hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児の他児認知形成に及ぼす保育者の言葉がけの影響

集団保育場面において、他児に攻撃行動などのネガティヴな行動をする幼児に対する保育者の言葉がけの、周囲の幼児のその子に対する認知への影響を明らかにすることを目的として、実験的研究を実施した。その結果、幼児の行動や特性を否定的に注意する言葉がけよりも、行動の意図を代弁しながら注意する言葉がけをする方が、周囲の子どもたちのネガティヴな行動をとる幼児に対する好意的評価が高いことが明らかとなった。1.前年度に実施した、「気になる」子どもへの保育者の対応と周囲の子どもたちへの影響に関する保育者の意識調査の結果をまとめ、論文を作成した。主な結果は、80%以上の保育者は、気になる子への対応が周囲の子どもたちのその子に対する認知や行動に、保育者の評価の方向と同様の方向でかなり影響を与えると考えているが、ほとんど影響を与えないと考えている保育者も若干いることが明らかとなった。2.昨年度実施した面接調査の追試調査を行った。逸脱行動を示す他児に対する幼児のその子への好感度や認知が、保育者の言葉がけの内容によって影響を受けるか否かを明らかにするために、幼稚園の年中児、年長児、各54名を対象に、仮想場面における主人公の行動と保育者の言葉がけの例話を作成し、個別の面接調査を実施した。その結果、昨年の結果をとは異なり年長児においては、保育者の言葉がけの影響は見られなかった。年中児においては、攻撃行動をする主人公への言葉がけにおいて、保育者が行為の意図を言及した場合に、攻撃行動や主人公の特性に言及する場合よりも、主人公への好意度(どのくらい一緒に遊びたいかの評定)が有意に高くなった。この結果より、保育者の言葉がけが逸脱行動や行為者の特性の言及ではなく、行為の意図を言及する言葉がけの方が、周囲の子どもたちの当該幼児に対する認知が好意的になる可能性が示唆された。また、子どもの年齢や逸脱行動の種類、さらに、保育者の表情などにより、保育者の言葉がけの影響が異なることが明らかとなった。今年度は、昨年度実施した実験2の結果をまとめ、論文を作成するとともに、学会発表を行った。実験の概要および結果は以下の通りである。実験2では、逸脱行動を示す幼児に対する他の幼児の当該幼児への好感度や対人認知が、保育者の言葉がけの内容によって影響を受けるか否かを明らかにするために、幼稚園の年中児(平均5歳3ヶ月)および年長児(平均6歳1ヶ月)各54名を対象に実験を行った。具体的には、仮想場面における主人公の逸脱行動とその際の保育者の言葉がけの例話を作成し、同じ逸脱行動場面でも保育者の言葉がけの内容によって、主人公に対する好感度や対人認知が異なる否かを個別面接により調査した。その結果、平成23年度実施の実験1とは異なり、年長児においては保育者の言葉がけの影響は見られなかった。その要因として、実験2では保育者の表情を提示していないことや仮想場面の違いが考えられる。実験1では実施していない年中児においては、実験1の年長児と同様に保育者の言葉がけの影響が見られ、攻撃行動をする主人公に対して、保育者がその攻撃行動の意図を言及して注意するような言葉がけの場合に、攻撃行動や主人公の特性に言及して注意するような言葉がけの時よりも、主人公への好意度が有意に高くなった。実験2より、逸脱行動を示す幼児に対して、逸脱行動や対象児の特性を言及して注意するような言葉がけではなく、行為の意図を言及しながら注意するような言葉がけの方が、周囲の子どもたちの当該幼児に対する認知が好意的になる可能性が示唆された。しかし、対象児の年齢や逸脱行動の場面、さらに、保育者の表情などにより、その影響が異なることも明らかとなり、今後のさらなる研究が必要である。今年度は、二つの調査を実施した。1.保育者が考えるかかわりが難しい子どもの行動特性を明らかにし、その子に対する保育者の言葉がけの周りの子どもたちに対する影響についての保育者自身の意識を明らかにすることを目的に、保育所および幼稚園の保育者に質問紙調査を実施した。その結果、かかわりが難しい子の行動特性として、他児に攻撃行動を行ったり、思い通りにいかないとパニックになったり、集団活動時にじっとしていられない、スムーズに行動の切り替えができないなどの行動特性があげられた。また、80%以上の保育者が自分の言葉がけが周りの子どもたちのその子に対する認知や行動にかなり影響を与えていると考えているが、ほとんど影響しないと考えている保育者も若干名いた。2.逸脱行動を示す他児に対する幼児のその子への好感度や認知が、保育者の言葉がけの内容によって影響を受ける否か、受けるとしたら具体的にどのように影響されるのかを明らかにするために、幼稚園の年長児61名に、仮想場面と仮想の主人公を想定し、個別の面接調査を実施した。その結果、同じ逸脱行動を示す主人公に対して、保育者の言葉がけがポジティヴな場合よりもネガティヴな場合の方が、主人公に対して、「仲良くなりたい」と思う程度が有意に低いことが明らかとなった。

また、保育者の言葉がけに、「意地悪」などのネガティヴな特性語が使用されていると、その特性語の方向で、幼児が主人公の内的特性を認知してしまう傾向があることが明らかとなった。この研究より、保育者の言葉がけは、幼児の他児への好感度や認知に影響を与える可能性が明らかとなり、逸脱行動をとりがちな幼児に対する保育者の言葉がけの内容の重要性を示唆している。当初計画通り、質問紙調査1件、面接調査2件の実施が完了した。また、質問紙調査を論文にまとめた。実験的面接調査は、分析が継続中で学会発表に間に合わなかった。当初、質問紙調査と観察調査を予定していたが、観察調査は協力園との相談で個人情報保護の観点からとりやめた。そのかわりに、24年度実施予定の子どもへの面接調査の一部を前倒しで実施し、学会発表および論文にまとめた。当初の計画通り、面接調査研究をまとめ、学会発表および論文にまとめる。また、これまでの成果を、調査に協力して頂いた幼稚園や保育所を中心に、幼児教育関係者に公表する。当初の計画通り、子どもを対象に面接調査を実施する。面接調査研究(2)の分析が継続中あるため、研究費が繰り越された。平成25年度は、上記の面接調査研究(2)の分析を終わらせ、学会発表および論文の作成をする予定であり、そのために必要な経費として、繰越金を含めた研究費を使用する。さらに、これまでの成果を調査協力者を中心に現場の幼児教育関係者に公表するための経費として研究費を使用する。質問紙調査の分析が継続中であるため、研究費が繰り越しされた。平成24年度は、質問紙調査の分析をさらに進め、終結させて、論文を作成する予定であり、そのために必要な経費として、繰越金を含めた研究費を使用する。さらに、子どもへの面接調査のための資料収集、実験材料の作成、分析、まとめに研究費を使用する。
シングルドメインソフトマターが拓く新構造と物性に関する研究

