hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パウダージェットデポジション法を用いたHAp膜の形成と臨床応用に関する検討

本研究では,PJD(パウダージェットデポジション)法を応用し,歯質・修復物間の機械的,組成的ギャップを傾斜させる傾斜材の開発や歯質再石灰化のマトリックスとしての利用の可能性を探る.HAp膜の象牙質透過性に及ぼす影響として、HAp膜の処理前と適応後では,総発光量と発光増加量のほとんどの項目において有意差が認められた.HAp粒子が象牙細管内に入り込み,象牙細管開口部を閉鎖したためと考えられる本研究では,PJD(パウダージェットデポジション)法を応用し,歯質・修復物間の機械的,組成的ギャップを傾斜させる傾斜材の開発や歯質再石灰化のマトリックスとしての利用の可能性を探る.HAp膜の象牙質透過性に及ぼす影響として、HAp膜の処理前と適応後では,総発光量と発光増加量のほとんどの項目において有意差が認められた.HAp粒子が象牙細管内に入り込み,象牙細管開口部を閉鎖したためと考えられる申請者はパウダージェットデポジション(PJD)法を応用して歯質上に歯の主成分であるハイドロキシアパタイト(HAp)膜の生成し,歯質-生体材料間に全く新しいインターフェイスを創成することに成功している.HA膜は緊密で幅広い面積であり,エナメル質と同程度の硬さであり,コンポジットレジンと同程度の歯質への接着強度を有している.これまで、試料の基板として平坦面を形成し研磨したエナメル質を使用していたが、本研究では,PJD装置,HAp微粒子,噴射条件等を検討してきた結果,ヒト抜去歯のそのままの表面へのHAp膜の成膜に成功した.これは,平滑面のみならず,小窩裂溝内への成膜も確認がされている.つまり,PJD法を臨床応用するための成膜方法は,確立されつつあるといえる。特にPJD装置では,実験用装置ではなく,ハンドピース型装置での成膜が可能になっており,実際の治療に準じたハンドピース先端の噴射ノズルの速度,角度等の条件を自由に設定することにより,より良い成膜条件の検討を可能とした.また,様々な粒子半径,焼成温度のHAp微粒子を使用し,成膜に適した条件(粒子半径3-4μm,焼成温度1200°C)を明らかにした.さらに今年度は,HAp膜の象牙細管透過性へ与える影響を中心に評価を行った.その結果,HAp粒子が象牙細管に入り込み,象牙細管開口部を閉鎖し,象牙細管透過性が低下することが判明した.裏層材,知覚過敏抑制材等のPJD法の臨床応用の可能性が示唆された.今年度は,これまでに確立されたパウダージェットデポジション(PJD)法の噴射条件を用い,エナメル質にハイドロキシアパタイト(HAp)を成膜した.その後,HAp膜が口腔内において石灰化が期待されることから,生体外(In vitro)の実験により,HAp膜の石灰化を検討した.HAp膜を浸漬する溶液は擬似体液(SBF)を使用し,浸漬5時間後,24時間後,7日間後のHAp膜を評価した.評価は非接触3次元測定装置を用いて表面形状を測定し,マイクロビッカース硬度計により硬度を測定した.その後,HAp膜断面の組成分析を行うために,エネルギー分散型X線回折装置(EDX)を用い,断面の形状観察を行うために,走査型電子顕微鏡(SEM)と透過型電子顕微鏡(TEM)を用いた.非接触3次元測定の結果ではHAp膜をSBFに浸漬して,5時間後,24時間後,7日間後,いずれも膜の溶解はみられなかった.また,硬度測定の結果から,SBF浸漬前と7日間浸漬後のHAp膜の硬度に有意差はみられなかった.SEM付属のEDXによる断面の組成分析の結果から,エナメル質とHAp膜の組成に違いは見られなかった.浸漬7日間後のSEMによるHAp膜断面の形状観察においては,膜が均一で緊密であり,隙間の無い構造である事が確認できた.TEMによる観察ではHAp膜表層から約7.5μmの間の上層と下層ではディフラクションパターン(電子回折図形)が少し異なる事から,配向の違い,つまり層の構造の違いが明らかとなった.この結果より,何層にも成膜した場合では,上層と下層で構造が異なるという可能性と共に,SBFがHAp膜最表層に何らかの影響を与えている可能性も示唆された.
臨床疫学的手法を用いた地域行政向けフレイル・サルコペニア発症予測支援ツールの開発

