hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報システム融合ロボットの開発

3.顔認識システムの設計と組み込み・・・ロボットが近づいてきた人を認識できる小記憶容量型の顔認識システムを開発した。なお、本システムは某メーカーのPDA(電子手帳)に採用されている。4.加速度センサーの組み込みと評価・・・二足ロボットの場合、バランスを保つことが大変困難なために良く転倒する。そこで、今回開発したロボットには2軸加速度センサーを用いて、今ロボットがどのような体位であるかを自動判定できるシステムを開発した。故に、倒れても倒れても自動的に起きあがり歩き出すロボットが完成した。5.複数ロボットの開発・・・今回、車輪型5体と二足歩行型5体のロボットを開発した。6.ロボット組み立て教室の実施・・・昨年の11月に名古屋市立科学館で小学生を対象に「ロボット組み立て教室」という体験学習講座を開いた。16年度は、「複数ロボットが自律協調する組織化ロボットシステムのモデル設計と評価」というテーマで以下に示す内容について研究・開発・検討を行った。1.通信機能を持つ車輪型ロボット3台と二足歩行型ロボット5台を作成した。ロボット間、及びロボット内のデータ送受信を可能とする通信機能を提供している。主な機能は以下の通りである。(1)任意の通信データ受信機能、(2)任意の通信データ送信機能、(3)通信機器情報管理機能(送信先・元の通信機器に関する設定情報を管理する。各種通信は、この設定情報を元に行う。)、(4)通信データ中継機能車輪型ロボットの通信部とユーザーインターフェイス部には以下の機能を付加している。(1)通信部・・・ハードウェア制御部、受信制御部、送信制御部、プロトコル変換部、イベント生成部、通信機器情報管理部、通信データ中継部(2)ユーザーインターフェイス部(アプリケーションに対してGUI機能を提供する)・・・画面描画機能(メニュー、画像、文字列)、画面管理機能(画面切り替え、画面表示ON/OFF)、アニメーション表示機能、イベント制御機能(タッチパネル入力応答、通信イベント応答、ユーザーイベント応答)2.3台以上のロボットを用いて、以下に示す内容の実証実験を行った。・自律分散アルゴリズムの研究調査・・・任意のエリア内を自律的に案内できるシステムを構築して評価実験を行った。・協調して情報提供するシステムの評価・・・他のロボットが蓄積している情報をネットワーク下で共有しながら動作するシステムの評価を行った。・最適な協調システムアルゴリズムの開発・・・任意のエリア内で複数のロボットが等面積を保ちながら情報サービスするシステムの評価を行った。
べ平連／ジャテックによる脱走米兵支援活動の国際的影響力に関する実証的歴史研究

研究費受給期間内に明らかになった主な研究成果の要旨は以下のとおりである。1)べ平連に関する米軍諜報文書が1920年代前半の「ホワイト戦争計画」を起源とする米軍による組織的な民間人監視活動の歴史の流れの中に位置づけられる性格の文書であることがおよそ明らかになった。2)上記文書に記載されていた情報について、ベ平連関係者への聞き取り調査や既存の文献・資料との照合調査の結果、これまで本物の脱走兵と思われていた兵士3名が実はスパイ兵士であることが判明した。3)これまで十分な解明がなされてこなかった「外国人べ平連」メンバーの活動実態と日本人べ平連メンバーとの関係性が徐々に見えてきた。・2014年6月8日、アメリカ学会第48回年次大会にて「べ平連による脱走米兵支援活動と米国の干渉1967ー68年」という題目で研究報告を行った。・2015年3月24日から31日にかけて米国ワシントンDC議会図書館にてジョンソン政権の二人の元国防長官Robert S. McNamaraとClark Cliffordの文書及びベトナム脱走兵に関する議会公聴会関係の文書に関する調査を行った。・2015年5月から7月にかけて、旧べ平連関係者4名への聞き取り調査を行った。・2015年5月1日、東京大学にて、新聞「東京オブザーバー」のバックナンバーに関する調査を行った。・2015年5月23日、第3回地域べ平連研究会にて「米政府公文書に記されたベ平連ージャテック第一期における米軍諜報活動を中心に」という題目で研究報告を行った。特に旧べ平連関係者へのインタビューが思うように進まなかった。・2016年9月上旬の調査:沖縄・那覇にて元「外国人べ平連」メンバー1名への聞き取り調査を行った。1969年の「外国人べ平連」立ち上げの経緯、活動内容、存在意義などについて貴重な話を伺うことができた。・2016年3月中旬下旬の調査:米国にて元「外国人べ平連」メンバー5名およびイントレピッド号事件に関与した元脱走兵1名への聞き取り調査、そして米国国立公文書館にて空母イントレピッドに関する資料調査を行った。サンディエゴでは「イントレピッドの四人」の元脱走兵一名に会い、脱走に至った経緯、脱走後の波乱万丈な人生について貴重な話を伺うことができた。また本人から「イントレピッドの四人」50年の節目にあたる2017年秋に50年ぶりに日本を訪問したいという意向を受け、それを実現させるための招聘準備に入ることを約束した。ニューヨーク、サクラメント、サンフランシスコでは「外国人べ平連」のメンバーとして活動をした大学教員1名、交換留学生3名とPCS(Pacific Counceling Service)所属の反戦活動家1名へのインタビューを行った。当時「ICUの六人」と呼ばれ、日本での反戦活動参加を理由に国外退去処分になったカリフォルニア大学所属で国際基督教大学(ICU)で交換留学生の一人から話を伺うことができた。今回の聞き取り調査によって、ベ平連運動におけるアメリカ人活動家が果たした役割と存在意義というテーマの研究実現の可能性がみえてきたことがとても大きな収穫であった。平成26年度は勤務校の大学業務に忙殺され当初の計画通りに研究ができなかった。上記の進捗認識を反省材料として、最終年である本年はさらに精力的な研究活動を進めていきたい。アメリカ政治外交史平成26年度に十分に行えなかった関係者へのインタビューを中心に情報収集・分析作業を進めると同時に、平成27年度の計画にも着手できるよう努力したい。旧べ平連関係者へのインタビューが十分に行えなかったため。平成26年度は大学業務に忙殺され計画通りの執行ができなかった。平成27年度の計画を平成28年度にスライドさせて執行する予定。平成26年度の計画を平成27年にスライドさせて執行する予定。
生体DNA二本鎖切断を指標とした微量放射線検出用生物線量計の開発と応用

