hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性体ウラン化合物のフェルミ面

希土類化合物やアクチニド化合物の電子エネルギーバンド構造を効率良く、定量的に計算するために、相対論的な線形化かつ補強された平面波法を構築した。この方法を価数揺動系Laves相セリウム化合物(CeRu_2、CeCo_2、CeRh_2)に適用してエネルギーバンドを計算し、フェルミ面を決定した。その極値断面積は、測定されたド・ハ-ス-ファン・アルフェン(dHvA)効果の周波数ブランチの振る舞いを合理的に説明する。同じ方法を重い電子系ウラン化合物UPt_3に適用し、フェルミ面を導いた。dHvA効果の周波数ブランチは全体としては定性的に説明されるが、起源の不明な周波数ブランチもかなり残る。現実には、UPt_3は反強磁性的な磁気構造をもつが、バンド計算には磁気構造やスピン分極の効果は無視されており、理論と実験の不一致はこのような計算の限界を示している。次に、スピン分極効果、相対論的効果、及び軌道電流の効果を同等に取り扱うことができる新しいセルフコンシステント・バンド理論を作るための基礎を築いた。外部電磁場の中におかれた相互作用する電子系に対して、数密度、スピン密度、及び軌道電流密度を基本変数としてハミルトニアンを表し、相対論的な電流・スピン密度汎関数理論を展開した。一般化Hohenberg-Kohn定理が成り立つことを示し、次に、この定理から新しい相対論的Kohn-Sham-Dirac方程式を導いた。この一粒子方程式は、軌道電流の効果を明確に示すために、孤立した原子にふさわしい形式で表されたが、ここには、磁気的相互作用が通常のZeeman項に類似した形式で与えられ、スピン角運動量と軌道角運動量が有効磁場と結合する項として表される。結晶内電子に対しても定式化は可能であり、現在、相対論的線形化APW法を適用した新しいセルフコンシステント・バンド計算法を作成している。磁気構造をもつウラン化合物のフェルミ面を理論的に予測するためには、電子エネルギーバンド構造を、局所スピン密度近似の枠内で、スピン軌道相互作用を考慮に入れて定量的計算を行う必要がある。本年度はスタートとして、従来の相対論的APW法にいくつかの改良を加えた。従来の方法は、APW球内部の基底関数として、求めるべきエネルギーに対するDirac方程式の解を用いるので、与えられたポテンシャルに対しては非常に高い精度をもつ。しかし、局所密度近似とマフインテイン近似の枠内でも、改良すべき余地を残していた:(1)4成分波動関数の小さい成分はAPW球上で不連続である。(2)行列要素の非線形的なエネルギー依存のために、多大な計算時間がかかる。本年度完成した新しい方法では、APW球内部の基底として、予め与えた2つのエネルギーに対するDirac方程式の解が用いられており、大小の成分を連続にすることができた。また、行列要素は求めるべきエネルギーに依存しないので、通常の一般化固有値問題として解くことができる。この方法は、相対論的効果、特に、スピン軌道相互作用を摂動として取り扱うことをせずに導かれた線形バンド計算法であり、以前の方法と同程度の精度をもつことが確認された。この新しい方法の有効性を調べるために、希土類4物質(CeRh_2,LaRh_2,YbGa_2,LaAg)、アクチナイド2物質(Th,USb)に対して計算を行い、フェルミ面を決定した。Usbを除き、これらのフェルミ面は最近測定されたド・ハ-ス-ファン・アルフェン効果の実験結果を合理的に説明できたばかりでなく、未観測の重要な性質を予測している。

非コリニアー磁気構造に対する定式化と複雑な磁気構造をもつUSbに対する本格的な計算は次年度に行う。新しいタイプの超伝導体として注目されている不均質超伝導体CeRu_2の電子構造を明らかにするために、3種類のCe化合物(CeRu_2、CeCo_2、CeRh_2)のド・ハ-ス-ファン・アルフェン(dHvA)効果の測定が実験グループにより行われた。電子比熱係数、常磁性帯磁率、電気抵抗の大きさと温度変化から判断すれば、CeSn_3におけると同様に、これらの化合物の4f電子は遍歴しており、有効質量は別としても、フェルミ面は局所密度近似により良く説明できることが予想される。サンプル純度の問題から、実験ではフェルミ面の一部が観測されたのみであり、全貌は未だ明らかにされていないが、観測された範囲内では、実験的なdHvA効果ブランチの起源は、新しい線形バンド計算法に基づいた計算により、ほぼ説明された。また、代表的な重い電子系であるUPt_3に対しては、これまでいくつかのバンド計算が発表され、フェルミ面も提案されているが、どれもdHvA効果の周波数ブランチを満足に説明してない。我々は、新しい線形バンド計算法に基づいて、常磁性状態の電子構造とフェルミ面を計算したが、これまでとほぼ同様の結果を得た。代表的な重い電子系として重要な物質なので、magnetic breakdownの可能性も含めて、今後、反強磁性的な磁気構造や外部磁場のフェルミナ面に及ぼす影響などを慎重に調べる必要がある。外部磁場及び電子系の分極による磁場の下で、電子状態をセルフ-コンシステントなやり方で計算するために、遍歴的f電子モデルに基づき、電子波動関数を表現するための基底として相対論的APW法を用い、相対論的密度汎関数法により、従来のバンド計算手法の改良に着手した。次年度においては、UPt_3のフェルミ面を再検討する計画である。反強磁性的なUPt_3やUPd_2Al_3、また、強磁性的なUGe_2などのウラン化合物の新奇な物性、特に、重い電子メタ磁性遷移、非BCS超伝導の性質が全世界的に研究対象となっている。これらの磁性体における5f電子は鉄族遷移金属における3d電子のように結晶内を遍歴し、かつ磁性を担っていると考えられるが、これらの磁性体の電子構造を求めるためには、鉄族遷移金属に通常適用される局所スピン密度近似(LSDA近似)のバンド理論を適用することはできない。何故ならば、一般的にウラン化合物においてはスピン-軌道相互作用が強いので、スピンが良い量子数ではなく、LSDA近似のように各スピン状態の電子波動関数を分離して解くことができないからである。本研究では、スピン分極効果、相対論的効果、及び軌道電流の効果を同等に取り扱うことができる新しいセルフコンシステント・バンド理論を作り上げるための基礎を築いた。外部電磁場の中におかれた相互作用する電子系に対して、数密度、スピン密度、及び軌道電流密度を基本変数としてハミルトニアンを表し、それを基に相対論的な電流・スピン密度汎関数理論を展開した。初めに、一般化Hohenberg-Kohn定理が成り立つことを示し、次に、この定理から新しい相対論的Kohn-Sham-Dirac方程式を導いた。この新しい一粒子方程式は、軌道電流の効果を明確に示すために、孤立した原子にふさわしい形式で表されたが、ここには、磁気的相互作用が通常のZeeman項に類似した形式で表わされ、スピン角運動量と軌道角運動量が有効磁場と結合する項として表される。
高専生のための自己啓発型「英語学習Javaアプリケーション」の開発研究

