hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子解析および骨分化のメカニズム解明

頭蓋縫合早期癒合症は、先天的要因により頭蓋骨、顔面骨の縫合が早期に閉鎖する疾患で、顔面骨の低形成や手足の変形を合併する症候群性と主に頭蓋骨縫合のみが早期に癒合する非症候群性に分類される。遺伝子の変異の種類や場所により症状が異なる。本疾患の遺伝子確定診断は経過・予後の判定に重要である。研究の目的は、1)頭蓋縫合早期癒合症の臨床・遺伝子変異データの統合、2)歯髄細胞を用いて骨分化のメカニズム、を解明することにある。今年度は、Apert症候群、Crouzon症候群、Pfeiffer症候群、Muenke症候群、Saethre-Chotzen症候群等、頭蓋縫合早期癒合症の遺伝子検索において、Crouzon症候群2例(FGFR2遺伝子)、冠状縫合早期癒合1例(TWIST1遺伝子)に変異が認められた。骨分化メカニズム解明では、頭蓋縫合早期癒合症モデルのApert症候群(FGFR2変異)、頭蓋縫合骨化遅延を呈する鎖骨頭蓋骨異形成症(RUNX2変異)、コントロールの歯髄細胞をモデル細胞として用いた。基礎培地に血清、ハイドロコルチゾン、β-グリセロフォスフェート、アスコルビン酸を添加した骨分化誘導培地にて分化誘導を行い、分化マーカーアルカリフォスファターゼ(ALP)、アリザリンレッド(ALZ)を染色した。その結果、FGFR2変異モデルでは、ALP、ALZの染色陽性率が高く、RUNX2変異モデルでは低い結果が得られた。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索2)骨分化メカニズム解析RUNX2変異歯髄細胞において、骨形成に重要な糖代謝関連遺伝子の発現低下が認められた。機能解析については来年度継続して行う。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索:引き続き行う2)骨分化メカニズム解析:文献調査により得られた情報をもとに疾患モデル細胞における遺伝子発現を解析し、修復法の検討を行う。頭蓋縫合早期癒合症は、先天的要因により頭蓋骨、顔面骨の縫合が早期に閉鎖する疾患である。現在でも病因に対する根本的な治療法はなく、変形した頭蓋や顔面骨を外科手術により治療する。研究の目的は、1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索および経過・予後の判定、データ集積、2)病態解明に繋げるために、患者由来の間葉系細胞(歯髄細胞)維持培養・保管、3)さらに、歯髄細胞を用いた機能解析より、骨分化メカニズム解明、治療応用に繋げる。今年度は、1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索のうち、Saethre-Chotzen症候群の責任遺伝子TWIST1の解析フローチャートを作成した。それに基づいて解析を行ったところ、2件においてTWIST1および隣接する遺伝子を含む欠失が認められた。1症例については、論文報告した。2)歯髄細胞の維持培養、骨芽細胞への分化条件検討、基礎的な部分として細胞倍加時間、マイコプラズマ汚染検査等を行った。3)骨分化メカニズム解明、治療応用については、来年度以降予定している。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索(おおむね順調に進展している)2)歯髄細胞の維持培養、骨芽細胞への分化条件検討(おおむね順調に進展している)3)骨分化メカニズム解明、治療応用(来年度以降予定)頭蓋縫合早期癒合症は、主に頭蓋骨と顔面骨の縫合が早期に癒合する症候群性、頭蓋骨のみが早期に癒合する非症候群性に分類される。症候群性のApert、Crouzon、Pfeiffer症候群では、手術後の再狭窄例が多いため、本疾患の遺伝子確定診断は経過・予後の判定に重要である。研究の目的は、1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索および臨床データ集積、2)病態の手がかりを得るために、患者由来間葉系細胞(歯髄細胞)を用いた骨分化のメカニズムを解明することにある。今年度は、1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索において、Apert症候群1例、Crouzon症候群2例、Pfeiffer症候群3例(Type1:2例, Type2:1例)にFGFR2遺伝子変異が認められた。Pfeiffer症候群Type1の2例はスプライスサイトの変異をもち、変異部位およびその前後のエクソンをエクソントラップベクターに挿入した。変異型、野生型の遺伝子の一部が導入されたエクソントラップベクターをHEK293細胞にトランスフェクションし、mRNAを解析した。2例においてスプライシング異常を確認した。2)骨分化メカニズム解明では、本研究疾患のモデル細胞としてApert症候群(FGFR2変異)、頭蓋縫合骨化遅延を呈する鎖骨頭蓋骨異形成症(RUNX2変異)、コントロール細胞を用いた。表面マーカーCD105, CD90陽性、CD45陰性を確認した。各細胞について骨芽細胞、骨細胞分化誘導を行い、アルカリフォスファターゼ(ALP)、アリザリンレッド(ALZ)染色、骨分化各段階での遺伝子発現を定量的PCR法で調べた。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索1st, 2nd line:hot spotサンガー法(FGFR2, FGFR3,FGFR1, TWIST1, TCF12, EFNB1, IL11RA)、3rd line:次世代シークエンス(当センターメディカルゲノムセンター)の流れで、Apert, Crouzon, Pfeiffer, Muenke, Saethre-Chotzen症候群等のゲノム解析が可能である。

