hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チンパンジーの狩猟対象の選択性に関する生態的基盤の地域間比較

その結果、1.カリンズではこれまでアカオザルとブルーモンキーがチンパンジーに捕食されている証拠が得られていたが、それ以外にアビシニアコロブスもチンパンジーに狩猟されている可能性が高いこと、2・カリンズのチンパンジーの狩猟方法は、コートジボアールのタイ森林のチンパンジーの方法よりもタンザニアのマハレやゴンベのチンパンジーの方法との共通性が高いこと、3.アビシニアコロブスはグループサイズを小さくしたり、おとな雄が警戒音を鳴かないなど、捕食者(チンパンジー)に対して徹底した隠伏戦略を取っていることが明らかになった。この成果をPan African Newsに投稿し、掲載された。また1995年度以来調査を行ってきた、タンザニア共和国マハレ山塊国立公園のチンパンジーの狩猟・肉食行動について、彼らが食物の競合相手を積極的に排除するために狩猟しているのではないかという仮説を検証するために、チンパンジーと彼らの主要な狩猟対象であるアカコロブスとの間の食物重複についての資料の分析を行った。その結果、チンパンジーとアカコロブスの間の食物重複は大きくないことが明らかになり、現時点ではこの仮説を積極的に支持する証拠は得られなかった。この成果を第17回日本霊長類学会で発表した。現在、この成果を専門誌に論文として投稿すべく準備を行っている。1995年度以来調査を行ってきた、タンザニアのマハレのチンパンジーによる狩猟・肉食行動の主要な対象であるアカコロブスの対チンパンジー戦略に関して、これまで現地で収集してきた資料を分析した。その結果、1)マハレのアカコロブスは、チンパンジーの接近に対してはまず隠れ、チンパンジーによる狩猟が始まるとおとな雄を中心に反撃するという「警戒・防衛戦略」を取っている、2)対チンパンジー戦略としてアカオザルと混群を作ることはないといった点が明らかになった。また共同研究者である京都大学の上原教授とともに、チンパンジーの狩猟対象となっている昼行性哺乳類8種の分布と生息密度に関する分析を行った。その結果、チンパンジーの狩猟対象の選択は、必ずしも獲物の生息密度と相関するわけではないといった点が明らかになった。これらの成果を『マハレのチンパンジー:パンスロポロジーの37年』と題された論文集の一部として出版した。さらに共同研究者であるマックスプランク研究所のBoesch教授、および上原氏とともに、コートジボアールのタイ森林で得られたチンパンジーとアカコロブスの種間関係に関する資料を、マハレの同様の資料と比較し、この2種の種間関係の地域差について考察した。その結果、1)両地域ではチンパンジーの狩猟方法が異なり、それに応じてアカコロブスの対チンパンジー戦略も異なる、2)こうした両地域の違いは、植性や気候といった環境条件の違いだけでは説明できないといった点が明らかになった。この成果の一部を日本霊長類学会大会において口頭発表するとともに、全体的な成果を英語論文としてまとめ、英文論文集の一部として出版した。また2002年8月にマハレで野外調査を行った。この調査では、これまで断続的に収集してきた、チンパンジーの狩猟対象哺乳類8種の生息密度推定に関わる追加資料を収集した。この資料は現在分析中である。
B細胞の自然免疫活性化制御機構とその破綻による自己免疫疾患についての検討

微生物由来のLPSやDNA、多糖などの繰り返し構造を持つ高分子に代表される抗原は、B細胞に発現するToll様受容体(TLR)を介してT細胞非依存的(TI)に抗体の産生を誘導する。微生物の表層抗原に対して産生される抗体のサブクラスであるIgG3には特にTLR2、TLR4、およびRP105の機能が重要である。このことは、これらの分子のKOマウスにおいてIgG3産生能の低下が認められることから明らかとなっている。本研究においては、TLR刺激により誘導される抗体産生のメカニズムの解明、および産生された抗体が自己免疫疾患の病態に与える影響を検討することを目的としている。特に、Toll様受容体の1つであるRP105が抗体産生に与える影響をRP105の欠損マウスを用いて解析している。MRL/lprマウス及びNZB/WF1マウスは、各々異なった機構によって自己免疫疾患を発症するモデルとして知られているが、これらのマウスの自己免疫疾患発症におけるRP105の役割を検討し、MRL/lprの自己免疫疾患の発症においてRP105の寄与を見出した。我々は、T細胞非依存的なIgG3抗体産生におけるRP105の役割についてマウスモデルを用いて分子生物学的な観点から詳細な検討を行っている。また、自然免疫機構と自己免疫疾患との関係については、全身性エリテマトーデス(SLE)のモデルマウスであるMRL/MP lpr/lprおよびNZB/WF1マウスを用いて詳細な検討を行っている。
災害時健康を守る地域共助力の評価尺度開発

