hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がん術中照射用プレートの改良：高いQOLを目指して

乳房温存手術後の短期部分照射の方法の一つに術中照射法がある。申請者の施設では、日本で最初に乳房温存手術後の術中照射を行い、10年近く経過している。術中照射では、高線量投与による肺や心臓などの正常組織の障害を防ぐために、腫瘍床背側に厚みのある大きな遮蔽プレート(アクリルー銅性)を挿入する必要がある。同遮蔽プレートの挿入のために、皮膚に大きな切開を加える必要があり、乳房の整容性が低下する問題があった。本研究では、同等の遮蔽効率を有するが、小さな切開創で挿入可能な遮蔽プレートの開発を目指すものである。H27年度はタングステン機能紙の遮蔽効率についての検証を行い、同成果を米国物理学会で報告した。H28年度は乳房術中照射に頻用される電子線エネルギー9、12MVを遮蔽するために必要な造影剤の厚みをヨード含有量の異なる造影剤数種類で検証し、9MV電子線であればCT用ヨード造影剤を用いることで遮蔽が可能である可能性が示唆される結果を日本放射線腫瘍学会で報告した。H29年度はさらに、ヨード造影剤を用いた検証と乳房再建術で用いるエキスパンダーの利用についても検証を行い、FARO(Federation of Asian Radiation Oncology)にて発表し、best oral presentationを受賞した。H30年度は成果の取りまとめを行っていたが、論文化には至っておらず、引き続き、取りまとめを継続する予定である。乳房温存術後の短期部分照射のひとつに術中照射がある。申請者の施設では日本で最初に温存術後の術中照射を行い、すでに5年以上が経過し、現在、局所再発もなくその成績は良好である。しかし、高線量投与による肺等の正常組織の障害を避けるため、腫瘍床背側に厚みのある大きな遮蔽プレート(アクリル-銅)を挿入する必要があり、その結果皮膚切開創が大きく、乳房整容性が低下する問題がある。本研究の目的は、「タングステン機能紙」と「造影剤」を用いた柔軟で自由度の高い素材による遮蔽プレートを試作し、皮膚の小切開創から挿入可能、かつ、現行プレートと同等の遮蔽率を有するプレートを製作するための基礎的検証を行うことにある。H27年度はタングステン機能紙の遮蔽効率について検証した結果、9MeV電子線の遮蔽には約4mm,タングステンシート10枚以上の厚みが必要であることが証明された。電子線エネルギーが12MeVの場合は約15mm,タングステンシート40mmの厚みが必要であることが証明され、その結果を米国物理学会で報告した。また、ヨード含有量の異なる複数の造影剤(240mg/ml, 300mg/ml, 350mg/ml)についてそれらの遮蔽効果と後方散乱の実測を行ったところ、ヨード含有率が高い造影剤の方が後方散乱が多く、遮蔽効率もよい結果だった。同結果を学会発表、論文化に向けて準備中であると同時に実際に治療に使うことを想定し、滅菌可能な素材で造影剤を入れることができる柔らかい袋のような材料を検討中である。基礎的な検証は概ね順調に進展している。乳房温存術後の短期部分照射の方法のひとつに術中照射法がある。しかし、高線量投与による肺等の正常組織の障害を避けるため、主要賞背足に厚みのある大きな遮蔽プレート(アクリルー銅)を挿入する必要があり、その結果、皮膚切開創が大きく、乳房整容性が低下する問題がある。本研究の目的はタングステン機能紙と造影剤を用いた柔軟で自由度の高い素材による遮蔽プレートを試作し、皮膚の小切開創から挿入可能かつ、現行のプレートと同等の遮蔽率を有するプレートを製作するための基礎的検証を行うことにある。H27年度はタングステン機能紙の遮蔽効率についての検証結果を米国物理学会で報告した。H28年度は乳房術中照射に頻用される電子線エネルギー9、12MVを遮蔽する為に必要な造影剤の厚みをヨード含有量の異なる造影剤数種類で検証し、9MV電子線であれば、CT用ヨード造影剤を用いることで、遮蔽が可能である可能性が示唆される結果が示された。一方で12MV電子線の遮蔽にはヨードの遮蔽効率では不十分である可能性が示唆された。上記結果を日本放射線腫瘍学会でも報告した。現在、ヨード以外の材料を用いた遮蔽効率の追加検証を検討中であると同時に、結果の論文化に向けて準備中である。基礎的な検証、まとめは概ね順調に進展している。申請者の施設では、日本で最初に乳房温存手術後の術中照射を行い、すでに、5年異常が経過し、現在、局所再発もなく、その成績は良好である。しかし、高線量投与による肺や心臓などの正常組織の障害を防ぐため、腫瘍床背側に厚みのある、大きな遮蔽プレート(アクリルー銅性)を挿入する必要があり、その結果、皮膚の切開創が大きく、乳房の整容性が低下する問題があった。本研究の目的は、タングステン機能紙と造影剤を用いた柔軟で自由度の高い素材による遮蔽プレートを試作し、皮膚の小切開創から挿入可能かつ、現行のプレートと同等の遮蔽率を有するプレートを作成するための基礎的検証を行うことにある。

