hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS細胞を用いた致死的不整脈の死後診断の試み

不整脈死等機能性疾患については未だ診断が不可能である。この研究では機能性疾患死の死後診断をiPS細胞を活用することによる可能性を検討した。iPS細胞株での培養環境は困難を極め線維芽細胞が増殖するという課題が生じたが解決への道筋が見えた。また、分化させた心筋細胞についてその調律測定で不整脈を評価することをMED64で測定する系を確立した。死後の皮膚線維芽細胞の採取、iPS細胞化、心筋細胞分化の系を次ぎのphaseで確立する.法医学において正確に死因診断を行うことは、法の執行に非常に重要である。近年は、解剖検査に加え様々な検査が導入され、より正確に死因を診断できるようになってきた。しかしながら、まだ困難な死因があり、その中には、不整脈やてんかん等の機能性疾患がある。機能性疾患については、最近、患者から取り出した細胞からiPS細胞を誘導し、さらに標的細胞に分化させることで、その疾患や創薬に対する反応性の試みが為されている。このことは死後組織からiPS細胞を誘導できることで、生前の機能性疾患を示すことができることを意味している。そこで、この研究では、機能性疾患、特に不整脈の急死マウスモデルからiPS細胞を取りだしその性質や分化、さらには心筋細胞等に分化させ、その異常を検出することで、死因臓器の特定と不整脈の存在の同定が可能になるか検討することとした。この結果は将来の新しい死因診断に繋げられることができるものと期待される。平成26年度はこの目的にしたがって、進める予定であったが、実験環境の整備に時間がかかったため、平成27年度に持ち越して進めることとした。平成27年度はすでに確立しているiPS細胞樹立技術を使って実験を行い目的を達成する予定である。法医学において正確に死因診断を行うことは、法の執行に非常に重要である。しかしながら、まだ、困難な死因があり、その中に不整脈やてんかん等の機能性疾患がある。このことは死後組織からiPS細胞を誘導できることで生前の機能性疾患を示すことができることを示唆している。そこで、この研究では、機能性疾患、特に不整脈の急死マウスモデルからiPS細胞を取り出しその性質や分化、さらには心筋細胞等に分化させ、その異常を検出することで、死因臓器の特定と不整脈の存在の同定が可能になるとの仮説を立て、その仮説を検討することとした。平成26年度はこの目的に従って、まず実験環境の整備に時間がかかったため、平成27年度に持ち越し、研究を行った。まずヒトiPS細胞細胞を国立医薬品基盤研究所の細胞バンクより購入しその培養を行い、安定して培養できる環境を構築した。その際に繊維芽細胞の異常増殖が認められたため、iPS細胞の継代培養に困難を来した。そこで、皮膚線維芽細胞において山中因子を導入後、より直接的に心筋細胞へ分化させることを試みており、これについては効率は決して高くはないもののお数%程度は心筋に分化できることを見いだした。これらの培養に際し細胞外液因子の測定に既存機器のLuminexを使ったが、アプリケーションのバージョンアップを行って使用した。以上については継続と論文化を行っている。死後のマウス胎児からの繊維芽細胞の抽出はほぼ確立しつうあるが、成人マウスにおいては困難を極めた。この研究の範囲内では確立できていないが、今後も検討を続ける予定である。死後の皮膚線維芽細胞の採取、iPS細胞化、心筋細胞分化の系を次ぎのphaseで確立する.iPS細胞培養環境の整備と動物実験環境の整備に時間がかかったため、当初は平成26年度のみの研究であったが平成27年度に繰り越し申請を行って行うこととした。法医学今年度は、マウスよりiPS細胞を調整し心筋細胞に分化させて不整脈の存在を証明した後、そのマウスの死後、皮膚線維芽細胞からiPS細胞を調整、心筋細胞に分化させて不整脈の存在を証明することを行う。これができた後、不整脈誘導剤を投与したマウスから同様にiPS細胞を経て心筋細胞に分化させて死因となった不整脈を証明するところまでを目標とする。iPS細胞培養環境の整備と動物実験環境の整備に時間がかかったため、当初は平成26年度のみの研究であったが平成27年度に繰り越し申請を行って行うこととした。今年度は、マウスよりiPS細胞を調整し心筋細胞に分化させて不整脈の存在を証明した後、そのマウスの死後、皮膚線維芽細胞からiPS細胞を調整、心筋細胞に分化させて不整脈の存在を証明することを行う。
CB-11モノクローナル抗体による椎間板構築破綻の免疫機構の解明

II型コラーゲン(IIC)は、生体内では関節軟骨、椎間板髄核、眼の硝子体、耳介などの硝子軟骨に限局して存在する。IICは従来、いわゆる隔絶抗原として、容易には免疫系には接触できないと考えられており、それ故、免疫寛容は成立していないと考えられていた。しかし、関節軟骨と同様、何等かの原因で免疫担当細胞と接触するとき、直ちに免疫反応を誘導する可能性が考えられる。実際、腰痛患者の中には年令不相応に多発性椎間板障害を有する患者が多い事実からも椎間板髄核はTIICが抗原性を有している可能性があるとの仮説を立て、本研究を開始した。第一に関節軟骨の実験系からは、TIIC中で抗原性をもつものは、CB-11であることが確認されていることから、本研究ではII型コラーゲンを主たる構成要素とする椎間板髄核の変性に免疫学的背景があるであろうとして、先ず、CB-11特異的モノクローナル抗体(mAb)を独自に精製することに成功した。このCB-1 mAbでの抗原誘導型関節炎マウスであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)を治療すると関節炎の発症が認められなかったことから、我々が精製したCB-11mAbは、TIICの抗原エピトープを認識していることが明らかになった。そこで腰椎椎間板ヘルニア症例(HNP)12例(男8例、女4例)の手術時摘出した髄核標本に、この抗原性惹起エピトープであるCB-11mAbが反応するか否かを、病理組織学的にABC法を用いて検討したが、一例も陽性例は認められなかった。以上よりHNPの発症あるいは椎間板変性の進展機構には免疫学的抗原性をもつTIICの存在は否定的であり、現時点でHNPと免疫応答機構の関係はないと結論された。本研究遂行に不可決のCB-11モノクローナル抗体(mAb)の精製量産を平成5年度に施行した。すなわち、Miller法に準じてTIICから精製したCB-11をBBA/1Jマウスに免疫し、得られたHybridomaを牛血清加RPMIで培養ののち、プリスタンで免疫したヌードマウスの腹腔内に注入、アフィニティークロマトグラフィーで抗体を精製した。抗体産生はELISA法で確認した。現在、本研究に必要な十分量のCB-11特異的mAbをやっと作成することが出来つつある。平成6年度には、ヒト椎間板(20検体-すでに採取冷凍済み)、および実験を展開できる見通しが立った。すでにヒト椎間板ヘルニアの椎間板の一部にはTS-1陽性細胞が存在することを確認し、TIIC免疫への解明の見通しが得られると考えている。*CB-11mAb精製法について、目下英文論文を執筆中である。*椎間板免疫機構の知見報告は平成6年末以降に行う予定である。

