hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフリカ音楽の世界的興隆とアフリカ文化表象の無意識的政治性に関する基礎的研究

もちろん、萌芽的研究として申請した本研究は平成8年度(平成9年3月31日)で終了するので、それまでには学会発表と論文の発表を予定しているが、本年度の実績としてはアフリカ音楽関連の情報を提供するためインターネット上にホーム・ページを開設したことと、クロスFMのラジオ番組でKBCメディアが提供する「キャンパスステーション」において、1996年2月26日から3月1日にかけて「魂に呼びかける現代アフリカ音楽」と題して成果の一部を公表している。また、そのとき話した内容もテキスト化してインターネット上に公開している。本研究で目標としていたのは大きく分類すれば二つある。一つは、日本におけるアフリカ音楽とアフリカ文化表象を関連づける研究の方向性を明確にすることである。アフリカ音楽に関しては学術的な言説と商業的な言説が存在する。前者は文化人類学的な研究が多いが基底にあるものは「音楽」としてよりも「音文化」として文化の中に埋め込まれている「音」のあり方を提示しようとするものであり、その視点から逆に「音楽」という概念自体を相対化しようと試みるものである。私見では川田順造を中心とした研究が特に西アフリカを舞台として精緻な形で実施されこの分野での実績をあげているが、他の民族音楽の研究の多くは民族の音文化、民族音楽は多様であるとしながらも安易文化相対主義的な立場を前提としている印象は否めない。かつてE.リーチが「蝶の収集」として揶揄した文化提示の方法が民族音楽の影像やテキスト試料の内部に亡霊のように生き延びているという印象を受けた。むしろ商業的な効果を意識しつつもアフリカの音楽を日本に紹介してきた中村とうようを中心とするアフリカ音楽の捉え方のほうが現在のカルチュラル・スタディーズ=CS(CulturalStudies/文化研究)を先取りしているようで興味深い。日本でアフリカ音楽を聴くこと・演奏することの意味が主題化されるような研究を推進することの必要性を痛感した。本研究のもう一つの目標は基礎的な試料の収集とデータベースの構築にある。基礎的な資料はほぼ揃いデータベース化も進んでいる。当初予定していたインターネット上での資料の公開は現在のハードウェアの性能、ネットワーク上の著作権や盗用の問題、ピレゼンテーションの形式など複雑な問題が錯綜しているため今後も慎重な検討を必要とする。資料の徹底化及びネットワーク上での資料公開の方法を明確にするという課題が残った。
航空機用CFRPにおける雷撃損傷とマルチフィジックス解析

CFRP(炭素繊維強化プラスチック複合材料)は比強度・比剛性が優れるため、航空機の機体構造への適用が拡大している。航空機のCFRP機体構造が抱える問題の一つに、運行中の落雷による雷撃損傷が挙げられる。CFRPにおける雷撃損傷は、熱・電気・力学的な現象が短時間に重畳する非常に複雑な現象であるため、損傷メカニズムは十分に明らかになっていない。そこで、本研究ではCFRP機体構造の雷撃損傷メカニズムの解明を目的として、実験的に計測した現象をモデル化し、申請者らが構築してきたマルチフィジックス解析モデルに対して適切に導入することで、解析手法のさらなる高度化を目指す。
インスリン分泌におけるαケトグルタル酸脱水素酵素の役割

膵β細胞におけるグルコースによるインスリン分泌に必要なATPの合成にクエン酸回路は重要な代謝経路で、αーケトグルタル酸脱水素酵素はその酵素の一つである。現在、糖尿病と認知症の関連が注目されているが、アルツハイマー病の神経細胞では酸化ストレスによってαーケトグルタル酸脱水素酵素活性が低下していると報告されている。αーケトグルタル酸脱水素酵素が膵β細胞のインスリン分泌に及ぼす影響を、膵β細胞株やげっ歯類の単離膵島を用いて検討したところ、αーケトグルタル酸脱水素酵素の阻害や発現量の低下によって、インスリン分泌が影響を受けることが明らかになった。膵β細胞におけるグルコースによるインスリン分泌に必須なATPの合成に、クエン酸回路は重要な代謝回路である。α-ケトグルタル酸脱水素酵素はクエン酸回路内の酵素の一つであり、アルツハイマー病の神経細胞では酸化ストレスによって活性が低下していると報告されている。しかし、膵β細胞での生理的なインスリン分泌におけるα-ケトグルタル酸脱水素酵素の意義や、2型糖尿病の病態での酸化ストレスを介したインスリン分泌障害におけるα-ケトグルタル酸脱水素酵素の寄与は明らかではない。応募者はまずα-ケトグルタル酸脱水素酵素の特異的阻害剤であるα-keto-β-methyl-n-valeric acid(以下、KMV)を用いて検討を行った。マウス膵島をKMVで処理してインスリン分泌を評価したところ、クエン酸回路内の酵素であるα-ケトグルタル酸脱水素酵素を抑制するのでインスリン分泌は抑制されると仮定していたが、逆にインスリン分泌は亢進した。次にマウス膵β細胞株においてKMVを用いて同様の検討を行ったが、同様にインスリン分泌は亢進した。KMVの非特異的な作用を除外するために、マウス膵β細胞株においてα-ケトグルタル酸脱水素酵素をsiRNAにてノックダウンして同様の検討を行ったが、やはりインスリン分泌は亢進していた。α-ケトグルタル酸脱水素酵素の酵素反応が酸化ストレスを生じさせる可能性もあるので、阻害剤やノックダウンによるα-ケトグルタル酸脱水素酵素が抑制されたことで酸化ストレスが減少し、インスリン分泌が亢進した可能性も考えられた。また、神経細胞と膵β細胞ではα-ケトグルタル酸脱水素酵素の生理機能また病態における役割が異なっている可能性も考えられた。当初はαKGDHの抑制によりインスリン分泌が低下するものであったが、実際は亢進することが明らかとなり、当初の計画予定と異なる部分が出てきたため。αKGDHの酵素活性測定系の確立に難渋しているため。膵β細胞におけるグルコースによるインスリン分泌に必要なATPの合成にクエン酸回路は重要な代謝酵素である。αーケトグルタル酸脱水素酵素はクエン酸回路内の酵素の一つであり、アルツハイマー病の神経細胞では酸化ストレスによって活性が低下していると報告されている。しかし、膵β細胞内での生理的なインスリン分泌におけるαーケトグルタル酸脱水素酵素の意義や、2型糖尿病の病態での酸化ストレスを介したインスリン分泌障害におけるαーケトグルタル酸脱水素酵素の寄与は明らかではない。応募者はまずαーケトグルタル酸脱水素酵素の特異的阻害剤であるα-ketoーβ-methylーnーvaleric acid(以下、KMV)を用いて検討を行った。マウス膵島をKMVで処理してインスリン分泌を評価しところ、クエン酸回路の酵素であるαーケトグルタル酸脱水素酵素を抑制するのでインスリン分泌は抑制されると仮定していたが、逆にインスリン分泌は亢進した。KMVの非特異的な作用を除外するために、マウス膵β細胞株においてαーケトグルタル酸脱水素酵素をsiRNAにてノックダウンして同様の検討を行ったが、やはりインスリン分泌は亢進していた。結果が興味深く、CRISPR/Casシステムを用いての膵β細胞株を用いた安定細胞株の樹立を試み、細胞株樹立には至らなかったが、αーケトグルタル酸脱水素酵素によって発生する酸化ストレスは細胞に保護的にも障害的にも与える可能性や、その各々の作用が細胞によって異なる可能性も示唆された。神経細胞では酸化ストレスによりαKGDHの酵素活性が低下することが報告されているが、申請者の検討結果からは膵β細胞においては酸化ストレスとαKGDHの酵素活性には異なった関係がある可能性もあり、αKGDHの酵素活性測定系の確立に努め、脂肪酸負荷やROSの供与によってαKGDHの酵素活性がどのように変化するかを明らかにする。代謝学
臨床における中堅ナースの看護診断能力の構造とその要因

