hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エネルギー分散型表面XAFS測定法の開発

本年度は2年目であり、前年度に高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所・放射光研究施設内の東京大学スペクトル化学研究センター所有の軟X線ビームラインBL-7Aに立ち上げた分散型XAFS測定システムをさらに改良し、表面化学反応への応用研究を行った。測定システムの改良点は、縦方向の光の広がりを円筒ミラーで集光して信号強度を上げ、電子エネルギー分析器の電子レンズの結像能力を強化することによって分解能を向上させたことである。本手法を用いて調べた表面反応はPt(111)面上のCO酸化反応と水素酸化(水生成)反応である。どちらも基本的な触媒反応であり、古くから数多くの研究が行われているが、反応進行中の表面を原子レベルで調べた例は最近のSTMによる研究しかない。STMの観察結果は明確な反応機構を導き出しているが、表面のすべての化学種を捉えている保証がないことや、局所的に観察している場が反応全体を代表していない可能性があることが欠点である。本手法によってSTMと同程度の時間分解能で表面を分光学的に調べた結果、CO酸化反応ではSTMで捉えることができなかった初期反応プロセスがあることを見いだし、反応速度の定量解析により、反応次数の異なる二つの反応プロセスがシーケンシャルに進むことを明らかにした。また、水生成反応では、これまで挙動が謎であった反応中間体の表面OH種を捉えることに成功し、その振舞を明らかにすることができた。以上のように、本課題で開発した分散型表面XAFSは、今後、動的な表面プロセスの研究に威力を発揮しうる手法として確立することができた。
ヒトの暑熱環境下の持久性運動能力に及ぼす輻射熱の影響

本研究では、ヒトを取り巻く環境的因子の一つである輻射熱が暑熱環境下(気温30°C、湿度50%)での運動時における持久性運動能力に及ぼす影響について検討することを目的とした。本研究の結果から、夏季のような暑熱環境下では、輻射熱はヒトの持久性運動能力を抑制する重要な制限因子であり、その抑制の程度は輻射熱の強さに比例することが明らかとなった。また、輻射熱が持久性運動能力を抑制する要因としては、深部体温の上昇よりも皮膚温の上昇と深部体温ー皮膚温の温度格差の減少が大きく影響している可能性が示唆された。ヒトの持久性運動能力は、身体を取り巻く様々な環境的因子による影響を受けることが知られている。これまでに、温熱環境の4要素のうち「気温」、「湿度」および「気流」の3つがヒトの持久性運動能力に及ぼす影響については報告されているが、残りの1つである「輻射熱」の影響については不明である。そこで本研究は、輻射熱の強度を4段階(800 W/m2, 500 W/m2, 250 W/m2, 0 W/m2)に設定し、被験者が疲労困憊に到達するまでの自転車エルゴメーターを用いた最大運動負荷試験を実施することにより、輻射熱が暑熱環境下(気温30°C、湿度50%)の運動時における持久性運動能力に及ぼす影響について検討することを目的とした。本年度は、研究実施計画通りに全ての実験を実施した。その結果、暑熱環境下での運動時には、ヒトの持久性運動能力は輻射熱の強さに比例して低下することが確認された。この持久性運動能力低下の原因としては、輻射熱による皮膚温の上昇と蓄熱量の増加が大きく影響し、発汗や皮膚血流はあまり影響しない可能性が示唆された。また、疲労困憊時における深部体温は、輻射熱の強度に関わらず全ての条件で一定であったことから、輻射熱の強い条件では深部体温の上昇が速かったことが確認された。最終年度は、研究計画通りに実験結果の解析と研究成果の発表を行った。研究成果をまとめた学術論文は、国際学術雑誌European Journal of Applied Physiology, Volume 116, Number 4, pp.769-779に掲載された。なお、この論文は科学系の注目論文を集めたAtlas of Scienceのトピックスに選ばれ、論文の要約が4月7日付で掲載された。国内学会では、第70回日本体力医学会大会(2015年9月1820日)で本研究の成果を発表した。また、国際学会では、第21回ヨーロッパスポーツ科学会大会(2016年7月69日)で研究成果を発表することが決まっている。当初の研究計画の通りに、実験準備、予備実験の実施、実験の実施を全て終了させることができた。したがって、研究はおおむね順調に進んでいると考えられる。生理学今後は、データの解析作業を進め、必要があれば追加実験を実施する。また、得られた結果をもとに学会発表の準備と論文の作成を行う予定である。本研究では、被験者の体調不良による実験の延期やアクシデントの発生などによる実験のやり直しに備え、実験の実施にかかわる諸経費(人工気象室施設利用経費や実験交通費など)をあらかじめ多く見積もっていたが、実験が滞りなく進行したため、それらの経費を使わずに済んだことが理由として挙げられる。

データ分析のための経費と、国内および国際学会での学会発表のための旅費および論文作成に伴う諸経費に使用する予定である。また、必要があれば追加実験を実施するため、その施設利用経費と実験交通費に使用する可能性が考えられる。
アクアポリン10の核酸塩基輸送機能：核酸塩基及び関連薬物の小腸吸収における役割