第一に関節軟骨の実験系からは、TIIC中で抗原性をもつものは、CB-IIであることが確認されてることから、本研究ではII型コラーゲンを主たる構成要素とする椎間板髄核の変性に免疫学的背景があるであろうとして、先ず、CB-II特異的モノクローナル抗体(mAb)を独自に精製することに成功した。このCB-IImAbでの抗原誘導型関節炎マウスであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)を治療すると関節炎の発症が認められなかったことから、我々が精製したCB-IImAbは、THCの抗原エピトープを認識していることが明らかになった。そこで腰椎椎間板ヘルニア症例(HNP)12例(男8例、女4例)の手術時摘出した髄核標本に、この抗原性惹起エピトープであるCB-IImAbが反応するか否かを、病理組織学的にABC法を用いて検討したが、一例も陽性例は認められなかった。以上よりHNPの発症あるいは椎間板変性の進展機構には免疫学的抗原性をもつTHCの存在は否定的であり、現時点でHNPと免疫応答機構の関係はないと結論された。
ISO2394に対応したRC橋脚の耐震設計に用いる部分安全係数評価

(1)研究代表者が先に提案してきた構造系信頼性設計手法を援用することで,構造系の信頼性を考慮した信頼性解析を行うことなく,設計対象構造系の破壊確率が要求信頼性レベル(目標破壊確率)を満足できる設計を可能にする安全係数の算定手法を体系化した.(2)橋脚の固有周期と降伏耐力比Ru(弾性応答水平力P_Hと橋脚の降伏耐力Pyの比(Ru=P_H/Py))より,エネルギー一定則から弾塑性応答変位を推定する際に含まれる安全マージンやばらつきを定量化し,信頼性解析で必要となる確率変数のパラメータの設定を行った.(3)断面形状やせん断スパン比などが異なる46基のRC橋脚を検討対象橋脚群として,提案手法により,その耐震設計に用いる基本安全係数を試算した.その結果,地震時保有水平耐力法により耐震設計されたRC橋脚の安全性指標βsysは,βsys=0.92.4の範囲でばらついているのに対し,試算した基本安全係数と定義した設計規準式を用いることにより,確率・統計の計算を一切必要とすることなく,目標安全性指標に漸近したRC橋脚が耐震設計できることを確認した.また,構造系の信頼性が要求信頼性レベルを満足する設計とするためには,構造系信頼性評価法などを用いて,ある設計変数の変化が幾つかの限界状態の照査に及ぼす影響を考慮した上で,全ての設計規準式で用いる基本安全係数を一括して算定する必要があることを示した.(4)基本安全係数を算定した際に用いた加速度応答スペクトルとは異なる地震動を受けるRC橋脚の信頼性解析を行い,予め設定した目標安全性指標とのずれや橋脚毎のβsysのばらつきの大きさの変化を検証した.限られた検討結果ではあるが,基本安全係数を算定した際と異なる地震動の作用に対しても,橋脚毎のβsysのばらつきが大きく増加することはないことを確認した.(1)既に提案した構造系信頼性理論に基づく設計手法を援用することで,構造系の信頼性を考慮した信頼性解析を行うことなく,設計対象構造系の破壊確率が要求信頼性レベル(目標破壊確率)を満足できる設計を可能にする安全係数の算定手法を体系化した.(2)橋脚の固有周期と降伏耐力比R_u(弾性応答水平力P_Hと橋脚の降伏耐力P_yの比(R_u=P_H/P_y))より,エネルギー一定則から弾塑性応答変位を推定する際に含まれる安全マージンやばらつきを定量化し,信頼性解析で必要となる確率変数のパラメータの設定を行った.(3)設計条件の異なる46基のRC橋脚を検討対象橋脚群として,提案手法により,その耐震設計に用いる基本安全係数を試算した.その結果,地震時保有水平耐力法により耐震設計されたRC橋脚の安全性指標β_<sys>は,β_<sys>=0.92.4の範囲でばらついているのに対し,試算した基本安全係数と定義した設計規準式を用いることにより,確率・統計の計算を一切必要とすることなく,目標安全性指標に漸近したRC橋脚が耐震設計できることを確認した.また,構造系の信頼性を要求信頼性レベルに抑える設計とするためには,構造系信頼性評価法などを用いて、設計変数の変化が幾つかの限界状態に及ぼす影響を考慮した上で,全ての設計規準式で用いる基本安全係数を一括して算定する必要があることを示した.(1)研究代表者が先に提案してきた構造系信頼性設計手法を援用することで,構造系の信頼性を考慮した信頼性解析を行うことなく,設計対象構造系の破壊確率が要求信頼性レベル(目標破壊確率)を満足できる設計を可能にする安全係数の算定手法を体系化した.(2)橋脚の固有周期と降伏耐力比Ru(弾性応答水平力P_Hと橋脚の降伏耐力Pyの比(Ru=P_H/Py))より,エネルギー一定則から弾塑性応答変位を推定する際に含まれる安全マージンやばらつきを定量化し,信頼性解析で必要となる確率変数のパラメータの設定を行った.(3)断面形状やせん断スパン比などが異なる46基のRC橋脚を検討対象橋脚群として,提案手法により,その耐震設計に用いる基本安全係数を試算した.その結果,地震時保有水平耐力法により耐震設計されたRC橋脚の安全性指標βsysは,βsys=0.92.4の範囲でばらついているのに対し,試算した基本安全係数と定義した設計規準式を用いることにより,確率・統計の計算を一切必要とすることなく,目標安全性指標に漸近したRC橋脚が耐震設計できることを確認した.また,構造系の信頼性が要求信頼性レベルを満足する設計とするためには,構造系信頼性評価法などを用いて,ある設計変数の変化が幾つかの限界状態の照査に及ぼす影響を考慮した上で,全ての設計規準式で用いる基本安全係数を一括して算定する必要があることを示した.(4)基本安全係数を算定した際に用いた加速度応答スペクトルとは異なる地震動を受けるRC橋脚の信頼性解析を行い,予め設定した目標安全性指標とのずれや橋脚毎のβsysのばらつきの大きさの変化を検証した.限られた検討結果ではあるが,基本安全係数を算定した際と異なる地震動の作用に対しても,橋脚毎のβsysのばらつきが大きく増加することはないことを確認した.
歯科用筋電計および超音波粘膜厚さ計測器の総義歯補綴へ応用に関する研究

