hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インテグリン接着性制御による免疫細胞の活性化と動態制御

Rap1がβ2インテグリンLFA-1の接着性を調節する分子であることを見いだし、T細胞抗原受容体刺激によるLFA-1のICAM-1への接着性調節を通して、Tリンパ球の抗原認識を調節し、Tリンパ球の活性化、アポトーシス、アナジーに関連することを明らかにした。さらにRap1はケモカィン刺激によるLFA-1/ICAM-1やVLA-4/VCAM-1接着、細胞移動、細胞極性の誘導に関与し、血管内皮細胞への接着や通過に重要な働きをしていることを見いだした。これらのRap1による接着、脱接着に必要なLFA-1細胞内領域を決定し、Rap1はLFA-1の親和性と凝集の亢進により接着性を制御しており、脱接着はLFA-1のエンドサイトーシスによることを明らかにした。これらの研究は、いままで不明であったRap1の生理的機能が免疫系ではリンパ球の接着、動態制御にあることを明確に示した。さらにRap1に結合し、リンパ球に多く発現している新規エフェクター分子を単離し、この分子がRap1によるインテグリンの接着、遊走、細胞極性調節に重要な役割を果たしていることを明らかにしつつある。この分子はRap1によるリンパ球動態制御を解明する新たな突破口となると考え、個体レベルから分子レベルにわたる詳細な解析を進めている。1 LFA-1によるT細胞と抗原提示細胞(APC)の接着形成メカニズムとT細胞の活性化前年度、T細胞としてHEL抗原特異的3A9またはOVA特異的T細胞クローンを用い、抗原特異的におこるT細胞とAPC接着の形成とT細胞活性化のシステムを確立し、抗原刺激によるRap1の活性化の程度に相関して、LFA-1/CAM-1を介するAPCとの接着、TCR架橋、1L-2産生が亢進すること、また恒常的活性化により不応答状態になることがあきらかになり、Rap1がT細胞とAPCに重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに単一細胞レベルでT細胞がAPCと接着する様子を継時的に撮影し、Rap1の活性化が亢進するとAPC上での安定した免疫シナプスの形成、ラフトの集積が起ることを明らかにした。2ケモタキシスにおけるLFA-1の接着性調節ケモカイン刺激(SDF-1,SLC)によって、早期にRap1が一過性の活性化することがわかった。Rap1特異的GAPであるSpa1導入によってRap1の活性化を阻害すると、LFA-1によるICAM-1への接着が阻害された。抗原によるT細胞刺激と同様、ケモカインによるRap1の活性化がLFA-1の接着亢進に必要であることが分かった。活性化型Rap1の導入により、接着の亢進だけでく、ICAM-1上での細胞運動が亢進することがビデオ撮影によって明らかになった。3 Rap1エフェクター分子の単離と機能解析Rap1によるLFA-1接着性調節と細胞運動調節を明らかにするため、酵母two-hybrid法により分子量約3万のp30を単離した。p30はGTP-Rap1に結合し、脾臓や免疫系細胞に多く発現している。p30の過剰発現により、LFA-1の接着性亢進、細胞運動亢進がみられた。現在その分子機構を解析している。
弾性線維性仮性黄色腫患者における重症度および予後因子の研究

我々はこれまで150人を超える日本人PXE患者の遺伝子変異の解析および疫学調査を行い、その結果を基に診断基準および重症度基準の作成に携わり、診療ガイドラインを作成してきた。本研究では、これまで行ってきた疫学調査の結果や遺伝子変異の解析結果を基に、重症度や予後を規定する因子の同定を行うことで、ハイリスク患者の早期発見を目指す。また、併せて新たな治療法の開発を行い、ハイリスク患者への早期介入を行うことで、患者QOLの向上および予後改善を目指す。
パーキンソン症候群診断におけるDAT SPECTの定量化と機械学習への応用

パーキンソン病やパーキンソン症候群の診断は従来、臨床症状をもとに診断されることが多く、いわば主治医の主観に頼る部分が大きいことがひとつの問題であった。123I-Ioflupaneは脳内のドパミン神経細胞に存在するドパミントランスポーターの密度や活性に依存して集積する放射性薬剤であるが、この薬剤を用いたSPECT検査(DAT SPECT)を用いることで機能画像による客観的な診断が得られるようになった。一方でこの画像をより正確に評価するための方法はまだ十分に確立されていない。本研究の目的はDAT SPECTの新たな定量化方法や解析・評価方法を検討し、より診断精度の高い評価方法を求めることである。
Na^+/Ca^<2+>交換機能の遺伝子発現と機能調節に関する研究

(1)H9c2細胞で高脂血症薬フルバスタチンが心筋型Na^+/Ca^<2+>交換輸送体(NCX1)のmRNA量を減少させることを見出した。この機序は、フルバスタチンがHMG-CoA還元酵素を抑制し、メバロン酸代謝の下流でゲラニルゲラニル基を枯渇させるために、低分子量G蛋白質のうちRhoBの活性化が抑制され、NCX1のmRNA発現量が減少したためであることが示唆された。(2)また、リゾフォスファチジルコリン(LPC)が、NCX1のmRNAと蛋白の発現量を増加させることを見出した。この機序は、LPCの作用が百日咳毒素やgeranylgeranyltransferase阻害薬で抑制されることから、LPCがGi/oを介して、geranylgeranyltransferaseを活性化させることに由来することが明らかになった。今後、この作用にRhoBが関与することを示す必要がある。(3)活性酸素がNCX電流を増大させることが報告されていたが、その機序は不明であった。我々はモルモットの心室筋を用いて、H_2O_2がNCX1電流を増大することを見出した。この作用は、OHスカベンジャーであるエダラボンや、百目咳毒素、MEK阻害薬U0126で抑制されることからH_2O_2がOHに変換され、Gi/oとMAPキナーゼを活性化してNCX1を活性化することが示唆された。さらに、低濃度のH_2O_2のNCX1電流に対する作用は、PI3キナーゼ阻害薬のボルトマンニンや、Na^+/H^+交換輸送体阻害薬のカリポライドで抑制され、また、高濃度のH_2O_2の作用は、チロシンキナーゼの1つであるSrcキナーゼ阻害薬PP2で抑制された。即ち、低濃度H_2O_2はPI3キナーゼを活性化させ、Na^+/H^+交換輸送体を活性化させることにより、細胞内Na^+濃度を高め、pHをアルカリ化することにより、NCX1を活性化することが示唆された。また、高濃度のH_2O_2はSrcキナーゼを活性化させることにより、NCX1を活性化することが示唆された。しかし、NCXのチロシンリン酸化は検出できなかったので、H_2O_2は、チロシンキナーゼを活性化して間接的にNCX1の機能を高めている可能性があることが分かった。ラット心筋由来H9C2細胞を用いて、NCX1のmRNAと蛋白発現量が、高脂血症治療薬の1つであるフルバスタチン(FLV)で濃度依存的に阻害されることを見出した。そこで、その機序を調べた。Flvの抑制作用はメバロン酸で回復することから、FlvがHNG-CoA還元酵素を阻害してNCX1発現を抑制していることが分かった。