SCIDマウスの細胞はDNAの二本鎖切断時の再結合に不備(非相同末端結合修復の欠如)を起こしているので、このDNA二本鎖切断を即座に修復できないことがわかっている。この現象を利用すると、低線量、低線量率放射線によって誘発されたDNA二本鎖切断でも修復されずに細胞内に蓄積され、長時間存在することが考えられる。そこで、DNA二本鎖切断の修復過程の初期に出現するリン酸化ヒストンH2AX(γ-H2AX)のフォーカス量を指標に放射線障害の可視的定量法の確立を試み、生物線量計としての応用性を検討した。蛍光免疫染色法を応用して放射線被曝後のγ-H2AX定量を検討した結果、CB,17マウス末梢リンパ球およびSCIDリンパ腫株細胞いずれの細胞においても、放射線被曝後3分以内からγ-H2AXフォーカスの増加が認められ、それぞれ、被曝後60分以内でピークに達することがわかった。また、0Gy4Gyの間で放射線線量に依存したγ-H2AXのフォーカス数ならびに蛍光強度の直線的増加が認められた。さらに、全身照射されたCB,17マウス臓器においても、同様の検討を行った結果、小腸を除くマウス臓器組織(脳、肝臓、腎臓、精巣)では、いずれの組織細胞においても0Gy2Gyの間で放射線線量に依存したγ-H2AXのフォーカス数の直線的増加が認められた。本研究においてSCIDマウス細胞を用いるγ-H2AXの定量的検出(フォーカス数の計数、flow cytometerによる蛍光強度の測定)が、生物線量計の指標として有用であることが示された。また、γ-H2AXフォーカスの発生には、臓器特異性が存在することがわかり、DNA修復という生物生存のための本質的なシステムも組織に応じて発現が調整されているか、あるいは別の修復経路の存在の可能性が新たに発見された。1.リン酸化H2AXに対する蛍光抗体を用いて、DNA二本鎖切断端に存在するリン酸化H2AXを特異的に検出するためのin situハイブリダイゼーション法の最適条件を確立することを試みた。SCID細胞に4Gy(SCID線維芽細胞株では殆どの細胞が死亡する線量)の^<137>Csγ線照射(Nordion Int.製、Gammcel1 40Exactor、現有)を行い、被曝後の染色処理開始時間、低張処理時間、固定時間、固定法、スライドグラス塗抹法、蛍光染色法、それぞれの工程の最適条件を確立できた。この条件を用いることで、DNA二本鎖切断端をリン酸化H2AXの蛍光シグナルとして線量依存的に検出できることができた。2.細胞あたりの蛍光シグナルの数(フォーカス数)もしくは、細胞あたりの蛍光シグナル強度のいずれがより線量依存性を見る上で適しているかを調べた結果、微量放射線検出の場合は蛍光シグナルの数(フォーカス数)、被曝細胞の機器による高速大量処理かつ客観的測定には、細胞あたりの蛍光シグナル強度が適していることがわかった。3.生物線量計として使用に耐え得るための、簡便かつ客観的DNA二本鎖切断量の測定のためにフローサイトメーター(Becton Dickinson社製FACScan,現有)を利用して、リン酸化H2AX部位に結合した蛍光抗体量を蛍光シグナル強度として測定し、DNA二本鎖切断量を数値化する方法が確立できた。4.現在、フローサイトメーターでさらなる高感度な測定を可能にするために、培養、染色等の処理工程が簡便で、放射線によるDNA切断の修復能を欠損した浮遊培養細胞株の樹立を試みている。マウス臓器別のDNA二本鎖切断の可視的定量法確立前年度の研究により、リン酸化H2AXに対する蛍光抗体を用いて、DNA二本鎖切断端に存在するリン酸化

H2AXをin situハイブリダイゼーション法で特異的に蛍光シグナルとして線量依存的検出する方法を確立することが出来たので、本年度は、実際に放射線被曝動物(マウス)の臓器におけるDNA二本鎖切断の定量を試みた。1.4Gy放射線照射されたSCIDマウスから肺、肝臓、腎臓、小腸、脳、筋肉、精巣を照射直後ならびに照射後1日目1週間目にそれぞれ剔出、凍結し、クリオスタット(マイルス三共社製)で凍結切片を作成し、前年度確立したDNA二本鎖切断の可視的定量法を応用して臓器組織別、部位別のDNA二本鎖切断量の定量を試みた。検出のための諸条件設定に苦慮したが、ほぼ好適な条件を設定することに成功した。2.放射線被曝マウス(04Gy)臓器組織中のDNA二本鎖切断が線量依存性を示すか調べた結果、小腸を除く全ての臓器において、細胞あたりの蛍光シグナル強度が直線的に増加することが観察され、生物線量計としてリン酸化H2AXを指標にすることの有用性が諸臓器でも確認された。また、小腸では、04Gyの被曝線量でも、全く蛍光シグナルが検出されないという結果が得られ、他の臓器とは異なるDNA二本鎖切断の修復機構が示唆された。これは、今後の新たな研究課題となる発見であると考えられる。3.フローサイトメーターでの測定法を確立するために、培養、染色等の処理工程が簡便な浮遊培養細胞株樹立のためにSCIDマウスに発症するリンパ腫の細胞を分離培養し、株化することを試みた。そして、細胞株の樹立に成功した。リン酸化H2AXに対する蛍光抗体を用いて、DNA二本鎖切断端に存在するリン酸化H2AXを特異的に検出するin situハイブリダイゼーション法の最適条件を確立することに成功したので、次の段階として、培養、染色等の処理工程が簡便な浮遊培養細胞株樹立のためにSCIDマウスに発症するリンパ腫細胞を分離培養し、株化を試みた。浮遊細胞では、シャーレから剥離した線維芽細胞と異なり、均一な浮遊単細胞を得やすく、培養後の処理も簡便であることから処理時間の短縮化とフローサイトメーターでの蛍光強度の測定精度を上げられることが期待できる。そのため、このSCIDリンパ腫株細胞を用いてフローサイトメーターでのDNA二本鎖切断量の定量法の確立を試みた。その結果、放射線被曝SCIDリンパ腫株細胞(04Gy)の細胞あたりの蛍光シグナル強度が線量に依存して直線的に増加することが観察され、以前の線維芽細胞ならびにマウス臓器組織と同様に生物線量計としての有用性が確認された。SCIDリンパ腫株細胞では、末梢リンパ球と異なり、必要時に多量の単細胞を容易に準備できる利点がある一方、末梢リンパ球では全ての細胞がG1期で、SCID特有のNHEJ修復欠損によるDNA二本鎖切断の修復が起こらないために、長時間の低線量被爆でもDNA障害が修復されずに保存されるが、SCIDリンパ腫株細胞ではHR修復でDNA二本鎖切断修復可能なS期以後に細胞周期が進む欠点がある。これでは、低線量率照射には向かないために、この欠点を克服するべく、分裂周期をG1で止める方法を検討した。その結果、ラパマイシンが細胞ステージをG1で停止させる作用があり、細胞サイズの均一化に有用であることがわかった。そして培養系のリンパ腫細胞でも照射時間のかかる低線量、低線量率放射線測定において安定して利用できることがわかった。
Chk1によるDNA複製期におけるRNA小サブユニットR2の発現制御

