hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
侵襲型歯周炎原因菌のキノールペルオキシダーゼの生理的役割と病原性との関連の研究

また、すでに部位突然変異をQPOに導入する系を確立しているので、変異QPOを順次作製、解析を行っていく。今年度は、QPOの動力学的な解析、さらには基質であるが高濃度で酵素を失活、変性させるH_2O_2によるQPOに対する阻害作用について検討し、学会発表を行った。これによるとQPOはH_2O_2で不可逆的に完全失活し、標的部位は一カ所で、活性に必須であることが推定された。また生成物阻害様式により、QPOの触媒反応はTheorell-Chance Bi Bi、あるいはPing Pong Bi Bi機構であることが推定されたが、2つの基質の酵素への結合活性の解析により確定できると考えられ、現在解析を進めている。侵襲性歯周炎原因菌Aggregatibacter actinomycetemcomitansは膜結合性キノールペルオキシダーゼ(QPO)を産生する。本酵素は我々が精製、遺伝子のクローニングを行い、生化学的な性質について報告してきた。QPOは2種類の基質のうちユビキノール-1(Q1H2;ユビキノン-1(Q1)の還元型)を酸化し、もう一方の基質である過酸化水素(H2O2)を還元して水とする活性を有し、呼吸鎖成分のキノンと連結しているので、呼吸鎖の一員としても捉えることができる。今までにQPOの阻害剤としてアスコフラノンについてすでに、我々は報告済みである。それによるとアスコフラノンのKiは9.56nMで、mixed-typeの阻害様式であった。今回アスコフラノンの構造類似体のアスコクロリンを見出し、そのKiが24.7nM、阻害様式はQ1H2に対する競合阻害であることを明らかにした。さらに化合物ライブラリーのスクリーニングを続けたところ、illicicolin Bも阻害活性を有しているがそのIC50は約600nMであり、アスコフラノンやアスコクロリンよりも阻害活性が低いことが明らかとなった。また、大腸菌を用いたリコンビナントQPOの発現系を確立し、精製リコンビナントQPOを調製して、動力学的解析を行った。QPOによるペルオキシダーゼの触媒反応は、まず酸化型QPOに結合したQ1H2が酸化され、酵素からQ1となって遊離する。一方QPOは還元され、この状態で安定しており、この還元型QPOがもしH2O2と結合した場合、H2O2は還元されて水になり、同時にQPOは酸化型に戻る。従って、このQPOによるペルオキシダーゼ触媒反応はping pong Bi Bi機構によって起こることが明らかとなった。現在までに、国際雑誌への論文発表2編、学会発表2回行っている。結晶化の進捗状況は必ずしも順調ではないが、膜タンパクの結晶化は困難であることが極めて多く、想定内であると考えられる。リコンビナント酵素の発現、酵素の動力学的解析、阻害剤のスクリーニングに関してはおおむね順調に進展していると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。あと1年で本課題が終わるが、特に突然変異体QPOの作製に関して、研究の主力を移して推進したいと考えている。酵素の結晶化に関しては、今まで通りのペースで進めていく。
易感染症児、アレルギー疾患児の末梢血単核球の各種サイトカイン産生能の検討

1.重症心身障害児の末梢血単核球インターフェロン-γ(IFN-γ)産生(1)経管栄養施行中の重症心身障害児の末梢血単核球IFN-γ産生は低値であり、これらの症例のNK活性も低値であった。(2)このIFN-γ産生の低値は数年間持続していた。以上の結果は重症心身障害児の易感染性の一因と考えられた。2.アレルギー疾患児の末梢血単核球IFN-γ産生(1)アトピー性皮膚炎の末梢血単核球IFN-γ産生は気管支喘息児に比して低値であった。(2)気管支喘息発作時の末梢血単核球のIFN-γ産生は無発作時に比し低値であった。リンパ球サブセットを検討すると、IFN-γ産生が多いとされるCD45R^+CD_W29^-のリンパ球が減少していた。気管支喘息発作時でIFN-γ産生が低下することの一因しとて、IFN-γ産生細胞の減少が考えられた。(3)IFN-γ産生が低いと、培養上清のIgEが高値であった。以上のことから、アトピー性皮膚炎と気管支喘息ではサイトカイン産生の様相が異なること、気管支喘息発作が発症することで、IgE産生が亢進する可能性があることなどが明らかになった。1.アレルギ-疾患の末梢血単核球のサイトカイン産生の検討気管支喘息児発作時にIFNーγ産生が低値であり、このサイトカインの主な産生リンパ球であるCD4^+2H4^-サブセットも低値であった。培養上清中のIgE値とIFNーγ産生は相関があるように思われ、アトピ-性皮膚炎の末梢血単核球IFNーγ産生も低いようである。これらの点については症例を増し検索中である。2.重症心身障害児の末梢血単核球サイトカイン産生の検討経管栄養を施行中の重度心身障害児の末梢血単核球のIFNーγ産生は低い。この低値は変動する事なく、検討した3年間持続していた。アレルギ-性疾患については、ダニ抗原刺激時のIFNーγ、ILー4、上清中IgEを同時に測定し、IgE産生調節機序の解析を行いつつある。重症心身障害児、者ではウイルス抗原を用いてIFNーγなどのサイトカイン産生を検索中である。1.重症心身障害児の末梢血単核球インターフェロン-γ(IFN-γ)産生(1)経管栄養施行中の重症心身障害児の末梢血核球IFN-γ産生は低値であり、これらの症例のNK活性も低値であった。2.アレルギー疾患児の末梢血単核球IFN-γ産生。(1)アトピー性皮膚炎の末梢血単核球IFN-γ産生は気管支喘息児に比して低値であった。リンパ球サブセットを検討すると、IFN-γ生産が多いとされるCD45R^+CD_W29^-のリンパ球が減少していた。気管支喘息発作時でIFN-γ産生が低下することの一因として、IFN-γ産生細胞の減少が考えられた。(3)IFN-γ産生が低いと、培養上清のlgEが高値であった。以上のことから、アトピー性皮膚炎と気管支喘息ではサイトカイン産生の様相が異なること、気管支喘息発作が発症することで、lgE産生が亢進する可能性があることなどが明らかになった。
最高エネルギーガンマ線放射天体の研究