1. SARC-F質問票の診断精度の検証と、新たな診断ツールの開発サルコペニアのスクリーニングで用いられるSARC-F質問票を検証し、"EBM"(ElderlyとBMI)の追加による診断精度の改善を調べた。運動器変性疾患959名を対象とした。インデックス検査はSARC-F質問票および、これに"EBM" (Elderly 75歳以上、BMI 21kg/m2以下)を加えたスコアリング法(最高30点)とした。サルコペニア検出の感度・特異度・AUCを推定した。EWGSOP2基準のサルコペニアの診断に対する感度・特異度は、SARC-F(4点以上)では47.4%・68.4%、SARC-F+EBM(12点以上)では84.2%・68.8%であり、SARC-F+EBMの感度が優れた(P=0.008)。AUCはSARC-Fでは0.56、SARC-F+EBMでは0.88であり、SARC-F+EBMのAUCが優れた(P<0.001)。参照基準がAWGS基準でも、結果は同様であった。2.単一質問によるサルコペニアのスクリーニング法の開発単一質問による診断方法を開発し、診断精度を検証した。参照基準として、AWGSの定義によるサルコペニアを選んだ。運動器変性疾患498名を対象に、インデックス検査として17項目の質問の回答を求め、それぞれの特異度(Sp)と陽性尤度比(LR+)を推定した。17項目のうち診断性能が優れていた質問は、「ドアを開けるのが大変に感じる」(Sp 96%, LR+ 4.2)、「雑巾をしっかり絞れない」(Sp 91%, LR+ 3.2)、「お風呂の桶でお湯がたくさんすくえない」(Sp 91%, LR+ 2.7)であった。これらの質問で、サルコペニアの診断(rule in)を高精度で行える可能性がある。1、フレイル・サルコペニアの検出に関する先行文献のレビュー(1)フレイルのスクリーニングのための質問票で、国内外で開発されているものがあるかどうか、PubMedで検索式を組み合わせて調査した。その結果、海外ではPRISMA-7、FiND質問票、FRAIL質問票、INTER-FRAILの質問票などが開発されていることがわかった。国内では、基本チェックリストを用いてフレイルのスクリーニングを試みた研究があることがわかった。しかし、臨床疫学的手法を用いた予測ツールとしてはほとんど文献が見当たらなかった。(2)サルコペニアのスクリーニングのための質問票を、同様にPubMedで検索式を組み合わせて調査した。その結果、海外ではSARC-F質問票が提唱されていることがわかった。下腿周囲長・年齢・性別・握力でサルコペニア診断を予測する方法もあることがわかった。2、臨床疫学的手法を用いた、フレイル・サルコペニア診断の支援ツールの開発1、を踏まえて運動器・内科・尺度の専門家が集まり、一般健診(血液検査)や質問項目の策定を行い、福島県内の特定市町村で健診を行った。そのうち、評価が可能であった後期高齢者291名については、サルコペニアに該当する一般住民がいなかったことが判明した。研究課題を推進するに当たり、特定市町村の地域で行われている健診とジョイントした。この結果、参加者は概して健康な方が中心となったため、研究課題の評価が困難となった。これがやや遅れた理由と考える。臨床疫学的手法を用いた、フレイル・サルコペニア診断の支援ツールの開発:特定市町村の地域で行われている健診セッティングでスクリーニングを行ったところ、サルコペニアの該当者がいなかった。そこで今年度は、運動器疾患患者が通院する病院で調査研究を行うこととした。1.サルコペニアの診断をサポートするための項目プール作成:内科・尺度開発・理学療法士の専門家が集まって、サルコペニアの診断をサポートするのに有用な質問の項目プールを作成した。全部で23項目のリストアップを行った。2.サルコペニア・筋肉量減少の患者を対象としたインタビュー調査:運動器疾患で通院中の179例の中でサルコペニア・筋肉量減少に該当する患者19例(サルコペニア6.1%、筋肉量減少4.5%、合計10.6%)のうち、4名を対象に、サルコペニアに起因すると考えられる生活障害について半構造化インタビューを行った。1.で作成した23項目以外に、新たに抽出された生活障害はなかった。3.項目プールの翻訳・逆翻訳作業:2名のバイリンガルと会議を行い、1.で作成した23項目の日英変換・逆変換の作業と、既存の英語の質問票を英日変換・逆変換する作業を行った。内容を吟味して項目の微修正を適宜行った。4.本調査の開始:サルコペニアを質問紙で診断サポートするための研究を開始した。当初の計画通り、質問票・身体計測・血液検査データを収集している。現時点で24名まで実施した。初年度のフィールド調査で、サルコペニアの該当者がいなかったため、計画を変更して、1年遅れて研究の実施をしたためである。平成28年度より運動器疾患の患者が通院する病院でサルコペニアの有病と新規発症を予測するための研究を2年間継続している。

1.サルコペニアを質問紙で診断サポートするための研究:当初の計画通り、質問票・身体計測・血液検査データを収集している。質問票調査と身体計測データの両方が集まっている対象者は、昨年度末の24名から、現時点で329名まで集めることができた。このうち、真のサルコペニアが14名(4.3%)であり、本研究課題の診断サポートツールを作るには調査の継続が必要と考えられた。2.サルコペニアを血液検査データなどを組み合わせて診断するための研究:身体計測・血液検査データが収集可能であった変形性関節症患者691名(平成29年11月時点)を対象に、診療範囲で行われる検査でサルコペニアの診断に有用な項目を分析した。その結果、血清クレアチニンキナーゼの値がサルコペニアの有病を予測できることが明らかとなり、論文化・投稿を進めている。3.サルコペニア指標の悪化に寄与しうる因子の研究:身体計測・血液検査データが収集可能であった488名の変形性関節症患者を対象に分析したところ、軽微な炎症反応の増加が歩行速度の低下に関係することが明らかとなり、学会発表を行った。その後、画像検査も併せて579名の変形性膝関節症患者を分析したところ、軽微な炎症反応の増加は筋肉量の低下にも関係しうることが明らかとなり、論文化・投稿を進めている。初年度のフィールド調査で、サルコペニアの該当者がいなかったため、計画を変更して、1年遅れて研究の実施をした。フィールドを変えた上でも、真のサルコペニアの有病割合が5%弱の集団であったため、より多くのサンプリングが必要であることも判明した。1. SARC-F質問票の診断精度の検証と、新たな診断ツールの開発サルコペニアのスクリーニングで用いられるSARC-F質問票を検証し、"EBM"(ElderlyとBMI)の追加による診断精度の改善を調べた。運動器変性疾患959名を対象とした。インデックス検査はSARC-F質問票および、これに"EBM" (Elderly 75歳以上、BMI 21kg/m2以下)を加えたスコアリング法(最高30点)とした。サルコペニア検出の感度・特異度・AUCを推定した。EWGSOP2基準のサルコペニアの診断に対する感度・特異度は、SARC-F(4点以上)では47.4%・68.4%、SARC-F+EBM(12点以上)では84.2%・68.8%であり、SARC-F+EBMの感度が優れた(P=0.008)。AUCはSARC-Fでは0.56、SARC-F+EBMでは0.88であり、SARC-F+EBMのAUCが優れた(P<0.001)。参照基準がAWGS基準でも、結果は同様であった。2.単一質問によるサルコペニアのスクリーニング法の開発単一質問による診断方法を開発し、診断精度を検証した。参照基準として、AWGSの定義によるサルコペニアを選んだ。運動器変性疾患498名を対象に、インデックス検査として17項目の質問の回答を求め、それぞれの特異度(Sp)と陽性尤度比(LR+)を推定した。17項目のうち診断性能が優れていた質問は、「ドアを開けるのが大変に感じる」(Sp 96%, LR+ 4.2)、「雑巾をしっかり絞れない」(Sp 91%, LR+ 3.2)、「お風呂の桶でお湯がたくさんすくえない」(Sp 91%, LR+ 2.7)であった。これらの質問で、サルコペニアの診断(rule in)を高精度で行える可能性がある。今後セッティングや対象者を修正して、研究課題を進める必要がある。
メラノーマイディオタイプネットワークの解析と癌ワクチン療法への応用に関する研究