さらに、この作用は、メバロン酸の代謝産物である、ゲラニルゲラニルピロリン酸(GGPP)やファルネシルピロリン酸(FPP)の添加で回避されることから、GGPPやFPPにより活性化される低分子量Gタンパクの関与が示唆された。そこで、どの低分子量Gタンパクが関与するかを調べた。Rhoを特異的に阻害するC3ボツリヌス毒素をアデノウイルス組み換えDNAを用いて細胞に発現させると、NCX1発現は抑制された。しかし、活性型RhoAやRasの発現はNCX1量に影響しなかった。このことは、RhoBの活性化がNCX1発現に関与することを示唆する。これを確かめるため、RhoBを標的とするsiRNAを設計し、細胞に移入すると、RhoBタンパク発現は低下し、NCX 1 mRNA発現量は低下した。RhoAを標的とするsiRNAの形質移入では、NcX1発現は変化しなかった。このことから、心筋のNCX 1 mRNA発現に、RhoBの活性化が関与していることが分かった。FlVがNCX 1 mRNAの合成系か分解系のどちらに作用するか調べた。mRNA合成阻害薬dichlorobenzimidazol riboside(DRB)存在下で、Flvを作用させると、NCX 1 mRNAの半減期は短くなった。この結果は、RhoBがNCX 1 mRNA安定性の維持に関与していることを意味する。更に、リゾフォスファチジルコリン(LPC)はNCX1のmRNAとタンパク発現量を増加させた。この作用もC3毒素で抑制された。また、LPCはRhoBの膜への移行を促すことから、LPCのNCX 1発現量増加作用にもRhoBが関与していること示唆された。これらの結果は、Molecular Pharmacology(2005)に論文として発表した。現在さらに詳しくその系路を調べている。スタチン系高脂血症治療薬の1つであるフルバスタチンは、血中のコレステロールの濃度を下げる働きがあるが、その他に、プレイオトロピック効果と呼ばれる多彩な作用を示す。その1つは、遺伝子の発現量の調節である。心筋のNa^+/Ca^<2+>交換輸送体(NCX1)は、細胞内から外へCa^<2+>を排出させる主な機構であるが、虚血再灌流などの病的状態では、逆回転して、細胞外から内へCa^<2+>を流入させ、Ca^<2+>過負荷を起こすため、正常な心臓のみならず、病因的にも重要なトランスポータである。NCX1の遺伝子の発現量は、いろいろな状態で変化することが知られている。そこで、フルバスタチンのNCX1の遺伝子発現に対する作用を調べた。H9c2細胞は、ラット胎児の心筋由来細胞株である。H9c2細胞はNCX1を発現しているので、これを用いて、フルバスタチンの作用を調べた。すると、フルバスタチンは、NCX1mRNAの発現量を抑制した。この作用は、フルバスタチンがメバロン酸合成を阻害するため、下流で生成されるはずのイソプレノイドであるゲラニルゲラニルピロリン酸(GGPP)が枯渇するためであることが分かった。また、この場合のGGPPの標的は、低分子量G蛋白質のうちのRhoBであった。一方、リゾフォスファチジルコリン(LPC)は、悪玉コレステロールと呼ばれるlow density lipoprotein (LDL)の主成分である。我々は、LDLがNCX1のmRNA発現量を増加させることも見出した。そこで、その機序を調べた。LPCによるNCX1mRNA発現量の増加は、ゲラニル転移酵素の阻害薬で抑制された。即ち、LPCがゲラニル転移酵素を活性化させることによって、RhoBを介してNCX1のmRNA発現を亢進させている可能性がある。なお、これに伴い、NCX1の蛋白量も増加していることを確かめた。
高エネルギーガンマ線未同定点源のミリ波・サブリミ波観測

野辺山45m鏡とCSOにおいて、低質量星生成領域へびつかい座分子雲中のX線放射原始星4天体(EL29,IRS44,WL6,WL10)の^<12>COによる分子流観測をおこなった。観測した4天体で分子流を検出し、その力学的年齢はおよそ5×10^3年であった。星は、その形成における最も早い段階より10^7Kに相当するX線を放射しており、周囲の分子雲の電離状態を変化させていることが明らかになった。また、X線を放射する4天体の分子流の特徴はpole-onに近い形状をもつことである。分子流の青方・赤方分布の重なっている割り合いが大きく、視線方向と分子流の軸の間の傾斜角が小さいと予想される。X線放射原始星はpole-onに近い形状をもつことはガス円盤の性質(eg.N10^<26>cm^<-2> ; R100AU ; M0.1M_<【of sun】>)とX線の透過力(N10^<23>cm^<-2>@5keV)を考慮すると自然に理解される。
乳腺ＭＲＩにおける非侵襲的血流イメージングの開発