Chk1は、数個の下流標的をリン酸化することでゲノム保全と細胞周期チェックポイントを維持するために不可欠のキナーゼである。Chk1が体細胞の細胞増殖においていくつかの遺伝子の転写を制御するために必須であることが推察される。本研究では、Chk1がS期の進行にどのように関わっているかを調べる。また、RNR2はChk1によって制御される転写遺伝子の重大な下流標的である。Chk1上流でのRNR2発現をmRNAとタンパク質レベルの両方で調べることにより、Chk1がRNR2遺伝子転写をどのように制御するかを明らかにしたいと考えている。これまで、Conditional deletion Chk1 MEF cellsを用い、Chk1欠損下で細胞周期がS phaseで停止することが明らかとなった。DNA複製時に必要なdNTP供給がうまくなされていないことが原因と考え、その律速酵素であるRNR2につき、Chk1欠損後に経時的にWB/NBを用いて発現量を確認したところ低下していくことが予備実験で確認された。一方S. cerevisiaeにおいて、protein kinaseであるDUN1により、repressor proteinであるCrt1がリン酸化され、そのRNR2の発現抑制活性を失うことが知られている。Crt1のmammalian homologueであるRfx1においてもRNR2の発現抑制機能があることも知られている。そこで、われされの研究では、mammal cellsにおいてDNA複製時にChk1がRfx1をリン酸化することにより、Rfx1のRNR2発現抑制活性を喪失させ、RNR2発現低下によりdNTPの供給低下を引き起こすことが、Chk1欠損によるS期進行の阻害に関与していることを明らかにすることが目的である。Chk1蛋白によるRfx1蛋白のリン酸化の有無およびリン酸化部位の確認を行う具体的な方法として、Rfx1蛋白の全長および三分割したfragment-a/b/cをPCR後、制限酵素にてcutしpGEX-5X-1 vectorにクローニングし、大腸菌内で大量に発現させ、GST fusion Rfx1蛋白を精製した。そこでkinase assayを用いてChk1によるリン酸化の有無を確認したところ、すべてのfragmentにおいてリン酸化を受けていることが確認された。そこで同様に、S487/S737/T736/T305/T952をAlanine・Gluthamine acidに置換したRfxl変異体蛋白も精製して再度kinase assayを行い、Chk1のコンセンサス部位を同定中である。今後さらに、Rfx1蛋白がS期もしくはDNA合成がblockされたphaseにChk1 dependentにリン酸化を受けることも確認する。Chk1欠損によるS期停止がdNTP供給の低下が原因であると考えた。それを証明するために外来的R2発現により機能相補でき、S期が進行することを確認する。具体的な方法として、Chk1欠損MEF cellsにpcDNA3.1、RNR2をtrancient transfectionさせ、S期停止を回復させることができるかをFACScanを用いてDNA含量を定量することにより証明する試みを行った。このことにより、Chk1がS期において複製完了に必要となるdNTP量を供給する為に、Rfx1によるR2遺伝子発現抑制を解除していることを証明する次への試みへとつなげるものであった。しかしながらRNR2をtrancient transfectionさせ、S期停止を回復させることには至らなかった。
口唇周辺から頸部にかけての表面筋電に基づく黙声認識に関する研究

声を一切出さずに発声した内容(いわゆる「口パク」)を、表面筋電信号に基づいて認識することが本研究の目的である。微弱でなめらかに推移する自然な発声時の表面筋電信号の特徴を的確に捉えるために、ウェーブレット係数の重心推移法(Center-of-Balance Transition; CoBT)と呼ぶ手法を提案した。さらに、重心推移法を活用して、無理に口唇を形作らない自然な発声でなされた連続黙声2母音の発声変化位置を90%程度の精度で同定することに成功した。まずは連続黙声認識に対して,従来の研究で用いていた黙声母音認識手法を単純に援用することを試みた.この試みでは良い結果は得られなかったが,連続黙声認識を実現するために解決すべき課題に関する重要な知見を得た他の関連研究とは異なり,無理に口唇形状を形作らない自然な発声を対象としているのが本研究の特徴であるが,自然な連続発声では,他の研究が前提としている母音の定常性が全く期待できないことが明らかとなった.アクセントの有無による強弱変動も著しく,表面筋電信号の強弱だけを用いるのでは十分な認識精度を得ることは極めて困難であると言えるそこでウェーブレット解析を用いて信号を詳細に分析した結果,ノイズと同レベルの極めて微弱な信号の中にも非常に短時間で発生する特徴が存在することを見出した。これは,筋電計測の位置や数の決定に大きな影響を及ぼす結果である.また,ウェーブレット解析結果の時間一周波数平面上で,信号が強い領域が実際の発声開始前から低い周波数帯域に発生し,発声開始の瞬間に向かって高い周波数帯域へと推移していく傾向も観測した.この傾向は発声の準備活動に相当するものと思われ,直前の発声活動と重なって出現していたこうした特徴を単純にウェーブレット係数の大きさで捉えようとすると,信号強弱で特徴を捉えようとした際と同じ問題を生じる.そこで本研究では,一つの手法として,ウェーブレット係数の重心推移法(Center of Balance Transition)と呼ぶ手法を提案した.本手法は,信号強弱との相関性が弱いために強弱に基づく特徴と併用することが可能であり,今後の研究発展に重要な意義を持つものと考える本研究の黙声認識が対象とする自然な発声では,絶えず口唇形状を変化させつつ行われるため,筋電信号の強弱に定常性のある特徴というものはあまり期待できない.さらに,黙声発声時のアクセントの違いが筋電信号の強弱の違いとして現れるため,連続黙声認識における発声変化位置の特定を信号強度に基づいて行うことは極めて困難である.信号強度の情報自体は黙声の認識のために重要な情報であるが,先に連続黙声のセグメンテーションを完了していなければ,適切な活用は難しい.特に子音は短時間の変化であるため,セグメンテーションによって変化位置の同定ができていなければ認識は不可能に近い.重心推移法は,筋電信号の強度に対して鈍感であるような信号特徴の表現手法である.連続2母音を発生した際の表面筋電信号に対して重心推移の特徴を活用したセグメンテーションを試みた結果,発声開始位置,母音間の変化位置,発声修了位置の同定を80%強の精度で行うことができ,重心推移法の有効性を示すことに成功した.また,重心推移の特徴を調べる過程で,少なくとも一部の黙声子音については,現状の黙声母音向けの計測位置でも特徴が観測されることを確認した.当初は子音のための計測位置の追加も計画していたが,計測位置の増加は利便性の悪化につながってしまうため,まずは現在の計測位置でどれだけの黙声子音の判別が可能かを追求することとし,翌年度への継続課題とした.こうした研究と同時に,手軽でコンパクトに電極を装着できるようにするための電極と筋電アンプの制作を試みた.未だ完成には至っていないが,翌年度中には実験に用いることができる程度には仕上げることを目指して進めている.本研究課題における従来の研究で表面筋電信号の特徴を捉える手法の一つとして提案したウェーブレット係数の重心推移法(Center-of-Balance Transition Method)を活用して,主として連続黙声認識や黙声子音認識についての研究を行った.連続黙声認識に関しては,前年度までに行なってきた連続黙声2母音の変化点検出手法の改良を行った.重心推移の平滑化を2段階とすることで,変化点検出時のノイズとなりやすい重心値の細かい変化を抑制した.これを行なっても発声終了後の筋の弱い残存活動による誤検出がまだ多く存在したため,変化点候補によって切り出された区間の信号強度に基づく特徴を用いて変化点候補を絞り込むことで,適合率88.8%,再現率91.5%,F値90.1を達成することができた.提案した変化点検出手法は,安定したペースで喋っている場合の連続2母音の変化点検出についてはまずますの精度を得ることができたが,同手法で設定したパラメータ値が発声速度の変動がある場合や子音が存在する場合にもそのまま有効とは言いづらいという課題も存在した.

