hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語外情報との関係から探る省略要素の復元メカニズムの研究

日本語と英語それぞれにおける省略現象の復元メカニズムに関して、理論言語学(生成文法)の枠組みにおいて、比較統語論的研究を行った。特に、人間が持つ世界に関する知識とのかかわりからの復元メカニズムにおける、(非)焦点効果の機能を考慮に入れ、統語的メカニズムの解明を目指した。また、主語や目的語といった項だけではなく、副詞類の削除現象にもこの考え方を応用した。その成果は、国内外の研究誌、学会で発表した。2013年度は本研究課題の2年目で、引き続き資料の収集と分析を行うと同時に、現時点での成果を発表した。2013年10月には、日本英文学会北海道支部大会において、研究発表を行った。そこでは、日本語名詞句の削除現象に対する項削除仮説(Oku 1998)に対する、対抗仮説として近年活発に論じられている「動詞残留型動詞句削除仮説」(Otani and Whitman 1991, Funakoshi 2012,Shimomura 2012)を取り上げ、Funakoshi/Shimomuraの挙げているデータは、データ収集時のコントロールが十分ではなく、「項削除仮説」の反例にはならないことを論じた。なお、本内容は日本英文学会Proceedingsに発表される予定。さらに、2013年11月の日本英語学会全国大会のワークショップ(「空項の諸問題をめぐって」)では、少なくとも日本語においては、「項削除」と「動詞残留型動詞句削除」の両方の操作が共存するか否かについて、それぞれを支持する論拠と反対する論拠とを論じた。その中で、「動詞残留型動詞句削除」操作が日本語に存在するか否かにとって、決定的となると考えられてきた様態副詞の復元解釈の可能性に関して、情報構造上の条件を正確にコントロールした上での事実の検証を行う必要性を指摘した。また、情報構造の観点からWh項の項削除が不可能であることが説明できることを提案。さらに、Shimomuraが挙げている、ゼロ項のsloppy読み解釈とstrict読み解釈の違いに関しては、動詞残留型動詞句削除という操作を用いなくとも、ゼロ代名詞proが統語に導入される操作と、項が削除される操作とのコストの違いによって説明できる可能性を提案した。本年度は研究プロジェクト初年度にあたり、おもに文献の収集と分析、および情報収集・専門家との意見交換に重点を置いた活動を行った。まず、関連する研究の書籍および論文を継続的に入手し整理を行い、内容の分析を行っている。(文献の整理には補助員を利用)。次に、国際的な学会・研究会に参加し、国際的に活躍する専門家と貴重な情報交換を行うことができた。特に、7月2829日、及び3月1011日の南山大学での国際コロキアム・ワークショップ、さらに9月4日6日三重大学でのGLOW in Asia国際言語学会においては、本研究課題と関連の深い研究発表が少なくなく、多くの研究者と貴重な議論を交わすことができた。特に、フィンランド語の「ゼロ一般主語」の専門家であるHolmberg氏とは本研究課題と密接に関連する現象に関して、汎言語的視点からの研究の重要性について大きな示唆をえた。また、2月2122の招聘講演会・ワークショップにおいても、専門の研究者阿部潤氏と意見を交わす機会となった(これは、平成25年度11月に予定されている日本英語学会でのワークショップ企画へと発展している)。ゼロ項分析の汎言語的研究への日本語からの貢献に関しては、知見を深めることができた。一方で、本研究課題のもう一本の柱である言語外情報からの復元メカニズムに関しては、文献の分析が予定よりも進まず、25年度への持ち越し作業が多くなった。カートグラフィ理論との関係に関しては、日々進展している理論的枠組に対して、どのような貢献ができるかの糸口を検討している段階である。当該年度の主な実績を以下の通り報告する。・必要な資料収集(文献・論文)を引き続き行い、全国レベルの学会研究会に参加し、専門の研究者と情報交換、ディスカッションを精力的に行っている。・項削除現象における情報構造の視点を取り入れた新しい分析を積極的に押し進めている、その中で「intrinsically focused element本来的に焦点解釈をになう要素」を明確に同定していく必要性が明らかになってきた。具体的には、「だけ」「さえ」などの取立て機能をになった項、疑問詞となっている項、そして一般にadjunctと呼ばれる副詞類・付加詞が、そのような要素の代表例であると考えられる。これらは、先行文脈から明らかな繰り返しの要素であったとしても、相変わらず焦点要素として振る舞い、結果として削除を受けにくいことが分かってきた。ただし、一般に付加詞と呼ばれる任意の文要素であっても、主語や目的語などの項と同様の振る舞いを示しやすいもの(時を表す句や場所を表す句)もあるので、その切り分けや明確な区別をするための統語上・情報構造上の条件を明確にしていく必要があることが、より一層明らかになってきた。口頭発表や学会研究会でのディスカッションにより、有効なfeedbackを受けることが出来た。本研究プロジェクト最終年度の主な研究実績は以下の通り。・まず、研究成果に基づく啓蒙的社会還元の活動として、学部生レベルの聴衆を対象としたワークショップで、項削除現象と動詞の項選択特性に関する招聘講演を行った(2015年6月27日南山大学言語研究センター)。・また、本研究テーマに関わる専門研究者との情報交換、最新の研究動向視察のため海外を含む複数の国際学会/全国学会(Cambridge Comparative Syntax

4( 5月7 - 9日)、南山大学第50回コロキアム10月10日、Formal Approach to Japanese Linguistics2月18-10日三重大学、日本英語学会11月21 &#8211; 22日関西外国語大学、日本言語学会11月28-29日名古屋大学)に参加した。東アジアの言語と欧州系の言語における項削除現象の類似点相違点に関して、有益で活発な議論・意見交換を行うことができた。その成果の1部は、以下の学会発表及び論文として発表した。「削除現象における焦点効果と項選択」(日本英文学会北海道支部での口頭発表11月1日)、A Note on Ellipsis-Resistant Constituents (Nanzan Linguistcs 11)。日本語における項削除現象に関するこれまで明確に論じられてこなかった現象(「敬語一致現象」や「(非)焦点化効果」)に関して、新しい知見を深めることができた。さらに、副詞類などの削除現象に関しては、焦点化効果をはじめ項削除よりも厳しい条件が必要であることが明らかになりつつあり、その特性をより明確にしていくことがこれからの重要な課題となることが明らかになってきたことも、本研究の今後へつながる貢献であると考える日本語と英語それぞれにおける省略現象の復元メカニズムに関して、理論言語学(生成文法)の枠組みにおいて、比較統語論的研究を行った。特に、人間が持つ世界に関する知識とのかかわりからの復元メカニズムにおける、(非)焦点効果の機能を考慮に入れ、統語的メカニズムの解明を目指した。また、主語や目的語といった項だけではなく、副詞類の削除現象にもこの考え方を応用した。その成果は、国内外の研究誌、学会で発表した。順調に情報収集、資料収集、分析を進め、口頭発表、Proceedingsで成果を公開している。また、専門家との情報交換、ディスカッションにより、これまでの成果の意義がより明確になると同時に、今後明らかにすべき課題が一層明確になってきたのが、大きな成果といえる。とくに、付加詞削除現象に関しては、この分野でも十分な研究が蓄積しておらず、データの整理や分析方法もまだ未開発の要素が多いことが明確になった。今後の方向性が具体化したことが、この一年の大きな進展といえる。言語学上記の状況を踏まえ、情報構造上、削除が容易である項と容易でない付加詞との具体的な性質や削除条件の違いを明確にすることを特に目指す。今年度は本研究課題の最終年度になるので、出来るだけこの4年間の総まとめとしての成果発信と情報交換を積極的に行っていく。今年度は、5月にイギリスのロンドン大学SOASでの情報集数、およびケンブリッジ大学での学会に参加し、専門家との意見交換をしてくる。特に、後者は言語の一致現象と削除現象の関係をさまざまな言語の視点から模索する学会で、東アジアの言語だけではない汎言語的な枠組みの中での本研究の位置づけや学界への貢献を確認する、よい機会となると考えている。上記に記載したとおり、おおむね順調に進み、全国レベルでの発表により、多くの研究者からのfeedbackも得られている。その中から、下記に記すような具体的な課題もいくつか明確になってきている。
現実・選好フォームの評価手法による新しい学級環境測定尺度の作成

