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国際消費者運動のアイロニー

本研究の目的は、国際消費者機構(CI)において、価格・品質など消費者の経済的利益よりも環境や労働などその社会的責任が重視されがちなこと、またそれが先進国よりも豊かではない途上国の消費者団体によって推進されがちなことという皮肉な状況を、消費者団体の2つのモデルの相違によって説明することである。消費者団体は、1物質的便益を選択的誘因として大衆基盤の多数の会員を集める、先進国で主流の顧客消費者団体、および2非物質的便益を選択的誘因として意識の高い少数の会員を集める、北欧など一部の先進国や途上国で主流の市民消費者団体という、2つのモデルに区分できる。CIは、1960年に、1によって消費者の経済的利益を目的として設立され、現在でも主にそれらによって財政的に支えられている。しかしそこでは、約60年の間に、2が多数を占めるようになり、消費者の社会的責任が重視されるようになってきたということが、本研究の基本的な仮説である。2018年度には、前年度に国内で実施した文献研究を踏まえ、2019年3月末にロンドンのCI本部を訪れ、資料収集とインタビューを実施した。その目的は、CIの会員名鑑を入手し60年間の会員団体の変遷を辿るとともに、大会資料や聞き取りを通じて上述の政策選好の変化を辿ることであった。このうち後者については、まだ印象論的なレベルではあるが検証できたことが一定の成果であった。しかし前者については、CI本部においてすら会員名鑑が保管されておらず、会員団体の変遷を部分的にしか辿ることはできなかった。したがって研究としては、まだ論文の執筆という段階に達しておらず、まずは暫定的な変遷の把握に基づき研究ノートを執筆している。このような状況から、2018年度には本研究の直接的な成果となる原稿はなかった。しかし関連する成果として、イギリスの消費者団体に関する原稿を1本、共著である教科書の原稿を2本執筆している。CI本部での調査は実施できたが、予想外のことに同本部においてすら創設以降60年間の会員名鑑が保管されておらず、会員団体の正確な変遷をいまだに辿れていないことは、研究の遅れの大きな要因となっている。しかし逆に言えば、この変遷の正確な把握は世界的にどこでも行われていないので、実行できれば非常に大きな成果となると言えよう。またCI本部で、関係者にインタビューし、前述の基本的な仮説が妥当であるとの印象を持てたことは、一定の進展であったと考える。以上のような状況から、会員団体の変遷の正確な把握に今後も努めつつ、まずは現状で把握できた暫定的な変遷についての研究ノートを執筆中である。CIの60年間の会員団体の変遷の正確な把握は、時間をかけてでも実行したい。そこで2019年度は、CIの創設メンバーである5つの消費者団体、すなわちアメリカのコンシューマー・レポーツ(消費者同盟:CU)、オランダの消費者同盟(コンシュメンテボンド)、イギリスの消費者協会、ベルギーのテスト・アシャト、オーストラリアのチョイスにつき、早い時期の訪問調査を実施する。そこでの目的は、第一には、保管されていることが予想される、CIの会員名鑑の調査である。また第二は、現在までCIを財政的に支えているそれらの先進国の消費者団体から見た、途上国の団体が多数派を占めるようになったCIの現状についての聞き取りである。2020年度には、マレーシアのCIアジア太平洋支部、およびチリの同ラテンアメリカ支部を訪問し、途上国の消費者団体から見たCIの現状につき聞き取り調査を実施する。また合わせて、CIにおいて途上国の団体が主流になったのに応じて、いわば消費者団体の先進国クラブとして結成された大西洋消費者対話のような他の国際組織での調査も実施する。その上で、最終的に研究の取りまとめを行っていきたい。本研究の目的は、国際消費者機構(Consumers International: CI)を中心とする国際消費者運動において、価格・品質など消費者の経済的利益よりも環境保護などその社会的責任が重視されがちなこと、しかもそれが先進国よりも経済的に豊かではない後進国の消費者団体によって推進されがちなことという皮肉な状況を、消費者団体の2つのモデルの相違によって説明することである。CIは、先進国の消費者団体の主流モデルであり、物質的便益を選択的誘因として大衆基盤の多数の会員を集める顧客消費者団体によって、消費者の経済的利益の実現を目的として設立され、現在もそれらの団体によって財政的に支えられている。しかしそこでは、北欧など先進国の一部、および後進国の消費者団体の主流モデルであり、精神的便益を選択的誘因として意識の高い少数の会員を集める市民消費者団体が多数を占め、消費者の社会的責任が重視されるようになっているということが、本研究を通じた仮説となっている。平成29年度は、この因果関係を伴う仮説を検証するための前提として、前述のようなCIを初めとする国際消費者運動の皮肉な状況を把握するために、CIの組織、財政、政策の歴史的な分析を実施した。しかしそれは、残念ながら現地での調査を実施できなかったため、国内での文献調査に止まった。具体的には、関連する著作、およびCIがイギリスで法人格を取得していることから、CIが同国のCompanies Houseに提出した法人制度および税制上の文書の検討である。とくに後者の検討を通じて、CIの組織と財政を中心とする歴史的な変遷を把握することができた。しかし現時点では、それを業績として発表するまでには至っていない。これから実施する現地での調査と合わせて、できるだけ早く業績として公表したいと考えている。

