hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲームエンジンを用いたクールシティ中枢街区の協調デザインツールの開発と適用

本研究は、都市建築関係の法令に基づいて建築可能空間の検証を行い、クールシティ中枢街区の方策などを計画目標とした新しい都市デザインのあり方を整理した。ゲームエンジンを用いて建築可能空間を自動的に計算し、壁面、屋上などでは、太陽光発電パネルの設置と屋上緑化の可能性、環境にやさしい材料を利用したデザインガイドラインを反映した街並み、車の流量や騒音の発生を3次元でシミュレーションすることを可能とした。低炭素都市づくりは,地球温暖化を防ぐための重要な都市政策である.クールシティ中枢街区の形成は都市デザインの新しい課題であり,情報技術の発達により,地域・都市計画の分野において,多くの計画デザインツールが開発されるようになってきている.本研究では,ゲームエンジンの開発キットを用いて,E-learningができるマルチユーザ環境を構築する.さらに,ユーザがクールシティ中枢街区を仮想空間として共有し,低炭素都市づくりのあり方を学習し,クールシティのコラボレーションデザインをネットで検討できるようにする。東日本大地震の影響で、ゲームエンジンソフトの購入ができなくなり、その分の研究費に関して、繰越となったが、全体の研究に関しては、関連の研究成果には、大きな影響がなかった。平成22年度の研究に関して、平成23年度で報告することとなったので、平成23年度の研究成果の一部を含む形になるが、平成23年度の研究成果は、基本的には平成23年度の実績報告書に記載されている。平成22年度の研究に関して、認定モデル街区の現地調査を行い、調査で得られたクールシティ中枢街区に関する関連施策の整理を行った。そして、関連施策を仮想のモデル地区に取り込み,中枢街区となるような仮想地区を継続的に構築するように行ってきた.研究成果としては、雑誌論文2編と学会発表4編があった。ソフトの購入ができなかった関係で、一部の研究は、Google技術を用いて進めてきた。平成23年度に、ゲームエンジンのソフトを購入ができたので、平成22年度の開発を引き続き、マルチユーザ関係で、学習システムを継続的に開発することにしたい.低炭素都市づくりは,地球温暖化を防ぐための重要な都市政策である.クールシティ中枢街区の形成は都市デザインの新しい課題であり,情報技術の発達により,地域・都市計画の分野において,多くの計画デザインツールが開発されるようになってきている.本研究では,ゲームエンジンの開発キットを用いて,E-learningができるマルチユーザ環境を構築する.さらに,ユーザがクールシティ中枢街区を仮想空間として共有し,低炭素都市づくりのあり方を学習し,クールシティのコラボレーションデザインをネットで検討できるようにする。研究事項1クールシティ中枢街区のモデル事業地区の調査認定モデル街区の現地調査において、補足調査を行った.研究事項2仮想空間における低炭素都市づくりに関する施策の再現中心市街地にあるエコネットワークや公園の計画デザインの協調デザインツールを開発し,建築規制に基づいて,屋上緑化、太陽光発電の技術対策を導入した場合建築可能空間を検証した.研究事項3クールシティ中枢街区の実現のためのデザインコラボレーションツールの構築Unityを購入したので、昨年度の開発を引き続き、仮想空間に取り込んでいる関連施策を解説するため,教育エージェントの構築をする.このエージェントは仮想空間の中で,シナリオ通りに解説を掲示板や音声で行う.体験者Avatarの要求で,具体的に計画内容を掲示板で説明をするとかを行える.昨年度に引き続き、研究事項4に用いられる事例地区にし、学習ゲームを構築する.研究事項4昨年度と同じように、事例地区におけるデザインコラボレーションの実験について、代替案シナリオの作成とシミュレーションの実行を行う。低炭素都市づくりは,地球温暖化を防ぐための重要な都市政策であり、クールシティ中枢街区の形成は都市デザインの新しい課題である。本研究は、従来の都市建築関係の法令に基づいて、建築可能空間の検証を行い、環境分野で検討したクールシティ中枢街区の方策、特に屋上緑化、自然エネルギーの利用などの方策により、クールシティを計画目標とした新しい都市デザインのあり方を整理した。一方,情報技術の発達により,都市計画の分野において,多くの計画デザインツールが開発されるようになってきている.本研究では,ゲームエンジンの開発キットを用いて,E-learningができるマルチユーザ環境を構築してきた.例えば、ゲームエンジンであるUnity3dを用いて建築基準法の法令に基づいて建築可能空間を自動的に計算し、建設可能な建築物を3次元で提示したうえ、壁面、屋上などでは、太陽光発電パネルの設置の可能性と屋上緑化の可能性を3次元でシミュレーションすることを可能とした。まだ、VRCloudを用いて、VRサーバーを構築し、環境にやさしい材料を利用するデザインガイドラインを反映した街並みを3次元で提示し、まだクールシティ中枢街区において車の流量や騒音の発生などを反映できるツールを開発した。このように,ユーザが理想的なクールシティ中枢街区を仮想空間として共有し,太陽光発電エネルギー利用、緑化、そして新しい建築材料を取り入れた低炭素都市づくりのあり方を学習し,クールシティのコラボレーションデザインをネットで検討できるようにする。研究業績に関して、最終年度2012に、国際誌査読論文1編、建築学会情報技術利用の関連学会査読論文1編、都市計画学会の報告集1編、国際ワークショップでは2編の論文を公表した。研究期間全体では、査読の英語論文5編、日本語査読論文1編、査読なし報告1編、国際会議ワークショップ論文3編が公表された。

当初計画として、関連地区の調査やオンラインツールの開発、実験などを予定として立てた。地区レベルのエコネットワーク、公園などの空間要素に関して、協調デザインのツールを開発し、実験を行い、研究成果を発表した。なお、建物に関して、建築規制や環境を取り入れたデザインガイドライン、たとえば、屋上緑化、クラインとサーバーモデルを構築し、太陽光発電を導入した建築可能空間のシミュレーションツールを開発し、研究結果のまとめや論文化を行う段階に入っている。これまで、すでに5編の英語論文を公表し、4編が査読あり、1編は国際会議の発表論文である。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究計画を継続的に遂行し、クラインとサーバーモデルの構築により、クールシティ中枢街区に関する関連施策を導入した学習システムを継続的に構築したいと考える。
自然災害に対応した林道管理システムの開発