本研究は、災害時健康を守る地域共助力の尺度開発をすることを目的とする。作成された尺度は、防災行政担当者や地域防災リーダーが、担当する地域の災害時健康を守る地域共助力を評価するために用いて、その評価に基づいた防災教育や具体的な防災活動を計画実施することに役立つと考えている。本年度の研究実績は以下のとおりである。1評価尺度項目を抽出するため、追加調査した。1自主防災組織の会長1名および会員約120名のデータを追加入力した。前年度学会発表したデータに加えて、再度統計的な分析をした結果、先に得られた知見以外に新たな知見は得られなかった。2日本災害看護学会、日本災害看護学会主催セミナーおよび日本地域看護学会主催セミナーに参加し、災害関係の知見や研究データ分析方法等の新たな知見を得た。3研究者間会議を、11月と1月と3月の3回実施した。その間はメールと郵送により情報と意見の交換を実施した。このことによって、評価尺度項目の最終案を作成した。評価尺度項目の下位尺度のイメージとして、災害時健康を守る知識・技術、災害に対する危機意識、災害への備え行動およびソーシャルネットワークの4領域で構成することとした。本調査の対象は防災担当者または地域防災リーダーとする予定であったが、自主防災組織会員とするよう変更した。先行調査結果から、防災担当者等に対しての具体的で明確な調査項目を抽出できなかったことから、自主防災組織会員個人への調査項目が測定に向いていると考えたためである。4専門家会議のメンバーは、災害看護学研究をしている大学教員2名、防災工学研究や防災社会学研究をしている大学教員2名、公衆衛生の専門家等2名の計6名で構成することとしている。災害看護学研究の研究者2名と、防災工学研究や防災社会学研究をしている大学教員2名には、学会やイベント参加時に協力依頼をした。本年度は、追加調査、試作版質問紙項目の完成、内容の妥当性を検討するための専門家会議の開催およびパイロットスタディの実施を計画していた。追加調査は本年度分を加えたデータの分析で新たな知見が得られなかったことから、実施しなかった。試作版質問紙項目については研究者間会議における検討およびメールのやり取りによってほぼ完成した。構成は、これまでの調査結果を参考にし、災害時健康を守る知識・技術、災害に対する危機意識、災害への備え行動およびソーシャルネットワークの4領域とした。専門家会議は開催できていない。専門家会議のメンバーとして、防災工学研究や防災社会学研究をしている大学教員2名の選定および災害看護学研究をしている大学教員2名の選定はできたが、公衆衛生の専門家等についての選定ができていない現状であるため、早急に選定を進め、専門家会議を開催する予定である。試作版質問紙項目の内容の妥当性を検討するためのパイロットスタディの対象は、先行調査結果から、自主防災組織の会員にすることとした。今後、被災していない地域の市町村に研究の目的や方法等を口頭および文書で説明して協力を依頼し、防災担当者から自主防災組織を紹介してもらい、実施する予定である。まず、専門家会議を開催し、パイロットスタディに用いるための質問紙項目を作成する。開催にあたり選定した専門家会議の6名のメンバーに、口頭および文書によって研究の目的や方法を説明し、専門家会議による研究協力を依頼する。専門家会議は集合方式とし、メンバーからは評価尺度の目的に沿った内容であるかの視点から内容の追加修正等の助言を貰うこととしている。その結果を受け、研究者間で総合的に判断し、内容の追加や修正が加えられた質問項目を作成する。次に、パイロットスタディを実施し、試作版質問紙項目の内容の妥当性を検討する。対象は、被災していない地域の防災担当者に研究の目的や方法等を口頭および文書で説明して、自主防災組織会の推薦を依頼する。100名程度の対象者には質問紙を直接配布し、郵送で回収する。データを統計的に分析した後、質問項目の削除、質問内容の修正をして質問紙を完成させる。最後に、完成した質問紙による本調査を実施する。対象は被災地域2か所と被災していない地域2か所とし、地域の偏りをなくすため、それぞれ都市部および農村部から各100名程度を募り計400名とする。自主防災組織の集合時に配布し、返信は郵送法とする。得られた質問紙の評価尺度項目の分析は、1対象特性の集計および尺度の記述統計値(度数、平均、標準偏差)、尺度の総得点の分布に対する正規性の検定、2天井効果およびフロア効果の削除、I-T相関分析、項目間相関分析、クロンバックα信頼係数の算出、3因子分析による尺度項目の編成、4信頼性、妥当性の検討、とする。さらに、被災地域と被災していない地域に分類し、集計・分析したうえで、比較検討し、統合的に評価尺度項目を抽出する。統計解析ソフトSPSSを使用し、解析にあたっては統計学の専門家の助言を得ることとする。この研究は、防災教育担当者および地域防災リーダーが使用できる災害時健康を守る地域共助力の評価尺度の開発を、尺度開発の手順に沿って実施することである。開発した評価尺度は、防災教育担当者および地域防災リーダーが使用することによって、共助力の評価に基づいた防災教育や、具体的な防災活動に繋がると考えられる。尺度開発実施に当たっては、申請者らの先行研究で明らかになった災害時健康を守る地域共助力構造モデルと災害時健康を守る地域共助力評価項目をもととする。

検討に当たっては、研究者間の協議のみならず、専門家の意見を問う機会を設け、また被災地と被災していない地域の多岐にわたった実態調査を実施して尺度の信頼性・妥当性を高める予定である。本年度は、先行研究で明らかになった災害時健康を守る地域共助力構造モデルをもとに、災害時健康を守る地域共助力評価項目から小項目を研究者間で抽出した。小項目は特定地域全体の住民対象調査から、健康を守る住民共助力と関連が高いことが示唆された地域の人間関係、地域のソーシャルキャピタル、自主防災組織活動状況、地域組織の自主性およびリーダーの統率力の5項目を地域共助力の主となるカテゴリーと位置付け、それぞれの項目からさらに小項目の妥当性を検討し、評価尺度の構成概念枠組みおよび質問項目の作成をすることとした。また、先行研究にデータ数を追加し、精度の向上を図るため、既存の自主防災組織の長1名とその会員全数を対象にアンケート調査を実施した。その後、災害時健康を守る地域共助力構造モデルと災害時健康を守る地域共助力評価項目から、災害時健康を守る地域共助力評価尺度の構成概念案の妥当性等について申請者らの先行研究の結果等をもとに研究者間で検討した。先行研究では、研究代表者の所属する県内において、協力意思のあった自主防災会を対象に調査を依頼していた。しかし、自主防災組織の長の交替や高齢化に伴う活動の低迷による会員の集合困難などの理由から、今回のアンケート調査に際しては協力が得られにくい状況となってきたため、6団体の約320名分のデータしか得られていない現状である。また、災害時健康を守る地域共助力評価尺度の構成概念案の妥当性等については、研究者間での検討に終わっており、分析の妥当性を確保するためには再度、自主防災組織への調査を行うなど、更なる検証が必要である。本研究は、災害時健康を守る地域共助力の尺度開発をすることを目的とする。作成された尺度は、防災行政担当者や地域防災リーダーが、担当する地域の災害時健康を守る地域共助力を評価するために用いて、その評価に基づいた防災教育や具体的な防災活動を計画実施することに役立つと考えている。本年度の研究実績は以下のとおりである。1評価尺度項目を抽出するため、追加調査した。1自主防災組織の会長1名および会員約120名のデータを追加入力した。前年度学会発表したデータに加えて、再度統計的な分析をした結果、先に得られた知見以外に新たな知見は得られなかった。2日本災害看護学会、日本災害看護学会主催セミナーおよび日本地域看護学会主催セミナーに参加し、災害関係の知見や研究データ分析方法等の新たな知見を得た。3研究者間会議を、11月と1月と3月の3回実施した。その間はメールと郵送により情報と意見の交換を実施した。このことによって、評価尺度項目の最終案を作成した。評価尺度項目の下位尺度のイメージとして、災害時健康を守る知識・技術、災害に対する危機意識、災害への備え行動およびソーシャルネットワークの4領域で構成することとした。本調査の対象は防災担当者または地域防災リーダーとする予定であったが、自主防災組織会員とするよう変更した。先行調査結果から、防災担当者等に対しての具体的で明確な調査項目を抽出できなかったことから、自主防災組織会員個人への調査項目が測定に向いていると考えたためである。
血中エンドカンを利用したトリプルネガティブ乳がんの早期予後予測と臨床応用への展開

乳がん、特にトリプルネガティブ乳がん(TN乳がん)の治療における最大の課題は、再発・転移であり、それらを早期に予測できれば、乳がん治療は著しく改善する。我々は、TN乳がんの臨床データベースから、エンドカンタンパク質がTN乳がんの予後を予測する血中マーカーとして有用であると考えた。本研究課題では、TN乳がんの予後(再発・転移)予測における血中エンドカン測定の有用性を示すことで、乳がん再発の早期診断の改善に取り組む。
高齢者個人の睡眠覚醒リズムに合わせるケアの評価研究