平成29年度の活動は、当初予定していたイギリスでの現地調査を実施できず、国内での文献の検討に止まった。その背景には、まことに私的なことであるが実父の入院・逝去という家庭の事情、および入試改革等に伴う校務の増大という事情がある。また、国際消費者運動を検討する前段階として、先進国の主要な消費者団体の検討が十分に行われておらず、それに関連する原稿を執筆していたため、本研究が直接の対象とする課題の原稿には手が回らなかったという事情もある。しかしいずれにしても、本研究に遅れが生じていることは事実なので、本年度以降に挽回していきたいと考える。本研究の目的は、国際消費者機構(CI)において、価格・品質など消費者の経済的利益よりも環境や労働などその社会的責任が重視されがちなこと、またそれが先進国よりも豊かではない途上国の消費者団体によって推進されがちなことという皮肉な状況を、消費者団体の2つのモデルの相違によって説明することである。消費者団体は、1物質的便益を選択的誘因として大衆基盤の多数の会員を集める、先進国で主流の顧客消費者団体、および2非物質的便益を選択的誘因として意識の高い少数の会員を集める、北欧など一部の先進国や途上国で主流の市民消費者団体という、2つのモデルに区分できる。CIは、1960年に、1によって消費者の経済的利益を目的として設立され、現在でも主にそれらによって財政的に支えられている。しかしそこでは、約60年の間に、2が多数を占めるようになり、消費者の社会的責任が重視されるようになってきたということが、本研究の基本的な仮説である。2018年度には、前年度に国内で実施した文献研究を踏まえ、2019年3月末にロンドンのCI本部を訪れ、資料収集とインタビューを実施した。その目的は、CIの会員名鑑を入手し60年間の会員団体の変遷を辿るとともに、大会資料や聞き取りを通じて上述の政策選好の変化を辿ることであった。このうち後者については、まだ印象論的なレベルではあるが検証できたことが一定の成果であった。しかし前者については、CI本部においてすら会員名鑑が保管されておらず、会員団体の変遷を部分的にしか辿ることはできなかった。したがって研究としては、まだ論文の執筆という段階に達しておらず、まずは暫定的な変遷の把握に基づき研究ノートを執筆している。このような状況から、2018年度には本研究の直接的な成果となる原稿はなかった。しかし関連する成果として、イギリスの消費者団体に関する原稿を1本、共著である教科書の原稿を2本執筆している。CI本部での調査は実施できたが、予想外のことに同本部においてすら創設以降60年間の会員名鑑が保管されておらず、会員団体の正確な変遷をいまだに辿れていないことは、研究の遅れの大きな要因となっている。しかし逆に言えば、この変遷の正確な把握は世界的にどこでも行われていないので、実行できれば非常に大きな成果となると言えよう。またCI本部で、関係者にインタビューし、前述の基本的な仮説が妥当であるとの印象を持てたことは、一定の進展であったと考える。以上のような状況から、会員団体の変遷の正確な把握に今後も努めつつ、まずは現状で把握できた暫定的な変遷についての研究ノートを執筆中である。
振幅スペクトログラム量子化と位相復元復号化に基づく音響信号符号化の研究

本研究では、新しい高効率音響信号符号化を目指し、以下の成果を得た。1)量子化された振幅・位相スペクトログラムから高音質に波形を合成するために、範囲制限位相復元という新しい手法を考案した。2)音楽信号などに典型的にみられるスペクトログラム繰り返し構造を符号長最小規準で自動的に推定する手法を考案した。3)人間の聴覚が位相に対して感度が低いことを利用し、ステレオ音響信号の位相スペクトログラムに情報を埋め込む高耐性音響電子透かしアルゴリズムを考案した。本研究の目的は、振幅スペクトログラムの量子化・符号化と、位相スペクトログラムの復元に基づく波形復号化を原理とする新しい音響信号符号化技術を構築することである。今年度は特に、1)量子化された振幅/位相スペクトログラムからの高音質波形合成法と、2)振幅スペクトログラムの効率的な圧縮法に取り組んだ。1)に関しては、従来、振幅スペクトログラムのみから位相スペクトログラムを推定するために用いられてきた位相復元手法を、量子化された振幅・位相スペクトログラムからの波形合成部分に応用し、範囲制限つき位相復元という手法を考案した。この提案法では、量子化された値は量子化前にはある量子化範囲に含まれなければならないことを制約条件として用いて、位相復元のための反復時にこの範囲の外に出てしまった場合には、値を範囲内に引き戻す操作を行う。これにより、単なる逆量子化を適用するよりも音質が改善されることを示した。本成果は、国際会議DAFxで報告した。また、2)に関しては、音楽信号の振幅スペクログラムには、楽曲構造に由来した繰り返し構造が頻繁に現れる点に着目し、2回目以降の繰り返し部分は、最初に現れた部分との差分のみを符号化することで、全体の情報量を削減する手法に取り組んだ。これを行うためには、与えられた振幅スペクトログラムの類似箇所を自動的に推定する手法が必要になるが、我々は、符号長最小化の規準で、最適な繰り返し構造を動的計画法を用いて検出するアルゴリズムを考案した。また、これに基づき音楽構造推定の新しいアルゴリズムを考案し、音楽情報検索の世界的コンテストMIREXに投稿を行った。本研究の核となる、1)量子化された振幅・位相スペクトログラムから高品質の時間波形を復元する手法と、2)振幅スペクトログラムの効率的な圧縮方法、に基づき、新しい音響符号化方式を開拓することを目指している。平成23年度は、大きく2つの課題について取り組んだ。1つ目は量子化範囲を考慮した位相復元法の改良である。従来の位相復元法は、適切な初期位相の付与の下で、A)逆短時間Fourier変換による波形合成、B)短時間Fourier変換による複素スペクトログラムの計算、C)得られた位相スペクトログラムへの置き換え、の3工程の反復演算からなる。本研究ではB)で得られた位相スペクトログラムが量子化範囲を超えてしまったら量子化範囲内に引き戻す、範囲制限位相復元という新しい手法を考案し、従来の位相復元をそのまま適用するよりも音質が改善されることを確認した。2つ目は音楽構造を利用した音響信号の符号化である。多くの音楽楽曲は繰り返し構造を持ち、その繰り返し構造は振幅スペクトログラムによく現れることに着目し、音楽進行の確率モデルに基づき、与えられた楽曲の構造を自動的に推定する手法を考案し、また、繰り返し箇所は初出部分との差分を符号化する方式について予備実験を行い、全体の情報量が圧縮できる実験結果を得た。本研究の計画である、1)量子化された振幅・位相スペクトログラムから高品質の時間波形を復元する手法と、2)振幅スペクトログラムの効率的な圧縮方法、の両方について、成果が得られているため。2)については、音楽構造の利用と平行して、非負値行列分解を利用する手法についても検討を進めている。今年度は主に、1)振幅・位相スペクトログラムの効率的な量子化方法と、2)その効率的な圧縮方法について検討を進める。1)については、特に振幅スペクトログラムの量子化に焦点をあてる。現在は対数振幅への等間隔量子化を適用しているが、対数振幅を適用すると、エネルギーの小さな成分に対して過大な情報量を割り振ってしまう可能性があるため、振幅のx乗(xは0と1の間の実数)などの量子化についても検討する。また、聴覚モデルの導入についても検討する。位相の量子化方法については、振幅に依存して符号長を可変にする適応量子化などについて検討する。2)については、前年度の成果である音楽構造の利用した符号化を発展させる。具体的には、前年度は音楽進行の確率モデルを前提として最尤経路を求めることにより構造を解析したが、これをより直接的に、符号長を目的関数とし、符号長が最小となる構造を自動的に求める手法へ発展させる。

また、非負値行列分解など、ほかの手法の検討も並行して行う。研究を効率よく進めるための音響信号処理ソフトウェア、計算機関連消耗品(音響データの保存用HDD等)、関連学会への参加旅費、音質評価実験の被験者への謝金等、計画通りの執行を予定している。
マグネシウム合金素材創製技術のグリーンプロセス化

