hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな腱組織の力学的特性の計測方法の開発

本研究は、これまで用いられてきたヒト生体におけるアキレス腱の力学的特性の計測方法とは異なる新たな方法を開発することを目的として実施した。これまでのアキレス腱の力学的特性の計測方法は、被験者の発揮筋力の影響を受けることが報告されており、計測された力学的特性に影響を及ぼしている可能性があった。よって、トレーニングや加齢、不活動における腱組織の力学的特性のみの変化をとらえることができないと考えられる。そこで、本研究では筋力発揮を排除した状態で腱組織の力学的特性を計測する方法について検討した。本研究の目的である。腱組織の力学的特性の新たな計測方法を開発するために、今年度は新たな試みをしてきた。昨年度までの課題を克服するために実験を進めてきたが、超音波法を用いてアキレス腱の伸長の程度の計測は、アキレス腱の伸長について一部分しか計測することができないこと、さらには、長軸(近位と遠位の方向)の伸長しか明らかにならないという点が課題となった。そこで、今年度は新たな計測手法として、アキレス腱全体の形状変化を捉えることが可能な核磁気共鳴画像法(MRI法)を用いて腱の伸長の程度を計測し、超音波法で計測した値と比較することとした。力発揮時のアキレス腱全体の長さ変化は、動物およびヒト生体において長軸(近位と遠位の方向)と短軸(左右の方向)のいずれもの方向にも変化することが報告されている。したがって、先行研究をもとに、アキレス腱全体の形状変化を捉えることができるようMRI法による計測のためのプロトコルや条件などを検討した。MRI法による計測は、当初の本研究の実施計画とは異なるが、腱組織の力学的特性について詳細に検討することができるようになる可能性があるため、非常に重要であった。先行研究では、安静時のアキレス腱の形状が力発揮の大きさの程度によって変化する割合を明らかにしている。しかし、実験条件として足関節角度が一つの為、力発揮時によるアキレス腱の形状変化のみ明らかとなった。アキレス腱は足関節の角度によって受動張力が異なり、安静状態でも受動張力の程度によってアキレス腱の形状が変化する可能性がある。さらに、力発揮にも影響が出るものと思われるため、それらの点について検討する必要があることから、引き続き研究を進めている。腱組織の力学的特性の新たな計測方法を開発するために、新たな試みに着手し、わずかであるが前進させることができた。昨年度到達できなかった核磁気共鳴画像法(MRI法)を用いて力発揮中の腱の伸長の程度を計測するための条件や計測方法の確立を目標に行ってきた。計測時の足関節角度、力発揮条件などについて検討することによってアキレス腱の形状変化の条件間比較が可能になりつつある。早急に確立し、被験者数を確保し、来年度中に実験を完成させるべく進行中である。一方で、これまで用いられてきた超音波法での計測方法についても再度見直しを検討することとした。MRI法で撮像されたアキレス腱の腱長変化の程度と超音波法で計測された腱長変化の程度を比較するとMRI法で得られた結果が小さくなっている。別々の研究結果であることから、本研究内では同一被験者においてそのことについても言及していくこととした。したがって、超音波法の計測方法において見直せる部分(力発揮時の足関節角度変化や筋腱複合体長変化、力発揮の方法など)について試行錯誤することとした。課題が多く残っているが、力発揮に伴う腱組織の形状変化などを明らかにし、目的を達成する。これまでの力発揮による腱の伸長から計測された腱組織の力学的特性では、発揮筋力の大きさの影響を受ける可能性があるため、発揮筋力の大小の影響を受けない方法での計測を開発する必要がある。本研究では、受動的に腱組織を伸長させることで筋力の影響を排除し、腱組織の力学的特性を計測する方法の確立を目的とした。今年度は、力発揮の有無によって腱組織の長さ変化が異なるか否かを比較し、力発揮による腱組織の長さ変化への影響を確かめた。成人男性の下腿三頭筋腱を被験筋とし、これまでと同様に、超音波装置を用いて腱組織の伸長を計測した。被験者は、上下にスライドするスレッジ装置(傾斜角30度)に仰臥位の姿勢になり、固定された木製のブロックに被験脚の拇指球をのせ、足関節を最大背屈させた。試行は被験者が自ら足関節を底屈・背屈させるActive試行と験者がスレッジ装置をゆっくりと上下させ、被験者の足関節を受動的に底屈・背屈させるPassive試行を行った。その際、超音波装置で撮像された動画と足関節角度を同期して計測した。計測された足関節角度データから筋腱複合体長変化を算出した。超音波法で得られた筋腱移行部の長さ変化と筋腱複合体長変化から、腱組織の長さ変化を算出した。

本実験における足関節の最大背屈角度は20度(解剖学的正位=0度)付近であった。底屈10度までの関節可動域10度における腱組織の伸長は、Passive試行がActive試行より有意に大きかった。Passive試行では筋電図法によって筋活動がみられないことを確認した。このことから、力発揮に有無によって腱組織の長さ変化の程度が異なることが示された。今後は、腱張力をできるだけ高めた状態で計測することや被験者数を増やすことを課題として実験を遂行する。本研究では、力発揮を利用せず、つまり、筋力の影響を排除した条件で腱組織の力学的特性の計測方法を開発し、トレーニングや不活動、加齢の影響を明らかにすることを目的とした。平成23年度は、超音波装置を用いてこれまで用いられてきた計測方法に加え、新たに考案した方法によるアキレス腱の弾性特性の計測を試みた。本実験にて評価する力学的特性については下腿三頭筋における収縮様式以外の部分の弾性要素の力学的特性を評価している可能性が高い。平成24年度は、超音波装置では一部分の形状変化をとらえるにとどまるため、力発揮中の下腿三頭筋全体の変化からアキレス腱形状変化を明らかにし、力発揮における腱組織の3次元的な変化を明らかにすることとした。先行研究と同様の方法に従って、計測を試みたが計測時間が長く、プロトコルの改善が要求され、それに終始した。平成25年度は、プロトコルを改善し、これまでの方法によって計測した結果との比較をすることによって、方法の検証を行った。その結果、ほぼ同様の結果を得ることができたため、その方法を採用することとした。しかし、背屈位での力発揮時における計測時の課題が浮き彫りとなった。平成26年度は、計測時の課題を解決すべくいくつかの方法を検討してきたものの、現段階においては課題解決まで到達できなかった。本研究を通じて、新たな腱組織の力学的特性の計測方法という観点からすると、目的の一部を達成することができ、その点においては満足できるものであった。バイオメカニクス昨年度の課題を克服するよう実験を遂行してきたものの、新たな課題に直面した。当初の計画には無かった新たな計測(MRI法によるアキレス腱全体の形状変化の計測)を実施することとなり、そのための準備などに時間を浪費したことが挙げられる。昨年度から少しずつ前進しているものの、前進するたびに新たな課題が浮き彫りとなった。特に、MRI法での計測は被験者への負担が大きく、一度ですべての計測が難しい。いくつかの条件で最も被験者に負担のかからない条件を検討することに非常に時間を割いた。とはいえ、現在も検討中であり早急に結論を出せるよう尽力している。今年度は、力発揮の有無によって腱組織の長さ変化が異なることをについて調査してきたが、被験者数を増やす必要があった。また、動作負荷や関節可動域、動作速度について検討することがあらたな課題として出てきた。これまでの実験では、傾斜30度のスレッジ装置で行っていたため、自体重の半分の負荷であり、実際の動作中にみられるような腱張力の大きさまで至っていない。また、関節可動域が動作負荷によって変わる可能性があること、動作速度についても今後の検討課題である。したがって、腱組織のスティフネスやストレインの計測および従来の方法との比較・検討、妥当性の検証まで至らなかった。昨年度までの課題を解決している最中に新たな課題に直面したことで、当初の計画に加え、新たな実験の実施に至った。
大動脈解離の病態機序解明と治療法開発を目的とした基礎・臨床研究

