hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反応性亜臨界、超臨界炭酸ガスとオゾンによる低吸着性低ガス放出性酸化膜の製作

これは真空装置材料処理としてはガス放出性を低下させる。要注意。ロUV分光分析装置を用いて、1気圧の大気、炭酸ガス、酸素、液体炭酸ガス、同酸素、アセトン、エチルアルコール、超臨界炭酸ガス、同酸素、さらにアセトンを含んだ超臨界炭酸ガスのUVスペクトルを採った。aそれぞれにはオゾン検出を妨げるピークは存在しない。ただし不純物を含む場合、注意が必要。bオゾン生成は当初UV光を導入することを考えていたが分光器を考慮して生成したガス導入が良い。本研究はオゾン処理の高い清浄効果と超臨界炭酸ガスの高い溶解度を適用し、超高真空用の低ガス放出率,低吸着性の表面を得ることを目的とする.1)昨(初)年度に続く超高真空用真空材料表面の洗浄効果調査1-1)昨年度,試料および流体を試験チェンバー内に一定時間蓄積し、処理をした結果,除去された汚染物質が洗浄された表面への再付着が示唆された.そこで100気圧,摂氏100度,に固定し他条件で処理時間,処理回数をパラメータに選び,一処理ごとに使用流体を排出する方法で実験した.その結果,イ)処理回数が多い方が洗浄効果は大きい,ロ)連続的に流体を排出しながらの洗浄が最も効果は大きい、という常識的なデータを得た.1-2)超臨界炭酸ガスの高い溶解度は媒質に依存する.いわゆる汚れは多種の媒質の混合物であるから汚染除去の効果は曖昧さを含む.その克服のため,分析条件から汚染物質をセグリドとし、試料表面に塗り,洗浄効果を評価する実験を開始した.2)超臨界炭酸ガス中のオゾン処理2-1)従来,超臨界炭酸ガス中のオゾン処理は全くないので次の基礎実験をした.イ)安全性からまず1気圧で高濃度オゾンをチェンバー内に生成蓄積し,それに超臨界炭酸ガスを注入する.さらに本法では高圧配管中を輸送するので,高濃度オゾン発生と低流量酸素ガスとの関連を求めた.ロ)チェンバー内に一定期間保持し,処理をするため,超臨海界炭酸ガス中でのオゾンの生存を確認した。さらにオゾンの生存時間の温度依存性を求めた.本研究は高い清浄(酸化)効果をもつオゾンと炭化水素に対し高い溶解度をもつ超臨界炭素ガスを混合した処理を施し,超高真空用材料(アルミニウム)の清浄でかつ低ガス放出率,低吸着性の表面を得ることを目的とする.昨(第2)年度はアルミニウム表面に付いた自然汚染(10^<-7>mの厚さ位かそれ以下)の除去を行い、ため込み式と放流式の効果を比較し、後者が洗浄効果を上げることがわかった。ヨウ化カリウム法により、オゾンの超臨界炭酸ガスの中での存在を予備実験で確認した。前者はX線光電子分光(XPS)により評価した。本(第3)年度はアルミ表面に、人間の皮脂に近いトリグリセリドを強制的に付着させたものを汚染(10^<-5>mの厚さ)とし、除去実験を行い、FTIR法で評価した。FTIRは破壊検査であるため、処理前のピーク高は作成した検量線に基づいて求め、処理後測定したピークとの比をとって%で求めたものを除去率とした。ただし、CH_2とCH_3の二つの吸収ピーク高を用いている。1、除去率は自然汚染の場合(40%)より高い50-98%を得た。その場合、CH_3から得た値はCH_2から得たものより数%から11%高い。2、汚染除去率は100-300気圧で超臨界炭素ガスの圧力に比例する。3、酸素を添加物(1%)として処理した場合の平均値は79-75%で、無い場合(69-63%)に比べ高く、酸素の効果があることがわかった。4、0.2%のオゾンガスを用い、寿命測定の結果、10Cで10時間、20-40Cで4.5時間、60-70Cで2時間、90Cで数十分であった。
金属/微小空隙/半導体構造の電子応答による生体のエネルギー準位分析デバイスの研究

金属/微小空隙/半導体構造デバイスの容量-電圧測定によるデオキシリボ核酸のセンシングを実証した。デオキシリボ核酸溶液の濃度は、センシングデバイスの容量-電圧曲線の変化から解析した。金属/絶縁体/空隙/絶縁体/半導体構造デバイスは、溶液のイオン濃度を検知でき、高い検出感度をもつことを実証した。容量-電圧特性の変化は、センシングシリコン酸化物表面上の電荷の変化を反映することを示した。本研究の目的は、金属/微小空隙/半導体構造の交流電子応答を測定することにより、空隙中の生体のエネルギ-準位などの物性を分析する方法を開拓することである。具体的には、次のことを明らかにする。(1)空隙中の生体を、交流容量c-電圧(V)特性、コンダクタンス(G)-電圧(V)特性として検出できることを実証する。(2)生体溶液と水素終端シリコン表面、化学酸化膜表面、極薄熱酸化膜表面との反応を明らかにし、高感度、高安定センシング表面を開発する。(3)生体に適した空隙長などのデバイス構造を明らかにして、ナノメ-トルスケ-ルの生体の高感度分析が可能であることを実証する。金属/微小空隙/半導体構造の交流電子応答を測定することにより、空隙中の生体のエネルギー準位などの物性を分析する方法を開拓する目的に対して、金/空隙/シリコン構造センシングデバイスを製作し、センシングデバイスの空隙に超純水、デオキシリボ核酸溶液を導入することにより、超純水、デオキシリボ核酸溶液を静電容量-電圧特性の変化として検出できることを明らかにしている。金/空隙/シリコン構造センシングデバイスとしては、化学洗浄した石英板に金属および端子電極として金を蒸着し、化学洗浄したn型シリコンウェハ裏面に端子電極としてアルミニウムを蒸着し、金薄膜を形成した石英板とシリコンウェハ表面をスペーサ絶縁膜を介して貼り合わせることにより金/空隙/n型シリコン/アルミニウム構造を製作している。センシングデバイスの空隙長は、空気中で静電容量-電圧特性を測定して蓄積容量値から計算し、空隙が形成されていることを確認している。センシングデバイスの空隙に超純水を滴下し、静電容量-電圧特性を測定することにより、水の誘電率が空気より高いことによる蓄積容量の増加を検出している。また、静電容量-電圧特性においてトラップによるヒステリシスを観測している。さらに、センシングデバイスの空隙にデオキシリボ核酸溶液を滴下し、静電容量-電圧特性を測定することにより、溶液中のデオキシリボ核酸の電荷を反映して静電容量-電圧特性が超純水を滴下した特性より負電圧方向に移動することを検出している。金属/微小空隙/半導体構造の交流電子応答を測定することにより、空隙中の生体のエネルギー準位などの物性を分析する方法を開拓する目的に対して、センシング表面がシリコンあるいはシリコン酸化膜のセンシングデバイスを製作し、センシングデバイスの空隙に、超純水、酢酸溶液、あるいはデオキシリボ核酸溶液を導入することにより、静電容量-電圧特性の変化として検出できることを実証している。金/空隙/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスの空隙にデオキシリボ核酸溶液を導入し、静電容量-電圧特性を測定することにより、電子トラップによるヒステリシスおよび負電荷によるフラットバンド電圧シフトを観測している。さらに、デオキシリボ核酸溶液の濃度が高くなると、正電圧方向掃引のフラットバンド電圧が正電圧方向へシフトシフトすることを見いだし、デオキシリボ核酸の濃度を測定できることを明らかにしている。アルミニウム/シリコン酸化膜/空隙/シリコン酸化膜/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスの空隙に超純水、酢酸溶液、あるいはデオキシリボ核酸溶液を導入し、静電容量-電圧特性を測定することにより、可動イオン電荷によるヒステリシスを観測している。さらに、酢酸溶液の濃度が高くなると、正電圧方向掃引の静電容量-電圧特性のフラットバンド電圧が負電圧方向にシフトすることを見いだし、酢酸の濃度を測定できることを明らかにしている。また、種類が異なるデオキシリボ核酸の溶液を空隙に導入すると、正電圧方向掃引のフラットバンド電圧が異なることを見いだし、デオキシリボ核酸を検出できることを明らかにしている。金属/微小空隙/半導体構造の交流電子応答を測定することにより、空隙中の生体のエネルギー準位などの物性を分析する方法を開拓する目的に対して、センシング表面がシリコン酸化膜のセンシングデバイスを製作し、センシングデバイスの空隙中に、超純水、酢酸溶液、あるいはデオキシリボ核酸溶液を導入することにより、静電容量-電圧特性の変化として検出する感度を明らかにしている。アルミニウム/シリコン酸化膜/微小空隙/シリコン酸化膜/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスの空隙中に超純水、酢酸溶液、あるいはデオキシリボ核酸溶液を導入し、静電容量-電圧特性を測定することにより、イオン濃度を反映したフラットバンド電圧シフトを観測している。そして、pH感度で従来より1桁以上の高感度センシングを実証している。