総義歯装着患者の義歯について客観的評価を行ううえで、咀嚼筋(主に咬筋)の筋活動電位量の左右バランス、咬合接触状態、顎堤粘膜の厚さなどの因子について、簡易筋電計(マッスルバランスモニター)、咬合力測定装置(デンタルプレスケール50))および超音波粘膜厚さ計測器を用いて測定することによって評価可能であるかどうか、また患者自身の義歯に対する主観的満足度評価や咀嚼可能食品アンケート調査との一致性について検討した。1.左右筋活動のバランス(最大かみしめ時およびタッピング時)および左右咬合接触バランス(最大かみしめ時)には相関関係があり,それらは一致する傾向が認められた.また患者自身の義歯に対する主観的満足度が高く,咀嚼機能評価において良好な成績であった症例では筋活動および咬合接触の左右バランスは良好であった.しかしながら,咬合接触と比較して筋活動の左右バランスは,被験者のかみしめ状態や咀嚼習慣が影響し,測定のばらつきは大きかった.2.義歯に対する満足度も低く,咀嚼機能評価でも良好な結果が得られなかった症例のうち,特にかみしめ時に片側的な顎提粘膜の疼痛を訴える患者においては,疼痛を回避する筋および咬合接触バランスの変化が認められ,とくに筋バランスにおいて顕著であった.また義歯調整後においては有意なバランスの改善が認められた.3.顎堤粘膜の厚さ(下顎のみ)は,歯槽頂部,唇頬側顎堤部,舌側顎堤部の順に減少していたが,疼痛発現部位と粘膜厚さの大小は必ずしも一致してなかった.また軟性裏装材料を適応すべきかどうかの判断を平均粘膜厚さから行うまでには至らなかった.今後さらに症例数を増やし,検討を重ねていくつもりである.総義歯装着患者の義歯について客観的評価を行ううえで、咀嚼筋(主に咬筋)の筋活動電位量の左右バランス、咬合接触状態、顎堤粘膜の厚さなどの因子について、簡易筋電計(マッスルバランスモニター)、咬合力測定装置(デンタルプレスケール50))および超音波粘膜厚さ計測器を用いて測定することによって評価可能であるかどうか、また患者自身の義歯に対する主観的満足度評価や咀嚼可能食品アンケート調査との一致性について検討した。1.左右筋活動のバランス(最大かみしめ時およびタッピング時)および左右咬合接触バランス(最大かみしめ時)には相関関係があり,それらは一致する傾向が認められた.また患者自身の義歯に対する主観的満足度が高く,咀嚼機能評価において良好な成績であった症例では筋活動および咬合接触の左右バランスは良好であった.しかしながら,咬合接触と比較して筋活動の左右バランスは,被験者のかみしめ状態や咀嚼習慣が影響し,測定のばらつきは大きかった.2.義歯に対する満足度も低く,咀嚼機能評価でも良好な結果が得られなかった症例のうち,特にかみしめ時に片側的な顎提粘膜の疼痛を訴える患者においては,疼痛を回避する筋および咬合接触バランスの変化が認められ,とくに筋バランスにおいて顕著であった.また義歯調整後においては有意なバランスの改善が認められた.3.顎堤粘膜の厚さ(下顎のみ)は,歯槽頂部,唇頬側顎堤部,舌側顎堤部の順に減少していたが,疼痛発現部位と粘膜厚さの大小は必ずしも一致してなかった.また軟性裏装材料を適応すべきかどうかの判断を平均粘膜厚さから行うまでには至らなかった.今後さらに症例数を増やし,検討を重ねていくつもりである.
性特異的なエピゲノム制御による自閉症発症機序の解明

自閉症やうつ病,不安障害などの神経発達障害における性差が生じる要因には,性染色体上の遺伝子の関与や胎児期・新生児期の脳の発達における性ホルモンの影響など複合的な要素が複雑に絡み合っていることが示唆されている。そこで,本研究課題では遺伝的要因・内分泌要因・環境要因の複合的な要因によるオキシトシン受容体遺伝子(OXTR)やバソプレッシン受容体遺伝子(AVPR)の発現制御が社会性障害や情動障害などの神経疾患発症における性差を生み出す可能性を検討する。
バイオテレメトリーによる甲殻類の行動測定に関する研究

甲幅約210mm、甲長約180mmのタカアシガニ(雄ガニ2尾、雌ガニ3尾)5尾を用い、バイオテレメトリによって、前年度までの行動調査結果の確認と長時間の追跡による生態行動の解明と製作した機器類の性能検証を目的とした。実験は、通算30日にわたって行われた。前年度までの結果を含めて今年度についてまとめると1.移動は、絶え間無く続けられ移動方向は、沿岸に沿って沿岸線と平行しており、移動速度、移動方向はほぼ一定である。2.移動途中にタカアシガニが存在した水深は、70mから430mの範囲にあり、その大部分は、水深200mが中心であった。3.環境温度は、6°Cから13°Cの範囲であり、水温の変化が行動の変化に影響を与える関係は、見られなかった。4.移動中の環境照度は、0.1から0.01ルクスオーダーであり、水中照度の変化と行動と間に相関は認められなかった。5.移動速度に注目すると、雌雄ともに夕刻6時から朝6時にかけての移動速度が朝6時から夕刻6時までの移動速度に比較して大きく夜行性であることが示唆された。一方、雌雄で比較すると雌の移動速度が、雄の移動速度に比較して1.5から2倍程度大きく雌の移動速度の平均は、おおむね時速5-60mであった。6.タカアシガニを放流してからバイオテレメトリで位置を特定し、その後2週間経過してから移動速度ならびに移動方向を推定して探索すると再度推定位置付近で発見できることが多い。これらの結果は、漁業者の漁獲の際にカニ籠漁が行われると一方向に移動するタカアシガニが籠に捕獲されてしまい、移動方向の後方で操業される一方の底引き漁での漁獲がほとんど無くなる事実と符合する。さらに、漁業者の話によれば底引き漁では、海域によらず親ガニの漁獲の際に小ガニ、稚ガニが混獲される。一方、過去に調査に供したカニの中に抱卵した親ガニも数個体あったことから推定して移動が索餌と産卵を兼ねたものであると考えられた。タカアシガニの行動測定のために、水深350m以深で使用できる照度ピンガーならびに水温ピンガーを設計用意した。これらのピンガーは、照度、水温情報によって超音波パルス信号のパルス間隔が変化し、受信機・記録器で受信記録することができる。また、それぞれのピンガーは、シングルパルス、ダブルパルスとなっていて対象生物が同一箇所に存在しても受信機で聴音する事によって簡単に個体識別が可能で複数尾の同時追跡が可能なものとなった。ピンガーの性能試験は、ピンガーを圧力試験器に収納し、35kg/〓まで圧力を加え、正常に動作することを確認した後、水温ならびに照度を変化せしめ、情報を受信記録して、校正表を作成した。これらを海上にて水深350mまで下降させ、超音波信号を受信記録しつつ、水温情報は同時に使用したDBT(水深水温との関係が同時に記録できる装置)のデータと比較、照度情報は、水深との関係を記録した。1994年1月18日、駿河湾石花海北堆海域に雌のタカアシガニ5尾を運び水深300mの地点を選び1マイル間隔で放流した。追跡実験実施期間は、海況が悪く計画した5日の内3日間しか追跡できなかった。

