hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都道府県立ミュージアムの中長期効率性指標の構築とその計測

本研究では、都道府県立ミュージアムの運営の効率性を測る際に、Network DEAモデルを用いて、中長期の影響を考慮することを試みた。また、立地地域の人口や交流人口、美術館までのアクセスといった制御不能変数も組み込むことで、より現実に即した評価システムを構築することに注力した。これにより、短期の効率値(VRSモデルで導出)よりも、長期の効率値(Network DEAモデルで導出)の方が、効率値が下がった美術館は、ボランティア参加者や賛助会員、アウトリーチ活動参加者が収入に繋がっていないことが要因であることが分かった。本研究では、都道府県立ミュージアムに焦点を当て、包括的に施設運営の効率性を評価する指標について検討してきた。具体的には、Network DEAモデルを用いて、短期・中期・長期の効果を含められるような評価指標の構築を模索した。とりわけ、短期のミュージアム来館者が中長期的なリピーターになったり、館内のボランティア活動に参加したり、賛助会員になったりするような入れ子型のモデルを組むことで、より現実的なモデルになるよう工夫した。また、ミュージアムの立地特性となるような定住人口や交流人口などを制御不能変数として組み入れた。モデル構築にあたっては、先進的に美術館の評価を行っている自治体等を訪れ、現状との乖離がないか聞き取り調査を行った。さらに、学会や研究会などでも積極的に報告し、多くの助言を頂いた。これまで、公的施設等は採算がとれないことが当たり前とされてきた。しかし、財政逼迫下において、そうした施設は改廃すべきとの意見も聞かれる。しかし、「公的施設の効率性」という定義の精緻化を行い、民間で用いる効率性とは異なる指標で計ったならば、それらの施設も効率的であると評価されるかもしれない。とりわけ「文化は数字で計れない」と言われてきたが、ミュージアムが立地することによる地域に及ぼす影響は非常に大きい。それゆえ、敢えてその効果を数値化することは必要であると考える。本年度は、国内の都道府県立美術館について、非効率を招く環境要因を勘案した効率性指標を構築することに注力した。近年、公の施設にも効率性が求められているが、民間の企業で用いられるような効率性の指標を用いることで、公の施設としての役割を果たさなくなっては本末転倒である。それゆえ、社会的意義を織り込んだ独自の指標を構築し、改善努力を行ってきた美術館を評価できるような仕組みづくりが必要であると考えた。評価指標の構築にあたり、非効率と評価された美術館が改善努力を行うことで、必ずしも効率的に運営できるようになるとは限らないという点を重視した。つまり、非効率を招く要因には、制御可能な要因と制御不能な要因(環境要因)があると考えられ、両者を峻別したうえで効率値を計測する必要があるということである。具体的には、美術館までの距離や、美術館立地市町村の人口などの環境要因を選定し、Tobitモデルの推定結果を用いてそれぞれの数値を補正したうえで、再度Network DEAで効率値を計測した。これにより、非効率の主要因が環境要因に起因する美術館とそうでな美術館とを分けることができ、とりわけ前者は、置かれた環境の下での効率値を再計測することができた。
マルチボディシステムを応用したスキー操作の制作とスキーターンへの応用

1.スキー操作の制作:マルチボディシステムでモデル化したスキーヤを用いて「可視化スキー操作」を制作し,その結果より,スキー操作を「スキーヤ重心の相対変位」と「スキーヤからスキー板に作用する力とモーメント」で評価する方法(得られたデータを「定量化スキー操作」と呼ぶ)を提案した.「定量化スキー操作」の評価には,「スキー操作に起因するモーメント」と「スキーブーツの変形と作用モーメントの関係」を必要とするので,多くのスキー操作実験を行い,それらを求めた.次に,実際の雪面上におけるスキー操作(ビデオ画像)を参考にして,コンピュータグラフィックスにより「可視化スキー操作」を制作し,提案した評価法を用いて「定量化スキー操作」を求めた.多くの「定量化スキー操作」を考察した結果、改良すべき点は多いが、提案した「定量化スキー操作」評価は有益であるとの結論が得られた.また,今後改良すべき点についても考察を行った.2.スキーターンへの応用:「定量化スキー操作」で求めた,スキーヤの左右の足から左右1のスキー板に別々に作用する力とモーメントを「一本のスキー板を用いるスキーターンのシミュレーション法」に応用し,スキーターンのシミュレーションを行った.その結果,適切な「定量化スキー操作」を用いれば,「二本のスキー板を用いるスキーターンのシミュレーション」が可能なことが明らかになった.3.その他の研究成果:これまでの研究では水平面上での滑走を仮定しているので,斜面の影響についても検討したその結果,斜面上の滑走では斜面の角度が増すとともに,スキーヤの重力に起因する曲げモーメントの影響が大きくなり,スキーヤの姿勢をより前傾にすることが必要との結論が得られた.また,スキーターンシミュレーション結果を考慮したスキー板の設計に,感度解析法を用いれば,効率良くスキー板を設計し得ることを明らかにした.1.スキー操作の制作:マルチボディシステムでモデル化したスキーヤを用いて「可視化スキー操作」を制作し,その結果より,スキー操作を「スキーヤ重心の相対変位」と「スキーヤからスキー板に作用する力とモーメント」で評価する方法(得られたデータを「定量化スキー操作」と呼ぶ)を提案した.「定量化スキー操作」の評価には,「スキー操作に起因するモーメント」と「スキーブーツの変形と作用モーメントの関係」を必要とするので,多くのスキー操作実験を行い,それらを求めた.次に,実際の雪面上におけるスキー操作(ビデオ画像)を参考にして,コンピュータグラフィックスにより「可視化スキー操作」を制作し,提案した評価法を用いて「定量化スキー操作」を求めた.多くの「定量化スキー操作」を考察した結果、改良すべき点は多いが、提案した「定量化スキー操作」評価は有益であるとの結論が得られた.また,今後改良すべき点についても考察を行った.2.スキーターンへの応用:「定量化スキー操作」で求めた,スキーヤの左右の足から左右1のスキー板に別々に作用する力とモーメントを「一本のスキー板を用いるスキーターンのシミュレーション法」に応用し,スキーターンのシミュレーションを行った.その結果,適切な「定量化スキー操作」を用いれば,「二本のスキー板を用いるスキーターンのシミュレーション」が可能なことが明らかになった.3.その他の研究成果:これまでの研究では水平面上での滑走を仮定しているので,斜面の影響についても検討したその結果,斜面上の滑走では斜面の角度が増すとともに,スキーヤの重力に起因する曲げモーメントの影響が大きくなり,スキーヤの姿勢をより前傾にすることが必要との結論が得られた.また,スキーターンシミュレーション結果を考慮したスキー板の設計に,感度解析法を用いれば,効率良くスキー板を設計し得ることを明らかにした.1.「可視化スキー操作」制作法の改良マルチボディシステムの胴体部分を三分割し,胴体の曲げとねじりを考慮できるようにした.この改良により,より人間らしいスキーヤー姿勢を作成できるようになった.また,連続したビデオ画像から擬似的な三次元画像を作成するソフト「KROPS」を購入してスキー操作の制作に応用した.この結果,スキーヤー関節の三次元データを「KROPS」で読みとり,そのデータを用いて三次元CADソフト「Solid Works」でスキーヤー姿勢を簡単に作成出来るようになり,「スキー操作」作成の作業性が向上した.さらに,今年度購入したノンリニア編集装置の画像編集能力の向上により,「可視化スキー操作」の制作,編集作業が格段に向上した.2.「定量化スキー操作」の計算と計算法の改良制作した「可視化スキー操作」より、スキーヤーの重心位置,スキーヤーの重心に作用する慣性力と重力,エッジング角度を時間の関数として数値化した.次に,スキーヤーの下半身を下肢,上腿および腰部に分解し,それぞれの関節に作用する力とモーメントの平衡条件を考慮するとともに,筋力に起因するモーメントの概念を導入することにより,左右のスキー板に作用する力とモーメントを分離するための計算式を導いた.実際に実験と計算を繰り返し行った結果,今後検討の余地はあるが,本研究で導いた解析方法により,スキーヤーから個別のスキー板に作用する力とモーメントを計算により求め得るとの確信が得られた.3.成果の発表上記2.で得られた成果を平成17年3月20日に開催された日本スキー学会第15回大会講演会で講演発表した.纏まり次第,日本スキー学会誌等に投稿する予定である.1.「定量化スキー操作」に関する研究平成16年度に行った「定量化スキー操作」の制作法に関する研究を纏め、日本スキー学会誌に投稿した(11。研究発表を参照)。

