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17世紀ローマのカンタータ史研究

本研究は、17世紀ローマにおけるカンタータの歴史的発展を、同地の有力貴族による音楽保護活動に基づいて解明しようとするものである。本年度は当初の調査対象であったバルベリーニ家、キージ家、スウェーデン女王クリスティーナの3宮廷に加え、ボルゲーゼ家、パンフィーリ家、オットボーニ家、コロンナ家、ルスポリ家等の貴族ならびにローマ法王の甥枢機卿たちへと調査を拡大した。その結果、当時のローマでは貴族主催の公式なアカデミーから、貴族の私邸で定期的に行われた非公式のアカデミー、ならびに「談話会conversazione」と称された私的演奏会、さらには芸術家の自宅で開かれた「アカデミー」と呼ばれる同人サークルに至るまで多種多様な会合が活発に展開され、これらがカンタータの発展の場として重要な位置を占めていたことが明らかになった。一方、ローマの貴族に仕えた詩人アバーティとメロージオ、さらに貴族オットボーニの詩集調査から狩、騎馬、トランプ遊び、舟遊び、匿名者の風刺、追悼用作品など、従来論じられて来なかったカンタータの種類が多数明らかになり、このジャンルの未知なる側面を解明する手掛かりが得られた。なお、これらの成果は地中海学会『地中海学研究』XXIX号(2006)に近日発表される予定である。また調査の対象を広げたことにより、17世紀の各時代を代表する11人の芸術パトロンに基づいて、ローマの音楽活動全般の歴史的発展を考察する方法が可能となった。現在は、ローマの音楽家の中で生涯一宮廷に留まった者が少なかった点に着目し、彼らの大半が職場となる宮廷や教会を度々変えつつ、市内各地で開かれた大小様々なアカデミーで他の音楽家と活動していた様子を史料的に裏付けようと試みている。以上の研究成果に基づいて、「1718世紀ローマの音楽環境とカンタータ」(仮)という題目で論文を準備中である。本研究は17世紀ローマにおけるカンタータの活動史解明を目的とするものである。今年度前半は、ローマの音楽活動を保護した1)バルベリーニ家、2)キージ家、3)スウェーデン女王クリスティーナの宮廷を対象に、そこに仕えた10人の作曲家に関する生涯と作品、先行研究について予備的調査を行った。後半期はその結果に基づいて、ヴァチカン教皇庁図書館における27日間の史料調査を行い、上記三つの宮廷記録の全般的把握、および各宮廷の音楽史料の現存状況の確認を進めた。さらに調査を通じて見出した関連史料の読み込みから、以下の研究成果を得ることができた。1.各宮廷がローマ内外の宮廷と交わした多数の書簡から、各貴族の交友関係と影響力の範囲、使用人の個人名と職種(蔵書係、執事、神学顧問、秘書、室内補佐官、代理官)が明らかになった。その他、教皇によるバルベリーニ家ローマ追放に関する史料や、クリスティーナ女王の「アルカディア・アカデミー」開設時の記録等を見出した。これらの調査によってカンタータの創作活動の基盤であった三宮廷の政治的状況と宮廷内の組織を理解した。2.一方、音楽史料に関しては、三宮廷に仕えた10人の作曲家の作品の現存状況から、1)に仕える作曲家の作品は1)のみならず2)にも所蔵され、その逆の例も多数存在することを確認した。これによって、当時は複数の宮廷でカンタータが交換、共有されていた可能住が指摘でき、今後は誰のどのような作品が、どのような機会に他宮廷へ贈られ、それにはどのような意味があったのかという考察を進めることが可能となる。バロック時代最大の声楽ジャンルであるカンタータは、17世紀ローマを中心に発展し、ヨーロッパ全土の音楽に影響を与えたが、その活動の実態はほとんど解明されていない。本研究はローマのバルベリーニ家、キージ家、同地に移住したスウェーデン女王クリスティーナによる音楽保護活動に基づいて、カンタータの歴史的展開を明らかにするものである。科学研究費補助金により平成16年10月31日11月21日までの22日間に、ヴァチカン教皇庁図書館に多数所蔵されている3つの宮廷に関する史料の調査を行った。今回はバルベリーニ家とキージ家のみならず、フェッライオーリ家、ルスポリ家にも対象を広げ、これらの宮廷が所蔵した詩集、カンタータ写本、ならびにオペラ総譜のレパートリーを調査した。その結果カンタータの歌詞の献呈方法、音楽作品の収集方法、写譜の目的を一部の例ではあるが具体的に論じることが可能となった。また多数の写本に残された作品例から、当時人気の詩人や作曲家、作品等も併せて明らかになり、宮廷の雇用・支払い記録、貴族の書簡からは、宮廷における様々な職種と貴族間の交友関係を理解することができた。このように17世紀ローマにおけるカンタータの諸活動の一端が浮き彫りになった。クリスティーナの音楽保護活動については、現在、周辺的な問題から検討を進めている。その一つとしてローマの作曲家に関するこれまでの調査から、彼女の宮廷に専属的に仕えた音楽家は少なく、大半は他の貴族から一時的に借りられていた可能性を指摘することができる。また、ローマでは貴族家庭出身の枢機卿たちが芸術活動に多大な影響力を持ち、彼ら自身が芸術家を保護していたという事実から、今後は貴族家庭そのものばかりでなく、個々の枢機卿にも着目して考察を進めていく。

本年度は当初の調査対象であったバルベリーニ家、キージ家、スウェーデン女王クリスティーナの3宮廷に加え、ボルゲーゼ家、パンフィーリ家、オットボーニ家、コロンナ家、ルスポリ家等の貴族ならびにローマ法王の甥枢機卿たちへと調査を拡大した。その結果、当時のローマでは貴族主催の公式なアカデミーから、貴族の私邸で定期的に行われた非公式のアカデミー、ならびに「談話会conversazione」と称された私的演奏会、さらには芸術家の自宅で開かれた「アカデミー」と呼ばれる同人サークルに至るまで多種多様な会合が活発に展開され、これらがカンタータの発展の場として重要な位置を占めていたことが明らかになった。一方、ローマの貴族に仕えた詩人アバーティとメロージオ、さらに貴族オットボーニの詩集調査から狩、騎馬、トランプ遊び、舟遊び、匿名者の風刺、追悼用作品など、従来論じられて来なかったカンタータの種類が多数明らかになり、このジャンルの未知なる側面を解明する手掛かりが得られた。なお、これらの成果は地中海学会『地中海学研究』XXIX号(2006)に近日発表される予定である。また調査の対象を広げたことにより、17世紀の各時代を代表する11人の芸術パトロンに基づいて、ローマの音楽活動全般の歴史的発展を考察する方法が可能となった。現在は、ローマの音楽家の中で生涯一宮廷に留まった者が少なかった点に着目し、彼らの大半が職場となる宮廷や教会を度々変えつつ、市内各地で開かれた大小様々なアカデミーで他の音楽家と活動していた様子を史料的に裏付けようと試みている。以上の研究成果に基づいて、「1718世紀ローマの音楽環境とカンタータ」(仮)という題目で論文を準備中である。
手話における感性情報データベースの構築

