hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS心筋の臨床応用へ向けた造腫瘍性回避技術の新規開発

ヒトiPS細胞を利用した再生医療の実現に際し、安全性担保、特に腫瘍形成回避が必要条件となる。本研究ではiPS細胞由来未分化細胞除去を目的とした。まずヒトiPS細胞を対象にEpigenetic修飾薬であるBET阻害剤(JQ1)を添加したところ、同剤が強力なNanog阻害剤として作用することを確認した。次にヒトiPS由来心筋細胞をin vitroで同Nanog阻害剤処理したところ、残存未分化細胞が効率的に除去された。さらにCDK阻害剤(CDK9 or CDK1阻害剤)がBET阻害剤と共に相乗効果を呈することを見出した。今後“ヒトiPS細胞"を対象とした分子標的治療薬としての可能性が示唆された。本研究ではiPS細胞由来未分化細胞を除去することを目的とし、分子標的阻害剤によるex vivo purgingを試みた。Bromodomain and extraterminal (BET)タンパクファミリーはBRD2, BRD3, BRD4, BRDTからなり、RNA polymerase IIによる転写制御に深く関わっている。Bromodomainを介してヒストンテイルのアセチル化リジン残基を認識し(=Epigenetic reader)、アセチル化クロマチンへ転写制御複合体をリクルートする。特に、BRD4は幾つかの癌腫でc-Myc, NK-κB, Nanogの発現を制御するといわれ、これはSuper-enhancerへのBRD4結合による。Cell contextにより異なるが、ヒトiPS細胞においてもSuper-enhancerを介したJQ1によるc-Myc, Nanog制御が想定され、未分化細胞除去への応用が考えられる。今回、我々のスクリーニングの結果、ヒトiPS細胞の増殖を特異的に抑制することが判明した。まずヒトiPS細胞(253G1, 201B7)に対し、Epigenetic修飾薬であるBET阻害剤(JQ1; 1 μM)をin vitroで添加したところ、96 hrでほぼ完全に死滅した。また同剤が強力なNanog阻害剤として作用することを確認した。一方、分化細胞(ヒトiPS由来心筋細胞、ヒト線維芽細胞)に対しては毒性を呈さなかった。次にヒトiPS由来心筋細胞が含有する未分化細胞を定量化したところ、未分化マーカーTRA-1-60陽性率1.99±0.04% (無処理群)に対し、0.17±0.09% (BET阻害剤96 hr処理群)と有意に未分化細胞の減少を認めた。ヒストンアセチル化に関与するBET阻害剤(JQ1)はヒトiPS細胞においてSuper-enhancerを介した多能性因子制御を行うと考えられている。また実際に造血器腫瘍をはじめ多くの癌腫で臨床試験化されている(Phase II試験施行中)。今後、“ヒトiPS細胞"を対象とした分子標的治療薬としての可能性が示唆された。当初予定していた通りの進捗状況である。昨年度までの実績として、BET阻害剤JQ1を単剤で使用することにより、iPS細胞由来の残存未分化細胞を効率的に除去できることを示してきた。本年度は薬剤併用によるより深い未分化細胞除去効果を目指して分子標的阻害剤のスクリーニングを行った。その結果、CDK阻害剤(CDK9 or CDK1阻害剤)がBET阻害剤(Nanog阻害剤)と共に相乗効果を呈することを見出した。具体的には、転写complex P-TEFbを形成するBRD4とCDK9を同時に阻害したところ、未分化細胞除去において相乗効果を呈した(BET阻害剤+CDK9阻害剤)。しかし、CDK9阻害剤(Flavopiridol)は、ヒトiPS細胞において多能性関連遺伝子(Nanog, Oct4, c-Myc)の発現を抑制しなかったことから、同相乗効果はNanog抑制以外のメカニズムを介したものが想定された。同様にBET阻害剤+CDK1阻害剤でも未分化細胞除去に関して相乗効果を確認した。以上より、残存未分化細胞を除去して造腫瘍性を回避する観点から、複数の分子標的阻害剤を併用する利点が示唆された。単剤と比較し、低用量の併用で相乗効果が得られることから、side effectの軽減につながると期待される。本研究で使用された分子標的阻害剤は種々の癌でPhase II試験施行中であり、今後、“ヒトiPS細胞"を対象とした分子標的治療薬としての可能性が示唆された。本研究ではiPS細胞由来未分化細胞を除去することを目的とし、種々の分子標的阻害剤によるex vivo purgingを試みた。次にヒトiPS由来心筋細胞をin vitroで同Nanog阻害剤処理したところ、残存未分化細胞(Lin28 or TRA-1-60陽性細胞)が効率的に除去されることが判明した。一方ヒトiPS由来心筋細胞はintactであり、選択的標的化が示唆された。

さらに未分化細胞除去効果に関し、より深い効果を目指して分子標的阻害剤のスクリーニングを行った結果、CDK阻害剤(CDK9 or CDK1阻害剤)がBET阻害剤(Nanog阻害剤)と共に相乗効果を呈することを見出した。BET蛋白BRD4は転写complex (P-TEFb)を形成している。同complexはBRD4の他、CDK9やCYCLIN Tから成ることから、より深いNanog抑制効果が相乗効果を説明すると予想される。さらに近年開発されたPROTACという化合物で、プロテアソーム系で標的タンパク質を特異的に分解する低分子化合物を用いて未分化細胞除去を検証した。BETタンパク質BRD4を標的にしたBRD4 PROTACを用いた結果、BET阻害剤(JQ1)とほぼ同等の高い効果が確認された。本研究で使用された(PROTACを除く)分子標的阻害剤の多くは種々の癌でPhase II試験施行中であり、今後、“ヒトiPS細胞"を対象とした分子標的治療薬としての可能性が示唆された。ヒトiPS細胞を利用した再生医療の実現に際し、安全性担保、特に腫瘍形成回避が必要条件となる。本研究ではiPS細胞由来未分化細胞除去を目的とした。まずヒトiPS細胞を対象にEpigenetic修飾薬であるBET阻害剤(JQ1)を添加したところ、同剤が強力なNanog阻害剤として作用することを確認した。次にヒトiPS由来心筋細胞をin vitroで同Nanog阻害剤処理したところ、残存未分化細胞が効率的に除去された。さらにCDK阻害剤(CDK9 or CDK1阻害剤)がBET阻害剤と共に相乗効果を呈することを見出した。今後“ヒトiPS細胞"を対象とした分子標的治療薬としての可能性が示唆された。今後の予定は下記の通りである。(2-5)ヒトiPS細胞由来心筋細胞シートのin vivo造腫瘍性試験(2-6)(腫瘍発生時に)腫瘍の網羅的遺伝子解析、メタボローム解析(2-7)(BET阻害剤の)標的分子の網羅的解析(2-8)(発展)マウスin vivoモデルにおける未分化細胞in vivo除去効果今後の予定は以下の通りである。(2-5)ヒトiPS細胞由来心筋細胞シートのin vivo造腫瘍性試験(2-6)(腫瘍発生時に)腫瘍の網羅的遺伝子解析、メタボローム解析(2-7)(BET阻害剤の)標的分子の網羅的解析(2-8)(発展)マウスin vivoモデルにおける未分化細胞in vivo除去効果再生医療少額(8516円)ではあったが、物品費(消耗品費)として消費することができなかった。次年度へ繰り越す予定。物品費(消耗品費)として消費することができなかったため、次年度へ繰り越す予定。次年度の物品費(消耗品費)として使用する予定。
ネットワークと制度からみる市場メカニズムとイノべーションの研究

