hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害幼児のための神経心理学的検査及び支援プログラムの効果の検討

2次元の異なるカード分類は、年少児28名(男14、女14)、年中児22名(男9、女13)、年長児26名(男13、女13)を対象に、色と形の異なるカードを用いて、色から形(あるいは形から色)へ分類を変えたときの誤りや反応時間を検討した。その結果、年少児で色から形(あるいは形から色)へ分類を変えたときに誤りが多かった。年中児や年長児では誤りは少なかった。また、反応時間では変化がなかった。研究期間全体を通じて、1注意(パソコンソフト「もぐらーず」による持続的注意課題)、2同時処理(トークンテスト、K-ABCIIの模様の構成課題)、3継次処理(数唱課題)、4プランニング(ハノイの塔課題、次元の異なるカード分類課題)の4種類の検査について36歳までの健常児の発達過程とその年齢毎の標準値および発達障害が疑われるADHD児や自閉症スペクトラム児に対して特に注意やプランニングの検査を行い、健常児と比較することによってその障害の特性を明らかにした点で意義があると思われる。障害児心理学平成25年度においては、1注意、2同時処理、3継次処理、4プランニングの4種類の検査の完成とそれらの健常幼児での検討が主な目的であった。これらのうち、ほぼ達成できたのは1と2であり、3については、検査項目の作成はほぼ終了しているが、それらを健常幼児に実施し、各検査の発達的変化を検討するという課題が未達成の状況にある。この原因は、3の検査項目の作成にかなりの時間がかかったためである。本研究のような、幼児を対象とした包括的な神経心理学的検査は内外を通じて類似のものはなく、一つひとつの検査項目が幼児において妥当かどうかを慎重に検討する必要がある。このため、既成の知能検査や発達検査の検査項目、さらには幼児の行動観察を参考にしながら、本検査の下位検査項目を検討したが、まだ十分であるとは言い難く、さらに精査が必要である。平成24年度においては、1注意、2同時処理・継次処理、3プランニングの3種類の検査の作成とそれらの健常幼児での検討が主な目的であった。これらのうち、ほぼ達成できたのは1であり、2と3については、検査項目の作成はほぼ終了しているが、それらを健常幼児に実施し、各検査の年齢的変化を検討するという課題が未達成の状況にある。この原因は、2と3の検査項目の作成にかなりの時間がかかったためである。本研究のような、幼児を対象とした包括的な神経心理学的検査は内外を通じて類似のものはなく、一つ一つの検査項目が幼児において妥当かどうかを慎重に検討する必要があった。このため、既成の知能検査や発達検査の検査項目、さらには幼児の行動観察を参考にしながら、本検査の各検査項目を検討したが、まだ十分であるとは言い難く、さらに精査が必要である。1注意、2同時処理、3継次処理、4プランニングの4種類の検査の各下位検査項目について、それらが幼児において妥当かどうかをさらに慎重に検討する必要がある。そのためには、引き続き、健常幼児の行動発達の様子を撮影したビデオの分析と、注意欠陥多動性障害や自閉症、学習障害と診断された学童の保護者の協力を得て、幼児期の行動の様子を撮影したビデオの分析を行い、両者の幼児期における行動の差異を明らかにし、そこから検査項目を検討していく必要がある。そのためのビデオカメラ、レコーダー、パソコンなどの機器の他に研究協力謝金が必要である。また、1注意、2同時処理・継次処理、3プランニングの3種類の検査を健常幼児と発達障害幼児に対して行う上で検査の実施とデータ処理のための協力者が必要であり、そのための謝金が必要である。1注意、2同時処理
「科学の縮図」としての地理学の分化と融合に関する科学計量学的分析

本研究では、人文・社会・自然にまたがる地理学を対象に、科学計量学的な手法を用いて、その知識生産の特徴と変遷を明らかにすることを目的とした。地理学の主要学術誌である『地理学評論』を中心に、論文、著者、引用文献に関する情報を整理し、計量的分析に必要なデータベースを作成した。統計分析の結果、論文の分野・種別やオーサーシップ、著者の年齢・性別などの属性、そして引用文献の種類といった多くの観点において有意な時系列変化がみられ、地理学における知識生産の構造が安定的というよりも動態的であることが示された。本研究では、自然から人文社会まで幅広い分野を含む地理学を対象に、主として科学計量学的な手法に依拠しながら、その知識生産の歴史と構造を明らかにすることを目的としている。本年度は、科学計量学的な分析に利用するためのデータベース作成を進めるとともに、作成済みのデータの一部を用いた基礎的な分析結果の論文化を進めた。データベース作成においては、日本の地理学における代表的な学術誌である『地理学評論』を中心に、論文およびそこでの引用文献、そして著者の情報を収集した。1980年以降については、概ねこれらの収集とデータクリーニングが完了した状態にある。このうち、論文と著者に関する基礎的項目を用いて、論文および著者の属性の変遷を数量的にまとめた分析結果を論文にまとめた。同論文では、著者の年齢・性別や所属機関、また論文の種別・分野や共著かどうかといった多くの項目で、過去30年余りの間に有意な時系列変化がみられることを確認した。初年度の計画の柱は、科学計量学的な分析に利用するための情報を収集し、データベースを作成することであった。中心的な雑誌についてはすでにデータ作成・クリーニングを終え、その一部を利用した分析まで進めている。一方で、特に引用文献のデータ収集・整理に関して、全数を対象とすることが時間的・費用的に困難であることも判明したため、データベースの収録範囲を当初計画よりも縮小することになった。本年度は、『地理学評論』誌の掲載論文における引用文献のデータを拡充し、クリーニングおよび各種のコーディングを進め、分析可能な形式にデータベースを整備した。これにより、約35,000件の引用ケースの特徴(使用言語や書籍/論文といった種類など)と、1980年以降の変遷を明らかにすることが可能となったため、これらに関する基礎的な集計を進めた。この基礎的な集計結果については、資料としての投稿準備を進めている。また、前年度までに整備した論文データベースについても、対象年次を1947年まで遡って拡大するとともに、既存の目録を参照することで各論文の研究分野と対象地域を特定した。さらに、『地理学評論』誌以外からの引用も含めて論文の被引用度を評価するために、CiNii、Google Scholar、J-Stageを利用して、それぞれの検索結果に基づく引用状況を把握した。このようにして拡充された論文データベースと引用データベースを紐づけることによって、引用ー被引用文献間の関係性(出版年の差や、その変化など)についても分析が可能となったため、多変量解析による被引用回数の規定要因分析や、社会ネットワーク分析による著者間の関係性などについてのより詳細な検討を進めた。また、各論文の研究分野について詳細なデータが加わったことを踏まえて、自然と人文分野の融合的位置にある論文の特定とその評価方法について、先行研究による方法を整理するとともに、本研究のデータへの適用可能性を検討した。前年度に作成したデータベースをもとに、それを拡充させ各種分析を進める段階に進んでいることから、研究は全体としておおむね順調に進展している。本年度は、整備済みの論文および引用文献データベースの更新作業をおこない、2015年までの『地理学評論』掲載論文を対象としたデータを完成させた。また、引用対象文献の著者の性別などの情報の追加作業も進めた。これと並行して、近年のオンライン化/オープンアクセス化の影響を評価するために、同じく日本地理学会が刊行する『E-Journal GEO』について、創刊号からすべての論文および引用文献情報を収集し、データベース化した。得られたデータの集計・統計分析を進め、地理学の引用文献における書籍の影響力の大きさや、地理学評論および他主要誌の被引用数の減少傾向、また翻訳文献の被引用数増加といった特徴を明らかにした。すなわち、過去数十年の間に引用文献の特徴には変化がみられ、それが地理学の専門分化や細分化などと関連している可能性が示された。また、引用主体と引用対象の著者間の関係についても分析を進め、同年代の著者や同じ性別の著者による文献を引用しやすい傾向がみられることを確認した。さらに、先行研究にならい論文の学際性を複数の指標により把握したうえで、学際的論文の特徴(著者・論文属性ならびに被引用数など)との関連性を分析した。最終年度までの研究において、地理学の知識生産の歴史的変遷を把握するための基礎的データを収集・提示し、学際性にかかわる自然と人文の境界/融合的な研究の特徴についても科学計量学的な分析を進めた。研究成果の論文化・書籍化については研究期間終了後も進めていく予定である。