聴覚障害者が日常のコミュニケーション手段として使用する手話を対象として、手話表現における感性的、言語的な要因の理解を支援する機能を持つ手話表現データベースの構築を目指して以下の手順で検討を行った。1.手話辞書に掲載される頻度が高い手話をいくつかの手話辞書から選定した。2.音声言語とモダリティーが異なる手話の、代表的な手話表現の特徴として、疑問文、命令文、否定文、文接続関係、同時的な表現方法、主語と目的語の表現、空間的な配置の利用、代名詞の利用などを特徴項目として選んだ。3.日本語単語が表す意味によって対応する手話が異なることがある(手話の意味による使い分け)。代表的な使い分けの単語を選び出した。4.手話における形容詞的、副詞的な表現における手指動作、非手指動作の協調の解析のための単語の選定。5.日常生活で手話を利用している聴覚障害者を対象として、手話語彙辞書のための手話表現、日本語文章に対応する手話表現文などを撮影した。6.撮影した映像を、ランダムアクセス検索が可能なレーザディスクに記録した。7.マッキントッシュコンピュータ上で動作するハイパーカードシステムに、レーザディスク装置を接続し、ハイパーカードプログラムから、手話映像がランダムアクセスの形態で呼び出せるシステムを構築した。8.ハイパーカードシステムで、以下のようなシステムを構築した。(1)日本語入力から対応する手話単語の映像を検索する日本語・手話語彙データベース。(2)意味による使い分けを考慮した日本語単語手話語彙(例文付き)データベース。(3)手話表現の特徴(表現特徴項目)から、特徴を表す手話映像例文を選んで検索する手話表現データベース。
門脈部分動脈化-カテーテルバイパスを用いた至適動脈化の長期生存実験

体重15kg前後の雑種成犬を全身麻酔下に開腹、肝へ流入する動脈性血行路および横隔膜よりの側副血行を結紮したのち右内腸骨動脈-上腸間膜静脈間に抗凝固処置を行ったカテーテルによるバイパスを形成、門脈部分動脈化モデルを作製した。カテーテル流量は正常血圧時に於て肝湿重量にして100gあたり15-25ml/minとなるようカテーテルの長さ、内径を選択した(既存データより算出)。バイパス形成前後の動脈圧、門脈圧、肝静脈圧、バイパスの血流量、肝機能(AST,ALT,LDH,T.Bil,ChE,AKBR)を測定した。7日目に再開腹、前記パラメータにつき再検、門脈圧亢進の有無、バイパスの開存の程度、肝機能の変化を検討する予定であった。5例行ったうち4例が術後6日目までに死亡した。死亡原因はカテーテル閉塞による肝血流低下が肝不全を引き起こしたためと考えられた。1例に肝腫瘍が認められた。現在カテーテル閉塞の原因を検討、モデルの改良を行っている。
シクラメンにおける八重咲き形質の多様性と安定性の遺伝的制御機構

八重咲き形質は花きの観賞価値を高める園芸生産上極めて重要な花器形質のひとつである.シクラメンでも萼が弁化するタイプの八重咲きシクラメンがあり,園芸的に高く評価されているが,萼弁化と着色が「安定な完全八重の系統」および「不安定な不完全八重の系統」が存在し,系統間だけでなく個体間にも変異が認められることが課題となっている.本研究ではこれらの多様な八重咲き形質の変異に着目し,八重咲き形質の遺伝的制御機構,および環境応答性の花器形態形成と色素生合成の後天的な制御機構を明らかにすることで,遺伝的に安定して八重咲き花を形成する園芸品種の作出法確立への寄与を目指す.八重咲き形質は花きの観賞価値を高める園芸生産上極めて重要な花器形質のひとつである.シクラメンでも萼が弁化するタイプの八重咲きシクラメンがあり,園芸的に高く評価されているが,萼弁化と着色が「安定な完全八重の系統」および「不安定な不完全八重の系統」が存在し,系統間だけでなく個体間にも変異が認められることが課題となっている.本研究ではこれらの多様な八重咲き形質の変異に着目し,八重咲き形質の遺伝的制御機構,および環境応答性の花器形態形成と色素生合成の後天的な制御機構を明らかにすることで,遺伝的に安定して八重咲き花を形成する園芸品種の作出法確立への寄与を目指す.
中学生の投能力改善のための学習プログラム開発と成果の検証

