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金メダル獲得のための新たな技術分析と指導法の提言～「屈身ベーレ」を例に～

平成29年度は、本研究課題である「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の技術的特性及び熟練者の技術的傾向を明らかにするための考察を主として研究を行い、その結果、自然科学的客観的数値においては熟練者間の比較としては有意差はみられなかった。しかし、熟練者と未熟練者とを比較した場合、「ベーレ」においては、ほとんどの運動局面において有意差がみられた。一方、運動学的見地からの考察では、上記と同様に熟練者間の比較としては動きに顕著な差はみられなかったが、熟練者と未熟練者とを比較した場合、「ベーレ」においては、他者観察報告において「質の高い動き」との評価がなされた。」モルフォロギー的観点における質的把握のカテゴリーから考察をした場合においても、多くのカテゴリーにおいて有効な技術的傾向がみられることが示唆される結果であった。上記の結果及び考察から、現状では、【1.倒立位から振り下ろす局面】【2.離手時及び1回転目の宙返りが始まる局面】【3.宙返り局面から腕支持へ移行する局面】の3局面において、自然科学的見地及び運動学的見地で有効な技術的特性がみられる結果とであった。平成30年度は、上記結果を基に介入指導にすばやく移行し、指導方法の立案を検討し、研究成果の公表をすべく、研究を推進して行ったが、研究期間中に体操競技のルールが大幅に改正され、本研究対象である「屈身べーレ」の実施者及び取習得希望者が激減し、介入指導及び指導方法の立案を阻害する状況となり、介入指導及び指導方法の立案がままならず、やむを得ず研究期間の延長申請を行った。当初の研究計画においては、平成29年度内に「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の技術的特性及び熟練者の技術的傾向を明らかにし、介入指導の準備が滞りなく進捗する予定であったが、研究期間中に体操競技のルールが大幅に改正され、介入指導及び指導方法の立案を阻害する大きな要因となり、研究に大幅な遅れが生じている現状である。研究期間の延長申請が受理され、延長期間となる本年度は、介入指導及び指導方法の立案を早急に纏め、研究成果の発表等へと移行し、遅れている現状を改善するように努める。また、被験者となる選手の競技力向上の関係から、介入指導及び指導方法の立案が困難な状況となった場合は、「屈身ベーレ」の技術的特性を自然科学的及び人間科学的見地から考察した結果の公表へと切り替える事も視野に入れて研究を推進する事とする。上記進捗状況にも記載したとおり、研究期間の延長申請が受理されたが、研究自体には遅れが生じているため、研究成果の公表へと以降させていくように努める。具体的には、上記に記載したように研究の総合的な取り纏めへと進行し、社会に公表する準備を整えるように研究を推進するが、被験者となる選手の競技力向上の関係から、介入指導及び指導方法の立案が困難な状況となった場合は、「屈身ベーレ」の技術的特性を自然科学的及び人間科学的見地から考察した結果の公表へと切り替える事も視野に入れて研究を推進する事とする。平成28年度は研究初年度にあたり、本研究の課題となる技である「屈身ベーレ」の実験を中心に研究活動を実施した。仮予備実験を平成28年6月に一度、予備実験を平成28年7月に実施し、本実験は平成28年9月に行った。6名の被験者によって「ベーレ」及び「屈身ベーレ」を実施してもらった。被験者の選出に当たっては、既に「屈身ベーレ」を習得し、競技会で実施している被験者を選出し、この中に世界選手権に日本代表として出場したことのある被験者を含めた。また、比較対象及び「屈身ベーレ」を習得する対象となる被験者も選出し、この被験者にはかかえ込み姿勢で行う「ベーレ」を実施してもらい、研究の比較対象として実験データの収集を行う事とした。実施された技は当該被験者が納得できる良い動きと判断出来るまで実施してもらい、被験者が納得できたより良い動きを研究対象として採用した。本実験終了後に、実験で得られた動画をコンピュータに取り込み、動画処理ソフトFrame Diasを用いて2次元の座標から得られた数値をもとに各角度計測を行った。また、動画処理ソフトForm Finderを用いて、運動学的手法である各運動局面をトレース画像を作成し、運動学的研究の原資料として作成を行った。当該年度に実施した内容は実験に関係する事項がほとんどであり、得られた実験データ及び運動学的手法によって得られたトレース局面図、自己観察報告を元に次年度における研究計画への基盤を構築するに充てられた。交付申請書に記載した平成28年度の研究実施計画に沿って概ねその内容を実施する事が出来ている。しかし、被験者の1名が家庭の事情により、本実験に参加できない事態が発生し、後日別日程にて再度実験をこなう必要性が生じたことから、この被験者の実験データの処理や、運動学的手法であるトレース局面図の作成に若干の遅れが生じているが、大多数の被験者における実験データの処理はほぼ終了していることから、今後大幅な遅れが生じる可能性は低いと考える。平成28年度は、研究初年度であり、本研究課題である「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の実験を主とし、仮予備実験、予備実験を経て本実験までを行った。

得られた原資料を基に動画処理ソフトFrame Diasを用いて2次元の座標から得られた数値を基に各角度測定を行い、加えて動画処理ソフトForm Fiderを用いて各運動局面のトレース画像の作成を行った。平成29年度は、28年度で得られた研究結果を基に、本研究課題である「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の技術的特性及び熟練者の技術的傾向を明らかにするための考察を主として研究を行った。その結果得られた内容としては、Frame Diasを用いて2次元の座標から得られた客観的数値を基に考察した場合、熟練者間の比較としては有意差はみられず、有意な傾向も見出すことが出来ない状況であった。しかしながら、熟練者と未熟練者とを比較した場合、「ベーレ」を研究対象とした時には、ほとんどの運動局面において有意差がみられた。一方、運動学的見地からの考察では、上記と同様に熟練者間の比較としては動きに顕著な差はみられなかった。しかしながら、熟練者と未熟練者とを比較した場合、「ベーレ」を研究対象とした時には、他者観察報告において「質の高い動き」との評価がなされ、モルフォロギー的観点における質的把握のカテゴリーから考察をした場合においても、多くのカテゴリーにおいて有効な技術的傾向がみられることが示唆される結果となった。上記の結果及び考察から、現状では、【1.倒立位から振り下ろす局面】【2.離手時及び1回転目の宙返りが始まる局面】【3.宙返り局面から腕支持へ移行する局面】の3局面において、自然科学的見地及び運動学的見地で有効な技術的特性がみられる結果とであった。当初の研究計画においては、平成29年度において「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の技術的特性及び熟練者の技術的傾向を明らかにし、介入指導の準備が滞りなく進捗する予定であったが、28年度の実験時に被験者1名の実験を実施出来なかったことや、「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の技術的特性を見出すことが困難であり、いずれも類似した傾向が現れたことからその技術の特性を見出すことに時間を費やしている現状である。本年度は、より深く考察を加え洞察する事により、その技術的特性を明らかにし、早急に介入指導へと移行する事とし、若干遅れている現状を改善するように努める。平成29年度は、本研究課題である「屈身ベーレ」及び「ベーレ」の技術的特性及び熟練者の技術的傾向を明らかにするための考察を主として研究を行い、その結果、自然科学的客観的数値においては熟練者間の比較としては有意差はみられなかった。しかし、熟練者と未熟練者とを比較した場合、「ベーレ」においては、ほとんどの運動局面において有意差がみられた。一方、運動学的見地からの考察では、上記と同様に熟練者間の比較としては動きに顕著な差はみられなかったが、熟練者と未熟練者とを比較した場合、「ベーレ」においては、他者観察報告において「質の高い動き」との評価がなされた。」モルフォロギー的観点における質的把握のカテゴリーから考察をした場合においても、多くのカテゴリーにおいて有効な技術的傾向がみられることが示唆される結果であった。平成30年度は、上記結果を基に介入指導にすばやく移行し、指導方法の立案を検討し、研究成果の公表をすべく、研究を推進して行ったが、研究期間中に体操競技のルールが大幅に改正され、本研究対象である「屈身べーレ」の実施者及び取習得希望者が激減し、介入指導及び指導方法の立案を阻害する状況となり、介入指導及び指導方法の立案がままならず、やむを得ず研究期間の延長申請を行った。
衛星画像による大規模河川の河道変動に関する研究

