hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ｓｈＲＮＡを複数発現し相加効果を狙ったアデノベクターのＨＢＶ複製阻止への応用

しかし、shRNAを発現する第一世代アデノウイルスベクター(AdV)の多重感染は、ベクターに対する炎症を惹起する可能性もあった。そのため、複数のshRNAを同時に発現する単一型AdVの有用性は高い。本研究では単一ベクターゲノム上に複数のshRNA発現単位をタンデムに持つ「複数shRNA同時発現単一型AdV」の作製法を開発し、このベクターのHBVのゲノム複製抑制効果を多重感染と比較検討した。新規HBV発現AdVを応用したHBVゲノム複製系の構築。HBVゲノム複製機構は複雑であり、ほとんどの系においては少量のウイルス複製しか得られない。本研究では効率的なHBVゲノム複製系の構築を目的として新規HBVゲノム挿入AdVを作製し、特にスクリーニングに用いた場合の系の評価をScientific Reports誌に報告した。「複数shRNA同時発現単一型AdV」のHBV複製抑制効果の検討。昨年度にはHBVに対して6種類の新規shRNA単独発現AdVを作製し、抑制効率の優れた3種類のshRNAを同定するに至った。今年度は「複数shRNA同時発現単一型AdV」を作製し、shRNA単独発現AdVとのHBV複製抑制効果を比較検討した。その結果、培養細胞において「複数shRNA同時発現単一型AdV」は、shRNA単独発現AdVよりも効率的にHBVゲノム複製を抑制することが示され、「複数shRNA同時発現単一型AdV」のB型肝炎に対する治療法としての有用性が示唆された(第64回日本ウイルス学会学術集会)。28年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らはC型肝炎ウイルス(HCV)に対するshort-hairpin RNA(shRNA)を用いて通常のアデノウイルスベクター(AdV)と比較して、申請者らが開発したVA欠失AdVの有用性が高いことを示してきた。また、複数のshRNAによりHCVの複製抑制効果が相可的に増強されることも明らかにしてきた。AdVは高い遺伝子導入効率を示すため、複数のshRNA発現AdVを同時に導入することが可能ではあるが、AdVの多重感染ではshRNA発現AdVが不均一に細胞に導入されるため効果が一定せず、また、導入しなくてはいけないベクター量も増加するためベクターに対する炎症を惹起する可能性が高い。HCVと同様に肝炎から肝癌への移行効率が極めて高いB型肝炎ウイルス(HBV)はインターフェロン(IFN)の治療効果がC型肝炎と比較しても限定的であり(約50%の患者がインターフェロン抵抗性を示す)、比較的高い治療効果を示す核酸アナログ製剤においても、耐性株の出現といった問題が残っている。また、HBVは不完全2本鎖DNAをゲノムとして持ち、複製過程で逆転写を経るなど複雑な複製系を有しており、ゲノム塩基配列の変異頻度も高いため、複数のshRNAの応用が好ましいと考える。そこで本研究ではHBVを標的としたshRNAを複数搭載した「複数shRNAタンデム挿入AdV」を作製し、HBVゲノム複製の抑制効果について検討を行うと共に、HBV複製効率の評価方法を確立した。1.新規shRNAを単独で発現するAdVの作製とHBV複製抑制効率の評価既報のHBVに対するshRNAの配列(Carmona et al., Mol. Ther., 2005)は、効果が限定的であった。申請者はHBVに対する新規shRNAを単独で発現する6種類のAdVを作製した。HBVは不完全2本鎖DNAをゲノムとして有し、プレゲノムRNAが逆転写される極めて複雑な増殖様式を示すことから、細胞内で複製したHBVゲノムのみを定量的に解析することは困難であった。そこで、申請者はまず効率的なスクリーニング系の確立を行った。HBVゲノムを搭載したAdVを用いて高効率にHBVゲノムを肝細胞癌由来Huh-7細胞へ導入したところ、複製したHBV DNAをSouthern法で高感度に検出することに成功した。また、本法を定量PCRへ応用することで、複製したHBVゲノムを定量的に測定する方法の開発に成功した。このスクリーニング系を用いて6種類のshRNAについて解析を行い、効率的にHBVゲノム複製を抑制する少なくとも3種類のshRNAの同定に成功した。2.複数shRNA発現単位の正確なAdV作製用コスミドへのクローニングAdV作製用コスミドの構築時点で、殆どが相同配列であるshRNA発現単位を正確な数・順番で一箇所の挿入領域にクローングすることは困難であった。申請者はshRNA発現単位断片の端に非パリンドロームの制限酵素認識配列をデザインすることで、複数断片を全ての向きをを指定してコスミドカセットに搭載すること成功した。現在、複数shRNA発現単位を搭載したAdVの作製に取りかかっており、作製後HBV複製抑制効果についての検討を開始する。

「複数shRNA同時発現単一型AdV」のHBV複製抑制効果の検討。昨年度にはHBVに対して6種類の新規shRNA単独発現AdVを作製し、抑制効率の優れた3種類のshRNAを同定するに至った。今年度は「複数shRNA同時発現単一型AdV」を作製し、shRNA単独発現AdVとのHBV複製抑制効果を比較検討した。その結果、培養細胞において「複数shRNA同時発現単一型AdV」は、shRNA単独発現AdVよりも効率的にHBVゲノム複製を抑制することが示され、「複数shRNA同時発現単一型AdV」のB型肝炎に対する治療法としての有用性が示唆された(第64回日本ウイルス学会学術集会)。平成28年度には、27年度に構築した複数shRNAをクローニングしたAdV作製用コスミドを用いて新規AdVの作製を行う。750塩基相同のDNA断片はAdVゲノムで安定であることが分かっているが、コピー数が多い場合に欠失が起こるようであれば連結したDNA断片がより安定である方法を検討する。次に、HuH-7細胞とHBVキメラマウスにおけるHBV複製効率の評価を行う。In vitroでは前述したHBV複製効率の評価系を用いて新たに作製した「複数shRNAタンデム挿入型AdV」のHuH-7細胞における治療効果をshRNA単独発現AdVと比較検討し、新規AdVの有用性を確認する。In vitroで有望な結果が得られた場合には、HBVのモデル動物であるヒト肝臓組織を移植したHBV増殖キメラマウスを用いてHBV複製への抑制効率及び肝臓傷害性について検討を行い新規AdVの治療効果を評価する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
Development of a dense source of highly-charged ions for X-ray quantum optics

