hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規実験システムを用いたβ3インテグリン機能調節分子の同定

β3インテグリン(αIIbβ3およびαvβ3)は、止血栓および病的血栓形成や動脈硬化病変発症などにおいてその中核をなすため、その機能発現機構の解明およびその制御法の開発は臨床上極めて重要な課題であるといえる、本研究ではいまだ不明であるβ3インテグリン活性化機構解明にむけて、血小板での弱点を克服するため遺伝子導入可能な細胞を用いた実験系の構築とそのシグナル伝達分子の解析、インテグリンの機能部位の同定を行った。β3インテグリンの機能部位に関してαvのβ-propellerドメインのW3およびW4ループの残基をアラニン変異実験にて解析し、β-propellerドメイン内の機能部位(Tyr178およびAsp218)を同定した。またAla215Tyr αvによりインテグリン機能が亢進することを見出した。一方、巨核球系細胞株CMKにおいて、GP-Ib高発現細胞群ではPMA等によりαIIbβ3の活性化が誘導できることを見いだした。さらにこの実験系を用いて、differential display法およびcDNAマイクロアレイを用いて遺伝子発現変化を検討した。CMKの分化に伴い306遺伝子の発現亢進がみられた。興味深い分子として、β1-tublinやCKIP-1、cortactin、PKCδ、PKCβ1、WAVE-1、Rab27Bなどの分子が増加することを同定した。さらにbryostatin-1を用いてPKC発現とαIIbβ3活性化の関連を解析した結果、PKCアイソザイムの中でPKCαおよびPKCβが重要であった。WAVEに関しては、血小板においてWAVE-1,2の発現は見られたがWAVE-3は検出されなかった。また臍帯血を用いた巨核球分化の系でWAVE-1は分化に従いその発現が増加するが、WAVE-2の発現は変化しないこと、WAVE-1および2は血小板のlamellipodiaの辺縁に局在することより、これらが血小板の進展時、アクチンを制御していることが示唆された。β3インテグリン(αIIbβ3およびαvβ3)は、止血栓および病的血栓形成や動脈硬化病変発症などにおいてその中核をなすため、その機能発現機構の解明およびその制御法の開発は臨床上極めて重要な課題であるといえる。本年度の研究ではいまだ不明であるβ3インテグリン活性化機構解明にむけて、血小板以外の遺伝子導入可能な細胞を用いた実験系の構築とそのシグナル伝達分子の解析を行った。β3インテグリンの機能部位としてβ-propellerドメインのW3 4-1ループが重要であり、この部位を含むβ3インチグリンの構造変化によりインテグリンは活性化すると考えられる。Inside-out signalによる活性化を惹起しうる有核細胞の実験系を確立する目的で巨核球系細胞株を検討したところ、CMK細胞において少数存在しているGP-Ib高発現細胞群においてはPMA等によりαIIbβ3の活性化が誘導できることを見いだした。また、ribavirinにより効率的にGP-Ib高発現細胞を増加させることが可能であった。さらに、マウス骨髄細胞やヒト臍帯血よりTPOを用いて分化誘導した巨核球様細胞においてもアゴニストによりαIIbβ3を活性化しえた。これらの実験系を用いることにより、inside-out signalの詳細な検討が可能であると考えられたため、CMKを用いてαIIbβ3活性化分子を同定すべくCD42b陽性細胞分画と陰性細胞分画を用いてdifferential display法やcDNAマイクロアレイを用いてシグナル分子を解析した。

その結果、CMKの分化に伴いβ1-tublinやCKIP-1、cortactin、PKCδ、PKCβ1などの分子が増加することを同定した。現在、これらの分子の機能解析を行っている。β3インテグリン(αIIbβ3およびαvβ3)は、止血栓および病的血栓形成や動脈硬化病変発症などにおいてその中核をなすため、その機能発現機構の解明およびその制御法の開発は臨床上極めて重要な課題であるといえる。本年度の研究では昨年度の成果を基盤として、いまだ不明であるβ3インテグリン活性化機構解明にむけて、血小板での弱点を克服するため遺伝子導入可能細胞を用いた実験系を用いてインテグリンの機能部位とシグナル伝達分子の解析を行った。β3インテグリンの機能部位の解析としてalanine-scanning mutagenesisにてαyのβ-propellerドメインを解析し、β-propellerドメイン内の機能部位(Tyr178およびAsp218)を同定した。またAla215Tyr αvによりインテグリン機能が亢進することを見出した。一方、前年度に確立した巨核球系細胞株CMKを用いたαIIbβ3活性化の実験系を用いて、differential display法およびcDNAマイクロアレイを用いて遺伝子発現変化を検討した。CMKの分化に伴い306遺伝子の発現亢進がみられた。興味深い分子として、β1-tublinやCKIP-1、cortactin、PKCδ、PKCβ1、WAVE-1、Rab27Bなどの分子が増加することを同定した。さらにbryostatin-1を用いてPKC発現とαIIbβ3活性化の関連を解析した結果、PKCアイソザイムの中でPKCαおよびPKCβが重要であった。WAVEに関しては、血小板においてWAVE-1,2の発現は見られたがWAVE-3は検出されなかった。また臍帯血を用いた巨核球分化の系でWAVE-1は分化に従いその発現が増加するが、WAVE-2の発現は変化しないこと、WAVE-1および2は血小板のlamelipodiaの辺縁に局在することを明らかにした。
亀裂性岩盤を通過する地下水中のセシウムの移行挙動の解明