今年度は、イントロン変異について、エクソントラップベクターを用いたmRNAの解析を行い、2症例についてスプライシング異常を確認した。2)骨分化メカニズム解析モデル細胞を用いた骨芽細胞、骨細胞分化誘導条件が決まり、アルカリフォスファターゼ(ALP)、アリザリンレッド(ALZ)染色、骨分化各段階での遺伝子発現を定量的PCR法で解析した。頭蓋縫合早期癒合症は、先天的要因により頭蓋骨、顔面骨の縫合が早期に閉鎖する疾患で、顔面骨の低形成や手足の変形を合併する症候群性と主に頭蓋骨縫合のみが早期に癒合する非症候群性に分類される。遺伝子の変異の種類や場所により症状が異なる。本疾患の遺伝子確定診断は経過・予後の判定に重要である。研究の目的は、1)頭蓋縫合早期癒合症の臨床・遺伝子変異データの統合、2)歯髄細胞を用いて骨分化のメカニズム、を解明することにある。今年度は、Apert症候群、Crouzon症候群、Pfeiffer症候群、Muenke症候群、Saethre-Chotzen症候群等、頭蓋縫合早期癒合症の遺伝子検索において、Crouzon症候群2例(FGFR2遺伝子)、冠状縫合早期癒合1例(TWIST1遺伝子)に変異が認められた。骨分化メカニズム解明では、頭蓋縫合早期癒合症モデルのApert症候群(FGFR2変異)、頭蓋縫合骨化遅延を呈する鎖骨頭蓋骨異形成症(RUNX2変異)、コントロールの歯髄細胞をモデル細胞として用いた。基礎培地に血清、ハイドロコルチゾン、β-グリセロフォスフェート、アスコルビン酸を添加した骨分化誘導培地にて分化誘導を行い、分化マーカーアルカリフォスファターゼ(ALP)、アリザリンレッド(ALZ)を染色した。その結果、FGFR2変異モデルでは、ALP、ALZの染色陽性率が高く、RUNX2変異モデルでは低い結果が得られた。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索2)骨分化メカニズム解析RUNX2変異歯髄細胞において、骨形成に重要な糖代謝関連遺伝子の発現低下が認められた。機能解析については来年度継続して行う。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索引き続き行う。2)歯髄細胞の維持培養、骨芽細胞への分化条件検討引き続き行う。3)本研究疾患の頭蓋縫合早期癒合症のモデル細胞、鎖骨頭蓋骨異形成症のモデル細胞、コントロール細胞を用いて、骨芽細胞分化誘導を行い、アルカリフォスファターゼ(ALP)、アリザリンレッド(ALZ)染色、骨分化各段階での遺伝子発現を定量的PCR法で調べる。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索:引き続き行う2)骨分化メカニズム解析:文献調査により得られた情報をもとに疾患モデル細胞における遺伝子発現について、定量的PCR法、タンパクの発現についてはウェスタンブロットで調べる。1)頭蓋縫合早期癒合症の系統的遺伝子検索:引き続き行う2)骨分化メカニズム解析:文献調査により得られた情報をもとに疾患モデル細胞における遺伝子発現を解析し、修復法の検討を行う。今年度は、歯髄細胞の評価として染色(アルカリフォスファターゼ、アリザリンレッド)、定量RT-PCRを中心に行った。フローサイトメトリーを用いた細胞解析を実施しなかったため、抗体を次年度購入する。
一条家古典学の成立と継承に関する基礎的研究

〔1〕東京大学史料編纂所所蔵一条家蔵書目録の翻刻東京大学史料編纂所に所蔵される、明治初年頃の一条家蔵書目録(2種)の内、〔4100・105〕を、全文撮影の上翻刻することが出来た。掲載誌等は、裏面の「11.研究発表〔雑誌論文〕」を参照のこと。なお、活字による発表にはいまだ至らないが、いま一つの蔵書目録の翻字はほぼ完了したので、機会を見て公表したい。またその後、両書を併せた書名索引を作成する予定であり、〔4100・105〕本については、データ入力を行いつつある。〔2〕尊経閣文庫蔵伝冬良書き入れ注付「花鳥余情」の予備的調査と撮影冬良筆と目される書き入れ注が全冊にわたって施される、尊経閣文庫蔵「花鳥余情」を、書誌調査を含めた予備的調査を実施し、全冊の写真撮影を行った。書き入れ注部分のみの摘出と翻字を試みている所である。〔3〕大倉精神文化研究所・東京大学史料編纂所所蔵一条家旧蔵書の影写本の予備的調査大倉精神文化研究所・東京大学史料編纂所には、戦前、当時一条家に所蔵されたいた典籍の影写本が多数所蔵されるが、前者については簡単ながらも目録が存するものの、後者については目録は存しない、そこで、両者共再度目録・カード類を点検した上で、一条家旧蔵書影写本のリストを作成し、一部、影写本自体の調査を始めつつある。今年度は、大倉精神文化研究所に所蔵される影写本を中心に調査を行った。
分子プローブへの応用を指向したフグ毒テトロドトキシンの全合成研究

本研究課題は、テトロドトキシンの効率的全合成法を開発することにより各種テトロドトキシン類縁体の合成を可能にし、新規分子プローブとして供給することを目的とする。前年度までにテトロドトキシンのシクロヘキサン環上の水酸基の立体化学の制御に成功している。今年度はそれらの知見をもとに、基質の大量合成を行い、その後4置換炭素に結合した窒素原子の導入、.6位水酸基の導入、グアニジン部位の導入を検討した。具体的には窒素原子の導入にはCurtius転位反応を用いて、カルボン酸誘導体より窒素原子の導入に成功した。6位の水酸基の導入は、Diels-Alder反応で構築したビシクロ骨格を切断した後にできるアルデヒドから、β位メトキシ基の脱離した後還元することでアリルアルコールとし、そのものをバナジウム触媒を用いた立体選択的なエポキシ化を行うことにより、効率的に導入することができた。この時反応は、既に導入されている水酸基の立体化学により制御され、目的のものを選択的に得ることに成功した。グアニジン部位の導入は、前記方法で導入した窒素原子を脱保護し、グアニジン化を行うことで、良好な収率で進行した。以上の検討の結果、テトロドトキシンの持つすべての原子を有する化合物を合成することに成功した。今後、水酸基の選択的な脱保護、アルデヒドへの酸化、各保護基の除去を行うことにより、テトロドトキシンの全合成が達成できるものと考えられる。本年度はまずモデル基質を用いた検討を行った。o-メトキシフェノールを酸化して得られるo-ベンゾキノンモノアセタールの分子内Diels-Alder反応を用いて、ビシクロ骨格を構築した。その後得られたビシクロ化合物のケトンを水素化ホウ素ナトリウムで酸化したところ、4:1の立体選択性で還元が進行し、目的とするアルコールが主生成物として得られることが明らかとなった。この還元の選択性上昇を目指し、検討を継続している。その後、この水酸基の隣に位置するジメチルアセタールを加水分解、還元することにより、目的とするシスジオールを得た。この反応の立体選択性は先ほどの水酸基の立体化学により完全に制御されている。以上のモデル基質を用いた検討により、ビシクロ骨格を利用した、水酸基の立体制御に成功した。引き続き、実際の合成研究を進めるべく、より官能基化された化合物を合成した。エーテル結合を介して芳香環部位と側鎖(プロパルジル基)を結び、上記と同様のDiels-Alder反応を行った。その結果、切断可能な炭素-炭素結合を含む基質の合成に成功した。その後、二重結合を四酸化オスミウムを用いてジオール化し、直接の切断の足がかりとした。もう一方の二重結合を接触還元で還元したところ、立体選択的に反応が進行し、望みの化合物を得ることができた。また本化合物を用いても、モデル化合物と同様に、水酸基の立体制御に成功した。以上の知見を基に、テトロドトキシンの全合成へ向けて検討を継続している。
コホート研究による大豆イソフラボンの乳がん予防効果の検討

