hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学物質と紫外線の複合作用と近年の皮膚がん増加との関連性―ヒストン修飾の観点から

各種化学物質を培養細胞に作用すると、ヒストンのアセチル化、リン酸化状態がダイナミックに変化すること、そのパターンは化学物質の種類に応じて異なることを明らかにした。中でも17-β-Estradiol(E2)は、ヒストンH3の高アセチル化、一時的なリン酸化を誘導した。また、ヒストン修飾が変化している状態では、紫外線感受性が高くなること、その原因として、紫外線誘導DNA損傷であるCPDの修復が遅延することが考えられた。E2以外にもヒストンのアセチル化を誘導する化学物質が存在することから、それら化学物質と紫外線の複合曝露時のDNA損傷修復と発がんへの寄与の検証の必要性が示唆された。本研究は、環境化学物質によるヒストン修飾変化が、紫外線によるDNA損傷修復に影響するのか否かを明らかにし、近年の皮膚がん増加の原因解明に貢献することを目的としている。本年度は、これまでに明らかにした環境化学物質によるヒストン修飾変化の中でも、エストロゲンの一種17-β-Estradiol(E2)作用によるヒストンアセチル化と、それに伴う紫外線(UV)誘導DNA損傷修復応答に焦点をあて検討した。ヒト皮膚角化細胞HaCaTにE2を作用させヒストン修飾変化を確認したところ、作用後6時間以降に強いヒストンH3のアセチル化(Lys9、Lys14、global)が認められた。我々の先行研究において、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤による高アセチル化状態が、UV照射後のヌクレオチド除去修復(NER)を遅延させることを明らかにしていることから、さらにE2によるヒストンアセチル化とUVへの感受性への影響について検討した。ヒストンが高アセチル化状態になるE2作用10時間後にUVBを照射し、24時間後の細胞生存率を確認したところ、E2とUVB処理細胞ではUV単独処理に比べて有意な低下が観察された。この原因としてE2作用後のヒストンアセチル化による1DNA損傷生成の増大2DNA損傷修復の遅延、2つの可能性を考えた。そこで、E2作用後のUVB照射によるヒストンH2AXのリン酸化(γ-H2AX)の生成を確認したところ、E2とUV処理した細胞ではUV単独処理した細胞に比べてγ-H2AXの生成量は低下した。γ-H2AXはDNA損傷修復に関与していることが知られており、E2処理によるヒストンのアセチル化がDNA損傷の修復率に変化を与えることが示唆された。本年度は、これまでに明らかにした環境化学物質によるヒストン修飾変化に関するデータをさらに蓄積するため、幾つかの化学物質や物理的因子によるヒストン修飾変化を検討した。DNA損傷を誘導する因子であるH2O2や短波長紫外線では、作用後早い時間からH2AX(S139)リン酸化が検出されたが、H3(S10)のリン酸化やH3(global)アセチル化は認められなかった。たばこ煙中に存在する発がん物質であるNNKは、DNA付加体を誘導するのに代謝が必要とされるためH2AX(S139)リン酸化の誘導はホルムアルデヒド等と比較すると遅れて観察された。また、エストラジオール作用ではH2AX(S139)リン酸化は検出されなかったが、後半の時間帯にH3(global)アセチル化とH3(S10)のリン酸化が確認された。このアセチル化の上昇は、クロマチン構造変化による遺伝子発現制御や、DNA損傷修復におけるクロマチン構造の弛緩の必要性から重要であると考えられた。既にホルムアルデヒド作用により顕著なヒストンH3(S10)のリン酸化が誘導されることを明らかにしていたので、ヒストンH3(S10)リン酸化部位に対するクロマチン免疫沈降法(ChIP)により、前がん遺伝子(c-fos, c-jun)発現制御を検討した。その結果、c-fos, c-junプロモーター領域でH3 (S10)のリン酸化は上昇した。これらの結果から、ホルムアルデヒドは、H2AX(S139)リン酸化を誘導することより、DNAに傷をつける発がんイニシエーターであること、同時にH3(S10)リン酸化誘導を介して発がんプロモーターとして働く可能性が示唆された。本研究は、環境化学物質によるヒストン修飾変化が、紫外線誘導DNA損傷の生成、修復に影響するのか否かを検討し、近年の皮膚がん増加における化学物質と紫外線の複合暴露の寄与を明らかにすることを目的としている。研究期間中に、たばこ煙、ホルムアルデヒド、金属粒子など、各種化学物質を培養細胞に作用すると、ヒストンのアセチル化、リン酸化状態がダイナミックに変化すること、そのパターンは化学物質の種類に応じて異なることを明らかにした。特に、17-β-Estradiol(E2)作用は、顕著なヒストンアセチル化、リン酸化を示した。また、それらヒストン修飾が変化している状態で紫外線(UV)を照射すると細胞死が増加した。

紫外線誘導細胞死の主原因は、UV特異的なDNA損傷であるサイクロブタン型ピリミジンダイマー(CPD)や6-4光産物の生成であるが、E2作用後ヒストンが高アセチル化状態でUVを照射すると、CPDの修復が抑制された。また、CPDの修復に伴って誘導されるDNA二本鎖切断(DSBs)を、電気泳動法やヒストンH2AXのリン酸化(γ-H2AX)の生成を確認したところ、E2処理した細胞ではDSBsの生成量が低下し、それに伴ってγ-H2AXの誘導は低下した。これらの結果は、E2処理によるヒストンのアセチル化がDNA損傷の修復率に変化を与える可能性が示唆していた。E2以外にもヒストンのアセチル化を誘導する化学物質が存在することから、それら化学物質と紫外線の複合曝露時のDNA損傷修復と発がんへの寄与の検証の必要性が示された。一方、これまでに明らかにしてきた化学物資によるヒストン修飾が、in vivoにおいて同様に引き起こされることを確認するために、マウス皮膚細胞を用いて検討を行った。組織免疫染色の条件などを検討し、一部のヒストン修飾について組織免疫染色可能であることを明らかにした。環境毒性学我々は、これまでに種々の環境化学物質や環境因子によるヒストン修飾変化に関するデータを蓄積してきた。本年度は、その中で、ヒストンを高アセチル化することが示された17-β-Estradiol(E2)作用時の紫外線感受性について検討した。その結果、E2によるヒストン修飾変化が、紫外線によるDNA損傷修復に影響する可能性が示された。この事象は、化学物質と紫外線の複合暴露が、単独作用とは異なる影響を与えることを示すものであり、近年の皮膚がん増加に対して、化学物質と紫外線の複合暴露影響からアプローチする本研究においては大きな成果であると考えられる。また、これまで我々が明らかにしてきたヒストンのアセチル化とDNA損傷修復の変化の関連性を強く示唆するものである。以上の成果の再確認、また、その他の化学物質での検討は現在継続して行っている。一方、本年度は、in vivoで種々の環境化学物質によるヒストン修飾変化を確認することを予定していた。in vivoの実験については、マウス皮膚組織免疫染色法を用いた予備検討を行うことはできたが本実験を行うまでには到らなかった。本年度は、これまでに明らかにした環境化学物質によるヒストン修飾変化に関するデータをさらに蓄積するため、幾つかの化学物質や物理的因子によるヒストン修飾変化を検討した。H2O2、短、長波長紫外線、NNK等の新規化学物質のヒストン修飾についてそのパターンを明らかにすることができたが、当初の予定では、さらに多種の化学物質によるヒストン修飾パターンを明らかにする予定であった。化学物質の性質によるヒストン修飾パターンを系統化することが重要と考えるので、次年度もさらに他の環境化学物質によるヒストン修飾変化に関するデータを蓄積するための実験を継続していく予定である。また、ヒストン修飾の局在について検討を行ったが、H2AX(S139)リン酸化とH3(S10)のリン酸化は局在が異なることは明らかにできたが、時間依存的なフォーカスの変化等、未だ解明できなった点が多く、来年度も継続して検討を行う。
適応性眼球運動学習の形成における前頭眼野領域と小脳虫部の役割