1)イディオタイプネットワークの免疫組織学的解析マウス抗イディオタイプモノクローナル抗体(抗Id mAb)MK2-3を免疫して作製した8種の抗抗Id mAbを用いて正常組織および良性、悪性皮膚腫瘍における反応性を免疫組織学的に詳細に検討した。抗抗Id mAbは主にメラノサイト系腫瘍と特異的に反応するが、8種の抗体は微妙に異なる反応性を示した。この違いは抗抗Id mAbのvariableregionのheavy chainとlight chainのアミノ酸シークエンスの違いを反映しているものと考えられた。2)癌ワクチンへの基礎的研究抗Id mAbを癌抗原の代わりとして投与する場合、効率良く抗抗Id抗体を産出させることが必要である。抗Id mAbの投与法は単独よりも、BCGなどのアジュバントを併用することが重要で、抗マウス抗体の産出は抗体のF(ab')2化やキメラ化により抑制される。3)HLA Class1の消失のメカニズムの解析メラノーマ原発、転移巣におけるtransporter associated antigen processing-1,-2(TAP-1,-2)とHLA Class Iの発現をポリクローナル抗体を用いて免疫組織学的に検討した。3者の反応性には強い相関がみられた。原発巣、転移巣では60、80%の症例でその発現の低下/消失がみられた。このことは、メラノーマにおけるHLA Class 1の発現低下がTAP分子が深く関与していることを示唆する。癌ワクチン療法では腫瘍細胞がHLA Class 1を発現していることが不可欠であり、TAP分子の役割や遺伝子導入なども検討する必要がある。1)イディオタイプネットワークの免疫組織学的解析マウス抗イディオタイプモノクローナル抗体(抗IdmAb)MK2-3を免疫して作製したメラノーマ抗原と反応する8種の抗抗IdmAbを用いて正常組織および良性、悪性皮膚腫瘍における反応性を免疫組織学的に詳細に検討した。8種の抗抗IdmAbはメラノーマ細胞と反応するが、それぞれ微妙に異なる反応性を正常組織、良性、悪性腫瘍で示した。この微妙な違いは8種の抗抗IdmAbのvariableregionのheavy chainとlight chainのアミノ酸シークエンスの違いを反映しているものと考えられた。2)メラノーマ細胞のHLA class1の消失のメカニズムの解析癌のワクチン療法はTリンパ球による腫瘍細胞を破壊が主な作用機序と考えられる。最近腫瘍細胞にHLA class1が欠損することが報告され、それは癌ワクチン療法の有効性を左右する重要な現象と考えられる。今回HLA class1 monomorphic,locus specific,allele specificに対するmAbを6、6、25種類を用いて免疫組織学的に検討した。メラノーマ原発巣ではそれぞれ20,25,40%で、また転移巣では60,50,60%の症例で低下/消失がみられた。またその発現はTAP-1,-2分子と密接に関連しており、HLA class1抗原消失のメカニズムにTAP分子が深く関与していると考えられる。

3)HLA Class1の消失のメカニズムの解析メラノーマ原発、転移巣におけるtransporter associated antigen processing-1,-2 (TAP-1,2)とHLA Class Iの発現をポリクローナル抗体を用いて免疫組織学的に検討した。3者の反応性には強い相関がみられた。原発巣、転移巣では60、80%の症例でその発現の低下/消失がみられた。このことは、メラノーマにおけるHLA class 1の発現低下がTAP分子が深く関与していることを示唆する。癌ワクチン療法では腫瘍細胞がHLA class 1を発現していることが不可欠であり、TAP分子の役割や遺伝子導入なども検討する必要がある。
細胞運動およびアクチン動態制御におけるＰＣＴＫ３シグナル伝達機構の解明

PCTAIRE kinase 3 (PCTK3)はサイクリン依存性キナーゼファミリーに属するSer/Thrキナーゼであり、細胞運動の制御に関わることが示唆されている。しかしながら、その下流シグナル伝達機構に関する情報は極めて少なく、ほとんど解析が進んでいない。昨年度に、PCTK3がRhoA/ROCKシグナル及び、Focal adhesion kinase (FAK) Tyr-397のリン酸化を負に調節することを明らかにした。FAKは接着斑の形成において中心的な役割を担うことが知られている。そこで本年度は、PCTK3が接着斑形成に関与するか検証した。HEK293T細胞を用いて、免疫沈降によりpaxillinとFAKの相互作用を調べたところ、コントロール細胞ではFAKとpaxillinの相互作用は認められなかったのに対し、PCTK3をノックダウンした細胞では相互作用が顕著に増加していた。また、HEK293T細胞をfibronectin-coated dishに播種して30分置き、vinculinの細胞内局在を調べた。その結果、コントロール細胞では、vinculinは細胞質全体に局在していたが、PCTK3ノックダウン細胞では細胞膜辺縁で斑点状に局在し、リン酸化FAKとの共局在が多数観察された。一方で、HeLa細胞をfibronectin-coated dishに播種し、3時間後にpaxillinの局在を調べた結果、コントロール細胞と比べると、PCTK3 S12D変異体を過剰発現させた細胞では接着斑の数が減少し、細胞面積も縮小していた。以上の結果から、PCTK3は接着斑の形成を抑制することで、細胞運動を制御している可能性が考えられた。これまでの研究結果を論文にまとめ、英国雑誌Scientific Reportsに投稿し、査読を経て採択された。28年度が最終年度であるため、記入しない。PCTAIRE kinase 3 (PCTK3)はcyclin dependent kinase (CDK)ファミリーに属するSer/Thrキナーゼであり、他のCDKとは異なり、組織選択的な発現パターンを示すことから、細胞周期制御以外の生理機能を発揮することが推測されている。これまでに、siRNAを用いたノックダウン解析により、PCTK3がアクチン脱重合因子であるcofilinのリン酸化状態を調節し、細胞形態や細胞運動の制御に関わることを見出した。そこで、本研究は、PCTK3による細胞運動制御機構解明を目的とし、その下流シグナル伝達機構の解明を試みた。まず初めに、cofilinのリン酸化調節に関与するRhoA, Rac1シグナル伝達経路について調べた。その結果、PCTK3ノックダウンによってRhoA活性が増加するのに対して、Rac1活性は減少し、PCTK3はRhoA/Rac1の活性バランス制御に関与していることが示唆された。さらに、PCTK3ノックダウンがRhoA/Rac1の上流因子に及ぼす影響を調べた。その結果、Focal adhesion kinase 1 (FAK1) Y397及びSrc Y416のリン酸化が亢進することを見出した。このことから、PCTK3が接着斑(Focal adhesion)の形成や、接着斑を介したシグナル伝達の調節に関与する可能性が考えられた。そこで、接着斑を構成する分子(vincullin, talin1, tensin2, paxillin, FAK1, α-actinin)との相互作用を調べた結果、PCTK3はFAK1、α-actininと結合することが明らかとなった。さらに、in vitro kinase assayにより、PCTK3がFAK1をリン酸化することがわかり、FAK1がPCTK3の基質であることが示唆された。PCTK3がFAK1を介して細胞運動制御に関わることを明らかにしたことから、本年度の目標はおおむね達成できたと考えられる。PCTK3の基質は同定されておらず、その下流シグナル伝達機構は不明であったが、基質候補としてFAK1を同定したことから、PCTK3シグナル伝達機構解明への重要な手掛かりを得ることができた。今後、FAK1がPCTK3の真の基質であるか検証を重ねていく必要がある。