また、金/微小空隙/シリコン酸化膜/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスの空隙中にデオキシリボ核酸溶液を導入し、静電容量-電圧特性を測定することにより、デオキシリボ核酸の負電荷によるフラットバンド電圧シフトを観測している。そして、フラットバンド電圧シフト量から、デオキシリボ核酸の電荷量を検出することにより溶液中のデオキシリボ核酸の濃度を測定できることを明らかにしている。さらに、アルミニウム/シリコン酸化膜/微小空隙/シリコン酸化膜/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスの空隙中に超純水を落下させ、静電容量-時間特性を測定することにより、空隙中における超純水の挙動を明らかにしている。金属/微小空隙/半導体の交流電子応答を測定することにより、空隙中の生体のエネルギー準位などの物性を分析する方法を開拓する目的に対して、センシング表面であるシリコン酸化膜表面に一本鎖デオキシリボ核酸を固定化し、交流容量-電圧特性を測定することにより、固定化デオキシリボ核酸の検出を実証している。化学気相堆積法によりアミノシランをシリコン酸化膜表面に付着させた後、一本鎖デオキシリボ核酸をシリコン酸化膜表面上に固定化できることを明らかにしている。アミノシランの付着はX線光電子分光装置を用いて確認し、デオキシリボ核酸の固定化は原子間力顕微鏡を用いて確認した。金/微小空隙/シリコン酸化膜/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスを製作し、交流容量-電圧特性を測定することにより、固定化デオキシリボ核酸の負電荷によるフラットバンド電圧シフトを観測している。そして、フラットバンド電圧シフト量から、デオキシリボ核酸の電荷密度を検出することにより固定化デオキシリボ核酸の密度を測定できることを明らかにしている。さらに、金/微小空隙/シリコン酸化膜/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスの空隙中に超純水を毛細管現象により導入し、交流容量-時間特性を測定することにより、空隙中における超純水の挙動を明らかにしている。また、金/微小空隙/n型シリコン/アルミニウム構造のセンシングデバイスを製作し、シリコン表面洗浄後、大気中で交流容量-電圧特性の時間変化を測定することにより、水素終端および自然酸化膜成長シリコン表面の電荷密度変化を明らかにしている。
児童生徒の心理的ストレスと学校を基盤としたストレスマネジメント実施に関する研究

本研究においては,関東甲信越地区の公立小中学校を対象として.心理的ストレス,および学校不適応に関する実態調査を前年度から継続して行った.そして,その調査の結果を踏まえ,学校を基盤としたストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中学校.セルフ・エフィカシーの向上(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,およびソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中学校をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては.ストレス反応尺度を中心とする質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.その結果,学校を基盤としたストレスマネジメントをクラス集団に実施する際には.小学校を対象とした場合,社会的スキル訓練のストレス反応軽減効果が顕著に示された.一方,中学校を対象とした場合には,社会的スキル訓練,セルフ・エフィカシーの向上,ソーシャルサポートの充実のいずれにおいてもストレス反応軽減効果が顕著に示された.特に認知的変容の技法については,学年が上がるにつれてその介入効果が大きくなることが明らかにされた.さらに,児童生徒個人を対象とした介入において,小学生においては社会的スキル訓練,中学生においてはセルフ・エフィカシーの向上を中心として,ストレスマネジメントの顕著な介入効果が得られた.個別介入や集団介入を実施する前にストレスマネジメントに関する心理的教育を行い.前年度との比較を行ったところ,心理的教育を実施すると有意に効果が上昇したことが示された.学校においては,本研究で得られた知見を総合したストレスマネジメントプログラムが実施されることが期待される.本研究においては,関東甲信越地区の公立小中学校を対象として,心理的ストレス,および学校不適応に関する実態調査を実施した.そして,調査の結果を踏まえ,学校を基盤としたストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,セルフ・エフィカシーの向上(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,および,ソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中学狡をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては,ストレス反応尺度を中心とする質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.その結果,学校を基盤としたストレスマネジメントをクラス集団に実施する際には,小学校を対象とした場合,社会的スキル訓練のストレス反応軽減効果が顕著に示された.一方,中学校を対象とした場合には,社会的スキル訓練,セルフ・エフィカシーの向上,ソーシャルサポートの充実のいずれにおいてもストレス反応軽減効果が顕著に示された.特に認知的変容の技法については,学年が上がるにつれてその介入効果が大きくなることが明らかにされた.さらに,児童生徒個人を対象とした介入(ケース研究)において,小学生においては社会的スキル訓練,中学生においてはセルフ・エフィカシーの向上を中心として,ストレスマネジメントの顕著な介入効果が得られた.今後は,小中学校におけるストレスマネジメント技法の円滑な実施を考える上での諸問題,および,本研究において顕著な効果が得られなかった諸技法に関する諸問題などを具体的に解決しながら,本研究で用いたストレスマネジメントプログラムの修正を考えていく必要がある.本研究においては,関東甲信越地区の公立小中学校を対象として.心理的ストレス,および学校不適応に関する実態調査を前年度から継続して行った.そして,その調査の結果を踏まえ,学校を基盤としたストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中学校.セルフ・エフィカシーの向上(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,およびソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中学校をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては.ストレス反応尺度を中心とする質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.その結果,学校を基盤としたストレスマネジメントをクラス集団に実施する際には.小学校を対象とした場合,社会的スキル訓練のストレス反応軽減効果が顕著に示された.一方,中学校を対象とした場合には,社会的スキル訓練,セルフ・エフィカシーの向上,ソーシャルサポートの充実のいずれにおいてもストレス反応軽減効果が顕著に示された.特に認知的変容の技法については,学年が上がるにつれてその介入効果が大きくなることが明らかにされた.さらに,児童生徒個人を対象とした介入において,小学生においては社会的スキル訓練,中学生においてはセルフ・エフィカシーの向上を中心として,ストレスマネジメントの顕著な介入効果が得られた.個別介入や集団介入を実施する前にストレスマネジメントに関する心理的教育を行い.前年度との比較を行ったところ,心理的教育を実施すると有意に効果が上昇したことが示された.学校においては,本研究で得られた知見を総合したストレスマネジメントプログラムが実施されることが期待される.
ギムノディニウムA3の生産する細胞毒性多糖の構造解析