本研究は、ネットワークと制度が複雑に絡み合うことでイノベーションを生み出す市場のメカニズムに関して、その理論化と実証について考察を深めることを目的とする。組織フィールドとして、オーディオ産業、エシカル・ファッションなどの「創造的な産業」を対象とする。方法は、諸概念を統合的に応用し、ネットワーク分析による産業レベルでのマクロからの関係性の構造分析を行う一方で、その内容に関して、フィールドワークを含めたマイクロ・レベルでのコミュニケーションの分析により、アフィリエーション・ネットワーク、市場の評価原理、企業のコミュニケーション戦略の分析を行った。具体的な研究実績としては、可視化とフィールドワークのトライアンギュレーションの方法論により、ネットワーク分析、現象学、認知論、制度論などの諸概念を多角的に応用することで、様々に絡み合う組織間、組織内、組織フィールドにおける複雑なネットワークの関係性の社会構造が市場を形成していることが明らかとなった。そして、その制度化は、多様なグループのアクターが現場において共創することで、多様な文化のぶつかり合いが生まれ、クリエイティブ・インダストリーにおけるダイナミックな市場のメカニズムとして、「創造的な摩擦」からイノベーションを創出する重要な要素であると考えられる。これらの結果は国内外での学会発表及び日本語及び英語での論文及叢書として部分的に出版されたが、今後もこの研究を続け、その成果の発表を継続的に行い、学術及び実務において啓蒙活動を続けるものである。本研究は、ネットワークの視点から考えるイノベーションを生み出す市場のメカニズムに関して、その理論化と実証について考察を深めることを目的とする。オーディオ産業、エシカル・ファッションなどの「創造的な産業」を対象とするが、方法は、諸概念を統合的に応用し、ネットワーク分析による産業レベルでのマクロからの関係性の構造分析を行う一方で、その内容に関して、フィールドワークを含めたマイクロ・レベルでの分析により、市場価値の評価の問題を扱った。文献整理、定量及び定性データ収集、分析、理論の再考を進め、研究会や学会で成果の発表をしながら、出版に向けた作業を進めた。特に、研究代表者は、2015年9月から1年間のサバティカルを得たことにより、本務校を基点としながら、価値の研究(valuation sutdies)分野にで世界の先端研究を行うアメリカ及びヨーロッパの研究機関に招待教授や研究者として在籍し、様々なプロジェクトに参加、多くの先端研究者と意見交換をしながら、共同研究の可能性も探ったことで、本研究は大きく進展した。日本にほとんど知られていないこの先端研究を行っている欧米の機関での在外研究の意義は本研究には極めて大きく、この間、日本とヨーロッパ諸国を中心に、オーディオ産業、エシカル・ファッションのフィールドワークを行いながら、市場の評価メカニズムなどについて、色々な研究会や学会で10回ほどの発表を行った。経済社会学の立場から、欧米に比べ大きく研究が遅れている日本の経済社会学の現状の中で、市場と価値評価の研究に、ソーシャル・ネットワークの視点からアプローチすることで、本研究は世界の先端研究に貢献できるばかりか、企業のマーケティング、企業戦略、CSR戦略などへの大きなインプリケーションが期待できる。日本でこの分野を確立すべく、出版と啓蒙活動に取り組んでいる。文献整理、ネットワーク・データの収集、フィールドワークを行った後、分析が進行している。研究期間中のアメリカ、フランス、デンマーク、ドイツ滞在中に、イギリスまで含め、フィールドワークとして、ヨーロッパのオーディオ産業及び「エシカル・ファッション」のリサーチを行った。これらの国々にはハイエンド・オーディオ及びアパレス・ファッションのステータス・マーケットやCSR関連の先端ビジネスがあり、展示会、企業訪問、小売店、プロショップ、セレクトショップを訪問し、インタビューや文献・資料の収集と情報分析を広範に行った。オーディオ産業とアパレル産業については、業界団体、ブランド、問屋制度などについて、企業間ネットワークのデータはかなり入手できたので、さまざまな分析を行っている。また、日本と海外での研究期間中は、様々な研究会で多くの専門家から批判を仰ぐことで、理論化と実証の方法論についてさらなる再検討を行った。オーディオ産業におけるアナログからデジタル文化への変化、オーディオ批評家の役割と市場価値の安定化、市場創造におけるイノベーションのメカニズム、「エシカル・ファッション」のネットワークと認証機関の役割や市場価値の創造などのトピックについて、本研究が大きく進展している。これらの研究成果の一部は、論文として英語・日本語で発表しながら、本格的な学術出版の準備を行っているが、課題としては、9月の帰国以来、多くの様々な事務作業、講義などの教育の仕事、関連する2冊の学術書の出版作業に追われ、日本語や英語での専門学術誌への投稿のための執筆の時間が取れないことである。本研究は、ネットワークの視点から考えるイノベーションを生み出す市場メカニズムに関して、その理論化と実証の考察を深めることを目的とする。中でもオーディオ機器産業、ファッションなどのクリエイティブ・インダストリーを対象とするが、方法は、諸概念を統合的に応用し、ネットワーク分析による産業レベルでのマクロからの関係性の分析を行う一方で、フィールドワークなどの定性分析を含め、その内容にマイクロ・レベルから、市場価値の評価の問題を扱った。特に当該期間においては、文献整理、定量データの収集を進め、研究会や学会での研究発表を行いながら、出版にむけた作業を積極的に続けたが、欧米に比べこの分野の研究は日本は大きく遅れており、ヨーロッパの先端研究者との意見交換を積極的に行い、共同研究費にも発展しつつある。具体的には、2冊の関連書籍を出版するなど、日本でのこの分野を確立すべく、研究発表と啓蒙活動に取り組んでいる。これらの結果として、ネットワーク分析、企業戦略、マーケティング分野への大きな貢献が期待できる研究となりつつある。同時に、この研究は、クラフトと市場に関する研究及び、デジタルエコノミーの市場の研究との関連性についての貢献が考えられるものであることが明らかになり、これらの研究にも発展しつつある。

