hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
茎頂メリステム形成の統御系

本年度は、MAB4と相同な7つのファミリー遺伝子MEL1-7(Macchi-bou 4/Enhancer of pinoid-Like)の発現解析、タンパク質の細胞内局在解析、多重変異株の作成を行った。その結果、これらの遺伝子には発現の細胞特異性があるが、機能的重複性が有り多重変異株は各種pin変異体並びにそれらの多重変異体と良く似た形質を示す事、各細胞内でPINファミリータンパク質の局在する細胞膜にこれらのタンパク質が局在し、これらの遺伝子の多重変異株はPINファミリータンパク質の細胞内局在が消失する事、pin変異体ではMAB4-MELタンパク質の細胞内局在が消失する事を明らかにした。2)サイトカイニンが茎頂メリステム形成で果たす役割;Rタンパク質UNIの恒常活性型変異uni-1Dにより、サルチル酸関連抵抗性反応の一部が活性化し、また、子葉や本葉の根元に異所的に腋性メリステムが多数形成され、枝の茎頂メリステムの機能は低下する。本年度は活性化UNIの下流を詳しく分子遺伝学的に調べる為に、uni-1D変異体において既知のSAM関連遺伝子との関係を調べたところ、STMの異所的な発現が腋芽形成で重要な事が示唆された。さらに、uni-1Dのサプレッサー変異の解析から、異所的な腋芽形成とSAMの機能低下は遺伝学的に分離できる事も明らかになった。1,オーキシンの極性を持った分布の構築機構の解析;オーキシンの偏差分布に関連する因子として、オーキシン細胞外排出タンパク質PIN、その調節に関与するキナーゼPIDが知られている。本研究は、pidのエンハンサーとしてMAB2とMAB4を単離し解析している。重篤な形態異本常を示すMAB4ファミリー遺伝子群多重変異体mab4 mel1 mel2においてPIN1タンパク質の細胞膜上の存在量が著しく低下し、同時に極性分布も弱まった。同様の傾向が重力屈性に異常を示すmel1 mel2 mel3 mel4四重変異体におけるPIN2タンパク質の細胞内局在にもみられた。MAB2は基本的転写共役因子メディエーターの制御複合体(CDK8サブユニット)を構成するAtMed13をコードしていた。meb2の表現型の解析から、MAB2はシロイヌナズナにおいて、胚発生過程でオーキシン応答に依存した転写を制御している可能性が示唆された。2,茎頂メリステム形成形成と維持の分子機構の解明;茎頂分裂組織(SAM)と腋生分裂組織(AM)に異常を示すuni-1D変異体の解析を通じて、分裂組織の全く新しい制御機構の発見を目指した研究を行ってきた。本年度の成果は以下の通りである。ERECTA (ER)受容体キナーゼの機能欠損によりuni-1D変異体のSAMの異常が回復した。また、uni-1D変異体のSAMの異常にはSAM外部でのERの機能が重要であった。さらに、ERファミリー因子群の機能をすべて欠損させると、uni-1D変異体のAMの異常もまた抑圧された。これらを踏まえた解析の結果、野生型背景においても、分裂組織外でのERファミリーの機能が分裂組織の制御に関わることが示唆された。1,オーキシンの極性を持った分布の構築機構の解析;オーキシンの偏差分布がSAMからの器官形成で重要な働きをし、オーキシン細胞外排出タンパク質PIN、その調節に関与するキナーゼPIDがこれに関与する。
ソーシャル・ビジネスの事業ライフサイクルと協働マネジメント

本研究では,多様なソーシャル・ビジネスと協働という現象について,複数の分析視点を用いて,マネジメントの鍵要因を見出した.NPO主導型のソーシャルビジネスにおける協働と企業主導型のソーシャル・ビジネスにおける協働とに類型化して,複数比較分析を行い,以下の点を明らかにした.第一に,資源をつないで,コーディネートするネットワークの中核として,NPOという制度が非常に適していること.第二に,ソーシャル・ビジネスの関係性(ネットワーク)が広がるほど,多様な場を創造して,多様な価値提供・創造・享受の関係性がみられること.第三に,ソーシャル・ビジネス協働のビジネスモデルの性質に違いがあることである.今年度は,ソーシャル・ビジネスの文献研究と並行して,複数の事例研究を実施して,比較考察した.文献レビューの結果,ソーシャル・イノベーションを3つの類型に分類して,そのうちの1つである,ハイエク型イノベーション事例に焦点を絞り,複数事例を比較検討した.その結果,どの事例においても,共通項の1つに,ソーシャル・アントレプレナーの事業創造において,ブリコラージュ的な行動様式がみられることが解明された.ブリコラージュ的な行動が多用されることの解釈を文献研究とあわせて検討中であり,その理論的・実践的含意を示すことができるかどうかは未だ不明である.またソーシャル・アントレプレナーシップに伴う収益・費用構造の明確な把握が難しく,それとの絡みで,ブリコラージュ的行動様式を解釈する必要があることもこれまでの研究から判明した.上記の成果を研究会で発表しているが,その際にはより根本的なそもそも論である「ソーシャル・ビジネス」の定義に関しても議論になった.特にソーシャル・ビジネスの定義と,調査対象事例との適合性に関して,より説得的な論理構築をする必要がある.またソーシャル・ビジネスの社会性,事業性,革新性の3つの要件と協働デザインの各自およびその関係性は,その事業ライフサイクルの中で変化しうることが,複数事例調査から見出されている.今後は,その変化の詳細を仮説として構築する必要がある.さらに,ハイエク型イノベーションだけでなく,シュンペーター型イノベーション,ガースナー型イノベーションに該当するソーシャル・ビジネスについても検討を始めているため,これらを統合的に比較考察する課題も残されている.今年度は、収益事業開発を行っている協働型ソーシャル・ビジネスの事例調査を中心に、関連サーベイ研究を同時に実施した。予備調査も含めて、日本全国を対象に多数の事例調査を開始したが、ライフサイクル調査のベースとなる事実整理をしている最中である。また関連文献のサーベイでは、いくつかの鍵概念を見出したが、さらなる文献研究を継続する必要がある。継続調査の中で、研究課題および留意点として気づいた点は、ソーシャル・ビジネスゆえの組織や戦略の変動性の高さが際立ち、またデータもきちんと残っていないことが多いことである。したがって、1事例においても、多数の関係者から丹念なヒアリングを実施する必要があり、予定よりも調査に時間がかかることがわかった。また研究の一段階として、企業主導型ソーシャル・ビジネスと、NPO主導型ソーシャル・ビジネスとに大別して、その類型化の意義、類型間の比較考察を実施した。そこから、両者の特徴、適用可能性、留意点を理論的および実践的に検討した。また両者の区別が不明瞭なケースも多く、ダイナミックな動きが、地域という舞台で生じていることをくみ取ることができた。このようなダイナミックな動きを、ソーシャル・ビジネスの事業ライフサイクル理論としてまとめていきたいと思う。本年度は,ソーシャル・ビジネスと営利事業との相異点をアントレプレナーシップの観点から,理論と事例の双方から検討した.アントレプレナーシップ・モデルが,事業のライフサイクルとともに変わることがつかめた.現在,その要因をもとに仮説モデルを検討中である.文献および複数事例研究を続ける中で,ソーシャル・ビジネスと環境についても整理すべき点がある.外部環境の点としては,PEST分析,タスク環境分析,特に事業規模,市場ターゲットの質に注目して研究を続ける予定である.内部環境としては,知識創造の点から,アントレプレナー・チームの活動プロセスの検討に着手した.またアントレプレナーシップの1つとして,協働をとらえなおし,事業ライフサイクルとネットワーク構築の質の変化の相関関係も検討している.この点についても,いまだ文献による理論研究と,いくつかの事例研究をもとに考察しているにすぎず,調査対象,アプローチ方法ともに手探りの状態にあり,今後,時間を費やして明らかにしていく必要がある.ソーシャル・ビジネスと協働に関する事例については,専門機関と連携して10年分のデーターベースを確保している.ソーシャル・ビジネスにおける協働を企業主導型,NPO主導型と大別して考察してきたが,いずれにせよ,規模的には非常に小さいもの,また短期間のものが多いことがわかっている.全体的に一貫性のある理論構築に落とし込むために,まだまだデータ収集と分析に時間がかかるであろう.したがって,ある程度,多角的に枝となる研究を進めた後,整理・検討して,幹を通すために再調査する必要があるだろう.最終年度は,ソーシャル・ビジネスおよびクロスセクター型協働の中でも,インクルーシブ・ビジネスに焦点を当てて,事例研究および理論的検討を行った.事例郡を2軸のマトリックスで,下記のように整理した.一軸は,BOP層との関係構築の方法で,生産者として育成・取引するフェアトレード型,主として消費者としてとらえアクセス可能にするサービス提供型という分け方である.もちろん,事業のバージョンが進むにつれて,両者ともに企業とBOP層は多様なスタンスで関係構築を模索するようになるが,起点の関係性で分類している.またもう一軸は,事業の性質によって,本業派生・移転型と新規事業型とに分けた.これらの4象限の各事例を分析するとともに,企業の推進部署による検討も重ねた.

