hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症の退院時期に関する研究

統合失調症患者の適切な退院時期について考察するためICF(国際生活機能分類)に基づいて統合失調症患者に対する生活機能尺度を作成しその信頼性妥当性を検討した。また、この尺度とBPRSを用い、患者の入院から退院までの症状および生活機能の推移を把握した。その結果、入院中の患者の精神症状および生活機能は6週間前後で急激に症状・生活機能とも改善をみせておりこの期間の集中的治療が退院時期と関連すると考えられた。統合失調症患者の退院に際して、生活機能を客観的に評価することは社会生活をより継続的なものにするために必要であると考えられる。22年度の研究では、統合失調症患者の退院の時期の決定の際の参考情報とするためのICFに基づいた生活機能尺度を作成し、平成20年9月から平成21年3月にかけて、精神科医療法人単科病院2施設の急性期治療病棟に入院した統合失調患者を対象に、ICF尺度評価および簡易精神医学尺度BPRS (Brief Psychiatric Rating Scale)評価を行った。対象となった患者は以下のクライテリアを満たす統合失調症患者に対する看護師により評価してもらった。対象となる患者のクライテリアは、平成20年9月から平成21年3月に入院となった患者で、(1)年齢が16歳以上60歳未満、(2)持続的に障害をもたらしている診断名がICD-10による統合失調症である、(3)認知症・物質による精神障害・人格障害・精神遅滞を合併している者は除外とした。ICF尺度およびBPRSを2施設20名の患者を対象に入院から退院まで2週間毎に測定してもらい102のデータが得られた。ICF尺度に関しては同時に2名の評価者により測定をしてもらい両者合わせて203のデータが得られた。ICF尺度の因子分析を行った結果、第I因子「コミュニケーション能力」、第II因子「社会生活能力」、第III因子「セルフコントロール能力」、第IV因子「服薬管理能力」、第V因子「能動的行動能力」の5因子が抽出された。また尺度の内的整合性と評価者間信頼性もそれぞれ保証され、BPRSとの比較においては精神症状の変化との矛盾がなく外的妥当性も保証された。以上の結果、本研究で開発したICF尺度は、入院中の統合失調症患者を対象とした生活機能を測定するツールとして一定の評価が得られたものと考えられた。本研究では統合失調症患者の入院から退院までの症状および生活機能の推移を把握し、退院時期の決定の参考情報になり得るかを検討し、さらに我が国における統合失調症入院治療の適切な退院時期について考察する。昨年度の研究において開発したICF尺度を用い、生活技能評価を行った。同時に簡易精神医学尺度BPRSを用いて精神症状の評価を2週間毎に行った。精神科医療法人単科病院2施設の急性期治療病棟に入院した統合失調患者を対象に、ICF尺度評価および簡易精神医学尺度BPRS(Brief Psychiatric Rating Scale)評価を行った。クライテリアを満たす統合失調症患者に対する看護師により評価してもらった。対象となる患者のクライテリアは、平成20年9月から平成23年3月に入院となった患者で、(1)年齢が16歳以上60歳未満、(2)持続的に障害をもたらしている診断名がICD-10による統合失調症である、(3)認知症・物質による精神障害・人格障害・精神遅滞を合併している者は除外とした。72名のデータのうち有効なデータ45事例を検討した結果、入院期間中のBPRSとICFの相関係数は0.40.7と相関が高く、精神症状が改善するのとほぼ並行に生活機能の改善が見られた。また、入院患者は6週間前後でいずれのケースも急激に症状および生活機能が改善しておりこの期間の集中的治療が重要であると考えられた。一方、12週間を超える入院となるケースにおいても精神症状・生活機能とも約8週間以降は正常に近い得点で推移していた。症状と生活技能の両側面から患者の状態を評価するという視点は今後、統合失調症の転記を議論する上でも必要な視点である。今後は退院後の経過をアウトカム指標とし統合失調症治療における適切な退院時期を検討する。【研究の目的】統合失調症の退院の決定は精神症状だけではなく、社会生活技能や社会の受け入れ態勢など複数の要因が絡み、退院の評価基準を単純に設定できるものではない。本研究では、これまでに、統合失調症で入院した患者の入院中の精神症状と生活技能の変化を調査し、患者がどのような状態になれば退院となっているか現状を把握した。今年度は退院後、地域での患者の状況を把握し、退院時の精神症状や生活技能の状態と退院後の生活の関連を分析した。

【調査結果】調査対象となった患者はクライテリアを満たす統合失調症の患者43名(内訳男性26名女性17名)で平均年齢40.5歳(SD±12.6)平均入院回数は1.7回(SD±0.48)、平均在院日数は47.6日(SD±34.6)であった。入院中の統合失調症患者の精神症状と生活機能は相関が高く精神症状が改善するのとほぼ平行に生活機能の改善されており、特に6週間前後で急激に症状・生活機能とも改善が見られたが、12週を超える入院の場合、BPRS、ICFともに正常に近い得点で推移していることが明らかとなった。うち40名の退院データが収集でき、80%の患者が入院前の居住先に退院していた。社会資源の利用状況は、訪問看護が10%と最も多く、次いで、共同作業所利用7.5%、デイケア利用5%、ACT利用2.5%、その他17.5%の患者がホームヘルプや地域包括支援センターなどのサービスを利用していた。また、12.5%の患者が退院後、入院前の仕事を休職あるいは退職していた。患者は再入院の回数や地域滞在日数については退院時の状態や在院日数との関連は見られなかった。震災の影響で計画通りのエフォートとならなかった。また、交通機関が復旧していないなどのインフラの影響もあり、調査への影響が少なからずあった。現場の看護師達も被災するなど研究への協力を依頼できない時期が年度の前半はあった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、今まで得たデータを整理すると同時に、退院後のデータの蓄積を行う。ただし、震災の影響がどの程度患者の入退院に影響しているかということは全く予想がつかないが、データをとってみてから考察していきたいと考えている。
非接触型ICチップの歯内埋込みによる生体計測

