hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デバッグ支援を目的とした類似コードの検出・分類手法

今年度は,昨年度提案した手法の有効性の確認と,手法の改良を行った.まず,ソフトウェア開発企業が開発したソフトウェアに含まれていた欠陥を対象とした実験を行い,有効性の確認を行った.このソフトウェア開発企業では,ある欠陥を修正した後,長期間経過してから,類似の欠陥を修正していた.提案する手法の適用実験として,最初に修正した欠陥を含むプログラムを提案する手法に入力し,出力として長期間経過してから修正された欠陥を含むプログラムが得られるかどうか確認し,含まれたという実験結果が得られた.次に,プログラム中の類似コードについて世界的な著名な研究成果を残しているウォータールー大学のMichael W.Godfrey博士やシンガポール国立大学のStan Jarzabek博士を訪問し,提案手法の妥当性や評価方法について議論を行い,その結果に基づいて手法の評価や改良を行った.その結果,類似性の判定に,レーベンシュタイン距離やShared Information等の尺度の導入を検討すべきという意見や,テキスト照合ベースの類似コード検出手法と提案手法との比較実験を行うべきという意見が得られた.ソフトウェア工学においては,各手法の有効性の確認するためには,様々な対象に対して実験を行う必要があるため,本研究のように手法の評価やそれに基づく手法の改良を行いながら,有効性の高い適用対象の特徴を明らかにしたり,有効性の高い適用対象の範囲を広げたりすることが強く望まれている.そのため,本研究の成果は,ソフトウェア工学において有意義な知見として評価されると考えている.本年度は,類似コードの検出を行うシステムの実現,および現在使用されているシステムのソースコードを対象とした適用実験を行った.まず,ソースコード上の識別子の類似性に基づく類似コード検出法を実現した.適用実験として,本手法を実装した検出システムへの入力として欠陥を含むコードを与え,検出結果の分析を行った.その結果,類似した欠陥の多くが検出結果に含まれる場合もあるが,検出性能が低い場合もあることがわかった.検出性能が低くなる場合は,類似した役割を持つが,異なる名前がつけられた識別子が入力したコード片や検出対象のソースコードに含まれている場合であった.この結果を踏まえ,類義語の特定に基づく類似コード検出法を実現した.この手法では,入力するコードに含まれる識別子と一致する識別子を含むコードだけでなく,クエリに含まれる識別子の類義語を含むコードを検出結果に含めることができる.類義語の特定には,自然言語処理で用いられているDaganらの手法を用いた.適用実験を行うため,本手法を類似コード検出システムとして実装した.本手法を実装したシステムに対して,欠陥を含むコード片を与えたところ,類似した欠陥の多くを検出することができた.また,類義語の特定結果が,検出結果に与える影響を調査したところ,類似した役割を持つ識別子の名前を類義語として特定できた場合は,より検出性能が高いことがわかった.また,コードクローン検出ツールCCFinderとの比較を行ったところ,多くの場合,本手法を実装したシステムの方が有効であることを確認できた.今年度は,昨年度提案した手法の有効性の確認と,手法の改良を行った.まず,ソフトウェア開発企業が開発したソフトウェアに含まれていた欠陥を対象とした実験を行い,有効性の確認を行った.このソフトウェア開発企業では,ある欠陥を修正した後,長期間経過してから,類似の欠陥を修正していた.提案する手法の適用実験として,最初に修正した欠陥を含むプログラムを提案する手法に入力し,出力として長期間経過してから修正された欠陥を含むプログラムが得られるかどうか確認し,含まれたという実験結果が得られた.次に,プログラム中の類似コードについて世界的な著名な研究成果を残しているウォータールー大学のMichael W.Godfrey博士やシンガポール国立大学のStan Jarzabek博士を訪問し,提案手法の妥当性や評価方法について議論を行い,その結果に基づいて手法の評価や改良を行った.その結果,類似性の判定に,レーベンシュタイン距離やShared Information等の尺度の導入を検討すべきという意見や,テキスト照合ベースの類似コード検出手法と提案手法との比較実験を行うべきという意見が得られた.ソフトウェア工学においては,各手法の有効性の確認するためには,様々な対象に対して実験を行う必要があるため,本研究のように手法の評価やそれに基づく手法の改良を行いながら,有効性の高い適用対象の特徴を明らかにしたり,有効性の高い適用対象の範囲を広げたりすることが強く望まれている.そのため,本研究の成果は,ソフトウェア工学において有意義な知見として評価されると考えている.
光ファイバ・プローブによる絶縁材料測定法の開発と内部放電前駆現象の機構の解明

1.針電極の問題点の指摘と解決従来使用されていたトリーイング針〔O社(日本)製〕の針端曲率半径のばらつきが公差をはるかに超えていることを見出し,指摘を行った結果,適切な対策が取られた.2.「簡易Mason電極」の開発と耐トリーイング性試験鉄針挿入式の電極系に種々の問題があるため,過去に試みられながら電極形成に手数がかゝり過ぎるなどの理由で長らく顧みられなかった「Mason電極」と,現在一部で使われている「半導電性針電極」の特長を取り入れた「簡易Mason電極」を考察し,ポリエチレンおよびポリメチルペンテンの耐トリーイング性試験に試用した.その結果,従来の針挿入式電極系に比べてはるかに試験片作製にあたって歩留りが良く,またデータのばらつきが少いことが確認された.3.電界発光計測システムの開発2.の成果に基き,簡易Mason電極を形成した試験片に電界発光観測用の光ファイバ・プローブ6本を装着する方法を確立した.また,光電子増倍管を用いた単一光電子計数法による測光システムを作成した.4.発光の観測光ファイバ・プローブの一端からの出力光を上記測光システムで観測した.交流(50Hz)8KV以上で各サイクルの電圧が最大となる直前に光パルスが観測された.たゞし,同時に部分放電検出器によりモニターした放電々荷量が数PCのレベルであったことから,この発光は電界発光ではなく,微小放電によるものと推定された.5.今後の問題点4.の結果から,絶縁材料測定に光ファイバ・プローブを用いることが有効であることが確認された.さらに微弱な電界発光を観測するには,測定システム全体の感度およびS/Nの改善が必要であることが明らかとなった.1.