hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｂａｍ複合体による外膜タンパク質形成の構造基盤の解明

本研究では,特に真正細菌の細胞において,外膜タンパク質がどのように外膜に組み込まれるのか,その形成メカニズムの構造基盤を解明することを目的として,外膜タンパク質の膜組み込み装置であるBam複合体に着目して構造研究を推進してきた.これまでにBam複合体の中核因子である膜タンパク質BamAの結晶化に成功していたが,最終的にBamAならびにBam複合体の構造決定には至らなかった.2016年には,海外の他研究室からBam複合体の構造が相次いで報告された.これらの報告から外膜タンパク質形成メカニズムの構造基盤の一端が示された.しかしながら,Bam複合体と基質タンパク質とがどのように相互作用して,またBam複合体がどのような構造変化を伴って基質タンパク質を外膜に組み込むのかということに関しては,未だ不明な点が多く残されている.今後はBam複合体と基質タンパク質との複合体の構造解析や膜組み込み過程におけるダイナミクス研究の進展が予想される.また前年度に引き続いて,Vibrio choleraeに由来する多剤排出輸送体MATEトランスポーターの構造・ダイナミクス研究も進め,本年度はその成果の一部を国際誌に発表した.決定した異なる2つのコンフォメーションの結晶構造と,得られた構造情報に基づく電子スピン共鳴解析の結果から,原核生物に由来するMATEトランスポーターに共通した基質排出メカニズムが示唆された.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、細胞の外膜タンパク質形成メカニズムの構造基盤を解明することを目的として、特に真正細菌の外膜タンパク質形成における膜組み込みの過程で重要な役割を果たすBam複合体に着目し、その構造機能解析を進めている。外膜タンパク質の膜組み込み装置であるBam複合体は、膜タンパク質であるBamAとリポタンパク質であるBamB, BamC, BamD, BamEの五者の因子により構成される。Bam複合体の構造機能解析に先立ち、まずBam複合体の中でも特に重要な役割を果たすベータバレル型タンパク質であるBamAのX線結晶構造解析に取り組んだ。結晶化に適したBamAの生物種スクリーニング、発現系・精製系の検討及び結晶化スクリーニングの結果、高度好熱菌Thermus thermophilus由来BamAの結晶を得ることに成功した。得られた結晶を用いてX線回折実験を行い、現在までに30A程度の分解能の回折像を得ている。また、病原菌の多剤耐性獲得に関わる膜タンパク質MATEトランスポーターの構造機能解析も推進した。コレラ菌Vibrio cholerae由来のMATEトランスポーターのX線結晶構造解析を行い、その構造を2つの異なるコンフォメーションにおいて、2.2A, 2.7Aの高分解能で決定した。今回得られた構造とこれまでの知見から、真正細菌・古細菌両方のMATEトランスポーターに保存された普遍的な基質輸送メカニズムが示唆された。構造情報に基づきin vivo及びin vitroで機能解析を行い、得られた成果をまとめて現在論文投稿の準備を進めている。本研究では細胞の膜タンパク質形成メカニズムの構造基盤解明を目的として、細菌の外膜タンパク質膜組み込み装置であるBam複合体の構造研究を推進している。これまでにBam複合体の中核因子である膜タンパク質BamAの結晶化に成功したが、構造解析可能なX線回折データセットの取得には至っていない。また前年度に引き続き、病原菌の多剤排出輸送体MATEトランスポーターの構造・ダイナミクス解析も推進した。これまでにVibrio cholerae由来MATEの2つのコンフォメーションの結晶構造を2.2 A, 2.7 Aの高分解能で決定した。MATEは12本の膜貫通へリックス(TM)からなる膜タンパク質で、2つのコンフォメーションの比較から、原核生物由来MATEに高度に保存されたTM1に位置するアスパラギン酸残基周辺の水素結合ネットワークが、pH依存的に再編成されることが明らかとなった。更にこの水素結合ネットワークの再編成によって、TM1の折れ曲がりが誘起され、続いてタンパク質内部に結合した基質が排出されることが示唆された。本年度は更に、MATEの基質輸送サイクルにおけるダイナミクスを明らかにすることを目指した。水溶液中で脂質二重膜の環境を再現できる"ナノディスク"にMATEを再構成することに成功し、生理的な環境を反映した条件で電子スピン共鳴解析を行った。この解析の結果より、2つのコンフォメーションから示唆されたpH依存的なTM1の動きが支持され、これまでの知見と合わせて、原核生物由来MATEの普遍的な基質排出メカニズムが示唆された。Bam複合体の構造決定には至っていないが、多剤排出輸送体MATEの構造を高分解能で決定後、ナノディスク再構成に成功し、更に電子スピン共鳴によるダイナミクス解析を推進することができ、原核生物由来MATEの分子メカニズム解明につながる成果が得られたため、当初予期していた以上の研究の進展があったと判断した。本研究では,特に真正細菌の細胞において,外膜タンパク質がどのように外膜に組み込まれるのか,その形成メカニズムの構造基盤を解明することを目的として,外膜タンパク質の膜組み込み装置であるBam複合体に着目して構造研究を推進してきた.これまでにBam複合体の中核因子である膜タンパク質BamAの結晶化に成功していたが,最終的にBamAならびにBam複合体の構造決定には至らなかった.2016年には,海外の他研究室からBam複合体の構造が相次いで報告された.これらの報告から外膜タンパク質形成メカニズムの構造基盤の一端が示された.しかしながら,Bam複合体と基質タンパク質とがどのように相互作用

して,またBam複合体がどのような構造変化を伴って基質タンパク質を外膜に組み込むのかということに関しては,未だ不明な点が多く残されている.今後はBam複合体と基質タンパク質との複合体の構造解析や膜組み込み過程におけるダイナミクス研究の進展が予想される.また前年度に引き続いて,Vibrio choleraeに由来する多剤排出輸送体MATEトランスポーターの構造・ダイナミクス研究も進め,本年度はその成果の一部を国際誌に発表した.決定した異なる2つのコンフォメーションの結晶構造と,得られた構造情報に基づく電子スピン共鳴解析の結果から,原核生物に由来するMATEトランスポーターに共通した基質排出メカニズムが示唆された.Bam複合体の中核因子である膜タンパク質BamAの発現系・精製系の構築、結晶化に成功し、回折像の取得にまで至っているため。更にMATEトランスポーターの複数のコンフォメーションを高分解能で決定することができたため。2016年1月から3月にかけてBam複合体の結晶構造が相次いで報告され、外膜タンパク質形成メカニズムの構造基盤の一端が明らかとなった。今後の課題は、Bam複合体が基質である前駆体タンパク質とどのように相互作用し、どのような構造変化によって膜組み込みを達成するかを解明することとなる。そのために、基質との複合体構造解析や膜組み込みの過程におけるダイナミクス解析を今後の推進方策とする。多剤排出輸送体MATEに関しては、得られた結晶構造とダイナミクス解析の結果を論文にまとめて報告する。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後、BamAのN末端側に存在する可溶性ドメイン(POTRAドメイン)の除去を含めたコンストラクトの検討並びに結晶化条件の最適化を進め、構造解析に適したより良質な結晶の取得を目指す。より良質な結晶を用いて高分解能の回折データセットの取得、BamAの構造決定を行い、得られた構造情報に基づき更にBamA-EのBam因子五者複合体の調製・構造決定へと発展させる。
Cell Exerciseにおける力学とバイオの統合

