hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期心拍動に異常を示す遺伝子変異マウスの解析

また、特異条件下Cx45欠損マウスとCx43欠損マウスを組み合わせ、初期心拍動と心内膜床の形成に関して、Cx43の関与は薄いこと、Cx45が心筋層において欠損したときに心筋伝導障害が起こること、及びCx45が心筋層と心内膜層の双方で欠けたときにのみNfatclの不活性化による心内膜床障害が起こること、を明らかにした。心拍開始期のcTnT欠損心筋においてCa測定をしてみたところ、細胞間で協調したCa変動を測定できた。このことは心拍開始期のギャップ結合の存在を示しているが、Cx45欠損心筋でも心拍開始期には協調収縮が見られることから、それはCx45によるものではない。現在、そのギャップ結合の所在を探求すべく新たな研究が進行中である。
企業評価のあり方が企業内部の業績評価・意思決定に及ぼす影響についての考察

本研究では,企業外部者による企業評価のあり方が,企業内部の業績評価・意思決定に及ぼす影響について考察した.分析は,実証会計理論(positive accounting theory)のフレームワークに依拠しつつ、企業内部における業績評価・意思決定に及ぼす影響として経営者の会計行動に注目し,これと企業評価との関係を分析した.「利益数値制御の推定方法に関する一考察」ならびに「契約論ベースの会計研究の分析フレームワーク」は予備的な考察であり,経営者の会計行動をいかに分析をしたらよいのかについて,先行研究のサーベイを中心に考察した.前者では,経営者の会計行動(利益数値制御)を特定化する方法として,様々なものが提案されているが,それぞれ利点と問題点があり,いくつかの方法を組み合わせて用いることが有用であるとの指摘をした.また,後者は,経営者の会計行動に及ぼす要因について,コーポレート・ガバナンスの観点から議論することが有用であることを示唆するものである.「経営者の近視眼的投資行動と企業のガバナンス構造-研究開発投資水準の決定をめぐって」では,日本における主要な特徴とされる安定株主,メインバンク制といった,安定的なガバナンス構造があるもとでは,経営者は将来的には企業価値を高めることが予想される研究開発投資を削減するような近視眼的な行動をとらないことを見いだした.しかし,こうした傾向は,90年代後半以降見いだされておらず,近年のガバナンス構造の変化とともに,企業評価のあり方と経営者の意思決定の関係が変化していることも明らかとなった.本年度は,研究課題の前提となる実証会計理論研究についての文献サーベイを徹底的に行うことを主要な課題とし,それらを二つのサーベイ論文にまとめた.「利益数値制御の推定方法に関する一考察」(『曾計』近刊)では,実証会計理論研究において重要な課題となる利益数値制御(earnings management)の推定の側面から概観し,妥当な推定方法について考察した.そこでは,単独の方法による利益数値制御の推定には限界があり,様々な方法を組み合わせて用いることが重要であるとの結論に至った.さらに,「契約論ベースの会計研究における裁量的会計行動の分析フレームワーク」(『名古屋商科大学総合経営・経営情報論集』第47巻2号)は,経営者の裁量的会計行動についての理論的な背景を解明するものである.日米の先行研究を裁量的会計行動の動機の観点から概観し,明示的な会計ベースの契約がみられない日本企業における裁量的会計行動については,企業のガバナンス構造と関連付けて分析することが重要であることを論証している.さらに,これらの研究と並行して過年度より続けてきた,研究開発投資の調整と企業のガバナンス構造の関係について「経営者の近視眼的投資行動と企業のガバナンス構造-研究開発投資水準の決定をめぐって-」(『管理会計学』近刊)にまとめた.ここでは,目標利益を達成するために経営者が研究開発投資を削減するような裁量的会計行動が企業のガバナンス構造の影響を受けるものであること,具体的には,日本独自の株式の持ち合いやメインバンク制によってもたらされる安定的な所有構造が,経営者の近視眼的投資行動を抑制するものであることを見いだした.ただし同時に,こうした傾向は90年代前半までのものであり,近年はこうした安定的な所有構造と近視眼的投資行動の関係が崩れつつあることを示す結果も得ている.本研究では,企業外部者による企業評価のあり方が,企業内部の業績評価・意思決定に及ぼす影響について考察した.分析は,実証会計理論(positive accounting theory)のフレームワークに依拠しつつ、企業内部における業績評価・意思決定に及ぼす影響として経営者の会計行動に注目し,これと企業評価との関係を分析した.「利益数値制御の推定方法に関する一考察」ならびに「契約論ベースの会計研究の分析フレームワーク」は予備的な考察であり,経営者の会計行動をいかに分析をしたらよいのかについて,先行研究のサーベイを中心に考察した.前者では,経営者の会計行動(利益数値制御)を特定化する方法として,様々なものが提案されているが,それぞれ利点と問題点があり,いくつかの方法を組み合わせて用いることが有用であるとの指摘をした.また,後者は,経営者の会計行動に及ぼす要因について,コーポレート・ガバナンスの観点から議論することが有用であることを示唆するものである.「経営者の近視眼的投資行動と企業のガバナンス構造-研究開発投資水準の決定をめぐって」では,日本における主要な特徴とされる安定株主,メインバンク制といった,安定的なガバナンス構造があるもとでは,経営者は将来的には企業価値を高めることが予想される研究開発投資を削減するような近視眼的な行動をとらないことを見いだした.しかし,こうした傾向は,90年代後半以降見いだされておらず,近年のガバナンス構造の変化とともに,企業評価のあり方と経営者の意思決定の関係が変化していることも明らかとなった.
制がん剤のスクリ-ニング

新しい制癌剤の開発に当たって最も強く望まれるのは、現在有効な薬のほとんどない結腸癌、腎臓癌などいわゆる難治性の癌の治療薬である。このような薬は既存の制癌剤とは全く異なる構造を有している可能性が高い。本研究ではこの目的にかなう薬の選別方法としてランダム・スクリ-ニングによることとし、日本国内の研究機関より制癌性について未検定の物質を収集してその活性の検定を実施した。対象とする物質は合成物、天然物由来の別を問わず、また医薬品以外を目的とした物質も含めた。本年中に収集したのは合成物291個、天然物70個で合計361個であり、提供者は大学、研究所、民間企業など合わせて27施設であった。活性の検定にはマウス白血病P388を主として用い、動物に対する延命効果で256検体を評価した。合成物は224個の内73個、天然物は32個中1個が延命立率(T/C)120または130%以上で有効となった。総検体数に対する有効率は20%であった。動物実験に供し得ない微量検体64個についてはヒト癌由来KB培養細胞によりin vitroで検定し、37個が50%増殖抑制濃度4μg/ml以下で有効と判定された。そのほかヒト胃癌培養細胞5系を用い、やはりin vitroで122検体の増殖抑制効果も検定した。今年度より検定はSRB法に変更している。制癌性の検定はすべて無償で行い、検定結果は速やかに提供者に報告した。特許等の関係もあるので少なくとも1年以上は公表はしない。但し、同様の仕事に携わる研究者に対する情報提供のため、約2年後には提供者の同意を得て結果を雑誌「癌と化学療法」に掲載しており、本年度は第5報は刊行した。尚、独自の動物実験施設を有する研究機関には要請に応じてP388を始め、スクリ-ニングに使用する腫瘍株を分与しており、今年度は77件に達した。
オゾン層破壊に関連した極成層圏雲の特性評価に関する研究