無菌化された本微細藻GymnodiniumA3をESM培地、21.5°C、3,500 lux、約60日間培養して得られた本多糖の構造は-4)-β-D-Galp(1-のガラクタンのC-2に硫酸基がエステル結合し、C-3に乳酸基がエーテル結合している乳酸含有硫酸ガラクタンと解析された。この多糖は定常期の細胞(MRC-5、MDCK、Vero、MKN-28)に対して200μg/mlでも細胞毒性が認められないが、MKN-28の増殖期には細胞毒性が認められた(CC_<50>=32 μg/ml)。これらのことより、本多糖は細胞殺傷効果よりも細胞増殖抑制効果を有しているものと考えられる。本多糖のBーリンパ系幹細胞のB95-8(浮遊細胞)とその付着型B-95-aに対する毒性試験では、同じ細胞でありながら浮遊している細胞に対しより強い毒性を示した(それぞれ、CC_<50>=10.0、20.3μg/ml)。本多糖は細胞毒性を有するものの、高分子のため細胞内酵素やオルガネラに直接、攻撃しているとは考えにくい。このため、アポトーシスの関与について引き続き実験を行った。本多糖の示すMT-4細胞に対する毒性について、そのメカニズムを調べた。本多糖で処理されたMT-4細胞は、P.I.法によるフローサイトメトリーでもアポトーシス特有のDNAフラグメントが現れ、May-Giemsa染色による光学顕微鏡観察でも特有のアポトーシス体が観察された。また、In situ DNAフラグメントの末端ラベルでアポトーシス特有のラダーバントの確認が得られた。これらのことから、本多糖は細胞に対してアポトーシスを起こさせている事が示唆された。
体組織中可燃性物質の法医学的検出とその応用に関する研究

1.ガソリンおよび灯油成分の定性および定量法の検討について。体組織中から、微量の可燃性物質(ガソリンおよび灯油)を正確に、しかも高感度に分析する方法を2種類の手法、すなわち気化平衡法および溶媒抽出法を用いて確立した。定性および定量分析にはガスクロマトグラフィー・質量分析計を用いた。その結果、ガソリン蒸気吸入後の動物血液中から、気化平衡法によりベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素と、炭素数58の鎖状炭化水素が検出された。他方、灯油蒸気吸入後の動物血中からは溶媒抽出法により炭素数9の芳香族炭化水素群、すなわちクメン、メシチレン、プソイドクメンおよび1,2,3ートリメチルベンゼンと、炭素数9以上の鎖状炭化水素が検出された。これらの結果によって、ガソリンと灯油暴露時の異同鑑別が可能となった。上記の方法は、燃料蒸気への暴露が問題となるような事故、中毒時の死因解明や状況複元のための客観的根拠を与えるに十分な感度と精度を有しているものと認められた。2.ガス蒸気暴露装置の作製について現在使用されているガス発生装置は高値であり小研究室での使用は困難である。そこで、一般器具を用いた、安値かつ一定濃度のガス蒸気が得られる装置を作製した。溶剤としてはガソリンを用い、蒸気化したガソリンは、空気ポンプによってトラップ内で濃度が調整され、暴露槽内を送られる。この装置によって、少なくとも60分間一定したガソリン蒸気が得られ、ガソリンの環境濃度を推測する上に十分有効な装置であるものと認められた。動物実験においても、ガソリン蒸気濃度と血中ガソリン成分濃度との間に正の相関関係が得られた。分後、他の混合有機溶剤についても検討する予定である。1.可燃性物質分析のためのガスクロマトグラフィーおよびガスクロマトグラフィー・質量分析法の分析条件(定性および定量条件)の検討について.上記両分析法において,最も事故頻度の高いガソリン,灯油の成分について, 3種類の充填カラムを用い,一定温度で同時に再現性良好な定性および定量条件が確立された.一般に経験される事例では,ガソリン・灯油等の蒸気成分が大量に体組織中に侵入することは稀で,ガスクロマトグラフィーのみでは成分検出が不可能な場合でも,本法を用いたガスクロマトグラフィー・質量分析法によって超微量まで十分に検出可能となった.定量では,混合可燃性物質の各成分のすべてにわたって行なうことは不可能であり,従って種々の関点から,個々の可燃性物質の指標となる数種の物質を選択し,定量分析を行なうこととした.2.試料調整法(気化平衡法あるいは溶媒抽出法など)の検討について.一般に揮発性物質の分析には,気化平衡法で使用されている.実際にガソリン分析については,この気化平衡法のみでもその特徴的物質を検出することは可能であるが,灯油分析については,灯油がガソリンに比し,高沸点物質を多数含んでいるため,気化平衡法のみでは分析に際し,しばしば限界が生じる.そこで,すべての試料の一部をいったん気化平衡法を用いて分析し出現した物質について定性および定量を行った後,残りの試料をさらに有機溶媒抽出し,高沸点物質をも定性,定量するという2段階分析法を試みた.この分析法によって,混合可燃性物質の各成分が,低沸点から高沸点物質に至るまでの広い範囲にわたって検出,把握でき,ガソリン,灯油の異同鑑別を含めた総括的分析が可能になった.今後,実験動物を用いて,上記の分析法および試料調整法の適応性について検討する予定である.1.一定濃度のガス蒸気を安定して発生させる暴露装置の作製とその条件の検討について。現在使用されているガス蒸気暴露装置は、いずれも大型かつ高値なものが大部分であり、小研究室にこれらを設置することは不可能である。

