hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
tRNAのアンチコドンゆらぎ塩基への硫黄・セレン挿入機構

特異的変異体5種類(D17A、C49S、C62S、C102S、C199S)を調製した。これらの酵素を電気泳動的に均一状態に精製し、tRNAとの相互作用、MnmAによる基質tRNAの修飾機構を解析した。解析の結果、MnmAのAsp17、Cys102、Cys199は、活性に必須であることが明らかとなった。しかし、これら活性に必須な残基は、MnmAとtRNAの相互作用には影響を与えないことが明らかになった。Cys102とCys199は多くの生物種のMnmA相同タンパク質問で高く保存されている残基である。[^<35>S]システインとIscSを用いたtRNA修飾実験により、IscSの触媒作用によって遊離したシステイン由来の硫黄は、MnmAのシステイン残基上に転移されることも明らかとなった。IscSとMnmAは弱い力でタンパク質-タンパク質問相互作用をすることが示されたことから、IscSからMnmAへの転移には両者の相互作用が関与する可能性が強く示唆された。また、MnmA、SelDの結晶化条件を検討し、両酵素について微結晶を作製する条件を見出したので、現在最適化を行っている。tRNAの修飾塩基である5-メチルアミノメチル-2-チオウリジン(mnm^5s^2U)は、tRNAのアンチコドンのゆらぎ塩基に特異的に存在し、アミノアシル化およびリボソーム上での翻訳の効率化にとって重要な役割を担っている。本研究ではmnm^5s^2Uとその誘導体である5-メチルアミノメチル-2-セレノウリジン(mnm^5se^2U)の生合成に関与するシステインデスルフラーゼとセレノリン酸シンテターゼ、tRNA硫黄転移酵素(MnmA)の機能解析を目的とした。(1)2-チオ化活性未修飾tRNA^<Lys>を、IscS、野生型および変異型MnmA、[^<35>S]-L-システイン、MgATP、ジチオスレイトール(DTT)とともにインキュベーションし、ホスフォイメージャーを用いて^<35>Sで標識されたtRNAを検出した。その結果、D17A、C102A、C199Aを用いた反応では^<35>S標識tRNAは生成されず、Asp17、Cys102、Cys199がMnmAの酵素活性にとって重要な残基であることが明らかとなった。(2)IscSからMnmAへの硫黄転移反応^<35>S標識ペルスルフィド型IscSを野生型および変異型MnmAとインキュベーションし、PAGEで分離後、ホスフォイメージャーを用いて^<35>S標識MnmAを検出した。その結果、野生型酵素およびC199Aと比較して、C102Aに転移した硫黄の量は著しく少ないことが明らかとなった。この結果より、Cys102がペルスルフィド型IscSから硫黄を受け取る残基であると考えられた。本酵素反応により生成するATP分解産物を、HPLCを用いて分析した。野生型MnmAをMgATPのみとインキュベーションした場合と比べて、この反応液にtRNA、IscS、L-システインを添加した場合にAMPの生成量が著しく増加した。このことは、本酵素反応において、tRNAがアデニル化される可能性を示唆している。以上の結果より、以下のような反応機構が考えられた。ペルスルフィド型IscSの硫黄はMnmAのCys102に転移する。一方で、MnmAはATPを用いてtRNAの34番目のウリジンの2位の酸素をアデニル化により活性化する。Cys102上のペルスルフィドの硫黄、または遊離した硫黄がピリミジン環の2位炭素を求核攻撃してAMPが遊離し、最終的にs^2Uが生成する。
ImmuKnow^[○!R]測定による免疫抑制患者の免疫能モニタリングと治療支援

「研究の目的」、「研究実施計画」一般に、免疫抑制療法の中心は免疫抑制剤の投与であり、その管理には免疫抑制剤の血中濃度モニタリングが必須である。しかしながら、免疫抑制剤の血中濃度と免疫抑制の効果の相関においては、個体間のばらつきが大きく、投与量の調節が難しいことが知られている。免疫抑制剤の投与量によって、免疫能が亢進すると感染症や薬剤毒性が認められ、免疫能が減弱すると自己免疫疾患の進行(移植では拒絶反応)のリスクが高まる。したがって、免疫抑制の管理には個々の患者に合わせた免疫能の評価系が求められている。そこで本研究では、細胞性免疫全体の応答能を予測する新しい検査法であるImmuKnowを用いて免疫能の変化をモニタリングすることにより、個々の免疫抑制患者に対して最適な治療支援方法を提案することを目的とする。「研究成果」まず、院内におけるImmuKnow検査体制の整備が必要であったので、アッセイトレーニングを行い、医局との運用整備を行った。その結果、複数人による検査受け入れ態勢を取ることが可能となり、夜間休日の対応も可能となった。免疫抑制管理を目的に、肝移植の患者2名について移植前検査を行った結果、ImmuKnow値はPt.1(女性)44.36ATP ng/mL、Pt.2(男性)592.22ATP ng/mL、であった。判定基準から、Pt.1では感染症のリスクを、Pt.2では拒絶反応のリスクに注意が必要であることが示唆された。今後は移植後を含め継続的な検査を行い、本結果を参考に免疫抑制管理を行なっていく。なお、当初の研究計画の一つであった膵島移植患者に対する測定は、移植開始待ちの状態であるため、臨床開始をもって上記と同様の手法で投与支援を行う予定である。
胎盤幹細胞を用いた胎盤進化プロセスと哺乳類特異的ゲノムインプリント機構の解析

