hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病関連細菌Porphyromonasgingivalisの線毛制御機構

歯周病関連細菌Porphyromonas gingivalisのFimA線毛は,宿主細胞への付着や自己凝集,他細菌との共凝集に関与する.本研究では,線毛遺伝子fimAの下流に存在するORF14産物の機能と.温度による線毛発現制御機構の解明を目指している.1).fimA下流遺伝子ORF14産物の機能解析前年度の研究から,ORF24変異株ではFimA線毛依存性の自己凝集能を失っていること,ORF1は欠損させても野生型との顕著な差が見られないことが示された.本年度は野生株及び変異株から線毛を精製し機能解析を行った.その結果,ORF24変異株からの精製線毛はGAPDH, fibronectin, collagenへの結合能を失っていることが明らかになった.また野生型の精製線毛にはORF2,3,4産物が存在することを確認した.ORF24産物が実際にFimAへ線毛中に微量成分として存在し,付着凝集能へ寄与することが明らかとなったので,これらをそれぞれFimC, FimD, FimEと名付けた.前年度からここまでの結果をまとめてMicrobiologyへ投稿し,受理された.現在fimA, fimCfimEをそれぞれ発現ベクターに組み込み,組み換えタンパク質の大量発現及び精製を行い,細胞外マトリックスタンバク質との結合能を解析している.これまでの結果では,FimAに加えFimC・FimDがcollagenとの結合能を示していることから,これらが付着因子として機能している可能性が示唆されている.一方FimEはcollagenへの結合能を示さなかった.fimE変異株ではFimC・FimDが発現しているにも関わらず,精製線毛には存在しないことから,FimEはFimC・FimDをFimAへ繋ぐアダブタータンパクとして働くのかも知れない.今後,他のタンパク質との結合能を調べると共に,免疫沈降法を用いてFimAFimEの相互の結合能を解析する予定である.2).温度による線毛発現制御機構様々な条件で温度変異株スクリーニング系の検討を行ったが,効率の良い系は得られなかった.歯周病関連細菌Porphyromonas gingivalisの線毛は,宿主細胞への付着や自己凝集,他細菌との共凝集に関与する.本研究では,線毛遺伝子fimAの下流に存在するORF14の機能と,温度による線毛発現制御機構の解明を目指している.今年度は以下の研究を行った.上述のORF4をクローン化し,大腸菌での大量発現と精製を行った.次にこれを用いてウサギからORF4抗血清を得た.またORF1,ORF4の変異株をそれぞれ作製した.これでfimA,ORF14の変異株及び抗血清が全て揃ったので,一連の解析を行った.全培養液では線毛タンパク量は全てのORF変異株で野生株の80%程度であった.一方,菌体成分ではORF24変異株では野生型の50%程度まで減少していた.微量成分が欠けることで線毛が物理的に不安定になり,培養上清中に放出されやすくなっている可能性が考えられる.ORF24の抗血清を用いたWesten blotting及びRT-PCRの結果から,各ORFの不活性化で下流のORFの発現も阻害されること,ORF24がオペロンを形成している可能性が示唆された.次に,病原性と相関があるとされている自己凝集能を調べた.その結果,ORF24変異株は自己凝集能をほぼ完全に失っていることが明らかとなった.一方,ORF1欠損株は野生型とほぼ同様の自己凝集能を示した.今後,線毛と相互作用するとされている種々のタンパク質について,各変異株を用いて解析を続ける予定である.2).線毛の温度非感受性株の単離と解析本研究では39°C以上でも構成的に線毛を発現する変異株の単離を目指している.本年度はまず既存の線毛変異株スクリーニング系が高温条件でも有効かどうかを検討したが,この条件での判別は困難であった.今後異なる培地を使うなど,改良を計画している.歯周病関連細菌Porphyromonas gingivalisのFimA線毛は,宿主細胞への付着や自己凝集,他細菌との共凝集に関与する.本研究では,線毛遺伝子fimAの下流に存在するORF14産物の機能と.温度による線毛発現制御機構の解明を目指している.1).fimA下流遺伝子ORF14産物の機能解析前年度の研究から,ORF24変異株ではFimA線毛依存性の自己凝集能を失っていること,ORF1は欠損させても野生型との顕著な差が見られないことが示された.本年度は野生株及び変異株から線毛を精製し機能解析を行った.その結果,ORF24変異株からの精製線毛はGAPDH, fibronectin, collagenへの結合能を失っていることが明らかになった.また野生型の精製線毛にはORF2,3,4産物が存在することを確認した.ORF24産物が実際にFimAへ線毛中に微量成分として存在し,付着凝集能へ寄与することが明らかとなったので,これらをそれぞれFimC, FimD, FimEと名付けた.前年度からここまでの結果をまとめてMicrobiologyへ投稿し,受理された.現在fimA, fimCfimEをそれぞれ発現ベクターに組み込み,組み換えタンパク質の大量発現及び精製を行い,細胞外マトリックスタンバク質との結合能を解析している.

これまでの結果では,FimAに加えFimC・FimDがcollagenとの結合能を示していることから,これらが付着因子として機能している可能性が示唆されている.一方FimEはcollagenへの結合能を示さなかった.fimE変異株ではFimC・FimDが発現しているにも関わらず,精製線毛には存在しないことから,FimEはFimC・FimDをFimAへ繋ぐアダブタータンパクとして働くのかも知れない.今後,他のタンパク質との結合能を調べると共に,免疫沈降法を用いてFimAFimEの相互の結合能を解析する予定である.2).温度による線毛発現制御機構様々な条件で温度変異株スクリーニング系の検討を行ったが,効率の良い系は得られなかった.
泌尿器癌における新規腫瘍マーカーとしてのWNT阻害蛋白遺伝子群のメチル化異常