本研究の目的は、「多価イオン」、すなわち多くの電子を失った原子、の高密度な試料を作成し、短波長コヒーレント光源(X線自由電子レーザー)を用いて、様々な量子光学現象の実現である。又、その実験結果の理解のための数値シミュレーションも目的の一つとしている。主の成果は、i)自由電子レーザー用中性、イオンの試料生成のためのガスセル開発、ii)中性ヘリウムにおける自由電子レーザー光のラマン散乱およびFID蛍光の観測、iii)水素様ヘリウム(He+)における「超蛍光」の観測、iv)それぞれの現象の数値計算シミュレーション、とv)自由電子レーザーおよび放射光利用に向けた電子ビームイオントラップの開発。本研究の目的は、自由電子レーザー等のコヒーレントX線を利用した量子光学手法開発のための試料づくりである。可視光における量子光学では気体状態の原子(例えばルビジウム、セシウム等)が一般的に用いられるが、より短い波長が対象になるとa)窓がつかえないとb)適切な励起状態がない、という二つの問題を克服する必要がある。多価のイオンの利用によって、短波長でも適切な順位系が用意できるので、本研究では密度の高い、多価イオンのサンプルの生成法の開発を目指しています。本年度は以下の進歩を報告する。1)小型、永久磁石を利用した電子ビームイオントラップの電子銃の開発。本研究の目的はイオントラップの軸上にFEL,または放射光のビームを通すことなので、電子ビームを曲げることによって最大限の光ビームとイオンビームの断面積が得られる。2)レーザーを利用する多価イオンガスセルの開発。電子ビームのほかに、光のビーム(放放射光、レーザー、FEL)で直接イオンをつくる方法も使うため、高密度の中性ガスターゲットの生成のため、ガスセルを開発した。3)多価イオンの順位系と自由電子レーザー光の励起過程の数値計算。超高強度、超高速のFEL光と原子の非線形過程を理解するために、アト秒スケールの伝搬の数値計算が必要。FEL実験のため、波長数十ナノメートルの光とヘリウムイオン、リチウムイオンの励起過程のシミュレーションを行い、超蛍光等の効果が実現できる実験条件について見積もりを出せた。手法開発および装置開発の面では順調に進展しているが、自由電子レーザーを利用した実験は遅れている。応募当時では2015年度中にSACLAの新BL1が利用できる見込みだったが、実際に使用可能になるのは2016年度の後半になった。本研究の最終目的は、自由電子レーザー等のコヒーレントX線を利用した量子光学手法開発のための試料づくりである。可視光における量子光学では気体状態の原子(例えばルビジウム、セシウム等)がよく用いられるが、より短い波長が対象になるとa)窓がつかえないとb)適切な励起状態がない、という二つの問題を克服する必要がある。1)小型、永久磁石を利用した電子ビームイオントラップの開発を進めた。基本的な機能についてはドイツのグループと協同で開発し、国際会議にて発表を行っている。キセノン36+のイオン生成は確認できている。2)自由電子レーザーの利用実験を実施した。本研究のために開発した高密度ガスセルを利用し、中性のターゲット原子から可視光の超蛍光の観測に成功した。又、指向性の高いEUV発光の観測にも成功した。ストリークカメラを利用し、EUV発光と励起光の時間構造の違いも確認できた。3)超蛍光を観測した実験結果の理解のため、数値計算を進めた。成果は論文で発表した。4)EUV発光を理解するためには(3)の数値計算に伝搬を加え、大型並列計算機をつかった計算を試みた。5)イオンを利用して、EUV超蛍光を実現するために自由電子レーザーのマシンタイムを確保した(2017年6月実施予定)。(2)、(3)、(4)の成果については国内会議で発表を行った。手法開発および数値計算の面では当初の計画以上に進展しているが、自由電子レーザーのマシンタイムが確保できたのは2016年11月となったので、実験は当初の計画よりやや遅れている。多価のイオンの利用によって、短波長でも適切な順位系が用意できるので、本研究では密度の高い、多価イオンのサンプルの生成法の開発を目指している。トラップ中心では0.8T以上の磁場を達成できた。3 keV, 4 mAの電子ビームでAr 16+の生成の確認ができた。ドイツのトラップは放射光を用いて、酸素イオンの共鳴励起実験の実施ができた。又、トラップの軸から外れた電子ビームの動作確認も成功した。詳細結果は論文投稿中。2)小型電子ビームイオントラップの開発と並行で、自由電子レーザーを用いたイオン生成の実験も行った。

高密度のガスセルを用いることによって、瞬間的に高密度なヘリウムイオン試料が自由電子レーザーによるイオン化で生成できる。自由電子レーザーの波長をイオンの共鳴遷移にあわすことによって、高密度な励起状態イオン試料も生成できる。これにともなう協調的脱励起(超蛍光)を実験で観測できた。実験結果の理解のため、数値計算も進めた。これらの成果は論文投稿準備中。本研究の目的は、「多価イオン」、すなわち多くの電子を失った原子、の高密度な試料を作成し、短波長コヒーレント光源(X線自由電子レーザー)を用いて、様々な量子光学現象の実現である。又、その実験結果の理解のための数値シミュレーションも目的の一つとしている。主の成果は、i)自由電子レーザー用中性、イオンの試料生成のためのガスセル開発、ii)中性ヘリウムにおける自由電子レーザー光のラマン散乱およびFID蛍光の観測、iii)水素様ヘリウム(He+)における「超蛍光」の観測、iv)それぞれの現象の数値計算シミュレーション、とv)自由電子レーザーおよび放射光利用に向けた電子ビームイオントラップの開発。今後の研究の進展方策は概ねに以下のように予定しています。2016年4月10月。i)ヘリウムイオンのためのガスセルの製作及び動作テスト。ii)SACLABL1のマシンタイム申請。iii)電子ビームイオンとラップのための電子銃部品の製作2016年10月2017年4月。i)SACLABL1を利用した実験ii)リチウムイオンのガスセルの開発今後の研究の進展方策は概ねに以下のように予定しています。2017年4月10月。i)SACLAのBL1を利用したマシンタイムの実施。ヘリウムイオンからのEUV超蛍光の観測を目指す(波長20 nmから30 nm)。最初の実験は中性ヘリウムをターゲットにするが、自由電子レーザの波長をイオン化閾値付近に併せることによって、高密度のヘリウムイオンのターゲットがパルス内に生成できる。同じパルス内に2光子吸収でヘリウムイオンの3s/3d,又は4s/4d状態を励起させると、いわゆる「ヨークド」超蛍光の脱励起が期待できる。ii)より高いチャージステートのイオンが利用できるガスセル装置の開発2017年10月以後より高いチャージステートのイオン(より短い波長)を目的としたSACLAのBL1を利用した実験。コヒーレントX線利用研究、原子分子自由電子レーザーの利用が遅れたため、予定していた装置開発のための部品購入もやや遅れになったのでH28年度の使用を予定しています。予算の執行がやや当初の計画より遅れて理由はi)自由電子レーザーのマシンタイムを確保するのに予想より時間がかかったことと、ii)国外の動向に併せて、方向を少し変更する必要が生じたため、である。H28年度中に、ガス供給のためのバルブコントローラーの購入(70万円)、ガス供給のためのパルスバルブの購入(15万円)、物理学会参加のための国内旅費(10万円)を予定しています。2017年度中には以下の使用を予定している。
古代仏教美術文様の集成並びに系統的研究