霊長類になって初めて高度に発達した滑動性眼球運動系は、前庭系と干渉を起こして視線(空間内眼球)運動を維持するために働く。本研究は、両者の干渉による適応学習の中枢機構を明らかにすることを目指した。具体的には、滑動性眼球運動を誘発するスポット刺激と前庭回転刺激を直交軸で、両者を同期させて台形波状に与え、スポットを追跡する訓練を繰り返すことにより、両刺激開始後の適応性追跡眼球運動応答の初期成分を調べた。訓練開始直後は、追跡眼球運動の反応時間は、スポット単独による滑動性眼球運動の反応時間に一致し、約100msでスポットの追跡を開始した。数日間の訓練により、訓練開始後30分から1時間以内に、追跡眼球運動応答の反応時間が平均で42msにまで短縮した。このような適応性の追跡眼球運動応答は、訓練前には全く出現しなかったが、訓練後、スポットを消して、完全な暗室下で前庭刺激のみを与えた場合にも、同じ潜時で出現し、刺激後100msの平均利得は0.2であった。しかし訓練後、前庭刺激とともにスポットが呈示された場合の応答の平均利得は0.4と有意に高く、前庭刺激のみでは、適応性眼球運動応答を説明出来ない。また訓練後、前庭刺激を加えず、スポットのみを台形波状に与えた場合の反応時間は、やはり100msであり、滑動性眼球運動自体が適応性変化を起こしたとは解釈できないので、この適応学習は、両者の干渉部位で起こっていることが示唆される。前頭眼野の滑動性眼球運動ニューロン応答を調べると、適応性の眼球運動変化に対応して、ニューロンの応答潜時が有意に短縮した。以上の結果は、この訓練により前頭眼野ニューロンが前庭刺激に効果的に応答することによって干渉刺激時の反応時間の短縮に関わることを示唆する。小脳中部の活動を現在記録中である。生体にとり最も重要な視覚入力を適切に取り込むために脳は種々の眼球運動サブシステムを使い分ける。本研究は、滑動性眼球運動を誘発するスポット刺激と前庭回転刺激を直交軸で、両者を同期させて台形波状に与え、スポットを追跡する訓練を繰り返すことにより、両刺激開始後の適応性追跡眼球運動応答の初期成分を調べた。訓練後30分から1時間以内に、追跡眼球運動応答の反応時間が平均で42msにまで短縮した。さらに刺激開始後、100msでの眼球速度は有意に増加し、平均利得(眼球速度/視標速度)は0.4であった。このような適応性の追跡眼球運動応答は訓練後、スポットを消して、完全な暗室下で前庭刺激のみを与えた場合は、平均利得0.2以下であり、スポットが呈示された場合の応答を説明出来なかった。また訓練後、前庭刺激を加えず、スポットのみを台形波状に与えた場合は、反応時間はやはり100msであり、滑動性眼球運動自体が適応性変化を起こしたとは解釈できない。しかし訓練後、前庭刺激とスポット刺激を同期させて与え、スポット刺激の速度を訓練速度とは異なった速度で与えると、反応時間80msで追跡眼球速度が、新しい視標速度に対応して変化した。この反応時間は、訓練前或いは、訓練後スポット単独による追跡眼球速度よりも有意に短縮していた。以上の結果は、本研究で用いたスポットと前庭回転との干渉刺激により、滑動性眼球運動系が前庭入力を効果的に使って、追跡眼球運動の潜時の短縮と眼球速度の上昇という適応性変化を起こしたことを示す。

前頭眼野の滑動性眼球運動ニューロン応答を調べると、適応性の眼球運動変化に対応して、ニューロンの応答潜時が有意に短縮した。以上の結果は、この訓練により前頭眼野ニューロンが前庭刺激に効果的に応答することによって干渉刺激時の反応時間の短縮に関わることを示唆する。小脳中部の活動を現在記録中である。
川を遡上するオオメジロザメの広塩性に関する生理生態学的研究