本研究では、哺乳類特異的なゲノムインプリンティング(Gl)と哺乳類の進化の関連性を解明するため、胎盤形成に焦点をあて、網羅的なGl遺伝子とその機構について、比較ゲノム解析を行った。(1)マウス胎盤幹(TS)細胞を用いた網羅的Gl領域の検索:雄由来ゲノム(雄核発生胚)と雌由来ゲノム(雌核発生胚)TS細胞と精子ゲノムで、whole genome-tiling arrayとCHIP on chipを組み合わせ網羅的Gl領域(アレル特異的メチル化領域)(DMR)の検索。抗体は、抗メチルシトシン抗体。既知のDMRを含め、およそ300のDMRの候補領域をスクリーニング。うち、一つは新規のDMRで、精子でメチル化を獲得し、受精以降も維持。精子でメチル化を受けるGl領域は少なく、これまでにわずか3領域。周辺の遺伝子Zdbf2およびGpr1が組織特異性の新規Gl遺伝子。(2)ヒト組織におけるGl調節領域の保存性に関する検討:ヒトZDBF2、GPR1でGlを受けていること、ヒトDMRを確認。ヒト、マウスDMRの塩基配列は類似。本法は、組織特異性のあるGl遺伝子の検索に優れた方法。さらに、複数の候補DMRがあり、今後さらに新しいDMRとGl遺伝子の単離が期待される。(3)胎盤組織構築の異なる動物間のGI機構の進化:哺乳類特異的なゲノム機能であるGlと哺乳類の進化の関連性を解明するため、異種動物間のGl遺伝子とその分子機構について、比較ゲノム解析。ブタ生殖細胞と体細胞を用い、GPR1-ZDBF2,KCNQOT1のDMRを同定。有袋類には、3種類のGl遺伝子しか報告がない。有袋類ではKCNQOT1はGlを受けない。この結果は、哺乳類の進化(胎盤の進化)と伴にDMRの数が増加し、Glが増加することを示唆する結果であると推測された。哺乳類特異的なゲノム機能である哺乳類特異的なゲノム機能であるゲノムインプリンティング(GI)と哺乳類の進化の関連性を解明するため、胎盤形成に焦点をあて、異種動物間や遺伝子改変マウスのTS細胞と胎盤組織を用い、網羅的・系統的なゲノムインプリント遺伝子とその機構について、比較ゲノム解析を行った。胎盤組織構築の特異性・多様性を有する哺乳類の進化の過程と哺乳類特異的ゲノム機能であるGIの分子機構の解明は、進化の分子機構に新しい生物学的意義をもたらしうる。マウスTS細胞(単為発生、雄核発生胚)を用いた網羅的インプリント領域の検索雄(精子)由来のゲノムで構成される雄核発生胚と雌(卵子)由来のゲノムで構成される雌核発生胚のTS細胞を用い、whole genome-tiling arrayとCHIP on chipを組み合わせ網羅的インプリント領域(アレル特異的メチル化領域)(DMR)の検索を行った。抗体には、抗メチルシトシン抗体を用いた免疫沈降法とwholegenome Tiling arrayagilent社製を用いた。Tiling arrayで得られた結果はそれぞれデータ解析ソフトにより、各スポットの強度を数値に変換し、有意差検定した。その結果、既知のDMRを含め、全ての染色体上に、およそ300のDMRの候補領域をスクリーニングした。このうち、少なくとも一つは新規のDMRであることをJF1/B6の多型マウスを用いて証明した。また、このDMRが精子でメチル化を獲得し、受精以降も維持されることがわかった。マウスで発見されたインプリント遺伝子領域がヒトでも保存されている事が確認された。(問題点や変更点)今回新たに見つかったインプリント領域はこれまで3つしか報告のない精子型メチル化インプリント遺伝子領域で、ヒトで保存されていることも判明した。本年度の研究目標はほぼ達成されたが、問題点として、妊娠率の低い改変単為発生(PG)胚からTS細胞が樹立出来ない点である。

有袋類には、3種類のGl遺伝子しか報告がない。有袋類ではKCNQOT1はGlを受けない。この結果は、哺乳類の進化(胎盤の進化)と伴にDMRの数が増加し、Glが増加することを示唆する結果であると推測された。
リストラ解雇と雇用保障法制-日・韓・中の比較法的視点からの研究-

本研究は、東アジア諸国(とりわけ、日本、韓国、中国)における最近の労働市場のダイナミックな変動に伴う労働市場や雇用問題を比較法的な立場から検討するのがその狙いであった。そこで、本研究では、研究代表者をはじめ3人が、日・韓・中の3国の内、それぞれの得意とする国の雇用事情や労働法制を研究し、その結果は、日本労働法学会をはじめ、日韓労働法シンポジウムや日中労働法シンポジウムで報告を行ってきた。ここで、本研究の成果を簡単にまとめて紹介すると、以下のとおりである。日本をはじめ、韓国と中国の労働市場は、1990年代を境に極めてドラスティックな変化を成し遂げており、それに伴いこれまでそれぞれの国の経済を支えてきた労働市場のメカニズムや労働法制は目まぐるしい変化を重ねている。例えば、日本の場合、年功序列や終身雇用を根幹とした伝統的な雇用システムが崩壊し、その代わりにアメリカやヨーロッパのように実績に応じて給料を払う年俸制の導入が多くなっている。このような現象は、韓国と中国においても基本的に同じである。例えば、韓国では、1996年の労働法改正で「整理解雇法制」を導入したことや、中国では、1995年労働法で「労働契約」の概念を導入したことは、その典型であるといえる。しかし、このような変化は、経済的な立場からすると労働生産性を高めるなど効果があるが、他方で、大量の失業者が生じ、構造改革が本格化すると失業問題は深刻な社会問題になる可能性がある。このような問題に対応するためには、ヨーロッパやアメリカスタイルの雇用システムを固執するよりは、人間関係を大切にするアジア的価値観を考慮した対応策を講ずる必要があると思われる。本研究は、従来、労働契約の法解釈の問題として論じられてきた解雇制限法理を、失業保険や職業紹介・職業訓練などの雇用保障制度と連動的に把握し、中国・韓国の法制度の動向を視野に入れ、比較法的に研究するものである。それにより、日本および東アジアにおける整理解雇法と雇用保障法の展望を試みるのが最終的な目的である。特に韓国と中国は日本に最も近い隣国であり、日本からの企業進出を含め経済的交流が緊密に行われ、韓国はもとより社会主義国である中国も市場経済の導入により労働法の整備が行われ、それぞれの国の雇用をめぐる法システムの理解が重要となっている。そこで、本研究では、とりあえず「日・韓・中の雇用調整と雇用保障制度に関する研究会」を組織し、定期的な研究会を通じて研究を行ってきた。その結果の一部は、2000年度の第99回日本労働法学会で発表し、その内容は学会誌にも掲載されるようになった。また研究代表者は、最近のアメリカの景気好調と関連して、日本の一部経済学者が主張している労働市場に対する規制緩和がその社会にもたらす影響-主に、失業問題と雇用保障問題-を実証するために、アメリカと韓国(韓国では、最近解雇法制を導入した)を訪問し、解雇制限と失業との関係を分析した。その内容の一部は研究代表者の著書(2001年出版)に参考にした。今後は、これまでの韓国と中国との研究を日本との比較法的視点からまとめる計画である。本研究の結果、日本を中心とする韓国や中国の場合、労働市場を始め、雇用関係、さらには法意識において、欧米諸国のそれとはかなり異なることが明らかになった。そこで、最近、日本を中心に進められている労働市場や労働法における規制緩和の動きは、アメリカ一辺倒的な変化を追求する現象が目立っている。しかし、長期的な眼目からみれば、日本は日本独特の雇用慣行があるので、これを尊重する形で、必要に応じて修正していくべきなかろうか。これは、韓国や中国においても同じ事が言える。最後に、日本に限っていうと、ここ数年、解雇法制の例をみると、欧米諸国のように明確な法律の制定や改正はないにしても、少なくとも判例法においてはこれまで全く予測すらできなかった現象が起こっている。