前年度に大方の調査研究を終え、本年度は一部の補足調査と研究結果をまとめ報告書(別冊)を作成した。
脳神経細胞の生存・機能維持におけるコレストキニン-B受容体の役割

中枢神経系に発現するコレシストキニン(CCK)-B受容体は胃ガストリン受容体と単一の7回膜貫通型のG蛋白共役型受容体であり、リガンド依存症の細胞増殖促進作用や細胞骨格再構成能などを持つことを明らかにした。また、本受容体を介する細胞内シグナル伝達機構は、イノシトールリン酸産生や細胞内Ca^<2+>を上昇させるのみならず、c-fos,c-myc, c-junなどの初期応答遺伝子発現の誘導、Ras-MAPキナーゼ経路や低分子量G蛋白Rhoを活性化、p25^<FAK>(Focal Adhesion Kinase)およびpp60c-srcなどの細胞質蛋白のチロシンリン酸化を誘導する。すなわち、複数の三量体G蛋白を介したCCK-B/ガストリン受容体からのシグナルはチロシンキナーゼ型増殖因子やインテグリンなどの細胞接着因子受容体の細胞内シグナル伝達系とクロストークし、細胞の増殖および分化の制御にも関与していると考えられる。これら脳腸管ペプチドは内分泌ホルモンとしてばかりではなく、パラクリンまたはオートクリン機構により様々のヒト腫瘍細胞株の増殖促進にも関与していることも見いだした。また、CCK-B/ガストリン受容体を介する細胞増殖能の個体における生理的意義を明らかにするために、本受容体遺伝子ノックアウトマウスの作成を試みた。私たちは、世界で初めて2系統のCCK-B/ガストリン受容体遺伝子欠損マウスの作成に成功し、本受容体は胃粘膜の種々の細胞の生理的な増殖制御に中心的役割を担っていることを見いだした。すなわち、ホモマウスでは、高ガストリン血症とともに胃粘膜の著名な萎縮が観察された。これまでにも、G蛋白共役型受容体に作用する種々のペプチドホルモンや神経伝達物質がin vitroにて細胞増殖能を示すことが報告されてきたが、CCK-B/ガストリン受容体が成熟個体において生理的な細胞増殖制御に重要な働きをしていることが証明された初めてのG蛋白共役型受容体である。
ファイトアレキシン・エリシタ-を用いる薬用植物成分の生産研究

1.当初の計画にしたがい各種薬用植物の培養系の誘導を試み、成育が良好かつ均一な実験系としての条件を満たすものとして、クズ(Pueraria lobata)およびマオウ(Ephedra distachya)の振盪培養系を得た。2.クズの培養細胞系では、(1)ダイズ疫病菌(Phytophthora megasperma)の糖タンパク画分(Pmg-GP)は、生薬葛根の有効成分であるダイゼインおよびその配糖体ダイズィン、プエラリンの生産量を数倍から数10倍に上昇し、異常代謝産物としてプテロカルパン骨格を持つツベロシンの生産を誘導した。(2)酵母エキス(YE)もイソフラボンおよびその配糖体の生産を上昇させるが、新規化合物としてダイゼインのPummerer's ketone型、C-C型、C-O-C型の二量体の生産を誘導した。(3)クズ培養細胞の細胞壁から得たオリゴガラクチュロン酸画分(P1-CF)もYEとほぼ同様な効果を示した。(4)ダイズにおいて最も強い活性を示すダイズ疫病菌のグルカン画分(Pmg-G)、および酵母エキス由来のグルカン画分(YE-G)は全く効果を示さず、同じマメ科の植物でもエリシタ-に対する反応に質的な差のあることが示された。(5)酵母エキスでの反応をモデルとして検討したところ、対数増殖期の初期の添加により、生合成酵素の活性が一過性に上昇すること、またこれらの酵素が5-Deoxy型の基質に選択性を示すことなどから、イソフラボンおよびその配糖体の生産量増加が生合成酵素の誘導の結果であることが示された。3.マオウの培養細胞系は、微量ながらエフェドリン、プソイドエフェドリンを生産するが、各種エリシタ-添加によるアルカロイドの生産量に変化は無く、目的とする代謝産物が抗菌性物質と生合成経路を共有することが生産性上昇に必要なことを示す結果となった。4.本研究の成果は、ファイトアレキシン・エリシタ-を植物培養系における物質生産の調節に利用するための重要な基礎的知見となる。1.クズ(Pueraria lobata)、マオウ(Ephedra distachya)、カンゾウ(Glycyrrhiza uralensis)、ダイオウ(Rheum coreanumxR.palmatum)、ミシマサイコ(Bupleurum falcatum)、ハンゲ(Pinellia terneta)、オニドコロ(Dioscorea tokoro)からカルスを誘導し、このうち、クズ、マオウ、オニドコロについては振盪培養の条件を確立し、それぞれ主成分について定性定量を行った。2.ファイトアレキシンエリシターとしては、Phytophthora megaspermaの培養菌体より、糖タンパク画分(Ping-GP)、グルカン画分(Pmg-G)を、またクズ培養細胞細胞壁よりペクチナーゼ分解によりオリゴガラクチュロン酸画分(Pl-CF)を、また市販のイーストエキス(YE)およびこれを分画したグルカン画分(YE-G)、市販ペクチン(CP)を用意した。3.本年度は主にクズ培養細胞系における各種エリシターの効果を検討した。本研究に用いているクズ培養細胞は、生薬葛根の有効成分であるダイゼインおよびその配糖体であるダイズィン、プエラリン等のイソフラボン配糖体を生産するが、Pmg-GP、YE、Pl-CFの添加により、それらの生産量は数倍数10倍に上昇した。エリシターの由来の違いにより生成物のパターンに若干の差が見られ、詳細については現在検討中である。また、これらイソフラボン配糖体の生合成酵素のうち、カルコンシンターゼ、カルコン異性化酵素、イソフラボンシンターゼについてその活性を比較したところ、いづれの酵素も、エリシター添加後1822時間に活性上昇を示し、イソフラボン配糖体の生産量増加が、エリシター添加によるこれら生合成酵素の誘導の結果であることが示された。4.次年度においては、マオウにおけるエフェドリン、ダイオウにおけるセンノサイド、オニドコロにおけるジオスゲニンの生産および、Agrobacterium rhizogenesにより誘導した毛状根培養系におけるエリシター添加の効果を検討する予定である。