Wif-1遺伝子は,新たな分泌型Wnt阻害蛋白の1つとして同定された.今回われわれは,Wif-1遺伝子のプロモーター領域のメチル化を介したWntシグナル伝達経路の活性化による膀胱癌発生への関与について検討した.膀胱癌組織(BT)と対応する正常膀胱粘膜(BM)54例を対象とした.Wif-1遺伝子のエピジェネティックおよびジェネティックな遺伝子異常を検討し,Wntシグナルとの関係を評価した.メチル化はmethylation specific PCR法で評価し,発現はRT-PCR法および免疫染色法にて測定した.Wif-1の発現は,脱メチル化剤5-aza処理により膀胱癌細胞で増加した.BTにおけるWif-1のメチル化率はBMに比べ有意に高く,その発現は低かった.またWif-1のメチル化率と発現は負の相関を示した.Wif-1遺伝子のLOHは低頻度であった.BTにおけるβ-cateninの核内発現は,BMと比べ有意に増加しており,Wif-1の発現と負の相関を示した。またWnt/β-cateninシグナル下流のc-mycおよびcyclin D1の発現は,BMと比較してBTで有意に増加しており,Wif-1の発現低下と相関していた.さらにWif-1を発現する膀胱癌細胞株へのsiRNA導入によりc-mycとcyclin D1の発現は増加し,細胞増殖が促進した.以上より,膀胱癌の発生には,Wif-1遺伝子のメチル化によるWnt/β-cateninシグナル伝達経路の異常活性化が関与する可能性が示唆されると考える.Wif-1遺伝子は,新たな分泌型Wnt阻害蛋白の1つとして同定された.今回われわれは,Wif-1遺伝子のプロモーター領域のメチル化を介したWntシグナル伝達経路の活性化による膀胱癌発生への関与について検討した.膀胱癌組織(BT)と対応する正常膀胱粘膜(BM)54例を対象とした.Wif-1遺伝子のエピジェネティックおよびジェネティックな遺伝子異常を検討し,Wntシグナルとの関係を評価した.メチル化はmethylation specific PCR法で評価し,発現はRT-PCR法および免疫染色法にて測定した.Wif-1の発現は,脱メチル化剤5-aza処理により膀胱癌細胞で増加した.BTにおけるWif-1のメチル化率はBMに比べ有意に高く,その発現は低かった.またWif-1のメチル化率と発現は負の相関を示した.Wif-1遺伝子のLOHは低頻度であった.BTにおけるβ-cateninの核内発現は,BMと比べ有意に増加しており,Wif-1の発現と負の相関を示した。またWnt/β-cateninシグナル下流のc-mycおよびcyclin D1の発現は,BMと比較してBTで有意に増加しており,Wif-1の発現低下と相関していた.さらにWif-1を発現する膀胱癌細胞株へのsiRNA導入によりc-mycとcyclin D1の発現は増加し,細胞増殖が促進した.以上より,膀胱癌の発生には,Wif-1遺伝子のメチル化によるWnt/β-cateninシグナル伝達経路の異常活性化が関与する可能性が示唆されると考える.
日本型大学単位制度の再構築

本研究では、グローバル化時代における国際通用性を視野に入れながらわが国独自の日本型単位制度の導入をめざした3つの政策提言を行った。(1)週6日制時代の1週間の労働時間に合わせて作られた「1単位45時間の学修」という1単位の定義を見直し、週40時間労働制の下で国際通用性のある定義を明示すべきである。(2)3種類の単位計算方法の規定を廃止し、講義・演習と実験・実習等の2種類とした上で、自学自習についてはシラバスで担保できるような規定を明示すべきである。(3)総単位数124単位については、最低基準という考え方ではなく、標準単位数として推奨するとともに、教育の質保証を担保する仕組みを明示すべきである。本研究は、硬直化、形骸化が叫ばれて久しいわが国の単位制度の制度設計の基本ミスを実証的に指摘するとともに、国際通用性を視野に入れながらわが国独自の日本型単位制度の導入をめざし、政策提言しようとするものである。初年度に得られた知見は、以下のとおりである。(1)「1単位45時間の学修」は、当初、1週間の平均的な労働時間に合わせて考えられたものである。わが国では、昭和22年に労働基準法が制定された際に、1日8時間、週48時間が最長労働時間とされたが、平均としては土曜日5時間の45時間であった。その後労働時間の短縮が大きな課題となり、昭和62年の労基法改正により、週の労働時間は最長40時間となった。労働時間の規制は、原則として、現実に働いた時間としての実労働時間により行われており、その意味では45時間も実労働時間という考え方であり、現実の90分=2時間などという運用は規定とはかけ離れていた。(2)「1単位45時間の学修」というわが国の定義は、米国における「1単位=1科目週1回1学期+満足な学修成果」とは根本的に異なるものである。前者は、数量的な基準に重きが置かれ、後者は、数量的基準と質的基準との併用といえる。(3)わが国の「1単位45時間の学修」は、卒業要件との関係において明らかに2学期制(セメスター制)の下で作られた基準であり、学期制を無視したものとなっている。(4)米国における「満足な学修成果」は、単位制度の数量的性格を補完するものとして考えられ、その制度的措置としてGPA(Grade Point Average)を開発することになった。以上から、わが国の「1単位45時間の学修」の定義は、時代錯誤的非現実性を有し、しかも国際的通用性を持たないものであることが明確になった。本研究は、日本型大学単位制度の再構築に向けた政策提言を行うことを目的としている。本年度に得られた知見は、以下のとおりである。(1)わが国の大学単位制度の形骸化、硬直化の背景として、1カリキュラム観の固定化、2教授法の硬直化、3研究業績中心主義の人事制度、及び4単位制度の誤用があることを明らかにした。(2)とくに単位制度の誤用については、フィクションとしての単位計算方法の採用をはじめ、質的観点の欠如、FDやシラバスなどのサブシステムの機能不全があることを明確化した。(3)これまであまり明らかにされなかった単位制度と責任性に関して、多様な学修選択やや学修方法を保証している「学生の責任性」に加えて、学生の学修成果を同一にする「教員の責任性」が存在することを明らかにした。(4)単位制度の問題点については、これまで多くの先行研究で指摘されてきたが、その効用性については言及が少なかった。こうした状況を踏まえて、単位制度の原理・原則をあらためて明確化し、「経済性・効率性」、「多様性・柔軟性」、「個性化・自律性」の3大原理を抽出した。(5)「学習」と「学修」との概念の相違性を指摘するとともに、昨今の大学教育改革において大きな課題になっている学生の主体的な学びとしての「能動的学修」の考え方や有り方を明確にし、単位制度と能動的学修との密接な関係性を明らかにした。(6)日米比較の観点から、とくにわが国の大学単位制度の構造的・核心的な問題点の指摘と、日本型大学単位制度の政策提言は次年度の課題である。本研究は、国際通用性を有したわが国における特色ある単位制度の再構築をめざしたものであり、平成27年度に得られた知見等は以下のとおりである。まず、わが国のこれまでの単位制度研究やとくにアメリカにおける先行研究をレビューした結果、その研究到達度は十分でなく、とくに単位の実質化に関した研究成果が少ないことを指摘した。次に、わが国の同志社大学や筑波大学等の実態調査のほか、アメリカのフロリダ州立大学における単位制度の実態調査等を通じて、依然として大学人の単位制度の成立の概念や考え方への理解が薄く、70年あるいは130年もの歴史を有する単位制度の基本的理解が必要であることが明らかになった。そして、これらを踏まえてわが国の単位制度の改革・改善方策として次の4つを指摘することができた。それは、第一に、1単位の定義を見直すこと、第二に、3種類の単位計算方法は撤廃すべきであること、第三に、卒業要件の124単位は標準的な量であることを再確認すること、そして第四に、課外活動など学生の自主的な学びの単位化を図ること、である。これらの指摘事項については、次年度さらに実態調査や文献調査等を通して分析・考察することにしている。

