hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写因子の活性を制御するシグナル伝達機構

酵母をモデル系としたMAPキナーゼカスケードの解析から、以下のような成果を得た。酵母のMAPキナーゼであるMpk1のシグナル伝達系は細胞壁合成など細胞の形態形成に機能している。Mpk1の下流で機能する遺伝子RLM1を分離した。RLM1遺伝子はserum response factorと高い相同性を示すタンパク質をコードしており、Rlm1はMpk1の下流で機能する転写因子であると考えられる。今後はMpk1キナーゼによるRlm1の活性化機構およびRlm1によって転写が制御される遺伝子の同定が重要である。Two-hybrid法によりMpk1とRlm1の相互作用が検出できるから、Rlm1がMpk1により直接リン酸化され、その転写活性化能が制御されるというモデルを現在検証している。また、酵母のMAPKKの活性型変異を用いて、動物細胞のMAPKKKであるRaf-1が酵母のMAPキナーゼカスケードを活性化する系を構築した。この系においては動物細胞においてMAPKKKとして機能することが知られているMEKKやc-Mosも、酵母のMAPキナーゼカスケードを活性化する。そこでこの系を用いて、マウス血球系細胞株BAF-BO3由来のcDNAライブラリーから、新奇のMAPKKKであるTAK1を分離した。動物細胞においてTAK1の活性化型を多量発現するとTGF-β刺激に応答したPAI-1(Plasminogen activatorinhibitor type1)遺伝子の発現を促進することが明かとなった。このことから、TAK1はTGF-βファミリーの下流でMAPKKKとして作用している可能性が考えられる。
内面螺旋溝付き押出し管の一体化成形法の開発

アルミニウム合金押出しチューブの内面に螺旋溝を同時一体化成形する技術の開発を目指している.しかしながら、既存の押出し技術ではその工法上の原理から断面形状は形材の全長にわたって常に一定であるため、押出し後の二次加工での螺旋溝成形が必要である。そこで、従来から中空押出し材の成形方法として使用されているポートホールダイスによる等断面形状押出し方式を改め、ポートホールダイスのダイマンドレル先端に回転プラグを取り付けた複合ダイス押出し方式によって、押出し工程中に押出しチューブの内面に螺旋溝を転造する一体化成形するスパイラル押出し技術を新規に開発した。本研究では、アルミニウム合金押出しチューブの内面に螺旋溝を同時一体化成形する技術の開発を目指しているしかしながら、既存の押出し技術ではその工法上の原理から断面形状は形材の全長にわたって常に一定であるため、押出し後の二次加工での螺旋溝成形が必要である。そこで、従来から中空押出し材の成形方法として使用されているポートホールダイスによる等断面形状押出し方式を改め、ポートホールダイスのダイマントレル先端に回転プラグを取り付けた複合ダイス押出し方式によって、押出し工程中に押出しチューブの内面に螺旋溝を転造する一体化成形するスパイラル押出し技術を新規に開発した。平成18年度においては、スパイラル押出しの加工の基礎的現象を把握するために、主に以下のような課題について検討を行った。1)押出し条件による成形性の検討2)プラグの自助回転性を確保する為のプラグ形状および型構造の検討螺旋溝の形状精度や角度精度などに及ぼす押出し条件の影響については、押出温度を低く、かつ低速で熱間押出し加工することによって、より所定の螺旋溝角度や螺旋溝形状が得られるこどが明らかとなったまた、プラグ形状については、プラグのかかり代の大小によって螺旋溝角度や螺旋溝形状に影響を及ぼすことが明らかになった。さらには、ポートホールダイスのウェルディングチャンバー部にフローガイドを付加しメタルフローを制御することによって、プラグの自助回転性が良好になったこれらの結果について詳細に検討するためには、可視化が困難な金型内部のメタルフロー挙動や応力分布、ひずみ分布などを明らかにすることが寛容であり、FEMシミュレーションを適用する準備を行った。本研究では、アルミニウム合金押出しチューブの内面に螺旋溝を同時一体化成形する技術の開発を目指している.しかしながら、既存の押出し技術ではその工法上の原理から断面形状は形材の全長にわたって常に一定であるため、押出し後の二次加工での螺旋溝成形が必要である。平成19年度においては、平成18年度において検討したスパイラル押出し加工の技術的課題である(1)押出し条件による成形性,(2)プラグの自助回転性,(3)成形精度についてより詳細に検討するために、既存400トン縦型プレス等を使用した実験と並行して、金型内部のメタルフロー挙動の解析を中心とした以下の研究を行った。1)スパイラル押出しにおけるメタルフローのFEM解析FEMシミュレーションを適用して、可視化が困難な金型内部のメタルフロー挙動や応力分布、ひずみ分布などを明らかにし、プラグの自助回転性を改善するためのフローガイド形状等を提案した。2)プラグの回転を促進するための型形状の検討FEMシミュレーションによって提案したフローガイド形状を使用して実験を行い、プラグの回転性が良好になることを確認した。平成20年度においては、平成19年度に引き続き、スパイラル押出し加工の技術的課題である(1)押出し条件による成形性,(2)プラグの自助回転性,(3)成形精度についてより詳細に検討するために、既存400トン縦型プレス等を使用した実験と並行して、金型内部のメタルフロー挙動の解析を中心とした以下の研究を行った。

また、FEM解析のメッシュを細分化することにより,実験と同様なバリ及び底部の溝形状の再現は可能であること、回転プラグと工具の間の摩擦を考慮することで内側溝ねじれ角度が減少することを確認した。2)プラグの回転を促進するための型形状の検討FEMシミュレーションによって提案したフローガイド形状を使用して実験を行い、プラグの回転性が良好になることを確認した。
液化木材と木材成分を応用した菌固定担体の開発

