hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オープンスペースとしての都市内境内空間の形態的特徴と緑化・防災への貢献

大都市の市街地に分布する寺社境内を対象として空間データを整備し,その数密度や面積,敷地形状の複雑性,接道状況からみた開放性,分布パターン,住民からの最近隣距離,緑量,建物配置からみた有効空地の集約性,周辺建物からの延焼の危険性といった様々な形態的特徴を分析し,寺院と神社,公園との形態特性の差異を明らかにするとともに,小規模なオープンスペースとして都市緑化・防災問題への貢献の可能性について考察する。本年度は,大都市における寺社境内の現況を計量的側面から把握するために,大阪市と名古屋市における境内敷地のデータベースを構築した。データ作成に際しては,既存の地図データを基にして,CAD上で手作業により境内敷地のポリゴンを入力した。また,大阪市については,東京都23区における寺社境内に関する既存データと比較するために,人口データと公園ポリゴンのデータも併せて整備した。寺院と神社,および東京都23区・大阪市・名古屋市の3都市間での比較解析の結果,以下ような知見が得られた。1.分布密度を比較すると,いずれの都市においても,寺院は神社より数密度が2倍程度高く,境内の総面積も大きい。2.ポリゴンの重心の位置をもとに,寺社境内の分布パターン(凝集型・ランダム型・均等型)を「最近隣指標(R指標)」によって判定すると,いずれの都市においても,寺院は凝集型の配置であり,神社は比較的ランダム型に近い配置である。3.境内の敷地形状の複雑性を計測する指標として,面積と周長の二乗比で表される「形態係数」を用いると,寺院と神社の敷地形状の複雑性には大きな差異はみられない。4.接道率(敷地の周長のうち街路に接している長さの割合)を計量すると,3都市すべてにおいて,寺院は神社よりも接道率が低く,寺院境内は街路に対して閉鎖的で,神社境内はより開放的な空間であるといえる。5.大阪市についてみると,敷地面積が1,000m^2以下の寺社境内は,同面積の公園の2倍以上存在し,都市空間に対して小規模な空地を数多く提供している。また,住民からの最近隣距離の平均値は,公園と寺社境内を合わせると132mであり,公園単独の場合よりも33%程度低減し,身近な防災空地として活用の可能性がある。本研究は,大都市の市街地に分布している寺社境内に焦点を当て,その分布特性と敷地形状や建物配置の形態的特性を抽出し,民間空地としての境内を今後の緑地・防災計画に資するための基礎的知見を得ることを目的としている。前年度までは,東京23区・大阪市・京都市・名古屋市を対象として境内データの整備と分析を行ってきたが,本年度はこれら4都市に加えて,新たに神戸市における神社境内の敷地・建物・緑地ポリゴンを作成し,5都市間での比較分析を行った。その結果,以下に示すような知見が得られた。(1)数密度を比較すると,いずれの都市においても神社より寺院の方が高い。また,面積比は各都市間でのばらつきはあるが,寺社境内の面積を合計すると,都市面積の概ね1%程度である。(2)寺社境内の分布パターン(凝集型・ランダム型・均等型)を最近隣指標によって判定すると,すべての都市において,寺院よりも神社のほうがランダム型に近い分布パターンを示す。(3)境内の敷地形状の複雑性を把握するために,面積と周長の二乗比で表される形態係数を用いると,5都市間および寺院・神社間では大きな差異はみられない。(4)接道率(敷地の周長のうち街路に接している長さの割合)を比較すると,その平均値は,すべての都市において寺院境内よりも神社境内のほうが高く,街路に対して開放的である。(5)境内がオープンスペースとして機能しうる有効な空地をどれだけ備えているかを把握するために,神戸市のデータを対象に,半径rの円が掃過可能な面積を計量してみると,それぞれの半径における有効空地の面積は,寺院境内よりも神社境内のほうが大きい値を示す。また,緑被率も神社境内のほうが高い傾向にある。以上のように,寺院と神社では都市内分布と境内の形態特性には差異がみられ,定量的には,神社境内のほうが寺院境内よりも都市内空地としての利活用の可能性が高いことが確認できた。本年度は,東京23区・大阪市・京都市・名古屋市における寺社境内の敷地・建物・緑地ポリゴンデータの再整備を図るとともに,神戸市における境内のデータを新たに作成した。これら5都市間で数密度・面積比・分布パターン・形態係数・接道率を指標として形態的特性を分析した結果,以下のような知見が得られた。(2)「数密度および境内面積の総和を比較すると,いずれの都市においても神社より寺院の方が高い。(2)敷地ポリゴンの重心の位置をもとに,寺社境内の分布パターンを「最近隣指標」によって判定すると,5都市すべてにおいて,寺院がより凝集型分布に近く,神社のほうがよりランダム型分布に近い。(3)街路に対する開放性を把握するために,接道率(境内敷地の周長のうち街路に接している長さの割合)の平均を計量すると,すべての都市において寺院境内よりも神社境内のほうが高い。

(4)オープンスペースとしての利活用の可能性を把握するために,境内の敷地形状の複雑性を面積と周長の二乗比で表される「形態係数」によって計量すると,5都市間および寺院・神社間では,大きな差異はみられない。また,特に寺社境内を災害時の一時避難場所として利活用する場合を想定して,「有効空地」を半径rの円が掃過可能な領域と定義し,神戸市における寺社境内の敷地・建物ポリゴンデータを対象として計測した。掃過円の半径rを0.5mから14mに設定して計量すると,有効空地の面積は寺院境内よりも神社境内のほうが大きい。以上の計量結果から,市街地内の神社は寺院よりも数・総面積ともに少ないが,ランダム分布に近いうえに接道率も高く,有効空地の面積も大きい。すなわち,定量的には神社境内のほうが都市生活者に公平かつ開放的で有効な空地を提供できるという意味で,都市内オープンスペースとしての利活用の可能性が高いことが明らかになった。
アラジン－１を標的とした新規敗血症治療法の開発

