hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最小跡の新たな研究方向と関連する諸問題

また,Jacobiの定理の一般化に関するものと糸による二次曲面を構成する2つの論文の執筆を進めた(清原氏との共同研究).(B)に関しては,曲面の最小跡のグラフ理論的な構造についての一連の4つの論文の1つが発表された.他の3つは公表に向けて修正中である(C. Vilcu氏との共同研究).(C)に関しては,以前投稿していた凸曲面において四角形の比較定理を使い最遠点集合の位置と擬閉測地線との関連の論文を発表した.(D)に関しては,凸多面体を連続的に平らに折りたたむことをその最小跡を用いて行う論文が受理された(奈良氏,C.Vilcu氏との共同研究).また,多面体のunfoldingのrefoldに関する新たな研究をMITのグループとはじめ,正十二面体といくつかの準正多面体がedge unfoldingに関してrefoldがregidであることを示し,J. O'Rourkeが国際研究集会で発表した.(E)に関しては,フィンスラー計量でも最小跡がフラクタル集合となる計量の構成に関して進展が得られた.研究テーマの一部には論文の執筆や公表に遅れている部分もあるが,他のテーマでは新たな著しい進展がえられている部分もあるので,全体としてはおおむね順調に進展しているものと思われる.研究テーマの一部に論文の執筆や公表に遅れている部分もあるが,他のテーマでは新たな著しい進展が得られている部分もあるので,全体としは,おおむね順調に進展しているものを思われる.研究テーマ(A),(B),(C),(E)等においては,すでに十分な結果がある論文の最終チェックや公表を速やかに行うように務める.研究テーマ(C),(D)等において新たに進展した部分に関してはさらなる発展の可能性をさぐることを計画している.研究テーマの(A),(B),(C)における既に十分な結果があるものの論文の執筆や公表を速やかにできるように努力する.研究テーマの(D),(E)における新たに進展した部分に関しても正式な論文を公表することを計画している.昨年度あまり進まなかった最小跡を用いてのPL多様体の位相の決定や,第2最小跡についての考察を進めることを計画している.多くのテーマが共同研究であるため,国内外の共同研究者との研究連絡のための出張は重要である.また新たな研究課題を見つけるための研究打ち合わせのための出張も計画している.多くの研究テーマが共同研究であるため,国内外の共同研究者との研究連絡のために出張は重要であり時間の許す限り研究連絡のための出張を計画している.また,現在得られている研究成果発表のための出張も計画している.
RNAi技術を用いた難治性白血病に対する遺伝子治療法の開発研究

本研究では、灘治性で予後不良なフィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病(Ph^+ ALL)の遺伝子治療法開発のため、P190タイプbcr-abl遺伝子を標的とする短鎖ヘアピン型RNA(shRNA)がPh^+ ALL細胞の増殖を抑制するか検討した。bcr-ablの融合部位を標的とする21および27-merのshRNA、c-ablを標的とする21-merのshRNAそれぞれ複数個設計した。スクリーニングの結果より、抑制効果が優れたshRNAを数種類選択した。次にこれらのshRNAを発現するHIV(VSV)ベクターを作製し白血病細胞株に対する効果を検討したところ、bcr-abl標的21-mer shRNAはPh^+ ALL細胞選択的に殺細胞効果を示したが、効果は一過性であった。また、27-mer shRNAはほとんど効果を示さなかった。一方、c-abl標的shRNAはPh^+ ALLおよびCML細胞(P210^<BCR-ABL>発現)両者に対して強力な殺細胞効果を示した。さらにimatinib耐性細胞に対する効果を検討するために、P190^<BCR-ABL>発現Ba/F3細胞を用いた系で生存に与える影響を検討した。bcr-abl標的21-mer shRNAおよびc-abl標的shRNAは野生型およびimatinib耐性変異型P190^<BCR-ABL>発現細胞に対して殺細死をほぼ完全に誘導した。一方、27-mer shRNAの効果はこれらのshRNAに比べて弱かった。さらにPh^+ ALL細胞に対する殺細胞効果は21-merのshRNAについてはP190^<BCR-ABL>発現抑制の程度と相関していると考えられたが、27-merのshRNAの効果が弱い原因の解明は今後の課題である。今後さらに、これらのshRNA発現HIVベクターの患者由来白血病細胞に対する効果および正常造血細胞に対する影響を検討する必要があるが、shRNAによるbcr-abl遺伝子発現抑制はPh^+ ALLの遺伝子治療法としそ有用な可能性が示唆された。本研究では、白血病の中でも特に難治性で予後不良なフィラデルフィア染色体(Ph)陽性急性リンパ性白血病(Ph^+ ALL)の遺伝子治療法の開発を目的としている。具体的には、PhにコードされたPh^+ ALLの病因遺伝子P190タイプbcr-abl遺伝子を、短鎖ヘアピン型RNA(shRNA)によりノックダウンして細胞死を誘導することを目標としている。最初にshRNA発現プロモーターとしてtRNA^<val>またはH1を持つ発現プラスミド(ptshRNAまたはpHshRNA)を各6種類つづ設計し、BCR-ABL強制発現HeLa細胞にトランスフェクションしてbcr-abl mRNA量の変化をリアルタイムRT-PCR法で調べた。その結果、ptshRNAの1種類およびpHshRNAの全種類がbcr-abl mRNA量を約70%に減少させ、特にpHshRNAの1種類(pHshRNA6)がbcr-abl mRNA量を50%以下に減少させることが分かった。また、6種類全てのptshRNAおよび5種類のpHshRNAはc-abl mRNA量を減させなかったが、pHshRNA6は約半分に減少させた。しかし、細胞死の誘導にはより強力なbcr-ablのノックダウンが必要と考えられるため、より強力なU6プロモーターによるこのshRNAの発現系を試みている。

