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胸部稀少悪性腫瘍の細胞株樹立と遺伝子異常の解明

胸部希少悪性腫瘍のうち、今年度も昨年に引き続いて胸腺腫の細胞株樹立を主に取り組んでいるが新規細胞株の樹立は成功しなかった。利用可能な細胞株および切除標本を用いて胸腺上皮に特異的なたんぱく発現パターンを免疫染色などで評価している。今後も切除検体や胸水を用いて細胞株の樹立を試み、たんぱく発現パターンの解析などを行っていく予定である。胸腺腫の外科切除検体による遺伝子異常の網羅的な検索を行った。外科検体は80例前後あり、これを用いた次世代シークエンサー等による遺伝子異常の網羅的な検索を試みている。しかし、現時点でまだ有望な遺伝子異常、特異的な遺伝子変異等は見つかっていない。今後は外科手術症例の検体採取同意を積極的に行い、外科検体標本数をさらに増やし、引き続きH31年度も胸腺腫の遺伝子異常の網羅的解析を継続する予定である。採取された胸腺腫、胸腺癌検体のパラフィンブロック81例を薄切して免疫チェックポイント蛋白であるPD-L1染色を行った。その結果22例が陽性(1%以上染色される)と判定され、B2とB3胸腺腫や3-4期の進行期胸腺腫、および胸腺癌に有意に陽性が多いことが判明した。また、FDG-PET検査におけるFDG集積(SUVmax値)と有意に相関していた。しかしPD-L1陽性は無再発生存率に関する独立した予後因子ではなかった。この結果は2018年10月の欧州臨床腫瘍学会にて発表した。さらに今年度は当院での過去の切除検体240例を用いて新たにPD-L1の追加染色を施行した。その発現率、陽性率と臨床的情報、予後との関連を検討中であり来年度結果が判明する予定である。胸腺上皮性腫瘍は36例程度の手術例があったが、検体採取に適した中皮腫症例が6例しかなかった。よって術前治療などで修飾を受けていない適切な検体の取得が困難であった。胸腺腫の緩徐に増殖する生物学的特性により、細胞株樹立そのものが困難である。培地や付加血清の変更などをしているが好転せず、また継代を重ねるのにも時間がかかるため予定より大幅に遅れている。PD-L1免疫染色は完了したが、200例以上と数が多く、染色結果評価を複数の病理医が行っているため時間がかかっている。胸腺上皮性腫瘍、悪性胸膜中皮腫ともに、新たな検体が得られた場合には、前年度に引き続き細胞株の樹立をこころみる。これまでに樹立に成功したと思われる細胞株や切除検体を用いた免疫染色や遺伝子解析をより積極的に推進する。そのために対象とする蛋白や遺伝子の候補を当初より少なくしてスピードアップを図る。PD-L1染色が終了した200例のサンプルの病理学的な評価についてはより密なコミュニケーションをとって迅速な結果取得に努める。胸部希少悪性腫瘍のうち、現在は胸腺腫の細胞株樹立を主に行っており、複数の細胞株樹立に成功している。この細胞株を用いて胸腺上皮に特異的なたんぱく発現パターンを免疫染色などで評価している。今後も切除検体や胸水を用いて細胞株の樹立を増やし、たんぱく発現パターンの解析などを行っていく予定である。またマウスを用いた腫瘍形成モデルの作成を試みている。ヌードマウスの左側腹部皮下に胸腺腫細胞株を注入して腫瘍形成能の確認と異種移植片モデルの確立を試みているが、未だ成功していない。外科検体は80例前後あり、これを用いた次世代シークエンサーによる遺伝子異常の網羅的な検索を試みている。今後は外科手術症例の検体採取同意を積極的に行い、外科検体標本数をさらに増やし、引き続きH30年度も胸腺腫の遺伝子異常の網羅的解析を継続する予定である。今までに採取された検体のパラフィンブロックを薄切してPD-L1染色を行った。その結果より、3-4期の進行期胸腺腫や胸腺癌にPD-L1陽性(1%以上染色される)が多いことが判明した。またPD-L1が発現してる胸腺腫患者は予後不良となる可能性が示唆された。この結果は2017年の日本呼吸器外科学会にて口頭発表した。さらに当院での過去の切除検体240例を用いて新たにPD-L1の追加染色を行ってその発現率と臨床的情報との関連を検討中である。胸腺上皮性腫瘍は30例程度の手術例があったが、検体採取に適した中皮腫症例が少なかった。胸腺腫の緩徐に増殖する生物学的特性により、細胞株樹立そのものが困難であり、また継代を経るのにも時間がかかるため予定より遅れている。PD-L1免疫染色と染色結果評価を複数の病理医が行っているため時間がかかっている。

胸腺腫の外科切除検体による遺伝子異常の網羅的な検索を行った。外科検体は80例前後あり、これを用いた次世代シークエンサー等による遺伝子異常の網羅的な検索を試みている。しかし、現時点でまだ有望な遺伝子異常、特異的な遺伝子変異等は見つかっていない。今後は外科手術症例の検体採取同意を積極的に行い、外科検体標本数をさらに増やし、引き続きH31年度も胸腺腫の遺伝子異常の網羅的解析を継続する予定である。採取された胸腺腫、胸腺癌検体のパラフィンブロック81例を薄切して免疫チェックポイント蛋白であるPD-L1染色を行った。その結果22例が陽性(1%以上染色される)と判定され、B2とB3胸腺腫や3-4期の進行期胸腺腫、および胸腺癌に有意に陽性が多いことが判明した。また、FDG-PET検査におけるFDG集積(SUVmax値)と有意に相関していた。しかしPD-L1陽性は無再発生存率に関する独立した予後因子ではなかった。この結果は2018年10月の欧州臨床腫瘍学会にて発表した。さらに今年度は当院での過去の切除検体240例を用いて新たにPD-L1の追加染色を施行した。その発現率、陽性率と臨床的情報、予後との関連を検討中であり来年度結果が判明する予定である。胸腺上皮性腫瘍は36例程度の手術例があったが、検体採取に適した中皮腫症例が6例しかなかった。よって術前治療などで修飾を受けていない適切な検体の取得が困難であった。胸腺腫の緩徐に増殖する生物学的特性により、細胞株樹立そのものが困難である。培地や付加血清の変更などをしているが好転せず、また継代を重ねるのにも時間がかかるため予定より大幅に遅れている。PD-L1免疫染色は完了したが、200例以上と数が多く、染色結果評価を複数の病理医が行っているため時間がかかっている。胸腺上皮性腫瘍、悪性胸膜中皮腫ともに、新たな検体が得られた場合には、前年度に引き続き細胞株の樹立をおこなう。ヌードマウスの左側腹部皮下に胸腺腫細胞株を注入して腫瘍形成能の確認と異種移植片モデルの確立を試みているが、いまだ成功していない。今後も引き続き腫瘍形成モデルの作成を試みていく予定である。自動免疫染色器(VENTANA)を用いてPD-L1免疫染色のスピードアップを図る。胸腺上皮性腫瘍、悪性胸膜中皮腫ともに、新たな検体が得られた場合には、前年度に引き続き細胞株の樹立をこころみる。これまでに樹立に成功したと思われる細胞株や切除検体を用いた免疫染色や遺伝子解析をより積極的に推進する。そのために対象とする蛋白や遺伝子の候補を当初より少なくしてスピードアップを図る。PD-L1染色が終了した200例のサンプルの病理学的な評価についてはより密なコミュニケーションをとって迅速な結果取得に努める。研究実施が予定より遅れた分、試薬、器具などの消耗品の使用量が少なかったため、次年度使用額が発生したと考えられる。次年度には初年度に行う予定であった研究(細胞培養、免疫染色など)にともなう試薬や設備管理費、また論文作成費、学会参加費に使用予定である。次年度には初年度および昨年度に行う予定であった研究(細胞培養、免疫染色など)にともなう試薬や設備管理費に加え、外注解析費用やデータ解析のために使用予定である。
肝細胞障害活性を持つヒトモノクローナル自己抗体の解析

