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孤立量子系における有限時間・有限サイズの統計力学の探求

本年度は孤立量子系を中心とする多体系のダイナミクスと熱平衡化について多くの成果を得た。一つ目の成果はfew-bodyの物理量の行列要素の非典型性に関するものである。孤立量子系の熱平衡化の十分条件として、物理量の行列要素に関するEigenstate thermalization hypothesis (ETH)と呼ばれる仮説が注目されている。この仮説がなぜ正しいと期待されるかという数学的アプローチとして、ユニタリーハール測度に基づいた典型性の議論が提唱されていた。しかし我々は、いくつかの条件のもと、現実的に興味のあるfew-bodyの物理量に対しては、そのほとんどに対し行列要素がハール測度に対し非典型的に振る舞うことを数学的に厳密に示した。これは、実験などで興味のある状況では典型性の議論がETHを説明できないことを意味する。この結果はいくつかの国内・国際会議で発表し、またPhysical Review Letter誌に掲載された。二つ目の成果は量子カオス系における非可換性の増大の機構の解明についてである。近年、異なる時間に対する演算子の非可換性(具体的には、演算子の交換子の二乗)が量子カオス系を特徴付ける量として着目されている。交換子の二乗は三種類の異なる項からなる。先行研究では熱平衡状態に対し、ある一つの項のみが非可換性の増大に寄与することが知られていた。一方我々はカオスを考える上で自然な状態である非平衡状態を仮定した。その結果、熱平衡状態で注目されていない項のみが非可換性に寄与することがわかった。そしてこの項が、非平衡状態がダイナミクスに対する不可逆性の指標になっていることを明らかにした。この結果をいくつかの国内会議で発表した。また、共同研究として、時間結晶に関する研究、粗視化ダイナミクスに関する研究がPhysical Review Letter誌に掲載された。研究計画において一つの大きな課題はエネルギー固有状態で挟んだ物理量の行列要素とランダム行列の関係を明らかにすることであった。これに対し今年度は、ランダム行列の適用限界を数学的に厳密に議論することができ、重要な成果であったと考えている。特に、この成果は長年にわたり信じられて来た典型性の議論によるETHの説明を否定するものであり、孤立量子系の熱平衡化の起源の解明に関する大きな一歩である。また、研究計画の目的の一つである「有限時間の統計力学の解明」に対し、量子カオスに関する成果を得ることができたため、これに関しても順調に進展したと考えている。量子カオスは多くの量子系の初期の(有限時間での)ダイナミクスに現れる普遍的な性質である。具体的には、量子カオス系では非可換性の増大という量子的な概念と、不可逆性という統計力学的な概念が密接に結びついているということを明らかにすることができた。また、共同研究である時間結晶に関する研究、粗視化ダイナミクスに関する研究も有限時間の統計力学を解明する上で重要な結果であると考えている。引き続き、量子カオスについての研究を進め、論文にまとめる予定である。また、この量子カオスの普遍的性質を理解するために、カリフォルニア大学バークレー校のEhud Altman教授と共同でSachdev-Ye-Kitaevモデルのダイナミクスについても研究している。このモデルは量子カオスの典型的なモデルであるが、その半古典的対応物からカオスの起源が理解できる。このモデルを用いて、拡散など他の非平衡統計力学の性質も調べられると期待している。特に、系に遅く緩和する物理量があれば、二年目に計画していた「流体的拡散」の統計力学を明らかにできると期待している。また、これと並行して、孤立量子系の熱平衡化において重要なクラスであるmany-body localizationを起こす系を非エルミート系に拡張することも行う予定である。非エルミート系は近年、開放量子系を記述する系として注目を浴びているが、そのフォーマリズムは孤立量子系と密接に関連がある。Many-body localizationと非エルミート性の競合を調べることで、「孤立量子系の統計力学」の環境に対する安定性などを議論できると期待している。

そしてこの項が、非平衡状態がダイナミクスに対する不可逆性の指標になっていることを明らかにした。この結果をいくつかの国内会議で発表した。また、共同研究として、時間結晶に関する研究、粗視化ダイナミクスに関する研究がPhysical Review Letter誌に掲載された。研究計画において一つの大きな課題はエネルギー固有状態で挟んだ物理量の行列要素とランダム行列の関係を明らかにすることであった。これに対し今年度は、ランダム行列の適用限界を数学的に厳密に議論することができ、重要な成果であったと考えている。特に、この成果は長年にわたり信じられて来た典型性の議論によるETHの説明を否定するものであり、孤立量子系の熱平衡化の起源の解明に関する大きな一歩である。また、研究計画の目的の一つである「有限時間の統計力学の解明」に対し、量子カオスに関する成果を得ることができたため、これに関しても順調に進展したと考えている。量子カオスは多くの量子系の初期の(有限時間での)ダイナミクスに現れる普遍的な性質である。具体的には、量子カオス系では非可換性の増大という量子的な概念と、不可逆性という統計力学的な概念が密接に結びついているということを明らかにすることができた。また、共同研究である時間結晶に関する研究、粗視化ダイナミクスに関する研究も有限時間の統計力学を解明する上で重要な結果であると考えている。引き続き、量子カオスについての研究を進め、論文にまとめる予定である。また、この量子カオスの普遍的性質を理解するために、カリフォルニア大学バークレー校のEhud Altman教授と共同でSachdev-Ye-Kitaevモデルのダイナミクスについても研究している。このモデルは量子カオスの典型的なモデルであるが、その半古典的対応物からカオスの起源が理解できる。このモデルを用いて、拡散など他の非平衡統計力学の性質も調べられると期待している。特に、系に遅く緩和する物理量があれば、二年目に計画していた「流体的拡散」の統計力学を明らかにできると期待している。また、これと並行して、孤立量子系の熱平衡化において重要なクラスであるmany-body localizationを起こす系を非エルミート系に拡張することも行う予定である。非エルミート系は近年、開放量子系を記述する系として注目を浴びているが、そのフォーマリズムは孤立量子系と密接に関連がある。Many-body localizationと非エルミート性の競合を調べることで、「孤立量子系の統計力学」の環境に対する安定性などを議論できると期待している。
特性遠赤外線照射時におけるATF3の役割の解析