一方で、HeLa細胞をfibronectin-coated dishに播種し、3時間後にpaxillinの局在を調べた結果、コントロール細胞と比べると、PCTK3 S12D変異体を過剰発現させた細胞では接着斑の数が減少し、細胞面積も縮小していた。以上の結果から、PCTK3は接着斑の形成を抑制することで、細胞運動を制御している可能性が考えられた。これまでの研究結果を論文にまとめ、英国雑誌Scientific Reportsに投稿し、査読を経て採択された。PCTK3によるFAK1のリン酸化部位を同定するとともに、抗リン酸化抗体を用いて、内在性レベルにおいてFAK1がPCTK3によってリン酸化されるか検証する。また、FAK1擬似リン酸化変異体を作製し、PCTK3によるリン酸化がFAK1の活性や細胞内局在、安定性などにどのような影響を与えるか調べる予定である。加えて、Crispr/Cas9システムを用いてPCTK3ノックアウト細胞株を構築して、細胞形態や運動能力の変化を解析していく。また、PCTK3はFAK1の活性を負に制御することが予想されるため、がん細胞の浸潤・転移能力を抑える働きを有する可能性が考えられる。そこで、各種癌細胞、組織を用いて、PCTK3の発現解析や浸潤アッセイなどにより、PCTK3とがん転移の関連性を調べたいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
東南アジア研究のための多言語文書処理システムの開発

1.ラオスにおいて現在用いられている文字資料および碑文などの歴史的資料などについて現地調査を行い、それらの調査などに基づいて、METAFONTによるラオ文字フォントを制作し、更に、結合文字に関する調査などに基づいて、ラオ語処理システムの実用化を達成した。2.ビルマ文字の碑文資料などの歴史的文字資料の現地調査を行い、それらの調査に基づいて、独自にビルマ文字フォントをMETAFONTによって作成し、古典語の表記も可能な、学術研究において実用的なビルマ語処理システムを完成させた。3.ジャワ文字の結合文字のパターンの調査などに基づいて、ジャワ文字フォントをMETAFONTによって作成し、古典ジャワ語の処理も可能なジャワ語処理システムを完成させた。4.バリ文字の結合文字のパターンの調査などに基づいて、バリ文字フォントをMETAFONTを用いて作成し、サンスクリット系語彙を含んだバリ語についても処理可能な、学術研究において実用的なバリ語処理システムの開発を達成した。5.多くの研究者がこのシステムを利用できるようにマニュアルを整備するとともに、容易にインストールが可能なCD-Rのパッケージを作成した(研究成果報告書に添付)。1.ミャンマーにおける碑文資料の調査と、パーリ語起源の語彙を多く含むタイプのビルマ語テキストの入力に基づいて、ビルマ文字の出現文字パターンの解析を行った。2.TrueTypeのフリーのビルマ文字フォントをTEXで使用可能なようにコンバートして、ビルマ文字システムの試作バージョンを作成した。これによって、古典語の表記に不足している書字要素のかなりの部分を明らかにすることができた。3.バリ文字で書かれたテキストの入力に基づいて、バリ文字における結合文字のパターンの調査を行った。さらに、METAFONTによるバリ文字フォントの試作バージョンを作成し、第一段階として現代バリ語の処理システムを構築した。4.ジャワにおいて現在用いられているジャワ文字資料の収集と、オランダ植民地時代の歴史的文字資料の調査を行い、来年度におけるジャワ文字システムの作成のための基礎的な準備を整えた。5.ラオ文字およびそれに関係の深い北タイ系文字の資料を収集した結果に基づいて、METAFONTによるラオ文字フォントを試作した。6.上記のフォントを用いた第一段階のラオ文字システムを試作した。1.ジャワ文字の結合文字のパターンの調査などに基づいて、ジャワ文字フォントをmetafontによって作成し、ジャワ語処理システムを作成した。2.古典バリ語に必要なフォントを追加作成して、サンスクリット系語彙を含んだバリ語についても処理可能なバリ語処理システムの実用化を達成した。3.ビルマ文字の碑文資料などの歴史的文字資料の現地調査を行い、それらの調査に基づいて、ビルマ文字システムの試作バージョンに対して改良を加え、独自にビルマ文字フォントをmetafontによって作成し、ビルマ語処理システムの実用化を達成した。4.ラオスにおいて現在用いられている文字資料および碑文などの歴史的資料などについて現地調査を行い、それらの調査などに基づいて、ラオ文字フォントを更に洗練させると同時に、ラオ語処理システムの実用化を達成した。5.多くの研究者がこのシステムを利用できるようにマニュアルを整備する必要があるが、これは本年6月提出予定の研究成果報告書という形で準備の最終段階にあり、システムをWeb上で公開すると同時に、CD-R付きの報告書という形式で配布が可能となるようにする予定である。
ペン入力アラビア語の単語認識システム構築・調査

