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古代地中海世界における神話理解と言語観

2年間に及ぶ本研究の最終年度に当たる今年度の成果は、別掲のような諸論考にまとめられた。まず学位論文『神話・神秘・解釈』においては、西洋古典古代における神話伝承文学が、古代末期から中世初期におけるキリスト教世界での伝播の過程で、初期教父たちによる意義付けにより、次第に旧約聖書的な位相、すなわちキリスト到来以前における地中海文化圏固有の文化遺産として位置づけられたという点を明確にできたと考える。オデュッセウスやアエネアスによる「冥界下り」、犠牲の儀礼かつ公共奉仕(レイトゥルギア)としての悲劇上演、ヘシオドスをはじめとする叙事詩人たちの召命のプロセス、霊界/地上界の霊媒と化す盲目のオイディプスなど、古典神話伝承文学には、後のキリスト教に通底する諸要因を備えた多様な人物像と事象が秘められている。ギリシア・ローマ文学が異教文化という位置づけにもかかわらず、写体伝承を経て中世キリスト教期をくぐり抜けることができたのは、これらの要因のためであった。その際に、教父たちがギリシア語・ラテン語で著作を公にしたことにより、言語的位相においても、古典ギリシア・ラテン語がキリスト教神学をも盛るに相応しい器と化した。このような史観から記したのが論文「バシレイオスと「ルネッサンス」」である。そこでは、総じて9世紀以降に成立する現存西洋古典文献手写本をめぐり、当時の地中海東西の写字修道士たちの精神的地平が、ギリシア教父神学および初期修道制にまで遡ることを明らかにした。その中でさらに、修道制の父祖的存在であるバシレイオス像が、その弟であるニュッサのグレゴリオスによる位置づけを通じて旧約のモーセに比せられるものを持つに至り、総じて写字行為を、モーセによる律法授受に似た地平において成立させる可能性を披いたこと、また「出エジプトの原則」に照らし、異教文化の積極的利用へと向かわせたことを仮説として提示した。ギリシア・ラテン世界における古典古代の文化は、「神話伝承文化」と総称されうるであろう。この伝承が、特に叙事詩文学において生み出した表象形態の一つに「冥界譚」がある(Odysseia XI;Aeneis VI)。この「冥界譚」は、叙事詩が語られゆく中で話者の体験の時間的側面を捨象する働きを持っている。これは、キリスト教期における「神秘」ないしキリスト教的秘跡が担う天上的体験を、古典古代期では「神話」特に「冥界譚」が前表論的に担っていたことを表すとともに、「キリストの冥界下り」を教義的に要請する背景となる。一方ユダイズムの伝承では、神殿構造の意味づけのうちにYahweの現存する空間のあり方が表現されるが、キリスト教期にはこれが人間の神殿性および人間に内在する神性の強調となって現れ、「神秘」は人間の全的聖化作用の根源となる。それによって人間の身体性が、古典期における否定的な評価から転じて肯定的な意味を獲得するに至る。またアナロジカルな意味で、既存の伝承文化すなわち古典古代期の神話伝承もまた、旧約的な位置づけにおいて肯定的な意味を与えられることになる。ここにおいて、神性の内在を果たす「神殿」ないし「人間」は時間的・空間的原点として作用し始め、同じく神人の到来を要請する空間であった「冥界」も、一転して「至福者の島」と化す(これも古典文学に既存するテーマである)。聖化の作用は、身体的・空間的地平からさらに言語的・文献学的次元へと働きを広げるため、叙事詩文学から発した古典語・古典文学の潮流は、「冥界譚」を端緒として、総じて「神秘」を容れるに相応しい器と化す。古代末期において、ギリシア・ラテン教父たちが古典語を用い「神秘」を語る中で行った営為は、まさしくその実証であった。ユダイズム古典古代期新約教父時代を総括的に含む「古代地中海世界」は、このような人間の全的体験をほぼ完全な形で提示するサンプルだと言える。

その中でさらに、修道制の父祖的存在であるバシレイオス像が、その弟であるニュッサのグレゴリオスによる位置づけを通じて旧約のモーセに比せられるものを持つに至り、総じて写字行為を、モーセによる律法授受に似た地平において成立させる可能性を披いたこと、また「出エジプトの原則」に照らし、異教文化の積極的利用へと向かわせたことを仮説として提示した。
非経験的分子軌道法によるダイオキシンの酸化物触媒分解機構の解明

本研究では、非経験的分子軌道法によるダイオキシン(DD)の酸化物触媒分解機構の解明を目的として、まずダイオキシン類の酸化分解過程を明らかにすることを試みた。DDの分解経路は次の3経路によって行われると考えられる。すなわち(1)塩素の解離、(2)架橋酸素原子の解離、(3)ベンゼン環の開裂である。本研究の計算結果からこれらの反応は(1)>(2)>(3)の順で起こりにくくなると考えられる。本研究では特に(2)の架橋酸素原子の解離反応に着目してその酸化分解経路を明らかにした。具体的には、対象分子としてNCDDを選択し、酸素吸着位置の違いによるNCDDの酸化分解経路の変化について考察した。特に酸素吸着反応によりNCDDの平面性が容易に壊れるという計算結果より、電子状態ならびに吸着に対する軌道の推移からNCDD酸化分解経路の優先経路の算定を行った。続いて、ダイオキシンと触媒表面の相互作用の解析を行った。具体的には、既に反応経路が特定されているダイオキシン生成に対する銅触媒の詳細解析を行った。対象分子として六塩化ベンゼン、触媒モデルとしてCu5クラスターを用い、この反応では特に触媒上への分子吸着反応に着目した。この反応メカニズムを解析することはダイオキシンの分解触媒に対して有用な知見になると考える。この解析は特に電荷移動ならびに分子軌道論的観点からの解析を行った。その結果、ダイオキシンと触媒表面との反応、ならびにクラスターサイズに依存する反応との相関を明らかにした。ダイオキシン類の量大発生源である廃棄物焼却炉内の燃焼過程において、前駆物質(塩化フェノール及び塩化ベンゼンなど)を分解・減少させることにより、ダイオキシン生成量を抑制することが可能である。すなわち、前駆物質の分解反応機構を明らかにすることは、ダイオキシン類の抑制・分解技術設計において、極めて重要な知見である。しかしながら、ダイオキシン類の実験解析は高精度、高コストを要求するために、本課題で採用する計算化学的手法によるアプローチが望まれている。本年度は、非経験的分子軌道法を用いて、ダイオキシン前駆物質として最も有用視されている塩化ベンゼンのベンゼン環開裂反応の解析を試みた。具体的には、実験解析により反応機構が提案されているヒドロキノンの酸化分解反応解析から、類似構造を有するダイオキシン前駆物質1,4-ジクロロベンゼンのそれへと展開した。その結果、以下に示す知見を得た。(1)ヒドロキノン及び1,4-ジクロロベンゼンの酸化分解反応のエネルギープロファイルを作成し、その反応経路が酸化分解反応の素反応経路であることを示した。(2)ヒドロキノン及び1,4-ジクロロベンゼンの酸化分解過程における電荷移動の違いから、置換塩素原子が酸化分解反応過程の反応性を低下させることを明らかにした。これらの知見は、ダイオキシン類の前駆物質の脱塩素化がダイオキシンの毒性を抑制するだけでなく、前駆物質の骨格分解反応に対して有用であることを示している。本研究では、非経験的分子軌道法計算により、ダイオキシンの酸化物触媒分解機構の解明を試みた。そこでまず触媒を表現するクラスターの妥当性に関して、本研究では分子軌道論的解釈を加えることにより最小クラスターでの表現が可能かどうかの検討を行った。対象原子としてはダイオキシン前駆物質6塩化ベンゼンとし、銅触媒表面相互作用の分子軌道論的解明を行った。その結果、結合軌道を解析することでクラスターサイズに起因するエッジ効果の部分を特定することができ、これらを徐外して考えることにより最小クラスターを用いても触媒の効果を推定することが可能であることが示された。また、ダイオキシン類の分解過程は計算解析だけでなく実験的解析も未だ十分に行われていないのが現状である。そこで本研究ではダイオキシン類の分解経路を明らかにするためにダイオキシン類の一つであるnon-chlorinated-dibenzo-para-dioxin (NCDD)を対象元素とし、酸素吸着によるダイオキシンの酸化分解過程の解明を行った。特に注目した反応はダイオキシン類酸化分解過程(1)脱塩素化反応