中国と共同で中国チベットの羊八井高原(標高4,300m)に空気シャワー観測装置(Tibet-III,面積37,000m^2)を設置して、高エネルギー宇宙線・宇宙ガンマ線の研究を行っている。本研究では、宇宙ガンマ線に対するTibet-III空気シャワー観測装置の感度向上のために、大型地下ミューオン検出器を建設した。また、Tibet-III空気シャワー観測装置を用いて宇宙からの最高エネルギーガンマ線等の宇宙ガンマ線や宇宙線に関する幅広い研究を行った。我々(チベットASγ実験グループ)は、1990年以来中国と共同で中国チベットの羊八井高原(ヤンパーチン、標高4300m)に広視野空気シャワー観測装置(現在は略称Tibet-III、有効面積が約37,000m^2,厚さ3cm x面積0.5m^2のプラスチックシンチレーター検出器総計789台を7.5m間隔に配置、角度及びエネルギー分解能は100TeVで各々0.2度及び40%)を設置し、高エネルギー宇宙ガンマ線・原子核宇宙線の研究を行っている。我々は既にカニ星雲、MrK421,Mrk501等から飛来する1TeV(=10の12乗電子ボルト)領域のガンマ線信号の観測に成功しており、本申請ではその成果に基づく飛躍的な発展を目指す。本研究では、空気シャワー観測装置(既存のTibet-III)と地下大型(800m^2)水チェレンコフ型ミューオン観測装置(本申請で新設予定)の併用という独創的な試みにより、最高エネルギー(100TeV領域:5x10^<13>-10^<15>eV)宇宙ガンマ線放射天体の低雑音広視野連続観測を世界で初めて行う。本年度は、現在チベットで稼動中の空気シャワー観測装置Tibet-IIIの地下2.5mに大型(800m^2)水チェレンコフ型ミューオン観測装置を建設するための様々な準備を行った。地下プールのための建設図面が完成し、エレクトロニクス系の整備、データ収集システムの構築等の作業を行った。また、100m^2のプロトタイプミューオン検出器とTibet-IIIで取得された連動実験データの解析を行った結果、シミュレーションがデータを良く再現していることが判明した。これにより、最高エネルギー宇宙ガンマ線観測の雑音となる原子核宇宙線除去能力が実験的に検証できたことになる。我々(チベットASγ実験グループ)は、1990年以来中国と共同で中国チベットの羊八井高原(ヤンパーチン、標高4300m)に広視野空気シャワー観測装置(現在は略称Tibet-III、有効面積が約37,000m^2,厚さ3cmx面積0.5m^2のプラスチックシンチレーター検出器総計789台を7.5m間隔に配置、角度及びエネルギー分解能は100TeVで各々0.2度及び40%)を設置し、高エネルギー宇宙ガンマ線・原子核宇宙線の研究を行っている。本研究では、空気シャワー観測装置(既存のTibet・III)と地下大型水チェレンコフ型ミューオン観測装置(本申請で新設予定)の併用という独創的な試みにより、最高エネルギー(100TeV領域:5x10^<13>-10^<15>eV)宇宙ガンマ線放射天体の低雑音広視野連続観測を世界で初めて行う。本年度においては、チベット空気シャワー観測装置の地下に鉄筋コンクリート製のプール建設をほぼ完了させた。本年度の5月から空気シャワーアレイの撤去を行い、7月より地面の掘削が開始され建設が始まった。申請者及び共同研究者の監督の下で、今年度の12月に鉄筋コンクリート製地下プールの躯体が完成した。今後、地下プール内に光センサーである20インチ光電子増倍管(PMT)、信号・高電圧ケープル等のインストールを行いプールへの注水が完了すれば、VHEガンマ線観測用としては過去現在を通して世界一の有効面積を持つミューオン観測装置が稼働を開始する。

本研究では、空気シャワー観測装置(既存のTibet-III)と地下大型水チェレンコフ型ミューオン観測装置(本申請で新設予定)の併用という独創的な試みにより、最高エネルギー(100TeV領域:5x10^<13>-10^<15>eV)宇宙ガンマ線放射天体の低雑音広視野連続観測を世界で初めて行うことを目指す。チベット空気シャワー観測装置の地下に昨年度の12月に鉄筋コンクリート製地下プールの躯体が完成した。今年度は完成した躯体の内部に防水塗料を塗布して水密構造とした。また。地下プール内に光センサーである20インチ光電子増倍管(PMT)、信号・高電圧ケーブル等のインストールを行ってミューオン検出器プールが完成した。最高エネルギー領域宇宙ガンマ線観測用としては過去現在を通して世界一の有効面積を持つミューオン観測装置が完成したことになる。また、最高エネルギーガンマ線データ解析に必要なソフトウェアの精力的に開発を行った。最高エネルギーガンマ線に関する予備的な解析も進行中である。
高温超伝導薄膜のミリ波表面インピ-ダンスの測定とミリ波表面損失逓減の研究

高温超伝導薄膜のミリ波表面抵抗の広い範囲にわたる周波数特性と異方性を測定するため、誘電体管ファブリ・ペロ-共振器HE_<iin>モ-ドのQ測定を正確に行う課題と取組んだ。具体的には、溶融石英管の両端を金蒸着膜をつけた黄銅板とYBCO薄膜板で終端してファブリ・ペロ-共振器を構成し、それを冷凍装置内に収納してQ測定を行い、金蒸着膜とYBCO薄膜の表面抵抗の差を求めた。測定は、用いた共振器のUバンドの4つの共振周波数に対し、4.5100kの各温度で行い、Uバンドにおける表面抵抗の周波数依存性を求めた。YBCO膜のUバンド表面抵抗は80kくらいから急減し始め、60k以下では金蒸着膜よりも低くなった。この実験においては、共振器の各部分の温度分布が均一でなかったため、得られた表面抵抗の値に誤差が含まれていることが分ったので、今後の改善策を明らかにした。以下に主な成果を要約する。1.誘電体管ファブリ・ペロ-共振器と導波管との結合度は広い周波数範囲にわたり変化が小さく、広い周波数範囲の測定に適していることを明らかにした。2.長い入力導波管中に発生する不要反射モ-ドの影響を、共振器前面に設けた開閉シャッタ-の働きで除去することに成功した。3.共振器の各構成要素を均一温度に保って測定を行うべく色々対策を講じたが、完全にするには、冷凍装置に温度コントロ-ラを設備する必要があることが分った。現在その準備中である。4.極低温では共振器のQは5000以上と高くなり、現有の掃引信号源では周波数安定度の点で問題があることが分った。高いQ値を正確に測定するためには、周波数掃引シンセサイザ-が必要である。5.本年度の研究費でWバンド(92102GHz)の掃引信号源を購入、整備したので、100GHz帯の測定が可能となった。
「辺境」と「郊外」の原爆被災――被爆後・戦後長崎の都市社会学的研究

「辺境」かつ「郊外」とみなしうる浦上(うらかみ)地区が原爆被災の中心となった長崎市における都市空間再編の諸相とその要因を問う。とりわけ、被災後の浦上地区が放逐されるのではなく、逆に長崎市全体の都市構造に統合・包摂されていく側面に本研究は着目する。対象時期は1930年代から1960年代末まで。方法的には、生活の物理的な基盤である〈都市空間の再編〉を媒介項に、政治経済的な面と記憶・表象・文化的な面が相互に影響を与え合うとの視角を採る。また、〈都市空間の再編〉を当該都市の自閉したプロセスとみなさず、外在的でグローバルな要因である大日本帝国・アジアとの連関やアメリカ占領軍の動向との連関をとらえる。
骨代謝を調節するカーボンナノチューブの分子機構の解明