移動速度は、平均1時間あたり数十mで、存在した水深は放流したときの水深がほぼ保たれる結果となった。移動方向は、半時計方向で、流れとの関係は不明であった。水中照度は、0.01ルクスオーダーであまり変化しなかった。移動中の水温は、10°C付近で移動と水温に特定できる関係は見られなかった。今年度は、海況が悪く危険を避けるため主に日中に追跡が限定され今後に課題を残す結果となった。ピンガは、送信情報として水温・水深・照度の3種類を対象とし、それぞれ1もしくは2チャンネを送信できるタイプとした。12月初旬、戸田漁協カニ篭漁で漁獲されたタカアシガニ甲幅180、甲長210程の5尾(♂2、♀3)を12月12日に受取り、駿河湾石花海北堆に運びDBTにて現場海域の水温鉛直分布を測定後、出力試験を行ったピンガをカニに装着した。カニの放流地点は、水深200mとし、石花海北堆の北側を西から東に向けて0.5マイル間隔とした。放流後の追跡の方法は、供試カニ番号を1、2、3、4、5とし、それぞれピンガの信号によって個体識別ができ、位置が特定できたら停船して水深を測定して情報を記録し、これらを順に1→2→3→4→5→4→3→2→1として繰り返すようにした。追跡は、途中海況が悪く船の運行が危険なため1日中断したが4日間行うことができた。この中で最も大きな移動をしたものは、総移動距離10.5kmに及び、移動速度は小さなもので20m/h、大きなもので140m/hであり7倍の違いとなり、雌が雄に比較して大きく、移動水深は、5尾について150mから320mの範囲となった。これにともなう環境水温は、8°Cから13°Cであり、水中照度は0.01から0.7ルクスであった。各個体について水平移動速度と垂直移動速度の双方から活動度を計算したところ例外なく夕刻から明け方にかけて明け方から夕刻に比べて活動度が大きくタカアシガニが夜行性であることが示唆された。水温や水中照度の変化と移動速度ならびに活動度とを対比させて見たところ相互に相関が認められなかった。特徴的な結果として全体的な移動方向は5尾ともに西から東に向かう方向となった。この方向は、観測中停船時に流される方向と一致しており、また実験期間中の黒潮の流動は、駿河湾の沖合いにあり、伊豆半島沖銭洲の南に流軸があったことからみても石花海北堆付近では、平均的には東向きの流れがあったと推定される。カニの移動方向は、平均的な流れに依存すると考えられる。最終年度である今年度は、甲幅約210mm、甲長約180mmのタカアシガニ(雄ガニ2尾、雌ガニ3尾)5尾を用い、バイオテレメトリによって、前年度までの行動調査結果の確認と長時間の追跡による生態行動の解明と製作した機器類の性能検証を目的とした。実験は、通算30日にわたって行われた。前年度までの結果を含めて今年度についてまとめると1.移動は、絶え間無く続けられ移動方向は、沿岸に沿って沿岸線と平行しており、移動速度、移動方向はほぼ一定である。2.移動途中にタカアシガニが存在した水深は、70mから430mの範囲にあり、その大部分は、水深200mが中心であった。3.環境温度は、6°Cから13°Cの範囲であり、水温の変化が行動の変化に影響を与える関係は、見られなかった。4.移動中の環境照度は、0.01から0.001ルクスオーダーであり、水中照度の変化と行動と間に相関は認められなかった。5.移動速度に注目すると、雄雌ともに夕刻6時から朝6時にかけての移動速度が朝6時から夕刻6時までの移動速度に比較して大きく夜行性であることが示唆された。一方、雄雌で比較すると雌の移動速度が、雄の移動速度に比較して1.5から2倍程度大きく雌の移動速度の平均は、おおむね時速5-60mであった。
周囲環境からエネルギーを吸収して充放電する自己再生型ユビキタス電源(電池)の研究

本研究で提案するユビキタス電源(光空気二次電池)は、空気中の酸素をエネルギー源とした放電と光エネルギーによる自己再生(充電)とを可能にする次世代の二次電池である。本報告では、特に、SrTiO_3-LaNi_3. 76Al_1. 24H_n| KOH| O_2とTi| KOH| O_2の二つの電池系に着目し、充放電性能の向上を狙いとして負極を中心に検討した結果について述べた。前者については、負極の光電気化学特性やエネルギーレベルの値から光充電性能向上の可能性を明らかにした。また、後者では、負極表面に非反応性物質を形成させることによって電池容量の増大が可能であることを示した。本研究の目的は、身の回りの自然エネルギーを吸収して自己再生(充放電)する次世代のユビキタス電源を実現することにある。具体的には、周囲環境に存在する空気中の酸素からエネルギーを獲得し、これを電気エネルギーに変えて放電する機能、および、光エネルギーを吸収して自己再生(充電)する機能の二つの機能を有する二次電池を開発する。これにより、充電操作や充電電力が不要で、クリーンで省エネルギー性に優れ、半永久的に充放電可能な新原理に基づく自己再生型ユビキタス電源(二次電池)を世の中に提供する。狙いとする自己再生型ユビキタス電源の実現をはかるため、負極活物質に水素吸蔵合金を用いた電池系と放電生成物が自身の光反応性を利用して放電前の物質に還元される新概念の電池系について検討した。平成21度は、特に、これら光空気二次電池系実現の鍵技術となる負極材料の開発に主眼を置いて検討を進めた。具体的には、異なる性質を有する水素吸蔵合金とn型半導体とを共存させ、電極組成の最適化を図る等、負極材料の詳細な検討を進めた。これらの結果を基に、光再生実現の必須要件(光エネルギーによる電子生成、及び、光吸収サイトから活物質反応サイトへの生成電子の運搬の二条件)を満足するエネルギー状態を形成し得る電極(SrTiO_3-LaNi_3.76Al_1.24)を提案・作製するとともに、本負極を用いた電池系の放電容量実測値等の解析から、提案の電池系が光エネルギーを物質変化の形で負極中に蓄積し得ることを確認する等、電気化学的手法により光再生挙動・特性を明らかにした。また、XPS等の分析手法により、光充放電にともなう電極表面の酸化状態の変化等を解明し、これら結果から放電生成物の光自己再生機能の実現に見通しを得た。さらに、これまでに明らかになった電極挙動等を基に、本電池系のマイクロ電池化の可能性についても検討を開始し、課題を抽出した。これにより、充電操作や充電電力が不要で、クリーンで省エネルギー性に優れ、半永久的に充放電可能な新原理に基づく自己再生型ユビキタス電源(二次電池)の提供を目指す。前年度に引き続き、負極活物質に水素吸蔵合金を用いた電池系と放電生成物が自身の光反応性を利用して放電前の物質に還元される新概念の電池系に着目し、狙いとするユビキタス電源の実現へ向けた検討を進めた。平成22度は、特に、基本機能の実現や光充放電性能の向上等を主たる狙いとして、材料面から負極の基本検討を行ない、これらの検討結果を基に放電性能の向上を試みた。具体的には、Ti|KOH|O_2系電池において、電極表面に比較的安定な放電生成物膜が形成され放電性能が低下する現象を解明すると伴に、その解決手段を明らかにした。すなわち、負極表面へ非反応性サイトを適度に形成(パーシャルイオンコート技術等を用いた電極表面への非反応性物質の吸着により実現)させることにより、負極反応を活性化することができ、本手法を用いることにより電池容量を従来の5倍程度に増大させ得ることを確認した。また、電気化学的測定手法を用いて、電極/電解質界面や負極反応のエネルギーレベル等を解明し、負極組成の適正化をはかると伴に、開発電極の効果を理論面から明らかにした。さらに、本電池系の問題点として予見される電解質中水分の透湿現象等の課題についても検討を開始した。本研究の目的は、充電操作や充電電力が不要で、クリーンで省エネルギー性に優れ、半永久的に充放電可能な自己再生型ユビキタス電源実現への道を拓くことにある。