1.衛星画像を用いた河道変動の可視化の研究同一河川の河道の経年変化を調べる上で、河道変化の模様を可視化すれば、それを視覚的に判断できるので現象把握を容易かつ正確化することができる。そのためには複数の衛星画像の位置を一致させて重ね合わせる作業が必要である。その目的のために、各画像の不同点を数個見いだしてその周辺の画像の濃度分布に相関法を適用し、画像間の相対的な移動量と回転角度ならびに拡大率を求め、各画像を一致させる方法を適用し、良好な結果を得た。2.大規模河道の河道変動特性に関する研究上記の方法により、バングラデッシュ国のブラマプトラ川とメグナ川について各年度、各時点における画像を重ね合わせ、河道の相対的な変動の実体を経時的に把握し、検討した。その結果、各河川はいくつかの河道に分かれており、それらが蛇行しながら全体として下流に移動しているが、さらに大局的に見ると、河川域には網状流路領域と蛇行流路領域とがあり、ともに下流に移動していること、このような領域の移動は大規模氾濫時にとくに顕著であること、さらに、網状流路領域の移動速度の方が蛇行流路領域のそれより早いこと、このような特性はブラマプトラ川でとくに著しいこと等が明らかにされた。(1)衛星画像の解析法に関する研究同一河川の河道の経年変化を調べるために,各時点の衛星画像を重ね合わせる必要がある。その目的のために画像中の不動点の周辺における濃度分布に相関法を適用する方法を開発した。(2)大規模河道の河道変動特性に関する研究上記の手法をバングラデッシュ国のブラマプトラ川の衛星画像に適用し、河道変動の実体を経時的に把握した。その結果、ブラマプトラ川はいくつかの河道に分かれておりそれぞれが蛇行しながら下流へ移動しているが、さらに大局的に見ると、この川には網状流路領域と蛇行流路領域]とがあり、ともに下流に移動していること、このような領域の移動は大規模氾濫時に特に顕著であること、さらに網状流路領域の移動速度の方が早いこと等が明らかにされた。各年における人工衛星画像と地図を解析することにより、バングラデッシュ国メグナ川、ジャムナ川およびガンジス川における河道変遷について詳細に検討した。すなわち、砂洲の移動状況、側岸侵食状況、主流路の位置、旧河道の変遷等について、それらの経年的な動きをも含めてそれが視覚的に認識できるような画像を作成し、その特性を比較検討したた。メグナ川に関しては水位の変動記録とも照合して河道変遷について検討した。その結果、河道のショートカット条件が他の2河川に比して異なっていることが判明した。ジャムナ川については、網状河道域と蛇行河道域とがあり、それぞれが異なった流下形態をとっていることが明らかになり、それぞれの流下特性を比較検討した。
脂肪酸受容体と内臓脂肪に着目した腎癌進展メカニズムの解明

腎癌において、メタボリックシンドロームへの重要な関与が指摘され始めた脂肪酸受容体GPR120の与える影響を検討した。各種腎細胞癌株において、GPR120の活性化による短期的な抗腫瘍効果をWST assayで調べたが明らかな抗腫瘍効果は認めず、またWestern blot法にてGPR120の発現も変化を認めなかった。agonistを定期投与することによる長期の抗腫瘍効果についても、様々な条件下でも細胞増殖能やGPR120の発現に変化を認めなかったが、GPR120はその抗炎症化作用から癌との関連が予想されるため、今回様々な条件の下で行った実験の過程や結果は今後の研究の一助となり得ると考えられた。肥満に関連の深い腎癌において、メタボリックシンドロームへの関与が指摘されている脂肪酸受容体GPR120の動向と影響を検討する。1.まず、GPR120をagonistであるGW9508で活性化することによる短期的な抗腫瘍効果とその至適濃度を調べるため、WST assayを用いて腎癌細胞株のCaki-1に種々の濃度のGW9508 (0nM(コントロール), 10nM, 100nM, 1000nM, 10000nM)を投与したが、明らかな抗腫瘍効果は認めず、また濃度の違いによる差も認めなかった。TNFあるいはLPSを加えた系においても、同様の結果であった。また、GW9508の替わりにDHAを投与した場合も、抗腫瘍効果は認めなかった。769-PやACHNといった他の腎癌細胞株においても、各濃度で明らかな抗腫瘍効果は認めなかった。2.WST試験でagonistの至適濃度が同定できなかったため、まずは1000nMでGW9508をCaki-1に投与し、投与前、投与後24時間、48時間、72時間の細胞でWestern blotを行ったが、GPR120の発現に明らかな変化は認めなかった。濃度および細胞株を変えても有意な変化は認めなかった。3.次に、Caki-1および769-PにGW9508を定期投与することによる長期の抗腫瘍効果を調べたが、2ヵ月間の観察期間を経ても細胞増殖能に明らかな変化を認めず、Western blot法によるGPR120の発現も明らかな上昇傾向あるいは低下傾向を認めていない。DHA投与群においても、同様に明らかな変化を認めていない。肥満に関連の深い腎癌において、メタボリックシンドロームへの関与が指摘されている脂肪酸受容体GPR120の動向と与える影響を検討した。まずGPR120をagonistであるGW9508で活性化することによる短期的な抗腫瘍効果とその至適濃度を調べるため、WST assayを用いて腎癌細胞株のCaki-1に種々の濃度のGW9508を投与したが、明らかな抗腫瘍効果は認めず、また濃度の違いによる差も認めなかった。また、同じくGPR120のagonistであるDHAを投与した場合も、抗腫瘍効果は認めなかった。他の腎癌細胞株においても、各濃度で明らかな抗腫瘍効果は認めなかった。GW9508を各種濃度でCaki-1に投与し、投与前、投与後24時間、48時間、72時間の細胞でWestern blotを行ったが、GPR120の発現に明らかな変化は認めなかった。次に、Caki-1にGW9508を定期投与することによる長期の抗腫瘍効果を調べたが、半年を経ても細胞増殖能に明らかな変化を認めず、GPR120の発現も明らかな上昇あるいは低下傾向を認めなかった。DHA投与群においても、同様に明らかな変化を認めなかった。他の細胞株やTNFを加えた系でも同様の検討を行ったが、有意な所見は認めなかった。我々はGPR120の持つ抗炎症化作用のその機序から、癌の進展との関連を予想し本研究の着想に至っているが、癌細胞におけるGPR120の研究に関する報告は実際にはこれまでなされていない。本研究では、agonist投与による短期的あるいは長期的な抗腫瘍効果や発現の動向の検討を腎癌細胞株で行い、結果的に有意な所見は得られなかったが、様々な条件の下で行ったこれらの過程や結果は今後の研究モデル考案の一助となり得ると考えられた。我々はGPR120の持つ抗炎症化作用のその機序から、癌との関連を予想し本研究の着想に至っているが、知り得る限りでは癌細胞におけるGPR120に関する研究はこれまでなされていない。そのため至適濃度や投与期間等で参考になるものがほとんどないため、それらを同定する作業から始めているが、有意な差や変化を認めるような結果がなかなか出てこないため、次のステップにおいてある程度条件を絞り込めるような意義のある示唆を与えることができず、それにより時間を要していると考えられる。医歯薬学agonist長期投与による抗腫瘍効果の確認を、細胞株や暴露条件などを変更して検討していく。