敗血症は病原体感染により引き起こされる全身性炎症反応症候群である。敗血症の治療を行う上では病原体の排除を行いつつ過剰な炎症応答を回避するという緻密な制御が必要とされる。自然免疫応答は感染防御の最前線を担い、炎症の誘導に働くことから、自然免疫応答の活性化制御機構を明らかにすることは敗血症の病態の理解と人為的制御法の開発において重要である。アラジンー1は肥満細胞や骨髄系細胞などの自然免疫応答を担う細胞に発現し、免疫グロブリンスーパーファミリーに属する膜型受容体であり、細胞内領域に抑制性シグナルを伝達するITIMアミノ酸配列を持つ。アラジンー1は肥満細胞ではIgE受容体やTLR2受容体のシグナル経路を抑制することにより、生体では全身性および局所アナフィラキシーや皮膚炎を抑制するアレルギー抑制分子として働く。アラジンー1がTLR2シグナルを抑制することから、アレルギー応答以外に感染症における役割を明らかにするため、盲腸結紮穿刺法(Ceacum ligation and puncture, CLP)による腹膜炎モデルを検討した。その結果、野生型マウス(WT)がCLP後72時間で全例死亡するのに対し、アラジンー1欠損マウス(KO)では約50%のマウスが生存し、生存率が有意に亢進した。しかし、腹腔中の細菌数に有意差はなく、腹腔に浸潤する好中球および炎症性単球数にも有意差はなく、量的な違いは見出されなかった。しかし、炎症性サイトカインを定量解析したところ、IL-6およびTNFなど炎症性サイトカイン産生はKOの腹腔中で有意に低く、逆に抗炎症性サイトカインであるIL-10産生はKOで有意に亢進していた。以上の結果から、アラジンー1を欠損すると、細菌の排除に影響を与えることなく、炎症のみを抑制することが示唆された。腹膜炎モデルにおいて、アラジン1が欠損すると細菌の排除に影響与えることなく、抗炎症性サイトカイン産生の亢進、さらに炎症性サイトカイン産生の低下が観察された。この結果から、アラジンー1の機能を阻害抗体など用いて人為的に阻害することで、細菌排除に影響を与えることなく、抗炎症反応を亢進して炎症反応を抑制して敗血症の病態を改善できる可能性が示唆された。今後はIL-10産生の亢進が病態に関与するかを抗IL-10抗体を用いて検証し、IL-10産生細胞をフローサイトメトリー法で検証する。また、アラジンー1が抑制するシグナル経路を解析し、IL-10産生をinvitroで解析する。すでに樹立ずみの抗マウスアラジンー1抗体は敗血症モデルで治療効果を示さなかったため、新たに抗アラジンー1抗体産生ハイブリドーマを樹立し、治療効果を検証する。自然免疫応答は感染防御の最前線を担い、炎症の誘導に働くことから、自然免疫応答の活性化制御機構を明らかにすることは敗血症の病態の理解と人為的治療法の開発において重要である。Allergin-1は肥満細胞や骨髄系細胞などの自然免疫応答を担う細胞に発現し、免疫グロブリンスーパーファミリーに属する膜型受容体であり、細胞内領域に抑制性シグナルを伝達するITIM配列を持つ。Allergin-1は肥満細胞ではIgE受容体やTLR2受容体シグナル経路を抑制することにより、アレルギー抑制分子として働く。Allergin-1がTLR2シグナルを抑制することから、感染におけるAllergin-1の役割を明らかにするため盲腸結紮穿孔法(CLP)による腹膜炎モデルを検討した。その結果、野生型(WT)マウスがCLP後72時間で全例死亡するのに対しKOでは約50%のマウスが生存することを見出し、WTと比較してKOでは生存率が有意に亢進した。CLP後2時間と早期において、腹腔内細菌数が有意に減少していることから、KOマウスではBacterial clearance能が亢進することで生存率が亢進すると考えられた。しかし、腹腔への好中球の遊走には有意な差が見られないことから、Allergin-1は好中球または単球マクロファージの機能を抑制していることが推察された。In vitiroの解析から、Allergin-1が発現する肥満細胞、好中球、単球、樹状細胞をTLR4リガンドまたはTLR2リガンドで刺激すると炎症性サイトカイン産生がKOで有意に亢進する結果を得た。また、生化学的解析から、Allergin-1はTLR4下流のシグナルを抑制することを見出した。Allergin-1が敗血症の病態を悪化させる原因にTLRシグナルを抑制することでBacteria clearanceを抑制している可能性を見出した。

アラジンー1は肥満細胞ではIgE受容体やTLR2受容体のシグナル経路を抑制することにより、生体では全身性および局所アナフィラキシーや皮膚炎を抑制するアレルギー抑制分子として働く。アラジンー1がTLR2シグナルを抑制することから、アレルギー応答以外に感染症における役割を明らかにするため、盲腸結紮穿刺法(Ceacum ligation and puncture, CLP)による腹膜炎モデルを検討した。その結果、野生型マウス(WT)がCLP後72時間で全例死亡するのに対し、アラジンー1欠損マウス(KO)では約50%のマウスが生存し、生存率が有意に亢進した。しかし、腹腔中の細菌数に有意差はなく、腹腔に浸潤する好中球および炎症性単球数にも有意差はなく、量的な違いは見出されなかった。しかし、炎症性サイトカインを定量解析したところ、IL-6およびTNFなど炎症性サイトカイン産生はKOの腹腔中で有意に低く、逆に抗炎症性サイトカインであるIL-10産生はKOで有意に亢進していた。以上の結果から、アラジンー1を欠損すると、細菌の排除に影響を与えることなく、炎症のみを抑制することが示唆された。腹膜炎モデルにおいて、アラジン1が欠損すると細菌の排除に影響与えることなく、抗炎症性サイトカイン産生の亢進、さらに炎症性サイトカイン産生の低下が観察された。この結果から、アラジンー1の機能を阻害抗体など用いて人為的に阻害することで、細菌排除に影響を与えることなく、抗炎症反応を亢進して炎症反応を抑制して敗血症の病態を改善できる可能性が示唆された。Allergin-1がin vivoでbacteria clearanceに抑制的に働く責任細胞を同定する。さらにAllergin-1が抑制するシグナル経路を明らかにする為、すでに樹立済みであるAllergin-1/MyD88ダブルノックアウト(DKO)マウスを用いてCLPの生存率を検証する。さらに、すでに樹立済みの抗マウスAllergin-1モノクローナル抗体を用いてこれらの敗血症治療効果を明らかにする。今後はIL-10産生の亢進が病態に関与するかを抗IL-10抗体を用いて検証し、IL-10産生細胞をフローサイトメトリー法で検証する。また、アラジンー1が抑制するシグナル経路を解析し、IL-10産生をinvitroで解析する。すでに樹立ずみの抗マウスアラジンー1抗体は敗血症モデルで治療効果を示さなかったため、新たに抗アラジンー1抗体産生ハイブリドーマを樹立し、治療効果を検証する。
コンドライト構成物質の熱履歴及び母天体の形成過程に関する研究

