hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
種々の曝露環境における脊髄損傷者の胃腸内温変動と損傷レベルとの関連性

2018年度は、健常な成人男性7名を対象に、安静時における異なる3点での深部体温の変化を明らかにした。直腸温については従来から使用している直腸温のサーミスタ温度プローブ(日機装サーモ株式会社)を使用した。鼓膜温は耳栓型サーミスタ温度プローブを使用した。これらのデータの導出にはNT Logger(日機装サーモ株式会社)を使用した。胃温の計測には、カプセル型の温度センサー(e-celcius Bodycap)を飲み込み、無線でロガーに転送することによって計測した。体温の測定は、室温が22度の環境を作り、1時間の安静滞在中に実施した。これらの実験は、福山市立大学の研究倫理審査委員会の承認を得て行った。異なる3点の温度変化は、中立温では変化することなく一定の値をとったが、暑熱下においては、有意な上昇を観察した。また、3点の変化にはラグが生じており、直腸温と胃温が先に上昇を認め、その後に鼓膜温が上昇した。それぞれの最高値は直腸温でもっとも高値を示し、次いで鼓膜温、胃温の順であった。特に鼓膜温については外殻温度に近く、深部体温を過小評価している可能性を示した。また、次の研究課題の遂行のために、脊髄損傷者1名から聞き取り調査を行った。調査対象者は30代の頸髄損傷(C5)を受傷しており、鎖骨下および肘部外側以下の麻痺を有する者である。C5レベルの損傷では、血管運動の損失だけでなく、麻痺部における発汗作用も欠落していることから暑熱下の体温調節が難しい。したがって、暑熱下での作業では、頭部からの発汗が促進されるが、体温は下がることなく上昇を続けるが、一方で四肢の冷感が顕著である。しかしながら一度体温の低下が進むと、全身の筋量が相対的に少ないことが推察されることから、体温を維持することが困難になり寒さを訴えるなど、暑熱下においても熱放散と産熱の平衡が取れていないことが明らかになった。2018年度は、使用する機器の選定を実施し、まずは購入した機器の妥当性と信頼性を検討した。使用する機器から導出されたそれぞれのデータの信頼性が担保できたことから、即座に計画に則った実験の遂行をすることが可能であった。研究協力者の募集も概ね順調に進んでおり、今後の研究活動も滞りなく推進することが可能である。2019年度は、当初の研究計画に則って実施する。健常者における異なる3点(鼓膜温、直腸温、胃温)の深部体温の変動を異なる環境温度にて測定し、飲料水の温度の違いによって引き起こされる体温変動についても引き続き測定を行うこととする。飲料水の温度による深部体温の変化については、室温を一定とし、3点の深部体温を計測する。実験の場所は、継続して福山市立大学の生理学実験室とする。また、脊髄損傷者を対象とした深部体温の測定を実施する。現段階で、頸髄損傷(C5)の損傷者3名からの研究協力を得ることができたことによって、当初の研究計画よりも進んで実施することが可能となった。しかしながら、計画していた直腸温の測定に関しては、研究協力者の体位変換が困難であり、研究協力者自身での直腸温計の挿入が困難なことから、直腸温の測定は行わず、深部体温は胃温と鼓膜温のみとし、外殻温度である皮膚温に変更することで測定を実施する。実験を遂行する場所は、研究協力者が普段各スポーツを練習している場所で、なおかつ空調の設備があり、室温を調節できる部屋にて実施する。関東圏在住の協力者においては、国立スポーツ科学センターの実験室を利用する予定である。今後の研究協力者の募集については、岡山県で研究協力を得られているパラアスリートのチームメイトと、神奈川県でパラスポーツを実施している者に研究協力の依頼を行っているところである。

C5レベルの損傷では、血管運動の損失だけでなく、麻痺部における発汗作用も欠落していることから暑熱下の体温調節が難しい。したがって、暑熱下での作業では、頭部からの発汗が促進されるが、体温は下がることなく上昇を続けるが、一方で四肢の冷感が顕著である。しかしながら一度体温の低下が進むと、全身の筋量が相対的に少ないことが推察されることから、体温を維持することが困難になり寒さを訴えるなど、暑熱下においても熱放散と産熱の平衡が取れていないことが明らかになった。2018年度は、使用する機器の選定を実施し、まずは購入した機器の妥当性と信頼性を検討した。使用する機器から導出されたそれぞれのデータの信頼性が担保できたことから、即座に計画に則った実験の遂行をすることが可能であった。研究協力者の募集も概ね順調に進んでおり、今後の研究活動も滞りなく推進することが可能である。2019年度は、当初の研究計画に則って実施する。健常者における異なる3点(鼓膜温、直腸温、胃温)の深部体温の変動を異なる環境温度にて測定し、飲料水の温度の違いによって引き起こされる体温変動についても引き続き測定を行うこととする。飲料水の温度による深部体温の変化については、室温を一定とし、3点の深部体温を計測する。実験の場所は、継続して福山市立大学の生理学実験室とする。また、脊髄損傷者を対象とした深部体温の測定を実施する。現段階で、頸髄損傷(C5)の損傷者3名からの研究協力を得ることができたことによって、当初の研究計画よりも進んで実施することが可能となった。しかしながら、計画していた直腸温の測定に関しては、研究協力者の体位変換が困難であり、研究協力者自身での直腸温計の挿入が困難なことから、直腸温の測定は行わず、深部体温は胃温と鼓膜温のみとし、外殻温度である皮膚温に変更することで測定を実施する。実験を遂行する場所は、研究協力者が普段各スポーツを練習している場所で、なおかつ空調の設備があり、室温を調節できる部屋にて実施する。関東圏在住の協力者においては、国立スポーツ科学センターの実験室を利用する予定である。今後の研究協力者の募集については、岡山県で研究協力を得られているパラアスリートのチームメイトと、神奈川県でパラスポーツを実施している者に研究協力の依頼を行っているところである。
環拡張ポルフィリン化学の開拓

