hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「輻射性なだれ」によるクェーサーの形成と進化

「輻射性なだれ」は,爆発的星形成領域からの強い輻射による輻射抵抗(ポインティング-ロバートソン効果)によって角運動量を抜き取り,ガスを降着させるという新しいモデルである。この機構を調べるために,簡単な幾何学の星分布を設定し,そこでの輻射エネルギー,輻射フラックス,輻射応力テンソルを計算し,回転系についてローレンツ変換することで,星の輻射が回転流体に及ぼす力を計算した。そして,これによるガス降着の方程式を解き,質量降着率を求めた。この解析でわかったことは,ガス円盤の回転則にはほとんど依らずに,爆発的星形成領域の広がりと光度が質量降着率を決めるということである。また,降着はガス円盤の表層で起り,回転方向の強いシアを引き起こすため,降着ガスは高温となる。同時に,輻射抵抗は表面磁場を生成し,これが磁気回転不安定によって増幅される。その結果として,「輻射性なだれ」は移流優勢降着(ADAF)につながる可能性が高いことが示された。数100pcで爆発的星形成が起れば,数pcの所でADAFに繋がることになる。さらに,爆発的星形成領域からの輻射圧による,ガス円盤の不安定性についても解析を行った。結果として,爆発的星形成の光度が,ダストガスに対して超エデイントンになるような初期段階(【less than or similar】10^8年)においては,輻射圧によってガスが吹き飛ぶ「輻射性ブリザード」になることがわかった。エディントンを下回る後期段階になると,爆発的星形成領域の上方に安定な壁の領域が現れる。この壁は,爆発的星形成領域からの輻射を吸収し再放射することで,効率のよい「輻射性なだれ」を引き起こす。同時に,中心領域からの輻射を遮るいわゆるObscuring Torusの役割も果たすため,活動銀河核のタイプが時間進化する物理的猫像を与えることになクェーサー/AGNと爆発的星形成の強い繋がりを説明する物理的メカニズムとして、星形成領域からの強力な輻射場による輻射摩擦によって、中心核を取り囲む回転ガス円盤から角運動量が効率よく抜き取られ,さながらなだれ的に中心に落ち込むという「輻射性なだれ」モデルを提唱し,このモデルに基づきクェーサーや活動銀河中心核の輻射流体力学的進化を調べた。まず,爆発的星形成領域の広がりが十分細いリングの場合について,「輻射性なだれ」の解析解を求めた。そして,この解を使って活動銀河中心核の輻射流体力学的進化を議論し,スターバースト銀河の観測と比較した。次に,爆発的星形成領域の広がりの効果を定量的に押さえるために,厚みをもったトーラス形状の星形成領域を考え,そこからの輻射によるなだれ効果を数値解析によって調べた。その結果,なだれの強さは,およそトーラスの厚みに比例することを明らかにした。この「輻射性なだれ」は,数pc-100pcの領域では,通常のα粘性による降着よりも速い。また,銀河中心のバ-不安定による質量降着は,数10pc程度までが限界であることがわかってきており,「輻射性なだれ」は,バ-不安定が効く数10pcまでと,α粘性が効く1pc以下の間を繋ぐ第3の質量降着メカニズムと見ることができる。同時に,中心領域からの輻射を遮るいわゆるObscuring Torusの役割も果たすため,活動銀河核のタイプが時間進化する物理的猫像を与えることにな
重度視覚障害短距離選手に対する最適な伴走動作を量的要因と質的要因から構築する試み

本研究では,伴走者が選手と伴走ロープを保持し併走することが,選手の安定した走行を確保する(蛇行や加減速を防ぐ)ために重要であることが示唆され,選手と伴走者双方の内省報告からも,互いの手足の動作を同調させることによって競技力を高めることができる可能性が考えられた.また,競技会では伴走者が「やや前に」位置し,伴走ロープを握っている手(腕)を振るリズムを選手に「合わせる」もしくは「やや速く」としていることが確認された.選手の「やや後ろ」に位置し,腕振りのリズムを「やや遅く」することは,選手の疾走動作を制限し,より速く走るために望ましくないことが確認された.本研究の目的は,陸上競技短距離種目においてパラリンピックに出場するような,熟練伴走者の伴走動作と選手の疾走動作をバイオメカニクス的手法と質的調査法(半構造化インタビューなど)を用いて解析し,手足の動作をすばやく同調させるための方法や特徴を量的および質的に明らかにし,最適な伴走動作についての基礎的資料を得ることである.このことを達成するために,研究1)伴走者の伴走動作が選手の疾走動作に及ぼす影響,研究2)伴走者の伴走位置や走リズムの違いが選手の疾走動作に及ぼす影響,の2つの研究からなる研究実施計画をたて,解析や調査を進めている.短距離走での伴走動作は,選手と伴走者が手足の動作を「すばやく」同調させて並走する必要があると言われている.研究1)と研究2)に向けた予備調査では,参与観察的な立場を構築することによって,選手と伴走者の「距離感」や伴走者の「腕ふりのリズム」,伴走者による疾走中の情報の提供方法など,短距離走の伴走者に求められることが明らかになってきた.重度視覚障害選手にとっては,音に向かって疾走する音源走よりも,伴走ロープをお互いに握るなどし,お互いの位置関係に配慮し,リズミカルにすばやく同調させる動作を疾走中に行うことのできる伴走者は欠かせない存在であることも明らかになってきた.研究2)では,伴走者の腕ふりの速さを主観的に3段階に分け,なおかつ選手との位置関係も3条件とし,どの段階と条件の組み合わせが最適かどうかを分析する.重度視覚障害者のなかには,生まれてから「自分の走る姿を一度も見たことがない」「全力疾走したことがない」「どのように走れば良いのか分からない」といった人たちが多数いる.そのような状況に対して本研究は,効果的な指導や対応を進めるための基礎的な資料を示すことになると考えている.研究1)と研究2)について,被験者として想定していた,パラリンピックへの出場を目指す競技力の高い選手と伴走者が,リオデジャネイロパラリンピックへ向けてのトレーニングを優先していたこともあり,実施予定であった量的分析としてのスポーツバイオメカニクス的手法を用いた分析の件数が予定よりも少ない.一方で,質的分析としての半構造化インタビューや参与観察的記述は継続的に進めることができている.平成29年度は,実施計画にて特に研究2)で立案していた実験を予定通り行う.重度視覚障がい短距離選手(以下,選手)がより速く走るためには,伴走者と併走し二人三脚のようにして,手足の動作やリズムをすばやく同調させる必要がある.しかしながら,選手と伴走者がなす,より速く走るために手足の動作やリズムをすばやく同調させようとする併走動作の特徴をとらえた研究報告は皆無に近い.本研究では,研究1):伴走者や伴走ロープ使用の有無が選手の疾走動作に及ぼす影響と研究2):伴走者の併走位置やリズムの違いが選手と伴走者の併走動作に及ぼす影響,から成る研究計画を立て,選手が手足の動作やリズムをすばやく同調させるための条件や要因を明らかにし,より速く走るための実践現場で役立つ基礎的資料を得ることが目的であった.研究1)では,伴走者が選手と伴走ロープを保持し併走することが,選手の安定した走行を確保する(蛇行や加減速を防ぐ)ために重要であることが示唆され,選手と伴走者双方の内省報告からも,お互いの手足の動作を同調させることによって競技力を高めることができる可能性が考えられた.研究2)では,選手と伴走者の位置関係は一般的に真横が望ましいとされているが,競技会では伴走者が「やや前に」位置し,伴走ロープを握っている手(腕)を振るリズムを選手に「合わせる」もしくは「やや速く」としていることが確認された.選手の「やや後ろ」に位置し,腕振りのリズムを「やや遅く」することは,選手の疾走動作のうち,股関節群の可動域が狭くなりストライド長が制限され,より速く走るために望ましくないことも確認された.これらのことから,選手と伴走者が併走し短距離走をより速く走る為には,伴走ロープを使用した疾走動作を十分に考える必要がある.その際,伴走者は併走位置を「やや前」とし,伴走ロープを握っている手(腕)を振るリズムを「合わせ」たり「やや速く」するなどの調整をすることが効果的であると考えられる.本研究では,伴走者が選手と伴走ロープを保持し併走することが,選手の安定した走行を確保する(蛇行や加減速を防ぐ)ために重要であることが示唆され,選手と伴走者双方の内省報告からも,互いの手足の動作を同調させることによって競技力を高めることができる可能性が考えられた.

