hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体運動による哺乳類生体リズムの再同調促進メカニズムの解明

明暗サイクルを位相変位させた際に、特定位相でマウスを新規環境に暴露すると、行動リズムの開始位相の再同調が促進されることを発見した.さらに、行動リズムが新たな明暗周期に再同調するまでの移行期では、生物時計の中枢である視交叉上核の遺伝子発現行動リズムは視交叉上核の領域により異なるが、行動リズムの開始と終了との間に強い相関を認めた.これらの結果は、身体運動が視交叉上核内の特定領域に影響する、または、中枢時計と末梢時計間の相互カップリングが強化されることで行動リズムの再同調が促進される、2つの可能性が浮上した.明暗サイクルを位相変位させた際に、特定位相でマウスを新規環境に暴露すると、行動リズムの開始位相の再同調が促進されることを発見した.さらに、行動リズムが新たな明暗周期に再同調するまでの移行期では、生物時計の中枢である視交叉上核の遺伝子発現行動リズムは視交叉上核の領域により異なるが、行動リズムの開始と終了との間に強い相関を認めた.これらの結果は、身体運動が視交叉上核内の特定領域に影響する、または、中枢時計と末梢時計間の相互カップリングが強化されることで行動リズムの再同調が促進される、2つの可能性が浮上した.近年,生物発光レポーターマウスの組織培養系が確立されたことで,生物時計中枢である視交叉上核(中枢時計)だけでなく肝臓、肺、骨格筋など多くの末梢臓器にも時計遺伝子発現とリズム振動がみられることが明らかとなった(末梢時計).時差飛行のように明暗周期を大きく位相シフトさせた際に,末梢臓器の時計遺伝子発現リズムは視交叉上核に比べ再同調が遅延することが報告されており,時差ボケ症状の背後には中枢時計と末梢時計間の脱同調が関わっていることが予測されている.本研究では明暗周期位相シフト後の生体リズム再同調を促進する手段として身体運動に着目し,その可能性とメカニズムを検証することが目的である.平成21年度は,時計遺伝子の1つであるmPerlのプロモーター領域にホタルルシフェラーゼ遺伝子を導入した生物発光レポーターマウス(Perl-luc.マウス)を使用し,明暗周期を8時間位相前進させた際に,位相シフトした暗期開始から3時間,または明期開始までの3時間,回転輪運動を伴う新奇環境に暴露し,新奇環境を負荷するタイミングにより自発活動リズム,視交叉上核、末梢臓器の時計遺伝子発現リズムの再同調速度にちがいがみられるかを検討した.マウスは位相シフトした明暗周期で3サイクル,4回新奇環境へ暴露された後視交叉上核,肝臓,肺,骨格筋を採取しPerl-lucリズムを計測した.自発活動リズムを測定する際には3サイクル後に恒常暗へ移行した直後の行動開始位相から再同調を評価した.その結果,暗期開始から3時間回転輪運動を伴う新奇環境へ暴露すると自発活動リズム,末梢時計の再同調が早期に完了したが,明期開始までの3時間新奇環境へ暴露した群では再同調は完了せず移行期にあった.視交叉上核のPerl-lucリズムは新奇環境暴露のタイミングに関わらず再同調を完了することが分かった.時差飛行のように環境周期が急速に変化すると環境周期と生体リズム間で脱同調が生じ、いわゆる時差ボケ症状を訴える.本研究は、時計遺伝子Perirod1(Per1)のプロモーター支配下に生物発光遺伝子を導入したPer1-lucマウスを用いた組織培養実験および行動リズム実験により、明暗周期位相シフト後の運動が生体リズムの再同調を促進するメカニズムを解明することを目的として行われた.21年度には、明暗周期を8時間前進(東方飛行に相当)させた際に、マウスに回転輪運動を負荷すると行動および骨格筋等の運動に関わる末梢臓器のリズム再同調が促進されるが、運動のタイミングに依存することを明らかにした.しかし、視交叉上核(SCN)のリズムは運動による再同調促進効果は認められず、行動リズムとの乖離がみられた.最近の研究から、日長を変化させるとSCNの領域特異的に遺伝子発現リズムの位相が変化し、視交叉上核内のダイナミズムが行動リズムの制御に関わることが報告されている.そこで、22年度は、SCN内の領域特異的な解析が、回転輪運動による行動リズム再同調促進メカニズムを解明する足がかりになると考え、回転輪運動を負荷しない条件下で、SCNのPer1リズムと行動リズムを明暗周期位相シフト前後で経時的に測定する実験を行った.SCNは、冠状断方向に吻側、中間部、尾側の3領域にわけ、各領域のPer1リズムを測定した.その結果、明暗周期を位相シフトした数日間はSCNの吻側と中間部のPer1リズムは2縫性となり、尾側では単峰性のリズムがみられSCNの領域間ではPer1リズムの位相差が生じていた.行動リズムの解析では、位相シフトした明暗周期に対する位相反応は行動終了位相が開始位相に比べて有意な位相前進がみられ2つの位相が異なる反応性を示した.即ち、明暗周期の位相シフトによりSCNの領域間でPer1発現リズムに位相差が生じることから、各領域のリズムが行動リズムの開始、終了位相間にみられる位相反応の差を説明する手がかりとなることが示唆される.
表現論における積分と特殊関数

