hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゼブラフィッシュ視覚系における獲物認識の神経メカニズム

視覚系が良く発達した昼行性の脊椎動物は多くの場合、餌となる獲物を視覚的に認識し捕獲行動を起こす。ゼブラフィッシュの捕獲行動を実験モデルとして、獲物を視覚的に認識する神経メカニズムを明らかにすることが本研究計画の目的である。そのための方法論として、獲物の視覚的特徴抽出を行う神経細胞の遺伝学的同定を行うことが本研究の主要な目的の一つであった。獲物を認識する神経核としては、前視蓋の領域内に存在するNucleus pretectalis superficialisparvocellularis (PSp)が報告されていたが、本研究によりGal4系統の一つであるgSAIzGFFD707Aが、この神経核を標識することを見出した。実際に、Gal4系統の魚と、UAS:GCaMP(カルシウムプローブ)との魚を掛け合わせて、カルシウムイメージングの実験を行ったところ、獲物(ゾウリムシ)を視覚的に認識する際の神経活動が生じていることが明らかになった。また、味覚経験が視覚の認識に影響することを予想しており、そのために味覚系を遺伝学的に標識するためのGal4系統の探索も行った。その結果、魚類において第一次味覚中枢となっている迷走葉を標識する複数のGal4系統を得た。実際に迷走葉の神経活動をカルシウムイメージングで検出しながら、獲物となるゾウリムシを稚魚が飲み込むときに測定したところゾウリムシの捕獲時に迷走葉の神経活動が上昇することを確認できた。本研究計画は、捕獲行動に関与する神経回路を遺伝学的に同定することにより、獲物を捕獲する際の視覚的な認識機構を明らかにすることが目的である。そのために必要なツールとして、視覚系あるいは捕獲行動の神経回路を遺伝学的に標識するGal4系統の同定が必須である。これまでに、視覚系を標識するGal4系統を複数得ていることから、研究計画に沿って研究が進んでいるが、物体の認識機構を明らかにするには至っていないため。研究目的を達成するためには、視覚系の神経活動を、単一神経細胞の解像度で測定する必要があり、そのためには2光子励起顕微鏡または共焦点レーザー顕微鏡を用いた測定が必須である。これまでは主として落射蛍光顕微鏡を用いてカルシウムイメージングを行ってきたが、今後は、上記のイメージング装置を用いた精密な測定および解析を行う。これにより、物体の脳内認識機構の解明に必要な単一神経細胞レベルでの神経シグナルの可視化データを得ることができる。これまでに、ゼブラフィッシュをモデル動物として用いて、獲物の位置情報が中脳視蓋の視野地図(レチノトピックマップ)上に表現されること、さらに前視蓋領域の神経核の一つ(PSm)が「獲物検出回路」を構成することを明らかにしてきたが、獲物検出のための視覚的特徴の抽出を行う脳部位や、形や大きさなどの視覚的特徴を統合する機構は未だに明らかになっていない。本研究では獲物の視覚的特徴抽出を行う神経細胞の遺伝学的同定を行うことにより、獲物検出に関わる機能的神経回路の全貌を明らかにすることを研究目的とした。そのためのツールとしては、我々がすでに確立しているゼブラフィッシュGal4/UASシステムを用いる。この手法を用いてカルシウムプローブGCaMPや神経毒、光遺伝学ツールなどを脳部位特異的に発現させ、特定の神経細胞の活動の可視化や機能の制御(抑制および亢進)により、それらの神経細胞の捕獲行動における役割を明らかにすることができる。まず、個々の脳部位を特異的なGal4系統により標識し、形態的に解析し、視覚による餌検出部全体の神経回路を明らかにすることを目指し、多数のGal4系統とGCaMP系統とを掛け合わせ、捕獲行動時に神経活動(カルシウムシグナル)を生じる系統の同定を行なった。その結果、前視蓋神経核PSpが獲物検出に活動することを見出したほか、小脳の一部、味覚系である迷走葉などの系統でも法書く活動に関連した神経活動が検出できることを見出した。本計画の骨子となるのは、視覚入力から捕獲行動に至るまでの神経回路の全貌を明らかにすることである。そのために納部位の特定の部分を個別に標識する必要があるが、当研究室で維持されている1500系統のGal4系統を探索することにより、実際にいくつかのGal4系統を利用することで、捕獲行動に特異的な神経活動を検出することに成功している。

その結果、魚類において第一次味覚中枢となっている迷走葉を標識する複数のGal4系統を得た。実際に迷走葉の神経活動をカルシウムイメージングで検出しながら、獲物となるゾウリムシを稚魚が飲み込むときに測定したところゾウリムシの捕獲時に迷走葉の神経活動が上昇することを確認できた。本研究計画は、捕獲行動に関与する神経回路を遺伝学的に同定することにより、獲物を捕獲する際の視覚的な認識機構を明らかにすることが目的である。そのために必要なツールとして、視覚系あるいは捕獲行動の神経回路を遺伝学的に標識するGal4系統の同定が必須である。これまでに、視覚系を標識するGal4系統を複数得ていることから、研究計画に沿って研究が進んでいるが、物体の認識機構を明らかにするには至っていないため。これまでの研究で脳部位特異的な神経活動が複数同定できたので、個々の神経活動部位の相互作用、必要性、十分性を検証していく。研究目的を達成するためには、視覚系の神経活動を、単一神経細胞の解像度で測定する必要があり、そのためには2光子励起顕微鏡または共焦点レーザー顕微鏡を用いた測定が必須である。これまでは主として落射蛍光顕微鏡を用いてカルシウムイメージングを行ってきたが、今後は、上記のイメージング装置を用いた精密な測定および解析を行う。これにより、物体の脳内認識機構の解明に必要な単一神経細胞レベルでの神経シグナルの可視化データを得ることができる。既存設備を用いて実験計画がある程度順調に進んだため、次年度使用額が生じた。捕獲行動を司る神経回路を遺伝学的に同定するためのGal4系統の同定が当初の計画よりも遅れたため、それらの系統を用いたカルシウムイメージングの実験にも遅れが生じ、その結果、カルシウムイメージングのデータの保存に必要な大容量データ保存装置およびカルシウムイメージングの際に必要となる視覚刺激装置の自作の時期が後ろにずれたため。今後、カルシウムイメージングデータを保存するための大容量データ保存装置(テラバイト規模のハードディスクドライブ)、カルシウムイメージングにより脳の活動を記録際の視覚刺激装置の自作部品(有機ELディスプレイ、および付属品)、刺激用PC、データ解析用PCなどに予算を使用することを計画している。
大腸菌内ウイルスゲノム改変系を利用したHSVウイルス制御因子の解析

