hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サークル活動とジェンダーの戦後史―生活・労働・教育の再編と東北・九州の女性たち―

『家の光』をはじめ、高度経済成長期の九州地方で農家女性によって書かれた生活記録に関する文献の収集・分析を行った。まず、『サークル村』等当該期の生活記録やサークル活動に関する先行研究の再検討を行った。次に、丸岡秀子や公民館館長ら生活記録運動の指導者の役割や意図について考察を行った。「生活」に対する問題意識を持つことや農家女性たちのネットワーク形成が意図されていた。その後、生活記録の資料にあたりながら、女性たちが集うこと自体が危険視される当時の農村において、自らの生活を書き記すことが読み手の生活を相対化させる視点をもたらすことや読み手同士のひそやかなネットワーク形成の契機となることが分かった。さらに敗戦後の荒廃の中、都市部から農村に嫁に来たものも多く、農村という生活空間を客観視する(できる)者が書く傾向があり、「農民」のイメージを変容させたいという思いが生活記録を書く動機の一つになっていた。また、『書く』という足跡を残す実践(M.セルトー)を行うに当たり、どこまで事実を描くのかは書き手にゆだねられ、生活記録自体がフィクションとノンフィクションの間に位置するものであることが筆者の手記から実証できた。以上をまとめ紀要に論文を投稿した。今後は生活記録という「書くこと」を通した生存の実践のみならず労働歌や歌声サークルといった「歌うこと」を通して農村の女性たちが過酷な生活・労働状況を変容させつつ乗り越えていったのかを実証していく。高度経済成長期における東北地方の生活記録に関する文献収集やインタヴュー調査が遅れている。東北地方の生活記録に関する文献の収集およびインタヴュー調査を早急に進めていく。『社会学評論』への投稿を行った。論文では、日本の高度経済成長期における農村の家庭科教育や生活改善普及事業に焦点を当てながら、学校や地域が生徒や農村女性を家事労働者へと回路づけ続けていく過程と女性たちはどのように家政学的指導を受け止め、時には読み替えながら生活を変容させていったのかを分析した。家庭科教育は「生活改善」を御旗に掲げながら、家庭内の葛藤をも増幅しかねない家事労働者へと生徒を導く傾向を孕んでいた。一方生活改善普及事業は、「合理的」な生活を農村女性に示し、主体性を促しつつも、女性たちは事業の理念を読み替えたりすることで、自分たちの楽しみを見出していく。生活の統治過程とそれに対応してきた女性たちの姿を浮き彫りにした。用いたデータは以下のとおりである。雑誌『家庭科教育』『家庭クラブ』や旧文部省発行のホームプロジェクトの手引書、生活改良普及事業の記録や記念誌等の文献資料から政策実施までの社会的背景や実施状況、家庭科教育に関しては生徒やその親、生活改良普及事業に関しては農村女性が家政学的指導をどのように受け止め、生活現場で実践していったのかを見ていった。また、生活改良普及員および家庭科教員経験者へのインタヴューデータから、文書資料には書かれない指導現場の実態、特に指導が生徒や農村女性に貫徹しない時の指導方法の変更や指導対象者の諸対応に着目しながら分析していった。さらに家庭科の戦後史に関する先行研究や一次資料を読み直す過程で、初学者にもわかりやすい文章にまとめ、共著で家庭科のテキストを執筆した。文献の検討や論文の作成は順調に進み、『社会学評論』への投稿もしたが、まだ掲載には至っていないため。今年度はインタヴュー調査および資料収集を進めながら、同時に論文掲載のための修正を行っていく必要がある。まず戦後史研究や教育社会学における「教育とジェンダー」研究、家庭科教育史を整理し、戦後における農村への家政学的介入を分析するにあたっての枠組みを提示した。次に戦後から高度経済成長期にかけての家庭クラブやホームプロジェクトに関する資料や生活普及事業に関する資料やインタヴュー調査結果を読み込み、分析を行った。その研究成果を一橋大学で行われた日本教育社会学会のジェンダー部門で発表し、フロアと意見交換を行った。さらに修正を加え『熊本大学教育学部紀要』に投稿し、掲載された。家庭科教育研究者や近接領域の研究者にこの論文を郵送した。後半では、ジャック・ドンズロやミッシェル・フーコー等社会学理論を読み込み、論文を作成するにあたっての理論的枠組みを強化していった。その後とくに九州の農村におけるサークル活動に関する先行研究の検討と資料の収集および分析を行った。女性労働者による文化活動や生活記録を読み込み、分析を行った。生活記録とは高度経済成長期を中心に家事労働者によって書かれたものであり、当該期の家庭におけるさまざまな葛藤を分析する資料として適している。『明日を叫ぶ母の声』・『喜びも悲しみも』・『エンピツをにぎる主婦』等の生活記録を読み、家庭の貧困を気遣う子どもにすまなさを吐露する記述や、専業主婦として家事労働に追われる中で夫との世界がかい離していく妻の焦りなどを当該期における九州の女性の置かれた立場から分析していった。資料の分析に予想以上に時間がかかり、インタヴュー調査が遅れているため。

その後、生活記録の資料にあたりながら、女性たちが集うこと自体が危険視される当時の農村において、自らの生活を書き記すことが読み手の生活を相対化させる視点をもたらすことや読み手同士のひそやかなネットワーク形成の契機となることが分かった。さらに敗戦後の荒廃の中、都市部から農村に嫁に来たものも多く、農村という生活空間を客観視する(できる)者が書く傾向があり、「農民」のイメージを変容させたいという思いが生活記録を書く動機の一つになっていた。また、『書く』という足跡を残す実践(M.セルトー)を行うに当たり、どこまで事実を描くのかは書き手にゆだねられ、生活記録自体がフィクションとノンフィクションの間に位置するものであることが筆者の手記から実証できた。以上をまとめ紀要に論文を投稿した。今後は生活記録という「書くこと」を通した生存の実践のみならず労働歌や歌声サークルといった「歌うこと」を通して農村の女性たちが過酷な生活・労働状況を変容させつつ乗り越えていったのかを実証していく。高度経済成長期における東北地方の生活記録に関する文献収集やインタヴュー調査が遅れている。地域調査を行うため、インフォーマントへの調査協力依頼と信頼関係の構築をしていかねばならない。授業や校務をこなしながらフィールドワークを行うため、時間の確保が課題である。土日には九州での調査を行い、夏休みや冬休みを利用して東北地方の調査を進めていく。インタヴューデータのテープおこしは外注するなど、効率的に研究を進めていく。インタヴュー調査を早急に進めていく。できるだけ多くの関係者へのインタヴューを実施していく。同時にこれまで収集した資料を読み直し、資料から証明できる箇所を多く取り上げていく。東北地方の生活記録に関する文献の収集およびインタヴュー調査を早急に進めていく。書籍の購入が予定より安価にできたため。インタヴュー調査のための旅費の使用が少なかったため。今年度はインタヴュー調査を東北地方も含めて多く実施していく。東北地方での文献収集およびインタヴュー調査が遅れているため。今年度は東北地方での調査を重点的に行っていく。資料のコピー代と書籍代に使用していく。
ミトコンドリアの生合成と形態制御の分子機構