また、腎癌症例の検体を用いて、各種脂肪組織と、腎正常組織および癌組織におけるGPR120の発現の評価を免疫組織染色にて行い、臨床データとの関連を検討する。
ボツリヌス神経毒素遺伝子の多様性を利用した毒性発現部位の解析

ボツリヌス神経毒素の受容体認識に関わる領域をアミノ酸レベルで解析するために、重鎖C末端領域をPCRで増幅し発現ベクターに挿入後、リコンビナントの受容体結合活性を測定したところ、神経毒素と同程度の活性を有していた。神経毒素遺伝子の塩基配列、毒素の立体構造、毒素間で見られた活性の差などを参考に受容体認識部位の絞り込みを行い、その部位がC末端100残基以内に存在することが分った。B型神経毒素では受容体認識部位の構築に関連があると予想される1261残基目のトリプトファン(W1261)を中心にして数種類の点変異体を調製した。その結果、H1240、S1261、W1261、およびY1262のアラニンへの置換により結合活性を消失することから、これらのアミノ酸残基が受容体認識に直接関係していることが示唆された。さらに、その周辺に存在するK1186,E1189,K1260はガングリオシドへの結合に関与するが受容体結合への関与が低いと考えられ、受容体認識部は非常に限局した位置にあることが予想された。一方、哺乳動物が罹患するC型菌は鳥類から分離されるC型菌と異なる神経毒素を産生し、実際、鳥類由来菌の産生する神経毒素は哺乳類由来神経毒素より鶏に対して約4倍毒力が高い。これらC型神経毒素遺伝子を解析した結果、特に重鎖C末端領域で非常に異なることが分かり、その相同性は約40%であった。C型神経毒素重鎖リコンビナントを用いて、鶏脳シナプトソームへの結合を調べた結果、鳥類および哺乳動物由来それぞれの神経毒素重鎖の認識する受容体は異なり、ヘテロな重鎖の結合を阻害するためには約150倍の濃度を必要とした。さらに鳥類由来神経毒素の受容体に対する高親和性結合活性は哺乳動物由来神経毒素より約10倍高いことがわかった。さらに、鶏脳シナプトソームを出発材料として受容体の精製を試みた。イオン交換クロマトおよび疎水クロマトで毒素結合活性を含む分画を得ることができた。標識重鎖リコンビナントを使用して、結合する蛋白を解析した結果、酸性の糖タンパクが同定できた。神経毒素遺伝子の塩基配列、毒素の立体構造、毒素間で見られた活性の差などを参考にして、B型神経毒素では受容体認識部位の構築に関連があると予想される1261残基目のトリプトファン(W1261)を中心にして数種類の点変異体を調製した。その結果、H1240、S1261、W1261、W1261およびY1262のアラニンへの置換により結合活性を消失することから、これらのアミノ酸残基が受容体認識に直接関係していることが示唆された。現在、これらの周辺アミノ酸について検討を加えている。

これらC型神経毒素遺伝子を解析した結果、特に重鎖C末端領域で非常に異なることが分かり、その相同性は約40%であった。C型神経毒素重鎖リコンビナントを用いて、鶏脳シナプトソームへの結合を調べた結果、鳥類および哺乳動物由来それぞれの神経毒素重鎖の認識する受容体は異なり、ヘテロな重鎖の結合を阻害するためには約150倍の濃度を必要とした。さらに鳥類由来神経毒素の受容体に対する高親和性結合活性は哺乳動物由来神経毒素より約10倍高いことがわかった。現在、鳥類由来神経毒素に対する受容体の精製を進めている。ボツリヌス神経毒素の受容体認識に関わる領域をアミノ酸レベルで解析するために、重鎖C末端領域をPCRで増幅し発現ベクターに挿入後、リコンビナントの受容体結合活性を測定したところ、神経毒素と同程度の活性を有していた。神経毒素遺伝子の塩基配列、毒素の立体構造、毒素間で見られた活性の差などを参考にして、B型神経毒素では受容体認識部位の構築に関連があると予想される1261残基目のトリプトファン(W1261)を中心にして数種類の点変異体を調製した。その結果、H1240、S1261、W1261、およびY1262のアラニンへの置換により結合活性を消失することから、これらのアミノ酸残基が受容体認識に直接関係していることが示唆された。さらに、その周辺に存在するK1186,E1189,K1260はガングリオシドへの結合に関与するが受容体結合への関与が低いと考えられ、受容体認識部は非常に限局した位置にあることが予想された。一方、哺乳動物が罹患するC型菌は鳥類から分離されるC型菌と異なる神経毒素を産生し、実際、鳥類由来菌の産生する神経毒素は哺乳類由来神経毒素より鶏に対して約4倍毒力が高い。さらに、鶏脳シナプトソームを出発材料として受容体の精製を試みた。イオン交換クロマトおよび疎水クロマトで毒素結合活性を含む分画を得ることができた。標識重鎖リコンビナントを使用して、結合する蛋白を解析した結果、酸性の糖タンパクが同定できた。現在、この蛋白の性状について解析を進めている。
胃粘膜増殖因子REGの受容体とされているEXTL3の真の機能