そこで、小研究室でも設置できるように、ガラス容器、シリコンチューブ、小ポンプ等の一般器具を用い、安値かつ安定した蒸気が供給可能な装置を作製した。ガス蒸気発生用溶剤としてガソリンを用い、空気ポンプで蒸気化されたガソリンはトラップを介して空気と混合され、動物暴露槽へ送られる。暴露槽から排出された蒸気は、適当な濃度に希釈されガスメーターによって濃度が記録される。この装置によって、200ppmから40000ppmの一定したガス蒸気が約60分間得られ、小研究室でのガス蒸気暴露実験に十分使用可能であるものと考えた。2.上記ガス発生装置を用いた動物実験について。10000ppmおよび25000ppmの一定したガソリン蒸気をラットにそれぞれ30分間吸入させた。いずれの群のラットも死亡せず、屠殺後の血液から炭素数58の鎖状炭化水素と、ベンゼン、トルエン、o.m.p-キシレンが検出された。ベンゼン、トルエン、o.m.p-キシレンの定量値は、いずれも10000ppmから25000ppmの間で正の相関性を示し、また、変動係数は35%以内にとどまった。これらの動物実験によって、前年度に検討した分析方法が有効なものであり、かつ作製されたガス蒸気発生装置は、混合有機溶剤のガス蒸気化に適切で十分な精度を有しているものと考えられた。今後は、他の混合有機溶剤についても、実験動物を用いて検討する予定である。
CP非保存パラメータφ2の精密測定

1.物理解析KEKB加速器は順調にルミノシティの記録を更新し、つい最近1.5×10^<34>cm^<-2>s^<-1>というマイルストーン的世界最高記録を達成した。また、積分ルミノシティでも確実に1fb^<-1>/dayを供給するようになった。これに呼応して、物理解析の方も順調に進んでいる。本研究グループが主体的に取り組んでいる解析についての現状と結果を記す。(1)B中間子のπ^+π^-崩壊この崩壊モードは、CP非保存パラメータの一つφ_2の測定に重要であるが、終状態がありふれたπ中間子であることからコンティニューム(他のクォーク対生成過程)のバックグランドの寄与が大きく、実験的に困難がある。カットを最適化し、PDF(probability Distribution Function)でフィットすることによって評価した結果、大きなCP非保存と、直接的CP非保存の初めての証拠を得た。また、アイソスピンの関係式から、φ_2の許容範囲について制限をつけることができた。φ_2の値は、現在の統計では小林・益川機構で説明がつく範囲にある。この崩壊モードもφ_2の測定に重要でありバックグランドの寄与も同様に大きい。現在、カットの最適化が終わり、分岐比の測定結果が出たところである。今後は、時間フィットを行ってφ_2を測定したい。(3)その他のFCNC崩壊本研究グループはその他のFCNC希崩壊モードの解析にはまだ直接手がついていない。しかし、その解析に不可欠なツールの開発に寄与している。たとえば、コンティニュームバックグランド除去の最適化、時間依存フィットの改良などである。2.シリコンバーテックス検出器のトリガーシステムの開発2003年夏にアップグレードされたシリコンバーテックス検出器の性能の向上、とくにトリガーシステムの開発に大きく寄与した。VAITAという読み出し回路は、128チャンネルのORのトリガー信号が出力される。全部で10万チャンネルを超える個々のチャンネルの閾値等を調整し、最終的にトリガーが可能なレベルまでもって行くことに成功した。衝突型加速器実験でバーテックス検出器によるトリガー開発を可能にしたのは世界初である。
シリル基を有するポリブタジエン酸素富化膜の開発

本研究では、酸素富化膜より酸素の透過係数と選択分離性をともに高めるために、ケイ素と二重結合からなるシリル基を有するポリブタジエン-(CH_2C(SiX_3)=CHCH_2)-(X=メトキシ、イソプロキシ、n-プロポキシ、t-ブトキシ、n-ブトキシ基)を合成し、80100°Cにおいて触媒としての水蒸気の存在により脱アルコール反応をさせ、アルコキシシリル基を部分的に架橋反応させ、目的とする高分子膜を得た。架橋の結果、試料のガラス転移温度は上昇し、特に長鎖あるいはバルキーなアルコキシ基の場合には、室温近辺において十分使用可能な高分子膜が得られた。CO_2、O_2、CH_4、N_2ガスの収着特性を検討した。膜がゴム状態であることを反映して、4種の気体ともHenry収着機構で説明された。各試料の溶解度係数の対数は気体のLennard-Jonesエネルギーパラメータに比例する一般的事実に符合した。5種の膜の中でポリイソプポキシシリルブタジエンを架橋した膜の透過係数が最も高く、2.5×10^<-8>cm^3STPcm/cm^2seccmHgとなり、ポリジメチルシロキサンと同等の高酸素透過性を有し、酸素透過性膜として有効である。種々の膜の収着等温線から得られる溶解度係数は概略同じであり、高酸素透過性は主として拡散係数の大きな寄与によることが明らかになった。従って脱アルコールの結果、ポリブタジエン分子鎖間に生じる空隙を-SiOSi-の架橋によって、固定化させ酸素選択透過性に有効な自由体積を有する膜設計の可能性が示唆された。シリル基を有するポリブタジエンの構成成分であるケイ素、シリル基及び二重結合ならびに架橋度により形成された自由体積の酸素富化機構に及ぼす相乗効果を引き出させ、さらに良好なシリル基を有する架橋ポリブタジエン酸素富化膜が期待される。本研究では、既存の酸素富化膜より酸素の透過係数と選択性をともに高めるために、ケイ素と二重結合を持つシリル基を有するポリブタジエン-(CH_2C(SiX_3)=CHCH_2)-(X=メトキシ、イソプロポキシ、n-プロポキシ、t-ブトキシ、n-ブトキシ基)を合成し、80100°Cのもとで水蒸気の存在によりアルコキシシリル基を部分的に架橋反応(脱アルコール反応)させ、目的とする高分子膜を得た。脱アルコールの結果、試料のガラス転移温度は上昇し、特に長鎖あるいはバルキーなアルコキシ基の場合には、室温近辺において十分使用可能な高分子膜が得られた。CO_2,O_2,CH_4,N_2ガスの収着特性を検討した。どの気体でも膜がゴム状態であることを反映して、Henry収着機構で説明された。各試料の溶解度係数の対数は気体のLennard-Jonesエネルギーパラメータに比例することが分かった。ポリイソプポキシシリルブタジエンを架橋した膜の透過係数は2.5x10^<-8>cm^3STPcm/cm^2seccmHgとなり、ポリジメチルシロキサンと同等の高酸素透過性を有し、酸素透過性膜として有効である。アルコールの結果、ポリブタジエン分子鎖間に生じる空隙を-SiOSi-の架橋によって固定化させ酸素選択透過に有効な自由体積あるいはミクロボイドとして膜設計の可能性が示唆される。今後シリル基を有するポリブタジエン膜の自由体積あるいはミクロボイドを熱力学的性質や気体収着特性から定量化し、気体透過機構を明らかにし酸素富化機構を解明する。