東京電力福島第一原子力発電所事故によって放出された放射性セシウム(以下、Cs)の花崗岩類や堆積岩類中の移動の様子の把握と将来の影響予測を目的に、福島県の阿武隈山地から海側の領域を対象として地表水や井戸水、湧水を採取し、主要溶存成分、微量元素分析、年代測定、Cs濃度分析などに基づく総合的な評価を実施した。その結果、採水地点の地質や採水深度などによって水質の分類が可能なこと、地下水年代やCs濃度の分析結果からは、起源の異なる地下水の存在が示唆された。以上の結果は、帰還を検討する住民の判断材料として重要な基礎資料となるとともに、Cs濃度等の継続的なモニタリングの重要性を示している。本研究は、東京電力福島第一原子力発電所(以下、1F)事故によって放出された主要な核種である放射性セシウムが、生活圏へ与える長期的な影響を予測する手法を開発することを目的としている。1F事故によって放出された放射性物質が比較的高い濃度で降下した阿武隈山地周辺には、亀裂の多い花崗岩類が基盤岩として広く分布している。降下した放射性物質の多くは表層土壌に吸着されるが、花崗岩類が地表に露出、あるいは表層の土壌層が薄い箇所では、放射性物質は地下水とともに亀裂を通して下流域に移行することが考えられる。下流域の湧水や井戸水を利用している住民にとっては、地下水中の放射性セシウムの有無や濃度は、今後の帰還の判断材料として重要な情報である。既往研究では、放出された放射性物質の表層土壌への吸着メカニズム等に関する報告が多く、花崗岩類中に移行した放射性物質の挙動に関する事例は皆無である。そこで本研究では、亀裂性岩盤中での放射性セシウムの移行特性を明らかにするための調査を実施した。平成27年度には、福島県の阿武隈山地を含む浜通り地域を中心に、既存資料の収集や、湧水の分布や地球化学性状の調査等を実施し、岩盤からの地下水を採取可能な領域として、南相馬市内のある地区を調査対象領域に設定した。当該領域において、概略の地質調査、岩盤中からの湧水や井戸水、表流水などの地球化学性状を把握するとともに、一部の地下水についてセシウム濃度の分析と年代測定を実施した。また、数値モデルを用いた地下水流動解析を実施した。地球化学性状から、比較的滞留時間が長いと考えられる地下水の存在が示され、地下水年代結果においても数年数百年と様々な時間スケールの地下水の存在を示す結果が得られた。また地下水流動解析による滞留年代は、地下水年代と大きく矛盾しない結果となった。一方、一部の浅井戸では、セシウムが極めて低いレベルで検出された。平成27年度には、調査地域の選定、現地調査および採取試料の分析、地下水流動解析を実施した。現地調査では、地質概査や、断層帯中の湧水や井戸水、河川水等の表流水などを採取した。採取した水試料は、全てについて地球化学性状(主要溶存成分組成やSiO2濃度、酸素・水素安定同位体比等)を把握し、地下水試料の一部についてセシウム濃度の分析や年代測定を実施した。また、地下水流動解析は、地下水の涵養域と考えられる阿武隈山地から流出域である太平洋沿岸域までを対象領域とした。現地調査の結果、西側から東側に向けて、花崗岩類、花崗岩類の変形・変質を伴う断層帯、堆積岩類が分布することが確認された。また地球化学性状から、花崗岩類と堆積岩類の境界に位置する断層帯からの湧水などは、移行時間が比較的長いことを示唆する一方で、堆積岩類の分布域に位置する浅井戸の水は、滞留時間が短いことが示唆された。地下水年代測定に関しては、深度約45mの深井戸(自噴井戸)の地下水を対象に、異なる手法(Tr、フロン類・代替フロン、14C)を用いて実施した。その結果、14C年代法では約300年の値を示したのに対して、その他の手法では2530年の値を示した。これは、地下水流動場の人工的な改変により,深井戸に新旧の地下水が流入していることを示唆するものと考えられる。さらに、14C年代法の結果、上述の断層帯からの湧水は約700年の値を示した。地下水中の放射性セシウムは、深井戸では確認されなかったが、一部の浅井戸では、極めて低いレベルで検出された。地下水流動解析の結果、断層の透水性によって地下水の移行時間が大きく異なる結果が得られ、透水性を高く設定した場合には、断層からの湧水の年代推定値と大きく矛盾しない結果となった。平成27年度の成果の一部は日本地下水学会2015年秋季講演会で発表した。本研究は、東京電力福島第一原子力発電所(以下、1F)事故によって放出された主要な核種である放射性セシウム(Cs)が、生活圏へ与える長期的な影響を予測する手法を開発することを目的としている。平成28年度は、福島県南相馬市の花崗岩類、双葉断層、堆積岩類分布域を対象に、地質調査や、湧水や井戸水、表流水などの水質分析を実施するとともに、一部の地下水についてはCs濃度を分析した。さらに水質分析結果に基づいて、クラスター分析や主成分分析、希土類元素(REE)パターンの検討を実施した。

地質や湧水の分布等の調査結果から、この地域の地下水流動は、地質(花崗岩類、堆積岩類)や断層帯の分布とそれらの透水性に規制されていることが示唆された。クラスター分析の結果、調査地域の地下水・表流水は花崗岩類分布域型、堆積岩類分布域型などに大別された。また主成分分析では、地質や水質組成の違い、人為影響の有無を分離できる可能性が示された。さらにREEパターンにおいても、一部の地下水について、還元的雰囲気にある地下水と酸化的雰囲気にある地下水の混合、すなわち深層地下水と浅層地下水の混合が示唆された。これらの結果から、堆積岩類分布域の湧水や地下水の一部については、花崗岩類分布域からの地下水の流入が示唆された。これは、前年度実施した年代測定結果とも矛盾しない。一方、一部の浅井戸からは低レベルのCsが検出された。以上のことから、阿武隈山地の花崗岩類分布域に涵養した地下水の中には、断層を通過して東側の堆積岩類分布域に流動しているものがある可能性が示された。また、Csの一部は地下に移行して堆積岩(堆積層)中を地下水とともに移動していると推定される。今後、堆積岩類分布域の井戸におけるCs濃度の継続的なモニタリングが重要である。東京電力福島第一原子力発電所事故によって放出された放射性セシウム(以下、Cs)の花崗岩類や堆積岩類中の移動の様子の把握と将来の影響予測を目的に、福島県の阿武隈山地から海側の領域を対象として地表水や井戸水、湧水を採取し、主要溶存成分、微量元素分析、年代測定、Cs濃度分析などに基づく総合的な評価を実施した。その結果、採水地点の地質や採水深度などによって水質の分類が可能なこと、地下水年代やCs濃度の分析結果からは、起源の異なる地下水の存在が示唆された。以上の結果は、帰還を検討する住民の判断材料として重要な基礎資料となるとともに、Cs濃度等の継続的なモニタリングの重要性を示している。平成27年度の調査により、福島県浜通り地域には、採石・採土を目的とした開削が行われた、あるいは行われている地域や、表層土壌の層厚がごく薄い地域が点在することが確認された。調査対象領域の堆積岩類分布域においても,大規模な開削が行われている。地球化学性状の調査結果から、この開削が地下水の流動機構や水質組成に影響していると考えられたことから、今年度は開削領域周辺の地下水調査等を実施していく予定である。また、調査対象領域における地下水涵養域である阿武隈山地では、基盤花崗岩が地表に露出している地点が比較的広い範囲で存在する。この領域は1F事故によって比較的高濃度の放射性物質が降下した地域であることから、この地域から地下水とともに涵養された放射性セシウムが下流域の湧水地点や井戸に達した場合には、地下水の汚染が生じることが考えられる。このため、地下水涵養域周辺での花崗岩類の亀裂調査や線量測定などが必要不可欠である。地下水流動解析に関しては、平成27年度の概略の解析結果を踏まえ、より詳細な地形のモデルへの組み込みや、これまで明らかとなっていないこの領域での岩盤の透水性等に関する情報を取得するため、文献調査や現地調査を可能な限り継続する。さらに、地下水の地球化学性状や年代、セシウム濃度等については、測定地点を増やすことで、この領域の水質形成プロセスや地下水流動の状況をさらに詳細に明らかにしていく。なお、当初に計画し、平成27年度に実施に至らなかった室内での物質移行試験と水ー岩石反応解析については、現地データの蓄積の度合いに応じて適宜実施していく予定である。今後、蓄積される情報や地下水流動等に関する解析結果を基に、放射性セシウムの移行解析を行い、下流域の湧水地点や井戸における被ばく線量の評価を行う予定である。環境地質学
駐在保健婦が捉えた島嶼における“生活の術”