本研究は、過去に研究代表者らが見出した、世界的にも、歴史的にも類を見ない、新たな性質を示すシングルドメインソフトマターの構造、相挙動、粘弾性、力学特性の解明からスタートし、その展開(課題1)、発展研究(課題2)、およびその融合研究を通じ、ソフトマターの基礎科学に新たなフロンティアを築くことを目的とする。課題1では、自発的シングルドメイン化をもたらす構造要素とメカニズム、さらにそこに潜む物理化学を探求し、シングルドメインソフトマターを形成する分子ライブラリを構築する。課題2では、世界で初めて音波浮遊技術をソフトマターに適用し、シングルドメイン化を可能にする「分子自己集合場」を設計する。上記の課題から得られる物質の構造物性相関を多角的に調べ、シングルドメインを形成するソフトマターの合理的設計指針を提示するとともに、分子配向・配列秩序が「完璧」に制御された物質が生み出す機能を探る。平成30年度において、課題1では、分子凝縮相に関する既存概念では説明しえない性質を示す分子集合体の構造と相挙動および分子集団運動について詳細に検討した。この分子集合体は、液体からの冷却により、あたかも液滴のようなバルク形状を示す。しかし、この液滴は、高度な三次元構造規則性を有する分子集合体であり、しかも単結晶様のシングルドメイン構造をとる。さらに、見かけ上は三次元構造規則性を保持したまま流動するという特異な性質を示す。この振る舞いは結晶とも液体とも液晶とも異なる。これらの成果をまとめてNature Mat.誌で論文発表した。課題2では、空気界面だけの状態で分子集合体を構造化させるために、音波浮遊装置を中心とした試料作製装置一式と構造解析用のX線回折装置を整備し、棒状および円盤状液晶の構造形成挙動の検討を行った。その結果、ミリメートルオーダーのシングルドメイン構造を有する球体が作製できることを見出した。課題1については、シングルドメインソフトマターを形成する物質の分子集合構造、相挙動の検討を進め、そこから分子集団運動の検討を、当初の計画通り進め、論文発表を行った。課題2については、音波浮遊装置の整備とともに、音波浮遊した円盤状液晶および棒状液晶が、固体基板上とは異なる分子集合構造を形成することを見出した。したがって、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。シングルドメインソフトマターを形成する物質ライブラリの構築とシングルドメイン形成を可能にする自己集合場を利用し、下記の研究課題を中心に実施する。課題1については、これまでに得られた知見を活かし、シングルドメイン形成を可能にする分子設計概念を導き、自発的にシングルドメインを与える系の拡張を図るとともに、物性研究へと軸足を移す。具体的にはシングルドメイン化(=分子配向の完全制御)した物質の力学物性を徹底的に調べる。課題2については、「自己集合性高分子」を対象に、音波浮遊によるシングルドメイン化の検討を行う。側鎖型液晶性高分子に焦点を当て、液晶ポリマーのシングルドメイン形成のみならず、液晶モノマーの音波浮遊状態における重合反応によるシングルドメイン形成にも挑戦する。さらに、放射光X線回折測定により重合反応中の構造形成過程をリアルタイム観察する。それらの観察結果に基づき、通常の基板上での構造化との相違を明らかにする。本研究は、最近研究代表者らが見出した、世界的にも、歴史的にも類を見ない、新たな性質を示すシングルドメインソフトマターの構造、相挙動、粘弾性、力学特性の解明からスタートし、分子設計と分子集合場の構築に関する2つの課題およびそれらの融合研究を通じ、ソフトマターの基礎科学に新たなフロンティアを築くことを目的とする。課題2では、世界で初めて音波浮遊技術をソフトマターに適用し、シングルドメイン化または超精密分子配向制御を可能にする「分子自己集合場」を設計する。平成29年度において、課題1では、分子凝縮相に関する既存概念では説明しえない、不思議な性質を示す分子集合体の構造と相挙動および分子集団運動について詳細に検討した。課題2では、空気界面だけの状態で分子集合体を構造化させるための手法として音波浮遊技術を用いるための、音波浮遊装置を中心とした試料作製装置一式と構造解析用のX線回折装置を東工大およびSPring-8に整備した。そしてこれらの装置を用い、ディスコティック液晶の構造形成挙動を検討したところ、ミリメートルオーダーのシングルドメイン構造を有する球体が作製できることを見出した。課題1については、シングルドメインソフトマターを形成する物質の分子集合構造、相挙動の検討を進め、そこから分子集団運動の検討を、当初の計画通り進めた。課題2については、音波浮遊装置の整備だけでなく、音波浮遊したディスコティック液晶が、固体基板上とは異なる集合構造を形成することを見出した。したがって、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。

課題2では、世界で初めて音波浮遊技術をソフトマターに適用し、シングルドメイン化を可能にする「分子自己集合場」を設計する。上記の課題から得られる物質の構造物性相関を多角的に調べ、シングルドメインを形成するソフトマターの合理的設計指針を提示するとともに、分子配向・配列秩序が「完璧」に制御された物質が生み出す機能を探る。平成30年度において、課題1では、分子凝縮相に関する既存概念では説明しえない性質を示す分子集合体の構造と相挙動および分子集団運動について詳細に検討した。この分子集合体は、液体からの冷却により、あたかも液滴のようなバルク形状を示す。しかし、この液滴は、高度な三次元構造規則性を有する分子集合体であり、しかも単結晶様のシングルドメイン構造をとる。さらに、見かけ上は三次元構造規則性を保持したまま流動するという特異な性質を示す。この振る舞いは結晶とも液体とも液晶とも異なる。これらの成果をまとめてNature Mat.誌で論文発表した。課題2では、空気界面だけの状態で分子集合体を構造化させるために、音波浮遊装置を中心とした試料作製装置一式と構造解析用のX線回折装置を整備し、棒状および円盤状液晶の構造形成挙動の検討を行った。その結果、ミリメートルオーダーのシングルドメイン構造を有する球体が作製できることを見出した。課題1については、シングルドメインソフトマターを形成する物質の分子集合構造、相挙動の検討を進め、そこから分子集団運動の検討を、当初の計画通り進め、論文発表を行った。課題2については、音波浮遊装置の整備とともに、音波浮遊した円盤状液晶および棒状液晶が、固体基板上とは異なる分子集合構造を形成することを見出した。したがって、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。課題1については、これまでに得られた知見をもとに、シングルドメイン化のメカニズムについて、構成分子の構造要素、分子配列様式、分子間相互作用などの観点から考察する。ここからエッセンスを抽出し、自発的にシングルドメイン化する分子設計指針を立てる。この指針に基づき分子ライブラリを構築し、物質合成・構造化・相挙動を検討する。課題2については、低分子系液晶を対象に、音波浮遊によるシングルドメイン化の検討を行う。液晶分子として、平成29年度に検討したディスコティック液晶系に加え、新たにスメクチック相を発現する棒状分子の構造化を検討する。その足がかりとして、層内で配列秩序のないスメクチックA相およびC相を発現する分子の配向特性を徹底的に調べる。さらに、層内でヘキサゴナル構造を形成する高次スメクチック相やキュービック相を形成する低分子系液晶の構造化へと展開する。それらの観測結果に基づき、通常の基板上での構造化との相違を明らかにする。シングルドメインソフトマターを形成する物質ライブラリの構築とシングルドメイン形成を可能にする自己集合場を利用し、下記の研究課題を中心に実施する。
液面上を浮遊する液滴に働く揚力発生メカニズムの解明

