hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水中衝撃波による細胞壁破壊を利用した植物性食品の軟化とその加工技術への応用

個人の咀嚼能力に対応できる新規の食品加工技術として、衝撃波による食品加工技術研究を実施した。水中衝撃波による細胞破壊のメカニズムを解明し、衝撃波負荷に対する食品の軟化評価、衝撃波パラメータの計測ならびに評価、衝撃波伝播解析のための数値計算用コード開発、顕微鏡観察による衝撃波痕跡の画像解析を行い、個々人の咀嚼能力に応じた固さを得る食品加工技術の実用化のためのメカニズムを解明した個人の咀嚼能力に対応できる新規の食品加工技術として、衝撃波による食品加工技術研究を実施した。水中衝撃波による細胞破壊のメカニズムを解明し、衝撃波負荷に対する食品の軟化評価、衝撃波パラメータの計測ならびに評価、衝撃波伝播解析のための数値計算用コード開発、顕微鏡観察による衝撃波痕跡の画像解析を行い、個々人の咀嚼能力に応じた固さを得る食品加工技術の実用化のためのメカニズムを解明した咀嚼能力が衰えた高齢者へ豊かな食生活を提供するために、個人の咀嚼能力に対応できる新規の食品加工技術として、衝撃波による食品加工技術を提供することを目的に、本研究を実施した。衝撃波は音速を超える速度でMPaレベルの圧力が伝播する瞬間的超高圧であり、その作用時間がきわめて短いために熱変性作用が皆無に近い、新規の食品加工技術である。平成19年度は水中衝撃波による細胞破壊のメカニズムを解明し、個々人の咀嚼能力に応じた固さを得る食品加工技術の開発するために、以下の実験研究を行った。1.衝撃波負荷に対する植物性食品の軟化評価:衝撃波発生源には導爆線ならびに高圧電気パルスを用い、植物性食品(リンゴ、ダイコン、柑橘類、コーヒー等)を中心とした食品試料に対して衝撃波負荷実験をおこなった。その評価は硬度、含水量、含油量、ポリフェノール含有量、糖度、酸度、抽出量の変化を、衝撃波負荷の有無による変化を比較し、良好な変化が得られた。2.衝撃波パラメータの計測ならびに評価:高速度イメージコンバーターカメラならびに高速度カメラ使用を用いて、リンゴへの衝撃波負荷時の衝撃波の挙動を撮影する一方、フレーミンク写真、ストリーク写真ならびにシャドウグラフ法撮影によって前述の撮影条件と同一条件での衝撃波速度等を求めた。またオシロスコープならびに圧力ゲージを用いた圧力履歴計測により衝撃波伝播過程を調査し、その際の圧力ピーク値、圧力ピーク幅ならびにエネルギー量といった衝撃波パラメータを計測した。3.衝撃波伝播解析のための数値計算用コード開発:非線形動的構造計算ソフトウェアLS-DYNAによる衝撃波現象の伝播現象解明のために、軟組織に対する圧力分布を得るための専用コードを開発した。4.顕微鏡観察による画像解析:本研究資金により走査型電子顕微鏡を購入し、衝撃波負荷後の植物性食品の組織細胞に残された衝撃波痕跡の探索を行った。咀嚼能力が衰えた高齢者へ豊かな食生活を提供するために、個人の咀嚼能力に対応できる新規の食品加工技術として、衝撃波による食品加工技術を提供することを目的に、本研究を実施した。平成20年度は水中衝撃波による細胞破壊のメカニズムを解明し、個々人の咀嚼能力に応じた固さを得る食品加工技術の開発するために、以下の実験研究を行った。(1)衝撃波負荷に対する食品の軟化評価:衝撃波発生源には導爆線ならびに高圧電気パルスを用い、植物控動物性双方の食品資料に対して食品試料に対して衝撃波負荷実験をおこなった。その評価は硬度、含有栄養成分、抽出量の変化、粒度を、衝撃波負荷の有無による変化を比較し、良好な変化が得られた。(2)衝撃波パラメータの計測ならびに評価:高速度イメージコンバーターカメラならびに高速度カメラ使用を用いて、リンゴヘの衝撃波負荷時の衝撃波の挙動を撮影する一方、フレーミング写真、ストリーク写真ならびにシャドウグラフ法撮影によって前述の撮影条件と同一条件での衝撃波速度等を求めた。(3)衝撃波伝播解析のための数値計算用コード開発:非線形動的構造計算ソフトウェアLS-DYXAによる衝撃波現象の伝播現象解明のために、軟組織に対する圧力分布を得るための専用コードを開発した。(4)顕微鏡観察による画像解析れ衝撃波荷後の植物性食品の組織細胞に残された衝撃波痕跡の探索を行った。
機械刺激受容体としての繊毛と細胞内シグナル経路の解明

前年度の研究で、一次繊毛が流れ刺激に応じ反応することを明らかにした。invマウス腎嚢胞上皮では細胞増殖の亢進があり、繊毛と細胞周期制御の関連が示唆されている。inv遺伝子産物は一次繊毛に局在し、繊毛で機能していると想定されるが、細胞周期におけるその局在変化や繊毛局在を制御する因子の解析はされていない。本年度は、invの一次繊毛局在制御解析を手がかりに、一次繊毛による細胞周期調節の分子機構解明を目指した。invマウス腎尿細管より樹立したinv欠失細胞にGFP融合inv遺伝子を導入し蛋白局在を解析した。一次繊毛は顕微鏡観察で、中心体は抗γ-tubulin抗体により検出した。間期では95%以上の細胞で一次繊毛基部および母中心小体にInv局在を検出した。この時、娘中心小体にInv局在は観察されなかった。また、細胞分裂期では中心体へのInv局在は全く検出されなかった。さらに種々の領域欠失Inv-GFP蛋白を細胞に発現させ、一次繊毛局在に必要なアミノ酸領域を解析したところ、その局在はInvの中央部およびC末端部の2つの領域により制御されていることを見出した。この領域と相互作用する因子がInvの細胞周期に応じたダイナミックな局在変化を制御していることを示唆した。嚢胞性腎疾患は尿細管腔が拡大し嚢胞を生じる一群の疾患である。近年、尿細管上皮の一次繊毛が尿の流れを感知するセンサーとして機能し、尿細管構造維持に重要であることが示唆されている。我々が見出したinvマウスは、腎嚢胞形成を示す変異マウスであるが、inv蛋白質の機能は未解明である。本研究は、尿細管細胞の水流刺激感受機構を解析することから、管腔形態維持機構の解明を目指している。正常およびinvマウス尿細管から単離した近位・集合管上皮初代培養細胞を実験に用いた。一次繊毛の観察はノマルスキー微分干渉顕微鏡下で行った。細胞に極微少な水流刺激を負荷したところ、一次繊毛のBending(曲がり)とともに細胞内Ca^<2+>濃度の顕著な上昇が検出された。一方で、細胞外液からCa^<2+>を除外すると、水流刺激に応じた細胞内Ca^<2+>濃度上昇は検出されなかった。これらの応答は正常およびinvマウス由来細胞間で差は見られなかった。また、外来inv-GFP遺伝子を発現させ、細胞内局在を調べたところ、水流刺激前後においてinv蛋白質は一次繊毛に局在し、他部位への移行は認められなかった。本結果から、尿細管細胞へ水流刺激を負荷すると、細胞外からのCa^<2+>流入によりCa^<2+>濃度上昇が引き起こされることが明らかとなった。また、水流刺激の有無に係わらずinv蛋白質は一次繊毛に局在することから、inv蛋白質はCa^<2+>流入直後の一次繊毛において機能している可能性が強く示唆された。
重金属イオン自在ドーピングによる室温安定フレキシブル単一光子源の開発

