hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質アポトーシス抑制分子の構造決定と細胞情報伝達下流に働く遺伝子群の解析

ラット17日胚の大脳皮質初代培養上清中に存在する、培養密度依存的生存維持に関わる因子AIF-20を精製し部分アミノ酸配列を決定した。その配列を元にラット大脳皮質初代培項細胞cDNAよりクローニングを行い、大腸菌で発現させた組換えAIF-20を用いて、大脳皮質細胞の無血清低密度培養条件下における生存維持活性を測定した。その結果、組換えAIF-20は培養上清と同程度の生存活性を有し、そのEC_<50>は20nMであった。組換えAIF-20による生存にかかわる細胞内情報伝達系について検討を行うため種々の阻害剤を用いたところ、PLC阻害剤であるU-73122によりその生存活性は抑制され、不活性型であるU-73343では影響されなかった。また、PKC阻害剤であるcalphostinによっても生存活性が阻害され、これまで培養上清で見られたのと同じく組換えAIF-20による生存維持にもPLCの活性化とPKCの活性化を必要とする細胞内情報伝達機構が存在するものと考えられた。一方、培養上清による生存維持活性の下流にあり、発現変化を示す遺伝子としてすでにクローニングしたHDS4-4とHDS2-5について、生存維持に果たす役割を検討した。高密度培養下でHDS4-4の翻訳開始Metを含む領域のアンチセンスオリゴヌクレオチドを培地中に投与することにより培養開始24時間後の生存活性を約65%抑制した。塩基配列を一部変えたミスマッチオリゴヌクレオチドには抑制効果は見られなかった。HDS2-5の翻訳開始Metを含む領域のアンチセンスオリゴヌクレオチドでは生存活性に影響は見られなかった。HDS4-4のmRNA量のRT-PCR法による解析では、低密度培養条件下ではその発現量が減少することを見出しているので、低密度培養条件下で見られる急速な神経細胞死の原因としてHDS4-4発現量の減少が関与している可能性が示唆された。ラット大脳皮質の高密度初代培養上清に存在するアポトーシス抑制蛋白質(AIP)についてその情報伝達機構の解析を行った。特にAIPによる低密度培養条件下での生存活性上昇と高密度培養特異的に発現する遺伝子(HDS)との間に関連があることを示唆するデータを得た。すなわち、高密度下での場合に見られたのと同様に、蛋白質リン酸化酵素と予想されるHDS1及び酵母のMAK10と相同性のあるHDS2のmRNAが、AIPを添加した低密度培養条件でも発現が上昇していることを明らかにし、さらにHDS1及びHDS2のアンチセンスオリゴヌクレオチドを高密度培養に添加すると、培養24時間後の生存が減少することを観察した。また、AIP添加した低密度培養条件下での細胞死抑制が、HDS1のアンチセンスオリゴヌクレオチド添加により添加により阻害されることを観察した。いずれの場合もミスマッチオリゴヌクレオチドでは効果が見られなかった。HDS1及びHDS2に対する抗体を作成し、脳抽出物を電気泳動後イムノブロット解析を行ったところ、それぞれ約80kDaと約90kDaの蛋白質の発現が確認された。HDS1に関しては、染色されたバンドがブロードであり、自己リン酸化の可能性について検討中である。HDS1は、脳内で大脳皮質や海馬において多く発現していることを見出している。また、神経系以外の組織、筋肉や肝臓などでもこの抗体で認識されるものが発現しており現在解析を行っている。

ラット17日胚の大脳皮質初代培養上清中に存在する、培養密度依存的生存維持に関わる因子AIF-20を精製し部分アミノ酸配列を決定した。その配列を元にラット大脳皮質初代培養細胞cDNAよりクローニングを行い、大腸菌で発現させた組換えAIF-20を用いて、大脳皮質細胞の無血清低密度培養条件下における生存維持活性を測定した。その結果、組換えAIF-20は培養上清と同程度の生存活性を有し、そのEC_<50>は20nMであった。組換えAIF-20による生存にかかわる細胞内情報伝達系について検討を行うため種々の阻害剤を用いたところ、PLC阻害剤であるU-73122によりその生存活性は抑制され、不活性型であるU-73343では影響されなかった。また、PKC阻害剤であるcalphostinによっても生存活性が阻害され、これまで培養上清で見られたのと同じく組換えAIF-20による生存維持にもPLCの活性化とPKCの活性化を必要とする細胞内情報伝達機構が存在するものと考えられた。一方、培養上清による生存維持活性の下流にあり、発現変化を示す遺伝子としてすでにクローニングしたHDS4-4とHDS2-5について、生存維持に果たす役割を検討した。高密度培養下でHDS4-4の翻訳開始Metを含む領域のアンチセンスオリゴヌクレオチドを培地中に投与することにより培養開始24時間後の生存活性を約65%抑制した。塩基配列を一部変えたミスマッチオリゴヌクレオチドには抑制効果は見られなかった。HDS2-5の翻訳開始Metを含む領域のアンチセンスオリゴヌクレオチドでは生存活性に影響は見られなかった。HDS4-4のmRNA量のRT-PCR法による解析では、低密度培養条件下ではその発現量が減少することを見出しているので、低密度培養条件下で見られる急速な神経細胞死の原因としてHDS4-4発現量の減少が関与している可能性が示唆された。
口唇・口蓋裂発生抑制因子に関する研究-ヒトならび自然発生本症マウスによる発生抑制因子の追求-