本年度の成果は以下のように、昨年度まで製作してきたCGI版アプリケーションを改良し、昨年度作成されたシングルタスクドリルの基本設計をもとに、Java版のアプリケーションを作成し、携帯Javaアプリケーションのプロトタイプを作成したことである。この成果は、高等専門学校の就学生のみならず、工業大学の学生にも応用できる。1.Javaアプリケーションの完成から携帯版作成へJava版の特徴は、その柔軟性でサーバーサイド技術であるJSPやインターフェイスの実行環境であるFlashを実装することができ、CGI版よりも高度な柔軟性を提供する。タイムアタックなどの付加価値をアプリケーションに与えることができた。またその結果、本研究の最大目的であった携帯電話への応用を実現した。まだプロトタイプではあるが、携帯電話へ移行できたことで、来年度からのBlended learningの実験に必要な環境が整った。2.情報処理系の学会での発表北海道情報シンポジウム2005及び、情報処理学会全国大会に「シングルタスクドリルの携帯電話への応用に関する研究」という題目で発表し、北海道情報処理シンポジウムでは、技術賞を受賞した。多くの情報系の研究者からさまざまな知見を得て、本研究に関る本質的な論議ができ、考察を共有することができた。また、情報系の学会で応用言語学の分野の研究者らと交流し、学際分野での本研究の意義を確認し、e-ラーニングの可能性をより拡げる成果となった。本年度の成果は、以下に挙げるように大きく2つに分類できる。来年度は、本年度の研究成果に基づいてJava版の設計、作成、さらに携帯Java編集へと移行する計画である。1.CGIベースのCALLアプリケーション作成および公開2.全国高等専門学校英語教育学会での発表CGIベースのCALL教材は、全部で6つのコンポーネントからなる:1) Sentence Maker, 2) Verb Locator, 3) Conversation Maker, 4) Word Collector, 5) Clear Listener, 6) Noun Phrase Constructorの6つである。それぞれメディアとしてコンピュータの特色を生かしたアプリケーションプロトタイプができた。これらのアプリケーションはあくまでもCGIベースであることから、本研究の目的であるJavaベースのアプリケーションとは、一線を画す。しかし、アルゴリズムやデータの収集に関しては、ほとんど同じ考え方を踏襲できることから、携帯電話への応用を考えたJava版アプリケーション作成にかなり近づいたといえる。全国高等専門学校英語教育学会では、上に挙げた3つの代表的なアプリケーション;1)Sentence Maker, 2) Verb Locator, 3) Conversation Makerを発表した。英語教育に携わる多くの方々から、意見を収集し、アプリケーションのアクションやデータの精度、他方、アプリケーション作成段階での目的意識を高めることにつながった。またこのプロジェクトが、携帯電話に応用されることを念頭に入れていると発表すると、その成果に期待を込めたコメントが寄せられた。本年度の成果は以下のように、昨年度まで製作してきたCGI版アプリケーションの信頼性をあげること、学会での発表、そして次年度作成されるJava版の基本設計を行い、携帯Javaアプリ開発への設計調査を行ったことである。1.CGIベースのCALLアプリケーション作成および公開とその信頼性向上。(http://aries.hit.ac.jp/)で信頼性(セキュリティー)を向上したヴァージョンのアプリケーションを学内紀要に発表2.全国英語教育学会北海道支部大会での発表3.Java版アプリケーションの設計開始CGIベースのCALL教材は、ほとんど同じ考え方をJavaヴァージョンの教材に踏襲できる。このことから、携帯電話への応用を考えたJava版アプリケーション作成を念頭においていたが、このアプリケーションを作成する段階で成績記録や履歴保持の上で信頼性が低いことが判明。そのためにセキュリティーを施すことになった。ここで言うセキュリティーは、ユーザ情報の保持を主に考えており、セキュリティーサーバを介してユーザとサーバの間を行き来する情報に制限をかける方法を取った。その際にセキュリティーサーバを運用したことが、Java版を開発するのに必要な情報量の制限やアプリケーション間でのサーバの使用論を確立することとなった。全国英語教育学会北海道支部大会では、シングルタスクドリルの有用性について述べた。コンピュータを使用した学習装置で言語習得用単一タスクドリルを運用している例は少なく、好意的に受け入れられた。ドリルを使用する効果について質問があったので、実験でその成果を発表することになった。実験の結果は、被験者の動機付けがコンピュータのほうが高めることを予想させるデータを獲得できた。
らせん高分子の分子形態に立脚したキラル分離メカニズムの解明

エナンチオマーを用いた医薬品の需要は日々高まっており、ラセミ体の光学分離は重要な工程である。多糖カルバメート誘導体は、キラル分離の担体として圧倒的に高いシェアを維持しているが、その分子形態とキラル分離能の相関はほとんど調べられておらず、個々の試薬ごとに分離条件の探索が必要となる。本計画では、申請者らが詳細に調査した、線状鎖及び環状アミロース誘導体について得た、分子形態(らせん構造・剛直性)が置換基と溶剤に顕著に影響されること、線状鎖と環状鎖で異なる局所形態をとることをヒントに、それらの誘導体のキラル分離能の相関を明らかにすることを目的とする。本年度は、線状鎖のカラムが市販されているアミローストリス(3,5-ジメチルフェニル)(ADMPC)の環状鎖の局所コンホメーションが線状鎖と著しく異なることをヒントとして、環状ADMPCの物理吸着型および化学結合型カラムの分離能について調べ、前者については線状鎖と顕著な違いが見られたことから希薄溶液中の分子形態とキラル分離能の相関がはじめて確認された。後者についてはその化学結合点を増加させると、キラル分離挙動が環状鎖のものに似てくることから、化学結合点が増えると共に、高分子の局所コンホメーションや低分子との相互作用が変化することが見出された。今後、他のアミロース誘導体についても研究を展開し、溶液中との分子形態との相関についてさらに研究を進める予定である。また、主鎖の剛直ならせん構造からキラル分離への応用も期待される、ポリ(キノキサリン2,3-ジイル)について、線状及び星形の試料を調製し、それらの液晶性についての論文を完成させた。1線状および環状アミロースのキラル分離挙動について論文執筆を終了した2他のアミロース誘導体の光学分割カラムについても、新規なキラル分離能を確認した3星型ポリ(キノキサリン2,3-ジイル)の液晶性についての論文を完成させた当初の計画通りに遂行するエナンチオマーを用いた医薬品の需要は日々高まっており、ラセミ体の光学分離は重要な工程である。本年度は、溶液中の分子形態とキラル分離能を同じ溶媒中で調べることを可能にすることを目的として、比較的極性の低い有機溶剤に可溶な長鎖アルキル基をもつ線状及び環状アミロース誘導体の分子形態を決定した。側鎖間の立体反発のため、主鎖軸方向に比較的伸びた局所らせん構造を持つこと、そして、環状鎖のらせんが線状鎖よりもさらに顕著に伸ばされていることが明らかにされた。この結果についてはすでに論文にまとめPolymer誌に掲載された。特に物理吸着型カラムについては濃厚溶液の物性も重要であると考えられるため、そのリオトピック液晶性についても研究を進めている。また、線状及び環状アミロースフェニルカルバメートについて物理吸着及び化学結合型の計4種類のカラムを調製し、それらのキラル分離能を調べた。環状鎖のキラル分離能が線状鎖とかなり顕著に異なることが明らかになった。今後、溶液中との分子形態との相関について研究を進める予定である。さらに、主鎖の剛直ならせん構造からキラル分離への応用も期待される、ポリ(キノキサリン2,3-ジイル)について、線状及び星形の試料を調製し、それらの分子形態および液晶性を調査した。1線状及び環状アミロースの希薄溶液挙動についての研究をほぼ完了し、論文の執筆に至った。22つのアミロース誘導体についてカラムの調製及びその機能評価をほぼ終えつつある。