オゾンホールに代表される極域成層圏オゾン破壊において、極成層圏雲(PSC)の存在は極めて重要な役割を果たしている。ところが、PSCの特性に関してはこれまで良く判っていなかった。本研究では地上分光観測、ライダー観測、ゾンデ観測、衛星観測など多角的観測手法を用いてPSCとオゾン等微量気体成分の観測を行い、PSCの特性評価を行うとともに、それがオゾン破壊に及ぼす影響について、定量的に解明することを目的とした。その結果、2011年春季に起こった観測史上最大の北極オゾンホールを捉えることに成功した。研究初年度に当たるH20年度は、大きく分けて3つの研究を実施した。1つめは、2007年に南極昭和基地で得られた高分解能FTIRによる大気微量成分鉛直分布の導出。2つ目は、同じく2007年に南極昭和基地で得られた低分解能FTIRによるPSCの特性評価。3つ目は、あらたに北極圏・ノルウェー・スピッツベルゲン島・ニーオルスンにおける低分解能FTIRによるPSC観測の立ち上げと、実際の観測実施である。以下に、それぞれについてその研究実績について述べる。まず高分解能FTIR観測に関しては、2007年3月から2008年1月まで、のべ87日間の観測で得られた太陽赤外分光スペクトルから、オゾン(O3)、硝酸(HNO3)、塩化水素(HCl)、硝酸塩素(ClONO2)等の微量気体成分の気柱全量及び鉛直プロファイルの導出を行った。その結果、これら微量気体成分の季節変化や、春先のオゾンホールに伴う変動を見て取ることが出来た。(408)次に低分解能FTIR観測に関しては、2007年7月9月に観測された天頂方向の放射・散乱スペクトルから、いくつかの特徴的なスペクトルを見出すことが出来た。これらはそれぞれタイプの異なるPSCからの情報を含んでいると考えられ、今後その識別を行っていく予定である。最後にノルウェーでの新規PSC観測の立ち上げを行った。観測資材を2008年11月に梱包し、航空機及び船舶によってニーオルスン基地に輸送した。その後、2008年12月から2009年3月にかけて、のべ6名によって低分解能FTIRによる観測を行った。また、エアロゾルゾンデの観測の立ち上げも行った。そのうちの何日かについて、PSCの存在を確認することが出来た。現在、その結果についても解析中である。本研究は、極成層圏雲(PSC)がからんだオゾン破壊メカニズムの定量的理解のために、地上の分光観測とオゾンゾンデ観測、衛星観測データにより、PSCの特性評価とそれがオゾン破壊に及ぼす影響を定量的に理解しようとするものである。将来の温室効果ガスの増加による成層圏の寒冷化の影響をより受けると考えられる北極域においてPSCとオゾンの観測を複数年行い、北極域におけるオゾン破壊にPSCが及ぼす影響を定量的に評価し、オゾン将来予測モデルの不確定性の低減に貢献することを本研究の目的とする。以上の目的を達成するため、本研究では以下の4つの研究を並行して実施する。1)2007年に南極昭和基地で得られたFTIRによる微量気体成分及びPSCのデータの解析。2)PSC観測装置の改造及びテスト観測。3)2007年の人工衛星センサーデータ取得及び解析。4)冬期間におけるノルウェー・ニーオルスンにおけるPSCの観測。このうち4)の観測に関しては、2008/09,2009/10,2010/11の3冬に関して集約的に行う。研究2年度に当たるH21年度は、大きく分けて3つの研究を実施した。1つめは、2007年に南極昭和基地で得られた低分解能FTIRによるPSCの特性評価。2つ目は、2シーズン目となる北極圏・ノルウェー・スピッツベルゲン島・ニーオルスンにおける低分解能FTIRによるPSC観測の実施。3つめは、ロシア・サレハルドにおけるオゾンゾンデマッチ観測である。まず低分解能FTIR観測に関しては、2007年7月9月に観測された天頂方向の放射・散乱スペクトルから、いくつかの特徴的なスペクトルを見出すことが出来た。それらのスペクトルを、実験室で得られた各種PSCによる消散係数スペクトルと比較することにより、各PSCのタイプ識別を行うことに成功した。次に、ノルウェー・ニーオルスンにおけるPSC観測に関しては、2009年12月から2010年3月にかけて、のべ9名によるPSC観測を実施した。昨シーズンは成層圏の気温が高く、あまりPSCは観測されなかったが、今シーズンは比較的低温で推移し、12月1月にかけて多くのPSCを観測することに成功した。また、エアロゾルゾンデによる観測を1月8日に実施した。また、ロシア・サレハルドにおいて、オゾンゾンデ観測の再立ち上げを行い、2010年1月2月の期間に、計6回のオゾンゾンデ観測を実施した。