1、回転式器官培養装置を使用して母獣作用(maternal effect)を除外した環境下で、食品中に含まれる大豆成分であるゲニステイン、緑茶の成分であるカテキンを用いて口蓋裂の予防効果を確認した。2、回転式器官培養法による実験の結果、効果が得られたものに対しては、直接母獣に投与して、in vivo、in vitroの両者での確認を行った。3、これらの成果は、日本口蓋裂学会、日本先天異常学会において発表し、またその後、日本口腔外科学会雑誌に論文発表した。4、本年度は最終年度にあたるため、過年度の研究成果をまとめ、エストラジオールなどの口唇口蓋裂発生抑制因子の心血管系への影響を明らかにして論文発表した。本年度は、研究初年度として本学に設備備品を設置するとともに、米国アイオワ大学に5ケ月間研究装置の使用法の研修に人員を派遣した。その他の研究の経過は以下の如くである。1口蓋の培養による発生抑制因子としてβカロチンに注目し、良好な結果を得ているが、現在、他のビタミンでも同様の結果を得ており、その結果を平成8年7月に開催される日本先天異常学会において発表を予定している。2上記と同様にβカロチンを母獣に投与して着床率を上昇させ死亡胎仔数をさげることを確認した。3 MMTVウィルスに関する催奇形性実験を行ってきたところ以下のような結果を得た。i)コントロールとしてA/Jおよび、CL/FrについてMTVウィルスの有無を調べたところ、酸性抗体法(LSAB法)にてA/JおよびCL/Frの乳腺をみたところA/J(ノーマル)16匹(_-))CL/Fr(ノーマル)20匹(_-)と両系統のマウスにはMTVは存在しないことが解った。ii)C3H/HeMTV(_+)マウスより採取したMTVウィルス含有乳腺をすり潰しA/JおよびCL/Frの腹腔内に投与し、感染させ、感染成立6week後妊娠させ、胎児に母乳をのませ乳腺を活性化かせ乳腺を取り出してMTVウィルスの有無をLSAB法にて見たところ、A/J(MTV)28匹(_-)CL/Fr(MTV)20匹(_-)とMTVが検出されなかった。4口唇口蓋裂遺伝子解析を行って、Association studyを試みた。又TGFαTag Iのみならず、TGFβ3,MSX1,MSX1X2.1等についても研究を行った。結果は、有意差なしであったが、N数が小さすぎるためと思われる。今後はTGFα,TGFβ3,MSX1のみならず、他のPrimerでも研究を追加し、N数も2倍になる予定である。昨年度に引き続き、A/J系マウスの胎仔口蓋を使用した器官培養(浮遊回転培養)法を利用してビタミンの口蓋癒合期における組織への直接作用の検討を行った。中でも葉酸について今年度新たな知見が得られた。方法は従来と同じく、A/J系マウスの胎仔口蓋を使用した器官培養を胎齢13.5日から72時間行うことにより、口蓋突起の癒合を母体外で経時的に観察した。その結果、口蓋突起の癒合部分の長さは葉酸においても、対照群の0.36【.+-。】0.37mmに対して、葉酸濃度10μg/mlで0.74【.+-。】0.28mmと有意に増加した。また口蓋の癒合率については、対照群の60%に対して0.1μg/mlの濃度では85.7%、1.0μg/mlでは85.2%、10μg/mlでは100%と有意に癒合率の上昇が認められた。これらの成果は、これまでの他のビタミンに関する研究成果と共に論文として掲載された。昨年度に引き続き、A/J系マウスの胎仔口蓋を使用した器官培養(浮遊回転培養)法を利用してビタミン、ホルモンの口蓋癒合期における組織への直接作用の検討を行った。中でも黄体ホルモンであるプロゲステロンについて今年度新たな知見が得られた。その結果、口蓋突起の癒合率について、対照群とプロゲステロン0.1μg/ml添加群との間には有意差は認められなかったが、1.0μg/m添加群と10μg/m添加群においては対照群に対し、有意に癒合率の上昇を認め、その癒合率の上昇には濃度依存的な傾向が認められた。また、上顎の成長に関しては、プロゲステロン添加群は対照群に対し、上顎長径・上顎幅径・口蓋長径のすべてについて有意の増大を認め、組織全体の成長が口蓋突起の癒合に関与する可能性が示唆された。

これらの成果を、これまでの他のビタミンに関する研究成果と共に論文として掲載した。1、回転式器官培養装置を使用して母獣作用(maternal effect)を除外した環境下で、食品中に含まれる大豆成分であるゲニステイン、緑茶の成分であるカテキンを用いて口蓋裂の予防効果を確認した。2、回転式器官培養法による実験の結果、効果が得られたものに対しては、直接母獣に投与して、in vivo、in vitroの両者での確認を行った。3、これらの成果は、日本口蓋裂学会、日本先天異常学会において発表し、またその後、日本口腔外科学会雑誌に論文発表した。4、本年度は最終年度にあたるため、過年度の研究成果をまとめ、エストラジオールなどの口唇口蓋裂発生抑制因子の心血管系への影響を明らかにして論文発表した。
環境変動における迅速な進化と多種共存

変動環境における生物多様性(遺伝的多様性・種多様性)の維持機構を調べるために、以下の3つのテーマについて、数理モデル解析・数値計算(シミュレーション)・文献調査を通じて明らかにする。1.ストレージ効果・相対的非線形性というメカニズムから、群集生態学・集団遺伝学の概念を比較・統合する。2.相対的非線形性が遺伝的多型を維持する条件を調べる。3.変動環境のもとで、迅速な進化が多種共存を促進・阻害する条件を調べる。
NF-kB抑制分子を介した関節リウマチ由来滑膜線維芽細胞のTNF応答増幅機構

NF-κB抑制因子であるABIN-3の炎症性サイトカイン誘導機構を明らかにする目的で、ABIN-3を恒常的に発現するヒト滑膜線維芽細胞株を樹立した。この細胞株では特徴的な形態変化や増殖能の低下、およびマトリックスメタロプロテアーゼやアルデヒド分化酵素の発現低下、Erk、Aktの活性低下などが認められた。さらに質量分析法を用いABIN-3会合分子としてE3ユビキチンリガーゼNEDD4Lを同定し、NEDD4Lとの結合能を失ったABN-3変異体は、滑膜線維芽細胞にアポトーシスを誘導することが明らかとなった。Episomal型哺乳動物細胞発現ベクターpEBmulti-HygにTNFR2の全長cDNA、及びABIN-3とGFPの融合タンパク(ABIN-3/GFP)をコードするcDNA、GFPのみのcDNAをクローニングし、関節リウマチ由来ヒト滑膜線維芽細胞株MH7Aにリポフェクション法で遺伝子導入後、ハイグロマイシンを含む培養液で選択を行い、TNFR2、ABIN-3/GFP、GFPそれぞれを過剰発現する形質安定細胞株を得た。TNFR2安定株の対照としてベクターのみのMock安定株も同時に樹立した。ABIN-3/GFP安定株は対照のGFP安定株に比べて増殖速度が遅く、胞体が伸びて細胞サイズが増加するなど、明らかにフェノタイプの変化を示した。さらに通常培養中にプラスチック底面より剥離した、おそらく細胞死に陥ったものが多く認められた。そこでABIN-3/GFP安定株と対照GFP安定株との間でDNAチップ(3Dアレイ、東レ)による差次的遺伝子発現解析を行ったところ、関節リウマチ増悪因子、細胞骨格、サイトカインレセプター、脱水化酵素、癌転移、等に関連する遺伝子発現に量的差違が認められ、リアルタイムPCRにて再現性を確認した。関節リウマチ増悪因子に関して、その発現制御に関与するシグナル伝達分子を探索したところ、ABIN-3/GFP安定株ではこの経路上にあるキナーゼの活性低下が示されたが、ABIN-3がこのシグナル経路に関わるとの報告はなく、新たな制御機構の存在が示唆された。また大変興味深いことに、これらの細胞株をTNFαで刺激するとTNFR2安定株およびABIN-3/GFP安定株ではアネキシンV陽性細胞が増加し、アポトーシス感受性が増加するという同じフェノタイプを示すことがわかり、TNFR2を介するアポトーシス促進シグナル経路とABIN-3との密接な関係が示唆された。NF-kappaB抑制分子ABIN(A20 binding NF-kappaB inhibitor)ファミリーを形成するABIN-3を過剰に発現させた関節リウマチ由良ヒト滑膜線維芽細胞では、細胞の紡錘状形態変化、増殖能の低下、アポトーシスの増加、マトリックスメタロプロテアーゼの発現低下、アルデヒド脱水素酵素の発現低下、TNFレセプターシグナル伝達分子TRAF1の発現上昇、Erk及びAktのリン酸化の低下(すなわち活性化の低下)など、非常に多彩な細胞機能的・生化学的変化がABIN-3たった1分子の発現増加によってもたらされることがわかった。ABIN-3自身には酵素活性はないが、ユビキチンと結合するドメインが存在するため、会合するユビキチン化タンパクの機能変遷によってこれらの多彩な変化がもたらされるのではないかと考え、免疫沈降法によって共沈するタンパクを同定し、質量分析法によってABIN-3会合分子を決定した。複数の特異的分子が決定された中でE3ユビキチンリガーゼNEDD4Lに着目した。NEDD4Lの標的分子は多岐に亘るが、ナトリウムチャンネルに会合するNEDD4Lの変異はLiddle症候群の原因として有名である。ABIN-3のC末にはNEDD4Lとの結合配列であるPYモチーフ(PPXY)が存在している。PYモチーフ内のプロリンをアラニンに置換した機能喪失型ABIN-3変異体を作製しヒト滑膜線維芽細胞で発現させたところ、ABIN-3発現細胞で見られた形態変化が消失するにもかかわらず、種々の分子の発現、活性化に及ぼす影響には変化がなく、さらなるアポトーシスの増加が明らかとなった。従ってPYモチーフを含む相同配列の阻害ペプチドを併用すれば、異常増殖している滑膜線維芽細胞に細胞死を効率的に誘導し、関節リウマチにおける全身的な副作用の少ない局所療法につながるのではないかと期待している。免疫学計画調書に則り、DNAチップによる差自的遺伝子発現解析を行い、「研究実績の概要」に記載したように、リウマチ関連因子の新たな制御機構の存在を示唆する候補遺伝子群を得ることが出来た。またTNFR2過剰発現形質安定細胞株を樹立し、この細胞株を用いて関節リウマチ由来滑膜線維芽