東京地裁中心の一連の整理解雇に対する新しい判断基準の提示や判例上における変更解約告知理論の許容などは、その典型例である。このような変化が起きている背景には、様々なことが原因として挙げられるが、その中心には、労働市場の柔軟化や規制緩和があると思われる。日本は、ご周知のように、内部労働市場は発達していても、欧米のような外部労働市場やその中間的な性格の労働市場はあまり活性化していない。他方で、新自由主義や労働経済分野におけるグローバル化が急激に進むにつれ、伝統的労働市場のメカニズムや日本的雇用慣行が崩れており、就業形態の多様化による労働の質的・量的変化も著しい。それだけではなく、日本では、最近、不当解雇(特に整理解雇)の正当性判断や個別的労働条件の変更問題をめぐって活発な議論が行われている。しかし、これは単なる法解釈論ではなく、ある意味で、これらの問題対応できる欧米諸国のように法的ルールを形成している過渡期的現象かもしれない。ともあれ、解雇問題や労働条件の変更問題めぐって行われている現在の議論が、どのような方向に展開し、帰着するのか注目される。
エアロジェル中の超流動^3Heの理論的研究

エアロジェル中の超流動he-3は異方的BCS状態での不純物効果を調べる典型例として注目を浴びている。この系について,A相のパルスNMR特性、B相の音波伝搬について調べた。また,p-波BCS状態の超伝導体として知られるSr_2RuO_4を対象に電子ラマン散乱のスペクトルの理論計算を行った。1.A相のパルスNMRエアロジェル中のA相の秩序パラメータの構造は未だに明らかになっていない。最近カピッツア研究所のFominがA相の候補として新しい非ユニタリ状態を提案した。我々はこの状態でのパルスNMRの共鳴振動数のパルス幅依存性を計算した。その後大阪市立大学のグループが行った実験結果は我々の理論的予言と一致している。2.エアロジェル中超流動ヘリウム3における超音波吸収実験の解析。エアロジェル中超流動ヘリウム3の超音波吸収について,Keldysh形式のグリーン関数を用いて微視的な計算を行い,常流動相から超流動相までの全温度領域で実験結果を再現することに成功した。秩序変数の集団励起に対する不純物効果も調べ,準粒子状態密度が不純物効果によってギャップレス状態になっている場合は,集団励起による明瞭なピークは観測されないことを示し,実験結果を説明した。3.p-波超伝導体の電子ラマン散乱P-波BCS状態の超伝導体として知られるSr_2RuO_4を対象に電子ラマン散乱のスペクトルの理論計算を行い,対励起,集団励起に対する不純物効果を調べた。電子ラマン散乱がクーパー対の対称性を同定するのに有用な手段であることを示した。4.超流動ヘリウム3の音響インピーダンス超流動ヘリウム3の音響インピーダンスの理論的研究を行った。従来の理論では考慮されていなかった、表面散乱による対破壊効果を定量的に評価することによって、実験とのよい一致が得られることを示した。最近カピッツァ研究所のFominがA相の候補として新しい非ユニタリ状態を提案した。その後大阪私立大学のグループが行った実験結果は我々の理論的予言と一致しており、A相がFominの提案した状態であることを示唆している。この研究結果は16年7月の量子液体固体国際会議(QFS2004)で発表した。超流動相がBalian-Werthamer状態にあることを仮定し、理論モデルに含まれるパラメータを適切に選ぶことによって、常流動相から超流動相までの全温度領域で実験結果を再現することに成功した。この研究は11月に東京で開かれた国際会議(ISSP-9)の招待講演に選ばれた。3.超流動秩序変数の集団励起に対する不純物効果。純粋な超流動ヘリウム3では、squashing modeと呼ばれる秩序変数の集団励起が超音波吸収ピークとして明瞭に観測されるが、エアロジュル中では観測されないことがNorthwestern大学の実験グループによって報告された。その原因として、不純物散乱による準粒子状態密度の構造変化が考えられることを本研究で示した。この研究結果は2005年8月にフロリダで開かれる低温物理国際会議(LT24)で発表する予定である。

上記の研究と平行して超流動ヘリウム3の音響インピーダンスの理論的研究を行った。従来の理論では考慮されていなかった、表面散乱による対破壊効果を定量的に評価することによって、実験とのよい一致が得られることを示した。超流動ヘリウム3のA相とB相での音響インピーダンスの数値計算結果を、それぞれ、QFS2004とISSP-9で報告した。エアロジェル中の超流動he-3は異方的BCS状態での不純物効果を調べる典型例として注目を浴びている。この系について,A相のパルスNMR特性、B相の音波伝搬について調べた。また,p-波BCS状態の超伝導体として知られるSr_2RuO_4を対象に電子ラマン散乱のスペクトルの理論計算を行った。1.A相のパルスNMRエアロジェル中のA相の秩序パラメータの構造は未だに明らかになっていない。最近カピッツア研究所のFominがA相の候補として新しい非ユニタリ状態を提案した。我々はこの状態でのパルスNMRの共鳴振動数のパルス幅依存性を計算した。その後大阪私立大学のグループが行った実験結果は我々の理論的予言と一致している。2.エアロジェル中超流動ヘリウム3における超音波吸収実験の解析。エアロジェル中超流動ヘリウム3の超音波吸収について,Keldysh形式のグリーン関数を用いて微視的な計算を行い,常流動相から超流動相までの全温度領域で実験結果を再現することに成功した。秩序変数の集団励起に対する不純物効果も調べ,準粒子状態密度が不純物効果によってギャップレス状態になっている場合は,集団励起による明瞭なピークは観測されないことを示し,実験結果を説明した。3.p-波超伝導体の電子ラマン散乱p-波BCS状態の超伝導体として知られるSr_2RuO_4を対象に電子ラマン散乱のスペクトルの理論計算を行い,対励起,集団励起に対する不純物効果を調べた。電子ラマン散乱がクーパー対の対称性を同定するのに有用な手段であることを示した。4.超流動ヘリウム3の音響インピーダンス超流動ヘリウム3の音響インピーダンスの理論的研究を行った。
傷害脳内を移動する新生ニューロンと活性化アストロサイトのクロストーク