また,競技会では伴走者が「やや前に」位置し,伴走ロープを握っている手(腕)を振るリズムを選手に「合わせる」もしくは「やや速く」としていることが確認された.選手の「やや後ろ」に位置し,腕振りのリズムを「やや遅く」することは,選手の疾走動作を制限し,より速く走るために望ましくないことが確認された.本研究課題においては,いくつかの条件を設定し競技力の高い選手と伴走者の関係を元に,主に実験的条件下で「最適な」伴走動作を検討してきている.本研究課題によって得られた成果を元に,これから(はじめて)陸上競技の短距離走に参加し,より良い並走動作を構築していく重度視覚障害者と伴走者の関係の発達過程を縦断的(段階的)に評価していく観点を加えていきたいと考えている.障がい者スポーツ申請当初,予算の上限の関係で計上することができていなかったが,平成29年度も継続して使用する動作解析用のノートパソコンが必要となり,3台購入したためである.平成29年度に購入する物品はないため,実験測定時の験者派遣に係る旅費やデータ処理のためなどの人件費として使用したいと考えている.また,国際学会にて発表する予定のため,その旅費等に使用したいと考えている.
Function word choice in Spanish learner language: error annotation, automatic detection and correction

本研究の目的は、スペイン語を学ぶ日本語母語話者を対象に、機能範疇の言葉(冠詞、前置詞、接続詞等)の誤り(以後、エラー)の自動検出システムを開発することであり、以下の点について考察した。1)外国語教師のエラーに対する許容度とはどのようなものか、またそれをどのように改善できるか、2)スペイン語母語話者の文と比較し、日本語母語話者はどの単語を多用するのか、又は活用できていないか、3)日本語母語話者によって書かれたスペイン語文をどのように収集するか、4)エラーを自動検出するためにConstraint Grammar方式をどのように活用するか。コーパス言語学
森林の機能に対する理解が環境配慮意識・行動の形成に及ぼす影響に関する研究

森林教育プログラムの参加者に対する事前と事後の意識調査によって、森林の機能に対する理解と環境配慮意識・行動の形成との関係性の把握を行った。本研究の結果から、森林の機能の理解の違いによって形成される環境配慮行動や森林保全意識が異なることが明らかとなった。また、環境配慮行動や森林保全意識の形成を阻害する要因として自然志向や環境問題に対する関心などの環境認識があることが考えられた。仮説的ではあるが、森林の多面的な機能の理解から短期的な環境配慮行動の形成へと繋がるものと、長期的な環境配慮行動の形成へと繋がるものとがあると考えられ、狙いとする効果によってプログラムを比較検討し企画する必要があることが示唆された。日常における森林に関する学習機会の多寡を考慮して、研究対象地を、学習機会が少ないと考えられる「都市域」、学習機会が多いと考えられる「森林域」の2地域とし、両者を代表する地域として東京都文京区および山梨県南部町を選出した。その上で、文献や地形図、植生図等を通して両地域の地域特性について把握を行った。また、行政機関や教育組織等における森林・環境教育の取り組み事例、行政機関が主導する環境配慮型社会づくりの取り組み事例を収集、整理した。次に、本研究の主題である森林の機能に対する理解が環境配慮意識・行動の形成に及ぼす影響を明らかにする意識調査票の全体構成を検討するために、地域からの協力が得られた南伊豆町において、初等、中等教育課程に在籍する子どもを持つ保護者へ予備・アンケート調査を実施し310人から回答を得た。さらに、平成20年度に実施する森林・環境教育プログラムの内容について検討し、同時に行政や教育機関等への協力依頼を行ってきた。以上、平成19年度は本研究において実施する森林・環境教育プログラムの実施にむけた事前準備を行い、プログラム実施上の留意点や人の意識に影響を与えていると考えられる地域の環境特性について整理を行った。また、森林の機能に対する理解が環境配慮意識・行動の形成に及ぼす影響を明らかにするための調査手法について検討を行い、評価の指標や尺度について整理した。全体の進捗状況は、概ね研究計画通りであるが、学校教育を取り巻く状況が時々刻々と変化する中で、計画当初に比べて学校教育の中で本研究を遂行することが難しくなってきており、唯一の懸念材料となっている。それゆえ、引き続き研究の意図についてご理解頂き、協力頂けるよう働きかけていきたい。日常における森林に関わる学習機会の多寡を考慮して、学習機会が少ないと考えられる「都市域」と学習機会が多いと考えられる「森林域」の軸によって評価し、東京都文京区、山梨県南部町、山梨県山中湖村を研究対象候補地として選出した上で、行政機関や教育機関から協力を得ることができた南部町と山中湖村の小中学校において、子どもたちを対象とする森林教育プログラムを実施し、とくに南部町においてはプログラムの前後での子どもたちの意識変化について把握した。また、子どもたちの環境配慮行動に対しては保護者の意識や志向が強く影響を及ぼすと考えられることから、教育委員会等の関係機関から協力を得ることができた静岡県南伊豆町において小中学生の保護者の意識を把握した。南部町では中学1年生の2クラス58名を対象として、土砂流出防止機能に関する実験や水の浸透能実験を中心として約3時問の森林教育プログラムを実施し、その前後の意識の変化を把握した結果、事後において地球環境保全機能に関する理解が向上し、木を伐ることに対するマイナスのイメージが減少してプラスのイメージが増加した。一方、南伊豆町では小中学生の保護者418人にアンケートを実施し、74%にあたる310人から回答を得た。その結果、地域の自然環境に対する関心や危機感、地域環境の保全に対する責任感・役割感が強くなればなるほど、自然体験への志向が強くなっていた。以上を総括すると、森林の機能に対する理解が深まると、木を伐ることなど自然への関わり方に対する正しい理解が促進されること、自然環境の現状に対する認識によって行動が生起すること、から森林の機能に対する理解が適正な行動へと誘導できる可能性が示唆された。
インテグレーテッドパルスレーザー堆積法と深紫外発光デバイスへの応用

