hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗体修飾型相変化ナノ液滴と超音波を用いた細胞選択的診断治療の開発

9E5修飾PCNDをDLD1細胞(抗原発現がん細胞)に作用させてから1hでは,細胞内における9E5修飾PCND由来の蛍光シグナルは検出されなかったが,細胞膜に介入している9E5修飾PCNDが観察された.9E5修飾PCNDを細胞に作用させてから3hでは,細胞内に移行している9E5修飾PCNDが観察され,6hでは,細胞内移行が顕著であった.24h経過すると,細胞内の数か所で9E5修飾PCNDからの高い蛍光輝度値が検出された.PCNDの細胞内凝集を引き起こした状態とそうでない状態において,超音波照射を行い,生存率測定を行うと,凝集を引き起こした状態において,細胞を傷害するために要する超音波強度が低かった.このことから細胞内に相変化ナノ液滴を導入することで,気泡化による傷害閾値を低下できることを示した.また,細胞内気泡化により引き起こされた細胞死において,ATPとHMGB1の細胞外への放出が確認された.これらの物質はDAMPs(damage associated molecular patterns)として知られ,免疫原性を有する.このことから,本手法によって引き起こされる細胞死の免疫原性が高いことが示された.In vivoでの抗腫瘍効果の検証を行うにあたり,以下の項目を評価する.1.蛍光イメージング装置および超音波イメージングによる選択的集積性能の評価.2.超音波照射による腫瘍サイズの変化.3.超音波照射による自己免疫活性の評価.1に関しては,抗体修飾型相変化ナノ液滴に対して共有結合でインドシアニングリーン(ICG)を修飾する.ICGは近赤外領域に励起,蛍光波長を有するためにin vivoにおける蛍光イメージングを行うにあたり,適した色素である.これを修飾した抗体修飾型相変化ナノ液滴をマウス尾静脈から投与し,腫瘍の蛍光強度の経時変化を計測することで,腫瘍集積性を評価する.3に関しては,マウスに抗体修飾型相変化ナノ液滴を投与し超音波照射した後,in vivo二光子顕微鏡を用いて炎症反応を可視化を行うことで確かめる.また,同一マウスに二カ所固形癌を形成させ,一方の腫瘍を治療あり,もう一方の腫瘍を治療なし,として腫瘍サイズの経過観察を行う.治療を施していない腫瘍にも縮小している様子が確認されれば,免疫が活性化されたことを意味することが考えられる.また,引き続きin vitroにおいて,細胞をガラス基板上に光活性化PEG脂質を用いて,パターニングし,細胞の空間分布を制御することによって,細胞内気泡化が周囲細胞に与える影響を調査する.この系を用いて細胞内気泡化が周囲細胞に与える影響を最小限に留める超音波パラメータ及びPCND物性を明らかにしていく.さらには,周囲細胞にダメージを与える過程を高速度観察することによって,その作用機序を明らかにする.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
火山性低周波地震のメカニズムから探る火山性流体のダイナミクス

草津白根山で発生する火山性低周波地震のメカニズムを解明するためのデータとして、本研究では東京大学地震研究所(以下地震研)による定常観測網のデータを利用する。本年度は、低周波地震の複素周波数(固有周波数と減衰定数)について詳細な解析を行ない、震源の共鳴体の状態の時間変化についての解析を行なった。また、前年度に行なった、オープンリール型MTに保存されていたデータの再生の方法については、その手順が同様のデータの再生に応用可能であるために東大地震研の技術報告集に投稿し、掲載された。草津白根山では1989年から92年にかけて地震活動が活発な時期があった。低周波地震もこの時期に群発し、特に頻度の高かった89年10月から11月、91年7月から11月、92年9月から93年1月においては固有周波数に系統的な時間変化が見られた。これらの時期に起きたイベントについて複素周波数を存否法によって詳細に調べた。その結果を熱水流体で満たされたクラックの固有振動によって解釈を試みた。いずれの期間の時間変化もこのモデルによって解釈することができ、ほとんどの期間ではクラック内が乾燥化するプロセスで説明できることが分かった。この結果は火口直下の熱水系が深部のマグマから供給される熱の影響を常に受けていることを示している。これは以前の研究で示した、低周波地震がマグマの熱によるクラック内の流体の発泡によって起きるというモデルを支持してもいる。低周波地震の発生が秋から冬の時期に集中しているのは、地下水系からの熱水系への水の供給に季節性があるためであると考えられる。これらの結果は現在論文として投稿するための執筆中である。本年度は、データを再生と、予備的な解析を行なった。地震研では1988年より草津白根山で定常観測網を展開しており、その観測記録はオープンリール型磁気テープで保存されている。MTは現在利用されておらず、現存する装置での再生には工夫が必要である。ここでは名古屋大学情報基盤連携センターに設置されたテープドライブによって再生し、得られたデータをダンプすることによってデータのフォーマットを解読した。解読したデータは、現在波形を確認中であり、これまでに約9割の波形の確認ができた。また、同時に低周波地震、近地地震、遠地地震、ノイズ、その他のラベルをつけ、今後の解析に使いやすいようにした。波形を確認したデータを用いて、低周波地震の発生頻度および固有周波数の時間変化と、火山活動との関連を調べた。低周波地震は、火山構造性地震の活動が活発であった1990年に多く発生しているが、それ以外の年では、夏から秋にかけて多く発生していることが分かった。発生頻度の季節性については、降水によって地下水系に供給される水の量に季節性があるためと考えられる。低周波地震の固有周波数、減衰定数の時間変化について、以前調べた1992年のときと、同様の変化が他の時期で起きているのかについても調べた。1992年の時は固有周波数は約4Hzから一旦1Hz前後まで低下し、再び約4Hzに上昇する。このような変動は他の時期でも見られた。そこで1989年の秋の低周波地震について、減衰定数も含めて解析を行なった。この時期は、震源である熱水クラックがはじめは乾燥していたものが、一度熱水で満たされ、再び乾燥化していくプロセスであると解釈された。
両眼間距離の違いが生む視知覚と視覚認知の個人差