本研究では清浄なマグネシウム合金溶湯を得るために、比重差、溶湯攪拌、フィルター、フラックス等を用いた不純物除去技術を確立するとともに、その溶湯を直接圧延ロール間に注ぎ込む双ロール連続鋳造条件を最適化し、光沢のある薄板材の製造に成功した。さらに、清浄な素材を用いた熱間加工中のミクロ組織形成メカニズムを解明し、加工性および機械的性質改善に有効な動的再結晶を利用した組織制御技術を確立した。また、マグネシウム合金切削チップを利用した固相リサイクルによるMgB_2超伝導体およびMg_2Si熱電素子の創製プロセスを確立した。本年度はマグネシウム合金素材創製技術のグリーンプロセス化を目指した(1)液相リサイクル、(2)高効率板材製造プロセスおよび(3)高性能マグネシウム合金の開発に取組み、以下の結果を得た。(1)不純物・介在物除去技術の開発とその液相リサイクルへの展開マグネシウム合金の耐食性改善のために添加されるMnは不純物としてのFeを内包したAl-Mn系化合物を形成し、大部分はマグネシウム溶湯との比重差により、るつぼ底に沈降する。ただし、一部残留する化合物のサイズが粗大な場合、成形性、延性等に悪影響を及ぼす。そのため、「耐食性と成形性を同時に満たすMn量を添加するための溶湯処理法」について検討した。その結果、溶湯撹絆時の流れを考慮し、効率的に化合物を捕捉するため、フィルターをるつぼの側壁および底部に設置した結果、0.5%Mn添加合金でも、3minの撹拌のみでFe量を300ppmからASTM規格値(50ppm以下)を満足する30ppmまでに低減でき、耐食性も既存合金圧延板以上にまで改善できることを見出した。(2)雰囲気制御・水平双ルール連続鋳造技術の確立本年度はロールに接触する直前まで大気には曝されず、厚さ5mm以下の圧延板を製作可能な水平双ロール連続鋳造設備を設計・製作するとともに、連続鋳造可能な溶湯温度および圧延速度等の製造条件について検討した。その結果、溶湯温度を凝固開始温度+20°Cとし、圧延速度10m/minとすることにより、厚さ3mm、幅30mm、長さ67mの圧延板材を直接作製することに成功した。さらに、従来のSF6ガス(GWP22200)に代えてGWPが100と小さいHF-C1234zeを使用し、代替ガスとして十分な効果があることを確認した。(3)高強度・高延性・易加工性マグネシウム合金の開発動的析出あるいは化合物微細分散と、それらの効果を生かした動的再結晶粒の更なる微細化によるマグネシウム合金の強度、延性および成形性向上を目指して、(i)Al量を56mass%まで増加させたMg-56mass%Al-0.15mass%Mn合金および(ii)Mg-24mass%Zn-1mass%La合金の圧延板を作製し、合金元素量や焼なましの有無が機械的性質および成形性に及ぼす影響を評価した。その結果、検討合金では、動的析出あるいは化合物微細分散により、均一微細、かつ等軸な動的再結晶粒が形成され、引張強さ300MPa、伸び25%と高強度・高延性を発現するとともに、200°C以下でも既存アルミニウム合金および炭素鋼並のプレス成形性が得られることを明らかにした。本年度はマグネシウム合金素材創製技術のグリーンプロセス化を目指した不純物・介在物除去技術の確立、高効率薄板材製造のための水平双ロール鋳造連続鋳造プロセス技術の確立および機械的性質およびプレス成形性に優れる高性能マグネシウム合金の開発に取組み、以下の結果を得た。(1)不純物・介在物除去技術の確立不純物のより効率的な除去と許容量の確定を目指して、溶湯中心部へ挿入したロッドの攪拌による遠心力と、マグネシウム溶湯とAl-Mn化合物の比重差により、粗大化させた化合物をるつぼ壁およびるつぼ底に分離し、るつぼ周囲に取付けたフィルターにより捕捉するための最適位置を決定した。その結果、従来静置のみでは30min以上を必要としていた処理時間を、3minの攪拌でFe含有量を1/10以下にまで低減できることを明らかにした。(2)雰囲気制御・水平双ルール連続鋳造技術の確立本年度は板厚3mmのMg-6%Al-0.2%Mn合金の水平連続鋳造時の表面およびエッジ割れの防止を目的として、溶湯温度、セットバック量、溶湯供給速度とスラブ引抜き速度をバランスさせるための条件を最適化し、表面割れにはロールとの接触時間に関連するセットバック量が大きく影響することを見出した。(3)機械的性質および加工性に及ぼす第二相の影響評価介在物等の第二相の機械的性質およびプレス加工性に及ぼす影響を定量的に評価する目的で、Caを添加した合金の高温変形挙動を詳細に検討した。

その結果、ひずみ速度が小さいほど、化合物回りでの動的な不連続再結晶が促進され、かつ再結晶粒の底面が加工方向に強く配向した集合組織が形成される。この結果は従来のMg-Al系合金の動的析出を伴った動的再結晶とは大きく異なり、しかもCaの少量添加でも、加工まま材の耐力は250MPaを超えるようになる。本年度はマグネシウム合金素材創製技術のグリーンプロセス化を目指した不純物・介在物除去による機械的性質の向上、高効率薄板材製造のための水平双ロール鋳造時の端割れ制御技術の確立、熱間加工を利用した組織制御および切削チップアップグレードリサイクルを目指した研究に取組み、以下の結果を得た。(1)不純物・介在物除去・制御技術による機械的性質の改善:重希土類元素を含み、酸化物の巻込みが多くなる合金でも、アルゴン置換雰囲気での溶解・鋳造を行うことによりばらつきの少ない特性が得られること、さらに介在物を含む試料でも押出し加工を付加することにより、マグネシウム合金バルク材で世界最強となる引張強さ540MPa、耐力470MPa、伸び8%と超ジュラルミン並みの強度が得られることを明らかにした。(2)雰囲気制御・水平双ルール連続鋳造における端割れ制御技術確立:双ロール連続鋳造後、面削無しで熱間圧延に供するための端割れ削減には、鋳造時に230°C/s以上の冷却速度が必要であることを見出し、その対策としてロールへのArガスによる強制冷却が有効で、端割れを0.1%程度にまで削減可能であることを明らかにした。(3)機械的性質および加工性に及ぼす第二相の影響評価:A1あるいはZnを高濃度に含有するマグネシウム合金の高温変形に伴う組織形成メカニズムを詳細に検討し、比較的低温では二重双晶を伴った動的再結晶が生じるとともに、再結晶粒界への動的析出が粒界のピン止め効果を発揮し、再結晶粒径は数μm程度と、鋳造まま材の結晶粒径の1/100程度にまで一気に微細化することを明らかにした。結晶粒の超微細化と動的析出物の効果により、汎用マグネシウム合金系でも耐力300MPaを超える展伸材が得られることを明らかにした。(4)切削チップのアップグレードリサイクル:切削チップへBを添加して混合および焼結することでMgB_2を創製可能であることを見出し、多量のMgB_2が生成するバルク化条件の最適化により、超電導特性も得られることを明らかにした。本年度はマグネシウム合金素材創製技術のグリーンプロセス化を目指した不純物・介在物除去とマイクロアロイングによる機械的性質の向上、高効率広幅薄板材製造のための水平双ロール鋳造制御技術の確立、熱間加工・熱処理を利用した組織制御および切削チップアップグレードリサイクルによる高機能材創製を目指した研究に取組み、以下の結果を得た。(1)フラックス処理を用いた介在物除去技術の開発:重希土類元素としてYおよびZnの代替元素としてそれぞれDyおよびAgを添加したMg-Gd-Zr系合金にフラックス処理を施し、溶湯清浄度を高めることにより、Dy添加鋳造合金では延性を、Ag添加鋳造合金では時効硬化特性を顕著に改善でき、強度特性(耐力300MPa以上、引張強さ400MPa以上)を飛躍的に向上させることに成功した。(2)雰囲気制御・水平双ルール連続薄板鋳造技術の確立:双ロール連続鋳造薄板材を用いた熱間圧延でも、1パスの圧下率を3050%とすることにより、従来の圧延材とほぼ同等の均一なミクロ組織が得られること、さらに溶湯ノズルの供給口と出口の断面積を同じにすることにより、50mmから150mmまでの広幅化に成功した。(3)熱間加工性および加工材の特性に及ぼす化合物および介在物の定量的影響
排出系トランスポーター群の翻訳後共通因子を標的とするがん多剤耐性克服手法の構築