本研究ではインテグレーテッドパルスレーザー堆積法を提案し,それを用いて深紫外発光素子の創製を試みる.PLD法による深紫外発光素子作製のためには,粗大粒子の排除と高エネルギー励起種の発生ならびに異種原子ドープが必要不可欠である.本研究では,冷凍ボラジンターゲットと数mJの高強度フェムト秒パルスレーザー光を用いることで,高品質立方晶窒化硼素(c-BN)薄膜を作製し,薄膜への異種原子ドープも試みる.すなわち,化合物薄膜の作製手法としては既に一般となっているPLD法に,冷凍ターゲットと高強度フェムト秒パルスならびにダブルレーザーアブレーション法を組み合わせることで深紫外発光素子の実現を図る.本研究では,パルスレーザー堆積法(PLD法)に冷凍ターゲットと高エネルギー励起種とを組み合わせることによってデバイスグレードの立方晶窒化硼素(c-BN)薄膜を作製するとともに,ダブルレーザーアブレーション法を用いた異種原子ドープにより深紫外発光デバイスの実現を試みる.本年度は製膜実験のための専用チャンバーの改良と,冷凍ボラジンターゲットへのフェムト秒パルスレーザー照射によって作製される薄膜の構造について評価することでc-BN薄膜作製のための最適条件について検討を行った.液体ボラジンをチャンバー内に導入したのち液体窒素タンクからの熱伝導によりボラジンを冷凍することに成功した.作製された冷凍ボラジンターゲットを回転させながら,フェムト秒パルスを集光照射することである一定のレーザーフルエンス以上でターゲット表面から青白いプルームが発生が確認された.製膜後にチャンバーを開放したところ基板上に乳白色の薄膜の形成が認められたが,同時にチャンバー内部にも同様の付着物が確認された.作製された薄膜をXRD,XPSなどを用いて評価したところ,c-BN結晶とアモルファス酸化ホウ素の混合物薄膜が形成されていることがわかった.ボラジンへのレーザー照射によるc-BNの形成は世界初の結果である.一方で,薄膜中のアモルファス酸化ホウ素は冷凍ボラジンがチャンバー内の水分と反応することでホウ酸へと分解し,それに対するレーザー照射により形成されたものと考えらるため,今後はチャンバー内の真空度向上度やレーザー時間などの製膜条件の選定によって,c-BN単相膜の形成条件を明らかにする必要がある.本研究では,パルスレーザー堆積法(PLD法)に冷凍ターゲットと高ピークパルスを照射することによって生じる高エネルギー励起種とを組み合わせることによって,通常の手法では困難なデバイスグレードの立方晶窒化硼素(c-BN)薄膜の作製を試みるとともに,ダブルレーザーアブレーション法による薄膜中への異種原子ドープによって深紫外発光デバイスの実現を目的に研究を遂行している.これまでの研究では、冷凍ベンゼンならびに冷凍シクロヘキサンターゲットを用いることでデブリの発生を抑制しsp2/sp3比を制御した平滑なダイヤモンド様薄膜の作製に成功した.一方,ボラジンターゲットを用いて作製した薄膜は,c-BNの存在が確認されたものの製膜時におけるチャンバー内の水分とボラジンとの反応によってアモルファス酸化ホウ素が形成していることが確認された.発生したアモルファス酸化ホウ素はチャンバー内部や真空ポンプの汚染にもつながるため製膜チャンバーの改良が必要となった.本年度は得られた知見をもとに,真空チャンバーを改良することで真空度を向上するとともに,仮に酸化ホウ素の発生によって内部が汚染された場合にも分解洗浄することができるようにした.これにより,製膜時のボラジンターゲットを安定化し,薄膜中のc-BNの割合を向上することに成功している.本年度は基板加熱等の条件を検討することにより,より大きな結晶の作製を試みるとともに,ダブルレーザーアブレーションによる異種原子ドープも行う.本研究ではパルスレーザー堆積法(PLD法)に冷凍ターゲットを対象とし,高ピークパルス特性をもつフェムト秒パルスレーザー光を集光することによって生じる高エネルギー励起種を薄膜合成に用いることで,デブリやフラグメントの発生を抑制しつつ通常の手法では作製が困難なデバイスグレードの立方晶窒化ホウ素(c-BN)薄膜の作製を試みるとともに,ダブルレーザーアブレーション法による薄膜中への異種原子ドープによって新市街発行デバイスの実現を目的に研究を遂行している.これまでの研究では常温常圧で液体の炭化水素化合物であるベンゼンやシクロヘキサンターゲットを冷凍した冷凍ターゲットを対象とすることでデブ率発生を抑制した高品質のDLC薄膜合成に成功し,レーザー照射条件によってDLC薄膜中のsp2/sp3割合が変化することを見出した.この知見をもとにベンゼンと同じ分子構造を有し,水素,炭素,窒素からなるボラジンを冷凍した冷凍ボラジンターゲットを用いた製膜実験を行ったところ,薄膜中に一部c-BNの存在が認められたものの,ボラジンがチャンバー内の水成分と反応することで分解しホウ酸が生じた.本年度はガス置換システムを新たに導入するとともにチャンバー内部を洗浄しやすいように改良するとともに,廃棄ポンプもターボ分子ポンプから油拡散ポンプへと変更した.これによって製膜時のボラジンターゲットの安定化に成功したが,製膜時のボラジンの分解反応によって生じるホウ酸の除去が課題となっている.冷凍ボラジンターゲットを用いた製膜実験では,製膜チャンバーの大幅改良によりc-BN結晶の作製に成功しているが,ボラジンの分解反応によって生じるホウ酸の完全除去に至っていないため,当初の予定よりもやや遅れている.

