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多成分結合型可積分系に対する双線形化法による統一的研究

可積分発展方程式系に対しては、様々な結合型方程式系への拡張が可能であり、それらの方程式系には多様な内部自由度をもつ解が存在する。これらの結合型方程式系とその解を体系的に研究することは、理論応用両面において重要である。本研究では、古典可積分系における双線形化法の理論に基づいて、新しい多成分結合型可積分系を構成する方法を与え、それらの方程式系に対する新しい内部自由度の相互作用を記述する解を導出して、その解の具体的な挙動を明らかにした。Davey-Stewartson II型方程式に対する一般的なrogue wave解を、双線形化法によって構成し、解の行列式表示を与えた。基本的なrogue wave解は、定数解から直線状の波面が生成した後、再び定数解に戻るような直線rogue Waveであることが示された。多重roguewave解は、このような基本rogue wave解の相互作用を記述する解であり、高次roguewave解は、定数解から始まるが定数解には戻らないような挙動をすることがわかった。これらのrogue wave解はパラメータの値によっては、空間的に局在した点において有限時間で爆発する場合があることが見出された。ある種の結合型可積分系において、相互作用を記述する際に重要な役割を果たす戸田格子型双線形方程式と同様の構造が、BKP階層の(2n,2m)一簡約から導出される双線形方程式の簡潔な証明においても現れることを見出した。これによって、従来のKP階層の理論では容易に捉えることができなかった結合型ソリトン方程式系に対して、双線形形式の系統的な構成と分類を与えるための手懸りが得られた。特にBKP階層の簡約に関する研究から、2-簡約が他のl-簡約(l≠2)とは異なる特殊な構造をもつことが明らかとなった。すなわち、2-簡約は戸田格子の周期2の周期条件とはならず、τ関数の行列式表示において、対角成分の発散から生じる余分な項の存在によって、まったく異なる方程式系を生成することになる。具体例として、2-簡約BKP階層から結合型実変形KdV方程式などが導出されることがわかった。複素変数および実変数の二種類のDym方程式に対して、可積分性を保つような差分化を提出した。複素と実のそれぞれの場合について、空間離散時間連続の半離散Dym方程式および空間時間ともに離散の全離散Dym方程式を構成し、それらの方程式系に対する一般的なNソリトン解を導出した。ホドグラフ変換に現れる変数を、可積分系の理論において本質的な役割を果たすタウ函数を用いて明示的に表すことによって、可積分系の双線形化法に基づく離散化の方法を、このクラスの発展方程式系に対して直接応用することが可能になった。解は独立変数、従属変数ともに行列式を用いて与えられる。ある種の曲線の運動を記述する可積分系が二成分KP階層の簡約から得られることに着目し、曲線のFrenet-Serret標構を\tau函数を用いて表すと、(1,1)簡約された二成分KP階層の\tau函数に関する有理式が得られる。その高次元の多様体の場合への拡張と、多成分結合型可積分系の\tau函数との関係について考察した。二成分KP階層に属する代表的な方程式である非線形Schr\"odinger方程式について、その空間離散類似であるAblowitz-Ladik方程式系を考え、離散系におけるローグ波について考察した。連続系と離散系において、解の数学的構造には共通性が見られるが、独立変数が離散点上でしか定義されないために、解の挙動には本質的な相違が現れることを明らかにした。捩率一定の離散空間曲線の離散時間発展を記述する、離散変形KdV方程式および離散sine-Gordon方程式について考察を行った。これらの方程式によって記述される離散的な曲線の変形が、isoperimetric条件を満たす接触平面上の捩率保存等長変形として定式化されることを明らかにした。空間曲線のisoperimetricな等距離変形は、一般には捩率を保存しないが、変形パラメーターを適切にとることによって捩率保存変形を実現することができる。しかも離散時間発展の各時間ステップごとに、離散変形KdV方程式に従う変形と離散sine-Gordon方程式に従う変形を自由に選ぶことが可能である。空間曲線はSym-Tafelの公式を用いて変形のデータから再構成される。これらの離散空間曲線の離散的な変形は離散K曲面を生成することが示された。ある種の結合型非線形Schroedinger型方程式系に対して、集束型非集束型のそれぞれの場合についてbright型、dark型、それらの混在型のソリトン解のうち、どの組合せの解が存在するかを明らかにした。単独方程式の場合と異なり、結合型方程式系においては解の自由度が高く、様々な境界条件に対応するソリトン解が存在しうる。タウ関数を行列式またはPfaffianによって表現することにより、相互作用を記述するパラメーターが解の中に現れる機構を明らかにした。同様の解析を結合型Yajima-Oikawa方程式系に対して行い、非線形Schroedinger方程式の場合とは解の構造において顕著な違いがあることがわかった。多成分複素変形KdV方程式系の階層に対して、ホドグラフ変換を含めた変数変換のもとでの双線形化と、その双線形方程式に対するパフィアン解の代数構造の研究を行った。多成分複素short pulse方程式の多ソリトン解をパフィアンで表現し、ベックランド変換を構成することによって離散ホドグラフ変換を定義した。

その離散ホドグラフ変換を用いて空間離散多成分複素short pulse方程式を構成し、そのパフィアン解に対して双線形化法に基づく直接証明を与えた。一般的な多成分複素short pulse方程式には、非線形項における各成分の結合項に任意結合定数が含まれるが、それらは多成分パフィアンの成分の中の位相パラメータとして現れる。双線形方程式の一部はパフィアン版のプリュッカー関係式には帰着されず、パフィアンに対するラプラス展開を用いて直接的に証明される。系の時間発展は、元の複素場の時間発展方程式と差分間隔に対する時間発展方程式の結合系によって支配される。カスポンやループソリトンを含む具体的な解の挙動についても明らかにした。これらの結合型可積分系は、相似性を要請する次元簡約を行うのではなく、結合条件を要請することが簡約条件となって導出される。変形BKP方程式階層に対して結合条件による次元簡約を適用することにより、結合型変形KdV方程式階層、結合型Sawada-Kotera方程式階層などのソリトン方程式の階層の階層が構成できることが明らかになった。結合条件を与える双線形方程式は、パフィアンに対する新しい代数関係式に帰着されることが示された。結合型可積分系および関連するソリトン方程式系に対する双線形化法による理解が進んだから。無分散波動方程式の多成分化によってえられる実および複素変数型結合系が、空間曲線の時間的変形を記述することを幾何学的に明らかにし、ホドグラフ変換を介して実および複素変数型短波方程式に帰着されることを示した。幾何学的にLax対を構成することによって、これらの結合系の可積分性を示し、解空間の構造を代数的に研究することによって、拡張された二成分KP系列からこの多成分無分散波動方程式系を導出することができることを見いだした。行列式によるタウ関数の表示を用いて、ソリトン解などの具体的な解の構成を行った。退化Ostrovsky方程式に対する二成分拡張を提出し、その方程式系が二成分Degasperis-Procesi方程式の短波極限として現れることを示した。Lax対を構成してこの方程式系の可積分性を明らかにし、BKP系列の擬3簡約にホドグラフ変換を施すことによって具体的な解の構成を行った。離散ホドグラフ変換を行うことにより、空間離散二成分退化Ostrovsky方程式を提出した。これらの結合系においては、非線形方程式の多成分化によって解の代数構造が本質的に変化し、タウ関数の表示が行列式からパフィアンに移行する場合があるが、いくつかの方程式系においては多成分化を行わなくても離散化するだけでパフィアンによって解が与えられることが示された。また、通常では解空間が自明に縮退するような1型簡約が、多成分パフィアンにおいては非自明な構造をもちうることを見いだし、このような簡約によって導出される方程式の階層を構成した。結合型可積分系および関連するソリトン方程式系において、パフィアン解の代数構造を含めて、双線形化法による理解が深まったから。Degasperis-Procesi方程式およびその短波モデルである退化Ostrovsky方程式またはVakhnenko方程式がC_infty型の2次元戸田格子方程式に帰着されることを明らかにした。
金属界面における水素の偏析・捕捉挙動