【目的と方法】中堅ナースの看護診断能力の発達過程と実務経験年数の関連をみる目的で、発話思考法を用いて看護診断能力に関連した認識過程を3尺度事例でLine-Of-Reasoning(以下、LOR)の構成要素の出現頻度から捉え、実務経験5年6年、7年9年、10年13年群間で比較した。【結果】研究参加者:関西地区の2国立大学病院と四国地区の1国立大学病院、1公立総合病院で看護の実務に就いているナースで研究目的に賛同し、ボランティアで研究に協力することを承諾した者26名(全員女性、経験年数:56年=12名、79年=6名、1013年=8名)。3尺度事例全体におけるLORの構成要素の出現頻度:構成要素T(F_<2,387>(.01)=5.81)、D(F_<2,387>(.01)=17.10)、IC(F_<2,387>(.01)=18.74)、IA(F_<2,387>(.01)=17.53)、C(F_<2,387>(.01)=14.41)に経験年数における主効果がみられた。そしてHSD検定の結果、5%水準で構成要素Tで5-6年群と10-13年群に、構成要素Dで5-6年群と7-9年群、5-6年群と10-13年群に、構成要素ICで5-6年群と7-9年群、5-6年群と10-13年群、7-9年群と10-13年群に、構成要素IAで5-6年群と7-9年群、7-9年群と10-13年群に、構成要素Cで5-6年群と10-13年群、7-9年群と10-13年群でそれぞれ平均値に有意差がみられた。【考察】本研究の結果は中堅ナースの看護診断能力の発達は経験年数と関連があることを示唆していると思われる。【研究目的】臨床看護領域で働く中堅ナースの看護診断能力の開発を促進するための方法を考案するうえで裏づけとなる基礎的データを得るために、中堅ナースの看護診断に関連した認識過程をLine-Of-Reasoningから捉えてその構造と関連因子を明らかにする。【研究方法】情報処理理論に基づいた発話思考法(Think Aloud)を用いた。【被験者】総合病院で看護の実務についているナースのうち、研究目的に賛同し、協力を承諾した実務経験5年目(女性9名)、7年目から11年目(女性9名)の者,合計18名を、被験者の勤務する施設(滋賀医科大学医学部附属病院と徳島大学医学部附属病院)の看護部門の責任者を通して抽出した。【手順】平成14年12月4日から平成15年3月4日の間に、滋賀医科大学看護学科内の面接室または被験者の勤務する施設の近くに静かな個室を確保し、1)研究代表者が先行研究(平成8年度10年度文部省科学研究補助金:課題番号8672679)において開発した既に妥当性の検証されている3つの尺度事例を実験課題として与え、続いて、2)本研究のために開発した2つの要素命題を連想刺激語として与え、Think Aloudを実施した。発話内容は被験者の承諾を得て全て録音したうえで逐語的に転記した。【研究目的】

臨床看護領域で働く中堅ナースの看護診断能力の開発を促進するための方法を考案するうえで裏づけとなる基礎的データを得るために、中堅ナースの看護診断に関連した認識過程をLine-Of-Reasoningから捉えてその構造と関連因子を明らかにする。【研究方法】情報処理理論に基づいた発話思考法(Think Aloud)を用いた。【被験者】平静14年度にThink Aloudを実施した18名の被験者に加え、総合病院で看護の実務についているナースのうち、研究目的に賛同し、協力を承諾した実務経験5年目から10年目の者、合計8名を、被験者の勤務する施設(滋賀医科大学附属病院、愛媛県立中央病院、京都府立医科大学附属病院)の看護部門の責任者を通して抽出した。【手順】平成15年9月22日、平成15年11月28日12月12日の間に、被験者の勤務する施設内で静かな個室を確保し、1)研究代表者が先行研究(平成8年度10年度文部省科学研究補助金:課題番号8672679)において開発した既に妥当性の検証されている3つの尺度事例を実験課題として与え、続いて、2)本研究のために開発した2つの要素命題を連想刺激語として与え、Think Aloudを実施した。発話内容は被験者の承諾を得て全て録音したうえで逐語的に転記した。【目的と方法】中堅ナースの看護診断能力の発達過程と実務経験年数の関連をみる目的で、発話思考法を用いて看護診断能力に関連した認識過程を3尺度事例でLine-Of-Reasoning(以下、LOR)の構成要素の出現頻度から捉え、実務経験5年6年、7年9年、10年13年群間で比較した。【結果】研究参加者:関西地区の2国立大学病院と四国地区の1国立大学病院、1公立総合病院で看護の実務に就いているナースで研究目的に賛同し、ボランティアで研究に協力することを承諾した者26名(全員女性、経験年数:56年=12名、79年=6名、1013年=8名)。3尺度事例全体におけるLORの構成要素の出現頻度:構成要素T(F_<2,387>(.01)=5.81)、D(F_<2,387>(.01)=17.10)、IC(F_<2,387>(.01)=18.74)、IA(F_<2,387>(.01)=17.53)、C(F_<2,387>(.01)=14.41)に経験年数における主効果がみられた。そしてHSD検定の結果、5%水準で構成要素Tで5-6年群と10-13年群に、構成要素Dで5-6年群と7-9年群、5-6年群と10-13年群に、構成要素ICで5-6年群と7-9年群、5-6年群と10-13年群、7-9年群と10-13年群に、構成要素IAで5-6年群と7-9年群、7-9年群と10-13年群に、構成要素Cで5-6年群と10-13年群、7-9年群と10-13年群でそれぞれ平均値に有意差がみられた。【考察】本研究の結果は中堅ナースの看護診断能力の発達は経験年数と関連があることを示唆していると思われる。
細胞・細胞小器官の増殖とその調節機構の解析

