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１９世紀末～第二次世界大戦期のフランス倫理学の展開とその現代的可能性

本研究は、19世紀からサルトルに至るフランス倫理学の系譜の発掘を試みた。この研究で、ベルクソンに依拠しつつ理論的道徳の位置づけとそれを越える方途を探求し、ナベールやリクール、サルトル、あるいはルイ・ラヴェルなどの倫理学的議論の意義を明らかにした。ナベールについては、彼の「根源的肯定」という概念や「悪」の位置づけを明らかにし、特に彼における他者概念の位相を明確にした。リクールについては、特にその歴史的展開を明らかにしつつ、その倫理と正義論の比較を行った。また、ラヴェルについてはそのナルシシズム批判の射程を特に明らかにし、サルトルに関してはその個人と社会の関係を巡る議論の意義を明確にした。平成25年度は4回の研究会を行った。平成25年11月23日の成城大学の研究会では、水野が「無条件的未来と倫理的案出ーサルトルの「第二の倫理学」で、サルトルの歴史哲学と倫理学の関係を扱い、村山が「責務を説明するとは何をすることなのか」で、ベルクソンを現代倫理学の文脈の中に位置づける可能性を考察した。また、伊東俊彦(相模女子大)を招き、フレデリック・ローの倫理思想について研究発表をしてもらった。翌24日は東北大学東京分室で研究会を行い、村松が「緊張の諸相、ラヴェッソンからベルクソンへ」と題した発表を行った。また、平成26年1月26日の研究会では、川崎が「「ポスト宗教の時代における道徳の再構築」で、デュルケムの現代的意義を論じた。また同時に、越門のジャン・ナベール研究を題材に、「悪」と「反省」を巡って議論がなされた。これは越門の『省みることの哲学ジャン・ナベール研究』(2007年、東信堂)への書評会という形をとって行われた。この研究会では、そもそも「悪」を語ることについていかなる意味があるのか、「悪」に拘泥することは心理主義ではないのか、といった批判もなされたが、同時に倫理的探求の一つの動機としての「悪」の意味もまた再確認された。その他の活動としては、平成26年1月25日(土)に村瀬鋼氏(成城大学教授)を招き、ジュール・ルキエに関する講演会を開催した。絶対的な「自由」について語るルキエの哲学について確認ができたことは大変有意義であった。その他の活動として、アリアンス・フランセーズ札幌が開催するセミナーに協力し、「ベルクソンと「笑い」」(10月18日、村松)、「『「き」の構造』とフランス哲学」(11月15日、村松)、「今、サルトルをどう読むか」(12月6日、水野)と題した講演会を開催したことを挙げておく。本年度は、2回の研究会を予定し、1回は実施したが、1回は交通事情のため中止のやむなきに至った。1回目は、2014年6月14日に東北大学東京分室で実施し、村山が「デカルトの暫定道徳について」、水野が「「主体性と超越性ージャン・ヴァールのキルケゴール論をめぐってー」と題した発表を行った。村山はデカルトの暫定道徳の現代的可能性を論じ、水野は、ジャン・ヴァールのキルケゴール読解の概要を提示し、その可能性を論じた。また、2回目は、2015年2月14日に北海道大学で開催を予定し、川崎の「リクール正義論の意義と射程」、村山の「「倫理学における明証性ーデカルトの事例から」、水野の「サルトル『主体性とは何か』をめぐって」の、三本の発表が行われる予定だったが、雪による飛行機欠航のため開催を断念し、メールによる意見交換を行うにとどめた。なお、村松は、当研究を通じて得た知見を丸山眞男研究に適用し、その成果を、北海道大学とソウル大学との合同シンポジウムで発表した。ここでは、当該研究を通じて得られたナルシシズムの倫理学的批判を敷衍することで、丸山の超国家主義批判を再構成する試みがなされた。また、越門はトゥールーズ大学での研修を行っていたが、この間、本課題に関連する研究にも従事し、これを通じて、ジャン・ナベールの自由論が人格の自由をめぐる議論一般にに新たな視点をもたらしうることを示した。これらの研究を通じて、本研究が扱う当該時期のフランスの哲学者たちの議論が、心理学的・形而上学的観点から現在的意義を持つことが明らかになった。また、アウトリーチ活動としては、村松正隆がアリアンス・フランセーズ札幌と協力して、2014年10月10日に、「「それは誤解です」となぜ言ってはいけないのか?誤解を巡る哲学と倫理」と題し、フランス哲学・倫理学におけるナルシシズムや自己言及の問題を論じた。平成27年度は2回の研究会を開催した。第一回目は北海道大学にて7月11日、12日に行った。11日は、本研究の参加者全員が、研究進捗状況を報告した。12日は、宮代康丈氏(慶應義塾大学)の講演、「徳と利益ー19世紀フランスのカント派における合理的エゴイズムの問題」ならびに、北垣徹氏(西南学院大学)の講演「プラグマティズム・インパクトー生と行動の思想」を開催した。宮代氏は19世紀フランスにおけるカント主義の流入を論じつつ、義務論と功利主義の微妙な交差のありさまを浮き彫りにした。また北垣氏は、ルヌーヴィエからデュルケムに至る当時の社会学的思考にプラグマティズムが及ぼした影響を明らかにしつつ、この思想の新たな特徴を明示した。

二回目の研究会は、フランスのストラスブール大学にて、同大学哲学科のLaurent Fedi准教授との協力の下に開催された。本研究会においては、鋳物美佳氏(ストラスブール大学)、宮代康丈氏、Laurent Fedi准教授が発表を行い、本研究の参加者全員もそれぞれの研究成果を発表した。それぞれの発表の概略を述べる。村山は、ベルクソンが従来の道徳学説に向けた批判の意義を、レヴィ=ブリュールの思想と関係づけつつ、再評価した。村松は、ルイ・ラヴェルのナルシシズム批判の意味を、彼の存在論との関連の中で明らかにした。また、川崎は「悪」を巡るリクールの思考の変遷を明示し、越門は、ナベールとリクールの悪を巡る議論を緻密に比較することで、それぞれの特徴を浮き彫りにした。水野は、1960年代のサルトルの「第二の倫理学」に着目し、「主体性」、「歴史的実践」、「倫理的案出」、「無条件的未来」といった概念の意味を整理しつつ、具体的歴史のなかで生きる「全体的人間」という概念を明らかにした。以上の作業により、19世紀末から1960年代のフランス倫理学の特徴のいくつかが明らかにされた。本研究は、19世紀からサルトルに至るフランス倫理学の系譜の発掘を試みた。この研究で、ベルクソンに依拠しつつ理論的道徳の位置づけとそれを越える方途を探求し、ナベールやリクール、サルトル、あるいはルイ・ラヴェルなどの倫理学的議論の意義を明らかにした。ナベールについては、彼の「根源的肯定」という概念や「悪」の位置づけを明らかにし、特に彼における他者概念の位相を明確にした。リクールについては、特にその歴史的展開を明らかにしつつ、その倫理と正義論の比較を行った。また、ラヴェルについてはそのナルシシズム批判の射程を特に明らかにし、サルトルに関してはその個人と社会の関係を巡る議論の意義を明確にした。テーマの変更は多少あるが、定期的に研究会も開催しており、順調に推移している。哲学・倫理学2015年7月に、これまでの研究の集大成として、北海道大学で、19世紀20世紀のフランス倫理学の可能性を巡るシンポジウムを行う予定である。また、フランスにおける19世紀フランス哲学研究の第一人者である、Strasbourg大学のLaurent Fedi氏と研究連携の可能性が出て来ており、シンポジウムの開催などを企画したいと考えている。当初計画の通り、参加者が全員がそれぞれの担当する研究分野について研究発表を行っており、全体としても、19世紀末から第二次世界大戦期にかけてのフランス倫理学についての共通の知見が深まったと言えるからである。分担者川崎が節約により発生した残金について、有効に使用するため、次年度にまわすこととしたため今後も研究計画にあるように、定期的に会合を持ちつつ相互に知見を共有することを目指していく。平成26年度はフランス社会哲学が主たる研究対象となる。今年度において有効な用途でその経費を使用する平成26年度に、研究遂行のため必要な書籍を購入するため、分担金の使用を一部平成26年度にまわした。平成26年の研究に意義を持つ書籍資料を購入する予定である。
悪性神経膠腫に対する次世代の光線・音響力学療法の開発

