hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低含水高分子ゲルにおける緩和過程とガラス転移に関する研究

乾燥ポリアクリルアミドゲルの温度上昇過程におけるDSC測定の結果、乾燥卵白ゲルのDTAの場合とほぼ同じ温度(60°C;昇温測度10°C/min)において熱的な異常が検出された。組成、網目構造が大きく異なると考えられる両物質においてほぼ同じ温度でガラス転移を示す事は、拘束水を介した網目の相互作用が転移メカニズムの要因である事を示唆していると考えられる。乾燥ポリアクリルアミドゲルの温度上昇過程におけるラマン散乱スペクトル観測の結果、乾燥ポリアクリルアミドゲルの室温のラマンスペクトルにおいて低周波領域で観測されたピークの強度は、温度上昇と伴に著しく減少するものの、DSC測定により示唆されるガラス転移温度よりもはるかに高い温度(90°C付近)でも存在する事が明らかとなった。通常の非晶質高分子では低周波励起ピークが消失するガラス転移点よりもはるかに高い温度において、乾燥ポリアクリルアミドゲルでは低周波励起ピークが存在する事は、通常の非晶質高分子に比べて乾燥ポリアクリルアミドゲルがより構造が複雑である事に起因すると考えられる。加熱をしないで乾燥させた卵白と、加熱処理によりゲル化させた後に乾燥させたものについてラマン散乱スペクトルの観測を行い比較検討を行った。加熱卵白ゲルのラマン散乱スペクトルの観測の結果、ポリアクリルアミドゲル乾燥物とほぼ同じ形状のピークが、ほぼ同じ低周波領域に観測された。但し、この周波数は通常の低分子ガラスのものと比べ2倍程度大きかった。加熱をしないで乾燥させた乾燥卵白においてもラマンスペクトルの低周波領域にピークが観測されたが、その形状・周波数は乾燥ゲルとは異なり、通常の低分子ガラスのものと類似している事が明らかとなった。卵白は非加熱でゾル状態である事が知られており、加熱変成に伴うゲルの形成という構造の複雑さの増大が大きく影響していると考えられる。
相転移型高速有機トランジスタの開発とフレキシブル情報デバイス応用

本研究では、強相関有機単結晶の金属ー絶縁体転移を利用した新原理有機トランジスタを実現する研究を行ってきた。電荷秩序材料としてよく知られているα-(BEDT-TTF)2I3単結晶を、有機単結晶FET作製上の要求を満足する形状の単結晶として成長させ、さらに独自開発のラミネーションコンタクト電極を結晶表面に貼り付ける独自の手法によって、相転移型トランジスタの動作を実証してきた。平成30年度は、この独自手法をより幅広い有機単結晶に適用することによって、室温動作可能な相転移型FETを目指した研究を行った。室温動作の可能性が見込まれる有機電荷秩序材料として(BEDT-TTF)2PF6、モット絶縁体材料として(BEDT-TTF)(TCNQ)の、極薄かつ表面が分子レベルで平坦な板状単結晶の結晶成長を行った。結晶成長条件を絞り込んでいくために、昨年よりも大幅な結晶成長条件のモニタリングを行った。モニタリングした成長条件をフィードバックし、両材料に関して、針状結晶、短冊状結晶、板状結晶を得ることに成功した。なお、本年度に導入した原子間力顕微鏡によって、単結晶表面の平坦性評価、結晶厚や表面形状の正確な評価、ラミネーションコンタクト電極の接触および通電が単結晶表面に与える影響の評価が可能となった。これらの結晶の表面平坦性はまだばらつきが大きいため、単に結晶成長条件だけでなく、単結晶の採取条件なども含めて検討が必要と考えている。引き続き、室温で相転移動作が実現すれば相転移型FETの物理的な動作検証の推進も容易となるため、室温動作に関係する分光測定やホール効果測定などの基礎物性を共同研究によって推進する。平成30年度は、当研究資金で導入された原子間力顕微鏡の設置・稼働を行った。