hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薩摩藩の都市景観に表れた京都文化の影響

研究実施計画で述べたように、本研究ではまず、薩摩藩の礎を築いた島津家16代当主島津義久による国分の都市づくりの背景と計画方法を、義久と当時の都・京都とのつながりに着目した文献調査と現地調査により明らかにする。薩摩藩には100カ所以上の麓と呼ばれた武家集住地があり、国分は近世に建設された麓の中で最も初期の、且つ大規模な麓の一つである。平成30年度は以上のために、16世中頃から17世紀初めの義久を中心とした島津家、及び当時の京都と現状についての文献調査と現地調査を行った。主な文献調査は、鹿児島県の鹿児島市と霧島市、及び京都市に所在する図書館や資料館において、関連する資料の扱い方と所蔵状況を把握し、一部を複写等により収集した。また、全国的な既往研究の調査としては国立国会図書館、島津家文書の所蔵・研究機関である東京大学史料編纂所において実施した。今後は調査対象を広げるため、本年度の内容で確認・入手できなかったものを含め、文献調査を継続する。主な現地調査は、島津義久に関する場所として、義久が後半生に居住した城が位置した鹿児島県の鹿児島市と霧島市、及び義久と深い交流があった公家・近衛信伊が配流された南九州市坊津において行った。京都中心部では、まちの構成および近衛家や島津家と関わりの深い寺院等とその周辺、伏見では伏見城や島津家の屋敷があった場所を中心とした。歴史的な場所とその立地や地形の把握と記録、及び本テーマについて研究者や地元の方々へのヒアリングを行った。平成30年度は予定していた文献調査と現地調査を実施できたため「おおむね順調に進展している」とした。今後は文献調査と入手した資料の整理・分析を継続する。現地調査は京都における調査を継続し、麓の調査は国分など島津義久が直接関わった場所以外に対象を拡大する。また、本研究を公表する集会を2つ開催する。次年度には関連する研究を行う人々が議論する公開の学術研究会、最終年度には専門家の講演を中心とするシンポジウムである。適宜、そのための準備を行う。次年度使用額が生じた理由は、本年度は文献調査・現地調査の途中であり、図書購入費や資料加工費が一部使用されなかったためである。これらの調査は継続され、次年度以降に使用されることになる。
世代交代による戸建住居の変容の研究

研究目的・課題、研究計画にしたがって、(1)放送大学「現代住居論」受講生への郵送法によるアンケート調査、(2)同受講生の「体験記述」のデータ化・分析、(3)若年層としての八戸工業大学学生へのアンケート調査(建築工学科およびエネルギー工学科)、(4)同じく世帯を持ったばかりの若年層へのアンケート調査(結婚後2年以内の人、結婚式場を通して調査)、(5)八戸市老人大学受講生へのアンケート調査、(6)設計者・建設業者へのヒアリング調査を行った。この結果、次の知見が得られた。(1)住意識生活様式には子育て、新婚など世代のおかれた家庭環境を強く反映している部分がある。(2)住意識の変容は仮説で示したほど大きくはなく、住意識の継承は予想以上に大きい。(3)(1),(2)は、30代と40代の意識、また20代と50代(20代の親の世代にあたる)の意識がよく似ていること、40代は30代よりも高学年の子供対応の意識であることなどから知られた。(4)とはいえ、世代・時代差とみられる住意識の違いがある。若い世代ほど、住居での生活よりも住居外での生活を楽しみとし、家族イベントや接客(同級生や仲間内の接客)に楽しみを見出す傾向が強い。住生活ではプライバシー意識が高く、多目的な公室の要求、自己顕示的な形態・意匠への志向(個性化志向)が見られた。(5)このような変容を伝統的住生活・住居からの乖離として理解しようとしたが、50・60代ではそのように理解できても、20・30代の意識はかなり異なっている。親世代の影響を受けつつも、新しい段階に入ったとみることができる。(6)体験記述では育った時代の思潮を思わせる記述がいくつも見られたが、それが現代の住意識や生活様式に反映していると思われるような部分は発見できなかった。この意味での経験効果は仮説ほど大きくはなかった。(7)建設者による対象階層の違いは見られたが、彼らがユーザーの住意識の変容にどれほどの影響力をもっているかということはよくわからなかった。
脊髄損傷、脊髄腫瘍におけるケラタン硫酸の役割

現在の日本では約10万人以上の脊髄損傷患者が麻痺を抱えたまま生活を余儀なくされており、毎年5000人以上の患者が脊髄損傷を来たし、発生率は若い世代で高く個人と社会に与える肉体的、精神的、経済的負担は極めて大きい。しかし近年の研究では損傷神経を再生する試みが幾つかなされている。NT-3やニューロトロフィンなどの神経栄養因子の存在やコンドロイチン硫酸(CS)、Nogo、MAG、Socs3などの神経再生抑制因子の発見に伴い脊髄損傷の病態解明が進んできており、臨床応用への展開が期待される。KSはN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)とガラクトースの2糖が繰り返すグリコサミノグリカンである。当教室では、5D4というKSのdisulfationを認識する抗体が脊髄損傷後、および脊髄腫瘍の悪性度に関与しているという結果に着目した。そして、GlcNAc6ST-1ノックアウトマウスにおいて5D4の発現が消失するという事実より、glioblastoma cell lineであるLN229を使用し、現在のところGlcNAc6ST-1、β3GlcNAcT-7、KSGal6ST-1をノックダウンし、western blotにより5D4、BCD4の発現をみている。今のところGlcNAc6ST-1をノックダウンすることにより5D4の発現は低下し、遺伝子レベルでは、Real-time RT-PCRにより測定したところβ3GlcNAcT-7、KSGal6ST-1にmono-directionalな影響(down-regulation)を認めている。今後その遺伝子発現(合成酵素)、cell viabilityの違いを測定するこでGlcNAc6ST-1の役割についてより認識を深めていく。現在の日本では約10万人の以上の患者が麻痺を抱えたまま生活を余儀なくされており、毎年5000人以上の患者が脊髄損傷を来たし、発生率は若い世代で高く個人と社会に与える肉体的、精神的、経済的負担は極めて大きい。これまで我々はケラタン硫酸(KS)プロテオグリカン(PG)を中心に細胞外基質についての研究を進め、周知のPGであるコンドロイチン硫酸(CS)と同様の神経軸索再生抑制効果をもつことがわかった。本研究の目的は、いまだ未確立の脊髄損傷治療に対するKSPGの合成酵素(遺伝子)の神経軸索再生抑制効果、役割を調べることである。ケラタン硫酸に対する抗体としては現在、disulfationを認識するとされる5D4とmonosulfationを認識するとされるBCD4があり、当教室でのデータでは脊髄もしくは脊髄損傷後に発現が増加するケラタン硫酸は5D4のepitopeである蛋白であり(BCD4の発現に変化はみられない)、現在のところ5D4が脊髄損傷に関与していると考えられる。5D4-reactive-KSはマウスの中枢神経において週齢とともに減少した。脊髄損傷マウスの損傷部位を損傷後各週齢で取り出し、real-time PCRにより増加する合成酵素の同定を行ったところKSGal6ST-1の発現増加を認めており、脊髄損傷によるKS合成にとくにcriticalなものと考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
フラストレーション格子を形成する遍歴磁性体における異常伝導現象の開拓