スキー操作に関する実験を行い、成果を「スキー操作に関する実験的研究」と題して研究速報に纏めた(中部大学工学部紀要、第41巻、2005、pp.47-50)。実験結果を参考にして、「定量化スキー操作」の制作法の改良を行い、成果を「定量化スキー操作開発の問題点」と題して発表した(日本スキー学会第16回大会号、2006、pp.22-23)。3.スキー板の設計への応用に関する研究スキーターンの軌跡を考慮したスキー板の設計法に感度解析を利用する方法を開発した。その成果を「目標のスキーターン特性を有するスキー板の形状と断面の設計法に関する研究」と題して発表した(日本機会学会第15回設計工学・システム部門講演会講演論文集、2005、pp.492-493)4.スキー操作の応用に関連する研究スキーターンに及ぼす斜面の影響を研究し、その成果を「スキー操作の実験的研究」と題して研究速報に纏めた(中部大学工学部紀要、第41巻、2005、pp.51-54)。1.スキー操作の制作に関する研究上級者のスキー滑走を参考にして、「可視化スキー操作」を制作した。また、スキー板に水平方向に作用する荷重を測定するために、ローラーインラインスキーを用いたスキー滑走実験を行った。さらに、スキーヤの下肢の角度とスキー板に作用するモーメントの関係(スキーブーツの機械特性)をも測定した。これらをも含めて、研究の主要テーマである「定量化スキー操作」の制作法の信頼性向上について研究を続けた。その研究成果を「「定量化スキー操作」評価法の改良に関する考察」と題して、2007年3月に開催された日本スキー学会の講演会で発表した(日本スキー学会第17回大会号、2007、pp.24-23)。2.スキーターンシミュレーション法に関する研究「定量化スキー操作」を取り入れることにより可能となった"二本のスキー板を用いるスキーターンシミュレーション法"をさらに改良し、スキーターンのパラメータを種々変化させてシミュレーションを行った結果、連続したスキーターンのシミュレーションが可能であることが明らかになった。この成果を「二本のスキー板を用いたスキーターンの数値解析例」と題して、2006年11月に開催された日本機械学会主催の講演会「ジョイント・シンポジウム2006」で発表した。3.スキー操作の応用に関連する研究滑走斜面の角度により、最適なスキーヤ姿勢がどのように変化するかを解析し、その成果を「スキーヤ姿勢に及ぼす曲げモーメントの影響」と題して日本スキー学会誌に投稿した(11.研究発表を参照)。
コミュニティによる災害文化の実践的可能性に関する環境社会学的研究

「小さな共同体」がつくりあげてきた災害に対処する潜在力を、災害経験の文化化(災害文化の生成)としてとらえ、共同体が経験し対処してきた破局的状況に着目して、「災害」に対する共同体の柔軟で重層的な叡知のもつ実践的可能性の検討を目的とした。その重層的なメカニズムを具体的に解明するため、これまで蓄積してきたフィールドデータを読み替え、あらたに収集したデータとともに利用可能なデータベースとして一部蓄積した。本研究は、その蓄積を基礎として「小さな共同体」が経験し対処してきた破局的状況に着目して、社会を襲った「災害」に対する共同体の柔軟で重層的な叡知のもつ実践的可能性を探究し、「小さな共同体」がつくりあげてきた災害に対処する潜在力を、災害経験の文化化(災害文化の生成)としてとらえ、その重層的なメカニズムを具体的に解明することを目的としている。こうした目的および研究計画に沿って、初年度の平成24年度は、研究代表者・分担者で滋賀県知内むらの共同調査を実施し、問題意識を確認し、共有した。知内むらについては、265年分の村の日記のなかから災害文化化の基礎データの整理を開始した。この歴史的データを踏まえて、現時点で存続・作用している災害文化の実態の聞き取り調査をおこなった。分担者は、各自のフィールドにおいて、担当する小さな共同体における特徴的な災害について、知内むらにおける災害経験の記憶と文化化の過程との比較のための予備的な調査を実施した。同時に、それぞれの地域で水害古写真の収集や地域の文字記録のデータベース化のための準備作業を行った。フィールド調査以外に、共通の枠組づくりのための基礎作業として、河川工学や地理学などの自然系の水害研究以外の社会科学的、人文学的な水害研究の文献を中心に文献リストを整理し、これまでの自然災害や水害にかかわる研究レビューを行うとともに、そこでの研究の論理の分析方法を検討した。また、文献データのデータベース化のためのプロトコルの調整を行った。本研究の研究代表者・分担者は、世界を標準化しようとする強力な力と、それに対抗するローカル化の多様な力の相互作用を「小さなコミュニティ」のイニシアティブという視点から読み解き、それが蓄積してきた知識や実践に今後の社会のあり方を見いだすべく研究を継続してきた。こうした目的および研究計画に沿って、平成25年度、研究代表者は滋賀県高島市マキノ地区知内を中心に調査を実施した。知内については、265年分の村の日記のなかから抽出した災害関連の古文書を整理し日記との関連づけをおこなった。同時に災害経験の実態の聞き取り調査をおこなった。分担者は各自のフィールドにおいて、担当する「小さな共同体」における特徴的な災害について、知内むらにおける災害経験の記憶と文化化の過程についての聞き取り調査を実施した。それぞれの地域で水害古写真の収集や地域の文字記録のデータベース化のための作業を継続した。また、代表者・分担者はフィールド調査以外に、共通の枠組づくりのため河川工学や地理学などの自然科学系の水害研究、また社会科学的、人文学的な水害研究の文献を中心に文献リストを整理し、これまでの自然災害や水害にかかわる研究レビューを行うとともに、そこでの研究の論理の分析方法を抽出した。また、文献データのデータベース化の作業を継続した。最終年度の平成26年度は、研究代表者は研究計画に沿って、昨年度に引き続き、滋賀県高島市マキノ地区知内にある265年分の村の日記から抽出した災害関連の古文書を整理し日記との関連づけをおこない、注釈をつける作業をおこなった。同時に大正期以降については文書をともによみながら聞き取り調査をおこなった。分担者もまた昨年度に引き続き、各自のフィールドにおいて担当する小さな共同体における特徴的な災害について、災害経験の記憶と文化化の過程についての聞き取り調査を実施した。各フィールドにおいて水害古写真の収集や地域の文字記録のデータベース化のための作業を継続した。

