hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CYP代謝産物による眼内慢性炎症疾患の制御メカニズムの解明と治療法の開発

我々は眼内炎症の動物モデルとして確立されているマウス網膜抗原誘導自己免疫性ぶどう膜炎(EAU)モデルを用いて、食餌摂取したオメガ3脂肪酸が自然免疫系の抗原提示細胞の機能を制御し、臨床学的および組織学的に抗炎症効果を示すことが明らかとなった。オメガ3脂肪酸が最終的に眼局所の獲得免疫系であるT細胞由来のIFNーγやIL-17などの炎症性サイトカインを制御して炎症を抑制していたが、その機序は未だ明らかになっていない。活性化T細胞と脾臓由来の抗原提示細胞をin vitroで共培養することで、EAUの発症メカニズムにおける自然免疫と獲得免疫の制御機構について検討し,オメガ3脂肪酸を摂取したマウスの抗原提示細胞はTh17細胞を介して活性化T細胞の増殖作用を制御していることが明らかとなった。さらに,オメガ3脂肪酸がT細胞の活性化に直接関与しているのか,抗原提示細胞を介した細胞間相互作用に作用しているのか検討中である。我々はオメガ3脂肪酸が脈絡膜血管新生に対する抑制効果があることを報告し,その作用機序に免疫細胞による炎症抑制が重要であることを示した。さらに実験的自己免疫性ぶどう膜炎(EAU)モデルを用いて,オメガ3脂肪酸の経口投与によりTh1/Th17経路を介した炎症が抑制されることを報告した。オメガ3脂肪酸の一つであるEPAはチトクロームP450により代謝され、17,18-EEQが産生される。今回,17,18-EEQによる眼炎症抑制効果についてEAUモデルを用いて検討し,17,18-EEQが全身のTh1/Th17細胞産生サイトカインを介して眼炎症を抑制していることが示された。これらの眼炎症効果のメカニズムを探索するために,アラーミンシグナルの解析,マクロファージ活性化およびT細胞分化の機序の解析を行う予定である。Bioplexシステム(Bio-Rad)を用いて炎症性サイトカイン,ケモカインおよび接着分子の発現の程度をスクリーニングする。この結果から得られたデータを元に,網膜および脈絡膜からmRNAおよびタンパク質を回収し,標的となる接着分子の発現の程度をReal-time PCRおよびウェスタンブロット法を用いて確認する。さらに摘出した眼球はOCTコンパウンドに包埋し,凍結切片を作成する。レーザーマイクロダイセクションによってCNV領域を切除し,RNAを抽出する。Real-time PCRを用いてIL-1b,IL-6,IL-8, TNF-aなどのサイトカイン,ICAM-1, VCAM-1, Selectinファミリーなどの接着分子およびVEGF, IGF-1, FGF, PIGFなどの血管新生関連因子の発現を比較検討する。マクロファージはT細胞の生産するサイトカインにより活性化され,T細胞はTh1,Th2,TFH,Th17,Treg細胞などの特異的な機能を持ったT細胞へと分化していくが,これらの相互作用ならびに制御機構と分化判定は複雑である。この複雑なネットワークを解明するため,タンパクビーズアレイシステムでマクロファージ活性化およびT細胞分化誘導因子を網羅的に解析する。Th1サイトカイン(IFNγ, TNFα, IL-2, IL-12)およびTh2サイトカイン(L-4,IL-10,IL-1β),HMGB-1,IL-27ならびに各受容体の相互解析も行う。IL-17とそのT細胞制御機構が慢性炎症の新たな治療のターゲットとなる可能性がある。
アモルファス分子材料を用いる高性能エレクトロミネッセンス素子の開発

有機物質を用いるエレクトロルミネッセンス(EL)素子は、大面積化、薄膜化が可能な新しい表示素子として、大型フルカラーフラットパネルディスプレイへの応用の観点から注目を集めている。有機EL素子の実用化への最大の課題は、発光効率の向上ならびに耐久性・熱安定性の向上である。申請者らが開発した光・電子機能性アルモファス分子材料は、安定な有機EL素子の優れた材料として機能することが期待される。本研究では、有機EL素子の発光効率の改善と耐久性の向上を図り、有機EL素子の実用化を目指して、以下の検討を行った。(1)新規アモルファス分子材料の合成とモルフォロジー変化の検討新規starburst分子群を設計・合成し、それらのモルフォロジー変化を検討して、分子構造とガラス形成能、ガラス転移温度、ガラス状態の熱安定性との相関について知見を得た。(2)ガラス状態における電荷輸送過程の解明分子性ガラスの電荷輸送を検討し、分子構造とホール輸送特性との相関について知見を得た。(3)有機EL素子の作製とその特性評価開発した新規starburst分子のアモルファス膜をホール輸送層に用いた有機EL素子を作製し、従来の有機EL素子に比べて耐久性が飛躍的に向上することを見いだした。また、ホール輸送層を二層関層した新規多層型有機EL素子を作製し、この素子の駆動電圧が従来の素子に比べて低くなり、発光効率が向上することを明らかにした。このように、(i)ガラス転移温度の高いstarburst分子のアモルファス膜の利用、(ii)ホール輸送層を積層した新規多層関層型有機EL素子の開発、が有機EL素子の耐久性・熱安定性の向上、駆動電圧の低減、発光効率の向上のための戦略になることを示した。有機EL素子の実用化への最大の課題は、発光効率を向上させること、および素子の安定性、耐久性を向上させることである。申請者らが開発した光・電子機能性アモルファス分子材料は、安定なアモルファス膜を容易に形成し、高いガラス転移温度を有するとともに、優れたホール輸送能を有しており、有機EL素子の優れた材料となることが期待される。平成6年度は、有機EL素子の発光効率とおよび耐久性を向上させることを目指して研究を行い、以下のような成果を得た。(1)高いガラス転移温度を有する新規starburst分子を設計・合成した。(2)開発した新規starburst分子のアモルファス膜をホール輸送層に用いた有機EL素子を作製し、従来の有機EL素子に比べて耐久性が飛躍的に向上することを見いだした。(3)ホール輸送層を二層積層した新規多層型有機EL素子を作製し、この素子の駆動電圧が従来の素子に比べて低くなり、発光効率が向上することを明かにした。このように、(1)ガラス転移温度の高いstarburst分子のアモルファス膜の利用、(2)ホール輸送層を積層した新規多層積層型有機EL素子の開発、が有機EL素子の耐久性・熱安定性の向上、駆動電圧の低減、発光効率の向上のための戦略になることを示した。申請者らが開発した光・電子機能性アモルファス分子材料は、高いガラス転移温度を有する安定なアモルファス膜を容易に形成し、かつそれらが優れたホール輸送能を有しており、安定な有機EL素子の優れた材料として機能することが期待される。本年度は、以下のような成果を得た。

