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旅行者と旅行先との関係構築プロセスの解明：顧客エンゲージメント理論を援用して

観光市場が成熟化し観光地間の競争が高まるわが国において、旅行先である地域と旅行者とのより強固な関係性を構築し、地域における関係人口を創出することが、これからの観光地マーケティングにおける大きな課題となっている。本研究は、「旅行先である地域と旅行者との関係性はどのようにして構築されるのか」という問いに対し、消費者行動論における「顧客エンゲージメント」(購買を超えた顧客とブランドとの相互作用やつながりの強さ)の概念を援用し、「(旅行先に対する)旅行者エンゲージメント」の構築プロセスについて検討するものである。
医療の質の向上に役だつ医療保険制度のあり方に関する基礎的研究―日本とドイツを例に

「ドイツにおける医療の質の確保に関する制度の構造と法体系モデルー医療提供体制と公的疾病保険を中心にー」法政理論50巻3・4号(2018年)112頁ないし239頁において案出した医療の質の確保に関する制度の法体系モデルを基礎として、「医師の資格に関する制度」、「診療行為を対象とする制度」、「医療施設を対象とする制度」、「医療提供体制に関係する制度」、「医療施設情報提供制度」のカテゴリーに応じて、わが国の医療の質の確保に関する制度を体系的に整理し、サブシステムそれぞれを描写するとともに、制度群の構造を解明するなどの作業を行ってきた。作業対象である制度群は、医師法、医療法、医薬品医療機器等法、健康保険法、療養担当規則、診療報酬の算定方法など広範な法令に及び、それらの法令に関する多数の通達、医学系学会などが定める自主規制ないし民間規範も参照しなければならない課題であるが、作業は着実に進んでいるところである。同時に、ドイツ法について、第4次メルケル政権発足後の看護制度改革の動向をフォローした。さらに、在宅医療やへき地医療の質の確保に大きく貢献するポテンシャルが認められる遠隔診療についても調査を行い、ドイツの医師資格制度、診療報酬、家庭医中心などとともに制度描写と整理を行い、「ドイツの外来医療における主治医機能と遠隔診療」を執筆し、2018年12月、健保連海外医療保障120号に掲載するに至った(1頁ないし9頁)。2018年の第4次メルケル政権の連立協定において医療の質の確保に大きな影響を与える看護師配置基準に関する改革が盛り込まれ、新たな関係法令が制定されたため、その後の施行状況等も見極める必要が生じたことから、補助事業期間を平成31年度(令和元年度)まで延長したが、研究目的の二本柱の1つ目のドイツ法における医療の質の確保に関する制度の構造の解明の作業を終え、もう一つの柱である日本における医療の質の確保に関する制度の整理や構造の解明の作業が着実に進んでいることから、全体として、「おおむね順調に進展している」と判断することができる。平成30年度までの上掲の研究実績を踏まえ、引き続き、わが国の医療の質の確保に関する制度を体系的に整理し、サブシステムそれぞれについて制度描写を行うとともに、制度群の構造を解明し、それらの成果を踏まえて、我が国の公的医療保険法制等における課題と対応策について検討するなどの作業を行い、研究成果の公表を行う予定である。平成28年度においては、ドイツの医療保障法制におけるい医療の質の確保に関する制度について文献調査を行った。ドイツの公的疾病保険制度のみならず、これと密接に関係する医師の資格法制や病院法制などの諸制度も含めて関係法令などを読み解き、医療の質の向上の観点からコンステラツィオーン(全体的な位置関係)を把握する作業を行った。調査対象としたサブシステムは、医療職の資格制度、医療機関の開設・運営規制、医療職や医療機関を公的医療保険の中に組織化する制度、診療報酬や医療機関のファイナンスのための制度、新たな診断治療方法を保険適用する際の審査制度、既存の診断治療方法を再審査する制度、臨床評価指標を用いた医療機関の自主管理の仕組み、医療安全・医療事故対応システムなどである。当初の調査結果については、医療保障に関心を持つ社会保障法研究者で組織する「世界の病院研究会」第5回研究会(2016年5月29日、京都市)において、報告した。この際、出席者の方々から質疑をいただくとともに、貴重なご助言をいただいた。その後、引き続き、ドイツの専門雑誌(Medizinrecht, Neue Zeitschrift fuer Sozialrechtなど)に掲載された医療の質の確保に関する諸論文などの資料を収集して読み込むなどの調査作業を進めた。年明けからは、これらの調査結果を基盤として、ドイツの医療の質の確保に関する制度を描写し、その構造や特徴を明らかにする論文を作成する作業を行っているところである(現在、執筆中)。同論文は、2017年10月頃公刊予定の『法政理論』(新潟大学法学会紀要)に掲載する予定である。この成果物によって、医療の質の確保に関する制度を構成する多様なサブシステムの間の連関や位置関係の一例を明らかにできるものと考えている。ドイツの医療法制における医療の質の確保に関する制度の調査はほぼ終了しており、調査結果のとりまとめ=論文作成に若干の時間を要してはいるが、特段の障壁や困難もないことから、全体としては、概ね順調に進展していると判断することができる。平成29年度においては、ドイツの医療保障法制における医療の質の確保に関する制度についての文献に加え、医療の質の確保に関する制度を具体化する共同連邦委員会による指針や保険者側と診療側との間の協定など、幅広い資料を収集し、読み込みと検討を行った。これらの研究と平成28年度の実績を基礎として、「ドイツにおける医療の質の確保に関する制度の構造と法体系モデルー医療提供体制と公的疾病保険を中心にー」を執筆し、2018年2月、法政理論50巻3・4号に掲載するに至った(112頁ないし239頁)。同論文では、まず、医療の質の確保に関する制度を読み解くために不可欠なドイツの医療制度の概要、特に、保険診療の組織化と診療報酬などについて整理した。次に、法体系を認識するためのアプローチを選定する作業を行い、カテゴリーに手段を位置付けるアプローチを用いることを決定した。

