hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語聴覚士養成における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムの検証と確立

2018年度の本研究の目的は「言語聴覚士養成教育における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」を完成させることである。方法は言語聴覚士協会諮問委員会で案を作成し、学会や言語聴覚士協会のWEBサイト等で言語聴覚士や関連職種・関係者に発表・公表し意見を収集した。その意見を加味し案を修正させた。また、養成校教員にアンケート調査を行い、その結果も反映させた。その結果、2017年度までに未完成であった専門基礎分野を委員会で討議し案を作成した。特に、今回は言語聴覚士養成教育ガイドラインの体裁を整え、モデル・コア・カリキュラムの全体的な繋がりを考慮した。この案を2018年6月の第19回日本言語聴覚学会前日に開催された日本言語聴覚士協会教育部主催の教員交流会で「言語聴覚士養成教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」の最終報告とし発表し、養成校教員から意見を収集した。同上学会でパネルディスカッションを開催し、同上学会で3題ポスター発表をした。同年8月に第31回全国リハビリテーション学校協会教育研究大会・教育研修会前日の言語聴覚部門教員研修会で「言語聴覚士養成教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」の最終報告をし意見を交換した。同研究大会で3題口頭発表をした。以上の発表ごとに参加者から意見を聴取、その意見を参考に修正を重ね、最終案として平成30年9月に「言語聴覚士養成教育ガイドライン」を完成させ、冊子を作成した。これを全国言語聴覚士養成校と関連学会、行政関連部門に配布した。言語聴覚士協会ホームページの会員ページに「言語聴覚士養成教育ガイドライン」としてPDFファイルを掲載した。当初予定していた、「言語聴覚士養成教育における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」が完成したので、予定通り進行していると考えている。今後は、完成した「言語聴覚士養成教育における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」が実際の養成校のカリキュラムに適応できるのか調べる必要がある。モデルとなるカリキュラム例を作成することと、カリキュラムの改定や編成を予定している養成校とともにカリキュラムを作成することを準備している。また、本研究進行過程で多くの教員と言語聴覚士から要望されたことは「臨床実習」の評価を全国統一してほしいということであった。その基礎資料も収集する予定である。言語聴覚士は聴覚や摂食・嚥下に障害がある方のリハビリを担当する職業であり、人間の生きる機能と深く関わる職務内容である。平成10年に言語聴覚士法が施行され20年近く経過したが、言語聴覚士養成教育に関する研究は初年次教育、臨床実習教育と部分的な教育内容に関して散見できる程度であり、養成教育全体を捉えた研究は数少ない。さらに、言語聴覚士養成教育の問題点が多数指摘されているが、具体的な解決策は提示されていない。研究代表者らは、医師、理学療法士等の他の医療分野の職と異なり、教育の基本方針である教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムが定められていないことが問題点であると考えた。そこで、日本言語聴覚士協会と協働で言語聴覚士養成教育におけるモデル・コア・カリキュラム諮問委員会(以下コアカリ委員会)を平成24年に立ち上げ、教育内容の改革に必要な資料を収集し検討作業を続けている。平成26年から3年計画で「言語聴覚士教育におけるモデル・コア・カリキュラムの構築」として、科学研究費を獲得でき3年間で専門分野と臨床実習のカリキュラムを完成した。しかし,専門基礎分野のカリキュラムが完成できなかった。平成29年より、研究計画である専門基礎分野のモデル・コア・カリキュラムを作成するため、委員の専門性を活かし役割分担し、案を作成した。作成にあたり、言語聴覚障害,言語聴覚療法のカリキュラムとの整合性を整えるため、全体の枠組みを再検討した。また、実現可能な内容であるかを単位数、時間数、従来の科目名、ならびにシラバスに当てはめ検証した。同時に、平成29年6月に発表した言語聴覚士養成教育における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム(第2次案)に対する意見と、同案を日本言語聴覚士協会のホームページに掲載し収集した意見を総合して第2次案を修正した。研究開始時の計画通り、専門基礎分野のモデル・コア・カリキュラムを作成することができたのでおおむね計画通り進行している。

以上の発表ごとに参加者から意見を聴取、その意見を参考に修正を重ね、最終案として平成30年9月に「言語聴覚士養成教育ガイドライン」を完成させ、冊子を作成した。これを全国言語聴覚士養成校と関連学会、行政関連部門に配布した。言語聴覚士協会ホームページの会員ページに「言語聴覚士養成教育ガイドライン」としてPDFファイルを掲載した。当初予定していた、「言語聴覚士養成教育における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」が完成したので、予定通り進行していると考えている。平成30年6月の言語聴覚学会、8月の全国リハビリテーション学校協会の研修会で発表し、参加者からの意見を収集する。その意見により、若干の修正を行った後、日本言語聴覚士協会に平成30年度の完成版として提出する。提出後は周知徹底のため同協会のホームページに掲載し、養成校に配布する予定である。平成31年度は、完成したモデル・コア・カリキュラムが実現可能であるかを検討するため、数校の養成校と共同して、モデル・カリキュラム例、シラバス例を作成する。この例を、関連学会で発表し意見を収集する。それにより、基礎科目と専門科目の関連性と順序性の明確性、単位数、時間数、科目、学習すべき内容等、コアカリ作成過程で現カリキュラムの問題点として明確化した内容を、言語聴覚士学校養成所指定規則の問題点として整理する。そして、今後の指定規則改定時の資料をなるよう指定規則の問題点とコアカリの改良点を蓄積しておく。今後は、完成した「言語聴覚士養成教育における教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム」が実際の養成校のカリキュラムに適応できるのか調べる必要がある。モデルとなるカリキュラム例を作成することと、カリキュラムの改定や編成を予定している養成校とともにカリキュラムを作成することを準備している。また、本研究進行過程で多くの教員と言語聴覚士から要望されたことは「臨床実習」の評価を全国統一してほしいということであった。その基礎資料も収集する予定である。物品は購入しない予定であったが、研究に必要なパソコンが突然作動しなくなり、修理不能となったため、急遽購入した。研究初年度に全国リハビリテーション学校協会の教育研修会で発表する予定で学会参加旅費を見積もっていたが、専門教育の基礎カリキュラムが完成できなかったために、研究会では発表しなかった。そのため、研究旅費が計画より少なかった。研究2年目平成30年8月に発表する予定で、演題登録も完了した。更に、平成30年11月に開催されるアメリカ言語聴覚士協会(ASHA)のconventionで発表する予定で演題も登録した。研究代表者の内山千鶴子と研究協力者の倉智雅子が参加する予定である。その際、ボストン近郊の言語聴覚士養成大学を臨床実習施設を視察、見学し、カリキュラムに関する情報を収集する予定である。そのために、二人分のアメリカボストンならびに近郊地区への往復旅費と宿泊費を支出する計画である。2018年度は委員会開催を6回計画していたが、「言語聴覚士養成教育ガイドライン」が完成したので、委員会は5回の開催で終わった。
日本におけるホスピタルアートの現状とコードに関する研究

