hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微惑星集積期における火星の熱史と大気形成に関する理論的研究

集積期の火星熱史について現実的な微惑星サイズ分布を与えた数値シミュレーションを行うと同時に,火星CO_2大気-極冠システムの安定性解析を行った.熱史の数値シミュレーションから得られた結果は以下の通りである.1)火星半径が約3000kmに達すると微惑星衝突点の融解が起こり始める.2)融解開始後,半径がさらに300km成長するまで,サイズの大きな微惑星のみが融解に寄与する.以上の結果は,火星の大気,マントル,金属核の分化が集積過程の末期に起こり始めることを意味する.火星において実現し得る大気状態を明らかにするには,大気-極冠システムの安定性の解析が必要である.そのために大気-極冠間の質量交換を考慮した2次元エネルギーバランスモデルを構築した.このモデルは,与えられた日射の緯度分布に対し,大気-地表システムのエネルギー・質量バランスの南北・鉛直構造を解くものである.そこにはCO_2大気の温室効果,緯度間の熱輸送,地表-大気間の熱およびCO_2交換(極冠における凝縮,蒸発)過程が組み込まれている.このモデルを用いた安定性解析の結果を以下に説明する.大気-極冠システムが長期的な定常状態にあるためには,火星年で積分したCO_2凝結量と蒸発量が釣り合った状態になければならない.それには,大気圧が低く大部分のCO_2が極冠に凝結した"冷たい"定常状態と,極冠が完全に蒸発し大気圧が高い"熱い"定常状態,そしてこれらの中間の状態がありうる.中間状態は不安定であり,仮にこの状態から出発しても数十年で"冷たい"ないしは"熱い"定常状態に遷移する.宇宙空間への大気散逸などによって大気-極冠システムのCO_2量がある臨界量を下回ると,"冷たい"定常状態しか実現されなくなる.この臨界量は大気圧に換算しておよそ0.1-1気圧のオーダーであり,太陽定数,軌道要素,地表のアルベド分布に強く依存する.集積期の火星熱史をシミュレートする数値コードの開発および,種々パラメータ下での数値実験を行った.数値コードは,個々の微惑星衝突による熱的擾乱を計算するパートと,衝突間の熱的進化を計算するパートからなる.熱的擾乱計算のパートでは1)微惑星衝突による衝撃加熱と,2)クレーター掘削による鉛直熱移流を衝突速度と微惑星サイズ・組成の関数として評価する.まず具体的なクレーターの形状を考慮して計算し,その結果を水平方向に平均化することにより鉛直一次元問題に帰着させる.この一次元化は計算資源の節約のためだが,多数の微惑星衝突が起こる場合には有効な近似である.衝突間の熱的進化は,熱拡散・対流と内部発熱を考慮し,鉛直1次元熱輸送方程式を解くことにより求める.これらの計算のサブパートとして,珪酸塩と金属の分離過程(分化過程)も同時に計算される.衝突時に衝突点が融解温度に達する場合,微惑星に含まれる金属鉄が瞬時にマグマの池の底に沈積し,金属塊を作ると仮定する.各金属塊は惑星内部をストークス則にしたがって沈降するものとし,金属塊同士の衝突合体も考慮する.沈降によって解放される重力エネルギーは,内部発熱項に組み込まれる.数値実験は,さまざまな微惑星の質量分布や集積時間を仮定して行った.ただし原始大気による保温効果はまだ考慮していない.主要な結果は以下のようにまとめられる.1)火星中心部はあまり加熱を受けず集積中には分化しない.2)分化は内部の温度プロファイルがシリケイトの融点を超えていなくても起こり得る.これは衝突点周辺のみが融解することがあり得るからである。3)未分化領域のサイズは平均微惑星質量が小さいほど大きくなる.平均微惑星質量が10^<16>kg以下の場合には全領域で分化が起こらない.集積期の火星熱史について現実的な微惑星サイズ分布を与えた数値シミュレーションを行うと同時に,火星CO_2大気-極冠システムの安定性解析を行った.熱史の数値シミュレーションから得られた結果は以下の通りである.1)火星半径が約3000kmに達すると微惑星衝突点の融解が起こり始める.2)融解開始後,半径がさらに300km成長するまで,サイズの大きな微惑星のみが融解に寄与する.以上の結果は,火星の大気,マントル,金属核の分化が集積過程の末期に起こり始めることを意味する.火星において実現し得る大気状態を明らかにするには,大気-極冠システムの安定性の解析が必要である.そのために大気-極冠間の質量交換を考慮した2次元エネルギーバランスモデルを構築した.このモデルは,与えられた日射の緯度分布に対し,大気-地表システムのエネルギー・質量バランスの南北・鉛直構造を解くものである.そこにはCO_2大気の温室効果,緯度間の熱輸送,地表-大気間の熱およびCO_2交換(極冠における凝縮,蒸発)過程が組み込まれている.このモデルを用いた安定性解析の結果を以下に説明する.大気-極冠システムが長期的な定常状態にあるためには,火星年で積分したCO_2凝結量と蒸発量が釣り合った状態になければならない.

それには,大気圧が低く大部分のCO_2が極冠に凝結した"冷たい"定常状態と,極冠が完全に蒸発し大気圧が高い"熱い"定常状態,そしてこれらの中間の状態がありうる.中間状態は不安定であり,仮にこの状態から出発しても数十年で"冷たい"ないしは"熱い"定常状態に遷移する.宇宙空間への大気散逸などによって大気-極冠システムのCO_2量がある臨界量を下回ると,"冷たい"定常状態しか実現されなくなる.この臨界量は大気圧に換算しておよそ0.1-1気圧のオーダーであり,太陽定数,軌道要素,地表のアルベド分布に強く依存する.
ベルギー多言語地域の文化・社会活動にみられる「複属」の検討