我々は胃粘膜増殖因子Regが胃粘膜組織の発生、形態形成に重要な役割を果たす事を報告してきた。このような研究は将来発展すると思われる消化管再生医療の礎となる。一方、生物の組織の形が決まる過程で、morphogenと称される分子の組織中での濃度の勾配が重要で、この濃度の違いによって各々の位置における細胞の性質が変わり、結果として生物の形が決定されるという機構がハエの研究などで知られている。我々はRegが胃粘膜腺においてこのような濃度勾配を形成し、morphogenとして働くと考えた。本研究では胃粘膜組織に模した培養細胞系を構築し、Regにこのような性質があり、糖転移酵素EXTL3がこれを助けることを証明した。Reg受容体としてクローニングされたEXTL3には、Regとの結合能を持つプロテオグリカンを細胞表面に生成させる、という別の機能がある、という仮説に基づき本研究を進めている。一般にプロテオグリカンは、EXTL3などを含むグリコシルトランスフェラーゼ酵素により、糖鎖が特定のcore蛋白質に付加されることにより生成する。よって、まずこのcore蛋白質cDNAをクローニングしてin vitroで発現させ、精製してcell-freesystemとし、EXTL3により糖鎖を付加させRegとの結合能を検討する。rat胃粘膜よりmRNAを抽出しcDNAとし、SRαプロモーターをもつ発現プラスミドにligationし、発現ベクターライブラリーとした。これをelectroporation法により大腸菌にtransformationし、4X10^5のクローン数を得た。これを、sibling法でscreeningしていくために10^4程度のサブプールに分割してプラスミドを精製し、COS細胞ヘトランスフェクションし、蛍光ラベルしたRegタンパク質を付置してシグナルを検出したところ40のサブプールの中から1個のポジティブシグナルを発するプールを得た。これをさらに40クローンのサブプールにわけ二次スクリーニングを行ったところ2つのサブプールにポジティブシグナルが得られた。同様の手法にてさらにプールを分割してスクリーニングを続け現在、四次スクリーニングの段階である。Regは、そのアミノ酸配列からC型レクチンファミリーに属する分泌ペプチドであり、1988年に膵再生を制御する増殖因子して発見された。我々はこのRegが膵のみならず胃粘膜腺の再生および発生時の組織構築おいて重要な役割を果たす因子であることを報告してきた。一方、Regの細胞表面受容体として、糖転移酵素EXTL3がクローニングされているが、これは増殖因子の受容体としては典型的ではなく、何か別の働きをもってRegと関わっている可能性も示唆された。EXTL3は既に細胞表面に糖鎖タンパク質を生成させる事が知られており、我々はレクチンであるRegがこの糖鎖に結合するのではないかと考えた。さらに、胃粘膜腺細胞にこの糖鎖タンパク質が生成してRegと結合することによりRegが胃粘膜腺の長軸方法にそってmolecular gradientを作り、morphogenとして働くのではないかと考えた。本研究では、筒状のチャンバーを利用し、培養プレートの中心にReg発現ベクターをトランスフェクションしたCOS細胞を周囲の細胞と混じり合わないように培養し、この周囲にEXTL3をトランスフェクションしたCHO細胞を培養し、Regのmolecular gradientを観察した。この細胞系にクロスリンカーを作用させた後、細胞表面に抗Reg抗体を作用させさらに固定、染色したところ、RegがCOS細胞を中心に、CHO細胞表面上に同心円状にmolecular gradientを作っている事が観察された。EXTL3をトランスフェクションしていないnegative controlでは見られなかった。これはCHO細胞にEXTL3cDNAのかわりにmockをトランスフェクションした実験系ではみられなかった。GFP融合RegタンパクをCOS細胞で発現させた系を用いると同様のmolecular gradientが観察された。
自励駆動する筋繊維を模倣したナノファイバーゲルアクチュエータの創製

本申請課題では、ゲルアクチュエータの微細化に関する問題点(1微細な鋳型を必要とする点2素子に対して非常に大きな外部制御装置を必要とする点)を解決することを目指して検討を行った。鋳型を用いることなく微細なゲルアクチュエータを作製するため、エレクトロスピニング法(EL法)を採用した。BelousovーZhabotinsky(BZ)反応をエネルギー源として駆動する自励振動高分子をEL法の出発原料として採用し、ポリマー鎖の水溶性をコントロールすることで耐水性に優れたナノファイバーゲルの作製に成功した。これまでの自励振動高分子は、NIPAAmで構成された主鎖の水溶性が高すぎるためナノファイバー化しても水中において分散してしまい、アクチュエータとして機能することが難しいことが明らかとなっていた。高分子の溶解性をコントロールするため、疎水基を主鎖に導入した新規自励振動型高分子の合成を行った。疎水基の含有量を最適化することで、ナノファイバー化した後も水中で形状を維持可能な新規ナノファイバーゲルの作製に成功した。自励振動高分子からなるナノファイバーゲルは、一般的な鋳型を用いて合成する高分子ゲルとは異なり、後加工によって多様な形状にデザイン可能なことが明らかとなった。ナノファイバーゲルは、ゲルを構成する自励振動高分子の基礎物性制御によってその駆動を制御可能である。駆動周波数を制御するため、多様な主鎖を有する自励振動高分子について温度と振動周期の関係を明らかとした。また、ナノファイバーゲルの駆動原理を明らかとするため、自励振動高分子に対する水分子の吸・脱着挙動を測定した。自励振動高分子は共有結合されているRu(bpy)3錯体部位の水和構造が周期的に変化することで自励的に高分子鎖が伸び縮みを起こす。架橋構造を有するゲルにおいては、高分子鎖の集団挙動が膨潤収縮運動として観察することができる。QCM-Dを用いることにより、BZ反応を駆動源とする自励振動高分子に対する水分子の自励的な吸脱挙動を世界で初めて明らかにすることに成功した。最終的にはナノファイバーゲルアクチュエータを、マイクロチップ内部で働くポンプやバルブ等の動力源として応用可能とするため、駆動環境のマイルド化を図る検討も行った。プロトンを放出可能な部位を自励振動高分子に内包させることにより、強酸を直接的に加えることなく自励振動が可能な新規ゲルアクチュエータを合成することに成功した。これらの知見は、国際的に著名な学会誌に採択されている。自励駆動する筋繊維を模倣したナノファイバーゲルアクチュエータの創製に向け、水溶液中で安定なナノファイバーゲルの構築を目指した。水溶液中で安定なナノファイバーゲルの作製には、ナノファイバー中に化学結合もしくは物理結合を構築する必要性がある。本研究では、ナノファイバーを構成する自励振動高分子鎖に疎水基を導入包することにより、疎水基同士の相互作用によって高分子鎖間に物理的な結合を持たせることを目指した。その結果、疎水基を導入した自励振動高分子を原料としエレクトロスピニング法によって作製したナノファイバーゲルは、含水しながらも耐水性を付与することが確認できた。現在、耐水性を有するナノファイバーゲルの駆動条件を探索している。自励駆動する筋繊維を模倣したナノファイバーゲルアクチュエータの創製には必要不可欠な含水しながらも耐水性を有するナノファイバーゲルの合成に作製した。本研究目標を達成するために必要不可欠なナノファイバーゲルの作製に成功していることから、研究計画はおおむね順調に進展していると考えている。作製に成功した耐水性を有するナノファイバーゲルを自励振動させることが可能な、駆動条件の探索を行っていく。また、ナノファイバーゲルの駆動変位、発生力等を測定可能なシステムの開発を行う。最終的には、ナノファイバーゲルと通常のゲルアクチュエータとを性能比較し、ナノファイバー化することによってどのような利点が得られるか明らかにすることを目指す。自励駆動する筋繊維を模倣したナノファイバーゲルアクチュエータの作製にむけて、その原料となる自励振動型高分子を合成するための試薬およびガラス器具等を購入する。またナノファイバーゲルの駆動特性評価を行うことが可能な評価システムの構築に必要なマイクロスコープ等の計測機器を購入する。また研究調査および成果発表を行うため、国内旅費、および国外旅費を計上した。
「メディア出身議員」調査による新しいメディア政治史の構想

