hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節不動化による患肢廃用モデル動物における神経系の機能変化に関する研究

そこで今回はギプス固定を行った動物を用いて、それらの脊髄をギプス固定から解放した後に摘出し、これらを免疫組織化学的解析により,脊髄後根神経節ニューロンでは不動化側のカルシトニン遺伝子関連ペプチド(calcitonin-gene related peptide: CGRP)発現細胞の変化について検討した。その結果、対照側に比べて,キプス治療側では脊髄後根神経節ニューロンが有意に大型化していることをわかってきた。また、このDRGにおけるCGRP発現細胞のサブポピュレーションの変化が関節不動化後の痛みにどのように関与しているか明らかではないため、脊髄後角及び延髄におけるGGRP陽性線維の変化について調査した。その結果、脊髄後角浅層,楔状束核については対照側と不動化側でCGRP陽性線維は有意な差を認めなかった。一方,脊髄後角深層については対照側より不動化側でCGRP陽性線維の有意な増加を認めた。ここまでの研究では、関節不動化によって脊髄後角深層におけるCGRP陽性線維は増加していることがわかった。この脊髄後角深層におけるCGRP陽性線維の増加が脊髄後角細胞の特性変化を誘導し,アロデニアや痛覚過敏症を引き起こしている可能性が考えられるため、更に研究を遂行する必要がある。骨折や捻挫の後のギプス固定や体幹の骨折等に伴うベッド上の長期臥床は運動器の不動化を引き起こす。このことにより、関節や筋などの拘縮が引き起こされ正常な筋骨格系の活動が阻害されることは広く知られており、痛みも伴うことから日常生活活動に大きな障害を及ぼすことになる。我々はこのような患者において単なる拘縮と痛みだけでなく、感覚神経系の機能変化が引き起こされていることに注目し、関節拘縮モデル動物を作成して研究を行ってきている。これまで、本モデル動物では電気生理学的に脊髄後角細胞の神経活動の可塑的変化が引き起こし、広域作動性ニューロンの分布が増加していることや罹患関節の動きに伴って反応するニューロンの分布が増加していることを示している。また、免疫組織学的には、C-fos陽性後角細胞の分布密度が増加していること、後角深層においてSubstance PおよびCalcitonin Gene Related Peptide(CGRP)陽性線維の増加なみられること、CGRPを含有する後根神経節細胞の分布パターンに変化が引き起こされていること等を報告してきている。本年度の研究成果では、関節拘縮作成後(5週のギプス固定期間)において脊髄後角内のアストロサイトおよびミクログリアの活性化が引き起こされていることを新たに発見している。今後は1)これらの変化と同時に引き起こされている可能性がある、温度受容体TRPVファミリーなどの分布の変化に着目した研究を推進すること、2)運動器のリハビリテーション訓練などにより脊髄に引き起こされた細胞活動の変化がどのように変わって行くかについて研究を推進していく必要があるものと考えられる。骨折、捻挫、打撲などの運動器疾患の治療に際し、整形外科領域では、安静療法として局所のギプス固定がよく用いられる。
現代日本の新しい社会運動に関する実証的調査並びに理論的研究

本研究においては、各参加者が分担し、以下の学問上のポイントについて一定の見通しと成果を得た。まず、有機農法運動、環境保護運動、反公害運動などへのフィールドワークに基づく1990年代の社会運動の動向の把握、非営利法人法の制定問題の考察、沖縄県民投票問題の現地調査とその政治学的意味の検討など、日本国内での、既存の政治アクターや対立軸とは異なる地点からの社会運動の活性化を確認するとともに、その運動が政治学に対して新しい理論的モデルを要請するものであることを明らかにした。また、日本との比較を前提として、現在のアメリカにおけるNPO(非営利組織)の研究、アメリカにおける1980年代前半の核兵器凍結運動の研究、あるいはポスト冷戦後の韓国における社会運動の研究をおこない、他国における社会運動の同時代的な位相および、国際政治動向との関係の密接度を検証した。さらに歴史的な流れとの連関については、西欧の歴史的動向をふまえつつ「市民社会」概念が再構成を迫られている現状と実際の社会運動との連動性、および現在の社会運動の動向を理解するために、近世後期から近代初期日本の民衆運動がもっていた論理の継承の側面が無視し得ないものであることを明らかにした。1.新潟県・北海道で、社会運動の調査を重点的に行った。これらの調査で得られた資料に、国立国会図書館などで収集した資料を加え、パソコンでのデータ整理をも活用して分析を進めた。その結果として、1990年代に入ってからの社会運動を1980年代以前の社会運動と区別する指標のひとつとして、運動参加者の「公共性」への認識の変化があるのではないかという仮説を得た。2.上記の仮説を検証するために、ハ-バマスやハ-バマス批判の文献、戦後日本の社会運動をリ-ドしてきた活動家・知識人・オピニオンリーダーの著作を大量に収集して検討を加えた。3.また、アジア地域での「公共性」意識の成り立ちを明らかにするために、中国・朝鮮半島・日本などの前近代からの民俗・政治観・民衆運動史・政治史などに関する著作を広範に収集して、アジアの社会運動の特質へのアプローチを進めた。中国の「易姓革命」論が、五行説などの「通俗」理論や水滸伝・三国演義・説岳全伝などの稗史・小説などを通じて農民・都市民の運動の理論として定着していった過程や、日本の「一揆」の伝統に着目し、これらが近代のアジアの社会運動に与えた影響を調査した。あわせて、このアジア的社会運動の特質が、冷戦構造の終焉や中国の「改革開放」の流れのなかで変容を遂げつつあることを、中国でフィールドワークを行っている現代中国研究者へのインタビューをも活用して検証した。4.パソコンを活用し、インターネットをはじめとする電子ネットワークが社会運動の理論や方法、社会運動への参加者や参加の様式のどのような変化を与えつつあるかを、実際に実例を検討しながら調査している。
微小管結合蛋白質YTM1がS期移行時に果たす機能の解析

