hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世代の断絶から捉える実践知の生成継承性に関する発達臨床的研究

一方で、すでに杉原紙は復活して30年以上たっているため、当時精力的に和紙の復活に携わられた一部の方はなくなっていたりするなど、調査に難しいところもあった。また、ライフストーリーインタビューでは当事者の記憶があいまいなところや忘れてしまっていることなどが多数見受けられた。すでに亡くなっている方に対してはそのそばで支えていらっしゃった方にインタビューをしたり、記憶があいまいな方に対しては資料などを持参し、それをきっかけにして話をいただいたりすることで、問題に対処してきた。上記から、計画と実際の行動を照らし合わせて考えると、部分的にできなかったところもあるものの、当事者との信頼関係や問題への対処を通じておおむね順調に研究は推移しているものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。発達心理学今後の研究の推進方策としては大きく二つの観点から進めていく。一つ目が申請段階で出した後続世代に対する突っ込んだ形でのライフストーリーインタビューである。昨年度の段階ですでに二人の継承者に対して1回はライフストーリーインタビューを実施している。このライフストーリーインタビューでは特に杉原紙への参与を中心に過去から現在に至るまでのナラティヴデータを得た。今年度は現在から未来というより前に向かうところに関してインタビューを行っていきたい。同時に、昨年度得た参与観察及び復活をおこなった実践者の語りをもとに、それらの語りをどのような形で受け継いでいるのかという世代間の連続性に焦点を当てる。仮に30年前に復活に関わり、現在まで関与してきた実践者を復活第1世代と呼ぶならば、第2世代は第1世代の実践知や経験をどのように受け継いでいるのか、そして、一度断絶したという事実がどのように語りに影響を与えているのかということを明らかにする。今後の研究の推進方策の2点目としては、他の地域やほかの技芸における断絶から復活に至るまでのプロセスを明らかにするということである。杉原紙は継承するにしてもすでに復活の際には継承している実践者はいなかったといってほぼ間違いない状況であった。そこから復活するということと、例えば、地域にある程度昔当該の技術を使って生計を立てていた実践者がいるというのでは大きく違うものと考えられる。このように、杉原紙の復活の特徴を明らかにするためにも、他の地域や技芸の実践者におけるライフストーリーを収集し、杉原紙の特徴により迫る。また、必要に応じて杉原紙の復活をとげた実践者にさらなるライフストーリーインタビューを行い、語りを深める。これら2点の研究を推進していくことで杉原紙の断絶から復活に至るまでのプロセスを生成継承性という観点からまとめつつ、論文や発表という形で公表していく。
イギリス民営化政策の産業組識論的分析

1.本研究の骨子は総論部分と各論部分から成る。2.総論とは民営化の背景や根拠、目的や方法、対象領域を中心とした考察であり、民営化政策のフレ-ムワ-クとして整理した。(1)聡論部分の研究から、民営化政策を経済政策の一つとして位置づけることの重要性が判明した。(2)現実には政治や利害者集団が民営化の運用にかなり大きな力を及ぼしている。(3)更に、民営化の対象となる産業や企業によって民営化の目標や手法が異なり、共通の指針を欠いているのが現状である。(4)今後は民営化を経済政策の中で評価し、資源配分効率性ならびに生産効率性を改善させる方向で実施しなければならないことを指摘した。3.各論部分は民営化政策のケ-ス・スタディであり、具体的には製造業、運輸業、公益事業における民営化の動向を把握し、問題点の所在を明らかにした。(1)各論部分の研究からは民営化後の新しい規制の模索が大きな論点であることを明示した。(2)民営化により政府介入の撤廃が意図されたにもかかわらず、政府が依然として民営化企業に介入している事例が見られる。(3)そのような事例をサッチャリズムの限界とみなし鋭く批判し、とりわけ「黄金株」(Golden Share)を通じて、政府が民営化された企業に対して裁量的な権限を保持している点に批判の矛先を向けた。(4)「黄金株」には過去の産業政策における介入主義的発想が残存している点を鮮明にしたが、それが民営化政策の理念とは対立することを強調した。(5)今後は公益事業における規制方法の確立が議論の集点となるが、過去の介入主義に帰着するのではなく、競走促進を円滑に機能させることが不可欠である。(6)個別産業のケ-ス・スタディから、競争促進を指向する政策こそが効率性改善に有効であるという結論が導出できる。4.本研究の延長線に「EC統合と民営化の推移」や「規制緩和の日英比較」というテ-マを予定している。平成1年度は勤務先(名古屋学院大学)からの長期在外研究員としてイギリスのレディング大学に滞在した。この間に研究課題(「イギリス民営化政策の産業組織論的分析」)に本格的に取り組むことができた。それは何よりも文献類の即座でしかも安価な購入が可能であったことによる。単に一般書店で販売されている書籍以外にHMSOプックショップにおける政府刊行物やセカンドハンド・ブックショップを通じて過去の国有化や経済政策に関する書物を多数入手できた。更に、民営化について見解を公表している機関から種々のディスカッション・ペ-パ-やモノグラフ類を直接とりよせることにも成功した。日本では利用できないような資料に触れることができたのは今後の研究にとり有益である。本年度の研究計画・方法として当初、民営化に関する(1)文献の購入、(2)論調の把握、(3)分析方法の確立の3つを明示していたが、(1)と(2)についてはイギリスに滞在することでうまく進めることができた。(3)については資料類を整理したり、同一テ-マを研究する学者達ちとディスカッションすることで思考を重ねてきた。現段階で最も重要と思われる点は民営化政策を経済政策の1つとして評価することである。ただ業種により産業特性がまちまちであるので、民営化を通じて効率性を向上させる方策が必然的に異なる点に評価の難しさがある。

