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スピノザの自然哲学の全体像に関する研究

本研究においては,スピノザの自然哲学の全体像に注目し,西洋哲学・科学の歴史的な背景を視野に入れて,スピノザのコナトゥス論の意義の解明を目指す。研究成果として,スピノザの哲学はコナトゥスの現象,力の現象の哲学であり,認識論的・倫理学的にコナトゥスは「現実性」の基盤であることが明らかとなった。また,スピノザの哲学体系・自然哲学おいて,スピノザの方法論の内的・反省的特徴を示しえた。交付申請書の「研究の目的・研究計画」に照らした研究実績の概要は以下の通りである。Iボイル,ホイヘンス等の17世紀科学革命期の科学論・自然哲学に関する西洋科学論及び西洋近世哲学関係図書などの資料の入手と分析を行い,特にスピノザの『往復書簡集』で取り上げられるボイルとの関係に関して,スピノザとボイルの主張の比較検討を行った。IIスピノザの『往復書簡集』の内容を吟味し,形而上学類と科学類に大きく大別し整理するとともに,未邦訳科学的著作『虹に関する代数的論断』の一部の試訳をおこなった。IIIスピノザの「力」概念の中心となるコナトゥスの位置付けを体系的に把握するために,まず認識論的に「想像力」との関連の問題に取り組んだ。その成果として,スピノザのコナトゥスは哲学体系の基盤であるとの再確認し,「力の現象」としてのスピノザ哲学の特徴を認識論的側面からも明確にしえた。ホッブス及びデカルトの物体的世界とスピノザの物体的世界の構成に関する比較については,上記「力の現象」としてのスピノザ哲学との理解を視点に今後取りまとめを行う。I 20年度に引き続き,ボイル,ホイヘンス等の17世紀科学革命期の科学論・自然哲学に関する西洋科学論及び西洋近世哲学関係図書などの資料の入手と分析を行い,特にスピノザの『往復書簡集』で取り上げられるボイルとの関係に関して,スピノザとボイルの主張の比較検討を行った。IIスピノザの『往復書簡集』の内容を吟味し,形而上学類と科学類に大きく大別し整理するとともに,未邦訳科学的著作『虹に関する代数的論断』及び『確率に関する論断』の書誌学的確認を行うとともに,一部の試訳を英訳書を参考におこなった。IIIスピノザの功」概念の中心となるコナトゥスの位置付けを体系的に把握するために,まず倫理学的に「悪の現実性」と「想像力」・「感情」とのの関連の問題に取り組んだ。その成果として,スピノザのコナトゥスは倫理学・哲学体系の基盤であるとの再確認し,「不可避的な悪の現実性」と「善への方途」としてのスピノザ哲学の特徴を倫理的側面からも明確にしえた。IV上記課題を究明するため,スピノザ『エチカ』の主題・体系的構成を整理確認するために,関連研究書の比較検討を行った。I 21年度に引き続き,17世紀科学革命期の科学論・自然哲学に関する西洋科学論及びホッブス、デカルト等の西洋近世哲学関係図書の入手と分析を行い,特にスピノザの『往復書簡集』で取り上げられるボイルとの関係に関して,スピノザとボイルの主張の比較検討を行った。IIスピノザの『往復書簡集』の内容を吟味し,形而上学類と科学類に大きく大別し整理するとともに,未邦訳科学的著作『虹に関する代数的論断』の一部の試訳を英訳書を参考におこなった。III『エチカ」第2部に見られるスピノザの物体的世界の枠組みの考察を行った。その結果,スピノザの物体的世界は最単純物体を基本単位とする階層的な世界であることが明らかになると同時に、実体一様態関係から統合的な世界像を結ぶものであることが明らかになった。IVスピノザの自然哲学を含めた哲学全体の「方法」概念を明確化するために、方法論的著作『知性改善論』に見られる「実在の定義」、方法確立の中心となる「真の観念」の特徴の分析を行った。スピノザ哲学における方法とは因果関係の徹底を企図した、内的・反省的方法であることを明確にしえた。Vスピノザ『エチカ』の主題・体系的構成を整理確認するために,ドゥルーズ、メイヤー等の研究書の翻訳及び比較検討を行った。
希少微量生物活性天然物の効率的エナンチオ制御合成による絶対構造決定

北里研究所で発見された希少徴量生物活性天然物であるIL-6活性阻害剤マジンドリンAおよびBは、特異な3a-ヒドロキシフロインドリン骨格にジケトシクロペンテン部分がメチレン鎖で架橋した特徴的な構造を有している。我々は始めに、絶対配置を決定する目的で、すべての立体具性体の作り分け可能な不斉全合成ルートの開発を行い、初の全合成を達成した。両鏡像体を合成することにより、マジンドリンAおよびBの絶対構造を決定出来た。そして最近、我々は大量合成に適した、より短工程で高立体選択的な第2世代の全合成ルートの開発に成功した。この第2世代の全合成における鍵反応は、最初の全合成過程で見つけた不斉酸化環化反応により容易に得られるキラルな3a-ヒドロキシフロインドリン分子を不斉リガントとして用い、キレーション効果を利用した立体選択的アシル化反応である。すなわち、ジケトシクロペンテン環上の4級炭素の選択的構築を、光学活性な3a-ヒドロキシフロインドリンから導いたエステル体を用い、3a-ヒドロキシフロインドリン部分と金属によるキレーション構造を形成することにより、酸クロライドとの反応面を制御したものである。そして、更にもう一つの鍵反応は、ジケトシクロペンテン部分をアリルシランを用いた分子内アシル化反応により一挙に構築する反応であり、計9ステップ、総収率はマジンドリンAが16%、Bが19%と短行程かつ高立体選択的な全合成ルートの確立に成功した。北里研究所で見出された低毒性なIL-6活性阻害物質マジンドリンA(1),B(2)は、いずれも特異的な3a-ヒドロキシフロインドリン骨格にジケトシクロペンテン骨格がメチレン鎖で架橋した特徴的な構造を有しており、互いに2'位の立体異性体と推定されている。これまで培養ではごく微量しか得られないため、相対並びに絶対立体構造は未決定である。本化合物をエナンチオ選択的に合成するにあたって3a-ヒドロキシフロインドリンの立体制御、およびシクロペンテン環上の4級炭素の立体化学の制御が必要となる。そこで種々検討した結果、マジンドリン類のエナンチオ選択的な全合成を達成した。しかもマジンドリンA(1),B(2)の絶対構造を3aR,8aS,2'R,3aR,8aS,2'Sと決定した。すなわち、4級炭素の立体を光学活性なβ-ヒドロキシエステル(3)の立体選択的なアルドール反応により構築した後、オレフィンメタセシス、1,4-付加反応を行いシクロペンテン環を構築した。これをアルデヒド(7)に変換後、インドリン(6)を還元的N-アルキル化でカップリングさせ、次にインドリンをインドールへ酸化して8へと導いた。最後に8をSharplessらの不斉エポキシ化反応に供したところ、一挙に3a-ヒドロキシフロインドリン環を立体選択的に構築しマジンドリンA(1)へと導くことができた。北里研究所で発見されたIL-6阻害剤マジンドリンAおよびBは、特異な3a-ヒドロキシフロインドリン骨格にジケトシクロペンテン部分がメチレン鎖で架橋した特徴的な構造を有している。我々は始めに、絶対配置を決定する目的で、すべての立体異性体の作り分け可能な不斉全合成ルートの開発を行い、初の全合成を達成した。