統計分析の結果、論文の分野・種別やオーサーシップ、著者の年齢・性別などの属性、そして引用文献の種類といった多くの観点において有意な時系列変化がみられ、地理学における知識生産の構造が安定的というよりも動態的であることが示された。引き続き、論文および引用文献のデータベース作成を進め、可能な部分から適宜分析をおこない論文化も進めていく。進捗状況欄に記入したとおり、現在中心的な雑誌で実施している水準のデータ作成を全ての年次や他誌に等しく広げることは困難であるため、これらについては全数ではなくサンプリングによって対処する予定である。今後の分析としては、とくに学際的研究に注目して、自然と人文の融合的位置にある論文の特定およびその特徴、またその時系列的変遷などを明らかにしていく予定である。これまでに作成済みの論文/引用データベースをもとに、引き続き各種の科学計量学的な分析を進め、地理学における知識生産の歴史的変遷を数量的に探っていく。とくに本研究の主要課題である、自然科学と人文社会科学の境界/融合的な関係の解明に向けて、学際的研究に基づく論文の同定と評価を進め、その歴史的な変遷を可視化する。その結果に基づき、将来の学際的・融合的研究の推進に関する示唆を得ることを目指す。人文地理学膨大なデータ収集・入力に際して、アルバイト雇用による謝金を多く予定していたものの、想定よりも人手が少なかったことによる。書誌データの入力・クリーニングに関して業務委託を予定していたが、委託先とのスケジュールの調整がつかず、一部が年度内に実施できなかったため。引き続きデータ収集・入力およびクリーニング作業を進めるが、学内でのアルバイト雇用が難しい場合には、企業への委託を増やして対応する。複数の企業や個人に委託先を広げ、データの収集・入力・クリーニングを迅速に完了させる。
イノベーションのための社会科学研究―課題の抽出,政策提言,そして国際協力の推進

本研究は、OECDのCSTPが進めている社会科学の役割の再検討に呼応した国際的な視野の下、イノベーションの社会的プロセスを社会科学的に研究することによりイノベーションの促進方法を明らかにするとともに、これにより、社会にとって有益な社会科学の一つのあり方を提示しようとするものである。12年度は社会科学研究が取り組むべき今日的な課題について検討し、11月に国連大学と協力して「社会科学とイノベーション」というテーマの国際ワークショップを開催した。13年度は、まず、東京で開催した国際ワークショップの成果のとりまとめに取り組んだ。国際ワークショップを共催した国際連合大学と協力し、一冊の報告書にまとめられ、OECDからSocial Sciences and Innovationと題するレポートとして出版された。加えて、1999年秋から続いてきた一連の国際ワークショップ(1999年カナダ、2000年ベルギー、東京)の集大成としてリスボン(ポルトガル)で開催されたワークショップに参加し、東京での議論の成果を紹介するとともに、社会科学の役割、課題についての議論に参加した。一連のワークショップを通じて、イノベーションの社会的プロセスの研究が非常に重要であること、社会の問題解決を目標としていろいろな専門分野、地域、立場の人々が協力しながらイノベーションの研究を進めることが求められていることが確認された。これらの議論をふまえ、14年度には、イノベーションの社会的プロセスを専門に扱う学際的研究機関として社会の要請にこたえるべく、イノベーション研究センターとして国際的、学際的共同研究活動に取り組んだ。アメリカのマサチューセッツ工科大学スローン・スクールの研究者の協力に基づき、日本の産業、企業のイノベーション創出能力の現状と課題を明らかにするための国際共同研究プロジェクト(仮称「End of Japan?」)を立ち上げ、準備会議と第一回国際ワークショップを行った。これは長期に取り組むべき研究テーマであり、本年度の活動はそのための土台作り(テーマの設定、中心メンバーの選出、今後の研究方針の確定など)に位置づけられるものである。まだ端緒についたばかりであるが、従来から取り組んでいる研究活動の延長にあり、すでにいくつかの研究成果も発表した。本研究は、OECDのCSTPが進めている社会科学の役割の再検討に呼応した国際的な視野の下、イノベーションプロセスを社会科学的に研究することによりイノベーションの促進方策を明らかにするとともに、これにより、社会にとってより有益な社会科学のひとつのあり方を提示しようとするものである。本年度は、イノベーション促進のため、社会科学研究が取り組むべき今日的な課題についての現状の把握及びその明確化、国際ワークショップの開催準備及び開催を進めた。OECDほか主催の国際ワークショップ「社会科学と意思決定」(平成12年6月、於ベルギー)に、イノベーション研究センターから2名が参加した。また、国際連合大学、OECDと準備を進め、平成年11月29日がら12月2日にかけて、「社会科学とイノベーション」をテーマとした国際ワークショップを開催した。本ワークショップ(内外の研究者約80名参加)は、基調講演(一般にも公開し約250名参加)、全体会議、三分科会(「技術イノベーションのための社会科学」、「社会イノベーションのための社会科学」、「イノベーションの社会への影響」)から構成された。ワークショップの議論では、イノベーションプロセスは社会的なプロセスであり、その理解には、コンテクストの理解やシステムとしての理解が重要であるとともに、異なった分野の人々の協力が重要であること、社会が抱える問題の解決のためにsociety-drivenの社会科学研究の必要性が指摘された。また、社会の問題解決には社会科学の研究成果を、社会が理解でき使える形で提示することの重要性が指摘された。全体を通じ、社会科学研究のあり方として、イノベーション研究をはじめとして、既存の学問分野を超えた協力、連携の重要性が強調されるとともに、研究成果を社会や政策立案者に理解される形で提示することの重要性を指摘する声が多くみられた。