カーボンナノチューブは、骨組織における生体材料への応用が期待されているため、その骨作用の解明が必要であった。今回我々は、(1)Multiwalled carbon nanotube(MWCNTs)は、in vivoにおいてBMP誘導性の異所性骨形成を促進すること、(2)MWCNTsはBMP-誘導性異所性骨中に出現する破骨細胞の形成を抑制すること、(3)MWCNTsはin vitroにおいてRANKL誘導性のNFATc1の核移行を抑制することにより、破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化を抑制すること、(4)MWCNTsは破骨細胞の骨吸収活性、生存活性を抑制すること、(5)MWCNTsは骨芽細胞における石灰化培地中の石灰化を促進すること、(6)MWCNTs周囲には石灰化培養液によりCaやNaから構成される結晶が析出すること、(7)骨芽細胞培養において、培養液中のCa濃度を上昇させると、ALPの染色性および、osteocalcinの遺伝子発現が増加することを明らかにした。以上より、MWCNTsを生体材料に応用する場合に、骨組織修復などに有利に働く可能性が示唆された。カーボンナノチューブ(CNT)について、次の事象を見出した。1.我々は、破骨細胞分化に特化した破骨細胞前駆細胞(Cell cycle-arrested quiescent osteoclast precursors、QOP)を同定した。CNTは、NFATc1をトラップし、QOPの破骨細胞への分化を抑制する。2. CNTは骨芽細胞の基質小胞性石灰化を促進した。これらの作用は、対照のカーボンブラックには認められなかった。平成20年度は、(1)破骨細胞分化過程におけるCNTによる分化抑制機構の解析、(2)骨芽細胞におけるCNTによる石灰化促進メカニズムを解明することを目的とし、本研究を計画した。実験計画は、以下のテーマを明らかにすることを目的とし、遂行した。(計画1)CNTによる転写抑制機構の解明: QOPから破骨細胞への分化は、NFATc1阻害薬であるシクロスポリンAにより抑制された。CNTはQOPにおけるNFATc1の核移行を抑制し、破骨細胞分化を抑制した[研究発表(雑誌論文)]さらに、抗てんかん薬であるDiphenylhydantoin(DPH)も、破骨細胞前駆細胞のNFATc1の核移行を抑制した[研究発表(雑誌論文)]。以上より、CNTとDPHの作用機序は同じである可能性が考えられた。(計画2)CNTを利用し、石灰化の開始時の核になる因子(エピタキシー因子)をクローニングする:現在、CNTと結合する基質小胞由来タンパク質を解析中である。交付申請書に記載した「破骨細胞前駆細胞を用いたカーボンナノチューブ(CNT)のエピジェネティック解析」、「新規転写因子のクローニング」は現在進行中である。今回CNTについて、次の事象を見出した。我々はこれまでに多層カーボンナノチューブ(MWCNT)の骨組織親和性が高いこと、またrhBMP2とMWCNTを用いたマウス筋膜下埋植実験において形成された異所性骨の骨塩量が、MWCNTを用いない群に比べて有意に高くなることを報告してきた。そこで今回はMWCNTの骨芽細胞による石灰化に対する影響について検討した。頭蓋骨由来骨芽細胞、MC3T3-E1および骨髄間質細胞PA6を用い、通常の培養液と石灰化培養液にそれぞれMWCNT、カーボンブラック(CB)および界面活性剤(CMC)を添加して3-6週間培養した。骨芽細胞の増殖および石灰化を評価した。MWCNTやCB、CMC添加による骨芽細胞増殖への影響は認められなかった。石灰化についてはMWCNT群で石灰化の亢進が認められた。骨芽細胞のALP活性は各群間に差は認められなかった。MC3T3-E1において、培養5週目MWCNT群では石灰化を認めたが、PA6では、6週目でも石灰化は認められなかった。骨芽細胞培養系においてMWCNTを添加すると、骨芽細胞の増殖やALP活性に影響せず石灰化を促進することが明らかになった。さらにこの作用は骨芽細胞系の細胞に特徴的な現象であることが分かった。以上より、MWCNTを生体材料に応用する場合に、骨組織修復などに有利に働く可能性が示唆された。交付申請書に記載した「エピタキシー因子の遺伝子改変マウスの作成」は、因子のクローニングが成功しておらず、着手していない。

これまでCNTについて、In vivoにおいて多層カーボンナノチューブ(MWCNT)が、Bone morphogenetic protein 2 (BMP2)誘導性の異所性骨の骨塩量を有意に増加させること、またin vitroにおいて、初代骨芽細胞培養系にMWCNTを添加すると、その石灰化を促進することを見出した。今回、MWCNTが石灰化を促進する機構について解析し、次の事象を見出した。MWCNTを石灰化培養液に加え、1週間後に走査型電子顕微鏡(SEM)での観察および元素分析を行った。また同時期に培養皿底面に残ったMWCNTを回収し、そこに付着するCaを定量した。コントロールとしてカーボンブラック(CB)を添加した群でも同様にCaを定量した。次にCa濃度の異なる3種類の培養液で初代骨芽細胞培養を行い、1週間後にALP染色および骨芽細胞の発現する遺伝子をreal time PCR法で定量した。SEM観察では、MWCNT周囲には1週の時点で結晶が析出しており、元素分析を行うと、CaやNaなど培養液中に存在する様々な元素であった。次にCaを定量すると、CMCと比較し、多くのCaが析出し、またMWCNT濃度依存的にCaは増加していた。次に骨芽細胞培養において、培養液中のCa濃度を上昇させると、ALP染色は濃度依存的に強くなり、また成熟骨芽細胞であることを示すosteocalcinの遺伝子発現も、濃度依存的に増加していた。MWCNTは、骨芽細胞が存在しない状態でもCaを引き寄せており、MWCNT周囲のCa濃度は局所的に高ると考えられる。またその上昇したCa濃度の影響により、骨芽細胞の成熟化が促され、MWCNTは相乗的に骨芽細胞による石灰化を促進することが考えられた。
ソノポレーションを応用した難治性口腔粘膜疾患の治療に関する基礎的検討