我々の細胞・細胞小器官の遺伝、増殖の制御機構の研究を細胞と分子レベルで研究を行い次のような成果を得た。黒岩、中村、堀は、母性遺伝の原因とされる雄性配偶子の色素体DNAの選択的消化が、下等な藻類から裸子植物、被子植物にいたる約300種あまりについても起こるかどうか検索し、雄性配偶子形成過程で起こる色素体DNAの選択的分解が母性遺伝の機構であることを明らかにした。また、約80%の植物が母性遺伝型を示し、残りの20%は分解の無い両親性遺伝型であることをも突き止めた。更に、この選択的消化に関与すると思われる酵素ヌクレアーゼc(M.W.27KD)をユリの花粉内で発見した。長田、黒岩、佐々木は原色素体から葉緑体への分化機構をタバコ、コムギ、オオムギ、エンドウを用いて遺伝学的、細胞生物学的及び生化学的に解析し,全生活環に於ける色素体核の挙動を明らかにし、色素体分化に伴い色素体核が1個から数10個になる過程は膜の生長と密接に関係していること、分散におおじてhouse-keeping遺伝子以外のいわゆるphoto遺伝子が著しく転写活動が盛んになることを明らかにした。更に色素体分化の異なる段階にある色素体から色素体核を無傷に単離し、これを用いてin vitroでの正確な転写を再現することに成功し、色素体分化の制御機構解析への道を開いた。平井はタバコ属2種の細胞融合法により、2種の葉緑体の混合した細胞はshootへの分化能が低いこと、旭はサツマイモのATPaseとチトクロムオキシダーゼVc遺伝子の構造を決定するとともにこの蛋白質のN末端がミトコンドリア膜内でベータ構造をとっていることを見出した。宮川は酵母のミトコンドリアDNA結合蛋白質を6種同定し、これらとタバコのミトコンドリアDNAを用いて複合ミトコンドリア核の再構成に成功した。東江は遺伝子工学的手法で酵母の核小体を調べ、プラスミドなど小分子は核小体内に侵入できるが核小体以外の染色体は侵入出来ないことを見いだした。和田はpreprophase bandが光によって著しく作用をうけること。吉田は黄色ヤエナリの液胞膜のH+輸送酵素が植物の低温のセンサーであることを示唆した。我々は細胞小器官の遺伝、増殖の制御機構の研究を細胞と分子レベルで研究を行い次のような成果を得た。黒岩は被子植物約300種について花粉粒内の精細胞内における色素体DNAの有無を細胞生物学的に検索し、約80%の植物では色素体DNAが選択的に分解している母性遺伝型であり、残りの20%は分解の無い両親性遺伝型であることを突き止めた。花粉内で起こる選択的消化が高等植物における母性遺伝の機構であることを示唆した。中村はこの選択的消化に関与すると思われる酵素ヌクレアーゼc(M.W.27KD)をユリの花粉内で発見した。堀は裸子植物のソテツ、イチョウ及び下等なアオサの類にも両親性型を見いだした。

長田は色素体分化の過程を大麦の約23種の突然変異体を用いて解析し、色素体核の分散と凝縮が色素体の膜系の発達と密接に関係していること、佐々木はエンドウで緑化過程におけるhouse-keeping遺伝子の転写産物の増加は遺伝子量に起因し、poto遺伝子では遺伝子量の他に転写促進が大きく関与していることを明らかにした。黒岩はタバコのBV2株を用いて色素体核を無傷に単離することに成功しこれを用いてin vitroでの正確な転写の再現を行ない、転写制御の機構解析への道を開いた。平井はタバコ属2種の細胞融合法により、2種の葉緑体の混合した細胞はshootへの分化能が低いことを観察した。旭はサツマイモのチトクロムオキシダーゼVc遺伝子の構造を決定するとともにこの蛋白質のN末端がミトコンドリア膜内でベータ構造をとっていることを見いだした。宮川は酵母のミトコンドリアDNA結合蛋白質を6種同定し、これらとタバコのミトコンドリアDNAを用いて複合ミトコンドリア核の再構成に成功した。東江は遺伝子工学的手法で酵母の核小体を調べ、RNAホリメラーゼ。転写蛋白質、プラスミドなど小分子は核小体内に侵入できるが核小体以外の染色体は侵入出来ないことを見いだした。和田はpreprophase bandが光によって著しく作用をうけること。吉田は黄色ヤエナリの液胞膜のH+輸送酵素が植物の低温のセンサーであることを示唆した。
HMG-Iが誘導するDNA構造変形の異方的スピン相互作用による精密解析

本年度は、HMG-1により誘導されるDNA構造変形を定量的に決定するための前提となる化学シフト異方性テンソル由来の分子配向依存的な化学シフト変化の観測技術の確立と、蛋白質の^<15>N核が持つ異方性テンソル値を確定する技術の確立に焦点を絞り、以下のような研究成果を得た。1)異方的スピン相互作用を利用した^<15>N化学シフト異方性テンソル値の定量的決定昨年度まで開発してきた、bicelleが共存した蛋白質溶液に対してマジック角試料回転を適用することで異方的スピン相互作用を制御する技術を利用して、本年度は分子配向依存的な^<15>N化学シフト変化の定量的な観測を実現した。また、その値に基づいて溶液中蛋白質から^<15>N化学シフト異方性テンソル値を決定した。その値は、Δσ=-158.6ppm,η=0.14,β=18.8となった。この値は、固体NMRで決定されている値と近いが、溶液中蛋白質のスピン緩和解析から得られた値Δσ=-170ppmとは異なる値である。この違いは緩和解析法では正しい値の評価ができないことを意味する。2)TROSYシグナルの分子配向依存的シフト変化のみから分子配向軸の決定1の研究成果を受けて、分子配向依存的な等方的化学シフト変化は、分子構造が既知の場合には、NH結合軸と共にペプチド面に固定されたCSAテンソル軸の変化から十分な精度予測することができることが確認できた。このことを利用して、TROSYシグナルの変化だけから残余双極子効果を測定する方法を開発した。実際にTROSYシグナルの分子配向変化により誘導され^<15>N化学シフト変化から、分子配向軸を決定し、従来法により決定された値と比較したところ、最大3度のEuler角の違いで両者の結果は一致し、この残余双極子観測法が十分実用的であることを示した。この方法の実現により、従来のIPAPスペクトルに基づく残余双極子観測法では解析できない100kDaを超える蛋白質であっても、残余双極子観測が可能にできる。これにより、巨大蛋白質中での、基質結合によるドメイン間の配向変化などのアロステリック構造変化をNMRにより定量的に追跡することが原理的には可能である。
統計力学への幾何学的アプローチ

