hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EV用極数切換誘導電動機の実用化に関する研究

研究代表者および分担者は,電気自動車(以下,EVと略記)駆動用電動機の運転特性を更に改善するために,六相極数切換誘導電動機(以下,六相PCIMと略記)を提案し,その基本原理および定常特性などを明確にしてきた。また,六相PCIMに対する解析理論を提案し,試作機を用いて定常並びに過渡特性を算定するなど検討してきた。その結果,六相PCIMは電動機の体格および電流を増大させることなく定出力範囲の拡大が行えること,極数切換のための開閉器が不要となり,システムとして小型化ができることなどの優れた特徴を有していることを明らかにした。また,提案した解析理論は,極数切換およびその前後における連続的な特性を良好に算定できることを実験的に検証した。しかし,六相PCIMをEVに適用するには,極数切換時の過渡変動を極力抑えた極数切換条件が必要である。本研究では,六相PCIMの過渡特性を明確にするとともに,円滑な極数切換を行い得る極数切換条件を明示し,実用性の高い六相PCIMの設計の基礎を築くことにある。従って,研究を以下のように進めた。1.六相インバータ(六相INV)の試作2.過渡特性測定のための実験手法の構築3.六相INVを用いた場合の過渡特性の実験結果をシミュレーション結果との比較検討4.極数切換条件に対する評価方法の提案5.極数切換条件に対する詳細な検討その結果,過渡現象を抑えた極数切換条件を提案することができた。以上のように,研究計画通り,EV用六相PCIMの円滑な極数切換条件などを理論的かつ実験的に明らかにすることができ,EV用極数切換誘導電動機の実用化に向けた基礎的資料が得られ,本研究課題に対する研究目的は達成できたものと考えている。研究代表者らは,数年来電気自動車駆動用電動機として六相極数切換誘導電動機(以下,六相PCIMと略記)を提案し,その基本特性を理論的並びに実験的に検討すると共に,過渡特性のシミュレーション方法なども研究してきた。その結果,電動機の体格を増大することなく定出力範囲の拡大が行えること,定常特性および過渡特性を精度よくシミュレーションできることなどを明らかにしている。しかし,六相PCIMの極数切換時の過渡トルクなどを抑制する極数切換条件などの実用化に向けた研究が強く望まれていた。本研究は,種々の極致切換条件における六相PCIMの過渡特性を明確にすると共に,よりスムーズな極数切換条件を明示し,一層実用性の高い六相PCIMの設計の基礎を築くことにある。平成10年度は,主として,既に提案した六相PCIMの解析理論の検証,並びにシミュレーションによる過渡特性抑制のための極致切換条件を求めた。また,シミュレーション結果を実験的に検証した。その結果,六相PCIMの電圧をある特定の条件とすれば,過渡電流の増大無しにトルクの変動をかなり押さえた極数切換を行い得ることを明らかにした。これらの成果は電気学会論文誌に投稿準備中である。平成11年度は,平成10年度までの成果に基づき,トルク特性を改善した六相PCIMを試作し,その定常特性並びに過渡特性を明らかにし,実用化に向けた設計の基礎を確立すべく計画している。研究代表者らは、電気自動車(以下、EVと略記)駆動用電動機の運転特性を更に改善するために、六相極数切換誘導電動機(以下、六相PCIMと略記)を提案し、その基本原理および定常特性などを明確にしてきた。

また、六相PCIMに対する解析理論を提案し、定常並びに過渡特性を良好に算定できることを実験的に明らかにしてきた。その結果、六相PCIMは電動機の体格および電流を増大させることなく定出力範囲の拡大が行えること、極数切換のための開閉器が不要となり、システムとして小型化ができることなどの優れた特徴を有していることを明らかにした。また、六相PCIMに対する解析理論を提案し、極数切換およびその前後における連続的な特性に対する実験的検証などを行い、本解析理論の妥当性を明らかにしてきた。しかし、六相PCIMを実用化するには、極数切換時の過渡トルクなどを極力抑えた円滑な極数切換条件を明らかにすることが必須である。本研究では、六相PCIMの過渡特性を明確にするとともに、円滑な極数切換を行い得る極数切換条件を明示し、実用性の高い六相PCIMの設計の基礎を築くことにある。本年度は、昨年度までに検討してきた極数切換条件に対して、より詳細な検討を行い、過渡特性抑制のための極数切換条件を明らかにした。すなわち、極数切換時における過渡電圧、過渡電流および過渡トルクに対しての評価法を定義し、種々の極数切換条件に対して詳細に検討を行った。その結果、過渡現象を抑えた円滑なる極数切換条件を提案することができた。以上のように、研究計画に基づき、EV用極数切換誘導電動機の円滑な極数切換条件などを理論的かつ実験的に明らかにすることができ、EV用極数切換誘導電動機の実用化に向けた基礎的資料が得られ、本研究課題に対する研究目的は達成できたものと考えている。
フラビン含有酸素添加酵素が関与する薬物酸化および相互作用の評価基盤