また、主鎖の剛直ならせん構造からキラル分離への応用も期待される、ポリ(キノキサリン2,3-ジイル)について、線状及び星形の試料を調製し、それらの液晶性についての論文を完成させた。1線状および環状アミロースのキラル分離挙動について論文執筆を終了した2他のアミロース誘導体の光学分割カラムについても、新規なキラル分離能を確認した3星型ポリ(キノキサリン2,3-ジイル)の液晶性についての論文を完成させた当初の計画通りに遂行する。当初の計画通りに遂行する研究室に既存の装置などを工夫して使用し、研究費の使用額を節減したため。ただし今後これらの修理費用が発生することも予想される。研究室に既存の装置などを工夫して使用し、研究費の使用額を節減したため。
ネットワーク構造を持つ産業におけるTFP概念の構築および推計

本研究の目的は、ネットワーク型産業の生産性分析の基本的枠組みを構築し、いくつかの産業において生産性を推計することである。対象としたのは、ビデオゲーム・コンピュータによる情報処理・携帯電話システム・LPガス産業である。一般にネットワーク型のプラットホームを基盤としてサービスを提供するこれらの産業の分析では、単にハードウェアかソフトウェアを供給する産業の生産性を推計することにとどまっている。本研究では、各プラットホームの上で利用者ないしは消費者が、供給されるハードウェアおよびソフトウェアを用いて何らかのアウトプット・サービスを生成し消費するという、システムとしての生産性分析を行った。主な結果は以下の通りである。第一に、分析のための理論モデルを作成することにより、システムとしての生産性は、ソフトウェアの価格とソフトウェア及びハードウェアの設置購入量から推計できることが示される。この方法は、要素投入に対する派生需要から、システム・アウトプットを求める方法であると解釈することもできる。第二に、ビデオ・ゲーム産業及びコンピュータによる情報処理に対して、上記のシステムとしての生産性分析を適用し、全要素生産性成長率を推計した。この結果、システムとしての生産性成長率はハードウェアの生産性成長率よりかなり低い傾向がある。特に、ビデオ・ゲーム産業では2000年代の初頭で日本が高い国際競争力を持つ産業の一つと考えられているが、システムとしての生産性では負の全要素生産性成長率を示すことが示された。携帯電話システムでも、近年の生産性成長率は負の値しか示していない。これらの結果は、政策的にも多くの示唆を与えると思われる。第三に、近年非効率であると指摘の多いLPガス産業に分析が適用された。技術非効率水準をあわせて推計し、小売り事業者の価格設定行動との関係を分析した。本研究の目的は、ネットワーク型産業の生産性分析の基本的枠組みを構築し、いくつかの産業において成長率を推計することである。本年度の目標は、システムによって供給されるサービスの生産性の概念構築と、実証分析のための準備であった。まず、概念構築について報告する。従来は、ネットワークを構成するインフラ部分の生産性のみを単純に付加価値をアウトプットとした計測が一般的であった。本年度の検討の結果、システムにイノベーションが発生した場合に供給されるサービスの質が上昇した効果を、最終的なサービス市場への需要シフトとして計測することが適切であると結論した。システムにイノベーションがあった場合、まず1次的な需要シフトの結果、端末の流通量が増大する。この結果、ネットワーク外部性によって消費されるサービスの質が向上し、2次的な市場拡大が発生する。観測される需要増から、隣接市場の価格との相対価格の変化によるシフト部分、および端末価格の変化による需要増を控除して、需要関数の移動である需要シフト部分を抽出する必要がある。詳細は省略するが、以上の要因をモデル分析して計量化する準備が行われた。また、インプット部分としては、ネットワークのインフラとして形成されている社会資本だけではなく、ネットワークに接続する端末のコストも適切に参入する必要があること、および、ネットワークを維持するために投入される労働投入だけでなく、ネットワークに接続するユーザーのコストも考慮する必要があることが結論付けられ、具体的な生産関数の形状の候補が検討された。ただし、これらの候補のうちどれが適切かという判断は、次年度に予定される実証分析の結果を待たなければならない。次に、実証分析の準備は、主に商業データベースの普及によって助けられ、ほぼ完了に近い。本研究の目的、ネットクーク型産業の生産性分析の基本的枠組みを構築し、いくつかの産業において成長率を推計することである。本年度の目標は、前年度に引き続いて実証分析のためのデータ・ベースを構築すること。および生産関数等の推計の作業を行うことである。まず、実証分析の対象として考慮した産業は携帯電話産業である。携帯電話の場合には、システムのアウトプットはトラフィックの量で量ることができる。