この研究は、ベルギーの首都ブリュッセル周辺地域を主たる対象とした。この地域は元来オランダ語話者の居住が多い地域であった。ブリュッセルの拡大にともない、都市中心部から周辺部に人口の移動が生じた。この移動人口にはフランス語話者が少なくなかった。この研究ではこうした移住者の状況把握につとめた。そしてこの地域への移住者のライフヒストリー、とりわけオランダ語話者とフランス語話者の間に立つ形で市民活動に取り組む人びとに聞き取りを行なった。その結果、蘭仏語の区切りとは違う区切りによることで、両言語集団間のつながりが維持されていることが明らかになった。2013年度は、ベルギー・ブリュッセル周辺地域におけるフィールドワーク、またそのための資料収集に従事した。また、シティズンシップに関する自主的な研究会を開き、この分野に関心の深い研究者との議論を通じてこの分野への知見を深めた。今年度のフィールドワークでは、オランダ語圏に居住するフランス語話者たちの自発的活動の状況、またオランダ語話者とのつながりなどについて調査した。現地の活動リーダー層には十分な時間をとってインタビューを行ない、オランダ語圏におけるフランス語話者たちが行なってきた活動の歩み、現在の状況などを明らかにした。また、特に重要な調査対象者からは、数次にわたってインタビューを行ない、活動に関わるきっかけやインフォーマントの社会的バックグラウンドに関して貴重なデータを得た。その他、かつてオランダ語話者とフランス語話者を結び付ける活動を行なっていたケースに関して、その後の状況についての追加的調査を行なった。またベルギーの言語紛争の一方の主体となっている(またかつてそれを担っていた)人々にもインタビューを行ない、現在の状況の把握と今後の見通しなどについての貴重なデータを得た。これらの現地フィールドワーク中に判明した調査のポイントに関して、現地当局からすでに行なわれた調査に関するデータの提供をしてもらうよう願い出て、提供を受けた。その他、現地の同問題に隣接する分野の研究者と積極的に情報交換を行ない、先方の研究成果の核心部分に関して細部にわたる説明・情報提供を受けた。また、当方の研究成果に関しても現地の大学での報告機会を提供したい旨の申し出を受けた。今後この関係を発展させ、共同で研究成果をあげていくことをめざしたい。2014年度はベルギー・ブリュッセル周辺地域におけるフィールドワーク、およびそれに付随する資料収集に従事した。また、研究手法に関する研究会を開き、手法に関してすでに実績を持つ研究者たちとの議論を通じて知見をいっそう深めた。今年度の調査では、ブリュッセル周辺地域に居住するフランス語話者の自主活動に関する聞き取りを中心に行なった。昨年と比べてより広い範囲に調査を行なうことができた。とくにこれまで聞き取りを行なっていた人々より若い世代の活動状況とそのバックグラウンドに関するデータを得たのは大きな収穫だった。またすでにラポールをある程度確立していたインフォーマントには、さらに深く話を聞いて新たな語りを得るなどの進捗があった。本プロジェクトで行なう調査にはセンシティブな問題に関する聞き取りが含まれるだけに、ラポール形成は非常に重要で、会う回数が増えるごとにいっそう深い語りが得られる。さらにオランダ語側により近い活動者にも接触し、そうした人々とフランス語話者たちとの関係やその活動のバックグラウンドに関する貴重なデータを得た。昨年度から続けている聞き取り、また資料の読み込みによって研究上重要なアイデアの着想を得た。そうした着想やこれまで得たデータに関して、現地の研究者と積極的に情報交換を行なった。先方からは当方のこれまで得たデータや着想に関して重要なコメントを得た。今後、研究成果を発表していくさいには、現地の研究者と情報交換を行ないながら進めていく予定である。平成27年度は、研究課題にかかわる文献や資料の継続的検討を行なった。またフィールドワークに重きを置いて研究を進めた。さらに研究手法にかんする研究会を定期的に実施し、他の研究者たちとそれぞれのフィールド経験を共有し今後行なっていく分析の精緻化につとめた。今年度の調査ではライフヒストリーにかんする聞き取りや都市間比較の観点からブリュッセルという都市の特性を浮き彫りにするためのフィールドワークに従事した。ブリュッセル周辺地域住民に対するライフヒストリーの聞き取りでは、すでにラポールを確立したインフォーマントから非常に深く話を聞く機会をえられた。また新しいインフォーマントからも積極的に聞き取りを行ない、研究をさらにすすめることが可能な語りをえた。これまでえられたライフヒストリーの語りの背景にある都市構造にかんしては、聞き取りの分析とともに資料や文献の調査をすすめ、進展がえられた。同時にライフヒストリーにかんするインタビューで得られた語りを都市構造やベルギーの社会構造の面から解釈しなおすことで、新しい研究課題にかんする着想がえられた。今後、この面からもライフヒストリーにかんする研究を進めていきたいものと考えている。研究成果について、いくつかの媒体や学会・研究会で報告したことに加え、市民向けの公開講座でも最新の知見を親しみやすく紹介する機会を与えられた。ベルギーの特殊事情とそこで生きる人々のライフヒストリーにかんしては聴衆となった一般市民の関心は高く、研究で得られた知見とともに研究背景にも関心が寄せられた。平成25年度前半に、事情により研究やフィールドワークへの取り組みが極度に困難な時期があったため。平成26年度に所属機関を移り、引っ越し直前の時期に予定していたフィールドワークを行なえなかったため。平成28年度はしめくくりの年であった。ここまで行なってきたフィールドワークおよびライフヒストリーの聞きとりにかんする研究を継続しながら、ベルギー社会や境界地域の特質にかんする資料調査をすすめた。今年度の研究では聞きとり調査を行なうとともに、それと並行して聞きとりから明らかになったベルギー社会、またベルギーの社会集団の特質にかんする資料調査を行なった。

また収集した資料に基づき、これまでにえられた聞きとりの検討を行なった。これにより、聞きとりの内容をこれまで以上に立体的に把握できるようになった。またベルギー社会にみられる特徴をライフヒストリーの語りから逆照射することで、他国の類似の制度あるいは社会集団との比較につながる研究課題が明確になった。また調査・研究の結果、都市や地域の境界にかんする研究課題を明確にとらえることができるようになった。これにより境界にかんする比較研究についての課題が視野に入ってきた。この点は次年度以降研究者間の協力体制を作り上げ、いっそう実り豊かな研究プロジェクトにつなげたいと考えている。またこれまで行なってきた研究の内容を論文や研究会、シンポジウム等で報告し成果の発信につとめた。とくに聞きとり過程で明らかになったベルギーのライシテにかんするベルギー研究者の関心は高く、今後さらに大きな展開が期待できるところである。また平成28年12月に行なわれたシンポジウムでの報告においては、共通の学問的関心をもつ研究者との交流が新たに生まれた。こちらでも今後の展開が期待できる。この研究は、ベルギーの首都ブリュッセル周辺地域を主たる対象とした。この地域は元来オランダ語話者の居住が多い地域であった。ブリュッセルの拡大にともない、都市中心部から周辺部に人口の移動が生じた。この移動人口にはフランス語話者が少なくなかった。この研究ではこうした移住者の状況把握につとめた。そしてこの地域への移住者のライフヒストリー、とりわけオランダ語話者とフランス語話者の間に立つ形で市民活動に取り組む人びとに聞き取りを行なった。その結果、蘭仏語の区切りとは違う区切りによることで、両言語集団間のつながりが維持されていることが明らかになった。2013年度前半に研究やフィールドワークに取り組むことが極度に困難な時期があったこと、また2014年10月に所属機関を移ったため、異動直前の時期に現地フィールドワークを実施できなかったため。今年度末に起こった事件でベルギー社会が騒然となっているため、現地の状況を見極めながら慎重にフィールドワークに取り組む。また文献調査によって語りをとらえなおすことや成果報告にいっそう積極的に取り組んでいく。社会学今年度は、昨年度に引き続き、調査対象者へのインタビューをさらに推進し、関係する資料の収集につとめていきたい。また成果報告を論文誌等で積極的に行ないつつ、学会や公開の研究会で情報交換の機会を確保していきたい。また研究手法についても、実績ある研究者との情報交換の場を積極的に確保していきたい。
パートナーシップを重視した教員研修での自然体験プログラムの開発とその評価