遠赤外線により強く増殖が卸制される細胞に共通の遺伝子であるATF3を外陰部癌A431、舌癌HSC3、歯肉癌Sa3細胞に導入した過剰発現細胞は、増殖が抑制されることが明らかになり、細胞の膨潤変化も認められた。また、siRNA法を用いて作製されたATF3遺伝子抑制舌癌HSC3細胞は、遠赤外線による増殖抑制効果が軽減された。この発見により、遠赤外線効果をもたらす薬剤の開発や臨床応用が可能になるものと考えられる。本年度の研究では、遠赤外線の癌細胞に対する増殖抑制効果の原因遺伝子と予想されるATF3遺伝子の過剰発現細胞を作成し、その細胞の特性を解析した。1.外陰部癌A431、舌癌HSC3、歯肉癌Sa3細胞にATF3遺伝子のプラスミドを導入して、過剰発現細胞を作成した。2.各ATF3遺伝子導入細胞の増殖が、遠赤外線の照射と同様に抑制されることが明らかになった。3.各ATF3遺伝子導入細胞は、遠赤外線の照射と同様に、A431を除き、HSC3及びSa3細胞だけが膨潤変化を示す事が明らかになった。以上の結果から、遠赤外線の癌細胞に対する増殖抑制効果の原因遺伝子と予想されるATF3遺伝子の過剰発現細胞は、遠赤外線照射と同様の形質変化を示すことが明らかになった。この研究の意義は、特定波長の遠赤外線が放射される遠赤外線CO_2インキュベータを用いることにより、特性遠赤外線の癌細胞に対する効果だけを純粋に科学的に解明することが可能になり、その結果遠赤外線の効果がATF3遺伝子の発現により引き起こされる事を証明したことにある。この装置を用いた研究は世界に例はなく独創的で、より正確な成果を導き出すことができる。従来からの遠赤外線分野では表現形に現れる効果のみについて議論が行われてきたが、本研究成果を利用すれば、科学的根拠に裏付けられたエビデンスに基づいた議論と開発を行うことができる。現在、人体に対する遠赤外線ビジネスは温熱ヒーターと健康グッズ関連が主であるが、効果についての具体的な科学的裏付けがされていないものがほとんどである。今後、本研究で証明される科学的根拠に基づく事により、健康グッズのみならず、医療分野、特に代替医療分野において遠赤外線関連事業の大幅な躍進が期待され、大きな産業創出に繋がる可能性がある。本研究では特性遠赤外線CO_2インキュベーター(37±0.5°C)及び動物飼育装置(2527°C)を用いて、ヒトの舌癌、歯肉癌、外陰部癌、肺癌、肝臓癌、乳癌細胞に対する遠赤外線の影響について研究を行い、癌細胞の増殖抑制効果とそのメカニズムを明らかにしてきた。更に、マイクアレー法を用いて、遠赤外線に反応する遺伝子の発現を解析した。この結果から、遠赤外線により強く増殖が抑制される細胞に共通の遺伝子がATF3であることを見いだした。そこで、本年度はATF3遺伝子を組み込んだプラスミドを外陰部癌A431、舌癌HSC3、歯肉癌Sa3細胞に導入して過剰発現細胞を作製し、増殖活性への影響について解析した。その結果、全てのATF3遺伝子組み替え癌細胞で増殖が抑制されることが明らかになり、舌癌HSC3と歯肉癌Sa3細胞で細胞の膨潤変化が認められた。また、siRNA法を用いてATF3遺伝子の発現を抑制して、遠赤外線が増殖に与える影響を解析した。その結果、舌癌HSC3細胞に関して、遠赤外線による増殖抑制効果は阻害されることが明らかになった。これらの結果は遠赤外線が癌細胞の増殖を抑制する作用機構の重要な起点にATF3が関与していることを示唆している。つまり、細胞には遠赤外線に対するレセプターが存在して、ATF3がその伝達因子である可能性が高い事を示している。従来から低温での遠赤外線の効果はその実体が明らかにされていなかったが、本研究では、遠赤外線のような弱い物理エネルギーの作用もATF3が関与するレセプターを介して確実な作用として引き起こされる事が初めて明らかにされ、非常に画期的で重要な意義を有している。この発見により、将来的には遠赤外線効果をもたらす薬剤の開発や遠赤外線効果の臨床応用が可能になるものと考えられる。
オートファジー(自食作用)誘導活性の測定法の開発に関する研究

本研究では、様々な細胞や組織におけるバルクタンパク質分解活性を測定する目的で、オートファジー現象に必須なタンパク質であるLC3(microtubnle associate protein 1 light chain3)に注目し、その測定手段の開発を行った。このため、シグナルペプチドとヒスチジン-タグあるいはSタグ(Sペプチドは膵臓リボヌクレアーゼ由来のS-Proteinと高い親和性で結合する)をN末端に、GFPをC末端に付加したヒトLC3(Hisタグ-LC3-GFPあるいはS-タグ-LC3-GFP)キメラタンパク質をコードするDNAを作製した。これをバキュロウイルス-昆虫細胞(fs-9)に発現し、培養上清からニッケルあるいはS-proteinカラムを用いて同タンパク質を精製した。細胞に発現されたLC3は、C末端の5アミノ酸残基がApg4により切断され、その末端にGlyを有する細胞質型のLC3-Iとなる。オートファジーが誘導されると、このGlyにリン脂質が付加され、膜結合型のLC3-IIとなる。本キメラタンパク質を基質として、オートファジーが誘導される条件で培養したPC12細胞の細胞質成分と反応したところ、Sタグキメラタンパク質は、LC3-IおよびLC3-IIに変換されることが分かった。また、この反応が正確に起こっているかを調べるため、LC3の切断部位のGlyをAlaに置換したキメラタンパ質を作製して検討したところ、全く変換が進行しないことが分かり、Sタグ-キメラタンパク質はオートファジー活性の測定に応用できることが分かった。現在、各組織でオートファジー活性の測定をするために十分な量のリコンビナントタンパク質を作製すると共に、シグナルペプチドを持たない本キメラタンパク質をPC12細胞に発現して、細胞内でLC3-Iから-IIへの変換が生じるかも検討している。
神経伝達物質による軸索輸送の制御機構と細胞内セカンドメッセンジャーの関係

近年軸索輸送に関する研究は、コンピュータ方式によるビデオ増感微分干渉顕微鏡の開発により急速に進歩を遂げている。ことに軸索輸送の生化学に関する研究の発展は著しい。しかし培養神経細胞を用いて、生理的条件下において、軸索輸送の制御機構についての詳細な検討は、一般にされていない。上記顕微鏡を用いて約1万倍の倍率で、軸索輸送を直接観察しながら実験を行ってきた結果、前々年度単離培養した交感神経細胞にアセチルコリン(ACh)を投与し、軸索輸送の、速度、数量とも減少する、可逆的抑制が起り、この現象にはムスカリンリセプターが関与しGi蛋白をセカンドメッセンジャーにして起ることをつきとめ報告した(Bain Research,1992年)(Biomedical Research, 1991年)。その後軸索輸送の促進因子に関する研究を行い、同細胞を用いた場合アドレナリンの投与により軸索輸送の速度、数量共に増加が認められ、詳細に検討した結果、この現象はbeta2リセプターを介し、アデニル酸シクラーゼを活性化しcAMPの増加により引き起こされることを発見報告した(Bain Research,1994 in press)。以上の結果より軸索輸送の制御機構には、神経伝達物質が関与し、各々のリセプターお介し、夫々のG蛋白を活性化した後cAMPの増域により行われることがほぼ明らかとなった。更に現在、神経細胞内のリセプターの局在と軸索輸送の制御機構の関連を研究するためにマイクロマニピュレータとインジェクターを上記顕微鏡に接続し局所に薬物投与を行った時の軸索輸送の変化即ち、神経細胞の細胞体、神経線維、成長錐の各部位ごとにACh,アドレナリンを投与し観察を行っている。また、並行して免疫組織化学的手法を用いリセプターの同定と神経細胞内における局在についても現在検討中である。来年度は、更に進んで軸索輸送の制御機構について研究を推進する予定である。
巨核球系細胞の増殖・分化分子機構に関する研究