(5)酵母エキスでの反応をモデルとして検討したところ、対数増殖期の初期の添加により、生合成酵素の活性が一過性に上昇すること、またこれらの酵素が5-Deoxy型の基質に選択性を示すことなどから、イソフラボンおよびその配糖体の生産量増加が生合成酵素の誘導の結果であることが示された。3.マオウの培養細胞系は、微量ながらエフェドリン、プソイドエフェドリンを生産するが、各種エリシタ-添加によるアルカロイドの生産量に変化は無く、目的とする代謝産物が抗菌性物質と生合成経路を共有することが生産性上昇に必要なことを示す結果となった。4.本研究の成果は、ファイトアレキシン・エリシタ-を植物培養系における物質生産の調節に利用するための重要な基礎的知見となる。1.当初の計画にしたがい各種薬用植物の培養系の誘導を試み、成育が良好かつ均一な実験系としての条件を満たすものとして、クズ(Pueraria lobata)およびマオウ(Ephedra distachya)の振盪培養系を得た。2.クズの培養細胞系では、(1)ダイズ疫病菌(Phytophthora megasperma)の糖タンパク画分(Pmg-GP)は、生薬葛根の有効成分であるダイゼインおよびその配糖体ダイズィン、プエラリンの生産量を数倍から数10倍に上昇し、異常代謝産物としてプテロカルパン骨格を持つツベロシンの生産を誘導した。(2)酵母エキス(YE)もイソフラボンおよびその配糖体の生産を上昇させるが、新規化合物としてダイゼインのPummerer's ketone型、C-C型,C-O-C型の二量体の生産を誘導した。(3)クズ培養細胞の細胞壁から得たオリゴガラクチュロン酸画分(Pl-CF)もYEとほぼ同様な効果を示した。(4)ダイズにおいて最も強い活性を示すダイズ疫病菌のグルカン画分(Pmg-G)、および酵母エキス由来のグルカン画分(YE-G)は全く効果を示さず、同じマメ科の植物でもエリシタ-に対する反応に質的な差のあることが示された。(5)酵母エキスでの反応をモデルとして検討したところ、対数増殖期の添加により、生合成酵素の活性が一過性に上昇すること、またこれらの酵素が5-Deoxy型の基質に選択性を示すことなどから、イソフラボンおよびその配糖体の生産量増加が生合成酵素の誘導の結果であることが示された。
細菌内毒素による細胞活性化の機作の解明、特に血清成分に依存しない経路について

本研究では、LPS受容体およびその直接下流のシグナル伝達機構の特性を明らかにし最終的にそれらの分子を同定することを目的に研究を行った。このためにCD14の発現がない骨髄ストローマ細胞株(ST2細胞)を使用した。この細胞を用い、1)LPSアゴニストやアンタゴニストに対する反応性の解析、2)細胞膜上のLPS結合タンパク質の同定およびそれに対する抗体の作製とその生物学・生化学的解析、3)細胞膜画分中のチロシンリン酸化タンパク質の同定、LPS結合タンパク質との異同に関する免疫化学的解析をすることによって、細胞活性化に関与するLPS受容体とその近傍のシグナル伝達分子を明らかにしてきた。具体的には、以下の項目に記す。1)CD14陰性骨髄ストローマ細胞株(ST2)の完全無血清培地への馴化およびそのLPS反応性に関する解析。完全無血清培養液へ馴化させたマウス骨髄ストローマST2細胞を用いて、CD14および血清成分の影響を完全に除外し、CD14や血清に全く依存しない経路だけでLPSに反応できるような細胞モデルを確立した。2)無血清培養液馴化ST2細胞上のLPS結合タンパク質の同定。無血清培養液に馴化したST2細胞膜上のLPS結合タンパク質をアイソトープ標識LPSを用いて同定した。具体的には、リガンドブロット法でLPS結合タンパク質を検出する方法と、クロスリンカーを用いて細胞上のLPS結合タンパク質を直接検出する方法との2方法を用いて、いくつかのタンパク質が同定された。3)LPS結合タンパク質をふくむ無血清培養液馴化ST2細胞膜画分に対するポリクロナール抗体の作製。ST2細胞から精製した細胞膜およびこの細胞膜より部分精製したLPS結合タンパク質を抗原としてポリクロナール抗体を作製し、その生物活性を解析した。4)無血清培養液馴化ST2細胞膜画分中のチロシンリン酸化タンパク質の同定。LPSを刺激した細胞を可溶化後、3)で作製した抗体を用い免疫沈降しLPS結合タンパク質を含むと考えられる膜タンパク質を濃縮し、さらに抗チロシンリン酸化抗体を用いたウェスタンブロット法でLPS刺激で誘導されるチロシンリン酸化タンパク質を同定した。5)LPS受容体またはその複合体に対するモノクロナール抗体の作製。これまでの解析をもとにLPS結合タンパク質およびそれとリンクしているであろう膜タンパク質に対するモノクロナール抗体を作製した。本研究では、LPS受容体およびその直接下流のシグナル伝達機構の特性を明らかにし最終的にそれらの分子を同定する。このためにCD14の発現が全くない骨髄ストローマ細胞株(ST2細胞)を使用する。この細胞を用い、1)LPSアゴニストやアンタゴニストに対する反応性の解析、2)細胞膜上のLPS結合タンパク質の同定およびそれに対する抗体の作製とその生物学・生化学的解析、3)細胞膜画分中のチロシンリン酸化タンパク質の同定、LPS結合タンパク質との異同に関する免疫化学的解析をすることによって、細胞活性化に関与するLPS受容体とその近傍のシグナル伝達分子を明らかにする。平成8年度は、おもに細胞モデルの確立とLPS結合タンパク質の同定を行なった。