CSR部先導型と事業部先導型である.以上の複数比較事例分析によって,いくつかの発見事実が見出された.一つは,フェアトレード型は,他の要因と無関係に,事業推進のハードルが相対的に低く,協働の組み方も収益性の確立においても,またインセンティブ設計に関しても,無理のない体制をとりやすい.これは,フェアトレードの普及とともに,型や方法が精緻化されてきていることと,規模の大小問わずセットアップしやすい点があげられる.一方,サービス提供型は,収益化とインセンティブ設計ともに多くの問題を抱えているケースが多く,特にCSR部先導型かつ新規事業型の推進力の弱さが際立った.BOPペナルティの存在に加えて,経営トップ層の理解といった点のハードルが散見された.また協働パートナーとの関係構築についても,その実態は支援型の域を出ず現地において柔軟な対応ができていない状況が把握できた.しかしながら,これらはまだ仮説の域を出ず,今後定量調査で分析する必要性を強く認識して,そのための準備も,この最終年度後半から着手している.本研究では,多様なソーシャル・ビジネスと協働という現象について,複数の分析視点を用いて,マネジメントの鍵要因を見出した.NPO主導型のソーシャルビジネスにおける協働と企業主導型のソーシャル・ビジネスにおける協働とに類型化して,複数比較分析を行い,以下の点を明らかにした.第一に,資源をつないで,コーディネートするネットワークの中核として,NPOという制度が非常に適していること.第二に,ソーシャル・ビジネスの関係性(ネットワーク)が広がるほど,多様な場を創造して,多様な価値提供・創造・享受の関係性がみられること.第三に,ソーシャル・ビジネス協働のビジネスモデルの性質に違いがあることである.新しい大学に移り,2年目ではあるが,担当科目も大きく変更したため,教育に費やす時間が当初の予定よりも大幅に増加した.また研究自体に関しても,試行錯誤が続き,想定より遅れることになった.経営学ソーシャル・ビジネスの事業ライフサイクルと協働デザインについて,新たにアントレプレナーシップおよび知識創造理論の観点を取り入れながら,研究を再構築していく予定である.ソーシャル・アントレプレナーシップとアントレプレナーシップの相違点等を,知識創造理論のフレームワークを踏まえて明確にしていきたい.当初計画より,各段に遅れている.所属が変更して,教育面の担当科目等に大きな変化が生じたため,どうしても研究面に割く時間とエネルギーが通常よりも減少することとなった.上述しているが、事例調査に、想定以上の時間がかかることがわかった。また、大学を移籍したため、その準備ほかにおいて多大なる時間を要し、研究遂行スピードが格段に落ちてしまった。教育負担の増加や,研究の試行錯誤が続いたことにより,研究全般に大幅な遅れが生じている.したがって,当初計画で使用するはずであった事例調査や定量調査に着手できておらず,次年度使用額が生じた.
韻律制御および知覚特性を反映した数理モデルに基づく英語学習者音声の客観評価