固体界面や結晶粒界における水素の偏析はフェライト銅の水素脆化やAl合金の応力腐食割れ、MOSデバイス界面の機械的・電気的性質などに重要な影響を与えることが示されている。本研究は、申請者が開発した高エネルギーイオンビームの反跳粒子検出法による水素の定量法を用い、各種金属界面における水素の捕捉挙動を調べることを目的とする。まず、応力腐食割れと界面における水素の偏析の関連を明らかにするために、Alと各種金属(Au、Ag、Cu)の二層または三層薄膜を作成し、これに水素をイオン注入などにより吸蔵させ、界面における水素偏析の有無を検討した。Alおよび貴金属(Au、Ag、Cu)は共に水素の溶解エンタルピーは正であり、イオン注入により飽和する迄水素を打ち込んでも、試料内部に保持されている水素の濃度は、イオンビーム検出法による水素の検出感度(0.2at%)以下である。これに対して、AlとAgの二層膜に水素を打ち込んだ場合には、界面に水素が偏析することが明瞭に認められ、偏析水素の面密度は約2x10^<15>H/cm^2と評価された。界面に捕捉されている水素量の温度変化の測定より求めた界面による水素の捕捉エネルギーは約0.2eVであった。Al/CuおよびAl/Au二層膜についても、水素の界面偏析が認められたが、偏析量はAl/Agの場合よりも低い。水素を発熱的に固溶するNbとTa多層膜についても、界面偏析の有無の検討を行うことを計画している。現在積層周期を人為的に変化させた多層膜試料の作成を行っている。
特異的膵星細胞の機能的分取による膵癌Desmoplasiaの解明

膵癌は過剰な間質の増生を特徴とし癌の悪性化に影響していると考えられ、癌細胞と間質内の膵星細胞の相互作用の解明によって新たな治療アプローチへつなげることを目標としている。以前の検証でマトリゲルinvasion assayを応用した細胞の機能に基づく分離手技を用い、癌細胞に向けて移動した膵星細胞と移動しなかった細胞に分離、RNAを抽出、DNAマイクロアレイで解析し、2種の膵星細胞において、neuronal PAS domain protein 1(NPAS1)のmRNAが、膵癌細胞に向けて移動した膵星細胞において、移動しなかった細胞に比べ有意に高いことを認めていた。このNPAS1に関し、2014年度は定量的RT-PCR・共培養・RNA抑制実験を用いて検証した。定量的RT-PCRを用い、膵星細胞中のNPAS1のmRNAが膵癌細胞との共培養、および癌細胞からの上清添加によって持続的に増加していくことを確認し、また、EGFの添加実験によってもPSCs中のNPAS1 mRNAは増加していた。NPAS1のRNA抑制実験を行ったが、PSCsの移動能や浸潤能の変化を認めなかった。ここまでの内容を2014年7月の日本膵臓学会で発表を行った。EGFでの増加はしかしわずかであったことから、8種類ほどの代表的な伝達物質を用いて曝露の濃度と時間を変化させながら解析したが、再現性をもって確実に影響をきたす物質の同定には至らなかった。NPAS1の具体的な膵癌組織における役割に関しては不明のままであるが、本研究の代表者が2015年度アメリカのジョーンズ・ホプキンス大学へ留学することとなり研究の廃止申請を行うに至った。
作業の身体負担評価の自動化と最適作業条件探索のための手法の開発