(理由)おおむね順調に進展していると考える理由は、文献整理、定量データの収集、フィールドワークを行った後、実証分析が進んでおり、研究会や学会での研究発表を行いながら、書籍や論文出版にむけた作業を続けたことである。特に、2015ー16年のサバティカルの期間に、日本、フランス、デンマーク、スウェーデン、ドイツ、スコットランドなどでフィールドワークを行いながら、広範にインタビューからデータを収集することができたばかりでなく、ヨーロッパの多くの先端研究者と学会や訪問により深く交わったことで、本研究は大きく進展し、中でもオーディオ機器産業、エシカル・ファッションなどの創造的な産業即ちクリエイティブ・インダストリーに関しての分析を行っているが、研究の公表を行いながら、投稿論文の執筆を始めている。同時にこの研究は、クラフトとデジタル・エコノミーの研究にも発展しつつあるが、課題としては、多くの本務校に関する色々な行事と事務作業、学務関連の仕事に追われ、まとまって執筆する時間が取れないことである。本研究は、ネットワークと制度が複雑に絡み合うことでイノベーションを生み出す市場のメカニズムに関して、その理論化と実証について考察を深めることを目的とする。組織フィールドとして、オーディオ産業、エシカル・ファッションなどの「創造的な産業」を対象とする。方法は、諸概念を統合的に応用し、ネットワーク分析による産業レベルでのマクロからの関係性の構造分析を行う一方で、その内容に関して、フィールドワークを含めたマイクロ・レベルでのコミュニケーションの分析により、アフィリエーション・ネットワーク、市場の評価原理、企業のコミュニケーション戦略の分析を行った。具体的な研究実績としては、可視化とフィールドワークのトライアンギュレーションの方法論により、ネットワーク分析、現象学、認知論、制度論などの諸概念を多角的に応用することで、様々に絡み合う組織間、組織内、組織フィールドにおける複雑なネットワークの関係性の社会構造が市場を形成していることが明らかとなった。そして、その制度化は、多様なグループのアクターが現場において共創することで、多様な文化のぶつかり合いが生まれ、クリエイティブ・インダストリーにおけるダイナミックな市場のメカニズムとして、「創造的な摩擦」からイノベーションを創出する重要な要素であると考えられる。これらの結果は国内外での学会発表及び日本語及び英語での論文及叢書として部分的に出版されたが、今後もこの研究を続け、その成果の発表を継続的に行い、学術及び実務において啓蒙活動を続けるものである。今後は、分析を本格化させながら、さらに研究を発展されると同時に、まとめの作業を進める。
国際鉄鋼貿易体制の変容に関する政治経済的考察

本研究では鉄鋼貿易体制の変容を,経済と政治,通商法と政治力学,さらにはアメリカ,日本,欧州の三極間の交渉過程を中心に考察した.この事例を出発点に,理論化,モデル化を試行したわけであるが,期間が1年に限られたため,具体的なモデル化にまで進みことは十分な形でできなかった.しかし1970年代から80年代初頭については,いぜいの研究をまとめる形でではあるが,具体的な成果をまとめることができた.(『保護貿易の政治力学--アメリカ鉄鋼業の事例研究--』(勁草書房刊)本研究では,上記の成果をさらに拡大,発展させる為の基礎作業として,国際政治経済学の日欧研究の文献チェック,購入が可能となり,資料面での発展も大いに促進された.以上の効果を十分活用し,アメリカに限らず,より広い視野からの「保護貿易政治経済論を,今後発表してゆく計画であり,すでにその一部は,執筆の過程にある. (「貿易摩擦と国際政治」『講座国際政治』第5巻所収予定;東京大学出版会より刊行予定)このように,一年間の研究資金という制約下ではあったが,かなりの効用がもたらされたと考えている.今後とも,当該研究テーマを,深り下げてゆきたいと考えている.本研究では鉄鋼貿易体制の変容を,経済と政治,通商法と政治力学,さらにはアメリカ,日本,欧州の三極間の交渉過程を中心に考察した.この事例を出発点に,理論化,モデル化を試行したわけであるが,期間が1年に限られたため,具体的なモデル化にまで進みことは十分な形でできなかった.しかし1970年代から80年代初頭については,いぜいの研究をまとめる形でではあるが,具体的な成果をまとめることができた.(『保護貿易の政治力学--アメリカ鉄鋼業の事例研究--』(勁草書房刊)本研究では,上記の成果をさらに拡大,発展させる為の基礎作業として,国際政治経済学の日欧研究の文献チェック,購入が可能となり,資料面での発展も大いに促進された.以上の効果を十分活用し,アメリカに限らず,より広い視野からの「保護貿易政治経済論を,今後発表してゆく計画であり,すでにその一部は,執筆の過程にある. (「貿易摩擦と国際政治」『講座国際政治』第5巻所収予定;東京大学出版会より刊行予定)このように,一年間の研究資金という制約下ではあったが,かなりの効用がもたらされたと考えている.今後とも,当該研究テーマを,深り下げてゆきたいと考えている.
発展方程式とそのレゾルベント問題