施設で生活する高齢者の睡眠を向上するケアを導き出すことを目的に、高齢者の個別的な睡眠覚醒パターンを分類し、これとケア要因との関連性を調査した。対象は65歳以上の自力移動のできない147名である。睡眠は全日型睡眠、日中覚醒夜間睡眠型、睡眠不良型、パターン不定型に分けられ、睡眠の型によって違うケア要因が関連しており、日中の離床時間が少ないことが全日型睡眠をもたらし、身体拘束や疼痛が睡眠不良と関連していることが明らかになり、それぞれに合ったケアを構築することが必要であると考えられた施設で生活する高齢者の睡眠を向上するケアを導き出すことを目的に、高齢者の個別的な睡眠覚醒パターンを分類し、これとケア要因との関連性を調査した。睡眠は全日型睡眠、日中覚醒夜間睡眠型、睡眠不良型、パターン不定型に分けられ、睡眠の型によって違うケア要因が関連しており、日中の離床時間が少ないことが全日型睡眠をもたらし、身体拘束や疼痛が睡眠不良と関連していることが明らかになり、それぞれに合ったケアを構築することが必要であると考えられた1.目的高齢者の睡眠覚醒リズムの分類を行い、対象特性との関連性を見いだすことである。2.研究方法対象はA圏内の老年期病棟に入院している、家族から同意の得られた自動移動のできない認知症高齢者12名である。データ収集方法については、睡眠活動リズムは、活動計を用い、非利き腕に3日間装着し、1分ごとに睡眠か覚せいかの判定を行った。視察法及び最大エントロピー法によるスペクトル解析を行い、パワーの最も高い部分の出現時間を求めた。対象特性データはカルテ調査及び、観察法を用いて収集した。3.結果活動量データが適切に取れたものは12名中10名であった。(1)睡眠覚醒リズムの分類1日のリズムのない者が2名見出された。うち1名はパワーの出現時間が短かった。多相性睡眠者3名、単相性睡眠者は2名であった。日中、やかんともに睡眠時間の短い者が1名、日中睡眠をとり夜起きる者が2名見出された。これらのことから、一日にリズムを有しないリズム障害、日中覚醒し夜間睡眠する単相性睡眠、日中睡眠し夜間睡眠している多相性睡眠、日中睡眠し夜間覚醒する昼夜逆転、日中覚醒し夜間も覚醒する睡眠不良パターンの4種類に分類することが可能ではないかと考えられた。(2)睡眠パターンと睡眠パラメータの関連分類した睡眠パターンと睡眠パラメータとの関連を検討したところ、総睡眠時間、日中の%SLEEP、夜間%SLEEP、覚醒回数が、分類を支持するものであった。(3)睡眠パターンと対象特性との関連分類した睡眠パターンと対称特性との関連を検討した結果、年齢には差が見られず、昼夜逆転とリズム障害は前例に認知症の診断があった。認知症のレベルに明らかな差はなかった。昼夜逆転は前例、ADLが0点であり、入浴以外にベッドから離れる機会がなかった。睡眠不良群は前例で睡眠を阻害する症状を持っていた。睡眠不良群には症状コントロールが、昼夜逆転群には日中の活動の推進が必要ではないかと考えられた。1.目的低ADL高齢者の睡眠覚醒パターンの分類を行い、対象特性との関連性を見出し、分類方法を確立することである。今年度は目標対象者数150例のうち、50例のデータ収集を行い、睡眠データと対象特性とを検討した。2.方法対象は老年期病棟及び老人福祉施設に入所している、家族から同意が得られた、自力移動ができない高齢者である。データ収集方法は、睡眠覚醒パターンは活動計を腕に装着し、1分毎に睡眠か覚醒かの判定を行った。対象特性は、疾患名、使用薬剤、認知レベル、ADL、問題行動、日中の表情、身体拘束の有無、光量、音量、離床時間、睡眠を阻害する症状とし、カルテ調査、スタッフへのインタビュー、日中の観察によってデータ収集を行った。3.結果睡眠状態は、睡眠時間は平均12時間を越えていた。夜間の睡眠時間は一般成人と同様の7時間程度であり、日中の睡眠時間が延長し、日中と夜間の差が少ない生活になっていると考えられた。睡眠の分断が高度であり、睡眠・覚醒ともに持続時間が短く、多相性の睡眠覚醒パターンになっている者がほとんどであった。対象者の実態は、認知レベルは重度中等度であった。リハビリテーションが行われている者は、レクリエーションも受けており、離床回数が多く離床時間が長かった。リハビリテーションが行われていない者で経口摂取ができる者については食事が主な離床の機会であり、経口摂取のできていない者はほとんど離床せずにベッド上で生活していた。今後、活動の状態と睡眠覚醒パターンの関連性を検索することで、有効なケア方法が導き出せると考えられる。1.目的:低ADL高齢者の睡眠覚醒パターンの分類を行い、対象特性やケア要因との関連性を見出すことで、適したケアについて考察することである。2.方法:対象は老年期病棟及び老人福祉施設に入所している、家族から同意が得られた自力移動のできない高齢者である。データ収集方法は、睡眠は、活動計を腕に装着し1分毎に睡眠判定を行った。対象の特性は、疾患名、使用薬剤、認知レベル、ADL、問題行動、日中の表情、ケア要因としては、光量、音量、離床時間、面会時間、睡眠を阻害する症状の有無について、カルテ調査、スタッフへのインタビュー、目中の観察にてデータ収集を行った。

睡眠覚醒パターンは、多相性、単相性、昼夜逆転、睡眠不良、リズム不定の5群に分類した。3.結果:対象は男性61名、女性86名、平均年齢は81.12歳であった。認知症の診断名があるものは61名であった。認知レベルは、重症が100名、中等度が31名、軽症が16名で、境界と正常はいなかった。視察法による睡眠覚醒パターンの分類は、多相性が92名、単相性が28名、リズム不定が17名、昼夜逆転が3名であった。単相性と多相性とで、ロジスティック回帰分析を行ったところ、日中の離床時間、夜間のおむつ交換の回数、精神疾患の有無により、全体の82.3%がモデルにより説明できてた。夜間睡眠の阻害されている、リズム不定、睡眠不良、昼夜逆転を夜間睡眠阻害群とし、夜間の睡眠が保持できている多相性と単相性群とを、同様の統計手法を用いて検討したところ、夜間音量の平均値、CMAI合計点、NM合計点に3つの変数を投入したところ、全体の83.4%がモデルにより説明できた。
ニホンジカの採食圧の軽減と土壌窒素流亡との関係の解明