本研究の目的は齲蝕等の病変および補綴学的要求により、歯科学的術式によって歯の歯髄が除去された状態、すなわち失活歯の内部に生ずる歯髄腔内に、微小な無線通信媒体を設置し、これに内蔵したセンサーによって生体内情報を計測する基本的手法を確立することである。今年度は動物(犬)を用い、実際に歯内に無線通信媒体(RFID)を埋設し、埋設した装置と実際の通信が可能であるかどうかを検証した上、その耐久性と生体に対する安全性を評価し、さらにこれらの手法を実際の生体計測に利用するための具体例を提示した。まず、生体内に設置した無線ICタグ通信媒体との通信を想定し、制御を実施するために用いる電波として、硬組織および軟組織を同時に透過しうる短波領域を用いた。この帯域をカバーするRFIDチップ(ISO/IEC15693chip 13.56MHz : SRF55V10S, Infineon Technologies)をもとに無線ICタグを顕微鏡下にて製作した。ビーグル犬の右側犬歯を抜髄、根管充填を実施したのち、試作ICタグを根管内に埋設した。リーダー(FPRH100, 500mW, Feig, Weilburg, Germany)と試作ICタグとの通信距離は口腔内への設置前で30mm、設置後はおよそ25mmであり、短波領域では、軟組織、硬組織を通じて生体が著明なバリアーとはならなかったことが示された。一方で、埋設された通信媒体は一両日後には機能を停止した。口腔内にRFID等の無線通信媒体を設置する手法は確立したと思われるが、これを長期にわたって運用するには埋設する無線通信媒体に高度の耐久性を備える必要があると思われる。口腔内に設置した無線通信媒体を用いた生体計測として、温度、pH、圧力等を利用することが挙げられる。本研究では、歯周外科治療の歯周組織の治癒および組織再生を促すための術後におけるリハビリテーションを効果的に行うために、これら無線ICタグを生体内に設置する方法が有意義であると考え、実際に生体にレーザー照射による物理的刺激を加えた際の生体反応をシミュレーションし、生体内に設置した計測システムの利用法を模索した。その結果、生体に可視短波長領域(緑色)レーザー照射実施すると、抗アポトーシス効果が生ずることが明らかとなった。すなわち、歯周治療における組織の細胞死を抑止する手法としてのレーザー照射が有用であり、その際、歯周組織生体に対するレーザー光の照射量を正確に計測する方法およびその後の組織反応を経時的に把握するため、無線通信媒体を歯周組織内に設置する手法が有用であると思われた。生体内に電子媒体を内蔵し、そこに組み込まれたセンサーで生体情報を取得しようとする試みが実施されている。処置歯の歯内にこれら電子媒体を格納する手法は、本来は生体にとって異物である電子媒体を、生体内において安全に且つ長期間保持できることから、その埋込手法の確立は生体情報取得のための半永久的な体内埋込型電子センサーの実現の上で大いに役立つものと考えられる。本研究ではその先駆けとして、これら歯内埋込型電子媒体をその装着者の医学的安全管理に役立つ情報を格納するICチップを歯内に留置する手法を開発するものである。すなわち、カルテ、あるいは処方指示書の作成の際に生ずる投薬ミスは、患者に薬が渡る時点には処方箋が医師の手から離れているのでチェックが働きにくいと言われている。そこで、投薬毎にその履歴を患者サイドに残しておけば、万一、誤った薬剤が患者サイドまで来たとしても、投薬履歴を参照することにより投薬ミスによる患者の健康被害を水際で食い止めることができる。そこで本年度では、研究では外部から非接触にて読み書き可能なRFIDチップを歯内に設置して確実な本人確認手段とした上、これを媒体にして投薬時の記録を自動的に実施することで、患者が投薬履歴を常に携行するシステムを開発し、投薬の際に生体内にある投薬履歴を参照して、誤った投薬や望ましくない過剰投薬を未然に防止できる投薬安全システムの構築の前提となる、歯内埋込型RFIDチップを試作した。このICタグには1mm四方の正方形のICチップに、直径1.5mm、長さ6mm程屋の円柱状の形態としたコイルおよびチップコンデンサーによるアンテナを付加したRFIDユニットが含まれる。試作ICタグは最大4cmの距離をもって通信することが可能であった。次年度はこれを動物の歯内に実際に留置した際の実用性能を評価する予定である。処置歯の歯内に電子媒体を内蔵する方法は、本来は生体にとって異物である電子媒体を生体内において安全に且つ長期間保持できることからその埋め込み手法の確立は生体情報を常時モニタリングするための半永久的な体内埋込型電子センサーの実現の上で大いに役立つものと期待される。また、生体センサーとしての役割以外にも、埋め込まれた電子媒体にメモリー機能を有することで、例えば投薬の際、メモリーに与えられた薬名、投与量、日時などを記録することで、患者サイドに時系列的な投薬履歴を作成することが可能であり、新たな投薬の際にこれらの投薬履歴を参照することで、万一投薬量が不自然に変化している、あるいは標準的投与量を逸脱している、あるいは投薬時期と異なるなどの不測の事態を探知することができ、自動的に警報を発するごとく、いわゆる投薬安全システムを確立することもできる。

本年度は、歯の内部に無線ICタグが格納された際、比較的電子密度の高い硬組織を介した際の、口腔内に設置された無線ICタグと、外部にある制御装置との通信の可否を検証するため、非接触にて動作するRFID (Radio Frequency IDentification)無線ICタグ(135kHz、φ3x13mm)を15本用い、8本のヒト抜去歯内に格納した際の通信に及ぼす影響を調査した。ICタグを歯内に格納した際の通信距離は、格納しない場合の95.6%の距離を維持した。次に小型RFIDタグ(ISO/IEC15693,3x2x11mm)を作成、これをビーグル犬の犬歯歯髄腔内部に設置したところ、顔面側方部のリーダー(FPRH100:FEIG,0.5W)は口腔内にある無線ICタグと通信を行うことができた。無線ICタグはヒトの歯の内部に格納した際も、顔面近傍のリーダーと通信が可能と見られる。本研究の目的は齲蝕等の病変および補綴学的要求により、歯科学的術式によって歯の歯髄が除去された状態、すなわち失活歯の内部に生ずる歯髄腔内に、微小な無線通信媒体を設置し、これに内蔵したセンサーによって生体内情報を計測する基本的手法を確立することである。今年度は動物(犬)を用い、実際に歯内に無線通信媒体(RFID)を埋設し、埋設した装置と実際の通信が可能であるかどうかを検証した上、その耐久性と生体に対する安全性を評価し、さらにこれらの手法を実際の生体計測に利用するための具体例を提示した。まず、生体内に設置した無線ICタグ通信媒体との通信を想定し、制御を実施するために用いる電波として、硬組織および軟組織を同時に透過しうる短波領域を用いた。この帯域をカバーするRFIDチップ(ISO/IEC15693chip 13.56MHz : SRF55V10S, Infineon Technologies)をもとに無線ICタグを顕微鏡下にて製作した。ビーグル犬の右側犬歯を抜髄、根管充填を実施したのち、試作ICタグを根管内に埋設した。リーダー(FPRH100, 500mW, Feig, Weilburg, Germany)と試作ICタグとの通信距離は口腔内への設置前で30mm、設置後はおよそ25mmであり、短波領域では、軟組織、硬組織を通じて生体が著明なバリアーとはならなかったことが示された。一方で、埋設された通信媒体は一両日後には機能を停止した。口腔内にRFID等の無線通信媒体を設置する手法は確立したと思われるが、これを長期にわたって運用するには埋設する無線通信媒体に高度の耐久性を備える必要があると思われる。口腔内に設置した無線通信媒体を用いた生体計測として、温度、pH、圧力等を利用することが挙げられる。本研究では、歯周外科治療の歯周組織の治癒および組織再生を促すための術後におけるリハビリテーションを効果的に行うために、これら無線ICタグを生体内に設置する方法が有意義であると考え、実際に生体にレーザー照射による物理的刺激を加えた際の生体反応をシミュレーションし、生体内に設置した計測システムの利用法を模索した。その結果、生体に可視短波長領域(緑色)レーザー照射実施すると、抗アポトーシス効果が生ずることが明らかとなった。すなわち、歯周治療における組織の細胞死を抑止する手法としてのレーザー照射が有用であり、その際、歯周組織生体に対するレーザー光の照射量を正確に計測する方法およびその後の組織反応を経時的に把握するため、無線通信媒体を歯周組織内に設置する手法が有用であると思われた。
アミノ酸のラセミ化法による歯からの年齢推定法―普及にむけた取り組み―