急性大動脈解離は突然大動脈壁の内膜から中膜にかけて亀裂を生じ、大動脈破裂や血管の閉塞等の致命的な合併症を引き起こす、非常に死亡率の高い疾患である。しかしながら、その発症機序はほとんど解明されていない。近年、ヒト大動脈瘤の進展および大動脈解離の発症に慢性炎症が寄与することが示唆されている。また、動物実験においても大動脈瘤および解離の発症に慢性炎症が関与する可能性が示されつつある。しかし、それらの診断ないしモニタリングに有用なバイオマーカーは十分に確立されていない。炎症性サイトカインであるインターロイキン6(IL-6)はその候補として注目されている。本研究では、自治医科大学病院で保存的治療を行った急性大動脈解離患者を対象に、経時採血を行い、血中IL-6値と偽腔の位置や開閉、予後と比較し、その臨床的有用性を検討した。さらに、新たなIL-6に関連する病態因子の探索を目的とし、メタボローム解析を行った。その結果、入院時のIL-6値が高い症例ほど、入院中の大動脈径が大きくなる傾向が認められた。IL-6が治療標的となる可能があるが、IL-6を分子標的とし、その薬効を検証するためには、IL-6およびその関連因子が大動脈病態の原因物質であることを強固に示す必要がある。また、大動脈解離の病態に関与する代謝物を同定した。今後は、症例を増やし、エビデンスを蓄積することにより、基礎研究で大動脈解離の発症メカニズムをさらに明らかにすると同時に、臨床研究で新しい診断および治療戦略の開発を目指す計画である。本研究のように、ヒトを対象とした臨床研究および、それを検証する基礎研究を重ねることにより、新しい急性大動脈解離の診断および治療法が開発される可能性がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。急性大動脈解離は突然大動脈壁に亀裂を生じ、大動脈破裂や血管の閉塞等の致命的な合併症を引き起こす非常に死亡率の高い疾患である。本研究では、基礎研究で大動脈解離の発症メカニズムをさらに明らかにすると同時に、臨床研究で新しい治療戦略の開発を目指す計画である。急性大動脈解離に対する抗IL-6受容体抗体の有効性を検証する臨床研究を計画する。抗IL-6受容体抗体の大動脈解離への治療効果検証のため無作為非盲検平行群間試験を行う。急性B型大動脈解離のため保存的治療法が選択された症例、または急性A型大動脈解離のため上行大動脈の修復術を受け弓部から胸部下行大動脈に解離が残存する症例において、降圧治療を中心とした標準治療群と抗IL-6受容体抗体投与を追加する群に無作為割付を行い、その後の大動脈解離の状態(偽腔の開閉、大動脈径・偽腔径の拡大の程度、その後の手術治療の有無)の差異を検証する。平成28年度は主に研究体制の整備、倫理審査に充てた。研究計画書の作成および実施に際する協力施設の調整を実施した。臨床研究を実施する研究協力医療機関の倫理審査が行われた。予定以上の研究内容が複雑化したことによる組織整備のため継続審議となり、時間を要した。また、急性大動脈解離に対する抗IL-6受容体抗体の有効性を検証するための基礎研究を行った。ヒトを対象とした臨床研究および、それを検証する基礎研究によって、新しい急性大動脈解離の治療法が開発される可能性がある。平成28年9月、大動脈解離の治療効果検証のための臨床研究を実施する研究協力医療機関の倫理審査が行われたが、予定以上の研究内容が複雑化したことによる組織整備のため継続審議となり、承認が遅れているため。

本研究のように、ヒトを対象とした臨床研究および、それを検証する基礎研究を重ねることにより、新しい急性大動脈解離の診断および治療法が開発される可能性がある。急性大動脈解離は突然大動脈壁に亀裂を生じ、大動脈破裂や血管の閉塞等の致命的な合併症を引き起こす非常に死亡率の高い疾患である。しかしながら、その発症機序はほとんど解明されていない。本研究では、基礎研究で大動脈解離の発症メカニズムをさらに明らかにすると同時に、臨床研究で新しい治療戦略の開発を目指す計画である。具体的には、急性大動脈解離に対する抗IL-6受容体抗体の有効性を検証する臨床研究を計画する。また、抗IL-6受容体抗体の大動脈解離への治療効果検証のため無作為非盲検平行群間試験を行う。急性B型大動脈解離のため保存的治療法が選択された症例、または急性A型大動脈解離のため上行大動脈の修復術を受け弓部から胸部下行大動脈に解離が残存する症例において、降圧治療を中心とした標準治療群と抗IL-6受容体抗体投与を追加する群に無作為割付を行い、その後の大動脈解離の状態(偽腔の開閉、大動脈径・偽腔径の拡大の程度、その後の手術治療の有無)の差異を検証する。また、急性大動脈解離に対する抗IL-6受容体抗体の有効性を検証するための基礎研究を行なう。前年度に引き続き、主に研究体制の整備、倫理審査を行った。また、研究計画書の作成および、実施に際する協力施設の調整を継続実施した。臨床研究を実施する研究協力医療機関の倫理審査が行われた。ヒトを対象とした臨床研究および、それを検証する基礎研究によって、新しい急性大動脈解離の治療法が開発される可能性がある。大動脈解離の治療効果検証のための臨床研究を実施する研究協力医療機関の倫理審査が行われたが、予定以上の研究内容が複雑化したことによる組織整備のため継続審議となり、承認に時間を要した。また、マウスの繁殖の過程で、想定以上にマウスの妊娠率が悪く、実験に必要な繁殖数を得るために時間を要した。急性大動脈解離に対する抗IL-6受容体抗体の有効性を検証する臨床研究の計画を継続実施する。主に研究体制の整備、倫理審査に注力する。また、急性大動脈解離に対する抗IL-6受容体抗体の有効性を検証するための基礎研究を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
表面/界面規制に基づく機能性高分子の光配向構造制御ならびに機能発現応答材料の創成