環拡張ポルフィリンは、その類縁体であるポルフィリンとは異なる電気化学的、光化学的性質を有しており、近年非常に関心を集めている機能性分子である。また環拡張ポルフィリンは環内部により大きな空孔を有しており、複〓の分子や金属イオンを取り込むことが期待できる。これまでにピロール環6個からなるヘキサフィリンについては銅錯体化を試みて、複核錯体が得られることを見いだしている。そこでピロール環が8個からなるオクタフィリンの銀錯体化を試みた。その際まずオクタフィリンの酸化が起こり2価の配位子として機能し、8の字のねじれた構造を維持したまま2個の1価の銀イオンを配位することを見いだした。またこれまで合成されている環拡張ポルフィリンは置換基がメゾ位にアリール基を有するものかベータ位にアルキル基を持つものに限られていた。そこで今回メゾ位にアルキル置換基を持つ環拡張ポルフィリンの合成を試み、電子吸引性かつ立体障害を有するトリフルオロメチル基を導入することで初めて一連のメゾアルキル置換環拡張ポルフィリンの合成に成功し、それらの構造をX線結晶構造解析によって明らかにした。また環拡張ポルフィリンは環内部により大きな空孔を有しており、複数の分子や金属イオンを取り込むことが期待できる。2種類のヘキサフィリンを用いて銅錯体化を試みたところ、銅周りの配位形式の異なる3種類の錯体が得られた。X線結晶構造解析の結果、すべての錯体は三角に折れ曲がった屋根型の構造を取っていた。ESR、SQUIDによる磁化率測定の結果、銅周りの配位形式の違いによって、磁気相互作用が異なることを明らかにした。また環拡張ポルフィリンは水素結合を介して、アニオン認識をすることが期待できる。ピロール環同士の直接の結合を2カ所持つルビリンではプロトン化の際に対アニオンの種類によって異なる構造を取ることを各種NMRスペクトルから見いだし、構造決定はX線結晶構造解析により行った。またこれらは構造に特有の吸収スペクトルを示し、フリーベースと比べて塩酸塩では短波長シフト、トリフルオロ酢酸塩では長波長シフトが観測された。このことはプロトン化されたルビリンが対アニオンの種類によって、構造を柔軟に変化させることを示しており、アニオン認識色素としての期待が持てることを見いだした。
中世後期公家社会の構造的特質と室町殿の「公家化」に関する基礎的研究

本研究は、鎌倉幕府・江戸幕府という前後の武家政権にはみられない室町幕府の首班(室町殿)の「公家化」という現象に着目し、室町殿権力の特徴、中世後期における公家社会の存在意義や公武関係の特質の一端を探ろうとするものである。ここでは将軍の「公家化」が公家社会に及ぼす影響を解明することに主眼を置いて研究を進めた。具体的には、室町殿の源氏長者独占、名家と呼ばれる階層の公家の台頭という、室町期特有の現象とその背景を分析した。その結果、いずれの現象も義満の「公家化」のみにその原因を求めることはできず、南北朝内乱期に天皇への〈忠節〉を基準に幕府が公家を処遇するなかで形成された求心力構造に規定される部分も大きかった点が明らかとなった。本研究は、鎌倉幕府・江戸幕府という前後の武家政権の首班にはみられない室町幕府将軍の「公家化」という現象に着目し、室町殿権力の特徴、中世後期における公家社会の存在意義や公武関係の特質の一端を探ろうとするものである。今年度は研究課題の達成に向けて、主に基礎的な作業を行った。研究材料は公家の日記史料が中心となるが、研究計画でも述べた通り、当該期の公家日記は比較的豊富にあるものの、活字化されていないものも少なくない。そこでまずは各機関に出向き、未刊行史料の原本調査と写真焼き付けを集中的に行い、広範な史料収集に努めた。具体的には、国立歴史民俗博物館で『兼宣公記』を含む廣橋家旧蔵記録文書典籍類、東京大学史料編纂所で京都御所東山御文庫、天理大学附属天理図書館で『吉田家日次記」、宮内庁書陵部で『管見記』を調査した。これら未刊行史料のほか、『久我家文書』や『建内記』などの既刊史料もあわせて分析を進めた。まだ分析の途中の段階にあるが、一定度の見通しを得ることはできた。室町殿は公家社会に進出し、諸儀礼に参加するようになるが、それに積極的に協力する公家は官位昇進・所領獲得などの恩恵に預かっていた。これにより室町殿に対する「忠節の競合状態」が現出するが、その裏では少しのミスが室町殿の反感を買い所領没収に遭うなど、室町殿を中核とする求心構造が不安定性の上に築かれていたと考えられる。なおこれまでの研究成果も含めて、大学の研究者と高校教員で組織する大阪大学教育研究会にて、室町殿権力の性格について考察する報告を行った。また昨年刊行された関連書籍に関する紹介を、学術雑誌に掲載した。本研究全体の研究計画(1)(5)のうち、今年度は(3)(5)に取り組んだ((1)・(2)は前年度)。(1)南北朝・室町期の久我家の身分的地位(源氏長者)および家領に関する資料を収集する。(2)(1)をもとに、室町期における久我家の身分的地位確立過程、家領経営の実態とその展開を明らかにし、それをもたらす背景、室町殿との関係性を考察する。(3)南北朝・室町期の万里小路家の身分的地位および家領に関する資料を収集する。(4)(3)をもとに、南北朝・室町期の万里小路家の身分的地位および家領の確立過程・実態とその展開を明らかにし、それをもたらす背景、室町殿との関係性を考察する。(5)(2)(4)の成果を総合化し、室町殿を構成要素として含み込んだ室町期公家社会の構造的特質と展開を解明する。(3)収集した未刊行史料および刊行史料を整理・読解・分析した結果、(4)万里小路家の身分上昇・家領確立は、一般に考えられてきた武家との私的主従関係、足利義満の「公家化」との関連のみに求めることはできず、南北朝内乱期における朝廷への奉公が公武両政権に評価されたためであることが判明した。(5)については、(2)の成果と併せて、平成24年度に著書として公表する準備を進めた(学術振興会「研究成果公開促進費・学術図書」応募中)。なお研究発表では、鎌倉室町期を通じた公家政権の展開を考察した市沢哲『日本中世公家政治史の研究」「2011」を書評し、より広い視野で問題を捉える機会を得た。
異種金属ドープ型量子サイズ酸化チタンの創製と量子物性

機能の高密度化のために、原子レベルで制御・混合したヘテロ金属酸化物ナノ粒子の創製法が強く望まれている。精密金属集積型デンドリマーへのヘテロ金属集積法を確立し、これを前駆体とした異種金属ドープ型量子サイズ酸化チタンへと変換した。Euをドープした場合、原子レベルの凝集抑制により18%の高ドープ状態においても高輝度発光が観測された。Feの場合にはFeコア/Tiシェル構造が得られ、メモリの高密度化に有用な室温界面磁気応答を観測した。従来までの金属の混合は統計分布をもつ。次世代を担うナノテクノロジーではこれを打破した金属数と種類を厳密に制御し混合したヘテロ金属酸化物ナノ粒子の創製法が強く望まれている。多段階放射状錯形成を示す精密金属集積型デンドリマーを鋳型としてTi原子数が精密に制御された量子サイズ酸化チタンの合成法を確立、従来までの強い凝集力により作製不可能であったサブナノの(Ti元素数630)の酸化チタンの合成に成功している。この新しい酸化チタンにより明確な量子サイズ効果を初めて報告している。本研究では、Tiと異種金属(Fe,Eu)による精密ヘテロ金属集積において、異種金属がTiよりもより内層へ金属集積されることを、UV-visスペクトル変化とXPSによって確認した。