新たな教育改革や制度改革を行いつつある大学への調査は先送りになったが、国内学の大学における単位制度の実態調査も実現でき、全体としておおむね順調といえる。本研究は、グローバル化時代における国際通用性を視野に入れながら、わが国の単位制度の問題点を指摘しながら、独自の日本型単位制度の導入をめざした制度改革を提言しようとするものである。その結果、以下のような単位制度の再構築をめざした大学設置基準改訂への政策提言をまとめた。(1)週6日制時代の1週間の労働時間に合わせて作られた「1単位45時間の学修」という1単位の定義を見直し、週40時間労働制の下でしかも国際通用性のある定義を明示すべきである。アメリカでは、どのような学期制を採用しても1単位の定義は「1科目の授業を週1回1学期に履修すること」という単純明快なものである。週2回授業があれば2単位、週3回あれば3単位となる。このように定義を設定すれば、当然のことながら学期制によって卒業単位数が異なるが、それが国際通用性のある単位制度である。(2)3種類の単位計算方法の規定を廃止し、講義・演習と実験・実習等の2種類とした上で、自学自習についてはシラバスで担保できるような規定を明示すべきである。単位制度については、選択制→単位制度→FD→シラバスといった連続的かつ繋がりをもった構造を有している。実際、アメリカの大学では自学自習はシラバスによって奨励されているといってよい。設置基準による単位の計算方法の徹底を図るのではなく、むしろシラバスの使命・役割の重要性とともに、シラバスによる自学自習の促進方策を掲げた方がよい。(3)総単位数124単位については、最低基準という考え方ではなく、標準単位数として推奨するとともに、教育の質保証を担保する仕組みを明示すべきである。いかなる学期制をとろうとも、当初から4年間の学習量は標準的な考え方がとられている。わが国の単位制度の導入の際にも同様な考え方が存在した。しかし、設置基準に規定されたことからその最低基準の性格が強まり、教育の質保証の仕組みがない。本研究では、グローバル化時代における国際通用性を視野に入れながらわが国独自の日本型単位制度の導入をめざした3つの政策提言を行った。(1)週6日制時代の1週間の労働時間に合わせて作られた「1単位45時間の学修」という1単位の定義を見直し、週40時間労働制の下で国際通用性のある定義を明示すべきである。当初設定した課題については、資料文献研究や聞き取り調査等によってほぼ達成することができ、その成果は日本教育制度学会大会(高知大学)や公開シンポジウム(筑波大学)で発表することができたから。一コマ90分授業を一回60分授業に切り替え本格実施した岡山大学の事例は注目すべきであり、また教育の内部質保証方策の中で単位(制度)の実質化に取り組む大学もあり、こうした先進的改革事例を取り上げていきたい。教育学資料文献の収集や整理はかなり進展しているので、今後はさらに多くの関係者からの聞き取り調査や海外調査も含めて推進していきたい。また、成果の学会発表も継続していきたい。
ユビキチンプロテアソーム機能低下による網膜変性の解析

近年の研究はユビキチンプロテアソーム系機能不全がアルツハイマー病などの全身性神経変性疾患に関与していることを明らかとしてきた。眼科領域では、網膜色素変性が進行性の視細胞変性を特徴とする網膜神経変性疾患である。それ故、ユビキチンプロテアソーム系機能不全が網膜色素変性を惹起するかは興味深い点である。本研究ではプロテアソーム機能不全マウス(β5t-Tg mice)を用いて、同機能不全が網膜変性と視細胞死を引き起こすこと、視細胞はプロテアソーム機能不全に対して非常に脆弱性を有することを明らかとした。本検討結果は、網膜色素変性の病態における機能不全の影響について興味深い疑問を投げかけるものであった。初年度に当たる平成25年度は、プロテアソーム系機能不全マウスであるβ5t-Tgマウスの眼底所見の評価、網膜組織の形態学的検討をおこなった。1、眼底所見:β5t-Tgマウスにおける眼底の特徴を検討するために、6ヶ月齢のβ5t-Tgマウスと同年齢の野生型マウス(CTR)の眼底写真を撮影して比較した。β5t-Tgマウスの眼底では、白斑、網膜萎縮、網膜動脈の狭細化などの特徴的な所見が認められた。白斑はヒト加齢黄斑変性で認められるドルーゼンに類似し、後者2つはヒト網膜色素変性で認められる所見に類似していた。この結果から、プロテアソーム機能の低下したマウスでは何らかの網膜病態を生じることが分かった。2、網膜組織の形態学的検討:次に、β5t-Tgマウスの網膜を組織学的に検討した。6および9ヶ月齢のβ5t-Tgマウス網膜をHE染色で観察すると、ヒト加齢黄斑変性で認められるような網膜色素上皮下の沈着物ドルーゼンは観察されなかった。しかしながら、β5t-TgマウスでCTRマウスに比べて網膜厚が菲薄化していた。内顆粒層と外顆粒層の厚さをそれぞれ測定すると、内顆粒層は両者で差がなかったのに対し、外顆粒層は著明にβ5t-Tgマウスで菲薄化していた。CTRマウスとβ5t-Tgマウスの外顆粒層厚/内顆粒層厚の比は6ヶ月齢(p<0.001)でも9ヶ月齢(p<0.001)でも有意にβ5t-Tgマウスで減少していた。さらに視細胞外節の長さもβ5t-Tgマウスで減少していた(p<0.01)。本結果は、プロテアソーム機能が低下したβ5t-Tgマウスの網膜で網膜内層は保たれるのに対し、網膜外層つまり視細胞が経時的に変性していることを示していた。眼底所見を考慮すると、β5t-Tgマウスの網膜における変化はヒト網膜色素変性に類似していると考えられた。網膜色素変性(RP)は、視細胞、網膜色素上皮細胞が原発性に障害される遺伝性疾患である。本疾患は20-40歳代で発症し、最終的には重篤な視機能障害あるいは失明に至るが、現時点で本症に対する有効な治療手段は確立されていない。その病態についても不明な点が多いが、近年の研究によって視細胞における変異蛋白の蓄積がその発症要因と成りうることが示唆され、ユビキチンープロテアソーム系の異常が関与するとの報告がある。本研究は、プロテアソーム系機能不全マウスであるβ5t-Tgマウスを用いて、RPにおけるユビキチンープロテアソーム系の関与を検討することを目的としており、昨年度は同マウスがRPに類似した眼底変化をきたすことを眼底観察および形態学的評価から明らかとした。今年度は、プロテアソーム系機能不全マウスであるβ5t-Tgマウスの網膜における電子顕微鏡を用いた超微細構造の検討と網膜電図を用いた機能評価をおこなった。1、β5t-Tgマウスの視細胞層を含めた網膜組織の電子顕微鏡による微細構造の観察をおこなった。昨年度の検討で明らかとなったβ5t-Tgマウスの網膜外層菲薄化の所見から視細胞外節における変性が観察されると期待していたが、野生型マウス(CTR)と比較して著明な変化は認められなかった。2、しかしながら、網膜電図を用いた網膜機能の解析では、網膜外層菲薄化の形態学的変化と一致してscotopic ERGにおいてβ5t-Tgマウスのa波振幅減弱が認められた。一方、photopic ERGではβ5t-TgマウスとCTRマウス間でa波振幅における有意な差は認められなかった。これらの検討結果は、ヒトRPで報告のある網膜組織超微細構造の検出には至らなかったが、杆体細胞が錐体細胞に比して早期に傷害されるというその病態変化をβ5t-Tgマウスが生じることを示していた。