そして、このアプローチに従って、ドイツの医療の質に関する制度を「医師の職業法」、「社会法」に分け、さらに後者につき、「給付を対象とする制度」、「医師を対象とする制度」、「医療施設を対象とする制度」、「医療提供体制に関係する制度」、「医療施設情報提供制度」に整理し直すことを通じて、ドイツ法の構造を探求した。その結果を踏まえて、日本法研究の際に参照可能な法体系モデルの案出を行った。さらに、2018年3月には、ドイツの関係機関、すなわちドイツ病院協会、AOK Nordost、ブランデンブルク州社会労働保健省、看護管理協会を訪問し、医療の質の確保制度の運用実態や現状などの事項について聴取した。文献には必ずしも明記されていない関係者の評価や政策形成過程との関係などの情報も得ることができ、有益であった。「ドイツにおける医療の質の確保に関する制度の構造と法体系モデルー医療提供体制と公的疾病保険を中心にー」を執筆し、2018年2月、法政理論50巻3・4号に掲載した。これにより、日本法を検討する際に枠組みとして利用できる法体系モデルを獲得することができたことから、全体としては、概ね順調に進展していると判断することができる。「ドイツにおける医療の質の確保に関する制度の構造と法体系モデルー医療提供体制と公的疾病保険を中心にー」法政理論50巻3・4号(2018年)112頁ないし239頁において案出した医療の質の確保に関する制度の法体系モデルを基礎として、「医師の資格に関する制度」、「診療行為を対象とする制度」、「医療施設を対象とする制度」、「医療提供体制に関係する制度」、「医療施設情報提供制度」のカテゴリーに応じて、わが国の医療の質の確保に関する制度を体系的に整理し、サブシステムそれぞれを描写するとともに、制度群の構造を解明するなどの作業を行ってきた。作業対象である制度群は、医師法、医療法、医薬品医療機器等法、健康保険法、療養担当規則、診療報酬の算定方法など広範な法令に及び、それらの法令に関する多数の通達、医学系学会などが定める自主規制ないし民間規範も参照しなければならない課題であるが、作業は着実に進んでいるところである。同時に、ドイツ法について、第4次メルケル政権発足後の看護制度改革の動向をフォローした。さらに、在宅医療やへき地医療の質の確保に大きく貢献するポテンシャルが認められる遠隔診療についても調査を行い、ドイツの医師資格制度、診療報酬、家庭医中心などとともに制度描写と整理を行い、「ドイツの外来医療における主治医機能と遠隔診療」を執筆し、2018年12月、健保連海外医療保障120号に掲載するに至った(1頁ないし9頁)。2018年の第4次メルケル政権の連立協定において医療の質の確保に大きな影響を与える看護師配置基準に関する改革が盛り込まれ、新たな関係法令が制定されたため、その後の施行状況等も見極める必要が生じたことから、補助事業期間を平成31年度(令和元年度)まで延長したが、研究目的の二本柱の1つ目のドイツ法における医療の質の確保に関する制度の構造の解明の作業を終え、もう一つの柱である日本における医療の質の確保に関する制度の整理や構造の解明の作業が着実に進んでいることから、全体として、「おおむね順調に進展している」と判断することができる。上述のとおり、ドイツの医療法制における医療の質の確保に関する制度の調査結果を論文にとりまとめ、公刊する予定である。その後、医療の質に係る法制度の下で関係に機関により発出されている個別的な指針を読み解き、具体的な診療行程における役割を探求する。
移民言語の展開・変容のダイナミズムについての構造的研究

平成30年度は現地調査を2回行った。8月塘坊にて語りを二日間採集し、同じく平江県内の小岩村にて語りを一日採集した。9月江西省Gan州市にて客家語の語彙を1200、語りを1時間ほど採集した。本年度中、平江天林客家語、平江連雲客家語、台湾台中客家語、梅州客家語のそれぞれ語彙1200項目の録音を発音記号に転写した。塘坊で録音した語りの文字転写に専念し、口語コーパスを増やした。これらの口語コーパスを活かし、塘坊客家語の文法や語彙の記述を進めている。大きな成果は主に下記の二つである。平成30年5月、「塘坊客家語における「子」について)、国際中国言語学会第26回大会. Wisconsin University-Madison(アメリカ)にて報告した。これは口語資料にみられる「子」を分析したものである。分析結果から塘坊客家語における「子」の複雑な用法は塘坊客家語と地元平江方言の融合した結果であることが判明した。それから、論文「客家語語彙の比較ー平江客家語を中心とする」を作成し、第13回客家語国際学会にて報告した。その内容は、平江塘坊客家語、連雲客家語、台湾台中客家語、平江城関方言の四つの方言における基礎語彙1200の比較である。語彙の比較を通して、平江県内部における客家語は互いの交流が少ないにもかかわらず語彙における統一度が高いことが判明した。地元平江及び客家語梅州方言とも比較した結果、これらの客家語が移民してから地元平江方言と絶えずに接触交流した結果、多くの平江方言語彙を取りこんでいるが、客家語の語彙と特徴を多く保持していることが判明した。基礎語彙で比較対照を行った結果、塘坊客家語と連雲客家語の語彙は平江方言と客家語が混ざった語彙体系になっていることが言える。フィールドワークでは小岩村や大岩村の客家語を少し調査することができたが、どこも話者が減りつつ状態であることを確認できた。29年度はできるだけ多くの資料を収集し、一次分析をしつつ整理と質を高める工夫をした。また収集と分析整理の段階に応じて学会などで報告した。発表の場としては、世界各国から中国の言語の研究者が集まる国際中国言語学会(IACL)が適切であり、IACL26に採択され、平成30年5月に研究報告を行った。主に実地調査を行い、他言語や方言の分析法に倣い、調査結果を精密に分析し、仮説を立てて、再調査で裏付けた。塘坊客家語に重要な影響を与えたと推定される梅県客家語や台湾の客家語も調査した。30年度は1地点(Ganzhou)の客家語データ(語彙1200)を採集した。手元の資料に加え、全部で8地点の客家語基礎語彙1200の調査データを持っていることになる。これらの語彙データの比較対照により、各地の客家語の語彙変遷がわかり、語彙に関する移民言語の展開・変容のダイナミズムの解明に役に立つ。録音資料を文字化し、口語コーパスを作成し、文法や音韻特徴を調べる予定であった。これに関しては、現地調査では語彙データを採集すると同時に物語や地元の案内、家族史などについての語りのデータも採集している。これらの語りは極めて自然な状態の下で採集したものであり、より自然な音声や文法現象を調べることができる。現に、塘坊では語りから文字化したデータが25,000字あり、試験的な分析だけでもすでに多くの発見がある。その詳細な内容は今後少しずつ学会などにて報告していく予定である。30年度は二回国際会議にて報告を行った。この通り、計画が順調に進展し、成果を出していると言える。文法の記述を進め、録音資料の文字化を進めている。口語コーパスのデータを増やし、文法の研究に活かしている。今後は引き続き手元のデータを整理しずつ追加調査をしていく予定。未整理データとして、基礎語彙では、湖南省資興黄草方言とGanzhou客家語がそれぞれ1200あり、語りデータとしては、湖南省資興黄草方言と塘坊方言それぞれ長時間の録音やビデオを採集できている。これらのデータの整理、特に文字転写に関しては地元の話者の協力を仰ぎ、集中的にできるように、話者を日本に招聘することも視野に入れる。音声データの文字転写を進め、口語コーパスのデータを増やし、文法研究を進める。令和元年度は音声データ、文字データ、映像データの統合や分析を行う。塘坊客家語の全体データに対する分析結果を国内外の学会にて発表し、その内容を論文にまとめる。データの整理に関してはソフトウェアEmEditior、Toolbox、Elanを活用する。データの分析にはツールAntconcを用いる。方言に対する分析については、他言語や方言の分析法に倣い、調査結果を精密に分析し、仮説を立てて、再調査で裏付ける。情報の公開に関しては、収集したすべての音声、映像、文字データをまとめて出版、音声や画像データはネット上で公開利用できるように段取りを組む。手元の客家語資料は、湖南省、広東省、江西省、台湾より収集しており、きちんと整理して一般の方でも利用できるように公開する。方言資料について綿密な分析を行い、論文にまとめて学会誌に投稿するなどして、研究成果の公開や発信、更にはその他の少数言語の研究や資料の保存、社会への還元に努める。