本研究では、飼育実験と比較RNAseqをとおしてオオメジロザメの広塩性のメカニズムを解明すると同時に、フィールド調査によりメカニズムの検証ならびに河川におけるオオメジロザメの生態を明らかにすることを目的としている。昨年度に引き続き、淡水馴致実験個体の腎臓の比較RNAseqの結果を基に発現量に大きな変化を示す遺伝子の解析を行った。本年度は淡水移行により発現が減少する遺伝子を調べ、水チャネル(AQP3)やホウ酸輸送体を見出した。アフリカツメガエル卵を用いた実験により、それぞれが水とホウ酸を輸送する活性があること、定量PCRにより発現量の有意な低下が確認されたこと、いずれも第4ループを形成する遠位細尿管後部(LDT)で発現することなどが証明された。LDTは淡水移行によってNaCl再吸収に関わる輸送体群の発現が上昇する部位でもあることから、生息環境の変化に応答して機能を切り替え、オオメジロザメの広塩性にとって重要な役割を果たす部位であることがわかった。サメ類の遺伝子解析において深刻な問題は、ゲノム情報や遺伝子推定がなされていないことであった。そこで、サメ複数種の全ゲノム解析情報の取得・遺伝子推定を完遂し、Nature姉妹紙に公表した。その過程で、恒常性の維持に関わるホルモンとその受容体のサメオーソログを同定した。西表島浦内川でのフィールド調査も4月、6月、8月、10月、3月の5回行った。6月の刺し網調査では生後間もない新規加入個体が8尾捕獲され、2014年から5年間連続して隔年出産仮説と一致した結果となった。全調査において、河川の約13地点で環境DNA用の採水を行い、オオメジロザメDNAに特異的な検出系を確立して解析したところ、これまで捕獲されたことがない秋季や冬季にも、浦内川においてオオメジロザメの生息を示唆する情報が得られた。広塩性に関わる候補遺伝子として特定した水チャネル(AQP3)とホウ酸輸送体の機能解析、淡水移行による発現量の有意な低下、遠位細尿管後部(LDT)での発現を見出した。29年度のNaCl再吸収活動の上昇と合わせ、LDTがオオメジロザメに広塩性をもたらす重要な部位であることを証明し、広塩性のメカニズム解明に向けて順調に進捗している。NaCl再吸収活動については原著論文の投稿をすませ、今年中には公表予定である。飼育実験に適したトラザメを含む3種のサメ類の全ゲノム解析情報・遺伝子推定を完遂し、Nature姉妹紙に公表し、プレスリリースも行った。恒常性の維持に関わるホルモンとその受容体のサメオーソログ同定から、これらの調節系が有顎脊椎動物の祖先の時点で確立していたことを示唆し、コルチコイドやプロラクチンなどの関連情報を原著論文として公表した。さらに、オオメジロザメのオミクス解析に備えてトランスクリプトーム・ゲノム・エピゲノムデータ取得方法の高度化と低コスト化も実現した。30年度に浦内川で採集されたオオメジロザメは、平均全長790mm、平均体重3551gであり、いずれも生後間もない0歳と推定された。この結果は我々が考える隔年繁殖仮説を支持するものであり、オーストラリアの研究者と共同でオオメジロザメの集団遺伝解析を開始するという、新たな展開をもたらすものとなった。環境DNA解析からは、捕獲調査と一致して夏季に検出されただけでなく、秋季や冬季にも河川の上流でオオメジロザメDNAが検出されたことから、環境DNA手法の有用性と、水温や塩分が低下した河川環境でもオオメジロザメが生息していることを示唆する結果が得られた。沖縄本島で飼育実験のためのオオメジロザメの捕獲を試みたものの、天候不順もあり、30年度も不成功に終わった。2019年度は季節などを考慮して若齢個体の採集を試み淡水化実験を行う。当初の計画に従い、下記の通り進める。広塩性メカニズムの解析:引き続き比較RNAseqを基礎に広塩性に関わる遺伝子の探索を進める。これまでの研究から遠位細尿管後部(LDT)が広塩性の鍵を握ることがわかってきたことから、LDTの調節に関わるホルモンに注目したい。LDTを特異的に回収する手法の確立を進め、特定のネフロン分節のRNAseq解析を試み、LDTに特異的に発現する遺伝子の同定を進める。フィールド調査:刺し網調査を行う6月に加え、冬季に浦内川の環境DNA調査を行う。隔年繁殖であれば今年度は0歳魚の新規加入はないと考えられる。冬季には、河口から上流までのできるだけ広範囲で採水を行い、冬季にもオオメジロザメが河川、特に淡水域に生息するのかどうかを確認する。飼育実験:オオメジロザメが淡水中にどの程度の期間適応できるのか、長期飼育実験により調べる。今年度は捕獲時期を検討するとともに、捕獲エリアを拡げて成功させる。捕獲したサメは水族館の飼育実験水槽に運び、長期の淡水飼育を試みサンプリングする。まず、オオメジロザメでのオミクス解析の基本リソースを整備するため、シークエンスデータ取得とインシリコデータ解析の両面について技術基盤を整えた。広塩性のメカニズムについては、淡水馴致実験個体を用いて腎臓と鰓を対象として比較RNAseqを行った。その結果、NaCl共輸送体(NCC)、NaKCl共輸送体(NKCC2)、上皮性ナトリウムチャネル(ENaC)といったNaCl

輸送に関わる輸送体の発現が上昇し、逆に水チャネルや二価イオン輸送体の発現が低下することがわかり、これらの変化は定量PCRによっても確認された。ネフロン上へのマッピングの結果、NCC, ENaCはいずれも第4ループを形成する遠位細尿管後部に発現していた。NCCとENaCは尿素再吸収の場である集合細管にも発現しており、これらの分節がオオメジロザメの広塩性にとって重要な役割を果たすことがわかった。西表島浦内川でのフィールド調査も6月、7月、10月、1月の4回行った。6月は生まれたばかりの個体が河川に加入する時期だが、6月の刺し網調査では0歳の個体は全く捕獲されなかった。2014年からの調査結果をあわせて考えると、浦内川のオオメジロザメは隔年で出産するという、我々の仮説とよく一致した結果となった。全ての調査において、河川の13以上の地点で環境DNA用の採水を行い、一部はメタバーコーディングによる分布種のリストを作成した(350種以上を検出)。オオメジロザメの環境DNAを特異的に検出する系も今年度確立しており、現在オオメジロザメ環境DNAの時空間変動の解析を進めているところである。複数のサメ種についてゲノムシークエンスを行い、そこから得た配列情報を利用した遺伝子レパートリのカタログ化を行った。現在、学術雑誌に投稿して査読中であり、RNAseqデータに対してアノテーションをつけるための有益なリソースとなっている。腎臓の比較RNAseqにより発現が変動する遺伝子を多数見出しており、29年度はNaClの再吸収に焦点をあてて解析を進め、その結果としてネフロンの第4ループを構成する遠位細尿管後部がオオメジロザメの広塩性に重要であることが明らかになるなど、広塩性のメカニズム解明に向けて順調に進んでいる。29年度に浦内川で採集されたオオメジロザメは、全長952mm、体重5500gであり、1歳と推定された。0歳魚が捕獲できなかったことから、我々がこれまでの調査から考えてきた隔年出産の可能性がさらに強くなった。この仮説が正しければ30年度は新規加入のある年であり、30年度も計画通り引き続きフィールド調査を進める。環境DNAについても順調に進んでおり、河川からのサンプル採取、不純物の多いサンプルからのDNA検出技術の確立もできた。メタバーコーディングに加えてオオメジロザメの環境DNAのみを定量するための手法の確立もでき、河川から採取したサンプルの時空間変動について今後分析を進める。水族館においてオオメジロザメを淡水環境で長期飼育するための施設整備も完了した。沖縄本島で飼育実験に耐えうるオオメジロザメの捕獲を試みたものの、29年度は残念ながら不成功に終わった。この点のみが予定通りとならなかったが、30年度には経験をいかして複数回の採集を行い、オオメジロザメの若齢個体を採集して淡水化実験を行う。本研究では、飼育実験と比較RNAseqをとおしてオオメジロザメの広塩性のメカニズムを解明すると同時に、フィールド調査によりメカニズムの検証ならびに河川におけるオオメジロザメの生態を明らかにすることを目的としている。
芳香族炭化水素における反磁性環電流発現機構の解明と室温超伝導体の開発への応用