本研究の成果は、これまでに申請者が開発してきた独自の大腸菌内における組換えウイルスゲノム改変法を利用し、HSVの様々な発現タンパク質の詳細な生物学的解析を行い、HSVの病原性の解明に近づくことである。また、単独発現系のMass解析の新たな導入によリ宿主因子側からもアプローチすべく方向性を広げた。これにより,新たな、HSV病原性に重要と思われるいくつかの宿主蛋白の候補も同定できており,今後更なる成果が期待される。単純ヘルペスウイルス(HSV)は基礎研究の分野で古くから勢力的に解析が行われ、また近年では遺伝子治療ベクターとして臨床研究の分野でも注目を集めている。いずれにおいても第1段階として組換えウイルスの作製が必須である。しかし、従来の組換えウイルス作製技術は煩雑でありかつ、かなりの長期間を要した。本研究の目的はこれまでに申請者が開発してきた独自の大腸菌内における組換えウイルスゲノム改変法を利用し、HSVの様々な発現タンパク質の詳細な生物学的解析を行い、HSVの病原性の解明に近づくことである。今年度はさらに、I-SceIというホーミングエンドヌクレアーゼを利用したさらなる改変系の発展を試み、いくつかの遺伝子の変異に成功した。また、HSV-1においては未だに報告例のない数少ない遺伝子であるUL7に着目し、その欠損HSV-1 mutantの作製に成功、性状解析を行った。更に、新たにMASS解析も取り入れることでUL7と相互作用する宿主遺伝子も新規に発見し、報告済みである。現在これらの系を組み合わせ、HSV病原性に対して重要と思われるいつくかの他の因子UL13, Us3, UL47, ICP22等についても解析を行っている。申請者は昨年度新たに導入した、Isce-I法を利用し、更にそのオリゴを工夫することで今まで時に困難であったrepaireウイルスの作成も容易にする方法をほぼ確立した。Mass解析によリ同定されたHSV因子と相互作用する因子をターゲットに、いくつかのHSV制御因子の変異体を実際この組換え系を利用して作製に成功しており、現在、これらの変異体を用いて更なる解析を行っている。申請者は新たに導入した、Isce-I法を利用し、更にそのオリゴを工夫することで今まで時に困難であったrepaireウイルスの作成も容易にする方法をほぼ確立した。また、単独発現系のMass解析によりウイルス因子のみでなく,宿主因子側からもHSVと相互作用する新たな蛋白を発見するべく方向性を広げた。これにより,新たな、HSV病原性に重要と思われるいくつかの宿主蛋白の候補も同定できており,今後それらに関する新たな解析を進めていく。
サケ科魚類の回遊の関する内分泌学的研究

魚類の回遊はホルモンによって制御されている可能性がある。サケ科魚類の回遊行動とそれにともなって生じる浸透圧変化に対する調節の機構については、これまでに、プロラクチンが淡水適応、成長ホルモンは海水適応に重要な役割を果たしていることが示唆されてきたが、これらのホルモンの作用機序についてはほとんど分かっていないと言っても過言ではない。そのもっとも大きな理由は、研究対象となる魚種そのもののホルモンが手に入らないことがあったが、最近、シロサケとニホンウナギについては、遺伝子工学的な方法を用いて大腸菌に合成させた組換え成長ホルモンを、実験に必要なだけ入手できるようになってきた。それを利用して、わが国では血液中や組織中のホルモン濃度を定量するためのラジオイムノアッセイ系(RIA)が確立され、さらにホルモン受容体の研究を進める上での基礎的な技術であるラジオレセプタ-アッセイ(RRA)を行えるようになった。一方、フランスにおいても、INRAの生理学研究所を中心に魚類生理学へのバイオテクノロジ-、特に組換えDNA技術の応用が始まっている。このような日仏の現状を背景に、本研究では、遺伝子組換えの技術を用いて合成した脳下垂体ホルモンを使い、回遊と関係の深い生理機能の機構を明らかにするための共同研究体制を作ること、さらには実際に共同研究を開始することを目標に、プロラクチン受容体のRRAを確立するための共同実験を行った。1.ティラピアプロラクチンのRRA系の作製プロラクチンは硬骨魚の淡水適応ホルモンとされているが、その受容体についてはほとんど分かっていない。したがってそのレセプタ-アッセイ系を確立するためには十分量のホルモンが必要である。シロサケプロラクチン前駆体については、遺伝子のcDNAクロ-ンがすでに単離され、しかも塩基配列が解析されているが、組換えプロラクチンはまだ作られていない。そこで、組換えプロラクチンが入手可能なティラピア(Oreochromis mossambicus)を材料としてRRA系を作製することを試みた。組換えプロラクチンをクロラミンT法でヨ-ド化した後、肝臓、腎臓、腸、卵巣、精巣、鰓などから得た膜分画に対する特異的結合があるか調べ、腎臓の膜分画に最もよく結合すること、その結合定数(Ka)は2.06_X10^9M^<-1>、結合部位数(Bmax)は0.13fmol/ngという結果が得られた。競合阻害実験から、2種類あるティラピアプロラクチン(24Kと2OK)のいずれもが受容体に同様に結合すること、サケプロラクチンと競合することなどが分かった。2.分子レベルでの共同研究についての打ち合せ研究分担者の浦野が1月初旬に1NRAを訪問し、フランスの魚類内分泌学者が今後内分泌の研究にどのように分子生物学を取り入れていこうとしているのか、どのような形で日仏の共同研究を推進していけばよいのかといった点についての意見交換を行った。多くのINRAの研究者は、ホルモン受容体の遺伝子に興味を持っておりサケ科魚類の成長を研究しているグル-プは成長ホルモン受容体のcDNAクロ-ンを取ることを、浸透圧調節を研究しているグル-プはプロラクチン受容体のcDNAを単離することを試みていた。本研究のフランス側の分担研究者であるVallotaire教授はすでに、ニジマスのエストロゲン受容体cDNAを単離し、その塩基配列を明らかにしているが、さらにコルチゾル受容体cDNAの塩基配列を明らかにしつつある。フランス側からはPrunet博士が来日し、組換えホルモンの供給体制、受容体の研究についての今後の進め方等を打ち合わせた。研究費を使用できる状態になってから間がないので、まだ記すべき研究発表は行っていない。