異なる特性を有する分子間での水素結合ならびに界面での縮合反応により高分子フィルムに光反応性メソゲンを選択的に導入し、外部刺激によって可逆的に脱着再結合、さらに界面光配向制御による分子光配向制御を精査した。とくに界面での側鎖末端アルデヒドおよび低分子アミンの位置選択的(積層)界面縮合による機能性発現と、低分子と高分子の水素結合による光反応性の導入に成功し、それらの選択的形成による精密光配向を実現できた。本研究では異なる特性を有する分子間での水素結合やハロゲン結合などの非共有結合、ならびに界面での縮合反応などにより高分子フィルムに光反応性メソゲンを選択的に導入し、外部刺激によって可逆的に脱着再結合、さらに界面光配向制御により機能性発現を制御できうる材料の創成を目指している。27年度は、異なる高分子-低分子の相互作用や縮合反応による新たな機能性の発現や機能性反応基を合成することに成功し、光配向の分野において新たな可能性を見いだすとともに、光配向の表面配向状態をNEXAFSにより詳細に解明した。主な成果は以下の3点である。1:側鎖末端アルデヒドおよび低分子アミンの位置選択的(積層)界面縮合によってシッフベース基を選択的に形成することに成功し、その光配向挙動を詳細に解明した。2:側鎖に水素結合性の置換基を有する光反応しない液晶高分子に、水素結合性の光反応性高分子を複合化することで、光配向性の付与を達成するとともに、その低分子を配向増幅時に除去することで非光反応性の分子配向フィルムの形成に成功した。3:光架橋性の光配向性高分子液晶フィルムの配向状態(バルク状態の光学特性)がスペーサーの長さによって大きく異なるにもかかわらず、最表面においては、面内配向性が支配的であることをNEXAFSにより明らかにした。最表面状態の配向挙動の解明、および異なる分子の反応による新たな機能性反応基を導入したフィルムの創出において、側鎖末端アルデヒドおよび低分子アミンの位置選択的(積層)界面縮合によってシッフベース基を選択的に形成、光配向挙動を解明するとともに、光配向性高分子液晶フィルムの配向状態(バルク状態の光学特性)がスペーサーの長さによって大きく異なるにもかかわらず、最表面においては、面内配向性が支配的であることをNEXAFSにより明らかにした。また、水素結合による配向性メソゲンの形成を具現化した。これらから当初の目標を十分に達成できていると判断される。さらに、本研究助成で購入したインクジェットプリンタによる、非光反応成功節液晶フィルムへの光反応性の付与や、表面における選択的配向性メソゲンの形成など新たな展開も見いだされ、微細描画による分子配向フィルムの形成に成功している。本研究は異なる特性を有する分子間での水素結合やハロゲン結合などの非共有結合、ならびに界面での縮合反応などにより高分子フィルムに光反応性メソゲンを選択的に導入し、外部刺激によって可逆的に脱着再結合、さらに界面光配向制御により機能性発現を制御できうる材料を創成する。即ち水素(ハロゲン)結合性側鎖末端基を有する高分子と水素(ハロゲン)結合性の光反応性低分子複合体の光配向を実現し、それらと水素結合やハロゲン結合で複合可能な機能性色素との相互作用、種々の環境下での挙動変化を精査する。さらに側鎖末端アルデヒドおよび低分子アミンの位置選択的(積層)界面縮合による光配向性基の創出による3次元分子配向制御を精査し、表面/界面規制に基づく機能性高分子の光配向構造制御ならびに機能発現応答材料を創出する。本年度は以下の成果が得られた。1:側鎖に安息香酸を有する高分子液晶と桂皮酸を混合することで水素結合が形成された光反応性の複合体を調製し、その偏光照射による光配向を実現した。この系では、配向増幅時に桂皮酸が同時に昇華除去で切るため、分子配向したフィルムには耐紫外線特性を付与できることを明らかにした。また、安息香酸ポリマーに桂皮酸モノマーをインクジェット法で描画することで任意の位置に光配向構造の形成を実現した。2:シッフ塩基を側鎖に有する高分子液晶フィルムの光配向において、表面に低分子をコートすることで熱的な面外配向が抑制できるとともに、面内光配向との光配向パターニングに成功するとともに、アルデヒド側鎖とアミン化合物のその場形成による光配向を実証した。当初の計画通り、光配向性のメソゲンのその場形成を実現することができた。とくに、光配向性のメソゲンを水素結合を介して形成し、配向後に除去できることで、耐光性に優れた光配向構造が実現できたことは実用的見地からも重要である。本研究では、これまでに研究してきた光反応性高分子液晶フィルムの軸選択的な光反応と、液晶の熱的な液晶自己組織化による再配向を誘起できる光配向性材料に関する研究成果をもとに、非光配向性の高分子に別の低分子を水素結合や縮合により選択的に相互作用させることにより、それを光配向性メソゲンとして選択的に導入できる複合化光配向材料、および機能性分子を組み込んだ共重合体の創成と光配向、3次元傾斜光配向構造の評価・解析を詳細に行うことを目的とした。その結果、異なる特性を有する分子間での水素結合やハロゲン結合などの非共有結合、ならびに界面での縮合反応などにより高分子フィルムに光反応性メソゲンを選択的に導入し、外部刺激によって可逆的に脱着再結合、さらに界面光配向制御により機能性発現を制御できうる材料を創成した。

まず水素結合性側鎖末端基として安息香酸基を有する高分子と水素結合性の光反応性低分子としての桂皮酸誘導体および、ベンジリデンアニリン誘導体との複合体の光配向を実現するとともに、低分子を光配向と同時に除去することで紫外線に対して耐性のある光配向フィルムを実現できた。さらに側鎖末端アルデヒドおよび低分子アミンの位置選択的(積層)界面縮合による光配向性基の創出による3次元分子配向制御を実証した。さらに低分子を自由界面からインクジェット法によりパターン化し、フィルム内部と相互作用させることにより選択的な光配向制御とその書き換えに成功した。異なる特性を有する分子間での水素結合ならびに界面での縮合反応により高分子フィルムに光反応性メソゲンを選択的に導入し、外部刺激によって可逆的に脱着再結合、さらに界面光配向制御による分子光配向制御を精査した。とくに界面での側鎖末端アルデヒドおよび低分子アミンの位置選択的(積層)界面縮合による機能性発現と、低分子と高分子の水素結合による光反応性の導入に成功し、それらの選択的形成による精密光配向を実現できた。本年度は、従来の研究計画に従って、機能性色素のその場反応による導入や、インクジェットプリンタによるその場反応や、フィルム厚さ方向への光配向性基の創出による3次元分子配向制御の実現を、これまでに見いだした系を用いて実現する。とくにこれまでに見いだしてきた水素結合性の機能性色素を用いて、光分子配向材料の3次元配向構造の制御と機能性材料の外部刺激による複合的な機能発現を目指す。光配向の空気界面からの反応性部位のその場形成が可能になったので、最終年度は機能性色素のフィルム表面からの配向制御と機能発現を実施する。とくに、機能剤と、光配向剤のインクジェットによるパターニングを実施し、配向構造のその場形成と色素の配向と水素結合の脱着による色調の制御など、多重応答性の実現を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。機能性高分子/液晶光科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
中長期的な海水準変動と河川土砂動態を考慮した河口周辺地形変化と生態系の応答