また,変化位置は点で検出されるが,自然な発声での変化は時間幅をもって行われるため,変化途中の不安定区間を同定する手法も求められた.そこで,重心推移に基づいて筋活動の増減やその変化速度を表現するための手法として,重心値の差分推移と呼ぶ手法を提案した.差分推移では,筋活動が強い時のふらつきのような無視すべき変化の影響を抑制する重みを加えることで,発声が変化する位置だけを捉えることを目指した.本年度の研究では,この差分推移を活用して,連続黙声母音の発声内容の認識や口唇の動きに特徴が生じうる子音として両唇音の判別を試みた.認識精度としては満足できるものではなかったが,今後の研究発展に向けての課題を抽出することができた.無理に口唇形状を形作らない自然な発声では個々の音素において安定した特徴を持たずに常に推移を続けるため,黙声の発声変化位置をいかにしてとらえるかが連続黙声認識の重要な課題となっていた.研究代表者が提案する重心推移法では,黙声発声時の発声変化位置を他の手法よりも明確にとらえることに成功しており,連続黙声認識の実現へ向けてのブレイクスルーの一つとなったと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。ウェーブレット係数の重心推移には,まだ十分に抽出・表現できていない特徴があると考えているため,更なる特徴量化の研究を進める.その成果を踏まえつつ,連続黙声における発声変化位置の検出精度の向上と,その結果に基づく連続黙声認識の実現とを目指す.認識には,切り出された個々の区間内の特徴に基づく認識と,変化位置として同定された箇所での推移の特徴に基づく認識とを試みたいと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
マルチメディアによる朝鮮語総合教材の開発

1.CAIソフトの開発平成11年度:CAIソフトをさらに発展させて文法および作文練習にも使用できるように改良し、上記ホームページで公開した。(第7課まで完成)。2.基本単語の選定(平成10年度)1)1年目前期の基本単語として289語を選定した。2)1年目後期の基本単語として300語を選定した。3.1年目に盛り込むべき文法事項を整理し、配列順序を決めた。(平成10年度,11年度)4.1年目に盛り込むべき韓国朝鮮の歴史・文化・風俗を選定した。(平成10年度,11年度)5.総合教材の作成1)1999年2月1日:私家版『総合韓国語1』を印刷製本した。2)1999年3月30日:私家版『総合韓国語2』を印刷製本した。3)1999年10月1日:私家版『総合韓国語1』(改訂版)を印刷製本した。4)2000年3月30日:私家版『総合韓国語1』(改訂三版)を印刷製本した。(第7課まで完成)。1. CAIソフトの開発(1) macintoshで、文字と発音の練習用に開発してきたCAIソフトの一部を、Windowsに移植した。(現在、第1課の公開を準備中)(2) macintosh上で、文字と発音の練習用に開発してきたCAIソフトをさらに発展させて、文法練習用にもしようできるように改良した。(現在、公開を準備中)2.基本単語の選定(1) 1年目前期の基本単語として289語を選定した。(2) 1年目後期の基本単語として300語を選定した。3. 1年目に学ぶべき文法事項を整理し、配列順序を決めた。4. 1年目の教材に盛り込むべき韓国・朝鮮の歴史・文化・風俗を選定した。5.総合教材の作成(1) 2月1日に1年目前期用教材として私家版『総合韓国語』1を印刷・製本した。(2) 3月末に1年目後期用教材として私家版『総合韓国語』2を印刷・製本した。1.CAIソフトの開発2)CAIソフトをさらに発展させて文法および作文練習にも使用できるように改良し、上記ホームページで公開した(第7課まで完成)。2.基本単語の選定1)1年目前期の基本単語として289語を選定した。3.1年目に盛り込むべき文法事項を整理し,配列順序を決めた。4.1年目に盛り込むべき韓国朝鮮の歴史・文化・風俗を選定した。5.総合教材の作成1)1999年2月1日:私家版『総合韓国語1』を印刷製本した。
不確実環境における森林資源最適確率制御モデルによる炭素固定の経済分析

1997年の京都会議以降,地球温暖化防止に伴うCO_2等排出削減への取り組みについて,各国様々な措置が打ち出されている.我が国においては,政府レベルではCO_2削減量の約3.9%を森林資源の炭素固定機能により達成しようとしている.一方,民間レベルでは,排出権の売買により削減への貢献を果たしている.このような環境保全に向けた森林資源の役割が益々重要視されている中,現状の森林を取り巻く経済環境下では,再造林の放棄あるいは間伐などといった管理そのものの放棄が問題視されている.すなわち,管理が不十分な森林では炭素固定機能が十分発揮されないからである.管理放棄の背景には,将来的な価格の低迷などと言った不確実要素の増減が森林所有者の管理意欲に大きな影響を与えていることがある.本研究では,まず実際に木材生産を通した炭素の収支,及び炭素吸収量の測定に関わる統計モデルの構築を行った.次に,森林経営を通した炭素評価をするため,動的計画法を応用した経営モデルを構築し,最適化フレームワークにおける炭素吸収量の推定及びShadow Priceの応用による間伐補助金に関わる炭素価値評価を行った.これらの炭素評価の分析は決定論的に持続的な森林経営が行われるものとの仮定の下に成立するものであるが,現実的には森林所有者は経営に関わる様々な不確実要素に直面し,経営判断を行っている.そこで,木材価格の不確実性を考慮できる森林資源管理に対する最適確率制御モデルを構築し,構築されるモデルを用いて森林所有者の管理行動を持続出来る価格閾値の探求を行った.仮に価格閾値が解明されれば,事前に持続的な資源管理が可能となり,上記で得られた炭素機能の確保が可能となる訳である1997年の京都会議以降,地球温暖化防止に伴うCO_2等排出削減への取り組みについて,各国様々な措置が打ち出されている.我が国においては,政府レベルではCO_2削減量の約3.9%を森林資源の炭素固定機能により達成しようとしている.一方,民間レベルでは,排出権の売買により削減への貢献を果たしている.このような環境保全に向けた森林資源の役割が益々重要視されている中,現状の森林を取り巻く経済環境下では,再造林の放棄あるいは間伐などといった管理そのものの放棄が問題視されている.すなわち,管理が不十分な森林では炭素固定機能が十分発揮されないからである.管理放棄の背景には,将来的な価格の低迷などと言った不確実要素の増減が森林所有者の管理意欲に大きな影響を与えていることがある.本研究では,まず実際に木材生産を通した炭素の収支,及び炭素吸収量の測定に関わる統計モデルの構築を行った.次に,森林経営を通した炭素評価をするため,動的計画法を応用した経営モデルを構築し,最適化フレームワークにおける炭素吸収量の推定及びShadow Priceの応用による間伐補助金に関わる炭素価値評価を行った.これらの炭素評価の分析は決定論的に持続的な森林経営が行われるものとの仮定の下に成立するものであるが,現実的には森林所有者は経営に関わる様々な不確実要素に直面し,経営判断を行っている.そこで,木材価格の不確実性を考慮できる森林資源管理に対する最適確率制御モデルを構築し,構築されるモデルを用いて森林所有者の管理行動を持続出来る価格閾値の探求を行った.仮に価格閾値が解明されれば,事前に持続的な資源管理が可能となり,上記で得られた炭素機能の確保が可能となる訳である地球温暖化防止に伴うCO_2等排出削減への取り組みについて、各国様々な措置が打ち出されている。我が国においては、政府レベルではCO_2削減量の約3.9%を森林資源の炭素固定機能により達成しようとしている。これに対し、民間レベルでは、排出権の売買により削減への貢献を果たしている。このような環境保全に向けた森林資源の役割が益々重要視されている中、現状の森林を取り巻く経済環境下では森林の管理そのものの放棄が問題視されている。管理放棄の背景には、将来的な価格の低迷などと言った不確実要素の増減が森林所有者の管理意欲に大きな影響を与えていることがある。本研究では、こうした不確実性を考慮できる森林資源管理に対する最適確率制御モデルを構築し、構築されるモデルを用いて森林所有者の管理行動を予測・制御しつつ、温暖化防止に対する森林資源管理を通した炭素固定機能の経済評価を行うことを目的とする。平成15年度の研究成果は以下の通りである。九州地域において24年まで無間伐であった林分より間伐を施し、森林成長データ収集を行い、データベースの構築を行った。また、収集されたデータを用いて一般化非線形混合効果モデルにより成長分析を行った結果、同じ林内で成長パターンが異なる2つのグループの存在が示唆された。また、間伐などの人的要因による成長パターンの変化の探求を行うため、変化点分析による統計手法の開発を行った。サンプルデータを用いた結果、開発された統計手法の有効性が得られた。最後に今回収集されたデータを用いて炭素吸収量を計測した結果、94.01Ct/haの炭素吸収量が計測された。地球温暖化防止に伴うCO_2等排出削減への取り組みについて、各国様々な措置が打ち出されている。