YTM1は必須遺伝子でありそのts変異株は非許容温度(37°C)下でG1期に増殖停止する。このYTM1タンパク質の細胞内機能を探る目的で本年度はまずこのts変異の多コピーサプレッサー遺伝子を単離した(RV11)。RV11は234アミノ酸残基よりなる予想分子量27,592の未知のタンパク質をコードしていた。RV11遺伝子の欠失変異株はts性を示し、許容温度の25°Cでも細胞は異常に大きくなり長い芽を持つ異常な形態を示す。RV11タンパク質が細胞機能にとって重要な働きをしていることが示唆される。既知の遺伝子配列を検索するとXenopus oocyteのmRNAにコードされるp25と呼ばれる機能の不明なタンパク質と全長に渡ってホモロジーが見られた。興味深いことにこのp25はXenopusからヒトまで非常よく保存されたタンパク質であり、細胞機能にとって基本的な働きをしていることが予想される。また、RV11はmalignant rabbit fibroma virus(MV)などのvirusのゲノム上に見いだされたORFにコードされるやはり機能の不明なタンパク質と高いホモロジーを示し、これら3者が細胞増殖にとって基本的な機能を有する1つの遺伝子ファミリーを形成している可能性がある。一方、GSTYTM1融合タンパク質を酵母細胞で発現させると、YTM1タンパク質の機能を保持していることがわかった。そこでGSTYTM1を発現する酵母細胞粗抽出液よりglutathioneカラムを用いてGSTYTM1タンパク質を回収したところ、融合タンパク質の他に約27kd,20kd,12kdのタンパク質が回収された。このうち27kdのタンパク質がRV11タンパク質であるのか非常に興味深いが現在のところ不明である。
日伊温室に適用する半透過型太陽電池温室屋根材の開発

日本やイタリアの温室は夏期には高温回避の目的である程度遮光される。このため、半透過型の太陽電池屋根材で適度な遮光を実現できれば、その太陽電池で生産された電気エネルギーで温室環境制御機器を運転することで、作物の量および質の向上につながる。作物と電力の生産を両立させるためには、屋根に設置する太陽電池の最適な配置を明らかにする必要があった。28年度も引き続き、温室屋根面に設置した太陽電池の発電量と遮光率のデータ解析を推進し、経過を国際会議で発表した。継続して、イタリアで実際に作物栽培が行われている2連のA型東西棟温室の南屋根面に配置した太陽電池モジュールの発電量、遮光率、および太陽電池下の作物応答を解析した。地表、地上高0.5 m、1.0 m、1.5 mと高さを変化させて、通年にわたって温室内の日射分布を計算した。この結果、太陽電池パネル下での作物の栽培が可能な時期と空間を温室内で3次元的に推定できた。当該温室で実測された日射の値と比較して、計算の精度を評価した。以上の成果をとりまとめて論文発表した。イタリアでは代表的な弱光栽培作物であるアスパラガスの太陽電池設置温室内での応答をサッサリ大学の研究者の協力の下に検討した。半透過太陽電池を用いれば、温室の適度な遮光と発電を同時に実現できるが、遮光率は一定なので、曇天時に温室内の日射が必要以上に低下してしまう。この弱点を克服するために、ある日射閾値以下では、太陽電池をブラインドのように回転させて温室への日射の取り込みを優先させるようなプロトタイプシステムの構想に着手した。このプロトタイプ開発の経過と性能を取り纏め、農業工学に関する専門誌に投稿した。28年度が最終年度であるため、記入しない。直径1.2 mmの球状シリコン太陽電池を4800粒使用して作成した910×610 mmの太陽電池モジュールの発電および遮光特性を計測した。計測は島根大学敷地内のガラス温室にて行った。太陽電池モジュールは西向きの屋根に設置した。屋根の傾きは26.5°であった。また、ガラス温室の長辺は南北線に対し西に6°ずれていた。太陽電池モジュールの電流-電圧特性は直流電圧・電流源/モニタにより計測した。また、水平面全天日射はガラス温室天頂(地上高3.5 m)に設置した日射センサーで計測した。太陽電池モジュール上面に入射する傾斜面全天日射および下面に入射する傾斜面地上散乱日射、セルの影部分の傾斜面全天日射をそれぞれ日射センサーで計測した。太陽電池モジュールのガラス部分を通過した日射の傾斜面全天日射を日射センサーで計測した。直流電圧・電流源/モニタおよび日射センサーをGPIBによりパソコンと接続し、全てのデータを1分毎に同期してパソコンに収集した。以上の研究成果の要旨を2015年7月にポルトガルで開催される国際会議GreenSys2015に投稿し、受理された。最近、アリゾナ大学において温室の太陽光発電で環境制御設備を運転するシステムが開発された。アリゾナ大学の研究は我々の研究を進める上で極めて重要な手がかりを与えるものである。特に、半乾燥地の強日射下での太陽光発電利用温室はイタリアでも大きな発展の可能性を有している。この理由により、Cossu博士がアリゾナ大学の太陽光発電利用温室の最新情報を現地で収集した。作物への遮光の影響を最小に留めつつ、太陽光発電の機能を有する、半透過型の太陽電池温室屋根材を開発し、その太陽電池屋根材の電力生産、遮光特性、および経済性を明らかにすることを全期間での大きな目的としている。日本やイタリアでは、豊富な日射が得られるので、温室は夏期には高温回避の目的である程度遮光される習慣がある。このため、もし半透過型の太陽電池屋根材で適度な遮光を実現できるのであれば、その太陽電池で生産された電気エネルギーで温室環境制御機器を運転することで、より良い作物生産につながる。あるいは、売電収入を得ることも可能である。太陽電池による遮光は夏期の冷房負荷の低減にもつながる。太陽電池を屋根材として配置する位置と割合を変えることで、温室内の日射量と太陽電池の発電量を調節可能とする。開始年度の実験は、研究分担者が9月半ばに来日後、秋冬期に実施されたため、平成27年度は春夏期まで連続して実験を継続し、発電および遮光についての周年データを得た。前年度に生じた問題点を改善しながら実験を継続した。使用した太陽電池モジュールは半透過性があり、両面で発電可能であった。夏から秋に、太陽電池の下で栽培する作物の成長について、研究分担者の出身大学であるサッサリ大学と連携してイタリアで調査を進めた。平成27前年度前半までに得られた成果を国際学会で2件、国内学会で2件発表した。さらに、データを蓄積して考察を深化させ、エネルギー応用に関する学術誌で公表した。引き続き、温室屋根面に配置した太陽電池モジュールを活用する場合の発電量と遮光率を日本およびイタリアの地理条件で計算している。この途中経過を平成28年の関連国際学会で発表するために要旨を提出し受理された。前年度は、研究分担者が9月中旬に来日後、秋冬期に実験を実施したため、今年度は春夏期まで連続して実験を継続し、ガラス温室屋根材用の半透過太陽電池モジュールの発電および遮光特性の周年データを得た。前年度に生じた実験上の問題点を一つ一つ解決しながら実験を継続した。

