hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レンブラントおよびレンブラント派における和紙による版画素描作品の研究

翌日には、レンブラントの明暗表現や和紙との関連をテーマとした国際シンポジウムが開催される予定であったが、東日本大震災のために中止されたことは遺憾であった。しかし、すでに発表原稿もほぼ揃っていたこともあり、この実現されなかったシンポジウムについては、せめて、報告書を出版することで、埋め合わせたいと考えている。当該年度は本科研の最終年度であったが、前年度末から国立西洋美術館で開催されていた展覧会「レンブラント光の誘惑/闇の探求」の運営ならびに同展の名古屋会場での実施にも尽力した。また、3月に開催を予定されていたレンブラントをめぐる国際シンポジウムは東日本大震災のために中止を余儀なくされたが、関係者のご理解もあり、その報告書を出版することができるようになった。そのため、同報告書への寄稿論文「レンブラントの「東洋紙刷り版画」とその受容について」を執筆し、9月以降はその絵英文への翻訳、また、同書全体の編集作業にあたった。同報告書は2012年3月に出版された。また、研究をまとめるべく、ロンドン、アムステルダム、パリの版画室を中心に調査をおこない、これまでの調査で疑問点となっていたことがらを中心に、最終的な確認作業をおこなった。その結果は、2012年4月に公刊された科研報告書『レンブラントおよびレンブラント派における和紙による版画素描作品の研究』にまとめられた。
Rho-キナーゼとミオシンホスファターゼによる種々の細胞機能の制御機構

低分子量GTP結合蛋白質Rhoファミリーは、Rho、Rac、Cdc42などのメンバーからなる。なかでもRhoは、細胞増殖因子なとの細胞外シグナルの下流で細胞運動、細胞質分裂、平滑筋収縮、癌細胞の浸潤転移などの細胞高次機能を制御することが知られている。私共はRhoの標的蛋白質としてRho-キナーゼとミオシンホスファターゼのサブユニットのひとつであるmyosin-binding subunit(MBS)を同定している。さらに、運動細胞や分裂細胞において空間的に制御されたRho-キナーゼによるMBSのリン酸化は、細胞運動や細胞質分裂を遂行する上で重要な役割を担うことを明らかにしている。以上の研究成果をふまえて、私共は新たなRho-キナーゼとミオシンホスファターゼによる細胞機能の制御機構を明らかにする目的でRho-キナーゼの新規基質蛋白質を検索し、Collapsin response mediator protein-2(CRMP-2)を得た。さらに、CRMP-2結合蛋白質の検索を行い、Racの標的蛋白質であるSpecifically Rac1-associated protein (Sra-1)を同定した。Sra-1はこれまでにRacの下流でアクチン細胞骨格を制御することが知られているWAVE1と結合し、WAVE1の活性を抑制することが報告されている。私共はCRMP-2がSra-1及びWAVE1に直接結合することを明らかにした。また、CRMP-2を免疫沈降した際に、Sra-1及びWAVE1が共沈降することを明らかにした。以上の結果から、CRMP-2がSra-1/WAVE複合体を介してアクチン細胞骨格を制御する可能性が考えられた。本年度の成果は、Rho-キナーゼとミオシンホスファターゼによる細胞機能の制御機構を理解する上で極めて重要である。従って本年度の研究計画はほぼ達成することとができたと考えている。
バイオアクティブ材料の開発および長期耐久性向上に関する研究

歯科臨床では接着性修復材料が多用されているが,長期耐久性など改善すべき点も残されている.そこで、接着性モノマーである4-METにCaを結合させたCa塩(MDCP)を開発し,ワンステップボンディング材(HC)へ添加することにより,長期耐久性の向上や象牙質石灰化能の発現などについて実験を行った。HCと比べて象牙質接着において良好なボンディング層が形成され,初期接着強さが増大した.硬化後のボンディング材の耐溶解性および接着の耐久性が向上した.MDP-Caは4-MET-Caと異なる機構で接着性向上に寄与していると考えられた.象牙質再石灰化能と接着能及び長期耐久性を兼ね備えたバイオアクティブ修復材の開発を行うことを目的として研究を行った.まず.新規接着性モノマーの合成及び試作ボンディング材および修復材料の作製を行った.攪拌装置,冷却管,温度計および滴下ロートを取り付けた反応装置に4-METを入れ,さらにエタノールを添加し冷却しながら攪拌する.この溶液に2モルのMDPに対して1モルの水酸化カルシウム水溶液を滴下し,得られる試料を濃縮した後,得られた白色の固体を室温で真空乾燥する.これを遊星ボールミルでさらに粉砕し,#280篩で分級する.この後,生成物のNMR分析および元素分析を行い同定する.また,以前に作製した4-MET-Caと新たに作製するMDP-Caの配合量を変えた修復材料を作製した.ワンステップボンディング材に4-MET-Ca, MDP,及び4-MET-Ca, MDPの配合量を変えたものを試作した.その後.通法に従い.象牙質に対する接着強さをマイクロテンサイル試験にて評価を行った.また,微小引張り強さの測定後の破断面をSEM(S-3500N,日立)にて観察し,接着界面の破壊様式を分析した.微小引張り試験において,全て試料間で有意差は認められなかった.しかしながら,破断面の観察において,MDP含有の試料はコンポジットレジンでの凝集破壊が観察された.このことから,4-METAとMDPの相互作用により,象牙質接着界面に影響を及ぼしていることが示唆された.また.試作ボンディング材の硬化体を作製後.1週間水中保管し溶出液を作製した.この溶出液中に脱灰象牙質を2ヶ月間保管し.TEM観察にて.コラーゲンに対する影響を評価した.コントロールと比較して.コラーゲンの加水分解を抑制する像が観察されたことから.新規接着性モノマーが.有機質に対して影響を与える事が示唆された.おおむね順調に進展していると考えられるのが、新規接着性モノマーの配合および試作ボンディング材の作製に時間を要したため、若干ではあるが、象牙質コラーゲンに対する影響について検討する時間が少ないと感じている。象牙質再石灰化能と接着能及び長期耐久性を兼ね備えたバイオアクティブ修復材の開発を行うことを目的として研究を行った.昨年度,調整を行った,4-MET-Ca, MDP-Caを配合したボンディング材を用いて,微小引っ張り試験を,24時間後,3ヶ月の試料について測定を行った.その結果,3ヶ月の試料において,コントロール,4-MET-Caと比較して,MDP-Caを配合した試料が有意に高い値を示した.このことから,MDP-Caを配合することにより,新規接着性モノマーが,長期耐久性に影響を与えることが示唆された.また,試作ボンディング材の硬化体を作製後.1週間水中保管し溶出液を作製した.この溶出液中に脱灰象牙質を2ヶ月間,及び1年間保管し.TEM観察にて,コラーゲンに対する影響を評価した.保管2ヶ月経過後の試料においては,溶出液保管後の試料では,コラーゲンの横紋構造が残存していたが,水中保管の試料においては,横紋構造の消失が認められた.また,1年経過後の試料においても,同様な像が観察された.これらの結果は,ボンディング材からの溶出イオンが,象牙質コラーゲンの加水分解に対して,何らかの影響を与えていることを示した.コントロールと比較して.コラーゲンの加水分解を抑制する像が観察されたことから.新規接着性モノマーが.有機質に対して影響を与える事が示唆された.コラーゲンに対する影響を調べるために,象牙質粉砕試料を用いてヒドロキシプロリン量計測を行った.その結果,試料保管1年後の試料において,ヒドロキシプロリンの溶出量は,水中保管が,ボンディング材溶出液浸漬試料よりも有意に高い値を示した.これらの結果から,ボンディング材溶出液に浸漬したことで,脱灰コラーゲン表面に各種イオンが沈着し,酸処理に対する耐酸性を発揮してコラーゲンが分解されなかったことが示唆された.概ね順調に進展していると考えられるが、ヒドロキシプロリン量を測定するための試料yの作成やTEM観察用の試料の測定に時間を費やしたため、熱分析を用いてモノマーの浸透性とコラーゲンの高次構造の関連性について十分な検討を行う時間が少なかった。象牙質再石灰化能と接着能及び長期耐久性を兼ね備えたバイオアクティブ修復材の開発を行うことを目的として研究を行った.一昨年度,調整を行った,4-MET-Ca, MDP-Caを配合したボンディング材を用いて,微小引っ張り試験を,6ヶ月,1年間水中保管した試料について測定を行った.その結果,すべて期間の試料において,コントロール,4-MET-Caと比較して,MDP-Caを配合した試料が有意に高い値を示した.