細胞におけるTNFR2シグナル伝達経路の解析に関しては、下流のシグナル伝達分子であるTRAF1、TRAF2の発現解析とNF-κB、MAPKのリン酸化シグナルカスケードの検討を、またこの細胞株でのTNFα刺激による細胞死の亢進については、Annexin V染色とCaspase-8の活性化を指標に、その機序について解析を行っている。NF-κB抑制分子であるABIN-3による新たな制御機構の存在が示唆されたリウマチ関連因子発現に関わるシグナル伝達経路の詳細な解析を進める。またTNFR2過剰発現細胞と共通する現象として認められたTNFα刺激後の細胞死の増加について、アポトーシスのみならず、プログラムネクローシス(ネクロトーシス)も考慮に入れた細胞死誘導メカニズムについての解析も同時に進める。次年度で行うプロテオミクスによるABIN associated moleculesの探索については、予備実験として免疫沈降後一次元電気泳動の銀染色において200 kDa、30 kDaのところにコントロールレーンには認められないバンドを検出したが、現在細胞内ケミカルクロスリンク法により会合タンパクをより効率よく共沈させることができないか条件を検討中である。免疫沈降物の二次元電気泳動は予備実験できれいな銀染色像を得ることが出来ておらず、原因は等電点電気泳動時に沈降ビーズからのタンパクの溶出がうまくできていないと考えられ、尿素の割合を変えるなど、条件検討の予備実験を繰り返している。
首長―教育委員会間関係の変容が教育政策に及ぼす影響に関する実証的研究

本年度は、新教育委員会制度の運用実態に関する資料収集およびデータ分析を行った。2015年度から施行された新教育委員会制度では、首長から教育長への「事前コントロール」として、新教育長の任用、総合教育会議の開催、大綱の策定という3つの政策手段が首長に付与されることになった。このことについて、理論的に整理し、その運用実態についてデータを収集し、分析を行った。分析の結果得られた知見は、以下の2点にまとめられる。第1に、新教育長の任用に関する分析の結果からは、首長の直前選挙での得票率や教育長の経歴が影響を与えていることが分かった。具体的には、首長の直前選挙での得票率が低い首長ほど、新教育長の任用を行っている。また、前任の教育長の経歴が行政職出身であれば、同じく行政職出身の教育長を新たに任用することが分かった。この分析結果は、査読付論文として学会誌に掲載された。第2に、「事前コントロール」という観点から捉えた総合教育会議と大綱の運用実態の分析の結果からは、「事前コントロール」を積極的に行う首長と、控える首長という2つの類型があることが分かった。具体的には、それらの違いは、総合教育会議の開催回数の多寡や総合教育会議の事務局を担当する部課に現れている。また、大綱の策定についても、既存計画で代替するのか、新規に策定するのかにより、首長の「事前コントロール」の度合いに濃淡があることが読み取れた。この分析結果は、学会で報告を行い、研究ノートして、紀要に掲載された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、(1)首長ー教育委員会間関係の変容を分析する事例として大阪市に関する事例分析を行い、(2)新教育委員会制度移行期の教育長任用に関するデータ分析を行った。(1)について、首長ー教育委員会間関係の変容に関する顕著な事例として大阪市教育委員会の区担当理事取り上げた。そこで、区担当理事導入までにどのような議論が行われたのか、区担当理事が教育政策(主に学校選択制)へ与えた影響について資料を収集し、その役割について分析を行った。区担当理事には、公募によって首長に任用された区長が充てられていたことから、首長の教育行政への影響力行使の一形態として整理できる。また、学校選択制導入に際して、区担当理事が区毎に、学校選択制を採用するか否かについて民意を集約する役割を担っていたことが分かった。(2)について、2015年から実施された新教育委員会制度では、新教育長の任用について、旧教育長の教育委員としての任期満了までは、在職するものという経過措置が採られていたにもかかわらず、多数の地方自治体では新教育長を任用した。そこで、そのことに着目して、新教育委員会制度移行期の教育長任用について、都道府県と指定都市を対象として、計量分析と事例分析によってその傾向を明らかにした。その結果、新教育長の任用には、首長の直前選挙での得票率や教育長の経歴が影響を与えることが分かった。この分析結果について、学会で報告を行い、査読付論文として学会誌に掲載されることが決定した。本年度は、当初の計画通り首長ー教育委員会間関係の変容に関する顕著な事例について事例分析を行い、新教育委員会制度移行後の首長ー教育委員会間関係の分析にも着手することができた。また、その研究成果として、査読付論文として1本が学会誌に掲載されることになり、1本が掲載決定済となった。また、共著論文が1本、学会報告を2回行うことができた。そのため、おおむね順調に進展していると判断できる。今後の研究の推進方策としては、第1に、首長ー教育委員会間関係の変容について他の自治体での事例分析を引き続き行う。参考となるのは、区長に教育委員会事務局理事を兼務させている堺市である。