本研究は,投動作の量的変化だけでは表れない生徒の心理的側面に着目し,その変容を自由記述文のテキストマイニングおよびインタビュー調査から検証することを目的とした。テキストマイニングでは,ハンドボール投げで最も意識している動作は,投動作習得の最終局面である「ステップ」であった。続いて心理的循環では「投距離が向上するだけでなく,学習内容の理解とともに実際の動きの習得が自己有能感の向上に結びつく」という特徴がみられた。さらに心理的循環(つまずき)では,学習の中期から後期へ向かう過程では,技能の連動・調和から投の動きを高めたり,上肢や下肢の連動を再確認したりする循環が認められた。平成27年度に実施した研究は、調査協力校における投力向上に関する授業実践をもとに、「中学生の投能力向上を意図した体つくり運動の実践的研究」を試み、その成果から研究論文を執筆した。調査は、静岡県静岡市N中学校第1学年のうち、体育授業における10分間×9回(投に関する基本の動き)の投動作学習を受けた生徒に対し、学習前後のハンドボール投げの測定結果を受けての感想を求めた。これらのうち、属性および自由記述文に書き漏らしのなかった121名(男子61名、女子60名)を分析対象者とした。自由記述文について、「今回の記録会であなたが意識したことはどのようなことですか」についての回答を分析データとし、Text Minig Studio5.1.1(NTTデータ数理システム社)を用いて分析した。TMStudioを用いた分析を以下に記す。1.中学生の自由記述文にはどのような単語が多く存在するか、データの傾向はどのようになっているのかを抑えるために、単語頻度解析を行った。2.属性毎に特徴的な単語を抽出するために、特徴語抽出を行った。3.同一文章中もしくは同一行中に出現する単語の確率および頻度の関連性をみるために、ことばネットワークによる単語間・単語と属性の連関を抽出した。その結果、単語頻度解析では、頻度数の多い単語は、「ステップ」「体重移動」「意識」の順であった。特徴表現抽出は、単語間の係り受けの指標の高い順に、「意識ーがんばる」「目線ー上げる」「ステップー意識」があげられた。ことばネットワークでは、「ステップ」「体重移動」「肩」「肘」の4つの共起関係が見られた。以上のことから、学習の中心課題であったスムーズなステップで体重移動を行い、肘を肩より高く上げ、手首のスナップを利かせた投動作を意識して投げていたことが判明した。平成27年度は、静岡県静岡市N中学校の体育科教員の協力のもと、投動作学習前後のハンドボール投げの測定結果を受けての感想を求めることができた。第1学年に向けて、「投力を身に付けるためのスタート学習における基本運動を実践してのアンケート調査」と題した質問紙を授業最終回に配布し、対象者に回答させた。その分析結果をもとに成果をまとめ学内紀要に執筆した。並行して、体育学習における投動作を伴う指導がどのように行われているかについて調査を実施し、中学校体育授業における「投げる運動」の指導の現状と課題を分析することができた。第1学年では、基礎的な投動作が身に付いていない生徒が多いことが明らかになり、ベースボール型の授業の質を高めていくには、体育授業において身体の動きを学習に組み込む必要性が示唆された。平成28年度は、研究協力校において学習前後の遠投距離変化の背景にある動作(投射角度、初速度、後傾角度、投射位置など)を定量的に分析し、投動作学習の成果を検証する。さらに、投能力が改善されることによって得られる生徒の有能感、それに対する教育的価値は意義深いと考えられるが、多忙な教育現場の実態から投動作指導の重要性を認識しながらも、実際には行っていない状況もみられる。これらの学習指導における有益な情報を得るために教員へのインタビュー調査を試み、教師の指導実態について分析していく計画である。これらの結果を踏まえて、教材内容や授業について再検討を行い、教材の改修を行う。初年度は、簡易教材を用いて段階的な投動作学習プログラムを実施した後、「投げる動作で意識したこと」について自由記述文を求め、その情報をテキストマイニングすることにより、学習者の意識の変容を明らかにしてきた。当該年度は、初年度に実施した生徒の「学習前」と「学習後」の投距離変化、学習後の動作変容(投射角度、初速度、後傾角度、投射位置など)における比較から学習効果を検証することを目的とした。さらに、投動作学習プログラムによる投動作の量的変化だけでは表れない生徒の心理的側面(感情、認知、行動変化など)に着目して、投動作学習を通した生徒の心理的変容プロセスをインタビュー(半構造化面接法)により明らかにすることを目的とした。対象は、中学校第1学年の男女8名であった。インタビュー・ガイドの作成は、第一著者と第二著者(保健体育科教育学)および研究協力者(スポーツ心理学、臨床心理士)とのブレインストーミングによって作成された。インタビュー時間は、1名当たり約15分間とした。なお、インタビューで得られたデータを逐語化し分析の準備を整えた。本研究で用いた質的研究法は、量的研究で明らかになった事情や意味の関連を説明したり、多様な視点を考慮にいれたりしながら、数値で表せない性質や意味の検討に中心を置いている。また、データの形態は非数量的・言語的であり、多様な関連から読み解くことができる。以上から、本課題の学習プログラムを通した生徒の心理的変容プロセスについて、個別性の高い語りのデータをもとに検討するためには、質的研究が最も適していると判断し採用した。

本研究は、S市中学校第1学年の体育授業において、投動作学習プログラムを通じて生徒の投距離、投動作といった技能面の変化、そして生徒の思い、気付きといった心理的変容プロセスを検討し、その学習効果を検証してきた。中学校の協力を得て、おおむね順調に研究を進めることができている。予定どおり進んでいない点をあげるならば、男子の投動作の映像を撮れなかったことである。これは、既に計画されている年間カリキュラムの中での実施であり、当該校の授業の状況から男子の撮影ができなかったことが理由としてあげられる。そのため、投動作の変容は、女子生徒のデータを採用した。一方、インタビュー調査(半構造化面接)においては、男女ともに実施することができた。現在、逐語化されたデータの分析に着手している。本研究は,専門領域の異なる研究者によるトライアンギュレーションを用いて,投動作学習過程における心理的循環モデルの作成を試みた。その結果,「中学生の投動作学習では,投動作の理解をもとに身体運動の融合を図り,それに対する正確な動作の追求による自己有能感をもつことは他の運動に汎化するという心理的循環を経ていた」と結論づけられた。さらに,中学生の循環モデルとして,「投距離が向上するだけでなく,学習内容の理解とともに実際の動きの習得が自己有能感の向上に結びつく」といった特徴もみられた。これらの概念形成は,種々の課題があるものの統計的な量的分析では表れにくい語りのデータ分析を試みたことにより,新たな知見を得ることができたといえよう。本研究において,ヴァリエーションから多くの概念が導き出されたことは,今後の中学生の投動作学習における重要な手がかりになると考えられる。最後に研究の課題と今後の展望について述べておきたい。本研究では,投動作学習を実施した中学校第1学年8名の語りによるデータの範囲で検討した。インタビュー・データから概念を生成し,次に生成した概念と概念との関係を関係図に示し,複数の概念からなるカテゴリーあるいはサブカテゴリーを生成した。モデル図に示されたカテゴリー,サブカテゴリー,概念の動きはトライアンギュレーションにより,生徒の心理的変容を示したものである。各カテゴリーは,類似のヴァリエーションから生成されたものであり,個人を特定したものではない。今後,個人的背景の詳細な分析を加えることで,新たな知見が得られるものと考えられる。なお,今回の対象者は,すべて運動部に所属しており,日頃から運動に関わっている生徒達であった。クラスには運動に対して積極的になれず不得意な生徒も存在する。今後は,運動の得意群・不得意群の特徴の分析を加えてしていくことが必要であろう。本研究は,投動作の量的変化だけでは表れない生徒の心理的側面に着目し,その変容を自由記述文のテキストマイニングおよびインタビュー調査から検証することを目的とした。テキストマイニングでは,ハンドボール投げで最も意識している動作は,投動作習得の最終局面である「ステップ」であった。続いて心理的循環では「投距離が向上するだけでなく,学習内容の理解とともに実際の動きの習得が自己有能感の向上に結びつく」という特徴がみられた。
ABCG2遺伝子多型に基づく非小細胞肺癌のゲフィチニブ感受性・副作用発症予測