地元に関しては代表者はコンサルタントから提供された資料を整理し、研究成果を地元へ還元する。観光地化されつつある地元で、方言関連の観光客向けイベントの開催や資料の展示を行い、地元の潜在的な話者の開発に努める。最終的には三者(地元、話者、代表者)とも利がある形の流れを実現できれば研究成果の社会的貢献につながると考える。平成29年度は現地調査を3回行い、平江塘坊客家語の基礎語彙1200及び語り(約10時間分)、湖南省資興市羊興客家語の基礎語彙1200及び語り(3時間分)、広州省梅州市客家語の基礎語彙1200及び語り(2時間分)や歌謡を採集した。これに加え、手元の所持データの整理をした。平江天林客家語、平江連雲客家語、台湾台中客家語それぞれ語彙1200項目の録音を発音記号に転写した。更に塘坊客家語の語り録音の文字転写に専念し、口語コーパスを22,000字に増やした。これらのデータを利用した研究成果は多い。2017年8月、第一回南方漢語方言学会にて「方言口語資料の注釈と辞書の作成ー湖南省塘坊客家語を例として」という題目で招待講演をした。実際に塘坊客家語の口語資料から得られた結果(否定表現が周りの方言より多い事実)をもとに、口語資料を利用して文法研究を行うことの大切さを確認した。2018年5月、「塘坊客家語における「子」について)、国際中国言語学会第26回大会. Wisconsin University-Madison(アメリカ)にて報告する予定である。これも口語資料にみられる「子」を分析したものである。分析結果から塘坊客家語における「子」の複雑な用法は客家語と地元方言の融合した結果であることが判明した。これ以外に、「客家語語彙の比較ー平江客家語を中心とする」という題目の論文を作成した。その内容は、平江塘坊客家語、連雲客家語、台湾台中客家語、平江城関方言の四つの方言における基礎語彙1200の比較である。結果では二つの客家語ともほかの客家語より、地元の平江との相似性が高いことになっている。基礎語彙で比較対照を行った結果、塘坊客家語と連雲客家語の語彙は平江方言と客家語が混ざった語彙体系になっていることが言える。計画では、29年度はできるだけ多くの資料を収集し、一次分析をしつつ整理と質を高める工夫をする。収集と分析整理の段階に応じて学会などで報告する。発表の場としては、世界各国から中国の言語の研究者が集まる国際中国言語学会(IACL)が適切と考えているとしており、実施結果では2018のIACL26に採択され、2018年5月に研究報告を行う予定である。計画では主に実地調査を行い、他言語や方言の分析法に倣い、調査結果を精密に分析し、仮説を立てて、再調査で裏付ける。塘坊客家語に重要な影響を与えたと推定される梅県客家語や台湾の客家語も調査する予定である。これに対して、29年度は3地点(塘坊、羊興、梅州市)の客家語データを採集した。手元の資料に加え、全部で7地点(ほかに天林、連雲、台湾台中、台湾楊梅)の客家語基礎語彙1200の調査データを持っていることになる。これらの語彙データの比較対照により、各地の客家語の語彙変遷がわかり、語彙に関しての移民言語の展開・変容のダイナミズムの解明に役に立つ。計画ではより自然な音声や文法現象を調べるために、コンサルタントだけを会話させることや物語を語らせる方法も採る。
悪性脳腫瘍に対するマイクロウェーブ組織内照射と放射線組織内照射の併用療法の研究

1)放射線組織内照射正常脳組織に対する影響については14頭の日本ザルを用いて検討した。その結果(1)200260Gy以上の照射領域で放射線壊死がみられた。(2)MRIでは、necrotic zoneは1週間後より認められ、その大きさは6ヵ月後まで殆ど変化しなかった。造影剤によるリング状増強部の程度、及び周囲の浮腫は1ヵ月後が最も弱く、その後再び強くなった。(3)CTでは、MRIに比較してこれらの所見は明瞭ではなかったが、2ヵ月後よりnecrotic zone内に石灰化を認めた。今後、組織内照射による正常脳の障害を更に解明するには、dose rate、total dose、irradiated volume等の因子を考慮し、動物実験を重ねていく必要があると考えられた。2)組織内温熱療法温熱による正常脳組織の組織学変化と加温限界の検討は成熟日本ザル20頭を用いて検討した。その結果、44°C未満、60分間の加温領域では加温直後、7日後とも脳組織の不可逆的変化を認めなかった。一方、44°C以上、60分間の加温領域では7日後には白質、基底核ともに境界明瞭な壊死巣を認めた。3)臨床応用放射線組織内照射の臨床応用として11例の悪性脳腫瘍(再発例、深部腫瘍例)に対し定位脳手術装置を用い密封小線源治療を行った。その結果は11例中、CR1例、PR4例、MR1例、NC4例で有効率54%であり、本法の有用性が示唆され、従来治療が困難であった悪性グリオーマに対する有効な補助療法として期待し得ると考えられた。また定位脳手術装置により、きわめて正確にかつ最小の外科的侵襲で線源用カテーテルを刺入することができた。本治療中に出血などの合併症は認められなかった。今後も症例を重ね、長期経過観察を行いその有用性、最適な併用療法となるべきものを併せて検討してゆきたい。1.放射線組織内照射サル11頭を用いて、密封小線源による正常脳組織の放射線障害について検討した。3カ月後の組織学的検索では、Irー192seed刺入部の周囲に500ー700Gy以上の領域でnecrotic zoneが認められ、その面積はdose dependentであった。300Gy以下の領域は明らかな異常所見は認められなかった。また、3カ月後までのCT、MRIでの観察では、necrotic zone周囲のedemaは、2週間から1カ月後が強く、その後やや縮小するものの3カ月後も続いていた。64年度は、組織学的な検索を更に6カ月後まで経時的に行なう予定である。2.臨床応用1)昨年度に引続き、放射線組織内照射の臨床応用を悪性グリオーマ7例、転移性脳腫瘍1例、頭蓋底部の脊索腫1例の計9例に対し施行した。腫瘍周辺部の総線量が12ー55GyになるようIr-192seedを1から6本のカテーテルを用い約1週間腫瘍内に留置した。いずれも腫瘍縮小や腫瘍周囲の脳浮腫の軽減が認められ、有効だと判断された。2)また、アンテナ冷却システムを用いた組織内加温療法の臨床応用を悪性グリオーマ3例に対し施行した(うち2例は、放射線組織内照射と併用した)。マイクロウェーブアンテナを腫瘍内に1ないし2本刺入し、腫瘍辺縁部を42°Cになるように30分から1時間の加温を1週間に2ないし3回行なった。

