hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんの生物学的特性に関する研究の総括

すなわち、がんの生物学的特性を明らかにすることによって、がんの予防、診断治療に貢献することを目的とする。本年度の総括班における成果を以下に列記する。1.がんの生物学的研究の分野において未解決の重要な問題を解明するために、総括班は以下の5項目について研究を計画した。A01:がん細胞の増殖応答の異常の研究、A02:がんの形成過程における細胞の分化と死の研究、A03:がん細胞の制御異常とがん形質の研究、A04:がん細胞の浸潤と転移の研究、A05:組織形成異常とがんとの関連の研究。2.領域代表者である高井義美をA01の班長とし、以下、A02平井久丸、A03秋山徹、A04清木元治、A05渋谷正史とした。また、本研究分野で顕著な業績を持つ研究者5名(谷口維紹、宮島篤、月田承一郎、西田栄介、広橋説雄)を総括班に加え、主として研究計画実施の方針に対する助言および各研究項目長とともに研究成果の評価にあたることとした。3.研究を推進するために、重要かつ緊急性のあるテーマと優れた研究者を計画的に支援する目的で、各項日ごとで、総計41の研究計画を設定し、これに担当する研究代表者と分担者の選定と研究内容の評価を行った。また、公募により自由な発想に基づく研究を募集し、この研究内容を評価した。4.総括班会議および分野長会議を開催しており、上記重要課題につき検討上、方針を決定し領域の円滑な運営を進めた。このように、私共は、本年度の予定をほぼ達成することができた。本領域は「がん研究の総合的推進に関する研究」の一環として、がんの生物学的研究を担うものである。すなわち、がんの生物学的特性を明らかにすることによって、がんの予防、診断、治療に貢献することを目的とする。3.研究を推進するために、重要かつ緊急性のあるテーマと優れた研究者を計画的に支援する目的で、各項目ごとで、総計40の研究計画を設定し、これに担当する研究代表者と分担者の選定と研究内容の評価を行った。
全生活環に基づいた小房子のう菌類分類体系再構築の試みとアナモルフ仮説の検証

小房子のう菌類について多数の遺伝子領域に基づいた分子系統樹を構築した。この有性生殖世代の系統樹に無性生殖世代(アナモルフ)の形態形質情報を統合した。以上により「アナモルフ形質の方が系統に関与する」という新仮説を検証した。その結果、アナモルフの形態形質から属や種を明確に定義づけられる例が複数みられた。分類体系上にほとんど考慮されることがなかったアナモルフが菌類進化に大きく関与しており、系統分類に重要であることが示唆された。菌界のうち最も分類学的混乱のみられる小房子のう菌類(菌界最大のグループ)について、複数の遺伝子領域に基づく分子系統樹を構築し、この系統樹に従前はほとんど利用されてこなかった無性生殖世代(アナモルフ)の形態形質情報を統合することで、アナモルフの系統的意義と全生活環(ホロモルフ)からの分類体系再編を試みる目的で本研究を行った。本年度は、白神・八甲田山地およびロシアのブナ目植物に寄生するアナモルフ菌類のAsterosporium属菌およびProsthemium属菌を重点的に採集し、計43分離菌株を得た。これらについてSSU,LSU,ITS nrDNAおよびβチューブリン遺伝子の塩基配列を取得し分子系統解析を行った。その結果、Prosthemium属の2新種が北日本のカバノキ属植物から見いだされた。Asterosporium属菌はProsthemium属(クロイボタタ綱)に類似するため混同されてきたが、フンタマカビ綱に所属する系統的に大きく異なった属であることが明らかとなった。アナモルフ属であるProsthemium属は、有性生殖の結果Pleomassaria属とよばれる有性生殖世代(テレオモルフ)を形成する。しかし菌類分類に重要とされるテレオモルフ(この場合Pleomassaria属)の形態は、何れの種でも類似しており種の識別には適用できなかった。対照的に、分子系統解析により見出された各種は、アナモルフであるProsthemium属の形態形質から明確に定義づけられた。以上の例は、分類体系上にほとんど考慮されることなく軽視されてきたアナモルフが子のう菌類の進化に大きく関与しており、系統分類の解明に重要であることを示唆するものと思われる。菌界最大級の分類群であり、かつ最も分類学的混乱のみられる小房子のう菌類について、複数の遺伝子領域に基づく分子系統樹を構築する。この系統樹に従前はほとんど利用されてこなかった無性生殖世代(アナモルフ)の形態形質情報を統合することで、有性生殖世代(テレオモルフ)に基づいて考察されている既存の分類体系を再評価し、アナモルフの系統的意義と全生活環(ホロモルフ)からの分類体系再編を試みる目的で本研究を行った。平成23年度はアナモルフ菌群を重点的に収集する目的で、沖縄県石垣島および西表島にて菌類採集調査を行った(7月)。その結果約200点の乾燥標本と100株の純粋培養株が得られた。これらの大半は現在までに調査不足であった系統群で占められていることから、菌類の系統進化を考察する上で重要な試料が入手できたといえる。またテレオモルフ菌群の試料整備を目的として、東北地方(白神山地、八甲田山周辺)にてブナ目植物の寄生菌類調査を行った(6月11月)。これにより新規性の高い菌(新属・新種)を多数含む70菌株が得られた。以上の試料収集を進めるとともに、およそ100菌株については18S・28S nrDNAのシーケンス取得とその分子系統解析を進めた。その過程で、2新属・4新種のアナモルフ菌群と、1新科・3新種のテレオモルフ菌群を命名し論文発表した。そのほかアナモルフ菌群のみで構成される新規系統群も見出されつつある。既存の分類体系を強化するためにテレオモルフ菌群を収集し系統解析すると同時に、現時点では分類体系へ積極的に組み込まれていないアナモルフ菌群について系統考察することにより、ホロモルフからの自然な分類体系を再構築できると考えられる。菌界最大級の分類群であり、かつ最も分類学的混乱のみられる小房子のう菌類について、複数の遺伝子領域に基づいた分子系統樹の構築を試みた。この系統樹に従前はほとんど利用されてこなかった無性生殖世代(アナモルフ)の形態形質情報を統合することで、有性生殖世代(テレオモルフ)に基づいて考察されている既存の分類体系を再評価し、アナモルフの系統的意義と全生活環(ホロモルフ)からの分類体系再編を目指した。平成24年度は北日本(北海道、青森県、秋田県、岩手県)を中心に採集調査を行った。また、研究協力者の協力により日本各地(岐阜県、福岡県、沖縄県、小笠原諸島など)より植物試料を収集し、目的とする菌株の分離を試みた。