我々は巨核球系細胞の分化にはTPOによるRasのシグナルの活性化が関与することを報告してきた。Rasの活性化は一般には細胞増殖を誘導するが、Rasによって成熟巨核球への分化が誘導されるには、どのような分子の機能が必要であるのか検討を行った。また、巨核球の多倍体化機構についても研究を行った。赤巨核球系細胞株K562、F-36Pに活性型Rasを発現させると成熟巨核球への分化が誘導された。一方、骨髄系細胞株32Dでは活性型Rasの発現を誘導しても巨核球への分化は誘導されなかった。しかし、32Dに赤巨核球系統の特異的な転写因子GATA-1を導入すると、32Dの系統は赤巨核球系へと変化し、活性型Rasに反応して成熟巨核球へと分化するようになった。この際、GATA-1は転写因子として機能するのみでなく、骨髄系特異的転写因子PU.1やc-mybの機能を阻害することにより、Rasによる巨核球への分化誘導を支持すると考えられた。AIM-1はAuroraファミリーに属するセリンスレオニンキナーゼであり、G2/M期特異的に発現し微小管機能を制御する。巨核球の多倍体化におけるAIM-1の機能を検討するために、正常巨核球や各種の巨核系細胞株が多倍体化する際のAIM-1の発現変化を検討した。その結果、いずれの細胞においても多倍体化の過程ではAIM-1の発現は持続性に低下した。K562をTPAで処理するとAIM-1の発現低下と共に多倍体化が誘導されるが、この際、野生型AIM-1を発現させるとTPAによる多倍体化が阻害された。また、K562、CMKにドミナントネガティブ型のAIM-1を誘導的に発現させたところ、通常の培養条件下でも多倍体化が誘導された。これらの結果から、巨核球の多倍体化にはAIM-1の発現が持続的に低下することが必要かつ十分であると考えられた。
二国間経済連携協定に基づく外国人看護師の受入れ―摩擦と共生

(1)二国間経済連携協定に基づき来日するインドネシア人(第11陣)、フィリピン人(第10陣)、ベトナム人(第5陣)看護師・介護福祉士の調査:看護師・介護福祉士候補者を送り出す、二国間経済連携協定締結各国において、渡日前オリエンテーションの際に、来日動機などを設問した調査票を配布した。この結果、前年度までの社会的属性に関する傾向はおおむね共通していることが明らかになった。(2)本申請研究は、研究代表者および分担者の業績の蓄積に伴い、様々なリサーチネットワークを形成しつつある。このため、単にEPAに基づく看護師・介護福祉士の受け入れに研究対象を限定するのではなく、そこから派生した研究課題にも積極的に取り組んでいる。そしてさらに他の競争的資金などの獲得を通して、より研究の内容が多様化している。(例:EPA帰国者の調査など)このため、本助成研究は、三菱財団ならびに東アジアアセアン経済センターなど、他機関からの助成金とマッチングファンドで運営されている。(3)これまでの研究成果発表について、本申請研究最終年度に当たる平成30年度は、これまでの研究業績の発表を中心に取り組んだ。研究分担者らは、それぞれ国内外の学会の場において、招待講演などを行い、研究成果の公表に努めた。また、本研究のデータは、これらを一般学術書として取りまとめるための出版助成の企画書作成のためにも用いられ、りそなアジア・オセアニア財団による出版助成が決定した。本企画の出版は2020年3月となる見込みである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度には、以下の研究に着手し、結果を得た。1.経済連携協定に基づき、来日するフィリピン人、インドネシア人、ベトナム人看護師・介護福祉士候補者の調査平成26年度に入国した、フィリピン人(第6陣)、インドネシア人(第7陣)、ベトナム人(第1陣)に対し、それぞれの母語に翻訳した同一の調査票(属性・来日動機・抑うつ尺度等)を用いて調査を行った。属性や来日動機については、国ごとに、分布に差がみられることが明らかになった。また、同一国籍の看護師候補者・介護福祉士候補者の間の比較を行ったところ、看護師候補者に比べ、介護福祉士候補者は、自分が日本で行う仕事についてよく理解していない人が、インドネシア人とベトナム人で多い傾向にあった。フィリピン人では、職種別に大きな差は見られなかった。また多変量解析の結果、フィリピン人候補者には抑うつ度を規定するモデルの適合度が高い反面、インドネシア人、ベトナム人においては適合度が低いことが明らかになった。これらのことから、国別に、抑うつ度の構造が異なることが示唆された。2.これまでの研究の成果発表1.の調査の前に行っている調査の成果を踏まえ、平成26年度の調査結果を分析し、国内外の各学会のシンポジウムやラウンドテーブルディスカッションを企画した。シンポジウムやラウンドテーブルディスカッションには、共同研究者のみならず、広く一般からの発表を公募し、国境を越える医療人材に関する調査研究を日本から世界に発信することに努めた。(1)二国間経済連携協定に基づき来日するフィリピン人、インドネシア人、ベトナム人看護師・介護福祉士候補者の調査フィリピン(7陣)、インドネシア(8陣)、ベトナム(2陣)各国において、渡日前に行われるオリエンテーションにて、調査の意図を説明し、自由意思に基づく研究参加を募った。ベースライン調査は配票調査にて行った。その結果、フィリピン人、インドネシア人については、「出稼ぎ傾向」が先陣に比べてますます強くなった一方、ベトナムについては、まだそれほど顕著な「出稼ぎ傾向」は見られないが、渡日者の出身地が、北部集中だった昨年に比べ、全国(ことにベトナム南部地方)に広まったことが特徴的であった。なお、本年は、ベースライン調査の他、フォローアップ調査のための打合せ及び翻訳等の準備を行った。(2)これまでの研究成果発表国内外の学会・研究会等において、これまでの研究成果を論文発表したほか、国内(長崎大学看護学同窓会、千葉大学、日本社会学会等)、国外の研究者(ベトナム看護協会、台湾大学)との情報交換を行った。また、新たに老年医学関連の学会(International Congress of Gerontology and Geriatric Medicine)や国内におけるエスニックグループ(在日コリアン)のケアワーカーの団体における勉強会にて、本研究の知見を発表するなど、より多面的な領域での社会的還元を行った。外国人に対する調査は順調に行われている。また、受け入れ施設に対する研究の論文発表も行った。(1)二国間経済連携協定に基づき来日するインドネシア人(第9陣)、フィリピン人(第8陣)、ベトナム人(第3陣)看護師・介護福祉士の調査看護師・介護福祉士候補者を送り出す二国間経済連携協定締結各国において、渡日前オリエンテーションの際に、ベースライン調査の意図を説明し、自由意思にて研究協力を募った。その結果、3か国とも、入国する看護師・介護福祉士らの傾向は前年度のそれを踏襲していた。(2)インドネシア人(第8陣)、フィリピン人(第7陣)、ベトナム人(第2陣)に対する来日後1年目のフォローアップ調査を行った。フォローアップの結果は現在分析中である。(3)これまでの研究成果発表外国人看護師・介護福祉士に関する調査は順調に行われている。論文発表・学会における口頭発表についても、順調に行われている。