薬物酸化酵素フラビン含有酸素添加酵素3(FMO3)は化学物質、食品由来成分および医薬品のN-およびS-酸化反応を触媒する酵素である。近年、FMO3が代謝消失にかかわる医薬品が報告あるいは上市されている。しかし、FMO3が関与する併用薬による薬物相互作用の詳細は明らかではない。本研究ではリコンビナント酵素、肝ミクロゾームを用いて薬物相互作用の可能性を検討した。日本人で高頻度に認められるFMO3遺伝子多型が本酵素の関わる医薬品代謝消失および薬物相互作用の個人差の原因となる可能性が推察された。フラビン含有酸素添加酵素3 (FMO3)は、N-およびS-酸化反応を触媒する第一相薬物代謝酵素である。一方、FMO3の酵素機能に影響を与えるアミノ酸置換を伴う遺伝子変異が国内外で報告されている。本研究では、FMO3の基質としてスリンダクスルフィドを用い、FMO3野生型およびp.[Glu158Lys;Glu308Gly]変異型酵素の酸化酵素活性に対して共存薬物の抑制作用を評価し、遺伝子多型の影響を調べることを目的とした。用いた酵素源は大腸菌発現系を用いて調製した野生型および変異型FMO3ならびに遺伝子型を判定した個別ヒト肝ミクロゾームとした。個別ヒト肝ミクロゾームまたは大腸菌膜に発現させたリコンビナントFMO3タンパク質のスリンダクスルフィドS-酸化酵素活性に対してメチマゾールの競合的な阻害が認められた。本反応の速度論的解析から、メチマゾールの阻害定数Ki値はスリンダクスルフィドのKm値よりも低値であった。医薬品の臨床血中濃度情報とこれらの結果を活用しメチマゾールの併用時のスリンダクスルフィド血中濃度ー時間曲線下面積(AUC)上昇率を算出したところ、FMO3野生型に比較して変異型でAUC上昇率が高いことが予測された。以上、FMO3が関与するS-含有化合物の酸化的代謝に起因する薬物相互作用が予測され、p.[Glu158Lys;Glu308Gly]FMO3変異をもつ場合にその影響が大きいことが推察された。薬物酸化酵素フラビン含有酸素添加酵素3(FMO3)は第一相薬物代謝反応において、化学物質、食品由来成分および幅広い医薬品のN-およびS-酸化反応を触媒する重要な酵素である。FMO3は酵素機能に影響を与えるアミノ酸置換を伴う遺伝子変異が国内外で報告されている。しかし、FMO3が関与する併用薬による薬物相互作用の情報は充分ではない。本研究では、リコンビナント酵素を用いて、FMO3の典型的な指標反応であるベンジダミンN-酸化酵素活性に対して共存化合物の抑制効果を検討した。41種類の化合物のうち、トリメチルアミン、メチマゾール、イトプリド、トザセルチブが本反応を抑制した。そこで、ベンジダミン、トリメチルアミン、イトプリドおよびトザセルチブN-酸化酵素活性ならびにメチマゾール、スリンダクスルフィドS-酸化酵素活性に対し、それぞれ共存薬物の抑制作用を評価した。共存薬物がもたらすFMO3指標薬物酸化酵素活性の抑制は、野生型と比較してFMO3遺伝子多型によって異なり、特にp.Arg205Cys変異体が触媒するスリンダクスルフィドおよびメチマゾールS-酸化酵素活性に対して他の共存薬物の阻害作用がより顕著に認められた。以上、FMO3遺伝子多型が本酵素の関わる医薬品代謝消失および薬物相互作用の個人差の原因となる可能性が推察された。本研究では、実験動物のFMOの薬物代謝酵素活性について、肝ミクロゾームおよびリコンビナント酵素を用いて相互作用検討の基盤を整備した。ヒト、サル、ミニブタおよびラットの肝ミクロゾームおよびリコンビナントFMO1および3を用いて、ベンジダミンおよびトザセルチブN-酸化酵素活性ならびにメチマゾールおよびスリンダクスルフィドS-酸化酵素活性を測定した。ヒトおよびサル肝の主要分子種はFMO3であったが、ラット肝ではFMO1およびFMO3の双方が酵素機能を担い、マイクロミニピッグ肝で見出された高い触媒機能には、FMO1が主要な役割を果たしていることが推察された。これらの成果を受け、ヒト肝移植マウスを用いたベンジダミンの体内動態研究に着手し、ヒトおよびマウスのFMO1およびFMO3の総合的な相互作用研究が可能となった。日本人におけるFMO3酵素活性に影響を与える遺伝子変異の検索を、ボランティアの尿試料を用いて検討を行った。その結果、本研究によって新規FMO3遺伝子変異6種を見出した。アミノ酸置換変異を有するFMO3リコンビナント酵素の酵素活性は野生型に比較して低値を示し、FMO3酵素機能に影響する可能性が推察された。

薬物酸化酵素フラビン含有酸素添加酵素3(FMO3)は化学物質、食品由来成分および医薬品のN-およびS-酸化反応を触媒する酵素である。近年、FMO3が代謝消失にかかわる医薬品が報告あるいは上市されている。しかし、FMO3が関与する併用薬による薬物相互作用の詳細は明らかではない。本研究ではリコンビナント酵素、肝ミクロゾームを用いて薬物相互作用の可能性を検討した。日本人で高頻度に認められるFMO3遺伝子多型が本酵素の関わる医薬品代謝消失および薬物相互作用の個人差の原因となる可能性が推察された。リコンビナントヒトFMO3酵素ならびにFMO3遺伝子変異をあらかじめ判定したヒト個別肝ミクロゾームを用いて併用薬物の酵素活性阻害定数Ki値の算出を行い、薬物相互作用の可能性と遺伝子変異に伴う影響を推測できた。実験動物の肝ミクロゾームおよびFMO酵素を用いてFMO基質に対する酵素機能を明らかにできた。薬物代謝ヒトFMO3の基質となりうる医薬品および化学物質を引き続き検索する。日本人におけるFMO3酵素活性に影響を与える遺伝子変異の解明のため、ボランティアの尿中トリメチルアミン濃度を測定する。同意書上の特記事項を精査し、併用薬物等の尿中トリメチルアミンへの影響を検討する。さらに、医薬品開発において汎用されている実験動物の肝ミクロゾームならびにリコンビナントFMO1およびFMO3酵素を用いて、ヒトFMO3酵素で検討した基質に対する酸素添加酵素活性および共存薬物による阻害作用を明らかにする。実験動物でのin vivo薬物相互作用の検討を行うため、薬物血中濃度測定系を検討する。1万円以下の端数が出たので、次年度助成金と合わせて使用する。ヒトFMO3の基質となりうる医薬品および化学物質を引き続き検索する。さらに、医薬品開発において汎用されている実験動物であるサルおよびミニブタの肝ミクロゾームならびにリコンビナントFMO1およびFMO3酵素を用いて、ヒトFMO3酵素で検討した基質に対する酸素添加酵素活性および共存薬物による阻害作用を明らかにする。実験動物でもヒトと同様の薬物相互作用がin vitroで確認できるか比較する。FMO3表現型解析および遺伝子型解析を進めるために、一般試薬、消耗品およびPCR用試薬ならびにDNAシークエンスが必要となる。サルなどの実験動物肝ミクロゾームおよびリコンビナント酵素を使用したin vitroでの相互作用解析のため、一般試薬および消耗品が必要となる。研究成果発表のため、学会参加費、論文校閲費および研究成果投稿費が必要となる。26年度に4,558円の残金が発生したので、27年度請求額と合わせて執行する。使用計画には特に影響はない。FMO3遺伝子型解析のためにシークエンスを予定していたが、次年度に行うこととした。
量子井戸サブバンド間遷移を用いた窒化物半導体モノポーラ光デバイスの基礎研究

