.この計算法を用いるとN個のリンクからなる系の動力学シミュレーションに必要な計算量がO(N)となり,さらにO(N)個のプロセスで並列計算を行うことにより計算時間をO(logN)に短縮することができる.これは現在提案されている最も高速な順動力学計算法と同じ計算複雑性であるのに加え,構造可変リンク系に適用可能であるという特徴を持つ.これにより,接触を含む複雑な運動を実時間の数倍程度の時間でシミュレートすることができる.・逆運動学計算を用いて,数個のリンクの位置を指定するだけで全身のポーズを決定することのできる計算法を開発し,CGアニメーション生成に応用した.従来のCGアプリケーションと比べて容易に自然なアニメーションを生成することができ,作業効率が大幅に向上することが示された.・上記動力学計算法と逆運動学計算のインタフェースを応用して,力学的整合性を満たすヒューマンフィギュアの運動生成を行う方法を開発した.これにより,簡単なインタフェースで力学的なバランスなどを考慮した運動を自動的に生成できるようになった.・力学計算を用いたゲームなどのアプリケーションに必要なインタフェースを考案した.力学シミュレーションを用いることにより,サーカス,アクロバットなどモーションキャプチャの難しい運動も扱えることを実証した.本研究の成果は以下の4点でまとめられる.・複数のヒューマンフィギュアなど大規模な構造可変リンク系に適用可能な高速順動力学計算法を開発した.この計算法を用いるとN個のリンクからなる系の動力学シミュレーションに必要な計算量がO(N)となり,さらにO(N)個のプロセスで並列計算を行うことにより計算時間をO(logN)に短縮することができる.これは現在提案されている最も高速な順動力学計算法と同じ計算複雑性であるのに加え,構造可変リンク系に適用可能であるという特徴を持つ.これにより,接触を含む複雑な運動を実時間の数倍程度の時間でシミュレートすることができる.・逆運動学計算を用いて,数個のリンクの位置を指定するだけで全身のポーズを決定することのできる計算法を開発し,CGアニメーション生成に応用した.従来のCGアプリケーションと比べて容易に自然なアニメーションを生成することができ,作業効率が大幅に向上することが示された.・上記動力学計算法と逆運動学計算のインタフェースを応用して,力学的整合性を満たすヒューマンフィギュアの運動生成を行う方法を開発した.これにより,簡単なインタフェースで力学的なバランスなどを考慮した運動を自動的に生成できるようになった.・力学計算を用いたゲームなどのアプリケーションに必要なインタフェースを考案した.力学シミュレーションを用いることにより,サーカス,アクロバットなどモーションキャプチャの難しい運動も扱えることを実証した.本研究では、大規模な構造可変リンク系の順動力学を効率的に計算するアルゴリズムを開発し、それを多自由度のリンク系としてモデル化されたキャラクタ群のCGアニメーション製作に応用することにより、このような系の力学計算を効率的に行ない、ユーザのインタラクティブな操作が可能な速度での動画生成をめざしている。このような応用ではキャラクタ1体あたり通常40から50自由度程度でモデル化されるため、キャラクタ群全体では数百自由度を扱う必要がある。このような大規模なリンク系の動力学を計算するためには、従来の動力学計算法では膨大な計算量が必要となり、実際の製作作業で用いるのは非現実的であった。平成13年度において、従来研究代表者らが開発し利用してきた構造可変リンク系の動力学計算アルゴリズムをさらに効率的なアルゴリズムとすることに成功した。新たな計算アルゴリズムは、単一のCPUを用いればリンク数に比例するO(N)の計算量をもち、Nに比例したCPUを用いればO(logN)の計算効率をもつという特徴をもつものである。単一処理装置と並列処理装置で同じアルゴリズムでこのような効率性をもつ、リンク系動力学計算アルゴリズムは世界でも他に例がない。このアルゴリズムを高速ネットワークMyrinetで接続された計算機クラスタに実装して、基本的な計算効率の検証を行った。また、人間の運動パターンをアニメータが製作する計算機環境として、機構の拘束の追加や解除を自由度高く行うことによって、直感的に運動の振り付けを行うソフトウェア計算エンジンについてアルゴリズムの検討を行った。本研究では,大規模な構造可変リンク系の順動力学を効率的に計算するアルゴリズムを開発し,それを多自由度のリンク系としてモデル化されたキャラクタ群のCGアニメーション製作に応用することにより,このような系の力学計算を効率的に行ない,ユーザのインタラクティブな操作が可能な速度での動画生成をめざしている.このような応用ではキャラクタ1体あたり通常40から50自由度程度でモデル化されるため,キャラクタ群全体では数百自由度を扱う必要がある.このような大規模なリンク系の動力学を計算するためには,従来の動力学計算法では膨大な計算量が必要となり,実際の製作作業で用いるのは非現実的であった.平成14年度は,モーションキャプチャデータから得られる人間の運動と,研究代表者らが開発してきた構造可変リンク系の動力学計算アルゴリズムを用いて,人間とは自由度の異なるCGアニメーション(ヒューマンフィギア)の動作を生成するアルゴリズムを開発した.これは,全ての自由度の関節角データをモーションキャプチヤから得るのではなく,ある主要な点の動きに注目し,高速計算アルゴリズムを用いることで,ほぼリアルタイムの動作生成に成功している.また,この方法を用いて,約500自由度を持つ人体詳細モデルヘ応用し,筋肉の緊張や骨の動きを正確に表現するモデルの構築とその計算法を開発した.この結果からスポーツ医学や術後の運動を考慮した手術ナビゲーションヘの応用が期待される.