フィッシャー情報行列によって定義された多様体上で,熱力学的状態変化を追跡できる可能性を示した.特に,測地線の物理的意味に直結する具体的な解析を,典型的な統計力学模型に対して行った.その結果,多様体上の距離が状態変化の変化量と見做すことができることが明らかになった.これは始点と終点が同じであっても,経路によって途中での状態の変化が等しくないことを示すことにもなった.これらの結果と熱場ダイナミクスとの関係や,量子アニーリングを用いた特異値分解の提案にもつながった.本申請課題では,系の密度行列の持つ幾何学的な側面に注目して,平衡系を中心とした統計力学への一般的な応用を確立し,相図などのグローバルな幾何学的性質を明らかにすることを目的として研究を遂行している.平衡系の統計力学は,物質科学を中心として非常に有効だが,一般に分配関数におけるトレースの演算は非常に難しいことが多い.この問題に対して,幾何学的な視点から一般的に議論できる有効な理論を構築する必要がある.具体的には統計力学的関数と幾何学的な量との関係を明らかにし,統計力学への幾何学的アプローチを体系付け,物性物理学への応用を可能にすることを目的とした研究である.これらの研究を通して,伝統的な方法ではアプローチの難しい問題に取り組む1つの新しい視点が提供できると期待できる.以上のような目的の達成に向けて,本年度は相転移現象に関連した統計力学的関数の振る舞いと幾何学量の関係を明らかにすることを目指した.相転移現象を含む平衡系へのアプローチとしては,強磁性体イジング模型やスピングラスの平均場理論および1次元量子系の様子を調べることを進めている.また,当初の計画では平衡系を中心に議論する予定であったが,熱場ダイナミクスによる非平衡系の議論が進められたことや,量子アニーリングと呼ばれる量子計算の一種を用いて情報行列のスケール因子を特定する方法(特異値分解)が明らかにされつつあることを踏まえ,非平衡系への拡張も視野に入れることが可能になりつつある.幾何学量と物理量の関連については未だ明らかになっていないが,本年度の研究は,次年度以降に幾何学的な扱いを本格化させるための準備段階としての意義があると考えている.さらに,量子アニーリングによる分散共分散行列の解析が示す意味についても重要な検討課題であると考えられる.これらを踏まえることで今後の幾何学量による表現について検討を進めることができる.本申請課題では,系の物理的性質を特徴づける密度行列を幾何学的に取り扱うことで,平衡系を中心とした統計力学への一般的な応用を確立し,相図などのもつ大域的な性質を明らかにすることを目的とした研究課題である.平衡系の統計力学は,ボルツマン・ギブズのカノニカル分布に基づいた議論が確立されていて,その適用によってさまざまな多体系の解析が可能になっている.しかし,このカノニカル分布に基づいた議論からは,状態がどのように振る舞うのかについては理解できるが,ほかの状態とどのような関係にあるのかを明示的に示すことはない.また,技術的にも,分配関数の計算が一般には困難であり,何らかの近似的手法を用いることが多い.これらの欠点を補うことができれば,統計力学に対する新しいアプローチの仕方の一つとして有効である.本課題では,そのような課題に向けて,幾何学の視点から,系の状態を理解し,多体系のふるまいを描くことを目指している.幾何学の導入については,既に存在する情報統計力学の手法を参照し,密度行列に基づいたフォンノイマンエントロピーを利用している.フォンノイマンエントロピーは,ボルツマンのH関数(の符号を反転したもの)に相当している.これは熱力学的な期待値(熱平均)をとって初めてエントロピーとしてのふるまいを見せるが,熱平均をとる前に方向微分を行い,その後に熱平均をとることで計量テンソルとして利用することができる.この計量テンソルによって表現される統計力学についての先行研究は多いが,我々はこのように導入されたリーマン空間そのものが,熱力学的な状態の違いを明確に反映した空間であることを示すことに成功した.初年度(平成26年度)は相転移現象に着目して,統計力学的関数のふるまいと幾何学量の関係を明らかにすることを目指した.その結果,非平衡系の議論や,量子アニーリングと呼ばれる量子計算の一種を用いたスケール因子を得る方法について明らかにした.しかし幾何学量がどのような物理量を表しているのかが明らかにはなっておらず,幾何学的なアプローチに向けた手法の開発が主であった.これらの結果を踏まえて,平成27年度には相図におけるある状態と別の状態との間の距離を,リーマン距離として理解できることを示した.本来,相図は温度や圧力などの熱力学的条件に応じてどのような状態をとるのかを表すもので,それぞれの状態には意味があるが,状態と状態の位置関係には意味を持たないものである.我々の研究によって,適切な幾何学を採用することで状態と状態の関連性が明らかになり,今後,具体的に物性物理の解析に利用する際にも有効であることが期待できる.この結果は平成28年度に論文や学会で内外に発表していく予定である.本研究では系の密度行列の持つ幾何学的な側面に注目して,平衡系を中心とした統計力学への一般的な応用を確立し,相図などのグローバルな幾何学的性質を明らかにすることを目的としてきた.これは,平衡系の統計力学において状態の取り扱いが非常に複雑であるために,分配関数からだけではわからない「状態の変化」を直接取り扱うことのできる表現の模索であり,その基礎についての研究を行ってきた.

本年度は,統計力学的関数と幾何学的な量との関係を明らかにし,特に,フィッシャー計量によって導入された幾何学的な「距離」がどのような物理量であるのかを具体的な系を用いて明らかにした.さらに,非平衡系への拡張も視野に入れることができた.前年度までに,幾何学の導入についてはほぼ確立できており,エントロピー演算子の方向微分に対する熱力学的期待値によって定義される計量テンソルによって規定されるリーマン幾何学と対応する.この計量テンソルが規定する微分可能多様体は,平衡系における相図に相当し,この多様体を相図と比較することによって相図中での準静的状態変化を「距離」としてとらえることができるようになった.今年度は,この「距離」の意味をより正確にとらえなおすことから始めた.中規模の計算機を導入し,数値的に相図との対応関係を調べ,国際会議StatPhysでの発表を行った.さらに,非平衡系への拡張も行い,振動外場に対する誘電応答を幾何学的視点からとらえることに成功した.このときも,平衡系で見られたような「状態の変化の仕方」を動的に表現することができることが分かった.この結果は,国際会議MRSのサテライト会議MRS-Jで発表した.フィッシャー情報行列によって定義された多様体上で,熱力学的状態変化を追跡できる可能性を示した.特に,測地線の物理的意味に直結する具体的な解析を,典型的な統計力学模型に対して行った.その結果,多様体上の距離が状態変化の変化量と見做すことができることが明らかになった.これは始点と終点が同じであっても,経路によって途中での状態の変化が等しくないことを示すことにもなった.これらの結果と熱場ダイナミクスとの関係や,量子アニーリングを用いた特異値分解の提案にもつながった.研究計画の段階では,本年度の研究範囲を平衡系の相転移現象に限定することで,具体的な密度行列から得られる幾何学量を詳細に調べることを計画していた.しかし,この計画を遂行する過程において,熱場ダイナミクスを用いた熱浴の表現や,量子アニーリングを用いた分散共分散行列の特異値分解が可能であることなどが明らかになり,非平衡系における時間発展も考慮の対象とするべきであることが徐々に分かってきた.そのため,幾何学量に換算し,物理量とどのような関係にあるのかを明らかにすることがやや遅れてしまっている.特に問題となるのは,幾何学量への換算において重要となる,計量テンソルの定義において,物理的に意味のある座標軸が何か,という点である.現時点では,少なくとも平衡系においては温度を変数に取るべきであるという点は分かってきている.一方,その他の変数については,相関長を取るべきであることがAdS/CFT対応の観点からは示唆されているが,多体系の問題において相関長を決定するであろう外場や相互作用の大きさなどを取り入れる場合には,物理的な意味が明らかでない計量となる.この問題を解決することが本課題達成へ向けた重要な問題である.
ステロイド薬投与量と安静時エネルギー消費量との相関性についての研究