本研究は,学習者の英語音声の韻律的側面,とくにリズムの制御能力を,英語教師による主観評価に代わって客観評価する計算機モデルを構築することを目指す.韻律的な情報を伝える3つの要素である,音声の長さ,大きさ,高さの変化について,学習者の制御特性と英語教師の評価特性の両面から多角的に分析する.それらの結果を組み合わせて,英語教師による主観評価を高い精度で模擬する客観評価モデルを構築し,試用実験によってその有効性を確かめる.本年度は,日本語音声と比較して英語音声のリズムを特徴づける,強勢のある音節(強音節)とない音節(弱音節)の持続時間の対比に焦点を当て,以下の成果を得た.まず,強音節と弱音節の持続時間の対比の特徴を利用した客観評価モデルの構築を試みた.学習者音声の習熟度をより的確に表現する評価尺度を検討した結果,強音節を中心に前後に隣接した弱音節の半分ずつが連結して構成するリズム区分を設定し,その区分内で計測した比率を話者内で平均したものが有効であることが判明した.次に,英語音声のリズムの評価では,学習者の習熟度の表れ方や評価者の評価の正確さは,用いる検査文の特性に依存することから,より的確に学習者の習熟度を評価するための検査文の必要条件について検討した.必要条件の単位には,強音節と弱音節との繰り返しによる英語のリズムの中でよく知覚される強音節の特性に着目して,検査文1文に含まれる強音節の個数を用いた.学習者による発話や評価者による評価が緻密になされる範囲内で行った分析により,検査文1文に強音節が3個含まれることが,リズムの評価に有効な検査文の必要条件であることが明らかとなった.本年度に得られた結果では,評価の尺度や対象を考慮することにより,より高い精度で主観評価を模擬する客観評価モデルの構築が可能となることが示された.本研究は,英語学習者の音声の韻律的側面の制御能力を,教師による主観評価に代わって客観評価する計算機モデルを構築することを目指す。音声の韻律的な情報を伝えるための,音声の長さ,大きさ,高さの変化について,音声を生成する側である学習者の制御特性と,音声を知覚する側である英語母語教師の知覚特性の両面を詳細に分析し,それらの結果を組み合わせて,人間による評価を高い精度で代行するモデルを構築し,試用実験によってその有効性を確かめる.本年度は,韻律の3つの要素のうち,長さと大きさに焦点を当てた.まず,英語音声のリズムを特徴づける強勢と弱勢の対比に着目して,学習者の強/弱勢母音,強/弱音節の持続時間の特徴とその主観評価への影響について分析した.その結果,学習者は弱勢の音声区分長を短縮するのが困難であり,母語話者のように強勢と弱勢の差を付けることができていないこと,また,弱勢の音声区分長のほうが主観評価に与える影響が大きいことが明らかとなった.この結果は,査読付き国際会議INTERSPEECH(採択率57.7%)等で発表済みであり,又本年度末現在学会誌に投稿し査読中である.次に,大きく聴こえる音韻ほど評価者が主観評価に役立てているであろうことに着目し,これまでの音韻の持続時間のみによる尺度(尺度A)に代え,音韻の持続時間に音韻の聴こえの大きさで重み付けを行った,評価者の知覚特性を考慮した尺度(尺度B)を検討した.その結果,尺度Bを利用して構築したモデルのほうが評価値予測精度が高く,知覚特性の評価尺度への利用の有効性が示された.この結果は,査読付き国際会議IEEE ICASSP(採択率44.7%)等で発表済みである.これまでの関連研究では,学習者の制御特性のみが分析の対象とされ,母語話者の知覚特性が考慮されることは希少であった.報告者の本年度に得られた成果では,知覚特性を評価モデルに反映することの有効性が示され,本研究遂行の重要性が確認された.本研究は,学習者の英語音声の韻律的側面,とくにリズムの制御能力を,英語教師による主観評価に代わって客観評価する計算機モデルを構築することを目指す.韻律的な情報を伝える3つの要素である,音声の長さ,大きさ,高さの変化について,学習者の制御特性と英語教師の評価特性の両面から多角的に分析する.それらの結果を組み合わせて,英語教師による主観評価を高い精度で模擬する客観評価モデルを構築し,試用実験によってその有効性を確かめる.本年度は,英語音声を特徴づける強勢に焦点を当て,以下の成果を得た.まず,日本語音声には存在しない強勢と弱勢の対比に着目して,主観評価をより精度よく模擬するための,学習者の特徴を適切に示す指標について検討した.指標の有効性は,その主観評価の結果との相関係数で判断した.実験の結果,強音節を中心としてその前後に弱音節がつながったものをリズム区分と定義して,そこで求めた強/弱音節の持続時間の比率に基づく数値が効果的であることがわかった.

次に,学習者のリズムの制御能力の表れ方や英語教師の評価の正確さがテキストの特性に依存することに着目して,客観評価モデルを効率的に構築するための,英語音声のリズムの評価のためのテキストの要件を検討した.要件の単位には,英語のリズムの中でよく知覚される強音節の特性に着目して,1テキストに含まれる強音節の個数を用いた.予測実験の結果,1テキストに3個の強音節が含まれることが有効な要件であることがわかった.報告者の本年度に得られたこれらの成果では,評価の尺度や対象を考慮することで,より精度の高い主観評価の模擬が可能であることが示された.本研究は,学習者の英語音声の韻律的側面,とくにリズムの制御能力を,英語教師による主観評価に代わって客観評価する計算機モデルを構築することを目指す.韻律的な情報を伝える3つの要素である,音声の長さ,大きさ,高さの変化について,学習者の制御特性と英語教師の評価特性の両面から多角的に分析する.それらの結果を組み合わせて,英語教師による主観評価を高い精度で模擬する客観評価モデルを構築し,試用実験によってその有効性を確かめる.本年度は,日本語音声と比較して英語音声のリズムを特徴づける,強勢のある音節(強音節)とない音節(弱音節)の持続時間の対比に焦点を当て,以下の成果を得た.まず,強音節と弱音節の持続時間の対比の特徴を利用した客観評価モデルの構築を試みた.学習者音声の習熟度をより的確に表現する評価尺度を検討した結果,強音節を中心に前後に隣接した弱音節の半分ずつが連結して構成するリズム区分を設定し,その区分内で計測した比率を話者内で平均したものが有効であることが判明した.次に,英語音声のリズムの評価では,学習者の習熟度の表れ方や評価者の評価の正確さは,用いる検査文の特性に依存することから,より的確に学習者の習熟度を評価するための検査文の必要条件について検討した.必要条件の単位には,強音節と弱音節との繰り返しによる英語のリズムの中でよく知覚される強音節の特性に着目して,検査文1文に含まれる強音節の個数を用いた.学習者による発話や評価者による評価が緻密になされる範囲内で行った分析により,検査文1文に強音節が3個含まれることが,リズムの評価に有効な検査文の必要条件であることが明らかとなった.本年度に得られた結果では,評価の尺度や対象を考慮することにより,より高い精度で主観評価を模擬する客観評価モデルの構築が可能となることが示された.
シンプレクティック幾何学の展開

シンプレクティック幾何学の今後の方向性・展望を、他の分野との関連を含めて明らかにすることを意図し、シンプレクティック幾何学全般、接触幾何学、代数幾何学、ケーラー幾何学、大域解析学、非可換微分幾何学、ゲージ理論、場の量子論の諸立場から、企画・調査・検討を行なった。「企画調査」ということなので、オリジナルな結果を探るという形ではなく、この分野に対する新たな基礎づけや、位置づけ・動機づけを与えることを考えた。これに関して、分担者のうちの数人がグループを組んで、あるいは個々別々に、とさまざまな分野の専門家たちと各地で交わる機会を持ったことは有意義だったと考える。シンプレクティック幾何学およびシンプレクティック・トポロジーをテーマとする研究集会・セミナー等が来年度以降多く催されるが、その後を引き継ぐテーマをいくつか得ることができた。具体的には、小野氏・太田氏からは特異点理論との接点を、三松氏・森吉氏からは変形量子化と低次元多様体の不変量の関連が、それぞれ提案され、詳細な報告と吟味がなされた。これからのシンポジウム等の企画に直結させることができると信じる。同時に、森吉氏のSurveys in Geometryにおける講演等、本研究組織のメンバーが各地の集会において総合報告をする機会を多く持つことができたことも実績の一つとして挙げたい。一方、海外の研究者との研究連絡・打ち合わせを小野・太田両氏が行ない、今後の国際交流の推進を計るとともに、国内では、三松佳彦氏が研究代表者を務める“Encounter with Mathematics(数学との遭遇)"と連携することを通して、学部生・大学院生等に接する機会を多く持ったことも、本研究組織の活動として評価したい。
疾患動物の運動機能回復の計測・解析に基づくシナジーの構成機序の解明