パイロクロア型モリブデン酸化物において、スピン-電荷自由度の結合した異常な磁気輸送現象を調査した。高圧合成の最適条件の確立により、電子フィリングを制御した試料の作製に成功し、従来、超高圧下のみで発現することが知られていた異常常磁性金属状態を、常圧下で実現出来た。それにより得られた知見を元に、電子系にカイラルな内部磁場を導入することで、異常ホール効果において、実空間描像におけるベリー位相の寄与があることを示した。電荷-スピン自由度の結合した系における幾何学的フラストレーションの役割を調べるため、モット転移に代表される金属-絶縁体転移近傍における異常伝導現象の開拓を行っている。代表者等のこれまでの研究によりパイロクロア型モリブデン酸化物はいずれも高圧下においては、5Kの低温まで温度依存性のほとんどない常磁性金属状態になることが分かっていた。理論的な研究結果も踏まえると、この常磁性金属状態は、反強磁性的スピン相関、フラストレーション格子、伝導電子の組み合わせによって発現する特徴的な電子物性、すなわち、電荷-スピン自由度の結合した系における新たな異常輸送現象の表れであると考えられ、その詳細の理解が望まれるが、高圧下での実験方法には限りがあるため詳細な実験を行うことは困難であった。そこで平成22年度は、常圧下でも常磁性金属状態を得るために、スピングラス絶縁体であるY2Mo2O7においてYをCdで置換しホールドーピングを施した試料を高圧合成法を用いて作製した。Y2Mo2O7はホールキャリアにより金属化し、さらにドーピングを進めるとスピングラスが消失し常磁性かつ散逸的な金属状態を示した。この振る舞いは圧力下におけるそれと酷似しており、所望の状態が得られたと確信している。また、磁性の測定からは、予想通り反強磁性スピン相関が観測された。さらに比熱測定により今回初めて異常常磁性金属状態における電子質量の増大が観測されるなど、電荷-スピン自由度結合系における異常伝導現象の理解に貢献したと考えられる。本年度は、主としてパイロクロア型モリブデン酸化物の異常常磁性状態において、実空間上のベリー位相によるトポロジカルホール効果の観測に成功した。本研究は金属-絶縁体転移や格子系に由来する幾何学的フラストレーションによって起こる異常な磁気伝導現象を探り、スピン-電荷自由度がどのように物性に関わっているのかを調査することを基本的な目的として来た。これまでの研究結果から、フラストレーション格子系であるパイロクロア型モリブデン酸化物には異常な常磁性金属状態が高圧下に広く存在することが分かっていた。しかし、高圧下では詳細な物性を調査することは容易ではないため、特に異常常磁性状態の磁気輸送現象に関する知見が乏しかった。そこで、研究初年度にはY2Mo207の電子フィリングをCd置換によって制御(ホールドーピング)した結果、常圧下において、圧力下と同様の常磁性異常金属状態に転移させることに成功した。そのため、磁気輸送現象について詳細に調べることが可能となり、特に、この常磁性異常金属状態ではMoスピンの自由度は存在していることが分かった。そこで本年度では、イジングスピンを持つTbをYサイトに置換することで、スピン自由度の残存する常磁性金属状態のMo電子系に、さらにカイラルな内部磁場を導入することを試みた。その結果、Tb置換系の異常ホール効果はTb濃度に関して比例ではなく、23乗のべきに従って増加することがわかった。この観測結果は実空間上に分布するベリー位相を感じたMoスピンが引き起こすトポロジカルホール効果と考えられ、スピンカイラリティーを希釈した系におけるカイラリティー濃度依存性を明らかにするとともに、ベリー位相の実空間描像に基づく解釈の正しさを示すことが出来た。
振電相互作用密度の概念による凝集誘起発光の解明と分子設計

凝集にともない発光する、凝集誘起発光(Aggregation-Induced Emission Enhancement:AIEE)の解明は、高次光機能集合系の合理的構築に望ましいが、分子構造とAIEEの一般的な関係はほとんど分かっていない。AIEEが発現している状態では、分子の周辺環境とのシナジー効果により振電相互作用(電子-分子振動相互作用)が小さく無輻射遷移が抑制されていると考えられる。本研究は、振電相互作用における凝集の効果を分子構造との一般的な関係として理解することを目的としている。1-cyano-1,2-bis(pyridylphenyl)ethene (CNBE)における凝集誘起発光(AIEE)の解明を目指し、振電相互作用密度(VCD)解析を行った。AIEEが励起電子状態の擬縮退に起因する内部転換の抑制よることを明らかにした。振電相互作用定数(VCC)の減少により内部転換は抑制される。結晶中のCi対称性により擬縮退しているフロンティア軌道は二分子にわたり非局在化し、VCDも二分子にわたって非局在化する。その空間積分によって与えられるVCCは、一分子で得られたVCCの約1/√2倍となった。すなわち、凝集によって分子が対称性を持つオリゴマーを形成することで、その電子状態は擬縮退し、内部転換が抑制される。また、ビスアントラセン誘導体のVCD解析に基づき、高次三重項状態を利用した有機EL素子の新規な発光機構であるFvHT機構を提案した。これら本研究で得られた知見は有機EL素子等における新規発光材料の合理的分子設計に有用なものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。設計指針が得られたので、おおむね順調に進展したと考えている。得られた設計指針を元に新規のAIEEあるいは類似の現象を発現する系を設計していきたい。
キセノン光線の星状神経節近傍照射を用いた新たな筋力増強法の検討