本研究においては、液化木材を原料としてウレタン系樹脂を調製することで、木材の利点である生分解性を適度に有し、なおかつ菌を固定することができる木材由来の樹脂の開発を試みた。液化木材の調製は、液化溶媒としてPolyethylene Glycol(PEG#400)/Glycerol=1/4(wt/wt)、また触媒として硫酸を用いて行った。その際、木材/溶媒比(W/P比)は、1/2、1/3、1/4とした。調製した液化木材あるいは中和した液化木材とイソシアネートを反応させウレタン樹脂系発泡体を作製した。物性測定は、密度測定、熱分析について行った。生分解性試験は活性汚泥法で行い、ウレタン樹脂系発泡体の試験前後の重量変化、IRスペクトル変化、DSC変化等の測定によって評価した。菌の固定化試験は、Saccharomyces cerevisiae IR-IIとAspergillus nigerの培養により行った。液化の進行を測定した残渣率の経時変化の測定では、すべての系において120分付近で液化率が最大となった。この結果から、すべての液化反応を反応時間120分で行い、液化木材を調製することとした。ウレタン樹脂系発泡体の物性測定では、W/P比におけるガラス転移温度、熱分解温度の相違はほとんど認められなかった。生分解性試験では、生分解性試験前後のIRスペクトルで、強度比の変化が観測され、芳香族を含む成分が何らかの影響を受けている可能性が示唆された。菌の固定化試験では、液化木材を中和して作製したウレタン樹脂系発泡体がより高い固定化率を示すことが確認された。また、木材含有率が及ぼす固定化率は、菌の種類によって違いが見られた。以上の結果より、目的とした研究内容はほぼ遂行することができたと判断されるが、実用化に向けてはさらに詳細な生分解試験や菌の固定化試験を行うことが必要と思われる。液化木材を菌固定担体として利用するため、ポリオール系(ポリエチレングリコール-グリセリン混合系)、ならびにε-カプロラクトン系(ε-カプロラクトン-ポリエチレングリコール-グリセリン混合系)を主体とした溶剤を用いてスギ材の液化反応を解析し、各種の液化物を調整した。とくにポリオール系溶剤を用いた系では、オゾン処理木材を用い高木材含有量の液化木材を調製した後、水溶性エポキシ化合物や油性エポキシ化合物と混合し、硬化剤にトリエチレンテトラミンとクエン酸を用いることにより硬化樹脂を調製した。硬化物性を検討したところ、硬化樹脂の物性を改善させるためには、カルボン酸系硬化剤であるクエン酸を用いることが有効であることが明らかとなった。またポリオール系液化物とポリイソシアネート化合物の反応によりのウレタン系樹脂発泡体を調整した。ε-カプロラクトン系の液化反応では、液化後に反応系全体が再縮合により硬化する現象を見出し、この現象を利用した硬化樹脂を調整した。さらに、最近開発された相分離変換法から得られたリグニン(リグノフェノール)と各種ポリエポキシ化合物から新規樹脂を開発した。これらの方法により得られた樹脂について動的粘弾性の温度依存性、ガラス転移温度、架橋密度の分布、弾性率、引張り強度等の物性の評価を行った。また、熱分析装置により熱的性質を把握し、菌固定単体としての最適な樹脂硬化条件を検討している。これらの方法により得られた樹脂から皮膜を作成して、活性汚泥による生分解性試験を予備実験として行った。

本研究においては、ある程度の生分解性が確認されている液化木材を原料として、ウレタン系樹脂を調整することで、木材の利点である生分解性を適度に有し、なおかつ菌を固定することができる木材由来の樹脂の開発を試みた。液化木材の調整は、液化溶媒としてPolyethylene Glycol(PEG#400)/Glycerol=1/4(wt/wt)、また触媒として硫酸を用いて行った。その際、木材/溶媒比(W/P比)は、1/2、1/3、1/4とした。調整した液化木材あるいは中和した液化木材とイソシアネートを反応させウレタン樹脂系発泡体を作製した。物性測定は、密度測定、熱分析について行った。生分解性試験は活性汚泥法で行い、ウレタン樹脂系発泡体の試験前後の重量変化、IRスペクトル変化、DSC変化等の測定によって評価した。菌の固定化試験は、Saccharomyces cerevisiae IR-IIとAspergillus nigerの培養により行った。液化の進行を測定した残渣率の経時変化の測定では、すべての系において120分付近で液化率が最大となった。この結果から、すべての液化反応を反応時間120分で行い、液化木材を調整することとした。ウレタン樹脂系発泡体の物性測定では、W/P比におけるガラス転移温度、熱分解温度の相違はほとんど認められなかった。生分解性試験では、生分解性試験前後のIRスペクトルで、強度比の変化が観測され、芳香族を含む成分が何らかの影響を受けている可能性が示唆された。菌の固定化試験では、液化木材を中和して作製したウレタン樹脂系発泡体がより高い固定化率を示すことが確認された。また、木材含有率が及ぼす固定化率は、菌の種類によって違いが見られた。以上の結果より、目的とした研究内容はほぼ遂行することができたと判断されるが、実用化に向けてはさらに詳細な生分解試験や菌の固定化試験を行うことが必要と思われる。
光化学ホールバーニング現象を用いた新規ホログラムガラス

永続的ホールバーニングを利用した光メモリーは波長多重性を利用できるので大容量性を持ち、実用化が期待されている。実用化の最大の課題はその温度特性であり、室温動作材料の開発が待たれている。我々は、これまでにガラス中にドープしたSm^<2+>イオンが室温でホールバーニングをおこすことを見つけた。そのホールバーニングに要する時間は長く、また、メモリー量の尺度となるホールの幅も広いといった解決すべき問題が残されていた。そこで平成8年度に引き続き、平成9年度ではそれらを解決すべく実験を行い、次の事を明らかにした。1.酸化物ガラスのホールはフッ化物ガラスのホールより狭く、また、Al_2O_3の導入はホールの幅を1cm^<-1>以下にすることが分かった。したってSm^<2+>の適切な母体組成はNa_-Al_2O_<3->B_2O_3系である。さらに、種々に希土類イオンを用いて検討した結果、Eu^<2+>をドープしたガラスでも室温でホールが形成されることが分かった。Eu^<2+>をドープしたガラスは作製がより簡易なことより、実用化に適していると思われる。2.ホログラムの画像を記録するために、ホログラム装置の構築を行い、これらのガラスに波長多重のホールを開けることにより、ホログラム記録をする事が出来、当初の目的を完成されることが出来た。永続的ホールバーニングを利用した光メモリーは波長多重性を利用できるので大容量性をもち、実用化が期待されている。しかし、そのホールバーングに要する時間は長く、また、メモリー量の尺度となるホールの幅も広いといった解決すべき問題が残されていた。そこで本研究ではそれらを解決すべく実験を行い、次の事を明らかにした。1.酸化物ガラスのホールはフッ化物ガラスのホールより広く、また、Al_2O_3の導入はホールの幅を1cm^<-1>以下にすることが分かった。したがって、Sm^<2+>の適切な母体組成はNa_2-Al_2O_3-B_2O_3系である。2.ガラスにX線を照射するとホールをあけるのに要する時間が短くなった。これにより、これまで数秒かかっていたホールバーニング時間が数10ミリ秒まで短縮できることが分かった。3.これらのホールに対応して、ホログラムの画像を記録するために、ホログラム装置の構築を行った。現在、ホログラムの実験結果を整理しているが、室温でもホログラム記録ができる可能性がある。我々は、これまでにガラス中のドープしたSm^<2+>イオンが室温でホールバーニングをおこすことを見つけた。したがって、Sm^2の適切な母体組成はNa_2-Al_2O_3-B_2O_3系である。さらに、種々の希土類イオンを用いて検討した結果、Eu^<2+>をドープしたガラスでも室温でホールが形成されることが分かった。