シリル基を有するポリブタジエンの構成成分であるケイ素、シリル基及び二重結合ならびに架橋により形成された自由体積の酸素富化機構に及ぼす相乗効果を引き出させ、さらに良好なシリル基を有する架橋ポリブタジエン酸素富化膜を開発することを目的とする。本研究では、酸素富化膜より酸素の透過係数と選択分離性をともに高めるために、ケイ素と二重結合からなるシリル基を有するポリブタジエン-(CH_2C(SiX_3)=CHCH_2)-(X=メトキシ、イソプロポキシ、n-プロポキシ、t-ブトキシ、n-ブトキシ基)を合成し、80100°Cにおいて触媒としての水蒸気の存在により脱アルコール反応をさせ、アルコキシシリル基を部分的に架橋反応させ、目的とする高分子膜を得た。架橋の結果、試料のガラス転移温度は上昇し、特に長鎖あるいはバルキーなアルコキシ基の場合には、室温近辺において十分使用可能な高分子膜が得られた。CO_2,O_2,CH_4,N_2ガスの収着特性を検討した。膜がゴム状態であることを反映して、4種の気体ともHenry収着機構で説明された。各試料の溶解度係数の対数は気体のLennard-Jonesエネルギーパラメータに比例する一般的事実に符合した。5種の膜の中でポリイソプポキシシリルブタジエンを架橋した膜の透過係数が最も高く、2.5x10^<-8>cm^3STPcm/cm^2seccmHgとなり、ポリジメチルシロキサンと同等の高酸素透過性を有し、酸素透過性膜として有効である。種々の膜の収着等温曲線から得られる溶解度係数は概略同じであり、高酸素透過性は主として拡散係数の大きな寄与によることが明らかになった。従って脱アルコールの結果、ポリブタジエン分子鎖間に生じる空隙を-SiOSi-の架橋によって、固定化させ酸素選択透過性に有効な自由体積を有する膜設計の可能性が示唆された。シリル基を有するポリブタジエンの構成成分であるケイ素、シリル基及び二重結合ならびに架橋度により形成された自由体積の酸素富化機構に及ぼす相乗効果を引き出させ、さらに良好なシリル基を有する架橋ポリブタジエン酸素富化膜が期待される。
ソフトな蛍光性ポーラス結晶を用いた高選択的ガス吸着と機構解明

Wu氏はミクロ孔材料中での吸着現象を明らかにすることを目的とし、蛍光性多孔性フレームワークの開発に取り組んだ。様々な金属イオンと蛍光性有機配位子との組み合わせを検討する中で、二酸化炭素吸着に伴い可逆的な構造変化を示す多孔性配位高分子(以下PCP)の合成に成功した。得られた蛍光性PCPは、構造中にアントラセン部位を有していたが、ゲストを含む状態と含まない状態では異なる蛍光挙動を示した。すなわち、ゲストの有無に伴い、アントラセン部位がモノマーとエキシマー発光を示すことが分かった。二酸化炭素吸着下での粉末X線回折測定や蛍光スペクトル測定を通じ、本現象は、結晶で有りながら構造柔軟性を有するPCPを用いて、固体中で気体分子吸着によって可逆的にモノマー/エキシマー発光のスイッチングを初めて実現したものである。当該年度においては、現象のメカニズムを詳細に明らかにする目的で、類似の構成成分からなるPCPであるものの構造柔軟性に欠ける多孔性材料合成を行い、Wu氏が開発したシステムの優位性を示した。具体的には、より高密度にフレームワークが入れ子状に嵌合したPCPの合成を行い、それらが気体吸着に伴った構造変化を示さず、蛍光スペクトルにも変化が見られないことを確認した。以上のことから、構造柔軟性を有する結晶性細孔が可逆的な気体吸着現象を蛍光スペクトルの変化として読み出すメカニズムの実効性を示すことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。金属イオンと有機配位子によって構築される多孔性配位高分子(PCP)は結晶性材料でありながら構造柔軟性を有することから、従来の多孔性材料とは異なる特異な吸着挙動を示すPCPが次々と発見されている(Nature Chemistry 2010)。しかしながら、それらソフトな結晶が示す特異吸着の原理、機構の多くは未だ解明されていないのが実情である。本研究では、(1)ガス分離・吸蔵の中でもその開発が急務である高選択的二酸化炭素(CO2)吸着材料の開発に取り組むとともに、(2)光物性変化をリアルタイムで追跡し、その吸着過程を明らかにすることを目的とする。すなわち、ソフトなナノ空間での特異吸着機能の原理解明に寄与する発光性多孔性材料開発を目指す。初年度は、本目的を実現するための配位子およびフレームワークの設計、合成に着手した。配位子については光誘起電子移動により発光機能を可変可能なユニットを組み込んだ。具体的には、発光部位としてアントラセンを、電子供与部位としてアミノ基を組み込み、金属イオンとの配位部位としてはカルボキシレートを採用した。CO2吸着時にはアミノ基とCO2が相互作用する事で、アミノ基からアントラセン部位への電子移動が妨げられ、蛍光強度が増強するturn-on型蛍光材料が実現できると期待される。新規に合成した配位子を様々な金属イオンと組み合わせ、PCP合成に挑戦した結果、これまでに5つ以上の単結晶を得る事ができた。現在、単結晶構造解析および熱重量分析により、細孔構造と安定性を調べている。初年度に計画していた、配位子の設計、合成および多孔性結晶の合成が順調に進行しており、次年度移行の吸着挙動と発光強度変化の相関を明らかにする計画へとスムーズにつながっているため。初年度に得られた結晶性材料の基本的な構造、安定性、吸着機能などの測定を進めるとともに、発光スペクトル測定を行う。ガス吸着下での発光スペクトル測定が必要となるため、吸着測定装置と発光スペクトル測定装置を組み合わせたその場測定システムの構築を進める。
ヒトの顔は特殊か？モルフィング画像と脳反応の時空間パターン解析