このような環境保全に向けた森林資源の役割が益々重要視されている中、現状の森林を取り巻く経済環境下では森林の管理そのものの放棄が問題視されている.管理放棄の背景には、将来的な価格の低迷などと言った不確実要素の増減が森林所有者の管理意欲に大きな影響を与えていることがある。本研究では、こうした不確実性を考慮できる森林資源管理に対する最適確率制御モデルを構築し、構築されるモデルを用いて森林所有者の管理行動を予測.・制御しつつ、温暖化防止に対する森林資源管理を通した炭素画定機能の経済評価を行うことを目的とする。平成16年度の研究成果は以下の通りである。●九州地域に設置した試験林において間伐施業を施した林分より森林成長データを収集し、データベースをアップデートした。●林木成長パターンのクラスタリングによる多変量解析モデルを用いて、森林成長モデルの構築を行った。●成長環境の違いにより発生するであろう成長の変化点を探知でき6棟定分析方法の開発を行った。●密度管理図による炭素固定森林資源管理モデルを構築し、間伐などの管理を通した炭素固定効果分析を行った。●木材市場価格に対し非線形確率微分方程式(Mean-Reverting過程)による確率モデルを構築し、植林・伐採を想定した最適確率制御モデルに取り組んだ。地球温暖化防止に伴うCO_2等排出削減への取り組みについて、各国様々な措置が打ち出されている。我が国においては、政府レベルではCO_2削減量の約3.9%を森林資源の炭素固定機能により達成しようとしている。これに対し、民間レベルでは、排出権の売買により削減への貢献を果たしている。このような環境保全に向けた森林資源の役割が益々重要視されている中、現状の森林を取り巻く経済環境下では森林の管理そのものの放棄が問題視されている。管理放棄の背景には、将来的な価格の低迷などと言った不確実要素の増減が森林所有者の管理意欲に大きな影響を与えていることがある。本研究では、こうした不確実性を考慮できる森林資源管理に対する最適確率制御モデルを構築し、構築されるモデルを用いて森林所有者の管理行動を予測・制御しつつ、温暖化防止に対する森林資源管理を通した炭素固定機能の経済評価を行うことを目的とする。平成17年度の研究成果は以下の通りである。●九州地域に設置した試験林において森林成長データを収集し、データベースをアップデートした。また、新たに調査を予定している林分の設定を行った。●多変量線形モデルによる林分成長要因探索のための変数選択を行い、試験林において林分成長に及ぼす要因の探求を行った。●九州地域において構築されている密度管理図を、試験林から得られたデータに基づきモデルの更新を行った。また、そのモデルによる最適林分経営モデルを構築し、間伐補助金の管理に及ぼす影響を把握し、補助金を通し、間伐により変化する林分内の炭素の固定量に対する評価を行った。●変形Mean-Reverting過程に基づく最適確率制御モデルを構築し、スギ丸太価格データを用いて伐採行動の予測を行った。
癌幹細胞によるニッチ構築の分子細胞基盤とその制御－鉄欠乏応答からのアプローチ