産業別に民営化と効率性向上の関係を詳しく調査しなければ経済政策としての意義を見だすことができない。これまで実施されてきた政府介入を撤廃したとしても、尚民営化後に競争的な環境を整理する規制が必要となる。特に通信、ガス、水道、電力の領域における規制問題が今後、経済政策の観点から議論されなければならない。本研究は平成12年度にわたる研究として申請したが、平成2年度にそれらの産業を更に深く考察することにより民営化と競争促進及び規制に関する望ましい方向性をさぐる予定である。平成1年度に収集した資料に基づきイギリスにおける民営化政策を多面的に分析した。研究の骨子は総論部分と各論部分から成る。総論とは民営化の背景や根拠、目的や方法、対象領域を中心とした考察であり、民営化政策のフレ-ムワ-クとして整理した。各論部分は民営化政策のケ-ス・スタディであり、具体的には製造業、運輸業、公益事業における民営化の動向を把握し、問題点の所在を明らかにした。総論部分の研究から、民営化政策を経済政策の一つとして位置づけることの重要性が判明した。現実には政治や利害者集団が民営化の運用にかなり大きな力を及ぼしている。更に、民営化の対象となる産業や企業によって民営化の目標や手法が異なり、共通の指針を欠いているのが現状である。今後は民営化を経済政策の中で評価し、資源配分効率性ならびに生産効率性を改善させる方向で実施しなければならないことを指摘した。各論部分の研究からは民営化後の新しい規制の模索が大きな論点であることを明示した。民営化により政府介入の撤廃が意図されたにもかかわらず、政府が依然として民営化企業に介入している事例が見られる。そのような事例をサッチャリズムの限界と解釈し、鋭く批判した。とりわけ「黄金株」(Golden Share)を通じて、政府が民営化された企業に対して裁量的な権限を保持している点に批判の矛先を向けた。「黄金株」には過去の産業政策における介入主義的発想が残存している点を鮮明にしたが、それが民営化政策の理念とは対立することを強調した。今後は公益事業における規制方法の確立が議論の焦点となるが、過去の介入主義に帰着するのではなく、競争促進を円滑に機能させることが不可欠である。個別産業のケ-ス・スタディから、競争促進を指向する政策こそが効率性改善に有効であるという結論が導出できる。本研究の延長線に「EC統合と民営化の推移」や「規制緩和の日英比較」というテ-マを予定している。
ポリチオフェン-機能性色素複合膜の階層構造制御と光電変換特性

有機材料を用いた光電変換系に関する研究は、基礎科学的観点から実用技術開発にわたる広範な興味を集めている。本研究では、機能性色素-導電性高分子の複合膜の構造と光電変換特性の相関を見出し、光電変換特性制御のための複合膜の設計指針を得る事を第一の目的として研究を進めており、平成20年度には以下の成果を得た。平成19年度の成果であるポリチオフェンーフラーレン電解重合複合膜が被覆された電極を作用極として、チオフェン部位を備えたポルフィリン誘導体を含む電解質溶液中で逐次的に電解重合反応を行い、ポリチオフェン-フラーレンーポルフィリンからなる複合膜修飾電極を得る事に成功した。このポリチオフェン-フラーレンーポルフィリン複合膜修飾電極を作用極として、犠牲試薬の存在下で光照射を行うと安定な光電流が発生した。この複合膜の光電変換効率はポリチオフェンーフラーレン複合膜を用いた場合と比べると顕著に向上しており、その変換特性からポルフィリンの光励起による光電変換への寄与が確認された。以上により、導電性高分子を用いた光電変換系・太陽電池の効率向上や特性制御を電解重合法によって行う事が容易であることが強く示唆された。また、平成19年度の成果である、ターチオフェン部位を備えたフラーレン誘導体の電解重合膜の光電変換特性の発現に加え、その電解重合膜の構造と光電変換特性の相関を体系的に評価・検討し、より効率的な光電変換を実現するための指針を得た。本研究では、機能性色素-導電性高分子の複合膜の構造と光電変換特性の相関を見いだし、光電変換特性制御のための複合膜設計指針を得る事を目的に研究を進めており、平成19年度には以下の成果を得た。導電性高分子としてポリチオフェン、機能性色素としてチオフェン部位を備えたフラーレン誘導体を用いて、電解重合法によって複合膜を得た。これらの構造は分光測定・電子顕微鏡観察・電気化学測定などで確認した。この複合膜に、メチルビオローゲン等の犠牲的電子受容体の存在下で光照射を行うと、安定な光電流が発生した。対応するフラーレン部位を含まないポリチオフェン膜との比較の結果、フラーレン部位の存在により光電流が増強される事が示された。この事は、フラーレン部位の良好な電子受容性に由来して、複合膜内でポリチオフェンからフラーレンへの光誘起電子移動が生じて光電流が増強されたと説明する事が出来る。また、単独で電解重合可能である特徴を持つ、ターチオフェン部位を備えたフラーレン誘導体の電解重合膜の光電変換特性の評価にも成功した。さらに、ポリチオフェンとフラーレンーエチレンジアミン付加体粒子の複合膜の作製に成功した。この複合膜系においても光電変換特性評価を行い、フラーレンーエチレンジアミン付加体粒子の存在が光電変換効率を向上させるために貢献する事を見いだし、この効率向上がポリチオフェンーフラーレン部位感の光誘起電子移動によるものであることを示唆する知見を得た。
蛍光標識RIG-I蛋白質を用いたウイルスRNAセンサーの創製

