hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
終末糖化産物受容体阻害アプタマーの開発と心血管病、癌への応用

さらに、RAGEアプタマーの投与を開始した時期は、腎症と腫瘍の病態が増悪してからであったにも関わらず、RAGEアプタマーが抑制効果を示したことは、将来の臨床応用に向けて重要な知見が得られたといえる。該当アプタマーの作製、動物モデルを用いたin vivoにおける効果の確認を予定通りおこなっている。また、次年度に行う予定の動物モデルを用いた効果の確認についても、モデル作製の準備をおこなっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。糖尿病学該当アプタマーのin vivoにおける糖尿病合併症の抑制効果について、バルーン傷害後血管リモデリングに対する効果解析と急性心筋梗塞後リモデリングへの効果解析、癌への効果解析を予定通りおこなう。25年度は、RAGEに特異的に強固に結合し、かつ、AGEの生物作用をブロックできる安定化させたDNAアプタマーを探索することが当初の実験計画だった。上記、研究実績の概要にもあるように、Kd値1nMのRAGE阻害アプタマーを複数個(10個)、同定することができ、計画は予定通り進んでいる。消耗品及び試薬の使用量が若干少なかったため。平成26年初頭から動物実験を開始する。6週齡のSprague-Dawley(SD)ratにストレプトゾトシンを投与して、糖尿病モデルラットを作製する。このラットにRAGE-アプタマーあるいはコントロールアプタマーを投与し、経時的に(約5ヶ月間)以下の項目について評価し、非糖尿病コントロールラットと比較検討する。1網膜血管へ接着した白血球数及び血管透過性亢進の程度を定量化する(1,3ヶ月目)。2VEGFやICAM-1の発現をreal-time PCRならびにwestern blotにより解析し、両因子発現に及ぼすRAGE-アプタマーの影響について検討する(1,3ヶ月目)。3腎機能、腎重量、血圧、尿中微量アルブミン量、蛋白尿ならびに尿中ネフリン排泄や尿細管障害マーカー排泄に及ぼす影響を測定する(1,3,5ヶ月目)。4酸化ストレスマーカーの尿中排泄量や腎組織におけるVEGF、MCP-1の発現をELISA法やreal-time PCRならびにwestern blotを用いて検討する(1,3ヶ月目)。5組織学的に糸球体硬化症や尿細管間質病変、ポドサイトロスの程度や足突起の癒合に及ぼすAGE-アプタマーの効果について検討する。(3,5ヶ月目)。6糖尿病ならびにコントロールラットにバルーン傷害モデルを作製後、RAGE-アプタマーあるいはコントロールDNAアプタマーを投与し、障害部位血管における血管リモデリングの抑制を組織学的に検討する。7次いでマクロファージの浸潤や平滑筋細胞の増殖・遊走について組織学的な検討と、real-time PCRならびにwestern blotによるVEGFやMCP-1の発現の検討をおこなう。あわせて組織でのAGEやRAGEの発現およびNADPHオキシダーゼの発現やNF-κBの活性化の抑制についても検討する(2,4週目)。翌年度におこなう消耗品、試薬の購入に用いる。
ヒト歯根膜組織特異的分子PLAPー1の機能解析

ヒトの歯根膜組織は線維性の結合組織でありながら、高い石灰化能を有する生体内でも非常にユニークな組織の一つであるが、その組織を分子生物学的な側面からの解析は十分に行われているとは言い難い。今研究では、ヒトの歯根膜組織の遺伝子解析の結果発見された、新規の分子であるperiodontal ligament associated protein-1(PLAP-1)の機能解析を行ったもので、その結果、PLAP-1が歯根膜組織に恒常的に発現し、その恒常性の維持に重要な役割を担っていること、歯根膜細胞の硬組織形成分化を抑制的に制御していること、また、その機能は硬組織形成誘導能を持つサイトカインであるBMP-2との分子間相互作用が関係していることが強く示唆された。1)培養歯根膜細胞を用いたPLAP-1発現調節機構の解析ヒト歯根膜細胞(HPDL)を石灰化誘導培地中にて長期培養することにより、同細胞を硬組織形成細胞へと分化誘導した際のPLAP-1遺伝子発現変化をRT-PCR法により解析した。その結果、HPDLの石灰化度の上昇に伴ってPLAP-1遺伝子発現の上昇が認められた。2)各種サイトカイン刺激によるPLAP-1発現調節機構の解析HPDLに様々なサイトカインを作用させ、その条件下におけるPLAP-l遺伝子発現変化をRT-PCR法により解析した。その結果、硬組織形成細胞への分化誘導能を持つサイトカインであるBMP-2刺激によりPLAP-1遺伝子発現の上昇が認められた。また、BMP-2刺激によりPLAP-1タンパク質の発現についても上昇が認められた。3)in vivoこおけるPLAP-1遺伝子発現の局在解析4週齢マウスの上顎臼歯の組織切片を用いたi n situハイブリダイゼーションにより、PLAP-1遺伝子発現の局在解析を行った。その結果、PLAP-1遺伝子は歯根膜組織に選択的に発現していることが示された。4)リコンビナントPLAP-1タンパク質を用いたPLAP-1機能解析大腸菌由来リコンビナントPLAP-Iタンパク質を歯根膜細胞培養系に添加するとBMP-2誘導性の細胞分化を抑制することが明らかとなった。今回の結果からPLAP-1が歯根膜組織に恒常的に発現し、その恒常性の維持に重要な役割を担っていることが強く示唆された。現在、リコンビナントPLAP-1タンパク質を用いて、タンパク質レベルからのPLAP-1機能解析を進行している。PLAP-1遺伝子をマウス歯根膜細胞(MPDL22)に強制的に発現させ、その分化過程に及ぼす影響についてアルカリフォスファターゼ活性及びアリザリン染色法により硬組織形成能に対する評価き行つたところ、MPDL22の硬組織形成を抑制した。一方で、RNAiを用いてPLAP-1遺伝子発現を抑制し同様にその分化過程に及ぼす影響についてアルカリフォスファターゼ活性及びアリザリン染色法により硬組織形成能に対する評価を行ったところ、MPDL22の硬組織形成を促進した。2)リコンビナントPLAP-1タンパク質を用いたPLAP-1機能解析硬組織形成誘導能を持つサイトカインであるBMP-2刺激を行ったMPDL22培養系にリコンビナントPLAP-1タンパク質を添加したところ、BMP-2誘導性の細胞分化を抑制することが明らかとなった。3)リコンビナントPLAP-1タンパク質とBMP-2との分子間相互作用の解析リコンビナントPLAP-1タンパク質とBMP-2との結合を共沈させ、免疫科学的手法を用いて分子レベルでの結合について検討を行ったところ、リコンビナントPLAP-1タンパク質とBMP-2との結合が認められた。今回の結果からPLAP-1は、歯根膜細胞の硬組織形成分化を抑制的に制御していること、また、その機能は硬組織形成誘導能を持つサイトカインであるBMP-2との分子間相互作用が関係していることが強く示唆された。
制約つきデロネ-分割を利用した3次元物体の自動要素分割に関する研究