癌幹細胞による新たな微小環境(ニッチ)形成機構の解明を目指して、今年度は癌幹細胞の死骸とマクロファージ(Mφ)の相互作用に着目した研究を実施した。ネクローシスを起こしたグリオーマ癌幹細胞の表面上にホスファチジルセリンの高い発現が確認された。また以前に癌幹細胞由来のCSF2がMφ分化を誘導することを明らかにしたことから、CSF2を用いて誘導したマウス骨髄単球由来のヘテロなMφ/樹状細胞集団に癌幹細胞由来の死骸を添加したところ、F4/80陽性のMφ、中でもCD204陽性およびCD11c陽性の腫瘍随伴Mφ(TAM)サブセット特異的に死骸が貪食されることが明らかとなった。さらに非癌幹細胞由来の死産物と比較して、癌幹細胞由来の死骸がそれらTAMの発生を促すことや、死産物を貪食したMφにおいてIL-12bサブユニット遺伝子の発現が増加することが明らかとなった。そこで膠芽腫患者由来細胞の培養系において、サイトカインIL-12およびIL-23の癌幹細胞維持作用を検証したところ、IL-12添加時にスフィア形成数が有意に増加することが明らかとなった。また、グリオーマ患者の遺伝子発現データベースを用いた解析で、膠芽腫患者の再発例においてIL-12bを高発現する群で有意に予後の悪いことが明らかとなり、死細胞貪食Mφのグリオーマ悪性化への関与が示唆された。以上の結果は自らの細胞死を介してニッチを構築する癌幹細胞の巧みな生存戦略の一端を示すものであり、癌幹細胞の生死の棲み分けを司るメカニズムの解明が癌-微小環境間の相互維持を阻害する新たな治療戦略の開発に繋がると考察された。がん幹細胞による新規のニッチ形成メカニズムとして細胞死を介する経路を明らかにできた。一方、当初計画していたCCL2陽性単球動員細胞の薬剤耐性・再発への寄与について、ゲノム編集によるセルノックアウト系の構築を試みたが、CCL2を低く発現する大部分の非癌幹細胞もまた高感度に死滅してしまい、がん幹細胞特異的な排除を達成することができなかった。そこで現在はケミカルバイオロジーの手法を用いたアプローチへとシフトし、CCL2陽性細胞を制御する機能性化合物を探索中である。樹立済みのCCL2レポーター細胞を用いて、単球動員細胞に自己複製抑制、あるいは分化促進をもたらす機能性化合物の探索を行う。Mφ誘導因子CSF2などCCL2以外のニッチ構築分子を指標とするレポーター細胞も作製し、機能性化合物の探索を進める。得られたヒット化合物の作用点を明らかにし、ニッチ構築がん幹細胞の制御に関わる分子経路を明らかにする。化合物のニッチ形成阻害効果をマウス個体レベルで検証し、現行のグリオーマ第一選択薬テモゾロミドとの併用による新たなグリオーマ治療法の確立を目指す。がん微小環境の形成機構を明らかにすることは治療選択肢に乏しい難治性のがんに対し新たな治療戦略を提案できると考えられるが、その詳細は十分に解明されていない。これまでの研究で癌幹細胞が微小環境(ニッチ)を構築する巧みな生存戦略を執ることを明らかにしてきた。このような適応性の高い癌幹細胞の解明と制御を目指して、本年度はニッチ構築に関わる機能分子の検証と、それを発現するサブセットの分離法の確立に取り組んだ。鉄欠乏時に癌幹細胞で発現の上昇する分子のひとつに単球動員因子CCL2を見出したことから、その受容体CCR2を発現するマウス骨髄由来単球の遊走アッセイを行ったところ、癌幹細胞は高い単球誘引活性を示した。さらにその作用はCCR2の阻害によって抑制されたことから、癌幹細胞由来のCCL2は単球動員に寄与する機能分子であることが示された。次にCCL2は一部の癌幹細胞に発現していたことから、そのニッチ構築サブセットを分離するための細胞表面マーカーを探索した。GlioVisを用いたグリオーマ患者の遺伝子発現データの解析から、CCL2と発現の相関する表面マーカーとしてCD44とCXCR4を抽出したが、何れも培養細胞での検証で明らかな発現相関を認めることはできなかった。そこで内在性CCL2遺伝子の下流に緑色蛍光遺伝子copGFPをノックインするゲノム編集を施し、ニッチ構築機能分子であるCCL2の発現を維持したCCL2レポーター細胞を樹立した。癌幹細胞内のcopGFPの発現に不均一性の存在することや鉄欠乏時にcopGFPの発現が上昇することも確認され、ニッチ構築の一端を担う癌幹細胞サブセットの分離と可視化が達成された。一方でcopGFP陽性細胞が高いスフィア形成能と薬剤耐性を示すことも見出しつつあり、これら単球動員細胞の再発への関与が示唆される。癌幹細胞のニッチ形成に寄与する機能分子としてCCL2の同定と立証が円滑に進んだ。細胞内ストレス応答の解析をするために陽性細胞の分離を試みようとしたが、同定したCCL2が分泌因子であったことから、発現相関を示す細胞表面マーカーの探索に時間を費やした。マーカーの同定には至らなかったものの、ゲノム編集によるアプローチが功を奏し、当初次年度以降に予定していたニッチ構築癌幹細胞の分離と可視化が既に達成された。これにより、次年度は担がん個体におけるストレス適応動態の解析や、細胞内ストレス応答の分子機構、制御化合物のスクリーニングへと円滑な展開を見込める状況になった。

ネクローシスを起こしたグリオーマ癌幹細胞の表面上にホスファチジルセリンの高い発現が確認された。また以前に癌幹細胞由来のCSF2がMφ分化を誘導することを明らかにしたことから、CSF2を用いて誘導したマウス骨髄単球由来のヘテロなMφ/樹状細胞集団に癌幹細胞由来の死骸を添加したところ、F4/80陽性のMφ、中でもCD204陽性およびCD11c陽性の腫瘍随伴Mφ(TAM)サブセット特異的に死骸が貪食されることが明らかとなった。さらに非癌幹細胞由来の死産物と比較して、癌幹細胞由来の死骸がそれらTAMの発生を促すことや、死産物を貪食したMφにおいてIL-12bサブユニット遺伝子の発現が増加することが明らかとなった。そこで膠芽腫患者由来細胞の培養系において、サイトカインIL-12およびIL-23の癌幹細胞維持作用を検証したところ、IL-12添加時にスフィア形成数が有意に増加することが明らかとなった。また、グリオーマ患者の遺伝子発現データベースを用いた解析で、膠芽腫患者の再発例においてIL-12bを高発現する群で有意に予後の悪いことが明らかとなり、死細胞貪食Mφのグリオーマ悪性化への関与が示唆された。以上の結果は自らの細胞死を介してニッチを構築する癌幹細胞の巧みな生存戦略の一端を示すものであり、癌幹細胞の生死の棲み分けを司るメカニズムの解明が癌-微小環境間の相互維持を阻害する新たな治療戦略の開発に繋がると考察された。がん幹細胞による新規のニッチ形成メカニズムとして細胞死を介する経路を明らかにできた。一方、当初計画していたCCL2陽性単球動員細胞の薬剤耐性・再発への寄与について、ゲノム編集によるセルノックアウト系の構築を試みたが、CCL2を低く発現する大部分の非癌幹細胞もまた高感度に死滅してしまい、がん幹細胞特異的な排除を達成することができなかった。そこで現在はケミカルバイオロジーの手法を用いたアプローチへとシフトし、CCL2陽性細胞を制御する機能性化合物を探索中である。樹立したレポーター細胞を用いて、ニッチ構築癌幹細胞の時空間的な動態を担がんマウスで追跡する。特にテモゾロミド抵抗性や再発への寄与を個体レベルで検証し、がんの再発源・治療標的としての可能性を追究する。またがん進展に伴う微小環境変化との相互関係も明らかにする。さらにニッチ構築癌幹細胞を単離して、細胞内ストレスセンサーや下流のニッチ構築分子、新たなニッチ要素の同定を図り、癌幹細胞によるニッチ構築の分子基盤を確立する。最後にニッチ構築癌幹細胞の人為的制御を目指した化合物スクリーニングを実施して、ニッチの形成阻害、および現行の治療法との併用によるニッチの破綻を目指す。樹立済みのCCL2レポーター細胞を用いて、単球動員細胞に自己複製抑制、あるいは分化促進をもたらす機能性化合物の探索を行う。Mφ誘導因子CSF2などCCL2以外のニッチ構築分子を指標とするレポーター細胞も作製し、機能性化合物の探索を進める。得られたヒット化合物の作用点を明らかにし、ニッチ構築がん幹細胞の制御に関わる分子経路を明らかにする。化合物のニッチ形成阻害効果をマウス個体レベルで検証し、現行のグリオーマ第一選択薬テモゾロミドとの併用による新たなグリオーマ治療法の確立を目指す。
理論から作品へ　～16世紀イタリアの叙事詩～