今年度はまずRIG-IのN末端とC末端のそれぞれに蛍光蛋白質ECFP及びEYFPを融合させた一分子型のウイルスセンサーの発現ベクターを作製した.この発現ベクターを293細胞に導入して蛍光観察を行ったところ,ECFPとEYFPそれぞれに由来する蛍光が観察された.このセンサーでは非活性化状態ではFRETが生じることが期待されたが,実際には観察されなかった.今後は前年度に同定したドメイン間の切れ目に順番に蛍光蛋白質を挿入し,FRETが生じる配置を検討していく.次に二分子型のウイルスセンサーの発現ベクターを作製した.まずRIG-IとECFPの融合蛋白質の発現ベクターを作製し293細胞中に導入したところ,ECFP-RIG-Iに由来する蛍光の発生が確認された.次にIPS-1蛋白質のミトコンドリア局在に必要なC末端側を欠いた欠失変異体IPS-1-N513とEYFPの融合蛋白質の発現ベクターを作製し,293細胞中に導入したところ,EYFP-IPS-1-N513に由来する蛍光が確認された.さらに両融合蛋白質の共発現を試みたところ,それぞれの蛍光を同時に観察することができた.続いてFRET観察を行ったところ,両者を共発現させただけでは当初の予想どおりFRETは生じなかった.RNAウイルスが感染した際に,両融合蛋白質の相互作用に由来するFRETが生じるかどうかを確認するために,共発現した細胞に対して組換えレンチウイルスベクターを感染させた.しかしながらこの場合でもウイルス感染時のFRETは観察されなかった.現在,ウイルスベクターを感染させた際に両者が複合体を形成しているかどうかを免疫沈降法により確認するためのコンストラクトを作製中である.平成18年度は,RIG-1蛋白質及びIPS-1蛋白質の構造ドメイン領域をプロテアーゼによる限定分解によって同定することを試みた.まず限定分解の出発材料となる全長蛋白質を昆虫細胞を用いて生産するため,それぞれの発現用バキュロウイルスをInvitrogen社のBaculodirectシステムを用いて作成した.得られたバキュロウイルスをSf21細胞に感染させ,目的蛋白質の発現を行った.いずれの蛋白質もカルボキシル末端側にStreptagIIを融合させてあり,細胞抽出液について抗StreptagII抗体を用いたWestern Blottingによってそれぞれに抗体と交差反応を示す蛋白質が発現していることを確認した.次にウイルス感染細胞の抽出液をStreptactin sepharoseゲルに添加し,アフィニティー精製を行った.その結果,いずれの蛋白質についても目的分子量をもつ蛋白質として精製された.RIG-I蛋白質についてはさらにゲルろ過を行い高純度の試料を得ることができた.一方,IPS-1はゲルろ過を行ったところ,強い凝集を起こして排除限界に溶出されてきたことから,以降の限定分解には適用できなかった.得られたRIG-I蛋白質は非変性状態で複数のプロテアーゼによる限定分解に用いられた.その結果,プロテアーゼに耐性のある3種類の蛋白質断片を得ることができた.得られた耐性領域の具体的な領域をプロテインシークエンサー及び質量分析計を用いて同定したところ,N末端側のCARD領域,中央のヘリカーゼ領域,そして機能未知のC末端領域へとそれぞれ帰属することができた.今年度はまずRIG-IのN末端とC末端のそれぞれに蛍光蛋白質ECFP及びEYFPを融合させた一分子型のウイルスセンサーの発現ベクターを作製した.この発現ベクターを293細胞に導入して蛍光観察を行ったところ,ECFPとEYFPそれぞれに由来する蛍光が観察された.このセンサーでは非活性化状態ではFRETが生じることが期待されたが,実際には観察されなかった.今後は前年度に同定したドメイン間の切れ目に順番に蛍光蛋白質を挿入し,FRETが生じる配置を検討していく.次に二分子型のウイルスセンサーの発現ベクターを作製した.まずRIG-IとECFPの融合蛋白質の発現ベクターを作製し293細胞中に導入したところ,ECFP-RIG-Iに由来する蛍光の発生が確認された.次にIPS-1蛋白質のミトコンドリア局在に必要なC末端側を欠いた欠失変異体IPS-1-N513とEYFPの融合蛋白質の発現ベクターを作製し,293細胞中に導入したところ,EYFP-IPS-1-N513に由来する蛍光が確認された.さらに両融合蛋白質の共発現を試みたところ,それぞれの蛍光を同時に観察することができた.続いてFRET観察を行ったところ,両者を共発現させただけでは当初の予想どおりFRETは生じなかった.RNAウイルスが感染した際に,両融合蛋白質の相互作用に由来するFRETが生じるかどうかを確認するために,共発現した細胞に対して組換えレンチウイルスベクターを感染させた.しかしながらこの場合でもウイルス感染時のFRETは観察されなかった.現在,ウイルスベクターを感染させた際に両者が複合体を形成しているかどうかを免疫沈降法により確認するためのコンストラクトを作製中である.
高齢者向けロコモ対策用ゲームの開発を通したゲームデザイン研究

研究の主となるロコモ対策用ゲームについては、イベント等で十分使用可能な質で完成し、高齢者が楽しみながら利用を継続している。また筋力、バランス力について向上したという報告も受けている。ゲームの有無による運動効果の検証では、疲労感を感じさせずに運動量を増加させ、意欲を喚起する効果が見られたという結果を得ている。映像表現の調査については、中国拳法をテーマとした健康体操映像を作成し、CG、実写にて比較をおこない、高齢者には実写の方が好まれるという結果を得ている。コンテンツを継続利用する場として、2年目以降ロコモ運動サークルを開始し、実験、健康促進の場として継続実施している。本研究の目的は、高齢者を対象にしたロコモティブシンドローム対策用ゲームによる健康維持・向上効果および、高齢者に受け入れられやすいゲームデザインについて明らかにし、日本のゲーム分野の拡大と社会保障費の削減の手法を見いだす事にある。初年度の計画では、研究の基となるゲームのプロトタイプ開発に注力を置いた活動を行った。連携研究者である九州大学病院リハビリテーション部の高杉准教授と協議した後、ロコモティブシンドローム対策トレーニングの中からバランス力を維持する開眼片足立ちに訓練内容を設定し、ゲーム『ロコモでバラミンゴ』を開発した。内容は、日本整形外科学会が推奨する静的バランスを保つ訓練を基本とし、60秒間片足で楽しく立つことができるゲームとしている。また、左右に体を振る重心移動をとりいれた動的バランスによる運動モードと、状況にあわせて手を上げ下げするデュアルタスクモードも追加した。前者はスクワットによる筋力トレーニング要素を、後者は前頭葉を刺激することによる、認知症予防効果を期待したものとなっており、ゲーム性も増したものとなっている。ゲームに関する身体面評価については、プロトタイプ段階でおこなうよりは、完成型で行った方がよいと判断し、福祉人間工学,神経科学を専門とする連携研究者を新たに2名加えた上で2年目におこなうこととした。代わりに2年目後半で実施予定のミラーシステム評価を、過去に開発したリハビリ用ゲームを用いて、プレ実験という形で1年目に実施している。本年度は協力者である介護施設での検証をもとに改良を行いつつ、映像表現調査を実施予定であったが、片足立ちによるロコモ訓練が施設の利用者にとっては負荷が高すぎることがわかり、検証の場を変更する必要が生じた。よって、映像表現調査は計画当初の予定どおり最終年度へと移行し、検証の場を新たに設けるとともに、そこで必要となるゲームデザインへと改良する事となった。1.ロコモ対策用ゲームを実施する場の創出(主担当:代表者・松隈)地域の高齢者向け健康サークルやイベントに出向き、前年度開発したゲームを利用してもらい、ゲームの使いやすさや面白さに関する意見を収集した。また、より多くの意見を得る場として、福岡市南区保健福祉局の協力のもと大学内でロコモサークルを立ち上げ、2週に1度の頻度で開催を継続中である。2.ロコモ対策用ゲーム改良(主担当:代表者・松隈)日本整形外科学会が推奨する訓練に近づけるべく、ゲーム内容を“60秒間片足立ちを3回"に固定し、ゲームに不慣れな高齢者でもストレスなく実施できるように誘導も含めたインターフェイスを構築した。加えてサークルやイベント時のみではなく、自宅でも訓練可能とすべく、ネットワーク対応も行っており、ゲーム利用の有無、得点等がwebブラウザで随時確認可能となっている。現在、スタッフらの自宅にて試行中である。3.ゲームの効果検証・評価(主担当:研究分担者・樋口)片足立ち訓練をサポートするゲームの使用の有無が重心動揺に及ぼす影響を若年者と高齢者を対象に、ゲーム利用、鏡(姿見)の前、暗幕の前の3条件で行い実施した。その結果、両群においてゲーム条件で重心動揺が大きくなる傾向が認められ、ゲームの使用がバランス維持に必要な身体負荷を高めていることが示唆された。平成25年11月に開始したロコモ運動サークルを、参加者の強い要望により平成26年度も継続した。結果、本サークルに参加している20名強の高齢者が研究の主軸となるロコモ対策用ゲーム「ロコモでバラミンゴ」の被験者となった。年度末に実施したアンケートでは「今さらゲーム・・・と思っていましたが今は結構楽しいし、ずっと頑張ろうと思う。」、「今までの運動のイメージと違い、若干のゲーム感覚で行う運動は若さを感じとてもいいなと思いました。」など、前向きな意見が多く得られた。また、本年度より加入した運動生理学を専門とする村木里志准教授による足筋肉年齢測定等の生理実験も行っている。健康対策として中国拳法をテーマとした映像を用意し、同サークルで利用した。この映像に同じ動作で異なる表現の映像を3種類(実写人体、実写に近い人体CG、モンスターのようなCG)制作し、それぞれの好嫌度を調査した。結果はほとんどの高齢者が実写人体を選んだ。一方で大学生への調査では平均した選出がなされており、今後はCGのニーズも出てくる可能性が見られた。ゲームのネット対応と高齢者の有志による自宅利用については、高齢者自らのPC操作やwifi環境、センサーの誤動作等、不安材料が多く発生したため見送り、次の研究課題とした。長尾病院との共同研究では、よりリハビリに寄った半側空間無視患者のトレーニング用ゲームを新規に開発し、実際に患者による検証実験を行っている。また今後の社会状況を鑑み、認知症患者の周辺症状(BPSD)を抑えるためのゲームを別途開発し、試験的に利用中である。