(1)新規アモルファス分子材料の合成とモルフォロジー変化の検討新規starburst分子群を設計・合成し、それらのモルフォロジー変化を検討して、分子構造とガラス形成能、ガラス転移温度、ガラス状態の熱安定性との相関について知見を得た。(2)ガラス状態における電荷輸送過程の解明分子性ガラスの電荷輸送を検討し、分子構造とホール輸送特性との相関について知見を得た。(3)有機EL素子の作製とその特性評価新規なstarburst分子を用いた多層積層型EL素子を作製し、この素子が熱安定性に優れ、かつ低い駆動電圧で高い発光効率を示すことを明らかにするとともに、その発光機構について考察した。
舌圧‐喉頭運動の協調性に着目した包括的嚥下機能評価システム

本研究は、嚥下時における舌と口蓋との接触と舌骨・喉頭の動きの協調性を、新たに開発した計測システムを用いて明らかにすることを目的とした。舌圧の測定には舌圧センサシートを用い、喉頭の動きの記録には前頸部皮膚に貼付した屈曲センサを用いて、水嚥下時の両者の時間的協調性について分析した。その結果、舌圧発現と舌骨-喉頭複合体の動きの順序性が描写された。すなわち、舌圧は舌骨のかすかな動きの後に続く急速な挙上のタイミング付近で発現し、舌骨が最前上方位に到達した時点で最大値に達し、舌骨が下降を開始するのとほぼ同じタイミングで消失していた。今年度は頸部に貼付した屈曲センサ信号と嚥下時Videofluorography画像との同時記録を行って両者の同期性を解析し、屈曲センサによる嚥下時喉頭運動モニタリング法を確立した(PLoS ONEに論文発表)。また、舌圧センサを口腔内に貼付することによって喉頭運動記録は影響を受けないことを確認した(Chin J Otorhinolaryngol Head Neck Surgに論文発表)。さらに、センサシートによる嚥下時舌圧測定と屈曲センサによる喉頭運動との同時記録を行い、舌圧のOnse, peak, offsetと屈曲センサのタイムイベントとの関係から、嚥下時舌運動と喉頭運動との同期性について解析を行った(日本顎口腔機能学会において発表し、論文作成中)。これらの結果より、健常者における嚥下口腔期と咽頭期の非侵襲的な評価の可能性が示唆された。今年度は、基本的な実験系を確立し、以下の知見を得た。1.自覚的,他覚的ともに摂食・嚥下機能に問題を認めない健常成人男性6名(平均年齢31.7±10.6歳)とし,座位における5mlの水嚥下を各被験者6回ずつ行ない,VFおよび喉頭運動の同時記録を行なった.波形分析とVFイベントとの比較より,屈曲センサから得られた波形上の基準点を用いて嚥下咽頭期における重要なイベント(舌骨の急速な挙上開始、舌骨の最上前方位、舌骨の復位等)のタイミングを把握し得る可能が示唆された.2.自覚的、他覚的ともに摂食・嚥下機能に問題を認めない健常成人男性14名(平均年齢27.0±2.2歳)とし、座位における5mlの水嚥下を各被験者5回ずつ行なって、舌圧、喉頭運動、嚥下音の同時計測を行った。各信号を同期させ、嚥下音のpeakを0sと定義した時系列上で解析を行った。その結果、嚥下初期の舌骨・喉頭の小さな動きは口腔期の開始と関連していること口腔期において後方部のCh.4,5まで強固な舌のアンカーが確立することが、咽頭期の開始、すなわち喉頭の上方への急速な拳上と関係が深いことが示唆された。まず、VFと喉頭運動の同時計測により、喉頭運動の波形上の標点とVF上の嚥下イベントとの関連性が高い一致度を有していることが確認できた(論文投稿中)。次に、当初予定していた舌圧・喉頭運動同時計測システムの構築が順調に達成され、嚥下時の舌運動と喉頭運動の協調性が定量的に評価できることが確認できた(論文準備中)。以上の結果により、次年度において、食塊量、食塊性状、嚥下時姿勢の嚥下運動に対する影響を解析する基盤が構築された。これまで、嚥下運動に影響する因子として報告されている食塊量、食塊性状、嚥下時姿勢の影響が本システムで検出可能かを検討する。食塊としては、液体、トロミ液体、ゼリーとし、量は5ml、10ml、15mlの3種類、姿勢としては90°座位、60°ギャッジ、30°ギャッジの3種類を予定し、健常若年者(ボランティア)20名を対象に、これらの条件での嚥下運動記録を各5回ランダムに行って、前年度に確定した時系列上のパラメータの変化について検討する。次に、その結果と、VFを用いた先行研究において報告されている結果とを比較することによって、本システムの信頼性を検証する。健常者における有効性が検証できれば、次の段階として嚥下障害患者における誤嚥の検出精度の研究に進むことができると考えている。25年度は最終年度のため、計測に必要な物品の購入と共に、成果発表のために予算を計上する。物品費:舌圧センサシート、喉頭運動センサ等の購入に50万円の計上を予定。

旅費:欧州嚥下障害学会(ESSD)または国際嚥下障害研究会(DRS)、ならびに国内での成果発表に70万円の計上を予定。その他:論文作成(英文翻訳、校正等)に30万円の計上を予定。
高血圧・心不全時の抹消抵抗血管平滑筋の反応とカルシウム濃度の研究