以上により、約300点の乾燥標本と250株の純粋培養株が得られた。培養株のうち、半数以上の126株は小房子のう菌類の系統であると考えられた。今年度新たに得られた菌株と、前年度中に同定を進めていた菌株のうち、およそ150菌株については18S・28S nrDNAのシーケンス取得とその分子系統解析を進めた。さらに必要に応じて、EF-1α遺伝子の塩基配列や菌類のバーコーディング領域であるnrDNAITSの配列を決定した。その結果、本菌群に関する様々な分類学的新知見が得られた。たとえば、ブナ類に寄生するAsteromassaria属菌のように、テレオモルフの形態形質から1種と仮同定されていた菌であっても、実際は少なくとも4科4属11種からなる複合種である事例が分子系統解析の結果から判明した。これらの各種は、培養下において形成されるアナモルフの形態形質によって明確に特徴づけることができた。そのほか、アナモルフのみで構成される新規系統群も見出されたことから、菌類の分類体系を再構築する上で、アナモルフの形態形質は有用な系統学的指標になりうることが強く示唆された。新規性の高い試料収集を進めるという点では、当初の計画以上の純粋培養株が得られていることから、計画以上に進展しているといえる。それらの試料を使った分子系統解析の面では、RPB2遺伝子のデータ取得がやや遅れているが、全体的にはおおむね計画通りに進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。テレオモルフ菌群およびアナモルフ菌群の両極から系統考察するための試料収集については、平成23年度の集中的な採集調査によって計画以上に進展があったといえる。しかし、試料数が増えたことにともない、分子データを取得すべき菌株数も増加した。これによりRPB2の分子データの取得がやや遅れていることから平成24年度は各遺伝子領域のシーケンス取得とその分子系統解析に重点をおき研究を進める予定である。菌類の場合、DNAデータベースにいずれの遺伝子領域の配列も登録されていない菌種が多いため、形態データにより種同定しなければならない場合も多く、この工程には多くの時間を必要とする。よって収集した試料の同定も重点的に行う。
ソリトン理論にあらわれる微分方程式の研究

戸田方程式,パンルベ方程式等ソリトン理論に登場する微分方程式の解空間の構造を調べた.戸田方程式の超幾何関数解はより簡単な変数分離解を1回ベックルント変換すると得られることがわかった.さらに変数分離解は大きく3種に類別されるが,これらをベックルント変換して得られる戸田方程式の解の部分空間にはSl(2,C)を含む3種のリー環および対応するリー群が変換群として作用していることがわかった.またソリトンにかんする佐藤理論に登場する解の表示を詳しく検討した.その結果戸田方程式の特殊解のうち三角関数で表わされるものでカゾラティアン形式が表示されるものがあることがわかった.これはもっと一般のcot(Z)にかんするある種の加法公式より導かれるものである.またこの加法公式(研究発表の1番目)はフィボナッチ数にかんする興味深い加法公式も導く.したがって整数論的にも面白い結果である.さらに超幾何関数を使った戸田方程式の解を詳しく調べた結果, 2変数超幾何関数で表示されるものがあることがわかった.アペルのF_1, F_2, F_3を使って戸田方程式の解を構成できるが,そのためにはそれらの隣接関係式を調べる必要がある.これはもうすこし一般の枠組の中で計算機による数式処理を使ってなされた.その結果F_4に対する新しい隣接関係が発見された(研究発表の3番目).ソリトン理論とカオスやフラクタルの理論は密接な関係があるが研究発表の2番目ではフラクタル自己相似図形でハウスドルフ次元が厳密に計算できようなものをコンピュータグラフィックスで作成する方法がのべられている.戸田方程式,パンルベ方程式等ソリトン理論に登場する微分方程式の解空間の構造を調べた.戸田方程式の超幾何関数解はより簡単な変数分離解を1回ベックルント変換すると得られることがわかった.さらに変数分離解は大きく3種に類別されるが,これらをベックルント変換して得られる戸田方程式の解の部分空間にはSl(2,C)を含む3種のリー環および対応するリー群が変換群として作用していることがわかった.またソリトンにかんする佐藤理論に登場する解の表示を詳しく検討した.その結果戸田方程式の特殊解のうち三角関数で表わされるものでカゾラティアン形式が表示されるものがあることがわかった.これはもっと一般のcot(Z)にかんするある種の加法公式より導かれるものである.またこの加法公式(研究発表の1番目)はフィボナッチ数にかんする興味深い加法公式も導く.したがって整数論的にも面白い結果である.さらに超幾何関数を使った戸田方程式の解を詳しく調べた結果, 2変数超幾何関数で表示されるものがあることがわかった.アペルのF_1, F_2, F_3を使って戸田方程式の解を構成できるが,そのためにはそれらの隣接関係式を調べる必要がある.これはもうすこし一般の枠組の中で計算機による数式処理を使ってなされた.その結果F_4に対する新しい隣接関係が発見された(研究発表の3番目).ソリトン理論とカオスやフラクタルの理論は密接な関係があるが研究発表の2番目ではフラクタル自己相似図形でハウスドルフ次元が厳密に計算できようなものをコンピュータグラフィックスで作成する方法がのべられている.
膵多段階発癌におけるmicroRNAの発現動態とその診断治療への応用