研究目的林道は低規格であるため一般公道と比較して法面崩壊等の自然災害が発生しやすい。そこで、本研究で林道における自然災害に対する予知を含めた林道管理システムを開発することによって、既存林道の利用者の安全確保のためと安全な林道整備計画を行うための基礎資料を作成することである。研究計画林道の岩等が露出した法面は人が直接撮影に行けないため、小型ハイビジョンカメラを搭載したラジコンヘリコプターで遠隔操作して撮影する。そして、ハイビジョンカメラで撮影された高精細な映像を隅々まで検証して危険の度合いを判定する。あと位置情報もGPSで取得する。林道内のすべての岩等が露出した法面について同様の方法で映像情報と位置情報を取得する。これらの映像情報と位置情報を既存の千葉演習林GISデータベースに関連づけることによって自然災害にも対応できる林道管理システムを完成させる。研究成果本研究で取得した岩等が露出した法面を真横から撮影したハイビジョン映像、GPS位置情報と法面の危険状態を判定した情報を既存の千葉演習林GISデータベースに追加して自然災害の危険情報を追加した千葉演習林林道管理システムを完成させた。千葉演習林林道管理システムによって林道利用者が簡単に危険な箇所を事前に把握することができるため、安全なルートで林道を通行することができるようになった。従来、林道に保安設備を設置する計画を立案する際は全林道を路面から法面を観察していたために、危険性を正確に判定することができず思いがけない場所で災害が発生する場合があった。しかし、千葉演習林林道管理システムを利用することによって簡単に林道の危険性をより正確に把握することができ、危険性が高い順に保安設備を設置する計画がたてられるようになり林道管理業務の効率化ができた。
精密人体モデルに基づく人体形状/動作データベースの形成と医学応用

本研究では、人間の動作や作業を写した種々の映像・画像情報から人体にかかる負担や加齢に伴う動作の変化など、医学において実地に使える情報の抽出およびこれをふまえた人体のかなり精密なモデル化を行うと共に、形状と動きを含む3次元時空間情報を扱う新しいタイプのマルチメディアデータベースの確立を目指して研究が行われた。最終年度では、人体モデルの精密化と実例に基づく評価を申請者の提案による情報人間工学(Info-Ergonomics)の考えに基づき重点的に行った。具体的には、人体動作の3次元解析を実際の医師の診療治療における補助情報として利用してもらうため下記の検証を行った。・リハビリ患者の歩行計測・健常者の歩行・健常者のスポーツ動作(キック)医学の立場から整理された典型的な症例などにおける人体(部分)形状、動作特性などを含む医学向け3次元時空間時空間データベースを作成するため、骨と筋肉からなる詳細人体モデルを作成すると同時に、必要なパラメータの確定、個人別体格の文書化手法についても詳細に議論した。本研究では、今までに研究してきたデータベースにおけるデータモデル、検索言語に基づいて、人体構造および動作のスキーマ設計、動作シミュレーションを行った。人体形状/動作モデリングおよび、データベースシステムの設計を行った。人体医学(特に整形外科学)の立場から精密にモデル化するため、150個程度の構成部品(骨および表皮)に分解し、それらの関節による結合の特性(自由度および可動域)を定義して、個人の人体についての詳細情報をデータベースに蓄積した。また、人体骨格モデルの動作定義支援システムの設計と実装を行った。人体の構造は複雑な構造をなすために、骨格に基づいたモデル(Bone-Based Human Model:BBHM)での動き記述が最も本質的であると考えた。しかし、BBHMは部品点数が多いため、動きを与えることが容易ではなかった。そこで構造を単純化したモデル(Simplified Human Modeel:SHM)を用い、グラフィックシステム上でSHMに動作を指示することで、BBHMに動きをマップするシステムを設計した。特に直感的な操作のため、本研究では3次元測定デバイスである空間マウスを用いてSHMを操作するシステムを導入し、グラフィックシミュレーションを行った。実装においては、人体の骨を3次元スキャナなど用いて取得し、計算機上に作成されたCGの仮想空間内に詳細骨格モデルを作成した。同時に人体を20数個の部品で構成した簡略化した人体モデルを作成した。SHMに指示された動作をBBHMにマッピングする手法では、整形外科学で解明されている人体の動作機能を基に人空だの動きの特徴を十分に表現可能な程度に簡略化されたモデル(28部品、27関節)を作成した。そのSHMに指示された動きとして展開する手法も考察し、シミュレーションシステムとして実装を行った。本研究では、今までに当研究室で研究してきたデータモデル、検索言語に基づいて、人体構造および動作のスキーマ設計、動作シミュレーションを行うシステムを設計・試作した。まず人体形状/動作モデリングおよび、そのデータベース設計を行った。医学(特に整形外科学)の立場から精密にモデル化する必要があるため、150個程度の構成部品(骨および表皮)に分解し、それらの関節による結合の特性(自由度および可動域)を定義して、個人の人体についての詳細情報をデータベースに蓄積できるようにした。人体の構造は複雑な構造をなすために、骨格に基づいたモデル(Bone-Based Human Model : BBHM)での動き記述が最も本質的であると考えた。そこで構造を単純化したモデル(Simplified Human Model : SHM)を用い、グラフィックシステム上でSHMに動作を指示することで、BBHMに動きをマップするシステムを設計した。実装においては、BBHMのために人体の骨形状を3次元スキャナなど用いて取得し、計算機上に作成されたCGの仮想空間内に詳細骨格モデルを作成した。同時にSHMのために人体を整形外科学で解明されている動作機能・特徴を十分に表現可能な程度に簡略化されたモデル(28部品、27関節)を作成した。SHMに指示された動作をBBHMにマッピングする手法では、医学的な経験則および力学的な解析を用いてモデル化した。以上を用いて可視化シミュレーションシステムとして実装および実例にもとづく評価を行った。

本研究では、人間の動作や作業を写した種々の映像・画像情報から人体にかかる負担や加齢に伴う動作の変化など、医学において実地に使える情報の抽出およびこれをふまえた人体のかなり精密なモデル化を行うと共に、形状と動きを含む3次元時空間情報を扱う新しいタイプのマルチメディアデータベースの確立を目指して研究が行われた。最終年度では、人体モデルの精密化と実例に基づく評価を申請者の提案による情報人間工学(Info-Ergonomics)の考えに基づき重点的に行った。具体的には、人体動作の3次元解析を実際の医師の診療治療における補助情報として利用してもらうため下記の検証を行った。・リハビリ患者の歩行計測・健常者の歩行・健常者のスポーツ動作(キック)医学の立場から整理された典型的な症例などにおける人体(部分)形状、動作特性などを含む医学向け3次元時空間時空間データベースを作成するため、骨と筋肉からなる詳細人体モデルを作成すると同時に、必要なパラメータの確定、個人別体格の文書化手法についても詳細に議論した。
知覚運動制御の空間認知特性に関する大脳半球優位性と脊髄運動細胞興奮性