教育委員会・教育センターなどの教育行政と大学等の研究機関・施設との連携を踏まえて、現職教員研修における自然体験活動の現状と課題を明確にし、自然体験プログラムの開発を行い、実施した。その研究成果として以下の項目が挙げられる。(1)教員を対象とした野外での観察、実習を伴う研修の体系的研究を進め、野外研修設定及び実施の現状と課題を明確にした。(2)自然を対象としながら教科内容も重視した実践的なプログラムを開発し、実施するだけでなく、教材やプログラムの分析や評価も行い、その手法の一般化を図った。(3)都道府県レベルの教育センターが、教育委員会や環境教育担当等の一般行政、野外活動センターさらには研究機関や関連するNGOやNPOとパートナーシップのもとに研修を効果的に実施するために、大学との連携によるコーディネーター的な役割を明確にした。(4)教職経験者研修の中で自然災害と防災教育などの内容も取扱い、学校危機管理に対応した教員研修も可能にしたプログラムを作成した。(5)「総合的な学習の時間」の設定等が学力低下に繋がる懸念に対し、本研究によって教員の専門的な知識・理解を深めたり、意欲・関心を高めたりして、児童生徒への指導力を高める研修内容・方法を提示した。初任者研修、教職経験者研修、理科関連研修、環境教育研修等の中で自然体験を取り入れて実施する場合の内容・方法・場所、またパートナーシップによる教員の自主研修の支援システム等を検討・実践した。(1)初任者教員を対象とした野外観察、自然体験活動プログラムを作成し、大阪府能勢町にある野外活動センターにおいて、二日間にわたって実践を行った。ここでは、野外施設やスタッフとの連携、パートナーシップの方法について、教育委員会も含めたシステムを構築した。(2)地学を専門とする高等学校の教員を対象に堆積学の専門家を加えて、河川堆積物の見方・調査方法を学ぶとともに地域教材の開発の観点について、兵庫県三田地域を例に自主研修システムの在り方を明らかにした。(3)兵庫県六甲山地及び淡路島の野島断層を中心として、「自然炎害と環境」をテーマにした野外研修を二日間にわたって実施した。ここでは、大阪府下の学校教員、元通産省地質調査所調査部長と教育センター指導主事との相互の観察スキルや教示方法などを高める研修プログラム及び連携システムを新たに検討・構築した。(4)明石市天文館、西播磨天文台で小・中学校教員を対象として、各施設の研究者・職員とパートナーシップをつくりながら、天体観察及び天文教材開発の研修を実施した。(5)「総合的な学習の時間」での活用を意図し、教員の生物学・地学的自然の知識・理解や意欲・関心を高め、児童生徒への指導力を高める研修を提示するために、新潟県のNPO法人「加治川ネット21」と今年度実施するプログラムを現地で調査・検討した。その研究実績として以下の項目が挙げられる。
中性子反射率測定による高分子薄膜および表面のガラス転移の研究

最近、ガラス転移のメカニズムとして次のような考えが提出されている。すなわち、高温では各分子は自由に独立に運動ができるが、温度が下がり過冷却状態に入ると、相互作用が強くなり分子は互いに協同的に動くようになる。この協同的に運動する領域は協同運動領域(CRR)と呼ばれるが、温度がさらに下がりガラス転移温度Tgに近づくとCRRは益々大きくなり、ついには系全体に広がり、もはや分子は動けなくなる。このような考えを確かめる1つの実験的方法は細孔や薄膜などの拘束系で実験である。拘束系では、協同運動領域が系のサイズより大きくなれないため、結果としてTgが下がると予想される。しかし、今までになされた実験では、この予想に一致するものとしないものがある。この理由は、拘束系では界面や表面の影響が無視できないためである。本研究では、この問題を解決するために薄膜におけるガラス転移を膜厚自身のガラス転移と膜表面のガラス転移に分離することを提案した。すなわち、シリコン基盤上にスピンコートしたポリスチレン(PS)薄膜からの中性子反射率測定より表面粗さと膜厚を温度の関数として決定し、表面および膜自身のTgを個別に決定する。それを種々の膜厚について行い、表面Tgと膜Tgに対する膜厚の影響を明らかにし、協同運動領域の役割を解明するのである。実験の結果、シリコン基盤にスピンコートた重水素化PS(膜厚400,200,100,50Å)について中性子反射率測定を行い、次のような結果が明らかとなった。(i)薄膜自身のTgは、膜厚400,200Åではバルク状態と同じ105°Cであったのに対して、表面Tgは約75°Cであり、表面ではガラス転移温度Tgがかなり低くなる。(ii)膜厚が100Åよりも薄くなると、膜自身のTgも低下する。(iii)さらに、50Åの超薄膜では、負の膨張係数、すなわち温度が上がると見掛け上膜厚が薄くなる現象が観察される。(iv)(i)の結果は高分子薄膜の表面効果であり、(ii),(iii)の結果は、高分子膜と基盤との相互作用として理解されるが、現在モデル計算を含めさらに詳細な解析を進めている。それにより、系のサイズがガラス転移に及ぼす効果が明らかになると考えられる。この協同的に運動する領域は協同運動領域(CRR)と呼ぱれるが、温度がさらに下がりガラス転移温度Tgに近づくとCRRは益々大きくなり、ついには系全体に広がり、もはや分子は動けなくなる。このような考えを確かめる1つの実験的方法は細孔や薄膜などの拘束系での実験である。本研究では、この間題を解決するために薄膜におけるガラス転移を膜厚自身のガラス転移と膜表面のガラス転移に分離することを提案した。本年度はシリコン基盤にスピンコートした重水素化PS(膜厚400,200,100A)について中性子反射率測定を行った。その結果、(i)薄膜自身のTgは、膜厚400Aではバルク状態と同じ100Cであったのに対して、表面Tgは約80Cであり、表面ではガラス転移温度Tgがかなり低くなっていること、(ii)膜厚が100Aよりも薄くなると、膜自身のTgも低下することが明らかとなった。