日本人チューターと中国人・韓国人留学生のミスコミュニケーションとその回避

日本人と留学生の、より良い人間関係構築のため、ミスコミュニケーションの「回避ストラテジー」を明らかにし、初級からでも学べる日本語教材を作成した。日本人チューターと留学生は異文化に驚くことはあってもお互いに受け入れ良い関係を保つ努力をしていることが明らかとなった。ミスコミュニケーションを防ぐために「再確認」や「推測」など、意思疎通を円滑に進め、誤解を生む要素を取り除くための「回避ストラテジー」についても解明した。この結果を受け、日本人とより良い人間関係を築くための初級からでも学べる日本語教材を作成した。文法は合っていても使わない方が良い表現や、日本人の感覚について学べるような内容を取り上げた。具体的な内容としては、大きく3点ある。1つ目は、留学生と日本人チューターのコミュニケーション「回避ストラテジー」を、録音資料より分析した。この「回避ストラテジー」を明らかにする事で、ミスコミュニケーションを未然に防ぐ方法を示す事が出来た。特に、「再確認」「推測」ともに、意思疎通を円滑に進め、誤解を生む要素を取り除くことでミスコミュニケーションを「回避」する事が分かった。つまり相手の気持ちや伝えたいことを「理解しよう」という心がミスコミュニケーションの「回避」に繋がっているのである。2つ目に、異文化間理解から相互理解を促すための第一歩として、「どんな場面で習慣や考え方の違いを感じたか」といった調査を行った。その結果、「遅刻」「金銭感覚」「不満を伝える」ことに大きな違いがある事が分かった。中でも「おごる」事についての考え方の違いにより、留学生と日本人相互に誤解を生む原因になる事も明らかとなった。この調査結果を受けて、3つ目の「留学生が日本で感じた不思議な事、困った事、驚いた事」のインタビュー調査を実施した。本来なら言いにくい事ではあるが、協力者に聞き取りをして、日本人と接する際にどのような点に気を付けるべきなのか、問題点を洗い出す事ができた。以上の結果から、本研究において「回避ストラテジー」を明示した事に意義がある。異文化間理解を深める際に立ちはだかる壁を明らかにした事も、今後の指導教材作成に重要な資料となる。これらの調査結果は日本語教育学会(国際大会)および東アジア日本語教育日本文化研究学会で発表した。日本語教育だけでなく、様々な分野の先生方と意見交換を行うだけでなく、実体験を聞く事も出来た。今後の研究に反映させる。留学生および日本人チューターの間に起こる諸問題を洗い出し、特に日本語の表現に関する齟齬について研究・調査を行ってきた。留学生及び日本人チューター双方への指導に使用する教科書の内容について、調査やミスコミュニケーションが起こる状況は把握できた。留学生向けの教材としては、初級をターゲットとした教材を作成し、実際の授業で使用した。H25年度前期に作り上げ、後期に使用したが、再考する必要がある項目もあったため、H26年度の前期に訂正版を使用し、指導する。日本人チューター向けの教材は、留学生向けのものと視点が異なるが、時間や金銭感覚に関する相違を知識として知る事で、それらに起因するミスコミュニケーションを防ぐものを作成中である。教科書という形だけでなく、チューターとの顔合わせ時の説明指導にも使用できるよう、パワーポイントでもまとめている。初級教材に関しては、2014年日本語教育学会国際大会(シドニーにて開催)で初級レベルからの異文化相互理解教育の必要性と、ミスコミュニケーション回避について発表する予定である。研究の大きな柱2つのうち、「チューター制度の活動実態」を明らかにするとともに、制度を利用した留学生の要望をまとめ、今後の課題を洗い出した。平成23年度に行った3つの調査の結果は以下の通りである。(1)活動実態と留学生の要望のギャップ:留学生にインタビューやアンケートを実施し、チューターにどのような要望があるのかをまとめ、活動報告書と比較した。チューター制度の必要性は9割の留学生が実感しており、日本語・日本文化への要望が実態よりも高いという事が分かった。(2)チューターが困った事・驚いた事:日本語による問題で、ミスコミュニケーションがあったかどうかを調べたが、実際にはほとんど出てこなかった。留学生とチューターの人間関係は、良好であっても本当の友人になるのは難しい事、異文化に驚くことはあってもお互いに受け入れ、良い関係を保つ努力をしている事が明らかになった。(3)チューター活動報告書分析:これまでチューター活動の実態を把握したものが殆ど無かったので、報告書とフォローアップインタビューから分析する。本研究は、以上3項目の調査を留学生・日本人チューターに実施し、チューター制度への要望を明らかにした点で新しい。また、双方の認識や制度の活動実態調査からも、現状と要望の開きについて示すことができた。調査結果より、チューター選定時の留学生の要望確認と、チューター教育の必要性を実感した。平成25年度までの研究結果を踏まえた、初級の日本語学習者向けの教科書を作成した。