この研究プロジェクトは、文部省科学研究費補助金(国際学術研究)で後援され、平成9年度から10年度までの二年間のプロジェクトである。オーストラリアのニューサウスウェイレズ大学、チュニジアの第二チュニス大学、および広島市立大学の研究者四名がこの研究プロジェクトに参加した。アラビア語文字認識は、大きく2つに分けると、オンライン文字認識とオフライン文字認識があり、現在様々な技術が開発され、多く存在するアラビア語文字認識技法の中で構造的技法を用いる。本研究プロジェクトでは、新しいアラビア語文字認識技術について調査および設計・開発を行った。オンライン文字認識に対して、構造的技法による文字の特徴として、構成要素、ドット、ループ、文字の線の方向性等によって認識を行った。ファジィ理論を用いて、新しいハイブリッドの方法も開発した。独立型の印刷アラビア文字の認識にちいて、様々な方法でシステムを開発した。構造的技法、ニューラルネットワークを用いた文字認識、ファジィ理論に基づいた認識システムの新しいハイブリッドの方法を設計・開発を行った。認識率の高い認識システムを開発を行った。タブレットを用いたオンラインのアラビア語文字認識システムに関する研究の1年目は、以下の結果が達成された。1.中東および北アフリカのアラブ諸国から、多数の手書きサンプルを集めることができた。これらのサンプルは、認識アルゴリズムを学習させるためのデータとして役立つ。2.中東と北アフリカのアラブ諸国における各国の書き方のスタイルと変化に関する調査も同時に行った。各地域は、それぞれ独自の書き方を持っていることは明らかである。このことは、認識アルゴリズムの開発の際に考慮に入れなければならない。3.文字のオンライン入力のためのサブルーチンは、C言語で作成された。入力文字は、一定のサンプリング周波数でプロットされた点の座標を出力するような特殊なペンを使ってグラフィックタブレット上に書かれる。そのグラフィックタブレットは、2,540行/inchの解像度で、12,800×9,600ドットのサイズである。4.認識アルゴリズムとして、新しいハイブリッドの方法を開発中である。そのアルゴリズムは、構造的手法とファジィ理論に基づいている。線や曲線、点のような局部的な特徴は、文字の位相幾何学的な情報から抽出される。ファジィ言語変数は、特徴をモデル化するために用いられ、文字入力システムにおいて様々なスタイルや変形の度合いをあいまいさを含めて記述する有力な手段を与える。局部的な特徴を結合させることは、コンパクトな形式で文字を記述するための自然な方法である。ファジィif-then規則は、文字の分類のために使用される。複雑な手書きスタイルと変形の度合いは、システムの構成と、認識問題に対するフレキシブルかつ一般的な解法の生成における困難さを軽減するために、ファジィ理論に基づくモデリング手法を用いることにより大まかに記述される。ファジィメンバーシップ関数は、局部的な特徴に対する適合度を決定する。ファジィ集合によりこれらの特徴を結合することは、より自然に文字を記述するための新しい特徴を作りだす。ファジィif-then規則は、文字の分類のために用いられる。これらの規則は、多数の手書きサンプルの解析から試行錯誤的に得られる。このハイブリッド手法は、アラビア語文字のような複雑なデータセットの認識に対して非常に有効である。5.文字の特徴抽出および分類のためのファジィ理論やニューラルネットワークに基づく純粋な構造的手法のロバストな方法の解析も行っている。ファジィ理論を用いた方法は、不正確な知識をコード化するために適合の度合いを表すことができるため、手書きの体系に固有の不確かさに起因する多様な仮定を自然に持つ。ニューラルネットワークは、複雑な決定範囲を細かく近似できるような、非線形に結合したネットワークである。この両方をハイブリッドにした方法は、ある程度の頑健性を達成でき、アラビア語文字のような複雑なデータセットの認識に対して有効である。オンラインアラビア文字を用いて認識を行った。方法としては、ファイルから習得した文字の座標値を配列に置き換えて、その配列をフリーマンコードに変換する。オンライン方式では、文字の書き順が重要視されるので、フリーマンコードは認識を行う上で必要不可欠な情報である。ここでフリーマンコード法則に従って圧縮方を行った。フリーマンコードも認識の一つの方法であるが、他には、文字の特徴を利用する方法がある。ここでは、文字を書く時にペンを離した回数を用いる。何故この特徴を利用するかのというと、アラビア文字は28文字あり、そのうち15文字はドットが存在する。一筆で書ける文字は10文字しかない。

以上で述べた事から分かるように、書く時にペンを離す文字が多いからである。その特徴より、アラビア28文字を4パターンに分けることができた。さらには、文字を認識するのに必要不可欠なデータとして、アラビア文字には、どのような特徴があるのか、以下の項目に述べたことも考えられる。文字は一本又はそれ以上の線で構成されており、それぞれの線はまっすぐだったり曲がっていたりしている。文字から得られる情報としては、(1)何本の線(セグメント、ドット)で構成されているか。(2)文字にループが存在するか。(3)領域のうちどこから書き始められ、どこで書き終わっているか。(4)ドットはあるか、いくつ存在するか。文字全体でみると、上中下のどの位置にあるか。などが考えられる。この認識方法を使用し、アラビア文字に対して高い認識率を得られることはできた。
東京美術学校西洋画科の絵画技法材料の解明-自画像群の自然科学的調査を通して-

本研究は、東京芸術大学大学美術館が所蔵する自画像油画作品群の中で、明治期の卒業生に焦点を絞り、これまで取り組み築き上げてきた自然科学的手法に基づく基礎的調査研究を実施してきた。本研究において明治期自画像作品の調査を行うことで、わが国洋画導入の礎ともなった東京美術学校の西洋画教育、つまり明治後期油画制作における油画技法材料の詳細な調査研究をまとめることができた。本プロジェクトは、明治後期の東京美術学校西洋画科の卒業制作品である自画像作品群に焦点を絞り、本プロジェクトがこれまで築き上げてきた自然科学的手法にもとづく、さらなる調査研究の実施である。そこから得られるデータによって、洋画導入の礎ともなった東京美術学校の西洋画教育、つまり明治後期油画制作における絵画技術、絵画材料の精細な解明を目的とした研究である。東京芸術大学大学美術館が所蔵する明治期自画像作品は約200点を超える。その内41点はすでに調査が終了している。本年度は残された中から作品を選択し、自然科学的調査を実施した。修復については、それを必要とする自画像を選択し実施した。調査実施には経験豊富な絵画に関する各専門家があたり、まず研究分担者であり文化財保存科学の専門家である桐野文良が中心となり木島隆康が加わって、どのような絵具が使用されていたのか、顔料分析を行った。本研究の要となる絵画技法材料の調査は、自然科学的調査を踏まえて、研究代表者であり絵画技法史材料学を専門とする佐藤一郎が中心となり実施した。さらに、デジタルアーカイブ分野の高精細画像データの集積作業は研究分担者である大西博が中心となって行った。また、自画像作品修復作業は、油画修復が専門の木島隆康が中心となって実施した。画布を構成する亜麻布の形体および地塗り塗料の組成。絵画層の下に描かれた木炭や鉛筆による下素描と描画手順の解析。絵具の重層構造とX線画像から得られる鉛白(シルバーホワイト)の分布状況から、明暗法の実地状況。高精細デジタル画像をも含めた調査結果から、描画手順と色材の使用状況。ワニスの有無とその種類。修復歴。劣化状態と損傷状態等。これらの調査研究成果が総括されることによって、明治後期における油画技法材料の特徴と東京美術学校の西洋画教育指導内容が明らかになる。修復作業では、直に作品を触れることによって得られる画布や絵具層の堅牢性、柔軟性、劣化の進行状況等の直接的な感触がもたらされ、今後の油画技法材料および油画保存修復作品に対する考察に反映させることができる。『東京美術学校西洋画科の絵画技法材料の解明-自画像群の自然科学的調査を通して-』は、東京芸術大学大学美術館が所蔵する自画像油画作品群の中で、明治期に焦点を絞り、本プロジェクトがこれまで取り組み築き上げてきた自然科学的手法に基づくさらなる基礎調査を実施するものである。その内41点は既に調査が終了しているが、本研究において残り全ての自画像作品の調査を行うことで、わが国洋画導入の礎ともなった東京美術学校の西洋画教育、つまり明治後期油画制作における油画技法材料の精細な解明を目的とする。本研究の研究実施計画は、明治期自画像作品の中から毎年6点を選択し、自然科学的手法として正常光、側光線、紫外線蛍光、赤外線、X線、顕微鏡撮影およびEPMA(走査型電子顕微鏡)による元素分析を実施する他、作品の技法材料および作家に関する内容を含む総括的な調査を行う。また、その他の作品に関しても毎年数十点の自然光学的調査を行い、平成22年度までに全ての明治期自画像作品の調査を終える予定である。上記計画に基づき、平成21年度は6点の自画像作品(辻永、森田亀之助、森田恒友、山本鼎、正宗得三郎、マリー・イーストレーキ)の調査の他、修復歴、作品の技法材料および作家に関する詳細な調査を行った。そして更に44点の自然科学的手法による調査を実施した。本研究の研究実施計画は、明治期自画像作品の中から毎年6点を選択し、自然科学的手法として正常光、側光線、紫外線蛍光、赤外線、X線、顕微鏡撮影および走査型電子顕微鏡(SEM)による元素分析を実施する他、作品の技法材料および作家に関する内容を含む総括的な調査を行う。また、その他の作品に関しても毎年数十点の自然光学的調査を行い、平成23年度までに全ての明治期自画像作品の調査を終える予定である。