そこで、組換えプロラクチンが入手可能なティラピア(Oreochromis mossambicus)を材料としてRRA系を作製することを試みた。組換えプロラクチンをクロラミンT法でヨ-ド化した後、肝臓、腎臓、腸、卵巣、精巣、鰓などから得た膜分画に対する特異的結合があるか調べ、腎臓の膜分画に最もよく結合すること、その結合定数(Ka)は2.06_X10^9M^<-1>、結合部位数(Bmax)は0.13fmol/ngという結果が得られた。競合阻害実験から、2種類あるティラピアプロラクチン(24Kと2OK)のいずれもが受容体に同様に結合すること、サケプロラクチンと競合することなどが分かった。2.分子レベルでの共同研究についての打ち合せ研究分担者の浦野が1月初旬に1NRAを訪問し、フランスの魚類内分泌学者が今後内分泌の研究にどのように分子生物学を取り入れていこうとしているのか、どのような形で日仏の共同研究を推進していけばよいのかといった点についての意見交換を行った。多くのINRAの研究者は、ホルモン受容体の遺伝子に興味を持っておりサケ科魚類の成長を研究しているグル-プは成長ホルモン受容体のcDNAクロ-ンを取ることを、浸透圧調節を研究しているグル-プはプロラクチン受容体のcDNAを単離することを試みていた。本研究のフランス側の分担研究者であるVallotaire教授はすでに、ニジマスのエストロゲン受容体cDNAを単離し、その塩基配列を明らかにしているが、さらにコルチゾル受容体cDNAの塩基配列を明らかにしつつある。フランス側からはPrunet博士が来日し、組換えホルモンの供給体制、受容体の研究についての今後の進め方等を打ち合わせた。研究費を使用できる状態になってから間がないので、まだ記すべき研究発表は行っていない。
大気中で自由落下成長する樹枝状雪結晶に形態多様性をもたらす条件を解明する風洞実験

(1)水に対して未飽和条件(氷飽和以上)での雪結晶浮遊成長実験雲内での雪結晶の自由落下成長を再現する鉛直過冷却雲風洞を用いて、水に対して未飽和(氷飽和以上)条件下での雪結晶成長実験を引き続き実施した。実験条件は温度一定、成長時間は10分で、実験温度域は-12°C-16.5°Cである。得られた雪結晶の形状は羊歯六花及び樹枝六花、星六花、広幅六花、扇六花、角板であった。本実験では雲粒はほぼ存在しないので、羊歯六花や樹枝六花の副枝成長に、雲粒は必要条件でないことが示された。各結晶形の成長領域は-14.3°Cを境に対称であった。氷過飽和水蒸気量0.15 g m-3では気温の低下につれて、角板から扇六花、広幅六花、星六花、樹枝六花、羊歯六花、樹枝六花、星六花、扇六花、角板と変わった。また、結晶形は氷に対する過飽和水蒸気量にも依存する。例えば、気温-14.3°C付近では扇六花から広幅六花、星六花、樹枝六花、羊歯六花へと変化した。水に対して未飽和条件下でも羊歯六花や樹枝六花が成長し、本実験の範囲では厚角板は見られなかった点はこれまでの実験結果(Kobayashi, 1961; Rottner and Vali 1974)と異なった。これまでの実験では静止空気中で雪結晶を成長させているが、本実験では自由落下させながら雪結晶を成長させている。よって、通風効果が雪結晶の成長に影響していることが考えられる。その他、氷に対する過飽和水蒸気量が少ない実験条件下で、扇六花で丸いステップが存在する場合や気泡が取り込まれている場合が認められた。(2)成果の発表・普及米国気象学会第15回雲物理会議(7月,バンクーバー)と日本気象学会秋季大会(10月,仙台)で実験結果を発表した。また、雪の結晶に関する出張授業を2月に札幌市内小学校5校で行い、成果の普及を図った。1.鉛直過冷却雲風洞整流部の改修:使用風洞は雪結晶の落下速度に等しい上昇気流を与えて、空中の一点に浮かせながら成長させ、天然雲内における雪結晶の成長を再現できる点が他に類を見ない特徴である。これを可能にした主な機構の一つはハニカムによる整流である。この部分のプラスチックが撓み、密閉度が落ちたため、雪の結晶を支えることが困難となっていることが分かった。そこで、厚さ20mmのアクリルを用いて、同部の改修を行った。2.露点計精度の検証:これまで用いてきた水晶露点計と購入した鏡面冷却式露点計(精度:±0.1°Cdp、校正済)を比較検討した。-5°Cから-27°Cの露点温度範囲で測定したところ、両者の差は最大で0.24°Cであった。露点から雲水量を求めるが、これまでの測定での誤差は十分小さいことが確められた。3.水飽和条件で成長時間5分及び20分の樹枝状雪結晶成長実験:成長時間10分のデータと比較するために、成長時間5分及び20分で実験を行った。成長時間10分の場合と同様に、成長時間5分でも樹枝状雪結晶の形態多様性は第一義的に気温に依る。気温の低下とともに、結晶形は扇六花、広幅六花、星六花、樹枝六花と変化する。さらに低下すると逆順となり、扇六花に至った。雲水量の増加に対しては-14.3°Cでは樹枝六花→羊歯六花、-14.6°Cでは星六花→樹枝六花と変化した。結晶直径の気温依存性は成長時間10分の場合と同様の傾向を示す。即ち、気温の低下とともに結晶直径は増加し、この間に結晶形は扇六花から広幅六花、星六花へと変化する。その変化は-13.5°C以下でゆっくりとなり、副枝が成長する。-14.8°Cで成長がピークとなり、さらに気温が低下すると減少していく。4.雪の結晶に関する出張授業:成果を普及し、地域素材を活かした雪に関する学習内容向上を図るために道内小学校4校で12月に実施した。装置の改修がやや遅れたが、雪結晶の成長時間5分での実験を概ね完了することができた。(1)水飽和条件で成長時間5分及び20分の樹枝状雪結晶成長実験成長時間10分のデータと比較するために、成長時間5分及び20分での実験を昨年に引き続き行った。成長時間が5分から10分、20分と伸びると、扇六花と広幅六花及び広幅六花と星六花の成長温度領域は外側に広がった。ー14.3°C(羊歯六花が成長)及びー14.9°C(星六花が成長)で、成長時間5分でも結晶質量は雲水量とともに増加することが認められた。結晶に近接する雲粒によって水蒸気・気温勾配が急となるためと考えられる。結晶直径は雲水量に依存しなかったので、雲水量の増加は結晶の厚さを増加させている。(2)水に対して未飽和(氷飽和以上)での雪結晶成長実験大気中で、雪の結晶は氷に対する飽和から水に対する飽和数%の範囲で成長するが、これまで行ってきた実験は水飽和条件下の実験であった。