乳腺腫瘍の血流情報は血管新生を反映しているため,腫瘍の検出や良悪性鑑別に有用である.磁気共鳴画像(MRI)診断装置による非造影血流評価の一手法であるarterial spin labeling(ASL)が頭部領域で使用されている.このASLを乳腺にも適用できれば,造影剤の使用なしに乳腺腫瘍の血流評価が行えるためその有用性は極めて高いと考えた.しかし,血管径や血流速度が乳腺と頭部では異なるために従来のASLをそのまま乳腺に適用できない.乳腺に適したASLのパルスシーケンスの開発を試みたが, MRI装置のハードウェアの制限により乳腺に最適なASLの開発は不可能であった.そこで,拡散強調画像(DWI)の信号強度が灌流や細胞内外の制限拡散の影響を受けることに着目し,乳腺腫瘍の血流および拡散情報を非侵襲的に評価するためにtriexponential拡散解析を試みた.まず,非浸潤性乳管癌(DCIS)および浸潤性乳管癌(IDC)症例において,複数のb値のDWIを取得した.病変部の信号強度をtriexponential関数でフィッティングし,灌流を主とする拡散係数(Dp)および制限拡散を主とする拡散係数(Ds)を取得した.その結果, DCISのDsは主に細胞密度の違いのためにIDCのDsよりも有意に大きかった.またDpとDsは,必ずしも同じ情報を表していないために相関が見られなかった.またDpには2群間に有意差は認められなかったが, IDCのDpはDCISよりも大きかった.これはIDCの新生血管がDCISよりも増加するためと考える.しかし本解析により得たDpはばらつきが大きかったため,解析精度をさらに向上させる必要がある.以上より, triexponential関数解析は乳腺腫瘍のより詳細な拡散情報を取得可能であり, DCISとIDCの鑑別に有用となり得ることが示唆された.乳腺腫瘍の血流情報は血管新生を反映しているため,腫瘍の検出や良悪性鑑別に有用である.磁気共鳴画像(MRI)診断装置による非造影血流評価の一手法であるarterial spin labeling(ASL)が頭部領域で使用されている.このASLを乳腺にも適用できれば,造影剤の使用なしに乳腺腫瘍の血流評価が行えるためその有用性は極めて高いと考えた.しかし,血管径や血流速度が乳腺と頭部では異なるために従来のASLをそのまま乳腺に適用できない.乳腺に適したASLのパルスシーケンスの開発を試みたが, MRI装置のハードウェアの制限により乳腺に最適なASLの開発は不可能であった.そこで,拡散強調画像(DWI)の信号強度が灌流や細胞内外の制限拡散の影響を受けることに着目し,乳腺腫瘍の血流および拡散情報を非侵襲的に評価するためにtriexponential拡散解析を試みた.まず,非浸潤性乳管癌(DCIS)および浸潤性乳管癌(IDC)症例において,複数のb値のDWIを取得した.病変部の信号強度をtriexponential関数でフィッティングし,灌流を主とする拡散係数(Dp)および制限拡散を主とする拡散係数(Ds)を取得した.その結果, DCISのDsは主に細胞密度の違いのためにIDCのDsよりも有意に大きかった.またDpとDsは,必ずしも同じ情報を表していないために相関が見られなかった.またDpには2群間に有意差は認められなかったが, IDCのDpはDCISよりも大きかった.これはIDCの新生血管がDCISよりも増加するためと考える.しかし本解析により得たDpはばらつきが大きかったため,解析精度をさらに向上させる必要がある.以上より, triexponential関数解析は乳腺腫瘍のより詳細な拡散情報を取得可能であり, DCISとIDCの鑑別に有用となり得ることが示唆された.
肺線維化プロセスの分子生物学的研究

慢性過敏性肺炎は潜在性発症型と再燃症状軽減型に亜分類するのが妥当であるとする論文がAm Asthma Allergy Immunologyに受理された。再燃症状軽減型は多数の鳩を飼育している事が多く、特異抗体陽性は87%、抗原添加末梢血リンパ球増殖試験は93%に陽性、BAL所見ではTリンパ球の増加を認め、HRCTでは小葉中心性小粒状影を40%に認めた。これらの所見は急性過敏性肺炎に類似していた。一方潜在性発症型は少数の小鳥を室内で飼育している事が多く、ばち指を53%に認め、特異抗体の陽性率は35%であり、残り65%は陰性であった。しかし抗原添加末梢血リンパ球増殖試験は94%に陽性であった。BAL所見ではリンパ球は正常から軽度増加であり、HRCTでは蜂巣肺を88%に認め、小葉中心性小粒状影は12%にしか認められなかった。病理組織像でも12例中8例はUIPのパターンを呈しており、臨床病理像は特発性肺線維症と同様であった。また、直接の抗原曝露を回避しても肺の線維化が進行するメカニズムについては、間接曝露や肺内に抗原が長期的に存在するとの仮説で解析中である。同時に肺線維をきたす生体側の遺伝子背景についても検討している。また急性過敏性肺炎と抗原曝露非発症者との比較では、抗原添加後の末梢血リンパ球のmRNA発現がIL-10で顕著な差がみられ、発症あるいは非発症のキーサイトカインはIL-10である所見を得ている。1.慢性鳥飼病の診断方法についての進歩と症例の集積血中およびBAL液中抗体の有無を粗抗原、精製抗原、鳥血清を用いてELISAにてチェックする。抗体はIgG、IgAのサブクラスも含めて検討する。次に精製抗原、血清を抗原として末梢血およびBAL中リンパ球を用いてリンパ球増殖試験を行い3_H-thymidineのuptakeにて評価した。また増殖しなくても増殖のシグナルであるIL-2RのmRNAの発現をcompetitiveRT-PCRにて検討した。以上の検討より慢性鳥飼病は現在約40症例と蓄積が進み、慢性過敏性肺炎の診断基準の提案、及び臨床像の解析、吸入誘発試験の有用性の確立など一部は論文になり、一部は論文作成中である。2.抗原の精製:鳥排泄物をPBSにて抽出し、蒸留水で透析後、凍結乾燥したものを粗抗原とした。これをSDS電気泳動にて分子量の差による抗原分画を得た。次に急性鳥飼病症例のELISAにて抗体陽性のBAL液を用いて、Western blot法を施行し抗体と反応する9本のバンドを認めたが、それぞれの抗原分画を分取用ゲルにて泳動し9本のバンドを切り出した。各バンドを電気的に溶出し、急性鳥飼病患者症例についてWestern blot法、ELISA法、リンパ球幼弱化試験を施行し各バンドの抗原性を検討した。また、2次元電気泳動により抗原を精製し、アミノ酸配列の同定を行った。この合成ペプタイドを用いて細胞性免疫反応を検討している。この結果この合成ペプチドは鳥飼病患者からのリンパ球だけに反応し、鳥飼育を正常者のリンパ球とは反応しなかった。以上を纏めて論文とした。1.特発性肺線維症と慢性鳥飼病の相同性について前年度の研究実績より診断基準が作成され慢性鳥飼病の臨床像が明らかとなった。慢性鳥飼病は再燃症状軽減型と潜在性発症型とに分類され、他院から紹介された潜在性発症型11例中7例は特発性肺線維症と診断されていた。再燃症状軽減型と潜在性発症型について臨床像および胸腔鏡下肺生検による病理組織像の比較検討を行なった。