本研究は、日本におけるホスピタルアートの現状を調査、整理すると共に、それらを通してホスピタルアートに求められる作品としてのコードを提示することを目的とした、3年計画の研究である。1年目の平成29年度は、先行研究の整理と予備調査を目的としていたが、その後の調査の結果、ホスピタルアートに関わる様々な取り組みの中でも、特にアート作品およびその作者の思考を対象として、焦点化することとした。2年目の平成30年度は、引き続き、国立国会図書館等で文献調査を行うと共に、論点の整理を進めながら、研究対象としていた大学病院や各医療機関等の実地調査を行なった。特に2018年12月には、日本の中で特に先進的で著名な四国こどもとおとなの医療センターを訪れ、病院の設立から関わっているアートディレクターへのインタヴュー調査を行うと共に、センター内に設置された様々なアート作品を視察した。またこの病院にも作品が設置されていた国際的なアーティストの展覧会(2019年1月4月@国立新美術館)が開催され、本人の対談も企画されていたので、聴講し、新たな知見を得ることができた。その他、九州大学病院内に設置されている作品『神の手』をはじめとした彫刻、立体造形、壁画等の実見や、パブリックアートの観点から実際の制作者の講演会に参加するなどして、様々な見地から情報収集と考察を進めた。現在は、以上の調査結果や文献によるデータをもとに、作品のコードに関わる分類表の作成を進めている。国会図書館等で文献調査を進めるうちに、予想以上の数の研究論文や実践報告書等が多く見つかり、一定の尺度を設けて、分類表にまとめることに多くの時間を要している。ある程度の段階で、並行しながら実地調査を行なっていく予定ではあったが、実際には平成30年度4月当初予定していた医療機関等の視察に、十分時間を割けているとは言い難い状況にある。現在行なっている分類表を早急にまとめると共に、今後、更に効率的な視察ができるように、医療機関などの調査候補地を見直し、様々なタイプのアート作品に関するデータ収集に努めていく。本研究は、日本におけるホスピタルアートの現状を調査、整理すると共に、それらを通してホスピタルアートに求められる作品としてのコードを提示することを目的としていた。現状では一般的になっているとは言いがたいホスピタルアートであるが、先進的な病院における様々な実践例も報告されている。しかし、その取り組みや考え方は特に日本においてはまだ日が浅いこともあり、未消化あるいは混沌とした状況である。そこで本研究では、先進的な病院や大学、その他研究機関の文献調査及び現地でのヒアリングを通して、その実態を把握すると共に、その作品に共通するコードを明らかにすることで、社会に貢献できるアートの方法論を提案することを目指している。本研究は3年計画で、平成29年度はその第1段階として関連書籍、先行研究の調査を元に論点の整理を行うと共に、予備調査を行う予定にしていた。しかし、その対象は、患者自身が行ういわゆるアートセラピーから、アーティストが取り組む活動まで多岐に渡っており、いわゆる純粋芸術(アート)だけではないデザイン・建築等の要素も含むことが明らかになってきた。予想上に状況は混沌としており、問題点の整理や抽出に時間を要した。そこで本研究では、取り急ぎ、アーティストの取り組み(特に作品制作)に焦点化し、研究を進めることとした。調査方法については、医療機関でのアンケートやインタビューの他に、ホスピタルアートに積極的に取り組んでいるアーティストとコンタクトを取り、その意図や意義、実践における振り返りなどを調査することとした。これまで、特に触覚を通した鑑賞活動に積極的な彫刻家や、実際に病院での展示を行っていた工芸作家等との交流を通して、情報収集や意見交換を行うと共に、主に国会図書館において、関連図書、雑誌等の文献調査を進めた。初年度は先行研究の分析・整理と同時に、現状調査を行う予定だったが、候補となる病院・機関の選定や、アンケートによる調査項目の検討に時間を要したため、実地調査を十分に行うことができなかった。図書、論文等による文献研究を進めた。

国会図書館等で文献調査を進めるうちに、予想以上の数の研究論文や実践報告書等が多く見つかり、一定の尺度を設けて、分類表にまとめることに多くの時間を要している。ある程度の段階で、並行しながら実地調査を行なっていく予定ではあったが、実際には平成30年度4月当初予定していた医療機関等の視察に、十分時間を割けているとは言い難い状況にある。今後、早急に取材の交渉を行い、インタビューなどを通して実態把握および問題点の所在を明らかにしたいと考えている。2年目となる平成30年度は、初年度に行う予定だった調査対象も含めて、実地調査する病院・機関やアーティストを精査し、予備調査で作成したアンケート項目を基に効率的に研究を進め、作品としてのコードに係る考察を行う予定である。現在行なっている分類表を早急にまとめると共に、今後、更に効率的な視察ができるように、医療機関などの調査候補地を見直し、様々なタイプのアート作品に関するデータ収集に努めていく。既に入手していた文献や先行研究によって、論点の絞り込みやアンケートの実施方法、調査候補地の絞り込み等を検討していたため、実際には物品費、旅費、人件費、謝金などが発生しなかった。平成30年度は、平成29年度に行えなかった現地調査を中心に調査・インタビュー等を行う予定である。当初計画していた実地調査候補機関を精査し、効率的にフィールドワークを行うため、旅費を中心に人件費、謝金等の予算を執行する予定である。平成30年4月以降、既に調査は開始している。平成30年度は、29年度に行えなかった現地調査を中心に行う予定であったが、文献調査とその整理に時間を要し、当初予定していた実地調査機関を十分に視察する機会を持つことができなかったため、特に旅費を中心に次年度使用額が生じた。今年度は、調査候補地及び調査方法を見直すと共に、人件費・謝金及び旅費を効率的に使い、関係機関の実地調査を精力的に進めていく予定である。
受容体から核へcAMPシグナルを伝達するAキナーゼの細胞内ソーティング