実験の結果、シリコン基盤にスピンコートた重水素化PS(膜厚400,200,100,50Å)について中性子反射率測定を行い、次のような結果が明らかとなった。(i)薄膜自身のTgは、膜厚400,200Åではバルク状態と同じ105°Cであったのに対して、表面Tgは約75°Cであり、表面ではガラス転移温度Tgがかなり低くなる。(ii)膜厚が100Åよりも薄くなると、膜自身のTgも低下する。(iii)さらに、50Åの超薄膜では、負の膨張係数、すなわち温度が上がると見掛け上膜厚が薄くなる現象が観察される。(iv)(i)の結果は高分子薄膜の表面効果であり、(ii),(iii)の結果は、高分子膜と基盤との相互作用として理解されるが、現在モデル計算を含めさらに詳細な解析を進めている。それにより、系のサイズがガラス転移に及ぼす効果が明らかになると考えられる。
癌に特異的に発現する新規遺伝子54k-TUCANの解析

ヒト上皮性悪性腫瘍の手術材料を用いた解析から、CARDドメインを持っ新規の細胞死抑制性蛋白質TUCAN-54を同定した。TUCAN-54は、胃癌、大腸癌、膵癌などの上皮系悪性腫瘍の半数以上に発現するが、正常胃粘膜、大腸粘膜、膵組織にその発現は認めなかった。次にアポトーシスにおけるTUCAN-54の機能解析を行った。その結果、TUCAN-54の過剰発現は、Fasや腫瘍壊死因子を介したdeath receptor経路のアポトーシス及びミトコンドリア経路のアポトーシスの両者を強く抑制した。次に、どのような分子との結合がTUCAN-54のアポトーシス抑制作用に重要であるか解析した。その結果、death receptor経路のアポトーシス抑制作用はTUCAN-54がFADDと呼ばれるシグナル伝達分子と結合する事が、また、ミトコンドリア経路のアポトーシスはprocaspase-9と結合する事が重要であることが示唆された。最後に、TUCAN-54の発現が、実際にヒト腫瘍に細胞死耐性の形質を付与するかどうかの検討を行った。その結果、TUCAN-54を発現するヒト大腸癌細胞株を用いた実験系において、TUCAN-54特異的siRNAでその発現を低下させると、抗癌剤に対する感受性が数十倍に増加することが明らかとなった。従って、TUCAN-54が腫瘍細胞で発現することは、腫瘍が様々な細胞死から逃避し、生体で生き延びるために重要な役割を果たすことが示唆された。以上の結果の大部分は、Cancer Research(2005,Oct1,65: 8706-14)誌で発表している,現在、TUCAN-54特異的siRNAを安定発現する腫瘍細胞株を用い、TUCAN-54を標的とする分子標的治療の基礎的検討を行っている。54-k-TUCAN(TUCAN-54と命名)は腫瘍特異的に発現する分子量が約54kの細胞質発現蛋白質であるが、これは細胞表面のFas受容体からのアポトーシスシグナルといわゆるミトコンドリア経由のアポトーシスシグナルの両者を抑制する。このため、悪性腫瘍が生体内で生き延びるために重要な役割を果たすと推測される分子である。平成17年度では、本研究に以下の進展があった。1)TUCAN-54特異的siRNAの設計、作製と作用効果確認を行った。2)上記siRNAを用いたヒト大腸癌細胞株でのTUCAN-54発現低下は、抗癌剤感受性を10倍以上増加させた。即ち、このsiRNAを用いたヒト癌治療の可能性が示唆された。3)TUCAN-54が腫瘍壊死因子受容体経由のアポトーシスをも強く抑制することが明らかとなった。4)TUCAN-54と、Fas経路のアポトーシスシグナル分子、FADDとの分子会合の証明。即ち、TUCAN-54アポトーシス抑制作用の部分的な解明。5)TUCAN-54特異的モノクローナル抗体の樹立。
「共同注視」に注目した自閉症の脳病態研究

「心の理論」の機能獲得の遅れは自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:ASD)の重要な徴候であるが、発達初期の「共同注視」の障害がその後の心の理論の障害を強く予測すると言われている。本研究では共同注視に注目し、その脳基盤の同定を試みる。指標として注視点を用いた課題中の脳活動を306チャンネル全頭型脳磁図計で計測し、定型発達群とASD群で比較することで責任脳回路を特定する。本研究により自閉スペクトラム症の責任脳回路を特定し、治療法開発などへの発展を期待するものである。
細胞内寄生虫トリパノソーマの生き残り戦略・アポトーシス抑制に関わる必須因子の同定

1.DNAマイクロアレイ法を用いた研究で、Trypanosoma cruzi感染細胞では宿主アポトーシス経路の初期過程を抑制する遺伝子c-FLIPの転写が上昇し、さらにそのタンパク質含量が顕著に増加していることが明らかとなった。そこで、c-FLIPが本アポトーシス抑制の主要な因子であるかどうかを調べるため、RNAiの手法を用いc-FLIPをノックダウンしたところ、感染細胞でアポトーシス抑制が部分的に解除された。この結果はT. cruziが宿主抑制因子c-FLIPを利用することによりアポトーシスを抑制し、自らが生き残っていくという可能性を示している。2.T. cruziライセート中にc-FLIPの2種類の抗体(N末端およびC末端を認識する抗体)と反応するタンパク質が検出された。2次元電気泳同で、このタンパク質は分子量がc-FLIPと近い値(約55kDa)を示し、等電点はc-FLIPよりやや酸性を示した。現在このタンパク質がc-FLIPのオルソログであるか検討している。3.ラットにT. cruzi Sylvio X10/7株またはSylvio X10/4株を感染させ、急性期および慢性期動物実験モデルを作製した。急性期モデルでは感染7日後、慢性期モデルでは感染350-370日後に心臓を摘出し組織切片を作製した。TUNEL法を用いて染色したところ、急性期ではリンパ球系の細胞でアポトーシスが観察されたが、感染細胞でアポトーシスを起こしているものは認められなかった。これはin vitroにおける結果と一致している。慢性期モデルではアポトーシスを起こしているものは検出できなかった。以上、T. cruzi感染細胞における宿主アポトーシス抑制因子としてc-FLIP分子を同定した。またin vivoにおいて、感染心筋細胞でアポトーシスが起きていないことを明らかにした。
飽和炭化水素分解によるカーボンナノチューブの低温合成