作業の快適性向上のため,各種の人間工学的な身体負担評価法が利用されてきた.従来の評価手法は人の目視による観察法に基づく評価法なので,デジタルファクトリーでの微細な作業改善への適用には限界がある.そこで本研究では,作業特性や実測データをもとに作業姿勢を自動生成する方法と、生体力学モデルをもとに任意の姿勢での身体負担評価が可能な方法を開発した。これにより、解析の設定パラメータを最小限に抑えながら作業負担を可視化して最適作業条件の探索が可能となった。本年度は、まず姿勢生成に必要な作業場面と作業条件の選定を行った.最近の人間工学で姿勢評価が必要になる場面としては、従来の重量物の取り扱い作業や全身を大きく動かす作業よりも、スイッチやタッチパネルの操作で簡単に操作できる機器が広まっている。姿勢を決める作業要因として、操作物の位置(高さ・水平距離・方位)は特に全身の大まかな姿勢を決める要因である。軽作業の場合は、操作時間、頻度、操作速度、作業精度が手および上肢の肢位に影響を与える。そこで、一般的な機器操作場面を想定してタッチパネル操作を行い、その操作物の位置と操作回数を変えた実験を実施した。その結果、操作位置に応じて作業者が姿勢を変えることは従来通り観察されたが、それ以外に操作面の傾き角と操作回数が、手関節・肘関節・肩関節のすべてに影響あたえることが確認できた。これは特に作業位置が腰の高さにあって姿勢の取り方の自由度が高い条件で明らかであった。本実験での姿勢はモーションキャプチャで記録し、それから平均の関節角度データを求めてテンプレート姿勢を作成し、姿勢の自動生成に利用できるようにした。この操作面角度と操作回数を考慮した姿勢テンプレートと従来の姿勢テンプレートとを比較し、その特徴を分析した。同様に軽い操作力を与える場合の姿勢も、反復を前提としないごく短時間の操作時間の場合と、持続的な力発揮をする場合との実験も行い、姿勢の特徴を分析と姿勢自動生成への利用を可能とした。なお、作業時の体の体幹の部分の動きに関しては、モーションキャプチャだけではその特性が十分に解析できないことが判明したため、仰臥位作業を例に体圧分布計を用いて姿勢生成の法則を解明する研究も行った。本年度は,前年度のデータの追加の解析と学会発表,本年度の予定であったメンテナンス作業に関係のある最大リーチ動作と車いす作業時の姿勢の分析,それに実作業測定で得た複数の姿勢テンプレートを合成して平均テンプレートを生成するシステムの開発を行った.前年度のデータの追加解析については,スイッチ押し作業・押し作業,仰臥位作業の実測実験について行った.スイッチ操作と押し作業では,操作物の条件に応じて姿勢と身体負担が変わるが,特に高い位置と低い位置で姿勢の生成に差位があることが明らかになった.仰臥位では,姿勢の変化は小さいが,作業条件に応じて床反力の作用点が変わり,それに応じて体幹部の身体負担が変わることを考慮する必要があった.最大リーチ動作については,操作方向に応じた肩周囲の動きと筋活動を分析した.肩の動きは操作方向にはあまり影響を受けなかったが,筋活動はその操作方向に応じた筋が選択的に活動することを確認した.それを含めた負担評価モデル式を構築し,最大リーチ周辺での作業の負担の数値化の手続きが明らかにできた.車いす動作については,昨年度と同様な操作物の位置の条件(高さ・水平距離・方位)に加えて車いすの設置方位を変えた実験を行った.その結果,車いすの方向に応じて上肢だけでなく体幹の動きが大きく変化し,専用のテンプレートが必要なことが確認できた.これまでの実験データにより得られた実測テンプレートを活用して姿勢の自動生成機能を向上させるため,個別の実測テンプレートの平均を求める機能をデジタルヒューマンのシステムに組み込んだ.計測したデータが静的な場合と動的な場合の両方に対応出来るようにした.これにより,条件間の違いを平均化して比較できるようになった.本年度は、前年度までに行った実験研究の成果の論文化と構築した姿勢評価システムの可視化機能の向上を行った上で、妥当性の検証のための研究を行った。可視化機能の向上については、与えられた作業位置を中心に、所定の上下・前後・左右の空間に作業点が移動した場合の作業姿勢を自動生成し、その姿勢評価値を立体グラフで示す機能を構築した。これにより、ある作業空間での評価値の高低が可視化され、評価値の探索結果の妥当性が確認しやすくなった。そのうえで、最適化手法の1つである滑降シンプレックス法を用い、身体負荷の評価値が最少となる最適作業位置を探索できる機能をシステムに組み込んだ。妥当性の評価法として、従来から姿勢評価法として利用されているOWAS法、RULA法、REBA法の3手法との評価値の比較を行った。いずれの評価法もデジタルヒューマンに組み込み、今回開発したシステムと同じ姿勢での同時評価が可能になるようにした。その結果、手に外力がかからない条件では、OWAS法とREBA法の2手法と今回開発した評価法は高い相関を持つことが確認できた。しかし上肢評価法であるRULA法との相関は低く、また外力がかかる場合はいずれの方法とも相関が低かった。RULA法との相関が低かったのは、本研究の評価値が関節トルク比を重視して関節角の影響が反映されにくいためと考えられた。また、実測データと比較したところ、最適化で探索を行うと体に近い位置は姿勢に寄らず関節トルク比が小さくなるため、不自然な姿勢が選択される場面が認められた。

そのため、関節角による影響を加味した評価値を生成できるようにシステムの拡張し、妥当な姿勢が生成されるようになった。作業の快適性向上のため,各種の人間工学的な身体負担評価法が利用されてきた.従来の評価手法は人の目視による観察法に基づく評価法なので,デジタルファクトリーでの微細な作業改善への適用には限界がある.そこで本研究では,作業特性や実測データをもとに作業姿勢を自動生成する方法と、生体力学モデルをもとに任意の姿勢での身体負担評価が可能な方法を開発した。これにより、解析の設定パラメータを最小限に抑えながら作業負担を可視化して最適作業条件の探索が可能となった。本年度は,当初はメンテナンス場面を想定した最大リーチ動作としゃがみ動作,それに福祉場面を想定した車いす動作について検討をする予定であった.このうち,最大リーチと車いすについては実験も実施できて十分に達成できた.ただししゃがみ姿勢と車いすでの実験は,前者は体自体,後者は車いす自体が計測上の障害物となるために実施が難しく,それに対応するために前年度までに構築した姿勢計測システムの拡張を優先して行った.これにより予定していた実験のうちしゃがみ姿勢の実験は次年度に回し,車いすの実験のみ行った.これについては,本年度に障害物により強い計測システムが構築できたので,次年度には確実に実施可能と見ている.実験に基づく姿勢テンプレートの生成とそのデータ補間の機能およびそれを利用した負担の可視化の機能は,前年度から更に拡張されて順調に開発が進んだ.姿勢テンプレートの生成については,静的な複数テンプレートの平均を求めるだけでなく,動的なテンプレートに対してもアンサンブル平均が求められるように拡張した.これらの内容については,平成27年度に開催される学会で発表することが既に決まっている.社会システム工学・安全システム今後の研究は,当初の計画にそった内容通りで進める予定である.すなわち,昨年度までに構築したシステムを利用し,従来手法との比較と模擬作業実験により妥当性の検証を行う.従来手法との比較では,OWAS(Ovako式姿勢評価法)あるいはRULA(迅速上肢評価法)についてその姿勢コードのすべての組み合わせで生成できる現実的な作業条件を抽出し,それぞれの手法による評価結果と本手法での評価結果とを比較する.最近,生体力学モデルによる腰部負担評価について,複数の手法・ツールを比較した論文が出ている.この論文でも上記と同様に上肢のみを使う姿勢・全身が大きく動く姿勢・重量物を取り扱う姿勢などいくつかの姿勢を選択し,評価値を比較して相互の妥当生を検討している.
スペイン語語彙の地域バリエーションに関する調査とデータベース化