これは長期に取り組むべき研究テーマであり、本年度の活動はそのための土台作り(テーマの設定、中心メンバーの選出、今後の研究方針の確定など)に位置づけられるものである。まだ端緒についたばかりであるが、従来から取り組んでいる研究活動の延長にあり、すでにいくつかの研究成果も発表した。本研究は、OECDのCSTPが進めている社会科学の役割の再検討に呼応した国際的な視野の下、イノベーションの社会的プロセスを社会科学的に研究することによりイノベーションの促進方法を明らかにするとともに、これにより、社会にとって有益な社会科学の一つのあり方を提示しようとするものである。初年度である昨年度は社会科学研究が取り組むべき今日的な課題についての現状の把握とその明確化、「社会科学とイノベーション」というテーマの国際ワークショップの開催準備と開催を進めた(2000年11月)。本年度は、前年度の成果を受けて、第一に、東京で開催した国際ワークショッブの成果のとりまとめに取り組んだ。基調講演と本ワークショップ(2日間、80名が参加)の議論を要約し、ワークショップを通じて提示された社会科学の問題点、とくにイノベーションとの関わりにおける役割や課題を明らかにした。その成果は、国際ワークショップを共催した国際連合大学と協力し、一冊の報告書にまとめられ、OECDからSocial Sciences and Innovationと題するレポートとして出版された。第二に、1999年秋から続いてきた一連のワークショップ(1999年10月オタワ(カナダ)、2000年6月ブルージュ(ベルギー)、2000年11月東京)の集大成としてリスボン(ポルトガル)で開催されたワークショップ(Re-inventing the Social Sciences : Prospects and Assessment)にイノベーション研究センターから二名が参加し、東京での議論の成果を紹介するとともに、社会科学の役割、課題についての議論に参加した。一連のワークショップでの議論では、イノベーションの社会的プロセスの研究が非常に重要であること、社会の問題解決を目標としていろいろな専門分野、地域、立場の人々が協力しながらイノベーションの研究を進めることが求められていることがくり返し、強調され、確認された。これらの議論をふまえ、世界でもほとんど例をみない、イノベーションの社会的プロセスを専門に扱う学際的研究機関として社会の要請にこたえるべく、イノベーション研究センターの研究活動をさらに強化していく方策、具体的な研究活動を準備するのが本年度の三番面の活動であった。
注意-感情モデルによるストレス負荷時血行力学的反応パターンの解釈

行動接近法に基づく能動的-受動的対処モデルに対し、ストレス負荷時血行力学的反応パターンをいっそう適切に解釈し得る認知的評価モデルとして、注意-感情モデルを提唱し、これを実証する基礎研究を積み重ねてきた.そのひとつとして、Attention-Affect Check List(AACL)によって算出される注意-感情比、ないし対処コントロール不能感(能動的・受動的対処条件)と血行力学的反応パターンとの関連を検討した.AACLとは、一過性ストレス負荷に直面した被験者で注意、感情およびコントロール不能感などが、どの程度惹起されたかを測る、簡潔な主観的言語報告型の尺度である(Sawada and Tanaka,2004).それぞれの状態を惹起し、かつ分散するよう操作された3つのストレス負荷実験の血行力学的データを、それぞれが比較可能となる血行動態プロフィール(HP_<TPR/CO>)に換算し、AACLによる注意-感情比及びコントロール不能感との関連を調べた.計63名のデータを基に相関分析を行った結果、注意-感情比とHP_<TPR/C>Oとのピアソンの積率相関係数がr=.278(P<.05)であったのに対し、コントロール不能感対HP_<TPR/CO>の相関係数はr=.139(無相関)であった.この結果から、一過性心的ストレス負荷時の血行力学的反応パターンが心臓優位対血管優位のいずれかに傾くかは、能動的-受動的対処モデルと比べて、注意-感情モデルの方でいっそう適切に予測できるといえる.この注意および感情という認知状態は、中枢神経系の評価機構によっている.これに関わる中枢基盤をfMRIにより探索したところ、概して心臓優位反応パターンを惹起しやすい暗算挑戦時に、脳梁下前部帯状皮質での賦活が確認された(x=-140 y=38,z=-14,p<.001).また、この課題実施時に血管優位反応パターンを示す個人は、心臓優位反応パターンを示す個人よりも、前頭前部背内/外側部が有意に賦活した(x=-14,y=26,=40,P<.001).この結果は、注意-感情モデルを支持する.すなわち、注意ないし感情と密接な関連を示す皮質領野が、血圧反応性の下、注意-感情モデルに従って賦活するということである.いずれの実験でも注意-感情モデルを支持する結果を得たことから、研究課題の目的は達成されたものと考える.行動接近法に基づく能動的-受動的対処モデルに対し、ストレス負荷時血行力学的反応パターンをいっそう適切に解釈し得る認知的評価モデルとして、注意-感情モデルを提唱し、これを実証する基礎研究を積み重ねてきた.そのひとつとして、Attention-Affect Check List(AACL)によって算出される注意-感情比、ないし対処コントロール不能感(能動的・受動的対処条件)と血行力学的反応パターンとの関連を検討した.AACLとは、一過性ストレス負荷に直面した被験者で注意、感情およびコントロール不能感などが、どの程度惹起されたかを測る、簡潔な主観的言語報告型の尺度である(Sawada and Tanaka,2004).それぞれの状態を惹起し、かつ分散するよう操作された3つのストレス負荷実験の血行力学的データを、それぞれが比較可能となる血行動態プロフィール(HP_<TPR/CO>)に換算し、AACLによる注意-感情比及びコントロール不能感との関連を調べた.計63名のデータを基に相関分析を行った結果、注意-感情比とHP_<TPR/C>Oとのピアソンの積率相関係数がr=.278(P<.05)であったのに対し、コントロール不能感対HP_<TPR/CO>の相関係数はr=.139(無相関)であった.この結果から、一過性心的ストレス負荷時の血行力学的反応パターンが心臓優位対血管優位のいずれかに傾くかは、能動的-受動的対処モデルと比べて、注意-感情モデルの方でいっそう適切に予測できるといえる.この注意および感情という認知状態は、中枢神経系の評価機構によっている.これに関わる中枢基盤をfMRIにより探索したところ、概して心臓優位反応パターンを惹起しやすい暗算挑戦時に、脳梁下前部帯状皮質での賦活が確認された(x=-140 y=38,z=-14,p<.001).また、この課題実施時に血管優位反応パターンを示す個人は、心臓優位反応パターンを示す個人よりも、前頭前部背内/外側部が有意に賦活した(x=-14,y=26,=40,P<.001).この結果は、注意-感情モデルを支持する.すなわち、注意ないし感情と密接な関連を示す皮質領野が、血圧反応性の下、注意-感情モデルに従って賦活するということである.いずれの実験でも注意-感情モデルを支持する結果を得たことから、研究課題の目的は達成されたものと考える.ストレス負荷時に生じる血圧の上昇は,背景をなす血行力学的反応パターンの面から見ると,2つのタイプに大別される.