窒化物半導体であるGaNとAlNの大きな伝導帯オフセットを近赤外光領域における量子準位間遷移光デバイスへ適用し、優れた耐環境性や波長安定性を有する光デバイスの開発を目指し、分子線エピタキシー(MBE)法による窒化物半導体結晶成長に関する研究を行った。1. MEE法によるGaNの高品質化Ga原子の表面拡散を促進するMigration Enhanced Epitaxy(MEE)法によりGaNを成長するとピット等の無い良好な表面モホロジーが得られることを見出した。MEE法で成長したGaN上に通常のMBE法でGaN:Siを成長した。室温ホトルミネッセンス半値全幅は31meV、室温移動度は372cm^2/Vs(キャリア濃度1.2x10^<17>cm^<-3>)であり、MBE法でAl_2O_3基板上に成長したGaNでは最高レベルの値が得られた。基板面への活性窒素供給量を増加することにより、2.6μm/hrというMBE法では世界的にも例を見ない高速度でGaNの成長を行った。高速度で成長したGaN結晶の品質は、電気的・光学的特性から見ても低成長速度の場合に対し遜色無く、MBE法による厚膜光デバイスの作製が可能であることを示した。Gaを連続照射中に活性窒素を断続的に供給するシャッター制御法を用いて15周期のInGaN/GaN多重量子井戸構造を作製したところ、基板温度750°Cという高温でもInの取込みが確認され、ヘテロ界面での成長中断無しでデバイス構造の作製が可能であることが示された。X線回折測定では明瞭な高次回折ピークが観察され、良好な界面と周期性を有する多重量子井戸構造の形成が確認された。また、GaNはシャッター制御法、AlNはMEE法を用いてGaN/AlN超格子を成長し、RHEED観測により平坦な成長が行われていることを確認した。4. GaN結晶の表面モホロジーの改善MBE法により成長したGaN結晶は一般に反転ドメイン構造を多く含む窒素極性膜であり、窒素極性膜は表面の平坦性や化学的な安定性でGa極性膜に劣る。ここでは成長初期過程の制御でMBE法でもGa極性を持つ極めて平坦でピット等の無いGaNをAl_2O_3基板上に成長する可能性を見出した。今後はこのGa極性膜を用い、周期の異なるGaN/AlN超格子構造を作製し、ヘテロ界面の評価や量子準位間遷移の光物性の測定等を行う。窒化物半導体であるGaNとAlNは2.1eV程度の大きな伝導帯オフセットを有することから、近赤外光領域における量子準位間遷移を利用した単極性光デバイスへの応用が期待され、優れた耐環境性や波長安定性を有する光デバイスが実現される可能性を有する。本研究では、GaN/AlN量子井戸構造の伝導帯量子準位間遷移における基礎的な光学特性の理論計算を行い、光通信用波長である1.3及び1.55μm近傍での応用が可能であることを見出した。また、分子線エピタキシ-(MBE)法によるデバイス作製のための結晶成長技術の開発を行った。計算では、GaN/AlNの伝導帯オフセット値を2.11eVとし、伝導帯に形成される各量子準位の波動関数の重なり積分から、行列要素を計算し、量子準位間遷移における振動子強度f_<ij>(i,jは、量子準位)を見積もった。幅4MLのAlN障壁層を介して隣接する幅6MLと7MLのGaN井戸層から構成される非対称結合量子井戸構造における量子準位間遷移の振動子強度の印加電界強度依存性を求めた。無電界時の遷移エネルギーΔE_<21>、ΔE_<31>、ΔE_<32>は、それぞれ110、920(1.34μm)、及び806meV(1.54μm)であった。無電界時には、ΔE_<31>の振動子強度が支配的であるが、印加電圧の増加に伴い、ΔE_<32>の振動子強度が急速に増加する。しかしながら、電界強度の増加に伴う量子準位シフトにより、振動子強度が最大となる遷移波長は1.34μmに固定され、見かけ上の遷移波長は、印加電圧に対して一定となることがわかった。実験ではMBE法を用いて、光デバイスを作製する上で必要となる1.4μm/hrの高成長速度においても、優れた電気的、光学的特性を有するGaN単結晶膜を成長する技術を開発した。また、活性領域の作製に最も重要となる原子層レベルの層厚制御と平坦性を得るために、マイグレーションエンハンスドエピタキシ-(MEE)法をGaNの成長に適用し、ピット等の無い良好な表面モホロジーを再現性良く得ることが可能となった。次年度は、GaN/AlN量子準位間遷移光デバイスの具体的な構造設計と性能予測、及びMBE法による素子の試作を行う。

MEE法で成長したGaN上に通常のMBE法でGaN:Siを成長した。室温ホトルミネッセンス半値全幅は31meV、室温移動度は372cm^2/Vs(キャリア濃度1.2x10^<17>cm^<-3>)であり、MBE法でAl_2O_3基板上に成長したGaNでは最高レベルの値が得られた。基板面への活性窒素供給量を増加することにより、2.6μm/hrというMBE法では世界的にも例を見ない高速度でGaNの成長を行った。高速度で成長したGaN結晶の品質は、電気的・光学的特性から見ても低成長速度の場合に対し遜色無く、MBE法による厚膜光デバイスの作製が可能であることを示した。Gaを連続照射中に活性窒素を断続的に供給するシャッター制御法を用いて15周期のInGaN/GaN多重量子井戸構造を作製したところ、基板温度750°Cという高温でもInの取込みが確認され、ヘテロ界面での成長中断無しでデバイス構造の作製が可能であることが示された。X線回折測定では明瞭な高次回折ピークが観察され、良好な界面と周期性を有する多重量子井戸構造の形成が確認された。また、GaNはシャッター制御法、AlNはMEE法を用いてGaN/AlN超格子を成長し、RHEED観測により平坦な成長が行われていることを確認した。4. GaN結晶の表面モホロジーの改善MBE法により成長したGaN結晶は一般に反転ドメイン構造を多く含む窒素極性膜であり、窒素極性膜は表面の平坦性や化学的な安定性でGa極性膜に劣る。ここでは成長初期過程の制御でMBE法でもGa極性を持つ極めて平坦でピット等の無いGaNをAl_2O_3基板上に成長する可能性を見出した。今後はこのGa極性膜を用い、周期の異なるGaN/AlN超格子構造を作製し、ヘテロ界面の評価や量子準位間遷移の光物性の測定等を行う。
EEG/MEGによる脳画像処理の逆問題: ベイジアンアプローチによる信号源特定と分離及びアルツハイマー病の早期発見への応用