トランスフェリンPEGリボソーム化と細胞内局在の検討:現在、薬剤のトランスフェリンPEGリボソーム化の手法を安定させるべく、トランスフェリンPEGリボソームALAの封入および細胞内局在分布の検討として、ロダミンをリボソーム化したものを作成した。これをC6グリオーマ細胞株にin vitroに投与し蛍光顕微鏡で観察したところ、細胞質内にびまん性に取り込まれることが判明した。光線力学療法における電子スピン共鳴法を用いたラジカル種の同定:スピントラップ剤により寿命の極めて短いラジカル種の検討を行った。その結果、光線力学療法中ではsuper oxideおよびOHラジカルが細胞内で発生していることが判明した。また、PpIX水溶液中の実験では一重項酸素の発生も検出できた。可視光域の励起光では、全ラジカル種の生成は励起波長が短いほど効率が高いことが判明した光線力学療法における電子スピン共鳴法を用いたラジカル種の生成量と殺細胞効果:In vitroモデルでのALAによる光線力学療法において、ラジカルの総生成量とMTTアッセイによる細胞傷害性を検討した。その結果、励起光のジュール数とラジカル生成量および細胞傷害性の間には正の相関関係を認めた。5-ALA光線力学療法におけるプロトポルフィリン(PpIX)の組織内局在の解明:脳腫瘍細胞株において、細胞成分と培養液中のPpIXの濃度を測定した。その結果、PpIXの細胞外漏出が生じうることを証明した。また、ラット正常脳において、高浸透圧により脳血液関門を開いたところ、大脳白質においてビマン性にPpIX蛍光が見られた。このことは、5-ALA PDTにおいて、PpIXの腫瘍細胞選択性に対して注意を要することを示唆する。脳腫瘍細胞株に種々の波長(405nm)および光量(0.1,1,5,10J)の光を照射し、その際の抗腫瘍効果をMTT assayで評価したところ、光量依存性に抗腫瘍効果を認めた。更に、PDT処置後の培養細胞を、TUNEL染色を行ったところ陽性細胞を多数認め、DNA ladderも確認しえた。また、カスパーゼ3、9の活性化、カスパーゼ8の安定化、ミトコンドリア膜電位(mitochondrial permeability detection kit ; BIOMOL Research Laboratories)の低下、さらに、細胞質内へのチトクロームCの放出を認めた。以上のことから、ALA-PDTの抗腫瘍効果は、ミトコンドリア経路によるアポトーシスが主要な抗腫瘍経路であることが判明した。脳腫瘍細胞株における細胞内フリーラジカル生成もESR装置(JES-FA, JEOL社製)により測定したところ、光照射期間に一致してスピンラベル剤(TEMPOL)の信号の低下(すなわち活性酸素種の発生)を認めた。TEMPOLの細胞膜の透過性は、きわめて良好であることから、この活性酸素種は細胞内で発生したものと考えられる。しかし、上記結果からは、活性酸素種を同定することは不可能である。今後、他のスピンラベル剤または、スピントラップ剤を用い、生じた活性酸素種が一重項酸素、ハイドロキシラジカルあるいはスーパーオキサイドのいずれであるのかの検討が必須である。トランスフェリンPEGリポソーム化と細胞内局在の検討:現在、薬剤のトランスフェリンPEGリポソーム化の手法を安定させるべく、トランスフェリンPEGリポソームALAの封入および細胞内局在分布の検討として、ロダミンをリポソーム化したものを作成した。また、pPix水溶液中の実験では一重項酸素の発生も検出できた。励起光の波長を50nmづつずらした実験では、全ラジカル種の生成は励起波長が短いほど効率が高いことが判明した。光線力学療法における電子スピン共鳴法を用いたラジカル種の生成量と殺細胞効果:In vtroモデルでのALAによる光線力学療法において、ラジカルの総生成量とMTTアッセイによる細胞傷害性を検討した。

5-ALA光線力学療法におけるプロトポルフィリン(PpIX)の組織内局在の解明:脳腫瘍細胞株において、細胞成分と培養液中のPpIXの濃度を測定した。その結果、PpIXの細胞外漏出が生じうることを証明した。また、ラット正常脳において、高浸透圧により脳血液関門を開いたところ、大脳白質においてビマン性にPpIX蛍光が見られた。このことは、5-ALA PDTにおいて、PpIXの腫瘍細胞選択性に対して注意を要することを示唆する。
受傷経験後のアスリートの心理的変容・成長過程の検討