まず、本研究計画の臨床的背景を補うため、口腔扁平苔癬の原因の一つとして考えられている歯科材料アレルギーの原因検査方法として一般に行われているパッチテストについて、本学付属病院受診患者でパッチテストを受けた患者の統計学的検討を行った。受診患者は女性が多く,60歳代の患者が最も多かった。受診動機は扁平苔癬様の口内炎が最も多かった。感作陽性率は60.1%であり,男性よりも女性が高かった。各検査項目別の陽性率では,ニッケルが最も高くかった。受診動機別の陽性率では,過去に皮膚症状があった患者における陽性率が最も高く,口腔扁平苔癬患者は約半数がパッチテスト陽性であった。また、ソノポレーションを応用したin vivo口腔粘膜遺伝子導入実験系と評価系の確立のためと遺伝子導入効率の上昇に関する確認のための検討として、実験を行った。まず、マウスの後肢骨格筋に対して、ヘビ毒を注入して筋損傷を誘発した群と筋損傷を誘発しない群の2群に分け、それぞれ超音波遺伝子導入法により緑色蛍光タンパク(GFP)発現プラスミドベクターを導入し、導入効率を蛍光顕微鏡にて評価した。結果、筋損傷を誘発した群では筋損傷を誘発しない群と比較して、GFPの発現が上昇していた。つぎに、同様の実験系において、それぞれヒト骨形成因子(BMP2)発現プラスミドベクターを導入し、骨誘導能について軟X線、マイクロCT撮影、および組織学的解析を行った。筋損傷を誘発した群では、筋損傷を誘発しない群と比較してBMP2遺伝子発現の結果である筋組織内における異所性の骨形成がより顕著に確認された。以上より口腔粘膜へも同様の手法で、反復して薬剤投与する等の方法で遺伝子導入効率を上げられる可能性が示唆された。以上の結果をもとに、引き続き炎症を亢進させるNF-κBシグナルを抑制するベクターを導入する実験を進めていたが研究者の転出のため、実験を中止した。口腔難治疾患の代表例として口腔扁平苔癬が挙げられる。口腔扁平苔癬の原因の一つとして考えられているのが、歯科材料アレルギーである。歯科材料アレルギーの原因物質の検査方法として,一般にパッチテストが行われている。本学付属病院受診患者でパッチテストを受けた患者の特徴と検査結果について統計学的検討を行った。受診患者は女性が多く,年齢は60歳代の患者が最も多かった。受診動機は扁平苔癬様の口内炎が最も多く,続いて過去に金属で皮膚症状あり歯科治療予定の患者,皮疹の精査の順であった。各検査項目別の陽性率では,ニッケルが最も高く,以下白金,亜鉛の順であった。また、ソノポレーションを応用したin vivo口腔粘膜遺伝子導入実験系と評価系の確立のため、遺伝子導入効率の上昇に関する確認のための検討として、過去の確認実験を行った。その結果、筋損傷を誘発した群では筋損傷を誘発しない群と比較して、GFPの発現が上昇していた。つぎに、同様の実験系において、それぞれヒト骨形成因子発現プラスミドベクターを導入し、骨誘導能について軟X線、マイクロCT撮影、および組織学的解析を行った。本年は臨床データの解析に時間を要したため、ソノポレーションを用いた動物実験での検討が十分にできなかった、まず、本研究計画の臨床的背景を補うため、口腔扁平苔癬の原因の一つとして考えられている歯科材料アレルギーの原因検査方法として一般に行われているパッチテストについて、本学付属病院受診患者でパッチテストを受けた患者の統計学的検討を行った。

筋損傷を誘発した群では、筋損傷を誘発しない群と比較してBMP2遺伝子発現の結果である筋組織内における異所性の骨形成がより顕著に確認された。以上より口腔粘膜へも同様の手法で、反復して薬剤投与する等の方法で遺伝子導入効率を上げられる可能性が示唆された。以上の結果をもとに、引き続き炎症を亢進させるNF-κBシグナルを抑制するベクターを導入する実験を進めていたが研究者の転出のため、実験を中止した。ソノポレーションを応用した動物実験を優先して進めていく予定である。動物実験が予定より進まなかったために、動物の購入や飼育、検体の処理等に関する費用がかからず次年度使用額が生じた。進捗が遅れている動物実験を進めるため、適宜外部業者に委託する検査も利用しながら進める。
「両利き」事業部の組織特性およびMCSの設計と利用に関する研究

本年度は,両利き組織におけるマネジメント・コントロール・システム(以下,MCSsと略す)の設計とその利用方法について仮説を設定し,郵送質問票調査を実施した。仮説の設定にあたって,Simons (1995)によって提唱されたインターアクティブなコントロールと診断的なコントロールを,Tessier and Otley (2012)の議論に従い,コントロールの利用方法とコントロールの対象の観点から分離した。コントロールの対象の観点からは,戦略的な業績コントロールと業務的な業績コントロールへの分類を行った。その上で,探索と活用を同時に追求する両利き組織においては,組織メンバーにいずれか一方のみを志向する組織学習では競争優位を獲得し維持する上で十分ではないことを認識させるためのMCSsの設計が必要とされることを指摘した。このためには,業務的な業績コントロールと戦略的な業績コントロールの双方が強調されることが必要であると考えた。また,組織の両利き志向とMCSsの利用との関係が,環境の不確実性の程度によってモデレートされることを理論的に明らかにした上で,環境の不確実性が高い状況では,戦略的な業績コントロールをめぐるコミュニケーションが有機的に生じるため,トップ・マネジメントは業務的な業績コントロールを例外管理的に利用することで,組織の両利き志向が促進されるとする仮説を設定した。他方,環境の不確実性が低い状況では,戦略的な業績コントロールをめぐるコミュニケーションが積極的には生じないために,トップ・マネジメントは業務的な業績コントロールをインテンシブに利用することで,組織の両利きが促進されるとする仮説を設定した。これらの仮説に基づき,東京証券取引所一部二部に所属する製造企業の事業部長を対象に質問票調査を実施した。現在,その結果を分析している。本研究の初年度は,経営学や管理会計研究の領域における「両利き組織」(ambidexterity)における既存文献のレビューならびに企業数社へのインタビュー調査を実施した。探索と活用(March, 1991)を同時に追求する組織は両利き組織と呼ばれる。本研究では,同一の組織単位内において同時に異なる組織学習が追求される組織(Simsek et al., 2009)を念頭において議論を行なう。従来の研究で,両利き組織は,いずれか一方のみの組織学習または戦略を展開している組織よりも,高い組織業績を示すことが発見されている(たとえば,He and Wong, 2004)。また,両利き組織の先行要因としては,環境の特性(Gibson and Birkinshaw, 2004; Bedford et al., 2015)やトップ・マネジメントの行動的な特性(Lubatkin et al., 2006)などがあげられている。このような両利き組織におけるマネジメント・コントロール・システムの設計や利用に関する研究は始められたばかりである。いくつかの例外的な研究もある。たとえば,Bedford (2015)の研究では,両利き組織では,診断的なシステムとインターアクティブなシステムの利用の相互作用が業績にポジティブな影響を及ぼしていることが発見された。しかしながら,これらの研究では,パラドキシカルなMCSの設計や利用がどのような経路を経て組織業績に結びついているのかについては,何も明らかにしていない。この点を明らかにすることが今後の課題であると考える。また,インタビュー調査から明らかになった点は,実務家の観点からは異なる組織学習のモードが必ずしもパラドキシカルものと捉えられていない点,予算が比較的頻繁に見直される傾向がある点が明らかになった。当初提出した計画において,初年度は,探索と活用を同時に追求する両利き組織の組織特性およびMCSの設計や利用方法に関する経営学や管理会計領域の文献のレビューを行なうこと,また日本企業数社へのインタビュー調査を実施することを予定していた。初年度は,この計画に基づいて,組織論や戦略論に関わる領域さらに管理会計研究を中心に広範な文献レビューを実施し,両利き組織の組織特性,その先行要因,また両利き組織の実践と組織業績との関係について従来の研究結果の整理を行なった。その結果,両利き組織の先行要因や組織業績との関係性については,ある程度一致した結果が得られていることが明らかになった。しかしながらその反面,両利き組織においてどのような経路を経て組織業績が向上しているのかについては、これまでの研究で明らかにされていないことが明らかになった。MCSの設計が組織構成員または構成員間の認知また行動に与える影響を含め,どのような経路を経て組織業績の向上がもたらされているのかという点は,両利き組織のマネジメントを考える上で重要な論点であることが明らかになった。また,予定よりも若干数は少なくはあったが,日本企業数社の事業部長や経理担当者へのインタビューも実施できた。これらのインタビューから理論とは必ずしも一致しないいくつかの洞察を得ることができた点は大きな収穫であった。以上の諸点から研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。昨年度実施した文献レビューに続き、管理会計また経営学領域における両利き経営に関連する文献レビューを行うとともに、企業数社へのインタビュー調査を実施した。探索学習志向と活用学習志向の双方を追求している両利き企業におけるMCSの利用方法について,文献のレビュー及び企業へのインタビュー結果に基づいて仮説の設定および質問項目を作成することが目的であった。しかしながら,過去に行われた研究において取り上げられてきたMCSのタイプは多様であり、またそこから導出された結果にもかなりの矛盾が見られた。