これらの取り組みが評価され、2016年3月に大阪で開催された第2回健康科学ビジネス創造フォーラムでは研究開発・取組み部門で健康科学ビジネスベストセレクションズ入選を果たした。研究の主となるロコモ対策用ゲームについては、イベント等で十分使用可能な質で完成し、高齢者が楽しみながら利用を継続している。また筋力、バランス力について向上したという報告も受けている。ゲームの有無による運動効果の検証では、疲労感を感じさせずに運動量を増加させ、意欲を喚起する効果が見られたという結果を得ている。映像表現の調査については、中国拳法をテーマとした健康体操映像を作成し、CG、実写にて比較をおこない、高齢者には実写の方が好まれるという結果を得ている。コンテンツを継続利用する場として、2年目以降ロコモ運動サークルを開始し、実験、健康促進の場として継続実施している。研究の主軸となるロコモ対策用ゲームについては、イベント等で十分使用可能なレベルで完成し、実際に楽しみながら利用を継続している。利用している高齢者からは筋力、バランス力について向上したという報告も受けている。機能についてはNFCタグを使った個人認証システムやネット対応も完了しており、ゲーム利用によるトレーニングへの積極性向上を目指す準備も整いつつある。以上からゲーム、訓練の双方で機能したうえでの効果検証も可能であり、次年度以降の映像表現を変えての検証のフェーズへと円滑に推移できる準備は整ったといえる。ゲーム利用の場は、当初計画していた長尾病院では患者の特性とゲームによる訓練の難易度から変更することとなったが、今回研究として採用しているロコトレが病院でリハビリを要する患者には難しいという現実を知る良い機会となった。同時に地域毎に健康維持活動を行っている団体、自治体等と交流を開始できたことは、ゲームを用いた高齢者の介護予防という大目的にとっても大きな成果となっている。重ねて、大学で独自に始めたロコモサークルでは、毎回1520名の高齢者が参加し、昨年11月から開始して既に10回以上を実施しており、参加者の希望で3月終了予定を今年度8月まで延期している。ネット対応後は自宅における高齢者のゲーム試行が必要となるが、ロコモサロン参加者の中から数名に協力してもらう予定である。ゲーム利用効果の科学的検証については、3条件比較による結果が、学生と高齢者とで異なっており、世代間による違いからくるゲームに対する意識差についても今後の研究で明らかにする必要性が生じている。27年度が最終年度であるため、記入しない。コンテンツデザイン前年度までに制作したロコモティブシンドローム対策用ゲームは、プレイアブルな状態まで制作が進み、加えてターゲット層の高齢者に実際に使ってもらう環境づくりも整い、フィードバックを受けての改良を続けている。ネットワーク機能についても追加しているが、実際に高齢者が自宅等での利用・運用が可能なレベルまで改良を行いたい。そのゲームをベースとして高齢者が熱中するゲームのグラフィックやデザインの調査を進める。また、研究協力先である長尾病院とは、脳卒中の後遺症に多くみられる半側空間無視の回復訓練用ゲームも新たに研究開発しつつ、より認知機能の低い利用者へのゲーム利用の有用性を探る。
椎間可動性を温存した脊椎制動システムの開発