脳波検査法(EEG)を用いて脳波からの脳活動の推定に関する研究を行った。この研究の解明には、脳活動の生理的な制約が必要であり、そのためにブラインド音源分離法と音源定位法の2つの手法を主に用いた。この研究では、この2つの研究方法を調査することだけではなく、2つの手法を融合させた。脳における重要な特性を明らかにするため、脳活動の予測を分析した。具体的には特別な皮質領域と周波数帯の関連性と脳活動の推定について研究を行った。第一に、アルツハイマー病の脳波データから特徴的な脳波を明らかにするため、テンソル分解法を用いた。得られた結果から、脳波によるアルツハイマー病の早期診断の可能性が示唆された。また、アーチファクトを除去するための応用も行い、この結果は国際会議において公表した。(学会発表2)第二に、多次元分析法の制限を克服するために、EEGとMRIを用いて分析を行った。EEGは音源定位法を用い、MRIで脳の空間像用い、両者を適合させて解析を行った。この手法は、神経集合体に関するモデルとなった。(1)第三に、非定常EEG時系列に関する、振動数成分の変化ポイントを検出するため、新しい方法を提案した。この方法はアルツハイマー病の脳波データを処理するために非常に有効であった。(3)以上の研究は、2つの共同研究で行った。共同研究は理化学研究所、京都大学、フランス、ドイツなど、多国、多機関に渡っている。最初の4ヶ月間、EEG/MEG、特にアルツハイマー病の医療現場に広く適用するための手法と考えられるEEGデータ解析手法の向上に専念した。主に不確定所見の原因となる体積伝導問題に注目した。当初は脳信号処理研究チームの既存の手法に重点的に取り組み、アルツハイマー病のデータベースにマルチウェイ信号・源分離手法を適用し、分類のための関連特徴を抽出することに成功した。この成果は2008年11月の理研BSIリトリートにて発表した。次の4ヶ月間には、信号源再構成問題に取り組んだ。第一段階では双極子ローカライゼイションのためのベイジアン手法を開発することであり、このパラメトリック手法はまもなく完成される。また空間分割、時間分割の二つのアルゴリズムを開発した。この手法はEEG時系列によるアーチファクト検出への適用が可能である。現段階での成果は2009年1月の理研ジョイントリトリートで発表した。今年度の成果はDr.Cichocki,Dr.Vialatte及び海外の共同研究者によって始められたアルツハイマープロジェクトの弊展に貢献できた。
初発統合失調症者の25年長期転帰に関わる社会心理学的・生物学的要因の影響

【目的】長崎大学精神神経科学教室では1978年からWHOの共同研究の一つとして、初発統合失調症患者における転帰研究を行っている。今回我々はその継続的研究として、昨年度より超長期経過と転帰について調査を行った。【方法】対象は、1979年から2年間に発病した統合失調症事例(107例)である。発病率調査のために設定された長崎市内及び近郊の30の病院、医院、保健所などの施設(Case Finding Network)を中心に、協力依頼施設にて追跡を行った。各主治医に研究の趣旨や方法を説明し、承諾が得られた場合対象者に接触した。対象者・家族に研究の趣旨を説明し同意が得られた事例について、調査を行った。評価項目としてPANSS、SANS、Mini-ICF-Rating for Mental Disorders(Mini-ICF-P)、DAS、LCS、KAS、WHOQOL-26、バウムテスト、GAF、GAS、CGI等を用いた。Mini-ICF-PはWHOが発表したICFをもとにしてLinden M(2005)によって開発された新しい評価尺度である。この調査はヘルシンキ宣言の主旨に沿った倫理的配慮の下、十分なインフォームド・コンセントを得た上で、プライバシーに関する守秘義務の遵守と匿名性の保持に十分な配慮をして行った。本研究は長崎大学医学部倫理委員会で承認されている。【結果】現在、調査は進行中であるが、17例(男性6例、女性11例)の面接調査を行った。9例の死亡が確認された。そのうち6例が自殺であった。その他生存確認例が3例であった。【結論】DUPの長短が超長期の症候学的転帰に影響を及ぼすことが確認された。またMini-ICF-PとDASの間に有意な正の相関が認められた。今後、社会適応度評価の新たなアセスメントツールとしてini-ICF-Pの有用性が示唆された。われわれは、疫学的・生物学的調査項目の選定を終え、H18.7,12に申請し倫理委員会に研究計画を提出し承認(承認番号:05103132)を得た。さらに調査項目の拡大ということで、生物学的指標を追加する旨にっいて再申請し、承認(承認番号:05103132-2)を得ている。調査票を準備し調査協力員(臨床心理士を中心とする)の教育を行い、調査の趣旨について長崎県下の精神科病院、精神科、心療内科クリニックに協力依頼のための文書を郵送した。さらに、調査員・調査協力員が各々の施設を訪ね、調査研究の趣旨を再度説明し、了解を得た上で、調査を開始した。使用する調査票の評価項目は、PANSS, SANSS, Mini-ICF-P, KAS, GAF, WH0-QOL26等である。今回の調査にあたって、WHOの提唱するICFに関する評価を行うため、新たにドイツで開発されたMini-ICF-Pの日本語版を作成し導入を試みている。15年調査時(1995年)の資料を基に、対象者が通院していた医療機関、もしくは家族にコンタクトをとり、対象者の現状を把握するところからはじめた。これまでに(2007年2月現在)、われわれの施設を含め合計20名の所在等を把握し、随時調査協力を依頼し、現在まで追跡を開始し、所在等の情報を得ているのは、24例で、さらに転帰調査が完了しているものは、10例である。

これまでの調査の進行から得られた調査結果について、下記に示す。<追跡症例結果>・男性4名女性6名計10名、平均年齢52.5歳・DUP(精神病未治療期間)平均7.11ヶ月・現在の状況入院中5名通院中5名現在までの追跡症例から得られたデータから、その臨床転帰(精神症状、社会機能、生物学的指標等)はさまざまである。現在までの結果を総合すると、臨床転帰では、精神症状は陽性症状が目立つことは少なく、非精神病症状が比較的いくつかの症例に観察されている。また、社会的機能については、長期入院では低下しており、外来通院では維持されている傾向が認められている。来年度もさらに追跡調査を継続し解析を試みる予定である。われわれは、疫学的・生物学的調査項目の選定を終え、H18.7.12に申請し倫理委員会に研究計画を提出し承認(承認番号:05103132)を得た。さらに調査項目の拡大ということで、生物学的指標を追加する旨について再申請し、承認(承認番号:05103132-2)を得ている。使用した評価項目は、PANSS、SANSS、Mini-ICF-P、KAS、GAF、WH0-QOL26等である。今回の調査にあたって、WHOの提唱するICFに関する評価を行うため、新たにドイツで開発されたMini-ICF-Pの日本語版を作成し導入を試みた。これまでに得られた調査結果について下記に示す。<追跡症例結果>・現在までに、17例(男性6例、女性11例。通院患者7名、入院患者10名。)の面接調査を行った。・対象者の年齢は42歳72歳。平均年齢±標準偏差:52.4歳±10.1(男性:54.5歳±11.3。女性:51.3歳±9.78)・9例の死亡が確認された。そのうち6例が自殺であった。その他、生存確認例が3例であった。・DUPが4ヶ月未満の群が、4ヶ月以上に比べ有意にPANSS得点が低かった。以上の結果から、(1)DUPの長短が統合失調症の20数年後という超長期の症候学的転帰に影響を及ぼすことが確認された。今回の研究で、改めて統合失調症への早期介入の重要性が示唆された。(2)Mini-ICF-Pの信頼性と妥当性に関する検討が必要であるが、今後統合失調症を始めとした精神障害に対する社会適応度評価の新たなアセスメントツールとして、その有用性が示唆された。(3)自殺者数が6名、5.6%の自殺率であり、先行研究(4.2% Kuaら、2003)と比べて著しく高い値ではない。
映画を媒介とした消費と教育の史的関係-戦前期日本を中心に