このことから,MDP-Caを配合することにより,新規接着性モノマーが,長期耐久性に影響を与えることが示唆された.また,象牙質接着界面における形態変化に対する評価を行った.健全象牙質面に上記のボンディング材処理した試料を作製した.試料は, 37°C,人工唾液中に浸漬前(0日),浸漬24時間,1週間,1か月間保管した.切断面にイオンエッチング処理SEMを用いて接着界面の観察を行なった.その結果,MDP-Ca配合ボンディング材では,人工唾液浸漬前では,ボンディング層全域に多孔性の構造物が確認された.人工唾液浸漬24時間後にイオンエッチングに耐性を認める部分がSEMにて確認された,浸漬1週間後および1か月後には全域においてイオンエッチングに耐性を認めた.コントロールにおいては,全期間において,イオンエッチングに対して,耐性を認めなかった.一方,ボンディング材の吸水率および溶解率の測定を行った.その結果,MDP-Caを配合することにより,吸水率および溶解率が低下することがわかった.これらの結果から,ボンディング材にMDP-Caを添加したことで,象牙質に対する長期接着耐久性が向上し,イオンエッチングに対しても耐性を認めたことから,ボンディング材の機械的物性に対して影響を与えることが示唆された.歯科臨床では接着性修復材料が多用されているが,長期耐久性など改善すべき点も残されている.そこで、接着性モノマーである4-METにCaを結合させたCa塩(MDCP)を開発し,ワンステップボンディング材(HC)へ添加することにより,長期耐久性の向上や象牙質石灰化能の発現などについて実験を行った。HCと比べて象牙質接着において良好なボンディング層が形成され,初期接着強さが増大した.硬化後のボンディング材の耐溶解性および接着の耐久性が向上した.MDP-Caは4-MET-Caと異なる機構で接着性向上に寄与していると考えられた.昨年度試作したボンディング材を用いて象牙質コラーゲンへの浸透性の検討する。被着モデル系として,試作ボンディング材,修復材とI型コラーゲンを用いて熱分析を行い,モノマーの浸透性とコラーゲン高次構造の関連性について検討を行う.また、試作したボンディング材を用いて象牙質接着界面の超微小硬さの測定を行い、象牙質・樹脂含浸層・アドヒーシブレジンの移行部の硬さ,相対ヤング率の測定を行う.これらにより、象牙質接着界面における評価を行う。本年度、微小引っ張り試験を用いた長期耐久性の評価は3ヶ月までであったが、さらに長期耐久性の評価を行うため、1年後の評価まで行う。また、本年度十分に時間のとれなかった、熱分析を用いてモノマーの浸透性とコラーゲンの高次構造の関連性について十分な検討を行う。歯科保存学新規接着性モノマーが、象牙質コラーゲンの加水分解に与える影響を評価する際のヒドロキシプロリンを測定するキットが、想定していたキット数より少なく済んだため、次年度使用額が生じた。微小引っ張り試験やヒドロキシプロリン量の測定のための試料作成に時間を費やしたために、熱分析によるモノマーの浸透性やコラーゲンの高次構造に与える影響についての実験を行う時間が少なかったため、それらの消耗品に対する金額が少なかったため、差額が生じた。本年度においては、象牙質コラーゲンへの浸透性の検討を行う予定としている。熱分析装置を用いた象牙質コラーゲンへの影響を評価するため、試料となる市販されているI型コラーゲンの購入や、象牙質試料を作製するための、アイソメッドブレードなどの購入が必要である。
エネルギーの地域自主管理システムの構築に関する環境社会学的研究