血管抵抗を形成する細動脈のmyogenic response(MR)は、総抹消血管抵抗を規定する一因となることが考えられる。そこで細動脈のMRが高血圧の進展に関与しているか否かを明かにするために高血圧発症前後のSHRの精巣挙筋より取り出した細動脈のMRをin vitroの実験系で観察し対照のWKYと比較した。MRは血管内圧を変化させた時の血管径の前値に対する比率として評価した。4-5週齢では+15mmHg、+30mmHgいずれもSHRとWKYの間に有意差がなかった。しかし7-8週齢では有意にSHRにおいてWKYに比しMRが亢進していた。更にMRとの関連性が報告されている電位依存性カルシウム・チャンネル(VDCC)の感受性についてもKCl収縮を観察することにより検討した。KClの濃度反応曲線のEC50は4-5週齢でSHRとWKYに差を認めなかったが,7-8週齢ではSHRで有意に亢進していた。7-8週齢でのSHRとWKYでのMR時の細胞内Ca濃度([Ca^<2+>]i)をCa感受性色素を用いて測定した[Ca^<2+>]iは+15mmHgでのMR時ではSHRでWKYに比し大なる傾向を示し、+30mmHgでのMR時ではSHRでWKYに比べ[Ca^<2+>]iは有意に増加していた。更に7-8週齢のSHRにおけるMR亢進とVDCC感受性亢伸との相互関係を明かにするためにdihydropiridine系のCa拮抗薬であるnitrendipineに対するMRの抑制効果を検討した。+30mmHgにおけるnitrendipineによるMRの抑制率はSHRにおいて有意に大であった。これらの結果より高血圧初期のSHR抵抗血管において、1)高血圧の進展に伴いMR及びVDCC感受性が亢進し、2)MR増強の一機序としてVDCCの感受性の亢進が関与することが推測された。目的:高血圧での抹梢抵抗血管の反応性における細胞内Caイオンの役割とその制御機構のうち、抹梢管抵抗を形成する主要な一因子である細動脈のmyogenic response(MR)が高血圧の進展に関与しているか否かを検討し、さらにMRとの関連性が報告されている電位依存性カルシウムチャンネル(VDCC)の感受性をKCl反応とdihydropiridine系のCa拮抗薬であるnitrendipineに対するMRの抑制効果より検討し同時に細胞内Caイオン濃度の変化を検討。対象:高血圧発症前(4-5週齢)と初期(7-8週齢)の高血圧自然発症ラット(SHR)と同週齢の対照ラット(WKY)。方法;各群の右精巣挙筋の細動脈(太さ100-150μm,長さ1mm)を分離しmicropipetteにてcannulate後にMR,KCl,等の血管径を測定。またfura2を添加し血管の中心での380nmに対する340nmの蛍光強度の比(Ratio画像)をMR,KCl等の反応時に検討した。結果:MRは4-5週齢ではSHRとWKYの間に有意差がなく7-8週齢では有意にSHRにおいてMRが亢進していた。KClの濃度反応曲線のEC_<50>は4-5週齢でSHRとWKYに差がなかったが,7-8週齢ではSHRで有意に亢進していた。7-8週齢でのMRに対するnitrendipineの抑制率はSHRにおいて有意に大であった。細胞内Caイオンの変化も血管径の変化と同様の変化を示した。結語:以上より高血圧初期SHR抵抗血管において(1)高血圧の進展に伴いMR及びVDCC感受性が亢進し

2)MR増強の一機序としてVDCCの感受性の亢進が関与することが推測された。心不全での末梢抵抗血管細動脈平滑筋細胞内Caイオン濃度の変化対象:冠動脈結紮による心不全ラット(対象;sham operationしたrat)方法:冠動脈を結紮し8週後に臨床的、また左室拡張終期圧の20mmHg以上の上昇とmaxdP/dTの低下により心不全と確認されたratのcremasterの内径約120、長さ700μmの細動脈を実体顕微鏡下にて単離し、pipetteを両端からcanulateしbath内に取付け、倒立顕微鏡からCCDカメラを経てテレビ・モニター上の細動脈径を測定。myogenic responseを検討後、Fura II/AMを添加し1時間後再度myogenic response反応させ、細動脈平滑筋細胞内Caイオン濃度を蛍光発生装置からの340-380nmにおけるFura IIの蛍光変化を細胞内Ca ion濃度画像解析システム-すなわちCCD cameraにて撮像しdigital image processor (Argus 50)にて可視化し、反応前後のCaイオン濃度を心不全ratと対照ratにて比較し、また細胞内Caに関係している筋小胞体(SR)の機能をangiotensine II(AGII)にて血管の反応性と細胞内Ca濃度の変化を心不全と対照群にて検討した。さらに細胞外のCa濃度を0にしてAGIIにてSRから細胞内へのCaの放出に両軍にて差があるのかを検討し、心不全での末梢血管の反応における細胞内のCaイオンの役割を解明することであった。結果。myogenic responseは心不全では低下傾向を認めた。またAGIIに対する収縮反応性も対照群に比べ低下しており、AGIIに対する細胞内Ca濃度の上昇も低下していた。ただしまだnが不足しているので実験を継続中である。
現代オーストリアにおける言語実験派作家たちの研究

現代オーストリアにおける言語実験派詩人たちは、言語を省察する過程で、統語論的文法的論理的に方向付けられた言語規範からの抽象化を実作上可能ならしめ、抒情主体の現実経験という、伝達手段としての言語の本質から決別した。こうした抽象化において主体の言語的自己同一性は完全に消失する。そして、伝統的な言語規範への関連においては自己同一性が失われるかわりに、言語遊戯的な作業形式が実現される。この形式運動は、80年代半ばのアナグラム的な詩作に代表されるように、意識的に粉砕された言語によって、言語規範の彼岸にある、異なった自己同一性探求と知覚作業を続けていった。こうした意味において、言語の解体傾向は、否定的な実相としてではなく、硬直化した言語観ないし価値観に対する反抗として、変容した意識形式に向けられていった。言語実験的な書法の本質的な機能は言語批判という形式であり、言語自体に内包される意識内容としての認識批判と杜会批判を目指す。こうした過程で人々の持つ世界構想や主体構想が言語的に条件付けられていることを提示することが必要不可欠となる。言語の創造的使用によって言語的思想的規範化への強制から逃れることを目指した結果、言語実験詩は、純粋に芸術的に規定されうる立場から逃れえたのである。現代の言語実験派の作家たちは、従来哲学的、認識批判的諸科学に残されている諸領域に対して、言語批判的、意識批判的に方向付けられた言語操作を目指す。こうした総合的な連関を考慮しつつ詩作への理解を広げることによって、言語的ないし言語分析的な諸努力め理性的な評価を行う基礎が築かれるのである。言語実験的な諸傾向は、言語との格闘として、そして科学および科学的認識への関心を超えた問題系として理解されうる。まず資料収集については、昨年9月のウィーン滞在中に、「文学館」のアルヒーフを訪れ、言語実験派作家たちの作品や作品論、作家論のうちで重要なものをコピーし整理した。とくに新聞の切り抜きや雑誌の記事などは貴重な一次資料である。また8月には、研究補助員によって、手元にある当該作家の作品抜粋をテキストファイルで入力・保存する作業をしてもらった。保存テキストの分析作業は現在継続中である。3月の国内出張では、日本国内にある当該テーマに関する文献の収集に努め、数名のオーストリア文学研究者たちとも意見交換を行った。論文としてまとめたのは、ゲルハルト・ロートの初期作品に見られる言語批判と言語実験的な試行を考察したものであり、現在執筆中の論文では、雑誌マヌスクリプテに掲載されたテキストを中心に、リアリズムと言語批判の緊張関係のなかで生み出されたグラーツグループの文学的営為と言語実験的な試行の意味付けを考察している。彼らは高踏的な文学観に対する反発から、60年代のウィーングループを規範として、新しい文学言語創出の必要性を訴え、それを実践し、その結果社会批判的な文学へと向かうリアリズム派と、徹頭徹尾言語表現にこだわる言語実験派グループに分化した。後者の作家たちの前衛的な活動においては、パフォーマンスなど文字言語を超える視聴覚メディアの取り込みと活性化が問題となっており、その試行が新たな文学表現の可能性をひらくものであるかどうか、検証する必要がある。