本研究は、プロテアソーム系機能不全マウスであるβ5t-Tgマウスを用いて、RPにおけるユビキチンープロテアソーム系の関与を検討することを目的としており、昨年度は同マウスがRPに類似した眼底変化をきたすことを眼底観察および形態学的評価から明らかとした。今年度は、プロテアソーム系機能不全マウスであるβ5t-Tgマウスの網膜における視細胞死の評価とその機序についての検討をおこなった。1、β5t-Tgマウスの外顆粒層における細胞死をTUNEL法を用いて検討した。β5t-Tgマウスの外顆粒層におけるTUNEL陽性細胞数は、野生型マウス(CTR)のそれと比較して統計学的有意に増加していた。2、網膜におけるカスパーゼ3およびカスパーゼ9の活性をCTR群とβ5t-Tgマウス群で比較したが、両群で差は認められなかった。一方、β5t-Tgマウスの外顆粒層におけるTUNEL陽性細胞は、アポトーシス誘導因子陽性であった。これらの検討結果は、β5t-Tgマウスで生じる視細胞死はカスパーゼ非依存性経路を介していることを示していた。近年の研究はユビキチンプロテアソーム系機能不全がアルツハイマー病などの全身性神経変性疾患に関与していることを明らかとしてきた。眼科領域では、網膜色素変性が進行性の視細胞変性を特徴とする網膜神経変性疾患である。それ故、ユビキチンプロテアソーム系機能不全が網膜色素変性を惹起するかは興味深い点である。本研究ではプロテアソーム機能不全マウス(β5t-Tg mice)を用いて、同機能不全が網膜変性と視細胞死を引き起こすこと、視細胞はプロテアソーム機能不全に対して非常に脆弱性を有することを明らかとした。本検討結果は、網膜色素変性の病態における機能不全の影響について興味深い疑問を投げかけるものであった。今年度は、交付申請書に記載した平成26年度研究計画「電子顕微鏡を用いた観察」および「網膜電図による機能評価」を全て遂行し、学術的意義のある検討結果を得た。以上より、研究計画はおおむね順調に進行していると自己評価している。眼科今後は、β5t-Tgマウスにおける視細胞死メカニズムについてさらなる解析をおこなう予定である。平成26年度の研究計画は、組織学的検討と機能評価であったため、予定よりも低額の研究費で計画遂行が可能であったため平成25年度は、プロテアソーム系機能不全マウスであるβ5t-Tgマウスの眼底および網膜組織において、ヒト網膜色素変性に類似した変化があることが示された。今後は、電子顕微鏡を用いた超微細構造の観察、および網膜電図を用いた機能的解析をおこなうことで、更なる解析をおこなう予定である。次年度以降に計画している視細胞死に関わる分子メカニズムの検討などの研究費に使用する予定である。平成25年度の研究計画は、眼底所見の観察と組織学的検討であったため、予定よりも低額の研究費で計画遂行が可能であったため。次年度以降に計画している電子顕微鏡による検討や網膜電図による機能的解析などの研究費に使用する予定である。
イスラーム写本絵画にみる模倣の形成と展開についての実証的研究