本研究の目的は、駐在保健婦経験者が保健活動を展開するうえで捉えた島嶼における"生活の術"を明らかにすることである。本研究の対象者は、A群島における駐在保健婦経験者。研究方法は、インタビューガイドラインを用いた半構成的インタビューである。平成25年度は、以下の内容を行った。(1)学会発表:「沖縄県A島における駐在制度下の保健師活動」河田志帆、金城八津子、畑下博世.第23回日本保健科学学会学術集会.2013.10.5(2)学会誌投稿に向けて、分析結果の洗練を行うとともに、論文の加筆・修正を行っている。【目的】本研究の目的は、駐在保健婦経験者が保健活動を展開するうえで捉えた島嶼における“生活の術"を明らかにすることである。A群島における駐在保健婦経験者が保健活動を展開する上で、島の生活をどのように捉えていたか明らかにすることを目的とする。【方法】本研究の対象者は、A群島における駐在保健婦経験者で、インタビュー調査に協力をいただける方10名を対象とした。研究方法としては、インタビューガイドラインを用いた半構成的インタビューを行った。研究対象者1人に対し、調査員1名が実施した。インタビューはインタビューガイドを用いた半構造化面接を実施した。インタビューは承諾を得て、ICレコーダーを用いて録音を行った。インタビューの実施は平成24年4月に終えている。研究期間は平成23年24年度の2年間とする。【結果】平成24年度は、4月にインタビュー調査を実施しており、データ収集を終えている。収集したインタビュー内容をテキストに書き起こし、一次データ作成を行っており、現在分析過程にある。【考察】当初の研究計画より進捗が遅れているが、データ収集は既に終えており、分析過程にある。質的研究者のスーパーバイズを受けるとともに、情報提供者へデータ内容のフィードバックを行うことで、研究内容の信頼性向上をはかる。【目的】本研究の目的は、駐在保健婦経験者が保健活動を展開するうえで捉えた島嶼における"生活の術"を明らかにすることである。【方法】本研究の対象者は、A群島における駐在保健婦経験者である。研究方法としては、インタビューガイドラインを用いた半構成的インタビューを行う。【結果】平成25年度は、駐在制度下の保健師活動に注目して分析を行った。その結果、13のサブカテゴリーと6つのカテゴリーが抽出された。以下、カテゴリーを『』で示す。離島での駐在は『孤独と重圧をはねのける使命感』を持ちつつ、『共感しあう保健師同士の自己研鑽』により能力を磨き、『島に溶け込みながらも保健師として認めてもらう努力』を行っていた。また、島特有の活動方法として、『風土を生かした看護技術の提供』を行い、『医師と協同し、職員みんなを巻き込んだ活動』を行っていた。一方、『島特有の政治基盤の下で行う不安定な保健師活動』という側面も見られた。【考察】駐在保健婦達は、保健婦活動を遂行するために島民として生活することを選択し、自らが住民の中に飛び込んでいく覚悟があったと推察される。また、島民になることにより、自らが活動しやすい土壌を形成し、限られた島の人材を巻き込むことで、島の職員全体が健康課題に向けて取り組む雰囲気を醸成していたことが推察された。【結果】平成23年度は、準備・実施期間とし、滋賀医科大学倫理委員会へ倫理審査の申請を行い承諾を得た。対象者の選定に雪玉式標本抽出法を用いたことから、対象者選定に難渋したことで、当初予定していた研究計画予定から一か月程度進捗が遅くなった。

しかしながら重要なキーパーソンの出現により、情報提供者の確保が進んだことで、平成24年4月にはインタビュー調査を実施し、データ収集を終えている。現在は、収集したインタビュー内容のテープ起こしを行っている状況にある。【考察】当初の研究計画よりは進捗が一か月程度遅れているが、データ収集を終えていることから、今後は分析を行う予定であり、本年度の研究遂行は可能であると考える。対象者の選定に雪玉式標本抽出法を用いたことから、対象者選定に難渋したことで、当初予定していた研究計画予定から一か月程度進捗が遅くなった。その後、研究者自身の職位が変更となったことからエフォートが下がったため、分析に時間を要している。しかしながら、すでにデータ収集を終えており、現在は質的研究者のスーパーバイズを受けて分析過程にある。しかしながら、情報提供者を確保し、データ収集を終えていることから、今後は分析を行う予定であり、本年度の研究遂行は可能であると考えるため。平成25年度は、収集したデータの分析を行い、論文執筆・発表を行う予定である。データの分析過程では、質的研究者のスーパーバイズを受けるとともに、情報提供者へのデータ内容のフィードバックを行うことで、研究内容の信頼性向上をはかる。平成23年度は準備・実施期間とし、データ収集まで終えることが出来た。今年度は収集したデータの分析を行い、論文執筆・発表を行う予定である。データの分析過程では、質的研究のスーパーバイズを受けるとともに、情報提供者へデータ内容のフィードバックを行うことで、研究内容の信頼性向上をはかる。平成25年度は、調査の分析に必要な物品および消耗品の購入を行う。また、情報提供者への研究協力の謝礼として、謝金支払いを予定している。データ内容のフィードバックを行うための通信費・旅費の使用予定がある。さらに、データの分析過程において質的研究のスーパーバイズを受けるための費用や学会参加、発表時の費用等も予定している。平成24年度は、調査の実施・分析に使用する必要物品の購入。および情報提供者への研究協力の謝礼としての謝金支払を予定している。また、情報提供者へのデータ内容のフィードバックを行うための郵送費と旅費の使用を予定している。
セン類,タイ類,ツノゴケ類における生活環を通じた細胞分裂様式変遷パターンの解明