1.研究目的:ステロイド薬使用中の患者の必要エネルギー消費量を算出する場合は、基礎代謝量(BEE)にストレス係数(ステロイド内服患者では1.61.7)と活動係数の値を乗じて算出するのが一般的である。しかし、患者の病態によって変動することが予測されると共に、ステロイドの投与量も様々である。したがって、ステロイド薬内服中の患者について投与量と安静時エネルギー消費量(REE)の関連を検討し、これまでの画一的な計算方法で予測が可能かについて研究を行った。2.方法:健常者9名及びステロイド薬内服中の患者2名(症例1;皮膚筋炎、症例2:リウマチ性疾患)を対象に間接熱量計を用いてREEを測定し、得られたREEを体重と性別によるばらつきを補正するためにarris-Benedict式より求めたBEEで除した。測定は食事の影響を少なくするために昼食の23時間後に行った。また、測定前は激しい運動を避け、測定前リハビリなどの運動も避け安静に保つように指導した。3.結果:健常者のREE/BEEの平均(SD)は1.06(0.15)であった。一方、ステロイド薬内服の症例1では、ステロイド薬を内服する前の非内服時、プレドニゾロン錠40mg、35mg、30mgを内服している各点におけるREE/BEEはそれぞれ1.58、1.43、1.16、1.47であった。また、体温はそれぞれ37.1°C、35.9°C、36.1°C、36.7°Cであった。症例2では非内服時のREEは測定不可能であったが、プレドニゾロン錠40mg、35mg、30mgの各点におけるREE/BEEはそれぞれ1.23、1.02、1.03、体温は36.6°C、36.1°C、36.4°Cであった。4.考察:症例1においてステロイド薬内服前のREE/BEEが1.58と健常者の約1.5倍であった。その原因として、体温が37.1°Cと高めであったことに加え、疾患による炎症が考えられた。しかし、プレドニゾロン錠40mgと35mgではREE/BEEは低下傾向であったが30mgで再び上昇しており、体温はやはり高めであった。CRPは測定期間中常に陰性で感染などの影響はなかったと思われる。また、症例2において40mgではREE/BEEが1.23とやや高めではあったが健常者の平均値と比較して約1.16倍と予想していた程のREEの増加は見られなかった。今回の研究によりREEとステロイド薬の影響、また投与量との明確な関連性は認められなかった。したがって、発熱などの生理状態の変動が大きく影響する可能性が示唆されたことから、ステロイド投与というだけで画一的なストレス係数には問題があることが示唆された。しかし、例数が少ないことから、疾患による影響や個人差等、更なるデータの蓄積が今後必要と思われた。

また、症例2において40mgではREE/BEEが1.23とやや高めではあったが健常者の平均値と比較して約1.16倍と予想していた程のREEの増加は見られなかった。今回の研究によりREEとステロイド薬の影響、また投与量との明確な関連性は認められなかった。したがって、発熱などの生理状態の変動が大きく影響する可能性が示唆されたことから、ステロイド投与というだけで画一的なストレス係数には問題があることが示唆された。しかし、例数が少ないことから、疾患による影響や個人差等、更なるデータの蓄積が今後必要と思われた。
ウェルナ-症候群の原因遺伝子のポジショナルクローニング

1989年から家系の収集を開始し、ウェルナ-症候群(WS)の原因遺伝子の単離同定を目的として研究を続けていたが、ワシントン州立大学との共同研究で、原因遺伝子そのもの(WRN)を決定した。WRNのmRNAは、約5.8kbの大きさで、発現は調べられたすべての組織で認められ、特に膵臓、胎盤、筋肉、心臓で多くみられた。翻訳された蛋白(162kD)は1432個のアミノ酸から成る酸性蛋白であった。またWRN蛋白は多くのDNAヘリケースと高い相同性が存在し、ヘリケースのアミノ酸配列に共通に保存されている7つの配列からなるヘリケース・モチーフを中央約1/3(アミノ酸:540-963)の部分に保持していたため、WRN蛋白はヘリケース蛋白の一つと考えられた。日本人患者の遺伝子解析で、6種類以上の新たな変異を見出したが、それらの変異部位はヘリケース・モチーフを含むWRNの様々な部位に存在していた。いずれの変異も、蛋白の翻訳が中途で停止するタイプであり、WRN蛋白産物の機能が消失することが、本疾患の発症原因であると考えられた。同じ部位の変異をもつ個体間では、臨床症状には偏りは認められなかった。また、ヘリケースドメインの前後の異なった変異を持つ個体間の表現型は同じであった。また、二つの遺伝子変異について、WRN座位を中心に2.0-3.0cMに渡ったマイクロサテライト多型を用いてハプロタイプを作成した。その結果、この二つの変異に関しては、創始者効果が存在することが明らかとなった。さらに、その創始者染色体は全国に均等に分布することより、古い時代に発生した遺伝子変異であると考えられた。遺伝子が単離同定されたことより、既知の変異に関しては新しいWS患者の変異の同定や、保因者診断、出生前診断が可能になった。
有機色素のJ会合状態を用いた病原性細菌検出膜の構築