そこで、年度後半は水に対して未飽和(氷飽和以上)で実験を始めた。実験条件は成長時間10分で、等温、実験温度範囲-12.5から-16.5°Cである。水に対して未飽和に関わらず、樹枝状雪結晶が成長し、副枝が成長した羊歯六花や樹枝六花が見られた。これは支持物上に雪結晶を成長させたこれまでの実験結果と異なっていた(Kobayashi, 1961; Rottner and Vali 1974)。本実験では上昇流速を落下速度に一致させることにより雪結晶を浮遊成長させており、通風によって、絶えず水蒸気の新鮮な環境がもたらされることが関与していると考えられる。第15回アメリカ気象学会雲物理会議で次年度にここまでの成果を発表予定である。(3)雪の結晶に関する出張授業を2月に道内2小学校(札幌市立新陽小、北陽小)で行うとともに、降雪観察キットの貸出を行い、成果の普及及び雪の学習内容の向上を図った。データ解析がやや遅れ気味であるが、実験は概ね順調に進展している。(1)水に対して未飽和条件(氷飽和以上)での雪結晶浮遊成長実験雲内での雪結晶の自由落下成長を再現する鉛直過冷却雲風洞を用いて、水に対して未飽和(氷飽和以上)条件下での雪結晶成長実験を引き続き実施した。実験条件は温度一定、成長時間は10分で、実験温度域は-12°C-16.5°Cである。得られた雪結晶の形状は羊歯六花及び樹枝六花、星六花、広幅六花、扇六花、角板であった。本実験では雲粒はほぼ存在しないので、羊歯六花や樹枝六花の副枝成長に、雲粒は必要条件でないことが示された。各結晶形の成長領域は-14.3°Cを境に対称であった。氷過飽和水蒸気量0.15 g m-3では気温の低下につれて、角板から扇六花、広幅六花、星六花、樹枝六花、羊歯六花、樹枝六花、星六花、扇六花、角板と変わった。また、結晶形は氷に対する過飽和水蒸気量にも依存する。例えば、気温-14.3°C付近では扇六花から広幅六花、星六花、樹枝六花、羊歯六花へと変化した。水に対して未飽和条件下でも羊歯六花や樹枝六花が成長し、本実験の範囲では厚角板は見られなかった点はこれまでの実験結果(Kobayashi, 1961; Rottner and Vali 1974)と異なった。これまでの実験では静止空気中で雪結晶を成長させているが、本実験では自由落下させながら雪結晶を成長させている。よって、通風効果が雪結晶の成長に影響していることが考えられる。その他、氷に対する過飽和水蒸気量が少ない実験条件下で、扇六花で丸いステップが存在する場合や気泡が取り込まれている場合が認められた。(2)成果の発表・普及米国気象学会第15回雲物理会議(7月,バンクーバー)と日本気象学会秋季大会(10月,仙台)で実験結果を発表した。また、雪の結晶に関する出張授業を2月に札幌市内小学校5校で行い、成果の普及を図った。雪結晶の成長時間5分のデータ整理を行うと共に、成長時間20分での実験を集中的に行う。更に違った条件下で実験を重ね、データの蓄積を図る。鏡面冷却式露点計が予定額より若干安く購入できたため。シリコンオイルやカバーグラス、記録紙等の消耗品購入に使用する。
北海道南西沖地震群によって観測された特異な強震動記録の要因に関する研究

本研究は,1993年7月12日北海道南西沖地震(M7.8)の余震群を対象とした大学共同(北大・理,東大・地震研究所,京大・防災研究所)強震動観測から始まっている.合計8観測点によって,8月8日の最大余震を含む多くのデータが得られた.これらのデータの初期解析から,以下に述べる2観測点の強震動記録が,特異なものであることが判明した.その要因を明らかにすることを目的として,2年間にわたる科学研究費補助金による研究が行われ,強震記録の特性の抽出,観測点近傍の地盤構造調査(ボーリング調査,PS検層,微動探査,電気探査),地震のアレイ観測等から,以下の成果を得た.(1)8月8日の最大余震(M6.3)で1.6gという大加速度を観測した鮪の岬.ここでの強震動は,約4Hzで数十倍という鋭いピークを有する特異なサイトレスポンスを示す.その要因は,岬を形成する安山岩の上に存在する軟弱な段丘堆積物(厚さ=8.6m;N値<10;Vs=100200m/s)による強い増幅効果に加えて,地盤と建物との相互作用効果によるものである.(2)北海道南西沖地震時に液状化を起こした上ノ国.ここでの強震動は,周波数約1Hzで約10倍の増幅,10Hz以上で逆に減衰という特異なサイトレスポンスを示す.その要因は,厚さ67mの軟弱な堆積層(上部約50mにおいては,N値<10;Vs=100200m/s,Q30)による低周波数(1Hz)における増幅と高周波数(>10Hz)における減衰効果に加えて,盆地構造による2次的な表面波の励起によるものである.上述の特異な強震動を観測した地点の地学環境は,日本の多くの地点で見られるものであり,今後,同様な地学環境を有する地点での地震応答を考える上で,われわれの成果はきわめて重要となる.本研究は,1993年7月12日北海道南西沖地震(M7.8)の余震群を対象とした大学共同(北大・理,東大・地震研究所,京大・防災研究所)強震動観測から始まっている.合計8観測点によって,8月8日の最大余震を含む多くのデータが得られた.これらのデータの初期解析から,以下に述べる2観測点の強震動記録が,特異なものであることが判明した.その要因を明らかにすることを目的として,2年間にわたる科学研究費補助金による研究が行われ,強震記録の特性の抽出,観測点近傍の地盤構造調査(ボーリング調査,PS検層,微動探査,電気探査),地震のアレイ観測等から,以下の成果を得た.(1)8月8日の最大余震(M6.3)で1.6gという大加速度を観測した鮪の岬.ここでの強震動は,約4Hzで数十倍という鋭いピークを有する特異なサイトレスポンスを示す.その要因は,岬を形成する安山岩の上に存在する軟弱な段丘堆積物(厚さ=8.6m;N値<10;Vs=100200m/s)による強い増幅効果に加えて,地盤と建物との相互作用効果によるものである.(2)北海道南西沖地震時に液状化を起こした上ノ国.ここでの強震動は,周波数約1Hzで約10倍の増幅,10Hz以上で逆に減衰という特異なサイトレスポンスを示す.その要因は,厚さ67mの軟弱な堆積層(上部約50mにおいては,N値<10;Vs=100200m/s,Q30)による低周波数(1Hz)における増幅と高周波数(>10Hz)における減衰効果に加えて,盆地構造による2次的な表面波の励起によるものである.上述の特異な強震動を観測した地点の地学環境は,日本の多くの地点で見られるものであり,今後,同様な地学環境を有する地点での地震応答を考える上で,われわれの成果はきわめて重要となる.1993年7月12日に発生した北海道南西沖地震(M7.8)の余震による強震動臨時観測によって得られた特異的な記録を対象にして,その特性の抽出とその解釈のための地盤構造調査を行い,以下の成果を得た.1.8月8日(M6.3)の最大余震で1.6gという水平動最大加速度を観測した乙部町しびの岬(1)記録の加速度スペクトルは,34Hzでするどいピークを有している.(2)既存のボーリング坑を利用したPS検層においては,良好な記録が得られなかった.2.本震時に液状化を起こした上ノ国町(1)記録の加速度スペクトルは,10Hz以上の高周波数でその振幅が急激に小さくなるという特徴を有している.(2)ボーリング調査(深度80m),PS検層,微動探査結果によると,当地の地盤は,約45mまでN値が10以下の軟弱地盤であり,表層のS波速度も130m/sという遅さである.