本研究の目的は,相対運動する液滴と固体壁(または液膜)の非接触現象のメカニズムを解明することである.特に,液滴に働く揚力の発生原理について,力の発生場所である液滴と固体壁間の厚さ数マイクロメートルの空気膜内の流れについて調べる.本年度の最大の成果は,以下に述べる2つである.第一に,独自の実験装置を構築し,液滴を移動面上に安定して浮遊させることに成功したことで,空気薄膜内に定常流れが仮定できる条件で,液滴に働く揚力・抗力計測ができたことである.中心軸を水平に取ったガラス円筒を一定速度で回転させ,その内壁上で液滴を浮遊させた.円筒内部で浮遊する液滴は,液滴の重力と液滴に働く抗力と揚力が釣り合う平行位置に移動し,長時間その場に滞在する.予備実験で行って来た回転円筒装置は装置全体の偏心などによるノイズが多かったが,本年度中に実験装置を新たに設計・制作したことで,偏心量が大幅に抑制(接触計測でプラスマイナス9マイクロメートル以下の偏心)された.このため,高精度な揚力・抗力計測が可能となった.第二に,液滴の変形を考慮に入れた潤滑理論に基づく非接触現象の2次元モデルを提案し,非接触現象に支配的な要因が,液滴底面のわずかな変形であることを示したことである(Lhuissier, Tagawaら,Journal of Fluid Mechanics, 2013).空気薄膜に2次元潤滑理論を適用し,液滴サイズや壁面との相対速度などを,実験と同じ条件を与えた解析を行った.その結果,空気薄膜内の主流方向下流部分で,液滴のわずかな変形によって揚力が発生することを明らかにした.この2次元解析結果と実験における3次元計測結果とは定性的に一致していることを確認した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
山形県鳥海山蕨岡修験の宗教民俗学的研究

本研究は山形県遊佐町の鳥海山蕨岡地区に残る、今まで未解決だった鳥海山修験の宗教生活、宗教活動とその組織の実態、位階を受けるための儀礼のプロセス、本山醍醐三宝院との関係、地域の人々の記憶に残る伝承などを探り、地域の文化の拠点の一つであった蕨岡修験に光を当て、地域社会の中での位置付けと、周辺地域に及ぼした文化的影響力の解明を目的として行ったものである。そのために蕨岡三十三坊と呼ばれていた旧修験の家々、鳥海山大物忌神社蕨岡口ノ宮、そして真言宗龍頭時の文書資料を調査収集した。またそれと平行して蕨岡に現在も伝わる大御幣祭り、御種蒔神事などの年中行事の調査を行った。その成果は本報告書の中で(一)蕨岡修験についての考察としてまとめた。内容は、はじめに、鳥海山の修験について、1鳥海山修験の本末関係、2一山組織、3修行と位階、4霞と牛王宝印、5坊宿と門前、6神仏分離令である。そうした調査の中で明治中期に旧「蕨岡三十三坊」の出身者で、鳥海山大物忌神社蕨岡口ノ宮の神官によって記録された『大社実録』を発見した。この資料は近世期の蕨岡修験及び鳥海山周辺の修験者の動向をきわめて詳細に記述したもので、当地域の全体像の解明に向けて貴重な資料であることが予想された。それゆえ今後の研究に役立つよう(二)明治三八年に書かれた『大社実録』として、全文を翻刻して本報告書に掲載した。またこれまでコピーとして収集した資料は(三)鳥海山蕨岡地区に残る修験文書目録として、1鳥海山大物忌神社上蕨岡神庫、2小野政子家(明光坊)、3鳥海尚覚家(玉泉坊)、4鳥海宗晴家(南之坊)、5龍頭時の順に掲載した。本研究は山形・秋田の両県にまたがる鳥海山の周辺地域で活躍してきた鳥海山修験の全体像を解明するために、今まで未解決で手つかずのままであった山形県遊佐町の蕨岡地区に焦点を当てて、鳥海山修験の宗教生活、宗教活動とその組織の実態、位階を受けるためなどの様々な儀礼のプロセス、また本山であった醍醐三宝院との関係をさぐることを目的としたものである。そのためには「蕨岡三十三坊」と呼ばれていた旧修験の家々及び、鳥海山大物忌神社、龍頭寺に残る資料を収集し、また地域の人々の記憶に残る伝承を記述する作業を進めてきた。1995年度は5月に10日間、8月に6日間の集中調査を行い、12月には3日間ほど補充調査を行い、資料の収集、聞き書き調査を実施してきた。その結果旧修験の家々の資料はほぼ収集をし終えたが、鳥海山大物忌神社所蔵文書は現段階では約三分の一ほどの収集を終えたところであり、まだ全体像をつかむに至ってはいない。そうした中で明治中期に旧「蕨岡三十三坊」の出身者で、鳥海山大物忌神社蕨岡口ノ宮の神官によって記録された『大社考』という資料を発見した。この資料は近世期の蕨岡修験及び鳥海山周辺の修験者の動向を極めて詳細に記述したもので、当地域の全体像の解明に向けて貴重な資料であること推察される。しかしながらこの資料は明治以降に書かれたものであるから、現段階では『大社考』がどれほど信憑性があるのか、近世期の資料と突き合わせて確認をして行く作業が必要になって来る。そのため1996年度の課題として、残りの資料の収集、整理、そして『大社考』の資料批判を行って行くことが必要と考えられる。山形県