この研究は4つの研究で構成される.1つは中野,岡部,宇野が主として担当した研究である.近年,地球温暖化などの影響により,海水温が上昇し,日本沿岸の海面の上昇が懸念されている.そこで潮汐データや地殻変動データをもとに日本沿岸全域を対象に中長期的な海水準変動の特性について調べた結果,西日本の海面上昇速度が大きいことがわかった.2つ目は吉野川などの河口地形変化の要因について調べたもので,全員が個々に担当している.底質の輸送メカニズムに関する現地調査,国土交通省で定期的に調査されてきた経年的な地形データの統計的解析,平面2次元地形変動解析を通して,河口地形の長期的な変動特性,河床構成材料の分布特性などについて検討した.3つ目は河口と周辺海域での漂砂特性に関する研究で物部川,有明海などを対象に詳細な現地観測を実施し,新たな現地観測手法について提案している,主に山田,中野,黒崎が担当した.4つ目は干潟の底生動物のすみやすい環境に関する研究で,物理環境特性から生息適性度を評価できる生息適性指数モデル(HSIモデル)を開発し,ベントスの生息適性度を評価することに成功するとともに,海水準変動などの物理環境変化が生態系に与える影響などが調べられた。中野,宇野,山田が担当した.この研究は4つの研究で構成される.1つは中野,岡部,宇野が主として担当した研究である.近年,地球温暖化などの影響により,海水温が上昇し,日本沿岸の海面の上昇が懸念されている.そこで潮汐データや地殻変動データをもとに日本沿岸全域を対象に中長期的な海水準変動の特性について調べた結果,西日本の海面上昇速度が大きいことがわかった.2つ目は吉野川などの河口地形変化の要因について調べたもので,全員が個々に担当している.底質の輸送メカニズムに関する現地調査,国土交通省で定期的に調査されてきた経年的な地形データの統計的解析,平面2次元地形変動解析を通して,河口地形の長期的な変動特性,河床構成材料の分布特性などについて検討した.3つ目は河口と周辺海域での漂砂特性に関する研究で物部川,有明海などを対象に詳細な現地観測を実施し,新たな現地観測手法について提案している,主に山田,中野,黒崎が担当した.4つ目は干潟の底生動物のすみやすい環境に関する研究で,物理環境特性から生息適性度を評価できる生息適性指数モデル(HSIモデル)を開発し,ベントスの生息適性度を評価することに成功するとともに,海水準変動などの物理環境変化が生態系に与える影響などが調べられた。中野,宇野,山田が担当した.1)河川地形の長期的変化特性調査吉野川,物部川を対象として河口地形の経年変化を調べた.この中で吉野川では2004年に発生した数度の出水により,河口部ではこれまでの河床上昇傾向が緩和されたことがわかった.一方,物部川では河道内での土砂掘削が行われなくなった1980年代以降,河床変動量は少なくなり,安定的に推移しているが,河口では1996年以降,漂砂により堆積傾向が続いていることがわかった.2)河口周辺地形と潮位変動に関する現地観測と解析熊本県白川で2004年7月から継続的に潮位・流速・濁度・塩分の連続観測を実施しており,現在も継続中である.潮間帯上の現地観測では,潮汐変動に伴って計測器が水没と干出を繰り返すため,干出時のデータが欠測となり,その時系列は不連続データとなる.そこで,新たに潮汐位相平均手法を提案し,海水および底質輸送フラックスから波浪・潮汐成分の分離を試みた。その結果,水没干出を繰り返す潮間帯において,一潮汐の平均的な底質輸送の変動は潮汐位相平均によって説明でき,底質輸送メカニズムにおける濁度の発生要因には波浪成分,底質の輸送に関しては潮汐成分が主要な要因であることが示された.物部川河口において,河道内と海域で潮位の連続観測を行い,洪水時の砂州フラッシュ現象,河口閉塞時の水位応答特性などについて調査を行い,河口地形と潮位変動との関連を見いだした.4)河口干潟底生動物の生息調査吉野川をはじめ,四国全域の河口干潟を対象にして,底生動物「シオマネキ」属の生息分布調査を行い,底質や高度などの物理条件と生息密度に関する情報を整理した.1)河川地形の長期的変化特性調査吉野川河口を対象に19662006年の41年間の地形変化を主成分分析法の1つである経験的固有関数法を用いて実施した.吉野川河口では砂利採取が主因であると考えられる1980年までの急激な河床低下と1980年以降の定常的な堆積といった2種の代表的な地形変化パターンに加えて,海水準の変動と逆位相の地形変化のパターンが抽出されたが,その理由については明確でない.2)河口周辺地形と潮位変動に関する現地観測物部川河口で潮位,水温の連続観測を実施した.河口閉塞時,出水時には河口の閉塞度により水位応答特性が異なることが明らかとなった.吉野川河口干潟において,大潮,中潮の2潮汐間で底質移動量の調査を行った.同時に波浪,水温,水位計測を実施し,干潟上の物理緒量と底質移動,特に移動限界粒径の関係について考察した.白川河口で約2年間の潮間帯干潟上での水位・流速・濁度の連続観測を実施し,底質輸送フラックスに対する潮汐・波浪の影響を定量的に検討した.潮間帯上の底質輸送フラックスに対する潮汐・波浪の影響を調べるために潮汐位相平均手法を提案した.

この調査結果から干潟上の底質輸送フラックスの移動方向には,上げ潮・下げ潮時は潮汐の影響が支配的であるが,満潮時には白川の河川流出の影響を受けることがわかった.3)河口干潟底生動物の生息調査と生態系モデルの構築平成3年から実施している河口干潟の生物調査を継続する.シオマネキ属などの底生動物の生息数,粒度分布などを測定し,生物データの蓄積に努めた.また,平常時の波浪などによる擾乱に対応する移動限界粒径を用いることにより,これまでに提案している生息適性指数モデル(HSIモデル)の改善を行った.1.海水位の上昇が平衡状態の交互砂州形状に及ぼす影響について平面二次元河床変動解析により検討を行った。結果、日本の河川は河川縦断勾配が非常に急なため、水位の上昇の影響を受ける領域が非常に狭く、短期的には局所的な地形変化しか現れなかった。しかし、河ロデルタの形成位置が上流域にシフトするため、長期的には、下流域の砂州の消滅とともに、上流では幅水深比の減少による砂州の消滅が予想された。2.吉野川河口付近の河床変動の特徴を抽出するため、国土交通省の定期横断測量データ(19662002年)及び同期間の計算結果に対し、経験的固有関数法を用いた主成分分析を行った。測量データ、計算結果ともに経験的固有関数法で得られたモード3までの時間関数、空間関数を用いて河床変動量を概ね再現することができた。3.約2年間の潮間帯干潟上での水位・流速・濁度の連続観測を実施し、底質輸送フラックスに対する潮汐・波浪の影響を定量的に検討した。新たに潮汐位相平均手法を提案し、突発的な外力変動が生じた場合の底質輸送特性について調べた。4.干潟の底生動物、特にシオマネキ属について、生息適性度モデルの構築を行い、粒度や標高などの物理環境変化との応答モデルを構築した。
A型腐植酸の区分とその生成特性