この原子間力顕微鏡はオープン構成仕様のため、ユーザーサイドでの改良を加えることが容易である。当原子間力顕微鏡の導入によって、単結晶表面の平坦性評価、結晶厚や表面形状の正確な評価、ラミネーションコンタクト電極の接触および通電が単結晶表面に与える影響の評価が可能となった。これらの評価は、これまでトライアンドエラーの要素が多くを占めていた結晶FET構造の作製や伝導性の評価において、確実性を増す効果がある。また、α-(BEDT-TTF)2I3に続く有望な材料として、(BEDT-TTF)2PF6と(BEDT-TTF)(TCNQ)の極薄単結晶の成長条件にとりくんだ。電荷秩序の典型物質として有名で多方面からの研究が既に行われているα-(BEDT-TTF)2I3と比べて、(BEDT-TTF)PF6や(BEDT-TTF)(TCNQ)は結晶成長に関するノウハウが少なく、ごく薄くて単結晶FETの結晶に適した成長条件を見出すことが容易でなかった。ひきつづき、結晶成長条件の改善を行う。室温付近で金属ー絶縁体転移を示すことが知られている電荷秩序材料(BEDT-TTF)2PF6とモット絶縁体(BEDT-TTF)(TCNQ)について、単結晶FET動作に適した結晶の成長条件を探索する。単結晶FETに必要な条件は、ごく薄く、それでいながら4端子電極が配置できる,程度の大きさをもち、さらには表面が分子レベルで平坦な単結晶が必要である。これをすべて満足する単結晶を得るのは容易ではなく、また、結晶成長には試行錯誤とノウハウの積み上げが必要である。ただ、α-(BEDT-TTF)2I3においては、従来正統とされていた条件よりも外れたところに良い成長条件が見出されたため、今年度の結晶成長条件も、常識的な成長条件にこだわることなく、スピーディーに、かつ、幅ひろく探索する。結晶の形状制御や表面平坦性の向上を図った上で、ラミネーションコンタクト電極の表面処理なども導入して、室温での相転移型デバイスの作製および特性改善をおこなっていく。室温動作が安定して得られれば、RFIDなどの実デバイスに対する応用・実装にもつながる。また、室温動作が実現すれば、相転移型FETの物理的な動作検証の推進も容易となる。これらの動作に関係する分光測定やホール効果測定などの基礎物性を共同研究によって推進する。本研究では、強相関有機材料の相転移を利用した新原理有機トランジスタの実現を目指して研究を行ってきた。約135Kにおいて金属ー絶縁体転移が発現し、抵抗率が4桁ほど変化することが知られている有機電荷移動錯体α-(BEDT-TTF)2I3の単結晶を用いて、相転移型トランジスタを作製した。有機単結晶を用いて相転移型トランジスタの動作原理を実証するにあたり、新しい技術としてラミネーションコンタクト電極構造を導入した。ラミネーションコンタクト電極は、ガラス基板上にパリレンをコーティングし、4端子パターンを形成した後に基板から剥離することによって作製される。このラミネーションコンタクト電極の利点は、電極パターンの形成にフォトリソグラフィを用いるため、微細で精密な4端子パターンを作製できることと、それを単結晶表面に貼り付けることによって、4端子FET測定のような計測を実行できることである。有機電荷移動錯体の単結晶を利用したFET構造においては、4端子電極作製の技術的困難に加え、元々材料の導電率が高く、しかも結晶の厚さの制御が困難であることなどに起因して、FET動作の検証ができたのはごく限られた材料にとどまっていた。ラミネーションコンタクト電極の開発によって、より幅広い有機強相関材料に対して、相転移型トランジスタの動作検証を行うことができる。実際のラミネーションコンタクト電極はホール測定を想定した6端子パターンであり、より高度な測定への展開も可能である。