特に、従来の研究では、Simons (1995, 2000)によるコントロール・レバーのフレームワークに基づく研究がある程度蓄積されているが、そこでは診断的なコントロールとインターアクティブなコントロールが対立的な要素を有することが前提とされてきた。しかしながら,実証研究の結果は必ずしもそのような仮説を支持するものにはなっていない。これらの矛盾を解決するために,どのように質問票調査を設計すべきかについて考察するために、インタビュー調査を追加的に実施した。また、従来の研究では、MCSの利用方法の違いまたはその組み合わせが業績に結びつく状況が必ずしも明確でない。両者をmediateまたはmoderateする変数がどのようなものかを明らかにすることが必要である。なお,今年度行ったインタビュー調査は大企業の事業部とほぼ規模的に同等と考えられる中小企業の中でも中小企業優秀新技術・新製品賞の受賞企業を中心に実施した。これらの企業は既存技術の改善とともに新技術の開発にも積極的に取り組み成果を上げている企業であると考えられるためである。これらの企業では、トップ・マネジメントの強いリーダーシップのもと新技術の開発が行われている。また,既存技術の改良は新技術開発の後段階であるとの考え方も見られた。管理会計また経営学の分野における組織学習,特に探索学習,活用学習及びその両者をバランスよく追求している両利き経営に関わる文献のレビューを積み重ねるプロセスで、それらの一連の研究で取り上げられてきたMCS及びそれらと組織業績との間の関係についての蓄積された成果に関して、研究間でかなりの矛盾があることが明らかとなってきた。これらの矛盾した結果を解釈する上で,どのような理論が必要とされるのか,またそれらの理論に基づきどのような仮説の設定を行うか,またそれらの多様な観点を質問票の質問項目に落とし込む際にどのように行うべきであるかをかなりの時間を使い検討することが必要であると判断した。同時に,それらの点を考慮した質問項目またその質問項目の記述について,実務に携わる回答者が理解可能であるかをインタビュー調査を通じて確認する作業に時間を要した。インタビュー調査は,中小企業優秀新技術・新製品賞の受賞企業を中心に数回にわたり実施した。インタビューの実施の際に,質問票で利用する予定の質問項目をいくつか利用することで,聞き取りを行った,それらの質問項目に対する回答が当初研究代表者の意図していたものであるかどうかを検討した。わかりづらい場合または意図したこととは異なる趣旨の回答があった場合には,次回のインタビューにおいて具体的な質問の仕方を変更することで改良を試みた。これらの作業に時間を要したために、当初の計画では2年度目に実施する予定であった質問票調査に時期的な遅れた生じた。このことが「(3)やや遅れている」を選択した理由である。
新しい生産システム設計・評価のための確率モデルに関する研究

増々複雑化している生産システムの設計指標を確率モデルを用いて得ようとすると、従来のモデルを用いることには無理がある。すなわち、個々のシステム内のジョブの動きをトレースし、加工時間のバラツキ等も取り入れなければならない。本研究は、そのようなモデルの構築と、そのモデルから設計指標を得るための解法の提案を主目的としている。解法としては、ジョブの加工時間のバラツキ等を反映した`点過程の保存則の応用'と、ネットワークモデルに対する新しい特性`quasi-product form'の導入である。前者は小規模モデルの指標を得るためにきわめて有効であることを「FMSにおけるAGV最適台数決定問題」及び「FMSの個々の機械に配すべきローカルバッファ決定問題」に適用することで明らかにしている。後者の特性は、multi-level構造を持つモデルの解析で重要な役割を果たすことを示している。本研究の他の目的は、上述のAGV最適台数決定問題等の生産システム設計に関連している最適問題の評価基準の選択について指針を与えることである。最適問題で良く使われている3つの基準下での最適解の大小関係には、一定の順序関係が存在することを一般的に証明している。その結果は、「最小生産費用基準」下での最適解の重要性を明らかにしている。(1)生産システムの設計のための評価基準:決定論的モデル,特に加工機械の最適切削速度問題では,経済的要因を取り入れた3つの評価基準が有効であると認められ,使われてきている.一方FMS等の設計で用いられるモデルはいわゆる確率モデルで,これに関する最適問題の普遍的な経済的評価基準は確立されていない.本年度は,上記3基準を確率モデルの最適問題へ導入することを提唱し,最適切削速度問題で得られた3つの基準下での最適値の大小関係が少なくとも決定変数がスカラーのとき,確率モデルを含む広範囲なORモデルで成立することを証明した.この成果は,最適化問題の基盤となることが期待できる.(2)FMSにおけるAGVの最適台数決定問題:FMSを確率モデルとして定式化し,(1)の結果と点過程の保存則を用い実用的な規模のFMSに,少なくともAGVを何台配すことが効率的か,という問題に対するアプローチを確立している.(3)自動検査工程の効率的設計指針:この指針を得るためのよい評価尺度が「検査工程の生産率」である.実用規模の工程を確率モデルとみなし,通常の方法でこの生産率を正確に計算することはほとんどできない.この生産率の近似解法を提案し,その有効性を部分的に明らかにした.新しい生産システムの効率的設計及びこの導入の経済的メリットを明らかにするためには,そのシステム設計を「最適問題」として定式化しなければならない。この問題の解は,採用する評価基準により異なり,その基準の選択が実際に使われるか否か,のキ-となる。この立場で,生産システムにおいて従来から重要と認められ使われてきた3つの評価基準下での最適解の順序関係を証明した。その順序関係は,システム設計のためには「最小生産費用基準」下での最適解を用いればよいことを示している。この結果をFAMSにおけるAGVの最適台数問題」へ適用した。さらに,FMSの個々の機械に設けるべきローカルバッファサイズ問題に着手した。まだ公表する段階ではないが,その部分的結果は,個々に1つのバッファを設けることはきわめて効果的だが,2つ以上設けることはそれほど効果的ではない,という興味ある指針を与えている。平成10年度に,これに関する詳細な研究を行う。さらに「2-レベル処理構造を持つ待ち行列ネットワーク」というモデルの研究に着手した。このモデルの定常分布は,従来の待ち行列ネットワークのフレームワークには入らず,その解法は未知分野である。その分布は「分離可能性」及び「準積形式解」で特徴づけることができることを部分的に明らかにした。このモデルの生産システムへの応用も平成10年度に試みる予定である。基礎:基礎研究としては2つのテーマを扱った。1つは,生産システムの設計のために必要となる最適問題に関している。この問題でよく使われる3つの評価基準下での最適解が,かなりゆるい条件下で一定の大小関係により順序づけ可能であることの証明を完了している。