平成26年度は、その教科書を実際に使用し、内容を吟味した。教科書の特徴は以下の3点である。1.コミュニケーションのための内容:個々の状況で必要になる日本語能力を身につけるだけでなく、日本人とより良い人間関係を構築するために必要なコミュニケーションについて初級レベルから学べるよう内容を取り上げた。「初対面での声のかけ方」や「お礼」についてだけでなく、ジェスチャーによる感じ方の違いについても学べるようにした。2.使えない表現や聞き手への配慮:「先生に相談する」「飲み会に参加する」「時間を守る」といったコミュニケーションの具体的な場面を設定し、日本人の考え方について伝えた。例えば、飲み会では「割り勘」が好まれ、「おごる」ことには特別な意味があること。約束の時間よりも早く来る人が多く、遅れてしまった場合の謝り方など、中国や韓国との違いだけでなく、日本人と外国人の感覚の違いについても言及した。日本語の文法としては間違っていない場合であっても、使わない表現や聞き手に配慮した使い方を学べるよう工夫した。3.フィールドワークでの実践:座学で知識を学ぶだけでなく、実際にフィールドワークを行った。「地域の魅力」を発信する発表練習や、「ピザを注文する」といった実生活でも使用できるものなどを練習した上で使用した。学習者が学んだ表現を使用する機会を作り、応用することで自分のものとして使えるようになった。今後は、教科書の内容を更に充実させるとともに、内容について改訂し、出版を目指す。日本語学最終年度に異文化間相互理解のための教材および日本語初級教科書作成を目指している。そのための基礎研究として1ミスコミュニケーション回避ストラテジーの解明2アンケート調査とインタビューを実施し、結果を得る事が出来た。これまでの結果を集計し、場面別に起こりうる問題をふまえた教材を作成するための、資料収集が十分にできた。また、チューター制度をより良いものにするために、留学生・チューター双方の求めるものについても調査を行った。他大学の状況を聞き取り調査し、様々な方法で制度改革が進んでいることも分かった。それぞれの良い部分を合わせ、留学生支援に繋げられるチューター制度を提案し、更なる機能向上を目指す。現段階で教材作成が可能であり、チューター制度改革のための基礎調査も実施できた。最終年度の研究活動で、これまでの研究成果をまとめた教材を発行することにより、社会に還元していく。作成中の教科書を精査する為、更に半期使用して検討する。その教科書(最終版)の印刷製本代を確保する為、未使用額が発生した。23年度に計画していた主な調査のうち、インタビュー調査は50%程度、活動実態調査は75%程度を実施した。これらの調査結果をまとめ、国際学会での口頭発表を行い、他大学の担当者とも意見交換を行なうことができた。
洋菓子産業における戦略と進化についての研究

神戸の洋菓子業界には、規模の異なる複数の企業群(全国ブランド化した企業群と地域密着型の企業群)が存在しており、その企業群の人材育成のしくみに焦点をあてることで、業界が存在する地域の規範的要素や社会構造が地域産業における長期にわたる継続的成長に向けた協働にどのような戦略的影響があるかを明らかにしようとした。その過程で、菓子業界における未曽有の変化により、神戸の洋菓子業界内に新たな第三の企業群の存在を発見した。平成25年度は、産業集積論を主たる理論的基盤とし、地域産業、人材育成に関する文献研究から新たな視点の確立をしつつ、神戸の洋菓子職人や企業経営者へのヒアリング調査、インタビュー調査などフィールドワークを中心に行った。その結果、創業時に同じ規模であっても店舗が企業へと規模を変化させていく要因は、顧客の嗜好の変化や原材料の供給システムの変化といった環境の変化もあるが、利益のために販路拡大を求めた店舗(企業)、多様な労働雇用形態を求めた労働者、技術・技能の向上を求めた業界の戦略に関わっており、地域産業における継続的成長にむけた協働には、企業規模の変化に応じた人材育成システムがなされていることを明らかにした。平成25年度の実績は、論文1件、研究発表2件(ポスターセッション1件、学内学会発表1件)の合計3件である。神戸の洋菓子業界における職人は、顧客の要求に応えた商品づくりをするので、顧客の変遷を追うと、業界の生産様式にも変化を起こし、工業製品、稀少価値、ハイブリッドのバリエーションを生み出した。しかし、そうした、生産様式の変化には、職人の労働契約の側面があり、それは企業側の戦略でもあることを発表した。