正常マウスの膵組織と、膵特異的K-ras変異マウス内で誘導されるPanIN組織と、通常型浸潤性膵癌組織との三者でのmiRNA発現状況を比較した。その結果、miR-125bが正常膵組織から段階的に発現量が増えるmicroRNAとして同定できた。さらに、3次元培養ではmicroRNA125bが核内に移行することを見いだした。microRNA125bと結合する蛋白を質量分析にて同定したところ、Galectin 3というシャトリング蛋白が同定され、miR-125bの核移行への関与が示唆された。さらに、核内のmiR-125bは配列特異的にmRNAのスプライシングに関与していた。前癌病変(Pancreatic intraepithelial neoplasia: PanIN)と通常型膵癌の各段階を観察できる遺伝子改変マウス膵癌モデルの組織を用いた予備的検討から、正常膵とPanIN組織及び通常型膵癌組織で段階的に、あるいは病態特異的に、発現量が変化するmicroRNAがあることが想定されている。本研究では、これら膵多段階発癌の過程で発現量が変化するmicroRNAの同定機能解析を行う。今年度はマウス膵がんモデル由来組織の経時的な変化として、特にPanINと通常型進行膵癌の組織内でのmicroRNAの発現量変化をmiRNA microarrayを用いて網羅的に検定した。その結果、検討した2000種以上のmiRNAの中で、miR-21, miR-192, miR-194, miR-31, miR-142-5pなどが正常膵組織と比較して通常型膵癌で強度に発現が増えていた。いっぽう、miR-802, miR-675, miR-187などで強く発現が減少していた。それらのうち、miR-21, miR-192, miR-194, miR-31は、PanINの段階でもすでに正常膵組織に比較して発現が増えていたが、例えばmiR142-5pはPanINの段階では増加しておらず、PanINから通常型膵癌に進展する過程で初めて発現量が変化するmiRNAとして抽出された。いっぽう減少しているmiRNAのなかでは、miR-802, miR-675はPanINの段階で既に発現が減少していたが、miR-187はPanINの段階では変化が無く、こちらもPanINから通常型膵癌への進展に相関してはじめて発現量が減少するmiRNAであることが示唆された。膵癌モデルを用いて、段階的に発現量が変化するmicroRNAを同定できた。前癌病変(Pancreatic intraepithelial neoplasia: PanIN)と通常型膵癌の各段階を観察できる遺伝子改変マウス膵癌モデルの組織を用いた予備的検討から、正常膵とPanIN組織及び通常型膵癌組織で段階的に、あるいは病態特異的に、発現量が変化するmicroRNAを同定している。本研究では、これら膵多段階発癌の過程で発現量が変化するmicroRNAの生物学的機能を、腫瘍形成性の観点から、不死化ヒト正常膵管細胞や遺伝子改変マウスから樹立したPanIN細胞、およびtransgenic mouse作製によるin vitro, in vivo modelで検討し、膵発癌に関与するmicroRNAとその生物学的機能を明らかにする。そのうえで、その知見を背景にした介入法を考案し、膵発癌予防法・診断法・治療法の開発につなげることを目的とする。今年度は段階的に発現が増強するmicroRNAとしてmicroRNA125bに着目し、それが発現が変化するだけでなく細胞内の局在が細胞質から核内に移行することを見出した。そこでもともと細胞質での機能がどのように変化するか、核内に移行することによって新たに得られる機能があるのか、を検討する準備を進めている。特に不死化したヒト正常膵管細胞を3次元培養すると核内に移行することから、核内に移行する機序についても検討を始めている。これらの結果は細胞内でのmicroRNAの局在変化という発見に伴って、癌化過程における何らかの新知見をもたらす可能性がある。細胞を3D培養するとmicroRNAの細胞内局在が変化するという予想外の知見が得られたため、現在それに伴うアッセイ系を構築する必要が出てきたため、当初の予定よりも若干の遅れが出ている。

今年度はそれがさらにある遺伝子のスプライシングに関与していることを見いだした。核内microRNAが遺伝子のスプライシングに関与している報告は多くなく現在さらに解析を加えている。正常マウスの膵組織と、膵特異的K-ras変異マウス内で誘導されるPanIN組織と、通常型浸潤性膵癌組織との三者でのmiRNA発現状況を比較した。その結果、miR-125bが正常膵組織から段階的に発現量が増えるmicroRNAとして同定できた。さらに、3次元培養ではmicroRNA125bが核内に移行することを見いだした。microRNA125bと結合する蛋白を質量分析にて同定したところ、Galectin 3というシャトリング蛋白が同定され、miR-125bの核移行への関与が示唆された。さらに、核内のmiR-125bは配列特異的にmRNAのスプライシングに関与していた。今後は、同定したmicroRNAの機能解析をするべく、in vitroでの発現あるいはノックダウンによって表現型を解析する。いっぽうで、それらのRNAを膵癌の診断マーカーとして使えないかも検討する。microRNA125bの細胞内局在変化の機構、局在変化に伴う細胞内機能の変化、について多段階発がんの観点から検討し介入法を見いだす。膵がんの病態生理と発癌機構の解明
ニューラルネットワークを用いた化合物の構造活性相関とその特徴の研究

化学物質の構造とその活性の間には線形で記述できないような複雑な因果関係があることが広く知られている。これを化学物質の構造活性相関という。従来これらの非線形的因果関係の解析には主に重回帰分析が用いられてきた。しかしながらもともとこの相関は非線形性が強いので、従来の線形の関連を期待する統計的手段を適用するには限界がある。本研究では生体の有する高度な情報処理プロセスをシミュレートするニューラルネットワークの特徴である非線形的な動作に注目し、その化学物質の構造活性相関への適用と展開を目的とする。平成8年度は、ニューラルネットワークシミュレータを本格的に構築した。用いたニューラルネットワークモデルはパーセプトロン型と呼ばれるものである。作成したシミュレータを用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の研究を行なった。また再構築学習法を用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の因果関係の解析を行なった。平成9年度はひき続き、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の因果関係の解析を行なった。加えてデータ間の距離を明示的に含む自己組織化の手法をニューラルネットに取り込み教師データ間の中間領域の予測精度を向上させ、学習方法によらない分類が可能となることを示した。さらに、化学分野に限らず広く振幅と周波数が同時に変化する時系列データの予想に対しても新たにニューラルネットワークを開発し、ニューラルネットワークが従来の線形回帰法に比べ精度の高い予測を行うことが明らかにした。従来これらの非線形的因果関係の解析には主に重回帰分析が用いられてきたが、もともとこの相関は非線形性が強いので、従来の線形の関連を期待する統計的手段を適用するには限界がある。平成8年度は分子の構造とその生理活性の相間にある非線形性をまともにとり扱うためのニューラルネットワークシミュレータを本格的に構築した。ニューラルネットワークは複数のニューロンと呼ばれる構成素子からなり、このニューロンの結合方式の違いにより様々な種類がある。パーセプトロン型ニューラルネットワークは入力層・中間層・出力層の多層からなる階層型ニューラルネットワークであり、入力に対して望ましい出力結果を教師データとして与えることにより、入力と出力の因果関係を学習する。本研究では化合物の構造を表すパラメータを入力データ、生物活性データを教師データとみなしパーセプトロン型ニューラルネットワークの適用を可能とした。作成したシミュレータを用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の研究を行った。また従来のニューラルネットワークを用いた研究は入力と出力の因果関係の解析が十分に行われているとは言えず、入力データの学習結果から入力と出力の因果関係を明らかにすることを試みた。ニューラルネットワークの偏微分方程式的な記述をもとにした再構築学習法とパラメータスキャン法を用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の因果関係の解析を行なった。これらの方法の詳細については現在The Journal of Chemical Software誌に投稿中である。平成9年度は平成8年度にひき続き、作成したシミュレータを用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の研究を行なった。