遊佐町の鳥海山蕨岡地区に残る資料を収集して、地域の文化的拠点であった蕨岡修験の地域社会の中での位置付けと、周辺地域に及ぼした文化的影響力を解明し、最終的には鳥海山修験道の全体像と把握することが本研究の目的である。その研究の本年度の実績としては、「鳥海山蕨岡修験の祭りと芸能」(『民俗芸能研究』第22号平成8年3月民俗芸能学会)、また「鳥海山蕨岡修験の胎内修行」(『山岳修験』第17号平成8年11月山岳修験学会)として発表した。またこうした資料収集や研究活動は地域への還元も重要と考え、機会を利用して地域社会の中で発言してきた。その結果地域の中で鳥海山蕨岡修験への理解も深まり、来年度は鳥海山大物忌神社から『修験の山鳥海山』(仮題)の本を一般向けに出版するまでに至った。なお現在収集中の資料を来年度の公表に向けて整理中であるが、膨大な量の近世修験文書をどのように発表したらよいか、いまだに見通しが立っていないのが現状である。昨年発見した明治中期に記録された『大社考』は、鳥海山蕨岡修験の全体像を解明する上で重要な鍵を握っているという予測が立つまでに至った。しかしこの記録の資料批判をすることが本年度の課題であり、これは現在進行中である。また本研究の目的である鳥海山蕨岡修験の全容の解明は、近世期における東北の修験道の一山組織の解明にも繋がり、宗教民俗学的にも、また近世日本の宗教史を考える上でも貴重なことだと思われるので、残りの時間を有効に使い、少しでも成果をあげるようにしたい。本研究は山形県遊佐町の鳥海山蕨岡地区に残る、鳥海山修験の宗教生活、宗教活動とその組織の実態、位階を受けるための儀礼のプロセス、本山醍醐三宝院との関係、地域の人々の記憶に残る伝承などを探り、地域の文化の拠点であった蕨岡修験に光を当て、地域社会の中での位置付けと、周辺地域に及ぼした文化的影響力の解明を目的として行ってきた。そのために蕨岡三十三坊と呼ばれていた旧修験の家々、鳥海山大物忌神社蕨岡口ノ宮、そして真言宗龍頭寺の文書資料を調査収集、現在も伝わる大御幣祭り、御種蒔神事などの年中行事の調査を行った。本年度は当該研究の最終年度に当り、その研究成果報告書作成にむけて研究と作業を行い、蕨岡修験について、1鳥海山蕨岡修験の本末関係、2一山組織、3修行と位階、4霞と牛王宝印、5坊宿と門前、6神仏分離令、という分類を立てて考察とした。また近世期の蕨岡修験及び鳥海山周辺の修験者の動向を極めて詳細に記述した『大社実録』の全文翻刻も完了した。そして三年間かけて収集した鳥海山蕨岡地区に残る修験文書の目録も作成し終えることができた。なお本研究が進む中で、地域の人々の関心が高まり、地元でもこの機会に成果が見たいという声が高まった。そこで平成9年度は鳥海山大物忌神社の山頂本社殿の20年ごとの遷座祭(建て替え)に当り、記念事業として地元の人々を対象とした鳥海山に関する本の刊行が決まった。そこで本研究の研究代表者である神田より子が監修と執筆を行い、本研究の研究協力者、さらに地元の研究者の協力を得て『鳥海山-自然・歴史・分化-』を発行することができた。これにより本研究の成果の一部を地元へも還元することができたと考える。
フロントローディングによる現代のものづくり現場に即した教育プログラムの開発と検証

研究目的筆者が所属する高専は、即戦力となる開発型技術者を社会に輩出する教育機関であり、創造性を育成するために学生自身が試行錯誤を繰り返してものづくりを行う実験・実習を実施している。しかし、アイディアを実現するための試行錯誤や部品の設計・開発等、創造性を育むための取り組みを限られた時間内で効率的かつ効果的に実施する点で、いくつかの問題を生じている。そこで、本研究では、フロントローディング手法を創造教育に取り入れ、限られた授業時間内でものづくり教育を効率的に行う教育プログラムを開発し、その効果を検証するものである。研究方法研究の対象となる教育カリキュラムは、本校の電子制御工学科3年次で開講されている、「創造設計」である。この科目は、これまで学習した基礎知識と技術をメカトロニクスの設計製作に応用し、ものづくりを通した製品開発の手法を体得することで、創造性を育成する目的で開講した。本教育カリキュラムにフロントローディング導入の必須技術である3DCADを活用し、この段階で設計の不具合を洗い出す。また、3Dプリンタを使用して学生の設計したCADデータを現物化し、設計の検証や製作物の部品として利用することで、効率的なものづくり教育を可能とする。研究成果次年度の導入にあたり、まず購入した3Dプリンタの特徴を把握し、1製作時間、2製作物精度、3製作物強度について検証を行い、本教育カリキュラムで活用可能であることを確認した。次に、1学生向けマニュアルの製作、23Dプリンタの設備維持、製作環境の充実を図り、学生が活用できる環境を整えた。今回の研究で3Dプリンタにより、既製品にとらわれず柔軟な設計開発が可能になることから、「創造設計」開講の目的にある「創造性を育成する」効果が大いに期待できる。
新規SPECT用モノアミンオキシダーゼB型活性診断薬剤の開発

モノアミンオキシダーゼ(MAO)は、モノアミン神経伝達機構において重要な役割を担っており、パーキンソン氏秒、鬱病などの精神疾患との関連において注目を受けている。本研究は脳内MAO-Bの活性分布測定や、その機能診断可能な新規SPECT用放射性医薬品の開発を目的とし、可逆的MAO-B選択的阻害剤であるオキサジアゾール誘導体の放射性ヨウ素標識体を考察し、その合成と動物を用いた基礎的検討を行ったものである。合成した誘導体についてインビトロでMAO阻害活性を測定した結果、代表的なMAO-B阻害剤であるl-deprenylよりも高いMAO-B選択的阻害活性を示す誘導体を見い出した。これら誘導体のなかでも、特に高い選択的阻害活性を示した誘導体2-IBPOを放射性ヨウ素で標識し、マウスにおける体内ならびに脳内分布を調べた。本標識体は投与後早期から標的臓器である脳へ速やかに移行し、その後も高い役割で脳内に保持されていた。さらに、脳内分布において、これら標識体の集積は、解剖学的なMAO-Bの分布と一致した。次に、MAO-A選択的阻害剤ならびにMAO-B選択的阻害剤の前投与実験を行い、これら標識体の特異性について検討した結果、MAO-Bに対して特異的に結合することが確認された。さらに、2-IBPOの安定性ならびに、オートラジオグラフィー法による詳細な検討の結果、本標識体は生体内において安定であり、MAO-B活性の定量可能な画像が得られることが示された。以上の結果から、[^<123>I]2-IBPOは、SPECT用脳内MAO-B活性診断剤としての有用性が示唆され、MAO-Bと関連する病態の診断、研究に有用と考えられた。今後、本標識体を用いた各種病態モデルでの検討を行う予定である。
カーボンナノチューブにおけるフォノンの量子光学

カーボンナノチューブ中に作成した電荷量子ビットの輸送現象によって、チューブのフォノンを制御する方法を理論的に検討する。この系は量子光学における共振器電磁力学と等価であるが、物質とボソンの相互作用ははるかに強い。したがって、フォノンの量子「光」学では強結合に起因した新奇現象が期待できる。セミマクロな物体の量子状態であるフォノンの量子状態と環境による擾乱を理解することは、現代物理学の未解決問題であるマクロな系の量子力学の理解につながる。
堆積岩中に含まれる無機・有機炭素の賦存状態と量