(1)二国間経済連携協定に基づき来日するインドネシア人(第10陣)、フィリピン人(第9陣)、ベトナム人(第4陣)看護師・介護福祉士の調査:看護師・介護福祉士候補者を送出す二国間経済連携協定締結各国において、渡日前オリエンテーションの際に、ベースライン調査の意図を説明し、自由意思にて調査協力を募った。調査の結果、本年度の対象者は、前年度と比べ、属性、来日動機に大きな変化は見られなかった。(2)インドネシア人(第9陣)、フィリピン人(第8陣)、ベトナム人(第3陣)に対するフォローアップ調査:本年度は、前年度と比べ、いずれの国とも調査回答率が低く、回収されたデータのバイアスが懸念された。(3)これまでの研究成果発表について:これまでの研究成果は、研究代表者他、研究分担者の各領域の国内外の学会において発表された。本研究は二国間経済連携協定締結各国における看護師を対象としているが、対象者の日本における業務が介護関連業務をも含んでいることから、ことに介護領域におけるわが国の研究の発展を牽引することが期待できる。介護は、介護される者及び介護者の社会的文化的価値観が反映されるため、看護・介護的アプローチと同等の比重で文化人類学的アプローチが重視される。また、昨今の介護職への技能実習生の導入の動きとあいまって、外国人人材を医療・福祉領域に動員する経済的な意義を再確認する意味で、外国人看護師の受入れを経済学的な観点から明らかにすることも試みられている。本研究は、このような意味で、外国人医療福祉人材の受入れに関する学際的なアプローチに貢献していると考える。外国人看護師・介護職に関する調査は順調に行われている。また、論文発表・学会発表においても、順調に成果公表を行っている。(1)二国間経済連携協定に基づき来日するインドネシア人(第11陣)、フィリピン人(第10陣)、ベトナム人(第5陣)看護師・介護福祉士の調査:看護師・介護福祉士候補者を送り出す、二国間経済連携協定締結各国において、渡日前オリエンテーションの際に、来日動機などを設問した調査票を配布した。この結果、前年度までの社会的属性に関する傾向はおおむね共通していることが明らかになった。(2)本申請研究は、研究代表者および分担者の業績の蓄積に伴い、様々なリサーチネットワークを形成しつつある。このため、単にEPAに基づく看護師・介護福祉士の受け入れに研究対象を限定するのではなく、そこから派生した研究課題にも積極的に取り組んでいる。そしてさらに他の競争的資金などの獲得を通して、より研究の内容が多様化している。(例:EPA帰国者の調査など)このため、本助成研究は、三菱財団ならびに東アジアアセアン経済センターなど、他機関からの助成金とマッチングファンドで運営されている。(3)これまでの研究成果発表について、本申請研究最終年度に当たる平成30年度は、これまでの研究業績の発表を中心に取り組んだ。研究分担者らは、それぞれ国内外の学会の場において、招待講演などを行い、研究成果の公表に努めた。
プロテオグリカン型チロシンホスファターゼPTPζの糖鎖機能の解析

PTPζは脳特異的に発現している受容体型タンパク質チロシンホスファターゼであり、コンドロイチン硫酸プロテグリカンとして生合成される。我々はすでに、ヘパリン結合性成長因子であるプレイオトロフィン(PTN)がPTPζに結合することおよび、この両者の結合により大脳神経細胞の細胞移動が誘導されることを明らかにしている。本年度は、さらにPTNと約50%のアミノ酸配列の相同性を示すミッドカイン(MK)がPTPζに結合することを明らかにした。MKはPTPζに対して、PTNと同様の高親和性(Kd=0.5nM)と低親和性(Kd=3nM)の結合を示し、PTNとほぼ同様の神経細胞移動誘導活性を示す。PTPζ-MK(PTN)間の結合とMK(PTN)により誘導される神経細胞移動は、コンドロイチン硫酸により強く阻害される。このことは、PTPζの情報伝達に本分子のコンドロイチン硫酸部分が重要な役割を果たしていることを示唆している。そこで、いくつかのMKミュータントを用いて、MK-PTPζ間結合の詳細を解析した。その結果、MK分子内に二ヶ所存在する塩基性アミノ酸クラスター(クラスターIとII)の内、クラスターIがPTPζのコンドロイチン硫酸と相互作用することにより、両者間の高親和性結合が可能になることが明らかになった。また、この相互作用がMKの神経細胞移動誘導活性にも必須であることが明らかになった。このことは、コンドロイチン硫酸が成長因子の細胞情報伝達に重要な役割を果たしていることを示している。
顎顔面形態の人種間比較による日本人睡眠時無呼吸症候群のリスク要因解明とその意義