cAMPによって活性化されたAキナーゼはCREBのSer-133を燐酸化する。この燐酸化によってCREBは活性化型となりCRE遺伝子の転写を亢進させる。このようなモデルが成立するためには細胞質に存在するとされるAキナーゼと、核内に存在するCREBがどこかで出会わなければならない。もともとcAMPは細胞膜上のアデニレートシクラーゼによって合成されるので、cAMPシグナルは細胞膜から核内までの空間的乖離を越えて伝達されねばならない。こうした機構がCREBの転写活性化に関与しているかどうか調べるため次に述べるような実験を行った。調節サブユニットをロ-ダミンで、触媒サブユニットをFITCでそれぞれ標識した後、会合させて作ったホロ酵素をマイクロインジェクションした。会合した分子内ではFITCとロ-ダミンが近接するため干渉が起こるが、解離した後は干渉が解けて本来のemission waveに戻ることを利用している。筆者らはこの方法によって、Aキナーゼがフォルスコリン添加後10分程で活性化され、解離した触媒サブユニットが20分程で核内に移行することをつきとめた。CREBの燐酸化が30分でピークを迎え、転写活性化が1時間ほどで最大になるなど、一連の事象の時間軸は非常に良く符合した。われわれれの用いた2重標識法は細胞内で複合体を作って生理活性が調節されているような分子、例えばサイクリンなどの研究にも汎く応用可能な方法であると思われる。cAMP系では今後、Aキナーゼ触媒サブユニットの核内移行機構のメカニズムを明らかにする必要がある。最近MAPキナーゼなどでも核内への移行が報告されており、蛋白質燐酸化酵素の核内局在化機構はますます重要なトピックスになると思われる。
意識障害における脳波活動の変動および大脳と脳幹の機能的連携

初年度及び次年度から得られたデータ結果より、アーチファクトの混入が少なく、sleep stage 2まで到達した被験者(健常若年成人10名、健常高齢者7名、アルツハイマー型痴呆13名、脳血管性痴呆13名)の結果を選択しデータ解析に用いた。眼球運動と脳波活動の重心,global field power(以下GFP)について相関分析を行い、加齢および各疾患における相関関係の差異を検討した。また、覚醒度の程度によりstagingをおこない、各stageの脳波活動の重心の平均位置をもとめ、多変量分散分析を用いて覚醒度の変化に伴う周波数空間構造に与える各群の影響を検討した。さらに各区間ごとの重心の移動の平均と標準偏差を求め、分散分析により周波数空間構造の変動に与える各群の影響を検討した。解析結果から、加齢に伴いデルタ帯域及びベータ帯域の脳波活動の重心の変動が大きくなり、さらには脳血管性痴呆の上下方向におけるアルファ波高域とベータ波低域の脳波活動の変動は健常若年成人、健常高齢者およびアルツハイマー型痴呆より大きいことが確認された。また、急速眼球運動の出現頻度と脳波各帯域のGFPの変化について相関分析をおこなったところ、健常若年成人、健常高齢者およびアルツハイマー型痴呆においては眼球運動とGFPの間に有意な相関が多く認められたが、脳血管性痴呆ではほとんど認められなかった。今回の研究では、上記の結果と意識障害の既往、痴呆の重症度とは関連が認められなかった。脳波活動の変動の大きさ(不規則さ)、眼球運動と脳波活動の連動性の低下は、脳血管性痴呆の特異的障害かもしれない。しかし、脳血管性痴呆では意識障害が多いことも知られている。今後症例をさらに増やし、脳波活動の変動の大きさ(不規則さ)、眼球運動と脳波活動の連動性の低下と意識障害、痴呆症状との関連を検討していく予定である。健常若年成人、健常高齢者各10名、脳血管性痴呆14名、アルツハイマー型痴呆12名の眼球運動・脳波記録が終了した。痴呆患者については平成13年度も引き続き、対象を集めていく。各痴呆患者のうちアーチファクトの混入が少なかった症例(血管性痴呆7名、アルツハイマー型痴呆7名)について眼球運動の解析と脳波解析を行った。眼球運動記録はデジタル変換後、各個人の視覚較正値により補正、微分して速度波形に変換し速度波形の絶対値よりピーク速度が15deg/sec以上の眼球運動を検出し、20秒の区間ごとに出現個数を算定した。脳波解析ではデータのデジタル変換後、全記録を20秒ずつの区間に分けアーチファクトの混入のない区間について2秒ごとに脳波活動重心を推定したうえで、10回の加算平均を行い20秒ごとの平均の脳波活動重心を計算した。現時点で終了した解析結果から、脳血管性痴呆の上下方向におけるアルファ波高域とベータ波低域の脳波活動の変動が健常若年成人、健常高齢者およびアルツハイマー型痴呆より大きいことが確認された。また、急速眼球運動の頻度と脳波各帯域のglobal field powerの変化について相関分析をおこなったところ、健常若年成人、健常高齢者およびアルツハイマー型痴呆においては眼球運動とglobal field powerの間に有意な相関が多く認められたが、脳血管性痴呆ではほとんど認められなかった。来年度はさらに症例を増やし、より詳細な統計処理を行う予定である。
ナス科植物のジャガイモYウイルス(PVY)抵抗性遺伝子の単離