またニューラルネットワークの偏微分方程式的な記述をもとにした再構築学習法とパラメータスキャン法を用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の因果閑係の解析を行なった。従来のバックプロパゲーション法では、教師データ近傍の予測精度は高いが教師データ間の中間領域の予測は学習方法による事が知られており、しばしば不定となる。そこで、データ間の距離を明示的に含む自己組織化の手法をニューラルネットに取り込み教師データ間の中間領域の予測精度を向上させることを試みた。自己組織化を取り込むことで、学習方法によらない分類が可能となることが示された。さらに、化学分野に限らず広く振幅と周波数が同時に変化する時系列データの予想に対しても新たにニューラルネットワークを開発し、ニューラルネットワークが従来の線形回帰法に比べ精度の高い予測を行うことが明らかになった。
大規模災害時の被災者ケアにおけるＩＣＴ（情報通信技術）の活用に関する研究

東日本大震災で被災者のケアを行う支援団体におけるICT活用の実態、課題、そして今後の大規模災害時求められるICT支援の在り方に関する研究を行った。ハード、ソフトの提供だけではなくニーズに合わせたICTサービスの導入や保守に関わる人材の必要性、災害時に官民が一体となってニーズに応じたICT支援ができるようなマルチセクターネットワーク構築の必要性、支援コーディネート機能の強化にICTを活用する必要性が示された。東日本大震災の被災地では、多くのNPOやボランティア団体が現地に入り、継続的に心身のケアを中心とした健康支援、物資・情報の提供や家財の復旧といった生活支援等の被災者ケアを行っている。このような支援団体に対して、ICT(情報通信技術)関連の企業や団体は様々な支援を行ったが、これらの支援はどのように活用され、又どのような課題があったのか。本研究では、大規模災害時の被災者ケアにおけるICTの有効性と課題を明らかにすることを目的として、下記の項目を実施した。2012年度に実施した東日本大震災被災者支援団体のICT活用と情報共有に関する実態調査の回答を分析し、その結果を日本NPO学会にて発表した。また、アンケートへの回答のなかから、特徴的な取り組みを実施している団体を抽出し、うち3団体ついてヒアリング調査を行った。2012年度に東日本大震災被災者支援団体に対してICT支援を行った企業・団体へのヒアリング調査の分析を行った。この調査の結果、組織のミッションとの整合性・資金・物資・人材・ロジスティクス・マッチング・リスク管理に関する課題が存在することが明らかになった。この結果をもとに、今後質問紙を設計し調査を実施する予定である。米国におけるハリケーンアイク・ハリケーンサンディの被害からの復旧活動におけるICTの役割について継続調査を実施した。東日本大震災で被災した自治体・学校関係者へのヒアリングを行い、情報課題の抽出と対応策の検討を行った。自治体の災害対策本部、避難所、学校でのエピソードを収集し、そこから情報に関連する課題を抽出した。これらの課題は発災以前・発災直後・緊急支援期・復興期に分類された。さらに、この結果を受けて、これらの課題に対応するための体制および情報システムの検討を行った。ICT支援を提供する側・受ける側双方の効果と課題を明らかにすることを目的として、下記の調査を実施した。1.被災者支援団体のICT活用に関する実態調査:東日本大震災において被災者支援を実施している団体に対して、ICT活用と情報共有の実態と課題を把握するための質問紙調査を実施した。2.被災者支援団体に対してICT支援を行った企業・団体への調査:被災者支援団体にハードウェア・ソフトウェア・サービス等の支援を行った企業・団体に対して、機器やサービスが期待通り活用されたか、期待通りでない場合にはどのような課題があったかについて把握するためのヒアリング調査を実施した。3.被災者支援団体のICT活用に関する日米比較:日本での被災者支援団体のICT活用における課題について、米国での事例との比較を目的としたヒアリング調査を行った。具体的には、2005年にハリケーンカトリーナの被害を受けたルイジアナ州、2008年にハリケーンアイクの被害を受けたテキサス州、および2013年にハリケーンサンディの被害を受けたニューヨーク州を対象に、被災時にどのようなICT活用とそのための支援が行われたかについて、文献調査および現地でのヒアリング調査を実施した。研究最終年度に当たる平成26年度は、これまでの研究成果を踏まえ、東日本大震災において被災者ケアを行っている支援団体への情報共有とICT活用に関する聞き取り調査、東日本大震災において復旧復興支援団体への中間支援を行っている団体への情報共有とICT活用に関する聞き取り調査、ICT企業・被災地支援団体・行政担当者への聞き取り調査および災害急性期・復旧期におけるICT支援のあり方に関する検討を行った。その結果から、1)支援団体へのICT支援を専門的に行うチームのニーズが高い、2)ファイル共有・データベース構築・アクセスコントロール設定等、情報共有とプライバシー保護の両立に関するスキルへのニーズが高い、3)効果的な情報共有を実現するためには、災害ボランティアセンター等の現地での情報ハブとなる機関への重点的なICT支援が効果的である、という知見が得られた。また、被災者ケアを中心とする災害急性期・復旧期におけるICT支援を実現するためのチームの設立に関する検討を行った。具体的には、組織体制、関係機関との協力関係の構築方法、チーム参加者のスキルアップトレーニングプログラムについて検討し、組織としての活動モデルを構築した。さらに、平成26年度に分析を行った東日本大震災被災地支援活動における情報共有とICT活用に関する調査の報告書を発行した。また、調査結果について国際会議および国連防災世界会議パブリックフォーラムでの発表を行った。ICT支援チームの設立に関する検討結果についても、同様に国連防災世界会議パブリックフォーラムにおいて発表を行った。健康情報学災害情報学被災者支援団体のICT活用と情報共有に関する実態調査は、ほぼ分析が終了し、団体の規模や活動の特徴別ごとに、どのようにICTを活用し、どのような課題があるのかが明らかになった。また、被災者支援団体に対してICT支援を行う団体が支援を骨子するに当たって課題となり得る項目の抽出が完了し、この項目を元に調査を実施する準備が整いつつある。