また、最終年度であるため、研究代表者・分担者はそれぞれのデータを整理し、これまでの自然災害や水害にかかわる社会科学的、人文学的研究とともに河川工学や地理学などの自然科学系など他分野の水害研究を参照しつつ分析をおこなった。本研究で収集されたデータについては、今後それぞれがデータベース化し、すでに一部がデータベース化されている知内村の文書とともに共同研究のためのプラットホームとして引き継がれる。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者、分担者はすでに長期にわたって共同研究を行っているため、研究目的、方法については十分に共有されている。したがって、初年度ではあったが概ね順調に研究をスタートした。またデータの共有環境がクラウドコンピューティングなどによりスムーズになり、それも計画の進展に寄与した。研究代表者、分担者はすでに長期にわたって共同研究を行ってきたことで、研究目的、方法については十分に共有できている。したがって、初年度に続いて概ね順調に研究を継続した。またクラウドコンピューティングなどの利用によってデータの共有環境がスムーズになり計画の進展に寄与した。当初の研究計画通り今後も進めていく。
高速応答感圧塗料を用いた実機レイノルズ数における非定常圧力場の解明

本研究では,実飛行状態における非定常圧力場の解明を目指し,実機レイノルズ数環境下での非定常圧力場の定量計測を実現する感圧塗料(PSP)技術の開発およびその技術実証を行った.本目的の実現に向け平成30年度には,「高速応答PSPの改良」,「非定常PSPを用いた旅客機上の遷音速バフェット現象の解明」,および「寿命イメージング法の改良と実機飛行試験における実証」,を行った.第1に,ポリマー/セラミック(PC)PSPの性能を向上するため,バインダへの粒子添加方法を改良し,その特性を評価した.その結果,高周波数応答性と低表面粗さの両立を目指すには,従来手法よりも提案手法の方が望ましいことが確認された.第2に,低表面粗さ高速応答PSPを回流式の遷音速風洞における旅客機模型の風洞試験に適用し,遷音速バフェットの現象解明を試みた.左右翼の下地材の違いによる塗膜温度の差異を解決するため,PCバインダに感温色素を吸着させた塗料を新たに開発した.マッハ数0.85,レイノルズ数2.3×10^6の気流中において,旅客機模型主翼上の非定常圧力および温度を同時に計測した.温度データを用いてPSPの温度依存性の補正を行うことで,圧力係数のRMS誤差が0.05と高精度な圧力計測を行えることを確認した.また非定常圧力データを用いて,従来手法との対比によるバフェット現象の発生と流体現象の関係を明らかにした.第3に,計測対象の変形による誤差を低減する技術として「寿命イメージング法」の改良および実証を行った.昨年度までの知見を基に,2ゲート法の画像取得タイミングを系統的に選定する方法を提案した.さらに,改良を加えた寿命イメージング法を実機飛行試験に応用し,遷音速で飛行する航空機の主翼上衝撃波位置の可視化に成功した.さらに,翼面上の温度を推定することにより,飛行中の圧力定量計測の可能性を示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,実飛行状態における非定常圧力場の解明を目指し,実機レイノルズ数環境下で非定常圧力場計測の定量計測を実現する感圧塗料(PSP)技術の開発およびその技術立証を行う.本目的の実現に向け平成28年度には,低表面粗さ高速応答PSPの開発と遷音速風洞試験における実証,および非定常Lifetime法の開発を行った.まず,高速応答PSPの性能を確認するとともに,比較的低いレイノルズ数における非定常現象の基準データを取得するために,遷音速風洞試験を実施した.具体的には,開発したPSPを翼型模型および全機模型に塗布し,高速度カメラを用いて翼面上の非定常圧力分布を計測した.その結果,高速応答PSPを塗布した場合でも,模型上の流れ場は影響を受けないことが確認された.また,非定常圧力センサとPSPの計測結果を比較することで,O(kHz)の圧力変動を定量的に計測できることがわかった.次に,模型変形による計測誤差を低減する技術として,非定常Lifetime法の開発および実証に着手した.年度の前半では,Lifetime計測システムの構築およびシステム設定値の最適化に取り組んだ.開発したシステムを用いることにより,十分な発光強度と圧力感度が得られることを確認した.年度の後半では,開発・最適化したLifetime計測システムを振動翼の遷音速風洞試験に適用することで評価した.振動翼試験では,30Hzでピッチ振動する翼型を風洞に設置し,Phase lock法を用いて圧力分布の計測を行った.その結果,本研究で開発・最適化されたシステムを使用することにより,模型位置の影響を受けることなく定量的な圧力分布を計測できることが確認された.次年度は,信号雑音比を改善し,高速度カメラを用いた計測システムを構築することにより,非定常Lifetime法を時系列計測へと拡張する予定である.低表面粗さ高速応答PSPと非定常Lifetime法の開発は順調に進んでいる.まず,高圧環境の遷音速風洞においても,開発したPSPを用いた圧力計測が有用であることが示された.また,Lifetime計測システムを使用した圧力分布計測にも有効性を示す結果が得られ,時系列計測への拡張にも目途が立っている.しかし,実機レイノルズ数風洞の高圧環境を再現可能な較正装置の製作が遅れている.この理由として,較正装置の設計指針を新規製作から既存装置の改良に変更したためである.この遅れに関しては,次年度初めに必要物品の購入を行うことにより,十分に取り戻せると考えている.本研究では,実飛行状態における非定常圧力場の解明を目指し,実機レイノルズ数環境下で非定常圧力場計測の定量計測を実現する感圧塗料技術の開発およびその技術立証を行う.本目的の実現に向け平成29年度においては,「低表面粗さ高速応答感圧塗料および温度補正手法の遷音速風洞試験における実証」および「非定常Lifetime法の改良と応用」を行った.まず,吹き出し式の実機レイノルズ数風洞において問題となる模型の温度変化による圧力計測誤差を低減するために,感温塗料を用いた温度補正手法を遷音速風洞試験に適用した.旅客機形状の標準模型の左主翼に低表面粗さ高速応答感圧塗料,右主翼にユーロピウム錯体を用いた感温塗料を塗布し,マッハ数0.85,レイノルズ数2.0 ×106 3.0 ×106の気流中において圧力と温度を同時に計測した.その結果,温度補正により圧力計測精度が圧力係数CP値で0.1 (10%)程度改善することが確認された.