ヒトや動物が歩行や直立などの全身運動を行うとき、複数の関節や筋を協調して動かす協調関係(シナジー)が見られる。シナジーは脳卒中及び小脳疾患によってそれぞれ特徴的に変化することが知られており、疾患に伴うシナジー変化の特徴と神経・制御系のメカニズムの関係を明らかにすることで、シナジーを指標とする効果的なリハビリテーションの構築に結びつく知見が得られると期待できる。本年度は(1)小脳系に障害を持つラットの運動及び制御機能の評価による機能障害メカニズムの解明(2)無痛無汗症患者の歩行解析(3)脳卒中患者の運動解析により、シナジーを介したリハビリテーション手法の構築に向けた研究を行った。それぞれの研究について、以下の研究成果を得た。(1)ラットの運動学シナジーと姿勢制御系の定量評価:下オリーブ核に障害を持つラットの姿勢制御動作を計測し、運動学シナジーと周波数の特徴を健常ラットと比較したところ、シナジーには変化が見られず、低周波の周波数ピークが低下するように変化した。力学解析によって、この変化が制御系ではなく筋への入力過程で影響を与えていることを示した。また、ラットの小脳に脳梗塞を生じる実験系を構築し、疾患及び回復の過程で運動学シナジーに変化が生じることを定量的に示した。(2)無痛無汗症患者の筋シナジーの解析:先天的に痛覚を持たない無痛無汗症患者の歩行中の筋活動の解析を行ったところ、筋シナジーは筋活動の延長とピークタイミングの変化という2つの点で健常者と異なり、接地タイミングの情報を音によって外部から提示することで、接地時床圧力が低い安全な歩行に誘導できることを示した。(3)筋シナジーによる脳卒中患者の運動評価:脳卒中患者のFMA中の筋シナジーを評価することで、被験者間の筋シナジーの変化がFMAのスコアと同様の変化を生じることを示し、シナジー解析の治療評価への有効性を示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。このような運動中に観察される運動要素の協調関係は、動作生成において冗長な身体を動かすための低次元表現となっており、脳内身体表現を反映していると考えられる。本研究では、(1)直立中の姿勢制御におけるシナジーと小脳疾患に伴う変化、(2)脳梗塞に伴う歩行中の筋シナジーの変化と回復に伴う変化を詳しく調べることで、シナジーがどのように構成され、運動機能とどのように結びついているのかについての知見を得る。さらに、(3)臨床現場でのシナジー解析環境を開発することで、シナジーを介したリハビリテーション手法の構築を目指す。それぞれの研究について、以下のような研究成果を得た。(1)ラットの運動学シナジーと姿勢制御系の定量評価:本年度は、健常ラットを対象として、直立及び歩行中のシナジーの解析と力学モデルの構築を行った。ラットに2足直立させ、関節間の協調関係(運動学シナジー)を解析することで、ラットの姿勢制御において、重心と体幹を中心に各関節を協調させる、ヒトと同様の制御則が使われていることを示した。(2)直立姿勢制御モデルの構築とラットの制御系の評価:Photothrombosis法による虚血性脳梗塞を持つラットの作成準備と、健常ラットの歩行の筋シナジー解析を行った。これによって、脳梗塞に伴う筋シナジーの変化を、脳梗塞ラットの歩行運動の筋シナジー解析によって調べるための実験環境が構築された。(3)筋シナジー解析装置と無痛無汗症患者の計測環境の構築:臨床現場で使用できるシナジー解析機器の開発を行い、無痛無汗症患者を対象とした運動解析環境を構築した。平成27年度の研究として、(1)疾患動物の実験を行うための実験環境の構築、(2)動物の歩行・直立動作の運動実験及びデータ解析、(3)力学解析を挙げていた。これらのうち、(1)実験環境の構築に関しては、Photothrombosis法によって脳梗塞を生じる装置を導入することで、対象とする運動野に対して、想定していた以上の空間解像度で解析ができるようになった。また、臨床現場で用いることのできるシナジー解析装置の開発が完了し、筋電の計測を行いながら、リアルタイムで筋シナジーの解析を行うことが可能になった。開発した解析装置は東京大学病院、東北大学、国立精神神経医療研究センターなどの研究機関に導入し、実際に無痛無汗症・脳梗塞・パーキンソン病などの患者に対する解析が開始された。(2)については、小脳疾患のラットの直立運動のキネマティクスの計測、及び歩行運動の筋電の計測を行った。直立運動においてモーションキャプチャによって動作を解析する手法を確立し、疾患に伴う関節間協調の変化が解析できるようになった。筋活動においては、筋シナジーの解析が可能になり、また解析した筋シナジーが過去の研究と比較して妥当な筋シナジーが得られることが確認できた。以上の研究から、疾患に伴うシナジーの変化を定量的に評価することができるようになった。(3)力学解析として、ヒトの直立運動を元に構築した力学モデルを用いて、ラットの直立中の姿勢制御系の同定を行った。小脳疾患を持つラット健常ラットにおいて、同じ身体モデル(関節間協調)を持つモデルが、ほとんど同じ制御ゲインを生じることを示し、小脳疾患による運動の変化が、単に制御ゲインの変化ではなく、関節間協調の低下のような、身体モデルの変化を生じている可能性を明らかにしている。