さらに、被災地の自治体・学校関係者へのヒアリングにより、東日本大震災の発災から復興期までの様々なステージにおいてどのような情報課題が存在するのかが明らかになった。平成24年度に実施する予定であった1)被災者支援団体へのICT活用に関する調査、2)被災者支援団体に対してICT支援を行った企業・団体への調査、3)被災者支援団体のICT活用に関する日米比較のための調査のすべてを実施することができた。1については調査の実施が年度末になったため集計・分析は平成25年度に実施する予定である。2については、平成24年度は質問紙調査に先立っていくつかの団体に対してヒアリング調査を行った。ヒアリング調査の結果をもとに、質問紙調査は平成25年度に実施する予定である。被災者支援団体のICT活用と情報共有に関しては、データ分析をさらに進めて、必要とされるICT支援のモデル化を試みる予定である。また被災者支援団体に対してICT支援を行う団体への調査を実施し、ICT支援を行うに当たっての課題の抽出とそれらの課題にどのように対応すべきかの検討を行う。この検討は、各分野の専門家を招聘し、法律・制度的側面、技術的側面、組織的側面といった多様な面から実施する予定である。被災者支援団体のICT活用に関する調査は、アンケート調査の結果を踏まえ、特徴的な取り組みを行っている団体に対して継続的にヒアリング調査を実施していく。ICT支援を含む被災者支援団体を後方支援する団体への調査を実施し、今後の具体的な支援のあり方についての知見を得る。さらに、大規模災害時のICT支援のあり方に関する検討会を開催し、本研究で得られた知見をフィードバックするとともに、それぞれの協働による大規模災害時のICT支援モデルについての検討を行い、これらの成果を統合して大規模災害時のICT支援モデルを構築する。今年度実施する予定であった、ICT支援を実施した企業・団体への調査について、次年度に実施することとしたためその費用を次年度に繰り越すこととした。繰り越し費用は、ICT支援を実施した企業・団体への調査実施費用として充てる予定である。被災者支援団体へのICT活用調査が平成24年度末になったため、調査の実施と分析にかかる費用は平成25年度に支出することとなった。この他には、海外における大規模災害時のICT活用に関する事例の調査(約20万円予定)、被災者支援団体および後方支援団体への調査(約100万円予定)、および成果の発表のための学会出張(約30万円予定)に対して支出をする予定である。
旧満洲ロシア系ディアスポラ社会の内部構造と対権力関係:境界の流動性とネットワーク

本課題はロシア系ディアスポラ社会が、日本の傀儡国家「満洲国」体制下で示したダイナミズムを日常世界のなかの様々なネットワークを分析することで解明することにある。そのため、生田は社会・文化、藤原は経済、伊賀上は宗教、上田は中国社会との関係に注目し、考察した。その成果は、国外ではストックホルムの国際中東欧学会、ウラジオストクの日露学術シンポジウム、国内では近現代東北アジア地域史研究会、本科研メンバー主催のシンポジウム(於:大阪大学)で口頭報告され、さらに研究成果報告書の形で出版された。本課題はロシア系ディアスポラ社会が、日本の傀儡国家「満洲国」体制下で示したダイナミズムを人々が日常世界のなかに構築した様々なネットワークを分析することで解明することにある。そのために、生田はロシア系社会におけるファッション・風俗に、藤原は経済活動に、伊賀上はコサック集団に注目し、ロシア社会を考察した。上田はハルビンにおける中国社会を中心にロシア人社会との関係を、思沁夫はホロンバイル地方におけるディアスポラ社会の民族構造を考察した。12月28日に高槻ワークホテルでハルビン・ウラジオストクを語る会と共催で成果発表会を開催し、上田は「移民の成功戦略-ロシア支配下における中国人移民と日本人移民の比較から」、藤原は「ハルビンにおけるロシア人の経済生活-チューリン百貨店の果たした役割、思沁夫は「ブリヤード人のアイデンティティの形成:境界性に生きる(1)」、伊賀上は「旧満洲国における日本人のコサック調査」、生田は「旧満州における亡命ロシア文化」と題して、報告し、知見を交換した。さらに、生田、藤原、伊賀上はそれぞれ成果を雑誌『セーヴェル』26号に発表した。海外学術調査に関しては以下の三点を中心に行った。9月にはペテルブルグのロシア歴史文書館とモスクワにあるロシア帝国外務省外交史料館でソ連側の史料を中心に調査を行い、11にはハバロフスク地方国立文書館で亡命ロシア側の史料を調査した。3月にはサンフランシスコとスタンフォードでアメリカに第二次亡命した亡命ロシア人を中心にフィールドワークと文書館での調査をおこなった。以上の調査から、亡命ロシア人は日本や満洲に操作されるだけの存在ではなく、人的ネットワークを形成して生き残りをはかっていたことがあきらかになった。本研究の目的はロシア系ディアスポラ社会が、日本の傀儡国家「満洲国」体制下で示したダイナミズムを人々が日常世界のなかに構築した様々なネットワークを分析することで解明することにある。研究実施としては、生田はロシア系社会における文化活動、藤原は経済活動、伊賀上はコサック集団に注目し、ロシア社会を考察した。その成果をストックホルムで行われた第8回国際中東欧研究学会で「アジアにおけるロシア系移住者の文化遺産」と題したセッション(座長:生田)を組織し、世界に発信した。すなわち、生田は「満洲におけるロシア系移住者の文化遺産:ハルビンの音楽生活より」、藤原は「ロシア企業としてのチューリン商会」、伊賀上は「満洲国時代における日本人の三河コサック農村イメージ」、バキチは「中国で作られたロシア詩のなかの中国イメージ」、アウリレネは「中国のロシア系移住民文化の運命における地域的要因(19201940年代)」と題して報告し、世界の研究者と知見を交換した。さらに、生田、藤原、伊賀上はそれぞれの成果を雑誌『セーヴェル』27号に発表した。7月に、生田、藤原、伊賀上がプラハのロシア図書館で在外ロシア語文献の調査を行い、9月に生田がハバロフスクの国立地方文書館、ペテルブルグのロシア歴史文書館とモスクワにあるロシア帝国外務省外交史料館でロシア側資料を中心に調査を行い、3月、生田、塚田がシドニーとメルボルンで亡命ロシア側の資料の調査をおこうと共に、オーストラリアに第二次亡命したロシア人を対象にフィールドワークを行った。以上の調査から、境界の流動性と人的ネットワークの諸相がかなりあきらかになった。研究実施に関しては、生田と藤原は国立ハバロフスク地方文書館とモスクワのロシア連邦国立文書館ならびにロシア国立図書館で史料の調査・閲覧をおこなった。研究成果報告としては、生田は満洲のロシア系社会における社会・文化活動、藤原は経済活動、伊賀上は宗教活動、上田は中国社会との関係に注目し、ディアスポラ社会をそれぞれ考察した。生田、藤原、上田、伊賀上は「旧満洲ロシア系ディアスポラ社会の内部構造と対権力関係:境界の流動性とネットワーク」プロジェクト研究会を組織し、その成果を国内では、第21回近現代東北アジア地域史研究会で生田と藤原が報告し、上田は司会を担当した。海外では生田と藤原は、ウラジオストクとハバロフスクのロシア科学アカデミー極東支部で開催された第27回日露極東シンポジウムで報告した。