新しい知見として、地域産業が長期的に成長する業界の要因には、雇用契約という取引コストが存在することを示した。平成26年度は、平成25年度に引き続き、産業集積を主たる理論的基盤とし、地域産業ならびに人材育成に関する文献研究から新たな視点の確立を試みた。神戸の洋菓子業界の職人や企業経営者へのヒアリング調査、インタビュー調査、フィールドワークに加え、他の地域の洋菓子企業経営者へもヒアリング調査をすることができ、業界の仕組みを客観的に考察することができた。研究データは公開されているものが少なく、情報収集は個別店舗や企業をまわって依頼をする方法しかない。予定していた洋菓子職人や企業経営者よりヒアリングならびにインタビュー調査を行える予定だったのだが、この23年の大きな社会環境変化より、業界全体における原材料(小麦粉や乳製品など)の高騰問題や他業界からの参入による競争激化、中国経済の影響による対策(中国における店舗展開やその後の問題)などの問題勃発、さらには倒産店舗や企業の増加により詳細な情報を得る機会がかなり失われた。しかしながら、そうした各企業による店舗が生き残るための戦略的対応ならびに業界全体の現状を考察することができた。平成26年度の実績は、論文2件、研究発表2件の合計4件である。これまでの神戸の洋菓子業界においては、業界が地域産業として長期的に成長する要因を職人の人材育成のなかで維持させてきたのだが、今日の大きな環境の変化における現状により、そうした仕組みが崩れつつある。そうした状況をチャンスと見て、新たな形で業界に参入してきている企業や店舗があることを示した。平成27年度は、平成26年度に引き続き、商業集積を主たる理論的基盤とし、地域産業ならびに人材育成に関して新たな視点の確立を試みた。この数年、大きな社会環境変化において、洋菓子業界においては原材料の高騰問題や多くの企業の倒産などが続いている。しかしながら、業界全体としては衰退はしていない。そうした要因は地域ごとで異なっている。それは、地域における経営者の理念、それにもとづいた人材育成にあるように見受けられる。京都といえばこれまでは菓子のなかでも和菓子というイメージがつくほど、和菓子業界が盛んであった。ところが、昨今の観光ブームにより洋菓子産業が盛んになっている。フィールドワークを繰り返すことで、持ち運びや価格の点から土産に使いやすい洋菓子の方が人気があることがわかった。そのためか、老舗和菓子屋がブランド名を新たに洋菓子分野にも進出してきている現状がある。各企業による生き残りのための戦略的対応が地域ならびに業界を活性化できている現状は考察できたが、もう少し掘り下げた仕組み等のプロセスなどが課題といして残っている。平成27年度の実績は、著書2件、研究発表1件の合計3件である。研究対象の洋菓子産業の規模は小企業であり、原材料の多くは天候ならびに海外に依存している。また、消費者にとっては菓子は生活必需品ではない。そうしたことから洋菓子産業は、外部経済環境に大きく影響を与えられてしまう。さらに、この業界が戦後の洋文化ならびに高度成長とともに発展してきたため、今日存在している企業の多くにおいて世代交代が起こっている。本来ならば、そうした変化に対し、詳細にヒアリングならびにインタビュー調査で行うべきである。ところが、平成26年度は任期期間終了のための就活等で「やや遅れ」ていたが、平成27年度は着任大学における学内業務等で研究に対して十分な時間が取れなかった。そのため、遅れは取り戻せていないのが現状である。平成28年度は、京都と神戸の菓子店舗の産業集積から業界の構造に視点を置くことで、地域性という視点から人材育成のしくみを見てみた。京都ではこの数年、インバウンドビジネスとして和菓子から洋菓子へ進出したり、新たな洋菓子店舗やカフェが急増している。また、海外ブランドの洋菓子店舗も多く流入しているが、それらは基本、地元の消費者をターゲットにしている。

地域の人からのヒアリングからもわかったことは、京都での開業において、長期的に存続したいのであれば、京都の地元の人たちに認められるものであるか否か、一言で言えば、その店舗の存在により、地元が京都ブランドとして高められるかどうかによるということである。すなわち、人材育成として徹底した「麦踏」があり、その麦踏に耐えることができるノウハウを身に付けておかなければならない。一方、神戸では、それまでの大手洋菓子企業群ならびに地域密着型の企業群に新たに土産商品中心の後発菓子企業が加わり地域経済を支えているが、景気や労基法といった社会的環境の変化などにより、これまでの地域密着型の企業群を支えてきた将来独立志望の職人が減少している。さらには、これまでの人材育成の仕組み(不文律の遵守)がうまく機能しなくなってきていることが明らかになった。