閉塞性睡眠時無呼吸症候群(Obstructive Sleep Apnea Syndrome ; OSAS)では健常者に比較し、上気道の解剖学的バランス(上下顎の大きさに対する舌の大きさ)が崩れ、上下顎の大きさに対し舌の大きさが相対的に大きい状態となっている。本研究では、日本人OSASでは白人OSASに比較し、小下顎が主因で解剖学的バランスが崩れているという仮説を検証した。その結果、当初の仮説と異なり日本人OSASが白人OSASに比較して小下顎傾向を有するというエビデンスは得られず、さらに、両人種の解剖学的バランスに有意差はみられなかった。以上より、OSASにおいて解剖学的バランスが崩れている点は人種を問わず一致してみられる現象であり、さらにこのバランスが同程度崩れている点は、OSASの発症率が両人種でほぼ同じである理由を一部説明しうると考えられた。本研究の目的は、日本人とコーカソイドの閉塞性睡眠時無呼吸症候群(Obstructive Sleep Apnea Syndrome ; OSAS)患者の顎顔面形態比較により、日本人OSASに特徴的なリスク要因を解明し、その要因に基づくOSASスクリーニング指標を立案することである。21年度当初に、海外研究協力機関であるブリティッシュコロンビア大学(UBC ;カナダ)の共同研究者との間でスタートアップミーティングを開催し、双方の研究機関において日本人およびコーカソイドOSAS症例の基礎資料の確認作業、有効症例の選別を開始した。個々のOSAS症例に対し、(ア)患者基礎データ(年齢、性別、肥満度、無呼吸低呼吸指数、その他特記事項)、(イ)セファログラム解析データ、(ウ)治療と予後に関する情報、の3点につきデータベース化をはかった。コーカソイド有効症例のInclusion criteriaは(i)コーカソイド、(ii)終夜ポリグラフ検査にてOSASと診断された患者、(iii)カルテ・および患者背景が同定できる記録、(iv)セファログラムを有する者とし、Exclusion criteriaは(i)上記資料の不十分な症例、(ii)他人種との混血症例、(iii)セファログラムの解像度が悪い、(iv)アデノイド・扁桃肥大がセファログラム上でみられる者とした。また、Inclusion/Exclusion criteriaを日本人症例であること以外はコーカソイドと同じとし、日本人OSAS資料の収集(神経研究所,東京)とデータベース化も開始した。本年度末までに現地調査、サンプル抽出を終了する予定であったが、H1N1インフルエンザ流行により、渡航自粛が生じたこと、ならびに海外研究協力者の都合により当初の計画とおり研究に参画することが困難となり、また代替者確保のために、6ヵ月の遅延が生じた。本研究の目的は、日本人とコーカソイドの閉塞性睡眠時無呼吸症候群(Obstructive Sleep Apnea Syndrome;OSAS)患者の顎顔面形態比較により、日本人OSASに特徴的なリスク要因を解明し、その要因に基づくOSASスクリーニング指標を立案することである。22年度当初に、海外研究協力機関であるブリティッシュコロンビア大学(UBC;カナダ)の共同研究者と中間ミーティングを開催し、日本人およびコーカソイドOSAS有効症例のサンプリング状況や中間結果について協議・確認を行った。21年度に引き続き、それぞれの人種のOSAS症例の(ア)患者基礎データ(年齢、性別、肥満度、無呼吸低呼吸指数、その他特記事項)、(イ)セファログラム解析データ、(ウ)治療と予後に関する情報、の3点につきデータベース化をUBCおよび神経研究所において進める一方で、(イ)セファログラム分析を開始した。研究協力者によって行われたセファログラムトレースの有効性を研究代表者と1名の連携研究者が確認後、開発したソフトウェアを用いて別の研究協力者がセファログラム解析を行い、その結果をさらに別の研究協力者がデータベースへ入力するという流れを確立し、データベースを構築した。現時点では、(1)日本人OSASがコーカソイドOSASに比較して小下顎であるとはいえないこと、(2)人種に関わらず解剖学的バランス(上下顎の大きさに対する舌の大きさ)に不調和がみられることが明らかとなり、次年度も引き続き調査を継続する。21年度に生じたH1N1インフルエンザ流行による渡航自粛と、海外研究協力者の代替者確保のために6ヵ月の遅延は、本年度の活動により十分に取り戻すことができた。23年度当初に、海外研究協力機関であるブリティッシュコロンビア大学(UBC;カナダ)の共同研究者と中間ミーティングを6月のアメリカ睡眠歯科学会時に開催し、日本人およびコーカソイドOSAS有効症例のデータ解析状況や中間結果について協議・確認を行った。

その結果、(1)日本人OSASがコーカソイドOSASに比較して小下顎であるとはいえないこと、(2)人種に関わらず解剖学的バランス(上下顎の大きさに対する舌の大きさ)に不調和がみられることが明らかとなった。さらに、これらの新規的治知見を、2011年10月に開催された国際学術会議Worldslep2011にて報告した。ブリティッシュコロンビア大学側からProf.Alan LoweおよびAssist.Prof.Fernanda Almeidaを、さらに本研究分野に明るい生理学者であるProf.John Remmersを演者として招聘し、神経研究所が主催した研究成果報告会では、国内外の研究者を交え意見交換を重ね、今後の研究展開について十分なディスカッションができた。以降は主に、得られた知見に基づく学術論文作成に関する討議をブリテイッシュコロンビア側とインターネットを用いて行ってきた。また、これまでに独自に作成使用してきたレントゲン解析ソフトに追加機能を付与することでOSAS臨床における応用が容易となることも明らかとなり、この方面での改良も重ねた。
遷移金属酸化物の光磁気機械機能のマグネトロンスパッタリング法によるデバイス化

マンガン酸化物Pr_<0.65>Ca_<0.35>MnO_3において、低温で近赤外線照射時における光誘起磁性(光-磁気機能)と光電荷移動(光-機械機能)を見出した。これを基に光磁気機械素子の実現をめざした。さらに、室温での同様の機能を示す物質探索を行い、(1)クロム酸化物Cr_2O_3と(2)コバルト酸化物Y_<0.33>Sr_<0.67>CoO_3をターゲット物質とした。機能の探索、機構の解明、薄膜化を行い、室温で作動する光磁気機械素子の実現をめざした。(1)クロム酸化物Cr_2O_3粉末試料において電子スピン共鳴とSQUID磁束計により、パルス近赤外線レーザ照射時の光磁気機械特性を調べた。非光照射時は、磁化の温度特性はT_N=308Kで反強磁性転移を示す。光照射時は、室温付近(300K)で電子スピン共鳴の大幅な増大を示し、T_N以下の温度領域で熱活性型の温度依存に従う。この光誘起磁性は可逆であり光照射停止時に消失する。(口頭発表、米物理学会)(2)クロム酸化物Cr_2O_3薄膜の作成と評価を行った。最初に製膜条件の知見を得るためにゾルゲル法で製膜を行った。この知見を基に独自に設計製作したRFマグネトロンスパッタ装置を用いて製膜を行った。ターゲットと基板の配置を互いに直角に配置するオフアクシススパッタ配置を採用。基板種類、基板温度、ソース出力の条件を変え製膜を試みた。この結果ソース出力を下げることによって良質な薄膜が得られることがわかった。薄膜化で基板と試料間の格子ひずみによりT_Nが高温側にシフトした。(3)コバルト酸化物Y_<0.33>Sr_<0.67>CoO_3粉末試料の作成を行った。SQUID磁束計による磁化率測定の結果、260Kにキューリ点(常磁性金属-ドメインを持つ強磁性金属)を持つことが判明すると共に、磁場中冷却時に210Kにおいて奇妙な磁化の変化を見出した。これは高スピン(S=2)-中間スピン(S=2)転移によるものと思われ、デバイス化への期待が持たれる。製膜条件の最適化超機能集積デバイスへの応用をめざし、Pro_<0.65>Ca_<0.35>MnO_3粉末試料にて電子スピン共鳴(ESR)と粉末X線回折を用いて発見した特異な光照射効果の薄膜での実現のために、ターゲットとほぼ同組成かつ安価に製膜が可能なマグネトロンスパッタリング法による本物質の薄膜化を進めてきた。しかし、薄膜では製膜パラメータの違いによる酸素欠損や組成のずれ、サンプルと基板の格子不整合等により、電荷整列相の形成や光照射効果が抑圧され易い。そこで、基板と薄膜の格子定数の違いにより生じる応力効果、基板温度、蒸着雰囲気、膜厚の製膜条件の最適化を行った。その結果、基板はSrTiO_3、基板温度は850°C、蒸着雰囲気はアルゴン:酸素=1:1、膜厚は約8000Åの条件下で製膜を行ったところ、c軸配向した良質の薄膜が得られ、電気抵抗の温度依存性から光照射効果において重要な働きしている電荷整列相の出現が確認された。新たな光機能性の創出新たな光機能性の創出をめざし、高温超電導材料と同系のペロブスカイトやスピネル型結晶構造をとる酸化物の探索・合成を試みた。これまでの報告の中から、室温付近で磁気転移を示し、低温で磁極の反転を示す物質を探索して物質合成と近赤外線レーザー光照射下での磁性を系統的に調べた。その結果261Kに傾角反強磁性転移を示す、ペロブスカイト型酸化物La_<0.5>Pr_<0.5>CrO_3の多結晶体が、室温で非常に大きな光誘起磁性をもつことをESRから発見した(第23回低温物理学国際会議、'02年8月、広島にて発表)。本光誘起磁性は光照射に対して可逆である。さらに、本光敏感磁性は、LaとPrの組成に強く依存することを見出した(米材料学会講演会、'02年12月、米国ボストンにて発表)。本光誘起磁性は強磁性であり、単なる光によって励起されるキャリアよる現象ではないと考えている。本現象は近赤外線光照射のオン・オフに対して、常磁性・強磁性や構造伸縮のスイッチが可能な可能性があり、新規な超機能集積デバイスへの応用が期待できる。マンガン酸化物Pr_<0.65>Ca_<0.35>MnO_3において、近赤外線レーザ照射時における光誘起磁性(光-磁気機能)と光電荷移動(光-機械機能)を見出した。これを基に高感度な近光磁気機械素子の実現をめざし、(1)本物質の薄膜化、(2)光磁気機械機構の解明、(3)室温での同様の光磁気機械機能を示す物質の探索を行った。(1)独自に設計製作したRFマグネトロンスパッタ装置を用いて製膜を行った。ターゲットと基板の配置を互いに鉛直または直角に配置する、オンおよびオフアクシススパッタ配置を軸に、種々の条件で製膜を試みた。オンアクシスではCaの少ないPrMnO_