本研究の対象は、宮城県14町村に住む40-64歳から構成されるコホート研究の女性24,769人である。同コホートは平成2年にベースライン調査が実施され、その後追跡調査が継続されている。これらの対象者について、宮城県新生物レジストリー委員会の承認を得て宮城県地域がん登録資料との照合を実施し、平成9年末までの乳がん罹患状況について調査した(罹患数141例)。その上で大豆製品、血漿ゲニスタイン推定値と乳がん罹患との関係を、Coxの比例ハザードモデルを用いて交絡要因を補正したハザード比を求めることにより検討した。その結果、大豆類については、週12回以下摂取群を基準とした時の毎日摂取のハザード比は1.08(0.64-1.80)であり、摂取頻度の増加によるリスクの低下を認めなかった(trend p=0.774)。また味噌汁に関しては、一日1杯以下摂取群を基準とした時、一日3杯以上摂取群のハザード比は0.81(0.51-1.29)と統計的に有意なリスク低下ではなく、また傾向性検定においても有意差を認めなかった(trend p=0.381)。また血漿ゲニスタイン推定値との関連については、四分位で最も推定値が低い群を基準とした時、他の3群のリスクは低値群から高値群に向かって0.86(0.54-1.37)、0.90(0.55-1.47)、0.66(0.39-1.14)であり、傾向性は有意ではなかった(trend p=0.175)。一方、30歳時味噌汁摂取杯数と乳がん罹患リスクとの関連については、一日摂取杯数が1杯以下を基準とした時、3杯、4杯以上のハザード比はそれぞれ0.64(0.36-1.12)、0.47(0.22-1.04)であり、一日3杯以上でリスクの低下を認めた。この30歳時の味噌汁摂取と乳がんリスクとの関連は有意な傾向性を示した(trend p=0.006)。
IL-18による破骨細胞分化制御の分子機構の解明

我々はこれまでに、IL-18が破骨細胞に直接作用し、骨吸収活性を抑制することを明らかにした。また、破骨細胞の分化におけるIL-18の作用は、単独又はIL-12と協調してT細胞に作用して破骨細胞の分化を抑制することが報告されている。我々はT細胞を介さないIL-18の破骨細胞分化に対する作用を解析するためにマウス骨髄細胞をM-CSF(100ng/ml)添加培養して分化させたM-CSF依存性マクロファージを単離し、M-CSF(25ng/ml)とRANKL(25ng/ml)の存在下で破骨細胞を分化させる系を実験に用いた。本研究の目的はこの分化誘導系を用いて破骨細胞分化過程におけるIL-18の破骨細胞前駆細胞への直接作用とその分子機構を解明することである。この分化誘導系を用いるとIL-18(100ng/ml)単独刺激では破骨細胞前駆細胞に直接作用して破骨細胞分化を促進し、IL-18(10ng/ml)とIL-12(10ng/ml)の共刺激では破骨細胞分化を抑制した。IL-18とIL-12の共刺激による破骨細胞分化抑制は、IFN-γノックアウトマウスを用いることでIFN-γを介することが示された。そこでIL-18による単独刺激による破骨細胞分化促進作用を調べた。RT-PCR法によりIFN-β、TNF-α、IL-3の発現量は増加、IFN-γ、GM-CSF、IL-1、IL-6は変化しなかった。さらにIFN-γ及びTNF-αノックアウトマウスから単離したマクロファージを用いた場合では、破骨細胞分化にIL-18による影響は無かった。またプロテインアレイシステムにより培養上清中の18種類のサイトカイン濃度を測定すると、IL-12(p40),KC, RANTESの分泌量がわずかに増加していた。IL-18単独刺激による破骨細胞分化促進作用に関与するサイトカインを見つけることはできなかった。しかしIL-18により誘導されたTRAP^+破骨細胞は単核細胞が増加していることから、IL-18は細胞増殖と生存に関与していると推測される。近年クローニングされた破骨細胞分化因子(RANKL)とマクロファージコロニー刺激因子(M-CSF)を用いることで卓球/マクロファージをin vitroで破骨細胞に分化させることができる。この系を用いることでT細胞を介さないIL-18の破骨細胞分化に及ぼす作用を検討することができる。そこで本研究では破骨細胞分化過程におけるIL-18の破骨細胞前駆細胞への直接作用とその分子機構を解明することを目的とした。マウスの骨髄細胞をM-CSF(100ng/ml)存在下で4日間培養した後の接着細胞は、F4/80陽性の単一なマクロファージ細胞であった。このM-CSF依存性骨髄マクロファージはM-CSF(25ng/ml)とRANKL(25ng/ml)の存在下で4日間培養すると破骨細胞へと分化した。今回我々はこの分化誘導系を用いてIL-18(100ng/ml)が破骨細胞前駆細胞に直接作用して破骨細胞分化を抑制することを明らかにした。さらにRT-PCR法によりIL18が作用して発現量が変化するサイトカインを調べた結果、IFN-betaは発現量が減少し、TNF-alpha、IL-3は増加、IFN-gamma、GM-CSF、IL-1、IL-6は変化しなかった。そこでIFN-beta(100IU/ml)を培養時に添加したが破骨細胞分化に影響はなかった。さらにIFN-gamma及びTNF-alphaノックアウトマウスから単離したマクロファージを用いた場合では、IL-18の破骨細胞分化抑制効果は阻害されなかった。現在IL-18の破骨細胞分化抑制の分子機構の解析を進めている。我々はT細胞を介さないIL-18の破骨細胞分化に対する作用を解析するために、マウス骨髄細胞をM-CS F(100ng/ml)を添加培養して分化させたM-CSF依存性マクロファージを単離し、M-CSF (25ng/ml)とRANKL (25ng/ml)の存在下で破骨細胞を分化させる系を実験に用いることにした。我々はこの分化誘導系を用いてIL-18 (100ng/ml)単独刺激では破骨細胞前駆細胞に直接作用して破骨細胞分化を促進し、IL-18 (10ng/ml)とIL-12 (10ng/ml)の共刺激では破骨細胞分化を抑制することを明らかにした。