本研究の目的は、顔認知による種の同定過程の時空間パターンを事象関連電位(ERP)及び脳磁図(MEG)を用いて検討することである。本年度は、脳磁図(MEG)による検討を中心に行った。前年度のERP実験の結果に基づきMEGの実験を15名の健常成人を対象として実施した。MEGの実験では、正立顔と倒立顔に対する顔の同定課題(刺激の顔をヒトかサルか2肢強制選択で判断しボタンを押す)を行った。刺激は、ヒト、ヒト(50%)とサル(50%)の中間顔、サルの3種を用いた。行動指標であるボタン押しの反応時間はERPと同様の傾向を示し、中間顔に対して反応時間が延長していた。MEGの活動は、ERPにおいて顔特異的な成分とされるN170と同様の成分とみなされているMEGのNl170を指標として解析した。M170のピークの潜時を算用した。M170の潜時は、N170と同様の傾向を示し、倒立顔に対して潜時が延長し、サルの顔に対して潜時が廷長した。また顔に特異的に反応をするとされる右紡婦状回の活性をM170のピーク時間帯で最小ノルム法(MNE)を用いて解析した。ヒトの顔では倒立顔の方が正立顔より活性範囲が拡がっていたが、サルの顔では正立顔、倒立顔で活性範囲に違いはなかった。本年度の研究から、MEGでもヒトの顔とサルの顔に対する脳反応の違いを示すことができた。また、ERPでは明らかにすることができない脳活性部位の違いを最小ノルム方を用いることで明らかにした。事象関連電位の実験結果を論文としてをとめ、投稿中である。また、脳磁図による実験は解析中で終了し論文としてまとめる段階である。MEGにおいても、ヒトの顔とサルの顔の違いを明らかにすることができた。平成25年度の目標は慨ね達成できたと思われる。脳磁図の解祈を進める。現在は、顔に特異的に反応するとされる右の紡錘状回を中心に解析を行っているため、後頭部及び側頭部に対しても解析範囲を拡げ、紡錘状回以外の部位の活動状況を検討する予定である。本年度は、主に事象関連電位(ERP)による検証を行った。本年度は、「空間周波数の影響」と「顔認知における同定と知覚」を検討するため3パターンの実験を健常成人12名に対して実施した。視覚刺激の空間周波数による事象関連電位への影響を検証するため、刺激の空間周波数の平均パワー値を刺激間で均一にしたもの(調整刺激)と、空間周波数のパワー値を調整していないもの(無調整刺激)の2種の刺激を用意した。また、顔認知における同定と知覚を比較するため、刺激の顔をヒトかサルか2肢強制選択で判断しボタンを押す課題(同定課題)と刺激が出たらボタン押す課題(知覚課題)を実施した。3パターンの各実験は、実験1:調整刺激で同定課題、実験2:無調整無調整刺激で同定課題、実験3:調整刺激で知覚課題である。事象関連電位では、全ての実験で後側頭部に潜時150170msの陰性成分(N170)が生じ、N170の振幅は刺激に含まれるヒトの割合によって有意に変調した。潜時は、調整刺激(実験1と3)では、振幅と同様に刺激によって有意に変調したが、無調整刺激(実験2)では変調はなかった。また、刺激呈示後300ms以降の成分では、同定課題(実験1と2)と知覚課題(実験3)で違いが確認された。現在、事象関連電位の実験及び解析は終了し、現在は論文としてまとめているところである。

事象関連電位の実験では、実験の目的であったN170の種特異性(顔特異的な成分とされているN170が種によって変調したこと)について明らかにし、刺激の空間周波数がN170に与える影響についても検討した。また、次年度に予定している脳磁図の実験準備も整い予備実験まで終わった状態である。このため、平成24年度の目標は概ね達成できてた思われる。事象関連電位の実験結果を論文としてをとめ、投稿中である。また、脳磁図による実験は解析中で終了し論文としてまとめる段階である。MEGにおいても、ヒトの顔とサルの顔の違いを明らかにすることができた。平成25年度の目標は慨ね達成できたと思われる。次年民は予定通り、306チャンネルの脳磁図計を用いて顔認知における種の同定過程の検討を行う。脳磁図による顔認知研究では、顔特異的な成分としてM100、M170の早期成分が知られている。ヒトの顔とサルの顔に対するM100、M170の振幅の違い、及び電流源の推定により種の同定における顔認知過程の脳モジュール構造の時空間的検討を行う。また、本年度実施した事象関連電位の結果と合わせて包括的な考察を行う。脳磁図の解祈を進める。現在は、顔に特異的に反応するとされる右の紡錘状回を中心に解析を行っているため、後頭部及び側頭部に対しても解析範囲を拡げ、紡錘状回以外の部位の活動状況を検討する予定である。
ミセルーベシクル相転移の光制御を用いたマイクロ領域における試薬のカプセル化

ミセル(球状集合体)からベシクル(小胞体)への相転移の光制御とそれに伴う試薬のカプセル化を目指し、光照射により正電荷を持つカチオン性界面活性剤となる分子と、負電荷を持つアニオン性界面活性剤混合させた。暗時ではミセルの状態であるが、光照射後はカチオン性とアニオン性の両方の界面活性剤が存在するため、直径10-200nmのベシクルが形成された。またこのベシクル形成に伴うグルコースのカプセル化に成功した。ミセルからベシクルへの光による相転移を目的とし、アニオン性界面活性剤とマラカイトグリーン誘導体を混合させ、相転移可能な系の構築を目指した。マラカイトグリーン誘導体は光照射によってカチオン性界面活性剤となるため、アニオン性界面活性剤を共存させることによりベシクル形成が可能となる。アニオン性界面活性剤にオクチル硫酸ナトリウム(SOS)を用いたところ、暗時ではミセル形成を示したものの、光照射よってベシクルは形成されなかった。そこで、SOSの代わりにビス(2-エチルヘキシル)コハク酸ナトリウム(AOT)を用いたところ、紫外光照射後にベシクルが形成したことが、透過型電子顕微鏡を用いた観察より明らかとなった。ベシクル二分子膜形成に有利な形状をつくるには、親水基のかさ高いマラカイトグリーン誘導体には、同じく親水基のかさ高いSOSではなく、疎水基のかさ高いAOTが適していたためと考えられる。マラカイトグリーンの光イオン反応は、溶液のpHに影響を受けるため、サンプルの溶液は酢酸緩衝液にてpH4.0とした。この条件下において、マラカイトグリーン誘導体の光イオン化率は5%程度であることが分かった。マラカイトグリーン誘導体とAOTの濃度を合計で5g/Lとしたとき、光によるベシクル形成は、AOTに対しマラカイトグリーン誘導体が10%以上存在する際に可能となった。マラカイトグリーン誘導体濃度が10%以下では、ベシクルを形成するためのカチオン性界面活性剤が足りず、光照射後もミセルのままであった。マラカイトグリーン誘導体濃度が20%以上では、暗時においてAOTが脂溶性分子であるマラカイトグリーンを溶解することが出来なかったため、ミセル-ベシクルの相転移に適したマラカイトグリーン誘導体の濃度は10%-20%であることが明らかとなった。ミセルからベシクルへの相転移の光制御とそれに伴う試薬のカプセル化を目指し、光照射によりカチオン性界面活性剤となるマラカイトグリーンと、親水基がかさ高いカチオン性界面活性剤と静電的に相互作用しベシクルの形成が可能なビス(2-エチルヘキシル)コハク酸ナトリウム(AOT)を混合させた系について検討を行った。暗時におけるマラカイトグリーンの環境について、ピレンをプローブ分子として用い蛍光スペクトルを調べた。ピレンとマラカイトグリーンとのエキシプレックスに由来するピークが観察され、マラカイトグリーンはミセル中に存在することが確認された。さらに透過型電子顕微鏡を用いて、光照射後のべシクル形成の確認を行った。10-200nmの球状の像が観察され、ベシクル形成の直接的な証拠が得られた。次に、光照射によって得られたべシクル内に試薬をカプセル化させた。カプセル化の試薬にはグルコースを用いた。光未照射時ではミセルの状態にあるため、グルコースはほとんど内包されなかったが、紫外光を照射した後のサンプルではべシクルが形成されグルコースが内包されることが分かった。また、AOTに対するマラカイトグリーンの割合が増加すると共に、より多くのグルコースが内包されることが分かった。カプセル前のグルコースのうち、ベシクルに取り込まれたグルコース量を保持効率として算出したところ、暗時では保持効率は0.05%以下であるのに対し、光照射後は0.05-0.15%の保持効率が得られた。さらに、光照射により形成されたべシクル内での反応を行わせるために、グルコースオキシダーゼを内包させたべシクルを調整し、微小領域での光による酵素反応の制御を試みた。
発達障害をもつ人たちにおける社会適応メカニズムの認知心理学的検討