カーボンナノチューブの発見以来,炭素材料への関心が益々高くなっている.カーボンナノチューブ,カーボンナノファイバーはその構造に由来するユニークな物理的,化学的特性を有しており,その応用が期待される.現在これらのナノスケールカーボンは,レーザー蒸発法,アーク放電法により合成されているが,これらの方法はエネルギー多消費型であり,しかも原料となる炭素源を連続的に供給することができないため,大量生産法には不向きである.一方金属触媒に高温で炭化水素を接触させることによりカーボンナノチューブが生成する.申請者も以前より炭化水素分解によるカーボンナノチューブ合成を検討しており,担持Ni触媒がカーボンナノチューブの合成に有効であることを見出している.さらに担持Ni触媒への助触媒の効果を検討した結果,NiにPdをごく少量添加すると炭素収量が著しく向上することが分かった.そこで担持Ni触媒へのPdの添加効果を,反応中のPd添加Ni触媒の表面種の構造変化を基に検討した.担持Ni触媒のNi種は,炭化水素分解に高活性を示しているときに金属Niとして存在するが,失活と同時にニッケルカーバイド種に変化した.これに対しPd添加Ni触媒の金属種は,炭化水素分解中常にPd-Ni合金として存在し,金属カーバイドの生成は確認できなかった.よって担持Ni触媒へのPd添加により炭化水素分解活性,寿命が改善された原因として,Pd-Ni合金が金属カーバイドに変化しないことが考えられる.カーボンナノチューブの発見以来,炭素材料への関心が益々高くなっている.カーボンナノチューブはその構造に由来するユニークな物理的,化学的特性を有しており,その応用が期待される.現在カーボンナノチューブは,レーザー蒸発法,アーク放電法により合成されているが,これらの方法はエネルギー多消費型であり,しかも原料となる炭素源を連続的に供給することができないため,大量生産法には不向きである.一方,炭化水素の触媒的分解法はカーボンナノチューブの大量合成法として期待され,鉄,コバルト触媒上でのアセチレン,ベンゼン分解が検討されている.しかしこの方法でも1000°C以上の高温を必要とし,さらに高温下では生成したカーボンナノチューブがベンゼン,アセチレンの分解触媒として作用し非晶質炭素が生成するため,カーボンナノチューブの選択的合成ができない.そこで本申請課題では,熱力学的に最も安定な炭化水素であるメタンに注目し,メタンからのナノスケールカーボンマテリアルの合成に有効な触媒の開発を行った.メタン分解には担持ニッケル触媒が高活性を示すことが知られていたが,触媒寿命が短い点が問題であった.そこで担持ニッケル触媒の触媒寿命を改善する目的で,種々の金属を担持ニッケル触媒に添加し,これらを合金化した触媒を調製し,それらの触媒のメタン分解活性,触媒寿命を評価した.その結果,パラジウムを担持ニッケル触媒に添加した触媒は,非添加の担持ニッケル触媒と同等の触媒活性を示し,また触媒寿命が著しく改善された.触媒が完全に失活するまでに得られる炭素量は,非添加の担持ニッケル触媒と比較し,パラジウム-ニッケル合金触媒では1桁向上した.また,パラジウム-ニッケル合金触媒では,これまで報告されたことのない構造を有するカーボンナノファイバー,すなわち分枝構造を有するカーボンナノファイバーが生成した.カーボンナノチューブの発見以来,炭素材料への関心が益々高くなっている.カーボンナノチューブ,カーボンナノファイバーはその構造に由来するユニークな物理的,化学的特性を有しており,その応用が期待される.現在これらのナノスケールカーボンは,レーザー蒸発法,アーク放電法により合成されているが,これらの方法はエネルギー多消費型であり,しかも原料となる炭素源を連続的に供給することができないため,大量生産法には不向きである.一方金属触媒に高温で炭化水素を接触させることによりカーボンナノチューブが生成する.申請者も以前より炭化水素分解によるカーボンナノチューブ合成を検討しており,担持Ni触媒がカーボンナノチューブの合成に有効であることを見出している.さらに担持Ni触媒への助触媒の効果を検討した結果,NiにPdをごく少量添加すると炭素収量が著しく向上することが分かった.そこで担持Ni触媒へのPdの添加効果を,反応中のPd添加Ni触媒の表面種の構造変化を基に検討した.担持Ni触媒のNi種は,炭化水素分解に高活性を示しているときに金属Niとして存在するが,失活と同時にニッケルカーバイド種に変化した.これに対しPd添加Ni触媒の金属種は,炭化水素分解中常にPd-Ni合金として存在し,金属カーバイドの生成は確認できなかった.よって担持Ni触媒へのPd添加により炭化水素分解活性,寿命が改善された原因として,Pd-Ni合金が金属カーバイドに変化しないことが考えられる.
大腸菌における酢酸代謝系の制御

