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「特別の教科道徳」を要にしたプロジェクト型道徳学習プログラムの開発に関する研究

道徳教育改革の柱である「特別の教科道徳」が、今年度から小学校で全面実施されたことから、学校現場はその対応に向けて精力的に研究を進めている。中学校でも来年からの全面実施に向けて研究実践が活発化している。また、平成29年3月に告示された新学習指導要領の趣旨に従った学校教育全体の改革も進められている。そこで、今年度も、学校現場の道徳教育の動向を探り、理論的な研究とかかわらせて、『特別の教科道徳」を要に学校教育全体でどのように道徳教育を進めていけばよいのかに焦点化し、具体的な道徳教育プログラムの開発に専念した。外国の道徳教育やアンケート調査による実態把握などは、同時に研究代表者として助成を受けている基盤研究(B)での研究に任せて、その成果をも取り入れるようにした。本年度は、最終年度であることから、研究協力者との研究会を多くもつとともに、全国の研究者や実践者に広く研究成果を公開し意見交流を図ることから、研究内容の修正や精緻化を図っていった。道徳学習プログラムの開発においては、新教育課程において強調されているカリキュラム・マネジメントの視点と、これから求められる3つの資質・能力育成の視点、子どもたちが「主体的・対話的で深い学び」ができるようにするアクティブ・ラーニングの視点をベースに、検討を行った。特にカリキュラム・マネジメントの視点からは、教科横断型の学習、地域の社会的資源や人的資源の活用、評価の位置づけと研修計画を明確化する。資質・能力育成の視点では、3つめの柱「学びに向かう力、人間性等」を重視して学びの統合化を図る。アクティブ・ラーニングの視点からは、子どもたちが主体的に学びを深める課題追求型のプロジェクト型総合単元的道徳学習を開発する。といったポイントを明確化し、それらを含み込んだ道徳教育プログラムの開発に取り組んだ。今年度は、「特別の教科道徳」の具体的な指導に関する実践が本格的に動き出したことから、その現状把握と、具体的取り組みに対する打ち合わせ、および試行を中心に研究を行った。「考え、議論する」道徳が推進され、道徳の授業におけるアクティブ・ラーニングが盛んに取り組まれている。そして、自我関与を深める授業、問題解決的な授業、体験的な授業が提案され盛んに取り組まれている。それらは別個にあるのではなく統合的に考える必要がある。それらの実践を分析しながら、「考え、対話し、自己内省を深める」道徳の授業を追究することが必要であることを明らかにした。そして、道徳教育そのものがアクティブ・ラーナーの育成を求めるものであり、そのことをより明確にするために、「モラル・アクティブ・ラーナー」の概念を提案し、道徳学習を「モラル・アクティブ・ラーニング」の視点から追究し、プロジェクト型道徳学習のおおよその概念を構築していった。特に、「心をアクティブにする」「頭をアクティブにする」「体をアクティブにする」という視点からモラル・アクティブ・ラーニングを統合的にとらえて計画することを提案した。さらに、スクール・マネージメント、カリキュラム・マネージメントの側面も考慮し、「特別の教科道徳」を要に学校を真の人間教育の場にすべく、具体的構想図を描いていった。それらについて、協力校と協議を重ねながらその具体的取り組みについて検討を行った。今年度は全体的な学習指導要領の改訂がなされたこともあり、平成27年3月に設置された「特別の教科道徳」の指導についても教育課程全体の改善とのかかわりで再度検討された。そして、本格的に試行が始まったことから、それらの動向について具体的な取り組みも含めて整理し、総合的に分析することから、本研究の基本的な枠組みをより明確にしていく必要があると判断し、そのことに集中した。平成29年度は、「特別の教科道徳」が、小学校で来年度から全面実施されるために、学校現場がその対応に向けて精力的に研究を進められた。それに併せて、中学校においても再来年度から全面実施されるために、研究開発が積極的に行われた。また、平成29年3月に学習指導要領全体の改訂が告示された。そのために、道徳教育の改革と全教育課程の改訂とがどのような関係にあるのかについてもはっきりさせる必要がある。そのようなことから、今年度は、学校現場の道徳教育の動向を探ることを本研究の第一の課題にした。外国の道徳教育やアンケート調査による実態把握などは、同時に研究代表者として助成を受けている基盤研究(B)での研究に任せて、本年度は、本研究が求める「特別の教科道徳」を要にしたプロジェクト型道徳学習プログラムの開発に向けた研究に焦点化し。研究協力者に実際に取り組んで頂きその結果を基に考察することを行った。また、このような道徳学習は、学校全体での取組として行われることによっていっそうの効果が発揮される。そのような観点から、道徳教育に取り組んでいる学校を訪問し、実態を把握すると共に、どのような全体計画や年間指導計画が求められるのかも検討した。そして、これから全教育活動を通して求められるアクティブ・ラーニング(主体的・対話的で深い学び)において、道徳教育がどのような役割を担うのか。さらに、これから求められる、開かれた教育課程や、スクール・マネジメント、これから必要とされる資質・能力の3つの柱において、道徳教育の重要性と、そのことを具体化する取組について検討し、プロジェクト型道徳学習プログラムの具体化と学校改革との関連を探った。本年度は外国調査を本研究では行わなかったために、予算の多くが来年度に回されることになった。これは研究が遅れているというのではなく、年度ごとの研究の重点を変更したためであり、研究目的である「特別の教科道徳」を要としたプロジェクト型道徳学習プログラムの開発に向けて、順調に進んでいる。