加温後のCTスキャンにて、加温部に一致する低吸収域と、腫瘍周囲の脳浮腫の著明な減少を認めた。42°C以上の加温で強い抗腫瘍効果を示すことが確認された。これらの治療法の詳細な評価は現在検討中である。(1)放射線組織内照射昨年度のサルを用いた実験では、機械的損傷の影響が強かったと考えられたので、本年度は小線源を刺入するのに用いるカテ-テルをさらに細く改良した。また、昨年度よりも長期の経時的変化を(6カ月間)、組織学的に、またCT,MRIを用いて画像診断学的に詳細に観察した。サルは14頭用い、10mCiの^<192>Ir seedを約1週間留置して組織内照射を行なった。その結果は(1)200Gy以上の照射領域で放射線壞死が認められた。(2)MRIでは放射線壞死は1週間後から認められ、その大きさは6ヵ月後までほとんど変化しなかった。造影剤によるリング状増強部の程度、および周囲の脳浮腫は1ヵ月後が最も弱く、その後再び強くなった。(3)CTでは、MRIに比してこれらの所見は明瞭ではなかったが、2ヵ月後より放射線壞死巣内に石炭化を認めた。(2)臨床応用1)平成元年度は放射線組織内照射の臨床応用としては、悪性グリオ-マ1例に対して行なった。^<192>Irseedを3本のカテ-テルに挿入し、9日間で腫瘍周囲に60Gy(一部30Gy)照射した。照射による副作用は認められなかったが、3月間後にMRIで腫瘍の再増殖が認められた為、今後腫瘍摘出術を行い、照射野の組織学的変化について検討を加える予定である。2)前年度までに行なった計15例の放射線組織内照射および組織内温熱療法の臨床例について検討を行なった。悪性グリオ-マの1例では腫瘍周囲に45Gy照射したが、1年後の現在も再発は認められていない。また、放射線壞死をまねくおそれが強く、通常の放射線照射が追加できない悪性グリオ-マの例についても十分な腫瘍増殖抑制効果が得られた。死亡例中4例について剖検が得られたので、現在検討中である。
高度計測の統合利用による蓄電固体界面の物理化学局所状態の解明

蓄電固体材料から構成されるヘテロ/ホモ界面では、バルクとは異なる特異なイオン輸送、蓄積特性が観測されている。これらは、蓄電固体界面近傍で局所的に生じる物理化学状態(イオン濃度・価数、化学ポテンシャル、電位、結晶/非晶質構造、歪など)の変調・分布が複雑に絡み合って発現すると考えられているが、その支配因子はほとんど理解されていない。本研究では、様々な最先端計測技術を結集し、蓄電固体界面近傍における各種物理化学状態の変調・分布を多角的に実測し、これらの知見を総合的、網羅的に融合することで、蓄電固体界面の物理化学的状態と特性を体系的に扱うことのできる新しい学理の構築へと繋げる。
微小な剥落片のクロスセクションを利用したトータル分析システムの構築