研究三ヶ年計画の最終年度に当たる今年度は、単一光子フレキシブル素子実現のために必須な高品質単層単結晶TMDの集積化合成と不純物ドーピング制御に関する研究を行い、以下の成果を得た。まず、単一光子源実現のために励起光源内に必ずドーピング密度を制御した単層の高品質TMDが存在する必要があり、TMDの素子内位置選択性を実現する必要がある。そこで我々は核発生点を制御する目的で、あらかじめ基板上に金ドットを配列させた基板上へのTMD合成を行った。その結果、Auドットから優先的にTMDが成長することを見出した。さらにAuドット以外の領域ではTMDが成長しないこと、及びAuドットから成長したTMDが単層単結晶TMDであることが判明した。このことから、本手法を用いることで高度な高品質TMDの集積化合成が可能であることが見出された。実際本手法を応用することで、1.5cm角の基板上全面に35,000個以上の単層単結晶TMDを集積化合成することに世界で初めて成功した。次に、単一光子発光に必須な、不純物ドーピングに関する検討を行った。上記の手法で合成したAuドットを用いたTMDにおいて、核発生制御として配置したAuドットが、成長前駆体である遷移金属と硫黄の混合物質と反応していることが合成後の解析で明らかになった。これはつまり、Auドット近傍ではTMDとAuが混合した状態の物質が形成されている可能性を示唆している。つまり、Auドットからある程度離れた位置においては、合成された高品質TMD内に極微量のAu原子が不純物としてドーピングされている可能性を示唆している。ドーピングの実証、及びドーピング密度制御には至らなかったが、この手法を活用することで様々な原子をTMD内に原子レベルで密度制御ドーピングし、単一光子発光実現に重要な貢献が期待できる。研究三年計画の初年度である今年度は,原子層物質中励起子の拡散機構解明に焦点を当てて研究を行い以下の成果を得た.本研究の最終目的である原子層物質を用いたフレキシブル単一光子源の開発には,原子層物質からの発光を司っている励起子の振る舞いを詳細に解明する必要が最優先であるとの発想から,原子層物質中の励起子拡散の挙動を幅広い温度範囲で測定した.その結果,まず, 4.5 K75 Kの低温領域では,電荷と衝突した中性励起子のほとんどが荷電励起子(トリオン)となる極めて高いトリオン生成効率を持つことが判明した.一方で電荷と衝突しなかった中性励起子に関しては,半値幅が温度に依存せず低い値を示すことから,非常に低い散乱確率で原子層物質中を自由に移動すると考えられる. 75 Kから225 Kの中温領域では,荷電不純物散乱による効果として知られている温度の5/2乗に比例した拡散係数の振る舞いが確認された.これは,温度の増加と共にトリオン生成効率が低下し,電荷と衝突した中性励起子の一部がトリオンにならずにそのまま中性励起子として拡散する振る舞いによるものとして説明できる. 225 K以上の高温領域では,トリオン生成効率は著しく低下することが分かった.また温度の増加と共に拡散係数が著しく低下し,かつ半値幅が増加していることからフォノン散乱による効果が支配的となることが判明した.これらの知見は,次年度以降の単一光子発光を実現する上で非常に重要な知見である.また,単一光子発光に必須である不純物の添加に関しても,原子層物質中への磁性不純物ドーピングが可能なプラズマ装置の立ち上げを行った.次年度以降本装置によりドーピングサイトと密度の制御を実現し単一光子発光の実証を目指す.研究三年計画の初年度にあたる今年度は,原子層物質からの発光を司どる励起子の拡散機構解明に特化した研究を行った.その結果,励起子拡散係数の温度に対する振る舞いが三つの特徴的な温度領域(低温,中温,高温)に分類できることが分かり,それらの各温度範囲における励起子拡散を説明する物理モデルの提唱を実現した.この様な幅広い温度範囲において原子層物質中の励起子拡散機構を解明したのは本成果が世界で初めての成果である.研究内容の一部は当初の計画とは異なる部分も含まれているが,今年度得られた成果は次年度以降の原子層物質を用いた単一光子発光実現に向けて非常に重要な知見である.上記の理由により今年度の成果を“当初の計画以上に進展している"と評価した.三年計画の二年目に当たる今年度は,単一光子発光に向けた原子層材料の大面積合成に関して研究を行い,以下の成果を得た.前年度明らかにした,単層二硫化タングステン(WS2)における励起子の拡散ダイナミクスによると,本研究課題の最終目的であるWS2からの単一光子発光を実現する上では,母体となる高品質な単層単結晶WS2の大結晶材料が必須であると言える.そこで,今年度は単層単結晶WS2の大面積合成に特化した研究を行った.化学気相体積(CVD)法はWS2合成で最も一般的に用いられる手法であるが,合成できる単結晶サイズは通常100 um程度が上限となっていた.不安定な硫化物を扱うため, TMD合成の場合,結晶成長の高速化が重要な課題となる.高速成長を実現するには,基板温度を高温にする必要があるが,一方でこの場合,成長前駆体の基板からの脱離反応が進行するため,気相から供給される実効的な成長前駆体フラックスが低下してしまう.つまり,高速成長と高効率成長前駆体供給を同時に実現することが従来CVD法では困難であった.