本研究は、表現論に現れる積分や足し上げ操作で得られる特殊関数を研究対象とし、いくつかの場合に、それらの関数が満たす微分方程式や関数関係式を得ることや、特殊解を既存の特殊関数で表示するという結果を得た。また、同じ思考様式が適用できる枠組みとして、多成分系の線形微分方程式系のスペクトル問題やスペクトルゼータ関数、多重ゼータ関数なども研究の対象とし、特殊関数とのつながりや関数関係式を与える結果を得ている。これらは超幾何関数からそれを超えていく範囲への発展の手がかりとなっている。本研究では、(微分)方程式系の解析、(特殊)解の研究、表現論と調和解析への応用、という3つの視点から『リー群の表現論で決定的な役割をする関数はどのような特殊関数か』を解明することを目的とする。たとえば次のようなことを考える。ベクトル値(多成分系)の微分方程式系を対象とし、その方程式系の分解を調べることでベクトル値の方程式系を解析する。より一般に方程式系の間の準同型ならびに表現の構成要素を合わせて調べる。非可換調和振動子のスペクトル問題をHeunの微分方程式に応用し、アクセサリパラメータの決定に対する問題を研究する。固有状態(固有関数)や固有値、スペクトルゼータも特殊関数とみてその振る舞いを研究する。領域に実現される表現の関数空間の決定と分解、準同形写像の特殊関数による表示、漸近形など、調和解析を行うのに必要となる基本的な関数の振る舞いを決定する。これらは積分変換や超幾何関数の手法や経験にも基づくが、超幾何関数を越えて行くことを遠望している。本研究では、表現論や関連研究に現れる特殊関数を取り扱う。積分変換や超幾何関数の手法や経験にも基づくが、超幾何関数を越えて行くことを遠望している。落合啓之は、指標和に基づくリー群上の積分で表わされた関数(ベッセル関数のある種の拡張)を考え、これが階数2の例外型リー群に付随する場合にはパラメータ0でホインの微分方程式を満足することを示した。この場合、難題であるアクセサリパラメータは決めることができる。現在一般のパラメータの場合に研究を進めている。これらは黒川信重との共同研究である。大島利雄は、示野信一とルート系に付随した超幾何微分方程式系の1変数への制限で得られる常微分方程式を解析し、その具体形ならびに剛性を決定した。これを契機として、より一般の常微分方程式の接続公式を与える新しい手法を提出し、アクセサリパラメータの問題を「分かる」問題に書き換えるプログラムが進行中である。小林俊行は不定値直交群の極小表現を土台とするフーリエ変換の理論を(一部は真野元とともに)構築した。若山正人は非可換調和振動子のスペクトルゼータ関数の特殊値を表示する積分の評価を行い、高次の積分に対しても漸化的な構造を明らかにした。また、多重ゼータ値や多変数マーラー測度も積分で表示される。(ただし、超幾何積分や球関数とは異なりサイクル上の積分とならない場合が多い。)多重ゼータ値に関しては重シャッフル関係式の空間がワイル群の対称性を持つことを井原健太郎と示した。また、多変数相反多項式を含む多項式族に対して、マーラー測度を一般化超幾何関数で与える公式を黒川信重、M. Lalinと共同で導いた。多変数のマーラー測度は多変数多項式に対して多重トーラス上の積分で与えられる数値であるが、多項式の族に対してはそのパラメータに関する関数と考えることができる。ただし、超幾何関数や球関数とは異なり、サイクル上の積分とはならない場合が多い。落合は黒川信重,M. Lalinとの共同の研究で、マーラー測度の高次への拡張を考え、これらの母関数となるゼータ積分を導入した。高次のマーラー測度の計算できる例は少ないが、多重対数関数や一般超幾何関数の関係式を巧みに用いることにより、いくつかの例を与えた。また、多重ゼータ関数に関して落合は複数の研究を行った。井原健太郎とは、多重ゼータ「値」の線形関係式の対称性を研究し、重さが3の場合に重シャッフル関係式の空間がワイル群の対称性を持つことを示した。また、松本耕二、中村隆、津村博文と共同で、多重ゼータ「関数」のうちMordell-Tornheim型と呼ばれるものに対して、線形関係式と解析接続における特異性の位置を考察した。その他、積分で表わされる特殊関数として、階数2のルート系に付随したベッセル関数のある種の拡張を考えた。パラメータOではホインの微分方程式を満足し、もとのパラメータの取り方では超幾何的ではないが、超幾何関数を独立変数の有理変換したものであることがわかる。そして、Oでないいくつかのパラメータに対してもこれらの関数がホインの微分方程式からのintertwining微分作用素を使って書けることを観察した。

また、Uuganbayarとの共同研究で、Gelfand流の多変数超幾何関数の高次行列式への一つの拡張である関口の偏微分方程式系の解の次元を研究し、Kostka数を使って書き表す公式を得ている。本研究では、表現論や関連研究に現れる特殊関数を取り扱う。積分変換や超幾何関数の手法や経験にも基づくが、超幾何関数を越えて行くことを遠望している。まず、Zunderiya Uuganbayar(名古屋大学)との共同研究では、多変数超幾何微分方程式系の関口英子(東京大学)によって拡張されたものの研究を推し進めた。この方程式系は不定値ユニタリ群の表現をペンローズ変換で与えたときの特徴付けに関係するものであり、重複度有限性は小林理論の思想圏内にある。我々の共同研究では、非ホロノミー系であるという予想の解決(フルランクあるいは行列サイズが4以上の場合)、非ホロノミー系であるにもかかわらず原点正則解の有限次元性の純微分方程式的根拠づけ、ならびに次元の組み合わせ的(Kostka数)表示とそれによる漸近評価の改良を与えた。有限次元性の根拠は小林理論と互いに他を含むものではなく、独立に興味深い。論文は投稿中である。伊吹山知義(大阪大学)、葛巻孝子(岐阜大学)との共同研究では、ジーゲル保形形式に働く定数係数の偏微分作用素の特殊関数的な表示を企図し、研究を進めた。柏原Vergneの重複度自由の設定を活かし、変数分離の長い計算を経て、BC型のルート系に付随する球函数との関係づけが得られるというところまで一般の階数で導出した。論文執筆の最終の段階にある。また、黒川信重(東京工業大学)との共同研究では、ヒルベルト行列の交代行列版の固有値分布を研究した。特殊な反自己共役な積分作用素と見ることでDirac作用素とも考えられる。対称行列版は良く研究されているが交代行列版は研究が少なく、しかし、むしろ、非自明な固有値の規則性が交代行列版に観察されることを指摘し、種々の予想を提唱した。将来の研究を促す点で意義あると考えている。西山享(青山学院大学)との共同研究では、群の多重旗多様体の理論を、球部分群の設定に拡張する試みを開始し、軌道の個数の有限性を保証する原理・条件を複数発見した。これらの軌道は、表現の重複度や積分作用素で書かれるインタートワイニング作用素の核関数に関する情報のうち幾何学的部分を担っている。この仕事は既にモーメント写像に関する仕事(P.Trapa;ユタ大学)、軌道の具体的なパラメータ付けに関する仕事(松木敏彦、京都大学)を誘発した。黒川信重との共同研究では、無限対称群の元に付随したディリクレ級数型の母関数の解析接続や特殊値に関する以前よりも詳しい研究を行った。絶対体上の有限型概形とのつながりを考察し、積分(幾何学的には写像による直像)としての意味を追求した。比較的新しい対象としては、アルファ行列式の正値性を与えるパラメータ領域に関する予想を半分解いた。予想の動機は確率論にあるが、ここではそこからは離れ、対称錐に於ける積分の理論を援用してアルファ行列式を特殊な場合に一般超幾何関数を用いて書き切った。
超高圧直流ポリエチレン電力ケーブル開発に関する基礎的研究