表層は砂質土で,約67mから泥岩が現れる.また,表層は,S波のQ値が約20という減衰の大きな地盤である.本年度は,これらの結果を基にして特異な強震動記録の要因について総合的に検討する.なお,本年度の実験で良好な記録の得られなかったしびの岬においては,再度PS検層を行い,精密な地盤構造を推定する.平成6年度においては,主に,1993年北海道南西沖地震(M7.8)の余震群によって観測された特異な強震動記録の特性の抽出と,その解釈のための地盤構造調査を行った.本年度は,さらに,小地震観測,微動探査,電気探査等の調査を行い,特異な強震動記録の要因について研究を行い,以下の成果を得た.(1)8月8日(M6.3)の最大余震で1.6gという大加速度を観測した鮪の岬.ここでの強震動は,約4Hzで数十倍という鋭いピークを有する特異なサイトレスポンスを示す.その要因は,岬を形成する安山岩の上に存在する軟弱な段丘堆積物(厚さ=8.6m;N値<10;Vs=100200m/s)による強い増幅効果に加えて,地盤と建物との相互作用効果によるものである.(2)北海道南西沖地震時に液状化を起こした上ノ国.ここでの強震動は,周波数約1Hzで約10倍の増幅,10Hz以上で逆に減衰という特異なサイトレスポンスを示す.その要因は厚さ67mの軟弱な堆積層(上部約50mにおいては,N値<10;Vs=100200m/s;Q30)による低周波数(1Hz)における増幅と高周波数(>10Hz)における減衰効果に加えて,盆地構造による2次的な表面波の励起によるものである.上述の特異な強震動を観測した地点の地学環境は,日本の多くの地点で見られるものであり,今後,同様な地学環境を有する地点での地震応答を考える上で,われわれの成果はきわめて重要となる.
階層的マイクロ/ナノ構造アレーをもつ生体模倣表面の作製と物性

H19年度は主に、サイズの揃ったポリマー粒子が規則配列した構造をスピンコート法により作製し、この規則構造を利用して酸化チタンの階層的マイクロ/ナノ構造アレーをパルスレーザーアブレーション法により作製し、その機能特性を測定した。その作製法は、まず単分散ポリスチレン球体分散液をスピンコーティングによりシリコン基板上に展開してPS単層コロイド結晶を自己集合的に作製し、これを基板として用い数十mTorr程度の酸素圧力雰囲気下でレーザー蒸着を行うことで酸化チタン柱状組織を得た。この柱状組織はナノ粒子凝集体から構成され、調製時の雰囲気圧力の増加に伴って、凝集体の密度が低下した。H20年度では、このような構造を650°C空気中で熱処理することにより生成する構造について研究を進めた。熱処理により、結晶状態はアモルファスからアナターゼに変化し、この熱処理過程でTiO_2ピラーの下に付いているPS球は完全に除去された。さらにこの熱処理の過程で、酸化チタンは熱収縮を起こしてサイズが小さくなり、粒子間に規則的なギャップが配列した構造が形成することがわかった。すなわちポリマー粒子の大きさと雰囲気圧力を制御することで、酸化チタン粒子集合体の繰り返し周期とギャップ間距離を制御できることがわかった。このような構造はぬれ性でも興味ある特性を示すが、電界放射特性でも構造を反映した変化を示すことがわかった。すなわち、繰り返し周期が小さくギャップ間距離が離れているほど高い電界放射特性を示すことがわかった。本研究では、サイズの揃ったポリマー粒子が規則配列した構造をスピンコート法により作製し、この規則構造を利用して階層的マイクロ/ナノ構造アレーを作製し、その機能発現を目指そうとする研究である。これまでに研究分担者は、このポリマー粒子の規則配列をマスクにして基板上に別の金属や酸化物の規則配列を作製する技術を確立し、超撥水性表面の作製に成功してきている。また、これ以外にも、ゾル-ゲル法、溶液含浸法、電着法などの液相法を使って酸化物ナノ粒子の規則配列も同様に作成可能であることを実験的に示すとともに、ポリマー粒子規則配列膜を液体表面上に浮かせて形を保つことができる条件を見出すことで任意の基板上に載せてマスクとして利用することができることも実験的に証明している。上記のこれまでの例ではポリマー粒子をマスクとして用いることしか検討されてきていなかったが、本研究ではポリマー粒子上に別の物質を蒸着により成長させロッド状物質を得ることを目指して研究を進めている。そのためには斜め上方から回転している基板上に低速の蒸着法を使って蒸着することが必要となるが、これまでにその条件の最適化を行い、規則構造をもった酸化物ロッド状構造を得ることに成功している。引き続き、作製条件の最適化を進めることで、より再現性よくロッド状物質が得られるように、手法の改良を図っていく予定である。これと平行して得られたロッド状物質集合体の光学的性質や電気的性質、センサとしての可能性などについても検討を進めていく。本研究では、サイズの揃ったポリマー粒子が規則配列した構造をスピンコート法により作製し、この規則構造を利用して酸化チタンの階層的マイクロ/ナノ構造アレーをパルスレーザーアブレーション法により作製した。350nm径の単分散ポリスチレン(PS)球体の2.5wt%分散液をスピンコーティングによりSi基板上に展開することでPS単層コロイド結晶を自己集合的に作製した。Si基板上に得られたコロイド結晶をパルスレーザー蒸着装置に入れ、ターゲットに対してオフアクシス位置に設置した。Nd:YAGレーザー(10Hz,355nm,100mJ/pulse)を用い、ルチル型の酸化チタンターゲット表面上で2mmに集光照射した。蒸着は6.7PaのO_2雰囲気中で30分間行った。作製直後の試料のFE-SEM像から、PS球の上にナノピラーが成長しているのがわかった。また、TEM像からナノピラーはたくさんのナノブランチから構成されているこどがわかった。制限視野電子線回折像からこれらのピラーはアモルファスのTiO_2からできていることがわかった。このような構造を650°C空気中で熱処理するとアモルファスからアナターゼに変化し、この熱処理過程でTiO_2ピラーの下に付いているPS球は完全に除去された。作製直後の試料のぬれ性を接触角計により測定した結果、水滴を落とした0.250秒後には接触角がほぼ0゚になり超親水性を示した。このような超親水性はTiO_2の親水性と階層構造に起因する表面荒さによって引き起こされていると考えられた。