すなわち、スイス酸性度のより高い金属種が内層へと集積され、等吸収点と結合エネルギーは金属種とデンドリマーの各層のイミン配位子によって固有値を与えることを明らかにした。加えて、デンドリマーに精密に集積したFe種を基板上で化学変換することでFe元素数が6、14、30と制御した酸化鉄の作製に成功した。得られた量子サイズ酸化鉄のバンドギャップサイズ依存性は独自の半経験的有効質量近似法によって記述できた。このことは、酸化鉄に明確な量子サイズ効果が存在することを示している。この量子サイズ酸化鉄をSiO2をマトリックスとして積層することで、磁気測定を開始した。また、XAFS測定により構造解析を行った。昨年度までに、Tiと異種金属(Fe,Eu)による精密ヘテロ金属集積において、異種金属がTiよりもより内層へ金属集積されることを、UV-visスペクトル変化とXPSによって確認している。本年度は、異種多核金属錯体を前駆体として用いることで、ヘテロ酸化物量子ドットの金属組成比の制御に成功した。Eu-Ti多核錯体から作製したヘテロ酸化物量子ドットからはEuからの発光が観測された。発光過程は酸化チタンからのエネルギー移動であり、Euは酸化チタン量子ドットにドープされていることが明らかにした。また、Fe-Ti多核錯体から作製した酸化物量子ドットでは、FeとTiの化学変換速度の違いから酸化鉄-酸化チタンのコアシェル構造が得られた。このヘテロ酸化物量子ドットの磁気力顕微鏡による観察で、界面磁化の寄与と考えられる室温磁気応答を観測した。
糖転移ヘスペリジンによる糖尿病網膜症新規治療薬の開発

本研究によって分散ヘスペレチンが網膜における虚血再還流によって惹起される神経節細胞死を抑制することを明らかになった。分散ヘスペレチンは虚血再灌流によって発生する酸化ストレスや活性化したミクログリアによる慢性炎症を抑制し、結果として神経網膜におけるアポトーシスを減少させる。過剰な酸化ストレスや慢性炎症を発症基盤とする糖尿病網膜症に対して、分散ヘスペレチンが神経網膜を保護する可能性があると考えられた。またミューラー細胞におけるグリオーシスも抑制することから糖尿病黄斑浮腫に対しても有効である可能性が示唆された。本研究は、糖転移ヘスペリジンと分散ヘスペレチンの強力な抗酸化作用に着目し、これらが糖尿病網膜症などの虚血性網膜症に対する有効な治療法となりうるかを検討する。平成25年度に行った我々の検討では、分散ヘスペリジンが網膜虚血再灌流モデルにおいて抗酸化作用と抗炎症作用を発揮し、神経節細胞を保護することを確認した。具体的には、網膜虚血再灌流後7日目に採取した網膜に対して、神経に特異的な抗体を用いて免疫染色を行い、神経節細胞数を定量した。すると分散ヘスペレチンを毎日腹腔内投与したマウスでは、毎日生食を投与したマウスと比較して有意に神経節細胞数が保たれていた。次に酸化ストレスをDHE染色を用いて定量した。分散ヘスペレチンを腹腔内投与したマウスでは、生食を投与したマウスとして比較して、虚血再灌流刺激による活性酸素の産生が減少していた。また、マイクログリアは網膜での炎症反応において重要な役割を果たしているが、分散ヘスペレチンはマイクログリア由来の炎症性サイトカインを抑制する事により抗炎症反応を発揮する事を明らかにした。TNF-alphaやIL-1betaは代表的な炎症性サイトカインで、糖尿病網膜症の発症や進行、さらに糖尿病黄斑浮腫といった視力に大きな影響を及ぼす病態の形成に関与していることが報告されている。我々の検討により培養マイクログリアと網膜での両検討で、分散ヘスペレチンの血中代謝産物が炎症性サイトカインを劇的に抑制することを確認した。この結果から分散ヘスペレチンが、現在行われている抗VEGF療法に匹敵する効果を発揮できると考えられる。以上の結果をまとめて近日中に論文を投稿する予定である。近い将来に臨床研究に発展できるよう取り組む予定である。平成25年度では、網膜虚血再灌流モデルにおいて分散ヘスペレチンが強力な神経保護作用を示すことと、マイクログリアの活性化を抑制することを証明した。平成26年度は、網膜虚血再灌流モデルを用いて網膜毛細血管に対する分散ヘスペレチンの保護効果を検討した。当初の予定では、糖尿病マウスを用いて血管病変を観察する予定であったが、STZ誘発糖尿病マウスでは、網膜病変に関して個体間のばらつきが顕著であったため、マウスをより多く使用しなければならず、動物愛護の観点からも同モデルの使用継続は不適切であると判断した。そのため短期間で糖尿病と同様の網膜病変を呈する網膜虚血再灌流モデルを用いて網膜血管病変を観察することとした。本モデルでは毛細血管における周細胞の消失を観察することができる。周細胞の消失は糖尿病網膜症の初期病変とし観察され、それによって毛細血管における血管壁の脆弱性が生じ、結果として網膜出血や浮腫などの臨床所見を呈するようになる。今回我々は、網膜虚血再灌流後5日間分散ヘスペレチンを1mg/kgで腹腔内投与し、網膜虚血再灌流後2週間目に血管病変を観察した。結果として、生理食塩水を腹腔内投与した対照群に比べて分散ヘスペレチン投与群では有意に周細胞の消失は抑制された。本研究は糖転移ヘスペリジンと分散ヘスペレチンの協力な抗酸化作用に着目し、これらが重大な視機能障害を惹起する糖尿病網膜症に対して有効な治療法になりうるかを検討した。糖尿病網膜症は発症までに長期間を要することから、網膜虚血再灌流モデルを代用した。網膜虚血再灌流モデルでは、糖尿病網膜症と同様に神経網膜の変性、さらにその後網膜血管変性病変がより短期間で観察される。本研究では、分散ヘスペレチンの全身投与(腹腔内投与)を行い、病態を抑制するかを検討した。結果として分散ヘスペレチンは、網膜虚血再灌流で惹起される活性酸素の産生と炎症反応を抑制し、さらにアポトーシス関連分子であるカスパーゼの活性化を抑制することを明らかにした。また網膜には血液網膜関門が存在しているため、神経網膜内に免疫担当細胞であるミクログリアが常在する。ミクログリアは網膜内における炎症反応に重要な役割を果たしていて、糖尿病網膜症の発症にも深く関与していると考えられている。そこで分散ヘスペレチンが活性化したミクログリアに対してどのように作用するかを検討した。培養ミクログリアをグルクロン酸抱合型ヘスペレチン(ヘスペレチンは生体内でグルクロン酸抱合をうける)で前処理し、LPSで培養ミクログリアを活性化させたところ、前処理をしていないミクログリアに比べて炎症性サイトカインの産生が有意に抑制された。よって分散ヘスペレチンを全身投与することにより、糖尿病網膜症における酸化ストレスと炎症反応が抑制され、網膜が保護される可能性が示唆された。