これは,設計の際には,3つの基準の1つ「最小生産費用」の下での最適解を使えばよいことを示している。また従来のこの分野での研究結果は,我々の結果で統一的に解すことができる(これらは,EJORの論文として刊行されつつある)。もう1つのテーマは,複雑化している生産システムの設計を確率モデルにより行うことに関している。この確率モデルからシステムの性能指標を得るための解法に,新しい特性`guasi-product form'を導入することである。セットアップサーバを共有する生産システムでは,この特性がきわめて有効に使えることを明らかにしている。応用:FMSの各機械に設けるべきローカルバッファサイズは小さくてもよいことを明らかにしている。実際のサイズの決定では,AGVの搬送時間・機械加工時間のバラツキを考慮する必要性を明らかにし,この決定法に着手したところである。
「切字釈疑」の研究

清朝初期の音韻学文献「切字釈疑」(『古今釈疑』巻十七)を研究対象とする。著者の方中履は明清交代期に少年時代を過ごし、生涯在野の学者として生きた人である。「切字釈疑」はその20代の時期の作であるが、父方以智の著作と共通する内容を多く含み、父の学問の強い影響下で書かれている。言語の歴史的変化に対して一定の認識を有し、父がその著「切韻声原」に反映させたものと同様の音韻体系(明清初期の官話音系、但し入声を有し折衷的)を標準音と認め、旧来の反切や韻図はこれに合わせて改訂すべきだと主張している。平成20年度から24年度にかけて科研費の助成を受け「切字釈疑」(『古今釈疑』巻十七)の訳注の作成と各節の内容についての考察を進め、順次公表してきた事実を踏まえ、今回の研究課題は、次のような手順で達成する計画であった。1.既に作成済みの「切字釈疑」訳注に基づき、「切字釈疑」の内容を再検討し、「切字釈疑」を含む『古今釈疑』全体の中での位置づけを確認する。2.著者の方中履の生平については、大学者・方以智の息子ということ以外あまり知られていないので、可能な限りそれを調査する。3.1と2の成果を踏まえ、「切字釈疑」に代表される方中履の音韻研究の特色とその同時代における地位を考察する。初年度である25年度は、24年度までに公表できなかった第9節と第10節の訳注と考察を完成させて公表し、それを基礎に、上記の1の作業にできる限り取り組む予定であったが、達成できた実績は次の通りとなった。まず第9節「沈韻」と第10節「方言」について、訳注を仕上げ考察を添えて、それぞれ雑誌に公表することができた。その結果、著者の音韻変化に対する認識が偏見から自由であること、古典籍に散見する方言俗語に対する研究の深さ・細やかさ等が明らかになった。続いて1の作業に進むにあたり、まず『古今釈疑』全体で話題がどう分類され、巻十七(「切字釈疑」)がどのような位置に置かれているかを概観し、その結果は第10節に関する拙稿の最後で取り上げたが、ごく初歩的なものに止まった。また、「切字釈疑」の第3節にあたる「門法之非」は各節の中で均衡を欠くほどに大部であり、訳注の形式での成果を発表できずにきたが、著者方中履が自らの学問の基盤として参照する先行文献の範囲や傾向を解明する為には見過ごしがたい内容を持っているので、今年度の最後の四半期をその訳注の完成に費やした。本研究の目的は方中履著『古今釈疑』巻十七(別名「切字釈疑」)に表れた方中履の音韻研究の特色を解明することであるが、当初の研究計画では、今年度は、上記の研究のための基礎固めとして、著者方中履の生平について明らかにすることを、年度の課題として設定していた。上記の計画に基づき、まず、各種の伝記資料索引や漢籍データベースを利用して、明清代の基本的な伝記資料や地方志及び方中履の文集「汗青閣文集」等を所蔵する図書館・研究機関を調査し、それらの機関を順次訪問して研究に資する文献資料を収集した。また、『古今釈疑』巻頭の序文類や目録末尾に刻された校訂者の氏名等が『古今釈疑』執筆と刊行の経緯を知る資料として役立つので、『古今釈疑』の刊本・抄本を所蔵する国内の図書館・大学等を訪問して(一部は通信によった)、巻首の序や凡例・目録等の部分及び巻十七(「切字釈疑」)の複写の収集につとめた。上記のようにして収集した資料、ならびに方中履の父方以智に関する先行研究や方以智の伝記・年譜等を参照して、方中履の生平、とりわけ父方以智との関係や、『古今釈疑』の執筆時期、『古今釈疑』の最初の刊行の経緯、再刊の行われた可能性などについて考証し、その成果を論文「方中履『古今釋疑』の執筆と刊行について」にまとめ、『アジアの歴史と文化』(山口大学アジア歴史・文化研究会編)の第十九輯に寄稿した。「切字釈疑」が反映する方中履の音韻研究の特色の検討は、当初計画では翌年の平成27年度の課題として設定していたが、1月に上掲論文が完成したので、3月からは「切字釈疑」全文の読み直しに入り、過去に作成した訳注を適宜参照しつつ、著者の音韻観の特色をよく表すと考えられる叙述を項目別に抜き書きする作業を進めた。本課題は、清代初期の学者方中履の主著にあたる『古今釋疑』の巻十七(音韻について論じた巻で、単独で「切字釋疑」とも呼ばれる)を研究しているものである。昨年度までは、著者の方中履が『古今釋疑』を執筆するに至った背景や執筆の経緯及びこれが刊行されるに至った経緯などを、『古今釋疑』の序文、方中履の伝記、かれの本籍地である安徽省桐城の地方志等を参考にして解明し、その成果を論文「方中履『古今釋疑』の執筆と刊行について」としてまとめ、公表した。