軽度の採食を受けている奥日光地域においてシカ排除柵内外で土壌の窒素動態を調査した。奥日光地域では、シカの採食はシカ不嗜好性植物の林床優占を維持し、低木層の回復を妨げていた。シカ排除柵外で土壌の窒素無機化速度と窒素流亡量が柵内より小さいことが明らかになった。奥日光地域の森林では、軽度採食による不嗜好性植物リターの供給が土壌の窒素無機化と窒素流亡を抑制している可能性が考えられた。今までの研究により、ニホンジカによる強度採食を受けている大台ケ原では、採食を受けた場合にはニホンジカを排除した場合より土壌からの無機態窒素流亡量が多いことが明らかになっている。一方、軽度な採食のときには窒素養分を保持できると予測されているが実証されていない。本課題では『軽度な採食の時に窒素流亡量が最小になる』との仮説をたてて、これを検討することを目的とした。そして、軽中程度の採食を受けている奥日光地域においてシカ排除柵内外で土壌の窒素動態を調査した。結果はおもに3つにまとめられた。1.土壌水中の無機態窒素濃度は、柵外(軽度中度採食を受けている)のほうが柵内(採食を排除している)より低かった。このことから、ニホンジカによる軽度中度の採食を受けている場合には、ニホンジカを排除した場合より土壌からの無機態窒素流亡の危険性が小さいと考えられた。2.同時に土壌からの窒素流亡量を測定したところ、やはり柵外のほうが柵内より少ない傾向にあったが地点によるばらつきが大きかった。3.柵外で土壌中の無機態窒素濃度が低いのは、土壌中の窒素無機化速度(土壌に蓄積している有機態窒素から無機態窒素が生成される速度)が遅いことが原因の1つと考えられた。以上の結果13は、『軽度な採食の時に窒素流亡が最小になる』という仮説を支持するものであった。次年度以降も土壌の窒素動態測定を継続して、測定の精度を高める必要がある。1.本年度の調査では、軽度の採食を受けている奥日光地域の2つの調査地とも、土壌中の窒素無機化速度は1年を通じてシカ排除柵内のほうが柵外よりも大きい傾向があった。シカ排除柵内では土壌がより湿潤な傾向にあった。また、シカを排除することで低木層が回復していることが認められた。本研究では、シカ排除により回復した低木層には成長の速い樹種(いわゆる早生樹)が多く、リターの分解が速いと考えられる一方,シカ柵外の林床に優占している不嗜好性草本は二次代謝物を含みリターが分解しにくい可能性が考えられた。したがって、低木からのリター供給は窒素無機化を促進させる方向に働くと考えられる。シカ排除の有無による土壌の水分条件とリター供給の質の違いによって窒素無機化速度に違いが生じた可能性がある。また、土壌中の無機態窒素濃度もシカ排除柵内のほうが柵外よりも高かった。これらの結果から、シカ排除によって流出しやすい窒素はより多く生成され、流出しやすい窒素の土壌中の現存量も多くなるといえる。そして、予想通り窒素流亡量が軽度採食の時に小さくなる可能性が強く示唆された。2.林床植物現存量についてはシカ柵内外で違いはなく、林床植物から土壌へ供給される窒素量も違いがないと考えられた。しかし、現存量にはばらつきが大きく、継続して現存量を測定する必要がある。このため、非破壊的に林床植物の現存量を推定する方法を検討した。出現種ごとに被度を測定し,コドラートごとに積算被度を算出して現存量の関係を解析した結果、近似式により積算被度から現存量を推定できることが明らかになった。1本課題では『軽度な採食の時に窒素流亡量が最小になる』との仮説をたてて、これを検討することを目的とした。そして、当年度は軽中程度の採食を受けている奥日光地域においてシカの相対的活動程度、採食強度、およびシカ排除柵内外での樹木からの落葉生産量を測定するとともに、当年度までに得られた窒素循環量の測定値と採食強度との関係を解析した。2日光の2つの調査地では、センサーカメラによる6月-9月のニホンジカの撮影枚数は0、12-0.61頭/日で、調査地間で違いはなかった。林床植物の採食強度は地上部生産量の16-27%であり、強度採食を受けている大台ケ原(46%)に比べると小さく、軽度採食であると判断された。樹木リターフォール量は、柵外で柵内より若干小さい傾向があり、低木層が消失して低木リターが供給されないためと考えられた。一方,林床植物地上部現存量はシカ柵外の方が大きい傾向があった。そのため、柵外の林床植物地上部+樹木リターの有機物供給量は柵内とくらべて同様か若干多かった。

3昨年度までに、シカ排除柵外では柵内より土壌の窒素無機化と窒素流亡が抑制される結果が得られている。当年度の結果から,柵外での窒素無機化の抑制は地上部からの有機物供給農の減少によるものではないことが示唆された。4本研究の結論として、軽度採食で窒素流亡が抑制されることが明らかになり、当初の年度計画「測定結果を解析して窒素流亡を抑えるための適切な採食圧を明らかにする」を達成した。
発達期ヒト脳におけるDセリンとNMDA受容体の変化とてんかん原性獲得に関する研究

2006年度に行ったFGF-2の免疫組織化学で、我々は異形成病変部に出現するバルーン細胞(BCs)がグリア系細胞由来する可能性を見出した。2007年度は、ヒト胎児剖検脳(N=5;妊娠12、16、19、20、21週)における追加検討より、胎児脳においてFGF-2が大脳皮質に弱く発現していることを確認した。これらの結果は既知の報告とも合致しており、異形成部に出現するBCsおよび大型異形成神経細胞(GNs)におけるFGF-2の発現はこれらの細胞の未熟性を反映したものと考えた。脳内在性DセリンはNMDA受容体のコ・アゴニストとしてグリシン調節部位に選択的に作用し、グルタミン酸興奮毒性の発現を調節する因子であり(Danysz W, et. al. 1998)、脳組織ではserine racemaseの活性が神経細胞だけなくグリア系細胞に多く局在する(Schell, et. al.1997)。前年度の結果を踏まえ、グリア系細胞由来と想定されるBCsのてんかん原性獲得における生物学的意義を解明するために、胎児脳(N=2;妊娠12、20週)と皮質形成異常病変(N=3)を用いたserine racemase(SR)の発現を検討した(Serine racemase H-150;Santa Cruz)。結果、胎児脳では大脳皮質において弱い発現がみられた。また、異形成病変部では、反応性アストロサイトやAlzhaimer II型グリアおよびBCsで強い発現がみられ、GNsにも様々な発現を認めた。オリゴデンドログリアや比較的正常部位にみられる神経細胞に発現は認められなかった。胎児脳との結果とあわせGNsやBCsのserinerecemaseの発現はこれらの未熟性を反映すると考えた。さらに、比較的正常部位の神経細胞と異形成病原部との比較からは、異形成細胞におけるグルタミン酸興奮性の亢進の関与が示唆された。脳の内在性D-セリンはグルタミン酸興奮毒性の発現を調節する因子として注目され、脳組織ではグリア系細胞に多く局在することが報告されている。難治性てんかんを呈する脳形成異常では、balloon cell (BC)と呼ばれる異型細胞が出現する。現在までBCの生物学的意義は明らかでないが、近年、BCがグリア系細胞に類似するとした報告が見られてきた。これらよりヒト脳組織におけるDセリンの動態を明らかにすることは、痙攣原性獲得に関連したBCの役割を解明するために有要であると考えた。本年は、手術時に研究目的の組織使用に関する合意の得られているてんかん合併症例(245歳;N=10)について、異型細胞由来を明らかするための研究を中心に行った。Fibroblast growth factor 2(FGF-2)は、ヒト脳において発達期から成人期を通して発現し、出生後はアストロサイトを中心に発現すことが知られていることから、今回の抗FGF-2抗体を用いた免疫組織化学染色での検討を行った。結果は、FGF-2の発現はBCでみとめたが、dysplastic cytomegalic neuron (DCN)では見られなかった。さらに、BCでは細胞質および核での発現がみられ、この染色態度はアストロサイトに類似していた。以上の結果は、異型細胞の一部であるBCがグリア系細胞としての性質を有することを示唆する結果と考えられた。近年、中枢神経系ではグリア系細胞が、グルタミン酸調節異常を介しててんかん原性に関与する可能性が報告されており、今後、てんかんを呈する脳組織におけるD-セリンの発現分布および生物学的意義を検討する上で重要な結果であると考えられた。尚、抗D-セリン抗体のパラフィン包埋ヒト脳切除切片での免疫組織化学染色の条件は現在調節中であり、平成19年度での検討では使用可能であると予定している。