本年度の研究成果は以下のようである。1.メタロセン触媒を利用した新規低密度ポリエチレンを絶縁材料として適用するために、高電界電流、インパルスおよび直流絶縁破壊、静電圧力法による空間電荷分布、トリーイング特性を評価した。その結果、新規LDPEは現在ケーブル絶縁に利用されている高圧法により作成されたLDPEよりも絶縁特性は優れていることがわかった。従来報告されていないトリーイング特性においても、新規ポリエチレンは高圧法により作成されたLDPEよりもトリー開始電圧が高く、高温でのトリー進展を抑制した。2.膜厚の異なる変性高密度ポリエチレンの高電界電流、レーザ誘起圧力法および静電圧力法による空間電荷分布を測定した。いずれの試料においても陰極付近に負のホモ空間電荷の蓄積がみられた。試料膜厚の増加に伴い、電流は抑制され、蓄積される空間電荷量は減少した。この原因としてフィルム表面付近の固体構造の変化が原因として考えられる。本研究は超高圧固体絶縁直流電力ケーブル開発を進めるに際して重要となる高分子絶縁材料中の空間電荷分布測定システムの確立、空間電荷挙動の解明および直流ケーブル用絶縁材料のための指針を得ることを目的として実施され、本年度の主な研究実績は以下のようである。1現有のレーザ誘起圧力パルスによる空間電荷分布計測システムにDigital Oscilloscopeを組み込み測定システムの改善を行った。また、ケーブル形状試料の空間電荷分布を測定するための電極系の設計・試作を行った。2電力ケーブル用絶縁材料として優れた絶縁性能を示すポリエチレン中の空間電荷分布を各種条件で実測し、空間電荷効果の定量的評価を行った。空間電荷の挙動は印加する直流電圧や試料温度のみならず、ポリエチレンの劣化(例えば酸化劣化)、架橋残さなどにより大きく影響されることを明らかにした。3ポリエチレンの固体構造、分岐の程度、微量に含まれる2重結合などが、高電界電流や絶縁破壊強度に及ぼす影響を明らかにし、ポリエチレンの絶縁性能改善のための指針を得た。4実測した空間電荷挙動を理論的に解明するため、コンピュータ・シミュレーションを行い、空間電荷分布の形状や直流高電界印加時にときどき観測されるパケット状空間電荷の挙動を説明数するモデルを提案した。本研究は超高電圧固体絶縁直流電力ケーブル開発を進めるに際して重要となる高分子絶縁材料中の空間電荷分布計測システムの確立、空間電荷挙動の解明および直流ケーブル用絶縁材料開発のための指針を得ることを目的として実施され、本年度の主な研究成果は以下のようである。1.パルス静電応力法を用いた空間電荷分布計測装置を試作するとともに、信号処理のためのコンピュータソフトを開発した。このシステムを電力ケーブルの絶縁材料であるポリエチレンに適用し、空間電荷分布が計測できることを実証した。2.従来から使用しているレーザ誘起圧力波法を用いる空間電荷分布計測システムの高性能化を図るため、電極構成と検出回路の改善を実施した。3.ポリエチレンの絶縁性能と固体構造、分子構造との関連を詳細に調べ、実用上重要な高温領域の絶縁性能がポリエチレンの密度の増加とともに向上することを明らかにした。また、二重結合、末端メチル基、カルボニル基の濃度と絶縁性能との関連を調べ、ポリエチレンの絶縁性能改善のための手法について検討した。4.新規触媒を用いたポリエチレンの絶縁性能を調べ、従来のチ-グラー触媒を用いたものに比し絶縁性能が優れていることを示し、それが固体構造の差に起因することを明らかにした。また、この新規ポリエチレンの空間電荷の量が少ないことを実験的に明らかにし、直流電力ケーブル用絶縁材料として適していることを示した。
主体的なキャリア形成のための自己効力感を育む相互評価学習実践モデルの構築

本研究の目的は,高等教育の初年次キャリア教育において,主体的にキャリアを形成する能力を育むために進路選択自己効力に着目し,相互評価学習の実践モデルを構築することである.相互評価学習の実践をもとに検証した結果,1相互評価学習の要素と自己効力の変化の関連の質的検討から,他者から評価を受けることによって自信を獲得し,進路選択課題の達成につながり,効力感に影響する可能性が示唆された.2相互評価学習を含む授業設計が,対面授業とeラーニング科目において自己効力向上に有効であるものの,長期的に進路選択自己効力を維持するための方策,相互評価学習システムの改善,学習コミュニティ構築の必要性が浮かび上がった.A.相互評価学習の要素と効力感の因果関係:学習者は,キャリア教育における相互評価学習のどの要素で効力感を感じているのかを明らかにするため,半構造化形式のインタビューを実施した.対象は,H26年度前期のキャリア教育科目において相互評価学習に参加した受講生10名であり,一人当たり30分程度をかけて,1対1で聞き取りを行った.インタビューガイドは前年度に実施した予備調査をもとに作成し,主にキャリアプラン作成と発表といった課題の認知と,相互評価をすることについての考え,相互評価学習前後の変容について尋ねた.合わせて,課題に対する効力感を把握するための質問紙調査を行った.B.相互評価学習システムの検討と開発:所属機関内に設置されたサーバに,学習管理システム(Moodle)をインストールし,構築・設定作業を行った.C.相互評価学習の授業デザイン検討:授業デザイン検討のため,H25年度のキャリア教育科目について,開講時期によって受講生の進路選択自己効力の変容に差が生じるかを調査した.その結果,後期開講の初年次キャリア教育科目における相互評価学習によって前期と同様に受講生の進路選択自己効力が向上すること,キャリア教育科目の前期受講生は入学からの1年間で進路選択自己効力が向上しているものの,非受講生は後期開始の時点でやや下がり,1年間でほぼ変化がないことが明らかになった.相互評価学習の授業デザインについて,初年次キャリア教育科目における実践は受講時期を問わず進路選択自己効力の向上に有効であるものの,自己効力維持のためには,学習方法の改善やその後のフォローが必要であることが示唆された.本成果は,2014年7月の日本教育工学会研究会において発表された.今年度は,自己効力感を育む相互評価学習実践モデルの構築に向けて,対面科目とeラーニング科目におけるこれまでの実践をもとに,受講生の特性および受講生の自己効力の変化の検討を進めた.以下,研究の目的別に詳細を記述する.A.相互評価学習の要素と効力感の因果関係:相互評価学習の事前事後における学習者の進路選択自己効力の変化を調査し,尺度の各項目の変化を検証した.その結果,進路選択自己効力尺度の30項目中24項目が有意に上昇しており,特に自己評価,目標選択,将来設計に関わる項目に変化が多く見られることが明らかになった.本成果を,2015年9月の日本教育工学会全国大会にて発表した.B.相互評価学習システムの検討と開発:所属機関内に設置されたサーバの学習管理システム(Moodle)のバージョンアップを行い,相互評価学習モジュールの最新の仕様を確認した.C.相互評価学習の授業デザイン検討:eラーニング科目における相互評価学習を含む授業デザイン検討のため,H26年度にオンラインで開講されたキャリア教育科目について,受講生の特性を分析・可視化することを目的として,進路選択自己効力の調査と,コース志望理由の計量テキスト分析を行った.分析結果から,全国平均よりも進路選択自己効力の高い学生が受講していること,受講生の学年によって志望理由や科目への期待が異なることが示唆された.本成果を,2015年9月の教育システム情報学会全国大会にて発表した実施期間中に研究代表者が産休/育休を取得したため研究の遂行ができず,計画よりもやや遅れている.研究の目的に照らし合わせた達成度は以下のとおりである.A.相互評価学習の要素と効力感の因果関係:量的調査をもとにした効力感の変化の分析を実施した.前年度に行った質的調査(半構造化インタビュー)の分析が途中であり,やや遅れている.B.相互評価学習システムの検討と開発:学習管理システムをバージョンアップして仕様の確認と必要条件の洗い出しを行ったが,類似のシステムについての情報収集が進んでいないため,やや遅れている.C.相互評価学習の授業デザイン検討:過去の実践をもとに分析を行い成果を発表したので,おおむね順調に進んでいる.今年度は,自己効力感を育む相互評価学習実践モデルの構築に向けて,対面科目とeラーニング科目におけるこれまでの実践をもとに,相互評価学習の要素と効力感の因果関係の検討,相互評価学習システムの観点からの授業デザインの改善案模索を進めた.以下,研究の目的別に詳細を記述する.A.相互評価学習の要素と効力感の因果関係:対面授業実践後の受講生のアンケート調査の自由記述から,進路選択課題に関わる相互評価学習を通じて自己効力がどのように変化したか質的に検討したところ,多くの学習者がキャリア意識の変化や効力感の変化を認識しており,特に進路選択課題の遂行そのものと他者から評価を受ける言語的説得を通じて,進路選択に対する効力感を得ていることが示唆された.本成果を,2016年9月の日本教育工学会全国大会にて発表した.B.相互評価学習システムの検討と開発:対面授業実践後の受講生のアンケート調査をもとに,授業デザインの改善を検討した.システムの使いやすさについて受講生の94.3%が肯定的に回答し,相互評価学習についても肯定的に受け止めていることが分かった.