コケ植物のセン類,タイ類,ツノゴケ類の様々な組織間で細胞分裂期の微小管系の形態を比較観察することで,生活環を通じた細胞分裂様式の変遷を明らかにした.主要な成果として,タイ類の中で,最も初期に分岐したと考えられているコマチゴケ目の塊状原糸体で,陸上植物に典型的な表層微小管系,分裂準備帯が形成されることを確認したことがあげられる.これは多くのセン類でみられる糸状原糸体では表層微小管系,分裂準備帯が存在しないことと対照的である.タイ類ゼニゴケ類については,研究結果を分子系統学的解析と照合することで,減数分裂様式の進化について議論した.コケ植物のセン類,タイ類,ツノゴケ類の様々な組織間で細胞分裂期の微小管系の形態を比較観察することで,生活環を通じた細胞分裂様式の変遷を明らかにした.主要な成果として,タイ類の中で,最も初期に分岐したと考えられているコマチゴケ目の塊状原糸体で,陸上植物に典型的な表層微小管系,分裂準備帯が形成されることを確認したことがあげられる.これは多くのセン類でみられる糸状原糸体では表層微小管系,分裂準備帯が存在しないことと対照的である.タイ類ゼニゴケ類については,研究結果を分子系統学的解析と照合することで,減数分裂様式の進化について議論した.1.研究のための生鮮試料の収集を行い、オオミズゴケ、ガッサンクロゴケ、ナンジャモンジャゴケなど、セン類の原始的な分類群を代表する種を採集した。これらの種類について研究のための培養株の確立に成功した。2.タイ類の細胞分裂様式の進化について研究するために、系統的に最も原始的と考えられているコマチゴケを材料として選定し,植物体の茎頂における細胞分裂様式を観察した。コマチゴケの植物体の茎頂付近の細胞では,陸上植物で典型的にみられる細胞周期の進行に応じた微小管系の変遷がみられた.紡錘体形成時には他の苔類と同様の中心体様の構造(極形成体)がみられ、紡錘体のMTOCとして機能していた。間期の細胞には表層微小管系が存在し、前期の進行に伴い核を取り囲むように分裂準備微小管帯(PPB)が形成された。この時期には,極形成体をもつ前期紡錘体とPPBが同時に存在する.紡錘体の極性(核分裂軸)が極形成体の出現により先に決定し,続いて細胞質分裂面が決定しているようにみえる.終期には,陸上植物に典型的なフラグモプラストと放射微小管系がみられ,細胞板が遠心的に発達することで細胞質分裂が完了する.陸上植物の派生形質の1つとされるPPBが苔類の最も初期に分岐した分類群でもみられることは, PPBが陸上植物の進化のかなり早い時期に,配偶体世代で獲得されたことを示唆する.また,これまで苔類にのみ観察されている極形成体が原始的なタイ類の分類群でみられたことから,極形成体は苔類に一般的なMTOCであると考えられた。本年度の研究成果の具体的内容は以下の4つである.(1)タイ類ゼニゴケ類について,減数分裂機構を微小管形成中心の位置,紡錘体の形態,葉緑体の数と配分様式などについて類型化し,分子系統学的解析と照合することで,ゼニゴケ類の減数分裂様式の進化について議論した.研究成果を論文として公表した.(2)ツノゴケ類としては例外的に細胞内に複数の葉緑体をもつアナナシツノゴケについて,減数分裂時の葉緑体の動態を明らかにした.一般的に,ツノゴケ類は胞子母細胞に一個の葉緑体をもち,葉緑体が4つに分裂した後,核分裂がおこるが,アナナシツノゴケでは葉緑体が8個に分裂した後,核分裂が開始している例が見られた.(3)コケ植物の中で,例外的に4本鞭毛を持つことが知られているケゼニゴケの精子の中心体や中心小体の数や挙動を明らかにした.精母細胞の間期では,γチューブリン抗体によって認識される球状のMTOCの数は,1個から4個で,まれに5個の場合があった.精母細胞中に4個以上の球状のMTOCが存在することは,精細胞に複数の中心体が配分されることを示唆する.コケ植物の鞭毛数の増加には,シダ植物や裸子植物とは異なる機構が関与していると考えられた.(4)コケ植物の苔類の中で,最も初期に分岐したと考えられているコマチゴケ目の体細胞分裂における微小管系の変遷を明らかにした.その結果,陸上植物に典型的な表層微小管系,分裂準備帯が形成されることを確認した.これは,表層微小管系や分裂準備微小管帯(PPB)がないとされる,セン類の原糸体の細胞分裂とは異なっている.セン類の糸状の原糸体で表層微小管系やPPBがみられないことは,糸状の体制は藻類に似た原始的な形質状態を示しているのではなく,派生的な形質状態と考えた.本年度の研究で,これまでほとんど情報がなかったタイ類とツノゴケ類の細胞分裂様式について,分類群間,生活環を通じた多様性があることがわかった.本年度の研究成果は以下の5つである.(1)セン類ホソバミズゴケの原糸体が,糸状と葉状の体制を繰り返し出現させながら成長することを明らかにした.

糸状原糸体では他のセン類と同様,表層微小管系が見られなかったが,葉状原糸体の細胞には,表層微小管が存在することを確認した.進化の過程で,葉状原糸体が糸状原糸体に先行して獲得されたと考えるならば,糸状原糸体での表層微小管系の欠如は,藻類的な原始的な形質を反映したものではなく,派生的な形質であると考えられた.(2)コケ植物のタイ類の中で最も初期に分岐したと考えられているコマチゴケの塊状原糸体で,蘇類の糸状原糸体とは異なり表層微小管,分裂準備帯が存在することを明らかにした.これらの表層微小管系は陸上植物の主要な系列が分岐する前に獲得されたことが示唆された.(3)タイ類ゼニゴケ類について,細胞質の分裂様式,葉緑体の数と配分様式などについて類型化した.ゼニゴケ類の胞子体の退化的傾向が減数分裂様式の進化にも影響を与えたことを指摘した.研究成果を原著論文として発表した.(4)不定形な外形の葉状体植物であるタイ類ヌエゴケについて,頂端細胞や生殖器官の発生過程を観察し,茎葉性タイ類との共通点を見いだした.分子系統学的な解析もそれを支持した.ヌエゴケの体制は,異時性進化に由来し,葉状原糸体の縁に生殖器官をつけたものと解釈された.研究成果を原著論文として発表した.(5)真核生物の中心体に普遍的に存在するセントリンについて、コケ植物の精子形成を通じた局在変化を解析し、昨年度までに明らかにしたγ-チューブリンの動態と比較した。セントリンが、中心体、微小管、細胞板、鞭毛基部装置など、構造や機能が全く異なる構造に局在したことから、コケ植物にも、動物細胞と同様、機能の異なる複数種のセントリン分子が存在することが示唆された。
ワイヤ放電加工機にも使えるCAMシステムの開発