このように、実験環境・計測及び運動解析・力学解析ともに順調に研究が進んでいると考えられる。ヒトや動物が歩行や直立などの全身運動を行うとき、複数の関節や筋を協調して動かす協調関係(シナジー)が見られる。シナジーは脳卒中及び小脳疾患によってそれぞれ特徴的に変化することが知られており、疾患に伴うシナジー変化の特徴と神経・制御系のメカニズムの関係を明らかにすることで、シナジーを指標とする効果的なリハビリテーションの構築に結びつく知見が得られると期待できる。本年度は(1)小脳系に障害を持つラットの運動及び制御機能の評価による機能障害メカニズムの解明(2)無痛無汗症患者の歩行解析(3)脳卒中患者の運動解析により、シナジーを介したリハビリテーション手法の構築に向けた研究を行った。それぞれの研究について、以下の研究成果を得た。(1)ラットの運動学シナジーと姿勢制御系の定量評価:下オリーブ核に障害を持つラットの姿勢制御動作を計測し、運動学シナジーと周波数の特徴を健常ラットと比較したところ、シナジーには変化が見られず、低周波の周波数ピークが低下するように変化した。力学解析によって、この変化が制御系ではなく筋への入力過程で影響を与えていることを示した。また、ラットの小脳に脳梗塞を生じる実験系を構築し、疾患及び回復の過程で運動学シナジーに変化が生じることを定量的に示した。(2)無痛無汗症患者の筋シナジーの解析:先天的に痛覚を持たない無痛無汗症患者の歩行中の筋活動の解析を行ったところ、筋シナジーは筋活動の延長とピークタイミングの変化という2つの点で健常者と異なり、接地タイミングの情報を音によって外部から提示することで、接地時床圧力が低い安全な歩行に誘導できることを示した。(3)筋シナジーによる脳卒中患者の運動評価:脳卒中患者のFMA中の筋シナジーを評価することで、被験者間の筋シナジーの変化がFMAのスコアと同様の変化を生じることを示し、シナジー解析の治療評価への有効性を示した。本年度までに、脳梗塞を持つラットの構築と筋シナジー解析が行えるようになり、また臨床現場で用いることのできるシナジー解析装置の構築と疾患患者の計測準備が整った。今後の研究として、以上の設備を用いて、疾患に伴う運動機能と筋シナジーの関係を明らかにし、筋シナジーに基づく機能回復の構築を目指す。具体的に以下の様な研究を行う。脳梗塞ラットの歩行実験については、以下の研究を計画している。(1)脳梗塞を持つラットの歩行運動の計測を行い、筋シナジーがどのように変化を調べる。(2)脳梗塞後の時間に従って、筋シナジーがどのように変化するかを調べる。(3)脳梗塞を生じた部位の周辺を刺激したときの運動が、筋シナジーの変化とどのように関係しているかを明らかにする。これによって、運動野における疾患と筋シナジーの関係を明らかにする。神経疾患患者のシナジー解析に関しては、以下の研究を計画している。(1)無痛無汗症患者の運動計測を行い、健常者との筋シナジーの違いを調べる。(2)音によって外部から感覚情報を与えることで、筋シナジーがどのように変化するかを調べる。
近世中後期における源氏物語注釈と和文小説創作―近世和文小説の系譜的研究

本研究「近世中後期における源氏物語注釈と和文小説創作-近世和文小説の系譜的研究」の目的は、近世中後期の国学者における『源氏物語』注釈と和文小説創作との関係を系譜的に分析することで近世和文小説の本流を把握することである。この目的を達成するべく、研究初年度にあたる本年度においては資料の収集および整理に多くの時間と労力を費やした。その対象は、主に賀茂真淵・五井蘭洲・加藤景範に関係する文献である。調査は順調にすすみ、所期の目標を達成した。今年度発表した研究成果としては、以下のものがある。まず、論文「『続落久保物語』と『よしはら物語』-作者と成立について」は、『続落久保物語』の作者が五井蘭洲であると推定し、成立時期を特定した論考である。この論文によって、『続落久保物語』の基礎研究が大幅に進展したとともに、『続落久保物語』が、真淵が江戸において『落窪物語』研究を積極的に進めていた時期に書かれた作品であることが明らかになった。さらに、論文「『続落久保物語』の思想性-大和魂をめぐって」では『続落久保物語』中に引用された『源氏物語』の一文に注目し、蘭洲の「大和魂」観を検討した。この論文によって、文学と思想の抜き差しならない関係が具体的に例示されたとともに、今後の和文小説研究においても思想史的視座が不可欠であることが確認された。また、発表「加藤景範『いつのよがたり』考-当代性と思想性について」は、蘭洲の門弟・加藤景範が著した和文小説『いつのよがたり』について内容分析を行ったものである。本書は他の和文小説と比して、その当代性・思想性が甚だしいという特色がある。一方、論文「俵藤太の百足退治」は和文小説を批判した曲亭馬琴の読本創作意識について論じたものである。これらは、江戸時代を通した和文小説史の構築にむけて重要な調査研究となった。
女子選手特有のストレス問題への予防的介入及びセルフコントロール能力の育成

本研究では、女性スポーツ選手のストレス要因(ストレッサー)の内容を具体化し、ストレス反応との関連を検討した。さらに、ストレス反応の軽減、女性スポーツ選手特有の健康問題(Femaleathletetriad:FAT)の予防を意図したストレス対処法を開発することを目的とした。その結果、ストレス反応やFATの予防・改善には、女性スポーツ選手特有のストレッサーを軽減する必要があること、また、自主的なストレス対処の実践を促すためには、他者からの評価や期待感を強く認知することが重要である結果が示された。スポーツ選手にとって、競技場面及び日常生活場面における過剰なストレスが、本来の実力の発揮を妨げることもある。そのため、技術や体力のトレーニングだけでなく、心理面のトレーニング(メンタルトレーニング)により、ストレスへの対処を適切に行う取り組みが行われるようになってきた。とりわけ、スポーツ選手の中でも女子選手は、女性特有のストレス問題も抱えており、それらと健康問題との関連が深いことが報告されている。近年、我が国の女子選手が世界的の強豪国と肩を並べ、高いパフォーマンスを発揮して活躍していることからも、女子選手特有のストレス問題に着目し、それらの軽減・予防、さらにはストレス対処能力を育成することは意義深いと考える。とりわけ、平成23年度の研究は、女子選手特有のストレスを明らかにし、ストレス対処のセルフコントロールを高めるための介入方法を検討するための基礎研究として位置づけた。具体的には、(1)ストレスとなる要因の検討、(2)ストレスが競技パフォーマンスに与える影響の検討、(3)ストレス対処方法としてのメンタルトレーニングの実践行動を促進する要因の検討を行った。本研究により、スポーツ選手にとって、心理・社会的要因以外にも環境要因がストレス要因となることが明らかになった。また、環境を含めたストレス要因は、選手の心理的競技能力に影響を与えるだけでなく、競技パフォーマンスの低下を招くことが再確認された。さらに、ストレス対処方法としてのメンタルトレーニングの実践に関しては、女性が男性よりも周囲の評価や期待を強く認識することで行動が促進されることが示され、女性の社会的責任感の大きさを反映する結果が認められた。今後、女子選手特有のストレス要因の内容をより具体的にし、効果的なストレス対処方法を検討する予定である。スポーツ選手の競技場面における過度な緊張や不安などのストレス要因は、高い競技パフォーマンスの発揮を阻害することが多い。特に、女性スポーツ選手は、男女に共通するストレス関連の諸問題の他にも、摂食障害、無月経、骨粗鬆症といった女性スポーツ選手特有の健康問題(Female Athlete Triad:FAT)のリスクも抱えているという。一方、FATへの早急な対応が求められており、FATの出現には心理的ストレスが原因の1つであることが指摘されているにも関わらず、我が国の女性スポーツ選手を対象としたストレス研究は多くはない。そこで、本研究では、女性スポーツ選手のストレス反応の低減、FATの予防を目的としたストレス対処法を開発することを目的とした。具体的には、1女性スポーツ選手が認識するストレス要因(ストレッサー)の内容の具体化、2ストレッサーがストレス反応に与える影響性の検討(ストレスモデルの構築)、3FATの有無によるストレス反応得点の差の検討を行った。本研究の結果、「ハラスメント・差別」、「競技力不振・競技環境」、「ジェンダー」、「月経」、「体型の維持・変化」が、女性スポーツ選手のストレッサーとして抽出された。また、これらのストレッサーは、身体的・精神的・行動的ストレス反応を引き起こす要因となることが示された。さらに、FATを発症している選手は、発症していない選手と比較して、身体的疲労感や抑うつというストレス反応を高く出現させる結果が認められた。これらの結果から、競技力発揮のための心理的支援に加え、女性のスポーツ活動の参加の機会を推奨することや健康的な食事法の提案などの多方面から支援を行い、身体的な疲労感や倦怠感を軽減することを目的としたストレス対処法の実践が有効であると考える。また、月経中はストレス反応が顕在化しやすいため、特にストレス対処が必要な時期であると考えられる。現在、女子選手が認知するストレスの内容を具体化している段階である。この作業を丁寧に行うことで、女子選手のストレスの内容を的確にアセスメントし、効果的なストレス対処方法の提案が可能となると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。
窯業の上絵付技法を用いた固定性補綴装置の色調再現