平成30年度は,「学習環境文化尺度CLEQ(35項目)」を分析に加えた.CLEQ : the Cultural Learning Environment Questionnaire(Waldrip,B.G.& Fisher,D.L., 1997)は,学校の文化的特徴を測定する8因子(1.男女平等Gender Equity,2.協働学習Collaboration,3.リスク関与Risk Involvement,4.競争Competition,5.教師の権威Teacher Authority,6.モデリングModeling,7.一致Congruence,8.コミュニケーションCommunication)からなる教育環境尺度である.CLEQの因子的妥当性を検討するため,北関東圏の公立G中学校(全校生徒1-3年生304名)に実施したデータを用いて因子分析(主因子法Varimax回転)を行い,8因子構造を妥当として抽出した.第1因子は,「他の子といっしょに活動するのが好きだ」等,学校の諸活動における生徒間の関わり・協調性に関する項目から構成されたため【協働学習】と命名した.第2因子は,「先生にあてられたとき,正しく答えられるかどうかは自分には重要なことだ」等,他人との比較・間違えることへの抵抗に関する項目から構成されたため【競争・リスク関与】,第3因子は【教師の権威】,第4因子は【共感性】,第5因子は【一致】,第6因子は【モデリング】,第7因子は【男女平等】,と命名された.第8因子は1項目のみのため分析から除外した.7因子の信頼性係数(Cronbach'α=.73-.82)が得られ,各尺度は内的整合性の観点から一定の信頼性をもつと考えられた.海外で開発された教育環境測定尺度の日本での適用においては,オリジナル尺度の因子構造が再現できない場合が多いが,今回作成した日本語版CLEQでは,比較的近似した因子構造を確認した.次年度は,研究期間内に取り組んだ学習環境を想定した「ストレス実験」の結果や海外尺度の日本版作成において示唆された知見を踏まえ,尺度構成の完了をめざす。尺度完成以後は,当初の研究計画通り,本調査の実施と集計・分析へと進める予定である。研究計画前半において一部計画を変更したため,調査実施の進捗に一部遅れが生じた。しかし,平成30年度までに既存尺度の分析を完了したため,次年度においては研究の総括ができる状況にあると判断できる。学級環境を構成する新しい要因の検討を目的として,初年度計画通り,(1)国内外の学級環境・風土尺度による知見,(2)研究代表者らのこれまでの調査研究において,オープン学習など特色のある学校や不登校・非行など問題行動のある子どもの特徴検出に効果が確認されている要因,を検討した。さらに,オープン学習実施校の小学5・6年生を対象に実施したICEQ(individualized classroom environment questionnaire)の既存データについて項目分析を実施した。項目分析の結果をもとに「現実・選好フォーム」の手法に適切な項目数と,わが国の学校環境に適切な下位次元および項目の内容と表現を吟味した。文献研究に加え,既存データの分析からも有益な知見を得ており,研究計画は、おおむね順調に進展しているといえる。今年度は,教育環境研究が盛んなオーストラリアの共同研究者と連携してBack Translation法で作成した日本語版個別化学級環境尺度ICEQ:Individualized Classroom Environment Questionnaire(Rentoul & Fraser, 1979)の現実・選好フォーム各50項目(合計100項目,5件法)の実施データについて分析をおこなった。オープン教育を実施する首都圏T市立小学校に協力のもと,高学年全児童の回答を得た。有効回答数は,242名(内訳5年生128名:男子62名,女子66名,6年生114名:男子61名,女子53名)であった。ここでは、まず,日本語版個別化学級環境尺度(以下,ICEQと記す)選好・現実各フォームの主成分分析および因子分析において抽出が困難だった下位次元の内容を吟味するため,オリジナルの尺度構成における選好・現実フォーム各尺度の内的整合性を確認した。5つの下位次元:【人間関係】(1)個人指導Personalization,(2)参加度participation,【個人発達と目標志向】(3)自主性Independence,(4)探求性Investigation,【組織維持と変化】(5)個別化Differentiation,のCronbachのα係数および尺度内の各項目間の相関係数を算出した。その結果,【人間関係】次元では一定の内的整合性が認められた一方,【個人発達と目標志向】,【組織維持と変化】次元では下位尺度内の項目間相関に修正すべき課題があることが確認され,日本版「個別化学級環境尺度」の作成に向けた尺度改訂の基礎資料となる知見を得ることができた。また,オープン教育実施校児童の学級環境評価の特徴(現実・選好の比較,性差,学年差,学級環境評価と子どもの家庭環境や個人属性との関連),およびICEQ選好・現実各フォームの主成分分析・因子分析の結果についても考察をおこなった。当初の研究計画においては,首都圏の調査協力校(中学校)において調査実施予定であったが,今年度は一部予定を変更して小学校高学年児童を対象とした日本版個別化学級環境尺度ICEQの実施データについて項目分析を行った。また,米国の研究者との国際共同研究の機会を得たことから学習環境を想定したストレス実験も実施した。