再燃症状軽減型(前者)は、当初急性エピソードがあるも抗原曝露を継続しても発熱などの急性症状は軽快して労作時呼吸困難だけとなる例で、潜在性発症型(後者)は当初より労作時呼吸困難で発症する例である。前者はCRP陽性など炎症反応は弱陽性であるが後者は陰性である。前者は抗体陽性、リンパ球増殖試験とも陽性例が多いが、後者は抗体陰性例が約50%である。前者ではBALリンパ球増多を認めるが、後者は正常例が多い。画像上、前者ではhoneycombは約50%にみられるが極めて限局性で汎小葉性のスリガラス影がモザイク状に出現したり、小葉中心性の粒状影など急性鳥飼病の画像と一部は類似している。一方、後者はhoneycombは全例にみられ限局性から広範囲な例まであった。また気管支血管束に沿った限局性スリガラス影をみるが、小葉中心性粒状影はほとんどみられない。病理組織像の比較では、前者はNSIP様病変が多く後者はUIP様病変が目立った。後者の高度進展例は特発性肺線維症との区別は鳥飼育歴や羽毛布団使用などの生活歴と免疫学的検査および吸入誘発試験でのみ可能であった。既に発表した論文と現在投稿中の論文とがある。2.慢性化して肺線維化へ至るプロセス喫煙の影響は動物モデルで検討中であり、現在の所喫煙群でハイドロキシプロリン量の増加を認めている、またこの過程におけるサイトカインの動態を検討中である。次に患者血清、BAL液の免疫グロブリンサプクラスの検討より、糖蛋白抗原成分よりも蛋白抗原分画が慢性化に関与している可能性が高い。現在論文を作成中である。
ヒト・ブタにおける鎖肛・横隔膜ヘルニアとHLAについて

鎖肛ブタ・横隔膜ヘルニアを発症するブタ家系の維持と管理を続けている。本年度は鎖肛ブタ家系の出産が20回あり、このうち約60%は鎖肛であった。近親交配のためか死産が多くなった。口蓋裂、下肢欠損、合指症を合併する多発奇形症候群の出現も見た。血液採取、脾臓摘出保存を各出産ごとに行い検体は凍結保存している。生存可能例の鎖肛については10例に根治手術を施行した。兄弟発症の横隔膜ヘルニアの両親のHLA検査ではA24,B7,Cw7を父母に認めた。兄弟患児については、ホルマリン固定の脾臓よりDNAを抽出してPCR法で検出を試みているところである。ヒト散発例横隔膜ヘルニアではA31,B52,Cw3,DR4を2例で共通抗原として認めた。疾患に連鎖する抗原はまだ検出されていない。我々が維持している横隔膜ヘルニアのブタの家系図による解析では2つの常染色体遺伝子が関与していることが明らかにされた。12例の鎖肛患児のHLAの血清学的タイピングではA24,Bw52,Bw60,DR1,2が高頻度に出現する傾向にあった。兄弟発症例では発症した兄弟に父由来の共通したハプロタイプA24,BW62,CW3,DR2を認めた。Smitest HLA-DR遺伝子グループ判定キットによりブタでは、プライマーMP1,MP4,MP5,MP6,MP7にて、各51,57,70,72,64bpのバンドが確認された。ヒトプライマーを用いたHLA-DNAタイピング(PCR-RFLP法)ではブタにおいても個体差が出現しRFLPのマーカーとなりうることが判明した。近傍に連鎖する疾患関連遺伝子が存在すれば、家系図とともに解析することにより、近い将来疾患関連遺伝子を決定できると考えられる。
インドネシア民主化支援における日米豪の市民社会支援－合理選択・構成主義・歴史制度

民主化支援とは何かという定義部分についても本科研で研究をさらに進展させることができ、その成果は国際開発学会が編集した『国際開発学事典』における1章として12月に出版した。また、本科研の研究成果をもとに日本、米国、韓国、インド、インドネシアが行う民主化支援の比較研究を行う国際プロジェクトに参画することができ、その成果は平成31年2月に米国のシンクタンクであるCenter for Strategic and International Studiesより『Asianism and Universalism』として共著で出版した。これ以外にも、日本外交におけるリベラル価値1本、およびアジアにおける民主化支援に関する論文1本を執筆し、両者とも現在校正段階にある。平成27年度には、2次資料を用い、インドネシアにおける民主主義の現状に関する把握を行った。また、日本の対インドネシア民主化支援に関する情報収集も行い、これを論文としてまとめ、米国の学術雑誌である『Asian Survey』に投稿した。その結果、本論文は『Asian Survey』より近く出版されることとなった。また、研究活動を行っていく中で、民主化支援をソフトパワー外交として位置づけることが適切であるように思われてきたことから、そうした切り口で学会発表を行い、学会関係者らからフィードバックを得るべく、International Political Science Associationおよび日本国際政治学会の平成28年度年次大会で学会発表をすべく応募し、2件の応募とも了承された。ただし、平成27年中にも成果に関する口頭発表をする必要性を感じていたことと、機会にも恵まれたことから、2つの研究会において研究発表を行ったほか、一橋大学で開催された大学院生向けセミナーにおいても研究内容について話す機会を持った。それ以外には、インドネシアの民主主義に関する情報収集を行う中で、民主主義および民主化支援の定義を明確にする必要性を強く感じ、これらに関する先行研究分析にもかなりの時間を割くこととなった。平成27年度はインドネシアの民主主義と対インドネシア民主化支援の概要把握に努める予定としていたところ、この年度を実際これらの理解におおむね充当することができた。当初は本年度中に学会発表1回を行いたいと考えていたものの、それは叶わなかったが、その分平成28年度に学会発表を2回行うこととした。ただし、平成28年度から大学を移ることが決定していたため、平成27年度には書籍を購入しても移転先大学に持参できないのではないかと危惧し、書籍の購入を控えてしまったため、当初使用する予定であった科研費の一部を次年度に繰り越すこととなった。平成28年度には、研究対象としている日本・米国・豪州のうち、日本の民主化支援を中心に研究を行った。平成27年度に米国学術誌Asian Surveyに投稿した論文の掲載が決定し、"Japan's Democracy Support toIndonesia: Weak Involvement of Civil Society Actors"というタイトルで2016年9・10月号に日本の対インドネシア民主化支援を米国のそれと比較分析した論文が掲載された。また、民主化支援をソフトパワー外交と位置づけ、日本の民主化支援に与える国際・国内要因の分析を行い、平成28年10月に開催された日本国際政治学会の部会にて「ソフトパワーとしての日本の民主化支援ー新古典的現実主義による分析ー」というタイトルで発表する機会を得たほか、11月には広島大学にてミャンマーに焦点を当てた報告、「日本の対ミャンマー民主化支援」を行い、平成29年3月には同志社大学にて「日本の民主化支援に関する言説と実行の乖離ー新古典的現実主義による分析」というタイトルにて報告を行う機会を得た。さらに、一橋大学の学内においても、大学院生向けセミナーにおいて、ミャンマーにおける民主化状況と日本の民主化支援に関する講演を行った。なお、International Political Science Associationにおいても報告を予定していたが、開催予定地であるトルコのイスタンブールでテロが頻発したのを受けて学会開催地が変更されたことに同じパネルでの発表予定メンバーが反発し、パネルをキャンセルせざるを得ない事態となった。また、私が研究する日本の民主化支援をインド・インドネシアの民主化支援と比較する試みも行い、Carnegie Endowment for International Peaceより"Asian Support for Democracy in Myanmar"というタイトルの共著論文として出版する機会も得た。当初予定していた流れと若干異なる形とはなったが、概ね予定通りのペースで研究が進んでいる。当初は平成29年3月にインドネシアにおいてインタビュー調査を予定していたが、Routledge社から書籍として本科研プロジェクトの研究成果を出版する機会に恵まれたため、順序を変更して平成29年3月は書籍執筆に時間を費やした。本書は現在校正段階にあり、平成29年度中には出版に至る見込みである。その代わりにインドネシアでのインタビュー調査は平成29年度に行うこととする。なお、平成28年度には、インドネシアにおけるインタビュー調査に先んじてミャンマーにおいてインタビュー調査を行う機会に恵まれた。ただし、これはCarnegie Endowment for International Peaceのプロジェクトとも関連していたことから、その際の旅費支出はCarnegie Endowment for International Peaceから受け、科研費を用いる必要が無く済んだ。平成29年度はUSBメモリのトラブルに見舞われ、その改修にかなりの費用を充当しなければならなくなってしまったが、他のプロジェクトに絡めてインドネシアへの出張を行うことができるなど、経費を削減できた部分もあったため、研究を順調に進めることができた。平成29年度に行った研究成果として、平成30年度中に出版できる見込みの論文が既に3本あり、全て英文にて執筆している。平成29年度の研究報告は学会において行う形とはならなかったが、日本および豪州で開催された複数の国際シンポジウムで報告の機会を得ることができ、多くの有益なコメントに恵まれた。平成30年度は、これまでの研究結果を発表する機会に恵まれた。