使用した太陽電池モジュールは、申請者らが開発した微小太陽電池セルを疎らにガラス板内に埋め込んだ特殊なモジュールであり、半透過性があるため、両面で発電可能であった。従来型の不透過太陽電池モジュールと発電ならびに遮光の比較を行った。太陽電池の下で栽培する作物の成長について、夏秋に研究分担者の出身大学であるサッサリ大学と連携してイタリアで調査を進めた。平成27前年度前半までに得られた成果を国際学会で2件、国内学会で2件発表した。さらに、データを蓄積して考察を深化させ、エネルギー応用に関する学術誌Applied Energyで公表した。引き続き、温室屋根面に配置した太陽電池モジュールを活用する場合の発電量と遮光率を日本およびイタリアの地理条件で計算している。まずは、最もシンプルなモジュール1枚の場合の極座標表示と観測点から見た太陽の重なりを判別するアルゴリズムの思案から始めた。この途中経過を平成28年の関連国際学会で発表するために要旨を提出し受理された。以上の経過および成果から、研究は当初の予定通り順調に進行しているといえる。日本やイタリアの温室は夏期には高温回避の目的である程度遮光される。このため、半透過型の太陽電池屋根材で適度な遮光を実現できれば、その太陽電池で生産された電気エネルギーで温室環境制御機器を運転することで、作物の量および質の向上につながる。作物と電力の生産を両立させるためには、屋根に設置する太陽電池の最適な配置を明らかにする必要があった。28年度も引き続き、温室屋根面に設置した太陽電池の発電量と遮光率のデータ解析を推進し、経過を国際会議で発表した。継続して、イタリアで実際に作物栽培が行われている2連のA型東西棟温室の南屋根面に配置した太陽電池モジュールの発電量、遮光率、および太陽電池下の作物応答を解析した。地表、地上高0.5 m、1.0 m、1.5 mと高さを変化させて、通年にわたって温室内の日射分布を計算した。この結果、太陽電池パネル下での作物の栽培が可能な時期と空間を温室内で3次元的に推定できた。当該温室で実測された日射の値と比較して、計算の精度を評価した。以上の成果をとりまとめて論文発表した。イタリアでは代表的な弱光栽培作物であるアスパラガスの太陽電池設置温室内での応答をサッサリ大学の研究者の協力の下に検討した。半透過太陽電池を用いれば、温室の適度な遮光と発電を同時に実現できるが、遮光率は一定なので、曇天時に温室内の日射が必要以上に低下してしまう。この弱点を克服するために、ある日射閾値以下では、太陽電池をブラインドのように回転させて温室への日射の取り込みを優先させるようなプロトタイプシステムの構想に着手した。このプロトタイプ開発の経過と性能を取り纏め、農業工学に関する専門誌に投稿した。直径1.2 mmの球状シリコン太陽電池を4800粒使用して作成した910×610 mmの太陽電池モジュールの発電および遮光特性を計測した。計測は島根大学敷地内のガラス温室にて行った。太陽電池モジュールの電流-電圧特性は直流電圧・電流源/モニタにより計測した。また、水平面全天日射はガラス温室天頂(地上高3.5 m)に設置した日射センサーで計測した。
分娩時の安全性と質を保証するための多角的・総合的分析

世界でもほとんど実施されていない、「分娩時の医学的データ」、「分娩第1期から第4期に実施された看護項目・看護時間の実測データ」、及びそれらのデータがそろった分娩事例の「分娩時の満足度調査データ」を5例収集した。分娩の総合的な安全性と質の保証について、産科、小児科、看護、助産の観点から分析し、今後の安全性と質の担保と、経済効率の向上等には、人員配置、記録など看護管理的視点も重要であることを明らかにした。目的:実証データを基盤に「分娩時の安全と看護の質を保証するシステム」を開発し検証することである。実施計画:平成20年度は、看護人員配置に関する国内外の看護人員配置に関する看護業務、看護時間測定、タイムスタディに関する論文、産科に関連する安全性と患者の満足度に関する論文を収集し、文献検討を行うこと。さらに、測定に用いる調査表をこれまでの研究結果を元に修正し完成することである。研究目的:実証データを基盤に、多角的総合的に「分娩時の安全と看護の質を保証するシステム」を開発し、その効果と安全性を検証する。限られた医療.看護資源の効果的・効率的な分配の実現を目的とする。研究実施計画:分娩の概要(曜日、時刻、経過、重症度、新生児の状況など)と当該分娩に、投入した看護行為、看護時間及び産婦の分娩時の満足度の等の実証データを基盤に、分娩時の安全性、分娩時の看護の質の向上、それらを可能とするシステムについて、分娩第1期から分娩第4期までの医学経過に対応した医療処置、看護行為、看護時間を測定分析し、それらの安全と質について総合的観点から産科、小児科、助産学のエキスパートが分析検証する。研究成果A病院にて研究代表者および分担者の綿密な準備企画のもとに、豊富な臨床経験を持つ助産師に、研究の概要を十分に把握させ、測定に関する打ち合わせを綿密に実施した後、測定条件をできる限り一定に保証したうえで、24時間待機制にて、分娩第1期から分娩第4期までの看護行為看護時間の測定を、マンツーマンタイオムスタディ法にて実施した。測定を実施できた産婦の分娩に関する、分娩概要に関する調査シート、分娩経過調査シート、産婦の満足度調査を実施した。結果:A病院にて2週間24時間にわたり、測定訓練を受けた助産師を配置し、分娩第1期から分娩第4期を測定した事例は5例であった。分娩所要時間の最大値は55時間44分、最小値は3時間30分、長い経過時間と入院後緊急に迅速な対応が必要な事例の両方を解析した。分娩所要時間は医学的定義からは短いものの、病院内滞在時間の長い分娩事例の、安全と質の保証が必要であるという新たな課題に対する解析を実施した。これらの解析結果はアルゴリスム表にまとめ、異常や、事故発生の要因分析や、分娩時の看護の質の担保、新人助産師への教育等の観点から有効であった。研究目的実証データを基盤に、多角的総合的に「分娩時の安全と看護の質を保証するシステム」を開発し、その効果と安全性を検証する。限られた医療・看護資源の効果的・効率的な分配の実現を目的とする。研究実施計画分娩の概要(曜日、時刻、経過、重症度、新生児の状況など)と当該分娩に、投入した看護行為、看護時間及び産婦の分娩時の満足度の等の実証データを基盤に、分娩時の安全性、分娩時の看護の質の向上、それらを可能とするシステムについて、分娩第1期から分娩第4期までの医学経過に対応した医療処置、看護行為、看護時間を測定分析し、それらの安全と質について総合的観点から産科、小児科、助産学のエキスパートが分析検証する。分娩第1期から分娩第4期を測定した事例(N=5)を、上記データを分析可能にするため、医学経過に従い分娩の総合的安全と質、看護に関する安全と質について産科学的、小児科学的、看護学、助産学の観点から分析し、今後安全と効率のさらなる向上には、どのような看護配置が工夫可能かを分析した。分娩時の安全と質の向上のために、医療経済的観点から必要な人的資源、それにともなう経済的措置について分析した。英国、フランス、カナダなどのガイドラインや人員配置の方法を比較し、日本の分娩の実情に即した安全と質保証システムを提案した。
芳香族と脂肪族を見分ける選択的反応開発：多点かつ好位置の弱い相互作用の活用