さらにRT-PCR法によりIL18が作用して発現量の変化するサイトカインを調べた結果、IFN-bは発現量が減少し、TNF-a、IL-3は増加、IFN-g、GM-CSF、IL-1、IL-6は変化しなかった。そこでIFN-b (100IU/ml)を培養時に添加したが破骨細胞分化に影響はなかった。さらにIFN-g及びTNF-aノックアウトマウスから単離したマクロファージを用いた場合では、IL-18の破骨細胞分化抑制効果は阻害されなかった。またプロテインアレイシステムにより18種類のサイトカインの培養上清中の濃度を測定したが、IL18が作用して分泌量の大きく変化するサイトカインはなかった。現在IL-18の破骨細胞分化抑制の分子機構の解析を進めている。我々はこれまでに、IL-18が破骨細胞に直接作用し、骨吸収活性を抑制することを明らかにした。また、破骨細胞の分化におけるIL-18の作用は、単独又はIL-12と協調してT細胞に作用して破骨細胞の分化を抑制することが報告されている。我々はT細胞を介さないIL-18の破骨細胞分化に対する作用を解析するためにマウス骨髄細胞をM-CSF(100ng/ml)添加培養して分化させたM-CSF依存性マクロファージを単離し、M-CSF(25ng/ml)とRANKL(25ng/ml)の存在下で破骨細胞を分化させる系を実験に用いた。本研究の目的はこの分化誘導系を用いて破骨細胞分化過程におけるIL-18の破骨細胞前駆細胞への直接作用とその分子機構を解明することである。この分化誘導系を用いるとIL-18(100ng/ml)単独刺激では破骨細胞前駆細胞に直接作用して破骨細胞分化を促進し、IL-18(10ng/ml)とIL-12(10ng/ml)の共刺激では破骨細胞分化を抑制した。IL-18とIL-12の共刺激による破骨細胞分化抑制は、IFN-γノックアウトマウスを用いることでIFN-γを介することが示された。そこでIL-18による単独刺激による破骨細胞分化促進作用を調べた。RT-PCR法によりIFN-β、TNF-α、IL-3の発現量は増加、IFN-γ、GM-CSF、IL-1、IL-6は変化しなかった。さらにIFN-γ及びTNF-αノックアウトマウスから単離したマクロファージを用いた場合では、破骨細胞分化にIL-18による影響は無かった。またプロテインアレイシステムにより培養上清中の18種類のサイトカイン濃度を測定すると、IL-12(p40),KC, RANTESの分泌量がわずかに増加していた。IL-18単独刺激による破骨細胞分化促進作用に関与するサイトカインを見つけることはできなかった。しかしIL-18により誘導されたTRAP^+破骨細胞は単核細胞が増加していることから、IL-18は細胞増殖と生存に関与していると推測される。
宗教法人制度における法人財産の性質と公益性のあり方に関する考察

平成30年度は、宗教団体に対する寄附金や布施の法的性質のサブテーマについて検討を行った。宗教団体の寄附金や布施についての現在までの議論を整理するとともに、政教分離が厳格であり、宗教財産の取扱に特徴のあるトルコにおいて現地調査を行い、寄附や布施の法的対応について現状の問題と課題について研究を行った。イスラム教圏において、トルコは厳格な政教分離体制を取る国家として知られており、わが国における国家と宗教の関係性に一定の示唆を与えうる宗教と国家の関係性を有していると考え、モスクを中心とした宗教施設、公的機関等への訪問・聞き取り調査を行った。これまでトルコの宗教団体について民事法、宗教法人法制という観点からの研究は殆どなされておらず、まとまった先行研究も多くないため、困難な部分も多かったが、宗教団体と世俗の融合について特異な点が見られることがわかった。ただ、現段階ではトルコにおける現状について十分に観察を行う段階であり、今後いくつかの仮説に基づいてさらなる現地調査を行い、わが国の寄附金制度における問題点と諸外国の取り組み、特にトルコにおける現状と課題を新たな視点で明らかにするため、より深い調査が必要であることも同時に判明したため、聞き取りの対象者を広げて、さらに調査を進める必要があるという結論に達した。とくに今回調査対象とすることができなかった行政側の関係者に対する調査は不可欠であり、宗教施設側と両面で行う事が重要であると考える。当初予定していたトルコにおける現地調査も無事に終了し、最低限必要としている調査内容についてはクリアすることができたものの、いくつかのセクションにおいては調査できなかったため、今後追加の調査を行う予定である。当初予定していなかった追加の現地調査を行う。これによりここまで積み残した課題について更に研究を進めるとともに、新しい部分についても対象を広げる予定である。本年度は、宗教団体の運営における透明性とガバナンスについての基礎的な検討を中心に行った。わが国における宗教団体の情報開示のあり方や公益活動への関わりなどに関する基本的な資料の収集を行うとともに、翌年度に行われるトルコでの現地調査に備えて、わが国における宗教団体の財産管理における現状と課題の描出に焦点を絞って検討を重ねた。その中で、わが国の宗教団体における情報開示や公益活動においては、全体として十分な積極性が見られないということが認められた。ただ、この背景には、国民が持つわが国独自の宗教団体との距離感の問題が背景にあると言え、一概に宗教団体だけの問題であるとも言えない。ただ、こうした状況を打開するためにも、情報の開示は重要な問題であり、社会における宗教の重要な役割を考え、積極的が求められることに変わりはないと考えられる。その上でわが国の宗教行政上、十分に情報公開や公益活動を行っている団体について、評価をしつつ、そうでない団体に対しては、一定の厳しい態度を取ることも排除するべきではないと考える。その過程においては、宗教団体と行政の関わりという点から「政教分離」をどう捉えるかという点も大きな問題であり、この点についても引き続き検討を重ねるとともに、トルコでの現地調査の結果と対比するための基礎的材料を集積することができた。こうした点から本研究の研究目的のうち「団体運営の透明性」という点から十分な知見を得ることができた。本年度は、不確定な要素を含んだ海外調査などはなかったため、精力的に行った資料的な検討活動について、概ね順調に進んでいる。ここまで概ね順調に研究が進んでいるので、当初予定通りの研究計画に沿って進めていく予定である。当初予定よりも書籍・物品の購入価格が安価だったため次年度使用額が生じた。当該未使用額については、追加した海外調査に関する費用として使用する予定である。
MAPキナーゼの基質WRKY型転写因子による植物免疫機構の解明