3薄膜が、オフアクシスでは粉末試料と同組成のPr_<0.65>Ca_<0.35>MnO_3薄膜が得られることがEPMA測定から確認された。酸素アニールによる膜質改善がX線回折から確認された。(口頭発表、米物理学会、モントリオール・カナダ、2004年3月)(2)電子スピン共鳴とSQUID磁束計により、パルス近赤外線レーザ照射時の光磁気機械特性を調べた。非光照射時は、磁化の温度特性はPr_<0.65>Ca_<0.35>MnO_3薄膜はバルクと同等な性質を示し、PrMnO_3薄膜では、反強磁性転移温度の低下が観測され、低温で傾角反強磁性になっていると推定した。一方光照射時には、傾角磁性が光電荷移動により、PrMnO_3薄膜では、3価の同種スピンの光整列により強磁性転移が誘起され、Pr_<1-x>Ca_xMnO_3薄膜では3価と4価の交替整列にもとづく異種スピンの光整列によって強磁性が誘起されると結論付けた。(口頭発表、米物理学会)、(口頭発表、米材料学会、サンフランシスコ・米、2004年4月)(3)クロム酸化物Cr_2O_3においておけるパルス近赤外線レーザ照射時に電子スピン共鳴を用いて誘起常磁性を発見した。(口頭発表、米物理学会)マンガン酸化物Pr_<0.65>Ca_<0.35>MnO_3において、低温で近赤外線照射時における光誘起磁性(光-磁気機能)と光電荷移動(光-機械機能)を見出した。これを基に光磁気機械素子の実現をめざした。さらに、室温での同様の機能を示す物質探索を行い、(1)クロム酸化物Cr_2O_3と(2)コバルト酸化物Y_<0.33>Sr_<0.67>CoO_3をターゲット物質とした。機能の探索、機構の解明、薄膜化を行い、室温で作動する光磁気機械素子の実現をめざした。(1)クロム酸化物Cr_2O_3粉末試料において電子スピン共鳴とSQUID磁束計により、パルス近赤外線レーザ照射時の光磁気機械特性を調べた。非光照射時は、磁化の温度特性はT_N=308Kで反強磁性転移を示す。光照射時は、室温付近(300K)で電子スピン共鳴の大幅な増大を示し、T_N以下の温度領域で熱活性型の温度依存に従う。この光誘起磁性は可逆であり光照射停止時に消失する。(口頭発表、米物理学会)(2)クロム酸化物Cr_2O_3薄膜の作成と評価を行った。最初に製膜条件の知見を得るためにゾルゲル法で製膜を行った。この知見を基に独自に設計製作したRFマグネトロンスパッタ装置を用いて製膜を行った。ターゲットと基板の配置を互いに直角に配置するオフアクシススパッタ配置を採用。基板種類、基板温度、ソース出力の条件を変え製膜を試みた。この結果ソース出力を下げることによって良質な薄膜が得られることがわかった。薄膜化で基板と試料間の格子ひずみによりT_Nが高温側にシフトした。(3)コバルト酸化物Y_<0.33>Sr_<0.67>CoO_3粉末試料の作成を行った。SQUID磁束計による磁化率測定の結果、260Kにキューリ点(常磁性金属-ドメインを持つ強磁性金属)を持つことが判明すると共に、磁場中冷却時に210Kにおいて奇妙な磁化の変化を見出した。これは高スピン(S=2)-中間スピン(S=2)転移によるものと思われ、デバイス化への期待が持たれる。
神経細胞間で機能する新しい分泌性C1qファミリー分子群の解析

補体Clqの球状ドメイン(gClq)を磯能ドメインとして持つClq/TNFスーパーファミリーが、シグナル分子や細胞外マトリックス分子として細胞外環境において非常に多彩な生理機能に関与することが近年注目を集めている。一方、Clq/TNFスーパーファミリーの中には脳内に主に発現するCblnファミリーとClq1ファミリーが存在するが、これらの分子の生理機能についてはほとんど分かっていない。私たちはこれまでにCblnファミリーのうちCbln1分子が、小脳顆粒細胞-プルキンエ細胞シナプスにおいて、シナプスの接着性と可塑性を制御することを発見した。Cbln1は海馬歯状回に線維を送る嗅内皮質にも発現し、他のメンバー分子Cbln2やCbln4も海馬や脳内の各部位に発現していることから、他の脳部位においてもCblnファミリーがシナプス形態調節分子として機能している可能性がある(Eur J Neurosci,in press)。今年度はClq1ファミリー分子群(Clql1-Clql4)の解析を進めた。Clql1は小脳登上線維の起始核である下オリーブ核に特異的に発現し、Clql2とClql3分子は海馬歯状回の顆粒細胞に発達期および成熟後も共発現する。これらの分子は何れもCblnファミリーと同様に同種・異種分子間にて多量体を形成して分泌されることを見いだした(Eur J Neurosci,2010)。これらのことからClqlファミリーもCblnファミリーと同様に、発達時や成熟後の脳においてシナプス機能に関与している可能性が示唆された。補体Clqの球状ドメイン(gClq)を機能ドメインとして持つClq/TNFスーパーファミリーが、シグナル分子や細胞外マトリックス分子として細胞外環境において非常に多彩な生理機能に関与することが近年注目を集めている。一方、Clq/TNFスーパーファミリーの中には脳内に主に発現するCblnファミリーとClqlファミリーが存在するが、これらの分子の生理機能についてはほとんど分かっていない。私たちはこれまでにCblnファミリーのうちCbln1分子が、小脳顆粒細胞-プルキンエ細胞シナプスにおいて、シナプスの接着性と可塑性を制御することを世界に先駆けて発見した(Nature Neurosci, '05)。さらにCblnlは海馬歯状回に線維を送る嗅内皮質にも発現しており、他のメンバー分子Cbln2やCbln4も海馬や脳内の各部位に発現していることを明らかにし、Cblnファミリーがシナプス形態調節分子として機能している可能性を提唱してきた(Eur J Neurosci, '06, '07)。さらに、Clqlファミリー分子群(Clql1-clql4)も神経細胞から分泌され、ヘテロ多量体を形成すること、それぞれ異なった脳部位に特異的に発現するが、clql2とClql3分子は海馬歯状回の顆粒細胞に共発現することを見いだした(論文準備中)。これらのことから、Clq1ファミリーもCblnファミリーと同様に発達時や成熟後の脳においてシナプス形成と維持過程に関与している可能性がある。
自立型ナノシステムとしてのアクチン細胞骨格の細胞周期に伴う構造変換のメカニズム