(2)酸素架橋部の開裂(3)ベンゼン環の開環反応のうち(2)の酸素架橋部の開裂反応についてである。この結果、酸素架橋部の開裂反応の優勢経路の算定、ならびにその支配因子の特定を行った。この結果から酸素架橋部の開裂は非常に大きな活性化エネルギーが必要であり気相均一相では起こりにくく、酸素架橋部の開裂反応には触媒表面への吸着反応による安定化が必要であると考えられる。
温和な条件で進行するベンジル化剤DMT-BMの開発

ベンジル化剤DMT-BMに対して種々の構造変換を行った結果、反応性・溶解性が向上し、室温、2時間で反応が進行する優れたベンジル化剤が開発できた。反応条件については、共存する塩基と溶媒の組み合わせが重要であることがわかった。これにより、ほぼ中性条件で反応を行うことができ、酸性条件や塩基性条件に対して脆弱な官能基を有する基質への適用範囲の拡大が可能となった。また、この反応剤を基盤として、種々の新規反応剤や新規反応を開発した。(1)アルコールのベンジル化剤DMT-BMに対して種々の構造変換を行った結果、それぞれの置換基によって反応性が大きく変化すること、その疎水性の程度によって溶解性が向上することが分かった。これらの知見を基に、構造の最適化を行った結果、反応性・溶解性の向上が見られ、室温、2時間で反応が進行する優れたベンジル化剤が合成できた。反応条件についても最適化を行い、共存する塩基と溶媒の組み合わせが重要であることがわかり、ほぼ中性条件で反応を行うことができ、酸に弱い基質への適用範囲の拡大ができた。さらに本反応剤の速度論解析も行い、その反応形式を明らかにした。これらの結果については学会で発表し、現在論文執筆中である。(2)アルコールに対するベンジル化のみならず、他の基質への適用を調べた結果、いくつかの基質に対して非常に興味深い結果が得られた。これらについてその反応性を調査し、新たな反応を開発することができた。この成果に関しては学会発表を行った。(3)この反応剤の構造的特徴であるトリアジン環の性質を利用し、安定性・アトムエコノミーに優れた酸触媒ベンジル化剤TriBOTを開発した。TriBOTは従来法の1コストがかかる2熱や湿気に不安定3反応条件が限定されている。といった問題点を克服した優れた反応剤である。この成果に関して学会発表を行い、論文に掲載された(Organic letters誌)。現在この反応剤は、市販されている。さらに様々な置換基を変更した誘導体も合成し、学会発表を行った。ヒドロキシ基の保護基として、ベンジル基はその堅牢性と脱保護の簡便性から、有機合成において多用されている。ベンジル化反応を行うための主な方法として1)臭化ベンジルに対するアルカリ金属アルコキシドのSN2反応(Williamsonエーテル合成法)と2)トリフルオロメタンスルホン酸などの強酸によって触媒されるベンジルトリクロロアセトイミダートを用いたベンジル化反応がある。これらの条件においては強塩基や強酸を必要とするため、酸や塩基に対して不安定な構造を有する化合物への適用は制限される。そのため、温和な反応条件下で進行するベンジル化剤の開発が望まれている。我々は強酸・強塩基を用いずに反応が進行するベンジル化剤の開発を目的に研究を行うこととした。以上の目的の為に研究を行ない、以下の進展がみられた。(1)ベンジル化剤の構造の最適化を行い、溶解性、反応性の向上がみられた。(2)溶媒、塩基、濃度などの反応条件の精査を行なった。ジメトキシエタン中、反応の進行に伴って生じるトリフルオロメタンスルホン酸の中和のための酸化マグネシウム存在下、室温にてベンジル化は二時間で進行し、モデル基質のベンジルエーテル体を良好な収率(96%)で得られることがわかった。(3)様々な基質に本反応を適用したところ、どれも良好な収率で反応は進行した。特に、従来法では基質の損壊や副反応の懸念があるアセトキシ基やβヒドロキシエステル等の脆弱な官能基を有する化合物においても問題なく反応は進行し、目的物を良好な収率で得ることができた。本研究の最大の山場であるベンジル化剤の構造最適化、及び水酸基のベンジル化反応条件の最適化が完了したことから、順調に研究は進展していると考えている。また、様々な官能基に対するベンジル化や、反応機構の解明に関しても順調に研究は進行している。水酸基のベンジル化がうまくいったことから、この反応機構に関して研究を行なう。また、様々な官能基のベンジル化を試みる。特に温和な条件下での芳香環に対するFriedel-Crafts反応や、アミドからベンジルエステルへの変換反応等、従来では達成困難な反応に挑戦する。主に試薬・消耗品の購入に使用する。また、水酸基のベンジル化に関しては研究がまとまってきているので、学会発表や論文の執筆を行なう。この為の学会参加費・旅費、及び文章校正費に使用する。繰越金が生じた理由は、もっと高価な試薬が必要となる予定だったが、様々な実験と新しい知見を得たことで、それらの試薬を使用せずとも、よい試薬の開発が可能となったためである。また、必要な機器を購入する予定であったが、価格や製品スペックの比較、見積もりなどを行っているうちに、年度が過ぎてしまったためである。

繰越金のうち、試薬購入分は他の試薬の購入にあて、開発した試薬の知見を更に広げることに用いる。機器購入に関しては、現在見積もり中であるので、今年度中には購入予定である。
低エネルギーインジウムイオンの照射による新規反応固体触媒の開発と触媒特性の評価