(1)Cell Exercise方式と一定圧力方式とでいつ有意差が出るのか:マイクロチャンバを備えたマイクロ流路を2つ並列に配置した流路系をOn-Chip内に組み込み、両者に平滑筋細胞を播種した状態で、一方の流路は一定圧力、もう一方の流路はこれまでに得られた最適加圧条件を加え、顕微鏡で同時観察を行ったところ、細胞播種後わずか30分で両者の間の形状に統計的有意差が見られた。(2)弾力性の高い細胞シートができる条件:平滑筋細胞の選択肢としてはヒト臍帯動脈から採取した平滑筋細胞を用いて作製した細胞シートで引っ張り試験を行った結果、ヒトの動脈に匹敵する最大破断応力が得られ、ヒトの動脈移植の可能性も視野に入ってきた。また周波数0。002Hz(周期8分)に固定して、最大圧力を180kPaからさらに上げていくと、引っ張り弾力性がさらに増加していく傾向が確認できた。(3)弾力性の高い細胞シートができたときに現れるバイオマーカ:弾力性の高い細胞シートが得られた場合、バイオ的視点で細胞シート内部でどんな遺伝子やたんぱく質が発現しているかを調べることは興味深い。この関係が明らかになれば、バイオマーカを調べるだけで、引っ張り試験をしなくても弾力性の高い細胞シートが出来ていることがわかるようになるからである。“Cell Exercise"後に弾力性の高い細胞シートに特別なタンパク質が現れることがわかった。(4)滑筋細胞以外の細胞でCell Exerciseを行った場合:培養心筋細胞に対して、1分毎に100 kPaと300 kPaで交互に8時間圧負荷をかけた場合、圧負荷によるBNP遺伝子の発現上昇には、α1受容体とFGF受容体が関与することが明らかになった。このように心筋細胞に対してもCell Exerciseにより顕著な違いが見られた点は特筆に値する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。“Cell Exercise"の効果を詳細に明らかにするためには、“Cell Exercise"中のどの時間帯細胞組織が活発に変化し、その時間帯でどのような力学特性および遺伝子発現が起こっているのかについてモニターし続けることが重要である。そのため、本研究では細胞培養開始前と終了後の視覚的情報や遺伝子発現に着目するだけでなく、“Cell Exercise"中、培養皿内の動きを連続的に定点観察できる実験システムの構築が必要不可欠となる。この点を踏まえ、平成27年度は以下の項目について研究を進めた。(1)多機能インキュベータの研究試作:二酸化炭素センサ、可視化機能、圧力印加パターン可変機能を搭載した多機能インキュベータを研究開発するとともに平滑筋細胞を用いて、“Cell Exercise"時の細胞組織構築法の動作確認を行った。なお定点観察を行う関係上、今回は培養液の交換はしない条件に限定した。また圧力印加パターンは周期約4分、圧力最低値110kPa(大気圧からの差分)、圧力最大値180kPa(大気圧からの差分)に限定した。(2)細胞組織の力学的特性評価:細胞の硬さ特性は、細胞組織表面から深さ300nmオーダまでに着目するミクロな力学特性とそれより大きな変形を与えるマクロな力学特性に分けて考えることができる。平成27年度は原子間力顕微鏡(平成27年度予算で購入)を使って細胞のミクロレベルの特性について調べ、次年度以降に向けての基本動作確認実験を行った。(3)遺伝子発現計測及び評価:“Cell Exercise"後の細胞組織の遺伝子発現についてリアルタイムPCRを用いて調べ、遺伝子発現の視点から考察した。“Cell Exercise"を行う上で最も重要な多機能インキュベータを構築することができ、平滑筋細胞を用いて実際に細胞組織を構築することに成功した。さらにミクロレベルではあるものの細胞組織の硬さ、遺伝子発現といった評価指標として重要なパラメータ計測も行えるようになり、“Cell Exercise"による細胞組織に向けての評価システムも整えることができた。1.多機能インキュベータの開発:前年度までに作製した大容量多機能インキュベータの他、顕微鏡観察用の多機能インキュベータ、pHの変化を抑えより高い圧力印加を目指した液圧方式多機能インキュベータ、周期加圧下・大気圧下の同時観察を可能とするオンチップ多機能インキュベータの各種を開発した。2.細胞組織の力学特性評価:新生児ラットの大動脈平滑筋細胞を用いてCell Exercise細胞培養による10層の細胞シートを作製し、これをチューブ状に丸めて引っ張り試験を行った。得られた応力-歪曲線からラットの胸部大動脈と同程度の弾性係数を持つことがわかった。また、ヒト臍帯由来の平滑筋細胞で作製した細胞シートの引っ張り試験も行った。4.ラットへの人工細胞シート移植:新生児ラットの大動脈由来の平滑筋を用いたCell Exercise細胞培養により、実際のラットの胸部大動脈に匹敵する弾性係数を持つ10層細胞シートの動脈グラフトを作製し、ラットの体内への移植までを行うことができた。また、移植から2.5ヶ月後の開腹により、移植先のラットの大動脈由来の細胞と十分に接合し、大動脈の血圧にも耐え、動脈として機能していることが確認できた。Cell Exercise細胞培養における最適な加圧パラメータを抑え、10層積層してパッチ状、チューブ状に成形した細胞シートの破断応力を測定したところ、実際のラット胸部の大動脈に匹敵する破断耐性をもつことがわかった。