これによって、方中履は明清王朝交代期の混乱する社会の中で父母に孝養を尽くしつつ、父の方以智から学問の薫陶を受けたこと、20代の時期に早くも『古今釋疑』の草稿を作成していたこと、しかし清朝の支配下で仕官の道を求めず在野の学者に徹していたことから、『古今釋疑』の刊行はずっとおくれて彼が40代の時期に行われていること、等の事実が明らかになった。これを受けて本年度は、本研究の中心部分をなすところの、『古今釋疑』巻十七(「切字釋疑」)の叙述から著者方中履の音韻観の特徴を解明する研究に着手した。「切字釋疑」ならびに内容的に関連する方中履の其他の著述や方以智の音韻学に関する著述に見られる叙述を分析した結果、「切字釋疑」の内容には、方以智の学説を継承した部分が広範囲に存在し、方以智が提唱する音韻体系に標準音の資格を認めていること、それに合わせて新しい発音表記や韻図(音節一覧図)を作成すべきだと考えていること、音韻に歴史的変化があることを自然の現象として受け入れる立場を示しており、その時代に生きる人間が聞いてわかり、見てわかる音韻学こそに価値があると考えていることなどが、明らかになった。研究成果は論文「『切字釋疑』に見える音韻観について」としてまとめ、公表した。清朝初期の音韻学文献「切字釈疑」(『古今釈疑』巻十七)を研究対象とする。著者の方中履は明清交代期に少年時代を過ごし、生涯在野の学者として生きた人である。「切字釈疑」はその20代の時期の作であるが、父方以智の著作と共通する内容を多く含み、父の学問の強い影響下で書かれている。言語の歴史的変化に対して一定の認識を有し、父がその著「切韻声原」に反映させたものと同様の音韻体系(明清初期の官話音系、但し入声を有し折衷的)を標準音と認め、旧来の反切や韻図はこれに合わせて改訂すべきだと主張している。国内の図書館・研究機関などが所蔵する図書(漢籍及びその影印本・排印本)の中に利用可能な資料がかなり豊富に存在しており、その閲覧・収集が順調に運んだため、早めに論文の執筆にとりかかることができた。本務校で兼任している研究科が逐次発行している研究叢書の原稿提出期限が平成27年度の半ばに予定されている。翌年度の課題の1回目の成果発表を、やや早くはあるがその機会に行おうと考え、そのため研究計画を前倒しして実施した。但し、これまでの研究において考証が不足していると感じる部分も多く有り、それらについて補充的研究を重ねてゆく必要があるので、最終的に研究期間が余るような事態にはならないはずである。人文学方中履の音韻学について、父方以智の学識や意見をどの程度受け継いでいるかを立証しつつ、その特色を描き出す作業に入る予定である。その結果を、「切字釈疑」の本文を引用しつつ、その叙述に基づいてわかりやすく説明する論文にまとめて、年度中に公表する計画である。『古今釈疑』全体の中での位置づけや、「切字釈疑」の全般的内容を検討することを目的としていながら、関連した研究成果の公表にも至らず、相変わらず訳注の完成や細部の問題の考察にこだわって、いわば考察のための基礎作りが主たる実績となってしまっているから。1.訳注全体を点検し、前後符合しない点などを修正する。2.訳注全体を再読し、著者方中履が自らの学問の基盤として参照している先行文献がどのような範囲にわたり、どのような傾向を備えているか、方中履はそれらをどのような意図で、どのような目的を達するために引用しているのか、彼の叙述するところは父方以智の学問とどのように一致あるいは相違しているか、その原因は何なのかといった点を、じっくり考える。2.方中履の生平に関する資料を収集し、整理する。3.『古今釈疑』は清朝によって発禁となった経緯があるので、清朝の図書の禁燬に関する資料にあたり、情報を収集する。本人の課題達成に資するような研究成果を知るため学会に参加し、合わせて文献調査や収集を行う予定で、旅費とその他の経費(主として文献複写料金にあてるもの)を計上してあったが、台風の襲来により学会参加を見合わせたので、それらの費用を支出しなかった。その代わりに、主として中国から出版された関係文献の購入を行った。
日本で発見されたオリヤー語『マハーバーラタ』の研究

本研究は、愛媛県宇和島市津島町に残る「津島貝葉」(17世紀初期ごろ書写されたと思われるオリヤー語版『マハーバーラタ』の「森林章・第一部」の貝葉写本)についての研究である。2008年度2010年度の研究期間内に、221葉(両面記載で442葉)からなる「津島貝葉」のデジタル画像化および校訂ノート付きのローマ字転写テキスト(diplomatic edition)の作成をした。本研究は、愛媛県宇和島市津島町に残るオリヤー語版『マハーバーラタ』の貝葉写本「津島貝葉」に対するものである。『マハーバーラタ』研究、とりわけその受容史の解明に有益である当該写本のローマ字転写および校訂テキストの作成を中心とし、同時に、同系統貝葉写本の有無や当該写本の日本伝来の経緯についても明らかにすることを目的としている。これらの目的を達成するために研究をすすめ、2008年度は、以下のような成果を得た。(1)写本の読解作業の効率化を図るため、1a50b(両面記載で100ページ)までを画像デジタル化した。(2)解読困難なコロニー(karani)書体で刻まれた当該写本の内容を利用しやすい形にし、広く研究者に利用してもらうため、画像デジタル化した部分について、そのローマ字転写テキスト(diplomatic edition)を作成した。(3)ローマ字転写テキストを、既に活字出版されている2冊のオリヤー語版『マハーバーラタ』〔オリッサ文化庁<Department of Culture, Government of Orissa>(1966年)及びDharmagrantha Store (19002000)〕と比較・検討し、校訂テキストを作成した。(4)該当写本の作成地であるインド東部・オリッサ州にて調査を行ない、当該写本と同じ表題を有する3点の写本を発見し、写真撮影を行なった。今後の校訂テキスト作成作業において大変有益であるこれらの写本に対する検討は、今後の課題である。(5)オリッサがアショーカ王の時代から、東南アジアと海路を通じての交流があり、宗教的、文化的な影響を与えていたことは、周知の通りである。当該写本は東南アジア経由で日本に伝来したと思われる。そこで、タイとカンボジアで調査を実施し、オリッサから伝来した貝葉写本が存在するとの情報を得た。これらの目的を達成するために研究をすすめ、2009年度は、以下のような成果を得た。(1)写本の読解作業の効率化を図るため、51a150b(両面記載で200ページ)までを画像デジタル化した。(2)解読困難なコロニー(kara・1)書体で刻まれた当該写本の内容を利用しやすい形にし、広く研究者に利用してもらうため、画像デジタル化した部分について、そのローマ字転写テキスト(diplomatic edition)を作成した。(3)ローマ字転写テキストを、既に活字出版されている2冊のオリヤー語版『マハーバーラタ』〔オリッサ文化庁<Department of Culture, Government of Orissa>(1966年)及びDharmagrantha Store(19002000)〕と比較・検討し、校訂テキストを作成した。(4)2009年12月18日2010年1月5日まで該当写本の作成地であるインド東部・オリッサ州へ行き、研究調査を行った。オリッサの西部にあるバトリとジャラムンダーという両村の寺院および個人所蔵の32本の貝葉写本を集めることができた。これらの写本の内容研究は今後の課題である。(6)ドイツ滞在中に、当該写本と同系統(つまり年代が同じで、同一の著者であり、同一部分で言語と書体が同じ)の貝葉写本がゲッティンゲン大学に保管されているとの情報を得え、同大学を訪問し、その写本の複写版を手に入れることができた。本研究は、愛媛県宇和島市津島町に残るオリヤー語版『マハーバーラタ』の貝葉写本「津島貝葉」に関するものである。これらの目的を達成するために研究を進め、2010年度は、以下のような成果を得た。(1)写本の読解作業の効率化を図るため、151a221b(両面記載で142葉)までをデジタル画像化した。(2)解読困難なカラニー(kara□□)書体で刻まれた当該写本の内容を利用しやすい形にし、広く研究者に利用してもらうため、デジタル画像化した部分について、そのローマ字転写テキスト(diplomatic edition)を作成した。