針電極の問題点の指摘と解決従来使用されていたトリーイング針〔O社(日本)製〕の針端曲率半径のばらつきが公差をはるかに超えていることを見出し,指摘を行った結果,適切な対策が取られた.2.「簡易Mason電極」の開発と耐トリーイング性試験鉄針挿入式の電極系に種々の問題があるため,過去に試みられながら電極形成に手数がかゝり過ぎるなどの理由で長らく顧みられなかった「Mason電極」と,現在一部で使われている「半導電性針電極」の特長を取り入れた「簡易Mason電極」を考察し,ポリエチレンおよびポリメチルペンテンの耐トリーイング性試験に試用した.その結果,従来の針挿入式電極系に比べてはるかに試験片作製にあたって歩留りが良く,またデータのばらつきが少いことが確認された.3.電界発光計測システムの開発2.の成果に基き,簡易Mason電極を形成した試験片に電界発光観測用の光ファイバ・プローブ6本を装着する方法を確立した.また,光電子増倍管を用いた単一光電子計数法による測光システムを作成した.4.発光の観測光ファイバ・プローブの一端からの出力光を上記測光システムで観測した.交流(50Hz)8KV以上で各サイクルの電圧が最大となる直前に光パルスが観測された.たゞし,同時に部分放電検出器によりモニターした放電々荷量が数PCのレベルであったことから,この発光は電界発光ではなく,微小放電によるものと推定された.5.今後の問題点4.の結果から,絶縁材料測定に光ファイバ・プローブを用いることが有効であることが確認された.さらに微弱な電界発光を観測するには,測定システム全体の感度およびS/Nの改善が必要であることが明らかとなった.1.当該補助金による部分放電検出器の更新等により、トリーイング試験用測定システムの整備を行い、部分放電の検出感度は従来の約5倍に向上した。2.ポリエチレン(PE)及びポリメチルペンテン(TPX)のトリーイング試験用試料及び電界発光測定用試料の形状、作成法等について種々実験的に検討した。特に後者については、当初真空プレス法により作成する予定で金型等の試作を行ったが、ボイドの発生等種々の問題を生じたため、現在は機械加工により試料作成を行っている。3.上記測定システム及び試料を用いて、PE及びTPXのトリー開始電圧測定、長時間トリーイング試験等を実施し、これらの材料の耐トリーイング性に関する基礎データを収集した。これらの結果は昭和62年7月の電気学会絶縁材料研究会に発表する予定である。4.試料内に挿入した光ファイバをプローブとして、光電子増倍管により電界発光強度及びスペクトルを測定する装置の試作を行い、その感度、分解能等の問題点の克服と性能改善のための実験・検討を行っている。5.上記電界発光測定装置のデータ解析に使用するため、当該補助金により購入したデジタル・ストレージ・オシロスコープ用のソフトウェアの開発を行い、試験的な計測及びデータ処理を実施している。6.以上の研究経過を通じて、本研究を進めるためには、部分放電の検出感度をさらに1桁改善する必要があることが明らかとなった。これを達成するには外部からの電気的、磁気的な誘導雑音を完全に遮断しなければならない。そこで現在、電界発光測定用暗室を兼ねた小型シードルームを昭和62年4月中の完成を目処に実験室内に準備中である。従って、本研究の核心を為すデータの収集については、5月中に開始できる予定である。
反応性RFイオンプレーティングによる2ホウ化チタン被膜の合成

本研究は約140°Cの低温度において金属基板上にTi【B_2】被膜の析出をイオンプレーティング法とCVD法を組合せた新しい方法、すなわちチタンはRFイオンプレーティング法でホウ素はB【Cl_3】を水素で還元するCVD法で基板に供給するという方法で試みたものである。チタン化合物の形成に最も影響した成膜条件は原料ガス中の[【H_2】/B【Cl_3】]比であって、他の影響は小さかった。合成されたチタン化合物被膜はX線回析により同定された被膜の主な組成から8タイプに分類された。すなわち、タイプ【I】Ti【H_(1.924)】,タイプ【II】Ti【H_2】とTi,タイプ【III】Tiと【Ti_2】【B_5】,タイプ【IV】TiBとTi,タイプ【V】Ti【B_2】と【Ti_3】【B_4】,タイプ【VI】【Ti_2】【B_5】とTiB,タイプ【VII】【Ti_2】【B_5】とTi【B_2】,タイプ【VIII】Ti【B_2】であった。被膜の最高硬度はタイプ【V】の試料で得られたものでHv=1400kgf【mm^(-2)】であった。一般にアルミニウム基板と被膜の密着性は良好であった。今後はこの方法の技術的確立と被膜生成の機構の解明を行なう。
一次聴覚野におけるニコチン性制御による感覚情報選択性の機序

一次聴覚皮質においてある音周波数に感受性が高い部位では、ニコチン投与がその周波数応答を増強させ、他の周波数応答を減少させる。本研究ではこのニコチン性フィルタリングの仕組みについて、分子、細胞、生体レベルで検証した。ニコチンによるプロテインキナーゼA (PKA)活性が細胞外シグナリングキナーゼ(ERK)を活性して、この制御をしていることがわかった。皮質内の興奮性シナプスでのニコチン性活性が、PKAを介して、主要な神経伝達物質グルタミン酸依存性イオンチャネルをリン酸化し、シナプス電流を増強していることが示唆された。また一方で、抑制性シナプスでも応答を減少させていることが明らかとなった。本研究の目的は、聴覚皮質内でのニコチンによる神経情報選択のメカニズムを調べることだった。装置購入費の値上がりなどから、研究目的に沿うように、予定していた実験を少し変更した。これまでの研究結果から、ニコチンの投与による音刺激への反応が40分以上長期的に増強されるしくみとして、いくつかのことが解った。まず、音刺激の神経伝達に関わる神経細胞のシナプスに存在する受容体で、神経伝達物質グルタミン酸によって活性されるAMPA受容体の制御が見られた。音刺激だけではこの受容体は制御されないが、ニコチン投与だけで制御された。更に、AMPA受容体のシナプスへの輸送に関わるリン酸化酵素であるERKもニコチンにより活性化されることが解った。これらの結果から、ニコチンによる音刺激反応の増強は、ニコチンの受容体活性によるAMPA受容体の制御後、AMPA受容体の活性特性の増強、もしくはシナプスでのその数の増加が考えられた。これらの結果は、感覚皮質が行なう神経情報の選択メカニズムの一部を明らかにしたことになる。また、この結果はニコチンによる脳機能の制御のみならず、もともと脳に存在する神経伝達物質のアセチルコリンによる、情報選択機序を表している。なぜならニコチンの受容体を、通常、アセチルコリンが活性しているからである。一般的に耳から入ってくる情報を、我々は取捨選択しているが、そうした情報の選択は、アセチルコリンによる注意力の制御に依存していると考えられている。