主に文献調査と郵送法による継続的なアンケート調査の成果を発表した。文献は近年の先行研究と報告資料を集めた。アフリカ、赤道ギニアのスペイン語の実態調査の成果を発表した。アンケートの質問事項は一般の方言調査と類似して、一定の意味に対応する語形を問うものであり、とくに人権及び利益の保護の取扱いに注意を要する内容にはならないが、慎重を期して発表する際には個人名は伏せた。ここからクラスター分析などの多変量解析によって、難題とされていた語彙による方言区画にも一定の精度の量的分析が可能となった。アンケート調査によって得られた資料は世界の都市×語形の二次元配列とし、都市のスペイン語の多変量解析を行った。語彙バリエーションの様相は語彙の地理分布を数量化した二次元マトリックスで表現されるが、これは客観的である反面、現地の実状を捨象したデータとなり、そのままで語彙の実態を反映することにはならない。よって各語をコンテキスト(文脈)とシチュエーション(状況)の中に位置づける必要がある。前者へのアプローチにはコーパス言語学の手法を用い、後者には写真や動画を用いた視覚的語彙集の作成が必要である。コーパス言語分析・語彙集作成と言語統計分析用の統合的なツールを開発した。このようにインテンシブな現地調査とエクステンシブなアンケート調査を繰り返しながら世界で70名を越す参加者と連携し年度毎のプロジェクトを推進させた。毎年の成果を学会での口頭発表、論文、著書で発表した。今後は、従来の郵送法による調査に変えて、ウェブを使った調査の自動化プログラムを開発し、これを実践していきたい。主に文献調査と郵送法による継続的なアンケート調査を行い,次年度の準備を完成した.文献は近年の先行研究と報告資料を集めた.アンケートの質問事項は一般の方言調査と類似して,一定の意味に対応する語形を問うものであり,とくに人権及び利益の保護の取扱いに注意を要する内容にはならないが,慎重を期して発表する際には個人名は伏せた.ここからクラスター分析などの多変量解析によって,難題とされていた語彙による方言区画にも一定の精度の量的分析が可能となった.また,同一地点に生起する複数の語形には何らかの意味の違いがありうるので,インテンシブな質的分析(意味分析)を行う必要がある。調査項目はこれまでの1200番に続く200項目である.アンケート調査によって得られた資料は世界の都市×語形の二次元配列とし,都市のスペイン語の多変量解析を行える形にした.語彙バリエーションの様相は語彙の地理分布を数量化した二次元マトリックスで表現されるが,これは客観的である反面,現地の実状を捨象したデータとなり,そのままで語彙の実態を反映することにはならない。よって各語をコンテキスト(文脈)とシチュエーション(状況)の中に位置づける必要がある.前者へのアプローチのためにコーパス言語学の手法を用いて独自の分析プログラム集を完成させた。後者には写真や動画を用いた視覚的語彙集の作成が必要であるが,資料の整理までを行った.このようにインテンシブな現地調査とエクステンシブなアンケート調査を繰り返しながら世界で70名を越す参加者と連携し年度毎のプロジェクトを継続する.主に文献調査と郵送法による継続的なアンケート調査を行った.アフリカ,赤道ギニアのスペイン語の実態を調査するため,平成17年9月29日10月3日の期間,在フランス,赤道ギニア大使館にて,5名の赤道ギニア人を対象に集中的な語彙調査とインタビューを行った.また,次年度に予定されている現地調査に関する情報を収集した.スペイン語語彙バリエーション調査・研究の成果を「ラテンアメリカ言語学文献学会」(7月)と「国際方言学研究法学会」(9月)で発表した.郵送法によるアンケート調査によって得られた資料は世界の都市×語形の二次元配列とし,都市のスペイン語の多変量解析を行った.

語彙バリエーションの様相は語彙の地理分布を数量化した二次元マトリックスで表現されるが,これは客観的である反面,現地の実状を捨象したデータとなり,そのままで語彙の実態を反映することにはならないので各語をコンテキスト(文脈)とシチュエーション(状況)の中に位置づける必要がある.前者へのアプローチにはコーパス言語学の手法を用い,後者には写真や動画を用いた視覚的語彙集の作成が必要である.このようにインテンシブな現地調査とエクステンシブなアンケート調査を繰り返しながら世界で70名を越す参加者と連携し年度毎のプロジェクトを推進させた.アンケートの質問事項は一般の方言調査と類似して,一定の意味に対応する語形を問うものである.ここからクラスター分析などの多変量解析によって,難題とされていた語彙による方言区画にも一定の精度の量的分析が可能となった.主に郵送法によるアンケート調査を継続した。郵送法によるアンケート調査によって得られた資料は世界の都市×語形の二次元配列とし、都市のスペイン語の多変量解析を行った。語彙バリエーションの様相は語彙の地理分布を数量化した二次元マトリックスで表現されるが、これは客観的である反面、現地の実状を捨象したデータとなり、そのままで語彙の実態を反映することにはならないので各語をコンテキスト(文脈)とシチュエーション(状況)の中に位置づける必要がある。前者へのアプローチにはコーパス言語学の手法を用い、後者には写真や動画を用いた視覚的語彙集の作成が必要である。このようにインテンシブな現地調査とエクステンシブなアンケート調査を繰り返しながら世界で70名を越す参加者と連携し年度毎のプロジェクトを推進させた。アンケートの質問事項は一般の方言調査と類似して、一定の意味に対応する語形を問うものである。ここからクラスター分析などの多変量解析によって、難題とされていた語彙による方言区画にも一定の精度の量的分析が可能となった。主に文献調査と郵送法による継続的なアンケート調査を行った.文献は年近の先行研究と報告資料を集めた.アフリカ,赤道ギニアのスペイン語の実態を調査し、成果を発表した.アンケートの質問事項は一般の方言調査と類似して,一定の意味に対応する語形を問うものであり,とくに人権及び利益の保護の取扱いに注意を要する内容にはならないが,慎重を期して発表する際には個人名は伏せた.ここからクラスター分析などの多変量解析によって,難題とされていた語彙による方言区画にも一定の精度の量的分析が可能となった.調査項目はこれまでの1400番に続く200項目である.アンケート調査によって得られた資料は世界の都市×語形の二次元配列とし,都市のスペイン語の多変量解析を行った.語彙バリエーションの様相は語彙の地理分布を数量化した二次元マトリックスで表現されるが,これは客観的である反面,現地の実状を捨象したデータなり,そのままで語彙の実態を反映することにはならない.よって各語をコンテキス(文脈)とシチュエーション(状況)の中に位置づける必要がある.前者へのアプローチにはコーパス言語学の手法を用い,後者には写真や動画を用いた視覚的語彙集の作成が必要である.
大腿骨頚部骨折のタイプにおよぼす骨密度の影響