これは動脈グラフト作製に向けた最も重要な実験結果となった。さらに、上記の結果が後押しとなり、ラットの大動脈切除部位に外科手術で移植したところ、グラフトは大動脈の血圧にも耐え、2.5ヶ月生き続けることを確認できた。開腹すると、ラット本来の大動脈と綺麗に接合していた。この結果は、in vitroにおける平滑筋細胞の自己組織化で作製した大動脈グラフトとしては初めてのものである。これらの結果を研究課題がスタートしてから1年9ヶ月で得たことは、当初の想定を大きく超えた進展であった。ラットではあるが、現時点でin vivoの大動脈での使用に耐えることを実証した点は、本研究課題の最大の目標である再生医療応用に対し、極めて重要な成果となった。また、当初の研究計画では、平成28年度までに湿度・温度・CO2濃度を適切に制御しつつ圧力印加パターンが可変な多機能インキュベータを構築することが目標であった。実際には、この多機能インキュベータを構築できただけでなく、さらに必要となった各種機能を実装した3種(顕微鏡観察方式、液圧方式、オンチップ方式)の多機能インキュベータの開発にも取り掛かることができた。(1)Cell Exercise方式と一定圧力方式とでいつ有意差が出るのか:マイクロチャンバを備えたマイクロ流路を2つ並列に配置した流路系をOn-Chip内に組み込み、両者に平滑筋細胞を播種した状態で、一方の流路は一定圧力、もう一方の流路はこれまでに得られた最適加圧条件を加え、顕微鏡で同時観察を行ったところ、細胞播種後わずか30分で両者の間の形状に統計的有意差が見られた。(2)弾力性の高い細胞シートができる条件:平滑筋細胞の選択肢としてはヒト臍帯動脈から採取した平滑筋細胞を用いて作製した細胞シートで引っ張り試験を行った結果、ヒトの動脈に匹敵する最大破断応力が得られ、ヒトの動脈移植の可能性も視野に入ってきた。また周波数0。002Hz(周期8分)に固定して、最大圧力を180kPaからさらに上げていくと、引っ張り弾力性がさらに増加していく傾向が確認できた。(3)弾力性の高い細胞シートができたときに現れるバイオマーカ:弾力性の高い細胞シートが得られた場合、バイオ的視点で細胞シート内部でどんな遺伝子やたんぱく質が発現しているかを調べることは興味深い。この関係が明らかになれば、バイオマーカを調べるだけで、引っ張り試験をしなくても弾力性の高い細胞シートが出来ていることがわかるようになるからである。“Cell Exercise"後に弾力性の高い細胞シートに特別なタンパク質が現れることがわかった。(4)滑筋細胞以外の細胞でCell Exerciseを行った場合:培養心筋細胞に対して、1分毎に100 kPaと300 kPaで交互に8時間圧負荷をかけた場合、圧負荷によるBNP遺伝子の発現上昇には、α1受容体とFGF受容体が関与することが明らかになった。このように心筋細胞に対してもCell Exerciseにより顕著な違いが見られた点は特筆に値する。(1)ラットからヒト平滑筋細胞へ:本研究の究極の目標はヒトの平滑筋細胞を用いて弾力性の高い細胞シートを作製し、その力学特性をバイオ視点で考察することである。
SSRマーカー連鎖地図を利用したクロマツのマツ材線虫病抵抗性遺伝子群のQTL解析

現在,1998年に選抜されたマツ材線虫病に対する抵抗性16個体(第一世代抵抗性クローン)をベースに第二世代抵抗性マツの開発を進めており,その中で使用する信頼性の高い家系管理システムの開発を行った。一方,2塩基繰返しSSRに比べ,親子鑑定等で信頼性が高い3塩基繰返しSSRについて昨年度に引き続き調査した。その結果,[CTT]nの3塩基繰返しSSRにおいて,[CTT]n配列を含む数十塩基からなる配列がマツのゲノム中に高頻度で散在している可能性が明らかとなった。このマツゲノムに存在する散在型反復配列の特性を利用して,クロマツにおける[CTT]・3塩基繰返しSSRの開発法を検討し,効率的な開発系を確立した。この繰り返し配列の繰返し数は,最高で10回前後であり,非常に高い変異性を有するマーカーは今のところ得られていない。また、3塩基繰返しSSRは、親子鑑定等で判定ミスの原因となっているスリップエイジが2塩基繰返しSSRに比べて著しく低いため、ヒトなどで分子マーカーとして広く利用され始めている。本研究でもこの導入を試み、3塩基繰返しSSRのうちの[CTT]nと[CCT]nについて開発を行った。まず、3塩基繰返しプローブを使用する時のTACおよびPIMAの反応条件等について検討し、3塩基繰返しSSRの開発法を確立した。この方法を用いてクロマツ核ゲノムからのスクリーニングを行ったところ、現在までに28個のSSR領域が探索され、このうち4領域が分子マーカーとして利用可能であることが明らかとなった。
乳癌におけるHER2-PI3K-Akt経路の系統的解析と新しい治療標的の探索

Aktは細胞の増殖、生存に関与し、HER2など膜受容体型チロシンキナーゼを介したPI3K活性化や癌抑制遺伝子PTENの機能異常により活性化される。Aktの活性化した癌細胞はさまざまな治療に抵抗性であることからこの経路の制御は新たな治療標的として非常に注目されている。我々は252例の原発性乳癌患者においてAkt活性化とHER2、ホルモン受容体発現、臨床病理学因子との関連を解析した。その結果、Akt活性化は33.4%の症例で認められ、HER2発現と有意に相関し、PR発現と逆相関していることが明らかになった。さらに術後ホルモン治療を受けた患者においてはAkt活性化を認める症例で有意に予後不良であることが明らかになった(Int J Cancer.118:284-9,2006)。次に我々は36例の転移性乳癌を対象にAkt活性化とホルモン治療効果との関連を解析した。Akt活性化症例ではホルモン治療の臨床的効果および奏効率ともに有意に低いことが示された。ホルモン治療の種類に関してはアロマターゼ阻害剤、LHRHアゴニストなどエストロゲン枯渇をさせる治療においてはAkt活性化症例で有意に臨床効果が低く、タモキシフェンなどの抗エストロゲン剤でもAkt活性化症例で臨床効果が低い傾向が示され、ホルモン治療の種類に関係なくAkt活性化がホルモン治療抵抗性に関与していることが示された(Eur J Cancer,42:629-635,2006)。さらに原発性乳癌においてHER2過剰発現とPTENLOHはAkt経路を活性化させ、PR発現を減弱させることを明らかにした(Breast Cancer Res Treat 101:249-257,2007)。以上の結果から、PI3K/Akt経路の活性化はホルモン治療抵抗性の一因となることが示唆され、PI3K/Akt経路を抑制することによるホルモン治療抵抗性克服が期待される。近年HER2やEGFRをはじめとする膜受容体型チロシンキナーゼ/PI3-キナーゼ/Akt経路の活性化がアポトーシス抑制や治療抵抗性と関連があることが明らかになり、この経路の活性化を抑制することが、新たな治療標的として注目されている。従って、乳癌における膜受容体型チロシンキナーゼ/PI3キナーゼ/Akt経路の活性化を正確に評価することは、薬物療法の効果を予測し、新たな治療標的分子を同定する上で非常に重要であると考えられる。本研究では、乳癌組織におけるHER2発現、Akt活性化、ホルモン受容体の発現、PTEN遺伝子異常などを免疫組織化学的手法、分子生物学的手法を用いて解析し、臨床病理学的因子との関連を解析した。また、Akt経路の活性化と乳癌に対するホルモン治療効果との関連について、術後ホルモン治療を受けた症例の予後、あるいはホルモン治療を受けた転移性乳癌患者の奏効率とAkt活性化との関連を詳細に検討した。その結果、Aktの活性化はHER2の過剰発現やPTEN遺伝子のLOHと相関し、ホルモン受容体発現と逆相関を示すことが明らかになった。また、術後ホルモン治療を受けた症例において、Akt活性化の認められる症例の予後が不良であること、転移性乳癌においてもAkt活性化の認められる症例において有意に奏効率、臨床的効果が低いことが明らかになった。これらの結果から膜受容体型チロシンキナーゼ/PI3キナーゼ/Akt経路の活性化はホルモン治療抵抗性と関連し、この経路を制御することによりホルモン治療効果が改善する可能性が示唆された。現在、Akt経路の活性化と抗癌剤感受性との関連について術前化学療法症例でのプロスペクティブな解析を進めるとともに、乳癌組織における膜受容体型チロシンキナーゼ/PI3キナーゼ/Akt経路の下流についても詳細な解析を進めている。さらに原発性乳癌においてHER2過剰発現とPTEN