上記計画に基づき、平成22年度は6点の自画像作品(南薫造、太田喜二郎、金山平三、安宅安五郎、池部鈎(山下)、長谷川昇)の調査の他、修復歴、作品の技法材料および作家に関する詳細な調査を行った。そして更に45点の自然科学的手法による調査を実施した。『東京美術学校西洋画科の絵画技法材料の解明-自画像群の自然科学的調査を通して-』は、東京芸術大学大学美術館が所蔵する自画像油画作品群の中で、明治期の卒業生に焦点を絞り、本プロジェクトがこれまで取り組み築き上げてきた自然科学的手法に基づく基礎的調査研究を実施するものである。東京芸術大学大学美術館が所蔵する明治期自画像作品は約200点を超える。その内41点は既に調査が終了しているが、本研究において残り全ての自画像作品の調査を行うことで、わが国洋画導入の礎ともなった東京美術学校の西洋画教育、つまり明治後期油画制作における油画技法材料の精細な解明を目的とする。本研究の研究実施計画は、明治期自画像作品の中から毎年6点を選択し、自然科学的手法として正常光、側光線、紫外線蛍光、赤外線、X線、顕微鏡撮影および走査型電子顕微鏡(SEM)による元素分析を実施するとともに、作品の技法材料および作家に関する内容を含む総括的な調査研究を行う。上記計画に基づき、平成23年度は6点の自画像作品(岡本一平、藤田嗣治、小寺健吉、御厨純一、李岸、萬鉄五郎)の自然科学的調査研究とともに、修復歴、作品の技法材料および作家に関する詳細な調査を行なった。これにより平成23年度分全ての明治期自画像作品の調査を終えた。今回の科研では、24点の自画像作品分について詳細に調査研究をまとめることができ、残り122点の自画像作品については各種写真(正常光、側光線、紫外線蛍光、赤外線、X線)の撮影および絵具試料片の走査型電子顕微鏡(SEM)による元素分析は完了している。
日韓相互理解教育プログラムの開発研究

日韓両国の相互理解については、これまでその理解が不十分であり、幾多の問題のあることは種々の研究によってすでに指摘されてきた。しかしその具体的な解決策については、提起されていないのが現状である。そこでわれわれは従来までの研究をさらに一歩進めて、日韓両国の相互理解の不十分さや問題をもたらした原因の一端を教育の分野に探り、これを解決して相互理解を促進させる教育の基礎的理論の確立を試みるとともに、それに基づく初等・中等教育段階での具体的な教材・教育システム・教育方法の開発をめざした。具体的には、島根大学教育学部教官と韓国・釜山教育大学教官との共同研究として、1991年から1993年の3年間に6回の合同研究会や相手国での調査研究を行ったが、その成果は以下の通りである。1.アンケート調査法による日韓双方の青少年の「相手国理解」の実態把握島根県松江市と韓国釜山市の双方で、小4大学までの各学校段階の青少年(合計2,300名余)の相手国理解の実体を、アンケート調査によって明らかにした。その結果、日本側では食文化に関する以外は韓国に関する知識・関心が低いこと、韓国側では全般的に日本に対する知識・関心が高いこと、また日韓の青少年の間に植民地支配に対する歴史的解釈において大きな意識の差異が認められることを検証した。2.異文化理解の導入としての「食文化」調査歴史的な解釈の差異は歴史教育の問題として研究の一部に含めなければならないと判断したが、それ以前の問題として、まず異文化に対する関心や学習意欲を高めていくことが重要であるという見解から、小学校高学年における日韓の相互理解を進める教材として「食文化」における共通性と異質性を取り上げることとした。そのために、日韓の小学校5年生を対象として児童の食文化の実体調査を行うとともに、VTR教材開発のための諸調査・取材を行った。この結果として、(1)韓国では家庭での食生活において伝統的な食文化を保持していく傾向があり、日本では和洋折衷型の食文化への変化があること、(2)日韓双方において児童の食生活はフライドチキンやハンバーガ-、ピザなどファーストフードを好む傾向にあること、(3)韓国では食事の際に、児童は健康面を重視した注意を受けるのに対し、日本では食事の姿勢やマナーを重視した注意を受けていること、(4)「のり巻き」「豆腐」「ワカメ汁」「うどん」など共通の食べ物があるが、その味覚に関しては、異質なものがあり、これらを通して異文化の理解に迫りうる有効な教材開発が可能なことを明らかにした。3.VTR教材の開発と実験授業の実施小学校高学年を対象とした実験用VTR教材「韓国の食文化」および「日本の食文化」を制作し、VTR視聴を中心とした実験授業を行った。日本側で実施した実験授業では映像を中心としたが、韓国側では日本食の試食体験を取り込んだ。異文化に対する誤解や摩擦が同質という幻想のなかにおける異質性に顕著におこるとすれば、味覚を直接体験することで、児童たちの異文化理解にも、大きな影響を与えると思えたからである。この2つの実験授業の結果から、日本と韓国の食べ物が似ているという映像からの印象と、実際の試食による味覚の差異の体験とのギャップが、日本を同質なものととらえていた児童たちに今一歩、その異質性と同質性を明確に意識化させ異文化理解学習への関心・意欲を高めるのに有効であること、また比較の視点、解釈の合理性、意味づけの根拠などが自文化の範疇の中から派生する限り、真の異文化理解は成立しにくいことなどが、明らかになった。4.実験授業に基づく結果からの相互理解教育プログラム開発上記のあらゆる調査・実験授業などの成果を活かし、小学校高学年での韓国理解教育プログラムの開発と提言を行った。研究の進捗状況の遅れから、当初の目的である日韓相互理解という意味では韓国側で実施する日本理解教育プログラムの開発と提言が、未解決の課題として残されてはいるが、この実験授業等を通して、実験校となった島根大学教育学部附属小学校と釜山教育大学附属国民学校の児童たちの、それぞれ相手国の文化に対する関心・意欲は非常に高まり、異文化理解教育の有効性が確認された。2.異文化理解の導入としての「食文化」調査