そして、更にもう一つの鍵反応は、ジケトシクロペンテン部分をアリルシランを用いた分子内アシル化反応により一挙に構築する反応であり(Scheme1)、計9ステップ、総収率はマジンドリンAが16%、Bが19%と短行程かつ高立体選択的な全合成ルートの確立に成功した。北里研究所で発見されたIL-6阻害剤マジンドリンAおよびBは、特異な3a-ヒドロキシフロインドリン骨格にジケトシクロペンテン部分がメチレン鎖で架橋した特徴的な構造を有している。我々は始めに、絶対配置を決定する目的で、すべての立体異性体の作り分け可能な不斉全合成ルートの開発を行い、初の全合成を達成した。そして最近、我々は大量合成に適した、より短工程で高立体選択的な第2世代の全合成ルートの開発に成功した。この第2世代の全合成における鍵反応は、最初の全合成過程で見つけた不斉酸化環化反応により容易に得られるキラルな3a-ヒドロキシフロインドリン分子を不斉リガントとして用い、キレーション効果を利用した立体選択的アシル化反応である。すなわち、ジケトシクロペンテン環上の4級炭素の選択的構築を、光学活性な3a-ヒドロキシフロインドリンから導いたエステル体を用い、3a-ヒドロキシフリンドリン部分と金属によるキレーション構造を形成することにより、酸クロライドとの反応面を制御したものである。そして、更にもう一つの鍵反応は、ジケトシクロペンテン部分をアリルシランを用いた分子内アシル化反応により一挙に構築する反応であり(Scheme 1)、計9ステップ、総収率はマジンドリンAが16%、Bが19%と短行程かつ高立体選択的な全合成ルートの確率に成功した。
核融合炉材料の使用条件下でのクリープ曲線の推定

本研究の目的は,核融合炉材料の使用条件下での長時間クリープ曲線を短時間試験から推定する方法を確立することにある.検討には,核融合炉候補材料の一つである316ステンレス鋼のクリープデータを用いた.この材料は弾性限が低く,弾性限以上の応力で加速クリープ試験が行なわれることが多い.そこで,弾性限を境として何が変化するかに注意して検討した.316ステンレス鋼においても,次式でクリープ曲線が記述できる.εοはクリープ応力に比例し,温度依存性を持たない.A,B,αは次式のように応力依存項と温度依存項の積として表現される.ここでf(σ/E)はヤング率Eで規格化されたクリープ応力σの関数, Qは活性化エネルギー, Rはガス定数, Tは絶対温度である.αに対する活性化エネルギーは,他の材料と同様に自己拡散の活性化エネルギーと一致した.以上のように, 316ステンレス鋼でも各パラメータは単純な温度・応力依存性を示す.従って,この材料においても, (1)式に基づく長時間クリープ曲線推定法を用いると長時間挙動が容急にかつ高精度で推定できる.従来のフェライト鋼の結果も総合すると,本方法は広範な材料に適用可能であると結論される.弾性限以下の応力では負荷時に弾性変形しか起きない.これに対して,弾性限以上では,負荷時に瞬間塑性変形が起き,加工した材料のクリープ試験を行なうことになる.このような違いのために, εο,A,Bの温度・応力依存性は弾性限の上下で異なったものとなる.従って,弾性限の低い材料では,弾性限以下の応力で加速クリープ試験を行なうよう十分に留意する必要がある.本研究の目的は,核融合炉材料の使用条件下での長時間クリープ曲線を短時間試験から推定する方法を確立することにある.検討には,核融合炉候補材料の一つである316ステンレス鋼のクリープデータを用いた.この材料は弾性限が低く,弾性限以上の応力で加速クリープ試験が行なわれることが多い.そこで,弾性限を境として何が変化するかに注意して検討した.316ステンレス鋼においても,次式でクリープ曲線が記述できる.εοはクリープ応力に比例し,温度依存性を持たない.A,B,αは次式のように応力依存項と温度依存項の積として表現される.ここでf(σ/E)はヤング率Eで規格化されたクリープ応力σの関数, Qは活性化エネルギー, Rはガス定数, Tは絶対温度である.αに対する活性化エネルギーは,他の材料と同様に自己拡散の活性化エネルギーと一致した.以上のように, 316ステンレス鋼でも各パラメータは単純な温度・応力依存性を示す.従って,この材料においても, (1)式に基づく長時間クリープ曲線推定法を用いると長時間挙動が容急にかつ高精度で推定できる.従来のフェライト鋼の結果も総合すると,本方法は広範な材料に適用可能であると結論される.弾性限以下の応力では負荷時に弾性変形しか起きない.これに対して,弾性限以上では,負荷時に瞬間塑性変形が起き,加工した材料のクリープ試験を行なうことになる.このような違いのために, εο,A,Bの温度・応力依存性は弾性限の上下で異なったものとなる.従って,弾性限の低い材料では,弾性限以下の応力で加速クリープ試験を行なうよう十分に留意する必要がある.
臨床看護実践能力を高める術前指導用Web教材開発とEラーニング活用による学習効果