そこで,合成中に一時的に基板を急冷しその後再加熱を行う急速冷却CVD(RCCVD)法を考案した.一時的に冷却することで気相から基板への成長前駆体付着効率を一時的に高め,その後基板温度を高くすることで結晶成長を促す手法である.冷却速度,冷却時間,再加熱温度等の合成パラメータを精密に最適化した結果,急速冷却効果を取り入れることで320 umの結晶サイズをもつ巨大単層単結晶WS2の合成に成功した.明瞭な蛍光(PL)特性に加え,原子レベルで均質なWS2が得られたことが走査型透過電子顕微鏡(STEM)像から確認されたことから,本手法で合成したWS2が高品質であることが明らかになった.絶縁基板上に直接合成した単層単結晶TMDとしては世界最大単結晶サイズの一つである.原子層物質からの単一光子発光を実現する上では,良質な結晶が必須である.今年度の成果は当初の計画には含まれていないものの,絶縁基板上の合成では世界最大結晶サイズの単層単結晶WS2であり,来年度予定している不純物ドーピングと組み合わせることで,本研究課題の最終目的である原子層物質からの単一光子発光を実現できる可能性が大いに高まったと言える.上記の理由により当初の計画以上に進展していると評価した.研究三ヶ年計画の最終年度に当たる今年度は、単一光子フレキシブル素子実現のために必須な高品質単層単結晶TMDの集積化合成と不純物ドーピング制御に関する研究を行い、以下の成果を得た。まず、単一光子源実現のために励起光源内に必ずドーピング密度を制御した単層の高品質TMDが存在する必要があり、TMDの素子内位置選択性を実現する必要がある。そこで我々は核発生点を制御する目的で、あらかじめ基板上に金ドットを配列させた基板上へのTMD合成を行った。その結果、Auドットから優先的にTMDが成長することを見出した。さらにAuドット以外の領域ではTMDが成長しないこと、及びAuドットから成長したTMDが単層単結晶TMDであることが判明した。このことから、本手法を用いることで高度な高品質TMDの集積化合成が可能であることが見出された。実際本手法を応用することで、1.5cm角の基板上全面に35,000個以上の単層単結晶TMDを集積化合成することに世界で初めて成功した。次に、単一光子発光に必須な、不純物ドーピングに関する検討を行った。上記の手法で合成したAuドットを用いたTMDにおいて、核発生制御として配置したAuドットが、成長前駆体である遷移金属と硫黄の混合物質と反応していることが合成後の解析で明らかになった。これはつまり、Auドット近傍ではTMDとAuが混合した状態の物質が形成されている可能性を示唆している。つまり、Auドットからある程度離れた位置においては、合成された高品質TMD内に極微量のAu原子が不純物としてドーピングされている可能性を示唆している。ドーピングの実証、及びドーピング密度制御には至らなかったが、この手法を活用することで様々な原子をTMD内に原子レベルで密度制御ドーピングし、単一光子発光実現に重要な貢献が期待できる。研究三年計画の二年目に当たる次年度は,初年度に立ち上げを行った不純物ドーピング装置を用いて原子層物質への積極的な不純物ドーピング制御を実現する.具体的には磁性元素に焦点をあて,不純物ドーピング装置中のプラズマ密度,空間電位,電子温度,基板バイアス等を制御して,原子層物質における不純物元素のドーピングサイト,及び密度を精密に制御してドーピングを行う.
感染者末梢血中に存在する活性HIV-1の量的及び質的変化と病態との関連

感染個体内のHIV-1は高度の遺伝的多型があることが明らかになっている。このHIV-1の遺伝的多型は、HIV-1に対する感染個体の免疫反応による選択圧によって生じていると考えられる。AIDSの本態が全身性免疫不全であることを考えると、感染個体内のHIV-1の遺伝的多型は感染者の病態変化とも密接に関係していると思われる。一方、感染個体内から検出されるHIV-1のうち感染性をもつものは極少数であること明らかにされている。したがって、HIV-1の遺伝的多型を調べるときも、全体のHIV-1と感染性HIV-1を別個に扱う必要がある。そこで、我々は、末梢血単各球中のプロウイルス、血漿中のビリオンRNA、およびプラークハイブリダイゼーションによって検出した未梢血単各球中の感染性プロウイルスの3集団についてそれぞれ10個ずつクローニングを行い、env遺伝子V3領域における塩基配列を決定し、系統樹を作製することによって、それぞれの集団の遺伝的多型およびそれらの間の差異を分析した。対象はAC、ARC、AIDSの各病期にある感染者各1人である。ARCの症例に関しては2年間にわたって5回分析を行った。その結果、いずれの集団においても遺伝的多様度は病期の進行にともなって減少する傾向があった。これは、免疫能によるHIV-1に対する選択圧が低下し、増殖能力の高いHIV-1株が優勢になるためと考えられる。3集団を比較すると、遺伝的多様度は高い方から血漿中のビリオンRNA、末梢血単各球中の全プロウイルス、末梢血単各球中の感染性プロウイルスの順であった。血漿中のビリオンRNA集団と末梢血単各球中のプロウイルス集団を比較すると、両者に共通する亜群とどちらかだけ亜群が存在することが分かった。これは、両者の集団の一部が異なる組織で産生されていることを示唆している。経時変化をみると、末梢血単各球中の感染性プロウイルス集団に現れたHIV-1株が末梢血単各球中の全プロウイルス集団、そして血漿中のビリオンRNA集団へと拡がっていく傾向がみられた。すなわち、感染性プロウイルス集団の遺伝的特徴が変化が全体のHIV-1集団の先行指標になりうることを示しており、治療ワクチンや免疫学的遺伝子治療のエピトープの選択に重要な意味をもつと考えられる。
胃全摘後の普遍的な再建法を確立するランダム化比較試験