身元不明者の個人識別において行われる年齢推定には多くの方法がある。当研究に用いられている「歯に含まれるアミノ酸のラセミ化を利用した年齢推定法」は正確な方法として大谷進により報告され、現在も成果をだしている。その一方で煩雑な過程は、本方法の普及の妨げとなっているため、現法(大谷現法)に対し、溶出法および浮遊法について実用性の比較検討と行う事が目的だった。コントロールとして象牙質のみを用いる大谷法の年齢推定曲線を作成した。また大谷現法を少し改変した大谷変法の年齢推定曲線を出した。大谷法は歯の縦断切片を作成した上で、象牙質を切り離す方法である。この象牙質のみを切り離す行程は煩雑なものの一つであったため、研究計画書には申請していなかったが、省略できるかどうか、エナメル質およびセメント質を除去しないシンプルな縦断切片を用いて追加実験を行い、年齢推定曲線を作成した。また、ガスクロマトグラムを紙媒体で保存していたため、デジタル化にも試みた。ChromatoPROを導入し、peakを手動で設定することで、活用可能であることを確認した。大谷現法および大谷変法の比較検討実験において、年齢推定曲線の比較検討を行ったところ、有意差は認めなかった。この結果から、大谷変法の有用性を確認できた。また、D-アミノ酸の検出量が少なく、ChromatoPROの自動計算では再現性が得られていなかったが、デジタル化されたクロマトグラムを拡大することで、手動でpeakを設定することで、再現性のある検出量を出す事ができるようになった。コントロールとしての大谷現法は終了している。かつ、粉末作成過程での煩雑性をそぎ取った大谷変法の年齢推定曲線を作成した。今後は、研究計画書で申請した様に、溶出法の条件検討および浮遊法の年齢推定曲線を作成していく。歯に含まれるアミノ酸のラセミ化を利用した年齢推定法は、煩雑である。その煩雑性が本法普及の妨げになっていることが考えられた。そこで象牙質の単離を行わない浮遊法と溶解法の有用性を検討するために実験を行った。まず溶解法において、サンプル量、溶媒濃度、反応時間についての条件検討を行った。オリジナルの大谷法のサンプル量と比較できるように、同様の10mgの歯牙粉末を用いて行った。その結果、大谷法と比べ検出量が非常少なく、長時間の反応時間を要する必要性が認められた。しかしラセミ化反応は水の存在が関係しているため、長い反応時間は実験結果に影響を与える可能性を考慮する必要があった。そこで、短時間の反応時間でも、溶媒量を減少させ濃縮することで検出量の低下を防ぐ実験を施行した。ガスクロマトグラフィーへの注入量が減少したため、オートサンプラーにかけても、検出量が安定せず、再現性が得にくくなった。そこで手動でガスクロマトグラフィーへ注入したが、濃度・時間依存性に検出量の増加を認めず、実験系にエラーが起きていることが解った。その一方で、循環冷却装置を導入したことで、実験時間が大幅に短縮できた。サンプル濃縮に用いる遠心エバポレーターにおいて、導入前では、冷却管に水道水を用いていたため、夏は冬の1.5倍以上の時間を要していた。冷却器を導入することで、冬の7割の時間で冷却出来るようになった上に、より安定した検出量およびラセミ化率を出すことに成功した。計画では、溶解法の他にも、浮遊法の実施そしてコントロールとしての大谷法での結果を出している予定であったが、溶解法の実施のみとなっている。その原因として、溶解法において検出量が少なく、a:オートサンプラーが使用困難となり、実験効率が低下した、b:良好な結果を出している論文は、微量サンプルを得意とする高速液体クロマトグラフィーを用いていたことから、ガスクロマトグラフィーを用いて実験を行っている本法とは前処理の方法が異なり、前処理の方法の最適化から開始しなければならなかったからと、考えられる。

計画書に記載したように、大谷法と溶解法そして浮遊法を比較し、鑑定として活用可能な方法なのか、検討を行っていく。そのために、オリジナルの大谷法を並行して実施させながら、溶解法の条件最適化および浮遊法を実施していく。コントロールとしての大谷現法は終了している。かつ、粉末作成過程での煩雑性をそぎ取った大谷変法の年齢推定曲線を作成した。今後は、研究計画書で申請した様に、溶出法の条件検討および浮遊法の年齢推定曲線を作成していく。スケールダウンが完成せず、エバポレーターを導入できるまでの成果が出ておらず、学会へ発表できるまでの良好な結果が得られていなかったため、次年度に持ち越しとなった。今年度は、スケールダウンのみに固執せず、大谷法と溶出法および浮遊法の比較に焦点を絞って実験を行っていく。今年度は溶出法の条件の最適化を中心に行った。先行研究に基づき溶出時間を設定したが、溶出量が少なかった。そこで最大溶出量を出すために条件検討が必要となった。しかし数日間通して実験する必要があり、当大学病院歯科口腔外科での新部門立ち上げを行っていた申請者は、時間の確保が困難な状態であった。昨年度は十分な研究時間の確保が可能であった状態との錯誤が研究遅延の原因と考えられる。次年度は新部門に人員が派遣されるため、研究の時間が確保できることが見込まれる。前記したように、溶出法と浮遊法の結果を出していく。双方とも条件検討を行うことが求められるが、大谷現法と比較し時間短縮とならなかった時点で、不適当な方法として判断し、条件検討を中止、研究を進めていく。得られた結果は迅速に学会発表および論文作成していく。
機能性アクリルアミドゲルを用いるマイクロチップ糖鎖分析システムの開発