これらの観測結果は、オゾンゾンデマッチ解析として、北極圏のオゾン破壊量定量化に貢献することが出来た。研究3年度に当たる平成22年度は、大きく分けて3つの研究を実施した。1つめは、2007年に南極昭和基地で得られた高分解能FTIRによる微量大気成分変動の詳細解析。2つ目は、最終シーズン(3シーズン目)となる北極圏・ノルウェー・スピッツベルゲン島・ニーオルスンにおける低分解能FTIR及びエアロゾルゾンデによるPSC観測の実施。3つめは、ロシア・サレハルドにおけるオゾンゾンデマッチ観測の継続である。以下に、それぞれについてその研究実績について述べる。まず昭和基地高分解能FTIR観測に関しては、2007年4月10月に観測されたFTIRによる微量大気成分の解析データのうち、HNO3とHClデータに注目した。リファレンスカーブによって想定されるHNO3,HCIからの差として求められるdHNO3, dHClとその場の気温を比較してみることにより、TNAT, TICE以下に気温が下がったのと同期してdHNO3, dHClの値が下がり、その後HClは回復するがHNO3は低濃度を維持する「脱窒」現象を明らかにすることが出来た。次に、ノルウェー・ニーオルスンにおけるPSC観測に関しては、2010年12月から2011年3月にかけて、のべ7名によるPSC観測を実施した。今シーズンは成層圏の気温が低く、12月2月にかけて多くのPSCを観測することに成功した。また、エアロゾルゾンデによる観測を1月5日、2月8日、2月9日の3回実施した。また、ロシア・サレハルドにおいて、昨年度立ち上げたオゾンゾンデ観測をこの冬も行い、2010年2月4月の期間に、計4回のオゾンゾンデ観測を実施した。これらの観測結果から、史上最大規模となった2011年北極域オゾン破壊の様子を明らかにすることが出来、その速報は新聞各紙にも掲載された。研究最終年度にあたるH23年度は、大きく分けて3つの研究を実施した。1つ目は、2007年に南極昭和基地で得られた高分解能FTIRによる微量大気成分変動の解析の中で、特に塩素化合物の変動に焦点を当てた研究。2つ目は、北極圏・ノルウェー・ニーオルスン及びロシア・サレハルドにおけるPSC観測とオゾンゾンデ観測を用いた、北極オゾン破壊に関する研究。3つ目は、人工衛星CALIPSOとAura/MLSデータを用いた、PSCの異なるタイプによるオゾン破壊量の定量化に関する研究である。1つめの研究からは、2007年4月10月に昭和基地で得られた赤外分光データから、HCl,ClONO2,HNO3,N2Oの高度別の変動を得ることに成功した。これにMLS観測によるClOデータを加えることにより、南極上空でのオゾンホール全期間にわたる塩素化合物の挙動を明らかにすることが出来た。2つ目の研究では、2011年冬季春季にかけて、史上最大となる北極上空でのオゾン破壊が起こった。我々のニーオルスン及びサレハルドにおけるオゾンゾンデ観測によって、この史上最大となる北極オゾンホールの発達の様子をとらえることに成功した。その成果は、Natureの論文に掲載され、多くのメディアにも取り上げられた。
補綴治療に応用できる計算解剖学的手法に基づいた顎顔面統計アトラスの構築

本年度は自動セグメンテーションに金属アーチファクトの低減を用いて検討を行った.これにより,CT画像上の金属アーチファクトを抑え,低減前には失われていた情報を復元することが可能である.CT画像における金属アーチファクトを低減し,この低減後の画像から自動セグメンテーションにより患者固有の筋骨格の形状モデルを解析する手法を行った.この手法により,金属アーチファクトのあるCT画像からの患者固有の筋骨格形状モデルの構築が期待できる.その結果,アーチファクト低減前ではASD 2.464mm,DC 0.730,JI 0.576であったが,アーチファクト低減後にはASD1.466mm,DC0.784,JI 0.645であり,アーチファクト低減によるセグメンテーション精度の向上が確認できた.本研究課題の目標は「顎顔面頭蓋や歯列,歯の形態の様々なデジタル情報を用いて統計解析を行うことにより被験者個別に最適な解剖学的形態を算出,CAD/CAM技術に応用し,機能に即した顎顔面補綴装置や口腔内の修復装置を設計・製作すること」である.これにはCTによる形態の3次元化が必要となるが,現在行っているCT値による領域の抽出では,殆どの部分にマニュアルでの作業が入るため,時間がかかり,その精度は術者間誤差が大きいと言わざるを得ない.そこで,本年度はCTデータを収集し,そのデータから自動で硬組織,軟組織を抽出するソフトの開発を行った.鶴見大学歯学部附属病院に来院し,CT撮影を行った患者のうち,解析可能な症例を抽出した.包括因子として口腔内および顔面領域の撮影範囲に金属がなくアーチファクトが存在しない症例とし,除外因子として顎顔面の形態的変化を伴う疾患とした.症例は16名(男性:5,女性:11)であり,平均年齢27.29±13.28歳であった.まず選択した1症例に対し,CTデータから骨格,筋,軟組織のセグメンテーションをマニュアルで行い.正解データを製作し,これを用いて自動セグメンテーションソフトの開発を行った.対象となる組織は顎二腹筋,オトガイ舌骨筋,顎舌骨筋,茎突舌骨筋,舌,軟口蓋,外側翼突筋,咬筋,内側翼突筋,側頭筋の10個とした.これら自動抽出された軟組織をそれぞれの骨格データに位置づけソフト内で軟組織の形態および位置を確認できるよう設定した.これには研究代表者を含め,鶴見大学の研究分担者,研究協力者の内,十分な臨床経験を有している歯科医師が行った.その結果,すべての症例で軟組織10個が自動抽出可能となり,骨格と同時に表示可能であった.しかし,CTスライス画像と自動抽出された輪郭を比較すると,ズレが生じている部分も多く,精度向上を目指したアルゴリズムの調整が必要と思われた.研究計画による本年度の計画はデータ収集および自動セグメンテーション技術の開発であり,実施した研究においても被験者のデータ処理および自動セグメンテーションが終了していることから計画に遅れはないものと考えている.本研究課題の目標は「顎顔面頭蓋や歯列,歯の形態の様々なデジタル情報を用いて統計解析を行うことにより被験者個別に最適な解剖学的形態を算出,CAD/CAM技術に応用し,機能に即した顎顔面補綴装置や口腔内の修復装置を設計・製作すること」である.本年度はCTデータを収集し,そのデータから自動で硬組織,軟組織を抽出するソフトの開発を行っている.今年度は,修正用のアルゴリズムを製作することを目的とし,自動セグメンテーションによる自動抽出部位の修正および,正解データ(手動セグメンテーション)の追加を行った.また,骨格的なパラメータを抽出するため,臨床症状,画像検査により両側性変形性関節症と診断された患者と健常有歯顎者のCTデータからボンウィル三角およびバルクウィル角を測定し,比較を行った.変形性関節症9名,平均年齢は53±12歳で(男性1名,女性8名),健常者6名,30±11歳(男性3名,女性3名)である.ボンウィル三角の一辺は顆頭間距離を示し健常者の上顎で104.45±4.62mm,下顎で106.36 ±3.52mmで,OA群では上顎で100.15±4.65mm,下顎で100.35±3.57mmで減少傾向にあり,上顎において両群間に有意差を認めず、下顎において両群間に有意差を認めた.バルクウィル角は健常者で上顎24.53±2.16°,下顎22.64±2.77°,OA群では上顎24.71±3.20°,下顎22.72±4.44°であり,両群間に差を認めなかった.頭蓋骨,下顎骨の形態的パラメータは顎関節症や咬合異常により大きく影響することから自動セグメンテーションによるパラメータとして有用である可能性が示唆された.研究計画で予定していた自動セグメンテーションおよびパラメータの抽出を行っていることから,計画の遅れはないと思われる.本年度は自動セグメンテーションに金属アーチファクトの低減を用いて検討を行った.これにより,CT画像上の金属アーチファクトを抑え,低減前には失われていた情報を復元することが可能である.CT画像における金属アーチファクトを低減し,この低減後の画像から自動セグメンテーションにより患者固有の筋骨格の形状モデルを解析する手法を行った.