自己組織化単分子膜と細胞膜の類似性利用した、病原性細菌検出膜の構築を試みた。吸着部位であるオリゴ糖および標識部位である色素分子を含む自己組織化単分子膜を構築し、細菌の吸着→膜の配向の変化→色素の光学的性質の変化により細菌を検出する膜である。まず、ヘミシアニン色素を置換基として含むアルカンチオール誘導体はその希薄溶液中で金基板上に吸着され自己組織化単分子膜を形成することがわかった。この自己組織化単分子膜の構造は表面プラズモン共鳴(Surface Plasmon Resonance, SPR)測定装置を自作して調べた。さらに、膜内での色素の配向について光第2高調波発生(Second Harmonic Generation, SHG)により解析した。ヘミシアニン色素の末端アミノ基の置換基(=膜の表面構造)がわずかに変わるだけで色素の吸着挙動・膜内での色素の配向が大きく変化することがわかった。さらに、新しい機能性官能基としてチオフェンを含む長鎖アルカンチオール誘導体を合成し、その自己組織化単分子膜について調べた。この分子は、チオフェン・チオールの2種の硫黄原子が含まれるが、金表面にはチオール基で吸着しチオフェン基は膜表面に出ていることがわかった。次に、レセプターとして糖ユニットを含むアルカンチオール誘導体を合成し、その薄膜について赤外反射吸収スペクトルを測定したところ有機薄膜の形成が確認された。これらの材料を用いた複合化自己組織化単分子膜の構築およびその構造解析・機能評価は現在進行中である。本年度は、色素薄膜の構造を解析するための光学測定装置(表面プラズモン共鳴測定・ブリュースター角顕微鏡)を組み立てた。次に機能性色素材料として、長鎖アルカンチオール側鎖をもつ二種のヘミシアニン色素11,11'-ジチオ-ジ[1-ウンデシル-4'-(4"-ジメチルアミノスチリル)ピリジニウムブロミド(DMHA)および11,11'-ジチオ-ジ[1-ウンデシル-4'-(4"-ジブチルアミノスチリル)ピリジニウムブロミド(DBHA)を合成しその自己組織化単分子膜(Self-Assembled Monolayer,SAM)を金蒸着膜上に構築した。その薄膜の構造について、組み立てた表面プラズモン共鳴測定を用いて調べた。メチル置換体では、色素間の相互作用が大きく、SAMができた後もその上に色素の堆積が観察された。これらのSAMの反射スペクトルには、色素分子単体の吸収だけが観察されたことから、バルク状態とは異なり色素が無会合の状態で存在していることが明らかとなった。また反射強度から、メチル置換体(DMHA)のパッキングは、ブチル置換体(DBHA)より密であることがわかった。一方、光第2高調波発生(Second Harmonic Generation)により、色素分子の配向について調べた。DBHAのSAM膜の2次非線形光学定数X^<(2)>値は、DMHAよりも大きくなった。このことから、DBHAでは、色素分子の吸着量は少ないが、色素分子の配向は良いことがわかった。これらの色素分子において、2種の相互作用(色素間の静電相互作用・メチレン鎖間のファンデルワールス相互作用)が考えられるが、置換基の大きいDBHAでは置換基間の立体障害により吸着量は小さくなるが、色素間の相互作用も小さくなりファンデルワールス相互作用によりその配向性が向上していると推測できた。有機薄膜の構造を評価するために、表面プラズモン共鳴測定装置を作成した。膜圧を制御した、金基板を作製するために、蒸着装置に膜厚コントローラーを組み込んだ。アミノ基にアルキル置換基を導入したメロシアニン基を末端基にもつ長鎖アルカンチオール誘導体を合成し、その自己組織化単分子膜を(Self-Assembled Monolayer, SAM)を、金基板上に構築した。その構造を、光第2高調波発生(Second Harmonic Generation, SHG)により調べた。

得られたSAMの中では色素の配列は、バルクの場合とは大きく異なり会合していないことがわかった。また、SAM中でのアルカンチオール分子のパッキングはメロシアニンのアミノ基に導入したアルキル置換基に大きく左右され、アルキル基がメチルではチオール分子のパッキングは密になっているが、色素間の距離が短くなるため色素間の相互作用が強くなり構造が乱れるが、アルキル基がブチルでは、パッキングはメチル基の場合に比較して疎になるが色素間の相互作用が弱くなるために配列がよくなることがわかった。さらに、導電性高分子であるポリチオフェンのモノマーであるチオフェンを末端にもつアルカンチオール誘導体を合成し、そのSAMを構築しその構造を調べている。また、細菌吸着サイトとして期待される、グルコース末端を持つアルカンチオール誘導体を合成して、そのSAM膜の構築を試みている。自己組織化単分子膜と細胞膜の類似性を利用した、病原性細菌検出膜の構築を試みた。吸着部位であるオリゴ糖および表示部位である色素分子を含む自己組織化単分子膜を構築し、細菌の吸着→膜の配向の変化→色素の光学的性質の変化により細菌を検出する膜である。まず、ヘミシアニン色素を置換基として含むアルカンチオール誘導体を合成し、その自己組織化単分子膜の構築を試みた。測定は、正面プラズモン共鳴(SPR)測定装置を自作して行った。合成したアルカンチオール誘導体はその希薄溶液中で、金表面上に吸着され数分で自己組織化単分子膜を形成することが分かった。しかしながら、色素であるヘミシアニンがもつアルキル置換基をブチル基からメチル基へと替えると、その吸着挙動は大きく変化した。生成した自己組織化単分子膜の構造をさらに詳しくSPRや光第2高調波発生により調べたところ色素の吸着量はメチル置換基の色素の方が多いにもかかわらず、膜の配向性はブチル置換基の方が良いことが分かった。これらの置換基が自己組織化単分子膜表面にでていることから、膜表面の状態により色素の配向が変わることが分かった。つまり、もし細菌等が膜表面に吸着した場合も色素の状態が変化することが期待できる。次に吸着部位である糖を含むアルカンチオール誘導体を合成した。色素の場合と同様にその自己組織化単分子膜の形成について調べたところ単分子膜を形成することが分かった。現在、これらの複合化自己組織化単分子膜の構築を試みている。
温帯・亜熱帯推移帯における温帯性藻場生態系の衰退プロセスの解明と将来予測