ピッペットチップを用いる短時間酵素消化法では糖タンパク質から糖鎖を切断することのできる酵素である、PNGaseF固定化ピペットチップを再現性良く作製する方法を確立した。この方法は、既存の方法に比べ、酵素量、反応時間等を大幅に削減することが可能である。また、オンライン試料濃縮・標識法ではカルボキシルタイプのゲルをマイクロチップ流路交差部に作製し効率よくアミノ酸をオンランで標識することができた。多分岐流路を有するマイクロチップでの全分析操作のオンライン化では酵素消化、抽出・濃縮、標識、検出の操作に使用するための4つの独立した流路を有するマイクロチップを作製した。機能性アクリルアミドゲルを用いるマイクロチップ糖鎖分析システムの研究では、用途の異なる2種類の短時間酵素消化法と、オンライン蛍光標識化法の開発を行い、医薬品研究や臨床現場で使用するためのマイクロチップ分析システムの開発を目的としており糖鎖解析に必要な、濃縮、特異的抽出および粗分画、蛍光検出などの一連の過程をチップ上で30分以内に完了することが可能な糖タンパク質糖鎖の高速分析法の開発を目指している。平成27年度はピッペットチップを用いる短時間酵素消化法(オンチップ法)の開発と、短時間酵素消化法のオンラインマイクロチップ酵素消化法への適応に関する研究を遂行した。酵素を混合したアクリルアミドゲル溶液をピペットチップに作製し、これを反応場とするオンチップ法では、N結合型糖鎖切断酵素であるPNGase Fを含有したゲル溶液をピペットチップに導入し,卓上サイズのLED光源をピンポイントで照射することでPNGaseF含有アクリルアミドゲルを再現性良く作製できる条件を確立した。試料にN結合型糖鎖を有するヒト血清由来IgGを用い、反応温度、pHなどを最適化したPNGase F固定化ゲルチップによるオンチップ法と従来法の比較を行ったところ、酵素量を1/40にしても従来法で少なくとも1日必要であった工程を16分に短縮することができた。これらの結果はBMAS2015など数件の学会で口頭発表した。現在、研究成果をまとめた論文を作成中である。また最適化を行ったオンチップ法をマイクロチップでのオンライン酵素消化に適応させたが、糖鎖の回収率はピペットチップで実施したオンチップ法の半分以下であった。現在はタンパク質を試料として用いトリプシンを封入したゲルをマイクロチップの流路に作製し、酵素反応の最適化を目指している。平成27年度ではピッペットチップを用いる短時間酵素消化法(オンチップ法)の開発と、短時間酵素消化法のオンラインマイクロチップ酵素消化法への適応に関する研究を遂行した。オンチップ法についてはPNGase F固定化ピペットチップを再現性良く作製することに成功しており、既存の方法に比べ、酵素量、反応時間等を大幅に削減することが可能となっている。オンラインマイクロチップ酵素消化法では、トリプシンを封入したゲルを流路の中央に作製し、Nα-benzoyl-L-arginineを標品としてオンライン酵素消化の最適化を行なっている。トリプシンのアクリルアミドゲル層を通過した溶液では通過前と比べて大幅な検出時間の遅延が起こっているためマイクロチップ流路内においてもアクリルアミドゲルによる酵素消化が達成できると考えられる。また、現状では酵素消化が完了した試料溶液を回収し、キャピラリー電気泳動装置で測定を行っているため再現性などに大きな問題点がある。そこでマイクロチップの出口に外径365 nmのキャピラリーを直接接続できるシステムの開発に着手している。本年度「機能性アクリルアミドゲルを用いるマイクロチップ糖鎖分析システムの開発」では、オンライン試料濃縮・標識化マイクロチップ電気泳動法の開発と多分岐流路を有するマイクロチップを用い,異なる機能をもつ複数のゲル層を流路上に配し,濃縮,反応,粗分画,特異的抽出の一連の過程を実現するというテーマに基づき以下に示す実験を行った。オンライン試料濃縮・標識法ではカルボキシルタイプのゲルをマイクロチップ流路交差部に作製し、5-(4,6-dichlorotriazinyl) aminofluoresceinを蛍光試薬,アスパラギン酸を試料モデルに検討を行った.条件の最適化を行ったところ、アスパラギン酸を導入した1分後に蛍光試薬の導入を開始することで効率よくオンラン標識化が進行した.現在、必須アミノ酸を一度に標識できる条件の最適化を実施している.多分岐流路を有するマイクロチップでの一連の分析操作のオンライン化に関する研究では酵素消化、抽出・濃縮、標識、検出の操作に使用するための4つの独立した流路を有するマイクロチップを作製した。これらの流路に対し、カルボン酸系のゲルを2つの異なる流路に作製し、アミノ酸混合試料からの酸性アミノ酸の特異的抽出とそれに続くオンライン標識化を試みた。その結果感度が若干低下したもののオンライン抽出した酸性アミノ酸のみを特異的に標識化し、検出することができた。現在、濃縮効率、あるいは標識化効率が低下した要因について調査を行っており、今後はタンパク質を試料に用い、トリプシンを封入した酵素消化レーンを用いてオンラインでペプチドとしたものに対して同様の検討を行う予定である。

機能性アクリルアミドゲルを用いるマイクロチップ糖鎖分析システムの研究に関して平成28年度はオンライン試料濃縮・標識化マイクロチップ電気泳動法の開発と糖鎖分析用マイクロチップの開発、および臨床分析への応用を実施する予定である。既にオンライン濃縮・標識化に関してはアミノ酸の濃縮と5-(4,6-dichlorotriazinyl) aminofluoresceinによる標識化を同時に達成できる条件を見出している。現在、汎用性の向上を目指し、FITCによるオンライン標識法の検討を行っている。また、糖鎖分析用マイクロチップの開発に関しては試料抽出で必要となる陽イオン交換機能を有するアクリルアミドゲル層の作製に着手し、陽イオン性試料の高感度検出を達成している。本年度は、現在までに開発した、様々な機能を有するアクリルアミドゲルを一つの流路に作製し、糖タンパク質から糖鎖の抽出・濃縮・分離・検出といった一連の分析操作を1枚のチップの上で30分以内に完結することが可能な糖鎖分析用マイクロチップ電気泳動法の開発を目指す予定である。分析化学これまで論文校正を依頼していた会社をエダンズグループジャパンに変更したため当初の予算よりも安くなった。また、学会での現在のマイクロチップ電気泳動に関する技術の情報収集、および研究テーマがこれまでの知見では達成できない可能性を考慮して新たなゲルの基盤となる素材を探索する目的で高分子ゲル学会に参加したため、当初の予定よりも旅費の割合が高くなってしまったため。本年度は研究計画の最終年度であり、当初の予定通りに新たなマイクロチップの基盤としての素材の探索に物品費を用いる予定である。当初の計画ではマイクロチップの基盤の作製をフコク物産株式会社に依頼する予定であったが、同程度の品質で見積もりの値段が安価であった株式会社北九州セミコンダクターKAWにマイクロチップ鋳型の作製を依頼する予定である。その他の予算に関しては当初の予算通りに予算を使用していきたいと考えております。
高血圧候補遺伝子の高血圧性臓器合併症に対する影響