我々は本研究において、自己免疫性肝炎(AIH)患者の末梢血リンパ球を用いてヒト型モノクローナル抗体を作製した。この抗体は以下のような特徴をもっている。1)IgMクラスの抗体で、ヒトだけでなくマウスの肝細胞と反応するが他の臓器由来の細胞とは反応しない。2)正常ヒト血清存在下でその認識する細胞を障害することができる。3)この抗体をマウスに注入することで、マウスにおいてヒトAIHのモデル作成が可能となった。4)この抗体が認識する肝細胞関連抗原を用いたELISA法の確立を試み、この方法を用いると、生成した2E3抗体は抗体量依存性に反応するのに対し、対照として用いたミエローマ患者由来のIgMとは反応しない事が明らかになった。このELISA法を用いて、6例のAIH患者血清を測定し、標準に対するEIA Unit(EU)で算定したところ2.13-6.04(平均4.18±1.5)であり、健常者のそれは平均1.23±0.3であった。すなわち、AIH患者血清中に、我々が作製したモノクローナル抗体と同じ特異性を持つIgM型自己抗体が存在している可能性を明らかにできた。今後は、この分子の詳細な化学性状の解析を行い、より安定したELISA法の確立を試みる予定である。我々は昨年までに、自己免疫性肝炎(AIH)患者の末梢血リンパ球を用いて作製した。この抗体は、IgMクラスの抗体で、ヒトだけでなくマウスの肝細胞と反応するが他の臓器由来の細胞とは反応しない。さらに、正常ヒト血清存在下でその認識する細胞を障害することができる。本年度は、この抗体が認識する肝細胞関連抗原を用いたELISA法の確立を試み、その意義について検討した。この抗体が認識する抗原は、第一段階として、肝癌細胞株であるhuH-7細胞をNP40で破砕し、得られた可溶性抗原を用いてELISA法を行った。次いで、この可溶性抗原を2E3抗体結合したAffinity columnを通す事により、2E3と特異的に結合する分子を生成し、ELISA法の確立を試みた。その結果、可溶性抗原を用いたELISA法では、生成した2E3抗体は抗体量依存性に反応するのに対し、対照として用いたミエローマ患者由来のIgMとは反応しない事が明らかになった。我々が今回確立を試みたELISA法で、2E3抗体がhuH-7細胞の可溶性抗原を認識する事が明らかになり、先にFACSを用いた細胞染色法の結果を再確認できた。さらに、抗体のAffinity columnを用いて生成した分子を用いたELISA法でも同様の結果を確認できた。さらに、このELISA法を用いることにより、AIH患者血清中に、我々が作製したモノクローナル抗体と同じ特異性を持つIgM型自己抗体が存在している可能性を明らかにできた。今後は、この分子の詳細な化学性状の解析を行い、より安定したELISA法の確立を試みる必要があると考える。
南米エクアドルで住民から検出された肝吸虫新種の分類と生態疫学