このようなラミネーションコンタクト電極を用いて、α-(BEDT-TTF)2I3の金属-絶縁体転移点近傍でのゲート電界の効果を調べた。抵抗率の温度依存性の測定において金属ー絶縁体が明確に観測され、ラミネーションコンタクト電極の有用性が低温においても示された。ゲート電界の印加によって、金属ー絶縁体転移に特徴的な抵抗率の変調が観測された。この結果によって、相転移型トランジスタの動作を実証した。技術的には6端子ラミネーションコンタクト電極の作製技術が完成し、低温下においても有用であることを示した。これにより、より幅広い有機単結晶に対して、FET測定を行うことができる。また、ホール測定をはじめとしたより高度な多端子測定に展開する準備が整いつつある。相転移温度近傍では、わずかな試料温度の揺らぎが抵抗率に大きな影響を与えるため、温度を安定させる仕組みや制御、ノウハウの蓄積が重要である。これまでの実験によって測定を安定化させるノウハウを蓄えてきた。また、ゲート電界によって金属ー絶縁体転移を示す相転移型トランジスタに特徴的なFET特性を観測した。FET特性は両極性特性を示し、ゲート電圧がしきい電圧を超えると急激に抵抗率が減少し、飽和する。解析してみたところ、ゲート電界によって注入される余剰キャリアの密度から期待されるよりもずっと大幅に、抵抗率が減少することが明らかとなった。このことは、電荷秩序状態にあるキャリアの局在性を、ゲート電圧の印加(余剰キャリアの注入)によって制御することが可能であることを示している。本研究では、強相関有機単結晶の金属ー絶縁体転移を利用した新原理有機トランジスタを実現する研究を行ってきた。電荷秩序材料としてよく知られているα-(BEDT-TTF)2I3単結晶を、有機単結晶FET作製上の要求を満足する形状の単結晶として成長させ、さらに独自開発のラミネーションコンタクト電極を結晶表面に貼り付ける独自の手法によって、相転移型トランジスタの動作を実証してきた。平成30年度は、この独自手法をより幅広い有機単結晶に適用することによって、室温動作可能な相転移型FETを目指した研究を行った。室温動作の可能性が見込まれる有機電荷秩序材料として(BEDT-TTF)2PF6、モット絶縁体材料として(BEDT-TTF)(TCNQ)の、極薄かつ表面が分子レベルで平坦な板状単結晶の結晶成長を行った。結晶成長条件を絞り込んでいくために、昨年よりも大幅な結晶成長条件のモニタリングを行った。モニタリングした成長条件をフィードバックし、両材料に関して、針状結晶、短冊状結晶、板状結晶を得ることに成功した。なお、本年度に導入した原子間力顕微鏡によって、単結晶表面の平坦性評価、結晶厚や表面形状の正確な評価、ラミネーションコンタクト電極の接触および通電が単結晶表面に与える影響の評価が可能となった。これらの結晶の表面平坦性はまだばらつきが大きいため、単に結晶成長条件だけでなく、単結晶の採取条件なども含めて検討が必要と考えている。
ケラチン１２遺伝子発現のメカニズム解析

角膜上皮に分化したことを示すK12遺伝子を発現した細胞を緑蛍光で標識するマウスを作製した。この角膜をバイオイメージングで観察し、角膜上皮の基底層に角膜上皮の幹細胞を発見した。さらに、K12遺伝子を発現している細胞の角膜上皮の遺伝子を発現していない細胞とを比較した結果、シトシングアニン配列のメチル化がK12遺伝子エクソン1とK12遺伝子プロモーター領域のシトシングアニン配列が集族している部分においてK12遺伝子が発現している細胞では少ないことが判った。K12遺伝子の発現にはK12遺伝子プロモーター以外にエクソン1の脱メチル化が重要であることが判った。通常、角膜上皮は輪部の基底細胞より供給されると考えられているが、眼表面発生時には、角膜は表皮外胚葉由来の上皮細胞で覆われており、発生または発育の途中で輪部幹細胞由来の細胞と入れ替わる可能性がマウスで示されている。