2.ホログラムの画像を記録するために、ホログラム装置の構築を行い、これらのガラスに波長多重のホールを開けることにより、ホログラム記録をする事が出来、当初の目的を完成することが出来た。
日米ファンコミュニティにおける「つくること」を通した文化的実践のエスノグラフィ

様々な履歴を持った人々がゆるやかにつながるファン・コミュニティにおいては,コンテンツの消費だけではなく,生産活動が重視される.本研究では,日米のファン文化を対象に,どのようなコミュニケーションを通して,創造活動が促進されるのかをエスノグラフィックに記述した.具体的には,情報ネットワーク化された社会に「足場掛け」られながら促進される学習と,様々な道具や知識,情報の「密猟」を介したものづくりについてフィールドワークとインタビューを行い,質的データ分析手法を用いて分析した.結果,つくることを通したネットワーキングのありようや,インフォーマルな学習がどのように調整されるかを見ることができた.2014年度は,日米のアニメファンによる非商業的な文化的実践の生態系に関するデータ収集を行なった.本研究で調査対象となるファンどうしのコミュニケーションには,オンラインのツールが多用されている.そこで,筆者がこれまで築いてきた人的ネットワークを通して,日米のファンたちの活動に参与することを試みた.日本国内において10人のコスプレイヤー,および3人の同人誌作家にインタビューおよび同行調査を実施した.また米国においては,2名のファンサブ実践者(日本のアニメに翻訳された字幕をつかけるボランタリーな活動に従事している人びと)と,日本のアニメのローカライゼーションを担う企業に勤務する者1名にインタビューを行なうことができた.結果,米国のファンダムにおいては,例えば非営利的なファンサブの生成という「つくる行為」を通して,ニッチなコミュニティで行なわれていると同時に,例えば,もともとはファンサブに従事していたファンダムの人たちが,日本のアニメ・マンガコンテンツ配信を取り扱う企業の(字幕付けなどの)業務を請け負うようになるなど,商業と非商業の境界を横断しながら,消費と生産が展開されていることが見出せた.一方で日本においては,アメリカほど明確ではないものの,同様の傾向は見られるようだ.今日的なファンダムは,制度化されたシステムに依拠した商業的なプロダクションを通して,また同時に,それとは異なる形で,自らの「ファン資本」を流通させている.それは貨幣経済とは異なる交換形態である.得られたデータより,現代のファンダムにおいては様々な交換形態がハイブリッドに混淆している点が分析可能であると推測される.よって例えば,ファンダムを取り巻く文化においては,貨幣による商品交換のみならず,例えばSNS上で,お互いがお互いの資本となるような有形無形の資本交換や参照が行なわれている点に着目する必要がある.本研究では,日米を中心としたファン文化に特徴的に見られる,非商業的なものづくりの実践を調査対象とすることで,今日的な生産消費者としてのファンの姿を明らかにした.3Dプリンタに代表されるデジタル工作機械の普及やソーシャル・ファブリケーションの概念が広まってきたことにより,ファン文化も再編されつつある.ファン文化には,もともと受動的にコンテンツを消費するだけではなく,映像クリップをリミックスしたり,キャラクターのコスプレ衣装を製作したりと,ニッチなグループの間でものづくりが流通していた.それは生産を伴う消費スタイルであり,今日的な「つくること」を通した繋がりを示すと言えよう.中心を持たないゆるやかな人びとのつながりにおける日常的なものづくりのフィールドは,主に米国において分析がなされてきた.米国では,ファン文化のものづくり活動を「興味に基づき,仲間のサポートを得ながら,それを学業やキャリア形成,社会参加へと結びつけるConnected Learningの現場」とみなしている.本研究では特に,日米の調査対象者らが「コスプレ」のためのクラフトワークを行う場面を取り上げ,彼女らが3Dプリンタなどのデジタル工作機械とどのような関係を取り結び,自身のものづくりを実現していくかに注目した.具体的には,調査対象者らがいかにデジタル工作機械を「密猟」し,ものづくりの裾野を半ば無意図的に拡幅していることが示された.調査対象者らは手工芸用品店や100円均一ショップで素材を購入しつつも,時にその商品が「狙っている用途」を超えて加工し,別のものを創り出す.このような「つくることを通したつながり」や,デジタル工作機械と彼女らが織り成すインタラクションを見ることで,デジタルファブリケーションが市井の人びとの日常に埋め込まれていく過程を見据えた議論を提供することになると考える.様々な履歴を持った人々がゆるやかにつながるファン・コミュニティにおいては,コンテンツの消費だけではなく,生産活動が重視される.本研究では,日米のファン文化を対象に,どのようなコミュニケーションを通して,創造活動が促進されるのかをエスノグラフィックに記述した.具体的には,情報ネットワーク化された社会に「足場掛け」られながら促進される学習と,様々な道具や知識,情報の「密猟」を介したものづくりについてフィールドワークとインタビューを行い,質的データ分析手法を用いて分析した.結果,つくることを通したネットワーキングのありようや,インフォーマルな学習がどのように調整されるかを見ることができた.2014年度において,日本国内において10人のコスプレイヤー,および3人の同人誌作家にインタビューおよび同行調査を実施できている.また米国においては,2名のファンサブ実践者(日本のアニメに翻訳された字幕をつかけるボランタリーな活動に従事している人びと)と,日本のアニメのローカライゼーションを担う企業に勤務する者1名にインタビューを行なうことができた.2014年度は合計5名から10名の対象者を想定していたが,現在日本とアメリカあわせて16名にインタビューが実施できた.