本研究では、キセノン光線の星状神経節近傍照射(Xe-SGI)が上肢筋の筋力増強練習に伴う筋肉痛を軽減し、筋力増強効率を高め得るか検討した。健常例32例を対象として、上肢筋の筋力増強練習にXe-SGIを併用した群(Xe群:16例)と筋力増強練習のみの群(16名:対照群)とに振り分けた。その結果、Xe群では、対照群と比較して筋力増強練習に伴う筋肉痛の軽減や筋力増強効率の向上が認められた。以上から、上肢筋の筋力増強練習にXe-SGIを併用することの有用性が示唆された。1.目的本研究では、キセノン(Xe)光線の星状神経節(SG)近傍照射が上肢筋の筋力増強練習に伴う筋肉痛を軽減し、筋力増強効果を高め得るか否か検討することを目的とした。2.対象と方法本研究への参加に同意の得られた健常者16名を対象とし、対象者を握力増強練習(5回/週、2週間実施)後に両側のSG近傍へのXe光線照射(Xe-SGI : 10分間実施)を併用する群(Xe併用群)と、握力増強練習のみの群(対照群)に無作為に振り分けた。検討項目として、筋肉痛は、Visual Analogue Scale(VAS)を用いて毎回の握力増強練習実施直後に評価した。握力は、微小握力センサーを用いて各群ともに握力増強練習開始前と2週間後の終了時に測定した。さらに、自律神経機能評価として、Xe併用群ではXe-SGI実施中の心拍変動と1分毎の両上下肢皮膚温を測定した(安静仰臥位にて測定)。一方、対照群でもXe併用群と同様に毎回の握力増強練習後に心拍変動と両上下肢皮膚温を測定した。3.結果と考察心拍変動及び両上下肢皮膚温の解析の結果、Xe-SGI実施中は副交感神経優位となり両上肢皮膚温の低下が抑制されることが明らかとなった。さらに、握力増強練習の効果について解析した結果、Xe併用群でのみ練習開始前と比較して練習終了後での握力の有意な増加が認められた。一方、筋肉痛については、Xe併用群及び対照群ともに握力増強練習期間を通じて著しい筋肉痛が認められず、2群間での明らかな筋肉痛の程度差も認められなかった。以上の結果から、上肢筋の筋力増強練習にXe-SGIを併用することで筋力増強効果が高められる可能性が示唆されたが、これにはXe-SGIによる両上肢皮膚温低下の抑制(両上肢血流量の増加)が関与していると思われる。次年度は、筋肉痛についても検討できるよう筋力増強練習の方法を見直してさらに検討を加える予定である。1.目的本研究では、キセノン光線の星状神経節近傍照射が上肢筋の筋力増強練習に伴う筋肉痛を軽減し、筋力増強効果を高め得るか否か検討することを目的とした。2.対象と方法本研究への参加に同意の得られた健常者16名を対象とし、対象者を上肢筋力増強練習(練習課題:腕立て伏せ、練習頻度:3日/週・5週間)後に両側の星状神経節近傍への10分間のキセノン光線照射(Xe-SGI)を併用する群(Xe群)と、上肢筋力増強練習のみの群(対照群)に振り分けた。検討項目としては、上肢筋力増強練習実施中に生ずる筋肉痛をVisual Analogue Scale(VAS)にて、上肢筋力増強練習実施前後での両側の三角筋、上腕三頭筋、大胸筋筋力の変化量をハンドヘルドダイナモメーターにてそれぞれ評価した。また、自律神経機能評価として、Xe群ではXe-SGI実施中の心拍変動と1分毎の両側上肢皮膚温を測定した。一方、対照群でもXe群と同様に毎回の上肢筋力増強練習後に心拍変動と両側上肢皮膚温を測定した。3.結果と考察心拍変動及び両上肢皮膚温の解析の結果、Xe-SGI実施中は交感神経活動が有意に抑止され両上肢皮膚温の低下が有意に抑制されることが明らかとなった。さらに、上肢筋力増強練習実施中に生ずる筋肉痛は、対照群と比較してXe群で軽減される傾向を認めた。その一方で、上肢筋力増強練習前後での両側の三角筋、上腕三頭筋、大胸筋筋力の変化量については、2群間で明らかな差を認めなかった。以上の結果から、上肢筋の筋力増強練習にXe-SGIを併用することで、筋力増強練習実施中に生ずる筋肉痛が軽減される可能性が示唆された。この背景としては、Xe-SGIによる両上肢皮膚温低下の抑制(両上肢血流量の増加)が関与していたと推察される。しかし、Xe-SGIによる筋力増強効果の向上は認められなかった。
電荷移動型ナノドメインの設計

16年度に、有機デバイスへの応用が可能な有機物等のナノ構造、特にナノドットやナノワイヤ構造等の低次元ナノ構造の構築を可能とした。1718年度では、ナノドット・ナノワイヤ・ナノリング・2次元ドメイン構造に至る種々の低次元ナノ構造を作製する技術を確立すると同時に、金ナノ粒子や有機半導体ナノドット構造と半導体ナノワイヤ構造が接合した集積化構造の作製に関する検討を行った。Langmuir-Blodgett (LB)法やスピンコート法に代表されるウエット法を用いて、分子の有する自己組織化を利用したナノデバイス構造の作製を試みた。研究対象として用いた分子系は、電気伝導性・超分子化学・界面化学の観点から設計した両親媒性マクロサイクリックbis-TTF分子である。ウエット法を用いて作製した様々な形態の低次元ナノ構造の集積化について検討した。直径13nmの金ナノ粒子とナノワイヤの集積化構造の作製について検討を行った結果、金ナノ粒子は、ナノワイヤの交差点上に配列し、Langmuir-Blodgett法を用いる事で金ナノ粒子の専有面積を自由に制御する事が可能となった。次に、ナノワイヤー金ナノ粒子複合構造から成るLB膜の電気伝導性に関する検討を行った。金ナノ粒子の専有面積の増加に伴い、電気抵抗の温度依存性に変化が見られた。金ナノ粒子の占有面積の増加に伴い、電気抵抗の温度依存性に変化が見られ、金ナノ粒子の基板上での占有面積が2次元パーコレーションの閾値を越えると、その電気伝導度の温度依存性に特異的な挙動が観測された。室温付近では、活性化エネルギーE_a=0.14eV程度のナノワイヤにより支配される半導体的な温度領域が観測されるのに対して、温度の低下に伴いより活性化エネルギーの小さなE_a=0.01eV及びE_a0eV程度の伝導領域が出現する事が明らかとなった。低温領域に於ける伝導は、金ナノ粒子間のホッピングとトンネリングによる伝導で支配されていると考えられる。ナノワイヤー金ナノ粒子集積化構造においては、基板面内で少なくとも3種類の伝導パスが存在し、低温においては金ナノ粒子間の量子伝導が出現していると考えられた。本研究では、有機分子の作る分子集合体に着目して、そのサイズ・形状・電子機能の設計を、超分子化学のアプローチを分子性導体に導入する事で試みる。最終的な研究目的として、1分子集合体のサイズ・形状の制御および2ナノ分子集合体の電子状態制御の2点が挙げられる。15年度は、特異な分子集合体ナノ構造を出現させる分子構造の提出を、両親媒性マクロサイクリックTTF分子および両親媒性ピロロTTF誘導体の合成の観点から試みた。その結果、前者においては、エチレンジオキシ、カルボメトキシ、エチレンジチオロ誘導体を新規に合成し、その電荷移動型ナノドメインの作製に関する研究を試みた。その結果、ナノワイヤに加えて、ナノドット、ナノドットアレー、ナノドットリング構造などの多彩な分子集合体ナノ構造を基板上に構築する手法を開発した。また、ナノドット構造に関しては、スピナーの回転数制御を利用した簡便な手法でそのサイズ制御が可能である事を実証した。ピロロTTF誘導体から作製されるLBに関しては、電荷移動錯体を形成させるアクセプター分子を電子親和力の観点から多岐にわたって検討を行い、中性からイオン性に至る電荷移動型超薄膜の作製を行い、原子間力顕微鏡を用いた膜の表面構造の観測とIR-RASおよび電子スペクトルを用いた膜の電子状態に関する評価を行った。その結果、分子系の設計次第で完全イオン性から中性までの電子状態をLB膜状態においても設計可能である事が示された。また、16年度以降に実施予定の、ナノ構造の電気伝導度測定を行うために、新規に導入した原子間力顕微鏡において探針を電極として用いる伝導度測定装置の構築に取り組んだ。本研究では、両親媒性分子の作る分子集合状態に着目して、そのサイズ・形状・電子機能の設計を、分子性導体・超分子化学・界面化学のアプローチから研究を行った。本研究の目的は、1)分子集合体のサイズ・形状の制御、2)ナノ分子集合体の電子状態制御の2点である。16年度は、申請者らが独自に開発したエチレンジチオ置換型の両親媒性マクロサイクリックbis-TTF誘導体(1)が形成する電荷移動錯体を用いた研究を中心に行った。両親媒性電子ドナー1に2等量のヨウ素分子を溶解させた電荷移動錯体溶液にスピンコート法を適用することで、簡便にサイズ制御が可能なナノドット構造を基板上に固定化する手法を開発した。その際、基板を固定したスピナーの回転数を500から6000rpmの範囲で制御することで、ナノドット構造の直径を200から1000nmの範囲で任意に制御する事が可能であった。分子集合体ナノ構造の電気物性を評価するために15年度に新規に導入した導電性原子間力顕微鏡を用いた単一ナノドット構造の電流-電圧特性の測定を行った。直径約50nmの単一のナノドット構造をグラファイト基板上に固定化し、電流-電圧特性の測定からコンダクタンス値を測定した。その結果、キャリアドープを行ったナノドット構造は、コンダクタンス値が大気圧下で86nS、真空下で20nSと決定された。また、キャリアドープを行っていない中性のドナー1が形成するファイバー状の分子集合体ナノ構造のコンダクタンス値は、0.02nSと決定された。以上の結果より、分子性導体を出発点とするナノ構造が潜在的に高い電気伝導性を有していることが明らかとなった。