本研究によって分散ヘスペレチンが網膜における虚血再還流によって惹起される神経節細胞死を抑制することを明らかになった。分散ヘスペレチンは虚血再灌流によって発生する酸化ストレスや活性化したミクログリアによる慢性炎症を抑制し、結果として神経網膜におけるアポトーシスを減少させる。過剰な酸化ストレスや慢性炎症を発症基盤とする糖尿病網膜症に対して、分散ヘスペレチンが神経網膜を保護する可能性があると考えられた。またミューラー細胞におけるグリオーシスも抑制することから糖尿病黄斑浮腫に対しても有効である可能性が示唆された。本研究がおおむね順調に進展した理由として、我々が網膜虚血再灌流モデルを確立したことにある。糖尿病モデルにおける網膜血管病変に関しては個体間におけるばらつきが顕著になる場合があるが、網膜虚血再灌流モデルを代用したことにより本結果が得られたものと考えられた。また昨年度に引き続き実験助手が当講座で継続して勤務していたことも、その要因の1つと考えられた。眼科学今後はベンチからベッドサイドを目指した研究を推進していく予定である。当講座には全国のどの施設よりもヒト網膜血流測定に関する機器が充実している。したがって本研究の結果を基に、我々は臨床試験実施計画書を策定し、本学が定める倫理委員会に計画書を提出して、正式に承認された後に臨床試験を行っていく。具体的には、まずは健康な成人男性を対象として二重盲検試験を予定する。対象者に分散ヘスペレチンと偽薬を1周間服用してもらい、その前後で網膜における血流動態や全身パラメーターを統計学的手法で解析する。さらに当講座では視神経乳頭血流も同時に測定することができることから、網膜循環のみにならず視神経乳頭における血流動態も観察する。これにより全身への影響がなく、さらに網膜循環や視神経乳頭血流の増加が確認されれば、糖尿病患者における糖尿病網膜症の治療としての応用のみならず、視神経乳頭血流がその発症に関与している可能性がある緑内障の治療への応用も可能となると考えられる。概ね順調に経過している理由として、平成25年度から実験助手が配属された事により、日常的にRT-PCRなどの定量が行いやすくなった事が上げられる。また糖転移ヘスペリジンではなく、分散ヘスペレチンが想定していたより、強力な抗酸化作用と抗炎症作用を発揮したため、実験結果がある程度安定して得られた事により、実験が順調に経過したと考えられる。また旭川医大眼科学講座には、複数名の大学院生が在籍しているため、動物モデルを共有する事ができる。これも研究が概ね順調に経過した要因であると考えられる。今回の研究費申請に際して、主に免疫染色に用いる抗体や試薬などを中心に予算を組んだ。したがって実際に使用した抗体と試薬が当初想定した量より少なく済んだことと、論文校正などに関わる費用や投稿費を自費で支出したために次年度使用額が生じた。平成25年度は、糖尿病網膜症をはじめとする虚血性網膜症での神経変性に対する糖転移ヘスペリジンと分散ヘスペレチンの効果を検討してきたが、今年度は同様のモデルを使用して血管病変に対して、これらが効果を発揮するかを検討する。また抗酸化作用や抗炎症作用のみならず、オートファジーに対する作用を検討する。オートファージーは細胞内の環境維持に必須な要素であるが、種々の神経変性においてオーロファジーの調節不全の関与が指摘されている。糖転移ヘスペリジンと分散ヘスペレチンがオートファージーの調節
心筋梗塞病院到着前心肺停止の現状と地理情報システムを用いた危険因子の解明

2010年から2015年の6年間に、山形県内の登録協力医療施設からの全件報告および全県の死亡小票調査から登録された山形県で発症した急性心筋梗塞患者6978名について検討を行った。登録患者のうち3722名(54.0%)が病院到着前に死亡していた。多変量ロジスティック回帰分析の結果、高齢(1歳上昇毎; OR 1.044; 95%CI 1.040-1.049; P<0.01)、女性(vs男性; OR 1.367; 95%CI 1.227-1.523; P<0.01)、冬季発症(12-2月) (vs夏季発症(6-8月); OR 1.462; 95%CI 1.268-1.686; P<0.01)が病院到着前死亡に独立して関連していた。元々急性心筋梗塞の発症には季節性変化があり、冬季に罹患率が高まることは報告されていたが、さらに公衆衛生学上特筆すべき所見であると考えられた。次に当初症例単位で住居と病院の道路距離と病院到着前死亡の関連を明らかにすることを目標としていたが、個人の住所データを用いることについてデータを所有する山形県との協議の結果困難と判断し、市町村単位での症例に関して記述疫学および緊急冠動脈インターベンションが可能な病院との地理空間分析を行った。最後に、院外心停止の状態で患者が病院に収容された後の治療実施状況及び予後について検討するために院外心肺停止患者の全国搬送記録データ(ウツタイン統計)および(JAAM-OHCA registry)を用いた。全国の医療施設に院外心肺停止状態で搬送され急性冠症候群と診断された730名について検討したところ、神経学的予後30日後生存していたのは24.4%であった。うち、冠動脈造影検査を施行されたのは対象症例の54%(396名)であり、経皮的冠動脈インターベンションの実施と目標体温管理は神経学的予後良好と有意に関連していた。急性心筋梗塞の予後は経皮的冠動脈形成術をはじめとした急性期治療の発展によって著しく向上してきた。しかしながら、急性心筋梗塞患者のうち病院到着前に心肺停止状態に陥った症例は生命予後・社会復帰率が著しく低く、心筋梗塞が社会に与える疾病負荷を軽減するためには病院到着後のケアと並行して病院外の対応の強化が肝要である。こうした急性期治療の進歩の恩恵を得られずに死亡している症例は決して少なくないが、その実態は十分には把握できていない。本研究では我々がこれまで蓄積してきた100万人規模の医療圏における心筋梗塞症例の悉皆的登録研究を応用し、病院到着前心肺停止症例に着目し、その実態と危険因子の探索を行い、国民の健康向上に寄与することを目標とした。平成28年度は既存のデータの収集・整理を行い、急性心筋梗塞患者における院外心肺停止の記述疫学研究を完成させることを目的として研究を行った。急性心筋梗塞登録情報の二次利用申請で、院外心肺停止と考えられる症例の抽出を行った。本研究で用いるのは山形県急性心筋梗塞発症登録研究評価事業のうち「死亡小票からの登録」が可能となった2010年以降の登録情報とその後の予後情報(4年目まで)で解析を試みた。急性心筋梗塞患者地理的記述疫学について集計した。特に、ArcGISを導入に、山形県の病院、診療所の住所に基づくマップの作製、各種疾患推計患者数統計などによる解析などを開始した点は予想以上に進捗がある。一方、主任研究者が研究身分の変更、勤務形態の変更などがあり、進捗に遅れが見られた点もあった。具体的には、院外心肺停止症例の妥当性評価については死亡小票由来の情報の診断の根拠が確認できていないため、妥当性の評価が必要となる。