1890年の第1回選挙から1990年第39回選挙までに当選した衆議院議員5579人の経歴からメディア(新聞・通信社・出版・放送・映画)に関連(経験・経営・役員)する議員984人を抽出して「メディア関連議員」データベースを構築した。そのデータに基づき、近代日本における「政治のメディア化」プロセスを地域属性、学歴、輩出経路などから分析した。以上の研究成果は佐藤卓己・河崎吉紀[編]『近代日本のメディア議員ー「政治のメディア化」の実証的研究』(創元社)として2018年11月に公刊される。1.研究会の組織化研究分担者および研究協力者(京都大学大学院教育学研究科大学院生)を中心にメディア政治史研究会を組織して、3回の研究会と研究合宿を行った。まず第1回では研究代表者・佐藤卓己がドイツ政治史における「議席を保有するジャーナリスト」(Journalist mit Mandat)に関する先行研究の整理を行った。さらに、河崎吉紀が近代日本における新聞記者の高学歴化、サラリーマン化のプロセスを『日本新聞年鑑』ほかの膨大なデータ(出身地・学歴・給与水準など)から分析した実証研究『制度化される新聞記者ーその学歴・採用・資格』(柏書房・2006年)以後の研究を整理した。第2回では、日本の新聞界がイギリス紙を一つのモデルとしてきたことをふまえ、「新聞男爵」Press Baronなど大英帝国のエリート研究史から論点を整理し、「メディア出身議員」と対比可能な「官僚出身議員」の先行研究を検討した。2.データベースの構築上記の「メディア出身議員」の理論化と並行して、1890年の第1回衆議院議員総選挙以降の「メディア出身議員」についての量的な分析に必要なデータベースを構築した。衆議院編集『議会制度百年史衆議院議員名鑑』(大蔵省印刷局・1990年)に記載された衆議院議員から「新聞社」「出版社」「映画会社」「放送局」「製紙会社」「興業関係」などの経歴をもつ人物をリストアップして「メディア関連議員」データベースを構築した。そのデータの検討を第3回研究会で行い、記入漏れや誤記を防ぐため二度の相互チェックとデータ補正をおこなった。これにより、近代日本における「議員のメディア化」の展開プロセスを量的に明らかにすることが可能になり、その学歴形成や地域性なども具体的に検討が可能になった。第二年度は、「メディア出身議員」の定義の確定とデータベースの完成をめざし、分担者が「メディア関連議員」データベース上の「あいまい」情報の検討を進めている。本研究は「政治のメディア化」を体現する存在である「メディア出身議員」を量的および質的に分析し、「政治のメディア化」を軸とした新しい時期区分を提示することを目的として計画した。研究計画の第一年度では、特に日本におけるジャーナリスト研究の系譜を整理するとともに、英米独など海外のメディア政治史研究を消化しつつ、「メディア出身議員」の定義を行うことをめざしていた。その目的は十分に果たし、第二年度に予定している「メディア出身議員」データベースの完成も目処が立っているので、計画以上のスピードで進展していると評価できる。研究分担者および研究協力者(京都大学大学院教育学研究科大学院生)を中心にメディア政治史研究会を組織して、3回の研究会と「新聞県」長野での研究合宿を行った。特に、第1回(2016年5月13日)のメディア史研究では、研究分担者による第2次補正作業を経た「メディア出身(関連)議員」ファイルをもとに討議を行い、データベースの基盤を確立した。第2回(同7月17日)の研究会では、これまでメディア史をリードしてきた有山輝雄(元東京経済大学教授)をお招きし、本研究へのコメントも頂いた。有山報告は特別寄稿「メディア政治家メディア政治の諸類型ーメディア・パーフォーマンス、メディア支配、反メディア」として『京都メディア史研究年報』第3号に掲載している。なお、同号では河崎吉紀が本研究会の中間報告である「メディア業界出身の政治家ー『衆議院議員名鑑』の分析を通して」を掲載しているほか、研究協力者・松尾理也「全国紙発祥の地・大阪のメディア出身議員ー京都・神戸地区との比較から」も掲載されている。第3回目の研究会(同9月9日)では、産業構造と人材育成の変化を検討すべく猪木武徳(大阪大学・国際日本文化研究センター名誉教授)をお招きして、猪木著『増補学校と工場』(ちくま学芸文庫)と佐藤卓己編『岩波講座現代:学習する社会の明日』(岩波書店)の合評会を行った。2017年3月12日14日に長野県で行った研究合宿では、信濃毎日新聞社や信州風樹文庫、松本市中央図書館などを訪問して新聞・出版関係資料を閲覧したほか、研究分担者が担当した地域ごとの「メディア出身政治家」について報告・討議を行った。その上で、最終年度に向けた成果刊行の打ち合わせを行った。本研究は「政治のメディア化」を体現する存在である「メディア出身政治家」を量的および質的に分析し、「政治のメディア化」を軸とした新しい時期区分を提示することを目的として計画した。研究計画の第一年度では、特に日本におけるジャーナリスト研究の系譜を整理し、英米独など海外のメディア政治史研究を消化しつつ、「メディア出身政治家」の定義を行うことをめざしていた。第二年度は「メディア出身政治」データベースを完成させ、このデータを活用した研究成果の刊行が具体化している。計画通りの進展状況と評価できる。