我々の身体が視覚の情報処理過程においてどのように用いられているか,一連の心理物理実験によって検討した。この結果,網膜像差に基づいて外界の奥行きを復元する際には両眼(瞳孔)間距離の情報が利用されていること,身体の可動範囲が身体の見えかたに影響することなどが明らかとなった。これらの結果は,本質的に曖昧である網膜像を解釈する際の枠組みとして観察者自身の身体が用いられていることを示し,視知覚の研究においても身体の影響を考慮に入れることが重要であることを示唆する。本研究の目的は,視知覚と視覚認知の個人差における身体特徴,とりわけ両眼間距離の影響を明らかにすることである。先行研究で筆者は,両眼視差から復元される奥行き量が,観察者の眼間距離が小さいほど大きく(眼間距離が大きいほど小さく)なることを示した。これは両眼視差から奥行き量を換算する際のゲイン(倍率)が観察者個人の眼間距離に応じて調整されているためと考えられる。もしこの仮定が正しければ,ゲインは実物体の奥行き量に合わせて調整されているはずであり,したがって実物体に知覚される奥行き量は眼間距離に依存しないことが予測される。この予測を検討した結果,ステレオグラムに知覚される奥行き量とは対照的に,実物体に知覚される奥行き量は眼間距離と相関しないことが示された。この結果は予測と一致し,視覚系が眼間距離に基づいたゲイン較正を行っているという本研究の仮説を支持する。また眼間距離が小さいほど,3次元構造を復元する際に,両眼手がかりより単眼手がかりを重視する可能性がある。このことから眼間距離が錯視の強度に影響することを予測した。例えば見かけの大きさに生じるある種の錯視は,錯視図形に含まれる線分が単眼手がかりとして働き,3次元知覚の手続きを「誤作動」させることによって生じると考えられている(「遠近法説」Gregory, 1963)。もしこの説が正しければ,両眼手がかりの信頼性が低く,相対的に単眼性手がかりを重視する眼間距離の小さな観察者ほど錯視量が大きくなる可能性がある。この予測を確かめるためミュラー・リヤー錯視の錯視量と眼間距離の間の相関を検討した。しかし眼間距離と錯視量の間に相関関係は認められなかった。なお本研究は観察者の身体が知覚に及ぼす影響の検討を大枠の目的とするが,これに関連して,身体の可動範囲の制約に起因すると考えられる錯視を発見した。この錯視は第6回錯視コンテストに入賞した。本研究の主要テーマは身体の制約が空間知覚に及ぼす影響を明らかにすることである。空間知覚に影響し得る身体特徴として本研究では特に両眼間距離に着目し、検討をおこなっている。両眼網膜像差は有力な奥行き手がかりであるが、網膜像差の大きさは両眼間距離にしたがって大きくなるため、物理的には同一の立体物を観察しても、その物体が両眼に投影する網膜像のズレの大きさ(両眼網膜像差)は、両眼間距離の大きな人ほど大きくなる。したがって外界の奥行きを「正しく」復元するには、網膜像差の大きさから奥行き量を換算する際の倍率(ゲイン)を経験に基づいて適当に調整する必要がある。視覚系が日常的にそのようなゲイン調整を行っているならば、実物体に知覚される奥行きは、両眼間距離の違いとそれに起因する網膜像差の大きさの違いにかかわらず、個人間で一定となることが予測できる。一方、映画館などで3D映像に利用されているステレオグラムを観察する際、網膜像差の大きさは両眼間距離とは無関係に一定の大きさで観察者に与えられる。もし網膜像差から奥行きを算出する際のゲインが観察者の両眼間距離を勘定に入れて調整されているならば、ステレオグラムに知覚される奥行き量は両眼間距離と相関することが予測できる。筆者はこれら2つの予測を心理物理実験によって検討し、予測と一致する結果を得た。この成果は2015年5月の基礎心理学会フォーラムで報告されたほか、『基礎心理学研究』第34巻2号上で解説論文として発表された。また筆者は身体の制約が空間知覚に影響することを示唆する錯視を昨年度発見したが、その錯視が筆者の予測する通り空間知覚のメカニズムに基づくものであるかどうかを検討する実験を行った。この成果は2016年3月に開催されたワークショップ「錯覚科学への心理学的アプローチと現象数理学的アプローチ」で報告された。計画書に記した予定の通り、身体の制約が立体視や錯視量に及ぼす影響の検討を行い、またそうした制約が奥行きの手掛かり統合過程に及ぼす影響についての実験準備も進められている。さらに当初の研究計画にはなかったものの本研究計画のテーマに沿ってスピンオフ的に始めた錯視研究でも一定のデータを得ることができている。二次元網膜像に基づく三次元空間の復元は一意に解の求まらない「不良設定問題」である。たとえば傾いた長方形面と直立した台形面は,網膜像上ではともに台形として投影されるため,単眼網膜像の形だけを頼りに見ているものが台形なのか長方形なのかを判断することは不可能である。しかし我々の身の回りには台形のものよりも長方形のもののほうが多いため,視覚系は網膜上に台形として投影された面を台形であると判断するよりも傾いた長方形であると判断することを好むし,その判断が妥当である可能性も高い。このように,視覚系は不良設定問題を解くために外界の統計情報(制約条件)を用いていると考えられる。