平成1618年度の研究実績は以下のとおりである.1.熱変成作用の研究:各種コンドライト中の金属鉱物及びスピネル族鉱物の特徴を詳細に記載,分析し,従来珪酸塩鉱物から得られている知見を参照しながらコンドライトの熱履歴を明らかにした。これらの鉱物はコンドライトの熱変成度の最も有効な指標となることを提唱した。特に金属鉄については組織と組成が熱変成度に極めて敏感であること、またそれらの変化傾向を定量的に見積もる方法を提唱した。最近提唱された変成度の新分類基準とも一致することも明らかになった。スピネル族鉱物については変成度と組成の関係を定量的に明らかにした他、コンドルールが溶融する以前の情報を持っている可能性を始めて示唆した。2.衝撃変成作用の研究:CBグループに属するGujba隕石を詳細に研究し,炭素質コンドライトから初めて,衝撃変成作用を反映する高圧鉱物を発見した。その特徴及び普通コンドライトとの比較により,同隕石の隕石母天体に加わった衝撃圧力,衝突過程の物理条件を明らかにした。また、シリカ鉱物も新たに発見したが、これは原始太陽系星雲内での凝縮分別作用の結果であると考えられる。このようにこの種の炭素質コンドライトは前駆物質形成から母天体に至るまでの間に従来考えられていた以上にダイナミックな作用を受けていることが明らかになった。以上,得られた成果は国際隕石学会、国際鉱物学会および国立極地研究所の隕石シンポジウムで発表した。また研究発表欄にあるような論文としてまとめた。本年度の研究実績は以下のとおりである.1)難揮発性包有物とコンドルールの研究:各種コンドライト中の包有物の分析を行い,さらに学外研究者との共同研究による希土類元素などの微量元素分析,酸素同位体分析をあわせ,包有物やコンドルールの原始太陽系星雲内における形成過程の詳細を検討した.特に,カンラン石に富む包有物は従来はあまり研究対象となってこなかったが,これらはメリライトなどを含むより難揮発性の包有物とコンドルールを成因的につなぐ重要な構成物質であることが明らかになってきた.2)熱変成作用の研究:各種コンドライト中の金属鉱物,硫化鉱物,酸化鉱物,シリカ鉱物,燐酸塩鉱物などの特徴を詳細に記載,分析し,従来珪酸塩鉱物から得られている知見を参照しながらコンドライトの熱履歴を明らかにした.これらの鉱物(特に金属鉄とスピネル)はコンドライトの熱変成作用の定量的指標になることが明らかになった.またこれらの鉱物はコンドライトの変成度の最も有効な指標となることも明らかにした.3)衝撃変成作用の研究:衝撃変成作用を反映する高圧鉱物の記載,分析に基づいて,太陽系初期の天体衝突現象を検討した,特に高圧鉱物が逆転移している現象を初めて発見し,その転移速度を議論した,また隕石母天体に加わった衝撃圧力,衝突天体の物理条件を明らかにした.以上,得られた成果は国際隕石学会およびアメリカで開かれたシンポジウムで発表した.また国内の鉱物学会でも発表を行った.本年度の研究実績は以下のとおりである.1)難揮発性包有物とコンドルールの研究:各種コンドライト中の難揮発性包有物の分析を行い,難揮発性包有物やコンドルールの原始太陽系星雲内における形成過程の詳細を検討した.特に,従来はあまり研究対象となってこなかった普通コンドライト中の難揮発性包有物を詳細に検討し,炭素質コンドライト中のものと類似の環境で形成したことを明らかにした.2)熱変成作用の研究:各種コンドライト中の金属鉱物及びスピネル族鉱物の特徴を詳細に記載,分析し,従来珪酸塩鉱物から得られている知見を参照しながらコンドライト熱履歴を明らかにした.これらの鉱物はコンドライトの熱変成度の最も有効な指標となることを提唱した.特に金属鉄は300°C以下の熱履歴も保持していることが明らかとなった.

スピネル族鉱物は500°C程度の変成温度を保持していることも明らかとなった.3)衝撃変成作用の研究:CBグループに属するGujba隕石を詳細に研究し,炭素質コンドライトから初めて,衝撃変成作用を反映する高圧鉱物を発見した.特にコーカサイトとカルシウムに富むざくろ石は初めての報告となった.この特徴及び普通コンドライトとの比較により,同隕石の隕石母天体に加わった衝撃圧力,衝突過程の物理条件を明らかにした.以上,得られた成果は国際隕石学会およびアメリカで開かれた月惑星シンポジウムで発表した.また国内の鉱物学会でも発表を行った.本年度の研究実績は以下のとおりである.1)熱変成作用の研究:各種コンドライト中の金属鉱物及びスピネル族鉱物の特徴を詳細に記載,分析し,従来珪酸塩鉱物から得られている知見を参照しながらコンドライトの熱履歴を明らかにした。これらの鉱物はコンドライトの熱変成度の最も有効な指標となることを提唱した。特に金属鉄については組織と組成が熱変成度に極めて敏感であること、またそれらの変化傾向を定量的に見積もる方法を提唱した。最近提唱された変成度の新分類基準とも一致することも明らかになった。スピネル族鉱物については変成度と組成の関係を定量的に明らかにした他、コンドルールが溶融する以前の情報を持っている可能性を始めて示唆した。2)衝撃変成作用の研究:CBグループに属するGujba隕石を詳細に研究し,炭素質コンドライトから初めて,衝撃変成作用を反映する高圧鉱物を発見した。その特徴及び普通コンドライトとの比較により,同隕石の隕石母天体に加わった衝撃圧力,衝突過程の物理条件を明らかにした。また、シリカ鉱物も新たに発見したが、これは原始太陽系星雲内での凝縮分別作用の結果であると考えられる。このようにこの種の炭素質コンドライトは前駆物質形成から母天体に至るまでの間に従来考えられていた以上にダイナミックな作用を受けていることが明らかになった。以上,得られた成果は国際隕石学会、国際鉱物学会および国立極地研究所の隕石シンポジウムで発表した。また研究発表欄にあるような論文としてまとめた。
大臼歯形状にもとづくアジア・アフリカのヒトと類人猿の進化に関する分析的研究

