hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痛みの伝達・制御におけるノシセプチン代謝の重要性

ノシセプチン(NC)の脊髄疼痛伝達・制御における役割を明らかにする目的で、脊髄シナプスにおけるNCの代謝過程を明らかにし、その代謝産物の生理作用を明らかにした。(1)脊髄シナプス膜標品によるNCの代謝:マウス脊髄シナプス膜標品によりNC分解を解析した結果、その主要代謝産物はNC(1-13),NC(14-17)であった。また、NCの分解及び主要代謝産物の生成は、エンドペプチダーゼ24.11(NEP)の特異的阻害剤である、ホスホラミドンとチオルファンで強く抑制された。(2)NEPによるNCの代謝:NEP酵素精製標品によるNCの分解を解析したところ、マウス脊髄シナプス膜標品による分解で主要なフラグメントとして検出された、NC(1-13),NC(14-17)のみが生成された。(3)NCの脊髄くも膜下腔内(IT)投与によって誘発される疼痛関連(SBL)行動に対する阻害剤の効果:NC IT投与によって誘発されるSBL行動に対するペプチダーゼ阻害剤の効果を解析したところ、ホスホラミドンがSBL行動を用量依存的に増強させた。(4)NC誘発性SBL行動に対するNC代謝物の効果:NC IT投与によって誘発されるSBL行動に対するNC(1-7),NC(1-9),NC(1-13)の効果を解析したところ、いずれのフラグメントも用量依存的にNC誘発性SBL行動を抑制した。とくに、NC(1-13)はNC誘発性SBL行動に対し、等濃度で有意に抑制することができた。また、NC(1-13)はサブスタンスPおよびNMDA誘発性のSBL行動に対しては無影響であり、NCの作用に対して選択的であった。以上の結果より、脊髄シナプスのNEPによるNCの代謝は、NC自体のシナプス伝達を終結させるばかりでなく、NC(1-13)を生成させ、新たなる活性(鎮痛)を生ずる二面性があった。申請者は、ノシセプチンの脊髄疼痛伝達・制御における役割を明らかにする目的で、脊髄シナプスにおけるノシセプチンの代謝過程を明らかにし、さらに代謝に関与する膜結合型のニューロペプチダーゼを解析し、平成12年度において以下の知見を得た。1.脊髄シナプス膜標品によるノシセプチンの代謝:ノシセプチンの生理作用は、シナプス膜に存在する膜結合性のニューロペプチダーゼにより分解され、その作用を停止すると考えられる。そこで、マウス脊髄シナプス膜標品によるノシセプチンの分解を解析した結果、その主要代謝産物は、ノシセプチン1-13、及び14-17であった。さらに、ノシセプチンの分解及び主要代謝産物の生成は、エンドペプチダーゼ-24.11の特異的阻害剤であるホスホラミドンとチオルファンで強く抑制された。2.エンドペプチダーゼ-24.11によるノシセプチンの代謝:1の研究結果より、マウス脊髄シナプス膜標品によるノシセプチンの分解にエンドペプチダーゼ-24.11の関与が示唆されたため、エンドペプチダーゼ-24.11精製酵素によるノシセプチンの分解を解析した。その結果、マウス脊髄シナプス膜標品による分解で主要なフラグメントとして検出された、ノシセプチン1-13、及び14-17のみが生成すること、さらにはいずれの代謝物の生成もホスホラミドンで強く抑制することが明らかになった。3.ノシセプチンの脊髄クモ膜下腔内(I.T.)投与によって誘発される疼痛関連行動に対するペプチダーゼ阻害剤の効果ノシセプチンI.T.投与によって誘発される疼痛関連行動に対するペプチダーゼ阻害剤の効果を解析したところ、ホスホラミドンが投与後20分間に誘発する疼痛関連行動を用量依存的に増強させた。以上の結果より、脊髄シナプスでのノシセプチンの代謝にエンドペプチダーゼ-24.11が主要な役割を演じていることが明らかになった。

また、NC(1-13)はサブスタンスPおよびNMDA誘発性のSBL行動に対しては無影響であり、NCの作用に対して選択的であった。以上の結果より、脊髄シナプスのNEPによるNCの代謝は、NC自体のシナプス伝達を終結させるばかりでなく、NC(1-13)を生成させ、新たなる活性(鎮痛)を生ずる二面性があった。
迅速な火災原因調査に特化したマイクロ試料前処理デバイスの開発

本研究では、針型形状の試料前処理デバイスを開発し、火災現場空気試料の迅速なサンプリングおよび分析前濃縮を行うとともに、その試料を精密分離分析することにより、空間分布が精密解析可能な新規火災原因解明技術の開発を行った。これにより、従来法の問題点を大幅に改善するとともに、火災現場における迅速かつ広範な検証用空気試料の採取が実行できることが明らかとなった。開発したデバイスは、常温でも一定時間までの試料保存が可能であり、従来よりも早い段階で確実に火災原因の断定が可能である。また、石油ストーブへのガソリンの誤給油等の火災原因究明にも応用可能であることが確認できた。本研究では、超小型の試料前処理デバイスを開発し、火災現場空気試料の迅速なサンプリングおよび分析前濃縮を行うとともに、その試料を精密分離分析することにより、空間分布が精密解析可能な新規火災原因解明技術を開発することを目的としている。本研究2年目である平成25年度は、当初の研究計画に沿って、模擬試料を使用した抽出性能の評価を中心に検討した。1)[油類のモニタリングによる試料前処理デバイスの性能評価]前年度の研究成果を受けて、開発した針型試料前処理デバイスの性能評価を行った。実際の火災現場に近い環境の模擬試料を作製し、針型試料前処理デバイスの検出感度ならびに抽出選択性の確認を行った。2)[抽出後の試料保存性能の評価]模擬試料を使用し、試料抽出後、数日までの試料保存性能についても検討した。今回開発した針型試料前処理デバイスが、特別な冷却や高密封器具等を必要としないことを確認するため、既に開発しているテフロン製簡易キャップと同プラグを使用し、室温条件下での試料保存性能を確認した。本研究では、超小型の試料前処理デバイスを開発し、火災現場空気試料の迅速なサンプリングおよび分析前濃縮を行うとともに、その試料を精密分離分析することにより、空間分布が精密解析可能な新規火災原因解明技術を開発することを目的としていいる。本研究初年度である平成24年度は、当初の研究計画に沿って、使用する試料前処理媒体のデザイン、ならびに抽出針・試料気体採取器の開発を行った。1)[試料前処理媒体のデザイン・合成ならびに評価]本研究者らのこれまでの研究成果を受けて、火災現場の検証に特化した試料前処理濃縮媒体を合成し、その基本的な抽出性能を評価した。また、本研究目的に最適な高分子抽出媒体の化学構造ならびにマイクロ試料前処理デバイスの内部構造を検討した。2)[抽出針ならびに試料採取系の開発]上記で合成した抽出媒体を充填した抽出針を作製し、実際の気体試料の採取を通して、試料採取系の性能確認を行うとともに、改良を行った。空気試料中に含まれる微量油類の抽出の基本性能を確認した。当初の研究計画に沿って、本研究初年度である平成24年度は、使用する試料前処理媒体のデザイン、具体的には、本研究目的に最適な高分子抽出媒体の化学構造を決定するとともに、マイクロ試料前処理デバイスの内部構造の最適化を行い、抽出針・試料気体採取器を開発した。本研究2年目である平成25年度は、模擬試料を使用した抽出性能の評価を中心に検討した。模擬試料を使用し、試料抽出後、数日までの試料保存性能についても検討した。また、この際、テフロン製のキャップとプラグを使用することにより、今回開発した針型試料前処理デバイスが室温条件下でも、数日程度までの試料保存性能を有することを確認した。本研究最終年度である平成26年度は、前年度までの研究成果を受けて、燃焼実験等を実施するとともに、実試料に対する試料採取後の保存性能および再現性の評価を含め、本試料前処理デバイスの実用化に向けた検討を中心に行った。1)[燃焼実験による油類に対する検出能力評価]火災現場で検出される油として灯油およびガソリンを想定した燃焼実験(模擬火災)を行い、本研究で開発したマイクロ試料前処理デバイスが、これらの油類に対して実用上、十分な抽出性能を有することを確認した。2)[実試料を用いた試料保存性能および再現性の検討]上記の燃焼実験と並行して、実試料の試料保存性能、ならびに抽出操作から実際の分離分析操作までの試料捕集・分析操作全体にわたる本法の再現性を確認した。マイクロ分離科学これまでの本研究の進捗状況は順調である。特に、針型試料前処理デバイスを用いた検出感度ならびに抽出選択性性能評価を行った。実際の火災現場に近い環境の模擬試料を用いた実験では、針型試料前処理デバイスの検出感度ならびに抽出選択性を確認した。

