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食の倫理と功利主義：食をめぐる規範・実践・ジェンダー

英米日の食にまつわる近年の動向を調査し、現代の食糧事情や環境問題、人口問題、それらに関連する倫理的問題に目配りしつつ、持続可能性を考慮した食の倫理とは何かを、ベンサムの古典的功利主義を軸に検討した。苦痛を回避すべしという功利主義的倫理はヴェジタリアンの食と有機農業を推奨するが、有機農業の現状は必ずしも持続可能なものではなく、日々の食生活において単に野菜をとるだけでなく、地域循環型かつ持続可能な有機農産物を食することが倫理的であることを暫定的な結論とした。本年度は現代の食の倫理の検討に重点を置き、映画『King Corn』のベースともなった『雑食動物のジレンマ』で知られるM. Pollanの食の倫理を、Pollan, M. (2008) In Defense of Food: An Eater's Manifesto.および(2009)Food Rules: An Eater's Manual.などを素材に、P. Singerの功利主義的な食の倫理論と比較させながら、より詳細に検討した。功利主義的な食の倫理では見落とされがちな、食を通じた他者との協働の重要性や、当該社会の一般的観念とあるべき食の倫理との妥協・調整という、ある種、徳倫理的な問題をより深く考察することへと繋がった。夏期には、アメリカへ現地調査へ行き、ニューヨークではフードスタンプ事務所で情報を得、また廃棄処分された食料などで生活するfreeganをはじめ、公園などで野草を摘んで食を考えるオルタナティヴな運動について見聞した。またシカゴでは、かつて一大食肉加工工場であった移民都市としての特徴から、旧東欧圏や中南米からの出稼ぎ労働者が形成・影響を及ぼした独自な食文化を見聞した。とりわけ「食の砂漠」(生鮮食品へのアクセスが或る一地域において限定されているか、まったくないこと)の現況を見聞した。アメリカの大都市における食のネットワークシステムがモザイク状に偏ったものになっていることを改めて知ることができた。本年度の研究実績の概要は、「研究の目的」に記した、イギリス18世紀の動物論と現代の食の倫理に関する文献資料の収集、および18世紀英国における動物の位置づけをめぐって当時の資料を検討する作業を行なった。18世紀英国における動物論の検討として中心的な対象になる功利主義者ベンサムの遺した草稿類や動物虐待防止協会からの送付資料(主にBOX CIXの草稿類)をロンドン大学UCLの稀覯本コーナーで1週間ほど閲覧・撮影して、ベンサムと動物虐待防止協会との関わりを検討した。その結果としては残念ながらベンサムの実践運動への関わり、つまり動物虐待防止協会との密接な結びつきは見出すことはできなかったが、ベンサムの動物に関する見解が彼の言語論との関わりにおいて展開されていることがより明確になった。ベンサムの言語論は快苦へと還元するパラフラーシスという哲学的方法に即して言語を定義するものであり、その関連から動物への配慮の議論も展開されている。またベンサムが提案した監獄をはじめとする諸建築の改革プランであるパノプティコンにおいて供せられる食事について、ベンサムが遺したレシピなどが載っている草稿を検討した。経済性の観点から行われる監獄などの「統治」ゆえ、そのレシピもまた臓物を利用するものや米を利用するものなど、またロンドン北部の田園都市レッチワースを視察し、ハワードの田園都市構想における食の位置づけの確認をした。それはつまり都市部への流入による郊外の衰退から郊外の再活性化および人々のための新たな都市の設計だった。ただ残念ながらそこには循環型農業の構想はあってもそれ以上の食の構想はなかった点で、来年度はまたアメリカの食にまつわるさまざまな運動をフィールドワークする予定である。本年度はこれまでの研究成果の一部の報告および公刊などを行なった。2014年8月20日から22日にかけて横浜国立大学で開かれた国際功利主義学会で、"Jeremy Bentham on Government and Indirect Legislation: Regime of publicity, enlightenment, and discipline"というペーパーを報告した。また同セッションで報告したBrunon-Ernst, Anne (Pantheon-Assas University / Centre Bentham)氏と共同研究プロジェクトを立ち上げた。彼女はフランスの文脈における功利主義思想の展開を扱っており、イングランドとの比較を行なう為に必要な知見を提供してもらっている。また初年度に続いて、上記ISUSの後に渡英し、ロンドン大学所蔵のベンサム草稿の検討およびUCLのSchofield教授と意見交換を行なった。ロンドンでは現代的な食におけるオーガニック食品について、どう人々が関わっているのかについても、市内の定期市に足を運び観察などを行なった。年度後半はISUSで報告したペーパーのブラッシュアップに時間をかけつつ、上記Brunon-Ernst Anne氏とのプロジェクトから派生した研究としてNudge(行動経済学などで注目されている統治技法)に関する論文への取り組んだ(food ethicsにおいても、人々を健康的な食生活、とりわけ栄養価の高い食品を選択してもらうことについてNudgeの問題は重要である)。これには倫理学および政治哲学の研究者らとの共同論文の形で来年度具体的に執筆に入る予定である。昨年度は前年度に引き続き、夏にロンドン大学University College所蔵のベンサム草稿で動物に関するものを選んでチェックし、現代における食の実践運動としては、ロンドンのファーマーズ・マーケットやコッツウォルズのアーツ&クラフツ運動の影響を受けた職人村などの現地調査および資料調査を行なった。また肉食との関係で、動物愛護の問題も検討し、これは年度中の公刊にはならなかったが、『テーマで読み解く生命倫理』(教育出版、2016年4月)の「動物愛護と倫理」の章に結実した。