Amphimerus属肝吸虫のミトコンドリアDNA全長の塩基配列を解読し、本虫の分子生物学的特徴を明らかにした(Ma et al., 2019)。この配列を用いた系統解析の結果から、本虫が後睾吸虫科(肝吸虫類)に属することに間違いないと確認した。病理組織学的な検討を実施し、Amphimerus属肝吸虫に対するハムスターの感受性は高く、1頭当たり平均42隻(投与メタセルカリアの35.5%)の虫体が回収された。感染後17日と最も早期に剖検した個体からは、子宮内に虫卵を認めない未成熟虫も胆管から検出されたが、虫体後半部に卵黄腺が分布しており、本属の特徴は感染初期より発現することを確認した。また、この個体では、肝実質に虫道性病変を認めず、幼虫は胆道系を逆行して胆管・胆嚢に定着すると考えられた。感染後の日数が経過するにしたがい、胆管上皮細胞の過形成と胆管の拡張が主病変として顕著になったが、1年を超える長期感染個体でも、肝実質への線維化の波及は限定的であり、典型的な肝硬変像の乏しさが本虫感染の特徴と考えられた。肝蛭に関する検討では、エクアドルの虫体はFasciola hepatica(Fh)であることを分子学的に明らかにした。エクアドルのFh虫体と欧州および南米各国のFh虫体とについて、ミトコンドリアのnad1遺伝子の塩基配列を解読し、系統関係を解析した。その結果、エクアドルのFh虫体は、南米各国のFh虫体と同様に、欧州のFhと遺伝学的に近縁な集団であることが分かった。欧州の植民地時代に家畜とともに持ち込まれて定着した集団であると推察された。肺吸虫に関しては、人への感染源となる淡水産カニの形態と地理的分布について調べ、新たな流行地を発見して誌上報告した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。後睾吸虫科Opisthorchiidaeに属する肝吸虫Clonorchis sinensisおよびタイ肝吸虫Opisthorchis viverriniは,極東から東南アジアに分布する医学上重要な吸虫である.一方でアメリカ大陸にも後睾吸虫科に属する肝臓寄生の吸虫は分布するが,多くはAmphimerus属に分類され,ヒトには感染しない動物寄生種と認識されている.例外はエクアドルの虫体で,同国の中西部マナビ県では,地域住民の糞便から肝吸虫様の虫卵が検出された記録が残る.しかも同じ地区で飼育されたイヌの肝臓・胆管系から成虫が検出され,当初はOpisthorchis guayaquilensisとして新種記載された(Rodriguez et al., 1949).本虫はその後,Amphimerus属とされるに至っている(Yamaguti, 1971)が,原記載の記述には不十分な点があり,標本の所在も明らかでない.演者らは2009年以降,エクアドル北西部のエスメラルダス県で住民の糞便検査を実施し,3割以上に肝吸虫様の虫卵を認める地区を見い出だした.駆虫により成虫を得て形態を精査したところ,特に卵黄腺の分岐に特徴を認め,感染者の虫卵はAmphimerus属の吸虫に由来することを確認した.流行地のイヌおよびネコからも成虫が検出され,本虫は人獣共通種であることも分かった.また流行地の部落を流れる河川で採取した魚、例えばguabinaと呼ばれる淡水魚からは,本虫のメタセルカリアが多数検出され,このメタセルカリアを用いた感染試験により、ハムスターが好適な終宿主となることが分かった.流行地の部落を流れる河川で採取した魚、例えばguabinaと呼ばれる淡水魚から,本虫のメタセルカリアが多数検出されたことから,実験動物を用いた感染試験を実施する目途が立った。実際に、このメタセルカリアを用いた感染試験により、ハムスターが好適な終宿主となることも分かり、病態像の解析や組織病理変化の検討を実施する目途が立った。エクアドル北西部のエスメラルダス県にAmphimerus属肝吸虫の分布地があり、住民やイヌ・ネコが感染している事実は既に報告した。流行地の淡水魚から,本虫のメタセルカリアを多数検出できたので,このメタセルカリアを用いた感染試験を実施し、スナネズミやハムスターが実験的終宿主となることを、2017年度に明らかにした。しかしニワトリやマウス・ラットへの感染試験では成虫が検出できず、宿主に選択性があることが示唆された。住民の寄生状況調査には、直接塗抹法で糞便を調べてきたが、Kato-Katz法、MGL法、単純沈殿法という代表的な集卵法と比較し、Kato-Katz法で高い検出率が得られることを明らかにした(論文投稿中)。また成虫を材料に解読したリボソームDNA・ITS2領域の配列を標的として、LAMP法を構築し、既に現場での検査に応用している。本属の各種吸虫に関しては、分類学的位置付けが明確でない。米国には、Amphimerus属の模式種であるA. ovalisがスッポンに寄生する。また獣医学上の重要種として、ネコなどの哺乳動物からは、A. pseudofelineusが検出されている。さらに鳥類にはA. elongatusが寄生する。そこでAmphimerus属吸虫の比較

分類学的検討を進めるために、米国でA. elongatusのメタセルカリアを分離・収集した(淡水魚ブルーギルに寄生)。得られたメタセルカリアを用いて各種動物への感染試験を行ったところ、本虫は従来から実験的終宿主として報告されていたニワトリ(鳥類)だけでなく、ハムスターなどの哺乳類にも感染し、成虫にまで発育することを初めて確認した。現在、感染実験などで得た材料を用い、本属各種を対象として、分子系統関係の解析に取り組んでいる。本研究課題の対象国であるエクアドルで、本肝吸虫のメタセルカリアを安定して多数検出できる淡水魚の種類を特定できたこと、スナネズミやハムスターなどの実験動物が終宿主となると明らかにしたこと等から、当初の課題である発癌試験の実施の目途が立った。また住民の寄生状況調査に最適な寄生虫学的な検査法が特定でき、さらに集団検査の迅速化を図るための分子生物学的手法としてLAMP法も構築できた。これに加えて米国で、本虫の種同定に必須な同属別種として、A. elongatusのメタセルカリアを分離・回収し、感染試験で本虫の生物学的・形態学的特徴を明らかにできた。エクアドルの肝吸虫との比較検討に目途が立った。これらの実績により、本研究はおおむね順調に進展していると判断される。Amphimerus属肝吸虫のミトコンドリアDNA全長の塩基配列を解読し、本虫の分子生物学的特徴を明らかにした(Ma et al., 2019)。この配列を用いた系統解析の結果から、本虫が後睾吸虫科(肝吸虫類)に属することに間違いないと確認した。病理組織学的な検討を実施し、Amphimerus属肝吸虫に対するハムスターの感受性は高く、1頭当たり平均42隻(投与メタセルカリアの35.5%)の虫体が回収された。感染後17日と最も早期に剖検した個体からは、子宮内に虫卵を認めない未成熟虫も胆管から検出されたが、虫体後半部に卵黄腺が分布しており、本属の特徴は感染初期より発現することを確認した。また、この個体では、肝実質に虫道性病変を認めず、幼虫は胆道系を逆行して胆管・胆嚢に定着すると考えられた。感染後の日数が経過するにしたがい、胆管上皮細胞の過形成と胆管の拡張が主病変として顕著になったが、1年を超える長期感染個体でも、肝実質への線維化の波及は限定的であり、典型的な肝硬変像の乏しさが本虫感染の特徴と考えられた。肝蛭に関する検討では、エクアドルの虫体はFasciola hepatica(Fh)であることを分子学的に明らかにした。エクアドルのFh虫体と欧州および南米各国のFh虫体とについて、ミトコンドリアのnad1遺伝子の塩基配列を解読し、系統関係を解析した。その結果、エクアドルのFh虫体は、南米各国のFh虫体と同様に、欧州のFhと遺伝学的に近縁な集団であることが分かった。欧州の植民地時代に家畜とともに持ち込まれて定着した集団であると推察された。肺吸虫に関しては、人への感染源となる淡水産カニの形態と地理的分布について調べ、新たな流行地を発見して誌上報告した。ハムスターから得た成虫を利用して、抗原の調整を行う。免疫血清診断法を構築する為の材料が揃い、検査法の構築に向けた試験を始める。成虫はDNAおよびRNAの調製材料として活用できることから(メタセルカリアでは小さすぎて十分量の材料を調製できない)、遺伝子診断法、例えばLSMP法の構築について検討を進める。本肝吸虫のメタセルカリアを集めて、実験的な好適終宿主と分かったハムスターを用い、肝吸虫を感染させるグループ、発癌剤であるジメチルニトロソアミン(DMN)を投与するグループ、DNAの投与後に肝吸虫を感染させるグループ、そして対象群を設け、本肝吸虫による発癌試験の実施を予定している。
「布のちから」の発見とイメージ表現活動を通して生活文化力を培う家庭科の開発研究