トラフィック量の推計は、各電話会社の利用者数と平均利用量によって推計する。一方、投下資本量は、各携帯電話会社の有形固定資産残高(これは主にアンテナ設備ネットワークへの投資量)および使用されている携帯電話の資産残高からなる。後者は、各会社ごとの契約回線数および端末の平均価格から推計される。人的サ-ビス投入量は、各会社の人的サービス投入量と携帯電話に費やす通話時間からなる。現在、計量分析作業の遂行中であり、結果のレファインを行っている。暫定的な推計においては、通常推計されている以上のTFP成長率が予想されている。すなわち、個別企業の生産性成長率はシステムとしての生産性成長率を過小評価している可能性がある。さらに、固定電話からのトラフィック量の移動を推計して、これを相対価格の変動を用いて補正し、アウトプットとしてのトラフィック量の質的変動を推計する作業を遂行している。次に、実証分析の対象としているのは、情報処理サービス産業である。現在作成したデータベースを用いて、適切な投入・産出指標について検討を行っている。IT産業の生産性成長率は通常、資本の深化としてのIT投資の役割を計測するが、本研究の推計作業においては一般事務部門からの人的代代替効果を相対価格で補正することによって、よりシステム生産性として適切と思われる指標を計算している。本研究の目的は、ネットワーク型産業の生産性分析の基本的枠組みを構築し、いくつかの産業において生産性を推計することである。本年度の目標は、前年度までの成果をまとめ、生産性分析のみにとどまらず研究の発展の方向を探ることである。本年度に主に対象としたのは、ビデオゲーム産業・コンピュータによる情報処理・LPガス産業である。一般にネットワーク型のプラットホームを基盤としてサービスを提供するこれらの産業の分析では、単にハードウェアかソフトウェアを供給する産業の生産性を推計することにとどまっている。本研究では、各プラットホームの上で利用者ないしは消費者が、供給されるハードウェアおよびソフトウェアを用いて何らかのアウトプット・サービスを生成し消費するという、システムとしての生産性分析を行った。主な結果は以下の通りである。第一に、分析のための理論モデルが作成された。個々の利用者・ユーザーはハードウェアというインフラストラクチャを購入し、その上で最適な数のソフトウェアを導入する。モデル分析によってこのシステムのアウトプットは、ソフトウェアの価格とソフトウェア及びハードウェアの設置購入量から推計できることが示される。この方法は、要素投入に対する派生需要から、生産活動の水準を求める方法であると解釈することもできる。
新生児・アトピー性皮膚炎バリアー機構におけるCohort調査

アトピー性皮膚炎(AD)の病態は、免疫学的異常と皮膚バリアー機能の異常という2面性を持ち、複雑な発症メカニズムが考えられ、それ故病態メカニズムの解明は困難を極めている。今回の研究ではADの皮膚バリアー機能について、新生児期より評価を行い皮膚炎発症以前の皮膚バリアー機能について検査を施行しADの発症と皮膚バリアー機能異常の関連性を明らかにすることを目的とした。結果:角質水分含有量は、値の変動が激しく評価するのが困難な状態であった。今後測定を継続し総合的に評価する予定である。これまで新生児期の角質水分量は生後7日までは比較的安定しているが生後1ヶ月で上昇し、また、経表皮水分蒸発量は生後1日目で急激に減少し、その後安定したとの報告がある。我々の結果では、経表皮水分蒸発量は、1歳児までは上昇傾向にありその後値は安定した。経表皮水分蒸発量は、新時期、乳児期とも成人より高い傾向にあり、成人より皮膚バリア機能は低いと考えた。また、ラウリル硫酸ナトリウムによるパッチテストでは、成人より低濃度のものを使用したが紅斑が強く出現し、検査は濃度を含め検討しなおす必要があった。今回の我々の研究では、経表皮水分蒸発量で高値を認めた児と湿疹を認めた児(おむつ皮膚炎、脂漏性皮膚炎を含む)は一致しなかった。今後の追跡調査によりAD児と新生児、乳児で経表皮水分蒸発量が高値をしめすか皮膚バリア機能を調査し、アトピー性皮膚炎の発症との関連性を明らかにしたい。今回の研究は、皮膚バリア機能の評価を新生児期より行ない、皮膚バリア機能の異常とアトピー性皮膚炎発症との関連性を明らかにすることを目的とした。結果:新生児の経表皮水分蒸発量(以後TEWLと略す)は、成人と比較して高い傾向にあった。これは、新生児は出生までは母体の羊水に漬かっているため、出生後は生理的乾皮症を生じると言う、従来の説を裏付けるものと考えた。さらに乳児期でもTEWL値は高く、皮膚バリア機能は成人より低いと考えた。また、乳児湿疹患者の皮疹部のTEWL値を測定したところ、健常部と比較して高い傾向があった。しかしその差は、成人のアトピー性皮膚炎患者の皮疹部と健常部の差より小さかった。本研究では、ラウリル硫酸ナトリウムのパッチテストを用いて皮膚バリア機能を評価しているが、新生児及び乳幼児では、静止した状態で正確に測定するのが非常に難しく、また値の変動も大きいため、測定方法に更なる工夫が必要と考える。今後、母集団を増やし、新生児期からの皮膚バリア機能の変化を追跡し、成長にともないどのように変化するのかを調査し、アトピー性皮膚炎の発症との関連性を明らかにしていきたい。アトピー性皮膚炎の病態は、皮膚炎発症後に得られたサンプルによりデータ解析が行なわれていたが今回の研究では、皮膚バリア機能の評価を新生児期より行ない、皮膚バリア機能と皮膚炎発症時期について検討し、アトピー性皮膚炎発症のメカニズムを明らかにすることを目的とした。特に乳児湿疹などアトピー性皮膚炎と関係なく発症する皮疹も多く、アトピー性皮膚炎の皮疹部の評価には苦慮した。また、成人のアトピー性皮膚炎では、細胞間脂質のセラミド量の低下が認められているため、現在テープストリッピングを用いて新生児期、乳児期の角層の構成に違いがないか検討中である。今後、母集団を増やし、新生児期からの皮膚バリア機能の変化を観察し、皮膚バリア機能障害の発症時期および障害程度が成長にともないどのように変化するのかを調査し、アトピー性皮膚炎の発症との関連性を明らかにしていきたい。

今回の我々の研究では、経表皮水分蒸発量で高値を認めた児と湿疹を認めた児(おむつ皮膚炎、脂漏性皮膚炎を含む)は一致しなかった。今後の追跡調査によりAD児と新生児、乳児で経表皮水分蒸発量が高値をしめすか皮膚バリア機能を調査し、アトピー性皮膚炎の発症との関連性を明らかにしたい。
レーザアブレート塩素プラズマ輸送の二次元モデル解析