調査データは小学生を,実験データは大学生を対象としたものであったが,選好・現実フォームのICEQの尺度改定に関する所見や学習環境におけるストレス様の知見は,中学生を想定した学級環境調査においても有益な参考資料とできることから,調査実施の進捗はやや遅れたものの次年度以降充分取り戻すことができる状況であると判断できる。平成28年度は,オープン教育実施校の児童242名(5年生男子62名女子66名,6年生男子61名女子53名)を対象にこれまでに実施した日本語版「個別化学級環境尺度ICEQ」の選好・現実各フォームの集計(現実・選好の学級環境比較,性差,学年差,学級環境評価と家庭環境や個人属性との関連,等)および選好・現実各フォームの主成分分析/因子分析を行った。また,日本語版「ICEQ」選好・現実フォーム各50項目(合計100項目,5件法)の主成分分析/因子分析において成分の抽出に困難があった下位次元の内容を吟味するため,オリジナルの尺度構成における選好・現実フォーム各尺度の内的整合性(Cronbachのα係数,および尺度全項目間の相関係数)を算出した。選好・現実各フォームのオリジナルの5つの下位次元:(1)個人指導Parsonalization,(2)参加性Participation,(3)自主性Independence,(4)探求性Investigation,(5)個別化Differentiation,各項目についての項目分析の結果,オリジナル下位次元の各尺度について,人間関係の深さや質,相互の支え合いの程度を意味する【人間関係】次元(個人指導,参加性)では一定の内的整合性が認められた一方,個人の成長の方向性を示す【個人発達と目標志向】の次元(自主性,探求性),および学習環境における規則性や一貫性,見通しの立てやすさ,変化に対する反応性の程度を意味する【組織維持と変化】の次元(個別化)では一部の下位尺度内に内的整合性,項目間相関の低さが認められ,海外で開発されたICEQオリジナル尺度のわが国での適用における項目内容に修正すべき課題があることを確認した。当初の研究計画では,研究期間前半に測定尺度の整備を行い,期間後半に広範囲の本調査を実施する予定であったが,前半において一部計画を変更して学習環境を想定したストレス実験に取り組んだため,調査実施の進捗に一部遅れが生じた。しかし,平成29年度に日本語版「個別化学級環境尺度ICEQ」選好・現実各フォームの分析を完了したことから、次年度においては遅れを取り戻せる状況にあると判断できる。平成30年度は,「学習環境文化尺度CLEQ(35項目)」を分析に加えた.
アレルギー性及ひ光アレルギー性評価の多項目代替試験法の開発

職業性皮膚炎を頻繁に生じさせる物質の1つである過酸化水素の皮膚に対する毒性について、倫理委員会の承認を得、健常人の協力もとで、過酸化水素の様々の濃度、暴露時間による皮膚への影響ついて、人の正常皮膚を用いて検討を行った。その結果、過酸化水素の障害は、外傷などのある皮膚では正常皮膚に比較し、数倍の鋭敏さで障害が誘導されることが判明した。また、正常皮膚に障害をおこす濃度と暴露時間も判明し、適正な使用指標となるデータが得られた。同時に検討したストレス応答因子のひとつである転写因子Stat3の活性が過酸化水素で皮膚表皮角化細胞に過酸化水素暴露早期から誘導されることも示すことができ、ストレスに対する早期応答因子として働いていることが示唆された。上記については日本研究皮膚科学会誌であるJournal of Dermatological Scienceに掲載された。また、ケトプロフェンなどの光感作物質について光アレルギー性の評価についてはTHP-1リンパ球を用いてin vitroでの反応性を評価し、部分的には有用であるが、適正濃度や刺激時間などについてはさらなる改善が必要である旨を第28回産業医科大学学会総会で発表した。その後も、光毒性、アレルギーの研究について薬剤性光線過敏症を生じた患者を対象に臨床研究を行い、Photodermatol Photoimmunol Photomed.に報告した。その結果については、第62回、日本皮膚科学会中部支部学術大会にて発表した。

同時に検討したストレス応答因子のひとつである転写因子Stat3の活性が過酸化水素で皮膚表皮角化細胞に過酸化水素暴露早期から誘導されることも示すことができ、ストレスに対する早期応答因子として働いていることが示唆された。上記については日本研究皮膚科学会誌であるJournal of Dermatological Scienceに掲載された。また、ケトプロフェンなどの光感作物質について光アレルギー性の評価についてはTHP-1リンパ球を用いてin vitroでの反応性を評価し、部分的には有用であるが、適正濃度や刺激時間などについてはさらなる改善が必要である旨を第28回産業医科大学学会総会で発表した。さらに血液、汗中の金属濃度が皮膚炎に及ぼす影響についてもTHP-1リンパ球を用いてin vitroでの反応性や皮膚貼付試験を併用することで評価し、論文化し現在投稿中である。研究の目的はある程度、成果として論文化されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、実用化するにおいて、保健適応外の検査であるため収入を得る手段が困難であり、システムの維持費用の問題が生じることが予想される。
脊柱靭帯骨化症発症に重要な内軟骨性骨化変化の責任機能遺伝子同定と機能解析