複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,アミノ酸発酵や有機酸発酵などが工業的に行われるようになってきている.本研究はその複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,過多炭素源培地においても酢酸を生産しないような大腸菌の育種を目指している.大腸菌における酢酸生成の主経路はAcetate kinase-Phoshotransferase (ack-pta)系である.作製したこの系の破壊株から,第2の遺伝子Acetyl-coA synthetase (acs)の関与を明らかにし,その破壊株を作製した.二重破壊株は酢酸をほとんど資化できないものであったが,炭素源過多培地で酢酸を生成した.酢酸資化能を回復した偽復帰変異株を得て,酢酸代謝に関与する第3の遺伝子の検索を行った.すなわち,偽復帰変異株にトランスポゾンを挿入し,再び酢酸代謝が不能となった変異株を得て,トランスポゾン挿入場所の同定を行った.第3の遺伝子はacetohydroxy acid synthase I(ilvB)遺伝子であった.トランスポゾンの挿入場所はこの第3の遺伝子以外にはなかった.この結果から,大腸菌において生育できる速度の酢酸代謝系はこの3種の遺伝子であると結論した.しかし、3種の遺伝子の破壊株は炭素源過多培地で遅い速度ながら酢酸を生成することがわかり,目的の育種株を年度内に得ることはできなかった.複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,アミノ酸発酵や有機酸発酵などが工業的に行われるようになってきている.本研究はその複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,過多炭素源培地においても酢酸を生産しないような大腸菌の育種を目指している.大腸菌における酢酸生成の主経路はAcetate kinase-Phoshotransferase (ack-pta)系である.作製したこの系の破壊株から,第2の遺伝子Acetyl-coA synthetase (acs)の関与を明らかにし,その破壊株を作製した.二重破壊株は酢酸をほとんど資化できないものであったが,炭素源過多培地で酢酸を生成した.酢酸資化能を回復した偽復帰変異株を得て,酢酸代謝に関与する第3の遺伝子の検索を行った.すなわち,偽復帰変異株にトランスポゾンを挿入し,再び酢酸代謝が不能となった変異株を得て,トランスポゾン挿入場所の同定を行った.第3の遺伝子はacetohydroxy acid synthase I(ilvB)遺伝子であった.トランスポゾンの挿入場所はこの第3の遺伝子以外にはなかった.この結果から,大腸菌において生育できる速度の酢酸代謝系はこの3種の遺伝子であると結論した.しかし、3種の遺伝子の破壊株は炭素源過多培地で遅い速度ながら酢酸を生成することがわかり,目的の育種株を年度内に得ることはできなかった.複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,アミノ酸発酵や有機酸発酵などが工業的に行われるようになってきている.本研究はその複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,過多炭素培地においても酢酸を生産しないような大腸菌の育種を目指している.平成12年度は次なる戦略として,二重変異株から酢酸を炭素源として生育できる復帰変異株を取得した.さらにその復帰に関与した変異遺伝子をトランスポゾンの導入により破壊し,酢酸利用不能となった株を取得した.トランスポゾンの導入部位を同定したところ,acetohydroxy acid synthase I(ilvB)遺伝子であった.IlvB変異株が酢酸を唯一の炭素源とする培地で生育できないことは,すでに報告のあるものであった.現在,トランスポゾン挿入株のさらなる解析により,ilvB以外の遺伝子の関与について検討を加えるとともに,復帰変異株からの遺伝子導入により,二重変異株の酢酸利用を回復させる遺伝子の取得を試みている.複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,アミノ酸発酵や有機酸発酵などが工業的に行われるようになってきている.本研究はその複雑な代謝経路の相互関係を理解することにより,過多炭素源培地においても酢酸を生産しないような大腸菌の育種を目指している.大腸菌における酢酸生成の主経路はAcetate kinase-Phoshotransferase(ack-pta)系である.作製したこの系の破壊株から,第2の遺伝子Acetyl-CoA synthetase(acs)の関与を明らかにし,その破壊株を作製した.二重破壊株は酢酸をほとんど資化できないものであったが,炭素源過多培地で酢酸を生成した.酢酸資化能を回復した偽復帰変異株を得て,酢酸代謝に関与する第3の遺伝子の検索を行った.すなわち,偽復帰変異株にトランスポゾンを挿入し,再び酢酸代謝が不能となった変異株を得て,トランスポゾン挿入場所の同定を行った.第3の遺伝子はacetohydroxy acid synthase I(ilvB)遺伝子であった.トランスポゾンの挿入場所はこの第3の遺伝子以外にはなかった.この結果から,大腸菌において生育できる速度の酢酸代謝系はこの3種の遺伝子であると結論した.しかし,3種の遺伝子の破壊株は炭素源過多培地で遅い速度ながら酢酸を生成することがわかり,目的の育種株を年度内に得ることはできなかった.
ヒト心臓由来脱細胞化マトリックスを用いた高度な三次元HCMモデルの構築

本年度は内定通知が1月末、交付決定通知が19年度の4月中旬であったため、2018年度は手続きのみである。9月頃の渡航に向けて先方と手続きを進めているところである。渡航前にヒトiPS細胞から心臓を構成する細胞種、特に内皮細胞と平滑筋細胞への分化・精製方法を確立、明文化しておく(心筋細胞については既に確立済み)。更に先方とHCM患者のサンプリングについて相談する。渡航後は、心臓の脱細胞化マトリックス内にヒトiPS細胞から分化した心臓を構成する細胞種、心外膜細胞、心室筋細胞、心筋線維芽細胞、内皮細胞と平滑筋細胞を充填することを試みる。心筋層には心外膜細胞、心室筋細胞、心筋線維芽細胞を、血管網には内皮細胞と平滑筋細胞を充填する。その方法として、まずは主流の細胞の還流による方法を考えている。還流法で難しい場合は以下の代替案も検討する。A:細胞単体ではなく小さな凝集体にしてから還流する。B:心筋前駆細胞を播種して、脱細胞化マトリックス内で心筋細胞への分化を誘導させる。C:心臓全体への還流で難しい場合、まずは心室組織のマトリックス部分のみを用いて充填する。これらの方法を駆使して三次元心筋組織の構築を目指す。内定年度:2018本年度は内定通知が1月末、交付決定通知が19年度の4月中旬であったため、2018年度は手続きのみである。
気相におけるラジカルイオンの構造ー安定性相関

ICR法による電子移動反応の平衡定数の測定に基づいて、下記の系の芳香族誘導体の電子親和力(EA)決定し、ラジカルアニオンの熱力学的安定性における構造ー反応性相関を検討した。ニトロベンゼンのEAに対するLArSR式の適用は、ρ=19.4、r=0.66を与えた。このρ値およびr値は、フェノ-ルおよびアニリン気相酸性度の値によく一致し、ラジカルアニオンのSOMOのπ性が高いことを示唆した。また、その陰電荷の非局在化の挙動もフェノキシドおよびアニリドアニオンに一致していることが明らかになった。ニトロ基の共鳴効果の立体阻害によりラジカルアニオンが不安定化している2,6ージメチルー4ー置換ニトロベンゼンのEAの置換基効果は、対応するニトロベンゼンに完全に一致し、母体のラジカルアニオンの安定性と置換基効果の挙動は無関係であることが明らかになった。一方、ベンゾフェノンの置換基効果では、ニトロベンゼン系に比較して0.75倍の感度の低下が認められた。これらの事実は、安定なラジカルアニオンほど置換基効果の感応度が低く、また置換基からの共鳴安定化の寄与も低下すると云う従来の結論を否定する。まず最初にこれまで主として陽イオンの測定に使用していたイオンサイクロトロン共鳴(ICR)測定装置の感度の向上を計るために電子銃およびイオントラップセルの改良を行った。また陰イオン種の測定のための最適条件の検討を行った。それらの性能テストは十分満足できる結果を与え、本研究目的に耐えうる高精度のデ-タが得られることを確認した。また、気相イオン平衡に基づく電子親和力の測定に使用されているパルス高圧質量分析法(HPMS)のデ-タと比較するために種々の化合物の相対電子親和力をICR法により決定した。両者のデ-タはよい一致を示し、HPMS法により得られている文献値も対等のレベルで議論に利用できることが明らかになった。m,pー置換ニトロベンゼンのラジカルアニオンの気相安定性に及ぼす置換基効果のLArSR相関はρ=19、r=0.8を与えた。このρ値はフェノキシドアニオンの安定性における値よりわずかに減少しているが、r値(共鳴要求度)は増大を示した。この共鳴要求度は置換アニリンの酸性度の置換基効果解析から得たアニリドイオンの共鳴要求度の大きさに等しく、この結果はニトロベンゼンのラジカルアニオンの陰電荷のベンゼン環πー系への非局在化の度合がアニリドイオンと等しいことを示唆する。また置換ベンゼンのラジカルアニオンの安定性の置換基効果のLArSR解析から得た共鳴要求度はニトロベンゼンのラジカルアニオンの値より大きいことが判った。この結果は母体のラジカルアニオンの安定性の低い系ほど大きい共鳴要求度をもつことを示唆し、ベンジルカチオン系の気相安定性の置換基解果の解析において我々が得た結論、つまり共鳴要求度の本質は母体イオン種のintrinsic安定性である、の普遍性を強く支持する。前年度に引続き、イオンサイクロトロン共鳴(ICR)法による電子移動反応の平衡定数の測定に基づいて、下記のラジカルアニオンの熱力学的安定性を決定し、その安定性に及ぼす分子構造の効果を解析した。3,5ージメチルー4ー置換ニトロベンゼン系の電子親和力(EA)に及ぼす置換基効果では、3,5ージメチル基の立体障害による4ーニトロ基の共鳴損失が40%になることが観測され、気相では共鳴効果の立体阻害が溶液中に比較して小さいことが判った。これは、トルエン、フェノ-ルおよびアニリンの気相酸性度の結果からも支持された。この事実から、置換基と溶媒との特異的相互作用に起因する共鳴効果も立体障害により減少することが明らかになり、溶液中の共鳴損失から推定されるニトロ基のベンゼン環平面からのずれは過大評価されていることが示唆された。ニトロ基の共鳴効果の立体阻害によりラジカルアニオンが不安定化している2,6ージメチルー4ー置換ニトロベンゼンのEAは、対応するニトロベンゼンのEAとの間に傾き1.0の優れた直線関係を示し、母体のラジカルアニオンの安定性と置換基効果の挙動は無関係であることが明らかになった。