がん多剤耐性の主要な因子として知られるP-糖タンパク質(P-gp)は多くの薬物の排出にしている。本検討結果からその輸送機能は、消化管の正常組織およびがん細胞おいては、肝臓がん細胞と同様にezrin, radixin, moesin (ERM)と呼ばれるタンパクのうちradixinによって調節されていることを見出した。一方、腎臓の正常組織およびがん細胞においては、どのERMタンパクも関与していないことが示唆された。従って、同一の組織においては、正常とがんの間にERMタンパクによるP-gpの調節機構に差はなかったものの、消化管と腎臓のような多組織間ではその機構が異なっていることが考えられた。P-糖タンパク質(P-gp)は、がん細胞をはじめとして正常な小腸、腎臓および脳血管などに発現し、薬物の吸収、分布および排泄を制御している。25年度はP-gpの細胞膜上の発現量と輸送機能が、radixinと呼ばれる足場タンパクによって調節されていることをin vivoおよびin vitroで明らかにした。さらに、降圧薬であるシルニジピンの脳虚血時における脳移行に、P-gp機能のスイッチングが関与していることを明らかにした。野生型マウスの小腸におけるP-gpのタンパク発現量は、細胞内および膜上どちらにおいても上部から下部にかけて増加していた。これに対して、Rdx-/-マウスにおいては、細胞内のP-gpタンパク発現量は野生型と同様の増加を示したのに対し、膜上発現量は上部から下部にかけて減少していた。さらに、P-gpの基質として知られるrhodamine123(Rho123)をマウスに経口投与した際、野生型マウスと比較して、Rdx-/-マウスでは顕著な吸収増加が認められた。これには、受動拡散ではなく、P-gpが大きく関与していた。また、消失相に変化は見られなかった。以上の検討より、消化管P-gpの細胞膜上局在および輸送活性は、radixinによって制御されていることが示された1)。さらに、ヒト結腸がん由来細胞においても、radixinがP-gpの輸送機能を調節していることを確認した。また、シルニジピンを用いたin vivoおよびin vitroの検討から、この薬物はP-gpの基質であることが示された。さらに、この薬物を脳虚血ラットに経口投与すると、その分布は脳の虚血部位周辺に特に多いことが明らかになった。従って、虚血部位周辺ではP-gpの機能低下が起きた結果、この薬物の脳移行量が増加し、脳保護作用を表すことが示唆された2)。今年度は、足場タンパクとして知られるradixinの遺伝子欠損型(Rdx-/-)マウスを用いて、主に小腸粘膜のP-糖タンパク質(P-gp)活性及び細胞膜上発現量制御におけるradixinの寄与に関しての検討を行なった。まず、野生型マウスとRdx-/-マウスの小腸粘膜細胞における、P-gp総発現量及び細胞膜上発現量を確認した。その結果、野生型マウスのP-gpは、細胞全体及び細胞膜上共に上部から下部にかけて増加しており、発現部位差が確認された。radixinのタンパク発現量においても同様の増加が細胞全体と細胞膜上の両方で確認された。一方、Rdx-/-マウスにおいては、野生型マウスと比較してP-gpの細胞内総タンパク発現量に変化は見られなかったものの、細胞膜上発現量は減少し、上部と下部の発現量差がなくなったために細胞膜上発現の部位差が消失していた。次に、P-gpの基質として知られるrhodamine123(Rho123)をマウスに経口投与することで、小腸におけるP-gpの輸送機能を評価した。野生型マウスと比較して、Rdx-/-マウスでは顕著な吸収増加が確認された。これに対して、消失半減期には差が認められなかったことから、消失相は変化していないことが示された。加えて、受動拡散によって吸収されるアンチピリンの体内動態は、野生型マウスとRdx-/-マウスの間で差は認められなかった。一方、P-gp遺伝子欠損型(Mdr1a/b-/-)マウスにおいては、野生型マウスと比較して、血中濃度の顕著な増加が確認された。また、Rho123は腎排泄型の薬物であることから、Mdr1a/b-/-マウスにおける血中濃度の増加は消失相が阻害されたことに由来するものと考えられた。以上の結果より、消化管P-gpの細胞膜上局在および基質輸送活性はradixinによって制御されていることが示唆された。我々はこれまでにヒト肝臓がん細胞(HepG2細胞)において、多剤耐性に寄与する薬剤排出トランスポーターであるP-gpの膜上局在および輸送活性は、ERMタンパクのひとつであるradixinによって調節されていることを明らかにした。