一方で,自由記述の分析から,評価対象者の割当方法,評価入力時間の確保,評価対象選択画面での表示方法,評価入力フォームについてそれぞれ改善の必要性が明らかになった.本成果を,2016年9月の教育システム情報学会全国大会にて発表した.C.相互評価学習の授業デザイン検討:上記A,Bをもとに,H29年度の授業デザイン・相互評価学習方法の見直しを進めている.また,eラーニング科目の実践における自己効力の変化について,論文を教育システム情報学会に投稿中である.実施期間中に研究代表者が産休/育休を取得したため研究の遂行ができず,計画よりもやや遅れている.研究の目的に照らし合わせた達成度は以下のとおりである.A.相互評価学習の要素と効力感の因果関係:受講生のアンケート調査をもとにした効力感の変化の質的分析を実施した.H27年度に行った質的調査(半構造化インタビュー)の分析が途中であり,遅れている.B.対面授業実践後の受講生のアンケート調査をもとに,相互評価学習システムの改善策を検討した.システム開発業者等の選定を進めているが,やや遅れている.C.相互評価学習の授業デザイン検討:過去のeラーニング科目実践をもとに分析を行い成果を発表したので,おおむね順調に進んでいる.本研究の目的は,キャリア教育において主体的にキャリアを形成する能力や態度を育むための相互評価学習の実践方法をシステムと授業設計の両面から検討し,相互評価学習の実践モデルを構築することである.本年度は,相互評価学習システムの観点から学習方法を検討するために,LMSのプラグインを新たに導入し,既存システムとの相違点を検討した.また,eラーニング科目における実践をもとに,相互評価学習を中心としたeラーニング科目の授業デザインについて検討した成果を論文として投稿・公開した.以下,研究の実施計画に照らし合わせて詳細を記述する.・相互評価学習システムの検討と開発:講義収録システムとMoodleの相互評価学習プラグインを新たに購入し,既存システムへのインストールと試験運用を行った.これまで,受講生のアンケート調査の自由記述の分析から,評価対象者の割当方法,評価対象選択画面での表示方法等についてそれぞれ改善の必要性が明らかになっており,新たなモジュールを用いた解決方法を検討した.・相互評価学習の授業デザイン検討:eラーニング科目の実践における自己効力の変化と相互評価学習の認知の関連の検討をもとに,相互評価学習を中心としたeラーニング科目の授業設計における課題を考察した.また,その成果を教育システム情報学会誌に論文として投稿し,2017年発行の34巻3号に掲載された.
対流圏におけるハロゲンの化学と循環に関する研究

本研究では、大気中のハロゲンに着目し、観測と室内実験の立場から以下の課題を実施した。(1)無機ハロゲンの測定と大気中での動態、(2)ハロゲンラジカル測定法の開発および対流圏における塩素・臭素分子の測定、(3)揮発性ハロゲン炭化水素の動態、(4)含ハロゲン有機物の検索と有機エアロゾルの解析、(5)非メタン炭化水素の炭素安定同位体比測定、(6)ハロゲン類の気液界面取り込み過程の動力学的研究、(7)生物界由来の揮発性ハロゲン化合物の生成機構と循環。無機ハロゲンガスの自動連続測定のために拡散スクラバーを用いた自動測定装置を開発し海洋大気中での測定を行った結果、海洋大気中での海塩粒子からの無機ハロゲンガスの生成が認められた。又、隠岐島において、Cl_2の濃度は日中に減少し、HClは日中に高くなる傾向を見いだした。塩素、臭素分子等の無機ハロゲン種の濃度測定を目指して化学イオン化質量分析装置を製作した。この装置を用いて臭化ナトリウム及び合成海塩上で、塩素の取り込みに伴う臭素分子の生成反応を確認した。一方、オゾンの取り込みに伴う臭素分子の生成も、高い反応確率で観測し、海塩上での不均一化学反応によるハロゲン放出の機構を明らかにした。ハロゲン有機物の海洋・海氷中の分布を測定し、その変動要因を解析した。カナダ・アラート、沖縄波照間島、および北西太平洋上におけるCH_3Iの測定を行った結果、その大気濃度は地域により異なる季節変化を示した。北極域では年間を通して低濃度であったが、北西太平洋上では8-9月に高濃度(最高1-2pptv)を示した。海洋エアロゾル試料中に臭化コハク酸、塩化コハク酸を発見した。臭化コハク酸はアジア大陸に近い西部北太平洋で高く、東に行くに従い減少する傾向を示した。一方、塩化コハク酸は西部から中部北太平洋にかけて増加傾向を示した。この結果は、海洋大気中で有機物の臭素化および塩素による置換反応が起こっており、ハロゲンは有機エアロゾルの変質に深く関わっている可能性を明らかにした。本研究の目的は、大気観測と室内実験の立場から、対流圏における無機および有機ハロゲンの分布と循環を明らかにすることである。平成10年度に研究代表者・分担者がおこなった研究成果は以下のとおりである。河村公隆と大河内直彦は、海洋・極域エアロゾル試料から分離した水溶性有機画分中に、質量分析計を用いて含ハロゲン有機物を検索した結果、塩素または臭素を分子内に含むコハク酸を同定することに成功した。この化合物はこれまで、大気中では報告されていない新化合物である。これらは、光化学反応によって大気中で二次的に生成された可能性があり、大気中ではハロゲンが関与する反応によって水溶性有機物が生成している可能性が指摘された。田中茂は、拡散スクラバー/イオンクロマトグラフ法を改良することによって、海洋大気中の無機ハロゲンの測定方法を作成した。この方法を自動化することによって、海洋上での測定データを飛躍的に増やすことに成功した。現在その解析をおこなっている。横内陽子は、大気・海水中に存在するブロモホルムなどの有機ハロゲンをパージ&トラップ・ガスクロマトグラフ・質量分析計による測定する方法を完成し、西部北太平洋の表層海水を分析し7種類の揮発性ハロゲン化炭化水素を測定した。

