hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリアミンによるアンチエイジング

豆類や野菜類などの健康長寿食や地中海食などの健康長寿食に多く含まれるとされたポリフェノールなどの抗酸化物質と呼ばれる物質の摂取で哺乳類の寿命延長が達成できないことが多くの論文で明らかにされている。我々は、健康長寿食とよばれている豆類、野菜類、きのこ類や魚介類や健康長寿食習慣である地中海食と日本食に多く含まれるポリアミンがマウスの寿命を延長することを報告してきた。この研究では、その背景を検討した。その結果、ポリアミンは抗炎症・抗酸化作用、および遺伝子保護作用などに加えて、遺伝子の異常メチル化と呼ばれるいわば“遺伝子の老化"を抑制する作用を有することを明らかにし、その基礎的背景を明らかにした。これまで、癌細胞を用いてポリアミンによる遺伝子のメチル化の影響を検討して報告してきたが、癌細胞はメチル化異常の築盛によって正常細胞が癌化した結果によって樹立された細胞である。しかし、生活習慣病予防と長寿に関する作用を検討するためには、ヒト正常細胞を用いる必要がある。そこで、この研究では、ポリアミンの添加による細胞内ポリアミン代謝の変化および遺伝子メチルトランスフェラーゼ発現および活性に及ぼす影響を検討し、正常細胞におけるポリアミン濃度の変化によってメチル化が制御される遺伝子を抽出することを目的している。本報告書の提出時点で、ヒト乳腺細胞を用いて、培養回数の少ない若い細胞、培養回数が限界近くに達した加齢細胞、加齢細胞にポリアミンを添加した細胞、およびDFMOでポリアミン欠乏状態にした細胞の培養条件が完成した。検討を重ねて得られた条件で培養した細胞内ポリアミン濃度の測定を行い、濃度の変化を把握できた。今後は、この条件で培養した細胞を用いて、ポリアミン代謝産物の量、酵素活性や遺伝子発現状態を検討する。同様にヒト正常腎細胞および血管内皮細胞においても培養条件の設定を進めており、間もなく、培養条件を決定することが可能である。本研究者らは世界で最初にポリアミンが寿命、とくに哺乳類であるマウス(Jc1:ICRマウス(オス))の寿命、を延長することを報告した。この検討では、この効果がJc1:ICRマウス(オス)に限定された効果ではないことを証明するために、C57BL/Jclのオスを用いて検討している。マウスを高および低ポリアミン餌群の2群に分け、高ポリアミン餌による寿命延長効果および老化抑制効果を検討している。報告書作成時点でマウスは50週齢となっている。今後徐々に老化による死亡が始まることから、平成27年度中に結果が判明する。ヒトの正常細胞である冠動脈内皮細胞、ヒト乳腺上皮細胞、単核細胞を用いて、ポリアミンによる遺伝子のメチル化への影響を検討することを目的にした研究である。それぞれの細胞を、ポリアミン非添加、ポリアミン添加、ポリアミン合成酵素阻害剤(difluoromethylornithine (DFMO))添加、ポリアミン合成阻害剤とポリアミンを添加した培養液で培養して検討に用いる計画であった。それぞれの条件で培養した細胞のポリアミン濃度、DNAメチルトランスフェラーゼ(Dnmt)の活性、およびメチル化マイクロアレイを用いて遺伝子全体のメチル化の状態を確認する計画であった。正常細胞の発育が極めて緩徐であり研究に適さない細胞があるために、現在は正常乳腺上皮細胞とJurkat細胞を用いて、上記の培養条件を設定した。ポリアミンを加えてポリアミン濃度が上昇した細胞では、3種類の主要なDnmt(Dnmt1,3a,3b)の中ではDnmt3aもしくはbの酵素活性(各タンパク量あたりの活性)が増強した。反対にDFMOを加えてポリアミン合成を阻害した細胞では細胞内ポリアミン濃度が低下し、Dnmt1および3の両者の活性が低下する傾向にあった。しかし、いずれの場合にもDnmtのタンパク量には大きな影響を及ぼさなかった。さらに、現在は細胞量を十分に増やし、Dnmtの活性に強い影響を及ぼすdcSAMおよびSAM量の変化、さらにはSAMDCにおよぼす影響を検討しており、測定方法を確立した。間もなく、これらのデータも得ることができる。高ポリアミン餌がマウスの老化や寿命に及ぼす影響に関しては、現在のマウスの飼育を継続しているところである。実験計画書では、冠動脈内皮細胞、ヒト乳腺上皮細胞、単核細胞などを用いてポリアミンの細胞外からの投与によって生じるポリアミン代謝に関連する物質や酵素活性の変化を確認し、異常メチル化に及ぼす影響を検討する予定であった。しかし、ヒト乳腺上皮細胞以外の正常細胞は発育が極めて緩徐であり、酵素活性や物質の濃度の測定などの実験に必要な細胞数を得ることが極めて困難(必要な細胞を当方の研究室を用いて行うと細胞数を確保するためだけに3年近くの年月が必要)なことが判明した。よって、現在はヒト乳腺上皮細胞とJurkat細胞を用いて検討している。研究期間内にポリアミン合成に関する物質および酵素の量の変化、および酵素活性の変化が測定できる。ただ、メチル化の計測は現在費用が高額になっており、本研究費では支払が困難となり、今後資金面での検討が必要になった。高ポリアミン餌によるマウスの長寿実験は現在も行っているが、検討の経過中にマウスが早期大量死亡する事態が生じ、実験を中断せざるを得なくなった。ただ、この検討は10数年前から繰り返し行っている実験であり、これ以前にも一度だけ同様のトラブルに見舞われたことがある。再度、施設の消毒を行い、体制を立て直したうえで、現在も検討を行っている。ポリアミンは強力な抗炎症・抗酸化作用のあることを報告している。