次に,模型変形による計測誤差を低減する技術として「非定常Lifetime法」の改良と応用を行った.昨年度実施した振動翼の遷音速風洞試験で得た知見を基にLifetime計測システムの設定値を最適化することにより,昨年度と比較して圧力感度は0.3%/kPa程度向上し,1パルス当たりの発光強度は増大した.以上で得られた最適設定値を用いたLifetime計測システムを振動翼の遷音速風洞試験に適用し,昨年度と比較して信号雑音比が改善することを確認した.さらに,開発したLifetime計測システムを実機飛行試験に応用した.JAXAが所有する実験用ジェット機の主翼上に感圧塗料を塗布したシートを設置し圧力分布の計測を行った.飛行試験の結果,飛行姿勢や速度によって変化する衝撃波位置が明瞭に可視化された.低表面粗さ高速応答PSPと非定常Lifetime法の開発はともに順調に進んでいる.昨年度製作が遅れていた試験装置の整備も完了し,サンプル試験を行う環境も整った.実機レイノルズ数風洞で試験を行うための課題である,温度変化による圧力計測誤差や感圧塗料の発光強度不足についても,温度の同時計測や計測システムの最適化,および特異値分解(SVD)などの解析手法を適用することにより,解決可能であることが示された.本研究では,実飛行状態における非定常圧力場の解明を目指し,実機レイノルズ数環境下での非定常圧力場の定量計測を実現する感圧塗料(PSP)技術の開発およびその技術実証を行った.本目的の実現に向け平成30年度には,「高速応答PSPの改良」,「非定常PSPを用いた旅客機上の遷音速バフェット現象の解明」,および「寿命イメージング法の改良と実機飛行試験における実証」,を行った.第1に,ポリマー/セラミック(PC)PSPの性能を向上するため,バインダへの粒子添加方法を改良し,その特性を評価した.その結果,高周波数応答性と低表面粗さの両立を目指すには,従来手法よりも提案手法の方が望ましいことが確認された.第2に,低表面粗さ高速応答PSPを回流式の遷音速風洞における旅客機模型の風洞試験に適用し,遷音速バフェットの現象解明を試みた.左右翼の下地材の違いによる塗膜温度の差異を解決するため,PCバインダに感温色素を吸着させた塗料を新たに開発した.マッハ数0.85,レイノルズ数2.3×10^6の気流中において,旅客機模型主翼上の非定常圧力および温度を同時に計測した.温度データを用いてPSPの温度依存性の補正を行うことで,圧力係数のRMS誤差が0.05と高精度な圧力計測を行えることを確認した.また非定常圧力データを用いて,従来手法との対比によるバフェット現象の発生と流体現象の関係を明らかにした.第3に,計測対象の変形による誤差を低減する技術として「寿命イメージング法」の改良および実証を行った.昨年度までの知見を基に,2ゲート法の画像取得タイミングを系統的に選定する方法を提案した.さらに,改良を加えた寿命イメージング法を実機飛行試験に応用し,遷音速で飛行する航空機の主翼上衝撃波位置の可視化に成功した.さらに,翼面上の温度を推定することにより,飛行中の圧力定量計測の可能性を示した.
刑務所における職業訓練の効果の研究

当研究では、川越少年刑務所で行われている職業訓練が、出所者の5年以内の刑務所再入確率を統計的に有意に下げるかについて2002年から2005年に出所した受刑者を対象として実証研究を行った。具体的には1)入所者の属性別再入確率の基本統計量、2)入所者の属性と職業訓練への参加の関係、3)入所者の属性と再入確率の関係、4)入所者のその他の属性を所与とした場合の、職業訓練受講と再入確率の関係、5)入所者の属性ごとにサンプルを分けた上での職業訓練受講と再入確率の関係の分析を行った。最も重要な実証結果として、入所者への職業訓練の受講は、出所後の再入確率を統計的に有意に下げるとの結論を得た。今年度は各大学での発表を元に論文の実証分析を代替的なミクロ計量経済学の手法を用いて完全にやりなおした。これまでは具体的にはAbadie and Imbens(2002)に基づくmatching methodを用いて、職業訓練の再犯防止効果について分析していた。しかしこのmatching methodにはNew York大学のDehejia教授やColgate大学の加藤教授によって好ましくないとの意見を頂いた。そのためHeckman et al. (1997,1998)によるpropensity scoreに基づく手法を用いて職業訓練の再犯防止効果について分析し直した。分析結果は、これまでの結果と変わらず職業訓練は再犯防止効果があるとのものであった。具体的には5年以内の再入確率が統計的に有意に低下するとの結果を得た。また加藤教授の、犯罪種類毎に職業訓練の再犯防止効果が異なるのではないかというコメントを元に分析の拡張を行った。具体的には犯罪の種類や、仮出所の有無、IQの高さ、学歴の高さ、刑期の長さによってそれぞれ職業訓練の再犯防止効果が異なるかどうか検定した。その結果仮出所した受刑者、窃盗や麻薬犯罪を犯した受刑者、IQの低い受刑者、学歴が3分類のうち中程度の受刑者、刑期の長い受刑者に対しては職業訓練の再犯防止効果が統計的に有意にあるとの結果がでた。さらに職業訓練の再犯防止効果の分析の前段階として、どのような受刑者が職業訓練に参加するか、受刑者のどのような性質が再犯防止につながるかというプロービット分析についても分析をし直した。具体的にはmarginal effectを求め、またいくつかの変数に関しては2次の項まで含めてmarginal effectを計算し、その統計的有意性について検定した。最終年度に実施した研究の成果最終年度はまず2013年5月に海外の学術雑誌に投稿をした。また投稿後も海外の研究者から論文のpropensity score法にコメントをもらい、強い関数型まで仮定するもののselectionを明示的に考慮した計量手法での推定を示唆された。2013年9月には投稿した雑誌から棄却のレフリーレポートが届いた。テーマの独自性及びデータの希少性は評価されたが、分析手法の精緻化及びテーマの特殊性から代替的な学術雑誌への投稿を示唆された。2014年2月にはチュラロンコーン大学経済学部で論文発表を行い、propensity socreとProbitで結果が異ならないため、むしろ分析を簡略化する方が良いとの意見を得た。研究期間全体を通して実施した研究の成果本研究では犯罪者の川越少年刑務所での職業訓練が、刑務所への再入減少に有効かとの観点から分析を行った。具体的には1)入所者の属性別再入率の基本統計量の計算、2)どのような属性を持った入所者が職業訓練を受けるかについてのProbit分析、3)入所者のどのような属性が再入確率に影響するかのProbit分析、4)他の属性を所与として職業訓練は再入確率を低下されるかについてのPropensity Score分析、5)仮出生した入所者、特定の犯罪を犯した入所者等属性ごとに分けた上で4)の分析を繰り返した分析を行った。結果として1)年齢や学歴ごとに再入確率は大きく異なる、2)IQや学歴が高く年齢や刑期の長い入所者ほど職業訓練をうける確率が高い、3)職業訓練の受講者、仮出所者やIQの高い入所者は再入確率が低い、逆に年齢の高い受講者や窃盗を行った入所者は再入確率が高い、4)職業訓練受講者は再入確率が低い、5)a)仮出生者、b)窃盗を犯した者c)麻薬犯罪を犯した者間の比較で、職業訓練受講者は再入確率が低い事が判明した。当該年度実績は、刑務所における職業訓練の調査と職業訓練の効果の実証分析上の3点である。第一に日本とアメリカにおける職業訓練についてその制度についてサーベイを行った。今年度は特にアメリカに主眼を置いた。