(4) 2011年2月12日2011年3月25日まで該当写本の作成地であるインド東部・オリッサ州へ行き、研究調査を行った。その成果としてオリッサ州立博物館、国立資料館東支所および個人蔵などに「津島貝葉」と同系統(つまり年代が同じで、同一の著者であり、同一部分で言語と書体が同じ)の4本貝葉写本の存在を確認できた。これらの異本を用い、今後「津島貝葉」の校訂テキストの作成に専念する予定である。
formin相同蛋白質Fhosによる微小管-アクチン細胞骨格の動的制御機構

本研究の目的は、formin相同蛋白質Fhos(Fhod)による微小管-アクチン両細胞骨格の動的制御機構の解明であった。Fhodは、分子のほぼ中央にポリプロリンの繰返し構造を持つFH(formin homology)1ドメイン、及びそのC末側に広く保存されたFH2ドメインを持ち、このFH1-FH2領域でアクチンの核化・重合能を有している。Fhodのアクチン重合活性は、N末領域とC末に存在するDAD(dia autoinhibitory domain)との自己分子内結合により普段は抑制されている。我々は、Rho結合キナーゼROCKがFhod1のDAD領域内のSer1131、Ser1137及びThrl141をリン酸化することを見出した。ROCKによるDAD領域内3残基のリン酸化によりFhod1-N末領域とFhod1-DAD間の分子内結合が消失し、これら3残基のリン酸化を模倣した全長変異体Fhod1(S1131D/S1137D/T1141D)は,C末欠失変異体と同様に著明なSF形成を誘導した。さらに血管内皮細胞において、トロンビンなどの血管作動性物質によりRho-ROCK経路を介してFhod1が実際にリン酸化されSF形成を誘導した。また,RNAiによりFhod1をノックダウンするとトロンビンによるSF形成は抑制された。以上より,ROCK依存的なリン酸化によりFhodが活性化されるという新しいformin相同蛋白質の活性化機構を明らかにすると同時に,血管内皮細胞でのSF形成にFhod1が必須の役割を果たすことを明らかにした。本研究の目的は、formin相同蛋白質Fhosによる微小管-アクチン両細胞骨格の動的制御機構の解明である。Fhosは、分子のほぼ中央にポリプロリンの繰返し構造を持つFH(formin homology)1ドメイン、及びそのC末側に広く保存されたFH2ドメインを持ち、このFH1-FH2領域でアクチンの核化・重合能を有している。Fhosのアクチン重合活性は、N末領域とC末に存在するDAD(dia autoinhibitory domain)との自己分子内結合により普段は抑制されている。すわなち、C末端欠失により活性化型となり著明なアクチンストレスファイバー形成を誘導するが、野生型全長では自己阻害作用のためにストレスファイバー形成能がない。本年度は、この活性化機構の解明に重点的に取り組んできた。この自己抑制的な自己分子内結合を、精製蛋白質を用いたin vitroの系で再現し、その結合様式を各種変異体を用いて詳細に検討した。その結果、この自己分子内結合に重要なDADのアミノ酸残基を決定するに至った。さらに、培養細胞の強制発現系を用いたin vivoでのアクチン線維形成能でもこのアミノ酸置換したFhos1は全長で、著明なストレスファイバー形成を誘導した。以上、Fhosの自己抑制的分子内結合の詳細を明らかにしたが、このことは、Fhosの自己分子内結合解除による活性化のメカニズム解明に必須であると同時に、今後、Fhosによる細胞骨格の動的制御機構解明に向けて、大きな手がかりとなると期待される。また、細胞内での微小管-アクチン細胞骨格制御のキー分子として注目されるformin相同蛋白質ファミリー全体の制御機構の理解にも貢献するものであろう。
広塩性魚類の浸透圧制御に中心的役割を果たす塩類細胞の分化誘導機構

広塩性魚類は淡水にも海水にも適応できる驚くべき浸透圧適応能力を持つ。このことから広塩性魚類は浸透圧適応機構の解明における興味深い研究対象と言える。本研究では広塩性魚類の一種であるウナギを用いて、浸透圧適応において重要な役割を担う分子の同定をディファレンシャル・ディスプレイ法により試みた。その結果、ウナギの淡水適応時において特異的な発現を示す新規のRBCC(RING finger-B-box-coiled coil)プロテイン(eRBCC)の同定に成功した。eRBCCは淡水適応時に高い発現を示し、その組織発現はエラに特異的であった。次に海水に適応させたウナギを淡水へ移行しエラのサンプリングを行う移行実験を行い、そのmRNAの発現量の変化を調べたところ、その発現は淡水移行後12時間において海水適応時の約6倍ともっとも高くなることを明らかとした。また、in situハイブリダイゼーションおよび免疫組織染色による解析を行ったところ、その発現部位はエラの呼吸上皮と浸透圧適応に重要な働きを担う塩類細胞とに局在していることが明らかとなり、さらに細胞内でのその局在はそれぞれの細胞の核に特異的なものであった。RING-fingerドメインにはユビキチンリガーゼ活性を持つものが多数報告されている。そこでeRBCCのRING-fingerドメインにおけるユビキチンリガーゼ活性の有無を調べるため、in vitroでのユビキチンリガーゼ活性の測定を行ったところ、活性の存在が確認された。以上から本研究においては広塩性魚類であるウナギの淡水適応時のエラにおいて重要な役割を担うと考えられる新規分子eRBCCの同定に成功した。この分子の働きは、エラの呼吸上皮および塩類細胞の核に局在、ユビキチンリガーゼ活性を有することから、これらの発現部位においてタンパク質の分解の制御を行い、その淡水型への分化への関与と考えられる。