ミトコンドリア(Mt)の膜に焦点をあて、膜蛋白質のMt標的化と膜挿入、外膜を介したアポトーシス因子の輸入輸出、ならびにMt膜の融合分裂制御の機構を明らかにする事を目的として研究を行い、以下の事柄を明らかにした。【Mt膜蛋白質の標的化と膜挿入】配向性の異なる12種類のMt膜蛋白質について輸送ルートを解析し輸送シグナルの特性と輸送装置の関与を明らかにした。さらに、C-末端に膜結合領域を持つ蛋白質群の新規な輸送径路の発見と膜結合領域を複数回持つ膜蛋白質が外膜のTom40チャネルに依存せずTom70と膜間スペースの因子に依存して輸送される新たな機構の発見によってMt膜の生合成機構に新たな知見を加えた。輸送装置については哺乳類特異的な前駆体蛋白質受容体OM37の同定ならびに哺乳類で見いだされていなかったTom5およびTom6の同定、新規なTom40bの同定を行ったほか、輸送チャネルであるTom40の特性を明らかにした。【アポトーシス因子輸送】セミインタクト細胞を用いてBcl-2ファミリー蛋白質のMt輸送径路を初めて明らかにした。内膜結合型のアポトーシス誘発因子AIFの放出機構を解析し、細胞機能調節におけるMt内での蛋白質プロセッシングの重要性を初めて明らかにした。さらに、膜間スペースからのシトクロムCの放出を調節する新規内膜蛋白質MICS1(後述)を同定した。【Mt分裂融合の制御】Mt融合因子Mfn1,Mfn2の同定と機能解析、新規なMfn調節因子MIBの同定、内膜のMt融合因子OPA1(Optic atrophy原因遺伝子)のプロセッシングを介した融合調節とプロセッシング酵素の同定、Mt分裂因子Drp1のノックアウトマウスを作成しMt分裂反応の高次機能への関与の初めての証明、クリステ構造の維持とシトクロムcの放出を調節する内膜蛋白質MICS1(mitochondrial cristae and structure regulation)の同定、内膜蛋白質LETM1(Wolf-Hirschom Syndromen原因遺伝子)の呼吸鎖アセンブリーと内膜構造維持への関与の発見の成果を挙げた。これらの研究成果によってミトコンドリアダイナミクスの研究に多大な貢献をすることができた。蛋白質輸送装置を介したミトコンドリア(Mt)膜の形成機構、並びに膜の分裂・融合の制御の機構を明らかにすることを目指して計画を実施し以下の成果を挙げた。【膜蛋白質挿入機構】(1)外膜輸送装置:装置の中心的成分であるTom40を可溶性の均一な状態で精製することに成功した。この標品は前駆体蛋白質の結合活性とチャネル活性を持つ。さらにN-末端領域を削除した20KDaの部分が全く同じ機能を持つ事を見出した(Suzuki et al.,in preparation)。両者についてX-線とNMRによる構造解析を行っている。(2)外膜蛋白質の標的化:(a)C-末アンカー蛋白質Tom5のシグナルの特性の解析を終え、C-末アンカー蛋白質の標的化には2種類の経路が存在することを明らかにした(Horie et al.,2002;Horie et al.,submitted)。

(b)分子内アンカーを持つTom22と5回膜貫通領域を持つPBRのcDNAを分離し様々な変異体を作成してMt標的化と膜挿入過程の解析を行っている。(3)内膜への組み込み:ポリトピック内膜蛋白質ATM1は従来知られていたものより格段に強力なマトリクス輸送シグナルを持ちこれによって小胞体への輸送が回避されることを明らかにした(Miyazaki et al.,in preparation)。(4)アポトーシス因子の膜間スペースへの輸送:AIFの輸送をin vivoで解析しN-末17残基がマトリクス輸送シグナルとして働くこと、膜貫通領域が膜間スペースへの局在化に必要なことを明らかにした。【Mtの分裂・融合機構】(1)ラットからFzoをコードする2種類のcDNA (Mfn1およびMfn2)を分離して解析を行い、Mfn1とMfn2は共にMt融合に必須であり、かつ協調的に融合に関わっていることを明らかにした(Ishihara et al.,2003;Eura et al.,submitted)。(2)Mt形態形成に関わる因子として、OPA1、Drpとそのミトコンドリア外膜受容体Fis1のクローニング、抗体作成、局在の解析、並びにMt形態への影響の解析を行った。ミトコンドリア(Mt)膜の合成と膜の分裂・融合制御の機構を解明することを目指して計画を実施し以下の成果を挙げた。【膜蛋白質挿入機構】(1)外膜輸送装置:チャネル成分Tom40についてN-末領域を削除した20KDa部分がβ-barrel構造をとり前駆体蛋白質を分子内に隔離する活性を持つ事を見出した(Suzuki et al.,投稿中)。新規な外膜の輸送受容体rTOM38を見出し機能解析を行った(Komiya et al.,投稿準備中)。(2)外膜蛋白質標的化:(a)C-末アンカー蛋白質のMt標的化に2種類の経路が存在することを明らかにした(Horie et al.,2003)。(b)分子内アンカー蛋白質Tom22の標的化とTOM複合体への組み込みのユニークなシグナルを明らかにした(Nakamura et al.,2004)。5回膜貫通蛋白質PBRの標的化・膜挿入・配向性を評価する系を確立した。(3)内膜組み込み:ポリトピック内膜蛋白質ABCmeは従来知られていたものより格段に強力なマトリクス輸送シグナルを持ちこれによって小胞体への輸送を回避することを明らかにした(Miyazaki et al.,投稿準備中)。(4)アポトーシス因子AIFの膜間部への輸送:AIFはN-末をマトリクス側にC-末を膜間部に出した内膜蛋白質であること、アポトーシスシグナルに応じて膜結合部が切断をうけC-末断片がMt外に輸送されるという興味ある現象を発見した(Ohtera et al.,投稿準備中)。【Mtの分裂・融合機構】(1)ラットMtの融合に関わる2種類の因子Mfn1およびMfn2を見出し、それらは共に融合反応に必須であること、両者は異なるGTPase活性によって複合体状態を変化させ融合を調節することを明らかにした(Ishihara et al.,2003;Eura et al.,2003;Ishihara & Mihara,投稿中)。
ＡＲ技術を用いた能動的に仮想実験環境構築が可能な学習支援システム