発達障害の一つである自閉性障害は,定型発達との症状の連続性が指摘されており,自閉症スペクトラム障害と言われる。自閉症は社会性の障害が見られるのだが,これは定型発達者のみならず,他の発達障害においてもスペクトラム性を持つ可能性を検討するために,特にLD(学習障害)のある人と自閉症の認知特性は連続性があるのか,また自閉症の傾向とそれらは関係するのかを検討した。この成果は,「LD(学習障害)やLDの疑いのある人たちにみられる弱い中枢性統合の認知スタイル」という題目でLD研究に発表した。本研究は,LDやLDの疑いのある人たちを対象に自閉症スペクトラム指数(AQ),埋没図形課題,および運動コヒーレンス閾値を検討した。その結果,AQと運動コヒーレンス閾値に有意な相関が認められ,LDのある人たちにおいて自閉症に見られる認知特性の連続性が存在することを示唆した。これらの研究から自閉症のある人たちは,広域優先性の弱さがスペクトラムとして存在し,それが社会性との関連を示した。広域優先性の処理と注意機能の関係をみるために,アスペルガー症候群のある人たちを対象に広域処理の注意機能について検討を行った。その結果,これまで指摘されていなかったアスペルガー症候群の局所から広域への注意の切り替えの困難さを示す結果が得られた。臨床研究としては,特別な教育的ニーズのある子どもたちへのIEP実践を行い,認知心理学的なアセスメントとアプローチによりエビデンスベースの実践を分析・報告した。本研究の結果,「軽度発達障害」のある子どもたちへのIEP実践の有効性が示唆された。発達障害の一つである自閉性障害は,定型発達との症状の連続性が指摘されており,自閉症スペクトラム障害と言われることもある。その自閉症がスペクトラム性を持つと仮定し,定型発達者において認知特性の連続性を検討するアナログ研究として,「健常成人における自閉症尺度得点による視覚処理特性の違い」をまとめ,電子情報通信学会に研究成果を発表した。本研究は,健常成人を対象に自閉症スペクトラム指数(AQ),社会スキル得点,および運動コヒーレンス閾値を検討した。その結果,AQと社会スキル得点は運動コヒーレンス閾値と相関し,定型発達者における認知特性の連続性を示唆した。このことは,自閉症の中間表現系として存在する,LDやその他の「軽度発達障害」をもつ人たちにも,自閉症の認知的な側面が連続して存在し,自閉症と同じような行動的症状を持つ子どもたちにおいても,自閉症的な問題を持つ可能性を示唆するものである。一方,臨床研究として,私が関わった2つの実践を通して,特別な教育的ニーズをもつ軽度発達障害をもつ子どもたちにおけるIEPのシステムの実践についての検討を行った。本論によって示唆されたことは,IEPに基づく実践は,子どもたちの支援の方向性が明確になり,子どもの成長が保護者,支援者ともに理解するのを助けるだけではなく,臨床に携わる人たちが成長できるという,教育的側面があるということであった。本研究は,北海道教育大学情緒障害教育学会にて研究成果を発表した。
下垂体前葉細胞におけるホルモン産生能の特異的発現機構に関する形態学