5月には民主主義および民主化支援の研究者が世界中から一同に会する巨大な国際会議、「World Movement for Democracy Ninth Global Assembly」がセネガルで開催され、これに参加し研究報告を行った。6月には米国で民主化支援を行う全米民主主義基金とスタンフォード大学からそれぞれ専門家を招き、「新興国の台頭と国際秩序の未来」と題するフォーラムを開催した。その際、私自身も登壇し、国際秩序への挑戦に対するアジア各国の反応について研究発表を行った。それ以外にもAnanta Aspen Center(インド、8月)、Research and Information System for Developing Countries(インド、8月)、Brookings India(インド、8月)、全米民主主義基金(米国、12月)、キングス・カレッジ・ロンドン(英国、2月)、トロント大学(カナダ、3月)においても研究報告を行った。民主化支援とは何かという定義部分についても本科研で研究をさらに進展させることができ、その成果は国際開発学会が編集した『国際開発学事典』における1章として12月に出版した。また、本科研の研究成果をもとに日本、米国、韓国、インド、インドネシアが行う民主化支援の比較研究を行う国際プロジェクトに参画することができ、その成果は平成31年2月に米国のシンクタンクであるCenter for Strategic and International Studiesより『Asianism and Universalism』として共著で出版した。これ以外にも、日本外交におけるリベラル価値1本、およびアジアにおける民主化支援に関する論文1本を執筆し、両者とも現在校正段階にある。平成27年度は日本の支援を中心に調査を行ったため、当初の予定通り、平成28年度は米国を中心に調査を行う。なお、インドネシアへの民主化支援を理解するには比較対象が必要ではないかと考えるようになったことから、現在自由化が進行しているミャンマーについても研究を行い、両ケースに見られる共通項を探りたいと考えている。なお、既述のように、本年度は学会報告を2件(海外1件、国内1件)予定しているほか、書籍として出版する際の章の一部の執筆を行い、学術雑誌への論文投稿も引き続き行う。平成29年度にはインドネシアにおいてインタビュー調査を行うほか、米国・豪州の民主化支援に関する研究を加速していく。
消化器がん個別化医療実践への総合戦略

本研究は、臨床試験と分子生物学的情報解析のスパイラル的発展を主軸とし、大規模消化器癌症例を対象に、癌組織の遺伝子・タンパク発現プロファイルとネットワーク解析により、癌の転移・再発、治療応答性の予測診断やバイオマーカーを探索し、個別医療として数年のうちに臨床応用化を実現することを目的とした。本研究により、癌の分子メカニズムの総合的理解が進み、画一的な治療を脱却し患者に過不足の少ない最適な医療を提供することが期待される。我々は、消化器がんの将来の治療戦略として、個々患者の利益、医療資源の確保、医療経済の観点から個別化(テイラーメイド)医療の確立が必須であると考え、多角的に研究を続けている。以前の基盤研究(A)から得られた基礎研究成果を臨床応用するため、本研究では、臨床試験と分子生物学的情報解析のスパイラル的発展を主軸とし、一定のプロトコールにより集積された大規模消化器がん症例を対象に、がん組織の遺伝子・タンパク発現プロファイルによるがんの転移・再発、治療応答性など、個別分子予測診断の可能性を一定の成果として定着させ、数年のうちに臨床応用化を実現することを目的とした。具体的には、トランスレーショナルリサーチとして十分なevidenceを得るため、一定のプロトコールにより集積された大規模な消化器癌症例登録システムを構築・維持すると共に、全ヒト遺伝子型DNAチップから、まず大腸癌を対象に遺伝子発現プロファイルによる根治的切除が可能であった進行癌症例の異時性再発予測診断法を開発した。また遺伝子、タンパクのネットワーク解析から同定された転移・再発に関わる分子をより詳細に検討し、バイオマーカーとしての有用性を検討している。本研究により、がんの分子メカニズムの総合的理解が飛躍的に進み、画一的な治療を脱却し患者に過不足の少ない最適な医療を提供することで、国民の健康利益と医療資源の確保に寄与するとともに、国民医療費の無秩序な増大を抑えることで、医療経済面でも大きな貢献が期待される。具体的には、トランスレーショナルリサーチとして十分なevidenceを得るため、一定のプロトコールにより集積された大規模な消化器癌症例登録システムを構築・維持すると共に、全ヒト遺伝子型DNAチップを用いた遺伝子発現プロファイル解析によって、根治切除後の大腸癌の異時性再発、肝臓癌の早期再発、胃癌の腹膜播種再発を予測する診断法を開発した。また同時にNBS法によるプロテオミクスにより体系的なタンパク発現データを取得し、遺伝子発現情報と合わせてネットワーク解析から同定された転移・再発に関わる大腸癌、肝臓癌の分子を同定した。さらに各分子を詳細に検討し、発育・進展に関わるバイオマーカーとしての有用性を検証した。
不斉炭素―炭素結合形成反応を指向した光学活性触媒の開発