マウスの後縦靭帯と他部位の靭帯からのmRNA採取を行い、遺伝子発現比較することにしたが、マウスの後縦靭帯は小さく、ごく微量のmRNAしか採れない為に解析は困難であった。そこで、GWAS疾患感受性ゲノム領域から候補遺伝子を選んでOPLL組織における発現を、免疫組織化学染色で検討を開始した。候補遺伝子のうち、STK38L、CDC5L, CCDC91、PLCB1、RSPO2について、OPLL臨床組織サンプルに対して免疫組織化学染色を行なった。その結果、いずれの蛋白もOPLL変性靭帯細胞に強い発現を認めた。脊柱後縦靭帯骨化症(OPLL)は、神経麻痺から深刻な日常生活障害を来たす難病であり、外科的治療以外に有効な根本予防・治療法はない。厚生労働省の研究班でも精力的にゲノム解析(GWAS)が行われているが、その原因遺伝子如何に関わらず、そのアウトプットは脊柱靭帯骨化が靭帯組織の変性により内軟骨性骨化様変化をとる病理事象はコンセンサスが得られている。本研究では靭帯細胞が軟骨細胞に変換される経路に1)直接のtransdifferentiation、あるいは2)一旦間葉系前駆細胞に脱分化し、3)これが軟骨細胞へ分化、そして最終的に4)軟骨細胞肥大・成熟を経て骨化に至る、という4段階を想定し、それぞれに関わる遺伝子をマウスとヒト臨床サンプルを用いて解析している。上記1)と2)に関しては、後縦靭帯特異的な遺伝子発現変化をヒトのサンプルで検索するのが原因解明へのstraight forwardな戦略であるが、第一にヒトの健常靭帯の採取は倫理的にかなり制限される事、第二にヒトはgenetic backgroundの差が激しい事から、まずはC57BL/6マウスの後縦靭帯と他部位の靭帯からのmRNA採取を行い、比較することにした。しかしマウスの後縦靭帯は小さく、ごく微量のmRNAしか採れない為に解析は困難であった。かつ今後immunoblot等の蛋白レベルの検証も考えると複数個体のサンプルの合算として解析するなどの工夫が必要で、その点で条件検討を行っている。一方で、4)の候補遺伝子については、すでに我々は軟骨細胞の異常分化成熟制御因子としてSnoNとSmpd3を同定しており、まずOPLL臨床組織におけるこれらコード蛋白の発現を、免疫組織化学染色で検討を開始した。OPLL靭帯組織の軟骨様変性部位から肥大軟骨様変性部位への発現の有無を、症例を増やしながら確認している。予想に反して、マウスの後縦靭帯からのmRNA採取には難渋して、若干のマテリアルの調整方法や対象の変更などの条件検討を強いらている。しかし、SnoNとSmpd3のOPLL組織における蛋白発現解析は、順調に開始し進行している。引き続き、マウス脊柱後縦靭帯採取の条件検討を行った。しかし、やはりマクロ的にマウス脊柱後縦靭帯の同定が困難で、かつ靭帯組織は基質タンパクに富み細胞成分に乏しいことから、やはり満足いくレベルのmRNA採取には至らなかった。ここで一旦研究におけるマウス後縦靭帯の意義づけを再検討した。すなわち、直立歩行のヒトと4足歩行のマウスでは、脊柱にかかる力学的ストレスが根本から異なること、遺伝学的・進化論的にもヒトとマウスは大きな隔たりがあること、野生型マウスの自然発症OPLLは確認されていないことから、やはりヒトのゲノムワイド関連解析(GWAS)研究から得られた情報に立ち戻る事が責任遺伝子道程への近道と判断した。また、同時に候補遺伝子のsiRNAを用いて、靭帯細胞(繊維芽細胞)における軟骨細胞分化と脱分化における影響を検討した。NIH-3T3細胞と、マウス脊柱靭帯初代培養細胞において、候補遺伝子のsiRNAによるノックダウンによる影響を、BMP、TGF-β、インシュリン等の軟骨細胞分化誘導刺激の有無で比較検討した。qRT-PCRにより、上述の軟骨細胞マーカーや繊維芽細胞マーカー、MSCマーカーを検討した。内軟骨性骨化を経ずに直接膜性骨化様表現型を示す可能性も十分にあるので、骨芽細胞マーカー(Runx2, Sp7, Alp, Bsp, Ocn等)も検討した。適宜基質染色(アルシアン・ブルー染色やALP染色、von Kossa染色等)も導入し、石灰化も含めて表現型を評価した。マウスの後縦靭帯採取に難渋したために、同組織特異的遺伝子の採取ができていない。しかし、研究の意義について再検討した結果、マウスの後縦靭帯特異的な遺伝子が同定できたとしても、野生型マウスに自然発症OPLLが確認されていない以上は、その遺伝子とOPLLを理論的に結びつけるのは困難なので、ヒトGWASの結果に立ち返る事とし、より臨床に近い研究を進める事が出来ている。引き続きGWAS疾患感受性ゲノム領域から候補遺伝子を選んでOPLL組織における発現を、免疫組織化学染色で検討を継続した。またそれぞれの遺伝子の骨軟骨関連細胞株、線維芽細胞株における定常状態の発現レベル、およびそれぞれの細胞の分化誘導時の発現変化をRT-qPCRで検討した。siRNAによるノックダウンによる分化への影響を、軟骨細胞分化誘導刺激の有無で比較検討した。STK38LとCDC5Lについては軟骨様変性靭帯細胞にも発現を認めた。STK38LのsiRNA

実験では、10T1/2細胞やST-2細胞など間葉系未分化細胞の骨芽細胞分化commitmentを抑制し、軟骨細胞分化を促進した。しかし、成熟した骨芽細胞においてはSTK38L siRNAは分化成熟を促進したので、骨芽細胞分化においては2面性を有することが分かった。したがってSTK38Lは軟骨変性には抑制的にはたらくが、骨化過程は促進する可能性がわかった。一方、CDC5L siRNAは、骨芽細胞分化早期を促進し、後期成熟を抑制したので、STK38Lとは逆の2相性を示した。逆に軟骨細胞分化はsiCDC5Lで抑制された。したがって、CDC5Lは軟骨変性を促進する一方で骨化そのものには抑制的に働く可能性が示唆された。マウスの後縦靭帯と他部位の靭帯からのmRNA採取を行い、遺伝子発現比較することにしたが、マウスの後縦靭帯は小さく、ごく微量のmRNAしか採れない為に解析は困難であった。そこで、GWAS疾患感受性ゲノム領域から候補遺伝子を選んでOPLL組織における発現を、免疫組織化学染色で検討を開始した。候補遺伝子のうち、STK38L、CDC5L, CCDC91、PLCB1、RSPO2について、OPLL臨床組織サンプルに対して免疫組織化学染色を行なった。その結果、いずれの蛋白もOPLL変性靭帯細胞に強い発現を認めた。マウスの後縦靭帯mRNA調整条件が定まったならば、予定通りにマイクロアレイ解析、定量的RT-PCR解析による確認、GWAS結果との比較を行い、一時スクリーニングを行う。この候補遺伝子群の中から、年齢と性差による発現の違いがあるとの仮説の元に、12ヶ月齢と2ヶ月齢、それぞれ雌雄の4グループ(n=4以上)から頸椎後縦靭帯を採取してmRNAを調整し、定量的RT-PCR(qRT-PCR)法にて、老齢雄マウス特異的な遺伝子を抽出する。抽出遺伝子について、線維芽細胞におけるノックダウンと過剰発現実験を行い、各lineageの分化マーカーを検討し、その影響を考察して次の仮説を立てる。ヒトOPLL組織におけるSnoNとSmpd3の発現解析は引き続き継続する。ヒトOPLLにおける候補遺伝子の発現と機能解析について、ヒト頸椎OPLL組織と、対照のヒト頸椎椎間板ヘルニア手術症例の後縦靭帯組織と比較しながら、遺伝子のコード蛋白について発現分布が、正常靭帯から変性し始める場所なのか、繊維軟骨様組織に発現するのか、あるいは骨化部に近接して局在するか、免疫染色で調べる。数は10例ずつを目標にする。この際、特に対照例においてはtrans-differentiationの兆候も含めて、年齢と性差における発現強度と分布の違いにも注目する。組織学的検討の他、一部はmRNA抽出に供し、qRT-PCR法にて免疫染色データを再現する。入手可能な抗体が免疫染色に耐えない場合も考えられ、mRNA発現確認はこの場合必須となる。さらに一部は初代培養細胞樹立に供し、抽出遺伝子のノックダウンと強制発現実験を行い、靭帯の内軟骨性骨化への影響を調べる。
仕事関数制御による平面トンネル陰極の高輝度化に関する研究