宗教的な理由で多くの建築装飾や美術品などに人物や動物の具象表現が避けられてきたイスラーム地域において、人物や動物の姿が挿絵のなかで多く描かれている写本絵画はイスラーム地域における具象表現の展開を知る上で数少ない資料である。本研究では、アル=カズウィーニーの『被造物の驚異』の挿絵における図像表現の伝統と革新について初年度はニューヨークにおいて調査し、2年目はイスタンブルとドーハで調査を実施した。トプカプ宮殿博物館附属図書館での写本調査は、これまで知られていなかった複数の写本を確認、その重要性を指摘した。研究成果は本研究を基課題とする「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)」に発展させている。2016年3月にニューヨークの公共図書館およびモルガン図書館においてアル=カズウィーニー著『被造物の驚異』の写本における挿絵の調査をした。さらに、メトロポリタン美術館にて所蔵されているイスラーム写本絵画の調査をし、研究者と意見交換を行った。同美術館においてはイスラーム美術における絵画表現を分析するための調査も実施し、イスラーム美術史における人物・動物の具象表現の諸相を明らかにする資料の収集を行った。2016年4月にはイスタンブルのトプカプ宮殿附属図書館にて、同じくアル=カズウィーニー著『被造物の驚異』の写本における挿絵の調査をした。このほか、ミュンヘンのバイエルン州立図書館や大英図書館、フリーア美術館などから所蔵する『被造物の驚異』の挿絵の電子画像を取り寄せて、データベースの構築を進めている。現段階においては、現存が確認できる16世紀以前の『被造物の驚異』写本はほぼ調査を終えており、研究目的にある模倣の基礎となる初期の複写本の挿絵の調査、その特徴の分析は概ね完了し、さらに年代順に挿絵の比較分析をして模倣の詳細な解明を明らかにする過程に入っている。トプカプ宮殿附属図書館にて調査を行った写本の大半はこれまで全く研究されてこなかった写本であるが、今回の調査でこれら写本には多くの学術的重要性が指摘できることが判明した。2015年11月には本研究の一部をまとめた「中東イスラーム世界の写本絵画と驚異」を『<驚異>の文化史中東とヨーロッパを中心に』(山中由里子編、名古屋大学出版会)にて公表している。本研究は、13世紀から近代まで多くの複写本が制作されてきたアル=カズウィーニー著『被造物の驚異』における写本絵画を通して、イスラーム地域の同一著作における写本間での挿絵の絵画表現を調査し、イスラーム美術の慣習である模倣の伝統の重要性を実証することを第一の目的としている。本年度は、『被造物の驚異』の写本絵画の調査および資料収集を行い、申請者自身がこれまでに蓄積させてきた資料の不足部分を補うことができた。これによって、16世紀以前の写本の挿絵の調査、その特徴の分析は概ね完了した。また、16世紀以後の写本についても挿絵の調査は順調に進んでおり、分析を開始できる状況に至っている。以上により、本年度の研究計画において予定されていた部分は概ね実施することができた。2年目となる当該年度では、まず2016年4月にトルコ・イスタンブルのトプカプ宮殿附属図書館にてアル=カズウィーニー著『被造物の驚異』の写本における挿絵の調査を行なった。調査を行なった写本は次のとおりである:H.403, H.406, H.408, H.410,R.1659,R.1660.これら写本の挿絵の多くは未だ出版されておらず、当該写本の調査申請にも諸々の困難があったが、無事に調査を終えて現在これらの成果を論文にまとめている。多くの重要な作品はこの際に電子画像で購入することができた。また、当該年度ではマレーシアのイスラーム美術館及びカタールのドーハにあるイスラーム美術館に所蔵されている15世紀トゥルクマーン朝時代のペルシア写本絵画について調査を行い、15世紀イラン(シーラーズ及びタブリーズ)で展開した絵画様式の中に見られる模倣の伝統について詳細な分析を試みた。このほか、バイエルン州立図書館や大英図書館、フリーア美術館などから所蔵する写本絵画の電子画像を取り寄せてデータベースの構築を行なっている。当該年度末までに16世紀以前の『被造物の驚異』写本の挿絵調査は終了し、現段階においては、16世紀以後の写本の調査及び16世紀以前の写本の挿絵との比較分析を行なって模倣の伝統の詳細な解明を試みている。また、2016年12月にはクアラルンプールで開かれた国際会議にてここまでの研究成果の発表を行なった。当該研究課題は「国際共同研究加速基金」として継続することが決まっており、2017年3月にはロンドン大学SOAS校にて今後の研究について関係研究者と打ち合わせを行なった。2017年6月にはイスタンブルで開かれる国際会議にて研究成果の発表を行う予定である。また、本研究の一部をまとめた論文をすでに国際誌に投稿しており、すでに掲載が決まっている。本研究課題の当初の計画に従って当該年度の研究は概ね順調に進展している。特に『被造物の驚異』の写本絵画の調査及び資料収集はほぼ終了し、申請者自身がこれまでに蓄積させてきた資料の不足部分を補うことができた。また、調査を踏まえた研究の成果を国際的に発信するために国際会議などで研究発表を行うことができた。現在は16世紀以後の写本の挿絵調査及び分析を予定通り行なっており、このまま順調に進めることができれば、当初に予定していた研究は概ね完了することが期待できる。最終年度である2017年度は1年の研究期間

延長申請によるものであり、延長理由は2017年6月にイスタンブルで開かれた国際会議にて最終の研究成果の発表を行うためであった。これは計画段階では2016年度中に行う予定であったが、国際会議の日程に合わせて2017年度に行うこととなったために研究費の一部を2017年度に使用する必要が生じたためである。当該会議での発表原稿は国際会議のproceedingsに集録されることで成果を公表した。また、本研究は2016年度末までにアル=カズウィーニーの『被造物の驚異』写本の挿絵調査を終了し、2017年度においては、16世紀以後の写本の調査及び16世紀以前の写本の挿絵との比較分析を行なって模倣の伝統の詳細な解明を試みた。その成果の一部は国際ジャーナル誌に投稿し掲載されている。2017年度には、本研究にて収集した資料をもとに中世イスラームの博物誌にみる異形の身体の視覚的表象について、模倣の伝統という観点からその起源と展開を解明することを試みた。その成果として、2017年7月に国立民族学博物館にて「イスラーム世界の博物誌における異形の身体」と題して研究発表を行った。現在はこの研究をまとめた論文を執筆中であり、2018年度中に発表する予定である。さらに、当該研究課題は「国際共同研究加速基金」として継続することが決まっており、2017年12月にはロンドン大学SOASにて今後の研究について共同研究者と打ち合わせを行なった。宗教的な理由で多くの建築装飾や美術品などに人物や動物の具象表現が避けられてきたイスラーム地域において、人物や動物の姿が挿絵のなかで多く描かれている写本絵画はイスラーム地域における具象表現の展開を知る上で数少ない資料である。本研究では、アル=カズウィーニーの『被造物の驚異』の挿絵における図像表現の伝統と革新について初年度はニューヨークにおいて調査し、2年目はイスタンブルとドーハで調査を実施した。トプカプ宮殿博物館附属図書館での写本調査は、これまで知られていなかった複数の写本を確認、その重要性を指摘した。研究成果は本研究を基課題とする「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)」に発展させている。一つの著作において数世紀にわたって複写本が存在することにより、その複写本に施された挿絵はテキストが複写されるがごとく模倣される一方で、どのようにこの模倣の伝統が形成され、変貌していくかを挿絵の比較分析によって実証していく。これまでに収集したデータをもとに、年代順に挿絵の比較分析を行い、模倣が確認できる部分の詳細な解析を試みる。また、これまでの調査によって判明した学術的に重要度の高い写本の挿絵に関する調査・考察を進めて研究報告にまとめ、国際学会および国際学術誌で発表する予定である。今後の研究の推進方策としては、本研究課題を基課題として本年度から「国際共同研究加速基金」の新たな研究がスタートしており、本研究課題の成果をさらに発展させていくことが望まれている。
絵画作品をめぐる言説史-一七世紀フランス美学思想の再検討