脊椎固定術が固定隣接椎間に及ぼす影響を少なくするために、開発した、頭とネジ部の接合部に可動性のある椎弓根スクリューの耐久試験と組織反応について検討した。スクリュー可動頭に10^6回の回転負荷を加えた結果、破損したスクリューは無く、発生摩耗粉量は、平均0.0338gであった。家畜ミニ豚に設置後8カ月では、スクリュー周囲にメタローシスはなく、関節間骨癒合もなかった。その結果、本スクリューは耐久性にすぐれ、組織的にも安全な可能性が示唆された。脊椎固定術が固定隣接椎間に及ぼす影響を最小限にする目的で、椎間を固定しないで椎間可動性を維持しながら、脊椎不安定性を治療する動的制動システム(dynamic stabilization)として新たなシステム(完全なオリジナル)を作製した。1)試作した動的制動スクリューシステムの摩耗実験スクリュー・ロッド接合部に電車のレールと車輪の組み合わせのような可動性を有する金属・金属の人工関節構造を有する特殊椎弓根スクリューで10万回摩耗実験を行い、金属粉の発生程度を確認した。摩耗実験中に不具合事象の発生はなかった。2)設置隣接椎間の変化ならびに生体反応の検討用動物モデル(豚)の作成動物モデルは、人間で通常使用している椎弓根スクリューのサイズが挿入できる動物として家畜豚生後6カ月齢、体重60kgミニ豚2頭を用いた。全麻後それぞれのL3、L4、L5の両側椎弓根にスクリューを刺入し、ロッドで固定したモデルを作成した。スクリュー挿入はX線透視下に行った。モデルは頭側可動頭スクリュー設置+尾側固定頭スクリュー固定、頭側固定頭スクリュー固定+尾側可動頭スクリュー設置の2タイプを作成した。作成後は家畜豚飼育の専門施設にて8カ月間飼育管理した。平成23年2月に術後8ヵ月にて剖検した。スクリュー・ロッド固定の脊椎ユニットを摘出してX線的、顕微鏡的にスクリュー周囲組織ならびに椎間板の変性程度の検討を行い、同時に血液中の金属濃度を計測して安全性についても検証中である。飼育経過中の不具合事象はなかった。平成23年度(平成23年4月1日平成24年3月31日)の研究実施成果1.動物モデル(豚)における設置隣接椎間の変化ならびに金属に対する生体反応の検討(1)術後8カ月になった2頭を順次屠殺した。各モデルのスクリュー固定隣接椎間板部(頭尾側終板含む)を含むように5椎体とスクリュー・ロッドを一体とし、周囲軟部組織をつけたまま、一つのユニットとして採取した。固定椎間の骨癒合と可動性温存した椎間での可動性を確認した。また、肉眼的には金属粉など金属物質の組織沈着(メタローシス)はなかった。(2)それぞれの摘出ユニットをX線撮影ならびにMRI、CTを撮像した。いずれの画像所見でも、明らかな金属粉の組織内残留の所見はなかった。(3)豚血液中のチタン濃度について術前と屠殺直前で比較検討した。術前の血液中チタン濃度は、15.9±1.8ng/gで屠殺直前術後8カ月の血中チタン濃度は、各50.8±3.45ng/g、38.4±1.58ng/gであった。術前より高値を示したが、いずれも非常に微量であった。(4)スクリュー設置隣接椎間の変化とスクリュー周囲の軟部、骨組織について組織学的所見について検討した。その結果、顕微鏡下の組織中にメタローシスの所見はなかった。(1)(4)の結果より試作した椎間可動性を温存したスクリューは、金属粉、メタローシスの発生がなく、安全性が確認された。このデータをまとめて本スクリューの臨床応用に向けて論文作成の予定である。平成24年度(平成24年4月1日平成25年3月31日)の研究実施成果脊椎固定術が固定隣接椎間に及ぼす影響を最小限にする目的で、椎間可動性を維持しながら、脊椎不安定性を治療する動的制動システム(dynamic stabilization)を開発し、下記の実験により耐久性と安全性、椎間可動性維持について検討してきた。1.試作した動的制動スクリューシステムの摩耗実験:可動性を有する椎弓根スクリューで10万回摩耗実験を行い、耐久性と金属粉の発生程度を確認した。耐久性は良好で摩耗実験中に不具合事象の発生はなかった。また、摩耗による金属粉は微量であった。2.動物モデル(豚)における設置隣接椎間の変化ならびに金属に対する生体反応の検討:1スクリュー固定術後8カ月を経た2頭におけるスクリュー・ロッド周囲軟部組織に肉眼的、組織学的に金属物質の組織沈着(メタローシス)はないことを確認した。2固定ユニットのCTを撮像し、固定椎間の骨癒合と可動性温存した椎間での可動性を確認した。3豚血液中の術後

8カ月の血中チタン濃度は、各50.8±3.45ng/g、38.4±1.58ng/gで術前より高値を示したが、いずれも非常に微量であった。以上より開発したスクリューの耐久性と椎間可動性維持と組織安全性を確認してきた。平成24年度は、その結果を分析、検討して第21回日本脊椎インストウルメンテーション学会学術集会(平成24年11月2日、神戸)にて発表した。さらに、本発表の内容から論文を作成し、英文校閲、ネイテイブチェックを行い、Orthopedics(Healio®)誌に投稿中(平成25年1月27日投稿)である。非常に順調に予定通り、実験動物の飼育と標本採取が終了し、検体作成も終了した。残る作業は、疑わしき組織所見の追加分析と結果のまとめ、そして論文作成である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、疑わしき組織所見の追加分析と結果のまとめを行い、そして論文の作成である。本試作スクリューは、耐久試験ならびに生体内安全性の確認実験の中で、内容的には大きな問題はなかった。本試作スクリューの臨床応用に向けて努力していきたい。
喘息時の気道過敏性発症における炎症性メディエーターの関与

喘息時の気道過敏性と炎症との関連を追求する目的で、オゾン誘発気道過敏性(O_3-AHR)におけるキニンおよびタキキニンの関与を検討した。実験にはHartley系雄性モルモットを用いた。オゾンは無麻酔下に3ppmの濃度を30分間暴露した。その後、麻酔下にacetylcholine(ACh)を静脈内投与した際の肺抵抗(R_L)をAmdur & Meadの方法により測定し、気道反応性を評価した。オゾンの曝露によってAChに対するR_Lが増強し、気道過敏性が誘発された。このO_3-AHR時には、血漿kallikreinおよび気管支肺胞洗浄液中の腺性kallikrein活性が上昇しており、また、単独では気道収縮を起こさない用量のbradykininおよびkallidin(KD)を接続投与した結果、AChに対する気道過敏性が発現したことから、O_3-AHRにおけるキニンの関与が示唆された。O_3-AHRはcapsaicinの前処置でタキキニンを枯渇することにより抑制され、NEP阻害薬であるphosphoramidonで増強された。また、単独では気道収縮を起こさない用量のsubstance P(SP)およびneurokinin Aの持続投与によりAChに対する気道過敏性が発現した。さらに、O_3-AHRはタキキニン拮抗薬であるFK224により有意に抑制された。したがって、O_3-AHRにおけるタキキニンの関与が示唆された。次に、キニンとタキキニンの関連を検討した結果、KD誘発気道過敏性は、capsaicinの前処置により消失した。また、FK224は、KD誘発による気道過敏性も抑制した。以上のことから、O_3-AHRにおいてキニンはタキキニンを介して気道過敏性を発現することが考えられた。一方、摘出気管支標本を用いた検討において、フィールド電気刺激により誘発した非コリン作動性収縮はオゾン曝露群で増強が認められたが、外因性に投与したSPの収縮反応はオゾン曝露で影響されなかった。したがって、オゾン曝露により非コリン作動性神経末端からのタキキニン遊離が増強されることが示唆される。
関節軟骨の変性と修復に関する超微形態学的並びに組織学的研究