さらにこの熱処理の過程で、酸化チタンは熱収縮を起こしてサイズが小さくなり、粒子間に規則的なギャップが配列した構造が形成することがわかった。すなわちポリマー粒子の大きさと雰囲気圧力を制御することで、酸化チタン粒子集合体の繰り返し周期とギャップ間距離を制御できることがわかった。このような構造はぬれ性でも興味ある特性を示すが、電界放射特性でも構造を反映した変化を示すことがわかった。すなわち、繰り返し周期が小さくギャップ間距離が離れているほど高い電界放射特性を示すことがわかった。
緑内障性視神経萎縮の原因についての検討

視神経萎縮の原因について探究するため,まず軟性白斑を持つ患者眼について検討した.軟性白斑は病理組織学的には細胞様小体を持ち虚血性視神経萎縮をおこすがその出現した網膜を507nmの無赤色光で観察すると神経線維層の欠損として検知できる.この場合の神経線維欠損は緑内障類似のパターンとなることもある.(眼科紀要38,1001,1987).緑内障におけるびまん性視神経萎縮は大型細胞の変化が強く電子顕微鏡的にも大口経軸索の選択性欠落として認知される.太い軸索の選択的欠落は電気生理学的応答の異常として認められパターン刺激によるERGをとると緑内障の早期にp_<100>潜時の延長が認められる.このことは臨床的にも初期緑内障患者の検出という意味で重要なことである. (臨眼41,521,1987).緑内障性視神経萎縮が機械的障害によっておこるとすると乳頭の形態は視神経の易障害性に影響を与える重要な因子となる.特に近視に伴う形態異常や乳頭のtiltingは神経線維の局所性障害に影響を与えると考えられた(眼科紀要38,858,1987).視神経萎縮の原因について探究するため,まず軟性白斑を持つ患者眼について検討した.軟性白斑は病理組織学的には細胞様小体を持ち虚血性視神経萎縮をおこすがその出現した網膜を507nmの無赤色光で観察すると神経線維層の欠損として検知できる.この場合の神経線維欠損は緑内障類似のパターンとなることもある.(眼科紀要38,1001,1987).緑内障におけるびまん性視神経萎縮は大型細胞の変化が強く電子顕微鏡的にも大口経軸索の選択性欠落として認知される.太い軸索の選択的欠落は電気生理学的応答の異常として認められパターン刺激によるERGをとると緑内障の早期にp_<100>潜時の延長が認められる.このことは臨床的にも初期緑内障患者の検出という意味で重要なことである. (臨眼41,521,1987).緑内障性視神経萎縮が機械的障害によっておこるとすると乳頭の形態は視神経の易障害性に影響を与える重要な因子となる.特に近視に伴う形態異常や乳頭のtiltingは神経線維の局所性障害に影響を与えると考えられた(眼科紀要38,858,1987).
Bメソンの希少崩壊

素粒子物理の標準模型を越える新しい物理を探る手掛かりは、より高いレベルの対称性の検討と現実世界の多様性の起源の検討との接点から得られる。本研究では後者の問題に焦点をあて、近い将来豊富なデータが得られるクォークとレプトン双方のフレーバー変換過程の物理から、素粒子の模型的考察に役立つ情報を取り出す方法を開発する。先ずBメソンの希少崩壊を重クォーク有効理論を用いて解析し、量子色力学の高次補正を計算する。韓国高等理論研究所KIASのA.Akeroyd氏との共同研究として、Rパリティを破る超対称性標準模型で、Bメソン、Dメソンのレプトン対への崩壊が大きくなり得ることを発見した。投稿論文2編を発表し、掲載された。bクォークの希少崩壊、b→dγとb→sγ過程におけるCP非保存の検出が、標準模型を越える新しい素粒子模型の探索に有効であることを示した。掲載された研究論文に基づく国際会議講演が掲載された。摂動量子色力学による重クォーク間ポテンシャルの計算において、リノーマロンの相殺機構によって現象論的な重クォークポテンシャルを導き、観測されたボトモニウムのスペクトラムを再現した。これは東北大学の隅野氏との共同研究で、共著論文が掲載された。
青少年の日常性を出発点とした異文化間教育―多文化社会ドイツの現実に学ぶ―