1.新生ニューロンによるアストロサイト細胞骨格制御メカニズムの解析:新生ニューロンがSlitを介して活性化アストロサイトのアクチン重合を負に制御する際に、Cdc42不活性化が関与しているかを明らかにするため、恒常活性型または野生型のCdc42を導入したアストロサイトにおいて、新生ニューロンの接触によりアクチン重合の抑制が生じるかを解析した。タイムラプス撮影・固定サンプルの解析から、恒常活性型Cdc42を導入したアストロサイトでは、新生ニューロンの接触部におけるアクチン脱重合が抑制されていた。これらの結果から、新生ニューロンーアストロサイト間のSlit-RoboシグナルがCdc42不活性化を介してアストロサイトのアクチン重合を局所的に抑制していることが示唆された。2.Slit発現誘導レンチウィルスの作製:Slit強制発現実験において、スライス培養のイメージングで使用可能な強い蛍光標識が可能なレンチウィルスベクターを作製した。脳内への注入後にスライス培養を行い、タイムラプス撮影で検出可能であることを確認した。3.Slit発現増強による新生ニューロン-活性化アストロサイトの動的相互作用の変化の解析:作製したレンチウィルスを感染させてSlitを持続的に発現された新生ニューロンを脳梗塞モデルマウスの傷害部周囲に移植して、傷害脳内で活性化アストロサイトとの相互作用や傷害部への移動が促進されるかをタイムラプス撮影により記録し解析した。大部分の移植細胞は周囲を取り囲む活性化アストロサイトを乗り越えて移動することはなかったが、一部は傷害部に向かって移動した。また、その移動速度を定量したところ、コントロールベクター導入群に比べてSlit1導入細胞は速く移動していることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。1)傷害脳を移動する新生ニューロンと活性化アストロサイトの相互作用の解析傷害脳を移動する新生ニューロンと活性化アストロサイトの動的な相互作用を理解するため、新生ニューロン・アストロサイトがそれぞれ異なる蛍光タンパク質によって標識される遺伝子改変マウスを用いて、脳梗塞後の脳スライスのタイムラプス撮影を行った。新生ニューロンは傷害部へ向けて活発に移動するが、活性化アストロサイトに接すると、移動速度の低下や移動方向の変化が見られた。Slit1ノックアウトマウスにおいては、活性化アストロサイトが存在する領域における新生ニューロンの移動速度が著しく低下し、移動を停止する細胞も多く見られた。2)移動する新生ニューロンとの接触による活性化アストロサイトのアクチン骨格制御重合アクチンを可視化するプローブを導入し、低酸素刺激により活性化・Robo受容体の発現を誘導したアストロサイトと脳室下帯由来の新生ニューロンを共培養し、新生ニューロンの接触によるアストロサイトのアクチン骨格の変化を解析した。タイムラプス撮影により、新生ニューロンが接触した部分で一過性にアストロサイトのアクチン重合度が低下することが示唆された。この反応は、Slit1を欠損する新生ニューロンとの共培養、活性化を誘導していないアストロサイトでは見られなかった。Roboシグナルの下流でアクチン骨格を制御する分子として知られているRhoA, Rac1, Cdc42のアストロサイトにおける活性のダイナミクスを、FRETプローブを用いて可視化し、新生ニューロンとの共培養系で解析した。新生ニューロンの接触により、アストロサイト内のCdc42活性が局所的・一過性に低下した。以上より、新生ニューロンがSlit-Roboシグナルを介するCdc42不活性化により、活性化アストロサイトの細胞骨格を制御していることが示唆された。

脳梗塞モデルマウスを用いた予備的実験から、1)傷害によって活性化したアストロサイトがRobo受容体を発現すること、2)活性化アストロサイトにおけるRobo発現を抑制すると、新生ニューロンの移動が抑制されること、3)Slit1を欠損した新生ニューロンでは傷害部への移動が抑制されること、4)新生ニューロンと接した活性化アストロサイトが活発に形態を変化させること、が示唆されていた。これらのデータについては、平成25年度中に個体数の追加を行い、統計学的に有意な差が見られることを確認した。更に本年、遺伝子改変マウスを用いた傷害脳のイメージング実験によって、傷害脳を移動する新生ニューロンと周囲の活性化アストロサイトのダイナミックな相互作用を観察することに成功した。この方法は、動的な細胞間の相互作用の解析を課題とする本研究において非常に有用であり、研究の発展に大きく寄与することが期待される。分子メカニズムの解析については、申請者独自の新生ニューロンーアストロサイト共培養システムを用いて、新生ニューロンの接触によるアクチン骨格制御という非常に興味深い知見を得ることができた。このアクチン骨格の変化は、Slit-RoboシグナルによるCdc42活性抑制を介する可能性が示唆されている。これまで、活性化アストロサイトの役割として、傷害後の急性期における炎症の鎮静化や、再生過程への関与が報告されている。しかし本研究では、新生ニューロンの移動における活性化アストロサイトの役割の解析のみに留まらず、新生ニューロンからのシグナルによる活性化アストロサイトの制御という、新しいメカニズムの存在を示唆するデータが蓄積されてきており、計画以上に進展していると判断した。1)Slitシグナル増強による活性化アストロサイトとの相互作用の変化の解析:これまでの解析から、新生ニューロンにおけるSlit1の発現は、脳室下帯を離れて傷害部に向けて移動を開始すると低下していくことが分かった。また、脳梗塞モデル脳の長時間タイムラプス撮影により、Slit1欠損マウス脳では、活性化アストロサイトの分布領域において、新生ニューロンの移動速度が著しく低下することが分かった。そこで、Slit1遺伝子をコードするレンチウィルスを作製し、新生ニューロンにおいてSlit1の持続発現を誘導したときの、活性化アストロサイトとの相互作用や傷害部への移動形態を、タイムラプス撮影により記録し解析する。2)電子顕微鏡解析の導入:これまでに行った新生ニューロン-活性化アストロサイトの共培養実験から、新生ニューロンの接触により、アストロサイトのアクチン細胞骨格に変化が生じることが示唆された。そこで、新生ニューロンと活性化アストロサイトの接触によって生じる構造変化を明らかにするため、電子顕微鏡を用いて接触部の超微細構造を解析する。また、Slit1欠損新生ニューロンやSlit1持続発現ベクターを用いて、接触部のアストロサイトの微細構造の変化における新生ニューロンのSlitの役割を明らかにする。
スーパー・ブレンステッド酸触媒を用いる迅速化学合成