この形式は、80年代半ばのアナグラム的な詩作に代表されるように、意識的に粉砕された言語によって、言語規範の彼岸にある、異なった自己同一性探求と知覚作業を続けていった。こうした意味において、言語の解体傾向は、否定的な実相としてではなく、硬直化した言語観ないし価値観に対する反抗として、変容した意識形式に向けられていった。言語実験的な書法の本質的な機能は言語批判という形式であり、言語自体に内包される意識内容とKの認識批判と社会批判を目指す。こうした過程で人々の持つ世界構想や主体構想が言語的に条件付けられていることを提示することが必要不可欠となる。言語の創造的使用によって言語的思想的規範化への強制から逃れることを目指した結果、言語実験詩は、純粋に芸術的に規定されうる立場からも逃れえたのである。現代の言語実験派の作家たちは、従来哲学的、認識批判的諸科学に残されている諸領域に対して、言語批判的、意識批判的に方向付けられた言語操作を目指す。こうした総合的な連関を考慮いつつ詩作への理解を広げることによって、言語的ないし言語分析的な諸努力の理性的な評価を行う基礎が築かれるのである。言語実験的な諸傾向は、言語との格闘として、そして科学および科学的認識への関心を超えた問題系として理解されうる。
古代土器の形態模倣に関する時空間的検討

最終年度にあたる本年度は、西日本における土器形態模倣の実態として資料収集をすすめた。データは各府県ごとにファイリングし、表計算ソフトウェアを用いてデータ一覧を作成した。これを元にして現在『畿内産土師器関連資料』を奈良文化財研究所の史料として刊行する予定である。目標とした成果の公表は年度内には達成できなかったが、先述した史料を含め、具体的な成果の公表をおこなうことを目的に作業を進めている。本年度は、奈良文化財研究所蔵の出版されている発掘調査報告書より基礎資料の収集を進めた。この資料の作成とあわせて、主に西日本を中心とした6世紀後半9世紀に至る金属器模倣形態をもつ土師器、須恵器を中心に、実際の資料を見学し、土器の形状模倣の実態について検討を進めることができた。中でも、山陰地方における当該期の土師器生産は、官衙及び寺院の周辺で宮都の土器を模倣して製作された土器がまず現われ、それが徐々に地域の土器の影響を受けて変容しながら定着していく過程を想定することができることが明らかになりつつある。このことから、土器の形状の模倣が各地域において一律に開始されるのではなく、宮都で生活をおこなった国司、郡司層の地方行政機関への移動を契機としておきたものであったと考えるべきであることがわかった。実資料による製作技法の検討からはこれらの土器は既存の各地域の製作技法をもとにして製作されており、器形の類似が達成されているに留まり、新しい技法による変化ではなかったことも想定することができるであろう。これについては、土器を属性分類し、多量の資料の分析を通じてその変化の過程を検討する必要があり、現在、その分析の視点について検討を進めている。金属器模倣形態の土器の日本全国への転換は、これらの実態を捉えた上で、いくつかのモデル化をおこなうことが可能となるであろう。これを達成し、各地の土器の模倣のあり方を展望する方法を模索したい。この想定を実際に証明し、モデル化を進めていく為に、来年度は更なる資料の収集と体系化、及び実資料の見学を通じて更に検討を進めたい。研究の2年目にあたる本年は、西日本を中心に発掘調査成果の収集をおこない、各地域における律令期の土器について概観した。当該期における土器は金属器模倣を主とする近畿地方の土器形態の影響を強く受けており、直接近畿地方よりもたらされた土器、忠実に模倣がおこなわれている土器、その影響下で出現した土器の存在が想定された。今回はそれぞれについて検討をおこなうこととした。まず、当研究所収蔵の発掘調査報告書から6世紀10世紀の土器の出土例について複写をおこない、これを県別に整理した。整理された報告書の複写は全てスプレッドシートによって一覧化され、これから検討をおこなう上での基礎資料として用いることとした。その中より、実見が必要と考えられた資料を絞り込み、検討をおこなうこととした。この成果を元にして、兵庫、島根、岡山、広島の各県の出土資料について実見をおこなった。検討は各地域の研究者と共同で観察し、法量、製作手法、施文といった各属性について検討をおこなった。その結果、直接近畿地方からもたらされている土器資料は今回対象とした各県では少量に留まり、近畿地方からのものとされている資料の中には忠実に模倣がおこなわれている土器が一定量存在するのではないかという見通しを得ることができた。また、各地で出現する宮都の土器の模倣形態については、地方によってその模倣のありかたが異なっており、模倣のありかたが共通するものではなく、それぞれが任意に模倣の要素を選択しているとの見通しを持つことができた。
急激な環境変化と生物の適応と絶滅ー海洋酸性化応答生物学の創設

産業革命以降の大気中二酸化炭素濃度の上昇に伴い,海洋酸性化とその生物への影響が深刻な問題となりつつある。本研究では,特に炭酸カルシウムの殻を持つ微小な海洋生物(有孔虫・貝形虫)への酸性化の影響を過去の事例から明かにするため,現在の海洋酸性化との類似性(進行の急速さ,程度)が高い5600万年前の暁新世・始新世温暖期(PETM)に着目し,有孔虫・貝形虫が,急速な環境変動に対しどのように殻形成(石灰化)や生態系を変化させてきたのかを評価する。石灰化の程度はマイクロフォーカスX線CTによる殻密度の計測から定量化し,海洋酸性化の程度と殻密度の変化を時系列で比較する。さらに,群集組成や体サイズの変化等の形態学的な情報をもとに,それぞれの分類群の複数種を検討することで,炭酸カルシウム殻生物が急速な海洋酸性化に対しどのような生体的応答戦略により適応・または絶滅したのかを解明する。平成30年度は,PETM前後の堆積物サンプルについて,サンプルの選定,種の選定を行い,有孔虫および貝形虫のピッキングを行った。研究分担者と協力者との議論の中で、ピッキングについは、有孔虫のサイズの違いによる骨密度の違いを評価すべきという視点がでてきたので、サイズを細かく分けてピッキング、撮影を行うことにした。また,マイクロフォーカスX線CT(MXCT)による有孔虫,貝形虫の殻の効率的な測定手法を開発するとともに,二次元画像データの測定を行なった。研究の進め方について,海外研究協力者と研究手法についての問題点を洗い出し,解決法を議論した。研究代表者が、頭脳循環プログラムのため、昨年度1年間は海外の大学で別のテーマでの研究に従事しており、当初の予定からやや遅れている。研究協力者の協力を仰ぎながら、微化石のピッキングについてより効率的に進めていく。マイクロX線CTでの撮影は、撮影方法が確立したので、より速く撮影できるようになった。解析にも時間を要するため、作業補助を雇い、今年度である程度の数の画像解析ができるように対策をたてた。
環境適応型バイパスライン生産システムの最適化に関する研究