また、イマチニブはBCR-ABL活性と同様にABL活性も抑制するが、正常細胞への毒性は常用量ではほとんど認められず、c-ablの抑制によっても選択的にPh^+ ALLを傷害することができる可能性が示唆されている。従って、pHshRNA6のshRNA配列は特異的な抗Ph^+ ALL細胞作用を示す可能性があると期待されるため、今後shRNA発現系を改良した上で、HIVベクターを用いてshRNAをPh^+ ALL細胞に導入し、細胞障害性が得られるか検討する予定である。本研究では、白血病の中でも特に難治性で予後不良なフィラデルフィア染色体(Ph)陽性急性リンパ性白血病(Ph^+ALL)の遺伝子治療法の開発を目的としている。具体的には、PhにコードされたPh^+ALLの病因遺伝子P190タイプbcr-abl遺伝子を、短鎖ヘアピン型RNA(shRNA)によりノックダウンして細胞死を誘導することを目標とした。最初にtRNA^<Val>またはH1により発現がコントロールされるshRNA発現プラスミドを各6種類づつ設計した。BCR-ABL強制発現細胞にトランスフェクションしてbcr-abl mRNAの変化をリアルタイムRT-PCR法で調べたが、最高でも約半分に減少させたに過ぎなかった。細胞死の誘導にはより強力なbcr-ablのノックダウンが必要と考えられるため、プロモーターをより強力なU6に変更した。さらにより強力なサイレンシング効果を持つshRNA配列を決定するためにbcr-abl遺伝子の融合部位を中心に1塩基ずつずらして合計20種類の21塩基のshRNAを設計した。また、最近21塩基よりも強力なサイレンシング効果を示すことが報告された27塩基のshRNAも合計14種類設計した。BCR-ABL強制発現293細胞へのこれらのshRNA発現プラスミドをトランスフェクションしたところ、21塩基のものでは最高70%のBCR-ABL蛋白の抑制が得られた。また、27塩基のshRNAでは最高80%超の蛋白抑制効果が認められた。リアルタイムPCRのよるmRNA量の変化も同様に抑制されたが、その程度はやや弱く、翻訳レベルでの抑制の存在が示唆された。また、正常c-ablおよびc-bcrに対する影響についても検討した結果、bcr-ablに対してより特異性の強い21塩基および27塩基のshRNAをそれぞれ2種類ずつ選択することができた。次に得られたshRNAをHIVベクタープラスミドにU6プロモーターとともに挿入し、VSVシュードタイプHIVベクターを生産した。得られたshRNA発現HIVベクターをBCR-ABL強制発現293T細胞に感染させたところ、直接トランスフェクションした揚合と同様に著明なBCR-ABL蛋白量の減少が認められ、本ベクターの有効性が確認された。今後Ph^+ALL細胞にshRNA発現HIVベクターを感染させ、細胞障害性が得られるか検討する予定である。
浮動株比率等でみる株式所有構造と企業パフォーマンスの関係についての実証分析

本研究の「研究の目的」に従って、株式所有構造の違いによって、企業の業績にどんな影響が及ぶのかを吟味するに当たって、その企業評価の指標が多様に用いられるようになってきた。そこで、新たに用いられるようになってきた企業評価法も含め、ひとまず機能別・対象別や目的・時点(ないし期間)別等に整理したうえで考察を深めることにした。その成果が「M&Aと企業評価」(『経営分析と企業評価』小松章編著(2009年4月)中央経済社発行の第4章所収のとくに前半分)で要約して発表したものである。さらに、それら各評価法の中でも、経営学とくに経営財務論・会計学分野ほかで、よく取り上げられるM&A(合併・買収)の際に、被買収企業を評価する要因(特性)は何かを見出すというテーマに即し、株式所有構造をあらわす("浮動株比率"・"少数特定者持ち株比率"等)諸比率をも説明変数として、それぞれの統計的有意性を調査した。その研究結果によれば、わが国上場企業で被買収のサンプルを判別分析・ロジット分析モデルによって調査した結果によれば、ROAや総資産対数変換値と並んで、"少数特定者持ち株比率"といった株式所有構造を表わす比率も、統計的に有意な説明変数の一つとして、クローズアップすべきことが判明した。ただし、浮動株比率といった、株式所有構造を示す他の比率や、PBR・流動性・レバレッヂ係数その他の企業評価指標は、統計的に有意であるという結果は得られなかった。東証一部・二部およびJASDAQ上場企業のうちから、20012004年までの期間にわたって、株式所有比率ならびに会計データ・株価データが入手可能な339社をサンプルとして、株式所有構造と企業成果の関係について、クロスセクショナル回帰分析を行った。株式所有構造の違いをあらわす指標、すなわち4大株主所有比率・役員株式所有比率・金融機関株式所有比率・海外法人株式所有比率・個人持ち株比率のほか、(東洋経済新報社の定義による)浮動株比率と(FTSE社の定義による)浮動株比率に対し、企業成果を示す指標として、PFCR(株価キャッシュフロー比率)・PBR(株価純資産倍率)・トービンのQ・ROA・ROEを取り上げ、両変数群間の関連を調べた。当初採取したサンプル全体では、統計的に有意な結果は得られなかったので、企業設立来年数・資産規模・研究開発集約度によってコントロールし、サブサンプルに分けてみた結果、(1)一部・二部上場企業の間では、株式所有構造と企業成果の関係に統計的に有意な差が見られ、(2)個人持ち株比率・海外法人株式所有比率と(ROA・ROEなどの)収益性との問に関連が強く見られ、(3)浮動株比率とトービンのQ・ROA・ROEの問でも有意な関係が見出された。これらの実証結果については、2006年9月にベルリン自由大学で開催されたIFSAM第VIII回世界会議にて報告し、そのProceedingsにも収められている。さらに、浮動株比率等で示された株式所有構造の違いによって、M&A(企業合併・買収)を行う可能性ある企業を予測できるか否かについて、日本経営分析学会にて『M&Aと経営分析』のタイトルで口頭発表し、2006年度の年報にも掲載が承認済みである。昨年度までに収集してきた、東証一部・二部およびJASDAQ上場企業についての20012004年までの、とりわけ"浮動株比率"はじめ各種の株式所有比率ならびに(ROA・ROE等の)会計データ・(PFCRPBR・トービンのQなどの)株価関連データに加えて、その後の2005年以降のデータをさらに追加して継続し・収集することに努めた。ただし、新たに合併等により消滅した会社サンプルも出てきたので、一部サンプルを差し替えることにした。企業パフォーマンスを表わす諸指標については、昨年度と同様のデータを継続して追加収集することに努めた。