複数の情報を1つの剥落片から多角的に得るため、クロスセクションを利用したトータル分析システムの構築を目指し、以下の成果を得た。1Py-GC/MSによって塗料の樹脂成分と一部の鉱物顔料の情報を、1回の測定で同時に検出できる。2取り扱いに苦慮する微細粉末状の試料を回収方法としてヤモリテープの活用を提案。3クロスセクション試料作製時において失われてしまうサンプルを切削し、埋め込み樹脂が混在している状態の粉末試料をヤモリテープで回収してそのまま熱分解に活用できる可能性を指摘。以上、従来のクロスセクション研究では議論されず「活用しきれなかった文化財試料」の利用拡大へ寄与することが期待される。漆文化財には多種類の材料が使われ、複層構造になっている。本研究課題は、用いられた材料について、層ごとの有機成分および無機成分についての複数の情報を1つのクロスセクション(断面試料)から取り出すトータル分析を提案・実施することで、漆工技法や技術の変遷を解明しようという試みである。初年度は各分析装置で測定するための複層構造をしたモデル試料の作製に着手し、経年劣化した漆試料の分析を行った。経年劣化した試料の分析では、熱分解-ガスクロマトグラフィー/質量分析法[Py-GC/MS]を用いることで、塗料として使われる漆樹の特定と一部の無機顔料の有無については、1回の測定で同時に分析可能であることを明らかにした。具体的には、水銀の安定同位体を確認することで水銀朱が使用されているかどうかを判断し、硫黄と砒素の分子量に着目することで硫化砒素について含まれるかどうか判別できた。特に硫化砒素に関しては、SEM-EDXや蛍光X線分析では見出せなかった組成の細かな情報を追跡可能な可能性が出てきた。日本製の漆器だけでなくミャンマー製の漆器でも同様の分析結果を得られたことから、製作地に関わらず、朱色・黄色・緑色を使っている漆器全般で適用可能な分析結果といえる。一方、ミュンスター漆美術館をはじめ、ドイツ国内での美術館・博物館の漆器の収蔵品調査を実施することで、微量試料での分析の需要が高いこと、東南アジアに限定している「漆」という材料と技法の両方に関する情報提示の必要性があるということを強く認識した。代表研究者の異動に伴う勤務地の変更により、微量試料の採取時に使用する計画であったマニピュレーターシステムが一切使用できない状況になっていたが、12月末に移設が終了した。また、偏光・蛍光一体型の顕微鏡を購入したことで、クロスセクション観察における研究の推進が期待される。有機成分と無機成分の両方の情報を同時に検出する方法として、熱分解-ガスクロマトグラフィー/質量分析法〔Py-GC/MS〕が利用可能という研究成果は、国際学会で発表した後で論文投稿を行い、2015年6月に公開が決定した。漆文化財から剥落したサンプルのように分析量に制約のある場合には、水銀や硫化ヒ素という特定の無機成分であれば、X線を利用した測定結果とのクロスチェックが可能であり、今後の分析システムの一つとして期待される。一方、マイクロナイフを用いた切削時のヒューマンエラーを防ぐため、マイクロマニピュレーターシステムを使用した微量サンプル採取の実験に着手した。その中で、取り扱いが困難になりやすい「微量かつ粉末化したサンプル」を回収する手法として、カーボンナノチューブから成る「ヤモリテープ」の活用を検討した。真空状態でのサンプルの固定用テープとして開発されていたが、カーボン単体で構成されることから熱分析分野での応用が期待できると考え、前処理や保存法などの検討を行った。結果、ヤモリテープの介在による弊害は認められず、粉末状のサンプルを簡便に回収する材料として適しているとわかった。これらの研究成果は、第19回高分子分析討論会にて発表し、ポスター賞を受賞した。1スペイン装飾美術館所蔵品(1点)の剥落片に対して、マニピュレーターシステムを利用した実験を行い、微量粉末サンプルの回収材料としてヤモリテープの実用性を検証した。マイクロナイフを使用したマニピュレーターシステムによる切削を行った結果、クロスセクション分析と併用した際の細かな情報を十分得られるとわかった。一方で繰り返し使用可能な性質を持つヤモリテープであるが、実際の文化財剥落片資料から、各層で切削をした粉末状態のサンプルを回収した際にはテープの変形が大きく、使い捨てになることがわかった。また、ヤモリテープが存在した場合の誘導体化に着手したが、これまでの高分子の誘導体化の条件のままでは、十分な効果が得られないことが確認できた。2スペイン装飾美術館で分析提供を受けた作品には、貝が使用されていたことから、螺鈿を用いた漆器を対象として、浦添市美術館および南蛮文化館に所有されている作品の調査に着手した。その結果、用いられる貝の加工に関する重要な知見を得ることができた。また南蛮文化館では、まとまったコレクションの内容を確認しただけでなく、美術史・植物学・分析化学(有機化学、年代測定)を専門とする研究者らと共に現地調査を行って情報交換を行うことで、樹種同定・年代測定・Sr産地同定を含めた今後の分析に対する見通しを得た。分析量に制約のある微小な文化財剥落片に対する検証に着手した結果、昨年度から取り組んでいる「ヤモリテープによる粉末サンプルの回収」が従来困難であった微量サンプルの分析前段階における試料量の減少を軽減し、取り扱いの煩雑さの解消に貢献できる可能性を明らかにできたことは大きな成果といえる。また、浦添市美術館や南蛮文化館での一部の収蔵品の現地調査により、今後の顕微鏡調査を増やすことで、貝の加工法に関する重要な情報を収集できる見通しを得た。

その他、3報の英文論文としてこれまでの調査内容をまとめて公表することができた。以上のような理由により、おおむね順調に進展していると判断した。1南蛮様式の輸出漆器など分析量に制限のある文化財剥落片のクロスセクションを利用した本システムでの検証の中で、従来研究と異なり数十マイクログラム以下での有機分析法を検討する本研究においては、クロスセクション(断面試料)を作製するための埋め込み樹脂がわずかにでも混在することで、分析手法によっては本来区別可能なはずの「オリジナルの材料」の情報が得られなくなることを見出した。分析試料が大量に確保できれば問題なく検出できても、次代での調査を考慮すれば破壊分析に使用する文化財試料は可能な限り少なくすべきである。そこでPy-GC/MS法で誘導体化の改良を試みた結果、従来では液体の誘導体化試薬しか使用されないのだが、固体と液体の両方を併用することで検出感度を向上させることができるという重要な知見を得た。この手法を見出したことにより、埋め込み樹脂が混在していても漆の分析に関しては、微量であっても検出できる可能性が出てきた。2スペイン装飾美術館や南蛮文化館などより提供を受けた剥落片の分析を継続する中、蒔絵などの装飾に使用されている金属粉の形状についての検証にも着手した。従来の漆器調査では蛍光X線分析などが行われ、加飾に用いられた金属の材質は調査される一方で、実際に使用されている金属の形状をより詳細に観察することはされていない。しかし現在流通している様々な蒔絵粉の形状を実体顕微鏡と走査型電子顕微鏡で観察しながら、実際の南蛮様式の輸出漆器と比較した結果、金属箔を加工した粉を使用している例をいくつも発見した。以上より、表面からの形状観察と断面からの形状観察の両方を実施して明確に金属粉の形状を捉えることは、当時の作り手の意図や製粉技術を推察する上で非常に意義があり、情報を蓄積していくことで蒔絵粉に関する研究は深化できるとの確信を得た。複数の情報を1つの剥落片から多角的に得るため、クロスセクションを利用したトータル分析システムの構築を目指し、以下の成果を得た。1Py-GC/MSによって塗料の樹脂成分と一部の鉱物顔料の情報を、1回の測定で同時に検出できる。2取り扱いに苦慮する微細粉末状の試料を回収方法としてヤモリテープの活用を提案。3クロスセクション試料作製時において失われてしまうサンプルを切削し、埋め込み樹脂が混在している状態の粉末試料をヤモリテープで回収してそのまま熱分解に活用できる可能性を指摘。以上、従来のクロスセクション研究では議論されず「活用しきれなかった文化財試料」の利用拡大へ寄与することが期待される。平成24年度末に突然決定した勤務地の異動に伴って、研究実施初年度から交付申請書に記載していた実験計画の大幅な修正が必要となった。さらに現場責任者から研究への理解を得られず、研究を実施すること自体が想像以上に困難となり、平成25年度は大きな遅れが生じてしまった。しかし平成26年度は責任者らが変わったこともあり、初年度の遅れを取り戻すべく、移設したマイクロマニピュレーターシステムを使用した本格的な研究に着手した。
高齢者施設における脱臭機能を有する建材の性能評価と適用方法に関する研究