予算執行は計画通りに進んでいるが、本務校の移動があり、研究計画にある、動物と人間との関わりおよび現代生活における食の倫理の実践のあり方をめぐる学術的啓蒙書原稿執筆がやや遅れている。英米日の食にまつわる新たなライフ・スタイルや新たな食の可能性を探る実践を整理するために、今年度は、とりわけ日本とイギリスの状況を視察しつつ、石油や外部に依存せざるを得ない実態、それゆえ完全な地域循環型であることの困難を確認した。同時並行的に、ベンサムの動物論をベースにして、彼の功利主義哲学の特徴からは、のちに「費用の極少化」「適性の最大化」テーゼに繋がる、効率的なシステム経営という統治像が、たとえば、現代におけるリユース、セカンドハーベスト運動につながるような、効率的でありつつエコな制度設計を志向するものであったことを明らかにした。調査の結果、現代におけるオルタナティヴな食の可能性として、オーガニックに代表される有機農業、自然農法、地域循環型農業があり、それらは大地との共生というテーマを掲げている。全体の割合からすれば、数%にすぎない、それらの運動は、一方で、肥料の外部依存や収入における畜産依存という点で、本研究プロジェクトが依拠する、ある種ヴィーガンを志向する功利主義的な食の倫理とは鋭く対立する側面があった。一方で、植物性肥料のみで農業を行なうものや、無肥料、無施肥の自然農法などは規範的な食の倫理とも親和性が高いものであったことも判明した。功利主義的な食の倫理が依拠するベンサム的な動物論においては、苦痛を感じる存在たる動物へ道徳的な配慮をすべしという要請は人間に対する要請と同レベルのものとされていた点で、種差別主義を排する議論であったが、一方で、「期待」という将来への志向性を人間がもつ点で、動物は異なる存在ともされた。残された課題は、この期待といういわば民法的な領域における人間と動物の区別がいかなる構想に結実するのか、また昨今実用化に向けた動きが顕著になってきた培養肉などの新たなテクノロジーに対して、功利主義的な食の倫理はどう対応すべきなのかである。英米日の食にまつわる近年の動向を調査し、現代の食糧事情や環境問題、人口問題、それらに関連する倫理的問題に目配りしつつ、持続可能性を考慮した食の倫理とは何かを、ベンサムの古典的功利主義を軸に検討した。苦痛を回避すべしという功利主義的倫理はヴェジタリアンの食と有機農業を推奨するが、有機農業の現状は必ずしも持続可能なものではなく、日々の食生活において単に野菜をとるだけでなく、地域循環型かつ持続可能な有機農産物を食することが倫理的であることを暫定的な結論とした。ISUSでの報告は予定通りだったが、動物論についてのペーパーを仕上げることができなかった。今年度から専任職を得、本務校での教育や事務の時間が大幅に増えて、予定していた研究時間が削られたからである。研究の素材はだいたい揃ってきたが、現地調査を含めた現状の把握が十分ではない点が挙げられる。
破骨細胞におけるサイトカイン発現の骨リモデリングにおける意義について

本年度の実績としてこの研究に関係する二つの論文が掲載されたことを挙げることができる。そのひとつは、研究計画調書で述べたマウス骨髄ストローマ細胞(ST2)と骨髄由来マクロファージ前駆細胞との共存培養による破骨細胞分化誘導系の確立に関する論文で、その中で分化誘導された破骨細胞を細菌由来のコラ-ゲナーゼを用いて純化する方法についても述べている。もうひとつは、上記の系を用いて分化誘導された破骨細胞にインターロイキン4の受容体が存在し、細胞内カルシウムイオン濃度の上昇反応が認められ、しかもこの反応が細胞膜に存在する膜電位依存性カルシウムチャンネルを介することを明らかにしたものである。したがって、骨代謝研究とくに破骨細胞の研究においてこの分化誘導系の有用性が証明され、さらに破骨細胞に対してある種のサイトカインが直接作用しうることを示したものと考察される。研究成果としては、この分離破骨細胞にIL-1α、IL-1β、TNF-α、TGF-β、IL-1receptor antagonist、osteopontin、IL-6、IL-4receptorが発現していることをReverse transcriptionpolymerase chainreaction(RT-PCR)により確認した。このことから、破骨細胞が種々のサイトカインを産生することおよび種々のサイトカインに反応しうることを示唆するものと考えられる。また、破骨細胞に直接作用しうるカルシトニンが用量依存的にTNF-αの発現を増加させることをNorthern blot解析により確認した。また、PTHrPのC末端ペプチドとされているオステオスタチンもまたTNF-αの発現を増加させることを見い出したが、現段階では用量依存性は確認できていない。以上より、破骨細胞の不活化によりマクロファージの形質発現が促進される可能性が示唆される。さらに、TNF-αが骨芽細胞に対して抑制的に働くことを考えあわせると、破骨細胞による骨吸収を抑制することは骨吸収から骨形成へのカップリングを抑制する可能性がある。この点につき、今後骨芽細胞の遊走能に対する破骨細胞が産生するサイトカインの影響を検討したいと考えている。
建物群維持保全情報の継続的利活用を可能とするＢＩＭと連動したウェブシステムの開発

維持管理業務の最適化に寄与すること、また、建物のライフサイクルに対応可能な次世代CAFM開発を目指し、建築情報モデルをデータベースとした「建築情報マネジメントシステム」をウェブアプリケーションとして開発した。これにより、建物の維持管理情報とその3Dモデルを一元的に管理し、関係主体間で共有するための情報プラットフォームが構築できた。また、運用管理情報をセンサネットワークにより自動収集することで、利用者満足度の向上につながる戦略的維持管理への道筋を示すことができた。戦略的維持管理に必要な、建物のライフサイクルにおけるビッグデータを、クラウドで扱うプラットフォームが本研究により完成したといえる。昨年度開発した、「BIMCADを用いて構築した部材属性情報を持つ3Dモデル(建築情報モデル)を、施設維持保全業務において活用する」ことを支援するウェブシステム(以下、BIMFMシステム)を、実践での利用を前提に改良した。具合的には、1)追加検索など多様な部材検索機能の搭載、2)複数の部材属性をリスト表示する機能の搭載、3)施設維持管理には多様な主体が関係することによるコミュニケーション機能の搭載、を行った。また、本研究の目的は施設維持保全業務の支援であったが、施設運用管理業務までカバーするシステムに拡充することとした。そのため、4)スペースオブジェクトを取り扱うための機能拡充、を行った。実践的な利活用のためには、どのような業務を支援することに利用するかを想定し、建築情報モデルの作成と付帯属性情報の選定をしなければならない。そこで、汎用性に配慮し、一般的な中規模事務所建築での維持管理業務での活用を想定し、ビル管理会社が通常行う日常的または定期的な点検業務や各種報告業務をもとに、BIMFMシステムに入力すべき属性情報を選定した。さらに、人的な点検だけでなく、リモートセンシング技術を用いて各種センサが自動的に現在の各室や各設備の状況をリアルタイムにBIMFMシステムに集約することを目的とし、センサネットワークを用いた簡易環境計測装置を開発した。具体的には、ネットワークを用いて定期的に送られてくる室環境情報及び視覚的情報を、ウェブシステムに表示することで、ある場所に居ながらにして離れた場所の状況が把握でき、さらには履歴をとることができる。BIMに対応した3DCAD(BIMCAD)を施設管理で用いる場合、設計ツールであるCADを利用することに起因する問題(高度な操作技能が必要、購入コストがかかる、施設管理業務に必要な機能がない)が生じる。本研究では、「BIMCADを用いて構築した維持管理情報を持つ3Dモデル(建築情報モデル)を、FM業務において活用する」ことを支援するウェブシステムの開発を目的とする。その第一段階として、システムの仕様を決定し、以下の機能を持つプロトタイプを開発した。なお、開発言語にはHTML、Java Script、PHP、データベースにはPostgresSQL、Accessを採用した。BIMCADとしてRevit、属性情報書出しにはそのプラグインであるDB-Link、システム上で扱う建物形状のデータ形式にはDWF、その表示プラグインにはDesign Reviewを採用した。1.BIMCADに初期状態で用意されている属性情報や独自に入力した属性情報を、部材の3D形状モデルと関連付けて視覚的にウェブページに表示できる。2.それらの属性情報をウェブページから登録・編集できる。3.それらの属性情報をウェブページから検索できる。4.属性情報のウェブ上での変更を、随時建築情報モデルに反映できる。5.属性情報の履歴を保持できる。6.属性情報の1つとして、画像データを保持できる。7.属性情報の横断的な収集と複雑な計算ができる。8.リストやグラフなどの多様な形式での属性情報の組み合わせ表示ができる。9.特定のBIMCADで作成された建築情報モデルであれば、属性情報の構造に違いがあっても読み込むことができる。10.特殊なソフトウェアを必要としないウェブシステムとして開発し、ウェブを介して築情報モデルの閲覧や編集を可能にする。また、プロトタイプシステムの動作チェックを行い、問題なく稼働することを確認した。昨年度に開発・改良を終えた、「BIMCADを用いて構築した部材属性情報を持つ3Dモデル(建築情報モデル)を、施設維持管理業務において活用する」ことを支援するウェブシステム(以下、BIMFMシステム)を、その実践的な評価を目的とし、東京都内に実在する延べ床約9,000m2のある企業の新築本社ビルにて運用した。夜間以外常駐するビル管理会社の担当者(1名)が、日々の各種点検・巡視結果を入力し、BIMFMシステムを約1年間運用した(現在も運用は継続中である)。運用結果を評価するため、当該ビル管理担当者へのヒアリング及び運用過程の観察結果から、以下のことが明らかとなった。1)3Dモデルによる維持管理情報の閲覧は把握しやすさにおいて一定の効果は認められた。しかし、携帯型端末を使った3Dモデルの操作は困難であり、オンサイト(維持管理現場)における利用には不向きであった。2)関係主体間の維持管理情報の円滑な共有に効果を発揮した。