3次元の有限要素解析において,3次元デロネ-分割を利用した要素自動分割法が唱えられているが,数値的安定性を備えた実用的なシステムの実現には至っていない.筆者らは,3次元デロネ-図を構成するための計算誤差に強い新しいアルゴリズムを提案しており,今回,このアルゴリズムを,指定された面を必ず使うという制約の下で定義される「制約つきデロネ-分割」の生成アルゴリズムと拡張した.有限要素法における自動要素分割を考えた場合,この制約つきデロネ-分割は非常に有効である.さらに,本アルゴリズムを計算機上にインプリメントして,自動要素分割の実験システムを作成し,多くの計算機実験によりプログラムの振舞いを確認した.その結果,本アルゴリズムの数値的安定性により,非常に大きな密度差のある入力点集合を与えても,途中で処理が破綻することなく,四面体メッシュが生成されることが確認された.しかし,生成されたメッシュ形状の分析を行なって結果,細長い領域やつぶれた領域がかなり生成されていることがわかった.3次元のデロネ-図においては,2次元の場合と異なり,面と面の交角が小さいものもできてしまうのである.これは,有限要素法で利用するメッシュとしては,不適当である場合が多い.そこで,求まったデロネ-形状の改善を計った.その結果,移動前に比べ明らかにメッシュ形状が良くなっていることが確かめられた.しかし,なお一部に平たい四面体が残っており,実用的なシステムを想定するとまだ十分とはいえない.メッシュ形状のさらなる改善が今後の課題である.3次元の有限要素解析において,3次元デロネ-分割を利用した要素自動分割法が唱えられているが,数値的安定性を備えた実用的なシステムの実現には至っていない.筆者らは,3次元デロネ-図を構成するための計算誤差に強い新しいアルゴリズムを提案しており,今回,このアルゴリズムを,指定された面を必ず使うという制約の下で定義される「制約つきデロネ-分割」の生成アルゴリズムと拡張した.有限要素法における自動要素分割を考えた場合,この制約つきデロネ-分割は非常に有効である.さらに,本アルゴリズムを計算機上にインプリメントして,自動要素分割の実験システムを作成し,多くの計算機実験によりプログラムの振舞いを確認した.その結果,本アルゴリズムの数値的安定性により,非常に大きな密度差のある入力点集合を与えても,途中で処理が破綻することなく,四面体メッシュが生成されることが確認された.しかし,生成されたメッシュ形状の分析を行なって結果,細長い領域やつぶれた領域がかなり生成されていることがわかった.3次元のデロネ-図においては,2次元の場合と異なり,面と面の交角が小さいものもできてしまうのである.これは,有限要素法で利用するメッシュとしては,不適当である場合が多い.そこで,求まったデロネ-形状の改善を計った.その結果,移動前に比べ明らかにメッシュ形状が良くなっていることが確かめられた.しかし,なお一部に平たい四面体が残っており,実用的なシステムを想定するとまだ十分とはいえない.メッシュ形状のさらなる改善が今後の課題である.
新規高歪みポルフィリンの合成とその反応性に関する研究

二つのポルフィリンを共有結合で連結する際、嵩高いスペーサーを用いることによりポルフィリン環に歪みを誘導しようと試みた。分子内架橋化ユニットとしてはキシリレンやナフタレンを試したが、目的化合物は得られないか得られても収率が低く単離精製が困難であった。そこで架橋ユニットとしては嵩高くないトリメチレン鎖を選び(架橋化反応の収率62%)、その亜鉛錯体に対して種々の異なる鎖長のジアミンH_2N(CH_2)_nNH_2を取り込ませることにより歪みが誘導されるか検討することにした。鎖長はn=27のものを試し、紫外可視吸収スペクトルによる滴定実験を行った。全ての場合において、1等量のジアミンを添加した時点で吸収変化は無くなり定量的に1:1の会合錯体が形成されることが分かった。どの場合も会合定数は>10^7と大きな値を示すことが明らかになった。このような強い結合は二つの配位結合が同時に働くことによるものと思われる。さらに円二色性(CD)スペクトルを測定したところ、ジアミンの鎖長に応じて不斉励起子相互作用に基づく分裂型のコットン効果の大きさが劇的に変化した。これは、非常に強い二重配位結合により二つのポルフィリン間の距離と配向が柔軟に変化したものと考えられる。現在、このコンフォメーション変化(inducedfit)がポルフィリン環の歪みを誘起しているか調査中である。合成した不斉ポルフィリン二量体の配座解析は、NMR,CDスペクトル及び分子力場計算によって行った。その結果、二つのポルフィリンは互いにほぼ並行でずれた配置(slipped cofacial orientation)をとっていることが示唆された。これは生体中で見られるクロロフィルの配列様式と似ており、そのような配置とエネルギー及び電子移動効率との関係を研究する上で興味深い系が構築されたといえる。
AIを用いた外傷性出血部位自動検出システムの開発

本研究では,実際のCT画像を基に『見た目は良く似ているがデータとしては異なる画像』を新たに生成することで,救急医療の現場における外傷性出血部位のように,個人差が非常に激しい部位の場合でも,ロバストに検出可能となる診断アルゴリズムと診断支援システムの作製を目的とする.また医師よりも正確かつ高速に,損傷部位及び活動性出血部位を検出し,治療戦略を提案することで患者の予後を改善させることを目的とする.本研究では,実際のCT画像を基に『見た目は良く似ているがデータとしては異なる画像』を新たに生成することで,救急医療の現場における外傷性出血部位のように,個人差が非常に激しい部位の場合でも,ロバストに検出可能となる診断アルゴリズムと診断支援システムの作製を目的とする.また医師よりも正確かつ高速に,損傷部位及び活動性出血部位を検出し,治療戦略を提案することで患者の予後を改善させることを目的とする.
形質介在効果の害虫防除への応用：捕食者存在下でなぜ害虫の作物被害は減少するのか？