本研究は,「布のちから」を発見し、「イメージ表現活動」を通して生活文化力を培うことを可能とする学習プログラムの開発を目的としたものであった。中学校段階では、藍染めの木綿布で絵本やそれを入れるバッグを製作し、モン族の保育園に贈ることを通して主題に迫った。高等学校段階では、「家庭基礎」において、明治期の輸出用実物衣装の観察と考察,及び絹物商の「ものづくりの精神」への理解という2つを取り入れた衣生活学習を開発し,実践・評価して,普及可能な学習モデルとして提案した。開発した学習プログラムは,「布のちから」の再発見と布を用いたイメージ表現活動とを連動させることに成功したことが明らかになった。平成25年度は、「布のちから」・「イメージ表現活動」・「生活文化力」についての考察を深め,この連動した三者を十分に機能させた中・高等学校の家庭科プログラムを授業実践を通して開発することを目的とした。本研究に協力して、プログラムを開発・実践する中・高等学校を、それぞれ広島大学附属東雲中学校、同附属福山高等学校に決定した。実践校の家庭科教師に向けて各種の情報を発信するとともに「布のちからの発見」と「イメージ表現活動」を組み合わせた家庭科学習の具体的な内容と方法および評価について,協力して指導案を作成することにした。中学校段階では,「日本人は何を着てきたか」というテーマのもとで,布と日本人の関わりを通史的に捉えさせ、その後、明治期のキモノの実物に触れさせ、それらが海外に渡った理由について考えさせたり、使用されている日本の色に着目させることを一つの柱とした。続いて、藍染めの実習をさせ、その布と藍色のデニム地を使用して絵本を入れるバッグを製作させ、モン族の保育園に贈るという組み立てにした。授業の前後のアンケートなどからこの授業の高い効果が明らかになった。高等学校では,「家庭基礎」(2単位)において,被服材料,被服整理,着装,被服の消費などを組み込んだ,服飾史を柱とした内容を考えた。精巧な染織・技法をこらして美しさが追求された絹の衣装の実物に触れさせたことは、授業への関心を高めた。明治期に発揮された「絹のちから」を実感させることを通して,「染織の日本」を再発見させることを意図した授業は、生徒の知的興味を増進した。各種調査を通して、この授業の効果が高かったことが明らかになったが、とりわけビデオや展覧会図録を使用して、横浜の絹物商「椎野正兵衛」の物作りの精神について考えさせたことは、生徒にとって意義深かったことが示された。中・高等学校の学習プログラムは順調に開発されつつある。本研究の目的は,このテーマのもとで以下のような手順で小・中高等学校にわたる学習プログラムを開発し,その効果を検証して広く普及を図り,児童・生徒の成長に資することである。1研究課題の明確化,2きものや布の実物を含めた資料収集,3プログラム一次案の作成,4小・中・高等学校の協力校での授業実践,5実践から得られた改善点の明確化,6プログラムの修正,7修正プログラムに基づく授業実践と評価,8授業のモデル化,9モデル授業の普及という9段階を取っている。さらには10家庭科教育の立場からできる大震災の被災地支援として,当地の高等学校における本プログラムの導入と布を使ったファッション・マグネット製作の指導ということを計画している。研究期間中に明らかにしたいことは,小・中・高等学校の衣生活の教育を改善・向上させるために,「『布のちから』を発見し,布を使って『イメージ表現活動』をすることによって、『生活文化力』培うこと」を目的とした新しいプログラムを構築し,広島大学の附属学校等での授業実践を通してその効果について検証すること,並びにその効果が示されたときは,広く一般の学校現場に普及することである。平成24年度は、中学校「技術・家庭」と高等学校「家庭基礎」において、上記の110のうちの最初の5つに関する研究を深めることができた。これらの成果については、広島大学附属東雲中学校の研究紀要及び広島大学学部・附属学校共同研究紀要に掲載した。前者の論稿は、木綿布を柿渋で染めて弁当袋を作る授業実践を報告したものであり、後者はモードのジャポニスムについての授業実践を取り上げている。アンケート調査等から、いずれにおいても高い授業効果があったことが明らかになった。平成26年度は研究の最終年度であり、研究テーマである「布のちからとイメージ表現活動」について、高校段階では明治期の輸出用キモノを取り上げ、また中学校段階ではモン族の子どもに贈る布絵本の製作を柱とした授業開発を行い、実践して評価した。これらの成果は、「日本染織文化の再発見と継承をねらいとした被服学習を支援する内外資料収集と教材開発」、「欧米を魅了した明治のキモノの探究を通して染織文化を未来につなぐ被服学習の開発」、「子どもたちに贈る布絵本の製作を通してグローバルな資質の育成をめざす「技術・家庭」の授業開発」という3つの論文にまとめた。

なお口頭発表としては、「染織日本の伝統を文化を学ぶ教材としての明治・大正期の輸出用キモノについて」、「ものづくりの精神を伝える家庭基礎衣生活分野の授業ー染織の日本の技を生かした海を渡ったキモノからー」、「生活文化力を培う中学校家庭科授業の創造」という3つを行った。これらが示すように平成26年度は研究が大いに飛躍した。さてここで、全体を通した研究の進展について省察したい。研究目的は「日本各地で継承されている布や外国の意味深い布を収集・理解することを通して,布のもっている力や意味を歴史的・文化的に捉える。これに基づき,小・中・高等学校の家庭科において,『布のちから』を発見すること,布を用いて多彩なイメージ表現活動をすること,これらを通して生活文化力を培うこと,という3つを柱とした学習プログラムを設計・実行・評価し,適用可能なモデルを提案して普及させること」であった。まず、日本と外国の意味深い布については、質、量ともに潤沢に収集し、教材として活用した。次に『布のちから』の発見については、明治期の輸出用キモノとモン族の布を取り上げたことが効果をもたらした。布を用いて表現活動を行わせたことも成功し、中・高校における被服学習プログラムのよき姿が示された。教科教育学高等学校並びに中学校において、布の力を発見することをテーマとした実験授業を実施し、研究紀要等にまとめることができた。また授業実践を導く理論として、高等学校については、服飾文化史の側面から明治期の輸出用キモノの考察が深まるとともに実物衣装の収集も充実してきた。中学校については、江戸のキモノから日本の色を発見させる、藍に注目させて布を染める、デニム地でバッグを製作するなどの教材開発も十分行うことができた。また、実際にタイにあるモン族の保育園にデニムバッグを贈ることもできた。以上が、おおむね順調に進展していると考える理由である。広島大学附属東雲中学校、同附属広島中・高等学校、同附属福山中・高等学校の家庭科教師たちと共に、実際に本申請のテーマに深く関連する内容を研究し、実験的な授業を構築して、実践・評価するという協同作業が行われていることが進捗の最大の理由である。それと共に、科研費補助による実物衣装や布類の購入がスムーズに行われていることも大きな理由である。平成25年度の研究から、高等学校段階においては、キモノが欧米に与えた影響力について、実物衣装を十分に活用すること並びに学習のまとめとして絹を用いた表現活動を行うことが課題とされた。また中学校段階においては、備後絣とカイハラのデニム地を取り上げて、地域の伝統と文化についての理解をより深めさせることが課題とされた。そこで高等学校においては、明治時代に欧米に向けて輸出された実物衣装について、その観察の仕方を指導し、また表現活動としては絹を用いたお守りづくりを取り入れたい。中学校では、備後絣とカイハラ・デニムを用いて、モン族の保育園へ贈るバッグを製作させたい。いずれにしても、本年が研究の最終年であるので、総まとめを行い、授業のモデル化を図りたい。平成24年度の研究から、中学校の場合は、生活文化力を培うことが課題となった。
高圧力環境を利用した酸化チタン薄膜の光エネルギー変換