本研究では急性心不全や、心臓性突然死といった心筋梗塞による死亡が否定できない病名の登録は除外し、急性心筋梗塞(ICD-10におけるI-21)を対象とする。対象となった死亡小票に立ち返り、個々の死亡小票に付帯する情報の検証を行い補足するものとするが、この作業については進捗が遅れている。今年度は研究課題の一つであった、急性心筋梗塞病院到着前心肺停止症例の特徴について解析を行った。2010年から2012年までの3年間のデータで、登録された3663例の心筋梗塞のうち、経皮的冠動脈形成術を含む循環器救急医療を提供可能な医療機関に到着できた症例は1743例(47.6%)で、残りの1920例は死亡小票より登録された。死亡小票より登録された病院到着前心肺停止症例は到着例に比べ高齢で、女性が多く、また発症季節は冬季(12月から2月)が多かった。多変量ロジスティック解析の結果、高齢(10歳上昇毎, Odds ratio 1.55, 95%信頼区間1.47-1.66, P<0.01)、女性(vs.男性, Odds ratio 1.26, 95%信頼区間1.09-1.47, P<0.01)、冬季発症(vs.夏季発症, Odds ratio 1.36, 95%信頼区間1.12-1.66, P<0.01)で病院到着前心肺停止のリスクが高まることが分かった。超高齢者では積極的に加療を望まないケースもあるため、85歳未満の集団に限定して同様の解析を行ったが同様の結果を認めた。

現在登録データが2010年から2014年までの5年間分蓄積(約5500症例)できており、それを用いて同様の解析を行いより結果が妥当なものであることを検証する予定としている。本解析はこれまでに明らかになっていなかった急性心筋梗塞の急性期医療機関到着前の心肺停止症例の割合とその特徴を明らかにした初めての解析であり、病院前まで包括した治療閃絡のうえで重要な基盤となりうるデータである。今後はこれに加えて急性期医療機関までの地理的因子がどのように影響しているのかを地理情報システムを用いて検討する。主任研究者が2016年7月から2018年3月までHarvard School of Public HealthのMaster of Public Healthプログラムへ進学・留学していたため日本を離れていた期間があり、当初の計画よりも進捗が遅れたため、一年の延長を申請した。2010年から2015年の6年間に、山形県内の登録協力医療施設からの全件報告および全県の死亡小票調査から登録された山形県で発症した急性心筋梗塞患者6978名について検討を行った。登録患者のうち3722名(54.0%)が病院到着前に死亡していた。多変量ロジスティック回帰分析の結果、高齢(1歳上昇毎; OR 1.044; 95%CI 1.040-1.049; P<0.01)、女性(vs男性; OR 1.367; 95%CI 1.227-1.523; P<0.01)、冬季発症(12-2月) (vs夏季発症(6-8月); OR 1.462; 95%CI 1.268-1.686; P<0.01)が病院到着前死亡に独立して関連していた。元々急性心筋梗塞の発症には季節性変化があり、冬季に罹患率が高まることは報告されていたが、さらに公衆衛生学上特筆すべき所見であると考えられた。次に当初症例単位で住居と病院の道路距離と病院到着前死亡の関連を明らかにすることを目標としていたが、個人の住所データを用いることについてデータを所有する山形県との協議の結果困難と判断し、市町村単位での症例に関して記述疫学および緊急冠動脈インターベンションが可能な病院との地理空間分析を行った。最後に、院外心停止の状態で患者が病院に収容された後の治療実施状況及び予後について検討するために院外心肺停止患者の全国搬送記録データ(ウツタイン統計)および(JAAM-OHCA registry)を用いた。全国の医療施設に院外心肺停止状態で搬送され急性冠症候群と診断された730名について検討したところ、神経学的予後30日後生存していたのは24.4%であった。うち、冠動脈造影検査を施行されたのは対象症例の54%(396名)であり、経皮的冠動脈インターベンションの実施と目標体温管理は神経学的予後良好と有意に関連していた。今年度は、新たに主任研究者が研究解析を行う時間の確保が可能となるため、研究の推進を図る。すでに、院外心肺停止症例の特徴を、地理情報システムを用いた解析および資料の作成を行うためのArcGISの導入を行っておりGIS解析、発症者住居のマッピングおよび急性期病院までの距離算定、山形県で年間約1500例(病院からの登録約500例、死亡小票からの疑い症例を含む1000例)生じている心筋梗塞患者の医療アクセスについて道路距離を用いた連続変数として客観的指標化を行う予定である。なお、この際死亡小票由来の登録症例は正確な発症場所の同定が困難であるため、本研究においては発症者の住所を出発点として、目的地である急性期病院は24時間365日緊急心臓カテーテル治療およびその後の集中治療を提供可能な病院と定義する。
中学校国語科におけるコンピュータを活用した課題解決型学力調査問題の開発

本研究では,コンピュータの画面上に課題解決のステップを再現し,生徒の思考力,判断力,表現力を適切に評価するツールの開発を試みた。本研究で作成した,コンピュータを活用した調査問題は,生徒が課題解決する能力をその過程を含めて把握することができる。そのため,特に,学習につまずきが見られる生徒について,どこに課題があるのかを具体的に捉える上で有効なツールとなる。本研究で開発したシステムが一層簡便なものになれば,デジタル教科書のコンテンツの一つとして取り入れ,指導と評価に活用することも考えられる。本研究は,中学校国語科における思考力・判断力・表現力等の能力を測定するために「全国学力・学習状況調査」のB問題における課題解決の過程をコンピュータ上に再現し,より実際の学習場面に即した調査問題を開発するものである。具体的には,次の点を研究し,開発する。1)今後の「全国学力・学習状況調査」B問題となり得る,コンピュータを用いて調査できる問題を作成し,その有効性と課題を分析する。(問題数と作成の方法を修正)2)1)の精度を上げるために,PISA調査の「デジタル読解力調査(コンピュータ使用型調査)」を含むコンピュータを使用した学力調査問題について調査する。・B問題における課題解決型学力調査問題を参考に,授業や日常生活において実際に行われる課題解決的な言語活動の流れを,コンピュータを活用した課題解決型学力調査問題として具現化し,中学校2校において調査を実施。本調査は,調査問題をデジタル化することで,実際の課題解決の場面をより具体的にシュミレートし,実際の学習や生活の場面で発揮される能力を詳細に把握することを可能にするためのものであり,情報活用能力調査とは目的が違うものである。