最終年度は研究分担者がデータ分析と成果執筆に集中し、2018年3月28日から30日にかけて研究協力者を含む鹿児島報告合宿を行った。その合宿において、まず南日本新聞社で九州地方紙の事例を調査するとともに成果刊行物の最終的な打ち合わせを行った。『衆議院議員名鑑』を利用した「メディア出身(関連)議員」データベースはすでに完成しており、このデータも抄録する以下の論文集を2018年11月に創元社より刊行する予定である。まだ仮タイトルであるが、佐藤卓己・河崎吉紀編『近代日本のメディア議員ー「政治のメディア化」の実証的研究』は以下の章立てで構成されている。同書により「政治のメディア化」を体現する存在である「メディア議員」の変化が量的および質的に解明され、メディア史研究に新しいフロンティアが開かれることになると確信している(以下の章立てやタイトルは刊行時に若干変更される可能性がある)。序章「政治のメディア化」と「メディア政治家」ー政治的ポジショナリティの系譜学(佐藤)、第1章「メディアに関連する議員」の百年ー『衆議院議員名鑑』の数量的分析(河崎)、第2章メディア議員の諸類型ー戦前期長野県選出議員の分析から(井上)、第3章九州における地方紙の政治性ー「士族反乱」余波と「政論」の持続(福間)、第4章出版関連議員と政論メディアの変遷ー雑誌の商業化と専門化(福井)、第5章ポスト政論新聞・大阪系全国紙の迂回路ー特ダネ主義と政治部記者(松尾)、第6章普通選挙体制下の「メディア議員」ー政党政治と「世論」政治(白戸)、第7章海外経験を持つメディア議員たちー東亜同文書院卒業生を中心として(本田)、第8章メディア議員の翼賛・迎合・抵抗ー翼賛選挙と公職追放(赤上)、第9章メディア女性議員という存在ーメディアと政治のジェンダーバランス(石田)、巻末資料「メディア議員データ」(河崎)1890年の第1回選挙から1990年第39回選挙までに当選した衆議院議員5579人の経歴からメディア(新聞・通信社・出版・放送・映画)に関連(経験・経営・役員)する議員984人を抽出して「メディア関連議員」データベースを構築した。そのデータに基づき、近代日本における「政治のメディア化」プロセスを地域属性、学歴、輩出経路などから分析した。以上の研究成果は佐藤卓己・河崎吉紀[編]『近代日本のメディア議員ー「政治のメディア化」の実証的研究』(創元社)として2018年11月に公刊される。第二年度に「メディア出身議員」データベースの完成を行うとともに、第三年度はそのデータベースを使った研究成果のとりまとめに向けて進んでいく。すでに研究成果の刊行も出版社との間で交渉が進んでおり、第二年度からは出版社の編集者にも研究会に参加してもらうことになっている。なお、この研究の射程としては、「メディア出身議員」の多くが地方紙の主筆や経営者であるため、従来の「中央メディア」に偏したジャーナリズム像に一定の修正を加えることも想定している。そのため、第一年度は有名な「新聞人輩出県」である熊本県の調査を行ったが、第二年度は西の熊本に対する東の「出版人輩出県」の長野県にスポットを当てて具体的な調査を行う予定である。第二年度に「メディア出身政治」データベースが完成したので、第三年度はそのデータベースを使った研究成果のとりまとめに向けて進んでいく。
ミトコンドリアタンパク質を介した抗ウイルス自然免疫の構造生物学的研究

哺乳動物における細胞内抗ウイルス自然免疫応答はミトコンドリアに依存的であり、その反応過程でMAVSが重要な役割を担っていることが知られている。本研究では、BRET実験を用いたMAVSの構造機能解析を展開し、MAVS活性化状態における構造生物医学的な重要な知見を得ることが出来た。本成果により、ミトコンドリア膜上における抗ウイルス免疫の作用機序の一端を明らかにすることが出来た。細胞内のエネルギー工場であるミトコンドリアは、近年の研究から、抗ウイルス自然免疫と密接に関係していることが明らかになってきた。ミトコンドリアを介した細胞内でのウイルス免疫応答は、ミトコンドリア外膜上に局在するアダプタータンパク(MAVS)を中心とした一連のシグナル伝達経路により引き起こされる。しかしながら、宿主細胞のウイルス感染に伴ったシグナルがどのようにMAVSに伝達され、またMAVSから下流へと情報が伝わるのか?構造に基づく知見が不足している。本研究は、細胞内でミトコンドリアを介した抗ウイルス免疫機構の分子レベルでの作用機序を理解することを目的とした。昨年度私たちは、分子生物学的手法によりMAVS cDNAにそれぞれルシフェラーゼ(Rluc)、またはYFPを融合させた組換え遺伝子を作製し、それら遺伝子をHEK293細胞にトランスフェクション、その後、生物発光共鳴エネルギー移動法(Bioluminescence resonance energy transfer:BRET)を利用した分光学的な実験により、生細胞内におけるMAVS複合体形成の検出システムを開発した。その実験により、MAVSは活性化状態において、分子間相互作用をしていることを明らかにし、化学量論的に三分子以上が集まることでその後のシグナル伝達過程を惹起することを示している。本年度は、これまでに私たちを含めたグループにより報告されているMAVS阻害剤存在下におけるBRET測定を行った。その結果、ミトコンドリア外膜上で阻害を行うミトコンドリア融合因子、Mfn2はMAVS複合体を立体的に障害し、多量体化を阻止していることが示せた。さらに、C型肝炎ウイルス由来のプロテアーゼNS3/4Aは、MAVSをミトコンドリア外膜上から切断し、その結果、会合体を形成できなくしている機構も明らかにした。以上の実験により、これまで理解されてこなかったミトコンドリア膜上におけるシグナル伝達機構の一端を分子レベルで明らかにすることが出来た。ミトコンドリアを介した細胞内でのウイルス免疫応答は、ミトコンドリア外膜上に局在するアダプタータンパク質(MAVS)を中心とした一連のシグナル伝達経路により引き起こされる。本年度は、細胞内でミトコンドリアを介した抗ウイルス免疫機構の分子レベルでの作用機序を理解することを目的とした。我々はこれまでに、MAVSが生理的条件においてミトコンドリア外膜上で高分子複合体を形成して存在していることを明らかにしてきた(Yasukawa et al., 2009, Sci. Signal.)。そこで本研究では、この高分子複合体の正体を明らかにすることにより、細胞のウイルス感染に伴ったMAVSの活性化・不活性化機構の分子基盤解析を行った。分子生物学的手法により、MAVS cDNAにそれぞれルシフェラーゼ(Rluc)、またはYFPを融合させた組換え遺伝子を作製し、それら遺伝子をHEK293細胞にトランスフェクション、その後、生物発光共鳴エネルギー移動法(Bioluminescence resonance energy transfer:BRET)を利用した分光学的な実験により、生細胞内におけるMAVS複合体形成を調べた。その結果、MAVSは活性化状態において、分子間相互作用をしていることを明らかにし、化学量論的に三分子以上が集まることでその後のシグナル伝達過程を惹起することが示された。本研究は、その当初目的であるミトコンドリアを介した抗ウイルス自然免疫の構造基盤に立脚した作用機序を明らかにすることが達成され、当初目的を大きく進展していることが示された。その理由として、上記研究成果を原著論文として発表することができ、またその周辺分野を網羅した総説の発表も行うことが出来た。さらに、本研究成果の紙面上発表以外にも、複数の招待講演による学会発表も行い、非常に好評であった。以上の理由により、その達成度は計画以上であると考える。次年度においても、本年度同様に計画通りに実験を進めていく。培養細胞を用いた実験を行う上で、遺伝子導入を行う際に、新たな試薬を用いて実験を進めていくことを予定しており、その試薬購入にかかる経費として計画した。
食料増産に向けた大河川の農地氾濫制御事業評価のための新たな便益評価基準の検討