また、17年度以降に実施予定の、分子集合体ナノ構造と基板表面のぬれ性との相関を解明するために、接触角表面分析計を新規に導入した。16年度に、有機デバイスへの応用が可能な有機物等のナノ構造、特にナノドットやナノワイヤ構造等の低次元ナノ構造の構築を可能とした。1718年度では、ナノドット・ナノワイヤ・ナノリング・2次元ドメイン構造に至る種々の低次元ナノ構造を作製する技術を確立すると同時に、金ナノ粒子や有機半導体ナノドット構造と半導体ナノワイヤ構造が接合した集積化構造の作製に関する検討を行った。Langmuir-Blodgett (LB)法やスピンコート法に代表されるウエット法を用いて、分子の有する自己組織化を利用したナノデバイス構造の作製を試みた。研究対象として用いた分子系は、電気伝導性・超分子化学・界面化学の観点から設計した両親媒性マクロサイクリックbis-TTF分子である。ウエット法を用いて作製した様々な形態の低次元ナノ構造の集積化について検討した。直径13nmの金ナノ粒子とナノワイヤの集積化構造の作製について検討を行った結果、金ナノ粒子は、ナノワイヤの交差点上に配列し、Langmuir-Blodgett法を用いる事で金ナノ粒子の専有面積を自由に制御する事が可能となった。次に、ナノワイヤー金ナノ粒子複合構造から成るLB膜の電気伝導性に関する検討を行った。金ナノ粒子の専有面積の増加に伴い、電気抵抗の温度依存性に変化が見られた。金ナノ粒子の占有面積の増加に伴い、電気抵抗の温度依存性に変化が見られ、金ナノ粒子の基板上での占有面積が2次元パーコレーションの閾値を越えると、その電気伝導度の温度依存性に特異的な挙動が観測された。室温付近では、活性化エネルギーE_a=0.14eV程度のナノワイヤにより支配される半導体的な温度領域が観測されるのに対して、温度の低下に伴いより活性化エネルギーの小さなE_a=0.01eV及びE_a0eV程度の伝導領域が出現する事が明らかとなった。低温領域に於ける伝導は、金ナノ粒子間のホッピングとトンネリングによる伝導で支配されていると考えられる。ナノワイヤー金ナノ粒子集積化構造においては、基板面内で少なくとも3種類の伝導パスが存在し、低温においては金ナノ粒子間の量子伝導が出現していると考えられた。
鉄鋼製錬反応の高速化とエネルギー消減を目指した石炭-鉱石接合体の構造と組織設計

ヘマタイトとマグネタイトの2種類の鉄鉱石と流動性の異なる3種類の石炭を組み合わせ、バインダーとして小麦粉を使用しコールドボンド法で石炭-鉱石接合体を作成し、鉄鉱石の酸化度や石炭の流動性などの原料性状が、石炭-鉱石接合体の組織に及ぼす影響を調べ、さらに石炭-鉱石接合体の組織と熱物性値および反応速度との関係についても調査した結果、以下のことが分かった。(1)500°C、N_2ガス雰囲気中で予備焼成を行った試料を観察した結果、流動性の大きな石炭を用いた試料では石炭が溶融し鉱石の周りを囲んでいて、大きな気孔が存在していた。また、中程度の流動性を持つ石炭を用いた試料では一部石炭が溶けて鉱石を囲んでおり、細かな気孔が存在していた。さらに流動性のない石炭を用いた試料は石炭粒がそのまま残っており鉱石-石炭間に気孔が存在していた。(2)マグネタイト鉱石を用いた方がヘマタイト鉱石を用いた試料よりも熱拡散率が大きい。これはFe_3O_4の熱拡散率がFe_2O_3の熱拡散率よりも大きいためである。また、非流動性石炭よりも流動性の大きい石炭を用いた試料の熱拡散率が大きい。これは、石炭-鉱石問の接触が非流動性石炭では点接触なのに対し流動性石炭では面接触になるため、熱の伝わるパスが太くなり、流動性石炭を用いた試料の熱拡散率が大きくなったものと考えられる。(3)マグネタイト鉱石よりもヘマタイト鉱石を用いた方が、また流動度の大きな石炭を用いた方が反応速度は大きくなる。さらに、実験温度が高くなるほど流動度の大きな石炭使用した試料の最終還元率は飛躍的に増加すると同時に、還元速度も上昇する。ガス化速度は実験温度に大きく影響され、高温になるほど大きくなる。900°Cの低温ではガス化速度が非常に遅く、ガス化反応に必要なCO_2ガスがなくなり停滞するため、COガスが発生しなくなり、還元も早い段階で停滞する。1200°Cの高温では、ガス化速度が非常に速いため、還元反応によって生成されたCO_2ガスが有効にガス化反応に利用され、還元反応、ガス化反応が伴に速やかに進行する。1.古紙を炭化する際に発生する揮発性還元ガスを用いた還元実験を7001000°Cの温度範囲でおこなった。その結果、還元温度が高いほど還元率が高く、10分前後で還元率は最高に達し、その後停滞し、次第に減少する傾向が認められた。これは古紙から発生するガスはCO、H_2、CO_2、CH_4であるが長時間側になるほどCO濃度が低下し、酸化性雰囲気が強まったためであると考えられる。2.酸化鉄と粉末状の炭材を用い、酸化鉄中の酸素モル量と炭材中の炭素モル量が1:1となるように配合した。炭材としては、(1)古紙をAr気流中において400°Cで30分間炭化し作製した炭材(CBC)、(2)石炭、(3)それらを炭素モル量で1:1となるように混合したものの3種類とした。還元実験用の試料は質量約1.5gで直径10mm、高さ10mmの酸化鉄-炭素接合体を作製して使用した。還元実験は、流量2L/minのN_2雰囲気、10001200°Cの温度範囲で行った。