計画調書に述べた3つの課題(A)複素Ginzburg-Landau方程式; (B) 2階線形放物型方程式の1階微分の係数関数が非有界なもの; (C) (抽象的)非正規形双曲型発展方程式に加えて, (A), (B), (C)から派生した問題およびその応用として(D)Dirac方程式および時間に依存するポテンシャルをもつ線形Schrodinger方程式; (E)逆2乗ポテンシャルをもつ非線形Schrodinger方程式;(F)Schrodinger作用素+t|x|-2の4階版2+t|x|-4(tは実パラメータ); (G) Lp(p ≠2)でのSchrodinger作用素のholomorphic family { +kV(x)} (κは複素パラメータ); (H)1階微分の係数関数が非有界な2階線形楕円型作用素が生成する半群の解析性の5つの研究も並列的に進めることができた.この3年間,計画調書に述べた3つの課題(B)2階線形放物型方程式の1階微分の係数関数が非有界なもの;(C)(抽象的)非正規形双曲型発展方程式に加えて,これら総論の各論としての3つの研究も並列的に進める計画を立てた.各論の3つは博士後期課程の院生3人それぞれとの共同研究である.(D),(E)を課題とした2人の院生は今年2011年3月に学位を取得している.計画調書に述べた3つの課題(A)複素Ginzburg-Landau方程式; (B) 2階線形放物型方程式の1階微分の係数関数が非有界なもの; (C) (抽象的)非正規形双曲型発展方程式に加えて, (A), (B), (C)から派生した問題およびその応用として(D)Dirac方程式および時間に依存するポテンシャルをもつ線形Schrodinger方程式; (E)逆2乗ポテンシャルをもつ非線形Schrodinger方程式;(F)Schrodinger作用素+t|x|-2の4階版2+t|x|-4(tは実パラメータ); (G) Lp(p ≠2)でのSchrodinger作用素のholomorphic family { +kV(x)} (κは複素パラメータ); (H)1階微分の係数関数が非有界な2階線形楕円型作用素が生成する半群の解析性の5つの研究も並列的に進めることができた.今年度の研究では,双曲型の線形発展方程式の抽象理論とそのDirac方程式への応用,2階の楕円型作用素であるSchroedinger作用素に類似の4階の作用素:Laplacian^{2}+c|x|^{-4}の自己共役性(cが実数のとき)とm-accretivity(cが複素数のとき)で論文の原稿を完成させこれから投稿しようという段階に至っている。これらは博士課程1年の学生2名それぞれとの共同研究であり、2つ目のものには本学の横田智巳講師も加わっている。特に、Dirac方程式についての結果は、昨年9月に参加したコルトナ(イタリア)での研究集会の報告集への投稿を計画している。4階の楕円型作用素についての結果では、そこで使った不等式のひとつは最近の小澤-佐々木両氏による論文(近刊)の中心的課題であるL^Pでの不等式のp=2の場合であることが判明した。これは小澤徹教授(早大)が指摘してくれた。またもう少し時間をかける必要はあるが、閉線形作用素のholomorphic familyについての故加藤敏夫教授の2つ結果(1984)のうちの1つ(主として1階の微分作用素に適用可能なもの)をHilbert空間からBanach空間に一般化したBorisov-Okazawa(1997)と同様の方針に従って、加藤先生の2つ目の結果(主として2階の微分作用素に適用可能なもの)をBanach空間に一般化する考察が軌道に乗っている。その一部は研究代表者がドイツのOberwolfach(1988)での集会で発表して以来いずれはやるということでそのままにしてあったものなので格別な感懐がある。この課題を担当してくれた修士2年の学生は博士課程に進学することになったので継続研究が可能である。これもその学生の学位論文の一部になるものと期待している。今年度は,昨年度から準備したものも含めて5編のプレプリントを完成することができたが,6番目のものは未完成のまま次年度を迎えてしまった.1番目と2番目のものは出版が受理された.1)応用の対象として線形Dirac方程式を選んだ双曲型発展方程式の抽象論は平成21年4月末に,前年9月にあったコルトナ(イタリア)での集会の報告集に投稿したので同年11月には掲載受理の返事をもらうことができた.これは博士課程の院生の吉井健太郎との共同研究である.この研究はOkazawa(1998)の抽象論を改良するものであるが,直接Schrodinger方程式には適用できない.Schrodinger方程式に適用できる抽象論を開発する前に交付申請書の研究目的1)で述べたBaudouin-Kavian-Puel(2005)の形式的計算を厳密に遂行することから始めることにした.他にもいろいろあった不備を訂正した結果は平成22年3月に投稿にこぎつけた(5番目のプレプリント).Schrodinger方程式に適用できる抽象論の開発は次年度以降の課題である.

2)複素Ginzburg-Landau(簡単にCGL)方程式のL^2強適切性についての論文をR.Temam教授の古希記念号に投稿したのが平成21年8月末であり、掲載決定の返事を平成22年1月はじめにもらうことができた.こちらは横田智巳講師との共同研究である(11.研究発表[雑誌論文]の2番目).この研究は数年前からいずれは完成させるつもりのものだったのでひと安心というところである.即ち,CGL方程式の最も基本的問題に対するL^2理論が,非線形項の単調な場合と非単調な場合のいずれについても,劣微分作用素の方法によって取り扱えることを確立したことになるわけである.3)11.研究発表[雑誌論文]の1番目は,本来の課題で行き詰まったときのものとして行なっていた研究の成果が日の目を見たものであるが,本来の課題で生きてくることも十分ありうると思う.4)3番目と4番目のプレプリントはそれぞれ重複Laplacianの,原点で特異なポテンシャルによる摂動と非べき乗型の非線形項をもつ非線形Schrodinger型方程式に関するものである.今年度は,2.5編のプレプリントを完成することができた.0.5とは何かは以下で説明する.2)交付申請書で第二の目的として述べた複素Ginzburg-Landau方程式では予想外の展開により,R^{N}全体でのCauchy問題にもコンパクト性の方法が適用できることが分かってきた.これは線形部分の負のLaplacianを(-Laplacian)+{\mu}|x|^{2}で置き換えたことの効用である.この新展開については共同研究者のひとりである本学の横田智巳准教授が京大の数理解析研の研究集会で話す機会が得られたので,まずは数理研の講究録に投稿することになった.このことを本概要冒頭で0.5編と表現したわけである.本来のプレプリントの方は|x|^{2}を,近似の精度を上げるより適切なもので置き換えて23年度の早い段階で完成さる予定である.3)交付申請書で第四の目的としていた非線形Schrodinger方程式の適切性の問題については,ほぼプレプリントが完成した.これは,昨年9月にBologna(イタリア)であった研究集会の報告集に投稿の予定である.第三,第五の目的としたものは研究継続中である.第三のものでは,院生に自身の単著論文作成を優先させている.4) 21年度に投稿した論文5編のうち4編は11.研究発表の欄に記載した通り,掲載ページまで決定した.最後のものは掲載決定になっている.23年度中に完成し投稿した論文は4編であるが、そのうちのひとつは22年度中にほぼ出来上がっていたもので掲載が決った。他に23年度始めに再投稿し、23年末に刊行にこぎつけたものがひとつある。1)非線形Schrodinger方程式逆二乗ポテンシャルを持つ非線形Schrodinger方程式の適切性についての第一報(25ページ)はApplicable Analysisで掲載待ちになっている。掲載ページは未定であるが、DOIは与えられている(DOI:10.1080/00036811.2011.631914)。この論文では、いわゆるKatoの方法を採用したが、線形部分の作用素-\Delta+a|x|^{-2}の係数aに対する制限には不満があった。しかし議論の抽象化で10カ月後には、この制限を取り除くことができた。
百日咳菌壊死毒の特異的受容体の同定と細胞内移行経路の解析