本研究の目的は臨床看護学における術前指導の能力を高めるためのWeb教材の開発とe-learningによる学習形態を構築すること,およびその学習効果を検証することである。a)開発したWindows版CAI教材(CD-ROM)をさらに充実させ,e-learningによる学習方法を取り入れ,学習者がより利用しやすいWab教材に修正・改良する。c)e-learningシステムを利用し,開発した教材の学習効果を検証する。以上の計画で進めた。教材内容の妥当性として,学習目標,重点項目,確認問題の妥当性を研究者らで検討し,その後,改良した教材による学習効果について,AIMS-GIFU(Academic Instructional Media Service-GIFU)システムを利用した確認テストと,技術演習後の課題レポートの分析から検証を行った。その結果は,以下の2点である。1)自己学習による術前練習指導用コンピュータ教材での学習の効果を,AIMS-Gifuを利用した確認テストで行った結果,確認テストの全行程中の平均得点率は82.2%であり,最後の確認テストの平均得点率は92.4%であったことから,開発した術前指導用コンピュータ教材による学習効果が明らかとなった。2)e-learningによる確認テストを実施しなかった学生へは,双方向性の教育支援システムを活用したアナウンスや自己学習への働きかけが必要であることがわかった。以上の計画で進めた。本研究の目的は,臨床看護学実習における術前指導の能力を高めるためのWeb教材を開発し,e-learningによる学習形態を構築すること,および,その学習効果を検証することである。そのために,a)前年度開発したWindows版CAI教材(CD-ROM)をさらに充実させ,e-learningによる学習方法を取り入れ,学習者がより利用しやすいWeb教材に修正・改良する。以上の計画で進めていく。本年度は,昨年度までに開発した「術前指導用CAI (Windows版:CD-ROM)」をベースに,研究者らで術前練習に必要な基礎知識と技術内容について検討を行った。その上で,術前練習に必要な技術項目を抽出した。その結果,深呼吸法(腹式呼吸,下部胸式呼吸),排痰法,含嗽法,下肢の運動,創部保護下での体位変換,トリフローIIによる呼吸練習の7項目について内容を検討した。これらの項目は術前指導を行う上で必要な内容であり,臨床看護学実習における実践能力を高める上でも必要な項目である。さらに,これらの術前指導の内容についての基礎知識と,看護実践についての現状を文献にて検討した。また教材のコンテンツとなる,デモストレーション用ビデオ内容の検討を行い,その撮影を行った。このビデオ教材(術前指導)をHTML方式の教材に編集し,CD版で一部使用可能にした。さらに,使用可能とした教材を,試験的に運用し,教材内容の妥当性について検討している。次年度は,HTML版による教材の完成を目指す。さらに,開発した教材を教材内容の評価と,教材による学習効果を検証していくために,コデブレル訓練方式を用いて検証していく予定である。そのために,a)開発したWindows版CAI教材(CD-ROM)をさらに充実させ,e-learningによる学習方法を取り入れ,学習者がより利用しやすいWeb教材に修正・改良する。以上の計画で進めている。年度は,試験的に運用している教材についての妥当性を検討し,複数の看護教員で教材内容の充実・質の向上を行った。さらに,教材としてのコンテンツを充実させるために,知識部分の追加・修正と,看護実践能力の育成のためにビデオ内容の修正を行った。ビデオ内容については,より実践能力を育成するためのモデリングとなるよう,内容についての検討を重ねた上で撮影を行い,実践的学習ができるように編集を行った。さらに,この教材を使用した学習効果を検討するための指標として,急性期看護教員の経験が5年以上ある複数の教員で,確認テストについての検討を行った。

本年度は新たに改良したこの教材を使用して研究としてのデータを蓄積していくために,所属部署の倫理審査委員会に提出し,その承認を得た。次年度は,本研究のまとめの年度であり,改良した教材をAIMS-GIFU(Academic Instructional Media Service-GIFU)システムに取り入れe-learningよる学習形態を構築する。そして,このe-learningシステムを利用し,開発した教材の学習効果を検証していく予定である。本研究の目的は臨床看護学における術前指導の能力を高めるためのWeb教材の開発とe-1earningによる学習形態を構築すること,およびその学習効果を検証することである。a)開発したWindows版CAI教材(CD-ROM)をさらに充実させ,e-learningによる学習方法を取り入れ,学習者がより利用しやすいWeb教材に修正・改良する。c)e-learningシステムを利用し,開発した教材の学習効果を検証する。以上の計画で進めた。本年度は,教材内容の妥当性として,学習目標,重点項目,確認問題の妥当性を研究者らで検討した。その後,改良した教材による学習効果について,AIMS-GIFU(Academic Instructional Media Service-GIFU)システムを利用した確認テストと,技術演習後の課題レポートの分析から検証を行った。その結果は,以下の2点である。1)自己学習による術前練習指導用コンピュータ教材での学習の効果を,AIMS-Gifuを利用した確認テストで行った結果,確認テストの全行程中の平均得点率は82.2%であり,最後の確認テストの平均得点率は92.4%であったことから,開発した術前指導用コンピュータ教材による学習効果が明らかとなった。2)e-learningによる確認テストを実施しなかった学生へは,双方向性の教育支援システムを活用したアナウンスや自己学習への働きかけが必要であることがわかった。
新生児慢性肺疾患の発症における新規好中球遊走因子に関する研究

近年、未熟児を含め種々の新生児疾患の急性期に好中球性炎症の関与が注目されている。そこで、N-acetyl Proline-Glycine-Proline(acPGP)という3つのアミノ酸より構成される蛋白質が、新たな好中球遊走因子であることに着目し、研究を進めた。神戸薬科大学と共同で、微量試料から標的物質を高選択率で高感度に測定でぎるLiquidchromatography coupled tandem mass spectrometry(LC-MS/MS)という最新分析機器を用いて、成人や新生児・未熟児の血清や気管肺胞洗浄液からの同定に世界で初めて試みた。1.acPGPの定量測定系の確立従来のLC-MS/MS測定技術に、濃縮法を応用することにより、血清あるいは気管洗浄液100μ1の微量試料でacPGPの測定系の確立に成功した。検出感度値は、1pg/mlという極めて高感度なものである。この微量試料がらの高感度な測定の確立は世界でも報告がなく、今後の様々な物質の測定に応用できる可能性がある。2.血清・気管洗浄液中のacPGP定量健常成人血清中のacPGP濃度な、5.4±2.7pg/ml(n=12)で、極めて微量ではあるが、血清中に存在することを世界で初めて証明した。一方、新生児の血清acPGP濃度は、17.7±17.5pg/ml(n=58)で、成人値と比較して約3倍量が存在することを証明した(p<0.45)。興味深いことに、血清中acPGA濃度は出生体重の小さい未熟児で高値であることを明らかにした。また、未熟児の気管洗浄液中も18.5±7.5pg/ml(n=2)のacPGPを同定しえた。それゆえ、未熟児の慢性肺疾患を代表とする種々の新生児合併症の病態に、このacPGPによる好中球誘導が関与している可能性が示された。1.健常成人および新生児の血清中acPGP濃度ヒト血清において、単一のピークが人工合成acPGPと同じ保持時間で検出され、ヒト血清中にacPGPが存在していることを証明できた。血清中acPGP濃度は、健常成人および新生児でそれぞれ、6.3±2.7pg/ml(n=22)、18.7±14.9pg/ml(n=72)であった。新生児の血清中acPGP濃度は、健常成人よりも有意に高値であった(p<0.00001)。2.新生児の出生体重別の血清中acPGP濃度新生児の出生体重別の血清中acPGP濃度は、1,000g未満、1,0012,500g、2,500g以上で、各々35.5±16.7pg/ml(n=21)、13.7±6.0pg/ml (n=29)、9.3±5.5pg/ml(n=22)であった。出生体重が小さい児ほど血清中acPGP濃度は有意に高値となる結果であった(p<0.000001)。血清中acPGP濃度が高値を示したすべての1,000g未満の新生児は子宮内炎症である絨毛膜羊膜炎を有しており、慢性肺疾患を発症した。それゆえ、臍帯血や生後早期の新生児血液中のacPGPの増加が、絨毛膜羊膜炎や早産児の慢性肺疾患のバイオマーカーとして使用できる可能性があることを論文にて報告した。
内在性レトロエレメントと疾病との関わりの解明