aquaporin 10が主要核酸塩基類(adenine,guanine,cytosine,thymine,uraci1)の他,核酸塩基誘導体医薬品である5-f1uorouraci1及び6-mercaptopurineに対する輸送機能を有することを見い出すことができた.また,その輸送機能が,非飽和性を特徴とするチャネル様であることが示唆された.一方で,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)でのその関与を検証できるには至らなかった.今後,Caco-2細胞のモデルとしての妥当性を含めての研究の継続・展開を要すると考えられる.水及びglycerol輸送(透過)膜タンパク質として知られるアクアグリセロポリン類の一つであるアクアポリン10(aquaporin 10,AQP10)に,核酸塩基輸送活性が新たに見い出された.本研究は,AQP10の小腸特異的な発現に着目し,未解明な部分の多い核酸塩基及び関連薬物の小腸吸収における役割を想定しながら,AQP10の核酸塩基輸送機能の解析に取り組むものである.まず,クローン化AQP10を導入した哺乳類細胞発現系(MDCKII細胞及びHEK293細胞)での検討により,主要核酸塩基(adenine,guanine,cytosine,thymine,uracil)及びuracil誘導体である5-fluorouracil(抗がん剤)に対するAQP10の輸送活性を確認できた.uracilに焦点を当て,輸送解析を進めた結果,非飽和性を特徴とするチャネル型の輸送特性が見い出された.また,核酸塩基誘導体であるヌクレオシドのトランスポーター群の特異的阻害剤として知られるジピリダモール等による阻害は見られず,阻害剤に対する感受性の面で,AQP10は異なった性質を有することが示唆された.一方,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)においても,adenine,5-fluorourcil等の核酸塩基及び誘導体に対する特異的輸送活性を見い出すことができた.引き続き,クローン化AQP10の輸送機能解析を進めながら,Caco-2細胞で機能していると見られる核酸塩基輸送タンパク質との対応関係を探る予定である.本研究は,アクアポリン10(AQP10)の小腸特異的な発現及び新たに見い出された核酸塩基輸送活性に着目し,未解明な部分の多い核酸塩基及び関連薬物の小腸吸収における役割を探るものである.前年度に引き続き,クローン化AQP10を導入した哺乳類細胞発現系(MDCKII細胞)での検討を進めた結果,新たに6-mercaptopurineに対する輸送活性を見い出すことができた.その輸送は,Na+非要求性及びpH感受性(酸性pHでの輸送活性上昇傾向)を示し,また核酸塩基類等の類縁物質による阻害を受けないという点で,先に検討した5-fluorouracilの輸送特性と同様であり,チャネル型の輸送機構の関与が示唆された.一方,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)での6-mercaptopurine輸送については,ヌクレオシド類による阻害等の特徴から,ENT(ヌクレオシドトランスポーター)様トランスポーターの関与の可能性が示唆されたが,AQP10関与による輸送の特徴を確認するには至らなかった.このモデル細胞系でのAQP10機能に関しては,引き続き検討を行っているところである.以上のAQP10に関する検討とは別に,AQP10と同じくアクアグリセロポリン類に属するAQP7の輸送機能について比較検討を試みた.AQP7はAQP10と同様に促進拡散型の高いグリセロール輸送活性を示し,アクアグリセロポリンとしての基本特性が確認された.しかし,6-mercaptopurine及び5-fluorouracilに対する輸送活性はみられず,また他の核酸塩基類に対する輸送活性もほとんどみられなかった.したがって,核酸塩基輸送機能は,アクアグリセロポリン類のなかでもAQP10に特徴的な機能である可能性が考えられる.本研究は,アクアポリン10(AQP10)の小腸特異的な発現及び新たに見い出された核酸塩基輸送活性に着目し,未解明な部分の多い核酸塩基及び関連薬物の小腸吸収における役割を探るものである.前年度までの成果として,AQP10の5-fluorouracil(5-FU)及び6-mercaptopurine(6-MP)に対する輸送活性が見い出された.一方で,AQP10と同じくアクアグリセロポリン類に属するAQP7には同様の輸送活性はないことも明らかとなった.また,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)では,6-MPに対するENT(平衡型ヌクレオシドトランスポーター)様トランスポーターの関与が示唆された一方で,AQP10の関与による輸送の特徴は見られなかった.これらを受け,Caco-2細胞での5-FU輸送についての検討をまず行った.しかし,AQP10あるいは他のトランスポーター関与の特徴は見られなかった.続いて,6-MP輸送に関わるENT様トランスポーターの実体を探ったところ,ENT2が高い6-MP輸送活性を示し,その関与が示唆された.一方で,類縁体であるENT1には,6-MP輸送活性は見られなかった.また,5-FUに対しては,両ENT共に輸送活性を示さず,トランスポーター関与の特徴が見られないというCaco-2細胞での5-FUの輸送特性と矛盾しなかった.

AQP10との比較の観点から,他のアクアグリセロポリン類(AQP3及びAQP9のクローン化体)の5-FU及び6-MPに対する輸送活性についても検討したところ(MDCKII細胞安定発現系を利用),AQP9にAQP10と同様の輸送活性が見られた.ただし,肝臓特異的なAQPとして知られるAQP9の腸管吸収への関与はほとんどないと考えられる.以上をまとめると,AQP10の5-FU及び6-MP輸送能を見い出すことができたが,Caco-2細胞モデルでのその関与を検証できるには至らなかった.今後,Caco-2細胞のモデルとしての妥当性を含めての研究の継続・展開を要すると考えられる.aquaporin 10が主要核酸塩基類(adenine,guanine,cytosine,thymine,uraci1)の他,核酸塩基誘導体医薬品である5-f1uorouraci1及び6-mercaptopurineに対する輸送機能を有することを見い出すことができた.また,その輸送機能が,非飽和性を特徴とするチャネル様であることが示唆された.一方で,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)でのその関与を検証できるには至らなかった.今後,Caco-2細胞のモデルとしての妥当性を含めての研究の継続・展開を要すると考えられる.クローン化AQP10の6-mercaptopurine輸送活性を見い出し,その輸送特性の把握等の成果を得,AQP10の核酸塩基輸送機能解析を進展させることできた.また,AQP7の機能との比較から,核酸塩基輸送機能がAQP10に特徴的なものである可能性が示唆された.一方で,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)においては,6-mercaptopurine輸送活性を見い出すことはできたが,AQP10関与の特徴を見い出すことができず,検討課題として浮かび上がってきた.新たな課題が浮上したが,全体としては,AQP10の核酸塩基輸送機能及び小腸上皮細胞モデルでの核酸塩基輸送に関する情報の集積を進展させることができた.薬物動態学クローン化AQP10の哺乳類細胞発現系において,各種核酸塩基類の輸送解析を継続し,基質認識特性の把握,特異的阻害剤の検索を試みる.また,その他の輸送調節因子の検索を試みる.Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)においては,新たに見い出されたENT様トランスポーターの機能特性を把握したうえで,AQP10の関与の検証を試みる.すなわち,AQP10とENT様トランスポーターの両者が役割分担しながら核酸塩基類の輸送に関わっている可能性等も考慮しながら検討を行い,核酸塩基類の輸送の実態の把握を目指す.これらにより,AQP10の核酸塩基輸送機能の把握,核酸塩基類の小腸吸収における役割の解明を進め,核酸塩基関連の経口薬の使用法の最適化及び開発に役立つ基礎情報の獲得を目指す.クローン化AQP10の主要核酸塩基に対する輸送活性を確認したうえで,代表的な核酸塩基としてのuracilの輸送に関して,チャネル型とみられる輸送特性を明らかにできた.また,Caco-2細胞(小腸上皮細胞モデル)においても,核酸塩基輸送活性を見い出すことができた.このように,ほぼ計画に沿って,研究を進展させることができた.クローン化AQP10の哺乳類細胞発現系では,種々の核酸塩基類の輸送評価に基づく基質認識特性の検討,特異的阻害剤の検索を中心に研究を継続し,AQP10の核酸塩基輸送機能を明らかにして行く.また,Caco-2細胞系(小腸上皮細胞モデル)においては,クローン化AQP10の輸送機能解析結果を参照しながら,基質認識特性,特異的阻害剤に対する感受性の検討を中心に研究を継続し,クローン化
新興市場国への資本流入問題に関するマクロ的分析－世界金融危機後の新たな課題と政策