CD14および血清成分の影響を完全に除外し、CD14や血清に全く依存しない経路だけでLPSに反応できるような細胞モデルを確立する。申請者のこれまでの解析から、マウス骨髄ストローマST2細胞はCD14mRNAの発現はなく、LPSに反応してIL-6やIL-1を産生すること、通常の血清存在下での継代ではST2細胞はマクロファージ細胞株とほぼ同程度のLPS反応性を有していることが分かっている。そこでこの細胞を完全無血清培養液へ馴化させた。さらに種々の構造のLPS、LPSアゴニストやアンタゴニストを用いて、このような血清の影響を完全に除外した系でのLP反応性をマクロファージ細胞株と比較検討した。2)無血清培養液馴化ST2細胞上のLPS結合タンパク質の同定。無血清培養液に馴化したST2細胞膜上のLPS結合タンパク質をアイソトープ標識LPSを用いて同定する。具体的には、リガンドブロット法でLPS結合タンパク質を検出する方法と、クロスリンカーを用いて細胞上のLPS結合タンパク質を直接検出する方法との2方法を用いた。その結果、いくつかのタンパク質が同定された。3)LPS結合タンパク質をふくむ無血清培養液馴化ST2細胞膜画分に対するポリクロナール抗体の作製およびその生物学的解析。ST2細胞から精製した細胞膜およびこの細胞膜より部分精製したLPS結合タンパク質を抗原としてポリクロナール抗体を作製する。ST2細胞のLPS反応性に及ぼすこれらの抗体の効果、さらにはマクロファージのLPS反応性に及ぼすこれらの抗体の効果を検討し、生物活性と関連のある抗原分画の精製法を検討中である。本研究の目的は、LPS受容体およびその直接下流のシグナル伝達機構の特性を明らかにし最終的にそれらの分子を同定することである。このためにCD14の発現が全くない骨髄ストローマ細胞株(ST2細胞)を使用した。この細胞を用い、1)LPSアゴニストやアンタゴニストに対する反応性の解析、2)細胞膜上のLPS結合タンパク質の同定およびそれに対する抗体の作製とその生物学・生化学的解析、3)細胞膜画分中のチロシンリン酸化タンパク質の同定、LPS結合タンパク質との異同に関する免疫化学的解析をおこなった。平成8年度は、おもに1)CD14陰性骨髄ストローマ細胞株(ST2)の完全無血清培地への馴化およびそのLPS反応性に関する解析、2)無血清培養液馴化ST2細胞上のLPS結合タンパク質の同定、3)LPS結合タンパク質をふくむ無血清培養液馴化ST2細胞膜画分に対するポリクロナール抗体の作製およびその生物学的解析を行ってきた。本年度は、これらの結果を踏まえて以下の点を中心に解析した。1)無血清培養液馴化ST2細胞膜画分中のチロシンリン酸化タンパク質の同定。無血清培養液で馴化したST2細胞ではLPS刺激後かなり多くのタンパク質がチロシンリン酸化を受けていることが分かっている。
可測力学系と位相力学系との交流理論と非可換力学系の作用素論的基礎研究

まず現在までの達成度を更に補足する発展として次の論文においてC(X)の可換子環のスペクトルの構造を完全に決定した。これは研究協力者である、富山淳によってM. de Jeu (Leiden Univ.)との共著論文であるMaximal abelian subalgebras and projections in two Banach algebras associated witha topological dynamicalsystem, Studia Mathematica,208 (2012),47-75で発表した。さらに汎関数がpositiveである性質を持つBanach*-環は自動的にその*-作用とノルムでC*-環になるか?との問題について推定通りの結果を得て次の論文に発表した。これは「A characterization of C*-algebras through positivity of functional, Ann. of Funct. Analysis (2013), 61-63」の論文である。この結果はその帰結としてC*-環のinvolutionはただ一つ(一意にきまる)しかないことを示している。また次の課題としていた非可換のSpectral synthesisの問題の定式化と、それの成立する場合(周期点を持たない場合に限る)についての結果を次の論文に発表した。「Noncommutative spectral synthesis for the involutive Banach algebra associated witha topological dynamicalsystem, Banach J. of Math. Analysis, 2013,103-135。また、前年度来日できなかった、イタリア・パレルモ大学のA. Pietro教授と、スペイン・サンタンデール大学のM. Gonzales教授には来日いただき、共同研究を進めることができた。そのときに、進めた共同研究は論文「The perturbation classes problem for closed operators」の題名で制作中である。「可測力学系と位相力学系との交流理論と非可換力学系の作用素論的基礎研究」の研究課題遂行のため、6月21日6月23日に韓国・Chungbuk National Universityで開催された国際研究集会「KOTAC2012」に荒木不二洋および富山淳が参加し、それぞれ座長を務めた。また、富山淳は8月15日8月25日にオランダのライデン大学においてM. de Jeu教授と位相力学系より生成された非可換-代数の構造についての共同研究を行った。そこでの研究により、次の2編の論文を発表し、さらに2編が印刷待ちである。長宗雄と棚橋浩太郎は8月1924日に中国・太原理工大学を訪問し、張玲玲教授と共同研究を行い、論文を1編まとめた。また、11月5日7日に京都大学数理解析研究所で開催された研究集会「幾何学及び確率論的手法による作用素の構造解析の研究」において「An example of an m$-isometry」の題名で研究発表を行った。今年度発表した論文は3篇で、詳細は次ページの「11.研究発表」に記載します。汎関数がpositiveであるBanach*-環は自動的にその*-作用とノルムでC*-環になることを示した。また、古典的な調和解析での重要な問題であったSpectral systhesisの問題は最終的にP.Malliavinによって1950年代の終わりに解決されたが、非可換の調和解析の課題としてSpectral synthesisの問題を定式化し、それが成立するのは力学系がfree (周期点を持たない)なときのみに限ることを示した。*-paranormal作用素をバナッハ空間上の作用素に拡張しこの作用素の関係や共通部分についても明らかにした。関数解析学Banach環の表現の問題は初期の段階(環論よりの移動)では単純に純代数的にのみ考えられてきたが、ノルムを導入したバナッハ環においてはそれだけでは済まされないのが当然である。しかしその中心になるべき既約表現については(特にバナッハ*ー環)これまではヒルベルト空間上への位相的な既約表現のみが議論されていた。ところが他方ではidealの中心的存在のPrimitive idealは依然として代数的な既約表現の核として定義されており、その間のギャップについてはこれまで何も研究されていない。両者が一致するC*-環論では問題はないが、バナッハ環においては、これは基本的に重大な問題である。本研究では課題のエル^1-環の既約表現ついて、この差を出来るだけ明らかにしてゆくことを目標にする。有限次元の既約表現については両者が一致することは自明な結果であるから問題は無限次元の表現の場合である。従ってエル^1-環が何時無限次元の表現(ヒルベルト空間とは限らない)を持つかが課題になるが、有限次元の表現しか持たないのは底空間Xが周期点のみから成り立つ時であることを示す。また、作用素論では、ヒルベルト空間で定義される*-paranormal作用素をバナッハ空間上の作用素に拡張することを試みる。n-paranormal作用素間の相互関係や共通部分についても考察し、これらを明らかにする。さらにスペクトル理論としてこのクラス作用素はWeylの定理が成立するのか、またSVEPについて研究する。古典的な調和解析ではL1(G)のほかにその双対群が考えられ、両者の相関の下に理論が展開されている。群作用のC*-クロス積の理論ではL1(G)にあたる部分は単にC*-envelopeを考える前の対象として捉えられているだけで、その構造はまったく無視されており、先駆的な文献は皆無である。しかし非可換調和解析の理論の構築には、このl1-クロス積の構造解析が(C*-クロス積とともに)不可欠である。本研究ではコンパクトな空間上の位相力学系から作られたl1-クロス積l1(∑)の解析を目的としている。