今年度はクモの糸や排泄物が植食性昆虫の行動および植物の摂食行動におよぼす影響を室内実験により検討した。また農地とその周辺環境で得られたクモ・植食性昆虫相を調べる事により、実際に農地で相互作用が生じそうなクモー植食性昆虫の組み合わせも検討した。農地に普遍的にみられるハリゲコモリグモと代表的なイネ害虫であるトビイロウンカを実験に用いた。実験の手順は以下の通りである。1)直径11.5cmのシャーレ内にハリゲコモリグモ1匹と円形のろ紙(直径10cm)を入れ、ろ紙の上に排泄物を排出させたり、しおり糸を引かせた。2)糸と排泄物の量の違いがウンカの行動に及ぼす影響も検討するため、3日間、クモに糸や排泄物を排出させる処理(短期処理)と、7日間クモに糸や排泄物を排出させる処理(長期処理)の2処理を設けた。3)クモを取り除いた後、クモの排泄物や糸がついたろ紙を半分に切り、同じ大きさの新しいろ紙(コントロール)を直径11.5cmのシャーレに入れて並べ、その境目である中央の位置にトビイロウンカを配置し、どちらのろ紙に長く滞在するかをデジタルビデオで記録した。5時間ほどウンカの行動を観察した結果、短期・長期どちらの処理においても、ウンカがクモが滞在したろ紙を避ける明瞭な傾向は見られなかった。この原因として、実験の試行回数が少なかった事に加え、コモリグモがあまりしおり糸を引かないという実験設定上の問題も関係していると考えられた。今後、実験設定の見直しが必要である。茨城県・千葉県における水田地帯とその周辺環境を対象に植食性昆虫相を調査した結果、イネの害虫以外に、クロウリハムシやコバネイナゴが多いことが分かった。クモはアシナガグモ類と、ハエトリグモやササグモなど植生上を徘徊するクモ類が多く得られた。この結果を基に来年度は野外で見られる複数のクモや植食性昆虫種を組み合わせた室内実験を行う。クモの活動期に野外でサンプリングができなかったため、実験条件を十分に検討できなかった事が主たる原因である。また実験に用いたトビイロウンカがあまり活発に動かなかったが、これは実験に用いた容器内の環境や実験設定にも大きな問題があった可能性がある。さらに、年度内に研究分担者の所属異動などもあり、研究の議論が十分になされなかった事も理由の一つとして挙げられる。昨年度はクモの採集や実験システムの設計・構築に使えるまとまった時間がなかった事が研究計画遅延の大きな原因であった。そのため、今年は集中的に実験システムの確立に時間を費やす予定である。また実験に用いたコモリグモは形質介在効果を検証する上で適切でない可能性があるため、今年はアシナガグモ属といった造網性クモやハエトリグモなどアクティブな徘徊性クモを中心に実験を行う予定である。これらの実験で得られたデータを速やかに解析することで、化学分析実験にスムーズに移行できるよう努めたい。本研究では、水田生態系において、クモ類(捕食者)と害虫であるウンカ・ヨコバイ・カスミカメ(植食者)、作物のイネを対象に、形質介在効果(植食者の行動変化を通じた捕食者から植物への間接的効果)とその仕組みを野外調査、室内実験、化学分析など多角的なアプローチを組み合わせて明らかにする。本年度は主に1)野外データに基づく捕食者ー害虫相互作用の検出、2形質介在効果を検証するための実験方法の確立を目的とし、調査を行った。まず野外データに基づく捕食者ー害虫相互作用の検出については、栃木県の水田におけるクモ類、害虫の個体数の野外データを用いて、その他の要因(農法・景観要因)の影響を考慮した統計モデルを構築し、クモ類が害虫の個体数を減少させるかどうかを検証した。その結果、アシナガグモ属(Tetragnatha)の個体数が多い水田ほど、イネ害虫であるヒメトビウンカの幼虫の個体数が少ないことが明らかになった。直接的な相互作用は調べていないが、この結果は、アシナガグモ属のクモが害虫の個体数を減らしうることを示唆している。今後は飼育実験などで、クモと害虫間の相互作用を明らかにする必要がある。またイネの収量への影響については、他のデータセットを用いて検証予定である。室内実験系の確立に関しては、実験スペースの確保、実験ケージの大きさ、イネ、昆虫、クモ類等を安定的に確保する方法について検討を行った。考案した方法を基に30年度は本格的な室内実験を行う予定である。野外のクモー害虫間の関係性に関する成果は学術誌BioControlに掲載された。科研費採択の通知時期が7月以降であったため、研究対象となる害虫類やクモ類を確保する時間がほとんどなく、予備的な室内実験を十分に行うことができなかった。また、本来研究を分担する予定だった研究者が身分変更に伴い、分担者になれなかった事も研究開始を遅らせる一因となった。しかしながら、29年度は主に野外における捕食者ー害虫の相互作用の検出が目的であったため、その目的は達成することができた。30年度は当初の予定通り、研究分担者が加わる予定であり、初年度の遅れは十分に取り戻せる見込みである。

また農地とその周辺環境で得られたクモ・植食性昆虫相を調べる事により、実際に農地で相互作用が生じそうなクモー植食性昆虫の組み合わせも検討した。農地に普遍的にみられるハリゲコモリグモと代表的なイネ害虫であるトビイロウンカを実験に用いた。実験の手順は以下の通りである。1)直径11.5cmのシャーレ内にハリゲコモリグモ1匹と円形のろ紙(直径10cm)を入れ、ろ紙の上に排泄物を排出させたり、しおり糸を引かせた。2)糸と排泄物の量の違いがウンカの行動に及ぼす影響も検討するため、3日間、クモに糸や排泄物を排出させる処理(短期処理)と、7日間クモに糸や排泄物を排出させる処理(長期処理)の2処理を設けた。3)クモを取り除いた後、クモの排泄物や糸がついたろ紙を半分に切り、同じ大きさの新しいろ紙(コントロール)を直径11.5cmのシャーレに入れて並べ、その境目である中央の位置にトビイロウンカを配置し、どちらのろ紙に長く滞在するかをデジタルビデオで記録した。5時間ほどウンカの行動を観察した結果、短期・長期どちらの処理においても、ウンカがクモが滞在したろ紙を避ける明瞭な傾向は見られなかった。この原因として、実験の試行回数が少なかった事に加え、コモリグモがあまりしおり糸を引かないという実験設定上の問題も関係していると考えられた。今後、実験設定の見直しが必要である。茨城県・千葉県における水田地帯とその周辺環境を対象に植食性昆虫相を調査した結果、イネの害虫以外に、クロウリハムシやコバネイナゴが多いことが分かった。クモはアシナガグモ類と、ハエトリグモやササグモなど植生上を徘徊するクモ類が多く得られた。この結果を基に来年度は野外で見られる複数のクモや植食性昆虫種を組み合わせた室内実験を行う。クモの活動期に野外でサンプリングができなかったため、実験条件を十分に検討できなかった事が主たる原因である。また実験に用いたトビイロウンカがあまり活発に動かなかったが、これは実験に用いた容器内の環境や実験設定にも大きな問題があった可能性がある。さらに、年度内に研究分担者の所属異動などもあり、研究の議論が十分になされなかった事も理由の一つとして挙げられる。29年度の野外パターンの結果を受けて、実際にクモ類が害虫を捕食することで作物被害を減らすのか、あるいは害虫がクモを避けることで作物被害を減らすのかを飼育実験を元に定量的に評価する。イネを栽培したケージに、クモを導入した処理、糊で口を塞いで害虫を捕食できないようにしたクモを導入する処理、クモをいれない処理(コントロール)の3つを用意し、そこに害虫を放ち、害虫の個体数と活動性、さらには作物の生産性や被害などを継続的にモニタリングする。害虫の活動性を記録するため、飼育ケージ全体が映るように、デジタルビデオを設置し、その一部始終を記録する。仮に形質介在効果が存在するならば、捕食できないクモをいれたケージにおいても、害虫の行動活性が下がり、害虫による作物被害が減少すると予想される。実験に用いる生物として、代表的なクモ(アシナガグモ属、コモリグモ科、コガネグモ属)を数種、害虫としてヒメトビウンカ、アカスジカスミカメ、ツマグロヨコバイを想定しており、様々な組み合わせで実験することにより、形質介在効果の種間差・分類群間の差も検証する。また害虫がクモを避けるような行動を示した場合、その原因となる要因を特定するような実験(例えば、クモの体表面や糸表面の物質を抽出し、それに対する害虫の反応を調べる)も行う予定である。昨年度はクモの採集や実験システムの設計・構築に使えるまとまった時間がなかった事が研究計画遅延の大きな原因であった。
走査プローブによる単一量子ドットX線吸収測定