藻場を構成する海藻・海草類の分布辺境個体群に注目し,分布辺境域における個体群の生育環境と,温度や光等の環境ストレスに対する応答の特異性を解明することで,藻場衰退のサインとなるモニタリング指標の確立を目的とした。最大量子収率に対する温度の影響は,酸素発生速度に基づく光合成活性に対する温度の影響によく似て種によって多様であり,温度に対する応答を把握する指標として有望であることが考えられた。実効量子収率は光に対して負の相関があるが,夜間の馴致中に回復した。光と温度のストレスは複合要因になりうる場合があり,低温に光のストレスが複合的に合わさることで実効量子収率が著しく低下し,回復が阻害された。本課題では,温帯性藻場を構成するカジメ科,ホンダワラ科藻類や有用種の分布南限個体群に注目し,南限群落における個体群動態の特異性と生物間相互作用の解明と水温・光耐性の特異性解明,藻場衰退のサインとなるモニタリング指標の確立することを目的として研究を行った。平成25年度は褐藻クロメやアントクメ,ホンダワラ類,紅藻アサクサノリ,テングサ類,海産顕花植物のアマモの生態を把握すると共に,九州西岸6ヵ所において藻場と造礁サンゴの混生状況等をライントランセクト等を用いて調査した。また,各種の生育上限・下限水温を明らかにすると共に,藻場衰退のサインとなるモニタリング指標を新たに確立するために,光化学系IIの実効量子収率(Yield)を自然環境下の群落と室内実験系で計測し,光や水温,生理状態のストレス下での値の変化を明らかにした。Yieldは光などのストレスで変化することが過去の報告で知られていたが,水温の変化に対しても変化することが明らかになり,総光合成速度による光合成・温度曲線とよく似た変化を示すことが示唆された。また,アントクメやヤツマタモク,アマモのYield活性を日出から日没まで,14時間にわたってDiving-PAMで水中測定した結果,日中の光量の増加に伴ってYieldは顕著に低下し,午後の光量低下に伴って回復することが明らかになった。分布南限の個体群またはその近傍の個体群の光合成活性を低温から高温まで変化させて測定した結果,生育地の水温環境に概ね適応していることが示唆されたが,夏季の最高水温は光合成活性の点で上限に近いことが示唆された。本課題では,藻場を構成する海藻類の分布南限や北限の個体群に注目し,分布の辺境域における個体群の生育環境と水温・光等の環境ストレスに対するレスポンスの特異性を解明すると共に,藻場衰退のサインとなるモニタリング指標を確立することを目的とした。海藻類を主な対象とすると共に,同様な極限環境に生育する淡水藻や海草,造礁サンゴも含めて研究を行った。海藻類の中には,世代によって形の異なる異型世代交代の生活史を持つ種類が知られている。光化学系IIの最大量子収率を測定した結果,1年生のアマノリ類は世代よって異なる温度特性を示し,各世代の生育時期に適応した温度特性を有することが明らかになった。一方,多年生のコンブ目藻類では,微少な配偶体世代と巨視的な胞子体世代でほぼ同じ温度特性を示した。このことは,世代の出現時期が季節によって区別されておらず,両世代が同じ時期に生育可能であることを示唆している。海藻類は日の出から日没まで,刻一刻と変化する光環境の中で生育している。しかし,天然の光環境下での光合成活性のリアルタイムの変化は十分に把握されていない。実効量子収率を天然の生育環境で日の出前から日没まで12時間以上にわたって測定した結果,日出後の光量増加に伴って実効量子収率が低下し,正中時に最低値を示した。また,午後は光量低下に伴って回復し,日没時に最高値まで回復していることが明らかになった。これらのことから,海藻や海草,造礁サンゴなどは刻一刻と変化する光や温度の環境に迅速に応答しながら沿岸生態系の中で至適な生育地を確保して群落を形成していることが示唆された。また,分布南限の個体群は概ねの生育地の温度環境に適応していることが示唆されたが,夏季の最高水温は光合成活性の点で上限に近いことが示唆された。本課題では,藻場を構成する海藻類の分布辺境個体群に注目し,分布辺境域における個体群の生育環境と,水温・光等の環境ストレスに対するレスポンスの特異性を解明することで,藻場衰退のサインとなる指標の確立することを目的とした。海藻類を主な対象とすると共に,同様な極限環境に生育する淡水紅藻や海草,造礁サンゴも含めて研究を行った。平成27年度は,全国規模でのモニタリング指標の確立を目指すため,北海道産のスジメ,千葉産アラメ,兵庫産カジメ,熊本産クロメ,鹿児島産アントクメとヒジキ,ヒメエダミドリイシ,ナラワスサビノリ等を用いた。異型世代交代の生活史を持つ種類では,世代によって異なる温度特性を持つことが知られている。ナラワスサビノリの光合成に対する温度や光の影響は,胞子体世代と配偶体世代で著しく異なり,それぞれの出現時期の環境に概ね適応していた。また,ヒジキやヒメエダミドリイシのYield活性を日出から日没まで,14時間にわたってDiving-PAMで水中測定した結果,日中の光量の増加に伴ってYieldは顕著に低下し,午後の光量低下に伴って回復した。

深所性のアントクメの群落について,晴天の正中時に生育上限水深(3m)から水深20mまでDiving-PAMでYieldを測定した結果,群落の中心帯(水深10-15m)は強光の影響を受けないが,生育上限付近の個体はYieldが低下しており,実験系でそれ以上の光量を連続照射した結果,夜間の暗馴致後も回復が見られなかった。ヒジキやヒメエダミドリイシ,ナラワスサビノリ,カジメについて,低温時に光の影響を測定した結果,低温に光のストレスが複合的に合わさることでYieldが著しく低下し,回復が阻害された。このことは,当該種の分布の北限域では,冬季の晴天時に強光の影響が複合的に生じることが,個体群にストレスを与える要因になりうると考えられた。藻場を構成する海藻・海草類の分布辺境個体群に注目し,分布辺境域における個体群の生育環境と,温度や光等の環境ストレスに対する応答の特異性を解明することで,藻場衰退のサインとなるモニタリング指標の確立を目的とした。最大量子収率に対する温度の影響は,酸素発生速度に基づく光合成活性に対する温度の影響によく似て種によって多様であり,温度に対する応答を把握する指標として有望であることが考えられた。実効量子収率は光に対して負の相関があるが,夜間の馴致中に回復した。光と温度のストレスは複合要因になりうる場合があり,低温に光のストレスが複合的に合わさることで実効量子収率が著しく低下し,回復が阻害された。研究は概ね計画通りに進展しており,25-26年度に計9報の論文(26年度は4報)をインパクトファクター付きの国際誌で公表した(オンライン,受理ベース)。論文は研究代表者が筆頭またはコレスポンディングオーサーとしてすべて刊行しており,科研費研究の成果である。また,学会発表も25-26年度に計28回(26年度は14回)行った。藻類学,水圏植物学,環境動態解析概ね計画通りに進展しており,平成27年度の計画に沿って実施する。主担当者の所属する建物の改修によって実験環境が制約され,予定していた機器の購入を延期したが,代替機器の使用や26年度以降の課題の先行実施を行ったため,研究成果としてはほぼ計画通りの内容が実施できた。研究成果も実験終了後すみやかに論文を纏めており,平成26年4月までに査読制国際誌(英文)に5報が受理,公開(オンライン)されている。また,採択課題にかかわる平成25年度の学会発表も計14回行った。研究対象の一部の種(アントクメ等)の繁茂期は3月末から5月の両年度にまたがってるため,調査と実験を27年度に実施することにした。概ね計画通りに進展しており,平成26年度の計画に沿って実施する。温度耐性については,行け世代交代する種類の微小世代の温度耐性について,パルス変調クロロフィル蛍光測定法を用いた測定法を確立したい。26年度分の27年度の上半期に実施し,予定の研究を行う。平成25年度に主担当者の研究室がある建物が全面改修となり,25年8月から26年3月まで仮設の研究室で研究を実施した。25年度に購入予定していた機器が仮研究室では設置できないことから,購入を延期した。研究内容に関しては,26年度以降の計画で前倒しできるものを先行実施したことから,成果としては概ね計画通りとなった。改修が終了した建物に平成26年4月に入居したことから,購入を延期していた機器をすみやかに購入し,計画に沿って研究を実施する。
単繊維包埋試験法による炭素繊維及びガラス繊維強化複合材料の耐久性に関する研究