マイクロエレクトロニクス技術の進歩にともなってプラズマエッチング技術が益々重要になってきているが、本研究はエッチングガスとして適度に化学的活性で取扱いが容易な塩素を冷却固化したペレット状のものをターゲットとし、これにレーザを照射アブレートしたプラズマから塩素中性ラジカルビームを作ることの可能性を研究したものである。本モデルにはプラズマとガスの動力学を結合したもので、具体的にはプラズマ化学、プラズマプルムとエッチング基板間の電界を考慮した点が特徴である。本モデルのもとでプラズマの進展過程ならびにこれのターゲットと基板面での振る舞いを電算機でシミュレートした。その結果、1)プラズマプルムの進展過程、ならびにプルム速度と加速電界、中性塩素ラジカル密度が与えられた。例えば、プルム速度が0.5μm/nsと与えられ、多くの観測結果と一致した。Cl_2の運動エネルギーはプラズマの心よりプルム部分の方が大きいこと、また、プラズマ密度はプラズマの心で高いことが分かった。2)電界を印加することにより、塩素分子が解離し原子状塩素量が増加し、シリコン基板のエッチング速度の増す可能性のあることが示唆された。3)以上からの結果から判断し、アブレーションプラズマによる基板のエッチングは技術的には有望であると言える。
先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応:大気進化の推定

地球表層における鉱物-水-大気反応は、その結果として、風化した岩石に大気進化の情報を含んでいる。この相互作用は現代、先カンブリア時代とも継続的に起こっているが、大気組成の差ににより、風化岩石には鉱物学的・化学的に異なる二次鉱物を形成されるはずである。ところが先カンブリア時代の風化岩石は、風化後例外なく変質作用を受けているため、実際の鉱物-水-大気反応の情報が消されており、その再現・推定は困難になっている。従来のバルク試料からの情報に鉱物のミクロ或いはナノメーター領域での情報を加え、先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応を解析し、30-20億年前の大気中の二酸化炭素、酸素の濃度(範囲)を明らかにすることを目的とした。主な成果は:(1)25億年前に風化を受けた花樹岩から、Ce(3+)を多く含むrhabdophaneを発見した。バルク分析とも合わせて、溶液中でCe(3+)がLa(3+),Nd(3+)と同様の挙動をしたことがわかり、25億年前に風化は非酸化的な雰囲気下で起こったと結論した。(2)25億年前に風化を受けたMafic rockの風化帯におけるFeの2、3価の挙動から、当時の風化が低酸素下で起こったことがわかった。(3)低酸素下でのbiotitcの風化実験からFe, Mgの含有量に依存せず、二次鉱物としてvermiculiteが一単位層毎にbiotite中に形成すること(風化ではchloriteもbiotiteと同じ二次鉱物を同じ形式で形成することがわかっている)、(4)vermiculiteの熱水実験から、風化帯の埋没後、vermiculiteはbiotiteに変換することがわかった。(5)chloriteの微細構造の変化を高分解能電子顕微鏡で風化帯全域にわたって調べた。原岩では純粋のchoriteが、風化時に一部、一層の単位毎にvermiculite化し、風化帯の埋没後、続成作用あるいは弱い熱水変質作用により、そのvermiculiteがbiotite化したという結論を得た。(6)30億年前の海嶺付近の玄武岩の熱力学的計算から、当時の二酸化炭素がモデル計算値より一桁近く多いことが予想された。我々の研究で、先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応とその後の変質化が一部再現でき、また、大気中の二酸化炭素、酸素の濃度が実際の岩石を使用して推定された。現代、先カンブリア時代とも地球表層では、鉱物-水-大気反応は継続的に起こっており、その結果である風化岩石は大気進化の情報を含んでいる。ところが、鉱物学的データが少ないため、先カンブリア時代の大気進化モデルには、鉱物の持っている情報の適用が少ない。従来のバルク試料からの情報に鉱物のミクロ或いはナノメーター領域での情報を加え、先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応を解析し、30-20億年前の大気中の二酸化炭素、酸素の濃度(範囲)を明らかにすることを目的とする。

カナダにて3.0-2.0Gaの風化岩石を、風化の程度に応じてそれぞれシリーズで試料採取した。そのうち、Cooper Lake(約2.5Ga前のmafic volcanicsの風化),Pronto(約2.5Ga前のgraniteの風化)からの岩石のバルクでの化学組成変化・鉱物組成変化を誘導結合プラズマ発光分析、X線蛍光分析及びX線回折等を用いて調べた。Cooper Lakeの風化プロファイル中でFe(3+)は一定で、Fe(2+)は風化上部に向かい一定減少し、また、Ceは他の軽希土類元素と類似の挙動をした。これはこの風化が酸素が殆どない環境で起こったことを示している。この時の最大酸素分圧は0.008atmだったと計算された。Prontoでも同様な傾向が観察され、最大酸素分圧は0.01atmで、互いに矛盾しない値となった。地球表層での鉱物-水-大気反応は、現代、先カンブリア時代を問わずに起こってきたはずである。従って、先カンブリア時代に風化を受けた岩石は当時の大気の情報を含んでいる。ところが、それらの岩石は、風化後、続生・変成作用を受け、鉱物学的、地球化学的に変化しており、先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応の直接的証拠は通常失われている。我々は先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応を推定するため、高二酸化炭素濃度、低酸素濃度雰囲気下で、鉱物の溶解反応を行い、当時の風化プロセスを復元しようとしている。大気中の酸素濃度を推定するのに、酸化還元反応に敏感なFeの挙動に注目して、低酸素濃度が実現するグローブボックスと、高二酸化炭素濃度が実現する反応容器を開発した。鉱物としては、Feの主な供給源である黒雲母を選んだ。約25億年前の鉱物-水-大気反応を想定し、酸素分圧10(-4)atm、二酸化炭素分圧1.0atmとし、黒雲母を純水中で溶解反応させ、反応後の溶液分析、二次鉱物の同定を行った。対象実験として、現在の高酸素濃度、低二酸化炭素濃度下での実験も行った。現在の高酸素濃度下では、黒雲母中のFe(2+)は溶出後すべてFe(3+)酸化物・水酸化物として沈殿し、溶液中にはほぼ存在しない。これは岩石中の鉄濃度は、現在の風化プロファイルではほぼ一定で推移することと対応する。一方、低酸素濃度下では、黒雲母中のFe(2+)は溶出後、一部は溶液中に存在し、一部はFe(2+)を層間に含むバーミキュライトおるいはスメクタイトとして沈殿した。これは岩石中の鉄濃度が、先カンブリア時代の風化プロファイルでは上部に向かって減少することと対応する。地球表層における鉱物-水-大気反応は、その結果として、風化した岩石に大気進化の情報を含んでいる。この相互作用は現代、先カンブリア時代とも継続的に起こっているが、大気組成の差ににより、風化岩石には鉱物学的・化学的に異なる二次鉱物を形成されるはずである。ところが先カンブリア時代の風化岩石は、風化後例外なく変質作用を受けているため、実際の鉱物-水-大気反応の情報が消されており、その再現・推定は困難になっている。従来のバルク試料からの情報に鉱物のミクロ或いはナノメーター領域での情報を加え、先カンブリア時代の鉱物-水-大気反応を解析し、30-20億年前の大気中の二酸化炭素、酸素の濃度(範囲)を明らかにすることを目的とする。一昨年度、カナダ、プロント地方の25億年前に風化を受けた花崗岩から、Ce(3+)を多く含むrhabdophaneを発見した。この鉱物は酸化的な雰囲気下ではCeを含まない。
生体内銅イオン輸送を制御する蛋白質間分子認識メカニズム