また、CBCと石炭のガス化速度を1000°Cおよび1200°C、100%CO_2の条件で測定した。3.CBCおよび石炭のCO_2によるガス化実験の結果、ガス化速度は1000°C,1200°Cいずれの温度でも石炭よりもCBCの方が大きいことが分かった。この違いは比表面積が、CBCでは15.9m^2/g、石炭では2.7m^2/gとCBCの方が大きいことによるものと考えられる。4.還元実験の結果、いずれの試料においても還元温度が高くなるほど還元速度は大きくなることが分かった。還元に対する温度依存性は石炭の方がCBCよりも大きかった。低温では石炭よりもCBCを用いた試料の方が高い還元率が得られた。特に1000°Cにおいては、石炭を用いた場合の還元率が約20%であるのに対しCBCを用いた場合では約60%と大きな還元率を得た。1200°Cでは石炭とCBCは同程度であった。したがって、低温で大きい還元速度を得るためにはガス化速度の大きいCBCを用いれば良いことが分かった。また、CBCの混合により還元速度が大きく改善されることが分かった。ヘマタイトとマグネタイトの2種類の鉄鉱石と流動性の異なる3種類の石炭を組み合わせ、バインダーとして小麦粉を使用しコールドボンド法で石炭-鉱石接合体を作製し、鉄鉱石の酸化度や石炭の流動性などの原料性状が石炭-鉱石接合体の反応速度及び組織に及ぼす影響を調べた結果、以下のことが分かった。1.石炭-鉱石接合体の組織観察を行った結果、流動性がある石炭を用いると、石炭が鉱石を包み込むようにして流動しているが、このような現象は非流動性石炭を用いた試料では観察されない。したがって、石炭の流動性により鉄鉱石との接触性が向上することが分かった。さらに、ヘマタイト鉱石を用いた試料とマグネタイト鉱石を用いた試料を比較するとマグネタイト鉱石を用いた試料の方がヘマタイト鉱石を用いた試料よりも多くの気孔が含まれていることから、マグネタイト鉱石と石炭の接触性はかなり低いものと考えられる。2.石炭-鉱石接合体の還元速度は実験温度が高くなるほど、また流動性石炭を用いたほうが大きいことが分かった。さらに、ヘマタイト鉱石を用いた試料は、マグネタイト鉱石を用いた試料よりも還元速度が大きいことも分かった。これは、ヘマタイト鉱石と流動性石炭の組み合わせが最も接触性が良好であり、石炭と鉄鉱石の接触面で起こる直接還元が活発に起こるためであると考えられる。3.ガス化速度は実験温度に大きく影響され、高温になるほど大きくなっていくことが分かった。900°Cなどの低温では、ガス化速度が非常に遅く、ガス化反応に必要なCO_2ガスが枯渇し反応が停滞する。このため、COガスが発生しなくなり、還元も早い段階で停滞してしまう。1200°Cなどの高温では、ガス化速度が非常に速いため、還元反応によって生成されたCO_2ガスが有効的にガス化反応に利用され、還元反応、ガス化反応が伴に速やかに進行する。鉱石にはマグネタイト鉱石(以下M)とヘマタイト鉱石(以下H)の2種類を、石炭には流動性(MFD)の高い石炭A(以下A)と非流動性の石炭B(以下B)の2種類を用いた。これらの鉱石と石炭(ともに45μm以下)を配合して4種類の試料を作成した。その際、酸化鉄中の酸素と石炭中の炭素がmol比で1:1になるように配合し、バインダーとして小麦粉(1.5mass%)を添加して成型圧1tで円柱状ブリケット(直径10mm、高さ10mm)に成型した。流動性の影響を把握するため、石炭が流動性を示す500°C、N_2ガス雰囲気中で予備焼成した。
積雪下でのリグニン分解活性を備えたリター分解菌類の分子系統および生態生理

積雪下で分解されつつあるリターよりリグニン分解能をもつ菌類を分離し、帰属する分類群やその生態、リグニン分解酵素の同定と温度特性を調べた。さらに積雪下のリター分解過程でのリグニン分解の正確な定量技術の検証を行なった。その結果、積雪下でリグニン分解に関わると考えられる菌類は多様な分類群に属する菌類により構成され、多様な植物種の落葉に生息していた。リグニン分解酵素については検討した5菌株のいずれにおいても、4°Cで活性のあるLac、LiP、MnPが認められた。また、新たなリグニン定量法により積雪下のリグニン分解は従来考えられていたよりも速い速度で進行することが明らかになった。調査地候補の一つである北海道雨竜郡(北海道大学雨竜地方研究林)において、2013年秋にミズナラの落葉を採集し、リターバッグに封入後、積雪の直前に林床に設置した。積雪開始後の12月に第1回目の回収を終えた。林床設置時(11月)、及び12月に積雪下より回収した落葉より菌類の分離を行なった。これまでに約200菌株の分離を終え、純粋培養を行なっている。収集している菌株の一部については、DNAの抽出を行い、rDNAのITS領域を中心に塩基配列を解析した。北海道雨竜郡(北海道大学雨竜地方研究林)において、5月の融雪期に2013年秋に設置したミズナラ落葉のリターバッグを回収し、さらに積雪下の地表からカンバ、アカエゾマツ、ササ、トドマツ等の落葉を採集し菌の分離を行なった。また、もう一つの調査候補地であった長野県菅平(筑波大学菅平高原実験センター)においても5月の融雪期に積雪下の地表からミズナラ、カンバ、ササ、モミ属などの落葉を採集し菌の分離を行なった。これまでに各地で収集してきた積雪下の落葉分解菌を合わせると、国内の複数の多雪地域において積雪下の落葉分解に関与する菌類の菌株を収集することができた。昨年度の12月および今年度5月に北海道雨竜郡で収集した菌について、0°Cにおけるリグニン分解酵素(phenoloxidase)の産生能を調べたところ、12月、5月いずれの落葉からも0°Cでリグニン分解酵素の産生する菌類が存在することが明らかになった。このことから、積雪期の開始からリグニン分解に関与する菌類が落葉分解に関与している可能性が示された。積雪下の落葉に含まれるリグニンをメトキシル基含量とニトロベンゼン酸化法を併用した方法で定量したところ、リグニンは積雪期の初期より分解されている事が明らかにされたが、このことは分解初期よりリグニン分解菌が活動していることを示している。さらにこれらの菌類のDNA解析により、積雪下では複数種の担子菌類および子のう菌類が分解初期から落葉のリグニン分解に関与しており、種構成は時間の経過とともに変化していることが明らかにされつつある。また、それぞれの菌がリグニンペルオキシダーゼ,マンガンペルオキシダーゼ、ラッカーゼなどの複数のリグニン分解酵素のいずれを産生しているのかについて明らかにするために必要な、菌の培養ー活性評価系が確立された。主に北海道と長野県において、5月の融雪期に積雪下の地表から収集した落葉から分離した菌株を菌叢形態によりグループ分けした後、代表菌株(合計170株)による0°Cにおけるプレート培地上でのリグニン分解酵素であるphenol oxidase (PO)の産生能を調べ、DNA塩基配列により98%の相同性を閾値としてOTUに区分した。その結果、POの産生能が認められた菌は36のOTUに区分された。各OTUについてデータベースから帰属する分類群の推定を試みた。子のう菌と担子菌のOTU数はそれぞれ23、13で子のう菌が比較的多く得られた。子のう菌は全てチャワンタケ亜門に属し18がズキンタケ綱、次いでクロイボタケ綱3、フンタマカビ綱1、不明1であった。ズキンタケ綱のうちビョウタケ目に属するものが最も多く14、次いでリティズマ目が3であった。担子菌は全てハラタケ亜門、ハラタケ綱に属し、ハラタケ目が8、アンズタケ目が4、アテリア目が1、サルノコシカケ目が1であった。POの産生能が認められたOTUのなかから、子のう菌を4菌株、担子菌を1菌株、代表として選択し、23°Cもしくは4°C条件下で45日間培養を行い、培養液に含まれる菌体外酵素活性を評価した。対象とした酵素はラッカーゼ(Lac)、リグニンペルオキシダーゼ(LiP)、マンガンペルオキシダーゼ(MnP)であり、それぞれABTS法、ベラトリルアルコール法、Mn(III)-酒石酸錯体の定量を用いた。その結果検討した菌の多くでLiP, MnP, Lac活性が認められ、リグニン分解はこれらの酵素によって達成されていると考えられた。次に4°Cでラッカーゼの酵素活性評価をしたところ、1株において23°Cで培養したブロスでは活性が低下したものの4°Cで培養したブロスでは活性の上昇が認められた。この結果から低温で生育すると低温に至適温度を持つLacを生産する可能性が示唆された。