1,464アミノ酸からなる一本鎖のタンパクである百日咳菌壊死毒は、アミノ基末端側に標的細胞に結合する領域を有し、カルボキシル基末端側に作用本体であるトランスグルタミナーゼ活性を有する。本研究において、われわれは壊死毒の41-44アミノ酸位で、動物細胞に豊富なエンドプロテアーゼのfurinによる切断を受けることを見出した。この切断は壊死毒の細胞に対する活性にとって必須であり、またfurinの前処理によりペプチド結合に切れ目の入った壊死毒はintactな壊死毒に比べて細胞に対する活性が著しく高いことがわかった。furinモチーフからC末端側の壊死毒断片(delta B)は人工脂質二重膜と会合し、さらに全長壊死毒に非感受性の細胞に作用することがわかった。以上のことから、壊死毒は標的細胞上の受容体と結合した後、1)furinのようなプロテアーゼによって切断を受け、2)受容体結合部位を除く断片(delta B)が自働的かつ非特異的に細胞膜と相互作用して活性断片を細胞質内に転位させると考えられた。DNT受容体遺伝子の一過性発現クローニングのためのスクリーニング条件を検討した。DNTが標的細胞のRhoタンパクを活性化することを利用して、Rhoによって活性化する転写因子serum response factorの認識配列を含むプロモーター/エンハンサー領域にルシフェラーゼあるいは緑色蛍光タンパク質の遺伝子を連結したレポータープラスミドを作製して種々の培養細胞株に導入し、Rhoの活性化状態によるレポーター遺伝子発現の変化とDNTに対する反応性を検討した。その結果、Rhoの優性活性型変異体の強制発現やDNTの培養液への添加によって、レポーター遺伝子の発現が優位に増大することがわかった。今後、同様のレポーターシステムを用いてDNT受容体の一過性発現クローニングを試みる予定である。百日咳壊死毒の標的細胞内移行経路を解析し、以下のような知見を得た。壊死毒の細胞結合ドメイン中の41-44アミノ酸残基の領域に、動物細胞に豊富なエンドプロテアーゼのfurinの認識モチーフが存在することを見出した。壊死毒は実際に試験管内において、このモチーフの位置でfurinによって切断を受けた。切断後に生じる二つのペプチド断片は、非共有結合で相互に会合していることが分かった。あらかじめfurin処理し、ペプチド結合に切れ目の入った壊死毒はintactな壊死毒に比べて約30倍程度細胞に対する活性が高く、作用発現までに要する時間も明らかに短縮した。反対に、furinモチーフのアミノ酸を置換し、furinによる切断を受けなくした変異毒素は細胞に対する活性を示さなかった。furinモチーフからC末端側の壊死毒断片(delta B)を作製した。delta Bは全長の壊死毒と異なり、人工脂質二重膜のレポソームを会合した。さらにdelta Bを種々の細胞に作用させたところ、delta Bは本来全長壊死毒に非感受性の細胞を含めた共試細胞全てに作用した。細胞内小胞輸送の諸過程を阻害する試薬(バフィロマイシン、ブレフェルディン、フィリピン、サイトカラシン、ノコダゾールなど)の存在下でも、壊死毒の細胞に対する作用は影響を受けなかった。以上のことから、壊死毒は標的細胞上の受容体と結合した後、1)furinあるいはfurin様プロテアーゼによって切断を受け、2)受容体結合部位を除く断片(delta B)が自働的かつ非特異的に細胞膜と相互作用して活性断片を細胞質内に転位させると考えられた。百日咳菌壊死毒(DNT)の宿主細胞膜受容体と細胞内移行経路の解析を以下のようにおこなった。DNTは標的細胞のRhoファミリーGTP結合タンパク質を活性化する。これを利用してRhoによって活性化する転写因子serum response factorの認識

配列を含むプロモーター/エンハンサー領域にルシフェラーゼあるいは緑色蛍光タンパク質の遺伝子を連結したレポータープラスミドを作製して種々の培養細胞株に導入し、Rhoの活性化状態によるレポーター遺伝子発現の変化とDNTに対する反応性を検討した。その結果、Rhoの優性活性型変異体の強制発現やDNTの培養液への添加によって、レポーター遺伝子の発現が優位に増大することがわかった。特にDNTによるレポーター遺伝子の発現増大は、DNTに高感受性を有するMC3T3-E1細胞で顕著であった。この結果から、同様のレポーターアッセイ法を用いてDNT受容体の一過性発現を検出できることが示唆された。現在、これを利用するための最適条件を検討している。一方、本研究課題のこれまでの成果によって、DNTが宿主側プロテアーゼによってN末端側で切断を受けることが本毒素の細胞内移行のために必須であり、切断されたのち残されたC末端領域(delta B断片)が自律的に細胞膜を通過して細胞内に侵入することが明らかにされてきた。delta B断片には、ヒト免疫不全ウイルスのTatタンパクに存在する細胞膜通過シグナルと相同性のある領域が存在する。しかし、この相同領域を欠失したDNTは細胞に対する毒素活性を消失しなかったので、DNTの細胞内移行にはこのTat相同配列は関与しないことがわかった。現在、Tat配列の上流に存在する膜貫通ドメインのDNTの細胞内侵入機構における役割を解析している。
音声処理技術の性能評価法の高度化に関する研究