従来のわれわれの研究により,各種条件下での関節軟骨の諸病態が相当明瞭に理解されてきたと考えられ,中でも諸材料にみられる変性所見における共通性や経時性に関する知見は,かなり整理されてきたと思われる.自然経過による加齢変化としての軟骨細胞及び周辺基質の変化は,各々の変性の基本をなすと判断されるようになってきたため,本年度の研究ではこの点を中心に検討することとし,その極めて晩期の状態,すなわち高齢材料での変性壊死,細胞崩壊への過程さらにはその周囲に及ぼす影響等を,一層詳細に観察することを目的とした.従って高齢ラット及び老人の,また対比として変性疾患の代表としての変形性関節症の手術時採取材料を用いて,電顕的に観察,検討した.その結果,細胞内の変性物質と考えられる雲紫状物質が大部分を占め,破壊寸前の様相を呈するものや,すでに一部細胞膜に破綻がみられ,細胞周囲に点状物質の散在するものや,これを基質中に放出している様な状態,ひいては細胞の形状をとどめないものまで種々相が認められ,壊死,崩壊の一連の過程を理解し得た.細胞周囲の点状物質については,軟骨細胞小窩の外側にこれと接してみられ,細胞との間にある距離をもってはなれて局在するものが多い.高倍率観察でこの点状物質は種々の形態をとり,膜で包まれたものやライソゾーム様のもの等がみられ,破壊細胞の破片であろうと考えられる.これらが基質中に浸潤,移動し,近くの小窩周辺に集合したものと思われる.これらの所見は幼時期の細胞ではみられない.そしてライソゾーム中の分解酵素の作用等を考慮すると,これらが基質中に放出された場合,基質破壊への影響が考えられ興味深い.変形性関節症でも自家食胞,脂肪滴,空胞等がみられ,老齢ラットの加齢変化と類似するが,基質中の膠原原線維の様相は,単なる加齢とはやゝ異なるようである.今後さらに老化予防の可能性を求めて研究を続けたい.関節軟骨に関する従来からの我々の研究,とくに各種条件下での実験的及び臨床的研究成果を通覧すると,その基本的病態として軟骨の変性所見が主体であることが明らかとなり,同時に共存するであろう修復所見との関連性を追求する必要を認めた.そこで本研究では次の成果を得た.〔1〕正常関節軟骨の超微形態学的観察により,われわれの従来の所見に新知見を加え,形態と機能との関連をより明瞭にした.〔2〕軟骨細胞の変性に関しては,ヒトの股関節部軟骨の深層部で,細胞内脂肪変性さらにこれの空胞化を認め,その周辺のグリコーゲン顆粒の異常集積,細胞内フィラメント様物質の増生と核周辺への局在性がみられた.これらは代謝異常によるものと考えられる.さらに老齢ラットで細胞内変性物質の蓄積,これと粗面小胞体との関連性など,軟骨細胞変性過程を明瞭にし得たし,変性後の壊死所見に非常に有意の所見を多数認め,とくに幼時期ラットのそれとの比較では両者の差違と細胞活性の相関性を明瞭にし,老化の本質に迫り得た.〔3〕関節軟骨の損傷,修復実験として,家兎膝関節軟骨に表在性損傷を与え,滑液成分であるヒアルロン酸を注入したところ,損傷部の補てんはみられないものの,関節軟骨表面の恒常化所見が認められ,被覆保護作用による軟骨栄養機構の維持に基づく修復態様と理解することが出来,有意の結果を得た.〔4〕家兎膝関節内への自家血液を注入し,実験的関節血腫を作成したところ,注入初期の軟骨表面では粗造化が明瞭であったが,経時的に自然修復現象を認め, 4週後にはほぼ正常に復し,血液成分の影響は一過性と考えられた.〔5〕二足ラットでかつ肥満食による肥満・二足ラットの軟骨表面の粗造化,変性所見は,すでに報告した各々単独の場合より早期かつ高度に進行することが認められ,重複過荷重による力学的要因の重要性を確認し得た.今後も研究を継続し,変性と老化,修復との関連を解明したい.従来のわれわれの研究により,各種条件下での関節軟骨の諸病態が相当明瞭に理解されてきたと考えられ,中でも諸材料にみられる変性所見における共通性や経時性に関する知見は,かなり整理されてきたと思われる.自然経過による加齢変化としての軟骨細胞及び周辺基質の変化は,各々の変性の基本をなすと判断されるようになってきたため,本年度の研究ではこの点を中心に検討することとし,その極めて晩期の状態,すなわち高齢材料での変性壊死,細胞崩壊への過程さらにはその周囲に及ぼす影響等を,一層詳細に観察することを目的とした.従って高齢ラット及び老人の,また対比として変性疾患の代表としての変形性関節症の手術時採取材料を用いて,電顕的に観察,検討した.その結果,細胞内の変性物質と考えられる雲紫状物質が大部分を占め,破壊寸前の様相を呈するものや,すでに一部細胞膜に破綻がみられ,細胞周囲に点状物質の散在するものや,これを基質中に放出している様な状態,ひいては細胞の形状をとどめないものまで種々相が認められ,壊死,崩壊の一連の過程を理解し得た.細胞周囲の点状物質については,軟骨細胞小窩の外側にこれと接してみられ,細胞との間にある距離をもってはなれて局在するものが多い.高倍率観察でこの点状物質は種々の形態をとり,膜で包まれたものやライソゾーム様のもの等がみられ,破壊細胞の破片であろうと考えられる.