本研究ではインテグレーテッドパルスレーザー堆積法を提案し,深紫外発光素子の創製を試みることを目的に研究を行った.PLD法による深紫外発光素子作製のために必要不可欠なのは,粗大粒子の排除と高エネルギー励起種の発生ならびに異種原子ドープである.これらの課題に対して本研究では,冷凍ボラジンターゲットと数mJの高強度フェムト秒パルスレーザー光を用いることで,高品質立方晶窒化硼素薄膜の作製を試みた.製膜チャンバーの製作と製膜パラメータの最適化のために,まずはシクロヘキサンを冷凍した,冷凍シクロヘキサンターゲットを用いた製膜実験を行った.冷凍ターゲットを用いたPLD法では,デブリフリーでsp2/sp3結合比を制御したダイヤモンド様カーボン薄膜の作製に成功し,製膜時の雰囲気制御による薄膜への異種原子ドープが可能であることがわかった.一方,冷凍ボラジンターゲットへの高強度レーザー照射による窒化硼素薄膜作製では,一部立方晶窒化硼素薄膜の作製が認められたが,製膜時のターゲット材料の分解反応に起因して高品質薄膜の作製には至らなかった.これに対し,ターゲットの冷却温度をより低温に設定できるようにシステムを改良するとともに,乾燥不活性ガスの導入と排気を繰り返すことでより高乾燥・高真空下での製膜を行った.これにより,製膜時の冷凍ボラジンターゲットの安定性には一定の効果が得られたが,チャンバー内の微量な水分との反応によって最終的にはボラジンが分解してしまうことが明らかとなった.デブリフリーのダイヤモンド様炭素薄膜が作製できること,製膜時の雰囲気を制御することによって異種原子ドープ薄膜の作製が可能であることが明らかとなったため,本研究をつうじて得られた知見により,冷凍炭化水素化合物ターゲットを用いたPLD法の際に窒素および硼素を含むガスを雰囲気ガスとして用いることで窒化炭化硼素薄膜作製の可能性が示された.本研究ではインテグレーテッドパルスレーザー堆積法を提案し,それを用いて深紫外発光素子の創製を試みる.PLD法による深紫外発光素子作製のためには,粗大粒子の排除と高エネルギー励起種の発生ならびに異種原子ドープが必要不可欠である.本研究では,冷凍ボラジンターゲットと数mJの高強度フェムト秒パルスレーザー光を用いることで,高品質立方晶窒化硼素(c-BN)薄膜を作製し,薄膜への異種原子ドープも試みる.すなわち,化合物薄膜の作製手法としては既に一般となっているPLD法に,冷凍ターゲットと高強度フェムト秒パルスならびにダブルレーザーアブレーション法を組み合わせることで深紫外発光素子の実現を図る.当初の予定では大きな結晶粒径を有するc-BN結晶の作製に成功している予定であったが,製膜時のボラジンターゲット分解の問題もあり,当初の予定に比べるとやや遅れている.しかしながら,成膜チャンバーを改良することによって薄膜中に含まれるc-BNの割合を向上することに成功しており,製膜時の基板温度を制御することで結晶粒サイズの向上が見込まれるものと考えている.これまでは,冷凍ボラジンをターゲットとして用いてきたが,ボラジンの分解反応によって生じるホウ酸の完全除去が困難であることが明らかとなったため,従来の炭化水素化合物液体にホウ素を導入した混合ターゲットを用いることでまずは高品質BCN薄膜の合成を試みる.そののち,ホウ素の含有量を変化させることで形成される薄膜の構造ならびに特性を評価する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりのための参加型アクションリサーチ

平成30年度は、長野県内での高校生と食生活改善推進員(以下、食改)による異世代交流活動に関する研究成果について、学会発表と論文投稿をおこなった。学会発表としては、国際学会1回、国内全国レベルの学術大会で1回のほか、関連分野の学術研究発表会でも成果発表を行い、長野県内で開催された「信州の食を育む県民大会」及び「長野県健康づくり研究討論会」でも発表した。また、「日本世代間交流学会誌」Vol.8、No.1と、「ヘルスプロモーション・リサーチ」Vol.11、No.1に掲載予定の2本の査読付き論文をまとめることができた。前者は平成27年度の食生活講座の効果検証を行い、高校生介入群での有意な変化と、自由記述等から食生活講座が異世代の特性についての理解を深める機会になったことについて論じている。後者は、平成28年度の活動についてテキストマイニングを行い、この講座が高校生にとっては地域の食に関する現状を知る機会となり、食に対する関心が深まったと推察されたこと、異世代交流の場が生活習慣病等のリスクとその予防に向けた意識の高揚につながる可能性があることについて論じている。平成29年度末に高校の家庭科授業での類似の取組みの実態について、長野県内のすべての高校を対象に調査を行った。その結果については、令和元年6月の国内学会で発表予定である。この過程でこれまで実施してきた3回シリーズでの活動は普及性に課題があることがわかったことから、平成30年度は1高校の2学年全クラスで、1回のみの実施形態で活動を行った。その成果と課題については現在分析を進めており、今後、学会発表と論文化を進める予定である。また、平成28年度に活動を実施した高校では継続実施がなされ、独自プログラムとして展開している。以上、活動成果の公表と、活動についての広報・周知活動、今後の展開に関する検討等を進展させることができた。平成27年度は研究活動を実施するにあたって、地域関係者との連携を強化し、実施方法・評価指標等について検討した後、食生活改善推進員と高校生がともに行う活動を実施した。現在、その成果について検証を進めている。特に、今回は、高齢者の低栄養、骨粗鬆症等の予防につながる食生活について、それぞれの世代に考えてもらうことをねらいとし、牛乳・乳製品を用いた食生活講座とした。長野県M市の食生活改善推進員(以下、食改)10名(女性:5878歳)とM高校の生徒26名を介入群、O市の食改10名(女性:6087歳)とO高校の生徒39名を準介入群(3回シリーズのうち1回のみ実施)として平成27年6月11月に食生活講座を実施した。ほかに活動に参加しない対照群も設定した。「牛乳・乳製品のイメージ」に関する7項目についてSD法を用いて、その得点の事前と事後の変化をWilcoxonの符号付き順位和検定法を用いて分析した。また、介入群では3回シリーズの最後に行った異世代が混じったグループワークのまとめから講座の成果について検証した。「牛乳・乳製品のイメージ」では、食改介入群と対照群、高校対照群の前後比較で有意な差はなかったが、高校生の介入群、準介入群の2群では前後比較で有意な変化がみられた。高校介入群、準介入群では講座の中で牛乳・乳製品を取り上げたことで、「優れたカルシウム源としてのイメージ」などが高くなったが、食改はもともと牛乳・乳製品を活用した料理の学習を進めていたことから、大きな変化は生じなかったのではないかと考えている。今回の講座で、食改と高校生がともに活動することで異世代の特性についての理解を深め、高校生では牛乳・乳製品の栄養的な特徴に関するイメージの変容を導き出すきかっけをつくることができたと考える。今後、異世代間地域ネットワークづくりのための活動プログラムについて、ブラッシュアップを図っていく予定である。本年度予定していた1活動主体となるシニア世代の食生活改善推進員及び高等学校との連携による本研究活動の基盤づくり、2参加者のアウトカム指標の検討は、ほぼ順調に進めることができた。計画段階で、プロセス評価としてビデオ撮影による参加者の活動状況の分析を行うとしていた点については実施が難しかったことから、グループワークのときのみ、参加者の発言を録音するという方法に変更した。また、ルーブリクによるポートフォリオ評価についても今後さらに検討を深める必要がある。このような検討を加えた上で、「長野県内1地域で、異世代がともに参加する食生活講座等を3回実施する」としていた点については、計画どおり3回実施できた地域が1つ、3回の実施が難しく1回講座という形で実施した地域が1つと順調に行うことができた。さらに、このことにより、3回実施した介入群と対照群だけではなく、1回のみの準介入群を設定することができ、3群での比較が可能となった。収集した評価指標について、分析が終わっている指標もあるが、まだ未分析の指標も多いことから、現在、各データの分析準備を進めているところである。平成28年度の計画では、27年度に確立した教育及び評価方法に基づいて、長野県内3地域で年間5回の講座を実施し、プロセス評価とアウトカム評価を実施して成果に関する分析を進めるとしていた。平成27年度の高校3年生と食生活改善推進員(以下、食改)が参加した食生活講座の活動は、主に近年問題となっている高齢者の低栄養、骨粗鬆症等の予防につながる食生活について考えるきっかけづくりをねらいとし、題材として牛乳・乳製品を取り上げ、牛乳・乳製品のイメージや利用意欲等が変化したかを含めて検証した。