昨年度の研究結果からジャガイモYウイルス(PVY)に対する抵抗性タバコのVirgin A Mutant(VAM)は、細胞間移行のレベルでウイルスの拡大を阻害していることが判明している。また、ウイルスの複製についても約30%ほど阻害することが明らかになっている。VAMにPVYのO系統(PVY-O)を経代接種しているうちに抵抗性を打破し、全身に移行するミュータントが出現することに着目し、いくつかのミュータントを選抜した。それらミュータントの塩基配列を元の塩基配列と比較することによって、ウイルスのどの遺伝子がVAMの抵抗性と関係するか明らかにできるものと予想した。2つの異なる分離株のミュータントの全塩基配列を決定して、もとのウイルスと比較したところ、共通した変異はVPg領域にのみ見出された。VPgのほぼ中央にある塩基性アミノ酸が酸性アミノ酸に変異することがVAMの抵抗性打破に関与するものと考えられたので、さらに2つの抵抗性打破分離株のVPg領域の塩基配列を決定したところ、同じアミノ酸が確認され、一つのアミノ酸の変異がVAM抵抗性打破を決定していると結論した。VPgについてはウイルスゲノムRNAの5'末端に結合しているタンパクであり、ウイルス複製に関与していると考えられてきたが、最近の報告にはウイルスの長距離移や細胞間移行にも関与しているとするものもあり、複数の機能があるのではないかと考えられる。今後、VPgが分子レベルでどのようにVAMの抵抗性に関与しているのか明らかにし、抵抗性発現を担う遺伝子を分離したいと考えている。結果・成果1.PVY感受性タバコ(BY-4)と抵抗性VAMを用いてPVYの接種試験を行った。PVYはえそを誘導するPVY-T系統に属するものと主にモザイク症状を誘導するPVY-O系統に属する分離株を使用した。VAMはPVY-Oに対してはほぼ完璧な抵抗性を示し、接種葉でわずかにウイルスが検出されるのみであった。PVY-Tに対しては感染の初期段階でえそ症状を観察したが、接種葉及び上葉ともにウイルス濃度は対照(BY-4)に較べ、低いということが判明した。病徴も感染後期にはほとんど判別できなくなった。O系統に属するいくつかの分離株の接種を繰り返しているうちにVAMの抵抗性を打破できるミュータントを獲得した。T系統に属するものからはそのようなミュータントは出現しなかった。2.tissue print法及びpress blot法によってVAMに感染したPVY-Tの分布を追跡した結果、ウイルスは接種葉の感染点から周囲の組織に移行しづらく、しかも師部を通って上葉に長距離移動した後の師部からの拡大が著しく遅れることが判明した。すなわち、VAMでは、PVYの細胞間移行が阻害されており、維管束を通って上葉に移動する長距離移動は阻害されていなかった。3.VAMの抵抗性のメカニズムがPVYの複製能力に及ぼす影響を調べるために、プロトプラストに接種して、ELISA法によってウイルス濃度を測定した結果、30%程度の複製阻害が認められた。したがって、VAMの抵抗性のメカニズムはウイルスの細胞間移行の阻害の他にウイルスの複製が阻害される結果でもあると考えられる。4.VAMへの経代接種によって出現した抵抗性打破ミュータントのうち、PVY-0-36Bを選択し、全塩基配列を決定して、導入された変異を解析した結果、VPg領域で見いだされた変異が抵抗性打破に深く関与していることが予想された。昨年度の研究結果からジャガイモYウイルス(PVY)に対する抵抗性タバコのVirgin AMutant(VAM)は、細胞間移行のレベルでウイルスの拡大を阻害していることが判明している。

2つの異なる分離株のミュータントの全塩基配列を決定して、もとのウイルスと比較したところ、共通した変異はVPg領域にのみ見出された。VPgのほぼ中央にある塩基性アミノ酸が酸性アミノ酸に変異することがVAMの抵抗性打破に関与するものと考えられたので、さらに2つの抵抗性打破分離株のVPg領域の塩基配列を決定したところ、同じアミノ酸が確認され、一つのアミノ酸の変異がVAM抵抗性打破を決定していると結論した。VPgについてはウイルスゲノムRNAの5′末端に結合しているタンパクであり、ウイルス複製に関与していると考えられてきたが、最近の報告にはウイルスの長距離移や細胞間移行にも関与しているとするものもあり、複数の機能があるのではないかと考えられる。今後、VPgが分子レベルでどのようにVAMの抵抗性に関与しているのか明らかにし、抵抗性発現を担う遺伝子を分離したいと考えている。
MIS型トンネルエミッタを用いた徴小ブラウン管と平面型ディスプレイへの応用

現在モニターテレビなどに用いられているブラウン管は、他の画像表示装置に較べて色の再現性や彩度、視野角の点で極めて優れている。このブラウン管には熱陰極が使用されているが、高温動作、フィラメントの寿命等の観点から、熱陰極を小型化して薄型平面ディスプレイに応用するのは困難である。そこで、常温で電子放出が可能であり、微小集積化も容易な冷陰極の検討が進められている。この研究では、トンネル型冷陰極電子源(トンネルエミッタ)を開発し、これを用いて微小ブラウン管ともいえる発光素子を試作し、薄型ディスプレイ装置への応用の可能性を確かめることを目的としている。その結果をまとめると次のようになる。1.RFプラズマ酸化法を用いてSi(100)基板上に2035nmの酸化膜を形成し、表面の様子とストイキオメトリをAFMとXPSを用いて評価した。酸化膜表面は比較的平坦で、表面はSiO_2であるが、内部はSiの低級酸化物であることがわかった。2.形成したトンネル絶縁膜の上に厚さ10nmの金電極を蒸著し、トンネルエミッタを作製した。プラズマ酸化後のハロゲンランプアニールと絶縁膜の厚さの最適化により、厚さ20nmの絶縁膜を用いたエミッタからの放出電子電流密度5.8μA/mm^2、最大放出効率(エミッション電流/ダイオード電流)2.4%を褐ることができた。また再現性も良く、デバイスへの応用実験が可能な電子源が実現できた。3.電子放出面積1mm^2のトンネルエミッタを試作し、加速電圧0.5kV2.5kVでエミッタの直上1mmの位置にあるZnS・Cu・Al蛍光面の発光を、10^<-5>Pa台の高真空中で観測した。放出電流密度1μA/mm^2、加速電圧15kVで発光が確認でき8時間の経過後も電流値、発光強度の変化は認められなかった。以上のように、トンネルエミッタの微小ブラウン管素子への応用の可能性を示した。トンネル形冷陰極電子源(トンネルエミッタ)は構造が単純な平面形素子で、作製ブロセスも簡単で素子をアレイ化して大面積化することも容易である。また、この素子は動作電圧が低い特長があり、フラットパネルディスプレイを始めとする画像表示素子の微小電子源としての応用が期待される。この研究は、このような特長を持つトンネルエミッタを実際に発光素子へ応用しようとするものである。今年度はトンネルエミッタの作製プロセスの検討と発光観測用真空チャンバの製作をおこなった。1.トンネルエミッタ作製プロセスの検討誘導形高周波プラズマ酸化装置を試作し、Si基板上に直接酸素プラズマをさらすことにより基板加勢なしで酸化膜を形成した。このとき、酸素流量を変化させることにより酸化速度を制御し高速酸化でバンク部を低速酸化でトンネル絶縁膜を形成した。これにより、バンク部をC_aF_2等の蒸着膜により形成する従来の方法よりプロセスが簡単になり、素子の成功率が飛躍的に向上した。このようにして作製した素子は5. 1Vの印加電圧で550pAの電子放出が得られた。ただし、トンネル酸化膜の高品質化に関してはアニール処理や熱酸化法の採用などの検討が必要であることがわかった。2.発光観測用真空チヤンバの製作発光観測用チャンバは高真空に保たれるようにメタルチャンバとし、発光の様子はビューイングボートから直接観測できるようにした。