具体的には2011年11月にNew Jersey Department of Correctionsを訪問し、ニュージャージー州における刑務所内での職業訓練についてDeputy CommissionerのMark Farsi氏と当局の複数研究者にインタビュー調査を行った。またアメリカ全体で刑務所内における職業訓練に対してどのような包括的調査や統計があるか文献調査を行った。第二に、川越少年刑務所において1989年から2000年までに職業訓練を受け、かつ2000年末までに出所した全受講者を対象としたデータベース(以下既存データと呼ぶ)を元にした分析を行った。具体的には、異なる職業訓練間(例えば畳と理容)で、出所後5年以内の刑務所再入確率に統計的有意な差がある事を示した。また出所後5年以内に再入する者に対しては、異なる職業訓練間で再入までの日数に統計的有意な差がある事を示した。第三に、上記既存データベースとは期間の異なる新規データベース(以下新規データと呼ぶ)に基づく分析を行った。具体的には川越少年刑務所から2002年から2005年の間に出所した全ての受刑者(職業訓練受講者及び非受講者の両方)のデータを元に分析を行った。そして職業訓練受講者と職業訓練非受講者では、出所後5年以内の刑務所再入確率に統計的有意な差がある事を示した。また出所後5年以内に再入する者に対しては、職業訓練受講者と職業訓練非受講者では再入までの日数に統計的有意な差がない事を示した。海外の大学で発表することによりこの研究テーマで用いられるミクロ計量経済学の専門家から建設的コメントを多数受けることができた。またそのコメントをもとに論文の計量分析を以前とは異なるより良い方法で完全にやり直した。部分的にやり直して後から何回も分析を修正するより、はじめから思い切ってまったく新しい方法でやり直したため結果的に時間がかからなかった。また分析をやり直す際に予想していたが、分析結果自体は以前のAbadie and Imbensのmatching methodを用いてもHeckman et al.のpropensity scoreに基づく方法を用いても変わらなかった。そのため分析結果の解釈を変更する必要がなかったのも研究が順調に進展した理由である。現在までに既存データを用いた分析の完成、この分析に基づいた論文の発表、新規データに基づいた分析の完成、この分析に基づいた論文の発表まで達成している。具体的には以下の通りである。第一に、川越少年刑務所における既存データを用いてAlberto and Imbens (2007)のmathing methodを用いて、異なる職業訓練間の刑務所への再入確率と再入日数への影響の差異を分析した論文を作成した。第二に、この論文を2011年7月にコロンビア大学ビジネススクール日本経済経営研究所で発表し、計量手法や日米の制度の違いついてのコメントを得た。その結果日本とアメリカの刑務所における職業訓練の制度についての文献調査とインタビュー調査を行った。第三に、上記論文に、新規データを用いた分析を追加した。具体的には上記と同手法を用いて職業訓練の有無の、刑務所への再入確率と再入日数への影響の差異を分析した結果を追加した。第四に、この論文を2012年2月にコロンビア大学ビジネススクール日本経済経営研究所で行われた討論者が2人いるミニコンファレンスで発表した。
バクテリアの挿入因子によるゲノム再編の解析

近年の各種ゲノムの全塩基配列の決定は、遺伝子の同定と機能解析を促したが、遺伝子以外の領域の解析はなされていないという状況下で、本研究は、種々の大腸菌と近縁とされる赤痢菌ゲノムの再編による変異を同定し、これらの変異の有無をパターン化し系統の近縁関係を解析し、病原性大腸菌の由来、及び、赤痢菌との系統関係を明らかにすることを目的としたものである。これまでに、大腸菌K-12 MG1655株を基にして、O157:H7を含むいくつかの標準大腸菌ゲノムの0-10分に相当する領域(約465kb)を、各株全ゲノムDNAを鋳型に5kbの間隔でPCRで解析し、大きさの異なるPCR産物の塩基配列を決定し、挿入、欠失、置換などのゲノム再編成による変異を同定した。また、菌株間に共通の変異を多数検出し、系統の分類と関係を知る上での有用な多数のマーカーを同定した。さらに我々は、感染研から分与された合計68種のEnterohemorragic, Shiga-toxigenic, Enteroinvasive, Enterotoxigenic, Enteropathogenic, Uropathogenic大腸菌と赤痢菌(S.flexineri, S.sonnei)のゲノム上の有用マーカー変異の有無を解析し、この結果に基づいて系統樹を作成することによって、大腸菌が異なるいくつかのクラスターを成すこと、その中でO157数株は1つのクラスターに、しかし、Shiga-toxigenic大腸菌は少なくとも3つのクラスターに分かれることを示唆する結果を得た。このことは、医学的分類が必ずしも生物学的分類とは一致しないことを示すが、病原のShiga毒素がファージ等によって水平移動することを考えれば驚くことではなく、本方法で生物学的に真の分類と系統の関係が解明できたことを意味する。また、S.fliexneri3系統が大腸菌の種々のクラスター内の特異的な1群であることを示すことができた。
オンデマンド自己集積によるCNTマイクロ構造体の自由造形