体験型学習支援システムのVR実験室において,実験環境そのものを学習者が自由に設計して実験を試行できるようにすることを目的とした.そこでARマーカを用いて学習者の意図をVRシステムに伝達し,滑車と初等力学に関する実験環境を自由に構築できるメカニズムを構築した.またその機能を組み込み,定滑車3個,動滑車3個までが扱えるプロトタイプシステムが完成し,実践ならびに評価実験を行った結果,一定の学習効果が認められた.重要な学習方法である「発見的学習」を支援する上で,VR型の実験室は有益である.しかしながら,対象教材の実験環境の準備はプログラミングスキルを必要とするため,システム作成者しか設計できず,学習者が自由に実験環境を設計することは困難である.一方でAR技術が進展しており,ARで用いられるアイデアやインタフェースを活用することにより直接的な体験を伴いながら実験環境の設計が容易になると期待できる.そこで本研究では,体験型学習支援システム上のVR実験室において,実験環境そのものを学習者が設計できるようにすることを目的とし,具体的にはAR技術で用いられているマーカを用いて学習者の意図をVRシステムに伝達し,実験環境を自由に構築できるようにすることを目指している.初等力学「滑車を用いた力のはたらきと仕事」の題材に関して,平成24年度で,第1ステップの基本システムとして,定滑車2個,動滑車1個の組み合わせで動作するシステムの設計と実装が完了していた.本年度はそのシステムを,定滑車3個,動滑車3個まで扱えるように拡張を行った.拡張システムが完成したので,原理的にはそれ以上の個数の滑車も扱えるようになっている.一方,現在中学校や高等学校で使用されている教科書等を調査すると,例題や練習問題として扱われている問題は,定滑車3個,動滑車3個程度までで表現できるよう扱われていた.従って,本年度完成させた,定滑車3個,動滑車3個までを自由に配置して接続し,力と仕事の関係が理解できるように工夫したシステムで一定の学習効果が見込めると期待できる.体験型学習支援システムのVR実験室において,実験環境そのものを学習者が自由に設計して実験を試行できるようにすることを目的とした.そこでARマーカを用いて学習者の意図をVRシステムに伝達し,滑車と初等力学に関する実験環境を自由に構築できるメカニズムを構築した.またその機能を組み込み,定滑車3個,動滑車3個までが扱えるプロトタイプシステムが完成し,実践ならびに評価実験を行った結果,一定の学習効果が認められた.重要な学習方法である「発見的学習」を支援する上で,VR型の実験室は有益である.しかしながら,対象教材の実験環境の準備はプログラミングスキルを必要とするため,システム作成者しか設計できず,学習者が自由に実験環境を設計することは困難である.一方でAR技術が進展しており,ARで用いられるアイデアやインタフェースを活用することにより直接的な体験を伴いながら実験環境の設計が容易になると期待できる.そこで本研究では,体験型学習支援システム上のVR実験室において,実験環境そのものを学習者が設計できるようにすることを目的とし,具体的にはAR技術で用いられているマーカを用いて学習者の意図をVRシステムに伝達し,実験環境を自由に構築できるようにすることを目指している.初等力学「滑車を用いた力のはたらきと仕事」の題材に関して,先行研究において,3種類のテンプレートパターンの滑車組み合わせを体験できるVR実験室を構築している.またこれは,そのテンプレートパターンでの滑車の糸にかかる力を,力覚を感じることのできるデバイスを用いて,実際に力を体験できるよう工夫してあり,体験を伴う学習ができるようになっている.本年度は,このプロトタイプシステムを拡張しテンプレートに含まれているパーツ(定滑車,動滑車,おもり,糸,天井や床の設定,等)を分解し,それぞれ独立したオブジェクトとして,テンプレート以外の形態を自由に設計することが可能となる手法の検討を行った.重要な学習方法である「発見的学習」を支援する上で,VR型の実験室は有益である.しかしながら,対象教材に関する実験環境の準備はプログラミングスキルを必要とするため,システム作成者しか設計できず,学習者が自由に実験環境を設計することは困難である.一方でAR技術が進展しており,ARで用いられるアイデアやインタフェースを活用することにより直接的な体験を伴いながら実験環境の設計が容易になると期待できる.そこで本研究では,体験型学習支援システム上のVR実験室において,実験環境そのものを学習者が自由に設計できるようにすることを目的とし,具体的にはAR技術で用いられているマーカを用いて学習者の意図を学習支援システムに伝達し,仮想実験環境を自由に構築できるようにすることを目指した.初等力学「滑車を用いた力のはたらきと仕事」の題材に関して,平成24年度で,第1ステップの基本システムとして,定滑車2個,動滑車1個の組み合わせで動作するシステムの設計と実装が完了した.平成25年度はそのシステムを,定滑車3個,動滑車3個まで扱えるように拡張を行った.拡張システムが完成したので,原理的にはそれ以上の個数の滑車も扱うことが可能となった.本年度(平成26年度)は教育実践用プロトタイプシステムを完成させた.実践利用が可能かどうかを確認するため,すべての滑車パターンの組み合わせにおいて,任意の順序でオブジェクトを配置しても正確に動作していることを確認した.次に,実物の滑車キットを用いて実験するケースと,提案システムを用いて実験するケースを設定し評価実験を行った.その結果,両者で同等の発見的学習の効果があることが確認された.また提案システムを用いることで,より多くの実験題材を短時間で体験できること,実物を用いるより操作性や簡易性が優れていること等ユーザビリティにおいて一定の優位性があることが確認された.