このことより、多剤耐性に寄与する複数の排出系トランスポーターの機能は、ERMによって調節されているのではないかと考え、多剤耐性克服におけるERMの寄与を検討することを目的とした。まず平成24年度に本研究成果として、radixin遺伝子欠損マウスを用いた検討によって、消化管におけるP-gpの輸送活性および細胞膜上発現がradixinによって調節されており、一方腎臓のP-gpにはradixinが関与していないことを報告した。平成26年度においては、ヒト結腸がん細胞Caco-2細胞において各種ERMの機能を抑制したところ、P-gpの輸送機能はradixinによって調節されていることを明らかにした。ヒト腎臓がん細胞においても同様の検討を行ったところ、どのERMタンパクの機能を低下させてもP-gpの輸送機能は変化しなかった。本結果は、マウス腎臓におけるin vivoの結果と類似している。以上より、radixinによるP-gpの機能調節には、組織間では差がある一方で、同一の組織内ではがんと正常で差がないことが示唆された。これにより、各ERMタンパクを標的とした抑制剤は、単に耐性克服剤としてだけでなく、抗がん薬の組織特異性を高めることにも役立つことが考えられた。一方、消化管は舌と同様に苦味受容体が発現しており、苦味刺激によってP-gpの機能が上昇することが報告されている。そこで、P-gpは苦い物質を基質としているのではないかと考え検討したところ、予測通りP-gp基質には強い苦味が検出された。さらに苦味強度を用いることで、P-gp基質を予測する有用な重回帰式を得た。1.Certicicate of JSSX Travel Grant 2014大学院1年生の伴野拓巳君が,10月にサンフランシスコで行われた薬物動態学会第29年会から発表要旨や過去の発表実績が評価され,表彰されました.2.優秀発表賞学部6年生の川端秀明君が,5月に名古屋で行われたトランスポーター研究会年会にてポスター発表をし,優秀発表賞を受賞しました.3.ひらめきときめきサイエンス高校生講座生物薬剤学25年度は、マウスの小腸において、P-gpの細胞全体及び細胞膜上の発現量には上部から下部にかけて部位差が存在することを確認した。特にradixinがP-gpの膜上発現に関与しており、その結果として輸送活性も制御していることを明らかにした。しかしながら、腎臓のP-gpの輸送機能は、radixinによって調節されていないことが示唆された1)。すなわち、radixinによるP-gpの機能制御には、臓器差やがん種によって効果が異なる可能性が想定された。そこで現在、radixinを抑制することは、臓器選択的にがん細胞のP-gp機能を低下させ、その基質薬物の効果を高めるのではないかと考え、これを明らかにすることを目的とした検討を開始した。ヒト結腸がん由来細胞であるCaco-2細胞においては、P-gpに対してマウスの小腸と同様にradixinが関与していることを確認した。さらに、腎臓がん、肺がんなどの細胞系を用いた検討にも着手しており、26年度前半には、P-gpがその薬剤耐性に関与している各種がん細胞を用いて、P-gpの機能発現にradixinが関与しているのか否かを示すことができるものと考えられる。
塩酸トラマドールの鎮痛作用機序解明

塩酸トラマドール〔以下トラマドール〕は非麻薬性鎮痛剤で、その薬理機序としてはオピオイド受容体に作用することと同時にノルアドレナリンやセロトニンのシナプトゾームへの取り込み抑制が考えられている鎮痛薬であるが、しかしその詳細な薬理機序の検討は未だになされていない。また、鎮痛作用を目的として広く使用されているイミプラミンなどの抗鬱.薬もやはりノルアドレナリンやセロトニンのシナプトゾームヘの取り込み抑制作用をもちノルアドレナリントランスポーターやカテコールアミンの分泌を抑制することがその疼痛抑制機序として考えられているが、トラマドールに関するノルアドレナリントランスポーターやカテコールアミンの分泌に関する報告はない。また最近、G蛋白結合受容体であるサブスタンス-P受容体をはじめとしたタキキニン受容体が疼痛発生に関与しているという報告がなされ、トラマドールがサブスタンス-P受容体に対してもどのように作用するか興味がもたれるところであるが、トラマドールのサブスタンス-P受容体に対する作用は詳しく解析されていない。今回の研究においてはトラマドールの沈痛効果及びその副作用の機序解明を詳しく探る目的で培養ウシ副腎髄質細胞およびアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて、(1)トラマドールがカルバコールによるカテコールアミン分泌に対する抑制作用が有ることを明らかにした。(Shiraishi et al.,In press)(2)さらにトラマドールがノルアドレナリントランスポーターに対して抑制作用を持つことも明らかにした(Sagata et al.,In press)。またトラマドールの阻害形式は拮抗阻害を示し、^3Hデシプラミンの結合実験を行った結果、その作用部位はデシプラミンやケタミンの阻害部位と同じであることが明らかになった。(Sagata etal.,In press)(4)さらにアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて、トラマドールがムスカリン受容体(M1)を抑制することが明らかとなった(Shiraishi et al.,2001)。今後は麻酔薬のターゲットであるタキキニン受容体(サブスタンス-P受容体、サブスタンス-K受容体)にいかに作用するかを検討する予定である(Minami et al.,2002)。これらの結果より、トラマドールの鎮痛作用機序としてノルアドレナリントランスポーターに対して抑制作用とムスカリン受容体(M1)への抑制作用が何らかの影響を与えていることが明らかとなった。塩酸トラマドール(以下トラマドール)は非麻薬性鎮痛剤で、ノルアドレナリンやセロトニンのシナプトゾームへの取り込み抑制が考えられているユニークな鎮痛薬である。が、しかしその詳細な薬理機序の検討は未だになされていない。また、鎮痛作用を目的として広く使用されている抗鬱薬も、やはりノルアドレナリンやセロトニン、ノルアドレナリントランスポーター、カテコールアミンの分泌を抑制することがその疼痛抑制機序として考えられているが、トラマドールに関するノルアドレナリントランスポーターやカテコールアミンの分泌に関する報告はない。