一部のWRKY型転写因子は、MAPKによってリン酸化されることで植物免疫を始動する。植物免疫に関与するMAPKが多くの光合成関連遺伝子や二酸化炭素の固定を司る遺伝子を抑制することを見出した。この阻害は、ベンサミアナタバコ葉の表皮細胞において葉緑体での活性酸素種(ROS)生産を引き起こす。ジャガイモ疫病菌のエフェクターがレセプターで認識されると、WRKYに依存した表皮細胞における葉緑体ROSバーストが誘導され、表皮細胞への病原菌侵入に対する抵抗性が賦与された。これらの結果は、MAPK-WRKY系路がベンサミアナタバコ葉の表皮細胞において病原菌の侵入阻害を誘導することを示唆している。植物が病原菌を認識して生体防御機構を始動すると、活性酸素種(ROS)の生産や細胞死を伴った激しい免疫応答が誘導される。この誘導過程には、防御応答に関与するMAPキナーゼであるSIPKが関与することが報告されてきた。しかし、ROS生産や細胞死を伴う免疫応答の誘導機構の全容は未だ明らかとなっていない。これまでに、SIPKの基質である複数のWRKY型転写因子を単離してきた。各WRKY型転写因子を単独でベンサミアナ葉に過剰発現させることによって、WRKY8はNADPHオキシダーゼであるNbRBOHBの転写活性化を伴うROS生産と細胞死を誘導すること、WRKY14はROSを生産することなく激しい細胞死を誘導することを見出した。一方でWRKY13は、ROSおよび細胞死ともに誘導しないため、ネガティブコントロールとして用いた。本研究では、WRKY8、WRKY13およびWRKY14の下流遺伝子を比較することによってデータベースを構築し、遺伝子破壊システムを駆使して免疫応答の制御機構を明らかにすることを目的とした。今年度は、次世代シークエンサーによるRNA-seq解析を行うことによって、これらWRKYの下流の遺伝子を網羅的に探索した。構築したデータベースを比較検討し、WRKY13で誘導される遺伝子を除くことでWRKY8とWRKY14によって顕著に誘導される約200の遺伝子を抽出した。それら候補遺伝子は、ROS生産および細胞死の誘導に関与すると思われる遺伝子群を含んでいた。実際に、得られた遺伝子群のうち約50遺伝子の発現をリアルタイムPCRによって評価したところ、6割の遺伝子の発現誘導の再現性が確認された。本年度は、次世代シークエンサーによるRNA-seq解析を繰り返し行うことによって、これらWRKYの下流の遺伝子を網羅的に探索した。構築したデータベースを統計的に比較検討し、細胞死を誘導するWRKY8および14の下流で共通に誘導される遺伝子を絞り込んだ結果、転写因子、レセプターに加え、防御、レドックスなどに関与する27の遺伝子が見出された。平成27年度は、予定に従ってWRKY8および14によって誘導される、あるいは抑制される遺伝子群をRNA-seqの反復によって正確に把握することができた。細胞死を誘導するWRKY8および14の下流で共通に誘導される遺伝子を絞り込んだ結果、転写因子、レセプターに加え、防御、レドックスなどに関与する27の遺伝子が見出された。本研究では、WRKY8、WRKY13およびWRKY14の下流遺伝子を比較することによってデータベースを構築し、免疫応答の制御機構を明らかにすることを目的とした。構築したデータベースを統計的に比較検討し、細胞死を誘導するWRKY8および14の下流で共通に誘導される遺伝子を絞り込んだ結果、139遺伝子が誘導され、760遺伝子が抑制されることがわかった。抑制される遺伝子には光合成に関与する遺伝子が多く含まれていた。

WRKY8および14にリン酸化疑似変異を施してベンサミアナ葉に発現させた結果、カルビン回路が抑制され、葉緑体にROSバーストが誘導されることを見出した。一部のWRKY型転写因子は、MAPKによってリン酸化されることで植物免疫を始動する。植物免疫に関与するMAPKが多くの光合成関連遺伝子や二酸化炭素の固定を司る遺伝子を抑制することを見出した。この阻害は、ベンサミアナタバコ葉の表皮細胞において葉緑体での活性酸素種(ROS)生産を引き起こす。ジャガイモ疫病菌のエフェクターがレセプターで認識されると、WRKYに依存した表皮細胞における葉緑体ROSバーストが誘導され、表皮細胞への病原菌侵入に対する抵抗性が賦与された。これらの結果は、MAPK-WRKY系路がベンサミアナタバコ葉の表皮細胞において病原菌の侵入阻害を誘導することを示唆している。今年度は、MAPキナーゼの基質であるWRKY8、13、14の下流の遺伝子を網羅的に探索し、データベースを構築することを目的とした。これらWRKYは、リン酸化部位に疑似リン酸化変異を施すことで下流の応答が亢進される。したがって、WRKYの擬似リン酸化変異体を一過的に導入したベンサミアナ葉を用いて、次世代シークエンサーによるRNA-seq解析を行った。その結果、WRKY下流の候補遺伝子として既知の防御関連遺伝子を含む多くの遺伝子が得られた。それら候補遺伝子は、複数のWRKYにより重複して発現を制御される遺伝子と、より特異的に制御される遺伝子が見出された。各WRKYの性質の違いから、ROS生産および細胞死の誘導に関与する遺伝子群を推察することができた。実際に、WRKY8とWRKY14によって著しく誘導される遺伝子群のうち約50遺伝子の発現をリアルタイムPCRによって評価したところ、6割の遺伝子の発現誘導の再現性が確認された。本年度は、これらの遺伝子をウイルス誘導型ジーンサイレンシング法(VIGS)を用いて抑制し、活性型のWRKY8、MEK2、SIPK、さらにジャガイモ疫病菌のタンパク質エリシターINF1などによって誘導される細胞死に対する影響を調べる予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。植物免疫平成27年度は、当初ChIP-seq (クロマチン免疫沈降シークエンス)解析によってWRKY8または14に直接結合するDNAを探索する予定であった。しかし、現時点においてはベンサミアナタバコのゲノム配列データ情報が十分整備されていないため、ChIP-seq解析で得られるデータが制限されると予想された。そこで本年度は、26年度に得られたRNA-seqデータをより確実なものとするために、さらに反復することでより正確なデータを構築することとした。WRKY8および14の下流で誘導されると予想される約200の遺伝子をさらに絞り込み、活性型、非活性型WRKY変異体をベンサミアナ葉に発現させ、qRT-PCRによって下流の制御遺伝子を探索する。
エキソ電子放射測定による高用純Alの冷間圧接性と疲労強度の評価