近年、化学分野においてインジウムとケイ素の相互作用により発現する触媒効果が注目されている。そこで我々は、酸化ケイ素基板へインジウムイオンを注入する実験を行った。そして、インジウム注入酸化ケイ素基板がベンズヒドロールとアセチルアセトン間の化学反応を促進する触媒として機能することを発見した。次に、触媒効果のイオンエネルギーおよびイオンドース量への依存性を調べた。その結果、触媒効果の発現に最適なエネルギーとドースの組み合わせが存在することが明らかになった。近年、インジウムは数多くの産業において利用されている。化学分野では、インジウムとケイ素を組み合わせた新しい触媒が発見された。単体のインジウムまたはケイ素化合物には触媒効果がなくても、両者の相互作用によって高い触媒活性が発現する場合があることが分かった。しかしながら、この触媒には2つの難点がある。ひとつは、溶媒中に溶解して合成されるため、やや面倒な分液操作や分離操作が必要な点である。二つ目は、インジウムは希少金属であるにもかかわらず、この方法では、使用後の触媒の回収が困難なことである。本研究では、申請者の持つプラズマ技術を活用し、また有機合成化学者との連携研究により、これらの問題を解消したインジウム系固体触媒を開発すること、および得られた触媒の特性評価を行うことを目標とする。本年は、インジウムビームを生成する実験を行った。イオンの質量を測定し、インジウムであることを確認した。また、インジウムイオンビームのエネルギースペクトルを測定した。次に、イオンビームを酸化ケイ素基板に照射し、インジウム注入試料を作製した。イオンビーム照射後に、この試料の表面をXRD, XPS, AFMにより分析したところ、表面にインジウムが存在することを確認した。この試料の触媒特性を評価したところ、わずかに触媒効果があることを見いだした。特に、触媒特性が発現するのが、ある特定のドーズ量でイオンを注入した場合に限られることを発見した。化学分野では、インジウムとケイ素を組み合わせた新しい触媒が最近発見された。単体のインジウムまたはケイ素化合物には触媒特性がなくても、両者の相互作用により高い触媒活性が発現する場合があることが分かっている。ひとつは溶媒中に溶解して合成されるため、やや面倒な分液操作や分離操作が必要なことである。2つめは、インジウムは希少金属であるにもかかわらず、この方法では使用後の触媒(インジウム)の回収が困難なことである。本研究では、申請者のもつプラズマ技術を活用し、また有機化学者との連携により、これらの問題を解消したインジウム系触媒を開発すること、および得られた触媒の特性評価を行うことを目的としている。本年度は、昨年度までに行ったインジウムイオンビーム生成技術を活用し、イオンビームを酸化ケイ素基板へと照射する実験を行った。昨年度までは、制御できるパラメータは、照射イオンビームのドーズ量(総注入イオン数)だけであったが、今年度は入射エネルギーを制御できるように改良した。これらのインジウム照射基板の表面状態をXPS,XRD,AFMを用いて解析した。その結果、基板表面にインジウムが存在していることを確認した。また、これら基板の触媒特性を評価した。実験の結果、触媒特性が入射エネルギーに強く依存する(触媒発現に敷居エネルギーが存在すること)を発見した。本年度は、まずイオンビームを酸化ケイ素基板へと照射する実験を行った。昨年度までは、制御できるパラメータは、照射イオンビームのドーズ量(総注入イオン数)と入射エネルギーであったが、今年度は基板の温度を制御できるように改良した。温度は、常温、200度、400度、800度とした。その結果、基板温度が常温の場合のみ触媒効果が発現することを発見した。その結果、800度の場合には、入射したインジウムが蒸発してしまい、基板に残っていないことが分かった。200度と400度の場合には、基板表面に薄いインジウムの膜がはっていることが分かった。

金属インジウムには触媒活性がないため、これらの基板では触媒効果がなかったものと思われる。常温の場合には、入射インジウムが適度にSiO2基板へと注入され、インジウムとケイ素の相互作用が発生して、触媒効果が発現したと思われる。交付申請書に記載した「研究の目的」は、(1)インジウムイオンビームの特性を検討する、(2)インジウムをケイ素系基板へ注入する実験を行う、(3)基板をX線回折などにより分析する、(4)触媒効果を検証する、(5)ゼオライトへの注入を試みる、の5つであった。(1)(4)は達成できている。(5)については、注入には成功したが、触媒効果の発現には至っていない。このように、設定した課題のほとんどは成し遂げられており、研究は進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、これまで行ってきたインジウム-ケイ素系の組み合わせに加えて、インジウムに代わる他の金属(たとえば、ガリウムやビスマス)に関しても実験を行う。実験の進め方は、昨年度までに行ったインジウムにおけるやり方を踏襲すればよいので、研究計画の変更や問題点などは特に無いものと考えている。
新規イオニクスデバイスの開発に向けたヒドリド導電性物質の探索