また最近、G蛋白結合受容体であるサブスタンス-P受容体が疼痛発生に関与しているという報告がなされ、トラマドールがサブスタンス-P受容体に対してもどのように作用するか興味がもたれるところであるが、トラマドールのサブスタンス-P受容体に対する作用は詳しく解析されていない。今回の研究においてはトラマドールの鎮痛効果及びその副作用の機序を詳しく探る目的で、培養ウシ副腎髄質細胞及びアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて、(1)トラマドールのカテコールアミン分泌に対する作用を調べるために、培養ウシ副腎髄質細胞をカルバコール、ベラトリジン、高濃度K^+溶液で刺激して、カテコールアミン分泌にどのような作用をもつかを検討し、トラマドールは臨床濃度においてカルバコール刺激によるカテコールアミン分泌を抑制するという結果を得た。さらに、(2)トラマドールのノルアドレナリントランスポーターに対する作用を解析するために、副腎髄質細胞への^3H-ノルアドレナリンの取り込みに対してトラマドールがどのように作用するかを検討し、トラマドールは臨床濃度において^3H-ノルアドレナリンの取り込みを抑制するという結果を得た。現在これらの結果を踏まえ、トラマドールの阻害形式や作用部位がデシプラミンやケタミンの阻害部位と同じなのかどうかを^3H-デシプラミンの結合実験を行い、それらに対してトラマドールがどのように阻害するかを確認中である。以上の検討をすることにより、トラマドールの鎮痛作用機序と臨床使用に伴う交感神経に対する作用を総合的に解析したいと考えている。塩酸トラマドール〔以下トラマドール〕は非麻薬性鎮痛剤で、その薬理機序としてはオピオイド受容体に作用することと同時にノルアドレナリンやセロトニンのシナプトゾームへの取り込み抑制が考えられているユニークな鎮痛薬である。が、しかしその詳細な薬理機序の検討は未だになされていない。また、鎮痛作用を目的として広く使用されているイミプラミンなど抗鬱薬もやはりノルアドレナリンやセロトニンのシナプトゾームへの取り込み抑制作用をもちノルアドレナリントランスポーターやカテコールアミンの分泌を抑制することがその疼痛抑制機序として考えられているが、トラマドールに関するノルアドレナリントランスポーターやカテコールアミンの分泌に関する報告はない。また最近、G蛋白結合受容体であるサブスタンスーP受容体をはじめとしたタキキニン受容体が疼痛発生に関与しているという報告がなされ、トラマドールがサブスタンスーP受容体に対してもどのように作用するか興味がもたれるところであるが、トラマドールのサブスタンスーP受容体に対する作用は詳しく解析されていない。今回の研究においてはトラマドールの沈痛効果及びその副作用の機序解明を詳しく探る目的で培養ウシ副腎髄質細胞およびアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて、(1)トラマドールがカルバコールによるカテコールアミン分泌に対する抑制作用が有ることを明らかにした。(Shiraishi et al.,In press)(2)さらにトラマドールがノルアドレナリントランスポーターに対して抑制作用を持つことも明らかにした(Sagata et al.,In press)。
犬の乳腺腫瘍における癌胎児性抗原様物質に関する免疫病理学的研究

犬の乳腺病変150例の組織について、抗ヒト癌胎児性抗原(CEA)抗体をもちいて免疫組織化学的に検索した。ポリクロナル抗体(DAKO社)に対する反応性は悪性腫瘍で87%(46/55例)、良性腫瘍で80%(44/55例)、非腫瘍性病変で69%(27/39例)が陽性であった。悪性腫瘍の中では腺癌が33例中31例が陽性で、他の組織タイプの癌(充実癌、未分化癌、扁平上皮癌、紡錘形細胞癌)では16例中9例、悪性混合腫瘍では全例(6例)の悪性上皮成分に陽性反応が認められた。細胞質内の反応は、腫瘍細胞では非腫瘍性乳腺上皮細胞に比較して強く、陽性率が高かった。特に腺癌では陽性率が高く、細胞質が均一に染色される細胞が多かった。一方、細胞膜は71例が陽性で、大部分の症例(63例)では自由縁のみが染色されたが、8例の悪性上皮細胞(腺癌4例、悪性混合腫瘍2例、未分化癌2例)では細胞全周が陽性反応を示した。また、この細胞膜全周の強い陽性反応が、転移巣においても原発部と同様に保たれていることも確認された。犬の乳腺癌、正常犬大腸粘膜を用いSDSーポリアクリルアミドゲル電気泳動法を行い、DAKO社製のポリクロナル抗体、モノクロナル抗体(クローンA5B7)を用いてウエスターン・ブロット法を実施した。その結果、乳腺癌では約133KD、90KDのバンドが両抗体により検出され、ポリクロナル抗体ではさらに、約55KDのバンドが確認された。大腸粘膜では両抗体で90KDのバンドが確認された。以上の結果より、犬の大腸粘膜上皮、乳腺にはCEA様物質が存在し、乳腺腫瘍、特に悪性腫瘍細胞ではその発現が増し、細胞膜における局在形式が変化することが明らかにされた。さらに、最近入手したヒト由来CEAに対する多数のモノクロナル抗体と、精製CEAを用いて、本研究によりその存在が明らかになった犬のCEA様物質の免疫学的、生化学的解析と分子生物学的解析を計画している。
ロールシャッハ法における色彩ショックの発生メカニズム解明と、解釈法の整理

ロールシャッハ法における色彩ショックのメカニズムついて、赤色知覚による回避的な動機づけが生じ、注意範囲の狭化が生じるために反応性が低下するという仮説を立てた。この仮説の検証のために、健常者のロールシャッハ法実施下における眼球運動に関する先行研究の整理を行った。また、健常群と臨床群の眼球運動をメタ分析により比較し、眼球運動の指標が両群を区別する十分な妥当性を有していることを明らかにした。また、色彩ショックと、回避的な動機づけの指標であるドットプローブ課題の間に関連性が見られた。この知見は、本研究における色彩ショックのメカニズムについての仮説の一部を支持するものであった。本研究の第一の目的は、臨床での経験知によって有用性が支持されてきた色彩ショックのメカニズムを、知覚心理学の理論に基づき説明することであった。また、第二の目的は、色彩ショックの指標と解釈仮説を整理し、その有用性を高めることであった。第一の目的を達成するために、まず、ロールシャッハ法実施下における眼球運動についての研究を対象とする文献研究を行った。そこから得られた知見について、平成26年度には国内学会大会での発表を1回行った。また、国内学術雑誌に2本の論文を投稿しており、うち1本は採択、もう1本は修正再審査の査読結果を得ている。第二の目的を達成するために、眼球運動測定に関する機器の購入と設定を行い、実際に大学生20名からロールシャッハ法の反応と反応産出時の眼球データを収集した。また、色彩ショックにより測定される状態・特性は、自己報告式課題の結果よりも成績基準式課題の結果と強く関連するかどうか(すなわち収束的妥当性の程度)を検証するため、成績基準式課題の一種であるドットプローブ課題と、自己報告式課題の一種である質問紙も実施した。これらのデータに関しては未だ分析途中ではあるが、平成27年度中に国内学会大会にて発表する予定である。さらに、第一・第二の両目的に関連する研究として、色彩ショックと類似した概念である濃淡ショックとの性質の違いを明らかにすることを目指し、濃淡反応の有無と眼球運動の関連性を比較した。この研究から得られた知見について、平成26年度の国際学会大会で発表を1回行った。更に、国際学術雑誌に論文1本を投稿し、受理されている。本研究の目的は、眼球運動の測定を通して、ロールシャッハ法における色彩ショックの発生メカニズムを視覚的注意の観点から明らかにし、そこから得られた知見に基づいて色彩ショックの解釈法の整理を行うことであった。この目的を遂行するためには、健常群のロールシャッハ反応産出過程における眼球運動の詳細な推移を明らかにした上で、健常群と臨床群の様々な眼球運動指標の比較を行い、色彩ショックのために着目すべき指標を調査する必要があった。本研究の大半はこの調査に費やされたが、その結果として複数の研究成果が発表された。続いて、本研究の主要な目的である、色彩ショックの発生メカニズムの解明について、眼球運動測定法を用いて検証した結果について延べる。本研究では健常者20名に対してロールシャッハ法実施下における眼球運動を測定し、そのうち適切に眼球運動が測定された11名について、色彩ショックの指標である反応初発時間と反応内容、そして反応産出直前の5秒間に注視していた領域との関連性を調査した。その結果、色彩ショックと思われるような、著しい初発反応の遅れと損傷的な反応内容を示した1名には、赤色領域への集中的な注視が行われていたことが確認された。しかし、色彩ショックが認められなかった10名のうち4名にも、赤色領域への集中的な注視が確認された。よって、現状では、赤色領域への集中的な注視が色彩ショックに特有の現象であるという結論を導き出すには至っていないと言える。平成26年度中には、健常群を対象とした色彩ショックのデータの収集を行う予定であったが、実際に20名からデータを収集できたことから、概ね予定通りの進行状況であると考える。臨床心理学当初の予定通り、これまでに得たデータの分析を行い、色彩ショック指標の整理を行う。実験方法の工夫により、当初の予定よりも人件費が安価になったため。データ整理用具(ファイルなど)の購入に使用する
治療抵抗性肝腫瘍の化学塞栓療法における薬剤溶出性高吸水性ポリマーの開発