こうした視覚系による統計情報の利用において,我々の身体が果たす役割を明らかにすることが本研究の大枠の目的である。平成28年度は平成27年度に引き続き,左右眼間の距離が立体視の不良設定問題を解く上での制約条件として用いられている可能性について,眼間距離の個人差を手がかりに検討した。さらに本年度は,身体の可動範囲が観察者自身の身体の見えを制限することについて着目した検討を行った。我々の身体は動かせる方向や角度に制限(生体力学的制約)があり,そのために自分の身体について特定の向きや角度からしか通常は目にしない。したがって身体像には,そのような観察条件上の制限をもたないその他の物体よりも,見え方に視点依存性の強いことが予測される。具体的には,生体力学的制約により普段見ないような角度から撮られた身体の写真には,統計情報の不足により,2次元像内の3次元情報を利用して3次元空間をヴェリディカルに復元するための視覚系の機能(恒常性)が働きにくくなると予測した。平成28年度はこの予測を支持する心理実験の結果についてICP(国際心理学会)などで報告した。平成28年度より所属が変わり環境が大きく変化した結果,研究環境の再構築に時間がかかった。特に現職場で実験を再開するにあたり倫理審査を通す必要があったが,これに予想以上に手間取り研究の開始が大幅に遅れた。計画していた研究の完了までにはさらに時間が必要と考えられるため,1年間の事業期間延長を申請し承認を得ている。二次元網膜像からの元の三次元空間を復元するために,視覚系は様々な情報(奥行き手がかり)を用いている。いずれの奥行き手がかりもそれを用いて奥行きを復元するためには何らかの仮定(制約条件)が必要となる。例えば陰影から凹凸を判断する際には光源方向を一つに定める必要があり,線遠近法の情報から面の傾きを推定するためには面の形状についての仮定が必要となる。過去の研究はこの仮定が経験に基づく統計に依存することを示している。例えば遠近法から傾きを判断する場合,面の形状は長方形であること(直角で構成される四角形)であることが仮定されるが,これは我々の生活環境において四角形は多くの場合長方形に近い形をしているためであると考えられる。このように,視覚とは内的な統計にもとづく無意識的な推論過程であるが,その推論に用いられる内的な統計情報には我々の身体の形状やとり得る姿勢,可動範囲に依存して個人差のあることが予測できる。例えば左右の眼の間の距離は成人後に変化することは殆ど無いが,この両眼間距離の個人差は同一視対象から得られる両眼視差(左右眼の網膜像のズレ)の大きさの個人差を生むだろう。この個人差が知覚の個人差に反映されるかどうかを検討することが本研究の主眼である。本年度は両眼間距離が数種類の錯視の錯視量に及ぼす影響について検討した。実験に用いた錯視はいずれも奥行き知覚に関連することが示唆されているものであった。実験参加者自身の測定にもとづく両眼間距離と錯視量の間に相関は見られなかったものの,幾つかの錯視間にはゆるやかな相関がみられ,これらの錯視の背後に共通のメカニズムがあることが示唆された。また,遠近法を奥行き手がかりとして利用する際の制約条件の学習について検討した実験についても論文を現在投稿中である。我々の身体が視覚の情報処理過程においてどのように用いられているか,一連の心理物理実験によって検討した。
牛車腎気丸のパーキンソン病モデルを用いた神経保護効果の検証

牛車腎気丸(GJG)の中枢神経系での抗炎症作用、神経保護作用の可能性について薬剤性パーキンソン病モデルマウスおよび実験的自己免疫性脊髄炎モデルマウスを用いて検討した。GJG含有食餌群と通常食餌群の2群のC57BL6JマウスへのMPTP投与による薬剤性パーキンソン病モデルでGJGの抗炎症作用、神経保護効果の検討を行った。昨年度に確認したGJG長期投与によるIba1陽性細胞(ミクログリア)の浸潤抑制効果の再現性を確認した。実験的自己免疫性脊髄炎モデルを用いた検討では、Iba1陽性細胞(ミクログリア)とGFAP陽性細胞(アストロサイト)の浸潤抑制を認めた。これらはGJGがTNFα産生抑制を介して抗炎症作用を呈する確認した。また、マウス脾臓を用いた再刺激実験でT細胞のプライミングには影響せず、中枢系のミクログリア、アストロサイトへ直接作用することを確認した。これら実験的自己免疫性脊髄炎モデルに関する結果を2018年度の日本神経学会で発表した。また、論文作成に着手した。MPTP投与による薬剤性パーキンソン病モデルマウスでGJGの抗炎症作用、神経保護効果を検討した。GJGの長期投与による抗炎症効果の増強の再現性が確認できた。実験的自己免疫性脊髄炎モデルでもGJGによるTNFαの発現抑制によるミクログリア、アストロサイトの抑制を確認した。実験的自己免疫性脊髄炎モデルの結果に関して学会で発表し、現在、追加実験を行い論文投稿予定となっている。これらの事より平成30年度の進捗状況は良好であると考える。薬剤性パーキンソン病モデルに関してはGJGの長期投与による抗炎症作用、神経保護効果について再現性を確認しその作用機序の解明を目指す。また、実験的自己免疫性脊髄炎モデルに関してはGJGの発症後投与に関する実験を行い論文発表を行う。また、6-3 microglia cell lineを用いたin vitro実験系を用いてその分子機序の解明に着手する。MPTPの投与は炎症性変化が主体のacute modelを用いた。MPTP投与1か月前からGJG含有食餌を先行させた。その結果、Iba1陽性細胞(ミクログリア)の浸潤抑制を認めた。先行投与期間を3か月に伸ばした群で比較するとIba1陽性細胞の浸潤をほぼ完全に抑制した。この結果よりGJGの長期投与にて炎症反応機構の抑制が誘導されることが示唆された。また、このGJGの炎症抑制効果について実験的自己免疫性脊髄炎モデルを用いても検討を行った。その結果、GJG投与群の実験的自己免疫性脊髄炎モデルマウスではコンロール群と比して四肢の運動麻痺の程度を比較するclinical scoreで改善を認めた。病理解析ではGJG投与群は脱髄病変の減少、明らかなIba1陽性細胞(ミクログリア)の浸潤抑制を認めた。また、病理解析及び生化学的解析にてGJG投与群でTNFαの発現量低下を確認した。このことからGJGはTNFα産生抑制を介して抗炎症作用を呈する可能性が示唆された。これら実験的自己免疫性脊髄炎モデルに関する結果をXXIII World Congress of Neurology (WCN 2017)で発表した。特にGJGの長期投与の検討を行った結果、1か月投与と比して3か月投与でMPTPに対する炎症反応抑制効果が明らかに増強された。現在、再現性を確認している。その為、実験的自己免疫性脊髄炎モデルでも抗炎症作用、神経保護作用を検討を行った結果、GJG投与群で運動機能悪化の改善、病理学的解析及び生化学的解析にてIba1陽性細胞(ミクログリア)の浸潤抑制、TNFαの発現抑制を確認した。実験的自己免疫性脊髄炎モデルの結果に関して国際学会で発表し、現在、追加実験を行い論文作成中である。このGJGのミクログリアへの影響に関しては6-3 microglia cell lineを用いたin vitro実験系を立ち上げて解析を開始している。また、GJG投与による脳内遺伝子発現の網羅的解析に関する実験も先行して開始しており、平成29年度の進捗状況は良好であると考える。