しかし、哺乳類の寿命延長効果は抗炎症・抗酸化作用だけでは達成できないことは多くの論文で報告されている。そこで、この研究ではマウスの寿命延長を達成することができたポリアミンによる健康長寿の基礎的背景を検討した。主に細胞レベルの検討を行った。Jurkat細胞とヒト乳腺細胞を用いて、ポリアミン合成阻害剤による欠乏状態を作成し、その細胞に細胞外からポリアミンを供給してポリアミン濃度を上昇させてポリアミン代謝と遺伝子メチル化に係る物質濃度の変化、および酵素活性の変化を検討した。ポリアミンはスペルミンとスペルミジンがあるが、高ポリアミン食を継続摂取するとヒトとマウスでは血中スペルミン濃度が上昇するものの、スペルミジンの上昇は顕著ではない。そこで、スペルミンを用いて検討した。細胞をポリアミン欠乏状態にすると、遺伝子のメチル化制御を行う酵素であるDNAメチルトランスフェラーゼ(Dnmt)の活性を抑制する物質の濃度が上昇した。そして、遺伝子のメチル化制御を行うDnmtの活性化が強く抑制をうけた。ポリアミン欠乏状態はDnmt蛋白(酵素)量には影響を与えず、活性のみを抑制した。この細胞にポリアミンであるスペルミンを加えるとDnmtを抑制する物質を合成する酵素の活性が低下し、Dnmtを抑制する物質が減少した。また、Dnmtの酵素量は変化しなかったが、数種類存在するDnmtの中で、ある種のDnmtのみの活性が著明に改善した。抗炎症・抗酸化作用だけでは哺乳類の寿命は延長できないが、哺乳類における加齢とともに進行するポリアミン合成酵素活性の低下、Dnmt活性の低下、遺伝子異常メチル化の発生を考慮すると、ポリアミンによる遺伝子異常メチル化制御に係る基礎的な背景を明らかにできた。豆類や野菜類などの健康長寿食や地中海食などの健康長寿食に多く含まれるとされたポリフェノールなどの抗酸化物質と呼ばれる物質の摂取で哺乳類の寿命延長が達成できないことが多くの論文で明らかにされている。我々は、健康長寿食とよばれている豆類、野菜類、きのこ類や魚介類や健康長寿食習慣である地中海食と日本食に多く含まれるポリアミンがマウスの寿命を延長することを報告してきた。この研究では、その背景を検討した。その結果、ポリアミンは抗炎症・抗酸化作用、および遺伝子保護作用などに加えて、遺伝子の異常メチル化と呼ばれるいわば“遺伝子の老化"を抑制する作用を有することを明らかにし、その基礎的背景を明らかにした。動物実験は計画通りのタイムスケジュールである。培養細胞を用いた検討では、今回正常細胞を用いているために、増殖速度がきわめて遅く、計画より多くの時間を必要としている。しかし、現時点で正常細胞の培養条件の設定が完了し、正常細胞の培養速度に関する経験も蓄積されたので、おおむね計画通りであると考えている。現在でも予定通りの研究を進めている。in vitroでの検討では、細胞増殖速度があまりにも遅いという問題を確認したために、現在は用いる細胞を2種類に限定し、計画通りの実験が進行中である。ただ、資金不足と検査費用の高騰により遺伝子の異常メチル化の計測が本研究費では困難となっている。
「個性」はどのように変化するか？

仮説「Pcdh発現の変動が個性を変える」検証のため以下3課題を行った。a)Pcdh発現変動の測定:昨年度より進めている発生過程での解析に加えて、精神疾患などの脳機能低下モデルにおけるPcdh発現変動を解析した。具体的には、モノアミン系ニューロン3種(ドーパミン、セロトニン、ノルアドレナリン)の中でも細胞種ごとにPcdh発現変動パターンが異なることが判明した。また、知的障害・自閉症のモデルマウスであるEhmt1ハプロ不全マウスの脳では興奮性ニューロンにおけるPcdh発現細胞数が概ね半減することを見出した。b)Pcdh発現と神経結合との相関解析:Pcdh分子機能を解析する第一段階として、結合シナプスの前後に同一Pcdhが存在するかを調べた。昨年度に完成したPcdhgタグ付加ノックインマウスを用いて組織学的に解析した結果、小脳の平行繊維-プルキンエ細胞においては、シナプス形成以前には平行繊維とプルキンエ細胞の双方にPcdhgが存在した。一方、成熟したシナプスでは後部にはPcdhgが存在するが、前部にはPcdhgは存在しなかった。本結果より、Pcdhgがシナプス結合パートナーの識別に関わる可能性が示唆された。c) Pcdh発現の変動メカニズム解析:Pcdh発現制御メカニズムを解明する。Pcdhb3発現可視化マウスを用いて、RFP陽性細胞(=Pcdh-β3発現細胞)をセルソーターにて分取した。本細胞のDNAメチル化状態を解析した結果、Pcdh-β3プロモーターにおいて遺伝子発現と相関するDNAメチル化部位を同定した。本部位は、従来の知見(神経芽腫細胞株での結果)とは異なっており、本マウスの有用性が示された。今後は他のエピゲノム修飾を調べる。以上の結果は、仮説「Pcdh発現の変動が個性を変える」と矛盾しない。今後も現在の方向性で研究を進め、本仮説を検証する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。a)Pcdh発現変動の測定:発生過程におけるPcdh発現変動を解析した。その結果、Pcdhサブファミリーごとに異なる発現変動であることが判明した。ついで、Pcdh-β3発現可視化マウス(β3-RFPマウス)を用いて、細胞種ごとのPcdh発現変動を測定した。その結果、細胞種ごとに発現変動パターンが異なることが判明した。すなわち、海馬CA1では生後1週齢の4%をピークに4週齢以降は1%以下に激減するが、海馬歯状回では生後1週齢以降は常に45%と高値であった。すなわち、細胞種ごとに異なる発現制御メカニズムの存在が示唆された。また、Pcdh-β3以外のPcdhも可視化するためのマウス作りを進めている。Pcdhg発現を可視化できるマウスが完成した。b) Pcdh発現と神経結合との相関解析:Pcdh分子機能を解析するため、結合シナプスの前後に同一Pcdhが存在するかを調べる。そのため、完成したPcdhg可視化マウスを用いた組織学的解析の準備を進めた。Pcdh発現制御メカニズムを解明する。Pcdhb3発現可視化マウスを用いて、Pcdh-β3プロモーターDNA配列へ結合するタンパク質やDNA領域を同定する。以下3ステップである。C-1) RFP陽性細胞(=Pcdh-β3発現細胞)の単離、c-2) Pcdh-β3プロモーターのエピゲノム解析、c-3) Pcdh-β3プロモーター近傍のクロマチン状態解析。本年度はc-1の条件が確立できた。さらに、Pcdh-β3発現細胞のエピゲノム状態を解析した。その結果、Pcdh-β3プロモーターにおけるDNAメチル化率が低いことが示唆された。私たちは、個々のニューロンごとに異なるプロトカドヘリン(Pcdh-α、-β、-γ。シナプス形成に関わる、約50種の細胞接着分子群)がランダムに発現することを発表した。Pcdhは音楽的才能やタバコ嗜好性、自閉症への関与が報告されており、「個性」創発に関わると考えられる。我々は最近、Pcdh発現が1個体ごとに異なり、2経時的に変動することを見出した。本研究では仮説「Pcdh発現の変動が個性を変える」を検証する。本研究期間には以下3課題を実施する。a)Pcdh発現変動の測定、b)Pcdh発現と神経結合との相関解析、c)Pcdh発現の変動メカニズム解析これまでに、以下の成果を得た。(a-1)発現変動パターンはPcdhサブファミリーごとに異なることを見いだした。(a-2)Pcdh発現変動パターンは細胞種ごとに異なることが判明した。(a-3) Pcdhg発現を可視化できるマウスが完成した。(b-1)成果(a-3)で得られたPcdhg発現可視化マウスを用いて結合シナプスの前後に同一のPcdhが存在するかを調べるための準備と予備実験が進んだ。課題cではPcdh発現制御メカニズムを解明する。このためPcdhb3発現可視化マウスを用いて、Pcdh-β3プロモーターDNA配列へ結合するタンパク質やDNA領域を同定する。(c-1)Pcdh-β3発現細胞を単離する条件を見つけた。