具体的には、周囲環境に存在する空気中の酸素からエネルギーを獲得し、これを電気エネルギーに変えて放電する機能、および、光エネルギーを吸収して自己再生(充電)する機能の二つの機能を有する次世代二次電池の開発を目指す。狙いとするユビキタス電源の実現をはかるため、前年度に引き続き、負極活物質に水素吸蔵合金を用いた電池系と放電生成物の光反応性を利用した電池系の開発を進めた。特に、平成23度は、これら電池系の自己再生機能の高性能化等を主眼として、材料面から負極の基本検討を進めるとともに、ユビキタス電源としての本電池の可能性等を検討した。前者では、電極/電解質界面や負極反応等のエネルギーレベルを解明し、開発した複合機能電極の効果を理論面から明らかにするとともに、負極材料の適正化により、太陽光にベストマッチした、より低エネルギー(1.3eV相当)の長波長光でも狙いとする電池反応を進行させ得ることを明らかにした。また、光励起レベル(フラットバンド電位)を僅か0.05eV卑電位化することにより、自己再生速度・効率が2倍以上に向上することを見出した。これまでの検討により、狙いとする機能を有する電池系の実現に一定の見通しを得ることができ、本研究の成果は、上述の自己再笙型ユビキタス電源(二次電池)実現への道を開く技術としての可能性を期待できる。また、本電池系は、マイクロ化に適した基本的な資質・特徴を有しており、米粒よりも小さなマイクロ電池実現のための鍵技術として重要になる可能性もある。
HIV-1自然宿主化細胞性因子を標的とした戦略的ワクチンの創製

本研究は、ウイルス表面の細胞性抗原cyclophilin Aに対する抗体を生体内に誘導することにより、HIVの感染を防止するという全く新しいAIDSワクチン開発の試みである。これにより、AIDSワクチン開発において問題であったウイルスの易変異原性に関して終止符を打つことができる。また、最近の研究でHIVと近縁のSIVはウイルス粒子内にcyclophilin Aを取り込まず、HIVのみがウイルス粒子内にcyclophilin Aを取り込むがことが判ってきた(Fujita, M.etal.,J.Virol.,75,10527-10531)。このことは、SIVを起源とするHIVはヒトを自然宿主化して効率よく複製するために宿主由来の細胞性因子を利用していると考えられ、HIVはcyclophilin Aのpeptidyl-prolyl cis-trans isomerase活性を利用してウイルス構成蛋白質ホールディングの効率化を図り(Gamble, T.R. etal.Cell,87,1285-1294)、ヒトで複製していると考えられる。つまりcyclophilin Aを標的とした免疫療法は、HIV複製の根幹を標的としていると考えられる。生体内にcyclophilin Aに対する抗体を誘導できればウイルスの易変異原性に関係なくウイルスの宿主細胞に吸着することを防止できる可能性がある。発展途上国のHIV感染者が金銭的な問題から十分なAIDS治療を受けることができない現状を考慮すると、ワクチン開発は急務である。現在、抗原とするcyclophilin Aの調製と、小動物を用いた抗体誘導実験とその抗血清のHIV-1感染防止効果の検討のための基礎データを蓄積している。
大村天然化合物リガンドを用いたケミカルツール分子、医薬品シーズ分子の創生

マラリアは世界三大感染症の1つに位置付けられ、年間の罹患者は約2億人、死者は約43万人に及ぶ。近年、既存の抗マラリア薬に耐性をもつ原虫の出現が増加しており、新たな作用機序を持つ治療薬の開発が急務となっている。さらに蔓延地域の経済的、衛生的状況から、安価で且つ、経口薬として単回投与で効果を示すことが求められる。その様な背景のもと、北里生命科学研究所における抗マラリア活性物質探索スクリーニングの結果、Penicillium viticola FKI-4410株培養液中よりPuberulic acid (1)と類縁体が単離された。これら天然物の中でも1はin vitro試験において既存薬であるChloroquineの耐性株に対して高活性を示すことから新たな作用機序を持つと期待される。しかしながらin vivo試験において、腹腔内投与では抗マラリア活性を示すが毒性を示し、更に経口投与では活性を示さないことが判明した。そこで新規抗マラリア薬の開発を目的に、1をリード化合物とした多様的誘導体合成を指向した全合成経路を確立し、構造活性相関の解明と、経口投与において高活性で且つ低毒性な化合物の探索を目指し本研究に着手した。Puberulic acidは7員環芳香環であるトロポン環骨格をもち、分子量が小さいため、安価でかつ簡単に大量合成可能と期待できる。そこで、新たな抗マラリア剤の開発を目標に、閉環メタセシスを鍵反応としてPuberulic acidの7員環骨格を構築しさらに芳香化を達成し、Puberulic acidのグラムスケールでの全合成を達成した。更に、この合成法を利用して様々な誘導体を合成した所、エステル体TRPG-56やTRPG-58はin vivoにおいて高活性且つ毒性を示さず、経口投与においても活性を示した。微生物代謝産物より、抗マラリア薬となる興味ある医薬品シーズ分子を3つ見出す事が出来た。これまで見出した新規天然物をリードとして、様々な誘導体を合成してより特異的で強力な薬剤を創製していく。そして、それをケミカルツール分子として、作用機作を明らかにして行く。
抗体ライブラリーを用いた全遺伝子産物の網羅的機能構造解析