1.国内外における研究状況の調査:音声処理技術の性能の評価法についての,国内外の学会の出版物や会合での研究報告や各種の委員会活動などの資料を収集して,従来からの関連する基礎的・実戦的研究の動向を把握し,本重点領域研究の今後の進展に応じてそれらと連携を計れるように準備した.2.評価に関与する要因についての解析:音声処理技術を高度情報化社会におけるマン・マシン・インターフェイスという観点から見た場合の,社会構造の変化や代替技術との相互関係なども含めた基本的な問題点について考察したうえで,音声合成技術・認識技術の性能評価に関与する要因を系統的に解析し,本研究課題で今後多面的な評価法を有機的に複合させていくための基礎となる枠組を用意した.とくに,これらに含まれる要素技術がシステム技術に総合される場合に,使用の形態,使用の目的,使用の条件,対象となる音声,伝達する情報などの要因との関連を考慮に入れた評価法を確立する手順を検討した.3.実験用音声分析合成システムの整備:今後の実験に用いる音声分析合成システムとして,エンジニャリング・ワークステーションによるものとパーソナル・コンピュータによるものとの2系統のシステムを,ピッチ抽出プログラムの改良などのソフトウェアと合せて整備した.4.音声入出力における声質の効果の検討:評価に関与する要因のすべての面で,音声入力の性能と発話者との相互関係を支配する主要な音響関連量であり,また音声出力の聴きやすさに著しく影響する音質について,有声音音源の音響分析と声質の知覚的分類の両面から,その効果を検討した.5.高能率符号化法式の品質評価法,音声処理技術のマン・マシン・インターフェイスとしての使用の形態に関連した要因,規則合成音の品質評価などについて,実験的な検討を進めた.1.国内外における研究状況の調査:音声処理技術の性能の評価法についての,国内外の学会の出版物や会合での研究報告や各種の委員会活動などの資料を収集して,従来からの関連する基礎的・実戦的研究の動向を把握し,本重点領域研究の今後の進展に応じてそれらと連携を計れるように準備した.2.評価に関与する要因についての解析:音声処理技術を高度情報化社会におけるマン・マシン・インターフェイスという観点から見た場合の,社会構造の変化や代替技術との相互関係なども含めた基本的な問題点について考察したうえで,音声合成技術・認識技術の性能評価に関与する要因を系統的に解析し,本研究課題で今後多面的な評価法を有機的に複合させていくための基礎となる枠組を用意した.とくに,これらに含まれる要素技術がシステム技術に総合される場合に,使用の形態,使用の目的,使用の条件,対象となる音声,伝達する情報などの要因との関連を考慮に入れた評価法を確立する手順を検討した.3.実験用音声分析合成システムの整備:今後の実験に用いる音声分析合成システムとして,エンジニャリング・ワークステーションによるものとパーソナル・コンピュータによるものとの2系統のシステムを,ピッチ抽出プログラムの改良などのソフトウェアと合せて整備した.4.音声入出力における声質の効果の検討:評価に関与する要因のすべての面で,音声入力の性能と発話者との相互関係を支配する主要な音響関連量であり,また音声出力の聴きやすさに著しく影響する音質について,有声音音源の音響分析と声質の知覚的分類の両面から,その効果を検討した.5.高能率符号化法式の品質評価法,音声処理技術のマン・マシン・インターフェイスとしての使用の形態に関連した要因,規則合成音の品質評価などについて,実験的な検討を進めた.
共役拡張ポルフィリンの効率合成，π共役系を活用した新機能探索

本研究成果は大きく3つに分けることができる。(BCOD=[2.2.2]ビシクロオクタジエン)1)共役拡張と金属錯化を同時に行うことでモノベンゾポルフィリン三層型錯体を選択的に合成した。X線測定により構造決定を行った。2)BCOD部分にエステル基を導入したポルフィリンを合成した。エステル基はジエン構造へと変換可能であり、ジエノフィルとのDiels-Alder反応を検討した。3)キラルな架橋部位を持つポルフィリン二量体の合成に成功した。フラーレンの包摂化を検討し、包摂錯体についてX線測定により構造を明らかとした。π-共役化合物に二環性の[2.2.2]ビシクロオクタジエン(BCOD)骨格を導入、その構造的剛直性を着目し、連結したπ-共役系が創り出すナノ空間の活用、BCOD部位の熱変換を鍵反応とした高度に共役が拡がった化合物の構築を目的とし、ポルフィリン分子を基盤としたビシクロ化合物の合成を行った。具体的には、1)キラルで2つのBCOD骨格を組み込んだ架橋部位を持つポルフィリン二量体の合成と物性解明、2)BCOD部位に、さらなる拡張可能なジエン部位を構築したポルフィリン分子の開発、を検討した。1)においてはキラル骨格を分子内に持たせるため、当グループで既に開発していたアキラル骨格(直線型)の手法とは異なる新たな合成ルートを確立した。合成したポルフィリン二量体は、NMR、UV、FL、MSにて生成を確認し最終的にX線構造解析にて結晶構造を明らかとした。さらに熱変換により更なる共役融合体の生成も確認した。ナノ空間の評価のためにフラーレン類(C60, C70)との錯形成挙動を検討した。C60, C70との包摂錯体の構造をX線構造解析にて明らかにした。また質量分析にて溶液中でも包摂錯体が存在していることを確認した。今後は分光学測定にて錯形成常数を決定する予定である。2)において二環性部位にs-cis配座のジエンを構築する方法は既に知られており、この方法をポルフィリンへと適用した。ポルフィリンのピロールベータ部位1箇所、並びに2箇所ビシクロ骨格を介してジエン構造前駆体であるエステル体の合成方法を確立させた。ジエンとしての性質を評価するために種々のジエノフィルとDiels-Alder反応を行ったところ、想定通り連結体の生成を確認することが出来た。今後はポルフィリンオリゴマーを構築すべく適切なジエノフィルと反応検討を行う予定である。π共役化合物に二環性骨格を組み込み、連結されたπ共役系が創るナノ空間によるπ曲面化合物の識別を目指し、架橋型ポルフィリン二量体の合成を検討した。申請者の所属する研究グループの先行研究によって、ピロール3つからなるトリピランと、二環性骨格を連結させたピロール部位との[3+1]ポルフィリン合成法はすでに確立しているため、二環性部位を組み込んだ種々の連結ジピロールの合成を検討した。また、二環性骨格を連結部位としたより大きなポルフィリンオリゴマーも目的化合物であり、その構成単位となるべく前駆体の合成も検討した。以下に今年度の成果を挙げる。(1)これまでに合成していた、二環性部位を2つ導入したジピロールは直線型のみであったが、キラルなナノ空間の創成を念頭に置いたキラルなジピロールの合成手法を確立した。合成したジピロールの構造はX線結晶構造解析によって確認した。(2)連結部位に組み込んでいた二環性部位はこれまでビシクロ[2.2.2]オクタジエン(BCOD)骨格のみであったが、[2.2.1]型、ノルボルナジエンとBCODを1つずつ組み込んだ連結部位の構築に成功し、その構造をX線構造解析によって明らかとした。(3)ポルフィリンの対角に位置するβ位にBCOD骨格を組み込んだポルフィリンオリゴマーの前駆体の合成に成功した。置換基の組み合わせとしてanti型、syn型それぞれ2つずつ存在することになるが、それについて1H NMR測定から確認した。またそれぞれの異性体1つずつをX線構造解析によって構造を明らかとした。これらの成果を基に新規ポルフィリン二量体の合成法を確立し、ナノ空間の活用、特に目的に挙げているπ曲面化合物の識別を目指していく。連結部位の分子設計は当初の計画として複数あるが、そのうち3つは合成ルートが確立できた。ピロール部位とトリピランとのポルフィリン合成はすでに確立しているため、二環性部位を組み込んだ連結部位の合成手法確立が初年度の目的であり、おおよそ達成出来たと考えられる。またβ位の1箇所または2箇所、共役拡張したメゾアリール置換型ポルフィリンの合成・構造決定にも成功している。