水酸基側に不斉中心を有する光学活性β-アミノアルコールの短段階合成法の開発年次計画3年目の「不斉炭素-炭素結合形成反応を指向した新規な光学活性触媒の開発」の一環として、水酸基側に不斉中心を有する光学活性β-アミノアルコールの短段階合成に取り組んだ。従来法では酵素法を含む多段階にて合成していたのに対して、私が開発した方法では天然アミノ酸からわずか三段階の簡単な操作で目的の生成物がキラリティーを損ねる事無く合成できる。さらに、今回の合成経路ではアミン側に立体中心をもつN-保護光学活性アミノアルコールを経由しているため、二種類の光学活性β-アミノアルコールを比較することが可能である。そこで、ベンズアルデヒドのジエチル亜鉛を用いた不斉アルキル化反応において、合成した光学活性β-アミノアルコールのそれぞれの触媒活性能およびエナンチオ面選択能を調べた。その結果、立体中心の位置が反応に与える影響についての知見が得られた。これらの結果に関しては現在、論文執筆中である。1.光学活性シッフ塩基配位子の効率合成を目指した活性炭-酸素系を用いたフェノール性水酸基を持つベンジルアルコールのケトン類への酸化反応の開発本研究課題で用いる新規な光学活性シッフ塩基配位子合成において鍵段階であるフェノール性水酸基を持つベンジルアルコールのケトンへの酸化反応を効率的に行う手法の開発に取り組んだ。この酸化反応を一般的なクロム酸を用いた方法で行うと、フェノール性水酸基部位の過剰な酸化により目的生成物の収率が低下する。種々の検討の結果、金属をまったく用いない活性炭と酸化剤である分子状酸素の組み合わせた系が望みの酸化反応に有効であることを見いだした(59-95%収率)。この方法は操作的に単純であり、環境調和の観点からも望ましい反応系である。2.光学活性シッフ塩基を用いたジアルキル亜鉛のアルデヒドへの不斉1,2付加反応の発展2006年にJ.Org.Chem.誌にて発表した光学活性シッフ塩基-亜鉛触媒を用いた不斉反応の発展として、アルデヒドの不斉n-ブチル化反応および触媒量の低減化について取り組んだ。不斉配位子の置換基を種々検討する中で、3,5-ビスメトキシフェニル基を持つシッフ塩基が不斉アルキル化反応により効果的であることを見いだした。具体的にはベンズアルデヒドの不斉エチル化反応において、0.1mol%の触媒を用いても95%eeという高い不斉収率にて光学活性第二級アルコールを得ることができた。また、不斉n-ブチル化反応では様々なアルデヒドに対して最高98%eeと高エナンチオ選択的に反応が進行することを見いだした。1.光学活性シッフ塩基を用いたジアルキル亜鉛のアルデヒドへの不斉1,2付加反応の発展光学活性シッフ塩基-亜鉛触媒を用いた不斉反応の発展として、アルデヒドの不斉n-ブチル化反応および触媒量の低減化について取り組んだ。光学活性シッフ塩基配位子は天然アミノ酸由来のβ-アミノアルコールを用いて容易に合成でき、高い不斉認識能をもつ有用な不斉配位子である。不斉配位子の置換基を種々検討する中で、3,5-ビスメトキシフェニル基を持つシップ塩基が不斉アルキル化反応において効果的であることを見いだした。具体的にはベンズアルデヒドの不斉エチル化反応において、0.1mol%の触媒を用いても95% eeという高い不斉収率にて光学活性第二級アルコールを得ることができた。また、不斉n-ブチル化反応では様々なアルデヒドに対して最高98% eeと高エナンチオ選択的に反応が進行することを見いだした。2.光学活性シッフ塩基配位子を用いたアルデヒドの不斉Reformatsky反応の開発触媒量の光学活性シッフ塩基配位子存在下でアルデヒドにヨウ化酢酸エチルとジメチル亜鉛を作用させることにより、光学活性β-ヒドロキシエステル類が得られた。エナンチオマー過剰率は最高で72% eeと改善の余地はあるが、収率よく生成物が得られた。さらに、この不斉触媒系は芳香族ケトン類に対しても用いる事ができ、アセトフェノンとヨウ化酢酸エチルから第三級の光学活性β-ヒドロキシエステル類が63% eeで得る事ができた。なお、この反応では分子状酸素が活性化剤として重要な働きをしている。
リンゴの萌芽制御における冬の長さの認識に関わる脂質シグナルの解明

温暖化によって生じる環境変化に適応する農作物の開発は、世界的な食料問題の解決に不可欠である。リンゴを含む落葉果樹の芽は、一定期間の冬の寒さにあうことで萌芽できるようになる性質がある。つまり温暖化で冬が短くなると萌芽ができなくなる可能性がある。そこで本研究では、短期間の寒さでも萌芽できる新たなリンゴ品種を作ることを目的とし、リンゴの芽がどのように冬の長さを認識しているかについて、萌芽のエネルギー源である脂質に着目して解析を行う。特に冬の長さを認識するシステムを司る脂質の分子種およびその制御に関わる遺伝子を明らかにする。
長期術中心停止.心保存をめざした酵素阻害剤による心筋保護法の開発と臨床的応用

【平成8年度】目的:calpain(CL)の虚血再灌流時心筋障害への関与とCL阻害剤による保護効果を免疫組織化学的に解明する。方法:ラット摘出心灌流モデルで心筋保護液注入後、常温虚血し再灌流時の逸脱酵素遊出量と心機能回復率を測定した。また前駆型CL抗体と活性型CL抗体を用いて心室筋のCL抗原性を測定した。結果:心筋保護液にCL阻害剤を添加することにより、再灌流時心筋逸脱酵素遊出を抑制し、良好な機能回復が得られた。心筋障害部に一致して活性型CLの分布を認めた。結語:虚血再灌流時にCLが活性化され心筋障害に関与していたことが示唆された。CL阻害剤を添加することにより心筋保護効果が得られた。【平成9年度】目的:長時間心保存中のCLisoform(μ型,m型)の動態解明とCL阻害剤による保護効果を免疫学的に解明する。方法:ラット摘出心を4°12時間保存の後、常温再灌流し逸脱酵素遊出量と心機能を測定した。また、前駆型μ-CL抗体と前駆型m-CL抗体を用いて心室筋のCL抗原性を測定した。結果:心保存液にCL阻害剤を添加することにより、再灌流時の心筋逸脱酵素遊出を抑制し、良好な心機能が得られた。μ-CLは心保存中、再灌流時ともに活性化され、m-CLは主に再灌流時に活性化された。CL阻害剤を添加することにより保存中ならびに再灌流時ともにμ-,m-CLの活性化を抑制できた。結語:長時間心保存中においてもμ-CLは活性化され心筋障害に関与していた。また再灌流時にはμ-,m-CLともに活性化され心筋障害に関与していたことが示唆された。CL阻害剤を添加することによりμ-,m-CLの活性化は抑制され、心保存効果が得られた。【目的】Ca依存性システインプロテアーゼ{calpain (CL)}は虚血再灌流時のCa-overloadにより心筋内の各種機能蛋白質を分解し心筋細胞障害を引き起こす可能性がある。そこでCLの虚血再灌流障害における役割を2種類の抗CL peptide抗体とcalpain inhibitor (CL-I)を用いて検討した。【方法】rat摘出灌流心にてSt. Thomas液{CL-I (Ac-Leu-Leu-NIe-al ; 10μM)添加群: I (+)群(n=17)、CL-I非添加群: I (-)群(n=15)、非虚血灌流群: N群(n=8)}注入後、常温虚血し逸脱酵素と心機能回復率を測定した。抗CL抗体は抗CLアミノ末端peptide抗体(残存するCL 80Kd subunitを認識)と抗CL活性中心peptide抗体(活性化され分解した51Kd CLを認識)を用いた。灌流終了後、心室をFPLCにて分画しCLの酵素活性とCL抗原性(Western blotting)を測定した。また心室に免疫染色を行った。【結果】CLの酵素活性とCL 80Kd subunitの抗原性はI (-)群が最も低く、51Kd CLの抗原性はI (-)群が最も高かった。51Kd CLに対する染色性はI (-)群の心内膜下心筋細胞で高かった。