歴史的な解釈の差異は歴史教育の問題として研究の一部に含めなければならないと判断したが、それ以前の問題として、まず異文化に対する関心や学習意欲を高めていくことが重要であるという見解から、小学校高学年における日韓の相互理解を進める教材として「食文化」における共通性と異質性を取り上げることとした。そのために、日韓の小学校5年生を対象として児童の食文化の実体調査を行うとともに、VTR教材開発のための諸調査・取材を行った。この結果として、(1)韓国では家庭での食生活において伝統的な食文化を保持していく傾向があり、日本では和洋折衷型の食文化への変化があること、(2)日韓双方において児童の食生活はフライドチキンやハンバーガ-、ピザなどファーストフードを好む傾向にあること、(3)韓国では食事の際に、児童は健康面を重視した注意を受けるのに対し、日本では食事の姿勢やマナーを重視した注意を受けていること、(4)「のり巻き」「豆腐」「ワカメ汁」「うどん」など共通の食べ物があるが、その味覚に関しては、異質なものがあり、これらを通して異文化の理解に迫りうる有効な教材開発が可能なことを明らかにした。3.VTR教材の開発と実験授業の実施小学校高学年を対象とした実験用VTR教材「韓国の食文化」および「日本の食文化」を制作し、VTR視聴を中心とした実験授業を行った。日本側で実施した実験授業では映像を中心としたが、韓国側では日本食の試食体験を取り込んだ。異文化に対する誤解や摩擦が同質という幻想のなかにおける異質性に顕著におこるとすれば、味覚を直接体験することで、児童たちの異文化理解にも、大きな影響を与えると思えたからである。この2つの実験授業の結果から、日本と韓国の食べ物が似ているという映像からの印象と、実際の試食による味覚の差異の体験とのギャップが、日本を同質なものととらえていた児童たちに今一歩、その異質性と同質性を明確に意識化させ異文化理解学習への関心・意欲を高めるのに有効であること、また比較の視点、解釈の合理性、意味づけの根拠などが自文化の範疇の中から派生する限り、真の異文化理解は成立しにくいことなどが、明らかになった。4.実験授業に基づく結果からの相互理解教育プログラム開発上記のあらゆる調査・実験授業などの成果を活かし、小学校高学年での韓国理解教育プログラムの開発と提言を行った。研究の進捗状況の遅れから、当初の目的である日韓相互理解という意味では韓国側で実施する日本理解教育プログラムの開発と提言が、未解決の課題として残されてはいるが、この実験授業等を通して、実験校となった島根大学教育学部附属小学校と釜山教育大学附属国民学校の児童たちの、それぞれ相手国の文化に対する関心・意欲は非常に高まり、異文化理解教育の有効性が確認された。研究のスタ-トした本年度は,日韓両国で現在行われている〈相手国に対する相互理解教育の実態把握〉を目指し,年度当初の計画にほぼ沿う形で以下のように実施された。1.松江において6月,小学校4年生から高校3年生までの各学年100名程度,教員養成課程の大学生100名程度を対象に(総計約1,000名),韓国に対する知識やイメ-ジの実態把握を目的としたアンケ-ト(略称:「相手国理解調査」)を実施し,8月末までに調査結果の整理をした。2.9月,釜山教育大学に研究者が集まり,本プロジェクト研究の進め方を討議すると共に以下の点について協議した。・松江で実施した「相手国理解調査」の結果検討
セルロース誘導体における置換基分布の新規評価法の開発

前年度までに、様々な置換様式を持つメチルセルロース単糖誘導体モデル化合物の合成、およびこれらを用いた加水分解試験によりグリコシド結合の加水分解におよぼす置換位置による影響(置換基効果)についての定性的な知見を得てきた。本年度は、加水分解反応に対する置換位置の影響について定量的な検討を加え、最終的にセルロース誘導体の分子鎖内置換基分布を評価できるシステムを構築した。昨年度までに見出した、重化溶媒中で加水分解反応を進行させて核磁気共鳴スペクトル法(NMR)により加水分解を観察する方法を駆使し、1,4-ジメチル-β-D-グルコシドのメチル誘導体の全置換様式を網羅した8種類の化合物について、触媒量および反応温度を変化させて加水分解実験を繰り返し行った。その結果、2位あるいは6位のメトキシ基は加水分解反応を抑制する効果が観察され、この効果は温度によって影響されないことを確認した。一方、3位メトキシ基はいずれの温度においても加水分解を促進する効果が認められた。これらの置換基効果については、一定の法則が成立することを見出したと考えている。現在、実験データを慎重に解析し直しており、これらについて投稿準備を進めている。これらの結果より、グリコシド結合の酸加水分解反応速度は置換基の置換様式によって異なること、また、置換位置によって特有の効果を示し、これらは一定の法則に従うことを発見できた。この法則を演繹的に利用することで、グリコシド結合の加水分解速度を正確に測定すれば、置換様式を評価することが可能となった。本研究によって、これまで解析が困難であったセルロース誘導体の分子鎖内置換様式について、簡便な評価法を提案することができた。グルコースを用いて、さまざまな置換パターンを有するメチルセルロース誘導体モデル化合物の合成法を開発し、これらの合成を行なった。単糖モデル化合物では、1位および4位をメチル基で置換しセルロース鎖を再現した。2,3,6位には水酸基あるいはメチル基を導入し、全8通り(2^3=8)の置換様式をもつモデル化合物の合成に成功した。この合成法では、4位メチル基の代わりに糖残基を導入することで、二糖・三糖モデル化合物の合成が可能となるように工夫されたものである。次に、グリコシド結合の加水分解反応において、大きな置換基効果を発揮するリガンドの検索を行なった。その結果、6位水酸基を塩素基、tert-ブチルジフェニルシリル基(TBDPS基)で置換すれば大きな置換基効果が得られることを見出し、この導入方法を最適化した。さらに、これらリガンドを導入したモデル化合物について加水分解試験を行い、置換基効果について検討した。その結果、電子吸引性基である塩素基の導入により加水分解が大きく制御され、特定の加水分解条件下では事実上加水分解を惹起させ得ぬ事を見出した。一方、TBDPS基は、電子供与性であるので加水分解を促進することが予測されたが、逆に加水分解を制御することが判明した。この現象は、かさ高いTBDPS基の立体障害により加水分解試薬のグリコシド結合への接近が阻害されたためであると考えられる。これらの結果から、グリコシド結合の加水分解反応には、置換基効果として電気的効果だけではなく、かさ高さによる効果が影響することを実証した。セルロース誘導体の分子鎖内置換基分布を評価する方法を開発するため、置換様式の違いによるグリコシド結合の加水分解性の差に着目した研究を進めてきた。21年度は様々な置換様式を持つメチルセルロース単糖誘導体モデル化合物の合成を完了し、これらを用いた加水分解試験によりグリコシド結合の加水分解に及ぼす置換位置の影響(置換基効果)を明らかにした。これらの研究成果は投稿論文4報、学会発表4件として発表した。加水分解試験に供するメチルセルロース単糖誘導体モデル化合物の合成法を最終的に最適化した。1,4位にメトキシ基(=セルロース鎖モデル)を持ち、2,3,6位に水酸基またはメトキシ基を有する計8種類の化合物の合成を完了し、現在投稿準備中である。また、置換基としてアミノ基の電子吸引性に着目した二糖四糖モデル化合物の合成を完了し、3報の投稿論文として既に発表した(11.研究発表参照)。加水分解反応性を解析する方法として、核磁気共鳴スペクトル装置を用いた簡便な方法を考案した。これにより、正確な反応速度の測定が可能になったばかりでなく、ごく少量の逆反応(メチルグリコシル化)をリアルタイムで検出可能であることを明らかにできた。この方法により、2,3,6位のメトキシ基の置換基効果について詳細な解析を行った。その結果、上記モデル化合物の妥当性が確認され、2位、6位メトキシ基は加水分解を抑制すること、逆に3位メトキシ基は促進的に作用すること、などを明らかにした。これらの成果の一部を第15回欧州糖質シンポジウムにて既に発表し、現在投稿準備中である。