本研究によって得られた主な知見は次のとおりである。1.福岡県筑豊・福岡地域(第三系)、佐賀県唐津地域(第三系)、長崎県佐世保・高島地域(第三系)、熊本県天草地域(第三系・白亜系)、山口県大嶺地域(三畳系)、新潟県長岡地域(第三系)、秋田県男鹿地域(第三系)、北海道雨竜・空知(第三系・白亜系)・釧路地域(第三系)の夾炭層・含油層から採取した砕屑性堆積岩について、薄片・反射研磨片観察、反射率測定・有機岩石組織分析、燃焼法による元素(CHN)分析、X線回折を行った。第三系堆積岩の有機炭素含有率は0.0%(ND)から72%、無機炭素含有率は0.1%から9%、白亜系堆積岩の有機炭素含有率は0.0%(ND)から70%、無機炭素含有率は0.1%から13%、三畳系堆積岩の有機(一部は無機化)炭素合有率は0.8%から81%、無機炭素含有率は0.1%から10%であることが判明した。2.北海道雨竜地域の白亜系蝦夷累層群分布域で、詳細な野外調査をもとにセノマニアン黒色頁岩層の消長(特に有機炭素からなる黒色頁岩が出現・消滅する層準)、自生炭酸塩鉱物(方解石、菱鉄鉱、アンケライト)種の層位変化、炭質物の層準規制の傾向を把握した。3.堆積岩に含まれる炭素質物質の同定に反射顕微鏡観察と元素分析の併用が有効であることを示し、岩石中の無機-有機炭素の相互関係と問題点を明らかにした。黒色物質(炭素質物質、鉄鉱物)の識別の結果、細粒砕屑岩の主な着色原因は有機炭素であることが判明した。有機炭素と硫化鉄鉱物の間で明瞭な相関は認められなかったが、炭素質物質と共存する硫化鉄の寄与は無視できない。本研究の目的は、堆積岩中に含まれる有機態・無機態炭素の存在形態、存在量、および炭素質物質間の相互関係を、各時代・地域を代表するいくつかの試料について明らかにしようとするものである。科学研究費補助金交付申請書に記載の使途および計上額に沿って、本年度は下記の研究を行った。まず、北海道の白亜系・第三系、および新潟・秋田県下の油田第三系において計15日間の野外調査と試料採取を行った。また、山口県下の夾炭三畳系および佐賀・長崎県下の夾炭第三系においても計6日間の補足的な試料採取を実施した。調査を行った北海道の白亜系では、有機炭素からなる黒色頁岩が出現・消滅する層準を把握することができた。また、白亜系から古第三系へいたる系統的な堆積岩および自生炭酸塩鉱物(方解石、菱鉄鉱、アンケライト)試料を収集した。他地域においても、計100点を越える炭素質(有機質)堆積岩試料を得ることができた。採取試料は本研究の設備備品費で購入した機器によって、分析の前処理および顕微鏡観察試料の調製を行い、一部の試料については写真撮影、画像処理、解析まで完了した。これにより、来年度に精査を行うためのルートを絞りこむことができた。残りの試料の室内実験は現在も遂行中であるが、来年度はじめまでには処理を完了し、炭素含有量の測定と安定同位体比の測定に着手する予定である。なお、これまでの研究成果の一部は別項に記載の雑誌論文で発表したほか、2編が準備中である。

本研究の目的は、堆積岩中に含まれる無機態・有機態炭素の存在形態、存在量、および炭素質物質間の相互関係を、各時代・地域を代表するいくつかの試料について明らかにしようとするものである。交付申請書に記載の実施計画、経費の内訳と計上額に沿って下記の研究、およびとりまとめを行った。前年度にひき続き、北海道の白亜系・第三系分布域で8日間の野外調査と試料採取を行った。また、比較のため、九州の夾炭第三系および埼玉県の第三系においても計8日間の野外調査を実施した。北海道の白亜系では、有機炭素からなる黒色頁岩層の消長の把握、堆積学的な検討を行い、あわせて堆積岩、炭質物、自生炭酸塩鉱物(方解石、菱鉄鉱、アンケライト)試料を追加採取した。他地域においても、炭素質(有機質)堆積岩試料を約50点得ることができた。今年度までに採取した試料は、前年度に購入した設備備品によって処理、無機態炭素の分離・同定・定量、分析のための試料調製、顕微鏡観察等を終え、分析の一部は現在も遂行中である。その結果、堆積岩に含まれる黒色物質種(炭素質物質、鉄鉱物)の把握、炭素質物質の存在量を整理することができた。また、無機炭素-有機炭素の相互関係について問題点を明らかにした。分析と並行して、これまでの研究成果の一部をとりまとめ、別項に記載の雑誌論文および図書として印刷中である。なお、研究全体のとりまとめは年度内に完了し、学会誌等に投稿の予定である。
骨髄微小環境における骨髄腫細胞と単球及び骨髄ストローマの細胞との相互作用の解析

多発性骨髄腫では,正常造血における造血幹細胞と同様,骨髄微小環境においてごく少数の骨髄腫幹細胞が未分化性を維持しつつ自己複製を行っていると考えられる.近年,多発性骨髄腫に対して,骨髄微小環境に作用する分子標的薬が使用されるようになったが,腫瘍細胞を根絶するのは依然困難であり,延命効果が得られても根治することは望めない.本研究では,これまで着目されていなかった多発性骨髄腫患者の骨髄微小環境下における単球の役割を解析し,多発性骨髄腫の根治療法につながる基礎研究を展開した。多発性骨髄腫患者の骨髄微小環境下における単球の役割を以下の方法によって明らかにしていくことを目的に研究を進めている。具体的な方法は以下に記す。1.多発性骨髄腫細胞からそれぞれの細胞に及ぼす効果(増殖,分化,シグナル伝達系の変化)について,それぞれの細胞を認識する抗体を用いたフローサイトメトリー,ウェスタンブロティング,コロニーアッセイ法などを用いて検討した。2.単球と多発性骨髄腫細胞の共培養によってもたらされる相互増殖作用のメカニズムを明らかにした。具体的には単球と多発性骨髄腫細胞の共培養によってもたらされるサイトカインの分泌量の変化をサイトカインアレイとEnzyme-linked immunosorbent assay (ELISA)をもちいて定量した。3.単球から骨髄ストローマ細胞や破骨細胞への分化に対する骨髄腫細胞の影響を検討した。本研究により,骨髄微小環境における骨髄ストローマ細胞や単球との多発性骨髄腫細胞との相互分化増殖作用の分子機序が明らかになってきた。これらの成果は化学療法によって増殖能の高い大多数の腫瘍細胞を死滅させても,増殖速度が遅い腫瘍幹細胞は抗癌剤感受性が低いために残存し,さらには抗癌剤抵抗性をも獲得して,再発,再燃に結びつくと考えられる.多発性骨髄腫でも同様であり,治療成績向上には,骨髄腫幹細胞自身,あるいは骨髄微少環境を標的とした有効な治療法の開発が求められる近年おおきなインパクトがある.またその結果については、日本癌学会、日本血液学会、アメリカ血液学会などで研究成果の報告を行った。本研究により,骨髄微小環境における骨髄ストローマ細胞や単球との多発性骨髄腫細胞との相互分化増殖作用の分子機序が明らかになった。さらに本研究では骨髄ストローマ細胞と単球,あるいは骨髄腫細胞と単球の相互作用,また,骨髄ストローマ細胞と骨髄腫細胞の相互作用における単球や樹状細胞の関わりについて解析することができた。これらの研究は、日本で行われている施設はなく国際的にも独創的な研究である。その成果は耐性化しやすい骨髄腫患者の病態解析や抗がん剤耐性化の機序解明に大きく貢献できることが予想される。さらに骨髄微小環境の解析は,多発性骨髄腫の骨病変に対する治療や病態解明につながることが予想される。またその成果によっては,多発性骨髄腫のみではなく他の血液がんや乳がんなどの骨転移を起こしやすい疾患の病態解明につながることが考えられ,当研究が見出す効果はがん領域全体に対する治療戦略に大きなインパクトを及ぼすことが期待される。この研究は、日本で行われている施設はなく国際的にも非常に独創的な研究である。多発性骨髄腫患者の骨髄微小環境下における単球の役割を解析し,多発性骨髄腫の根治療法につながる基礎研究を展開している。ここまで多発性骨髄腫の進展,治療抵抗性における骨髄微小環境の影響は,骨髄ストローマ細胞と骨髄腫細胞との直接的な相互作用について行われており,さらに単球,樹状細胞とのかかわりが解明されてきている。骨髄ストローマ細胞と単球,あるいは骨髄腫細胞と単球の相互作用,また,骨髄ストローマ細胞と骨髄腫細胞の相互作用における単球の関わりについて引き続き解析し今後も多発性骨髄腫の治療に貢献できると考えられる。多発性骨髄腫患者または正常人由来骨髄