昨年度までに概略地形にGP-GPUを導入しての氾濫シミュレーションモデルの高速化を達成した。流下方向の地形勾配が非常に緩やかな大陸河川への同モデルの適用にあたって再現性を大きく左右する要素として、河道横断形状と各支川の流向の設定の二つが挙げられる。そこで現地におけるこれらの把握のためADCPによる流量および河道断面計測を多地点で行った。本流の河道断面は最大で水深10m以上に達する一方で、支川の多くは2-3m程度であった。観測を行った9月は高水位期初頭であったが、いくつかの水路で逆流(本流の西向き流れと逆の東向き流れ)が見られた。氾濫解析の対象とした領域の全主要水路について観測を行ったが、水量の収支は良く取れており、精度の高い計測結果が得られた。また、現地の国際河川管理組織から長期に渡る流量データが得られた。これらの実績に基づき、氾濫シミュレーションの再現性向上を図った。他方、社会経済学的領域に関して、治水達成時の主要産物と期待されるコメの生産者と消費者への聞き取り調査に基づき、生産・需要分析を行った。生産分析では、現状の稲作農家の低収益性が把握され、その要因として灌漑や農業機械に費やすコスト高が指摘された。需要分析では、均一な精米状況や夾雑物の混在量を低下させた高品質な国産米を生産した場合、消費者は輸入米よりも好んで消費する傾向は把握された。従って、効率的な水資源利用を実現した場合、農家の収益性及び生産性の向上が見込まれ、国産米の消費拡大が実現し、国内経済に裨益する社会経済的効果を評価することができ、それを便益として考慮できると考えられた。しかし、農業開発及び農家の収益性向上には水資源管理のみならず、農業機械台数の拡充や精米・輸送といったポストハーベスト技術の向上も必要であり、複合的な課題に対する農業支援の重要性も本研究によって浮き彫りになった。まず、これまで使用してきた氾濫シミュレーションモデルでセネガル川支流において氾濫発生時の逆流が推測されていたが、平常時に同支流で流量観測を行ったところ、多くの農民が灌漑用水のためにポンプ揚水を行う時間帯には逆流に転じ、極めて平坦な河畔域では流向の転換が容易に起こることが確認できた。また、衛生画像から判別された農地面積をもとに、その流量変化から水田の減水深を概算したところ、他地域において報告されている一般的な値と同程度となった。現地政府の直接的な農業振興政策は、同国の貿易輸出の悪化の影響もあって縮小傾向にあるが、一方で、現地訪問時に目視で確認できる水田は拡大している。経済的支援が減るにも関わらず水田面積が拡大傾向にあるのは、米の買い取りの仕組みと大きく関係していると考えられた。氾濫シミュレーションの高速化のために並列計算プログラムの適用を検討した。セネガル川河畔の対象領域約1500km2において、これまでのプログラムでは、約8か月間メッシュサイズ200mの計算で10日程度要していたのが、GP-GPU(Nvidia社Tesla P100:コア数3584)によりメッシュサイズ30mでも32時間で実行できた。ただし、氾濫域の再現性には課題を残しており、今後、高精度DEMに基づいて地形データを修正し、その向上をはかる。既存の低解像度DEMを用いたシミュレーションにより乾湖への導水を想定したシミュレーションを行ったところ、5年に一度程度の出水では氾濫は生じず、15年に1度程度の規模を超えると一定規模の氾濫が、45年に一度の出水を超えると大規模氾濫が生じると考えられた。加えて、乾湖への導水を想定したシミュレーションを行ったところ、導水による氾濫面積の減少はさほど大きくないと推定された。したがって対象地域における乾湖導水の効果は治水の面よりも水資源確保の効果のほうが大きい可能性が高い。対象領域のDEMデータを用いて並列計算プログラムを適用することができた。河道データや堤防などの詳細な情報の追加により再現性の向上ははかれるものと考え、29年度にはそれを進める。また、ADCPによる流況観測では田植え期でやや特殊な水利用時期ではあるものの支流において農業用水の影響を受けて逆流が発生していることが確認でき、衛星画像解析から判別された同地域の水田面積から水田の減水深の評価を行うこともできた。現地の農業振興策も経済状況に応じて時々刻々変わっているが、水田面積の拡大は衛星画像解析で確認し、農地拡大の実態は把握できている。氾濫シミュレーションの高速化について、対象領域のデジタル標高モデル(DEM)を用いて並列計算プログラムを適用試行した。その結果、計算高速化が図られ、メッシュサイズを30m(これまでの約7分の1相当)としながら、従前の粗いメッシュでのシミュレーション計算時間の約1/7とできた。すなわち、およそ350倍相当の計算効率化が実現できた(以上実績数値比較は計算機能力に依存するが、いずれも当該研究費規模で入手可能なハードウェアで、両者の価格間には1オーダーの差はない)。メッシュ細密化により、これまで考慮できなかった用水路や支流、ため池、道路、などの微地形が考慮され、再現性も大幅に改善された。治水が及ぼす社会的影響評価について、本研究対象地であるモーリタニアの首都ヌアクショットでの聞き取り調査で164人の消費者からコメの選好要因及び消費動向に関する回答を得た。