胃全摘術後は経口摂取量の低下、体重減少をもたらす。この問題を軽減すべく編み出された再建法のひとつとして器械縫合器を1個余分に使用するのみで可能なパウチ(小腸を折り重ねて作成した袋)再建法(AP法)が存在する。この術式の安全性、有効性を証明するために100名の患者さんをAP法と通常法にランダムに割付し、手術成績、QOL(アンケート調査による)、体組成(筋肉量等)を比較した。手術時間、出血量、合併症の頻度、術後在院日数には差がなく、AP法の安全性は示された。術後1年でのQOLや体組成でも多くの項目でAP法が上回ったが、統計学的に明らかな差には至らず、さらに長期の経過観察後に再検討が必要と判断した。本研究の内容は胃全摘後の再建法に関する多施設共同のランダム化比較試験であり、リンパ節郭清を伴う根治的な切除を行うことができ、かつ、胃全摘が必要であった症例を器械吻合(linear stapler)を用いたaboral pouch法か、標準治療群であるRoux-Y法に術中割り付けし、術後1年以内のoutcomeを比較するものである。予定通りに、過去2年間で研究参加施設から100例の症例登録が達成されているが、当科でその登録受付とランダム化割り付け業務を行った。現在は、登録後のCRFと膨大な数のQOL調査票を鋭意回収中である。QOLは郵送によりEORTC QLQ-C30を用いて、体組成は本研究費を含む予算で購入した統一した体組成を使用して、術前、術後1カ月、3カ月、6カ月、12カ月で測定するものである。従って、術後12カ月までのデータが出揃うにはまだ1年程度かかる見通しである。51例がRoux-Y法、49例がaboral pouch法に割りつけられ、その通りの再建法での手術が完了している。各群の背景因子(年齢、性別、臨床病期、BMIなど)に有意な差はなかったが、aboral pouch法で手術時間は平均して12分余分にかかり(303 mins vs. 291 mins)、出血量は90 mL (215 mL vs. 125 mL)多かった。術後在院死亡や再手術例はなかった。Roux-Y法で14例(縫合不全3例、膵液瘻3例、腹腔内膿瘍2例を含む)、aboral pouch法で12例(縫合不全1例、膵液瘻3例、腹腔内膿瘍3例を含む)に合併症を認めており、この頻度には有意差はなく、aboral pouchは安全に施行可能と考えられた。今後、QOLと体組成のデータを解析することにより、2つの術式が優劣が決まることになる。本試験で予定された症例数は90例であったが、術後に不適格と判断される症例(術中ランドマイズ後に左開胸になる、R2切除になる、術後病理検査で断端陽性となる、1年以内に再発するなどの場合は解析に加えないと規定されている)も考慮し、2012年12月までに100例の集積を行った。51例が標準治療群であるRoux-Y再建、49例が試験治療群であるaboral pouch再建に割り付けられた。術中手術所見、術後病理所見等についてのCRFは順次回収できた。最終年度は引き続き術後1か月、6か月、12か月の段階での被験者へのQOL調査票の送付と回収、そして研究協力者からの術後1か月、6か月、12か月時点での体組成データ、血液生化学的データを記載したCRFの回収に終始した。現在はデータの最終的な収集、欠損データの確認等を行っている。最終年度には日本消化器外科学会、日本内視鏡外科学会、日本胃癌学会で研究報告を行ったほか、American College of Surgeons Annual Meetingでポスター発表した。内容は手術終了時点での手術の内容と安全性についての両群間の比較である。出血量はRoux-Y群で322mL、aboral pouch群で274mL、手術時間は293分と287分で、差はなかった。手術死亡率は共に0%、合併症率はRoux-Y群で51例中15例(29%)、aboral pouch群で49例中13例(27%)であり、内訳は縫合不全が4例と1例、腹腔内(縦隔)膿瘍が3例と4例、膵液瘻が3例と4例、入院期間中央値は13日と12日で同等であった。以上より、安全性、利便性の面でaboral pouchは標準治療と比べて全く遜色なく実施可能であることが示された。QOL調査結果(情緒機能、認知機能、腹痛、逆流、口渇、不安感等)、体組成(筋肉量)においては術後1年の時点でaboral pouchの方が良好な成績であったが有意差には至っていない。結論としてaboral pouch法は安全で簡便ではあるが1年という短期では大きな差を生じなかった。

この術式の安全性、有効性を証明するために100名の患者さんをAP法と通常法にランダムに割付し、手術成績、QOL(アンケート調査による)、体組成(筋肉量等)を比較した。手術時間、出血量、合併症の頻度、術後在院日数には差がなく、AP法の安全性は示された。術後1年でのQOLや体組成でも多くの項目でAP法が上回ったが、統計学的に明らかな差には至らず、さらに長期の経過観察後に再検討が必要と判断した。この研究は胃全摘例に対して通常のRoux-Y再建とaboral pouch再建を行い、術後の体調の比較をEORTC QLQ-C30による患者報告型アウトカムと体組成をもとにおこない、aboral pouchの有用性を証明しようとするものである。前向きの臨床試験であり、1年目の内容は、臨床試験の準備と登録開始に始まり、登録の推進に尽きる。したがって、現段階では研究成果は得られていない。本研究のプロトコール最終版は、コア施設で会議を重ねて協議した上で、2011年5月6日に完成した。これをもとに名古屋大学のIRBでは同年5月25日に承認され、関連施設でスタートアップ集会を開催した。以後同年12月21日までに14施設でIRBで承認されている。このうち既に購入済の2施設を除き、初期にIRB承認を受けた6施設に、申請した体組成系TANITA DC-320を科学研究費で購入、送付した。後半の6施設については、別途予算を組み、購入、送付した。臨床試験への症例登録は、施設ごとにIRB承認が終了次第順次可能とし、2102年7月から2012年3月までに、このうち9施設から45例の一次登録を得た。このうち39例が術中所見として適格と判断され、二次登録に進み、ランダム化され、指定された再建方法で再建された。この間、clinical research cordinatorがその手腕をいかんなく発揮し、QOL調査票の回収やCRFの回収に当たっている。予定の100%の症例集積を完了し、この間、新規の術式の実施に伴う大きなトラブルは認めなかった。また、30%程度のデータの回収が終了している。今後、途中経過を参加施設に連絡する集会を経て、鋭意残されたデータの回収を行う予定である。繰り返しとなるが、臨床試験への症例登録は、施設ごとにIRB承認が終了次第順次可能とし、2102年7月から2012年3月までに、このうち9施設から45例の一次登録を得た。2年で90例を集積予定のところ、登録開始後9か月の段階で39例の二次登録となっている。現段階で登録数1位の施設が15例、2位の施設が8例という偏った登録状況となっているが、最終施設のIRB承認が12月であったことを考えると、今後登録がさらに活性化するものと推察され、期間内での症例集積が射程距離に入っているものと推察されるので、研究の進捗状況としては順調である。鋭意残るデータの回収に努め、年度末になるとは思われるが、QOLと体組成のデータについて最終統計解析を行う予定である。臨床試験である以上、症例登録の推進に尽きる。4/21の総会を皮切りに、今年度も継続的におこなれる関連病院を中心に構成する臨床試験グループCCOGの会議において、remindし、登録を促す努力を続ける。現在研究分担者である伊藤友一医師がe-mailによる定期的な登録状況の報告を行い、症例集積の促進に尽力している。尚、本研究については学会等で周知に努めており、関心をもつ施設には関連病院の枠にこだわることなく参加を要請する姿勢である。ワシントンで行われるAmerican College of Surgeonsの定期学術集会に合併症データの段階での演題を応募しており、その後日本胃癌学会、日本外科学会等での参加、発表を予定している。それ以降に投稿予定である。
グローバルに活躍できる技術者を地方都市で育成するための教育システムの構築