脱原発への機運や固定価格買取制度の導入などによって、再生可能エネルギー(再エネ)普及の可能性が高まっているが、再エネには「小規模・分散」などの特性があり、それに応じた社会システム構築が必要である。秋田県を調査地としてこれらを進める仕組みを「エネルギーの地域自主管理システム」と呼び、その構築の条件を解明するために研究を行った。その結果、秋田県における再エネ導入は現在の社会変革を求めず、原発や火力を再エネに代替する「エネルギー代替」に留まることを明らかにした。この傾向を「再生可能エネルギーの産業化」と呼び、そこでの地元利益確保の動きを「地元企業によるエネルギー事業への多面的参画」ととらえた。本研究の目的は、現在再生可能エネルギーの普及が大きく進展する可能性が高い秋田県をフィールドとし、地域社会レベルにおける再生可能エネルギーの事業主体形成の条件と、事業主体が有効に活動できる制度的・社会的条件の解明することである。2年目となる今年度の主な成果は次の通りである。1.秋田県はこの数年で再生可能エネルギー導入計画が数多く立ち上がっている。秋田県内の現状を把握するため、1秋田県の状況と課題に関する聞き取り調査、2S生協出資によるにかほ市の風車建設の調査、3S社による大潟村の風車建設の調査、4市民出資による再生可能エネルギー事業のスキーム構築をめざす「市民風力発電」の聞き取り調査、5地方銀行による再生可能エネルギー事業に取り組むV社とA社の聞き取り調査等を行った。2.現在の再生可能エネルギー推進に参考になる知見を得るために、戦前期の秋田県における電気事業の展開に関する文献調査を行った。3.以上のうち「市民風力発電」に関する調査結果を報告するために、12月1日に公開フォーラム「地域の資源を地域で活かすこれからの秋田の再生可能エネルギー」を秋田市で開催し、情報発信に努めた。4.研究成果の発信については、6本の論文と7本の学会報告を行った。5.全体として、秋田県における事例調査と理論的な検討を平行して進めることができ有益な1年だったと言える。本研究の目的は、現在再生可能エネルギーの普及が飛躍的に進展する可能性が高い秋田県をフィールドとし、地域社会レベルにおける再生可能エネルギーの事業主体形成の条件と、事業主体が有効に活動できる制度的・社会的条件の解明することである。今年度の主な成果は次の通りである。1.秋田県はこの1年で再生可能エネルギー導入計画が数多く立ち上がっている。このうち、1K建設による男鹿市の風力発電計画の調査、2S生協出資によるにかほ市の風車建設の調査、3K建設による能代市のウインドファーム建設計画調査などを行った。このうちS生協の事例は風車建設から地場産業との交流・連携が生まれた興味深い事例なので、昨年10月25日「風力発電が地域の内発的発展に与える可能性を考える」と題した公開研究会を開催した。2.農林水産関連の再生可能エネルギー導入が進まない背景を調査し、耕作放棄地、農業水利施設、森林、漁業施設等でそれぞれ特有の課題があることを明らかにした。3.地域自主管理の理論的な検討については、1月9日に市民風力発電の意義に関する研究会を開催したほか、丸山・西城戸による「風力発電の社会的受容性」に関する報告や論文、西城戸による「ポスト開発主義と再生可能エネルギー」に関する報告、茅野による「生業戦略としての再生可能エネルギー」に関する論文等、独創的な視点からの議論を提起した。4.全体として、秋田県における事例調査と理論的な検討を平行して進めることができ有益な1年だったと言える。3年目となる今年度の主な成果は次の通りである。秋田県内の現状を把握するため、1秋田県の状況と課題に関する聞き取り調査、2洋上風力発電の現状に関する聞き取り調査、3市民出資の比較をするために岩手県紫波町の太陽光発電事業に関する市民出資の聞き取り調査、4市民出資による再生可能エネルギー事業のスキーム構築をめざす「市民風力発電」の聞き取り調査等を行った。2.地域自主管理の理論的な検討については、丸山による著作『再生可能エネルギーの社会化ー社会的受容性から問いなおす』のほか、西城戸、茅野、小笠原による論文5本、全員による学会発表や講演などの口頭発表が18本の成果があった。3.秋田県における調査研究の総括として単行本の出版を計画したが、刊行には間に合わず1年期間延長して平成27年度の刊行をめざすことにした。最終年度となる今年度の主な成果は次の通りである。1.秋田県の研究成果をまとめて単行本「再生可能エネルギーを秋田の未来にどう活かすか」(仮題)の執筆を進めた。今年度中の刊行は叶わなかったが、平成28年度に刊行する予定で執筆を進めている。2.再生可能エネルギーの社会的受容性や内発的地域発展への活用などの理論的・実証的研究については、丸山康司・西城戸誠・本巣芽美『再生可能エネルギーのリスクとガバナンス』、西城戸誠・宮内泰介・黒田暁(編著)

『震災と地域再生:石巻市北上町に生きる人びと』など合計4冊の単行本、4本の論文、16本の学会発表や講演などの成果を挙げた。脱原発への機運や固定価格買取制度の導入などによって、再生可能エネルギー(再エネ)普及の可能性が高まっているが、再エネには「小規模・分散」などの特性があり、それに応じた社会システム構築が必要である。秋田県を調査地としてこれらを進める仕組みを「エネルギーの地域自主管理システム」と呼び、その構築の条件を解明するために研究を行った。その結果、秋田県における再エネ導入は現在の社会変革を求めず、原発や火力を再エネに代替する「エネルギー代替」に留まることを明らかにした。この傾向を「再生可能エネルギーの産業化」と呼び、そこでの地元利益確保の動きを「地元企業によるエネルギー事業への多面的参画」ととらえた。前述したように、調査はほぼ順調に進んだが、研究成果を総括する単行本の刊行が間に合わなかった。単行本は平成27年度に刊行する予定である。社会学補充調査を行って、研究成果を総括する単行本を平成27年度に刊行する予定である。タイトルは『秋田の再生可能エネルギー:豊かな資源をどう活かすか』(仮)とし、内容は1秋田県の再生可能エネルギーの概要、2戦前における電気発電事業の展開と教訓、3市民風力発電の歴史と到達点、4FIT導入後の再生可能エネルギー政策の展開、5企業による再生可能エネルギー事業の取り組み、6エネルギーの地産地消、7秋田県におけるコミュニティパワーの可能性と課題等を考えている。前述したように、全体として秋田県における事例調査と理論的な検討を平行して進めることができた。前述したように、全体として、秋田県における事例調査と理論的な検討を平行して進めることができ有益な1年だったと言える。最終年となる今年度は、残された事例調査を終えて研究成果の発表に全力をあげる。具体的には秋田県の事例調査に理論的考察を加えた単行本「秋田の再生可能エネルギー」I仮題)を刊行する。また理論的な内容をまとめた単行本も別途刊行予定である。また前年度にまとめた市民風力発電の公開フォーラムの内容をパンフレットとして刊行し、研究成果を地域に還元したい。1.秋田県における再生可能エネルギー導入計画を引き続き調査する。具体的には、W事業体による仙北市の小水力発電、K事業体による潟上市の風力発電、S事業体による大潟村の大規模ウインドファーム計画、U事業体による秋田市の大規模有力発電、秋田県による洋上風力発電計画、U事業体によるにかほ市の風力発電等である。2.また秋田県で昨年から立ち上がった2つの地域金融のスキーム(U事業体とA事業体)について調査を行い、その意義と課題を明らかにする。3.地域主体の再生可能エネルギー導入のための理論的課題として、1事業主体形成の条件、2固定価格買い取り制度の意義と課題、3市民主導型事業の意義と課題、4地域金融の役割、5農林水産業の「障壁」の克服方法、6行政の役割等を検討し、現時点での一定の結論を出す。4.上記の成果をもとに、研究終了時に研究成果の出版を準備する。
日韓穀霊・祖霊祭祀の比較民族学的研究