背景と目的:バイオインフォマティックス、分子動力学シミュレーション、および黒澤らによって開発された抗体ライブラリーを用いた細胞内遺伝子産物の網羅的機能構造解析法の開発とその応用を目的とする。生体内機能性分子の標的分子認識の分子機構を抗体ライブラリーを使って網羅的に解析することで、生物の有する標的分子認識機構のインデックスを作成し、機能が未知の遺伝子産物の機能を探索できるアルゴリズムを開発する。また、その過程で得られる知見を基盤に、任意の遺伝子産物に適用可能な機能制御分子の設計アルゴリズムを開発する。検討結果:1.標的分子認識機構のデータベースの作成;これまでにステロイドやペプチド、病因性毒素、ウイルス粒子を抗原として抗体ライブラリーのスクリーニングが行われ、各抗原に対する抗体およびその遺伝子が得られている。一つの抗原に対して多種の抗体が得られるが、これら抗体遺伝子の整理、統合、データベース化を進めている。2.以下の二つの系をモデルケースとして、抗体をプローブとした生体内分子間相互作用の分子機構の解明とその制御法の開発を進めている;a)細胞内シグナル伝達系の主要因子であるカルモジュリンの翻訳後修飾依存的標的タンパク質認識の分子機構を調べ、抗体を用いてこの分子間相互作用を制御する方法の開発を進めている。b)未同定、機能未知の遺伝子産物の同定、機能解析に用いる抗体の調製方法の開発のモデルケースとして、c.elegansのカドヘリンリピートを有する遺伝子産物の推定三次元立体構造の構築を行い、ペプチド抗原の設計を行った。考察:現在構築中のデータベースを概観すると、通常の動物免疫法で得られる一群の抗体に比べて、はるかに多種および多機能の抗体が得られている事が分かった。現在、さらにデータ数を増やしつつ、全てのデータを網羅的に扱うことで新しい知識の抽出を進めている。
エキシマレ-ザによる酸化物高温超伝導薄膜の低温作製と評価

我々はエキシマレ-ザを用いたレ-ザアブレ-ション法において、基礎的な推積機構を明らかにすると共に、種々の活性化法を用い良好な酸化物高温超伝導薄膜を作製することを、主な目的として掲げてきた。今年度は、第1のテ-マとして、その薄膜成長表面への第2パルスレ-ザ照射効果を中心に、主に薄膜の温度過渡応答のレ-ザ波長、パルス幅依存性を数値計算により調べ、最高照射条件を行った。また実際に、エキシマレ-ザの替わりにYAGレ-ザを用いて、照射実験を行った。一方第2のテ-マとして、本推積法の基礎過程と密接な関連を有するものと考えられる液滴状粒子の生成とレ-ザエネルギ-密度との関連を調べた。本年度の研究成果として以下の事項があげられる。1.薄膜成長表面上への第2パルスレ-ザ照射効果(1)成長薄膜表面においてレ-ザ照射による温度分布の過渡応答を数値計算し、照射に用いるパルスレ-ザの波長およびパルス幅を最適化する必要のあることを示した。(2)薄膜成長表面へのYAGレ-ザ照射(波長266nm)により、膜表面平滑性及び超伝導特性を改善できることを示した。当該波長では酸素の解離はあまり期待されず、超伝導特性の改善はその他の推積粒子の電子励起や成長表面の温度上昇によるものと思われる。2.レ-ザアブレ-ション時のレ-ザエネルギ-密度を最適化する事により、基板上での液滴状粒子の生成を抑制することができた。
ミューオン素粒子物理学の研究

未発見の荷電レプトン混合現象であるミューオン・電子転換過程を探索するために、大強度のミューオン・ビームが必要である。そのために、大阪大学グループは、高強度・高輝度・高純度のミューオン・ビーム源を建設する「PRISM計画」を提案し推進めている。この計画では、ソレノイド磁場による大立体角パイオン捕獲により高強度化を、ミューオン蓄積リングでの位相空間回転法を用いて、高輝度化と高純度化を実現する。ここで、位相空間回転法では、遅いミューオンを加速し、速いミューオンを減速する新しい手法のことをいう。ミューオンの運動エネルギーを揃え、粒子ビームを高輝度化する。この実証試験として、平成17年度より、固定磁場強収束リング(FFAGリング)を建設している。このFFAGリングは6台のFFAG電磁石から構成される。平成19年度は、6台のFFAG磁石をすべて完成させた。また、FFAG磁石の磁場は非線形であり、その複雑な磁場中での荷電粒子の軌道について、アルファ線を使って研究を進めた。具体的には、1台のFFAG磁石の片側からアルファ線を打ち込み、反対側でそれを検出し、アルファ線源の位置や放出角度を変えることにより、FFAG磁石での荷電粒子の軌道を研究する。それをシミュレーション計算と比較し、FFAG磁石のビーム光学を実験的に確認する。測定器の準備と設置、データ取得とデータ解析は当該外国人研究員と特任研究員、大学院生のグループにより遂行された。取得したデータの予備的な解析からFFAG磁石の磁場およびビーム光学はミューオン蓄積リングとしての性能をほぼ満たしていることがわかった。ミューオン素粒子物理学を研究するために、特に、荷電レプトン混合現象であるいまだ未発見の「ミューオン・電子転換過程」を探索するために、大強度で高輝度、高純度のミューオン源の建設を目指している。そして、そのために、大阪大学グループでは、PRISM計画を進めている。PRISMでは、高輝度と高純度を実現するために、位相空間回転法を採用した。そのために、固定磁場強収束リング(FFAGリング)を建設している。位相空間回転リングでは、高輝度を達成するために、遅いミューオンを加速し、速いミューオンを減速することにより、ミューオンの運動エネルギーを揃え、さらに高純度を達成するために、リング中にミューオンを周回させることにより、ビーム中の不純物であるパイオンを崩壊させ、ミューオン純度を向上させる。今年度は、数台のPRISM-FFAGリングが完成した。そのPRISM-FFAG電磁石の磁場測定などの性能評価を行うため、データ収集システムの開発に着手した。磁場測定は、ホール素子を使用して3次元ロボットモジュールにより磁場領域を包括的に自動スキャンするシステムを開発した。次年度はスキャン中の磁石起磁力の安定性をモニターするために、磁極近傍に固定したホール素子の読み出しを同時に行う予定である。また、今年度に、精度の高い磁場測定を行うため専用のシステムをKEKに構築した。これらの磁場測定結果を、3次元磁場計算プログラムTOSCAと計算磁場と比較するための方法を次年度に確立しようとしている。荷電レプトン混合現象である未発見の「ミューオン・電子転換過程」を探索するために、大強度で高輝度・高純度のミューオン・ビーム源を建設する「PRISM計画」を大阪大学グループで進めている。これは、非常に画期的で世界的にも独創的な計画である。ミューオン・ビームの高輝度化と高純度化を実現するために、PRISM計画では位相空間回転法を用いている。位相空間回転法では、遅いミューオンを加速し、速いミューオンを減速することにより、ミューオンの運動エネルギーを揃え、粒子ビームを高輝度化する。この位相空間回転法を粒子ビームに効率的に適応するために、粒子ビームの蓄積リングを採用することにした。さらに、同時に、この蓄積リング中にミューオンを数回周回させることにより、ビーム中の不純物であるパイオンを崩壊により減少させ、高純度を達成することができる。その実証試験として、平成17年度より、固定磁揚強収束リング(FFAGリング)を建設している。平成18年度は、完成した3台のPRISM-FFAG磁石について磁揚測定を行った。磁場測定は、ホール素子を使用した。さらに3次元ロボットモジュールにより磁場則的領域を包括的に自動スキャンするシステムを開発した。スキャン中の磁石起磁力の安定性をモニターするために、磁極近傍に固定したホール素子の読み出しを同時に行った。精度の高い磁場測定を行うため、専用のシステムを構築した。磁場測定はKEK東カウンターホールで行われた。また、これらの磁場測定結果を、3次元磁場計算プログラムTOSCAで計算された磁場の値と比較した。.この結果、満足のいく性能が出ていることが判明した。