さらに積雪下のリター分解過程でのリグニン分解の正確な定量技術の検証を行なった。その結果、積雪下でリグニン分解に関わると考えられる菌類は多様な分類群に属する菌類により構成され、多様な植物種の落葉に生息していた。リグニン分解酵素については検討した5菌株のいずれにおいても、4°Cで活性のあるLac、LiP、MnPが認められた。また、新たなリグニン定量法により積雪下のリグニン分解は従来考えられていたよりも速い速度で進行することが明らかになった。研究計画に従って、1)日本各地の多雪地域における積雪下の落葉分解菌を多数収集することができた。2)これまで技術的に困難であった、菌が作用した落葉のリグニン含量、を正確に定量することが可能となった。3)菌の培養とリグニン分解酵素系を明らかにする技術を確立することができたため。菌類生態学今後は、国内で収集した全ての菌株について0°Cにおけるリグニン分解酵素の産生能を調べ、DNA解析によりその分子系統を明らかにする。また、これまでに確立された菌の培養ー活性評価系により、リグニンペルオキシダーゼ,マンガンペルオキシダーゼ、ラッカーゼについて、これまでに収集した菌株がリグニン分解においてどのような酵素系を利用しているのか明らかにしてゆく。さらに、落葉にリグニン分解菌を接種、培養した後に分解量を定量すことで、菌の系統ごとのリグニン分解能力を比較する。計画では、調査地を北海道に1地点、本州に3地点設置し、2013年度にリターバッグを設置し、2014年度に回収し、菌を分離する予定であった。しかし、北海道ではリターバッグを設置し、その回収時期(回数)を増やすことにした。一方、本州に3地点ではリターバッグは設置せずに、林床に自然堆積していた落葉を春の融雪直前に採集する方法に変更した。そのため、北海道に設置したリターバッグは2013年度中に一部が回収されたリターバッグの落葉から分離菌株が得られた。謝金に使用する目的であった予算が、主に分析作業のために計上されていたが、分析作業が予定よりも遅れた事による。計画では、調査地を北海道に1地点、本州に3地点設置し、リターバッグを設置する予定であった。しかし、リターバッグは北海道にのみ設置し、時期を変えて複数回に回収、菌類相調査を行なうことで、リグニン分解菌の菌類相の時間的推移に着目した詳細な調査をすることにした。一方で、各地域の落葉中のリグニン分解、リグニン分解菌の調査については、林床に自然堆積していた落葉を春の融雪直前に採集する方法に変更した。今後は本州の調査地で落葉を採集し、菌の分離を行なう。さらに2014年度は計画通り、収集した菌株を用いて落葉に接種、培養を行い、リグニン分解活性評価を行なう。また、落葉に分離菌を接種、培養後にリグニンの定量分析を行なう。分離菌の形態観察とDNA解析を行なう。分析技術、システムは既に確立されたので、今後は収集したサンプルを用いて順次分析作業を遂行するために使用する。リグニン定量分析と分解酵素活性試験の方法確立、および予備実験のための試薬が予定よりも消費されなかったため。リグニン定量分析と分解酵素活性試験の予備実験を行なうための試薬を購入する。
熱帯季節林の土壌炭素蓄積プロセスとゴム林転換による影響の評価