ABCG2は半分子型ABCトランスポーターで、gefitinibを細胞外に排泄する。ABCG2は種々の幹細胞や消化管粘膜、血管内皮細胞に発現しgefitinibの有害事象発症に関与する可能性が示唆されている。ABCG2にはC376TとC421Aという機能低下・喪失型遺伝子多型が存在する。我々はgefitinibを250 mg/日経口投与された日本人の非小細胞肺癌患者75名を対象にABCG2遺伝子多型を解析し、その副作用発症との関連を調べた。野生型は34例、少なくとも1本のアレルに多型を認める変異型は41例に認められ、各群で臨床的背景に有意差を認めなかった。しかし急性肺障害(野生型4/変異型2)、肝機能障害(5/8)、下痢(10/12)、皮膚症状(26/30)の発症にも有意差を認めなかった。大腸癌株DLD-1に野生型ABCG2とC421A変異ABCG2のcDNAを強制発現させるとmRNA発現レベルは同様だがC421A導入細胞では蛋白質発現が野生型の1/2であり、SN-38に対して野生型より高感受性を示したがgefitinibに対する感受性は同様であった。以上の結果からEGFRシグナル伝達系の支配を強く受けない細胞・組織ではgefitinibの有害事象に対するABCG2遺伝子多型の影響は少ないと考えられた。ABCG2遺伝子多型に基づく非小細胞肺癌のゲフィチニブ感受性と有害事象発症予測に関する研究平成20年度は、ABCG2遺伝子多型の中でもABCG2蛋白質発現量に特に大きく影響を与えるExon 4のC376TとExon 5のC421Aの2つの遺伝子多型を検出するための実験条件の検討を行った。後向き研究においては茨城県立中央病院と獨協医科大学越谷病院病理部に保存されている非小細胞肺癌患者のパラフィンブロック標本から、前向き研究においては末梢血からゲノムDNAを抽出しPCRでExon 4とExon 5を増幅し、PCR産物を直接シーケンスして遺伝子型を決定するための実験条件を決定した。C376TとC421Aの両方の遺伝子多型が認められた患者では、それらが同一のアレル上にあるのか否かによりABCG2発現量は大きく影響を受ける。そこで後向き研究においてはパラフィンブロック標本からtotal RNAを抽出し逆転写反応を行い、また前向き研究においては末梢血からゲノムDNAを抽出し、各々Exon 4から5を含む領域を一括してPCR増幅しそのPCR産物をサブクローニングした上で個々のクローンの遺伝子多型を決定するための実験条件を決定した。非小細胞肺癌患者の登録については茨城県立中央病院地域がんセンターと獨協医科大学越谷病院呼吸器内科の協力を得て、茨城県立中央病院84例、獨協医科大学越谷病院68例のリストを作成した。また両施設において倫理委員会によるゲノムDNA解析の承認を得た。ゲフィチニブの投与を受けた成人患者本人あるいは患者家族に対し研究内容の十分な説明を行い文書による同意を得た上で、患者末梢血あるいは病理検体からゲノムDNAを抽出しABCG2遺伝子多型の解析が進行中である。なお個人情報保護は厳密に行われている。ABCG2遺伝子多型に基づく非小細胞肺癌のゲフィチニブ感受性と有害事象発症予測に関する研究平成21年度以降は、ABCG2遺伝子多型の中でもABCG2蛋白質発現量に特に大きく影響を与えるエクソン4のC376Tとエクソン5のC421Aの2つの遺伝子多型を決定する作業を継続して行っている。後向き研究においては茨城県立中央病院と獨協医科大学越谷病院病理部に保存されている非小細胞肺癌患者のパラフィンブロック標本から、前向き研究においては末梢血からゲノムDNAを抽出しPCRでエクソン4とエクソン5を増幅し、PCR産物を直接シーケンスして遺伝子型を決定する作業を行っている。

そこで後向き研究においてはパラフィンブロック標本からtotal RNAを抽出し逆転写反応を行い、また前向き研究においては末梢血からゲノムDNAを抽出し、各々エクソン4から5を含む領域を一括してPCR増幅しそのPCR産物をサブクローニングした上で個々のクローンの遺伝子多型を決定する作業を行っている。茨城県立中央病院地域がんセンターと獨協医科大学越谷病院呼吸器内科の協力を得て、非小細胞肺癌患者152例の登録を行い、ゲフィチニブ投与後の臨床情報の収集を並行して行っている。ABCG2遺伝子多型に基づく非小細胞肺癌のゲフィチニブ感受性と有害事象発症予測に関する研究平成22年度は、ABCG2蛋白質発現量に特に大きく影響を与えるエクソン4のC376Tとエクソン5のC421Aの2つの遺伝子多型を決定し、臨床像との相関を解析した。獨協医科大学越谷病院と茨城県立中央病院にてgefitinibを投与された非小細胞肺癌患者75名のうち野生型は34例、少なくとも1本のアレルに多型を認める変異型は41例に認められ、各群で臨床的背景に有意差を認めなかった。しかし急性肺障害(野生型4/変異型2)、肝機能障害(5/8)、下痢(10/12)、皮膚症状(26/30)の発症にも有意差を認めなかった。白人ではABCG2遺伝子のC421Aとgefitinibによる下痢との関連が報告されているため、我々の結果について大腸上皮由来細胞を用いて考察を行った。大腸癌株DLD-1に野生型BCG2とC421A変異ABCG2のcDNAを強制発現させるとmRNA発現レベルは同様だがC421A導入細胞では蛋白質発現が野生型の1/2であり、SN-38(irinotecanの代謝活性化体)に対して野生型より高感受性を示したが[IC_<50>:親株8.3/野生型21/変異型12(nM)]gefitinibに対する感受性は同様であった[2.6/3.0/3.0(M)]。以上の結果からEGFRシグナル伝達系の支配を強く受けない細胞・組織ではgefitinibの有害事象に対するABCG2遺伝子多型の影響は少ないと考えられた。
RNAi現象の放射線治療への応用に関する研究:hSMG1-siRNAを用いて