細胞質分裂の解析に適したモデル生物である分裂酵母を用いて、その収縮環形成におけるアクチン細胞骨格の制御機構について解析を進めた。特に、分裂期における細胞中央領域の細胞膜直下で進行するアクチン重合のしくみと、その結果重合したアクチン繊維がリング状構造にまとめられるかについて、Rng2の機能解析を行った。これまでに、Rng2にはアクチン束化活性があることが予測されており、実際にその活性を試験管内で詳細に調べることに成功した。さらに、予期していなかったことだが、Rng2にはアクチン重合促進活性があることを発見した。このRng2によるアクチン重合活性は、プロフィリンと結合したアクチンにおいても誘導することができた。しかし、その誘導活性はフォルミンよりも弱かった。フォルミンはアクチン繊維の+端をキャップして重合を促すのだが、Rng2にはそのようなキャッピング活性がないことから、アクチン繊維側面に結合して重合核を安定化する可能性が伺えた。このことから、細胞内ではアクチン繊維の+端からの重合はフォルミンが主に行い、Rng2はアクチンの重合部位をノードとよばれる構造体に固定し、さらには束化することが考えられた。変異株におけるアクチン細胞骨格の観察から、このようなRng2の働きは支持された。さらに、rng2変異株では収縮環におけるミオシンの分布が不均一になることが多々見受けられた。おそらく、Rng2は、アクチンを重合すると同時にリング構造にまとめあげる役割を担う可能性があるのだろう。真核生物に普遍的に発現するアクチンは、その単量体の重合反応や、その結果生じるアクチシ繊維がミオシンと相互作用することで、細胞の形態形成や分裂、そして細胞内の物質運搬に必要な原動力を発生する。細胞内におけるアクチン重合の誘導を時空間的に制御する分子として、Arp2/3複合体やフォルミンの存在が知られている。一方、既存のアクチン繊維は、ADF/cofilinなどのアクチン脱重合蛋白質の働きにより再構成されている。本研究では、アクチン細胞骨格の細胞内再編成機構について解析するために、シンプルなアクチン細胞骨格をもっ分裂酵母Schizosaccharomyces.pombeを研究材料に用いた。この細胞では、細胞端や分裂面ではエンドサイトーシスに働くアクチンパッチがみられる。私は、分裂酵母のゲノム情報を検索して、アクチン結合性を保有する可能性が期待できるORFの局在観察から、アクチンパッチの新奇の構成蛋白質AdfXを発見した。AdfXはADF/cofilinと類似のアミノ酸配列から構成される。興味深いことにAdfXの過剰発現細胞では、アクチンパッチが特異的に消失した。この細胞では、アクチンケーブルやアクチンリングは存在していた。リコンビナントタンパク質を用いた解析から、AdfXはArp2/3複合体の活性を抑制することが判明した。このAdfXの生化学的性質は、遺伝子変異株を用いた解析結果からも支持された。一般的なADF/cofilinはアクチンに対して作用するが、AdDXはアクチンに類似したArp2/3複合体に結合して活性を制御する。AdfXに相当する遺伝子は粘菌や酵母・菌類、および動物にのみ存在するようである。おそらく、進化的にこれらの先祖が植物や他の原生生物などと分岐する時点を起源にして、AdfXはADF/cofilinから派生した新たなアクチン細胞骨格制御因子であることが考えられた。
これからの国際的感染症に備える～グローバル人材の健康と発生時危機管理体制の構築～