大阪市の事例との異同について分析を進めたい。第2に、定量データからも、首長ー教育委員会間の変容を解明できるように、既に行われている大規模質問紙調査の二次分析を行いたい。首長ー教育委員会間関係の変容については、2015年から施行された新教育委員会制度が大きな影響を与えていることが予測される。そのうち、新教育長の任用については、既に着手しているが、総合教育会議や大綱については、未着手であるので、次年度の課題として取り組みたい。新教育委員会制度に関する運用実態は、制度施行後間もないこともあるが、可能な限りデータの収集に努めたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
妊婦外来における減塩指導のための食事内容自己調査システムの開発

タッチパネルパソコン上の食事内容選択による塩分診断システムを開発し、妊婦の食塩摂取量診断に応用した。高血圧患者204名において、24時間蓄尿による食塩排泄量と摂取量の関係をみた。排泄量は平均9.7g、摂取量は9.1g、相関係数は0.66(p<0.001)であった(補正後、相関係数は0.72(p<0.001))。平均31.7歳の妊婦35人において蓄尿を行い、本システムを実施した。食塩摂取量は平均7.4gであり、二者の相関はr=0.47(p<0.004)であった。東北における妊婦の食塩摂取量は低値であった。本システムは高血圧診療、産科における妊婦の血圧管理を目的とした食塩摂取量指導に有効である。本研究においては、タッチパネルを用いてパソコン上の食事内容選択による塩分摂取量算出を行う、塩分診断システムを開発し、このシステムを妊婦の食塩摂取量診断に応用した。高血圧外来患者204名において、24時間蓄尿による尿中食塩排泄量と本システムによる食塩摂取量の関係をみた。これ等対象における24時間食塩排泄量は、平均9.7gであった。この時、本システムによる推定食塩摂取量は9.1gであり、両者の相関係数は0.66(P<0.001)であった。地域、性、ー食品の摂取量で補正後、本システムによる塩分摂取量と24時間食塩排泄量との相関係数は0.72(p<0.001)に上昇した。従って本システムでは、これ等の項を補正項として用いた。この相関係数は、正常診療に用いられるスポット尿より算出された推定食塩排泄量と、24時間尿中食塩排泄量との相関係数0.4-0.5にくらべて明らかに高かった。平均31.7±5.1歳の妊婦35人において、24h蓄尿を行った。尿検体提出日に塩分自己診断システムを施行した。25人の妊婦の平均体重は59.7±6.5kg、平均身長は157.9±5.0cmであった。排尿回数は、8.7±2.3回、非採尿回数は、0.7±0.9回であった。非採尿の回数で補正した24h食塩排泄量は、7.7±2.5gであった。同時に測定された塩分診断システムによる食塩摂取量は、7.4±2.0gであった。二者の相関はγ=0.47(p<0.004)であった。本検討により、東北の一地域における妊婦の食塩摂取量は7.4gと、本邦人口の平均的食塩摂取量10-11gに比し、明らかに低値であった。本邦の妊婦には食塩制限の必要性が認識されていると推定された。本システムは一般高血圧診療に限らず、産科における妊婦の高血圧管理を目的とした食塩摂取量の指導に極めて有効である。本研究の目的は、第一にタッチパネル式パソコン上で食事内容を選択し、塩分摂取量を算出する塩分診断システムの開発において、同時に実施された24時間塩分排泄量との関係から、本システムにおける24時間塩分排泄量の推定アルゴリズムを構築することである。第二に本システムを妊婦の食塩摂取量診断に応用し、その有効性を評価することである。平成24年度は、内科外来患者204名において、24時間蓄尿による尿中食塩排泄量と本システムによる食塩摂取量の関係から、二者間の関係をより高めるアルゴリズムを決定した。24時間食塩排泄量は平均9.7g、本システムによる推定塩分摂取量は平均9.1gであり、両者間の相関係数は0.66(p<0.001)であった。推定塩分摂取量に食事量の選択カテゴリ1上昇毎食塩0.09g、味噌汁1日摂取量カテゴリー1上昇毎食塩0.35g、活動レベルカテゴリー1上昇毎0.03gの塩分摂取量を加算することで、本システムによる塩分摂取量と、24時間塩分排泄量との相関係数は、0.72 (p<0.001)に上昇した。この相関係数は、通常診療に用いられているスポット尿より算出された推定食塩排泄量と、24時間尿中食塩排泄量との相関係数0.4-0.5に比べて明らかに高い値であり、疫学における、あるいは日常臨床における高血圧患者の食塩摂取量推定に有効性の高いことを証明した。次いで、試験的に本システムを用い、妊婦外来において本システムによる食塩摂取量と24時間蓄尿による食塩排泄量の関係の検討が開始された。

併せて、食塩摂取量と、K摂取量、尿中微量アルブミン排泄量との関係が、予備的に検討された。1.食事、食塩調査システムの開発当初の目的通り、平成24年度には、タッチパネルコンピューターを用いた食品選択による。1日食塩摂取量と24時間蓄尿による24時間食塩排泄量の関係に関する検討が終了し、本システムによる食塩摂取量を推定する最適アルゴリズムの構築が終了した。本システムの構築過程は、日本高血圧学会臨床高血圧フォーラム、実地臨床高血圧研究会、減塩サミット呉2012などにおいて、その成果が報告されると同時に、英文論文Validity of saltintake assessmentsystem based on the 24-h dietary recall method usingtouch panel computerとして投稿の準備が終了した。2.食事、食塩調査システムのアプリケーションテスト。当初の目的通り、平成24年度には、今日までに完成したアルゴリズムを用いた本システムを、妊婦健診時の食塩摂取量調査に用いるアプリケーションテストが予備的に開始され、このデータを平成25年度の基本情報とし、本年度は、本格的に本システムの妊婦へのアプリケーションテストを行う。平成24年度の本システムの妊婦に対する試験的アプリケーションテストに引き続き、1)妊産婦の食塩・食事摂取状況の把握、2)食事・食品別の食塩摂取寄与度の算出、3)高および低食塩摂取者間の基礎特性(年齢、BMI、既往歴、妊娠歴、血圧等)の同定、4)妊娠診断から出産までの食塩摂取量の推移、特に家庭血圧の推移、食塩摂取量推移とアンソロポメトリーの推移の関係を検討し、妊婦血圧と妊娠高血圧における食塩摂取量の役割を検討する。本システムは、推定された食塩摂取量を妊婦に即時的にフィードバックすることが可能となる。このシステムを用いることで、妊婦は経時的に食塩摂取量を認識する機会を得られる。従って、減塩の動機づけ、減塩方法の習得に本システムは応用可能であり、減塩啓蒙ツールとしての活用を開始する。ほぼ平成25年度と同様な研究費の使用計画となるが、塩分分析ソフトウエアとハードウエアの購入は本年度は予定されない。その代わり、妊婦食塩摂取と血圧の関係を妊娠期間中追跡する目的で、家庭血圧が購入され、妊婦による妊娠期間中の血圧測定がこれまで以上に行われる予定である。また平成24年度に予定した英文論文の校閲が今年に繰り越されて実施されるのでその費用が計上される。
臼杵市加島家資料の総合的研究