その1つは,主として心拍出量の増加が血圧の上昇をもたらす場合(心拍出量↑⇒血圧↑)であり,心臓優位反応パターンと呼ばれる.いま1つは,主として全末梢抵抗の増加が血圧の上昇をもたらす場合(全末梢抵抗↑⇒血圧↑)であり,血管優位反応パターンと呼ばれる.これらの反応性パターンの分化は、これまで、Obristによる能動的-受動的対処モデルにより解釈されてきた.本研究では、これに替わる注意-感情モデルを提唱するべく、まず能動的対処時の実験的証拠を集積した.1.実験1:心臓優位反応パターンを誘発する暗算課題への挑戦時の血圧、心拍出量,及び全末梢抵抗を測定した.また、この際、主課題を妨害するオッドボール刺激を呈示することにより、事象関連脳電位P3を測定した.結果、より血管優位型反応パターンを示す個人ほど妨害刺激に対するP3a反応(定位反応)が増強することが確認された(r^2=.65).これは、同じ能動的対処時でも、注意容量の違いにより個人の反応パターンが異なることを示している.2.実験2:実験1と同様な課題を、妨害刺激の強度を操作して行った.結果、妨害刺激の強度差は、心臓優位者にのみ影響を与えることが確認された.これは、妨害刺激の強度が上昇することによる感情競合が心臓優位反応に影響することを示しており、心臓優位反応者の対処方略がより感情的方略によるものであることを示唆している.平成16年度は、事象関連脳電位を主にした注意-感情モデルの間接的実証を試みた.17年度は、感情価を反映する皺眉筋活動を共に観察することで、より直接説的に注意-感情モデルによる反応性パターンの分化の解釈を試みる.行動接近法に基づく能動的-受動的対処モデルに対し、ストレス負荷時血行力学的反応パターンをいっそう適切に解釈し得る認知的評価モデルとして、注意-感情モデルを提唱し、これを実証する基礎研究を積み重ねてきた.そのひとつとして、Attention-Affect Check List(AACL)によって算出される注意-感情比、ないし対処コントロール不能感(能動的-受動的対処条件)と血行力学的反応パターンとの関連を検討した.AACLとは、一過性ストレス負荷に直面した被験者で注意、感情およびコントロール不能感などが、どの程度惹起されたかを測る、簡潔な主観的言語報告型の尺度である(Sawada and Tanaka, 2004).それぞれの状態を惹起し、かつ分散するよう操作された3つのストレス負荷実験の血行力学的データを、それぞれが比較可能となる血行動態プロフィール(HP_<TPR/CO>)に換算し、AACLによる注意・感情比及びコントロール不能感との関連を調べた.計63名のデータを基に相関分析を行った結果、注意-感情比とHP_<TPR/CO>とのピアソンの積率相関係数がr=.278(p<.05)であったのに対し、コントロール不能感対HP_<TPR/CO>の相関係数はr=.139(無相関)であった.この結果から、一過性心的ストレス負荷時の血行力学的反応パターンが心臓優位対血管優位のいずれかに傾くかは、能動的-受動的対処モデルと比べて、注意-感情モデルの方でいっそう適切に予測できるといえる.この注意および感情という認知状態は、中枢神経系の評価機構によっている.これに関わる中枢基盤をfMRIにより探索したところ、概して心臓優位反応パターンを惹起しやすい暗算挑戦時に、脳梁下前部帯状皮質での賦活が確認された(x=-4,y=20,=-8,p<.001).また、この課題実施時に血管優位反応パターンを示す個人は、心臓優位反応パターンを示す個人よりも、前頭前部背内/外側部が有意に賦活した(x=30,y=34,=32,p<.001).この結果は、注意-感情モデルを支持する.すなわち、注意ないし感情と密接な関連を示す皮質領野が、血圧反応性の下、注意-感情モデルに従って賦活するということである.いずれの実験でも注意-感情モデルを支持する結果を得たことから、研究課題の目的は達成されたものと考える.
英作文コーパスを利用した中高生の英語語彙発達の研究

本研究は以下の3点を明らかにすることを目的として行われた:(1)日本人英語学習者の英作文語彙の特徴を明らかにする、(2)中学2年から高校2年までの語彙習得の発達的な特徴を明らかにする、(3)特に語と語の結びつき(コロケーション)の発達過程の特徴を明らかにする。主な研究成果は以下の通りである:1.英作文データのコーパス整備すでに他のプロジェクトで収集してあった英作文データを学年別、トピック別に整理しコーパス化する作業を完成した。現在約100万語の英語学習者の作文コーパスとして利用可能になりつつある。今後は研究成果公開促進費などを利用して、第2言語習得研究者間でデータの共有などを進めるつもりである。2.基本的な英作文語彙の特徴把握基本動詞の連結(コロケーション)の発達を中心に、基本動詞の頻度分布、誤りの頻度分布、学年による語彙的誤りの推移、日本語からの干渉の影響などについてデータを分析した。その結果誤りの頻度分布は基本動詞によって異なり、特に日本語からの干渉による誤り(*become to do)や構造上の過般化(*come my houseなど)が顕著に見られた。学年による語彙的誤りの推移は今回の基本動詞の連結に関する限り有意な差が認められなかった。ただし基本動詞の誤りのサンプル数が全体的に少なかったことなどからこの結果は再検証される必要がある。海外のコーパスからの情報を取得英国バ-ミンガム大学のコウビルドプロジェクトの持つコーパスにアクセスし、そこから同様の基本動詞のコロケーションデータを得て、学習者データとの比較を行った。その結果、基本動詞の使用頻度については若干の違いがあったもののほぼ同一であった。今後は基本動詞だけでなく、名詞、形容詞、副詞などその他の連語関係を調査する必要がある。またコーパスデータ自体の増殖を行い.最低中・高・大の各レベルが100万語以上のデータを持つように整備が必要だ。
鋳型界面での核化現象の解明と均質な結晶粒子群製造法への展開