この手法により,金属アーチファクトのあるCT画像からの患者固有の筋骨格形状モデルの構築が期待できる.その結果,アーチファクト低減前ではASD 2.464mm,DC 0.730,JI 0.576であったが,アーチファクト低減後にはASD1.466mm,DC0.784,JI 0.645であり,アーチファクト低減によるセグメンテーション精度の向上が確認できた.今後は,マニュアルセグメンテーションデータを参考に自動セグメンテーション方法の開発に入る.これは奈良先端科学技術大学院大学の連携研究者が担当し,自動セグメンテーションデータの製作を目標とする.セグメンテーションは各スライスにおいてCT値に基づき領域を選択し,組織を抽出する技術である.まずマニュアルセグメンテーションデータをテンプレートとして被験者のデータと対比し,選択領域の非剛体レジストレーションを行う.これにより,領域が自動的に選択され,それぞれの組織のセグメンテーションが可能となる.しかし,これまで医科領域での自動セグメンテーションと同様にCT値のみで行った自動セグメンテーションでは精度が乏しく,実際の臨床には使用できないと思われる.統計アトラスを用いて解剖構造に関する事前知識を統合することで精度の向上が提案されている*)が顎顔面領域については新たに検討を行う必要がある.CT値のみならず,さらなる拘束条件を追加する必要ある.今後,抽出したパラメータおよび正解データを追加して自動セグメンテーションソフトを修正し,より正確なセグメンテーションを行えるようシステムの向上を目指す.これは奈良先端科学技術大学院大学の研究協力者と共同で行う必要がある.また,今回抽出したパラメータのみでは不十分な可能性があり,さらなる拘束条件を考慮するため,健常者を含めた頭蓋骨,下顎骨の形態測定も同時に行う必要があると考えている.購入予定であった3次元再構築ソフトをデータの収集状態およびデータ解析方法の検討の結果から選択し,購入する予定であったが,年度内に購入できなかったため次年度使用額が生じた.平成28年度の研究実施により平成29年度に行うデータ解析(手動セグメンテーション)には予定より時間がかかることが予想される.計画調書にも記載したとおり,研究の進行を遅らせないようPC(ワークステーション)を1台追加し,作業に支障が出ないよう配慮することから,PCの追加購入を予定している.また,平成28年度に選択した3次元再構築ソフトを購入する予定である.
物質中の量子電磁力学：ディラック電子系・ワイルフェルミオン系物質の動的応答

ディラック電子系・ワイルフェルミオン系物質の(1)動的誘電率と動的磁化率(2)軌道効果による核磁気緩和率について、以下のような成果を得た。(1)フェルミ準位が伝導帯あるいは価電子帯にある金属的な場合のディラック電子系について、任意の波数・振動数に対する動的誘電率と動的磁化率の解析的な表式を得た。この表式の質量ゼロの極限から、ワイルフェルミオン系の動的誘電率と動的磁化率の解析的な表式も得た。得られた動的誘電率のゼロ点からプラズマモードの分散関係を明らかにするとともに、プラズマ振動数から金属的な場合の誘電的性質を特徴づける背景誘電率と呼ばれる量を導出した。さらに、ディラック電子系・ワイルフェルミオン系の背景誘電率のフェルミ準位依存性を求め、背景誘電率は磁場のバンド間効果の結果として知られる大きな反磁性の増大にともなって増大していくことを見出した。このような大きな反磁性と連動した背景誘電率の増大は、量子電磁力学における電磁的双対性と対応しており、ディラック・ワイル物質を特徴づける重要な性質である。(2)ワイルフェルミオン系は不純物や欠陥などの乱れによって誘起される量子臨界点をもつことが指摘されているので、ワイルフェルミオン系の軌道効果による核磁気緩和率に対する不純物効果について調べた。その結果、不純物のない理想的なワイルフェルミオン系の核磁気緩和率は温度の3乗に比例するのに対して、量子臨界点近傍の乱れたワイルフェルミオン系の核磁気緩和率は動的臨界指数に支配されるベキ依存性を示し、自己無撞着ボルン近似の範囲では温度の2乗に比例することを明らかにした。また、ディラック・ワイル物質と関連する多様な物質の研究として、第一原理計算などを用いた新たなディラックノーダルライン物質の探索、および、ナローギャップ半導体におけるフォノンドラッグによるゼーベック効果の微視的理論の構築を行った。研究実施計画に従って、フェルミ準位がバンドギャップ内にある絶縁体的な場合だけでなく、伝導帯あるいは価電子帯にある金属的な場合についても、ディラック電子系の動的誘電率と動的磁化率の解析的な表式を得た。この表式は量子電磁力学と対応した電磁的双対性を有しており、プラズマモードの分散関係だけでなく、大きな反磁性と連動した背景誘電率の増大というディラック・ワイル物質の特性を明らかにした。これらの結果は今後の研究を推進していく上で核となる重要な成果である。軌道効果による核磁気緩和率については、乱れよって誘起される量子臨界現象という観点から研究に取り組み、不純物によって核磁気緩和率のベキ温度依存性が変化するという興味深い結果を得た。このような核磁気緩和率に対する大きな不純物効果は、当初予想していなかったものであり、今後も継続して研究するに価する重要な成果の一つである。これらの成果については論文準備中であるが、全体として順調に研究が進展していると判断する。ディラック電子系・ワイルフェルミオン系物質の(1)動的誘電率と動的磁化率(2)軌道効果による核磁気緩和率に関する研究を継続・発展させるとともに、ディラックノーダルライン物質やナローギャップ半導体などのディラック・ワイル物質と関連する物質の研究も進める。(1)については動的磁化率の性質を重点的に調べ、縦型の集団励起モードであるプラズマモードだけでなく、横型の集団励起モードの分散関係も明らかにする。(2)については、自己無撞着ボルン近似だけでなく自己無撞着T行列近似の計算も行い、乱れたワイルフェルミオン系の核磁気緩和率の詳細な温度依存性を明らかにする。また、ディラック電子系・ワイルフェルミオン系物質の(3)磁場下での集団励起モードの研究として、電流の電磁場に対する2次の応答をあらわすフェルミオンループ(3角形ダイアグラム)の計算に着手する。同様の3角形ダイアグラムの計算は、ナローギャップ半導体におけるフォノンドラッグによるゼーベック効果の研究において核心であった部分であり、そこでの計算と比較しながらディラック電子系に対する計算を進めていく。