ストローマ細胞と骨髄腫細胞株を共培養し,上清中のサイトカイン濃度をサイトカインアレイ,ELISAで,細胞増殖をMTT法により,単球存在/非存在時に比較測定する.同条件で,各細胞をソーティングにより分離採取し,マイクロアレイによって遺伝子発現変化を解析する.さまざまな病期,浸潤性の多発性骨髄腫患者由来骨髄ストローマ細胞を使用し,骨髄腫細胞株も薬剤感受性の異なる株を解析することで,予後,薬剤耐性に直接関連するシグナル伝達系,遺伝子発現異常の同定を試み,多発性骨髄腫の根治療法の開発につながる考えられる。患者の骨髄採取液をFicoll Paqueで分離し,骨髄腫細胞はCD138マグネットビーズを用いて,単球はCD14マグネットビーズを用いて採取する。骨髄ストローマ細胞は、定法に従って骨髄採取液の単核球成分を分離し、DMM培養液を用いて3週間培養しフラスコの底部に張り付いた細胞を使用する。1.単球と骨髄腫細胞との相互作用の解析:単球と多発性骨髄腫細胞の共培養を行い、それぞれの細胞の増殖能を3H-UptakeまたはMTT法を使用し解析する。また上清中の各種サイトカイン濃度をサイトカインアレイを用いて網羅的に解析し,変化が見られたシグナル伝達系についてはELISAで詳細に分析する。2.骨髄ストローマ細胞と骨髄腫細胞の相互作用における単球の影響多発性骨髄腫患者または正常人由来骨髄ストローマ細胞と骨髄腫細胞株を共培養し,上記のように各細胞の増殖能と上清中のサイトカイン濃度を単球存在/非存在時に比較測定する.また同条件で,各細胞をソーティングにより分離採取し,マイクロアレイによって遺伝子発現変化を解析する。以上により,単球と骨髄腫細胞の間の相互作用で活性化される新たなシグナル異常を明らかにする。(3)治療抵抗性,進行性に関連した分子異常の同定さまざまな病期,浸潤性の多発性骨髄腫患者由来骨髄ストローマ細胞を使用し,骨髄腫細胞株も薬剤感受性の異なる株を解析することで,予後,薬剤耐性に直接関連するシグナル伝達系,遺伝子発現異常の同定を試みる。さらに活性の見られたシグナル伝達系を阻害した際の骨髄微小環境における骨髄腫細胞への影響を分析し,多発性骨髄腫の根治療法の開発を目指す。平成23年度の計画を計画方法どおりに進めている。平成24年度過程により明らかになった具体的な骨髄ストローマ細胞や単球と骨髄腫細胞との相互増殖作用を抑制する新規治療薬の検討を行う。具体的には現在使用されているもしくは、今後注目されていくであろう骨髄腫治療薬・ボルテゾミブ,レナリドマイド,サリドマイド,HDAC阻害剤HSP90阻害剤での治療により相互増殖作用やシグナル伝達系がどのように変化するか、骨髄腫細胞株および患者細胞を用いて解析し、その薬剤の相互増殖抑制作用について検索していく。さらにSCIDマウスに骨髄腫細胞株を皮下注射し担癌モデルを作成し、抗腫瘍効果を解析する。新規治療薬によってどの新規治療薬がシグナル伝達系にまた単球との共培養下において上昇しているサイトカインについては、治療前後におけるサイトカインの分泌量の変化をELISAを用いて解析していく。シグナル伝達系の変化についても新規治療薬の効果と治療薬の標的分子をあわせて検討していく。
ノックアウト効率の改善による初代完全ノックアウト動物の作成技術開発