昨年に引き続き大阪大学医学部附属病院の老年・高血圧内科受診中または入院中の患者で文書によるインフォームドコンセントを得た者を対象とし累計800名の高血圧患者に対する非侵襲的動脈硬化検査を施行した。ミレニアムプロジェクト高血圧部会の推進するタイピングセンターへの検体提供の同意も合わせて得た。検体収集後研究計画に詳細を記載した各物質のSNPsの検索を行い、DNAタイピングにはMGBプローブを用いたTaqMan PCRを用い、同時に採取された血液やRNAを用いて血中蛋白レベルおよび同時に抽出したRNAのexpression profilingやチップを用いたサブトラクション解析を実施し、トランスクリプトームレベルでの動脈硬化促進因子検索を引き続き行う予定である。また、本態性高血圧患者における心血管疾患合併症と血中IL-15濃度との関連を明らかにするため,臨床的研究を行った。上記800名のうち399人の本態性高血圧患者を対象とし,1999年のWHO/ISH分類に基づき以下の3群(合併症のない群:n=236名,軽度合併症を持つ群:n=112名,重度合併症を持つ群:n=51名)に分けた。各患者の血中IL-15濃度を測定した。重度合併症群のIL-15濃度は有意に軽度合併症群(p<0.01),合併症のない群(p<0.05)よりも高値であった。また冠動脈疾患,閉塞性動脈硬化症,ラクナ梗塞を有する患者は,有しない患者に比べて有意にIL-15濃度が高値であった。多変量解析を用いた検討でも血中IL-15濃度は心血管疾患との独立した関連を認めた。これらの結果より,血中IL-15濃度は本態性高血圧患者において,心血管疾患発生の原因となる可能性が示唆された。この結果に関しては、American Journal of Hypertension掲載予定(in press)である。
銀ナノプレートと機能性錯体との複合ナノ界面形成による近赤外光増強デバイスの構築

近赤外領域に吸収を持つ化合物において,その光吸収効率を飛躍的に向上させることができれば,エネルギー変換素子,光触媒,光センシング技術を用いたバイオセンサーやバイオイメージング分野,医療等へ貢献できる.しかしながら近赤外に強い吸収をもつ化合物は限られており,近赤外の有効利用に関する研究領域はまだまだ未開拓である.本研究では,近赤外光を吸収する機能性分子と,近赤外光を吸収(フォトントラップ)し周囲に増強電場を生じる三角形銀ナノプレート(AgTNP),とを電極上で接合した「複合ナノ界面」を構築することにより,近赤外増強デバイスの構築を実現する.近赤外領域に吸収を持つ化合物において,その光吸収効率を飛躍的に向上させることができれば,エネルギー変換素子,光触媒,光センシング技術を用いたバイオセンサーやバイオイメージング分野,医療等へ貢献できる.しかしながら近赤外に強い吸収をもつ化合物は限られており,近赤外の有効利用に関する研究領域はまだまだ未開拓である.本研究では,近赤外光を吸収する機能性分子と,近赤外光を吸収(フォトントラップ)し周囲に増強電場を生じる三角形銀ナノプレート(AgTNP),とを電極上で接合した「複合ナノ界面」を構築することにより,近赤外増強デバイスの構築を実現する.
経皮感作からアレルギー発症に至る分子機構の解明

湿疹等のバリア機能が低下した皮膚への抗原がアレルギー感作を成立させ、アトピー性皮膚炎や、その後の他アレルギー疾患の発症に関与する可能性が示唆されている。そこで、皮膚のバリアを破壊する一つの要素として、アトピー性皮膚炎患者の病変部に多く存在する黄色ブドウ球菌、特にブドウ球菌が産生するプロテアーゼに着目し、プロテアーゼが皮膚に及ぼす影響を検討した。我々は、黄色ブドウ球菌が産生するプロテアーゼが、表皮バリアを破壊し、獲得免疫系を介さない機序で皮膚炎を誘導することを明らかにした。申請書の研究計画において、本年度は、1.プロテアーゼによる皮膚炎モデルの確立、2.プロテアーゼによる皮膚炎の発症に関与する細胞成分の同定を目的としている。1.プロテアーゼによる皮膚炎モデルの確立BALB/cマウスは、C57BL/6マウスと比較して、炎症の程度が強いこと、雄が雌と比較して炎症の程度が強いこと、週齢低いマウスと比較して、週齢の高いマウスの方が炎症の程度が強いことを明らかにした。またプロテアーゼ誘導性皮膚炎では、炎症細胞浸潤を伴う表皮の肥厚が認められ、IL-17, IL-22の発現が増強していることを明らかにした。2.プロテアーゼによる皮膚炎の発症に関与する細胞成分の同定マスト細胞欠損マウス、Rag-2欠損マウス(T細胞、B細胞、NKT細胞欠損)において、野生型と同程度の炎症が誘導できることを明らかにした。また、Rag2,IL-2Rg欠損(T細胞、B細胞、NKT細胞、NK細胞、ILC欠損)では、野生型と比較して、炎症が減弱することを明らかにした。これらの結果から、プロテアーゼによる皮膚炎の誘導には、T細胞、B細胞、NKT細胞、マスト細胞は関与せず、NK細胞もしくはILCが関与していることが示唆された。各種欠損マウスが予定通り入手できたため。申請書の研究計画において、本年度は1.プロテアーゼによる皮膚炎の発症に関与する細胞成分の同定、およびプロテアーゼによる皮膚炎の誘導分子メカニズムの同定を目的としている。1.プロテアーゼによる皮膚炎の発症に関与する細胞成分の同定平成27年度では、本皮膚炎の誘導には、T細胞やB細胞、マスト細胞は関与していないこと、更に自然リンパ球が関与している可能性があることを明らかにした。平成28年度は、樹状細胞欠損マウスを用いて検討した結果、樹状細胞を欠損するマウスでは野生型と比較して、炎症が減弱することを明らかにした。これらの結果から、プロテアーゼによる皮膚炎の誘導には、自然リンパ球、及び樹状細胞が必須である可能性が示唆された。2.プロテアーゼによる皮膚炎の誘導分子メカニズムの同定病態に関与するサイトカインを同定するため、Th2型因子、Th17型因子の欠損マウスを用いて、皮膚炎の性状を評価し野生型と比較検討した。その結果、IL-4, IL-5, IL-13といったTh2型因子の欠損マウスでは、野生型と同程度の炎症が惹起されるのに対し、IL-17A, IL-22, IL-23といったTh17型因子の欠損マウスでは皮膚の炎症が野生型と比較して、減弱することを明らかにした。これらの結果から、Th17型因子を産生する細胞群、特に3型自然リンパ球の病態への関与が示唆された。欠損マウスが予定通り入手できたため。アトピー性皮膚炎患者の湿疹部位にプロテアーゼ産生性の黄色ブドウ球菌が特に多く存在する事実に着目し、黄色ブドウ球菌由来のプロテアーゼの皮膚への影響を明らかにすることを目的とした。具体的には黄色ブドウ球菌由来のプロテアーゼによる表皮バリア破壊が誘導するマウス皮膚炎モデルを確立し発症メカニズムを解明すること、同モデルの皮膚から抗原を感作させるモデルを確立し発症メカニズムを解明することを目指した。最終年度である本年度は、1.プロテアーゼによる皮膚炎の発症に関与する細胞の性状解析、2.皮膚炎を介した経皮膚感作喘息モデルの確立及び気道炎症の性状解析を目的とした。前年度までの結果からプロテアーゼによる皮膚炎には、Th17型サイトカインであるIL-17, IL-22, IL-23が重要な役割を担っていることを明らかにしている。本年度は、IL-23の産生細胞とし、組織構成細胞、主に上皮細胞が重要であることを蛍光免疫染色及び骨髄キメラマウスを用いた実験で明らかにした。更に、IL-17の産生源として、皮膚に存在するCCR6陽性の3型自然リンパ球と、表皮に存在する樹状細胞の一部が重要な役割を担うことを、IL-17 reporterマウス及び移植実験を用いて明らかにした。近年の報告から、バリア機能が障害された皮膚を介した抗原感作が、気管支喘息を始めとしたアレルギー疾患の発展に関与していることが示唆されている。プロテアーゼにより皮膚炎を誘導し、抗原(OVA)を塗布することで経皮膚的に抗原感作し、血清中抗原特異的IgE抗体値を測定した。プロテアーゼを塗布し皮膚炎を誘導した群では、不活化プロテアーゼを塗布した皮膚炎を有しない群と比較して、血清中抗原特異的IgE値が低下することが判明した。皮膚に残存するプロテアーゼによる抗原分解、もしくはTh17型炎症によるIgE抗体産生抑制が原因として示唆された。