その結果、不純物のない理想的なワイルフェルミオン系の核磁気緩和率は温度の3乗に比例するのに対して、量子臨界点近傍の乱れたワイルフェルミオン系の核磁気緩和率は動的臨界指数に支配されるベキ依存性を示し、自己無撞着ボルン近似の範囲では温度の2乗に比例することを明らかにした。また、ディラック・ワイル物質と関連する多様な物質の研究として、第一原理計算などを用いた新たなディラックノーダルライン物質の探索、および、ナローギャップ半導体におけるフォノンドラッグによるゼーベック効果の微視的理論の構築を行った。研究実施計画に従って、フェルミ準位がバンドギャップ内にある絶縁体的な場合だけでなく、伝導帯あるいは価電子帯にある金属的な場合についても、ディラック電子系の動的誘電率と動的磁化率の解析的な表式を得た。この表式は量子電磁力学と対応した電磁的双対性を有しており、プラズマモードの分散関係だけでなく、大きな反磁性と連動した背景誘電率の増大というディラック・ワイル物質の特性を明らかにした。これらの結果は今後の研究を推進していく上で核となる重要な成果である。軌道効果による核磁気緩和率については、乱れよって誘起される量子臨界現象という観点から研究に取り組み、不純物によって核磁気緩和率のベキ温度依存性が変化するという興味深い結果を得た。このような核磁気緩和率に対する大きな不純物効果は、当初予想していなかったものであり、今後も継続して研究するに価する重要な成果の一つである。これらの成果については論文準備中であるが、全体として順調に研究が進展していると判断する。ディラック電子系・ワイルフェルミオン系物質の(1)動的誘電率と動的磁化率(2)軌道効果による核磁気緩和率に関する研究を継続・発展させるとともに、ディラックノーダルライン物質やナローギャップ半導体などのディラック・ワイル物質と関連する物質の研究も進める。(1)については動的磁化率の性質を重点的に調べ、縦型の集団励起モードであるプラズマモードだけでなく、横型の集団励起モードの分散関係も明らかにする。(2)については、自己無撞着ボルン近似だけでなく自己無撞着T行列近似の計算も行い、乱れたワイルフェルミオン系の核磁気緩和率の詳細な温度依存性を明らかにする。また、ディラック電子系・ワイルフェルミオン系物質の(3)磁場下での集団励起モードの研究として、電流の電磁場に対する2次の応答をあらわすフェルミオンループ(3角形ダイアグラム)の計算に着手する。同様の3角形ダイアグラムの計算は、ナローギャップ半導体におけるフォノンドラッグによるゼーベック効果の研究において核心であった部分であり、そこでの計算と比較しながらディラック電子系に対する計算を進めていく。研究代表者(前橋)は、APS March Meeting 2019(Boston, USA)の旅費・滞在費が予想以上に高額であったため、計算機およびそれにインストールするソフトの購入を次年度に延期せざるを得なかった。次年度使用額は、計算機・ソフト購入費の一部として使用する。また、研究分担者(松浦)は、国際会議の旅費・参加費に使用する予定であった予算を少額に抑えることができたため残金が生じた。次年度使用額は、旅費として使用する。
視覚皮質のアセチルコリンは覚醒動物の視覚認知に影響するのか？

アセチルコリン(ACh)は視覚皮質ニューロンの応答を促通性に調節していることが知られているが、視覚認知に与える影響はよく分かっていない。本研究では、視覚皮質のACh濃度を低下させることで、げっ歯類の視覚機能がどのように変化するかを調べた。まず、ラットの視覚機能を評価するための視覚刺激検出課題装置を開発し、訓練期間の短縮に成功した。次に、コリン作動性ニューロン選択的毒素を用いて、前脳基底部のACh細胞を破壊し、コントラスト感度を測定した。その結果、コントラスト感度の低下が認められ、大脳皮質のAChが適切にゲインを調節することで視覚認知を正常に保つのに貢献していることが示唆された。最近の認知症研究などから、ヒトの視覚認知機能が正常に働くためには、視覚皮質内のアセチルコリン(ACh)が必要不可欠であることが分かってきた。しかし、AChがどのように視覚情報処理に関与するのかは依然として未解明のままである。これまでに、麻酔下の動物(サルやラット)において、AChが視覚皮質ニューロンに与える影響を検討したところ、多くのニューロンにおいて視覚応答を増大すること(反応ゲイン調節)、また、その修飾作用は、ACh受容体サブタイプの中のムスカリン性受容体が重要な役割を果たしていることを見出してきた(Soma et al., J Neurophysiol, 2012;Soma et al., Sci Rep, 2013)。しかし、覚醒動物においてAChによる反応ゲイン調節がどのような視知覚を引き起こすのかは明らかとなっていない。そこで、本研究では、視覚皮質にAChを放出する前脳基底部のコリン作動性ニューロンを薬理学的に操作することで、覚醒動物の視覚機能、特にコントラスト感度が変化するかを検討した。これに先立ち、H26年度は、自由行動下のラットに、視覚機能検出課題を短期間で学習させる実験システムを確立し(Soma et al., Physiol Rep, 2014)、その有用性を実証した(Soma et al., Front Aging Neurosci, 2014)。これにより、前脳基底部のコリン作動性ニューロン選択的に破壊したモデルラットにおいても短期間での実験が可能となると考えられ、視覚皮質におけるAChの機能的役割の解明に近づくことが期待できる。本研究は、視覚認知機能(特に、コントラスト感度)におけるアセチルコリン(ACh)の役割を明らかにすることを目標としている。これまでに、研究代表者は、麻酔下動物(サルやラット)において、AChが多くの視覚皮質ニューロンの応答を増大すること(反応ゲイン調節)、また、その修飾作用は、ACh受容体サブタイプの中のムスカリン性受容体が重要な役割を果たしていることを見出してきた。これに先立ち、自由行動下のラットに、視覚機能検出課題を短期間で学習させる実験システム、およびプロトコルを確立し、その有用性を実証した。これにより、コリン作動性ニューロンを選択的に破壊したモデルラットにおいて効率的に視覚機能を測定することが可能となった。この新規の実験系を利用してコントロール群とテスト群(コリン作動性ニューロン破壊群)のコントラスト感度を比較したところ、テスト群において、最適空間周波数帯域でのコントラスト感度の低下が認められた。これらの研究所見は、論文としてまとめているところである。覚醒動物の視覚機能を測定する上で問題となることの一つに視覚刺激検出課題を学習させるのに長期間かかることにある。この問題を解決するため、H26年度は短期間にラットが視覚刺激検出課題を学習するための実験プロトコルと装置を開発した(Soma et al., Physiol Rep, 2014)。これを利用することで、コリン作動性ニューロン選択的に破壊したモデルラットにおいて効率的に視覚機能を測定することができている。実験心理学現在、覚醒げっ歯類における視覚刺激検出課題の実験系を構築済みであり、かつ、視覚皮質に投射する前脳基底部のコリン作動性ニューロンを選択的破壊したモデルラットにおいて、視覚機能を測定済みである。今後は、視覚機能の低下の程度とコリン作動性ニューロンの破壊の程度の相関を検討し、さらに、視覚皮質のアセチルコリンレベルが低下した頭部固定行動ラットに視覚刺激検出課題を遂行させ神経活動を記録することで、視覚皮質のアセチルコリンは覚醒動物の視覚認知に影響するかを明らかにする予定である。
成人RSV感染症の重症化と血漿中LL-37の関連性について