空気環境中に存在する微量揮発性有機化合物の高感度検出については、当初の想定を上回る微量揮発性有機化合物の検出・定量に成功しているほか、火災原因調査のため当初想定していた油類以外の燃焼源由来化合物の検出についても、十分な可能性を見出してきており、一層幅広い応用可能性が示されてきている。更に、試料抽出後、数日までの試料保存性能についても検討し、今回開発した針型試料前処理デバイスが、特別な冷却や高密封器具等が無くとも、試料保存が可能であることが確認できた。これまでの本研究の進捗状況は極めて順調である。特に、空気環境中に存在する微量揮発性有機化合物の高感度検出については、当初の想定を上回る微量揮発性有機化合物の検出ならびに定量に成功している。また、火災原因調査のため当初想定していた油類以外の燃焼源由来化合物の検出についても、十分な可能性を見出してきており、一層幅広い応用可能性が示されてきている。本研究計画最終年度である次年度も、当初の研究計画に沿って研究を推進する。特に、実用化に向けた、実試料の捕集・分析については、実際の油類を用いた燃焼実験等を通して、一層詳細に検討する予定である。また、燃焼実験では、燃焼後の経時変化の詳細なモニタリング、微量油類の空間的濃度分布などの解析についても引き続き検討する。本研究計画2年目の次年度も、当初の研究計画に沿って研究を推進する。特に、微量油類の検出技術については、実際の油類を用いた燃焼実験等を通して、一層詳細に検討する。燃焼実験では、燃焼後の経時変化の詳細なモニタリング、微量油類の空間的濃度分布などの解析についても検討する。初年度の研究費交付総額決定を受けて、当初の研究計画調書において申請した申請総額との差額分については、使用する器具・薬品等の見直しにより、一部を除き、おおよそ吸収できたものと考えている。次年度についても、実験の効率化を一層推進することにより、当初計画に沿った研究進捗を可能とするべく、経費の有効活用に努力する予定である。
ライグラス類野生化集団の高精度分布調査とエンドファイトによる生態影響の解析

外来牧草はしばしば野生化するため,河原や農地への悪影響が懸念されている。そこでライグラス類をモデル植物に選び高精度分布調査法を開発し,河原等における野生化集団の分布状況およびエンドファイト感染状況を調査した。エンドファイト感染によって種子捕食を免れやすく,侵入性の高まることが示唆された。農地周辺において除草剤グリホサートに対する抵抗性個体の出現を確認した。これは国内初の事例である。1.我が国で広く栽培・利用されている外来牧草は,しばしば野生化し,一部は農業雑草および環境雑草と化している。このような有害雑草化を抑え,適切に栽培・利用するには,その侵入および被害の実態を精査することが不可欠である。しかし,そのような研究は少ない。そこで,(1)基幹牧草を含むライグラス類をモデル植物として,その野生化集団の高精度分布調査法の開発,エンドファイト感染の分布状況の把握,(2)エンドファイト感染ライグラス類の種子食昆虫への影響の解明,(3)関連分野の最新情報の収集・整理,を目的とした。2.静岡県安倍川の河川敷を調査地に定め,ライグラス類野生化集団の分布状況を高精度で把握するための調査法を検討した。高性能GPSを活用し,野生化集団のマッピング作業を重ねた。さらに22集団について,エンドファイト感染状況を調査した。感染率は全体に高いものの,集団間変異のあること,感染率と冠水の起こりやすさの間に関係のあることが示唆された。エンドファイトの垂直伝播効率も調べたところ,不完全な垂直伝播効率を示す個体の多いことが確認された。3.エンドファイト感染種子の種子食昆虫への影響を知る目的で,種子採食実験の準備を進めた。まずエンドファイト感染種子と非感染種子を大量に入手した。次に種子食昆虫を捕獲し,飼育した。採食実験を実施したところ,エンドファイト感染種子の採食量が非感染種子より有意に少ないことが観察された。4.エンドファイトおよび外来牧草の生態リスク研究分野の最新情報を収集・整理した。1.外来牧草の有害雑草化リスクを低減し,適切に栽培・利用するには,その侵入状況を精査することが不可欠である。そこで,ライグラス類をモデル植物として,高精度分布調査法の開発およびエンドファイト感染の分布状況の調査を行った。ライグラス類はエンドファイトと共生しうるが,これによって侵入性の強化が起こる可能性があると懸念されている。そのため,野生化集団のエンドファイト感染状況と,感染・非感染に関与しうる生態的要因に注目して研究した。2.前年度に引き続き,静岡県安倍川を調査地に定め,GPSを活用してライグラス類野生化集団のマッピング作業を行い,高精度分布調査法の改良を重ねた。さらに新たに10集団について,エンドファイト感染状況を調べた。前年度と同様に,冠水を受けやすい場所の集団の感染個体率がやや低い傾向にあった。さらに垂直伝播効率を調べたところ,これまでに報告されている数値を下回る垂直伝播効率を示す個体のあることが確認された。冠水を受けやすい場所では,垂直伝播効率の個体間変異が大きい傾向にあった。3.前年度に引き続き,エンドファイト感染種子と非感染種子を用いて,種子食昆虫による採食実験を行った。前年度と同様に,感染種子の採食量が非感染種子より少ない傾向にあることが観察された。一方,安倍川の河川敷にて種子採食実験を行うための準備を進めた。河原に種子カードを設置し,種子消失率を調べたところ,極めて高いことが観察された。4.前年度に引き続き,エンドファイトおよび生態リスク研究分野の最新情報を収集・整理した。1.外来牧草の有害雑草化リスクを低減しつつ、適切に栽培・利用するには、その侵入状況を精査・把握することが不可欠である。そこで、ライグラス類をモデル植物として、高精度分布調査法の開発およびエンドファイト感染の分布状況の調査を行った。2.静岡県安倍川を調査地に定め、GPSを活用して丸石河原に侵入したライグラス類野生化集団(個体数が5個体以上のもの)の分布位置と集団サイズを記録した。記録した集団の総数は300余りで、草高および個体間距離のような集団の属性も合わせて評価した。一方、ライグラス類の生育状況とエンドファイト感染状況、垂直伝播効率の関係を調べるために、分布調査データに基づいて生育状況に大差のある集団を選抜し、個体ごとに草丈、穂数を測定した。さらにエンドファイト調査用に種子を採取・精製した。以上のように、ライグラス類の生育状況とエンドファイト感染状況の情報入手も含めて、高精度分布調査を実践し、同調査法の問題点の抽出と改良に努めた。3.ライグラス類野生化集団のエンドファイト垂直伝播効率を調べたところ、比較的低い数値を示す個体が確認された。その原因を究明するために、夏期にしばしば遭遇すると想定される高温・冠水を模した処理を、ライグラス類種子に施した。これらの種子を発芽させてポットに移植し、垂直伝播効率測定用の材料を養成した。