年度末には、総仕上げとして大阪大学21世紀懐徳堂で主催したシンポジウムで、生田が「ハルビンの白系露人事務局」、藤原は「所有と経営からみるチューリン商会」と題して報告し、上田は司会を担当した。またこのシンポジウムの「トークセクション・ハルビンを語る」では、満洲からの引揚者で亡命ロシア研究の世界的権威であるバケチ氏を海外から、日本人ならびにハーフの満洲引揚者を日本各地から招いて、国際対話をおこない、その模様を『セーヴェル』28号に掲載した。さらに、生田、藤原、上田、伊賀上は、『旧満洲ロシア系ディアスポラ社会の内部構造と対権力関係:境界の流動性とネットワーク』と題した研究成果報告書を出版し、それぞれ3年間の研究成果を発表した。以上の研究により、旧満洲のロシア系ディアスポラ社会の境界の流動性とネットワークの諸相について多くの論点を明らかにすることができた。
HLA結合性ペプチド予測による免疫標的探索法の開発

(1)質問学習法を使ってHLA-A^*0201と-A^*2402分子について結合性ペプチドの特異性解析を完了した。結合値のデータベースを使って、任意のアミノ酸配列のペプチドについて予想プログラムを作製、予想能を10-fold cross validation etc.によって検定した。(2)予想プログラムを使って、ヒトC型肝炎ウイルス(HCV)ゲノム全長および、腫瘍特異的抗原であるWT1、survivinについて、HLA-A^*0201と-A^*2402結合性ペプチドを予想。実験にて結合能を確認したのち、物質特許出願を行った(情報解析担当のNECとの共同出願)。(3)MHC class I分子、ペプチド、β2-microglobulinの3者の会合の特異性がどのように制御されているかを調べるため、阪大蛋白質研究所の後藤祐児教授らと共同で、MHCの重鎖に接すると立体構造上予想されるアミノ酸を置換した複数のβ2-microglobulin置換体を使って、ペプチド会合の特異性に対する影響を調べた。(4)C型肝炎、担がん患者の末梢血T細胞を用いて上記で見つけた抗原ペプチドを認識するT細胞があるかどうか、を調べた。また、HCV感染モデルマウスを使った実験ができないか探るため、マウスMHC class I分子に結合するHCVペプチドを同定し、免疫実験を行った。(5)上記(2)(3)で同定したワクチン候補ペプチドについて、将来、医師主導型の臨床試験を行う必要がある。本学の付属病院にて、臨床医と研究者が協力して臨床試験を行う経験をすることは重要である。このため、我々が数年前に阪大杉山治夫教授らと同定し、阪大病院で臨床試験が進んでいるWT1ペプチドを用いたがんの免疫治療がH16年度より厚労省の研究班として拡大される機会を利用して、本学付属病院でもペプチド免疫治療を立ち上げた。
基質類似体同時投与による酵素製剤の増強作用

ファブリー病の新規治療薬候補である改変型α-N-アセチルサミニダーゼ(NAGA)を安定化する化合物を選出した。この化合物をファブリー病患者由来の培養線維芽細胞に改変型NAGAと同時に添加した結果、改変型NAGANの取り込み効率が上昇した。しかし、この化合物と改変型NAGAをモデルマウスに同時投与した結果、改変型NAGAの取り込み効率は上昇しなかった。そこで、改変型NAGAを安定化する化合物の新たな探索方法として、サーマルシフトアッセイ法を構築し、有用であることを示した。ファブリー病は、リソソーム性加水分解酵素であるα-ガラクトシダーゼA(GLA)の活性低下により、基質である糖脂質が細胞に蓄積する遺伝病である。我々は、ファブリー病の新規酵素補充療法薬の候補酵素として、α-N-アセチルガラクトサミニダーゼ(NAGA)の基質認識部位のアミノ酸残基を置換し、GLA活性を有するようにした改変型NAGAを開発した。本研究では、改変型NAGAと同時投与することで改変型NAGAを安定化し、その治療効果を増大させる化合物を同定し、その効果を解析することを目的としている。本年度は、実験で使用する精製した改変型NAGAを得るために、CHO細胞を用いた改変型NAGAの生産系を改良し、その生産効率を向上させた。さらに、カラムクロマトグラフィーを用いて精製することで、翌年度以降に必要となる精製した改変型NAGAを十分量得ることができた。続いて、改変型NAGAの阻害剤を探索した。阻害活性を示した化合物については、阻害定数を算出した。我々は、ファブリー病の新規酵素補充療法薬の候補として、α-N-アセチルガラクトサミニダーゼ(NAGA)の基質認識部位のアミノ酸残基を置換し、GLA活性を有するようにした改変型NAGAを開発した。本研究では、改変型NAGAと同時投与することで改変型NAGAを安定化し、その治療効果を増大させる化合物を同定し、その効果を解析することとした。本年度は、昨年度選出した改変型NAGAの阻害剤から、in vitroで改変型NAGAの熱安定性を向上させる化合物を選出することができた。そして、この化合物と改変型NAGAをファブリー病モデルマウス由来培養線維芽細胞とファブリー病患者由来培養線維芽細胞に同時添加したところ、改変型NAGA単独添加に比べ、約1.5倍多く改変型NAGAが細胞に取り込まれることを確認した。ファブリー病は、α-ガラクトシダーゼA(GLA)の活性低下により、基質である糖脂質が蓄積する遺伝病である。我々は、ファブリー病の新規酵素補充療法薬の候補として、α-N-アセチルガラクトサミニダーゼ(NAGA)の基質認識部位のアミノ酸を置換し、GLA活性を有するようにした改変型NAGAの開発を行っている。そして、昨年度までに、改変型NAGAに対して阻害作用を示す化合物のうち、細胞に改変型NAGAと同時添加することで、改変型NAGA単独添加に比べ、その細胞内取り込み量が約1.5倍増加する化合物を選出している。本年度は、選出した化合物と改変型NAGAをモデルマウスに単回同時投与し、経時的(1時間後5日後)に血中及び臓器中(肝臓、腎臓、心臓)の改変型NAGAの酵素活性を測定することで、血中及び臓器中で改変型NAGAが化合物により安定化されているか評価した。その結果、改変型NAGA単独投与と、化合物と改変型NAGAの同時投与の2群間で優位な差は確認されなかった。このことから、選出した化合物による改変型NAGAの安定化効果は、本投与条件では無いと考えられた。このことから、本年度は、選出した化合物をポジティブコントロールとして用いることで、今後新規候補化合物を探索する際に役立つ新規スクリーニング法として、サーマルシフトアッセイ法を用いてTm値を測定する系を構築した。本方法は、多検体を同時に測定できるとともに、従来選出することが難しかった阻害作用を示さないが改変型NAGAを安定化する化合物を選出することを可能とするため、1次スクリーニング法として有用となる可能性がある。また本方法は、他の酵素製剤を安定化する化合物のスクリーニングにも応用可能である。細胞に同時添加することで、改変型NAGAの取り込みを増大させる化合物を選出することができた。しかし、本年度はモデル動物に改変型NAGAと化合物を同時投与し、その効果を解析する計画を立てていたが、その投与方法について検討しているため、やや遅れていると考えられる。生化学選出した改変型NAGAをin vitroで安定化する化合物と改変型NAGAをモデル