これら実験的自己免疫性脊髄炎モデルに関する結果を2018年度の日本神経学会で発表した。また、論文作成に着手した。MPTP投与による薬剤性パーキンソン病モデルマウスでGJGの抗炎症作用、神経保護効果を検討した。GJGの長期投与による抗炎症効果の増強の再現性が確認できた。実験的自己免疫性脊髄炎モデルでもGJGによるTNFαの発現抑制によるミクログリア、アストロサイトの抑制を確認した。実験的自己免疫性脊髄炎モデルの結果に関して学会で発表し、現在、追加実験を行い論文投稿予定となっている。これらの事より平成30年度の進捗状況は良好であると考える。薬剤性パーキンソン病モデルに関してはGJGの長期投与による抗炎症作用、神経保護効果について再現性を確認しその作用機序の解明を目指す。また、実験的自己免疫性脊髄炎モデルに関してはGJGの発症後投与に関する実験、6-3 microglia cell lineを用いたin vitro実験系を用いた解析を行い論文化する予定である。GJG投与マウス脳のDNA microarrayを用いた網羅的な遺伝子発現解析も継続し、GJGの中枢神経系での作用機序の分子レベルでの解明を進める。また、実験的自己免疫性脊髄炎モデルに関してはGJGの発症後投与に関する実験を行い論文発表を行う。また、6-3 microglia cell lineを用いたin vitro実験系を用いてその分子機序の解明に着手する。DNAマイクロアレイ解析をマウスのサンプルリングの関係で平成29年度は当初予定より実施回数が1回分少なかったため、残額が生じた。平成30年4月時点でサンプリングは出来ており、29年度に施行予定分あったDNAマイクロアレイ解析は今年度に施行する。マウスを用いた動物実験の多くが年度をまたいで継続中であり、解析費用等が次年度でも必要になるため。
現代イスラーム社会の変容の綜合的研究ー思想的背景と現状ー

昭和63年度は4年間にわたる本研究プロジェクトの最終年度として、まず、これまで次の4つの柱を中心として行なわれてきた研究の成果を全般的に点検したー1)現代イスラームの社会・経済・政治思想と社会変容の研究、2)現代イランにおける12イマーム・シーア派思想の研究、3)イスラーム経済・金融の研究、4)イスラームの政治理念と現状の研究。具体的には、これらの成果の一部がすでに成果報告書として刊行されてきているが、その内容の評価作業と全体的枠組の中での位置付けを行なった。成果報告書としては、1)と2)を結ぶ形での実証研究として、エジプトにおけるムスリム同胞団について今年度新たに提出され、それについても評価、位置付けを行なった。また、従来分科学形式で行なわれてきたこれらを統合するために、全体会を設けて綜合的分析の作業を行なった。以上の結果、重層的なイスラーム社会が持っている構造の特質をかなり明らかにすることができた。これによって、19世紀後半以来のイスラーム社会の変容を、システムおよびネットワークの観点から眺望し、外的インパクトを取り込みつつも自己変容し、独自の文明を再活性化するメカニズムが機能していることが明確に説明された。そのメカニズムの基底部にあるものとしてタウヒード、シャリーア、ウンマの三極構造がはっきりと規定されたことは特筆に値する。また具体的レベルでは以上の枠組の中で、これまで十分に評価されることの少なかったイスラーム復興運動、イスラーム経済・政治理論、無利子銀行論、存在論的世界観とそれに基づくイスラーム革命論について相当程度に詳細な分析が蓄積された。要約には、最終年度までの活動の結果、現代イスラーム社会の変容について、これを説明する理論的、方法論的なレベルと実証分析のレベルを統合しつつ包括的な分析を行ないえた、と言えよう。昭和60年度は、初年度として、(1)原典を中心とした文献の蒐集及び調査、(2)主要文献の選択、翻訳開始、(3)分析的研究の準備、を行なった。設備費の全体を占める図書については、アラビア語並びにペルシャ語の原典資料を中心に、わが国にはこれまでなかった文献を相当数購入することができた。それらを調査した結果、本プロジェクトの次の4つの柱について、それぞれ重要文献の選択が行なわれた-〔1〕現代イスラームの社会・経済・政治思想と社会変容の研究、〔2〕現代イランにおける12イマーム・シーア派思想の研究、〔3〕イスラーム経済・金融の研究、〔4〕イスラームの政治理念と現状の研究。これらの文献のうち、本年度に翻訳を予定したものについては、その作業が終了した。特に、現代イランについては、イラン・イスラーム革命においてきわめて重要な役割を果たしながらも紹介されることがなかったM.H.ベヘシュティーの著作、また、イスラーム金融に関する最も重要な理論書であるM.バーキルッ=サドルの著作の訳業が終了した。こうした作業と並行した研究会においては、第2年度以降の分析的研究に備えて、基本視座をめぐる検討が行なわれてきたが、これまでのわが国の研究に欠落していた部分として、次のような新たな認識が獲得された-(イ)社会変容を個別的な事件から把えるのではなく、イスラーム文明の連続性の中で分析する手法の必要性、(ロ)認識論を主体とする近代西洋とは異なって、独自の存在論を前提とするイスラーム社会の構造、(ハ)政治思想の面で、19世紀末以来の「イスラーム復興運動」を1960年代までで4期に区別し、現在を第5期と把える分析。このような基本視座の設定は綜合的研究にとって肝要であり、次年度以降も、分科会と並行して認識を深めたい。また、今年度購入した貴重な資料を活用して、研究を進める予定である。