地球上における高圧力な環境、たとえば深海は、光のない暗黒の世界である。したがって光化学反応を検討するとき、圧力というファクターは通常は無視される。本研究は、光化学反応のような表面反応では、物質の拡散や、表面との分子間距離が大きく影響を与えることから、高圧力状態での酸化チタン光触媒膜などによる水の電気分解がどのような挙動になるのかに興味を持ち、それを検討・実証することを研究の目的とした。また、気泡発生が大気圧環境での光エネルギー変換効率を悪化させていることから気泡発生のない環境が光エネルギー変換にどの程度貢献するのかを検討した。本研究は、深海と同じような高圧力環境における光エネルギー変換の特性を検討した。高圧力環境下での光化学反応の応答特性ならびに光エネルギー変換を評価するために、窓つき高圧容器を用い、2MPa(海上で光が届かなくなる水深200m近傍の圧力)付近での光化学反応を検討した。その結果気泡発生の無い光化学反応が観察された。小型高圧力電気化学測定セルを用い、水の電解を行った結果、気泡発生の無い電解を直接観察した。また、Pt電極を用いた場合、高圧力下(50MPa)において、電極表面の水素の吸着挙動が変化するのを確認した。
CSCLシステムを活用した知識創出型科学教育カリキュラムのデザイン

平成14年度の研究実績は,以下の通りである。1.文献・資料収集とそのデータベース化CSCL無を活用した協調的学習や知識創出に関する理論や方法及び「遺伝子組換え食品問題」に関する資料と教育実践を収集し,これまでの研究成果や議論を整理するとともに,これら収集した資料をデータベース化した。2.知識創出型学習環境の要件の明確化とカリキュラムの構想科学教育における知識創出型のカリキュラムを支援するための協調的学習環境の要件を定め,暫定的なCSCLシステム(Knowledge Forum)及びカリキュラムの概要を構想した。その具体的な事例として,遺伝子工学の専門家の協力を得て,小学校5年生向けの「遺伝子組換え食品」をテーマとしたデジタルコンテンツとCSCLシステムのカスタマイズを行った。3.知識創出型学習環境に基づくカリキュラムの試行2.で開発した学習環境(システム,学習用コンテンツ及びカリキュラム)のデザインを具体化し,神戸大学発達科学部の附属住吉小学校において,システムとしては,日本では初めてKnowledge Forumのサーバ・クライアント版を利用し,5年生を対象として「遺伝子組換え食品」の実験授業を実施した(全23時間)。また本実験授業の一部について,本システムの開発者であるProf. Marlene Scardamalia(トロント大学)らと議論した。4.日本理科教育学会第52回全国大会,日本科学教育学会第26回年会及び国際会議での発表日本理科教育学会第52回全国大会及び日本科学教育学会第26回年会において,2で開発した「遺伝仕組み食品」の授業実践についての報告を行った。2002年8月のカナダ・トロント大学でのKnowledge Forum Summer Institute 2002において,「遺伝子組み換え食品」の授業について報告し,CSCLシステム利用に関する日本型の授業の特質について議論した。
シクロデキストリンを反応場として用いたインドールの陽極酸化反応

電極反応を用いる求核剤(親電子剤)同士の反応は、一般に、酸化(還元)電位のより低い基質が優先的に電極での酸化を受け、ラジカルカチオン(ラジカルアニオン)などの親電子種(求核種)となり、これがもう一方のより高い酸化(還元)電位を持つ基質の求核(親電子)攻撃を受けて進行する。しかしながら、これとは逆の反応、すなわち、酸化(還元)電位のより高い基質が優先的に酸化(還元)されて進む求核剤(親電子剤)同士の反応については、これまでほとんど知られていない。筆者らは、電位の低い求核剤としてインドール(1)、電位の高い求核剤としてアルコール(2)を用い、シクロデキストリン(CD)共存下での陽極酸化反応について検討を行った。その結果、この陽極化反応では、電位の低い1がCDに包接されてその電極での酸化が抑制される為、電位のより高い2の酸化が選択的に起こり、生じるアルデヒドと1との反応によりジインドリルメタン誘導体を高収率で与えることが判った。即ち、電位のより低い基質をCDに包接させるだけで電位のより高い基質の極性変換を伴い進行する求核剤同士の反応が実現できることが明らかとなった。従来、陽極酸化反応において、電位のより高い基質の酸化を積極的に優先させるような試みはさなれていない。従つて、筆者らのCDを用いる手法を様々な求核剤の組み合せへ拡張するならば、通常の有機電極反応系を用いた場合には期待し難い全く新しいタイプの有機電極反応を創出することが可能と考えられる。現在、この反応を1および2以外の求核剤の組み合せへ拡張し本陽極酸化反応の一般性を確立することを目的として種々検討を行っている。また、これまで得られた研究成果については、現在、投稿準備中である。
不動点理論からの非線形問題の究明