そうした人材育成の根本となる「仕事といかに向き合うか」ということを掃除という視点から明らかにした。平成28年度の実績は図書2件(1件は分担執筆)である。神戸の洋菓子業界には、規模の異なる複数の企業群(全国ブランド化した企業群と地域密着型の企業群)が存在しており、その企業群の人材育成のしくみに焦点をあてることで、業界が存在する地域の規範的要素や社会構造が地域産業における長期にわたる継続的成長に向けた協働にどのような戦略的影響があるかを明らかにしようとした。その過程で、菓子業界における未曽有の変化により、神戸の洋菓子業界内に新たな第三の企業群の存在を発見した。本研究の目的は、地域産業における長期継続的成長を構築させる協働のビジネス・システムについて明らかにすることであり、平成26年度は、研究期間前半(平成25年度分)における文献・資料整理の残りを中心に行った。例年にない自然災害ならびに洋菓子業界などの企業や店舗における環境変化(本来であれば事業システムは環境の変化に合わせて変化をしていくものの、変数の多すぎる環境変化に十分対応することができなかった企業や店舗が多く存在し)により、ヒアリングならびにインタビュー調査への協力が予定どおりに進むことができなかった。また、本務校であった奈良産業大学(現奈良学園大学)においては書面契約3年任期期間の最終年で、研究継続のためには就職活動を行わなければならず(口頭では3年後に再任の話があったが)、研究に十分な時間を確保できなかった。これまで収集した資料・データならびにヒアリング、インタビュー調査資料に加え、当初予定していたヒアリングならびにフィールド調査を実施し、成果として作成していく。また、著書として出版できるかたちへとまとめていきたい。社会科学平成26年度までに収集した資料・データならびにヒアリング、インタビュー調査資料に加え、当初予定していた平成26年度までに収集した資料・データならびにヒアリング、インタビュー調査資料に加え、不可能になった当初予定していたヒアリングならびにフィールド調査に代わるフィールド調査、ヒアリング調査を実施したい。そうした調査継続を行いつつ、研究総括へと進めていく。研究活動は成果として作成し、学会等で報告する。また、将来的に著書として出版できるかたちへとまとめていく。
膀胱癌に対するNVP-BEZ235の抗腫瘍効果の検討

in vitroにおいてNVP-BEZ235投与により濃度依存性の抗腫瘍効果を認めた。また、pAkt、pS6、p4EBP1の発現を濃度依存性に有意に抑制した。マウス膀胱癌同所性モデルでは、NVP-BEZ235投与群では膀胱重量がコントロール群と比較して有意な低下を認めた( p<0.05)。western blottingではコントロール群と比較してpAkt、pS6、p4EBP1の発現が有意に抑制されており、in vitroの結果との相同性を認めた。以上より、筋層非浸潤性膀胱癌に対するadjuvant治療としてNVP-BEZ235の膀胱内注入療法が新たな治療選択枝となりうることが示唆された。マウス膀胱癌細胞株MBT-2に対するNVP-BEZ235の細胞傷害効果をWST assayによる吸光光度測定法にて検討した。WST assayにおいて、NVP-BEZ235各濃度(50nM、100nM、250nM、500nM、1000nM)投与によるcell viabilityは48.0 ±12.8%、36.6 ±10.2%、30.3 ±8.0%、20.4 ±6.0%、9.5 ±4.7%と濃度依存性の細胞増殖抑制効果を認めた。次に、NVP-BEZ235の投与によるPI3K-AKT-mTOR pathwayの阻害効果に関してwestern blottingを用いてpAkt, pS6、p4EBP1の発現の程度にて評価した。その結果、in vitroにおいてNVP-BEZ235投与はpAkt、pS6、p4EBP1の発現を濃度依存性に有意に抑制した。次に全身麻酔下にC3H/HeNマウスの膀胱内へMBT-2細胞を注入し2時間尿道を結紮することにより、マウス膀胱癌同所性モデルを作成した。具体的にはマウスをネンブタール50mg/kg腹腔内注射にて麻酔を行い、仰臥位とする。経尿道的に24G血管カテーテル外筒を挿入し、MBT-2細胞浮遊液5×105個/0.05mlを注入し、2時間尿道を糸で縛り内溶液を貯留させる。本手技の確立により、腫瘍の生着率はほぼ100%となった。次に、NVP-BEZ235膀胱内注入療法の抗腫瘍効果の検討を行った。具体的にはMBT-2をC3H/Heマウスに膀胱移植し、day 5より3日毎にNVP-BEZ235の膀胱内注入を計5回施行した。コントロール群(PBS)15匹とNVP-BEZ235投与群15匹の2群(計30匹)に分け、膀胱重量を比較検討した。