第59回美術史学会全国大会での口頭発表「絵画作品の記述とその重層性-アンドレ・フェリビアン『対話』を中心に」では、著述家アンドレ・フェリビアンが著した、個々の絵画作品をめぐる文章を分析した。フェリビアンは、1660年代から80年代にかけて、具体的な絵画作品への言及を含む、数種類のテクストを発表している。それらのテクストの一部は、これまでにも、フランスにおける「作品記述」の出発点として評価されてきたものであるが、ここでは、個々の作品記述ではなく、主著『対話』(全10巻)の構成そのものを問題とした。具体的には、作品に言及する『対話』内の文章を、便宜的に、フェリビアン自身が<記述>と名指す文章と、それ以外の文章とに分け、両者の関係について考察した。この作業の結果、<記述>と呼ばれない一連の文章が、絵画作品についての専門的言説として成立しはじめた<記述>に枠組を与えるための一種の境界線として、あるいはパレルゴンとして機能しているのではないか、という点について指摘することができた。<記述>は、<記述>以外の文章によってはじめて、『対話』という著作の中で安定的な位置を確保しえているのである。18世紀以降、(1)美術批評、(2)美術史、(3)美学という三種類の言説様態は、互いに、他の二者を他者とすることで自らの領域を確定していったと考えられるが、17世紀後半のフェリビアンのテクストにも、既にそのような分化のシステムが、萌芽的なかたちで生じていたことが明らかになったのである。
死を看取り続ける看護師に対する命への向き合い方に即した支援方法の開発

多くの患者の死を長期に亘って看取り続けなければならない看護師への支援方法の開発を目指し、以下の2段階の研究を行った。(1)支援の基盤となる理論の生成。(2)理論の実践への応用:(1)アセスメントツールの開発(その1)-死を看取る看護師の命への向き合い方尺度、(2)アセスメントツールの開発(その2)-死を看取る看護師の力量評価尺度、(3)アセスメントツール(その1)を用いた看護師の対象特性の明確化、(4)死を看取る看護師への支援方法の検討とその評価。現在、全死亡者の8割が病院で死を迎えている。看護師が多くの死を看取り続けなければならないことは、一人の死を悼む間もなく次の患者を看取らなければならない状況を生み、ストレスやバーンアウトの原因となる。しかし、一部の緩和ケア病棟以外では、支援体制が整っているとは言えない。また、死を看取る看護師への支援方法に関するシステマティックレビュー(近藤,2006)の結果、既存の支援方法では十分ではないことが示された。本研究の目的は、多くの死を看取らなければならない看護師へのシステム化された支援方法を開発することである。第1段階は支援の基盤となる領域密着型理論の構築、第2段階は要支援者のスクリーニング及び支援の効果判定に用いる尺度の開発、第3段階は本理論を基盤とした支援方法の効果の検証を行う。現在8割の人が病院で死を迎え、看護師が多くの死を看取らなければならない状況にある。本年度及び次年度は2段階目に相当する。目的:死を看取る看護師の命への向き合い方尺度を開発する。方法:(1)第1段階の研究成果に基づき、命への向き合い方に関する項目を作成し尺度化する。(2)予備調査により尺度の内容妥当性を検討する。(3)本調査により尺度項目の分析・選定を行なう。(4)選定項目を用いて再構成した尺度の信頼性・妥当性を検討する。結果:看護師の命への向き合い方に関する117項目から成る5段階リッカートスケールを作成し、研究参加に同意の得られた全国のがん拠点病院に勤務する看護師に配布した。回答のあった736名(回収率53.3%)のうち、有効回答711名のデータを分析対象とした。項目分析により天井効果・フロア効果の認められた11項目を削除後、因子負荷量4.0以下の項目を削除しつつ因子分析(主因子法、Promaxte回転)を繰り返し行ない、最終的に5因子を抽出した。第1因子は【死を看取ることの限界と疲弊】を表す14項目、第2因子は【死を看取ることへの一意専心】を表す12項目、第3因子は【死を看取る力量の獲得】を表す7項目、第4因子は【死に慣れ仕事と割り切った看取り】を表す8項目、第5因子は【人間の死への興味】を表す3項目であった。各因子の寄与率は0.42%から0.75%の範囲にあり、累積寄与率は43.1%であった。今後は尺度の信頼性・妥当性について検討する予定である。本研究の目的は、多くの死を看取り続けなければならない着護師へのシステム化された支援方法を開発することである。第1段階は支援の基盤となる領域密着型理論の構築第2段階は要支援者のスクリーニング及び支援の効果判定に用いる尺度の開発、第3段階は本理論を基盤とした支援方法の効果の検証を行う。本年度より3段階目を開始した。3段階目の研究目的は、死を看取り続ける看護師に対する命への向き合い方に即した支援方法を開発し、その効果を検証することである。研究方法は、1)死を看取る看護師に対する「命への向き合い方に即した支援プログラム」の生成、2)プログラムの実施とその評価、から構成される。本年度は、3段階目の初年度に当たり、1)死を看取る看護師に対する「命への向き合い方に即した支援プログラム」の生成に取り組んだ。本年度の活動内容は以下の通りである。

1.1段階で構築された理論、及び支援方法に関する先行研究を元に、(1)介入のターゲットとなる対象、(2)支援プログラムの目的・目標、(3)期待される結果(ゴールと評価基準)、(4)プログラムの構成要素、(5)内容、(6)方法、(7)スケジュール、(8)協力体制、について検討し、プログラム構成を行った。2.現実可能性について検討するために、終末期ケアのエキスパートナースに支援プログラム(案)を提示し、意見を求め、その結果を元に修正を加えた。3.研究協力施設、及び、協力施設内の研究協力者との間で、実施内容・方法についての打ち合わせを行い、実施に向けての準備を行った。今後は、平成22年度23年度前半に支援プログラムを実施し、23年度後半に支援プログラムの評価を行う予定である。本研究の目的は、多くの死を看取り続けなければならない看護師へのシステム化された支援方法を開発することである。第1段階は支援の基盤となる領域密着型理論の構築、第2段階は要支援者のスクリーニング及び支援の効果判定に用いる尺度の開発、第3段階は本理論を基盤とした支援方法の効果の検証を行う。3段階目の研究目的は、死を看取り続ける看護師に対する命への向き合い方に即した支援方法を開発することである。昨年度は、支援プログラムの作成・実施方法の検討・倫理申請・フィールドとの打ち合わせを終え、実施に向けての準備を行った。本年度および次年度は、プログラムの適用と評価を行う。今年度は、看取りに携わっている6名の看護師に対して、プログラムを適用した。プログラムの適用により、参加者は、「現在直面している困難事例に対して、一段階で生成した理論に基づいて支援方法を導き出すことができるようになった」、「過去に経験した困難事例についての洞察が進んだ」、「ピアサポートの重要性に気付いた」、「看取りに携わった当事者への責任追及の難しさと方法の選択の重要性に気付いた」、などの一定の効果が認められた。次年度は、引き続きプログラムを適用する対象者数を増やしデータ収集に努めると共に、年度の後半では、データの解析を行いプログラムの評価を行う予定である。最終年度である本年度は、看護師の看取りに対する態度・能力を客観的に評価するための測定尺度として、H20・21年度に作成した「命への向き合い方尺度」とは別の観点から、新たな尺度開発を行った。目的:終末期ケアに従事する看護師の力量尺度を開発する。方法:1)用語の定義:力量=ある特定分野において卓越した能力を有すること、2)対象:全国のがん診療拠点病院一覧及び緩和ケア病院のある病院一覧から、無作為抽出した病院に勤務する看護師の内、上司・同僚・後輩から、終末期ケアについて卓越した能力を持つと一目置かれている者。対照群として、13年目あるいは46年目の看護師。3)調査方法:自記入式留置郵送法。4)調査内容:(1)力量尺度原案37項目、(2)基本属性。分析方法)統計ソフトSPSS ver17 forWindowsを使用。5)倫理的配慮:所属先の研究等倫理委員会の承認を得た。結果:項目分析により天井効果・フロア効果の認められた1項目を削除後、因子負荷量4.0以下の項目を削除しつつ因子分析(主因子法、Promax回転)を繰り返し行ない、6因子を抽出した。対照群との差の検定(t検定・分散分析)において、各因子の平均得点の差に有意差の見られなかった2因子は弁別力に欠けると判断し、削除した。その後、再度因子分析を行い、最終的に3因子で収束した。第1因子は【卓越したケア基準の明確化】を表す5項目(α=.84)、第2因子は【果たすべき使命の明確化】を表す6項目(α=.79)、第3因子は【死生観の確立】を表す2項目(α=.87)であり、尺度全体の累積寄与率=47.8%,α係数=.87であった。
交差型マルチフェロイック金属錯体の創成