具体的には、高校生、食改それぞれについて、当初計画通り3回の講座を実施した介入群、1回のみの準介入群および対照群を設け、「牛乳・乳製品のイメージ」得点の事前と事後の変化を分析したほか、自由記述内容についてテキストマイニングを進めた。平成28年度には、上記のように実施した平成27年度の研究について、研究成果報告書をまとめ、長野県全体への普及を図る手立てを整えた。さらに、この報告書の冊子を長野県教育委員会、長野県健康福祉部健康増進課をはじめとした関係組織・機関に送付し、研究趣旨の周知を図り、併せて、活動実践のネットワークの拡大に努めた。また、この活動を全国へ発信するために、学会等で研究成果発表を行った。平成28年度の新たな活動としては、長野県内1地域で年間3回の講座を実施し、成果に関する分析を進めた。平成27年度の活動に基づきつつ、地域内でのネットワーク構築に関する評価を加えるため、高校2年生を対象として、活動で修得した知識や意欲、スキルなどの事後の継続性について、平成29年度に評価できるようにした。また、高校生が自らの活動に対する自己効力感を高めることをねらいとして、食改ユース組織の認定証を交付するという試みを行った。この成果については、次年度評価していくことになる。平成28年度には、研究初年度である平成27年度の活動内容を基本として、同年度末に実施した活動希望調査アンケートに基づいて、長野県内3地域で年間5回の講座を実施し、プロセス評価とアウトカム評価により成果に関する分析を進めるとしていたが、高校生と食生活改善推進員が参加する食生活講座は、実際には1地域における3回の実施に留まった。しかし、その活動は、平成27年度よりもブラッシュアップさせることができた。すなわち、活動で修得した知識、態度、スキルなどが次年度になっても定着しているか、食生活改善推進員とのネットワークはどのような状況になっているのかを検証できるよう、高校2年生を対象としたプログラムとして実施することができた。その実施校とは、平成29年度にも引き続き活動を実施していくことになっている。また、平成29年度には、食改ユースとして認定した高校生に、自分たちの体験した活動を他の地域へ伝えていく場が設定できるのではないかと考えている。このような状況であることから、データ解析にやや遅れがでているものの、研究は概ね順調に進捗していると考えている。平成29年度には、27・28年度に長野県内で実施した高校生と食生活改善推進員(以下、食改)による異世代交流活動について、この2年間に収集したデータの解析を進め、学会発表と論文投稿をおこなった。学会発表は、全国レベルの学術大会で3回行ったほか、関連分野の研究部会や長野県内で開催された研究討論会でも発表した。また、現在、2つの学会誌に論文を投稿中である。論文投稿内容の1つは、平成27年度の食生活講座の活動について効果の検証を行い、高校生介入群では牛乳・乳製品の栄養的な特徴に関するイメージで有意な変化がみられたこと、また、自由記述等から食改と高校生との交流活動としての食生活講座が異世代の特性について理解を深める機会になったことを扱っている。
植物細胞のジャスモン酸-次応答性遺伝子の発現誘導に関わる転写制御因子

タバコ培養細胞のオルニチン脱炭酸酵素(ODC))遺伝子は、タンパク質合成阻害下でもメチルジャスモン酸(MeJA)による転写活性化を受ける。タバコのイントロンを持たないODC核遺伝子を単離し、そのプロモーターとGUSとの融合遺伝子(ODC:GUS)が形質転換細胞で内在性ODC遺伝子と同様にMeJAによる迅逮な誘導を受けることを明らかにした。ODC:GUSはサリチル酸(SA)による誘導を受けないが、MeJA誘導レベルは低濃度のSAやアスピリンによって約2倍に増加し、傷害葉でのMeJA誘導性遺伝子発現と異なりSAによる抑制系が作動していない。種々の欠失変異の解析から、ODCプロモーターの-1457から-1351までと-943から-746までの配列がMeJAによる誘導に重要であることが分かった。これらの領域には、二次応答性遺伝子のMeJA応答性シス配列と推定されるG-boxなどの配列は含まれず、異なる誘導機構が働いていると推定された。細胞の核抽出液を用いたゲルシフトアッセイを行い、ODCプロモーターのMeJA応答に関わる107bpと198bpの配列に特異的な結合活性を検出して、その活性は細胞のMeJA処理に関わらず存在することを見出した。培養細胞は常に若干の傷害ストレス状態にあり、ODC遺伝子のMeJA誘導性発現に正に作用する因子を過剰発現すると、MeJA刺激のない状態でも発現レベルが増加する可能性がある。ODCプロモーターにビアラフォス耐性遺伝子を繋ぎ、ODC:GUSと共にタバコ培養細胞に導入すると、MeJA依存的にビアラフォス耐性を獲得してGUS活性を発現した。この形質転換細胞に更にT-DNA末端にタンデムエンハンサー配列を持つアグロバクテリウムを感染させ、ビアラフォス耐性カルスを選別した。更に、GUS活性を発現するものを選抜し、MeJAなしにODCプロモーター下流のビアラフォス耐性とGUSレポーターの双方が発現している約10ラインを得た。この2つのラインでは、ODCを含む2種のMeJA-次応答性mRNAが非形質転換細胞に比べて顕著に高くなっていたが、MeJA二次応答性mRNAに変化はなかった。ジャスモン酸(JA)は植物の傷害や種々のストレスへの応答反応において、細胞内および細胞間でのシグナル伝達分子として作用するが、JAによる遺伝子発現制御の分子機構はまだ明らかにされていない。本研究は、タンパク質合成阻害下でもJAによって迅速な発現誘導を受ける遺伝子を用いて、その発現誘導の機構を均一な培養細胞系を用いて解析し、誘導に関わる転写制御因子を同定単離しようとするものである。既に、JA一次応答性のオルニチン脱炭酸酵素(ODC)遺伝子を単離してそのプロモーターとGUSレポーターとの融合遺伝子が形質転換タバコ細胞でJAによって誘導されることを確認していた。そこで、種々の長さの段階的欠損を導入したODC遺伝子プロモーター領域とGUSレポーターとの融合遺伝子を作成し、それを導入した形質転換タバコ培養細胞を用いて、JA応答領域の解析を行った。その結果、転写開始点から約1kb上流にJA応答性を顕著に高める領域があることを見出した。この領域は、これまで知られるJA2次応答性遺伝子のプロモーターに見られる応答領域とは位置、構造ともに異なる特徴的なものであり、今後のJA-応答性遺伝子の発現誘導機構の解明に大きく寄与すると考える。