π共役系炭化水素分子において、外部磁場を付加すると反磁性環電流が誘起されることは、100年近く前から知られているが、なぜ反磁性環電流が誘起されるのかその理由は解明されていない。このことを踏まえ、様々なπ共役系炭化水素分子において反磁性電流が誘起されるメカニズムを理論的に提案した。また、ミクロサイズにおける反磁性環電流とマクロサイズにおける超伝導電流の類似性、相違点に着目し、両方の現象を統一的に解釈できる従来の超伝導理論であるBCS理論より、普遍的な理論の構築を行なった。π共役系炭化水素分子における反磁性環電流発現機構の解明ベンゼン、ナフタレン、アントラセン等、π共役系炭化水素分子において、外部磁場を付加すると反磁性環電流が誘起されることは、100年近く前から知られているが、なぜ反磁性環電流が誘起されるのかその理由は解明されていない。このことを踏まえ、ポリアセン、環状アヌルン分子の他、直鎖状ポリアセチレンにおいて反磁性電流が誘起されるメカニズムを理論的に提案した。また固体における超伝導性と、一分子内における反磁性環電流の関連性と相違を指摘し、超伝導性に関して、BCS理論のみでは説明できない系における、より普遍的な理論を提案した。特に、なぜ、π共役系炭化水素分子においては室温で超伝導的な反磁性環電流が広く観測されるのに対し、バルクでは、非常に低温でしか超伝導性を示さないのかを、固体物理学と量子化学の知見を用いて考察した。特に、BCS理論で説明されるような従来のバルクの超伝導では、クーパー対(電子対)が本質的に非常に脆い状態であることを理論的に解明した。この理論を基に、室温超伝導設計指針を、従来の方針とは全く異なる視点で提案した。バルクの物質において価電子帯と伝導帯のエネルギー差が一分子におけるHOMO-LUMO gap並みの大きさ(およそ4eV以上)をもち、完全閉殻電子状態であればその電子状態が室温で超伝導性をもつ可能性があることを示唆した。特に非常に純粋なダイヤモンドが室温で(超伝導臨界温度は10^4-10^5Kのオーダー)超伝導性を示す可能性について示唆した。π共役系炭化水素分子における反磁性環電流発現機構の解明とマクロ・ミクロサイズの物質における超伝導統一理論の構築π共役系炭化水素分子において、外部磁場を付加すると反磁性環電流が誘起されることは、100年近く前から知られているが、なぜ反磁性環電流が誘起されるのかその理由は解明されていない。また、ミクロサイズにおける反磁性環電流とマクロサイズにおける超伝導電流の類似性、相違点に着目し、両方の現象を統-的に解釈できる従来の超伝導理論であるBCS理論より、普遍的な理論の構築を行なった。また昨年、発見されたpiceneアニオンの超伝導性(超伝導転移温度7Kおよび18K)について理論的研究を行った。我々は2002年の段階でpiceneモノアニオンにおける超伝導性はおよそ10K程度であることを予測し、アメリカ物理学会誌(T.Kato et al.,J.Chem.Phys.116(2002)3420)で発表している。今回の超伝導は、ドープされたK原子が完全にイオン化したpiceneトリアニオンで発現された可能性が強いが、超伝導転移温度、電子-フォノン相互作用結合定数やラマンスペクトルの結果、モノアニオンの可能性を完全には否定できない。これらの発見を踏まえ、発見者と共同研究(理論研究を担当)を行ない、現在piceneがどの程度アニオン化しているかを検討している。
化学療法に伴う吃逆の統合支援マネジメントモデルの開発と有用性の検討

先行研究(がん化学療法を受けて吃逆を体験している患者の質的研究)をもとに「がん化学療法に伴う吃逆の身体・心理・社会的影響における実態調査」対象者は化学療法を行っているがん患者(がん種・病期は問わない)105名であった。結果、がん化学療法中の患者で吃逆を体験したことのある患者は105名中28名であった。性別は男性22名女性6名であった。がん種では、肺がん12名、血液疾患患者8名の順であった。吃逆を止めるために実施している対処行動は、息を止める・舌圧子で舌を引っ張る・驚かす・息を止める・水を飲むなどの古典的な対処を実施していた。しかし、吃逆を止めることはできなかった。がん化学療法に伴う吃逆の身体・心理・社会的影響における実態調査について質問紙を作成する目的で、がん化学療法を受けて吃逆を体験している肺がん患者に面接調査を行い内容分析を行った。内容分析の結果、吃逆による患者の体験は69のコードに分析され7カテゴリー、34のサブカテゴリーが抽出された。《吃逆は突然出現する》,《長時間持続する》,《吃逆による困難な体験》,《周囲への気がかり》,《吃逆に対する不安》の5つのカテゴリが抽出された。〈吃逆がいきなり出現する〉〈夜間に吃逆が出現する〉〈深い息を吸うと吃逆が出現する〉の3サブカテゴリからなる《吃逆は突然出現する》が形成された。<繰り返し吃逆が出現する〉〈止まってもすぐに出現する〉<吃逆が持続する〉〈夜間の吃逆は長く持続する〉〈長く続くと辛い〉の5サブカテゴリからなる《長時間持続する》が形成された。〈他者とコミュニケーションが図れないことが辛い〉吃逆が出現しているときは食事すらできないことが辛い〉〈深呼吸ができないほどの吃逆があり辛い〉〈夜に出現する吃逆は眠れずに辛い〉〈手が震えて辛い〉の5サブカテゴリからなる《周囲への気がかり》が形成された。〈吃逆の対処法がないことが不安〉〈吃逆が患者の体験は,普段体験する吃逆とは違い,長時間持続すること.身体的・精神的・社会的側面に苦痛を伴うことやQOLの低下につがなることが明らかになった.肺がん化学療法を受けるがん患者の吃逆に関する対処行動は,患者自ら吃逆の症状による苦痛を緩和し,試行錯誤しながら化学療法後の副作用を最小限にする対処行動へつなげていることが明らかになった長く続くことが不安〉の2サブカテゴリからんる《吃逆に対する不安》が形成された。以上の結果と文献、および既存の尺度から質問紙を作成し倫理審査へ提出予定である。ただ今、調査用紙を作成し倫理審査に提出し本調査に向けて進めている。調査研究に進めているが、大学および調査施設の倫理審査が予定より時間超過があり遅れている。がん化学療法を受けており吃逆を体験したことのある肺がん患者への研究を行った。今回は、肺がんのみならずがん化学療法で吃逆を体験した患者10名からインタビューを行う質的研究を行った。分析結果は、1.吃逆に関する出現体験は普段の体験とは異なる。2.連続的には14日、間欠的に21日間と長時間続く。3.長時間続くことでの様々な不安。4.突然の出現し仕事の中会議の中断、作業中断を余儀なくされるなど肺がん患者と同等の結果であった。主な対処行動は日本における伝統的な方法が多く、水を飲むこと、舌圧しで舌根を圧迫する、息を止めるなどであった。医療施設において少数ではあったが柿の葉茶などを使用していることが明らかになった。これらの結果を踏まえて、「がん化学療法に伴う吃逆の身体・心理・社会的影響における実態調査」について質問紙を作成し実施した。「暫定版がん化学療法に伴う吃逆における統合アセスメント指標(案)」の作成を作成予定であるが、質問項目の抽出を質的研究から行ったためやや遅れている。研究データが十分に集まるように調査施設の拡大をする予定である。がん看護「暫定版がん化学療法に伴う吃逆における統合アセスメント指標(案)」の作成にあたり、がん看護専門看護師の協力を受けて予備調査を行う予定である。新潟県のみでは調査に遅れがでることから群馬県のがん看護専門看護師に調査協力を依頼した。

英文投稿の支払いなど一部経費を年度内に使用することができなかった。質問紙調査を行う予定ではあったが、26年度に調査まで至らなかった。研究成果を海外論文などに投稿を行う予定である。調査施設に質問紙調査を依頼する。調査責任者への謝礼および核施設にパソコンを設置するために使用する予定である。
マラリア原虫赤血球侵入リガンド分子の細胞内輸送メカニズムの解明