本研究は、手の位置決め動作における動作空間の認知特性を、解剖学的な交叉性支配と注意機構としての交叉性支配の双方、及び脊髄の運動細胞興奮性の観点から検討することを目的とした。特に、90°頭部回旋法にともなう空間認知のゆがみに関する脊髄レベルおよび認知レベルの未解決の問題を検討した。脊髄レベルの検討として、(1)頭部回旋の開始時点を筋電図法でトリガーし脊髄運動細胞興奮性をH反射法で測定し、比較的速い回旋(225°/s)と遅い回旋(150°/s)の脊髄レベルへの影響の違いを検討した。他方の認知過程の問題としては、(2)位置決め反応エラーと眼球運動の関連性を観察検討した。(1)頭部回旋の速度の違いによる脊髄運動細胞興奮性の実験筋電図法による頭部回旋動作の開始時点の検出を行い、頭部回旋の遅速によるH反射法による運動細胞興奮性の変化を観察した。被験者は右利きの大学生6名。課題は、頭部回旋動作を2種類の速度(225°/s、150°/s)により行わせ、胸鎖乳突筋からの筋電図信号をトリガーとして一定の遅延時間を置き、膝窩部に時間間隔3秒の5発連続刺激を与えてH反射を誘発した。実験条件は、頭部回旋方向(右・左90°)及び経過時間(014秒)とした。その結果、回旋中のH反射は明瞭には観察できなかったが、回旋直後は回旋速度に関わらず安静時の150%程度まで振幅が増大していることが観察された。これは、Anson & Kasai(1995)の報告と一致する結果であった。視察によると、速い回旋の方が振幅の増大は少なかった。回線後の時間経過にともなってH反射振幅は安静時のレベルに戻っていったが、速い回旋の場合は34秒、遅い場合は67秒でほぼ安静時レベルに戻ることが観察された。これらの結果は、論文としてまとめ、現在投稿中である。(2)90°頭部回旋に伴う眼球運動変化と位置決め再生誤差に関する実験90°頭部回旋位置における上肢の位置決め動作課題を用い、その課題中の眼球運動変化を観察し反応エラーと眼球運動の関連性を検討した。被験者は右利きの大学生8名.被験者にはアイマスクとヘッドホンを装着させ視聴覚情報を遮断し、1525cmの腕の内転または外転による位置決め短期再生課題を40試行実施した。実験条件は、動作肢(右・左)、頭部回旋方向(右・左90°)および運動方向(内転・外転)であった。動作が頭部回旋方向の場合はundershoot、逆の場合はovershoot傾向を示した。眼球運動との関連性は現在分析中である。本研究では、手の位置決め動作における動作空間の認知特性と大脳半球優位性との関連性を明らかにするために、90°頭部回旋法を用い、大脳半球の交叉性神経支配及び交叉性注意機能の相互作用の点からの検討を行い、さらに方法論的観点から、90°頭部回旋法に起因すると考えられる脊髄運動細胞興奮性への影響を検討することを目的としている。脊髄運動細胞興奮性への反射性の影響については、90°頭部回旋後の時間経過にともなう変化はすでに確認済みであるが、90°頭部回旋中の反射性の影響については未検討であった。本年度は、まずこの点に関して、頭部回旋中の動作をゴニオメータ法でモニターすることにより頭部回旋開始時及び終了時点を同定し、その頭部回旋動作中の時間経過にともなうH反射振幅の変化を510m秒間隔で観察することを試みた。しかし当初の予想に反して、時間経過にともなうH反射振幅の変化については特定の傾向はまったく認められなかった。この原因として、動作開始時及び終了時点の同定がゴニオメータ法では厳密にできなかったことがあげられる。この実験結果を踏まえ、動作開始時点の同定を筋電図法によって行うこととし、本年度3月に改めて実験を行うことを計画している。空間認知特性の問題に関しては、本年度は、90°頭部回旋による空間認知の歪みが特異的な眼球位置によって影響されている可能性を探るために、位置決め反応エラーと眼球位置の関連性を観察するための実験を計画した。この実験では、通常の位置決め課題と並行して眼球運動測定を実験の中に組み込むため、実験スケジュールの管理から各種データの取り込みまで全てを本年度科学研究費で購入したLabViewソフトウエアによって自動化することを試みている。現在までのところ、従来のBasicによる実験システムからLabViewを用いた実験制御システムへの移植とそれに付随する全体のシステム変更を行っているところである。この実験は次年度に本実験を行う予定である。また、左右半側空間における反応時間課題中の大脳半球注意機能の検討については、これまでに随伴性陰性緩電位変動CNVの左右差を観察する実験を行ってきたが、技術的な問題(反応刺激に電気刺激を用いたこと、刺激提示用に用いたパソコンCRTからの電磁波による脳波測定へのアーチフアクト混入等)のために安定したデータを収集するに至らなかった。これらの問題を克服するために、実験パラダイム及び脳波パラメータとしてCNVだけでなくP300を用いることも検討している。この実験も来年度研究計画の一環として実施する予定である。

本研究は、手の位置決め動作における動作空間の認知特性を、解剖学的な交叉性支配と注意機構としての交叉性支配の双方、及び脊髄の運動細胞興奮性の観点から検討することを目的とした。特に、90°頭部回旋法にともなう空間認知のゆがみに関する脊髄レベルおよび認知レベルの未解決の問題を検討した。脊髄レベルの検討として、(1)頭部回旋の開始時点を筋電図法でトリガーし脊髄運動細胞興奮性をH反射法で測定し、比較的速い回旋(225°/s)と遅い回旋(150°/s)の脊髄レベルへの影響の違いを検討した。他方の認知過程の問題としては、(2)位置決め反応エラーと眼球運動の関連性を観察検討した。(1)頭部回旋の速度の違いによる脊髄運動細胞興奮性の実験筋電図法による頭部回旋動作の開始時点の検出を行い、頭部回旋の遅速によるH反射法による運動細胞興奮性の変化を観察した。被験者は右利きの大学生6名。課題は、頭部回旋動作を2種類の速度(225°/s、150°/s)により行わせ、胸鎖乳突筋からの筋電図信号をトリガーとして一定の遅延時間を置き、膝窩部に時間間隔3秒の5発連続刺激を与えてH反射を誘発した。実験条件は、頭部回旋方向(右・左90°)及び経過時間(014秒)とした。その結果、回旋中のH反射は明瞭には観察できなかったが、回旋直後は回旋速度に関わらず安静時の150%程度まで振幅が増大していることが観察された。これは、Anson & Kasai(1995)の報告と一致する結果であった。視察によると、速い回旋の方が振幅の増大は少なかった。回線後の時間経過にともなってH反射振幅は安静時のレベルに戻っていったが、速い回旋の場合は34秒、遅い場合は67秒でほぼ安静時レベルに戻ることが観察された。これらの結果は、論文としてまとめ、現在投稿中である。(2)90°頭部回旋に伴う眼球運動変化と位置決め再生誤差に関する実験90°頭部回旋位置における上肢の位置決め動作課題を用い、その課題中の眼球運動変化を観察し反応エラーと眼球運動の関連性を検討した。被験者は右利きの大学生8名.被験者にはアイマスクとヘッドホンを装着させ視聴覚情報を遮断し、1525cmの腕の内転または外転による位置決め短期再生課題を40試行実施した。実験条件は、動作肢(右・左)、頭部回旋方向(右・左90°)および運動方向(内転・外転)であった。動作が頭部回旋方向の場合はundershoot、逆の場合はovershoot傾向を示した。眼球運動との関連性は現在分析中である。
星生成領域の構造と物理