それらの合成によって学会等に参加し、意見交換などを行った。当初の計画どおり、ポルフィリン二量体ならびにポルフィリンオリゴマーの構築に注力する。合成できた化合物は順次元素分析、各種スペクトル、X線構造解析、TG測定、電気化学測定などを行ってキャラクタライズしていく。得られたポルフィリン二量体を用いて、まずは曲面化合物としてフラーレン類との包摂挙動を検討していく予定である。また研究協力者を通じ分光学性質を明らかにする予定である。またβ位の1箇所または2箇所、共役拡張したポルフィリンを基盤とし種々の金属塩と作用させ、特徴ある結合様式を持つ金属錯体の構築を目指していく。主たる研究費の使用目的は、試薬・汎用ガラス器具の購入、及び成果発表である。次年度は申請者に加え、修士課程の学生4名とそれを補助する形で学部4回生が1名の態勢で本研究課題に取り組む。試薬・汎用ガラス器具については研究期間すべてを通じて不可欠なものである。試薬の中には不安定なものや時間とともに分解していくものも存在するので、必要な段階で必要量を購入していく。また不活性雰囲気下で化合物を扱う必要があるため、窒素ガス、アルゴンガス購入にも充てる予定である。
国際労働力移動を通じた技術移転の可能性に関する研究〜新しい国際協力の手法を求めて〜

(研究の目的)この研究は、日本に在住して労働する外国人を単なる「出稼ぎ」として捉えるのではなく、日本の優れた技術を習得するための貴重な機会として認識することによって、外国人労働者による日本からの「ソフトウェアーの技術移転」の可能性を探ることを目的とした。(研究の方法)調査は中国、フィリピン、およびブラジルについて面接調査とアンケート調査という2つの方法で行った。そして、調査対象は2つに絞った。ひとつはいわゆる出稼ぎである。これについては、フィリピンのエンターテイナーとブラジルの日系人を対象にした。もうひとつは企業研修生である。これについては上記の3カ国のすべてについて実施した。(研究の成果)(1)企業研修生については、2つのことが明らかになった。(1)この制度は欧米の各国でも行われていること。実際、ドイツ、イタリア、アメリカ系の企業にも調査を実施した。(2)この制度は多国籍企業の現地生産にとっては不可欠であり、親企業の方では彼らを受け入れる専門のプログラムをもっている。(2)出稼ぎ労働者については、帰国後の実態を調査した。その結果、(1)ブラジルでは日系人社会の若年人口の空洞化が生じており、これを解消すべく出稼ぎ者の生活安定を支援する活動が始まっていた。(2)フィリピンでは、出稼ぎのリピーター化が起こっていることともに大量の移民労働者の送り出し政策も20年近い年月が経過するなかで出稼ぎ労働者の老後の問題が現実化しつつあった。(成果から導かれる結論)調査の結果から、ソフトウェアーの技術移転は企業内の研修生制度のように帰国後の受け入れ体制が整っている場合には有効であるが、単なる出稼ぎ労働者の場合にはリピーターになる傾向がある。結論としては、国際協力のひとつとしてこれを活用するためには帰国後の生活基盤をも考慮に入れた支援策が必要であることが明らかになった。中国,ブラジル,およびフィリピンの3ヶ国において労働力の移動を通じた技術移転の必要性と可能について聞き取り調査とアンケート調査のパイロット・サーベイを行った。聞き取り調査の結果によれば,日系企業の場合日本国内と同等かないしは技術的にはより進歩した機械を設置しているにもかかわらず,平均すると生産性は5分の1から6分の1である。賃金コストの差が生産性の低さによって相殺された形である。低生産性の最大の理由はハードの機械設備を使いこなすソフトの技術の遅れである。このソフトの技術の移転については研修生制度は効果的であるという肯定的な評価が主流であった。しかし,中国においては日本での研修で得た技術が活用できないような職場のム-ドであるとか,技術を無視した配置転換などによって研修の成果が十分に活かされていないなどの評価もあった。いずれにせよ,日本型のマネジメント・システムも含めたソスト面の技術あるいは技能の移転の必要性は大きい。アンケート調査の為のパイロット・サーベイも行ったが,依頼した企業はいずれも協力的であり,従業員も大変協力的であった。来年度のアンケート調査は十分に可能であり,アンケートの質問内容についても多くのコメントがあり,こうした点について修正すれば,調査は可能である。アジア経済危機や中南米経済の危機が深刻化する経済情勢の中にあっても先進諸国からの直接投資は以前として続いている。その中で向上の生産性を向上させるために研修生制度が利用されている。この制度は日系企業のみならず、アメリカ系企業でもヨーロッパ系企業でも採用されている。現地従業員から選抜された者を本国の向上や本社に派遣し,必要とされる職業能力の育成を行っている。

中国,フィリピン,ブラジルにおいて研修生を派遣する理由を聞いたところ,企業には文化があり,それぞれの企業に固有の経営スタイルがあるので,これを研修によって修繕してもらうことがどうしても必要になる,との解答が共通していた。研修も制度がかなり積極的な評価を受けているのに対して出稼ぎ労働者の場合,先進国での労働の成果が母国に帰ってからの労働の成果となって表れていない。国際労働力移動を通じた技術移転を有効にするためには受入国と送出国との間に協定に基づいた移転プログラムを作成することが不可欠である。この研究は、日本に在住して労働する外国人を単なる「出稼ぎ」として捉えるのではなく、日本の優れた技術を習得するための貴重な機会として認識することによって、外国人労働者による日本からの「ソフトウェアーの技術移転」の可能性を探ることを目的とした。(1)調査は中国、フィリピン、およびブラジルについて面接調査とアンケート調査という2つの方法で行った。そして、調査対象は2つに絞った。ひとつはいわゆる出稼ぎである。これについては、フィリピンのエンタテイナーとブラジルの日系人を対象にした。もうひとつは企業研修生である。これについては上記の3カ国のすべてについて実施した。(2)企業研修生については、2つのことが明らかになった。(1)この制度は欧米の各国でも行われていること。実際、ドイツ、イタリア、アメリカ系の企業にも調査を実施した。(2)この制度は多国籍企業の現地生産にとっては不可欠であり、親企業の方では彼らを受け入れる専門のプログラムをもっている。(3)出稼ぎ労働者については、帰国後の実体を調査した。その結果、(1)ブラジルでは日系人社会の若年人口の空洞化が生じており、これを解消すべく出稼ぎ者の生活安定を支援する活動が始まっていた。(2)フィリピンでは、出稼ぎのリピーター化が起こっていることともに大量の移民労働者の送り出し攻策も20年近い年月が経過するなかで出稼ぎ労働者の老後の問題が現実化しつつあった。調査の結果から、ソフトウェアーの技術移転は企業内の研修生制度のように帰国後の受け入れ体制が整っている場合には有効であるが、単なる出稼ぎ労働者の場合にはリピーターになる傾向がある。したがって、国際協力のひとつとしてこれを活用するためには帰国後の生活基盤をも考慮に入れた支援策が必要であると考えられる。
養液栽培プロセスの物質フローの解析およびゼロエミッション化のための要素技術の開発