本年度行ったことは、(1)開発した測定装置を用いたSi極薄酸化膜のX線吸収測定、および(2)単一カーボンナノチューブの量子閉じ込め状態の観測、である。以下にそれぞれの研究成果の概要を述べる。(1)については、前年度試料として選んだSi極薄酸化膜の測定をさらに進め、本課題のアイディアによるX線顕微分光に成功した。特に、自然酸化膜、熱酸化膜といった薄膜の形成法の違いによって酸化状態が異なることが分光スペクトルから明らかになった。これは表面Siと結合している酸素の数の違いであることが判明した。更に化学状態のマッピングを行ったところ、酸化状態は試料面内で分布を持つことを見出した。特筆すべきは、わずか4nmの構造内の酸化状態分布を区別できた点である。すなわち空間分解能はX線を使った手法としては世界最高水準の1nm以下を達成できた。Si極薄膜は極微細デバイスの性能を決定する材料であり、本手法が産業利用においても極めて有用であることを実証できた。(2)については、更に重要度の高い材料であるカーボンナノチューブに本課題の手法を適用し、単一のナノチューブへの電子の閉じ込めの観測に成功した。注目すべきことは一本のカーボンナノチューブであっても、圧縮、伸縮などの歪がある部分には電子が閉じ込められることを本手法で発見した。この局所歪領域での閉じ込めは、量子ドットとしても使うことが出来、まさに本課題の題目である「走査プローブによる単一量子ドットX線吸収測定」に成功したと言える。また見方を変えると、このような局所歪による電子の閉じ込めは、実際にデバイスを作製する際に不可避的に発生する加工歪による伝導特性の変化を示している。この発見はカーボンナノチューブの産業利用における問題点を提示するものであり、本課題の成果の上に立って新たな研究課題を示すことが出来た。走査プローブによるX線吸収測定の原理検証に主軸をおき、(1)電気特性を利用したX線吸収スペクトルの非接触測定、(2)X線の導入が可能な走査プローブ顕微鏡の開発、(3)局在電子を持つ系の(2)による評価を行った。(1)については、金属を並行に並べたコンデンサに試料の銅板を挟み込み、試料表面にX線を導入することで、非接触でX線吸収測定が可能であることを見出した。すなわち、X線誘起電子放出により試料上の電荷量が変わり、それを検出することでX線吸収量が測定できた。これにより、表面極薄酸化膜と金属銅界面の電子捕獲中心のサイト選択的な測定が初めて達成された。(2)については、外部からのX線(およびすべてのエネルギーの光子)が導入可能な、モバイルプローブ顕微鏡を次の設計思想に基づき開発した。通常レーザー光を使ってプローブにかかる微小な力を検出するのに対し、本装置では圧電素子を使って力検出することで、吸収測定用の光との干渉を避けることを可能にした。金・プラチナをコートしたプローブによりケルビンフォースを検出し、非接触で局在電荷量の測定を可能にした。装置全体をコンパクトにすることで大型放射光施設などへの持ち運びが容易にし、光源のあるあらゆる場所での実験を可能にした。(3)については、半導体産業において極めて重要なシリコン表面極薄酸化膜を測定することで、原子ステップ端に電子が局在することを見出した。この系に本課題の手法を適用することで、局所X線吸収スペクトルから原子ステップ端のみの構造と電子構造が明らかにし、表面・界面化学状態の違いをnmの空間分解能でマッピングできることが期待される。またX線に先立ってレーザー光を導入し、この系の紫外光誘起特性を明らかにすることに成功した。このような特殊サイトの電子・光学特性はこれまでに全く知られておらず、大きな成果となった。本年度行ったことは(1)開発した測定装置の特性調査のためのレーザーを使った物性測定、(2)本課題の手法検証のためのX線を使った基礎実験、である。以下に研究成果の概要を述べる。(1)および(2)での測定試料は、半導体産業において極めて重要なシリコン表面の極薄酸化膜とした。この系に本課題の手法を適用することで、電子捕獲中心が形成される原子ステップ端の構造と電子構造が明らかになり、表面・界面化学状態の違いをnmの空間分解能でマッピングできるであろう。(1)については、X線導入前の装置の特性評価として、試料表面の原子ステップ端に形成される電子捕獲中心にレーザー光を照射して、その光物性を測定した。レーザーをパルス的に導入してケルビンフォースプローブ顕微鏡の信号の時分割測定を行った。これにより電子の局在の動的特性を明らかにし、更にコンピュータシミュレーションにより電子の捕獲過程を解明することにも成功した。このような次世代デバイスで影響の大きい電子捕獲中心の光特性や電子捕獲過程は全く知られておらず、大きな成果となった。また、実験装置が予定の特性を満足していることが確認された。(2)については、(1)有用性が確かめられた本装置にX線を導入し、X線吸収測定をおこなった。実験は英国ダラスベリー研究所の放射光施設で行った。実験の結果、特定の実験条件でX線吸収スペクトルが得られた。スペクトル形伏はこの系に固有のものであり、原子ステップ端の電子構造を示していると考えられる。またこの実験条件は、まさに原子ステップ端以外の部分での吸収の影響を最小にする条件であることから、本課題の重要なポイントである特定サイトの選択分析能力が裏付けられた。また、化学状態の空間マッピングの予備実験にも成功し、顕微分光の可能性が強く示された。