排気系は10^<-4>P_a以上の真空度が得られるターボ分子ボンフを用いた高真空排気系とし、オイルフリーの環境を得た。またアルゴンガス、空気などを導入することが出来るようにし、雰囲気ガスの圧力と電子放出、発光強度、寿命との関係も併せ調べることができるようにした。室温で動作する微小冷陰極電子源を開発し、これを用いた微小ブラウン管をアレイ化し画像表示素子とすれば高輝度、高画質のフラットパネルディスプレイが構成できる。この目的のための冷陰極としては、トンネルエミッタやフィールドエミッタが代表的であるが、前者は作製プロセスが簡単でしかも低電圧で動作し、電子放出面に電界の集中によるイオン衝撃が少なく長寿命が期待できる。この研究は、このような特長を持つトンネルエミッタを試作し実際に発光素子へ応用しようとするものである。今年度は、トンネルエミッタの電子放射効率の向上と、昨年度作製した真空チャンバ内で素子の発光を顕微鏡観測できる装置を作製した。その結果をまとめると次のようになる。1.トンネル絶縁膜の検討試作した誘導形高周波プラズマ酸化装置を用いて、Si基板を酸素プラズマにさらすことにより基板加熱なしで薄いSi酸化膜を形成した。このとき、石英管中のプラズマ発光の状態によって酸化膜表面のモフォロジーが変化することがAFMの観察によって評価できたので、凹凸の少ない平坦な絶縁膜が形成される酸化条件を求めた。さらに、この膜をアニール処理し、耐電圧の高い絶縁膜が得られる条件を見つけた。2.トンネルエミッタの特性評価と発光素子の作製プラズマダメージの少ない酸化条件で作製した、厚さ1440nmの酸化膜をトンネル絶縁膜として用い、1mm×1mmの電子放射面積を持つトンネルエミッタを試作した。ターボ分子ポンプを用いた高真空排気系により10^<-4>Pa以上の真空度に排気したチャンバ内で放射電流をエレクトロメータで測定した結果、18Vの素子電圧で7.4μA/mm^2のエミッション電流が得られ、放射効率も0.5%と良好な特性が得られた。この素子を用いて、NESAガラスをこれくたーとする発光素子の試作を行った。現在モニターテレビなどに用いられているブラウン管は、他の画像表示装置に較べて色の再現性や彩度、視野角の点で極めて優れている。このブラウン管には熱陰極が使用されているが、高温動作、最大放出電流密度、フィラメントの寿命の観点から、熱陰極を小型化して薄型平面ディスプレイに応用するのは困難である。そこで、常温での電子放出が可能であり、微小集積化も容易な冷陰極の検討が進められている。この研究では、トンネル型冷陰極電子源(トンネルエミッタ)を開発し、これを用いて微小ブラウン管ともいえる発光素子を試作し、薄型ディスプレイ装置への応用の可能性を確かめることを目的としている。最終年度である平成15年度は、トンネルエミッタの効率向上と発光素子の作製、高真空チャンバ内での発光の確認をおこなった。1.トンネルエミッタの作製条件の最適化トンネル絶縁膜として、誘導型高周波プラズマ酸化装置によりSi基板上に室温でSi酸化膜を形成し、この上に厚さ10nmの金電極を蒸着してトンネルエミッタを作製した。プラズマ酸化後のハロゲンランプアニールと絶縁膜の厚さの最適化により、厚さ20nmの絶縁膜を用いたエミッタから放出電子電流密度5.8μA/mm^2、最大放出効率(エミッション電流/ダイオード電流)2.4%を得ることができた。また再現性も良く、デバイスへの応用実験が可能な電子源が実現できた。
地銀の信用リスク審査高度化と地場中小企業金融への影響調査及び新銀行東京の戦略分析

本研究は、主として1)トランザクションバンキング手法により、中小零細企業向けに無担保・無保証条件での貸出業務を核とするビジネスモデルを展開した「新銀行東京」の信用リスク審査手法と融資戦略、及び2)リレーションシップバンキング強化により中小企業金融の再生に向けた取り組みを行っている地銀(今回の調査期間では、九州地区中位行の大分銀行と上位行の福岡銀行)における融資戦略の分析を目的とした。1.「新銀行東京」の財務収益分析およびインタビュー等を通じて得た第2次データに基づき、同行の中小零細企業向け融資戦略動向を継続調査した。メガバンクとの競争激化に伴ない、同行の収益基盤が損なわれていったこと、スプレッド(利鞘・バンクレント)が当初計画にとおりには確保できなかったこと等、設立母体である東京都による当初計画「マスタープラン」で期待された収益基盤が構築できなかった構造的課題を指摘した。また、東京を基盤とする東京スター銀行の財務データとの比較を行ない、ローンポートフォリオ戦略の違いを分析した。地域密着型のトランザクションバンキングには試行錯誤の時間が必要であり、早急に成果をだそうとした同行、東京都の戦略上の問題を提起している。2.クイックローン(スコアリング型融資)及び中小企業向け融資残高を伸ばし、収益性を向上させている福岡銀行と、クイックローンの取り組みには慎重な大分銀行との収益性の違いや審査方法の違いについて、インタビュー等から得られた情報も加え、比較を行った。現状ではスコアリング型融資(トランザクションバンキング)に積極的に取り組んでいる地銀の収益性が向上しているが、こうした手法は景気や各銀行のポートフォリオ方針に左右されるものであり、必ずしも中小企業向けの安定的な資金供給を約束するものではないことを指摘した。リレーションシップバンキングの再構築に向けた政策提言のための基礎データを提供した意味で本研究の意義は高いと思われる。本研究は九州地区における地銀の中小企業向け審査・貸付業務の実態把握と、中小零細企業向けの無担保・無保証条件での貸出業務を核とするビジネスモデルにて2005年春より営業を開始した「新銀行東京」の収益・戦略分析を行なうことを目的としている。今年度の主たる研究実績は下記のとおりである。1.各銀行がどのような信用リスク計量化・審査判断システムの導入段階にあるのかを、ヒアリングを通じて調査し、審査システム高度化プロセスにおける一定の法則性を分析。九州地区における地銀、特に、第一地銀を中心としたヒアリングを通じ、都銀におけるシステムとの違い(遅れ)について知見を得た。2.「新銀行東京」の財務収益分析およびヒアリングを通じた中小零細企業向け融資戦略分析。同銀行のドメインやスブレッド(利鞘・バンクレント)の設定の仕方など、執行役員を含む同銀行のスタッフからのヒアリングを含めた情報を得た。これまでの分析については、「Studies on a"New Bank"with the primary service being unsecured loans to Japanese SMEs」というタイトルで立命館アジア太平洋研究センター紀要論文として発表した(詳細後葉11に掲載)。同銀行の経営戦略を学術的見地から分析した論文として貢献があると考えられる。3.九州地区におけるヒアリングについては、今年度は福岡銀行と大分銀行を中心として、第一地銀における中小企業向け貸出動向、融資戦略について調査を行った。特に、福岡銀行を中心とした合併戦略(熊本ファミリー銀行、親和ホールディングス)が打ち出されたことで、同銀行の「スーパーリージョナルバンク」構想について、分析・ヒアリングを行った。4.今年度については、上記2,3の調査を継続するとともに、貸付債権流動化(証券化)等の信用リスクの分散化への取り組みについて焦点を充てていく予定としている。