本研究は「不動点理論からの非線形問題の究明」と題し,不動点理論の考えを用い,非線形問題の解の存在および近似の問題を究明することを目的とする.具体的には,不動点および変分不等式の解をもとめる近似法の一つの体系を確立し,制約可能性問題,非線形最適化問題,非線形発展方程式の解の問題などの非線形問題をこの体系・不動点理論の立場から再構成し,非線形問題の解の近似法の体系を確立することを目指すものである.昨年度得た結果などをもとに,種々の近似法による不動点への収束定理に関する理論を非線形問題に応用する足掛かりを築くことを目標の1つとしてきた.これは昨年度から,上に述べた非線形問題を数学的に把握し,それらを数学的に再構成してみたところ,従来の不動点定理や近似法を発展させるとともに,新たな手法を開発して組み合わせることが必要であることがわかり,そこでまだあまり研究されていない,陰的近似法の研究に一番の力点をおいて研究してきた.制約可能性問題の解への近似法の研究では,凸計画法などのこれまでのアイデアを利用し,Mann型および陰的近似法による可算個の写像の共通不動点への強収束定理を一般のBanach空間のコンパクト凸集合上でw-mappingを用いることで得た.ここで得られた強収束定理は,可算個の制約式からなる凸計画問題などに応用されるはずである.非線形発展方程式の問題の研究では,Mann型および陰的近似法による可換な半群の共通不動点への弱収束定理および非線形エルゴード定理を空間の凸性,およびノルムの微分可能性を仮定しない,Opial条件をみたすBanach空間の弱コンパクト凸集合で得た.また,同じく非線形発展方程式の問題の研究に対して,陰的近似法により,増大作用素の0点への近似法の研究という形に帰着させ、陰的近似法による増大作用素の0点への強収束定理を一般のBanach空間のコンパクト凸集合上で得た.これらの結果は国内外の研究集会の際の意見・情報収集および多くの文献収集や多くの研究者との意見交換・打ち合わせなどが功をなしたといえる.国際会議などで発表して非常に関心をもたれたこともここに報告する.本研究は「不動点理論からの非線形問題の究明」と題し、不動点理論の考えを用い、非線形問題の解の存在および近似の問題を究明することを目的とする。具体的には,不動点および変分不等式の解をもとめる近似法の一つの体系を確立し,制約可能性問題,非線形最適化問題,非線形発展方程式の解の問題などの非線形問題をこの体系・不動点理論の立場から再構成し,非線形問題の解の近似法の体系を確立することを目指すものである。本年度は特に、種々の近似法による不動点への収束定理に関する基礎理論を確立することを目標の1つとし、まず、不動点理論の立場からこういった非線形問題を見直し、数学的に把握して数学的に再構成してきた。その結果、非線形発展方程式や制約なしの凸最小化問題など非線形最適化問題の解を求めることは非線形エルゴード定理、およびMann型やHalpern型などに代表される点列を構成することによる近似法の考えに帰着することがわかり,多くの結果を得た。それにより,これまでの近似法を発展させるとともにまた新たな近似法の開発をし,それらを組み合わせることの必要性も分かった。その結果として、平均の概念を拡張した写像を用いて、写像族の共通不動点への近似法をいろいろと考察するとともに、最適化問題や非線形発展方程式などへの応用の足掛かりも確立した。一方,特に可算個の制約式問題を意識し、非拡大写像をサイクリックに作用させる点列を構成する方法、また非拡大写像族の凸結合を用いた点列を構成する近似法をいろいろ考察するとともに、可算個の制約式問題へ応用した。本年度は特に、基礎理論の研究の一環として、バナッハ空間の幾何学的特長付けも研究し、その結果を用いて従来研究されてきたBanach空間をひとまとめに扱える、より一般的なBanach空間における非線形エルゴード定理およびMann型の点列の収束定理を証明した。また、従来あまり考えられていなかった手法の開発の必要性もわかり、implicit型の点列を構成する近似法で写像族に対する収束定理も証明し,それを使って非線形問題の解の近似法に結びつく結果も得た。これらの結果は国内外の研究集会の際の意見・情報収集および多くの文献収集や多くの研究者との意見交換・打ち合わせなどが功をなしたといえる。国際会議で発表して非常に関心をもたれたこともここに報告する。本研究は「不動点理論からの非線形問題の究明」と題し,不動点理論の考えを用い,非線形問題の解の存在および近似の問題を究明することを目的とする.具体的には,不動点および変分不等式の解をもとめる近似法の一つの体系を確立し,制約可能性問題,非線形最適化問題,非線形発展方程式の解の問題などの非線形問題をこの体系・不動点理論の立場から再構成し,非線形問題の解の近似法の体系を確立することを目指すものである.昨年度得た結果などをもとに,種々の近似法による不動点への収束定理に関する理論を非線形問題に応用する足掛かりを築くことを目標の1つとしてきた.

これは昨年度から,上に述べた非線形問題を数学的に把握し,それらを数学的に再構成してみたところ,従来の不動点定理や近似法を発展させるとともに,新たな手法を開発して組み合わせることが必要であることがわかり,そこでまだあまり研究されていない,陰的近似法の研究に一番の力点をおいて研究してきた.制約可能性問題の解への近似法の研究では,凸計画法などのこれまでのアイデアを利用し,Mann型および陰的近似法による可算個の写像の共通不動点への強収束定理を一般のBanach空間のコンパクト凸集合上でw-mappingを用いることで得た.ここで得られた強収束定理は,可算個の制約式からなる凸計画問題などに応用されるはずである.非線形発展方程式の問題の研究では,Mann型および陰的近似法による可換な半群の共通不動点への弱収束定理および非線形エルゴード定理を空間の凸性,およびノルムの微分可能性を仮定しない,Opial条件をみたすBanach空間の弱コンパクト凸集合で得た.また,同じく非線形発展方程式の問題の研究に対して,陰的近似法により,増大作用素の0点への近似法の研究という形に帰着させ、陰的近似法による増大作用素の0点への強収束定理を一般のBanach空間のコンパクト凸集合上で得た.これらの結果は国内外の研究集会の際の意見・情報収集および多くの文献収集や多くの研究者との意見交換・打ち合わせなどが功をなしたといえる.国際会議などで発表して非常に関心をもたれたこともここに報告する.
高度好熱菌を利用した廃水処理に関する研究