そこで、皮膚のバリアを破壊する一つの要素として、アトピー性皮膚炎患者の病変部に多く存在する黄色ブドウ球菌、特にブドウ球菌が産生するプロテアーゼに着目し、プロテアーゼが皮膚に及ぼす影響を検討した。我々は、黄色ブドウ球菌が産生するプロテアーゼが、表皮バリアを破壊し、獲得免疫系を介さない機序で皮膚炎を誘導することを明らかにした。次年度は当初の計画通り、プロテアーゼによる皮膚炎の誘導分子メカニズムの同定、皮膚炎を介した抗原感作による気道炎症発症機構の解析に焦点を当てる。本年度の結果から、皮膚炎局所ではIL-17, IL-22の発現が増強していることが明らかとなった。そこで、本年度はIL-17,IL-22をはじめとした各種サイトカイン欠損マウス、および転写因子欠損マウスを用いて、皮膚炎の性状を評価し、皮膚炎誘導に関与するサイトカイン、転写因子を同定する。また、経皮膚感作喘息モデルの確立、および気道炎症の性状解析を行う。次年度は、当初の計画通り、プロテアーゼ皮膚炎の誘導分子メカニズムの詳細を明らかにすることと、皮膚炎を介した抗原感作による気道炎症発症機構の解析に焦点を当てる。具体的にはTh17型因子を産生する細胞成分の同定、同細胞の特異的なマーカーの検索、及び経皮膚感作喘息モデルの確立、気道炎症の評価を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。免疫アレルギー29年度が最終年度であるため、記入しない。
草創期から占領期における日本アニメーション映画史研究

本研究では、日本のアニメーション映画研究においてこれまで殆ど検討されていない占領期を中心に、草創期から占領期にいたる流れをふまえつつ、言説(日本およびアメリカの一次資料)、映像テクスト、社会的背景に総合的に目を配りながら、実証的な分析を行った。そのさいアニメーション映画を広く視覚文化と捉え、視覚文化研究(映画、美術、マンガ等)の蓄積を参照し、アニメーション映画の研究手法を展開させた。占領期におけるアニメーション映画の検閲の手続きの具体的な内容が一部明らかになった。当時、日本のアニメーション映画は「教育映画」という狭いカテゴリーにおかれ、多様な作風のものが現れたことも分かった。1947年の『ムクの木の話』は、一定の観客にはぎこちないと受け入れられるような動きで構成されているが、これは後のアニメーション三人の会で言及される表現形式へ継続されるものではなく、東宝の航空教育資料制作所からきた独自の流れであり、特撮というジャンルへ繋がるものであった。占領下日本のアニメーション映画界は、解放や検閲という目まぐるしい環境の変化に対応しながら、「教育映画」というカテゴリーを結果的に利用して、実験的な作品を生み出した。「教育映画」は一般的な意味での教育の成果をあげるためのものだけではなく、はからずも日本アニメーション映画史における分岐点となるような重要な作品、あるいは主流の作品とは異なる多様な作風のものを育む土壌ともなった。草創期には映画館の興行目的でつくられたアニメーション映画が、時代に応じて多岐に展開していくさまが明らかとなった。占領期のアニメーション映画についての筆者の論考が、査読付き学会誌『アニメーション研究』に掲載決定(論題:「教育映画」が護ったものー占領期日本におけるアニメーション映画試論)。この論文は占領期のアニメーション映画がいかに芸術や社会(とくに「教育」)と関わりながら変遷したかを明らかにしたものである。分析手法としては、アニメーション映画学、映画学、社会学で培われた分析方法を横断的に吸収し、発展的に構築するものであった。一次資料は、米国国立公文書館、阪急学園池田文庫、国立国会図書館、早稲田大学坪内博士記念演劇博物館、東京国立近代美術館フィルムセンター等で収集した。とくに本テーマに関する米国国立公文書館での調査は筆者が日本で初めて行ったものであり、その重要な成果を論文に反映させた。調査期間は今回は約1週間であったが、以前に3週間にわたって調査した資料があり、あわせて論文に使用した。言説資料を収集するさいには、調査年の映像作品を事前に見て、言説分析と映像分析を並行して行った。このようにして調査していくなかで『ムクの木の話』(丸山章治、1947年)がアニメーション映画史全体の結節点となる作品であることがわかったため、とくに詳細な映像分析を行い、実証することができた。草創期のアニメーション映画についての論考は、現在進行中である。分析手法には、アニメーション映画学、映画学、社会学だけでなく、芸術学等も採り入れる過程に入っている。占領下日本におけるアニメーション映画研究の論考は、査読付き学会誌に掲載することで終了した。現在はすでに草創期のアニメーション映画研究を進めているため、おおむね順調に進展していると考えられる。草創期のアニメーション映画研究を行う。そのさいに用いる分析手法は、今後は芸術学等、さらに広い分野で培われた分析手法もあわせてとりいれたいと考えている。東京等、遠隔地における調査のために用いる。また、書籍やDVDの購入にも用いる。
Miscommunication- induced adverse incidents between Japanese physicians with low English Proficiency and English-speaking foreign patients