その結果、表面海水中での濃度は1-4ng/Lと高く、これらが海洋生物活動の結果生産され、それらが大気中に放出される重要なソースであることを見いだした。廣川淳は、海塩粒子の関与する不均一反応に着目し、塩化ナトリウム、臭化ナトリウムとオゾン、窒素酸化物などの大気微量成分との反応を室内実験により調べた。その結果、光の作用によって海塩表面から臭素、塩素原子が放出されることを確認し、海洋大気中でのハロゲンの生成の重要性を明らかにした。本研究の目的は、大気観測と室内実験の立場から、対流圏における無機および有機ハロゲンの分布と循環を明らかにすることである。平成11年度に研究代表者・分担者がおこなった研究成果は以下のとおりである。河村公隆は、前年度、海洋・極域エアロゾル試料から分離した水溶性有機画分中に、塩素または臭素を分子内に含むコハク酸を同定することに成功したが、この画分にハロゲンを持つアルデヒドを同定できた。しかし、ハロゲンの位置を特定するには至らなかった。この化合物は、光化学反応によって大気中で二次的に生成された可能性があり、大気中ではハロゲンが関与する反応によって水溶性有機物が生成している可能性が指摘された。田中茂は、前年度に拡散スクラバー/イオンクロマトグラフ法を改良することによって、海洋大気中の無機ハロゲンの測定方法を作成したが、11年度には、壱岐、沖縄島および観測船を用いた海洋大気中でのハロゲンガスの濃度測定をおこなった。その結果より、塩化水素の濃度は昼間に増加するのに対し塩素分子は昼間に下がることを見いだした。横内陽子は、前年度までに確立した大気・海水中に存在するブロモホルムなどの有機ハロゲンの測定法を用いて、西部北太平洋の表層海水中の7種類の揮発性ハロゲン化炭化水素を測定した。廣川淳は、海塩粒子の関与する不均一反応に着目し、塩化ナトリウム、臭化ナトリウムとオゾン、窒素酸化物などの大気微量成分との反応を室内実験を引き続き行った。また11年度は、多成分イオンを含む合成海塩を個体粉末試料として用い、不均一化学反応実験を行った。更に、前年度作成した装置に、新たに購入した質量分析計を取り付けることにより、ハロゲン検出感度を2桁上げることに成功した。平成12年度中に研究代表者・分担者がおこなった研究成果は以下のとおりである。河村公隆は、海洋エアロゾル試料から分離した水溶性有機画分中に、塩素または臭素を分子内に含むコハク酸とともにハロゲンを持つアルデヒドを同定した。これらの結果とシュウ酸、コハク酸のデータを結合し、海洋大気中でのハロゲンと有機物との反応モデルを提案した。田中茂は、改良した拡散スクラバー/イオンクロマトグラフ法によって、海洋大気中の無機ハロゲンの測定を行った。壱岐、沖縄島での結果は、塩化水素の濃度は昼間に増加するのに対し塩素分子は昼間に下がることを観測し、酸性物質と海塩粒子の反応による塩化水素生成の証拠を確認した。
熱弾性効果を利用した衝撃応力の非接触計測

本研究では,断熱状態における材料の熱弾性効果を利用することにより,衝撃応力を非接触的に計測する方法の開発を目的とした.本年度は,以下の手順により実験を実施した.(1)圧縮空気を利用した弾性棒の1次元縦衝撃実験装置を製作し,ひずみゲージを用いて弾性棒に生じる衝撃応力を計測して実験装置の動作を確認した.(2)赤外線放射温度計による非接触温度計測システムを構築し,熱弾性効果による温度変化,すなわち,衝撃応力の計測を試みた.弾性棒の材質,衝撃応力の大きさなどを種々変化させて実験を行ったが,本年度は温度を的確に検出するには至らなかった.熱弾性効果による温度変化は高々1K程度で微小である上に,衝撃応力の場合には現象が高速で1ms以下で終了するために,元来温度の検出は困難ではある.本研究ではこのような温度変化を計測するのに十分な仕様の温度計測システムを用意していたが,それにも拘らず温度の検出が成功しなかった第1の理由としては,測定対象以外からの赤外線放射によるノイズが予想以上に大きかったことが挙げられる.今後,温度の検出を実現するためには,(1)実験装置(特に温度計測システムにおける光学系)をドライアイスなどを使った低温壁で囲うことにより,外部から放射される赤外線を遮断する.(2)弾性棒を加熱することにより相対的な計測感度を向上させる.などの装置の改善が有効であると考えられる.本研究では,断熱状態における材料の熱弾性効果を利用することにより,衝撃応力を非接触的に計測する方法の開発を目的とした.本年度は,以下の手順により実験を実施した.(1)圧縮空気を利用した弾性棒の1次元縦衝撃実験装置を製作し,ひずみゲージを用いて弾性棒に生じる衝撃応力を計測して実験装置の動作を確認した.(2)赤外線放射温度計による非接触温度計測システムを構築し,熱弾性効果による温度変化,すなわち,衝撃応力の計測を試みた.弾性棒の材質,衝撃応力の大きさなどを種々変化させて実験を行ったが,本年度は温度を的確に検出するには至らなかった.熱弾性効果による温度変化は高々1K程度で微小である上に,衝撃応力の場合には現象が高速で1ms以下で終了するために,元来温度の検出は困難ではある.本研究ではこのような温度変化を計測するのに十分な仕様の温度計測システムを用意していたが,それにも拘らず温度の検出が成功しなかった第1の理由としては,測定対象以外からの赤外線放射によるノイズが予想以上に大きかったことが挙げられる.今後,温度の検出を実現するためには,(1)実験装置(特に温度計測システムにおける光学系)をドライアイスなどを使った低温壁で囲うことにより,外部から放射される赤外線を遮断する.(2)弾性棒を加熱することにより相対的な計測感度を向上させる.などの装置の改善が有効であると考えられる.
細胞膜担体輸送系の基質構造認識特性を利用したドラッグデリバリ-