本研究の目的は、スポーツ選手が受傷体験をどのようにアスリートとしての成長につなげているのかを明らかにし、当該アスリートのより有効な心理支援の方法を構築するための示唆を得ることであった。上記の目的を達成するために、慢性的な腰痛を抱え、さらにそれが引き金となり、競技意欲の低下を訴えて来談したアスリートの心理相談事例の分析を行った。その後、自己への気づき、およびスポーツ傷害の受容と受傷後の成長の関係を検討した。1ヶ月以上の受傷経験のある227名の大学生アスリートへの質問紙調査を行った結果、自己への気づきを深めることによって受傷経験を心理的成長につなげていることが示唆された。本年度に実施した研究は、交付申請書に記載した研究2を前倒しして行った形になる。研究2では、受傷体験を選手としての成長につなげる心理的メカニズムの検討を行うことを目的としていた。本年度論文投稿し、掲載の許可が得られた研究では、第二研究者の心理相談事例を用い、周囲からの支援を受けることによって、受傷アスリートの心理面や周囲との関わり方が変化し、それと同期して対処行動(リハビリへの取り組みと競技との関わり方)が変容していくことを明らかにした。そこでは、相談が進むにつれてサポート提供者が支援の得られにくい物理的距離の遠い他者(旧環境の地元の友人)から支援の得られやすい物理的距離の近い他者(新環境のチームメート)へ変化していった。また、支援環境ならびに周囲との関わり方の変化と同期して、怪我の受け止め方の変化や自己への気づきの深まり、さらには対処行動の積極的変化が認められるようになっていった。ここでは、相談室での面接における相談者との関係性を基盤として、周囲との関わり方、リハビリへの取り組み、競技との関わり方といった広義の意味において心理的成長が見られるようになっていった。先行研究(例えばWaday et al., 2013)で主張されていた身体的、心理的、社会的、パーソナルな側面の成長のうち、身体的成長以外の心理的、社会的、パーソナルな側面の成長が認められたことになる。先行研究では、リハビリ過程における時系列的な支援環境や対処行動の変化を示した研究はなかったが、本研究ではその過程をより詳細に提示し、分析・検討することができた。今後は、本研究の結果をトレーナーやコーチ等の現場スタッフに伝える機会を設け、受傷アスリートが怪我というネガティブに捉えがちな現象をより成長につながるポジティブな現象としても捉えられるように支援を行いたい。本年度は、受傷後の成長に影響を及ぼす心理要因を検討することを目的として調査を行った。前年度の結果を受け、ここでは自己への気づきや怪我の受け止め方の変化と心理的成長の関係について質問紙調査を用いて検討した。対象者は、復帰までに1ヶ月以上を要した受傷経験のある大学生アスリートであった。質問紙は、受傷アスリートの気づき尺度(投稿準備中)、脱執着的対処尺度(辰巳、2009)、日本語版外傷後成長尺度(宅、2010)を用いた。その結果、リハビリテーション過程において、復帰までに気づきおよび脱執着的対処得点の向上が見られた。また、外傷後成長高群の方が受傷直後および復帰前の気づき得点、復帰前の脱執着的対処得点において有意に高い得点を示した。この結果からは、受傷後の成長感は気づきや受容の変化(深まりや向上)だけではなく、気づきの程度が高い者に見られる特徴であることが考えられた。そして、アスリートは受傷後だけでなく、日々の練習環境においても身体や心理に対する気づきを高めるために、主体的に競技に取り組む必要性が示唆された。今後は、受傷後に成長を感じたアスリートが受傷中に自身の身体やこころとどのように向き合っているのかを詳細に検討する必要がある。そのために、受傷アスリートへの面接調査や相談事例の分析を通して時系列的に詳細な情報を提示すること、受傷アスリートの体験を測定する尺度の精度を高めることが求められる。今年度は、先方の都合もあり研究1の質問紙調査を行うことが困難であった。したがって、先に研究2の心理相談事例を用いた研究に着手した。臨床心理身体運動学研究に投稿し、論文が掲載化となった。一方、受傷アスリートが心理的成長を実感する過程にイニシエーションや「死と再生」のテーマが認められるという仮説を明確に実証することはできなかった。先の論文の対象者は、周囲との関係(適切な支援を受けられない、もしくは受け入れようとしないこと)を心理的課題のひとつとしており、面接での話題が周囲との関係を中心に展開しており、そこを分析の観点とした。今後の質問紙調査および面接調査では、心理的成長過程とイニシエーションおよび「死と再生」のテーマのつながりについて検討する。27年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ心理学

次年度は、研究1の質問紙調査を行い、受傷経験後の成長と怪我の受容や自己・他者への気づきの関係を検討する予定である。先方との日程調整を行い、質問紙調査を行う日程も決定しているため、質問紙調査を行い次第、論文化を目指していく。また、質問紙調査と並行して、受傷経験後に大きな成長の見られたアスリート数名に対して面接調査を実施する予定である。ここでは、対象となった傷害における受傷から復帰までの流れを聞いた後に、受傷後の心理的成長やそう感じるにに至ったきっかけや経緯などについて詳細に聞いていく。そして、スーパーヴィジョンを受けながら継続している心理相談面接については、相談終結後、被面接者の許可が得られたものに対して、事例検討会等で発表を行い、有識者に意見を求めたうえで、論文化を目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。
技術的概念の獲得を目指した中高の系統的ロボット学習法の開発と評価

1)ロボット競技において,消費電力量を視覚化・定量化できる測定ユニットおよびソフトウェアを開発した。2)エネルギー効率および制御システムを対象に,テスト理論であるIRTを用いた標準問題を開発した。3)中学校と高校を連携させるカリキュラムモデルを提案した。4)開発した教材やカリキュラムを用いて,全国各地の中学校及び中等学校,高等学校計16校で実践した。これら成果を複数の論文および学会発表として公表した。また,2回のシンポジウム開催およびWebでの研究成果公開を行った。本研究は,ロボット学習を通してトレードオフ,効率,制御・システム等の技術的概念を生徒に獲得させるロボット学習教材およびカリキュラムの開発が目的である。平成23年度の研究成果は以下の3点である。(1)教材の開発ロボット競技において,消費電力量を視覚化・定量化できる測定ユニットおよびソフトウェアを開発した。また,関連のデジタルコンテンツも開発し,授業で活用できるように配慮した。この成果は日本産業技術教育学会,ICTE2011,ITEEAで学会発表すると共に,論文投稿をした。(2)標準問題の開発エネルギー効率および制御システムを対象に,テスト理論であるIRTを用いた標準問題を開発し,1070名の中学生を対象に問題評価を行い,各30問程度の問題確定ができた。また,安全技術に関する意識尺度も開発し,信頼性・妥当性の検証を行った。これら成果の学会発表を行った。平成24年度には,さらに学会発表および論文投稿を予定している。(3)カリキュラムの開発と検証全国各ブロックから,手動制御や自動制御など中学校および高校12校による試行実践を行い,1月に実践報告会を開催し,本年度の成果を共有した。この成果は,学会発表を行い,24年度中にWebで報告するとともに,実践による検証を進めていく予定である。平成25年度の研究成果は以下の3点である。1)技術的概念(効率,制御・システム,信頼性・安全性など)を獲得させる学習方法:前年までの実践や開発教材を活用し,全国各地の中学校及び中等学校,高等学校計16校で複数の実践を展開した。また,教員免許更新講習,教員研修においても実践を行った。これらの成果の中で代表的な実践は,学会発表をすると共に,1月に開催した研究会での実践報告を行った。また,制御システムについての標準問題開発については,日本産業技術教育学会誌に論文投稿し,掲載された。2)ロボット学習における中学校と高等学校の系統性:研究成果公開と3年間のまとめを兼ね,下記のように中学校技術科と高校情報科の交流研究会を実施した。定員80名を越える参加者があり,実践報告として中学校4本,高校2本を行った。教材展示では,実践4ブース,企業7ブースが出展した。4名によるパネルディスカッションでは,プログラミングを通しての中・高の連携について様々な議論がなされた。参加者アンケートからも参加者の満足度が高い研究会であったことが確認された。第2回中学・高校情報教育交流研究会ープログラミングを中心とした高校「情報科」と中学校「技術科」の実践交流ー主催:日本産業技術教育学会ロボコン委員会・協力:情報コミュニケーション教育研究会(ICTE)2014年1月12日(日)会場:工学院大学A0514教室3)研究成果共有サイトの公開:3年間の研究成果をまとめ,広く活用してもらえるように,研究成果共有サイトを構築し,インターネット上に公開した。サイトには,実践報告,開発した教材,カリキュラム,ワークシート,研究関連資料等を掲載した。また,サイト構築については,学会発表を行った。研究成果共有サイトURL:http://www.mura-lab.info/kaken/本研究は,ロボット学習を通してトレードオフ,効率,制御・システム等の技術的概念を生徒に獲得させるロボット学習教材およびカリキュラムの開発が目的である。平成24年度の研究成果は以下の2点である。1)技術的概念(効率,制御・システム,信頼性・安全性など)を獲得させる学習方法複数の実践を行い,日本産業技術教育学会全国大会及び支部会で研究発表を行った。効率については,前年度開発した消費電力の視覚化教材を活用した実践や基礎研究が進んだ。また。制御・システムについては,標準問題の開発が完了した。信頼性,安全性については,安全技術についての意識尺度を完成させ,日本産業技術教育学会誌に論文投稿し,掲載された。2)ロボット学習における中学校と高等学校の系統性このテーマについては,中学校のみならず高校(情報)とも連携する形で進めた。委員会および実践協力の先生方は,メーリングリストを活用し,日常的に情報交換や共有をおこなった。また,2013年1月5日に東京にて,研究分担者及び研究協力者に加え,高校情報科の先生方,30名による合同研究会を開催した。プロジェクトの研究報告や実践報告をおこない,中学校・高等学校の各実践についての情報交換をすると共に,プログラム,ロボットを通しての中・高の交流について,活発な議論がなされた。以上の成果や研究会の様子については,下記のWebサイトにて公開をした。ロボット学習プロジェクト