固形培地耕によるトマト栽培施設からの排出量が極めて多いことから,トマトのロックウール栽培施設(かけ流し方式)を対象として物質フローの解析を行った。窒素フローを計算すると,肥料として投入された窒素量が約140kg,排液として排出される窒素が25%の35kg,出荷される窒素量は18kg(13%),残りの,87g(64%)は廃棄されていることになるが,これは堆肥等として再利用されていた。さらに,ゼロエミッション化のための要素技術として,排培養液からの窒素の除去とりんの回収を目的とした,硫黄の酸化還元微生物を用いる新しい方法を提案した。本処理プロセスは,2層からなり前段は鉄を接触剤とした生物ろ床とし,硫酸塩還元とりんの沈殿および硫黄脱窒を行う。後段ではチオ硫酸を添加して残存した硝酸塩を硫黄脱窒によって窒素ガスに転換する者である。基礎実験により,前段で50%程度のリンを回収するっっkとが可能であることが明らかになった。前段で,硫黄脱窒がおこるために後段でチオ硫酸塩の添加量が10%程度節減できると見込まれた。
内部被ばくの分子病理学的影響検出と周辺細胞のPatho-マイクロドジメトリー解析

福島原発事故後8年を迎えた日本では、放射線の作用が腫瘍発生・腫瘍制御に関する研究の中で最も関心事となりその基礎的研究の重要性が増している。本研究の目的は、体内残留放射能が内部被ばくとして人体に及ぼす影響を分子病理学的に検出し、組織細胞のマイクロドジメトリーとの関連を検討すること(Patho-マイクロドジメトリー)である。私達は長崎原子爆弾のPu-239由来α粒子飛跡を近距離被爆者の病理標本上に確認しており、それをもとに内部被ばくの科学的証拠を初めて示し、論文発表した。平均組織吸収線量は0.00867Gyとごく僅かで、人体に影響する値ではないと考えられた。しかし、α粒子飛跡周辺細胞では、粒子が細胞核を通過する際の局所的線量は高線量(3.35Gy)となった。内部被ばくは生物学的半減期・物理学的半減期によって被爆後人体内から急速に減衰する事から生存被爆者で残存放射能を検出することは不可能である。原爆からの中性子線で放射化された物質のうち内部被ばくで主要なものとして放射性Mn-56が特定されている。「広島原爆において入市1日目の入市被爆者の死亡率が高い。」という疫学的データーがあるが、放射化された土中のMnO2微粒子が大気中に多量に舞い、これを吸い込むことで早期入市者に内部被ばくが引き起こされたと考えられる。そこで放射性Mn-56による内部被ばく実験により、内部被ばく線量とその病理学的意義を検討する事とした。日本では放射線管理上の理由で実験が困難なためカザフスタン国立核研究センターのIVG.1M原子炉で照射を行い、得られた放射性MnO2をラットに暴露する。今後は、この内部被ばくラット組織内に沈着するMnO2粒子近傍のβ線吸収線量を指標として遺伝子不安定性分子病理マーカー探索を行う。1)セメイ医科大学(カザフスタン)と共同研究で内部被ばく線量を変えた実験(Mn-56x1, x2, x3)を行い病理標本採取した。既存のラット内部被ばく病理標本の画像のデーターベースを作り定量解析した。MnO2を放射化して得たMn-56微粒子を曝露した各臓器の内部被曝による被曝吸収線量推定値は、全身0.14 Gy、小腸1.48Gy、肺0.11Gy、他の臓器ではそれ以下であった。気腫、出血、炎症が6時間から180日後まで引き続き、180日後には高度の炎症細胞浸潤と肺炎、無気肺、肉芽腫、高度の出血など重篤な所見が認められた。一方、60Co-2 Gy外部照射群ではこれらの所見は全く認められなかった。論文投稿を目指している。2)Patho-マイクロドジメトリー;遺伝子不安定性マーカーとしては、3種のマーカー;DNA修復系タンパク質53BP1の検出、H&E染色による細胞核異型の観察、TUNEL法によるDNA障害である細胞核のアポトーシス像については現在観察中である。これらを精査し、分子病理学的に定量解析を行う。3)Mn56O2沈着病理標本におけるXAFS解析(X-ray Absorption Fine Structure:照射X線の内殻電子励起による吸収による元素分析)については、東京大学筑波高エネルギー加速器研究機構にて現在得られたデーターに加えて集積を行い検討しMn56O2を標本上に同定し、特にFe元素との共存を認めた。放射性Mn56 ballの吸収線量は、主にベータ線によるもので、微粒子径5μmで粒子表面線量が8.05Gy、10μmで15.5Gyと算出された。得られたラット標本の放射性Mn-56沈着組織周辺の細胞における局所的高線量と病態:Patho-マイクロドジメトリーの結果を踏まえて、人体病理との関連性について考察している。学会発表、論文投稿の予定である。1)平成30年度に行った内部被ばく実験のラット内部被ばく病理標本を収集し、同様に、53BP1などの遺伝子不安定性マーカー蛋白、および病理所見を指標とする画像のデーターベースを作る。2)Patho-マイクロドジメトリー;遺伝子不安定性マーカーとしては、3種のマーカーの観察を続ける。一方、病理所見(気腫、出血、炎症、線維化)についての精査を行う。肺気腫の進展、出血の機序について、また、H&E染色による肺の線維化が目立たなかったことから,線維化について特殊染色、免疫染色などを行い、人体病理で認められる放射線性肺臓炎と照らし合わせた検討を行う予定である。得られたラット標本の放射性Mn-56沈着組織周辺の細胞におけるPatho-マイクロドジメトリーの結果を踏まえて、人体病理との関連性について考察する。これらを集積し、分子病理学的に定量解析を行い、学会、論文で公表したい。3)当初の動機となったMnO2微粒子径の大きさで被ばく線量が異なることに着目した実験系;微粒子径を従来の5μmに加えて10μmのMn-56 ballを用いた実験については、海外共同研究者を通じた実験計画への参画が必要であるので、実績作りと信頼性を確認するためにいままでのデーター収集と論文公表に全力を尽くす。遺伝子不安定性マーカーとして53BP1等の核内フォーカス発現を指標として分子病態への影響の内部被ばく線量依存性をPatho-マイクロドジメトリーとして検討する。