冷間圧接性に及ぼす表面活性度の影響を調べるために,商用純アルミニウムを試料としてその表面からの光励起エキソ電子放射(PSEE)と,圧接後の疲労寿命の関係を,ブラッシング加工後の曝露時間の函数として,その経時変化を検討した.冷間圧接前にアルミニウム表面はブラッシング加工をしたが,そ表面の活性度はPSEE強度の測定により追跡した.またPSEEは紫外線照射の下で,極微少電流計法により測定した.冷間圧接は圧下率5065%の範囲で行い,圧接前の表面処理としては, (イ)ブラッシング直後に圧接, (ロ)100分後および, (ハ)1週間後に圧接の3種類とした.また圧接後, 150300°Cで2時間,アルゴン中で焼なまこを行って,加熱による拡散効果についても検討した.圧接試料の接合強度は引張り及び疲労試験により測定した.疲労寿命は試作試験機により,両張り曲げひずみの下で,中サイクル疲労範囲(10^5回から10^6回までの)で測定した.主な研究成果を要約すると次の通りである.(1)PSEEによって評価された圧接前の表面活性度と,圧接材の引張りや疲労強度との間には,非常に良い相関関係があり,この関係は300°Cまでの焼なまこによっても変わらなかった.したがって商用純アルミニウムの冷間圧接性は, PSEEの測定により評価できることがわかった.(2)圧接材の疲労寿命はその接合引張り強度に比べて,圧接前の表面活性度(PSEE)により強く依存することもわかった.したがって冷間圧接性の良否は,疲労破壊の観点より検討した方がより安全であることがわかった.(3)上記の冷間圧接の研究に関連して,エキソ電子放射現象の工学的応用の例として,塑性変形した金属表面のひずみ分布を, PSEEの測定により評価しようとする新らしい方法を考案した.以上に述べたように本研究は当初の計画通りに順調に推移して, 3篇の論文を公表してほぼその目的を達成した.冷間圧接性に及ぼす表面活性度の影響を調べるために,商用純アルミニウムを試料としてその表面からの光励起エキソ電子放射(PSEE)と,圧接後の疲労寿命の関係を,ブラッシング加工後の曝露時間の函数として,その経時変化を検討した.冷間圧接前にアルミニウム表面はブラッシング加工をしたが,そ表面の活性度はPSEE強度の測定により追跡した.またPSEEは紫外線照射の下で,極微少電流計法により測定した.冷間圧接は圧下率5065%の範囲で行い,圧接前の表面処理としては, (イ)ブラッシング直後に圧接, (ロ)100分後および, (ハ)1週間後に圧接の3種類とした.また圧接後, 150300°Cで2時間,アルゴン中で焼なまこを行って,加熱による拡散効果についても検討した.圧接試料の接合強度は引張り及び疲労試験により測定した.疲労寿命は試作試験機により,両張り曲げひずみの下で,中サイクル疲労範囲(10^5回から10^6回までの)で測定した.主な研究成果を要約すると次の通りである.(1)PSEEによって評価された圧接前の表面活性度と,圧接材の引張りや疲労強度との間には,非常に良い相関関係があり,この関係は300°Cまでの焼なまこによっても変わらなかった.したがって商用純アルミニウムの冷間圧接性は, PSEEの測定により評価できることがわかった.(2)圧接材の疲労寿命はその接合引張り強度に比べて,圧接前の表面活性度(PSEE)により強く依存することもわかった.したがって冷間圧接性の良否は,疲労破壊の観点より検討した方がより安全であることがわかった.(3)上記の冷間圧接の研究に関連して,エキソ電子放射現象の工学的応用の例として,塑性変形した金属表面のひずみ分布を, PSEEの測定により評価しようとする新らしい方法を考案した.以上に述べたように本研究は当初の計画通りに順調に推移して, 3篇の論文を公表してほぼその目的を達成した.1.本研究の目的とその特徴。冷間圧接を行う場合。圧接界面の表面活性度がもっとも問題となるが、本研究の特徴は光励起エキソ電子放射(PSEE)の測定により、これを評価しようとする点である。本年度は申請書の研究計画にしたがって、以下にのべるように進展し、初年度の研究目標はほぼ完全に達成されたと考える。2.研究経過とその結果。商用純Al(A1050)を試料として、これを20φx20mmの円筒状に機械加工後、350°C、2時間アルゴン中で焼なましを行った。つぎに圧接界面を鋼製のワイヤーブラシで研摩後、二つ重ね合わせて無拘束の靜的圧縮により、加工度5065%の範囲で圧接した。この際、問題となる表面の活性度は、Al表面からのPSEE強度やその経時変化を測定することにより評価した。ワイヤーブラシ後の表面形状は、本研究費により購入した表面粗さ形状測定機(東京精密(株)製サーフコム110A)により検討した。また圧接性を高める目的で、冷間圧接後さらに150300°Cの各温度で2時間、アルゴン中で焼なましを行って、その拡散熱処理効果についても調べた。

主な結果を要約すると、(1).表面粗さが同一の場合は、圧接前の活性度すなわちPSEE強度と、圧接後の接合引張強度とは非常に良い相関を示した。(2).この相関関係はその後の拡散焼なまし処理によっても変らなかった。したがって、冷間圧接性を左右する表面活性度を、エキソ電子放射の測定により定量的に評価し得ることを確認した。3.次年度の研究方向。以上にのべたように本年度は計画通りにきわめて順調に推移したが、次年度は、(1).冷間圧接部の疲労寿命について、(2).表面粗さの影響について、さらに詳細に検討する予定である。
近世期フランス貴族の身分観念

近年のフランス近世期の研究では「政治」史への回帰がみられ、王権(絶対王政)の性格や支配者階級としての貴族の様態が関心の対象となっている。この点で、貴族の身分意識に焦点をあてた本研究は、欧米の研究書の収集とその読解という意味で、一定の成果をあげることができたと確信している。その成果の一部は、「ロワゾ-『身分論』の世界」(近刊の論文集)にまとめることができた。ここでは16-17世紀の交が近世的な秩序の形成期となっていたこと、伝統的な「剣の貴族」以外のいわゆる「法服貴族」の台頭により、貴族身分の実質が大きく変容したことが明らかとなった。貴族は自生的な存在であることをやめ、王権から確認される特権団体へと移行していったのである。とはいえ、こうした問題の指摘は、まだ表面的な歴史の流れをなぞったものにすぎない。というのも、本研究で収集の予定であったデュ=テイエ、ル=ブレなど当時の法学者の書物をはじめ、「剣の貴族」が書き残した回想録の収集が十分にできなかったため、主にロワゾ-などすでに入手ずみの古書をもとにした考察を余儀なくされたからである。したがって、「剣の貴族」の側の史料を丹念に読み、近世期の身分観念や貴族意識がどのように形成され、どのように変化していったかを検討する必要がある。最近、フランスでは、貴族の所領経営など貴族が実態面で明らかにされ、アメリカでも、デウォールド、シャークによって、政治的・文化的エリートとしての貴族の生活様式が解明されつつある。こうした研究動向をふまえ、貴族をトータルにかつ実証的に捉えてゆきたい。なお、コンピューターの導入により、収集した史料の整理・分析の点で、資するところが大であったことを付言したい。
小児筋疾患を対象とした新しい6分間歩行試験とピッチアップ法の再現性及び感度の評価