しかし、施設規模が小さく管理者非常駐の場合や施設規模が大きく複数のビル管理担当者常駐の場合に、より有効であることが明らかとなった。3)点検・巡回報告書が自動作成されることから、管理業務の効率化とペーパレス化、ビルオーナーとの情報共有に寄与することが明らかとなった。4)維持管理を目的とした建築情報モデルのLOD(Level of Detail、精緻さ・詳細さ)を提案することができた。5)維持保全情報(主に設備)と運用管理情報(センシングによる室内環境情報の自動取得、室利用)を一元化できた。なお、本研究で開発したシステムは、維持管理情報を一元化し、共有するための情報プラットフォームを構築したにすぎない。今後、本システムのさらなる機能拡充(3Dモデル操作性の向上とビッグデータの分析・作業示唆)と運用により、コスト削減の客観的評価と新たな負荷価値を提供する必要がある。建築計画、建築情報システムBIMFMシステムのプロトタイプシステム開発と実践運用に向けた機能拡充は完了した。また、管理すべき属性情報の選定も終えている。以上は、研究計画にて予定していたことである。さらに、当初予定していなかった運営管理業務のサポート及びリモートセンシング技術による施設現況状況の自動収集に着手しており、その点で当初の計画以上に進展していると言える。今年度の主な目的は、プロトタイプシステムの設計、開発、試用による評価であった。現在、そのすべてを完了しており、予定通り進展している。今後は、実際のオフィスビルのビル管理業務にてBIMFMシステムを運用する予定である。運用に際し、BIMFMシステムと簡易環境計測装置の技術を統合し、リモートセンシングのデータをBIMFMシステム上に可視化する機能を拡充する予定である。また、運用方法として、現在のところ現場での点検は従来通り紙と鉛筆で行い、それを持ち帰り、PCからBIMFMシステムに入力することで、各種報告業務に必要な書類が自動作成される機能を拡充する。さらに、紙ベースの報告書では不可能であった、3Dによる視覚化を活用した、より多様な履歴や現状のビジュアライズによる維持管理支援を目指し、運用を行うことを試みる。運用結果を評価し、それを検証することで、メリットと今後の課題を明らかにする。今年度は、研究計画通り開発システムの実践的な運用を主な目的とする。はじめに、実践的運用に向けた開発システムの改良を行う。次に、開発システムを運用する。研究計画では地方自治体(県)としていたケーススタディを、民間企業のオフィスへと変更することを予定している。これは、当初試験運用を予定していた地方自治体側の理由によるものである。民間企業のオフィスへと変更が生じたことに伴い、維持保全業務に加えて管理運用業務を開発システムの支援対象に加える予定である。
STMトンネル電子を励起源とした単分子レベル発光計測

機能性分子を自己組織化制御する事で、発光現象や電気伝導などの物性も制御可能であると期待できる。本研究は、表面上において機能性分子の自己組織化を制御すること、走査型トンネル顕微鏡(STM)のトンネル電流を励起源とした発光現象の詳細を明らにすることを目的とし研究を行った。自己組織化制御では、ポルフィリン、オリゴチオフェン、Alq3、Ir(ppy)など有機EL素子で利用されている分子について明らかにする事が出来た。一方、トンネル電子励起発光では微弱光検出システムを立ち上げた。さらに、表面吸着分子の電子状態を明らかにする分光イメージング技術も構築出来た。初年度である21年度は、装置の改良を中心に研究を進めた。特に、発光効率の向上、低温での安定性の向上を目指し、走査型トンネル顕微鏡のユニットを改良した。また、発光に適した機能性分子の自己組織化制御を目標に、オリゴチオフェン分子のAg(110)表面上での配列構造を調べ、二つの配向が規則的に配列し、分子ナノ構造形成のためのテンプレート構造を形成することを明らかにした。この結果は、Applied Physics Letters誌で発表し、その表紙に選出された。他にも、有機ELに利用されている分子の異性体選別などを行った。2年目である22年度は、基板表面上に吸着した機能性分子の表面拡散や自己組織化の研究を進めるとともに、トンネル電子励起による発光を検出するための光ファイバーによる検出システムおよびSTMコントロールシステムを導入した。昨年度はSTM本体を発光検出に適したように改造したので、今年度で単分子レベル発光測定の準備が整ったと言える。これらのシステムの機能テストとして、GaAs(110)からの発光強度、分光、発光マッピングなどの測定を行った。p型GaAs(110)表面を用いた場合の発光は、光ファイバーの検出位置に大きく依存せずに、トンネル電流が1nAあたりに6000cpsと予定以上の検出強度であることが分かった。これだけの発光強度があれば、STMによる原子分解能観察を組み合わせた、原子レベルでの発光強度マッピングや発光分光測定が可能である。これらより、最終目的である単一分子からのトンネル電子励起発光が可能になると期待できる。今後は、燐光特性を持つイリジウム錯体を試料とし、単一分子からの発光特性を明らかにして行く予定である。基板表面上に吸着した機能性分子のトンネル電子励起による発光現象を明らかにするため、前年度までは微弱光を効率良く測定できるシステムに改良してきた。その結果として、テスト試料であるGaAs(110)表面を用いた場合に、高効率で検出できるようになった。そこで、最終年度である23年度は、基板上に吸着した燐光分子(イリジウム錯体やアルミニウム錯体)を用いて、トンネル電子励起による発光特性を調べた。発光を検出することができ、注入電子のエネルギーに相当するバイアス電圧の発光強度依存性などを明らかにすることができた。しかしながら、発光強度は予想外に弱く、発光強度の空間変化や分光測定までには至っていない。発光メカニズムの詳細を調べるためには、今後、更なる改良が必要になる。一方、基板上に吸着した分子の電子状態の空間変化を走査型トンネル分光法でマッピングする技術を確立させ、吸着状態での分子のHOMOやLUMOなどの分子軌道を可視化することが可能になった。これは、特定の分子軌道への電子注入(またはホール注入)が可能であることを意味する。今後、発光検出と組み合わせることで、分子の電界発光の詳細が明らかになると期待できる。23年度は多くの実験を行うことに時間を割き、論文発表が不十分であったが、多くの実験結果を得ることが出来たので、順次論文としてまとめる予定である。
癌の原発巣、造骨性・溶骨性骨転移の同時診断治療を可能とする放射性薬剤の開発研究