その結果、コントロール群と比較して1μM、10μMのNVP-BEZ235膀胱内注入では膀胱重量に有意差を認めなかった。膀胱癌においてはBCGの副作用で治療継続できない症例や、BCG・抗癌剤の膀胱内注入療法施行後に再発・進展する症例も数多く存在し、より強力で根治性の高い癌治療の開発は急務の課題である。そこでPI3K-Akt-mTOR pathway及びそのフィードバック機構を解明し、その制御によって膀胱癌に対する新規治療戦略を確立する研究に着目するに至った。マウス膀胱癌細胞株MBT-2に対するNVP-BEZ235の細胞傷害効果をWST assayにて検討した。次に、マウス膀胱癌同所性モデルにてNVP-BEZ235膀胱内注入療法の抗腫瘍効果の検討を行った(n=30)。また、PI3K-AKT-mTOR pathwayの阻害効果に関してwestern blottingを用い、pAkt, pS6、p4EBP1の発現の程度にて評価した。マウス膀胱癌同所性モデルでは、NVP-BEZ235膀胱内注入(40μM)群では膀胱重量が72.8 ±54.5 mgと、コントロール群206.6 ±154.9 mgと比較して有意な低下を認めた( p<0.05)。医歯薬学外科系臨床医学・泌尿器科学マウス膀胱癌同所性モデルにおけるNVP-BEZ235膀胱内注入療法の抗腫瘍効果の検討に関して、至適濃度の決定に時間を要している。

現時点で1μM、10μMのNVP-BEZ235膀胱内注入では腫瘍重量に有意差を認めておらず、種々のdoseでの検討が必要である。1in vivo(マウス膀胱癌同所性モデル)でのNVP-BEZ235の抗腫瘍効果の検討(最適な投与量の決定):NVP-BEZ235の膀胱内注入は、腫瘍移植後第5日目(day 5)より3日毎に計5回施行。コントロール群とNVP-BEZ235投与群の2群に分け、腫瘍生着率を比較検討する。コントロール群15匹、NVP-BEZ235投与群15匹の計30匹で比較検討を行う。NVP-BEZ235 1μM, 10μMでは抗腫瘍効果が確認できなかったが、副作用も認めなかったため、さらなる高容量で検討を行う。2膀胱癌肺転移モデルにおけるPI3K・mTORC1/2阻害の治療効果検証:MBT-2 variant細胞を用いて、C3H/Heマウスの膀胱腫瘍肺転移モデルを作成する。マウスをcontrol群、肺転移観察群、NVP-BEZ235前投与群、NVP-BEZ235後投与群の4群にわける予定である。またNVP-BEZ235の量、投与法(経口投与、腹腔内投与)、投与期間に関しても検討を行う。次に抗転移効果の検討を行う。また摘出した肺の転移巣より蛋白を抽出する。ウエスタンブロット、免疫染色を行いそれぞれの腫瘍におけるpAKT,pS6,p4EBP1の発現を検討し、in vitroの結果との相同性を確認する。さらにコントロール群と治療群において生存率を解析する。3抗癌剤耐性制御におけるPI3K-Akt-mTOR pathwayの役割の解明および抗癌剤とPI3K・mTORC1/2阻害の併用による治療効果の検証:CDDP、MMC、Gemcitabineなどの抗癌剤使用時のPI3K-Akt-mTOR pathwayのシグナル伝達を検討する。また、当教室で既に樹立されているCDDP、MMC、Gemcitabine耐性膀胱癌細胞株を用いて抗癌剤耐性獲得下におけるPI3K-Akt-mTOR pathwayの活性化の変化を追跡する。さらにこれらの検証をin vivoにおいても行う。各種膀胱癌細胞株、抗癌剤耐性膀胱癌細胞株を用いて、抗癌剤とNVP-BEZ235の併用による抗腫瘍効果をin vitro、in vivo(皮下腫瘍モデル、正所性モデル、肺転移モデル)において検討する。
マウスを用いたDNAおよび遊離ヌクレオチドの品質管理機構欠損の分子病態解析

遺伝子欠損マウス個体および細胞を用い、DNA修復酵素やヌクレオチドプール浄化酵素が、免疫細胞の機能、発がん抑制、ハンチントン舞踏病モデルでの神経細胞損傷および保護、個体発生(特に心臓形成)、酸化ストレス時の細胞保護機構および細胞死誘導機構、において果たす役割を明らかにした。また新規スクリーニングシステムを確立し、ヌクレオチドプール浄化酵素RS21-C6とNUDT16を発見、解析した。平成19年度は研究期間の初年度であるが、査読有りの一流国際学術誌において7報のオリジナル論文として研究成果を発表することができた。このうち市川らの論文はMTH1欠損マウス由来繊維芽細胞を用いて酸化ヌクレオチド分解酵素MTH1がミトコンドリア内のヌクレオチドプールを浄化することにより酸化ストレス下での細胞死を抑制していることを明らかにした。