H28年度は乳房術中照射に頻用される電子線エネルギー9、12MVを遮蔽するために必要な造影剤の厚みをヨード含有量の異なる造影剤数種類で検証し、9MV電子戦であればCT用ヨード造影剤を用いることで、遮蔽が可能である可能性が示唆される結果を日本放射線腫瘍学会で報告した。H29年度は更に、ヨード造影剤を用いた検証と乳房再建術で用いるエキスパンダーの利用についても検証を行い、FARO(Federation of Asian Radiation Oncology)にて発表し、best oral presentationを受賞した。検証は概ね予定通り進行しているが、現行の他の研究や診療などの業務量が予想以上に増えたため、当初予定していた成果の取りまとめに遅れが生じている。乳房温存手術後の短期部分照射の方法の一つに術中照射法がある。申請者の施設では、日本で最初に乳房温存手術後の術中照射を行い、10年近く経過している。術中照射では、高線量投与による肺や心臓などの正常組織の障害を防ぐために、腫瘍床背側に厚みのある大きな遮蔽プレート(アクリルー銅性)を挿入する必要がある。同遮蔽プレートの挿入のために、皮膚に大きな切開を加える必要があり、乳房の整容性が低下する問題があった。本研究では、同等の遮蔽効率を有するが、小さな切開創で挿入可能な遮蔽プレートの開発を目指すものである。H27年度はタングステン機能紙の遮蔽効率についての検証を行い、同成果を米国物理学会で報告した。H28年度は乳房術中照射に頻用される電子線エネルギー9、12MVを遮蔽するために必要な造影剤の厚みをヨード含有量の異なる造影剤数種類で検証し、9MV電子線であればCT用ヨード造影剤を用いることで遮蔽が可能である可能性が示唆される結果を日本放射線腫瘍学会で報告した。H29年度はさらに、ヨード造影剤を用いた検証と乳房再建術で用いるエキスパンダーの利用についても検証を行い、FARO(Federation of Asian Radiation Oncology)にて発表し、best oral presentationを受賞した。H30年度は成果の取りまとめを行っていたが、論文化には至っておらず、引き続き、取りまとめを継続する予定である。本研究は臨床に用いる前の基礎検証が目的であり、28年度中に成果をまとめていく予定である。本年度の結果により生じた追加検証を行い、論文化を目指す。今後は成果の取りまとめと学会発表を行う。滅菌可能な造影剤用バッグの選定ができておらず、未購入である。また、造影剤を使った検証中であるが、現在データ解析中でどの濃度の造影剤がさらに必要となるか、解析結果が出てから購入予定であるため、基礎検証に必要な材料費が一部購入未である。造影剤を用いた基礎検証の結果、CT造影剤以外の材料をさらに検討する必要があると考えられたが、具体的に何を用いるか、現在検討中であり、未購入である。理由:検証は概ね予定通り進行しているが、現行の他の研究や診療などの業務量が予想以上に増えたため、当初予定していた成果の取りまとめに遅れが生じており、それに伴い、英文校正費や発表に必要なその他諸経費(出版費、学会出張費など)が使用されていない。使用計画:本年度中に論文化及び学会発表を行う予定である。現在進行中の検証の結果で追加検証が必要な部分に対して購入を予定している。検討後に追加購入を行う予定である。
保育者のアイデンティティ形成と自伝的記憶に関する長期縦断的混合研究

社会の変動を背景に、今、保育者には一層高い資質・力量が求められている。他方、養成あるいは初任期にあたる青年後期は、アイデンティティ形成という発達上の課題に直面する時期でもある。筆者は、しっかりと子どもの発達を支え援助していくこれからの保育者には、専門的知識・技能の修得のみならず、保育者自身の自我の成長発達を志向した養成とその後の継続的支援が不可欠と考える。そこで本研究では、養成から初任期、中堅期に至る、保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合の過程を解明する。また得られた知見を踏まえ、これからの保育者養成・支援の具体的方途を提示し、実践の質保証を図ることを目指す。具体的には次の3点を主な目的とした。1保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合のプロセスを明らかにする。2アイデンティティ形成と自伝的記憶など他の要因との関連を明らかにする。3保育者のアイデンティティ形成と再統合を志向した、養成から中堅期に至る具体的支援の在り方を明示する。本研究は、2002年から実施された保育者志望学生に対する大規模な調査データを活用し、長期縦断的混合研究を実施するものである。本研究の目的に即して本年度は、1本研究の礎となる20112014年度実施の科研費研究による大量の数的データの整理・分析を進めた。2研究レビュー等を目的として国内外の文献を公的機関等において収集した。特に自伝的記憶に関わる研究の方法を整理・検討した。これらと並行して、2016年度からの調査データの整理・分析を進めた。また国内の研究者から指導助言を受けることができた。研究成果の一部は、主に関連学会誌等への投稿準備を進めている。また、20112014年度実施の科研費研究を自伝的記憶などの質的データにより補強する。研究代表者が学内の園長職に就くなど本務が多忙を極め、当初の計画からは遅れている。データ収集、整理・分析は順次行っており、研究成果の学会誌等への投稿準備は遅れはあるが進行している。以上の理由から区分を「(4)遅れている」とした。本研究では、3養成校(最終年度は4養成校)の卒業生に依頼し、年次をずらしながら、様々な分析に耐え得る大量の縦断的データを収集している。よって毎年度、同じ作業を着実に繰り返し進めつつ、新しいデータの整理・分析を急いでいる。平成31年3月20日付にて補助事業期間延長承認を受けることができた。この延長期間を活かし,引き続き十分な成果を提示できるよう作業を進める。順次、諸分野の研究者や保育実践者から、本研究への評価やフィードバックを仰ぐ。今年度に引き続き、学会誌等への投稿準備を進め、査読等によりフィードバックされた意見も活かしていきたい。筆者は、子どもの発達を支え援助していくこれからの保育者には、専門的知識・技能の修得のみならず、保育者自身の自我の成長発達を志向した養成とその後の継続的支援が不可欠と考える。本研究は、2002年から実施されてきた保育者志望学生に対する大規模な調査データを活用し、長期縦断的混合研究を実施するものである。これらと並行して、次年度以降に向けた調査の諸準備を進めた。研究代表者が学内の園長職に就くなどしたため、実施時期が若干遅れているが想定の範囲内であり、最終年度までに計画的に進め、データ収集等、完了できる見通しが立っている。収集済みのデータについては、さらに整理・分析を進めることができた。研究成果の学会誌等への投稿を順次進めている。以上の理由から区分を「(2)おおむね順調に進展している」とした。

筆者は、子どもの発達を支え援助していくこれからの保育者には、専門的知識・技能の修得のみならず、保育者自身の自我の成長発達を志向した養成とその後の継続的支援が不可欠と考える。そこで本研究では、養成から初任期、中堅期に至る、保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合の過程を解明する。また得られた知見を踏まえ、これからの保育者養成・支援の具体的方途を提示し、実践の質保証を図ることを目指す。具体的には次の3点を主な目的とした。1保育者固有のアイデンティティ形成とその再統合のプロセスを明らかにする。2アイデンティティ形成と自伝的記憶など他の要因との関連を明らかにする。3保育者のアイデンティティ形成と再統合を志向した、養成から中堅期に至る具体的支援の在り方を明示する。本研究は、2002年から実施されてきた保育者志望学生に対する大規模な調査データを活用し、長期縦断的混合研究を実施するものである。本研究の目的に即して本年度は、1本研究の礎となる20112014年度実施の科研費研究による量的データの整理・分析を引き続き進めた。2質的な質問項目を加え、郵送調査を実施した。3研究レビュー等を目的として国内外の文献を公的機関等において収集した。特に自伝的記憶に関わる最新の研究を整理・検討した。これらと並行して、次年度以降に向けた調査の諸準備を進めた。また国内の研究者から指導助言を受けることができた。研究成果の一部は、主に関連学会誌等への投稿準備を進めている。また、20112014年度実施の科研費研究を自伝的記憶などの質的データにより補強する。研究代表者が学内の園長職に就くなどしたため、実施時期が若干遅れているが想定の範囲内であり、最終年度までに計画的に進め、データ収集等、完了できる見通しが立っている。収集済みのデータについては、さらに整理・分析を進めることができた。研究成果の学会誌等への投稿を順次進めている。以上の理由から区分を「(2)おおむね順調に進展している」とした。社会の変動を背景に、今、保育者には一層高い資質・力量が求められている。他方、養成あるいは初任期にあたる青年後期は、アイデンティティ形成という発達上の課題に直面する時期でもある。また得られた知見を踏まえ、これからの保育者養成・支援の具体的方途を提示し、実践の質保証に繋げることを目指す。
Argonauteタンパク質MIWIとポリA鎖結合タンパク質による翻訳制御