4.安倍川の河川敷にライグラス類種子を塗布した種子カードを設置し、コオロギ類やゴミムシ類のような無脊椎動物のみが捕食できる条件と、脊椎動物と無脊椎動物の両方が捕食できる条件にて、種子消失率を調べた。丸石河原ではそれぞれ4%と29%、高水敷では11%と57%であった。一方、エンドファイト感染種子と非感染種子の消失率を比較したところ、有意差はなく、同程度であった。5.前年度に引き続き、エンドファイトおよび生態リスク研究分野の最新情報を収集・整理した。1.外来牧草の栽培は自給粗飼料生産の観点から重要であるが,これらの野生化・雑草化が起こっている。有害雑草化リスクを低減するには,野生化集団の侵入・拡散状況の把握に基づく効果的な管理の立案・実行が必要である。そこで,ライグラス類をモデル植物として,高精度分布調査の開発およびエンドファイト感染の分布状況を調べた。2.静岡県安倍川の河川敷に侵入したイタリアンライグラス野生化集団を対象として,分布調査法の改良を重ねた。さらに静岡県袋井市および菊川市の農地周辺についても,イタリアンライグラス野生化集団の分布状況を調べた。その結果,長期間,除草剤グリホサートを連用しているにもかかわらず,同草種が旺盛に生育し,除草剤の効果が低減している場所を特定した。これらの場所から種子を採取し,シードバイオアッセイとグリホサート散布試験により,グリホサート抵抗性の程度を評価した。その結果,袋井市の12集団でグリホサート抵抗性を獲得していることを確認した。これは国内初のグリホサート抵抗性雑草の事例である。3.エンドファイト感染率と環境要因との関係を調べるために,感染種子に高温・冠水を模した処理を加え,材料を養成した。次世代における感染状況を分析したところ,60°C20分間の処理で,感染個体率が30%に低下,垂直伝播効率も80%に低下することが分かった。4.室内の摂食実験より,エンドファイトが感染したイタリアンライグラス種子のエンマコオロギ幼虫の体重への影響を調べた。感染種子を与えた区では,非感染種子を与えた区より,増体量が有意に低下した。感染ライグラスが蔓延すると,エンマコオロギの餌の量と質が低下することで,その成長が低下しうることが示唆された。5.前年度に引き続き,エンドファイト分野の最新情報を収集・整理した。静岡県安倍川の河川敷に侵入したライグラス類野生化集団を対象にして、分布状況を調査した。精密かつ迅速に調査できるようにするために、分布調査法の改良に努めた。さらにエンドファイト感染ライグラス類の分布状況、種子食昆虫への影響について、おおむね順調に研究を進めている。一方、研究分担者と共同で、関連分野の最新情報の収集・整理を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、河川敷に侵入したライグラス類野生化集団だけでなく、農地周辺や保全優先地のようなハビタットにおける侵入・拡散状況を把握できるように、汎用性の高い分布調査法の確立を目指す計画である。一方、エンドファイト垂直伝播効率に影響しうる要因について、今年度に処理した個体を用いて解析を進める計画である。
三叉神経因性疼痛治療の新たな分子基盤の開発