胎児脳との結果とあわせGNsやBCsのserinerecemaseの発現はこれらの未熟性を反映すると考えた。さらに、比較的正常部位の神経細胞と異形成病原部との比較からは、異形成細胞におけるグルタミン酸興奮性の亢進の関与が示唆された。
シリア形成における小胞輸送と脂質代謝の協調作用機構の解明

一次繊毛(シリア)は外界からの刺激に対するセンサーとして働き、様々なシグナル受容に必須の役割を果たすため、シリア形成の異常は種々の繊毛関連疾患を引き起こす。近年これらの疾患の原因遺伝子が同定され、シリアを構成する基本的な分子群の存在が明らかになって来た。興味深いことに、これらの分子の中には膜輸送の制御因子である低分子量G蛋白質RabやArfが含まれており、シリア形成における膜(小胞)輸送の重要性が注目を集めている。しかし、シリア形成時におけるゴルジ体から基底小体への繊毛小胞の輸送、あるいはシリアへの膜蛋白質や脂質膜の供給の詳細な分子機構は未だ十分に解明されていない。そこで本研究では、当研究室で独自に開発してきた全ての哺乳類Rab分子を網羅的に解析するツール(Rab panel)を駆使して、シリア形成に関与するRab分子の網羅的な機能解析に取り組んだ。昨年度に引き続き、本年度もhTERT-RPE1細胞のシリア形成をモデル系として、特異的なsiRNAを用いた網羅的なRabのノックダウンスクリーニングを行い、これまでに報告のあるRab10、Rab11以外にシリア形成に関与する複数の新規Rab分子の同定に成功した。次に、CRISPR/Cas9のゲノム編集技術を用いてこれらの候補Rab分子のノックアウト細胞株を作製したところ、一部のノックアウト細胞でシリアの形成が顕著に阻害されていることが確認できた。さらに、これらのRab分子がどのような膜輸送機構を制御することにより、シリア形成を促進しているのかを明らかにするため、これらのRabに対する特異的なエフェクター分子を酵母two-hybrid法により探索した。その結果、候補Rabとシリア近傍で共局在を示すエフェクター分子を得ることにも成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。興味深いことに、これらの分子の中には膜輸送の制御因子である低分子量G蛋白質Rab(Rab8, Rab11など)やArf(Arl6, Arl13Bなど)が含まれており、シリア形成における膜輸送の重要性が世界的にも注目を集めている。しかし、シリア形成時におけるゴルジ体から基底小体への輸送、あるいはシリアへの膜蛋白質や脂質膜の供給の詳細な分子機構は未だほとんど解明されていない。これまで当研究室では、ヒトやマウスに存在する全てのRab分子を網羅的に解析するツール・『Rab panel』を独自に開発し、様々なタイプの膜輸送の分子基盤の解明に取り組んで来た。そこで本研究では、このRab panelを駆使して、シリア形成に関与するRab分子の網羅的機能解析を試みた。本年度はまず、hTERT-RPE1細胞のシリア形成をモデル系として、特異的なsiRNAを用いた網羅的なRabのノックダウンスクリーニングを行った。その結果、これまでシリア形成との関連性が報告されていない複数のRab分子のノックダウンにより、シリア形成が顕著に抑制されることを見出した。今後、これらの候補Rab分子がどのような膜輸送を制御することにより、シリア形成を促進しているのかを明らかにするため、これらのRabに対する特異的なエフェクター分子や制御因子(活性化因子及び不活性化因子)を探索して行く予定である。本年度は、当初の予定通り、hTERT-RPE1細胞を用いてシリア形成に関わるRab分子の網羅的ノックダウンスクリーニングを行い、これまでシリア形成への関与が報告されていない新規Rab分子の同定に成功した。

引き続き、シリア形成に関わるRab分子の網羅的探索を行うと共に、同定した候補分子の機能解析を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
扁桃体における情動認知・情動記憶の神経情報処理様式と長期増強