本研究は、「種々の栄養物質およびその構造類似薬物の小腸、腎臓、肝臓、脳組織における細胞膜輸送機構」を解明し、「担体輸送系の基質認識特性」を検討することによって「組織選択的ドラッグデリバリ-システムの確立」を目指すことを目的とした。小腸上皮細胞膜輸送にはラット、ウサギ刷子縁膜小胞を、腎尿細管上皮細胞膜輸送にはラット側底膜小胞および刷子縁膜小胞の他にラット腎、肝組織抽出法を、血液脳関門輸送には、ウシ単離脳毛細血管、脳毛細血管内皮培養細胞および脳組織抽出法を、それぞれの目的に応じて用い、以下に示すように薬物の担体介在輸送を明らかにした。1)リン酸系薬物:リン酸構造を有するfosfomycinは、既に報告したfoscarnetと同様に、細胞内に向けられたNa^+勾配を駆動力として小腸刷子縁膜リン酸輸送系を介して二次性能動輸送される。2)モノカルボン酸系薬物:本系薬物の消化管吸収や脳移行は従来よりpHー分配仮説に従って単純拡散で進行すると解釈されてきた。これに対して本研究では、酢酸が小腸刷子縁膜をH^+との共輸送系あるいはHCO_3ーとの交換輸送系を介して二次性能動輸送される。いずれの輸送においても酢酸の取り込みはpH依存的であり、管腔側酸性環境で促進される。血液脳関門においても酢酸はH_+と共輸送系を介してpH依存的に脳内に取り込まれる。これらのモノカルボン酸輸送系はnicotinic acid,salicylic acid,valproic acidなどのモノカルボン酸構造を有する薬物のみを立体選択的に認識し、輸送する。3)塩基性薬物:thiamine,scopolamine,eperizoneなどの塩基性薬物は脳毛細血管内皮細胞コリン輸送系を介して脳内に取り込まれる。βーラクタム系抗生物質:腎臓と肝臓の血液側細胞膜および肝胆管腔側膜をprobenecidと共通の有機アニオン輸送系を介して取り込まれる。以上の知見は、生体膜輸送系の構造認識輸送特性を利用することによって、薬物を特定の組織にタ-ゲッティングし、または逆に移行性を回避させるなど、創薬に貢献するものと期待される。
食行動関連障害のあるレビー小体型認知症高齢者の在宅ケアモデルの検討

本研究では、認知症疾患の20%程度を占め、パーキソニズムや誤認妄想、抑うつなどの症状を呈するレビー小体認知症の在宅高齢者とその家族の食行動栄養実態と保健医療福祉支援へのニーズを明らかにすることで、在宅レビー小体認知症高齢者の健康的な生活を支援するための在宅ケアモデルを検討することを目的としている。2年目の2018年は研究対象の参加するデイケアや医療機関の協力を得て参加観察を3回実施し、研究計画における質問項目および質問紙の検討を行った。研究計画書を所属大学の倫理委員会に提出できる状況にある。また、在宅認知症高齢者の「低栄養」「嚥下障害」「摂食行動」の既存文献から効果的なケアとどのような課題が生じているかを概観するため文献検討を行った。診断を受けているレビー小体認知症高齢者の患者を多く診療する医療機関との接触がまだ十分でないことが主要な要因である。対象患者の診療を行っている首都圏近郊の大規模な精神科病院等への連携を取り、対象者数を20例に増やすことを目標としている。分担研究者の関連する医療機関の協力を依頼している。対象患者の情報収集、および同居家族のインタビューを実施し、研究論文を作成する。在宅で生活するレビー小体型認知症高齢者の食行動関連問題への効果的なケアモデルを検討することを目的に、平成29年度は在宅で生活するレビー小体型認知症高齢者の栄養状態と関連する要因および介護保険サービスおよび公的社会福祉サービスの活用状況の縦断調査を行う予定であった。研究法の具体的検討や対象患者にアプローチするための医療機関の開拓に時間を費やしたため、調査には至っていないないが、研究計画を練り直すことができた。研究協力者が当該疾病の患者の診療症例が少ないこと、研究対象施設の選定および調整に時間を要しており研究実施が遅れている。研究方法として、前向き研究としてして実施する予定であり、そのための倫理審査申請の準備を行ったが、関連研究の実績を調査する必要性が指摘された。29年度は文献検討・具体的な研究方法を検討することはできたが、実際の調査に進めることができなかった。30年度は開拓した医療施設での在宅で生活するレビー小体型認知症高齢者の栄養状態と関連する要因および介護保険サービスおよび公的社会福祉サービスの活用状況の縦断調査を後ろ向き研究法で実施する。同時に、地域保健医療福祉職者の在宅療養中のレビー小体型認知症高齢者の食事支援に関する質的研究を、看護師・介護士・ケアマネジャーの訪問に同行し参加観察を行い食支援場面を質的に研究するために、研究倫理審査を受ける準備を行っている。初年度のため、研究会議等計画に開催できずに経過し、実際に研究調査の実行するまでに至らなかった。30年度は29年度の実施予定であった縦断調査と、当初計画で30年度に実施予定である地域保健医療福祉職者の在宅療養中のレビー小体型認知症高齢者の食事支援に関する質的研究を分析するため、研究費が必要である。研究計画の検討の結果、前向き研究ではなく、すでに行った検査結果を追跡するため検査費用の支出は行わないと変更するため。
外部刺激応答性を有する新規発光性液晶の開発

発光部位にねじれた構造を有する9,9'-ビアントリル(BA)に着目し、液晶化および機能化を試みた。申請者の知る限りではこの分子に液晶性を付与し、バルク材料としての検討がなされた例は無く、新規機能性材料としての発展が期待される。液晶性を発現させるためのメソゲンを導入したBA誘導体を設計・合成した所、BA誘導体は室温を含む温度範囲で液晶性を示すことがわかり、BAにスメクチック液晶性を付与することに成功した。さらに、このBA誘導体は機械的せん断を印加することで発光特性の変化するメカノクロミックルミネッセンスを示した。加えて、この分子は加熱、冷却を繰り返すことで再び元の発光を示すようになった。この再利用可能であるという特性は、材料としての応用を考慮した際に利点となる。流動性の高い液晶相における刺激応答性材料の開発は、より高感度な材料となることが期待されるが、これまでに開発してきた熱的刺激応答性材料の発光特性変化はそれほど大きくない。そこで流動性の高いスメクチックA相状態において大きな長波長シフトを示すようなエキシマーを形成する材料の開発を行った。立体的にかさ高い置換基を導入することで、エキシマー発光の長波長シフトを引き起こすことに成功した。今後モノマー発光とのスイッチングを達成できれば、大きな発光色の変化を示すスメクチック液晶の開発が期待できる。本研究では、新規刺激応答性発光材料の開発のための分子設計指針の確立を目指した。熱的・機械的刺激に応答する液晶材料の開発に成功し、流動性の高いスメクチックA相状態においてエキシマー発光の長波長シフトを達成した。これらの結果は、発光材料の開発のみならず、超分子化学、材料科学、光科学など、幅広い分野の研究の進展に寄与すると考えられる。近年、外部刺激に応答して発光特性の変化する材料がセンサーやメモリー等への応用を目指し、盛んに研究されている。中でも分子構造の変化ではなく分子の集合状態の変化により発光特性を変化させることのできる材料は耐久性に優れたものとなる可能性があるが、この様な刺激応答性発光材料に印加する刺激は熱や力学的刺激であり、その他の刺激を印加することにより発光特性を変化させた例は報告されていない。そこで本研究では従来のπ共役分子の集合状態の変化に加え、π共役分子周辺の環境変化を誘起することでπ共役分子の発光特性を変化させることを目指している。具体的には、溶媒の極性により発光色が変化する分子を用い、電場などの外部刺激によりπ共役部位周辺の極性を変化させることを目的としている。上述の特性を示すことが知られている9,9'-ビアントリル(BA)に着目し、このBAに液晶性を発現させるためのメソゲンを導入した。この合成したBA誘導体は室温を含む温度範囲で液晶性を示すことがわかり、BAにスメクチック液晶性を付与することに成功した。続いて、このBA誘導体を一軸配向させることで偏光発光材料の作製を検討した。配向処理の手法としてラビング処理を施したポリイミド配向膜を用いる手法を選択した。ポリイミド配向膜を用いることでBA誘導体を一軸に配向させることに成功し、配向したBA誘導体は偏光発光特性を示した。今後、外部刺激応答性の付与について検討を進めてゆくとともに、金属イオンの複合化を行い、金属イオンの添加が与える配向性及び発光特性の変化についても検討する。中でも分子構造の変化ではなく分子の集合状態の変化により発光特性を変化させることのできる材料は耐久性に優れたものとなる可能性があるが、この様な特性を示す明確な分子設計指針の確立には至っていないのが現状である。そこで本研究では結晶の秩序性と液体の流動性を併せ持つ機能性材料である液晶に着目し、刺激応答性発光材料の開発を目指している。本研究ではTwisted Intramolecular Charge Transfer(TICT)状態からの発光を示す9,9'-ビアントリル(BA)に着目し、液晶化および機能化を試みた。液晶性を発現させるためのメソゲンを導入したBA誘導体を数種設計・合成した所、これらの合成したBA誘導体は室温を含む温度範囲で液晶性を示すことがわかり、BAにスメクチック液晶性を付与することに成功した。さらに、いくつかのBA誘導体は機械的せん断を印加することで発光特性の変化するメカノクロミックルミネッセンスを示した。この分子は加熱、冷却を繰り返すことで再び元の発光を示すようになった。また、この分子をポリイミド配向膜を用いて一軸に配向させることに成功し、配向したBA誘導体は偏光発光特性を示した。以上のような結果から、BA誘導体は、光機能性材料として有用であるといえる。