1.通常のMOSトンネル陰極とCsをコーティングしたMOSトンネル陰極のゲート電圧ーエミッション電流特性、及び放射電子のエネルギー分布特性より、MOSトンネル陰極を高輝度化するには、実効的な仕事関数を制御することが重要であることが分った。2.MOSトンネル陰極の実効的な仕事関数を独立に制御するため、従来のMOSトンネル陰極にさらにゲート電極を加えた、2段ゲートMOSトンネル陰極を試作した。試作2段ゲートMOSトンネル陰極の測定結果から、2段ゲート構造にすることにより、MOSトンネル陰極の実効的な仕事関数を独立に制御することが可能であることがわかった。3.電界放射陰極に適切な材料をコーティングすることにより、その電界放射陰極の実効的な仕事関数をコーティング前の電界放射陰極の仕事関数より低下させることができることがわかった。また、コーティング後の電界放射陰極の実効的な仕事関数は、母材からコーティング材料への電子の注入に対する障壁、コーティング材料の比誘電率、コーティング材料の電子親和力の3者により決定されることが明らかになった。4.GaAsとAlAsの膜厚がそれぞれ2.83nmの単一量子井戸構造を有する共鳴トンネル電子源を製作し、共鳴トンネル効果に関係していると考えられるミッション電流を観測した。1. MOSトンネル陰極を高輝度化(高効率化)するためには、ゲート電極を通過していく電子にさらに加速(エネルギー)を与えること、および酸化膜をトンネルした電子の酸化膜の伝導帯の走行距離をできるだけ短くすることが有効であるという指針を得た。2.従来のMOSトンネル陰極にさらにゲート電極を追加することにより、ゲート電極の仕事関数を独立に制御する2段ゲートMOSトンネル陰極を設計し、1次試作を行った。ゲート電極の仕事関数を独立に制御することは、ゲート電極を通過していく電子にさらに加速(エネルギー)を与えることと等価である。そして、2段目のゲート電極を配置することにより、極薄酸化膜をトンネルし1段目のゲート電極を通過していく電子に加速(エネルギー)を与えることが可能であることを実験的に確かめた。3.酸化膜の伝導帯の電子の走行距離をできるだけ短くするためには、基板側に低電界、ゲート側に高電界が印加される構造とすることが望ましい。この構造を人工的に作り出すため、MOSトンネル陰極の酸化膜中にフローテイング電極を加え、この電極に電荷を蓄積するMOSトンネル陰極を試作した。測定の結果、フローティング電極に電荷が蓄積され、基板側に低電界、ゲート側に高電界が印加される構造が実現されていることがわかった。1.MOSトンネル陰極の実効的な仕事関数を独立に制御するため、従来のMOSトンネル陰極にさらにゲート電極を加えた、2段ゲートMOSトンネル陰極を試作した。2段目のゲート電極に印加する電圧を増加させるに従い、エミッション電流が増加するという実験結果から、2段ゲート構造にすることにより、MOSトンネル陰極の実効的な仕事関数を独立に制御することが可能であることがわかった。2.電界放射陰極に適切な材料をコーティングすることにより、その電界放射陰極の実効的な仕事関数をコーティング前の電界放射陰極の仕事関数より低下させることができることがわかった。また、コーティング後の電界放射陰極の実効的な仕事関数は、電界放射陰極材料からコーティング材料への電子の注入に対する障壁、コーティング材料の比誘電率、コーティング材料の電子親和力の3者により決定されることが明らかになった。3.GaAsとAlAsの膜厚がそれぞれ2.83nmの単一量子井戸構造を共鳴トンネル電子源をMBE法を用いて製作した。ダイオード電流に共鳴トンネルによる負性抵抗をまたその負性抵抗に同期して現われるエミッション電流を観測した。エミッション電流が負性抵抗特性と密接に関係していることにより、このエミッション電流は共鳴トンネルによるものであると考えられる。
南極無人観測所網による磁気圏境界過渡現象の研究

移動性対流渦(TCV:traveling convection vortex)は、その孤立的な特徴から、太陽風、バウショック磁気圏、電離圏の相互作用過程の研究に好機を与える類のない地磁気擾乱として知られている。TCVの最も顕著な原因として、太陽風不連続に対する磁気圏の過渡応答が知られているが、TCVの詳細な発生機構は未だに解明されていない。それらの発生機構を解明し、太陽風不連続への磁気圏過渡応答に関連した根源的な物理過程を理解することを目的として研究を進めた。TCVに関する全ての問題を研究対象とし、観測と理論の両方から、TCVの発生機構とエネルギー論を定量的に明らかにした。結論は以下のようにまとめられる。高温流速異常(HFA:hot flow anomaly)とフォアショック空洞化現象(FC:foreshock cavity)の発生を介して、バウショックがTCVの発生に主要な役割を果たす。HFAとFCは、磁気圏界面を局所的に変形させる。これに応じて、磁気圏内のプラズマは流体的に加速・減速されるため、慣性電流が発生する。この慣性電流は、双極子磁場の幾何学的な効果と、磁気圏内プラズマの非一様性のため、沿磁力線電流に変換される。沿磁力線電流は電離圏への電力供給源となり、電離圏で対流渦を発生させる。この一連の仕組みは、磁気圏界面の変形と共に移動するため撃、電離圏ではTCVとして観測される。この発生機構の最も顕著な例は、不連続面が極端に太陽・地球方向に傾いた接線不連続(TD:tangential discontinuity)が、バウショックと相互作用するときに生じる。これらのTCV発生機構から得られた3つの知見、太陽風不連続の3次元的構造、バウショックにおける太陽風変質、慣性電流から沿磁力線電流への変換機構は、太陽風不連続への地球磁気圏過渡応答の理解と予測に、必要不可欠な要素である。太陽風から昼側磁気圏へのエネルギー流入過程を知る重要な手掛かりとなる磁気インパルス現象(Magnetic Impulse Event, MIE)に注目し、研究を続けている。南極無人観測所網の大量の磁場・オーロラデータを利用した新しい統計解析の手法を開発し、どのメカニズムがどれだけの割合でMIEを作り出しているかを定量的に明らかにすることが今年度の目標であった。太陽活動極小期から太陽活動極大期に亘る6年間の太陽風データ、地上磁力計データを用いて統計解析を行った。まず連続ウェーヴレット変換を用いて、MIEを自動検出する手法を開発した。太陽風の接線不連続を自動検出するアルゴリズムの開発も同時に行った。接線不連続の地球磁気圏到達時間は確実に計算できるため、2種類のリストの直接観測が長期間にわたって初めて可能となった。その結果、bow shockと接線不連続の相互作用が、MIEの発生を強く支配していることが統計的に明らかとなった。MIEを再現する3次元MHDシミュレーションも行った。局所的な密度衝撃に伴う磁気圏の変形に伴って、磁気圏赤道面付近で発電する仕組みの詳細が全て明らかとなり、過去に提唱されたMIEに対する3つのモデルを統合化した解釈によって、新しい描像が得られることがわかった。以上2つの結果に関して、現在論文化に取り掛かっている段階である。この他、MIEに対する電離圏の応答に注目して、SuperDARNレーダーの後方散乱スペクトルの解析結果を学術誌論文に仕上げ、また、太陽風接線不連続解析の宇宙天気予報への応用性に注目し、その解析結果についても論文にまとめた。
高精度なボイド率測定手法を適用した沸騰水素の熱流動特性の解明