La2-x-ySrx+yLiH1-x+yO3-y (LSLHO)がH-固体電解質として機能することを見出し,H-導電現象を利用した電気化学デバイス開発の可能性を示した.LSLHOを常圧下で合成する手法を確立した.低H-量の組成では生成物が合成時の圧力に依存しなかったのに対し,高H-量のSr2LiH3Oでは、格子内の空孔が規則配列した超格子構造をとることが明らかになった.この規則配列した空孔は375°Cで不規則配列し,これに伴って導電率は0.1mS/cmに急激に上昇した.SrをBaで置き換えたBa2LiH3Oの合成し,300°Cで1 mS/cmを越えるH-超イオン導電性を示すことを見出した.1.ヒドリド(H-)を利用した新しい作動原理のエネルギーデバイスの実現に向け、H-超イオン導電体とH-インターカレーション材料の探索をおこなった。高圧法によりK2NiF4型構造のLa-Sr-Li-H-O系の酸水素化物(LSLHO)を合成し、当該物質が200°C以上の温度域でH-導電性を示すことを見いだした。LSLHOは、La/Sr比を変えることでH/O比とアニオン空孔の量を制御することができるフレキシブルなアニオン副格子を持ち、H-が占有するペロブスカイト層に空孔を導入することで300 °Cにおける導電率を0.1 mS/cmに向上させることに成功した。また、LSLHOを固体電解質、Tiを負極、TiH2を正極に用いた全固体電池は放電容量を示し、TiH2から放出された水素がH-としてLSLHOを導電してTiに吸蔵される反応を捉えることができた。2. LSLHOのLa/Srをイオン半径の大きいBaに置換したBa-Li系の新規酸水素化物(BLHO)の合成に成功した。BLHOはLSLHOと同じK2NiF4構造をとり、H-はペロブスカイト層を優先的に占有した。La/SrからBaへの元素置換により格子体積は膨張し、a、b軸方向に膨張の影響が大きく現れた。BLHOのイオン導電率は300 °C未満の温度ではLSLHOと同程度であったが、300 °Cで導電率が急激に上昇し、325 °Cで10 mS/cmを越える優れたH-導電特性を示した。結晶構造解析の結果、低温で規則配列していたペロブスカイト層内のH-と空孔が300 °Cで不規則配列することが分かり、観測された導電率の急激な上昇は、この300 °Cでの相転移に起因することが明らかになった。La-Sr-Li系酸水素化物のH-導電特性と固体電解質としての性能をを実験的に明らかにした。さらに、Ba-Li系の酸水素化物の合成に成功し、当該物質が300 °C以上の温度域で10 mS/cmを越える極めて高いH-導電特性を示すことを見いだした。300 °C350 °Cの温度域におけるBLHOの活性化エネルギーが30 kJ/molを下回っていることを考慮すると、この新物質は中温域でヒドリド超イオン導電体になっていると考えられる。これまでにH-が超イオン導電性を示した物質の報告は無く、本研究によって初めてH-の高速イオン伝導が実現した。BLHOの発見により、当初の計画よりも早くH-インターカレーション材料の探索に研究を展開することが可能になった。1.新物質探索これまでに見いだしたLa-Sr-Li系のヒドリドイオン導電性酸水素化物を基に新物質探索を進め、新たにNa-Ba-Sc系とNa-Ba-Li系、Na-Zr系の酸水素化物を合成した。これらの新物質はLa-Sr-Li系よりも優れたH-導電特性を示すだけでなく、La-Sr-Li系と異なるアニオン配列をとることから、固体化学の基礎研究としても非常に興味深い。2. H-導電現象の本誌的な理解2015年度に、Sr-Li系またはBa-Li系の酸水素化物において、格子内で規則配列したH-とアニオン空孔が温度上昇に伴って不規則配列し、この現象がH-導電性の向上に寄与していることを見いだした。2016年度は、中性子準弾性散乱測定によってH-と空孔の不規則配列化に従ってH-のダイナミクスが急激に活発になる現象を捉えることに成功した。これによって、2015年に観測した、導電率の急激な上昇が他のイオンや電子伝導の寄与から生じたものではなく、H-のダイナミクスによって生じていることが明らかになった。3. H-インターカレーション反応の検討常圧下でSr-Li系、Ba-Li系の酸水素化物を合成し、電池反応に応用できる程度の大きさの焼結体を作製することに成功した。これらの焼結体を固体電解質に用い、水素濃淡電池による起電力測定をおこなった。観測された起電力は水素分圧の変化に応じてネルンストの式に従った変化を示した。1. 2016年3月にScience誌に報告したLa-Sr-Li系のヒドリドイオン導電性酸水素化物を基に新物質探索を進め、新たにNa-Ba-Sc系、Na-Ba-Li系、Na-Zr系の酸水素化物を合成した。

また、簡便な常圧下の固相反応で酸水素化物を合成出来たこと、これまで検討してきたK2NiF4型構造だけでなく、層状岩塩型構造やアパタイト型構造などの結晶系にH-を導入するノウハウを確立できたことから、今後の物質探索のさらなる進展が期待できる。2.固体NMR、中性子準弾性散乱、ミュオンuSRからH-のダイナミクスを捉えることが成功したことによって、今後は共同研究などを通じてH-導電現象を理解するための研究を展開することができる。3.電池反応を検討できる大きさの酸水素化物の焼結体を常圧下で作製することができたことから、H-インターカレーション反応に本格的に取り組むための実験的準備が整った。La2-x-ySrx+yLiH1-x+yO3-y (LSLHO)がH-固体電解質として機能することを見出し,H-導電現象を利用した電気化学デバイス開発の可能性を示した.LSLHOを常圧下で合成する手法を確立した.低H-量の組成では生成物が合成時の圧力に依存しなかったのに対し,高H-量のSr2LiH3Oでは、格子内の空孔が規則配列した超格子構造をとることが明らかになった.この規則配列した空孔は375°Cで不規則配列し,これに伴って導電率は0.1mS/cmに急激に上昇した.SrをBaで置き換えたBa2LiH3Oの合成し,300°Cで1 mS/cmを越えるH-超イオン導電性を示すことを見出した.1. H-超イオン導電体の探索については、BLHOのBaまたはLiを他の元素で置換することで、イオン導電率のさらなる向上と、超イオン導電体に転移する温度を低温下させることを目的とする。さらに、新たに合成した試料の結晶構造とイオン導電率の相関、H-導電機構などを明らかにし、H-超イオン導電体を開発するための物質設計指針を得る。2. BLHOなど、優れたH-導電特性を示す物質を固体電解質に用い、酸化物やカーボン系電極へのH-インターカレーション反応を検討する。1.物質探索優れた導電性を示すBa-Li系酸水素化物を対象に元素置換をおこない、導電率の向上と高導電相に転移する温度の低温下を試みる。2016年度に新たに合成したNa-Ba-Sc系については、中性子回折によってH/O/空孔の配列を明らかにし、今後の物質設計の指針を得る。2. H-導電機構の解明中性子準弾性散乱、固体NMR、ミュオンuSRを用いて酸水素化物のH-導電現象を多角的に調べ、導電機構を明らかにする。2. H-インターカレーション反応H-導電性酸水素化物の焼結体を電解質に用い、酸化物やカーボン系材料へのH-インターカレーション反応を検討する。無機固体化学、固体イオニクス、電気化学
ペプチド鎖の不斉構造誘起の基づく不斉反応場の構築