日本で水稲耕作は北九州地方で紀元前に始まったといわれる。韓国では、それよりさらに23世紀遡るらしい。いずれにせよ、日韓両国とも稲作の歴史は2,000年を上回るものである。この間、技術的には改良された部分が少なくないものの、なお自然に委ねる部分が多く、古い呪術・信仰を含む儀礼・行事が広範に残されている。ここに稲米をめぐる韓国比較民族学的研究が成立するのである。韓国の「家神」の中に、壺・甕に白米を入れて夫婦の寝室に置き、祖霊を祀るチョサンダンヂ(祖先壺)がある。もっぱら主婦が管掌するもので、男性は全く関与しない。日本にも、これに対応する「納戸神」を祀る習俗が各地に分布している。とくに山陰地方では、コメを俵に入れて納戸で正月の年神を祭るふうである。これを「年俵」と呼ぶ。古くは俵に籾を入れたが、近来は玄米、さらに白米を用いるようになった。白米では、木の桶に盛る「年桶」の民俗も広く認められる。韓国の祖先壺と日本の納戸神を比較してみると、コメを中空の丸い容器に入れて夫婦の寝室で祀る点は共通している。コメを韓国では白米、日本では元来籾とした点は相違している。籾には翌春、再び生命を蘇らす再生観が込められている。容器としては、韓国では壺・甕以外に俵・瓢・篭・巾着・笊なども用いられるのに対し、日本では俵ばかりで、他のものはみられない。いずれも丸い中空の容器という特徴が指摘される。司祭者としては、韓国では主婦であり、男性は全く参与しない。同じく祖先祭祀でも、忌祭・茶礼・時祭などが男性専管で、女性を厳しく排除しようとするのと対照的である。日本では、昔は納戸神の祀りを女性=主婦が担当したと考えられるのに、山陰地方の納戸神=年神の祭りでは家長を年男、すなわち年男の奉仕者としており、女性司祭→男性司祭が考えられる。最近の考古学的所見によると,北九州における稲作の起源は前4世紀に遡り,韓国ではさらに12世紀古いだろうという.すると,日韓両国とも稲作をめぐる習俗にはきわめて古層に属するものが留められていると予想されよう.ここに穀霊祭祀の在り方に対して,日韓比較民俗学の課題が設定される次第である.ところで,近来韓国における「家神」信仰の実態が漸次解明されるとともに,祖霊・穀霊に対する祭祀が論議されるようになってきた.とくに毎年秋新米を壷や甕などに入れ,主婦が夫婦の寝室で祀る習俗が注目されている.それをチョサンタンヂ(祖先壷)などと呼び,明らかに穀霊=祖霊と認識してきたのである.すなわち(1)神体としてのコメを(2)司祭者としての主婦が, (3)祭場として夫婦の寝室で, (4)祭器として中空の壷・甕などに入れて祀る習俗である.このような韓国の習俗に対応する日本の事例として,「納戸神」信仰が挙げられる.納戸神は主として島根・鳥取・兵庫の各県,山陰地方に分布している.やはり(1)コメあるいは籾を, (2)主婦が, (3)夫婦の寝室たる納戸で,

(4)中空の器たる藁俵に入れる祀るものである.以上のように,穀霊・祖霊祭祀をめぐって,両国には類似している内容が多い.しかし詳細に検討してみると,微妙な相違も少なくない.たとえば韓国ではコメ(とくに白米)を用いるのが一般で,それを食料として重んじているようなのに対し,日本ではむしろ籾(とくに種子籾)を用いて再生産に期待を寄せているらしいのである.また日本の納戸神には祖霊性が希薄で,それが明白な韓国のチョサンタンヂとは対照的である.このような疑問を解くべく,本年度は島根・鳥取両県の現地調査を通じて納戸神の全般的な様態を追究してみた.その結果,籾から次第にコメ,しかも玄米から白米に変遷している状況が確認された.韓国の穀霊・祖霊祭祀の事例として、家神のチョサンダンヂ(祖先壷)を取り上げた。その祭祀の特徴は、(1)神体としてのコメを、(2)司祭者としての主婦が、(3)祭場としての夫婦の寝室で、(4)祭器としての中空の容器で祀る、という諸点である。これに対応するのが、日本の「納戸神」であり、とくに山陰地方でトシガミ(年神)を納戸で祭る習俗が注目される。島根・鳥取・兵庫・岡山の諸県ではトシダワラ(年俵)と称して籾を俵に入れ、年神を納戸で祭る。近来は籾俵を止め、玄米俵に改めた所も多く、一部には白米俵とする例もある。俵でなくて木の桶に白米を盛り、トシオケ(年桶)と呼んで年神祭りをする地方も分布している。韓国の祖先壷と日本の納戸神を比較してみると、コメを中空の容器に入れて夫婦の寝室で祀る点は共通している。そのコメが韓国では白米であり、日本では籾を古態とし、さらに玄米から白米に変化している。籾には翌春再び生命を蘇らす再生観が含まれているのに、玄米・白米にはそれが認められない。容器としては、韓国では壷や甕、古くは俵・瓢・巾着・籠・笊・行李などであったのに対し、日本では俵以外は見られない。いずれも丸い中空の容器という点では一致している。司祭者としての主婦については、韓国ではきわめて普遍的で例外が認められない。日本でも納戸神を元来は主婦が祀ったと思われるのに、山陰地方の年神祭りは一家の家長が年男として奉仕している。そして、韓国では家神祭祀そのものが全般的に衰え、司祭者としての主婦の担当が減少している。日本では年神祭りも決して盛んとはいえないが、それよりも司祭者が早く主婦から家長へ転換したらしい。また日本では穀霊=年神=寝室(納戸)祭祀=男性祭祀という構造を採り、祖霊性が欠落しているのに対して、韓国では穀霊=祖霊=寝室祭祀=女性祭祀という構造で、祭日としての正月と再生観が含まれていないことに注目される。
ソフトコンピューティングによる口腔粘膜疾患診断支援システムの開発