サイト:http://www.mura-lab.info/kaken/計画していた教材,標準問題はおおむね開発ができ,発表・論文投稿段階になった。カリキュラムおよび実践も各校で順調に進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。1)技術的概念(効率,制御・システム,信頼性・安全性など)を獲得させる学習方法について小テーマ毎に複数の実践が行われたが,概ね良好な結果を得られた。またテーマ毎に複数の学会発表がなされると共に,その1部は査読論文にすることもできた。2)ロボット学習における中学校と高等学校の系統性について中学校と高等学校の先生方での合同の研究会を開催し,情報共有や議論が進んだことと,系統性を持たせたカリキュラムについての実践の見通しが明確にできた。また,次年度の研究計画が明確化できた。平成24年度は,開発した教材やカリキュラムをさらにブラッシュアップするとともに,標準問題を用いて,検証を進める予定である。なお,中学校と高等学校の連携について,カリキュラムは検討されているが,実践による検証までは至っておらず,平成24年度の大きな課題となっている。3年間のプロジェクトのまとめの年度である。前年の研究成果を踏まえ,25年度はさらにブラッシュアップした実践を行い,研究を深めていく。また,日本産業技術教育学会での全国大会はじめ,複数の研究発表を予定している。同時に他学会や研究会にも積極的に参加し,プロジェクトの成果を報告したり,交流したりしていく予定である。さらに,25年度は,前年の研究会を拡大させ,中学校技術科と高校情報科と関連させたシンポジウムをより大きな規模で開催することを予定し,研究成果を広く公開する予定である。
生体触媒固定化電気化学リアクタ電極の開発に関する基礎的研究

本研究は酸化還元酵素や細菌細胞膜電子伝達タンパク質複合体を電極表面に固定化し、電極への電子の流れがスム-スに起こるような電極の実現を目的としたもので、センサや有用物質生産のための電気化学バイオリアクタとして多目的に使用できる生体機能素子の開発展望したものである。そのため2種類の酵素、即ちNADH/NADコファクタ-関連の酵素ジアホラ-ゼと酢酸菌由来の細胞膜酵素を研究対象として選んだ。前者は純度の高い耐熱性のサンプルを用いることが出来、また様々の脱水素酵素と組み合わせて広い用途が考えられるため、後者は膜系酵素の新しい利用面を切り開く意図で研究対象に選んだ。まずジアホラ-ゼを申請者の方法で固定化した電極を作成しNADHに応答する電極とするとともに適当な脱水素酵素と組み合わせてサイクリング効果を利用する高度NADH/NAD応答電極が可能であることを示した。より基礎的な問題としてこのジアホラ-ゼにたいする各種電極反応共役電子受容体の効果を定量的に評価する方法を考案した。その検討は現在進行中である。次に膜酵素としてフラビンやピロロキノリンキノンを持ついくつかの酵素を取り上げその電極と親和性に特に注目した実験的検討を行った。これらの膜酵素と様々の電極機材と適合性を系統的に調べ電子の流れが比較的スム-スに起こる系を見いだすことが出来た。またその応用についてもいくつかの検討を加え簡便なミクロスケ-ルのフラクト-スセンサが可能であることを示した。本研究において酵素の様な生体機能高分子と無機材料からなる電極との界面電子移動と言う困難な問題に新しい展望を見いだすことが出来た。この研究端緒として今後は表面分光法などを併用し構造面で詳しい情報を得るとともに、遺伝子工学による生体高分子構造改変など取入れその系統的機機評価によって適合性に優れた高分子構造の追求も行いたい。1.NAD/NADH系。Bacillus Stearothermophilus由来のジアホラ-ゼを用い、各種ナフトキノン類についてその酵素と電極間の電子伝導メディエ-タ能を調べた。その結果メチルナフトキノン(ビタミンK3)が最も良好なメディエ-タとして働くことが分かった。このメディエ-タの電極上への保持には、申請者がこれまで他の系で用いていた電極練り込み式が大変有効であることが分かった。この電極はNADHのNADへの電気化学変換系に用いることができる。この酵素はまたリボフラビンを良い電子受容体とすることを新しく見いだした。その反応のキネテイックスの詳細を分光法を用いて検討中である。その結果をふまえてエディエ-タとしての可能性を調べる予定である。2.細胞膜デヒドロゲナ-ゼ系。Gluconobacterの細胞膜画分からなる脂質を含む粗酵素フルクト-スデヒドロゲナ-ゼの電極表面への固定化を試みたところカ-ボンペ-スト電極のような疎水性の電極表面に吸着固定が可能であることが分かった。この電極はp-ベンゾキノンなどをメディエ-タとしてフルクト-スを電解酸化することが出来る。この電極はまた電流密度は小さいがメディエ-タ無しでもフルクト-スの接触電解酸化を低い過電圧で行うことが出来ることを見い出した。反応の詳細についても現在検討を進めている。3.光合成膜系。ホウレンソウチラコイド膜から光合成系II膜画分を取り出しカ-ボンペ-スト電極に沈着固定するとこの電極はディメチルキノンなどをメディエ-タとして水を光化学電解出来ることが分かった。