生体内に見られるような機能的な反応場構築において反応場の機能を考慮した配位子設計が重要であると考えられる。本研究では、生化学と有機化学との境界領域の方法論を展開することにより、本来の機能物質の機能を越えた、または全く別の機能を有する動的分子システムを設計構築することを目的とする。本年度は、生体分子であるアミノ酸誘導体を動的制御が可能な"molecular scaffold"であるピリジン分子に導入し、パラジウム塩との錯形成に基づくパラジウム錯体を設計合成し、メタロレセプター機能を利用した導電性高分子ポリアニリン誘導体の不斉構造規制に取り組んだ。アミノ酸誘導体として、フェニル基のπスタック効果を期待してフェニルアラニンのメチルエステルに着目した。フェニルアラニンのメチルエステルを2,6-ピリジンジカルボン酸アミドに導入することにより、新規ピリジン誘導体を設計した。設計したピリジン誘導体と酢酸パラジウムとの錯形成により、一つの交換可能な配位サイトを有するパラジム錯体を合成した。得られた不斉パラジウム錯体と導電性高分子ポリアニリン誘導体のモデル分子であるキノンジイミン誘導体との錯形成について検討を行ったところ、パラジウム錯体ユニットがキノンジイミン部位で架橋された2:1共役錯体が得られた。不斉パラジウム錯体の導入により、キノンジイミン誘導体のπ共役系部位の不斉構造規制が可能となりプロペラツイスト構造が誘起されていることがX線結晶構造解析より判明した。また、ポリアニリン誘導体の不斉構造規制も可能であることが判明するとともに、d,π共役ポリマー錯体を与えた。以上の如く、アミノ酸誘導体を有する不斉パラジウム錯体のメタロレセプター機能を利用した導電性高分子ポリアニリン誘導体の不斉構造規制に関する基礎的知見を得た。本年度は、生体分子であるジペプチド鎖を動的制御が可能な"molecular scaffold"であるフェロセン分子に導入し、不斉中心および多様な水素結合を用いて構造規制された不斉反応場構築に取り組んだ。ジペプチド鎖として、不斉中心を有するアミノ酸の最小分子であるアラニンおよび構造規制部位として機能するプロリンからなるアラニルプロリン鎖に着目した。C末端に配位サイトとしてピリジル基を有するアラニルプロリン鎖をフェロセン分子に導入することにより、新規フェロセン誘導体を設計合成した。設計合成したフェロセン誘導体において、ペプチド鎖間の分子内水素結合により分子全体が不斉構造規制されることがX線結晶構造解析から明らかとなった。溶液中においても構造規制された構造は保持されており、CDスペクトルにおいて不斉構造規制に基づくICD(induced circular dichroism)が観測された。次に、不斉構造規制場を利用した有機分子との錯形成について検討を行った。フェロセン誘導体は、(lR,3S)-ショウノウ酸と共結晶し、分子間水素結合に基づく1:2錯体を形成した。(lR,3S)-ショウノウ酸は水素結合架橋分子として機能しており、連続的な分子間水素結合によって二重らせん状にパッキングしていることが明らかとなった。また、(lR,3S)-ショウノウ酸と錯形成しても、フェロセン誘導体の不斉構造規制された構造は保持されていた。以上の如く、ペプチド鎖の不斉構造誘起に基づく不斉反応場構築の基礎的知見を得た。本年度は、生体分子であるジペプチド鎖を動的制御が可能な"molecular scaffold"であるフェロセン分子に導入し、不斉中心および多様な水素結合を用いて構造規制された不斉認識場構築に取り組んだ。次に、不斉構造規制場を利用した有機分子に対する認識能について検討を行った。ゲスト分子として(CH_2)_n(COOH)_2(n=2,3,4,6,8)を用いてNMR滴定を行ったところ、1:1の会合体を形成した。n=4のアジピン酸を用いた時に錯形成定数(Ka=2.1x10^4 M^<-1>)が最も大きな値となり、構造規制に基づく認識場として鎖長選択的な認識が可能となった。次に、不斉分子認識能に関する基礎的知見として、グルタミン酸誘導体の認識について検討を行ったところ、L体に対する認識能がD体に比べて約15倍高いことが判明した。

以上の如く、ペプチド鎖の不斉構造誘起に基づく不斉反応場構築の基礎的知見を得た。生体内に見られるような機能的な反応場構築において反応場の機能を考慮した配位子設計が重要であると考えられる。本研究では、生化学と有機化学との境界領域の方法論を展開することにより、本来の機能物質の機能を越えた、または全く別の機能を有する動的分子システムを設計構築することを目的とする。本年度は、生体分子であるアミノ酸誘導体を動的制御が可能な"molecular scaffold"であるピリジン分子に導入し、パラジウム塩との錯形成に基づくパラジウム錯体を設計合成し、メタロレセプター機能を利用した導電性高分子ポリアニリン誘導体の不斉構造規制に取り組んだ。アミノ酸誘導体として、フェニル基のπスタック効果を期待してフェニルアラニンのメチルエステルに着目した。フェニルアラニンのメチルエステルを2,6-ピリジンジカルボン酸アミドに導入することにより、新規ピリジン誘導体を設計した。設計したピリジン誘導体と酢酸パラジウムとの錯形成により、一つの交換可能な配位サイトを有するパラジム錯体を合成した。得られた不斉パラジウム錯体と導電性高分子ポリアニリン誘導体のモデル分子であるキノンジイミン誘導体との錯形成について検討を行ったところ、パラジウム錯体ユニットがキノンジイミン部位で架橋された2:1共役錯体が得られた。不斉パラジウム錯体の導入により、キノンジイミン誘導体のπ共役系部位の不斉構造規制が可能となりプロペラツイスト構造が誘起されていることがX線結晶構造解析より判明した。また、ポリアニリン誘導体の不斉構造規制も可能であることが判明するとともに、d,π共役ポリマー錯体を与えた。以上の如く、アミノ酸誘導体を有する不斉パラジウム錯体のメタロレセプター機能を利用した導電性高分子ポリアニリン誘導体の不斉構造規制に関する基礎的知見を得た。
コンテンツ産業におけるダイナミック・ケイパビリティ

イノベーション研究の分野では、イノベーションに影響する知識創造は孤立した状況では起こりえず、組織や個人を超えた連携によって起こることが明らかにされている。このことがコンテンツ産業においても成り立つかどうか、第一にアニメーション産業、第二に料理レシピ産業、第三に玩具産業に焦点を当て、分析した。先端技術を含む新しいコンテンツ商品は、開発者から直接に一般ユーザーへは普及しない。新しい技術の「使い方」や「見せ方」を開発できるアーティストや実演家やリード・ユーザーが、普及に貢献することが明らかになった。このことが、コンテンツ産業においても成り立つかどうか、アニメーション産業と料理レシピ産業に焦点を絞り、新しい商品の開発・普及に対する組織・個人を超えた連携の影響を明らかにした具体的には、第一にアニメーション産業において、3DCGという新しい技術の導入に伴い、新しい技法の開発と普及が誰によってどのように行われているのか、日米を比較することによって分析した。その結果、アメリカでは技術の専門家と作家が役割を分担し、その連携によって3DCGの導入が進む一方、日本では技術の専門家が関わることはなく、導入が進んでいないことがわかつた。また、このような違いが起こる原因が、アニメーションスタジオが元来持っている組織能力の違いにあり、アメリカのスタジオの組織能力が「システム支援型」であるのに対し、日本は「擦り合わせ型」であることがわかった。第二に料理レシピ産業において、IHという新しい熱源の技術の導入に伴い、新しい調理法の開発と普及が誰によってどのように行われているのかを分析した。その結果、電気機器メーカーや電気事業者のみでは開発と普及を成功させられず、それらとは独立なユーザー、しかしメディアを通じて大衆への影響力を持つリードユーザーとの連携が必要であることが明らかになった。リードユーザーには、薪しい技術の機能性を追及する「論理的リードユーザー」と、社会トレンドを直観的に捉えることができる「感性的リードユーザー」の2種類があり、論理的リードユーザ野との連携のみでは普及は成功できないことも明らかになった。本研究は、イノベーション研究の手法の応用性検証として、またコンテンツ研究の新しい手法の開発として、学術的に貢献するものと考えられる。このことが、コンテンツ産業においても成り立つかどうか、料理レシピ産業とおもちゃ産業に焦点を絞り、新しい商品の開発・普及に対する組織・個人を超えた連携の影響を明らかにした。具体的には、第一に、料理レシピ産業において、IHという新しい熱源の技術の導入に伴い、新しい調理法の開発と普及が誰によってどのように行われているのかを分析した。リードユーザーには、新しい技術の機能性を追及する「論理的リードユーザー」と、社会トレンドを直観的に捉えることができる「感性的リードユーザー」の2種類があり、論理的リードユーザーとの連携のみでは普及は成功できないことも明らかになった。第二に、フィギュア、携帯電話ストラップをきっかけに形成された大人向け玩具の市場において、玩具メーカーと芸術家の連携による商品が、どのように開発され普及したのかを分析した。開発は2種のタイプにわかれ、芸術的なコンテンツを既存の形式と組み合わせるケース、任意のコンテンツを芸術的な形式に組み合わせるケースである。普及には、インターネットを用いることにより、幼少時の玩具経験を同じくする人同士の情報交換が可能になったことが、大きく影響したとわかった。
単一ガイドロボットを用いた複数の細菌駆動マイクロロボットの自律的操作の開発