種々の放射線抵抗性腫瘍に放射線感受性に影響すると思われる遺伝子のsiRNAを導入し放射線感受性を変化させることにより放射線治療効果を高め、将来における遺伝子放射線治療の臨床応用に対する基礎的研究をすることを目的とした。放射線感受性に影響すると思われる遺伝子(ATM、hSMG1等)をノックダウンするように設計されたsiRNAを放射線抵抗性の腫瘍を移植したマウスにトランスフェクションさせて、その前後でそれらの遺伝子産物の発現量が変化するか、また、腫瘍の増殖曲線に変化をきたすか、更にそれらの放射線感受性が変化するかを確かめた。まず、マウスに肝癌を移植し放射線抵抗性の腫瘍を持つ坦癌動物を作成した。一方マウスに悪性リンパ腫を移植し放射線高感受性の腫瘍を持つ坦癌動物を作成した。それぞれのグループに線量分布が適切になるようにガンマ線照射を行なった。その際の治療計画はマウスにおける癌の生着度や広がり等を考慮し、また高度な壊死にも陥らずかつ適切なアポトーシスが生じるように決定した。それぞれにおいて、照射前後での癌組織のアポトーシスの発生状況をTUNEL法により判断し、また、リアルタイムPCR法にてATMやhSMG1の発現量を確認したところATMやhSMG1の発現量とアポトーシスの出現頻度とは有意な相関があった。一方、各癌にはin vivo用のsiRNAトランスフェクション試薬であるTransIT In Vivo Polymer Solutionを用いてATM遺伝子及びhSMG1遺伝子のsiRNAを導入(静注)、siRNA導入前後及び照射前後のアポトーシスの発現率をTUNEL法で確認し、またATMやhSMG1の発現量を前年度と同様の手法(リアルタイムPCR法等)で確認したところそれらの遺伝子がノックダウンされた系ではアポトーシの出現頻度が低下していた。放射線高感度群(HL60、MOLT-4等)の細胞群、及び放射線低感度群(HeLa、A549等)の細胞群を液体培地上で培養後、それぞれの細胞群の対数増殖期に低線量(1Gy5Gy)のγ線を照射した。高感度群がアポトーシスを生じるまで一定期間(24時間72時間)37°C、5%CO_2下でインキュベート。それぞれの細胞群の非照射群と照射群のそれぞれにつき、1×10^6個取り出しlysisバッファーで溶解しサンプルとする。それぞれのサンプルにおいてウエスタンブロット法を施行し、hSMG1の発現量を比較した。放射線高感度群においてはhSMG1の発現量が低感度群に比し多かった。各細胞群のアポトーシスの確認作業として、アネキシンVを用いたフローサイトメトリー、TUNEL法を用いたフローサイトメトリー、電気泳動法によるDNAラダーの確認等により行なった。次に、hSMG1遺伝子に対する合成siRNAをsiRNA用トランスフェクション試薬と最適な割合で混合。24 wellplate中で各細胞にトランスフェクションさせ、ノックアウトがピークを迎えた頃(トランスフェクション後約3日)各細胞系列にγ線を照射。前記と同様に生存曲線の作成やhSMG1の発現量のウエスタンブロット法による比較、各細胞群の放射線誘発アポトーシスの確認等を行った。hSMG1遺伝子のノックダウンにより各細胞(特に放射線高感受性群)のγ線照射後の生存率は照射前に比べて高くなり、アポトーシスは抑制された。このことはhSMG1遺伝子が放射線感受性を高めるのに重要な役割を担うことを示唆する。更に興味深いことに、hSMG1遺伝子のノックダウンによりbcl2遺伝子の発現量が増加していることがウエスタンブロット法により確認された(原らとの共同研究)。現在、DNAチップ解析などによりこの現象の確認作業をしているところである。

放射線感受性に影響すると思われる遺伝子(ATM、hsMG1等)の遺伝情報を担うsiRNAを放射線抵抗性の腫瘍を移植したマウスにトランスフェクションさせて、その前後でそれらの遺伝子産物の発現量が変化するか、また、腫瘍の増殖曲線に変化をきたすか、更にそれらの放射線感受性が変化するかを確かめた。まず、マウスに肝癌を移植し放射線抵抗性の腫瘍を持つ坦癌動物を作成した。一方マウスに悪性リンパ腫を移植し放射線高感受性の腫瘍を持つ癌動物を作成した。それぞれのグループに線量分布が適切になるように外部照射、小線源照射を行なった。その際の治療計画はマウスにおける癌の生着度や広がり等を考慮し、また高度な壊死にも陥らずかつ適切なアポトーシスが生じるように決定した。それぞれにおいて、照射前後での癌組織のアポトーシスの発生状況をTUNEL法により判断し、また、リアルタイムPCR法にてATMやhSMG1の発現量を確認したところATMやhSMGIの発現量とアポトーシスの出現頻度とは有意な相関があった。一方、各癌にはin vivo用のsiRNAトランスフェクション試薬であるTransIT In Vivo Polymer Solutionを用いてATM遺伝子及びhsMGl遺伝子のsiRNAを導入(静注)、siRNA導入前後及び照射前後のアポトーシスの発現率をTUNEL法で確認し、及びATMやhSMG1の発現量を前年度と同様の手法(リアルタイムPCR法等)で確認したところそれらの遺伝子がノックダウンされた系ではアポトーシの出現頻度が低下していた。
分解溶融型層状酸化物の結晶成長における異方性制御と大型化

高温超伝導や巨大磁気抵抗、巨大熱起電力といった特異な性質が、数年来、強相関電子系酸化物で発見されている。こうした物質の多くは、構造的には2次元的な層状構造であり、分解溶融型化合物に属している。単結晶育成の観点では、これらの物質は結晶構造の異方性に起因して結晶成長速度の異方性が極めて大きいため、晶癖が強く現れ、育成される結晶の形状が平板状になりやすい。こうした性質は育成時の溶融帯を不安定にし、育成結晶の大型化、高品質化を困難にしている。代表者は、結晶成長速度の異方性制御を目指し、四楕円型赤外線集光加熱炉を用いて非等方加熱型浮遊帯域法を開発し、異方的温度分布における結晶成長が調和溶融物質(CuGeO_3)の育成形状制御に有効であることを示した。しかし、分解溶融物質(Bi_2Sr_2CaCu_2O_yやSr_<14>Cu_<24>O_<41>)にこの方法を適用すると育成結晶中に異相が見られた。これは異方的な温度分布などにより物質移動が通常の浮遊帯域方と比べて大きく変化したためである。そこで本研究では育成時の溶融帯の精密な観察と組成分析を行うことで分解溶融物質の非等方加熱型浮遊帯域法による単結晶育成条件の確立を目指した。当初研究対象とした分解溶融型化合物のうちSr_<14>Cu_<24>O_<41>では、溶融帯観察用のカメラを増設することでその形状制御に成功した。しかし、もう一つの対象物質であるBi_2Sr_2CaCu_2O_8ついては、極めて扁平な形状の種結晶しか得られないために異相の析出を抑制することは困難であった。異相の析出を抑制するために、種結晶の方位を変化させる方法、類似の結晶構造を有する種結晶を用いる方法、通常とは異なる配置(種結晶を上、原料棒を下にした配置)での育成などを試みたが、異相の析出を抑制した安定な結晶成長を行うことは困難であった。そこで、十分な形状の種結晶を得る方法として溶媒移動帯域溶融法を考案し、その方法による育成と育成結晶の評価を行った。こうしたことから代表者が開発した非等方加熱型浮遊帯域溶融法を用いた育成結晶の形状制御には、適用範囲があることが明らかになった。これまでの浮遊帯域溶融法による研究では、層状構造であることに起因して生じる結晶成長速度の異方性がある場合、育成される結晶の形状が扁平なものになることはさけられず、その形状を制御することは困難であった。申請者が先に考案した非等方加熱式浮遊帯域溶融法は、層状構造をとる調和溶融物質の単結晶育成において、その育成結晶の形状制御に有効であった。しかし、この方法を分解溶融物質の単結晶育成に適用しようとすると、複数のアングルからリアルタイムに溶融帯を観察することが困難であるために、溶融帯の不安定性を見過ごしやすく、その結果として異相を析出した。本研究では、単数であった溶融帯観察用のカメラを複数設置することでリアルタイムにアングルを変えた状態で溶融帯を観察することが可能となった。こうすることで溶融帯の安定化を図ることが可能となり、結晶の成長速度に異方性がある層状分解溶融型物質の一つであるSr_<14>Cu_<24>O_<41>単結晶について、その育成形状を異相の析出なしに育成することに成功した。本研究により、非等方加熱式浮遊帯域溶融法は、調和溶融物質だけでなく、分解溶融物質の育成形状の制御に有効であることが明らかになった。Sr_<14>Cu_<24>O_<41>に比べてより結晶の成長速度の異方性が大きいために扁平な結晶しか育成されていないBi_2Sr_2CaCu_2O_yの単結晶育成に本研究を適用した場合には、アスペクト比の非常に大きな扁平な種結晶しか得られないために、結晶育成開始時の種付けの際に融液ダレを生じ、その融液ダレが異相の析出の要因となっており、育成結晶の形状制御は困難な状態となっている。この問題を解決するためにはアスペクト比の比較的小さな厚みのある種結晶を用いることが不可欠であると判断し、現在は種結晶の大きさを改善するための工夫を行っている。