CNTマイクロ構造体を直接描画できるようなオンデマンド性の高いCNTプロセスの開発を目的とした。生体分子であるデオキシコール酸ナトリウム(SDC)がCNTの可溶化能に優れていることを明らかにするとともに、SDCとCNTの配合量を制御することで、ユニークな伸長性を有するCNT水系ゲルが得られた。このCNTゲルをプリンタブルなインクとして用いることで、CNTマイクロパターンの直接描画などに成功した。カーボンナノチューブ(CNT)は優れた電気特性と機械的性質を有するナノ物質であり、望みのマイクロ構造体に集積できれば、その特異機能を、様々な応用に活かすことができる。しかしながら、CNT間の分子間力は極めて大きく、一般にCNTの液体化や輸送・集積化は難しい。本研究では独立分散CNTの自己集積化に着目し、この現象を3次元空間に拡張できれば、オンデマンドなCNTの自己集積化、並びにそれによるマイクロ構造体の自由造形が可能になると着想した。本研究ではこのコンセプトの具現化を目的に、マイクロディスペンス技術との融合した新しいCNT集積・構造化技術の開発を試みる。本年度はまず独立分散させたCNTの固液界面制御によるCNT自己集積に関する検討を行った。これは二つの溶媒の混合過程における界面状態の動的変化を利用するものである。CNTの独立分散化にはコロイド化学的作用だけでなく、効果的な物理的作用も不可欠である。ビーズ超音波法による高効率なCNT独立分散法を活用するとともに、vis-Nir分光等から独立分散性を評価した。さらに、ドデシル硫酸ナトリウム(SDS)等による界面安定化と静電反発力によってCNTの高濃度分散液を得た。このCNT水溶液を別の溶媒に注入し、このときに生じる界面の動的変化を利用してCNT自己集積化を誘発させた。さらに、マイクロディスペンスシステムを用いて、独立分散CNTからのCNT自己集積体を基材表面に直接的に描くなど、CNTのオンデマンドパターンニング性について検討した。カーボンナノチューブ(CNT)は優れた特性を有する異方性ナノ材料であり、その応用には望みのマイクロパターンや構造体に集積可能なプロセス技術が必要になる。そこで本研究では、CNTマイクロ構造体を直接描画できるようなオンデマンド性の高いCNTプロセスの開発を目的とした。具体的には、CNTコロイドの合成法を検討するとともに、CNTコロイドを自己支持可能なプリンタブルなインクとして用いることで、マイクロコイルなどのCNTマイクロ構造体の直接描画を試みた。CNTコロイドの合成において、CNTの水溶媒への可溶化に用いる界面活性剤の自己会合体に着目した。例えば、生体分子である胆汁酸ナトリウム(SDC)はCNTの水中への可能化能が極めて高いだけでなく、自己会合によりリオトロビック液晶相も形成する。このCNT-SDC系において、CNT濃度とSDCの自己会合状態をパラメータに、多様なレオロジー特性が現れた。高いせん断弾性率を有するCNTコロイドの合成も可能であり(ゲル化)、ユニークな伸長性も観察された。このCNTコロイドを用いて、トップダウン的な手法にてCNT/SDCの任意のマイクロパターンを直接描画することに成功した。さらに、このマイクロパターン化されたCNT/SDCからSDCを除去する方法も見出したことで、CNT同士が分子間力にて自己集積したCNTマイクロバターンを作製した。このCNTマイクロパターンの良好な電導性も確認した。このように、CNTと生体分子リオトロピック液晶からなるコロイドにプリンタブルなナノインクとしての可能性が示された。
ATPHを用いるα、β-不飽和カルボニル化合物の高選択的1、4-不斉還元反応の開発

当研究室で開発された新規ルイス酸型レセプター、アルミニウムトリス(2,6-ジフェニルフェノキシド)(ATPH)はキャビティを有するアルミニウム反応剤であり、ルイス塩基と酸塩基複合体を形成する際に、基質の微妙な立体的差異を認識したり、取り込まれた基質はキャビティを形成する3つのフェニル基の立体的、および電子的効果を受けて特異な反応性を示す。これらの効果によってATPHは、α,β-不飽和カルボニル化合物との酸塩基複合体形成の際に、様々な求核攻撃からカルボニル基を保護することが分かっている。この結果は、反応剤の合理的な設計が精密有機合成において重要であることの一つの証明であり、今回、ATPHを用いる手法の更なる応用として、α,β-不飽和カルボニル化合物の高選択的1,4還元とその不斉合成への応用を行った。1)今回の還元系ではATPHがα,β-不飽和カルボニル化合物のカルホニル基に配位しているため、アート錯体型還元剤が有効であると推測された。実際に、ATPHとの組み合わせにおいて最も相性の良かったのはn-BuLiとDIBAL-Hのアート錯体型還元剤であった。2)次に、様々なα,β-不飽和ケトンの還元を試みたところ、いずれの計においても、>99%以上の位置選択性と>95%以上の化学収率で1.4-還元体が得られた。3)続いてα,β-不飽和アルデヒドについても検討したところ、還元剤としてはt-BuLiとDIBAL-Hの組み合わせが有効であることが分かった。特に光、熱、酸などに不安定なレチナ-ルの高選択的1,6-還元に成功したことは,今後必要となるレチナ-ルの選択的官能基化に先駆けるものとして注目に値する。4)1)、2)、3)から得られてくる知見を基にこれまでにない新たな不斉1,4還元反応の実現を目指した。今回の還元系では、不斉源を還元剤側に導入した。すなわち、ATPHとカンファーから誘導したアート錯体型キラルアルミニウム還元剤を用いて3-メチルシクロヘキセノンの1,4-還元を行ったが、不斉誘導はほとんど起こらなかった。
マトリックスメタロプロテアーゼによる関節破壊に関する研究