真核細胞mRNAポリ(A)鎖に結合するポリ(A)鎖結合タンパク質PABPCは、mRNAの安定性や翻訳効率および分解など、mRNAの一生を制御する中心的タンパク質である。申請者らは、PABPCが精巣特異的Argonauteタンパク質MIWI/PIWIL1と直接相互作用することを見いだした。そこで、MIWIが翻訳にかかわっているのではないかと考え解析を行った。レポーターアッセイの結果、MIWIは翻訳に著しい影響をおよぼさないこと、またmRNP画分にはほとんど存在しないことなどから、少なくとも翻訳抑制には関与していないことが推測された。また、精巣特異的PABPCであるPABPC2の欠損マウスを作製し、その機能を明らかにした。MIWI/PIWIL1は、精巣特異的Argonauteタンパク質のひとつであり、その欠損マウスでは精子形成が球状精細胞の段階で停止する。MIWIは、低分子RNAであるpiRNAを介して標的分子に作用すると考えられているが、その機能は不明であった。申請者らは以前に、MIWIがポリA鎖結合タンパク質PABPC1と直接相互作用することを報告した。PABPC1は翻訳調節因子であることから、MIWIは翻訳にかかわっているのではないかと仮定し、解析を行った。一方、精巣特異的なPABPC2は、PABPC1と異なり翻訳不活性なmRNP画分におもに存在することから、翻訳抑制的に働くことが考えられた。欠損マウスを作製し、その機能について検討した。1.MIWIの機能解析・・・MIWIをバクテリオファージのλNペプチドとの融合タンパク質(λN-MIWI)として、またレポーター遺伝子としてλNペプチドが結合する部位であるBoxB配列6個をタンデムにホタルルシフェラーゼmRNAのORF下流に挿入した融合遺伝子(F-Luc-6BoxB)をHEK293T細胞で共発現させ、λNペプチドの有無によるルシフェラーゼ活性の変化を調べた。MIWIをレポーターRNAに強制的にリクルートさせた場合、AGOタンパク質と同様、その翻訳を抑制することが判明した。また、MIWIを構成する3つの主要ドメインに分割し解析を行ったところ、PABPC結合ドメインであるN末端ドメインとPIWIドメインの2ヵ所が翻訳抑制能を有することが明らかとなった。さらに、これら2つのドメインは翻訳抑制因子であるPAIP2とも直接結合することから、MIWIは標的mRNAにPAIP2をリクルートすることにより、翻訳を抑制することが推測された。このことは、AGOによる翻訳抑制に必須なエフェクター因子であるGW182/TNRC6にMIWIが結合しないこととも一致する。2.PABPC2の機能解析・・・λN-PABPC2をF-Luc-6BoxBとともにHEK293T細胞に共発現させた場合、予想に反しレポーターRNAの翻訳を活性化した。実際、PABPC2はλNペプチドの有無にかかわらず、HEK293T細胞においてポリソーム画分にも存在した。PABPC2の機能を明確にするために、欠損マウスを作製したところ、その精子形成は野生型と同じように進行し、結果として正常に産仔を得ることができた。したがって、PABPC2は生体内において特別な機能は有していないことが考えられた。申請者らは以前に、MIWIがポリA鎖結合タンパク質PABPC1と相互作用することを報告した。PABPC1は翻訳調節因子であることから、MIWIは翻訳にかかわっているのではないかと考え、昨年度に続き解析を行った。一方、精巣特異的なポリA鎖結合タンパク質であるPABPC2の機能についても、その欠損マウスを用いて検討した。1.MIWIの機能解析・・・昨年度、MIWIをλNペプチド融合タンパク質として、またホタルルシフェラーゼmRNAのORF下流にλNペプチド結合部位であるBoxB配列を6個有するようなレポーター(F-Luc-6BoxB)とともにHEK293T細胞で共発現させ、λNペプチドの有無によるルシフェラーゼ活性の変化を調べた(λN-tethering assay)。その結果、MIWIはAGOタンパク質と同様、レポーターmRNAの翻訳を抑制することが判明した。しかし、23年度における解析の過程でF-Lucの代わりにウミシイタケのルシフェラーゼ(RLuc-6BoxB)を用いたところ、顕著な抑制効果は認められなかった。これらの差異の原因に関しては、現在検討中である。2.PABPC2の機能解析・・・PABPC2欠損マウスは、精子形態や妊孕性において野生型との有意な差は認められなかった。

しかし、精巣特異的な分子について解析を行ったところ、精子特有な核構造の形成にかかわる遷移タンパク質TPやプロタミンの翻訳が、伸長精細胞以前の球状精細胞の段階ですでに開始されていることが明らかとなった。これらタンパク質が存在するにもかかわらず球状精細胞の形態を保っていることは非常に興味深い現象であり、翻訳されたこれらタンパク質とヒストンとの置き換わりの有無等について、今後検討する必要がある。昨年度までの、lambdaNペプチド融合MIWIと6BoxB含有レポーターアッセイ系を用いたMIWIの翻訳における機能解析の結果、ホタルルシフェラーゼ(F-Luc) mRNAのORF下流にBoxB配列6個をタンデムに挿入した融合遺伝子(F-Luc-6BoxB)に対しては、その翻訳を抑制した。しかし、F-Lucの代わりにウミシイタケルシフェラーゼ(R-Luc) mRNAを用いた場合、有意な効果は認められなかった。申請者らはまた、MIWIは翻訳抑制因子PAIP2をエフェクター因子として機能すると考えていたが、精巣抽出液をグリセロール密度勾配遠心を用いて分画したところ、両者は異なる分布を示した。これらの結果から、MIWIはポリソームにも分布し、またポリ(A)鎖結合タンパク質ともPAIP2とも結合するが、実際には翻訳には関与していないことが考えられた。プロタミンなどの半数体特異的mRNAの3'非翻訳領域に結合するMSY2やMSY4は、精巣においてPABPCとともにおもにmRNP画分に存在することから、mRNAの保存と翻訳遅延にかかわっていると考えられている。これらタンパク質のlambdaN融合タンパク質とBoxB含有レポーターRNAを用いて、それらの翻訳におよぼす影響を培養細胞を用いて調べたところ、翻訳を活性化することが判明した。Y-boxタンパク質は、PABPCと直接結合することから、この翻訳活性化効果はPABPCをリクルートするためであると考えられる。このことはまた、精巣においてY-boxタンパク質が翻訳抑制的に機能するためには、ほかに協働因子が必要であることを示唆している。特異的抗体の作製が完了したので、免疫沈降法等により相互作用因子の探索を行っている。MIWIによる翻訳抑制機構の解析に関しては、用いるレポーターによって抑制効果が異なるといった結果が得られたため、この点について明確にする必要性が生じた。そのため、Y-boxタンパク質の解析にも若干の遅れが生じている。しかし、PABPC2欠損マウスの解析は、ほぼ予定通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。精巣抽出液を用いた場合の、MIWIとPABPCおよび翻訳抑制因子PAIP2との結合は明らかであるので、それらの関係を精製タンパク質を用いてさらに明確にしたうえで、翻訳との関わりについて再検証していく。Y-boxタンパク質については、それ自身では体細胞と生殖細胞での機能が異なることを示すような結果が得られているので、精巣において協調的に機能する因子を探索する。PABPC2欠損マウスにおいては、特定のタンパク質の翻訳が早まっていることから、その機構について検討する。
住民参加型「WEB-GIS地域安全マップ」の作成-写真投影法による危険認知の解明