本研究は、多文化社会ドイツに生きる青少年の日常性にある共生への葛藤を出発点に、それを乗り越え、多文化共生社会の実現に向けて行動を起こしうる青少年の育成を目指した教育活動に着目し、その理念、理論的背景、教育内容及び具体的教育活動を明らかにした。特に、青少年の日常性にある共生への葛藤を把握するために、かれらの語りを活用したアンネ・フランク・センターとチェンジ・ライターズの活動に着目した。これらから、1物語ることによる青少年のエンパワメントと周囲への波及効果、2物語を生成する異文化間教育の理論的基盤、3物語の異文化間教育「教材」としての主体的発信、42013年異文化間教育勧告との関連を提示した。本研究は、多文化社会ドイツに生きる青少年の日常性にある共生への葛藤を出発点に、それを乗り越え、多文化共生社会の実現に向けて行動を起こしうる青少年の育成を目指した教育活動に着目し、その理念、理論的背景、教育内容及び具体的教育活動を明らかにすることを目的とする。具体的には、1アンネ・フランク・センター(Anne Frank Zentrum, Berlin)、2「レイシズムのない学校ー勇気のある学校(Schule ohne Rassismus, Schule mit Courage)」プロジェクト(以下、「レイシズムのない学校」プロジェクトと略す)、3「生きること、学ぶこと<書く行為>(Schreibmodus e.V. Leben, Lernen)」グループの活動に着目する。これらの活動はその成果の発信の仕方が異なるものの、青少年が日常で経験する民族や宗教、性差、性的指向などの異なりに対する差別や偏見、レイシズムに直面した際の共生の葛藤を活動の出発点にしている点が共通する。2015年度は、とりわけ3の活動に焦点化し、資料の検討と現地調査を行った。まず、このグループの設立者の一人であるKnuefken氏が基幹学校で取り組んだ「ドイツ版フリーダム・ライターズ」とも言えるプロジェクトに関する資料を読み解き、移民青少年たちの変化を明らかにし、異文化間教育学会第36回大会で発表した。そして、これらの資料の検討を下に、9月に現地調査を行い、Knuefken氏ほか、このプロジェクトに関わった教師と参加した元生徒にインタビュー調査を行った。また9月の現地調査では、2に関してNRW州ビーレフェルト市で活動の推進に努めているIsfendiyar氏に「レイシズムのない学校」プロジェクトに参加している青少年のワークショップとネットワーク形成についてインタビューを行い、資料提供を受けた。本研究は、現在のところおおむね順調に進展している。本研究は、研究実績の概要にも記したとおり、ドイツにおける3つの事例を基に、多文化共生社会の実現に向けて行動を起こしうる青少年の育成を目指した教育活動に着目し、その理念、理論的背景、教育内容及び具体的教育活動を明らかにするものである。上記の目的の下、初年度である2015年度は、ドイツの青少年教育における異文化間教育、反人種主義教育に関する理論的・実践的動向の把握、3事例の教育活動に関する資料収集・分析を計画していた。申請当初は予定していなかったが、6月末から7月にヨアニナ(ギリシャ)で開催されたInternational Association for Intercultural Educationの大会に参加し、ヨーロッパを中心とした異文化間教育の研究者と研究交流を行い、最近の議論の動向に触れることができた。また、当初計画していた現地調査を2012年9月に実施し、とりわけ、3の事例について集中的な資料収集とインタビュー調査を行った。調査の際には、このプロジェクトに関わった社会教育士、教師、元生徒と調査者が直接話ができるように、Knuefken氏により場が設定され、生徒の立場、教師の立場、社会教育士の立場のそれぞれから話を聞くことができた。また、その際、調査者がこのプロジェクトを異文化間教育の一つであると捉えていることに関心が示され、多文化化しているドイツの学校現場において多様な生徒を対象とした取り組みはある種日常的な教育活動であると捉えるかれらの視点の違いが見いだされた。1と2の事例については、継続して研究を行ってきたことから資料収集や分析が3の事例に比べ進んでおり、今年度は訪問調査を実施しなかったものの、インターネット上で公開されている資料の収集を進め、分析を行っている(継続中)。2016年度は、ドイツ常設文部大臣会議による異文化間教育勧告に示される今日的課題に、13の教育活動が如何に貢献しうるのか、これまでの調査結果に基づき分析を行い、異文化間教育学会第37回大会で発表した。

さらに、9月の現地調査では、1に関してはアンネ・フランク・ハウス(オランダ)との連携の下で進められている国際プロジェクト(Stories that Move)の進捗状況について、Nahm氏に聞き取り調査を行った。また、3は活動をさらに発展させ、新たに法人を設立したため、これまでの活動実績を踏まえた今後の展開についてKnuefken氏に聞き取り調査を行った。3月の現地調査では、2に関連して行われたレイシズムに抗する行動週間の学習会等に参加し、ビーレフェルト市における取り組みについて調査を行った。本研究は、現在のところおおむね順調に進展している。2015年度に行った基礎的調査研究に基づき、13の教育活動について現地調査を実施し、インタビュー調査や現地での資料収集ができた点は大きい。1については、注目している国際プロジェクトの教材開発が若干遅れ気味であるとのことだったが、主たる担当者として活動するNahm氏より活動を貫くポイントなどの説明を受けた。それにより、分析の視点が得られ、日本においてWeb上で資料収集・分析が進められている。3については、調査対象が法人設立という新たなスタートを切ったため、現段階で得られている資料や調査データの整理を進めているところである。1と3に比べて、2の活動についての調査研究を大きく進めることができていないが、活動内容や開発教材のフォローは進めている。なお、9月にブダペスト(ハンガリー)で開催されたInternational Association for Intercultural Educationの年次大会に参加し、ヨーロッパ各国の異文化間教育研究者と研究交流を行った。大規模な難民流入を受け、異文化間の対話や難民理解が重要なテーマとなっていること、またそうした社会における市民性の育成が課題となっていることが示され、アクチュアルな議論に触れることができた。本研究は、多文化社会ドイツに生きる青少年の日常性にある共生への葛藤を出発点に、それを乗り越え、多文化共生社会の実現に向けて行動を起こしうる青少年の育成を目指した教育活動に着目し、その理念、理論的背景、教育内容及び具体的教育活動を明らかにすることを目的とする。具体的には、1アンネ・フランク・センター(Anne Frank Zentrum, Berlin)、2「レイシズムのない学校ー勇気のある学校(Schule ohne Rassismus, Schule mit Courage)」プロジェクト(以下、「レイシズムのない学校」プロジェクトと略す)、3社団法人「チェンジ・ライターズ(Schreibmodus e.V.が2016年より名称変更)の活動に着目する。これらの活動はその成果の発信の仕方が異なるものの、青少年が日常で経験する民族や宗教、性差、性的指向などの異なりに対する差別や偏見、レイシズムに直面した際の共生の葛藤を活動の出発点にしている点が共通する。
無機炭素固定に必須な新しい遺伝子の機能解析

形質転換型ラン藻SynechococcusPCC7942において無機炭素固定に必須な遺伝子icfAを、炭酸固定酸素Rubisco遺伝子の下流20kbの位置に見いだしている。この遺伝子に押入変異を導入すると、通常の空気レベルのCO_2濃度では細胞の生育が停止し、5%のCO_2を通気すると生育が回復した。この新しい遺伝子icfAの機能を生化学的、分子生物学的に明らかにするために、以下の実験を行った。icfA遺伝子産物の推定アミノ酸配列は、高等植物の葉緑体に存在する炭酸脱水酸素と有意な相同性を示すことから、この遺伝子産物はラン藻における炭酸脱水酸素であると予測された。そこで、この遺伝子を大腸菌発現ベクターにクローン化し大腸菌体内で発現させて、炭酸脱水酵素活性が検出されるかどうかを調べた。発現量が少なかったため、有為な活性は認められなかった。また、icfA遺伝子を大腸菌で発現させ、その産物に対する特異抗体を作成する予定であったが、同じく発現量が少なかったため、タンパク質の精製には至っていない。現時点ではラン藻の炭酸脱水酵素は、Rubiscoと共にカルボキシゾームに局在していると考えられているが、その実証にはカルボキシゾームを単離することが必要である。
記憶・学習における脳内モノアミンおよび神経ペプチドの果たす役割に関する研究