RSVを含む成人気道感染患者の血清LL-37値を測定し,気道感染症の重症度とLL-37値との関連を調べる研究である.方法:下気道感染を疑う患者の気道検体を採取し,呼吸器ウイルスを含む原因微生物を調査した.対象は59人(外来/入院n=13/46,年齢中央値70(最小22,最大92)歳,男性n=38)であった.疾患分布は,肺炎n=37,COPD増悪n=6,気管支拡張症n=5,気管支炎n=5,喘息n=3,肺MAC症n=3であった.また,重症患者を人工呼吸器使用,意識障害,血圧低下のいずれかを有した状態と定義した場合,軽症(外来)n=13,中等症(重症を除く入院)n=34,重症n=12(死亡n=1を含む)となった.全体の66%(n=39)で原因となる微生物が判明した。RSV検出は全体の5%(n=3)であった.気道感染の原因として判断された細菌は、インフルエンザ菌n=11,肺炎球菌n=8,肺炎マイコプラズマ,緑膿菌各n=2,黄色ブドウ球菌,肺炎桿菌,B群溶血性レンサ球菌,大腸菌各n=1であった.また,気道検体から検出されたウイルスはライノウイルスn=8,インフルエンザウイルスn=6(H1N1 n=2,H3 n=4)RSV n=3(RSV A n=2,RSV A n=1),コロナウイルスn=2 (NL63,OC43各n=1),ヒトメタニューモウイルス,エンテロウイルス,アデノウイルス各n=1であった.また,MAC,アスペルギルスも各n=1であった。なお,2種類以上の複数病原体検出も9人で認めた.感染原因別(ウイルスvs細菌vsウイルス+細菌)のLL-37値は3群間に有意差は認めなかった.また,重症度別LL-37(mean±SD)値は軽症67.9±33.6 vs中等症77.0±53.9 vs重症46.9±18.4ng/mlと3群間で有意差を認めなかった.本研究の目的は、成人RSV(Respiratory syncytial virus)感染症の重症化と自然免疫に作用するLL-37(カテリシジンファミリーに属するペプチド)の関連性の調査である。そのため、RSV感染患者を適切に診断する必要がある。小児においては、迅速RSV抗原検査の有用性が確認されている。しかし、成人では気道検体中のウイルス量が少ないため、成人では本検査の偽陰性がかなり多いことが判明してきた。そのため、成人では小児と異なり、RSV抗原検査を診断に用いることが困難である。PCR(polymerase chain reaction)法などの遺伝子を用いた検査が感度で優れ、本研究での確定診断に用いている。しかし、PCRは迅速性に欠け、コストの点でも劣っている。そのため、RSVが検出されやすい患者の特徴を調べることを行うことが必要と考えられた。杏林大学病院に入院が必要な下気道感染疑い患者431人の検討において、下気道感染患者の約3%にPCR検査でRSVが陽性であった。RSVが検出された患者はすべて40歳以上で65歳以上の高齢者が全体の75%を占めた。COPD増悪が入院原因の50%を占め、残りは喘息発作か肺炎であった。また、同じ慢性呼吸器疾患患者でも間質性肺炎急性増悪時には、RSVは検出されなかった。なお、Human rhino virus(HRV)検出患者とは異なる結果であった。HRV患者は喘息発作時に多く認め、40歳以下の成人にも検出され易かった。RSVが検出された期間は8月から3月であった。下気道感染の約3%にRSVが検出され、特に、呼吸不全を呈したCOPD増悪患者にRSVが検出されやすい事がわかった。また、成人のRSVの検出時期は、小児のRSV流行時期と大きな差を認めなかった。なお、RSV感染の迅速抗原診断法は、成人では感度が極めて悪く、RSVの診断に適さないことがわかった。上記より、効率的にRSV患者の集積のためには、RSV流行期にCOPD患者を中心に検体をすることが望ましいことがわかった。現在までに、本研究のためにRSV気道感染が疑われる患者12人の検体(気道・血漿)を採取した。今後、PCR検査及びLL-37の測定に用いる予定である。RSV感染は、入院を必要とした下気道感染の約3%を占めた。RSV感染症の臨床兆候や検査結果を同時期に流行するインフルエンザウイルス(以下FLU)感染症と比較した。診断方法にはPCR:polymerase chain reaction法を用いた。その結果、RSV感染患者12例とFLU感染患者16例の年齢〔中央値:範囲〕は、72.5〔50ー93〕才VS 72.5〔37ー86〕才で共に高齢者に多く認めたが、両者に有意な差は認めなかった。また、RSV感染・FLU感染患者の男性割合(5/12 VS 10/16)、呼吸不全(11/12 VS 15/16)、体温〔中央値:範囲〕(37.3〔35.6ー39.1〕VS 37.75