最終年度は、本研究に使用した工業用ジルコニアと歯科用ジルコニアの成分と熱膨張率を測定した。本研究では色調再現の方法として窯業用の転写紙を用い、そのコントロールとして歯科用ジルコニア用ステインを使用したが、ステインは焼き付ける歯科用ジルコニア材料と近似した熱膨張率に調整してある。本研究では、転写紙もステインも工業用ジルコニアの熱膨張率を考慮して作製されたものではないが、熱膨張率の相違は本研究結果に影響を及ぼす可能性がある。成分分析は蛍光X線分析装置(日本フィリップス(株) MagiX PRO PW-2440/00)にて行った。その結果、工業用ジルコニアの成分はZrO2 90.8%、Y2O3 6.3%、HfO2 1.7%、Al2O3 0.9%、SiO2 0.4%であり、歯科用ジルコニアの成分ZrO2 92.2%、Y2O3 5.4%、HfO2 1.9%、Al2O3 0.2wt%とは若干異なっていた。また、双方の熱膨張係数に大きな相違は認められなかったが、熱膨張特性は大きく異なり、歯科用ジルコニアでほぼ安定しているのに対し、用いた工業用ジルコニアは特に440°C付近で大きく変動した。このことから、試験で用いた工業用ジルコニアは純粋な安定化ジルコニアではなく、別の相を含んでいるものと考えられた。本研究は、歯科治療への臨床応用のためのパイロットスタディであることから、今後は歯科用ジルコニアを用いた転写紙導入のための研究を推進する必要があると思われた。平成27年度は、基礎的研究として既存の単色版をCAD/CAMジルコニアフレームに直接上絵付し、歯ブラシ摩耗試験を実施、試験前後の表面性状の変化を計測して、歯科導入に最適な版の厚さや焼付条件を模索した。コントロールには歯科用システム内の着色用陶材(ステイン)を同じCAD/CAMジルコニアフレームに焼き付けたものを用いた。工業用緻密質ジルコニア板(ZrO2 91.5%、Y2O3 8%)を18x25x2 mmの直方体に切断し、レーザー顕微鏡にて表面粗さ(Ra)を計測後、赤系転写紙を1、2、4、8枚貼り付け焼成し、Raを再び計測した。コントロールとしては歯科用ステイン(セラビアンZRエクスターナルステインキット、クラレノリタケデンタル)をメーカー指定の条件にて焼成した。ジルコニアフレームは通常の陶磁器より熱膨張率が高いため、焼き付けた上絵が剥離しないか、上絵焼成表層の耐摩耗性が口腔内での臨床応用に耐えられるかを歯ブラシ摩耗試験にて検証した。現有の摩耗試験機を使用、試験条件は試験速度140回/分、歯ブラシ圧200 g、スラリーは歯磨剤+水(1:1)とし、1万回にてブラシ交換、1試料に対し2万回の摩耗を実施した。摩耗試験後、Raを再度計測し、試験前及び各条件間で比較した。結果、1枚及び2枚印刷では焼き付け前(ジルコニア単体)のRa(平均値6.48マイクロメートル)より大きい値となったが、4枚及び8枚印刷ではコントロールのステイン(平均値1.48マイクロメートル)と同程度の滑らかな表面性状が得られ、摩耗後もステインと同等であった。摩耗試験の結果では、版を4枚程度重ねた条件が最も臨床応用に適していると思われた。概ね順調に進展していると理解している。既に研究計画にはない厚みを追加して検討しており、今後は計画通りに推進できると思われる。平成28年度は、平成27年度の研究結果をより臨床に近づけるための手法として、窯業分野での上絵付けによる色調再現とその耐久性について検討した。既存の単色(赤系)転写紙を1,2,4,8枚の厚みで市販工業用緻密質CAD/CAMジルコニアフレームに直接上絵付けし、焼成して色調を測定した。色調の測定には分光光度計(クリスタルアイ)を使用した。その後、1試料につき200 gの荷重をかけ、毎分140ストロークの計20,000ストローク(10,000ストローク毎にブラシヘッド交換)で歯ブラシ摩耗試験を実施し、再度色調を測定した。コントロールには歯科用の着色用陶材(ステイン)の赤色系を用いた。表色法にはCIE1976L*a*b*表色系を用いた。色調に関するデータとしては摩耗試験前後の色調の差(色差)である⊿E*abを計算にて求めた。⊿E*abの値は等分散性を示したため、一元配置分散分析を用い多重比較検定を行った(α=0.05)。8枚印刷では焼成後に気泡の存在が認められたが、1,2、4枚印刷では気泡は生じなかった。また、転写紙の厚みは増すほど鮮明な色が再現できた。⊿E*abの平均値は、1枚で3.4、2枚で1.5、4枚で1.7、8枚で1.7、ステインで2.3であり、1枚とステインで2以上の値を示した。1枚は他の全ての条件と比較して有意に高い色差を示した。摩耗試験によって焼き付けた上絵付けもしくは着色用陶材料は、歯ブラシによって摩耗し退色することが判明した。色調の耐久性には一定の厚み以上の転写紙の焼き付けが必要であると思われた。