これは異方的な温度分布などにより物質移動が通常の浮遊帯域方と比べて大きく変化したためである。そこで本研究では育成時の溶融帯の精密な観察と組成分析を行うことで分解溶融物質の非等方加熱型浮遊帯域法による単結晶育成条件の確立を目指した。当初研究対象とした分解溶融型化合物のうちSr_<14>Cu_<24>O_<41>では、溶融帯観察用のカメラを増設することでその形状制御に成功した。しかし、もう一つの対象物質であるBi_2Sr_2CaCu_2O_8ついては、極めて扁平な形状の種結晶しか得られないために異相の析出を抑制することは困難であった。異相の析出を抑制するために、種結晶の方位を変化させる方法、類似の結晶構造を有する種結晶を用いる方法、通常とは異なる配置(種結晶を上、原料棒を下にした配置)での育成などを試みたが、異相の析出を抑制した安定な結晶成長を行うことは困難であった。そこで、十分な形状の種結晶を得る方法として溶媒移動帯域溶融法を考案し、その方法による育成と育成結晶の評価を行った。こうしたことから代表者が開発した非等方加熱型浮遊帯域溶融法を用いた育成結晶の形状制御には、適用範囲があることが明らかになった。
高等植物からのTwo-Component情報伝達因子群の検索と分子遺伝学解析

本研究計画では、バクテリアに広く見られるTwo-Component(His-Aspリン酸リレー)情報伝達系が高等植物でも働いているか、働いているとしたらどのような因子群が存在するのかを分子生物学的に検索し、その生理学的な役割を解明するための基盤を確立するための萌芽的解析を行った。主に、モデル高等植物であるシロイヌナズナを対象として行った。結果として、当初目標とした「高等植物における新規Hls-Aspリン酸リレー情報伝達因子の探索と機能の同定」を、二年間で達成出来たことは望外の進展であった(研究発表論文参照)。これらの研究成果から、「センサーHPtメディエターレギュレーター」からなるバクテリア型のHis-Aspリン酸リレー情報伝達機構が、高等植物において重要な働きをしていることを確信した。現在では、シロイヌナズナにおいて10センサー(His-キナーゼ)・5HPtメディエター・14レギュレーターの存在を確認して、その多くのものに関して遺伝子を取得している。また、遺伝子を取得した幾つかのものに関しては生化学的な性質の解析も終わった。これらの結果は、これらの因子が植物ホルモンへの応答やそれに基づく植物個体の機能制御の主要な機構に組み込まれていることを強く示唆している。これらの成果は、高等植物のこの分野の進展に新しいアベニューを提示するものと位置づけられるが、今後これら多数の因子の総合的な解析に加えて、植物個体での生理的機能に焦点を当てた研究を展開したい。本萌芽的研究計画では、高等植物からバクテリア型Two-component情報伝達因子(環境センサーとレギュレーター遺伝子)を広範に検索・同定することを目的とした。それらは、まだ未解明な高等植物の細胞内情報伝達系に関与する新規因子と思われるので、さらに植物個体における分子機能の解析に発展させることも大きな目的の一つである。本年度はその第一段階として以下のような具体的成果を得た。シロイヌナズナからのバクテリア型レギュレーターをコードする遺伝子群のクローン化と解析(バクテリア型レギュレーターとの構造的類似性を基盤とした検索と遺伝子のクローン化):主にPCR法を用いて既に5種類の候補遺伝子を取得することに成功した。(APR1-5遺伝子と命名した)。これらの遺伝子構造の解析を終了した(cDNAやゲノムDNAの構造解析)。また、それらを精製してリン酸転移反応を含め生化学的解析を行いレギュレーターであることを証明した。また、植物個体におけるこれら遺伝子の発現様式に関して基礎的なデータを蓄積した。
生殖にともなう植物寿命決定システムの包括的理解