平成21年度から22年度にかけて、兵庫県下の公立小学校の協力のもと、6歳から12歳までの小学生およびその保護者28名を対象に写真投影法による調査を実施し、子どもの危険認知の特徴を明らかにした。また、全校生徒の保護者285名を対象に子どもと地域に関する縦断的安全意識調査を実施し、安全マップの利用による安全意識の向上を確認した。平成23年度は、委託業者と地域の危険-不安情報を提供するデータベースシステム及びWebサイトの構築を行った。このシステムはWebを通じて、登録ボランティアからの投稿によって最新の情報を収集し、発達段階に応じた情報を提供できる。本研究の目的は(1)「写真投影法」といわれる手法を用いることで、子どもの危険認知の構造を把握し、大人のそれと比較すること、(2)地域安全マップを作成し、そのことによる子どもの危機管理能力の向上を確認すること、(3)Web-GISを介した、地域の危険-不安情報を提供するシステムを構築することであった。本年度は兵庫県下の公立小学校の協力のもと、6歳から12歳までの小学生30名、およびその保護者28名を対象に写真投影法による危険認知の調査を実施した。その結果を基に地区ごとの危険場所の特徴を明らかにし紙媒体による地域安全マップを作成し全校生徒に配布を行った。危険認知の特徴として予測的側面が中学年以前には十分に形成されていないことなどが明らかになった。また、写真投影法による調査の前後に、全校生徒の保護者285名を対象に子どもと地域に関する安全意識調査を実施した。その結果、大人が認知する危険の種類は居住地域によって大きく異なり、そのことによる子どもに対する安全教育の意識も異なっていた。また、低学年女児のいる家庭は、他の条件の家庭よりも安全に対する意識は高いことなどが明らかになっている。写真投影法による調査の前後を比較すると、調査に参加した人たちは、子どもの安全教育に対する自己効力感が高まるのに対し、地図を配布されただけの人たちは十分に自己効力感が高まらないことなどが明らかになった。これらの調査を実施する中で、Web-GISシステム構築に向けての基礎資料を収集し、同時に、地域の危険箇所に関する見回り(データ収集)の協力ボランティアを募り、登録を行った。次年度以降、これらをもとにWeb-GISシステム構築を行っていく。21年度に、兵庫県下の公立小学校の協力のもと、6歳から12歳までの小学生およびその保護者28名を対象に写真投影法による危険認知の調査を実施し、さらに全校生徒の保護者285名を対象に子どもと地域に関する安全意識調査を実施した。22年度は、それらのデータの分析を行った。その結果、調査に参加した人たちは、子どもの安全教育に対する自己効力感が高まるのに対し、地図を配布されただけの人たちは十分に自己効力感が高まらないことなどが明らかになった。また、これらのデータをWeb-GISシステムに活用できるようにデータの加工を行った。これらのデータを元に、地域の危険一不安情報を提供する試作版のデータベース及びWebサイトの構築を進行中である。具体的には、(1)登録ボランティアが携帯電話によって撮影した危険場所の写真に、GPS情報を添付し当該サイトにメールすることで、Web上のデータベースに追加できるシステムの構築と、(2)PCから、当該サイトにアクセスし、必要に応じたデータを選択的に閲覧、編集出来るシステムの構築、(3)地図上に危険の種類別にそれらの写真を表示するシステムの開発を行っている。平成21年度までに、兵庫県下の公立小学校の協力のもと、6歳から12歳までの小学生およびその保護者28名を対象に写真投影法による危険認知の調査を実施し、さらに全校生徒の保護者285名を対象に子どもと地域に関する安全意識調査を実施した。平成22年度にはそれらのデータの分析を行った。今年度は、これらのデータをWeb-GISシステムに活用できるようにデータの加工を行い、委託業者と地域の危険-不安情報を提供するデータベースシステム及びWebサイトの構築を行った。

具体的には、(1)登録ボランティアが携帯電話によって撮影した危険場所の写真に、GPS情報を添付し当該サイトにメールすることで、Web上のデータベースに追加できるシステムの構築と、(2)PCから、当該サイトにアクセスし、必要に応じたデータを選択的に閲覧、編集出来るシステムの構築、(3)地図上に危険の種類別にそれらの写真を表示するシステムの開発を行った。(2)の機能として、子ども向けの情報では、大人の視点から子どもが気をつけるべき情報を提供し、大人向けの情報としては、子どもがどのような場所に不安を覚えるのかといった情報を提供している。これらの機能によって、従来の一枚岩の安全マップではなく、発達段階に応じた情報を提供できる。
制御性T細胞の腫瘍浸潤の制御による抗腫瘍免疫の強化