ゼオライトパネルへの臭気物質の吸着量を把握するため、アセトアルデヒドとトリメチルアミンを使用して実験を行った。対照実験として、市販の調湿建材も用いた。6×6mm角の試験片を24時間、恒温槽を用いて80°Cの温度で加熱を行い、試験片の中に含まれている水分を除去する。24時間経過後、試験片が常温になった約5分後に、電子上皿天秤で測定する。その試験片をカラムに詰込み、再度重量を測定し、カラムをインキュベーターに設置する。臭気ガスを臭気強度3になるように設定し、カラム内へ流す。初期重量は、市販の調湿建材10.130g、ゼオライトパネル10.167gであった。1週間後は、市販の調湿建材10.198gで0.068gが増加し、ゼオライトパネル10.460gで0.293gが増加した。また、サンプリングバッグ内のアセトアルデヒド濃度を0.515ppmとし、試験片を入れて放置した。市販の調湿建材のバッグ内は1週間後0.434ppm、ゼオライトパネルのバッグ内は1週間後0.424ppmと減衰した。市販の調湿建材とゼオライトパネルでは、吸着性能に大きな差があることが認められた。ゼオライトパネルの方が初期吸着において約4倍の吸着性能を有すると考えられた。光触媒を塗布したゼオライトパネルの試験片を用いた実験では、ゼオライトパネルに紫外線を照射することで、アセトアルデヒドのような臭気物質は、分解されるため物質吸着による飽和時間を遅らせることができることが明らかとなった。室内の臭気問題として、高齢者施設内の臭気があげられており、対策が望まれている。今年度の研究では、まず、高齢者施設内の臭気成分を分析し、感覚的に影響を強く及ぼしている臭気成分を明らかにした。その結果、居室ではアルデヒド類、便所では硫化水素、メチルメルカプタンが主成分であることが把握された。また、臭気対策として、分解による臭気対策の検討を行なった。建材に可視光型光触媒を塗布したものを用いて、光量と臭気物質の分解基本性能の関係を実験的に検討し、実態調査として、高齢者施設内でも特に不快な臭気が感じられる便所を対象として、便所内の壁材に可視光型の光触媒を塗布したものを設置し、間接照明を当て、臭気レベルの測定を行なった。その結果、条件が整えられる実験室では、メチルメルカプタン、アンモニア、ホルムアルデヒドともに、検知閾値以下まで除去されたが、実態調査では、発生量が瞬間的に多くなる時があり、感覚的に明確な効果をつかむことができない場合があった。さらに、建材として、吸着性能に優れているゼオライトパネルを用いて、臭気物質の吸着、分解に関する基礎実験を実施した。その結果、光触媒を塗布したゼオライトパネルの方が、臭気物質の除去性能は向上した。今年度の研究成果から、建材としては吸着層を持つ建材を使用する方が、光触媒を用いた分解機能を高めることができると推察された。また、光触媒による分解過程での生成物についても確認する必要があることが示唆された。光触媒を塗布したゼオライトパネルの基本的な吸着・分解性能を把握することを目的として、ゼオライトパネルの臭気物質別の吸着性能、紫外線強度と光触媒の分解特性の関係、分解過程において発生が示唆されている副生成物の検討を行った。また、光触媒による脱臭性能を詳細に検討するために、臭気物質の吸着層を持たない材質に光触媒を塗布した場合の臭気物質の除去効果についても検討を行った。ゼオライトパネルによる脱臭効果の検討では、1m^3のチャンバーの天井面にゼオライトパネルを設置し、チャンバー内に臭気物質を拡散させ、その濃度の変動を測定した。実験に用いた臭気物質は、介護臭の主な物質を考慮し、アンモニア、プロピオン酸、硫化水素、トルエンとし、設定濃度については臭気強度34となるよう調整した。ゼオライトパネルに塗布した光触媒による分解効果の検証については、床面よりブラックライトで10μW/cm^250μW/cm^2の強度で照射した。光触媒のみの脱臭効果の検証については、蛍光灯に光触媒を塗布し、1m^3のチャンバーにその蛍光灯を入れ、臭気物質の変動を測定することにより検討した。その結果、ゼオライトパネルへの各臭気物質の吸着については、プロピオン酸、硫化水素、アンモニア、トルエンの順で大きいことが明らかとなった。トルエン濃度の変動から分解の効果が認められたが、分解過程における副生成物として、主にアセトアルデヒドの発生が示唆された。ゼオライトのように吸着が大きい材質に光触媒を塗布した場合には、吸着の影響が大きく、分解特性を見ることが難しかったが、吸着層を持たない材質である蛍光灯に光触媒を塗布した場合には、プロピオン酸等も光触媒によって分解されている状況が明らかになった。

臭気ガスを臭気強度3になるように設定し、カラム内へ流す。初期重量は、市販の調湿建材10.130g、ゼオライトパネル10.167gであった。1週間後は、市販の調湿建材10.198gで0.068gが増加し、ゼオライトパネル10.460gで0.293gが増加した。また、サンプリングバッグ内のアセトアルデヒド濃度を0.515ppmとし、試験片を入れて放置した。市販の調湿建材のバッグ内は1週間後0.434ppm、ゼオライトパネルのバッグ内は1週間後0.424ppmと減衰した。市販の調湿建材とゼオライトパネルでは、吸着性能に大きな差があることが認められた。ゼオライトパネルの方が初期吸着において約4倍の吸着性能を有すると考えられた。光触媒を塗布したゼオライトパネルの試験片を用いた実験では、ゼオライトパネルに紫外線を照射することで、アセトアルデヒドのような臭気物質は、分解されるため物質吸着による飽和時間を遅らせることができることが明らかとなった。
精子形成における放射線適応応答の実験的研究