はじめに:大腿骨頸部骨折は高齢者では転子間骨折が多く、比較的若い年齢層では内側骨折が多いと言われている。また、Fankelらは大腿骨頸部への合力の方向により、骨折部位が異なるとしているが、年齢による骨折部位の差異は明らかになっていない。そこで大腿骨頸部近傍の骨密度を測定し、荷重試験による大腿骨頸部の骨折の部位との関連を調べた。材料および方法:秋田大学医学部解剖学教室にて、解剖用屍体10体(54-91歳、平均73.7歳)の両側より採取した大腿骨20本について、それらの単純X-Pにて骨稜構造を検索し、さらにQCTにて骨頭部、骨頭下部、転子部、転子間部および転子下部での皮質および骨髄の骨密度を測定した。その後、大腿骨を骨ホルダーに石膏にて固定し、インストロン荷重試験機8501にセットして骨折が生じるまで圧縮荷重をかけた。結果:各部の骨密度の平均値は骨頭中心部、骨頭下部および転子部の骨髄でそれぞれ、417.9 127.2、371.9 182.5および97.3 54.2(mg/cm)、転子間部および転子下部の内側の皮質骨でそれぞれ1155.0 172.6 1237.9 170.3(mg/cm)であった。それらの値の間には転子部を除いて比較的良い相関関係が見られ、特に骨頭中心部、転子間部および転子下部の骨皮質の骨密度の間に強い相関がみられた。骨折が生じた時の荷重は178.3kgから849.6kgで、それらの平均値は556.4 224.2kgであった。骨折部位は骨頭下8、転子部10および転子間2であり、骨密度と骨折部位との関連は明らかでなかった。考察:今回の実験より、大腿骨頸部骨折の部位は単純な荷重方法では骨密度と関連しないことがわかった。したがって、骨折部位は作用する外力の種類にも影響されると考えられ、さらに荷重方法を変えて研究を進めてゆきたい。
遺伝子解析による雌の子しか残さないマイマイガ性比異常雌の起源と進化に関する研究

北海道美唄市で発見した、卵の孵化率が約50%で子が雌のみの性比異常雌(以下では単性雌と呼ぶ)は本州型のミトコンドリアDNA(mtDNA)であり、性比1:1で子を残す両性雌(北海道型mtDNA)とは約2%も塩基配列が異なっていた。また、細胞内共生細菌の存在は確認できなかったことから、マイマイガの単性雌は亜種間交雑による生殖隔離の一種であると考えられた。Goldschmidt(1934)の性決定理論にある亜種間交配の追試として、青森の雌(本州型mtDNA)と北海道雄(北海道型mtDNA)のF1雌に北海道雄を戻し交配したところ子はすべて雌ばかりになり単性雌を創出することに成功した。また、北海道美唄市の性比異常雌を青森の雄と交配したところ子の性比は1:1となり、正常雌に復帰した。性比異常雌が亜種間交配起源であることを強く示唆する。この性比異常雌の起源を探るため北海道でマイマイガを採集しmtDNAハプロタイプを分析したところ、本州型mtDNAハプロタイプは北海道の西部に分布しており、北海道型mtDNAハプロタイプは東部に分布していた。両ハプロタイプは石狩低地帯で接触しており、単性雌が高頻度で観察された。札幌市南区小金湯と勇払郡早来町に調査地を設置して単性雌の頻度と両ハプロタイプの頻度を調べた。両調査地とも本州型mtDNAハプロタイプの単性雌は約50%であったが、両性雌のハプロタイプは本州型がやや増加していた。これら混生地帯では両ハプロタイプの成虫の出現時期に差はなく、相互に交配が可能だと推測された。計算機シミュレーションによる両型の変動予測では、北海道型が85.1%以下になると10世代ほどで本州型に駆逐されてしまうことがわかった。北海道型がこれ以上でも本州型は単性雌として存続可能であった。これは石狩低地帯の状況をよく説明している。雄の子が死んで雌の子ばかりとなる機構を探るため、雌雄差を決定するとされているDM遺伝子に着目し、マイマイガにおける相同遺伝子を単離し、単性雌の胚と両性雌の胚とで発生過程における発現量の解析を行った。北海道美唄市で発見した、卵の艀化率が約50%で子が雌のみの性比異常雌(以下では単性雌と呼ぶ)は本州型のミトコンドリアDNA(mtDNA)であった。Richard Goldschmidt(1934)の性決定理論から仮説をたてれば、単性雌を本州雄と交配すれば正常性比で子を産む雌(以下では両性雌と呼ぶ)に復帰すると考えられた。そこで青森県産と宮城県産の雄と単性雌を交配させ、その卵からの幼虫を飼育した。この交配の結果は12例すべてで性比1:1の成虫となり両性雌に復帰していた。北海道型のmtDNAハプロタイプと本州型のハプロタイプとが混在していると予想される札幌市南区小金湯と勇払郡早来町栄町のシラカンバ林で卵塊を採集しハプロタイプを調べた。その結果予想通り両ハプロタイプが約半分ずつ混在していた。

札幌市小金湯では本州型ハプロタイプで両性雌の個体もあったが、早来町では本州型ハプロタイプの個体はすべて単性雌で、混在個体群でも表現型に違いがあった。両混在個体群での各ハプロタイプの雌雄の出現時期の違いを調べるために、2003年8月中に毎週新たに産みつけられた卵塊の一部の卵を採集した。また同時に性フエロモントラップを設置して雄を捕獲した。これらのハプロタイプを分析し、出現時期には差を見いだせなかった。しかし、雄では、札幌市小金湯の雄は両ハプロタイプが含まれていたのに対し、早来町の雄はすべて北海道型ハプロタイプであった。今後はこれらの個体群での性表現の変化について調べる。北海道美唄市で発見された、卵の孵化率が約50%で子が雌のみになるマイマイガ単性雌は本州のミトコンドリア・ハプロタイプであったため、R.Goldschmidtの交配実験で示された、本州亜種と北海道亜種との交配により単性雌が誕生したと予想された。そこで、青森県と宮城県で採集したマイマイガの雌に北海道美唄産の雄を交配し、その子の雌に北海道産の雄を戻し交配したところ、その子は雌のみとなりGoldschmidtの追試実験は成功した。ところが、北海道全体のマイマイガ個体群のミトコンドリアDNA (mtDNA)を解析すると、石狩低地帯を境界として、その西部には本州型ハプロタイプが、その東部には北海道型ハプロタイプが分布することが分かった。この両ハプロタイプは約2%の塩基に違いがあり約100万年前に分岐したと推定されている。したがって、単性雌の由来は本州雌ではなく、北海道西部の雌である可能性が高い。そこで、石狩低地帯付近で産卵雌と雄のmtDNAハプロタイプを解析したところ、産卵雌では本州型と北海道型が半分ずつ存在する個体群がいくつか見つかった。また、フェロモントラップで捕獲した雄のハプロタイプも、岩見沢市から札幌市南区小金湯まで本州型と北海道型が混在していた。ただ、札幌市中山峠を境に、その西部では北海道型は分布せず単性雌も存在しなかった。mtDNAでは、北海道の中に北海道型と本州型が混在したが、核DNAでは、今のところ北海道個体群の中でも本州個体群の間とでも明瞭な違いがあるマーカーは見つかっていない。形態的には北海道個体群は全部同じで、本州個体群とは、とくに雄では明瞭な差があるので、違いのあるマーカーが発見されると予想される。北海道美唄市で発見した、卵の孵化率が約50%で子が雌のみの性比異常雌(以下では単性雌と呼ぶ)は本州型のミトコンドリアDNA(mtDNA)であり、性比1:1で子を残す両性雌(北海道型mtDNA)とは約2%も塩基配列が異なっていた。また、細胞内共生細菌の有無をPCRによって調べても存在が確認できなかったことから、マイマイガの単性雌は細胞内共生細菌が原因ではなく、亜種間交雑による生殖隔離の一種であると考えられた。Goldschmidt(1934)の性決定理論にある亜種間交配の追試として、青森の雌(本州型mtDNA)と北海道雄(北海道型mtDNA)のF1雌に北海道雄を戻し交配したところ子はすべて雌ばかりになり単性雌を創出することに成功した。本州型mtDNAハプロタイプは北海道の西部に分布しており、北海道型mtDNAハプロタイプは東部に分布している。両ハプロタイプは石狩低地帯で接触しており、石狩低地帯では単性雌が高頻度で観察された。2箇所の固定調査地として、札幌市南区小金湯と勇払郡早来町栄町を設置して単性雌の頻度と両ハプロタイプの頻度を調べた。両調査地とも本州型mtDNAハプロタイプの単性雌は約50%であったが、両性雌のハプロタイプは本州型がやや増加していた。
核酸プローブを用いたハイブリダイゼーション法による藍藻類付着細菌の解明