ライン全体の設備投資額の最小化および稼働率向上の両立を目指した、バイパスライン生産システムの設計および投入順序付けの最適化を、作業時間、ライン長、バッファなどを考慮して、シミュレーション技法等を用いて検討した。また、環境を考慮した循環型生産システムに関して数理モデルによる解析を行い、再生産も考慮した生産ラインの最適化に関しての研究を行った。本研究では、ライン全体の設備投資額の最小化および稼働率向上の両立を目指した、バイパスライン生産システムの設計、各品種のバイパスラインへの作業時間配分および投入順序付けの最適化アルゴリズムを、数理最適化手法やシミュレーション技法等を用いて考案する。今年度は、バイパスラインの導入されている、実際の自動車生産ラインに赴き、需要変動に応じた生産ラインの変更やそれに伴う、労働者のシフト変更などがどのように行なわれているか、現地で詳細な聞き取り調査を行なった。また、自動車リサイクル工場等において、多種多様な使用済み自動車を対象に、環境を考慮した分解作業がどのように行なわれているか現地調査した。さらに、SCM環境下における、JITの在庫量や生産量をマルコフ連鎖として定式化し、各工程が遠隔地で搬送リードタイムを考慮すべき場合に、変動需要下でのシステムの挙動を、厳密解を求めて明らかにした。加えて、各工程での在庫保管費用や品切れ費用を考慮した場合の最適な在庫量も算出した。次に、「Jコスト」と呼ばれる概念について調査し、棚卸資産など流動的でない資金を一定期間保持することによる機会損失を適切に評価するための問題点の検討を行なった。さらに、バイパスラインに代表されるJITは、ものづくりの分野に限らず、先端技術を応用した製品、サービスや社会システムなど、様々な分野に応用可能であることを明らかにしつつ、一方で、社会や企業に与える影響に関しても考察し、安直な導入が引き起こす問題点に関しても指摘した。今年度は、海外進出した製造業の工場などで、実際の生産ラインの運用状況を現地調査し、リーマンショック以後の生産変動の激変に対する企業が実践している対応方策に関しての分析を行った。また、多品目の部品から完成品を生産する、多工程生産システムの解析をシミュレーション実験により行い、変動する需要量や各部品の在庫量の設定に対する、顧客に影響を及ぼす最終製品の品切れの発生確率に関しての性能評価を行った。さらに、環境問題に対応したリサイクルを目的とした多工程分解システムを対象に、在庫量や分解指示する工程を変化させることにより、ライン内の仕掛品在庫量や品切れ確率の挙動に関して分析し、適切な在庫および生産方策に関しての検討を行い、従来の生産指示方策では品切れと在庫量の適切なバランスを取ることが困難であることを示した。また、「Jコスト」と呼ばれる概念について調査し、棚卸資産など流動的でない資金を一定期間保持することによる機会損失を適切に評価するための問題点を明らかにした。さらに、バイパスラインに代表されるJITは、様々な分野に応用可能であることを明らかにしつつ、一方で、社会や企業に与える影響に関しても考察し、安直な導入が引き起こす問題点に関しても指摘した。本研究では、ライン全体の設備投資額の最小化および稼働率向上の両立を目指した、バイパスライン生産システムの設計、各品種のバイパスラインへの作業時間配分および投入順序付けの最適化アルゴリズムを、数理最適化手法やシミュレーション技法等を用いて考案した。今年度は、作業時間、ライン長、バッファ等のライン環境がラインの稼働率に与える影響を調査し、各種条件を変化させた上でラインの最適化を行った。研究結果より、作業時間の変動が大きくなると、メインライン、バイパスライン共にラインストップ時間が増加する傾向をシミュレーションにより明らかにした。しかしながら、作業時間のラインストップ時間の削減を企図して、ラインを長くすると、逆に作業終了時間が上昇し始めるため、それらの最適化が重要であることを明示した。また、複数のラインを連動しつつ制御するため、投入順序の最適化が重要であることも示した。これらの結果は、バイパスラインの設計及び運用において有効な示唆を与えるものと期待される。また、環境を考慮したループ構造の生産ラインに関しても研究を行い、厳密解を得られる最適化手法であるマルコフ決定過程を応用し、再生産も考慮した生産ラインの最適化に関しての研究も行った。さらに、グローバル生産で各所に分散するジャストインタイムシステムの信頼性に関して、基本的なシステム特性を明らかにし、コストのみを重視し徒に生産箇所を分散することが、生産システム全体の稼働率に対して大きな負の影響を与えることを明らかにした。この予見は、東日本大震災により国内外のサプライチェーンの破綻を通じて、現実に正しいことが証明された。
分子系統解析からさぐる放散虫の形態進化と分子進化