野辺山に設置した60cm望遠鏡1号機に230GHzSIS受信器を搭載し、北天銀河の観測を昨年度に引き続き実施した。本年度は、主に後述の3つの領域について観測を行った。このデータを、スミソニアン天文台のグループとの協力により、CO(J=1-0)輝線データと比較し、以下の結果を得た。(a)超新星残骸と相互作用する分子雲超新星残骸W44に付随する分子雲の観測を行い、超新星残骸と相互作用している数pcの範囲でのみR_<2-1/1/0>(CO(J=2-0)とCO(J=1-0)との輝線強度比)が高く、衝撃波の影響を受けていることがわかった。(b)銀河系外域としてのW3・4・5領域この領域では、銀河系内域で見られたR_<2-1/1-0>の減少傾向の外挿にはのらず、高いR_<2-1/1-0>を示す。これは、渦状腕領域では全CO分子ガス輝線強度に対して高密度分子ガスからの輝線強度の割合が高いことを示している。(c)棒状構造の影響を受けていると考えられる銀河系内域(2°<l<20°)分子ガスの存在のピークである銀河中心距離R=4kpcよりも内側のR=2kpcまで、中心に向かうに従って、R_<2-1/1-0>はほぼ単調に増加し、密度の高い分子ガスの割合が増加していることを示す。さらに、少なくともR=4kpcでは、銀河面から離れるに従って、R_<2-1/1-0>が減少していることがわかった。また、広く研究者に公開するため、これまでの観測データの整理を行った。平成4年度には、(1)230GHzサーベイの推進、(2)可搬型サブミリ波サーベイ望遠鏡システムの完成とそれによる観測、(3)観測データに基づく星間物質の構造・物理および銀河の進化のモデル解析、の三点を研究の柱として研究を進めた。(1)230GHzサーベイの推進230GHzサーベイは昨年度に引続き銀河面サーベイを進め、第1象限の銀河面の幅1°の範囲のサーベイの約80%を完了させた。また、銀河系中心領域の高速ガス、オリオン座領域の巨大分子雲、おうし座領域の暗黒星雲などの著名な領域や、銀河系の渦状椀の断面にあたる銀経30°付近(W43領域)と銀経90°付近(はくちょう座X領域)の詳細観測を行った。2月までの総観測点数は約5000点にのぼる。(2)可搬型サブミリ波サーベイ望遠鏡システムの完成とそれによる観測昨年度に製作し受信機の実験に使用したオフセットパラボラ光学系に新たに駆動装置を付加して、観測に適した場所に移動できる可搬型60cmサブミリ波サーベイ望遠鏡(2号機)として完成させ、それを長野県野辺山の国立天文台野辺山宇宙電波観測所構内に設置した。現在これによるサブミリ波観測の準備を進めており、3月に実施できる見通しである。(3)観測データに基づく星間物質の構造・物理および銀河の進化のモデル解析計算機ワークステーションの整備およびデータ解析ソフトウェアの製作により、データ解析の能力を飛躍的に向上させた(約5倍)。これを使用しながら、230GHzサーベイデータを出版するための整理を進めた。スミソニアン天文台のグループと協力して115GHzCOJ=1-0輝線のデータとの比較を進め、銀河系スケールでの大局的な温度・密度の分布を明らかにして発表した。4年間の計画研究の第3年度にあたる平成5年度には、平成3、4年度の研究成果を踏まえ、[1]北天銀河の230GHzサーベイの推進(銀緯方向の構造の研究)、[2]可搬型サブミリ波サーベイ望遠鏡システムによる観測、[3]データ解析システムの充実、[4]観測データに基づく星間物質の構造・物理および銀河の進化のモデル解析、の四点を柱とする研究を行った。[1]北天の銀河の230GHzサーベイは銀河面から外れた方向の観測を進め、銀河系内の分子ガスの物理状態が、銀河円盤の厚み方向でどのように変化するかについて研究を進めた。また、それまでの観測データの解析を進めるとともに、生データを日本も含む各国の研究グループが活用できる形で公開する準備を進めた。[2]60cmサブミリ波サーベイ望遠鏡(2号機)によるサブミリ波観測を行った。[3]平成4年度に実用化しつつあるデータ解析ソフトウェア`STAR'およびハードウェアを改良・拡張し、蓄積された大量(約1Gbyte)の230GHzサーベイデータと遠赤外線等の他波長のデータとの比較検討を容易にした。[4]スミソニアン天文台のグループ(115GHz CO J=1-0輝線)や宇宙科学研究所のグループ(波長158μmの[CII]輝線)等と協力してのデータとの比較を進め、銀河系スケールでの大局的な星間物質の物理状態の描像を明らかにし、星の誕生を軸とする銀河系の進化との関連について考察した。

(a)超新星残骸と相互作用する分子雲超新星残骸W44に付随する分子雲の観測を行い、超新星残骸と相互作用している数pcの範囲でのみR_<2-1/1/0>(CO(J=2-0)とCO(J=1-0)との輝線強度比)が高く、衝撃波の影響を受けていることがわかった。(b)銀河系外域としてのW3・4・5領域この領域では、銀河系内域で見られたR_<2-1/1-0>の減少傾向の外挿にはのらず、高いR_<2-1/1-0>を示す。これは、渦状腕領域では全CO分子ガス輝線強度に対して高密度分子ガスからの輝線強度の割合が高いことを示している。(c)棒状構造の影響を受けていると考えられる銀河系内域(2°<l<20°)分子ガスの存在のピークである銀河中心距離R=4kpcよりも内側のR=2kpcまで、中心に向かうに従って、R_<2-1/1-0>はほぼ単調に増加し、密度の高い分子ガスの割合が増加していることを示す。さらに、少なくともR=4kpcでは、銀河面から離れるに従って、R_<2-1/1-0>が減少していることがわかった。また、広く研究者に公開するため、これまでの観測データの整理を行った。
特別支援学校理療科あん摩実技における臨床能力向上を目的とした教育プログラムの開発