藍藻類の異常増殖機構については、これまでに多くの研究が成されてきたが、現在まで発生の予測は可能となっておらず、遊離細菌、付着細菌を含む微生物生態系全体についての研究が必要となっている。しかしながら、細菌群集、特に藍藻類に付着した細菌の挙動については技術的困難さからこれまで殆ど研究が行われてこなかった。本研究は、近年発達してきた分子生物学的手法、特に環境中の細菌相を直接検出できる核酸プローブを用いたハイブリダイゼーション(FISH)法を用いて、藍藻類に付着している細菌群集について検討を行い、アオコの発生、衰退を微生物生態系の変動の中で評価し、アオコの発生予測、生態系制御に資することを目的として行った。16S-rRNA遺伝子に基づいたDGGE(denaturing gradient gel electrophoresis)法による細菌群集構造の変化についての検討の結果、霞ヶ浦湖水中の細菌の種組成は季節遷移に従って大きく変化し、季節に特徴的な細菌群集が存在することが明らかとなった。また1999年には夏期及び秋期の藍藻類によるブルーム発生の時期に、Actinobacteriaに属する特定の微生物の比率が増大することが明らかとなった。このことは藍藻類の増殖及び衰退と特定の細菌種との間に何らかの関連があることを示唆していると考えられる。また、富栄養湖である霞ヶ浦湖水中の遊離細菌、付着細菌相について解析を行った結果、湖水の方が多様性が高く、夏季に優先するバンドが付着細菌を含む細菌群集においても優先していることが明らかとなった。これらの知見に基づきFISHに使用するプローブの配列を決定し、FISHの条件検討に用いる細菌の単離を試みたが、プローブの特異性に問題があることがわかり、再度設計を行う必要がある事が明らかとなった。また、これらと平行して、FISHの条件検討を行うと共に、Chlorophyll aに妨害されない色素の選択を行った。本研究は、近年発達してきた分子生物学的手法、特に環境中の細菌相を直接検出できる核酸プローブを用いたハイブリダイゼーション(FISH)法を用いて、藍藻類に付着している細菌群集について検討を行い、アオコの発生、衰退を微生物生態系の変動の中で評価し、アオコの発生予測、生態系制御に資することを目的としている。今年度はまず、細菌群集構造の変化について検討を行うために、16S-rRNA遺伝子に基づいたDGGE(denaturing gradient gel electrophoresis)法を用いて、富栄養湖である霞ヶ浦湖水中の遊離細菌、付着細菌相について解析を行った。その結果、霞ヶ浦湖水中の細菌の種組成は季節遷移に従って大きく変化し、季節に特徴的な細菌群集が存在することが明らかとなった。この微生物のシークエンスと相同性が高い既知の種は現在のところ単離されていない。これらの情報に基づいて現在FISHに使用するプローブの配列を検討中である。

またこれと平行してFISH用にパラホルムアルデヒドで固定したサンプルの作成を行っている。藍藻類の異常増殖機構については、これまでに多くの研究が成されてきたが、現在まで発生の予測は可能となっておらず、遊離細菌、付着細菌を含む微生物生態系全体についての研究が必要となっている。しかしながら、細菌群集、特に藍藻類に付着した細菌の挙動については技術的困難さからこれまで殆ど研究が行われてこなかった。本研究は、近年発達してきた分子生物学的手法、特に環境中の細菌相を直接検出できる核酸プローブを用いたハイブリダイゼーション(FISH)法を用いて、藍藻類に付着している細菌群集について検討を行い、アオコの発生、衰退を微生物生態系の変動の中で評価し、アオコの発生予測、生態系制御に資することを目的として行った。今年度は、昨年度に行った16S-rRNA遺伝子に基づいたDGGE(denaturing gradient gel electrophoresis)法による細菌群集構造の変化についての検討結果に基づいて、霞ケ浦湖水中で特徴的挙動をするActinobacteriaに属する特定の微生物についてのFISHに使用するプローブHGC 962rの配列を決定し、FISHの条件検討に用いる細菌の単離を試みた。その結果、HGC 962rプライマーにより、2コロニーについてPCRによる増幅が認められ、この2コロニーから取得した菌株Strain K1及びStrain K63について16SrRNA遺伝子のシークエンスを行い,バンド23のシークエンスを持つClone AUG61との系統解析を行った。しかしながら、この2菌株に由来する16S rRNAはProteobacteria γsubdivisionに近縁であり、バンド23由来のもの(Clone AUG61)と一致せず、HGC 962rの選択性に問題がある事が明らかとなった。また、これらと平行して、湖水中の細菌群集のパラホルムアルデヒドによる固定条件、FISHの条件検討を行うと共に、Chlorophyll aに妨害されない色素の選択を行った。
自家発光型リステリア菌を用いた宿主感染防御因子のRNAiスクリーニング探索