生体内における銅イオン輸送を制御するタンパク質間分子認識のメカニズムを解明するために、銅シャペロン(CCS)と含銅酵素(SOD1)との間に見られる会合・解離のプロセスに着目した。CCSはSOD1に銅イオンを輸送するためのタンパク質で、三つのドメインから構成されている。本課題では、SOD1との相互作用に重要であるドメイン(CCS-DII)を精製し、SOD1と会合するために必要な条件を生化学的手法により明らかにした。本課題の目的は、SOD1/CCS蛋白質に着目し、生体内における銅イオン輸送を制御する蛋白質問分子認識メカニズムを解明することである。この目的を達成するために、平成22年度では金属イオン結合やS-S結合形成といった修飾状態を再現したSOD1及びCCSの作製・精製を行った。各蛋白質を大腸菌に大量発現させたところ、通常の液体培地(LB培地)を用いて大腸菌を培養した場合、SOD1は不溶性の封入体として得られることが分かった。一方で、銅・亜鉛イオンを添加して培養すると、それら金属イオンを結合し、分子内S-S結合を正確に形成した可溶性SOD1を得ることができた。さらに、硫安沈殿・トリクロロ酢酸沈殿などを行い、分子内S-S結合を保持したまま金属イオンを解離させ、Ni^<2+>アフィニティークロマトグラフィーによりSOD1蛋白質の精製を行った。得られたSOD1の精製度を電気泳動法により確認したところ、高分子領域にオリゴマーの形成が認められたため、ゲル濾過クロマトグラフィーをさらに行うことで、オリゴマーを除去し、高純度のSOD1蛋白質を得ることに成功した。また、分子内S-S結合は還元剤であるDTTを添加することで切断できることも確認した。一方で、CCSは三つのドメインからなる蛋白質であるが、各々のドメインを発現するプラスミドについても作製を完了しており、大腸菌内に大量発現させることで、SOD1蛋白質と同様の手法により精製することができると考えられる。本課題の目的は、SOD1/CCS蛋白質に着目することで、生体内における銅イオン輸送を制御する蛋白質問分子認識メカニズムを解明することである。この目的を達成するために、平成23年度ではCCSの発現・精製を行い、SOD1との相互作用をゲル濾過クロマトグラフィーにより検討を行った。CCSは三つのドメインからなる蛋白質で、N末端側より2番目に位置するドメイン(CCS-DII)がSOD1との相互作用に重要であることが示唆されている。そこでまず、大腸菌内でのCCS-DIIの発現系を構築し、可溶性蛋白質として回収できる培養条件を見出した。さらに、Ni^<2+>アフィニティークロマトグラフィーを用いることで、CCS-DIIを精製することができた。一方で、SOD1を大腸菌内に過剰発現させると、不溶性の封入体を形成し、可溶性蛋白質としての回収が困難であった。しかし、SOD1の構造安定化に寄与するとされる亜鉛イオンを添加し、さらに低温下での培養を行うことで、SOD1の封入体化を防ぎ可溶性蛋白質として精製できることを見出した。精製したCCS-DIIおよびSOD1を用いて、両蛋白質問で生じうる会合過程を、ゲル濾過クロマトグラフィーと電気泳動法を組み合わせることで検討した。その結果、SOD1とCCS-DIIが互いに会合あるいは解離する各々の溶液条件を見出すことができ、それらを基にして、蛋白質問での分子認識を制御する新たなメカニズムを検討している。
CFDとPIVを併用した固気液三相流の高精細解析