主な結果はこの中の閉イデヤルがすべて自己共役になるための完全条件は「力学系が周期点をもたない」というものである。C*-環において、閉イデヤルはすべて自己共役なので、そこではこのような問題はおこらない。C(X)は自然にl1(∑)の部分環になるが一般の力学系では極大可換部分環にはならない。そこで、そのl1(∑)の可換子環C(X)'を考えるとそれは極大可換部分環となり、かつゼロではないl1(∑)の閉イデヤルとは必ずゼロではない共通部分を持つことを示した。これはクロス積のイデヤルの構造がC(X)'のそれに反映していることを示す重要な結果である。今年は韓国・ソウルで8月13日21日間に世界数学者大会が開催される。このため先立つ8月812日間に我々の分野の研究者が韓国・ChonpungでOperator algebras and its applicationsの題名の研究集会が開催される。これに、荒木不二洋、竹崎正道、富山淳が参加し情報交換を進める。この旅行の費用に充てる。また、11月2527日の間に京都大学数理解析研究所で開催される研究集会に、ベルファスト大学のMartin Mathieu教授とUniversidad Nacional Autonoma de Mexico大学のHugo Arizmendi教授に来日いただき、共同研究を進める。このための費用に充てる。単位元を持つC*-環においてはその上の特別な汎関数はpositiveであることは知られているが、その逆、すなわち汎関数がこの性質を持つBanach*-環は自動的にその*-作用とノルムでC*-環になることを示す。また、古典的な調和解析での重要な問題であったSpectral systhesisの問題は最終的にP.Malliavinによって1950年代の終わりに解決されたが、この論文では非可換の調和解析の課題としてSpectral synthesisの問題を定式化し、それが成立するのは力学系がfree (周期点を持たない)なときのみに限ることを示す。また、作用素論では、ヒルベルト空間で定義される*-paranormal作用素をバナッハ空間上の作用素に拡張することを試みる。n-paranormal作用素間の相互関係や共通部分についても考察し、これらを明らかにする。スペイン・サンタンデールで開催される、Operators on Banach spacesに長宗雄が参加し、研究発表を行う。6月30日7月4日に韓国・釜山で開催されるThe Asian Mathematical Conference 2013に富山淳が参加し、研究発表を行う。
私立高校と特別支援教育-特別な配慮を要する生徒の実態と支援に関する全国調査から-

特別支援教育体制整備は国公立高校のみでなく私立高校においても必須の問題である。しかし私立高校おける特別支援教育体制整備が必須であることを知らない私学の教職員・関係者は多く、また高校入学者選抜試験を潜り抜けているという背景からわが子の障害・特別ニーズに向き合えない保護者も少なくない。2009年4月に文部科学省が発表した「平成20年度特別支援教育体制整備状況調査」においても「全体的に私立学校の体制整備に遅れが見られる」ことが指摘されているが、私立学校の特別支援教育の遅れに対する具体的な施策や取り組みには至っていない。従来の高校特別支援教育に関する調査研究のほとんどは公立高校を中心とし、私立高校へ進学する特別な配慮を要する生徒の困難・ニーズの解明に着目したものはほとんど皆無である。特別支援教育を国公私立の区別なく推進していくためは、私立高校の特別支援教育の実態と課題を明らかにすることは不可欠の研究作業である。それゆえに本研究では、全国の私立高校に在籍する発達障害等の特別配慮を要する生徒の教育実態と彼らの困難・ニーズを検討し、その実態とニーズに応じた支援システムを整備していくための課題を明らかにした。具体的には、(1)私立高校の特別支援教育に関する施策・議論の動向と課題の検討、(2)全国私立高校への悉皆調査(管理職調査1,382校、養護教諭調査1,379校)等の実施による私立高校における特別支援教育体制の実態と課題の検討、(3)本人・保護者からみた私立高校特別支援教育の実態と課題の検討を行った。本研究の結果、私立高校においては発達障害等の特別配慮を要する生徒の在籍が数多く確認されたが、対応はほとんど未着手であり、私立高校の特別支援教育体制整備は大きく遅れていることが改めて明らかとなった。なお特別支援教育の枠を広げて、障害・特別ニーズの有無に拘わらず全ての生徒の学びと発達を保障する「ユニバーサルデザイン教育」の視点が、私立学校における特別支援教育の拡充整備促進に鍵となることが考えられた。
新規血小板活性化受容体ＣＬＥＣ－２の悪性グリオーマの増殖能及び浸潤能への関与