本研究では、中国産のギガントピテクスやオランウータン、台湾産のオナガザル類、インドネシア産の人類化石など、アジアの類人猿を中心とした霊長類歯牙化石を対象に、3次元形状分析を実施した。とくに南中国から出土するギガントピテクスの大臼歯については、研究の現状を確認し、中国の研究者との共同研究体制を確立した上で、マイクロCTデータをもとにした形状分析を行い、現生類人猿や化石人類などのデータと比較して、歯冠エナメル質が全体に厚いが分布は咬合面付近に偏るなどの特徴を明らかにした。本研究では、アジア・アフリカ地域を中心として、化石人類および化石類人猿について、大臼歯歯冠三次元形態を詳細に比較分析し、各種の特徴を明らかにすることを目的としている。それによって同地域の化石人類・類人猿各種間の系統関係について大臼歯形状の観点からどのようなことが言えるのかを吟味するとともに、大臼歯形状の各特長の適応的意義の解釈を深めることを目指すものである。平成22年度は、中国産化石オランウータン大臼歯のマイクロCTデータの取得と、台湾における化石霊長類資料の状況確認などを実施した。中国・広西チワン族自治区の布兵盆地から出土した化石オランウータンの大臼歯資料を研究する広西民族博物館の王領博士を日本へ招聘し、マイクロCT撮影を実施した。布兵盆地では高度の異なる複数の洞窟遺跡から約100万年以上前から数十万年前という年代幅のあるオランウータン化石が出土しており、この時間的変遷を追うことによって中国におけるオランウータンの進化に関して重要な知見が得られるものと期待される。なお王傾博士のスケジュールの都合により平成22年度中の招聘が可能でなくなったため、招聘は平成23年に実施した。また平成22年10月には台湾・台中の国立自然科学博物館を訪問し、台南周辺域から出土する霊長類化石の状況を確認した。その結果、類人猿化石は存在しないものの、人骨資料も若千存在し、今後歯の資料を得られる可能性もあるということが分った。国内の現生霊長類資料についてもさらにマイクロCT撮影を進め、データの分析も進めた。これらの結果をまとめて、平成22年9月に開催された国際霊長類学会において成果発表した。また10月の日本人類学会大会においてはすでに得られていたギガントピテクス大臼歯の分析結果を予報として報告した。平成23年度はとくに中国産化石類人猿のデータ取得を進めた。平成23年6月には中国・北京の中国科学院古脊椎与古人類研究所を訪問し、広西チワン族自治区崇左地域から発掘されたギガントピテクス化石の観察と研究相談をおこなった。この際に同研究所内に新設されたマイクロCT撮影装置の状況についても確認し、精度面に関して意見交換した。今後は同研究所内の装置の精度確認についても協力することとし、十分な精度が達成された場合には、同研究所においてCT撮影が実施できる見通しが得られた。また平成24年2月から3月にかけて、同研究所の張穎奇博士が来日し、マイクロCT撮影を実施し、データの分析方針についても意見交換をした。本研究の主目的は大臼歯3次元形状の機能適応的な意義をより詳細に吟味することであるが、大臼歯形状は形成過程の時間的・空間的な制約の中で形作られるものであるため、歯の形成過程などについても理解を深める必要がある。こうした観点から平成23年度は歯牙資料に見られる形成痕に関する先行研究などについて文献調査し、その成果を学会発表した。平成25年度も引き続き中国産化石類人猿のデータ取得を進めた。平成25年7月には中国・北京の中国科学院古脊椎与古人類研究所を訪問し、広西チワン族自治区崇左地域から発掘されたギガントピテクス化石の観察と研究相談をおこなった。これらのギガントピテクス化石研究については、エナメル質分布特徴および小臼歯形状の時代変化について平成25年中に国際誌Quaternary Internationalの特集号に2編の論文を発表した。またこの過程で中国南部に見られる霊長類相全体の変遷についての論文発表にも参加した。

これらの研究およびギガントピテクス歯冠サイズの時代変化に関する検討結果を国内学会において発表した。このほか、インドネシア産化石資料や台湾産化石資料のマイクロCT撮像およびデータの分析を進めたほか、平成26年1月にはミャンマー古生物調査に参加し、類人猿化石産出の可能性のある中新世後期の地層の路頭のサーベイをおこなった。本研究では、アジア・アフリカ地域を中心として、化石人類および化石類人猿について、大臼歯歯冠三次元形態を詳細に比較分析し、各種の特徴を明らかにすることを目的としている。それによって同地域の化石人類・類人猿各種間の系統関係について大臼歯形状の観点からどのようなことが言えるのかを吟味するとともに、大臼歯形状の各特長の適応的意義の解釈を深めることを目指すものである。平成24年度も引き続き中国産化石類人猿のデータ取得を進めた。平成24年5月、12月には中国・北京の中国科学院古脊椎与古人類研究所を訪問し、広西チワン族自治区崇左地域から発掘されたギガントピテクス化石の観察と研究相談をおこなった。また平成24年7月には同研究所の張穎奇博士が来日し、小臼歯標本についてマイクロCT撮影を実施し、データの分析方針についても意見交換をした。これらのギガントピテクス化石研究については、平成24年5月の北京における国際シンポジウムおよび国内学会において成果の一部を発表した。このほか平成24年9月にはインドネシア・ジャカルタを訪問し、フローレス原人の歯牙資料の観察・分析を実施し、平成25年2月にはミャンマー古生物調査に参加し、類人猿化石産出の可能性についても情報収集した。本研究の主目的は大臼歯3次元形状の機能適応的な意義をより詳細に吟味することであるが、歯の形成過程などについても理解を深める必要があり、歯牙資料に見られる形成痕に関する先行研究などについての文献調査を平成24年度も継続し、その成果を平成25年3月に学会発表した。ほぼ研究計画どおりに遂行しているため25年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ計画通りに遂行しているため平成24年度は予定通りこれまで得られたマイクロCTデータの分析をさらに進めると同時に、インドネシア化石資料の分析についても進めていく。平成25年度に成果をまとめていくためにも、平成24年度中から成果の一部を学会発表・論文化などしていく。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は本研究課題の最終年度となるため、中国産化石類人猿のデータの分析をさらに進め、全体のまとめをする。国内の研究協力者も交えて研究結果について協議し、データの分析結果をまとめて、学会において発表する。また年度内に論文作成して投稿する。
各種プロテアーゼ活性による炎症性腸疾患の病態制御機構の解明