本年度行ったことは、(1)開発した測定装置を用いたSi極薄酸化膜のX線吸収測定、および(2)単一カーボンナノチューブの量子閉じ込め状態の観測、である。以下にそれぞれの研究成果の概要を述べる。(1)については、前年度試料として選んだSi極薄酸化膜の測定をさらに進め、本課題のアイディアによるX線顕微分光に成功した。特に、自然酸化膜、熱酸化膜といった薄膜の形成法の違いによって酸化状態が異なることが分光スペクトルから明らかになった。これは表面Siと結合している酸素の数の違いであることが判明した。更に化学状態のマッピングを行ったところ、酸化状態は試料面内で分布を持つことを見出した。特筆すべきは、わずか4nmの構造内の酸化状態分布を区別できた点である。すなわち空間分解能はX線を使った手法としては世界最高水準の1nm以下を達成できた。Si極薄膜は極微細デバイスの性能を決定する材料であり、本手法が産業利用においても極めて有用であることを実証できた。(2)については、更に重要度の高い材料であるカーボンナノチューブに本課題の手法を適用し、単一のナノチューブへの電子の閉じ込めの観測に成功した。注目すべきことは一本のカーボンナノチューブであっても、圧縮、伸縮などの歪がある部分には電子が閉じ込められることを本手法で発見した。この局所歪領域での閉じ込めは、量子ドットとしても使うことが出来、まさに本課題の題目である「走査プローブによる単一量子ドットX線吸収測定」に成功したと言える。また見方を変えると、このような局所歪による電子の閉じ込めは、実際にデバイスを作製する際に不可避的に発生する加工歪による伝導特性の変化を示している。この発見はカーボンナノチューブの産業利用における問題点を提示するものであり、本課題の成果の上に立って新たな研究課題を示すことが出来た。
青年期前の運動が骨塩量の獲得に及ぼす影響に関する研究

本研究は思春期の女子選手を対象にして、月経現象が骨形成に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。被検者は思春期の女子運動選手18名、及び対照群10名であった。被検者の月経周期は問診によって3カ月間に渡って記録した。月経周期が2631日にある7名の選手を月経周期正常群とした。月経周期が2631日に属さない6名の選手を月経周期異常群とした。初経未発来の5名の選手を初経未発来群とした。測定項目は体重、体脂肪率、除脂肪除骨塩率、骨塩量(Bone Mineral Content;BMC)、及び大腿骨近位部の骨密度(Bone Mineral Density;BMD)であり、3年度に再調査を実施した。エラストラジオール(E2)は月経が始まって7日目に測定したが、初経未発来群については任意に測定した。体重、体脂肪率、除脂肪除骨塩率及びBMCの群間の平均値の差の比較をみると、初年度の初経未発来群は他の3群よりも体重及び体脂肪率が有意に低く、除脂肪除骨塩率が有意に高値を示し、BMCは月経周期正常群及び対照群よりも有意に低値を示した。3年度の初経未発来群は月経周期異常群及び対照群よりも体脂肪率が有意に低値を示し、除脂肪除骨塩率が有意に高値を示した。3年度の月経周期正常群及び対照群の体重は月経周期異常群よりも有意に高値を示した。各群の平均値の経年的な変化をみると、月経周期正常群の体重は有意に増加し、初経未発来群は体重及び体脂肪率が有意に増加し除脂肪除骨塩率が有意に低下し、対照群の体重及び体脂肪率は有意な増加が認められた。大腿骨近位部のBMDについて群間の平均値の差の比較をすると、初年度の初経未発来群は他の3群と比較して大腿骨頸部及びWard三角が低値を示したが有意な差には至らなかった。3年度の対照群は月経周期正常群及び月経周期異常群と比較して大腿骨近位部のBMDが低値を示したが有意な差には至らなかった。各群におけるBMDの経年的な変化をみると、対照群の大腿骨近位部は経年的に減少する傾向を示した。一方、月経周期正常群、月経周期異常群及び初経未発来群の大腿骨近位部のBMDが経年的に増加する傾向にあった。E2と大腿骨近位部のBMDとの相関は認められなかった。青年期前の運動および女性ホルモンとが骨塩量の獲得とどのように関係しているかを捉えることを目的として、縦断的研究の初回の調査を実施した。

対象は運動群25名、対照群10名であった。1)運動群と対照群の身長(体重)の平均値は、それぞれ156cm(46kg)、154cm(46kg)であった。2)運動群と対照群のエストラジオール値は、それぞれ20.5pg/ml、30.6pg/mlであった。3)運動群と対照群の骨密度は、大腿骨頸部においてそれぞれ0.975g/cm^2、1.001g/cm^2であり、Ward三角において0.949g/cm^2、0.991g/cm^2および、大転子部において0.840g/cm^2、0.827g/cm^2であった。4)運動群と対照群の身体組成は、体脂肪量においてそれぞれ10309g、13541gであり、除脂肪除骨塩量において32611g、31214gおよび、骨塩量において2012g、2056gを示した。運動群と対照群の身長、体重、骨密度、身体組成は差があるとは認められなかったが、エストラジオール値は対照群が運動群よりも高値を示し差がある傾向が認められた。これは、対照群に生理が不規則の者が多く、データが全部揃っていないためであると推察される。このように、生理(健康)の状態・運動歴についてのアンケート調査、エストラジオール、骨密度および身体組成の測定を実施した。調査は当初の計画通り進行しているが、平成8年度以降から本研究の特色のある縦断的評価が可能になるものと考えられる。青年期前の運動および月経の規則性とが骨量の獲得とどのように関係しているのかを捉えることを目的として、縦断的調査(2年目)を実施した。対象は習慣的に運動を実施している者(以下、運動群)19名、および対照群12名であった。1)運動群の中で月経が規則的にある者(以下、月経正常群)8名、月経が不規則にある者(以下、月経不規則群)11名であった。2)運動群におけるWard三角の骨密度の平均値は、0.934g/cm^2であり、1年目よりも3.1%の増加を示した。対照群におけるWard三角の骨密度の平均値は、0.926g/cm^2であり、1年目よりも9.2%の減少を示した。3)運動群の全身骨塩量の平均値は、1988gであり、1年目よりも3.9%の増加を示した。対照群の全身骨塩量の平均値は、1987gであり、1年目よりも5.2%の減少を示した。4)Ward三角の骨塩量の増加率は月経正常群において3.1%、月経不規則群において3.0%を示した。5)全身骨塩量の増加率は月経正常群において3.8%、月経不規則群において4.0%を示した。6)2年目における月経正常群と月経不規則群のエストラジオール値は、それぞれ41.0pg/ml、24.0pg/mlを示した。青年期前の健常女子における骨量の獲得は月経の規則性よりも運動の実施状況に影響されていて、習慣的に運動を実施していない対照群は骨量が減少する傾向が認められた。骨量の変化は短期間では現れないので3年目の測定に当たる平成9年度以降から本研究の特色のある縦断的評価が可能になるものと考えられる。本研究は思春期の女子選手を対象にして、月経現象が骨形成に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。被検者は思春期の女子運動選手18名、及び対照群10名であった。被検者の月経周期は問診によって3カ月間に渡って記録した。月経周期が2631日にある7名の選手を月経周期正常群とした。月経周期が2631日に属さない6名の選手を月経周期異常群とした。初経未発来の5名の選手を初経未発来群とした。測定項目は体重、体脂肪率、除脂肪除骨塩率、骨塩量(Bone Mineral Content;BMC)、及び大腿骨近位部の骨密度(Bone Mineral Density;BMD)であり、3年度に再調査を実施した。エストラジオール(E2)は月経が始まって7日目に測定したが、初経未発来群については任意に測定した。体重、体脂肪率、除脂肪除骨塩率及びBMCの群間の平均値の差の比較をみると、初年度の初経未発来群は他の3群よりも体重及び体脂肪率が有意に低く、除脂肪除骨塩率が有意に高値を示し、BMCが月経周期正常群及び対照群よりも有意に低値を示した。
東アジアの近代形成期における「伝記史」研究：史学史と「歴史の物語理論」の視角から