マラリア原虫はヒトを含む動物の赤血球に寄生する単細胞の寄生虫であり、赤血球に寄生するために自らが分泌する複数のタンパク質を赤血球に結合させて侵入を行う。このタンパク質のうち、赤血球との不可逆的な結合に用いられるEBLは原虫の赤血球侵入に不可欠である。このEBLは赤血球侵入型原虫の先端部にあるマイクロネームと呼ばれる小胞に輸送され、分泌される。我々はEBLの分子中でこの輸送に関わる部分を同定した。また、この輸送に関わらないがマラリア原虫の感染性に大きな影響を及ぼす部分を別に見出した。マラリア原虫赤血球侵入分子EBLの細胞内輸送メカニズムを解明するため、まずEBLと相互作用する分子の同定を目的として遺伝子組換えPlasmodium yoelii原虫を作製し実験を行った。まず、EBLのC末端にGFPを融合させた組換え原虫であるEBL-GFP原虫を作製し、同時にEBLの細胞内輸送ドメインである領域6を欠失させ分子末端にGFPを同様に融合させたΔR6-GFP原虫を作製した。作製した組換え原虫は限外希釈によってクローン化し、以後の実験に用いる事とした。これらの組換え原虫について、EBLのメロゾイトにおける細胞内局在を間接蛍光抗体法で観察した所、EBL-GFP原虫のEBLは野生型原虫と同様の局在を示し、GFP融合による局在の変化が無い事を確認した。それに対してΔR6-GFP原虫はコントロールである野生型原虫およびEBL-GFP原虫とは明らかにEBLの局在が異なっており、領域6の欠失によってEBLの細胞内局在に変化が生じる事を確認した。これらの原虫をマウスに感染させ、分裂体期原虫を密度勾配法によって濃縮したサンプルを作製した。これらのサンプルを抗GFP抗体を用いてウエスタンブロッティングを行った所、EBL-GFP原虫では131kDa、ΔR6-GFP原虫では124kDaの特異的なバンドが得られた。このバンドサイズの差は領域6を欠失した事によるものであり、これらの原虫のEBL分子が抗GFP抗体で認識できる事が分かった。マラリア原虫赤血球侵入分子EBLの細胞内輸送メカニズムを解明するため、前年度よりEBLと相互作用する分子の同定を目的として遺伝子組換えPlasmodium yoelii原虫を作製し実験を行っている。前年度にはEBLのC末端にGFPを融合させた組換え原虫であるEBL-GFP原虫およびEBLの細胞内輸送ドメインである領域6を欠失させ分子末端にGFPを同様に融合させたΔR6-GFP原虫を作製し、これらを用いて実験を行っている。ΔR6-GFP原虫はコントロールである野生型原虫およびEBL-GFP原虫とは明らかにEBLの局在が異なっており、領域6の欠失によってEBLの細胞内局在に変化が生じる事を確認した。また、ウエスタンブロット法によりこれらの原虫のEBL分子が抗GFP抗体で認識できる事が分かった27年度は作製したP. yoelii 17X株原虫を改変したEBL-GFP原虫およびΔR6-GFP原虫を用いて、領域6に結合する輸送タンパク質を探索する目的で免疫沈降実験を行った。それぞれの原虫のEBLのC末端にはGFPタグを付加してあり、このGFPに対する抗体で沈降反応を行う事で、EBL本体と相互作用する分子の結合を阻害しない事を考慮して実験を行った。銀染色でプルダウンされたタンパク質のバンドを観察したが、実験に用いた原虫数が少なかったためか現在に至るまで明瞭なバンドの相違を観察出来ないい状態である。28年度では原虫数を増やし、さらに鋭敏な検出系を用いるなどして再度実験をおこなう準備をしている。現在作製した組換え原虫を用いてEBL領域6に相互作用する分子の探索を行っている。抗GFP抗体を用いた免疫沈降実験で組換え原虫とコントロール原虫のバンドの差の検出を試みているが、現在の所明瞭な差を捉えられていない。抗GFP抗体を用いたEBLの検出は行えているので、免疫沈降実験に関連した問題であると考えている。抗原量の不足、より結合能が高く免疫沈降実験に適した抗体の使用などについて検討を行っているところである。マラリア原虫赤血球侵入分子EBLの細胞内輸送メカニズムを解明するため、EBLの細胞内輸送に関わるドメインの同定を目的として遺伝子組換えPlasmodium yoelii原虫を作製し実験を行った。まず、EBL内の細胞内輸送に関わるドメインを特定する目的で、EBLのC末端にGFPを融合させた組換え原虫であるEBL-GFP原虫およびEBL赤血球結合ドメイン領域2よりC末端側にある領域3・4・5・6の各ドメインのを欠失させ分子末端にGFPを同様に融合させたEBLΔR3・4・5・6-GFP原虫を作製し、これらを用いてEBLの局在の変化について検討を行った。二重相同組換えにより目的部位の除去を行ったが、領域3・4・5・6をそれぞれ除去した組換え原虫を作製することができた。領域3・4・5を一塊として除去する原虫は作製できなかった。作製した組換え原虫は、GFPによるライブイメージングと特異抗体を用いた間接蛍光抗体法でEBLの局在について解析を行った。その結果、領域6を欠損させたΔR6-GFP原虫においてコントロールである野生型原虫およびEBL-GFP原虫とは明らかにEBLの局在が異なっていることが観察され、領域6がEBLの細胞内局在に関わるドメインである事が強く示唆された。

作製したこれらの組換え原虫をマウスに接種して原虫感染率の変化を解析したところ、局在の変化したΔR6-GFP原虫では原虫感染率は僅かな変化しか観察されなかった。これに対し、EBLの局在の変化が観察されなかったΔR4-GFP原虫では原虫率の著明な増加が見られた。領域4はアミノ酸配列の繰り返しが続くC末端側と繰り返しのないN末端側に分けられるため、それぞれ除去した組換え原虫ΔR4N-GFP原虫とΔR4C-GFP原虫を作製して原虫率を比較したところ、ΔR4N-GFP原虫で原虫率の上昇を認めた。マラリア原虫はヒトを含む動物の赤血球に寄生する単細胞の寄生虫であり、赤血球に寄生するために自らが分泌する複数のタンパク質を赤血球に結合させて侵入を行う。このタンパク質のうち、赤血球との不可逆的な結合に用いられるEBLは原虫の赤血球侵入に不可欠である。このEBLは赤血球侵入型原虫の先端部にあるマイクロネームと呼ばれる小胞に輸送され、分泌される。我々はEBLの分子中でこの輸送に関わる部分を同定した。また、この輸送に関わらないがマラリア原虫の感染性に大きな影響を及ぼす部分を別に見出した。免疫沈降反応での相互作用分子の検出を目標にしているが、これに適合した抗体の選定に時間を要した。抗体を準備できたので、今年度以降は実験を加速させてゆきたい。EBL領域6と相互作用する分子をEBLとの結合している分子から検出して同定するのが現在の目標である。このために、抗原量を十分に増やして実験に用いる事、免疫沈降実験に適した抗GFP抗体を選定する事、より鋭敏な検出系を選定する事の3点が重要であると考えている。今後はこれらについて一つ一つ実験を行い、当初の目的を達するための実験の推進を行ってゆく。マラリアGFPを融合したEBL分子の検出が市販の抗GFP抗体で行える事が分かったので、今後はこれらの抗体を用いて免疫沈降実験を実施し、EBL分子領域6と相互作用し、EBLの細胞内輸送に関わる分子の同定を目指す。最終的にはマラリア原虫の赤血球侵入メカニズムに重要な分子の原虫内での動態の解明に繋げてゆきたい。
東アジアとインドの天文学（紀元１０００年まで）