クローン病や潰瘍性大腸炎といった炎症性腸疾患(inflammatory bowel disease; IBD)の病態には、炎症性サイトカインの重要性が広く認知されており、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)などの蛋白分解酵素がその活性化調節に関与していることが報告されている。研究代表者らは、MMPの活性化を制御している線維素溶解系(線溶系)因子群に着目し、線溶系阻害剤を投与することによる病態制御-炎症性サイトカインの分泌抑制、そして白血球の組織中への動員抑制を試みた。デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)大腸炎モデルマウスを作製し、さらに線溶系阻害剤を投与することにより、血液中のMMP活性の抑制、サイトカイン濃度の低下が認められること、白血球の腸管粘膜への浸潤抑制、腸管構造の維持、炎症抑制に効果があることを明らかにした。本研究では,クローン病や潰瘍性大腸炎といった炎症性腸疾患(IBD)の病態には,白血球あるいは間質細胞が分泌する(TNFαなどの)炎症性サイトカインの重要性が広く認知されており、その活性化調節には、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)などの蛋白分解酵素の関与が報告されていることに着目した。そして、MMPの活性化を制御している線維素溶解系(線溶系)因子群を(線溶系阻害剤を投与することにより)制御し、炎症性サイトカインの分泌抑制、そして白血球の組織中への動員を抑制する可能性を有することから、新規IBD治療法開発の基盤形成までをその目的の範疇とする。今年度の研究で、研究代表者らは、2%デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)溶液を飲水させることによるDSS大腸炎モデルマウスを作成し、血液中においてMMPの活性化とサイトカイン血中濃度増加が認められること、さらに線溶系阻害剤を投与することにより、白血球の腸管粘膜への浸潤抑制,腸管構造の維持,炎症抑制に効果があること明らかにした。現在、線溶系阻害剤が末梢血中のどの血球成分に作用することで炎症性サイトカインの分泌抑制を引き起こしているのかをより評価し,さらに,線溶系抑制に伴うMMP活性抑制の結果として,IBD病態改善に至るまでの分子メカニズム,シグナルpathwayを解明することで,線溶系阻害剤の作用機序を明らかにすることを目的として研究を継続している。MMP阻害剤は、欧米での治験で深刻な副作用のために臨床応用が中止されており、また、本研究はそれに変わる新たな新規治療薬の可能性を示唆するものとして重要な役割を担っている。クローン病や潰瘍性大腸炎といった炎症性腸疾患(IBD)の病態には、白血球あるいは間質細胞が分泌する炎症性サイトカインの重要性が広く認知されている。代表者らは、プラスミン等の線維素溶解系(線溶系)因子の亢進が、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の活性化を促し、末梢組織中への白血球動員と一部の炎症性サイトカインの分泌を促進することを報告した。本研究の目的は、線溶系阻害剤による炎症性サイトカイン抑制効果・IBD病態改善効果を解析することで線溶系によるIBD病態制御の分子機構を解明することにあり、この結果を応用して新規IBD治療法開発の基盤形成を目指すものである。平成23年度は、C57BL/6Jマウスを用いてデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘導性マウス腸炎モデルを作製してプラスミン阻害剤の効果について解析をおこなった。DSS飲水投与開始と共にプラスミン阻害剤を連日投与した群とコントロール群を作製し、体重の経時的変化、生存率、血便、下血などについて比較した。その結果、プラスミン阻害剤投与群とコントロール群において体重、生存率、腸管内の炎症の指標となる血便、下血、いずれも有意な差を示した。さらに解剖をおこない、大腸組織および血液を回収して解析に用いた。組織切片を作製し病理組織像について比較したところ、プラスミン阻害剤投与群とコントロール群投与群において粘膜層に有意な相違を認めた。ELISA法により大腸組織ならびに血液中の炎症性サイトカイン量を測定したところ、炎症性サイトカインの値に有意差を認めた。以上のことから、線溶系因子群が炎症性腸疾患においてプロテアーゼ活性に影響を及ぼしていることが示唆された。この結果を踏まえ、線溶系シグナルによるIBD病態制御の分子メカニズムについて更なる解析を実施中である。デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘導性マウス腸炎モデルの条件検討、MMP9遺伝子欠損マウスを用いたDSS腸炎モデルによる予備実験の実施を経て、プラスミン阻害剤による本実験の実施となった。また、プラスミン阻害剤は、研究協力者であり東京大学医科学研究所服部浩一

准教授に試薬調製のプロトコールを頂いて行っているため、濃度調整などは必要なく、当初の仮説通りの結果を出すことができた。また、研究の遂行にあたって、服部准教授の研究室でのアドバイスを頂いて行うことが可能な体制にあること、及び、研究の施設が整っていたためである。プラスミン阻害剤に期待通り腸炎の抑制効果が確認できたので、研究計画の大幅な見直しは無い。実験データの再現性、正確性を維持する上でも、同じ実験を数回繰り返す必然性もあり平成24年度は,平成23年度の実験を繰り返し行う予定である.次に,当初の計画通り以下の実験を行う.(1)各種炎症性サイトカインの産生分泌抑制効果を評価すること、(2)消化管上皮組織に対する白血球の浸潤抑制効果を評価することを主な細目とし、プラスミン阻害剤による潰瘍性大腸炎、クローン病病態改善効果を総合的に明らかにすることを中心に研究を進める。本研究は動物実験を主体としていることから、各種近交系、特殊系マウス等の使用を予定しており、従ってこれらのマウス購入費用(年間30万円)が必要となる。さらに、マウス投与用の薬剤及び試薬類、細胞培養用サイトカイン及び培地やウシ胎児またはウマ血清等の試薬、フローサイトメトリーによる細胞表面抗原解析用及び病理組織免疫染色用の抗体(年間50万円)、サイトカイン(年間30万円)およびプロテアーゼの血中濃度測定用のenzyme linked immunosorbent assay (ELISA)キット等(年間40万円)は、実験データの再現性、正確性を維持する上でも、同じ実験を数回繰り返す必然性もあり、いずれも不可欠な消耗品である。病理組織作成については、本研究室利用、一部の病理組織標本及びELISAでの測定が困難な線維素溶解系因子、サイトカインの血中濃度測定については一部業者委託を行っている。尚、備品は本学に設置された既存の機器が利用可能であるため本年度はまだ購入の予定はない。また,各種データ入力などの補助として謝金を計上している.これに加え、国内の学会の研究発表及び参加費用、研究資料収集のための通信費、これらはいずれも研究継続上の必要経費と考えられ、合計額としては本研究費用として妥当なものと判断し,計上する.平成23年度末に購入する予定であったELISAが欠品であったため,入荷を待った上で平成24年度に購入する予定である.
CaO含有溶融スラグと溶鉄との平衡ならびにスラグ成分の活量

高清浄鋼の精錬に不可欠な取鍋内での脱酸、脱硫においてカルシア系スラグは重要な役割を果たす。CaO-Al_2O_3系はカルシア系スラグの基本系である。製鋼用スラグを対象とするような高温度において、スラグ成分の活量の絶対値を精度良く求めるためには実験上かなりの困難を伴うことが予想される。この意味で、各成分の活量の絶対値を測定せずに、それらの比率のみから活量を求めることができれば測定はかなり容易になる。一方、高温物理化学の研究におけるボトルネックの一つには反応容器の問題がある。容器材料による試料の汚染や反応への影響をさける為、反応に対して不活性な耐熱材料を得るため苦心されてきた。これに対して本研究では、反応容器としてCaSるつぼを自作し、このCaSるつぼを積極的に利用して反応を進行させる手法をとり、CaO-Al_2O_3系スラグとFe-Al-S合金との平衡を1600°Cにおいて測定した。本系の平衡関係は次式の反応で規定され、一定の酸化物組成においては、溶鉄中のAlとSの活量の積(h_<Al>^2・h_S^3)は一定値となった。CaO-Al_2O_3-CaSsat.3成分系におけるGibbs-Duhemの関係と上記の反応平衡とを組み合わせることにより導出した関係式を利用し、この活量の積とスラグ組成の関係よりスラグ中のCaO及びAl_2O_3の活量を決定した。この活量の計算過程においては、スラグ系の状態図と溶鉄中のAlとSの活量系数に関する熱力学的データのみが必要である。これらは比較的精度の高いデータといえる。これら以外には、上記の反応の平衡定数を含め、本質的に他の研究者の報告による各種の反応の自由エネルギーや平衡定数の値を必要としないため、利用する熱力学的データに含まれる誤差の影響を受けずに活量を決定することができた。高清浄度鋼の精錬に不可欠な取鍋内での脱酸、脱硫において、CaO含有溶融スラグは重要な役割をはたす。一方、高温物理化学の研究におけるボトルネックのひとつに反応容器の問題がある。容器材料による試料の汚染や、反応への影響を避けるため、反応に対して不活性な耐熱材料を得るため苦心されてきた。これに対して、本研究では反応容器としてCaSるつぼを自製し、このCaSを積極的に利用して反応を進行させる手法を用いた。本年度は、溶鉄とカルシウムアルミネート系スラグの平衡関係を測定した。油圧プレス成型装置(CIP)によりCaSるつぼを静水圧成型し、これを本年度購入した温度調節装置を組み込んだ電気炉を用いて焼成した。得られたCaSるつぼの室温におけるアセトンを用いた浸透テストによれば、成型圧力3,000kgf/【cm^2】、1550°C、24時間の焼成をしたものでは、6時間後においてもアセトンの浸透は認められなかった。このようにして自製したCaSるつぼを用い、CaO-【Al_2】【O_3】系スラグとFe-Al-S合金との平衡測定を1600°Cにおいて行なった。実験後のるつぼの観察結果によれば、若干のスラグの浸透が認められたものの、高温での使用に十分耐えうることがわかった。また、反応保持時間を5時間とすれば、スラグ-メタル間の平衡が達成されれることが確認された。