NCVCは申請者が10年以上も開発を続けており、すでに3軸マシニングセンタ用CAMソフトとしての地位を確立しているため、そのユーザインタフェースを崩さずにワイヤ放電加工機向けのNCプログラムが生成できるよう努めた。単純な図形や一定のテーパ角度等は、ワイヤ放電加工機用の切削条件設定を別に追加することで簡単に実現できた。ワイヤ放電加工機特有の加工では、中抜き加工と上下異形状切削の区別を、前者はAWFポイントをCAD作図時点で指示する方法、後者は2つのレイヤ情報をXY軸とUV軸に対応させる方法を考案し、解決することができた。四角形と円など線の数が違う上下異形状は、プログラム内で微細線分を計算することで対応した。どうしても線の数が合わせられない錐形状等は、一時停止点をCADで作図することを考案し、それを認識させることで解決することができた。申請時点でワイヤ放電加工機向けのシミュレーション機能は実装できていたので、生成したNCプログラムはシミュレーション機能のデバッグも兼ねて入念なチェックを行った。実機での加工実験は、本校ではまだ経験が浅いことから、NCVCの教育利用と機器の導入実績などを勘案して松江高専様を訪問した。適切なアドバイスを受けながら進めることができ、加工実験は良好な結果を得ることができた。そのスキルは本校実習工場にもフィードバックできている。今回の取り組みによって、これまでのユーザインタフェースを崩すこと無くワイヤ放電加工機特有の上下異形状切削に対応することができた。しかもそれを2次元CADで表現した図形情報からNCプログラムが生成できる意義は大きいと思われる。今後は教育機関だけではなく広く一般企業にも展開できるよう問題点を整理し開発を進めていきたい。
顎関節滑膜表層細胞の発生と分布、およびその機能について

滑膜表層細胞の発生機序を明らかにするため、ラット関節円板形成期における滑膜組織と顎関節の神経分布との関係について検索を行い、以下の研究実績が得られた。表層細胞の発生と分布の検索には連続1μm切片を行い、また神経分布については、神経トータルマーカーであるProtein Gene Product 9.5(PGP)、知覚神経に含まれるカルシトニン遺伝子関連ペプタイド(CGRP)とサブスタンスP(SP)、そして交感神経節ニューロンに含まれるニューロペプタイドY(NPY)の各抗体を用い、免疫組織科学的手法により比較検討した。結果は次の通りであった。1)0日齢ではすでに上関節腔の出現があるものの、滑膜表層細胞は認められなかった。PGP、CGRPおよびSP陽性神経は関節円板前方の辺縁付着部に見られ、NPY陽性神経は関節包内血管に認められた。2)3-6日齢で下関節腔の形成が始まり、6日齢において滑膜表層細胞が前方部上関節腔側に出現し、後方滑膜ヒダでは7日齢頃に確認された。表層細胞出現前にNPY以外の陽性神経は円板前方の辺縁部には3日齢で、後方は6日齢で関節腔に近接して分布していた。NPY陽性神経は遅れて、6日齢より円板辺縁付着部に血管と共に進入していた。3)7-10日齢で切歯の咬合が開始し、上下関節腔の完成、円板辺縁部では密な神経網の形成がみられた。表層細胞は徐々に増加し、15日齢前後にその配列の完成がみられた。18-24日齢で第一臼歯間の咬合が開始し、神経の分布様式は以前報告した成獣ラットのものとほぼ一致した。NPY陽性神経は18日齢で滑膜表層直下の血管に多く分布し、その一部は滑膜表層内にも認められた。以上より、顎関節においては知覚神経系の交感神経系より早期発生が示唆された。さらに、滑膜の完成前における神経の存在は、滑膜組織の発生や成熟への影響が考えられる。
顎口腔機能の加齢変化を骨格筋fMRIによる咀嚼筋活動様相解析から探る

片側噛み締め時の咀嚼筋の活動について、これまでの筋電図による報告とは異なる新たな特徴が示された。特に外側翼突筋については、上頭が他の咀嚼筋とは独立して制御されている可能性が示され、さらに片側噛み締め時の咬み合う部位が第一大臼歯から第一小臼歯へ移動することによって、同側外側翼突筋上頭の活動が明確に高くなることが明らかになった。本研究によって、片側噛み締め時の全咀嚼筋の活動様相が示され、特に外側翼突筋上頭の制御について新たな知見が得られた。本年度は、若年有歯顎者9名を対象として、クレンチングを異なる咬合力で行った際の全咀嚼筋の活動を、mfMRIにて定量的に解析した。左側第一大臼歯のみでのクレンチングを被験運動とし、各被験者の最大噛みしめ咬合力を100%MVC(maximum voluntary clenching)とした時の20%MVCおよび40%MVCの咬合力でクレンチングを1分間行わせた。被験運動の前後(安静時、運動直後)において運動による筋活動を測定するために頭部のT2強調MR画像を撮影した。なお、20%MVCと40%MVCのMR撮影は、筋の疲労を避けるため約1週間の間隔を空けた異なる日に行った。各被験者のMR画像の全スライス上で、全咀嚼筋の外形をトレースすることにより関心体積を設定し、各関心体積における平均T2値を算出した。その結果、咬筋では、咬合力が小さい時は作業側が主に活動し、咬合力の増加に伴い平衡側も活動が増加した。また、平衡側深層のT2値は変化が少なく、咬合力発揮の際は浅層が主に活動することが示唆された。側頭筋でも、咬合力の増加に対して作業側で著明な活動の増加が観察された。外側翼突筋では上頭の方が高い活動を示した。クレンチングにおける関節円板の制御を反映していると考えられる。内側翼突筋では、20%MVCにおいて平衡側が高い活動を示したが、40%MVCでは両側で同等の活動がみられた。咬合力が弱い場合、下顎位の姿勢維持に対して平衡側が活動し、咬合力が大きい場合は咬合力発揮のために両側の活動がみられたと考えられる。本研究ではクレンチングによって引き起こされた咀嚼筋活動を、T2値を用いて定量化したが、このように全咀嚼筋の筋活動様相を同時に評価した報告はほとんどみられない。下顎運動時の筋活動は下顎に付着する全ての筋が複合的に活動していると考えられ、これまで筋活動の測定が困難であった体内深部の筋に対しても、mfMRIの特徴を生かした方法を用いることにより新たな見解が得られると考えられる。本年度は、若年有歯顎者10名を対象として、前年度とは異なる部位でのクレンチングを異なる咬合力で行った際の全咀嚼筋の活動を、mfMRIにて定量的に解析した。左側第一小臼歯のみでのクレンチングを被験運動とし、各被験者の最大噛みしめ咬合力を100%WVC(maximum voluntary clenching)とした時の20%MVCおよび40%MVCの咬合力でクレンチングを1分間行わせた。なお、20%WVCと40%WVCのMR撮影は、筋の疲労を避けるため約1週間の間隔を空けた異なる日に行った。各被験者のMR画像の全スライス上で、全咀嚼筋の外形をトレースすることにより関心体積を設定した。各関心体積の平均T2値を測定し、運動後と安静時の平均T2値の差分から各筋の平均ΔT2値を筋活動の指標として算出した。その結果、各咀嚼筋のΔT2値は前年度に測定した左側第一大臼歯のみでのクレンチング時のΔT2値と同様の傾向を示したが、外側翼突筋は個人差が大きく20%MVCと40%MVCの間の値の変動も非常に大きく不安定であった。各咀嚼筋の平均ΔT2値を前年度に測定した左側第一大臼歯のみでのクレンチング時の各咀嚼筋の平均ΔT2値と比較(t検定)した結果、20%MVCと40%MVCの左咬筋深層で有意な減少が、40%MVCの左外側翼突筋上頭で有意な増加が検出された。