この再利用可能であるという特性は、材料としての応用を考慮した際に利点となる。流動性の高い液晶相における刺激応答性材料の開発は、より高感度な材料となることが期待されるが、これまでに開発してきた熱的刺激応答性材料の発光特性変化はそれほど大きくない。そこで流動性の高いスメクチックA相状態において大きな長波長シフトを示すようなエキシマーを形成する材料の開発を行った。立体的にかさ高い置換基を導入することで、エキシマー発光の長波長シフトを引き起こすことに成功した。今後モノマー発光とのスイッチングを達成できれば、大きな発光色の変化を示すスメクチック液晶の開発が期待できる。本研究では、新規刺激応答性発光材料の開発のための分子設計指針の確立を目指した。熱的・機械的刺激に応答する液晶材料の開発に成功し、流動性の高いスメクチックA相状態においてエキシマー発光の長波長シフトを達成した。これらの結果は、発光材料の開発のみならず、超分子化学、材料科学、光科学など、幅広い分野の研究の進展に寄与すると考えられる。外部刺激応答性を示すBA誘導体の開発に成功し、刺激応答性材料開発へ向けた分子設計指針を新たに示すことができたため、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。しかしながらいまだ十分な応答速度、発光波長の変化を達成したとは言えないため、さらなる検討が必要であると考えている。BA誘導体が刺激応答性発光材料として有用であることは示すことができたものの、刺激応答速度の向上やより大きな発光波長の変化など、改善すべき課題はいまだ残されている。このため、これらの課題を解決するべく新規化合物を設計・合成し、分子構造と分子集合構造並びに発光特性の関連を調査する予定である。
教育と震災が賃金分布に与える影響に関するミクロ計量分析

本研究では学校教育と震災が賃金分布に与える影響を実証的に分析した。学校教育の影響について得られた結果は、賃金分布の低分位よりも高分位において学校教育の影響が大きいということである。1995年の阪神淡路大震災が17年後の賃金分布に与えた影響については次の通りである。第1に、Blinder-Oaxaca分解によると、男性労働者の平均賃金に対して震災は負の影響を与えていた。第2に、DFL分解によると、震災は中賃金男性の賃金を引き下げていた。第3に、MMM分解によると、震災は中賃金男性の賃金を5.08.6%引き下げ、高賃金女性の賃金を8.313.8%引き下げた。2012年の個票データを用いて、1995年の阪神淡路大震災が17年後の賃金分布にどのような影響を与えたのかを実証的に明らかにした。具体的には、Machado and Mata(2005)の改良版の手法により、被災者と非被災者の賃金分布の差を二つののグループの属性の差の部分と震災の影響の部分に分解し、震災の影響の部分が賃金分布のどの分位で大きいかを推定した。得られた結果は以下の通りである。第1に、Oaxaca-Blinder分解によると、震災から17年という長期の後にも男性労働者の平均賃金に対して震災は負の影響を与えていた。第3に、Machado-Mata-Melly分解によると、震災は中賃金男性の賃金を5.08.6%引き下げ、高賃金女性の賃金を8.313.8%引き下げていた。次に、個票データを用いて学校教育の収益率を推定し、その収益率が賃金分布の各分位によってどの程度異なるのかを分位点回帰により明らかにした。暫定的に得られた結果は以下の通りである。賃金の低分位よりも高分位において教育の収益率は大きく、現行の学校教育は欧米諸国と同程度に賃金格差を拡大させていると言える。特に低賃金層における収益率は経時的に低下する傾向があることが確認された。具体的には、Machado and Mata(2005)の改良版の手法により、被災者と非被災者の賃金分布の差を二つのグループの属性の差の部分と震災の影響の部分に分解し、震災の影響の部分が賃金分布のどの分位で大きいかを推定した。そして、被災前の属性の違いで影響が異なるかも分析を行う。得られた結論は次の通りである。第1に、Blinder-Oaxaca分解によると、震災から17年という長期の後にも男性労働者の平均賃金に対して震災は負の影響を与えていた。第3に、Machado-Mata-Melly分解によると、震災は中賃金男性の賃金を5.08.6%引き下げ、高賃金女性の賃金を8.313.8%引き下げた。これらの分析結果について研究会で発表し、論文を作成、改訂した。予定通りに、「分位点回帰を用いた学校教育の収益率の推定」と「阪神淡路大震災が賃金分布に与えた影響についての推定」の両方についての実証分析を完了した上で、研究会で発表した。後者についてはディスカッション・ペーパーにもしている。学校教育の収益率が賃金分布の各分位によってどの程度異なるのかを確認することを目的とした論文と阪神淡路大震災が17年を経て賃金分布に与えている影響を推定することを目的とした論文についての改訂を行った。前者の論文においては、個票データを用いて学校教育の収益率を推定し、その収益率が賃金分布の各分位によってどの程度異なるのかを分位点回帰により明らかにした。後者の論文においては、2012年の個票データを用いて、1995年の阪神淡路大震災が17年後の賃金分布にどのような影響を与えたのかを実証的に明らかにした。