日本・中国・韓国・インド・越南に残る日食や星食の古記録を調査し,それらを用いて紀元1000年までの地球自転角パラメータの値ΔTと月潮汐加速項の決定を行った.また,日本で9世紀からの800年余にわたり使用された宣明暦について具体的な計算方法を調査し,問題点を明らかにした.日食や星食の予報を正確に計算するため,日本の月周回衛星「かぐや」とアメリカNASAの月周回衛星LROによる精密月地形データを使って月縁の凹凸の効果を計算する計算機プログラムを完成させ,実際の予報に役立てた.日本で行われた暦法のうち、これまでに元嘉暦、儀鳳暦、宣明暦に関する旧唐書と新唐書の解説を読み解き、各暦法による暦日の計算式を組み立て、それらの暦日や各暦法に基づく日月食の推算が行えるようにした。漢文の解読に当たっては、國學院大學大学院特別研究員および同大学院生の協力を得て、読み間違いのないようにした。これらの暦法のうち、宣明暦は日本で平安時代の貞観4年(西暦862年)から江戸時代の貞享元年(西暦1684年)まで800年以上にもわたって使用された暦法で、日本の古記録を調べる上で特に重要な意味を持つ。この宣明暦については、唐書の記述だけでは具体的な計算方法が不明であったので、江戸時代に書かれた安藤有益著『長慶宣明暦算法』をも参照して、正確な宣明暦の計算式を組み立てた。これらの計算式は、日本の日月食等の古記録について、当時の予報によるものなのか、実際の観測結果なのかを判断するのに役立てられる。皆既日食や金環日食の正確な時刻計算には月縁の凹凸の効果を考慮する必要がある。日本の月周回衛星「かぐや」が得た精密な月地形データを用いて、この計算ができるようにした。西暦500年代に中国に残る金星食と土星食の記録が地球自転角パラメータΔTと月の潮汐項の決定に重要な意味を持つことを示した。研究代表者である相馬は韓国を訪問し、月縁の凹凸の計算についての招待講演を行うとともに、東アジア地域の日月食古記録について意見交換を行った。研究分担者である谷川はインドを訪問し、インドの古代日食記録の発掘に努めた。これらの古記録を古代の地球自転角パラメータΔTの値の決定に寄与できるようにするには、それらの記録のなされた場所や信頼性について、さらなる検討が必要である。最終年度には主に宣明暦の計算の問題点について研究を行った.日本で行われた暦法の中で宣明暦は,平安時代の貞観4年(西暦862年)から江戸時代の貞享元年(西暦1684年)まで800年以上の長きにわたり使用された暦法で,日本の古記録を調べる上で特に重要な意味を持つ.この宣明暦については,唐書の記述だけでは具体的な計算方法が不明であったので,江戸時代に書かれた安藤有益著『長慶宣明暦算法』をも参照して,正確な宣明暦の計算式を組み立て,計算機プログラムを作成して,どの年の宣明暦でも,自動的に計算できるようにした.その過程において,『長慶宣明暦算法』の表値等にいくつもの間違いがあることが判明した.中でも月の動きの不整の計算において2次補間が使用されていないのは朔の日時の計算と日月食の予報に影響するので特に重要な問題点になりうる.『長慶宣明暦算法』にある計算方法は,内田正男著『日本暦日原典』の作成などにも使用されているので,その間違いが暦日の決定に影響していないか,今後検証していくことが必要になる.東アジアとインドの古代天文記録については,韓国やインドの研究協力者を招いてその記録の信頼性について議論し,古代日食記録および古代星食記録を使った地球自転角パラメータの値の決定を行った.研究期間全体を通じて行った研究としては,中国・韓国・インド・越南に残る日食や星食の記録を調査し,それらを用いて,紀元1000年までの地球自転角パラメータと月潮汐加速項の値の決定を行った.また,日食の予報を正確に計算するため,日本の月周回衛星「かぐや」のレーザ高度計LALTとアメリカNASAの月周回衛星LROのレーザ高度計LOLAによる精密月地形データを用いて月縁の凹凸の効果を計算できるプログラムを完成させ,実際の日食予報に役立てた.日本・中国・韓国・インド・越南に残る日食や星食の古記録を調査し,それらを用いて紀元1000年までの地球自転角パラメータの値ΔTと月潮汐加速項の決定を行った.また,日本で9世紀からの800年余にわたり使用された宣明暦について具体的な計算方法を調査し,問題点を明らかにした.日食や星食の予報を正確に計算するため,日本の月周回衛星「かぐや」とアメリカNASAの月周回衛星LROによる精密月地形データを使って月縁の凹凸の効果を計算する計算機プログラムを完成させ,実際の予報に役立てた.國學院大學大学院生の協力を得て、旧唐書と新唐書の麟徳暦の暦法に関する解説を読み解き、麟徳暦の暦日の計算式を組み立ててその暦日を推算できるようにした。続日本紀では和銅年間(西暦708714年)に儀鳳暦が使用されている。