オッターヴァ・リーマによる16世紀のイタリア騎士物語詩は、ルネサンス期から対抗宗教改革期へと移り変わる政治的・文化的状況の変化を背景に、そのテーマと表現方法を大きく変えていくのであるが、言語に関しては14世紀の古典的トスカーナ語への回帰を基本理念とする《ベンボ規範》に忠実であり続けた。本研究においては、アリオスト作品に大きな影響を及ぼしたベンボ『俗語論』の成立過程を、その手稿まで遡りつつ克明に跡付け、第三巻の精密な解釈を翻訳に定着させるとともに、世紀の後半に入って著しい発展を見せる叙事詩をめぐる文学理論と実作品の関連をタッソの作品において検証した。研究計画に沿って必要資料の入手とその整備を中心に作業を進めた。第一に報告すべきは、ベンボ『俗語論』の初版を含む16世紀の重要な三つのエディション(Tacuino版1525年、Marcolini版1538年、Torrentino版1549年)のオリジナル刊本の入手に成功したことである。これらの刊本についてはすでにその写真をボローニャ大学をはじめとするイタリアの主要図書館より取り寄せていたものの、これらはいずれもマイクロ・フィルムに撮影されたものであるために情報量が限られており、印刷段階におけるアクセント記号やアポストロフ等の使用の実態を確認するに当たって不満の残るものであった。オリジナル刊本の入手に成功したことにより、細部に至るまで確実な検討を加えることが可能となったことには、研究環境の整備という観点からして大きな意味がある。これらの資料はいずれも写真撮影を完了したうえ、専門業者による修復を経て調査のための参照が常に可能な状態ある。現在進めつつある『俗語論』第三巻の記述の異同をカラー表示する作業に当たり、必要に応じて実物を確認できるメリットは計り知れない。また、アリオスト関係の重要資料であるフェラーラ市立図書館蔵の通称Frammenti autografiに関しては、未だ劣化の進んでいなかった20世紀初頭の貴重なレプリカを入手しており、これを高精度で撮影するべくフルサイズのデジタル・カメラによる撮影を準備中であるほか、タッソ関係ではナポリ国立図書館蔵『エルサレム征服』の草稿のデジタル資料化が完了している。一方、ベンボ『俗語論』第三巻の調査も進行中である。テキストの正確な解釈に予想以上の時間を要することが明らかになりつつあるが、手稿の訂正痕を分かり易く表示する方法の開発ともども平成27年度には何らかの形で一定の成果を公表したいと考えている。研究計画に沿って必要資料の整備を進めたほか、交付申請の段階では存在の知られていなかった新資料がイタリアで発見されたことから、これを入手するべく発見者のペルージャ大学Pulsoni教授と連絡を取りつつ情報収集に努めているところである。ベンボ『俗語論』の最終決定版たる1549年刊のTorrentino版テキストは、1525年の初版本の余白にベンボ自身が加筆・訂正の指示を書き込んだものが、そのベースとなっていたことがほぼ確実視されていた。しかし、この書が著者の没後にフィレンツェで刊行されているために、彼の指示がどこまで忠実に守られたのかについては、政治的な要因を含む当時の状況からも疑問視されるケースがあった。新たに発見された新資料とは、49年版のベースとなったことが確実視される書物の実物に他ならない。この発見は、言うまでもなく本研究にとって無視することのできない重要性を持つものであるが、問題の書物が私物であることから、写真等の入手が必ずしも容易ではなく、従って問題となる個々の個所に関して具体的に先方と連絡を取り合う必要があり、その作業を継続中である。また、これとは別に、ベンボが校訂した1501年刊のアルドゥス版ペトラルカ詩集に、やはり彼自身が書き込みをした書物も発見されており、イタリア本国においてはこれに関する新たな研究が進行中である。このため、アルドゥス版と『俗語論』に引用されたペトラルカの詩句の間にある異同に関する研究代表者による既刊の研究「ベンボとアルドゥス版『カンツォニエーレ』」(イタリア学会誌56号、2006年)には見直しが必要となり、本研究にも影響が及ぶ可能性が高い。『俗語論』第三巻の手稿および三種の刊本の比較を含めた翻訳作業は予定通り進めているが、計画段階においては予想し得なかった状況の変化を踏まえる必要があることから、全般的に若干の遅れが生じている。『俗語論』の三種の刊本に関しては、当初の計画通りに資料の入手・整理が進んでいるが、手稿に残された訂正痕の詳細な記述と解釈には予想以上の時間が掛かっている。こうした情報を含む校訂版は既に公刊されており、そこから得られる知識は非常に有益であるが、手稿上の訂正の跡を順を追って記述するに際しては、主として個々のケースによりその分量が大きく異なるために、その都度適切な方法を採用していく必要に迫られており、時間の掛かる作業となっている。現時点で作業が一応の完成を見ているのは17章までであり、第三巻全部について予定通りに作業を終えることは不可能と考えられる。また、「実績の概要」欄において触れた通り、本研究がまさにその対象としている問題に関してイタリア本国における新たな研究の進展があり、その成果を視野に入れる必要が生じたことからも、当初の計画通りのペースで作業を進めることが困難になった。

しかしながら、これは本研究の開始段階ではその存在が判明していなかった新資料が発見されたことに起因するあくまでも表面的な遅れであって、本質的には予想をはるかに超えるレベルの成果に繋がっていく可能性を内包していることから、むしろ歓迎するべきことと考える次第である。一方、イタリア叙事詩に関する研究においては、ボイアルド、アリオスト、タッソの作品における直接話法のデータの収集が完了し、研究分担者がこれに基いて研究論文を執筆しており、ほぼ計画通りの進捗状況となっている。最終年度であることから、研究代表者はベンボ『俗語論』のテキストに関する具体的な調査を、また研究分担者はタッソの創作理論の分析を終了し、そこで明らかとなった《規範》や創作理論と実作品との関係を当時の文化的・社会的環境の中に位置づける予定であった。しかし、『俗語論』第三巻の調査を進めるに従って、ペトラルカ、ボッカッチョ等からの引用に含まれるテキスト上の問題が予想以上に大きく全般的に進捗が遅れる一方、イタリア本国で重要資料の発見があり新たな角度から目標に大きく迫る可能性が開けた。そこで、当初の計画を一部変更するとともに、本研究の研究分担者を代表者とする新研究計画を29年度より立ち上げ、これまでの成果をこの新計画に結び付けることにした。イタリアで発見された重要資料とは、ベンボ『俗語論』の決定版たる第三版刊行のために著者自身が加筆・訂正を施した初版本の一冊である。存在は以前から推定されていたが、ペルージャ大学のカルロ・プルゾーニ教授らによってその実物が発見・特定された。この発見により、これまで推定に頼る他なかった第三版テキスト成立のプロセスをダイレクトに調査する道が開けたわけで、言うまでもなく本研究計画に及ぼす影響は絶大である。件の加筆・訂正部分は目下そのエディションの刊行準備が進められているが、我々はこの新資料の発見者を日本に招いて最新情報の獲得に努めるとともに、本計画に則って作成中の『俗語論』第三巻の日本語訳に付した註については、これを全面的に見直す必要が生じたことから、こうした作業への助言を求めることにしている。新資料を精査すれば、ベンボの没後に出版された第三版に初めて現れるいくつかの重要な叙述が本当に著者自身の指示に基くものかどうかを判定できると同時に、推敲の跡を逐一追うことができるため、草稿から第三版に至る変遷の様態の全貌をこれまでにない精度で記述することが可能になる。オッターヴァ・リーマによる16世紀のイタリア騎士物語詩は、ルネサンス期から対抗宗教改革期へと移り変わる政治的・文化的状況の変化を背景に、そのテーマと表現方法を大きく変えていくのであるが、言語に関しては14世紀の古典的トスカーナ語への回帰を基本理念とする《ベンボ規範》に忠実であり続けた。本研究においては、アリオスト作品に大きな影響を及ぼしたベンボ『俗語論』の成立過程を、その手稿まで遡りつつ克明に跡付け、第三巻の精密な解釈を翻訳に定着させるとともに、世紀の後半に入って著しい発展を見せる叙事詩をめぐる文学理論と実作品の関連をタッソの作品において検証した。一次資料の収集に関しては予想以上に順調に進展しており、全世界に150部程度しか現存しないと推定される貴重なベンボ『俗語論』初版本を含む16世紀の刊本を複数購入することに成功した。それら資料の写真撮影および映像処理も順調に進んでおり、この点に関しては予想以上に大きな成果を挙げることができたと言える。一方、ベンボ『俗語論』第三巻の解釈およびその記述に関しては進捗の速度が当初の予測よりも低下してきており、実質的に全部で78章あるうちの10章までしか完成していない。
食物成分によるエピジェネティカルな遺伝子発現制御と食健康