Polycystinea綱のSpumellarida目に属するDictyocoryne profunda, Dictyocoryne truncatum, Spongaster tetrasg, Didymocyrtis tetrathalamus, Euchitoniaelegans, Dicranastrum furcatum, Triastrum aurivillii, Nassellarida目に属するEucyrtidium hexagonatum, Pterocorys zancleus,およびPhaeodarea網のChallengeron diodon, Conchellium capsula, Protocystis xiphodonの18S rDNAの塩基配列を決定した.これらの塩基配列と国際塩基配列データベースから得た既知の放散虫の塩基配列に基づき,その系統学的位置について考察を行ったところ,放散虫のうちのPhaeodarea綱はまったく別の系統であるCercozoaと近縁であることがわかった.また,Polycystinea綱のSpumellarida目が側系統になり,その一方の単体性Spumellarida目が,ことこれまでに放散虫に属さないとも考えられてきたAcantharea綱と単系統をなすこともわかった.Phaeodarea綱がCercozoaに含まれたこと,一方,Polycystinea綱が珪酸質の,Acantharea綱は硫酸ストロンチウムの殻と,まったく殻形質が異なっているもの同士が(分子による再検討で)単系統群を形成したことは,現行の放散虫の分類体系を改訂する可能性を示唆する.Polycystinea綱のSpumellarida目に属するDictyocoryne profunda, Dictyocoryne truncatum, Spongaster tetrasg, Didymocyrtis tetrathalamus, Euchitonia elegans, Dicranastrum furcatum, Triastrum aurivillii, Nassellarida目に属するEucyrtidium hexagonatum, Pterocorys zancleus,およびPhaeodarea網のChallengeron diodon, Conchellium capsula, Protocystis xiphodonの18S rDNAの塩基配列を決定した.これらの塩基配列と国際塩基配列データベースから得た既知の放散虫の塩基配列に基づき,その系統学的位置について考察を行ったところ,放散虫のうちのPhaeodarea綱はまったく別の系統であるCercozoaと近縁であることがわかった.また,Polycystinea綱のSpumellarida目が側系統になり,その一方の単体性Spumellarida目が,ことこれまでに放散虫に属さないとも考えられてきたAcantharea綱と単系統をなすこともわかった.Phaeodarea綱がCercozoaに含まれたこと,一方,Polycystinea綱が珪酸質の,Acantharea綱は硫酸ストロンチウムの殻と,まったく殻形質が異なっているもの同士が(分子による再検討で)単系統群を形成したことは,現行の放散虫の分類体系を改訂する可能性を示唆する.2003年6月10日27日および10月26日11月4日の2回ノルウェーに渡航し,研究協力者であるKjell R.Bjorklund教授らとともに,ノルウェーのSogndalにて放散虫を採集した.採集後,PCR法により18SrDNA領域の増幅を行い,十数種の18SrDNAの増幅に成功した.クローニングを経て,塩基配列解析を行ったところ,これまで,数種の18SrDNAの塩基配列を解読できた.そこで,申請者が解析したデータをもとに,放散虫特有のプライマーを設計し,これを用いて,放散虫と共生藻の18SrDNAがともに増幅されたものをテンプレートとし,セカンドPCRを行ったところ,Cladococcus viminalisの増幅にも成功した.これまで解析したデータにより,系統樹を構築し,真核生物全体の中でのPolycystinea綱とAcantharea綱の系統関係を調べた.NJ, MP,およびML系統樹全てで,それら2綱はクラウン生物群の根の部分で分岐し,単系統を形成していた.その単系統は73%,84%,および64%のブーツストラップ確立で支持された.また,Polycystinea綱とAcantharea綱のみの29種データセットでは,それら2綱の内部における系統関係は,NJ, ML系統樹で,Spumellaria目の群体性と無殻単体性がNassellaria目と100%のブーツストラップ確立で単系統を形成し,またブーツストラップ確立は低いがSpumellaria目のSpongodiscidae科はAcantharea綱と近縁であることが示された.真核生物内での放散虫の系統関係を調べた57種データセットでは,Polycystinea綱はAcantharea綱と単系統を形成し,Phaeodarea綱はPolet et al.(2004)の結果と同様に,Cercozoaに属する種とともに単系統を形成した.Phaeodarea綱については,遊走子の鞭毛の数や殻の形態的な特徴など,Cercozoaに属する種との類似性が見られること(Polet et al.,2004),また,Polycystinea綱については,Acantharea綱の殻と同成分のSrSO4を含む遊走子をつくることや共生藻を持つことなど,Acantharea綱との類似性が指摘されている(Anderson,1983).一方,Polycystinea綱とAcantharea綱の系統関係を調べた29種データセットでは,Polycystinea綱Spumellarida目の群体性と無殻単体性種は同じくPolycystinea綱のNassellarida目と,Spumellarida目のうちの有殻単体性種はAcantharea綱とそれぞれ単系統を形成した.

群体性および無殻単体性種のSpumellarida目は三叉状の骨針を細胞質内に持っているが,この三叉状の骨針はNassellarida目の内部基本骨格に類似している.また,Spumellarida目の有殻単体性の骨格は,Acantharea綱の放射状の骨格と類似している.これらの形態的特徴の類似性は,18SrDNAによって示されるPolycystinea綱(Spumellarida目)の側系統の関係を支持しているものと考える.Polycystinea綱のSpumellarida目に属するDictyocoryne profunda, Dictyocoryne truncatum, Spongaster tetras, Didymocyrtis tetrathalamus, Euchitonia elegans, Dicranastrum furcatum, Triastrum aurivillii, Nassellarida目に属するEucyrtidumhexagonatum, Pterocorys zancleus,およびPhaeodarea綱のChallengerondiodon, Conchellium capsula, Protocystis xiphodonの18S rDNAの塩基配列を決定した.これらの塩基配列と国際塩基配列データベースから得た既知の放散虫の塩基配列に基づき,その系統学的位置について考察を行ったところ,放散虫のうちのPhaeodarea綱はまったく別の系統であるCercozoaと近縁であることがわかった.また,Polycystinea綱のSpumellarida目が側系統になり,その一方の単体性Spumellarida目が,ことこれまでに放散虫に属さないとも考えられてきたAcantharea綱と単系統をなすこともわかった.Phaeodarea綱がCercozoaに含まれたこと,一方,Polycystinea綱が珪酸質の,Acantharea綱は硫酸ストロンチウムの殻と,まったく殻形質が異なっているもの同士が(分子による再検討で)単系統群を形成したことは,現行の放散虫の分類体系を改訂する可能性を示唆する.
地域間及びスケール間の比較と相互関係を視点とした地誌学習の理論的・実践的構築