造骨性骨転移、溶骨性骨転移、原発巣のいずれにも集積する放射性薬剤の開発を目的として、骨転移部位への輸送担体としてアスパラギン酸ペプチドを、癌組織への輸送担体としてRGDペプチドを、RI導入部位としてDOTA錯体を同一分子内に導入した化合物をFmoc固相合成により合成した。放射性Ga標識したプローブは、αVβ3インテグリンが過剰発限担癌マウスへの体内放射能分布実験の結果、癌組織と骨の両組織への高い放射能集積を示した。治療核種であるY-90も同等の化学的性質を示したことから、骨転移巣と原発巣の両病巣の同時診断・治療となりうる本薬剤設計の有用性が示された。造骨性骨転移、溶骨性骨転移、原発巣のいずれにも集積する放射性薬剤の開発を目的として、ハイドロキシアパタイト(HA)高親和性の造骨性骨転移部位への輸送担体としてアスパラギン酸ペプチドDnを、αVβ3インテグリン高親和性の癌組織への輸送担体としてRGDペプチドを、放射性Gaの導入部位であるGa-DOTA錯体を同一分子内に導入した化合物Ga-DOTA-D11-c(RGDfK)を設計した。Fmoc固相合成によりDOTA-DnとRGDペプチドをそれぞれ合成し、結合させた後、保護基を脱保護し、非放射性Ga、Ga-68の代替核種としてGa-67を配位させることによりGa-DOTA-D11-c(RGDfK)の合成に成功した。Ga-DOTA-D11-c(RGDfK)は、αVβ3インテグリンへの親和性がc(RGDfK)と同等であったことより、Ga-DOTA錯体結合アスパラギン酸ペプチド導入によりインテグリンへの親和性が低下しなかった。一方、Ga-DOTA-D11-c(RGDfK)は、HAへの高い結合性を示した。αVβ3インテグリンが過剰発限していることがしられている癌細胞を移植した担癌マウスを用いて、67Ga-DOTA-D11-c(RGDfK)の体内分布を評価した結果、癌組織と骨の両組織への高い放射能集積を示した。したがって、骨転移巣と原発巣の両病巣の同時診断が可能となりうる本薬剤設計の有用性が示された。計画していた通り、合成にも成功し、おおむね順調に進展している。昨年度の研究までに、転移性骨腫瘍と癌原発巣の同時イメージングを目的として、造骨性骨転移部位への輸送担体としてアスパラギン酸ペプチドDnを、αVβ3インテグリン高親和性の癌組織への輸送担体としてRGDペプチドを、放射性Gaの導入部位であるGa-DOTA錯体を同一分子内に導入したプローブGa-DOTA-D11-c(RGDfK)を設計、合成し、評価した。その結果、担癌マウスにおいて、癌と骨とに高い放射能集積を示し、その有用性が示された。このプローブにおいて、アスパラギン酸ペプチドリンカーはL-アスパラギン酸を繰り返し結合させたペプチドを用いている。しかし、D-アミノ酸ペプチドの方がL-アミノ酸ペプチドよりも生体内安定性が高いため、プローブの構成アミノ酸として適している可能性がある。今年度は、L-アスパラギン酸ペプチドDnとD-アスパラギン酸ペプチドdnのRIの骨指向性キャリアとしての相違について検討した。Ga-DOTA-DnとGa-DOTA-dnを合成し、評価した結果、ハイドロキシアパタイトへの親和性は差がなく、尿分析によりD-アスパラギン酸ペプチドの方が生体内安定性は高いとの結果が得られた。しかし、Ga-DOTA-DnとGa-DOTA-dnのマウス体内放射能分布を比較した結果、両プローブの血液クリアランスが著しくはやかったため、安定性が体内分布に反映されず、差は観察されなかった。しかしながら、一分子内に複数のキャリアを導入する本薬剤設計コンセプトにおいては、血液クリアランスがGa-DOTA-DnやGa-DOTA-dnほどは速やかではないために、ペプチドリンカーとしてD-アスパラギン酸ペプチドを用いることにより体内動態が改善する可能性があると考える。当初の予定とは、実施内容の変更は生じたが、プローブ体内動態改善のための基礎的検討は行うことができたため、おおむね順調だといえる。そして、L-アスパラギン酸ペプチドDnとD-アスパラギン酸ペプチドdnのRIの骨指向性キャリアとしての相違について検討した。その結果、両ペプチドで、ハイドロキシアパタイトへの親和性は差がなく、尿分析によりD-アスパラギン酸ペプチドの方が生体内安定性は高いとの結果が得られた。本年度は、造骨性骨転移部位への輸送担体として同じ酸性アミノ酸であるグルタミン酸ペプチドを用いた場合の比較、そして、治療核種であるY-90を用いた標識とその標識体の評価を行った。その結果、Ga-DOTA結合グルタミン酸ペプチドもアスパラギン酸ペプチドと同様、骨への高い集積を示したが、アスパラギン酸ペプチドとは異なり腎臓への高集積を示したためRIの骨への輸送担体としては使用し難いことが示された。