自然免疫は、植物、昆虫から動物に至るまで普遍的に保存された感染の第一線で働く免疫系のひとつである。当研究室で同定されたペプチドグリカン認識タンパク質ファミリーのひとつであるPGRP-LEは、細胞内および細胞外の両方に局在し、自然免疫シグナル伝達経路のひとつであるImd経路およびメラニン合成経路の活性化に寄与する。さらに近年、細胞内に存在するPGRP-LEは、Toll経路およびImd経路とは独立的に機能して、タンパク質分解系のひとつであるオートファジーを介して細胞内寄生細菌を排除することが示された。多機能型PGRP-LEを介した新規宿主防御因子群を同定するため、ルシフェラーゼ恒常発現リステリア菌を作製して、PGRP-LE依存的な菌感染の条件検討を行った。さらに、もう一つの研究計画として提案したマイクロアレイ解析によって、同定した新規抗菌ペプチドListericinのさらなる機能解析を行いListericinが、PGRP-LEおよびJAK-STAT経路の両方によって協調的に発現制御されること、分泌型Listericinを含む培養上清が、グラム陰性菌およびリステリア菌に対して抗菌様活性があることを示した。さらに、In vivoにおけるListericin過剰発現個体は、リステリア菌感染に対して抵抗性を示した。以上の結果から、Listericinは、自然免疫経路を制御する新規抗菌ペプチド様活性を有する遺伝子である可能性が示された。本研究は、人畜共通感染症を引き起こす細菌のひとつである細胞内寄生細菌リステリア菌に対する宿主防御因子を同定することを目的とした。近年、当研究室で同定されたペプチドグリカン認識タンパク質の一つであるPGRP (Peptidoglycan recognition protein)-LEが、細胞内寄生細菌Listeria monocytogenesに対する認識分子として機能し、またこの認識を介したオートファジーの活性化が宿主感染防御に重要であることが示された。ゆえにPGRP-LEを介した新規防御因子を同定するために、まずリステリア属菌の宿主細胞内での増殖をリアルタイムに検出することが可能なシステム構築を試みた。すなわち、ルシフェリンなどの基質を添加することなくルシフェラーゼ発現に必要な全ての因子群を含むluxABCDEオペロンが、リステリア菌のゲノムに相同組替えによって挿入された自家発光型リステリア菌の作製に成功した。Listeriolycin O(LLO)、SecAおよびHelpプロモーターの下流にルシフェラーゼオペロンが挿入された相同組換え体を全て単離し、そのルシフェラーゼ活性を測定してみたところ、Helpプロモーターが最も強力な活性を有していた。また遺伝子網羅的DNAマイクロアレイにより同定されたPGRP-LEおよびリステリア菌感染依存的に発現誘導される新規遺伝子CG9080(Listericinと命名)が、JAK-STAT経路およびPGRP-LEの両方によって協調的に発現制御されること、また培養細胞株を用いた生化学的解析、コロニー形成法およびUAS-GAL4システムを用いたin vivo解析から、Listericinが培地中に分泌されること、グラム陰性菌に対して殺菌能を有する新規抗菌ペプチドであることを示した。自然免疫は、感染の第一線で活躍する哺乳類から昆虫まで普遍的に保存された免疫系の一つである。当研究室で最初に同定されたペプチドグリカン認識タンパク質PGRP-LE(Peptidoglycan recognition protein-LE)は、自然免疫シグナル伝達経路の一つであるImd経路およびメラニン合成経路の活性化などにも関与する多機能性分子である。近年、このPGRP-LEが細胞内寄生細菌に対する認識分子として機能する可能性が示唆された。PGRP-LEを介した新規防御因子を同定するために、まずリステリア属菌の宿主細胞内での増殖をリアルタイムに検出することが可能なシステム構築を試みた。もっとも活性が高いHelpプロモーター下流にルシフェラーゼオペロンが挿入された菌を用いて、感染実験を行い、ルシフェラーゼ活性を指標としたPGRP-LE依存的な菌増殖の条件検討を行った。また遺伝子網羅的DNAマイクロアレイによりPGRP-LEおよびリステリア菌感染依存的に発現誘導される新規遺伝子Listericinを同定した。Listericinは121アミノ酸からなるグリシン豊富領域を有する分泌タンパク質である。

過剰発現およびRNAi法による解析により、Listericinは、JAK-STAT経路およびPGRP-LEの両方によって協調的に発現制御されること、培養細胞株を用いた生化学的解析、コロニー形成法および異所発現系を用いた解析から、Listericinが培地中に分泌されること、グラム陰性菌に対して殺菌能を有する新規抗菌ペプチドであることを示した。
大区画圃場型水田経営形成のための農地基盤管理システムに関する研究

農地基盤管理システムの成立条件1)組織範囲:水田の大区画化や大ブロック化など農地の面的整備が必要であることと農地所有者の地域的な合意形成の容易さという範囲からみて、水系単位あるいは土地改良区単位の範囲で、しかも住民が一つのコミュニティーを形成しうる単位を一つの範囲としたシステムの設立が望ましい。広域合併農協の場合には、土地改良区の範囲あるいは集落範囲を考慮した支所単位の組織化が必要とされよう。2)システムの具備すべき機能:このシステムには、次のような5つないし6つの機能が一体的に具備されていることが必要である。(1)農地保全のための地域の土地利用計画の立案と実行。(2)技術進歩に即応した農地の面的整備とそれによる未整備農地の解消。(3)景観を含む地域の生活環境整備の推進。(4)農家の意向にそった農地の流動化とその面的有効利用。(5)地域の実情に即した効率的営農の追求。((6)農畜産物の加工・販売または交流事業への取り組み。)3)農地基盤管理システムの構成:(1)農地整備運用管理システムは、メインシステムと5つ(ないし6つ)のサブシステムから構成される。各サブシステムはそれぞれに独立した機能を有しているが、しかし相互に関連し合った重層的構成であることが重要である。(2)支援システム:農地整備運用管理システムを有効に動かすためには、その地域を所管する農業協同組合はもとより、土地改良区、市町村行政、その他の関係団体との連携など、支援システムの協力が不可欠である。1.農地基盤管理システムに関する現地実態調査の実施大区画圃場を含む土地基盤整備事業と農地利用権の面的集積による効率的な経営の育成に取り組んでいる現地の実態調査を行った。2.農地基盤管理システムの概念とそれを必要とする背景についての論点整理(1)農地基盤管理システムの概念と今日的意義地域に賦存する農地の計画的・面的運用と管理により、地域農地の保全と継承、地域の生活環境の整備、ならびに地域一農場または農協一農場の推進による生産性の高い経営の育成等を目的にした、地域における自律した農地の運用管理システムのことである。このシステムの具体的内容は、(1)地域の農地所有者の合意に基づく農地の計画的運用と次世代への継承、(2)地域単位または農協単位における農地の整備と農地流動化の一体的推進に基づく生産性の高い農場的農業の育成、(3)地域住民のライフスタイルの変化に対応した地域生活環境の整備である。(2)農地基盤管理システムを必要とする背景(A)農地の所有と利用をめぐる近年の動き((1)土地持ち非農家の増加と農地所有の零細性の進行、(2)耕作放棄地の増加、(3)担い手層の急激な減少と農地供給の増加)、(B)技術進歩に対応した農地整備の必要、(C)国際化に対応した生産性の高い営農の追求、(D)それによる農地の保全と次世代への継承、(E)農村の共住化とライフスタイルの変化に対応した地域生活環境の整備本年度は農地基盤管理システムの成立条件について検討した1)組織範囲水田の大区画化や大ブロック化など農地の面的整備が必要であることと、農地所有者の地域的な合意形成の容易さという範囲からみて、水系単位あるいは土地改良区単位の範囲で、しかも住民が一つのコミュニティーを形成しうる単位を一つの範囲としたシステムの設立が望ましい。2)システムの具備すべき機能このシステムには、次のような5つないし6つの機能が一体的に具備されていることが必要である。(1)農地保全のための地域の土地利用計画の立案と実行(2)技術進歩に即応した農地の面的整備とそれによる未整備農地の解消(3)景観を含む地域の生活環境整備の推進(4)農家の意向にそった農地の流動化とその面的有効利用