歩行距離では、新6MWT(791.3 ±61.3 m)が旧6MWT(665.1 ±73.8 m)より有意に延長していた(p < 0.001)ことが証明され,これらの再現性についてH28年度中に行った全被検者の2種類の6分間歩行を評価した.その結果,ICC=0.8と高い再現性が得られたことが分かった.さらに、臨床的に意義のある最少変化量(感度)については,9.2mであることが算出された.これらのことより,今後,筋ジストロフィーの患者に6分間歩行試験を実施する際は,9.2m以上の歩行距離の短縮がみられた際には,歩行機能において進行したと判断できる可能性が示唆された.一方,本研究の期間中に患者の病状が進行し,6分間歩行を繰り返し実施することが難しい児が増えた現状を受け,H29年度途中より,6分間歩行試験より負荷の低い運動機能評価である,活動量,North Star Ambulatory Assessment(NSAA),10m走行時間,床からの立ち上がり時間を取り入れ評価を続行した.この課程は,活動量の測定期間は次の来院日までの間の連続した14日とした.評価指標は活動量と歩数の平均値とした.従来の運動機能評価としては,10m走行,6分間歩行試験,North Star Ambulatory Assessment(NSAA)を評価した.その結果,活動量計:1日の活動量・歩数はステロイド剤投与直前の14日間に比べ,投与直後では有意に増加した値となった(活動量;p=0.033,歩数;p=0.024).従来の運動機能評価:ステロイド剤投与直前と直後にて,10m走行では0.43秒速くなり,6分間歩行距離は6m延長し,NSAAは22点から29点になった.いずれの評価もステロイド剤投与直後に改善を見せ,活動量計の結果と同様の傾向を示した.H28年度は,Duchenne型筋ジストロフィーを対象とした新しい6分間歩行試験(6MWT)と従来の6MWTについてピッチアップ法の再現性および感度を検討した.新しく考案した6MWTとは,メトロノームのピッチ音に合わせながら6MWTを行う方法で,ピッチの速さは被験者ごとに決める過程を設定し別途行った.7名の被験者(4歳13歳)に対しそれぞれのICC(1,3)を求めたところ,両者とも0.8以上の値であったが,新しい6MWTはp値=0.003で有意であったことが分かった.感度については,従来の6MWTに関しては先行研究より臨床的に意義のある最少変化量について,28.5mであると報告されている.この報告では,DMDに対して「臨床的に意義のある最少変化量を調べる項目として6MWTが最も適している」と結論付けられている.これに習い,我々のデータを同じ手順で計算をしたところ,従来の6MWTの最少変化量は21.0mであったのに対し,新しい6MWTは9.2mであったことが分かった.つまり,新しく考案された6MWTの方が9.2mというわずかな距離の変化で,患者の状態の変化を捉えることができると考えらえた.以上の結果より,新しく考案された6MWTは,再現性は有意に高く,また従来の6MWTに比べて感度(臨床的に意義のある最少変化量)も良い可能性があることが分かった.しかし,患者の症状の進行が認められるためか,6MWTの実施を嫌がる患者が増えてきたことにより,新しく考案された6MWTの続行を全被験者に対して行うことは難しいのが現状であることが分かった.当初の目的であった,DMDを対象とした新しく考案された6分間歩行試験の再現性および感度について,データ収集,データ解析,考察までを行うことができた点は,計画通りに進んでいると思われるが,被験者数が少ない点や,患者の状態にばらつきが生じはじめ,6分間歩行試験を行うことが難しくなってきた患者が出てきた点は,再検討すべきことと思われる.H28年度は,Duchenne型筋ジストロフィーを対象とした新しい6分間歩行試験と従来の6分間歩行試験の再現性(ICC=0.8)と感度(臨床的に意義のある最少変化量=9.2m)を示した.しかし,患者の症状の進行が顕著であり6分間歩行の繰り返しの実施が困難になりつつある現状を受けて,H29年度は6分間歩行試験より負荷の少ない持久力等評価法の検討を行うこととした.そこでまず活動量計と筋ジストロフィーの行動評価ツールであるNorth Star Ambulatory Assessment(以下,NSAA),10m走行時間,床からの立ち上がり時間を新たな指標とし,それらがDMDの運動機能評価ツールとして相応かについて検討した.その結果,活動量(歩数および消費エネルギー量),NSAA,10m走行時間,床からの立ち上がり時間はおおむね6分間歩行同様,DMD児の運動機能を反映していることが分かった.しかし6分間歩行試験は運動機能(歩行機能)の中でも持久力の評価法として用いられ,瞬発的評価よりも長期的な評価が求められるため,これらの評価の中でもとくに活動量が注目された.活動量は歩数と消費エネルギー量にて求めたが,両指標ともステロイド投与前後の機能改善の過程が10m走行などの運動機能と同傾向を示し,非侵襲的かつ日常生活にて測定可能であることからも有用なツールと考えられた.

しかし今回は試行的に13名を対象としての評価であったため,次年度からはさらに対象を増やし,かつ長期的な検証の必要もあると考える.一方で,症状の進行が顕著となってきた患者に対し新たな課題も見えてきている.1つは足関節を中心とした関節拘縮による運動機能の低下と,小学校での運動制限についてである.これらに対する対応策を研究として展開していくことも視野に入れたい.本研究はDMDの運動機能評価の再現性と感度を検討することから開始された.計画当初は患者の来院頻度が少ないことが予想されたため,データ収集に時間がかかると思われたが,低頻度でも確実に来院する患者が増え,定着したこともあり当初の目標の再現性および感度,また6分間歩行試験よりも負荷の少ない評価方法の検討について結果を出す事ができた.今までの実績を基盤とし,H30年度もさらに筋ジストロフィーの運動機能評価について発展させた研究を展開したい.歩行距離では、新6MWT(791.3 ±61.3 m)が旧6MWT(665.1 ±73.8 m)より有意に延長していた(p < 0.001)ことが証明され,これらの再現性についてH28年度中に行った全被検者の2種類の6分間歩行を評価した.その結果,ICC=0.8と高い再現性が得られたことが分かった.さらに、臨床的に意義のある最少変化量(感度)については,9.2mであることが算出された.これらのことより,今後,筋ジストロフィーの患者に6分間歩行試験を実施する際は,9.2m以上の歩行距離の短縮がみられた際には,歩行機能において進行したと判断できる可能性が示唆された.一方,本研究の期間中に患者の病状が進行し,6分間歩行を繰り返し実施することが難しい児が増えた現状を受け,H29年度途中より,6分間歩行試験より負荷の低い運動機能評価である,活動量,North Star Ambulatory Assessment(NSAA),10m走行時間,床からの立ち上がり時間を取り入れ評価を続行した.この課程は,活動量の測定期間は次の来院日までの間の連続した14日とした.評価指標は活動量と歩数の平均値とした.従来の運動機能評価としては,10m走行,6分間歩行試験,North Star Ambulatory Assessment(NSAA)を評価した.その結果,活動量計:1日の活動量・歩数はステロイド剤投与直前の14日間に比べ,投与直後では有意に増加した値となった(活動量;p=0.033,歩数;p=0.024).従来の運動機能評価:ステロイド剤投与直前と直後にて,10m走行では0.43秒速くなり,6分間歩行距離は6m延長し,NSAAは22点から29点になった.いずれの評価もステロイド剤投与直後に改善を見せ,活動量計の結果と同様の傾向を示した.現在,筋ジス患者に対して活動量を測定する方法が国際的に標準化されつつある.このような流れを汲み,今後は,6分間歩行試験が可能なDMD患者を対象にデータを取り続けるとともに,6分間歩行試験ほどの負荷をかけずに持久力等評価を行う方法も検討する.H30年度では,H29年度に着手した6分間歩行試験に代わる運動機能評価の検討の応用として,活動量計,NSAAなどの運動機能の評価を対象数とデータ収集数を増やして実施する.一方で,症状の進行が顕著となってきた患者に対し新たな課題も見えてきている.1つは足関節を中心とした関節拘縮による運動機能の低下と,小学校での運動制限についてである.これらに対する対応策を研究として展開していく方針である.購入物品の納品日が次年度となったため,次年度使用額が生じた.H29年度研究費申請の時点では,平成29年度に国際学会(世界筋学会)にて発表を行う予定であり,その費用を旅費に計上していたが,授業や診療業務の都合により出張ができなくなったため,次年度使用額が生じた.
沖縄における帰化植物に関する研究