岡らの論文は同様の手法を用いて核ゲノムDNAとミトコンドリアゲノムDNAの各々における酸化がそれぞれ異なる細胞死を誘導すること、ならびに酸化グアニンDNAグリコシラーゼOGG1がこれらの細胞死を効率よく抑制していることを明らかにした。坂本らの論文ではアデニンDNAグリコシラーゼMUTYH欠損マウスでは自然および酸化ストレス誘導性の突然変異率上昇と、ヒト疾患と同様の消化管腫瘍の多発を認めることを報告した。Guikemaらの論文では、脱塩基部位特異的エンドヌクレアーゼ、APE1とAPE2がB細胞の免疫グロブリン遺伝子のクラススイッチ組換えにおけるDNA切断を行っていることを報告した。またこれらの論文報告以外にも酸化塩基による染色体組換えの促進、新規損傷ヌクレオチド分解酵素RS21-C6の生化学的解析、酸化損傷ヌクレオチドによる細胞死誘導、イノシン三リン酸分解酵素欠損マウス個体および細胞における心臓形成異常や染色体異常、ハンチントン舞踏病マウスモデルにおける核酸酸化損傷の蓄積と病態との関連などについて新たな知見を見出し、国内外の学会において発表した。DNA塩基除去修復酵素Apex2を欠損するマウスを用いて、Apex2欠損マウスの胴腺細胞ではDNA鎖切断が増加しておりp53応答性のDNA修復関連遺伝子群などの転写レベルの上昇が認められることを論文報告した。このことはDNA鎖切断の蓄積がApex2欠損マウスで認められる胸腺細胞減少および細胞周期異常の原因であることを強く示唆している。酸化プリンヌクレオチド分解酵素MTH1と酸化DNA塩基除去修復酵素OGG1を二重欠損したマウスと野生型マウスを比較して、この二重欠損マウスの脳線条体がミトコンドリア毒3NP投与時に高い感受性を示し神経脱落を示すこと、さらに神経興奮毒カイニン酸投与に対して野生型マウスと比べて有意に持続性の激しい痙攣を示すことを明らかにし、解析を進めている。新たな損傷ヌクレオチド認識タンパク質のスクリーニングシステムを確立し、実際に新規酵素RS21-C6を同定解析してこの酵素が哺乳動物細胞で初めてのdCTP分解酵素であることを論文報告した。さらにこの探索システムを利用し、新規のイノシンヌクレオチド分解酵素ならびに新規癌転移関連タンパク質を同定し、学会で報告した。特に新規イノシンヌクレオチド分解酵素については既知の酵素ITPAを欠損したマウスにおけるバックアップ機構としての働きについても解析を進めている。また酸化損傷ATPに強い結合を示すストレスシグナル伝達関連タンパク質を同定し、機能解析を進めている。(1) ATPの塩基部位脱アミノ化体であるイノシン三リン酸(ITP)を一リン酸型へと分解する酵素ITPAに関し、ITPAタンパク質をコードするItpa遺伝子を欠損するマウスが生後2週間後までに死亡し、発育不全と心機能異常を示すことを明らかにし、Cell Death and Differentiation誌において発表した。(2) ITP結合タンパク質の網羅的探索により新たなイノシンヌクレオチド分解酵素ヒトNUDT16タンパク質を同定した。NUDT16タンパク質が強い(デオキシ)イノシン二リン酸((d)IDP)分解活性と弱い(d)ITP分解活性を持つことと、NUDT16のノックダウン発現抑制によりHeLa MR細胞が増殖抑制と核ゲノムDNAの不安定化を示すことを明らかにしNucleic Acids Research誌において発表した(印刷中)。(3)上記ITPA欠損マウス由来の初代繊維芽細胞において増殖速度の低下と染色体不安定化、ssDNA抗体に対する反応部位の増加を観察し、継代による細胞不死化の過程でこれらの異常表現型が消失すること、ならびにその消失がマウスMUDT16の発現上昇に依存していたことからイノシンヌクレオチドによる細胞障害を哺乳動物細胞ではITPAとNUDT16という2種類の酵素により防いでいることを明らかにし、Nucleic Acids Research誌において発表した。(4) ATPの酸化体2-OH-ATPを分解する活性を持つMTH1を欠損したマウス由来の繊維芽細胞を用い、ヌクレオシド型である2-OH-adenosineをこの細胞の培地に加えるとp38MAPKリン酸化に依存する細胞増殖抑制および細胞死が誘導されることを明らかにした。
早期診断の指針としての自閉性障害児における他者意図理解の発達過程の解明