本研究は、グリオーマの浸潤能と増殖能へのCLEC-2の役割を解明することを目的とした。ヒトグリオーマ細胞株を用い、Scratch woundhealing assayとCell migration assayにて検討したが、CLEC-2とグリオーマ細胞株の増殖能や遊走能との間に明らかな関連性を認めなかった。また、CLEC-2ノックダウンヌードマウス群とコントロールヌードマウス群にヒトグリオーマ細胞を皮下移植し、腫瘍体積の変化を検討したが、CLEC-2とグリオーマの増殖との間に明らかな関連性を認めなかった。本研究分担者の協力のもと、CLEC-2欠損骨髄キメラマウスの作成およびCLEC-2欠損血小板を抽出を行った。また、グリオーマ細胞におけるポドプラニンの発現については、細胞株でのフローサイトメトリーと、摘出標本での免疫染色を行い、ポドプラニンの発現を確認した。更にグリオーマ細胞株の中から、ポドプラニン発現を確認した細胞を用いてCLEC-2血小板の有無におけるグリオーマの浸潤能と増殖能の判定を行った。しかしながら細胞株の違いによる結果のばらつきがあるため、新たにポドプラニンのノックダウンの手法を取り入れ、同じグリオーマ細胞株の中でのポドプラニンの有無によるCLEC-2血小板との反応による腫瘍細胞の浸潤能と増殖能の判定を行う実験系を確立し、現在その実験を進めている。この結果で、グリオーマの浸潤能または増殖能におけるCLEC-2の影響が確認できれば、in vivoでの実験にも着手する予定である。本研究分担者の協力のもと、CLEC-2欠損骨髄キメラマウスの作成を行い、このマウスをもとにCLEC-2欠損血小板を抽出した。さらに、種々のグリオーマ細胞株を用いて、ポドプラニンの発現をフローサイトメトリーにて検証し、マウスグリオーマ細胞株ではポドプラニンの発現を確認できなかったが、ヒトグリオーマ細胞株にてポドプラニン発現細胞株を確認した。これらのグリオーマ細胞株を用いて、ポドプラニンの発現の有無とCLEC-2欠損血小板の有無による、グリオーマ浸潤能および増殖能の判定を現在行っている。現在はCell migration assay法とScratch woundhealing assayの両法を用いてグリオーマの浸潤能を判定しており、血小板の存在下にグリオーマ細胞の増殖能に変化が生じるという結果が得られている。この事は、グリオーマの増殖に血小板が関与している可能性を示すものであり、さらにCLEC-2とポドプラニンの関与を明らかにできれば、新たな知見として今後の研究の発展に寄与する発見となる。現在は、これらの結果の再現性を得るために、それぞれ最適な条件の検索を行い実験結果の確実性の向上を図っている。また、細胞増殖に関する実験を平行して行っており、浸潤能と増殖能の相関性についても検証している。今後は、グリオーマの摘出標本におけるポドプラニンの発現性と悪性度との相関性についても、免疫染色にて検証を行う予定である。上記のIn vivoでの研究成果が得られたら、今後はマウスへのグリオーマ移植などのIn vitroでの研究にも着手する予定である。前年度のin vitroの実験の続きとして、ヒトグリオーマ細胞株を用いたCLEC-2の実験系を構築するため、ポドプラニン発現グリオーマ細胞株に対してsiRNAを用いたポドプラニンのノックダウンを行い、同じヒトグリオーマ細胞株でポドプラニン発現陽性と陰性の細胞系を作成した。それらの細胞株を用いて、CLEC-2との反応による遊走能の違いを検討する実験を行った。ボイデンチャンバーを用いたcell migration assay法にて実験を行ったが、細胞遊走能の結果には実験ごとのばらつきも生じ、結果的にポドプラニンの有無による明らかな有意差は証明できなかった。また、in vivoでの実験として、ヌードマウスに抗CLEC-2抗体を投与し、CLEC-2ノックダウンのヌードマウスを作成した。ポドプラニン発現陽性のヒトグリオーマ細胞株を、コントロールのヌードマウスとCLEC-2ノックダウンヌードマウスの皮下にそれぞれ移植し、移植後の腫瘍体積およびマウスの体重の変化を比較した。移植後26日目までの観察を行い、マウスの体重変化において、CLEC-2ノックダウン群がコントロール群より有意に増加したものの、移植した腫瘍体積変化においては、コントロール群とCLEC-2ノックダウン群に有意差は認められなかった。以上より、結論として、今回の実験からヒト神経膠芽腫の遊走能および増殖能において、ポドプラニンとCLEC-2の関与は明らかではなかった。脳腫瘍これまでの結果で、グリオーマ細胞株の違いによる実験結果の差が予想よりも大きかったため、同じ細胞株での違いをみる必要性があると判断した。このため、ポドプラニンのノックダウンを新たに実験系に追加して行っているため、予定よりも進行が遅れている。

In vivoでのグリオーマ細胞株を用いた研究は概ね予定通り進行しているが、これらの実験結果の再現性の確認にはもう少し実験数を増やす必要があり、その意味では当初の予定よりやや遅れている。現在の研究を進め、データの蓄積と解析を進める。有意義な結果がえられれば、更にマウスを用いたin vivoの研究にも着手していく予定である。現在の研究を更に進め、結果の信頼性向上に務める。更に、グリオーマ細胞株による実験からマウスを使用した実験にも取りかかる予定である。当初計画していた実験が予定よりも遅れたため、予定していた実験を消化できなかったため、試薬やKitの購入が予定通りに進まなかったために、次年度使用額が生じた。今年度、新たに必要とされる実験系に使用する試薬やKitの購入を行うための研究費として使用する予定である。研究の進捗状況にやや遅れがあり、試薬やKitなど研究に使用する物品の購入などが、当初の予定額に至らなかったため、次年度使用額の発生要因である。今後は予定しているの細胞浸潤と増殖実験を更に進め、これに伴う必要物品の購入や、今後予定しているマウスを使ったin vitroの実験に関わる試薬やKitの購入および、CLEC-2欠損骨髄キメラマウスの飼育などに研究費を使用する予定である。
新興病原細菌 Escherichia albertii の疫学的全容解明

Escherichia albertii(エシェリキア・アルベルティイ)(2003年、種として認められる)はヒトに下痢、腹痛、発熱を惹起する食中毒原因細菌です。本菌の分離・同定は困難を伴います。本研究の目的は1本菌の最適な分離・同定手法を確立し、2ヒト糞便、食品及び動物試料の検査、あるいは感染事例の疫学的解析を通じて、本菌のヒトへの感染源、媒介食品、レゼルボア(動物等)等を明らかにし、3全てのE. albertiiがヒトに病原性を有するか、菌株の分子疫学的解析にて明らかにし、4通常の培養法では観察されない鞭毛の発現条件を明らかにすることです。こEscherichia albertii(エシェリキア・アルベルティイ)(2003年、種として認められる)はヒトに下痢、腹痛、発熱を惹起する食中毒原因細菌です。こ
常微分方程式系の概周期解の数値解析