30年度の研究としては、臼杵市文化財管理センターにおいて、加島家文書を中心とした資料群の把握のため、年度内2回の調査を実施した。調査にあたっては、多方面にわたるその資料群の性格をもふまえ、3名の研究協力者の助力を得た。この調査により、加島家伝来資料は、大きく典籍、文書、モノに3分類できることを把握した。調査の中心は、おのずと典籍・文書群となるけれども、モノとした筮竹、絵画、かわらけ等、陰陽師文化人としての加島英国の人となりを伝える興味深い資料群を視野に置かなければ、彼の実像は明らかにならないことを、改めて確認した。また、文書や著述の内容を一部、通覧するだけでも、かれの活動の範囲と、伝えられ残されてきたモノの数々とが、有機的な関係で結ばれていることを実感することができた。全体像の把握を優先したため、調査そのものは全体の三分の一程度の進捗状況かと思われるが、加島家伝来のこの資料群は、江戸後期の臼杵で活躍した陰陽師加島英国の残した記録、文書、著作を中心として構成されており、一部、その子孫による記録を含むものであることが判明した。英国は、和歌、俳諧、書、茶といった当時の教養人の素養はひととおり修めつつ、紀行文を著したり、慶長から江戸後期にいたる膨大な諸国の記録を編集したりと、著述へのあくなき執念をいだいていた人物であることが明らかとなってきた。臼杵藩における江戸後期の文化状況を理解するためには、この人物の活動の総体的把握が必須であろうと、再確認するに至った。初年度の進捗としては、概ね予定していたところまで進めることができたかと思われる。何より、臼杵市の協力のおかげで資料群の全体像を見渡すことができたことは、有意義であった。このことにより、加島英国という人物の輪郭を、研究協力者ともども皆で理解することができ、今後の研究の方向性も見えてきたのではないかと思われる。典籍、文書の調査記録は、おおよそ全体の三分の一程度まで進めることができた。典籍の調査の進め方については研究協力者を含め、過去の稲葉家資料の調査により、書式の統一が容易であったが、文書については、不慣れなこともあり、その形式の統一と記録者は、間の調整に、多少の時間がかかった。しかし、文書については臼杵市の文化財課の担当者の方のご協力を得て、形式の統一に次第になれてきた印象である。初年度としては、このような基礎的作業を進めつつ、典籍・文書の中から特に内容的に興味深く思われるものについて拾い上げ、今後の研究のために撮影を進めた。今後の研究の推進のためには、まず資料群の基礎データを全点採録し終える必要があり、可能であれば、本年度中には基礎データだけでも全点の採録を終えることを目標とする。そのためには、前年度同様、少なくとも二回の調査日程を組む必要がある。臼杵市の担当者の方とも相談はできており、文書調査に慣れてくればおおよそ目標の達成は可能かと思われる。ただし、若干の懸念として、研究協力者の1名が病気のため長期の療養を必要とする状況になってしまった点が挙げられる。8月から9月には本年度第一回の調査を予定しているので、それまでに新たな協力者を探すか、残りのメンバーでひとまず調査を進めてみて、進捗の状況を確認してから、必要とあらば研究協力者を探すか、その判断をして研究を推進する予定である。

典籍、文書の調査記録は、おおよそ全体の三分の一程度まで進めることができた。典籍の調査の進め方については研究協力者を含め、過去の稲葉家資料の調査により、書式の統一が容易であったが、文書については、不慣れなこともあり、その形式の統一と記録者は、間の調整に、多少の時間がかかった。しかし、文書については臼杵市の文化財課の担当者の方のご協力を得て、形式の統一に次第になれてきた印象である。初年度としては、このような基礎的作業を進めつつ、典籍・文書の中から特に内容的に興味深く思われるものについて拾い上げ、今後の研究のために撮影を進めた。今後の研究の推進のためには、まず資料群の基礎データを全点採録し終える必要があり、可能であれば、本年度中には基礎データだけでも全点の採録を終えることを目標とする。そのためには、前年度同様、少なくとも二回の調査日程を組む必要がある。臼杵市の担当者の方とも相談はできており、文書調査に慣れてくればおおよそ目標の達成は可能かと思われる。ただし、若干の懸念として、研究協力者の1名が病気のため長期の療養を必要とする状況になってしまった点が挙げられる。8月から9月には本年度第一回の調査を予定しているので、それまでに新たな協力者を探すか、残りのメンバーでひとまず調査を進めてみて、進捗の状況を確認してから、必要とあらば研究協力者を探すか、その判断をして研究を推進する予定である。旅費の支出額確定が遅れたことにより、書籍の購入などを控えたことと、調査データの入力を学生アルバイトの雇用により予定していたものの、業務に適当な学生を確保することができなかったことによる。調査データの入力は、今年度早急に着手する予定であり、今年度の助成金もその多くを調査に伴う旅費謝金により使用することで、当初予定通りの使用を計画している。
分子レベルでの固体表面微細構造成形による流体流動制御