〔36ー40〕度)、血清CRP値(4.65〔0.7ー21.5〕)mg/dL VS 6.95〔0.3ー21.8〕mg/dL)と両者の割合・数値に有意な差は認められなかった。また、重症度を示す人工呼吸器の使用数、死亡者数は、それぞれ、2人(16.7%)VS 1人(6.3%)、1人(8.3%)VS 1人(6.3%)で両者に有意な差は認めなかった。しかし、喘息・COPDのいずれかの慢性気道疾患の合併頻度はRSV感染症では、91.7%とFLU感染症の56.3%と比べ、有意に高かった。上記結果から、RSV感染症はFLU感染症と少なくとも同等の重症度を呈している感染症と考えられる。RSV感染症がFLU感染症と比べ、喘息やCOPDなどの慢性気道疾患患者で重症になりやすいが、身体症状・症状から両者を鑑別することは困難と考えられる。現在まで、46人の気道感染患者の気道検体及び血液検体を採取している。RSVの流行期は秋季から冬季に多い。それ以外の時期には、コントロールとなるRSV以外の慢性気道感染症患者の検体の採取を行うことで効率的に検体採取を行えるようになってきている。RSV感染症は、他の感染症と比較し、鑑別が困難であることが分かったため、流行が予測される時期に集中的に検体を採取することで、症例数の増加を目指す。RSウイルス感染は、呼吸器や循環器の慢性疾患を有する患者において重篤性が高いと考えられている。そこで、慢性呼吸器疾患として、喘息と間質性肺炎を対象にした解析を行った。喘息:喘息の成人患者の増悪時に採取した検体から検出されるウイルスの種類とその頻度を比較した。対象となった患者は106人(入院n=49、外来n=57)存在した。呼吸器ウイルスは、入院患者では67.3% (n=33)検出され、外来患者の19.3% (n=11)より有意に高かった。検出頻度の高いウイルスはhuman rhinovirus(n=24)、human metapneumovirus(n=9)、influenza virus (n=8)でRSウイルスは3人に認められた。また、RSウイルスは9月から11月にのみ検出されていた。上記より秋季の喘息増悪にRSウイルスが関与している可能性がある。間質性肺炎:特発性間質性肺炎や膠原病に伴う間質性肺炎は、急性増悪を契機に病態が悪化し、しばしば致死的になる疾患である。その増悪時には、呼吸器ウイルス感染の関与が疑われている。そこで、本疾患患者の増悪時にRSウイルスを含む呼吸器ウイルスの検出を調べた。対象となった患者は78人存在し、何らかのウイルスが検出された患者は15人(19.2%)存在した。検出頻度の高いウイルスは、human herpesvirus 7の単独検出(n=4)やhuman herpesvirus 7とcytomegalovirusの共検出(n=3)、influenza virus(n=3)、influenza virusとcytomegalovirusの共検出(n=1)であった。しかし、RSウイルスを検出した患者は1例も存在しなかった。RSウイルスは、間質性肺炎の増悪に関与は乏しいと考えられる。RSウイルス感染を疑う特異的な症状・所見はなく、流行期に検体を採取する必要があり、症例の大幅な増加が難しい。また、共同研究者の施設移動に伴い、気道検体等の微生物学的な(RSウイルス)解析を迅速に行うことが困難となった。そのため、研究期間の延長を行った。RSVを含む成人気道感染患者の血清LL-37値を測定し,気道感染症の重症度とLL-37値との関連を調べる研究である.方法:下気道感染を疑う患者の気道検体を採取し,呼吸器ウイルスを含む原因微生物を調査した.対象は59人(外来/入院n=13/46,年齢中央値70(最小22,最大92)歳,男性n=38)であった.
細菌性エンドトキシンと骨盤内局所免疫機構からみた子宮内膜症の病態解析

平成18年度は,子宮内膜症患者腹水中に高濃度に存在する細菌性エンドトキシンが,その特異的受容体であるTLR4を介して内膜症の増殖に関与していることを明らかにした.平成19年度の研究では,内膜症患者の月経血あるいは腹水中の細菌性エンドトキシンの由来に関して実験を行った.Eschericbia coli(E.coli,strain K-12,serotype,0111:B4)をLB(Laria-Bertani)培地で培養し,PGE2処理による大腸菌の増殖性の変化を検討した.内膜症患者の月経血には,非内膜症患者のそれらと比較して有意に高い濃度のE.coliが存在し(10^5-10^7CFU/ml vs.<10^2CFU/ml),また,内膜症患者の月経血中では,E.coliの細胞壁構成成分であるエンドトキシンも有意に高い濃で認められた.E.coliの増殖は,種々の濃度のPGE2添加処理(1pg/ml100ng/ml)により,非添加処理群に比較して有意に亢進した.内膜症患者の月経血中のPGE2濃度は,非内膜症患者の月経血(陰性コントロール)あるいは精漿(陽性コントロール)に比較して有意に高いことが認められた.内膜症および非内膜症患者の末梢血からリンパ球を分離培養しPHA(1μg/ml100μg/ml)を添加したところ,両群で濃度依存的なリンパ球の増殖が認められた.それらにPGE2を添加したところリンパ球の増殖が抑制され,その抑制作用は子宮内膜症患者由来のリンパ球培養系でのみ認められた.内膜症患者の腹水あるいは子宮内膜からマクロファージあるいは内膜間質細胞を分離培養し,その培養上清をPHA添加リンパ球培養系に添加したところ,PHAのリンパ球増殖刺激作用が有意に制され,これらは選択的COX2阻害剤であるNS-398の添加で消失した.内膜症患者月経血中では,補体C3/C4濃度は低く,月経血中のE.coliの増殖に関与していることが示唆された.上記の結果から,内膜症患者の月経血中に高濃度に存在するPGE2が,その直接的な増殖刺激作用,あるいは免疫抑制作用により補体系とともに間接的に月経血でのE.coliの混入を促進していることが考えられ,結果的に腹水中の細菌性エンドトキシン濃度の充進させ,TLR4を介した子宮内膜症の増殖・進展に関与していることが示唆された.平成18年度は,子宮内膜症患者腹水中に高濃度に存在する細菌性エンドトキシンが,その特異的受容体であるTLR4を介して内膜症の増殖に関与していることを明らかにした.平成19年度の研究では,内膜症患者の月経血あるいは腹水中の細菌性エンドトキシンの由来に関して実験を行った.Eschericbia coli(E.coli,strain K-12,serotype,0111:B4)をLB(Laria-Bertani)培地で培養し,PGE2処理による大腸菌の増殖性の変化を検討した.内膜症患者の月経血には,非内膜症患者のそれらと比較して有意に高い濃度のE.coliが存在し(10^5-10^7CFU/ml vs.<10^2CFU/ml),また,内膜症患者の月経血中では,E.coliの細胞壁構成成分であるエンドトキシンも有意に高い濃で認められた.E.coliの増殖は,種々の濃度のPGE2添加処理(1pg/ml100ng/ml)により,非添加処理群に比較して有意に亢進した.内膜症患者の月経血中のPGE2濃度は,非内膜症患者の月経血(陰性コントロール)あるいは精漿(陽性コントロール)に比較して有意に高いことが認められた.内膜症および非内膜症患者の末梢血からリンパ球を分離培養しPHA(1μg/ml100μg/ml)を添加したところ,両群で濃度依存的なリンパ球の増殖が認められた.それらにPGE2を添加したところリンパ球の増殖が抑制され,その抑制作用は子宮内膜症患者由来のリンパ球培養系でのみ認められた.内膜症患者の腹水あるいは子宮内膜からマクロファージあるいは内膜間質細胞を分離培養し,その培養上清をPHA添加リンパ球培養系に添加したところ,PHAのリンパ球増殖刺激作用が有意に制され,これらは選択的COX2阻害剤であるNS-398の添加で消失した.内膜症患者月経血中では,補体C3/C4濃度は低く,月経血中のE.coliの増殖に関与していることが示唆された.上記の結果から,内膜症患者の月経血中に高濃度に存在するPGE2が,その直接的な増殖刺激作用,あるいは免疫抑制作用により補体系とともに間接的に月経血でのE.coliの混入を促進していることが考えられ,結果的に腹水中の細菌性エンドトキシン濃度の充進させ,TLR4を介した子宮内膜症の増殖・進展に関与していることが示唆された.これまでに私どもは,子宮内膜症患者腹水中に高濃度に存在する細菌性エンドトキシンが,その特異的受容体であるTLR4を介して子宮内膜症の増殖に関与していることを報告してきた.今回,子宮内膜症患者の月経血あるいは腹水中の細菌性エンドトキシンの由来に関して検討した.Escherichia coli (E.coli, strain K-12,serotype,0111:B4)をLB (Lada-Bertani)培地で培養し,PGE2処理による大腸菌の増殖性の変化を検討した.