食品成分などによる生活習慣病関連遺伝子の発現結果を踏まえ、その食品成分がふくまれる効果的な食事療法のデザインの大枠を考えている。株化免疫系細胞を用いて実際にそれらの細胞内発現を効率よく制御できることをin vitroの実験で確認した。すなわち、食成分によるエピジェネティックな遺伝子発現調節の結果をアレルギー疾患などの予防のための食事のデザインにつなげた。この場合、自然食品を摂取することで細胞内に形成される発現調節系を利用したin vivoでの解析も動物組織細胞などで行った。これらにより具体的で効果的な食事メニューの構築が可能となっている。動物実験系でin vivoにおけるターゲット蛋白質の機能の活性化や細胞内局在の変化を追跡した。そして、転写調節系がどのようなメカニズムによるものなのかを明らかにしている。例えば、核内たんぱく質であるPPARやビタミンD受容体は共同で転写調節系として機能していることを明らかにした。また、リアルタイムPCR法を用いて生活習慣病などの疾患関連遺伝子発現の状況を、類似の食品成分などによる刺激に応じての変化や差異そして相乗効果などを解析した。最後に、これまでと同様生細胞を紫外線や活性酸素そして抗酸化剤などで刺激してそれらの変化を確認した他、種々の食成分による影響も検討した。さらに、種々の細胞刺激によってゲノム全体のメチル化状態がどのように変化するか、メチル基受容体アッセイやメチル化DNAのELISA法を用いて測定を対象を拡大して試みた。申請している研究計画を基本的に遂行していることに加え発展的な実験なども順調に進展してきている。成果として、これまでに査読付き英語論文など申請者を共著者として4報学術雑誌に発表し学会発表も行っている。特異抗体を用いて免疫沈降や蛍光細胞染色によって機能分子の局在を確認すると同時に、細胞内シグナル伝達系における変化を調べる。細胞刺激に誘発されるコレステロールの動態変化も確認し、細胞内膜輸送活動が上昇する際にカベオラ構造などがどの様な変化を生じさせるのかについても調べる。同様にして、アダプター分子であるNESCAやNESHの関与についてもRNAiを用いて機能を明らかにしていく。さらに、種々の細胞刺激によって局在の変化やチロシンリン酸化やアポトーシスの有無を検討する。可能であれば引き続き、免疫疾患関連遺伝子のSNP解析結果や本研究成果を踏まえて新たな方向性を探索する。さらに、株化細胞や実験動物を用いて実際にそれらの細胞内発現を制御できることをin vitro、in vivoの実験系を用いて検証していく。
掌蹠膿疱症の診断・治療指針の確立とモデル動物への応用

掌蹠膿疱症は手掌、足底に多数の無菌性膿疱を形成し、緩解と増悪を繰り返す慢性皮膚疾患である。病変部位では膿疱形成と著しい好中球浸潤が特徴的である。扁桃摘出により皮疹の改善が得られるが、その関連はいまだ不明である。本疾患の動物モデルを作製することにより、増悪因子の同定や治療法の選択が可能となる。われわれはマウス皮下組織内に無菌性膿疱とその中に好中球浸潤を生じる動物モデルを作製することを目的として以下の実験を行った。実験にはマウスC3H/HeN strainオス9週齢(20g)を使用した。マウス顆粒球血症の作製のため、G-CSF(ノイトロジン)を200μg/kg(4μg/20gmouse)を4日間連続皮下投与した。末梢血中好中球数は、G-CSF投与前後で約2倍に増加していた。次に皮下組織内に無菌性膿疱形成目的で、G-CSF投与群(実験群)とコントロール群としてPBS皮下投与群(それぞれN=4)を作製した。皮下投与後10日目に、腹部皮膚を剃毛し、ペプチドグリカン(PGN;Sigma社、USA)(0.1mg/ml)を0.2ml皮内注射した。12および24時間後に屠殺し、腹部皮膚を採取し、ホルマリン固定後H-E染色をした。実験群ではPGN投与12、24時間後の皮膚組織において、真皮内に多数の好中球浸潤が観察され、表皮内に膿疱形成と膿疱内への好中球浸潤像が観察された。コントロール群では一部真皮内、表皮内に好中球浸潤像が観察されたが、実験群に比べて少数であった。この好中球浸潤が、TNFによる影響を受けているかを見るために、anti-TNF-αを投与し、同様の実験を行った。anti-TNF-α投与マウスではPGNを皮下投与しても、好中球浸潤の抑制が観察され、真皮および表皮内に膿疱形成と好中球浸潤像は観察できなかった。このことから本動物モデルでの膿疱形成にはTNFが関与していることが推察された。掌蹠膿疱症は手掌・足底に多数の無菌性膿疱を形成し、緩解と増悪を繰り返す慢性膚疾患である。病変部皮膚においては膿疱形成と著しい好中球浸潤が特徴的である。今回われわれは皮下組織内に無菌性膿疱形成とその中に好中球浸潤を生じる動物モデルを作製することを目的とした。まずマウスに顆粒球血症を作るために、G-CSF(ノイトロジン【○!R】、中外製薬)200μg/kg(4μg/20gマウス)を4日連続皮下投与した。(N=5)投与前好中球は19.6±1.1%であったが、投与後2週間では37.1±7.7%と約2倍に増加していることが確認された。