本研究は酸化環元酵素や細菌細胞膜電子伝達タンパク質複合体を電極表面に固定化し、電極への電子の流れがスム-ズに起こるような電極の実現を目的としたもので、センサや有用物質生産のための電気化学バイオリアクタとして多目的に使用できる生体機能素子の開発を展望したものである。前年度にひき続いて2種類の酵素、即ちNADH/NAD系の研究のためにはジアホラ-ゼを膜酵素系の研究には酢酸菌より取り出した脱水素酵素を用いた。前者は純度の高い耐熱性のBacillus stearothermophilus起源のサンプル(ECl.1.6.99.ー)を用い、基礎的な問題としてこのジアホラ-ゼにたいする各種電極反応共役電子受容体の効果を定量的に評価する方法を考案した。またこの方法が有用であることを実験的に検証した。様々の化合物について本方法による検討を進めている。感度は低いけれども本酵素は炭素系電極で電子受容体なしに電荷移動が可能であることも新たに見いだした。次に膜酵素としてフラビンやピロロキノリンキノンを持ついくつかの酵素を取り上げその電極との親和性に特に注目した実験的検討を行った。これらの膜酵素と様々の電極機材との適合性を系統的に調べ電子の流れが比較的スム-スに起こる系を見いだすことが出来た。またその応用についてもいくつかの検討を加え簡便なミクロスケ-ルのフラクト-スセンサが可能であることを示した。本研究において酵素の様な生体機能高分子と無機材料からな電極との界面電子移動と言う困難な問題に新しい展望を見いだすことが出来た。この研究を端緒として今後は表面分光法などを併用し構造面での詳しい情報を得るとともに、遺伝子工学による生体高分子構造改変などを取入れその系統的機能評価によって適合性に優れた高分子構造の追求も行いたい。
次世代型ケアを創出できる臨床看護師のリサーチマインドを育む教育プログラムの開発

平成30年度は「臨床看護師のリサーチマインドを育む教育プログラム」(以下,教育プログラム)を運用し,その有効性を検討する調査を開始した。本調査は東北大学大学院医学系研究科倫理委員会の承認を得た上で開始した(2018-1-293)。教育プログラムは看護研究を継続して行い,臨床看護師に看護研究に関するアドバイスができる看護研究支援者育成を目指して作成した。プログラムの要素は「基礎知識を得る」,「看護実践を省察する」,「先達から学ぶ」,「研究論文を読む」,「研究実践者とつながる」,「看護研究力を磨く」で構成した。大学教員と臨床看護師の強みを互いに出し合い,プログラムを運営するようにした。プログラムのスケジュールは1クールの研修期間を2年とし, 1クール目が2018年8月2020年7月,2クール目が2021年4月2023年3月で計画した。プログラム受講者は,東北大学病院看護実践能力育成開発システムレベルII以上の取得者であり、本人の参加意思と看護師長の推薦を得た者とした。初年度(2018年)1クールは9名のモデルケースで開始した。プログラムの効果を評価する主要評価は,継続した研究テーマを持つ者の増加とし、副次評価は看護実践やカンファレンスにおける先行研究の活用状況の増加,受講生から受けたアドバイスによって,入職3年目看護師の事例研究計画書が「修正なく研究開始」「修正後に研究開始」者が増加し,「再提出または個人面接」者が減少する,学会発表数・論文数の増加,学会入会者数の増加,大学院への進学を考え始める者の増加,看護研究に取り組む態度が肯定的であるとした。調査方法は無記名による自記式質問紙調査である。2018年8月にプログラム受講前の調査を実施し,教育プログラムの運用を継続している。東北地方A大学病院の看護師及び助産師1,139名を対象に,看護師が臨床研究を行うために必要な教育や環境ニーズに関する自記式質問紙調査を実施した。本調査結果は「次世代型ケアを創出できる臨床看護師のリサーチマインドを育む教育プログラムの開発」の基礎資料とする。対象は臨床経験年数5年以上が64.7%,約半数が大学卒であった。看護基礎教育課程の看護研究履修者81.7%,修士・博士課程修了者・在学者が1割で,学会誌などに公表されている研究成果を看護に「非常に活用している」が1.0%,「ときどき活用している」が26.2%であった。現在看護研究を実施している者は73.7%で,研究実施のきっかけは「施設内の教育プログラムに組まれていた」65.0%が最も多く,「自分の興味・関心から実施した」は24.4%であった。継続・発展させて取り組んでいる研究テーマがあるが12.0%で,継続・発展しない理由は「発展させる研究課題が見いだせなかった」29.7%,「病棟の異動などで専門分野を変更した」24.7%,「研究方法を発展させる方法が分からなかった」18.4%の順に多かった。リサーチマインドを育むために「日々の看護を振り返る機会をもつ」「問題意識をもって看護に取り組む」「看護研究の発表を聞く機会をもつ」が必要であり,「学会に参加する」「研究会や研修会する」「カンファレンスに参加する」を実施してきたと回答した。看護研究力を高めるために組織に求める支援は「院外研修・学会等に参加しやすい環境整備(勤務調整・参加費用の補助など)」57.9%,「研究できる環境整備(勤務内の研究活動など)51.5%,「看護研究に関する相談・指導の窓口の明確化」36.8%などであった。研究論文に触れる機会,論文を抄読する機会が少ない可能性に対して抄読を推奨する支援や研究を継続・発展させていく方法に関する教育の必要性が示唆された。28年度の研究実施計画は,研究課題1「臨床看護研究の実態と研究に取り組む上での障害や困難を明らかにする」と,研究課題2「研究課題1.のテータをもとに教育プログラムを作成する」の2課題であった。現在,研究課題1をもとに教育プログラム作成を検討中であり,29年度計画の教育プログラム運用が可能である。平成29年度は臨床看護師が看護研究を行なうために必要な教育ニーズ及び組織のリソースを明らかにするためにA大学病院看護職全員を対象に平成28年度に実施した質問紙調査結果及び文献検討をもとに,平成30年3月まで対面会議13回ならびにメール会議を開催し,教育プログラム試案を作成した。さらに研究プロジェクト運営委員会,看護部定例会,及び第32回日本看護科学学会学術集会交流集会で教育プログラムの概要を示し,討議の上教育プログラムを加筆修正した。教育プログラムは,看護研究を継続して行い,臨床看護師に看護研究のアドバイスができる看護研究支援者育成を目指すものとする。TNADSレベル2以上の取得者を対象に既存の教育プログラムに「看護研究分野」を設けて教育する。初年度は9名のモデルケースで開始し,教育期間は2年とする。大学教員と臨床看護師の強みを互いに出し合い,プログラムを運用する。リサーチマインドを育むために必要な構成要素として「基礎知識を得る」,「看護実践を省察する」,「先達から学ぶ」,「研究論文を読む」,「研究実践者とつながる」,「看護研究力を磨く」の6要素を抽出した。