本研究計画の目的は、九州地区で進められている2つの廃液、廃棄物処理に関する新しい技術開発に協力し、その生物学的、生化学的基盤を明らかにすることである。第一は、(株)山有が開発している高温型コンポストをになっている好熱菌の分離とそのさらなる応用技術の開発である。コンポストは発酵熱のため内部の温度が上昇するが、従来のコンポストが80度Cを上限とするのに対し山有のコンポストは90度Cを越える。このため、動物の皮膚など、難分解性とされる廃棄物も比較的簡単に分解される特長がある。本研究計画において、高温発酵の少なくとも一部を担っている新属新種の超好熱菌を分離した。本年度は、本菌の生化学的性質を調べると共に、その菌からDNAポリメラーゼをコードしている遺伝子を単離し、大腸菌内で発現させる系を開発して、発現産物の酵素的性質を調べた。本酵素が工学的に有用性があるかどうかについては目下解析中である。また、本菌以外の超好熱菌の存在について予備的な研究を行った。第二の技術は、三菱重工業と協力して開発した廃水処理技術で、久住地熱発電所から放出される硫化イオンを含んだ廃水を、好酸性好熱菌古細菌Sulfolobustokodaiiを利用して硫酸イオンに酸化し、安全に放流できるようにした。本年度の研究では、まず、従来他の関連の細菌との進化系統関係など、明らかにできていなかった本菌の微生物学的性状の一部を明らかにし、すべての性質をまとめて記載し、関連雑誌に報告すると主に菌株保存期間に寄託した。さらに、他研究機関と協力し、本菌の全ゲノム塩基配列を明らかにした。なお、廃水処理技術としては、技術的に完成しており、実用化を待つ状態にある。九州地区において、好熱菌を利用した廃液処理を開発を目的としている。研究内容は二種あり、第一は、九州地区の地熱発電所における硫化イオンを含んだ廃液を、超好熱性好酸性古細菌Subfolobus sp. Strain 7を用いて硫化イオンを硫酸イオンにまで酸化して安全に廃棄できるようにするプロジェクトである。廃水処理技術としては、試験段階ではほぼ完成に近づいているが、基礎研究が遅れているので、本研究計画では本菌の呼吸系の解明を行っている。この菌には、Zuを含むという珍しいタイプのフェレドキシンが存在するが、このフェレドキシンの構造とZnの役割について研究を進めた。また、呼吸系の複合体を分離、各コンポーネントを単離して、それらをコードしている遺伝子を明らかにし、再構成を試みる研究が進展した。この研究は三菱重工長崎造船所、同横浜研究所との共同研究である。もう一つのプロジェクトは、鹿児島市の下水処理場の汚水コンポスト化に関するもので、株式会社「山有」との共同研究である。本研究においてはコンポスト化に関わる好熱性細菌の単離同定を目的として、同社が提供する堆肥試料から好熱菌の単離を行った。その結果、中等度好熱菌の単離に成功した。そのリボソームRNAの塩基配列を解析し、系統解析を行った結果、従来のコンポスト化に関わるBacillus stearothemophilusとは異なる種の細菌であると結論された。さらに、他の好熱菌の存在も明らかとなっているので、単離を試みることを継続しているが、継代培養には成功していない。初期の計画通り、九州地区において実用化されている高度好熱菌に関し、その基盤となる研究を進めた。以下に今年度の成果を列記する。1九州地区の発電所において、環境汚染物質である硫化イオンの除去に利用されている好熱好酸性菌Sulfolobustokodaiiのゲノム計画に参加し、全ゲノム配列決定に協力した。全ゲノム配列が決定したので、今後は容易に目的とする変異体が得られるようになり、この菌の工学的応用がさらにすすむと期待されている。2 Sulfolobusの呼吸系の解明のため、この菌に固有の特異なフェレドキシンである亜鉛含有フェレドキシンの結晶構造解析を行い、立体構造から亜鉛の役割を推論した。3鹿児島市の株式会社「山有」と共同して、同社が開発した高熱型コンポストを担う高度好熱菌の単離を進めた。80度C以上で生育可能な新種の好熱性細菌YM081が単離された。これは土壌を起原とする初の高度好熱菌である。4 YM081は不安定な増殖を示し、特別な栄養成分を加えることを要求することが推理された。分離源となったコンポストの水抽出液を加えると、この不安定性はかなり改善される。抽出液中に存在する増殖必須成分の同定は継続して行っている。5 YM081菌は、一部の菌学的な性質が温泉起原の高度好熱菌Thermus属と似ている。PCR法は、Thermus属のDNAポリメラーゼを用いる。YM081菌は、これに代わる有用なDNAポリメラーゼを生産する可能性があり、その遺伝子の分子クローニングを行った。

このため、動物の皮膚など、難分解性とされる廃棄物も比較的簡単に分解される特長がある。本研究計画において、高温発酵の少なくとも一部を担っている新属新種の超好熱菌を分離した。本年度は、本菌の生化学的性質を調べると共に、その菌からDNAポリメラーゼをコードしている遺伝子を単離し、大腸菌内で発現させる系を開発して、発現産物の酵素的性質を調べた。本酵素が工学的に有用性があるかどうかについては目下解析中である。また、本菌以外の超好熱菌の存在について予備的な研究を行った。第二の技術は、三菱重工業と協力して開発した廃水処理技術で、久住地熱発電所から放出される硫化イオンを含んだ廃水を、好酸性好熱菌古細菌Sulfolobustokodaiiを利用して硫酸イオンに酸化し、安全に放流できるようにした。本年度の研究では、まず、従来他の関連の細菌との進化系統関係など、明らかにできていなかった本菌の微生物学的性状の一部を明らかにし、すべての性質をまとめて記載し、関連雑誌に報告すると主に菌株保存期間に寄託した。さらに、他研究機関と協力し、本菌の全ゲノム塩基配列を明らかにした。なお、廃水処理技術としては、技術的に完成しており、実用化を待つ状態にある。
アダプテッド・スポーツが地域スポーツの振興に及ぼす影響に関する研究