科学教育・教育工学・教育実践用プロトタイプシステムの設計(定滑車3個,動滑車3個)を実施:上述したように平成24年度で,第1ステップの基本システムとして,定滑車2個,動滑車1個の組み合わせで動作するシステムの設計と実装を行った.平成25年度は,そのシステムを,定滑車3個,動滑車3個まで扱えるように拡張した.拡張システムが完成したので,原理的にはそれ以上の個数の滑車も扱えるようになった.また現在中学校や高等学校で使用されている教科書,参考書の調査を行った.その結果,例題や練習問題として扱われている問題は,基本的には定滑車3個,動滑車3個程度までで表現できるよう扱われていることがわかった.従って本年度完成したシステムで,教育実践用プロトタイプシステムの雛型が一定程度は完成したと判断した.本項目について当初の計画を概ね達成している.・AR技術を用いて学習者が自由に実験環境を設計できるためのメカニズムの検討について:VR実験室を実現するためには,各パーツを独立したオブジェクトとして定義する方法,学習者が実験環境空間に自由に配置したオブジェクトの設置位置の認識方法,設置されたオブジェクト間の接続関係の設定と全体としての接続関係の認識方法について検討する必要がある.そこで本年度は,AR技術で用いられているマーカ関連の手法を検討し,各マーカとパーツのオブジェクトを対応させ,マーカを自由に机上に配置させることによって滑車の実験環境が実現できるような仕組みを構築した.マーカの位置を認識させる手法はARtoolKitの手法を基に実現した.また取得した位置情報からオブジェクトの接続関係と全体のとしての接続関係を同定するアルゴリズムを設計し,正確に認識できることを確認した.本項目について当初の計画を概ね達成している.・基本システムの設計(マーカを用いて自由に設計できることが可能なプロトタイプシステムの検討(定滑車2個,動滑車1個))について:上述のアルゴリズムを組み込み,第1ステップの基本システムとして,定滑車2個,動滑車1個の組み合わせにおいて,自由に配置して設計することが可能となるプロトタイプシステムを完成させた.また動作検証実験を行い,任意の配置位置,オブジェクトの配置順序を変更しても正確に認識できることを確認した.本項目についても当初の計画を概ね達成している.・実践の実施とシステムの定量的評価平成26年度で教育実践用プロトタイプシステムを完成させる.最初に,すべての滑車パターンの組み合わせにおいて,任意の順序でオブジェクトを配置しても正確に動作するかを検証する.そのうえで,実物の滑車キットを用いて実験するケースと,提案システムを用いて実験するケースを設定し,それぞれの長所と短所を定性的に明らかにする.また,同実験において各ケースの実験作業の効率性,柔軟性,発見的学習への接続性,学習活動の有効性等を,定量的に検討する.
天然資源由来のp38MAPK経路を抑制する活性分子の探索研究

1)オトギリソウ科Calophyllum elatumより単離したキサントン類の構造および単離した化合物のがん予防効果オトギリソウ科C. elatumより数種のキサントン類を単離、各種スペクトルデータの解析により、それらの構造を決定した。単離した化合物について、がん予防効果を検討したところ、isogarciniaxanthone Eに著しい予防効果が認められた。2)マメ科Dalbergia odoriferaから単離したシンナミルフェノールの培養ラット海馬神経細胞の保護作用マメ科D. odoriferaから単離したシンナミルフェノール、hydroxyobtustyreneの培養ラット海馬神経細胞に与える影響を検討した。Hydroxyobtustyreneは常用密度では影響を与えなかったが、低密度において海馬神経細胞の生存率を有意に増加した。また、神経細胞の突起伸長や突起数には影響を及ぼさなかったが、細胞内ERKおよびp38活性が増加する傾向が認められた。また、hydroxyobtustyreneの投与によりシアニドによる細胞死が抑制され、アポトーシスを起こしている細胞の減少およびNO濃度が低下する傾向が見られた。3)ミカン科Acronychia pedunculataより単離した2種のアセトフェノン二量体のヒトプレB細胞白血病細胞株NALM-6細胞に対するアポトーシス誘導効果台湾産A. pedunculataより2種のアセトフェノン二量体を単離、各種スペクトルデータの解析よりそれらの構造を決定した。単離した二量体について、ヒトプレB細胞白血病細胞株NALM-6細胞に対するアポトーシス誘導効果について検討したところ、acrofolione Aはacrofolione Bより強い細胞増殖抑制効果を示し、さらに、アポトーシス関連のシグナル分子を明らかにした。平成30年度の研究実施計画どおり、前年度にTNF-α分泌を顕著に抑制したビフェニル類について、βヘキソサミニダーゼ放出、細胞内Ca2+動態について検討した。ビフェニル類はβヘキソサミニダーゼ放出を顕著に抑制したが、細胞内Ca2+動態には影響を示さなかった。さらに即時型アレルギーの遅発相に関わるTNF-αとシクロオキシゲナーゼ2(COX2)のmRNA発現を検討したところ、抗原刺激1時間で両者に有意なmRNA発現の低下を認めた。新たに褐藻植物、マジリモクSargassum carpophyllum J. Agardhから単離したフロロタンニン類について同様の検討を行ったところ、βヘキソサミニダーゼ放出およびCOX2のmRNA発現について、ともに抑制が認められた。また、植物エキスから新たに種々の天然有機化合物を単離・構造決定した。活性が明らかとなったビフェニル類とフロロタンニン類について、これらの発現を制御することが想定される細胞内情報伝達分子のp65NFκBとp38MAPKのタンパク発現についての検討を進める。又、フロロタンニン類については細胞内の活性酸素種の変化を測定する。また、iTRAQ試薬を用いたLC-MS解析およびIn Silico解析から、単離した化合物の標的タンパクを模索する予定である。なお、新たに天然資源から単離した各種有機化合物についても、引き続き抗アレルギー活性試験を行う予定である。1)オトギリソウ科Cratoxylum cochinchinenseより単離した新規キサントン類の構造および含有成分のがん細胞増殖抑制効果オトギリソウ科C. cochinchinenseより4種の新規キサントン類を単離、各種スペクトルデータより構造を決定した。新規キサントンcratoxanthone A、Bはヒト急性リンパ性白血病細胞株(NALM-6)細胞に対して増殖抑制効果を示し、口腔類表皮癌(KB)細胞を用いたミトコンドリア膜電位を約70%低下させた。また、ジヒドロアントラセノンVisminone Fは肺腺癌細胞株(A549)細胞に対して唯一、増殖抑制効果を示し、ミトコンドリア膜電位を著しく低下させた。2)ミカン科Melicope lunu-ankendaより単離した新規クマリン類の構造および含有成分の発がんプロモーション抑制活性シンガポール産M. lunu-ankendaより2種の新規クマリン類を単離、各種スペクトルデータより構造を決定した。Melilunumarin A、6-deoxyhaplopinolおよびmarmesinに著しい発がんプロモーション抑制活性が認められた。3)イソマツ科Plumbagozeylanicaより単離した新規ナフトキノン二量体の構造および含有成分のがん細胞増殖抑制効果イソマツ科P. zeylanicaより新規ナフトキノン二量体を単離、各種スペクトルデータの解析により構造を決定した。新規ナフトキノン二量体plumzeylanoneはNALM-6に対して増殖抑制効果を示し、正常皮膚線維芽細胞には増殖抑制効果を示さなかった。また、増殖抑制効果が最も強かったmaritinoneについてColo205細胞で細胞周期の経時変化を観察したところ、化合物処置48時間後にG0/G1期の増加、72時間後にsubG1期の増加が認められた。平成29年度の研究実施計画どおり、民間薬として使用されている植物エキスから新たに種々の天然有機化合物を単離・構造決定した。すでに単離・構造決定してきた種々の天然有機化合物を用いて、抗アレルギー活性試験を行い、Garcinia属植物から単離したビフェニル類に顕著なTNF-α分泌抑制効果を認めている。また、従来の生物活性試験も並行して実施し成果をあげている。