特に、平成29年3月に告示された新学習指導要領の内容を検討することが、本研究にとっては不可欠である。そのことから日本の教育の動向を踏まえることを重点に置き、その関連で道徳教育の進め方について検討した。日本の学校教育改革の実態把握を優先的に行った。そのことから、道徳教育改革がすべての教育改革をリードするものであり、現在取り組んでいる研究が、学校教育改革全体に影響するものであることを再確認できた。道徳教育改革の柱である「特別の教科道徳」が、今年度から小学校で全面実施されたことから、学校現場はその対応に向けて精力的に研究を進めている。中学校でも来年からの全面実施に向けて研究実践が活発化している。また、平成29年3月に告示された新学習指導要領の趣旨に従った学校教育全体の改革も進められている。そこで、今年度も、学校現場の道徳教育の動向を探り、理論的な研究とかかわらせて、『特別の教科道徳」を要に学校教育全体でどのように道徳教育を進めていけばよいのかに焦点化し、具体的な道徳教育プログラムの開発に専念した。外国の道徳教育やアンケート調査による実態把握などは、同時に研究代表者として助成を受けている基盤研究(B)での研究に任せて、その成果をも取り入れるようにした。本年度は、最終年度であることから、研究協力者との研究会を多くもつとともに、全国の研究者や実践者に広く研究成果を公開し意見交流を図ることから、研究内容の修正や精緻化を図っていった。道徳学習プログラムの開発においては、新教育課程において強調されているカリキュラム・マネジメントの視点と、これから求められる3つの資質・能力育成の視点、子どもたちが「主体的・対話的で深い学び」ができるようにするアクティブ・ラーニングの視点をベースに、検討を行った。特にカリキュラム・マネジメントの視点からは、教科横断型の学習、地域の社会的資源や人的資源の活用、評価の位置づけと研修計画を明確化する。資質・能力育成の視点では、3つめの柱「学びに向かう力、人間性等」を重視して学びの統合化を図る。アクティブ・ラーニングの視点からは、子どもたちが主体的に学びを深める課題追求型のプロジェクト型総合単元的道徳学習を開発する。といったポイントを明確化し、それらを含み込んだ道徳教育プログラムの開発に取り組んだ。来年度は、具体的な取り組みについて検証をしていくことが必要になる。また外国の道徳教育についても社会情勢の変化に伴い、様々な改革がなされている。それらについても現地視察をして、我が国の実態に合った道徳教育の在り方について、「特別の教科道徳」を要としていかに展開していけばよいのかを、広い視野から分析し提案していきたい。今後の研究においては、本研究の最終年度であることから、大きく3つの方向で、研究計画を立てている。一つは外国における道徳教育の研究である。アメリカ、EU、韓国、中国ともに、道徳教育教育の取組において政権との関わりもあり不安定なところがある、情報交流は深めているが、確たる方向性を再検討しているところもある。
休眠ホルモン情報の受容と執行の分子機構解明と応用

(1)休眠ホルモン特異的な検出系としてサンドイッチELISA法の確立休眠ホルモン(DH)の特異的検出のため、DHのC末端側及びN末端側を各々認識するウサギ・ポリクローナル抗体及びマウス・モノクローナル抗体を作製し、サンドイッチELISA法によりfemto moleレベルで検出できる系を確立した。DHの血液中への放出が鍵段階にある事が示された。(2)休眠ホルモン受容体遺伝子の単離・同定DHとヒトneuromedin U25とが類似する事から受容体同士の類似性が推定されたので、相同性PCRにより、カイコ発育卵巣から7回膜貫通型/Gタンパク質共役型受容体cDNAを単離した。Xenopus卵母細胞発現系を利用したリガンド検定によりDH受容体と結論した。(3)膜貫通型トレハラーゼ遺伝子の単離・同定DHの標的酵素は卵巣の膜結合型トレハラーゼである。昆虫で初めて膜結合型トレハラーゼの遺伝子をカイコから単離した。従来の可溶型トレハラーゼ遺伝子と同様にDHにより遺伝子発現が活性化される事を見出した。(4)休眠開始・維持に係わる酸化抵抗性遺伝子の単離・伺定休眠開始期に活発に発現する酸化抵抗性遺伝子(BmOXR1)を単離した。機能解析のためキイロショウジョウバエに強制発現させた所、ハエ成虫は酸化抵抗性と寿命の延長を示した。(5)形質転換カイコ作出およびカイコRNA干渉法への応用・開発カイコ卵への注射法、形質転換ベクター及びRNA干渉法の改良を、キイロショウジョウバエやナミテントウで先駆けて行い、カイコへ応用する事とした。形質転換カイコの容易な作出法に成功すると共に、カイコembryonic RNA干渉法が有効である事を見出した。(1)休眠ホルモン(DH)分泌の制御系の解明DHは食道下神経節(SG)で合成され、側心体(CC)-アラタ体(CA)を経て血液中に放出されるが、脳がこの放出を制御していると考えられている。このため、DHを特異的に検出し定量することが急務であったが、DHのN末側を認識する単抗体を作製し、C末端側認識多抗体と組合せ、サンドイッチELISA法による定量法を確立した。この方法により、fmoleで測定可能であること、1/10のSG中のDHを定量することができた。Na^+-K^+ ATPase特異的阻害剤と組合わせることで、SG中のDHが休眠卵産生タイプでは積極的に血液中に放出されていることを明らかにした。アフリカツメガエル卵母細胞にDHRを発現させ、リガンド・アッセイを行い、単離した遺伝子がDHRのものであると結論した。また、生体での働きを確認するため、SiRNA法を推進させた。DHR cDNA上の5箇所から短dsRNAを設計合成し、休眠タイプの蛹に注射することでDHR機能阻害が生じるか否かを検討した所、5蛹のうち2蛹から非休眠卵、1蛹から部分的な非休眠卵が生産された。実験条件を詰めることが急務となった。(3)休眠開始時に係わる遺伝子の単離OXR1タンパク質の休眠開始期における発現動態の解析を進め、タンパク質発現のレベルからも休眠開始と密接に係わると結論した。また、キイロショウジョウバエにおける機能解析も進めている。1.休眠ホルモン(DH)受容体の機能解析(1)アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いてDH受容体の機能解析を更に進めた。特に、生体内で活性をもたないDH-COOHが、この発現系でも卵母細胞内にDHシグナルを伝達しないことを確認し、DH特異的受容体であることを示した。