一方、Y-90-DOTA-D11-c(RGDfK)は、ガリウム標識体とほぼ同様なノーマルマウスにおける体内動態を示し、ハイドロキシアパタイトへの親和性も高かった。よって、Ga-68標識体によるPETイメージングとY-90やLu-177といった治療核種で標識した対応するプローブによるRI内用療法を組み合わせたセラノスティクスシステムの可能性が示された。造骨性骨転移、溶骨性骨転移、原発巣のいずれにも集積する放射性薬剤の開発を目的として、骨転移部位への輸送担体としてアスパラギン酸ペプチドを、癌組織への輸送担体としてRGDペプチドを、RI導入部位としてDOTA錯体を同一分子内に導入した化合物をFmoc固相合成により合成した。放射性Ga標識したプローブは、αVβ3インテグリンが過剰発限担癌マウスへの体内放射能分布実験の結果、癌組織と骨の両組織への高い放射能集積を示した。治療核種であるY-90も同等の化学的性質を示したことから、骨転移巣と原発巣の両病巣の同時診断・治療となりうる本薬剤設計の有用性が示された。アスパラギン酸の鎖長の異なるGa-DOTA-Dn-c(RGDfK)を合成し、同様の評価方法(HAの結合実験、インテグリンへの結合競合阻害実験、担癌マウスを用いた以内放射能分布実験)により、本薬剤設計における最適なアスパラギン酸ペプチドの鎖長を調べる。一方、Ga-68でも同様に標識が可能であるかを検討し、担癌モデル動物に対するPETイメージングを試みる。また、骨転移モデル動物を作製し、本薬剤と既存の薬剤の病巣部位への放射能集積を比較し、有用性を評価する。また、将来的には、RGDペプチド以外にも本薬剤設計を適応できるかの評価を行う。一方、本研究は、診断・治療をカップリングさせたセラノスティクスへの応用を目的としているため、Y-90、Luー177といった治療核種を用いて標識を行い、Ga標識化合物と同様な評価を行った後、モデル動物に対する治療実験を行い、その有用性を評価する。本薬剤設計コンセプトが他の輸送担体にも応用可能であることを確認するためにRGDペプチドとは異なる腫瘍指向性輸送担体を用いた分子プローブを現在合成中であり、今後、評価を行う。また、骨転移モデル動物を作製し、本薬剤設計コンセプトによる分子プローブの有用性を評価する。一方、本研究は、診断・治療をカップリングさせたセラノスティクスへの応用を目的としている。昨年度は、放射性核種の入手が困難であったため実施できなかったが、Y-90、Lu-177といった治療核種を用いて標識を行い、Ga標識化合物と同様な評価を行い、体内動態の類似性を確認し、その後、モデル動物に対する治療実験を行い、その有用性を評価する。放射性薬品化学想定していたよりも使用した実験動物の数が少なかったため担がんマウス、骨転移マウス作製のためのヌードマウス購入にあてる
名古屋市の都心ならびに都心周辺地域の土地利用の混合構造

名古屋市の都心ならびに都心周辺地域の既知利用の分布について、全市域的に修正ウィーバー法による土地利用の組合せの分析を行なって都心地域を画定し、画定された地域については、その中の建物の用途と階数を悉皆調査した。そして建物階数の分布や街区を代表する建物用途の分布の分析などを総合すると、名古屋市の都心ならびに都心周辺地域の土地利用の分布構造とその変化は、一部の用途に特化した核心地域と、それらの用途の周辺への拡大ならびにそれらの用途との機能的関係にもとづく土地利用変化によってもたらされていると考えられる。その用途による核心地域とは名古屋市の場合には、次の5種類が考えられる。1、シビックセンター(三の丸地区)、2、ビジネスセンター(名駅、錦、栄地区)、3、コマーシャルセンター(名駅、栄地区)、4、エンターテインメントセンター(錦、栄地区)、5、トランジットセンター(椿、金山、今池地区)次に近年の都心地域の土地利用の分布ならびにその混合構造の変化について建物用途現況図を資料として分析した。混合構造分析の結果は、ほとんどの用途の組合せにおいて、有意な混合・分離関係が認められず、名古屋市の都心地域の土地利用の分布が非常にランダムであることが明らかとなった。しかし、1967年と1986年には娯楽と教育との間に、1976年には官公庁と教育との間に弱い分離関係がみとめられた。また1986年には工業と工業的サービス、1986年には工業ならびに工業的サービスと公園との間に弱い結合関係が認められた。カナダのトロント市の中心地域の土地利用分布についても混合構造分析を適用した結果、住居を中心とする居住系の土地利用グループと工業を中心とする生産系の土地利用グループについて、グループ内の強い混合関係とグループ間の分離関係が明らかとなった。名古屋市の都心地区を設定するために2.5万分1土地利用図を250mのグリッドに区切り,各グリッドに5×5の点格子板をあて,各グリッドごとの土地利用構成を計測した.その結果に修正ウィーバー法を適用して,各グリッドの土地利用類型を区分した.この土地利用類型から判断して,名古屋市の1975年頃の都心地区は,名城公園以南で東海道本線ならびに中央本線に囲まれた範囲と,名古屋駅西部,金山駅南部,千種今池地区,大曽根地区,ならびに熱田駅周辺と考えられた.これらの中で熱田駅周辺地区は飛地的に分布するためこれを除外して,上記の範囲ならびにその隣接地を都心ならびに都心周辺地域と想定した.この範囲について建物の用途の階数を現地で悉皆調査した.その結果をグリッドならびに町丁目を単位として集計し,土地利用密度と土地利用類型を各単位ごとに算出,区分しその分布図ならびに傾向面を作成した結果,次のようなことが明らかとなった.1.昭和50年当時と現在の土地利用とを比較して,名古屋駅西部ならびに名古屋駅と栄地区との中間地域に業務的・商業的土地利用の拡大がみられる.2.金山駅周辺,千種今池地区,大曽根地区では業務的・商業的土地利用の拡大はあまりみられず,居住的土地利用の垂直的拡大が顕著であった.3.名古屋駅東部,栄地区などでは土地利用の垂直的拡大が進み,低層の建物の混在口少なくなったが,同一建物内での用途の混在が進展した.4.旧来の中心商店街であった大須地区,円頓寺地区では路線状商店街の垂直的拡大は遅れているが,その周辺の問屋街では商業・業務・工業という用途の混在がみられ,業務機能に特化した建物では垂直的拡大も進展している.