教育内容は基礎知識を得るセミナー・研修の受講,日々の看護を記録,討議し,看護実践を研究視点で省察する,カンファレンス方法をロールプレイで学ぶ,先達とのワークショップ,テーマ設定から研究成果の発表までを行うなどを設定した。教育プログラムの評価継続した研究テーマを持っている人数,先行研究の成果を看護実践やカンファレンスに活用する場面の数・人数,大学院進学を希望する,または考え始めている人数などにした。平成30年度からは,モデルケースとして運用を開始し,効果検証しながらプログラムを洗練させていく予定である。本年度の教育プログラム作成は,プログラムを運用する施設の教育担当者を加えて検討した。そのため,平成30初めには確実に教育プログラムの運用を開始し,評価できる準備ができたからである。平成30年度は「臨床看護師のリサーチマインドを育む教育プログラム」(以下,教育プログラム)を運用し,その有効性を検討する調査を開始した。本調査は東北大学大学院医学系研究科倫理委員会の承認を得た上で開始した(2018-1-293)。教育プログラムは看護研究を継続して行い,臨床看護師に看護研究に関するアドバイスができる看護研究支援者育成を目指して作成した。プログラムの要素は「基礎知識を得る」,「看護実践を省察する」,「先達から学ぶ」,「研究論文を読む」,「研究実践者とつながる」,「看護研究力を磨く」で構成した。大学教員と臨床看護師の強みを互いに出し合い,プログラムを運営するようにした。プログラムのスケジュールは1クールの研修期間を2年とし, 1クール目が2018年8月2020年7月,2クール目が2021年4月2023年3月で計画した。プログラム受講者は,東北大学病院看護実践能力育成開発システムレベルII以上の取得者であり、本人の参加意思と看護師長の推薦を得た者とした。初年度(2018年)1クールは9名のモデルケースで開始した。プログラムの効果を評価する主要評価は,継続した研究テーマを持つ者の増加とし、副次評価は看護実践やカンファレンスにおける先行研究の活用状況の増加,受講生から受けたアドバイスによって,入職3年目看護師の事例研究計画書が「修正なく研究開始」「修正後に研究開始」者が増加し,「再提出または個人面接」者が減少する,学会発表数・論文数の増加,学会入会者数の増加,大学院への進学を考え始める者の増加,看護研究に取り組む態度が肯定的であるとした。調査方法は無記名による自記式質問紙調査である。2018年8月にプログラム受講前の調査を実施し,教育プログラムの運用を継続している。大学と大学病院看護部の連携によって調査を実施し,次年度以降もその体制で教育ブログラム作成と運用に関する研究を継続する。研究課題の最終年度であるため,教育プログラムの運用と評価を行い,一定の成果を随時公表していく予定である。次年度使用額は,当初の予算計画「人件費・謝金」が半額の支出で実施したためである。それはデータの解析・集計を研究者が実施し,謝金による支出を抑えたためである。(理由)次年度使用額は,当初の予算計画「人件費・謝金」が支出されなかったためである。それは,データの解析や資料の整理などを研究者が実施し,謝金による支出を抑えたためである。(使用計画)調査3年目の平成30年度は本年度に引き続き研究成果を公表する予定であり,その旅費と論文作成費にあてる。また,教育プログラムの評価にあたって,データの入力等「人件費・謝金」にあてる。
ヒト型キメラ抗体を用いた肺癌細胞に対する抗体治療に関する基礎的検討

遺伝子工学的手法により、マウス由来抗Lewis Y抗体(mH18A)をヒト型(IgG1)に組み替えたキメラ抗体(cH18A)を用いて、肺腺癌細胞株(PC7,PC9,PC14)に対する補体依存性細胞障害活性(CDC)について検討した。まず標的細胞上のLewis Y抗原の発現をフローサイトメーターを用いて検討した。PC7およびPC9は抗原発現が陽性であり、PC14は陰性であった。dyeexclusion試験あるいはMTT試験によりCDC活性を測定し、cH18A抗体はPC7,PC9に対して細胞障害活性を発揮し、PC14に対しては障害活性が見られなかった。同様に^<51>Cr放出試験においても、PC7,PC9に対しCDC活性を発揮した。また、同じLewis Y抗原を認識するマウス抗体(mH18A;IgG3,AH6;IgM)に比較してcH18Aにより誘導されるCDC活性は、けっして劣る結果ではなかった。一方、CDC活性は標的細胞上の補体制御因子(CRP)により抑制されたが、これらのCRPの機能を抗体により制御すると、CDC活性の増強がみられ、生体内でのCDC活性がLewis Y抗原に対する抗体のみでは誘導されにくいことが示唆された。これらの結果は現在論文としてScandinavian Journal of Immunologyに投稿中(reviced from)である。今後、CRPにはCD46(MCP),CD55(DAF),あるいはCD59(MACIF)なとどの分子があり、いく段階にも補体の活性化を制御しているため、cH18A抗体および補体のハプテン化による細胞障害活性の増強効果に対する、CRPの関与をより詳細に検討し、臨床におけるTargetting両方のあり方について検討を続けていく予定である。
自己抗体と特異結合する肺癌細胞由来抗原のプロテオミクスによる肺癌マーカーの検索