〇当該年度も、7月豪雨災害にて久留米も浸水し避難所開設された。幸い二次災害には至っていないが、一昨年と連続して被災しており、発災後の公衆衛生活動においては、備えとしてネットワークの必要性を認め、行政(保健所)、大学病院および中規模病院(実際に浸水した病院)との学習会およびワークショップを開催した。以前の科研研究課題で完成したガイドラインを普及。〇今後民主共和国においては2018年も継続してエボラ出血熱はアウトブレイクを認めた。国際的なパンデミック対策は、パンデミックが起るごとに改善されてきているものの、ウイルスの発見から40年以上経過しているエボラ出血熱においては、効果的な治療薬やワクチンの実用化には至っていない。学会での情報収集および先行研究の報告をまとめると、そうした状況での医療・ケアの介入への対応の為、エボラウイルス感染症に対応するための防護具の着脱訓練やシステムの確立、より精度の高い防護具の開発が進んでいる。しかしながら、システムや防護具の複雑さ、リスクの高さから、絶対的な安定性には至っていない。N95マスクにおいては、フィットマスクによる漏れ率調査や、教育効果、種類による比較検討、慌てた状況での課題等も発表され、一定の安全性が確保されている。しかしながら、防護具が人の身体、生理、疲労、手中力などにどのように影響するかについては報告がなく、今後は実験的に検証する必要がある。また、実験においては環境の影響の大きさが推測されるため、リアルなシステム開発のために、実際に職務に従事された医療者へのヒアリングなどによる環境条件等の実態調査が必要と考える。1.役職上の多忙さに加え、2017年、2018年と連続した北部九州豪雨災害の為、支援活動を継続している為。2.前研究課題は、「災害をめぐる感染症危機管理に向けた包括的支援プログラムの構築」であり、被災地・避難所における公衆衛生活動の実践は重要であった。3.久留米は過去昭和28年にも筑後川の氾濫で多くの死者を出しており、連続する被災から、備えとしてのネットワーク構築の必要性が急務となった。オリジナルに作成した災害時避難所における公衆衛生活動のガイドラインの普及も兼ねて、行政・大学・中規模病院へネットワークを構築するための学習会を開催しているため。上記理由により、学会参加による情報収集等に留まっている。1.検疫所の視察を行い、実際のエボラウイルスに対する防護具着脱法を検証する。実験的に医療者の安全性が確保できるように、身体的影響、疲労度や集中力、ストレスについても検証する。2.実際エボラ病への対応に従事された医療者へのヒアリングを実施し、安全なシステムについて検証する。3.N95マスクについても、フィットテストと同時に、人への影響について検証する。【背景】2014年の西アフリカでのエボラウイルス病の大流行では世界中で一万人以上が死亡し、看護師など医療従事者の感染と言う深刻な問題が発生している。交通機関の発達によりグローバル感染症への危機管理が一層重要になるなか、新たな一類感染症用個人防護具の着脱手順が公表されたが、その手順のエビデンスとなる報告は見当たらない。【目的】今回WHOとCDCが提唱する手順を基に2つの防護具着脱手順を考案し、皮膚への汚染と身体・心理面への影響について調査を進めるためのパイロットスタディーとして実験的調査を行った。【方法】着用法は2つの手順ともに指示兼観察者(以下介助者)を設け、1WHO変法はフェイスシールドをヘッドカバーの内側に装着、CDC変法は外側に装着、2WHO変法はつなぎスーツと手袋を別々に外し、CDC変法は一緒に外す、3WHO変法は袖なしエプロン、CDC変法は長袖エプロンを使用するという点が異なる。【結果】対象は看護大学生18名で、男性2名、女性16名、年齢は20.1±1.4歳。室温22.2±0.8°C、湿度54.3±5.6%。CDC変法とWHO変法の防護具着脱後の皮膚汚染は0.3(-0.41.0)個と少なく、差はなかった。生体反応の変化は、ともに生理的反応の範囲内であった。着衣により深部温・表面温、心拍数は共に上昇し、防護具による保温効果を認めた。表面温においては、CDC変法の方が上昇しやすい傾向を認め、エプロンの被服面積の影響が推察され、低下を予測していた酸素飽和度は変化がなかった。心理面では、POMSの「疲労」「怒り-敵意」の得点がWHO変法で高く、フードカバー内の気密性の影響が推察された。今後は、対象を看護師とし、各防護具の影響を客観的に評価する必要がある。パイロットスタディーとして看護学生を対象として2つの着脱法について検討したが、防護具毎の身体・心理・作業・疲労感等への影響について丁寧に分析する必要があり、専門職である看護師30名程度を対象とした実験に至っていない。○当該年度は、本研究と直接関連するものではないが、昨年度の朝倉・大分集中豪雨災害における被災地(避難所・仮設住宅)の公衆衛生活動およびコーディネイト等を実施した。これは、前科研テーマ「災害をめぐる感染症危機管理に向けた包括的支援プログラムの構築」での成果(避難所における感染症危機管理ガイドライン)を指標とし、被災地の避難所・仮設住宅での公衆衛生活動および支援チームの調整を行った。

一般避難所であり、限局された地域の出発災であったが、ライフラインが停止する中、78月の熱い気候にもかかわらず、今回ノロウイルスなどの感染症は発生していない。しかし、肺炎及び破傷風は発生しており、実践する被災者への教育、タイミングの把握等の課題を認め、社会生活の変化によりガイドラインが継続して追加・修正される必要性が確認された。○グローバル化に伴う感染症の問題はエボラ出血熱だけではなく、昨年度より麻疹等も認められ、感染経路別に防護具についての検証の必要性が認められる。学会での情報収集および先行研究の報告をまとめても、直接的な防護具と人への身体、生理、集中力等への影響を明らかにした報告がに認められていない。今後は、一類防護具での検証の前に、人間にとって重要な酸素と直結するN95マスク使用におけるフィット率と身体、生理、集中力、持久力等への影響について明らかにする必要があり、客観的な指標で検証できる実験調査を行う計画である。1.役職上の多忙さに加え、2017年7月の朝倉・大分における豪雨災害の支援活動を継続したため。2.前研究タイトルは「災害をめぐる感染症危機管理に向けた包括的支援プログラムの構築」であり、被災地の感染防止に向けた実践活動は貴重であった。3.被災地公衆衛生による災害支援の実際:昨年7月に発災した、朝倉・大分の豪雨災害において、被災地(一般避難所)での感染防止のための公衆衛生活動を行う。避難所の公衆衛生活動を保健師支援のもと協働する。活動に当たっては、主に本大学院修了生を主軸としたチームを形成する。発災後のPTSDへの支援の調整、災害支援ナースおよび学生ボアランティア等の活動の調整を継続する。仮設住宅における学生のボランティア活動へ継続する。〇当該年度も、7月豪雨災害にて久留米も浸水し避難所開設された。幸い二次災害には至っていないが、一昨年と連続して被災しており、発災後の公衆衛生活動においては、備えとしてネットワークの必要性を認め、行政(保健所)、大学病院および中規模病院(実際に浸水した病院)との学習会およびワークショップを開催した。以前の科研研究課題で完成したガイドラインを普及。〇今後民主共和国においては2018年も継続してエボラ出血熱はアウトブレイクを認めた。国際的なパンデミック対策は、パンデミックが起るごとに改善されてきているものの、ウイルスの発見から40年以上経過しているエボラ出血熱においては、効果的な治療薬やワクチンの実用化には至っていない。学会での情報収集および先行研究の報告をまとめると、そうした状況での医療・ケアの介入への対応の為、エボラウイルス感染症に対応するための防護具の着脱訓練やシステムの確立、より精度の高い防護具の開発が進んでいる。しかしながら、システムや防護具の複雑さ、リスクの高さから、絶対的な安定性には至っていない。N95マスクにおいては、フィットマスクによる漏れ率調査や、教育効果、種類による比較検討、慌てた状況での課題等も発表され、一定の安全性が確保されている。しかしながら、防護具が人の身体、生理、疲労、手中力などにどのように影響するかについては報告がなく、今後は実験的に検証する必要がある。また、実験においては環境の影響の大きさが推測されるため、リアルなシステム開発のために、実際に職務に従事された医療者へのヒアリングなどによる環境条件等の実態調査が必要と考える。1.役職上の多忙さに加え、2017年、2018年と連続した北部九州豪雨災害の為、支援活動を継続している為。
17-18世紀内陸アジア東部の国際秩序

本研究は、17-18世紀の中央ユーラシア東部の秩序像を描き出すため、この地域の主要勢力であった清・モンゴル・チベットの関係を検討するものである。第一に清皇帝がモンゴル諸侯に授与したザサグという地位称号の性質を明らかにし、それを通して清・モンゴル関係を再検討する。第二に、歴代ダライラマがモンゴル地域に発した文書の分析を通して、清の陰に隠れて見えにくい18世紀のモンゴル・チベット関係を明らかにする。第三に、「大ハーンのおおせ」を意味する「ジャルリグ」の用法を調査し、清・モンゴル・チベットの支配者層がこの地域の秩序像をいかなるものと認識していたのかを検討する。