有機化合物は芳香族化合物と脂肪族化合物に大別され、それぞれが特有の性質を示し重要であるにも関わらず、それらを選択的に見分ける触媒反応はこれまでなかった。本研究では未踏の課題である芳香族/脂肪族の選択的認識を実現する触媒の開発をめざしている。弱い相互作用をいかに効率よく活用するかが鍵となる。昨年度の実績を以下に示す。(1)カゴ型ホウ素ルイス酸のπポケットの修飾:πポケットを有するカゴ型ホウ素錯体のポケット部位に様々な置換基を導入した錯体を合成した(約10種)。これらと芳香族/脂肪族の選択性の相関関係を膨大な実験から得ることができた。いずれの場合も、電子求引基、もしくはπ拡張置換基を導入したカゴ型ホウ素錯体触媒を用いた場合に高い選択性を与えた。(2) πポケット状カゴ型アルミニウム錯体:ホウ素にかえてアルミニウムのπポケット錯体の合成に成功した。合成時に外部配位子を添加するタイミングが重要であることが判明した。これは、速度論的な単核錯体合成を促したものと考えている。アルミニウム錯体は、概ねホウ素錯体よりも高い選択性を示した。これは、ルイス酸点とπポケット反応場の距離が適切であるためと予想しているが、現在検討中である。(3) πポケット状カゴ型リン化合物:カゴ状化合物の中心をリンとし、配位子としてPd触媒カップリング反応における芳香族/脂肪族基質の認識能を検討した。リン配位子の合成に成功し、クロスカップリング反応への適応が可能であることが判明した。今後は、芳香族選択性の検討を行い、ルイス塩基としても芳香族選択的反応へ展開できる可能性を明らかにする。一方で、キラルなカゴ型リン配位子を合成することに成功し、ビナフチル系のクロスカップリングにおいて、中程度のエナンチオ選択性を示した。置換基の導入等を行い、C3対称キラル配位子としての不斉合成にあらたな手法を提供していきたい。研究概要にも示したように、計画していた各項目において、目的通りもしくは目的に準じた成果を得ている。10種類の新しいカゴ型錯体の合成に成功したことは、大きな進展である。その結果、はじめて総括的に芳香族/脂肪族の選択性と置換基効果の関係を示すことができたことは重要な成果である。従来は、試行錯誤するしかなかったカゴ型錯体の選択性の検討であるが、これからは、理論的な予測が可能となり、検討に要する時間コストにおいて、きわめて大きな利得が偉られた。また、リン配位子の検討において、予備実験的には芳香族選択性を示す結果は得られなかった。これらの反応では、鈴木カップリングによるビナフチル合成を検討対象としたが、その他の検討を行う必要性が明確になった。つまり、適応する反応系がミスマッチであったと思われるため、種々の遷移金属触媒反応系を検討していく予定である。これら昨年度の検討の中で、キラルなC3対称を有するのリン配位子を合成することができ、それが不斉反応においてエナンチオ選択性を示したことは予想外の展開であり、有望な系と判断している。現在のところエナンチオ選択性は中程度であるが、これらも含めた不斉反応の検討を来年度に実施することで、従来の計画を超える成果を得られる可能性がでてきている。これらの事項より、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。また、一部の項目については、予想外の新しいきわめて興味深い展開も期待できる状況であることは特筆すべきである。昨年度は当初の計画通り、もしくはそれに準ずる結果を得た。また、予想外の不斉反応への展開もみられた。本年度は、これらの論文公表を含めた成果の発信をできるような総括の年度としたい。特に、本課題の骨格である芳香族選択性と触媒の構造との相関に関して、理論的な計算、速度解析に基づいた論証を加え、物理化学的な解析を加えていきたい。また、新しい炭素骨格を種々検討し、これまでのトリフェノキシメタン型を超える骨格設計を目指す。現在のトリフェノキシメタン骨格では、ホウ素、アルミニウムまでが導入可能な元素の限界であったが、もう少し原子半径の大きな金属を導入できるような骨格を設計していく予定である。たとえば、ガリウム、インジウムを導入することができれば、負電荷の分散能力が高いことから、イオニックな反応への多様な展開が期待できる。また、C3対称のリン配位子の検討は予想外の結果が得られ、たいへん興味深い反応系と判断している。したがって、現在行なっているビナフチルのクロスカップリングだけでなく、Tsuji-Trost反応や、その他の遷移金属触媒反応へ適用することを予定している。ホスファイト配位子構造であることの有効性を示すために、ヒドロホルミル化への適用も視野に入れ検討を行う予定である昨年度において、まだ検討を行えていない項目として、長鎖置換基をカゴ型錯体の導入し、エントロピー制御によるキラルヘリシティー分割がある。この系の検討と、いくつかの錯体のキラル分割を実際に行い、触媒反応への応用を計画している。以上のように、従来計画の地道な実施と、新たな展開部分とを並行して行い、同時に時間的バランスを考慮しつつ、徹底的な実験・検証を通じた検討をさらに加えていく計画である。

本研究では未踏の課題である芳香族/脂肪族の選択的認識を実現する触媒の開発をめざしている。弱い相互作用をいかに効率よく活用するかが鍵となる。昨年度の実績を以下に示す。(1)カゴ型ホウ素ルイス酸のπポケットの修飾:πポケットを有するカゴ型ホウ素錯体のポケット部位に様々な置換基を導入した錯体を合成した(約10種)。これらと芳香族/脂肪族の選択性の相関関係を膨大な実験から得ることができた。いずれの場合も、電子求引基、もしくはπ拡張置換基を導入したカゴ型ホウ素錯体触媒を用いた場合に高い選択性を与えた。(2) πポケット状カゴ型アルミニウム錯体:ホウ素にかえてアルミニウムのπポケット錯体の合成に成功した。合成時に外部配位子を添加するタイミングが重要であることが判明した。これは、速度論的な単核錯体合成を促したものと考えている。アルミニウム錯体は、概ねホウ素錯体よりも高い選択性を示した。これは、ルイス酸点とπポケット反応場の距離が適切であるためと予想しているが、現在検討中である。(3) πポケット状カゴ型リン化合物:カゴ状化合物の中心をリンとし、配位子としてPd触媒カップリング反応における芳香族/脂肪族基質の認識能を検討した。リン配位子の合成に成功し、クロスカップリング反応への適応が可能であることが判明した。今後は、芳香族選択性の検討を行い、ルイス塩基としても芳香族選択的反応へ展開できる可能性を明らかにする。一方で、キラルなカゴ型リン配位子を合成することに成功し、ビナフチル系のクロスカップリングにおいて、中程度のエナンチオ選択性を示した。置換基の導入等を行い、C3対称キラル配位子としての不斉合成にあらたな手法を提供していきたい。研究概要にも示したように、計画していた各項目において、目的通りもしくは目的に準じた成果を得ている。10種類の新しいカゴ型錯体の合成に成功したことは、大きな進展である。その結果、はじめて総括的に芳香族/脂肪族の選択性と置換基効果の関係を示すことができたことは重要な成果である。従来は、試行錯誤するしかなかったカゴ型錯体の選択性の検討であるが、これからは、理論的な予測が可能となり、検討に要する時間コストにおいて、きわめて大きな利得が偉られた。また、リン配位子の検討において、予備実験的には芳香族選択性を示す結果は得られなかった。これらの反応では、鈴木カップリングによるビナフチル合成を検討対象としたが、その他の検討を行う必要性が明確になった。つまり、適応する反応系がミスマッチであったと思われるため、種々の遷移金属触媒反応系を検討していく予定である。これら昨年度の検討の中で、キラルなC3対称を有するのリン配位子を合成することができ、それが不斉反応においてエナンチオ選択性を示したことは予想外の展開であり、有望な系と判断している。現在のところエナンチオ選択性は中程度であるが、これらも含めた不斉反応の検討を来年度に実施することで、従来の計画を超える成果を得られる可能性がでてきている。これらの事項より、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。また、一部の項目については、予想外の新しいきわめて興味深い展開も期待できる状況であることは特筆すべきである。昨年度は当初の計画通り、もしくはそれに準ずる結果を得た。
単結晶からなる三次元サブミクロン周期構造体のエピタキシャル成長技術の開発