東南アジアにおける熱帯季節林の伐採とゴム林への転換に伴い、土壌中の炭素のストックとその構成がどのように変化するかを明らかにするため、カンボジアで広域土壌調査を行った。その結果、熱帯季節林の土壌中に存在する比較的分解されやすい炭素プールは、その多くが森林の伐採とゴム林転換の初期ステージで消失すること、その一方で古いゴム林の植え替えが土壌炭素プールに与える影響は限定的であることが明らかとなった。<1.玄武岩土壌の炭素蓄積メカニズム>前年度の分析結果から、カンボジアでは玄武岩土壌が堆積岩土壌に比べ、より高い炭素蓄積量を示すことが明らかとなった。本年度は玄武岩土壌の高い炭素蓄積量の要因を明らかにするため、比重分画を行った。その結果、表層土壌の炭素のおよそ9割が鉱物粒子の表面に吸着していることを確認した。次に遊離酸化Al分析を行い、堆積岩土壌に比べ、玄武岩土壌により多く含まれる遊離酸化Alが炭素吸着の安定化に貢献していることを明らかにした。また同じ玄武岩土壌でも玄武岩の風化程度によって、赤みの度合いや理化学特性が異なることを明らかにした。<2.常緑・落葉性の異なる森林の堆積有機物と土壌の炭素蓄積機能>熱帯季節林の代表的な森林区分である着葉フェノロジー(常緑・落葉性)が土壌炭素蓄積に与える影響を明らかにするため、同域のリターと土壌有機物の量、質を広域比較した。リターのC/N比は落葉>常緑林の傾向がみられた。0-5cm土壌のC/N比は落葉林1地点を除き落葉>常緑林であり、深さの増大に伴い常緑・落葉間差は不明瞭になった。リター現存量は常緑>落葉の傾向がみられ、リター由来の炭素、窒素蓄積量はともに常緑>落葉林であった。比重分画において、土壌炭素に対し最も寄与の大きいfine HF(0.063mm以下の重画分)は酸性シュウ酸塩可溶Al(Alo)、ピロリン酸可溶Al(Alp)と正の相関がみられた。高Alo領域では、fine HF由来の炭素含量は常緑林が落葉林を上回り、森林由来の炭素供給量の違いに起因すると考えられた。Alpの増加に伴うfine HF由来の炭素の増加は常緑、落葉で同程度であった。炭素安定同位体比は、L層から深さ15cm土壌、また軽画分から重画分の変化について、明瞭な常緑・落葉間差はみられなかった。前年度までに、土壌炭素蓄積量の経年変化を適正に評価する計算手法を確立するとともに、土壌炭素プールの物理的組成を評価する比重分画法をカンボジアの天然林(8サイト)に適用した。本年度は、同手法をカンボジアの2地域の、林齢の異なるゴム林に適用した。2地域のうち1つは天然林からのゴム林転換地(施業1回目、4サイト)であり、もう1つは40年生を超えたゴム林の植え替え地(施業2回目、10サイト)である。現地調査についてはカンボジア森林局とゴム研究所の協力を得た。天然林からのゴム林転換に伴い、深さ30 cmまでの土壌炭素蓄積量は10年以内に大きく減少し、60年生のゴム林で天然林の6割程度残った。同時期の土壌C:N比は急激な増加とその後の減少を示し、天然林由来の新鮮な有機物が急速に分解されたと考えられた。一方、40年超のゴム林の植え替えの前後では、土壌炭素の質的・量的変化は明瞭でなかった。比重分画法により回収された土壌炭素画分の中で、主に細根の断片等から構成される軽画分炭素が全炭素に占める割合は、天然林サイトで4割程度であった。この割合は常緑・落葉の森林タイプ間で有意差がみられず、土壌中の軽画分炭素は全炭素から高い精度で推定された(R2 = 0.94)。一方ゴム林転換地では軽画分炭素の割合は1割程度に留まり、植え替え地でも同程度であった。このことから、天然林の土壌中に存在する比較的分解されやすい炭素プールは、その多くが森林の伐開とゴム林転換の初期ステージで消失すること、その一方で古いゴム林の植え替えが土壌炭素プールに与える影響は限定的であることが示唆された。<1.土壌炭素蓄積量の経年変化を把握する方法論の構築>森林からゴム林への転換に伴う土壌炭素蓄積量の経年変化を正しく評価するためには、土壌密度の経年変化を考慮する必要がある。そこで本研究ではまず、深度基準でサンプリングされた2時期の調査データを質量基準で比較できるよう補正する計算方法を新たに開発した。この方法を用いインドネシアで得た4年間のデータを使って検証したところ、従来法で土壌炭素蓄積量が変化なしとされた林地から有意な増加・減少トレンドを検出し、従来法における推定誤差を解消できることを示した。<2.カンボジア天然林の土壌炭素蓄積量の推定

>ゴム林への転換前のベースラインの把握の為、カンボジアの熱帯モンスーン林下の18地点の土壌断面から得た土壌炭素蓄積量を常緑・落葉で比較し、さらにタイの27地点の土壌炭素蓄積データと比較した。以上の地域の土壌炭素蓄積量の層化パラメータとしては、第一に地質区分、続いて常緑・落葉区分が有効であると考えられた。深さ30 cmの土壌炭素蓄積量は、玄武岩地域で常緑、落葉林がそれぞれ71、58 Mg C ha-1で、堆積岩地域でそれぞれ39、24 Mg C ha-1であった。特に玄武岩地域のデータはタイの熱帯季節林域でも報告がなく、東南アジアの土壌炭素蓄積インベントリにおいて重要なデータと考えられる。<3.ゴム林調査の実施>カンボジアの玄武岩地域において,森林伐採後に植栽した1, 2, 6, 9年生のゴム林に調査プロットを設置した。それぞれの調査プロットで5つの炭素プール(地上および地下部バイオマス,枯死木,リター,土壌)を推定した。バイオマス炭素と土壌炭素は付近の森林調査プロットのデータと比較した。ゴム林の土壌炭素蓄積量は森林よりやや小さく,土壌炭素蓄積を規定する要因として粘土含量を検討した。日本国内に保管している土壌サンプルを用い、研究を進めた。土壌のCN分析、アルミの定量、比重分画試験、安定同位体比分析を行い、天然林の土壌炭素の蓄積形態を明らかにすることができた。本年度内には掲載が間に合わなかったが、現在2本の原著論文の掲載が決まっている。海外の受け入れ機関の都合により、予定していた土壌調査ができなかったが、日本国内に保管している土壌サンプルを用いることで研究を進めることができた。国内において土壌のCN分析、粒径分析、鉄アルミの定量、比重分画試験を行い、天然林およびゴム林の土壌炭素の蓄積形態を明らかにすることができた。引き続き土壌実験を行う。また土壌炭素の化学的特性を明らかにするために、新たに赤外分光法に取り組む。本年度の実験結果を論文にまとめて投稿する。また土壌炭素の滞留時間を明らかにするために、新たに安定同位体炭素窒素分析に取り組む。平成23年度の実験結果を論文にまとめて投稿する。論文執筆作業に若干の遅れが生じ、英文校閲費用の繰越を行った。その為に次年度、英文校閲を利用する。また追加試験の実験試薬を消耗品として購入する。実験試薬を消耗品として購入する。平成23年12月のタイ洪水被害の影響から、カウンターパート側の受け入れが困難になり、調査を中止した。そのため海外調査費用と人件費が繰越となった。次年度は繰越分の研究費を用い、海外調査(タイもしくはカンボジア)を行う計画である。
アメリカの大学におけるビジネス・スクールの成立期に関する研究