本研究の目的は,中学校社会科地理的分野において,地域間及びスケール間の比較と相互関係を視点とした地誌学習の課題を整理し,単元プランを開発することである。単元プランを開発するために,中学校教員に対する全国調査を実施した。全国の中学校数の1割に質問紙を送付し,その45%にあたる472校から回答があった。この調査で,地理的分野の指導を苦手とする教員の割合が3分野の中で最も高いこと,また,単元を貫く学習課題の設定に苦慮していることが分かった。調査に基づき,4つの単元プランを開発した。単元プランには,単元を貫く学習課題,知識の構造図などを示した。本研究の目的は,地域間の比較,および重層的スケール間の相互関係を考察する視点を組み込む事により,中等段階の社会科地理的分野および地歴科地理における地誌学習を理論的・実践的に再構築することである。平成26年度は,単元プランの開発のためのフレームワーク設定を行ってきた。そのために大きく3つの取り組みを行ってきた。第1の取り組みとして,全国の中学校の約1割にあたる1049校に地誌学習実践状況を調査するためのアンケート調査を送付した。そして約45%にあたる470校から回答があった。回収したアンケートのデータを現在分析中である。分析結果は平成27年度中に学会で発表する予定である。アンケートでは,中学校の世界地誌学習および日本地誌学習を実践する上で大切にしていること,および困難を感じていることについて調査している。第2の取り組みは,外国における地誌学習の実施状況調査である。平成26年12月に台北市立中正國民中学校において地理授業の参観および教師への聞き取り調査を行った。特に,地誌学習の具体的実践状況を使用教材と共に知ることができた。台北では臺湾師範大學の研究者にも並行して聞き取り調査を行っている。さらに平成27年3月にオーストラリアのウェスタンオーストラリア州オーストラリンドハイスクールにて授業参観および教師への聞き取り調査を行った。また,州教育省においてカリキュラム統括官から,異なるスケール間の関係について,ナショナルカリキュラムや州カリキュラムでどのような考えを持っているのかについて聞き取りを行った。第3の取り組みは,研究協力者への研究進捗状況を共有するマルチスケール地理学習研究会の開催である。26年度は1回の研究会を行い,次年度の実戦に向けた情報共有とアイディア交換を行った。これらの調査をもとに,地誌学習の単元プランを開発するための基礎的データを収集することができた。平成27年度は,学校現場における地誌学習実施上の問題点を明らかにした上で,それらを克服する授業を作成する予定であった。平成27年度は以下の2つの取り組みを行った。1地域間比較や重層的スケール間の相互関係を考察する地誌学習のモデルを作成するための予備調査として,平成26年度末に全国アンケート調査を実施した。全国の中学校の約1割にあたる1049校に発送したうち472校(45%)から回答が寄せられた。その分析より,1回答者の大学時代の専門は,地理系12.4%,歴史系27.0%,公民系50.7%,社会科教育系8.0%,その他1.9%であった。2回答者が不得手とする分野は地理,公民,歴史の順である。3世界地誌学習および日本地誌学習ともに,教科書の内容や高校入試を意識,知識の習得を重視する教員が比較的多い。4世界地誌学習および日本地誌学習ともに,教科書に記載されている内容が古いと感じたり,生徒の関心を引かないと感じたりしている教員が比較的多い。5世界地誌学習および日本地誌学習ともに,地域の特色を多面的・多角的に捉えられるようにしている教員が比較的多い。6世界地誌学習および日本地誌学習ともに,教科書と異なる主題や考察の仕方を設定している教員は少数である。7特に世界地誌学習では,単元を貫く学習課題の設定が難しいと感じている教員が多い。8教科書の学習内容に比べて時間数が確保されておらず,知識量と探究学習のバランスに悩む教師が見られる。という結果が得られた。この結果を日本地理教育学会で発表した。2アンケート結果を参考に,中学校社会科地理的分野における外国および日本の単元モデルの作成を行った。平成27年度はアンケート調査の分析を行い,その結果を反映して中学校社会科地理的分野の授業モデルを作成する予定であった。アンケート結果の共有,授業モデルの作成のため,数名の実践者と共にマルチスケール地理学習研究会を開き,授業案の精緻化を図ることができたため。本研究の目的は,地域間の比較,および重層的スケール間の相互関係を考察する視点を組み込む事により,中学校社会科地理的分野および高等学校地理歴史科地理における地誌学習を理論的・実践的に再構築することである。平成28年度は,前年度に分析したアンケート結果を参考に,中学校社会科地理的分野における外国および日本の単元モデルの作成を引き続き行った。単元モデルは,外国ではアジア,ヨーロッパ,日本では関東のモデルができあがった。開発した単元モデルは,地域間の比較,重層的スケール間の相互関係を考察する視点を組み込むものとなるよう工夫した。

単元毎に,これらの視点が獲得されたかどうかを看取ることができるような目標および評価規準の記載,単元を貫く学習課題および学習課題の会に位置付く主張な発問の記載,単元の中で獲得すべき知識を構造図として記載した。また,本研究の趣旨を読み取りやすくするための工夫として,開発した学習指導案には本時の目標と共に毎時間の授業仮説を記入した。授業仮説は,スケール間の相互依存関係等を考察する方法として有効だと考えられるものを仮説の形で示したものである。さらに,追試を容易にするための学習指導展開案への工夫として,予想される生徒の反応を丁寧に書き込むという形式で作成した。一方,一部の地域については最終的な完成に至らなかった。それは,研究代表者が平成28年度に所属機関の管理職に就任したからである。そのため,1年間の研究期間延長を申請し,認められた。研究代表者が,平成28年度に管理職に就任したため,研究のまとめ段階で十分時間をとることがでいなかったことによる。今年度は,平成26年度までに実施したアンケート調査に基づく研究の枠組み,および枠組みに基づいた単元案の開発を行い,研究を総括することができた。アンケート調査の結果によると,中学校の社会科教員は,教科書に即した授業を展開しており,単元を貫く課題の設定に困難を感じている。また,地域間の比較を行いたいものの,実際には上手くいっていないという現状があった。さらに,異なるスケール間の比較に関してもあまり意識されていないことがわかった。これらの現状を踏まえ,単元間の比較やスケール間の比較を考慮した単元モデルを開発した。その際,全ての単元で問いの構造図を作成し,単元を貫く学習課題と単元で学習する事項との関係性を明確にした。開発した単元は平成28年度に開発した単元案に1つ加えた4単元である。アジア州では,人口動態や経済状況,宗教事情などを地域の人々の生活と関連付けて多面的・多角的に考察することを通して,アジア全体に関わる一般的課題とアジアの諸地域で見られる地域特有の課題を捉えさせる単元構成とした。ヨーロッパ州では,国家を超えたEUという組織のもとで,ヒトやモノ,カネが自由に行き来し,人々の生活が加盟前後で変化したことを理解し,言語や文化が違う国がひとつにまとまる難しさを間の比較を考慮した単元案を作成した。九州地方では,日本の諸地域学習のはじめに位置することを考慮し,「なぜ.,九州地方の人々は,環境と共生した生活を積極的に進めているのか.」という課題の発見に焦点化した単元構成とした。また,関東地方では,東京を中心とする関東地方が,日本の交通・通信網の中心地だけでなく世界経済の中心地の1つであり,交通・通信・物流の拠点として国内・国外と深く結びついていることを理解し,関東,日本と世界という重層的なスケールとのつながりを意識した単元案を開発した。本研究の目的は,中学校社会科地理的分野において,地域間及びスケール間の比較と相互関係を視点とした地誌学習の課題を整理し,単元プランを開発することである。単元プランを開発するために,中学校教員に対する全国調査を実施した。全国の中学校数の1割に質問紙を送付し,その45%にあたる472校から回答があった。
現代アフリカ女性の開発プログラム参加と言語選択に関する学際的研究