初年度の予定では、本研究の初年度に表面粗さに関する研究を実施し、2年目までに色調の回復に関する事項の確認を行うことを目標としていた。本年度は色調の回復に関する事項の研究が終了したため、研究は順調に進行していると評価している。平成29年度は、ステインの成分分析を行った。窯業分野で用いる転写紙および歯科用ステインについて簡易型蛍光X線装置を用いて成分分析を行い、更にジルコニアディスク以外の成分について全体が100%となるよう再計算した補正値を求めた。その結果、2つの材料に共通して二酸化ケイ素、三酸化ホウ素、三酸化アルミニウム、酸化カリウム、酸化ナトリウム、酸化亜鉛、酸化鉄(三酸化二鉄)、酸化カルシウム、酸化マグネシウムが含有されており、転写紙に特有の成分として酸化バリウム、三酸化二ビスマス、二酸化チタン、酸化マンガンが含有されていることが判明した。歯科用ステインには二酸化スズ、二酸化セリウム、三酸化二アンチモン、三酸化二クロムが含有されており、これらはステインを低融点に調整するために含有されているものと推測された。それぞれの材料において含有率は異なっており、歯科用ステインでは酸化ケイ素が55.38%含まれていたのに対し、転写紙では43.98%であり低かったが、酸化ホウ素、酸化アルミニウム、酸化カリウム、酸化ナトリウム、酸化亜鉛、酸化鉄、酸化カルシウム、酸化マグネシウムは転写紙に多く含まれていた。歯科用ステインには窯業分野における釉薬に赤色として用いられるカドミウムを含んでおらず、カドミウムを用いない成分で赤色を成していることが判明した。当初の予定では最適な焼付条件を設定するまで平成29年度中に行う予定であったが、厚みによる差が予想以上に顕著であったため、厚みによる差が生じた理由を解析する新たな研究計画を追加する必要が生じ、厚みに関与する因子を特定するために成分分析を行った。従って、平成30年度中に当初の予定である焼付条件までを研究することとした。最終年度は、本研究に使用した工業用ジルコニアと歯科用ジルコニアの成分と熱膨張率を測定した。本研究では色調再現の方法として窯業用の転写紙を用い、そのコントロールとして歯科用ジルコニア用ステインを使用したが、ステインは焼き付ける歯科用ジルコニア材料と近似した熱膨張率に調整してある。本研究では、転写紙もステインも工業用ジルコニアの熱膨張率を考慮して作製されたものではないが、熱膨張率の相違は本研究結果に影響を及ぼす可能性がある。成分分析は蛍光X線分析装置(日本フィリップス(株) MagiX PRO PW-2440/00)にて行った。その結果、工業用ジルコニアの成分はZrO2 90.8%、Y2O3 6.3%、HfO2 1.7%、Al2O3 0.9%、SiO2 0.4%であり、歯科用ジルコニアの成分ZrO2 92.2%、Y2O3 5.4%、HfO2 1.9%、Al2O3 0.2wt%とは若干異なっていた。また、双方の熱膨張係数に大きな相違は認められなかったが、熱膨張特性は大きく異なり、歯科用ジルコニアでほぼ安定しているのに対し、用いた工業用ジルコニアは特に440°C付近で大きく変動した。このことから、試験で用いた工業用ジルコニアは純粋な安定化ジルコニアではなく、別の相を含んでいるものと考えられた。本研究は、歯科治療への臨床応用のためのパイロットスタディであることから、今後は歯科用ジルコニアを用いた転写紙導入のための研究を推進する必要があると思われた。研究は概ね順調に進行しており、現在の研究計画のままで遂行予定である。特に変更は予定しない。今後は、初年度の計画通り、最終年度として今までのデータの収集、統計解析等を行い、結果を学会発表、論文発表へとつなげていく。一方で、追加すべきデータや追加すべき実験が必要である場合は速やかに取り組んでいく。
ファーミング・システムと食料安全保障からみた農業の多面的機能の数量的経済学的研究

1.環境問題の発生するメカニズムを示し、これを削減する持続的農業のあり方について、具体的な地域を対象に、土地利用・開発計画を変化させたことによる排出量の変化を検討する数理計画的モデルの枠組みを紹介する。2.農業の食料安全保障機能は、主食の自給自足を超えている。ある水準の自給自足とともに、食物安全とバランスのとれている栄養に関する戦略的な必要性を提供するという保険効果がもたらされる。具体的に、フィリピンの島嶼部、高地などの農業生態系の異なる地区をあげて、多様な農業の状況を検討しながら、農業ツーリズムなどを紹介する。3.ベトナム北部の棚田地域の景観を経済的に評価する。過去5年間の観光客の入りこみ数の増加傾向は著しい。旅行客への調査の結果によると、地元の文化や環境に関心をち少数民族の村を訪問してのふれあいを楽しんでいる。経済的評価のために、旅行者を調査し、支払い意思額法、構造化した調査票を用いた選択実験などを用いた。4.東部・南部アフリカ地域における自由貿易地域を形成した場合の域内の諸国にもたらされる効果、域外国にとっての影響を検討した。一方的に域外の諸国が域内からの輸入品の関税を削減した場合について一般均衡分析によって検討した。5.同上の地域を対象に、古典的な支出モデルを用いて、一人当たりで援助と輸出・輸入がGDPの変化への貢献度を検討した。6.トルコの半乾燥地域で貧困に直面するリスクに関する研究である。ランダムサンプリングで抽出した農家からの聞き取り調査により、所得について確率的にシミュレーション分析を実施した。7.商談支援などのソフト的なブランド化事業に取り組んで、より高い収益あるいは安定的な収益の実現が期待できた場合に、生産者がどの程度、高品質化に取り組むのかを定量的に検討するモデルの開発し、FSの変容をシミュレーションするモデルの開発をめざした。8.タイのFTAの内外諸国への影響を一般均衡分析により検討した。シナリオには、センシティブな品目を除く場合も含め比較している。フィリピンについては、前年の北部ルソン、イフガオの棚田の地域の多面的機能の評価に引き続き、中部ルソン,マニラ近郊,西部ビサヤ諸島、にてアグリ・ツーリズムの観点から訪問者に調査を実施し、トラベル費用法などを用いて当該サイトを維持することの経済便益を評価しつつある。タイについては、タイのFTA(自由貿易協定)が、タイ国内の産業構造と周辺の諸国・地域に及ぼすインパクトを経済学をベースに計量的に評価した。一般均衡モデルのひとつのGTAPデーターベース・モデルを用いた。その結果によると、ほとんどのシナリオにおいて、タイは、大きな利益を得るもののオーストラリアやニュージーランドとのFTAでは、逆に損をしうるという結果が得られた。また、日本とのFTAでは、いずれの指標についても他のシナリオよりも大きな変化がみられた。これは、日本への食料輸出、また国内生産に占める食料セクターのシェアーが大きいことなどが理由として考えられる。また、多くのシナリオにおいて、タイは周辺国から食料を輸入しているため、FTAによる経済成長がうながされ、国民1人あたりの所得水準が増加して、食料や製造業などの商品の消費が増加し、周辺国からの輸入が増え、周辺国に波及するというインパクトが計量的に確認できた。フィリピン:マニラ近郊,西部ビサヤ諸島、にてアグリ・ツーリズムの観点から訪問者に調査を実施し、トラベル費用法などを用いて当該サイトを維持することの経済便益を再度評価しつつある。

アフリカ北部・東部地域の諸国、によるFTA(自由貿易地域)が形成された場合の経済的な影響をGTAP(Global Trade Analysis Project)モデルを用いて分析した。EUにおける一方的な輸入関税の削減がなされることによる貿易と経済発展への貢献について検討した。さらに、先進国からの経済援助が純輸出の増加と国内の経済発展への貢献について分析しつつある。カンボジアについては、ベトナムとの国境の国立公園での世界野生生物基金(WWF : World Wildlife Fund)を訪問し、グリーンツーリズム、生態保全活動の実態を調査した。また、選択型コンジョイント調査票による調査を行い、分析を進めている。ワーゲニンゲン大学にてのBioeconomic Model(農家家計モデルと窒素循環モデル)について関連文献を整理して、持続的農業と土地利用に関する学部学生むけの教科書を分担執筆した。
超高速定量画像MRFを用いた非侵襲的脳腫瘍診断システムの開発