本研究は損傷神経支配領域を超えた広い部位で異所性痛覚過敏が惹起するのかを解明するためにラット眼窩下神経部分結紮モデル動物を用いた。(1)異所性機械性痛覚過敏は観察されなかったが、結紮群三叉神経第I枝神経支配領域で異所性熱痛覚過敏が観察された。(2)拮抗薬の局所投与において本モデルの熱痛覚過敏は抑制されたが機械性痛覚過敏は抑制されなかった。(3) TRPV1陽性細胞は結紮群において陽性細胞数の有意な変化は見られなかったが結紮群の陽性細胞の長径は有意に増加し三叉神経節内の発現分布は中径から大径細胞体へ有意な増加が観察された。三叉神経因性疼痛において損傷神経支配領域、あるいは損傷神経支配領域を超えた広い部位で異常が起こることが臨床的に認められるが、そのメカニズムは不明である。これまで我々は、眼窩下神経(IoN)を部分結紮する三叉神経因性疼痛モデル動物を作成し、損傷された神経支配領域の皮膚表面に、機械性および熱痛覚過敏が惹起することを示している。今年度は臨床で認められる損傷神経支配領域を超えた広い部位で異所性の痛覚過敏が惹起するのかを解明するために、本モデル動物を用い、三叉神経第I枝神経支配領域である上眼部皮膚表面、三叉神経第II枝神経支配である口髭部皮膚表面、三叉神経第III枝神経支配領域である下顎部皮膚表面へ、von Freyフィラメントによる機械刺激、THERMAL STIMULATORによる熱刺激を加え、各々の刺激からの逃避行動を観察することで、機械性および熱痛覚の閾値を測定した。結紮日を0日とし、結紮後28日まで経日的に観察した。IoN結紮群の機械性痛覚閾値の経日的変化は、三叉神経第II枝神経支配領域の皮膚表面で、結紮4日から28日まで閾値が低下し、機械性痛覚過敏が観察されたが、三叉神経第I枝および第III枝神経支配領域の皮膚表面では閾値の変化は見られず、異所性の機械性痛覚過敏は観察されなかった。熱痛覚閾値の経日的変化は、三叉神経第II枝神経支配領域の皮膚表面では、結紮2日から28日まで閾値が低下し、熱痛覚過敏が観察され、さらに三叉神経第I枝神経支配領域の皮膚表面でも、結紮10日から28日まで閾値の低下し、異所性の熱痛覚過敏が観察された。三叉神経第III枝神経支配領域の皮膚表面への熱刺激は、安定した刺激を与える事が出来ず観察不能であった。動物の保定方法等を再検討し、熱刺激を与えることを試みる。以上の結果より、眼窩下神経部分結紮による三叉神経因性疼痛モデル動物において、臨床で報告される異所性の熱痛覚過敏が惹起することが示された。次年度は異所性の痛覚過敏の惹起に、三叉神経節の受容体や神経ペプチドの多彩な発現変化が関与するかを解明する。本年度は三叉神経飾における受容体や神経ペプチドの多彩な発現変化が重要であることを明らかにするために、1.薬理学的評価による痛覚過敏の鎮痛評価について、TRPV1拮抗薬Capsazepine(CPZ)を常温の溶媒(100% DMSO)に溶解し、結紮28日後、三叉神経第II枝領域洞毛部の処置側皮下に50μl投与する。Vehicleは溶媒を同量投与する。投与30分後、神経支配領域の皮膚表面へ機械性痛覚閾値および熱痛覚閾値を測定し鎮痛評価を行った。薬理学的評価により、CPZ 100 pMol/50μl投与において結紮群の熱痛覚過敏は抑制されたが機械性痛覚過敏は抑制されなかった。2.組織化学的評価による三叉神経節のTRPVI、P2X3、CGRP、SPの発現変化の解析については、処置28日後、ソムノペンチル[○!R]深麻酔下で、4%パラホルムアルデヒドにて還流固定後、処置側の三叉神経節を摘出し4°C12時間の後固定後、20%シュークロース溶液に置換し、厚さ10μmの凍結切片を作成した。

一次抗体、抗ratP2X3(1:300; Abcam)、抗rat TRPV1(1:50; Trans Genic)、抗rat SP(1:100; Santa Cruz)、抗rat CGRP(1:5000; Sigma)を4°C12時間反応させ、二次抗体AlexaFluor[○!R]488(1:500)を室温2時間反応後、蛍光顕微鏡下で観察を行った。PCに取り込んだ画像はImageMagickを用いて黒白反転とグレースケールに変換し、シャーカッセン上で陽性細胞をトレース後、Image Jを用いて陽性細胞の長径・短径・面積の測定と数のカウントを行った。染色結果は、TRPV1陽姓細胞は解析出来たが、P2X3、SP、CGRPは染色が上手くいかなかったため解析不能であった。TRPV1陽性細胞は、結紮群においてSham処置群と比較し、陽性細胞数の有意な変化は見られなかったが、結紮群の陽性細胞の長径は有意に増加し、三叉神経節内の発現分布は中径から大径細胞体へ有意な増加が観察された。以上の結果より本モデルにおける熱痛覚過敏は三叉神経節内の中径から大径細胞体のTRPV1の異常な発現が重要であり、三叉神経因性疼痛における治療の新たな分子ターゲットになると思われる。
動物吻合部物性測定装置の開発

1、計測装置、解析装置の開発血管壁物性の測定では、超音波エコーリニアスキャンプローベと、その制御装置の改良で、一定区間での複数点での信号の採取が可能となった。また複数信号の同時記録とそれをコンピュータ上で再現する装置を組み合わせ、目的とする吻合部動脈物性のコンプライアンスミスマッチングを検出するデータを採取できるようになった。解析プログラムについては、個々の計測点の測定値からそれぞれの物性を算出し、これらを連続させて吻合部での不整合を評価している。測定に関しては、計測点をより密に、多数設けるのが理想だが、現在の装置の機能的限界に制限される。またプログラムについても、可能な部分は基本言語のオリジナルプログラムから汎用ソフトウエア上での操作に移行が可能である。2、臨床応用と測定値の評価臨床応用については、末梢動脈の吻合を施行した症例に対し吻合部の物性評価を行い、装置の安定性、再現性について検討をしている。測定結果として、実際に吻合部前後で物性の変化を認めるが、その程度は基礎疾患としての動脈効果の進行度に左右される。吻合部物性の不整合と内膜肥厚による狭窄、閉塞の出現との関係は、長期的な経過観察と血管造影などの臨床所見とを相関させる必要があり、現在明らかな結果は得られていないが、今後更に測定対象数を増やすことで末梢吻合の成績向上に有用な結果が得られるものと考えている。ある一定の区間での血管壁物性計測をを目的とし、市販されている超音波エコーリニアスキャンプローベと、超音波ドップラー検波機とを組み合わせ、時間的、空間的に連続した計測ができる装置を試作している。従来の「点」での計測を空間的に連続させることは可能だが、これら多数の情報を時間的に連続して処理し解析するには、検出装置、情報処理装置ともに、更に検討を要すると思われる。上記装置を用いた、一定区間の血管壁粘弾性の評価により、動脈硬化病変部および人工血管との吻合部での物性の不整合は検出可能と考えられるが、時間的要因として局所の波動の伝達様式や吻合部などへのストレスの評価については、装置のさらなる改善を要すると思われる。また超音波断層画像解析については、一定区間血管壁の連続した情報が得られるものの、微細で高速な動きに対し、時間的、空間的に高度な解像度が要求される。これについては、現在の装置で得られる情報をもとに、計測値を解析ソフトウェアにて演算処理しているが、精度の面で不十分であり、装置の改善が必要と思われる。以上の如く、装置の試作、改善とそれを用いた臨床試験をくり返し、従来のソフトウェアにてその精度、再現性について検討している。ソフトウェアについても、基本言語を用いて開発したものを使用しているが、多次元的解析を可能にするための改良に伴い、現在汎用されているシステムに適応した形に変更する必要があると考えている。測定結果として、実際に吻合部前後で物性の変化を認めるが、その程度は基礎疾患としての動脈硬化の進行度に左右される。

吻合部物性の不整合と内膜肥厚による狭窄、閉塞の出現との関係は、長期的な経過観察と血管造影などの臨床所見とを相関させる必要があり、現在明らかな結果は得られていないが、今後更に測定対象数を増やすことで末梢吻合の成績向上に有用な結果が得られるものと考えている。
抗体療法の科学的臨床研究