固体表面の性状により,固体表面における気体分子の適応係数,固体に働く応力,表面に伝わる熱流がどのように変わるかを,固体表面として白金,気体分子としてXe, Arを取り,二平面間の気体に対し,気体分子の動きに対してはモンテカルロ法を,また,気体・固体分子の干渉には分子動力学法を用いて調べた。表面性状としては,滑らかな場合,分子の大きさ程度の粗さがある場合,分子的スケールの溝がある場合,表面に異分子が物理吸着している場合などを取り扱っている。上下の板が異なる速度で動くクエット流れと上下の板の温度が異なる問題を解析した。取り扱っている壁の温度を300Kとしている。解析により,次のような結果を得た。清浄かつ滑らかな表面において,Ar気体分子の接線方向連動量適応係数は0.19であり,一方,Xe気体では0.81であった。また,温度適応係数は,Ar気体で0.49,Xe気体で0.85である。実験では,温度適応係数が,それぞれ,0.55,0.858であることから,現在の解析がほぼ妥当な値を実現している。さらに,Xe分子が物理吸着の状態にある白金表面におけるAr分子の温度適応係数は0.73であり,この値は,特に浄化していない白金表面でのAr温度適応係数の実験値0.85に近い値となっている。白金表面に分子的な大きさの粗さがある場合には,Ar気体に対する接線方向運動量適応係数は0.74となり,また温度適応係数は0.37であることが示された。この場合の上壁の温度は360Kとしている。この上壁の温度を変える場合,清浄かつ滑らかな表面とXe分子が物理吸着の状態にある表面においては,温度適応係数は,温度の上昇に伴って,減少するが,表面が粗い場合には,下壁温度との差が小さい場合には,温度適応係数は小さくなり,断熱効果のあるということが示された。これは,表面の粗さが気体分子を跳ね返し,壁とのなじみを弱くしていることによるものである。なお,分子的スケールの溝がある場合には,溝の方向によって接線方向運動量適応は異なり,その係数は,溝に平行な場合0.37,垂直の場合には0.55となっている。固体表面の性状により,固体表面における気体分子の適応係数,固体に働く応力,表面に伝わる熱流がどのように変わるかを,固体表面として白金,気体分子としてXe,Arを取り,二平面間の気体に対し,気体分子の動きに対してはモンテカルロ法を,また,気体・固体分子の干渉には分子動力学法を用いて調べた。表面性状としては,滑らかな場合,分子の大きさの粗さがある場合,滑らかな表面に異分子が物理吸着している場合,金属結晶格子の方向が異なる場合などを取り扱っている。清浄かつ滑らかな表面において,Ar気体分子の接線方向運動量適応係数は0.19であり,一方,Xe気体では0.81であった。また,温度適応係数は,Ar気体で0.43,Xe気体で0.85である。

実験では,温度適応係数が,それぞれ,0.55,0.858であることから,現在の解析がほぼ妥当な値を実現している。さらに,Xe分子が物理吸着の状態にある白金表面におけるAr分子の温度適応係数は0.73であり,この値は,特に浄化していない白金表面でのAr温度適応係数の実験値0.85に近い値となっている。白金表面に分子的な大きさの粗さがある場合には,Ar気体に対する接線方向運動量適応係数は0.74となりまた温度適応係数は0.37であることが示された。以上の場合の白金表面はミラー指数が(1,1,1)にあるが,これが(1,0,0)の場合においても適応係数にはさほど変化のないことも明らかにされている。固体表面の性状により,固体表面における気体分子の適応係数,固体に働く応力,表面に伝わる熱流がどのように変わるかを,固体表面として白金,気体分子としてXe, Arを取り,二平面間の気体に対し,気体分子の動きに対してはモンテカルロ法を,また,気体・固体分子の干渉には分子動力学法を用いて調べた。表面性状としては,滑らかな場合,分子の大きさ程度の粗さがある場合,滑らかな表面に異分子が物理吸着している場合,金属結晶格子の方向が異なる場合などを取り扱っている。上下の板が異なる速度で動くクエット流れと上下の板の温度が異なる問題を解析した。取り扱っている壁の温度を300Kとしている。解析により,次のような結果を得た。清浄かつ滑らかな表面において,Ar気体分子の接線方向運動量適応係数は0.19であり,一方,Xe気体では0.81であった。また,温度適応係数は,Ar気体で0.49,Xe気体で0.85である。白金表面に分子的な大きさの粗さがある場合には,Ar気体に対する接線方向運動量適応係数は0.74となり,また温度適応係数は0.37であることが示された。この場合の上壁の温度は360Kとしている。この上壁の温度を変える場合,清浄かつ滑らかな表面とXe分子が物理吸着の状態にある表面においては,温度適応係数は,温度の上昇に伴って,減少するが,表面が粗い場合には,下壁温度との差が小さい場合には,温度適応係数は小さくなり,断熱効果のあるということが示された。これは,表面の粗さが気体分子を跳ね返し,壁とのなじみを弱くしていることによるものである。固体表面の性状により,固体表面における気体分子の適応係数,固体に働く応力,表面に伝わる熱流がどのように変わるかを,固体表面として白金,気体分子としてXe,Arを取り,二平面間の気体に対し,気体分子の動きに対してはモンテカルロ法を,また,気体・固体分子の干渉には分子動力学法を用いて調べた。表面性状としては,滑らかな場合,分子の大きさ程度の粗さがある場合,分子的スケールの溝がある場合,表面に異分子が物理吸着している場合などを取り扱っている。
ルイス酸触媒による直接的アミンのアリル化反応の開発

キラルなアミノアルコールからビスマストリフラート触媒による分子内1, 3-不斉転写反応を利用した光学活性な1位アルケニル置換テトラヒドロイソキノリン類の合成を検討した。本環化反応は、基質のベンゼン環上の置換基が大きく影響することが分かった。6位にメトキシ基を有する環化体はラセミ体として与えたのに対し、ピバロイルオキシ基に誘導することで対応する環化体を93 : 7の光学純度で合成することが出来た。この実験結果を基に、7位がメトキシ基、6位がピバロイルオキシ基を有する1位プロペニルテトラヒドロイソキノリンを高い光学純度で合成できることを明らかにし、テトラヒドロイソキノリンアルカロイドである(+)-trolline,(-)-crispine Aを合成できた。ルイス酸としてビスマストリフラートを用いたアミンの触媒的分子内アリル化反応の開発を目的として、1、3-不斉転写を介した光学活性1位置換テトラヒドロイソキノリン誘導体の合成法の基質一般性について検討した。無置換体の環化反応で最適化した条件で、種々の基質に対し環化反応を試みた。アルケニル基に対しベンゼン環上のパラ位にメチル基やクロル基を有する基質では、反応は円滑に進行し、6位置換環化体をそれぞれ高収率かつ高い不斉転写率で与えた。しかしながら、メトキシ基を有する基質では、99%の収率で環化体が得られたもののラセミ体であった。また、水酸基を有するにおいても同様の結果を与えた。一方、メタ位にメトキシ基をもつ基質の環化反応では、収率82%、95:5の選択比で7位置換環化体を得ることができた。6位に水酸基やメトキシ基を有する環化体がラセミ体として得られた原因は、電子供与性置換基により共鳴安定化効果を受けたカルボカチオン中間体の形成であると考えられる。一方、7位にメトキシ基を有する基質への環化反応では、カルボカチオンの形成を経由すること無く進行し、高い不斉転写率が達成できたと考えられる。6位に酸素官能基を有する生成物への環化反応の必要性から、パラ位水酸基をエステル化した基質について検討した。その結果、92:8の選択比、収率67%で、環化体を得ることが出来た。さらに、6位をピバロイルオキシ基、7位をメトキシ基として本環化反応をおこなえば、目的のテトラヒドロイソキノリン骨格が合成できると考え、環化反応を試みたところ、94:6の選択比、収率79%で環化体を合成できた。合成した環化体から、テトラヒドロイソキノリンアルカロイドである(+)-trollineおよび(-)-crispine Aの合成を達成し、本反応の有用性を明らかにした。キラルな2級アリルアルコールの水酸基を脱離基とした分子内アミノ置換反応に於いて、原料の不斉炭素が生成物の不斉炭素へ「不斉転写」されることで、光学活性な1位置換テトラヒドロイソキノリン類の新規合成法を開発した。ルイス酸であるビスマストリフラートBi(OTf)_3が環化反応を有効に触媒させるが、ベンゼン環上の置換基の種類が生成物の収率および不斉転写率に大きく影響することを明らかにした。合成法としての有用性を示す目的で、3つの1位置換テトラヒドロイソキノリンアルカロイドの合成を達成した。これらのアルカロイドはベンゼン環上の6位と7位に水酸基やメトキシ基を有することから、エステル系酸素官能基に誘導した環化前駆体を反応条件に附すことで高い不斉転写を発現できた。また、アリルアルコールの不斉中心における立体配置のSとRを使い分けることで、1位にSまたはRの不斉中心を有するテトラヒドロイソキノリン骨格を選択的に作り分けでき、アルカロイド合成に応用できた。しかしながら、Bi(OTf)_3触媒を用いた環化反応では、次のような問題点があった。1、比較的高価なBi(OTf)_3無水物は水分に不安定であり、このため無水の溶媒やMS-4Aなどの脱水剤を必要とし、不活性気体中で反応を行う必要があった。2、Bi(OTf)_3の塩化メチレン溶媒への溶解性が低いために、希釈条件下で反応を行う必要があった。3、高収率および高い不斉転写率を与えるには、低温を必要とした。これらの問題点を解決するために更なる検討を重ねた結果、60-70%の水溶液として市販されている安価な過塩素酸が、ビスマス金属に置き換わる触媒として機能することを見出した。