本研究の目的は「伝記史」という角度から、東アジアの近代的伝記の形成過程を解明することにある。2016年度は、以下の課題を重点的に考察した。まず日本の明治初期において、どのような西洋の伝記が翻訳されたのか。次にこれらの伝記がどのような底本から翻訳されていたのか。最後に、明治初期から明治二十年代までに、どのような西洋伝記が日本の近代的伝記の成立に影響を与えたか。以上の課題を考察するために、まず明治期に翻訳された西洋伝記の一覧表を作成し、明治初年、明治十年代、明治二十年代における伝記の変遷を辿った。明治二十年代までは、現在の伝記に見られるような近代的伝記は成立していない。明治二十年代までの西洋伝記の翻訳は、二種類存在していた。一つの種類は、漢文訓読文での歴史の一種とみなしての翻訳。これらの翻訳は漢学の素養のある知識人層に読まれた。もう一種類は、江戸時代の戯作、草双紙や読本の形式を借用して翻訳。これらは庶民に読まれた。2016年の夏休みを利用してワシントン大学へ行き、これらの伝記の英語で書かれた翻訳の原典、研究論文等の関連資料を収集した。2016年11月に、東アジア歴史フォーラムに参加した。このフォーラムでは、日本、中国、台湾、韓国の研究者が集まり、大学における人文学研究について論じた。少子化に伴い、日本の大学では人文学の教員が削減される等の事態が起きている。これに対して、人文系の研究者はどのように対処するべきかについて、各国の研究者が各国の状況に即して報告をした。日本だけの状況ではなく、他国の状況を知ることによって、それぞれの国が抱える問題が浮き彫りとなり、非常に有意義な議論を展開した。28年度が最終年度であるため、記入しない。近代の歴史記述のなかで個人史である伝記は国家史の枠組みのなかに位置づけられるのが現在当然のこととなっている。しかし、国家史が個人史の上位に位置することは近代からである。西洋歴史書と「文明史観」や「進化論」等の近代的史観の受容により、歴史の対象が国家や社会へ移り、その変遷や興亡に法則性(因果関係)を見出すことが歴史の目的となった。この過程で個人史と国家史はその位置関係を反転した。史学史研究においても、伝記等は近現代史を補完する史料としてしかみなされず、系統的な研究は存在してない。本研究は伝記を国家史の付属としてみなさず、むしろそれが個人史として独立的な意義を有しているという立場から、東アジア近代形成期における伝記に対する系統的な研究を試みる。2014年度は、特に19世紀において、西洋伝記が東アジアにおいて如何に受容されたかについて研究を進めた。それを理解するために、まず西洋伝記の受容の背景を明らかにしなければならなかった。そこで、東アジアにおいて西洋的な学問や文化がどのような歴史的事件を契機として、誰によって、どのような経路をたどって受容されたかについて調べた。次にそれらの西洋文化の受容と伝記の翻訳がどのような関係性を持っているのかについて考察を進めた。これらの考察は東アジアにおける伝記形成の研究に対する重要な基礎であり、今後の伝記史研究を進める上で不可欠なものである。本年度は、特にアメリカと中国での資料を収集することを通して、これらの問題を明らかにする糸口をつかむことができた。2015年度は、二つの課題を重点的に考察した。一つは中国の近代的伝記が日本との関係においてどのように成立していったのかという課題である。これは梁啓超の『殉難六烈士伝』と『李鴻章』の分析を通じて行った。具体的にはこれらの伝記が用いた史料を特定した。もう一つの課題は、東アジアにおいて西洋の伝記が受容される背景となった、東アジアにおける西洋の歴史の受容についてである。中国の1900年代においては、主に西洋文化の受容は西洋の宣教師(英米の宣教師が大半を占めていた)を通じて行われ、西洋事情、学問、文化の紹介は主に宣教師が発刊した雑誌、新聞を通して行われた。そこで1900年代に宣教師による西洋歴史書の翻訳について調査を行った。これらの中国で活躍した西欧の宣教師に関する研究は、日本では数少なく、むしろアメリカにおいて盛んに行われている。2015年の夏休みを利用してワシントン大学へ行き、英語で書かれた翻訳の原典、研究論文等の関連資料を収集した。その他に、2015年7月9日、国際ワークショップ「中国の日本研究の現在と未来:歴史、文学、宗教からのまなざし」に続いて、東アジアに関する国際ワークショップ「東アジアにおける叙述と歴史」と題して、2016年2月13日に京都大学人文科学研究所にて開催した。これによって、本研究に大きな示唆を得た。アメリカの大学へ約2カ月に滞在して、主に1900年代に中国で翻訳された西洋歴史書の原典、それに用いられた史料について捜索を行った。100年以上前の英語文献は日本では所蔵が少なく、入手できない。しかしアメリカの大学図書館では多く所蔵があり、日本では入手できない文献が手に入り、それを分析することで次年度の研究を進める土台をつくることができた。2016年2月に、国際ワークショップを開催し、そこで歴史と叙述に関する問題を議論した。そのなかで「世界史」、「グローバル史」と呼ばれる叙述について論じられた。