昭和61年度は、初年度である60年度および61年度に購入した原典資料を中心とする文献の調査を行なうと共に、60年度に引き続いて、次の4つの柱についての重要文献の翻訳を行ない、予定分の翻訳を終了した。〔1〕現代イスラームの社会・経済・政治思想と社会変容の研究〔2〕現代イランにおける12イマーム・シーア派思想の研究〔3〕イスラーム紅済・金融の研究〔4〕イスラームの政治理念と現状の研究。この中には、現代アラブ・イスラーム思想を理解する上で重要なM・イブラーヒーム・ハズマの『イスラームと社会主義』、イラン・イスラーム革命における主要な思想家の一人であるM・ムタッハリーの『正義論』などが含まれている。これらの翻訳等を用いつつ進められている研究会においては、思想的背景と社会的実態の両面に関して分析的研究が進行しており、新しい成果があがっている。〔1〕では、19世紀における社会変容を背景として、今世紀においてイスラーム的社会システムと西洋化・近代化との相克によって「イスラーム復興運動」の現象が生じてきた過程が分析された。〔2〕では、イラン・イスラーム革命の根底にある存在論的世界観についてその全体像が明らかにされつつある。〔3〕では、わが国では未知の領域に属する無利子銀行をはじめとするイスラーム経済について、近代経済学やマルクス主義経済との比較などを通じて、その様々な特質を社会科学的に位置づけることができた。〔4〕では、アラブ世界のイスラーム社会について、戦間期エジプトと1948年以降のパレスチナについて実証的研究が続けられ、いくつかの重要な事実が判明した。次年度から予定されている包括的研究に向けて基本的材料が集積され、次の展開への準備がなされたといえる。今年度も若干の追加購入を行なっていっそう充実した貴重な原典資料を活用して、さらに研究を進める予定である。昭和62年度は,本プロジェクトの第3年目にあたり,第1年度,第2年度に購入された原典資料およびそれを用いて行なわれた原典翻訳の成果を利用しつつ,関連分野の研究者の参加を得た研究会を,次の4つの柱について行なった.〔1〕現代イスラームの社会・経済・政治思想と社会変容の研究,〔2〕現代イランにおける12イマーム・シーア派思想の研究,〔3〕イスラーム経済・金融の研究,〔4〕イスラームの政治理念と現状の研究,同時に,原語による主要研究書の講読,翻訳が進められ,現地の専門家との接触,意見交換による新しい知見を含めて,これまで未知であった諸問題について,様々な点を明らかにすることができた.〔1〕においては,原典翻訳の作業の一環としてさらにイスラーム経済と社会との相関関係についての論考を訳し,新しい問題提起をすることができた点が特筆に値する.〔4〕においては,昨年の実証的研究に依拠しつつ,アラブ・イスラーム社会について,東アラブ世界のムスリム同胞団や1948年以降のパレスチナ社会をめぐる研究を深化させることができた.また,最終年度に当たる来年度に総合的な分析を行なうための準備作業として,イスラーム社会の全体枠組を設行してマクロ的に変容の構造を位置付ける試みを開始した.
電場応答性高分子を用いた有限回転型人工筋アクチュエータの開発

電場応答性高分子のひとつである,IPMC (Ionic Polymer-Metal Composite)を用いて,有限回転型機構をもつアクチュエータの研究開発,およびアクチュエータの特性に本質的に関係すると考えられる電気的特性のモデリングを行っている.まず,アクチュエータの特性を計測し,発生モーメント(トルク)を実験的に計測した.また現在までに,アクチュエータの電気特性(電気インピーダンス)のモデル化について研究を進めてきた.IPMCの電気インピーダンスの周波数応答は,単一のキャパシタンスではモデル化できないことがわかってきている.計測の結果からは,インピーダンスの周波数応答は分布定数系としての特徴をもっているようにみえるため,1次元分布定数系モデルを用いてインピーダンスのモデリングを試みている.ところで,IPMCは,イオン種を変えるとその特性が大きく変化することが知られている.そこで,イオン種を変えてインピーダンスの計測を行った.その結果,従来提案するモデルだけでは説明がつかないインピーダンスが計測された.半径が小さなNaイオンと半径が大きなTEAイオンについて,インピーダンスを比較すると,TEAイオンのほうが電圧と電流の位相差が45度に近く,より分布系の特徴が顕著である.そのため,新たにブラックボックスモデルを検討し,パラメータ同定を行った.また,空中で動作できる新しいタイプのアクチュエータである,カーボンナノチューブとイオン液体を用いたバッキーゲルアクチュエータの電気インピーダンスを計測した.その結果,IPMCとはインピーダンスが大きく異なり,インピーダンスは集中定数系でほぼ近似できることを見つけた.電場応答性高分子のひとつである,IPMC(Ionic Polymer-Metal Composite)を用いて,有限回転型機構をもつアクチュエータの研究開発を行なっている.まず実験に必要なIPMCを作製するため,Nafion117イオン交換樹脂膜の無電解金メッキを行ない,異なる長さのIPMCを準備した.また薄膜(Nafion112)IPMCを作製した.さらに厚い膜Nafion1110を購入しブラスト加工など必要な準備を進めている.また,任意形状のIPMCを作製するための準備として,フッ素型イオン交換樹脂ビーズを用いてヒートプレスによる加工が可能であることを確認している.本年度の主な成果は,アクチュエータの電気特性(電気インピーダンス)のモデル化である.計測の結果,IPMCの電気インピーダンスの周波数応答は,単一のキャパシタンスではモデル化できないことがわかった.計測の結果からは,インピーダンスの周波数応答は分布定数系としての特徴をもっているようにみえる.これは,膜の電極・ポリマー界面における複雑なフラクタル状の電極形状が原因であると予想される.そこで,1次元分布定数系モデルを用いてインピーダンスのモデリングを試みた.モデルは数個のパラメータと非有理伝達関数で特徴付けられるもので,実験データを用いてそのパラメータを非線形計画によって同定した.この結果は,国内学会にて報告した.今後,モデルと物理的原理との対応をつけることや,モデルを用いた効率的な駆動法の確立が課題である.また電気的特性だけではなく,最も重要な機械的特性を調べるため,形状などの違いによる発生力や機械コンプライアンスの違いを実験的に検証することが今後必要である.電場応答性高分子のひとつである,IPMC (Ionic Polymer-Metal Composite)を用いて,有限回転型機構をもつアクチュエータの研究開発,およびアクチュエータの特性に本質的に関係すると考えられる電気的特性のモデリングを行っている.まず,アクチュエータの特性を計測し,発生モーメント(トルク)を実験的に計測した.また現在までに,アクチュエータの電気特性(電気インピーダンス)のモデル化について研究を進めてきた.IPMCの電気インピーダンスの周波数応答は,単一のキャパシタンスではモデル化できないことがわかってきている.計測の結果からは,インピーダンスの周波数応答は分布定数系としての特徴をもっているようにみえるため,1次元分布定数系モデルを用いてインピーダンスのモデリングを試みている.ところで,IPMCは,イオン種を変えるとその特性が大きく変化することが知られている.そこで,イオン種を変えてインピーダンスの計測を行った.その結果,従来提案するモデルだけでは説明がつかないインピーダンスが計測された.半径が小さなNaイオンと半径が大きなTEAイオンについて,インピーダンスを比較すると,TEAイオンのほうが電圧と電流の位相差が45度に近く,より分布系の特徴が顕著である.そのため,新たにブラックボックスモデルを検討し,パラメータ同定を行った.また,空中で動作できる新しいタイプのアクチュエータである,カーボンナノチューブとイオン液体を用いたバッキーゲルアクチュエータの電気インピーダンスを計測した.その結果,IPMCとはインピーダンスが大きく異なり,インピーダンスは集中定数系でほぼ近似できることを見つけた.
グラニエ法をべ－スにした植物生体情報計測用マイクロ水分動態センサに関する研究