映画広告の制作、映画との関係、表象形式、流通を事例として分析することにより、戦間期に新しい形の視覚空間が形成されたことを明らかにした。また、映画産業、文部省の政策、知識人の言説を分析することにより、「民衆」概念と観客の関係を考察した。具体的には、「民衆」という概念が実際の観客を忠実に指し示しているよりも、創造されているところが大きい点を考証した。それを、ドイツ、ベルギー、インドでの学会で発表した。ゲント大学(ベルギー)とジャミア・ミリア・イスラミア大学(インド)での学会において、異なる聴衆に対して、ほぼ同じ内容の発表を試み反応をうかがった。内容は、天皇制下で資本主義が著しく興隆した1910年代から1920年代にかけての日本で、「民衆」という概念が、実際の映画観客、当時の文部省・内務省の政策、そして「民衆娯楽」を提唱した権田保之助、大林宗嗣、橘高広などの知識人の言論との関係でどのように定義されたかを分析し、「民衆」という概念が実際の観客を忠実に言い表すものというよりも、創造されたものだということを主張するものだった。残念ながら、ベルギーではあまり反応がなかったが、インドでは同じような動向をインドのコンテクストで指摘する研究者がいて、民衆をめぐる近代性の問題を国際的な視野で考えることの重要性を改めて痛感した。著書『増殖するペルソナ--映画スターダムと日本近代』は、平成1619年度にかけての科研費のプロジェクト「メディア的リアリティの形成」の成果ではあるが、初期的な段階の成果とは言え、映画にかかわる教育と消費の問題を主要テーマにした本科研費プロジェクトの成果も盛り込まれている。また、消費文化の問題に関しては、平成19年3月にボストンで開かれたアジア研究学会(AAS)で発表した「映画広告と新しい視覚経験の形成」をもとにして調査分析をさらに進め、その成果をまとめた論文を平成20年4月に英国の日本研究学術雑誌Japan Forumに投稿し、現在査読を受けている段階にあることを付け加えておきたい。投稿から査読を経て出版されるまでにかなりの時間を要するために年度内に出版された論文は多くないが、来年度以降に出版される予定のものが少なからずある。中でも、本プロジェクトの主要な成果が、森話社から私の編著で刊行予定の『日本映画史叢書第15巻観客へのアプローチ(仮題)』に発表されることになっている。これは、民衆と映画観客の関係を消費と教育という観点から捉えるものである。現在、英国の日本研究学術雑誌Japan Forumへ投稿中の、映画広告に関する論文は、一度修正後、まだなお査読中である。また、前著『増殖するペルソナ--映画スターダムの成立と日本近代』の英語版に関して、アメリカの某大学出版局と契約が取れそうな段階まで来ているが、日本語版での議論に加筆修正して、ここにもこの2年間の科研費での成果を盛り込む予定である。その他、アメリカの映画学術雑誌、The Moving Image, vol. 9-1(ミネソタ大学出版局)、および、イギリスのアジア研究雑誌The International Journal of Asian Studies, vol. 6, Issue 02(ケンブリッジ大学出版局)に依頼されて投稿中の書評でも、本プロジェクトの成果を少なからず踏まえている。また、次年度以降で発展させる戦後の問題に関して、平成21年秋に刊行予定の日本研究雑誌Review of Japanese Culture and Society(城西国際大学)に論文掲載が決まっている。これは、平成21年1月に名古屋大学で開催されたシンポジウムでの発表がもとになっている。これらはいずれも、これまでの映画研究、日本研究ではそれほど手がつけられていなかった領域であり、また海外へ発信しているという点でも意義がある。今後は、単著の執筆を進めることでこの点を克服して包括的な成果へとつなげたい。
水難救助のための水中探索端末機器の試作と災害時捜索網(ネットワーク)の検証

津波、洪水などの災害や船舶の衝突、水遊びによる事故により、行方不明や溺れて命を失う参事が絶えることはない。これらに共通していえることは、水面下に置かれた人間が呼吸を絶やさないように一刻も早く救出しなければならない事態にある。実際の救助活動では、ヘリコプーター、船舶等の乗員やダイバーによる目視またはカメラ等の映像に頼り、これらの限られた数の「眼」だけでは広い水域から探し出すことは困難である。本研究では、カメラを搭載した大規模数の水中探索端末機器を一帯に投じることで「眼」の数的優位を成し遂げた水難救助活動を行う手法を提案した。端末機器から映像等の情報を無線通信によりサーバに集約するネットワークを構築する。さらに、インターネット上に配信した個々の映像から、大規模数の視聴者が画面を通して間接的に遭難者を発見することで、大捜索網の体制を迅速に形成できる。上記の構想を検証するため、浴槽に小型カメラを搭載した端末機器3台を浮かべた簡単なモデルの実験を行った。試験機器は安価・高性能なマイコンボード「Raspberry Pi3」で構成し、備え付けのWi-Fiにより子機一親機をネットワーク接続、親機付属の携帯電話通信ユニットのLTE回線を経由して、インターネット上のストリーミング・Webサーバに、浴槽内の撮影データを送信した。ただし、Webサーバにも同じくRaspberry Pi3を用いた。Webサーバにて子機3台の画像を結合した映像をインターネット上の別のパソコンのWebブラウザで確認した。映像の更新頻度が約0.6fps(1.7秒間隔)であったが、記録のためのSDカードに書き込み時間の要因が大きいと考えられ、専用サーバを伴えば端末機器の性能としては十分である。試作機の2万円程度から量産効果で1万円以下も可能とすれば、本提案の実現が待ち望まれる結果が得られた。
面部材の面外せん断抵抗機構の解明と設計法