最近の医薬品や農薬は複雑な分子構造を持ったものが多い。こうした化合物を効率よく合成するには多くの工程を必要とし、しかも必ずしも選択的に欲しいものだけ作ることはできない。特に抗生物質として一般的なポリケチド骨格は通常非常に多くの工程数を必要とし、しかも必要とする一個の異性体だけを合成することは困難である。本研究では,嵩高いシリコン基を持つ反応剤やルイス酸触媒に用いることで、高い選択性で必要とする単一物質を短工程で効率よく作ることに成功した。この合成手法を用いることで、様々な生物活性抗生物質や、糖の誘導体を選択的に短工程で合成することに成功した。本研究の初年度は、従前のキラル・ブレンステッド酸触媒の反応性をさらに向上させた新規キラル・ブレンステッド酸触媒の創製と不斉触媒反応への応用を目的に、以下の研究を行った。1.我々は、ビナフトールリン酸触媒(寺田-秋山)のリン酸の水酸基をNHTf_2に、また酸素原子を硫黄に置き換えることによって酸性度が著しく向上することを報告している。ここでは、リン酸の水酸基をパーフルオロジスルホンアミド基に置き換えることで、さらに高い酸性を得ることを目指す。合成したパーフルオロジスルホンアミドを導入することで、末端にスルホンアミド基を有するキラル・ブレンステッド酸やビス(チオ)リン酸イミド触媒を合成した。2.我々が開発したスーパー・シリル基[(TMS)_3Si-]を用いる向山アルドール反応は、従前の多段階反応を必要とするポリケチド合成を一新した第2世代の向山アルドール反応であり、高いジアステレオ選択性と際立った合成工程短縮(ステップ・エコノミーの向上、ここでは1015工程を12工程に短縮)を可能とした環境調和型のポリケチド合成プロセスであるが、不斉反応への展開は未だされていない。そこで、合成したキラル・ブレンステッド酸を評価する目的で検討を行ったところ、ビスリン酸イミド触媒を用いた場合に、低収率ではあるが、最高不斉収率90%で目的のアルドール付加体が得られることがわかった。今後さらなる条件検討の最適化を行うことで、収率を改善することが可能であると考えられる。また、アルドールカスケード反応へ展開することで、ポリケチドの環境調和型触媒的不斉合成が可能となり、医薬品化学・天然物合成において重要な中間体を効率良く提供する有益な反応になると考えられる。本研究の平成25年度は、(1)我々の開発したスーパー・ブレンステッド酸を用いてスーパー・シリル基を鍵とする高次立体選択的合成の開発、(2)高次選択的高活性複合酸触媒の開発と(3)フロー型反応システムの開発を目的に研究を行った。その詳細を以下に示す。(1)微量のブレンステッド酸触媒による嵩高いスーパー・シリル基を用いた全く前例のない逐次に反応が進行する分子内アルドール反応と分子間アルドール合成を組み合わせた新規合成プロセスの開発を行った。この反応は分子内にスーパー・シリル・エノール・エーテルを2つ有する基質を用いることで実現する。スーパー・ブレンステッド酸を触媒としてジシリル・エノール・エーテルとアルデヒドとの反応を試みたところ、反応は速やかに進行した。このとき完全な立体制御が行われ、3位と5位にシリルオキシ基を有した6員環アルデヒドを得ることができた。このとき、不斉点を一挙に4つも制御したことになる。同様に5員環、7員環アルデヒドの合成にも成功した。(2)ケイ素ルイス酸を用いる重要な有機合成反応は数多く知られている。しかしながらそのような不斉ケイ素ルイス酸触媒を向山アルドール反応に適応する場合、系中で異なる二種類のケイ素ルイス酸が生じる可能性があり、不斉反応の実現のためにはこのケイ素移動を制御する必要があった。我々は詳細な検討の結果、非常に嵩高いトリストリメチルシリルシリル(TTMS)基を用いた場合にケイ素移動を完全に押さえることを成し遂げた。すなわちキラルの嵩高いスーパー・シリルルイス酸触媒を用いて不斉合成を進めることが可能となったことを意味する。(3)フラスコ反応より簡便なフロー型反応システムの開発を目指す。触媒とシリカゲルを混ぜ合わせたものをチューブに詰めるだけの簡便フロー型反応システムを構築する。すでにエン反応やアルドール反応などの反応が速やかに進行することを見いだした。本研究の平成24年度は、(1)我々の開発したスーパー・ブレンステッド酸を用いてスーパー・シリル基の作る特殊な反応空間を用いた新規合成プロセスの開発と(2)高活性不斉ケイ素ルイス酸触媒の創製を目的に研究を行った。この原料は新規化合物となるが、当初の計画通り、ジアルデヒドとスーパー・シリル・トリフラートを用いたソフト塩基による手法で立体選択的にジシリル・エノール・エーテルを合成することができた。そこでスーパー・ブレンステッド酸を触媒としてジシリル・エノール・エーテルとアルデヒドとの反応を試みたところ、反応は速やかに進行した。

(2)ケイ素ルイス酸を用いる重要な有機合成反応は数多く知られている。我々は高活性不斉ケイ素ルイス酸触媒を合成し、不斉反応に利用する研究を行ってきた。しかしながらそのような不斉ケイ素ルイス酸触媒を向山アルドール反応に適応する場合、系中で二種類のケイ素ルイス酸が生じる可能性があり、不斉反応の実現のためにはこのケイ素移動を制御する必要がある。そこで我々はケイ素移動の選択性を調べるために詳細な実験を行った。その結果、非常に嵩高いトリストリメチルシリルシリル(TTMS)基を用いた場合にケイ素移動を完全に制御できることを見いだした。(1)嵩高いスーパー・シリル基を用いた前例のない逐次反応を進行させ、分子内アルドール反応と分子間アルドール合成を組み合わせたプロセス開発を行った。6員環、7員環等の環状化合物の精密合成で、旧来の手法ではまったく合成できない様々な環状化合物の完璧な立体選択的合成に成功した。今後本反応の完成を図る。(2)スーパー・シリル基、ベンジル基、トリエチルシリル基を持つスーパー・シリル・エノール・エーテル立体選択的合成に成功し、98%以上の立体選択性でアルドール合成が進行することを見いだした。これによって、複数の水酸基の連続した化合物群の一挙合成への道を開いた。(3)ケイ素ルイス酸の開発において、不斉発現に重要なケイ素基の分子間移動を押さえることを達成した。これによって、スーパー・シリル基を用いて、シリル基の移動プロセスを完全に制御できる。今後の新しいシリル・ルイス酸触媒を分子設計に用いる。(4)一般的高分子合成のメチルメタクリル酸エステル逐次縮合で、カルボン酸のスーパー・シリルエステルを用いて、縮合が2段階、あるいは3段階で完全に停止させることに成功した。予想通り、反応はジアステレオ選択的に進行する。(5)更に上記反応に於いてシリル基ではなく、トリス3,5-ジーt-ブチルフェニル基のメチルメタクリル酸エステルでも、上記の高分子化停止反応が収率良く進行した。この特殊なトリチル基はX線結晶解析で3個のフェニル基がほぼ平面に位置する独特の構造を示していた。偶然見いだされたこの知見で、新しい炭素ルイス酸触媒等の展開を図ることができる。(6)フロー型反応システムも連続型のアルドール合成反応が簡便な操作で速やかに進行するまでに研究が進展した。今後、反応適応範囲の拡大を図る。さらに、チューブをいくつか組み合わせることで多段階合成システムの構築を図る。有機触媒の主役となる有機酸触媒システムを構築し、多岐にわたる反応系に適用する。特に高い酸性を持つスーパー・ブレンステッド酸触媒とスーパー・シリル基とを組み合わせ、そのジアステレオ反応や、不斉触媒のデザイン、合成、種々の応用開発を目指し、ごく微量の触媒量で、従前の有機触媒では達成できなかった反応の位置及び立体制御を実現すると同時に、環境にも優しい合成法を樹立する。(1)嵩高いスーパー・シリル基を用いた前例のない逐次反応を進行させ、分子内アルドール反応と分子間アルドール合成を組み合わせたプロセス開発を行い、旧来の手法では全く合成できない様々な環状化合物の完璧な立体選択的合成に成功した。
物語知の臨床実践へのフィールド的基礎研究