本年度では,昨年度に収集した定型発達児,自閉症スペクトラム障害児を対象に行った欺き行為の発達過程を検討するための行動実験データについての論文執筆を行った。また,定型発達児における欺き行為の神経基盤の検討を目的として機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた実験を行った。欺き行為に焦点を当てた先行研究においては,その大多数が青年期,成人期を対象として実施されており,児童期を対象とした先行研究は存在しない。さらに,他者の知識状態や心的状態の理解を伴った欺き行為に関してはこれまで焦点が当てられてこなかった。我々が日常生活の中で欺き行為を行う場合,必ずその行為の受け手である他者の知識状態これらの問題点を踏まえ,本年度の実験では,アニメーションを用いて他者の心的状態を考慮した欺き行為の神経基盤を捉えることを目的とした。定型発達児10名の脳機能データを解析した結果,他者の心的状態を理解する処理に関しては右側楔前部の活動との関連が,欺き行為に関しては右側上頭頂小葉の活動との関連が示された。先行研究の結果より,右側楔前部は他者の視点取得をする際に活動することが示されており,本実験では,他者の心的状態を理解する際に視点取得を行う活動を反映していると考えられた。また,右側上頭頂小葉の活動に関しては,反応抑制との関連が示されており,欺く際に真実反応を抑制し,虚偽反応を行う活動を反映していると考えられた。本年度は,知的発達の遅れのない自閉症スペクトラム障害児を対象とした欺き行為の神経基盤の検討を目的としていたが,自閉症スペクトラム障害児のリクルートが遅れている状態である。この背景には,対象としている知的発達の遅れのない自閉症スペクトラム障害児の数が少ないことが問題として挙げられる。このことから,長期的にデータ収集をしていく必要があると考えられる。今後は,自閉症スペクトラム障害児の対象児の確保とともに,自閉症スペクトラム障害児を対象とした心理学的検討を行った先行研究においては,欺き行為とそれに影響を与える認知的処理機能に関する知見が少ないため,自閉症スペクトラム障害児を対象として行動実験を行う予定である。本研究は,自閉性障害児における他者意図操作の発達過程について他者を欺く行為に焦点を当て,解明することを目的としている。本年度では,他者意図を操作する程度の違いにより,隠蔽の欺きと戦略的な欺きという2種類の欺きを,自発性の異なる2種類の課題構造の中で取り上げ,これらの4種類の欺きが可能となる時期を特定することを目的とした。その結果,(1)自閉性障害児群では,言語性精神年齢,言語性IQが欺き行為に影響を与える要因であること,(2)定型発達群では,自発的な欺きが受動的な欺きよりも早期に可能となることに比べ,自閉性障害児群では,言語性精神年齢5歳で,受動的な隠蔽の欺きが可能となること,(3)言語性精神年齢でマッチングした場合には,自閉性障害児が定型発達児よりも欺きが可能である人数が少ないことが明らかとなった。これらのことより,自閉性障害児における他者意図操作の発達は,定型発達児よりも遅れていること,自閉性障害児は自発的に欺き行為を行うことに特に困難さを有することが明らかとなった。また,自閉性障害児における欺き行為と関連する認知機能に関しては,今年度の研究においては言語能力があげられたが,先行研究においてはこの機能のみならず,他者意図理解能力や実行機能能力などが検討されている。しかし,これら関連する機能が欺き行為を行う上でどのように用いられているのかという点に関しては検討がなされていない。したがって,今後は,心理学的指標のみならず,脳神経科学的指標を取り入れ,欺き行為に関連する認知機能モデルを構築することが必要であると考えられた。本年度では,自閉症性障害児における他者意図理解と操作に関する研究動向の整理した結果,他者意図理解に関する先行研究は乳児期から児童期にかけて発達的な検討がなされている一方で,児童期における他者意図操作に関しては先行研究が十分ではなく,さらなる知見の蓄積が必要であることが明らかとなった。その際の1つの視点として,他者を欺く行為に焦点を当て先行知見の整理を行った結果,欺き行為が可能となる時期を巡り,用いるパラダイムや注目する行動の違いにより定型発達児,自閉性障害児児の両者において一致した見解が得られていないことが明らかとなった。また,欺き行為と関連する認知的処理過程に関しては,定型発達者を対象に実行機能との関連から検討されているが,定型発達児,自閉性障害児児においては実証的な検証が必要であることが明らかとなった。また,自閉症性障害児における他者の意図や心的状態の理解の困難さへの支援について,1事例の集団遊戯療法における変容から考察をおこなった。自閉症性障害児における他者の意図や心的状態の理解の困難さは,理解の手がかりとなる要素へと注意を向けることの困難さ,様々な雑多な情報が存在する社会的文脈の中でその能力を自発的に使用することの困難さがその背景にあると考えられる。本稿で取り上げた事例の変容から,介入の視点として,注意の方向付けを行うこと,スキルの獲得ではなく,スキルの使用に重点を置いた支援が自閉症性障害児における対人関係支援を行うことの有効性が示唆された。