本研究は、世界金融危機後において先進国の大幅な金融緩和政策を受け引き起こされた、先進国から新興市場国への大規模な資本流入問題に関するものである。これに対応する主要なマクロ政策について、資本市場の不完全性や景気循環に占める恒久的生産性ショックの優位性といった新興市場国の特徴を明示的に取り入れた確率的動学一般均衡モデルを構築し、これまでの研究よりも現実妥当性の高い政策評価を行い、政策的含意を得ることができた。平成25年度は、平成24年度の研究により得られた資本流入(と流出)に関する実証的知見を踏まえ、新興市場国の特徴を明示的に取り入れたDSGEモデルの構築を行った。新興市場国の景気循環に関する既存の研究では、恒久的な生産性ショックを組み入れること(Aguiar & Gopinath 2007)に加えて、資本市場の不完全性をモデルに導入することが重要であるとされている(Garcia-Cicco et al. 2010)。こうした新興市場国の景気循環に関する最近の研究の発展も踏まえつつ、実際の新興市場国のデータにより整合的な小国開放経済のニューケインジアン・モデルを構築した。また本研究では、新興国の金融政策を行う上で、どの程度、対外債務を考慮するかという政策的な問題についても分析を行った。また、本来は来年度の研究計画である資本規制に関する研究についてもある程度の形にまとめることができた。既に自身の過去の研究で、多くの新興市場国では金融部門が未発達である点を踏まえ、銀行といった金融仲介機関が流入した資本を有効に使うことができない場合には、資本規制が次善の政策として有効であることをDSGEモデルを用いて示している。しかし、その際は特定の国を想定せず一般的な小国開放経済モデルを用いて分析を行った。それを発展させて個々の経済の特徴を明示的に導入したDSGEモデルについて、個々の経済のマクロデータを用いてMCMCによるベイズ推定を行うことにより、より現実的で説得的な資本規制政策の厚生分析を行った。平成24年度は、主に現在、生じつつある新興市場国における資本流入(と状況によってはその流出)に関する実証的知見の集積に取り組んだ。具体的には、世界金融危機後の資本流入問題とそれ以前の同様の問題において、過去の研究を踏まえ、どういった類似点と相違点がデータからみられるかを検討した("This time is different?")。また、資本流入の構成が異なれば、流出の発生する可能性も異なると予想されるため、地域や国別の資本流入の構成に関して、どういった特徴があるかについて検討を行った。個々の政策(I.資本規制、II.為替政策、III.財政政策)に関しても、今回のケースと過去のケースについてどのような類似点と相違点があったかを検討した。現在の個々の新興市場国の特徴をより明示的に取り入れたモデルの構築と、より現実的な政策評価を行うために、時代別、国・地域別の特徴の把握に十分な時間をかけた。また、次年度以降に構築する新興市場国に関するモデルについて、MCMCを用いたDSGEモデルのベイズ推定を行うが、発展途上の計量推計方法であり、十分な方法論的な知見の獲得と準備を行った。結果、予定よりも早く成果を上げることができ、以下の論文が海外ジャーナル掲載予定となった。平成26年度は、平成25年度の研究により構築した新興市場国の特徴を明示的に取り入れたDSGEモデルに基づき、個々の政策に関する厚生分析を行った。具体的には、主に以下のような研究を行った。(1)金融部門にフリクションがある小国開放経済のRBCモデルを基に、スペインのデータを用いて、MCMCによるベイズ推定を行い、マクロ・データと整合的なモデルを構築した。そのようなより現実的なモデルを用いて、資本規制政策の厚生に関する分析を行った。(2)金融部門にフリクションがある小国開放経済のニューケインジアン・モデルを用いて、異なる金融・為替政策ルールの下での厚生水準を比較検討した。その結果、金融市場が不完備であり、金融フリクションの程度が大きいほど、為替レートをペッグする政策が他の政策ルールと比較して、高い厚生水準をもたらすことが明らかになった。(3)外国通貨建てによる対外借り入れに依存し、またファイナンシャル・アクセラレータを内包する小国開放経済のニューケインジアン・モデルを構築した上で、変動相場制下での最適金融政策と固定相場制下での資本規制政策を比較する研究を行った。分析の結果、ファイナンシャル・アクセラレータのメカニズムが働かない経済においては、変動相場制下での最適金融政策の方がより高い厚生をもたらす一方、ファイナンシャル・アクセラレータのメカニズムが働く経済においては、固定相場制下での資本規制政策の方が、より高い厚生をもたらすことが明らかとなった。平成27年度の研究業績は、主に以下の3つの論文である。(1)アジア通貨危機以降、多くの新興市場国がドル・ペッグを離れ、変動為替レート制の下で(広い意味での)インフレ・ターゲティングに移行した経験を踏まえ、本論文は、ペッグ制、変動為替レート制の下でのマネタリー・ターゲティング、そしてインフレ・ターゲティングの3つのレジームに関して、政策評価の分析を行った。分析により、インフレ・ターゲティングが最も望ましいレジームであることを示唆する結果が得られた。(2)価格硬直性と金融フリクションを有する小国開放経済のDSGEモデルを用いて、新興国に焦点を当てカリブレーションを行った上で、標準的なテイラー・タイプの利子率ルールの下で、対外債務の変動も併せて考慮する金融政策を分析した。金融部門が未発達な経済ほど、金融政策において対外債務の変化を考慮することが、より大きな厚生の改善につながる可能性があることを示唆する分析結果を得た。

(3)ドル建てで債務を抱える小国開放経済に、金融フリクションを組み込んだニューケインジアンモデルを展開し、変動為替相場制度の下での最適金融政策と、固定為替相場制度の下での資本規制政策の厚生を比較した。分析の結果、固定為替相場制度の下での最適資本規制政策と、変動為替相場制度の下での最適金融政策のどちらが望ましいかについては、その経済に金融フリクションが存在するか否かに依存することが明らかになった。本研究は、世界金融危機後において先進国の大幅な金融緩和政策を受け引き起こされた、先進国から新興市場国への大規模な資本流入問題に関するものである。これに対応する主要なマクロ政策について、資本市場の不完全性や景気循環に占める恒久的生産性ショックの優位性といった新興市場国の特徴を明示的に取り入れた確率的動学一般均衡モデルを構築し、これまでの研究よりも現実妥当性の高い政策評価を行い、政策的含意を得ることができた。平成26年度の研究目的は、平成25年度の研究により構築した新興市場国の特徴を明示的に取り入れたDSGEモデルに基づき、モデルによってはMCMCを用いたベイズ推定を行うなどした上で、個々の政策に関して厚生分析を行うことであった。この点について、研究実績の概要に記述のとおり、概ね達成することができた。研究成果に関しても、今年度2つの研究成果について、海外ジャーナルに掲載が決まった。また今年度の研究計画に関する3本のワーキングペーパーを公刊する形でまとめることができた。以上の理由より、おおむね順調に進展していると判断している。国際マクロ経済学平成27年度は、当初の研究計画に沿って、これまでの研究において厚生分析を行ってきた個々の政策について、同時に複数の政策を行うポリシー・ミックスの問題について分析を進めていく。すでに平成26年度において、こうした研究に着手しており、研究実績の概要に記述した(3)の研究がこれにあたるものである。さらに余裕があれば研究を発展させ、これまで研究を行ってきた小国開放経済だけでなく、当初の研究計画には入れていないものの、2国モデルでの検討も行っていきたいと考えている。研究計画期間内に既に成果の一つが海外ジャーナルに掲載が決まっているため、当初の計画以上に進展していると判断している。また、本来は次年度の研究計画に含まれていたものが、既にワーキングペーパーとして、まとめるに至っている。「研究実績の概要」での記述通り、既に成果の一つが海外ジャーナルに掲載が決まっているため、当初の計画以上に進展していると判断している。なお掲載予定論文は以下の通りである。共同研究者との打ち合わせ費用を、研究所内の所長裁量経費によって、まかなうことができたため、次年度使用額が生じた。平成26年度は、平成25年度の研究により構築した新興市場国の特徴を明示的に取り入れたDSGEモデルに基づき、個々の政策に関する厚生分析を行う。I.資本規制に関する研究-----
グリシン脳症に対する治療法の開発