本研究では大学の学部高学年において高度な能動的学習に取り組むことができる学生を育成するためには、学部1・2年生(高等専門学校4・5年生)においてどのような教育プログラムを学生に対して提供すべきかを検討した。ここでは近年我が国おいて進められている教育改革の目的であるグローバルに活躍できる技術者を育成することに寄与できる教育プログラムを開発した。高等教育機関における「学生を鍛え上げ社会に送り出す教育機能を強化する」ことに対して、我々は地域の方々(教育サポーター)からの協力を得て、学生の能動的な学習を促進していく教育プログラムを構築した。本報告はその取り組みについて示されている。本研究ではPBL手法を使った学生プロジェクトを実施する教育プログラムを検証する。学生はプロジェクト活動を通してコミュニケーション能力・適正技術活用能力等を身に付け、その成果をラーニングポートフォリオに蓄積し、情報発信する。当該教育プログラムは、学生が授業や課外活動においてプロジェクトを進めるときに、周囲の者を牽引し、その活動を推進できる人材を育成するものである。課外活動で学生は地域の方々との交流を通してアイデアを伝えることの難しさを体験し、さらにアイデアを適切に説明する能力を身に付ける。さらに海外研究協力者の支援の下でのプロジェクト活動を通して異文化交流・適正技術活用について学ばせる。このような経験を積み重ねた学生は、チーム活動を牽引し、チームやクラス全体のプロジェクト推進力を底上げする。平成27年度は以下について実施した。1)ラーニングポートフォリオシステムの処理能力等について検討した。学習成果を第3者に紹介するための仕組みについても検討した。2)地域連携プロジェクトを試行し、学生用の学習支援マニュアルの内容等について検討した。3)上記地域連携プロジェクトの試行を通して地域の初等中等教育機関における今後の連携について検討した。試行では中高生を対象にデザインプロジェクトを実施し、その活動を促進する役割を学生に担当させた。4)夏休みを利用して3日間の短期プロジェクトを実施し、運用マニュアル制作のための情報を収集した。平成27年度は昨年度に引き続き、以下について実施した。1)ショウケース型ポートフォリオシステムの処理能力等について検討した。プロジェクト成果を第3者に紹介するための仕組みについても検討した。4)高校生に対しては夏休みを利用して3日間の、中学生に対しては春休みを利用して2日間の短期プロジェクトを実施した。昨年度同様に学生が課題活動として取り組むことができる地域連携型の科学講座運営が良好であるため。科学講座については地域からの要請が多くなり、経験を重ねることで内容も充実してきたため。本研究では学生がプロジェクト活動を通してコミュニケーション能力・適正技術活用能力等を身に付け、その成果をラーニングポートフォリオに蓄積し、情報発信していく仕組みを構築する。平成28年度は昨年度に引き続き、以下について実施した。2)地域連携プロジェクトの試行を通して地域の初等中等教育機関における今後の連携について検討した。3)高校生に対しては夏休みを利用して3日間の、中学生に対しては春休みを利用して2日間の短期プロジェクトを実施した。また、4)自治体系イベントに参加し、これまでの活動成果を説明した。学生が課題活動として取り組むことができる地域連携型の科学講座運営が良好であるため。また、科学講座に対しては地域からの要請があるようになり、経験を重ねることで内容も充実してきたため。当初の予定通りに推進する。

今年度は昨年同様に地域連携型の科学講座を実施し、学生にプロジェクト推進力を涵養する。春・夏休みを利用して短期プロジェクトを実施し、プロジェクト活動を促進する役割を体験させる。また、自治体系イベントに参加し、これまでの成果を説明していく。工学教育当初の予定通りに推進する。今年度は地域連携型の科学講座の実施回数を増やし、学生にプロジェクト推進力を涵養する。また、地元企業の方との交流会に参加し、これまでの活動をポートフォリオに蓄積されたものを使って報告する。さらに企業側からの意見を参考に当該プログラムをより現実のニーズを満足するものにしていく。今年度実施予定であった講座において使用する材料が予定より余ったので材料の購入を見合わせたためである。今年度実施予定であった講座において使用するロボット系教材セットの購入を見合わせたためである。新機種と旧機種は互換性があり、購入においては問題ないと判断している。また、海外における協力者との打ち合わせを先方の都合で次年度に変更したためである。来年度実施する講座においてはプロトタイプ作成を重視し、その回数が多く必要となることが予想される。そのため、次年度においては今年度よりも材料購入を多くする。今年度中に購入する予定であった機材を次年度において購入する。また、次年度において海外における協力者と打ち合わせを実施する。これは研究推進の順序に変更が生じたためであり、その進捗には影響しない。
社会文化理論を用いた第二言語学術リテラシーの発達と異文化能力習得過程の研究