がんの免疫療法においては、エフェクター細胞を腫瘍組織に効率的に移行させることに加えて、制御性T細胞を腫瘍組織から排除することが重要であると考えられる。制御性T細胞は腫瘍血管から腫瘍内に移行すると考えられるが、多くの腫瘍血管ではE-セレクチンの発現が認められ、ヒト末梢血中の制御性T細胞の多くはE-セレクチン結合活性を有する。したがって、制御性T細胞は腫瘍血管に発現するE-セレクチンと特異的に相互作用する結果、選択的に腫瘍内に浸潤する可能性が示唆される。昨年度、本研究課題において、制御性T細胞に発現するPSGL-1およびCD43がE-セレクチンリガンドコア分子として機能することを見いだした。そこで、制御性T細胞において、これらの分子の糖鎖修飾を媒介する酵素群の発現動態を検討したところ、α-1,3-フコース転移酵素FucT-VII(Fut7)の発現が著明に亢進することを見いだした。また、FucT-IV(Fut4)およびコア2N-アセチルグルコサミン転移酵素Gcnt1および硫酸転移酵素Chst2の発現の上昇も見られた。したがって、これらの酵素が制御性T細胞のE-セレクチンリガンドを介する腫瘍への浸潤に関与することが示唆された。実際、FucT-IVおよびFucT-VIIを欠損するマウスの制御性T細胞では、E-セレクチン結合活性が完全に消失し、マウスの腫瘍モデルにおける浸潤が低下することから、これらの分子を標的として、制御性T細胞の腫瘍浸潤を制御できる可能性が示された。本研究では、制御性T細胞におけるE-セレクチンリガンドの発現とその分子レベルでの詳細について解析した。マウスの脾臓、リンパ節、末梢血中の制御性T細胞(CD4^+Foxp3^+)ではCD4^+Foxp3^-T細胞に比較してE-セレクチン結合活性を有する細胞の割合が高く、特に末梢血中の制御性T細胞ではE-セレクチン結合活性陽性細胞の割合および結合活性がともに著明に上昇していた。一方、α-1, 3-フコース転移酵素FucT-IVおよびFucT-VIIを欠損するマウスの制御性T細胞では、E-セレクチン結合活性が完全に消失した。また、私たちがこれまでにエフェクターT細胞上のE-セレクチンリガンドとして同定したPSGL-1およびCD43を欠損するマウスの制御性T細胞ではE-セレクチン結合活性が著明に低下した。したがって、制御性T細胞において、適切な糖鎖修飾を受けたPSGL-1およびCD43がE-セレクチンリガンドとして機能すると考えられた。
厚板鋼構造物制振用無調整型吸振器の開発

C型パンチプレスに代表される厚い鋼板を溶接で組み合わせた構造物は振動減衰能が小さく,振動・騒音の問題を惹起しやすい.そこで粘弾性体によって減衰を付与するために動吸振器のような意味での調整が不要のダンパーを考案した.これは重りと剛性による拘束の機能を兼用した板の寸法と同程度の長さを持つ金属棒と板とを多数の粘弾性ばねで連結して,板の振同時に金属棒と板の相対変位によって粘弾性ばねに変形を生じさせ,ひずみエネルギーを熱に転化することによって振動を減衰させるものである.研究ではまずこのアイディアが実際に機能することを確認するための実験を行った.1000×600×10のステンレス鋼板と2枚の20×8×1000の黄銅平板の間を天然ゴム,軟質ポリウレタン,シリコンゴムなど数種類の粘弾性体で連結して周波数応答と衝撃応答の測定を行った.基本的にどのような組み合わせでも減衰を高めることはできたが,中でもシリコンゴムを用いた場合がもっとも顕著な効果が得られた.これは物質によるのではなく,板,重り兼拘束用棒および粘弾性ばねの寸法と物性定数の組み合わせに最適なものがあることを意味している.この最適値な組み合わせを計算で予測する方法が必要となる.そこで板とダンパーの結合を表現するために集中荷重による板の強制振動とその関連問題について理論的に扱った.本来の目的である無調整ダンパーの設計の指針については指呼の距離まで迫っていると考えられるので,引き続いて検討を重ねていく予定である.C型パンチプレスに代表される厚い鋼板を溶接で組み合わせた構造物は振動減衰能が小さく,振動・騒音の問題を惹起しやすい.そこで粘弾性体によって減衰を付与するために動吸振器のような意味での調整が不要のダンパーを考案した.これは重りと剛性による拘束の機能を兼用した板の寸法と同程度の長さを持つ金属棒と板とを多数の粘弾性ばねで連結して,板の振同時に金属棒と板の相対変位によって粘弾性ばねに変形を生じさせ,ひずみエネルギーを熱に転化することによって振動を減衰させるものである.研究ではまずこのアイディアが実際に機能することを確認するための実験を行った.1000×600×10のステンレス鋼板と2枚の20×8×1000の黄銅平板の間を天然ゴム,軟質ポリウレタン,シリコンゴムなど数種類の粘弾性体で連結して周波数応答と衝撃応答の測定を行った.基本的にどのような組み合わせでも減衰を高めることはできたが,中でもシリコンゴムを用いた場合がもっとも顕著な効果が得られた.これは物質によるのではなく,板,重り兼拘束用棒および粘弾性ばねの寸法と物性定数の組み合わせに最適なものがあることを意味している.この最適値な組み合わせを計算で予測する方法が必要となる.そこで板とダンパーの結合を表現するために集中荷重による板の強制振動とその関連問題について理論的に扱った.本来の目的である無調整ダンパーの設計の指針については指呼の距離まで迫っていると考えられるので,引き続いて検討を重ねていく予定である.平成13年度の研究は理論面および実験面で行った.まず,理論面では目的とする無調整吸振器の設計に供する解析解を用いた板振動のシミュレーション法の確立が必要となる.特に離散的な点で集中力が作用する問題は板と吸振器の結合系のモデル化に必要であるが,本年度は集中力による板の強制振動と点支持された板の自由振動についてのこれまでの研究結果をまとめ,日本機会学会論文集に投稿し,掲載化の決定を得ている.これを拡張すれば板と吸振器の結合系を扱えるようになる.さらに厚板を取り扱うためにMindlin理論も解析解で扱えるように方法を拡張する必要があるが,これについても成果を得ている.総括すれば基礎理論の道具立てはほぼ揃ったことになるので次年度にこれを活用していく予定である.実験ではまず原理実験に相当する無調整吸振器の試行実験を行ったが,予想通りかなりの効果が確認された.ただ,現時点ではパラメーターの適正化が十分ではないので制振効果はさらに向上させられると考えている.また,吸振器に用いる粘弾性体の特性の同定については現在のところ精度の面で十分ではなく,課題を残している.これは試作した測定器の剛性が十分ではなかったことによると見られ,改良のめどはついている.平成14年度は理論実験を有機的に結合して研究の実が挙がるように努力する.本年度は解析面では主として在来法である有限要素法(FEM,ソフトはANSYS)によって検討した.FEMは固有値解析では実用性は確保できたものの,減衰系で不可欠な強制振動の振動数応答では実用的精度が確保できる要素分割を行うと20点の振動数を計算するのに2時間超の計算時間を必要とし,能率的に作業できるというにはほど遠い状態であった.これに比べ,解析解をベースとした方法では同じ問題が20倍ほどの計算点を含めても20秒ほどですむなどFEMとは著しい差があることを確認した.ただし,解析解を利用した方法は対応できる構造がまだ限定的であり,フレキシビリティの向上という点では課題を残した形になっている.実験面では無調整型吸振器の効果を確認するための実験を行った.まず,計算結果および測定した厚板の振動モードをもとに無調整型吸振器の効果的取り付け場所などを検討した.