そのため、本研究のニコチンによる制御が、注意力による情報選択機序を理解することにつながる。さらに、注意力低下症もしくは健常者の注意力の減少が、学習能力や記憶力の低下につながるため、本研究は、注意力の生物学的理解を更に進めるとともに、学習や記憶の低下を伴う認知症などの治療に貢献できる。研究全体の目的には変更はないが、昨年度より研究計画を少し変更し、シナプスにおける制御機構の分子メカニズムの解明をめざして研究を行っている。昨年度以前、マウスへのニコチン投与後に、聴覚大脳皮質の上層から得たシナプス試料において、神経伝達物質グルタミン酸活性イオンチャンネルであるAMPA受容体と細胞外シグナル関連キナーゼ(ERK)でリン酸化がみられた。昨年度は、これらの結果を更に発展させ、AMPA受容体とERKをリン酸化するキナーゼの同定を試みた。プロテインキナーゼA(PKA)の阻害剤を用いた生体での電気生理学的実験と、シナプス膜試料を用いた実験から、ニコチンによるPKA活性が、興奮性シナプスでERKの活性とAMPA受容体の機能もしくは数量の制御を生じていることが示唆された。この結果をうけ、興奮性シナプスでの制御を行う場所を特定する研究を始めた。1つの神経細胞は、数百数千個の興奮性シナプスの入力を受け取ると考えられているが、ニコチンがどのシナプスで制御しているかは分からない。興奮性シナプスのうち、聴覚視床からの入力を単離してニコチン性制御を調べたところ、変化は見られなかった。一方、自発的なシナプス活性反応に対するニコチン制御を調べたところ、反応の振幅が増加していた。このことから、皮質内にある神経細胞の興奮性シナプスにおいて、伝達受容する側の神経細胞内で、ニコチン性活性がAMPA受容体の制御を行っていることが示唆された。これは、新たな知見をもたらす結果であり、今後も継続してそのメカニズムについて研究していきたい。一方、昨年度実施計画に示されたフラビンイメージングを試みたが、更なる機材の必要性が確認され、代替方法として、電気生理学的手法を用いた実験を開始した。これまでの実験で、ニコチンによる転写因子CREBの活性阻害が、興奮性神経細胞と一部の抑制性神経細胞で確認された。平成26年度の開始時に装置や材料の関係から、新たな目標を掲げて実験を行ってきた。その目標に関しては、研究実績の概要にあるように成果を得て、ほぼ目標は達成できている。しかし、当初予定していた昨年度の実施計画は、装置の不具合などが生じ、結果別の手法で同じ研究を開始している。最終年度において、それまでの研究を更に発展すべく、生体、細胞、分子の3つのレベルで以下の研究成果が得られた。1)生体での研究では、聴覚大脳皮質の深さ方向に等間隔で直線上に並んだ複数電極をマウスに挿入し、各電極での音刺激に対する電気的反応を計測したところ、ニコチン性活性による制御機構が、リン酸化酵素PKAを介して生じていることが更に明らかになった。ニコチン性活性による聴覚視床からの入力制御にはPKAが関与しなかったが、入力後の皮質内神経情報処理に関与していることが明らかになった。このニコチン性制御機構にムスカリン性アセチルコリン受容体の関与の可能性は低かった。

2)聴覚皮質でのニコチン性受容体活性による細胞機能の制御を脳スライスを用いて更に検討した。これまで皮質第3・4層の興奮性細胞において、皮質内興奮性シナプスでニコチン性受容体が機能増加を起こしていることを明らかにした。昨年度はニコチン性活性が抑制性シナプス電流を減少させることを見出した。3)更に細胞内の分子機構について、これまで別のリン酸化酵素であるERKがPKAにより制御されていること、またPKAが興奮性シナプス電流を担う受容体(AMPA受容体)をリン酸化修飾していることを明らかにした。昨年度は修飾されたAMPA受容体の場所について検討し、神経細胞、特にシナプス表面でのリン酸化修飾が明らかとなった。研究期間全体の研究から、大脳皮質での聴覚認識機構において、認知機能に重要な神経伝達物質であるアセチルコリンによる制御機構にはニコチン性受容体が主に関与し、その機構にはPKA活性によるERK活性とシナプス表面のAMPA受容体のリン酸化修飾が重要な役割をしていることが示唆された。現在、論文出版準備中である。また、抑制性シナプスでの抑制的制御も明らかになった。これらの研究により感覚認識障害の治療標的が明らかになった。一次聴覚皮質においてある音周波数に感受性が高い部位では、ニコチン投与がその周波数応答を増強させ、他の周波数応答を減少させる。本研究ではこのニコチン性フィルタリングの仕組みについて、分子、細胞、生体レベルで検証した。ニコチンによるプロテインキナーゼA (PKA)活性が細胞外シグナリングキナーゼ(ERK)を活性して、この制御をしていることがわかった。皮質内の興奮性シナプスでのニコチン性活性が、PKAを介して、主要な神経伝達物質グルタミン酸依存性イオンチャネルをリン酸化し、シナプス電流を増強していることが示唆された。また一方で、抑制性シナプスでも応答を減少させていることが明らかとなった。装置の購入額の値上がりにより、研究方策の変更が必要となり、研究目的を少し変更した。また、研究協力者の都合もあり、「研究の目的」に示した実験の開始が遅れた。これらの理由から、新たな方法でも実験を開始し、成果を得ている(【研究実績の概要】参照)。平成28年度は、昨年度に引き続いて、変更された手法で、研究計画を進めていく。昨年度の結果をもとに、生化学的な実験で分子メカニズムを検討していくとともに、生体を用いた電気生理学的実験を行う。PKA阻害の影響をマルチ電極を用いて検討していくとともに、プロテインキナーゼGおよびCa/カルモジュリンキナーゼIIの阻害剤を用いた研究も行っていく。また、初年度と本年度の内容であった脳スライスを用いた実験では、第4層および第2、3層での単一細胞を使う方法で研究していく予定である。昨年度計画していた実験は、目的は変わらないが、イメージングではなく、電気生理学的手法を用いて行なっていく。神経科学平成27年度は、昨年度に引き続いて、予定していた研究を少し変更して進めていく。また、本年度計画していた実験も同時に行なっていく予定である。昨年度購入した必要装置の大幅な値上がりにより、装置以外の研究材料の購入が困難になったため、予定していた研究の変更を余儀なくされた。
強力超音波を用いた液中大気泡の並進運動制御