上記に加えて,2014年度は,3Dプリンタやレーザーカッターといったデジタルファブリケーション機器を備え,大量生産・大量消費とは異なる,「個人によるものづくり」を,ネットワークを介して協働的に実践している活動に従事する人びととのネットワークも構築できた.そこで得られたインタビューデータ,参与観察データもまた,「つくる行為」を通した学習を分析対象とする上で,有用なものとなることが推測される.ファンダムの文化においても,例えば日米のコスプレイヤーたちは,衣装などの造型にデジタルファブリケーションの機材を導入し始めている.環境,すなわち道具や他者とのネットワークの状況が変われば,ファンダムの活動の欲求も大きく変容してくることが見て取れると考える.2014年度に構築したネットワークをもとに,既にアメリカでのインタビューを2名依頼している,早急にインタビューを実施し,そのデータを含めて分析に移行する予定である.認知科学2015年度は,初年度に引き続き、日本国内と米国におけるアニメファンコミュニティにおけるエスノグラフィを通したデータの蓄積を継続する.アニメファンコミュニティへの半構造化インタビューを継続する.日本側の調査は完了したため,アメリカのインフォマントに対し,6月にインタビューを実施する計画である.その後,大まかな観点をきめて,グラウンデッドセオリーアプローチに依拠したカテゴリ化,概念化の手法を用いて,半構造化インタビューで得られたデータを分析,まとめていく.具体的には,2014年度に実施した野火のように広がるファン活動,メディアコンテンツ利用の商業/非商業のハイブリディティの現状についての理解に基づき,2015年度は,特に「コミュニティにおける知識の生成」と,「実践のコミュニティへの参加とアイデンティティ形成」に関するデータ収集と分析に注力する.その上で、エスノグラフィの観察記録及びインタビュー記録の総合的な分析に当てる.インタビュー記録はすべて逐語におこし,観察記録とあわせて分析を試みる.コーディングのために,(主に)インタビュー資料整理の際は,大学院生らの調査補助者にも協力を依頼する.2015年度は成果をまとめ,国内外の学会にむけて論文化を試みる.また,米国で開催される国際会議digital media and learning2015での発表が決まっている(採択率25%).国内では,認知科学会,日本質的心理学会等での発表を計画している.2014年度に予定していたよりも多くの調査協力者にインタビューが可能になったため,そのインタビューの逐語作成(ICレコーダー録音内容の起こし)のためのアルバイト費用が多く必要になった.そのため,2014年度に予定していたデータ分析用コンピュータの購入ができず,2015年度にデータが整った段階で円滑に分析に移行できるよう,2014年度分の研究費の一部を2015年度に移行することとしたため.なお,現在は,外付けハードディスクにインタビュー録音ファイル,および,映像記録ファイル,あわせて逐語ファイルを保管し,鍵のかかるキャビネットで保管されている.残額18,488円は,2015年度に,質的データ分析用のコンピュータ購入費用の一部にあてる予定である.
ＩＰを用いたタイルベースＮｏＣのシステムの構成と設計技術に関する研究

大規模LSIシステムの実現方式であるNoC(Network on Chip)としてタイルベースアーキテクチャを採用し、設計効率向上のために、各タイルのコア部をIP再利用設計することを提案した。プロセッサコアの設計には、命令レベルでカスタマイズ可能なプロセッサIP作成手法と設計環境を構築した。2次元および3次元NoCについて、特定用途向きのアーキテクチャと、高スループットで低レイテンシおよび低消費電力のルーティングを研究し、高性能NoC構成の手法を明らかにした。さらに、NoCやSoC(System on Chip)を搭載したボードレベルの課題である配線遅延問題を解決のための配線手法を提案した。課題に対して平成24年度は以下の項目の研究を行った:(1)NoC(Network on Chip)のアーキテクチャの最適化(2)各種の制約条件下でのNoCルーティング(3)制約条件下でシステムレベルの自動配線の手法(4)CPUキャッシュの低消費電力アーキテクチャ(1)では、超大規模なシステムのハードウェア実装として最近、特に注目されている3次元IC構造を基に、物理サイズや信号遅延などの制約条件下で最適な「3D NoC」を構成する手法を提案した。レイテンシや消費電力の点で従来より優れたNoCを構成できた。(2)では、NoCのレイテンシ、消費電力、耐故障性などの各問題に対して、ルーティングの面から改善する手法を提案し、いくつかについてシミュレーション実験で効果を確認した。(3)では、さらに上位のシステムレベルの実装問題として、PCBのバス配線やflip-chipのI/O結線において、制約条件下で信号品質を向上するための配線手法を研究した。一部迂回できるバス配線、配線障害物がある場合の等長配線、および、flipchipやTSV利用時の配線最適化についてアルゴリズムを試作し、実験評価した。(4)では、NoCやSoCの消費電力と性能の問題を解決するために構成要素であるIPコアのレベルでの問題解決を図った。とりわけコア内ではプロセッサのキャッシュが電力消費の主因であるため、L1キャッシュをアプリケーションに応じて低電力動作させる機構を提案し、ベンチマークデータによる実験で効果を確認した。また、上述の研究に関連したLSI実装設計支援技術として、LVS検証のEDAおよびCADシステムの改良を行った。以上の研究成果は学術雑誌および学会等で公表した。未公開の成果については現在、学外発表を準備中である。今年度はこれまでの成果の改良作業と、新課題に対する研究を行った。また最終年度のまとめを行った。研究開発項目は大別して(1) NoC(Network on Chip)のアーキテクチャとルーティング、(3)PCBバス配線の自動化アルゴリズム、(3)低電力キャッシュのアーキテクチャである。以下では各項目ごとに実績を述べる。(1)では、物理サイズや信号遅延、消費電力などの点で最適な3次元NoCのアーキテクチャを研究した。3次元ICのTSV(Through-Silicon Via)はそのTSVサイズが大きいために、過剰に用いるとNoCサイズも大きくなる。そこでTSVの適切な個数と配置を求め、レイテンシや消費電力の点で最適なルーティング手法を提案した。また、コスト関数を導入してネットワークのトラフィック混雑を回避するルーティング、リンク故障を回避する耐故障ルーティングを提案した。(2)では、システムの上位レベル実装問題として、PCBバス配線とflip-chipパッケージのI/O接続を研究した。PCBバス配線では等長配線が求められるが、バスの端子位置が不規則な場合には等長経路探索は難しい。そこで、仮想端子を設定して配線長を調整する手法を開発した。さらに配線障害物がある場合や複数層の配線層が利用できる場合などの等長配線手法を提案した。Flip-chipのI/O接続問題では、I/O-padとbump-ball間を電気的に接続するRDL(Re-distributed layer)という特別な配線層での配線経路割当手法が既に提案されている。これの改良として、総配線長を短縮するアルゴリズムを開発し、斜め配線手法を導入してさらなる配線長短縮を実現した。(3)ではプロセッサのL1キャッシュのアーキテクチャについて、構成パラメータの最適化をう低電力機構を提案した。また分岐ミス発生によって生じるオーバヘッドを削減する機構を提案した。平成23年度は(1)カスタマイズ可能IPの設計環境、(2)カスタマイズIPを利用するS0C/NoCの構成法、(3)SoC/NoC応用と新しい設計手法としてのEHWの3点を主な課題として研究を行った。(1)では、カスタマイズ可能IPのアーキテクチャとして提案済みのRip-upIP方式をもとに、小規模のプロセッサ設計をその仕様から行う場合とプロセッサの命令レベルでカスタマイズする場合との作業効率を具体的に比較し、提案手法の優位性を確認した。また、IPライブラリ作成の効率を向上するためにプロセッサ合成ツールを導入し、カスタマイズ設計環境WIPERとの統合化を行った。あわせて、WIPERの改良を行った。