なお、本研究課題に関連する研究発表をすでに先行して行ってきた、外国における研究者との意見ならびに情報交換を行うため、2007年6月末には、ドイツ(パッソー大学)Wagner教授を訪問し、本研究テーマに関するデータ収集上の問題点に付き議論した。統計分析ソフトウエアパッケージの利用につき参考情報を十分に互いに交換し合う事が出来た。さらに、オーストリア(ウイーン)にて開催のEFMA(ヨーロッパ財務管理学会において,主に、CGに関するテーマについての発表会場)に参加し、また、10月にはECGI(ヨーロッパ・コーポレート・ガバナンス協会主催の)CG(コーポレート・ガバナンスのコンファランス:於リスボン(ポルトガル))に出席し、他国からの参加者との交流にも努めた。本研究の「研究の目的」に従って、株式所有構造の違いによって、企業の業績にどんな影響が及ぶのかを吟味するに当たって、その企業評価の指標が多様に用いられるようになってきた。そこで、新たに用いられるようになってきた企業評価法も含め、ひとまず機能別・対象別や目的・時点(ないし期間)別等に整理したうえで考察を深めることにした。それをまとめた成果が、「M&Aと企業評価」(『経営分析と企業評価』小松章編著(2009年4月)中央経済社発行の第4章所収のとくに前半分)で発表したものである。さらに、それら各評価法の中でも、経営学とくに経営財務論・会計学分野ほかで、よく取り上げられるM&A(合併・買収)の際に、被買収企業を評価する要因(特性)は何かを見出すというテーマに即し、株式所有構造をあらわす("浮動株比率"・"少数特定者持ち株比率"等)諸比率をも説明変数として、それぞれの統計的有意性を調査した。その研究結果については、目下、原稿を執筆中で、平成21年秋に(Monden Institute of Managementから)刊行予定のJapanese Management & International Studies, Vol.6の第2部で、「Financial Characteristics and Ownership Structure of Acquired Firms-TOB Target Prediction Modeling-」というタイトルで、掲載がすでに決まっているものである。わが国上場企業で被買収のサンプルを判別分析・ロジット分析モデルによって調査した結果によれば、ROAや総資産対数変換値と並んで、"少数特定者持ち株比率"なども有意な説明変数の一つとして、クローズアップすべきことが判明した。
巨大パイ共役系金属錯体の精密配向制御による電子受容体/供与体分離積層構造の構築

今年度まず初めに、昨年度まで開拓してきた「周辺置換基を変えることにより、同一π共役分子の集合構造を制御することでp/n型半導体の作り分けができる」という発見に関する論文が、アメリカ化学会誌の速報として受理された。今までに、同一π共役系コアを用いてこのような作り分けを行った例はなく、有機エレクトロニクス分野に与える影響は非常に大きいと考えられる。その後、meso位-β位で連結したタイプの縮環ポルフィリン二量体の液晶材料開発に取り組んだ。その研究過程で、得られた化合物のうち中心金属を有さないフリーベース体がアモルファス物質を与えたのに対し、亜鉛錯体はヘキサゴナルカラムナー液晶相を発現するという予想外の挙動を発見した。これは、中心金属という微少部位が秩序構造に大きな影響を与えることを意味しており、金属錯体液晶の分子設計指針に新たな知見を与えるものと考えられる。さらに、新しく「フタロシアニンシロキサンポリマーの有機薄膜太陽電池への応用」というテーマを開始した。このモチーフの特徴として、フラーレン誘導体と混合し、バルクヘテロジャンクション型太陽電池デバイスを作成した際に、シロキサン結合の存在のためフラーレン誘導体がフタロシアニン環同士の間に侵入せず、フタロシアニンが作る一次元電荷輸送パスが保たれるという特徴がある。太陽電池としての変換効率こそまだ低い値しか示していないが、この研究過程において、「シリコンフタロシアニンが重合するために必要な周辺側鎖の条件」を明らかにした。実際に、様々な側鎖を有するシリコンフタロシアニンモノマーを合成し、そのバルク状態での真空加熱法による重合可能性を調べたところ、モノマーがカラム構造を自発的に形成していることが、効率的な重合にとって鍵であることがわかった。今年度初めて取り扱いを始めたmeso-Beta二重縮環ポルフィリン二量体をコアとするディスコチックカラムナー液晶の開発に成功した。さらに、同じ配位子構造であっても、中心金属の種類により液晶相を発現するか否かが変化するということを発見した。また、フタロシアニンケイ素錯体を一次元に連結したポリマーについても検討を行い、重合が効率的に振興するためには周辺置換基の設計が極めて重要であることを明らかにした。以上のような基礎的に重要な知見を得ることができたため、十分な進展があったと判断した。本研究課題の最終目標である、ドナー・アクセプター分離積層ナノ構造の達成はなされなかった。これは、当初予想していた、中心金属種によるp/n型特性の変換という狙いが不可能であったことに起因する。しかし同時に、同じπ共役系骨格であっても、その集合構造を変えることでp/n型をスイッチさせることが可能であるという予想外の発見をした。この知見は、材料中における分子の重なり方がいかに重要であるかを示しており、その方法論として「側鎖によるコアの重ね方の制御」という一般性の高い戦略を提唱するに至った。今後は、別のπ共役系骨格についても同様の戦略により、側鎖を駆動力とする集合構造の制御とその半導体特性の相関について調べることで、上記の提唱を実験的に支持することが可能であると考えている。以前に報告している疎水鎖と親水鎖を非対称に導入した縮環ポルフィリンの液晶化への分子設計(J.Am.Chem.Soc.2008,130,13812-13813)をより一般化するため、疎水鎖とも親水鎖とも混じり合わない超疎水鎖であるフルオロアルキル鎖の導入を検討した。実際に、疎水鎖と超疎水鎖を非対称に導入した化合物と、親水鎖と超疎水鎖を導入した化合物の合成を行い、コアに混じり合わない2種類の側鎖を非対称に導入することがカラムナー液晶発現に一般的に有効であることが確かめられた。さらに、すべてをフルオロアルキル鎖で修飾した化合物についても中間相を発現するという事実を発見した。さらに、これらの半導体特性をTOF(Time-of-Flight)法により評価したところ、2種類の側鎖を有する化合物は電子輸送特性(n型)を示し、すべてフルオロアルキル鎖で修飾した化合物はホール輸送特性(p型)を示すという予想外の挙動を発見した。これらは分子単体としての電子的性質は全く同一であったことから、その集合状態の差がこのような半導体特性の差を生み出すと考えた。詳細な構造解析を行った結果、非対称修飾された化合物群はいずれも水平移動を伴ってスタックしたカラム構造を形成しレクタンギュラーカラムナー相を形成するのに対し、フルオロアルキル鎖で対称修飾された化合物は回転移動を伴ってスタックしたカラム構造を形成していることが示唆された。前者と後者ではスタック様式が異なるため軌道間相互作用が大きく異なり、輸送される主キャリア種がスイッチするという、理論的な提唱が実験的に示された初めての例であると考えられる。この研究結果はアメリカ化学会誌速報として投稿され、受理された(J.Am.Chem.Soc.2011,133,in press.)。申請者は縮環ポルフィリン二量体をコアとするディスコチックカラムナー液晶の開発と有機半導体への応用を行ってきたが、今までに開発した液晶材料はレクタンギュラー相かオルソロンビック相のみを発現していた。大面積デバイスへの応用を目指すにあたり、マクロスコピックなスケールでカラムが垂直配向するカラムナー液晶の開発は魅力的であるが、そのような挙動は、ヘキサゴナル相でしか観測されていないという過去の知見がある。