2001年、Hanash教授らのグループは、初めてプロテオーム手法を用い、肺癌患者血清中に存在する自己抗体を標的に肺癌マーカー候補の検索した結果、肺Adennocarcinoma患者血清中に3740%の頻度でAnnexin-I&IIに対する自己抗体の存在を明らかにした。この報告を契機に本手法を用いて癌(腫瘍)マーカー候補が数多く発見・同定された。癌(腫瘍)抗原に対する自己抗体の検出は、癌組織片を用いた遺伝子解析法と比較して、検体(血清)の入手が容易であり、測定手法も比較的簡便であり、同定された癌マーカーが臨床医学の現場で応用が期待された。そこで、我々は彼らの追試から始め下記のごとく新しい肺癌診断マーカー候補を見出した。[方法】培養ヒト肺癌細胞株(A549)を可溶化緩衝液にて処理し試料を得た。50μgタンパク量を2次元電気泳動し、分離されたA549細胞由来タンパク質をPVDF膜に転写した。ブロッキング後、一次抗体として500倍希釈ヒト血清を用い、ECLplusにて陽性スポットを検出した。一方、ECL陽性スポットに対応する銀染色ゲルより切り出し、飛行時間型質量分析計(UltraFlex)あるいは、イオントラップ型質量分析計(LCQ<^DECA>)にて分析し、得られた結果をデータベース検索し目的タンパク質を同定した。[結果]肺癌患者血清より抗αエノラーゼ、シャペロニン、ペルオキシレドキシン-6抗体など8種類の肺癌マーカー候補を見出した。自己抗体を標的にしたバイオマーカー検索法は、肺癌以外の種々の癌関連マーカー検索に応用可能である。[はじめに]ヒトゲノム配列の解読の終了に伴い医学研究の方向は、ゲノム情報を活用した生命現象の解明、病気の治療、創薬など、ポストゲノム時代の研究へと移行している。90年代後半に登場したチップ技術&マイクロアレイ法などを利用した、DNA/RNA発現を解析するトランスクリプトーム解析が行われている。しかし、これら発現プロファイルと蛋白質の発現プロファイルは必ずしも一致せず、またその翻訳後修飾や立体構造をゲノム情報から読み取るのは難しい。更に、ゲノム情報を利用した相同性検索などからでは機能が推定できない蛋白質(Hypothetical Protein)が、全蛋白質の約半分近くもあると言われている。従ってプロテオーム解析は、生命現象の担い手として実際に機能している蛋白質自身を直接解析するという意味で、ポストゲノム時代の医学研究において重要な位置を占める。残念ながらプロテオーム解析の対象となる蛋白質は、ゲノム解析の手法のように増幅することができず、さらに通常、機能蛋白質などは微量であることが多いので、その解析には高感度、失敗の無い確実な解析法が要求される。本年度は、大阪医大第一内科学教室(呼吸器グループ)と共同で肺癌患者血清中に存在する自己抗体を標的とし、8種類の肺癌マーカー候補を見出した。[方法]培養ヒト肺癌細胞(A549:ヒューマンサイエンス振興財団(株))を可溶化緩衝液にて処理し蛋白試料を得た。50μg蛋白量を2次元電気泳動し、分離された蛋白質をPVDF膜に転写した。ブロッキング後一次抗体として500倍希釈ヒト血清(肺癌患者、肺結核患者、健常者)、二次抗体として2000倍希釈HRP標識抗ヒトIgG抗体(アマシャム・ファルマシア社製)を反応させ、ECLplusにて検出した。一方、ECL検出に対応するスポットを銀染色ゲルより切り出し、飛行時間型質量分析計UltraFlexにて分析し、得られた結果をデータベース検索し目的蛋白を同定する。[結果]肺癌患者血清中よりαエノラーゼ、シャペロニン、ペルオキシレドキシン-6など8種類の肺癌マーカー候補を見出した。

2001年、Hanash教授らのグループは、初めてプロテオーム手法を用い、肺癌患者血清中に存在する自己抗体を標的に肺癌マーカー候補の検索した結果、肺Adennocarcinoma患者血清中に3740%の頻度でAnnexin-I&IIに対する自己抗体の存在を明らかにした。この報告を契機に本手法を用いて癌(腫瘍)マーカー候補が数多く発見・同定された。癌(腫瘍)抗原に対する自己抗体の検出は、癌組織片を用いた遺伝子解析法と比較して、検体(血清)の入手が容易であり、測定手法も比較的簡便であり、同定された癌マーカーが臨床医学の現場で応用が期待された。そこで、我々は彼らの追試から始め下記のごとく新しい肺癌診断マーカー候補を見出した。[方法]培養ヒト肺癌細胞株(A549)を可溶化緩衝液にて処理し試料を得た。50μgタンパク量を2次元電気泳動し、分離されたA549細胞由来タンパク質をPVDF膜に転写した。ブロッキング後、一次抗体として500倍希釈ヒト血清を用い、ECLplusにて陽性スポットを検出した。一方、ECL陽性スポットに対応する銀染色ゲルより切り出し、飛行時間型質量分析計(ultraFlex)あるいは、イオントラップ型質量分析計(LCQ^<DECA>)にて分析し、得られた結果をデータベース検索し目的タンパク質を同定した。[結果]肺癌患者血清より抗αエノラーゼ、シャペロニン、ペルオキシレドキシン-6抗体など8種類の肺癌マーカー候補を見出した。自己抗体を標的にしたバイオマーカー検索法は、肺癌以外の種々の癌関連マーカー検索に応用可能である。
大動脈弁狭窄症におけるエクソソームが石灰化、病態に与える影響の解析

世界的な高齢化に伴い循環器の石灰化による疾患が増大してきており、大動脈弁狭窄症(AS)もその中の一つである。ASでは狭窄弁により血流が乱流となり血管内皮細胞や石灰化弁そのものと接触することでシアストレスが生じており、大動脈弁置換術(AVR)を行うことで乱流が消失し、シアストレスも軽快することが予想される。AVR術前はシアストレスによって循環している血球や循環器細胞などが影響を受けており、それらがさまざまな因子を放出している可能性が考えられる。そのため血液中を循環するエクソソームに内在するマイクロRNAや増殖因子も変化しており、大動脈弁の石灰化や循環に影響を与えている可能性が考えられる。AVRを行うことでシアストレスが解消することによりエクソソームに内在する因子も変化して、石灰化や循環に影響を与えている因子がさらに変化する可能性が考えられる。本研究は、AVRを受ける患者対象の血液検体を長期にわたり採取して、手術前後での様々な因子の変化を解析し、ASにより発生するシアストレスがエクソソーム、マイクロRNAを介して石灰化や血液循環に与える影響を解析する。また患者検体で変化の得られた因子を培養細胞に応用し、循環器系細胞へ与える影響も検証する。本研究で得られた結果から、循環器細胞の石灰化に影響を与えるマイクロRNAや、ASの循環に影響を与えている因子を検出することができ、今後の予防医学や周術期管理の向上につながると考えている。大動脈弁狭窄症患者の周術期および術後の採血を、20人以上200ポイント以上で採取している。術前と術後の血液検体をマイクロRNAに対する網羅的解析を行っており、有意変化があるマイクロRNAをいくつか検出した。また、石灰化環境で培養した血管平滑筋が確実に石灰化していることを確認し、通常培地で培養したものとでマイクロRNAの網羅的解析を行い、石灰化に影響を与えていると予想されるマイクロRNAをいくつか確認した。患者検体がある程度以上収集できたので、マイクロRNAの網羅的解析の結果を基に、マイクロRNAおよび増殖因子の解析を進めていく。また導き出された因子を培養細胞に応用して、循環器細胞に与える影響を解析していく。
約款による消費者契約の付随的義務-保険契約の場合を中心として-