LOHはAkt経路を活性化させ、PR発現を減弱させることを明らかにした(Breast Cancer Res Treat 101:249-257,2007)。以上の結果から、PI3K/Akt経路の活性化はホルモン治療抵抗性の一因となることが示唆され、PI3K/Akt経路を抑制することによるホルモン治療抵抗性克服が期待される。
ガングリオシド糖鎖の生理活性

ガングリオシド糖鎖の担うバイオシグナルの機能とその分子機作を解明するために生理活性に注目した研究を展開し、各分担研究者は以下のような注目すべき研究成果を得た。(1)表皮への角化過程で動物種を越えて表皮特異的に発現される糖脂質の構造を決定した。この糖脂質をラット胎児皮膚より得たケラチノサイト培養培地に添加することにより、ケラチン合成が著明に活性化され、角化過程が大幅に亢進されることを発見した。この注目すべき生理活性を示す糖脂質をリポチラチノゲノシドと命名した。(2)ウニ卵の主要ガングリオシドはER膜に存在し受精後その分布が一変することを見い出した。受精卵の分子変化として注目すべき知見である。(3)4種類のグリコシダ-ゼ阻害物質を腹腔内投与することにより、脳内のグリコシダ-ゼ活性が投与量に依存した変化を示すことを見つけた。(4)全てのインフルエンドウイルスヘマグルチニン亜型(HA1ーHA13)の遺伝子塩基配列を決定し、その変異と受容体ガングリオシドに対する認識特異性との関連を明らかにした。(5)ヒト骨髄性白血病細胞を特異的に分化誘導するガングリオシドは、活性を有しない分子に比べ細胞への結合と取り込みが迅速であり、また分解と合成系のスピ-ドが速いことを見い出した。(6)GM3ガングリオシドが動物種を越えてメラノ-マの糖鎖性抗原であることを発見した。その抗体はメラノ-マとのみ反応し正常細胞とは反応しない。これはメラノ-マ上の抗原密度が関与していることを示した。(7)細胞内カテコ-ルアミン系の律速酵素であるチロシン水酸化酵素は、ガングリオシドによって活性化されることを発見した。(8)細胞増殖におけるPKC分子種の生化学的基盤を明らかにするために、DG産生機構の多様性によるPKC分子種特異的活性化を示した。
表現型・遺伝子発現パターンに基づくマウス体細胞クローン着床期異常の原因究明

本年度は主に体細胞クローン技術により作製された初期胚を用いて胎盤関連遺伝子の定量RT-PCRによる発現量の解析を行った。正確な発現データを取るために、解析には単一胚を検体として用いることとした。単一胚の転写産物は非常に微量であるため、IVTによる増幅方法、SPIAプライマーを用いるRibo-SPIA増幅方法の検討を行った。結果としてIVTによる増幅法が増幅をしないサンプルと比較して定量解析の再現性があることや、多量の増幅産物が得られることから、遺伝子発現量の解析にはIVT増幅サンプルを用いた。定量に利用した遺伝子は未分化栄養膜細胞の増殖因子であるFGF4、その他の胎盤形成に関わる遺伝子であるFGFR2(IIIb、IIIc)、細胞の多能性維持に関与する転写因子であるOct4、同様に未分化細胞での発現が確認されている転写因子Sox2そして内部コントロールとしてChuk、Gapdh、Hprtの測定値をを利用した。その結果、調べた全ての検体(体外受精胚9個、卵丘細胞クローン胚9個)について、FGF4の発現が確認され、また発現量もGapdhをコントロールとした場合を除き、体外受精胚に比べ高いという予想外の結果が得られた。また他の遺伝子FGFR2(IIIb,IIIc)、Oct4、Sox2もクローン胚の方が有意に高いことが明らかとなった。Gapdhについては、他の二種類のコントロールに対しクローン胚における絶対値が2倍以上高く、このことが発現量の差を打ち消してしまうためと考えられた。すなわち、FGF4の発現低下が胎盤形成不全の原因になっていると予想したのとは全く逆で、総じて遺伝子発現量は体外受精胚よりクローン胚の方が高いことが明らかになった。現在は、この遺伝子発現亢進がどのように今後の着床、胎盤形成に関わって来るのかを明らかにすべく、抗体染色を用いた組織的解析を行っているところである。本年度は着床初期のクローン胎盤における組織学的観察と、胎盤形成に関与する遺伝子発現解析を行った。これまでに卵丘細胞クローン胚移植後の子宮を9.5dpcで組織学的に観察したところ、着床部位あたり31%(22/70)が尿膜絨毛膜を形成しており、そのうち約1/4の着床部位に生存産仔を確認した(8%、6/70)が、それらのほぼすべては胎盤外円錐(EPC)部を欠損していた。一方、巨細胞はすべての胎盤で確認された。EPCの細胞は二倍体の多分化能を有する栄養膜性の細胞であり、この増殖不良はクローン胎仔の胎盤形成不全につながると推測される。一方、クローン胚盤胞から、未分化栄養膜細胞の増殖因子であるFGF4を添加した培養液で、trophoblast stem cellの樹立を試みたところ、44%(12/27)の効率で樹立に成功した。また同じ実験群の胚盤胞から13.1%(5/38)の効率でES細胞が樹立できた。よってクローン胚においては、内部細胞塊からの未分化栄養膜細胞維持あるいは増殖刺激の低下が生じている可能性が示唆された。そこでRT-PCRを用いて、胚盤胞期胚におけるFGF4の発現解析を行った。結果は、体外受精胚では全ての胚においてFGF4の発現が確認されたが(39/39、100%)、クローン胚では発現の全くない胚が見られた(35/38、92.1%)。現在は、さらに配列特異的プローブを用いた定量PCRの実験系の確立を行っている。来年度は、定量PCRによるFGF4の定量的解析を進めるとともに、その他の胎盤形成に関わる遺伝子(FGF2,FGFr2)の発現解析や、各抗体を用いた組織染色によりクローン胎仔胎盤形成の異常について明らかにしていく予定である。