本年度は、せん断補強筋量を因子として取り上げ、その面外せん断耐力(押抜きせん断耐力)に与える影響の定量的評価を試みるとともに、非線形有限要素解析を用いて面外せん断抵抗機構のマクロモデルを構築することを目的とした。以下に成果の概要を示す。1.せん断補強筋量の影響を明らかにするために、径の同じ異形スターラップの本数を変えることによりせん断補強筋量を00.34%に変えた二方向スラブの実験を行った。せん断補強筋が無い場合の押抜きせん断耐力は、CEB/FIP MC90の式では過小評価となったが(コンクリート標準示方書式では適切に評価できた)、補強筋量による耐力の増加分はCEB/FIP MC90の式で概ね評価できた。ただし、補強筋量が小さい場合(0.11、0.23%)は、せん断補強筋の間隔が疎になり過ぎたためか、耐力の増加は推定値より小さかった。2.引張補強筋の剛性の変化による耐力の変化が、棒部材のせん断圧縮破壊耐力と同様であることから、棒部材の非線形有限要素法を用いた数値実験より導いた棒部材のせん断抵抗モデルを、面部材(スラブ)に適用した新しいモデルを提示した。本モデルは、曲げ圧縮領域のコンクリートのせん断抵抗、斜めひび割れ領域の斜めひび割れでのせん断抵抗からなっている。なお、各領域の寸法、限界応力値を今後定量化していく必要がある。3.現在、非線形有限要素解析プログラムにコンクリートの3次元構成則を取り込む作業を行っている。有限要素解析と、実験解析を合わせ、載荷面の形状、せん断スパン比など、未解明の因子をも考慮したせん断抵抗モデルを構築していく必要がある。本年度は、以下に示すような鉄筋コンクリート円形スラブの数値解析的な成果および矩形スラブの実験解析的な成果が得られた。円形スラブの数値解析用に、既往の鉄筋コンクリート棒部材の2次元解析用非線形有限要素解析プログラムを、軸対称問題にも対応できるよう拡張した。拡張はまだ第一段階で、載荷の繰返しには適用できない、各構成則に3次元応力の影響を取り入れていない等今後解決されるべき点は残されている。この有限要素解析プログラムを用いて、引張補強筋の弾性係数をパラメータとした既往の実験結果の解析を行い、押抜きせん断耐力および変形を概ね推測できることが明らかになった。また、引張補強筋の弾性係数が変化することにより、耐力、変形が変化することを数値解析的にも確認し、その際、弾性係数が小さいとコンクリートの曲げ圧縮域が狭くなり、その領域でのコンクリートの応力の増加率が大きくなり、押抜きせん断耐力が小さくなることを明らかにした。矩形スラブの押抜きせん断破壊実験を、一方向にのみ与えた軸力の大きさをパラメータとして行った。軸力が大きくなるとともに、押抜きせん断耐力が増加することが示され、その増加量は、棒部材の軸力によるせん断耐力の増加を表現する係数で概ね推定できることが明らかになった。この結果および既往の研究成果によれば、一方向のみに軸力を与えた場合は、二方向に各々同じ大きさの軸力を与えた場合と比較し、押抜きせん断耐力の増加量は半分となる。今後は、二方向に与える軸力の大きさをもっと大きく変え、また、二方向の軸力の様々の組み合わせで実験を行っていく必要がある。

1.せん断補強筋量の影響を明らかにするために、径の同じ異形スターラップの本数を変えることによりせん断補強筋量を00.34%に変えた二方向スラブの実験を行った。そん断補強筋が無い場合の押抜きせん断耐力は、CEB/FIP MC90の式では過小評価となったが(コンクリート標準示方書式では適切に評価できた)、補強筋量による耐力の増加分はCEB/FIP MC90の式で概ね評価できた。ただし、補強筋量が小さい場合(0.11、0.23%)は、せん断補強筋の間隔が疎になり過ぎたためか、耐力の増加は推定値より小さかった。2.引張補強筋の剛性の変化による耐力の変化が、棒部材のせん断圧縮破壊耐力と同様であることから、棒部材の非線形有限要素法を用いた数値実験より導いた棒部材のせん断抵抗モデルを、面部材(スラブ)に適用した新しいモデルを提示した。本モデルは、曲げ圧縮領域のコンクリートのせん断抵抗、斜めひび割れ領域の斜めひび割れでのせん断抵抗からなっている。なお、各領域の寸法、限界応力値を今後定量化していく必要がある。3.現在、非線形有限要素解析プログラムにコンクリートの3次元構成則を取り込む作業を行っている。有限要素解析と、実験解析を合わせ、載荷面の形状、せん断スパン比など、未解明の因子をも考慮したせん断抵抗モデルを構築していく必要がある。
第16番染色体連鎖型優性遺伝性脊髄小脳変性症の原因遺伝子同定と分子病態の解明

今年度我々は第16番染色体連鎖型脊髄小脳変性症(16q-ADCCA)の原因遺伝子を同定するために、候補領域内に存在する30個に上る遺伝子について変異のスクリーニングを行った。方法は、各遺伝子の全てのexonについてintron-exon境界領域を含めて、DNAをPCRで増幅した。対象は健常日本人と16q-ADCCA患者とした。本年度、全ての候補遺伝子について解析をほぼ完了した。その結果、患者に特有の遺伝子のvariationを2箇所同定した。すなわち、健常日本人の100名には検索した範囲で存在せず、16q-ADCCAの40家系の患者には全員共通している変化であった。このうち1つはある遺伝子内のexonにあり、真の遺伝子変異である可能性が期待された。このため、この遺伝子の正確な構造を決定するために、RT-PCR法などを用いて、遺伝子の発現パターン、脳に限らず組織ごとの発現の有無などを解析すると共に、alternative splicingによるisoformの検索を行った。もうひとつの特異的変化を有する遺伝子についても現在同様の解析を行っている。一方、この特異的な変化を検索することで逆にこれまでは連鎖解析に頼らざるを得なかった遺伝子診断をより簡便かつ正確に16q-ADCCAの診断を遺伝子レベルで行うことができるようになった。この今のところ特異的な遺伝子変化を有する家系の中から、剖検例が得られた。これは本病型の神経病理学的検索を行えた世界で最初の例である。本症例の神経病理所見は、臨床症状から予想された様に、小脳皮質の変性に限定された。すなわち小脳皮質Purkinje細胞優位の神経細胞脱落が見られ、顆粒細胞脱落などは比較的軽度であった。また、Purkinje細胞はしばしば萎縮し、その細胞体周囲にはhematoxylin-eosin染色でeosin好性に染まる冠状のamorphousな構造物が細胞体を取り囲むように存在していた。このような変化は類縁の脊髄小脳変性症を含めて報告がなく、本疾患に特徴的な変化であると考えられた。以上の分子遺伝学的、神経病理学的知見を誌上報告する準備中である。
血管壁の粘弾性特性のリアルタイム同定に基づく冠動脈拡張(PTCA)システムの開発