グリシン脳症は、グリシン解裂酵素系の遺伝的欠損により引き起こされる先天代謝異常症の一つで、体液中グリシンの蓄積を特徴とする。本症には、新生児期にけいれん重積や昏睡などの症状を示す古典型と乳児期以降に精神発達遅滞、行動異常、熱性けいれんなどを主な症状とする軽症型が存在する。本研究では、軽症型グリシン脳症モデルマウスを用い、治療法の開発を行った。軽症型モデルマウスは、野生型であるC57BLマウスと比べ、多動、攻撃性の亢進、不安様行動の増加、及び易けいれん性の亢進などの行動の異常を示す。本研究では、多動と易けいれん性を指標として有効な薬物を検索した。薬物としては、抑制性グリシン受容体のアンタゴニストとNMDA型グルタミン酸受容体のグリシン結合部位のアンタゴニストの2種類を検討した。これは、グリシンは、中枢神経系で大きく分けて2種類の神経伝達に関わっていおり、一つは、抑制性グリシン受容体を介した神経伝達で、もう一つは、NMDA型グルタミン酸型受容体のグリシン結合部位を介したこの受容体の興奮調節である事に基づいている。これらの薬剤をモデルマウスに腹腔内投与し、多動の改善を検討した。その結果、NMDA受容体のアンタゴニストでは、野生型の行動量を変化させない薬量で、増加していた行動量を正常化した。次に、けいれん抑制効果を電気ショックを与えた後の誘発されるけいれんの長さを指標に検索した。その結果、モデルマウスで延長していたけいれん持続時間が治療で正常化していた。この結果は、NMDA受容体のグリシン結合部位のアンタゴニストがグリシン脳症の治療に応用可能であることを示している。本研究で、私どもの開発した軽症型グリシン脳症モデルマウスを用い、治療に有効な薬物を検索した。このモデルマウスは、野生型マウスと比べ多動、攻撃性の亢進、不安様行動の増加、及び易けいれん性の亢進などの症状を持つ。今回の検索では、夜間の行動量を指標にして薬物を検索した。グリシンは、中枢神経系で大きく分けて2種類の神経伝達に関わっている。一つは、抑制性グリシン受容体を介した神経伝達で、もう一つは、NMDA型グルタミン酸型受容体のグリシン結合部位を介したこの受容体の興奮調節である。これに基づき、抑制性グリシン受容体のアンタゴニストとNMDA型グルタミン酸受容体のグリシン結合部位のアンタゴニストをモデルマウスに腹腔内投与し、多動の改善を検討した。更に、この薬剤のけいれん抑制効果を電撃けいれん試験にて検索したところ、亢進していた易けいれん性も正常化していた。この結果は、NMDA受容体のグリシン結合部位のアンタゴニストが軽症型グリシン脳症の治療において有効であることを示し、臨床応用の可能性を示唆していると考えられた。

本症には、新生児期にけいれん重積や昏睡などの症状を示す古典型と乳児期以降に精神発達遅滞、行動異常、熱性けいれんなどを主な症状とする軽症型が存在する。本研究では、軽症型グリシン脳症モデルマウスを用い、治療法の開発を行った。軽症型モデルマウスは、野生型であるC57BLマウスと比べ、多動、攻撃性の亢進、不安様行動の増加、及び易けいれん性の亢進などの行動の異常を示す。本研究では、多動と易けいれん性を指標として有効な薬物を検索した。薬物としては、抑制性グリシン受容体のアンタゴニストとNMDA型グルタミン酸受容体のグリシン結合部位のアンタゴニストの2種類を検討した。これは、グリシンは、中枢神経系で大きく分けて2種類の神経伝達に関わっていおり、一つは、抑制性グリシン受容体を介した神経伝達で、もう一つは、NMDA型グルタミン酸型受容体のグリシン結合部位を介したこの受容体の興奮調節である事に基づいている。これらの薬剤をモデルマウスに腹腔内投与し、多動の改善を検討した。その結果、NMDA受容体のアンタゴニストでは、野生型の行動量を変化させない薬量で、増加していた行動量を正常化した。次に、けいれん抑制効果を電気ショックを与えた後の誘発されるけいれんの長さを指標に検索した。その結果、モデルマウスで延長していたけいれん持続時間が治療で正常化していた。この結果は、NMDA受容体のグリシン結合部位のアンタゴニストがグリシン脳症の治療に応用可能であることを示している。
マルチホップ無線ネットワークの成長過程と寿命のモデル化