細胞が低線量の電離放射線に被曝すると、その後しばらくの間、高線量放射線に対する抵抗性を上げる「放射線適応応答」の例を、マウス精母細胞の第一減数分裂前期シナプトネマ複合体の観察により発見した。今回は、性染色体以外にも染色体を特定するため、第1染色体に大きな逆位のあるマウスIn(1)1Rkと、第1染色体と第17染色体に相互転座のあるT(1:17)190Caマウスの、それぞれのヘテロ雄を用いた。双方のマウスを4群に分け、C(対照)群、L(50mGy照射)群、H(4Gy照射)群、L+H(50mGy照射4時間後に4Gy照射)群としてX線照射した。照射4日後と5日後に精巣を摘出し、プラスチックフィルム・コートしたスライドグラスに細胞を分散して低張処理した。これを銀染色して光学顕微鏡で観察、第一減数分裂厚糸期前期にある細胞を選び出して、その周辺をプラスチックフィルムごと切り出した。これを水に浮かべてグリッドに取り、電子顕微鏡で観察した。C群、L群ともシナプトネマ複合体の異常頻度は低かった。H群では、すべての染色体に異常がみられた。特定した第1、第17染色体では、これら逆位や相互転座の原因となった染色体切断点に特に多く切断がみられた。これら部位は染色体切断の高感受性部位であることが示された。照射5日後に検査したものでは、4日後のものより染色体異常頻度が高かった。L+H群では、全染色体異常、個別には、切断、性染色体-常染色体対合、転座、ブリッジが、H群より有意に少なく、放射線適応応答がみられた。本研究では、精母細胞の放射線適応応答を確認し、逆位や転座の原因になった染色体切断部位は、放射線による切断感受性が高いことを発見した。
エクソソームを利用した抗癌剤感受性予測および新規核酸治療法の開発

術前抗癌剤療法をうけた食道癌患者の奏功例・非奏功例5症例ずつの血清を用いたmicroRNAarrayを施行。microRNAarrayより、非奏功例の血清にて高発現を認めたmicroRNA(miR-X, miR-Y)に着目して、in vitroで抗癌剤耐性機序の検討を行った。In vitroにおける検討では、抗癌剤感受性におけるmiR-X, miR-Yの直接的影響は認められなかった。線維芽細胞との共培養実験により、miR-X, miR-Yは抗癌剤耐性に寄与することが判明した。食道癌細胞が分泌されるmiR-X, miR-Yは微小環境を調節することで抗癌剤耐性を獲得している可能性が示された。1.臨床サンプルを用いた抗癌剤耐性・感受性に関与するmicroRNAの同定食道癌化学療法症例の奏功例(good PRCR)5例と、非奏功例(PDSD)5例の血液サンプルよりmirVanaPARISkitを用いてTotalRNAの抽出を行った。ついで、血中RNAのQuality checkをAgilent 2100バイオアナライザを用いて血中RNAのQuality checkを行った。その上で、TORAY 3D-Gene microRNAチップによるmicroRNA arrayを行った。その結果、奏功例、非奏功例において、1.75倍以上の発現差を認める血中microRNAを合計22種類同定できた。食道癌化学療法前の患者の血液サンプル70サンプルを用いてmicroRNAarrayのvalidationを行ったところ、これら22種のmicroRNAのうち、3種のmicroRNAにおいて、抗癌剤感受性と相関を認めた。2.選定したmiRNAに関して、細胞株での導入/抑制実験3種のmicroRNAのうち、2種は非奏功例で高発現を認めたmicroRNAに着目して基礎研究を行った。食道癌細胞株TE4,TE8,TE10を用いて、細胞株での発現を確認すると、TE4,TE8ではTE10にくらべ高発現であった。そこで、TE4,TE8におけるanti-miRのtransfectionを行い、CDDPに対する治療効果をMTT assay, apoptosis assay(Annexin V&PI; Biovision)を行ったところMTT assayにおいては、CDDPの効果との関連性を認めなかったが、apoptosis assayにおいては、TE4でアポトーシスが増強しており、今回着目したmicroRNAがアポトーシス抑制に関与している可能性が示唆された。現在、当初予定していたmicroRNAの同定とそのメカニズムに関する実験が進行しており、かつpositiveな結果が得られている。抗癌剤耐性のさらなるメカニズムの解明に加え、癌組織中と血液中のmicroRNAの比較を行う。さらに、動物実験における、microRNAの全身投与モデルを作成し、microRNAが治療に応用できるかを検証する。また、エクソソーム分画、AGO2分画のmicroRNAの定量を行い、臨床的意義を検討する予定である。今後も同定したmicroRNAの発現解析、target遺伝子の発現解析、動物実験に試薬や抗体・プライマーなどの消耗品の使用を要する。本研究の成果を学会活動や論文による報告に研究費を使用する予定である。
がん細胞分化機構の分子生物学的解明と分化誘導療法の臨床応用に関する基礎的研究

全トランス型レチノイン酸(ATRA)による分化誘導療法は急性前骨髄球性白血病(APL)に90%以上の有効性を示すがATRA治療後の再発例には20%以下の再寛解率しか示さない。班員が創製した新レチノイドAm-80はATRA耐性細胞において増加している細胞内レチノイン酸結合蛋白とは親和性を示さないため、ATRAで寛解後に再発したAPL24例に使用した所、14例(58%)に完全寛解を得た。ATRAはプロテアゾーム系依存的に、APLの原因遺伝子産物PML-RARA蛋白を分解し、PML蛋白の細胞内局在を正常化する。APL細胞株であるNB4のATRA耐性株は様々なレチノイン酸に耐性だが、cAMPとの併用で分化がおきる。耐性株はATRA処理によってもPML-RARA蛋白は減少せず、PML蛋白の細胞内局在も正常化PML-RARAの転写物は不変であり、900番目のProがLeuに変わっている。亜ヒ素酸(As_2O_3)はNB4に対し、高濃度ではアボトーシスを、低濃度では分化様形態変化を起こすが、NBT還元能や細胞表面抗原の発現を誘導せず、通常の分化誘導とは異なり、PML-RARA蛋白を減少させるものの、レチノイン酸とは違うPML蛋白局在変化をもたらし、患者細胞にも感受性を示す。一方レチノイドアンタゴニストおよび分化誘導活性を大幅に増強するシナ-ジスト数種を創製し、レチノイドが関与しないとされていたK562細胞を赤芽球系血球細胞に分化させ得、これらにもレチノイドが必須因子であることを示した。また、分化誘導に対し活性型ビタミンD_3と相乗効果を示す新規化合物を検索し、新規ウラシル誘導体5-chloro-(2-propenyl)uracilを見出した。ウラシル誘導体はフォスファターゼを阻害しレセプターのリン酸化を高めた結果、リガンド・セレプター複合体のDNAへの結合能が増大したと推察された。
アジア系アメリカ人作家の戦争表象研究におけるトラウマ理論の有効性について