咬筋深層の筋線維は浅層の筋線維とは異なる方向に配列しているため、クレンチングの部位が前方に移動したことによってクレンチング側の咬筋深層の筋活動が有意に低下したものと考えられる。また、作業側の外側翼突筋上頭は、関節円板や下顎頭を安定させる働きを担っていることが示唆されている。40%MVCの左外側翼突筋上頭での有意なΔT2値の増加は、クレンチング部位が前方に移動したことによる下顎頭の不安定化を反映していると考えられる。今回の結果は、咬合状態の変化に伴う咀嚼筋活動様相の変化をmfMRIによって定量的に評価可能であることを示す。高齢者のMR画像を撮影し若年者との比較を行う予定であったが、若年者の咀嚼筋活動様相について更に踏み込んだ解析を行った。健常有歯顎者9名のMR画像を解析対象として用いた。運動タスクは、左側第一大臼歯もしくは左側第一小臼歯でのクレンチング(それぞれL6、L4クレンチング)とし、最大噛みしめ咬合力を100%MVC(100% maximum voluntary clenching)とした時の20%および40%MVCで1分間維持させた。MRI撮影は安静時および各運動タスク直後に行った。各被験者のMR画像の全スライス上で各咀嚼筋の外形をトレースすることにより関心体積(volume of interest:VOI)を設定し、各VOIにおける平均T2値と平均ΔT2値(タスク前後の平均T2値の差分)を算出した。各VOIの平均T2値のタスクに伴う変化について反復測定分散分析と多重比較(Dunett)を行い、咬筋と外側翼突筋では各VOIの平均ΔT2値について多重比較(Games-Howell法)を、内側翼突筋と側頭筋では左右側の平均ΔT2値についてt検定を行うと共に、L6クレンチングとL4クレンチング間で各VOIの平均ΔT2値をt検定によって比較した。更に、各VOIにおけるΔT2値の相関分析を行い、Pearsonの相関係数を算出した。各統計処理の危険率は5%に設定した。40%MVCのL6クレンチングでは、咬筋において対側深層のみが他の部位と比較して活動が有意に低く、これまでの筋電図による報告とは異なる新たな知見が示された。内側翼突筋は左右同程度の活動を示したが、相関分析において同側と対側がそれぞれ異なる筋との相関を示し、両側で果たす機能が異なることが示唆された。外側翼突筋上頭は他の筋との相関が低く、他の咀嚼筋とは独立して制御されていることが示唆された。また片側クレンチング時の咬合部位が第一大臼歯から第一小臼歯へ移動するにとによって、同側外側翼突筋上頭の活動が有意に高くなることが明らかになった。本研究によって、片側クレンチング時の全咀嚼筋の活動様相が示され、特に外側翼突筋上頭の制御について新たな知見が得られた。
巨大質量連星からの質量放出：コンティシナリオへの挑戦

本年度は昨年度に引き続き南アフリカ天文台・サザーランド観測所のIRSF望遠鏡や岡山天体物理観測所に設置されている赤外線望遠鏡IR-TMTを用いて天の川銀河の銀河面や大小マゼラン雲に存在するWolf-Rayet星のモニター観測を行った。観測の目的は、食による減光の有無を調べ、Wolf-Rayet星の近接連星の割合を調べ、Wolf-Rayet星を形成するために必要な質量損失を引き起こす主要因が近接連星系の中の質量のはぎ取りであるかどうかを検証することである。例年にない悪天候や装置のトラブルが発生したために、取得できたデータの量が当初の想定を下回った。そのため昨年度に取得したデータを含めて一通りデータ解析を行ったが、2年間の研究期間では統計的に有意な結果を得られるサンプル数を集めることはできなかった。しかしながら、今後順調にデータを取得することができれば、1-2年程度で定量的な制限をつけることができるようになると期待される。また、長期間サザーランド観測所に滞在したことにより、南アフリカ共和国の天文学者を含めた共同研究に発展し、滞在中に観測を担当するなどして、1本の共著の論文が出版された。さらに、銀河面や大小マゼラン雲といった恒星の多い領域を観測していたこともあり、副産物としてこれらの中にあるレッドクランプ星のデータも得ることができた。レッドクランプ星は天体まで距離を測るために使われる標準光源と呼ばれる天体の一つであり、その光度を正確に測定することは正確に距離を知ることにつながり、天文学のさまざまな基本的な量を知る上で非常に重要である。今回得られたデータにより、レッドクランプ星の光度の金属量や年齢への依存性、絶対値の情報が得られている。これらの結果は天文学会の年会等の研究会で発表した他、共同研究者の間で論文のドラフトを回覧中であり、近いうちに投稿予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。大質量星の進化には質量放出が大きな影響を及ぼす。従来、強い放射圧が大質量星の質量放出を引き起こす主な要因として考えられてきた。しかしながら、近年、放射圧により引き起こされる質量放出の量が従来考えられていたものよりも小さいことがわかってきた。その結果として、観測されている各進化段階の大質量星の個数の分布やそれぞれの種類の超新星爆発の割合が再現できないことが問題となっている。その不足している質量放出量を増大させる機構として考えられているものの一つが近接連星系の中の重力相互作用による質量のはぎ取りである。この仮説を検証するために、2016年度の前半は約3ヶ月半にわたって南アフリカ天文台・サザーランド観測所のIRSF望遠鏡を用いて、大質量星の末期の進化段階であるWolf-Rayet星の明るさをモニターし、食の有無を調べることにより、連星の割合を調べるという観測を行った。帰国後は取得した大量のデータの解析を行った。また、2016年度の後半には岡山天体物理観測所でファーストライトを迎えた赤外線望遠鏡IR-TMTを用いて、北半球でもデータの取得を開始した。こちらのデータについてもデータを取得次第、解析を行っている。現在までの結果を見ると、新たなWolf-Rayet星の食連星、またはその候補はほとんど発見することができていない。今後は、この結果から大質量星進化への近接連星系の影響を議論していく。現在までの結果の速報は国内の研究会で口頭・ポスター発表を行った。2016年度の5-7月の南アフリカ天文台・サザーランド観測所の天気は例年に比べて非常に悪く、南アフリカ天文台の研究者が最近の10数年のなかでも最も晴れないと嘆くほどであった。それに加えて、IRSF望遠鏡に取り付けられているSIRIUSカメラのトラブルも6月に発生し、快晴であっても観測できない期間が存在した。そのために、予定していた量の半分程度の観測データしか得ることができなかった。また、観測データが大量であることとデータを解析する際のソフトのバグの対処に想定以上の時間がかかってしまったために、データの解析を予定通りに進めることができなかった。そのために、2016年度には査読付きの学術論文として発表することはできなかった。しかしながら、徐々に結果が得られてきており、その結果の速報を国内の研究会で口頭・ポスター発表することができているため、これまでのところやや遅れていると判断した。