マルチホップ無線ネットワークでは,端末の分布,数,ふるまい等に影響され,ネットワーク構造が時々刻々とダイナミックに変動する.端末の分布,数,ふるまい等は制御することができないことが多いため,マルチホップ無線ネットワークをある目的のために用いる場合,ネットワークが使用される状況において,実際にネットワークとして機能するかどうかを予め判断する手法の確立が必要となる.本研究課題は,この手法の確立を目的とし,昨年度に引き続き,様々な端末の空間分布モデル,モビリティ(移動)モデルを与えた場合に,与えられたネットワークの信頼性,寿命,成長予測,縮小予測を行うために,マルチホップ無線ネットワークの構造の時間変動に関する特徴づけを行った.(1)マルチホップ無線ネットワーク生成システムを用いて,交差点を含む道路網,平行な道路等に存在するような,様々な端末の空間分布モデル,モビリティモデルを想定し,統計データからマルチホップ無線ネットワークの信頼性,ネットワークの寿命,成長過程,縮小過程の特徴づけを行った.(2)その際に,既に明らかにした1次元の移動パターンにおけるネットワークの性質を基本とし,これと他の移動パターンに対する寿命の実験値を関連付けることにより特徴づけを行った.(3)同時に,マルチホップ無線ネットワークの信頼性,ネットワークの寿命,成長過程,縮小過程に関する理論的な特徴づけを試みた.(4)マルチホップ無線ネットワークのノードが故障する条件をいくつか考え,どのようにノード故障が生じた場合に,ネットワーク全体の連結性が低くなるかを明らかにし,その結果から,マルチホップ無線ネットワークの弱点を明らかにした.(5)逆に,ネットワークの信頼性を高めるためのノード追加,送信電力制御をどのように行えばよいのかを明らかにした.ネットワーク構造が時々刻々とダイナミックに変動するマルチホップ無線ネットワークでは,ネットワークを構成する端末の増加によりネットワーク規模が成長する.また,端末の移動,無線回線の物理的な制約によりネットワーク構造と大きさが短時間に急激に変化する.ネットワーク構造がダイナミックかつ急激に変動するため,場合によっては,ネットワークとして機能しなくなる可能性も有している.よって,マルチホップ無線ネットワークをある目的に対して実際に利用できるかどうかを予め判断する手法の確立が必要となる.この目的のため,端末の空間分布モデル,モビリティ(移動)モデルを与え,それぞれの場合のマルチホップ無線ネットワークのトポロジーの時間変動に関して,シミュレーション実験,理論解析により考察した.まず,購入したシミュレータに,マルチホップ無線ネットワーク生成システムを構築し,マルチホップ無線ネットワークの大きさ,構造を規定する様々なパラメータの時間変動を調べ,その特徴づけを行った.また,ある固定ノードと移動ノードがマルチホップ無線ネットワークにより接続される場合に,これらが連結でいられる平均時間について考察した.ここでは,道路上を移動するノード群からなるマルチホップ無線ネットワークを考え,幾何学的確率を用いて,基本的な移動パターンについて,上記の平均時間の理論値を与えた.更に他の移動パターンに関して,シミュレーションにより平均時間を求め,基本的な移動パターンを考えた場合の平均時間と比較を行い,移動パターンの違いが上記の平均時間に与える影響を明らかにし,移動パターンとネットワークの連結度の関係の特徴づけを行った.マルチホップ無線ネットワークでは,端末の分布,数,ふるまい等に影響され,ネットワーク構造が時々刻々とダイナミックに変動する.端末の分布,数,ふるまい等は制御することができないことが多いため,マルチホップ無線ネットワークをある目的のために用いる場合,ネットワークが使用される状況において,実際にネットワークとして機能するかどうかを予め判断する手法の確立が必要となる.本研究課題は,この手法の確立を目的とし,昨年度に引き続き,様々な端末の空間分布モデル,モビリティ(移動)モデルを与えた場合に,与えられたネットワークの信頼性,寿命,成長予測,縮小予測を行うために,マルチホップ無線ネットワークの構造の時間変動に関する特徴づけを行った.(1)マルチホップ無線ネットワーク生成システムを用いて,交差点を含む道路網,平行な道路等に存在するような,様々な端末の空間分布モデル,モビリティモデルを想定し,統計データからマルチホップ無線ネットワークの信頼性,ネットワークの寿命,成長過程,縮小過程の特徴づけを行った.(2)その際に,既に明らかにした1次元の移動パターンにおけるネットワークの性質を基本とし,これと他の移動パターンに対する寿命の実験値を関連付けることにより特徴づけを行った.(3)同時に,マルチホップ無線ネットワークの信頼性,ネットワークの寿命,成長過程,縮小過程に関する理論的な特徴づけを試みた.(4)マルチホップ無線ネットワークのノードが故障する条件をいくつか考え,どのようにノード故障が生じた場合に,ネットワーク全体の連結性が低くなるかを明らかにし,その結果から,マルチホップ無線ネットワークの弱点を明らかにした.(5)逆に,ネットワークの信頼性を高めるためのノード追加,送信電力制御をどのように行えばよいのかを明らかにした.
20世紀後半から変容ぶりが顕著になったNPOの実態にもとづき新NPO論を構築する

平成17年7月、当時NPOセクター全体の約1割に相当する2千件のNPOに対してアンケート調査を実施し、首都圏、九州、長野、愛知でヒアリング調査を実施した。その結果、予想外の現象が起こっていることがわかった。すなわち、寄付を集めていないNPOの比率が予想以上に高く、逆に行政資金への依存率が高いことである。また、組織の性質が変容し行政の下請け化傾向がみられた。収入構造をより明確に把握するために平成18年4月に再びアンケートを実施し、NPOの事業収入の平均8割以上が行政からの委託収入であることを明らかにした。さらに、公的資金依存度の高いNPO、民間資金率の高いNPOの2つのタイプを抽出し、両者の支出規模、活動分野、資金調達、ガバナンスや行政との関係について分析した。この分析結果やヒアリング調査分析から、下請け化したNPOの7つの特徴を明らかにすることができた。さらに、下請け化現象を引き起こした原因を探るべく、NPO側の経営問題、NPOに影響を与えた可能性のある政策を過去10年間に遡り探ることにした。ここからは、大きく3つの政策の流れの影響があることがわかってきた。さらに、NPOの経営の困難さの背最には、NPOが依拠する法制度にも原因があるのではないかと仮説を立て、法制度上の課題をより明確に把握するために、公共分野における各種非営利法人制度と会社法とNPO法を経営とガバナンスの視点から比較することを試みた。その結果、NPO法には経営視点が不在であることを指摘した。小さな政府論のもと公共領域のあり方が大きく変容し、その担い手も官から民へと移行しているように思える。NPOもその担い手として期待されているが、ドラスティックな環境の変化に対応しきれず下請け化現象が起きている。行政との協働を促す論調が圧倒的多数の中にあって、下請け化問題を正面から指摘した最初の問題提起方の研究結果となった。1998年12月NPO法制定以来2万3千以上のNPOが設立されている。NPOとは市民の立場から社会ニーズに応えるべく自発的に活動を行う主体のことであるが、小泉改革以降、NPOの状況にも変化がみられるようになった。小きな政府、民が担う公のスローガンのもと行政委託が進んでいるが、NPOの行政資金への依存度が急速に増加しているのである。行政との協働は必要であるが、しかし過度の依存は自立したガバナンスや使命を見失う危険性がある。また、スキャンダル記事も報道されるようになっているが行政委託・補助金に絡む内容が多い。介護事業実施のためだけにNPO法人格を取得するようなNPOの存在も目立ってきた。本研究では、このようなNPOの変化をアンケートとヒアリングによって明らかにし、そこに影響を及ぼす政策・施策を分析する。さらに今後のNPOモデルを探るべく事例研究を行い、今後日本に求められるNPO像を提案することを目的としている。平成17年度は1885件のNPOに対してアンケートを実施した。回答数は738、不達数は114、回答率は41.7%である。アンケートは活動分野、所在、従業員数などの基本事項、ガバナンス、行政との関係、政治との関係、既存法制度に対する関心など24問から構成されている。アンケート設計を行っている段階では、現場活動に従事しながら周囲の制度環境に関心を抱くNPOの数がどの程度あるのかが主たる関心であったが,分析途中でより重要な事項があることがわかり、こちらに重点を移して分析を行っている。すなわち行政との関係のあり方、資金依存の高さである。第一次分析の全NPOの平均をみても収入の7-8割以上を行政委託や補助金に依存している。同時にヒアリングからは業務委託内容や人件費単価の安さなどが指摘された。行政委託収入の全体収入に占める比率をより明らかにするために追加調査の準備を行っている。行政資金の増加ぶりを裏付けるものとして中央、地方の政策・施策が考えられるが、各省庁のNPO関連予算の動向、地方自治体においては市民協働支援条例の動向、さらには支援費制度、指定管理者制度、介護保険制度の運営状況についてヒアリング調査を行っている。なお、アンケート結果分析の段階から、有識者・実務者からなる研究会を開催し(2月)、制度や政策課題、NPOの経営モデルについて発表・議論を続ける予定である。