(c-2) Pcdh-β3発現細胞ではPcdh-β3プロモーターのDNAメチル化の低下が示唆された。仮説「Pcdh発現の変動が個性を変える」検証のため以下3課題を行った。a)Pcdh発現変動の測定:昨年度より進めている発生過程での解析に加えて、精神疾患などの脳機能低下モデルにおけるPcdh発現変動を解析した。具体的には、モノアミン系ニューロン3種(ドーパミン、セロトニン、ノルアドレナリン)の中でも細胞種ごとにPcdh発現変動パターンが異なることが判明した。また、知的障害・自閉症のモデルマウスであるEhmt1ハプロ不全マウスの脳では興奮性ニューロンにおけるPcdh発現細胞数が概ね半減することを見出した。b)Pcdh発現と神経結合との相関解析:Pcdh分子機能を解析する第一段階として、結合シナプスの前後に同一Pcdhが存在するかを調べた。昨年度に完成したPcdhgタグ付加ノックインマウスを用いて組織学的に解析した結果、小脳の平行繊維-プルキンエ細胞においては、シナプス形成以前には平行繊維とプルキンエ細胞の双方にPcdhgが存在した。一方、成熟したシナプスでは後部にはPcdhgが存在するが、前部にはPcdhgは存在しなかった。本結果より、Pcdhgがシナプス結合パートナーの識別に関わる可能性が示唆された。c) Pcdh発現の変動メカニズム解析:Pcdh発現制御メカニズムを解明する。Pcdhb3発現可視化マウスを用いて、RFP陽性細胞(=Pcdh-β3発現細胞)をセルソーターにて分取した。本細胞のDNAメチル化状態を解析した結果、Pcdh-β3プロモーターにおいて遺伝子発現と相関するDNAメチル化部位を同定した。本部位は、従来の知見(神経芽腫細胞株での結果)とは異なっており、本マウスの有用性が示された。今後は他のエピゲノム修飾を調べる。以上の結果は、仮説「Pcdh発現の変動が個性を変える」と矛盾しない。今後も現在の方向性で研究を進め、本仮説を検証する。今後は、2017年度に得られた結果を足がかりとして研究を大きく推進させる。そのため、以下3課題を実施する。a)Pcdh発現変動の測定、b)Pcdh発現と神経結合との相関解析、c)Pcdh発現の変動メカニズム解析課題a)Pcdh発現変動の測定:細胞種ごとのPcdh発現変動パターンの解析を進める。すなわち、海馬の興奮性ニューロン以外の細胞種について解析する。抑制性ニューロンやモノアミン系ニューロンでの解析を予定している。また、Pcdhb3以外のPcdhアイソフォームの発現可視化マウス作製を進める。課題b)Pcdh発現と神経結合との相関解析:Pcdhg可視化マウスを用いた組織学的解析を行う。Pcdh発現が高く、発現解析情報が多い、小脳にて解析する。並行繊維ープルキンエ細胞間シナプス、登上繊維ープルキンエ細胞間シナプス、苔状繊維-顆粒細胞間シナプスに着目する。課題c)Pcdh発現の変動メカニズム解析:2017年度に確立したPcdh-β3発現細胞の単離条件を用いて、Pcdh-β3発現細胞のエピゲノム状態やクロマチン状態の解析を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
歯周治療後のリコール間隔を決定するための免疫学的および細菌学的研究

1.歯周治療後の患者を選定するにあたり本学倫理委員会の規定に従い同意書を作成し、喫煙の有無および年齢によりグループ分けを行った。歯周病の初期の病態像によりメインテナンス期における状態も左右されるため、歯周基本治療の範囲で改善が期待される軽度の歯周炎患者を中心に対象者を絞りこんだ。2.歯周基本治療による治癒により臨床的に安定がえられた患者に対して細菌の動態およびT細胞を中心とする局所の免疫応答についてパイロットスタディをおこなった。患者の臨床的な症状の安定と細菌学的、免疫学的な要素は患者ごとに大きな差となっており一様な傾向は認められなかった。患者自身の持つ遺伝的な要因あるいは局所において検出される細菌が同一の菌であっても病原性の発現程度が異なる可能性があり、限られた対象における検討では有用な因子を限定することはできなかった。3.歯周病の発現と進行の過程において宿主側の応答を判定するには歯周ポケット内の嫌気性菌に対する作用だけでは要素を限定することは困難である。歯周組織の破壊過程のどのステージにあるのかということを多角的に評価することが、臨床的に有用な測定方法を検索することが可能となると考えられる。4.リコール時における局所の細菌と宿主の免疫応答を限られた測定項目で評価するためには検査項目の見直しだけではなく臨床的評価より客観的に行うことにより検査精度の向上を図ることの重要性が示唆された。本年度における検索の結果から次年度以降の検討すべき内容として以下のことが列挙できる。(1)患者ごとの治療後のデータを画一化できるような細菌、免疫学的検査項目の検討を行う。なおかつその項目が臨床的な評価と共通する傾向を認めることができる。(2)リコール間隔を決定していく上で継続的に測定が可能な因子であることが必要である。長期的なリコールの評価を行うためには測定因子が常に安定した状態での測定が可能なものである必要が求められる。感染初期における内毒素の及ぼす影響は種々の方法で測定することが可能である。(3)局所における免疫応答について歯肉溝内部だけでなく歯肉表層を含めた粘膜の免疫応答として考える必要があるとするのかどうかということも検討する。患者自身の持つ遺伝的な要因あるいは局所において検出される細菌が同一の菌であっても病原性の発現程度が異なる可能性があった。