本研究では、短期留学プログラムを経て英語圏の大学に一年間交換留学をした学生を対象に縦断的な調査を行い、第二言語学術リテラシーと異文化能力の発達過程およびアイデンティティ変容過程を考察した。また、交換留学から帰国後の学術能力の向上や就職活動への取り組み、そして就職後の社会適応に関する追跡調査を行った。その結果、他者とのアイデンティティ交渉に取り組みつつ英語・母語リテラシーと異文化能力を高めていくことで、異文化接触現象を批判的に考察し肯定的に受け入れる能力を身につけていくことが判明し、このような異文化接触の管理が社会的場面でのリテラシー適用やアイデンティティ形成の促進にも繋がることが示された。関連文献および資料を収集・分析し、プロジェクト型短期留学プログラムを経て一年間の海外派遣留学を経験した大学生がどのように第二言語学術リテラシーおよび異文化能力を発達させていくか、またこれらの能力をその後キャリア形成にどのように応用していくかを調査していく上での研究枠組みの構築を行った。また、短期留学プログラムと派遣留学を経験した卒業生が新任英語教員として社会適応していくプロセスを調査するパイロットスタディを行い、留学システムとキャリア形成の整合性を演繹的に分析していく上で有益なデータを入手した。さらに、国際応用言語学会、アメリカ応用言語学会などで研究の途中経過を発表し、国内外の応用言語学研究を専門とする研究者と話し合いの場を持つことで、研究枠組みの妥当性、データ収集方法・分析方法の確認を行った。タスクを用いたCMCプロジェクトの点検・修正を行い、プロジェクト型短期留学プログラムに参加する学生へのアンケートおよびケーススタディをもとに質的・量的データを収集した。また、短期留学を経て派遣留学をしている学生のケーススタディを実施し、記述式アンケート、ダイアリースタディおよびフォローアップインタビューを用いて第二言語学術リテラシーおよび異文化能力の発達過程とアイデンティティ変容の関連性を中心に調査を進めた。国際言語管理シンポジウムと、オーストラリア・ニュージーランド応用言語学会にて本研究の途中経過を発表し、応用言語学研究を専門とする国内外の研究者との話し合いの場を持ち、研究内容の具体化に努めた。短期留学プログラムを経て派遣留学をしている学生を対象としたケーススタディを予定通り実施した。また、昨年度予定していた短期留学プログラム参加者からの質的・量的データ収集を行い、短期留学準備コース、短期留学における語学研修、事後指導コースを通して第二言語学術リテラシーと異文化能力の基礎的スキルを習得していく過程を調査することができた。2年目を終えた時点で概ね順調に進んでいると言える。本研究では、短期留学プログラムを経て一年間派遣留学をした日本人学生の第二言語学術リテラシーと異文化能力の発達過程を調査するとともに、留学後の学業への取り組みやキャリア形成に関しても検証を進めている。平成28年度は四年間の当該研究の三年目となり、短期留学を経て一年間の派遣留学に挑み、帰国した学生を対象にケーススタディを実施し、平成26、27年度に短期留学プログラム参加者と派遣留学生より収集したデータと照らし合わせながら、異文化適応経験が学術能力の促進とキャリア形成に及ぼす影響を分析した。特に、アンケート、ダイアリースタディ、フォローアップインタビューを用いて留学先で培ったリテラシーと異文化能力をどのように卒業研究や就職活動に応用するかを調査するとともに、英語使用者および母語話者としてのアイデンティティ変容に関する考察を行った。また、平成26年度のパイロットスタディを発展させ、短期および長期留学を経験し大学を卒業した新社会人の社会適応過程を調査するケーススタディを実施し、異文化場面で培われた能力がキャリア形成に及ぼす影響を検証した。その分析結果の一部をヨーロッパ第二言語習得学会とオーストラリア応用言語学会で発表することで国内外の応用言語学者と意見交換を行い、研究内容の妥当性を確認し、理論的考察の進化に努めた。これらの研究活動を通して、リテラシー・異文化能力の促進とキャリア形成の相関性を検証し、四年間一貫した体系的リテラシー教育の在り方を考察する糸口を掴んだ。派遣留学から帰国した学生のケーススタディを予定通り実施した。また、学会発表を通し研究枠組み、研究方法論および研究結果の妥当性を確認することができたため、3年目を終えた時点で概ね順調に進んでいると言える。前年度に続き、派遣留学を経験し就職をした学生にアンケート、フォローアップインタビューを実施し、異文化接触場面で習得した学術リテラシーおよび異文化能力が社会適応に与える効果を調査するため追加データを収集した。また、これまで収集したデータを総合的に分析し、リテラシー、異文化能力、アイデンティティ変容とキャリア形成の相関性を再検証した。さらに、短期留学、交換留学システムとキャリア形成教育の整合性を高めることで、海外留学プログラムを活用し母語と第二言語リテラシーの融合によって学術能力の促進を図る言語横断的学術リテラシー教育の体系化を検証した。これらの分析結果を第5回国際言語管理シンポジウムおよびニュージーランド・オーストラリア合同応用言語学会で発表し、国際的学術誌に論文を投稿すべく執筆を開始した。研究成果の一部をまとめた著書“The management of literacy and identities through study abroad from a translingual perspective"を含む編著「Interests and Power in Language Management」がPeter Langより2018年もしくは2019年に刊行される予定である。

また、交換留学から帰国後の学術能力の向上や就職活動への取り組み、そして就職後の社会適応に関する追跡調査を行った。その結果、他者とのアイデンティティ交渉に取り組みつつ英語・母語リテラシーと異文化能力を高めていくことで、異文化接触現象を批判的に考察し肯定的に受け入れる能力を身につけていくことが判明し、このような異文化接触の管理が社会的場面でのリテラシー適用やアイデンティティ形成の促進にも繋がることが示された。今年度予定していた短期留学プログラム参加者を対象としたケーススタディを実施することができなかったため多少遅れているが、その代わり、海外留学経験がどのように教職に活かされるかを調査する一年間のケーススタディを行うことができた。また、関連文献および資料の収集・分析に関してはほぼ順調に進んでいる。派遣留学から帰国した学生を対象にケーススタディを実施し、異文化適応経験が学術能力の促進およびキャリア形成にどのような効果をもたらすか分析する。特に留学先で培ったリテラシーと異文化能力をどのように卒業研究や就職活動に応用するかを調べるため、アンケート調査、ダイアリースタディ、フォローアップインタビューを行う。また、これまでの収集したデータを分析し、研究の途中経過を国際学会で発表する。研究結果に基づきプロジェクト型短期留学プログラム、派遣留学システム、帰国後のキャリア形成教育の体系化に努める。また、国際学会でこれまでのデータをまとめた研究結果を発表するとともに、国際的学術誌に論文を投稿すべく執筆を進める。社会言語学プロジェクト型短期留学プログラム参加者を対象としたケーススタディを行い、留学準備コース、短期留学における語学研修、事後指導コースを通してどのように第二言語学術リテラシーおよび異文化能力の基礎固めをしていくか、ダイアリースタディとフォローアップインタビューを用いて質的に調査する。2016年度に新刊となる図書の購入費用にあてるため。また、2015年度に予定していた研究調査を次年度に延期したため。2015年度に新刊となる図書の購入費用の一部にあてるため。2016年度に新刊となる図書の購入費用および研究調査費用として使用する。2015年度に新刊となる図書数冊を購入する費用にあてる。
フランス近代建築における建築史の成立と建築教育の形成