日本の儀鳳暦は麟徳暦の別称とされているのに、続日本紀と旧唐書で干支の書かれている日付を探し出したところ、日本と唐で同じ月日の干支が異なるものがいくつもあることが確認できた。この差異について考察を行ったが、差異の原因についてはさらなる研究が必要である。皇極天皇2年5月16日(西暦643年6月8日)の月食は日本書紀に記録されていながら、日本では観測不可能であったことが知られていて、当時の暦法による予測をそのまま記録したものとの推測がなされていたが、当時の暦法による推算はこれまでなされていなかった。我々は当時使われていた元嘉暦による暦日と月食の計算式を組み立て、元嘉暦で計算しても、この月食が日本で日入後の昼間に起こることになることを明らかにした。したがって、この記録がなされた原因の詳細は、まだ不明である。韓国から4名の研究者を招待し、韓国の古代天文記録について議論した。また、群馬大学の研究者と越南の歴史書にある日月食記録について信頼性を議論した。インドの古代日食記録についてはインドの研究者と協力して、記録の発掘に努めている。これらについては、地球自転角パラメータΔTの決定に寄与すべく、次年度の研究に引き継ぐ。日本の暦法の研究と日月食の予報計算は、当初の計画以上に進んでいる。日月食の古記録について、朝鮮と越南の記録については、だいたい計画通りに調査が進んでいるが、信頼できる中国とインドの記録の発掘が予定よりやや遅れている。これらを総合して、全体としては、研究がおおむね順調に進展していると言える。日本の暦法の研究については、当初の計画以上に進んだ。朝鮮と越南の記録については、だいたい計画どおりに調査が進んでいるが、中国とインドの記録については、まだ十分な記録が得られたとは言いにくい。全体としては、研究がおおむね順調に進展しているといえる。これまでの研究成果をまとめつつ、紀元1000年までの1000年間の東アジアおよびインドの天文学の特徴を中国の天文学と比較しつつ明らかにする。各国に残されている天文記録をまとめ、かつ、研究代表者らが開発した独自の手法によってその信頼性を吟味する。これによって西アジアを除くアジアの天文学の全体像を描く。紀元1000年までの1000年間の東アジアおよびインドの天文学の特徴を中国の天文学と比較しつつ明らかにする。各国に残されている天文記録をまとめ、かつ、申請者らが開発した独自の手法によってその信頼性を吟味する。これによって西アジアを除くアジアの天文学の全体像を描くことを目的とする。次年度は朝鮮・越南・中国・インドの古代天文記録を引き続き発掘し、地球自転角パラメータΔTの値の精密決定に努める。これに基づいて、東アジアとインドの天文学の全体像を描く。日本の古記録についても、これまでに得た暦法等の結果を利用して、信頼性を明らかにする。今年度は日本の暦法や朝鮮の記録の研究等を行った結果56,167円の残額が生じた。これは次年度に請求する研究費と合わせて以下に述べる研究活動に使用する。次年度は朝鮮・越南・中国・インドの古代天文記録を引き続き発掘し、地球自転パラメータΔTの精密決定に使えるかどうかを調査する。中国の場合は後漢から北宋初期までの王朝ごとに観測項目を整理し、項目ごとの観測頻度を調べ、王朝ごとの特徴を出す。インドと朝鮮の記録はそれぞれの国の研究者の協力を得るため、現地に赴くか彼らを招待するなどして、東アジアの天文学について議論する。越南の記録については引き続きその国の記録についての日本の研究者の協力を得る。中国については中国西安の北西大学の研究者と意見交換を行い、研究協力を取り付ける。
原子核におけるalphaクラスター連鎖構造を持つ分子的共鳴状態の研究

本研究の目的は、最近^<12>C+^<12>C系の非弾性散乱の実験で発見された共鳴構造と、^<24>Mg原子核の高励起領域に存在が予言されている「alphaクラスター連鎖構造」の関連を、直接核反応理論の立場から検証することであった。原子核の共鳴構造は一般に、原子核間相互作用の詳細に非常に敏感であるので、この種の研究には、原子核間相互作用として、信頼できる手法と模型に基づく分析が必須である。そのために、実施計画に沿い、(1)密度依存性をもつ現実的有効核力(G行列)、具体的にはDDM3Yと呼ばれる有効核力を用いて原子核の基底状態間および種々の励起状態間の遷移ポテンシャルをフォルディング法により微視的に計算するプログラムを新たに開発した。これにより、密度依存性ならびに入射エネルギー依存性を取り入れた「微視的チャネル結合計算」が可能となった。このような試みは、今までになされたことはなく、今回がものが初めてである。(2)「6個のalpha粒子の連鎖配位」ではないかとの報告があった、^<12>C+^<12>C系の、両方の^<12>C核が0^+_2励起状態へ同時励起するチャネルへの非弾性散乱、および、片方だけがこの状態へ励起する非弾性散乱ならびに弾性散乱を、上記の「微視的チャネル結合法」により分析した。この際、^<12>C原子核の波動関数(遷移密度分布)は、微視的3alpha模型に基づく精密なものを用いた。その結果、今回の理論計算により、弾性散乱および非弾性散乱の角分布、並びに、共鳴的特徴を示す励起関数の実験データの特徴が、予想以上に良く再現されることが判った。また、励起した^<12>C原子核同士の分子的回転帯の交差描像によって、この共鳴的振る舞いを実体的に理解できる可能性があることも判った。このことは、必ずしも「6個のalpha粒子の連鎖配位」を仮定しなくとも、特異な共鳴構造が説明できる可能性がありうる事を示唆していると思われる。しかし、一方で、理論計算の結果は、現象論的に導入した短距離的な吸収ポテンシャルの詳細にかなり敏感であることも判明した。従って、「alphaクラスター連鎖構造」の存否の最終的な判定には、この吸収項の系統性や、実験とのより精密な比較等による、更なる研究の継続・発展が是非とも必要であると思われる。
設計基礎概念としての 「かまえ」 に関する研究

本研究の目的は古建築の設計概念としての「かまえ」を明らかにしようとするもので、外部空間(主として配置計画)や内部空間(立面及び断面計画)の基本計画の手法を明らかにし、また伽藍とそれに付属する遺構の存在する場には、両者の間にどのような関連性があるかを明らかにしようとするものである。(1)伽藍と遺構を残す例として平城京薬師寺伽藍と東塔、唐招堤寺伽蓋と金堂があり、両者の設計が別個に行われたのではなく、密接な設計方式とも呼びうる関連性が認められた。これを類似の伽藍配置をもつ遺跡と比較検討し、全く同じではないが類似の手法のある事を認めた。(2)両者を完全に近い姿で残すのは法隆寺まであるが、ある種の法則性が認められながら問題を残している。この問題を直接扱いにくいのは、配置が左右非相称で、かつ金堂が桁行方向を正面としているためで、これを日本及び朝鮮半島の双塔式でみられる左右対象の伽藍と比較すると、例えば金堂か塔に向う川原寺伽蓋などと共通する手法が認められる。即ち、図廊内に建つ二つの建物の距離と東西回廊幅に一つの約束が認められる。これらの点についてはなお広域に比較検討する必要がある。(3)個の建物についても建物の種別毎に設計計画の基本概念があったと認められ、本研究では各時代にわたり遺構を連綿と残す棲門をとりあげ、いくつかの設計方式があり、その変種のある点について検討した。また神社本殿をとりあげ、平面計画の主要寸法が、立・断面の計画と密接に関連している事を指摘した。装飾的なものを除いた場合、建築の表情が断面寸法に強く関連し、「かまえ」自体はそれほど変化しない建物のあることも判明してきた。今後、以上の結果をふまえて設計の基本計画を相互に比較検討する必要性がある。本研究の目的は古建築の設計基礎概念として「かまえ」を明らかにしようとするもので,外部空間(配置計画)や内部空間(断面計画)の基本計画を明らかにしようとするものである.(A)発掘された古代寺院遺跡としては藤原京薬師寺伽藍,古代の金堂を残す発掘された寺院として唐招提寺の金堂の計画と配置計画,および薬師寺のような双塔式伽藍配置をもつ比蘇寺伽藍の実測を行って,これらの寺院の基本計画を分析した.その結果,期待したような成果が得られ,はじめている.(B)古代・中世・近世を代表する重要な仏堂遺構については,まず禅宗様仏殿が本研究の目的とも合致する点が多いことが予測されたので,主として方三間裳階付きの禅宗様仏殿をとりあげ,そのほとんどを対象とした.また,一部,和様の本堂についても分析を行ったが,小屋構造まで建立当初の寸法を残しているものが少ないので,これらを勘案の上,次年度で研究対象とする.方三間裳階付き仏殿の分析結果は所期の成果をあげつゝあり,「かまえ」から「ホ割」にいたる経過をたどりうる可能性がある.近世では黄檗宗寺院の仏殿をとりあげ,配置計画と断面計画の両者を,宇治万福寺,金沢大乗寺,高岡瑞龍寺(後記二者は禅宗)において検証した.これらの一部については日本建築学会に発表ずみである.(C)その他,連綿と遺構を残す楼門・神社本殿・塔のうち,楼門,神社本殿のら,春日造の本殿を主としてとりあげ分析を進めている.これらについても基本的な計画を徐々に明らかにしつゝあり,枝割の考え方に一石を投じることができるのではないかと考えている.以上のように, 62年度ではかなり見通しをつける事ができたが,次年度でなお詳細な検討を加えることにしている.