昭和64年度は昭和63年度の調査研究の結果定めた調査区域の中で、名古屋市の都市計画基礎調査の1つである、耐火建築物実体調査において都心部とされている地域について、建物用途現況図の分析と現地調査との比較検討を進め、その都心部の中でも都心コアと呼ばれている地域については、昭和63年度の調査結果を街区ごとにとりまとめた。その方法は、昭和63年度に行なった建物用途と建物階数の調査結果から、各街区ごとに最高の階数をもち、床面積も最大と思われる建物を特定し、その街区がその建物の用途によって代表され、その建物の階数がその街区における昭和63年現在での、都市地理学的に可能な利用密度を示すと考えた。都心コアでは民間業務施設が代表的用途である街区が約6割であり、圧倒的な比率を占める。共同住宅(マンション、アパート)がそれに次いで2割弱を占めるが、その分布は都心コアの北部から東部にかけてと南部に多く、堀川以西の西部にはほとんど見られない。次いで歓楽施設、宿泊施設が1割を越え、民間業務施設に隣接した街区において代表的用途となっていることが多く、栄4丁目や錦3丁目ならびに駅西の椿町などの特定街区に集中していることが認められる。これに対し専用店舗、一般店舗が代表的用途となっている街区は都心コアの1割に満たず、それもやや散在的に分布する。また予備校などの教育施設が高層化し、全体の3%の街区で代表的用途となっているのが注目される。つぎに都心部について昭和42年、昭和51年、昭和61年度の3時点の「名古屋市建物用途現況図」を資料として、1辺約500mの1/4標準メッシュを計測グリッドとして、各グリッド内の土地利用(実際は施設用地)の有無を計測し、その結果を阿部(1976)の混合構造分析法で分析した。その結果名古屋市の土地利用分布には500mグリッドのスケールではほとんど混合・分離関係が認められないことが明らかとなった。
重症うつ病の電気痙攣治療による脳機能画像変化と認知機能に関する検討

ラットによる実験では、単回の電気けいれん刺激(ECS)直後に脳血流が増加し、反復ECS直後に海馬の糖代謝が亢進したが24時間後にはその変化は消失した。海馬の変化は、ECTにおいて海馬が重要な役割を有する可能性を示唆する。反復ECSによるグリア活性上昇からは、代謝酵素の誘導など可塑的変化が示唆された。臨床SPECTの結果からは、ECTによる脳血流の改善は一過性のものではなく病態の改善と相関している事が予想され、脳血流測定がECTの治療戦略や効果判定に資する可能性が示唆された。本年度は臨床研究の倫理的承認や研究体制の立ち上げにより、実際に臨床研究を開始する時間が遅れたため、研究計画における重要なポイントである、ECT施行後6から12ヶ月の時点における測定が、年度内には実施できなかった。これに関しては19年度以降に測定が可能な見通しである。また、研究計画の変更申請を提出した通り、当部局での年間ECT実施実績に減少は無いものの、ECT施行前に研究的な脳機能測定や、認知機能測定を実施できる件数が、予想より少数であることが判明した。そのため患者様の協力で実施する臨床データをより有意義に活用する方法として、臨床の測定に対応した小動物による基礎実験を実施し、基礎実験の結果と臨床データを対比することでより詳細な検討を加えることとした。本年度は、この基礎実験の実施についても小動物を用いたラジオアイソトープ実験の研究計画を策定し、19年度からの実施体制としても大阪大学医学部医用物理学講座との共同研究を実施する運びとなった。本年度に実施された臨床データの特徴としては(1)ECTが治療アルゴリズムとして必要な段階のうつ病患者では、脳全般領域で著明な局所脳血流低下が見られること(2)血流の低下に比べると、神経受容体(GABA-Bz受容体)の結合活性はそれ程強くなく、神経細胞の数的減少があまり見られないだけでなく、少なくとも抑制性の神経活動はそれほど低下していないこと(3)ECT治療直後は血流低下の改善が見られるものの、まだ正常値より低い傾向があることなどが、傾向として観察されている。今後症例の増加に伴い、以上の知見に統計学的検定を加えると共に、脳各部位の変化についても検討を加える予定である。また、基礎実験においても、脳血流とGABA-Bz受容体活性の変化や電気けいれん刺激がインビボ脳機能マッピングにあたえる基本的な影響についても考察する。本年度は前年度に引き続き、重症うつ病患者のECT前後のSPECTによる脳機能測定を続行した。本研究のポイントであるECT施行後6から12ヶ月の時点における測定も、本年度中に一部ではあるが実施できた。本年度までに実施された臨床データからは(1)重症うつ病患者の、脳全般領域で著明な局所脳血流低下傾向(2)神経受容体(GABA-Bz受容体)の結合活性は血流に比べ比較的保たれていること(3)ECT治療直後は血流の改善が見られるものの、まだ正常値より低いこと(4)神経受容体(GABA-Bz受容体)の結合活性にあまり変化がないことなどが確認されつつある。また例数が少ないので、傾向としてではあるが、ECT終了後の臨床経過が順調な例では、終了後612ヶ月でさらに血流の改善が見られ、ほぼ正常値に近づくことも観察されている。今後症例の増加に伴い、以上の知見に統計学的検定を加える予定である。脳各部位の差異については、現段階では後頭葉にくらべ、前頭葉や側頭葉の変化が目立っている。前年度計画変更を加えた、ECTの臨床に対応した小動物による基礎実験に関しては、本年度前半で麻酔や電気刺激条件などの実験条件の確立の為の予備実験を終了した。後半ではラジオアイソトープを用いた急性実験を実施している。その結果、電気けいれん後の急性変化では、脳血流の低下が生じていることが確認された。しかし、糖代謝には大きな変化は見られなかった。一方、グリア活性についての検討では、新規グリア代謝トレーサである^<14>C-PAを用い、電気けいれん刺激の影響を検討した。その結果、脳の一部の領域でグリア代謝が低下することが判明した。GABA-Bz受容体活性の変化や、慢性電気けいれん刺激の影響については次年度で確認する予定である。難治性うつ病に対する電気けいれん療法(ECT)の作用機序解明を目的に,ECT臨床例を対象にSPECTによる脳機能画像の変化を測定した.またラットに動物用ECS装置を用いECS処置を行い,放射性トレーサーを用いた脳機能画像の実験を行った.まずラットによる基礎実験ではECS直後には脳血流が上昇するのに対し,糖代謝もグリアによる酢酸の取り込みも低下していたが,その24時間後には酢酸の取り込みが対照群と同等に戻っている事が確認された.4回の反復ECS後24時間では脳血流には変化が見られないのに対し,酢酸取り込みは逆に増加している事が確認された.