植物が死に至るメカニズムを解明するため、いつどこで老化が始まり、シグナル因子が誘導され、死に至るのかを可視化する系を確立すること、そしてその分子メカニズムを解明することが本研究の主目的である。今年度は、茎頂、花びら、蜜腺と3つの器官に着目して、複数のプログラム細胞死の鍵となるレポーターを構築し、その発現を解析した。その結果、実際に、茎頂のリブメリステム、成長の止まった花弁、受精後の蜜腺において、細胞死関連遺伝子が誘導されていることを見いだした。同時に細胞死を誘導する未知の老化・死の誘導シグナル因子を目的としてRNA-seq解析を行った。その結果、器官によって、プログラム細胞死の他、オードファジー関連遺伝子が誘導されていることを見いだした。これにより、生殖過程において老化と細胞死を積極的に活用することによって、植物の一生が制御されていることが明らかとなった。今後、継続的に細胞死につながる遺伝子発現ネットワークの解明を目差す。また、花幹細胞の増殖抑制による死の制御としては、転写因子であるSUPおよびCRCの作用機序の論文をそれぞれEMBO Journal(2018)、Nature Communications (2018)にて発表した。さらに花幹細胞の増殖抑制機構についてのレビュー(Xu et al., J of Experimental Botany 2019)に発表した。また、細胞自立的に花幹細胞の増殖抑制にかかわる経路の解析を行い、エピジェネティック制御を介した遺伝子ネットワーク機構を解明して論文報告を行った(Sun et al. Plant Cell 2019 in press)。これまでに、実際に花びら、蜜腺および茎頂において、老化に伴うプログラム細胞死が実際に起きていることを遺伝子発現のレベルで確認することができ、これら3つの器官が植物の老化と細胞死の非常に良い実験系であることを証明した。さらに花幹細胞制御におけるKNUとWUSとの関連性については、植物系トップジャーナルであるThe Plant Cell (2019)にて報告した。また、CRCおよびSUPによるエピジェネティック制御を介した花幹細胞の増殖抑制機構は、それぞれNature Communications (2018)およびEMBO Journal(2018)において報告した。花びら、蜜腺、茎頂におけるRNA-seqによる発現プロファイル解析を詳細に解析することにより、細胞死およびオートファジーの誘導につながる遺伝子ネットワークの解明をすすめる。萌芽研究として、これまでの増殖と分化のバランスに基づく発生研究に老化の制御が重要であるという新たな概念の提唱と、研究分野の確立をめざす。分子遺伝学的解析、顕微鏡観察に必要とされる試薬や消耗器具の一部分を、新規購入することなく既存のストックでまかなうことができたため、計画より少ない支出で結果が得られた。その分支出が予定より少なくなった。本年度に計画している花びら、蜜腺および茎頂において、発現の誘導される老化に伴うプログラム細胞死関連遺伝子の機能解析について、遺伝子組換え体の作成および、さらに遺伝子発現制御の解析を進める。網羅的な遺伝子発現制御、特にエピジェネティックと植物ホルモンシグナルの二面に着目しての解析には、多くの試薬購入を必要とする。特に、ChIP-seqアッセイでは、キットや抗体の購入が必要である。

次年度使用額は、その実験に関する試薬購入や論文作成の費用などにあてることで、全体の計画を当初の予定通りに遅滞なく進ませる。新聞記事など1.伊藤寿朗、日本経済新聞「花がめしべづくりを開始するためのDNAの折りたたみ構造変化を解明」奈良先端科学技術大学院大学2018年12月12日アウトリーチ活動など1.奈良先端大サイエンス塾花のABCモデルを平易に解説した。2018年10月13日2.奈良先端大オープンキャンパス植物の花の形作りについて。2018年11月11日
ヘルペスウイルスタンパク質によるオートファジー制御:神経変性疾患への関与の検証

豚ヘルペスウイルス1の前初期蛋白質IE180を発現するマウス(IE180Tg)の解析を中心に、ヘルペスウイルスタンパク質がオートファジー経路を阻害して神経変性を誘発する可能性を検証した。IE180Tgの神経細胞では、オートファジーで選択的に分解されるp62が異常凝集し、異常なリソソームの集積が認められた。培養細胞においてもIE180の発現はp62の蓄積を誘導した。また、IE180Tgとオートファゴソーム蛍光標識マウスのダブルトランスジェニックマウスの解析から、IE180により一過性に神経細胞のオートファゴソームが活性化するが、やがて正常なオートファジーを維持できず細胞変性を引き起こすと推察された。ヘルペスウイルスがアルツハイマー病などの神経変性疾患の一因となる可能性が示唆されているが、真相は不明である。一方、近年、生体の自己浄化機構であるオートファジー(自食作用)の異常が神経変性疾患の原因になることが明らかになってきた。本研究では、ヘルペスウイルス遺伝子導入によって新規に作出した神経変性マウスの解析を中心に、ヘルペスウイルス蛋白質が宿主のオートファジーを阻害して異常蛋白質の蓄積を起こし神経変性疾患を誘発する可能性を検証した。ブタヘルペスウイルス1型(仮性狂犬病ウイルス:PRV)の転写調節因子IE180を発現するトランスジェニックマウス(IE180Tg)では神経変性を伴う小脳形成異常が認められる。申請者はIE180がオートファジーを阻害することで神経変性を引き起こしている可能性があると考え、形態学的解析を進めたところ、IE180Tgマウスの変性細胞では、オートファジー経路で選択的に分解されるp62蛋白質が異常に凝集していることが蛍光免疫染色によって確認された。また、超微形態学的には変性細胞に異常なリソソームの集積が認められた。これらの成績より、このマウスの神経変性にオートファジー機構の異常が関与している可能性が強く示唆された。本研究成果はヘルペスウイルス蛋白質がオートファジーを抑制することによってアルツハイマー病などの神経変性疾患を誘発することを示唆し、神経変性疾患の新たな予防治療法を提案するものである。オートファジー(自食作用)による自己浄化機構は神経細胞における異常タンパク質の蓄積を抑制し、アルツハイマー病などの神経変性疾患の発症を防止する。ある種のヘルペスウイルスタンパク質はこのオートファジーによる自己浄化機構を抑制することから、ヘルペスウイルスがアルツハイマー病などの神経変性疾患の一因となる可能性が示唆されているが、真相は不明である。本研究は、ブタヘルペスウイルス1型(仮性狂犬病ウイルス)の遺伝子導入によって新規に作出した神経変性マウス(IE180 Tg)の解析を中心に、ヘルペスウイルスタンパク質がオートファジー経路を阻害して異常タンパク質の蓄積を起こし神経変性を誘発する可能性を検証し、その分子機構の解明によって治療への応用を目指すものである。本年度はIE180 Tgマウスの免疫組織学的解析よりIE180 Tgマウスの脳では主に神経細胞および星状膠細胞においてオートファジー/リソソーム経路で選択的に分解されるp62タンパク質の異常凝集が生じていることが証明された。p62がドット状に細胞質や核周囲に凝集したこれらの細胞の多くはIE180タンパク質も陽性であり、変性あるいは細胞死に陥っていた。また、培養細胞にIE180を一過性に発現させた場合やPRVを感染させた場合、p62の発現量が増加することを確認した。本研究成果は、ヘルペスウイルスタンパク質がオートファジー経路の異常を介して神経変性疾患を発現させる可能性を示唆するものである。本研究の目的は、ブタヘルペスウイルス1(仮性狂犬病ウイルス)前初期蛋白質IE180を発現するトランスジェニックマウス(IE180Tgマウス)の解析を中心に、ヘルペスウイルスタンパク質がオートファジー経路を阻害して異常タンパク質の蓄積を起こし神経変性を誘発する可能性を示すことである。本年度はIE180Tgマウスとオートファゴソーム蛍光標識マウス(GFP-LC3 Tgマウス)のダブルトランスジェニックマウス(IE180/GFP-LC3 Tgマウス)を作出し、中枢神経系においてIE180がオートファジー経路にどのような影響を及ぼすかを形態学的に検証した。GFP-LC3 Tgマウスでは小脳プルキンエ細胞の樹状突起および小脳溝の下層に位置するプルキンエ細胞の細胞体が規則的にGFP陽性となり、オートファジーが正常に機能していることが推察された。これに対し、IE180/GFP-LC3 Tgマウスのプルキンエ細胞の細胞体ではGFP陽性のオートファゴソームはごく少数しか認められなかった。