吸振器は棒状の慣性体と振動体(厚板)を多数の粘弾性体で結合し,慣性体と振動体の相対変位によって生じる粘弾性体のせん断変形を介してエネルギー消散を図る構造である.当然のことながら,振幅変化の大きい直線に沿って可能な限り長い吸振器を設置するのが効果的である.粘弾性体については天然ゴム,ポリウレタンベースのゲル状物質およびシリコーンゴム等を採用し,慣性体の断面寸法を各種変更しながら打撃による過渡応答測定および周波数応答測定で減衰の効果の大きさを検討した.これは計算上の物質定数では仮想的な設計に陥る可能性があるので,現実の物質と各種寸法との組み合わせによる効果の発現状況を具体的に把握するためである.関与するパラメーターが多いので最適"値"というものをクリアカットに示すことは困難であるが,現状では"パラメーターの適切な範囲"というややあいまいさを導入した概念で検討結果を示している.科研費の研究期間内には達成できなかった課題は残ったが,無調整吸振器という考え方の有効性は基本的に確認できたと考えている.
巡回展示学構築に向けた基礎的研究-博物館間の連携に基づく実践研究-

博物館における巡回展は、館同士の連携協力を促進し、少ない予算・知力・労力・時間をかけることなく、入場者数がある程度見込めるメリットがある。本研究では、博物館における展示のうち、常設展示とは異なる特徴・可能性をもつ巡回展示に関する現状・動向を分析し、実際に巡回展「クジラとぼくらの物語」や茶箱や蚊帳を活用した宅配便サイズの巡回展の開発と、二カ国以上が参加する巡回展のあり方を模索した。平成21年度は目的(1)国内における巡回展の特徴や共通する課題を洗い出すために、国内・海外調査で事例を収集した。また、9月には、実際の巡回展示で使用できるパイロットプロジェクトとして、五感のうち「聴覚」をとおして体験できる「音」の展示を開発した。開発には、現場レベルのミュージアム専門家・研究者・ユーザーからの評価に基づいて、子どもから大人まで「ふれやすく」「楽しく学べる」コンテンツとして、9種類のクジラ・イルカの鳴き声展示とした。また、テーマを変えても繰り返し使用でき、巡回展として運びやすい「展示のしくみ」を念頭に開発した。平成21年度は引き続き、(1)で収集したデータをデータベース化する研究活動を進めるとともに、目的(2)海外の巡回展(開発・運営・展示テーマ)との比較、目的(3)これまでの巡回展漆越えられなかった現場担当者による巡回展共同開発のパイロット・プロジェクトの実施・評価・ガイドラインづくりに向けて、平成21年度の研究成果を応用していく。下記に得られた結果を要約する。・これまでの日本の巡回展は、平成12年に開催された「弁当からミックスプレートヘ」などの巡回展示など革新的な巡回展も存在するが、共有できるデータベースなどがないため日本における巡回展示学も実践も育ちにくい。米国のTraveling Exhibition Databaseのように、巡回展の規模、テーマ、コスト、保険など全ての情報が蓄積され、多くの人がアクセスできるデータベースの構築が望ましい。・巡回展は、大型で輸送費・保険代金なども高いものが多いが、全国のほとんどの博物館は大型の特別展示室を持ち合わせない中・小規模の博物館である。こうした状況を考慮して、宅配便で輸送可能であり、箱をあけてそのまま設営できるお茶箱と蚊帳を活用したクジラ・サンゴ展示を開発した。2010年度は、全国8箇所開催55,000人の入場者数を記録したが、異なる館との連携の際には、お互いが得意な分野の展示を担当することで新しい切り口となることもわかってきた(沖縄県立博物館・美術館での「造礁サンゴ展」への回遊展「サンゴ蚊帳展示」の協力展示の事例より:(例)標本展示とハンズオン展示で協力)・二カ国以上が参加する巡回展の在り方:海外への輸送費高が問題になる場合が多いため、中小規模のミュージアム同士でも開催可能な「絵ハガキ/ポストカード交換(シカゴ・チルドレンズミュージアムと協力)」による連携や、参加型サンゴ展示(ニットでサンゴを編んでいくワークショップを機軸とし、できた作品を展示として投入:Institute for Figuring, LAと連携)などを企画・実施した。
有酸素性運動が動脈伸展性を増大させる機序の解明：抗老化因子Ｋｌｏｔｈｏに着目して

加齢および閉経による動脈伸展性低下は心血管疾患の独立した危険因子である。昨年度は習慣的な有酸素性運動が動脈伸展性を増大させる機序に抗老化因子Klothoが関与している可能性を示した。動脈伸展性に影響する因子として、動脈の機能面・器質面があり、Klothoはその両者に作用することが示唆されている。そこで、今年度は習慣的な有酸素性運動による動脈伸展性の増大機序に対するKlothoの役割の解明を目的として、<課題1>閉経後中高齢女性における血漿Klotho濃度と血管内皮機能(動脈の機能面)の関係、<課題2>動脈石灰化モデルラットにおける組織Klotho発現と動脈石灰化(動脈の器質面)の関係を検討した。<課題1>血漿Klotho濃度と血管内皮機能の関係を明らかにするために横断的検討を行った。閉経後中高齢女性において、血漿Klotho濃度は血管内皮機能と有意な相関が認められた。さらに、習慣的な有酸素性運動が血管内皮機能および血漿Klotho濃度に与える影響を検討するために、12週間の有酸素性運動トレーニングを行い、介入前後で血管内皮機能および血漿Klotho濃度を評価した。トレーニング後に血管内皮機能の向上および血漿Klotho濃度の増加が認められ、それらの変化量に相関が認められた。したがって、閉経後中高齢女性における習慣的な有酸素性運動による血管内皮機能の向上に血漿Klotho濃度の増加が関与する可能性が示された。<課題2>動脈石灰化モデルラットにおける習慣的な有酸素性運動による動脈石灰化改善時の組織Klotho発現の影響を検討した。しかし、モデル作製時に著しい動脈石灰化が誘導できず、明白な結果が得られなかった。これらの結果から、閉経後中高齢女性における習慣的な有酸素性運動による動脈伸展性増大の機序に血漿Klotho濃度の増加による血管内皮機能の向上が寄与する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。加齢により,動脈伸展性は低下するが,動脈伸展性の低下は心血管疾患のリスクファクターとなる。一方,習慣的な有酸素性運動により,中心動脈伸展性は増大するが,その改善メカニズムは明らかにされていない。中心動脈伸展性の改善メカニズムの解明は,心血管疾患の予防の観点から,非常に重要な課題である。本研究は,習慣的な有酸素性運動による中心動脈伸展性の改善メカニズムを解明することを目的として,血管保護作用を持つ抗老化因子Klothoに着目して検討を行った。まず,血中Klotho濃度と中心動脈伸展性および有酸素性運動能力の関係を明らかにするために,閉経後中高齢女性における横断的検討を行った。閉経後中高齢女性において,血中Klotho濃度は動脈伸展性および有酸素性運動能力と有意な相関が認められた。したがって,血中Klotho濃度は動脈伸展性および有酸素性運動能力と関連することが示された。次に,有酸素性運動が中心動脈伸展性と血中Klotho濃度に及ぼす影響を明らかにするために,縦断的検討を行った。閉経後中高齢女性において, 12週間の有酸素性運動介入を行い,介入前後に,血中Klotho濃度および動脈伸展性を評価した。12週間の有酸素性運動介入後,血中Klotho濃度と動脈伸展性は増大した。さらに,その変化率に有意な相関が認められた。これらのことから,中高齢女性における習慣的な有酸素性運動による動脈伸展性の増大メカニズムに血中Klotho濃度の増大が関与している可能性が示唆された。Klothoは様々な血管保護作用を持つことから,中心動脈伸展性の改善メカニズムに広く働いていることが考えられる。Klothを介した中心動脈伸展性の改善メカニズムを調べることで,メカニズムの全体像を捉えることが出来れば,心血管疾患の予防を考える上で重要な意義を持つ。