(2)では、IPとルータを組にした回路を敷き詰める方式のタイルベースNoCを基本アーキテクチャとして、カスタマイズ可能IPとの組み合わせによる構成手順を検討した。また、低電力ルータ回路および低レイテンシルーティング手法を提案し、シミュレーション評価を行った。NoCのさらなる高性能化を目指して、3D-NoCの設計最適化を検討し、設計パラメータの変更によるNoC性能への影響を評価した。(3)では、Back-Propagation Neural NetworkをNoCで実現する試設計と評価結果をまとめ、Neural Networkのハードウェア化に関して従来型の実装よりも優れていることを示した。また、GA(Gentic Algorithm)を用いた進化型ハードウェアEHW(Evolvable Hardware)設計の事例としてイメージフィルタ回路の合成と評価を行い、課題を整理するとともに、SoC/NoC化への実現方法を検討した。今年度の作業項目として当初掲げたテーマは(1)カスタマイズ可能IPの設計環境、(2)カスタマイズIPを利用するSoC/NoCの構成法、(3)NoCの性能向上のための要素技術であるルータ回路、ルーティング手法、および(4)3D-NoCのアーキテクチャである。この内、(1)については設計環境の定義とフローを明確にし、ほぼ収束した。そこで、今回はNoCに重点を置いて、(2)構成法、(3)ルーティング、(4)3Dアーキテクチャの研究を行った。NoC構成法では、ホモジーニアス/へテロジーニアス、コア形状のレギュラー/イレギュラー、実装次元の2D/3Dの各場合についてトポロジやコア配置について検討し、比較評価した。さらに、新しい実装形態である光NoC(Optical NoC)について、opticalとElectricalネットワークの組み合わせと、そのアーキテクチャを検討し、シミュレーションを行った。NoCルーティングについては、レイテンシ、消費電力、耐故障性などの各問題に対して、ルーティングの面から改善する手法を提案した。具体的には、adaptive routing手法を基本に、fault-tolerant, deadlock-free, congestion-avoidingの各対策を導入したプログラムを開発した。シミュレーション実験および評価作業は継続中である。3DーNoCについては、上述のNoC構成法およびルーティングのテーマ内で3Dへ拡張した場合を検討したと同時に、3Dの最適構成を得るためのパラメータ決定をGAを用いて探索する手法を開発した。実験結果では従来の手法によるNoC構成に優る構成を得られることが確認できた。以上の成果は学術論文および学会発表等で適宜公開し、計画通りである。・カスタマイズ可能IPの提案アーキテクチャであるRip-
室温イオン液体－加速器電子線照射法による革新的エネルギー材料の創製

室温イオン液体と加速器電子線照射を組み合わせたナノ粒子合成プロセス(室温イオン液体-加速器電子線照射法)を用いて、シリコンナノ粒子や種々の白金合金ナノ粒子などを調製した。本手法によるナノ粒子の生成・成長メカニズムを調査するため、室温イオン液体-加速器電子線照射法と同様の反応条件をTEM内で再現し、その一部始終をナノスケールで観察することに成功した。本研究で得られたナノ粒子はエネルギー材料として有用であることを見い出した。近年、様々な分析技術の著しい発展やナノ材料合成技術の確立に伴い、ナノ粒子材料に対する期待は年々大きくなっている。一方、室温イオン液体は不揮発性、難燃性、電気化学窓が広いなどの物理化学的性質を有することに加え、比較的容易に再利用が可能であるため、環境調和型機能性溶媒として注目されている。最近では、室温イオン液体特有の局所構造やナノ粒子-イオン間の相互作用のため、安定化剤を添加することなくナノ粒子を調製できることから、室温イオン液体を利用した多種多様なアプローチによるナノ粒子の調製が数多く報告されている。研究代表者らが開発した室温イオン液体-加速器電子線照射法はイオン液体の特徴を利用したナノ粒子調製法であり、ナノ粒子の安定化剤はもちろん、金属イオンの還元剤すら添加することなく、様々なナノ粒子を大量に合成することができる技術である。平成24年度は、この室温イオン液体-加速器電子線照射法を用いることにより、従来の方法では調製が困難であるシリコンナノ粒子や白金-ニッケル合金ナノ粒子の合成を試みた。シリコンナノ粒子については大気雰囲気中において容易に酸化されるため、そのキャラクタリゼーションは困難であったが、シリコンナノ粒子の合成に成功したと言える結果が得られた。平均粒径は710nm程度と非常に小さく、その大きさは添加するシリコン塩の種類に依存していた。一方、白金ニッケル合金ナノ粒子については、適切なNi塩を選択することで合金ナノ粒子の調製が可能となった。得られた白金-ニッケル合金ナノ粒子のキャラクタリゼーションは、電子線回折およびエネルギー分散型X線分光分析により行った。また、白金-ニッケル合金ナノ粒子と炭素材料(例えば、単層カーボンナノチューブ)から成るコンポジット材料を作製するための方法を確立することにも成功した。本研究課題で用いる室温イオン液体ー加速器電子線照射法はイオン液体の特徴を利用したナノ粒子調製法であり、ナノ粒子の安定化剤や金属イオンの還元剤を添加することなく、様々なナノ粒子を大量に合成できる技術である。この手法を駆使することで、平成24年度には、従来の方法では調製が困難であるシリコンナノ粒子や白金-ニッケル合金ナノ粒子の合成に成功した。前者については、平均粒径が710 nm程度でその大きさは添加するシリコン塩の種類に依存していた。一方、白金-ニッケル合金ナノ粒子については、平均粒径が12 nmであった。また、白金-ニッケル合金ナノ粒子と炭素材料(例えば、単層カーボンナノチューブ)から成るコンポジット材料を作製するための方法の確立にも成功した。平成25年度は前年度までの成果を基にして、白金-ニッケル合金ナノ粒子を単層カーボンナノチューブ(SWCNT)に担持し、それを固体高分子形燃料電池用酸素還元触媒へ応用することを試みた。室温イオン液体に添加するPt塩とNi塩のモル比が3 : 1の場合に得られるPt3Niナノ粒子-SWCNT複合材料(Pt担持量:12.5 wt%)の酸素飽和0.1 M HClO4水溶液中での酸素還元反応の半波電位や電気化学的有効面積(ECSA)を調査したところ、どちらの値も同様の手法により合成したPtナノ粒子-SWCNT複合材料を上回る値を示すことが明らかとなった。Pt3Niナノ粒子の(111)面はPtやPt3Niナノ粒子の他の面よりも酸素還元反応に対する活性が高いことはよく知られている。今回作製したPt3Niナノ粒子-SWCNT複合材料は電子線回折により(111)面のピークが顕著に現れており、Pt3Niナノ粒子の(111)面の効果によって良好な酸素還元触媒能が発現したものと考えられる。昨年度までに室温イオン液体-加速器電子線照射(RTIL-AEBI)法による様々なナノ粒子の合成やそれらの炭素担体への担持に成功している。平成26年度はそれらのエネルギーデバイス材料への応用について検討した。Siナノ粒子については、リチウムイオン電池用負極の作製に利用することを試みたが、電極活物質として評価するには生成量が少なく、その評価は困難であった。そこで、Siナノ粒子の大量合成に適したイオン液体系の探索を行ったところ、ケイ素をイオン骨格構造に含んだ室温イオン液体から単分散Siナノ粒子が調製できることを見い出した。その理論収量は室温イオン液体1 mLあたり85 mg以上であり、従来の系の0.14 mgを大きく上回る値であった。これにより、リチウムイオン電池用負極への展開が可能となった。