半導体材料に多孔質構造を形成し、特性の向上や新たな機能の獲得を目指す研究が多く行われているが、これまでに報告されているほとんどの三次元メソポーラス材料は、微結晶あるいはアモルファスで構成されているため、欠陥密度が高く、発光特性および電気的特性が著しく低い。これを単結晶化すれば、特性の飛躍的向上が期待でき、多くの分野での応用への発展に繋がると考えられる。本研究では、三次元構造のテンプレート内に半導体を水溶液からエピタキシャルさせる技術の開発を行った。これにより、良好な発光および電気特性を示す三次元多孔質材料が得られた。三次元フォトニック結晶は、光の伝搬や発生の自在な制御を可能とする次世代の光材料として期待されているが、実用化のためには、光学特性、発光特性および電気特性の改善が必要不可欠である。これまでの三次元フォトニック結晶は、微結晶あるいはアモルファスで構成されているため、欠陥密度が高く、発光特性や電気的特性が著しく低い。これを単結晶化すれば、特性の飛躍的な改善が期待できる。そこで、本研究では、三次元構造のテンプレート内に半導体をエピタキシャル成長させることで、単結晶からなる三次元フォトニック結晶を得る技術の開発を行なっている。半導体単結晶からなる三次元フォトニック結晶を得るため、単結晶基板上に形成したコロイド結晶の空隙内にZnOを水溶液からエピタキシャル成長させることを試みた。実験開始当初、コロイド結晶と基板との密着性に問題があったが、酸素プラズマ処理を行なうことでこの問題を解決した。フローリアクタを用いたアンモニア水溶液からの析出プロセスにおいて、反応溶液のpH、基板温度、送液速度を制御することで、コロイド結晶の複雑な三次元の空隙を通して基板から選択的にZnOがエピタキシャル成長する条件を明らかになった。ZnO成長後、ポリスチレンコロイド結晶を除去することで、三次元的な周期多孔構造をもつZnO層を得ることができ、これがエピタキシャル成長したものであることをX線回折測定により確認した。サブミクロンサイズの三次元の孔を通してZnOがエピタキシャル成長する条件を明らかにすることができた。これを単結晶化すれば、特性の飛躍的な改善が期待でき、多くの分野での応用への発展に繋がると考えられる。そこで、本研究では、三次元構造のテンプレート内に半導体をエピタキシャル成長させることで、単結晶からなる三次元メソポーラス材料を得る技術の開発を行った。サファイア基板上にエピタキシャルZnOシード層をスパッタリングにより形成した後、コロイド結晶を堆積させそ、その空隙内にZnOを水溶液からエピタキシャル成長させた。これまでよりも粒径の小さい粒径200 nmのコロイド粒子をテンプレートに用いた場合にも、その空隙にZnOを成長させることが可能であった。その後、テンプレートを除去することで、三次元の周期多孔構造をもつZnO層が得られた。これがエピタキシャル成長したものであることをX線回折測定により確認した。得られたエピタキシャル成長ZnO多孔質層のフォトルミネッセンス測定を行い、バンド間遷移による強い発光を観測した。また、電気伝導率およびホール効果測定を行った結果、多孔構造の形成によって、導電率は低下するものの、多孔質膜に比べて大幅に高い値を保つことを明らかにした。得られたZnO三次元周期多孔構造体の光学特性および電気特性を明らかにするとともに、フォトニック結晶としての特性を解析する。材料電気化学実験装置に使用していた部品の交換が必要となったが、当該部品は国内に在庫がなく、国外から取り寄せる必要があることが判明し、年度内の納入ができなくなった。年度内に購入できなかった部品を次年度に購入する。
レーザー生成プラズマによる極端紫外光源の開発に関する研究