配位子に極性回転部位をもつ磁性錯体ユニットを合成し、これを連結・集積することで強誘電と強磁性を同時に発現するマルチフェロイック金属錯体の創製について研究を行った。フルオロアダマンチル基を配位子にもつルテニウム二核錯体を合成し、100 Kにおいて固体内回転運動に由来する誘電緩和異常を観測した。また磁気的にも大きな異方性を持つため、強誘電強磁性体の構成素子として有用であることを明らかにした。本研究では強誘電性を示す固相超分子ローターを導入した金属錯体を多重集積化することで、強誘電性と強磁性が強くカップリングした交差型マルチフェロイック物質の創出を目指した。構成素子として、球状かつ大きな極性をもつフルオロアダマンチル基を導入したカルボン酸架橋ルテニウム(II,III)二核錯体を合成した。磁化率の温度依存測定により、この錯体は大きな磁気異方性を持ち、磁性体のビルディングブロックに適することを確認した。誘電率評価においては、当初粉末サンプルを用いて測定実験を行ったところ、結晶溶媒の部分的な揮発により常温付近で大きな誘電率を発現することが判明した。しかしながら強誘電体の構成素子としては、溶媒分子ではなく分子ローターの回転運動によって大きな配向分極を発現することがを望ましい。ローターの運動を正しく評価するため、単結晶サンプルを用いた高精度な測定が必要となり、既設の誘電率測定装置に様々な改造を加えた結果、周波数特性・浮遊容量の大幅な改善に成功した。単結晶サンプルによるルテニウム二核錯体の誘電率測定では溶媒分子由来の誘電異常が消失し、代わりに110170 Kの間で反強誘電-強誘電転移を示すシグナルが観測された。単結晶構造解析より、この誘電異常がローターユニットの回転運動に起因することを確認した。以上より合成したルテニウム二核錯体が強磁性・強誘電体の構成素子として有用であることが確認できたため、これを各種架橋ユニットと反応させて集積化を試みた。ヘキサシアノクロム酸イオンやテトラシアノエチレン等、様々な架橋ユニットとの反応を試行したものの、強誘電・強磁性を示す結晶性固体はまだ得られていない。アダマンチル基が疎水性であるため先行研究とは異なる反応条件や架橋ユニットが集積化に有用であることが解ってきており、現在集積化反応条件の最適化を行っている。本研究では強誘電性を示す固相超分子ローターを導入した金属錯体を多重集積化することで、強誘電性と強磁性が強くカップリングした交差型マルチフェロイック物質の創出を目指している。今年度は大きな磁気異方性をもつルテニウム二核錯体に種々の分子ローターを導入した錯体を合成し、その誘電特性について検討を行った。アダマンタンカルボン酸およびその誘導体をローターとして導入したルテニウム(II,III)二核錯体の粉末サンプルは常温付近で巨大な誘電応答を発現した。結晶溶媒が部分的に揮発し、残りの溶媒分子とアダマンチル基の協調的な回転運動が誘起され、巨大誘電応答を発現したものと考えられる。磁化率測定によりこれらの錯体が大きな基底スピン多重度と磁気異方性をもつことを確認した。一方で分子ローターの固体内回転運動を子細に検討するためには、粉末サンプルではなく単結晶での誘電測定が必要であることも判明した。そこで既設の誘電率測定装置について様々な改良を行った結果S/N比およびバックグラウンドノイズの大幅改善に成功し、微小単結晶サンプルの精密誘電率測定を可能にした。良質な単結晶サンプルについて再度誘電率測定を行ったところ溶媒揮発に伴う巨大誘電応答は消失し、代わりにローターの回転運動に由来する誘電緩和異常が観測された。電気陰性度が高いフッ素基をローターに導入した錯体では110170Kの範囲で周波数依存性を伴う誘電異常が観測された。アダマンタン単体の柔粘性転移温度は178Kであり、それより遙かに低い温度で異常を示したことは非常に興味深い。一方、ローターに極性を持たない錯体、およびヒドロキシル基をローターに導入した錯体では異常は現れなかった。この挙動は単結晶X線構造解析によって確認された。以上の検討により交差型マルチフェロイック錯体の実現に必要な磁性分子ローターユニットが得られたと考えている。今年度の研究によって分子ローター部の回転挙動の解明、および設計指針の確立についてはほぼ十分な成果を得た。具体的には磁気異方性が大きく、大きなスピン他重度を持ち、さらに110Kという低温でorder-disorder転移を示す磁性ユニットの合成に成功した。その一方で架橋配位子による磁性ユニットの集積化については、様々な集積体の合成を行っているものの、まだその分子構造を明らかにすることができておらず、現在反応条件を検討中である。今回副次的に、アダマンタンカルボン酸を分子ローターとした場合、order-disorder転移温度が単なるアダマンタンの転移温度を大きく下回ることが判明した。これについては現在論文投稿を準備している。