現在は、この遺伝子発現亢進がどのように今後の着床、胎盤形成に関わって来るのかを明らかにすべく、抗体染色を用いた組織的解析を行っているところである。
産業革命期イギリスにおける下院議員の議会活動

1.年度初めに掲げた研究実施計画に従って、18世紀イギリスの下院議員の議会活動を個別的に検討する作業を開始したところ、この作業に当初予想したよりも時間がかかった。これは、ひとつには特定個人の身分にかかわる帰化法案のようなものと道路改良法案と同一次元でとらえうるのかといったやや理論的な問題の検討に手間取ったためで、結局本研究では、特定個人にかかわるものも排除できないという結論に達した。以上のことは究極的には、検討対象としていた「議会外の社会的変化との関連」をもった案件というものの定義が不十分であったことに由来し、この点の反省は今後の研究にいかしていきたい。2.具体的な検討対象とする時期を当初予定よりも限定的に考えざるをえないという状況で、不十分にせよ既に検討したことのある1760年代半ばと1780年代半ばとの比較の視座を確保すべく、今年度の検討作業は18世紀前半、具体的には1740年代半ばの一会期に絞ることとした。3.作業の結果、まず、1740年代半ばには、この種の案件が産業革命の前夜またはその初期にあたる18世紀後半の時期と較べ相対的に少ないことが確認できた。さらに、データ量の関係から断定的には言えないが、そうした案件の審議で活躍する議員が特定議員、あるいは選出区などに特徴的傾向をもった一群の議員(例えば、州とか大都市のように有権者の多い選挙区を長年代表している議員)に集中する傾向が、18世紀後半と較べると目立たないという印象を得た。4.以上のことは、18世紀前半には、世紀後半に認められる下院議員の性格の分化あるいは役割分担とでも呼ぶべき事態がまだそれほど進行していなかったことを示唆しているようにも思われるが、これについて実証的な結論を得るには、今後さらなるデータの集積が必要である。
音響臨場感通信に関する先進的研究の調査

現時点までに,精密な音響臨場感通信を行うのに十分な技術は確立されていない.しかし,電気音響学の分野における人工現実感,建築音響分野における音場シミュレーション,心理音響学の分野における聴覚情景分析などに関する研究成果は,臨場感通信のための要素技術になり得ると考えられる.そこで,本研究では,音響学を背景としながらも専門分野が異なる研究者が共同して調査および討議することによって,現時点での技術の特徴と限界を把握することを目的とした.本研究の特徴は,専門分野が異なる研究者が集うことである.そのため,十分な準備を行わずに全体会議を開催した場合には,議論が収束しない事態が想定された.そこで,まず,年度の上半期は,研究代表者の曽根を中心として東北大学電気通信研究所に所属する研究者がホスト役となり,各研究者からそれぞれの分野における最新の技術情報を収集することに努めた.この情報収集の過程で,各研究者が,次のステップに進むために必要とする技術が明らかとなってきた.その結果,研究分担者に含まれていなかった,マルチモダリティなどを専門分野とする研究者を交えて議論することが必要であると結論された.上半期の議論を経て,全体会議を1997年11月46日の3日間にわたって,公開シンポジウム形式で開催した.全体会議は,以下に示す5つのセッションから構成され,研究分担者を含む21名による講演と,引き続いての討論が行われた.1.臨場感通信システム-現在,そして未来へ-2.マルチモーダル知覚と臨場感通信3.高次符号化と通信技術4.視覚・聴覚における場の知覚5.高次ディスプレーの現状と未来この全体会議を通じて,各研究者が持つ現状技術の欠点を,他分野の研究者が持つ技術により補完あるいは代行することの可能性と,具体的に音響臨場感システムを構築することの可能性が示された.現時点までに,精密な音響臨場感通信を行うのに十分な技術は確立されていない.しかし,電気音響学の分野における人工現実感,建築音響分野における音場シミュレーション,心理音響学の分野における聴覚情景分析などに関する研究成果は,臨場感通信のための要素技術になり得ると考えられる.そこで,本研究では,音響学を背景としながらも専門分野が異なる研究者が共同して調査および討議することによって,現時点での技術の特徴と限界を把握することを目的とした.本研究の特徴は,専門分野が異なる研究者が集うことである.そのため,十分な準備を行わずに全体会議を開催した場合には,議論が収束しない事態が想定された.そこで,まず,年度の上半期は,研究代表者の曽根を中心として東北大学電気通信研究所に所属する研究者がホスト役となり,各研究者からそれぞれの分野における最新の技術情報を収集することに努めた.この情報収集の過程で,各研究者が,次のステップに進むために必要とする技術が明らかとなってきた.その結果,研究分担者に含まれていなかった,マルチモダリティなどを専門分野とする研究者を交えて議論することが必要であると結論された.上半期の議論を経て,全体会議を1997年11月46日の3日間にわたって,公開シンポジウム形式で開催した.全体会議は,以下に示す5つのセッションから構成され,研究分担者を含む21名による講演と,引き続いての討論が行われた.1.臨場感通信システム-現在,そして未来へ-2.マルチモーダル知覚と臨場感通信3.高次符号化と通信技術4.視覚・聴覚における場の知覚5.高次ディスプレーの現状と未来この全体会議を通じて,各研究者が持つ現状技術の欠点を,他分野の研究者が持つ技術により補完あるいは代行することの可能性と,具体的に音響臨場感システムを構築することの可能性が示された.
骨形成タンパク質を用いた血管柄付異所性誘導骨作製に関する実験的研究