また,近年視床下部ホルモンGH Releasing hormone(GHRH)や,エストロジェン・甲状腺ホルモン・レチノイドなどのレセプターとPit-1の相互作用が注目されている。これらのレセプターの局在をIHCおよびISH法を用いて検討した。PRL産生腺腫においてEstrogen receptor(ER)とPit-1の共存をCombined-ISH-IHC法を用いて検討し,またRetinoid X receptorとPit-1蛋白、mRNAの同一細胞での共存を報告した。GHRH-receptorに関しては微量遺伝子を組織切片上でPolymerase chain reaction(PCR)を用いて増幅し検出するin situ PCR法を導入し、GH産生細胞の機能分化やホルモン産生,細胞増殖に関与している事を細胞レベルで証明すべく検討を開始しその一部を報告した。1.ヒトPit-1 isoform (Pit-1β, Pit-1T)に対するpolyclonal抗体を用いて、正常ヒト下垂体ならびに下垂体腺腫70例のホルマリン固定パラフィン切片において免疫組織化学(IHC)によりこれらの発現を検討したところ、正常下垂体ではPit-1βはGH細胞に一致し、Pit-1TはGH細胞とTSH細胞に特異性が高いことが確認された。腺腫において、Pit-1βはGH産生腺腫で全例に強く核内に染色性が認められ、一方Pit-1TはTSH産生腺腫で全例に強陽性を示した。またisoform特異的なoligonucleotide probeを合成しin situ hybridization (ISH)を行うと、Pit-1β, Pit-1TmRNAの発現はGH, TSH産生腺腫で全例で発現が見られた。以上の結果よりPit-1β, Pit-1TはそれぞれGH, TSHへの機能分化に強く関与していることが明らかにされた。2.成長ホルモン放出因子受容体(GRFR),甲状腺ホルモン受容体(TR),エストロゲン受容体(ER) mRNAの正常ヒト下垂体、下垂体腺腫における発現をISH法を用いて解析した。GRFRmRNAはGH産生腺腫(15例)の全例で発現が見られた。またTRmRNAはGH産生腺腫15例、TSH産生腺腫6例で全例に発現がみられたが、PRL, ACTH,非機能性腺腫では発現はわずかであった。ERmRNAはPRL産生腺腫15例中13例に発現が見られ、Combined ISH-IHC法でPit-1との共存が確認され、両者の共同作用が示唆された。以上よりこれらの受容体が下垂体腺腫においても、Pit-1と共同して機能発現・転写活性に関与する事が示唆された。さらにエストロジェン・甲状腺ホルモン(T3)・レチノイドなどのレセプターとPit-1の相互作用に注目し,これらのレセプターの局在をIHCおよびISH法を用いて検討した結果,PRL産生腺腫でEsgrogen ReceptorとPit-1の共存を高率で見いだし,またT3,レチノイドと二量体を形成するRetinoid X receptorとPit-1蛋白,mRNAの同一細胞での共存を高感度のCatalyzed signal amplifi-cation法,Combined-ISH-IHC法を用いて確認し,報告した。GHRH-receptor(R)に関しては微量遺伝子を組織切片上でPolymerase chain reaction (PCR)を用いて増幅し検出するin situ PCR法を導入し,GH産生細胞の機能分化・細胞増殖への関与を細胞レベルで証明すべく検討を開始した。GH産生腺腫の動物モデルとされるヒトGHRHtransgenic ratの過形成およびGH腺腫おいてGHRHRの強い発現がPit-1蛋白,mRNAとともに認められ,GHRHRとPit-1の共働作用を強く示唆すると考えられた。ヒト下垂体腺腫においても同様の所見を得ており,その一部を報告した。
日本列島における更新世終末期から完新世初頭における資源獲得行動と社会変化の研究

今年度は後期旧石器時代後半期から縄文時代草創期までの居住形態の高精度分析を主たる研究テーマとした。そのための具体的な方法として、後期旧石器時代全時期の石材資源の獲得戦略の解明を課題とした。そこで石材原産地の時期別の利用傾向を独自の視点から分析し、成因や産状との相関を検討した。はじめは信州産黒曜石の産状別に、原産地利用の時期的な傾向を検討したところ、溶岩流か火砕流かその他によって大きな違いが見出された。さらにこれは信州に限られた問題ではなく、栃木県高原山産黒曜石の産状と利用傾向にも共通する傾向が見られた。このため黒曜石に限らずすべての石材の成因と産状に基づき、原産地の利用時期の傾向を調べたところ、時期別に有意な違いを見出すことができ、その原因を技術と居住戦略の観点から説明することができた。この概要を論文としてまとめたので今後発表する予定である。一方、石材データと遺跡出土データの照合については、下総台地北西部の新出資料を中心に行った。これまで蓄積してきたデータと併せて、表題の居住形態研究の分析データとする予定である。居住形態分析については、旧石器時代終末期の細石器石器群について着手した。従来の先行研究の議論を整理し、関東地方と東海地方のデータを中心に独自の視点でデータを集計したところである。この分析は今後も継続する予定である。また、今年度は栃木県高原山黒曜石原産地遺跡群のデータをあらためて分析を行い、黒曜石溶岩の産状と露出の仕方と原産地遺跡の形成が関連していることを明らかにすることができた。
筋圧痛測定システムによる咀嚼筋痛の正常範囲決定に関する研究

筋の圧痛閾値を測定することにより、筋痛に客観的評価を与えることを目的として筋圧痛計を開発してきた。そして健常者の咀嚼筋の圧痛閾値から正常範囲を決定した。さらに、顎機能異常患者の治療経過を測定し、先に決定した正常範囲と比較検討したところ、治療前には圧痛闘値は正常範囲から外れていたが、治療とともに正常範囲内となることが分かった。しかし、現在使用している正常範囲は測定部位の一部位を基準点としているため、その部位での正常異常の判定が難しい。そこで今年度痛みの評価における個人の感受性を現す部位であるといわれる耳介後部(茎状突起部)を測定点に加え、この部位が新たな正常範囲作成のための基準点となるかを検証した。すなわち、被験者に自覚的、他覚的にも顎口腔系に機能異常を認めない健常有歯顎者41名を選び、被験者に座位をとらせ咬頭嵌合位で軽く咬みしめた状態で、筋圧痛計測定システムの先端の鋼球を押しつけていき、被験者が最初に痛みを感じた時点での押しつけ荷重量、すなわち圧痛閾値を記録した。測定部位は側頭筋前部、同後部、咬筋浅層上方、同中央、同下方に加えて茎状突起部の7部位、両側について測定した。そして各部位での個人差および左右差について分散分析を行い、さらに耳介後部(茎状突起部)と各筋との関連について相関分析した。その結、果茎状突起部および各筋とも、個人内で有意な左右差を認めないが、個人間で有意差を認めた。また各筋と茎状突起部との間に相関がみられ、筋の圧痛閾値には疼痛感受性が反映されていることが分かった。
遺伝学的に神経細胞の活動を改変させることによる、神経回路機能の解析

本研究課題では、ゼブラフィッシュの系を用いて、特定のクラスの神経細胞を不活化させることにより脊髄神経回路機能を解析することを目的としている。発現誘導系Creを用いて、Cre発現細胞で破傷風毒素を発現させるシステムを構築した。これを用いて、nkx2.2領域から由来する神経細胞群の役割を調べた。その結果、nkx2.2から由来するグルタミン酸作動性ニューロンを不活化すると、幼魚の行動性が著しく現象する、という表現型を得た。電気生理学的な解析では、nkx2.2から由来するグルタミン酸作動性ニューロンは、運動時に脊髄全般の興奮性を高めることに関与することを示唆するデーターを得ており、得られた表現型と合致する。しかしながら、上記の解析では、脳に存在するnkx2.2陽性細胞の影響を排除できない。より特異性の高い発現誘導システムの構築を目指し、Creを2つにスプリットさせる系の構築を同時平行で進めた。これが完成されれば、2つのプロモーターの活性が重なる細胞群でターゲット遺伝子を発現させることが可能となる。まず、培養細胞でポジティブな結果を与えるコンストラクトを作成することに成功した。ついで、トランスジェニックゼブラフィッシュにおいて、片側のCreを脊髄でのみ、もう片側のCreをdbx1プロモーターでのみ発現させた。その結果、Creの相同組み換えによって誘導されるレポーター遺伝子の発現を、脊髄のdbx1発現細胞に限局させることに成功した。すなわち、スプリットCreシステムの確立に成功した。今後、このシステムを用いて、脊髄nkx2.2陽性細胞から生じるグルタミン酸作動性ニューロンの機能を詳しく解析していく。