(2)Small RNAiと特異的抗体施与によるDH情報の伝達阻害効果を非休眠卵産生への変換から検討したが、実験個体総てに効果を見出すまでには至らなかった。投与時期、dsRNAの種類およびtransfection試薬等の検討が引き続き重要となった。2.休眠ホルモン情報の伝達系の解析(1)DHによる遺伝子活性化が認められる可溶型trehalaseと膜貫通型trehalase遺伝子の比較のため、膜貫通型trehalase遺伝子の構造を明らかにした。(2)可溶型trehalase遺伝子と比較することで、いくつかの共通するエレメントを見出した。3.休眠ホルモン情報の執行(休眠開始)に係わる因子・遺伝子の機能解析(1)ヒト酸化抵抗性遺伝子1のカイコhomolog(BmOXR1)の機能をキイロショウジョウバエで引続き検討した。ハエ雄成虫でBmOXR1は酸化抵抗性活性を示し、かつ、雄成虫寿命を約20%拡大させた。(2)少なくともハエの唾腺細胞ではBmOXR1は核内にも存在した。(3)BmOXR1に対するdsRNAをカイコの初期卵に注射することで、休眠性卵内のBmOXR1発現量を減少させることが可能となった。カイコ卵でのBmOXR1遺伝子の機能解析の端緒を開いた。(4)休眠回避に有効であるHC1処理によって卵内から消失するタンパク質を同定した。これらのタンパク質が休眠開始に係わるものと考えられ、アミノ酸配列解析を進めている所である。休眠ホルモン(DH)は食道下神経節で合成され、血液に放出され発育卵巣に作用する。これらの卵は嚢胚期で休眠に入る。DHの放出は脳からの指令により調節されている。ドーパミンを非休眠卵産生蛹に投与すると、その蛾は休眠卵を産むようになることから、DHの放出にドーパミン・シグナルが係わると推測された。このシグナルは受容体を介して伝達されるので、カイコの脳・食道下神経節からドーパミン受容体のcDNAを単離した。HEK細胞に発現させた所、ドーパミンに対してのみ細胞内cAMPの増加が認められた。これらcDNAはD1タイプのドーパミン受容体をコードするものであり、それぞれをBmDopR1とBmDopR2と命名した。これらは、カイコ脳のキノコ体で発現していた。脳キノコ体付近の組織を削除すると、休眠性・非休眠性が変化する実験があることから、DHの放出にはキノコ体が係わる可能性が考えられた。カイコではキノコ体の研究はほとんどないので、DopR遺伝子のプロモーターやエンハンサー領域の同定により、キノコ体の同定が明らかになると考えられる。DH受容体の機能解析の一助として、DH受容体をキイロショウジョウバエに強制発現させた所、幼虫期で死亡する個体が多発した。DHペプチドに類似したキイロショウジョウバエのFXPRLアミドペプチドがカイコDH受容体を介してキイロショウジョウバエの発育に重要な役割を担っていることを示している。RXPLRアミドペプチドが多様な機能を有することを示す一例である。DHシグナルは卵母細胞に作用し、数時間内にトレハラーゼ遺伝子発現を促進させる。これまで単離した2種類のトレハラーゼ遺伝子構造を比較し、5'-上流域の-400塩基付近に共通する配列CGCGCTAAGTが見出され、シスエレメント候補と考えられた。
若年健常者における血管内皮機能の経年変化とその要因の探索

不健全な生活習慣が続くと、内皮機能は障害される。動脈硬化の発症は若年齢化している。そこで、若年健常人の内皮機能を経年的に評価し、内皮機能に影響する生活習慣を解析した。対象は大学生48名(男性22名、女性26名)。RH-PAT (Reactive hyperemia-peripheral arterial tonometory)法による内皮機能評価を1年毎に3回施行した。性、年齢、体格指数、喫煙や飲酒の習慣、睡眠時間、欠食、深夜アルバイト等と内皮機能の関連を解析した。RH-PAT indexの経年的変化は認めなかった。不健全な生活習慣は将来の内皮機能に影響する可能性が示唆された。動脈硬化の発症から病態に至る進展過程は若年齢化している。動脈硬化の初期段階を評価するうえで有用な血管内皮機能の統一された評価基準は未だ無く、標準化が待たれている。血管内皮機能の自然歴に関する情報は乏しいため、指尖容積脈波に工夫を加えた新しい方法で若年健常人の血管内皮機能の経年的変化の評価を試みた。年齢18歳以上25歳以下の大学生で今後3年間の追跡調査が可能な約50名の調査研究を1年目に開始した。調査項目として性、年齢、身長、体重、体格指数(Body mass index)、喫煙、ブリンクマン指数(喫煙本数x喫煙年数)、飲酒の習慣、睡眠時間、朝昼夕食の欠食の有無、深夜アルバイトの有無、高血圧・高脂血症・糖尿病などの動脈硬化危険因子の有無、心血管疾患の家族歴を調査した。血管機能検査は午前中の空腹時に、一時間の安静後に行なった。同時にバイタルサイン(脈拍数、血圧、酸素飽和度、体温)を測定した。さらに、Reactive hyperemia-peripheral arterial tonometory法(以下RH-PAT法)による測定を施行した。約15分間の安静後に血圧を測定し、Endo-PAT 1500装置を起動し、接続されたPATプローブを両手指に装着した。右前腕を最高血圧より50mmHgを加えて駆血し、5分後に解除した。自動分析ソフトにより、駆血前と駆血後のROIの信号を比較して、反応性充血指標であるRH-PAT indexを求めた。2年目は約40名の血管機能の追跡調査を実施し、経年変化を検討している。今の所、統計学的に明らかな変化は認めていない。血管内皮機能の統一された評価基準は未だ無く、標準化が待たれている。そして、個々人の内皮機能の自然歴は明らかでない。一方、動脈硬化の発症から病態に至る進展過程は若年齢化している。従って、指尖容積脈波に工夫を加えた新しい方法で若年健常人の血管内皮機能を経年的に評価し、その寄与因子を明らかにする目的で研究を実施中である。年齢18歳以上25歳以下の大学生で今後3年間の追跡調査が可能な約50名の調査研究を先ず行った。さらに、上腕の反応性血流増加をストレインゲージにより測定するプレチスモグラフ法を用いて血管内皮機能評価を行なった。今後の経年変化を追跡する計画である。血管年齢が注目されているが、血管内皮機能の評価基準はまだ統一されていないため、その標準化が重要である。不適切な生活習慣が続くと、酸化ストレスが亢進し、内皮機能は障害される。そこで、若年健常人の血管内皮機能を客観的かつ経年的に評価し、若年健常人の内皮機能の変動要因となる生活習慣の分析を行なった。対象は年齢18歳から20歳の大学生48名(男性22名、女性26名)で有病者は除外した。RH-PAT(Reactive hyperemia-peripheral arterial tonometory)法による内皮機能評価を1年毎に3回施行した。RH-PAT indexを内皮機能の評価値とした。質問紙法で得られた性、年齢、身長、体重、体格指数、喫煙や飲酒の習慣、睡眠時間、朝昼夕食の欠食の有無、深夜アルバイトの有無等と内皮機能の関連を各年度で解析した。2年間で飲酒習慣、喫煙率は増加したが、RH-PAT indexの有意な変化は認めなかった。