ナラティヴアプローチは、人は生きている現実を積極的に構成し意味を作り出す存在であるという人間観が背景にある。生きている現実から素材を選択し、その場の文脈に応じてつなぎ、まとまった言葉にしていく行為がナラティヴである。本研究ではナラティヴの心理療法への基礎づけをおこなうために、生活場面および臨床場面での会話を微視的に分析し、治療的会話を通じて意味の生成や自他に対する評価の変化のプロセスを検討した。以下の点が明らかになった。1保健医療看護領域も含む臨床実践研究において、ナラティヴという概念がどのように用いられているかを整理検討し、共通要因を抽出した。ナラティヴのどの側面に重きを置くかは論者によって違うし、また臨床場面での対象のちがいによって、ナラティヴという概念自体も変化しうることを解明した(森岡2007;吉村・紙野・森岡2006)。2小さなプロット(little plot)のはたらきに注目し、カウンセリング対話を分析した(森岡2005)。会話において新しい産物(new outcome)が生じる契機となるのは、対話関係のなかで他者の視点をくぐり、自己の発話の意味をとらえ直すことである。語り手が自分の言葉を「内的に説得力のある言葉」(Bakhtin1996)として、受け取ることに治療的な意味がある。3行為としてのナラティヴによって、語り手の主体感覚を支えることができる。対話者双方に観察主体を育て、自己内対話を生む。そこで問題を外在化する視点を得る。4ナラティヴにおける聞き手の積極的なはたらきをとらえた。聞き手が積極的な会話を維持し、語り手と聞き手が協働的に現実を構成する。聞き手がとらえたものを含めてのナラティヴ記述に意味がある(吉村・紙野・森岡2007;森岡2006)。今後の研究として、より大きな枠組みの中でナラティヴ視点の臨床実践可能性を探ることがもとめられる。平成17年度の本研究は以下のような経過で行った。1物語知の臨床実践領域での理論的基礎づけについて。主に心理臨床や保健医療福祉の領域で、多様に用いられてきたナラティヴ概念の整理を試みた。個人の生の文脈のなかで出来事が意味づけられ、物語性が構築されることを重視する立場と、治療的会話の微細部分に発話主体の意味行為をとらえ事実内容を語り直す行為に注目する立場がともにナラティヴ概念を用いており、臨床の対象像を構成するプロセスでこれら二つの次元が交錯し、選択されていることが明確になった。これについては日本保健医療行動科学会第21回大会(大阪産業大学)にて発表の予定である。2研究領域においてナラティヴアプローチのもつ特性を整理し、実践場面において個人の生を記述するにあたってナラティヴの視点の有効性を探った。臨床事例研究に固有と考えられる記述視点がナラティヴアプローチによってより明確となった。これについては第2回質的心理学会大会(東京大学)企画シンポジウムにて発表を行った。また『臨床心理学』誌にて「心理療法とナラティヴ」という連載を企画し発表を継続している。3対話や小集団の談話プロセスに生起する小さなストーリーの分析を行った。語られた過去の出来事と現在語っているという行為が相互に影響を及ぼし合うことが把握できた。まだ自己語りにおいて必要とされる個人の自己の枠組みの変動性と内容の問題について検討を行い、第12回ヨーロッパ発達心理学会(スペイン・ラグーナ大学)にて成果を発表した。さらに、第23回日本心理臨床学会(京都)異なるアプローチの対話「トラウマとナラティヴ」というワークショップセッションにて分析の一部を発表した。

またThe Fourth International Conference on the Dialogical Self(Braga, Portgal)にてシンポジウムを企画し、発表の予定である。平成18年度の本研究は以下のような経過で行った。1ナラティヴの働きの微視的分析17年度の研究で、心理臨床、保健医療、教室場面でのナラティヴ概念を整理し、その根本的な両義性をとらえることができた。18年度はそれを受けて、大きく二つのナラティヴのはたらきについてセラピーの会話場面を抽出し、検討を行った。ナラティヴの働きには、微視的な分析を通じて把握される小さなストーリーのレベルと、面接の回を重ねる問に浮かび上がってくるライフストーリーという大きな筋立ての働きの二つのレベルがあることが想定される。研究グループはセラピーを対話場面としてとらえ、その分析を通じて、新たなストーリーが生まれてくる瞬間を把握した。このストーリーは自己の再構成に重要な働きをなすことを明らかにした。この研究は日本心理臨床学会第25回大会盲主シンポジウム(2006年9月16日関西大学)および、日本教育心理学会第48回総会ラウンドテーブル(2006年9月17日岡山大学)にて発表した。研究代表者は臨床心理学誌にてその成果の一部を公刊した(「物語の構成力」臨床心理学7-2)。2保健医療福祉領域におけるナラティヴ概念の整理語り手の人生がからむ大きなストーリー(ライフストーリー)の働きについて、研究グループは癌看護、高齢者看護、および障害者福祉の現場から資料を抽出し、現在分析中である。その分析経過において、ナラティヴ概念が実践現場に応じてさまざまな定義がなされていることに注目した。その検討結果は、日本保健医療行動科学会第21回大会にてワークショップを企画し発表した(2006年6月14日大阪産業大学)。3現場記述に関わる方法論の検討臨床実践場面をどのように記述し、テクスト化するかということを試行的にくり返し、集団で検討する。この試行にもとついて、ナラティヴの小さなストーリーのレベルがどのように生じるか、その生成プロセスをとらえた。この作業を通じ、現場から理論を構成していく方法論の検討が必要となった。社会構成主義や対話的自己論の視点を導入し、現場の生きた記述の方法を討議した。研究グループはこれについて、The Fourth International Conference on the Dialogical Self(Braga, Portgal 2006.6.2)にてシンポジウムを企画し、発表をおこなった。またこのテーマについて研究代表者は臨床心理学誌に、論文を執筆した(「現場から理論をどう立ち上げるか」臨床心理学,7-1)。これまでの研究から、ナラティヴの働きには微視的な分析を通じて把握される小さなストーリーのレベルと、面接の回を重ねる間に浮かび上がってくるライフストーリーという大きな筋立ての働きの二つのレベルがあることが示された。平成19年度の研究では、心理臨床場面で二つのレベルの相互連関をとらえ構造化することによって、発話行為におけるナラティヴの視点を明確にすることを課題とした。
特定の神経活動パタンに依存したＰＥＴイメージング解析法の確立