有機結晶は医薬品等に多用されているが、近年の医薬品結晶は難溶化傾向にあり、体内での溶解し易さを担保することが必須となっている。そこで、シングルミクロンサイズ以下で、より溶解度の高い結晶形(多形)を選択的に製造することが要求されている。本申請課題では、鋳型剤を含んだ溶液にて気液界面を作成するような簡単な操作で、鋳型上に有機結晶の核を同時発生させ、さらに結晶成長を制限することで、微粒子でしかも構造制御された高品質な有機微結晶粒子群を創製する手法を提案する目的で実施した。まず初年度は、予備実験で確認してあるグリシン(結晶化物質)ーL-ロイシン(構造メッセンジャーとしての鋳型剤)ー水(溶媒)を用いて気液界面での核化成長現象の正確な把握、特に結晶粒子間の排他的相互作用の解明についての検討を行った。具体的な実験条件は、次の通りである。所定濃度になるようにL-ロイシンを添加したグリシン飽和水溶液を調製した。溶液をシャーレに注いだときに気液界面が作製されることになる。溶液の注入開始時間から気液界面上で起きる結晶化現象を光学顕微鏡で観察した。顕微鏡観察の結果、鋳型界面上の結晶化現象は、1つの起点から結晶粒子群が生じ、界面上に展開されてゆく結晶間の反発力によって新たな結晶を生ずること無く、結晶が界面を広がってゆくと考えられた。界面上に存在する結晶粒子群の1つの結晶を基準にしたとき、各結晶の距離と速さの関係を整理した。その結果、距離と速さは比例関係となっていることがわかった。従って界面上に展開された結晶は同時多発的に発生したのではなく、ある起点から発生することが知見として得られた。同時に鋳型界面に析出した結晶間の反発力の存在が、結晶間に新たな結晶を生じさせない、すなわち、結晶個数密度が増加しなかった理由であることも新たに予想できた。医薬品や食品製造での晶析操作では、結晶粒子群の取り扱いの難しさがある。その理由は、粒径分布が広いことや形態または多形が混ざること、すなわち、結晶粒子群が不均一であることである。本申請課題では結晶粒子群の不均一さを解決する新たな手法を検討している。本年度は、まず鋳型界面上での結晶成長の様子を観察した。結晶粒子群は等間隔に並んでいるように見えたため、近接する結晶の間の距離を測定した。結晶間距離の分布は単分散であったため、結晶間に相互作用が存在する可能性が明らかになった。一部の結晶粒子群を動かしても、等間隔であることは維持され、結晶間に新たな結晶は生成されなかった。従って結晶間は核化に対して排他的であることが示唆された。このことを検証するため、晶析で一般的に核化促進のために行われる刺激を与える操作を、鋳型界面に対して行った。界面を波立たせる刺激を与えても、結晶個数は劇的には増加しなかったため、結晶間には排他的な領域が存在することが確証的になった。排他的な領域が存在する理由は、結晶間に何かの力が存在するためだと考え、この力をRepulsive Forceと名付けた。新たな核化に対してRepulsive Forceが影響していると推測された。さらに粒径が鋳型界面では均一である理由を推測するために、結晶化現象を経時的に観察した。その結果、粒径の均一さは結晶粒子群の特異な広がりによって引き起こされることが推測された。特異な広がりは結晶間で余剰な核化が起きていないことを意味した。そして余剰な核化を起こさせない方法が、短い核化期間の実現に使える可能性が出てきた。この特異な広がりもRepulsive Forceの存在によって説明可能であったことから、今までの界面現象関連の研究にはない新たな概念を提出できており、概ね順調に研究は進展していると言える。過飽和溶液中に有機分子の単分子膜が存在すると、膜の構造が鋳型として働き、配向が制御された結晶が成長することが報告されている。このように、鋳型分子の分子構造が結晶成長の鋳型となり結晶構造を決定し得ることがわかってきている。医薬品は結晶多形(同一分子でありながら、結晶構造すなわち分子パッキングが異なる結晶で、溶解度や結晶外形が異なることで溶解性能が異なる)を有するものが多く、このような鋳型効果を積極的に応用できれば、本年度得られた気液界面を利用した均一な粒子径である結晶粒子群に、多形の均一性を併せ持たせることが可能となることが予想される。従って、鋳型界面での結晶粒子群製造は、粒径分布と結晶多形とを同時に制御でき、より均質な結晶粒子群製造を実現できる可能性が充分にある。結晶多形をうまく制御し、準安定多形の結晶粒子群を安定的に製造できれば、溶解性が高くBio-availabilityの高い医薬品を製造できる可能性がある。また、結晶粒子群の粒子径制御を行うために単位界面積あたりの核発生数が、いかなるパラメータによって調整可能かを明らかにすることで、界面積当たりの核発生数を増大させるための検討も今後行うこととする。これは大量の核発生を、限定された気液界面で、しかも結晶多形を制御しながら起こすことができることを意味している。鋳型界面を粒径制御のためだけでなく、結晶多形をも制御した核化誘発の場として積極的に利用した国内外を通じても前例がない研究となる可能性を有している。