ケモカインレセプターCCR4が難治性T細胞性リンパ腫に特異的に発現していることを見出し、CCR4に対する低フコース型治療抗体の抗腫瘍効果をin vitro及びin vivoで示した。の開発研究を行った。さらに、これらの前臨床研究を基盤とし、CCR4陽性末梢性T細胞性リンパ腫患者を対象としたフコース除去ヒト化抗CCR4抗体(KW-0761)の第I相及び第II相臨床試験を欧米諸国に先駆け日本で実施、本薬剤の承認申請のための臨床データを得た。の開発研究を行った。低フコース型キメラ型抗CCR4抗体が成人T細胞性白血病・リンパ腫(ATLL)に対し、強い抗腫瘍効果を示すことを報告してきた。作用機序としてADCCに注目し,SCID/ATLLモデルマウスにおいて、抗CCR4抗体はG-CSFとの併用により抗腫瘍効果の増強を確認し、G-CSFを投与したSCID mouse由来のマクロファージは、抗体依存性の貪食能を亢進することを明らかにした。また、CCR4がcutaneous T cell lymphoma (CTCL)の約半数に発現し、抗CCR4抗体は患者末梢血単核球存在下でCTCL細胞に強いADCCを誘導し、SCID/CTCLモデルマウスにおいて、生存期間の延長をもたらした。以上より抗CCR4抗体がCTCLに対する有望な新規抗体療法になり得る事を示した。また、ホジキンリンパ腫細胞はTARC/CCL17、MDC/CCL22を産生することで腫瘍周囲にCCR4陽性Treg細胞を能動的に集束させ、生体内で宿主の免疫監視機構から逃れていることを証明し、抗CCR4抗体がCD4+CD25+CCR4+陽性Treg細胞をdepletionさせ免疫監視機構回避を不可能にすることでホジキンリンパ腫に対する有望な新規抗体療法になり得る事を示した。改変抗体療法の開発では、機能性ペプチド/蛋白分子を効率的に腫瘍細胞に導入するdeliverysystemを確立し、p16INK4aおよびp14ARF発現喪失ヒトグリオブラストーマ株を対象に、p16INK4a、p14ARF機能性ペプチドの同時導入による増殖抑制効果を確認した。また、p53にミスセンス変異細胞株で、p21CIP1とp16INK4a機能性ペプチドの導入により増殖抑制効果が得られ、脳腫瘍モデルマウスにて、ペプチド経静脈的投与により約1.5倍の生存期間延長を認め、本法が分子標的療法の有用な手段となりうることを示した。CCR4分子はperipheral T-cell lymphoma、cutaneous T cell lymphoma (CTCL)においても、高率に発現していることを明らかにした。これらの腫瘍に対して、抗CCR4抗体は健常人ドナーのリンパ球のみならず自己リンパ球を用いても、ADCC活性を誘導し、抗腫瘍効果の誘導がin vitroにおいて確認しえた。また、マトリゲルでの実験系ではCCR4発現T細胞系腫瘍を用いて、そのリガンドであるTARCあるいはMDCの投与により、腫瘍細胞の遊走が確認された。さらに、SCIDマウスへのCCR4発現T細胞腫瘍(成人T細胞性腫瘍ATLL、CTCL)の移植モデルにおいては、抗CCR4抗体の投与により、抗腫瘍効果の誘導が確認できた。また、CCR4とT細胞の関連については、FACS sortingを用いてT細胞分画を分けて、CCR4分子の発現を調べたところ、CD4、CD25発現、FOXP3発現分画にCCR4は好発現していること、さらに、本分画リンパ球には、制御性T細胞の性格を有することを明らかにし、ATLL細胞の起源として制御性T細胞であることを示した。これにより、ATLL患者に観察される易感染症のメカニズムが腫瘍発症細胞起源から強く示唆させる結果を得た。キメラ型抗CCR4抗体による安全性試験として、協和醗酵(株)との共同研究により、カニクイザルへの投与により安全性が確認できたため、本邦での多施設共同試験としてATLLを含む末梢性T細胞性腫瘍に対する抗CCR4抗体療法の第I相試験を開始する準備が整った。また抗腫瘍免疫能の増幅を狙い、制御性T細胞のマーカーであるFoxP3に対する抗体作成に着手し、マウスモノクローナル抗体を得ることができた。1)CCR4分子の生理機能とT細胞性腫瘍での病理的役割:成人T細胞性白血病・リンパ腫(ATLL)細胞は自己のCD4陽性リンパ球活性を抑制し、抑制性T細胞の性質を有することを明らかにした。これは、ATLLにみられる易感染性が、抑制性T細胞として働くATLL腫瘍細胞がもたらす免疫活性(CD4陽性リンパ球活性)の抑制に基づくことを示唆させる所見であり、悪性腫瘍における感染免疫低下のー機序を明らかにした(Int J Cancer 2007)。2)T細胞性腫瘍に対する抗CCR4抗体療法の開発:ATLL、皮膚T細胞性リンパ腫等のT細胞性腫瘍に対して抗CCR4抗体の抗腫瘍効果がin vitroでのADCC活性、さらにSCIDマウスでの腫瘍縮小効果と生存期間の延長として確認できた。

また、抗腫瘍効果の増強に、ATLLではG-CSF、皮膚T細胞性リンパ腫ではlL-12、IFN-γ、IFN-αの投与が抗CCR4抗体の効果を増強させることをあきらかにした(Br J Haematol 2007)。以上の結果をふまえて、脱フコース化したヒト化抗CCR4抗体を用いて本邦初の悪性腫瘍に対する抗体療法の臨床試験を開始することができた(clinical trial:NTCOO355472)。3)難治性腫瘍に対するEGFR,CEA,c-kit,CD25を標的とした改変抗体療法:改変抗体開発において,Balb/cマウス由来腎癌細胞を移植したマウスに,分離,純化した自己CTLを抗CD25抗体とともに投与することで,腫瘍増殖抑制効果と生存期間の延長を確認できた。これは,CD4+/CD25+である制御性T細胞(Treg)が抗CD25抗体により除去され,宿主の免疫学的抗腫瘍活性が誘導されたと考えられ,新しい抗体による腫瘍免疫療法の可能性を示唆する結果を得た。A). T細胞系腫瘍に対するケモカインレセプターCCR4を標的とした抗体療法(上田、小松、石田):申請者等の基盤的研究により、臨床応用に至ったヒト化抗CCR4抗体の臨床第1相試験を欧米諸国に先駆け、日本で推し進めた。対象疾患は再発難治性のCCR4陽性の成人T細胞性白血病リンパ腫(ATLL)及び筋状息肉症(MF)、皮膚T細胞性リンパ腫(CTCL)等を含むCCR4陽性の末梢性T細胞性リンパ腫(PTCL)である。ヒト化抗CCR4抗体0.01, 0.1, 0.5, 1.0腹mg/kgを1週間隔で4回静脈内投与し、低い投与量から3名ずつ(最大6名)集積し、安全性が確認された後、段階的に高い投与量へ移行した。用量制限毒性(DLT)が3名以上認められた投与量を最大耐量(MTD)、その1段階下の投与量を推奨用量(MTDに達しなかった場合は1.0mg/kg)と定義し、推奨用量に更に新たな3名を追加した。0.01mg/kgから1.0mg/kgまで順次増量していく中(計13名)でDLTは認められず、MTDに達しなかったため、推奨用量は1.0mg/kgとなり、更に3名が追加された(合計16名)。本第1相試験の患者登録はH20年8月で完遂した。推奨用量(LOmg/kg)に追加された3名中1名に、DLTに該当する有害事象(好中球減少Grode4、発熱性好中球減少Grqde3並びに皮疹Grode3)が認められたが、投与量1.0mg/kgにおけるDLTの発現は6名中1名であったことから、1.0mg/kgまで忍容可能と判断された。ここに日本発世界初のがん治療抗体の第1相試験が終了し、第II相試験における推奨用量は1.0mg/kgに決定し、H21年4月現在第1相試験の準備中である。さらに、抗体療法の基礎検討として、ヒト免疫担当細胞を移入したヒト化NOD/SCID/Ycnull(NOG)マウスで腫瘍モデルを構築した。本モデルマウスにより、従来のモデルマウスでは不可能であった、ヒト免疫担当細胞をエフェクターとしたADCCがマウスin vivoで評価可能となった。B).自血病・リンパ腫におけるCD10を標的とした抗体療法(上田、佐藤): CD10陽性の固形腫瘍に対するヒト化抗CD10抗体の抗腫瘍効果をin vitro及びマウスin vivoで評価した。
複数の転写因子による協調的な赤血球分化調節機構の解明