「世界史」とは「世界への解釈」の語りでもあり、「『世界』を語ることの意味」が時代的に変化することによって、東アジアで書かれた「世界史」の変遷過程が描き出せるのではないかと感じ、19世紀の歴史叙述を研究する申請者は今後の研究課題を考える上で、大いに啓発を受けた。ここから得た重要な示唆は、研究の進展において役に立った。論文の作成については、中国の近代的伝記の形成に関する論文の作成を行った。梁啓超はかなり早い時期から近代的伝記に着目した人物である。梁啓超の作品を分析することは近代的伝記の形成過程を考察するうえでか欠かせない作業である。今年度は梁啓超が中国の近代的伝記が欧米の西洋伝記の翻訳、日本の伝記からの影響を受けたことを明らかにでき、それによって近代的伝記を形成していった経緯が解明することができた。本研究の目的は「伝記史」という角度から、東アジアの近代的伝記の形成過程を解明することにある。2016年度は、以下の課題を重点的に考察した。まず日本の明治初期において、どのような西洋の伝記が翻訳されたのか。次にこれらの伝記がどのような底本から翻訳されていたのか。最後に、明治初期から明治二十年代までに、どのような西洋伝記が日本の近代的伝記の成立に影響を与えたか。以上の課題を考察するために、まず明治期に翻訳された西洋伝記の一覧表を作成し、明治初年、明治十年代、明治二十年代における伝記の変遷を辿った。明治二十年代までは、現在の伝記に見られるような近代的伝記は成立していない。明治二十年代までの西洋伝記の翻訳は、二種類存在していた。一つの種類は、漢文訓読文での歴史の一種とみなしての翻訳。これらの翻訳は漢学の素養のある知識人層に読まれた。もう一種類は、江戸時代の戯作、草双紙や読本の形式を借用して翻訳。これらは庶民に読まれた。2016年の夏休みを利用してワシントン大学へ行き、これらの伝記の英語で書かれた翻訳の原典、研究論文等の関連資料を収集した。2016年11月に、東アジア歴史フォーラムに参加した。このフォーラムでは、日本、中国、台湾、韓国の研究者が集まり、大学における人文学研究について論じた。少子化に伴い、日本の大学では人文学の教員が削減される等の事態が起きている。これに対して、人文系の研究者はどのように対処するべきかについて、各国の研究者が各国の状況に即して報告をした。日本だけの状況ではなく、他国の状況を知ることによって、それぞれの国が抱える問題が浮き彫りとなり、非常に有意義な議論を展開した。東アジアにおける伝記の生成過程の考察を、萌芽期と成立期に分けて考察する予定である。萌芽期は文明史観などの西洋的史観と西洋歴史書の受容によって、伝記も史書の「伝」から近代的に変容した時期である。この時期には「英雄伝」が中心で、近代国家建設に貢献する人物をモデルとして国民に提示することで啓蒙的役割を果した。今年度はこの萌芽期を中心に考察した。そしてこのような偉人伝のなかで最も重要な役割を果たした伝記が、ワシントン・アーヴィングによるアメリカ大統領のワシントンに関する長編の伝記、Life of Washington(ワシントンの生涯)の翻訳であることを発見した。
高原子価ルテニウム（ＩＶ）－オキソ錯体による高活性な触媒酸化反応系の構築

今年度は、ピリジルメチルアミン系配位子を有するRu(II)-アクア錯体を触媒、酸素を酸化剤とした基質酸化反応について検討を行った。まず、3配位子であるTPA (= tris-2-pyridylmethylamine)を有するRu(II)-TPAアクア錯体、[RuII(TPA)(H2O)2]2+を合成した。また、反応の比較対象として、TPAのピリジン環のうち1つをそれぞれピリミジン、ピラジンにしたbppa (= bis(2-pyridylmethyl)(2-pyrimidylmethyl)amine)、bppza (= bis(2-pyridylmethyl)(2-pyrazylmethyl)amine)配位子についても合成を行い、Ru(II)-TPAアクア錯体の場合と同様の手順で、アクア錯体であるRu(II)-bppa、Ru(II)-bppzaを新たに得た。次に、これらのRuーアクア錯体を触媒として、スチレンやベンジルアルコール類を基質とした触媒的酸化反応を行った。このRu-TPAアクア錯体を触媒、水中、CAN(=[CeIV(NO3)6](NH4)2)を酸化剤とし、オレフィンやアルコールなどの有機物を基質とした酸化反応では、それぞれの基質ごとに単一の生成物を与える高い選択性と、酸化効率が100%に近い高い活性を示した。しかし、水中、酸素を酸化剤とした場合、アクア錯体から活性種であるオキソ錯体は効率よく生成しなかったため、酸化生成物の収率は10%以下という低い値を示した。また、溶媒を水中だけでなく、触媒である錯体が可溶な有機溶媒でも反応を試みたが、高い還元電位を有するCeIV酸化剤と比較すると、酸素による触媒的基質酸化反応は非常に低い数値であった(0 10%)。また、プロトン化サイトを有するbppa、bppzaを配位子としたルテニウム錯体を触媒、スチレンなどを基質とした酸素酸化反応における反応収率も低く、Ru(II)-TPAアクア錯体の場合と同様の数値を示したため、酸素酸化におけるプロトン化サイトの優位性を見いだすことはできなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、活性種としてあまり注目されていないルテニウム(III)-ヒドロキソ錯体の水中における反応性について検討を行った。まず、5座ポリピリジル配位子PY5Me2 (= 2,6-bis{1,1- bis(2-pyridyl)ethyl}pyridine)を有するルテニウム(II)-アクア錯体を電解酸化し、ルテニウム(III)-ヒドロキソ錯体を生成させ、それを酸化活性種として、アスコルビン酸やヒドロキノン誘導体、及びそれらの重水素化体を基質とした酸化反応を行った。その結果、基質濃度に対して見かけの速度定数が飽和挙動を示し、基質と酸化活性種との間に、水素結合によるアダクト形成平衡の存在が示された。2,5-ジクロロヒドロキノンを基質とした場合、同位体効果は1.7であることから、HATが律速過程に含まれることが示唆されたのに対し、酸化電位が低いヒドロキノンなどを基質に用いた場合には、反応速度が大きく同位体効果も示さないため、ET機構で反応が進行するものと考えられる。また、速度定数の対数を電子移動のドライビングフォース(-ΔGET)に対してプロットした結果、-ΔGETが大きくなっていく際に、-ΔGET +0.5 eVにおいて、基質反応の律速段階がHATからETへと切り替わることが明らかになった。また、今年度は、架橋部位としてピリミジンを有する、ピリジルメチルアミン2核化配位子、bpmpm (= 4,6-bis[(N,N- bis(2'-pyridylmethyl)amino)methyl]pyrimidine)から、ルテニウム(II)4核錯体を合成した。ブチロニトリル中、193 Kで、4核錯体と酸化剤であるアミニウム塩を反応させた際のUV-Visスペクトルにおいて、混合原子価状態に基づく原子価間電荷移動(IVCT)吸収帯が、3当量の酸化剤の添加により近赤外領域に観測された。また、4核錯体のIVCTから得られたパラメーターから、ルテニウム4核錯体を3電子酸化した際に形成される混合原子価錯体は、Robin-Dayの分類におけるクラスII(部分的な電荷の非局在化)であった。