平成16年度は、本研究課題のまとめと体系化を行う時期に当たっている。本研究全体の課題は、アメリカの大学におけるビジネス・スクールの成立について、その過程と課題、意義などを実証的に論じ、そこで得た知見を通して、大学史研究の発展、ひいては現代のわが国における大学教育の改善・開発に資することにある。平成15年度までは、アメリカの大学におけるビジネス・スクールの成立の実態について、主要な事例を複数大学取り上げ、各事例に関する一次史料を中心とした分析を行うことを通して、ミクロなアプローチによる研究成果を発表してきた。16年度は、これら15年度までの事例分析の成果を基礎にしながら、ビジネス・スクールの成立の諸相を、よりマクロ的な視点から包括的に捉えることにある。ビジネス・スクールの社会的基盤、設立理念と構想、組織編成、カリキュラム、大学による受容過程、学生の需要と就学行動、大学内外でのビジネス・スクールの位置づけ、これらを通したビジネス・スクールの変容などについて、事例分析で積み重ねてきた内容を重ね合わせ、比較考量を加えながら検討を進めた。以上の研究成果については、近い将来、単著として刊行される予定である。具体的な活動としては、国内外の高等教育研究者や大学史研究者による研究指導と意見交換、補足的な史資料の収集と分析、および関連文献の講読・検討を行った。そのため、16年度の研究補助金の主要な部分は、研究打ち合わせ、資料収集、調査のための旅費、および関連文献の購入に充てられた。本年度は、アメリカの大学におけるビジネス・スクールの成立期について、その全体像を明らかにするための前提として、主に個別大学の事例分析に主眼を置いた研究を行った。主要な大学のビジネス・スクールについて、現地を訪問して史資料を収集し、それらを主たる手掛かりとしながら、ビジネス・スクールの設立過程や設立直後の状況について分析を行った。設立過程については、設立の背景をなした理念や設立構想に関する検討を行い、大学によるこれら理念や構想の受容に際しての具体的なプロセスを分析した。また、設立直後の状況については、カリキュラム、組織編成、学生に関するデータ等を主要な分析事項とした。アメリカのビジネス・スクールでは、その設立の当初から、専門的、職業的な教育内容と、リベラルアーツを中心とする既存の大学教育とをいかにして統合し、さらにはいかにして有機的な教育内容を構築するかという課題が論じられてきた。大学における新しい教育組織として登場したビジネス・スクールがこれらの課題をいかにして解決しようと試みたのかという点は、今日の大学教育の問題にも通じる重要な点である。本年度については、この課題に関する成功事例とされているハーバード大学およびシカゴ大学のふたつのビジネス・スクールを具体的な分析の対象とし、それぞれの事例に関する内容を中心に雑誌論文を2編まとめた。また、これらの論文の前提となる知識を獲得するために、関連文献の購読を行い、加えて大学史家や高等教育研究者との研究打ち合わせを通して専門知識の供与等を受けた。本研究は今年度が2年目に当たる。本研究全体の課題は、アメリカの大学におけるビジネス・スクールの成立について、その過程と課題、意義などを実証的に論じ、そこで得た知見を通して現代のわが国における大学教育の改善・開発に資することにある。今年度は前年度に引き続き、ビジネス・スクールの成立期を総体的に描くための基礎作業として、主要な個別大学の事例に関する考察を行った。今年度中に考察を進めたのは、具体的にはペンシルバニア大学、およびニューヨーク大学の事例である。このうち、ペンシルバニア大学の事例については、今年度中の研究成果として、研究論文「成立期のビジネス・スクールにおける社会科学と実務教育の葛藤-ペンシルバニア大学ウォートン・スクールの事例を通して-」として発表することができた。後者のニューヨーク大学の事例については、今年度中は具体的な成果として発表することはできなかったが、科学研究費補助金の一部を使用して関連する史資料の収集をすでに終えているので、来年度、雑誌論文としてまとめ、発表してゆく予定である。加えて、今年度は、アメリカにおける大学史研究者や高等教育研究者との間で、本研究の今後の方向性や内容について具体的な議論を行うために科学研究費補助金の一部を使用した。この過程において本研究の今後の発展にとってきわめて有益な示唆を得ることができた。この内容についても来年度、本研究全体の成果をまとめてゆく段階で生かしてゆく予定である。
NVU統合性保持によるSAH後遅発性虚血性脳障害に対する新規脳保護療法の開発

ペランパネル(フィコンパ)の原末をエーザイ株式会社から寄付して頂いたが、それまでに時間がかかったため。フィコンパをSAH event発生1時間前に投与するpreconditioning modelとevent後に投与する群、Sham群による比較検討を行う。これまでに蓄積したSAH sham群modelのデータに加え、介入薬物負荷群における行動解析やNVUの形態観察また、炎症marker(Westerblotting/ELISA)やBBB破綻の指標(evans blueの漏出率)などを測定し、フィコンパ(ないしエダラボン、ミノサイクリン)など脳保護薬のearlybrain injuryに対する有効性を確かめる。
汎用RGB センサーを用いた分光計測法による作物の乾燥耐性評価システムの開発

植物の生育は様々な環境要因によって左右されるため、生産現場等で植物の状態を迅速・簡便・広範囲にモニタリングできる技術が必要である。本課題では、3チャンネルRGB画像を用いて撮影対象のスペクトル情報をピクセル毎に推定し、多波長分光画像を再構成する方式によって、低コストかつ簡便に植物のストレス状態をモニタリングする技術を確立する。代表的なマメ科植物であるダイズの葉を用いて計測を行なったところ、乾燥条件で等価散乱係数スペクトルの値が増加した。したがって、本方式により得られる光散乱スペクトル画像を利用することで、植物の環境応答を非破壊かつ迅速に評価できる可能性が示された。昨今、地球温暖化や世界的な干ばつなど様々な環境問題が農業生産の障害となっている。本研究の特徴は、汎用的なRGBカメラを用いる点と、赤外遮光フィルターを除去することで広範囲のスペクトル情報を一度に取得し、光伝搬理論に基づき植物内部の情報や変化を推定する点である。この技術を最適化し、実際の作物に適用して低コストかつハイスループットな乾燥ストレス評価システムを構築する。本年度は、測定試料とするオオムギ種子を入手し、栽培条件の検討を行った。その結果、気温21度、明期16時間および暗期8時間のサイクルで、強行条件で栽培する条件を設定した。また、育成した植物体に乾燥ストレスを施し、順次汎用RGBセンサーによる計測を行った。現在、データを解析中である。本研究では、汎用RGBセンサーを用いて植物体のイメージングを行い、植物の状態をモニターする技術の開発を目指している。そのためには、計測回数の確保が必要であるが、オオムギ植物体の準備に時間がかかっており、当初予定していただけの計測回数に達していない。しかしながら、栽培条件の設定が終わり、現在順調に計測を開始していることから、当初の目的は達成できる予定である。今年度は、これまでのシロイヌナズナを用いた研究のデータを基にして、主要作物の一つであるダイズについて計測を行った。実験には、実験室内で34週齢まで育成したダイズ実生を用いた。また、通常条件で生育させた対照区と、給水を制限した乾燥処理区を設けた。乾燥ストレス環境下において、まず、組織・細胞形態と関連のある光散乱特性に変化が生じ、その後、クロロフィル由来の吸光スペクトルに変化が表われることが分かった。以上より、本方法を用いた画像計測から植物の乾燥ストレスに対する形態学的変化と機能的変化を捉え、経時的な変化を画像として評価できる可能性が得られた。本課題では、汎用RGBセンサーを利用して、植物葉表面のピクセルごとの推定スペクトル情報を基に多波長分光画像を再構成することによって、植物のストレス状態を推定することが目標である。前年度までに、オオムギ植物体の栽培条件およびストレス処理条件の確立と、イメージングの予備実験を終えたので、本年度は本格的に画像を取得し、えられた画像データから光り伝搬理論による植物の内部状態の推定、およびストレス程度の評価を行う。植物分子生物学進捗状況に記載の通り、オオムギの栽培条件の設定に時間がかかり、植物試料の測定回数が当初予定していた回数に達しなかったため、その経費分を繰り越すことになった。不足分の植物試料の測定を今年度上半期に行い、必要なデータを収集する。