子宮内膜症患者の月経血には,非内膜症患者のそれらと比較して有意に高い濃度のE.coliが存在することを認めた.子宮内膜症患者の月経血中では,E.coliの細胞壁構成成分であるエンドトキシンも有意に高い濃度で認められた.E.coliの増殖は,種々の濃度のPGE2添加処理により,非添加処理群に比較して有意に亢進した.子宮内膜症患者の月経血中のPGE2濃度は,非子宮内膜症患者の月経血(陰性コントロール)あるいは精漿(陽性コントロール)に比較して有意に高いことが認められた.子宮内膜症および非子宮内膜症患者の末梢血からリンパ球を分離培養しPHAを添加したところ,両群で濃度依存的なリンパ球の増殖が認められた.それらにPGE2を添加したところリンパ球の増殖が抑制され,PGE2の増殖抑制作用は,子宮内膜症患者由来のリンパ球培養系でのみ認められた.子宮内膜症患者の腹水あるいは子宮内膜からマクロファージあるいは内膜間質細胞を分離培養し,その培養上清をPHA添加リンパ球培養系に添加したところ,PHAのリンパ球増殖刺激作用が有意に抑制され,これらは選択的COX2阻害剤であるNS-398の添加で消失した.上記の結果は,子宮内膜症患者の月経血中に高濃度に存在するPGE2が,その直接的な増殖刺激作用,あるいは免疫抑制作用により間接的に月経血でのE.coliの混入を促進し,TLR4を介した細菌性エンドトキシンによる子宮内膜症の増殖・進展に関与していることが示唆された.私どもは、子宮内膜症患者腹水中には細菌性エンドトキシンが高濃度に存在し、その特異的受容体であるTLR4を介して子宮内膜症の増殖に関与していることを報告してきた。本研究では、子宮内膜症患者の月経血あるいは腹水中の細菌性エンドトキシンの由来に関して検討した。まず、Escherichia coli(E.. Coli、strainK-12、serotype、0111:B4)をLB(Laria-Bertani)培地で培養し、PGE2処理による大腸菌の増殖性の変化を検討した。子宮内膜症患者の月経血には、非内膜症患者に比較して有意に高い濃度のE.. coliが存在することを認めた。また、E.. coliの細胞壁構成成分であるエンドトキシンも有意に高い濃度で認められた。E.. coliの増殖は、種々の濃度のPGE2添加処理により有意に亢進した。子宮内膜症患者の月経血中のPGE2濃度は、非子宮内膜症患者の月経血や精漿に比較して有意に高いことが認められた。子宮内膜症および非子宮内膜症患者の末梢血からリンパ球を分離培養しPHAを添加したところ、両群で濃度依存的なリンパ球の増殖が認められた。それらにPGE2を添加したところリンパ球の増殖が抑制され、これらの作用は子宮内膜症患者由来のリンパ球培養系でのみ認められた。子宮内膜症患者の腹水あるいは子宮内膜からマクロファージあるいは内膜間質細胞を分離培養し、その培養上清をPHA添加リンパ球培養系に添加したところ、PHAのリンパ球増殖刺激作用が有意に抑制され、これらは選択的COX2阻害剤であるNS-398の添加で消失した。一方で、月経血中の補体C3およびC4濃度を計測したところ、内膜症患者の月経血では補体濃度が低下しており、補体系の低下は月経血中のE.. coliの増殖に関与していることが考えられた。これらの結果から、子宮内膜症患者の月経血中のPGE2と補体系が、その直接的な増殖刺激作用、あるいは間接的な免疫抑制作用により月経血でのE.. coliの混入を促進し、結果として子宮内膜症患者腹水中の細菌性エンドトキシン濃度の上昇を惹起しTLR-4を介した子宮内膜症の増殖に関与していることが示唆された。
非周期系物質の界面構造と成長機構

これまで、準結晶の凝固からの成長機講は知られていない。X線回析では準結晶の5回対称面が成長方向に配向していることから準結晶の優先成長方向は5回対称であるとされている。一方、形態観察では、準結晶は3回対称方向に沿ってデンドライト的に成長することが報告されている。従って、準結晶の成長機構は研究グル-プによって結論が異なっており、統一的な見解が得られていない。平成3年度において本研究は透過電顕とエネルギ-分散特性X線を併用して、準結晶の成長機構を解明する外、新たな事実を見出した。以下にまとめて述べる。(1)液体急冷法によって作製したA1ーPdーCr合金は冷却速度が大きい場合には3次元準結晶の単相が生成し、冷却速度が小さい場合には3次元と2次元準結晶との混相が生成する。単相生成の場合では3次元準結晶は5回対称方向に沿って面成長するが、混相生成の場合では3次元準結晶の5回対称面がくずれてデンドライト状の形態が現れる。(2)混相生成の場合では3次元準結晶の5回対称方向は常に連接した2次元準結晶の10回対称方向(周期方向)と一致している。また、2次元準結晶の成長方向は10回対称方向であることは知られている。これらを合せて考慮すると、3次元準結晶の5回対称方向は優先成長方向であると結論できる。(3)組成分析では3次元準結晶の溶質(Pd,Cr)濃度は2次元準結晶のそれより高いことが明らかになった。これは3次元準結晶が成長する際に固ー液界面前方で溶質原子の欠乏のために2次元準結晶に成り変る。(4)理想組成をもつ準結晶は5回対称方向へ面成長するが、組成がずれるか、あるいは冷却速度が小さい場合には5回対称の成長面は溶質濃度の欠乏による固ー液界面の不安定性が生じ、成長面がくずれてデンドライト状成長に変る。隣接あるいは連接しているデンドライトの5回対称面が互に平行していることが常に観察されることは、界面不安定性の考え方を支持している。