<課題2>動脈石灰化モデルラットにおける習慣的な有酸素性運動による動脈石灰化改善時の組織Klotho発現の影響を検討した。しかし、モデル作製時に著しい動脈石灰化が誘導できず、明白な結果が得られなかった。これらの結果から、閉経後中高齢女性における習慣的な有酸素性運動による動脈伸展性増大の機序に血漿Klotho濃度の増加による血管内皮機能の向上が寄与する可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,習慣的な有酸素性運動が動脈伸展性を改善するメカニズムへの抗老化因子Klothoの関連を明らかにすることを目的として,中高齢女性を対象とした横断的検討および縦断的検討を行った。横断的検討から,中高齢女性において血中Klotho濃度が動脈伸展性および有酸素性運動能力と関連があることを明らかにした。また,縦断的検討から,習慣的な有酸素性運動が動脈伸展性を改善するメカニズムに血中Klotho濃度の増大が関与する可能性を示唆した。さらに,これらの成果を学会発表および学術論文として公表した。以上のことから,当初の計画通りに研究は進展した。当初の計画では, Klothoノックアウトマウスを用いて,運動による動脈伸展性改善へのKlotho欠損の影響を調べる予定であった。しかし, Klothoノックアウトマウスの寿命は短く,十分な運動介入期間が確保できないと考えられる。そのため,今後は動脈石灰化モデルラットを用いて,運動による動脈石灰化改善時に組織におけるKlotho発現を調べることで,運動による血中Klothoの増大がどのように調節されているかを明らかにするための実験を行う。
誘導結合プラズマと表面波プラズマを利用した新しい無水銀光源の開発

前年度までにキセノンのICP放電においてアンテナコイルを多重化することにより数万cd/m^2という高輝度を得ることができた。今年度はガス圧による輝度の変化に着目して実験を行った。アンテナコイルを多重化しない場合、キセノンのガス圧200Torrで輝度は約27,000cd/m^2であった。ガス圧を下げていくと、ガス密度の減少により、輝度は単調に降下し、1Torrでは約3000cd/m^2にまで下がった。しかし、さらにガス圧を下げていくと今度は逆に輝度が上昇し、0.3Torrで15,000cd/m^2となり、さらにガス圧を下げると再度輝度も降下した。本研究におけるICP放電では、キセノンの可視光は主にイオンと電子の再結合輻射により生じる。したがって、電子密度を高くすることができれば高輝度化が可能であるといえる。一般にはガス圧を下げるとガス密度が減少するので、電離度の変化が小さければ電子密度も低くなる。しかし、上記の実験により1Torrから0.3Torrの範囲ではガス圧を下げることにより逆に電子密度が上昇しているということになり、プラズマ中の原子過程に何らかの変化が生じたと考えられる。ICPでのプラズマの加熱機構には衝突加熱と無衝突加熱の2通りの機構が知られており、ガス圧が下がると無衝突加熱が支配的になる。本研究の条件では、計算によると上記とおよそ同程度のガス圧領域で無衝突加熱機構が発現することが分かったが、無衝突加熱と電子密度の上昇との間の明確な相関関係は見出せなかった。一方、0.3Torrの場合と同程度の輝度を得ることができる100Torrの場合では、発光部がランプの中央に集中し、かつ径方向分布では外側に発光部分が偏ったドーナツ形の形状となったのに対し、0.3Torrでは発光部分がランプ全体に広がった放電となった。したがって、ランプから得られる全光束では0.3Torrのほうが大きくなり、発光の均一性も良いということになる。さらに、低ガス圧で済めば高価なキセノンガスの使用量を削減することができ、工業的にも有利である。また、ガス圧に加えて電源周波数やランプ形状の影響も検討した。電源周波数を13.56MHzから28MHzに上昇させることにより10%程度の輝度の上昇が得られた。430MHzなどのUHF帯での放電も試みたが、インピーダンスの不整合により高輝度を得ることはできなかった。ランプ形状については、放電管の直径を26mmから14mmまで細くし、20%程度の輝度上昇を得ることができた。初年度は、光源開発の基礎となる1)ガス排気/封入系の構築、2)RF-ICPおよびVHF-ICP回路の設計と製作、3)RF-ICP希ガスプラズマの発光特性の測定、4)表面波励起用マイクロ波回路の設計、を行った。当初予定していた表面波励起用マイクロ波回路の作成と表面波励起によるプラズマおよびVHFによるプラズマの発光特性の測定は回路部品調達の都合により、次年度開始直後に行うこととした。RF(13.5MHz)の電源に大容量のコンデンサからなるマッチングボックスを通してガラス容器に貼り付けたアンテナへRF電力を供給し、誘起される放電の様子と発光(主に輝度)を調べた。なお、封入ガスは希ガスおよび水銀-希ガスの混合気体とした。放電容器はガラス管(直管)、小型の平面形の二種類とした。測定の結果、投入電力の増加とともにプラズマの発光輝度は上昇するが、ある電力を超えるとE放電からH放電に変化するとともに急激に輝度の上昇する「モードジャンプ」が生じ、Arではこれが顕著に生じるが、その他のガスではモード間の差がアルゴン程は大きくないことが確認された。またネオンプラズマでは、実用に十分な輝度が得られた。しかしながら、入力電力が数十ワットと大きいために、まだ効率は十分とはいえない。同様の測定を内側に蛍光体を塗布した容器で行ったところ、水銀-希ガスの放電では、実用に十分な輝度が得られた。しかしながら、ネオンの場合も、水銀-希ガスの場合も、効率がまだ十分に高くないため、次年度は、封入ガスの圧力や混合ガスを試し、光源として最適なガスの組み合わせを明らかにする予定である。また、次年度に繰り越しとなった、表面波プラズマの光学的特性を調べる予定である。さらには、パルス駆動を試すとともに、プラズマパラメータの測定を行い、プラズマ内の物理を明らかにする予定である。初年度はアルゴンの放電において、RF電力の増加に伴ないプラズマの発光輝度が上昇し、ある入射電力でモードジャンプを生じ非常に発光輝度の高いプラズマを得られるが、アルゴン以外の希ガスでは、このモードジャンプが明確ではない、という結果を得た。今年度は、まず、アンテナ系とマッチングネットワークの見直しを行い、キセノンやネオンにおいてもモードジャンプを生じ、ICPモードでのプラズマ点灯に成功し、アンテナコイルを多重化することで、数万cd/m2という高輝度を得ることに成功した。また、このモードジャンプは入力電力に関してヒステリシスを持っていることが明らかになった。一旦ICPモードに転移すると、ICPモードへの転移が生じるよりも低い電力でもICP放電が維持できる。これにより、ICPを光源に利用する場合、このヒステリシス効果を活用すれば、電力消費を低減できる可能性があることが明らかになった。アンテナコイルを直列に2群に分けて巻くことで、アンテナコイル群管に細い定在縞が生じることが確認された。