そこで申請者は、縮環ポルフィリンを用いて自発的な垂直配向能を付与するには、ヘキサゴナルカラムナー相を発現させる分子設計を施すことが鍵である、と考えた。そこで、ポルフィリンコア周辺に自由度があり、分子全体として対称性が高い構造であるメゾアルキル置換縮環ポルフィリン二量体を新規に設計したところ、狙い通りヘキサゴナルカラムナー相を形成した。さらに意外なことに、中心金属の種類がカラムの自発的な垂直配向能の有無を決定していることを見出した。最も垂直配向能の高いニッケル錯体では、固体相においてもその垂直配向状態が保たれ、異方的な電荷輸送特性を示すことが明らかとなった。一方、亜鉛錯体においてはそのような配向挙動は全く観察されず、ランダムにカラムが配向した状態をとることが明らかと成った。ポルフィリン誘導体が中心金属の種類によりπスタックの強さを変えることは知られているが、このような微少部位の変化がマクロスコピックなスケールの垂直配向を制御するにまで及ぶという現象は過去に例がなく、金属錯体液晶のさらなる可能性を示す重要な発見であるといえる。今年度まず初めに、昨年度まで開拓してきた「周辺置換基を変えることにより、同一π共役分子の集合構造を制御することでp/n型半導体の作り分けができる」という発見に関する論文が、アメリカ化学会誌の速報として受理された。今までに、同一π共役系コアを用いてこのような作り分けを行った例はなく、有機エレクトロニクス分野に与える影響は非常に大きいと考えられる。その後、meso位-β位で連結したタイプの縮環ポルフィリン二量体の液晶材料開発に取り組んだ。その研究過程で、得られた化合物のうち中心金属を有さないフリーベース体がアモルファス物質を与えたのに対し、亜鉛錯体はヘキサゴナルカラムナー液晶相を発現するという予想外の挙動を発見した。これは、中心金属という微少部位が秩序構造に大きな影響を与えることを意味しており、金属錯体液晶の分子設計指針に新たな知見を与えるものと考えられる。さらに、新しく「フタロシアニンシロキサンポリマーの有機薄膜太陽電池への応用」というテーマを開始した。このモチーフの特徴として、フラーレン誘導体と混合し、バルクヘテロジャンクション型太陽電池デバイスを作成した際に、シロキサン結合の存在のためフラーレン誘導体がフタロシアニン環同士の間に侵入せず、フタロシアニンが作る一次元電荷輸送パスが保たれるという特徴がある。太陽電池としての変換効率こそまだ低い値しか示していないが、この研究過程において、「シリコンフタロシアニンが重合するために必要な周辺側鎖の条件」を明らかにした。実際に、様々な側鎖を有するシリコンフタロシアニンモノマーを合成し、そのバルク状態での真空加熱法による重合可能性を調べたところ、モノマーがカラム構造を自発的に形成していることが、効率的な重合にとって鍵であることがわかった。今年度初めて取り扱いを始めたmeso-Beta二重縮環ポルフィリン二量体をコアとするディスコチックカラムナー液晶の開発に成功した。さらに、同じ配位子構造であっても、中心金属の種類により液晶相を発現するか否かが変化するということを発見した。また、フタロシアニンケイ素錯体を一次元に連結したポリマーについても検討を行い、重合が効率的に振興するためには周辺置換基の設計が極めて重要であることを明らかにした。以上のような基礎的に重要な知見を得ることができたため、十分な進展があったと判断した。
疲労のマスク作用を除した抗疲労作用の探究

本基盤研究では、自律神経機能や認知機能といった生理学的疲労指標と疲労感等の自覚的感覚の動態解析・相関解析を通じて、疲労のマスク作用を除した感覚的嗜好刺激についての探究を行い、新規疲労予防法と疲労回復法を創出することを目的としている。恋愛感情の抗疲労効果について検証するため、交際中の男女を対象に疲労負荷試験を実施した。事前検査、共同作業、疲労負荷前検査、疲労負荷、疲労負荷後検査からなる急性疲労負荷試験を共同作業時の条件を変えたクロスオーバー形式で行った。疲労負荷には、先行研究でも頻用されてるし視覚性ワーキングメモリ課題を用いた。具体的には、パーソナルコンピュータ上に連続呈示される数字を記憶し、新たに呈示された数字と2つ前に呈示された数字の異同を答える2バック課題を60分間行った。疲労負荷前後と共同作業後の疲労評価として主観(Visual analog scale, VAS)、認知機能(modified Advanced Trail Making Test, mATMT)、自律神経機能(指先の心電波と脈波の同時計測)の検査を行った。自覚的疲労感VASスコア、ストレスVASスコア、退屈さVASスコアはいずれも疲労負荷後に増大した。自律神経機能については、疲労負荷後に交感神経の過活動がみられた。mATMTの課題成績は疲労負荷前後における変化がみられなかった。共同作業による抗疲労効果については、さらに層別解析による検討等が必要であることがわかった。研究開始当初の予定通り、嗜好刺激を活かした抗疲労効果の検証を進めることができているため。抗疲労効果判定のための評価系には、これまでに確立してきた注意制御機能(mATMT)や自覚的症状(VAS)、自律神経機能(心電波・脈波)といった生理学的疲労マーカーを用いる。さらに、嗜好性刺激への応答性の層別解析に注力した個体差を考慮し、抗疲労効果の検証を進める。疲労負荷前検査、疲労負荷、疲労負荷後検査、共同作業、共同作業後検査からなる急性疲労負荷試験を共同作業時の条件を変えて行った。疲労負荷にはパーソナルコンピュータ上に連続呈示される数字を記憶し、新たに呈示された数字と2つ前に呈示された数字の異同を答える2バック課題を60分間行った。自律神経機能については、疲労負荷後に交感神経の過活動がみられたが、共同作業による変化はみられなかった。一方、mATMTの正答数は共同作業により増加し、共同作業後の疲労感、ストレス、退屈さ、眠気のVASスコアが低く、意欲、癒し、楽しさ、リラックのVASスコアが高かった。以上より、交際中の男女において共同作業により急性精神的疲労が軽減することが示唆された。研究開始当初の予定通り、嗜好刺激を活かした抗疲労効果を示すことができたため。前年度に確立した精神的疲労試験デザインを用いるが、嗜好的刺激の呈示タイミングを変えて抗疲労効果を明らかにする。抗疲労効果判定のための評価系として、前年度に確立し疲労度の評価系として有用性が見込まれた注意制御機能(mATMT)や自覚的症状(VAS)といった生理学的疲労マーカーを用いる。
パルスコロナ/酵素処理による羊毛の防縮加工