本研究は、治療抵抗性肝腫瘍に対する薬剤溶出性高吸水性ポリマーの標的化学塞栓を、腫瘍局所制御の向上に結びつく、より効果的に臨床応用可能なドラッグデリバリーシステムとして適正化することを目的とした。抗癌剤としてシスプラチン、エピルビシン、イリノテカンを使用する場合は、溶媒としてそれぞれヨード造影剤、非イオン性等浸透圧ヨード造影剤、点滴静注用イリノテカン溶解原液を使用するのが適当であった。家兎肝腫瘍モデルを用いた検討の結果、腫瘍局所制御の向上が期待された。治療抵抗性肝腫瘍の化学塞栓療法における標的塞栓性及び薬剤溶出性を兼備えた薬剤溶出性高吸水性ポリマー(DESAP)の開発、適正化を企図した。本年度は、シスプラチン(CDDP)およびエピルビシン(EPIR)を用いて、以下の項目についてin vitroで基礎検討を行った。1.CDDPの各種溶媒への溶解性及び配合安定性各種ヨード(I)及びガドリニウム(Gd)造影剤、食塩水5mLにCDDP50mgを懸濁、振とう(25°C,24時間)、ろ過液中のCDDP量を原子吸光光度法で測定した。配合安定性は各種溶液に生食を加え、経時的にCDDP量を測定した。25°Cでの溶解度は、非イオン性I造影剤2.4-5.2mg/mL、Gd造影剤7.6-10mg/mL、食塩水1.7-1.9mg/mLであった。配合安定性は、24時間後のCDDP残存率がI造影剤85%以上、Gd造影剤20-35%だった。以上より、CDDPの溶解液にはI造影剤を使用するのが適当と思われた。2.SAPのEPIR溶解液の吸収性及び溶出性各種I造影剤、生食に溶解させたEPIR溶液(5mg/mL,10mg/mL)1mLを吸収膨潤したSAP(50-100μm径,2mg)の薬剤吸収性及び溶出性、粒径変化について検討した。EPIR濃度はHPLCで計測した。イオン性造影剤使用時、SAPはEPIRを吸収しなかった。それ以外では、EPIR溶液(5mg/mL,10mg/mL)に投入した場合、90分以上で100%、50-80%吸収した。フローの無い環境では8時間まで薬剤溶出濃度は上昇し、それ以降は一定となった。粒径変化は4.6-3.1倍で、非イオン性等浸透圧造影剤及び生食を用いた場合比較的膨潤率が低かった。以上より、溶媒に非イオン性等浸透圧造影剤及び生食を使用するのが適当と思われた。今後、更なる基礎検討の継続及び動物実験による検討を予定している。本年度は、イリノテカン(CPT-11)を用いてin vitroで基礎検討を行った。高吸水性ポリマー(SAP)のCPT-11溶解液の吸収性点滴静注用CPT-11溶解液(20mg/mL)およびそれを生食で希釈した溶解液(10mg/mL,4mg/mL)各1mLを、(薬剤吸収前)SAP10mgと配合させ、吸収率、粒径変化について検討した。CPT-11の吸収率は、吸収前後の溶液中CPT-11濃度変化をHPLCで計測し算出した。CPT-11各溶解液(20mg/mL,10mg/mL,4mg/mL)に対する、CPT-11/SAP配合比(mg/mg),15分後吸収率(%),2時間後吸収率(%),2時間後膨潤率(粒径変化)(倍)は、それぞれ、2.Omg/mg,60%,92%,2.85倍、1.Omg/mg,75%,62%,3.28倍、0.4mg/mg,49%,45%,4.87倍だった。点滴静注用CPT-11溶解液(20mg/mL)原液を用いた場合にCPT-11吸収率が上昇し、SAPの膨潤率が比較的低くなった。以上より、溶媒に点滴静注用CPT-11溶解液(20mg/mL)原液を使用して、SAP内に薬剤を吸収させるのが適当と思われた。本年度は、治療抵抗性転移性肝腫瘍を想定し、家兎肝VX2腫瘍モデルにイリノテカン(CPT11)溶出性高吸水性ポリマー(CPT11-DESAP)を使用しin vivoで検討を行った。

DESAPの調整はSAP3mg/CPT11:12mg/0.6mL/1羽とし、DESAPによるTAE施行群(DESAP群、n=5)、同量CPT11溶液注入後SAPによるTAE施行群(TAI+SAP群、n=5)を比較検討した。薬剤注入後5、10、30、60分、24時間、7日における血液中CPT11平均濃度(ng/mL)は、DESAP群:1582、1584、1978、2046、11、0.2、TAI+SAP群:2468、2412、2432、2752、8、0.1、同血液中SN38平均濃度(ng/ml)は、DESAP群:24、21、18、13、0.7、0、TAI+SAP群:64、52、31、21、0.2、0であった。腫瘍内、腫瘍辺縁部及び周囲肝の平均CPT11濃度(μg/g)は、DESAP群: 0.04、0.01、0、TAI+SAP群:0、0、0、平均SN38濃度(μg/g)は、DESAP群: 0.60、0.09、0.02、TAI+SAP群:0.08、0、0、平均CPT11濃度(μg/g)は、DESAP群: 0.04、0.01、0、TAI+SAP群:0、0、0であった。血液中CPT11およびSN38濃度ともDESAP群がTAI+SAP群よりも低い傾向を示し、また腫瘍内でDESAP群は高濃度を示した。特にCPT11よりもその代謝物で抗腫瘍効果の強いSN38の濃度が腫瘍内で高かった。以上より、CPT11-DESAPの組織内での薬剤徐放効果が示唆され、抗腫瘍効果の強いSN38の腫瘍内での貯留も示された。今後DESAPの臨床応用は可能と思われ、腫瘍局所制御の向上が期待される。平成22年度、平成23年度の研究計画にあるin vitroでの研究に関しては、まだ検討余地が残されているが、現時点での研究結果の範囲内で、薬剤溶出性の適正化は出来ていると考えられるので、おおむね順調に進展していると判断している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、平成23年度に検討したイリノテカン(CPT-11)を使用した薬剤溶出性高吸水性ポリマーによる動物実験を予定している。この実験においては、特に(治療抵抗性の)転移性肝腫瘍を念頭に置いており、動物多発肝腫瘍モデルの作成が重要と考えている。
イカキチンシートの人工皮膚としての利用と連続抄紙機の試作