1)過去の「全国学力・学習状況調査」のB問題から特徴的なものを選び,コンピュータを用いて調査できる問題として作成し直し,その有効性と課題を分析する。2)1)の精度を上げるために,PISA調査の「デジタル読解力調査(コンピュータ使用型調査)」を含む,コンピュータを使用した学力調査問題について調査する。・「全国学力・学習状況調査」のB問題を整理,分析。B問題における課題解決型学力調査問題を参考に,コンピュータを活用した課題解決型学力調査問題案を作成。より実際の課題解決の場面をシュミレートした調査問題にすること,学校現場で使用可能なものにすることを意識し,思考力・判断力・表現力等を調査するというB問題の理念を生かしつつ,コンピュータ上での調査が有効である独自問題を作成。・コンピュータを使用した学力調査に関する文献・資料収集。各都道府県の学力調査問題等のWeb配信システムを,その内容とともに調査。国内における配信システムは,紙媒体の問題配信が中心であり,本研究で目指すコンピュータ活用の方向性とは異なるものであることを確認。なお,海外における調査はしていない。1)今後の「全国学力・学習状況調査」B問題となり得る,コンピュータを用いて調査できる問題を作成し,その有効性を課題を分析する。2)1)の精度を上げるために,PISA調査の「デジタル読解力調査(コンピュータ使用型調査)」を含むコンピュータを使用した学力調査問題について調査する。平成26年度は,25年度までの成果と課題をまとめ,全国大学国語教育学会筑波大会において口頭発表した。本研究で作成したコンピュータを活用した調査問題は,生徒が課題解決する能力をその過程を含めて把握することができるため,特に,学習につまずきが見られる生徒について,どこに課題があるのかを具体的に捉える上で有効なツールとなり得ること,どの段階に課題があるかを把握することができれば,よりきめ細かな指導・支援が可能になることを論じた。また,ここまでの成果と課題を生かして,「B書くこと」領域におけるコンピュータを活用した課題解決型学力調査問題を一題作成した。具体的には,手紙を書くという言語活動をコンピュータ画面上でできるだけ簡易に行えるプログラムを構築した。次年度,微修正を加え,中学校一校で調査を実施する予定である。本研究では,コンピュータの画面上で課題解決のステップを再現し,生徒の思考力,判断力,表現力を適切に評価するツールとしての可能性を提案するとともに,生徒がどのように調査問題をクリアしていくのかをたどれるように工夫することで,特に国語の能力に課題のある生徒が,どのような点でつまずいているのかを明らかにすることを狙った。また,全ての生徒の解答のログ(コンピュータ操作過程の履歴の記録)を取ることにより,個々の生徒がどのような試行錯誤を経てステップをクリアしていくのかを事後に分析できるようにした。(1)本研究の可能性本研究で作成したコンピュータを活用した調査問題は,生徒が課題解決する能力をその過程を含めて把握することができる。そのため,特に,学習につまずきが見られる生徒について,どこに課題があるのかを具体的に捉える上で有効なツールとなり得る。どの段階に課題があるかを把握することができれば,よりきめ細かな指導・支援が可能になる。

また,本研究で開発したシステムが一層簡便なものになれば,例えば,デジタル教科書のコンテンツの一つとして取り入れ,指導と評価に活用することも考えられる。(2)本研究の課題現時点での課題は2点ある。1点目は,多くの学校でより容易に調査問題に取り組むことができるようにすることである。現段階のシステムでもセキュリティは確保されているが,学校のコンピュータについては外部記憶装置を接続すること自体を禁じている所も多い。サーバーを介して端末に問題を表示させるなどの改善が必要になる。2点目は,ログの分析の効率化である。一つの方法として,画面キャプチャを一連の動画のように再生しながら見ることは可能である。これに加え,必要なデータ部分を自動的に抽出できるようになれば一層効率的に分析が進められる。本研究では,コンピュータの画面上に課題解決のステップを再現し,生徒の思考力,判断力,表現力を適切に評価するツールの開発を試みた。本研究で作成した,コンピュータを活用した調査問題は,生徒が課題解決する能力をその過程を含めて把握することができる。そのため,特に,学習につまずきが見られる生徒について,どこに課題があるのかを具体的に捉える上で有効なツールとなる。本研究で開発したシステムが一層簡便なものになれば,デジタル教科書のコンテンツの一つとして取り入れ,指導と評価に活用することも考えられる。研究の中間発表を行うことで,これまでに見えた成果と課題を整理できたこと,それらを踏まえて,一層簡易に行えるコンピュータを活用した学力調査問題を作成したことによる。教科教育学本研究で開発したシステムが一層簡便なものになれば,例えば,デジタル教科書のコンテンツの一つとして取り入れ,指導と評価に活用することも考えられる。そのため,27年度は新たに作成した調査問題を実施するとともに,調査結果データの分析の手法を中心に更に研究を進め,まとめる予定である。本研究で目指す調査問題を作成する費用が,当初計画していた金額よりかなり高額になることが判明したため,できるだけ低予算で作成・分析できる方法を模索した。その結果,コンピュータを使用した学力調査問題(45分で実施する大問一題)を完成させ,中学校2校で調査を実施することができた。しかし,調査結果の分析については,その方法は整理したものの,実際に着手するにまで至らなかったため。本研究においては,作成した調査問題をコンピュータ上で解答できるように加工することが必須である。しかし,研究の過程において,本研究で目指す調査問題を加工するプログラミング委託料が,当初計画していた予算より高額になることが判明。数社に見積もりを依頼したが同様であった。そのため,予算に合わせて問題数を減らすこと,本研究で支払える金額の加工技術で可能な問題にすること等,研究計画の大幅な見直しを行ったため。調査問題作成費用が予定価格より安価に済んだため。・中学校2校で得られた調査結果(データ)の分析を行う。・26年度秋に,本調査の経過をまとめ,中間発表を行う。1)本年度作成した課題解決型の調査問題
超音波照射下の海綿骨における圧電特性の測定