単離した化合物について、がん予防効果を検討したところ、isogarciniaxanthone Eに著しい予防効果が認められた。2)マメ科Dalbergia odoriferaから単離したシンナミルフェノールの培養ラット海馬神経細胞の保護作用マメ科D. odoriferaから単離したシンナミルフェノール、hydroxyobtustyreneの培養ラット海馬神経細胞に与える影響を検討した。Hydroxyobtustyreneは常用密度では影響を与えなかったが、低密度において海馬神経細胞の生存率を有意に増加した。また、神経細胞の突起伸長や突起数には影響を及ぼさなかったが、細胞内ERKおよびp38活性が増加する傾向が認められた。また、hydroxyobtustyreneの投与によりシアニドによる細胞死が抑制され、アポトーシスを起こしている細胞の減少およびNO濃度が低下する傾向が見られた。3)ミカン科Acronychia pedunculataより単離した2種のアセトフェノン二量体のヒトプレB細胞白血病細胞株NALM-6細胞に対するアポトーシス誘導効果台湾産A. pedunculataより2種のアセトフェノン二量体を単離、各種スペクトルデータの解析よりそれらの構造を決定した。単離した二量体について、ヒトプレB細胞白血病細胞株NALM-6細胞に対するアポトーシス誘導効果について検討したところ、acrofolione Aはacrofolione Bより強い細胞増殖抑制効果を示し、さらに、アポトーシス関連のシグナル分子を明らかにした。平成30年度の研究実施計画どおり、前年度にTNF-α分泌を顕著に抑制したビフェニル類について、βヘキソサミニダーゼ放出、細胞内Ca2+動態について検討した。ビフェニル類はβヘキソサミニダーゼ放出を顕著に抑制したが、細胞内Ca2+動態には影響を示さなかった。さらに即時型アレルギーの遅発相に関わるTNF-αとシクロオキシゲナーゼ2(COX2)のmRNA発現を検討したところ、抗原刺激1時間で両者に有意なmRNA発現の低下を認めた。新たに褐藻植物、マジリモクSargassum carpophyllum J. Agardhから単離したフロロタンニン類について同様の検討を行ったところ、βヘキソサミニダーゼ放出およびCOX2のmRNA発現について、ともに抑制が認められた。また、植物エキスから新たに種々の天然有機化合物を単離・構造決定した。抗アレルギー活性の認められた化合物に関しては、平成30年度の研究実施計画に従ってp38MAPKの活性化の有無および細胞内のCa2+動態についての検討を進める。また、これまでに天然資源から単離してきた各種有機化合物についての抗アレルギー活性試験に、力を注いでいく予定である。
孔あき板構造による低周波数吸音の実現と実用化開発研究

孔あき板の背後にチューブ状延長部品を配置するヘルムホルツ構造を基に低周波数における高吸音構造の実用化開発の研究を実施した。形状寸法を様々変化させた多数の試験体を対象に、音響インピーダンスと吸音率の音響管計測を行い、得られた音響特性の形状や周波数への依存特性を整理し、形状寸法の値から共鳴周波数とその音響インピーダンスや吸音率が予測可能な計算モデルを見い出した。これに基づき,例えば50Hzの低周波において波長の1/40の厚さで100%近い吸音率が得られることを実証した。これは共鳴器の小型化が可能を意味し、ペアガラス構造の遮音欠損に対して小型共鳴器の中空部挿入で軽減する方法の実用的有効性を確認した。研究課題のキーワードに吸音があり、これに関し、従来の構造と性能を超えた次世代型吸音材料が求められている。より単純に言えば,吸音周波数をより広げて、小型化と高吸音率を同時に得ることである。本研究はヘルムホルツ共鳴器型構造の孔あき板開孔直後にチューブ状延長部品を付加して見かけ上板厚を増す効果を得るという研究代表者のアイデアをより実用的な形状寸法で実現することとその適用を計ることとを目標に掲げている。孔あき板構造の孔面積を狭ばめ、背後空気層を深くし、開孔を設ける表面板を厚くして共鳴周波数の低周波数化が理論式通りに実現されることが本研究の前段階でも確認できていた。さらに開口部延長部品を付加して板厚の実効増加として捉えることも確認でき、より低周波数での吸音が実現できることが本格研究実施で把握できた。以上の通り、共鳴周波数を意図通り設定可能でも最も重要な吸音率特性は形状寸法の組み合わせで大きく変化して定められず、共鳴周波数での吸音率(高い1低い0)を決定する音響インピーダンスの実数部値の制御設定法の確立がとても重要であると判明した。音響吸音に関わる専門書にもその関係の説明は単純で定性的な記述にとどまる例が多く決定要因を設定できない状態にあった。本研究では、開孔口径の細太、背後空気層の淺深、延長部品の長短・折り返し型など、系統的に変えた試験体で共鳴周波数とともに吸音率の高低を観測し、共鳴時の抵抗地変化の系統的な変化傾向と周波数依存性を調べた。開孔部の相対音響抵抗が「1」を越えないことが、高い吸音率を得るに欠かせず、その逆に高い吸音率を得る条件として低い周波数で抵抗値は低くなる傾向、低周波数化を計るための開孔口径の狭さ、延長部品の長さには限界が想定されて、取り得る形状寸法の範囲のあることが研究の現状段階として判明した。これらの成果は日本音響学会で報告した。従来の構造と性能を超えた次世代型吸音材料が求められている。本研究では、このような要請を背景に、風力発電施設やヒートポンプ式給湯器の設置で問題が生じると言われる低周波数での数少ない騒音対策手段の一つとして、高い吸音率あるいは低い音響インピーダンスによって音場制御、騒音制御を実現することを目標としている。波長の長くなる低い周波数でも機構寸法が大きくなることを避けつつ、高吸音率を確保するのが本研究課題の特徴である。前年度までの実験研究により、孔あき板構造の開孔部背後に延長部品を付加すると板厚を増すのと同等の効果が得られるとする研究代表者のアイデアを小型形状寸法で実現することの検証がされ、目的に沿う機構の具体化法の考え方も示されていた。例えば、共鳴周波数の低周波数化を理論式に従い実現させる場合でも、孔あき板構造の孔面積を狭めるより、開孔を広くして板厚を増す(延長部品の付加で代替可)方が、より低い周波数でより高い吸音率を確保するに優位とわかった。平成26年度には、開孔口径、背後空気層深さ、延長部品の長さなどを系統的に変えた試験体の種類を増やし、共鳴時の抵抗値の形状寸法や周波数への依存性をより詳細に調べ、吸音機構の吸音特性を推定できる計算モデルが作成できた。開孔部の音響抵抗が「1」を越えないことが、高吸音率を得るに欠かせないとする条件設定で多くの計算を試し、共鳴周波数の低周波数化と高吸音率を同時確保できると推定された試験体を作成して実験も行い、良い一致の確認ができた。各部寸法の組み合わせに対応できる計算法により、多様な形状寸法の特性を事前に推定できることとなった。好ましい例として、背後空気層200mmでも低周波数領域にある50Hzで共鳴して100%近い吸音率が得られ、波長の1/40以下の寸法で目的が達成できるとわかった。これらの成果を日本音響学会で報告した。本研究では、風力発電施設やヒートポンプ式給湯器の設置で問題が生じると言われる低周波数での数少ない騒音対策の基本技術の一つとして、高い吸音率あるいは低い音響インピーダンスによる音場制御、騒音制御を実現する機構を見い出し、その設計法を確立することを目標とした。波長の長い低い周波数でも機構寸法の長大化を避けつつ、高吸音率を確保すると言う一般的に実現しがたい課題への取組みが本研究の特徴である。具体的には、孔あき板構造の開孔部背後に延長部品を付加すると板厚の増加と同等の効果が得られるとする研究代表者のアイデアを小型形状寸法で実現することの実証であり、さらに理論式に従い共鳴周波数の低周波数化を実現する場合でも、孔径を狭めるより、開孔を広くして板厚を増す(延長部品の付加)方が、低い周波数での高吸音率の確保に優位と判明した。