本研究は九州地区における地銀の中小企業向け審査・貸付業務の実態把握と、中小零細企業向けの無担保・無保証条件での貸出業務を核とするビジネスモデルにて2005年春より営業を開始した「新銀行東京」の収益・戦略分析を行なうことを目的としている。今年度の主たる研究実績は下記のとおりである。1.「新銀行東京」の財務収益分析およびヒアリングを通じた中小零細企業向け融資戦略分析を前年度より継続して行った。同銀行のドメインやスプレッド(利鞘・バンクレント)の設定の仕方など、執行役員を含む同銀行のスタッフからのヒアリングを含めた情報を得た。また、東京を基盤とする東京スター銀行の財務データとの比較を行ない、ローンポートフォリオ戦略の違いを分析した。前年度、「Studies on a"New Bank"with the phmary service being unsecured loans to Japanese SMEs」というタイトルで立命館アジア太平洋研究センター紀要論文として発表した論文の内容を一部、今年度は政策情報学会誌に投稿し、査読付論文として発表した。2.九州地区におけるヒアリングについては、福岡銀行と大分銀行を中心として、第一地銀における中小企業向け貸出動向、融資戦略について調査を継続した。特に、福岡銀行におけるクイックローン(スコアリング型融資)の取組、残高の積み上げに関するデータを、ヒアリングを通じて収集した。及び大分銀行における内部格付・審査システムの内容についてのデータ・情報をヒアリングを通じ収集した。3.研究の最終年度にあたり、研究成果報告書の取りまとめに着手した。
脳機能イメージングによる能動的低代謝の原理解明

本研究では絶食によって生じるマウスの休眠をMRI内で誘導し、マウス休眠における脳の局所的活動ダイナミクスを観察することが目的である。マウスの頭部を固定したまま、体を保定した状態で24時間拘束し、この間に休眠を誘導する必要がある。2019年度は当初予定していた3つの目標のうち、目標1「休眠を誘導しながら機能的MRIを測定する」と目標2「MRI装置内で全身の代謝を測定する」を中心に実験を進めた。目標3「低代謝に至る脳活動ダイナミクスを明らかにする」は目標1と目標2が達成され次第、すすめていく予定である。目標1に関してはMRIのマウス用コイルに入りうる頭部固定装置をデザインしようとしたが、実際にマウスを24時間固定し続けるためには大きさが足りないと判断し、ラット用のMRIコイルに装着できるマウス頭部工程装置を開発している。また、同固定装置にマウスを保定した状態で休眠誘導を試みているが現時点では成功していない。頭部固定機のさらなる改良が必要である。また、MRIを測定しながら代謝を評価するために非侵襲に検出された呼吸波形を機械学習を用いて代謝を推定するアルゴリズムを開発している。計画2は当初の予定が変更され、ラット用のMRIコイルを使用することが決定したため、同コイルを用いてマウスの頭部の機能的MRIを撮影している。休眠が誘導されたマウスの基礎代謝は著しく低下するため、まず生きているマウスを死後マウスの頭部の機能的MRIにおいて違いを検出できることを確認した。予定していた計画が順調に進んでおり、概ね問題はない。2019年度は目標1に関しては前半で呼吸波形から代謝を推定するアルゴリズムの開発を完了させ、後半でMRI撮影用頭部固定装置を用いながらマウスを休眠状態に誘導することを目指す。目標2に関してはマウスの固定装置が完成し次第、24時間撮影を試みる。これらの計画が予定よりも早く進めば、年度内に目標3、すなわち休眠MRI撮影まで行いたい。具体的には、呼吸波形から代謝状態の推定に関しては、現在、3日間×8個体の呼吸波形、代謝同時記録を教師データとして代謝の推定を行おうとしているが、2019年度前半でさらに少なくとも16個体分の教師データを増やす予定である。固定装置内での休眠誘導に関しては、固定装置の内部を工夫、あるいはマウスの馴致を試みる。目標2に関しては、まず休眠を誘導しなくても低代謝状態が期待できる麻酔などで代謝をフォローできるか検証する。当初2018年度に購入を予定していた解析用PCを2019年度に購入すること、現時点でマウスの頭部固定装置の開発費が予定していたより安く済んでいることが理由であるが、2019年度以降に当初の予定通り使用していく予定である。
音響を用いた新たな吹雪計測方法の開発と野外広域観測への応用に関する研究