本基盤研究においては,赤血球系をモデルとして取り上げ,転写因子間相互作用に基づく転写制御ネットワークが赤血球系前駆細胞の増殖・分化の方向性決定に果たす役割の解明と,赤血球系転写因子自身の発現制御機構の解明とを試みた.研究は順調に進展し,次のような点を解明した.1)GATA-1の転写制御機構が胎児型造血細胞と成人型造血細胞とで異なることを発見した.2)GATA-1遺伝子の部分破壊により,同遺伝子が胎児型と成人型造血細胞のそれぞれの成熟過程に必須であることを発見した.3)NF-E2転写因子の小サブユニットであるMafKの転写が,造血細胞,間葉細胞と神経細胞とで異なるプロモーターにより,独立に制御されることを発見した.4)NF-E2の大サブユニットであるCNCファミリー蛋白質と会合し,その細胞内局在を制御する新しい蛋白質Keaplを発見した.このように,本研究において,胎児と成人の造血細胞の間でGATA-1遺伝子の転写制御機構が異なっていることが明らかになったが,このことは,両造血細胞系列の発生過程における相違を強く示唆する.今後は,これらの制御に関与する遺伝子調節領域の同定とそこに作用する転写因子群の解析を行う予定である.本基盤研究においては,赤血球系をモデルとして取り上げ,転写因子間相互作用に基づく転写制御ネットワークが赤血球系前駆細胞の増殖・分化の方向性決定に果たす役割の解明と,赤血球系転写因子自身の発現制御機構の解明とを試みた.研究は順調に進展し,次のような点を解明した.1)GATA-1の転写制御機構が胎児型造血細胞と成人型造血細胞とで異なることを発見した.2)GATA-1遺伝子の部分破壊により,同遺伝子が胎児型と成人型造血細胞のそれぞれの成熟過程に必須であることを発見した.3)NF-E2転写因子の小サブユニットであるMafKの転写が,造血細胞,間葉細胞と神経細胞とで異なるプロモーターにより,独立に制御されることを発見した.4)NF-E2の大サブユニットであるCNCファミリー蛋白質と会合し,その細胞内局在を制御する新しい蛋白質Keaplを発見した.このように,本研究において,胎児と成人の造血細胞の間でGATA-1遺伝子の転写制御機構が異なっていることが明らかになったが,このことは,両造血細胞系列の発生過程における相違を強く示唆する.今後は,これらの制御に関与する遺伝子調節領域の同定とそこに作用する転写因子群の解析を行う予定である.1.GATA因子群とNF-E2の機能解析:GATA因子群やNF-E2を発現するプラスミドを赤血球系形質を持った培養細胞株に遺伝子導入し,これらの因子を誘導的に過剰発現した際の細胞の表現形質や分化能の変化を検討した.小Maf群蛋白質MafKをマウス赤白血病(MEL)細胞に過剰発現したところ,同細胞は他の誘導剤の存在の有無に関わらず赤血球に分化した.このことから,MafKは実際に血液細胞の分化に働く転写因子であることが理解された.2.GATA因子群およびNF-E2をコードする遺伝子の発現調節:GATA因子群のうちGATA-1とGATA-2をコードする遺伝子の転写制御解析を進めた.GATA-1の精巣型プロモーターには二つのGATA配列が存在し,それらは実際に転写活性化シグナルを媒介することができる配列であった.一方,赤血球型プロモーターの機能をトランジスジェニックマウス系を用いて検討したところ,同プロモーターと上流域2.9kbはin vivoで胎児型赤血球特異的な転写活性化を指示することが可能であることが明らかになった.また,NF-E2の小サブユニットであるMafk遺伝子の構造と機能を行い,MafK遺伝子には中胚葉特異的なプロモーター/第一エキソンと神経細胞特異的なそれとが存在することを見出した。3.GATA遺伝子の標的遺伝子単離の試み:マウスGATA-1抗体N6はPFA固定した組織切片中のGATA-1を免疫染色できることから,MEL細胞より核を単離し,PFA固定後N6抗体で免疫沈降する方法でGATA-1の標的遺伝子の単離・同定が可能である.そこで,本方法を用いてGATA-1遺伝子の調節領域にGATA-1自身が結合していることを証明した.転写因子群による細胞特異的な遺伝子発現制御機構を解明する目的で,赤血球系をモデルとして取り上げ,転写因子間相互作用に基づく転写制御ネットワークが赤血球系前駆細胞の増殖・分化の方向性決定に果たす役割の解明と,赤血球系転写因子自身の発現制御機構の解明とを試み、以下の点を明らかにした.1.GATA-1の転写制御機構が胎児型造血細胞と成人型造血細胞とで異なることを発現した.2.GATA-1遺伝子の部分破壊により,同遺伝子が胎児型造血細胞・成人型造血細胞のそれぞれの成熟過程に必須であることを発見した.3.NF-E2転写因子の小サブユニットであるMafKの転写が,造血細胞,間葉細胞と神経細胞とで異なるプロモーターにより,独立に制御されることを発見した.4.NF-E2の大サブユニットであるCNCファミリー蛋白質と会合し,その細胞内局在を制御する新しい蛋白質Keaplを発見した.5.GATA-2遺伝子の転写制御には2つの異なるプロモーターが関与しており,造血細胞で特異的に機能するプロモーターが存在することを明らかにした.