本研究課題では,細菌駆動マイクロロボットをDDS等に実際に応用する際に有用であると考えられる“単一ガイドロボットを用いた複数の細菌駆動マイクロロボットの自律的操作"の開発を目的とした.結果として,ガイドロボットの代わりにマイクロ・ナノピペットを誘引物質の放出源として用いて提案手法のフィージビリティを実証した.本手法で用いる細菌駆動マイクロロボットとして単一菌駆動マイクロ構造体が最適であることを示し,その作製手法を確立した.また,ガイドロボットの最適設計に向け,細菌べん毛モータの特性解析を行なうために,より動的かつ任意に局所環境制御を行なうシステムを提案・構築した.本研究課題では,細菌駆動マイクロロボットをDDS等に実際に応用する際に課題となると考えられる操作手法に関して,オペレータがたった一つのガイドロボットを操作するだけで複数の細菌駆動マイクロロボットを任意に操作することが出来る手法を,血管を模したマイクロ流路内などで実現することを目的とするが,前年度において,本研究課題における提案手法で操作される対象である細菌駆動マイクロロボットでアクチュエータとして使用している細菌べん毛モータの特性の更なる解析が課題であることが明確となった.そのため,今年度は,その駆動源であるプロトンorナトリウムイオンや誘引・忌避物質その他の化学物質の濃度変化に対する応答観察に基づく細菌べん毛モータの特性解析を行なうため,局所的なイオン・化学物質の濃度を操作するための局所環境制御システムの開発を行なった.具体的には,従来より任意な局所環境制御を達成するためにWorld-to-chip interfaceを有するマイクロ流体チップとピペットを用いた局所環境制御手法を提案した.実際にWtCIマイクロ流体チップを2段フォトリソグラフィにより作製し,精密に制御可能なシリンジポンプを使用して局所環境制御システムを構築した.更に,層流境界面の操作による離散的濃度操作と,溶液Aの流れの層とマイクロピペットからの溶液Bの噴出の相互作用による連続的濃度操作を実験的に実証し,提案した局所環境制御手法のフィージビリティを示した.そして,少なくともμM以下のオーダーの分解能,およびサブミリ秒以下の時定数(応答性)という性能を発揮することが示された.本環境制御システムは,任意に生成した様々なイオン濃度変化に対する応答を解析することで,べん毛モータの特性解析はもちろん,その他生体サンプルにも広く応用可能であると考えられ,生物学の発展にも大きく寄与すると期待される.本研究課題では,細菌駆動マイクロロボットをDDS等に実際に応用する際に有用であると考えられる“単一ガイドロボットを用いた複数の細菌駆動マイクロロボットの自律的操作"の開発を目的とした.結果として,ガイドロボットの代わりにマイクロ・ナノピペットを誘引物質の放出源として用いて提案手法のフィージビリティを実証した.本手法で用いる細菌駆動マイクロロボットとして単一菌駆動マイクロ構造体が最適であることを示し,その作製手法を確立した.また,ガイドロボットの最適設計に向け,細菌べん毛モータの特性解析を行なうために,より動的かつ任意に局所環境制御を行なうシステムを提案・構築した.本研究課題では,細菌駆動マイクロロボットをDDS等に実際に応用する際に課題となると考えられる操作手法に関して,オペレータがたった一つのガイドロボットを操作するだけで複数の細菌駆動マイクロロボットを任意に操作することが出来る手法を,血管を模したマイクロ流路内などで実現することを目的とする.今年度は,本研究課題における提案手法で操作される対象である細菌駆動マイクロロボットについて,運動を定量的に解析し,数・位置を制御して組立てた場合は菌本来の動きの特性を直接的に反映しているが,ランダムな数・位置に細菌を組み立てた場合にはそうでないことを明らかにした.この成果は,提案手法による操作を実現するには,細菌の組立て数・位置を制御した上で,大量に細菌駆動マイクロロボットを作製する必要があるという,次年度に向けての新たな課題を明らかにしたものである.また,研究を推進するなかで,本課題でアクチュエータとして使用している細菌べん毛モータの特性についてより深く知る必要があると感じたため,平成24年度JSPS組織的な若手研究者等海外派遣プログラムにより,オックスフォード大学Richard Berry講師のグループに留学して「単一細胞解析による細菌べん毛モータのトルク-スピード解析」に関する研究を行った.本プログラムにおいては,べん毛への磁気ビーズ付着法確立,磁気ビーズの磁化容易軸の配向による印加トルクの最大化,外部磁場による操作と回転速度計測の両立の確認,という成果が得られた.本プログラムにより,べん毛モータに対するより深い理解,解析手法の実践的ノウハウを得られたことは,今後の本課題の推進に大きく寄与すると考えられる.当該派遣は,本課題でもアクチュエータとして使用している細菌べん毛モータの特性解析を目的としている.べん毛モータの特性解析手法を学んだこと,べん毛モータに対する理解をより深めたことなどにより,アクチュエータの特性やべん毛モータの回転原理解明などに繋がり,新たな制御手法の創出等,今後本課題の推進に大きく利するものとなると考えられる.しかし,実験装置等の関係で困難であったため,当初予定していた計画の遂行という観点ではやや遅れており,それに伴い予算の執行も次年度へ持ち越す部分が出た.本課題の目的である“単一ガイドロボットによる複数細菌駆動マイクロロボットの自律的操作"の血管を模したマイクロ流路内における実現に向けて,下記の課題を順次解決していく.1.ガイドロボットの作製:化学物質の保持性,化学物質の透過性を有し,磁性体の併用により磁場による遠隔操作が可能であるPEGなどの材料を用いたフォトリソグラフィ技術を応用して,ガイドロボットの作製を行う.また,形状・材料を遠隔操作という目的に対して最適化すること,複合材料やケージド化合物などを用いて誘引物質を放出する速度およびタイミングを制御可能にすることなどにより,ガイドロボットの高機能化を目指す