近年のエイズ治療薬の開発によってヒト免疫不全ウイルス(HIV)感染者の生命予後は著しく改善した。しかし、HIV関連神経認知障害(HAND)が臨床上の問題となりつつあり、その原因として、中枢神経系に感染したウイルスから産生されるviral protein R (Vpr)の関与が示唆されている。私が所属する研究室の解析から、Vprは内在性レトロエレメントであるlong interspersed element-1(LINE-1; L1)の転移(L1-RTP)を誘導することが示唆されている。このような背景の中で私はまず、リコンビナントVpr(rVpr)をマウス腹腔内に投与することで、中枢神経系組織でL1-RTPが誘導されることを明らかにした。そして、rVprを連続投与すると記憶想起障害が誘発され、この現象が逆転写酵素阻害剤であるスタブジン(d4T)の同時投与により抑制された。近年、HIVを感染させたマクロファージ様細胞からI型インターフェロン(IFN)が産生され、STAT-1のリン酸化を介して神経細胞死が誘導されることが報告された。そこで、マクロファージ様細胞にrVprを添加したところ、IFNの産生およびSTAT-1のリン酸化がd4T依存的に誘導されることが明らかになった。神経細胞死の誘導因子であるグルタミン酸を産生する、グルタミナーゼCの発現およびグルタミン酸濃度に関しても、rVprによってd4T依存的に上昇することを今回明らかにした。さらに、逆転写DNA産物のセンサーとして知られているcGASおよびSTINGを欠損した細胞クローンを用いた解析の結果、これらの遺伝子がrVprによるIFNシグナル経路に関与することが明らかになった。本研究結果から、L1の中間産物をcGAS-STINGが認識し、IFNシグナル経路を誘発することにより、中枢神経系異常が惹起されることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。しかし、HIV関連神経認知障害(HAND)が臨床上の問題となりつつあり、その原因として、中枢神経系に感染したウイルスから産生されるウイルスタンパク質の関与が示唆されている。本研究では、HIV-1患者血中に存在し、HANDの病態に関与する可能性が示唆されているviral protein R (Vpr)タンパク質に着目して解析を行なっている。私が所属する研究室のこれまでの解析から、Vprは内在性レトロエレメントであるlong interspersed element-1 (LINE-1;L1)の転移(L1-RTP)を誘導することが示唆されている。このような背景の中で私はまず、リコンビナントVpr(rVpr)を腹腔内投与することで、中枢神経系組織でL1-RTPが誘導されることを明らかにした。そして、モリス水迷路実験システムを用いて中枢神経系機能に対する作用を解析したところ、rVprを週3回、間欠的に連続投与すると記憶想起障害が誘発され、この現象が逆転写酵素阻害剤であるスタブジン(d4T)の同時投与で抑制された。一方、患者血中のL1-RTP能を評価したところ、解析した症例の40%にL1-RTP誘導能が検出され、その活性は抗Vpr抗体で中和されることが分かった。以上の結果は、rVprがL1-RTPを介して脳内環境を変化させるとともに、患者血中に存在するVprも同様の現象を誘発している可能性を示唆する。そこで本研究では、RT阻害剤を用いた実験結果を分子レベルで検証するため、マウスL1の動きを遮断する分子を導入したTg-マウスを作成し、Vprによる学習記憶障害誘導の有無を検証する。L1-RTPを抑制する内在性因子の同定と並行して、Vpr誘発アポトーシスにおけるL1-RTPの関与について、d4Tを用いて培養細胞系で解析を行っている。私が所属する研究室のこれまでの解析から、Vprは内在性レトロエレメントであるlong interspersed element-1 (LINE-1 ; L1)の転移(L1-RTP)を誘導することが示唆されている。このような背景の中で私はまず、リコンビナントVpr (rVpr)を腹腔内投与することで、中枢神経系組織でL1-RTPが誘導されることを明らかにした。

そこで本研究では、RT阻害剤を用いた実験結果を分子レベルで検証するため、マウスL1の動きを遮断する分子を導入したTgマウスを作成し、Vprによる学習記憶障害誘導の有無を検証する。L1-RTPを抑制する内在性因子の同定と並行して、Vpr誘発アポトーシスにおけるL1-RTPの関与について、d4Tを用いて培養細胞系で解析を行っている。近年のエイズ治療薬の開発によってヒト免疫不全ウイルス(HIV)感染者の生命予後は著しく改善した。しかし、HIV関連神経認知障害(HAND)が臨床上の問題となりつつあり、その原因として、中枢神経系に感染したウイルスから産生されるviral protein R (Vpr)の関与が示唆されている。私が所属する研究室の解析から、Vprは内在性レトロエレメントであるlong interspersed element-1(LINE-1; L1)の転移(L1-RTP)を誘導することが示唆されている。このような背景の中で私はまず、リコンビナントVpr(rVpr)をマウス腹腔内に投与することで、中枢神経系組織でL1-RTPが誘導されることを明らかにした。そして、rVprを連続投与すると記憶想起障害が誘発され、この現象が逆転写酵素阻害剤であるスタブジン(d4T)の同時投与により抑制された。近年、HIVを感染させたマクロファージ様細胞からI型インターフェロン(IFN)が産生され、STAT-1のリン酸化を介して神経細胞死が誘導されることが報告された。そこで、マクロファージ様細胞にrVprを添加したところ、IFNの産生およびSTAT-1のリン酸化がd4T依存的に誘導されることが明らかになった。神経細胞死の誘導因子であるグルタミン酸を産生する、グルタミナーゼCの発現およびグルタミン酸濃度に関しても、rVprによってd4T依存的に上昇することを今回明らかにした。さらに、逆転写DNA産物のセンサーとして知られているcGASおよびSTINGを欠損した細胞クローンを用いた解析の結果、これらの遺伝子がrVprによるIFNシグナル経路に関与することが明らかになった。本研究結果から、L1の中間産物をcGAS-STINGが認識し、IFNシグナル経路を誘発することにより、中枢神経系異常が惹起されることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在、HIV関連軽度認知障害が、HIVタンパクであるVprによる内在性レトロトランスポジション(L1-RTP)が引き金となる神経細胞のアポトーシスに起因すると考え、実験を進めている。その上で、L1-RTPを特異的に抑制する因子の同定および、L1-RTPと神経細胞のアポトーシスとの関連に関して解析を行っている。L1-RTPを特異的に抑制し得る内在性因子について、候補遺伝子の同定を行う事が出来た。細胞毒性にも考慮しながら厳密な評価を行うため、現在実験系の立ち上げに時間を要している。しかしながら、VprによるアポトーシスとL1-RTPとの関連について、L1-RTPの阻害剤である逆転写酵素阻害剤を用いることにより、培養細胞系でその関与を明らかにしつつある。
玄証本及び旧高山寺本等の密教図像についての基礎的研究