前年度で得られたビルディングユニットを集積化した磁性体の合成、およびその分子構造の同定を最優先に行う。これまで種々の集積体の合成を試行したものの、生成物の結晶性が低いためX線散乱データが得られないことが研究の障害になっている。反応条件の最適化を行い、結晶性の高い集積化錯体の合成を行う。具体的にはカウンターイオンや反応溶媒・架橋配位子について、あらゆる組み合わせを網羅する。結晶性の高い集積化錯体が得られれば、単結晶X線構造解析・粉末X線データのRietveld解析について検討する。粉末X線データの測定は現有設備(Rigaku RAPID-II Cu-Kα)でも可能であるが、必要に応じて外部での依頼測定・分析についても考慮する。集積化錯体の構造が得られれば、磁性ユニットの次元性結晶構造による磁性と、分子ローター部のダイナミクスによる誘電性の相関について詳細な分析が可能になる。分子ローター部のさらなる最適化・架橋配位子の修飾などによって、分子性化合物初の交差型マルチフェロイック実現に向けて最善を尽くす。錯体合成の試薬代・ガラス機器、誘電特性評価用の金線・ペースト類、磁気特性評価の共通機器使用料、出張測定実験等の諸経費を中心に使用する予定である。前年度は強誘電評価用の高圧電源装置購入費を計上したが、サンプルを薄膜化することで低電位でもある程度の強誘電性評価が可能であることが判明したため、導入を見送った。昨年度は誘電測定において、実に多くのノウハウを蓄積することができた。単結晶測定の重要性と、そのようなバルクサンプルでは1kVを超える高電圧の印加が必要であることも明らかになった。今年度も高電圧電源装置の導入について再度検討する。国内学会において積極的に研究成果をアピールするため、出張旅費を計上する。国際学会についてはその有意性を十分検討した上で参加する予定である。
臨床心理学的観点からの「恩」概念の明確化

「恩」という観点から検討した臨床例は2つのタイプに分類された。一つは、過剰な「恩」を感じて燃え尽きてしまった患者達であり、もう一つは、「恩」を感じないように「恩」から逃避している患者達である。両者に共通する因子として、「自責の念」又は「恩の念」にかられやすい性格であること。また、母親ら直接養育者が心理的に傷つきやすく、「恩着せがましさ」をメッセージとして伝えていること、等であった。さらに前者においては、傷つきやすい環境のために発生した「自虐性」が、「自虐的世話役」における「恩」の病的な累積に貢献することが確認された。またその病的な燃え尽きの結果、彼らは「燃え尽き症候群」の中で認められることになるのである。一方後者においては、無意識に「恩」を感じているが、それが意識されると人間関係の煩わしさに巻き込まれるために逃避的になっていることがわかった。日常的な健康な「恩」においてもまた、病的な「恩」と同じように、「自責の念」又は「恩の念」にかられやすいという性格傾向が「恩」の積み重なりを発生させることが示された。しかし、健康な「恩」においては、自分を責めすぎないことや、「恩返し」が愛や感謝のための方法になっており、その限界をかみしめられること、などが見られた。また、ライフサイクルにおける健康な「恩」の発生過程も示された。血のつながりという関係性が「恩」の重責や「恩返し」における「自責の念」を深めることが伺われた。治療技術についても確認された。まず養育史を詳細に聞き、治療者が第三者として傷つきやすい環境とその責任について判断を下し、「自虐性」をその背後にある甘えや愛と共に取り扱うこと、さらに、怒りが意識化されるときにその対象が本人の幼い頃の親であることが強調されねばならないこと、である。また、休みたいという「本当の自分」が表れるとき、「抱えること」や「居場所を与えること」に留意したうえでの環境調整も必要であることが確認された。事例研究の対象領域は、精神科臨床だけではなく、比較的社会適応の良好な人々が訪れる職場や学校の臨床心理場面であり、これに慢性疾患を患う患者の家族を加えた。「恩」「借り」「負い目」「義理」の取り扱いが重要になった例について、その病歴や治療経過を詳しく検討した結果、以下の事が明らかとなった。1)態度の分類:「恩」と「恩返し」などをめぐるクライエントの考え方や態度は、大きく「恩」を感じすぎると思われる態度と「恩」を感じないようにしていると思われる態度とに分類が可能であった。2)態度と相関する諸因子:「恩」に関する態度と相関する諸因子として、「自責の念にかられやすい」といったような性格的特徴、「恩着せがましい母親の存在」といった家族関係に代表される環境因子を取り出すことができた。さらに、臨床場面で得られた知見を一般場面に応用するため、幅広い年代の健常者を対象に、面接調査を行い、その結果を整理し、以下のことが明らかとなった。1)事例研究において明らかとなった諸因子と日常的な「恩」、それに伴いやすい「自己犠牲」「働きすぎ」「自責の念」、さらに「恩を感じない」傾向などとの相関関係を調べることができた。

2)環境調整による「居場所」の確保などにより、人々は休むこと、遊ぶことなどで、健康を確保しており、ほどよく「恩返し」をすることが重要であることが分かった。前年度の研究を反省し、事例研究を引き続き行った。とくに「恩」と「恩返し」、「借り」「負い目」などが問題になった臨床事例の詳細な内容を収集し、整理した。そして、得られたデータから、過剰な「恩」と「恩」からの逃避に関わる因子として、環境、親子関係、病前性格を抽出することを試みた。昨年と同様、事例研究の対象は、精神科臨床だけではなく、職場や学校の臨床心理場面を含み、これに慢性疾患を患う患者の家族を加えた。これによって、下記の知見が得られた。(1)「恩」の理想化:「恩」を強く感じるために「恩返し」を行おうとする態度は、日本人において理想化されている。(2)「恩」の深まり:「恩」を強く感じすぎる傾向が、抑うつ状態や心身症において見出され、これが「自責の念」「働き過ぎ」「自己犠牲」などの諸特徴と結びついている。(3)「恩」からの逃避:周囲の「恩着せがましさ」を嫌い、甘えられず、逃避するという現象が、パーソナリティ障害などで見られる。(4)「恩」についての洞察:以上のような状態で、カウンセリングや心理療法で、その構造と発生論についての洞察を得ることは、健康回復につながることが多い。(5)環境調整の効果:自己犠牲を行う者の周囲には、それを強いる環境が固定されやすく、治療ではその環境調整は重要である。さらに「燃えつき症候群」などの先行研究と比較するとき、われわれが自虐傾向を問題にしていることが独創的である。また、カウンセラ-たちがこの可能性を知っておくことは、臨床的に有益であることが示唆できたと思う。今、慢性病の患者を世話する家族を対象に「恩」と「恩返し」について調査しているので、これにより特に血のつながりのある場合と、ない場合とでは「恩」意識の違いが生じることが予測されている。