この定在縞の解析を行うことで、ICPプラズマが放電管の軸方向に拡散しにくくなる原因が解明できるものと期待できる。平面型のチャンバーを作成し、直管型に加えて、平面型のICP光源の開発を試みた。その結果、キセノンではガスの圧力が高いと、ドーナツ型の収縮した放電になりやすく、均一な発光を得るには、低圧にして放電させる必要があることが明らかになった。前年度までにキセノンのICP放電においてアンテナコイルを多重化することにより数万cd/m^2という高輝度を得ることができた。今年度はガス圧による輝度の変化に着目して実験を行った。アンテナコイルを多重化しない場合、キセノンのガス圧200Torrで輝度は約27,000cd/m^2であった。ガス圧を下げていくと、ガス密度の減少により、輝度は単調に降下し、1Torrでは約3000cd/m^2にまで下がった。しかし、さらにガス圧を下げていくと今度は逆に輝度が上昇し、0.3Torrで15,000cd/m^2となり、さらにガス圧を下げると再度輝度も降下した。本研究におけるICP放電では、キセノンの可視光は主にイオンと電子の再結合輻射により生じる。したがって、電子密度を高くすることができれば高輝度化が可能であるといえる。一般にはガス圧を下げるとガス密度が減少するので、電離度の変化が小さければ電子密度も低くなる。しかし、上記の実験により1Torrから0.3Torrの範囲ではガス圧を下げることにより逆に電子密度が上昇しているということになり、プラズマ中の原子過程に何らかの変化が生じたと考えられる。ICPでのプラズマの加熱機構には衝突加熱と無衝突加熱の2通りの機構が知られており、ガス圧が下がると無衝突加熱が支配的になる。本研究の条件では、計算によると上記とおよそ同程度のガス圧領域で無衝突加熱機構が発現することが分かったが、無衝突加熱と電子密度の上昇との間の明確な相関関係は見出せなかった。一方、0.3Torrの場合と同程度の輝度を得ることができる100Torrの場合では、発光部がランプの中央に集中し、かつ径方向分布では外側に発光部分が偏ったドーナツ形の形状となったのに対し、0.3Torrでは発光部分がランプ全体に広がった放電となった。したがって、ランプから得られる全光束では0.3Torrのほうが大きくなり、発光の均一性も良いということになる。さらに、低ガス圧で済めば高価なキセノンガスの使用量を削減することができ、工業的にも有利である。また、ガス圧に加えて電源周波数やランプ形状の影響も検討した。電源周波数を13.56MHzから28MHzに上昇させることにより10%程度の輝度の上昇が得られた。430MHzなどのUHF帯での放電も試みたが、インピーダンスの不整合により高輝度を得ることはできなかった。ランプ形状については、放電管の直径を26mmから14mmまで細くし、20%程度の輝度上昇を得ることができた。
胆管癌の癌幹細胞に関連するマイクロRNAの検索とその治療応用

胆管癌は予後不良な消化器癌の1つであり、外科的切除が長期予後を期待できる唯一の治療法である。既存の抗癌剤により生存期間は延長したものの、その効果は限定的であり、新規治療法の開発が望まれている。近年、癌幹細胞の存在が注目されており多くの癌種において研究が進められている一方、胆管癌における癌幹細胞に関する研究はあまり進んでいない。癌幹細胞は、自己複製能と多分化能という、胚性幹細胞や体性幹細胞などの幹細胞に共通して存在する二つの特徴を持ち、加えて造腫瘍性という特徴も持ち、癌を維持していると考えられている。一般的な抗癌剤による治療は、腫瘍の大部分を占める分化した癌細胞のみを標的としている可能性が報告されている。これらの分化した癌細胞は癌幹細胞としての機能をもたないため、極少数の癌幹細胞が残存していれば再発が起こり得ることになり、このことが、癌においてしばしば再発が起きる原因だと考えられている。ノンコーディングRNAの一つであるmicroRNA(miRNA)が着目され、様々な遺伝子発現に関与していることが報告されており、教室からも多種の癌種において悪性度や予後に関連するmiRNAを報告している。今回我々は胆管癌の癌幹細胞に関連するmiRNAを検索し、その臨床応用の可能性を検討する。将来的には核酸創薬の手法を用いて、胆管癌の予後を改善可能な新規治療法を開発することを目的としている。乳癌、大腸癌、膵癌、肝細胞癌などでは様々な表面マーカーの報告があるが、胆管癌での報告は少ない。我々は浮遊細胞塊培養法に着目した。現在では癌幹細胞を濃縮する簡便な手法として普及しており、多種の癌種において、sphereにおいて表面マーカーでsortingした際に癌幹細胞の分画が上昇したり、化学療法耐性が上昇したりといった報告を認める。今回の研究では、核酸創薬に展開可能なmiRNAを同定し、胆管癌の治療成績を改善することを目的とする。