平成30年度は、超音波照射時に海綿骨で生じる圧電信号の実験的観測を行い、以下の三点について検討した。1)海綿骨の間隙を満たしている流体の影響について:昨年度の実験では、海綿骨の間隙を空気で満たした状態で実験を行っていたが、実際の海綿骨の間隙は骨髄で満たされている。本年度の実験では、超音波特性が骨髄と類似している水で満たした状態で実験を行うことにした。海綿骨における圧電信号の観測は海綿骨を圧電素子とみなした一種の超音波センサ(「圧電セル」と呼称)によって行っているが、この圧電セルの構造を改良して、海綿骨の間隙を液体で満たすことを可能にした。改良した圧電セルを用いて、海綿骨の間隙を空気で満たした場合と水で満たした場合の圧電信号の比較を行った。その結果、水で満たした場合の圧電信号の振幅は、空気で満たした場合よりも数倍以上大きくなることが分かった。2)圧電特性と超音波特性との関係について:海綿骨中を伝搬する超音波は、海綿骨の骨梁(固体)部分を伝搬する「高速波」と間隙(流体)部分を伝搬する「低速波」に分離することが知られているが、これらの二種類の波の伝搬と圧電信号の関係について検討した。その結果、圧電信号は主として、低速波の伝搬によって発生することが示唆された。3)圧電感度の周波数特性について:圧電特性の周波数依存性を明らかにするために、周波数15 MHzにおいて間隙を空気で満たした場合の海綿骨の圧電信号の観測を行った(これまでの圧電信号の観測は1 MHzのみで行っていた)。その結果、周波数に対して圧電信号の振幅が減少する傾向が見られたが、これは超音波の照射面積が小さくなるためと考えられた。また、圧電信号のS/Nが低いことによって測定結果に大きなばらつきが生じており、圧電特性の明確な周波数依存性は観測できなかった。平成30年度は、海綿骨の構造および超音波特性が海綿骨で発生する圧電特性に及ぼす影響を明らかにすることを当初の計画に挙げていた。超音波特性が及ぼす影響についてはある程度検討できたが、構造が及ぼす影響については十分に検討できなかった。その原因として、圧電セルの作製および実験データの解析に時間を要したことが挙げられる。構造が及ぼす影響について検討するためには多数のさまざまな構造の海綿骨試料を用いた圧電セルを作製する必要があるが、一定水準のS/Nと精度の圧電セルを実現するためには丁寧な作製が必要であった。作製を簡略化して精度やS/Nが低くなると、データの解析に支障が生じる結果となった。以上のように、当初の計画の一部は達成することはできなかった。しかし、実験に時間を要することは当初から想定しており、この問題は数値シミュレーションの実施によって解消することを来年度の計画に挙げている。したがって、「遅れている」ではなく「やや遅れている」と評価した。まず、昨年度達成できなかった計画を実施する。具体的には、海綿骨の構造が海綿骨で発生する圧電特性に及ぼす影響を明らかにするための実験を行う。ただし、多数の海綿骨試料を用いて実験することは困難なので、代表的な構造の試料のみを用いることにする。また、本年度の成果において、海綿骨の間隙を満たす流体によって圧電特性が大きく変化することが示されたので、さまざまな流体で満たした場合の圧電信号の観測も行う予定である。その結果より、海綿骨における圧電信号の発生原理について検討を行う。昨年度未達成の計画実施と並行して、当初の計画通りに数値シミュレーションを行う。特に、海綿骨の間隙を満たす流体の振る舞いは、圧電信号の発生原理において重要であると考えられるため、数値シミュレーションの支配方程式に追加する予定である。昨年度の圧電シミュレーションプログラムの試行において、シミュレーション結果は実験結果と定量的には一致しなかったが、この流体の振る舞いが考慮されていないことが原因であると考えられるので、その確認を行う。シミュレーション結果と実験結果がある程度一致するプログラムが作成できれば、実験では実施できなかったさまざまな構造の海綿骨における圧電信号の観測を数値シミュレーションによって実施して、海綿骨の構造が圧電特性に及ぼす影響の解明に役立てる。平成29年度は、主として、超音波照射時に海綿骨で生じる圧電信号を検出するための「圧電セル」の改良と高音圧の超音波音源の作製を行った。圧電セルは海綿骨試料を圧電素子として用いた超音波センサの一種であるが、従来の構造では海綿骨試料ごとに圧電セルを作製する必要があった。そこで、海綿骨試料を容易に交換できる構造を考案した。さらに、作製方法・手順をマニュアル化することで、常に一定水準のS/Nと精度の圧電セルが作製できるようにした。この方法・手順に基づいて実際に作製した圧電セルにおいて、海綿骨における圧電信号を観測できることを確認した。また、海綿骨試料の取り付け・取り外しを行った際に、圧電信号の振幅のばらつきは最大でも8%であった。さらに、海綿骨試料に取り付ける電極としてさまざまな材質、厚さの金属箔を用いた場合の圧電信号を比較して、圧電信号をより明瞭に観測することができる電極について検討を行った。高音圧の超音波音源として、市販の圧電セラミックス(PZT)振動子を用いて、圧電セルと同様の静電遮蔽を施した構造の超音波送波器を作製した。

以前に作製・使用していた超音波送波器と比べて、漏洩する電磁ノイズを1/10以下に抑えることができた。これらの圧電セルと超音波送波器を用いて、海綿骨における圧電信号の振幅の測定を行い、海綿骨の間隙率および骨梁・間隙の平均横切長(MIL)との相関関係について検討を行った。その結果、圧電信号の振幅は主として間隙率に依存するが、微細構造の影響も無視できないことが示された。さらに、試作の時間領域差分法(FDTD法)による圧電シミュレーションプログラムを用いて、圧電信号波形の数値シミュレーションを行い、実験で得られた波形と比較した。プログラムの修正を行うことで、シミュレーション波形と実験波形の間に定性的な一致が得られた。平成29年度の主要な目的である、圧電セルの改良と高音圧の超音波音源の作製を行うことができた。圧電セルについては、一定水準のS/Nと精度のものが作製できるだけでなく、海綿骨試料を容易に交換することができるようになった。海綿骨試料の容易な交換は、今後の効率的な実験進行につながると考えられる。加えて、従来の圧電セルでは困難であった実験(例えば、同一の骨試料に対して超音波照射の方向を変化した場合の圧電信号を比較する実験)も可能になった。高音圧の超音波音源については、当初の計画通りに、電磁ノイズの大幅な抑制を実現することができた。さらに、平成30年度以後の研究で行う予定であった圧電シミュレーションプログラムの修正に着手することができた。一方、当初に計画していた圧電特性の周波数測定については、圧電セルの改良に時間を費やしたことと想定よりもそれぞれの実験に時間を要したため、実施することができなかった。以上のように、主要な目的については当初の計画通りに果たすことができた。また、当初の計画以上に進展した研究内容がある反面、計画通りに実施できなかった研究内容もある。これらを総合して、おおむね順調な進行であると評価した。平成30年度は、超音波照射時に海綿骨で生じる圧電信号の実験的観測を行い、以下の三点について検討した。1)海綿骨の間隙を満たしている流体の影響について:昨年度の実験では、海綿骨の間隙を空気で満たした状態で実験を行っていたが、実際の海綿骨の間隙は骨髄で満たされている。