あん摩の臨床能力向上を意図して、盲学校理療科の視覚に障害を持つベテラン教員の指導法を、各種機器を用い抽出し、教育プログラムを開発することを目的に、あん摩施術における視覚障害学生に対する実技授業の動画撮影を行い、授業の特徴について抽出した。あん摩の圧のかけ方、リズムおよび重心移動についてはマッサージスコアリーダーおよび姿勢分析装置によりデータ化、立ち位置および姿勢等施術時の立ち振る舞いについては動画撮影を行い、実技授業における指導を可視化した。ベテラン教員の授業の特徴および可視化、データ化された指導を基礎に、指導基準を作成し、視覚障害学生に対する実技教育のための教育方法を開発した。本年度は研究1-1視覚障害者に対するあん摩実技教育に関する文献的研究、研究1-2視覚障害学生の実技教育に関する文献的研究および、研究2ベテラン教員の視覚障害学生に対する実技授業方法を記録、抽出する研究を計画した。研究1-1および研究1-2は医学中央雑誌、Pub Med医学系データベース、教育研究論文索引など教育系データベースおよび、科研費データベースからハンドサーチで文献を収集した。収集した文献をデータベース化して検討を行っている。また、収集文献は、視覚障害を持つ研究協力者と情報共有するために、電子ファイル化している。研究2は研究協力者である盲学校教員とベテラン教員の実技授業の記録方法について検討を行った。また、平成25年度に購入したマッサージスコアリーダーおよび姿勢分析装置を用いた実技授業方法の記録、抽出方法について、検討を行っている。研究1「あん摩実技教育に関する文献的研究」の一部は「科研費データベースにおけるマッサージ研究の動向」として発表した。科学研究費助成事業データベースにおいてマッサージに関わる研究361件を対象に検討したところ件数は増加傾向だった。研究分野は看護学153件、医学87件、歯学28件、工学22件、特別支援教育13件、教育学12件、その他46件、研究区分は基盤研究(A)が10件、基盤研究(B)が33件、基盤研究(C)が134件、萌芽研究が52件、奨励研究(A)が18件だった。総配分額が記載されていた306件の配分額は300,00050,570,000円で平均5,277,127円だった。マッサージの研究は多かったが、マッサージ師の研究は少ないことがわかった。研究2「ベテラン教員の実技授業の記録解析をする研究」は、教員歴30年のベテラン全盲教員が、視覚障害者を対象に行ったあん摩実技授業を12時間30分にわたり動画で記録した。この動画の記録を基に、ベテラン全盲教員が、視覚障害学生に対するあん摩実技授業の特徴的指導法を記述した。ベテラン全盲教員は、生徒に対して具体的で、理解しやすい簡単な言葉で、動作や状態を伝えていることがわかった。また、ベッドで生徒を指導中も、他のベッドの生徒に対するこまめな声かけをおこない、こまめな教室管理を行っていることがわかった。研究3「ベテラン教員の実技授業を可視化・データ化する研究」および研究4「視覚障害学生に対する実技指導法を開発する研究」は研究2で集積したデータを基礎に遂行する予定であったが、協力盲学校の校内事情もあり平成26年度中には完成しなかった。しかし北海道1校、東京都2校、京都府1校、福岡県1校の各学校の複数の盲学校教諭に対して、各地区の盲学校のマッサージ術式について調査を行い、研究3、4の基礎資料を集積した。研究1「あん摩実技教育に関する文献的研究」研究の一部は論文投稿した。科学研究費助成事業データベースにおいて、「マッサージ」で検索し、抽出した記事を対象とした。研究は増加傾向だった。研究分野は看護学153件、医学87件、歯学28件、工学22件、特別支援教育13件、教育学12件、その他46件だった。また基盤研究(A)が10件、基盤研究(B)が33件、基盤研究(C)が134件、挑戦的萌芽研究が52件、奨励研究(A)が18件など多岐にわたっていた。配分額は300,00050,570,000円で平均5,277,127円だった。研究2「ベテラン教員の視覚障害学生に対する実技授業方法を記録抽出する研究」教員歴30年のベテラン全盲教員が、視覚障害者を対象に行ったあん摩実技の授業を12時間30分にわたり動画で記録した。この動画を基に、ベテラン全盲教員が、視覚障害学生に対するあん摩実技授業の指導法の特徴を記述した。研究3「視覚障害学生に対するベテラン教員の実技授業を可視化、データ化する研究」ベテラン全盲教員は、生徒に対して具体的で、理解しやすい簡単な言葉で、あん摩の動作や体の状態を伝えていることがわかった。また、ベッドで生徒指導中も、他のベッドの生徒に対するこまかい声かけを行い、細やかな教室管理を行っていることがわかった。研究4、5「視覚障害者に対する実技指導法を開発する研究」指導法を開発するにあたり北海道1校、東京都2校、京都府1校、福岡県1校の複数人の盲学校教諭に対して、各盲学校のマッサージ術式について調査を行った。指導の観点はおおよそ同じであったが、各学校の特徴も見受けられた。視覚障害学生に対する指導方法の評価を行うために、動画撮影の準備を行った。最適な評価のためには、3台以上のカメラが必要なことがわかった。