本研究では,グラニエセンサに着目し,それをベースに超小型化(従来比:1/10)・1チップ上への機能集積化(5mm角のSiチップ上に,マイクロプローブ,温度センサ,薄膜ヒータ等の主要構成要素を一体形成)した超小型の植物水分動態センサを提案するとともに,MEMS技術を駆使して,センサのプロトタイプの製作に成功した.また,製作したセンサを用いて,微少流量(流速:0150μm/s)の測定が可能なことを明らかにするとともに,実際の植物体としてレタスを用いて,流速の一日の変化を調べ、植物で一般的に観測される蒸散量の日変化の傾向と良く一致する結果が得られる等,センサの実用性を示唆する学術データを取得した.本研究では,MEMS技術をベースに,従来の1/10以下の寸法の「超小型植物水分動態センサ」を実現し,これまでの樹木の主幹部の樹液流量の測定に対して,植物の新梢末端や果柄等の細部の樹液流量の測定を初めて可能とし,以って植物全体での水分動態に関する知見を得ることを目的としている.当該年度の目的・実施計画としては,昨年度に実施したセンサの設計・製作に必要な要素技術検討を基に,プロトタイプセンサを完成させ,そのセンサを用いてモデル植物において,実際に水分動態の測定が可能なことを検証することである.当該年度は,まず昨年度のセンサの設計・製作に必要な要素技術検討を基に,プロセスの最適化・高度化を推し進めて,従来のグラニエセンサの機能である熱電対と熱線ヒータを1cm角のSiチップ上に機能集積化(熱電対→温度センサ,熱線ヒータ→薄膜ヒータ)した「超小型植物水分動態センサ」のプロトタイプを完成させた.次に,マイクロシリンジポンプとマイクロチューブ(内径φ1mm),マイクロ電子天秤からなる擬似植物実験系を新たに構築し,製作したセンサを用いて,従来のグラニエセンサで測定されてきた流速範囲(10150μm/s)での測定が可能なこと,流量としては,約0.05g/hour以下の微小流量の測定が可能な見通しを得た.これを受けて,実際の植物としてサニーレタスを選び,流量測定を試みたところ,道管部にセンサを挿入後,直ちにセンサ出力が得られ,かつ一般の植物で観察されている蒸散量の日変化(日中,蒸散が活発,早朝,夜間では蒸散が停止)と良く一致する傾向が観察された.以上のように,提案した「超小型植物水分動態センサ」のプロトタイプを製作し,センサの有用性(植物の新梢末端での水分動態の測定,センサの高速応答性等)の検証に成功した.本研究では,グラニエセンサに着目し,それをベースに超小型化(従来比:1/10)・1チップ上への機能集積化(5mm角のSiチップ上に,マイクロプローブ,温度センサ,薄膜ヒータ等の主要構成要素を一体形成)した超小型の植物水分動態センサを提案するとともに,MEMS技術を駆使して,センサのプロトタイプの製作に成功した.また,製作したセンサを用いて,微少流量(流速:0150μm/s)の測定が可能なことを明らかにするとともに,実際の植物体としてレタスを用いて,流速の一日の変化を調べ、植物で一般的に観測される蒸散量の日変化の傾向と良く一致する結果が得られる等,センサの実用性を示唆する学術データを取得した.本研究では,MEMS技術をベースに,従来の1/10以下の寸法の「超小型の植物水分動態センサ」を実現し,これまでの樹木の主幹部の樹液流量の測定に対し,植物の新梢末端や果柄等の細部の樹液流量の測定を初めて可能とし,以って植物全体での水分動態測定に関する知見を得ることを目的としている.当該年度は,提案したセンサのプリプロト試作に向けて,センサを構成する各部(マイクロプローブ,薄膜ヒータ,温度センサ)の構造設計を行うと共に,センサの製作に必要なプロセス要素技術検討を推進した.具体的には,二つのSiドライエッチング技術を組み合わせて(プローブ先端部はRIEによる異方向性エッチング,柱部はICP-RIEによる垂直方向性エッチング),目標としたプローブ径φ0.1mm,プローブ長さ:0.3mmを有する針状形状のプローブ製作に見通しを得ると共に,薄膜ヒータ(Tiヒータ,Au配線),温度センサ(pn接合ダイオード)の製作に目途を立てた.次に,これらのプロセス要素技術検討を基に,プリプロト試作を推進し,試作したセンサを用いて,センサ単体での基本性能評価を行った.具体的には,製作したマイクロヒータ(ヒータ電力:約0.1W)において,従来の市販センサと同程度の4050゚C程度のプローブ温度が得られることを確認すると共に(赤外線サーモグラフィによる直接測定),温度センサについては,2085゚Cの範囲で測定可能なこと(感度:-4.4mV/゚C)を明らかにした.以上のように,MEMS技術を駆使して,提案した「超小型の植物水分動態センサ」をSiチップ上に一括形成(機能集積化)可能なことを実証する共に,センサ単体での動作検証に成功した.作物,果樹の生産性向上には,植物の生育状態に合わせて,最も適切な時期に灌水や養分補給を行なう必要があり,このためには,植物の生育に影響を与えず,その生育状態を的確にモニタリングするセンシング技術が不可欠である.