本研究において,胎児造血細胞と成人造血細胞との間でGATA-1遺伝子の転写制御機構が異なっていることが明らかになった.このことは,両造血細胞系列の発生過程における違いを強く示唆するものである.今後は、これらの制御に関与する遺伝子調節領域の同定と,そこに作用する転写因子群の解析を行う予定である.
部分隠蔽された積層物体の分離・識別に関する研究

物体が密集した状態での識別率を改善するために,RGB-Dセンサを導入し,三次元形状データを利用した.他の物体の上に乗り姿勢が変化した物体については,平面近似に基づく法線ベクトルを取得し三次元データの視点変換をおこなうことで,入力画像の正規化を行い識別率を改善した.他の物体に部分的に隠蔽された物体については,凸包補間に基づく形状特徴量を新たに算出することで,識別率を改善した.さらにカメラを2台配置する際の最適な位置関係についても明らかにした.平成26年度の研究計画で予定していた内容は,「1.複数の距離画像センサで取得したデータを用いた識別精度の向上」と,「2.識別フィードバックによる領域分割修正」を挙げていた.しかし,1に関しては,複数の距離センサを同時に使用すると大きな干渉が生じ,距離データが正しく取得できないことを確認しため,今年度は2の内容について重点的に研究を行った.ある識別対象物体の上に他の物体が載っている場合,下になった物体は一部が隠蔽され,その種別を正しく識別することができないという問題に対して,本研究では,距離画像センサを導入し,物体の分離識別を行なうシステムを開発することで,解決を図っている.取得した距離画像において物体同士が接触している場合,その境界には「谷」が生じ,また,物体が積層されている場合には「ステップ状の変化」が生じている.これらを境界線候補として,処理の初めに画像の領域分割を行なう.この時,物体自身が持つ凹凸においても境界線が引かれ,過分割が生じるが,これについては続く統合処理にて対応する.尚,過分割の発生については後の処理で対応できるため,本来分割すべき領域の未分割が生じないようなしきい値を設定する.統合処理では,まず,分割された領域ごとに仮識別を行い,識別評価値を取得しておく.次に,隣接する領域を仮統合し,その領域の識別評価値が統合前の領域の識別評価値よりも高い場合に,対象領域を統合するといった識別フィードバック処理を行う.この時,他の物体に隠蔽されていると仮定できる領域については,凸包補完を導入することで形状特徴量を利用できるようになり,他の物体が上に載ることで分断された領域に対する統合成功率が向上することをシミュレーションにより確認した.平成27年度の研究計画で予定していた項目のうち,「1.上部に位置し全領域が視認できているが,姿勢が傾いた物品の識別精度向上」について,RGB-Dセンサにより物体の傾きを検知し,物体画像を正面化補正することで,識別精度を改善可能であることを確認した.パンなどの複雑な計上を持つ物体では,距離画像のノイズにより,正面化補正を正しく行えず,識別率が低下する場合もあったため,距離画像のノイズ対策を行う必要がある.また,容器に入れられた商品の場合,大きな平面を持ちその平面に物体識別のための十分な情報を保持しているため,距離画像からの正面化作業により,画像の局所特徴点の対応付けから物体識別を十分な精度で実現できることを確認した.しかし,ペットボトルのように容器に大きな平面領域がない場合,平面近似を用いた物体識別では十分な精度が得られなかった.一方,「2.複数の角度からの撮影による識別精度の改善」について,購入したロボットアームの先端にRGB-Dセンサを取り付け,積み重なった物体を周囲から一定の間隔で撮影した一連の画像群の中から,2つの視点情報を抽出し,合成することで識別精度を改善する実験を行った結果,積み上げられた物体のうち,下になり一部が隠蔽されている物体について,90度の角度差で取得したデータを合成した時,もっとも識別率が向上することを確認した.これは,角度差が小さいと取得できる情報量が少なく,角度差が大きすぎると2視点からのデータを合成することが難しくなるためである.重畳した複数の物体を認識する場合,上になって姿勢が変化している物体は,物体の姿勢を推定し正面化(標準化)することで必要な識別精度を得られること,下になって一部が隠蔽されている物体は,複数の視点からの情報を合成することで,識別精度を改善できることが確認できた.複数の視点からの情報を合成する際には,視点間の角度が小さいと追加で得られる情報量が少なく,角度が大きいと取得した3次元データの合成が困難となるため,90度程度が最適であることを確認した.また,容器に入れられた物体の識別では,大きな平面を持つ物体であれば,RGB-Dセンサで取得した形状情報を元に,ラベル面の正規化を行うことができれば,十分な精度で物体識別が可能であることを確認できた.先行研究の物体認識システムでは,物体同士が重畳し,物体の姿勢が変化しすることで,もしくは,部分的に物体が隠蔽されることによって,その識別精度が大きく低下するという問題があった.この問題を解決するために,本研究ではRGB-Dセンサを導入し,従来のカラー情報だけでなく,重畳物体の三次元形状を取得することで,重なった物体を正しく分離し,姿勢の変化した物体については視点の正規化を行うことで,学習時と同等の画像特徴を取得できるようになり,識別率が改善することを確認した.一方,他の物体に部分的に隠蔽された場合には,凸包に基づく形状補間を行うことで,従来50%程度の隠蔽で識別が全くできなくなったのに対し,60%程度隠蔽されても60%以上の識別率を確保できることを確認した.さらに,物体の隠蔽率が上がった場合にも対応するために,撮影するカメラの台数を増やすことを検討した.ロボットアームによりカメラ位置を少しずつ変化させながら撮影を行い,2方向からの撮影データを合成したものを利用することで,識別率を改善できることを確認した.