このような鋳型効果を積極的に応用することが可能となれば、鋳型分子の選択や設計で有機結晶の多形制御が可能となり、準安定多形の結晶粒子群を安定的に製造できる様になり、溶解性が高くBio-availabilityの高い機能性結晶粒子群の安定的な製造へ展開できる可能性がある。有機結晶は医薬品等に多用されているが、近年の医薬品結晶は難溶化傾向にあり、体内での溶解し易さを担保することが必須となっている。そこで、シングルミクロンサイズ以下で、より溶解度の高い結晶形(多形)を選択的に製造することが要求されている。本申請課題では、鋳型剤を含んだ溶液にて気液界面を作成するような簡単な操作で、鋳型上に有機結晶の核を同時発生させ、さらに結晶成長を制限することで、微粒子でしかも構造制御された高品質な有機微結晶粒子群を創製する手法を提案する目的で実施した。まず初年度は、予備実験で確認してあるグリシン(結晶化物質)ーL-ロイシン(構造メッセンジャーとしての鋳型剤)ー水(溶媒)を用いて気液界面での核化成長現象の正確な把握、特に結晶粒子間の排他的相互作用の解明についての検討を行った。具体的な実験条件は、次の通りである。所定濃度になるようにL-ロイシンを添加したグリシン飽和水溶液を調製した。溶液をシャーレに注いだときに気液界面が作製されることになる。溶液の注入開始時間から気液界面上で起きる結晶化現象を光学顕微鏡で観察した。顕微鏡観察の結果、鋳型界面上の結晶化現象は、1つの起点から結晶粒子群が生じ、界面上に展開されてゆく結晶間の反発力によって新たな結晶を生ずること無く、結晶が界面を広がってゆくと考えられた。界面上に存在する結晶粒子群の1つの結晶を基準にしたとき、各結晶の距離と速さの関係を整理した。その結果、距離と速さは比例関係となっていることがわかった。従って界面上に展開された結晶は同時多発的に発生したのではなく、ある起点から発生することが知見として得られた。同時に鋳型界面に析出した結晶間の反発力の存在が、結晶間に新たな結晶を生じさせない、すなわち、結晶個数密度が増加しなかった理由であることも新たに予想できた。医薬品や食品製造での晶析操作では、結晶粒子群の取り扱いの難しさがある。その理由は、粒径分布が広いことや形態または多形が混ざること、すなわち、結晶粒子群が不均一であることである。本申請課題では結晶粒子群の不均一さを解決する新たな手法を検討している。本年度は、まず鋳型界面上での結晶成長の様子を観察した。結晶粒子群は等間隔に並んでいるように見えたため、近接する結晶の間の距離を測定した。結晶間距離の分布は単分散であったため、結晶間に相互作用が存在する可能性が明らかになった。一部の結晶粒子群を動かしても、等間隔であることは維持され、結晶間に新たな結晶は生成されなかった。従って結晶間は核化に対して排他的であることが示唆された。このことを検証するため、晶析で一般的に核化促進のために行われる刺激を与える操作を、鋳型界面に対して行った。界面を波立たせる刺激を与えても、結晶個数は劇的には増加しなかったため、結晶間には排他的な領域が存在することが確証的になった。排他的な領域が存在する理由は、結晶間に何かの力が存在するためだと考え、この力をRepulsive Forceと名付けた。新たな核化に対してRepulsive Forceが影響していると推測された。さらに粒径が鋳型界面では均一である理由を推測するために、結晶化現象を経時的に観察した。
心筋保護を標的にした吸入麻酔薬の最適投与法

吸入麻酔薬を虚血前、再灌流中および全期間において暴露させることで、心筋透析液ミオグロビン濃度応答を測定した。その結果、1MACのセボフルラン、イソフルランは虚血前暴露が最も虚血再灌流傷害を軽減した。さらにフェンタニルを併用投与することで心筋傷害抑制効果を増強することがわかった。また、セボフルランの虚血前暴露により虚血後残存バイアビリティを温存したが、虚血後投与においては認められなかった。術中の疼痛除去を目的にした全身麻酔では吸入麻酔は持続投与され血行動態が抑制されないように濃度を決定するが、心筋保護を標的として投与する際の吸入麻酔薬の最適投与法については、特にどのような時期にどの程度投与するか未だ明らかでない近年、麻酔薬による多くの心筋保護効果についてミクロからマクロ、さらに臨床応用へと研究が進められ、証明されつつある。しかしながら、この内容を精査すると、動物を用いた研究では多くの吸入麻酔薬の利点は見いだされているが、臨床における研究での効果についてはまだ結論が出ていない。とくに我々が実際に使用する際の吸入麻酔薬の心保護効果を目的とした有効な使用法については十分な情報が得られていない。我々はラット心筋に対し、吸入麻酔薬(セボフルラン)を1MACで15分間曝露した後、あるいは実験中すべての時間暴露している状態で、30分間の冠動脈閉塞期と60分間の再灌流期の間15分ごとに透析液ミオグロビン濃度を測定した。その結果、虚血前投与群において透析液ミオグロビン濃度上昇をより強く抑制することが確認できた。この系をさらに発展させて、セボフルランによる冠動脈閉塞後の心筋バイアビリティに及ぼす影響について検証できるかどうか確認しているところである。最終的には虚血再灌流期および虚血後の残存心機能に対して投与量・投与のタイミングによる影響を検証し、そのメカニズムを明らかにしていきたい。2007年のAHA/ACCガイドラインにおいて初めて吸入麻酔薬が心虚血リスクを有する患者の非心臓手術の維持麻酔にclassIIaとして推奨されるに至った。これは心筋虚血リスクを有する患者の非心臓手術患者の麻酔に吸入麻酔薬を積極的に使用する必要性が出てきたことを意味する。我々は吸入麻酔薬による心筋保護効果をラット心筋にマイクロダイアリシス法を用いて検証してきた。本法により心筋虚血による細胞障害の程度を心筋透析液の逸脱蛋白放出応答を測定することで血中濃度応答より鋭敏に評価でき、初年度は30分間の冠動脈閉塞時における心筋透析液ミオグロビン濃度応答をイソフルラン・セボフルランの両薬種別に濃度を変えて投与し、その応答を検証した。さらに、虚血前投与(preconditioning)および再灌流直前投与(post-conditioning)、さらには虚血前より再灌流期まで連続で投与した際のミオグロビン放出応答を比較検討し、虚血前投与がもっとも細胞傷害抑制効果があることが示唆された。さらに、セボフルランの虚血前投与は、30分間の冠動脈閉塞による心筋傷害後の残存心筋バイアビリティも温存していることが分かった。今後は吸入麻酔薬による心筋保護効果を増強する可能性のある治療法(酸化ストレス抑制剤、低体温、βブロッカー、迷走神経刺激等)を併用することで、吸入麻酔薬による心筋保護効果増強作用の有無を検証したい。また、細胞機能傷害の指標として心筋局所でのインシュリン-グルコース応答による解析も行い、心筋逸脱蛋白質濃度応答と同様の保護効果が得られるかを検証する予定である。我々は、心臓マイクロダイアリシス法を用いて、吸入麻酔薬による心筋保護効果を検証し、以下の点を明らかにしてきた。(1)虚血・再灌流に伴う心筋傷害のモニター(虚血時間と心筋傷害の関係から)の確立(2)吸入麻酔薬種による心筋保護効果の相違と濃度・投与タイミングの模索(3)麻酔併用薬(麻薬・鎮静薬等)による吸入麻酔薬による虚血・再灌流傷害保護効果の修飾(増強効果)を検証してきた。当該研究の最終年である23年度は吸入麻酔薬による心保護効果を修飾する可能性のある心臓徐脈薬(ザテブラジン)の併用効果を調べた。その結果、ザテブラジン併用により心拍数を減少させても有意な心筋傷害抑制効果は得られなかった。次に、麻酔薬投与法別の心筋バイアビリティ温存効果の違いについて検証した。バイアビリティの測定方法として、心臓マイクロダイアリシス法を用い、心筋内に植え込んだダイアリシスファイバーに高濃度デシピラミンを投与した際のミオグロビン濃度応答を測定し、残存心筋バイアビリティの指標とした。この指標を用いて、1MACのセボフルランを冠動脈閉塞前に暴露した際の虚血再灌流傷害を観察し、その結果残存心筋バイアビリティは温存された。一方、再灌流直前に投与しても、残存心筋バイアビリティは温存されなかった。残存心筋バイアビリティから見た効果的投与法として1MACセボフルランの虚血前投与法が推奨される。
イスラーム教と接触以後の南アジア諸宗教の相互関係に関する研究