歯周組織の破壊過程のどのステージにあるのかということを多角的に評価することが、臨床的に有用な測定方法を検索することが可能となると考えられる。(1)患者ごとの治療後のデータを画一化できるような細菌、免疫学的検査項目の検討を行う。なおかつその項目が臨床的な評価と共通する傾向を認めることができる。(2)リコール間隔を決定していく上で継続的に測定が可能な因子であることが必要である。長期的なリコールの評価を行うためには測定因子が常に安定した状態での測定が可能なものである必要が求められる。感染初期における内毒素の及ぼす影響は種々の方法で測定することが可能である。(3)局所における免疫応答について歯肉溝内部だけでなく歯肉表層を含めた粘膜の免疫応答として考える必要があるとするのかどうかということも検討する。1.歯周治療後の患者を選定するにあたり本学倫理委貞会の規定に従い同意書を作成し、喫煙の有無および年齢によりグループ分けを行った。歯周病の初期の病態像によりメインテナンス期における状態も左右されるため、歯周基本治療の範囲で改善が期待される軽度の歯周炎患者を中心に対象者を絞りこんだ。2.歯周基本治療による治癒により臨床的に安定がえられた患者に対して細菌の動態およびT細胞を中心とする局所の免疫応答についてパイロットスタディをおこなった。患者の臨末的な症状の安定と細菌学的、免疫学的な要素は患者ごとに大きな差となっており一様な傾向は認められなかった。患者自身の持つ遺伝的な要因あるいは局所において検出される細菌が同一の菌であっても病原性の発現程度が異なる可能性があった。3.歯周病の発現と進行の過程において宿主側の応答を判定するには歯周ポケット内の嫌気性菌に対する作用だけでは要素を限定することは困難である。歯周組織の破壊過程のどのステージにあるのかということを多角的に評価することが、臨床的に有用な測定方法を検索することが可能となった。(1)患者ごとの治療後のデータを画一化できるような細菌、免疫学的検査項目の検討を行臨床的な評価と共通する傾向について評価した。(2)リコール間隔を決定していく上で継続的に測定が可能な因子で長期的なリコールの評価を行うためには測定因子が常に安定した状態での測定が可能なものである必要が求められる。
新規抑制型MHCクラスI受容体の理解に基づく新たながん免疫療法の開発

PIR-BはNK、T細胞には発現せず、B細胞やDCなど骨髄球系に発現しており、これらの細胞はPIRを介してMHCクラス1分子を認識することで自己認識システムを形成し、細胞活性を制御している。このPIR-Bによる自己細胞上のMHCクラスI分子の認識機構は、DCとCD8T細胞との相互作用においてはCD8と競合し、その結果効率的なCD8T細胞の活性化を阻害している可能性がある。そこで本研究ではタンパクレベルで、MHCクラス1分子とCD8の結合において、PIR-Bとの競合を明らかにすることを主な目的としている。本年度研究成果:PIR-B、CD8ともに十分量のタンパク質を得ることに成功した。そこでビアコア法によりMHCクラス1分子との競合を確認した。そこでCD8T細胞とDCとの共培養系にリコンビナントPIR-Bタンパクを投与し、PIR-B阻害による効率的な抗原提示が誘導できるかどうかを検討した。しかしながら、阻害効果は発揮されなかった。このリコンビナントPIR-BタンパクはPIR-B細胞外全長タンパクであったので、現在、MHCクラス1との結合ドメインであるN末側のドメイン1,2のみのリコンビナントを作製中である。これを用いて再度検討する予定である。PIR-BはNK、T細胞には発現せず、B細胞やDCなど骨髄球系に発現しており、これらの細胞はPIRを介してMHCクラスI分子を認識することで自己認識システムを形成し、細胞活性を制御している。そこで本研究ではタンパクレベルで、MHCクラスI分子とCD8の結合において、PIR-Bとの競合を明らかにすることを主な目的としている。本年度研究成果:抗原特異的CD8T細胞(OT-I)-DC共培養系でPIR-BおよびCD8、MHCクラスI抗体を用いた免疫染色で共焦点レーザー顕微鏡を用い、DC上において同一細胞上のMHCクラスI分子とPIR-Bが結合していることが判明した。またB細胞-CD8T細胞との共培養系では、結合面においてB細胞上のPIR-BがCD8T細胞上のMHCクラスI分子と結合していることも判明した。すなわち、抗原提示細胞とCD8T細胞との相互作用において、PIR-BがcisおよびtransでMHCクラスI分子を認識しうることが確認できた。次にMHCクラスI分子との結合において、PIR-BとCD8分子との競合をみる目的でそれぞれのリコンビナントタンパクの作製を試みた。大腸菌を用いた系では、十分量のタンパクを得ることはできなかったが、ほ乳類細胞(CHO)を用いた培養系でPIR-B、CD8ともに十分量のタンパク質を得ることに成功した。次年度においてビアコア法を用いて、生化学的に競合を確認する予定である。
麻薬依存形成におけるグリア細胞の役割に関する分子薬理学的研究

モルヒネなどの麻薬性鎮痛薬による依存形成・禁断症状の発現には、脳内のグルタミン酸が重要な役割を果たしていることが示唆されている。本研究ではこれまでに、モルヒネ依存ラットおよびモルヒネ禁断症状誘発後のラットの一部の脳部位においてグリア型グルタミン酸トランスポーターの一つであるGLT-1の遺伝子発現量が変化することなどを報告しており、麻薬依存時のグルタミン酸神経系の可塑的変化のメカニズムの一部に、GLT-1発現量の変化によるグルタミン酸取り込み機能の変化が関与する可能性を指摘してきた。本年度は、アデノウイルスベクターを用いてGLT-1遺伝子をラット脳内に部位特異的に導入し、モルヒネ依存に対する影響を検討した。まず、GLT-1とEGFPを同時に発現させる組換えアデノウイルスを作製し、培養細胞におけるGLT-1タンパクの機能的発現、また、ラット脳内への微量注入により注入部位周辺におけるGLT-1タンパクの高発現を確認した。次に本組換えアデノウイルスを用いて、モルヒネ身体依存との関連が指摘されている青斑核、あるいは精神依存との関連が指摘されている側坐核shellにGLT-1遺伝子を導入し、それらに対する影響を検討した。その結果、両側青斑核内にGLT-1とEGFPを同時に発現させた群においては、EGFPのみを発現させたコントロール群と比較して、身体的禁断症状が全体として軽減しており、いくつかの症状に関しては有意に減弱していた。また両側側坐核shellにGLT-1とEGFPを同時に発現させた群においては、EGFPのみを発現させたコントロール群と比較して、モルヒネにより誘発される条件付け場所嗜好反応は有意に減弱していた。これらの結果から、青斑核内のGLT-1はモルヒネによる身体依存を、側坐核shell内のGLT-1はモルヒネによる精神依存を、それぞれ抑制的に調節していることが示唆される。
フォトン走査顕微鏡による微小空間の溶液中光エネルギー緩和の直接測定