塩素系薬剤によるAOX(吸収性有機ハロゲン化合物)が世界的に問題になってきており、その対応策が急がれている。塩素系のパークロロエチレンを使用するドライクリーニングがクローズアップされてきており、代替品の探索がドイツを中心にして行われているが、今だ良好な薬剤が見つかっていないのが現状である。そこで、パークロロエチレンを用いないで、水洗濯できるウオッシャブルウールの開発研究が各国で行われている。本研究においては、羊毛の防縮加工をパルスコロナと酵素で行うことを試みた。まず、パルスコロナ単独処理を試みたが、実用に耐えるような十分な防縮性は得られなかった。つぎに、酵素単独処理を試みたが、この場合には十分な防縮性は得られるが、強度低下が大きく実用的でなかった。そこで、パルスコロナと酵素の併用処理を行った。酵素としてはプロテアーゼ、ケラチナーゼ粗酵素、および精製ケラチナーゼについて検討した。その結果、プロテアーゼでは防縮性は得られるものの、強度低下が大きかった。ケラチナーゼ粗酵素では強度低下はかなり押さえることができたが、さらに精製ケラチナーゼでは、防縮性は良好で、強度低下も小さく、十分に実用に耐える防縮加工を達成することができた。また風合いをKES法で測定した結果、未処理羊毛と比べてハリ、コシ、シャリ、フクラミはほとんど変わらなかった。電子顕微鏡観察の結果から、羊毛表面の部分的な損傷とフィブリル化の発生が見られず、環境型SEMを用いて、ウエット状態で表面観察したところ、スケールの開きはかなり押さえられていることもわかった。本法は、現時点では世界的にみて最高の処理法であると思われるが、パルスコロナ処理と酵素処理の二段階処理であるため、現場における複雑さと経済性において改良の余地があり、今後の継続した研究が必要である。現在日本特許出願中であり、また米国とEPの国際特許も出願申請した。政府では「国家産業技術戦略」が策定され、繊維産業技術開発の目標が設定され、とくにハロゲンフリープロセスの確立が要請されている。ハロゲン系溶剤を用いるドライクリーニングの問題点がクローズアップされてきている現在、羊毛のハロゲンフリーの防縮加工はエコロジーの観点からも強く要請されており、ウオッシャブルウールが切望されている。羊毛の防縮加工法のコンセプトは、羊毛表面のスケール層を取り除くか、覆うことによって、マサツ係数の方向性をなくすことである。現在クロリネーション法、ポリウレタン加工(BAP法)などが実用化されているが、AOXの発生や風合いが硬くなるという欠点がある。本研究においては、羊毛の防縮加工をパルスコロナと酵素の併用処理で行うことを試みた。パルスコロナは常圧プラズマであるが不活性ガスを使用しないで空気中で行うことができ、設備コストはかからず、ランニングコストも押さえられ,温度上昇もほとんどない。まず防縮性をパルスコロナ単独処理で検討したが、十分な防縮性は得られなかった。しかしながら、パルスコロナと酵素とくにケラチン分解酵素との併用処理によって、低温プラズマと酵素の併用処理と同じような良好な防縮性が得られることを明らかにした。プロテアーゼでは効果が小さく、また強度低下も大きいが、ケラチナーゼ粗酵素中のブロテアーゼをイオン交換樹脂を用いて取り除いた単一組成のケラチナーゼで処理をすると、強度低下をほとんど起こさないで十分な防縮性が得られた。また電子顕微鏡観察によると羊毛スケールの部分的な損傷とフィブリル化の発生が見られず、実用化可能であることが分かった。現在特許出願中であり、実用化に向けて開発研究を進めている。
流量変化に伴う山地混合砂礫河床の形態と粒径別流砂量の変動に関する研究

本研究では,広範な粒度を持つ砂礫河床や急勾配河床である山地河道における河床形態や粒径別流砂量に関して現地調査および室内実験を行うとともに,理論的考察を加えた.得られた結果を要約すると以下の通りである.1階段状河床の形成及び変形条件が過去の洪水履歴を使って水理学的に説明でき,破壊流量を推定すると数十年以上の確率の流量となった.2階段状河床の形態骨格は大出水時に石礫が活発に活動している状態で形成され,低水時に砂のみの選択的輸送によってその形態が明確になる.3山地河道に形成されている瀬や淵は上流からの流入砂礫の流入量の増加によって容易に消滅する.4混合砂礫河床では石礫の集合堆積部とその破壊が場所的・時間的に発生しているため,流砂量の時間変動は大きい.5混合砂礫河床における時間平均の粒径別流砂量は,均一砂の流砂量式において,各粒径に作用する掃流力と各粒径別限界掃流力の両方を補正することによって計算できる.本研究では,広範な粒度を持つ砂礫河床や急勾配河床である山地河道における河床形態や粒径別流砂量に関して現地調査および室内実験を行うとともに,理論的考察を加えた.得られた結果を要約すると以下の通りである.1階段状河床の形成及び変形条件が過去の洪水履歴を使って水理学的に説明でき,破壊流量を推定すると数十年以上の確率の流量となった.2階段状河床の形態骨格は大出水時に石礫が活発に活動している状態で形成され,低水時に砂のみの選択的輸送によってその形態が明確になる.3山地河道に形成されている瀬や淵は上流からの流入砂礫の流入量の増加によって容易に消滅する.4混合砂礫河床では石礫の集合堆積部とその破壊が場所的・時間的に発生しているため,流砂量の時間変動は大きい.5混合砂礫河床における時間平均の粒径別流砂量は,均一砂の流砂量式において,各粒径に作用する掃流力と各粒径別限界掃流力の両方を補正することによって計算できる.本研究では,重信川上流山地河道に調査区間を設定して河道の湾曲部や岩の周辺に形成される淵の特徴や石礫の集中による階段状河床形態の実態とその経年的変化を調査した.また,二粒径混合砂礫を用いて急勾配実験水路において礫の集中部の形成と破壊とによって変化する河床形状と流砂量の時間変化特性を実験的に明らかにしたものである.得られた結果を要約すると以下の通りとなる.1)現地調査によって淵や階段状河川といった山地河道での河床形態の一端を示した.これらの河床形態の骨格は大出水時に石礫が活発に移動している状態で形成され,低水時に砂のみの選択的輸送によってその形態が明確になる.2)河床が上昇傾向にある場合,比較的容易にみお筋が変化し河床形態が変化する.3)礫の停止・集合によって流砂形態が変化し,その結果流砂量が場所的・時間的に大きく変動することが示された.また,河床が急勾配で砂礫が活発に移動している状況において流砂量変動が現れやすく,その規模も大きくなる.4)河床に出現する流砂形態は,(1)砂礫の鉛直分級過程,(2)礫停止・集合過程,(3)砂洗掘・堆積過程,(4)堆積部崩壊過程,および礫集合部の規模が大きければ洗掘孔を埋めるように礫が停止する(5)砂礫完全混合過程の5通りに分類され,流砂形態(1)のとき流砂量が最大となり,流砂形態(5)のとき流砂量が極端に減少する.5)最小時の流砂量は,従来の掃流砂量式で砂礫の流れへの遮へい効果・突出効果を補正する方法である程度推定できるが,最大時の流砂量は土砂流のような集合流動的な取り扱いも考える必要がある.本研究では,広範な粒度を持つ砂礫河床や急勾配河床である山地河道における河床形態や粒径別流砂量に関して現地調査および室内実験を行うとともに,理論的考察を加えた.得られた結果を要約すると以下の通りである.1階段状河床の形成及び変形条件が過去の洪水履歴を使って水理学的に説明でき,破壊流量を推定すると数十年以上の確率の流量となった.2階段状河床の形態骨格は大出水時に石礫が活発に活動している状態で形成され,低水時に砂のみの選択的輸送によってその形態が明確になる.3山地河道に形成されている瀬や淵は上流からの流入砂礫の流入量の増加によって容易に消滅する.4混合砂礫河床では石礫の集合堆積部とその破壊が場所的・時間的に発生しているため,流砂量の時間変動は大きい.5混合砂礫河床における時間平均の粒径別流砂量は,均一砂の流砂量式において,各粒径に作用する掃流力と各粒径別限界掃流力の両方を補正することによって計算できる.
盲聾二重障害児の教育担当者の現職教育マルチメディア教材の開発