1)冠動脈血管の粘弾性測定システムを構築した。これはmicrocomputerによって注入、圧測定、パラメータ計算のすべてを自動的に行うものである。拡張バルーンの容量は大きなものでも0.3ml以下である。このため測定系内部の粘性抵抗が極めて大きく、バルーンを拡張する際注入部の圧は実際のバルーン内圧を反映しない。これを解決するため最大拡張に必要な注入量の1/10をステップ状に注入し、圧が安定化するのを待つ注入方式を採用した。圧測定部とバルーンの内圧との圧差を解析したところ、これは自然対数関数的な変移であることが示され、測定系を線形電気回路に置き換えて解析すればよいことが明らかになり線形電気回路のモデルを構築した。2)拡張操作時には測定圧から時間遅れを最小限にして実際圧を推定することが必須である。このためオブザーバシステムを導入した。このオブザーバによるバルーン内圧推定は良い精度を示した。さらに注入量に対するバルーン内圧の最終値を推定する方法をこのシステムを基に考案した。これらはともに良い結果をもたらしたが問題点も指摘された。例えば時間がはやいうちは実測データは自然対数関数からはずれて推定値が収束しにくいことなどである。しかしモデルデータについてはどの方法によっても推定値はうまく収束して改善すれば十分実用的なものになりうると考えられた。本研究はまだその途上にありリアルタイムでin vivoの測定ができるには程遠い段階であるが、今後継続して研究をすすめ臨床的に実用化できるまで努力したいと考えている。結論として1)PTCAにおけるバルーンの拡張と圧力計測を自動化するインテリジェントシステムを構築した。2)圧測定部と拡張バルーンとの間の管路抵抗により生じる両者の圧力差を補正するためオブザーバを設計しバルーン内圧をオンラインで同定することに成功した。3)狭窄環境で、あるバルーン拡張量における圧力の最終収束値の推定が可能になった。これによって安全でかつ過不足ない拡張量を決定するための基礎ができた。本研究の目的は、狭窄部血管の粘弾性特性を測定しながらリアルタイムで最適な拡張条件を計算し最も効果的にしかも安全に拡張が行えるように動作するcomputer制御の血管拡張システムを開発するというものです。平成5年度には以下のような研究実績をあげました。1冠動脈血管の粘弾性特性の測定システムの構築。血管の原形を保ったまま粘弾性を測定するためのシステムを構築しました。これは0.5mlのガスタイトシリンジをステッピングモーターで駆動するシリンジ駆動部分と、最高10気圧までの高圧測定システムからなっています。これらはともにマイクロコンピューターによって制御され測定値もA/Dコンバーターを介して計算機に入力されるようにしました。圧測定バルーンは実際に臨床で使用されている拡張バルーンを用いました。2粘弾性測定のアルゴリズムの制作拡張の対象である冠動脈の外径はヒトでは2.5-3.5mm程度であり、拡張バルーンの容量は大きなものでも0.3ml以下です。このため測定系内部の液体の粘性抵抗が極めて大きく、バルーンを拡張する間の測定圧は実際のバルーン内圧を反映しません。従ってバルーンを最大に拡張させるだけの液量を連続的に注入するのでは正確な測定ができないことになります。これを解決するため、拡張に必要な注入総量の1/10をステップ状に注入し、圧が安定化するのを待つランプ状の注入方式を採用しました。まずバルーン自体がもつ粘弾性特性を十分に解析する必要がありこれを行いました。

これを基礎に冠動脈(標本)の粘弾性を注入量、バルーン内圧、バルーンの外径から算出するアルゴリズムを現在検討中です。これをブタの摘出心臓の冠動脈を用いて実際の測定を通じて行っています。昨年度に冠動脈血管の粘弾性測定のシステムを構築した。これは計測・制御コンピュータを中心に血管拡張バルーンへの注入系とバルーンの内圧測定系からなっている。このシステムによりステップ状に一定速度で一定量バルーンを拡張するものである。血管壁の粘弾性測定のためにはバルーン内圧を正確に迅速に測定することが基本的に要求される。昨年度の予備実験では圧測定部とバルーンの間に細長いチューブが介在するため拡張部の圧と測定圧との間に圧差が生じることが大きな問題点となることが明らかになった。1本年度はまずこの圧差についてシステムを線形電気回路に置き換えモデル解析したところ圧の推移は自然対数を含む関数で表現するのが最も適当であることがわかった。また実際の測定データもこれによく一致した。2この管路抵抗による圧の過渡現象を克服し現実の拡張部の圧のオンライン推定を行うためにオブザーバを設計した。このオブザーバシステムはノイズレベルがデータの1/10程度まで正しいパラメータ推定を行えることがわかった。3拡張操作中に最も重要なのはある血管内腔にあるバルーンが持つ圧の最終的な収束値である。これを早く知ることは血管壁の過度な破壊をきたさないよう安全に拡張を行う上でも、その狭窄の拡張に必要十分な注入量を知る上にも必要である。そこで圧力の遷移曲線を2種の数学モデルで表現し、またオブザーバから出力される値からの解析と合わせて比較したところ十分な精度で圧の収束値が得られた。ただ時間的推移や収束性などそれぞれの推定法に若干の問題が残された。以上本年度の成果として1)バルーンの拡張と圧力の計測を自動化できた2)圧測定部とバルーンの管路抵抗によって生じる両者の圧力差を補正するためオブザーバを設計しバルーン内圧をオンラインで同定することが可能になった。3)狭窄環境で、ある注入量におけるバルーン内圧の最終収束値の推定が可能になった。これによって安全でかつ十分な拡張量を決定するための基礎ができたといえる。
直腸癌術前化学放射線療法の症例選別と効果の検証

研究計画書に沿って研究を進めている。A. CD133/COX-2/TILの3因子に基づいた症例選別と治療効果の検証(前向き試験):治療前内視鏡下生検組織内の癌幹細胞マーカー(CD133)の発現・血管新生因子(COX-2)の発現・宿主側の腫瘍免疫(CD8陽性リンパ球の腫瘍胞巣内浸潤程度)の3因子が直腸癌術前化学放射線療法の組織学的効果予測因子になりうるか検証するため、実際に3因子により症例を選別し治療を実施した場合に、予測通り高い効果が得られるか検討する。現在15例がエントリーされた、まだ解析するには症例数が不足している。B.術後成績を基にしたCRT予後改善効果予測因子の抽出(historical cohort study): 2008-2012年の間CRTを実施していない80例と、2013ー2016年にCRTを実施した41例を対象とした後方視的研究も開始した、現在データ集積中である。これまでに後方視的研究から、3因子が組織学的効果判定と相関すること、腫瘍縮小率と相関すること、downstagingと相関することを明らかにした。なお研究Aについては認定臨床研究審査委員会にて審査されjRCTに登録を完了した。直腸癌術前化学放射線療法効果予測の内容で、2018年日本消化器外科学会「直腸癌における術前化学放射線療法後の腫瘍再増大の組織学的評価と臨床的意義」、2018年日本癌学会(シンポジウム)「Predictive markers of downstaging to ypT1 in rectalcancer patients with preoperative chemoradiotherapy」、2018年JDDW「直腸癌における術前化学放射線療法後の病理組織所見と臨床的意義」、2019年日本外科学会(シンポジウム)「治療前内視鏡下生検組織による直腸癌術前化学放射線療法の効果予測ー組織学的効果判定および腫瘍縮小率を指標としてー」で報告を行った。A. CD133/COX-2/TILの3因子に基づいた症例選別と治療効果の検証(前向き試験):実際に3因子により症例を選別し治療を実施した場合に、予測通り高い効果が得られるかの検証を行う。40例程度が治療対象とする予定であり、現在15例がエントリーされた、順調に症例集積が進んでいる。なお、これまでに後方視的研究から、3因子が組織学的効果判定と相関すること、腫瘍縮小率と相関すること、downstagingと相関することを明らかにした。研究Aについては認定臨床研究審査委員会にて審査されjRCTに登録を完了した。研究計画通りにすすめる予定である。A. CD133/COX-2/TILの3因子に基づいた症例選別と治療効果の検証(前向き試験):さらに症例を集積し目標の40例程度を目指す。B.術後成績を基にしたCRT予後改善効果予測因子の抽出(historical cohort study): 2008-2012年の間CRTを実施していない80例と、2013ー2016年にCRTを実施した41例を対象とした後方視的研究により、予後因子および効果予測因子を抽出する。