日本で悪影響のデータ収集の難しかたので、日本とインドネシアを比較した患者と医師のコミュニケーションに集中しました。日本で収集されたデータの分析は十分ではありませんが、この重要な作業を完了までにデータを収集する必要があります。しかし、インドネシアの共同研究者は300人の患者と300人の医師からデータを収集ました。3月中に届きました。今のところ、データの1/3を計算しており、これまでの傾向はありませんでした。分析の最終決定が待っています。教育では、より多くの教材を作成し学部生と大学院生に効果的な患者医師コミュニケーションのための3形式クラスを導入しました。3月中に届きました。
強い非線形性を拡散項に持つ偏微分方程式系の可解性とその応用

熱水力学に現れる放物型偏微分方程式の連立系に対する可解性に関する結果を得た。ナヴィエ・ストークス方程式と連立した非線形熱方程式として、第一に相転移現象を記述する様な拡散項に強い非線形性を持つある熱方程式との連立系に対して、3次元の場合に弱解の存在とそのための与えられた初期関数等の必要条件を得た。第二に、制約条件が非線形性として主要項にある熱方程式との連立系に対して、2次元の場合に弱解の存在と一意性、解の連続依存性の結果を得た。相転移現象を記述する非線形偏微分方程式の可解性は、発展方程式をはじめこれまで様々なアプローチによって解の存在が証明されてきた。特に温度を1つの未知変数と見なしたときに移流の影響も考慮したモデルでは、移流項は拡散項に比べ低次の微分の項であるため、移流が十分滑らかであれば解の存在を証明することは既存の理論の範疇で扱える。しかしながら、移流の滑らかさが十分でない場合や移流自身が別の方程式の解として定義される場合には解の存在を証明することは自明ではない。本研究によって、フェイズフィールド方程式と呼ばれる方程式系やある種の非線形拡散を主要項に持つ熱方程式と、ナヴィエ・ストークス方程式と呼ばれる方程式系の連立系に対してもある種の条件下で弱解の存在が証明できることが分かった。フィックスやカジナルプらが提唱した古典的なフェイズフィールド方程式では移流項に対して時間の滑らかさを近似すれば既存の抽象理論の枠組みで可解性が証明できること、2次元の場合には移流項がナヴィエ・ストークス方程式の弱解のクラスで与えられたとしても解が本質的に有界なクラスに入ることを利用して弱解の存在が証明できることが分かった。またノイマン境界条件下でペンローズ・ファイフ型のフェイズフィールド方程式に現れる非線形拡散を主要項に持つ熱方程式とナヴィエ・ストークス方程式の連立系に対して弱解が存在するための必要十分条件が得られた。2次元の場合には、固体液体相転移モデルにおいて未知関数によって定義される液体領域内のみでナヴィエ・ストークス方程式を考慮するモデル、すなわち自由境界値問題に対しても既存の抽象理論を応用して弱解の存在が証明できることが分かった。温度の制御装置など工学的に要請される状況を記述した熱方程式は変分不等式で記述できることが知られています。また、物質の移流・対流を考慮すると、変分不等式に現れる移流は発展方程式では「強い非線形性を含む拡散項」または「主要項の非線形摂動」と見なすことができ、抽象的に研究が進められてきた発展方程式の理論を工学的に要請のある非線形問題の可解性の証明に応用できると考えられます。一方、移流項を他の系の解として連立した問題を考慮すると、互いの解の滑らかさがもう一方の可解性に強く影響するため、解の存在は自明ではなくなります。本研究では、領域内部での温度制御を記述する二重障害物問題の非線形熱方程式と、流体の運動を記述するナヴィエ・ストークス方程式の連立系の問題に対して、ある意味での解の存在と一意性を証明しました。また、そこで必要な解の正則性を得るために必要な解の滑らかさを得るための条件を補題として得ました。近似問題を構成し、上記条件を用いることで非線形熱方程式が領域のほとんどいたるところで意味を持つ解の滑らかさを得ました。この結果に関連する成果を3つの研究集会で発表しました。また抽象的な枠組みで退化放物型方程式とナヴィエ・ストークス方程式との連立系に対して、弱い意味での解の存在を証明しました。この結果に関連する成果を論文として報告しました。熱水力学に現れる偏微分方程式の連立系に対する可解性に関する結果を得た。ナヴィエ・ストークス方程式と連立した非線形熱方程式として、第1に相転移現象を記述する様な拡散項に強い非線形性を持つある熱方程式との連立系に対して、3次元の場合に弱解の存在とそのための与えられた初期関数等の必要条件を得た。ペンローズ・ファイフ型を含むような退化放物型の拡散項を考え、移流項を含む熱方程式とナヴィエ・ストークス方程式の連立系に対して、3次元の問題としてノイマン境界条件下での弱解の存在定理を得た。ペンローズ・ファイブ型の問題を考える足がかりとなると期待される。第2に、制約条件が非線形性として主要項にある熱方程式との連立系に対して、2次元の場合に弱解の存在と一意性、解の連続依存性の結果を得た。障害物問題を発展変分不等式の形で表示し、発展変分不等式に対して過去に得られている抽象理論を応用して、ナヴィエ・ストークス方程式の連立系に対する同様の結果を得た。温度の制約が上下両側の場合には温度の最大値の評価をその制約から得ることで、強解の滑らかさまで解の一様評価を得ることができた。また、解の一意性や連続依存性も過去の結果を応用して得ることができた。
化膿創傷の治癒を早める創傷被覆材－特に褥瘡の治癒を目指して