南アジアがイスラーム教と接触した8世紀から、インドから、仏教が消滅する12世紀末にわたる5世紀のあいだの南アジアの宗教の展開を特徴付ける現象の一つにタントラ化がある。現存しないサンスクリット文献のアムリタクンダのアラビア語約及びペルシヤ語訳が扱うテーマを中心にタントラ化とはいかなる現象であったかを研究した。その結果以下の研究成果を得た。タントラ化の現象の基礎に以下のような宗教的な観念があった。ある神格のマントラを、儀礼要素を変えることにより、儀礼的に用いると、多様な結果を現出することができる。この観念は、8世紀よりも早い、多分紀元前後に想定することができる複数の文献において観察することができる。マントラは秘密のものとして扱われ、サンスクリットのアルファベットがコード化されて、マントラが表現される。それを教える師の地位か高められた。また、そのマントラを伝授される弟子の入門儀礼が整えられ、師と弟子の関係や、マントラを伝授された弟子の生活規範が描かれる。神格の礼拝の方法が整備され、中心となる神格のまわりにひとつのパンテオンが形成される。神格は荘厳化され、世界創造の担い手とされる。創造された世界の諸要素はマントラを護持する修行者の小宇宙と対応するという世界観が前面に登場する。また、神格の神像の安置儀礼と寺院の建立儀礼が成立していく。儀礼の空間はマンダラとよばれ、パンテオンと世界の象徴となっていく。護摩や念誦を中心とした儀礼行為は内面化され、神格やマントラの瞑想が重要になる。儀礼の結果は現実の生活のレベルをはなれ、空想的な、超自然的な様相を呈する。儀礼行為の内面化は独特のヨーガの行法を発展させる。このようなタントラ化の動きは、シャイヴァを中心に展開したと想定され、それが密教の形成に大きな影響を与えたと考えられる。最後に、研究のテーマを与えたアムリタクンダの文献は、タントラ化現象のなかでうまれた特殊なヨーガのなかのスヴァローダヤというジャンルと密接に結びついていたことが判明した。1.14世紀から15世紀にかけてベンガル地方で作られたとされる、現存しないサンスクリット文献のアムリタクンダ『不死の池』のアラビア語及びペルシア語訳のハウズル・ハヤート『命の池』が扱う7つの主題のうち、4.精液から肉体が形成される過程と7.死の予兆と克服に関して、研究分担者たちが専門とするそれぞれの分野の文献における記述を収集して分析を行った。4.に関してはポスト・ヴェーダ期とされるガルバ・ウパニシャッドやマハーバーラタ、古代インド医学文献、初期仏教文献、法典文献、プラーナ文献、タントラ・密教文献など、7.に関しては後期ヴェーダ文献、マハーバーラタ、古代インド医学文献、プラーナ文献、占術文献、タントラ・密教文献、ジャイナ教文献、ダルマニバンダ文献などに記述を見ることができた。4.の胎児発生に関する記述は、古代インド医学文献の記述が最も詳細であり、他の文献の記述もかなりの類似性を示す。宗教的な関心からは、胎児発生の記述が魂の輪廻の説と結び付けられている場合が多く、この視点は文献のジャンルや宗教の伝承と関わりなくかなり共通する視点であることが分かった。

7.の死の予兆の列挙にもさまざまな伝承の間にかなりの類似性を見ることができた。ただし、死の予兆を知った後の対処方として、儀礼的に死を克服することを試みるか、最後の解脱を目指しての修行を奨励するかの二つの方途にわかれるが、この二つの対策は、ヒンドゥー教、仏教、ジャイナ教のすべてに見られるものであった。2.写本のコピーの収集としては、森が研究協力者とともに南インドとネパールのカトゥマンドゥにおいて、榊がインドとイスタンブールにおいて調査収集を行った。1.「不死の池」が扱う7つの主題のうち、今年度は主としてヨーガの修行法の座法と呼吸法を中心に分担して資料を収集した。座法に関してグリヒヤスートラへの補遺文献、プラーナ文献、ヨーガ文献、タントラ文献、ナータ派の文献などからさまざまな情報を得ることができた。座法全般に関する記述と並んで、30数種類の座法に関する複数の文献による記述も集め、比較することができた。呼吸法に関しては、ヴェーダ文献以来の儀礼のコンテキストにおける発展は知られていた。今年度はヴェーダ文献や補遺文献をさらに精査した。それと並んでプラーナ文献、タントラ文献、ナータ派の文献においてそれが、さらに精緻な儀礼行為として発展していったことが、今回の調査でより明らかになった。座法と呼吸法など儀礼の準備段階での記述で印(ムドゥラー)の記述も見られ、その印に関する情報をも多く集めることができた。2.原則として各週毎の土曜日に研究協力者や大学院生に参加してもらいAmoghapasakalparajaという初期密教儀礼文献であるの講読を行った。仏教的な特徴を示すが、ポスト・ヴェーダ期の儀礼文献と本質的に類似すること、中期密教文献であるSadhanamalaやSarvatathagatatattvasamgrahaとの類似点も伺われることなど、タントラ、密教運動の形成にかんする知見を深めることができた。平成16年にも継続し、その成果を平成17年に計画している国際的な研究集会で発表することをめざす。3.タントラ気密教文献の呪術的な記述に関する分析も開始した。ヴェーダ文献からポスト・ヴェーダ文献への移行期に属すると考えられる二つの文献SamavidhanabrahmanaおよびRgvidhanaの記述する呪術儀礼を分析し後のタントラ、密教文献の記述との比較を行った。これは座法や呼吸法などを用いた修行の結果としての超能力の検討の一環から生じたものである。修行でえられる超能力と呪術の目的がかなり重なりあっているということが明らかになりつつある。4.今年度の資料収集として永ノ尾がウィーンとオクスフォードに、研究協力者の田中公明がネパール、インドに、同じく研究協力者の杉木恒彦がネパールに赴き、タントラ、密教関係の写本を収集した。昨年収集したものも含め写本のマイクロフィルムをCD化して、研究者に分担して分析をおこなっている。5.これらの研究でえられた多くの情報は永ノ尾のもとに集められ、コンピュータのファイルに集め、それを各人に更に分配し、研究分析に資している。1.昨年に引き続きAmoghapasakalparajaの講読を継続して行った。長大な初期密教儀礼文献であるが、観音菩薩の特殊なマントラを中心としたさまざまな儀礼が記述されている。この確認は初期密教儀礼、初期ヒンドゥー・タントラ儀礼の形成を分析する新たな視点を与えることが議論されるようになった。
患者毎に個別化したワルファリン適用量の決定に関する研究