また、昨年、良好な酸素還元触媒特性を示すことを見い出したPtNi合金ナノ粒子担持単層カーボンナノチューブ(SWCNT)の材料合成プロセスの最適化とPtやNi前駆体の種類がその酸素還元触媒能に及ぼす影響についても調査した。粒子の分散性はPt前駆体の価数によって大きく異なり、二価の白金前駆体を用いた場合にはPtNi合金粒子が分散した状態で得られ、四価では粒子が凝集する傾向を示した。この傾向は炭素担体への担持後にも維持され、二価の白金前駆体を用いて作製したPtNi合金ナノ粒子-SWCNT触媒は四価のものより優れた酸素還元電極触媒能を有することがわかった。さらに、PtCo合金ナノ粒子の調製についても検討し、二価の白金前駆体とCo塩を3:1で混合した場合は9:1、1:1で混合した場合は3:2の組成比のPtCo合金ナノ粒子が得られ、SWCNTへの担持ならびに酸素還元電極触媒としての利用が可能であった。26年度が最終年度であるため、記入しない。電気化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、ナノ粒子の安定化剤を用いることなく、次世代エネルギーデバイスへの応用が期待できるシリコンおよび白金-ニッケルナノ粒子をイオン液体-加速器電子線照射法により得ることができた。また、得られたナノ粒子をカーボンナノチューブなどの炭素材料に担持するための方法を確立することにも成功した。これらの点から本研究は1頂調に進展していると判断した。当初の予定通り、ナノ粒子の安定化剤を用いることなく、次世代エネルギーデバイスへの応用が期待できるシリコンおよび白金-ニッケルナノ粒子をイオン液体ー加速器電子線照射法により得る方法やそれらの粒子をカーボンナノチューブなどの炭素材料に担持するための方法を確立することに成功している。また、平成25年度においてはPt3Niナノ粒子-SWCNT複合材料の酸素還元触媒能の評価を行い、これが同様の手法によって作製したPtナノ粒子-SWCNT複合材料よりも優れた酸素還元触媒能を有することを明らかにするなどの成果を挙げている。これは研究計画どおりに研究が進展していることを示している。よって、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。イオン液体-加速器電子線照射法により得られたナノ粒子を様々な炭素担体に担持するためのより良い条件を探索するとともに、得られたコンポジット材料を実際のエネルギーデバイスに組み込むことで、そのエネルギー材料としての評価を行う。また、イオン液体-加速器電子線照射法に最適なイオン液体系の開発や非金属合金系ナノ粒子の合成についても研究を行う。今後は前年度までに得られたナノ粒子担持炭素材料の固体高分子形燃料電池用電極触媒やリチウムイオン二次電池用負極材料への応用に関する研究を行う。燃料電池用電極触媒に関する研究に使用する作用極は、作製したナノ粒子担持カーボンナノチューブ複合材料をグラッシーカーボン円板電極上に適量塗布し、その上からナフィオン溶液を滴下するなどの方法により準備する。ここで調査の対象とする合金ナノ粒子は、白金-遷移金属系および他の方法では合成が困難である白金-スズ系などである。
新生児黄疸に対するグリーンライト療法と青色光療法の作用機構の比較に関する研究

新生児高ビリルビン血症40症例を無作意にグリーンライト使用群23例と青色光使用群17例に分け、各20W7本で照射し経時的に光異性体をHPLCで分析した。1.光異性体の総ビリルビン濃度に対する割合:(ZE)-ビリルビンは光療法前より約10%存在する。グリーンライト使用群では緩やかに増加し、約6時間で光平衡(13.4%)に達した。一方青色光使用群では急激に増加し、約2時間で光平衡(17%)に達した。(EZ)-ビリルビンは光療法開始前より極く微量存在し、光照射と共に24時間まで増加するが、全体に占める割合は極めて少量に止まった。(EZ)-サイクロビリルビンは光療法前では検出感度以下か、あるいは極く微量であったが、両群共に光照射に伴って漸増し、グリーンライト使用群では10時間以後減少する傾向が認められた。2.両群における立体異性体および構造異性体の生成量の検討:(ZE)-ビリルビンについては光療法開始2時間以後、成熟児、未熟児共に青色光使用群がグリーンライト使用群に比し有意に多く、青色光がインビトロ同様にインビボにおいてもグリーンライトの1.51.7倍の(ZE)-ビリルビンを生成することが明らかとなった。一方(EZ)-サイクロビリルビンの動態は、成熟児においては青色光使用群とグリーンライト使用群の間に有意差は認められなかったが、未熟児においては光照射開始後210時間にかけてグリーンライト使用群が有意に高値で、青色光使用群の1.61.7倍の値を示した。今回使用両光源とも血清ビリルビンの半減期には差がなかったこと及び(EZ)-サイクロビリルビンの血中半減期は低出生体重児程長くなることから、(ZE)-ビリルビンの生成は黄疸軽減機構の面で主要でないことが裏付けられた。またグリーンライト使用群の未熟児例で(EZ)-サイクロビリルビンが高値を示したのは、生成速度が成熟児と同一と仮定すればその排泄能の差が血中濃度に反映されたと考えられる。
最新の画像診断技術を用いた重症心不全に対する心臓再同期療法の新しい評価法の検討