沸騰水素の高精度な計測制御を実現することを目的に,次の二項目に取り組む.【課題1】ボイド率計測技術に基づく沸騰水素の熱流動特性の解明:ボイド率(気液の体積存在比)は沸騰流動特性を決定する重要パラメータである.これまでに申請者が開発したボイド率計測技術に基づき,圧力と配管径が沸騰水素の「気液混合特性」「流動様式遷移特性」「熱伝達特性」に対して与える影響を実験的に解明する.【課題2】高精度・高信頼のボイド率計測技術の開発:申請者が開発したボイド率計は,高精度測定が可能な一方,圧力変化等に対する機械的・電気的脆弱性を有していた.本研究では堅牢性と測定精度を両立する革新的なボイド率計測手法を開発する.沸騰水素の高精度な計測制御を実現することを目的に,次の二項目に取り組む.【課題1】ボイド率計測技術に基づく沸騰水素の熱流動特性の解明:ボイド率(気液の体積存在比)は沸騰流動特性を決定する重要パラメータである.これまでに申請者が開発したボイド率計測技術に基づき,圧力と配管径が沸騰水素の「気液混合特性」「流動様式遷移特性」「熱伝達特性」に対して与える影響を実験的に解明する.【課題2】高精度・高信頼のボイド率計測技術の開発:申請者が開発したボイド率計は,高精度測定が可能な一方,圧力変化等に対する機械的・電気的脆弱性を有していた.本研究では堅牢性と測定精度を両立する革新的なボイド率計測手法を開発する.
複数気泡の相互干渉と気液界面の不安定現象

本研究では複数気泡の相互干渉に起因する液体マイクロジェット形成などの気液界面の不安定現象に着目して,衝撃圧の増幅・減衰のメカニズム解明を試みた.実験的研究ではデジタルデレイとツインパルスルビーレーザを用いて生成時期の異なる2個のモデル気泡を発生させ,イメコン超高速度カメラによる挙動観察を行った.理論的研究として,気泡力学に特異点法を適用することにより,非圧縮,非粘性,軸対称の流れ場を仮定して位相の異なる2個の気泡の運動を解析した.ただし,気泡の初期条件としてレイリー気泡の速度ポテンシャルを用いた.ここでは得られた計算結果を実験結果と比較・検討することにより,キャビテーション損傷に直接関係する液体マイクロジェットの方向,速度や崩壊時間について新たな知見を与え,同時に本計算方法の妥当性と問題点を明らかにした.さらに2個の気泡の近傍に剛体壁が存在する場合に気泡と剛体壁との相互干渉についても研究を進めた.以下に本研究で得られた主な成果を示す.(1)2個の気泡の運動は剛体壁と隣接気泡との相対位置および位相差に大きく依存する.(2)剛体壁近傍の単一気泡は崩壊末期に壁面へ向かう液体マイクロジェットを形成することが大きな特徴のひとつだが,2個の気泡が存在する場合には相互干渉により壁面と反対方向に形成することもあり得ることを確認した.(3)壁面に近い側の気泡に形成される液体マイクロジェット速度は位相差に依存し,崩壊末期に隣接気泡が生成される場合とリバウンドの影響がある場合を除き,単一気泡のジェット速度よりも小さいことがわかった.また,問題点として,本計算方法では最大半径より決められたレイリー気泡を初期条件としているが,気泡間および剛体壁との相互作用により仮定した最大半径と計算によって得られる最大半径に違いが生じてしまうことが挙げられ,今後の改善が必要である.本研究では複数気泡の相互干渉に起因する液体マイクロジェット形成などの気液界面の不安定現象に着目して,衝撃圧の増幅・減衰のメカニズム解明を試みた.実験的研究ではデジタルデレイとツインパルスルビーレーザを用いて生成時期の異なる2個のモデル気泡を発生させ,イメコン超高速度カメラによる挙動観察を行った.理論的研究として,気泡力学に特異点法を適用することにより,非圧縮,非粘性,軸対称の流れ場を仮定して位相の異なる2個の気泡の運動を解析した.ただし,気泡の初期条件としてレイリー気泡の速度ポテンシャルを用いた.ここでは得られた計算結果を実験結果と比較・検討することにより,キャビテーション損傷に直接関係する液体マイクロジェットの方向,速度や崩壊時間について新たな知見を与え,同時に本計算方法の妥当性と問題点を明らかにした.さらに2個の気泡の近傍に剛体壁が存在する場合に気泡と剛体壁との相互干渉についても研究を進めた.以下に本研究で得られた主な成果を示す.(1)2個の気泡の運動は剛体壁と隣接気泡との相対位置および位相差に大きく依存する.(2)剛体壁近傍の単一気泡は崩壊末期に壁面へ向かう液体マイクロジェットを形成することが大きな特徴のひとつだが,2個の気泡が存在する場合には相互干渉により壁面と反対方向に形成することもあり得ることを確認した.(3)壁面に近い側の気泡に形成される液体マイクロジェット速度は位相差に依存し,崩壊末期に隣接気泡が生成される場合とリバウンドの影響がある場合を除き,単一気泡のジェット速度よりも小さいことがわかった.また,問題点として,本計算方法では最大半径より決められたレイリー気泡を初期条件としているが,気泡間および剛体壁との相互作用により仮定した最大半径と計算によって得られる最大半径に違いが生じてしまうことが挙げられ,今後の改善が必要である.
生体構造転写型ポリマー膜による細菌・細胞の革新的検出システム開発