本研究では建築家ジャック=ギヨーム・ルグランの建築全史の構想について考察した。その主たる成果は次3つである。(1)ルグランの建築史構想の全体の見取図を復原的に考察した、(2) 1800年前後における建築史の成立が、新しい政治体制にふさわしい新しいフランス建築様式の創造であったことを指摘した、(3)建築史構想を同時代の建築知の構図のなかに位置づけ、建築教育とのかかわりを指摘した。平成25年度は、ジャック=ギヨーム・ルグランとジャン=ニコラ=ルイ・デュランの資料の読解・分析を中心に進めた。主たる対象とした資料は、ルグランについて『様々な民族の建築の傑作コレクション』(1806)『古代のギャラリーあるいは建築の傑作コレクション』(1808)、『建築全史序説』(1800-1801/1808)、デュランについて『新旧建築比較図集』(1800-1801)、『エコール・ポリテクニーク建築講義提要』(1809)、『新建築講義提要』(1813)である。また、上記資料、とくにルグランの『建築全史序説』と『新旧建築比較図集』の関係を論じる上で重要な資料として、フランスにて『芸術ジャーナル』誌、『美術館年報』誌の調査を行った。今年度予算の執行に際しては、この現地調査旅行にあてた旅費が主たるものとなっている。上記の2誌は平成26年度の研究実施計画の範囲にも及ぶ資料である。現在、上記のテキストを中心にルグランとデュランの建築史に対する態度を比較検討する論文を執筆中である。またルグランの没後財産目録と没後競売カタログについても、ルグランと長く協働したモリノスの没後財産目録・競売カタログとの比較から分析を進めている。ルグランが生前刊行したテキストの背景となる、建築知の拡がりが明らかになりつつある。上記、ルグランとデュランの建築論・建築史を比較する論文と平行して、こちらについても独立で執筆を進めている段階である。平成26年度は、平成25年度調査から扱っている『芸術ジャーナル』誌、『美術館年報』誌の調査を引き続き行った。その結果をもとに現在、得られた知見の整理を進めている。平成26年度は、ルグラン『建築全史序説』、『パリとその建物の記述』(シャルル=ポール・ランドンと共著)にまとめられた建築史記述を分析した。とくに後者は、18世紀から革命期の建物についての記述が含まれている。その時期は、先行するジャック=フランソワ・ブロンデル『フランス建築』(1770-1777)が扱えなかった19世紀後半以降の建築も対象としており、フランス建築史記述の一時期を担う重要性をもっている。ルグランも、ブロンデルの建築史記述を意識した記述を展開している。両者における建築史記述の比較を行っている。また『パリとその建物の記述』内部においては、複数の著者の関与があり、その比較はルグランの建築史記述の特徴を明らかにする上で有効である。本書は、ルグランの早逝により、第2章以降をカトルメール・ド・カンシー、シャルル・グレが引き継ぐこととなった。本書では、すでにルグランが『美術館年報』に寄稿した建物と同じ建物を扱う場合、『美術館年報』の記事を再録することがあった。しかしその際にカトルメール、グレによって大きく改稿されるケースもあり、また完全に書き改められるケースも存在する。ルグランによる『美術館年報』の記事と、『パリとその建物の記述』の記事との異同を分析することで、ルグランの記述に施された修正を明らかにし、ルグランとカトルメール、グレの建築史記述の差異を明らかにする。平成27年度は、フランス国立美術学校(ENSBA)図書室において、レオン・デュフルニ(Leon Dufourny, 1754-1818)資料の調査を行った。デュフルニは、平成25-26年度研究の主たる対象であったジャック=ギヨーム・ルグラン(J.-G. Legrand, 1753-1807)と同時代人であり、18世紀末から19世紀初頭のフランスにおける建築史成立に貢献をなした人物である。デュフルニはまとまった著作を残していないが、学士院の建築史教授として講じた建築講義の資料が、ENSBA所蔵デュフルニ資料である。平成27年度は本資料の分析を行っているが、まだ途上であり、研究期間の延長を申請し、今後も分析を継続する。また平成27年度には、平成26年度までの研究成果から日本建築学会大会(2015年、東海大学)において、「フランス第一共和政から第一帝政におけるモニュメントの変遷について」と題する発表を行った。本年度は、昨年度遅れていた資料収集を進めた。資料の収集は順調に進んだと考える。その分析については、未だ途中であり、研究期間の延長により平成28年度も継続する予定である。平成28年度は1.デュフルニ資料の読解・分析、2.研究成果発表のふたつと、3.本研究期間全体をつうじて実施した研究の成果についてのとりまとめが課題であった。1.のデュフルニ資料の読解・分析については現在研究論文を取りまとめている段階である。2.の研究成果発表については日本建築学会大会(2016年、福岡大学)にて下記のタイトルの発表をおこなった。「ルグラン『L.-F.カサスの指導の元模型が制作された様々な民族の建築傑作コレクション』について」(『日本建築学会学術講演梗概集』、2016、pp. 739-740)。

本発表においては、ルイ・フランソワ・カサスの建築コレクションについてルグランが記した案内書から、カサスのコレクションにおいて各地域の占める割合を明らかにした。とくにローマの有名建築が含まれていないこと、また記念建造物に限定されていることが特徴である。またルグランによるイタリアにたいするフランスの後進性と、建築教育刷新の必要の指摘のあること。模型によるピトレスクな明暗法の効果についての言及があることを指摘した。3.については、研究期間をつうじた研究発表において建築家ルグランの建築史構想を『パリの記述』『建築全史序説』(2013年度)、上記のカサスの『建築コレクション』(2016年度)をつうじて明らかにした。そして、建築史により様式史の整理の主たる目的が、建築教育であったこと、ならびにもうひとつの目的に、フランス革命期におけるモニュメント造営のための新様式の模索があったことを明らかにした(2015年度)。本研究では建築家ジャック=ギヨーム・ルグランの建築全史の構想について考察した。その主たる成果は次3つである。(1)ルグランの建築史構想の全体の見取図を復原的に考察した、(2) 1800年前後における建築史の成立が、新しい政治体制にふさわしい新しいフランス建築様式の創造であったことを指摘した、(3)建築史構想を同時代の建築知の構図のなかに位置づけ、建築教育とのかかわりを指摘した。本年度は、前年度おおむね順調に収集の進んだ資料を対象として整理を行ったが、反面新しい資料の収集に遅れがでている。平成27年度は比較的長期にわたり資料調査を行いたい。また研究成果の発表についても、従前の蓄積を公表したいと考えている。平成28年度は、平成27年度に収集した資料の分析・読解にあたるとともに、研究成果の公表を進めていきたい。日本建築学会大会(2016年、福岡大学)において「ルグラン『L.-F.カサスの指導の元模型が制作された様々な民族の建築傑作コレクション』について」と題した講演発表を行う予定である。西洋建築史平成27年度はパリの図書館やアーカイブズで資料調査にあたりながら、引き続き収集資料の読解を行っていく予定である。今年度は、フランス国立高等美術学校図書館の所蔵するレオン・デュフルニィの草稿を調査対象として、研究を進めていく。デュフルニィは、ルグランと同時代の建築家で、アカデミーの建築史教授を務めた。この時期の建築史と建築教育を考える上で重要な人物である。資料収集に関しては必要なものを収集できている。研究成果の発表について、やや遅れていることは否めない。理由としては、教育と研究のバランスをうまく配分できなかったことが原因と考えている。現在、平成25年度の調査の成果を、論文にまとめている段階であり、平成26年度にはあらたな研究成果とともに発表していきたい。平成26年度に、研究遂行に遅れを生じた結果、平成27年度は現地での資料収集を主とした。そのため国内でも研究発表までに時間を要している。平成26年度は、当初出張予定よりも、短い期間となったため。平成28年度は、日本建築学会大会での発表と、研究論文の公開に向けての補足資料の収集にあてる予定である。平成26年度はパリの図書館やアーカイブズで資料調査にあたりながら、引き続き収集資料の読解を行っていく予定である。
思考力にかんする研究