本研究では,主に高木を対象とした代表的な樹液流計測方法であるグラニエ法を用いた市販のグラニエセンサ(ヒータ付き温度センサとリファレンスとなる温度センサより構成)をベースに,新たに超小型の道管流センサを提案した.更に,そのプロトタイプの実現に向け,半導体微細加工技術を応用したMEMS技術(Micro Electro Mechanical Systems)を駆使して,センサの主要な構成要素であるマイクロプローブ,温度センサ(pn接合ダイオード),薄膜ヒータ等を,凡そ5mm角のSiチップ上に機能集積化することに成功した.製作した超小型センサのプローブの大きさは,プローブ径:約0.1mm、プローブ長さ:0.3mm程度であり,従来のセンサに比べて、1/10以下のサイズである.また,製作したセンサのマイクロプローブ部を,細径チューブ(φ1mm)に挿入して流量(流速)測定に関する基本実験を行ない,その実験結果から,本センサを用いることにより,市販のグラニエセンサと同様に,微少流量(流速:0150μm/s)の測定が可能なことを明らかにした.更に,実際の植物体としてレタスを用いて,流速(流量)の一日の変化を調べ、植物で一般的に観測される蒸散量の日変化の傾向と良く一致する知見が得られる等,研究成果の実用性を示唆する学術データも取得することができた.以上のように,本研究では,植物の新梢末端や果柄等の細部の微少流量を,非破壊,かつリアルタイムに計測可能な超小型の水分動態センサを初めて実現でき,今後,作物,果樹等の生産性向上や高品質化に資することが大いに期待される.当該年度は,プロトタイプセンサを用いた植物の基本的な水分動態測定の実現に向けて,そのマイルストーンとして,1プロセス最適化検討とプロトタイプ試作<25年度前半>,2プロトタイプセンサを用いた植物の基本的な水分動態測定(植物の新梢末端での水分動態の測定,センサの高速応答性・良好な動作安定性)<25年度後半>を目標に掲げ,以下に記載するように,当初の目標とした研究成果が得られた.まず,1のプロセス最適化検討とプロトタイプ試作については,正確な温度測定に不可欠な2本のマイクロプローブ間の熱的分離構造の導入を狙いに,樹脂材料(SU-8)を用いた断熱構造を考案し,断熱構造の製作からチップの機能集積化に見通しを得るとともに,センサ製作における各プロセス条件の最適化を行い,プロトタイプを完成させた.また,2のプロトタイプセンサを用いた植物の基本的な水分動態測定では,予め擬似植物実験系により,センサ出力と流量(流速)の関係のキャリブレーションを行い,その結果を基に,植物の新梢末端での水分動態の測定が可能なことを明らかにした.更に,センサの高速応答性・良好な動作安定性(センサを道管部に挿入して直ちにセンサ応答があり,数分程度で安定動作)の実現性を確認した.このように,目標に掲げた「超小型の水分動態センサ」のプロトタイプを実現するとともに,植物の新梢末端での水分動態の測定の実現性や,センサの高速応答性・良好な動作安定性等の有用性を明らかにし,研究成果を着実に取得することができた.以上の進捗から,当該年度は,概ね順調に進展していると判断した.当該年度は,「超小型の植物水分動態センサ」を実現に向けて,そのマイルストーンとして,1センサの構造設計とプロセス要素技術検討の推進,2プリプロトタイプ試作とセンサ単体での基本性能の検証を目標に掲げて,以下に記載するように,当初の目標とした研究成果が得られた.まず,本研究の重要な目標である「超小型の植物水分動態センサ」の実現性については,MEMS技術を駆使することにより,プローブ径φ0.1mm,プローブ長さ:0.3mmを有する針状形状のプローブを製作可能なことを示すと共に,センシングに必要な薄膜ヒータ,温度センサを1チップ上に機能集積化できることを確認した.更に,製作した「超小型の植物水分動態センサ」において,従来の植物水分動態センサと同様に,必要な機能であるヒータ加熱や温度測定が可能なことを明らかにし,センサ単体での動作検証に成功した.
線型加速器中のイオンビ-ムの診断

昭和63年度には、まず研究代表者がデンマ-クのニ-ルス・ボ-ア研究所及び西独重イオン研究所を訪れ、線型加速器空洞内部の大出力電荷粒子ビ-ムの状態を非破壊的に診断する方法についての調査を行った。その結果、ビ-ムによって加速器共振空洞内壁に誘起されるショットキ-雑音を周波数解析することにより、ビ-ム粒子のべ-タトロン/シンクロトロン振動だけでなく不安定性の原因となるビ-ムの不整合性が診断できる見通しが得られた。その後研究分担者の一名が西独重イオン研究所に滞在し理論の精密化及び実験を行った。重イオン研究所では高周波四重極線型加速器MAXILACに数ミリアンペアのKr^+イオンを入射し、加速器空洞内にビ-ムにより誘起される雑音記号を測定した。空洞内ピックアップに検出される電流信号の中で、加速器運転周波数(13.3MHz)の成分は測定対象である雑音に比べて極めて大きく、測定の妨げとなる。そこで同軸共振器を用いたバンド阻止フィルタ-を作製して運転周波数成分を減衰させた。雑音信号はスペクトラムアナライザ-により周波数解析された。ビ-ム電流強度が不十分であるため安定した測定は不可能であったが、得られた周波数スペクトル中にビ-ムに起因する数本のピ-クを発見した。この結果の解析は帰国後に行われた。インコヒ-レントな粒子振動を仮定して、ピックアップに生ずる雑音スペクトルの統計的期待値を予測する理論計算手法を開発した。これに現実に予想される粒子振動パラメ-タ-を与えて周波数スペクトルを計算したところ、実測値との間に少なくとも定性的には一致が見られた。従ってビ-ム入射によって生ずるショットキ-雑音信号の周波数解析により、線型加速器中のイオンビ-ムの診断が原理的に可能であることが明らかとなった。この原理に基き、平成元年度にはまずビ-ム電流の増大等による測定の安定化、高精度化によりビ-ム不安定性の定量的な診断をめざした。研究分担者一名が西独重イオン研究所を再び訪れイオン源の大出力化及び入射レンズ系の調整を行い約20%のビ-ム電流増大を見た。しかし雑音信号測定の安定化には不十分で、従って加速空洞内ビ-ムの定量的診断には至らなかった。次にビ-ム不安定性の原因となる線型加速器空洞内でのビ-ムの不整合性と加速器空洞との相互作用を調べるために、ビ-ムを含んだ加速器空洞の等価回路モデルを設定し、新たに4行4列行列を用いた電圧分布計算手法を開発した。得られた電圧分布をビ-ム軌道方程式にフィ-ドバックすることにより、ビ-ム安定化のために電極に与えるべき修正電圧を計算した。なお実際にこの電圧分布の変化の修正を行う実験については修正電圧発生用増幅回路の製作、準備時間の都合により今後に行うこととなった。

得られた電圧分布をビ-ム軌道方程式にフィ-ドバックすることにより、ビ-ム安定化のために電極に与えるべき修正電圧を計算した。なお実際にこの電圧分布の変化の修正を行う実験については修正電圧発生用増幅回路の製作、準備時間の都合により今後に行うこととなった。
メダカ突然変異体からの母性変異体作成技術の確立