1.はじめに腐植の抽出方法について検討した。従来の加熱抽出に比較して,室温抽出の方が抽出率はやや低下するが,実験操作が簡易であり、さらに抽出腐植の特徴が明瞭であることから,本実験においては室温抽出を用いた。2.室温抽出腐植の光学性から,ΔlogK,Color density,Melanic index,Pg indexを求め,A型腐植酸をもつ土壌を腐それ以外の型の土壌とに区分することが可能であった。さらにColor densityの値を用いることによりA型腐植酸をもつ土壌を4つに細区分することができ,全体として5つの型に区分できた。3.NMRとIRによる抽出腐植の構造的解析から,Color densityの値と化学構造には密接な関連が認められた。Color densityの低い腐植酸は、低分子側鎖が多く,共役2重結合は少ない。CDが高くなるに従って低分子の側鎖部分は減少し、共役2重結合系を多く含むことが認められた。腐植化過程の進行は、共役2重結合系の発達ともいえる。5.土壌の微細形態については、土壌薄片の作製方法から検討を行ないほぼ確立した。前年度は25×40mmで行なっていたが、今年度は50×70mmで検討し、さらに80×100mmについて準備・検討中である。現在の段階では,黒ボク土の微細形態の特徴を検討中であり、微細形態から見た腐植の細区分については今後の課題である。大きな薄片から得られる情報は,量も質も飛躍的向上するものと思われ、種々の土壌の特徴を明確にできるものと期待している。1.はじめに腐植の抽出方法について従来の加熱抽出と室温抽出を比較検討したところ、抽出率はやゝ低下しても、室温抽出の方が実験操作が簡易であり、抽出腐植の特徴も加熱抽出同様かそれ以上に明瞭であったため、今後の実験では室温抽出を用いることとした。2.加熱しないと抽出されない腐植は、室温抽出に比べて色がうすく、そのため加熱抽出による腐植は全体として室温抽出の腐植よりも腐植化度が低い傾向を示した。3.A型腐植酸をもつ土壌については、抽出腐植の△logK,Color DensityまたはMelanic Indexによって明瞭に区分された。さらにCDの値を用いて,A型腐植酸をもつ土壌をいくつかに細区分することが可能であった。4.NMRによる腐植の分析結果からは、同じA型腐植酸でもその中味は多様であり、CD値の大きい典型的なA型腐植酸の場合は、芳香環及びカルボキシル基に富み,CD値の小さい淡色黒ボク土の場合は芳香環は少なく、直鎖構造が多くなり、腐植化の進行方向が化学構造と関連して明瞭となった。この点については赤外吸収との関連もふくめ、より多くの試料について,次年度においてさらにくわしく検討する予定である。5.土壌の微細形態については、土壌薄片の作製方法がほぼ固まった。その際、本年度備品として購入したニュ-パワ-カッタ-が、極めて有効であった。次年度は形態観察をより詳細に行ない、腐植化の過程を中心に、土壌化の進行について検討する予定である。1.我国の黒ボク土の特徴はA型腐植酸をもつことが第一の特徴とされてきている。前年度は常温振とう抽出法によるColor densityとMelanicindexによる簡易にA型腐植酸をもつ土壌を判別できた。本年度は全国各地約300点の土壌についてその有効性をさらに確認することができた。2.またColor densityにより、A型腐植酸をもつ土壌を4つの型に細区分し、A型以外のものとあわせて、黒ボク土の腐植を5つに区分することが可能であった。3.NMR(核磁気共鳴スペクトル),IR(赤外線吸収スペクトル)による構造解析からColor densityの値と化学構造には密接な関連が認められた。

Color density(CD)の低い腐植酸は、低分子側鎖が多く,共役2重結合系は少ない。CDが高くなるに従って、低の子の側鎖部分は減少し、共役2重結合系を多く含むことが認められた。腐植化過程の進行は、共役2重結合系の発達ともいえる。5.土壌の微細形態については前年度は25×40^<mm>の薄片について行っていたが、今年度は50×70^<mm>に挑戦中であり、さらに80×100^<mm>についての準備をすすめている。現在の段階では微細形態からA型腐植酸をもつ土壌の特徴及びそ細区分との関連については明瞭ではない。しかし、今後より大きな薄片から得られる情報は量も質も飛躍的に向上し、それぞれの土壌の特徴を明確にできるものと期待している。
津波流速低減効果を考慮した最適な海岸堤防構造の検討