昨年度までに見出した、重化溶媒中で加水分解反応を進行させて核磁気共鳴スペクトル法(NMR)により加水分解を観察する方法を駆使し、1,4-ジメチル-β-D-グルコシドのメチル誘導体の全置換様式を網羅した8種類の化合物について、触媒量および反応温度を変化させて加水分解実験を繰り返し行った。その結果、2位あるいは6位のメトキシ基は加水分解反応を抑制する効果が観察され、この効果は温度によって影響されないことを確認した。一方、3位メトキシ基はいずれの温度においても加水分解を促進する効果が認められた。これらの置換基効果については、一定の法則が成立することを見出したと考えている。現在、実験データを慎重に解析し直しており、これらについて投稿準備を進めている。これらの結果より、グリコシド結合の酸加水分解反応速度は置換基の置換様式によって異なること、また、置換位置によって特有の効果を示し、これらは一定の法則に従うことを発見できた。この法則を演繹的に利用することで、グリコシド結合の加水分解速度を正確に測定すれば、置換様式を評価することが可能となった。本研究によって、これまで解析が困難であったセルロース誘導体の分子鎖内置換様式について、簡便な評価法を提案することができた。
地域経済に着目した環境マネジメントの政策的合意形成・実行の研究

本研究は地域単位での経済・社会を対象として、社会的災害を発生させる短期的な損得勘定や費用回避の選択行動を抑制し、将来的な生活安定・向上と社会的災害防止を両立させて社会厚生を高めうる環境マネジメントを構築することを目標として、その政策的合意形成と政策実行の方策を明らかにすることが目的である。そのため本研究での主な実施内容は次の2点である。第一に環境破壊や公害健康被害、労働災害等を生み出す地域産業構造における「内部集積不利益」の実態解明により、その改善のための政策的介入を検討する。第二に地域の組織単位の基本形態であるコミュニティに着目し、人々のコミュニティ意識が生み出す社会的規範や秩序を重視して、その創出や活用の方法を検討するものである。第一の点については、地域経済学や経済学説でのこれまでの議論を踏まえつつ、内部集積不利益の理論的検討を行っている(論文業績)。集積をめぐるこれまでの議論においては、集積利益や外部集積不利益は明示的に取り扱われているが、本研究で提起する、自らの経済活動・利益獲得の行為が不利益を発生・蓄積させてしまう内部集積不利益は明示的に取り扱われていない。実態に即した議論に向けて、これまでの学術的動向や理論について整理・検討した。第二の点については、各地における大型施設の解体工事や自然災害による建物被害といった、アスベスト対策がその地域の取り組まざるを得ない課題となった地域での調査やリスクコミュニケーション活動への参加を行ってきている。その経験を踏まえつつ、近年の被害予防のアスベスト対策をめぐる制度改正の動向も整理・考察も進めており、その進捗の一端を示す形で講演発表を行った(備考の研究報告)。当初の計画に記した、過去のアスベスト産業地域や建設労働者を対象としての実態における内部集積不利益の検討や、現在アスベスト対策を推進・強化しようとしている地方自治体を対象としての地域コミュニティでの対策取組の社会実験的分析には十分に取り組めておらず、その意味でやや遅れている状況にある。その一方で、アスベスト対策が課題となった地域での調査や東京労働安全衛生センターとの連携でのアスベスト・リスクコミュニケーション活動(環境再生保全機構・地球環境基金助成事業)等に継続的に取り組んでおり、東京都(築地市場の解体工事)、大阪府堺市や守口市(公共施設解体でのアスベスト対策問題)、熊本県熊本市や岡山県倉敷市(災害被災地)などでの訪問調査や市民向けワークショップに参加し、知見や情報の蓄積に努めてきている。今期は初年度ということもあり、日本のアスベスト政策の全般的な動向や学術理論に関するサーベイ・検討が中心的となっていた。今後は研究計画に則り、実態での検討や個別具体の自治体を対象としての、環境マネジメント・地域経済・地域コミュニティの関係性の中での政策的合意形成・実行についての研究遂行により注力していく。

【現在までの進捗状況】に記した通り、実態調査・現地活動についての取り組みが本格化していないためであり、その分の活動のための旅費を次年度に持ち越したものである。研究発表南慎二郎「アスベスト対策の技術・組織・制度の課題と展望」2018アスベストシンポジウムinふくおか(福岡市天神ビル)、2018年10月15日