平成26年度には、開孔口径、背後空気層深さ、延長部品の長さを系統的に変えた多数の試験体を対象とした計測実験に基づいて、共鳴時の抵抗値の形状寸法や周波数への依存性を詳細に調べ、吸音機構の吸音特性を推定する計算モデルが作成できた。開孔部の音響抵抗が「1」を越えないことが、高吸音率を得るに欠かせない条件であり、多くの試算から共鳴周波数の低周波数化と高吸音率を同時確保できる好ましい例として、背後空気層200mmで低周波数領域の50Hzで共鳴して100%近い吸音率を得る、波長の1/40以下の寸法で目的が達成できることもわかった。平成27年度には、開孔部への繊維材など抵抗材を補助配置条件に対応する計算モデルも考察した。これらの考え方は、通常の周波数における共鳴器の小型化にも資する。本研究の成果の応用として、ペアガラス構造の共鳴に起因する遮音欠損を小型共鳴器の中空部挿入により軽減可能なことを実証した。これらの成果は日本音響学会やinternoise2015等の国内外の学会で報告した。孔あき板の背後にチューブ状延長部品を配置するヘルムホルツ構造を基に低周波数における高吸音構造の実用化開発の研究を実施した。形状寸法を様々変化させた多数の試験体を対象に、音響インピーダンスと吸音率の音響管計測を行い、得られた音響特性の形状や周波数への依存特性を整理し、形状寸法の値から共鳴周波数とその音響インピーダンスや吸音率が予測可能な計算モデルを見い出した。これに基づき,例えば50Hzの低周波において波長の1/40の厚さで100%近い吸音率が得られることを実証した。これは共鳴器の小型化が可能を意味し、ペアガラス構造の遮音欠損に対して小型共鳴器の中空部挿入で軽減する方法の実用的有効性を確認した。本研究では、風力発電施設、大型店舗の空調室外機、さらに深夜電力を利用するヒートポンプ式温水器の室外機から発生して近隣の住戸に騒音が伝わって問題となる100Hz以下の低周波数の騒音への数少ない対策方法を考える研究であり、具体的には騒音の主要成分の周波数で吸音や共鳴による音響インピーダンスの低下による低音圧化を図ることを意図したもので、ヘルムホルツ型共鳴機構の代表的な建築材料である孔あき板構造を基本と考えて、従来の数百Hzを対象とする程の形状寸法ながら数十Hzの周波数でも高い吸音能力を発現させることを目標に掲げ、従来の形状寸法の維持と高吸音特性の両立化を図る研究を2年度目も継続した。研究実績の概要で述べた様に本研究では、多くの試験体による実験結果を根拠として、背後空気層内に太く長い開孔延長部品を付加する工夫が孔の狭小化より優位との結論などを得、それを整理して吸音特性を予測できる計算方法が見出せた。その結果から、長い波長の低周波数においても一般居室の天井や壁面にも採用できる程の小型形状寸法にもかかわらず100%に近い吸音特性を確保することが可能との結論が得られた。また、小型形状ながらも,その高吸音特性を実現させて、問題が生じる原因となっている音場の制御に利用する応用研究にも歩を進めた。すなわち、多くの建築物や住宅で幅広く利用されている石膏ボード軽量二重壁が低音域共鳴透過現象により遮音欠損を生じてしまうことの問題に対し、狭い二重壁内にも共鳴機構を挿入することで改善する方法について実験的検討を進めた。やや高く共鳴周波数を設定することで、遮音改善が図られることなどの知見を得て、一定の成果が得られた。これらの研究結果は平成14年秋季日本騒音制御工学会や2015年春季日本音響学会で報告した。
電極電位や光によって誘起される溶液内化学過程の理論的研究

当年度は先ず電気化学過程を量子化学に基づき記述する為の理論的手法の開発を行った。所属研究室にて開発された量子開放系クラスターモデルを有限温度に拡張し、更に溶媒和を連続誘電体モデルにて取り込んだ。これにより、電極・吸着種・溶媒からなる系について電極の半無限性を踏まえた上で電位一定下での化学過程を記述する事が可能である。開発した手法を用いて金電極及び銀電極への銀イオンの吸着について検討した。その結果、電位一定では金電極へより吸着し易いというアンダーポテンシャルデポジションの実験と一致した結果が得られた。更なる解析から銀電極より金電極に吸着しやすい原因は、同じ電位では金電極の方がより負に帯電している為に銀イオンとより強く静電的に相互作用するからであるという事が明らかとなった。以上の成果は国内学会及び国際誌(J. Chem. Phys)にて発表済みである。次に電気化学環境における光学応答現象の検討に着手した。実時間DFT法を有限温度へ拡張し、更に連続誘電体理論を用いる事で光学応答現象の電位依存性を検討出来る手法を開発した。これを4-mercaptopyridineの銀電極表面におけるSERSへと適用した。その結果電位の変化に伴い、その強度が大きく変化するという実験結果を再現する事に成功した。次に時間依存誘起電子密度に着目した所、電位変化に伴いその分布が大きく変化している事が明らかとなった。これに着目し、振動モード間の相違の由来について検討をした結果、振動モードと誘起電子密度の幾何学的対応関係から解釈できる事が明らかとなった。この成果は国内学会にて発表済みである。以上、電気化学環境での吸着現象並びに光学応答現象について電位依存性の解明を行った。これらの研究にて開発された手法並びに知見は、光や電極が関わる現象の分子論に基づく理解に貢献するという点で極めて意義深いといえる。(抄録なし)当年度は先ず電気化学過程を量子化学に基づき記述する為の理論的手法の開発を行った。(抄録なし)
長時間にわたって継続するオートファジーを維持する機構の解析