本研究は,津波対策構造物として最も重要なものの一つである海岸堤防について,その最適な形状・構造を検討することを目的とするものである.2011年東北地方太平洋沖地震津波における海岸堤防の主要な破壊要因として挙げられる堤防背後における局所洗掘は,堤防が残存する場合に津波減勢効果を有するものと指摘されている.この研究では,この局所洗掘に着目し,その発達過程および津波減勢効果を水理実験を通して定量的に評価し,さらにその効果を数値シミュレーションに組み込むことで減災効果を評価可能なツールを構築した.前年度までの研究ではまず水理模型実験に基づいて(1)堤防背後における洗掘形状の発達過程の調査および(2)洗掘孔によるエネルギー減衰効果の調査を行い,洗掘がない場合と比較して最大で40%程度流れのエネルギーが低減されることを明らかにした.次にこの局所洗掘形状およびそのエネルギー減衰効果を経験的にモデル化し,これを津波遡上シミュレーションに組み込むことで,より陸側の地点における減災効果の評価を可能なツールを作成した.また,これにより自然に洗掘が発達する場合に減災効果が得られるのが,最大水位・流速の発生後となり,人工堀等で予め堤防背後に孔を置くことで減災効果が得られることを示した.最終年度では,解析を半壊状態(堤防裏法面のみ破壊)の条件や裏法尻に保護工のある条件についても対象とし,水理実験結果の解析および数値シミュレーションへの組み込みを行った.これにより通常の堤防形状(コンクリート三面張り),半壊状態(裏法面のみ被覆しない条件),裏法尻保護の3つの条件での比較を行った.海岸堤防裏法尻の洗掘を対象とした先行研究の移動床実験結果をもと洗掘形状をモデル化し,その形状を使った固定床実験を行った.流速分布の画像計測結果から流れが3つの特徴的な流れ場に分類できることを示した.一つ目(Type1)は法尻通過後に流れが洗掘孔内に潜り込み底面に沿って強い流れが生じ,洗掘孔下流側において,そのまま陸側へ向かう流れと洗掘孔上の水面近くを上流に向かって戻る流れに分岐する.二つ目(Type2)の流れ場では法尻上で流れが斜め上方向に跳ねて,その落下点付近において,陸側へ向かう流れと底面近くを上流に向かって戻る流れに分岐する.三つ目(Type3)の流れ場では流れの分岐が生じずに洗掘孔底面に沿って陸側へ流れる.Type1および2では堤防裏法尻周辺で大規模な水平渦が発生し,これらの条件では陸側における流速が大きく低減される一方で,流れの分岐や渦が生じないType3においては流速の低減率が小さいことがわかった.次に移動床実験を実施した.洗掘開始初期はType3のような流れが生じるが,ある程度洗掘孔が大きくなるとType1および2の流れが交互に生じながら洗掘が発達する.Type1の流れでは法尻付近の底面近くで流速が大きく,洗掘が急速に進む一方で,Type2の流れでは逆方向の水平渦により底面近くの流速が逆方向となり,埋め戻しが生じる.洗掘孔がない場合と比較して最大で40%程度,洗掘孔背後の流れのエネルギーが低減されることが明らかとなった.また,洗掘孔の大きさに対してエネルギーの減衰率が単調増加せず,最大値となる洗掘孔の大きさが存在することが分かった.また,津波被害関数との比較から比較的小規模な越流を生じる津波に対して,有意に被害率を低減し得ることを示した.予定していた固定床実験および移動床実験を実施し,海岸堤防裏法尻における流れ場の特性を把握するとともに,その洗掘過程との相互作用について重要な知見が得られた.また,洗掘孔による津波減勢効果について固定床・移動床の両実験から,その有意性が示された.次年度の数値計算に進む段階まで来ており,順調に研究が進展しているものと考えられる.前年度の研究により明らかにした堤防裏法尻洗掘の津波減勢効果について,その減災効果を評価するため,数値シミュレーションによる検討を行った.数値シミュレーションは浅水流方程式に基づく平面2次元津波遡上モデルにより行った.堤防裏法尻における渦やそれによる地形変化を直接このようなモデルで再現することは不可能であるため,数値シミュレーションに先立ち,移動床実験結果から洗掘孔の大きさや時間発展,さらにそのエネルギー減衰効果のモデル化を行い,その結果を数値シミュレーションに組み込むことで堤防裏法尻の局所洗掘の津波遡上への影響を評価した.模型縮尺や天端高の異なる複数の実験の結果から洗掘形状のモデル化を行うとともに,前年度に実施した移動床実験結果から洗掘形状の時間発展のモデル化を行った.また,同様に前年度の移動床実験において求めたエネルギー減衰率について,洗掘深の関数として経験的にモデル化を行った.次に得られた洗掘形状の時間発展およびエネルギー減衰率を数値シミュレーションに組み込み,洗掘の有無による背後域の水深・流速・流体力への影響について検討した.洗掘がある条件では洗掘がない場合と比較して流速や流体力が小さい傾向が見られたが,津波が越流を開始してから減衰効果を生じるまでに時間がかかり,その効果が見られたのはピーク値を過ぎた後の時刻となった.

一方で,初期条件として洗掘幅を与えることで有意に流体力を低減可能であり,堤防背後に人工堀を設置することが有効な津波減勢工となることを示唆する結果が得られた.本年度の研究では前年度の実験結果に基づいて,裏法尻における洗掘過程のモデル化やその数値計算への組み込み方法について検討し,これに基づいて数値実験を実施した.実験結果からの洗掘のモデル化やそのエネルギー減衰効果のモデル化,さらに数値シミュレーションへの適用の流れが確認できており,今後異なる堤防形状や洗掘条件について実験や数値計算によりデータを加えることで様々な条件に対して,その津波減勢効果を議論する見通しがたっている.以上の理由から概ね順調に研究が進展していると判断した.本研究は,津波対策構造物として最も重要なものの一つである海岸堤防について,その最適な形状・構造を検討することを目的とするものである.2011年東北地方太平洋沖地震津波における海岸堤防の主要な破壊要因として挙げられる堤防背後における局所洗掘は,堤防が残存する場合に津波減勢効果を有するものと指摘されている.この研究では,この局所洗掘に着目し,その発達過程および津波減勢効果を水理実験を通して定量的に評価し,さらにその効果を数値シミュレーションに組み込むことで減災効果を評価可能なツールを構築した.前年度までの研究ではまず水理模型実験に基づいて(1)堤防背後における洗掘形状の発達過程の調査および(2)洗掘孔によるエネルギー減衰効果の調査を行い,洗掘がない場合と比較して最大で40%程度流れのエネルギーが低減されることを明らかにした.次にこの局所洗掘形状およびそのエネルギー減衰効果を経験的にモデル化し,これを津波遡上シミュレーションに組み込むことで,より陸側の地点における減災効果の評価を可能なツールを作成した.また,これにより自然に洗掘が発達する場合に減災効果が得られるのが,最大水位・流速の発生後となり,人工堀等で予め堤防背後に孔を置くことで減災効果が得られることを示した.最終年度では,解析を半壊状態(堤防裏法面のみ破壊)の条件や裏法尻に保護工のある条件についても対象とし,水理実験結果の解析および数値シミュレーションへの組み込みを行った.これにより通常の堤防形状(コンクリート三面張り),半壊状態(裏法面のみ被覆しない条件),裏法尻保護の3つの条件での比較を行った.今後は従来から予定していた通り,数値実験を取り入れてさらに詳細に津波減勢効果について議論する.数値実験では次の2つの点を検討する.一つ目として現地スケールでの再現計算を実施し,これとこれまでに得られている水理実験に基づいた洗掘および洗掘孔による津波減勢効果についての知見を合わせることで,現地スケールの現象に対してどの程度減勢効果が得られるかを明らかにする.また,水理実験や数値実験によって得られた洗掘形状の時間変化やそれに応じた津波減勢効果の変化を定式化し,津波遡上計算に組み込むことで,空間的な広がりのある実地形での数値計算をもとにその被害低減効果について議論する.今後は裏法面の破壊時等の異なる洗掘条件の実験データからその津波減勢効果をモデル化するとともに,実験や数値計算を通して異なる堤防形状の条件についてもその背後域の流れ場への影響を検討する.また,実験との比較により精度検証の上,数値計算により縮尺効果についても議論する予定である.これらの実験・数値実験により得られるデータをもとに,数値計算によりその背後域における減災効果を議論し,より津波減勢効果を得やすい堤防形状について議論を進める予定である.
動機付けに関与する神経機構の神経生理学的研究