また、植物内で互いの合成や作用に拮抗的に働き合うと考えられてきたJAとサリチル酸(SA)が、ODC-1:GUS融合遺伝子の発現においては加算的に作用し、JA応答性がSAによって約二倍に高められることを見出した。タバコ培養細胞のオルニチン脱炭酸酵素(ODC)遺伝子は、タンパク質合成阻害下でもメチルジャスモン酸(MeJA)による転写活性化を受ける。タバコのイントロンを持たないODC核遺伝子を単離し、そのプロモーターとGUSとの融合遺伝子(ODC:GUS)が形質転換細胞で内在性ODC遺伝子と同時にMeJAによる迅速な誘導を受けることを明らかにした。ODC:GUSはサリチル酸(SA)による誘導を受けないが、MeJA誘導レベルは低濃度のSAやアスピリンによって約2倍に増加し、傷害葉でのMeJA誘導性遺伝子発現と異なりSAによる抑制系が作動していない。種々の欠失変異の解析から、ODCプロモーターの-1457から-1351までと-943から-746までの配列がMeJAによる誘導に重要であることが分かった。これらの領域には、二次応答性遺伝子のMeJA応答性シス配列と推定されるG-boxなどの配列は含まれず、異なる誘導機構が働いていると推定された。細胞の核抽出液を用いたゲルシフトアッセイを行い、ODCプロモーターのMeJA応答に関わる107bpと198bpの配列に特異的な結合活性を検出して、その活性は細胞のMeJA処理に関わらず存在することを見出した。培養細胞は常に若干の傷害ストレス状態にあり、ODC遺伝子のMeJA誘導性発現に正に作用する因子を過剰発現すると、MeJA刺激のない状態でも発現レベルが増加する可能性がある。ODCプロモーターにビアラフォス耐性遺伝子を繋ぎ、ODC:GUSと共にタバコ培養細胞に導入すると、MeJA依存的にビアラフォス耐性を獲得してGUS活性を発現した。この形質転換細胞に更にT-DNA末端にタンデムエンハンサー配列を持つアグロバクテリウムを感染させ、ビアラフォス耐性カルスを選別した。更に、GUS活性を発現するものを選抜し、MeJAなしにODCプロモーター下流のビアラフォス耐性とGUSレポーターの双方が発現している約10ラインを得た。この2つのラインでは、ODCを含む2種のMeJA一次応答性mRNAが非形質転換細胞に比べて顕著に高くなっていたが、MeJA二次応答性mRNAに変化はなかった。
運動行為達成可能性の空間的な拡がりを定量し運動の質向上に活かす

本研究プロジェクトでは「運動のうまさ」を普遍的に評価する方法の獲得を目指す。ここでいう「運動がうまい」とは、ある特定の状況や状態にある個体がおこなう運動現象ではなく、すべてのヒトにおいて目的の行為を適切・正確、かつ効率的におこなう能力を示す。ヒトの持つこの普遍的な運動行為達成の能力は空間的な拡がりを持つと考えられ、我々はこれを『認知運動空間』とよぶこととした。本研究プロジェクトではヒト行動実験を通して『認知運動空間』の定量を試みる。これにより「運動のうまさ」の本質を明らかにし、その成果を社会に還元し得る形で提供することを目的とする。
統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の検討