微少重力環境下では、流体内の密度差に起因する浮力が働かない為、対流が起こらず沈殿による分離も発生しない。また、材料自体の重量による形状変形も生じない。このような宇宙環境での特性を利用して均一な合金を製造したり大型の単結晶を製造したりすることが試みられようとしている。しかしながら、材料製造の過程において溶存気体の析出により気泡が発生した場合、発生した気泡は微小重力環境下では物質内に留まることになり,欠陥となって製造される材料の劣化を招くことになる。本研究のねらいは、強力超音波を用いて、流体中の大気泡の位置や並進運動を非接触で自在に制御することが可能であるか否かを実証するとともに、実用化のために必要となる技術開発を行うことにある。この技術の研究開発によって、微小重力環境での新材料の創生において重要な技術的課題となっている気泡欠陥制御に大きく寄与するだけでなく、本技術を地上における様々な産業分野へ応用する事によって、これまで不可能とされてきた液中大気泡の並進運動の精密制御に飛躍的な貢献をするものと期待される。平成11年度には、最適化を行って得られた超音波伝送体を用いて,超音波振動子の周波数や出力、位相変化の大きさや速度、気泡の径や形状の影響などを変化させて実験を行い、新しい超音波発生システムに対する,気泡の並進運動特性を明らかにするとともに、これらのパラメータの変化によって音響定在波中の気泡がどのように駆動されるかを明らかにした。計測に当たっては,大気泡界面の動きや周辺での流体の運動を,画像処理技術を用いて計測する.計測は,高速ビデオを用いて撮影した撮影画像を,画像処理して行った。以上の実験から得られた知見に基づいて、実際の機器の設計や製造を行うために必要となる一般的な解析手法や評価手法の開発を行った。具体的には,気泡の位置や運動等を評価するための理論解析手法ならびに気泡変形まで考慮に入れた数値解析手法の開発・評価を行った。これらの解析手法の整備によって、実際の微小重力環境下や質量や粘性あるいは温度条件の異なる環境下における様々な条件での機器の最適設計を行うための基礎データが収集できた。微小重力環境を利用して新しい材料を創生しようとする試みがなされている。しかしながら、微小重力環境下においては、材料中に気泡が混入していた場合、材料から気泡が離脱しないため生成された材料に悪影響を与えたり劣化を招いたりすることになる。本年度においては、微小重力環境下における液体気泡の制御に超音波による音響定在波利用することを考え、そのための基礎技術の開発を行った。まず、単一超音波振動子を用いて自由界面を有する液体中に音響定在波を形成し、その中に気泡を注入する実験を行い、液体中の気泡が音響定在波中の特定の位置に保持されることを明らかにした。この実験結果は、Rayleigh-Plessetの式と気泡の並進運動の式を連立して数値的に解くことによって、理論的に確かめることができた。次に、一対の超音波振動子を用いた実験を行った。実験は、気泡を保持した状態で、2つの超音波振動子の位相をシフトさせることによってその間に形成される定在波を移動させた。

その結果、一対の超音波振動子間に保持された気泡が、定在波を移動させることによって駆動できることを示した。最後に、以上の地上実験によって得られた結果が、実際の微小重力環境においても実現できるか否かを調べるために、米国NASAジョンソンスペースセンターにある大型航空機KC-135を用いた微小重力実験を行った。その結果、実際の微小重力環境下においても、超音波による気泡駆動技術が使用可能であることを実証するとともに、実際の微小重力環境下においては、地上では留めることのできなかった大気泡や気泡群を制御することが可能であることを示した。微少重力環境下では、流体内の密度差に起因する浮力が働かない為、対流が起こらず沈殿による分離も発生しない。また、材料自体の重量による形状変形も生じない。このような宇宙環境での特性を利用して均一な合金を製造したり大型の単結晶を製造したりすることが試みられようとしている。しかしながら、材料製造の過程において溶存気体の析出により気泡が発生した場合、発生した気泡は微小重力環境下では物質内に留まることになり,欠陥となって製造される材料の劣化を招くことになる。本研究のねらいは、強力超音波を用いて、流体中の大気泡の位置や並進運動を非接触で自在に制御することが可能であるか否かを実証するとともに、実用化のために必要となる技術開発を行うことにある。この技術の研究開発によって、微小重力環境での新材料の創生において重要な技術的課題となっている気泡欠陥制御に大きく寄与するだけでなく、本技術を地上における様々な産業分野へ応用する事によって、これまで不可能とされてきた液中大気泡の並進運動の精密制御に飛躍的な貢献をするものと期待される。平成11年度には、最適化を行って得られた超音波伝送体を用いて,超音波振動子の周波数や出力、位相変化の大きさや速度、気泡の径や形状の影響などを変化させて実験を行い、新しい超音波発生システムに対する,気泡の並進運動特性を明らかにするとともに、これらのパラメータの変化によって音響定在波中の気泡がどのように駆動されるかを明らかにした。計測に当たっては,大気泡界面の動きや周辺での流体の運動を,画像処理技術を用いて計測する.計測は,高速ビデオを用いて撮影した撮影画像を,画像処理して行った。以上の実験から得られた知見に基づいて、実際の機器の設計や製造を行うために必要となる一般的な解析手法や評価手法の開発を行った。具体的には,気泡の位置や運動等を評価するための理論解析手法ならびに気泡変形まで考慮に入れた数値解析手法の開発・評価を行った。これらの解析手法の整備によって、実際の微小重力環境下や質量や粘性あるいは温度条件の異なる環境下における様々な条件での機器の最適設計を行うための基礎データが収集できた。
文化財の表装修復の技・コツ・みきわめ：裏打ち作業における教授システムの構築

平成30年度は、肌裏打ち作業の工程において、「薄美濃紙のしごき」工程、「薄美濃紙を本紙に設置」工程に着目し熟練者の動作や道具の扱い方の解析に取り組んだ。両者の工程において、工程分析を実施した。そこで、「薄美濃紙のしごき」工程においては、刷毛の角度推移を明らかとした。一方、「薄美濃紙を本紙に設置」工程においては、ひっかけと呼ばれる薄美濃紙と本紙を密着されるために用いる道具の角度推移を明確化した。前者のしごき工程において、熟練者の刷毛の角度は、作業開始時点において、約20度であった。しかしながら作業開始から約0.5秒で、角度は10度以内となり、その後の角度推移は、15度以内に収まっていた。非熟練者は刷毛をねかせた状態で作業を進めており、徐々に、刷毛を立てるように作業を進めていた。後者の工程において、4つのフェーズに分割して解析を実施した。そこで、熟練者のひっかけの傾きを操作することを数値的に明確化した。熟練者のヒアリングにより、上記工程について、つぎのようなコツを得た。