本研究では、平安時代末期に密教事相僧及び図像僧として活躍した玄証書写、あるいは収集による密教図像及び京都・高山寺から近代になって巷間に流出した密教図像について、実査を通じてデータを集め、特色を考察するものである。調査所蔵先は3年間で、東京国立博物館、東京藝術大学大学美術館、個人蔵、サンフランシスコ・アジア美術館、ニューヨーク・メトロポリタン美術館、ニューヨーク市立図書館。実査では、法量・紙継や旧折り畳み幅を計測した。本研究の研究目的は巷間に流布している玄証本及び旧高山寺本の図像について実査を進め、そのデータ集成と整理をはかり、その図像学的な特色を考察することである。本年度は初年度であるので、公的な所蔵機関や個人蔵に分散されている作例について実査を行った。具体的には東京藝術大学美術館所蔵品・東京国立博物館所蔵品・個人蔵となっているものについて写真撮影などを行い、データの集成と整理を進めている。芸大本は文殊菩薩図、不動明王図、北斗曼茶羅図、大元帥明王図などである。東博本については准胝観音図、毘沙門天図である。藝大本の何点かは裏打ちもなく当初の形態をとどめている点で貴重であった。個人蔵については明恵上人画像、宇多法皇図、明恵夢の記断簡などを調査することができた。明恵上人画像は14世紀の作例だが、講讃図として重要であった。宇多法皇図はそれ自体極めて珍しいものである。いずれも「高山寺」朱印が紙背等に印捺されており、一部函番号なども明確である。また、一部だが油紙における転写図像も実査によって確認することができた。現在、玄証本の墨線から描き癖や線の特徴を捉えるべく画像データにて検討を重ねている。また、旧高山寺本が一般的な図像ではなく、類似図の少なく特徴を持った図像が多い点からその総括的な特色を密教図像全体の中の位置づけをしながら考えつつある。平成20年度は個人蔵、サンフランシスコ・アジア美術館所蔵、東京国立博物館所蔵の玄証本及び旧高山寺本の密教図像についての調査を行った。それぞれ紙幅や折幅なども計測し、原初形態がいかなる状態であったかを考慮しながらの実査であった。また、紙背に残されている経蔵名、番号などの墨書や「高山寺」朱印などにも留意し、図像のみならず伝来の把握にも努めてみた。実査では、法量の計測やデジタルカメラによる撮影を行い、データを集積している。掛幅装の図像の紙背については、撮影工夫によって、墨書を浮き立たせ、また、図像反転などによって、できるだけ紙背墨書の解読を行うようにしている。また、現在はそれらの図版分類や高山寺で所蔵されていた時の函番号を手がかりに、古目録との照合によって高山寺での旧所蔵などを割り出し中である。研究計画でも記したが、巷間に流布している玄証本及び旧高山寺本は『図像抄』や『覚禅鈔』、『別尊雑記』などに収録されている図像ではなく、今回の調査でもそれ以降に新たに請来されたか、成立したか、いずれにせよ珍しい粉本図像ばかりである。それらの統一性はないが、宋代図像の伝来と図像僧の図像収集の方針を考える上できわめて示唆に富むものばかりであった.このなか、個人蔵の神泉苑請雨経道場図についてはすでに論文発表を行った。そこでは明治時代に巷間に流出し、すでに収集家の手に収まっていたことや図像的な価値について論じてみた。また、サンフランシスコ・アジア美術館本については現在考察を進めている。東京国立博物館本についても特色をみいだし、考察を進めはじめている。本年度の実査は個人所蔵の旧高山寺本六観音灌頂図及びニューヨーク・メトロポリタン美術館(以下,MMA)収蔵品の玄証本及び旧高山寺本白描図像、ニューヨーク市立図書館(以下,NYPL)所蔵の玄証本及び旧高山寺本、加えて旧東寺本などの白描図像巻子を対象とした。MMA所蔵品については所蔵品目録から当該研究に相当する作例を選択した。NYPL所蔵品についても反町分類書より選択し、ともに調査依頼を行い、快諾、調査の運びとなった。旧高山寺本については海外に流出した作例も多く、実査の必要性からの調査である。MMA所蔵品の実査は掛幅装の場合は紙継幅、折り畳み幅など実査でのみ可能な計測をおこなった。またデジタルカメラの撮影を行い、紙背墨書も撮影した。これらによって高山寺経蔵に所蔵されていた状態の復元がなされるのである。また、旧高山寺本は『別尊雑記』や『覚禅砂』に収録されていない粉本図像も多く、今後はその系統を研究していく基礎的データとなった。それらは平安時代末期から鎌倉時代初期にかけての密教図像の一特色を示す作例であり、なぜ転写され、高山寺に所蔵されることになったのかは今後の課題である。

次いでNYPL所蔵品についてもデジタルカメラの撮影を行い、巻子装については紙幅の計測をおこなった。『図像抄』の一巻と判じられるものもあったが、現在我が国では見ることのできない珍しい図巻も多かった。醍醐寺に伝わった『香薬抄』など図像研究のなかでもまったく研究されることのないものも含まれている。仏菩薩の像容だけが図像研究ではなく、密教事相僧の問で転写された史実は等閑視してはならない作例である。当該研究は本年をもって終了であるが3年間の基礎的研究によって、玄証本及び旧高山寺本の基本データが整ったといえよう。
機能性単分子層の自己組織化と電気化学走査プローブ顕微鏡による超構造制御