前年度に引き続き、モデル癌細胞として白血病細胞の一種であるCCRF-CEMをターゲットとして鋳型膜作製から検出までを行い高い選択性を実現した結果と、細胞鋳型膜をモデル化した理論解析で得られた知見を活用して鋳型膜の最適化を行った。これにより、細胞濃度と細胞鋳型膜実装時のQCMの周波数応答から検量線も得ることができ1000cells/mL以下の希薄な場合においても検出可能性を示した。特に、検出対象であるCCRF-CEMを含む4種類の癌細胞混合液をサンプルとして用いた場合でも、ターゲットの有無により周波数応答に違いが見られたことから、作製した癌細胞鋳型膜が高い選択性を有していることが明らかとなった。さらに、接着性の癌細胞を用いた鋳型膜作製にも取り組んだ。その結果、正常細胞との顕著な応答の違いが見られ、接着性の細胞鋳型膜においても高い検出選択性を示すことが明らかになった。また、マイクロ流体チップ中での光誘導システムの構築により、細胞と同程度の構造を非熱的にトラップできる可能性も示し、フロー系での細胞検出システムの基礎構築に成功した。以上のことから、本手法は白血病細胞のような浮遊細胞だけでなく、様々な形態の細胞検出が可能であることが示唆され、当初想定以上の成果を得た。また、細菌を対象とした検出においては、前年度に得ていた複数種類の混合細菌鋳型膜による大腸菌の血清型の特異認識、および食品を対象とした大腸菌群の実試料分析の成果に加えて、表面化学構造にダメージを与えた実験の理論解析を行うことで高い選択性の物理化学的機構をナノレベルで解明した成果が英国Scientific Reportsに受理・掲載された(化学分野のTOP100に選出、多数のメディアで紹介)。以上のことから、当初目標であった革新的検出システム創生のための要素技術に関するほぼ全ての項目を達成した。29年度が最終年度であるため、記入しない。検出目的物質の表面構造を3次元的にメモリした「生体構造転写型ポリマー膜」を開発し、非標識かつ数分程度で迅速・簡便に少数個の病原性細菌や癌細胞などの特異検出を実現する革新的検出システムの創成につなげることが本研究の当初の目的であった。初年度は鋳型作製時の電解重合のための最適条件探索を行い、これまでに細菌鋳型作製で培って来た技術を細胞応用のために最適化し、カチオン性のポリマー膜にドーパントアニオンとして表面電荷が負である白血病細胞を取り込み、脱ドープして細胞鋳型膜作製するための条件を見出した。また、水晶振動子マイクロバランス測定法(QCM測定法)により、細胞鋳型作製時に用いた標的細胞を選択的に高い効率で捕捉できることも確認した。さらに複数種類の浮遊細胞でQCMの振動数に差異が現れることも確認し、鋳型膜による選択性を確認した。さらに、ナノ粒子間の相互作用を考慮して自己無撞着に決定した応答電場の下での光誘起力による配列現象をエネルギー領域でシミュレートできる「光誘起力ナノメトロポリス法(LNMM)」を改良した「分子認識メトロポリス法(MRMM)」を開発し、細菌や細胞などのミクロンオーダーの構造体に適用できるように最適化を行った。この手法により、まずは比較的小さなロッド状の細菌の表面化学構造と相補的な空間配置の分子認識サイトを備えた細胞鋳型膜を想定した場合とミスマッチな空間配置の場合のシミュレーションを行い、前者の方が特異的に結合する確率が高いことを確認し、実験で観測された誘電泳動下での選択的な細菌トラップと整合する結果を得た。また、現有の1064nmの波長の赤外レーザーや初年度に導入した800nmレーザー光により細菌の狙った場所への誘導にも成功し、その成果の一部を米国光学会Optical Materials Expressに初歩段階の成果を発表した。予備実験で用いていた細菌だけでなく、浮遊細胞を対象とした生体構造転写型ポリマー膜のプロトタイプ開発にも成功した。10μmオーダーのマクロな細胞であっても高い選択性がQCM測定法により得られたことからも表面化学構造の情報がポリマー膜に精巧に転写されている可能性がある。また、1μm程度の大きさの細菌を対象として予備的成果を得ていた独自の「分子認識メトロポリス法」による計算を3Dシミュレーションで用いられるGeodesic Gridなどの手法を用いた高度なモデリングで拡張し、よりマクロな細胞のポリマー膜への誘電泳動による選択的捕捉の可能性を裏付ける成果も得ており、実験との良い対応を得たことも特筆すべき成果と言える。さらに、レーザー照射点への細菌の集団的誘導に関する知見が得られたことや、疑似細胞としてのマイクロ粒子と金ナノ粒子の混合系での光集合現象、細胞への生体関連物質誘導などの当初予想していなかった成果なども得られ始めており、計画以上に進展していると評価している。[1]若手講演ポスター賞、第75回分析化学討論会(2015年5月,於:山梨大学甲府キャンパス)受賞論文:「金属ナノ粒子-マイクロ粒子混合系における高速光集積現象と分析応用」Y2035、著者:宮井萌、山本靖之、西村勇姿、床波志保、飯田琢也[受賞者:宮井萌]2年目の大きな成果として白血病細胞の一種であるCCRF-CEMを用いて作製した鋳型膜でCCRF-CEMをターゲットとして検出を行ったところ、他のミスマッチなターゲットをサンプルとして用いた場合に比べて8倍以上の高い選択性を達成した。また、検量線も得ることができ1000cells/mL以下の希薄な場合における検出可能性も示唆した。

また、細胞鋳型膜のシミュレーションにおいて、分子認識サイトの細胞上の場所や、細胞のサイズにばらつきがある場合でも特異的結合が起こり得ることを理論的に確認し、細胞鋳型の高選択性の機構解明における重要な知見を得た。さらに、光誘導とフロー系での適用を目指した検討を行い、細胞と同程度の大きさのビーズをレーザー照射点近傍にトラップできることを確認し、細胞への応用可能性を探っている。これらの成果は、血中循環細胞を対象とした吸着システムにおける、鋳型膜への細胞誘導における重要な知見と考える。さらに、複数種類の細菌の表面構造を転写した混合細菌鋳型膜を電極上に設置した水晶振動子マイクロバランス(QCM)の周波数変化により、大腸菌の血清型の特異認識にも成功した。さらに、牛ミンチ、レタスなどの食品を対象とし、試料に含まれる大腸菌群の表面構造を転写した混合細菌鋳型膜による実試料分析にも成功した。また、紫外光(UV)、加熱、抗生物質によりダメージを与えた細菌に関して、正常細菌を用いて作製した鋳型膜での検出を試みた。結果として、表面にダメージを与えるUV処理と加熱処理の場合は周波数変化が非常に小さく、ダメージを与えずに膜透過する抗生物質の場合は正常細菌と同程度の周波数変化が見られることを確認した。これは、細菌の表面化学構造と鋳型中の分子認識サイトを仮定した前年度の粗視化モデルでの理論解析との整合性を示す結果であり、鋳型膜による特異検出の物理化学的な機構解明にむけた重要な成果である。研究実績の概要でも述べたように、CCRF-CEMを用いた細胞鋳型膜による特異検出において、非常に高い選択性が得られることを解明し、1000 cells/mL程度の希薄な場合でも誤差が小さく高感度検出ができたことは非常に大きな進展である。さらに、理論解析においても、細胞の表面化学構造の位置揺らぎやサイズ揺らぎを想定した場合であっても鋳型膜に転写された分子認識サイトとの特異的結合が得られることを示唆する結果も得ている。また、フロー系への適用の前段階として、細胞と同程度の大きさのポリマービーズにレーザ照射をして光誘起力により高効率に誘導できる可能性も明らかにしており、最重要課題であった血中循環細胞の光誘導型吸着システムの実現のための知見が得られたことも特筆すべきである。また、実績の概要でも述べたように細菌鋳型の物理化学的特性の解明においても、実験と理論の良い対応関係を示す結果が得られ始めており、論文を投稿中である。また、細菌の光誘導トラップに関しては国際会議・国内学会において計2件の受賞があった点も付記する。これらの例が示すように細胞・細菌のいずれの標的においても当初予想していなかった興味深い成果も得られ始めており、計画以上に進展していると自己評価している。[2]若手優秀ポスター賞、第76回分析化学討論会(2016年5月,於:岐阜薬科大学)受賞論文:「光発熱集合法を用いた細菌数の迅速定量分析」、著者:山本靖之、清水恵美、西村勇姿、床波志保、飯田琢也[受賞者:山本康之]前年度に引き続き、モデル癌細胞として白血病細胞の一種であるCCRF-CEMをターゲットとして鋳型膜作製から検出までを行い高い選択性を実現した結果と、細胞鋳型膜をモデル化した理論解析で得られた知見を活用して鋳型膜の最適化を行った。
コンピュータによる総合的な言語技能習得のための日本語学習支援システムの研究