生物が遠く離れた場所にある水や食物を得るために、人間社会においては給与や年金を得るためには、労働負荷や遅延時間に耐えなくてはならない。一方、経済学や心理学的知見から、ヒトを含めた生物は時間的に離れた報酬の価値を低く見積もる性質が知られている。したがって、労働負荷や遅延時間を必要とする報酬を獲得するためには、報酬価値の時間割引を低く保つ能力が不可欠となる。これまでに薬理学的手法を用いた研究から、脳内セロトニン濃度が減少すると、遠い将来に得られる報酬の獲得が困難になることが明らかにされている。しかしながら、セロトニンニューロンの起始核である背側縫線核が労働負荷を必要とする報酬の獲得にどのように関わるかを電気生理学的に調べた研究はない。本研究では報酬スケジュール課題遂行中のアカゲザル背側縫線核から単一ニューロン活動記録を行い、将来得られる報酬やその獲得に関する情報がどのように表現されているのかを調べた。報酬スケジュール課題では、サルは報酬を獲得するために複数回試行(スケジュール)を成功する必要があった。背側縫線核のニューロン反応は、1)スケジュールの開始、2)報酬の予測、3)報酬の獲得、4)獲得した報酬量、の4つのタイプに分類することができた。また、情報量解析を行なったところ、報酬までの距離やスケジュールに関する情報は平均発火頻度よりも、ニューロン反応の時間変化に多く含まれていることが明らかになった。本研究によって、背側縫線核ニューロンが将来得られる報酬の獲得に関わることが示唆された。本年度は報酬スケジュール課題遂行中のアカゲザル背側縫線核から単一ニューロン活動記録を行なった。本研究で用いた行動課題は報酬を得るために視覚弁別課題を複数回成功させなくてはならないものであり、すなわち、労働負荷により短期および長期な報酬が設定されている。この行動課題をアカゲザルに訓練し、背側縫線核からニューロン活動の記録を行なった。その結果、以下の3つの点が明らかになった。1.背側縫線核ニューロンは課題開始時に活動を増加させる。2.背側縫線核ニューロンは無報酬・報酬の予測に関与する。3.背側縫線核ニューロンは将来獲得できる報酬の価値ではなく、獲得した報酬の価値を表現する。本研究の意義はこれまでの薬理学的実験によって報告された知見を電気生理学的に検証することにある。脳内セロトニン濃度が減少したヒトや動物は長く待つ報酬よりもすぐに得られる報酬を選好する傾向を示すことが知られている。これは時間的に離れた報酬の価値を低く見積もるためであることが経済学モデル等で明らかにされ、衝動的行動の原因であると考えられている。しかし、ニューロンレベルでどのように時間的に離れた報酬の獲得を可能にしているのかについてはわかっていない。よって本研究はセロトニンニューロンの起始核である背側縫線核から記録を行ない、これを検証した。上記に記した結果2の「背側縫線核ニューロンは無報酬・報酬の予測に関与する」は、研究の目的である「時間的に離れた報酬の獲得」に関与する可能性がある。無報酬試行で反応するニューロンと報酬試行で反応するニューロンの2パターンによって、時間的に離れた報酬の獲得を調節しているのかもしれない。この結果はこれまでの報告にない新しいものであり、衝動的行動の原因の解明の発展を期待できる。今年度により、ニューロン活動記録実験は終了した。得られたデータを解析し、現在論文を執筆中である。来年度の上半期には投稿ができる段階まで進んでいるため、おおむね順調に進展していると考えられる。一方で、目的に記した「記録したニューロンがセロトニンニューロンであることを検証する」は、記録時に行なうことはできなかった。そのため、セロトニンニューロンを免疫染色し、記録部位とセロトニンニューロンの密度を比較することで、仮説を検証することにした。この方針も順調に進展している。今後はこれまでに得られた研究成果を国際論文誌に投稿する。

また、当初の研究計画で予定していた、「記録ニューロンのニューロンタイプの同定」は、特別研究員採用期間中に成果として発表する段階まで進めることはできないことが予想される。来年度は今後の研究で役立つことができるように方法の確立を目指す。セロトニンニューロンと同定するためには、記録と同時に薬物投与を行なう必要がある。今年度までに、薬物投与電極の作成法は習得している。来年度は実際に使用し、その妥当性を確認する予定である。
ルテニウム(0)錯体による置換アルケンの化学、位置および立体選択的二量化反応

・キラルジエンを配位子として持つ新規ルテニウム錯体触媒の合成キラルジエン配位子の置換基の影響を探るため、ナフチル基を有するキラルビシクロオクタジエン配位子を持つ新規ルテニウム(0)触媒の合成を行った。また、一部の配位子を持つ錯体に関しては、還元がうまくいかず、目的生成物は得られず、配位子によって還元条件を変える必要があることが判明した。・基質適用範囲の探索ジベンゾシクロオクタテトラエンを支持配位子として持つ触媒を用いることで、これまで困難であった多置換共役ジエン置換アルケン間の交差二量化反応が高収率、高選択性で進行する事を明らかとした。また、シクロオクタジエン配位子を持つを支持配位子として持つ触媒を用いることで、共役ジエンと2, 5-ジヒドロフランの交差二量化反応が進行することを明らかとした。本触媒系を利用することにより、多置換アルケンの合成や医薬品前駆体の合成がより簡便になると期待できる。・エナンチオ選択的交差二量化反応反応条件検討を行った。本反応系においては、不斉収率はアクリル酸エステルのエステル部位の立体と、基質の共役ジエンアクリル酸エステル比に依存することが判明した。・DFT計算による基質選択性の考察交差二量化反応における基質選択性の発現要因を探るため、メタクリル酸メチルと、ジヒドロフランまたはシクロペンテンの交差二量化反応の反応結果を元に基質の電子的な効果を考察した。実際の反応結果とDFT計算による基質の電子的な性質の比較から、LUMOがより低い方が高い基質選択性で交差二量化反応が進行することが明らかとなった。これは、反応の際の置換アルケンのRu(O)種への配位の安定性に、Ru(O)から置換アルケンのLUMOへの電子の逆供与が大きな影響を与えるためであると考えられ、この反応における基質選択性の電子的効果の一端を明らかにした。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。平成25年度は、研究計画に基づき、(1)キラルジエンを配位子として持つ新規ルテニウム錯体触媒の合成、(2)基質適用範囲の探索、(3)置換アルケンのエナンチオ選択的交差二量化反応を中心に研究を行った。1.各種支持配位子を持つ新規ルテニウム錯体触媒の合成各種キラルジエン配位子を持つ新規ルテニウム(0)触媒の合成を行った。また、ラセミ体としてではあるが、ジベンゾシクロオクタテトラエン、ホスファアルケン配位子を持つ新規ルテニウム錯体触媒の合成に成功した。2.基質適用範囲の探索従来行ってきた置換アルケン間の交差二量化反応に加え、共役ジエン-置換アルケン間の交差二量化反応を行った。特に、ペンタジエン類となどの4位に置換基を持つ共役ジエン類とアクリル酸メチルとの交差二量化反応では、立体障害にも関わらず分岐型の生成が優先されることを明らかにした。3.エナンチオ選択的交差二量化反応新規に合成したキラルなRu(0)錯体を用い、これまで報告してきた置換アルケンの交差二量化反応と、共役ジエン-置換アルケンの交差二量化反応を不斉反応に適用した。メタクリル酸メチルと2,5-ジヒドロフランの交差二量化反応では、80%eeで交差二量化生成物が得られ、置換アルケン間の交差二量化反応において初となる不斉交差二量化反応に成功した。現在のところ反応の最適化はできていないものの、3,4-ジメチル-2,3-ヘキサジエンとアクリル酸メチルとの反応では、共役ジエンと置換アルケン間で始めての不斉交差二量化反応に成功した。また、本研究成果に係る学会発表において、学生講演賞(日本化学会第93春季年会)、有機金属化学討論会ポスター賞(第60回有機金属化学討論会)を受賞した。