本研究では、思考力の解明のために、技術開発にかかわる創造的思考力の分析と、創造的思考力を涵養するための授業プログラム作りを目的として文献研究および授業実践等を通した実践的研究を行ってきた。その結果、創造的思考力については身体性および行為者性とのかかわりの重要性が明らかとなった。その点も組み込んだ授業プログラム「サイレントダイアローグ」を、すでに広く行われている「子どもの哲学」プログラムも参照しつつ、作成・試行した。そして、最終的な授業プログラムとして提示するに至った。本プロジェクトの目的は「思考力とは何か」という問いに答えることである。そのために方法知にかんする哲学的研究を推進すること、また、これまでの研究成果をもとに技術開発にかかわる創造的思考力のあり方を分析し、創造的思考力を涵養するための教育方法の開発を具体的目的としている。平成25年度にはこれらの具体的目的を達成するために以下のことを行った。一つ目は、関連文献の収集と精読、および、研究会の開催と参加を通して参加者からの意見収集等を行うことである。特に知覚の哲学にかんする文献や因果性の理解に対して傾向性の役割を重視する傾向性主義の議論の批判的検討を中心的課題とした。研究会等を通して、方法知にかんする哲学的研究をより深化させることができた。二つ目は、授業実践にかんする研究会等への参加、および、授業実践の調査である。首都圏だけではなく、全国で行われている哲学教育における先進的な授業方法にかんする研究会等を通して、実際の授業において問題になる点や授業案の検討等を行った。また、実際に現地を訪れ授業見学も行い、実施している教員に聴きとり調査・意見交換等を行った。三つ目は、教育方法の実践である。研究代表者の勤務校での授業を通して教育方法の開発と実践を行うだけではなく、何名かの研究者とともに共同で授業を実施することでより実践的な教育方法の開発と検証を行った。本研究では、思考力について、理論的な研究とともに、創造的な思考力についての教育実践の観点からの研究も進めてきた。(1)本年度は昨年度に引き続き、研究会等を通して先行研究にかんする理論的な研究に取り組んできた。特に因果性と知覚にかんする研究を調査した。ここからいくつもの示唆を得ることができた。ただ、残念ながら、研究期間内に論文等としてまとめることができなかった。この研究によって得られた成果を基に今後も成果を発表していきたい。(2)教育実践における研究では、演劇における即興的創造性に注目し、先行研究を調査するとともに、即興演劇の実践家を招いてのワークショップを行った。これらの経験から、演劇における即興的創造性が対話型学習における創造的思考力と同型性を示す可能性に気付くことができた。(3)教育実践における研究では、実際の授業を基にした教育学的研究も進めた。特に米国ハワイ州における「子どもの哲学」の実践を調査するとともに、授業実践にかんする論文を執筆した。また、本研究における教育学的側面の主要な部分を占める「子どもの哲学」の創始者であるマシュー・リップマンの主著の一つを翻訳(および、監訳)をした。26年度が最終年度であるため、記入しない。現代哲学26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)実践的研究にかんして。当初の研究計画においては初年度(平成25年度)は文献研究等を中心とし、授業方法にかかわる実践的研究は主に二年目(平成26年度)を予定していた。しかし、研究会等を通して全国で先進的な授業をしている実践者と知り合い、動向に詳しい研究者と情報交換等をした結果、早い段階から実践的研究を推進することができた。また、このような交流を通して、協働して授業を計画し実施するといった、実践的研究においては非常に重要な具体的な成果をあげることができ、しかも、それらの実践の反省点を踏まえ、今年度に実施可能ないくつかの授業プログラムについても具体的な時期や場所なども含め準備をことができた。(2)また、方法知にかんする理論的研究についても研究計画作成時には公開されていなかったいくつかの論文が公開されたこともあり、本研究計画にとって重要な方法知における認知の役割について新たな洞察を得ることができ、研究が計画通り順調に進んでいる。(3)一方、技術開発にかかわる創造的思考力の研究にかんしては、創造的思考力そのものの研究の前に、技術開発を通して作られる人工物(技術的人工物)にかんする研究をする必要性があることが判明した。そのため、技術的人工物にかんする哲学的研究を現在は進めている。この点を研究の遅れと捉えるべきか分からないが、当初の研究計画での創造的思考力そのものというよりも、その基盤となる部分を研究しているという意味で、「やや遅れている」を選択した。今年度は、昨年度の実績を踏まえ、以下のように研究を推進していく。昨年度当初の計画以上に研究を進めることができたため、その一部を教育実践手法を主たる内容とする論文として研究成果を広く公開する。

また、それ以外の課題についても、その解決のための新たな手法を試行し有効性について検証をしていく。具体的には小学校・中学校・高等学校等の教員と連携を図りながら授業を実施する。同時に、それぞれの現場の特徴に則した形での授業手法の開発も行う予定である。特に、工業高等専門学校という現場での特徴を活かした授業実践手法の開発に昨年度以上にとりくんでいく。(2)方法知にかんする理論的研究については、当初の計画通り「知覚」にかんする哲学的議論を精読しながら研究を推進する予定である。「現在までの達成度」にも記したように、認知の役割についても新たな研究が提出されているため、その点も考慮にいれて研究に取り組む予定である。(3)創造的思考力にかんする理論的研究にかんしては、技術的人工物についての研究を推進する必要があることが判明したため、当初の研究計画の一部を変更し、技術的人工物にかんする研究を推進する予定である。ただ、これまでの研究の蓄積もあるため、技術的人工物にかんする研究を通して、研究計画の一部を達成できると考えている。