本研究では、保険加入者の理解・期待と現実の約款規定との「ズレ」にもとづく法的紛争に関して、(1)保険者側による約款内容を適時に説明・開示する義務について検討するとともに、(2)保険加入者・保険契約者の付随的義務の在り方を検討とすることを目指した。(1)の課題については、従来より研究をむ進めてきたことに加えて、本年に資料収集・ヒアリング等を行って集中的に検討した。その結果、保険契約の成立時に保険者側が十分な説明をすることは重要であるが、契約成立後に紛争が起こりやすい局面が生じているときは、保険契約者が誤った対応によって保険契約の利益を享受できない事態にになることを避けるため、保険者側か適切な対応について教示すべき義務を考えてもよいのではないかという試論を提示した。保険者側が十分に事情を把握できているときには、かかる対応をすることが信義則上認められてもよい。かかる考え方に立って、どこまで法的理論構成が可能かについても検討した。(2)の課題については、総合的な検討はなお時間を要するが、本年度には、比較法的観点から基礎的研究を行い、英米およびドイツにおける約款規定の検討をした。その結果、保険契約者側の付随的義務について、契約者自身がこれを故意に違反するケースが目立つことに対して、一定の手当をすることが適当な場合が見られるので、まず、かかる角度からの整理をしたうえで、次の検討に入ることにした。そこで、一般にもっとも普及している保険種類である自動車保険をとりあげて、第一段階の研究を行うこととし、わが国の自賠責保険(いわゆる強制保険)の参考になるドイツの自動車保険普通保険約款における付随的義務の検討を行った。そこでは、保険制度の濫用防止の観点から、保険契約者の詐欺的付随義務違反に関するドイツ法の最近の法的対応を約款・判例・学説について子細に考察し、わが国の問題解決への一定の示唆を得た。
花卉の香りの評価とその分子育種に向けた基礎的研究

Gypsophila(カスミソウ)属の花序の発する悪臭成分に焦点を絞り研究を進めた.ヘッドスペースの香気成分をHA/GCで分析し,官能検査との比較から,悪臭成分がメチル酪酸(3-methylbutyric acidおよび2-methvl-butyric acid)であることを突き止めた.また,これらのメチル酪酸はアミノ酸からケト酸を経て合成されることが示された.メチル酪酸は,アルコールアシルCoAトランスフェラーゼ(AAT)によりエステル化されるが,エタノールを与えてもエチルエステルの生成は促進されなかった.一方,イソアミルアルコールを与えるとAAT活性が高まり酢酸イソアミルが大量に生成されるとともに,メチル酪酸イソアミルが生成され,メチル酪酸発散量が減少した.また,エステル化触媒であるチタンを処理するとメチル酪酸の発散量が減少することが明らかになったが,チタンイオンは茎中の移動性に乏しく,切り花の前処理剤としての消臭効果はなかった.一方,ロイシン,イソロイシンからメチル酪酸への代謝経路上の関連酵素をコードする遺伝子発現について,ノーザン解析を行ったところ,メチル酪酸の発散量が増加するロイシン処理した花序において,高いアミノ酸アミノ基転移酵素遺伝子の発現が確認された.今後より詳細な解析を行うために,悪臭の強度によって選抜を行ったベニバナカスミソウG. elegance Bied var. carminea hort.の自殖系統を作成している.また,種子にガンマ線照射を行い,混合採種を行ってM2個体の悪臭の強弱に関する変異について調査し,変異の幅が大きいことを確認した.遺伝子導入系の確立および導入手法の開発については,G. elegance Biedの2品種を用いて研究を進め,pIG121-HMをベクターとして'クリムソン'にGUG遺伝子を導入し,得られたカルスから再生個体を得,GUS遺伝子の発現を確認した.Gypsophila(カスミソウ)属の花序の発する悪臭成分に焦点を絞り研究を進めた.ヘッドスペースの香気成分をHA/GCで分析し,官能検査との比較から,悪臭成分がメチル酪酸(3-methylbutyric acidおよび2-methvl-butyric acid)であることを突き止めた.また,これらのメチル酪酸はアミノ酸からケト酸を経て合成されることが示された.メチル酪酸は,アルコールアシルCoAトランスフェラーゼ(AAT)によりエステル化されるが,エタノールを与えてもエチルエステルの生成は促進されなかった.一方,イソアミルアルコールを与えるとAAT活性が高まり酢酸イソアミルが大量に生成されるとともに,メチル酪酸イソアミルが生成され,メチル酪酸発散量が減少した.また,エステル化触媒であるチタンを処理するとメチル酪酸の発散量が減少することが明らかになったが,チタンイオンは茎中の移動性に乏しく,切り花の前処理剤としての消臭効果はなかった.一方,ロイシン,イソロイシンからメチル酪酸への代謝経路上の関連酵素をコードする遺伝子発現について,ノーザン解析を行ったところ,メチル酪酸の発散量が増加するロイシン処理した花序において,高いアミノ酸アミノ基転移酵素遺伝子の発現が確認された.今後より詳細な解析を行うために,悪臭の強度によって選抜を行ったベニバナカスミソウG. elegance Bied var. carminea hort.の自殖系統を作成している.また,種子にガンマ線照射を行い,混合採種を行ってM2個体の悪臭の強弱に関する変異について調査し,変異の幅が大きいことを確認した.遺伝子導入系の確立および導入手法の開発については,G. elegance Biedの2品種を用いて研究を進め,pIG121-HMをベクターとして'クリムソン'にGUG遺伝子を導入し,得られたカルスから再生個体を得,GUS遺伝子の発現を確認した.本研究を始めるに当たって,研究打ち合わせ会議を開催し,研究の方向と実験材料の共通化,分担項目の確認,ならびに3年間にわたる研究計画概要の検討を行った.研究材料としては,まず悪臭を放つ花卉であるアカバナカスミソウGypsophila elegance var.carmineaを共通の実験材料として研究をすすめることとした.土井,上田は,テナックスによる香気成分の吸着濃縮方法を検討するとともにキャピラリーカラム液体クトマトグラフィーによる香気成分の分析を開始し,開花花序と蕾段階の花序における悪臭の発散特性の違いに基づき,開花花序において特異的あるいは大量に放出される成分ピークをいくつか確認した.現在,パックドカラムを用いてこれらの成分のかぎわけならびに分取法を検討中である.古川は,蕾および開花小花を実験材料として,ディファレンシャル・ディスプレイ法による遺伝子発現の解析を行った.結果,両者に特異的なバンドが多数得られたことから,香り関連遺伝子に関連するバンドの絞り込み法を検討している.一方,大城は,アカバナカスミソウならびにカスミソウの葉および根組織からの培養再生系を検討し,両組織から効率的に再生個体を得る方法を確立した.長谷川は,香り形質の遺伝様式を解明すべく,本種の世代促進技術ならびに自殖系系統の作出と維持技術を検討中である.また,香り形質に関する突然変異株を得るための放射線照射を行っている.Gypsophila(カスミソウ)属の花の発する悪臭成分に焦点を絞り研究を進めている.悪臭成分を含む香気成分は,Tenax TAを用いて吸着濃備し,それをポリエチレングリコールを充填したキャピラリーカラムを装填し,FIDを検出器とするガスクロマトグラフィーに加熱導入して分析することができた.クロマトグラムの品種比較やGC-MS分析の結果,悪臭の主成分はメチル酪酸と同定された.