特定の神経活動にリンクした画像再構築法を確立する目的で、PET撮像と神経生理学データの同時記録が可能な小動物用の非金属性の脳固定装置を開発・実証し、その数値モデルを用いて減弱補正を行い、固定装置を使用しない時とほぼ同等のPET画像を得た。また、急速静注と定速静注を組み合わせた投与法を確立し、血中放射能能動が定常状態になること、脳内の取り込みは一定の速度で持続的に上昇することを確認した。さらに後肢足蹠への経皮電気刺激と同期化した信号をgate信号として、刺激後5秒のフレームを抽出して画像化することに成功した。本申請研究ではラット等のげっ歯類の小動物を対象に、PETイメージングと神経生理学データを同時測定可能な実験系を確立し、特定の神経活動パタンにリンクした新たな脳機能画像の解析法の開発を目指している。昨年度はPET撮像と神経生理学データの同時記録が可能な小動物用の固定装置を開発し、実装した。また、[18F]FDGを投与したラットを用いた検証実験では、固定装置による放射線量の減弱補正によって固定装置を使用しない時とほぼ同等のPET画像が得られることを確認できた。今年度は、後肢足蹠への経皮電気刺激による体性感覚皮質での神経活動を[18F]FDGのPETイメージングと膜電位感受性色素の光学計測法を用いて比較検討し、神経活動に同期化した脳機能画像解析アルゴリズムの確立を試みた。まず、刺激に対するFDGの取り込みを一定量にする目的で、血中FDGの定常状態について検討した結果、急速投与と持続投与を組み合わせることで90分間定常状態を維持することに成功した。つぎに、光学計測の結果から1分毎に後肢足蹠へ経皮電気刺激を与えながらFDG-PET撮像を行い、刺激開始から5秒間のフレームを抽出し、画像解析を行った。結果、単回の5秒間の収集だけではカウントが極端に少なく、ノイズに対する有意な画像が得られなかったが、刺激毎のフレームを加算平均することで良好なSN比の画像を得られることに成功した。しかし、とり込まれるFDGはそのまま細胞内に累積しており、前の刺激によるFDGの集積が、次の刺激のプレ条件になることから、単純な加算平均では刺激特異的なFDGの集積を抽出することは困難であり、現在新たな解析アルゴリズムの開発を試みている。fMRIやPETなどの非侵襲的な脳機能イメージング法の発達によって,精神神経活動に関わる脳内の機能局在は画像化されつつあるが、ヒトを対象としたこれらの研究では、倫理的・技術的な制限から、精神神経活動に関わる賦活領域は描出できても、その殆どが現象の記述にとどまっており、詳細な分子・神経メカニズムについては既知の神経解剖学的知見や動物実験結果から推測するのみである。本申請研究ではラット等のげっ歯類の小動物を対象に、PETイメージングと神経生理学データを同時測定可能な実験系を確立し、特定の神経活動パタンにリンクした新たな脳機能画像の解析法を開発を目指している。今年度はまずPET撮像と神経生理学データの同時記録が可能な小動物用の固定装置を開発し、実装した。固定装置はPETプローブからのγ線減弱を最小限に抑える目的で非金属性の材質を使用した。また、これらの固定装置による放射線量の減弱度合いを推定し補正できる画像解析プロトコールを作成した。[18F]FDGを投与したラットを用いた検証実験では、固定装置による放射線量の減弱補正によって固定装置を使用しない時とほぼ同等のPET画像が得られることを確認できた。更に、PET撮像と同時測定する予定の皮質脳波(EEG)、脳血流、集合電位などの神経生理学パラメーターの測定については既に実験システムを確立済みでおり、現在マルチチャネルの単一ニューロン活動電位の記録システムをセットアップしている。今後、これらの神経生理学パラメーターとの同時記録を行い、新たな特定の神経活動パターンにリンクした脳機能画像解析アルゴリズムを開発して行く予定である。昨年度はPET撮像と神経生理学パラメーターの同時測定に必要な固定装置作成用の材質選定に時間がかかっており、全体の実験計画がやや遅れている。今年度はPET撮像と神経生理学パラメータの同時記録を行う。EEG、脳血流、単一ニューロンの活動電位などの脳内の神経活動を表す神経生理学パラメーターの中から脳機能画像を選択的に抽出できるパラメーターを比較選定し、特定の神経活動に同期化した脳機能イメージングの再構成に挑戦する。昨年度はPET撮像と神経生理学パラメーターの同時測定に必要な固定装置のセットアップが少し遅れており、予算実行に未使用額が生じた。今年度は引き続きPET撮像と神経生理学パラメーターの同時測定を予定しており(今後の研究の推進方策参照)、今年度の研究費には関連の実験動物、PET関連試薬、活動電位記録用電極などの費用および成果発表に関わる国内・外出張、論文校閲・別刷りの費用が含まれる。
「環境ホルモン」の野生動物に対する影響とその作用機序の解明