F0世代で完全なノックアウトホモ個体を得るために本研究では卵母細胞にTALENを注入し、これを数日後に雌の腹腔に戻してから排卵・受精させる方法を用い、遺伝子発現の始まる前の発生段階であるstage 8において100%の変異導入効率を記録した。また、TALENとmCherryの融合タンパク質をコードするmRNAを卵母細胞に注入し、mCherryのタンパク質の発現量をWestern blottingで調べたところ、卵母細胞では受精卵と比較してタンパク合成が殆ど行われていない事が判明した。本研究はTALENによるゲノム編集効率をF0世代で100%まで向上させる事を目的とする。TALENを用いた実験は受精卵にTALEN mRNAを注入する方法が一般的であるが、注入を行ったF0世代での変異導入効率は7090%の場合が多い。大部分の遺伝子が変異導入されているとはいえ、わずかな野生型の遺伝子も残っておりこれらの働きを無視する事はできない。完全なノックアウトホモ個体を得るためにはF0同士を交配させF1を得る必要が有るが、アフリカツメガエルでは23年、ネッタイツメガエルでも1年の成熟期間を必要とする。F0世代で完全なノックアウトホモ個体を得るために本研究では卵母細胞にTALENを注入し、これを数日後に雌の腹腔に戻してから排卵・受精させる方法を試みた。その結果、個体の遺伝子発現が始まる前の発生段階であるstage 8において100%の変異導入効率を記録したが、それ以前の発生段階では変異導入効率の向上は見られたものの、stage 4 (8 cell)では殆ど変異が導入されていなかった。現時点でも十分な効率ではあるが、使用するTALENの活性が低ければ100%の変異導入に至らない可能性が考えられる。発生初期の変異導入効率が低い原因を調べるためにTALENとmCherryの融合タンパウ質をコードするmRNAを卵母細胞に注入し、様々なタイミングでmCherryのタンパク質の発現量をWestern blottingで調べたところ、卵母細胞では受精卵と比較してタンパク合成が殆ど行われていない事が判明した。ここまでの成果を国際シンポジウム"Frontiers in AmphibianBiology: Endangered Species Conservation and Genome Editing"で発表した。現在は卵母細胞でのタンパク合成を活性化する方法を検討中である。卵母細胞でのタンパク合成を促進するためにDEADSouth 5'UTRをTALENに付加したところ、卵母細胞でのタンパク合成を促進する事が判明した。ここまでの成果を原著" Highly efficient gene knockout by injection of TALEN mRNAsinto oocytes and host transfer in Xenopus laevis" (Biology Open2015)、国際シンポジウム“15th International Xenopus Conference, Pacific Grove, CA, USA"で発表した。アフリカツメガエルでは新たな遺伝子の転写は主に胞胚期から始まる事が知られており、胞胚期に達する前にTALENによって標的遺伝子が破壊されていなければ、初期発生に関わる標的遺伝子の働きを抑えることができない。よって標的遺伝子破壊がいつ行われているのかという点はTALENを用いた初期発生の研究において非常に重要な問題である。今回、初期発生におけるTALENによる標的遺伝子破壊の効率をいくつかの発生段階で調べたところ、胞胚期までの約8時間の間に60%程度起きていたが、数日たっても80%程度までしか上昇しなかった。この結果は、標的遺伝子破壊は胞胚期までのわずかな時間に起き易いという事を示している。TALEN法ではmRNAを注射するが、mRNAからタンパク質が作られるためにはある程度の時間がかかる。これらのことから受精時のTALENタンパク量を増加させれば標的遺伝子破壊の効率が高まると考えた。そこでTALEN mRNAを卵母細胞に注射し、2日後にホストのメスガエルの腹腔に戻して排卵・受精させた。この方法により、胞胚期までにTALENによる標的遺伝子破壊の効率をほぼ100%にまで高めることに成功した。しかし、意外な事にTALENタンパク質の合成は卵母細胞内ではほとんど行われておらず、受精後に急激に活性化されていた事が判明した。卵母細胞内でTALENタンパク質の合成を促進させれば更に標的遺伝子破壊の効率が高まる事が期待される。そこでいくつかの方法を試したところ、生殖質で発現しているDEADSouth遺伝子の3'UTRをTALEN mRNAに融合させることにより、卵母細胞でのタンパク合成の効率が高まる事が判明した。

これら2つの手法を組み合わせることにより、TALENの活性を大幅に増大させる事が可能となった。以上の結果をBiology Open (2015) 4, 180-185に発表した。F0世代で完全なノックアウトホモ個体を得るために本研究では卵母細胞にTALENを注入し、これを数日後に雌の腹腔に戻してから排卵・受精させる方法を用い、遺伝子発現の始まる前の発生段階であるstage 8において100%の変異導入効率を記録した。また、TALENとmCherryの融合タンパク質をコードするmRNAを卵母細胞に注入し、mCherryのタンパク質の発現量をWestern blottingで調べたところ、卵母細胞では受精卵と比較してタンパク合成が殆ど行われていない事が判明した。卵母細胞の取り出し、ろ胞細胞の除去。TALEN mRNA注入、プロゲステロン処理による欄成熟、雌の腹腔への卵母細胞の注入、排卵誘導、人工受精という複雑で高度な技能を必要とする操作は全て実現し、高い変異導入効率を達成した。さらにTALEN mRNAにDEADSouth mRNAの5'UTRを付加することにより卵母細胞でのタンパク合成効率が高まる事を突き止めた。これらの成果を原著論文として発表し、さらに2つの国際学会で発表した。発生生物学今後はこの技術を用いて様々なノックアウトガエルを作製し、変態の分子機構を解明する。卵母細胞の取り出し、ろ胞細胞の除去、TALEN mRNA注入、プロゲステロンによる卵成熟、雌の腹腔への卵母細胞の注入、排卵、受精という複雑で高度な技能を必要とする操作は全て実現した。しかし予想に反して卵母細胞でのmRNAの翻訳が極めて低いレベルであったためにTALENによる変異導入効率は期待した程のものとはならなかった。現時点でも100%の変異導入効率では有るが、活性の低いTALENでも確実に100%の変異導入を起こさせるためには更なる改良が必要であると考えられる。計画が順調に進行したために、翌年度に計画していた国際学会での発表を当該年度に繰り上げて行った。国際学会への参加費は翌年度に計上していたために、当該年度の予算が足りなくなり、翌年度の予算から60万円当該年度に振り替えた。予算振替の申請時期が限られているために多めに振り替えたので、次年度使用額が生じた。卵母細胞でのタンパク合成の効率を上げるためにTALEN mRNAにpoly(A)を付加するなどの工夫をし、stage 12 (1 cell-2 cell)で100%の変異導入効率を目指す。翌年度の予算から多めに繰り上げたので、翌年度の予算は不足気味である。このため次年度使用額と当初からの翌年度の予算を合わせてこれまで通りに研究を進行させる。予定していたよりも使用額が少なかったため物品費として使用する
化学修飾による可視光で異性化するアゾベンゼンの開発及びその応用

昨年度までの研究により、アゾベンゼン誘導体を用いる事で可視光のみでDNAハイブリダイゼーションの光制御を行う事に成功しているが、1)光制御能力が十分に高くない、さらに2)cis-体の熱安定性が低い等の問題がみられた。本年度は以上の2点の問題を克服した優れた機能性アゾベンゼンとしてパラ位にメチルチオ基を、オルト位にはメチル基を導入した誘導体を合成した。DNAに導入した状態で吸収スペクトルを測定したところ、新規アゾベンゼンは可視領域の400nmの光でcis-体に、同じく可視領域の450nmの光でtrans-体に異性化し、可視光のみで構造を可逆的に制御できた。さらに、アゾベンゼンがtrans-体、cis-体を取るときのDNA二重鎖の安定性の差ΔT_mは従来の無置換アゾベンゼンの3倍程度となり、光制御能が大きく向上した。またパラ位に電子供与性置換基を導入したにも関わらずcis-体が優れた熱安定性を示し、その半減期は60°Cで6.4時間となり、化学修飾を行っていないアゾベンゼン(半減期:3.3時間)をも凌駕する値となった。光制御能の向上及びcis-体熱安定性の向上はこれまでの研究結果からオルト位に導入したメチル基の効果によると考えられる。本研究で開発したアゾベンゼンは可視光領域のみでなく、紫外領域の光でも波長を選択する事でtrans-cis異性化を行うことが可能である。そこで、従来からのアゾベンゼンと組み合わせ、照射波長を選択することで任意にDNAハイブリダイゼーションを光制御し、複雑な駆動が可能である分子マシンを構築した。新規アゾベンゼンを含む部位と従来のアゾベンゼンを含む部位の二重鎖の形成と解離を蛍光色素を利用し観測したところ、期待通りの複雑な駆動を観察する事ができた。今年度、私は可視光のみで異性化するアゾベンゼンの開発とそれを利用したDNAハイブリダイゼーションの光制御を目指した研究を行った。アゾベンゼンを可視光のみで異性化させ、効率的な光制御を実現するため、私はまず電子供与性の置換基であるメチルチオ基をオルト位に導入したアゾベンゼンを合成した。その結果、効率的な制御を実現することはできたものの、可視化でアゾベンゼンを異性化させることができなかった。そこで、すでに異性化波長の長波長シフトが報告されているパラ位への電子供与性置換基を導入したアゾベンゼンを利用することにした。電子供与性置換基としてパラ位にチオアルキル基を導入したアゾベンゼン誘導体を合成し、機能評価を行った。これまでの研究から、光制御能を大きくするためにはパラ位に嵩高い置換基を導入することが効果的であることが明らかとなっている。そこでパラ位にチオt-Bu基を導入したところ光制御能は大きく向上したが、trans-体での吸収シフトが見られず、可視光のみで異性化させることができなかった。コンピュータモデリングを行ったところ、t-Bu基が嵩高過ぎるためにチオt-Bu基がアゾベンゼンと同一平面上になく効果的に電子共役系が広がらないためと分かった。そこで嵩高さを減らしたi-Prチオ基を導入したアゾベンゼンを合成した。その結果、trans-体での吸収が400nm付近にシフトし、可視光にcis-体で異性化させることが可能となった。また光制御能も優れており、DNAハイブリダイゼーションを可視光のみで可逆的に制御することに成功した。
グローバル株式運用のための包括的資産運用モデル確立に向けた研究