当初研究協力を依頼していた盲学校において不測の事態が発生したため、研究協力者である理療科のベテラン教員と研究を遂行することが困難な状況が起こった。そのため、平成27年度は画像撮影方法の検討を中心に行い、平成28年度に行う研究の準備を整えてきた。また、平成28年度以降に行う予定だった論文投稿など研究成果の発表を中心に研究活動を行った。現在状況は好転し、また他の盲学校のベテラン教員の協力を得ることができたことから、平成28年度には研究遂行において、十分遅れを取り戻すことができる。研究1「あん摩実技教育に関する文献的研究」研究の一部は論文投稿し、掲載された。論文の概要は、科学研究費助成事業データベースにおいて「マッサージ」で検索し、抽出した記事を対象に検討した。研究数は増加傾向だった。研究分野は看護学153件、医学87件、歯学28件、工学22件、特別支援教育13件、教育学12件、その他46件だった。また基盤研究(A)が10件、基盤研究(B)が33件、基盤研究(C)が134件、挑戦的萌芽研究が52件、奨励研究(A)が18件など多岐にわたっていた。配分額は300,00050,570,000円で平均5,277,127円だった。マッサージの研究は多かったが、マッサージ師による研究は少ないことがわかった。研究2「ベテラン教員の視覚障害学生に対する実技方法を記録抽出する研究」教員歴30年のベテラン全盲教員が、視覚障害学生を対象に行ったあん摩実技の授業を12時間30分にわたり動画で記録した。この動画を基に、ベテラン全盲教員が、視覚障害学生に対するあん摩実技授業の指導法の特徴を記述した。研究3「視覚障害学生に対するベテラン教員の実技授業を可視化しデータ化する研究」ベテラン全盲教員は学生に対して具体的で理解しやすい簡単な言葉であん摩の動作や体の動かし方を伝えていることがわかった。また、ベッドで学生指導中も、他のベッドの学生に対して頻繁に声掛けを行い、細やかな教室管理を行っていることがわかった。研究4、5「視覚障害学生に対する実技指導法を開発する研究」実技指導法を開発するにあたり、各学校盲学校で行われているマッサージ術式について調査を行った。指導法の観点はおおよそ同じであったが、各学校の特徴も見受けられた。また、あん摩中の体位変換による内蔵の移動について教育する上での根拠を得るため、MRIによる画像撮影を行ない、研究の一部は論文投稿し、掲載された。協力校での不測の事態により、研究協力者である理療科のベテラン教員と研究を遂行することが困難な状況が起こった。また、研究担当者および研究分担者が所属する教員養成機関の指定申請手続きが想定以上に手間取り、研究スケジュールが遅れたことにより、研究協力機関の行事と重なり研究が大幅に遅延した。しかし、状況は好転し、他の学校のベテラン教員の協力を得ることができたことから、次年度には遅れを取り戻し研究を終了することができる予定である。特別支援学校の中には、あん摩マッサージ指圧(以下あん摩)を学ばせる学校(以下盲学校)がある。あん摩は、視覚障害者の職業としてわが国において数百年の歴史を持っている。しかし、晴眼無資格あん摩師の増加により、視覚障害あん摩師の職業的立場が脅かされている。この問題を解決するため、臨床能力を高める教育的ニーズが盲学校で増大している。
側頭骨扁平上皮癌の網羅的組織解析に基づく新規統合的治療戦略の開発

外耳道癌の治療のブレークスルーがないことが、現状での大きな問題である。そのためには、1)現在コンセンサスの得られているステージ分類が、微小外科解剖学的知見による病変の広がりを加味して十分に細分化されていない。さらに、腫瘍の悪性度・浸潤性を加味した、治療戦略が確立していない。2)発癌・癌進展の分子生物学的メカニズムがゲノムレベル・トランスクリプトームレレベルでも何れも解析が進んでいないため、治療標的となる分子が同定されていない。3)深部再発した際および治療耐性化の早期発見マーカーが存在しないため、早期発見が遅れる傾向にある。の3つが必要である。今年度は、2)の外耳道癌の分子生物学的解析を行うために、2つの実験を同時並行してきた。一つ目は、外耳道癌のターゲット遺伝子検索にWhole exome sequence、遺伝子発現プロファイル検索にRNA sequence解析を、当院で採取した検体を用いて解析に提出している。現在は解析結果待ちの状態である。もう一つは、解析用の細胞株を作成するために、当研究室では、細胞株の樹立を試みた。患者から原発巣の検体を採取して、顔細胞の樹立を試みた。採取検体を、培養液に浸し、検体ブロックの周囲から増生してきたがん細胞をPick upした。その細胞をFeeder cell (TGI)などと共培養することで、がん細胞のコロニーの作成を試みた。Feeder Cell内に、小さなコローニーの形成が確認できたため、それらを、p53 SCCなどで免疫組織染色を行い、がん細胞由来のコロニーであることを確認できた。しかし、コローニーはある一定の大きさで増殖が止まるため、細胞培養株として現状では樹立できていない。現在、原因の解明と、種々の方法を用いて、コロニーを増大させる方法を模索中である。当院での検体を、Whole exome sequence、RNA sequence解析に提出済み(外注)であり、解析結果を来年度は詳細に解・検討していく準備が整えることができた。当院での検体を、Whole exome sequence、RNA sequenceの結果を詳細に解析して、外耳道癌のターゲット遺伝子の同定、および、遺伝子発現プロファイルを明確にしたい。その上で、外耳道癌特有の発がん機構の解明に少しでも近づきたい。の3つが必要である。
カルコパイライト系中間バンド型高効率太陽電池に関する研究

カルコパイライト系半導体であるCuGaS2に不純物添加による中間バンドを形成し,高効率太陽電池を作製することを目的に,要素技術を検討した.分子線エピタキシー法によるCuGaS2半導体結晶の高品質化を検討し,Cu/Gaの供給比をやや大きくとることで結晶性の向上を得た.また,Mn等遷移金属不純物の添加による中間バンド形成の可能性を検討し,Mnが十分添加可能なことを明らかにしたが,中間バンドの形成やそれによる高効率化の実証には至っていない.1.太陽電池ベース構造の作製中間バンド型太陽電池のベース構造として,n-ZnS/p-CuGaS2単結晶薄膜ヘテロ構造の分子線エピタキシー(MBE)による作製を検討した.昨年度に引き続き,p-CuGaS2の高品質化のための作製条件の検討を行い,p型CuGaS2単結晶薄膜の高品質化を行った.またそれを用いてn-ZnS/p-CuGaS2/p-GaP基板構造の作製を行い,その条件を種々検討した.とくに,ZnS/CuGaS2界面での相互拡散が問題となり,その抑制の条件を検討した.その結果,上記ヘテロ構造において一応の太陽電池動作を確認した.また,GaP基板上の結晶成長に関する基礎的検討も行った.2.中間バンド形成の検討従来,不純物添加による中間バンド形成について実験的検証はほとんどなされていないため,本項目は本研究における中心的課題のひとつと考えられる.昨年度に引き続き,Mn,Ti等の遷移金属元素について,CuGaS2薄膜に対して蒸着・熱拡散による添加を行い,中間バンド形成に対する効果を検討した.MnはCuGaS2中で容易に拡散することがわかったが,過大な添加量になりがちであり,熱処理条件の検討により適切な添加量に制御した.一方,Tiについては比較的熱拡散は小さくかった.それぞれ熱拡散による添加量を制御した上で,光伝導スペクトル測定等の電気的・光学的な評価を行った.しかしながら,いずれもまだ有効な中間バンド形成の確認には至っておらず,今後はMBE成長による添加や他の不純物も含めて引き続き検討を行っていく.1.高効率中間バンド型太陽電池構造の理論的検討中間バンドを形成する母体半導体および不純物バンドなどからなるエネルギーバンド構造,および照射光の吸収・反射・導波等を考慮した光学的構造について検討した.2.太陽電池ベース構造の作製中間バンド型太陽電池のベース構造として,n-ZnS/p-CuGaS2/p-GaP基板ヘテロ構造の分子線エピタキシー(MBE)による作製を検討した.まず,高品質単結晶p-CuGaS2薄膜の作製条件の検討を行った.また,GaP基板上の結晶成長に関する基礎的検討も行った.次にそれらを応用し上記ヘテロ構造の作製条件を種々検討した.最終年度においても,引き続きp-CuGaS2薄膜およびヘテロ構造の作製条件の検討による特性改善を進め,上記ヘテロ構造におけるpn接合特性を改善した.3.中間バンド形成の検討従来,不純物添加による中間バンド形成について実験的検証はほとんどなされていないため,本項目は本研究の中心的課題の一つである.まず,可能性のある不純物元素をスクリーニングする意味で,Mn,Ti等の遷移金属元素についてCuGaS2薄膜に対して蒸着・拡散による添加を行った.Mnは容易に拡散することがわかったが,不均一かつ過大な添加量になりがちであった.一方,Tiについては比較的熱拡散は小さかった.それぞれ電気的・光学的な評価を行ったが,中間バンド形成の確認には至らなかった.そこで,最終年度においては,MBE成長におけるMn添加を行った.その結果,均一に濃度の制御された添加が可能となったが,添加条件の最適化が不十分のため,現時点では有効な中間バンド形成の確認には至っていない.そのため,研究期間内において,当初目的のうち太陽電池における中間バンド機能の検証や高効率化の実証には至らなかったが,引き続き研究を進めることで目的は達成可能であると考えられ,その意義は大きい.カルコパイライト系半導体であるCuGaS2に不純物添加による中間バンドを形成し,高効率太陽電池を作製することを目的に,要素技術を検討した.分子線エピタキシー法によるCuGaS2半導体結晶の高品質化を検討し,Cu/Gaの供給比をやや大きくとることで結晶性の向上を得た.また,Mn等遷移金属不純物の添加による中間バンド形成の可能性を検討し,Mnが十分添加可能なことを明らかにしたが,中間バンドの形成やそれによる高効率化の実証には至っていない.(1)高効率中間バンド型太陽電池構造の理論的検討中間バンドを形成する母体半導体および不純物バンドなどからなるエネルギーバンド構造,および照射光の吸収・反射・導波等を考慮した光学的構造について検討した.母体半導体としてほぼ最適なバンドギャップを有するCuGaS2を用い,また最適なエネルギー位置に中間バンドを形成するとして,各波長の太陽光成分が対応する準位間で選択的に吸収されるための構造を検討した.(2)太陽電池ベース構造の作製中間バンド型太陽電池の原理実証のベース構造とするため,p-CuGaS2,n-ZnS高品質単結晶薄膜からなるヘテロ構造の分子線エピタキシー(MBE)による作製を検討した.今年度は,主としてp-CuGaS2の高品質化のための作製条件の検討を行った.その結果,p-CuGaS2単結晶薄膜の作製に成功した.またそれを用いてn-ZnS/p-CuGaS2/p-GaP基板構造を試作した.