本研究は,統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の検討を目的とした.統合失調症患者を対象に半構成的インタビュー調査を研究協力の同意の得られた7名に実施した.語りの内容を逐語録に起こし質的帰納的に分析を行った.分析の結果,統合失調患者の看護師との対話場面における沈黙の意味として10のカテゴリが抽出された.それらは,患者の意思を読み取り対応すること,患者の語りを待つこと,患者の個性を尊重し関係を築き患者が自信を持てるような存在価値を認める関わりの必要性などを示唆するものであった.本年度は、研究補助期間最終年度にあたり、インタビュー調査の実施により統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の概念構築を目的とした。統合失調症患者へのインタビュー調査を研究協力の同意の得られた7名に実施した。語りの内容を逐語録におこし質的帰納的に分析を行った。分析の結果、統合失調患者の看護師との対話場面における沈黙の意味として「意思を表示するための沈黙」「思考や表現を模索している沈黙」「相手に会話の主導権を委ねる沈黙」「一歩踏み出せないための沈黙」「不安のための沈黙」「取り残された感覚の沈黙」「精神症状・薬の副作用による沈黙」「興味関心がないことによる沈黙」「良好な関係性による心地いい沈黙」「固定観念や関係性がないための居心地の悪い沈黙」といった10のカテゴリが抽出された。「意思表示の沈黙」に対して看護師はその意思を読み取り対応する必要がある。また、患者は沈黙の時間に「思考や表現を模索している」ことから看護師は、模索している場合は待つことが重要であることがわかった。「相手に状況を委ねていること」や「一歩踏み出せないための沈黙」は、患者自身の対人関係やコミュニケーションを苦手とする統合失調症患者の特性を反映したものであるといえ、これらには、患者の特性を尊重し、感情や考えを表現できるよう、また自信を持てるような関わりが必要である。さらに、「不安のための沈黙」や「取り残された感覚のための沈黙」は、対話場面の中で不安軽減を図るだけでなく、ここにいるという存在価値を含めた関わりの必要性を示唆している。一方で、沈黙であっても無関心である場合があることがわかった。最後に、看護師は信頼関係の構築を最優先し、患者の言う無の時間においても共にあることが許される存在、自我を脅かさない存在として、対話場面ではゆったりとした時間や居心地のいい空間を演出する必要性があることが示唆された。本研究は,統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙の意味の検討を目的とした.統合失調症患者を対象に半構成的インタビュー調査を研究協力の同意の得られた7名に実施した.語りの内容を逐語録に起こし質的帰納的に分析を行った.分析の結果,統合失調患者の看護師との対話場面における沈黙の意味として10のカテゴリが抽出された.それらは,患者の意思を読み取り対応すること,患者の語りを待つこと,患者の個性を尊重し関係を築き患者が自信を持てるような存在価値を認める関わりの必要性などを示唆するものであった.本研究の目的は、統合失調症患者の看護師との対話場面における沈黙について、患者はどのように体験し解釈しているのかを明らかにすることである。本年度は、目的達成のために国内外の文献から統合失調症患者の経験する沈黙や看護者との対話場面における相互作用に関する資料の収集、整理を行い、概念枠組みを構築することであった。「統合失調症患者の経験する沈黙」については、研究的観点からの文献は見当たらず、患者の手記や精神医学等の書籍からその経験の意味や作用を拾い上げた。また、特に現象学的な観点から時間や空間といった「間」に焦点を絞り、沈黙の意味解釈を「間」の解釈から考察を深め、概念枠組みの作成を行っている。さらには、看護者の沈黙が患者にどのような効果をもたらすのか、患者の発言を「待つ」という行動が、会話の主導権を患者にゆだねることにつながり、またケアとしての「積極的待機」につながることも文献から明らかになった。このように、沈黙がもたらす効果、沈黙を引き立たせる周辺現象が明らかになる中で、沈黙現象の意味解釈の概念が整理されつつある。そして、沈黙を考えるうえで時間や空間が大きく関与していることが明らかとなった。そのため、患者にとっての時間や空間といった間の解釈をインタビューで明らかにすることで、患者との対話場面において日本の文化でもある「間合い」について、統合失調症患者の特性の一つである自我の脆弱性との関連から、その「間」が患者の心的安全空間を保証し、看護者のケアのあり方も明らかになるのではないかと考える。このような仮説をインタビューを通して検証することで患者側の体験としての沈黙の意味解釈に深みと広がりをもたらすこが可能になるのではないかと考える。当初の予定では、概念枠組みの構築とそれをもとにインタビューを行う予定であったが現段階では概念枠組みの構築過程にあるため。概念が多岐にわたってきているため簡潔に整理し、同時にインタビューガイドを精選し、目的達成のためのインタビューを実施する。インタビュー内容を逐語録に起し、質的帰納的に分析を行う。なお分析過程では複数の専門家と分析を行い分析の精度を担保、インタビューは2回実施し信頼性妥当性を高める。データ収集(インタビュー)のための旅費、ICレコーダーの購入、研究協力者・専門家への謝礼、データ入力(逐語録作成)作業の人件費、成果発表にかかわる費用が必要である。
底層環境評価への環境DNA手法適用へ向けた各種起源由来DNAの分解動態解析

水域生態系がどうなっているのか、という基礎情報が不十分なまま進められている現状の水生生物保全関連施策を見直すためにも、高頻度・高密度で実施可能な環境DNAを用いた生態系調査手法の確立、特に定量的評価手法の検討は急務である。本研究では、底泥中での環境DNAの起源を複数想定し、それぞれについての分解特性を実験的に明らかにし、定式化を図ることを目的とする。新規性は1環境DNAを底泥に適用し、2実態に即したDNA起源を調製し分解試験を行う点にある。予備的な検討により、起源の違いで分解速度定数が10倍異なることを報告しており、3年間の研究でより体系的な起源試料調製と分解試験を実施し定量手法の確立を図る。
カオスを用いたセキュリティー通信実用化のための基礎研究