当初システムの開発と溶液系への応用を意図して研究を開始したが、装置組立、制御方式の検討、性能向上、高信頼性データの取得を含めたシステムの開発に予想以上の時間がかかり、溶液系の研究への応用には至らなかった。しかしながら、完成させたピコ秒近接場光学顕微鏡は我が国で最も優れた性能をもち、世界的にも同レベルのデータはミネソタ大学のPaul Barbara他アメリカの数研究所から発表されているだけである。従ってスペクトル、蛍光減衰曲線の解析を踏まえ、バルクと同じ精度の議論を100nmオーダーのメゾスコピックについて行うことが可能になったことは誇ってよい。測定対象としては、固体反応を念頭に、不均一性、発光特性、実験容易性から二成分系有機結晶、特にエネルギー供与体・受容体、電子供与体・受容体系をとりあげ調べた。その結果、モルホロジーと蛍光特性の相関という全く新しいタイプの情報に基づいた物性の考察が可能となった。具体的な成果として次の3点を得た。(1)テトラセンキャスト膜は薄い方がより純粋な結晶状態をとる。(2)アントラセン-無水四塩化フタル酸のCT錯体キャスト膜は発光性及び無発光性ドメインが混在するが、発光性のCT錯体は同じスペクトル、従って同じ電子状態を与える。(3)アントラセンに無水四塩化フタル酸と無水ピロメリット酸の2種のCT錯体を形成させ、蛍光スペクトルとピコ秒ダイナミックスの結晶異方性、空間不均一性を明らかにした。本研究では、光の波長より小さい空間内における溶液のピコ秒・フェムト秒光ダイナミクスの研究を進めている。従来、空間・時間分解分光法としては、共焦点顕微鏡とパルスレーザー励起単一光子計数法を組み合わせたシステムが用いられてきたが、空間分解能は光の波長で制限されバルクと分子レベルの間のナノメートルスケールに特徴的な現象の解明は困難であった。本研究では、最近開発されたフォトン走査顕微鏡を導入することによりサブ波長領域の空間分解能で光ダイナミクスを直接測定することを試みた。先端を100nm程度まで細くし金属コートした光ファイバーにTiサファイアレーザーのサブピコ秒バルス光を導入し、シェアフォースフィードバックによる距離制御系を作製してフォトン走査顕微鏡を構成した。これに分光器、マイクロチャンネルプレート光電子増倍管と時間相関単一光子計数システムを組み合わせて時間分解分光測定系を構築した。本システムを用いて、蛍光色素を含有した100nm径の微粒子を数十nmの高分子膜に分散した試料を対象とし、まずシェアフォース・トポグラフィー像と蛍光像を観測した。測定結果を解析したところ、システムの空間分解能としては200nm程度の値が得られた。また、ファイバープローブを蛍光微粒子の位置に固定して単一微粒子の蛍光スペクトル測定に成功するとともに、時間分解分光測定により蛍光減衰波形が得られることも確認した。現在、本システムの更なる向上を進めるとともに、微小空間における光エネルギー移動、溶媒緩和過程の研究を行っている。フォトン走査顕微鏡の報告はここ2年ほどの間に急激にふえているが、その大部分はアメリカにおいてなされており、光学顕微測定、光測定、光記録、光物性、量子エレクトロニクスに関連した研究が中心である。その技術的困難、対象の複雑から、化学、生物への適用はほとんどなされていない。本研究においては、フォトン走査顕微鏡を用いて蛍光分光を行う時の測定装置、解析法、最適化合物等の検討を行い、数十nm空間分解能、ピコ秒時間分解能、1nmスペクトル分解能を同時に満足する超解像動的分光法を開発するとともに、微小空間の溶液中光エネルギー緩和過程の研究手掛かりをつかむことを目的としてきた。その結果、次のことを明らかにした。(1)フォトン走査顕微鏡による動的分光測定を可能にするハードとソフトの開発、さらにファイバーチップを再現性良く作製する技術を独自にものにした。また、測定及び作製条件を明らかにした。(2)有材微結晶を分散した高分子フィルム、スピンコートにより分散させたフィルムを取り上げ、AFMによるトポグラフィーと蛍光イメージを比較し、発光する部分、しない部分があることを示した。

さらに、微結晶一粒ずつの蛍光スペクトル、蛍光生成減衰曲線の測定に成功した。(3)数nm数十nm溶液層における溶媒配向緩和ダイナミクス測定を行うことはできなかったが、数μmオーダーの溶媒分子の配向、会合、ゆらぎ状態を測る方法として、微小球を用いた測定法を開発した。
為替レート政策のマクロ経済効果に関する比較実証研究

為替レート政策のマクロ経済効果を正確に把握することは、持続的な景気回復を模索するわが国のマクロ政策論議にとって欠かすことのできない重要な視点である。本研究課題は、わが国の為替レート政策のマクロ経済効果について、包括的な比較実証分析を行うことを目的とする。ここで用いる分析手法は、近年の潮流である時系列分析をベースにした手法であり、その基本モデルは多変数システムに基づくベクトル自己回帰モデルである。変数としては、GDPギャップ(生産関数アプローチに基づく推計値)、為替レート(円ドルレート)、金利(実質コールレート)、株価(日経平均株価の実質値)を使用して、構造ショックのインパルス反応を求めた。推計期間は1983年から2004年である。その結果、為替レートショック(円安ショック)は、GDPギャップに短期的にわずかなプラスの効果をのみで、中長期的にはGDPギャップに対してマイナスの効果(負のGDPギャップの拡大)をもたらすことが示された。この基本モデルの結果について、異なる推計期間(83年から95年、93年から2004年)、異なるGDPギャップ系列などを使って頑健性を検証した。いずれの検証からも主要結果は影響を受けなかった。以上の包括的検証から、近年の日本において円安による支出スイッチ効果は、全体として非常に限定的であり、むしろ長期的なコストプッシュ要因がもたらすマイナス効果が上回っていることが頑健な形で確認された。これは不況脱出の処方箋として提唱されてきた「円安誘導」論の実効性は、現実の日本経済にとって非常に限定的であることを示唆しており、重要な政策含意といえる。本研究は、わが国の為替レート政策のマクロ経済効果について、時系列アプローチに基づき、国際的な視点からの包括的な比較実証分析を行う。本年度は予備的な作業として、既存研究のサーベイを中心に行った。まず理論研究については、為替レート決定の主要な理論モデルであるマネタリーモデルについて整理した。マネタリーモデルは、長期の購買力平価と短期の金利平価の双方を含む主要な為替決定モデルであるが、伝統的な伸縮価格モデル、硬直価格モデル、より最近の合理的期待を仮定したモデルなど、複数の異なるバージョンが存在している。それぞれについて、その決定メカニズムや含意に関する違いを整理した。次に、為替レート変動の対外収支調整能力に関する理論文献のサーベイを行った。為替変動の支出スイッチ効果については、「弾力性ペシミズム」の論争など、従来から否定派と肯定派で見方が分かれている。特に近年は、Obstfeld-Rogoffを出発点とする「新しいマクロ経済学(New Open Macroeconomics)」の一連の研究が、ミクロ的基礎付けに基づいた厳密な理論分析を行っている。ここではそういった最新の理論研究のサーベイを行い、企業の価格決定行動(pricing to market)やインボイス通貨、あるいは生産構造等の設定の違いが、支出スイッチ効果や総合的な経済厚生にどのような影響を及ぼすかについて考察した。さらに、この「新しいマクロ経済学」に関する実証研究もサーベイした。その結果、定量的な分析はシミュレーションが中心で、調査した限りでは、現実データに基づく計量分析はほとんどなされていないことが判明した。理論の含意を反映した適切な実証フレームワークの構築が次年度の重要な課題となる。本研究は、わが国の為替レート政策のマクロ経済効果について、包括的な比較実証分析を行うことを目的とする。本年度は、昨年度に実施したデータ整備や文献サーベイなどを踏まえ、具体的な実証分析を行った。ここで用いるアプローチは、最近の計量分析の主流である時系列アプローチである。具体的には、多変数システムに基づくベクトル自己回帰(Vector Autoregression、VAR)モデルを利用した。変数としては、GDPギャップ、為替レート(円ドルレート)、金利(実質コールレート)、株価(日経平均株価の実質値)、インフレ率(消費者物価指数の前年比)である。GDPギャップ変数の推計には、潜在GDPとして統計的なトレンドを採用する研究もあるが、ここでは日本の90年代以降の長期停滞(持続的な需要不足)を捉えるため、コブ・ダグラス型生産関数に基づく推計値を採用した。