口腔癌,白板症および口腔扁平苔癬の3疾患を対象として,口腔外科専門医の診断方法をソフトモデル化し,各疾患を識別する方法を検討した。ばらつきや曖昧さを数学的に取り扱うソフトコンピューティングに注目し,複雑な事象の研究・モデル化・解析を行うファジイ理論による方法を用いることで専門医の診断方法をモデル化した。口腔癌、白板症、口腔扁平苔癬、正常粘膜をソフトコンピューティングの手法で鑑別するソフトウェアを開発中である。昨年度までの研究で扁平苔癬を鑑別するために、同疾患の特徴的所見であるレース状白斑の自動識別に成功していたが、平成24年度は癌の特徴的所見である顆粒状潰瘍と白板症の特徴的所見である均一な白斑を鑑別するプログラムをほぼ完成させた。また、扁平苔癬の診断をサポートできるように赤みの評価を加えるプログラムも作成し、これらにウェイトをかけ、それぞれの確からしさを算出する準備中である。このウェイトは専門医の評価とすり合わせる必要があるため、現在、その作業を行っており、本年の九州歯科学会と口腔内科学会に報告予定である。新規の3次元構造解析カメラの開発は難航しており、今後、進める必要がある。臨床上重要である口腔癌,白板症および口腔扁平苔癬の3疾患を対象として,口腔外科専門医の診断方法をソフトモデル化し,各疾患を識別する方法を検討した。平成25年度は口腔扁平苔癬の診断をサポートするために赤みの評価を加えた。赤みの評価にはS画像を用い、輝度値平均の差を特徴とした。H23年度より行ってきた白斑・顆粒状潰瘍・隆起の3つの評価に赤みの評価を加え口腔癌、白板症、扁平苔癬、正常粘膜の画像各30枚を診断プログラムにかけたところ正診率は、それぞれ87%(26/30)、83%(25/30)、87%(26/30)、57%(16/30)と結果を得た。口腔癌や白板症といった悪性度の高い疾患を口腔扁平苔癬や口腔内正常粘膜といった悪性度の低い疾患に誤診する偽陰性率は2%であった。疾患のスクリーニングにおいて避けなければならないことは、口腔癌や白板症を悪性化する危険性の低い口腔扁平苔癬や口腔内正常粘膜と誤診する偽陰性率が高くなることである。今回偽陰性率は2%と低値を示している。各疾患群の大部分は比較的適正に鑑別されていたが,常部位の正診率は疾患群の正診率に比べ低かった。この原因は偽陰性が出難いようにリスクを考慮した条件設定を行ったことにある。また,誤診した口腔癌の画像についてだが,隆起属性が抽出できずに口腔扁平苔癬として診断されていた。今後サンプル数を増やすこと,条件設定をさらに詳細に検討することが必要ではあるが,本法が口腔粘膜疾患の診断支援システムとして活用できる可能性が示唆された。3次元構造解析カメラの開発は、画像解析の点で難航しており、引き続き進める必要がある。口腔粘膜疾患の臨床診断は、日常的にこれを行っている専門医にはそれほど困難ではないが、機会の少ない一般臨床医には難しい場合も少なくない。粘膜疾患の診断には視診が重要なウェイトを占めるため、視覚的な情報だけでも専門医はある程度の判断を下すことができる。粘膜疾患には病態にばらつきがあるため従来型のコンピューターによる分類は困難であった。われわれは曖昧さを数学的に取り扱うソフトコンピューティングを用いることで、コンピューターによる疾患の分類に一定の成果を得ることができた。具体的には既存のカメラによる視覚情報を各種フィルターにかけ、開発したソフトウェアを用い、扁平苔癬の特徴的所見であるレース状白斑として認識できるかを検討した。タブレットコンピュータ上で専門医が手動で抽出したものと比較し、鑑別精度を検証した結果、約90%の識別率が得られ、ソフトコンピューティングを用いた粘膜疾患の特徴所見の鑑別が可能であることを明らかにした。市販カメラ画像の解析プログラムの開発はほぼ順調に進んでいるが、新規3次元カメラの開発が難航している。学外の連携研究者に依存する部分が大きく、人的問題でこの部分が大幅に遅れたままとなっている。レース状白斑の鑑別には成功したが、顆粒状病変の鑑別などのための新規3次元構造解析カメラの開発が難航している。連携研究者などとの共同開発であり、両者の連携の取り方をさらに検討していく必要がある。さらに、既存カメラでの課題としてのガボールフィルタの開発とその適正化に必要な人材が他の研究機関に移動となり、共同開発のスピードが低下した。まずは市販カメラ画像の解析ソフトの完成を目指し、診断支援システムとしての使用に耐えられるかのテストを行っていく。専門医の判断基準と新規ソフトの判定結果を摺合せ、経験の少ない臨床医や学生にも使えるものとなるかを検証する。3次元カメラの開発も進むように連携の取り方を再検討するが、次年度内での完成は困難かもしれない。新規3次元構造解析用カメラの試作を行う。これは小型である必要があるので、撮像素子としてCMOSイメージセンサを利用する。

使用目的、撮影場所への取り回しもあり、市販の基板の利用は不可能であるため、基板を自作し、更に制御回路を内蔵したFPGAを基板上に配置する。さらに、粘膜病変モデルを用いた分類実験:粘膜病変のモデルとして、実際の粘膜疾患そのものの型を採取し、それからシリコン材で凹凸のある3次元疾患モデルを作成する。それらから得られた画像を用いて、3次元的構造解析を行う。ここでは、まず既存のカメラを用いて、高出力ライト下で撮影した画像を使用する。カラー情報が存在しない状態における、3次元構造物のデータ化を行い、特徴の識別を行う。3次元カメラの試作のためのCMOSイメージセンサーや制御基板が必要である。ガボールフィルターの開発の継続とその適正化、ならびに解析精度の検証などに研究費を使用する。新規3次元構造解析用カメラの試作のために、CMOSイメージセンサや各種小型ライト、制御基板などが必要となる。さらに、連携研究者だけでなく、研究分担者とも密に連携をとり、研究打ち合わせを行う。ガボールフィルタの開発の継続とその適正化、既存のカメラでの情報収集とその整理、解析精度の検証などに研究費を使用する。
コクセター亜群の構造をもつ一般化された量子群の普遍的な表現論の展開