喫煙の開始、極端なダイエット、身体活動量の低下、深夜のアルバイトとそれに伴う睡眠時間減少等が内皮機能低下に関与する可能性が考えられたが、今回の検討では明らかでなかった。但し、自身の血管内皮機能の客観的数値を把握することは、生活習慣のあり方を見直す動機に結びつく可能性が示された。即ち、科学的根拠に基づく禁煙指導、生活指導、食育が大学生の時期においても重要であると考えられた。応用健康科学数名の対象者が絶食で無かったり、安静が保たれていなかったり、測定条件が異なったために脱落症例となっている。また、ストレインゲージにより上腕の反応性血流増加を測定するプレチスモグラフ法は値に再現性が乏しいことが判明したため、別の集団において同法に関する基礎データを収集し、検査の妥当性を検証している。一方、RH-PAT法による血管機能検査については有害事象を認めず、2年目以降も実施している。血液生化学指標の測定に関しては、採血の同意の得られない一部の対象者のために目標に達していない。一方、血管機能の生理学的検査については予定通り進行している。一部のデータが不足しても、研究全体が無駄にならないように研究は計画されている。対象被験者の3年目の追跡調査をする。被験者に再度研究の同意を確認し、1年目、2年目と同様の検討をする。1回目、2回目、3回目の内皮機能の指標の比較を行う。そして、若年健常人における内皮機能の推移、生化学指標の推移、内皮機能と臨床指標の関連性について明らかにする。具体的には睡眠時間、身長、体重、体格指数、脂質値、空腹時血糖、内皮機能に影響する可能性のある生活習慣(喫煙習慣、飲酒習慣、睡眠時間、朝昼夕3食の摂取状態、深夜アルバイトの有無)と血管内皮機能の関連性を明らかにする。そして、若年期の適切な生活習慣を促す健康教育活動に反映させられるよう進める。対象被験者の2年目の追跡調査をする。被験者に再度研究の同意を確認し、1年目と同様の検討をする。1回目と2回目の指標の比較を行う。内皮機能の推移、血液生化学検査指標の推移、内皮機能の変化と血液生化学検査指標の変化の関連を解析する。内皮機能の経年的データを集積し、またプレチスモグラフ法と比較検討する事により、本方法の標準性を明らかにする。そして、若年健常人における内皮機能の推移、生化学検査指標の推移、内皮機能と生化学検査指標の関連性について明らかにする。また、若年期における適切な生活習慣を促す健康教育活動に反映させられるよう検討する。主要研究と並行してプレチスモグラフ法の血管内皮機能評価の妥当性の検証をする必要が生じたため。また、反応性充血のために動脈を駆血する際に迷走神経反射が生じた例があり、応急処置の備えが必要となったため。ドプラー血流計、血圧計、消耗品(血管機能測定専用プローベ、文房具類等、アルコール綿、輸液セット、救急セット)、統計ソフト、研究補助に対する謝金、印刷費、調査及び成果発表のための旅費等に使用予定である。
臨床医薬研究におけるアフターケア倫理の構築

日本医学哲学・倫理学会第25回大会において研究発表した内容を「臨床研究におけるアフターケア倫理その理念の提示」というタイトルの論文にまとめなおし、同学会に投稿、受理された。同論文は『医学哲学医学倫理』第25号に掲載された。本論文は、本課題「臨床医薬研究におけるアフターケア倫理の構築」の総括となる論文である。これまでの臨床医薬研究では、なぜ事後の視座が忘れられてきてしまったのかを分析し、どのように生命医学倫理の四原則を解釈していけば、我々は事後の視座を獲得できるのか、またそれを次の事前に結びつけていくには何を理念とすべきかを具体的に示した。本課題を遂行するうえで痛感したことを記しておくと、一般人の、臨床研究に対する認知度や関心の低さが研究を遅滞させているということである。臨床研究は、対象が患者であれ健常者であれ、基本的に、一般のヒトを対象にした研究である。一般人の認知度が低く、さらにマスコミの報道も少ないため、研究の事後に起こる様々な問題が問題として浮上してこない。被験者の声を掬い上げるなどして、社会的な認知度と受容性を高めていく地道な作業が今後求められるべきだろう。研究代表者は、平成19年4月にこれまで所属していた薬学部を離れ、工学系の大学へと転任した。これは本課題の遂行にとって大きな障碍となったが、臨床研究を医薬だけの問題とせずに、もっと広い視座、つまり科学技術と社会の接点という視座から捉え返す契機にもなった。例えば、「リスク・ベネフィット評価」をTA(Technology Assessment)やCBPR(Community-based participatory Research)といった観点から見直す作業が不可欠だと考えるようになった。この問題は今後も継続して考察していき、成果を発表する予定である。「アフターケア倫理」は、まだ姿形のない概念である。今年度は、それに形を与える作業を中心に行った。その成果が、「忘れられた正義の復権臨床研究におけるアフターケア倫理の構築」(『モラリア』第12号、東北大学倫理学研究会)である。本稿では、臨床研究の倫理を事前・事中・事後と分けてみた場合、事後の倫理への視座がいかに忘れられているかを指摘し、今後の指針として「研究の公正さの保証書」と「事後問題解決プログラム」の二つを提案した。前者は、臨床研究終了後に発行される、research misconduct(研究不正行為)がなかったことを保証する証明書の意味である。後者は、金銭的補償以外の様々な事後問題を解決するプログラムの意味である。後者の問題を現実化させるために、補償以外の事後問題としてはどのような問題があるのかの調査・発掘に努めた。臨床研究の現場で働くCRC、保健師、医師、薬剤師、看護師などとコネクションをつけ、研究協力を依頼した結果明らかになったことは、日本では治験において実際に補償がなされたケースが極めて少ないこと、治験以外の臨床研究では補償制度さえ整っていないこと、従って当然ながら補償以外の事後問題への対応はほとんどなされていないということであった。臨床研究の倫理では、何よりもパーソンをケア・保護することが重要である。そのために、『無私と人称二人称生成の倫理へ』(東北大学出版会)を出版してこれまでの研究をまとめあげ、臨床研究の倫理で保護される人(person)を人称(person)の観点から再検討するための理論的基盤を整えた。第25回日本医学哲学・倫理学会大会において「臨床研究におけるアフターケア倫理の構想」というタイトルで研究発表を行った。この発表では、まず、臨床研究の各種ガイドラインには事後に関する規定がほとんどない事実を確認し、今後倫理的に対処すべき事後問題としてはどのようなことが考えられるかを提起した。その提起した問題の中から補償と被害者の感情へのケアの問題を取り上げ、なぜそれらの視座を欠くことになったかの理由分析を試みた。そして生命医療倫理原則のうちの正義原則とパーソン尊重原則の再解釈から、補償と被害者のケアが必要であることの倫理的根拠が導出可能であることを示し、最後に、アフターケア倫理の基本理念として「バランスをとりつつ、つなぐこと」を提示した。この発表は、H17年度に発表した論文「忘れられた正義の復権」の内容を受け、「アフターケア倫理」の具体的内容をさらに深化させることを目指したものである。臨床研究で起こる健康被害にいかに倫理的に対処していくかは、アフターケア倫理の中心課題である。その問題を総合的に討論するために、本研究代表者は「被害のあと医療におけるケア・補償・責任」と題した公開シンポジウムを企画・準備し、平成19年2月3日仙台において開催した。シンポジストとして招いたのは、川田龍平(薬害エイズ訴訟原告)、長谷川剛(自治医科大学)、小原泉(国立がんセンター東病院)、辻純一郎(J&T Institute Ltd.)であり、モデレーターは清水哲郎(東北大学)に依頼した。本研究代表者はシンポジウムで企画趣旨の説明と総合司会をつとめた。シンポジウムでは薬害被害者、医師、CRC、法学者そして参加した市民などから様々な見解が出され、被害のあとすべきことに関して活発な討論が交わされ、医療・医学において事後の視座を根付かせるための確かな一つの契機となった。本論文は、本課題