単繊維包埋試験法は、繊維強化複合材料における繊維樹脂界面せん断強度を評価する方法として広く用いられている。この方法は、単繊維複合材料に引張荷重を負荷することによって破断した繊維の長さ分布と、別の実験によって求めた繊維の引張強度から界面せん断強度を計算するものである。しかし、複合材料に用いられる繊維は著しい強度分布を示すことが多く、また、複合材料を環境に暴露すると繊維強度が劣化する場合がある等の理由により、単繊維包埋試験法を複合材料の耐久性の研究に応用するには問題があった。そこで本研究ではまず、繊維の欠陥分布に基づいた単繊維複合材料中での繊維破断過程の解析を行い、単繊維包埋試験の結果から繊維の引張強度と界面せん断強度を同時に評価する方法を確立した。すなわち、繊維の破断点の数を複合材料のひずみに対して対数軸上にプロットすると、この関係の初期勾配と切片から繊維の強度分布を表すワイブル係数が得られる。また、この関係は複合材料のひずみの増加に伴って直線関係からずれて行くが、このときのずれの程度とワイブル係数から界面せん断強度が得られる。このようにして得られる繊維強度分布と、単繊維の引張試験によって測定した強度分布を比較した結果、数種類のガラス繊維について両者の値に良い一致が見られた。この解析方法によって、Eガラス/エポキシ樹脂複合材料を75°Cの熱水に166日間暴露したときの繊維強度及び界面せん断強度の劣化を検討した結果、繊維強度は1.9GPaから0.83GPaに、また界面せん断強度は90MPaから31MPaへと、著しく低下することがわかった。繊維強度の低下は繊維径が小さいほど顕著であり、熱水中での樹脂の膨潤によって繊維の破断が生じることもわかった。炭素繊維その他の繊維で強化した複合材料についても、現在研究を行っている。
結合企業法制度と少数株主保護に関する法的研究

本研究は、従属会社の少数株主保護に関して、イギリスおよび日本における規制について、比較、検討し、日本法への示唆を得た。本研究では、支配会社からの従属会社への不当な影響力行使があるのか否かまたはそのような影響力行使があったことを見つけ出す手段について、監査役制度および検査役制度を考察し、また、支配会社から従属会社への不当な影響力行使が繰り返し行われる等の場合において、従属会社の少数株主が従属会社から退出することができる手段について、退出規制を考察し、日本法への示唆を提示した。本年度は、結合企業法制における従属会社の少数株主保護について、イギリスおよび日本を中心として従属会社の少数株主保護のための退出規制、開示制度および監査制度の規制等について、イギリスおよび日本の会社法の文献資料の入手を行い、イギリスおよび日本の会社法の比較、検討を行った。とりわけ、本年度においては、退出規制に関して、「イギリス会社法におけるスクイーズ・アウトとセル・アウトに関する考察」と題して研究内容を代表者が所属する関西商事法研究会において報告し、その後研究成果を論文として公表した。また、前年度から引きつづき、支配株主による不公正な侵害行為からの少数保護について文献資料の入手等を行いつつ研究を続けた。さらに、本年度において、開示制度および監査制度に関する規制について次年度に向けて研究が行えるように文献資料の入手等を行った。今後は、開示制度および監査制度についての研究を行うようにする。本年度は、研究の初年度であり、イギリスおよび日本を中心とした従属会社の少数株主保護のための退出制度、開示制度および監査制度等の規制に関して、イギリスおよび日本の会社法の文献資料の入手を行い、イギリスおよび日本の会社法の比較、検討を行った。とりわけ、本年度においては、支配株主による不公正な侵害行為からの少数株主保護に関して、退出規制について、研究代表者が所属する関西商事法研究会において、研究報告を行い、多くの教えを授かった。これを受け、論文として公表できるように、さらに上記のテーマについて検討を加えている。すなわち、支配株主が会社に対し影響力を行使し、会社に損害が生ずる場合が一度きりである場合には、少数株主の保護については、支配株主は会社に対して損害賠償責任を課されるという規制が主な規制として考えられるところ、支配株主が会社に対して影響力を行使し、会社に損害が生ずる場合が繰り返される場合においては、少数株主は支配会社に対して損害賠償の責任を繰り返し追及することのほかに、とりわけ少数株主が株式を容易に売却できないときを考慮して、少数株主が会社を退出するという規制は必要であり、これについて、イギリス会社法を参考にして、日本法への示唆を得る。このような問題意識に基づき、イギリス会社法の規制について考察を進めている。このように、本年度の研究活動に関しては、上記のような具体的な考察の内容が明らかになった点に意義および重要性が認められる。本年度は、結合企業法制における従属会社の少数株主保護について研究を行った。特に、主にイギリスおよび日本の法制度における従属会社の少数株主保護のための監査制度の規制および退出規制等について、イギリスおよび日本の会社法等の文献資料を入手し、その文献資料を精読し、イギリスおよび日本の法制度の比較、検討を行った。本年度の成果としては、監査制度に関して、「イギリス会社法における監査役制度に関する若干の考察」と題して研究内容を、代表者が所属する関西商事法研究会において報告し、その後研究成果を書き終えたことがある。この研究成果はまだ公表に至っていないが、平成27年度に公表することを予定している。また、退出規制について、支配会社による不公正な侵害行為からの少数株主保護について文献資料の入手等を行いつつ研究を続けた。本年度は、結合企業法制における従属会社の少数株主等の保護について研究を行った。第一に、昨年度から引き続き、イギリス会社法における監査役制度に関する考察の研究成果を公表するための活動を行った。第二に、イギリスおよび日本の会社法における従属会社の少数株主と債権者の保護のための制度である検査役制度について、文献資料を入手し、その文献資料を精読し、イギリスと日本の制度の比較、研究を行い、日本法への示唆を得た。第三に、昨年度から引き続き、従属会社の少数株主の救済制度となる退出規制として、イギリス会社法における不公正な侵害行為からの株主の救済制度について、文献資料を入手、精読し、研究を進め、日本法への示唆を得た。本年度の研究成果としては、上記第一に関して、研究成果を「イギリス会社法における監査役制度に関する考察」と題して静岡大学法政研究20巻1号1(68)頁において公表したこと、上記第二に関して、イギリス会社法における検査役制度について、関西商事法研究会において研究報告をし、その後研究成果を「イギリス会社法における検査役制度に関する考察」と題して静岡大学法政研究20巻3号339(98)頁において公表したこと、および、上記第三に関して、論文を書き終え、「従属会社の少数株主の退出に関する考察」と題して、研究成果を静岡大学法政研究20巻4号(校正中)において公表することを予定としていることがある。本年度においては、上述のように、1「イギリス会社法における監査役制度に関する考察」静岡大学法政研究20巻1号1(68)頁(2015年)、2「イギリス会社法における検査役制度に関する考察」静岡大学法政研究20巻3号339(98)頁(2016年)を公表し、3「従属会社の少数株主の退出に関する考察」