さらに、NPOの経営の困難さの背最には、NPOが依拠する法制度にも原因があるのではないかと仮説を立て、法制度上の課題をより明確に把握するために、公共分野における各種非営利法人制度と会社法とNPO法を経営とガバナンスの視点から比較することを試みた。その結果、NPO法には経営視点が不在であることを指摘した。小さな政府論のもと公共領域のあり方が大きく変容し、その担い手も官から民へと移行しているように思える。NPOもその担い手として期待されているが、ドラスティックな環境の変化に対応しきれず下請け化現象が起きている。行政との協働を促す論調が圧倒的多数の中にあって、下請け化問題を正面から指摘した最初の問題提起方の研究結果となった。
モーションキャプチャを用いた泳動作中の流体力解析システムの構築

水中モーションキャプチャによる身体の3次元動作分析と、圧力分布計測による流体力分析を併用し、競泳の4泳法における手部での推進力発揮に関する分析を実施した。さらに、同様の方法を用い、クロールを対象として疲労による泳速度低下時の推進力や機械的パワーの変化を分析した。その結果、競泳の4泳法を対象とした分析では、手部で発揮される推進力には泳者間で差が見られ、泳技能の低い泳者が高い推進力発揮をするケースや、泳技能の高い泳者が低い推進力発揮をするケースも見られた。泳動作では、泳者の身体に働く抵抗力と、泳者が発揮する推進力の差によって泳速度が決定すると考えられてきたが、本研究の結果はこの考えを支持するものとなり、より高い泳速度を達成するには高い推進力発揮だけでなく抵抗力の削減も重要であることが再確認された。また、推進力を定量的に評価することで、それぞれの泳者の課題が推進力を増加させることなのか、抵抗力を削減することなのか、客観的な指標に基づいて考察することができた。また、本研究では泳者の両手部の分析を実施し、左右のストローク動作中の手部に働く推進力や抵抗力の差を評価した。その結果、推進力だけでなく、手部に働く抵抗力に差が見られ、それぞれの泳者において推進を妨げる動作を客観的に明らかにすることができた。クロールを対象とした疲労による泳速度低下時の分析では、疲労によって泳速度が低下したとき、平均推進力や泳者が手部に働く機械的パワーが減少することが明らかとなった。また、ストローク動作1周期中に発揮する推進力の力積は疲労によって変化しないが、ストローク動作1周期に要する時間が長くなることが確認された。これらのことから、ストローク頻度の低下による平均推進力の低下が、疲労によって泳速度が低下する主な要因として考えられた。本研究では、初年度に構築した方法論を用いて、様々な泳法の分析や、技能レベルの異なる泳者の分析を実施することができた。また、それらの分析結果から泳動作を客観的に評価し、技能レベルが異なる要因や、それぞれの泳者における動作の具体的な改善点を提示することができた。そのため、本分析方法を用いて泳動作の分析を実施し、得られた結果のフィードバックを問題なく実施できると考えられる。これまで構築してきた方法論を用いて、トップアスリートの泳動作を分析し、得られた分析結果をフィードバックを実施するとともに、より詳細な分析によってトップアスリート固有の技術や動作の特徴を明らかにする。また、これまで収集してきた研究結果をまとめ、研究論文として広く発信していく予定である。水中モーションキャプチャを用いた動作分析と、圧力分布計測を用いた流体力分析を併用した泳動作解析システムを構築するため、それぞれの分析手法において4泳法の分析を実施した。その結果、水中モーションキャプチャによる分析では、異なる泳法が対象であっても同じ分析方法で問題なく反射マーカーの位置座標を取得できることが確認された。また、圧力分布計測による流体力の分析では有線の圧力センサを用いるため、泳法によってケーブルの取り回しを改良する必要があり、各泳法に応じた方法を検討した。特に、平泳ぎとバタフライでは身体の上下動が大きく、腰部が深く水没する局面があるため、他の泳法とは異なる位置にケーブルを取りまとめる必要があった。クロールに関しては、水中モーションキャプチャによる分析と圧力分布計測による分析をそれぞれ問題なく実施できたため、2つの分析方法を併用した分析を実施した。その結果、手部に働く推進力と泳速度の関係や、ハンドパドルの影響を明らかにすることができた。手部に働く推進力と泳速度の関係を分析した研究では、手部に働く推進力の平均値が泳速度の3乗に比例する泳者が確認され、身体に働く抵抗力が泳速度の3乗から4乗に比例するという最新の研究報告を支持する結果が得られた。また、ハンドパドルの影響を調査した研究では、ハンドパドルを用いると手部の移動速度は低下するが、手部の平面積が増加するため、手部に働く流体力は素手の場合と同等になることが確認された。さらに、ハンドパドルを用いると、手部に働く流体力のうち推進方向に働く力の割合が増加し、素手の場合と比較して効率的な動作となることが明らかとなった。今後はこれらの分析を他の泳法に応用し、各泳法で発揮される推進力の特徴や、トップアスリートの動作の特徴を明らかにしていく予定である。本研究では、当初の計画通りに水中モーションキャプチャを用いた分析と圧力分布計測を用いた分析の有用性や妥当性、測定実施上の注意点等を確認し、各泳法に応じた分析を実施できた。そのため、今後計画している2つの分析方法を併用した4泳法の分析を問題なく実施できると考えられる。