推計期間は1983年から2004年である。標準的なリカーシブ制約に基づいて、(GDPギャップ、株価、金利、為替レート)の4変数システムを推計したところ、為替レートショック(円安ショック)は、GDPギャップに短期的にわずかなプラスの効果をのみで、中長期的にはGDPギャップに対してマイナスの効果(負のGDPギャップの拡大)をもたらすことが示された。この結果は、変数の順序を変えても、またインフレ率を追加した5変数システムで推計しても同様であった。これは、円安による支出スイッチ効果が、全体として非常に限定的であり、むしろ長期的なコストプッシュ要因がもたらすマイナス効果が上回っていることを示唆している。為替レート変化(相対価格の変化)が支出へ及ぼすプラス効果は、不況脱出の処方箋として提唱されてきた「円安誘導」論にとって不可欠であるが、その実際の効果は限定的であることが示された。来年度は、以上の結果をベースに、他の推計モデルや識別制約に関する追加検証を行い、その成果を論文として取りまとめる予定である。本研究は、わが国の為替レート政策のマクロ経済効果について、包括的な比較実証分析を行うことを日的とする。本年度は、昨年度に実施した予備的な検証をベースに推計モデルや推計期間に関する拡張を実施し、包括的な実証分析を行った。ここで用いる基本モデルは、多変数システムに基づくベクトル自己回帰モデルであり、変数としては、GDPギャップ、為替レート(円ドルレート)、金利(実質コールレート)、株価(日経平均株価の実質値)を使用する。GDPギャップ変数の推計には、日本の90年代以降の持続的な需要不足を捉えるため、コブ・ダグラス型生産関数に基づく推計値を採用した。推計期間は1983年から2004年である、標準的なリカーシブ制約に基づいて上記の4変数システムを推計し、構造ショックのインパルス反応を求めた。その結果、為替レートショック(円安ショック)は、GDPギャップに短期的にわずかなプラスの効果をのみで、中長期的にはGDPギャップに対してマイナスの効果(負のGDPギャップの拡大)をもたらすことが示された。この基本モデルの結果の頑健性について、まず異なる推計期間(83年から95年、93年から2004年)を用いて調べた。90年代半ばには超低金利政策や不良債権問題の顕在化などに起因する構造変化の可能性が他の研究でも示唆されているからである。このサンプルを分けた推計結果からも、上記と同様の結果が示唆された。また実体経済を表すGDPギャップ変数について、Hodrick and Prescottフィルターを用いたGDPギャップ系列を使用した追加検証も行った。また実質GDP成長率なども用いたが、全期間、推計期間を分けたインパルス反応とも結果は影響を受けなかった。
地域センサーデータの集積・編纂手法に関する研究