(1)社会心理的ストレス状況下での情動認知と扁桃体の役割:計画に従い心理的ストレス負荷による心機能の経時的変化、および扁桃体損傷の影響を調べた.条件刺激に対して心理ストレス群は心拍数の減少が、電撃ストレス群は心拍数の増加がみられた.心理ストレス群では条件刺激に対する変化が経時的に増強した.電気刺激後では心理ストレス群は電気刺激を受けていないにもかかわらず心拍数は増加した.扁桃体損傷により両群とも条件刺激期の変化が有意に抑制されたが、刺激後の心拍数には変化がなかった(投稿予定).(2)社会心理的情動刺激に対する神経情報処理様式の解明:驚愕反射の反応強度を指標に、電気ショックを用いた恐怖条件付け課題遂行中のラット扁桃体からニューロン活動を記録し,情動認知・記憶・表出の神経情報処理様式を解析した.扁桃体には恐怖情動に特異的に応答するニューロンがあり,恐怖条件付けを訓練しなかった群での扁桃体ニューロンの応答割合は条件付けを訓練した群の半分であった.驚愕反射の恐怖による反応増強は扁桃体ニューロンの応答強度と緩やかな相関を示していた.また,ラット扁桃体のprepulse inhibitionに対する関与をニューロン活動レベルで調べた.扁桃体ニューロンの30%が驚愕反射を伴う学習課題に応答した.その内,11ニューロンがprepulseの試行中に応答した(NS meeting発表,投稿予定).(3)情動記憶と扁桃体におけるLTPの役割:この目的を遂行するために動物がある特定の場所に来たときに電気ショックを与えるという場所と恐怖条件付けを連合させた学習課題を開発し,場所に連合した恐怖情動学習の行動学的特性および中枢機序を調べた.場所の恐怖条件付けは2日間の条件付け訓練により学習し,ショックを与えないテスト期間中も記憶していた.扁桃体中心核,外側基底核損傷により場所の恐怖連合記憶は障害されオープンフィールド全体を動くようになった(研究遂行中).以上の結果は扁桃体が心理ストレスの認知,恐怖情動の学習・記憶・発現,環境と連合した恐怖情動の学習に関与していることを示唆している.扁桃体とLTPの関係に関しては今後継続して進めていく計画ある.(1)社会心理的ストレス状況下での情動認知と扁桃体の役割:計画に従い心理的ストレス負荷による心機能の経時的変化、および扁桃体損傷の影響を調べた.条件刺激に対して心理ストレス群は心拍数の減少が、電撃ストレス群は心拍数の増加がみられた.心理ストレス群では条件刺激に対する変化が経時的に増強した.電気刺激後では心理ストレス群は電気刺激を受けていないにもかかわらず心拍数は増加した.扁桃体損傷により両群とも条件刺激期の変化が有意に抑制されたが、刺激後の心拍数には変化がなかった(投稿予定).(2)社会心理的情動刺激に対する神経情報処理様式の解明:驚愕反射の反応強度を指標に、電気ショックを用いた恐怖条件付け課題遂行中のラット扁桃体からニューロン活動を記録し,情動認知・記憶・表出の神経情報処理様式を解析した.扁桃体には恐怖情動に特異的に応答するニューロンがあり,恐怖条件付けを訓練しなかった群での扁桃体ニューロンの応答割合は条件付けを訓練した群の半分であった.驚愕反射の恐怖による反応増強は扁桃体ニューロンの応答強度と緩やかな相関を示していた.また,ラット扁桃体のprepulse inhibitionに対する関与をニューロン活動レベルで調べた.扁桃体ニューロンの30%が驚愕反射を伴う学習課題に応答した.その内,11ニューロンがprepulseの試行中に応答した(NS meeting発表,投稿予定).(3)情動記憶と扁桃体におけるLTPの役割:この目的を遂行するために動物がある特定の場所に来たときに電気ショックを与えるという場所と恐怖条件付けを連合させた学習課題を開発し,場所に連合した恐怖情動学習の行動学的特性および中枢機序を調べた.場所の恐怖条件付けは2日間の条件付け訓練により学習し,ショックを与えないテスト期間中も記憶していた.扁桃体中心核,外側基底核損傷により場所の恐怖連合記憶は障害されオープンフィールド全体を動くようになった(研究遂行中).以上の結果は扁桃体が心理ストレスの認知,恐怖情動の学習・記憶・発現,環境と連合した恐怖情動の学習に関与していることを示唆している.扁桃体とLTPの関係に関しては今後継続して進めていく計画ある.本研究の目的は扁桃体における情動認知・情動記憶の神経情報処理様式とLTPの機能的役割の一端を明らかにすることである.平成10年度は計画に従い、以下のことを明らかにした.1)社会心理的ストレス状況下での情動認知と扁桃体の役割:電撃ショックを受けている動物と受けていない動物を同一ケージに入れ,電撃ショックを受けている動物が発する情報(ショックによる飛び上がり,発声等)に対して電撃ショックを受けていない動物のストレス反応について、扁桃体の中心核をイボテン酸で化学破壊し、心拍を指標とした自律神経系の影響を調べた.その結果、扁桃体の損傷により恐怖を受けている動物の自律神経系の抑制応答は消失した.これは扁桃体が情動認知・情動記憶に深く関与していることを示唆する.2)単一ニューロン活動による情動認知の情報処理様式の解析:扁桃体は音の条件付け後の他の感覚刺激による驚愕反応の増強に関与したり、音刺激による驚愕反応誘発の前に弱い音刺激を与えた場合の驚愕反応の増強や抑制に関与していることが行動学的に明らかにされている.

新たに驚愕反応装置を購入し、脳定位固定装置に使用できるように改造した.覚醒下ラットの扁桃体各部位から単一ニューロン活動を記録し、驚愕反応に対する情報処理様式を解析した.その結果、音刺激による驚愕反応誘発の前に弱い音刺激を与えた驚愕反応の増強や抑制に対応した特異的なニューロン応答を示すニューロンの存在が明らかになった.11年度はこの結果を詳細に解析するとともに扁桃体におけるLTPの研究をすすめる予定にしている.本研究の目的は扁桃体における情動認知・情動記憶の神経情報処理様式とLTPの機能的役割の一端を明らかにすることである.平成11年度は驚愕反射を指標とした恐怖による反応増強の神経メカニズムの解明に焦点を当てた.大きな音を急に印加すると身体全体がビクッとする驚愕反射が起こる.この反射は前もって電気ショックを与えるという恐怖条件付けを訓練しておくと、条件刺激でこの反射は増強される(Fear Potentiation,恐怖による反応増強).覚醒ラットのステレオ装置固定下での驚愕反射を指標とした恐怖条件付けシステムを新たに開発し、恐怖情動の神経情報処理様式を明らかにするためにニューロン活動の解析をした.その結果、記録した148個の扁桃体ニューロンの内35個のニューロンが恐怖条件付け課題に応答した.その内、15個のニューロンが条件刺激に応答し、これらは単に光という感覚刺激に応答するのではなく恐怖情動の学習に応答していることを条件抑制の学習課題を用いて確認した.また、驚愕反射の増強の程度は必ずしも扁桃体ニューロンの放電頻度に直接関連していないことも明らかになった.これらの結果は扁桃体が情動の発現に関与していることを示唆するが,直接驚愕反射のような出力につながっていないことを示している.12年度はこの結果を詳細に解析するとともに扁桃体におけるLTPの研究をすすめる予定にしている.扁桃体は恐怖情動の発現,学習・記憶に関与していることが,これまでの覚醒下ラットのニューロン活動の解析から明らかになった.一方,海馬体は場所学習・記憶に重要な働きをしており,海馬体の損傷は8方向迷路や水迷路の学習を障害することが報告されている.しかし辺縁系の主要構成要素である海馬体と扁桃体がどのように連合して機能しているは明らかでない.本年度は動物がある特定の場所に来たときに電気ショックを与えるという場所と恐怖条件付けを連合させた学習課題を開発し,場所に連合した恐怖情動学習の行動学的特性および中枢機序の一端をを明らかにした.60x60x30cmの大きさのオープンフィールドの床に1.5cm間隔で直径4mmの金属棒が並べられ,その上2mに動物の居場所を測定するためのテレビカメラが設置されている。天井には外部手掛かり刺激としてランプが対角方向にそれぞれ一個づつ合計4個取り付けられている。カメラと接続されているパソコンを用いてラットがオープンフィールドのある特定の場所に来たときだけ床に電気ショックを与え,電気ショックを回避する行動を学習させた。電気ショックを与える場所(ショック領域)はオープンフィールド内の任意または特定の場所にプログラムで設定でき、この学習課題ではランプと対応した1/4区画をショック領域とした。
児童虐待による心的外傷後ストレス障害および解離性障害の発生頻度と治療に関する研究