また、長期間サザーランド観測所に滞在したことにより、南アフリカ共和国の天文学者を含めた共同研究に発展し、滞在中に観測を担当するなどして、1本の共著の論文が出版された。さらに、銀河面や大小マゼラン雲といった恒星の多い領域を観測していたこともあり、副産物としてこれらの中にあるレッドクランプ星のデータも得ることができた。レッドクランプ星は天体まで距離を測るために使われる標準光源と呼ばれる天体の一つであり、その光度を正確に測定することは正確に距離を知ることにつながり、天文学のさまざまな基本的な量を知る上で非常に重要である。今回得られたデータにより、レッドクランプ星の光度の金属量や年齢への依存性、絶対値の情報が得られている。これらの結果は天文学会の年会等の研究会で発表した他、共同研究者の間で論文のドラフトを回覧中であり、近いうちに投稿予定である。引き続きWolf-Rayet星の光度変化をモニターし、食の有無を調べる観測を継続する。また、現在までに得られている結果から近接連星の割合を評価し、その結果をまとめて査読付きの学術論文として投稿を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
多電子系分子ドレスト状態の高分解能干渉ドップラー分光

強光子場(10^<12>-10^<15>W/cm^2)における分子ダイナミクスは,2つの電子状態が結合して生じた「ドレスト状熊」のポテンシャルによって支配されていることが,1電子系H_2^+分子についてのこれまでの研究から明らかにされた.多電子系分子においては,ドレスト状態の形成に多くの電子励起状態が関与すると予想される.本研究では,解離生成した原子イオンの持つ運動量を(1)飛行時間型質量分析器,および(2)高分解能ドップラー分光によって測定し,多電子系分子におけるドレスト状態の形成機構を明らかにした.1.高輝度フェムト秒光パルス(800nm,100fs,10Hz)、およびその第2次高調波(400nm)を、高真空チャンバー(10^<-8>Torr)に集光することによって1PW/cm^2程度の光子場を発生させた。光子場との相互作用によってO_2から生成したO^+イオンの運動量ベクトル分布を質量選別運動量画像(MRMI)法により測定した。波長800nmにおけるO^+イオンのMRMI画像には、解離過程O_2^<2+>→O^++Oに由来するピークが観測された.このピークはレーザー偏光方向に強い空間異方性を示し、同じ電子対称性を持った電子状態間の結合が強光子場における解離過程を支配していることを示唆している。ドレスト状態描像を用いた解析から,観測されたピークは主として4重項状態a^4Π_uを始状態としたa^4Π_u-b^4Π_g-2^4Π_u-2^4Π_g状態間結合による1+1+1越閾解離に由来するものと考えられる。また波長を400nmとした場合に観測された3本のピークに対しても,同様の帰属ができることがわかり、ドレスト状態が主として同じ電子対称性を持つ少数の電子状態間の結合によって生成することが明らかとなった。2.解離生成原子・イオンからの発光のドップラー分光測定を新たな実験手法として用いた.一般に,強光子場における光解離生成原子は大きな解放運動エネルギー(13eV)を持つため,高分解能ドップラー分光計測によって,特定の電子励起状態からの「生成物の電子状態を指定した」運動エネルギースペクトルの測定が可能である。チャンバー内にNOまたはO_2などの試料ガスを導入し,66cm分光器を用いて発光分散スペクトル測定(分解能2cm^<-1>)を行った.標的分子としてはを用いた.分散蛍光スペクトルにはクーロン爆発過程によって生成した多価原子イオン種からの発光が数多く観測された.特にNOから生成したN^<2+>の3^2P→3^2S遷移(409.24nm)のスペクトルはレーザー偏光方向から観測した場合,2本に分裂していることが初めて見いだされた.スペクトル分裂幅(5cm^<-1>)から決定された解放運動エネルギーに基づいて,このN^<2+>は主に解離過程NO^<4+>->N^<2+>+O^<2+>に帰属されることがわかった.これは,強光子場におけるクーロン爆発過程において分子励起状態が寄与することを直接示した初めての例である.強光子場(10^<12>-10^<15>W/cm^2)における分子ダイナミクスは,2つの電子状態が結合して生じた「ドレスト状熊」のポテンシャルによって支配されていることが,1電子系H_2^+分子についてのこれまでの研究から明らかにされた.多電子系分子においては,ドレスト状態の形成に多くの電子励起状態が関与すると予想される.本研究では,解離生成した原子イオンの持つ運動量を(1)飛行時間型質量分析器,および(2)高分解能ドップラー分光によって測定し,多電子系分子におけるドレスト状態の形成機構を明らかにした.1.高輝度フェムト秒光パルス(800nm,100fs,10Hz)、およびその第2次高調波(400nm)を、高真空チャンバー(10^<-8>Torr)に集光することによって1PW/cm^2程度の光子場を発生させた。2.解離生成原子・イオンからの発光のドップラー分光測定を新たな実験手法として用いた.一般に,強光子場における光解離生成原子は大きな解放運動エネルギー(13eV)を持つため,高分解能ドップラー分光計測によって,特定の電子励起状態からの「生成物の電子状態を指定した」