ECT臨床例におけるSPECT測定では,本年度はECT後半年から1年経過後の測定を行い,ECT直後の変化と比較した.その結果,IMPによる脳血流がECT前には全脳で有意に低下しているのに対し,ECT後には血流量の改善が見られた.また3例の寛解維持症例では,ECT直後に比べその後半年から1年でさらに血流量が増加していることが確認された.一方IMZによるBz受容体マッピングにはECT前後で有意な差は観察されなかった.以上の結果から,単回のECS刺激は直後に脳血流を増加させるにもかかわらず神経細胞,グリア細胞とも一過性に活性を低下させていることが判明した.また複数回の刺激により逆にグリア活性の上昇が生じる事から,代謝酵素タンパクの誘導など何らかの可塑的変化を生じている可能性が示唆された.また臨床SPECTの結果からは,ECTによる脳血流の改善は,一過性のものではなく病態の改善と相関したものである事などが予想され、脳血流測定がECTの治療戦略や効果判定に資する可能性が示唆された.
授業における教師の情況判断と信念・知識に関する研究-教師の成長過程との関連から-

本研究は、教師の授業情況判断を探るために、授業情況における教室情報の活用を中学校教師を対象に、明らかにした。対象授業は、数学「点の集合と図形」である。その結果、授業情況において教師が活用する教室情報は、授業展開決定情報、授業計画寄与情報、授業改善情報、の3種類であった。これらの情報の活用に教師の授業情況の判断および教師の信念・知識が反映していた。経験教師と若手教師との相違点は次のようなことであった。1.経験教師、若手教師に比べて、授業展開決定情報を数多く活用している。この差異は、若手教師は設計段階での思考内容は多いが、授業計画が曖昧であり、経験教師は授業計画はポイント連結型という授業のポイントが明確であり、そのポイントを結ぶように授業計画は立てられているために、授業計画の形式は大雑把であるが、授業情況において自省する内容は、明確である。2.経験教師は、授業情況、教授経験(該当クラスでの教授経験と教職経験)、教材構成、個人的な教授理論とを総合した判断・解釈に基づく情報の活用を行なう授業情況依存型と捉えることができる。一方、若手教師は、自らがもつ授業パターンの始まりの段階を、生徒の反応(到達度)に応じて決定している。すなわち、若手教師は、生徒の理解の程度、あるいは作図方法の習得レベルの累積的なモデル(教授過程)にしたがって、どのレベルから授業展開を始めるか、を決定するために、教室情報を活用している。したがって、若手教師は、教授理論依存型と捉えられる。最後に、本研究では扱っていないが、教師による自己内省によって教室情報の活用というエピソードを知識として獲得し、それが組織化、構造化されることによって個人的な教授理論を形成していくという教師の成長系があると思われ、今後の課題である。
留学生のための、特殊コーパスを用いた、基本的な専門語の新規抽出法とその活用

《目的・計画》本研究の目的は,理工系留学生が専門分野の学習をする際に必要となる,“基本的な専門語"を効果的に抽出・提示するための方法を明らかにすることである。本研究が当面の対象とする語彙は,大学入学程度の物理学の語彙とする。具体的には,問題集をコーパスとして専門語の抽出を行い,名詞以外の専門語や“文脈依存する専門語"に光を当てることで,“基本的な専門語"の実態に迫るものである。平成30年度は,以下の3項目を中心とした研究計画を立てた。・“物理の日本語"の特徴を語彙構造の観点からより明確にする・他科目や他言語との比較から“文"の性格について言及する・専門分野の学習に対応した読解教材のあり方を検討し,教材の開発を行う《概要》主な対象テキストとして,「大学入試センター試験」および「日本留学試験」に加え,「検定教科書と傍用問題集」をコーパスとした。加えて英語の教科書に現れる表現とも比較をするため,SAT試験の問題集に対しても部分的な調査を行った。さらに,海外の物理教科書の構成や利用される公式の調査結果も用い,文と文脈にそった専門語の用法についての比較検討を行った。その結果,昨年度に得られた文の記述的性格と対話的性格とが,テキストの目的によって変化するという見解を補強するものとなった。さらに,話題を反映する特徴語としての“専門語"と分野の特性を反映する“文脈依存する専門語"の扱いに関する考察を行った。また,明治期翻訳資料から得られた情報をデータベースとして整理した。適切な公開方法を含め,検討を行っている。《目的・計画》本研究の目的は、理工系留学生が専門分野の学習をする際に必要となる、“基本的な専門語"を効果的に抽出・提示するための方法を明らかにすることである。本研究が当面の対象とする語彙は、大学入学程度の物理学の語彙とする。具体的には、問題集をコーパスとして専門語の抽出を行い、名詞以外の専門語や“文脈依存する専門語"に光を当てることで、“基本的な専門語"の実態に迫るものである。平成27年度は、以下の2項目を中心とした研究計画を立てた。・構造化された問題集コーパスを作成し、物理専門語を抽出する・他のコーパスとの比較から“文脈依存する物理専門語"を抽出する《概要》主な対象テキストとして、「大学入試センター試験」および「日本留学試験」をコーパスとして、語彙調査を行った。当初の予想通り、試験問題からは効率的に物理専門語が抽出される傾向を確認することはできた。また、当初の計画より広い科目(センター試験は国語・理科・社会、日本留学試験は日本語・理科・総合)の問題文をコーパスとして調査を行うことにより、科目間での品詞構成比率が異なり、また両試験の間にも一定の相関があるという興味深い結果を得ることができた。そこから、“物理の日本語"が留学生にとって難しく感じられる理由について、限定的な考察を行った。また、“物理の日本語"の特徴の一部は翻訳語の成立過程にも影響されていると考え、明治期翻訳資料の調査を行った。当初の予定よりもコーパスの作成に時間がかかり、検定教科書の傍用問題集を用いた「物理専門語」の調査は予定より遅れており、“文脈依存する専門語"に関する考察が不足している。しかしながら、予定外に「大学入試センター試験」を用いた調査を行ったことにより、科目間での品詞構成比率が異なることがわかった。これにより、科目間での日本語表現の異なりについて議論する足がかりを得た。また、“物理の日本語"の持つ特徴を議論するための明治期資料の調査・翻刻を行った。以上より、今後は当初の計画よりも、幅広い研究が行えるようになったと言える。平成28年度は,以下の2項目を中心とした研究計画を立てた。・“物理の日本語"の特徴をテキスト別・科目別に検討しながら,語彙構造について言及する・構造化されたコーパスから得られた情報をもとに“基本的な専門語"を策定し,“基本的な専門語"の学習教材を作成する《概要》主な対象テキストとして,「大学入試センター試験」および「日本留学試験」をコーパスとして,前年度に引き続き語彙調査を行った。前年度に得られた科目間での品詞構成比率の異なりを足がかりとし,“物理の日本語"を特徴付ける語彙構造について,日本語の専門家との議論から部分的な見解を得ることができた。また,前年度の明治期翻資料の調査から引き続き,翻訳語の成立過程に関しても語彙構造の観点から調査を行った。“構造化されたコーパス"の情報からは,“基本的な専門語"の試案を作成した。しかしながらその有効性については,“コーパスの妥当性"と“学習に対する効果"の観点から,引き続き検討が必要である。当初の研究計画に加え,“物理の日本語"の持つ特徴を明らかにするために語彙構造の研究にも着手したため,当初の計画分に関しては若干の遅れが生じている。