本研究では特定地域の政策に携わる研究者・実務家が、地域住民との協働のもと、地域の新たな側面の把握を目的としたセンサーデータの集積・編纂手法を提案する。具体的には、アイディアソン、電子工作とデジタルファブリケーション、センサーデータ可視化、以上3つを軸とした実証実験を、国内外の複数地域にて展開する。実証実験を通じて、参加者自身による地域の新たな側面の発見、あるいはアイディアの発案、参加者自身の行動の変化などを把握し、地域間での比較を行う。計画2年目の2018年度はひきつづき茨城県ひたちなか市において、「みなとメディアミュージアム」関係者との協働作業を通じ、前年度から継続しているイベント来場者数カウントと回遊性の把握を目的としたセンサーデバイスの開発と実証実験、データ可視化結果の分析を進めた。これらの成果は2019年度中に論文誌、学会発表などにて報告する準備を進めている。また、2018年度は他地域での実証実験の展開について準備を進めた。具体的には、北海道札幌市にて予備的なワークショップを行い、また北海道夕張市、神奈川県鎌倉市にて関連分野の組織・関係者を訪問し、今後の実証実験の展開をについての調整を続けている。さらに、本研究の基本となるBLEを用いたセンサーデータ収集方式について国際会議にて発表を行った。一方で、本研究において地域関係者との協働によるデバイス制作(電子工作とデジタルファブリケーション)の重要性が高いことがわかり、デジタルファブリケーション関連について整理する作業を行なっている。具体的には、Fab Academy(アメリカマサチューセッツ工科大学ニールガーシェンフェルド教授による、デジタルファブリケーションに関するオンライン講義)への参加を通じて、3Dプリンタ、CNCミリングマシン、レーザーカッターなどを用いたラピッドプロトタイピング技術の習得を進めている。申請時の計画からは変更を行ったところもあるが、計画2年目の目標であった他地域での実証実験について、進めることができた。特に北海道札幌市・夕張市では予備調査を完了し、2019年度早々に実証実験を開始する準備を行なっている。また、ベトナムでの実証実験については2019年度までの開始が困難であると判断したが、3つ目の地域として神奈川県鎌倉市で展開する準備をおこなった。1年目から進めている茨城県ひたちなか市での実証実験については、1年目の遅れを取り戻し、2年目までに概ね予定していた内容を終えることができた。成果についても、国際会議での報告を行うことができた。Fab Academyへの参加により、今年度最後の3ヶ月については実証実験の進展が若干滞ってはいるが、研究計画全体については概ね順調に進展していると言える。引き続き、今年度予備調査を行なった諸地域での実証実験を進めたい。また、今年度は最終年度であるので、論文誌での研究成果の投稿を目指す。具体的には、アイディアソン、電子工作とデジタルファブリケーション、データ可視化、以上3つのワークショップを軸とした実証実験を、国内外の複数地域にて展開する。計画1年目の2017年度は茨城県ひたちなか市那珂湊において、前述の実証実験を展開した。同地域においては、おもに「みなとメディアミュージアム」関係者からの協力のもとに定期的なワークショップを開催し、これまで述べ15名程度のワークショップ参加者のデータを取得した。また、ベトナム中部フエ市において、アイディアソンとデジタルファブリケーションをテーマとした予備的なワークショップを開催し、15名程度からのフィードバックデータを取得した。前者、茨城県ひたちなか市那珂湊における実証実験については、中間報告として各学会にて報告を行なった。一方で、実証実験の進め方について計画当初より再検討することにした。申請時には実証実験を段階的に(第1段階でアイディアソン、第2段階で電子工作、第3段階でデータ収取、第4段階でデータの可視化)進め、全ての段階への地域住民の長期的参加を想定していた。一方で実証実験を進めてゆくなかで、前述の段階を意識しつつも特定のワークショップに焦点をあて、詳細に設計し、成果を深く分析する必要があることが確認された。また、長期間にわたって段階的に行うだけでなく、たとえば3ー4日程度の短期間に行うなどの工夫も必要であることが確認された。次年度は、これらの確認された事項を反映しつつ、各地域にて着実に実験を進めてゆきたい。申請時の計画通り、1年目は茨城県ひたちなか市那珂湊において実証実験を開始することができた。また、次年度以降に実証実験を行う地域について、複数の地域を具体的に特定することができた。いまのところ、東京都多摩市、北海道札幌市郊外の地域にて実験を行う方向で関係者と調整をはじめている。また、3年計画で調整を進めている国外(ベトナム)での実証実験についても、今年度中に予備的な実験としてのワークショップを開催し、ある程度の方向性をもつことができた。申請時に計画したとおり、仮に次年度に国外での実証実験が遂行困難と判断した場合の代替となる地域を国内で既に特定しており、最終年度まで本研究を遂行する見込みを立てることができた。茨城県ひたちなか市那珂湊での実証実験の進み具合については、若干遅れてはいるが、これは上述の他地域での開催のための調整等や、実証実験の進め方の再検討を行ったためである。成果の公開についても、学会での報告、国際会議への投稿、Webサイトを通じた研究内容の公開の準備も順調に行われている。

以上から、本研究は、おおむね順調に進展していると言える。本研究では特定地域の政策に携わる研究者・実務家が、地域住民との協働のもと、地域の新たな側面の把握を目的としたセンサーデータの集積・編纂手法を提案する。具体的には、アイディアソン、電子工作とデジタルファブリケーション、センサーデータ可視化、以上3つを軸とした実証実験を、国内外の複数地域にて展開する。実証実験を通じて、参加者自身による地域の新たな側面の発見、あるいはアイディアの発案、参加者自身の行動の変化などを把握し、地域間での比較を行う。計画2年目の2018年度はひきつづき茨城県ひたちなか市において、「みなとメディアミュージアム」関係者との協働作業を通じ、前年度から継続しているイベント来場者数カウントと回遊性の把握を目的としたセンサーデバイスの開発と実証実験、データ可視化結果の分析を進めた。これらの成果は2019年度中に論文誌、学会発表などにて報告する準備を進めている。また、2018年度は他地域での実証実験の展開について準備を進めた。具体的には、北海道札幌市にて予備的なワークショップを行い、また北海道夕張市、神奈川県鎌倉市にて関連分野の組織・関係者を訪問し、今後の実証実験の展開をについての調整を続けている。さらに、本研究の基本となるBLEを用いたセンサーデータ収集方式について国際会議にて発表を行った。一方で、本研究において地域関係者との協働によるデバイス制作(電子工作とデジタルファブリケーション)の重要性が高いことがわかり、デジタルファブリケーション関連について整理する作業を行なっている。具体的には、Fab Academy(アメリカマサチューセッツ工科大学ニールガーシェンフェルド教授による、デジタルファブリケーションに関するオンライン講義)への参加を通じて、3Dプリンタ、CNCミリングマシン、レーザーカッターなどを用いたラピッドプロトタイピング技術の習得を進めている。申請時の計画からは変更を行ったところもあるが、計画2年目の目標であった他地域での実証実験について、進めることができた。特に北海道札幌市・夕張市では予備調査を完了し、2019年度早々に実証実験を開始する準備を行なっている。また、ベトナムでの実証実験については2019年度までの開始が困難であると判断したが、3つ目の地域として神奈川県鎌倉市で展開する準備をおこなった。1年目から進めている茨城県ひたちなか市での実証実験については、1年目の遅れを取り戻し、2年目までに概ね予定していた内容を終えることができた。成果についても、国際会議での報告を行うことができた。Fab Academyへの参加により、今年度最後の3ヶ月については実証実験の進展が若干滞ってはいるが、研究計画全体については概ね順調に進展していると言える。次年度も茨城県ひたちなか市那珂湊にて実証実験を継続する。また、今年度特定した地域における実証実験の開始も予定している。
糖尿病性腎症感受性遺伝子マーカーとしてのSLC12A3遺伝子多型の意義