「薄美濃紙のしごき」工程において、糊の取れる分量は、刷毛の傾け方に依存する。刷毛を傾けることにより、多くの糊をしごくことができる。そこで、刷毛は、可能な限り傾けずに動かすことにより、糊の取る分量を均一にする。これにより、薄美濃紙の表面に凹凸がないように糊を塗布することができる。さらに、「薄美濃紙を本紙に設置」工程において、本紙と和紙の間の空気は薄美濃紙を設置するための道具であるひっかけの傾きに依存する。このひっかけの傾きを操作することにより空気を抜いていく。これまでに、裏打ち作業を対象として、各作業工程における熟練者の工程分析、3次元動作解析や眼球運動解析を含め定量的分析を進めてきた。さらに熟練者のヒアリングにより、定性的分析を行なった。両者の分析結果をもとに、熟練者の技術承継の教授モデルを検討してきた。平成30年度に計画していたヒアリングによる技の分析および教授方法の選定について検討することができた。各作業工程における熟練者の技を定量的側面および定性的側面の両面から明確化されている。平成31年度は、これまでに得られた分析結果をもとに熟練者から非熟練者へ教授を行なう。教授直後あるいは教授してからの非熟練者の作業動作や眼球運動などの測定を実施する。そこで、道具の扱い方や作業の進め方を分析し、さらに、作業の仕上がり度合いの評価を行なう。平成28年度は、糊の塗布量による接着ムラ、刷毛さばきによる和紙のシワの発生等、糊付け工程における熟練者の技および仕上がりの解明に取り組んだ。連携研究者の工房である岡墨光堂にて、表装文化財修復の裏打ち作業における糊付け工程の動作測定を実施した。被験者は4名とした。内訳は、熟練者2名、非熟練者1名、初心者1名であった。熟練者1名と非熟練者は、先行研究において被験者として、協力いただいていた職人であった。測定項目は、3次元動作測定、眼球運動測定および把持力の測定とした。3次元動作測定にて、被験者の上半身の動きを捉え、眼球運動測定にて、作業中の視線の動きおよび注視時間を明らかとした。さらに、把持力の測定にて、刷毛を握る力を定量化した。先行研究にて被験者であった熟練者において、特徴的な職人の技が明確化された。糊を塗布した後、次の作業に取り掛かるまでの見極めに明らかな違いが見られた。和紙に糊を塗布した後、一旦、作業を止めて、糊が乾燥する状態を目視にて観察しながら、次工程へのタイミングを見極めていることが明らかとなった。実験終了後において、被験者へのヒアリングにて、被験者の作業中のコツがより詳細に明らかとなった。他の被験者においては、糊の乾燥状態を確認することなく作業を遂行されていた。眼球運動測定より、熟練者は、これから作業を進める場所を注視していた。しかしながら、非熟練者は、作業をしている場所を注視していることが明らかとなった。さらに、計測した複数項目におけるデータの解析を遂行している。平成28年度に計画していた動作測定、眼球運動測定および把持力の測定を実施することができた。熟練者の技を解明するため、測定したデータの解析を遂行している。また、各被験者における糊付け工程の仕上がり度合いについては、明確な違いが目視観察されている。平成29年度は、掛軸の本紙の裏面に接着される4層の和紙の1つである肌裏紙に着目し、肌裏紙を接着する肌裏打ち作業の工程分析を行ない、各工程における熟練技術者の3次元動作解析および眼球運動解析に取り組んだ。被験者は、熟練者1名と非熟練者2名の計3名とした。熟練者と非熟練者1名は、昨年度と同様の被験者とした。肌裏打ち作業は、大小の大きさが異なる2枚の薄美農紙を用いて作業を行った。工程分析は、被験者の作業状況をビデオ撮影し、作業の各工程を細分化した。動作解析では、各工程における作業中の被験者の動きの特徴および注視場所を明らかとした。肌裏打ち作業の工程は14段階に分割された。

その中で、2枚の薄美農紙に対して糊刷毛で糊を塗布する「糊付け作業」、糊を均一に伸ばして、余分な糊を取り除く「しごき作業」、さらに、大小の薄美濃紙をそれぞれ置く「裏打ち作業」に、重点をおいて動作解析を行なった。糊付け作業やしごき作業などの刷毛を使った動作において、熟練者の刷毛の取り扱い方に特徴を見出した。糊を塗布する際、熟練者は、糊を含ませた刷毛を立てて、1回に塗布する距離を長くしていることが明らかとなった。さらに、糊をならす際は、刷毛を斜めにしていた。一方、非熟練者は、糊を塗布する際、刷毛を斜めにして作業を進めていた。これらの解析結果を被験者に見てもらい、各作業についてヒアリングを行った。その結果、非熟練者は、刷毛を傾けてしまうことにより、刷毛に力が入らず塗りこぼしができ、さらに、刷毛に含ませた糊が少ないため、1回に塗る距離が短く、塗り回数を増やすことにつながることが明らかとなった。さらに、各工程を詳細に捉えて、姿勢の動きと視線の動きとの連関に着目して、データ解析を遂行している。成29年度に計画していた動作解析およびヒアリングを実施することができた。熟練者の技である道具の取り扱い方および各工程での仕上がり度合いの見極めについて、明確化されている。平成30年度は、肌裏打ち作業の工程において、「薄美濃紙のしごき」工程、「薄美濃紙を本紙に設置」工程に着目し熟練者の動作や道具の扱い方の解析に取り組んだ。両者の工程において、工程分析を実施した。そこで、「薄美濃紙のしごき」工程においては、刷毛の角度推移を明らかとした。一方、「薄美濃紙を本紙に設置」工程においては、ひっかけと呼ばれる薄美濃紙と本紙を密着されるために用いる道具の角度推移を明確化した。前者のしごき工程において、熟練者の刷毛の角度は、作業開始時点において、約20度であった。しかしながら作業開始から約0.5秒で、角度は10度以内となり、その後の角度推移は、15度以内に収まっていた。非熟練者は刷毛をねかせた状態で作業を進めており、徐々に、刷毛を立てるように作業を進めていた。後者の工程において、4つのフェーズに分割して解析を実施した。そこで、熟練者のひっかけの傾きを操作することを数値的に明確化した。熟練者のヒアリングにより、上記工程について、つぎのようなコツを得た。「薄美濃紙のしごき」工程において、糊の取れる分量は、刷毛の傾け方に依存する。刷毛を傾けることにより、多くの糊をしごくことができる。そこで、刷毛は、可能な限り傾けずに動かすことにより、糊の取る分量を均一にする。これにより、薄美濃紙の表面に凹凸がないように糊を塗布することができる。さらに、「薄美濃紙を本紙に設置」工程において、本紙と和紙の間の空気は薄美濃紙を設置するための道具であるひっかけの傾きに依存する。このひっかけの傾きを操作することにより空気を抜いていく。これまでに、裏打ち作業を対象として、各作業工程における熟練者の工程分析、3次元動作解析や眼球運動解析を含め定量的分析を進めてきた。さらに熟練者のヒアリングにより、定性的分析を行なった。両者の分析結果をもとに、熟練者の技術承継の教授モデルを検討してきた。平成30年度に計画していたヒアリングによる技の分析および教授方法の選定について検討することができた。各作業工程における熟練者の技を定量的側面および定性的側面の両面から明確化されている。平成29年度は、昨年度測定した複数のデータの解析を進める。