消費者のコメ嗜好性は、「石や籾殻等の混雑物が少ない」や「コメの粒径が揃っている」ことが重視されており、それらの選好要因が満たされれば消費者は輸入米よりも国産米を選好する傾向にあった。したがって、ポストハーベスト技術の拡充の課題が残るが、治・利水事業に伴う農地開発及び生産性の向上は同国の食糧自給率の改善に大きく貢献することが示唆された。需要動向調査に加えて、生産状況についても2018年3月に調査を行った。本調査では、コメの主要生産地である、セネガル川流域に位置するロッソで稲作農家への聞き取り調査を実施した。同調査では、生産コスト、作付けスケジュール及び作付け時期ごとの労働投入量、出荷量などを詳細に聞き取る事を目的として、29件の農家から回答を得た。調査結果から生産性や投入コストのばらつきが大きいことが明らかとなった。今後は、各農家の経営状況を定量的に評価するとともに、治・利水事業が稲作経営にもたらす効果も考察していく。GP-GPUによる氾濫シミュレーションは高速化かつメッシュ細密化がはかられ、再現性の向上が進んだ。首都ヌアクショットでの消費動向調査を実施し、消費者の選択趣向性が把握できた結果、ポストハーベスト技術が普及すれば国産米は大きな市場を持ち食料自給率向上に寄与することが示された。既存の便益評価方法によれば同地域での治水事業の費用を上回ることはないと試算されたが、これらを勘案する評価手法を確立することにより事業採算性が見いだされることが期待できる。昨年度までに概略地形にGP-GPUを導入しての氾濫シミュレーションモデルの高速化を達成した。流下方向の地形勾配が非常に緩やかな大陸河川への同モデルの適用にあたって再現性を大きく左右する要素として、河道横断形状と各支川の流向の設定の二つが挙げられる。そこで現地におけるこれらの把握のためADCPによる流量および河道断面計測を多地点で行った。本流の河道断面は最大で水深10m以上に達する一方で、支川の多くは2-3m程度であった。観測を行った9月は高水位期初頭であったが、いくつかの水路で逆流(本流の西向き流れと逆の東向き流れ)が見られた。氾濫解析の対象とした領域の全主要水路について観測を行ったが、水量の収支は良く取れており、精度の高い計測結果が得られた。また、現地の国際河川管理組織から長期に渡る流量データが得られた。これらの実績に基づき、氾濫シミュレーションの再現性向上を図った。他方、社会経済学的領域に関して、治水達成時の主要産物と期待されるコメの生産者と消費者への聞き取り調査に基づき、生産・需要分析を行った。生産分析では、現状の稲作農家の低収益性が把握され、その要因として灌漑や農業機械に費やすコスト高が指摘された。需要分析では、均一な精米状況や夾雑物の混在量を低下させた高品質な国産米を生産した場合、消費者は輸入米よりも好んで消費する傾向は把握された。従って、効率的な水資源利用を実現した場合、農家の収益性及び生産性の向上が見込まれ、国産米の消費拡大が実現し、国内経済に裨益する社会経済的効果を評価することができ、それを便益として考慮できると考えられた。しかし、農業開発及び農家の収益性向上には水資源管理のみならず、農業機械台数の拡充や精米・輸送といったポストハーベスト技術の向上も必要であり、複合的な課題に対する農業支援の重要性も本研究によって浮き彫りになった。地形データの修正により並列計算プログラムによる氾濫域分布の再現性の向上をはかる。
分裂病者の余暇活動からみた社会機能障害の特性分析-島しょ部における時間地理学的研究を通して-

25歳以上の慢性分裂病者31名(男22名、女性9名)を対象とし、作業質問紙による生活活動調査を平日と休日について行った。対象者の平均年齢は41.5±8.7歳(男性41.5±8.7歳、女性37.3±5.4歳)であった。分裂病者の場合、平日の生活活動におけるレクリエーションは一日の活動の25.6%を占めていた。そして、休日では32.1%であった。、また、分裂病者自身は平日の47.9%を「生活課題」として捉えており、「遊び」は11.0%であった。休日については「遊び」は20.4%となっていた。そして平日の7割以上、休日の6割以上を重要な活動として位置づけており、一日の大半の活動について「よくやった」と満足感を持っていた。これらの結果は、生活の質に対する満足感や価値観の認知障害の存在を疑わせる。また、余暇活動の占める割合は平日と休日では差がみられ、休日に余暇活動が増えることが判った(p<0.0001)。分裂病者は生活活動が単純で、受け身的なものが多いこと、しかし、比較的楽しく満足して過ごしていることなどが明らかになった。今回の結果から分裂病者が自主的に楽しさを享受できる能力を開発する方向での援助が作業療法に必要になってくることが示唆された。
重症度補正に基づく医療の多軸的アウトカムの妥当な施設間比較方法の開発

【背景と目的】本研究は、診療録管理データベースを基本に診療関連情報と医療費情報により、ケースミックス分類など対象症例群において、診療のアウトカムについて重症度を加味して多軸的に測定・指標化し、施設間比較を行うことを最終的な目的としている。ケースミックス分類とは臨床的性質や消費資源量などにおける類似性を根拠に症例を分類したものであり、本研究はアウトカム指標化の基盤となるこの分類の精緻化手法の開発も目的としている。多軸的評価には、生物医学的効果、QOL、患者満足度、医療費関連情報などがあるが、萌芽的段階では医療資源に着目し、診療報酬額と在院日数を目的変数として解析を行った。【対象と方法】データ収集は、施設間共通のデータセットを基に協力病院の診療録管理データベースと医事システムなどを活用して総合的に集約した。医療資源への影響が大きく、治療成果の妥当な指標化が現実的で、重症度補正や生活機能評価の研究蓄積もある虚血性心疾患への冠動脈大動脈バイパス移植術と経皮的冠動脈形成術の症例を第一段階としての解析対象群とした。【結果と考察】診療報酬額を目的変数とし、臨床的重要性も加味して年齢、副病名、入院の緊急性などの情報を説明変数として得た重回帰係数を基に各変数をポイント化し、症例毎の合計ポイント数に基づき4つに細分類(RIEG:RcsourceIntensityEquivalentGroup)し診療報酬点数合計の分散の半分程度まで説明できた。基準を決め外れ値症例は解析から除いた。原価測定、他病院や他系統疾患群への適用性の検討などが今後の課題である。今回の成果として、ルーチンに得られるデータで重症度を多軸的に考慮してケースミックス分類を精緻化する方法を示すことができ、さらなる体系化を通じてより妥当で有用な医療のアウトカム指標を提供する基盤として展開できる可能性が示された。