ラットの口腔内から、口蓋、歯肉、舌、頬粘膜を採取して、種々の培地を使用して培養を試みた。ヒト角化細胞培地、ラット角化細胞培地、αMEM培地等使用したが、最も培養として成功を収めたのは、歯肉とαMEM培地の組み合わせであった。コンフルエントになった細胞を回収し、コラーゲンシート上に再度培養した。細胞の重層化を確認した後、移植に供した。ラット大腿動静脈から腹壁に向かう浅下腹壁動静脈を剥離挙上し、これに栄養される腹部皮下脂肪を血管系と共に挙上した。シリコンで作製した鋳型の片方にコラーゲンスポンジに含浸させたrhBMP-2を填入し、血管柄付腹部皮下脂肪を鋳型のなかに挿入し、ラット大腿部を閉創した。2週間後、鋳型を取り出したところ、脂肪の片面に骨が形成されていた。脂肪のままの片面に、さきのコラーゲンシート上の培養粘膜を縫合固定し、再度鋳型に挿入し、大腿部を閉創した。2週間後、鋳型を取り出したところ、骨-脂肪-培養組織という順に層状になった、血管柄付移植片が完成した。この移植片を通法に従い脱灰、ヘマトキシリン-エオジン染色を施し、光学顕微鏡で観察した。骨組織は連続性を持ち、十分に成熟したものであった。培養組織は線維牙細胞と角化細胞が混在しており、通常の粘膜組織とは異なる形態を示していた。また、角化細胞は線維牙細胞中で嚢胞様の構造を示すものも認められた。今回作製された移植片は、厳密な意味では骨粘膜弁とは言い難い構造ではあるが、ラット粘膜の培養方法に工夫の余地がまだあること、ヒトの粘膜の培養法は確立されていることから、発展性が望めるものと思われる。1血管束周囲への誘導骨作製血管束周囲にr h BMP-2を応用して誘導骨を作製することにはすでに成功していた。しかし、十分な量の誘導骨を作製する目的で、種々の血管誘導物質をr h BMP-2に先立って応用することを試みた。予め賦型されたシリコンモールド内にラットの大腿動静脈を挿入、コラーゲンを担体とする種々の血管新生因子を異なる濃度で応用した。血管束周囲の血管の新生、肉芽の形成に優れていたのはb FGFであった。すでにr h BMP-2で作製した範囲の倍の大きさのモールドに充満した肉芽組織が形成された。これに種々のタイミングでr h BMP-2を滴下して誘導骨の形成を待っている状態である。2血管柄付骨粘膜弁の作製ラットの口腔内から、口蓋、歯肉、舌、頬粘膜を採取して、種々の培地を使って培養を試みた。十分な量の粘膜細胞の培養は困難であったが、ようやく3cmシャーレにコンフルエントになる条件を見出した。角化細胞単独ではないが、実験の主旨には反しないので、これを回収してコラーゲンシート上で再度コンフルエントな状態になるのを待ち、シートとともに血管柄付脂肪、筋肉上に自家移植した。この複合組織をシリコンモールド内に挿入して、一定の期間を経た移植片の状態を組織学的に観察中である。この脂肪、筋肉組織に対してr h BMP-2を応用すれば骨組織が誘導されることは確認済みであるので、移植された粘膜が十分なものであれば、血管柄付骨粘膜弁の作製が可能になる。血管柄付骨粘膜弁の作成ラットの口腔内から、口蓋、歯肉、舌、頬粘膜を採取して、種々の培地を使用して培養を試みた。

ヒト角化細胞培地、ラット角化細胞培地、αMEM培地などを使用したが、もっとも培養として成功を収めたのは、歯肉とαMEM培地の組み合わせであった。コンフルエントになった細胞を回収し、コラーゲンシート上に再度培養した。細胞の重層化を確認したのち移植に供した。ラット大腿動静脈から腹壁に向かう浅下腹壁動静脈を剥離挙上し、これに栄養される腹部皮下脂肪を血管系と共に挙上した。シリコンで作製した鋳型の片方にコラーゲンスポンジに含浸させたrhBMP-2を填入し、血管柄付腹部皮下脂肪を鋳型の中に挿入して、ラット大腿部を閉鎖した。2週間後、鋳型を取り出したところ、脂肪の片面に骨が形成されていた。脂肪のままの片面に、さきのコラーゲンシート上の培養粘膜を縫合固定し、再度鋳型に挿入し、大腿部を閉鎖した。2週間後、鋳型を取り出したところ、骨-脂肪-培養粘膜という順に層状になった、血管柄付移植片が完成した。この移植片を通報に従い脱灰、ヘマトキシリン-エオジン染色を施し、光学顕微鏡で観察した。骨組織は連続性を持ち、十分に成熟したものであった。培養組織は線維牙細胞と角化細胞が混在しており、通常の粘膜組織とは異なる形態を示していた。また、角化細胞は線維牙細胞中で嚢胞用の構造を示すものも認められた。今回作製された移植片は、厳密な意味では骨粘膜弁とは言い難い構造ではあるが、ラット粘膜の場右葉方法に工夫のの余地がまだあること、ヒトの粘膜の培養方法は確立されていることから、発展性が望めるものと思われる。
がん抑制遺伝子(p53)の発現異常からみた大腸がんおよび腺腫の悪性度に関する研究

外科的に切除された進行大腸がん119例と,内視鏡的に切除された大腸ポリープ239個におけるp53発現を免疫組織学的に調べた。これらの標本をマイクロウエーブ照射によって迅速固定したのち,そのパラフィン切片に対してPAb1801を一次抗体とするABC法をおこなったところ,進行癌では72例(60.5%),腺腫内がんのがん巣では28個(82.4%)でがん細胞の核内にp53が検出された。がんを内包しない良性の腺腫では,陽性率は低く,191個中31個(16.2%)でごく一部の腺管に限局した発現がみられたのみである。臨床病理学的事項からみると,肝転移をともなう進行がん例でp53陽性率が高くなっているほかは,とくに組織型や深達度などのパラメーターと相関性をみとめなかった。また,良性腺腫内に発現するp53陽性腺管は,構造異型の面では周囲の陰性腺管と差異をみとめなかったが,個々の細胞の核面積をcomputerで算出してみると,核に膨化傾向のあることがしめされた。一方,最近大腸のがん好発病変として注目されている扁平隆起を21個収集してp53の発現を調べたところ,がんを内包した扁平隆起では10個中7個(70.0%),腺腫と診断された扁平隆起では11個中2個(18.0%)にp53の発現がみられ,その頻度は一般のがんおよび腺腫での発現頻度と類似していた。組織切片よりDNAを回収してp53遺伝子の3'flanking region 90bpをPCR増幅し,LOHを検索する実験では,最低200μm^2の微小切片からのDNAを増幅して検討可能であることが分かり,現在までのところ,免疫染色の結果とLOHの検討結果はたいへん良好な一致をしめしている。大腸癌、大腸腺腫および腺腫内癌における癌抑制遺伝子産物p53の発現異常を免疫組織学的に検討した。外科的に切除された大腸癌136例および内視鏡的に切除された大腸ポリ-ブのmicrowave固定パラフィン包埋標本134例に対し、p53の抗体染鉄を行なった。大腸癌では91例(66.9%)にp53が検出されたが、癌の組織型や進行度との相関は認められなかった。一方、腺腫内に癌病巣の認められた19例中14例(73.7%)でも、微小癌巣に一致してp53蛋白の発現が認められたのに対し、大腸腺腫107例では14例(13.1%)で一部の腺管に限局したp53の染色像が得られた。このp53陽性腺管の病理組織学的異型度は、周囲の陰性腺管と比べて相違は認められなかった。これらの大腸腺腫に対し、細胞増殖能を反映するとされるproliferatingーcell nuclear antigen(PCNA)の細胞発現を抗体染色を用いて検討したところ、p53の染色が認められない腺管でのPCNA標識率が約30%であるのに対し、p53陽性腺管では平均50%以上と有意に高く、p53陽性腺管での細胞増殖能が上昇していることが示唆された。合成プライマ-を用いてPCR法によりp53遺伝子の第58exonに対応する塩基配列をプロ-ブとして作製し、凍結保存した大腸癌組織14例におけるp53遺伝子のmutationを検討した。p53遺。院のmutationはp53の免疫染色陽性例8例中7例で検出され、p53の免疫染色がmutationの有無を反映することが示された。