(3)中間バンド形成の検討これまでに,不純物添加による中間バンド形成についての理論的検討の報告はいくつかあるが実験的検証はほとんどない.したがって,本項目は本研究における中心的課題のひとつである.まずは可能性のある不純物元素を実験的にスクリーニングする意味で,Mn等いくつかの遷移金属元素について,CuGaS2薄膜に対して蒸着・熱拡散による添加を試みた.結晶学的,電気的,光学的評価によりその適性を検討しているが,現在のところまだ初期的な結果に止まっており,他の不純物も含めて引き続き詳細な検討が必要である.計画の各項目について計画通りに研究を進め,一定の進展を得ているが,成果の点では当初計画からするとやや遅れ気味であり,十分とは言えないため,やや遅れていると判断した.計画の各項目について十二分とは言えないものの一定の進展を得ており第1年目として全般におおむね計画通りと判断した.当初計画通り,ここまでの研究を継続・進展させて,引き続き中間バンド形成の検討を行うとともに,中間バンドの導入効果の検証,中間バンド型太陽電池の構造最適化,中間バンド型太陽電池の効率向上の原理実証とさらなる高効率化,等の課題に取り組んでいく.当初計画通り,平成23年度の研究を継続・進展させて,(4)中間バンドの導入効果の検証,(5)中間バンド型太陽電池の構造最適化,(6)中間バンド型太陽電池の効率向上の原理実証とさらなる高効率化,等の課題に取り組んでいく.平成24年度研究費のうち,次年度使用額が約3万円と若干生じたが,これはほぼ誤差の範囲で,全般的には年度当初の予定にほぼ沿っている.したがって,平成25年度研究費と合わせて使用することで大きな変更はない.平成23年度研究費のうち,次年度使用額が約5万円と若干生じた.これは年度末に予想された消耗品費等の不足に充てる予定で30万円の前倒し支払請求を行ったうちの,予想の誤差によるもので,全般的には前倒し支払請求時点での予定にほぼ沿っている.したがって,平成24年度研究費と合わせて使用することで計画にほとんど変更はない.
二重空気膜インフレータブルドームの設計と実証

これまでの大型膜構造物は、東京ドームのように剛な壁で囲まれ天井のみを膜として室内空間に内圧を作用させることによって膨らませる一重空気膜構造か、支柱で膜を支えるサスペンション構造が主流であった。本研究は内圧を有するチューブを積層した二重空気膜構造により可動展開型のドームが実現出来ることを非線形有限要素法により実証したものである。この構造は二重膜間に内圧を作用させるだけで短時間に自立・展開して空間を構成し、不要になれば環境を破壊することなく畳み込んで移動できるという特徴を有する。本研究では、先ずしわ状座屈もシミュレートできるよう適当な曲げ剛性を有する有限回転MITCシェルを用いた有限要素解析プログラムを開発し、その精度を半円環状のエアチューブの載荷実験により検証した。次にこの有限要素解析プログラムを用いて円環状エアチューブを積層した50m級ドームを風速30m/s程度の風荷重に耐えるように設計した。風荷重はECCS基準に従い定めた。更に直接微分法に基づく感度解析と最急勾配法によりこのドームの設計諸元の最適化を行なった。具体的には、チューブ間の接続角度、膜厚、チューブ内圧、チューブ直径などを設計変数とした。その結果、初期状態に較べて発生変位、最大応力などが相当改善された。以上の解析を通じ、大型の二重空気膜ドームが実現可能であることを明らかにした。さらに実際にミニモデルおよび8m級モデルを試作し積雪荷重による実験を行なった。その結果と有限要素解析結果は良好に一致し、開発されたプログラム及び設計手法が妥当であることが確認された。なお併せて二重空気膜型耐雪ドームの実現可能性も立証した。本年度は次の項目について研究を進めた。1.従来の空気膜構造物の調査と膜材料の決定:既存の空気膜構造について調査し、膜材料としてはナイロン繊維両面にゴムをコーティングしたゴム引布を選定することとした。2.膜材料の特性試験:選定したゴム引布から切出した試験片を作成し、異方性を考慮した材料試験を行い、縦弾性係数Ex,Ey,ポワソン比Vxy,Vyx,横弾性係数Gxyを決定した。3.標準負荷データの決定:建築学会の風荷重に関する設計指針(ECCS基準)に従い圧力分布を決定した。4.有限要素解析プログラムの開発:変形追随型(following force)圧力に対応できるMITCシェル要素による有限要素解析コードを開発した。また弧長増分法ルーチンを完成し、リンクリング(しわ)発生後の解析も可能とした。更にチューブ半径、接続角度、要素分割数などを与えることにより自動的に二重空気膜ドームモデルを生成するプリプロセッサーを開発した。5.二重空気膜ドームの基本形状の設計:直接微分法による感度解析法をプログラムに組込み、最急降下法によって風荷重に対し高剛性を発生するドーム形状を求めた。6.実験との比較による解析コードの妥当性の検証:直径2m程度の半円形チューブ(チューブ経は約20cm)に0.3気圧をかけ、面内負荷及び面外負荷実験を行った。この実験結果と開発した有限要素法コードによる解析結果を比較したところ良好な一致を見た。これにより解析コードの妥当性が検証された為、チューブを積層した直径1m程度の小型ドームの実験は必要がなくなり中止した。7.検討:以上の結果を踏まえ、次年度の大型実験へ向けての問題点を検討した。これまでの大型膜構造物は、東京ドームのような剛な壁で囲まれ天井のみを膜として室内空間に内圧を作用させることによって膨らませる一重空気膜構造か、支柱で膜を支えるサスペンション構造が主流であった。