MRIを用いた脳腫瘍の鑑別はこれまでの手法では限界があり、脳腫瘍の確定診断のためには生検術(手術)が必須である。生検術を行う場合にはsampling errorや手術手技による合併症を考慮する必要がある。MR Fingerprinting(MRF)は従来のMRIの撮像方法とは方法論が全く異なり、定量値を測定できる撮像技術であり、この手法を用いて新たな脳腫瘍の組織診断法の開発を目指し、さらにMRF支援下ナビゲーション併用低侵襲手術システムを確立することが本研究の目的である。平成30年度は共同研究を行っているドイツのエッセン大学において手術を施行された症例を解析した。その結果、それぞれの症例で定量値の測定が可能であった。しかし、症例の病理組織は多岐にわたっており、本研究の目的であるMRFを用いた組織診断を可能にするためには症例の蓄積が必要であった。さらにMRFの画像所見と術中の病理診断との整合性を得るためには手術において正確かつ安全な組織採取が可能となる方法の確立が必須であった。術中ナビゲーションシステムを使用する際には術中に施行した3TMRI画像をナビゲーションシステムにアップデートさせなければならない。我々はナビゲーションシステムのアップデートの条件設定を行い、脳腫瘍の組織採取法の精度の向上を確認している。また同時に、安全に脳腫瘍を採取するため術中モニタリングの開発も行っている。脳深部の病変を摘出する際のモニタリング法についてデータを解析中である。平成30年度は共同研究を行っているドイツのエッセン大学におけるMRF症例を解析した。それぞれの症例で定量値の測定が可能であった。しかし、症例の病理組織は多岐にわたっており、MRFにより組織診断を可能にするためには症例の積み重ねが必要であった。さらに画像所見と術中の病理診断の整合性を高めるためには、手術においては正確かつ安全な組織採取法の確立が必要であった。そのため、我々が所有している術中3T-MRIと術中ナビゲーションを使用する際に術中のMRI画像をナビゲーションシステムにアップデートするための条件の設定を行うことが必要で、そのための時間を要した。また、安全に腫瘍を採取するため術中モニタリング法の開発も必要であった。定量が可能なMRFを用いて、症例群別のMRFの解析もすすめていく。脳腫瘍は多数の組織型に分類されるため、さらに症例を積み重ねていく予定である。術中の組織採取法の精度の確認と向上はこの研究において重要なポイントであるため、術中MRIと術中ナビゲーションを用いて検証していく。本研究においては腫瘍採取時の安全性を担保する術中モニタリングの確立も必須であるため、今後もデータの蓄積と解析を継続していく。画像撮像条件および術中MRIやナビゲーションの設定に時間を要し、予定通り計画が進んでいないため、予算の使用にも遅れが生じている。本年度は予定通り、研究を遂行し、学会発表や論文作成を進めていく計画である。
抗血小板作用をもつ強心薬の開発について

ホスホジエステラーゼ(PDE III)阻害薬であるトボリノンの血小板にたいする影響を検討した。健康成人ボランティア男性より血液を採取、濃厚血小板を分離した。凝集惹起物質であるトロンビンを添加し、50%の血小板凝集抑制が起きるトボリノン濃度:IC50)を算出した。その濃度は9.7±0.9μMであった。次に血小板にトボリノン(IC50)を添加して凝集抑制がおきた場合について、Ca貯蔵部位であるDTS(dense tubulara system)からのCaイオン放出と血小板細胞外からのCaイオン流入と2つの側面から細胞内Caイオン濃度の測定を行った。トボリノンを投与した場合、有意にCaイオン放出、流入ともに抑制が認められた。さらにトボリノン投与時、血小板内cyclicAMP濃度は有意に上昇した。以上の結果からトボリノンには血小板凝集抑制作用があり、cyclicAMPを介した細胞内Caイオン濃度の上昇の抑制が示唆された。Caイオンの上昇には種々のメデイエーターが作動しており、チロシンリン酸化反応が主役となっている。そのチロシンリン酸化反応を制御しているものに血小板内に存在するplasma melnbrane Ca ATPase(PMCA)があり,ウエスタンブロッテイング法を用いてPMCAの活性化を調べた。その結果、PMCAが活性化されており、PDE III阻害剤の血小板凝集抑制作用にはPMCAの活性化が関与している事を解明した。さらにPMCAの活性化に関与しているチロシンホスファターゼのCaイオンの上昇にあたえる影響を調べた。In vitro下チロシンホスファターゼインヒビター投与下において血小板内Caイオン濃度を調べたところ、抑制は認められなかった。オルプリノンの血小板凝集抑制にはSMCEの活性化によるCaイオン流入の抑制が本体であり、それにはチロシンホスファターゼの活性化が関与しているとわれわれは考えた。今後、さらなる業種抑制の機序を解明し、抗血小板作用をあわせもつ強心薬開発の一助としたい。ホスホジエステラーゼ阻害薬であるトボリノンの血小板にたいする影響を検討した。健康成人ボランテイア男性より血液を採取、濃厚血小板を分離した。凝集惹起物質であるトロンビンを添加し、ヘマトレーサーを用いて血小板凝集率50%をひきおこすトボリノンの濃度(つまり50%は凝集抑制が起きる濃度:IC50)を算出した。次に血小板凝集反応がおきた時の血小板細胞内Caイオン濃度の変化をフルオロメーターで測定し、トボリノン(IC50)を添加して凝集抑制がおきた場合について検討した。血小板内にはCa貯蔵部位であるDTS(dense tubulara system)があるが、DTSからのCaイオン放出と血小板細胞外からのCaイオン流入と2つの側面から測定を行った。トボリノンを投与した場合、非投与時に比べ有意にCaイオン放出、流入ともに抑制が認められた。さらにトボリノンはcyclicAMP濃度を上昇させ、強心作用を発揮するが血小板凝集抑制には血小板内cyclicAMP濃度の上昇も関わっており、トボリノン投与時の血小板内cyclicAMP濃度の上昇もあわせて測定した。トボリノン投与時、血小板内cyclicAMP濃度は非投与時に比べ有意に上昇を認めた。今後、ウエスタンブロッテイング法を用いてさらなる凝集抑制作用の機序を解明し抗血小板作用をあわせもった強心薬の開発の一助としたい。

オルプリノンの血小板凝集抑制にはSMCEの活性化によるCaイオン流入の抑制が本体であり、それにはチロシンホスファターゼの活性化が関与しているとわれわれは考えた。今後、さらなる業種抑制の機序を解明し、抗血小板作用をあわせもつ強心薬開発の一助としたい。