また、ベンゾフェノンの置換基効果では、ニトロベンゼン系に比較して0.75倍感度の低下が観測されたが、置換基の共鳴効果の寄与には変動が認められなかった。これらの事実から、安定なラジカルアニオンほど置換基効果の感応度が低く、また置援基からの共鳴安定化の寄与も低下すると云う従来の結論を否定することができた。
血液細胞分化におけるエピジェネティックな遺伝子発現制御

GATA-1は、赤血球・巨核球・好酸球の分化に必須な転写因子であるが、これらの細胞の分化を制御している機構は未だ不明な点が多い。我々は、マウス胚性幹細胞(ES細胞)からの試験管内血液細胞分化誘導法(OP9システム)と外来性遺伝子発現法(TET-Offシステム)、及びGATA-1欠損ES細胞株を用いて、GATA-1の発現量を完全にコントロールできるシステムを構築し、GATA-1の機能解析を行った。ES細胞をOP9システムにより分化誘導すると、35日目付近では中胚葉系細胞へと分化する。我々は、GATA-1欠損ES細胞を5日間分化誘導後、外来性GATA-1を発現させることにより、その後の好中球産生が大幅に増加することを見出した。一方、野生型ES細胞を分化誘導後、外来性GATA・1を発現させた場合、及びGATA-1欠損ES細胞を3日間分化誘導後、外来性GATA-1を発現させた場合では、好中球産生増加は誘導されなかった。さらに、GATA-1欠損ES細胞へ相同組み替えによりloxP配列で挟まれたGATA-1遺伝子を戻した場合、外来性GATA-1による好中球増加は認められなくなること、Creを用いてGATA-1の再欠損を誘導すると、再び外来性GATA-1による好中球増加が認められることが明らかとなった。これらの結果、及び野生型ES細胞では分化誘導3日目から内在性GATA-1が発現することから、分化誘導35日目の中胚葉系細胞においてGATA-1は、血液細胞分化後の好中球の細胞増職に影響を与えているものと考えられた。そこで、野生型ES細胞とGATA-1欠損ES細胞から5日間分化誘導した細胞から中胚葉系細胞(FLK-1陽性細胞)をセルソーターにより単離し、外来性GATA-1の過剰発現を行った結果、GATA-1欠損Flk-1陽性細胸のみが外来性GATA-1による好中球増加を示し、FLK-1陽性細胞においてGATA-1は、将来、血液細胞へ分化後の細胞の特性を決定していることが明らかとなった。これらの結果からGATA-1は中胚葉系細胞において、DNAのメチル化などのエピジェネティックな修飾を変化させている可能性を考え、DNAメチル化阻害剤5-AzaCを分化誘導35日目のGATA-1欠損細胞に一過的に加えて培養すると、5日目からの外来性GATA-1による好中球産生増加は阻害された。以上の結果から、造血発生初期において、GATA-1が血液細胞へ分化後の細胞の特徴を決定しているメカニズムには、エピジェネティック修飾の変化が関与していることが明らかとなった。転写因子GATA-1は、赤血球・巨核球・好酸球・マスト細胞において、それぞれの細胞系列画有の生理機能を担う遺伝子の発現活性化に寄与するタンパクであるが、マウス初期胚においては、中胚葉系の血液・血管内皮共通前駆細胞で発現している。我々は、造血発生初期における転写因子GATA-1の機能を解明するために、GATA-1遺伝子を欠損したマウス胚性幹細胞(ES細胞)を樹立し、OP9ストロマ細胞との共培養による試験管内分化誘導を用いた解析を行った。まず、ES細胞から中胚葉系細胞への分化を解析した結果、GATA-1欠損ES細胞は野生型ES細胞と比較して、中胚葉系細胞への分化能が低下していることが判明した。このGATA-1欠損ES細胞の中胚葉系細胞への分化能の低下は、テトラサイクリンにより遺伝子発現を誘導できるTET-Offシステムを用いた外来性GATA-1の発現により回復した。次いで、中胚葉系細胞から血液細胞への分化におけるGATA-1の機能について解析を行った結果、GATA-1欠損中胚葉系細胞にGATA-1を発現させると、顆粒球・マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)存在下で骨髄系細胞の増殖促進が認められた。この増加してきた骨髄系細胞は、形態的観察、フローサイトメーター、免疫化学的・酵素化学的染色、及びRT-PCRによる遺伝子発現などの解析から、好中球系細胞であった。外来性GATA-1による好中球系細胞の増殖促進は、中胚葉系細胞に分化する前の未分化細胞からGATA-1を発現させた場合には認められず、さらに野生型中胚葉系細胞にGATA-1を発現させた場合においても誘導されなかった。これらの結果から、中胚葉系細胞へ分化する前の未分化細胞において、GATA-1は、血液細胞へ分化した後の細胞増殖に影響を与えているものとが考えられた。このことは、GATA-1は造血発生の極めて早い段階で、将来の血液細胞へ分化した後の遺伝子発現に影響を与えている可能性を示唆し、現在、GATA-1欠損細胞を用いて、造血発生初期における細胞核のクロマチン構造・エピジェネティックな修飾の解析を行っている。