19年度では昨年の研究成果を基づいて帰化植物に関する研究を続けていた。農業生産に問題となる帰化植物類の内、ネナシカズラ(Cuscuta hygrophilae)を選択した。ネナシカズラは強いアレロパシー能を示し、温室実験において雑草の生長を強く抑制した。0.5t/haの施用量では50%雑草の生長を抑え、1.5-2/tの場合は75%以上イヌビエ及びコナギの生長を減少した。分離樹脂を用いてネナシカズラから22物質(精油、脂肪酸、フェノール、フェノール酸、及びラクトン)を単離した後、GC-MSで同定した。ネナシカズラの最も多くの含量がある物質はcinnamic acid (37.3mg/g), dihydro-5, 6-dehydrokavain (6.0mg/g), myristic acid (3.2mg/g),及びmethyl cinnamate (2.1mg/g)であった。他の物質の場合は0.010.1mg/gの含量でであった。同定された物質のバイオ活性が検討され、cinnamic acid, dihydro-5, 6-dehydrokavain、methyl cinnamate及びvanillinが最も強い除草活性があることを示した。ネナシカズラに含む精油の含量は他の物質より非常に多かった。ネナシカズラの強い除草活性にcinnamic acid, dihydro-5, 6-dehydrokavain,及びmethyl cinnamateは重要な役割を果たすことが示唆された。しかしながら、ネナシカズラから同定されたアレロケミカルはネナシカズラの宿主植物の生長並びにネナシカズラの強い浸入力に及ぼす影響は今後明らかにすることが必要である。また、沖縄に強く繁殖している帰化植物の一種のセンダングサ(Bidens pilosa)に含む精油を精製し、抗酸化活性、抗菌活性、及び抗バクテリア活性を調べた。精油の成分はGC-MSを用いて44物質が同定された。センダングサの葉及び花に主な精油はβ-caryophyllene(それぞれ10.9%and5.1%)とτ-cadinene(それぞれ7.82%and6.13%)であった。精油の抗酸化については葉及び花のものが最も強かった(IC_<50>はそれぞれ47.5及び49.7μg/1であった)。バクテリアの6類及び植物病原菌の3類の生長に対して著しく抑制した。センダングサは強い抗酸化活性及び抗菌活性を示し、様々な利用性があることが確認された。次に沖縄に多く繁殖するガジュマル(Ficus microcarpa)の化学成分を解析し、抗酸化活性及び抗バクテリア活性を検討した。ガジュマルの葉、実、皮をメタノールで抽出した物質は強い抗酸化活性および抗バクテリア活性があり、皮の酢酸エチル抽出物から12類フェノール酸がGC-MSで同定され、HPLCで定量された。また、沖縄に広く繁殖するゲットウ(Alpinia zerumbet)に含む物質及び抽出法を検討し、カバ(Piper methysticum)に含む同様なカバラクトンの成分及び抽出法の比較実験も行った。18年度においては沖縄に侵入した帰化植物類の調査を行い、他の研究者の調査結果と合わせ、100種以上の帰化植物のデータベースを収集した。さらに、それらの帰化植物について学名、特徴、及び拡大メカニズム等を明らかにした。沖縄の農業生産にとって問題となる帰化植物の内、チガヤ(Imperata cylindrica)及びセンダングサ(Bidens pilosa)を選択した。チガヤは強い根茎を持ち、繁殖力が強く、作物及び近隣の植物の生長を強く抑えるため、防除しにくい帰化植物である。チガヤ植物体に含まれる40類のアレロケミカルの存在を発見し、その物質の定量実験も行った。同定された物質はフェノール酸、フェノール類、ラクトン、脂肪酸、ステロイド等があり、殆どが初めてチガヤで見つかった物質であった。また、チガヤの強い植物生長力のメカニズムを明らかにするため、チガヤの根茎から浸出した物質類及び定量の実験も行った。さらにチガヤ土壌中に含まれる植物生長抑制物質の解析及び定量の実験を行ったあと、チガヤ根茎に含まれる物質類及び浸出した物質類を比較した。チガヤの根茎に含まれる物質種類及びその量は多かったが浸出するものは少なく、浸出した量及びチガヤの土壌に含まれる量は10-100分の1であった。しかし、チガヤが高い密度で存在しているために、その物質の及ぼす抑制影響により作物及び近隣の植物は殆ど生長できないということが明らかになった。センダングサもチガヤ同様な強い侵入力を持ち、琉球地域生育範囲を全体に広げている。地球温暖化の影響により九州、及び本州の北部にも侵入している。センダングサに含まれる物質の多くはフェノール酸類であり、その内pyrocatechin, salicylic acid, p-vinylguiaiacol, dimethoxyphenol, eugenol, 4-ethyl-1,2-benzenediol, iso-vanillin, 2-hydroxy-6-methylbenzaldehyde, vanillin, vanillic acid, p-hydroxybenzoic acid, protocatechuic acid, p-coumaric acid, ferulic acid,及びcaffeic acid等の存在が確認された。Caffeic acidの含量は他の物質の含量より10倍70倍多くあった。