さらに、Bi(OTf)_3では中程度の不斉転写率しか示さなかった8位置換テトラヒドロイソキノリン環の構築において93:7の光学純度で環化体を合成することに成功した。
病原性酵母カンジダの染色体再配列に関わるRPS1配列とその転写反応

本研究ではRPS1がRNAを介した組み換えに関与しているかを調べるために、まずC.albicansにおいて発現型RPS1の単離を試みた。発現型のRPS1相同配列は、1006、WO-1株ともに同じ大きさで、約1.3kbであった。発現量はアクチン遺伝子のそれとの比較から、2株とも同程度発現していると考えられる。本研究では新たな試みとして、マグネット・ビーズ上にcDNAライブラリーを構築を行った。これにより安定にライブラリーが保存することができ、さらに、マグネット上のcDNAを鋳型にしてPCR、あるいは、サブトラクションやDNA結合タンパク質などの検索が可能になる。RPS1配列の大きさは、2.1kbなので配列の全てがmRNAとして転写されているわけではない。そこで、RPS1配列のどの部分が発現されているかをPCR法により検討した。マグネット上のcDNAを鋳型として、RPS1由来のプライマーと(dT)_<18>プライマーによりPCRを行った。その結果、プライマー24279、24280、22531、13267とXhoI-(dT)18との組み合わせでPCR産物が得られた。このことは、発現型RPS1は少なくともnon-REP配列とCOM29配列を含むことを示している。REP配列については、その存在はこの実験からは定かではないが、COM29配列がオリジナルのRPS1配列では常にREP配列に接しているのでおそらく発現型RPS1においても存在しているものと推定された。また、COM29由来のプライマーである13267によるPCR産物の大きさは、最も大きいもので約1.2kbのものが認められるので5 ́末端側にCOM29由来の配列が存在すると予想される。それぞれのPCR産物のクローニングが現在行われている。
フローサイトメトリーによる小児癌の悪性度の判定と抗癌剤スクリーニングに関する研究

我々は小児固形悪性腫瘍に対しフローサイトメトリーを用いて悪性度の判定と抗癌剤スクリーンニングを行なう事を目的として研究を行なった.培養神経芽細胞腫細胞株TN-1, TN-2, TOGAWA株を用い,増殖曲線からと,フローサイトメトリーを用いて求めたDNAヒストグラムからとの2つの方法で制癌剤(MMC, ADR, CDDP)感受性試験を行なった.DNAヒストグラムを用いた方法は迅速でかつほぼ細胞の障害の程度を定量できるが,細胞が最低1回細胞周期を回転する必要があり,臨床応用には初代培養の増殖の促進が不可欠である.その為続いて増殖促進因子について検討した.神経芽腫は骨,骨髄転移を起こしやすい腫瘍の一つである.我々は骨髄中の単核球培養液上清中に培養神経芽腫の増殖を有利にすると考えられる因子が存在することを見出した.この因子の活性の一部はGM-CSFによる可能性が示唆されている.また,これは感受性試験に極めて有用であり,この因子の応用により迅速確実な感受性試験が可能になると考えている.ヒト神経芽腫培養細胞株に対して作製に成功したモノクローナル抗体は分化関連抗原であることが示唆された. TN-2株からは神経芽腫と末梢神経に特異的な抗体(MWT-31)と,比較的神経芽腫に特異的な抗体(T-93-13)が, NB-1からは,神経芽腫と末梢神経に特異的な抗体(N-14-4)が, GOTO株からは比較的神経芽腫に特異的な抗体(G-16-2-D)が得られた.神経芽腫組織の膜分画にはT-93-13とN-14-4に反応する抗原が存在した. T-93-13は分子量1万5千以下のガングリオシド分画と反応し, N-14-4はガングリオシド以外の脂質分画とも反応した.T-93-13の抗原はノイラミニダーゼ処理によりN-14-4は過ヨウ素酸化により失活した. MWT-31とN-14-4及びG-16-2-Dの抗原はDB-CAMPなどの添加により増加する.これらの抗体は比較的特異性が高く,神経芽腫の診断,治療へ応用しうる.我々は小児固形悪性腫瘍に対しフローサイトメトリーを用いて悪性度の判定と抗癌剤スクリーンニングを行なう事を目的として研究を行なった.培養神経芽細胞腫細胞株TN-1, TN-2, TOGAWA株を用い,増殖曲線からと,フローサイトメトリーを用いて求めたDNAヒストグラムからとの2つの方法で制癌剤(MMC, ADR, CDDP)感受性試験を行なった.DNAヒストグラムを用いた方法は迅速でかつほぼ細胞の障害の程度を定量できるが,細胞が最低1回細胞周期を回転する必要があり,臨床応用には初代培養の増殖の促進が不可欠である.その為続いて増殖促進因子について検討した.神経芽腫は骨,骨髄転移を起こしやすい腫瘍の一つである.我々は骨髄中の単核球培養液上清中に培養神経芽腫の増殖を有利にすると考えられる因子が存在することを見出した.この因子の活性の一部はGM-CSFによる可能性が示唆されている.また,これは感受性試験に極めて有用であり,この因子の応用により迅速確実な感受性試験が可能になると考えている.ヒト神経芽腫培養細胞株に対して作製に成功したモノクローナル抗体は分化関連抗原であることが示唆された. TN-2株からは神経芽腫と末梢神経に特異的な抗体(MWT-31)と,比較的神経芽腫に特異的な抗体(T-93-13)が, NB-1からは,神経芽腫と末梢神経に特異的な抗体(N-14-4)が, GOTO株からは比較的神経芽腫に特異的な抗体(G-16-2-D)が得られた.神経芽腫組織の膜分画にはT-93-13とN-14-4に反応する抗原が存在した. T-93-13は分子量1万5千以下のガングリオシド分画と反応し, N-14-4はガングリオシド以外の脂質分画とも反応した.T-93-13の抗原はノイラミニダーゼ処理によりN-14-4は過ヨウ素酸化により失活した. MWT-31とN-14-4及びG-16-2-Dの抗原はDB-CAMPなどの添加により増加する.これらの抗体は比較的特異性が高く,神経芽腫の診断,治療へ応用しうる.我々は小児固形悪性腫瘍に対し、フローサイトメトリーを用いて悪性度の判定と抗癌剤スクリーニングを行なう事を目的として研究を行なっている。1.過去の症例のホルマリン固定標本を切り出し、ポリトロンホモジナイザー及びペプシン処理を行ない、単細胞浮遊液を作成した。これにPIやフォイルゲン染色を行ないDNAを染色しフローサイトメトリーにて解析した。DNAヒストグラムのピークは得られたが、ホルマリン蛍光の影響もあり測定精度が十分ではなく、予後との関連を検討するには至っていない。励起可能な光源によりDAPI染色を行なってみる予定である。2.当科にて培養している小児悪性固形腫瘍細胞株、TN-1,TN-2,GOTO,TGWなどを用いて、インビトロでCDDPなどの抗癌剤感受性試験を行なった。(1).PIなどによりDNA染色を行ない、フローサイトメトリーによりDNAヒストグラムを求め、コンピューターにて解析し各細胞周期の割合を求めた。CDDPやアルキル化剤では、S期、【G_2】