また、推進力を定量的に評価することで、それぞれの泳者の課題が推進力を増加させることなのか、抵抗力を削減することなのか、客観的な指標に基づいて考察することができた。また、本研究では泳者の両手部の分析を実施し、左右のストローク動作中の手部に働く推進力や抵抗力の差を評価した。その結果、推進力だけでなく、手部に働く抵抗力に差が見られ、それぞれの泳者において推進を妨げる動作を客観的に明らかにすることができた。クロールを対象とした疲労による泳速度低下時の分析では、疲労によって泳速度が低下したとき、平均推進力や泳者が手部に働く機械的パワーが減少することが明らかとなった。また、ストローク動作1周期中に発揮する推進力の力積は疲労によって変化しないが、ストローク動作1周期に要する時間が長くなることが確認された。これらのことから、ストローク頻度の低下による平均推進力の低下が、疲労によって泳速度が低下する主な要因として考えられた。本研究では、初年度に構築した方法論を用いて、様々な泳法の分析や、技能レベルの異なる泳者の分析を実施することができた。また、それらの分析結果から泳動作を客観的に評価し、技能レベルが異なる要因や、それぞれの泳者における動作の具体的な改善点を提示することができた。そのため、本分析方法を用いて泳動作の分析を実施し、得られた結果のフィードバックを問題なく実施できると考えられる。初年度に分析方法を確認した水中モーションキャプチャによる分析と圧力分布計測による分析を併用し、各泳法において推進力の分析を実施する。泳法や泳者の技能レベルによって、泳者が発揮する推進力の特徴は異なると予想されることから、各泳法における推進力の特徴や技能レベルとの関係を明らかにし、推進メカニズムを検討する。また、各泳法において推進力と泳速度との関係を分析し、クロールとの比較を実施する。これまで構築してきた方法論を用いて、トップアスリートの泳動作を分析し、得られた分析結果をフィードバックを実施するとともに、より詳細な分析によってトップアスリート固有の技術や動作の特徴を明らかにする。また、これまで収集してきた研究結果をまとめ、研究論文として広く発信していく予定である。当初購入を予定していた圧力センサーおよび反射マーカーの購入費が少なく済んだため。次年度は研究成果を研究論文として公表するため、英文校正等の費用としての使用を計画している。
機能・形態の3D分析から解明する舌接触補助装置のデザイニング

本研究の目的は舌機能と舌接触補助床(PAP)の形態についての関係を調べることである。健常有歯顎者の咬合挙上(10 mm)により、固有口腔を拡大させ実験的に嚥下機能を低下させた。そこへ実験用PAPを装着させることで機能回復を図った。製作したPAPを光学スキャンすることで三次元形態を求めた。併せて、嚥下時の舌圧を測定した.PAP前方部の豊隆と側方部の厚みに,嚥下時最大舌圧との相関がみられた.舌圧の低下とPAPの形態は密接な関係があり、舌圧が小さいほど、より厚みを必要とするPAPの作用機序が示された。口腔期に関わる摂食嚥下障害を改善する装置として舌接触補助床(PAP)の有効性が報告されているが、臨床の場ではその付与すべき形態が術者の主観に負うところが大きく、PAPを装着しても十分な効果が得られない場合がある。そこでPAPの設計指診を作成することを目的として以下の実験を行った。実験的に固有口腔の容積を拡大し、嚥下時の舌と口蓋の接触を阻害する目的で咬合高径を挙上するための10mm挙上用実験用スプリント(以下、スプリント)と、それらを補償するPAP製作のための実験的口蓋床(以下、口蓋床)を製作した。次いで、被験者にスプリントを装着して咬合高径を挙上し、ティッシュコンディショナーを盛った口蓋床を装着させ、空口嚥下および発音によりPAPの口蓋部の形態を形成した。健常有歯顎者5名に対し、スプリント装着有無およびPAP装着の有無により、嚥下時の舌圧がどのように変化するかを測定した。さらに3Dスキャナを用いた三次元的形態分析よりPAPの形態と最大舌圧の相関を検討、以下の結果を得た。1.スプリント装着により空口嚥下時及び水10ml嚥下時の舌圧は全被験者で有意に低下した。次いでPAPを装着すると舌圧の改善が認められた。2.舌圧の変化は、唾液による空口嚥下と水10ml嚥下の間に有意差は認められなかった。3.舌圧の変化は、口蓋正中部Ch1,2,3と左右側方部Ch4,5間の部位による差は認められなかった。4.コントロール時の舌圧とPAPの厚みに関連が認められ、正中矢状面における形態は舌圧が低いものは中央部に厚みをもち、高いものは口蓋後方部に向かい移行的に厚くなる形態になった。倫理委員会への実験計画の修正申請とその承認が遅れたため、研究計画において初年度に実施する測定項目であったElectroglottography(EGG)を使った測定が、器機の購入までで実際には行えなかった。舌接触補助床(以下、PAP)の作用機序を明らかにすることを目的として、健常有歯顎者の咬合挙上による固有口腔の拡大から実験的に嚥下機能を低下させ、そこへPAPを想定した実験用口蓋床を装着させることで機能回復が図られるかを最大舌圧と嚥下時間の変化から検討した。被験者5名に、110mm咬合挙上用スプリント装着時、2スプリント+PAP装着時、3いずれも非装着時の3条件で、簡易舌圧測定器を用いて舌の口蓋への最大接触圧を測定した。また、Electroglottograph及び筋電図を用いて、被験者に安静時から水10mlの嚥下を指示し、嚥下時間と筋活動量を測定した。さらに、3次元スキャナと画像解析ソフトによりPAPの形態を測定した。これらにより以下の結果が得られた。1.スプリント装着によって最大舌圧は有意に低下し、おおよそ舌の機能を低下させることはできたが、PAP装着によって最大舌圧を回復させることにはならなかった。2.スプリント装着によって嚥下時間は有意に長くなった。次いで、PAP装着によって嚥下時間の短縮が認められたため、舌の動きをスムーズにさせたようにも思えるが、RMS比の結果から見ると、嚥下時に要する舌の活動量自体には変化がなかったと推察される。3.PAPの前頭断面における左右の厚みに関しては有意差が認められなかったため、おおよそ形態の差はないと考えられる。4.最大舌圧とPAPの形態、また、嚥下時間とPAPの形態に関連が認められたため、昨年の先行研究同様、舌機能とPAPの形態に関係性があると考えられる。5.PAPの形態は、厚みとは別に、元の口蓋の形態に大きく依存する傾向が認められた。以上の結果から舌の接触圧が低下した者において、PAPを装着することで舌機能が有意に改善することが示唆された。被験者の確保に時間がかかり予定総数に達していない。もともと個人差が大きな測定値であるため、被験者数が増えないと適切な分類分けが難しく分析ができていない。実験的に嚥下時の舌と口蓋の接触を阻害した有歯顎者モデルに対し,それを補償するためのPAPを製作し,舌機能とPAPの形態についての関係を調べることを目的とした。実験用スプリントを装着し、10 mm咬合挙上した状態で,形成タスクを経て、実験用PAPを製作した.完成したPAPは,光学スキャンした後に三次元形態分析ソフトウェアで相同モデルを作成し,PAP形態についての主成分分析を行った.