自己組織化法は固体の表面物性を原子・分子レベルで制御する、あるいは配向を持たせて分子を配列させる手法として近年大変注目されている。アルカンチオールを用いた自己組織化単分子層膜(SAM)では、基板である金原子と分子末端のチオール基が化学結合を形成し、分子は基板に強固に固定される。また、アルキル鎖は疎水性相互作用により密にパッキングされた状態になる。このため、配向が整い、かつ安定な単分子層膜を容易に作成できる。ここでは、このSAMの形成過程を走査トンネル顕微鏡(STM)を用いてその場観察することを試みた。金(111)基板を固定したSTMセル中に、希薄なデカンチオールの溶液を加えてSAMを形成させながら、表面を観察すると、金のテラス一面に列状の構造が見られた。列の間隔はおよそ2.1nmであった。また、金表面には金原子の深さの穴が認められた。その後、時間の経過とともに金表面より約0.2nm高い島状構造が発生し、成長する様子が観測された。この島状構造を拡大して見るとこれまでに知られている密な安定構造(√3×√3・R30°)をとっていることがわかった。以上の結果を総合すると、アルカンチオールの自己組織化単分子層膜は、初期には、分子がほぼ水平に並んだ物理吸着状態であるが、次第に密度が高くなると、安定な最密充填構造の化学吸着状態に変化するとことが明らかになった。次に、電気化学STMにより脱離反応を局所的に起こすことをめざして検討を行った。金-オクタンチオール系のSAMについて、基板の電位を保持し、探針電位を通常の観察条件よりややアノード側に設定して走査を行うと、走査した範囲だけにおいてオクタンチオールの脱離と金の酸化が起こることが明らかになった。
観測研究とモデル研究の融合で導く降雨流出過程のスケール問題のブレイク・スルー

2018年度は,2013年度に研究協力者とともに着手した水と土砂の流出現象の時空間スケール依存性に関する過去の研究論文の調査の結果として,これまでの研究の発展の経緯,現在の到達点,今後の課題を整理するレビュー論文にまとめたものを研究協力者とともに発表した(浅野ら, 2018a;浅野ら, 2018b;横尾ら, 2018).次に,日米の合計146流域のデータを解析し,流域面積の増加に伴って主要な降雨流出過程が変化する様子をYokoo et al. (2017)の降雨流出過程の逆推定法を活用して調べた.その結果,アメリカの大流域では河川流量の逓減時定数が5時間程度となる降雨に対する応答が速い成分が観測されないものの,アメリカに比べて比較的面積の小さい日本の流域ではそれが観測されることが判明した.これにより,大陸大河川の流量変動が緩やかになるプロセスを定量的かつ客観的に記述することに成功した(横山・横尾, 2019).また,河川の断流が発生するような乾燥気候下の流域における降雨流出過程のスケール依存性を検討する予備的研究として,乾燥気候下の降雨流出過程の特性を検討した.その結果,断流が発生するような乾燥気候下の流域の主要な降雨流出過程は地表面付近で発生しており,年最小流量も年間降雨日数の影響を受けていることが分かった(Leong and Yokoo, 2019 in print).これにより,乾燥気候下での降雨流出過程のスケール依存性については,湿潤気候下の流域の議論とは分けて検討する必要があることの結論を得た.平成28年度は,流域面積が1平方km以下の小流域における降雨流出過程のスケール依存性を研究代表者が開発した「降雨流出過程の逆推定法」によって整理し,山地の小流域から大陸の大河川流域に至る多様な流域スケールの依存性を明らかにすることを目的とした研究を計画していた.しかし,「降雨流出過程の逆推定法」の結果を利用して降雨流出モデルを構築するまでの一連の方法論を完成させた上で,研究を実施した方が多くの知見や幅広い議論が可能になるとの判断に至った.このため,平成28年度は降雨流出過程の逆推定法を利用した降雨流出モデルの構築法の開発を行った.なお,小流域における降雨流出過程のスケール依存性については平成29年度に詳細に議論を進めることとした.研究代表者が着手した手法である「観測データに基づく降雨流出過程の逆推定およびモデリング手法」は,毎時の河川流量と降水量の観測データに「降雨流出過程の逆推定法」を適用し,河川流量を逓減特性が異なる複数の流量成分に分離した上で,各流量成分を流出する貯留量を推定し,それらを拘束条件として降雨流出モデル(タンクモデル)を構築する方法として開発した.この方法論の妥当性を日本の河川流域に適用した結果,その有効性を確認した.これら一連の成果を論文に取りまとめ,Hydrological Research Letters誌に投稿した.また,この手法の妥当性を土砂災害の観点や水質変動の観点から検討し,その結果を東北地域災害科学研究集会で口頭発表した.さらに,この手法を観測データが不足する流域に適用する方法論の一つとして,流域の気候・地理条件から流況曲線形状を推定する手法についても並行して検討し,論文にまとめた(Leong and Yokoo, 2017).平成28年度は,当初の研究計画を実施する前に,基盤となる解析手法を発展させることに注力した.このため,当初の研究計画は翌年度に実施することになった.しかしながら,本研究の基盤となる解析手法の開発は予想以上に大きく進展し,観測データのみから降雨流出モデルの構造とパラメータを同時に推定することを可能とする画期的な手法として取りまとめることができた.さらに,流域への降水量のうち,最終的に河川流量に寄与する割合を時々刻々と推定することも可能であることが分かり,従来の降雨流出モデルの構築手法を大きく発展させる知見を得ることができた.この成果は論文として投稿した.また,次年度の研究に必要となる小流域における毎時の降水量および河川流量の観測データの収集も進めた.さらに,データが不足する流域では本手法が適用できない問題に対処する方法の一つとして,流域の気候・地理条件から流況曲線形状を推定する手法の開発も行い,予想以上の成果を得た.このため,「おおむね順調に進展している」と評価した.平成29年度は,流域を構成する部分流域からの流出量の空間的多様性が流域面積の増加とともに減少し,徐々に空間代表性が発現する過程を定量的に検討することを当初は計画していた.しかし,平成28年度の研究計画の変更を受けて,平成29年度は「主要な降雨流出過程の空間スケール依存性の検討」を行った.具体的には,平成28年度は代表者らが開発した「雨水貯留量推定法」を拡張して「主要な降雨流出過程の逆推定法」を開発することを優先したため,当初に平成28年度に実施予定であった「主要な降雨流出過程の空間スケール依存性に関する検討」は平成29年度に着手することにしていた.本年度はまず,代表者らが保有する米国の34流域および日本の112流域を対象として,河川流量データを逓減時定数が異なる複数の成分に分離し,その逓減時定数と流域面積との関係を検討した.その結果,流域面積の増加に伴って,逓減時定数が小さい(降雨に対する応答が速い)成分が消失することを確認した.また,数年間のデータを見る限り,逓減時定数が大きい(降雨に対する応答が遅い)成分は流域面積の大きさに関係なく存在することを発見した.