このことからIE180の発現がマウス個体のオートファジー機能を阻害すると考えられた。また、IE180/GFP-LC3 Tgマウスで稀に認められるGFP強陽性のプルキンエ細胞では、核および細胞質内にIE180が強発現していた。また、このようなIE180とGFP-LC3が共発現する細胞は若齢時には少数ながら認められるものの加齢と共に消失していった。したがって、IE180/GFP-LC3 Tgマウスの神経細胞ではIE180発現により一過性にオートファゴソームが活性化するが、やがてそれらの細胞は正常なオートファジー機能を維持できず細胞死すると推察された。
地域住民による地域情報資源ディジタルアーカイブ利活用支援に関する研究

本研究は、地域の記憶として近年着目されている地域情報資源の収集および、メタデータの充実を目的としている。この目標を達成するために、日本最北端のまちである稚内市において、筑波大学三河研究室開発のロボットの頭部に本システムを搭載し、実験を行った。研究の中心である地域情報資源は、過去の研究で構築した地域情報デジタルアーカイブを用いる。しかし、実験的に研究室で構築したため、メタデータの量は少なくそのまま利活用することは難しい。そこで、本研究では地域住民がデジタルアーカイブを利活用することでオーラルヒストリーとして少しづつ情報を追加していくシステムを構築している。具体的には、本システムは遠隔地から操作することで、目標となる地域でオーラルヒストリーを収集する。しかし、過疎が進む地域では、オーラルヒストリーを集めるための人的コストをかけることが難しい。そのため、市役所や地域の公共図書館といった近隣の自治体施設や、遠隔地である本州エリアから遠隔操作することで、コストの削減を狙う。この構想により、人的コストの削減と迅速な運用が可能になる。本手法により、将来的に利活用しやすいデジタルアーカイブを、地域コミュニティ主体で構築できるようになる。以上が、本研究の目的である。H30年度は、地域住民にデジタルアーカイブを使って地域情報資源を過疎の進む街中で提示し、遠隔地から地域住民からオーラルヒストリーを収集する実験を行なった。この実験により、遠隔地から操作したシステムで、地域住民とコミュニケーションをとり、新たなメタデータを収集できることがわかった。また、地域住民に警戒心を抱かせず、自然と対話を開始するための様々なノウハウを得ることができた。H30年度では得られた知見をもとに、旅行者に地域住民から得られた情報を提供する、観光応用実験(稚内市中心市街地活性化協議と共同)を行う予定になっている。本研究は、初年度にメタデータの構築、次年度にシステムの試作と実験、最終年度にまとめとガイドラインの作成を行う構想であった。研究で構築するシステム自体は順調に進んでいる。また、冬の実験の様子は地元の新聞に実験風景の写真と共に掲載された。さらに、2018年度末に稚内市中心市街地活性化協議より最北端の駅である稚内駅のコンコースにおいて、筑波大学との共同研究である本システムを搭載した情報提供ロボットを使って、旅行者および市民向けの実験(2019/8下旬)を行う旨の提案をいただいた。この提案は、本研究の考える、市民コミュニティによるアップグレード可能なデジタルアーカイブという目的に合致するものである。この提案が実現すれば、実験期間は2週間程度と従来より長期間行うことが可能となり、その内容および実験エリアを通過する旅行者数も増加する。このように、従来の計画では望むべくもなかった環境で実験を行うことができれば、新たな知見を得ることが可能になる。H30年度は仕上げを行う段階であるが、以上の提案があったため、ガイドラインなどをまとめるタイミングを、発展的に年度の後半にずらす可能性がある。本研究は、市民コミュニティで運用が可能なデジタルアーカイブシステムの構築とガイドラインの作成が目的であり、H30年度は、まとめとガイドラインの作成を行う予定であった。しかし、2018年度で提案された実験を行った場合、新たな課題の発見とシステムの改良が発生する可能性がある。現在、2018年度の実験結果の公開準備は進めているが、H30年度の実験結果をもとに、さらに考察を進める必要がある。また、従来の実験エリアよりも通過人数が多い稚内駅コンコースでの実験のために、より多人数に向けた補助的なデジタルアーカイブコンテンツの提示システムを構築する必要がある。そのため、H30年度前半は予想される課題をたて、利用できるシステムを選定、制作を行っていく。H30年度後半は、実験結果を受けて改良点をまとめ、同時にガイドラインを作成していく予定である。近年、地方自治体を中心とした「地域の記憶」である地域情報資源をコンテンツとしたアーカイブズの構築およびそのディジタルアーカイブズ化が盛んであり、様々な形態のサービスが誕生している。その一方、それらのサービスを利活用するためのハードルが低いとは必ずしもいえない。本研究の中心課題は、ディジタルアーカイブを地域住民が自らが使い易いままにアップグレードしながら長い期間利活用できるようにすることである。今後、日本は少子化が進み、地方都市が消滅していくことが予想されている。本研究は、消滅可能性都市が、将来的のために地域の記憶を少しでも残しておくことを目標としている。そのためには、アーカイブのコンテンツの検索や利用に用いられるメタデータ、コンテンツそのものの特性や構造を記述するメタデータを、地域住民にとってわかりやすい表現と結びつけることが収集における基本的課題となる。そして、それに基づいて地域住民が使いやすい方法でアーカイブをアップグレードする仕組みが必要となる。実際に研究を進める際は、地域コミュニティの知識のナレッジベース化を目標としオーラルヒストリーを中心としたコンテンツ制作手法(つくる)、異なるディジタルアーカイブ間を意味的に結びつける(つなぐ)、地域住民のためのディジタルサイネージなどのディジタルアーカイブ利用支援手法(つかう)を課題カテゴリとして意識した。また、研究を進める際に現れる問題も、どの課題カテゴリに入るのかを意識した。本年度はすでに蓄えられた地域情報資源のディジタルデータを元に、それを観た地域住民が語る言葉をメタデータ化し、ディジタルアーカイブ全体のメタデータ量を増やすための方法の確立を目標とした上で、実際に稚内に赴き、地域住民の反応及び市区町村の役所の人間とミーティングを行い、過疎地域の意識を調査するとともに、その地を訪れた旅行者の行動を観察した。