「臨床医薬研究におけるアフターケア倫理の構築」の総括となる論文である。これまでの臨床医薬研究では、なぜ事後の視座が忘れられてきてしまったのかを分析し、どのように生命医学倫理の四原則を解釈していけば、我々は事後の視座を獲得できるのか、またそれを次の事前に結びつけていくには何を理念とすべきかを具体的に示した。本課題を遂行するうえで痛感したことを記しておくと、一般人の、臨床研究に対する認知度や関心の低さが研究を遅滞させているということである。臨床研究は、対象が患者であれ健常者であれ、基本的に、一般のヒトを対象にした研究である。一般人の認知度が低く、さらにマスコミの報道も少ないため、研究の事後に起こる様々な問題が問題として浮上してこない。被験者の声を掬い上げるなどして、社会的な認知度と受容性を高めていく地道な作業が今後求められるべきだろう。研究代表者は、平成19年4月にこれまで所属していた薬学部を離れ、工学系の大学へと転任した。これは本課題の遂行にとって大きな障碍となったが、臨床研究を医薬だけの問題とせずに、もっと広い視座、つまり科学技術と社会の接点という視座から捉え返す契機にもなった。例えば、「リスク・ベネフィット評価」をTA(Technology Assessment)やCBPR(Community-based participatory Research)といった観点から見直す作業が不可欠だと考えるようになった。この問題は今後も継続して考察していき、成果を発表する予定である。
複製チェックポイントによる複製フォーク安定化維持機構の解明

ゲノムDNAの複製を完了させるためには、DNA複製フォークが安定に維持され、種々の障害を乗り越える必要がある。複製フォークにはその進行をモニターし、緊急時に複製フォークを保護する因子が付随していることが最近明らかとなってきた。それらは、Tof1/Swi1/Timeless-Csm3/Swi3/Tipin複合体(複製フォーク保護複合体)、およびMrc1/Claspinである。それらは、複製開始時に複製フォークにローディングされ、MCMやCdc45と相互作用しつつ、複製の進行をモニタリングし、複製フォーク複合体の活性や集合状態を細胞周期やチェックポイント応答と連動させる機能制御の役割をもつと考えられる。我々は、分裂酵母の系を用いて複製チェックポイントメディエーター分子Mrc1を中心に、複製フォークの保護とチェックポイント応答の連動について解析を行っている。クロマチン免疫沈降(ChIP)法により、Swi1-Swi3複製フォーク保護複合体依存的・複製チェックポイント非依存的に、複製の進行に伴いMrc1が複製フォークの上を移動しているという明確な結果を得た。さらに、Mrc1のDNA結合ドメインとして報告されている領域は、Mrc1の複製フォークへの結合に必要でないことがわかった。しかし、DNA結合ドメインの変異体はCPTに感受性を示し、Rad22-YFPを用いた観察により複製フォークの不安定化が生じていることもわかった。これらの結果より、Mrc1のDNA結合活性は、複製フォークへの結合以降の段階で、複製フォークの安定化に機能している事が示唆された。分裂酵母のDNA複製チェックポイント経路において、Mrc1はRad3-Rad26複合体によるCds1のリン酸化を仲介するメディエータータンパク質として機能している。近年、出芽酵母において、Mrc1が複製フォーク上にローディングされ、複製フォークの安定化に直接的に関与する可能性が報告されている。そこで、DNA複製フォークの安定化維持におけるMrc1の機能を明らかにするために、Mrc1と相互作用する因子をTwo-hybrid法により探索した。その結果、Mcm7のC末端領域の単離に成功した。さらに、Mrc1との結合が損なわれるMcm7の1アミノ酸置換株(mcm7^<F722E>を作成した。mcm7^<F722E>株では、DNA複製チェックポイント作動時のCds1キナーゼの活性化が不十分であり、弱いHU感受性を示した。以上の結果よりMrc1とMcm7の特異的な相互作用が、DNA複製フォークの安定化及びチェックポイントの活性化に深く関わる可能性が示唆された。さらに、ChIP法により、分裂酵母のMrc1が複製の進行に伴い、複製フォークの上を移動しているという結果を得た。Mrc1の複製フォークへの結合は、ATM様キナーゼであるRad3の機能やチェックポイントメディエーターとしての機能に必要なMrc1のリン酸化に依存しないことが分かった。また、Mrc1のDNA結合領域がMrc1の複製フォークへの結合に必要であることを明らかにした。さらに、Mrc1がphosphodegronに依存したSCFによるタンパク質分解制御を受けることを示す結果も得た。
村落組織の変貎と青果物集出荷機構の機能並びに組織原理に関する研究

昨年度に続き、農協理論、共同体理論、市場理論の比較検討を通じて、村落固有の農家が存続するかぎり、ムラは残り機能し、青果物の集出荷組織はそれに依存しながら発展するという見解が妥当であることを明らかにした。次に、群馬県嬬恋村、千葉県銚子市、神奈川県三浦市などのキャベツの集出荷組織および長野県須坂市、青森県弘前市などのりんごの集出荷組織について、村落組織と青果物出荷組合との相互関係を調査検討した。とくに、嬬恋村と須坂市の出荷組合と組合員農家に対してアンケート調査を実施し、農家の出荷組合への対応を検討した。嬬恋村には、農事実行組合を兼ねた35のキャベツ出荷組合があり、嬬恋村農協の共販に参加している。キャベツの裁培は村の西部および開拓地域に多い。田代の7組合、仙之入の3組合は集落内で交錯しているが、千俣の2組合、大笹の7組合は集落組織に対応している。いずれの場合も、出荷組合は集落の自治組織とは補完的組織となっている。大笹関所出荷組合および千俣上ノ貝出荷組合の組合員農家のアンケート調査によれば、多数の企業的農家が輩出しており、企業的農家への発展途上農家の一部が出荷組合にとくに熱心であることがわかった。須坂市農協管内には、集落単位の13のりんご出荷組合があり、農協共販に参加しているが、現在出荷組合の統合が進められている。相之島出荷組合は、とくに組合員の結合の強い組合であるが、組合員に対するアンケート調査によれば、中規模以上の農家は出荷組合の役員の経験があり、集落的結合が強固であるため、出荷組合の統制力は強い。青果物の集出荷組織は機能的集団ではあるが、その構成員は旧来の村落共同体の範囲に限定される場合が多く、地縁的共同体的結合に依拠している。本年度の調査結果からも、村落共同体に基礎をもった出荷組織の組織と機能の一端が解明された。
骨格筋成長誘導タンパク質の運動及びエージングによる変化について