吹雪は積雪・寒冷地域においてしばしば視程障害や吹きだまりの原因となり、時として自動車の多重衝突などの深刻な災害を引き起こす。しかし、吹雪の時空間変動の観測に適した安価な測器が無いために、その変動特性には不明な点が多く残されている。本研究では、安価な吹雪計測方法を開発することを目的とする。低温実験室において、吹雪の中に音響センサーを置き、発せられる音響信号と雪の質量フラックス(単位時間に単位面積を通過する総質量)の関係を調べた。実験の結果、質量フラックスの増大とともに音響信号の変動も増大することが分かった。以上のことから、吹雪の計測に音響センサーを用いることの有効性が示された。吹雪は積雪・寒冷地域においてしばしば視程障害や吹きだまりの原因となり、時として自動車の多重衝突などの深刻な災害の原因となる。吹雪の対策が難しいのは、吹雪が時間とともに激しく変動すること、吹雪の強弱が場所により大きく異なること等が原因として挙げられる。しかし、吹雪の時空間変動の観測に適した測器が無いために、その変動特性には不明な点が多く残されている。光学式の自動吹雪計が実用化しているが、高価であり屋外に多数配置するためには多くの経費がかかり、現実的では無い。本研究では、屋外における吹雪の多点観測に用いること可能な、安価な吹雪計測方法を開発することを目的とする。海外において、音センサーを用いて吹雪を検知、計測する試みはこれまでになされたことがあるが、測定精度を高めるために重要な要素は何かなど、詳しい研究は行われていない。平成19年度には防災科学技術研究所雪氷防災研究センター新庄支所にある雪氷防災実験棟において、吹雪の中に音センサーを置き、発せられる音響信号と雪の質量フラックス(単位時間に単位面積を通過する総質量)の関係を調べた。雪氷防災実験棟は、大型の低温実験室の中に風洞や降雪装置が設置されていて、様々な吹雪の状態を作り出すことができるようになっている。実験の結果、音響信号と質量フラックスには相関関係があることが分かった。すなわち、質量フラックスの増大とともに音響信号の変動も増大することが分かった。以上のことから、吹雪の計測に音センサーを用いることの有効性が示されたといえる。吹雪は積雪地域においてたびたび視程障害を引き起こし、自動車の多重衝突などの深刻な災害の原因ともなる。吹雪の時空間変動が大きいことが、その対策を難しくしている要因である。これまで、吹雪の時空間変動の連続測定が可能な測器が無いために、その変動特性には不明な点が多く残されている。前年度に吹雪の検知及び計測に音センサーを用いることの有効性が示されたことを受けて、平成20年度も防災科学技術研究所雪氷防災研究センター新庄支所にある雪氷防災実験棟を活用し、吹雪の強度と音響信号の関係を実験的に調べた。風速を変化させた実験からは、風速が12m/s以下では吹雪の質量フラックスと音響信号の分散とは比例関係にあると近似されるが、風速が12m/sを越えると比例関係からのずれが顕著になることが分かった。その原因は現在検討中であるが、音センサーに生ずる音のメカニズムとして、低風速においては音センサーへの雪粒子の衝突が大勢を占めるのに対し、高風速では風自体が発する音も大きな割合を持つためではないかと考えられる。この他、温度や雪質の条件を変化させた実験も実施した。形状が複雑な新雪と、形状が単純な粒状の雪とでは、上述の比例関係の係数が異なる傾向にあることが分かった。冬期には、吹雪発生時に音センサーを野外に設置し、雪粒子を捕捉する従来型の吹雪計との比較観測を行った。音センサーは野外においても吹雪検知・測定に有効との目途が立ったが、検証例を増やすために来年度も同様の野外観測を実施予定である。近年、種々の吹雪の対策が進められているが、時として吹雪は視程障害による自動車の多重衝突事故や吹き溜まりによる通行止めなど深刻な災害をもたらす原因となり、その脅威が無くなっていないのが現状である。吹雪対策の困難な点は、吹雪が時間的、空間的に大きく変動する性質をもつことにある。本研究では、将来の吹雪の変動特性の解明を目指し、野外における吹雪の多点観測に用いることが可能な、新たな吹雪計測方法を開発することを目的とする。防災科学技術研究所雪氷防災研究センター新庄支所の雪氷防災実験棟の低温風洞や降雪装置を用いて吹雪を発生させ、質量フラックスと吹雪中に置かれた音響センサーからの電圧出力の関係を調べた。吹雪の質量フラックスの測定には、従来型のネット式吹雪計を用いた。実験条件としては、風速、質量フラックス等があるが、今年度は特に、雪質の条件に着目して実験を行った。同一の条件下では、音響信号の分散と質量フラックスの関に良い相関が示される。

このことは、音響センサーに衝突する粒子数の増大とともに、発生する音が大きくなることを表している。異なる雪質、例えば球形に近い粒状の雪粒子を用いた場合と、降雪装置から降る樹枝状の雪粒子を用いた場合では、その関係は異なる。これは音響センサー周囲の雪粒子の挙動の違いによるものと考えられる。音響センサーの出力は複数の条件に依存するので、質量フラックスの測定精度向上のためには、他のセンサーの併用などが一つの方法と考えられ、今後の課題である。
イヌのアトピー性皮膚炎におけるケモカイン遺伝子発現の網羅的解析

平成19年度は最近クローニングされた新規のCCケモカインであるCCL28/MECのアトピー性皮膚炎病変部および非病変部におけるmRNA発現量をリアルタイムPCRを用いて定量解析した。その結果、解析を行った12症例中11症例の病変部におけるCCL28mRNAの発現量が非病変部に比べて高いことが示された(P=0.024,Paired Student'st-test)。CCL28は皮膚指向性リンパ球または好酸球の遊走因子であることから、アトピー病変部における炎症性細胞の遊走に関与している可能性が高いと考えられた。次に、CCL28産生メカニズムを解明するために,炎症性サイトカイン(TNF-αおよびIFN-γ、各10ng/ml)または制御性サイトカイン(IL-10、10ng/ml)存在下でイヌケラチノサイト細胞株(CPEK)を培養し、CCL28mRNAの発現変化を定量解析した。その結果、CPEKは無刺激条件下においてもCCL28を恒常的に発現していたが、IFN-γまたはTNF-α存在下でその発現を増強させることが明らかとなった。一方、IL-10存在下においては培養期間中有意な発現変化は認められなかった。以上の結果から、イヌのアトピー性皮膚炎の病変部において産生されるIFN-γまたはTNF-αがCCL28の発現を誘導している可能性が示された。平成18年度はアレルギー性皮膚炎を自然発症したイヌ15頭の皮膚病変部および非病変部よりトータルRNAを抽出し、CCケモカイン8分子(CCL3、4、19、20、21、24、26および27)の遺伝子発現定量を行った。発現定量はイヌCCケモカインに特異的なプローブおよびプライマーを用いたリアルタイムPCRにより行い、病変部および非病変部間における発現量の差を統計学的(paired test)に評価した。リアルタイムPCRの結果、CCL26はいかなるサンプルにおいても発現は認められなかったが、その他の7分子に関しては、病変部および非病変部における発現を確認した。次に、発現が確認された7分子の病変部および非病変部における発現レベルを統計学的に解析したところ、病変部におけるCCL27/CTACKの発現低下が明らかとなった。ヒトのアレルギー性皮膚炎の病変部ではCCL27/CTACKの発現増強が示されているが、イヌのアレルギー性皮膚炎の病変部では発現低下というヒトとは相反する結果が示された。したがって、イヌのアレルギー性皮膚炎の免疫病態におけるCCL27/CTACKの役割を詳細に解明するために、本分子のリコンビナント蛋白およびモノクローナル抗体の作製をすでに開始した。平成19年度は本分子のイヌCCR10+リンパ球に対する遊走活性の評価と皮膚病変部における主要産生細胞の同定を通して、イヌのアレルギー病態におけるCCL27/CTACKの関与を明らかにする予定である。
Menkes病の中枢神経障害の分子生物学的および免疫組織学的解析