本年度の実験では、超音波特性が骨髄と類似している水で満たした状態で実験を行うことにした。海綿骨における圧電信号の観測は海綿骨を圧電素子とみなした一種の超音波センサ(「圧電セル」と呼称)によって行っているが、この圧電セルの構造を改良して、海綿骨の間隙を液体で満たすことを可能にした。改良した圧電セルを用いて、海綿骨の間隙を空気で満たした場合と水で満たした場合の圧電信号の比較を行った。その結果、水で満たした場合の圧電信号の振幅は、空気で満たした場合よりも数倍以上大きくなることが分かった。2)圧電特性と超音波特性との関係について:海綿骨中を伝搬する超音波は、海綿骨の骨梁(固体)部分を伝搬する「高速波」と間隙(流体)部分を伝搬する「低速波」に分離することが知られているが、これらの二種類の波の伝搬と圧電信号の関係について検討した。その結果、圧電信号は主として、低速波の伝搬によって発生することが示唆された。3)圧電感度の周波数特性について:圧電特性の周波数依存性を明らかにするために、周波数15 MHzにおいて間隙を空気で満たした場合の海綿骨の圧電信号の観測を行った(これまでの圧電信号の観測は1 MHzのみで行っていた)。
自律的学習者育成のための発音記号活用による発音指導プログラムの構築

発音記号学習については、調査を概ね終え、学習者の理解度や知識・学習歴、辞書の発音記号について、全国英語教育学会および外国語教育メディア学会の夏の研究大会で発表を行った。調査の結果、特定の発音記号について理解度が下がること、しかしながら頻繁に言及される記号については、理解しており、発音が実現できなくともイメージはつかんでいるとも判明した。ただし、発音記号ではないが、プロソディーについては、学習者が実現させるのに問題を抱えており、困難を感じていることもわかってきた。発音記号や発音に関して、学習機会が少ないことと、体系的な学習ができていないことが問題ではあるが、学習の一助となるよう、調査をもとに、必要最低限と考えられる項目から段階を追った学習プログラム案を作成した。このプログラム案と、ほぼ調査を終えた専門用語の差異について、当初の予定であるガイドラインのもととなる学習者向けの解説をwebで公開する準備を行った。2019年から、コンテンツとして順次公開していく予定である。2018年度末には、web作成の初期段階まで終了し、一部を公開した。学習者向けプログラムの一環として、発音の解説や発音モデルの動画や音声も準備はしたが、現時点でまだwebとしてのコンテンツ化はできていないため、公開できていない。また、当初2018年度に行う予定であった教育現場・現職教員のモニター調査が終了しておらず、2019年度まで延びている。特に編集作業等に時間がかかったため、webでの公開が遅れたこと、また現職教員や狂句現場でのモニター調査も同様に依頼が遅くなったため、2018年度内に終了しなかった。2019年度内に終了するよう、webのコンテンツ化を進め、モニタリングによるフィードバックを受けて、プログラムの改編を行う。H28年度は、主として中学校の検定教科書およびそれに準拠する参考書・指導書などの書籍における発音の表記の差異について、また音声学に関する専門用語の差異について調査を行った。中学校の検定教科書は、中学1年生では、発音記号を記載していない。しかし巻末などにまとめて発音方法や発音記号に関する説明を付けている場合もある。しかしながら記載内容に差がある。また、教員向けの指導書(Teacher's Manual)や教科書と同じ体裁で、赤字や青字で解答や解説が記載されているTeacher's Bookに関しても、出版社によって差があった。教員の使用頻度が高いと考えられるTeacher's Bookの場合、イントネーションの表記方法や本文すべてに表記がある場合と一部の場合、文強勢についても、もっとも強い箇所と強い箇所を2段階で表示している場合、音声について、かなり専門的な詳細な記述をしている合と、ポーズの表示の有無など、かなりの差が見受けられた。また、指導書には、巻頭または巻末に音声や発音表記について方針や説明をまとめているものとないものがあった。各単元に記載されている音声に関する内容では、専門でない教員にもわかるようにしているためか、いささか不適切と感じられる記述もあり、出版社でかなりの差がある。同じ指導書の中で異なる説明がされているような場合もある。学習者向けの参考書については、カタカナ表記が多く、それに対して説明がない場合もあり、カタカナ表記では適切な英語の発音を学習するのが難しいと判断できる。一方で、高校生用の教科書や参考書は、カタカナ表記は使用されず、中学生用にカタカナが多用されているのと対照的である。実際に学習者がカタカナ表記や発音記号をどう捉えているのか、学習履歴や有用性などについて、アンケート調査を行っている途中である。結果は、H29年に学会発表を予定している。H28年度内に予定していたアンケート調査の質問項目作成が遅れたため、一部実施がH29年度にずれ込んだ。H29年度の5,6月に終了する見込みである。2017年度には、専門用語ガイドライン作成のために、中学校検定教科書の教授用資料の音声指導に関する表記を調査し、外国語教育メディア学会全国研究大会と、同関西支部秋季大会で発表した。教科書にも音声の扱いには差があったが、教授用資料でも、項目や、表記方法などに差があり、出版社間だけでなく、同じ教科書準拠の資料でも、音声に関する表記には、不統一であることが明らかになった。プログラム案作成のため、発音表記の学習に関する実態を調査し、全国英語教育学学会島根研究大会に於いて発表を行った。本調査の結果として、辞書を使い始めるのが中学または高校の入学に伴ってではあるが、学習者は辞書の発音表記はあまり確認しない。特に中学時代には発音記号が何を表しているのか学んでいないために、表記があっても理解しない。高校卒業までに75%程度が発音記号について少しは学ぶが、学習内容をあまりおぼえておらず、発音は電子辞書の音声に頼って確認している。しかし、その音声機能も「少し」しか役に立っていないという回答が半数を超えた。これは、特に弱化した音声が認識できないためであろう。発音を理解するために、聴覚情報となる電子辞書の音声機能は有用だが、同時に発音記号を意味を知っていればどういう音か視覚でも確認でき、認識が高まると期待される。また、学習者は「カナ」による発音表記を見たことはあっても、あまりその内容を認識はしていないこともわかった。発音表記を確認するような指導を受けたり、学習したりしていないことや、カナを用いているために日本語だと認識して注意を払っていない可能性が考えられる。プログラムについては、これらの研究を参考にラフ案を作成し、外国語教育メディア学会関西支部秋季大会において、ワークショップを行った。また、webでの公開ができるよう、作成を始めた。