この実証試験として、平成17年度より、固定磁場強収束リング(FFAGリング)を建設している。このFFAGリングは6台のFFAG電磁石から構成される。平成19年度は、6台のFFAG磁石をすべて完成させた。また、FFAG磁石の磁場は非線形であり、その複雑な磁場中での荷電粒子の軌道について、アルファ線を使って研究を進めた。具体的には、1台のFFAG磁石の片側からアルファ線を打ち込み、反対側でそれを検出し、アルファ線源の位置や放出角度を変えることにより、FFAG磁石での荷電粒子の軌道を研究する。それをシミュレーション計算と比較し、FFAG磁石のビーム光学を実験的に確認する。測定器の準備と設置、データ取得とデータ解析は当該外国人研究員と特任研究員、大学院生のグループにより遂行された。取得したデータの予備的な解析からFFAG磁石の磁場およびビーム光学はミューオン蓄積リングとしての性能をほぼ満たしていることがわかった。
擬似微小重力環境および遠心重力による高荷重がラットの歩容、神経機構に与える影響

微小重力環境が惹起するラットの歩容変化が遠心重力を用いた高荷重介入によって軽減され得るというこれまでの成果をもとに、介入の至適強度および至適持続時間を検証している。現在のところ、至適範囲より過大および過少な介入では効果が少ないことが明らかとなりつつある。この成果は平成27年11月21日の第61回日本宇宙航空環境医学会にて発表された。今年度は動作変化の背景と考えられるラットの中枢神経組織評価のためのパイロットスタディが進行中であり中間報告を平成28年6月にフランス・トゥールーズにて開催される第37回国際重力生理学会にて発表予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
二倍体アフリカツメガエル(Xenopus tropiicalis)を用いた眼形成の遺伝子カスケードの解析

カエルやイモリを用いた古典発生生物学の研究成果から、眼形成には組織間の相互作用が不可欠であることが明らかにされている。しかし、この眼形成過程の分子レベルでの研究は少なく、組織間の誘導に関わる因子の実体は不明である。転写因子L-Mafは水晶体誘導・分化因子として機能しているので、この遺伝子を中心にアフリカツメガエルの眼形成過程における遺伝子カスケードを明らかにすることが、本研究の目的である。アフリカツメガエルのcDNAライブラリーからMaf遺伝子のホモログMafBとL-MafをRT-PCR法で分離した。眼形成過程におけるステージを追って、発現パターンをin situ hybridizationと免疫組織化学法で調べた。その結果、MafBとL-Mafの発現は、水晶体プラコードで開始し、その後水晶体細胞に特異的に発現することを明らかにした。水晶体形成と共に、MafBとL-Mafの発現はそれぞれ水晶体上皮細胞と線維細胞に限局する。MafBとL-Mafの下流遺伝子を同定するために、アニマルキャップアッセイを行った(図)。MafBは、Pax6,Lens1,Six3,Sox3とクリスタリン遺伝子群の発現を促進するが、L-Mafはクリスタリン遺伝子群だけの発現を促進することが明らかになった。これらの結果から、MafBは分裂能をもつ細胞にL-Mafは分裂能を失った細胞に発現し、それぞれ異なる遺伝子群の転写を調節していることが明らかになった。
弾性振動可視化装置の自動化とその応用

「誰でも」「簡単に」使える事を意図した高機能な高周波弾性振動可視化装置を開発し,今日の無線通信のさらなる高品質化に欠くことのできない,高周波弾性波動素子の高性能化に向けた研究・開発に寄与する強力なツールを提供することを目標とする。具体的には,本研究者が開発してきた超高速弾性振動可視化装置の制御を大幅に見直すとともに,周波数掃引などに伴う各種設定,データ取得・処理を自動で行うことが可能なハードウェア開発,またこれを有効に活かすことの可能な統合ソフトウェアを作成する予定である「誰でも」「簡単に」使える事を意図した高機能な高周波弾性振動可視化装置を開発し,今日の無線通信のさらなる高品質化に欠くことのできない,高周波弾性波動素子の高性能化に向けた研究・開発に寄与する強力なツールを提供することを目標とする。具体的には,本研究者が開発してきた超高速弾性振動可視化装置の制御を大幅に見直すとともに,周波数掃引などに伴う各種設定,データ取得・処理を自動で行うことが可能なハードウェア開発,またこれを有効に活かすことの可能な統合ソフトウェアを作成する予定である
現代ドイツの演劇状況に関する芸術社会学的研究