哺乳類が持つ分解系の一種オートファジーについて、生体膜の主成分であるホスファチジルコリン(PC)を合成するKennedy経路が関わる『長時間にわたって継続するオートファジーを維持する』機構を明らかにする。申請者はこれまでに、Kennedy経路の律速酵素CCTβ3が長時間飢餓時のオートファジー活性維持に必要であることを見出している。本研究ではCCTβ3の機能が癌細胞の増殖において重要な役割を果たす可能性について、細胞レベルだけでなくヌードマウスを用いた移植実験を行い個体レベルで検証する。
酵素モデル四元系金属錯体の構造と反応性

本研究は、補酵素を必要とする金属酵素反応中間体と考えられる金属ー酵素タンパク質ー補酵素ー基質錯体をモデル化した四元錯体および核酸一薬物会合体モデルについて、構造と安定度、反応性を明らかにし、錯体分子内の配位子間相互作用についてその様式ならびにこれによる錯体の安定化を解明することを目的とした。1.2,2′ービピリジン(bpy)とLーチロシン(LーTyr)を含む銅(II)錯体[Cu(bpy)(LーTyr)ClO_4]・2H_2OのX線結晶構造解析を行なって、錯体分子内でbpy環とTyrフェノ-ル環との間でのスタッキング相互作用があることを明らかにした。また、LーTyrの代りにインド-ル環を有するLートリプトファン(LーTrp)を用いて[Cu(bpy)(LーTrp)ClO_4]を合成し、構造解析を行なったところ、bpy環とTrpインド-ル環との間のスタッキングが判明した。2.[Pt(L)(en)](L=phen,bpyなど;en=エチレンジアミン)とのモノヌクレオチド(NMP=AMP、GMP)との水溶液中での会合体形成について、Lとしてphen、bpy、3,4,7,8ーテトラメチルー1,10ーフェナントロリンMe_4phenなどを用い、AMP、GMP、CMPとの会合体形成をスペクトル法によって追究した。この結果、NMP=AMP、GMPについては疎水場面積の大きい[Pt(Me_4phen)(en)]との会合体の安定度が高いことが判明した。3.プテリンー6ーカルボン酸(PC)を補酵素、bpyを酵素結合部位とする銅含有フェニルアラニンヒドロキシラ-ゼ活性中心モデルを構築し、このモデル錯体と他分子(基質モデルなど)との四元錯体形成を溶液平衡の詳細な解析により明らかにした。プテリン補酵素モデルとしてテトラヒドロプテリン誘導体を用い、Cu(bpy)^<2+>との酸化還元反応を各種スペクトル法、クロマトグラフィ-などにより調べ、プテリンの酸化体ジヒドロプテリンが生成することおよび酸素が吸収されることを明らかにした。本研究は金属ー酵素タンパク質ー補酵素ー基質という酵素反応中間段階あるいはDNAに対する平面型三元錯体のインタ-カレ-ションを一つの多元錯体形成反応とみなし、これらに対応するモデル錯体について錯体あるいは分子会合体形成平衡の解析,配位子間および分子間相互作用の解明,錯体の構造解析を行ったものである。1.銅(II)ー2,2^1ービピリジン(bpy)ーLートリプトファン(LーTrp)錯体における配位構造と分子内芳香環スタッキング金属イオン関与の分子間相互作用の基本的情報を得るために[Cu(bpy)(LーTrp)]ClO_4を結晶として単離し、X線結晶構造解析を行って銅(II)に配位したbpyとLーTrpの側鎖インド-ル環とが3.67A^^°の距離でスタッキングを起していることを示した.また、電子スペクトルよりスタッキングが電荷移動を伴うことを確かめた。2.白金(II)ー含

窒素芳香環ーエチレンジアミンーモノヌクレオチド四元系における分子間会合白金(II)ー1,10ーフェナントロリン(phen)ーエチレンジアミン(en)三元錯体がDNAの塩基対間にインタ-カレ-トすることからPt(phen)(en)^<2+>などの平面型錯体とDNA構成成分のモノヌクレオチド(AMP,GMP,CMP,UMP)との四元錯体形成反応をカロリメトリ-とNMRスペクトル法によって解析し,分子間会合にはphenとモノヌクレオチド塩基部分とのスタッキングおよび白金(II)錯体の有する正電荷とモノヌクレオチドリン酸基との静電的相互作用が協同的に寄与することを明らかにした。3.銅(II)ーbpyープテリンー6ーカルボン酸(PC)錯体へのイミダゾ-ル(im)の配位pH滴定法と各種スペクトル法により四元錯体Cu(bpy)(PC)(im)の生成を明らかにし、安定度定数を決定した。今後,imの代りにアミン,アミノ酸を用いた四元系を解析し,さらにPCの代りにテトラヒドロプテリンを用いて銅(II)触媒のアミノ酸芳香環ヒドロキシル化反応を行う。本研究は、金属イオンを中心として3種類の分子が相互作用をする四元系錯体について、構造、性質、反応性の解明を意図したものである。とくに、酵素ー金属イオンー補酵素ー基質四元錯体をモデル化した錯体の生成を中心に研究を行い、さらに三元錯体(混合配位子錯体)分子内での配位子間相互作用ならびに三元錯体と他分子との会合体生成についても研究を行った。1.芳香環を有する銅(II)錯体〔Cu(bpy)(LーTyr)ClO_4〕・2H_2O(bpy=2,2^ ́ービピリジン;Tyr=チロシン)の結晶状態における分子内芳香環スタッキングをX線結晶解析により明らかにした。Tyrの水酸基をリン酸エステル化すると、水溶液中でこのスタッキングが解かれ、アルギニンなど側鎖に正電荷を有するアミノ酸との水素結合ないし静電的相互作用が生じることが判明した。このことはTyrのリン酸化によるタンパク質のコンホメ-ション変化が、スタッキングから近傍のアルギニン、リジンなどとの静電的相互作用への変換によるという可能性を示すものと考えられる。2.プテリンー6ーカルボン酸(PC)を補酵素,bpyを酵素結合部位とする銅含有フェニルアラニンヒドロキシラ-ゼ活性中心モデルを構築し、このモデル錯体と他分子(基質モデルなど)との四元錯体形成を溶液平衡の詳細な解析により明らかにした。他分子としてイミダゾ-ルを用いると、モデル錯体ーイミダゾ-ル四元錯体の生成定数は予想値よりも1log単位程度大きく、Cu(bpy)(PC)が第3の配位子に対して親和性が高いことが判明した。プテリン補酵素モデルとしてテトラヒドロプテリン誘導体を用い、Cu(bpy)^<2+>との酸化還元反応を各種スペクトル法、クロマトグラフィ-などにより調べ、プテリンの酸化体ジヒドロプテリンが生成することおよび酸素が吸収されることを明らかにした。
インタ-カレ-ション反応を利用した新規水素吸蔵物質の創成