運動エネルギースペクトルの測定が可能である。チャンバー内にNOまたはO_2などの試料ガスを導入し,66cm分光器を用いて発光分散スペクトル測定(分解能2cm^<-1>)を行った.標的分子としてはを用いた.分散蛍光スペクトルにはクーロン爆発過程によって生成した多価原子イオン種からの発光が数多く観測された.特にNOから生成したN^<2+>の3^2P→3^2S遷移(409.24nm)のスペクトルはレーザー偏光方向から観測した場合,2本に分裂していることが初めて見いだされた.スペクトル分裂幅(5cm^<-1>)から決定された解放運動エネルギーに基づいて,このN^<2+>は主に解離過程NO^<4+>->N^<2+>+O^<2+>に帰属されることがわかった.これは,強光子場におけるクーロン爆発過程において分子励起状態が寄与することを直接示した初めての例である.多電子系分子においては,強光子場(10^<11>-10^<15>W/cm^2)におけるドレスト状態の形成に多くの電子励起状態が関与する。本研究では従来の運動エネルギー分布測定にかえて,解離生成原子・イオンからの発光のドップラー分光測定を新たな実験手法として用いた.一般に,強光子場における光解離生成原子は大きな解放運動エネルギー(13eV)を持つため,高分解能ドップラー分光計測によって,特定の電子励起状態からの「生成物の電子状態を指定した」運動エネルギースペクトルの測定が可能である.初年度は,主に2原子分子を対象とし,(1)最適な分子系および原子発光線の選定を目的とした発光分散スペクトル測定、(2)高分解能分光計測系の選定を行った.高出力短パルスレーザー光(出力4mJ,パルス幅100fs)を光学レンズで高真空チャンバー内に集光し,10^<15>W/cm^2程度の強光子場を生成する.チャンバー内にN_2などの試料ガスを導入し,ICCDカメラを検出器とした66cm分光器を用いて発光分散スペクトル測定(分解能2cm^<-1>)を行った.標的分子としてはNOおよびO_2を用いた.分散蛍光スペクトルにはクーロン爆発過程AB^<z+>->A^<p+>+B^<q+>(z=p+q)によって生成した多価原子イオン種からの発光が数多く観測された.特にNOから生成したN^<2+>の3^2P→3^2S遷移(409.24nm)のスペクトルはレーザー偏光方向から観測した場合,2本に分裂していることが初めて見いだされた.スペクトル分裂幅(5cm^<-1>)から決定された解放運動エネルギーに基づいて,このN^<2+>は主に解離過程NO^<4+>->N^<2+>+O^<2+>に帰属されることがわかった.
異文化コミュニケーションのコンテクスト化のプロセス

異文化コミュニケーションにおいて様々な言語的非言語的要素がコンテクスト化の合図として用いられるプロセスの分析を通して、言語とそれが埋め込まれているコンテクストとの関わりと、言語の対入的なコミュニケーションを統御する資源としての特質について論じた。バイリンガル環境にある幼児の言語習得、日本人の英語学習者の熟達度テスト、相互行為の社会言語学的な諸知見を通して、異なった言語間において、コンテクスト化の合図がどのように作用するかを明らかにした。幼児の言語習得においては、共同注意の能力の発現がコンテクスト化の能力へとつながることを示唆する事例を示し、日本人の英語学習においては、読みの能力において高められたコンテクスト化の能力は話す能力と相関のあることが示され鶴相互行為の社会言語学においては、様々な非言語的シグナルや対人的な関わりがコンテクスト化に影響を与えていることを論じた。結果としてこの研究は、人が言語的非言語的記号を介してどのように他者と関わり、どのような装置を用いて会話および対面的な社会活動を成立させようとしているか、どのように社会的に適切な自己を作り上げているか、コミュニケーションを成立させている前提がどのようなものかなどという問いに通ずるものであると同時に、人が言語を介してどのような能力を発現させるかという問題にも通ずるものである。研究費補助を与えられた二年のうち初年度である本年は、フィールドワークを実施するとともに、本研究の基本的枠組みとなる理論面の補強を行った。フィールドワークについてはアメリカ合衆国において、日本語と英語のバイリンガル話者の言語行動からデータを集積した。特に、バイリンガル話者のコードスイッチングに着眼し、一話者における異文化コミュニケーションともいえる現象の分析を行っている。理論的枠組みとしては、言語人類学、コミュニケーションの民族誌の観点からこれらのデータについての考察を行っており、コード選択がたんなるメッセージ授受以上の意味合いを持つことを明らかにしてきた。さらに、コミュニケーションにおける文化的な前提や慣習、メタコミュニケーション意識、メッセージの象徴的作用などについて、相互行為の社会言語学の立場からも研究を進めている。コミュニケーションの相互行為的な側面に関する分析の基本のとなる研究である。特に異文化コミュニケーションにおいては、コンテクスト化の慣習が異なっていることが想定されるが、そのような状況でいかに話者が解釈の枠組みを得ようとするかに着眼している。加えて、音声学の立場から、英語母語話者と日本人英語学習者の、英語におけるリズムパターンの生成と知覚について研究を進めている。韻律はもっとも重要なコンテクスト化の合図(contextualization cues)の一つである。バイリンガル話者の発話において、どのような合図がコードスイッチングのシグナルとなっているかに着眼している。異文化コミュニケーション状況におけるコンテクスト化のいくつかの側面について調査、考察を重ねた。まずひとつに、バイリンガル環境にある幼児の言語習得である。事例の両親は、夫婦間では英語でコミュニケーションするが、子に対してはそれぞれの母語(父は中国語と母は日本語)をもちいて子に語りかけていた。すなわち、家庭内では親が直接、子に英語で語りかけることはなかった。ところが、保育園就園とほぼ同時に事例の子は英語を話し始めた。一般に、ビデオやテレビ番組による聞くだけの入力は言語習得を促さないとされているが、両親の会話は自分に関わるものとして入力されていたことが考えられる。すなわち、自分に関わるものとしてコンテスト化することによって、言語習得が促されると推察できる。また、対話者に応じた言語の使い分け(コードスィッチング)の能力も加味して考えうることに、言語の理解や産出は高度にコンテクスト化の経験や能力と関わっていることがうかがい知れる。第二の側面は、日本人の英語学習者のリスニング能力とリーディング速度、さらにはスピーキングの熟達度との相関である。それぞれの技能においてコンテクスト化の能力が大きな要素になっていると考えられる。第三の側面は、非言語情報によるコンテクスト化のプロセスである。カメラ、ビデオ等を用いて、顔の表情、手振りや姿勢がコンテクスト化の働きをしていることを明らかにした。ただし、それは異文化の環境においては容易なことではないが、コンテクスト化の能力に比例して異文化コミュニケーションの能力が高まると考えられる。