これらが基質中に浸潤,移動し,近くの小窩周辺に集合したものと思われる.これらの所見は幼時期の細胞ではみられない.そしてライソゾーム中の分解酵素の作用等を考慮すると,これらが基質中に放出された場合,基質破壊への影響が考えられ興味深い.変形性関節症でも自家食胞,脂肪滴,空胞等がみられ,老齢ラットの加齢変化と類似するが,基質中の膠原原線維の様相は,単なる加齢とはやゝ異なるようである.今後さらに老化予防の可能性を求めて研究を続けたい.われわれのこれまでの各種条件下での動物実験や臨床材料での関節軟骨の諸病態を考慮して、加齢並びに変性所見を超微形態学的に検討し、これらの本質を理解することを目的とした。昨年度に引き続き研究を行い、〔【I】〕ラットの股及び膝関節を中心に、幼時期から老齢期まで経時的に試料を採取し、また〔【II】〕ヒトの切断肢や老人の手術時採取試料を対象として、その関節軟骨につき組織化学的並びに電子顕微鏡的(SEM,TEM)に観察、検討した。同時に〔【III】〕関節軟骨の加齢的退行変性の代表疾患である変形性関節症と比較した。その結果新たに次の如き成果を得た。(1)SEM所見では、軟骨表面は加齢とともに基質物質が減少消失し、膠原々線維が露出し、均等に粗造化が進行するが、変形性股関節症ではこれが不均等となる。老齢期では軟骨細胞の露呈、剥脱など変性所見を認める。(2)TEM所見では、細胞内小器官は幼時期には、高度に発達し一部嚢胞状を呈し無定型物質を容れる多数の粗面小胞体が特徴的で、旺盛な細胞活性を示す。(3)中年期では水様変性の前段階と考えられる細胞が目立つ。(4)成人の深層細胞では脂肪滴、大空胞の増加をみ、その周辺での多量のグリコーゲン顆粒の蓄積や、これより低電子密度ではあるがほぼ等大の顆粒状物質の密在所見、その上著明な細胞内フィラメントの存在は細胞機能の低下や代謝異常さらに変性の進展を示唆する。(5)老齢期では雲絮状物質が一塊となって多くの細胞の胞体内を占め、これが充満し破壊寸前の様相を呈するものもある。これは変性物質と考えられ、この形成には粗面小胞体の関与が推察される。以上の如く、従来あまり分っていなかった軟骨の加齢変化と変性に関するいくつかの知見を得た。今後さらに検索を進め、軟骨変性の本態と修復との関連を解明すべく、ひいては老化予防の可能性を追求すべく研究を継続する。
外来ペット昆虫の生態リスク評価と管理へのDNAバーコーディングの応用

本研究では、D N Aバーコーディングの技術を活用して、形態では識別の困難な成虫や幼虫に対して、専門的な予備知識を必要としない簡易かつ正確な種や亜種同定法を確立することを主軸に、この同定法と、形態、行動、生態など、様々な角度から網羅的に収集したそれぞれの種や亜種の特性に関する知見とを組み合わせ、総合的な観点から外来ペット昆虫の生態リスクを評価・管理する体制の整備を目指した。平成22年度は室内での解析と飼育実験と合わせ、南西諸島をはじめとする国内に加え、日本へ輸入されるカブトムシ・クワガタムシなどのペット昆虫の主要原産国である台湾、およびインドネシアで野外調査と解析用のサンプル採取を実施した。その結果、以下のような成果を得た。まず、コガネムシ上科の甲虫に関しては、人気ペット甲虫として多数の生体が輸入されている世界のミヤマクワガタ属の種に関してDNAバーコーディング解析を実施し、雌雄の対応はもちろん、亜種レベルでの判別にDNAバーコーディングが有効利用できることを実証した。また、クワガタ属に関して、DNAバーコーディングに先立ち、同定の困難な雌を対象に、形態を用いた種同手法の確立のために雌交尾器の形態の比較検討を行った。さらに、調査研究の過程で未記載種であることが判明したボルネオ産、およびスマトラ産のコツメクワガタ属の2新種を記載したほか、雌のみで記載され、これまで雄が知られていなかったボルネオ産のムルハネナシネブトクワガタの雄を初めて記載した。加えて、ヒラタクロツヤムシ属の1新種もマレー半島から記載した。ゲンゴロウ類に関しては、福岡県のキボシツブコツブゲンゴロウや京都府のコガタノゲンゴロウなど進化学的に重要な保全単位たる在来希少種の分布に関する新知見を得たとともに、コガタノゲンゴロウは人為的な放虫が疑われる個体群のサンプルも採取し、DNAを解析中である。蝶類では、近年になって個体数が著しく増加し、観光バタフライファームからの野外への逸出など人為分布が疑われる宮古群島のナガサキアゲハに関して、斑紋、およびバーコーディング領域を含むDNA解析を実施し、本個体群が、沖縄本島から移入された個体群が起源となっている可能性が極めて高いことを明らかにした。これらの成果の一部は学会誌を含む専門雑誌に論文として掲載されたほか、学会講演でも公表された。また、本研究成果に基づいた審議の結果、愛知県の条例で代表的なペット甲虫である外来クワガタムシ類が移入種に指定され飼育放棄や放虫行為が禁止されるなど社会的にも大きく貢献した。平成23年度は室内での解析と飼育実験と合わせ、国内では南西諸島や伊豆諸島で、また、海外ではベトナムで野外調査と解析用のサンプル採取を実施し、以下のような成果を得た。まず、アジア産のフタマタクワガタ属に関してDNAバーコーディング解析を実施し、雌雄の対応はもちろん、亜種レベルや産地の特定に有効利用できることを実証したことに加え、ジャワ産のリノケルスフタマタクワガタの雌として販売されていた個体が、実はブケットフタマタクワガタの誤同定であったことや、2009年に福岡市で採集されたセアカフタマタクワガタの雌の産地がスマトラであったことも突き止めた。また、分類学的な貢献として、スマトラ産のコツメクワガタ属やマレー半島産のヒラタクロツヤムシ属の新種を記載したことに加え、雌のみで記載され、これまで雄が知られていなかったボルネオ産のムルハネナシネブトクワガタの雄を初めて記載した。さらに、記載以来、その正体が不明であったスマトラ産のEurytrachelus dorcoidesがラマヒラタクワタの下位同物異名であることも明らかにした。国内産では、オオクワガタ属の系統解析も実施したほか、福岡市の海岸で拾得された大型の外国産ヒラタクワガタの新鮮な死骸がズマトラオオヒラタクワガタであることを明らかにした。水生昆虫類に関しては、DNA解析によって、神奈川県で発生していたトンボの不明種が東南アジア産のPseudagion australasiaeであったことを明らかにしたが、これは、水生生物の飼育資材としての水草に随伴して移入されたと考えられる興味深い事例である。以上の成果の一部は学会誌を含む専門雑誌に論文として掲載されたほか、学会講演でも公表された。また、雑誌「昆虫と自然」における「ペット昆虫の外来種問題」の特集や、ペット甲虫の飼育法に関する著書を通じて外来種問題を社会に啓蒙した。平成24年度は、海外調査として、まず8月に日本に輸入されるクワガタムシやカブトムシ等のペット甲虫生体の最も主要な産地の一つであるインドネシア・スマトラ島北部で生態リスク評価の重要な基礎データとなる生態・行動調査とDNAバーコーディングによる判定の基準となるタクサの採集を実施した。また、1月にはアフリカ東部沿岸のセーシェル諸島において、10年程前から定着が確認されていた東南アジア産のチェリファーネブトクワガタに関して、近年における分布拡大や個体数増加の状況とともに、在来の腐朽材穿孔性甲虫類への影響など生態リスクに関して調査した。