臨床応用を目的とした生体由来の歯根膜細胞接着物質の開発

本研究は歯・歯周組織および歯胚に存在する細胞接着活性物質を抽出、分離精製して、ヒト歯根膜細胞接着物質を開発することを目的としている。細胞学的検索により、歯槽骨および歯胚からヒト歯根膜細胞に対する細胞接着活性を示す未知の蛋白質の存在を認めた。ブタの歯槽骨から抽出された分画では18kDaの分画が著明な細胞接着活性を示した。レクチンを用いたブロッテイング検索によりこの18kDa分画はWGAとLFAに陽性反応を示してシアル酸を含む糖蛋白質であることが判明した。ブタの歯胚から抽出された分画では分子量が約58kDaで、二次元の電気泳動により等電点が4.2の蛋白質が細胞接着活性を示した。これらの物質を抗原として、ウサギを用いて抗体の作成を試みたが、ブロッチングおよび免疫組織化学的検索に適した抗体は得られなかった。免疫組織化学的検索により、ラット上顎臼歯の有細胞セメント質はその基質の染色性により明セメント質と暗セメント質とが識別され、明セメント質は歯根の遠心側に暗セメント質は近心側に分布することが明らかにされた。明セメント質は歯根膜と同様のX-線透過性を示して非石灰化組織であるものと判断される。明セメント質はグリコサミノグリカンを含む糖鎖構造に富む組織であった。セメント質を形成するセメント芽細胞は、抗オステオカルシン抗体により特異的に標識されて、セメント質形成の部位による相違を検索することが可能となった。有細胞セメント質および無細胞セメント質を形成するセメント芽細胞はともに抗オステオカルシン抗体に陽性反応を示した。しかしセメント質形成の初期において、無細胞セメント質を形成するセメント芽細胞はマラッセの上皮遺残と近接していたが、有細胞セメント質を形成するセメント芽細胞はマラッセの上皮遺残とは近接を示さず、上皮細胞由来の因子が無細胞セメント質の分化に重要な役割を果たすことが示唆された、以上の結果は、マラッセの上皮遺残に由来する因子が無細胞セメント質を介した歯根と歯根膜との接着機構に重要な役割を果たすものと考えられ、今後その因子の解明が期待される。現在の人工歯根はその保持を骨癒着に求めているが、この方法では歯根膜を欠如し歯根膜本来の機能である咬合ストレスに対する緩衝作用および生理的咀嚼を満足する事が出来ない。この問題を解決するには人工歯根面に歯根膜を形成させる必要があり、そのためには人工歯根材に応用可能な組織細胞接着物質の開発が望まれる。またこの開発にあたって免疫による異物排除機構が機能しないという観点から、生体由来の組織細胞接着物質の開発が望まれる。本研究では歯根膜が歯槽骨とセメント質に接続し、さらにセメント質を欠如する歯根においてもその修復過程で歯根膜が形成される事に着目し、歯の硬組織、骨、歯胚に含まれる細胞接着活性物質を抽出、分離精製して、生体由来のヒト歯根膜細胞接着物質を開発することを目的としている。現在までの所、以下の研究結果を得た。

1)豚の歯および骨を粉砕して、EDTAを含む塩酸グアニジン溶液で溶出する蛋白を濃縮、ゲルろ過およびイオン交換クロマトカラムにより分画し、各分画における培養細胞接着活性を検索した。その結果、歯胚からは高分子および低分子分画で、また骨由来蛋白では既知のオステオポンチン、骨シアロ糖蛋白に加えて低分子分画に細胞接着活性を発見した。2)歯胚と骨に由来する細胞接着活性を有する分画について精製を進め、電気泳動により分子量を求めた。その結果歯胚からの高分子分画では約60kDa、また骨由来低分子分画は約17kDaであった。3)上記2つの分画は、その細胞接着様式をファイブロネクチンと比べると細胞の伸展状態が異なり、さらにRGDを含む合成ペプチドで細胞接着は阻害されなかった。この事実は上記2つの分画がファイブロネクチンとは異なる機序で細胞接着活性を示すものと考えられた。この研究では人工歯根に応用可能な細胞接着物質の開発をその主たる目的としている。平成5年度の研究過程でこれまで歯胚および骨組織から報告されていない細胞接着活性を示す物質を抽出・分離してその分子量を決定し、歯胚からは60kDa、また骨組織からは65および17kDaの分画が細胞接着活性を有する事を明らかにした。平成6年度の研究はこれらの物質を産生する細胞を同定するために、各物質にたいする抗体を作成して、各組織の免疫組織学的検索を行うことにあった。またこれらの分画の糖鎖構造を明らかにするためにレクチンによるブロッテイングを計画し実行した。ウサギを用いた各分画に対する抗体作成は種々のアジュヴァンドを用いて試みられたが、組織学的検索の使用に必要な高い力価を有する抗体は得られなかった。生化学的検索により、すべての分画がシアル酸に親和性のあるレクチン(WGA,LFA)に陽性反応を示しこれらの物質がシアル酸を糖鎖構造の末端に含む事が明らかにされた。そこで、WGAとLFAをマーカーとして組織における存在様式を検索して次のような結果を得た。歯根セメント質のうち中間セメント質がWGAとLFAに、また骨組織ではいわゆるセメント線がWGAとLFAに強い陽性反応を示した。この事は前述の細胞接着活性を示す分画が歯根ではセメント質と歯根膜との、また骨組織では新たにできる骨と旧来の骨組織との接着に関与している可能性を示唆している。さらに重要な結果として、歯根の有細胞セメント質で従来報告の見られない糖鎖に富む非石灰化セメント質を発見した。この非石灰化セメント質は610週齢のラットで見られ、15週以降でその石灰化が進行し、30週齢ではぼその石灰化は完了していた。この研究は人工歯根に応用可能な組織細胞接着物質の開発および歯根と歯根膜との接着機構を解明することを主な研究目的としている。由来組織として細胞接着物質が多く含まれている骨組織および歯胚をとりあげ、各組織から細胞外基質蛋白をEDTAを含む塩酸グアニジンにより抽出して歯根膜細胞に対する細胞接着活性を検討した。その結果、骨組織からは従来知られていない18KDの蛋白質および歯胚からは60KDの細胞接着活性を示す蛋白質を得ることができた。これらの抽出蛋白についてさらに精製をすすめ、得られた蛋白質についてウサギを用いたポリクローナル抗体の作成を試みたが、免疫組織化学及びウェスタンブロットに使用可能な抗体価は得られなかった。細胞接着活性を示す蛋白質はレクチンブロットにより骨組織由来蛋白はWGA及びLFAに、また歯胚由来蛋白はWGAに陽性反応を示して、シアル酸に富む糖蛋白であるものと考えられた。研究の後半では主としてレクチン組織化学及び免疫組織化学的方法により歯根膜、セメント質、及び歯槽骨について研究を進めて、歯根膜と歯根との接着機構の解明を目指した。