併せて、嚥下時の最大舌圧、嚥下時間を舌圧測定システムで測定した.何も装着しない状態と比較して、咬合挙上用スプリント装着時では,最大舌圧の減少,嚥下時間の延長が認められ,スプリント装着による嚥下機能の低下が確認できた.次いで実験用PAPを装着することで,ほとんどの被験者で舌圧の増加および嚥下時間の短縮の傾向がみられた。主成分分析では,第1主成分は口蓋高さ、第2主成分は正中部の厚み,第3主成分は前方部の豊隆,第4主成分は全体の厚み,第5主成分は側方部の厚みであると推定された。第3主成分であるPAP前方部の豊隆と第5主成分である側方部の厚みに,嚥下時最大舌圧との相関がみられた.PAP前方部の豊隆が大きいほど舌圧が小さく,豊隆が小さいほど大きな舌圧を示していた.また,PAP側方部の厚みが厚いほど舌圧が小さく,厚みが薄いほど大きな舌圧を示していた.更に,PAP前方部の豊隆や側方部が薄い者は,PAP非装着時でも比較的大きな舌圧を有している傾向があり,あまり厚みを足さなくても十分に嚥下機能を回復できていたと考えられた.一方,豊隆や側方部が厚い者はPAP非装着時も比較的舌圧が小さい傾向があり,前方部の豊隆や,側方部の厚みを大きくすることで,舌圧を補償していると考えられた.以上より舌圧の低下とPAPの形態は密接な関係があり、舌圧が小さいほど、より厚みを必要とするPAPの作用機序が示された。本研究の目的は舌機能と舌接触補助床(PAP)の形態についての関係を調べることである。健常有歯顎者の咬合挙上(10 mm)により、固有口腔を拡大させ実験的に嚥下機能を低下させた。そこへ実験用PAPを装着させることで機能回復を図った。製作したPAPを光学スキャンすることで三次元形態を求めた。併せて、嚥下時の舌圧を測定した.PAP前方部の豊隆と側方部の厚みに,嚥下時最大舌圧との相関がみられた.舌圧の低下とPAPの形態は密接な関係があり、舌圧が小さいほど、より厚みを必要とするPAPの作用機序が示された。Electroglottography(EGG)については研究器機の購入は27年度予算ですんでいるため早急に計測を進める。一方、嚥下内視鏡については被験者の同意が得られづらく測定環境も現状では難しいことから、今年度は実施せず、最終年度に持ち越すこととする。被験者数を増やすとともに、実験的PAPをこれまで各断面ごとに計測していたが、それらを3次元的に評価できるできるよう、PC画面上に構成するソフトウェアを導入し、PAPの3次元的平均モデルの製作をすすめる。歯科補綴学謝金が必要なかったことと、それを併せて29年度において新たに実施を予定している実験的PAPの3次元的形態評価を行うために必要となる特別なソフトウエアの購入費を確保しておくため。実験的PAPの3次元的形態評価用のソフトウェア(相同モデル、メディックエンジニアリング社)の購入に使用する
九条家歌壇を中心とした新古今時代和歌活動の研究

昨年に引き続き、藤原良経の和歌活動・和歌表現の研究を進めた。和歌活動の研究としては、天理図書館、国会図書館、国文学研究資料館に出向き、良経の歌壇活動の資料として有用なものがないか調査を行った。和歌表現の研究では、新古今時代に特徴的な用いられ方をするようになる「むすぼほる」という語、また以前学会発表で取り上げた「心の空」という表現に着目し検討を進め、加えてこれまで内容面の検討がなされていない『三十六番相撲立詩歌』の本文整定、注釈の作成も進めた。「むすぼほる」という語に着目した研究では、用例を時代順に検討し、特に新古今歌人たちに大きな影響を与えた『源氏物語』中の用例に関しては古注を参照しながら改めてその語義を確認した。その結果、新古今歌人たちは「むすぼほる」という語に時間的な要素が潜在することを見出し、そこに新古今時代を特徴づける時間意識を反映させながら用いているということ、またこのような語の摂取のありようは本歌取などで先行作品のことばを取る際の歌人たちの意識という問題に繋がることを明らかにした。この成果を現在論文「「むすぼほる」考ー新古今時代の用法を中心にー」としてまとめている。また、「心の空」という表現に着目した研究を、2013年の中世文学会秋季大会での発表「藤原良経の叙景表現ー「心の空」を中心にー」をもとに進め論文化した。これは、良経の「心の空」という語の独特な用法は、一首内に文脈のずれを作るところから生じているという学会発表時の内容に、新たに心情の喩として持ち出される景の質の差異という問題を加えて論じ直したものである。この論文は近日学会誌に投稿予定である。『三十六番相撲立詩歌』については、諸本間の校異をとり、本文に正確な注釈を付すことを当面の課題とし、これを進めた。以上の研究に加えて、前年に引き続き藤原良経の家集である『秋篠月清集』の注釈の作成も進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は2013年1月に和歌文学会例会で発表した内容をもとに、藤原良経の和歌活動に関しての研究を進めた。学会発表の内容から、藤原良経主催の和歌活動における歌題設定意識、藤原良経が好んで用いた「風」という素材とその特徴的な用法という二点を特に大きな問題と考えて軸に据え、更なる検討を加えていった。前者に関しては、「藤原良経の歌壇活動ー歌題設定を中心にー」(「和歌文学研究」第109号、2014年12月)として、後者に関しては、研究成果を「藤原良経の「風」表現」(「國語と國文學」第92巻第2号、2015年2月)として発表した。また藤原良経の和歌を多角的に解釈していくために古注釈書類の記述も参考にして検討を進めていたが、その過程で東京大学総合図書館が所蔵する岡本保孝著『月清集攷』の調査にあたった。未だ研究がなされていない同書に関して、他の諸本の本文との対校を行い、また藤原良経の家集である『秋篠月清集』の注釈書としての意義を検討した。所在が確認できる他本は京都大学附属図書館蔵本、国立国会図書館蔵本の二本であったため、この二本の調査に出向き書誌を取り本文翻刻を行った。この調査過程で筆跡に関して岡本保孝自筆の可能性が出てきたため、岡本保孝の自筆本を多数有する静嘉堂文庫に出向き、写本数本との比較調査を経て、東大本『月清集攷』が自筆であると結論づけた。この一連の調査を「東京大学総合図書館蔵『月清集攷』翻刻と紹介」(「東京大学国文学論集」第10号、2015年3月)にまとめた。また藤原良経の歌壇活動に関して、散佚和歌行事集成の資料として有用なものがないか各図書館、文庫における資料調査を継続中である。加えて藤原良経の家集である『秋篠月清集』の注釈の作成も進めている。