本研究で逸早く有用性を示し、昨年度の実験で詳細な極端紫外(EUV)発光特性を評価したCO_2レーザー生成Snプラズマは、現在ではレーザー生成プラズマ(LPP)方式における最も有望な方式として認知されるに至った。そこで本年度は、今後重要性が増していく集光光学系の超寿命化に関する研究を行った。集光光学系の反射率低下の主たる原因は、プラズマから飛散する微粒子(デブリ)によるミラーの汚損である。特に、電磁界による対策が困難な中性のデブリは問題視されており、その挙動を知ることはデブリ対策を考える上で大変重要である。そこで、本研究ではLPPから飛散する中性原子の挙動を可視化計測するために、レーザー誘起蛍光(LIF)法を用いた画像計測装置を作製した。以下に得られた結果をまとめる。(1)Sn平板をターゲットとするNd:YAG-LPPから飛散するSn原子の挙動を、2次元画像的に時間分解して観測することに成功した。(2)Nd:YAGレーザーを強度5×10^<10>W/cm^2でSn平板に照射した場合のLIF画像を解析したところ、200eVを超える運動エネルギーを有するSn原子の飛散を確認した。(3)40eVを超えるような高速Sn原子はNd:YAGレーザー強度を高くするに従って増加したが、低速のSn原子は5×10^<10>W/cm^2以上の照射強度でも分布に大きな違いは見られなかった。(4)集光ミラーを模擬した基板を計測領域に設置し、デブリとミラー基板との相互作用を計測した。この計測では、40eV以下の低速Sn原子がミラー基板上に堆積する様子が観測された。また、基板上に堆積したSnが4keV以上の高速イオンによってスパッタされる様子も観測した。(5)ファラデーカップによるイオンの計測や、水晶振動子微小天秤(QCM)センサーによる堆積量の計測なども行い、LIF画像計測と相補的なデータを取得した。本研究では、次世代リソグラフィー用の光源として最有力視されている、波長13.5nmの極端紫外(EUV)光源の開発を行っている。光源開発の最重要課題は、1.露光に十分なパワーを照明光学系に供給することである。さらに、2.これは集光光学系を汚損することなく行う必要がある。1.EUV発光出力改善に対する取り組み本研究では、光源の生成方式として、レーザー生成プラズマ(LPP)方式を採用している。さらに、そのドライバーレーザーとして多く用いられているNd : YAGレーザーではなく、独自にCO_2レーザーを用いて実験を行ってきた。両者の損得に関しては、これまでに、絶対値較正された測定機器による測定値で評価を行ってきた。さらに、今回は従来の実験装置に新たにNd : YAGレーザーを導入し、全く同一の計測システムで、Snターゲット使用時の両者の発光特性を直接比較した。その結果、Nd : YAG-LPPではレーザー強度5×10^<10>W/cm^2程度で変換効率が最大となるのに対して、CO_2-LPPでは今回測定した範囲内ではレーザー強度に対して変換効率が上昇し続けており、Nd : YAG-LPPを超える変換効率が得られる可能性があることとがわかった。2.集光光学系の汚損抑止に対する取り組み汚損の主たる原因は、プラズマ生成時に発生する飛散微粒子(デブリ)である。デブリ抑制のためには、まず、デブリの挙動を知ることが重要となる。そこで今回、レイリー散乱を用いた画像計測装置を作製し、Xeガスジェットターゲットの可視化に成功した。これによりターゲット初期密度やXeの自己吸収の影響が評価できた。また、装置を改良し、レーザー誘起蛍光(LIF)法を用いて、中性Snデブリの可視化にも成功した。さらに、デブリ発生を抑止する観点から作製したSnナノ微粒子ターゲットを用いて、波長13.5nm近傍の発光を確認できた。

(4)集光ミラーを模擬した基板を計測領域に設置し、デブリとミラー基板との相互作用を計測した。この計測では、40eV以下の低速Sn原子がミラー基板上に堆積する様子が観測された。また、基板上に堆積したSnが4keV以上の高速イオンによってスパッタされる様子も観測した。(5)ファラデーカップによるイオンの計測や、水晶振動子微小天秤(QCM)センサーによる堆積量の計測なども行い、LIF画像計測と相補的なデータを取得した。
グローバル時代の日本映画、とりわけアニメの表象変容

平成22年度には、日本のポップ・カルチャー・メディア、とりわけアニメ産業の経済的、政治的、そして法律的な枠組みの現状と変化について集中的な研究を行った。研究の目的は、現代のメディア化の著しい社会と日常生活の将来について推論を立てることにあった。実際の研究活動としては、該当する分野に関する資料を収集し、産業、法律、政策における関係者ならびに研究者を対象にインタビューを行った。そして、それぞれの分野におけるメディア戦略的な方向性の変移と、メディア作品自体の変容を比較対照し、メディアとその枠組みの相互関係を追究した。その結果、メディア系大衆文化の中でのパラダイムシフトが見えるようになった。「単品の商品」から「環境としての商品」へ、「消費者への情報伝達」から「消費者による参加」へと、「作品」の意味・役割が根本的に変わり始めていることが明らかになった。この過程に伴い、近代産業の基盤にあった需要と供給の間の厳密な境界は、新しいメディア環境の中で曖昧になり、「消費者」と「制作者」との識別が難しくなる傾向が現れている。国際的な文脈の中において例外的に盛んな日本のファン・カルチャーはこの状況を表している。同人誌、同人ゲーム、同人音楽などが実践媒体となっている二次創作物の世界は、この現象において最も注目されるべき分野だろう。今年度の研究においては、こうした動向を調査し、様々な二次創作作品を分析した。研究成果をまとめるため、上述の境界の曖昧さについての考察を、平成21年度に行なったトランスメディア作品において中心的な「世界」、「可能性」と「アイロニー」という概念についての研究の結果と結びつけた。その結論として、現在のメディア環境には18世紀のロマン派哲学と似た原理が働いているという認識に至った。この符合の意味あるいは原因について考え続けることは、今後の研究において大きな刺激となるだろう。2009年10月から2010年4月まで行われている研究の結果の一つとして、日本のメディア研究の中で現象学的な視点が潜在的に現在とても盛んであるということが明らかになった。特にニュー・メディアとコンテンツ産業の変化について行われている研究は1920年代の現象学の哲学枠組みを使い、あそこ中心的だった「可能性」や「世界」という概念を非常に頻繁に取り扱っている様である。しかし同時にアニメを中心にしているコンテンツ作品のトランスナショナル(国家的な枠を超える)、又はトランスメディア(一つのメディアに限らず様々なメディアで登場する)的な側面はあまり分析されていないのが現状である。この奇妙な食い違いはこれからこの研究プロジェクトの大切な焦点の一つになる。しかしもう既に「アニメ」は国家、ジャンル、そしてメディアの枠を超え、根本的にトランスナショナル/トランスメディア的な存在なっているのは(産業的な面でも、作品分析的な面でも)大変重要なポイントであるのが明らかになった。漫画からゲームにされた後アニメになるというパッターンが増えており、ゲームというメディアの作品構造はアニメに深い影響を与えていることが見えて来た。最近増えている傾向は、物語や視点を微妙に変えながら何回もの繰り返しによって物語世界を増加させ、ゲーム的な構造を働かせる事である。しかし作品内だけではなく、様々なメディアで登場しているトランスメディア作品の物語世界は、それぞれのメディアでも微妙に違う。このように一つの作品の中、そしてそれぞれのメディア間にいくつもの世界ができ、いくつもの世界が可能になるによって「可能性」の意味が変化する。こういったメディア環境が発展する中で、消費者の現実感が影響を受け、これからこの現象をもっと細かく分析するのは重要だと考えられる。
食物アレルギー対応給食のリスク管理を目指したエビデンスの構築