イカ背骨中の灰分量は蟹及びエビ類の3045%に比較して0.5%と極端に低く、脱灰の手間が省け4%アルカリによる脱蛋白で容易に精製キチンがえられる。精製イカキチン26g(乾燥重量)を水50ml中ホモジナイザー又は、ミキサーで離解し(フリーネス0)、これを水3000ml中へ注ぐ。この懸濁液約200mlずつを吸引式バッチ型抄紙装置でシートを作成した。シート厚さは初期キチン濃度により調整した。抄紙したイカ及びカニキチン紙の走査型電子顕微鏡観察結果によると、カニキチンはミクロフィブリル構造が顕著に発達しているのに対し、イカキチンはフィブリル構造は明確でなくラメラ状構造を示している。振動リード法で求めた動的ヤング率はイカキチン紙で911GPa,カニキチン紙の5GPaよりやや大きい。しかし、このヤング率より求めた曲げかたさでは、イカキチン紙の方がカニキチン紙より1オーダー小さく軟らかい。又、裂断長はイカの67Kmに対してカニは3Kmと小さく、破裂強度についてもカニの1.0に対してイカは57と大きくイカキチン紙は軟らかい。耐折強さも1Kg荷重で15回以上を示した。更にイカキチン紙は水蒸気透過性、吸水率ともカニキチン紙より高く代用皮膚として適している。この他生体人工心臓弁基準による急性毒性試験、発熱性物質試験、溶血性試験、皮内反応試験、移植試験、抗原性試験、抗菌性試験等に於てイカキチン紙は生体適合性の高さを示した。一方、ヒト線維芽細胞による接着率と増殖率を検討したところいずれも市販のベスキチンや組織培養用のコラーゲン膜より高い値を示した。紙・パルプ工場に於ける新聞紙用連続抄紙機に改良を加えたベンチスケールのイカキチン紙用連続抄紙機に試作を行った。その結果イカキチン濃度1-3g/1の懸濁液で0.5m/minの速度で連続20mの抄紙がバインダーなしで可能であり、巻取りボビンでキチン紙平均湿度が40%以下で連続抄紙ができた。本抄紙機はカニキチン紙製造工程よりも簡単で製造コストも安価なイカキチン紙製造が可能である。更に、バインダーや残留有機溶媒の問題が無く安全性も高い。精製イカキチン26g(乾燥重量)を水50ml中ホモジナイザ-又は、ミキサ-で離解し(フリ-ネスO)、これを水3000ml中へ注ぐ。この懸濁液約200mlずつを吸引式バッチ型抄紙装置でシ-トを作成した。シ-ト厚さは初期キチン濃度により調整した。

振動リ-ド法で求めた動的ヤング率はイカキチン紙で911GPa,カニキチン紙の5GPaよりやや大きい。しかし、このヤング率より求めた曲げかたさでは、イカキチン紙の方がカニキチン紙より1オ-ダ-小さく軟らかい。又、裂断長はイカの67Kmに対してカニは3Kmと小さく、破裂強度についてもカニの10に対してイカは57と大きくイカキチン紙は軟らかい。耐折強さも1Kg荷重で15回以上を示した。更にイカキチン紙は水蒸気透過性、吸水率ともカニキチン紙より高く代用皮膚として適している。この他生体人工心臓弁基準による急性毒性試験、発熱性物質試験、溶血性試験、皮内反応試験、移植試験、抗原性試験、抗菌性試験等に於てイカキチン紙は体適合性の高さを示した。組織培養用のコラーゲン膜(コントロール膜)に対するヒト線維芽細胞の接着数を100%として各試料の3時間後と24時間後の接着率を求めた。コラーゲンラミネートイカキチン紙ではコントロール膜に比べ3時間後の接着率はあまり良くなかったものの、24時間後には80-100%の接着が見られた。一方、イカキチン紙のみでは40-50%と低い値となった。市販のメイパック、ベスキチンはこれよりも更に低く、5-10%となった。これは線維芽細胞のキチンに対する接着力に比べてコラーゲンに対する接着力の高さを示していると考えられる。他方、増殖については、イカキチン紙はコントロール膜に比べて70-80%の増殖率でコラーゲンラミネートイカキチン紙は70-100%の増殖率であった。従って、本研究で試作したイカキチン紙とコラーゲンラミネート紙は組織培養用のコラーゲン膜に比べ遜色なかった。更に本研究ではベンチスケールのイカキチン紙用連続抄紙機の試作を行った。この抄紙機の機構上の特徴をまとめると次のようになる。(1)上下一対の無終端ベルトを先導部に向かって間隔が絞られるように配置されている。これにイカキチンを含む原料液(1-3g/1)を一対の上下リザーバで挟み保持した状態で供給し、上下無終端ベルトによって上下リザーバと一諸に吸引・圧延・乾燥して水分を分離・除去する。この方式によってキチンシートの収縮率を10%程度に抑えてシート形成ができる。(2)上下のリザーバに多孔質(150#)のナイロン織布を使用している。また上部リザーバに綿布(ガーゼ)やレーヨン繊維不織布等を用いると、キチンが接着した複合紙が出来る。(3)上下のポリエステル製無終端ベルトから構成されている。(4)脱水用の吸引プレートを備えている。(5)本抄紙機の抄紙能力が50cm/min、抄紙幅8cm、抄紙長20mで巻取りボビンでのキチン紙の平均湿度が40%以下で連続抄紙出来る。さらに極少量(5g程度)でも抄紙可能で、研究用に最適である。以上本抄紙機はカニキチン紙製造行程よりも簡単で製造コストも安価なイカキチン紙製造が可能である。更にバインダーや残留有機溶剤の問題が無く安全性も高い。