現在、世界中で多数の言語が、その母語話者を急激に失いつつあり、それらは危機言語と呼ばれている。言語が存続の危機に瀕する背景には様々な要素がある。国家レベルの言語政策、地域の商業言語からの圧力、異民族間の勢力争い、異民族間の結婚による言語選択の結果等、歴史的、政治経済的な要因がそれぞれの地域ごとに複雑に影響している。今、アフリカにおけるこのような危機言語のありようを見るとき、そこには女性の社会参加が大きく関与していることがわかる。本研究では特に、言語政策と教育との間にある葛藤に関する調査、識字教育に焦点を当てた開発プログラムの実態の調査、および、多言語社会における旧宗主国の言語と民族語の関係の調査などを通して、現代を生きるアフリカの女性たちの言語生活を詳細に記述することを目的とした。楠瀬は、南アフリカにおいて、開発政策と言語政策との関係を女性と開発の視点から論文にまとめた。戸田は、開発プログラム(特にNGOによる識字教育)にみる女性の社会参加実態を中心に、ウガンダとケニアにおいて調査して得たデータを分析し、論文を作成した。米田は、タンザニア、ナミビア、ジンバブエにおける英語の位置づけを分析して論文にまとめた。協力者の小森は、ケレウェ語における女性語の分析を行った。宮本は、ケニアにおいて、社会参加からみた女性の言語使用及び言語態度の実態をインタビュー形式やアンケート形式で調査して収集したデータを分析し、論文にまとめた。平成12年度は初年度であったので、海外共同研究者と綿密な連絡をとり合い、情報交換をし、全体の研究方法について協議することにフォーカスをおいた。特に開発に関するセンシティブな話題になった時にでも必要な情報交換が出来るような人間関係を築くことに留意した。代表者の宮本は、国内においてはアフリカに関するジェンダー研究の文献研究を行い、海外においてはケニア、ウガンダ、タンザニア、南アフリカ、ナミビアを訪れ、研究協力者との直接の協議を行った。特にケニアにおける聞取り調査のための準備に時間を割いた。分担者の楠瀬は、南アフリカ、ジンバブエを訪れ、言語政策と女性の開発プログラムにおける地位についてケープタウン大学、研究会などに参加して、文献資料の収集、様々な情報収集にあたった。戸田は、ウガンダとケニアにおいて、現地で女子教育にあたっているNGOの活動地において聞き取り調査を行った。協力者である小森淳子は、タンザニアに調査に入り、言語選択の実態を調べ、米田信子はナミビア及びジンバブエにおいて教育省、開発省等を訪れて言語政策とその実施状況を調査した。全体として初年度の目標は達成した。平成13年度は、初年度に築いた現地協力者との人間関係に基く現地調査を中心とした。本研究の研究目的、すなわち(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係(4)社会参加からみた女性の言語選択の実態(5)識字教育と民族語・民族文化保持の関係のうち、宮本は、ケニア、タンザニア、ウガンダにおいて(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係、(4)社会参加からみた女性の言語政策の実態を都市部及び郡部の20代60代のあらゆる社会層の女性を対象にインタビュー形式で調査した。楠瀬は、南アフリカ、ナミビア、ジンバブエ、ボツワナにおいて(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係を都市部以外の地域に入って調査した。戸田は、(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態を中心に、ウガンダ、ケニア、タンザニアにおいて調査した。宮本の調査では、教育レベルで言語の選択意識に差が出ること、国家の言語政策にかかわらず、母語を家庭内で維持したいという意識が強いことがわかったが、なお詳細な分析が必要である。楠瀬は、民族語を使用しての教育、特に民話の語り継ぎが大きな成果をあげていることを実証した。戸田は、少女の識字教育に携わるNGOの活動を追いながら、同じNGOの活動であっても地域によってアプローチが異なることなどを観察した。

今後は、現地研究者の協力を得て、それぞれの地域での調査及び入手したデータの分析を進めていきたい。また、本研究対象地域は、東部アフリカと南部アフリカであるが、今後は西部及び北部地域にまで拡大して、アフリカ地域全体を概観できるように研究を展開していきたい。本研究3年目の本年度は、現地調査最後の年であり、過去2年間に築いた現地協力者との人間関係に基いたフィールドワークのまとめの年とした。本研究の研究目的、すなわち(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係(4)社会参加からみた女性の言語選択の実態(5)識字教育と民族語-民族文化保持の関係のうち、宮本は、ケニアにおいて(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係、(4)社会参加からみた女性の言語政策の実態を都市部及び郡部の20代60代のあらゆる社会層の女性を対象にインタビュー形式で調査した。楠瀬は、南アフリカ、ナミビア、ジンバブエ、ボツワナにおいて(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係を都市部以外の地域に入って調査した。戸田は、(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態を中心に、ウガンダ、ケニア、タンザニアにおいて調査した。宮本の調査では、教育レベルで言語の選択意識に差が出ること、国家の言語政策にかかわらず、母語を家庭内で維持したいという意識が強いことがわかったが、なお詳細な分析が必要である。楠瀬は、民族語を使用しての教育、特に民話の語り継ぎが大きな成果をあげていることを実証した。戸田は、少女の識字教育に携わるNGOの活動を追いながら、同じNGOの活動であっても地域によってアプローチが異なることなどを観察した。米田はジンバブエにおいて開発政策と言語政策との関係を調査した。以上の調査報告を日本アフリカ学会を始め様々な研究会で発表した。今後は、それぞれの調査で入手したデータの分析を進めていく。本年度は、本研究の最終年度であり、過去3年間に行ったフィールドワークのまとめを行った。本研究では、社会言語学的アプローチを通して、アフリカ地域(ケニア、タンザニア、ウガンダ、ボツワナ、ジンバブエ、南アフリカ)における以下の点を明らかにすることであった。すなわち、(1)開発プログラム(特に識字教育)にみる女性の社会参加実態(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係(4)社会参加からみた女性の言語選択の実態(5)識字教育と民族語・民族文化保持の関係上記研究目的のうち、宮本は、ケニア及びタンザニアにおいて(2)開発政策と言語政策との関係(3)識字教育と民族語使用との関係、(4)社会参加からみた女性の言語使用及び言語態度の実態をインタビュー形式やアンケート形式で調査して収集したデータを分析し、口頭発表の上、論文にまとめた。