糖尿病性腎症の発症と進展にSLC12A3の機能変化によるNaCl代謝異常が関与する可能性に着目し、SLC12A3遺伝子多型の病態的意義について検討した。一般住民におけるSLC12A3遺伝子多型頻度が明かとなり、また耐糖能障害とT180K遺伝子多型に連関が認められたことから、耐糖能障害の抵抗性遺伝子である可能性が示唆された。しかし、糖尿病性腎症と翻訳領域およびプロモーター領域の遺伝子多型に連関を認めなかったことから、SLC12A3遺伝子多型は糖尿病性腎症の遺伝的マーカーにならないことが示唆された。糖尿病性腎症の臨床的な特徴の一つは、1型あるいは2型を問わず糖尿病患者のうち腎症の感受性遺伝的背景をもつ40%程度のみに発症することである。本研究は、糖尿病性腎症の発症と進展にSLC12A3の機能変化によるNaCl代謝異常が関与する可能性に着目し、SLC12A3遺伝子多型の病態的意義を明らかにすることを目的とする。具体的には、SLC12A3の遺伝子多型部位を健常者および糖尿病性腎症患者のシークエンス解析により検索し、さらに遺伝子多型について健常者群、糖尿病患者さらに合併症(神経症および網膜症)群を比較対照として糖尿病性腎症患者との連関解析を行う。さらに糖尿病性腎症患者を病期別に分類し、腎症進展への関与について検討し、SLC12A3遺伝子の糖尿病性腎症感受性マーカーとしての臨床的意義を明らかにする。ギテルマン症候群の原因遺伝子であるSolute Carrier Family 12 member 3(SLC12A3)は、NaCl代謝を介した血圧調節において重要な役割を担っている。また、SLC12A3は糖尿病腎症の発症と進展に関与する分子として着目されている。本研究では、糖尿病性腎症の発症と進展にSLC12A3の機能変化によるNaCl代謝異常が関与する可能性について検討した。今年度は、地域健康増進プロジェクトに参画し、地域住民におけるSLC12A3遺伝子多型頻度を明らかにするとともに耐糖能障害(糖尿病)との連関について検討した。受診者は1,567名で、調査票ならびに糖代謝の検査結果から正常血糖群963名、境界群490名、糖尿病群114名に分類し、T180K、L849H、R904QおよびR919Cの4種類についてTaqMan法により各遺伝子型を判定した。受診者1,567名におけるT180K、L849H、R904QおよびR919Cの変異アリル頻度はそれぞれ1.3%、1.6%、6.4%、1.9%であった。耐糖能障害との連関では、T180Kの変異アリルを有する遺伝子型頻度が正常血糖群に比べ、境界群および糖尿病群で有意に低下していた(p<0.05)。L849H、R904QおよびR919Cでは有意な連関は認められなかった。さらに、T180Kの変異アリルを有する遺伝子型と有しない遺伝子型に分けて各パラメーターを比較した結果、HbA1Cと空腹時血糖値で変異アリルを有する群が有しない群に比べ有意に低値であった(p<0.05)。T180Kの遺伝子多型が耐糖能障害の抵抗性遺伝子である可能性が示唆された。今後、糖尿病性腎症患者との連関解析を行い、さらに糖尿病性腎症患者を病期別に分類し腎症進展への関与について検討する予定である。ギテルマン症候群の原因遺伝子であるSolute Carrier Family 12 member 3 (SLC12A3)は、NaCl代謝を介した血圧調節において重要な役割を担っている。本研究では.糖尿病性腎症の発症と進展にSLC12A3の機能変化によるNaCl代謝異常が関与する可能性について検討した。今年度は、糖尿病性腎症とSLC12A3遺伝子多型との連関について検討した。対象は糖尿病性腎症患者161例(非透析患者90例、透析患者71例)で、糖尿病患者114例を対照とした。SLC12A3遺伝子多型解析はEDTA加血液より抽出したゲノムDNAを試料とし、T180K、L849H、R904QおよびR919Cの4種類についてTaqMan法で行った。糖尿病群および糖尿病性腎症群でT180K、L849HおよびR919Cで変異型ホモ接合体は検出されなかった。

糖尿病性腎症との連関では、変異アリルを有する遺伝子型と持たない遺伝子型に分けて比較したが、糖尿病群と糖尿病性腎症群の両群間にT180K、L849H、R904QおよびR919Cの4種類ともに差異を認めなかった。また、対立遺伝子頻度くにおいても両群間に差異を認めなかった。また、糖尿病性腎症群を非透析群と透析群に分けて比較したが、遺伝子型および対立遺伝子頻度に差異を認めなかった。さらに、4種類のミスセンス変異のいずれかの変異を有する遺伝子型といずれの変異も持たない遺伝子型に分けて、糖尿病性腎症群と糖尿病群との頻度について比較したが、両群間に有意差は認められなかった。SLC12A3遺伝子の4種類のミスセンス変異と糖尿病性腎症に連関を認めなかったことから、これらの変異が糖尿病性腎症の遺伝子マーカーになる可能性が少ないことが示唆された。ギテルマン症候群の原因遺伝子であるSolute Carrier Family 12 member 3(SLC12A3)は、NaCl代謝を介した血圧調節において重要な役割を担っている。また、SLC12A3は糖尿病腎症の発症と進展に関与する分子として着目されている。本研究では、糖尿病性腎症の発症と進展にSLC12A3の機能変化によるNaCl代謝異常が関与する可能性について検討した。今年度は、糖尿病腎症とSLC12A3遺伝子のプロモーター領域多型との関連性について検討した。対象は、地域住民833例のうち糖尿病判定を受けた49例の中から、腎症を発症した3例(腎症群)と腎症を未発症の3例(対照群)について検討した。SLC12A3遺伝子のプロモーター領域多型解析は、EDTA加血液より抽出したゲノムDNAを試料とし、PCRダイレクトシーケンス法で行った。SLC12A3遺伝子のプロモーター領域に5種類の多型(-2418G/A,-1991C/A,-605C/T,-142C/Tおよび-141G/C)を検出した。-2418G/A多型では、対照群ではAA型が検出されなかったのに対し、腎症群ではAA型が2例検出された。-142C/T多型では、対照群では3例すべてCT型であったのに対し、腎症群では3例すべてTT型であった。-141G/C多型では、対照群では3例すべてGC型であったのに対し、腎症群ではすべてGG型であった。-1991C/A多型および-605C/T多型では、腎症群と対照群で遺伝子型頻度に差異を認めなかった。糖尿病において、SLC12A3-2418G/A多型および-142C/T多型は腎症の感受性遺伝子多型、-141G/Cは、腎症の抵抗性遺伝子多型となる可能性が示唆された。次年度は、腎症で差異の認められた3種類の遺伝子多型についてケース・コントロール研究を行う予定である。ギテルマン症候群の原因遺伝子であるSolute Carrier Family 12 member 3 (SLC12A3)は、NaCl代謝を介した血圧調節において重要な役割を担っている。また、SLC12A3は糖尿病性腎症の発症と進展に関与する分子として着目されている。今年度は、ケース・コントロール研究として糖尿病腎症とSLC12A3遺伝子のプロモーター領域多型との関連性について検討した。対象は、糖尿病性腎症87例(腎症群)と糖尿病で腎症未発症の49例(対照群)で、腎症群をさらに非透析群(腎症3期)16例と透析群71例に分類して比較検討した。遺伝子多型解析は、2種類の多型(-605C/Tおよび-141G/C)をTaqMan-PCR法で行った。-605C/T多型では、対照群においてCC型44例、CT型3例、TT型2例で、腎症群ではCC型79例、CT型6例、TT型2例で両群間の遺伝子型頻度に差異は認めなかった。対立