.2.細菌駆動マイクロロボットの最適化・作製効率向上:フォトリソグラフィ技術によるマイクロロボットの形状の最適化,材料選定・複合材料の使用などによる特性の設計,および自己組織的手法を用いた組立てという工学的アプローチと,サーマルサイクラー等の装置を使用した遺伝子操作によって,細菌の望みの部分をマイクロロボットと付着しやすいように改変する等の生物学的アプローチの両面から,細菌駆動マイクロロボットの最適化・作製効率の向上を目指す.3.人工的な環境内での提案手法の実証:細菌駆動マイクロロボット・ガイドロボットの作製が終了した後に,血管を模した複雑形状のマイクロ流路を有するマイクロ流体チップなどの中で提案操作手法を実証する.血管を模した複雑形状のマイクロ流路を有するマイクロチップと血液を模擬した粘性を持つ流体を使用して,流れの無い状態での操作,数十μm/sの流速を持った(毛細血管内と同様の)状態での操作,数十cm/sの流速を持った状態での操作,と段階的に提案手法の実現を目指す.平成24年度JSPS組織的な若手研究者等海外派遣プログラム「高機能・新機能を備えた物質・プロセス・システムの創製」により,2012年9月1日から2013年2月27日(28日帰国)までの6カ月間に渡り海外に滞在したため,当初の予定通りの予算執行が難しく次年度へ持ち越す部分が出た.今後は,今年度の研究成果と新たに明らかとなった課題,上記プログラムにより得られた成果・知見を基に,研究の推進を加速させ,今年度執行出来なかった部分と次年度の執行予定部分を併せて,本研究課題終了までの研究費の使用計画通りに執行する方針である.
細胞機能からのアプローチによるヒストンメチル化制御機構の解析

ヒストン修飾によるエピジェネティクスの分子機構の解明を目的とし、分裂酵母を用いた遺伝学的スクリーニングによって、遺伝子発現が抑制されたヘテロクロマチン領域の新規形成因子を同定した。スクリーニングから得られた2つの機能未知因子のうち、Ers1はヘテロクロマチン結合蛋白質HP1とRNAi機構に働くRNAヘリケースHrr1と結合することがわかった。続く遺伝学的解析と生化学的解析によって、Ers1がHP1を介してヘテロクロマチン上にRNAi機構をリクルートし、転写抑制に必要なsiRNA合成を促進する役割を果たすことを明らかにした。生物の発生過程と個体維持は多様な遺伝子の発現制御によって担われている。特にエピジェネティックな制御機構はDNAメチル化修飾やヒストン修飾によってクロマチンの構造変化が起こり、生体の特異的組織や細胞ごとに異なる多様な発現制御が行われる重要な機構である。分裂酵母を用いたエピジェネティックな遺伝子発現制御機構の解明を目的として、遺伝学的スクリーニングによるヘテロクロマチン形成機構に関わる因子の同定をおこなった。分裂酵母のヘテロクロマチン領域はセントロメア、テロメア、接合型決定領域の3カ所に存在し、それらの領域では転写が抑制される。スクリーニングの系として、2つのセントロメア領域と接合型決定領域一カ所にそれぞれ異なるマーカー遺伝子を挿入した細胞を作成し、この細胞にDNAアルキル化剤によってゲノムに変異を導入してマーカー遺伝子が発現してヘテロクロマチン領域のサイレンシングが失われる変異体を単離した。このスクリーニングによって多数のサイレンシング異常を示す変異体を単離、同定した。そのうちの二つは機能未知の因子であり、それらの変異体はセントロメア領域のみのサイレンシングに関わることから、RNAi機構に関わっていることが予測された。その一因子であるErslは解析からRNAi機構とヘテロクロマチン形成機構に関わる因子であることが考えられた。この結果はRNAi機構とヘテロクロマチン形成機構を明らかにする上で重要な発見であると考えられる。多様な遺伝子の発現制御は生物において発生過程に必須なメカニズムであり、また個体維持においても非常に重要な分子機構である。特にエピジェネティックな発現制御機構はDNAメチル化修飾やピストン修飾が引き起こすクロマチンの構造変化によって、生体の特異的組織や細胞ごとに異なる多様な発現を制御する重要な機構である。分裂酵母を用いたエピジェネティックな遺伝子発現制御機構の解明を目的として、前年度までに遺伝学的スクリーニングとして、ヘテロクロマチン領域にマーカー遺伝子を挿入した株を用いてゲノムに変異を導入し、サイレンシング異常を示す変異体の単離を行った。このスクリーニングによって得られた変異体のうち、ers1変異体について遺伝学的また生化学的な解析をおこなった。遺伝学的解析からers1変異体のサイレンシング異常を部分的に相補するサプレッサーとしてRNAヘリケースHrr1とピストンH3K9メチル転移酵素Clr4の二遺伝子を同定した。この二遺伝子はRNAi機構とヘテロクロマチン形成機構に関わる因子であり、Ers1はRNAi機構とヘテロクロマチン形成機構をつなぐ因子であることが示唆された。続いてErs1とサプレッサーとの結合を調べるために、酵母ツーハイブリッド法と免疫沈降法を用いてErs1とHrr1が結合することを示した。またErs1とClr4との結合は検出できなかったが、Clr4によってメチル化されたH3K9に結合し、種間で保存されているヘテロクロマチン蛋白質HP1がErs1と結合することがわかった。これらの結果よりRNAi機構がHP1を介してヘテロクロマチン形成に働く経路があることを示した。この結果はヘテロクロマチン形成のメカニズムを解明する上で大変重要な発見であると考えられる。1.研究開始当初の背景:エピジェネティクスはDNAメチル化やヒストン修飾による遺伝子発現制御を担い、生物において発生と個体維持のために必須な機構である。高等真核生物では染色体が高度に凝縮したヘテロクロマチン領域において、ヒストンH3K9特異的なメチル化修飾による発現抑制を受ける。分裂酵母では特にセントロメア領域でRNAi機構を介したヘテロクロマチン形成が起きることが報告されており、近年では網羅的な生化学的手法によってヘテロクロマチン形成因子の同定と機能の解析が精力的に進められている。2.研究の目的:ヘテロクロマチン形成は細胞周期における複数の制御機構と関わるが、その詳細なメカニズムは未だ不明である。そこで分裂酵母を用いたエピジェネティクスの分子機構の解明を目的とし、新規のヘテロクロマチン形成因子の同定をおこなった。3.研究の方法:生化学的手法では検出しにくい一過的または弱い結合を示す因子を同定するために、二つの遺伝学的スクリーニング系を作成して新規ヘテロクロマチン形成因子の同定を試みた。4.研究の成果:第二のスクリーニング系から二つの機能未知因子Ers1とDsh1を同定した。Ers1因子についてさらに詳細な解析を進め、Ers1変異体のサプレッサーとしてヒストンメチル基転移酵素Clr4とRNAi機構に働くRNAヘリケースHrr1を同定した。