本研究は、初年度に、アダプテッド・スポーツを用いた地域交流を目的とするスポーツイベントにおいて、イベントを企画・運営するスタッフと、当日のみ参加するボランティアを対象に質問紙調査を実施し、障害者スポーツイベントにおけるボランティア活動は、参加対象者への意識を即時的にプラスへと変容し、その活動を継続することで肯定意識を高位で維持させる機能が把捉された。2年目に、障害者スポーツ(以下、アダプテッド・スポーツとする)を実施している障がい当事者、いわばボランティアを「受ける側」に着目し、この「受ける側」からみたボランティアに対する意識及びボランティアとの関係性の様相の現状(変化)を把握することを目的に、全国10カ所の都道府県、計12カ所の障害者スポーツ施設において、各施設を利用する身体障害者を対象に質問紙調査を実施し、ボランティアに対して不快な体験をした者の割合は4割を占め、この値は競技レベルの高まりと比例関係にあること、ボランティアと関わる場面が多いほどその関係意識に肯定的な傾向を示すこと、ボランティアとの関わりが、当事者自身のボランティア意識に影響すること等が示唆された。3年目としては、上記2年間の研究実績を基に先行研究との検証を行いそれらの結果を踏まえてフィールド調査を実施することで、アダプテッド・スポーツが地域スポーツの振興に及ぼす影響(効果)についてまとめる計画であったが、当初予定していたフィールド調査の内容を変更せざるを得ない状況となり、十分な情報を得られなかった。そこで、後述する「今後の研究の推進方策」に沿って引き続き本研究課題のまとめを行っていくこととしたい。本研究は、3年の研究期間で1本研究に関わる先行研究や関連する文献調査(資料収集)、2アダプテッド・スポーツ活動の場における関係者への質問紙及びインタビュー調査を実施し、彼らのスポーツと地域への意識変化(変容)を把握する。そして、3それらの意識変化(変容)がもたらす地域社会への影響との関係性について明らかにする。これら13の質的・量的調査結果を基に、4アダプテッド・スポーツが地域スポーツの振興に及ぼす影響(効果)について検証する計画であった。1については、先行研究に関する資料収集をほぼ終え、2020東京パラリンピックに関する新たな情報等について収集を随時進めている。23についても、初年度にボランティア関係者自身についての意識の変化、2年目にボランティアを「受ける側」からみたボランティアに対する意識及びボランティアとの関係性の様相を捉える調査及び分析まで終えており、これら両者の意識変化(変容)が地域社会へどのように影響と関係性をもたらしているか、3年目に実施予定だった継続的なフィールド調査(質問紙及びインタビュー)の不足分を次年度に行うことで、4の有効なまとめへとつなげていくことになる。本研究の一部である「フィールド調査」において、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会が初年度に全国8ヵ所で実施していた「障害者スポーツ理解促進フェスティバル」が事業廃止となったことから、引き続き代替調査を模索し進めていくことにする。フィールド調査の軸を失った形になったのは事実であるが、上述の事業を契機として独自でイベントを継続している場所(地域)もある。これらの場所(地域)が独自で継続するに至った理由や意識、その気運について探ることと、逆に継続されるまでに至らなかった場所(地域)との違いを明らかにする。また、これらとは別に、地方公共団体や関係諸団体のアダプテッド・スポーツを用いた先駆的または特徴的な事業等にも視野を広げ、本研究課題に有効な視座を与えてくれるものを見定め調査を実施したいと考えている。上記を実現させることで、これまで実施した調査の結果内容とフィールド調査の結果を兼ね合わせた考察を行い本研究課題のまとめを行う。初年度として、アダプテッド・スポーツを用いた地域交流を目的とするスポーツイベントにおいて、イベントを企画・運営するスタッフと、当日のみ参加するボランティアを対象に質問紙調査を実施した。障がいのある人に対する意識変容項目について探索的因子分析(最尤法、プロマックス回転)により関係特性因子を抽出した結果、4つの因子「偏見・差別因子」「社会的包摂因子」「親密性因子」「社会認識因子」が抽出された。イベント前の肯定意識が最も高い因子は「親密性因子」であり、逆に最も低い傾向を示した因子は「社会認識因子」であった。これら意識の高さは所属年数と比例していた。イベント後では、各因子間の値の高低順位及び所属年数との関係もほぼ同じであったが、所属年数別比較における値の差は、イベント前に比べて減少した。イベント前後の値の比較からは、全体的傾向として意識がプラスに影響し、最も効果を示したのはボランティア経験1年目の「親密性因子」であった。経験年数があがるにつれて、変容値が小さくなる傾向が明らかとなった。これらの結果より、障害者スポーツイベントにおけるボランティア活動は、参加対象者への意識を即時的にプラスへと変容し、その活動を継続することで肯定意識を高位で維持させる機能が把捉された。また、ボランティアのスポーツ価値意識については、4つの所属年数(4学年)グループともに、割合が高い順に「レクリエーション型」→「レジャー型」→「アゴン型」→「世俗内禁欲型」であった。所属年数と比例しての増減は「アゴン型」のみであったことから、アダプテッド・スポーツのボランティア経験はボランティア個人のスポーツ価値意識に顕著な影響を及ぼさないことが示唆された。

そして、3それらの意識変化(変容)がもたらす地域社会への影響との関係性について明らかにする。これら13の質的・量的調査結果を基に、4アダプテッド・スポーツが地域スポーツの振興に及ぼす影響(効果)について検証する計画である。現在、1については継続的に資料収集を行いテーマごとにまとめ作業を進めている。23についても、初年度に関係者自身についての意識の変化のみが調査及び分析まで終えており、次年度に地域の意識変化を把握することにしている。なお、そのために「障害者スポーツ理解促進フェスティバル」でのフィールド調査を実施し、次年度の本格調査(質問紙及びインタビュー)を行う準備を進めているところである。この成果が、4の有効なまとめにつなげるため確実に進めていきたい。2年目は、障害者スポーツ(以下、アダプテッド・スポーツとする)を実施している障がい当時者、いわばボランティアを「受ける側」に着目し、この「受ける側」からみたボランティアに対する意識及びボランティアとの関係性の様相の現状(変化)を把握することを目的に、全国10カ所の都道府県、計12カ所の障害者スポーツ施設において、各施設を利用する身体障害者を対象に質問紙調査を実施した。得られた結果は以下3つに要約される。1つ目は、運動やスポーツの実施場面で、ボランティアに対して不快な体験をした者の割合は4割を占め、この値は競技レベルの高まりと比例関係にあることが示唆された。2つ目は、スポーツボランティアに対する関係意識を検証するため、因子分析(主因子法・プロマックス回転)を行ったところ、「社会的位置性因子」、「親密性因子」、「共感性因子」の3因子を抽出した。これら3因子それぞれの因子得点を算出し、ボランティア受容タイプ別にボランティアに対する関係意識を検討した結果、ボランティアと関わる場面が多いほど、その関係意識に肯定的な傾向を示すことが示唆された。最後に、調査対象者のボランティア参加意向について、日頃支援を受けているボランティアに対するどのような関係意識が自身の参加意向を刺激することに繋がっているのか検討したところ、何かしらのボランティア支援を受けている者の約半数がボランティアをやってみたいと回答し、ボランティア支援を受けていない者は約35%に留まったことで、ボランティアとの関わりが、当事者自身のボランティア意識に影響することが示唆された。なお、ボランティア参加に積極的な者は、スポーツボランティアへの親密性因子に対してより強い肯定意識を持っている可能性が示唆された。本研究は、3年の研究期間で1本研究に関わる先行研究や関連する文献調査(資料収集)、2アダプテッド・スポーツ活動の場における関係者への質問紙及びインタビュー調査を実施し、彼らのスポーツと地域への意識変化(変容)を把握する。1については1年目に引き続き継続的に資料収集を行い、キーワードごとにまとめ作業を進めている。