1給食提供までのリスク管理:保育所及び学校の調理場内において、鶏卵は、鶏卵そのものを主体とした料理を提供した食器に洗浄後も残存する傾向にあること、また小麦粉は粉体であるため調理室内に飛散する可能性があることが明らかとなった。したがって、鶏卵を用いる場合には、食物アレルギー児用の食器を別に設けることが望ましいこと、小麦粉を扱う場合には、混入を避ける工夫が求められた。2給食提供後のリスク管理:配膳やランチルームでの鶏卵、牛乳、小麦の新たな混入はみられなかったが、食事中に誤って牛乳に触れる、あるいは提供された給食から原因食物のとりわけによる誤食事例がみられたことから、食物アレルギー児童生徒の食事中の管理及び症状誘発時の円滑な対応が望まれた。3給食献立におけるリスク管理:昨今の学校給食では、鶏卵、牛乳、小麦の使用頻度が大豆に比較して少ない傾向であった。その背景には、業務用食材で上記原因食物不使用の製品・調味料が普及するようになり、通常給食への導入で業務軽減とリスク軽減の一助となっていた。一方、大豆アレルギーの対策はなされていなかった。上記原因食物に加えて大豆を除いた献立作成を行うと、材料が限られて献立が成り立ちにくく、栄養素のバランスや作業負担が大きくなる可能性があり、個別対応を考慮すべきと考えられた。4前述の成果をもとに、自治体の給食施設における食物アレルギー対応マニュアルを作成するとともに、保育・教育施設関係者向け食物アレルギーセミナー・講演会などを通して報告・広報活動を行った。また栄養士・管理栄養士他関係者向け専門書を作成し、養成校にて「食物アレルギーの栄養指導」科目を新規開講した。さらにアレルギー関連学会協働のもと、日本栄養士会における専門の知識と技術を有する栄養士・管理栄養認定制度を専門的立場として立ち上げに協力した。今年度は,保育所関係者及び学校関係者を対象に,食物アレルギー対応給食提供時の誤食状況調査,及び施設内の飛散および提供給食に混入した3抗原(卵,乳,小麦)の検出を試みた.保育所においては,通常献立の給食をアレルギー児に向けて気づかずに出すなどのヒューマンエラーが多い傾向にあった.また,これまで食物アレルギーの既往なしの児が,保育所で初めて原因食物を摂取することで発症する事例がみられた.一方学校給食では,センター給食あるいは栄養士不在の単独校において,担任・養護教諭が,教室で原因食物を取り除いた給食をアレルギー児が摂取をした結果,症状が誘発した例がみられた.文部科学省の指針が浸透しているものの,児童生徒への提供方法にも課題が残されていることが明らかとなった.抗原検出は,給食準備・提供時間帯に厨房内外にシャーレを設置し飛散した各抗原と,提供給食中に混入した各抗原の量を測定した.測定は食品衛生法の通知による「FASTKITエライザVer.III」キットを用いた.小麦・卵を扱う献立では,厨房内の飛散および給食の混入が確認された.保育所給食では,全施設で米飯中への混入は認めなかったが,汁物等で抗原が検出されたものがあった.今回の結果からは,最重症を除き通常の給食作成で対応給食は提供可能と推測されたが,小麦など粉体成分は,飛散や混入の可能性が否定できず,管理体制の徹底が望まれた.ひきつづき学校給食施設での調査及び測定を行う.当初計画をしていた内容において自治体の協力も得られ,順調に調査をすすめることができている.研究費も計画的に消化できている.1保育所施設内の飛散及び提供給食に混入する抗原タンパク質を測定し,傾向を検討した.A県内の認可保育所を対象施設とした.給食準備・提供時間帯に厨房内外にシャーレを設置するとともに,提供された給食を回収後,抗原測定を行った.原因食物は卵,乳,小麦とし,検出は食品衛生法の通知による「FASTKITエライザVer. 3」キットを用いた.小麦・卵を扱う献立では,厨房内の混入・飛散が確認された.提供給食では,すべての施設で米飯中の混入は認められなかったが,汁物等に原因食物が検出されたものがあった.今回の結果からは,最重症を除き通常の給食作成で対応給食は提供可能と推測されたが,小麦など粉体成分は,飛散・混入の可能性が否定できず,管理体制の徹底が望まれた.2学校給食を提供する単独校および学校給食センターを対象に,1ヶ月中の給食献立から,原材料及びアレルギー表示のある鶏卵,牛乳,小麦,大豆及びその加工品を抽出し,使用頻度と使用量の集計・分析を行なった.各原因食物使用品目数は,鶏卵・卵を含む加工品では主に7品目,牛乳・乳加工品13品目,小麦・小麦加工品25品目で,大豆・大豆加工品は39品目にのぼった.施設間で使用頻度に差がみられ(分散分析:p<0.05),鶏卵は変動係数が大きかった.加工品は,さつまあげ,チーズ,しょうゆ,コンソメなどが頻回使用されていた.学校給食の業務用加工品では,原材料に鶏卵,牛乳,小麦不使用の製品が増えており,通常給食にこれら製品を使用する対策が進んでいた.しかし大豆及び大豆を含む加工品は多品目にわたり,対応の難しさがうかがわれた.自治体への調査も協力的で、順調に結果集計ができた。

したがって、鶏卵を用いる場合には、食物アレルギー児用の食器を別に設けることが望ましいこと、小麦粉を扱う場合には、混入を避ける工夫が求められた。2給食提供後のリスク管理:配膳やランチルームでの鶏卵、牛乳、小麦の新たな混入はみられなかったが、食事中に誤って牛乳に触れる、あるいは提供された給食から原因食物のとりわけによる誤食事例がみられたことから、食物アレルギー児童生徒の食事中の管理及び症状誘発時の円滑な対応が望まれた。3給食献立におけるリスク管理:昨今の学校給食では、鶏卵、牛乳、小麦の使用頻度が大豆に比較して少ない傾向であった。その背景には、業務用食材で上記原因食物不使用の製品・調味料が普及するようになり、通常給食への導入で業務軽減とリスク軽減の一助となっていた。一方、大豆アレルギーの対策はなされていなかった。上記原因食物に加えて大豆を除いた献立作成を行うと、材料が限られて献立が成り立ちにくく、栄養素のバランスや作業負担が大きくなる可能性があり、個別対応を考慮すべきと考えられた。4前述の成果をもとに、自治体の給食施設における食物アレルギー対応マニュアルを作成するとともに、保育・教育施設関係者向け食物アレルギーセミナー・講演会などを通して報告・広報活動を行った。また栄養士・管理栄養士他関係者向け専門書を作成し、養成校にて「食物アレルギーの栄養指導」科目を新規開講した。さらにアレルギー関連学会協働のもと、日本栄養士会における専門の知識と技術を有する栄養士・管理栄養認定制度を専門的立場として立ち上げに協力した。これまでの食物アレルギー給食提供の状況調査結果を,学会発表及び学術雑誌に投稿する.食物アレルギーまた施設内に飛散・混入した抗原測定については,ひきつづき実験を継続する.結果は現場に還元し,意見を聴取して誤食事故防止策を検討する予定である.これまで、保育所、小学校での集団給食施設調査の結果と、臨床現場における食物経口負荷試験結果に基づく患者発症閾値との関連性を検討する。リスクの少ない対応給食提供方法について論文作成を行い、現場への還元とともに、広く社会へ発信する予定である。学校調査先の事情により,実験サンプルを年度を超えて頂くことになった.今年度成果発表会を行う予定であったが、次年度に繰り越しとなった。実験サンプルが到着次第,実験消耗品の購入に充てる.
睡眠覚醒シグナルのクロストークに関する研究