マトリックスメタロプロテアーゼ(Matrix metalloproteinase=MMP)遺伝子ファミリーは、一次構造が明らかにされた15種類の酵素から構成されており、共通のインヒビターであるtissue inhibitors of metalloproteinases (TIMP)にも4種類(TIMP-1, -2, -3, -4)が区別されている。本研究では、膜型MMP (MT1-MMP)が変形性関節症の関節軟骨に強く発現し、潜在型MMP-2活性化に関与することを示した。また、これまで潜在型MMP-2活性化酵素としての側面しか知られていなかったMT1-MMPが、細胞外マトリックス分解酵素活性を有することを初めて実証した。さらに、MMP-7とMMP-8に対するサンドイッチイムノアッセイ系を新たに開発した。一方、病的関節軟骨においてはcartilage matrix proteinやSPARCなどの新規細胞外マトリックスの過剰発現が生じることを実証し、MMPによるマトリックス分解に続発した生体反応の一部と理解される。実際、軟骨プロテオグリカンの一種であるデコリンのMMPによる分解の結果、細胞外マトリックス産生促進因子であるTGF-βの遊離が生じることを示した。現在、MT1-MMP活性のTIMP-2による阻害機構について検討するとともに、関節軟骨におけるTIMP-1, 2, 3, 4の発現のパターンと軟骨破壊との関連について解析している。慢性関節リウマチ(RA)や変形性関節症(OA)などの関節破壊に多種類のマトリックスメタロプロテアーゼ(matrix metalloproteinase=MMP)が関与することはよく知られている。実際、これらの関節組織においてこれまでMMP-1,-2,-3,-9の発現が報告されている。また、MMPに共通のインヒビターであるtissue inhibitors of metalloproteinases(TIMP-1,2,3)についても、TIMP-1,-2の産生が知られている。本研究課題では、潜在型MMP-2の活性化酵素である細胞膜貫通ドメインをもつ新しいMMP(membranetype MMP-1=MT-MMP-1)と細胞外マトリックス結合能を有するTIMP-3に関して、関節組織での発現とその性質の検討を行い以下の成果を得た。1).MT-MMP-1に対する特異的モノクローナル抗体を作製し、OA関節軟骨細胞における発現を証明した。2).細胞膜貫通ドメインを欠失した△MT-MMP-1をCHO細胞で発現させた結果、△MT-MMP-1はTIMP-2との複合体で分泌されており、ゼラチンザイモグラフィーでゼラチン分解活性を示した。精製した△MT-MMP-1-TIMP-2複合体を用いたクロスリンク実験より、潜在型MMP-2とこの複合体のTIMP-2は両者のカルボキシル末端で結合することが明らかとなった。また、アミノ末端シークエンスより、分泌された活性型△MT-MMP-1はPhe^<112>-Ala^<113>ボンドの切断によることが示された。3).TIMP-3に対するペプチド特異的モノクローナル抗体を作製し、それを用いてOA関節軟骨細胞におけるTIMP-3の局在を認めた。マトリックスメタロプロテアーゼ(Matrix metalloproteinase=MMP)遺伝子ファミリーは、一次構造が明らかにされた15種類の酵素から構成されており、共通のインヒビターであるtissue inhibitors of metalloproteinases(TIMP)にも4種類(TIMP-1,-2,-3,-4)が区別されている。本研究では、膜型MMP(MT1-MMP)が変形性関節症の関節軟骨に強く発現し、潜在型MMP-2活性化に関与することを示した。さらに、MMP-7とMMP-8に対するサイドイッチイムノアッセイ系を新たに開発した。

一方、病的関節軟骨においてはcartilage matrix proteinやSPARCなどの新規細胞外マトリックスの過剰発現が生じることを実証し、MMPによるマトリックス分解に続発した生体反応の一部と理解される。実際、難航プロテオグリカンの一種であるデコリンのMMPによる分解の結果、細胞外マトリックス産生促進因子であるTGF-βの遊離が生じることを示した。現在、MT1-MMP活性のTIMP-2による阻害機構について検討するとともに、関節軟骨におけるTIMP-1,2,3,4の発現パターンと軟骨破壊との関連について解析している。
神経芽細胞腫の遺伝子治療に向けての基礎的検討

神経芽細胞腫をはじめとする難治性小児固形腫瘍の遺伝子治療の開発に向けて、標的因子、遺伝子導入の二方向から検討を行った。標的因子では、神経芽細胞腫のN-mycを対象にして、maxのドミナント・ネガティブ蛋白を用い、c-mycやL-mycに影響を及ぼすことなくN-myc特異的にその機能を抑制する試みを行った。そのためには、maxのロイシンジッパー部分のアミノ酸を変換し、電荷の状態を変えることによってc-mycやL-mycとの親和性を失わせる一方、塩基性ドメインの配列を変え、DNA結合力を失わせる必要がある。この様な変異蛋白を三種類合成した。試験管内では理論どうりN-mycの機能を抑制したが、細胞内に導入しても十分な増殖抑制効果は認められなかった。その原因として、野性型のmaxに比較してN-mycとの結合力が弱い点が考えられたため、maxのヘリックス-ループ-ヘリックス部分の構造を改変して、この点を克服する努力を続けている。遺伝子導入の点からは、毒性や扱いやすさの点からアデノ随伴ウイルス(AAV)をベクターとして使う可能性を検討した。AAVの遺伝子導入効率では、神経膠芽腫やユ-イング肉腫、横紋筋肉腫などで良好であったが、神経芽腫、網膜芽腫等では不良であった。現在神経膠芽腫とユ-イング肉腫を対象に、標的遺伝子をp16とEWS-FLIに置き、予備的な検討をはじめている。神経膠芽腫では、p16をAAVで導入することによって細胞のアポトーシスがみられるとの中間的な結果が得られている。
中国壮族の掛け合い歌におけるオラリティとリテラシー

『声の文化と文字の文化』においてオングは、口頭構成法理論やA・R・ルリアの論考などに基づき、表現や思考が声にもとづいて組み立てられている世界と、それらが文字によって組み立てられている世界では、人間の思考と表現のあり方が大きく異なっていることを明らかにした。現在では、人間の思考のあり方に関しては、オング説は必ずしも賛意を得ていない。その一方で英雄叙事詩や語り物の表現においては、リテラシーには見られないオラリティ特有のものが見いだされ、両者の間の不可逆的な断層の存在が肯定されている。本研究の目的は、口頭構成法以外の方法で作られた口承文芸に、リテラシーと明確に分立するオラリティが存在するか、あるとすればそれはどのようなものかを探求することであり、その目的を達成するために、中国の広西壮族自治区に居住する壮族の口承文芸である掛け合い歌(フォン)を対象にして、事例研究を行うものである。事例研究では焦点を「武鳴県の壮族のフォンの修辞表現の差異が方塊字(伝統的な壮語の書き言葉)の識字の有無に関連しているか」に絞り、2018年度は下記の手順で研究を進めた。1テキスト整理:広西壮族自治区武鳴県において過去に収集し、ノートに記述した掛け合い歌6000首について、歌い手ごとに歌を整理した。2フィールドワーク:中華人民共和国広西壮族自治区武鳴県において、下記の項目について、フィールドワークを実施した。1で整理したフォンの歌い手を対象に、方塊字、および漢字の識字状況について、聞き書きを行った。武鳴県のフォンの名手として評価の高い歌い手を対象に、ライフヒストリーを聞き書きすると共に、うたをうたってもらい、映像資料を作成した。聞き書きにあわせてScribner and Cole(1981)の行った心理学的な調査のなかの複数の項目について確認した。収集済みの6000首のフォンについて、歌い手ごとにフォンを整理することは、半分程度完了した。このうちの複数のノートについては、フォンの現代壮文表記および漢語による表記を電子データ化し、WEB上で公開した。フィールドワークに関しては、1で整理したフォンの歌い手を対象に、方塊字、および漢字の識字状況について聞き書きを行い、あわせてScribner and Cole(1981)の行った心理学的な調査のなかの複数の項目について確認した。現地で確認したところ、武鳴県のフォンの名手として評価の高い歌い手は、ほぼ先に収集した6000首の歌い手に重なったので、識字状況に関する聞き書きとともに、ライフヒストリーについても聞き書きし、またフォンをうたってもらい、映像資料を作成した。資料整理、フィールドワークとも、ほぼ当初の計画通りに、実施できた。今年度は本研究の初年度であったので、資料の整理方法、聞き書きの方法など、研究方法の妥当性について、確認しながら研究を進めた。現在のところ、この方法で研究を進めていっても問題はないという感触を得たので、来年度も今年度同様に、資料の整理とフィールドワークを行う予定である。また最大の懸案事項であった、収集したノートに記載した方塊字の電子データ化についても、今年度、方塊字IMEの開発者と協議し、IMEの使用について見込みがたったので、順次進めていきたい。