当院で心臓再同期療法(CRT)を施行、もしくは施行を検討した重症慢性心不全症例に関して、各種画像診断法を施行して以下の結果を得た。1. CRTを施行した28例に対し心筋血流SPECTを施行し、Quantitative gated SPECT (QGS)解析で左室機能及び局所心筋壁厚変化を検討し、CRT治療後の左室容量縮小(逆リモデリング)効果と心事故発生の関連性に関して検討した。28例中18例ではCRT施行後に左室逆リモデリングを認め、CRTが有効であった。有効例に関して検討すると、有効例ではCRT前の左室局所壁厚変化の局所的なばらつきが大きく、特に左室中隔-側壁間でのばらつきを認めた。CRTはその局所壁厚変化のばらつきを少なくする効果を認めた。CRT有効群ではその後の心事故発生が減少する効果を認め、とくに心不全増悪に伴う入院を減少させた。すなわち、心筋血流SPECT及びQGS解析法がCRT症例の有効性の予測に役立つ可能性が示唆され、より効果の期待される症例の洗濯に有用である可能性が考えられた。2. CRT施行前の症例10例に対してCRT術前に心臓MRIを施行した。そのうち解析可能だった6例に対し、cine MRIの左室短軸像から局所壁運動を解析した。cine MRIでは左室壁局所の非同期運動が認められた。cine MRIで左室心内膜の内方移動ピーク時間を測定したところ、最も早い移動ピークは常に中隔領域であった。一方、最も遅い領域は側壁後壁領域で、一定の傾向を示さなかった。5例でCRT植え込みを施行し、良好な臨床効果を得た。冠静脈の走行を確認するためにMDCTを施行した症例でも、同様の壁運動解析を行い、cine MRIで認めた中隔の早内方運動を確認しえた。MRIやMDCTは術前に左室壁運動の非同期を詳細に観察することが可能であり、CRT効果予測に有用である可能性が示唆された。両心室ペーシングによる心臓再同期療法(CRT)を施行した慢性心不全症例に関して、心筋血流シンチを用いてQGS法による左室容積を求め、CRT前後の左室逆リモデリングを検討した。当院で施行した68例を検討するとCRTは82%の症例に臨床的に有用だったが、6ヶ月経過した53例中で左室容積の減少を認めたのは62%であった。左室逆リモデリングを来たした症例ではQRS幅が広い左脚ブロック症例(右室心尖部ペーシング症例を含む)が94%を占めていた。左室逆リモデリングを来たすCRT有効例では、その後の心不全入院や不整脈発作、死亡などの心事故が少ない傾向があった。また、CRTを施行した18例に関してMRIを用いて左室局所壁運動を評価し、17例でガドリニウム造影による心筋線維化の評価を施行し得た。原疾患が非虚血性/虚血性に関わらず、約7割の症例で心筋の線維化を認めた。非虚血症例では心筋中層の線状線維化を認める症例が多かったが、虚血性症例では貫壁性線維化を認める症例が多かった。左室の局所壁運動は、CRT前では早期の心室中隔の内方運動を呈し、組織ドプラーを用いた心エコーでの評価と同様の所見であった。CRT前の最遅延部位はMRIで観察すると心室中隔以外の領域であったが一定の傾向は認めず、症例によって最遅延部位は異なる可能性が示された。各種画像診断法を用いることでCRTの有効な症例を特徴付けることが可能であり、また左室逆リモデリングを来たす有効例の予後は良好であることが示された。
慢性疼痛患者における運動イメージ訓練による治療法の確立

幻肢痛患者を中心に、片側性の慢性痛を有する患者で、患側肢を満足に動かせない患者を対象に、鏡療法(健常肢の動きの反転画像を作成し、患側肢が健常に動いているように錯覚させる治療)を施行した。その際の脳血流の変化を測定し、鏡療法時、患側肢の動きに連動する一次運動野の脳血流が増え、活性化したことが分かった。この方法を繰り返すことで、徐々に除痛が可能となっていくことも確認した。それとは逆に、このような反応を示さない患者に鏡療法を繰り返しても、鎮痛効果を示さないことも併せて示された。鏡療法の作用機序の一部が解明された。本研究は、慢性疼痛患者に対して、痛みで可動が制限された四肢に対する運動イメージ訓練を行い、この運動療法による鎮痛効果と脳機能評価をNear Infra-Red Spectroscopy (NIRS; FOIRE3000:SHIMAZU社製)を用いて解析する。本研究により、慢性疼痛に対する新たな運動イメージ療法を確立することを目的としている。まず、健常者で運動イメージが脳に与える影響を本当にNIRSで評価できるかどうかを知る必要があるため、健常者の四肢の運動を動画で記録し、その動画を反転させ逆の四肢の運動イメージが持てるかどうかを評価した。結果、動画を観察させた時に、四肢を実際に動かしたときと似通った血流の増加がNIRSで確認された。一次運動野において、実際に四肢を動かすことと動く四肢を観察することが、同じ活性化を促すことが確認された。続いて、慢性痛患者の患側肢の動きをNIRSで確認した。健側肢と比べ、患側肢の一次運動野は活性化の悪い症例が多かった。健側肢の反転画像を用いて患側の動きをイメージさせたところ、一次運動野は実際に患側肢を動かす時よりも正確に活性化した。以上により、この反転画像は、患側の一次運動野に影響を与えそうであることを確認した。この反転画像を用いた治療が、「現代版鏡療法」として治療効果を表すかどうかは、現在継続して行っている患者が少ないため、まだ不明である。今後患者数を増やして確認する。四肢のいずれかに痛みを有し、片側が健常で、鏡療法を理解できる患者13名を対象に検討した。幻肢痛患者6名、外傷後痛4名、CRPS2名、視床痛1名であった。NIRSを用いて、運動時の一次運動野の血流変化を測定した。運動時に増加すべき一次運動野の血流分布が散漫なものや、血流増加が見られない症例が8割以上にのぼった。これらに対し、神経ブロックや投薬で脳血流の分布に改善がみられることはなかった。鏡療法による視覚の情報を患者に与えることでのみ、脳血流は改善した。一次運動野の脳血流異常を認めた11名のうち、8名でこの変化を認め、幻肢痛患者6名の脳血流はすべてにおいて改善し、そのほかの慢性痛患者2名でも脳血流が改善した。これらの症例では、鏡療法施行から1ヶ月における痛み評価で、改善を認めた。鏡療法以外の治療も並行して行っているため、このことだけが、除痛効果を示したとまで言い切ることはできないが、その可能性は十分に示唆された。更に、患者の患肢運動に対し、より良い視覚イメージが持てるよう映像を用いた鏡療法を開発した。これは、健常肢の運動の映像をビデオ撮影し、その反転画像を作成し、患肢の動きに重ね合わせるというものだが、鏡をのぞき込むという不自然な姿勢をとる必要がないため、患者が良い姿勢で運動が行え、イメージング効果にも優れていることがわかった。イメージング効果を確認するために、健常ボランティアにも協力いただいた。ボランティアの四肢の運動をビデオ撮影し、NIRSを用いて実際に動かしているときの脳血流の変化と、ビデオ映像を見ているときの脳血流の変化を測定した。脳血流の変化はほぼ同等である被験者が多く、その割合や、血流の増加度は、従来の鏡療法よりも高かった。このことは、視覚情報が脳の一次運動野に与える情報が非常に大きいということも示唆した。幻肢痛患者を中心に、片側性に慢性痛を有し、患側肢が満足に動かせない(切断により患側肢が存在しない患者を含む)患者を対象とした。健常側を動かす映像を記録し、反転画像を作成し、患側が健常に動いているように錯覚させることを目的とした動画を作成した。この方法は鏡療法よりヒントを得ており、modified mirror therapy: mMTと命名した。NIRSを用いて体表面より脳血流の測定を行ったところ、対象患者の多くに、患側の運動時(幻肢痛患者は幻肢の運動)において、脳血流が適切な一次運動野に集中しない現象が現れた。健常側の運動においては、一次運動野への適切な脳血流の上昇を認めた。また、健常人において運動の動画を見るだけで、一次運動野の血流が上昇することを予備実験で確認している。mMTを施行した患者(患側肢の運動はせず、ただ動画を見るだけ)の脳血流は、健常側を動かしたときと同様なふるまいを認めた。繰り返し施行することで、映像を見なくても患側肢の動きを想像するだけで、正常な脳血流の増加を認めるようになり、脳の正しい場所が活性化されるようになったことを示唆した。