本研究は、盲聾二重障害児の教育に直接携わる指導担当者の現職教育に利用出来うる、盲聾児のコミュニケーション形成を主題とするマルチメディア教材を開発することを目的としている。これまで、国外ではビデオ資料が作成されている他カリキュラム等も考案されているが、教育システムの違いからこれらを直ちに我が国で利用することは難しく、現職教育に適当な資料や教材とはいいがたい。そこで筆者が直接関与している実践例および我が国での実践例のうち、利用可能な映像データおよび資料を集め、これらを主にコミュニケーションの視点から整理・編集して教材化することをすすめた。実際の内容としては、筆者が直接関係している国立特殊教育総合研究所での教育相談における教育実践において記録された映像資料、記録資料と、協力者から提供を受けた映像資料(ビデオテープ、写真)さらに子育ての実体験に基づく話題提供も映像資料として収集した。教材の全体のスクリプトの構成にあたって、国立特殊教育総合研究所で刊行した「目と耳の両方が不自由な子どもと係わるために」の内容と関連性をもたせるようにし、映像内容と冊子内容とは相互に補強しあう関係にあるように構成編集した。研究の最終年度にはスクリプトに関する検討を終え、収集された内容のうち被写体となっている事例の保護者からの許可を得て全体を編集しなおし、試作版を作成して現職教員の協力者に視聴してもらい意見を出してもらった。具体的場面の指導解説が映像とともになされることに対して「わかりやすい」「実際の指導へのヒントになる」等の意見が出されたが、なおいくつかの部分に関する修正の必要性や、現職教育教材として盛り込むべき内容の追加等が指摘され、現在編集を続行している。今後の課題としては内容の精選を進めることと共に、CD-ROM化して利用の便を図ることなどが考えられる。現段階では情報が不足しがちな盲聾児教育が、今後学校現場等で展開されていく上で、指導担当者の自己研修はは必須のことであり、この研究はそのために直接資するものとなると考える。これまで、盲聾二重障害児の教育に関して、示唆に富む指導実践例の蓄積はあるものの、現職教育に適当な資料や教材が少なく、その必要性が言われてきた。国外では北欧や英国、米国等でビデオ資料が作成されている他、カリキュラムも考案されているが、教育システムの違いからこれらを直ちに我が国で利用することは難しい。そこで筆者が直接関与している実践例および我が国での実践例のうち、利用可能な映像データおよび資料を集め、これらを主にコミュニケーションの視点から整理・編集して教材化することをすすめている。本年は2年計画の1年目にあたり、映像資料の収集、教材として取り上げる内容に関連する研究協議会を開き、教材の全体スクリプトの構成を検討する段階にまですすんでいる。実際の内容としては、筆者が直接関係している国立特殊教育総合研究所での教育相談における教育実践において記録された映像資料、記録資料と、協力者から提供を受けた映像資料(ビデオテープ、写真)が収集された。これらの資料をもとにコミュニケーションおよび遊びに関して、一次的なスクリプトを作成した。また、この研究に関する協力者に集まってもらい、特定の事例に基づく実践経過について発表および協議を含んだ研究協議会を開いた。
内リンパ嚢におけるバゾプレッシン―アクアポリン2水代謝機構に関する総合的研究