動物に同時投与し、血中や臓器中で改変型NAGAが安定化されるか解析する。さらに安定化されることが確認された場合、モデル動物に化合物と改変型NAGAを複数回投与し、改変型NAGA単独投与に比べて治療効果が増大するか確認する。翌年度以降必要となる精製酵素を十分量得ることができた。また、改変型NAGAの阻害剤を同定し、その性状を解析することができた。そのため、おおむね順調に進展している。研究の進捗がやや遅れているため、当初その研究に充てる予定であった物品費分、繰越金が発生した。in vitroで改変型NAGAを安定化する阻害剤を同定する。続いて、同定した阻害剤を改変型NAGAと同時に細胞に添加することで、改変型NAGAの治療効果が向上されるかを解析する。効果が確認できた場合、マウスに改変型NAGAと阻害剤を同時に投与し、血中や臓器中で改変型NAGAが安定化されるか解析する。主に、細胞培養に関わる経費、動物実験に関わる経費、生化学的分析に関わる経費に充てる予定である。また、研究成果を発表するための学会参加費や旅費、論文投稿料に使用する予定で、当初の計画と大きな変更点はない。おおむね予定通りに使用したが、当初予定していたスクリーニング用の化合物を譲り受けることができたため、その購入費用分、25年度は繰越金が発生した。主に、細胞培養に関わる経費、動物実験に関わる経費、生化学的分析を行うための経費に充てる予定である。また、研究成果発表のための学会参加費や旅費に使用する予定であり、当初計画から大きな変更はない。
肝臓における造血細胞の運命決定に関わる環境因子の解析

成体肝臓は代謝の中心的な器官で生体の恒常性維持に必須の役割を果たすが、各種の免疫細胞を多数擁する免疫応答の場でもある。また、肝臓は胎生期における主要な造血組織であるが、造血の場は出生後には骨髄に移行する。本研究では、胎児肝臓および成体骨髄における造血環境および成体肝臓における炎症反応/再生の機構を解析した。マウス胎児肝臓の辺縁部が赤血球造血のニッチとして機能することを明らかにした。Oncostatin Mが骨髄の間葉系幹細胞の分化能と造血支持能を制御している様子を明らかにした。IL-4により誘導されるNK細胞集団の存在や肝障害による線維化におけるM2マクロファージの機能を明らかにした。胎児肝臓の造血環境マウス胎児肝臓細胞を細胞種毎に分類し造血因子の発現を調べた結果、SCF, TPO, EPOはDLK1陽性の肝芽細胞で強い発現が認められた。次に、肝臓における造血ニッシェに関する位置情報を得るために、免疫染色を行なった。その結果、EPOは肝辺縁部で強いシグナルが認められ、共染色によりp75NTR陽性細胞がEPOを発現していることが示された。SCFの受容体であるc-Kitを発現する造血細胞は肝臓全体に存在していた。一方、赤芽球の分化状態およびその分布をCD71とTER119の免疫染色およびFACSにより解析した結果、肝中心部ではCD71+TER119+の未分化な赤芽球が多く、肝辺縁部ではTER119+のより分化の進んだ赤芽球が多く認められた。このことから、肝辺縁部のEPOの発現が赤芽球造血に寄与する可能性が示唆された。成体肝臓における造血環境因子肝常在マクロファージであるKupffer細胞はF4/80強陽性細胞としてFACS上で確認され、塩化ガドリニウムの投与により減少し、3日後には回復した。塩化ガドリニウム投与後、GFPマウスの骨髄細胞を移植して経時的にFACS解析を行なった結果、GFP陽性細胞は回復したKupffer細胞にはほとんど寄与しないことが分かった。以上の結果から、Kupffer細胞の回復には骨髄中の未分化な前駆細胞が直接的に寄与するというよりは、残存Kupffer細胞が増殖またはケモカイン等により骨髄から動員された前駆細胞が寄与する可能性が示唆された。胎児肝造血におけるサブメソテリアル細胞の造血支持機能を明らかにした。また成体肝臓の間葉系細胞が、貧血時においてエリスロポエチンを産生することが示された。骨髄の造血ニッチ細胞に分化するとされているMSCのサブセットをセルソーターを用いて分取し,OSMの添加/非添加培養系で脂肪細胞分化誘導を行い,定量的RTーPCRによる脂肪分化マーカーの遺伝子発現解析やOil red O染色により脂肪細胞分化を検討した。一方,骨芽細胞分化誘導におけるOSM作用の検討では、骨分化マーカーの遺伝子発現解析やAlizarin red S染色を行った。その結果,OSMはin vitroにおいて脂肪細胞分化を抑制し,骨芽細胞への初期の分化を促進するが未熟な状態に留めている可能性が示唆された。肝臓に存在する免疫系細胞を細胞膜抗原の発現により分離して詳細に検討した結果、従来クッパー細胞と考えられていた細胞集団は複数の異なる細胞集団からなることが示された。平成25年度にはOncostatin M受容体欠損マウスの繁殖が遅れたので、一部の実験を平成26年度に繰り越した。その結果、十分な数のマウスが揃えられて研究は無事終了した。成体マウス骨髄中の造血環境をオンコスタチンM(OSM)欠損マウスおよびOSM受容体欠損マウスを用いて行った。また、種々の骨髄抑制や加齢に伴う骨髄環境の変化を解析した。骨髄抑制に対するOSMの投与による骨髄環境の改善効果を検討した。これらの実験により、骨髄内において, OSMは間葉系幹細胞(MSC)に作用し,脂肪細胞分化を抑制することで骨髄造血環境の形成に寄与することが示された。骨髄内に存在する脂肪細胞は,造血を負に調節することが報告されていることから,OSMは骨髄における脂肪細胞分化を抑制することで造血の維持にも貢献している可能性が考えられる.さらに、OSMは骨髄MSCの骨芽細胞への分化を促進するだけでなく,骨芽細胞としての終末分化を抑制する可能性が示された。このように、OSMは骨髄中のMSCに作用してその造血支持能を制御している様子が明らかになった。本研究成果の一部はPLoS Oneに発表した。また、成体肝臓において障害を誘導した際の、マクロファージ、NK細胞、好酸球など免疫系細胞の動態と機能の解析も行った。