さらに,平成28年度に研究計画を変更して開発に着手した「主要な降雨流出過程の逆推定法」を利用して,流出成分別に流域内の貯留量や浸透量に加えてそれらの変動を再現するタンクモデルのパラメータが流域面積の増加とともに変化する様子を調べた.その結果,流域面積の増加に伴って,貯留量および浸透量が減少していることを確認し,これまで未知であった降雨流出過程の空間スケール依存性の発生メカニズムの一端を見出した.上述の本年度に得られた新たな知見は,観測データに基づいて降雨流出過程を同定した上でモデル構築を行う一連の方法論の確立に道を拓くものであり,流域内の総合的な水のマネジメントに役立つ技術として社会に貢献できる可能性がある.研究の初年度である平成28年度に,当初の計画を実施する前段階として「主要な降雨流出過程の逆推定法」の開発を優先的に行ったため,研究計画は当初の計画に比べて全体的に1年間遅れている.しかし,この計画変更のお陰で,平成29年度の研究成果は当初の計画よりも豊富な知見を含んでおり,主要な降雨流出過程の空間スケール依存性の発生メカニズムを詳しく理解する道筋をつけることができた.このため,上のように判断した.2018年度は,2013年度に研究協力者とともに着手した水と土砂の流出現象の時空間スケール依存性に関する過去の研究論文の調査の結果として,これまでの研究の発展の経緯,現在の到達点,今後の課題を整理するレビュー論文にまとめたものを研究協力者とともに発表した(浅野ら, 2018a;浅野ら, 2018b;横尾ら, 2018).次に,日米の合計146流域のデータを解析し,流域面積の増加に伴って主要な降雨流出過程が変化する様子をYokoo et al. (2017)の降雨流出過程の逆推定法を活用して調べた.その結果,アメリカの大流域では河川流量の逓減時定数が5時間程度となる降雨に対する応答が速い成分が観測されないものの,アメリカに比べて比較的面積の小さい日本の流域ではそれが観測されることが判明した.これにより,大陸大河川の流量変動が緩やかになるプロセスを定量的かつ客観的に記述することに成功した(横山・横尾, 2019).また,河川の断流が発生するような乾燥気候下の流域における降雨流出過程のスケール依存性を検討する予備的研究として,乾燥気候下の降雨流出過程の特性を検討した.その結果,断流が発生するような乾燥気候下の流域の主要な降雨流出過程は地表面付近で発生しており,年最小流量も年間降雨日数の影響を受けていることが分かった(Leong and Yokoo, 2019 in print).これにより,乾燥気候下での降雨流出過程のスケール依存性については,湿潤気候下の流域の議論とは分けて検討する必要があることの結論を得た.平成29年度は,平成28年度に収集した小流域における降水量および河川流量データを利用して,流域内の降雨流出過程の逆推定とモデリングを行う.さらに,流域を構成する部分流域における降雨流出過程が存在する場所によって異なるという性質である「空間的多様性」が,なぜ流域面積の増大と共に減少し,それが収斂して「空間代表性」が発現するのかについての検討にも着手する予定である.平成29年度は,日米の146流域の河川流量データおよび代表者らが開発した「主要な降雨流出過程の逆推定法」を用いて,主要な降雨流出過程の空間スケール依存性について詳しく検討した.
胆管癌に対するビサボロールおよびその誘導体による新規抗癌治療法の開発

ビサボロールは胆管癌、膵癌細胞株において増殖抑制能、アポトーシス誘導能を有していた。この作用は癌特異的であり正常膵上皮由来細胞株では認めなかった。網羅的遺伝子解析よりビサボロールの作用機序にはPI3K-AKTシグナルが関与しており、これらのシグナルの減弱およびこのシグナルの下流に存在するEGR1の亢進を明らかにした。またヒト膵癌皮下発癌マウスモデルへのビサボロールの週1回3週連続経口投与により、ビサボロール投与群において有意な増殖抑制効果を認め、腹膜播種モデルにおいてもビサボロール投与群において、腹膜播種の減少を認めた。ビサボロールは胆管癌、膵癌において抗腫瘍効果を有しており、新規癌治療法となる可能性が示唆された。胆管癌は化学療法や放射線療法には治療効果が認められず、手術で切除する以外には有効な治療法はない。手術療法だけによる胆管癌の治療には限界があり、新たな治療法の開発が必要である。本研究の目的は生理的活性を持つ小分子化合物であるビサボロールによる新規癌治療法を開発し、治療成績を向上させることである。(1)ヒト由来癌細胞株を用いたビサボロールの機能解析ヒト由来癌細胞株に対するビサボロールの投与により増殖能の抑制、アポトーシス誘導能を確認した。至適濃度は癌細胞株によって異なっており、250から500μMであることを明らかにした。(2)ビサボロールの基礎的研究ヒト由来癌細胞株へのビサボロール投与群と非投与群のDNAアレイ法による網羅的遺伝子解析を行った。生存に関するPI3T-AKTシグナル伝達系などが、ビサボロールの作用に関与していることを明らかにした。(3)担癌動物モデルを用いたビサボロールの有効性の検討ヌードマウスに対してヒト由来癌細胞株を移植した皮下発癌、腹膜播種モデルを作成し、ビサボロール投与群と非投与群における抗腫瘍効果について検討した。皮下発癌モデルのビサボロール投与群において増殖抑制効果を認め、腹膜播種モデルのビサボロール投与群においても、腹膜播種の減少を認めた。ビサボロールは抗腫瘍効果を有しており、その作用機序の一部を解明した。研究を進めることにより、ビサボロールを用いた新規癌治療法の開発が可能となり、治療成績の向上が期待される。以上の点より本研究は意義のある研究と考えている。手術療法だけによる胆管癌の治療には限界があり、本研究の目的は生理的活性を持つ小分子化合物であるビサボロールによる新規癌治療法を開発し、治療成績を向上させることである。ビサボロールは膵癌細胞株KLM1,KP4,Panc1,MIA Paca2において細胞の増殖を抑制し、アポトーシスの誘導を亢進させたが、膵上皮由来細胞株ACBRI515においては明らかな効果を認めなかった。膵癌皮下発癌マウスモデル、腹膜播種マウスモデルにおいて週1回3週連続経口投与を行った。いずれのモデルにおいても投与群は非投与群と比較して有意な抗腫瘍効果を認めた。またビサボロールの作用機序としてPI3K-AKTシグナル、EGRIの関与をウェスタンブロティング、免疫染色にて明らかにし、その成果を報告した(Antitumor effectsuofua-bisabololagainst pancreaticcancer. Seki T, Itatsu K, Nagino M et al. ;CancerSci. 2011Dec ; 102(12) : 2199-205.)。網羅的遺伝子解析により同定したビサボロール投与により発現亢進する遺伝子を恒常的に抑制した癌細胞株を樹立しており、それらの細胞を用いた増殖能、アポトーシス誘導能についても検討した。ビサボロールは抗腫瘍効果を有しており、現在臨床試験の準備を行っており、研究を進めることによりビサボロールを用いた新規癌治療法の開発が可能となり、治療成績の向上が期待される。ビサボロールは膵癌細胞株において細胞増殖を抑制し、アポトーシスの誘導を亢進させる機能を持っていた。また膵癌皮下発癌マウスモデル、腹膜播種マウスモデルへの週1回3週連続経口投与により投与群において有意な抗腫瘍効果を認めた。ビサボロールの作用機序としてPI3K-AKTシグナル、EGR1の関与を明らかにし、その成果を報告した(Antitumor effects of α-bisabololagainst pancreaticcancer. Seki T, Itatsu K, Nagino M et al.;CancerSci. 2011Dec;102(12):2199-205.)。