A. CD133/COX-2/TILの3因子に基づいた症例選別と治療効果の検証(前向き試験):実際に3因子により症例を選別し治療を実施した場合に、予測通り高い効果が得られるかの検証を行う。40例程度が治療対象とする予定であり、現在15例がエントリーされた、順調に症例集積が進んでいる。B.術後成績を基にしたCRT予後改善効果予測因子の抽出(historical cohort study): 2008-2012年の間CRTを実施していない80例と、2013ー2016年にCRTを実施した41例を対象とした後方視的研究も開始した、現在データ集積中である。なお、これまでに後方視的研究から、3因子が組織学的効果判定と相関すること、腫瘍縮小率と相関すること、downstagingと相関することを明らかにした。研究Aについては認定臨床研究審査委員会にて審査されjRCTに登録を完了した。研究計画通りにすすめる予定である。A. CD133/COX-2/TILの3因子に基づいた症例選別と治療効果の検証(前向き試験):さらに症例を集積し目標の40例程度を目指す。B.術後成績を基にしたCRT予後改善効果予測因子の抽出(historical cohort study): 2008-2012年の間CRTを実施していない80例と、2013ー2016年にCRTを実施した41例を対象とした後方視的研究により、予後因子および効果予測因子を抽出する。ほぼ予定通りの使用額となっている。残額については、今年acceptされた論文の発刊が来年度に予定され、その際に使用する予定である。
mecAを標的としたMRSAに対する抗菌ファージの開発

現代医療において我々は抗菌薬を当たり前のように使用している。しかしながら、抗菌薬の効かない細菌(耐性菌)が出現し、これら抗菌薬の多くがその有効性を失いつつある。従って、抗菌薬に代わる新規治療法の開発は緊急課題である。近年、既存の抗菌薬と殺菌機構が全く異なるバクテリオファージ(ファージ)を用いた抗菌療法(ファージ療法)が注目を集めている。本研究では、既存のファージ合成技術を用いて、臨床で分離頻度が最も高いメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)を標的とするファージを開発する。本研究は、耐性菌に効く次世代抗菌治療剤の開発のベースになると信じている。
論述試験の知見を基盤とした適応型面接試験の開発による全人的教育測定法の探索的研究

平成30年度における研究実績の概要は以下の通りである。(A)口述能力を媒介して言語運用能力(4技能)や基礎学力等の測定を行うための課題の開発については,人文,社会科学領域を中心とした様々な素材を収集整理し,解答に際して言語運用能力,(即時的)思考能力,表現能力を必要とする課題の開発を行った。次に,(B)能力(基礎学力)を総合的に尺度化するための評価基準の開発については,前年度の方針を踏襲し,CEFR (Council of Europe, 2001)を言語運用能力の評価基準として取り上げ,2018年度に公開されたCEFR Companion Volumeの内容を加えて評価尺度の精緻化を行った。また,前年度に引き続き,日本の大学入学者(入試直後の段階)の英語運用能力の自己評価レベルについて,CEFR Global Scaleを中心としたアンケート調査を実施し,項目反応理論の一般化部分得点モデルによる尺度化を試みた。さらに,先行研究(大澤,20132016)および海外における基礎能力(Key Competency)の評価尺度を参考として,分析的評価および総合的評価による尺度構成のための項目原案の開発を進めた。(C)口述回答用の適性検査の開発については,先行研究(大澤,20072016)および海外における基礎能力(Key Competency)の評価尺度等を参考とし,論述評価項目から口述評価項目への内容的な援用・応用可能性について引き続き検討を行った。(D)海外の高等教育機関における入学試験(面接試験)の構造分析に関連しては,米国,英国,豪州を中心とした海外の大学を対象として,可能な範囲での文献調査を行うとともに,現実の入試におけるオペレーション上の諸問題およびその解決法について研究者レベルでの情報交換を行った。課題(テスト項目)の開発,および尺度化のための数理統計学的モデルの研究開発に関しては,概ね順調に進展していると考えられる。しかし,現実データを用いたキャリブレーションに技術的な課題がいくつか存在するため,海外の研究者によるコンサルティングを受ける必要があると考えている。最終年度において,本研究で開発した課題を用いた国内外におけるモニター調査の実施を計画している。昨年度に実施予定であった海外調査は時期を一年延期し,数値計算上の課題解決のためのコンサルティングを合わせて行う計画とした。平成29年度における研究実績の概要は以下の通りである。(A)口述能力を媒介して言語運用能力(4技能)や基礎学力等の測定を行うための課題の開発については,先行研究(大澤,20102012)に基づいて,言語運用能力に関する課題の内容的な深化および発展を試みた。次に,(B)能力(基礎学力)を総合的に尺度化するための評価基準の開発については,平成29年度においては2020年度大学入試改革の流れに準拠するよう,Common Europian Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assesment (CEFR; Council of Europe, 2001)を対象基準として取り上げることとし,開発の歴史や背景,具体的な尺度の内容などを和文献・欧文献を通じて整理した。その一方で,日本の大学入学者(入試直後の段階)の英語能力におけるCEFR global scaleの自己評価水準に関するアンケート調査を行った。さらに,先行研究(大澤,20132016)に基づき,分析的評価尺度および総合評価尺度に関する再整理および精査を行った。(C)口述回答用の性格・適性検査の開発については,先行研究(大澤,20072016)に基づき,論述評価項目から口述評価項目への内容的な援用・応用可能性について再調査を行った。(D)海外の高等教育機関における入学試験(面接試験)の詳細な構造分析については,研究代表者と面識のある研究者が在籍している英語圏の複数の大学を対象として,収集できる範囲での文献調査を行い,主に大学入学試験の制度的・内容的な側面からの理解を深めた。平成29年度においては4つの研究課題(A)(D)が設定されており,全体として見れば概ね順調に進展していると考えている。しかしながら,研究課題(D)海外の高等教育機関における入学試験(面接試験)の詳細な構造分析については,英国の大学入試に関する詳細な聞き取り調査を予定していたものの,研究代表者の本務校における突発的な業務都合により出張を直前キャンセルせざるを得ない状況となった。そのため,当該調査に関しては,平成30年度における研究計画に組み込むこととする。