I (+)群では心機能回復率は良好な回復率(p<0.01 : ANOVA)をCPK, GOT, LDH遊出量は有意な減少(p<0.05)を示した。【結論】虚血再灌流時にCLが活性化され、さらに自らも分解して低分子化した事を示唆した。よって虚血再灌流障害にはCLが関与し、CL-I添加により心筋保護効果が得られた。【目的】calpain(CL)は細胞内に存在するCa^<2+>依存性蛋白分解酸素で、細胞骨格や機能蛋白を分解し細胞障害を引き起すと考えられる。4°C12時間単純浸漬保存および再灌流がもたらす心筋細胞内μ,m-CLへの影響と、その阻害剤(calpain inhibitor I)による保護効果を解明する。【方法】Wistar male rat(280-330g)摘出心をUWS(阻害剤+:I群n=21、詐害剤-:N群n=19)で単純浸漬した後、37°CKHBbuffer 90cmH_2Oで再灌流した,30分のnon-working再灌流の後、10分毎に30分間心機能を測定した。灌流実験終了後、冠流出液中の逸脱酸素(CK,GOT,LDH)および心筋水分含量を測定した。また両群の非再灌流心(I',N'群)および新鮮心(C群)も含め各心室筋を陰イオン交換クロマトグラフィーにかけμ,m型を分離した。μ,m-CL proenzymeを認識する抗体を用いて各々western blotし、bandの濃淡をNIHimageで画像解析した。各群の前駆型μ,m-CLをC群に対する%で比較した。【結果】再灌流時、N群に比しI群で有意に良好な心機能が得られた。心筋逸脱酸素はI群で有意に抑制できた(P<0.01)。前駆型m-CLは保存のみでは両群に有意差なく残存し、再灌流よりN群で有意に低下した(P<0.05)。一方,前駆型μ-CLは保存のみでI群に比しN群で有意に低下した(P<0.01)。【結語】4°C12時間の単純浸漬保存中にも前駆型μ-CLは著しく減少し、再灌流により前駆型m-CL顕著に減少した。心保存液にCL阻害剤を添加することにより保存中ならびに再灌流時の前駆型CLの減少をともに抑制し、活性型CLによる心筋障害を軽減することが可能であった。
政治的社会化過程の実証的研究(小中高生に対するパネル調査による国際比較)

未成年層の政治的成熟過程についての研究は、学界においてもその対象・内容・方法において充分に確立されているとは言いがたい。特にわが国においては教育をめぐるさまざまな論点が政治化していることもあって、基礎データの蓄積が著しく遅れていることが、研究を困難にしている一因である。3年計画で進められた本研究プロジェクトは、繰返し実施することに耐えられ、かつ、国際比較が可能となるような質問票を作成すること、研究分担者である法政大学法学部岡村忠夫教授が1968年にわが国で実施した調査と、比較可能であること、内外に公開できる基礎的データを収集することを目指した。第1年次と第3年次には、日本国内4地区(東京都山の手地区、札幌市圏、北海道北部の小都市、和歌山県紀北地方)で、小学校・中学校・高等学校の協力の下にアンケート調査を実施した。調査の対象とされたのは、小学校3年生から高校3年生までの10学年である。第2年次には、これら調査対象者にグループインタビューを行い、調査票によるデータで得ることの難しい質的データを集積した。これにより、第1年次の調査で用いられた質問票に小規模の修正と追加を行い、アメリカ合衆国内での調査票の英語表現を確定することが可能となった。これらのデータから、わが国における未成年層に形成されている政治的認識のパターンが、20年前と比較して規定的な部分では大きく変わっていないこと、しかし、政治に対する信頼感、政治家の評価、政治的権威像の形成、政治的権威に対する愛着・認識・評価などの態度、などの多くの側面で、政治不信や政治的な無力感と言うべき意識の形成が、20年前より低年齢化してきていることが明らかになった。また、アメリカ国内でも本研究を移植した調査が行われ、日米の比較分析の共著論文を1992年度アメリカ中西部政治学会で発表した。1989年6月から7月に関係者全員で調査票を作成したうえ、同年9月、研究責任者(相内)をウィスコンシン大学の研究者と将来の研究のために共通質問票の検討を行った。日本における実際の調査対象としては、北海道では札幌市道都圏及び北部地方の小都市、東京都道都圏、和歌山県の農村地帯の町の4ヶ所を選定し、同年10月より調査依頼を開始し、大半の学校で同年10月より12月に調査を実施した。その後、回収調査票のコ-ディング及び大型計算機への入力に1990年2月いっぱいを要し、4300人分のデ-タを入力した。入力後の現在、クリ-ニング作業を実施中である。分析については、協力校の年間行事等のため、現時点では十分なものとはなっていないが、4000人をこえる調査を行ったため、信頼度の高い分析が可能である。なお、初年度計画の設備備品等のうち、外国発注の文献等を超小型マイクロコンピュ-タ-に振りあて、調査の機動力を高めることができた。振替分については次年度以降に再検討する。また研究分担者である中島(岡村)忠夫法政大学教授が学部長に1990年4月をもって就任するため、次年度の調査形態を変更する必要性が発生しており、これを現在検討している。研究責任者は1990年3月下旬に、再度ウィスコンシン大学に赴き、アメリカでの調査準備の最終打ち合せを行った。3年計画の第2年目にあたる今年度は、主として3つの内容にわたる研究課題を達成した。それらは、第1年目に行ったアンケ-ト調査の結果の分析の継続、第1年目の結果に基づく質的研究のための調査の実施、及び第3年目に実施予定の第2波アンケ-ト調査の調査票のデザインの検討である。第1の課題は、1968年調査との比較研究が進められ、以下の点が明らかにされた。