(5)地域の実情に即した効率的営農の追求((6)農畜産物の加工・販売または流通事業への取り組み)3)農地整備運用管理システムの構成(1)農地整備運用管理システムは、メインシステムと5つ(ないし6つ)のサブシステムから構成される。各サブシステムはそれぞれに独立した機能を有しているが、しかし、相互に関連し合った重層的構成であることが重要である。(2)支援システム農地整備運用管理システムを有効に動かすためには、その地域を所管する農業協同組合はもとより、土地改良区、市町村行政、その他の関係団体との連携など支援システムの協力が不可欠である。本年度は農地整備運用管理システムの成立条件について検討した。1)前提条件農地整備運用管理システムが機能するためには、このシステムが次のような事業を一体的に推進できる権利と義務を具備していることがその条件となる。(1)計画的土地利用の推進母体になれること、(2)土地基盤整備事業の事業主体になれること、(3)集落環境整備事業の事業主体になれること、(4)農地利用権の面的な一括集積ができること(但し、農地所有権の集積は不要)、(5)営農の主体になれること、もしくは営農の主体を育成できること、((6)加工・販売・交流の事業主体になれること、もしくはそのような事業主体を育成できること)2)上記事業を一体的に運営できる組織と管理体制上記事業を一体的に運営できるためには、個別的あるいは零細な農地所有を前提としつつも、圃場の大区画化を含む土地基盤の整備と土地利用権の面的な集積、高い生産性を有する経営の育成等、ハードな事業とソフトな事業とを一体的に運用できる組織と管理体制が必要である。現行法制の下では、農地の整備とその運用管理を行うシステムの中心的組織としては農協が最も適しており、農協の主体的な取り組みによる農地整備とその運用管理、あるいは農協出資による法人経営の設立など、地域一農場方式をめざした取り組みが期待される。しかし、農協の持つ営農指導の力量や各種事業への力点のおきかたによっては十分に取り組み難い面もあり、また農協の管内が広い場合や広域合併農協の場合には、地域における農地所有者の合意形成や自律的な地域組織の運営に困難をともなうことも多い。このため、地域レベル組織に関する法制度の改正によって、農地所有者を中心とする自律的な地域組織の設立と農地利用権の面的集積等を含むその運営管理を行い易くするための新しい方策が必要ではないかと考えられる。
色彩と視覚的プレザントネスを考慮した動的景観評価法に関する研究

快適性の一つであるプレザントネスと色彩を考慮した動的景観評価法として、以下の側面を明らかにすることにより、新しい動的景観評価を提案することができると考えた。(1)実際の景観の物理特性について、種々の景観を対象に、同一場面における時刻・季節による太陽光・陰影等も考慮し、景観の記述法を検討する。(2)被験者による印象評価実験を行い、時刻・季節・天候による太陽光・陰影等の視覚情報の経時的な変化などによる印象評価の相違を明らかにし、物理特性との対応を図る。(3)景観印象評価における評価モデルとその評価要素の重み係数を求める。9年度は、主に(1)の物理特性の検討を行い、デジタルスチルカメラからの景観画像データを、RGBとXYZという2種類の表色系を用い、色彩分布とその割合の変化、同一場面における別条件間の色差分析、二次元フーリエ変換のパワースペクトルによるゆらぎ分析等により、あるいは、それらの分析結果を基にしたクラスター分析などの統計解析を用いることにより、景観を物理的に記述することを得た。10年度は、同一の景観を用い、SD法による心理評価実験を行い、時刻・季節・天候による印象の相違を解明し、物理量との対応を図るとともに、被験者として、建築学生・その他の理系学生・文系学生・中国人留学生を用い、被験者属性による相違についても検討を行った。また、景観評価における評価モデル・評価要素の重み付けについては、被験者実験を行い、AHP(Analytic Hierarchy Process:階層分析法)により、階層評価モデルを作成し、評価要素の重み付けを行い、被験者の景観における嗜好構造を検討した。快適性の一つであるプレザントネスと色彩を考慮した動的景観評価法として、以下の三つの側面を明らかにすることにより、新しい動的景観評価を提案することができると考えている。(2)被験者による印象評価実験を行い、道順の違いなど短期的な視覚情報の変化による印象評価と一日あるいは季節の違いによる中長期的な変化による印象評価の相違を明らかにし、物理特性との対応を図る。(3)写真画面をパソコンの簡易画像処理ソフトにより、色彩・人物や車の量などについて操作し、(1)(2)について一般化を図る実験を行う。本年度は、これらの内の、(1)と(2)を中心に行った。(1)の物理特性の検討については、デジタルカメラからの景観画像データを、RGBとXYZという2種類の表色系を用い、色彩分布とその割合の変化、同一場面における別条件間の色差分析、二次元フーリエ変換のパワースペクトルによるゆらぎ分析等により、あるいは、それらの分析結果を基にしたクラスター分析などの統計解析を用いることにより、景観を物理的に記述することを得た。また、(2)においては、(1)の景観画像を用い、SD法による心理評価実験を行った。また、アイマークレコーダーによる視線追跡実験を行い、個々の形容詞対について評価を行う際に被験者がどのような注視行動をとっているかについて分析中である。前年度は、デジタルスチルカメラの景観画像データを色彩分布とその変化量、色差分析、パワースペクトルによるゆらぎ分析などにより、景観を物理的に記述することを得た。

本年度は、同一の景観を用い、SD法による心理評価実験を行い、時刻・季節・天候による印象の相違を解明し、物理量との対応を図るとともに、被験者として、建築学生・その他の理系学生・文系学生・中国人留学生を用い、被験者属性による相違についても検討を行った。また、景観評価における評価モデル・評価要素の重み付けについては、被験者実験を行い、AHP(Analytic Hierarchy Process:階層分析法)により、階層評価モデルを作成し、評価要素の重み付けを行い、被験者の景観における嗜好構造を検討した。