我々は、GATA-1欠損ES細胞を5日間分化誘導後、外来性GATA-1を発現させることにより、その後の好中球産生が大幅に増加することを見出した。一方、野生型ES細胞を分化誘導後、外来性GATA・1を発現させた場合、及びGATA-1欠損ES細胞を3日間分化誘導後、外来性GATA-1を発現させた場合では、好中球産生増加は誘導されなかった。さらに、GATA-1欠損ES細胞へ相同組み替えによりloxP配列で挟まれたGATA-1遺伝子を戻した場合、外来性GATA-1による好中球増加は認められなくなること、Creを用いてGATA-1の再欠損を誘導すると、再び外来性GATA-1による好中球増加が認められることが明らかとなった。これらの結果、及び野生型ES細胞では分化誘導3日目から内在性GATA-1が発現することから、分化誘導35日目の中胚葉系細胞においてGATA-1は、血液細胞分化後の好中球の細胞増職に影響を与えているものと考えられた。そこで、野生型ES細胞とGATA-1欠損ES細胞から5日間分化誘導した細胞から中胚葉系細胞(FLK-1陽性細胞)をセルソーターにより単離し、外来性GATA-1の過剰発現を行った結果、GATA-1欠損Flk-1陽性細胸のみが外来性GATA-1による好中球増加を示し、FLK-1陽性細胞においてGATA-1は、将来、血液細胞へ分化後の細胞の特性を決定していることが明らかとなった。これらの結果からGATA-1は中胚葉系細胞において、DNAのメチル化などのエピジェネティックな修飾を変化させている可能性を考え、DNAメチル化阻害剤5-AzaCを分化誘導35日目のGATA-1欠損細胞に一過的に加えて培養すると、5日目からの外来性GATA-1による好中球産生増加は阻害された。以上の結果から、造血発生初期において、GATA-1が血液細胞へ分化後の細胞の特徴を決定しているメカニズムには、エピジェネティック修飾の変化が関与していることが明らかとなった。
肺腺癌におけるアロマターゼの発現とその意義についての検討

癌の発生・進展にはさまざまなシグナル伝達経路の関与が知られているが、肺腺癌におけるエストロゲン経路の関与は未だ明らかではない。我々は本研究において、特にEGFR野生型群の肺腺癌では、腫瘍内アロマターゼにより産生されたエストロゲンがエストロゲン受容体ERβを介してエストロゲン経路を活性化させることで、腫瘍の発育・進展に関与している可能性が高く、アロマターゼとERβは予後マーカーとして利用できることを明らかにした。また、アロマターゼ阻害剤は乳がん治療に広く用いられているが、今回の結果は肺腺癌へのアロマターゼ阻害剤の有用性を裏付ける結果となる可能性があり、非常に有益であったと考える。昨年度までに得られた肺腺癌におけるアロマターゼ、性ホルモン受容体(ERs,PR),HER2,Ki-67に対する免疫染色の結果と、EGFR,KRAS,BRAF変異解析の結果、更に臨床病理学的因子を元に予後解析を行なった。アロマターゼの発現は染色強度から-,1+,2+,3+の4段階で評価し、-,1+を低発現群、2+,3+を高発現群と定義した。予後調査は基本的には最終受診日の診療記録を元に行なったが、長期に渡り受診されていない患者さんには電話による生存、再発の確認を行なった。予後解析を行うにあたり、外科的に治癒切除を行った症例のみを抽出したところ、現在免疫染色や遺伝子解析が終了している症例のうち150例が該当した。この150例に対し以下のように予後解析を進めた。1)症例全体での解析:Overall survival (OS)でアロマターゼ高発現群は低発現群に比べ有意に予後不良であった(p=0.039)。Recurrence-free survival (RFS)では明らかな差は認めなかった。2)EGFR, KRAS遺伝子変異の有無による解析:EGFR野生型群でアロマターゼ高発現群はOS, RFSともに有意に予後不良であった(p=0.005, 0.010)。ERβ発現もRFSにおいて有意に予後不良であった(p=0.031)。EGFR変異型群では予後に有意な差は認めなかった。3)EGFR野生型肺腺癌の症例における男女別の解析:アロマターゼ高発現群は女性でのみ有意に予後不良であり(RFS:p=0.007)、ERβ発現は男性でのみ予後不良であった(RFS:p=0.051)。以上から、EGFR野生型群の肺腺癌では、腫瘍内アロマターゼにより産生されたエストロゲンが、ERβを介して腫瘍の発育・進展に関与している可能性が高く、アロマターゼとERβは予後マーカーとして利用できることが示唆された。1)肺腺癌組織を用いたアロマターゼ、性ホルモン受容体( ERs,PR)、HER2、Ki-67に対する免疫染色現在免疫染色の解析が終了している検体は157例で、アロマターゼ,ERα,ERβ,PR,HER2の陽性率はそれぞれ88.5%,1.9%,80.1%,2.6%,4.5%であり、72.4%がアロマターゼとERβ共に陽性であった。これらの結果と臨床病理学的因子の間には相関は認められなかった。次にKi-67の免疫染色を行った。Ki-67の抗体の一つであるMIB-1の陽性率(MIB-1 index)は癌細胞の増殖能を反映しており、核分裂像に代わる客観的指標として広く用いられてきている。結果としてMIB-1 indexの平均値は18.0%で、アロマターゼの発現の有無による有意差は認められなかった。しかし、肺腺癌の多くの症例でアロマターゼが発現していることは明らかであり、今後の研究により腫瘍内のアロマターゼを介して作られたエストロゲンが癌の発育・進展に関与していることが明らかとなれば、アロマターゼ阻害剤(AI)が肺腺癌に対しても臨床応用できる可能性が期待できる。EGFR,KRAS,BRAF変異解析は、現在のところ351例終了しており、変異率はそれぞれ45.0%,14.1%,1.0%であった。この中で、アロマターゼの免疫染色を行った157例については相関は認められなかった。これらの遺伝子変異の有無で、イレッサに代表されるEGFR-TKIの効果に差が出るとされており薬剤選択の指標となっているが、アロマターゼの発現と相関がなかったことから、AIが肺腺癌に対して臨床応用されるようになれば、変異の有無に関係なく幅広い症例に使用できる可能性が示唆された。昨年度までに免疫染色の解析が終了した検体は157例で、アロマターゼ,ERα,ERβ,PR,HER2の陽性率はそれぞれ88.5%,1.9%,80.1%,2.6%,4.5%であり、72.4%がアロマターゼとERβ共に陽性であった。