このように結果はおおむね良好であるが、測定回数がなお不十分であるため、補足実験を62年度にも遂行する予定である。高清浄度鋼の精錬に不可欠な取鍋内での脱酸,脱硫において,カルシア系スラグは重要な役割を果たす.一方,高温物理化学の研究におけるボトルネックのひとつに反応容器の問題がある.容器材料による試料の汚染や,反応への影響を避けるため,反応に対して不活性な耐熱材料を得るため苦心されてきた.これに対して,本研究では反応容器を積極的に利用して反応を進行させる手法を用いた.即ち, CaSルツボを自作し,これを用いて, CaO-Al_2O_3系スラグとFe-Al-S合金との平衡を1600°Cにおいて測定した.本系の反応平衡は次式で規定され,一定のスラグ組成においては,溶鉄中のAlとSの活量の積(a^2_<Al>・a^3_S)は一定値となった.CaO-Al_2O_3-CaSsat.3成分系におけるGibbs-Duhemの関係を発展させることにより導出した関係式を利用し,この活量の積とスラグ組成の関係より,スラグ中のCaO及びAl_2O_3の活量を決定した.この際, CaOの積分の開始点としては, CaO飽和のa_<cao>=1が利用できたが, Al_2O_3の場合にはaAl_2O_3=1が使えず, CaAl_2O_4の生成反応の自由エネルギー変化の値を用いる必要があった.ただし,測定範囲を溶融スラグ組成域に限定せず,固相域にまで拡張することにより,状態図さえ分かっていれば,本系の平衡関係を規定する上記の反応の平衡定数の値をも含め,他の研究によるいかなる熱力学的データーの援用を受けることなく,スラグ中の各成分の活量を決定することが可能である.高清浄度鋼の精錬に不可欠な取鍋内での脱酸、脱硫において、カルシア系スラグは重要な役割を果たす。一方、高温物理化学の研究におけるボトルネックの一つに反応容器の問題がある。容器材料による試料の汚染や反応への影響をさける為、反応に対して不活性な耐熱材料を得るため苦心されてきた。これに対して本研究では,反応容器を積極的に利用して反応を進行させる手法を用いた。即ち、CaSるつぼを自作し、これを用いて、CaO-Al_2O_3系スラグとFe-Al-S合金との平衡を1600°Cにおいて測定した。本系の反応平衡は次式で規定され、一定のスラグ組成においては、溶鉄中のAlとSの活量の積(hAl^2・hS^3)は一定値となった。CaO-Al_2O_3-CaS sat.3成分系におけるGiabbs-Duhemの関係を発展させることにより導出した関係式を利用し、この活量の積とスラグ組成の関係より、スラグ中のCaO及びAl_2O_3の活量を決定した。前年度までは、測定範囲を溶融スラグ組成域に限定していたが、今年度はこれを固相域にまで拡張したため、状態図さえわかっていれば、本系の平衡関係を規定する上記の反応の平衡定数の値をも含め、他の研究によるいかなる熱力学的データの援用を受けることなく、スラグ中の各成分の活量を決定することができた。
自己組織化の臨界現象とマイクロ・ナノ流動場形成に関する研究