湿潤タイプの創傷被覆材が開発され治癒が早まったが、化膿した創傷には適用できない。抗菌剤を配合した創傷被覆材も開発されているが、抗菌剤の細胞毒性により治癒が遅くなる。我々は、病原菌を殺菌せずに毒素産生のみを抑制でき、細胞毒性を示さない抑制剤を開発した。そこで、免疫不全のヘアレスマウスの化膿創傷に、創傷被覆材を3 mM抑制剤水溶液に浸漬し風乾したものを貼付し、治癒効果を検証した。その結果、貼付3日後から有意に化膿創傷の治癒が早まった。つまり、治癒の促進と感染抑制を両立する創傷被覆材が開発できた。創傷から放出される浸出液には多くの細胞増殖因子が含まれることから、この浸出液をキープできるタイプの創傷被覆材が開発され、創傷の治癒が格段に早まった。しかし、感染創傷には適用できず、そのため抗菌剤を配合したものも市販されているが、治癒の遅滞が生じる可能性がある。本技術では殺菌作用がなく病原菌の毒素産生のみを抑制する薬剤を創傷被覆材に配合し高い治癒効果の創傷被覆材を開発することが目的である。まず、化膿に関与する病原菌に対する毒素産生抑制剤の有効濃度の検証を行い、有用な皮膚常在菌である表皮ブドウ球菌を殺菌せずに毒素産生抑制効果を発揮する濃度は23 mMであることが示された。次に、実際の化膿創傷に対する検証をモデル動物で行った。当初、ヘアレスマウスに緑膿菌(105個)を感染させて検証を行ったが、相当数のマウスが死亡したため、緑膿菌ではなく黄色ブドウ球菌を感染させる実験に変更し実験を行った結果、7日後の創傷部位の面積には有意な効果は認められなかったが、組織病理学的に検証したところ、抗菌剤(Ag)を配合した市販被覆材では炎症段階のままで皮膚の再生が生じておらず治癒の遅滞が認められた。つまり、抗菌剤の使用は創傷の治癒に不適切であることが改めて確認された。しかし、対照との差が認められず、モデルマウスは創部からの浸出液が少なく治癒しにくい条件であったことが影響したと考えられた。そこで、体の大きいモデルラットに変更し、再度同様の実験を実施したが、7日後の創傷部位の面積に有意な影響は認められず、抑制剤の優位性を示すことはできなかった。以上より、抗菌剤を配合した被覆材は治癒の遅滞を引き起こすことが動物レベルで示すことができた。抑制剤の優位性の検証は、実験条件を変更してさらに継続して行っていく。化膿に関与する病原菌に対する毒素産生抑制剤の有効濃度の検証を行い、有用な皮膚常在菌である表皮ブドウ球菌を殺菌せずに毒素産生抑制効果を発揮する濃度の検証は計画通りに進行した。次に、毒素産生抑制剤を添加した創傷被覆材の有効性の検証を化膿モデル動物にて行い、抗菌剤を配合した市販被覆材では創部は炎症段階にとどまっており、皮膚の再生が遅れていることが組織病理学的に示され、抗菌剤配合市販被覆材に対する優位性を示すことができた。しかし、通常の市販被覆材と同程度の治癒効果しか得られず、当初の予定よりも遅れている。最初に、緑膿菌(105個)を接種して感染を誘導した化膿モデルマウスを作出し、治癒効果の検証を行ったが、実験期間中に相当数のマウスが死亡したため実験を中止した。そこで、緑膿菌ではなく黄色ブドウ球菌を感染させる実験に変更し検証したものの、通常の市販被覆材との差が認められなかった。モデルマウスは創部からの浸出液が少なく治癒しにくい条件であったことが影響したと考えられたため、体の大きいモデルラットに変更し、再度同様の実験を実施したが、7日後の創傷部位の面積に有意な影響は認められず、抑制剤の優位性を示すことはできなかった。創傷の滲出液には種々の細胞成長因子が含まれ、この滲出液をキープするドレッシングタイプの創傷被覆材は、非常に治癒効果が高い一方で、感染創傷には用いることができない。このため、抗菌剤の銀を配合した被覆材が開発されているが、抗菌剤はヒト細胞にダメージを与え、創傷治癒の遅滞が生じる。つまり、高い治癒効果と感染抑制との両立が創傷被覆材の課題となっている。我々が開発した、病原菌を殺菌することなく、その毒素産生だけを抑制できる抑制剤はヒト表皮細胞に毒性を示さない。つまり、創傷被覆材にこの抑制剤を配合すれば、高い治癒効果と感染抑制との両立が可能となり、これまで創傷被覆材が抱えていた課題をブレークスルーできるかもしれない。そこで、まず、黄色ブドウ球菌に感染させた化膿モデルヘアレスマウスおよびヘアレスラットを作出後、抑制剤を浸み込ませた被覆材を化膿創傷部位に貼付し、効果の検証を行った。

その結果、創傷治癒面積に大きな差は認められなかったものの、病理組織学的に創部を検証したところ、銀配合の創傷被覆材では、皮下組織の治癒の遅れが認められた。したがって、抗菌剤(銀)の配合は創傷治癒を遅滞させることが示された。しかし、抑制剤の効果が認められず、その原因としてモデル動物での化膿がすぐに治まってしまうことが考えられた。そこで、モデル動物を免疫不全ヘアレスマウスに変更することにした。予備実験で、感染が維持できることを確認した後、3 mMの抑制剤に浸漬し乾燥させた綿の被覆材を貼付し実験を行った。その結果、貼付3日後から、抑制剤を配合した被覆材で有意に創傷治癒面積の減少が認められた。つまり、化膿創傷の治癒に効果的な創傷被覆材が開発でき、「高い治癒効果と感染抑制との両立」という創傷被覆材が抱える課題をブレークスルーできたと言える結果が得られた。前年度に終了していることになっていたが、通常の市販被覆材に対する抑制剤配合被覆材の優位性を示す必要がある。計画ではヘアレスマウスを用いることになっていたが、浸出液の量が多く治癒効果の高いヘアレスラットを用いて検証する。また、昨年度の実験によって優位性を示せなかった要因として、黄色ブドウ球菌による感染がすぐに治癒してしまったことがあげられる。そこで、これまで黄色ブドウ球菌の接種は1回だけ行っていたが、この接種する回数を3回程度まで増やし感染が定着したのを確認してから実験を実施するようにする。それでも感染が定着しない場合は、病原菌を緑膿菌に変更して実験を行うこともありえる。マウスでは緑膿菌の感染によって死亡する個体が相当数いたが、ラットでは体力がマウスよりもあるため緑膿菌で実験を行える可能性があるからである。上記の実験によって抑制剤の優位性および有効添加濃度が示されたのち、実際に創傷被覆材に抑制剤を配合した試作品を計画通り作製する。その後、化膿モデルラットを用いて、実際に創傷部位に試作品および市販被覆材を貼付しその優位性の比較検証を行う。計画では、動物実験は1回だけであったが、前年度で終了予定であった動物実験も再実施するため経費がかさむが、他からの経費を補填して計画通りの成果を上げることに邁進する。病原性細菌学