わが国の未成年層にみられる政治意識は、その基底的部分においては大きな変化がみられないが、(1)総理大臣像を中心に形成され進行すると見られていた初期政治的社会化は、むしろ国会議員に向けられて形成されていること、(2)政治的シニシズムが進行しており、(3)形成されている政治意識が曖昧で、ヴィジブルなシンボルや政治的パ-ソナリティとの強い結びつきがみられない、(4)にもかかわらず政治制度の安定した受容がみられる。シニシズムの研究が今後の中心課題となる。第2の課題は、学校における小グル-プを対象にしたインタビュ-によった達成された。小学校3年生から高校3年生までの児童生徒に集団面接・ディスカッションを繰り返し(合計24セッション)、「民主主義」「平和」「繁栄」「公平」などの政治的価値についての理解やイメ-ジ、総理大臣についてのイメ-ジの核になっているシンボルや概念・国会議員像を形成する際の媒介シンボルや媒介概念などを発見し、構成するために、補助者の協力を得て録音テ-プからの採取作業を行なった。最終年度に、研究成果の発表準備に余裕をもたせるため、今年度中に来年度実施予定の第2波調査の準備をすすめた。また、夏期休暇中に研究代表者が毎度渡米し、アメリか側の予算措置が構じられ次第.調査が実施できる体制を、アメリカ側研究者と共同で準備した。今年度は,三年計画の最終年としてのまとめの作業と,第二波の調査票による調査実施と分析の作業との両方に取り組んだ。第二波の調査は一昨年度と同様に全国四地域において四〇〇〇人余りを対象に実施された。第一波調査の結果と昨年度の集団面接の結果を生かした小規模な改訂が調査票に加えられた。しかし,年度当初に予想されていた海部首相の続投が秋になって急に不透明になり,自民党総裁選を待たねば調査実施時の首相が分からない状態となった。このことにより,調査票印刷の実行が延期された。また,連日かつ長期にわたってマスコミで政界の政治資金疑惑が取り上げられ,「政治的指導者に対する愛着や評価」「政治に対する信頼や期待」などについての質問を多く含んだ本調査に対する学校側の対応が極めて慎重となり,調査への協力を得るのに時間を要することとなった。その結果,調査の実施は無事行うことができたものの,実施時期が遅れて今年度分調査の結果を分析する時間が極めて窮屈になった。よって,研究成果報告書作成の延期を申請することとした。反面,これまでの分析結果に基づく研究発表は活発に行われた。研究代表者はアメリカ合衆国ウィスコンシン大学政治学部において研究発表を行い,今年度当初に同国ウィスコンシン州内で実施した共通調査票による調査の分析枠組みを提供した。また,同人は九月にオックフォ-ド大学において行われた国際シンポジウムで,「日本の子供達の政治的な面での“生活の質"」を発表した。これは今年夏に英国において公刊される予定である。また,今年四月には日米調査の比較分析の結果を「日米の子供達の政治的な信頼,政治的有効性感覚,楽観性の比較研究」としてシカゴ市で開かれるアメリカ中西部政治学会で発表予定である。(J.デニス教授他と共著。)研究分担者中島も,十月に日本教育行政学会で「政治と教育行政ー教科書内容の定着をめぐって」を発表した。
脳機能画像と拡散強調画像を用いた痛覚認知機構の解析

ペインクリニック領域では、神経因性疼痛と呼ばれる難治性の疼痛疾患を数多く扱う。中でも、脳出血・梗塞後に痛みを生じる症例があるが、脳卒中後に痛みが出ることはむしろ稀である。痛覚伝導路の脊髄視床路-視床大脳皮質路が障害を受けると痛みが生じやすいとの仮説が従来から知られているがヒトでそれを示した研究は無い。また神経伝導路(白質)は灰白質と灰白質をつなぐ中継路として重要であるが、従来の脳機能画像研究ではその白質の機能に関して示されることは無かった。我々はヒト脳の線維連絡(白質)を、MRIを用いた拡散強調画像解析によって行った。General Electric社1.5T MRI(使用コイル:8HRBrain)を用い、T1,T2強調画像および拡散テンソル画像を撮像する。撮像条件は、TR/TE=15000/87.8ms,MPG印加軸6軸,b=1000s/mm2,スライス厚4mm/gapless(interleave),FOV24cm,matrix128*128,2NEX,撮像時間5分36秒。得られた画像の3次元的な再構築をVolune-Onever.1.64(Volume-One開発者グループにより配布されているソフト)によって行う。その三次元画像に対して、dTV.II(東京大学放射線科開発のソフト)を用いて、起始領域を視床、目標領域を中心後回(一次体性感覚野)に指定し、視床-大脳皮質路の白質線維の走行を描写(tractgmphy)する。撮像条件のセットアップを完了し、実際の患者群を対象とした研究を進めているところであり、健常コントロール成人8名、痛みを有する脳卒中症例3名(視床痛)、痛みの無い脳卒中コントロール患者3名に加え、難治性落痛疾患患者(腕神経叢引き抜き損傷後疼痛患者1名・頸肩腕症候群2名・三叉神経痛1名・偏頭痛1名)をコントロール群としてMRIの撮像を完了している。現在、各被験者についての画像処理を行っており、今後は引き続き被験者数の増加を図るとともに、脳卒中部位と障害白質線維の関係性について詳細な検討を行っている。さらに、視床血流が神経因性疼痛と相関があることが知られており(Lancet1999;354P1790-1)、視床機能、特に空間認知機能をCRPS患者を対象に評価した。方法は、主観的自己正中(SM : subjective body-midline)判断タスクを用い、明所では客観的自己身体正中とほぼ等しい位置であったが、暗所ではSMは患側に有意に偏位した。さらに、神経プロックによる求心路遮断中にはこのSMは健側方向に偏位し、神経ブロックの効果が消失すると再度、患側に偏位した。これらの結果から、自己正中座標軸は身体左右からの情報入力の大きさに依存していることが明らかになった。また、CRPSは体性感覚系の異常のみだけでなく高次脳機能にも関与しており、治療者はこのことにも注意を払う必要がある。(本研究の内容は、2005年8月国際疼痛学会(オーストラリア・シドニー)で発表し、現在、投稿準備中である。