骨格筋肥大誘導物質64kタンパク質はトレーサーを用いた実験で生理的状態で骨格筋で合成されることが判明した.特に64kタンパク質は速筋に比べ遅筋でその量がおおいことを電気泳動法により確認した.さらに骨格筋での64kタンパク質の局在を免疫組織化学的方法で確認した結果、細胞外マトリックスに存在していことが判明した.この64kタンパク質の合成機構が欠損したNARラットを用い、正常ラットと同様の運動負荷実験を行なった。その結果骨格筋の肥大は確認できなかった.しかしながら繊維芽細胞成長因子については正常ラット同様に細胞外マトリックスに局在していることが免疫組織化学的方法で確認でき骨格筋肥大時での成長因子は副次的な要因によるものであることが示唆されていた。これらの結果64kタンパク質は骨格筋肥大にと密接な関係にあることが判明した.運動のエージングによる筋肥大への効果を4週令,8週令,25週令のラットを用いて観察した.その結果,遅筋であるヒラメ筋の重量増加の割合は4週令で36%,8週令で27%,25週令で34%の増加を示した.また速筋である足底筋の重量増加の割合は4週令で24%,8週令で22%,25週令で16%の増加を示した.このように遅筋と速筋のエージングよる筋肥大への効果は特に速筋で顕著であることが判明した.64kタンパク質との関係において正常の速筋においては64kタンパク質は殆ど組織学的に観察されないが運動による肥大筋では64kタンパク質の局在が観察されることから64kタンパク質の挙動の程度が骨格筋肥大の程度と密接であることが判明した.骨格筋肥大誘導物質64kタンパク質はトレーサーを用いた実験で生理的状態で骨格筋で合成されることが判明した.特に64kタンパク質は速筋に比べ遅筋でその量がおおいことを電気泳動法により確認した.さらに骨格筋での64kタンパク質の局在を免疫組織化学的方法で確認した結果、細胞外マトリックスに存在していことが判明した.この64kタンパク質の合成機構が欠損したNARラットを用い、正常ラットと同様の運動負荷実験を行なった。これらの結果64kタンパク質は骨格筋肥大にと密接な関係にあることが判明した.運動のエージングによる筋肥大への効果を4週令,8週令,25週令のラットを用いて観察した.その結果,遅筋であるヒラメ筋の重量増加の割合は4週令で36%,8週令で27%,25週令で34%の増加を示した.また速筋である足底筋の重量増加の割合は4週令で24%,8週令で22%,25週令で16%の増加を示した.このように遅筋と速筋のエージングよる筋肥大への効果は特に速筋で顕著であることが判明した.64kタンパク質との関係において正常の速筋においては64kタンパク質は殆ど組織学的に観察されないが運動による肥大筋では64kタンパク質の局在が観察されることから64kタンパク質の挙動の程度が骨格筋肥大の程度と密接であることが判明した.
超臨界水中を反応場とする触媒反応

本研究では、超臨界水中での反応に特徴的である重質油の部分酸化反応、Water-Gas Shift(WGS)反応(CO+H_2O→CO_2+H_2)を介した水素化反応の基礎研究として、1.超臨界水中でのWGS反応、2.超臨界水中でのWGS反応を介したナフタレンの触媒水素反応について検討を行なった。高圧COの導入が可能である流通式装置を作成し、温度380440C°、圧力1030MPaの超臨界水中で無触媒下でのWGS反応速度の測定を行なった。その結果、水の臨界点近傍において反応速度が特異的に変化することと、水密度の増大に伴い反応速度か若干増大することが明らかとなった回分式装置によって温度400C°の超臨界水中で触媒WGS反応、ナフタレンの触媒水素化反応を行ない、本反応に及ぼすWGS反応の寄与について検討を行なった。まず触媒WGS反応についてであるが、超臨界水中においても無触媒下ではほとんど反応が進行しなかったのに対し、触媒を導入することで反応が迅速に進行することがわかった。また本条件下では水密度を0.2g/cc以上では反応速度はほとんど変化しなかったが、それ以下では水密度を増大させることで反応速度が増加し、水密度を変化させることで反応速度を制御できることがわかった。次にナフタレンの触媒水素化反応を行なった。超臨界水+H_2系の結果を超臨界水+CO系、超臨界水+H_2+CO_2系の結果と比較した。いずれの系においても水素化生成物としてテトラリン、デカリンが得られており、水素化反応が進行していることがわかり、しかも超臨海水+H_2+CO_2系と超臨界水+CO系の方が高い水素化活性を示し、WGS反応を介すことで触媒上での解離水素濃度が高められていることが示された。また水密度を変化させた場合の速度変化はWGS反応と同様の傾向を示し、本反応においてWGS反応の寄与が大きいことが明らかとなった。
積層グラフェン構造体エッジを利用した環境感応π電子ナノ多孔体の創製と機能発現