本研究は,原子・分子の相互作用と自己組織化の視点から流動場形成メカニズムを究明することを目的としている.溶媒に分散する溶質(原子,分子,イオン)の運動により,系全体の流動が誘発されるメカニズムについて,微細構造を観察するとともに理論的考察を深め,現象の本質を明らかにする.離散粒子の運動を非平衡統計力学の枠組みで定式化し,自己組織化臨界現象の観点から秩序形成のメカニズムについて学理の構築を目指す.本研究の結果から,生体現象を模倣するバイオミメティクス,エネルギー変換,新奇な流体駆動原理の創出につながる萌芽的な研究課題に挑戦する.具体的に,(1)微細加工により作製する100nm幅の金属細線に電子電流を印加し,電流密度に対する電気抵抗の値を計測して線が破断に至るときの電流電圧特性から,電子電流が金属原子の流動を駆動する臨界点を見出す;(2)マイクロ流路を用いて電解質溶液中のイオン電流密度に対する溶媒の流動発生を可視化し,イオン強度と流速および圧力勾配を解析し,それらの関係を明らかにしてイオン電流が溶媒の流動を駆動する臨界点を見出す;(3)ミクロからマクロへの現象の発展を非平衡散逸系における自己組織化臨界現象として定式化する.平成30年度は,電子線描画装置を用いることにより線幅500nmの線形状を作成し,実験環境を整備した.引き続き,線幅100nmの金属細線を作製し,微小電流計測装置により計測・記録し,エレクトロマイグレーションによる線の破断を電子顕微鏡で観察する.また,マイクロ流路中において駆動される電気流体力学流れについてイオン強度と印加電圧の影響について調べ,流速がイオン濃度に比例することが確かめられたことから,イオン電流が流体に対する巨視的な体積力となることが明らかとなった.さらに,独自の微細加工技術によりマイクロ・ナノ流路を作製し,電気的に駆動される流動現象を可視化した.微細加工技術による,100nmオーダの細線を描画することに成功したことから,金属細線の作製が可能となり,エレクトロマイグレーションを計測・評価する環境が整った.計測の実行にまでは至らなかったが,引き続き,実験を行うことが可能となった.電気流体力学流れについては,さまざまな流路形状において流動場の生成が可能となった.流速に対するイオン濃度と印加電圧の相関も明らかにされたことから,引き続きその臨界点を探ることは現実的に可能と考えられる.今後は,電子線描画装置を用いて100nm幅の金属細線の作製を目指すとともに微小電流計測を実行する.細線破断時の応答特性と破断後の電子顕微鏡像から臨界現象に対する理論モデルの構築を行う.印加電圧に対する微小電流応答と細線の破断時間から現象の細部を推察する.一方,マイクロ・ナノ流路における電気流体力学流れについても,流動場形成のダイナミクスをイオン電流の応答特性に注目して自己組織化臨界現象の観点からモデル化する.臨界点を境界として微視的スケールから巨視的スケールの現象へと発展する様子を究明する.本研究は,原子・分子の相互作用と自己組織化の視点から流動場形成メカニズムを究明することを目的としている.溶媒に分散する溶質(原子,分子,イオン)の運動により,系全体の流動が誘発されるメカニズムについて,微細構造を観察するとともに理論的考察を深め,現象の本質を明らかにする.離散粒子の運動を非平衡統計力学の枠組みで定式化し,自己組織化臨界現象の観点から秩序形成のメカニズムについて学理の構築を目指す.本研究の結果から,生体現象を模倣するバイオミメティクス,エネルギー変換,新奇な流体駆動原理の創出につながる萌芽的な研究課題に挑戦する.具体的に,(1)微細加工により作製する100nm幅の金属細線に電子電流を印加し,電流密度に対する電気抵抗の値を計測して線が破断に至るときの電流電圧特性から,電子電流が金属原子の流動を駆動する臨界点を見出す;(2)マイクロ流路を用いて電解質溶液中のイオン電流密度に対する溶媒の流動発生を可視化し,イオン強度と流速および圧力勾配を解析し,それらの関係を明らかにしてイオン電流が溶媒の流動を駆動する臨界点を見出す;(3)ミクロからマクロへの現象の発展を非平衡散逸系における自己組織化臨界現象として定式化する.平成30年度は,電子線描画装置を用いることにより線幅500nmの線形状を作成し,実験環境を整備した.引き続き,線幅100nmの金属細線を作製し,微小電流計測装置により計測・記録し,エレクトロマイグレーションによる線の破断を電子顕微鏡で観察する.また,マイクロ流路中において駆動される電気流体力学流れについてイオン強度と印加電圧の影響について調べ,流速がイオン濃度に比例することが確かめられたことから,イオン電流が流体に対する巨視的な体積力となることが明らかとなった.さらに,独自の微細加工技術によりマイクロ・ナノ流路を作製し,電気的に駆動される流動現象を可視化した.微細加工技術による,100nmオーダの細線を描画することに成功したことから,金属細線の作製が可能となり,エレクトロマイグレーションを計測・評価する環境が整った.計測の実行にまでは至らなかったが,引き続き,実験を行うことが可能となった.電気流体力学流れについては,さまざまな流路形状において流動場の生成が可能となった.流速に対するイオン濃度と印加電圧の相関も明らかにされたことから,引き続きその臨界点を探ることは現実的に可能と考えられる.

今後は,電子線描画装置を用いて100nm幅の金属細線の作製を目指すとともに微小電流計測を実行する.細線破断時の応答特性と破断後の電子顕微鏡像から臨界現象に対する理論モデルの構築を行う.印加電圧に対する微小電流応答と細線の破断時間から現象の細部を推察する.一方,マイクロ・ナノ流路における電気流体力学流れについても,流動場形成のダイナミクスをイオン電流の応答特性に注目して自己組織化臨界現象の観点からモデル化する.臨界点を境界として微視的スケールから巨視的スケールの現象へと発展する様子を究明する.
超音波を用いた被曝のない骨年齢推定法の検討と顎骨成長ポテンシャルの予測

本研究の目的は、超音波を用いて橈骨または指骨での骨端軟骨(成長板)の骨化程度を、被曝を必要とせず非侵襲的に評価する手法を確立するため、超音波によって得られた波形および解析画像と手部X線写真から算出される骨年齢との回帰式を求め、それを用いた骨成熟評価の臨床応用を行うことである。まず、イスラエルSunlight社の超音波による骨年齢測定装置である"BonAge"を用いて獨協医科大学小児科と協力し、男女119名の左側の橈骨および尺骨での"BonAge"の測定結果と、同時に撮影した手部X線写真からTW2法およびCASMAS法で求めた骨年齢とを比較した結果、有意で高い相関が認められた。本装置は、手首関節部の骨幅と超音波伝達速度(SOS)を測定することにより骨年齢を算出している。しかし、算出までのアルゴリズムが不明であり、日本人での評価に関しては標準化または換算式の作成が必要で、測定部位についての検討も必要であると考えられた。次いで、超音波透過法を利用して波形および画像の解析を行った。手部の三部位での波形および利便性から、今後は第三指中節骨で計測することとした。この部位で10MHzの超音波診断装置と7および5MHzのトランスデューサーを用い、骨癒合前と後の被験者において、同時に撮影した手部X線写真での癒合状態と超音波透過量の比較を行った。さらに、2本のアクリル棒の間隙を変化させ、透過波の画像および波形の検討した結果、超音波透過量と間隙量は正の相関が認められた。間隙が大きくなると特に焦点無しのトランスデューサーで高い相関が認められた。本研究の結果から、超音波を用いて非侵襲的に骨成熟度を評価できることが明らかとなった。今後の展開として、多くの被験者において測定を行い、上・下顎骨の残余成長量の予測値と実際の値を比較し、予測精度の検討を行う予定である。本研究は,超音波を用いて橈骨などの骨端軟骨(成長板)の骨化程度を,被曝を必要とせず非侵襲的に評価する手法を確立するため,超音波によって得られた波形および画像による解析結果から手部X線写真から算出される骨年齢との回帰式を求め,上・下顎骨の成長ポテンシャル(残余成長量)予測精度を調べることである.本年度は,基礎的検討としてイスラエルSunlight社の超音波による骨年齢測定装置である"BonAge"をわが国で唯一保有している獨協医科大学小児科と協力してデータ採取し検討を行った.本研究の主旨と測定にはあたっては侵襲もないことをよく説明し,同意を得たうえで超音波による測定を行った.対象は成熟度の評価が必要とされた男女合わせて37名である.測定部位は左側の橈骨および尺骨とした.そのうちの10例における測定者間誤差は0.54±0.36歳,17例における測定間誤差は,0.51±0.42歳であった.また,同時に撮影した手部X線写真を用いて,日本人標準TW2法(RUS法)およびCASMAS法により骨年齢を評価し,両者の結果と超音波法による測定結果とを比較した.その結果,超音波法とTW2法,CASMAS法との相関係数は有意であり,それぞれr=0.89,r=0.85であった.本装置は,手首関節部の骨幅と超音波伝達速度(SOS)を測定することにより,骨年齢を算出している.