フィールドワークに関しては、1で整理したフォンの歌い手を対象に、方塊字、および漢字の識字状況について聞き書きを行い、あわせてScribner and Cole(1981)の行った心理学的な調査のなかの複数の項目について確認した。現地で確認したところ、武鳴県のフォンの名手として評価の高い歌い手は、ほぼ先に収集した6000首の歌い手に重なったので、識字状況に関する聞き書きとともに、ライフヒストリーについても聞き書きし、またフォンをうたってもらい、映像資料を作成した。資料整理、フィールドワークとも、ほぼ当初の計画通りに、実施できた。今年度は本研究の初年度であったので、資料の整理方法、聞き書きの方法など、研究方法の妥当性について、確認しながら研究を進めた。現在のところ、この方法で研究を進めていっても問題はないという感触を得たので、来年度も今年度同様に、資料の整理とフィールドワークを行う予定である。また最大の懸案事項であった、収集したノートに記載した方塊字の電子データ化についても、今年度、方塊字IMEの開発者と協議し、IMEの使用について見込みがたったので、順次進めていきたい。本研究は、壮族の掛け合い歌であるフォンのテキストをデータベース化するとともに、フィールドワークによって、フォンの歌い手から聞き書きを行い、それを映像化する工程を持つものである。今年度は研究計画の初年度であること、また方塊字の電子データ化の見込みが立ちにくかったたために、手持ちの機材でフィールドワークおよびテキストの整理を行った。現地調査および方塊字IMEの開発者との協議によって、実際に必要となる機材のスペックが判明したので、2019年度に必要機材を揃え、またデータ入力についても作業依頼を行う予定である。本ブログは壮族の掛け合い歌であるフォンのテキストをデータベース化したものである。
鎌倉時代の真言律宗と文殊信仰

平安時代末期から現れた鎌倉新仏教においては、指導者たちは京都・奈良に勢力を持ち貴族と深く結びついた旧仏教に対抗して、新たな社会連携の構築を目指した。その一人で真言律宗の宗祖である西大寺の叡尊の活動において、もっとも注目されることは宗教活動と慈善活動が一体化されていたことである。そうした宗教集団形成と弱者救済活動において核となったのが文殊信仰であった。それに加えて、朝廷および鎌倉幕府の指導者層との関係構築において、文殊信仰が果たした役割もまた無視することは出来ない。これらを明らかにすることは、当時の政治・社会・宗教等の研究に大きな意味を持つ。本研究では、宗教関係の文献にとどまらず、当時の貴族日記や鎌倉幕府関係などの史料を対象とすることにより、こうした宗教活動について多面的な研究にあたるとともに、基本文献の翻訳という、鎌倉時代の宗教活動の研究が端緒についたところである欧米において重要な海外発信も行った。すなわち、クインター助教授は叡尊の西大寺教団活動と文殊信仰に先行する存在として、平安末-鎌倉初期の法相宗の学僧として著名な僧侶貞慶について着目するという、これまでにない新たな視点から彼らの文殊構式を比較分析した。その成果である"Invoking the Mother of Awakening : An Investigation of Jokei's and Eison's Monju koshiki."(Japanese Journal of Religious Studies)において助教授は、法会の儀式次第の中で、文殊信仰と法華信仰、弥勒信仰などとの混合がみられることを明らかにし、そのことが当時の時代的特色であることを示した。当該論文においては基本史料として、両者の文殊講式の英訳も行った。こうした研究を踏まえてクインター助教授は、文殊信仰を中心として、社会の最下層の人々に対する救済から、当時の支配階級である朝廷・幕府にまで広く結びつきを持った叡尊と教団の活動について考察する、著書"From Outcasts to Emperors : Shingon Ritsu and the Manjusri Cult in Medieval Japan(仮題)"を執筆中である。前年度の研究を基礎に、叡尊のみならず彼の先行者についての研究を進め、両者の比較により、これまで着目されなかった、いわゆる鎌倉新仏教と旧仏教とされる奈良の教団の間で、相互に影響を与えていたことを明らかにするとともに、基本史料の英訳を行った、本研究は、日本の古代から中世への社会の変動における宗教、とくに鎌倉時代の仏教を研究対象としている。なかでも鎌倉初期以来仏教の新たな運動形態が成立してゆくとき、その指導者の中で真言律宗の宗祖である西大寺の叡尊の活動に着目した。叡尊においては、宗教活動と慈善活動が一体化され、新たな社会連携の構築を目指していたことが注目され、その核となったのが文殊信仰であった。加えて、朝廷・鎌倉幕府の指導者層との関係形成において、文殊信仰が果たした役割も重要であった。本研究は、宗教関係の文献にとどまらず、当時の貴族日記や鎌倉幕府関係などの史料を対象とすることにより、これらの活動について多面的な研究を行うことを目的として研究を進めた。また欧米においては未紹介の鎌倉時代の史料・文献の英訳等の海外発信も重要であり、中国における文殊信仰を日本の先行例として比較対照し、「文殊師利般涅槃経」の英訳を掲載したクインター助教授の"Visualizing the Manjusri Parinirvana Sutraas a Contemplation Sutra."などの成果を上げた。クインター助教授は、2011年6月台湾で開催された国際仏教学会大会において、"Localizing Strategies : Eison and the Shotoku Taishi Cult in Medieval Japan"と題する報告を行い、叡尊と太子講という新たな視点を展開した。また戒律研究の第一人者であるコロンビア大学のモルマン教授が開催する戒律研究会が学会に付随して開催されるよう日程変更されたため、計画完了日を11年6月末に変更して参加し、有益な情報交換を行うことができた。今後さらに多面的に叡尊あるいはその先行者の活動についての研究を進める予定である。