グラフェンを基材にスプレーコーティングすることでグラフェンフレークが積み重なったグラフェン膜を形成し、塩水からの塩分除去や色素分離を8596%の高除去率で行うことに成功した。従来予想されていたグラフェン面内の空孔だけではなく、グラフェン層間を分子がすり抜ける際に物質選択能を発揮していることが明らかになった。薬品酸化によりCSCNT内外のエッジ部を同時に露出させることを試みた。比表面積を測定したところ、未処理のCSCNTの4倍程度にまで広がっていた。また、触媒能を確認するために水素発生能力を検討した。その結果、グラフェンやこれまでのCSCNT材料などよりも優れた特性が得られた。本研究では炭素の結晶性と細孔活性度の両立を図るために、応力等の外部環境により特性変化する積層グラフェンエッジで囲まれた環境感応π電子ナノ細孔からなる、多孔質材料の創製を目指す。高活性なπ電子面で構成されるπ電子ナノ細孔では、従来の炭素細孔内では実現できない革新的な化学的、電気的、光学的、そして磁気的機能の発現が期待できる。カップ積層型カーボンナノチューブ(CSCNT)を用いて細孔サイズや特性の異なるπ電子ナノ細孔を有した構造体を得る。酸化によりCSCNTの表面にグラフェンエッジが露出するように調整し、形状制御を行った。今回は空気酸化によりCSCNT表面エッジ部の活性化処理を行った。繊維長をボールミリングや超遠心分離により数10μmから数10nmの範囲で調整してナノ空間サイズ制御を行う。これらを分散した液体を吸引濾過してπ電子ナノ細孔で構成されたシートを作製した。得られた試料に関してTEM、SEM、Raman等により構造解析を行った。上記で得られた局在π電子ナノ空間の構造解析を行って原材料の形状と、得られるπ電子空間の関係検討した。用いる装置はSEM、収差補正TEM(EELS)、XPS、Raman、陽電子寿命測定装置である。これらによる分析により局在π電子空間構造を形成できているかを実験的に確認し、π電子がナノ空間内にどのように分布するか併せて確認した。その結果、グラフェンなどよりも優れた特性が得られた。カップ積層型CSCNTのエッジ部を活用したバルク体の形成に成功し、水素発生能の計測に成功し、計画通りに進展している。また、グラフェンナノリボンに関してはCNTの開裂を行っており、若干遅延が生じているが、CSCNTで特性測定ノウハウ蓄積ができているのでナノリボン生成が必要量に達すれば迅速に作業可能である。今回はHummers法によりCSCNTの開裂およびカップ分離を試みた。その結果、条件によりCSCNTの開裂によりエッジ部分が多数露出したグラフェンナノリボン積層体が得られた。また、CSCNTのカップ分離により得られた物質に関して構造解析等をTEM、SEM、Raman等により行った。触媒能を確認するために水素発生能力を検討した。その結果、グラフェンなどよりも優れた特性が得られたが、白金触媒を用いた場合には及ばない結果となった。そのため、ダイカルコゲナイドナノフレークをナノ空間内に担持させた試料を作製した。また、CSCNTそのものに白金触媒を担持させた試料も作製した。オーバーポテンシャルは白金触媒担持CSCNTが最も優れ、ダイカルコゲナイドナノフレークを担持させたものに関してもπ電子ナノ空間構造体よりも優れた結果が得られた。また、グラフェンナノリボンに関してはCSCNTの開裂によりエッジリッチなグラフェンナノリボン積層体が生成できる条件を見出した。π電子空間の触媒能に関してはダイカルコゲナイドナノフレークや白金ナノ粒子を用いることで大きく改善できることが分かり、π電子空間内での触媒の安定性を検証しているところであり、順調に進捗している。今回は薬品酸化によりCSCNTを切開する処理を行うことで、内外のエッジ部を同時に露出させることを試みた。

TEM,SEM観察による構造解析の結果、繊維軸に沿って切開されたものや、カップ層間が倍以上に広がった構造が得られた。比表面積を測定したところ、未処理のCSCNTの4倍程度にまで広がっていた。これを分散した液体を吸引濾過して比表面積を最大化したπ電子ナノ細孔で構成されたシートを作製した。得られた局在π電子ナノ空間の構造解析を行って原材料の形状と、得られるπ電子空間の関係を検討した。用いた装置はSEM、収差補正TEM(EELS)、XPS、Raman、であった。これらによる分析により局在π電子空間構造を形成できているかを実験的に確認し、π電子がナノ空間内にどのように分布するか併せて確認した。また、触媒能を確認するために水素発生能力を検討した。その結果、グラフェンやこれまでのCSCNT材料などよりも優れた特性が得られた。グラフェンを基材にスプレーコーティングすることでグラフェンフレークが積み重なったグラフェン膜を形成し、塩水からの塩分除去や色素分離を8596%の高除去率で行うことに成功した。従来予想されていたグラフェン面内の空孔だけではなく、グラフェン層間を分子がすり抜ける際に物質選択能を発揮していることが明らかになった。薬品酸化によりCSCNT内外のエッジ部を同時に露出させることを試みた。おおむね計画通りに進行しているので、さらなるエッジ部の有効な露出手段、空間形成の手法効率的な形成手法の検討を行って作業の効率化を図る。おおむね計画通りに進行しているので、π電子空間の効率的な形成手法の確立を行う。また、電気化学反応の効率的な進行のために有効な触媒の担持などを行っていく。また、実使用での熱的安定性の確認のための試験も行っていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。カーボンナノ材料29年度が最終年度であるため、記入しない。
地球温暖化の観点からみた空気調和システムの評価に関する研究

1.時間帯別電源構成とCO_2発生量の推定建築物におけるエネルギー需要(電力・温熱・冷熱需要)は、時刻変動パターンとして建物用途別に表現されるものであることから、特に、使用する電力については、時間帯別の単位使用量当りCO_2発生量を推定する必要がある。本研究では、「第3水曜日負荷曲線図」を基に、時間帯別の電源構成を燃料種類毎(原子力・水力・(自流式)・石炭・LNG・原油・重油・ナフサ・NGL・軽油・水力(揚水式))に推定し、送電ロス等を考慮した上で、需要端における使用電力1kwh当りのCO_2発生量を求めた。2.CO_2発生量の算定結果による空気調和システムの選択3つの建物用途(オフィス、デパート、ホテル)について月別エネルギー需要時刻変動を明らかにした上で、6種類の空気調和システムを適用し、各々のCO_2発生量を算定する計算モデルを構築した。その結果、オフィスでは、(系統電力+ボイラー(都市ガス焚)+電動ターボ冷凍機)という従来最も一般的であったシステムにおいてCO_2発生量が最も少なく、(コージェネレーションシステム(電力需要追従運転)+ボイラー+低温水吸収式冷凍機)という灯油焚の比較的新しいシステムで最もCO_2発生量が多くなる(前者の約1.3倍)などの評価が得られた。この原因としては、オフィスに電力需要追従運転のコージェネレーションシステムを適用した場合の、回収排熱と熱需要との不適合の門題が考えられる。デパートでは、エネルギー需要パターンが類似していることから、オフィスに近に結果が得られた。また、ホテルでは、(コージェネレーションシステム(電力需要追従運転)+ボイラー+電動ターボ冷凍機)で、都市ガスを燃料とした場合のCO_2発生量が最も小さく、一方、最近実施例の多い(系統電力+冷温水発生機)において最も大きな値を示す結果となった。
生合成酵素の基質認識機構解明を基盤とする高度官能基化ナフトキノン型化合物の創製

本研究の概要は、下記の通りである。酸素添加・多量体化・糖転移などの高度に官能基化されたナフトキノン(NQ)骨格をもつ天然物が、その構造や生物活性の多様性から注目されることを考慮して、NQ骨格をもつ放線菌代謝産物の生合成酵素群の中に1多段階酸素添加と2位置特異的二量化反応を触媒するものを同定したことを機に、各酵素系の基質認識機構の酵素学的解析、各種合成基質に対する酵素反応の精密分析、12の各類似酵素によるタンパク質工学的な機能開拓を通じて、新たなNQ化合物の創製を行う。学術的特徴として、創製分子に期待される構造と生物活性の多様性と対象酵素群のタンパク質構造としての独自性が特筆される。
重水素固体NMRによる配向高分子の非晶構造ならびにダイナミックスの解明