しかしながら,日本語としての専門語の有り様を明らかにすることは,留学生向け専門語の策定を行うに当たっても重要な背景になると考えている。研究が広がりを見せていることは,当初の研究計画の深化でもあるため,その利点を活かして今後の研究に繋げられると考えている。《目的・計画》本研究の目的は,理工系留学生が専門分野の学習をする際に必要となる,“基本的な専門語"を効果的に抽出・提示するための方法を明らかにすることである。本研究が当面の対象とする語彙は,大学入学程度の物理学の語彙とする。具体的には,問題集をコーパスとして専門語の抽出を行い,名詞以外の専門語や“文脈依存する専門語"に光を当てることで,“基本的な専門語"の実態に迫るものである。平成29年度は,以下の3項目を中心とした研究計画を立てた。・“物理の日本語"の特徴を語彙構造の観点からより明確にする・専門分野の学習に対応した読解教材のあり方を検討し,教材の開発を行う・“基本的な専門語"を策定し,その学習効果を測定し,学習すべき専門語の指針を作る《概要》主な対象テキストとして,「大学入試センター試験」および「日本留学試験」に加え,「検定教科書と傍用問題集」をコーパスとして,前年度に引き続き語彙調査を行った。“物理の日本語"を特徴付ける語彙構造について,テキストの目的が品詞構成比率に影響を与えることを報告した。さらに,文の記述的性格と対話的性格とが,テキストの目的によって変化するという見解を部分的に得ることができた。また,テキストの扱う話題に依って専門的な内容を担う語を,学習語と専門語の間に位置する,“文脈依存する専門語"として取り上げる必要性を指摘した。そして,専門的な表現を辞書等に反映させるに当たって,配慮すべき観点についても議論した。当初の研究計画に加え,“物理の日本語"の持つ特徴を明らかにするために語彙構造の研究を行い,テキストの異なりと品詞構成比率の関係を明らかにするなど,専門語研究としての進展は大きかったが,当初の計画分に関しては遅れが生じている。平成30年度は,以下の3項目を中心とした研究計画を立てた。・“物理の日本語"の特徴を語彙構造の観点からより明確にする・他科目や他言語との比較から“文"の性格について言及する・専門分野の学習に対応した読解教材のあり方を検討し,教材の開発を行う《概要》主な対象テキストとして,「大学入試センター試験」および「日本留学試験」に加え,「検定教科書と傍用問題集」をコーパスとした。加えて英語の教科書に現れる表現とも比較をするため,SAT試験の問題集に対しても部分的な調査を行った。
肝腫瘍の鑑別診断におけるHepatic tunor indexの有用性

1.我々はカラードプラを用いて肝腫瘍の収縮期最高血流速度と肝動脈の収縮期最高血流速度の両者を測定し、その比をhepatic tumor indexと定義した。このindexのcut-off値を1.0としたとき肝細胞癌と転移性肝癌の鑑別の正診率は82%であった(AJR1997;168:991-995)。今回症例数を増やして検討をした。2.未治療で腫瘍径2.0cm以上の肝腫瘍195結節(肝細胞癌93結節、転移性肝癌57結節、肝血管腫45結節)のhepatic tumor indexとgray scale所見を検討した。HCC 93結節中78結節、Meta 57結節中47結節、血管腫45結節24結節に腫瘍血流を認めた。HCC77%(57/78)、Meta9%(4/47)、血管腫8%(2/24)ではHTIは1.0以上であり、HTIの平均値はHCCでは、他の腫瘍に比し有意に高値であった(P<0.01)。HTTが1.0以上の結節では、HCCとMetaの全例で血管造影上明らかな腫瘍血管を認め、IICC10結節と血管腫の全例にAV-shuntを認めた。HTI≦1.0のときHCCである正診率は83%であった。またHCCでHTI≦1.0のとき中等度以上の腫瘍血管である正診率は90%であった。Halo signはHCC90%、Meta91%、血管腫7%であった。HTI≦1.0かつhalo陽性のときHCCである正診率は83%、HTI1.0>かつhalo陰性のとき血管腫である正診率は94%であった。カラードプラでHTIを測定することで、非侵襲性に腫瘍血菅の程度、AV-shuntの有無を推定可能であり、haloの有無との組み合わせで肝腫瘍の鑑別診断の正診率が向上した。3.肝細胞癌93結節におけるhepatic tumor indexと血管造影でのvascularityとの関係を検討をした。腫瘍血管の程度を腔高度(明らかに広狭不整で屈曲蛇行する腫瘍血管)、中等度(一部広狭不整で屈曲蛇行する腫瘍血管)、軽度(広狭不整な部位はないが一部屈曲蛇行する腫瘍血管)に分類した。Hepatic tumor indexが1.0以上は78結節中57結節であり、全例明らかな腫瘍血管を有していた(高度31結節、中等度26結節、また10結節にAP-shuntが存在した)。Hepatic tumor indexが1.0未満は78結節中21結節であった(中等度8結節、軽度11結節、腫瘍血管なし2結節)。Hepatic tumor indexは腫瘍血管の程度とAP-shuntの存在の有無と相関すると思われた(Cancer Detection and Prevention in press)。1.我々はカラードプラを用いて肝腫瘍の収縮期最高血流速度と肝動脈の収縮期最高血流速度の両者を測定し、その比をHepatic tumor indexと定義した。このindexのcut-off値を1.0としたとき肝細胞癌と転移性肝癌の鑑別の正診率は82%であった(AJR 1977;168:991-995)。未治療で腫瘍径2.0cm以上の肝腫瘍107例157結節(肝細胞癌61例72結節、転移性肝癌20例50結節、肝血管腫26例35結節)のHapatic tumorindexとgray scale所見を検討した。Hapatic tumor indexの平均値は肝細胞癌が1.18±0.38、転移性肝癌が0.59±0.22、肝血管腫が0.57±0.18であり、肝細胞癌のHapatic tumor indexの値が他の肝腫瘍の値より有意に高値であった。Hapatic tumor indexのcut-off値1.0で肝細胞癌である正診率は87%であった。gray scale所見ではhaloの有無が良悪性の鑑別に有用であり、haloがなくHapatic tumor indexが1.0未満であれば肝血管腫の可能性が高く、haloがありHapatictumorindexが1.0未満であれば肝細胞癌、1.0以上であれば肝細胞癌である可能性が高いと考えられた。3.また肝細胞癌72結節におけるHapatic tumor indexと血管造影でのvasculaityとの関係を検討をした。腫瘍血管の程度を高度(明らかに広狭不整で屈曲蛇行する腫瘍血管)、中等度(一部広狭不整で屈曲蛇行する腫瘍血管)軽度(広狭不整な部位はないが一部屈曲蛇行する腫瘍血管)に分類した。Hapatic tumor indexが1.0以上は72結節中53結節であり、全例明らかな腫瘍血管を有していた(高度29結節、中等度24結節、また8結節にAP-shuntが存在した)。Hapatic tumor indexが1.0未満は72結節中19結節であった(中等度10結節、軽度9結節)。Hapatic tumorindexは腫瘍血管の程度とAP-shuntの存在の有無と相関すると思われた。