第3に、Machado-Mata-Melly分解によると、震災は中賃金男性の賃金を5.08.6%引き下げ、高賃金女性の賃金を8.313.8%引き下げた。所属大学に変更があり、前任校と新任校の教育活動に多くの時間を割かざるを得なかったことと家族の事情のために研究の進捗が遅れた。人的資本を蓄積させる要因と蓄積を阻害する要因を特定し、その程度を厳密に計測することは、労働生産性、経済成長、賃金格差等を考える上で重要であり、労働市場政策、教育政策の議論のためにも重要である。本研究では蓄積の要因として学校教育を、阻害の要因として震災を取り上げ、それらが賃金に与える影響を計測した。研究の特徴は、賃金への平均的な効果のみでなく、賃金分布のどの部分にどの程度の影響を与えるのかを計測することである。学校教育の影響の分析では、個票データを用いて学校教育の収益率を推定し、その収益率が賃金分布の各分位によってどの程度異なるのかを明らかにした。得られた結果は、賃金の低分位よりも高分位において教育の収益率は大きく、現行の学校教育は欧米諸国と同程度に賃金格差を拡大させていると言える。特に低賃金層における収益率は経時的に低下する傾向があることが確認された。震災の影響の分析では、2012年の個票データを用いて、1995年の阪神淡路大震災が17年後の賃金分布にどのような影響を与えたのかを実証的に明らかにした。具体的には、Machado and Mata(2005)の改良版の手法により、被災者と非被災者の賃金分布の差を二つのグループの属性の差の部分と震災の影響の部分に分解し、震災の影響の部分が賃金分布のどの分位で大きいかを推定した。そして、被災前の属性の違いで影響が異なるかも分析を行う。得られた結論は次の通りである。第1に、Blinder-Oaxaca分解によると、震災から17年という長期の後にも男性労働者の平均賃金に対して震災は負の影響を与えていた。第2に、DFL分解によると、震災は中賃金男性の賃金を引き下げていた。本研究では学校教育と震災が賃金分布に与える影響を実証的に分析した。学校教育の影響について得られた結果は、賃金分布の低分位よりも高分位において学校教育の影響が大きいということである。1995年の阪神淡路大震災が17年後の賃金分布に与えた影響については次の通りである。第1に、Blinder-Oaxaca分解によると、男性労働者の平均賃金に対して震災は負の影響を与えていた。第3に、MMM分解によると、震災は中賃金男性の賃金を5.08.6%引き下げ、高賃金女性の賃金を8.313.8%引き下げた。予定通りに「分位点回帰を用いた学校教育の収益率の推定」と「阪神淡路大震災が賃金分布に与えた影響についての推定」の両方についての実証分析を実施し、後者についてはディスカッション・ペーパーとしてまとめ、研究会などでも発表した。論文としてまとめた「阪神淡路大震災が賃金分布に与えた影響についての推定」については国際学術雑誌に投稿し、「分位点回帰を用いた学校教育の収益率の推定」については研究会で受けたコメントを元に論文としてまとめ、国際学術雑誌に投稿する。本来であれば2016年度が最終年度であり、論文をまとめて投稿する予定であった。
放射光・核共鳴吸収を利用した元素選択的３Ｄ原子配列測定法の開発

SPring-8 BL09XUにおいて、57Feの共鳴エネルギー14.4keVのX線をヘマタイト結晶(alpha-Fe2O3)に入射させ、電子散乱起源の蛍光X線のホログラムパターンと、寿命100nsの57Feによる核共鳴起源の遅延蛍光X線によるホログラムパターンの2種類を取得した。その結果、遅延蛍光X線によるホログラムは、コッセル線を持つ蛍光X線によるホログラムとは異なるパターンを持つことがわかった。研究代表者はホログラフィー手法を応用した新たな3D原子配列測定法を研究する。この方法は、核共鳴散乱と放射光とホログラムを組み合わせた方法である。これは今迄の測定法とは異なり、原子の化学状態も明らかにする可能性があるという特徴を持つ。原子の化学状態が得られることから、物性の機能発現メカニズムの情報も明らかにできる可能性があると期待される。メスバウアー効果を利用した物性測定では、共鳴ガンマ線を共鳴吸収する原子核の状態と同時に、この原子核周辺の電子状態や、この原子に隣接する同種・異種原子の状態を明らかにできると期待される。結晶試料への入射ガンマ線の方位を走査して、メスバウアー効果により発生するX線の2次元強度分布を取得すればガンマ線ホログラムとなる。この新たな3D原子配列測定法の樹立の為には、測定系を整備し、解析手法も確立する必要がある。研究代表者は既に57Feを使用して予備実験を行ったが、現有のシステムでは検出効率が低く、高精度のデータが取得できなかった。そこで、本研究では新たな測定システムの構築を行った。57Feを含む結晶試料にパルス状の放射光X線を照射し、試料を回転させながら、高速APD検出器でX線の強度変化を測定し、ホログラムを得た。その結果、放射光核共鳴散乱法を利用した、蛍光X線ホログラムとは別のパターンを持つガンマ線ホログラムの取得ができた。このガンマ線ホログラムには、ホログラム振動より大きなモジュレーションが載っていた。材料の原子構造解析は精力的に研究されている分野である。既に研究されている分野ではあるが、研究代表者はホログラフィー手法を応用した新たな3D原子配列測定法を研究する。そこで、本研究では新たな測定システムの構築を行い、測定・解析手法の完成を目指す。メスバウアー効果を利用した物性測定では、共鳴γ線を共鳴吸収する原子核の状態と同時に、この原子核周辺の電子状態や、この原子に隣接する同種・異種原子の状態を明らかにできると期待される。結晶試料への入射γ線の方位を走査して、メスバウアー効果により発生するX線の2次元強度分布を取得すればγ線ホログラムとなる。そこで、研究代表者は、研究の第一ステップとして、基本測定セットアップの構築を行った。その結果、放射光核共鳴散乱法を利用した、蛍光X線ホログラムとは別のパターンを持つγ線ホログラムの取得ができた可能性が高いと考えている。ホログラフィー手法を応用した新たな3D原子配列測定法を研究した。この方法は、放射光核共鳴散乱とホログラムを組み合わせた方法である。これは今迄の測定法とは異なり、原子の化学状態も明らかにできる可能性があるという特徴を持つので、物性の機能発現メカニズムの情報も明らかにできる可能性があると期待される。メスバウアー効果を利用する本手法では、共鳴γ線を共鳴吸収する原子核の状態と同時に、この原子核周辺の電子状態や、この原子に隣接する同種・異種原子の状態も明らかにできると期待される。結晶試料への入射γ線の方位を走査して、メスバウアー効果により発生する内部転換電子を起源とする、遅延蛍光X線の2次元強度分布を取得すればγ線ホログラムとなる。検出効率が高く、高精度のデータが取得できる新たな測定システムの構築を行った。57Feを含む結晶試料(へマタイト結晶)にパルス状の放射光X線を照射し、試料を回転させながら、高速APD検出器でX線の強度変化を測定し、ホログラムデータを得た。γ線ホログラムデータには、同時に取得した蛍光X線ホログラム(結晶情報取得可)とは別のパターンが見られた。