国内では、トカラ列島で外来種侵入状況の調査(7月)、三重県での定着が確認されたペット甲虫フェモラータモモブトハムシの分布拡大状況に関する調査(11月)、沖縄本島での外来甲虫であるサカイシロテンハナムグリの分布拡大や在来種との交雑状況に関して幼虫期に注目した調査(2月)、ペット起源と考えられる外来昆虫の採集記録が連続している広島県での調査(3月)をそれぞれ実施した。これら国内外の調査では、DNAバーコーディング解析用の試料の採取も実施し、正確なタクサの同定や定着した外来種の原産地の特定を試みた。また、保全すべき在来の進化的重要単位の検出も実施した。上記の調査・研究の結果、スマトラから記載以来、謎の種とされてきたEurytrachelus dorcoidesの正体が、多数の生体が日本に輸入販売されているラマヒラタクワガタであることを突き止めるなどの成果を得た。これらの成果は、国内外の専門雑誌や学会で公表した。また、成果を取り入れた啓蒙用の一般書や同定用の図鑑の執筆も実施した。さらに、「コガネムシ研究会」のサイトを利用した外来種に関する情報収集も開始した。今後は同サイトを利用した社会への情報発信や啓蒙活動も実施していく。DNAバーコーディングの解析の過程で、クワガタムシ科において、現在のプライマーセットでは、線虫の1種であるカンセンチュウが増幅されてしまう可能性や、コクワガタなどに偽遺伝子が存在する可能性が高いことなどが明らかとなるなど、解析方法の改良が必要となったため、予想以上の進展には至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。水生昆虫のDNAバーコーディング解析のためのサンプル収集の補強に務めることに加え、新たな対象として、三重県で定着・発生している東南アジア産のモモブトハムシに関する調査研究も実施する。サンプルの集中した解析を実施し、その結果と飼育や生態的知見を合わせた総合的なリスク評価や管理の確立をめざす。成果のアウトプットや外来種に関する情報収集のためのwebページの開設にも取りかかりたい。
Faddeev-Hopf結び目の研究

今年度は,結び目が(電磁)流体力学などにどのように現れるかについて研究を行った.どのような結び目も,ひもの交差を許せばほどけることが容易にわかる.この事実を使うことによって任意の結び目が渦流として表されることが知られている.渦流を決定する方程式を考察することによって,結び目の(原理的には全ての)位相的な性質が得られるはずであるが,今のところ知られているのは「ねじれ」を示す量くらいである.一方,結び目理論の有限型不変量(Vassiliev不変量)の言葉で言うと,「ねじれ」は最も簡単な1次の不変量とみなすことができる.現在2次以上の不変量も様々な視点から考察が続けられており,研究代表者および研究分担者もこの方面での貢献が多い.また,有限型不変量は,Kontsevich積分を通して量子不変量とも関係が深く多くの研究者の注目を集めている.そこで今後の研究課題として,次のようなことが考えられる.1.渦流の立場から2次以上のVassiliev不変量を定義できないか.また,それらに対する流体力学的観点からの意味付けができないか.他の量子不変量ではどうか.2.結び目解消数(上述のような,結び目をほどくためのひもの交差の必要最小数)を渦流の言葉で説明できないか.(高分子化学や生物学(DNA)においても結び目解消数が興味をもたれていることに注意.)3.3次元多様体の研究,に応用できないか.(任意の3次元多様体は結び目・絡み目を使って記述できることに注意.)残念ながら新しい結果を得るまでには到らなかったが,今後の研究課題が明確になったという意味で実りある研究であった.その要旨は以下のようである.時間によって変化する3次元球面内の単位ベクトル場を考える.ベクトルの方向を1つ指定することにより3次元球面内の曲面が決まるが,特にこれがトーラスの場合,3次元球面内の結び目であるとみなすことができる.一方単位ベクトル場に対してはFaddeev-Skyrmeエネルギーが定義でき,初期値として設定したベクトル場の持つエネルギーを小さくするように変形することにより,ベクトル場と先に固定した方向とにより決まる結び目も変形する.初期条件や単位ベクトル場の定義するホップ不変量(3次元球面内の単位ベクトル場は3次元球面から2次元球面への写像とみなせることに注意)を様々に取ることにより,Hietarinta氏はP.Salo氏と共同で,三葉結び目と呼ばれる最も単純な非自明結び目が現れることをコンピュータ実験で観察した.この講演ではビデオを使って上述の変形を示すなど視覚的にもわかりやすいものであった.講演の後共同研究者の筧氏を交えて討論を行い,この現象に関して数学的・理論的なアプローチが可能であるとの確信を得た.今後は,我々の持つ可積分系および結び目理論の知識を駆使して,コンピュータ実験を交えて独自の研究を始めたい.今年度は,結び目が(電磁)流体力学などにどのように現れるかについて研究を行った.どのような結び目も,ひもの交差を許せばほどけることが容易にわかる.この事実を使うことによって任意の結び目が渦流として表されることが知られている.渦流を決定する方程式を考察することによって,結び目の(原理的には全ての)位相的な性質が得られるはずであるが,今のところ知られているのは「ねじれ」を示す量くらいである.一方,結び目理論の有限型不変量(Vassiliev不変量)の言葉で言うと,「ねじれ」は最も簡単な1次の不変量とみなすことができる.現在2次以上の不変量も様々な視点から考察が続けられており,研究代表者および研究分担者もこの方面での貢献が多い.また,有限型不変量は,Kontsevich積分を通して量子不変量とも関係が深く多くの研究者の注目を集めている.そこで今後の研究課題として,次のようなことが考えられる.1.渦流の立場から2次以上のVassiliev不変量を定義できないか.また,それらに対する流体力学的観点からの意味付けができないか.他の量子不変量ではどうか.2.結び目解消数(上述のような,結び目をほどくためのひもの交差の必要最小数)を渦流の言葉で説明できないか.(高分子化学や生物学(DNA)においても結び目解消数が興味をもたれていることに注意.)3.3次元多様体の研究,に応用できないか.(任意の3次元多様体は結び目・絡み目を使って記述できることに注意.)残念ながら新しい結果を得るまでには到らなかったが,今後の研究課題が明確になったという意味で実りある研究であった.