実際の反応結果とDFT計算による基質の電子的な性質の比較から、LUMOがより低い方が高い基質選択性で交差二量化反応が進行することが明らかとなった。これは、反応の際の置換アルケンのRu(O)種への配位の安定性に、Ru(O)から置換アルケンのLUMOへの電子の逆供与が大きな影響を与えるためであると考えられ、この反応における基質選択性の電子的効果の一端を明らかにした。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。今年度計画していた新規錯体触媒の合成と、基質適用範囲の探索は比較的順調に進み、7種の新規錯体の合成と、ジエン-アルケン間の交差二量化反応に成功した。加えて、予備的検討段階ではあるがジエン・アルケン間の不斉交差二量化に成功した。更に、今回新規に合成した触媒の活性と、立体、電子的な性質を比較することにより、配位子による触媒活性、選択制の制御についての傾向を見いだし、26年度の計画である反応機構の解明への手掛かりを得た。以上の点から、当初の計画以上の進展をしたと判断した。今後の研究の推進方策として、26年度に計画している反応機構の解明を推進するとともに、この触媒系特有の反応である不斉交差二量化反応の収率及び不斉収率の向上を目指す。反応機構の解明については、計画通り、化学量論反応を軸に進める。触媒活性・選択制の向上については、触媒および反応条件の検討により、改善を目指す。問題点として、現在の触媒合成法では、ルテニウムを0価に還元する条件下で配位子の分解等の副反応が起こってしまうため、配位子の置換基に制限があった。この制限は、触媒活性の制御に対して大きな制約となってしまう。対応策として、・反応性を抑えた還元剤を用いた金属種の還元の検討、・ルテニウム0価種に対し配位子を加えることによる、配位子交換反応でのジエン配位子を導入、の2点について検討を行う予定である。
現代小説におけるネオコスモス的思考

クリストファー・ナッシュのいう「ネオコスモス的思考」(19世紀リアリズムにたいする、主題面からの反省)に基づく作品の例として、大きくふたつのグループのポストリアリスト小説を詩学的に検討した。ある程度予測していたことであるが、日本の作品を含む多くのリアリズム小説・非リアリズム小説と比較検討したみると、19世紀に発達した小説(リアリズム小説、歴史小説、幻想小説)と20世紀に発達した小説(歴史記述メタフィクション、異世界小説)においては、物語内事象を説明する因果律と、固有名現実素(とくに実在の地名・人名・事件)との連動のしかたが、後者においてはるかに自由であることが判明した。すなわち、19世紀的小説においては、物語世界の枠組についての選択の余地が少なく、さらに幻想小説に見られるように、超自然現象は架空の人物の私的体験に還元されてしまう。これにたいし、現代作家においては、まず物語世界の枠組自体がさまざまな選択肢を持っている。リアリズム的なものを受継ぐ(トゥルニエ、ピンチョン)、架空地理を構築する(グラック)、現実の地理・歴史を変歪する(モディアノ、ナボコフ)、現実・架空を問わず地名の使用を避ける(ロブ=グリエ)、時間・空間の概念を相対化するような純思弁的世界を想定する(クノー、ルーボー、村上春樹)など。また歴史上の事象を超自然現象として解釈し直す伝奇小説的方法を通じて、歴史自体を反省する傾向も多く見られる。最大の問題は、物語命題中の「実際」と「非実際」との関係(とくに虚実関係)の序列であることが判明してきた。ネオコスモス的思考によって書かれた多くの作品が、じつはナッシュのいうもうひとつのポストリアリスト小説の思考法である「アンチコスモス的思考」(19世紀リアリズムにたいする、物語構造面からの反省)に回収される側面を持っているからである。物語命題を読者に伝達する語り自体が、ブースの言う「信頼できない語り」の能力を最大限発揮したものとなっているケースが多く、この問題は現在科学研究費申請中の「『信頼できない語り』の研究」にそのまま受継がれなければならない。本年度の実績は、三つの領域に分けることができる。1.トゥルニエ『魔王』『メテオール』、ピンチョン『競売ナンバー49の叫び』『重力の虹』、ラシュディ『真夜中の子供達』、エーコ『フーコーの振り子』、コンデ『わたしはティチューバ』、クロソウスキー『バフォメット』、ペルッツ『第三の魔弾』などの歴史記述メタフィクションにおける、歴史上の事件の因果律の改変の多様性について詩学的に検証した。トゥルニエにおいては登場人物に焦点化した「信頼できない語り」によって、『競売ナンバー49の叫び』においてはリドルストーリーの構造をとることによって、それぞれ読者を宙吊りにする(トドロフのいう「ためらい」の歴史小説への応用)。『重力の虹』やラシュディ、ペルッツにおいては超自然が肯定される(トドロフのいう「驚異」の歴史小説への応用)。エーユのばあい、いったん因果律の改変が確立しそうになったところでそれを覆す。コンデやクロソウスキーのばあい、すでに因果律再検討済みの歴史を新たに再検討するという手段が採られる。歴史記述メタフィクションは実在の事件を題材にするため、19世紀流幻想小説よりもその帰結のヴァリエーションが多いことがわかった。この点については一部発表済みであり、次年度以降論文として引続き発表する予定。2.実在の地名と架空地名との混用の諸相について、架空の東欧が出てくる小説(クノー『わが友ピエロ』、エーメ「ポルデヴィアの伝説」、ル・グィン《オルシニア》シリーズ、ルノー・カミュ《ロマン》シリーズ、ルーボー《オルタンス》シリーズ)の、現実との距離のとりかたの違いを学会で発表し、論文学会誌に掲載。3.ひとつの小説にふたつの現実体系があらわれる事例(クノー『青い花』、ロブ=グリエ『弑逆者』、村上春樹『世界の終りとハードボイルド・ワンダーランド』)の比較検討。平成13年6月の学会で発表することが決定している。

最大の問題は、物語命題中の「実際」と「非実際」との関係(とくに虚実関係)の序列であることが判明してきた。ネオコスモス的思考によって書かれた多くの作品が、じつはナッシュのいうもうひとつのポストリアリスト小説の思考法である「アンチコスモス的思考」(19世紀リアリズムにたいする、物語構造面からの反省)に回収される側面を持っているからである。物語命題を読者に伝達する語り自体が、ブースの言う「信頼できない語り」の能力を最大限発揮したものとなっているケースが多く、この問題は現在科学研究費申請中の「『信頼できない語り』の研究」にそのまま受継がれなければならない。