概周期的外力を伴う非線形常微分方程式の概周期解の解析の実際的な応用としてMaas,S(1988年)はマイクロウェーブ通信回路の解析をハーモニックバランス法を用いて行っているが、元の概周期的外力を伴う非線形常微分方程式がはたして概周期解を持っているのか否かの判定法は与えられていないし、また、算出された近似解の精度保証も与えられていない。Chua L.O.およびUshida A.(1980)は、2つの準周期的外力を伴う非線常微分方程式の準周期解の数値解析を非線形回路の定常解に対して行ない、算出された近似解の誤差の評価を与えいてるが、元の非線形常微分方程式に真の準周期解が存在するのか否かという判定法は与えていない。本研究では、上記のMaasおよびCnua and Ushidaの研究の欠点を補う定理を確立し、この定理の応用として、2つの準周期的外力を伴うダフィング型方程式。(1)X^y+αX+βX+γX_3=AcosV_1t+BcosV_1t(・=d/(dt))の準周期解x(t)の数値解析を行った。すなわち(1)のm位のガレルキン近似:(2)X_m=a(o,c)+Σ^^m__γΣ__<1p1=γ>{apcos(p,v)t+bpsin(p,v)t},(p,v)=p,v+p,v,|p|=|p_1|+|p_2|をガレルキン法で算出する方法のアルゴリズムを作成した。このm位のガレルキン近似(2)を用いて上記の定理を適用することによって、元のダフィング方程式(1)に真の準周期解x(t)が存在するか否かが判定できる。そして、存在すると判定された場合には、真の解x(t)とその近似解(2)との距離を与えることができることが判明した。この研究成果は、平成4年6月19日に高松市の四国電力総合研究所で開かれた電子情報通信学会の非線形問題研究会の特別講演でその一端を発表した。
偏光変調分光法を利用したトカマク非誘導生成時の電子速度分布関数計測

電子サイクロトロン共鳴加熱(ECH)を用いたトカマク非誘導生成時に生じる電子速度分布の時間発展を計測可能な手法を開発し,その手法を用いてプラズマ中の電子挙動を解明することを目的として研究を行った.2年間の研究で以下の成果を得た.(1)原子発光線の1%以下の偏光度を検出可能な偏光分光システムを開発した.(2)観測窓による複屈折及び装置内壁での反射光による機器偏光の対策を確立した.(3)トカマクと同程度のパラメータを持つECHプラズマを用いてヘリウム原子発光線の偏光を計測することに成功した.(4)電子速度分布形状の評価に必要となる衝突輻射モデル計算が可能であることを確認した.ECHを利用したトカマク非誘導生成時の電子速度分布時間発展を計測することを目的として,ヘリウム原子発光線の偏光観測にもとづく電子速度分布計測法の開発に取り組んだ.研究の初年度である本年度は以下の2課題を実施した.(1)高精度・高時間分解での偏光計測が可能な偏光変調分光システム開発:集光系(光弾性変調器(PEM)1台,λ/4板2個,直線偏光子1個,対物レンズ1個),光ファイバ,分光器,光電子増倍管からなる単一波長でストークスパラメータI, Q, Uの計測が可能なシステムを先行研究で開発した.このシステムに対して,以下の(a), (b)の改造を加えた.(a)紫外から近赤外域の任意波長の発光線に対して全てのストークスパラメータI, Q, U, Vを計測するために集光系をPEM2台,直線偏光子1個,対物レンズ1個からなる光学系に変更した.(b)光量損失を低減するために分光器と光ファイバの接続部分にFマッチング光学系を導入した.実機に比べて発光強度が1桁程度小さいヘリウムDCグロー放電管からの発光を計測し,発光強度が比較的大きい23P-33D線(588 nm),21P-31D線(668 nm)に対しては,時間分解能10 msの場合にストークスパラメータを誤差1%以下で計測できることを確認した.(2)基礎放電プラズマ実験装置を用いた電子速度分布推定の原理検証実験:トカマク生成時に近いパラメータのプラズマを生成可能なカスプ磁場中のECR放電装置を用いてヘリウム原子発光線の偏光を計測した.ヘリウム圧力を4.8-67 mPaの範囲で変化させながらヘリウム原子21P-31D発光線(667.8 nm)の偏光を計測した結果,23 mPa以下の条件でECR面付近での磁場ベクトルに垂直な方向の直線偏光が観測された.偏光度は圧力の低下と共に増加し,4.8 mPa時に約8%に達することが分かった.H28年度に予定していた上記の課題(1), (2)のうち,課題(1)は計画段階では信号S/N比を増加させる改造のみを予定していたが,これに加えて波長範囲を拡大させる改造も実施した.このため当初計画以上に進展して完了した.一方,課題(2)は,当初計画では複数の先行研究で偏光が報告されていたDCグロー放電管を用いて実験を行う予定であった.しかしながら,実験装置を準備し,圧力20-100 Paのヘリウム放電中でヘリウム原子21P-31D発光線(668 nm)の計測を試みた結果,誤差を上回る偏光を観測することができなかった.これは,使用した放電回路の制約により電流を2 mA程度までしか流すことができなかったため発光強度が小さく,信号のS/N比を十分大きくできなかったことが原因の可能性がある.この結果,偏光度の計測下限が約3%となり,これ以下の偏光が生じていた可能性もあるがその検出が難しかった.そこで実験装置をより高電力かつ低圧力のカスプ磁場中のECR放電装置へと変更して再度実験を行い,低圧条件下で21P-31D発光線の偏光を観測することに成功した.以上のような経緯を辿ったため,計画段階では本年度に行う予定であった複数発光線の計測と電子速度分布の推定は次年度に実施する.ECHを利用したトカマク非誘導生成時の電子速度分布時間発展を計測することを目的として,ヘリウム原子発光線の偏光観測にもとづく電子速度分布計測法の開発に取り組んだ.2年目の本年度は初年度の結果を受けて以下の内容を実施した.(1)観測窓の複屈折による機器偏光を定量化した.実験で使用した合成石英窓を大気中に置き,既知の直線偏光を通して透過光のストークスパラメータを計測した.この結果,窓の残留応力による偏光の変化は計測誤差以下であり無視できることが分かった.さらに,真空排気時の大気圧応力を固定端円板の近似式で計算し,影響が無視できることを確認した.(2)非誘導生成時の初期プラズマと同程度の電子温度,密度を有するヘリウムECRプラズマを用いて電子衝突による偏光を観測した.発光強度が大きい21P-31D線,23P-33D線の2本をECR面に接する視線を用いて計測した.2本の発光線に対して低圧時に偏光度の有意な差が観測され,偏光方向はともに磁場に垂直であった.偏光が電子衝突に由来することを確認するために,ECR面を横切る異なる視線でも計測を行った.