今年度はビサボロールの機能として浸潤能について検討した。ビサボロールは膵癌細胞株KLM1, KP4, Panc1, MIA Paca2において癌細胞の浸潤能を抑制させる機能を有していた。網羅的遺伝子解析により同定したビサボロール投与により発現亢進する遺伝子を恒常的に抑制した癌細胞株を樹立しており、それらの細胞を用いた浸潤能の検討をさらに行った。その結果、増殖能、アポトーシスの誘導に関与していた遺伝子と浸潤能には関連がないことが明らかになった。浸潤能のメカニズム解明のためPCRアレイ法により浸潤転移能に関連する84の遺伝子について解析を行った。複数の遺伝子の誘導を確認しており、現在機能解析を継続中である。またビサボロールの誘導体を44種類作成し、その増殖能、アポトーシス誘導能の検討により、5種類の有用な誘導体を開発した。現在ビサボロールの臨床試験の準備を行っており、さらに研究を進めビサボロールを用いた新規癌治療法の開発による治療成績の改善をめざす。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)ピサボロールの基礎的研究網羅的遺伝子解析により同定したビサボロール投与により発現の亢進する遺伝子を恒常的に抑制した細胞株を用いてビサボロールの作用機序の解明をすすめる。(2)ビサボロールの誘導体の開発ビサボロールの誘導体を作成し、その機能について検討し、有用な誘導体の開発を目指す。(3)胆管癌動物モデルを用いたビサボロールの有効性の検討胆管癌発癌モデルにビサボロールを投与し、その抗腫瘍効果を明らかにする。
環インド洋世界のネットワーク

「環インド洋世界のネットワーク」研究班は、1.環インド洋世界の個性を、その領域性と関係性の両方において、過去の歴史的過程と現状を踏まえて具体的に明らかする2.環インド洋世界が、海の世界と陸の世界の相互の関わりが蓄積されてきた世界であることを前提とした分析手法を確立する3.グローバル・ネットワークの展開が、国家、民族、地域、集団の各アイデンティティーをどのように変質させ、その今後の展開が、環インド洋世界与えるインパクトについての展望を得るという課題を設定し、1.個別事例研究:商業・金融コミュニティーなどのネットワークの実態と特徴研究2.現状分析:NRIの動きを中心とし、移民先で移民が直面している諸問題の特徴分析3.理論動向の把握4.研究サーヴェイと資料収集という具体的作業に着手した。その成果として、共著『南アジア系移民-年表および時期区分-』(1999年)、『日本の南アジア系移民の歴史とその動向』(1999年)、『越境する南アジア系移民-ホスト社会とのかかわり-』(2001年)を刊行し、また、東京大学出版会から発行予定の『講座現代南アジア』第6巻「世界システムと地域ネットワーク」を準備した。国際的な研究交流活動としては、地域研究企画交流センターと『人口移動の基礎研究:南アジアの人口移動の比較研究』(1998年10月)を共催し、総括班主催のThe 'Nation-State' and Transnational Forces in South Asia(2000年12月)では第2セッションCrossing theSpheres:Media and SouthAsiaを主催した。成果の還元としては、国際交流基金主催の講座『南アジアの20世紀-巨像動く』、『エイシャン・ネットワーク:アジア系移民の現在』を組織した。これらに加えて、南アジア系移民文献を収集し、一般に利用できる形にした。1.本年度は、(1)一次資料、研究文献、研究動向に関するデータベースの作成と、(2)基本資料の収集、(3)環インド洋諸地域の国別の移民コミュニティーの人口、投資状況などの基本統計の作成、(4)移民関係の法令の収集と整理、の4点を目標とした。2. (1)の一次資料、研究文献、研究動向に関するデータベースの作成と(2)の基本資料の収集については、南アジア系移民に関する基本文献、マイクロフィルムを1000冊前後購入し、それをデータベース化した。(3)と(4)については、資料を収集中である。3.全4回にわたり、研究会を実施し、研究分担者が研究報告をおこなった。その内容は、ニューズレターに掲載し、700前後の研究者・研究機関に配布した。また、特定領域のホームベージに掲載した。4.これらの研究会の実施によって、研究協力者を含め、以下の研究分担責任を決め、来年度以降、研究会の開催を含め、実施に移すこととした:水島司(総括・移民法の収集と比較)、大石高志(移民年表の作成)、田中恭子(華僑と印僑)、富永智津子(アフリカホスト国の統治政策と移民の対応)、長谷安朗(欧米ホスト国の統治政策と移民の対応)、濱下武志(華僑と印僑)、内川秀二(印僑と本国投資)、工藤正子(日本の南アジア系移民)5.また、来年度10月に、民族学博物館と共催で南アジア系移民問題を主体とした国際会議を実施することを決定した。1.本年度は、計6回の研究会を以下のテーマで実施した。第1回と第2回の研究会では、南アジア系移民に関連する基礎年表作成と移民のタイポロジー作成に関わる討議を行い、その成果の一部として全員が執筆した『南アジア系移民ー年表および時期区分ー』(大石高志編、全255ページ)を8月に出版した。