原子力・化学・航空・宇宙・環境工学における最前線では,固気液三相流という現象は特殊なものではなく,機器の性能を左右する重要な位置づけにある.本研究課題では2年間の研究期間の間に,PIVとCFDを併用して,特に三相流中の乱流構造の特徴を詳細に解明するという研究に専念した.本研究課題に関する主な成果は次の三つに分類される.成果A:二相流動構造のPIV計測法とその結果非接触で非定常・多次元流動を計測できるPIV(Particle Image Velocimetry)を二相流用に発展させた.モノクロ画像から気泡と粒子を自動認識するための統計学に基づくアルゴリズムを開発した.この結果により,上昇気泡流中で液体に誘起される乱れが,気泡間距離に依存して異なる特性をもつことが明らかとなった.この成果は機械学会論文集において発表された.成果B:二相流動構造の高精細CFD予測法混相流における様々なCFD(Computational Fluid Dynamics)の中でも,個々の分散体が誘起する乱れなどを含めて従来よりも格段に高精細解析の可能なEuler-Lagrangeモデルを開発した.特に本研究課題の中で,高次精度TD法という異相間相互作用を厳密に予測する手法を提案し,この成果はアメリカ機械学会にて講演発表された.成果C:三相流動に対する可視化とCFDからの知見Euler-Lagrangeモデルを三相流用に発展させ,それによる数値予測結果により,三相流が二相流よりも短波長の乱れを強く発生させ,長波長の乱れが重力相殺効果で減衰することを明らかにした.原子力・化学・航空・宇宙・環境工学機器などで見受けられる固気液三相流の乱流構造の解明のため,数値解析法と画像処理計測法の開発の2方向から研究を遂行した.数値解析では粒子と気泡の並進運動を決定づける厳密な運動方程式を提案し,これをEuler-Lagnrangeモデルとして三相流解析モデルを確立した.このモデルに対して,数値粘性の小さい最新の差分スキーム(CIP.TVD)を応用し,二次元対向型三相流および三次元対向型三相流の分散体誘起型乱流の構造を数値的に予測し,そのデータベースを製作した.この乱流特性値に関するデータ解析を行った結果,三相流時の乱流エネルギースペクトルで検出される逆エネルギーカスケード現象の増幅勾配が,二相流時よりも30%以上小さいことが初めて明らかになった.現在,この理由は,三相流環境における分散体同士の体積率相殺効果と,慣性力の非対称効果の重ね合わせと考えている.一方,実験では,三相流に対する非接触三次元計測を実現するために,新たにカラーグラデーション三次元PTVシステムを構築した.本システムは色相角が連続的に変化する画像を液晶プロジェクターでテストセクションに投影するという照明方式であり,わずか1台の光源と1台のカメラだけで流場の三次元計測が可能である.また従来の2台カメラ式3次元PTVに比べ,速度ベクトル捕獲効率は2倍以上に改善されることが判明した.本システムの包括的性能検証と応用は平成11年度に行う予定である.なお三相流の可視化実験により,当初の推定どおり,気泡と粒子の慣性力,可変形性,界面渦度生成率の差異に依存した非対称な運動形態が確認され,三相流が二相流の重ね合わせで説明できない特有の乱れの構造を有することが示された.以上,平成10年度内に得られた研究成果は,数値流体力学会,日本機械学会,混相流学会にて講演発表され,さらに,平成11年7月にはアメリカ機械学会での講演発表が決定している.原子力・化学・航空・宇宙・環境工学における最前線では,固気液三相流という現象は特殊なものではなく,機器の性能を左右する重要な位置づけにある.本研究課題では2年間の研究期間の間に,PIVとCFDを併用して,特に三相流中の乱流構造の特徴を詳細に解明するという研究に専念した.本研究課題に関する主な成果は次の三つに分類される.成果A:二相流動構造のPIV計測法とその結果非接触で非定常・多次元流動を計測できるPIV(Particle Image Velocimetry)を二相流用に発展させた.モノクロ画像から気泡と粒子を自動認識するための統計学に基づくアルゴリズムを開発した.この結果により,上昇気泡流中で液体に誘起される乱れが,気泡間距離に依存して異なる特性をもつことが明らかとなった.この成果は機械学会論文集において発表された.成果B:二相流動構造の高精細CFD予測法混相流における様々なCFD(Computational Fluid Dynamics)の中でも,個々の分散体が誘起する乱れなどを含めて従来よりも格段に高精細解析の可能なEuler-Lagrangeモデルを開発した.特に本研究課題の中で,高次精度TD法という異相間相互作用を厳密に予測する手法を提案し,この成果はアメリカ機械学会にて講演発表された.成果C:三相流動に対する可視化とCFDからの知見Euler-Lagrangeモデルを三相流用に発展させ,それによる数値予測結果により,三相流が二相流よりも短波長の乱れを強く発生させ,長波長の乱れが重力相殺効果で減衰することを明らかにした.
精神作業に対するポジティブ感情が心血管系反応へ及ぼす影響に関する研究

本研究は,ポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.具体的には,(i)精神作業前のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響,(ii)精神作業中のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにするとともに,(iii)ポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性について検討した.結果,ポジティブ感情誘発が神作業中および作業後の心血管系反応を改善する効果が示された.本研究の結果からポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性が示唆された.本研究は、ポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。本年度はi)精神作業前のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響、ii)精神作業前のポジティブ感情喚起が心血管系反応に及ぼす影響について検討した。ii)について、精神作業前にInternational Affective Picture System (IAPS)から選んだ60枚の「快」画像(pleasure: 7.14±0.43、arousal: 4.19±0.65)を参加者に提示する感情誘発条件とグレー画面のみを提示するコントロール条件を比較した。結果、作業前にポジティブ感情を誘発することによって、作業後の血圧の回復を促進することが示され、作業前のポジティブ感情喚起は、精神作業中の血圧上昇の背景メカニズムに影響を与える可能性を示唆している。また、ポジティブ感情喚起の影響は、作業課題の種類によって異なる可能性も示唆された。一方、i)では、実験参加者を日本語版PANAS(Positive and Negative Affect Schedule、佐藤・安田、2001)のスコアに基づいてポジティブ感情群とネガティブ感情群に分け、作業中の心血管系反応を比較した。結果、心血管系反応の個人差が予想より大きかったため、グループ間の差が認められなかった。これらの結果を考慮し、来年度は引き続き参加者数を増やし、追加実験を行うこととなった。本研究は,ポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.具体的には,(i)精神作業前のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響,(ii)精神作業中のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにするとともに,(iii)ポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性について検討した.結果,ポジティブ感情誘発が神作業中および作業後の心血管系反応を改善する効果が示された.本研究の結果からポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性が示唆された.本研究では,(i)精神作業前安静時の感情が心血管系反応に及ぼす影響,(ii)精神作業中の感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにするとともに,(iii)ポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性について検討する.本年度は(i)精神作業前安静時のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響について検討した。先行研究(Bostock et al., 2011)では、普段からポジティブ感情が高い人は精神作業後の血圧回復が早いことが示唆されたが,精神作業前安静時の感情状態が作業中の心血管系反応に及ぼす影響については明らかとなっていない。そこで本研究では、日本語版POMS及び日本語版PANASを用いて精神作業前の安静時の感情状態によって、実験参加者をポジティブ感情群とネガティブ感情群に分け、作業中の心血管系反応を比較し、ポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響について。実験を実施するため、1実験環境の整備、2調査票の選定、及び3作業課題の作成を行った。まず、1作業課題と生理指標の測定を同時に制御できる高速データ取込解析システム(MP150)を購入した。次に、2作業前安静時の感情状態を測定するための指標を検討した。作業前安静時の感情状態の測定には、日本語版POMS、日本語版PANASを用いることとした。さらに、実験中の感情変化の影響も考慮するため、複数回の測定を念頭に短時間で回答可能な二次元気分調査票も用いることとした。また、3作業課題として、2つの認知課題を用いることとした。1つ目の課題は、研究代表者が日頃から使用している認知的葛藤課題(Stroop Color Word Task)を、2つ目の課題として持続的注意課題(Sustained Attention to Response Task)を研究協力者から提供してもらった。本研究は,ポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.具体的には,(i)精神作業前のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響,(ii)精神作業中のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響を明らかにするとともに,(iii)ポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性について検討した.(i)精神作業前のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響について,作業前の安静時の感情に関わらず、「快」画像提示によるポジティブ感情誘発は,作業中の総末梢血管抵抗上昇の抑制及び作業後の血圧と総末梢血管抵抗の回復を促進する効果があることを示している。最終年度は前年度に引き続き,(ii)精神作業中の感情が心血管系反応に及ぼす影響,(iii)ポジティブ感情を用いたストレスマネジメントの可能性について検討した.その結果,「作業成績が一定水準(85%)を上回れば出来高に応じて報酬が加算される」ポジティブ教示は作業中の心臓反応(一回拍出量)に影響を及ぼす可能性が示唆された.(i)と(ii)の結果から,精神作業前の安静時の感情に関わらず,画像提示や教示によるポジティブ感情の誘発は,精神作業中および作業後の心血管系反応を改善する効果が明らかとなり,ポジティブ感情を用いたストレスマネジメントへの応用可能性が示唆された.応用健康科学研究は、ほぼ予定通りに研究を進んでいる。但し、i)