平成13年度平成14年度の当該研究においては、兵庫県児童養護連絡協議会に加盟する全児童養護施設(14施設、収容児総数約900名)の全ての収容児を対象にして、心的外傷後ストレス障害評価尺度である「CRTS(子供用ストレス反応評価表)」、「CDC(子供版解離評価表)」および生活実態調査を行った。一方、普通家庭児においても同様の調査(対象児童総数は1200名、回収は360名)を行った。それらから得られた結果は次の通りである。1)施設収容児の62.0%は何らかの虐待を受けており、普通家庭児の27.4%は広義の心的外傷を受傷していた。これは一般に考えられているよりも非常に高い。2)心的外傷を抱える子どもは、普通家庭児童、児童養護施設児ともにCRTS, CDCともに有意に高値であり、施設入所児は家庭児よりもCRTS, CDCともに有意に高値である。このことからCRTS, CDCの子どものトラウマ反応のスクリーニングに対する有用性が明らかとなった。3)施設入所児の年齢、性別、施設入所期間、虐待種別とCRTSおよびCDC値とは統計的に有意ではなく、虐待の多重性と有意な相関があった。4)CRTSの因子分析によって6つの因子が見出され、PTSDの諸症状の要素および愛着障害であった。5)CRTS, CDCの高値と施設入所児の日常生活行動で見せる行動異常(自信欠如、退行、睡眠障害、自傷行為、性非行、感情コントロール不全など)との間に相関が見られた。子どもの持ついわゆる問題行動がトラウマ反応として見なしうることをあらわしている。これらの結果は、児童養護施設入所児童の心身健康調査報告書としてまとめられ、こころのケア研究所における調査研究に応用され、被災児童の震災の心理的影響等に関する調査研究報告書、児童虐待を行った保護者に対する介入・教育プログラムおよび各関係機関の連携のあり方に関する研究報告書としてまとめられている。また、施設入所児に対する個別的心理治療の導入に応用されている。平成13年度には兵庫県児童養護連絡協議会に加盟する全児童養護施設(14施設、収容児総数約900名)の全ての収容児を対象にして、「CDC【子供版解離評価表】」、および観察者による心的外傷後ストレス障害の評価尺度である「CRTS【子供用ストレス反応評価表】」によるスクリーニング調査を行った。回収されたのは670名であった。さらに、家庭児において同様の調査を、年齢性をマッチングさせて行ったサンプルは兵庫教育大学大学院に在学する学生(現職教諭)の協力を得て、彼らの在籍する学校の生徒について、生徒の親の観察によって調査を行った。対象児童総数は1200名であり、回収されたのは360名であった。この解析および、生活状況、養育環境、家庭環境、経済状況および虐待体験の有無、虐待の種類などについて兵庫県こどもセンターの資料および施設の調査資料の提供を受け、ハイリスク児の抽出を行っている。平成14年度には、これらのハイリスク児に対して個別的に「CAPS-CA【心的外傷後ストレス障害臨床診断面接尺度(児童思春期用)(日本語版)】」を用いて精神医学的評価診断をし、さらに身体医学的診察および診断評価を行う。その結果、治療が必要であると判断されたものには、精神科医、小児科医あるいは臨床心理士による身体医学的および精神医学的治療を行い、経時的に心的外傷後ストレス障害および解離性障害の症状評価を行う。

これら一連の研究によって、児童養護施設収容児および児童虐待を受けたものの心的外傷後ストレス障害および解離性障害の罹患率を明らかにし、家庭児における罹患率と比較しその差異から、その差異と児童虐待を中心とする幼児期、児童期におけるストレスとの関連および、ハイリスク児の治療において、メルクマールとするべき症状を同定し、治療技法によって治療効果の差異を明らかになる。平成13年度には兵庫県児童養護連絡協議会に加盟する全児童養護施設(14施設、収容児総数約900名)の全ての収容児を対象にして、「CDC【子供版解離評価表】」、および観察者による心的外傷後ストレス障害の評価尺度である「CRTS【子供用ストレス反応評価表】」によるスクリーニング調査および生活実態調査を行った。回収されたのは670名であった。児童擁護施設および兵庫県子どもセンターより提供された調査資料から得た、生活状況、養育環境、家庭環境、経済状況および虐待体験の有無、虐待種別などと合わせ、一方兵庫教育大学大学院に在学する学生(現職教諭)の協力を得て行った普通家庭児における同様の調査(対象児童総数は1200名、回収は360名)の結果と比較検討し、解析を行い、児童養護施設入所児のうちのハイリスク群の抽出を行った。さらにこれらの調査によって、児童養護施設収容児および児童虐待を受けたものの心的外傷後ストレス障害および解離性障害の罹患率が明らかされ、家庭児における罹患率との差異から、児童虐待を中心とする幼児期、児童期におけるストレスと入所児童の行動障害との関連および、その中におけるメルクマールとするべき症状を同定した。さらに平成14年度には、これらのハイリスク児に対して臨床心理士、精神科医が個別的に面接に入り、「CAPS-CA【心的外傷後ストレス障害臨床診断面接尺度(児童思春期用)(日本語版)】」を用いて精神医学的評価、診断をおこない、さらに小児科医が身体医学的診察および診断、評価を行っている。その結果、治療が必要であると判断されたものには、継続的な治療を開始し、経時的に心的外傷後ストレス障害および解離性障害の症状評価を行っている。
ジェイムズ・ジョイスとオリエンタリズム