カオスを用いた新しいセキュリティー通信実用化のための基礎研究を行い,次の知見を得た.1.従来,カオスを用いた通信システムを製作するには高精度の素子を多数必要としたが,インピーダンス変換を行う電子回路を用いることにより,この欠点が除かれた.2.情報信号にカオス変調を繰り返し行うことにより,通信信号のスペクトルが拡散されることがわかった.これにより,アナログ信号でもカオスを用いたスペクトル拡散通信が可能であることがわかった.3.通信路で生じた雑音,並びに復調時に生じるカオス雑音を除去するための回路を考案し,その実用化を実証した.4.カオスの再構成法と呼ばれる方法を発展させ,新しいカオス通信システムの構成方法を考案した.この方法は従来発表されている様々な方法を統一的に取り扱うことができ,より発展性のある通信システムを構成できる.5.離散系のカオス通信システムを発展させ,ディジタル信号でカオス通信を行うための新しい通信システムを考案した.このシステムでは離散化によって生じる量子化誤差が情報信号の復元にそれほど影響を与えないとが明かになった.また,アナログ信号をディジタル信号に変換するには,カオス変調の最終段階が望ましいことが明かになった.6.システムに含まれるすべてのパラメータを暗号キ-にすることができるので,セキュリティー保持率が非常に高いことが明らかになった.今後の課題として,インターネット通信の暗号化にカオス変調を用いた方法の研究,並びにそのセキュリティーの高さの検証を行う予定である.カオスを用いた新しいセキュリティー通信実用化のための基礎研究を行い,次の知見を得た.1.従来,カオスを用いた通信システムを製作するには高精度の素子を多数必要としたが,インピーダンス変換を行う電子回路を用いることにより,この欠点が除かれた.2.情報信号にカオス変調を繰り返し行うことにより,通信信号のスペクトルが拡散されることがわかった.これにより,アナログ信号でもカオスを用いたスペクトル拡散通信が可能であることがわかった.3.通信路で生じた雑音,並びに復調時に生じるカオス雑音を除去するための回路を考案し,その実用化を実証した.4.カオスの再構成法と呼ばれる方法を発展させ,新しいカオス通信システムの構成方法を考案した.この方法は従来発表されている様々な方法を統一的に取り扱うことができ,より発展性のある通信システムを構成できる.5.離散系のカオス通信システムを発展させ,ディジタル信号でカオス通信を行うための新しい通信システムを考案した.このシステムでは離散化によって生じる量子化誤差が情報信号の復元にそれほど影響を与えないとが明かになった.また,アナログ信号をディジタル信号に変換するには,カオス変調の最終段階が望ましいことが明かになった.6.システムに含まれるすべてのパラメータを暗号キ-にすることができるので,セキュリティー保持率が非常に高いことが明らかになった.今後の課題として,インターネット通信の暗号化にカオス変調を用いた方法の研究,並びにそのセキュリティーの高さの検証を行う予定である.カオスを用いた新しいセキュリティー通信実用化のための基礎研究を行い,次の知見を得た.1.従来,カオスを用いた通信システムを製作するには高精度の素子を多数必要としたが,インピーダンス変換を行う電子回路を用いることにより,この欠点が除かれた.2.情報信号にカオス変調を繰り返し行うことにより,送信信号のスペクトルが拡散されることがわかった.これにより,カオスを用いたスペクトル拡散通信が可能であることがわかった.3.通信路で生じた雑音,並びに復調の際に生じるカオス雑音を除去するための新しい回路を考案し,その実用性を実証した.4.市販のカオスチップを用いて,通信システムを製作し,セキュリティーの高さ,暗号キ-の豊富さなどの確認を行った.5.カオスの分岐現象を利用し,ディジタル信号を送信するための新しいるカオス通信方式を開発した.このシステムは雑音に極めて強く,送信したディジタル信号が完全に復元できることが明らかになった.今後は,様々な通信回線を用いて,この通信方式の実用化に向けた研究,並びに,今回新しく開発したカオス通信方式のセキュリティーを高める研究を行う予定である.カオスを用いた新しいセキュリテイー通信実用化のための基礎研究を行い,次の知見を得た.1.情報信号にカオス変調を繰り返し行うことにより,通信信号のスペクトルが拡散されることがわかった.これにより,アナログ信号でもカオスを用いたスペクトル拡散通信が可能であることがわかった.2.カオスの再構成法と呼ばれる方法を発展させ,新しいカオス通信システムの構成方法を考案した.この方法は従来発表されている様々な方法を統一的に取り扱うことができ,より発展性のある通信システムを構成できる.3.離散系のカオス通信システムを発展させ,ディジタル信号でカオス通信を行うための新しい通信システを考案した.このシステムでは離散化によって生じる量子化誤差が情報信号の復元にそれほど影響を与えないとが明かになった.またアナログ信号をディジタル信号に変換するには,カオス変調の最終段階が望ましいことが明かになった.4.カオス通信システムは,システムに含まれる全てのパラメータを暗号キ-とすることができるので,セキュリティーの保持率が非常に高いことが明らかになった.最近,インターネットのセキュリティーが話題になっており,セキュリティーの高い情報信号の暗号化の研究が重要視されている.今後の課題として,インターネット通信の暗号化にカオス変調を用いた方法の研究,並びにそのセキュリティーの高さの検証を行う予定である.
AlN セラミックス低温ホモ接合材の研究-継ぎ目のない接合体実現に向けて

尿素と塩化アルミニウム六水和物の熱分解により窒化アルミニウム(AlN)が生成する反応の詳細及びAlNが生成する直前の前駆体の物性、原材料のモル比がAlN生成に及ぼす効果を調べた。これらの結果より、AlN前駆体中には多量のラジカルと斜方晶のフラーレン様結晶が存在していること明らかにした。また、このフラーレン様結晶とAlN生成には相関があることがわかった。また、このAlN前駆体物質をAlNセラミックスの接合材に用いることにより、1000°Cから接合が可能であり、1500°Cで最高155MPaの剪断強度をもつ接合体を作製することができた。1.AlN生成化過程(1)原材料の尿素と塩化アルミニウム六水和物を撹拌混合すると室温で反応が起こり、新しい結晶が生成されることがわかった。XRDとFT-IR解析結果より、アルミニウマに尿素酸素が6分子配位した構造であると考えられる。(2)室温で未反応の尿素は一連の熱分解反応後240°Cでシアヌル酸となるが、その後のシアヌル酸と溶解と分解反応は不明瞭となり、310°Cで塩化アンメニウムが生成せれる。(3)430700°Cまではアモルファス状能となり、その間500°Cで重量減少を伴う急熱反応が起こる。この反応はN-H結合切断、及びAl-H結合形成に起因すること考えられる。(4)800°Cで新たな結晶相が出現し、この結晶の分解とともに約900°Cで六方晶AlHが生成されることがわかった。(5)AlHの結晶性は温度上昇とともに向上し、1600°Cで市販AIN粉末と同等程度となった。2.AlH前駆体のキャラクタリゼージョン(1)前駆体(AlH形成前の800-900°C加熱試料)中に含まれている結晶相は、XRDと元素分析結果より、フラーレンである可能性が高いことがわかった。しかしながらこのような系でフラーレン形成される報告はなく興味深い結果となった。(2)電子スピン共鳴測定より、前駆体は多量のラジカルを含んでいることがわかった。解析の結果、このラジカルは、アモルファスカーボン中の不対電子に起因すると考えられる。(3)原材料のモル比を変えて試料を作製し、前述したフラーレンとラジカルがAlN生成に及ぼす影響を調べた結果、フラーレン生成がAlN生成に関係していることが明らかとなった。従来、異種部材を介在しないAINセラミックス部材間の接合は、AINの焼成と同様の1800°Cの高温もしくは、長時間の加熱を必要としていたため、部材の変形や部材の粒成長による強度低下が懸念され、低温短時間での接合が課題となっていた。今回、有機物とアルミニウム塩から900°C以上でAINが生成する反応を利用し、AIN生成直前の前駆体物質を接合材に用いることにより、1500°C、50分の接合条件で、実用可能な88±29MPa(最高155MPa,最低49MPa)のせん断強度を得ることができた。この応用によって、規格化した単純形状のセラミックス部材を組み合わせて接合することにより、一体化した継ぎ目の無い複雑形状のセラミックス体の作製の実現が可能になる。AINの特性である高熱伝導性、高絶縁性、高強度、Si同様の低熱膨張率、化学的安定性を生かして、大型ディスプレイ用基板や水冷ジャケット用中空体部品など従来作製困難であった製品開発への波及効果が見込まれる。また本研究の接合材の原材料は安価であり、接合材の作製にも特別な装置を必要としないという長所がある。主な成果を以下に記す。1接合体(1)1500°Cの接合滑度で実用可能なせん断強度88±29MPaを得た。接合層は緻密で結品性の良いAINで形成されていることを確認した。(2)1000°Cから接合可能であった。破断は接合層内部で起きるため、界面の接合は強固であると考えられる。2接合体(1)尿素と塩化アルミニウム6水和物を850°Cまで加熱して生成した接合材は、網目状多孔質の紛体であり、斜方晶フラーレン様結晶と多猛のラジカルを含み反応性が高い。(2)接合材は、900°C以上の加熱でAINを形成し、温度上昇とともに結晶性が向上、1500°Cでは市販のAIN粉末と同程度の結晶性を示す。