高分子・繊維材料の結晶部はもとより、非晶部を原子座標レベルで解析できる新しい重水素固体NMR法を開発し、特に、側鎖部分を中心とする原子座標レベルでの非晶構造ならびに、ダイナミックスを解明し、以下の実績が得られた。固体重水素NMRスペクトルは、分子の立体構造や分子運動の様式・速度に敏感であるとともに、2Hラベリングが主鎖・側鎖の任意の箇所で可能なため、多くの構造、運動情報が得られる。本研究では絹フィブロインに於いて、構造及び運動様式の大きく異なる3つのサイト(Gly主鎖CH2,Ala側鎖CH3,Tyr側鎖ring)を重水素化することを試みた。得られた2Hラベル絹の配向試料について固体重水素NMR解析を行い、従来の絹の固体13Cおよび15NNMR解析の結果と合わせることにより絹の原子レベルでの解析を行った。得られた〔3,3,3-2H3〕Ala、〔2,2-2H2〕Gly、〔2,3,5,6-2H4〕Tyrラベル絹フィブロインの粉末試料の固体重水素NMRスペクトルを測定し、そのスペクトルシミュレーションを行ったところ、AlaのメチルはC3軸についての速い回転運動に加え、Cα-Cβ軸自体のLibration運動が存在していること、また、GlyのCα-2Hは絹フィブロイン中で非常に運動が制限されており、Libration運動が存在しているのみであった。さらに、Tyrの側鎖の芳香環は運動の制限された成分と、フリップフロップ運動をした成分とが混在していることが分かった。また、この固体重水素NMRから得られた配向角は、固体13C、15NMRの結果と組み合わせることにより、主鎖の内部回転角(Φ,Ψ)やTyrの側鎖の回転角(χ^1,χ^2)の制限に用いることが出来、その結果、固体NMRから、絹フィブロインの主鎖、ならびに側鎖のコンフォメーションを定量的に求めることが出来た。
多発性内分泌腫瘍症１型の腫瘍発生メカニズムの解明

多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1型)は、下垂体、副甲状腺、膵内分泌腺などに腫瘍発生を呈する遺伝性腫瘍症候群であるが、詳細な腫瘍発症機構は不明である。MEN1型の原因遺伝子MEN1の翻訳産物であるmeninと直接結合する蛋白質として転写因子であるJunD及びMLLが知られているが、私達はMEN1型に関わる種々のモデルマウスを用いた検討で、膵内分泌腫瘍の悪性化や内分泌組織特異的な腫瘍発症機構にJunDとMLLが深く関与していることを示した。多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1型)は、下垂体・副甲状腺・膵内分泌腺に多発性の腫瘍を認める常染色体優性遺伝疾患であり、原因遺伝子であるMEN1は癌抑制遺伝子であるが、詳細な腫瘍発症機構は不明である。JunDは、細胞調節因子のAP-1ファミリーに属し、MEN1の翻訳産物meninにより転写活性が抑制される。私達は、MEN1型の腫瘍発症機構におけるmenin-JunD複合体の機能解明のためMen1とJunDのダブル変異マウス(Men1+/-JunD-/-)を樹立し解析した。昨年までに既に、上記マウスの6月齢までの解剖、病理解析を行い、Men1+/-で約40%に膵ラ氏島の過形成を認め、Men1+/-JunD-/-では約70%に過形成、更に30%に腺腫を認めることを報告した。今回、更に上記マウスを各群とも12-15匹、それぞれ12月齢、18月齢で解剖・病理解析を施行したところ野生型マウスでは下垂体、膵ラ氏島に18月齢でも腫瘍発症を認めなかったが、Men1+/-では12月齢で下垂体、膵ラ氏島にそれぞれ22%, 44%の腫瘍(腺腫)発症を認め、18月齢では27%, 72%であった。一方でMen1+/-JunD-/-では下垂体、膵ラ氏島の腫瘍発症頻度は12月齢で22%, 75%、18月齢では33%, 90%であり、膵ラ氏島では腺腫のみならず癌の発症も認めた。JunDの欠失により、膵ラ氏島では明らかに腫瘍発症頻度と悪性度が高くなった。この現象の詳細な分子メカニズム解明のためにマウスから単離した膵ラ氏島のtotal RNAを用いてmicro array解析を施行し、マウスの膵ラ氏島細胞にて特に発現が増強している遺伝子、逆に発現が著しく減弱している遺伝子を腫瘍発症に関わる新たな因子群の候補として同定した。多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1型)は、下垂体・副甲状腺・膵消化管内分泌腺に多発性の腫瘍発症を認める常染色体優性遺伝性疾患であり、原因遺伝子であるMEN1は癌抑制遺伝子と考えられるが、詳細な腫瘍発症機構は不明である。6月齢から18月齢まで経時的に解剖・病理解析を施行した結果、ダブル変異マウスは、Men1+/-マウスと比較して、早期に膵ラ氏島に腫瘍発症を認め、また悪性度も高いことが判明した。JunDの欠失による膵ラ氏島腫瘍発症の分子機構解明の目的で、腫瘍発症の最初期にあたる10ヶ月齢の雄Men1+/-マウスから膵ラ氏島を単離し、total RNAを抽出後マイクロアレイ解析を施行した。その結果、Men1+/-マウスでは野生型マウスに比較して、271遺伝子が2倍以上の発現増加を認め、246遺伝子が1.5倍以下の発現低下を認めていた。特に細胞周期関連遺伝子群の発現が多く、またパスウェイ解析の結果からは、カルシウム調節系因子群、加水分解酵素関連遺伝子群、細胞膜受容体シグナルパスウェイ因子群の変動が大きかった。これらの変動因子群をMen1+/-JunD-/-マウスの膵ラ氏島由来のRNAを用いてqPCR法にて発現解析を施行したところ、Men1+/-との間に有意差を認め、腫瘍発症の背景となっている可能性が示唆された。多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1型)は、下垂体、副甲状腺、膵内分泌腺などに多発性の腫瘍発症を認める遺伝性腫瘍症候群である。その原因遺伝子のMEN1は癌抑制遺伝子であるが、遺伝子変異が腫瘍発症を引き起こす詳細な機構は不明である。私はMEN1遺伝子の蛋白産物meninに結合する転写因子JunDに着目した。JunDは、細胞調節因子群のAP-1ファミリーに属し、細胞増殖抑制機能を有するが、meninはJunDに直接結合し、その転写活性化を抑制することが報告されてきた。今回MEN1型の腫瘍発症機構におけるmenin/JunD共役の機能を解明するため、モデルマウスを用いた実験を行った。Men