本研究「ジェイムズ・ジョイスとオリエンタリズム」は、従来ひたすらヨーロッパ的作家として研究されてきた枠組みから20世紀を代表するアイルランド人作家ジョイスを解放し、エドワード・サイードのオリエンタリズム理論に基づき、ユダヤ人を含めたオリエント、さらに東アジアとの関連において研究したものである。交付を受けた3年間において、国際学会発表5件、学術雑誌掲載論文4件(査読付)、著書1件(共著)という成果を発表した本研究「ジェイムズ・ジョイスとオリエンタリズム」は、従来ひたすらヨーロッパ的作家として研究されてきた枠組みから20世紀を代表するアイルランド人作家ジョイスを解放し、エドワード・サイードのオリエンタリズム理論に基づき、ユダヤ人を含めたオリエント、さらに東アジアとの関連において研究したものである。交付を受けた3年間において、国際学会発表5件、学術雑誌掲載論文4件(査読付)、著書1件(共著)という成果を発表した「ジョイスとオリエンタリズム」というテーマにおいて、2つの海外での学会発表を行った。"Orientalism"という用語は、エドワード・サイードがすでに指摘しているように英米語でニュアンスが違うのだが、平成19年度は、1)ヨーロッパにおける反ユダヤ主義、2)ヨーロッパにおける極東、特に日本文化の受容及び日本におけるジョイス文学の受容について考察した。2)11月初旬の2006 International Conference on James Joyce and the Humanities(The James Joyce Society of Korea主催;学会本部:Seoul National University)において、"East Asian Reception of James Joyce"という学会テーマのもとに、"`United States of Asia'(VI.B.3.073) : A Postcolonial Reception of James Joyce and Japan"という題で研究発表した。この論文は、日本におけるジョイス文学の受容を紹介しつつ、サイードの中東における西洋のオリエンタリズム批判の議論を日本と列強、アジア諸国の複雑な関係に応用して論じたものである。ジョイスの時代、特に日清、日露戦争から2つの世界大戦へと進む軍国主義時代を中心に、アメリカの黒船に脅かされながらの開国、不平等条約を経験した日本がどのようにして「列強」の仲間入りを果たし、かつそれを維持しようとする過程で周辺諸国、ことに朝鮮半島、中国、台湾をどのように巻き込んでいったのか、それがジョイス作品にどのように直接的、間接的に言及されているのかを論じたものである。韓国ソウルで、大勢の韓国人学者たちを前に、しかも中国、台湾から招聘された学者たちも聴講する学会での発表であったのだが、予想をはるかに超えた好意的な反響をいただいた。その成果は、韓国ジョイス協会機関誌James Joyce Journal(2006 International Issue)に掲載され、さらに2007年末頃に英国Blackwell Publishing Ltd.より出版予定のA Companion to James Joyce(Richard Brown, University of Leeds, ed.)に収録されることになっている。"Orientalism"という用語は、エドワード・サイードがすでに指摘しているように英米語でニュアンスが違うのだが、1)ヨーロッパにおける極東、特に日本文化の受容及び日本におけるジョイス文学の受容、2)ヨーロッパにおける反ユダヤ主義について考察している。当該研究成果として拙論が掲載された刊行物は以下の通り:2.『リベラル・アーツ』(岩手県立大学共通教育センター)第2号(2008年1月)3.『総合政策』(岩手県立大学総合政策学会)第9巻第2号(2008年3月)ジェイムズ・ジョイス作品におけるオリエンタリズムに関し、平成20年度は最終年度なので、2つの国際学会発表を中心に研究活動を行った。6月に、フランスのトゥール市のフランソワ・ラブレー大学で開催された国際ジェイムズ・ジョイス・シンポジウムにおいて、「ジョイスとジャポニスム」というテーマで発表した。ジャポニスムの流行は1867年第2回パリ万博、1873年ウイーン万博の以後のことであった。特にフコンスにおいて、伝統的な手法を離れて新しい画法を模索していた印象派の画家たちに与えた影響が多大なものであることはよく知られている。パリに20年住んだジョイスの友人たちの中には、日本文化に大きな興味を示したエズラ・パウンド、W.B.イェーツもおり、アーサー・パワーなどはアーサー・ウェイリーの英訳版『源氏物語』をジョイスに読ませようとした。日露戦争の1904年6月16日当時の経過は、芸者、風鈴、衝立などのジャポニスム同様、Ulyssesの数カ所で言及される。Finnegans Wakeでも、日本はしばしば中国とともに言及され、日本語を含んだ言葉は実に80語ほど使用される。とくにゴッホの“Self-Portrait(Bonze)"(1888)と“La Mousme"(1888)の2枚の絵画を中心に、ジョイスとゴッホが共通して読んだと思われるP.ロティのMadame Chrysantheme(1887)の影響についてまとめた。論文は学会論文集編集委員会に投稿し、現在査読結果待ちである。9月には、韓国ソウルの成均館大學校で開催された東アジア国際ジョイス学会において、“Orienting Orientalism in Ulysses"を発表した。オリエンタリズムを分かりやすくかつ一般的体系化を目的として検証したものである。Bloomは人種的には多分にアジア的であるが、どれもかすかで不確実なものである。小説中には、Bloomを中心として、オリエント的要素が抜かりなくちりばめられている。その中でも重要なものがF.D. Thompson's In the Track of the Sun(1893)に基づくBloomの独白と国立博物館の仏像、マイコス・バザーの描写であることを検証した。学会終了後、韓国ジョイス協会編集委員会に当該論文を投稿し、無事査読を通過して、James Joyce Journal(2008)に掲載された。
ノックアウト動物とプロテオーム解析を活用したユビキチンリガーゼの新規基質の解明

本研究は、新規のRINGフィンガー型ユビキチンリガーゼ(E3)をRINGフィンガーの塩基配列をもとにゲノムデータベースならびにPCRクローニングにより同定し、その基質ならびに機能を明らかにすることを目的とする。ユビキチン-プロテアソームシステムはプロテアソームにおいてポリユビキチン修飾された蛋白を分解するシステムで、蛋白発現調節・細胞周期進行・癌化・生体機能制御において重要な役割を果たしており、このシステムの破綻は内分泌疾患・癌・神経変性疾患などの病態をもたらすことが明らかにされつつある。ユビキチンを結合させるための酵素であるE3にはHECT型、RINGフィンガー型、U-box型の3つのタイプがある。我々は最近エストロゲン応答性のRINGフィンガー蛋白Efpが、細胞周期進行を抑制する14-3-3σを選択的に蛋白分解するE3であることを突き止め、本年度はEfpが乳癌の増悪因子であることを報告した。Efpの基質としての14-3-3σがホルモン療法不応性乳癌や、前立腺癌、卵巣癌、子宮内膜癌においてもその蛋白レベルが減少していることを明らかにした。また、RINGフィンガー蛋白遺伝子をベイトとした酵母2-ハイブリッド法を行い、結合する蛋白を複数同定し、それらを哺乳類細胞に発現させ、蛋白-蛋白相互作用を確認した。HIV抵抗性を担うことで注目されるTRIM5αについてはインターフェロンに応答してその発現が誘導されることを明らかにし、その調節の生理的ならびに病態での意義について考察を加え報告した。我々は最近エストロゲン応答性のRINGフィンガー蛋白Efpが、細胞周期進行を抑制する14-3-3σを選択的に蛋白分解するE3であることを突き止め、Efpが乳癌の増悪因子であることを発見した。本研究において,Efpの基質としての14-3-3σが難治性のホルモン療法不応性乳癌や、前立腺癌、卵巣癌においてもその蛋白レベルが減少していることを明らかにした。また、RINGフィンガータイプのE3と考えられるcDNAを複数クローニングし、それらRINGフィンガー蛋白遺伝子をベイトとした酵母2-ハイブリッド法を行い、結合する蛋白を同定した。そして、RINGフィンガー蛋白遺伝子とその結合蛋白遺伝子を哺乳類細胞に発現させ、蛋白-蛋白相互作用を確認した。