精神作業前のポジティブ感情が心血管系反応に及ぼす影響において、追加実験が必要となった。ii)精神作業前のポジティブ感情喚起が心血管系反応に及ぼす影響については、当初予定していた感情の喚起方法(教示)と異なる方法(ポジティブ画像の提示)を用いた。また、異なる作業課題(持続的注意課題(Sustained Attention to Response Task)と認知的葛藤課題(Stroop Color Word Task))を用いることによって、より詳細にポジティブ感情の影響を検討することができた。実験環境の整備、調査票の選定、及び課題の作成を終え、実験プロトコールを確定するための予備実験を行った。現在募集中の実験参加者が予定人数に達し次第、本実験を開始する予定である。また本実験では当初の研究計画を拡張し、複数の作業課題を用い、さらには実験中(例えば、作業前後)の感情状態の変化を測定することによって、より詳細にポジティブ感情の影響を検討することが期待できる。研究計画の最終年度(3年目)となる平成26年度は、平成25年度に続き、精神作業前の感情が心血管系反応に及ぼす影響について個人差を考慮した追加実験を行う予定である。また、精神作業中のポジティブ感情喚起の効果について、異なる感情の操作方法(例えば教示など)を用いて更なる検討を進める予定である。これらの成果を踏まえ、最終的にはポジティブ感情喚起をストレスマネジメントへと応用し得る可能性について検討する。研究の成果を国内外の学会にて報告する予定である。研究計画の2年目となる平成25年度は、まず平成24年度に完了することができなかった(i)精神作業前安静時の感情が心血管系反応に及ぼす影響、の遅延分に取り組む。その後、平成25年度の計画に従い、(ii)精神作業中の感情が心血管系反応に及ぼす影響を検討するための実験を実施する予定である。また平成25年度には(i)について、データの解析を進め、年度内に実験成果を学会にて報告する予定である。実験補助者謝金の60万円および調査旅費の30万円を支出しなかったため、全て次年度に繰り越した。次年度は3年計画の最終年度となる。上述の実験を行うため、次年度の研究費(約180万円)は実験参加者謝金(60万円)、補助者謝金(40万円)に支出する予定である。その他、学会発表や研究協力者との打ち合わせ旅費(40万円)、実験消耗品等(40万)への支出を予定している。次年度は3年計画の2年目となる。上述した実験を行うため、次年度の研究費(約144万円)は主に被験者謝金(90万円)を支払う予定である。また、学会発表や研究協力者との打ち合わせ旅費(40万円)、実験消耗品(14万)を使用する予定である。
医療提供組織における経営品質の多軸的評価方法の研究開発

医療の経営について以下のように多軸的な検討が可能であり有効であることを示した。医療機関の経営システムの全体を評価できる仕組として、機能評価・認定、経営品質、ISOやBSのマネジメントシステムを比較研究し、1:方針の展開、目標管理、臨床的な統治におけるリーダーシップ、2:プロセス指向型の部門内・部門間連携の促進と維持、3:業務プロセスの標準化、4:個々のケアと組織レベルの計画とその系統的なレビュー、5:不満・苦情やリスクを全組織的に管理するシステム、要改善点の徹底的なフォローアップ、6:パフォーマンスの測定の標準化と維持、7:顧客満足の認識と継続的な改善が多くの医療機関で改善の余地がある点と考えられた。顧客満足としての患者満足度の測定では、施設間でばらつきを検知することができ、また、患者は在院日数などの条件で医療に期待する内容が異なり、同じ施設でも患者の満足度に影響する因子が異なることが実証された。臨床評価指標の点では、10余の病院の入院データより虚血性心疾患、子宮筋腫手術、大腿骨頸部骨折治療、破裂性脳動脈瘤とそのクリッピング手術に焦点を当てて、治療方法の選択などのプロセスのばらつき、在院日数や死亡率などのアウトカムの指標化を行った。病院間の臨床評価指標値のばらつきを示され、その要因の一部が同定された。重症度で階層化すると施設間差が一層明確になることもしばしば見られた。財務面では、収入と従来より測定困難とされている原価について実証研究を進めた。我々が開発した患者毎勘定科目毎に原価を計算する手法を用い、協力モデル病院で実運用を試行して成果を出し、症例ごとの収支データを内部管理に活用し医療の効率化が促進されるかどうかの検証を進めた。医療の質を保証し継続して向上させることは、医療者個人の力のみならず、むしろ組織のシステムとしての達成度に依る。国民の健康の確保のためには、医療技術の開発や医療人の育成にとどまるものではない。組織経営体制の不備は、多発する医療事故とも関係し、一般産業界に比し極めて遅れを取っているとされる医療提供組織のシステムとしてのマネージメントを確立することは、社会的急務である。本研究は、医療提供組織のマネージメントシステムの体系的な評価を多軸的に行う方法を研究開発することを目的とする。経営の質の評価における理論とフレームワークを、医療施設の聞き取り調査や調査票調査でもって評価し、医療現場に適用する評価・向上システムを研究開発する。既に患者や病院の経営者と職員の自記式調査を行いその内部構造と関連因子の解析を進めた。また、第三者病院機能評価の内容の解析を進めた。また、客観的経営関連指標、部門別・患者別の原価計算の実施方法、関連情報システムを検討した。今後、これらの評価方法を統合し、多源情報による多軸の評価体系を研究開発する。その際、医療施設機能評価・認定やISO9000シリーズなど既存の評価体系との統合を行うことにより、わが国の医療環境に妥当性が高く経営の質保証・向上の点から有効なもより高度なレベルに向けてさらに開発を進める。その中核の枠組みを構築するために、関連しうる米国国家品質賞、欧州EFQM、日本の経営品質などの先行の評価フレームをレビューし解析を進めた。今後は、これを基盤に医療施設における経営品質評価体系を構築し、それを中核に医療機能の自己評価・第三者評価、職員による評価、患者や職員の満足度、質改善活動、客観的経営指標といった複数の情報源に基づき、しかも多軸的に評価を行う。多軸的とは、リーダーシップの発揮、情報の共有と活用、戦略的計画策定、顧客志向、などといった評価軸である。医療の経営について多軸的に検討した。医療機関の経営システムを一望するしくみとして、まず第三者機能評価を検討した。