ラットから内リンパ嚢を単離し,螢光顕微鏡を用いてアクアポリン-2・3・11の免疫組織化学的検討を行った.免疫組織学的検討により,内リンパ嚢において,アクアポリン-2はRRC(rlbosome-rich cell)の基底外側膜に,アクアポリン-3はMRC(mitochondria-rich cell)の頂側膜に,アクアポリン-11は内腔上皮細胞の細胞内に局在していることが分かったアクアポリン-3については,内リンパ嚢における発現は報告されているが,その細胞内における局在についてはまだ報告されていないため,実験に追加した.アクアポリン-3はデキサメタゾンにより発現が増加することが既に報告されており,内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果たしていると考えられる.アクアポリン-11については,最近蝸牛に発現していることが発表されたばかりで,まだ内リンパ嚢おける発現は報告されていないため,実験に追加したアクアポリン-11は腎臓では近位尿細管の細胞内に発現しており,そのノックアウトマウスは多発性嚢胞腎を発症して死亡する.今回,内リンパ嚢においてアクアポリン-11の発現が確認されたので,アクアポリン-11は内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果たしていることが推測される.今後はV2-Rや他のアクアポリンについても,内リンパ嚢における局在について検討し,内リンパ嚢内腔上皮細胞における,水代謝関連分子の局在を明らかにする予定であるラットから内リンパ嚢を単離し,螢光顕微鏡を用いてアクアポリン-2・3・11の免疫組織化学的検討を行った.内リンパ嚢におけるそれらの局在の詳細は来年度に検討する予定である.アクアポリン-3については,内リンパ嚢における発現は報告されているが,その細胞内における局在についてはまだ報告されていないため,実験に追加した.アクアポリン-11については,最近蝸牛に発現していることが発表されたばかりで,まだ内リンパ嚢おける発現は報告されていないため,実験に追加した.アクアポリン-11は腎臓では近位尿細管の細胞内に発現しており,そのノックアウトマウスは多発性嚢胞腎を発症して死亡する.そのため.内リンパ嚢におけるアクアポリン-11の発現が確認されれば,アクアポリン-11は内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果たしていることが推測される.V2-Rや他のアクアポリンについても,内リンパ嚢における局在について検討し,内リンパ嚢上皮細胞における,水代謝関連分子の局在を明らかにする予定である.来年度は,VP-AQP2システムのアゴニストおよびアンタゴニストを負荷し,アクアポリン-2の発現の変化を検討する予定である.免疫組織化学的検討が完了すれば、リアルタイムRT-PCRによる検討も行う予定である.時間があれば,週数の遅いラットからも,蛋白分解酵素を用いて内リンパ嚢を単離し,検討を行う予定である.最終的にはメニエール病の治療薬の候補物質を検索し,臨床応用を目指すことを目的とする.ラットから内リンパ嚢を単離し,蛍光顕微鏡を用いてアクアポリン-2・3・11の免疫組織化学的検討を行った.免疫組織学的検討により,内リンパ嚢アクアポリン-2はRRC(ribosome-rich cell)の基底外側膜に,アクアポリン-3はMRC(mitochondria-rich cell)の頂側膜に,アクアポリン-11は内腔上皮細胞の細胞内に局在していることが分かった.アクアポリン-3については、内リンパ嚢における発現は報告されているが,その細胞内における局在についてはまだ報告されていないため,実験に追加した.アクアポリン-3はデキサメタゾンにより発現が増加することが既に報告されており,内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果していると考えられる.アクアポリン-11については,最近蝸牛に発現していることが発表されたばかりで,まだ内リンパ嚢おける発現は報告されていないため,実験に追加した.アクアポリン-11は腎臓では近位尿細管の細胞内に発現しており,そのノックアウトマウスは多発性嚢胞腎を発症して死亡する.今回,内リンパ嚢においてアクアポリン-11の発現が確認さてたので,アクアポリン-11は内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果していることが推測される.今後はV2-Rや他のアクアポリンについても,内リンパ嚢における局在について検討し,内リンパ嚢内腔上皮細胞における,水代謝関連分子の局在を明らかにする予定である.ラットから内リンパ嚢を単離し,螢光顕微鏡を用いてアクアポリン-2・3・11の免疫組織化学的検討を行った.免疫組織学的検討により,内リンパ嚢において,アクアポリン-2はRRC(rlbosome-rich cell)の基底外側膜に,アクアポリン-3はMRC(mitochondria-rich cell)の頂側膜に,アクアポリン-11は内腔上皮細胞の細胞内に局在していることが分かったアクアポリン-3については,内リンパ嚢における発現は報告されているが,その細胞内における局在についてはまだ報告されていないため,実験に追加した.

アクアポリン-3はデキサメタゾンにより発現が増加することが既に報告されており,内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果たしていると考えられる.アクアポリン-11については,最近蝸牛に発現していることが発表されたばかりで,まだ内リンパ嚢おける発現は報告されていないため,実験に追加したアクアポリン-11は腎臓では近位尿細管の細胞内に発現しており,そのノックアウトマウスは多発性嚢胞腎を発症して死亡する.今回,内リンパ嚢においてアクアポリン-11の発現が確認されたので,アクアポリン-11は内リンパ嚢における水代謝においても重要な役割を果たしていることが推測される.今後はV2-Rや他のアクアポリンについても,内リンパ嚢における局在について検討し,内リンパ嚢内腔上皮細胞における,水代謝関連分子の局在を明らかにする予定である東日本大震災の影響で科学研究費補助金が7割しか交付されない可能性があったため,購入予定だった,螢光顕微鏡で微分干渉像を撮影するための機器や試薬の納入が遅れたため.来年度は,VP-AQP2システムのアゴニストおよびアンタゴニストを負荷し,アクアポリン-2の発現の変化を検討する予定である.免疫組織化学的検討が完了すれば.リアルタイムRT-PCRによる検討も行う予定である.時間があれば,週数の遅いラットからも,蛋白分解酵素を用いて内リンパ嚢を単離し,検討を行う予定である.最終的にはメニエール病の治療薬の候補物質を検索し,臨床応用を目指すことを目的とする.
外国人と都市再生:外国人の増加が既成市街地住宅市場に与える影響の国際都市比較