先天性銅代謝異常症であるメンケス病患者では重篤な銅欠乏による中枢神経障害をきたす。この中枢神経障害発症の機序の1つとして中枢神経系内での銅転送障害があると推論される。近年本症の病因はcopper transporting ATPaseの欠損であることが明らかになった。本研究では正常動物の中枢神経系でのcopper transporting ATPase酵素の発現、機能を解析し、本症の中枢神経障害の病態を解析しようと試みた。1)まずTimm染色法を改良して銅の染色を行ない、脳での銅の分布を調べた。その結果Macularマウス脳では、正常対照に比べて血管およびグリア細胞が強く染色され、それに反してニューロンは染色されなかった。すなわち本マウス脳では血管内皮細胞やグリア細胞に銅が蓄積し、ニューロンは銅欠乏になっていることを示した。この結果より正常動物脳では血管内皮細胞、グリア細胞にメンケス蛋白が存在し、銅の転送に機能していることが示唆された。2)個々の細胞を分離し、ノーザンブロット法でメンケス遺伝子発現の有無を調べた。個々の細胞は分離できたが、細胞からの十分量のmRNAの調整およびハイブリザイゼーションのための適切な方法が確立できず、まだ信頼できる結果を出すに至っていない。現在これらの方法を検討中である。3)免疫組織学的検討も試みた。メンケス蛋白の抗体はGitlin博士から分与されたものを用いた。しかしウェスタンブロット法で検討した結果、分与された抗体はヒトのメンケス蛋白と反応したが、マウスおよびラットのメンケス蛋白とは反応しないと考えられた。したがってこのメンケス蛋白の抗体でMacularマウスの病態を検討する計画を断念した。現在マウス・メンケス蛋白に対する抗体を作成することを検討している。
肺神経内分泌細胞の分化を制御する神経転写因子ネットワーク

本研究では、肺神経内分泌細胞の細胞分化を調節しているプロニューラルbasic helix-loop-helix(bHLH)型転写調節因子(Mash1およびHes1)の肺神経内分泌細胞の細胞分化における意義を明らかにするとともに、その転写機構の調節に関与しているNotchシグナル系の肺における働きについても検討し、以下のような結果が得られた。マウス肺におけるMash1、Hes1の発現:Mash1は肺神経内分泌細胞の核に、Hes1は非神経内分泌細胞に特異的に発現することがわかった。Mash1およびHes1遺伝子欠損マウスにおける肺神経内分泌細胞の変化:Mash1遺伝子欠損マウス肺には、肺神経内分泌細胞が出現しなく、Hes1遺伝子欠損マウスでは、肺神経内分泌細胞の増生が見られた。マウス肺におけるNotchとNotch lignadの発現:Notch1-3は、気道上皮の非神経内分泌細胞に、Notch lignadのDelta-like1は神経内分泌細胞に、Jagged1、Jagged2は非神経内分泌細胞に免疫染色陽性像が認められた。Mash1およびHes1遺伝子欠損マウスにおけるNotchとNotch lignadの発現変化:以上、マウス気道上皮細胞の分化決定にbHLH因子のネットワークが重要で、そこにはNotchシグナル系の関与が想定された。本研究の目的は、肺神経内分泌細胞の細胞分化を調節しているbasic helix-loop-helix型の神経転写因子を明らかにするとともに、その転写因子の調節機構に関与している因子を明らかにすることである。1)マウス肺の免疫組織化学的な検討より、肺神経内分泌細胞には、正の神経転写因子であるMash1が、一方、非肺神経内分泌細胞には負の神経転写因子であるHes1の発現が認められた。Northern blotting法により、胎仔期の肺についての発現を検討すると、Hes1は胚発生初期より発現が認められ、一方、Mash1は、肺神経内分泌細胞の発現に伴って、発現の亢進が認められた。2)Mash1およびHes1遺伝子欠損マウスの肺の神経内分泌細胞の出現を見ると、Mash1遺伝子欠損マウスでは、神経内分泌細胞が見られず、一方、Hes1遺伝子欠損マウスでは、神経内分泌細胞が多数出現した。3)神経転写因子の調節として、Notchシグナル系が知られているが、肺には、Notch1,2,3,4および、そのリガンドであるDelta-like1,Jagged1,Jagged2の発現が認められた。以上より、肺の神経内分泌細胞の細胞分化には正の神経転写因子であるMash1が必須であり、一方負の神経転写因子であるHes1は、神経内分泌細胞の分化を抑制するとともに、非神経内分泌細胞の分化に関与していると考えられた。また、肺の細胞分化の決定には、Notchシグナルが関与していると考えられた。私達は、肺神経内分泌細胞の分化制御に、神経細胞の分化調節機構と同様に正と負の塩基性helix-loop-helix(bHLH)因子が重要であることを、これらの正(Mash1)と負(Hes1)の遺伝子欠損マウスを用いて明らかにしてきた。本年度は、マウス胎仔肺細胞の初代培養に、Mash1遺伝子をlipofectamine法で導入し、Mash1が神経内分泌細胞の分化に関わっていることを検討した。Mash1遺伝子導入後、培養細胞には、3日でDelta-like 1が、6日ではCalcitonin-gene related peptideの発現が見られ、Mash1遺伝子導入細胞が神経内分泌へと分化することを示すことができた。次に、これら転写因子(特にHes1)の発現を制御しているNotchシグナル系の気道上皮細胞の分化制御における意義を明らかにすために、Notch1-4およびNotch ligand(Delta-like1,Jagged1,2)の発現をマウス肺組織を用いて、Northern blotting法および免疫組織化学的に検討した。Notch1-3は、胎仔肺初期より発現し、発育とともに発現は増加し、免疫組織化学的には、非神経内分泌細胞に染色陽性像が認められた。Notch4は、肺の毛細血管の発達とともに発現の亢進が認められた。Delta-like1は神経内分泌細胞に、Jagged1,2は非神経内分泌細胞に染色陽性像が認められた。

さらに、Mash1遺伝子欠損マウスでは、Delta-like1の発現が見られず、Hes1遺伝子欠損マウスでは、Notch1,Jagged1の発現低下が見られた。以上のように、マウス気道上皮細胞の分化決定には、bHLHとNotchシグナル系の関与が想定されたが、今後は活性型Notch遺伝子導入による分化形質変化を検討することでNotchシグナル系の意義やヒト肺癌でのこれらの因子の変化を明らかにしてきたい。