本研究では、様々な生物層から生物を採集して環境汚染およびその生体影響についての実態を把握し、そのメカニズムの解明することを目的とした。本研究では特に、魚食性生物に着目し、魚類、魚食性哺乳類、魚食性鳥類について、蓄積する環境汚染物質の化学分析を行い、P450発現やその他の生体影響について調べた。この過程で、北海道沿岸のゴマフアザラシに表層海水の一億倍の濃度のPCB、10億倍の濃度のDDTが蓄積していることを見出した。また、PCB蓄積レベルに相関してP450分子種であるCYP1ファミリーの発現量が増加していることも明らかにした。さらに、甲状腺ホルモンへの影響について検討したところ、PCB170やPCB180と血中の甲状腺ホルモンレベルは負の相関を示し、PCBによる野生生物の汚染が内分泌系を撹乱している可能性が考えられた。また、同じ魚食性生物で食物連鎖の頂点に立つオジロワシ、オオワシについて、その成長過程と生体に蓄積する環境汚染物質の残量パターンを解析し、PCB類、DDT類が高濃度で蓄積していることを示した。これらの烏獣の下位に立つ魚類については、ダイオキシン類汚染域棲息の雌コイでは、非汚染域棲息群に比べて、P450量、CYP1A発現量、CYP1A依存の代謝活性が増加していることや生殖腺重量や血中エストロゲン量が減少していることを見出した。一方で、海洋汚染物質の一つ、有機スズをラットに投与し、その影響を調べた。実際の汚染物質は低濃度で環境に存在するため、低濃度のトリブチルスズ(TBT)を妊娠ラットに曝露し、次世代への影響について調べたところ、胎仔・新生仔の脳グリア細胞のマーカー蛋白や細胞骨格蛋白の発現量を変動させ、さらに小脳の発達遅延を起こすことを初めて報告した。TBTの胎仔期・新生仔期曝露は、性成熟後も視床下部において神経細胞の分化・局在に影響することを明らかにした。他の重金属についても野生動物に高濃度で蓄積している事を明らかにした。我々は、微生物から高等動物まで広く生物界に分布し、体外から侵入する汚染物質などの異物に対処する異物代謝酵素P450(CYP)が環境汚染の良いマーカとなることを示唆してきた。本年度、海棲哺乳類をモデル動物として、従来から行われてきた化学的アッセイとCYPをバイオマーカとするバイオアッセイとの相関を検討した。化学分析により、ゴマフアザラシおよびクラカケアザラシとも、皮下脂肪に海洋表面濃度の10億倍、1億倍に濃縮されたPCB、DDTを保持していることが明らかになった。そして、それらの含有量は両動物の肝異物代謝酵素CYP1A1に依存する酵素活性との間に正の相関関係が認められ、肝臓に存在するCYP1A1が環境汚染の良い指標となることが示された。更に、アザラシでは、CYP2Bがほとんど無くラットでCYP2B依存の酵素活性が、アザラシではCYP1A1が触媒していることも明らかになり、幅広い解毒能力を持つ酵素が汚染物質除去に応用可能であることも指摘された。以上の結果を基に、環境ホルモンとして危険性が注目されているフタル酸エステルとその代謝物のエストロゲン合成アロマターゼ酵素(P450 19)誘導に対する効果を検討し、フタル酸エステルの内分泌攪乱物質としての作用機序を明らかにすることを試みた。

胎児期、授乳時および離乳後9週齢までフタル酸ジブチルに曝露されたラットを実験動物として使用し、肝臓ミクロソームにおけるアロマターゼ活性を検討した。現在、コントロール群との間にアロマターゼ活性の顕著な差違は見出されていないが更なる検討を継続中である。北海道産アザラシ類、北海道々東に生息する猛禽類および藤沢市引地川ダイオキシン汚染地域に生息するコイに対する環境汚染物質の影響と作用機序を検討した。1.ゴマフアザラシ、クラカケアザラシにおいて、同程度のコプラナPCBが検出されたにも関わらず、P450 1A様分子種の発現量は全く異なっていた。特にゴマフアザラシにおけるP450 1A様分子種の発現は、種特異的機構による誘導が示唆された。一方、血中甲状腺ホルモンの年齢変動は、加齢によるそれを明らかに越えており、環境汚染物質が成長や繁殖に深刻な影響を与えていることが予想された。2.1998-1999年に回収したオオワシ、オジロワシの胸筋での残留環境汚染物質を測定した。他の有機塩素系化合物に比べ、10-100倍高濃度のPCBおよびDDT類蓄積が観測された。また、PCB異性体の蓄積パターンに年齢による変動が見られた。これら猛禽類のPCB汚染源と考えられるロシアSovolのPCB異性体組成と比較し、より難分解性の多塩素化PCB類がP450を始めとする異物代謝酵素によって代謝されることなく成長過程で蓄積されていることが考えられた。3.1992-2000年に引地川水系に排出されたダイオキシン類は、TEQ値3.0gにも上る。排出流域に棲息するコイについて、肝膵臓におけるERODの高活性とCYP1A様蛋白の発現増加が明らかとなった。また、雌個体での生殖腺重量、血中エストロゲン量の減少と、卵巣中の二次卵母細胞の割合の減少も観測された。ダイオキシン類曝露がコイの産卵数や繁殖率等へ影響を及ぼしている可能性が考えられた。今年度は、実験動物や培養細胞を用いて、エストロゲンと「環境ホルモン」との相互作用について調べた。また、「環境ホルモン」新生仔期への曝露が、成長過程、特に脳神経系発達に与える影響及びそのメカニズムを明らかにした。エストロゲン類がダイオキシン受容体(AhR)機能に及ぼす影響エストロゲン受容体とダイオキシン受容体(AhR)との相互作用を調べた。乳癌由来MCF-7細胞では、エストロゲンの共存が、ベンゾピレン(AhRリガンド)によるCYP1A1mRNA発現誘導を抑制した。しかし、CYP1B1の発現誘導には影響が見られず、エストロゲンによる抑制レベルの差は、NF-1結合サイトなどプロモーター領域の違いによることが分かった。EGFやIGF-1はエストロゲンによって活性化される成長因子であり、CYP1ファミリーの発現誘導レベルを抑制することが報告されている。しかし、MCF-7細胞では、これら成長因子の共存によって、CYP1A1mRNAの発現レベルに有意な変動はなく、異なる抑制メカニズムによってエストロゲンがAhR機能を阻害していることが分かった。ビスフェノールA(BPA)の脳神経系への影響エストロゲン受容体と弱親和性を示すBPAを低濃度で胎生仔期・新生仔期ラットに曝露した。BPA経口投与によって、生後1週齢仔ラットの小脳重量が、オスでのみ有意に減少した。また、小脳初代培養細胞では、BPA曝露によって細胞増殖が抑制された。生後1週齢のオス仔ラット小脳において発現レベルが変動するmRNAをマイクロアレイで解析し、ドパミン受容体を含む27遺伝子を同定した。