また、種々の骨髄抑制や加齢に伴う骨髄環境の変化を解析した。骨髄抑制に対するOSMの投与による骨髄環境の改善効果を検討した。これらの実験により、OSMは骨髄中の間葉系幹細胞(MSC)に作用して、脂肪細胞への分化を抑制して造血支持機能を維持していること、さらにOSMは骨芽細胞の分化を促進する一方で終末分化を抑制することも明らかになり、OSMが骨髄MSCの分化を制御することにより造血支持環境を制御している様子が明らかになった。本研究成果の一部はPLoS Oneに発表した。一方、成体マウスの肝臓における免疫系細胞の解析を行い、IL-4に応答性のユニークなNK細胞集団を見いだして、その機能と誘導メカニズムについて解析した。これについては日本免疫学会およびアメリカ免疫学会で発表し、論文投稿を準備している。我々は胎児肝臓の中皮が様々なサイトカインを産生していることを見いだしており、胎児肝中皮組織の肝造血に対する作用を検討する。マウス胎児肝臓から細胞膜タンパク質の発現を指標にしてセルソーターにより胎児の中皮前駆細胞および肝芽細胞をそれぞれ分離してサイトカインの発現解析を行い、造血幹細胞との共培養系にて造血機能を解析した。肝前駆細胞であるHepatoblastsがSCF, TPOなどの産生により造血前駆細胞の増殖を促進するのに対して、肝臓表面のsubmesothelial cellsがEpoを高発現し赤血球造血に関与することを明らかにした。さらに、貧血を誘導した成体肝臓においても、間葉系細胞がEpoを産生することを見いだした。このように、肝臓での赤血球産生における間葉系細胞の重要性が明らかになった。また、肝臓のマクロファージ、樹状細胞、NK細胞などを分離して、それらの細胞集団を解析した結果、従来クッパー細胞と考えられていたF4/80陽性細胞集団には、好酸球などが含まれることが明らかになった。NK細胞においても新たな亜集団の存在が示された。オンコスタチンM(OSM)は成体の骨髄で強く発現する多機能性サイトカインであり、OSM KOマウスでは、骨髄中の造血前駆細胞の減少や貧血が知られていた。今回我々は、OSMは骨髄中で間葉系幹細胞に作用し,その脂肪細胞への分化を抑制することで骨芽細胞への分化を促進し,造血ニッチの形成と環境の維持に寄与していることを示す結果を得た。また、OSM KOマウスは、加齢またはブスルファンによる骨髄抑制下で脂肪髄化と貧血が進行することから、再生不良性貧血のモデルになると期待される。肝臓における造血における間葉系細胞の機能が明らかにされて、肝臓における造血メカニズムに新たな視点を加えられた。骨髄造血におけるニッチ細胞に対するオンコスタチンMの作用が明らかになった。肝臓の免疫系細胞集団の解析が進んだ。26年度が最終年度であるため、記入しない。成体骨髄中の造血環境をオンコスタチンM受容体欠損マウスおよび種々の骨髄抑制を行い解析すること、および髄外造血の影響を排除するために、脾臓摘出マウスを使い、骨髄造血を解析することを計画しており、研究を実施したが、平成25年度にはOncostatin M受容体欠損マウスの繁殖が遅れたので、一部の実験を平成26年度に繰り越した。成体マウスの肝臓でIL-4を発現すると特殊なNK細胞集団が現れることを見いだした。
人工骨移植後の歯周靭帯および歯根膜再生機序に関する微形態的研究

本研究では、ウシ焼成骨であるTrue hone ceramics(TBC)およびTBCとコラ-ゲン複合体を用い、それらの移植後の結合組織性付着および歯周靭帯の再形成について超微構造学的に検討した。実験1では、ラット第1臼歯口蓋部に形成した3壁性骨欠損に対して顆粒状TBC(粒子径100μm,高研社)移植を行い、TBC周囲の骨再生状況について光・電顕により検討した。その結果、TBC周囲の骨再生は術後1週より電子密度の高い層状構造を介して始まり、8週には骨欠損内のほとんどのTBC周囲に新生骨が形成されていた。実験2では、ビ-グル犬の小臼歯と第1大臼歯部に実験的に惹起させた3級の分岐部病変に対して、TBC単独(A群)およびTBCとコラ-ゲン複合体(B群)移植を行い、結合組織性付着および歯周靭帯の再生状況を光・電顕により検討した。その結果、新生セメント質および機能的線維の形成ではA,B群に明瞭な差はなく、いずれも術後8週において再生付着上皮下付近までみられた。骨再生では、象牙質面に近接するTBC周囲には、A群では8週にいたるも多数のコラ-ゲン線維が形成されいてるみのであったが、B群ではTBC表面の電子密度の高い顆粒層を介して前骨基質が形成されていた。歯根面とそれに近接するTBCとの間には、8週のA群では歯根面と平行に配列する線維芽細胞やコラ-ゲン線維束が多くみられたが、同時期のB群ではこれらが歯根面に対して垂直に配列するようになり、歯根膜様の機能的構造を呈していた。本研究結果から、象牙質面の新生セメント質と移植TBCとの間に歯根膜様構造が形成される可能性が示唆された。また、この歯周靭帯の再形成においては、TBC単独に比べてTBCとコラ-ゲンとの複合体移植が有効であることが示された。