分裂酵母TORC1を介した栄養感知・細胞制御シグナルの分子メカニズムの構築

TORC1シグナリングは、栄養シグナルを受けて多くの細胞機能を制御する。本研究では、モデル生物である分裂酵母を用いてその分子メカニズムの検討を行い、TORC1の基質として新たに3種類のプロテインキナーゼを同定し、そのうちPsk1の詳細な活性制御を明らかにした。今回の知見は、モデル生物を用いたTORC1シグナリングによる普遍的な細胞制御機構の構築に向け、重要な足がかりとなることが期待される・TORC1の基質の探求と活性制御機構。通常、TORC1は富栄養状態で活性化され、枯渇時には不活性状態となる。研究代表者はヒトS6K1の分裂酵母ホモログであるPsk1およびSck1が栄養依存的にTORC1によるリン酸化制御を受けること、特にPsk1は、活性に関わる構造的に重要なモチーフのリン酸化がTORC1に直接制御されており、リボソームタンパク質S6のキナーゼとして働くことを見いだした。本成果は2012年12月に「Journal of Cell Science」に発表した。さらにTORC1の基質のリン酸化を解析することにより、長時間の栄養飢餓処理が、一度不活性化したTORC1を再度活性化させること、この再活性化はオートファジーの亢進に依存することが明らかとなった。栄養枯渇時のTORC1の再活性化は報告が少なく、TORC1の新しい生理機能の発見につながることが期待される。一方、TORC1の活性はラパマイシンにより阻害されるが、一部の基質はラパマイシンに耐性を示す。今回、オートファジーに関わる分子のリン酸化が、TORC1のラパマイシン耐性活性により制御されることを初めて明らかにした。ラパマイシン耐性のTORC1の生理機能が明らかになれば、新しいTOR阻害剤の開発に基礎的知見を提供できる。・アミノ酸の細胞内取り込みに関わる分子の同定。アミノ酸を細胞内に取り込むトランスポーターは栄養状態により細胞膜への移送および局在が厳密に制御される。我々は塩基性アミノ酸トランスポーターCat1の局在制御に関わるアレスチン様タンパク質を遺伝学的手法を用いて同定した。このタンパク質はユビキチンリガーゼPub1と結合してそれ自身がユビキチン化を受け、Cat1のエンドサイトーシスを制御していた。本成果は分裂酵母のアレスチン様タンパク質の初めての詳細な機能解析となる。今回の知見は、モデル生物を用いたTORC1シグナリングによる普遍的な細胞制御機構の構築に向け、重要な足がかりとなることが期待される本年度は以下の2点を中心に分裂酵母TORC1による細胞制御の分子メカニズムの検討を行った。1)TORC1によってリン酸化を受けるタンパク質キナーゼの探索と機能解析。哺乳類TORキナーゼはS6K1など、他のタンパク質キナーゼをリン酸化し、活性を制御する。研究代表者はデータベースを活用してヒトS6K1の分裂酵母ホモログとしてPsk1、Sck1、Sck2を見出し、これらが窒素源依存的なリン酸化の制御を受けること、その制御の一部はTORC1がそれらを基質として直接行っていることを明らかにした。さらにPsk1について詳細に解析を行い、Psk1がリボソームタンパクS6を基質とし、栄養依存的なリン酸化を調節すること、Psk1には構造的に特徴的のあるモチーフが保存されており、それらのリン酸化が活性化に重要であることを見出した。本研究により分裂酵母のTORC1-S6K-S6カスケードを明らかにすると同時にTORC1の活性変化をそれら下流分子のリン酸化を調べることでモニタできるようになり、様々な生理状態でのTORC1の活性変動やTORC1の上流分子を明らかにする上でよい指標となりうる。実際にTORC1がグルコースやアミノ酸の一つグルタミンによって活性化されることを見出している。本成果は国際英文雑誌に投稿中である。2)アミノ酸の細胞内取り込みに関わる分子の同定研究代表者は毒性アルギニンアナログのカナバニンに対する耐性取得を指標にアミノ酸取り込みに関わる分子のスクリーニングを行い、アレスチン様のタンパク質を同定した。このタンパク質はユビキチンリガーゼPub1と結合して協調的にアミノ酸トランスポーターのエンドサイトーシスを調節することを明らかにした。取り込まれたアミノ酸はTORC1を活性化する栄養分子となりえ、取り込みメカニズムはTORC1のフィードバックシグナルの一端と担う可能性がある。研究代表者は本年度までに分裂酵母TORC1により窒素源依存的に制御を受ける3つのタンパク質キナーゼを同定し、その詳細な調節機構について明らかにした。この成果によりこれらTORC1が制御する分子のリン酸化をモニタすることで、TORC1の活性の変動を簡便に調べることができるようになった。この方法を用いて、これまで不明であった分裂酵母の様々な生理状態におけるTORC1の活性およびその変動について解析を行い、その生理的機能について検討を行っている。また、TORC1の上流分子、すなわち、TORC1をコントロールする可能性のある候補分子について合わせて検討を始めている。また、TORC1シグナルの関与が知られている細胞内へのアミノ酸の取り込みについて、その制御に関わる分子のスクリーニングを行い、いくつかの候補遺伝子を得た。そのうちアレスチン様のタンパク質の機能や制御メカニズムについて解析を行い、それらの詳細が明らかになりつつある。

今後は他の候補分子についても順次解析を行い、TORC1シグナルとの関係も明らかにしていく。栄養ーTORC1シグナルを介したリン酸化の制御を受ける分子の網羅的な探索に関しては、リン酸化タンパク濃縮カラムおよびリン酸部位特異的抗体を用いた精製方法などの至適条件の検討を行っている。この解析については質量分析法によるリン酸化タンパク質の解析に至っておらず、次年度において集中的に進めていく必要がある。次年度はTORC1が制御する分子のリン酸化を指標にTORC1活性をモニタすることで、これまで不明な点が多かった様々な生理状態における、特に細胞増殖時の各細胞周期、減数分裂時、様々なストレスの影響、さらに飢餓時に誘導されるオートファジーによる栄養のリサイクルの影響など、分裂酵母TORC1の活性およびその変動について解析を行い、それぞれの生理状態におけるTORC1の役割について検討を進める。