多パラメータ付量子超代数については定義関係式のより深い研究や対応するニコルス代数の研究を行った。有限ルート系をもち無限次元である一般化された量子群をワイル亜群の最長元の特別な被約表示を用いて有限次元既約最高ウェイト加群を分類した。一般化された量子群に対して量子2重構成法を用いて普遍R行列の明示的な公式を与えた。多変数アフィンルート系に対して基の一般化として反射基を導入しE型以外のときに分類をした。1.アフィンスーパー量子群に関する研究。研究代表者の山根は2011年9月2日から2011年9月22日までアルゼンチン共和国コルドバ大学数学教室を訪れ9月13日のリー理論セミナーで研究発表「既約表現とワイル亜群の最長元」を行うとともにイヴァン・アンジオノとアフィンスーパー量子群に関する研究を行った。帰国後、愛知工業大学自然科学教室の伊藤健と大島和幸を含めた4人で数々の議論を行った。その議論の中でカッツ・ムーディーリー代数のセールの定理のガバー・カッツによる証明に使われた重要な補題に対応する補題がアフィンスーパー量子群の場合にも成り立つ事が解明できた。我々の研究にはルスティック型同型写像を非常によく用いるが我々は多変数アフィンスーパー量子群を扱っているのでルスティック型同型写像を自己同型写像として扱う事は出来ない。従って定義関係式のみからルスティック型同型写像の存在性を示す為にしばらくは手計算と今までの経験からくる感に頼っていた。しかし最近になってほぼ全ての場合にマテマティカを使って奇異なプログラムのもとでうまくいくであろう事が分かり始めてきた。2.一般化された量子群の有限次元表現の分類に関する研究。研究代表者の山根は研究代表者の山根は2011年5月9日から2011年5月20日までイラン・イスラム共和国のテヘラン数理研究所IPMを訪れ国際数学会議「無限次元リー理論とその応用(テヘランIPM、2011年5月10-17日)」で5月16日に講演「ワイル亜群と表現論」を行った。その講演の主な内容であるサエイド・アザムとマリヘ・ヨウソフザダとの一般化された量子群の有限次元表現の分類に関する共同研究をその会議中に参加していた世界第一線の研究者たちと議論したところ手法が初等的であって彼らが知っていたものより分かりやすいものである事が判明した。1.一般化された量子群の普遍R行列に関する研究。研究代表者の山根はアルゼンチン共和国コルドバ大学数学教室のイヴァン・アンジオノとの共同研究で一般化された量子群の普遍R行列を具体的に書き下した。具体的には山根が以前ヘッケンバーガーと構成したワイル亜群の理論およびヘッケンバーガーが構成したワイル亜群のルスティック型同型写像を用いて従来から知られているキリロフ-レシェテキン、レベンドルスキー-ソイベルマンによる結果の拡張としてワイル亜群の被約表示の言葉で普遍R行列を具体的に書き下した。普遍R行列の存在性は1990年頃にドリンフェルドによって提出された量子2重構成法により示された。その存在性は結び目理論、可解格子模型、共形場理論等に多大な影響を与えた。従って我々の結果は普遍R行列に関するより内在的な本質を明かにする上で重要であると思われる。普遍R行列は無限和であるのでどの枠組みで定義されるのかというのは実は厳密な議論を要する。我々は谷崎が提出した量子2重構成法の改良に沿って我々の普遍R行列が任意の最高ウエイト加群の上で意味を持つ事も示した。2.アフィンスーパー量子群の普遍R行列に関する研究。最近のストリング理論等の数理物理ではアフィンスーパー量子群が道具として用いられることが多い。しかし数理物理で必要な有限次元表現論の研究の為にはドリンフェルドの第2構成法が必要となるが以前山根が行ったA型の場合や他の共同研究者と行った歪D型以外はまだ厳密な第2構成法が行われていない。その為には膨大な計算が必要であるが山根は指導した学生とともにその為のマテマティカのプログラムの改良を行った。3.一般化された量子群のハリシュ・チャンドラ定理の研究。これについてはインド国ハリシュ・チャンドラ研究所プニタ・バトラ准教授と共同研究を行いほぼ枠組みが完成した。最近の計算ソフト・マテマティカの向上により今まで手計算ではとても不可能だとおもわれるスーパーリー代数の定義関係式に関する計算がコンピュータで検証可能である事が判明した。この事より近い将来スーパーリー代数の多変数量子群の定義関係式を得る事が出来るであろうと思われる。またSaeid AzamとMalihe Ybusofzaderとの一般化された量子群のプレプリントを完成させ投稿した。24年度が最終年度であるため、記入しない。一般化された量子群の中心に関するハリシュ・チャンドラ定理を完成させる方向で研究を進める。

この研究の方針としてまずシャポバロフ行列式の各一次因子にたいするヴェーマ加群の部分加群の構造を調べる。プレプリト作成の方針としてザリスキー位相に対する込み入った議論も非専門家にもなるべく分かりやすいように書くことを目的とする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
高校生物「進化」の単元における３Ｄ教材の開発－頭骨の化石から学ぶ人類の進化－

「進化」は,生物学全体を理解するためには不可欠の概念であるが,他の単元に比べ指導が困難で,教材の不足が指摘されており,また「進化」に関する多くのミス・コンセプションも報告されている.そこで,近年の技術の進歩に伴い教育現場にも普及しつつある3Dプリンターを利用し,学習者が自ら手に取り比較することができる人類頭骨(パラントロプス・ボイセイ,ホモ・エレクトス,ホモ・サピエンス)のミニレプリカ(3Dレプリカ教材)を作成した.まず,教材が3Dであることのメリットを明らかにするために,高校1年生113名を3Dレプリカ教材の使用グループと,従来使用されている教科書の図(2D教材)の使用グループに分け,人類の進化の過程で特徴的変化する「眼窩上隆起」「あごの形」「大後頭孔の位置」について学習させた後,教材の「分かりやすさ」を生徒がどう感じたかを比較調査した.その結果, 2Dレプリカ教材の有用性が示唆された一方で,授業で3Dレプリカ教材を導入する上での留意点も明らかになった.続いてミス・コンセプションとして報告されているラマルク的な進化観の修正を目的とし授業を実施した.授業は東京都内の高等学校(私立2校・公立1校)の3年生計66名対象に実施,作成した人類頭骨(アウストラロピテクス・アファレンシス,パラントロプス・ボイセイ,ホモ・エレクトス,ホモ・サピエンス)と類人猿(ゴリラ)のミニレプリカ教材を活用した授業を展開,事前・事後アンケートによりその効果を測定した.測定の結果,ミニレプリカを用いた今回の授業が,ミス・コンセプションとしてこれまで報告されてきたラマルク的な進化観の問題点の理解を促す効果があることが示唆された.また,ミニレプリカの比較する学習活動を通して,頭骨の各部位の特徴を認識できるようになるだけではなく,構造と機能の関係を理解し,生徒自らが新たな問いを生成していたことから,探究的な活動のツールとしても活用が期待される.「進化」は,生物学全体を理解するためには不可欠の概念であるが,他の単元に比べ指導が困難で,教材の不足が指摘されており,また「進化」に関する多くのミス・コンセプションも報告されている.そこで,近年の技術の進歩に伴い教育現場にも普及しつつある3Dプリンターを利用し,学習者が自ら手に取り比較することができる人類頭骨(パラントロプス・ボイセイ,ホモ・エレクトス,ホモ・サピエンス)のミニレプリカ(3Dレプリカ教材)を作成した.まず,教材が3Dであることのメリットを明らかにするために,高校1年生113名を3Dレプリカ教材の使用グループと,従来使用されている教科書の図(2D教材)の使用グループに分け,人類の進化の過程で特徴的変化する「眼窩上隆起」「あごの形」「大後頭孔の位置」について学習させた後,教材の「分かりやすさ」を生徒がどう感じたかを比較調査した.その結果, 2Dレプリカ教材の有用性が示唆された一方で,授業で3Dレプリカ教材を導入する上での留意点も明らかになった.続いてミス・コンセプションとして報告されているラマルク的な進化観の修正を目的とし授業を実施した.授業は東京都内の高等学校(私立2校・公立1校)の3年生計66名対象に実施,作成した人類頭骨(アウストラロピテクス・アファレンシス,パラントロプス・ボイセイ,ホモ・エレクトス,ホモ・サピエンス)と類人猿(ゴリラ)のミニレプリカ教材を活用した授業を展開,事前・事後アンケートによりその効果を測定した.測定の結果,ミニレプリカを用いた今回の授業が,ミス・コンセプションとしてこれまで報告されてきたラマルク的な進化観の問題点の理解を促す効果があることが示唆された.また,ミニレプリカの比較する学習活動を通して,頭骨の各部位の特徴を認識できるようになるだけではなく,構造と機能の関係を理解し,生徒自らが新たな問いを生成していたことから,探究的な活動のツールとしても活用が期待される.
教育政策形成におけるエビデンスの活用に関する日英比較研究