本研究は、ロサンゼルス、東京、大阪の事例を通して、外国人の増加による都市の再生の可能性に焦点をあて、外国人の住宅及び居住地選択と中心都市やその住宅市場との関係について分析を行った。分析結果として、外国人の流入が中心都市もしくは都市中心部の人口増加につながるかについては、都市により、またエスニック・グループによって異なることがわかった。東京都においては、外国人、特に新来外国人は、都心部(区部)に居住する傾向にあるのに対して、大阪府にといては、外国人は大阪市に居住する傾向にあるのに対して、新来外国人の場合は大阪市外に居住する傾向にあることがわかった。今回の分析では、米国で提唱された外国人の流入と既成市街地の老朽住宅市場の活性化という、新来外国人と老朽住宅市場における明確な関係性は見いだすことができなかった。本研究は、増加する外国人人口と老朽住宅市場との関係について理論及び実証研究を行い、国際移動と住宅の視点から世界都市における既成市街地の再生理論を構築すること目的とする。東京、大阪、ロサンゼルスを対象に研究を行う。今年度は、以下の4つの項目を中心に研究作業を進め成果をあげた。1、日米の都市を中心に外国人と都市の関係に関する文献を収集整理した。日本の都市に関しては、社会学や地理学者による外国人に関する研究論文を中心に、米国都市の文献においては、アジア系外国人の居住地選択、特に中心市街地や郊外における居住に関する文献を中心にレビューを行った。2、米国住宅統計を使用して、ロサンゼルス都市圏における外国人が居住する住宅の状況について分析を行い、研究結果は『住宅会議』に発表した。また、米国国勢調査の個票データを使用し、中国系と韓国系外国人、特に、渡米間もない新来外国人の居住地選択について分析を行った。研究結果は日本都市学会大会で発表し、『日本都市学会年報』への掲載論文として採択された(2010年5月発行)。3、東京大学空間情報科学センターの協力により、1990年から2005年までのデータを中心に、国勢調査などの政府統計の数値及び小地域データを入手することができた。入手した数値データは、近年のデータから順次、分析に必要な変数項目の選択を行い、空間データとの結合に適したデータに加工し、分析した。来年度は、データ分析とそのまとめに取り掛かる予定である。4、3のデータ分析で得られた結果を元に、東京・大阪における外国人居住と住宅に関するヒアリング調査の候補地の検討を行い、プレ調査として東京新宿区及び台東区地域の下見調査を行った。また、外国人居住の研究者に連絡をとり、東京・大阪地域における外国人居住に関係する団体や不動産業者などの来年度のヒアリング調査対象者の検討を行った。本研究は、増加する外国人人口と都市既成市街地、特に老朽住宅市場との関係について理論及び実証研究を行うことを目的とする。今年度は、ロサンゼルス、東京都と大阪府の国内事例を中心に、以下の3つの項目について研究作業を進め成果をあげた。(1)ロサンゼルス都市圏におけるアジア系外国人、ヒスパニック系外国人、ヨーロッパ系外国人の住宅、居住地選択について、過去20年間の在米期間別に分析を行った。その結果、同じエスニシティでも対米年数により住宅・居住地選択の差異がみられた。特にヒスパニック系外国人は、老朽住宅の多い中心市街地における居住傾向が高いことがわかった。(2)東京・大阪における事例において、定住外国人と新来外国人の居住地分布のGIS地図を作成し、分析した。その結果、特に大阪において新来外国人と定住外国人の地理的分布に差異が大きく、定住外国人は大阪市に、新来外国人は大阪市外に居住する傾向にあることがわかった。老朽密集市街地との関係については、東京や大阪の事例ともに、これらの地域の空間分布と外国人、特に新来外国人との相関関係は確認できなかった。日本の都市と海外都市における外国人居住の状況の違いを明らかにすることができた。(3)新来外国人が多く住む大久保地域以外の東京の不動産業者に外国人居住者との賃貸契約に関するヒアリング調査を行った。その結果、比較的空室の多い地域においても、外国人、特に日本語が不自由な外国人に部屋を貸すことを敬遠する大家は多いことがわかった。主要な研究結果は、日本都市学会において発表したほか、『日本都市学会年報』への掲載論文として採択された。
プログラム評価手法の開発：高齢者問題を念頭に

手法:(1)従来のプログラム評価手法は、観察される変数による違いのみを許していたが、適切な操作変数があれば、観察されない変数による違いがある場合にも同様の分析ができることを示した。(2)また(1)の手法を含む非常に一般的な推定量に対する漸近分布の導出手法を示した。特にモデルが真のデータ生成過程を含まない場合に、漸近分布に追加的な項が現れることを示した。その他の手法の開発に取り組んだ。高齢者問題:(1)那覇におけるパネル調査を2度実施した。(2)他の都市の調査結果と併せ用い、高齢者の引退行動に、経済面、健康面、家族・社会関係的側面がどのように影響するかを実証分析した。さらに種々の分析を行った。従来ノンパラメトリックな政策評価手法では明らかにされていなかったスムージングパラメターの選択手法を開発した。また政策評価を行う際には1つのデータセットだけでは不十分な場合もある。2つ以上のデータセットを組み合わせて利用する分析手法を開発した。また従来は誤差項が加法的な場合に限られていたTobitモデルの分析手法を一般化した。その手法を実現するためExtreme quantile分析を従来より拡張した。高齢者パネルデータの収集については那覇市で収集を行うことを決定し、現地調査員への説明会を行った。実査は5月から開始予定。また、この調査に対する那覇市からの協力を得るため那覇市役所での説明会をおこない、後期高齢者の医療・介護利用データを個人の承諾を得た際には利用可能となるように協力して頂けることとなった。また従来の調査においては2種類以上の年金を受け取っている人たちを十分に把握しきれていなかったので、年金に関する質問を改善した。また、引退行動を構造推定するために必要な計算設備を整え、プログラミングの準備作業を進めている。雇用保険制度が失業期間に与える影響についての研究については雇用保険制度の制度変更を歴史的に詳細に調査し、実証分析を進めるにあたっての基礎資料作りをおこなった。日本におけるミクロデータ利用を特に政策評価という観点から促進するため、現在の問題点解決に向けたオンラインジャーナル「統計と日本経済」を作成し、その第1号を発刊した。研究の成果はデータ収集、データ解析、方法論的研究の3方面にわたる。データ収集について本年度は那覇での高齢者パネル調査を実施した。他の都市における調査との整合性を保ちつつ、高い回収率のデータを収集した。今回の調査により、初回調査と合わせ那覇では初めて同一の個人について2年間の経時的効果を分析することができる。現在他の都市のパネル調査と共にデータの整理を行っている。又、従来通りHealth and Retirement Study及び、Study of Health and Retirement in Europeなどとの国際連携を保ち、国際比較可能なデータとなるように努めている。実証的な側面では高齢者の労働供給及び引退行動に関する分析を行い、50歳台における「引退」は後に撤回される可能性が高いが、60歳を超えての「引退」は恒久的であることを見いだした。現在、高齢者の雇用を促進する為に行われてきた様々な政策を評価するため、過去の政策の整理を行っている。また失業保険政策が失業自体に及ぼす影響を分析するために過去の失業保険政策の整理を行っている。実証を進めるにあたり用いる手法にはノンパラメトリック法による関数の推定を行い、その差をみるものが現在主流であるが、その際に選ぶパラメターの選択手法を開発し漸近理論的に正当化を行った。現在その手法の有限サンプルでの評価をシミュレーションにより行っている。また、データ分析を行う際には一つのデータセットに必要な変数のデータが全て揃うことは希なため、いくつかのデータセットを併せ用いる手法の開発を行っている。オークションデータを分析する際、従属変数が観察される従来の回帰モデルではなく、従属変数を未知の関数で変換したものが他の変数と関連があると定式化することが自然であることが知られている。このモデルの推定法を開発した。方法論:プログラム評価手法はプログラムに参加する場合としない場合に得られる平均的な結果の差を推定するが、荒井氏との共同研究で、ノンパラメトリックな手法でその差を推定する際に用いるスムージング・パラメターを通常の手法で推定することは最善ではないことを示し、より有効な手法を開発し、その成果を国際雑誌へ投稿した。応用:荒井、川口両名と、(1)震災時の政府の節電の呼びかけに対して人々が取る節電行動は、公共財供給ゲームにおける行動と見なしうることに着目し、全国消費実態調査を用いて、節電が停電回避に結びつきうる地域(公共財の供給と見なしうる地域)とそうでない地域の行動の違いを実証分析している。実証分析は政策研究大学院大学におけるセミナーで発表した。現在手法の理論的裏付けを行っている。