本研究は新興国、特に中小型株式を含めたグローバル投資を実現するために大きく3つの分野の研究を行う予定である。1つ目は新興国中小型企業を含めたグローバル市場の特性に合ったポートフォリオ最適化手法の確立であり、新興国の中小型株式のような正規性を大きく外れた収益率分布を持つ資産への投資方法を確立することである。2つ目は新興国を含めたグローバル市場全株式の統計的手法による信用力評価、3つ目は様々な角度からのガバナンス評価方法の確立である。これらはグローバル市場の幅広い投資対象企業の中で企業価値の向上する企業を精査するための研究である。
ワイヤレスマーカを利用した農作業ロボット障害物判別精度向上技術の開発

本研究では,農作業ロボットの安全性向上のためにワイヤレスマーカを利用した障害物や人の判別精度を向上する要素技術を検討した。室内でのパッシブ式マーカの検出距離は00.4mで,アクティブ式マーカは,8.660.0mであった。さらに,両システムを乗用トラクタに搭載し,圃場内で稲が繁茂している場所と繁茂していない場所での検出距離を測定した。その結果,検出距離はパッシブ式で稲内0.3m,稲外0.3m,アクティブ式で稲内1.3m,稲外1.1mであった。これらより,稲による遮蔽の影響が少ないことが分かった。これまで難しかった作物や雑草中の障害物や人の判別の精度を向上させる技術の可能性が見いだされた。ワイヤレスマーカとして圃場での使用を考慮し電源不要なパッシブタイプ(ISO/IEC 15693,ISO/IEC18000-3に準拠)のICタグ(RFID)を8種類試作した。外形は全てカード形であった。これらの内分けは,金属非対応(以下,M)と対応(以下,N)の2種類,外形寸法13×30×0.5mm(以下,a),10×100×0.5mm(以下,b),43×54×0.5mm(以下,c),70×90×0.5mm(以下,d)の4種類であった。さらに,リーダーライター用アンテナを3種類試作した。外形は全て矩形のパネル形であった。ロボットに積載することを想定して外形寸法を325×255×13mm(以下,L),200×50×10mm(以下,M),60×65×10mm(以下,s)の3種類とした。試作アンテナをリーダーライター(周波数13.56MHz(HF帯),出力1W)に接続して試作システムとした。試作システムを使用してRFIDの検出範囲を測定した。この時,RFIDはアンテナと平行な向きとした。座標軸は,アンテナ中心を原点(0),アンテナに垂直な方向をX軸,アンテナの長辺方向をY軸,短辺方向をZ軸とした。RFIDの検出範囲は,凡そ釣り鐘形となり,X軸方向の検出距離はアンテナの中心付近が最大であった。さらに,今回はアンテナがLと,RFIDがNd(外形70×90×0.5mm,金属非対応)の組合わせでX軸方向の検出距離410mmと最大であった。金属非対応・対応の比較では,非対応の方が2倍近かった。また,動作が「未検出→検出」と「検出→未検出」とでは,「検出→未検出」の方が,210mm長かった。一方で,X方向の最大検出距離は,アンテナLでは,RFIDa<b<c<dとなったが,アンテナM,Sでは,逆転することがあった。これは,アンテナの磁束分布とRFIDのコイルとのマッチングによるものと推察された。パッシブタイプRFIDによるワイヤレスマーカについて,昨年試作したRFIDシステム(パッシブタイプ,本体アンテナサイズ左右325×上下255×前後14mm,型式A)を使用してRFID(ISO/IEC18000-3に準拠,縦70×横90×厚さ0.5mm,金属非対応,型式Nd)の検出範囲を測定した。試験条件は,測量杭(コンクリート製,鉄筋無し,サイズ左右100×前後100×上下600mm)へ貼付の有無及び,RFIDとアンテナの間に遮蔽物として稲束の列(品種ヒノヒカリ,水分75%w.b.,サイズ前後70×左右幅700×上下約1000mm)設置有無の合計4条件とした。アンテナとRFIDとの向きは,互いに平行とした。なお,装置の周囲にある金属によって検出範囲の影響を受けないようにアンテナから周囲1m程度金属を遠ざけて行った。その結果,試作パッシブ式RFIDの検出範囲について,有無による差は10mm程度と貼付した稲束による遮蔽物の影響はほとんど無く,ほぼ同じであった。一方,測量杭へ貼付したことにより検出距離は半分程度になった。上記以外の方式によるワイヤレスマーカについて,微弱無線式アクティブタグタイプ(コスモテクニカ製,周波315MHz,本体アンテナサイズ前後115×左右155×上下80mm)の検出範囲を測定した。その結果,前後方向の検出距離は,8.6m(ダイヤル設定0)60.0m(8)で,ダイヤル値の2乗に比例する傾向があった。これは,電波が3次元空間に拡散して減衰するためと考えられた。ただし,近距離ではばらつくことがあった。これは,地面による電波の反射などによる影響と考えられた。パッシブタイプRFIDによるワイヤレスマーカについて,試作したRFIDシステム(アンテナサイズ左右325×上下255×前後14mm,型式A)を使用してRFID(ISO/IEC18000-3に準拠,縦70×横90×厚さ0.5mm,金属非対応,型式Nd)の検出範囲を測定した。試験条件は,測量杭(コンクリート製,鉄筋無し,サイズ左右100×前後100×上下600mm)へ貼付の有無及び,RFIDとアンテナの間に遮蔽物として稲束の列(品種ヒノヒカリ,サイズ前後70×左右幅700×上下約1000mm)設置有無の合計4条件とした。アンテナとRFIDとの向きは互いに平行とした。