ラットの作業記憶・参照記憶における脳内ソマスタチンとノルアドレナリンの役割を、得意アセチルコリン(ACh)神経系との相互作用の観点から追求した。1.ソマトスタチン(SST):SST枯渇薬cysteamine(100mg/kg)は海馬や大脳皮質のSST様免疫反応活性を低下させた。しかし、systeamineは作業記憶・参照記憶いずれに対しても全く影響しなかった。抗コリン薬scopolamine(0.32mg/kg)は作業記憶を障害した。作業記憶に影響を及ぼさない用量のscopolamine(0.1mg/kg)をcysteamineと併用すると、著しい作業記憶障害が惹起された。一方、参照記憶に対しては両薬物の併用投与は何ら作用を示さなかった。以上、抗コリン薬による作業記憶障害は脳内SSTの枯渇によって増強されることが明らかとなった。2.ノルアドレナリン(NA):NA枯渇薬DSP-4(50mg/kg)の投与は海馬や皮質のドパミンあるいはセロトニン濃度には影響を与えず、NA含量を選択的に減少させた。DSP-4は作業記憶・参照記憶に全く影響を及ぼさなかった。scopolamineによる作業記憶障害はDSP-4を処置したラットでは著しく増強された。このような抗コリン薬による作業記憶障害の増強はbeta-受容体拮抗薬propranolol(10mg/kg)との併用によっても認められたが、alpha-受容体拮抗薬phentolamine(3.2-10mg/kg)との併用では認められなかった。一方、scopolamineとDSP-4、propranololあるいはphentolamineとの併用投与はいずれも参照記憶に対しては全く影響しなかった。以上、本実験結果は作業記憶(ある施行内においてのみ有効な情報の獲得過程)における脳内ACh/SSTあるいはACh/NA神経系の相互作用の重要性を示唆するものであり、アルツハイマー病患者みられる重篤な記憶・認知障害は本疾患のmulti-neurotransmitter system disorderとしての性質(ACh神経のみならずモノアミンや神経ペプチドにまで障害が及んでいる)に基因していることを裏付ける一知見である。
営業・販売活動における取引ネットワーク構造の分析

本研究は、営業活動の生産性とその規定因を探ろうとする研究代表者の一連の研究の一部である。特に本研究では、営業担当者の持つ、社内外のネットワークが営業活動の生産性に与える影響について研究を進めている。営業担当者の持つ取引に関連する人的ネットワークは、営業担当者の取りうる行動を規定する。ここ数年「マーケティング・パックの商品化」であるとか、そのマーケティング・パックの形成を司る「司令塔としての営業」といったことが、営業改革のキーワードにもなっている。それはまさに営業担当者が取引ネットワークをいかに構築して管理するかという問題に他ならない。こうした人的ネットワークが営業活動の成果に景多響を与えると考えるのは、極めて妥当なことであろう。これまで理論研究とインタビュー調査を中心に研究を進めてきた。特に今年度は、R. S. Burtの構造的空隙という概念に基づき、営業担当者のネットワーク構造に関する分析を進めた。インタビュー調査から、営業現場においても、構造的空隙を架橋することが起業家的利益を得ることにつながっていることが推測される事例を得た。しかし構造的な空隙を埋めるようなネットワーク構造をいかにして作り上げるかという点は、Burtをはじめとするネットワーク論の研究者においてもまだ明らかにされていない。この点を究明すべく、インタビュー調査を中心に研究を行った。その結果、営業担当者が取引先企業とネットワークを構築する際には、顧客側のネットワークの中でフォーマルな取引ネットワークからは孤立しているものの構造的空隙にとんだインフォーマルなネットワークをたくさん持っている顧客との間にこそ、取引ネットワークを構築すべきであることを示唆する結果を得た。この点をミラノで開催されたIMP 22^<nd>International Conferenceで研究報告を行い、多くの有益なコメントを得ることができた。例えば営業担当者の行動への上司によるエンパワメント、スタッフ部門からの事務的サポート、物流部門との人的なつながりなどは、営業担当者の能力や権限を補完する効果を持つ。また、社外の人脈が新規顧客開拓の際に潜在顧客との接触の可能性を左右することもある。こうした人的ネットワークが営業活動の成果に影響を与えると考えるのは、極めて妥当なことであろう。研究初年度である平成16年度は、理論的研究を中心に行った。現在、営業生産性を規定するようなネットワーク構造について、いくつかの研究仮説を得て、来るべき実証研究に備えている。また、営業活動の生産性に関するデータは理論的には想定可能でも、実際にデータを収集するのは大変困難である。どこの企業にもあるような簡単なデータから、生産性を推測するような研究方法の開発も視野に入れ、生産性尺度の洗練についても研究を進めている。また調査協力企業からネットワーク分析に用いる定量データの提供を受け、パイロット調査を始めることができた。しかし定量データでは営業担当者のネットワーク構造の記述は可能でも、なぜ特定のネットワーク構造が生じたのかあるいはそれがどのように機能しているのかということに関しては、説明力に限界があることが分かってきた。そこで少なくとも特定のネットワーク構造と営業活動の生産性との関連を解明すべく、営業活動の生産性を測定する指標の開発を急いでいる。また定量的に記述されたネットワーク構造の意味するものを解釈すべく、インタビュー調査にも力を入れる予定である。

これまで理論研究とインタビュー調査を中心に研究を進めてきた。特に今年度は、R. S. Burtの構造的空隙という概念に基づき、営業担当者のネットワーク構造に関する分析を進めた。インタビュー調査から、営業現場においても、構造的空隙を架橋することが起業家的利益を得ることにつながっていることが推測される事例を得た。しかし構造的な空隙を埋めるようなネットワーク構造をいかにして作り上げるかという点は、Burtをはじめとするネットワーク論の研究者においてもまだ明らかにされていない。この点を究明すべく、インタビュー調査を中心に研究を行った。その結果、営業担当者が取引先企業とネットワークを構築する際には、顧客側のネットワークの中でフォーマルな取引ネットワークからは孤立しているものの構造的空隙にとんだインフォーマルなネットワークをたくさん持っている顧客との間にこそ、取引ネットワークを構築すべきであることを示唆する結果を得た。この点をミラノで開催されたIMP 22^<nd>International Conferenceで研究報告を行い、多くの有益なコメントを得ることができた。