メダカを含む多くの下等脊椎動物では、母性因子の影響(母性効果)が発生の比較的後期まで残ってしまうため、変異体によってはホモ胚であっても初期発生における表現型が抑制されている。特に卵内に蓄積するたんぱく質に対しては、アンチセンス法の効果がなく、変異体の表現型解析が困難となる場合が多い。そこで本研究では、母性効果のない突然変異体(maternal zygotic(MZ)mutant)を作る技術の開発をめざした。まず、メダカ胚の胚操作法や生殖細胞の移植方法を検討し、卵黄がきわめてこわれやすいメダカにおいて初期胚の細胞移植操作が確実に行える技術を確立した。次に、実際に野生型ホストの生殖細胞とfgfレセプター1変異体の生殖細胞を入れ替えることによってMZ変異体を得ることに成功した。野生型ホスト自身の生殖細胞を欠失させる方法として、ニホンメダカ(Oryzias latipes)と東南アジアに棲息する近縁種であるハイナンメダカとのF1雑種胚の不稔性を利用した。しかし、この方法ではホスト胚の稔性が成熟後1ヶ月しか続かないという事が明らかとなり、新たな方法を開発する必要が生じた。そこで、生殖細胞の分化・維持に必須の遺伝子deadendのアンチセンスホリフォリノによってホスト胚の生殖細胞を欠失させる方法を検討したところ、ホスト胚自信の生殖細胞をほぼ完全に欠失させることができることがわかった。この方法を用いてdhc2(cytoplasmic dynin heavy chain 2)のMZ変異体を得る事に成功した。さらにホスト胚自身の生殖細胞が残っているかどうかをチェックするためのマーカーとしてホスト系統に42sp50トランスシーンとmelanophore黒化遺伝子bを導入し、本研究課題の目的を達成した。メダカ胚を用いた細胞移植操作の基本技術を確立し、母性変異体(MZ変異体)の作成に向けて詳細に条件検討を行った結果、以下のように作成方法を確立した。1.ヘテロ変異体の両親(m/+,b/b : bは色素細胞マーカー遺伝子)から得られる胚をドナーとする。一細胞期に蛍光色素を注入して標識しておく。2.胞胚期に達したら、ふ化酵素で卵膜を溶解し、生殖細胞の前駆細胞が位置する部分から100個程度の細胞を抜き取って、同じ発生段階にある不妊ホスト胚に移植する。3.ホスト胚のうち、移植したドナー細胞がホモ変異体(m/m)由来の細胞であり、かつ、それらが始原生殖細胞に分化したものを選択して育てる。4.成長したホストメスをm/+,b/bオスと交配し、得られるm/m胚がMZ変異体である。上記の作成方法のうち、特に以下の点について検討した。*最適な胚の保持方法、針の形状、胚の発生段階、移植細胞数など、細胞移植操作の基本技術。*胞胚期における生殖細胞前駆細胞の位置を同定し、ドナー胚から細胞を抜き取る位置の確定。*生殖細胞を野生型胚から除去する技術の確立。Kaga(O.latipes)メスとハイナンメダカ(O.curvinotus)オスとのF1胚は自らの生殖細胞由来の子供は産まないが代理出産は可能であることがわかり、ホスト胚として使用できること確認した。*ドナー胚由来の細胞がホスト胚の中で生殖細胞に分化したことを確認する技術を確立する。始原生殖細胞が前部側板中胚葉に一列に並ぶ(Shinomiya et al.,2000)4-6体節期にホスト胚を観察すれば、ドナー胚由来の始原生殖細胞を容易に同定できることを確認した。さらに、当研究室で単離されたheadfish/fgfr1を用いて実際にMZ変異体を作成した。脊椎動物の複雑な発生現象を調べるためには、突然変異体の単離からスタートする順遺伝学的方法が依然として非常に有効である。我々の研究室では、2001年度よりENUミュータジェネシスによる突然変異体スクリーニングを行った結果、特定の器官の発生に異常を示す有用な変異体約40系統が単離されている。しかしメダカを含む多くの下等脊椎動物では、母性因子の影響(母性効果)が発生の比較的後期まで残ってしまうため、変異体によってはホモ胚であっても初期発生における表現型が抑制されている。そこで本研究では、母性効果のない突然変異体(maternal zygotic(MZ)mutant)を作る技術の開発を第一にめざしている。平成17年度は、メダカ胚の胚操作法や生殖細胞の移植方法を検討し、卵黄がきわめてこわれやすいメダカにおいて初期胚の細胞移植操作が確実に行える技術を確立した。平成18年度は、実際に野生型ホストの生殖細胞とfgfレセプター1変異体の生殖細胞を入れ替えることによってMZ変異体を得ることに成功し、それを使って初期胚におけるfgfレセプター1の機能解析を行った。そこで、18年度の繰り越し課題として、生殖細胞の分化・維持に必須の遺伝子deadendのアンチセンスホリフォリノによってホスト胚の生殖細胞を欠失させる技術を開発し、この技術が有用であることを示した。

メダカを含む多くの下等脊椎動物では、母性因子の影響(母性効果)が発生の比較的後期まで残ってしまうため、変異体によってはホモ胚であっても初期発生における表現型が抑制されている。特に卵内に蓄積するたんぱく質に対しては、アンチセンス法の効果がなく、変異体の表現型解析が困難となる場合が多い。そこで本研究では、母性効果のない突然変異体(maternal zygotic(MZ)mutant)を作る技術の開発をめざした。まず、メダカ胚の胚操作法や生殖細胞の移植方法を検討し、卵黄がきわめてこわれやすいメダカにおいて初期胚の細胞移植操作が確実に行える技術を確立した。次に、実際に野生型ホストの生殖細胞とfgfレセプター1変異体の生殖細胞を入れ替えることによってMZ変異体を得ることに成功した。野生型ホスト自身の生殖細胞を欠失させる方法として、ニホンメダカ(Oryzias latipes)と東南アジアに棲息する近縁種であるハイナンメダカとのF1雑種胚の不稔性を利用した。しかし、この方法ではホスト胚の稔性が成熟後1ヶ月しか続かないという事が明らかとなり、新たな方法を開発する必要が生じた。そこで、生殖細胞の分化・維持に必須の遺伝子deadendのアンチセンスホリフォリノによってホスト胚の生殖細胞を欠失させる方法を検討したところ、ホスト胚自信の生殖細胞をほぼ完全に欠失させることができることがわかった。この方法を用いてdhc2(cytoplasmic dynin heavy chain 2)のMZ変異体を得る事に成功した。さらにホスト胚自身の生殖細胞が残っているかどうかをチェックするためのマーカーとしてホスト系統に42sp50トランスシーンとmelanophore黒化遺伝子bを導入し、本研究課題の目的を達成した。