また、他の生物種ではTORC1を制御する分子がいくつか知られているが、それらの分裂酵母ホモログについてTORC1の上流分子としての可能性をTORC1の基質のリン酸化をもとに検討し、上流因子として認められた場合、それらの機能解析および結合タンパク質によるそれらの関連因子の探索を行う。また、これまで見出した基質以外のTORC1シグナルのエフェター分子の探索では、TORC1依存的なリン酸化タンパク質の精製方法を確立し、質量分析法による解析を行う。さらにアミノ酸の取り込みに関わるメカニズムの解明ではアレスチン様タンパクについてより詳細な解析を進めるとともに、スクリーニングで得られた別の分子についても解析を行う。また、研究代表者はアレスチン様タンパクの標的であるアミノ酸トランスポーターが窒素源依存的な制御を受けていることを明らかにしている。その制御とTORC1との関連を調べる。本年度は他の研究予算からの措置および購入機器の機種変更による購入価格の変更や質量分析によるタンパク質解析の外部委託費が委託先の変更により、当初の予定より小額で済んだことにより、次年度への繰越金が生じた。次年度においては分裂酵母を様々な温度で培養するためのインキューベーターシェカーの購入やタンパク質解析の外部委託の回数の増加が見込まれるため、繰越金を当てる予定である。さらに当初の使用計画通り、試薬および消耗品の購入、さらに所属大学にある共通利用機器の利用費、学会等における研究成果発表のための旅費、学術雑誌への論文の投稿費および掲載費などへの使用を予定している。
複素スケーリングされた多体連続状態の特徴的性質

本研究の3つの研究目的(課題)のうち、第3の目的(課題)である「新たに開発された方法を用いて、具体的な問題(9Be核について観測される1/2+状態の光分解断面積)を分析する」ことを行って、その結果を論文(Phys. Rev. C 99, 034312 (2019))として公表した。その内容は、簡単化された8Be+n2体クラスター模型と複素座標スケーリング法を用いて、光分解断面積の詳細な分析を行い、9Be核の1/2+状態が共鳴状態か仮想状態かを判別することが出来るかどうか調べたものである。その結果は、判別が難しいという結論であった。しかし、共鳴状態である場合、そのエネルギーは閾値に極めて近くなければならず、共鳴巾を考えると孤立した状態しての観測は困難であると考えられる。その意味では、仮想状態とあまり違った状態であるとは言えない。また、従来のR行列を用いた分析では、共鳴状態の巾や遷移行列要素について、そのエネルギー依存性を仮定しなければならず、エネルギー依存性が自然に入る複素座標スケーリング法の優位性が明らかになった。複素座標スケーリング法では、光分解断面積が各状態の遷移行列要素と状態密度の積の和を取ったもので記述され、共鳴状態あるいは仮想状態からの寄与が大きいとは言え、断面積には他の連続状態からの寄与もあり、それら全体として観測される断面積を再現する。我々の計算は、簡単化された2体模型を用いて行われたので、ポテンシャルの取り方によって、共鳴状態あるいは仮想状態の場合に分けて議論でき、どちらの場合も実験データに対応する閾値上での鋭いピークを再現することが出来た。これらの研究成果は、公表論文だけはなく、学会、国際会議においても報告・発表されてきた。本研究の3つの研究課題のうち、初年度において、第1の研究課題を実行し、その成果を用いて、2年度目のこの1年の間に第3の研究課題に取り組み、成果を得たことは評価できる。しかし、仮想状態と共鳴状態の区別が光分解反応断面積からだけでは出来ないことは当初の予想と異なるものであった。また、第2の研究課題が次年度になってしまったことは、我々のパワー不足の故であった。第3の目的(課題)との関連で、現在もう一つの個別課題を実行している。それは、9Beと9Bのミラー状態1/2+についての分析である。9Beの光分解反応断面積の研究を通じて、我々の結論は、9Beの第1励起1/2+状態は共鳴状態ではなく仮想状態である。この結果に基づいて、9Bの第1励起1/2+状態を計算すると、クーロン・ポテンシャルのために明白な共鳴状態として得る。一方、9Bの実験データは、共鳴巾が大きいためか、まだ確立していない。1/2+状態以外の低励起状態については、9Be, 9Bともにミラー対称性が良く、実験データとも一致が良い。第1励起1/2+状態だけが、ミラー対称性が良くない。実験データがはっきりしないこともあり、現在進めている詳細な理論的研究が興味深いものになっている。今後、本研究の第2の目標である「チャネル結合系の分析を行い」、昨年挙げた課題を達成する。すなわち、1)仮想状態と共鳴状態をチャネル結合で理解する、2)連続準位密度を用いたチャンネル結合系の位相差の計算を確立する、3)部分巾も物理的意味を解明する、である。本研究の3つの目的のうち、第1の目的である「複素座標スケーリング法で仮想状態の分析を行う」ことを達成し、論文(Phys. Rev. C 95, 064305 (2017))として公表した。その内容は、複素座標スケーリング法では、第2リーマン面上の負の実軸上の極である仮想状態を固有状態として求めることは出来ないが、実験データに対応した光分解反応などの断面積の計算結果に鋭いピークが得られることに注目し、そのピークが仮想状態によるものであり、その結果から仮想状態の極の位置を求めることが出来ることを示したものである。実験的に仮想状態の存在は散乱長のデータから確認されるが、我々が興味を持っている不安定核の多くの場合は散乱長を求める実験が困難である。しかし、複素座標スケーリング法を用いた理論計算上は散乱長を計算出来るので、それを求めた結果、仮想状態であることを示していることを確認できた。我々の研究の特徴は、散乱長を計算するための位相差を極からの寄与とそれ以外の寄与に分解できる所にある。そこで、その極の位相差の振る舞いと位相差を与える連続準位密度から仮想状態の極の位置が決められることを示した。得られた仮想状態の極の位置が妥当な結果であることを、正確に解けるモデル計算を行って確かめた。この結果は、複素座標スケーリング法が幅広い物理の問題に有効であることを示すと供に、連続状態の特徴的性質を理解する上で有効な方法であることをしたものである。これらの成果は上記論文のほかに、学会、国際会議においても報告・発表されてきた。研究期間(3年)の初年において、3つの研究目的のうち第1の研究目的を達成できたことは評価できる。しかし、連続状態の特徴的性質として本理論研究が指摘する所の仮想状態を実験的に確認することが出来るかどうか、現在、調べているところであるが、光分解反応断面積からは共鳴状態と仮想状態が区別できないという可能性を得ている。もし、その結果が正しく、観測される9Be核の光分解反応