このとき,2方向からの撮影データの合成では,2台の撮影間隔を拡げすぎると共通部分が少なくなり,三次元データ間の統合に失敗し,間隔を狭めすぎると取得できるデータが増えないため,識別率の改善につながらないことを明らかにした.実験の結果,2台のカメラが90度の関係にある場合に,最も識別率が改善された.一方,2台のカメラが完全に固定され事前に校正が可能であれば,180度離して撮影すれば,下部物体の可視率を上げることができ,識別率も最大となる.このように,本研究の成果により,物体が密集した状態での識別率を改善することに成功した.物体が密集した状態での識別率を改善するために,RGB-Dセンサを導入し,三次元形状データを利用した.他の物体の上に乗り姿勢が変化した物体については,平面近似に基づく法線ベクトルを取得し三次元データの視点変換をおこなうことで,入力画像の正規化を行い識別率を改善した.他の物体に部分的に隠蔽された物体については,凸包補間に基づく形状特徴量を新たに算出することで,識別率を改善した.さらにカメラを2台配置する際の最適な位置関係についても明らかにした.平成26年度の研究計画として予定していた,「1.複数の距離画像センサで取得したデータを用いた識別精度の向上」については,複数の距離センサを同時に使用すると干渉が生じ,正確な距離データを取得できない事が判明したため,複数の距離センサを時分割で高速に切り替えて使用することが可能か,もしくは距離センサを物理的に移動させながら撮影することが可能か,新たな検討課題として平成27年度に検証することとなった.一方,「2.識別フィードバックによる領域分割修正」に関しては,食品サンプルを用いた実験やシミュレーションによる解析により,距離画像を活用することで分割された領域の統合成功率を改善することができただけでなく,どの程度の領域が露出していれば正しく識別可能かについての検証も行なうことができた.特に,他の物体が上に載ることで,一つの物体が複数の領域に分割されてしまう場合に,凸包補完を用いた形状特徴を利用すると,領域の統合成功率を大幅に改善できることを明らかにした.さらに,分割された領域の統合ができた場合を仮定し,隠蔽率による識別精度の変化についても調査することができた.このような一部領域が隠蔽された状態での識別率精度改善も27年度に引き続き検討する予定である.重畳した複数の物体を認識する場合,他の物体に大部分を隠蔽された物体は,そのままでは識別することは不可能である.よって,本年度の研究では,「1.上にある物体の識別結果から,下に隠蔽された物体が存在することを予測すること」,また,「2.上にある物体が移動し,下に隠蔽されていた物体が表面に露出した際に,自動的に検知し識別すること」が必要である.項目1では,識別した物体の事前にデータベースに登録された形状情報と,撮影した距離画像からの情報を比較することで,下になっている物体の有無を判定することが必要とされる.項目2では,上にあった物体が移動することで,これまで一部しか見えていなかった物体が全て見えた場合,一部の情報だけで予測していた候補を元に物体の識別を行うことができれば,追加識別の速度を向上させられると考えている.また,RGB-Dセンサだけでなく重量センサなども組合せ,一連の作業の中ですべての物体を自動的に識別するシステムを構築することを目的とする.パターン認識
１９２０～３０年代の日本および東アジアのメディア言説における異常概念の解明

192030年代の日本の言説状況において、<異常>という概念の知識が、好奇心と探求心をもって一般大衆に広まっていった経緯を、多様な一次資料の収集と復刻作業で確認することができた。論文の単行本化、通俗心理学雑誌の掘り起し、異常心理を扱った探偵小説同人誌の復刻などといった成果が得られた。また、学際的なシンポジウムも三回開催することができた。当該年度は、外部から研究会の趣旨と非常に深い関係を持つ領域の専門家を招き、大きなシンポジウムを二回行うことができた。第一回目は、日本近代文学における異常心理の記号的活用について谷崎潤一郎の具体的なテクストを読み解く挑戦と同時に、現在進行形で行われている受刑者に対するメンタルテストの言説内容についての報告を受けるものであった。第三回目は、臨床心理学の領域で「うつ」病について比較文化学の視点で研究している専門家を招き、また研究会外の若い大学院生達に広く呼びかけ、早稲田大学において公開シンポジウムを開催した。両シンポジウムとも、研究会内部にとどまらない、幅広い人脈と研究領域との接触を持つことで、研究会の目指す実社会に解放された異常心理言説の分析と確認に非常に役立った。以上のシンポジウムは東京で開催したが、平常の研究例会を4回名古屋で行った。東京方面からの熱心な研究協力者の参加、および国外(台湾)からの研究協力者の出席もあり、当該年度の例会は読書会を中心に話題が広がり有意義であった。特に、ここ数年、多々敢行されている若手の心理学者および社会学者の単行本を集中的に読み込むことで、現在、医療の現場で何が問題とされているのか、アカデミズムの分野とのギャップはあるのか否かといった、生産的なディスカッションが活発に行えた。また、研究分担者はそれぞれ、パソコン機器およびソフトウェアを新調し、データ収集を精力的に行い、その結果、優れた論文を何本か執筆した。最終年度を迎え、本研究会と他分野研究会との交流を積極的に行った。怪異怪談研究会、社会文化研究会、日本近代文学会、日本催眠心理学会、日本比較文学会東海支部等において、本研究会メンバーが積極的にパネラーや研究報告を務め、異常心理をめぐる言説を考察する上でのより広い視野を共有し得た。こうした研究会相互の交流によって、本研究会メンバーからは異常心理言説研究に関する論文、単行本、資料復刻および刊行という成果が続々と発表された。たとえば、小松史生子は1920年代に西日本において展開された探偵小説文壇の動向を示す貴重な雑誌「猟奇」の復刊を三元社と協力して行い、猟奇という言葉で表現された大正期の異常心理言説と探偵小説ナラティヴとの関連を具体的な資料で検討する機会を得た。さらに、「人獣」というモチーフが頻繁に登場する物語群に注目し、そこに骨相学や精神医学の通俗的普及の状況を絡め、怪異怪談研究会および日本比較文学会東海支部にてパネラー発表を行った。また、研究協力者である竹内瑞穂は、博士学位申請論文を本研究会での研鑽を基に執筆し、『「変態」という文化』(ひつじ書房)を刊行した。これは、着実な文献探索とともに1920年代の文化を照射しなおす意義を持った、意欲的な著作となった。小泉晋一、安斎順子による、『元良勇二郎著作集』(クレス出版)の刊行開始も大きな成果である。元良勇二郎は雑誌「変態心理」周辺の重要人物であり、本研究会が追いかけていた人物でもある。元良の著作集刊行に本研究会の研究分担者および研究協力者が携わることになったのも、得難い実績といえるだろう。その他、本研究会メンバーが総動員して項目を担当した、『東海の異人・奇人列伝』(風媒社)は、東海圏と文化人に時として見られる奇矯な性格、とびぬけた発想力などを紹介し、名古屋を中心としたメンバーの研究成果が地元の文化の見直しに繋がることになった。本年は東日本大震災の影響で、規模の大きい公開研究会を開催することはできなかったが、その分、研究例会を増やし、名古屋と東京の会場で東西の研究者が集う機会を得た。未曾有の大災害の中にあって、本研究の課題である「異常概念の析出」が、期せずして世相とリンクし、原発事故による差別/被差別の社会構造を冷静に見つめる機会になったのは、感慨深い。研究代表者および研究代表者の中には、東北の被災地を訪れ、その被害の甚大さと当地に飛び交う流言に実地に接した者もおり、今後の本研究グループの活動における一つの視座を得たと思われる。一次資料の収集として、研究分担者が単行本、論文を各自刊行したのは大きな成果であった。研究分担者である坪井秀人が『性が語る』(名古屋大学出版会2012年2月)を刊行。ライフワークで調査してきた20世紀日本文学の性と身体に関する論文を一書にまとめた。