本研究の目的は、日英両国の教育政策形成におけるエビデンスの活用に着目し、その比較分析を行うことによって、わが国の教育政策形成におけるエビデンス活用の意義と問題点について示唆を得ることである。本研究では、両国間における同一条件に基づく比較のため、当初の研究計画において予定していた対象を変更した。また、イギリスにおけるナショナル・カリキュラム改訂の根拠として用いられた3Dプリンターのパイロットスクール事業と、わが国における指導の手引きにおいて根拠として用いられたICT機器の研究指定校(電子黒板を含む)とを比較した。具体的には、それぞれどのように実施され、データが収集されたのか比較分析を行った。なお、本研究においては、イギリスにおけるイングランド、ウェールズ、スコットランド及び北アイルランドの4地域のうち、イングランドの教育を取り上げることでイギリスの教育について論じていく。本研究の目的であるエビデンス活用に関しては、両国の比較の事例として以下のものを取り上げている。すなわち、わが国の学習指導要領改訂に資する事業として実施されている研究開発学校制度と、イギリスのナショナル・カリキュラム改訂に資する事業として実施されているパイロットスクール事業である。両者は、いずれも国の規定する教育課程を改訂する際のエビデンスとして活用される点に共通点をもつ。本研究はこのような目的と調査対象を設定する2か年の研究であり、本報告はその初年度の研究成果を報告するものである。研究成果として、得られた実績は以下の通りである。まず初年度の活動として、わが国とイギリスにおけるエビデンスの活用に関する先行研究等の文献収集と批判的検討を行った。また、この作業を基に、ヒアリング調査における質問内容を設計し、イングランド教育省及びパイロットスクール事業指定校へのヒアリング及び資料収集を実施した。併せて、イギリスにおけるナショナル・カリキュラムの変遷に関する整理、検討を行った。今後の研究活動として、わが国の研究開発学校制度に関して追加的資料収集を行うとともに、研究開発学校制度とイギリスにおけるパイロットスクール事業との比較分析を行い、研究成果としてまとめる予定である。初年度の活動として、わが国とイギリスにおけるエビデンスの活用に関する先行研究等の文献収集と批判的検討を行うことができた。また、当初イギリスへのヒアリング調査の実施は平成28年度に実施予定であったが、文献収集等の作業が進んだため平成27年度中に実施することができた。イギリスへの調査は、イングランド教育省へのヒアリングだけでなく、パイロットスクール事業に指定された学校へのヒアリング、ロンドン大学教育研究所図書館等への訪問による関連資料の収集ができた。これらのヒアリングによる資料は比較分析のために整理していく予定である。また、上記の作業に加えて、イギリスにおけるナショナル・カリキュラムの変遷について整理し、ヒアリング調査の補足的資料として把握することができた。この作業によって、ナショナル・カリキュラム改訂には政権交代による政策方針の変更も大きく影響しており、それらの影響も整理した上でのパイロットスクール事業のエビデンスの活用に関する分析を行うことが今後の作業の課題である。イギリスに関する資料の収集は上記の通り実施することができた。ただし、比較対象であるわが国の研究開発学校制度に関しては、十分な資料収集や調査の実施を行うことができなかった。二年目においては比較分析の上で、研究成果としてまとめていくため、イギリスにおけるパイロットスクール事業との比較分析のために収集すべき資料に関しては、引き続き資料収集及び調査の実施を行っていきたい。なお、本研究の目的であるエビデンス活用に関しては、当初、わが国の学習指導要領改訂に資する事業として実施されている研究開発学校事業と、イギリスのナショナル・カリキュラム改訂に資する事業として実施されているパイロットスクール事業を比較分析の対象としていたが、比較分析を行うための前提条件の調整を行った結果、以下の事業に調査対象を修正し分析を行った。まず、わが国においては電子黒板の導入によって実施されたモデル事業「ICTを活用した指導の効果の調査」、次に、イギリスにおいては3Dプリンター導入によるモデル事業を対象として調査・比較分析を行った。いずれも、学校に新しい電子機器を導入するために学校において実験的な実施を行っている点で共通している。また、それぞれの事業成果は「教育の情報化に関する手引き」の作成(文部科学省)と「ナショナル・カリキュラム」の改訂(Department for Education)の根拠として提示されており、エビデンスとして活用された事業である。本研究における成果は、2016年10月第51回日本教育行政学会大会(於:大阪大学)で報告し、両国においてエビデンスとしてのデータの収集目的や活用方法に差異があることを明らかにした。ただし、本研究では資料収集の限界により、同一の電子機器を導入したモデル事業の分析を行うことができなかった。これに関しては今後の研究課題としたい。

また、イギリスにおけるナショナル・カリキュラム改訂の根拠として用いられた3Dプリンターのパイロットスクール事業と、わが国における指導の手引きにおいて根拠として用いられたICT機器の研究指定校(電子黒板を含む)とを比較した。具体的には、それぞれどのように実施され、データが収集されたのか比較分析を行った。研究成果としてまとめる二年目は、初年度に行ったヒアリング調査及び資料収集の結果の整理を行うとともに、併せて比較分析に必要な追加的調査を実施する。また二年目後半には比較分析の結果を研究成果として報告する予定である。イギリスにおいて行ったヒアリング調査及び収集した資料に関しては比較分析を行うための整理が必要となる。また、比較分析を行う上で、わが国の研究開発学校制度に関してさらなる資料の収集やヒアリング調査が必要である。これらの作業を行うため、二年目の前半は、ヒアリング調査や資料収集を引き続き行うとともに、比較分析を行うための資料の整理を行っていく。また、二年目の後半には、わが国における研究開発学校制度とイギリスにおけるパイロットスクール事業の比較分析を行い、その研究成果をまとめる。この比較分析によって、わが国におけるエビデンスベースの教育政策形成の手法の確立とその予測に対する知見の獲得を試みる。ただし、イギリスにおけるナショナル・カリキュラムの改訂には政権交代による影響も受けており、それらの影響も整理した上でのパイロットスクール事業のエビデンスの活用に関する分析を行う必要があり、この課題に関する検討が必要である。このような課題に関しても併せて検討した上で、研究成果を報告していきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。教育学28年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔扁平苔癬の治療方針にエビデンスを与える