現在、PCR法を用いて、腺腫におけるp53遺伝子の変異の有無を検索中である。外科的に切除された進行大腸がん119例と、内視鏡的に切除された大腸ポリープ239個におけるp53発現を免疫組織学的に調べた。これらの標本をマイクロウエーブ照射によって迅速固定したのち、そのパラフィン切片に対してPAb1801を一次抗体とするABC法をおこなったところ、進行癌では72例(60.5%)、腺腫内がんのがん巣では28個(82.4%)でがん細胞の核内にp53が検出された。がんを内包しない良性の腺腫では、陽性率は低く、191個中31個(16.2%)でごく一部の腺管に限局した発現がみられたのみである。臨床病理学的事項からみると、肝転移をともなう進行がん例でp53陽性率が高くなっているほかは、とくに組織型や深達度などのパラメーターと相関性をみとめなかった。また、良性腺腫内に発現するp53陽性腺管は、構造異型の面では周囲の陰性腺管と差異をみとめなかったが、個々の細胞の核面積をcomputerで算出してみると、核に膨化傾向のあることがしめされた。一方、最近大腸のがん好発病変として注目されている扁平隆起を21個収集してp53の発現を調べたところ、がんを内包した扁平隆起では10個中7個(70.0%)、腺腫と診断された扁平隆起では11個中2個(18.0%)にp53の発現がみられ、その頻度は一般のがんおよび腺腫での発現頻度と類似していた。組織切片よりDNAを回収してp53遺伝子の3'flanking region 90bpをPCR増幅し、LOHを検索する実験では、最低200μm^2の微小切片からのDNAを増幅して検討可能であることが分かり、現在までのところ、免疫染色の結果とLOHの検討結果はたいへん良好な一致をしめしている。
成層圏・中間圏微量成分のミリ波・赤外ヘテロダイン高感度分光観測装置の開発

大気微量分子のミリ波分光観測には高度80Kmでの高度分布を測定可能であり、又、輝線するので昼夜を分かたず測定でき、更にエアロゾルの影響を受けず、多少の雲でも測定可能で連続観測が容易等の多くの利点を持つ。我々は100GHz帯で雑音温度34K(SSB)超伝導(SIS)ミクサ受信器を用いた大気オゾン高度分布測定装置を開発し、従来よりの観測より1桁小さい積分時間で測定に成功した。現在200GHz帯の低雑音超伝導受信器の開発を行っている。より低雑音を得るためにはヘロダイン検波を行うSIS接合と完全な整合が不可欠である。そのために2つのバックショートを用いた導波管型マウントを採用し、その高には約1/4のreduced heightを用いている。現在、このバックショートを用いることにより200GHz300GHz帯で超伝導受信器の雑音温度50Kを得ることに成功した。現在まで観測成果は次のようにまとめられる。1.高度36kmより75kmにおけるオゾン量の日変化は中間圏の夜を除いて理論的な計算値と-致している。2. 70km以上の夜におけるオゾン量は日毎に20%以内で変化していることが明らかになつた。3.日の出、日の入前後のオソン量の変化が3分毎に得られた。このような短い時間分解能観測は初めてである。大気微量分子のミリ波分光観測には高度80kmまでの高度分布を測定可能であり、又、輝線を観測するので昼夜を分かたず測定でき、更にエアロゾルの影響を受けず、多少の雲でも測定可能で連続観測が容易等の多くの利点を持つ。我々は100GHz帯で雑音温度34K(SSB)超伝導(SIS)ミクサ受信器を用いた大気オゾン高度分布測定装置を開発し、従来の観測より1桁小さい積分時間で測定に成功した。より低雑音を得るにはヘロダイン検波を行うSIS接合と完全な整合が不可欠である。今回に特に新しくバックショート開発を行った。今回製作したバックショートは複数の長方形の穴を持つ金属板の絶縁体の膜で覆う非接触型構造である。これは周期的な穴の配置によりインピーダンスに変化を持たせる方式であり、金属板に穴をあけるだけの簡単な構造のため加工が容易であり、様々なパラメータを試すことができる。我々はワイヤーカッター(放電加工機)を用いることで高い精度で再現性よく作成すくことができた。現在、このバックショートを用いることにより200300GHz帯で超伝導受信器の雑音温度50Kを得ることに成功した。現在、この超伝導ミクサ受信器を大気CIO観測装置に組み込み行っており、96年冬の観測を予定している。大気微量分子のミリ波分光観測には高度80Kmまでの高度分布を測定可能であり、又、輝線を観測するので昼夜を分かたず測定でき、更にエアロゾルの影響を受けず、多少の雲でも測定可能で連続観測が容易等の多くの利点を持つ。我々は100Ghz帯で雑音温度34K(SSB)超伝導(SIS)ミクサ受信器を用いた大気オゾン高度分布測定装置を開発し、従来よりの観測より1桁小さい積分時間で測定に成功した。我々は1994年5月から1995年5月にかけての約1年間は、天候による中断があるものの、梅雨等を除いて同一観測モードでのほぼ連続的な観測を行なった。この期間の観測から得られた一年以下の変動について研究を遂行した。オゾン混合比を求めるには、大気モデルとしてCIRA'86モデルを採用し、第一近似としては、Brilletの経験式に比例するものと仮定し、オゾン線輝度から補正量を求める方法を取った。計算した高度はBrilletの経験式からのずれが圧力の対数に対し一次式になるときに正しい高度を取ると誤差が最小になるが、この高度は大気の年周変化にするので、その年平均の高度に就いて行なった。

この高度の変動は僅かなので、年平均を取ったことによる誤差はそれ程大きくない。この方法で得られた結果は、昼間のオゾン混合比に就いては繰り返し法の結果と大差無い。夜間に就いては上部中間圏で30%程度の誤差がある。成層圏では夜間も誤差は小さい。現在は同じ処理を観測時にリアルタイムで行なっている。これらのデータより、混合比の極大が夏季に低く、冬季に高いこと、成層圏には半年周期の変化があること、一月以下の変動があること等が判明した。1994年10月から1995年1月にかけて太陽地球環境研究所でのライダーによる成層圏温度の測定との同時観測が9回行なわれているが、オゾン混合比との相関は見いだされなかった。
被災・破損を起因とする建設の技術革新と建築様式に関する歴史的研究