本研究の目的は古建築の設計基礎概念としての「かまえ」を明らかにしようとするもので、外部空間(配置計画)や内部空間(断面計画)の基本計画の手法を明らかにしようとするものである。本年度は62年度の研究成果や検討を承けて、主として伽藍配置計画と主要堂宇との計画の関連性について総合的に考察し、できうればそれらの大系化の道を模索し、それと同時に前年度の分析・検討の結果、再調査を必要とする事例について補足調査を行うことであった。伽藍配置計画では大宮大寺・平城京薬師寺・百済寺・比蘇寺・宇佐弥勒寺をとりあげ、双塔形式の伽藍では両塔間の距離に単位基準寸法のあることを明らかにし、金堂の関係にも言及した。また東塔を残す平城薬師寺では塔高の2倍が両塔間距離となり、露盤迄の高さが金堂の位置を制している。また大宮大寺や薬師寺では塔を中心とする方150尺・方120尺の塔院空間を想定することができ、その間がおよそ金堂の桁行規模となる。加えて、回廊の規模は金堂や講堂の桁行寸法と密接に関連していることが知られた。双塔式伽藍配置は朝鮮半島にみられ、千軍里廃寺や仏国寺での実測結果では両塔間の距離の2倍が回廊幅と関係するが、宇佐弥勒が同じ性格を示す。こうした傾向を左右非相称の伽藍の中で検索すると、川原寺が西金堂と塔の真々距離の2倍が回廊東西幅(外々)に合致している。また基壇間内法寸法大尺75尺は、中軸線より金堂真迄の距離に等しい。回廊内に建物のたたない例としては、唐招提寺伽藍を扱ったが、そこでは回廊東西幅は中門桁行全長と南北奥行は講堂桁行全長とそれぞれ5倍と2倍で、かつ金堂の建築計画は天平尺の25尺が基本となり、そこに柱径2尺が関与して、平面と断面計画が有機的に関連していることが知られた。今後、建築遺構についても同様の検討を行う必要がある。
原子核中における中間子の性質と原子核のエキゾチックな状態

当該研究期間以前に極めて高い精度で1s状態の束縛エネルギーと崩壊幅が観測されている。この実験結果を受けて、当該研究期間中は、核媒質中でのπ中間子の振る舞いを決定し、そこからカイラル対称性の部分的回復の証拠を得ようとする試みが活発になされた。本研究でも、この観点から議論がなされ、π中間子原子における有効密度の導入と1s状態のデータより、有限核密度中でのπ中間子弱崩壊定数の決定とカイラル対称性の部分的回復の情報を得る事に成功している。カイラル有効理論から原子核内中間子の状態を理論的に予言する事は、実験的検証が可能な現状では極めて興味深い事であると考えられる。本研究においては、η中間子原子核及びσ中間子原子核の研究が実施された。σ中間子原子核に関しては、線形σ模型を用いて原子核内セのσ中間子の振る舞いを記述し、崩壊幅の比較的狭い束縛状態の存在可能性について研究した。(d,^3He)反応による観測は困難であると考えられるが、他の核反応や適切な標的核種の検討など、更にσ中間子原子核の構造/生球について研究することも将来の課題としたい。本年度の研究実績としては、まずηN系がN^*(1535)共鳴バリオンと極めて強く結合することを考慮してη-原子核の束縛系を調べることによって、N^*(1535)の核内での振る舞いに対する新たな知見が得られる可能性について詳細な研究を発展させた点があげられる。特に、ハドロン物理学において重要なカイラル対称性を考慮した2つの理論的取り扱いにおいて全く正反対の結論が導かれることを示し、その現象論的な側面について研究が進展した。この結果は既にアメリカ物理学会の専門誌に掲載されており、来年度中に更にもう1編の論文が予定されている。この理論的予測に関しては来年度(2003年12月)にドイツGSI研究所において予定されている実験により情報が得られる予定である。更に、Sn同位体を標的としたπ中間子原子生成実験結果から原子核媒質中でのπ中間子原子の振る舞い、更にはカイラル対称性の回復状況を調べる試みが進展した。核内でのπ中間子崩壊定数について定量的な結果が得られた。また歴史的に重要な位置を占める、中性σ中間子の核内での構造についても研究が進展し、核反応による分光学的な研究が可能かどうか理論的な検討が継続している。π中間子原子の探索に力を発揮した(d,3He)反応はその歪曲波効果のためにσ中間子生成のためには不適であることが理論的に示唆されている。当該年度には、η中間子原子核の研究が実施され、N(1535)バリオン共鳴の核内での性質と、η中間子原子核について大変興味深い結果が得られた。特筆すべき点は、Ciral Doublet Modelがη中間子に対する斥力Potentialを予言する事、及びChiral Unitary ModelとChiral Doublet Modelの現象論的帰結に大きな差異がある事である。同じ'Chiral' Modelがこれほど異なる結果を出すと言うのは単純に大きな驚きであった。本研究報告では(d,^3He)反応における生成断面積の理論計算も報告しており実験的な検証が待たれる。中性子/陽子過剰のβ不安定原子核の研究は、現代原子核物理学の大きな研究テーマの1つであるが、不安定核生成には中間エネルギー領域の加速粒子が使われる事から「不安定核におけるハドロン物理」研究の可能性はごく初期から考えられていた。もちろんビーム強度の問題があるために実現は簡単ではないが、古くから様々な議論がなされている。当該研究期間中には、不安定原子核で一般的に存在すると期待されるいわゆる中性子ハロー状態が、π中間子原子の生成断面積にどのような効果を及ぼすか定量的に研究した。π中間子原子の波動関数と中性子波動関数とのオーバーラップが増加する事により、生成断面積が有意に増加するとの結論が得られた。これは、RIKENやGSI研究所で建設/計画中の次期不安定原子核生成加速器における実験可能性を議論する上で重要な結論である。
フレイル予防に向けた栄養改善と運動器の機能向上の複合介入セルフプログラムの開発

フレイルは要介護状態の前段階であり、要介護者を増加させないためにフレイル予防は喫緊の課題である。フレイル予防のゴールは骨格筋量とその機能維持であり、骨格筋量、筋力および身体機能は、栄養素としてのたんぱく質摂取量と強い関連がある。しかし、運動や栄養等の複合介入がフレイルの改善に有効であることは報告されているが、市町村で実施されている介護予防事業の方法は、必ずしもエビデンスに基づいた事業が実施されていないのが現状である。本研究の目的は、地域在住のフレイル高齢者を対象とした栄養改善と運動器の機能向上の複合介入セルフプログラムを開発し、栄養改善および運動器の機能向上の効果検証を行うことである。