時期を同じくして、鎮痛効果を示すようになった。患側肢を実際に動かしたときの痛みが軽減する患者も現れた。逆に、このような反応に乏しい患者の痛みはあまり改善しなかった。そのため、mMTが鎮痛効果に寄与する作用機序の解明の一助となったと考えられる。治療改善効果を認めた患者が少ないため、もうしばらく研究を継続する予定である。幻肢痛患者を中心に、片側性の慢性痛を有する患者で、患側肢を満足に動かせない患者を対象に、鏡療法(健常肢の動きの反転画像を作成し、患側肢が健常に動いているように錯覚させる治療)を施行した。その際の脳血流の変化を測定し、鏡療法時、患側肢の動きに連動する一次運動野の脳血流が増え、活性化したことが分かった。この方法を繰り返すことで、徐々に除痛が可能となっていくことも確認した。それとは逆に、このような反応を示さない患者に鏡療法を繰り返しても、鎮痛効果を示さないことも併せて示された。鏡療法の作用機序の一部が解明された。実際の臨床現場で、片側の慢性痛で、かつ治療効果が難渋して、鏡療法を中心としたリハビリテーション治療に理解のあるというすべての条件を満たす患者は、年間それほど多くはないことが予想できた。しかしながら、2年間で目標患者数20名はクリアできており、データも十分に意義のあるものが集まっているので、研究は順調であると言える。慢性痛を治療するという目標が、本研究のテーマであるが、慢性痛により脳の可塑性変化が起こっている症例とそうでない症例があり、起こっているものに関しては、鏡療法が効果的であるかもしれない。患者の長期フォローや、症例数の追加を行い、更に根拠を深めていく必要がある。現段階で、国内外の学会に発表させていただき、日本ペインクリニック学会では、優秀演題候補に挙げていただき、アメリカ麻酔学会ではoral presentationの形式での発表を許された。特に2年目で始めた、ビデオ映像を用いた改良型鏡療法は、従来の方法に比べ効率の良い方法であると考えられ、大変興味深いデータとして蓄積されている。ここまでのデータでも十分論文発表ができるものと考えており、現在執筆中である。麻酔最終目標は、本治療法が慢性痛患者にどれだけ寄与するかを、脳血流の変化(是正)で証明することである。前向き研究ではあるものの、コントロールの設定が難しいため、観察研究でのデータにより意味づけをするためには、患者のn自体をあと10例程度は増やしたい。それに加えて、この現象の一部に関連して、痛みモデルのラットの治癒過程に関し、このような脳血流に関する変化が捉えられる可能性がある。慢性的な痛みにおける脳の可塑性変化や、慢性化しないとは、脳における変化がおそらく違うものであることが推測できる。この様に、動物実験のデータも合わせると、さらに有意義な研究に発展できると考えている。痛みを有する者に対し、脳イメージング是正が鎮痛効果に働くかどうかを調べることが最終目標であるため、その意味では未だ研究は途上である。しかしながら、慢性痛患者は患側肢の脳イメージングが乱れているケースが多いことや、反転画像を用いた応用的鏡療法が脳イメージングを是正する可能性があることが示唆されたため、あとは症例を集めて観察研究を行えばよい段階に入っている。是正されたうえで痛みが改善するかそうでないのかを見極めるだけの症例を集めるためには、20名前後でよいと思われ、月に2人ずつのエントリーで、今年度中には結果が求められると思われる。当初計画に加えて、ラットの脳スライスを用いた基礎研究が必要となったため、経費を繰り越した。
駐車場案内・誘導情報を考慮した総合的駐車政策評価シテテムに関する研究

都市内の駐車問題は、駐車需給の時間的・空間的不均衡が1つの原因である。このため、駐車供給量の増強及び駐車場案内システムによる既存施設の有効利用等のハード、ソフト両面からの対応策が講じられている。ところで、目的地までの距離が、駐車行動に大きく影響を及ぼす場合が多い。このため、シテテムが示す空駐車場より目的地近傍の路上駐車が選択される可能性もあり、案内システムが十分に機能しない可能性もある。この場合、駐車政策変数であり、かつ行動の説明要因である諸要因(料金、駐車容量、アクセス道路、取締り頻度)を改善する総合的駐車政策の実施が必要である。本研究では、これらの政策を実施する際、計画情報を提供できる分析フレームワークを提案する。研究手順としては、最初に駐車場案内システムの効果把握を行動面から行うため、システム導入に関する事前事後の駐車行動アンケート調査を行う。更に同一被験者に対し、上記の駐車政策変数を体系的に設定した上で、駐車場所選択の選好意識を問う調査を実施し、あわせて非集計モデルとして行動モデルを推定する。そして、総合的駐車政策の効果分析のため、政策評価シミュレーションモデルを作成する。本年度は、大阪府茨木市の市営駐車場利用者を対象として、案内システム導入前の駐車行動を把握するため、アンケート調査を行った。その中で、料金や取締り頻度を体系的に変化させたSP調査も行い、あわせて分析をした。その結果、目的地までの距離が、駐車場所選択に大きく影響を及ぼすこと、駐車行動に性差が存在する可能性があること等が実態調査から示されている。SP調査からは、200円/h以上の料金差を設けることが、駐車需給の不均衡の解消につながる可能性が示唆されている。これらの結果を踏まえて、駐車行動モデルを推定した。次の課題は、事後調査の実施ならびに包括的な駐車行動シミュレーションモデルの構築である。