本研究では、インタ-カレ-ション反応を利用し、水素吸蔵材料の開発と新規な水素吸蔵材料の創成を目的として行ったものであり、得られた結果をまとめると次のようになる.1.CrO_3とグラファイト(粉末とシート)を出発原科とし、溶液法でCrO_3-GIC、気体法でFeCl_3-GICを作製した。溶液法の場合には反応温度が45°C、反応時間を3日間とすると純度の高いCrO_3-GICが得られた。カーボン原料として、グラファイトシートを用いた時に、インターカレーション反応が十分に進行できず、粉末グラファイトはこの反応に適することが明らかになった。XRD測定の結果より、作製したCrO_3-GIC及びFeCl_3-GICともはグラファイトより大きなd値を持ち、インタ-カレ-ション反応によりグラファイトの層間距離は広がったことが分かった。気相ー固相系に於ける水素の吸蔵特性を調べたところ、室温で水素圧は3MPaの時に、作製したCrO_3-GICが約0.022wt.%の水素、FeCl_3-GICは0.01wt.%の水素を吸蔵することが見出された。また、77Kで水素吸蔵量が増大し、室温の場合の倍近くの吸蔵量になることが分かった。2.触媒作用によるカーボン材料の水素吸蔵結晶性AB_5合金は、粒子サイズ小さくなるにつれて水素吸蔵容量が小さくなる。カーボンを添加しball-millingを施しカーボンと合金表面を密接に接触させることで、AB_5合金の粒子サイズ減少しても、容量を減少せず、代えて高率放電能が向上することが見出せれている。また、低温での放電特性の劣化も抑えられている。これらの結果は、カーボン材料が水素吸蔵合金を介して水素吸蔵することを示唆している。本研究では、水素吸蔵材料の開発を進めるための新規水素吸蔵材料の創成を目的として、インターカレーション化合物を作製し、反応条件の最適化を行うとともに、作製した材料の構造ならびに水素吸蔵量特性を検討した。得られた結果をまとめると次のようになる。1. CrO_3とグラファイト(粉末とシート)を出発原料とし、溶液法でCrO_3-GIC、気体法でFeCl_3-GICを作製した。カーボン原料として、グラファイトシ一トを用いた時に、インターカレーション反応が十分に進行できず、粉末グラファイトはこの反応に適することが明らかになった。2. XRD測定の結果より、作製したCrO_3-GIC及びFeCl_3-GICともはグラファイトより大きなd値を持ち、インターカレーション反応によりグラファイトの層間距離は広がったことが分かった。気相-固相系に於ける水素の吸蔵特性を調べたところ、室温で水素圧は3MPaの時に、作製したCrO_3-GICが約0.022wt.%の水素、FeCl_3-GICは0.01wt.%の水素を吸蔵することが見出された。
内部被曝線量その場評価法の開発

本研究では、ポータブルスペクトロメータを用いて体内放射能Cs-137および内部被曝線量を迅速にその場評価する方法を開発することを目的とする。このポータブルホールボディーカウンターの開発により、世界のいかなる地域の緊急時対応や、装置の無い地域でも人体放射能汚染の迅速な調査が可能になる。この試みはこれまでになされていない方法であり、土壌、食品そして人体放射能汚染の食物連鎖の調査をこのひとつの検出器で行える特徴がある。直径76.2mm長さ76.2mmのNaI(T1)シンチレーター検出器を製作し、小型マルチチャンネルアナライザー、ノート型コンピューターからなるポータブルホールボディーカウンターの開発に取り組んだ。この検出器を、放射線医学総合研究所のCs-137人体ファントムおよびI-131模擬甲状腺ファントムを利用して、校正した。国内機関におけるCs-137全身量測定の相互比較の結果、バイアスは10%以内と良好であった。ビキニ水爆により汚染したロンゲラップ島の再建工事に従事する労働者、チェルノブイリ原発事故で汚染したベラルーシ・ホイニキライオンの甲状腺ガンになった住民、ロシア・チェリャビンスクの原爆プルトニウム製造施設マヤーク周辺核汚染地に暮らす住民等の体内放射能測定を実施し、本測定システムの試験を行なった。これらにより汚染地のバックグラウンドスペクトルの差し引きなど重要な方法を確立できた。地表、食品などの環境核汚染密度も、本器で測定でき迅速にその場解析ができることを実証した。これらにより、汚染地に暮らす住民へ結果を効果的に知らせることも可能となり、当初の目的を達成できた。原子力発電所や核燃料再処理工場などの大規模核施設の事故や核爆発により多量の放射性物質が環境へ放出した場合、広域にわたった環境放射線のモニタリングや放射能汚染の評価は緊急課題となる。チェルノブイリ原子力発電所事故後、放射能汚染地図が作成された。また汚染地の住民の体内放射能の測定と被曝線量評価は医療検診上不可欠である。このため、事故数年後当地の検診所に設置された固定式、および検診車の放射能ホールボディーカウンターがこの目的のため活用された。本研究代表者の所属する原爆放射能医学研究所附属国際放射線情報センターでは海外の核汚染による住民の被曝を調査している。しかし海外調査では土や食品等のサンプルを日本へ持ち帰ることや、被曝者を日本へ呼び検診することは容易ではない。また設備の無い汚染地へ大ががリな装置を一早く持ち込むことも容易ではない。このポータブルホールボディーカウンターの開発により、世界のいかなる地域の緊急時の対応や、装置の無い地域でも人体放射能汚染の迅速な調査が可能になる。この試みはこれまでになされていない方法である。また土壌、食品そして人体放射能汚染の食物連鎖の調査をこのひとつの検出器で行える特徴がある。本年度は、主にポータブル体内Cs-137放射能測定解析システムのハードウエアの製作に注力した。直径76.2mm長さ76.2mmのNaI(TI)シンチレーター検出器を製作し、購入した小型マルチチャンネルアナライザー、ノート型コンピューターからなるシステムの動作を確認した。この新検出器のピーク解析プログラムを作成し、Cs-137のガンマ線スペクトルの測定と解析が可能となった。また小型検出器用の鉛シールドを作製した。このポータブルホールボディ一カウンターの開発により、世界のいかなる地域の緊急時対応や、装置の無い地域でも人体放射能汚染の迅速な調査が可能になる。本年度は、昨年度作製した検出器を放射線医学総合研究所の人体ファントムを利用して、校正した。