この構造は二重膜間に内圧を作用させるだけで短時間に自立・展開して空間を構成し、不要になれば環境を破壊することなく畳み込んで移動できるという特徴を有する。本研究では、先ずしわ状座屈もシミュレートできるよう適当な曲げ剛性を有する有限回転MITCシェルを用いた有限要素解析プログラムを開発し、その精度を半円環状のエアチューブの載荷実験により検証した。次にこの有限要素解析プログラムを用いて円環状エアチューブを積層した50m級ドームを風速30m/s程度の風荷重に耐えるように設計した。風荷重はECCS基準に従い定めた。更に直接微分法に基づく感度解析と最急勾配法によりこのドームの設計諸元の最適化を行なった。具体的には、チューブ間の接続角度、膜厚、チューブ内圧、チューブ直径などを設計変数とした。その結果、初期状態に較べて発生変位、最大応力などが相当改善された。以上の解析を通じ、大型の二重空気膜ドームが実現可能であることを明らかにした。さらに実際にミニモデルおよび8m級モデルを試作し積雪荷重による実験を行なった。その結果と有限要素解析結果は良好に一致し、開発されたプロブラム及び設計手法が妥当であることが確認された。なお併せて二重空気膜型耐雪ドームの実現可能性も立証した。
戦前期の民間助成財団における助成の社会的価値の検証

平成30年度は、原田積善会の所有する「寄付申込記入帳」と「寄付審査録」の助成を行う際の選考に関連する史料を用い、財団の助成実態と照らしながら、戦前の民間助成財団が助成を決定する時どのような点を考慮していたのかについて寄付審査録の記録が残っている1931(昭和6)年から1941(昭和16)年について実証的に検証をさらに進めた。助成決定プロセスの特徴としては、仲介者(助成申込に係る仲介者の多くが内務省などの中央機関の関係者や中央及び地方の社会事業協会の関係者)の存在や、内務省や東京府などの補助金を受けている施設や団体であることが重要な役割を果たしている事がわかった。また、三重県や東京府など創設者や財団とゆかりのある場所や財団と関係のある人物に関係する施設や団体に対して助成が行われていることや、一度助成を受けている施設や団体は継続して助成を受けやすくなることもわかった。また、民間助成財団の助成の意義と役割について総体的に明らかにするための助成の受け手側の団体から助成の意義について検証する研究については、1つの団体(興望館)については、財政に関する資料を踏まえた研究をもとに検証を進めた。興望館の事例では、原田積善会からの助成は専門性に基づいた財団のプログラムによる助成により社会問題解決を目標に行われた助成ではないが、内務官僚や政治家などを介する事により彼らの問題意識を共有し、また内務省などが奨励する団体に対して助成することにより、結果として興望館のケースのように日本を代表するセツルメントが発展するための礎を築くことに大きく貢献することになり、結果して財団からの助成が受け手側の施設にとって非常に意義のあるものであったことがわかった。戦前期の助成財団の助成決定に係る審査の研究については、資料の量が多いため分析に予定より時間がかかっている状態である。現在詳細な分析を進めている最中である。また、助成の受け手側の団体から助成の意義について検証する研究については、1つの団体(興望館)については、財政に関する資料があったため検証が進んでいる。しかし、もうあと数施設や団体に関しても検証を進める予定であるが、財政に関する適当な資料が見当たらないため、現在検証可能な団体を選定中である。今年度4月から半年間長期滞在研修で東京に滞在予定であり、比較的自由な研究時間と資料にアクセスがしやすい環境にある。この環境を活かして現在遅れている資料の検索や研究を進める予定である。平成29年度は、戦前の民間助成財団が助成先を決定する際の選考基準(どのような点を考慮していたのか)について、戦前期民間助成財団のなかでも資産規模においても、また助成規模においても一番規模の大きかった原田積善会の保有する助成申込記録や助成審査録などの史料を用いて質的に検証を行った。寄付金申込記入帳については、1930(昭和5)年5月に原田二郎が亡くなってから記載されることになった。一方、助成審査録については、全ての助成について記録されているわけではなく、1930(昭和5)年から1942(昭和17)年の助成件数2,624件のうちの半数の1,330件であった。これらの記録について、社会事業への助成を中心に、審査録に記載されている紹介者(関係者)や助成に係る調査意見などから内部要因として助成を決定する際どのような点を考慮していたのかについて検証したうえで、国の施策や時代の要求などの外部要因の影響についても考慮し、戦前の民間助成財団の助成決定要因について明らかにしようとしている。また、民間助成財団の助成の意義と役割について総体的に明らかにするため、資金を受け取る側である施設や団体側の検証を主要な財団の助成実態と施設や団体の年史や創設者の伝記等を用いながら行うため、原田積善会の助成記録に記録されている団体のなかで年史等があり、かつ年史のなかに財源に関する記録があるような検証可能な施設や団体を探るための準備を行った。戦前の民間財団の助成プロセスの研究については、分析しなければならない資料が多かったため若干当初の予定より時間がかかっている状況である。また、助成を受ける側の施設や団体についても、原田積善会が助成を行っていた団体や施設でかつ年史などで受け手側にも財政の記録があり、団体や施設への助成の意義や役割が受け手側からも検証可能な団体や組織を選定し研究を進めている状況である。