本共同研究は,CALLソフトウエアの移植に関連する問題の追求と,電子メール通信を取り込んだCALLシステムの開発を二本の柱に据えて二年間の研究を行った。第一の柱については,東北大学(日本)とスターリング大学(連合王国)が互いに,これまで開発してきたCALLソフトウエアを提供しあい,移植の際の実際的な問題点を,教師や技術的サポートを行う立場の人間にアンケートや面接調査を行って洗い出した。さらに,CALL利用について,学習者が使用しているところを観察するだけでなく,教師と学習者の双方の意見をアンケートとインタビューで得て,あるべきCALLコースウエアデザインを考えた。なお,東北大学で開発した聴解教育支援システムについては,国際基督教大学,オーストラリア国立大学およびメルボルン大学にも提供し、移植に伴うシステム環境の問題を探った。そのうち,国際基督教大学からは試用した学習者と指導した教師の意見・評価も得ることができた。移植に関しては,利用しやすく柔軟なデザインであることがもっとも重要な要素であることが確認された。利用のしやすさという点では,同一のハードウエアであっても開発環境と使用環境のシステムバ-ジョンの違いなど,システム環境の問題が大きいことが-当然のことながら-確認されたが,それ以外では,教師やエンジニアなどの学習者に使用させる側から見た場合と,実際に使って学ぶ学習者の側から見た場合で,利用のしやすさと柔軟性を構成する要素が異なっている。まず,教師の立場からは,モジュール化された教材デザインなど,教授内容と提供される形が柔軟であるかどうかが大きい要素となる。この場合の柔軟さは,オーサリングシステムがあって教材内容がそれぞれの現場のニーズに合わせて変えられる,といった可変性を指すのではなく,自分の学習者に必要なところだけが選択的に使えるかどうか,つまり必要のない部分を回避できるかどうかにかかっている。オーサリングシステムが付いていて内容が変えられることももちろん望ましいのだが,プログラミングの知識の全くない教師にとっては,かえって不透明で利用しにくいものとなる可能性もある。これに対して,学習者調査によると,あれこれ手順を踏まなくてもすぐに練習に入れる簡便性と多少間違った使い方をしても止まったりしないという安心感が非常に大きな要素となってくる。学習者の立場からも,内容がどれほど魅力的でありどれだけ役に立つかが大前提であることは言うまでもないが,特に一人でコンピュータを動かして自律学習をするときには,操作上の不安のないことが重要である。第二の目的である電子メール通信を取り込んだCALLシステムの開発については,まずその基礎となる日本語(漢字仮名混じり文)による通信パッケージの開発を行った。現在のコンピュータ通信では,ハードウエアや利用している通信ソフトウエアによって日本語表記が使えたり使えなかったりする。日本国内では日本語表記で通信できても,それを海外に送るとなると国際的なネットワークにのるように文字情報をコード化する段階で,その国特有の制御記号に漢字コードが抵触したりする問題も生じる。そこで,通信しあう者同士がハイパーカード環境にあれば難しいことを考えなくても通信可能なように,通信メッセージをパッケージに閉じ込める「漢字EMailer」ソフトを開発した。いくつかのメールをまとめて「メールバッグ」とよばれるパッケージに入れ,到着後はそれをほどいて配る管理者用ソフトウエアも完成している。これを利用してスターリング大学の日本語学習者と東北大学の日本人学生の間で日本語によるやり取りを行う計画である。日本語学習タスクにこの通信を組み込むことによって,機械からのフィードバックだけでなく人間的なコミュニケーションを取り込んだCALL開発が可能になる。「漢字EMailer」は学生同士が個人ベースで行う通信と違って学習記録が採れるので,進歩の状況やCALL利用の効果を見ることもできる。現在は文字情報だけで試験通信をしている段階だが,グラフィックや音声もこの原理でパッケージ化することが可能なので,マルチメディアを利用した立体的な通信CALL開発にも有効である。

オーサリングシステムが付いていて内容が変えられることももちろん望ましいのだが,プログラミングの知識の全くない教師にとっては,かえって不透明で利用しにくいものとなる可能性もある。これに対して,学習者調査によると,あれこれ手順を踏まなくてもすぐに練習に入れる簡便性と多少間違った使い方をしても止まったりしないという安心感が非常に大きな要素となってくる。学習者の立場からも,内容がどれほど魅力的でありどれだけ役に立つかが大前提であることは言うまでもないが,特に一人でコンピュータを動かして自律学習をするときには,操作上の不安のないことが重要である。第二の目的である電子メール通信を取り込んだCALLシステムの開発については,まずその基礎となる日本語(漢字仮名混じり文)による通信パッケージの開発を行った。現在のコンピュータ通信では,ハードウエアや利用している通信ソフトウエアによって日本語表記が使えたり使えなかったりする。日本国内では日本語表記で通信できても,それを海外に送るとなると国際的なネットワークにのるように文字情報をコード化する段階で,その国特有の制御記号に漢字コードが抵触したりする問題も生じる。そこで,通信しあう者同士がハイパーカード環境にあれば難しいことを考えなくても通信可能なように,通信メッセージをパッケージに閉じ込める「漢字EMailer」ソフトを開発した。いくつかのメールをまとめて「メールバッグ」とよばれるパッケージに入れ,到着後はそれをほどいて配る管理者用ソフトウエアも完成している。これを利用してスターリング大学の日本語学習者と東北大学の日本人学生の間で日本語によるやり取りを行う計画である。日本語学習タスクにこの通信を組み込むことによって,機械からのフィードバックだけでなく人間的なコミュニケーションを取り込んだCALL開発が可能になる。「漢字EMailer」は学生同士が個人ベースで行う通信と違って学習記録が採れるので,進歩の状況やCALL利用の効果を見ることもできる。現在は文字情報だけで試験通信をしている段階だが,グラフィックや音声もこの原理でパッケージ化することが可能なので,マルチメディアを利用した立体的な通信CALL開発にも有効である。(1)東北大学作成の聴解の基礎技能教育用CALLシステムをサターリング大学の機械に移植した。ソフトウエアの版の違いによる困難点のあることを知った。(2)移植後、どの部分が英国での試用に耐えるかを現地の教師が現在検討中。指示が日本語なので、初級の最初では使用不可。(3)スターリング大学では『BASIC KANJI BOOK』を基礎に、漢字学習用のデータベースと学習用プログラムが開発された。来年度東北大学へ移植する。