最終年度は、まず2018年4月にカリフォルニアのUCLAで開催されたAmerican Comparative Literature Associationの年次大会にて"Neurobiology and Trauma Theory"というタイトルで学会発表を行った。オーディエンスの中にも同様のテーマに興味を持つ研究者がいたので意見交換ができた。10月からフルブライト研究員としての海外研修がthe University of Minnesota, Twin Citiesで始まり、大学内のトラウマ研究グループが定期的に行うワークショップに参加した。ここでも類似した研究を行なっている研究者とともに学ぶことができ、大変有意義であった。この研究グループとは今後も交流を続けていく予定である。2019年1月にはシカゴで行われたModern Language Association(MLA)の年次大会にて"Liminal Subjects of the Pacific War"というパネルに参加し“Justice from Liminality: Documenting Atrocities in Wing Tek Lum's _The Nanjing Massacre: Poems_"という発表を行うとともにパネル司会も行った。26年度は、資料収集、資料分析、学会等での情報収集、途中経過発表を行った。資料収集に関しては、9月にロサンゼルス(UCLA)、バッファロー(SUNY at Buffalo)で行った。Project Museなどのデータベースを用いて必要な学術論文を入手した。また、地元の書店で図書購入を行った。資料分析は主に夏季、冬季などの大学の長期休暇を用いた。学会発表は、4月にペンシルバニア州ハリスバーグで行われたNortheast MLAで、9・11と第2次大戦について扱った日系作家について行い、他の研究者からフィードバックを得た。日本アメリカ学会の分科会(沖縄)、AALA例会(名古屋)では日系2世の被爆者について書かれた作品をトラウマセオリーとディスアビリティスタディの視点から分析し、他の研究者から有益なフィードバックを得た。また9月のAALA25周年記念国際フォーラムにはキーノートスピーカーのディスカッサントとして参加した。キーノートスピーカーのレクチャーが第二次世界大戦を扱ったハワイのアジア系作家作品に関することであったので、本研究課題と直接関係のあるトピックでもあり、興味深いディスカションの機会を持つことができた。12月に行われた明治大学のAsian American Literature & Asia: Citizenship, History, Memory, Diplomacyという催しにも参加し、科研プロジェクトで扱うアジア系アメリカ人作家、台湾、韓国などのアジア系アメリカ研究を行っている研究者と交流を深めることができた。特にアジア系アメリカ人作家に直接作品に関して質問できたことは研究に大いに役立った。27年度春先の手術の影響で前半は学会発表などの出張を伴う活動は制限された。そのため論文執筆、資料精読を中心に夏まで作業を進めた。論文を一本書き上げ、日本アメリカ学会の学会誌に提出した。この論文は28年に出版されることになった。ようやく8月に国内出張の許可が担当医よりおりたので、8月17日から19日に開催された九州アメリカン・ルネサンス研究会夏季セミナー(福岡・大分で開催)で講演をした。この研究会ではアフェクト(情動)の理論を中心に勉強を進めていたので、専門であるトラウマの分野との関連を他の参加者から学べ大変有意義であった。年明けには海外出張も可能になり、1月9日から12日にハワイのホノルルで開催された人文系の学会で学会発表を行った。また、3月17日から20日にハーバード大学で行われた比較文学の学会でも学会発表を行った。これら海外での学会発表では、様々な国の研究者と意見を交換したり、発表へのフィードバックを得ることができた。また学会会場の展示会では最近の学術書籍の情報を集めることができた。ハーバードでの学会発表の後、母校であるニューヨーク州立大学バッファロー校に向かい、大学院図書館で資料収集を行うことができた。充実したデータベースを使用することでたくさんの参考文献をダウンロードすることができた。また、琉球大学大学病院のセラピストをコンサルタントにむかえトラウマに関する脳医学の英語論文の精読を行った。医学系の論文は、初めは知識がないため理解に苦労したが、最近はだいぶスピードを上げて読めるようになった。27年春の手首の手術の影響が夏まで続いたため、研究活動がかなり制限されたため。2015年前半の入院、その後のリハビリ期間に研究が中断したり、滞ったため、その遅れが未だに影響している。年度始めの4月13日から15日にかけてアメリカ、オレゴン州ポートランドで開催されたAssociation for Asian American Studiesの年次大会に参加し、"Death, Bodies and Medicine"というセッションにおいて論文発表を行った。論文のタイトルは、"Politics of Care and Racialized Medicine in Chang-rae Lee's _A Gesture Life_"である。前年度同作品について別の学会発表用の論文を執筆したが、これと今回の発表論文と合わせて出版できる水準の論文に仕上げたい。2015年度の手首の手術・リハビリのためしばらく研究ができなかったことが、遅れの原因になっている。また、脳や記憶についての医学知識の習得に多くの時間を費やすことが必要となったためやや遅れる結果となった。

この研究グループとは今後も交流を続けていく予定である。2019年1月にはシカゴで行われたModern Language Association(MLA)の年次大会にて"Liminal Subjects of the Pacific War"というパネルに参加し“Justice from Liminality: Documenting Atrocities in Wing Tek Lum's _The Nanjing Massacre: Poems_"という発表を行うとともにパネル司会も行った。医学系のトラウマ研究を読み進める作業が遅れている。また、ここ5年以内に出版された人文系のトラウマ研究の書物は膨大であり、分析に時間がかかっている。また、入院、手術などで作業が中断した。当初は様々なアジア系アメリカ人のテキストを用いる予定だったが、ブックプロジェクトに関してはフォーカスをより明確にするため太平洋戦争に関するテキストに絞ることにした。個々の論文発表についてはベトナム戦争など他の戦争トラウマのテキストも用いる。ハーバードでの学会で人文系のトラウマセオリーの最近の発展の動向は十分把握できていると確認したので、今年は人文系の理論と医学系の研究を具体的にどのように繋げていくか考えていきたい。昨年までの学会発表論文をより修正し、書籍出版できる形にしていきたい。また、医学系のトラウマ、記憶に関する資料分析をさらに進めていきたい。脳についての知識もだいぶついてきたので、今後は、医学系の文献をさらに読み進めるとともに、人文系のトラウマ理論とどのように医学系の知識をブリッジしていくか考えていきたいと思う。特に、Catherine Malabou, Adrian Johnstonなどの著作からNeuroscience分野と人文分野の繋がりを作り上げていく方法を学びたいと考えている。医学系トラウマ研究を読み進めるため、コンサルタントを2人見つけることができたので、本年度は昨年度より作業を能率よく進めたい。また、昨年は学会発表を通して主に研究の途中成果を他の研究者をシェアしたが、手術後のリハビリのため、今年度前半、学会に行くのが困難なため、今年度は、長めの論文執筆により時間をあてていく予定である。