ワルファリンは血栓防止目的で繁用されるが、最適な投与量には個人差が大きく、患者ごとに慎重な用量設定が必要である。ワルファリン反応性の個体差には遺伝的因子と環境因子が関与している。ワルファリンに対する感受性に関与する遺伝的因子としてはワルファリンの主要な代謝酵素であるCYP2C9と、ワルファリンの標的分子であり依存性血液凝固因子の産生に関与するVKORC1(Vitamin K Oxide Reductase Complex 1)の遺伝子多型が知られている。申請者は、これまでにワルファリン抵抗性の原因となる可能性のあるVKORC1の遺伝子多型を同定しており、臨床の場でワルファリン用量を決定する参考データとしてVKORC1とCYP2C9を測定する準備は整っていた。環境因子としては食事や併用薬が重要であるが、下痢、肝障害、甲状腺機能の変調、発熱などの体調の変化やコンプライアンスなども影響する。同一患者において併用薬や体調に変化が無い場合にも血液凝固の指標であるPT-INR(Prothrombin Time-International Normalized Ratio)が変動することがある。本研究では薬剤管理指導業務を通して、患者背景、併用薬、遺伝的因子などモニタリングをし、患者毎に適切なワルファリン用量を確立することを目的とし、昨年度は下記のような研究をした。ワルファリン投与中に血液凝固能の指標となるPT-INRのコントロールがうまく出来ない患者について、末梢血からゲノムDNAを調製し、ワルファリンの代謝および薬効発現に関与するCYP2C9、CYP2C19、VKORC1遺伝子を、末梢血から抽出したゲノムDNAを鋳型とし、PCR-RFLP、ダイレクトシークエンス法などにより解析した。そして、患者背景や併用薬、食事などモニタリングし、ワルファリンのコントロール不良の理由と適正量を遺伝的因子と環境因子の両者から検索した。また、現在開発中の遺伝子多型迅速判定法が有効であるかについて検討して論文発表した(Aomoriら、研究発表欄に記載)。
水素結合供与型テトラアミノホスホニウム-過オキソ酸の創製と精密合成反応への応用

水素結合供与型テトラアミノホスホニウムイオンと卑近な過オキソ酸イオンから成る、新規キラル酸化性塩の合成と触媒機能評価に取り組んだ。検討の結果、調製したキラル酸化性塩が、実際にエポキシ化反応における触媒活性を持つことを明らかにした。一方、本研究の過程で、本酸化反応の共酸化剤である過酸化水素をキラルなカチオン前駆体により直接的に活性化できるという画期的発見をした。この知見を、N-スルホニルイミンの触媒的不斉酸化反応の実現につなげた。酸化反応は、有機合成における最も基本的な官能基変換反応の一つである。しかし、目的の反応を進行させるためには等量以上の酸化剤が必要であるため一般に環境負荷が大きく、その効率化が望まれている。本研究では、汎用される酸化剤である過オキソ酸イオンがアニオンであることに着目し、その対カチオンを適当な構造を有する有機カチオンとした新たな酸化性塩を創製することで、この課題に独自の解決法を提案することを目的とした。すなわち、水素結合供与型のキラルテトラアミノホスホニウムイオンを過オキソ酸イオンと組み合わせることで、水素結合を介した相互作用によるアニオンの電子および立体的性質の微細修飾ができると考えて研究を行った。全く新しい化合物である水素結合供与型アミノホスホニウムー過オキソ酸塩の合成について、調製法そのものから検討し、数種の塩を得ることができた。調製したキラルオキソ酸塩を触媒とする酸化反応の開発に取り組んだが、過オキソ酸イオンを再酸化するための条件を最適化することが難しく、効率的なプロセスの確立には至らなかった。しかし、この研究の過程で、共酸化剤として用いた過酸化水素が過オキソ酸イオンの助けなしに、有効な酸化剤として振舞う反応系を発見した。すなわち、アミノホスホニウムイオンの前駆体であるキラルイミノホスホランが、直接的に過酸化水素を活性化・制御する酸化プロセスを見出し、これをNースルホニルイミンの不斉酸化反応の開発へとつなげることができた。本反応は、系内で発生する有機過酸等価体が真の活性種であると想定される、これまでほとんど知られていない形式の不斉酸化であり、今後の発展性が期待できる。すなわち、水素結合供与型のキラルテトラアミノホスホニウムイオンを過オキソ酸イオンと組み合わせることで、水素結合を介した相互作用によるアニオンの電子及び立体的性質の微細修飾ができると考えて研究を行った。本研究で取り上げた水素結合供与型アミノホスホニウムー過オキソ酸塩は全く新しい化合物であるため、まずその調製法について検討した。実際には、既知の過オキソ酸塩であるPr4NRuO4の調製法を参考に、酸化条件下にアミノホスホニウムクロリドと塩化ルテニウムを用いて合成を行い、目的化合物を比較的純度良く得ることに成功した(質量分析、NMRにより確認)。得られた化合物は、触媒条件下に酸化活性を有しカラムクロマトグラフィーのような一般的な精製操作には不向きであったため、再結晶操作による精製を試みたが、現在までに完全に純粋な結晶を得るには至っていない。なお、予備的な検討では実際に得られた塩に酸化活性があることが分かっている。また、イオン交換メタセシスの手法によりReO4-塩、二相系の酸化条件下にVOn-塩を得られることを明らかにし、特に、ReO4-塩についてはX線構造解析にも成功した。実際に調整した酸化性塩が極めて高い反応性を示したため、その取扱いについて初期的な知見を得る必要があり、予備的な実験に時間が必要となったことから、予定より進展が遅れている。このため当初目標であった、実際の触媒的酸化反応の検討には至っていないが、既に3種のアミノホスホニウム過オキソ酸塩の調整に成功している。酸化性塩が当初予想していたよりも高い反応性を持ち精製操作が難しいという事実は、純粋な塩を得ることができれば、実際に反応が進行し得ることを強く示唆している。引き続き、調整した塩の精製に取り組むと共に、二相系で調整可能な塩種に関しては系内発生法の利用を視野に入れて検討する。また、研究が遅れていることを鑑み、研究体制を見直し、博士後期課程学生に加えて学部学生の参画により、特に反応の開発を加速度的に進めることができる環境を整える。

二名の学生が実験を行うための試薬類(40万円)、溶媒類(30万円)、シリカゲル類(10万円)等の消耗品費として計80万円程度を見込み、再結晶操作および実際の反応を精密な温調下に行うためにUCリアクター(60万円)の購入を予定している。