このRu-TPAアクア錯体を触媒、水中、CAN(=[CeIV(NO3)6](NH4)2)を酸化剤とし、オレフィンやアルコールなどの有機物を基質とした酸化反応では、それぞれの基質ごとに単一の生成物を与える高い選択性と、酸化効率が100%に近い高い活性を示した。しかし、水中、酸素を酸化剤とした場合、アクア錯体から活性種であるオキソ錯体は効率よく生成しなかったため、酸化生成物の収率は10%以下という低い値を示した。また、溶媒を水中だけでなく、触媒である錯体が可溶な有機溶媒でも反応を試みたが、高い還元電位を有するCeIV酸化剤と比較すると、酸素による触媒的基質酸化反応は非常に低い数値であった(0 10%)。また、プロトン化サイトを有するbppa、bppzaを配位子としたルテニウム錯体を触媒、スチレンなどを基質とした酸素酸化反応における反応収率も低く、Ru(II)-TPAアクア錯体の場合と同様の数値を示したため、酸素酸化におけるプロトン化サイトの優位性を見いだすことはできなかった。水中におけるルテニウム(III)-ヒドロキソ錯体による基質酸化反応の律速段階が、基質からルテニウム(III)-ヒドロキソ錯体への電子移動のドライビングフォースによって、水素移動過程から電子移動過程へと切り替わることを明らかにした。また、2核化配位子を有するルテニウム(II)4核錯体を合成し、その酸化還元過程において、3種の異なる混合原子価状態が形成されることを見いだした。27年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に合成した二核化配位子、bpmpmを用いて、ルテニウム(IV)-オキソ部位を含むヘテロ2核錯体を構築する計画である。このヘテロ2核錯体では、強いルイス酸であるコバルト(III)錯体が、ピリミジン架橋を挟んでルテニウム(IV)-オキソ錯体に配位することで、ルテニウム(IV)-オキソ錯体の還元電位を高電位シフトさせ、その結果、ルテニウム(IV)-オキソ錯体部位の酸化活性(BDE)が向上すると考えられる。これにより、メタンを始めとするアルカン類などの、BDEが大きなC-H結合の触媒的酸化反応を目指す。また、このヘテロ2核錯体によるメタン分子を基質とした酸化反応を、速度論的に解析することで、メタンの酸化反応機構を明らかにする計画である。
IT社会における育児期のインフォーマルネットワークと世代間関係:日米比較から

本研究では育児期の母親を対象に、IT(Information Technology)利用とインフォーマルサポートネットワーク、家族との関係について、日米でのインタビュー調査ならびに日本での質問紙調査を実施した。その結果、日米比較では、米国の母親は広い範囲で育児に関するオンライン・ネットワークを作っている一方、日本の母親は地域や実際のつながりに基づいてITを人とのコミュニケーションの道具として利用していることが示された。首都圏在住の育児期の母親を対象にした質問紙調査では、IT利用が母親の年齢、夫・両親・友人とのコミュニケーション、夫婦関係、親との関係、育児感情と関連があることが明らかになった。本研究の目的は育児期にある親のITを媒体としたインフォーマルサポートネットワークが育児満足度や世代間関係にどのような影響を与えているかについて日米で比較調査をすることである。平成19年度はITと家族についての日米の文献を読み、調査票に含む変数を作成する目的で親のIT環境とその使用状況についてのヒアリング調査を実施した。日本におけるヒアリング調査ではフォーカスグループ面接の手法で横浜の「児童ひろば」に集まる13歳児を持つ母親10名にITや携帯メールの使用目的や内容などについて語ってもらった。アメリカでは13歳児を持つ母親10名へ個人面接を行った。このヒアリング調査の結果、日本の母親たちの多くが携帯メールを利用して様々な育児に関する情報を得ていること、またITを媒体としたサポートネットワークを持っていることがわかった。またアメリカではIT上の育児コミュニティに参加している母親が多いこと、育児に関する情報やヘルプをそれらのコミュニティの仲間から得ていることがわかった。これらの結果をもとに、平成20年度は日本とアメリカにおいてIT情報形態を使った育児サポートが育児期の親の育児満足度にどのような影響を与えているかについて15歳児を持つ約400名の親に対して調査票調査を実施する予定である。これらの研究を通して、家庭内IT環境、育児環境、家族関係等の詳細な情報を得ることにより、IT使用と育児不安や育児ストレスとの相関関係を明らかにし、情報社会における育児支援のあり方に関する指針を作成することは重要であると考える。本研究の目的は育児期にある母親のITを媒体としたインフォーマルサポートネットワークが育児満足度と夫婦関係にどのような影響を与えているかについての調査をすることである。平成19年度はITと家族および親役割に関して郵送調査票に含む変数を作成する目的で親のIT環境とその利用状況についてのヒアリング調査を実施した。ヒアリング調査は日本ではフォーカスグループ面接手法を使い横浜の「児童ひろば」に集まる13歳児を持つ母親10名へITや携帯メールの使用目的や内容などについて語ってもらった。アメリカでは南カリフォルニア在住の13歳児を持つ母親10名へ個人面接を行なった。これらのヒアリング調査結果をもとにして平成20年度は日本においてIT(インターネット、携帯電話)を媒体とした育児サポートが育児期の母親の育児満足度や夫婦関係にどのような影響を与えているかについての調査票を作成し、15歳児を持つ母親500名に対して郵送調査を実施した。調査票の主な項目はIT利用状況、オンラインと対面ネットワーク、夫婦関係・家庭内役割分業、育児不安・満足度などである。東京都・神奈川県・千葉県在住の母親から収集されたデータは様々な統計手法(記述統計、相関分析、重回帰分析、パス分析、共分散構造分析など)を用いて分析した。主な結果としては育児期の母親の6割程度がIT機器(パソコン、携帯電話)を利用して育児・子育てに関する情報やサポートを夫、親、友人から得ていること、オンラインと対面ネットワークから得るサポートは質的に相違すること、IT機器利用と夫婦関係・育児・子育て満足度に正の関連があることなどが明らかになった。本研究の結果から情報社会における育児支援のあり方に関する指針を作成することへの重要な示唆を得ることができたと考える。