プロスタグランジン(PG)D合成酵素(PGDS)の阻害剤SeCl_4の投与は、野生型もしくは造血器型(H-型)PGDSの遺伝子欠損(KO)マウスの睡眠量を用量依存的に減少させたが、リポカリン型(L-型)PGDS、L型とH型の両酵素、あるいはPGD受容体(DP_1R)のKOマウスの睡眠には全く影響しなかった。さらに、DP_1R拮抗薬をDP_1Rの局在する前脳基底部くも膜下腔に投与すると、ラットの睡眠量が用量依存的に減少した。これらの結果は、L-PGDSにより産生されたPGD_2がDP_1Rを介して生理的な睡眠を誘発することを示している。PGD_2は腹側外側視索前野(VLPO)の睡眠中枢を活性化し、結節乳頭核(TMN)にある覚醒中枢のヒスタミン神経系を抑制して睡眠を誘発すると考えられる。そこで、ヒスタミン受容体(H_1R)のKOマウスの睡眠覚醒を調べた。その結果、H_1R KOマウスはノンレム睡眠中の短期覚醒が少なく、H_1Rがノンレム睡眠から覚醒への変化に重要な役割を果たすことが明らかになった。アデノシンの代謝酵素アデノシンデアミナーゼの阻害剤、アデノシン、もしくはアデノシンA_1受容体作動薬のTMNへの投与は、いずれもラットのノンレム睡眠量を増加させ、前頭皮質のヒスタミン放出を抑制した。これらの結果はアデノシンがA_1受容体を介してTMNのヒスタミン神経を抑制し、ノンレム睡眠を誘発することを示している。ヒスタミン神経系との関連が示唆されていた覚醒誘発剤モダフィニールはH_1R KOマウスに野生型マウスと同等の覚醒を誘発したことから、その覚醒反応にはヒスタミン神経系は必須ではないことが示された。しかし、その覚醒効果はドーパミンD_2受容体KOマウスでは減弱し、さらに、D_1受容体拮抗薬の前処置により完全に消失した。これらの結果はD_1およびD_2受容体がモダフィニールによる覚醒に必須であることを示している。プロスタグランジン(PG)D_2の合成酵素(PGDS)阻害剤であるSeCl_4の投与がラットの睡眠を阻害することから、我々はPGD_2が睡眠誘発に必要であると主張してきた。しかし、PGDSやPGD_2受容体(DP_1R)の遺伝子欠損(KO)マウスが野生型(WT)マウスと同じ睡眠覚醒パターンを示すので、生理的睡眠へのPGD_2の関与を疑問視する向きもあった。また、脳内にはリポカリン型(L-型)と造血器型(H-型)の2種類のPGDSが存在することも証明され、どちらが睡眠調節に関与するのかも不明であった。そこで、SeCl_4をWT、L-PGDS、H-PGDS、L型とH型の両酵素、あるいは、DP_1RのKOマウスに投与し、睡眠覚醒に及ぼす効果を測定した。その結果、WTマウスへのSeCl_4投与は、用量依存的にPGD_2の脳内濃度を減少させ睡眠量を低下させた。この睡眠阻害は、H-PGDS KOマウスでも観察されたが、その他のマウスでは全く観察されなかった。

さらに、新たに開発されたDP_1R拮抗薬(ONO4127Na)をDP_1Rの局在する前脳基底部くも膜下腔に投与すると、ラットの睡眠量は用量依存的に減少した。これらの結果は、L-PGDSにより産生されたPGD_2がDP_1Rを介して生理的な睡眠を誘発することを示している。また、PGD_2は腹側外側視索前野(VLPO)の睡眠中枢を活性化し、結節乳頭核(TMN)にある覚醒中枢のヒスタミン神経系を抑制して睡眠を誘発すると考えられる。そこで、ヒスタミン受容体(H_1R)のKOマウスの睡眠覚醒を調べた。その結果、H_1R KOマウスはノンレム睡眠中の短期覚醒が少なく、H_1Rがノンレム睡眠から覚醒への変化に重要な役割を果たすことが明らかになった。これらの研究により視床下部に存在するVLPOとTMNの睡眠覚醒シグナルのクロストークを解明することができた。ヒスタミン神経系は覚醒中枢の結節乳頭核(TMN)に存在するが、その入力系の詳細は不明である。そこで、内在性睡眠誘発因子アデノシンの代謝酵素アデノシンデアミナーゼ(ADA)の阻害剤(コフォルマイシン)もしくはアデノシンをTMNに投与し、睡眠覚醒に及ぼす効果を測定した。その結果、ADA阻害剤もしくはアデノシンの投与は、共にラットのノンレム睡眠量を増加させた。また、これまで睡眠調節への関与が疑問視されていたアデノシンA_1受容体の発現がヒスタミン神経に認められた。さらに、TMNへのA_1受容体作動薬(N^6-cyclopentyladenosine)の投与は用量依存的にノンレム睡眠量を増加させ、前頭皮質のヒスタミン放出を抑制した。これらの結果は、アデノシンがA_1受容体を介してTMNのヒスタミン神経を抑制し、ノンレム睡眠を誘発することを示している。また、ヒスタミン神経系を含む覚醒系神経回路の相互作用解明のため、モダフィニールによる覚醒誘発機構を解析した。過剰な眠気を伴うナルコレプシーに効果的な覚醒誘発剤モダフィニールは、野生型マウスを用量依存的に数時間にわたり完全に覚醒させた。低用量モダフィニールの覚醒効果は、ドーパミンD_1受容体拮抗薬(SCH23390)とD_2受容体拮抗薬(ラクロプライド)により消失した。高用量のモダフィニール投与の場合、D_1拮抗薬は覚醒に影響を与えなかったが、D_2拮抗薬は有意に覚醒量を減少させた。また、D_2受容体KOマウスでのモダフィニールによる覚醒効果は、野生型マウスに比べ減弱し、D_1拮抗薬の前処置により完全に消失した。これらの結果はドーパミンD_lおよびD_2受容体がモダフィニールによる覚醒に関与することを示している。また、モダフィニールはヒスタミンH_1受容体KOマウスにも野生型マウスと同等の覚醒を誘発し、ヒスタミン神経系は必須ではないことが示された。