口腔扁平苔癬は、癌になりやすい病変や状態をさす口腔潜在性悪性疾患の一つに分類されている原因不明な疾患である。その癌化率は、0.4-12.5%とされる。口腔扁平苔癬の癌化メカニズムは解明されておらず、将来的に癌化するのか否か判定できない現状がある。本研究では、分子生物学的解析技術を駆使して口腔扁平苔癬の癌化メカニズムを解明し、口腔扁平苔癬の診断、予後の判定と治療方針の決定、治療方法の開発などへ、応用することを試みる。
血管の内と外での病原体認識メカニズム

マクロファージの鋭敏なLPS応答は、膜結合型のCD14とそれに依存するラフト形成による強力なTLR4シグナル伝達によるものであることを示した。しかし、血中を循環している可溶化型のCD14も、膜型程効率的ではないがLPS認識を補佐する活性を有しているので、D14を発現していない血管内皮細胞やB細胞においてもシグナル伝達が起こっている。LPSによって誘導されるトレランスは、TLR4シグナルがナイーブなB細胞を分化させてしまうことで、抗原特異的反応ができなくなってしまう結果であることを明らかにした。敗血症を引き起こすLPSは、TLR4/MD-2複合体に認識されて、様々な免疫応答を誘導する。しかし、TLR4/MD-2による効率的なLPS認識には、LPS-binding protein(LBP)やCD14等の補助が必要である。細胞膜上にTLR4/MD-2と共に膜型のCD14を発現しているマクロファージ等の細胞は、それ自身でLPSに対して感受性を示すが、CD14を発現していない血管内費細胞やB細胞の応答には血液中の可溶化型CD14やLBPが必須である。一方、TLR4/MD-2に対するアゴニスト・モノクローナル抗体は、CD14陽性、陰性のいずれの細胞でも、効率的に応答を誘導する。すなわち、抗体による刺激は、CD14とLBPに非依存的に行われる(Tsukamoto H, et al. 2010, Int.Immunology)。血清存在下でのin vitroの実験系で、同等の細胞応答を誘導するLPSと抗体の量を検討し、同等の効果を示す量を、マウスの腹腔内に投与した。その結果、抗体はLPSよりも遥かに少ない量で様々な応答を示すことが明らかになった。腹腔内に投与されたLPSに応答する細胞種が限れていることに対して、IgGクラスの抗体は速やかに血中に移行して、血管内皮細胞やB細胞の応答を誘導しているものと考えている。それぞれの投与群に対して、サイトカイン産生や、リンパ組織に移行する細胞のFACS解析で詳細を検討している。病原体の侵入を完治するセンサーとして主要な役割を担っているのがtoll-like receptors (TLRs)である。TLRsは様々な病原体分子パターンを認識して、免疫応答を誘導する。この中で、TLR4はグラム陰性菌の外膜成分であるLPSを認識することが知られているが、そのメカニズムは複雑である。Lipopolysaccharide (LPS)は、TLR4ではなく、会合分子であるMD-2に結合することで、この複合体からのシグナル伝達を誘導する。また,TLR4/MD-2自体によるLPSの認識は効率的でなく、LPSが予めLPS-binding Protein (LBP)とCD14によってプロセスされることによって効率的な認識がなされる。CD14に関しては、血流中を循環している可溶型と細胞の表面に発言している膜結合型が存在する。TLR4/MD-2複合体は様々な細胞種に発現しているが、膜型のCD14の発現はマクロファージや単球に限られている。トランスフェクタントや培養細胞を用いた解析結果で、膜型のCD14が、LPSの細胞内への輸送や、TLR4からのシグナル伝達を増幅するラフト形成に必要なことが示唆された。そこで、TLR4/MD-2複合体に対するアゴニスト抗体を用いて、LPS応答における膜型D14陽性のマクロファージと単球、陰性の血管内皮細胞とB細胞の機能の違いを解析している。マクロファージ活性は膜型CD14に強く依存度している。LPSに対する感受性は非常に高いが、膜型CD14の恩恵を受けないアゴニスト抗体に対する反応は大きく低下する。これに対してCD14陰性のB細胞や血管内皮はLPSと抗体に対して同等に反応する。予想に反して、in vivoにおける炎症性のサイトカイン産生に関しては、両者の活性に大きな差異は認められなかったので、詳細な解析を行なっている。粗面小胞体では蛋白質の合成が行われるが、その際に不完全な構造のタンパク質を検出して修排除するメカニズム、Endoplasmic-reticulum-associated protein degradation (ERAD)が存在する。このタンパク質の合成異常を検出して、シグナル伝達を誘導する要となる分子として知られているのが, inositol requiring enzyme 1α(IRE1α)である。IRE1αは、免疫細胞を含む様々な細胞に発現していて、タンパク質の品質管理以外に様々な細胞のストレス応答をコントロールしていることが明らかにされている。IRE1αは活性化されると、RNaseとして機能し、標的であるX-box-binding protein 1(XBP-1)の活性型mRNAの転写因子が翻訳し、様々な遺伝子の発現を誘導する。Dr. Kezhong Zhang (現Wayne State University)らは、LysM-Creを利用したコンディショナルノックアウトマウスを作製を試みて成功した。そこで、我々と共同研究をすることになった。

まず、IRE1αのノックアウトマウスに、LPSとTLR4/MD-2に対するアゴニストモノクローナル抗体を投与してみると、野生型に比較して血中へのTNFαの産生が明らかに低下していた。骨髄細胞から樹状細胞とマクロファージをそれぞれ誘導して、LPS及びUT12による刺激に対するTNFαの産生を調べたところ、ノックアウトマウスから調製したマクロファージで明らかなTNFα産生の低下が起こっていた。一方、樹状細胞に関しては両者で差異は認められなかった。従って、血中のTNFαの放出に関しては、主にマクロファージによってなされていてその際にIRE1αの機能が重要であることが示された。LPSとアゴニスト抗体で、違いが検討できるので、結果の解釈しやすい。24年度が最終年度であるため、記入しない。現行の解析を続ける。