M期に細胞が蓄積し、その割合の変化により感受性の一面を判断できると思われた。(2).FDAを用いて細胞を染色し、フローサイトメトリーにてmultiparameter analysisを行ない、viabilityの変化を求めた。感受性が高い細胞では数時間の抗癌剤との接触でviabilityの低下がみられ、迅速な抗癌剤感受性試験に利用しうる可能性があると思われた。3.当科において作成した抗ヒト神経芽腫モノクロナル抗体をFITCにてラベルし、これと培養細胞を反応させ、フローサイトメトリーにて陽性率を測定した。この方法により、短時間内に陽性率が求められ、診断、治療へのモノクロナル抗体の応用への可能性が示された。
名詞用法形容詞の史的発達への生成統語論的アプローチ

当初は、「主要部名詞を欠き、一見すると形容詞が主要部である名詞句」であり、現代英語では複数の人間を表す表現として用いられるHUMAN構文の史的発達(空名詞proから名詞化接辞への発達)を検証するコーパス調査を計画し、特に平成30年度は、古英語から近代英語にかけての調査を予定していたが、平成29年度の研究から派生して明らかになった"the gap between the richerfamilies and the very poor"のような、顕在的でない名詞が「人」以外を指す現象が現代英語においてもある程度可能である事実を中心に調査を進めた。前述の例のように、形容詞に後続する名詞が省略され、その解釈が先行する名詞に依存する事例は、古英語や中英語では観察されるが、現代英語に至るまでに消失したと考えられてきたため、現代英語で依然として観察される事実に対して理論的な説明を要する。現代英語における当該構文は、多くの場合、2つの形容詞が意味的に対立を示す(例えばricherとvery poor)というGuenther (2010)の主張に着目し、当該構文が頻繁に生じていたと考えられている古英語においても同様に、形容詞間で意味的な対立がみられるかを調査した。実際に、そのような事例は観察され、当該構文に対する、従来の「消失」を前提としたシナリオ及び統語分析を再考し、新たに「維持・持続」を主張する分析方法を提示した。本調査の結果や統語分析は、国内外合わせて3つの学会のポスターセッションで発表され、2つの学術誌(Data Science in Collaboration 2,東海英語研究第1巻)に論考がまとめられている。当初の研究方針を一部変更したため、HUMAN構文そのものの調査については平成29年度からそれほど進展していない。ただし、顕在的な主要部名詞が現れず形容詞自体が主要部のようにみえる表現には、非顕在である名詞に当たるものの解釈が「人」であるHUMAN構文だけではなく、平成30年度に主に調査・研究を行った先行名詞に依存する省略構文が含まれるため、後者について調査を進めたことで、前者の分布範囲を間接的ではあるが限定しつつあると言える。また、省略構文の認可条件や統語分析を進めることで、文脈上、あるいは統語上、それには当たらない現象がみられた時に、即座に省略構文とは別の構文であると判断できるようになることが期待される。「形容詞1+名詞+等位接続詞+形容詞2」の語配列を持ち、形容詞2に後続する名詞が省略されていると解釈できる構文(AN&A構文)を通時的に観察する。形容詞1と形容詞2との間に、現代英語のAN&A構文と同様の意味的対立が古英語においても観察されているが、実際には非常に似た意味を持つ形容詞が用いられている事例も観察されている(例えば、se aethela papa & se halga 'lit. that noble pope')。このような場合、2つの形容詞は同一の名詞、すなわち同一の個体を修飾しているようにみえるため、HUMAN構文や対照焦点に基づく省略構文とは異なる分析が必要となる。このように「形容詞が一見すると主要部名詞のようにみえる」表現が細分化されてきており、それぞれに適した分析の提案と、それぞれの発達史を解明を試みることが、平成31年度の研究方針である。現代英語におけるHUMAN構文の調査は予定通り行った。また同様の調査を予定を繰り上げて古英語を対象に行った。調査を進める際に、現代英語では認められないと考えられてきた省略構文(例:the old music and the new)が可能であることが分かったため、研究対象がHUMAN構文のみではなく、Noun-less DP全般に拡張したため、調査の進度に遅れが生じている部分はあるが、対照焦点に着目し、これを軸とした理論的分析が進行中であり、当初の目標のひとつである「HUMAN構文を取り巻く文法環境の実態の説明」には十分近づいている。