本研究は、日本の建築と都市にかかわって、<天災・人災→被害→修理・再建・再生>というプロセスについて、日本の7世紀から20世紀まで、実例を調査、収集する。そして特にその際に起きた技術革新と建築様式の変化を明らかにすることが目的である。主要な成果は以下の通り。1安元3年(1177)に起きた京都大火と治承4年(1180)の南都焼討は、大仏様を誘発する契機となり、和様を中心様式から引きずり下ろした。2明治24年の濃尾地震(1891)は、その後の近代建築の耐震性上昇などの大きな誘因となった。しかし、被害が過剰に報告されるなど、情報が操作された点も多い。本研究は、建築と都市に関わる、<天災・人災→被害→修理・再建・再生>のプロセスについて、日本の7世紀から20世紀まで、実例を調査、収集し、集積して広く公表しようとする。そして、特にその際の技術革新を明らかにすることが目的である。本年は初年度であり、災害I(地震)の事例を調査、収集を試みた。現存する遺構が中心であるから、寺院、神社、住宅を中心に事例を収集した。情報の収集元は、今まで刊行されてきた文化財建造物の修理工事報告書が中心であり、それらの過去の被害・破損と修理の履歴を調査することから作業を開始した。また、同時に、過去の歴史史料から、災害、建築・都市の被害、その修理・再建・再生の事例を収集した。修理工事報告書を丁寧に解読することが主たる作業となった。古建築は、数回の修理を経て現在に至っているのが普通であるから、その修理に関して、ハードと同時にソフトの両面から、技術革新を明らかにすることを主たる目標とした。全体では、150棟ほどの文化財建造物を対象とすることになった。多様な技術革新を探すという点については、かなりの情報を集積することが出来た。従来、建築史学的、文化財学的な観点では、十分ではなかった、建築計画学的な改善、構造学的な進歩などについて、より総合的な観点からの分析が必要であることも、判明しつつある。本年は第2年度であり、災害1(地震)とともに災害2(大風、台風、火災、内乱)の事例を調査、収集を試みた。全体では、100棟ほどの文化財建造物を対象とすることになった。本研究は、日本の建築と都市にかかわって、<天災・人災→被害→修理・再建・再生>というプロセスについて、日本の7世紀から20世紀まで、実例を調査、収集し、集積して広く公表しようとする。そして、特にその際に起きた技術革新を明らかにすることが目的である。本年度は、大規模な都市移動・建設、再開発(遷都、城下町、火災)の事例を調査、収集した。建築では、都市住宅である町家なども含まれる。歴史史料、修理工事報告書から、過去の建築、都市の災害の被害、その後の修理、再建、再生の事例を収集して、さらに広く検討することにした。その中で注目されたのは、平安京における安元3年(1177)である。この火災は大極殿以下、多くの貴族住宅を焼き払う大きなものであった。大極殿は再建されなかったし、内裏は場所を移して再建された。要するに、平安京を大きく変更させたのである。平安京の構図を中世的な世界へと移していった火災である。また、近代では、濃尾地震であった。明治24年に起きたこの大地震は、近代建築の倒壊によって、その後の耐震建築の起源となったのだが、建築学側の調査、理解については、詳細には検討されてこなかった。その研究を開始した。具体的な調査は以下の通り。・濃尾地震の被災地岐阜県揖斐川町三輪地区の町並み調査。地震による被災、復興、耐震補強などを分析した。・鹿児島県甲突川石橋、坊津、知覧の建造物調査。火山被害、水害、台風など天災の多い地域であって、そのための対策を調査した。・戦前期に大火のあった都市の復興状況の調査。石岡市、諏訪市を対象に調査を実施した。

2016年2月20日には、群馬県伊勢崎市島村において、多数の明治時代の養蚕農家の残る集落を対象として、その農家という施設に関わる技術革新とその保存について議論した。本年度は、大規模な都市移動・建設、再開発(遷都、城下町、火災)の事例を調査、収集してきた。建築では、都市住宅である町家なども含まれる。また、初年度、第2年度に実施した、個別の建築に関する調査も継続した。昨年度の調査から判明したように、本研究においては、一般的に理解されてきた技術革新は、必ずしも被災、破戒とは直結しないので、むしろ具体的な個別事例をなどの精密調査から、その起因を捜索する方向へと向かっている。災害関係の事例は、必ずしも多くはないが、現地調査も含み、集積しつつある。具体的な事例は以下の通り。岐阜県揖斐川町三輪地区、鹿児島県甲突川石橋、坊津、知覧、群馬県伊勢崎市島村。本年度は、成果報告の会として、2月20日にシンポジウム、3月7日に研究報告会を開催した。2月20日は、群馬県伊勢崎市島村において、多数の明治時代の養蚕農家の残る集落を対象として、その農家という施設に関わる技術革新とその保存について議論した。また、3月7日は、明治24年に起きた濃尾地震に関して、その調査、被害、その後の技術革新などについて、検討議論を加えた。個別の事例については、今まで十分な調査が実施されていないことがよくわかり、今後の研究を進める必要の大きいことが認識された。本研究の重要性が再度認識された。本年度は、昨年度に引き続き、大規模な都市移動・建設、再開発(遷都、城下町、火災)の事例を調査、収集した。歴史史料、修理工事報告書から、過去の建築、都市の災害の被害、その後の修理、再建、再生の事例を収集して、さらに広く検討することにした。具体的な現地調査は、以下の通り。・木曽三川の河川改修に際して、輪中集落の立地と配置の変化したことの調査。・横手市増田地区、長野市戸隠地区・福島県南会津町前沢地区。地震災害、火災災害、雪害への対策調査。・戦前期に大火のあった都市の復興状況の調査。川越市、豊岡市。八戸市、函館市など。また、西欧における災害と技術革新については、以下のような成果があった。・広く、社会変動による建築の利用形態の変化を捉えると、建築の再利用、ようするに用途変更、そのための改修、改造は、西欧古代末から19世紀まで、本質的な建築行為の一つであったこと。そして、再利用的建築観、再開発的建築観、文化財的建築観、というように、建築観が整理できること。・1666年のロンドン大火、その後の再建過程について。不燃性の高い都市へ転換し、強い建築規制が設けられ、近代的な要素が多くふくまれたこと。そして、ロンドン大火以後には、新しい社会システムが構築されたこと。平成29年2月に、名古屋大学減災連携研究センターにおいて、平山育男、溝口正人、西澤康彦がパネラーとなり、濃尾地震をテーマにした、シンポジウムを開催した。平山は、コンドルの調査日程、その報告、その結果として日本建築界が受けた影響などについて報告。溝口は、被災写真が意図的に被害が大きく見えるように、操作されていること、などを指摘、また町屋などで実施された具体的な構造補強を報告した。西澤は、震災後の情報伝達の方法、調査団の実際の調査方法などについて、詳細な検討を加えた。本年度は、大規模な都市移動・建設、再開発(遷都、城下町、火災)の事例を調査、収集する。