ドイツ語圏の各地の劇場におけるフィールドワークを通じて得た知見の内容は、おおよそ以下の通りである。1.ドイツの劇場の公演システムは、相対的に規模の大きい場合には「レパートリー制」、規模の小さい場合には、日本の劇団で一般的な「エンスウィート制」を取る。2.レパートリーは、劇団の規模によって異なるが、1シーズン、ほぼ30本程度の作品が上演され、年間の上演は、複数の舞台を用いて500回程度というのが一般的である。3.ある制作がレパートリーに含まれる期間は、だいたい2年程度であるが、芸術的もしくは興行上の評価の高低によって左右されることが多い。4.人口が5万以上の町ならば、「国立(州立)劇場」「市立劇場」「有限会社」等、経営形態はさまざまであるが、自前の芸術家を擁する劇場が存在するのが一般的であり、それに対する行政からの助成は手厚く、劇団の総支出の80%から90%ほどは、助成金によって補填されている。5.俳優やドラマトゥルク(文芸部員)の契約任期は、基本的に2年間で、管理・事務部門がほぼ公務員として異動がないのとは異なり、芸術監督の交代とともに大幅に入れ替わるのが普通である。6.古代ギリシャから現代にいたる諸作品に対する演出の一般的な傾向を総括することは困難であるが、演出家主導による作品の大幅な改編・改作が行なわれるのは、ごく一般的である。7.俳優および文芸部員の養成は、日本とは異なり、州立の高等教育機関によって行なわれる。ドイツ語圏における現在のような劇場制度の歴史的形成過程についての研究は、これからの課題である。1.本年度は、主としてベルリンおよび南西ドイツの劇場を訪問し、公演システムの特質等の調査研究をする予定であったが、昨年の3月に、南西ドイツ、すなわち、フライブルク、マンハイム、シュトゥットガルトの劇場を訪問する機会を得たことから、予定を少々変更し、ベルリンと、ドイツ語圏めなかでも大きな位置を占めるウイーンの劇場における公演状況を調査する。2.現代ドイツの演劇(および場合によってはオペラ)の上演にあっては、「レジー・テアター(演出演劇)」と呼ばれる、戯曲(テキスト)よりは演出そのものの個性が尊重される傾向が強く、レパートリーの構築も、基本的にそれに照応した形でなされている。3.本年度の演劇シーズンにおけるベルリンの劇場の状況については、主として上記2の論点をテーマとして、雑誌『葦牙』(同時代社)30号(2004年4月、発行予定)に、「射殺するノラ-現代ドイツの演劇状況III-」の表題で論文を発表する。4.ドイツにおける近代的劇場の成立史、すなわち、「宮廷劇場から市民劇場へ」の歴史的移行の特質については、ベルリン・フンボルト大学哲学部第2部門の研究者と討論を行うとともに、ドイツの演劇・劇場史に関する文献を収集する。ただし、この領域に関する、細かな時代区分および地域区分における研究書および研究論文の収集、さらには、演劇史を専門領域とする研究者との間での研究打ち合わせ等は、来年度以降の課題となる。5.「劇場への公的助成」の問題は、たとえばベルリンで、あるオーケストラが解散に追い込まれるような事態となっていることに如実に現れるように、ドイツにおいても深刻であり、幾人かの俳優たちへのインタヴューを通じて、その実態の一端を調査する。1.本年度は、ベルリンおよび旧東ドイツの劇場を訪問するという当初の計画に沿って、2004年9月と2005年3月に、ベルリン市内、およびメクレンブルク・フォアポメルン州の州都であるシュヴェリンの劇場の調査を実施した。2.同じドイツ語圏であるウィーンの劇場についても、短期間ではあったが、2004年9月と2005年2月の2度にわたって訪問し、調査を行なった。

3.人口が10万に満たないシュヴェリンのような地方中都市における劇場運営および公的助成の問題点について、とりわけ、人員が大幅に削減される状況のもとで、オペラ・バレー・演劇・方言による演劇・人形劇の5つのジャンルにわたって劇場の活動を展開する現状について、劇場の広報担当者のみならず、行政の文化担当者にもインタヴューを行い、調査を実施した。4.本年度のドイツの演劇シーズンにおける劇場の状況については、雑誌『葦牙』(同時代社)第31号(2005年5月、発行予定)に、ベルリン・コーミッシェ・オーバーの演出の内容を表題とする「去勢されるドン・ジョヴァンニ-現代ドイツの演劇状況IV-」を発表する。5.本年度は、独文の論文集《Asthetik der Inszenierung》についての書評の執筆を計画していたのであるが、少々遅れ、本年7月締め切りの雑誌に執筆を予定している。6.ドイツにおける「宮廷劇場から市民劇場へ」の歴史的転回については、ゲーテ・シラーのワイマールにおける演劇活動の展開をさしあたっての手がかりとして研究を開始し、理論的には、同時代のヘーゲルの《美学講義》における「劇文学」についての資料収集を開始した。1.本年度は、主としてベルリン、北ドイツ(ハンブルク)、および旧東ドイツの劇場(ワイマール)の劇場を訪問し、公演システムの特質等の調査研究をする予定であったが、北ドイツを南西ドイツ(フライブルク)に変更し、ベルリン、フライブルク、ワイマール、さらにはウィーンの劇場における演劇状況についての調査を行った。2.現代ドイツの演劇(および場合によってはオペラ)においては、各々の劇場における芸術監督(インテンダント)の権限が強く、芸術監督の交代とともに、基本的には、ほぼ全員の俳優と文芸部員もいっしょに交代するのが通例である。したがって、各都市における劇場にあっては、基本的に「劇団」は芸術監督の交代によって解体され、かつ再編成されることになる。3.昨年度のシーズンにおけるドイツの演劇状況については、雑誌『葦牙』(同時代社)31号(2005年7月、発行)に、「去勢されたドン・ジョヴァンニ--現代ドイツの演劇状況IV--」の表題で論文を発表する。本年度については、来年度早々に、論文を執筆する予定である。4.ドイツにおける近代的劇場の成立史、すなわち、「宮廷劇場から市民劇場へ」の歴史的移行の特質の研究は、本年度は十分に展開することができず、来年度の課題となるが、理論的には、ヘーゲルの『美学講義』が、そのさいの主要な対象の一つとなる。5.「劇場への公的助成」の問題については、歴史的には由緒ある文化都市であるとはいえ、わずか人口6万ほどのワイマールの劇場について調査を行うことで、「芸術の存在形態」という点におけるドイツと日本との相違を、本質的な問題として設定することの必要性が明らかとなった。1.本年度は、ベルリン、デュッセルドルフ、ドレスデン、ハンブルク、ウィーンの劇場を訪問し、各劇場の公演システムの運営状況、制作(演出)の特質等について、調査を行った。すなわち、2006年の9月から10月にかけては、ベルリン、ドレスデン、ウィーン、2007年2月から3月にかけては、ウィーン、ベルリン、デュッセルドルフ、ハンブルクの順に、それぞれの町の劇場に赴いた。2.上記の都市の劇場のうち、デュッセルドルフ劇場と、ベルリンのマキシム・ゴーリキー劇場は、ちょうど芸術監督(インテンダント)の交代したシーズンにあたっており、それぞれ俳優や文芸部員にインタヴューを行い、芸術監督の交代による劇場の状況の変化について、聞き取り調査を行った。