遺伝学的解析と生化学的解析からErs1がHrr1と結合し、またH3K9メチル基に結合するHP1因子とも結合することを明らかにした。またHP1欠失株にErs1、Hrr1を強制的にヘテロクロマチンに結合させ、ヘテロクロマチン形成欠損を部分的に相補できることを示した。これらの結果からErs1はHP1との結合を介してRNAi機構をヘテロクロマチンにリクルートし、HP1がRNAi機構の土台として機能する役割を果たすことを初めて報告した。スクリーニングから得られたers1変異体のサイレンシング異常を部分的に相補するサプレッサーを遺伝学的に同定することができ、この結果からErs1と結合する因子の同定と機能解析に繋がった。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度のErs1因子の解析結果を論文にまとめ、成果発表をおこなう。引き続いて遺伝学的スクリーニングから得られた因子の解析をおこない、さらに酵母ツーハイブリッド法によって得られた因子との相互作用因子をスクリーニングする。これらの解析から得られた結果を元にさらに詳細なRNAi機構とヘテロクロマチン形成機構との相互メカニズムの解明を目指す。
食に関するリスクコミュニケーションの原理の抽出と証明

本研究では,食に関するリスクコミュニケーションのあり方に関して,既存の見解の再整理や,一般消費者を対象としたアンケート調査分析を行った.その結果,通常,リスクの専門家と一般消費者との心理学的な認知ギャップが強調されがちであるが,消費者にとっては,それ以上にリスクの科学的評価や管理主体の能力やモラルに対する信頼性が重要で,少なくとも,当事者間で,相手のリスク認知や懸念について共通の理解に至ることが,社会的厚生が高めることを証明した.本研究では,食に関するリスクコミュニケーションのあり方に関して,既存の見解の再整理や,一般消費者を対象としたアンケート調査分析を行った.その結果,通常,リスクの専門家と一般消費者との心理学的な認知ギャップが強調されがちであるが,消費者にとっては,それ以上にリスクの科学的評価や管理主体の能力やモラルに対する信頼性が重要で,少なくとも,当事者間で,相手のリスク認知や懸念について共通の理解に至ることが,社会的厚生が高めることを証明した.食に関するリスクコミュニケーション研究の初年度として,以下のような課題に取り組み,一定の成果を得た。(1)既存研究のサーベイを行った。その結果,a)その大半はこれまでの経験から得られた教訓の蓄積であること,b)あり方として,特に関係主体間の信頼にかかわる事項に注意が払われていることがわかった。(2)我々が取り組んできたリスクコミュニケーションに関する実証的研究を再整理した。その結果,a)信頼関係が喪失したケースでは,リスクコミュニケーションの果たせる役割は限られてしまうこと,b)したがって,信頼喪失以前のリスクコミュニケーションが重要であることがわかった。(3)リスクの性格づけによるリスク問題の整理を行った。その結果,a)リスク問題は,リスクの不確実性の程度とリスクに関する情報の非対称性の程度の2次元で4つに類型化できること,b)各類型ごとに,求められるリスクコミュニケーションが異なることが分かった。(4)情報の非対称性が著しい場合のリスクコミュニケーションの役割について,共有知識(common knowledge)の理論を用いて検討した。その結果,a)関係主体が持つ各々の懸念を共有知識にすることにこそ,リスクコミュニケーションの最大役割があることを示した。(5)不確実性の程度が著しく高い場合の意思決定の理論化について,Gilboaら(2001)の事例ベース意思決定理論(CBDT)のサーベイや援用などを行った。その結果,a)CBDTは,リスクの確率分布が不自然な状況では,説得的な意思決定モデルを与えること,b)しかし,実証手段としては,データ収集が困難で工夫を要することがわかった。(6)一般消費者(日米英)に対して,BSE問題に関する調査およびモニター調査を行った。その結果,a)一般の消費者は,通説で言われるほどゼロリスクに固執しておらず,冷静であること,b)リスクコミュニケーションに対してはほとんど関心がないことなどがわかった。(1)昨年度に行ったアンケート調査結果を利用して一般消費者のリスク認知の再検討を行った。その結果,特定食品のリスクに関わる一般消費者とリスクの専門家とのリスク認知の差は,従来指摘されてきた,1)情報的格差,2)「恐ろしさ」や「未知性」といった恐怖心,3)プロスペクト理論やフレーム効果等で知られる認知バイアス,といった要素だけではなく,4)科学的リスク評価に対する壊疑や,5)リスク管理過程で過失や不正による事故が生じるかも知れないという不信が,要因として大きいことがわかった。したがって,リスクコミュニケーションにおいては,その1)量,2)質,3)技法に留意して,当該食品のリスクについて一般消費者に理解をしてもらうだけでなく,一般消費者が4)科学的リスク評価を得心できる情報の提供と,5)リスク管理上の事故を防ぐのに有効である安心できるような措置とその説明が重要であることを明らかにした。(2)さらに,本年度は,昨年度の調査結果の内容を織り込んだ,消費者の食に関するリスク認知と態度を明らかにするための追加的アンケート調査を実施した。その結果,消費者のリスク認知と態度には一定のパターンがあることがわかった。すなわち,1)科学や人工を求めるのは誤っており,昔の自然に近い生活に帰るべきだと考える消費者や,2)政府または業者に強い不信を抱く消費者がいる一方で,3)食は基本的に安全であり,もっと気にせず食生活を謳歌すべきだという消費者群が存在する。しかし,大半は4)漠然とした不安を抱いているが,特に何も対応していないという消費者である。そして,そのいずれかによって,リスクコミュニケーションの効果が異なることがわかった。本年度は,本研究最終年度として,リスクコミュニケーションの原理が,(1)リスクに関する当事者が相手に抱く不信感と(2)リスク認知のヒューリスティックを,(3)お互いの「共有知識」にすることであり,それによって,リスク管理に関する社会的合意形成を改善できることを証明した。(1)は,本研究初年度におけるBSEリスクに関するアンケート分析に基づくもので,リスクコミュニケーションが問題としてきた当事者間の情報ギャップには,心理学が従来から指摘してきた認知ギャップよりも,リスクに関する科学的判断やリスク管理者に対する信頼性の問題が大きいことを明らかにした。また,リスクコミュニケーションの経験則の検討を通じて,いかに当事者間に不信感を起こさず,お互いの信頼感を高めるかが経験則の関心の中心となっていることも指摘した。(2)は,第二年度におけるBSEリスクに関する直感的理解のパターン解析に基づくもので,この研究で,一般消費者のリスク認知が,行動経済学的なヒューリスティックによる理解となっており,お互いの認知パターンを認めあうことがコミュニケーションを機能させる前提であることを指摘した。

(3)は,(1)(2)を前提としたコミュニケーションを,社会的合意形成の文脈で,Aumann(1976)の「共有知識」の定義を導入して定式化すると,リスクコミュニケーションを通じたお互いの懸念とヒューリスティックの共有知識化が,リスク管理や対策に関する合意形成を改善する可能性があることを証明したものである。本年度はさらに,これらの研究成果に沿って,メタボリック症候群に関するリスクコミュニケーションを題材に,補足的なアンケート調査も実施し,分析を加えた。