しかし,算出までのアルゴリズムは不明であり,日本人での評価に関しては標準化または換算式の作成が必要であると思われ,さらに測定部位についての検討も必要であると考えられた.本研究の目的は、超音波を用いて橈骨などの骨端軟骨(成長板)の骨化程度を、被曝を必要とせず非侵襲的に評価する手法を確立するため、超音波によって得られた波形および解析画像と手部X線写真から算出される骨年齢との回帰式を求め、上・下顎骨の成長ポテンシャル(残余成長量)の予測精度について検討を行うことにある。本年度は、昨年度に引き続きイスラエルSunlight社の超音波による骨年齢測定装置である"BonAge"を用いて獨協医科大学小児科と協力し、成熟度の評価が必要とされた男女合わせて70名を対象として、データの採取および検討を行った。測定部位は左側の橈骨および尺骨とした。同時に撮影した手部X線写真を用いて、日本人標準TW2法(RUS法)およびCASMAS法により骨年齢を評価し、両者の結果と超音波法による測定結果を比較した。その結果、超音波法とTW2法、CASMAS法との相関係数は有意であり、それぞれr=0.90,r=0.87であった。本装置は、手首関節部の骨幅と超音波伝達速度を(SOS)を測定することにより、骨年齢を算出している。しかし、算出までのアルゴリズムが不明であり、日本人での評価に関しては標準化または換算式の作成が必要であること、加えて測定部位についての検討も必要であると考えられた。そこで、第三中節骨、栂指末節骨、橈骨の各部位について、超音波の波形の分析を行った。今年度は成人を対象に骨化後においての検討を行ったが、さらに今後は骨の癒合する前の披験者におけるデータの分析を予定している。本研究の目的は、超音波を用いて椀骨または指骨での骨端軟骨(成長板)の骨化程度を、X線などの被曝を必要とせず非侵襲的に評価する手法を確立することである。原理として、超音波によって得られた波形および解析画像と手部X線写真から算出される骨年齢との回帰式を求めて骨成熟度を評価するものである。超音波によって骨成熟評価を行うことが可能になれば、健常小児を治療対象とすることの多い矯正歯科臨床での応用が可能になる。今年度は、超音波透過法を利用して波形および画像の解析を行った。7MHzの超音波によって、骨癒合前および癒合後の被験者の指骨における部位ごとの波形を求め、超音波速度(SOS)の測定を行った。この測定結果および利便性を考慮し、今後の検討は第三中節骨部で行うこととした。この部位の透過波の画像を得るために、超音波診断装置を用いて検討を行った。周波数は診断装置が10MHzで、トランスデューサーは7MHzおよび5MHzのものを用い、骨癒合前と後の被験者において、同時に撮影した手部X線写真での癒合状態と超音波透過量の比較を行った。さらに、間隙の量と超音波透過量との相関関係を調べるため、2本のアクリル棒の間隙を変化させ、透過波の画像および波形を得て検討を行った。また、焦点の有無による画像の違いについても比較した。間隙の大きさと超音波の透過量については相関が認められたが、間隙が小さい時には焦点有りのトランスデューサーで高い相関が認められた。逆に、間隙が広くなると焦点無しのトランスデューサーで高い相関が認められた。本研究の結果から、超音波を用いて非侵襲的に骨成熟度を評価できることが明らかとなった。今後の展開として、多くの被験者において測定を行い、上・下顎骨の残余成長量の予測値と実際の値を比較し、本手法による予測精度の検討を行う予定である。
開発途上国における災害看護学教育を通した防災意識および行動の変容

開発途上国の看護学生の防災意識と行動変容のための災害看護学教育を明らかにし,災害看護の視点から国際協力のあり方を検討することを目的に,2年間にわたってニカラグアで調査を行った。1年目は,看護学校と看護系大学の学生171名,看護職30名から災害看護学に関する質問紙調査の回答を得た。これらの対象に,災害看護学に関する講義を実施し,看護系大学の学生及び看護職には,さらに集団災害医療訓練のためのエマルゴトレーニングシステムを用いて机上シミュレーションを行い,その後に再度質問紙調査を実施して災害意識の変化の有無を検討した。看護学生については,災害に対して何もできない,我慢しなければならない,自然の報復だ,などの受動的回答が減少するとともに,防災教育や普及が看護師の仕事であるという災害による被害の予防を意識した回答が増加していた。2年目は,講義および机上シミュレーションに加えて,地域実習を実施し,その前後に質問紙調査を行った。地域実習については,前年に教育を受けた看護系大学の3年生(15年度の対象)も加えて学生計56名,看護師34名を対象とし,地域実習に合わせて作成した質問紙を用いて調査を行うとともに,グループワークの発表内容についても分析した。その結果,地域実習の導入により,学生および看護師に共通して地域の健康問題や防災上の問題点,地域防災における看護師の役割が具体的に提示されることがわかった。2年間の調査結果から,災害看護学教育として,机上シミュレーションの導入によって,災害意識について変化がみられるとともに,地域実習により具体的な行動がイメージされることが分かり,今後の行動変容の可能性が示唆された。社会基盤が脆弱な開発途上国では,災害の被害を最小限にとどめるために地域防災を志向した災害看護学教育が有効であり,今後の国際看護協力の課題となりうると考えられた。本研究の目的は,どのような災害看護学教育を行なえば開発途上国の看護学生の防災意織と行動変容が起こるか明らかにし,災害看護の視点から国際協力のあり方を検討することにある。調査地は開発途上国であり,毎年自然災害による被害が多いニカラグアとして,研究対象はニカラグアの看護学生および看護職者とした。研究の1年目である平成15年度は同国内の看護学校と看護系大学の学生および看護職を対象として災害意識に関する質問紙調査を行い,学生171名,看護職30名から回答を得た。これらの対象に対して,災害看護学に関する講義を実施し,看護系大学の学生および看護職にはさらに集団災害医療訓練のためのエマルゴトレーニングシステムを用いて机上シミュレーションを行ない,その後に再度質問紙調査を実施して災害意織の変化の有無を検討した。看護学生については災害に対して何もできない,我慢しなければならない,自然の報復だ,などの受動的な回答が減少するとともに,防災教育や普及が看護師の仕事である,という災害による披害の予防を意織した回答が増加していた。これに対して,同国ではコミュニティに対して指導する立場にある看護職の防災教育や普及は看護師の仕事と考える率がシミュレーション実施後もあまり変動がなく,あるべき姿から考える学生と,自分自身が行っていないという現実から考える看護職との違いが示唆された。研究の2年目には,どのような教育によりさらに大きな変化が期待されるかを検討するため,地域での実習による意織と行動の変化について調査することを計画している。どのような災害看護学教育を行えば開発途上国の看護学生の防災意識と行動変容が起こるかを明らかにし,災害看護の視点から国際協力のあり方を検討することを目的に,15年度の調査に引き続き,2年目の調査を実施した。15年度と同様に調査対象地はニカラグアとし,研究対象はニカラグアの看護系大学学生と看護師とした。