一方、K12遺伝子は角膜上皮への分化マーカーであり、未分化な細胞(幹細胞)には発現していないと考えられている。K12遺伝子発現を蛍光蛋白で識別可能なマウスを作成し、角膜上皮幹細胞の存在を明らかにするため、K12Creマウス【K12遺伝子発現時にCre recombinaseを同時発現】とRGTマウス【Cre recombinaseを発現したことがない細胞をm-tdTomato(細胞膜赤色蛍光)で、Cre recombinaseが発現したことがある細胞またはその子孫細胞をm-EGFP(細胞膜緑色蛍光)で識別することが可能】とを交配して得られた12週令及び24週令K12Cre/RGTマウス眼球を共焦点顕微鏡下で観察し、角膜上皮基底細胞層のK12Cre遺伝子発現細胞の分布を検討した。12週令においては、角膜中央部の上皮基底細胞中のm-EGFP陽性細胞集団の中に孤立したm-tdTomato陽性細胞と、m-tdTomatoとm-EGFPを同時に発現する細胞を隣に伴った、m-tdTomato陽性細胞認めた。24週令では孤立したm-tdTomato陽性細胞は認めなかった。輪部においては隣接する結膜上皮細胞がm-tdTomato陽性であるため、輪部幹細胞と結膜上皮細胞との識別は困難であった。角膜中央部の上皮基底細胞層に存在するm-tdTomato陽性細胞はK12 Cre遺伝子発現のない点から、胎生期から残存する角膜上皮の幹細胞であり、隣接するm-tdTomatoとm-EGFPを同時に発現する細胞は幹細胞より分化した角膜上皮細胞である可能性があるK12IRES-CreをC57B6/Jclと8回交配後にK12IRES-CreとB6.129(Cg)-Gt(ROSA)26Sortm4(ACTB-tdTomato,-EGFP)Luo/Jを交配して、K12IRES-Cre/wt/RTGflox/wtの♀を作成した。胎生14.5日からK12Cre/Wt/RTGflox/Wtが開瞼する生後13日目までは、K12IRES-Cre allele発現を示すEGFP陽性細胞がK12IRES-Cre allele発現(-)のtdTomato陽性細胞の集団が混在する。生後12週でEGFP陽性細胞は車軸状のパターンに変化したが、基底細胞は、モザイクパターンを示し、EGFP陽性細胞集団のなかに孤立した、tdTomato陽性細胞が存在。本来stem cellは角膜上皮への分化を示す、K12を発現しないと考えられており、この孤立したtdTomato陽性細胞は角膜上に存在するstem cellであると考えるのが妥当である。FACSによる角膜上皮細胞の選別のため、single cellsuspensionをFACSAriaTMセルソーター(BD)を用いてEGFP+かつtdTomato-の細胞とEGFP-かつtdTomato+の細胞に分けた。CpG Islandのメチル化はEGFP+かつtdTomato-の細胞とEGFP-かつtdTomato+の細胞の間にCpG Islandの中央では差を認めず、シトシンが脱メチル化を受けていたが、Exon1の後半とCpG Islandの両端ではK12IRES-Cre allele発現細胞は、ほとんどのシトシンが脱メチル化を受けていたのに対して、K12IRES-Cre allele発現(-)の細胞では、ほとんどのシトシンがメチル化を受けていた。K12IRES-CreをC57B6/Jclと8回、B6.129(Cg)-Gt(ROSA)26Sortm4(ACTB-tdTomato,-EGFP)Luo/JをC57B6/Jclと3回交配後にK12

IRES-CreとB6.129(Cg)-Gt(ROSA)26Sortm4(ACTB-tdTomato,-EGFP)Luo/Jを交配して、K12IRES-Cre/wt/RTGflox/wtの♀を作成した。胎生14.5日からK12Cre/Wt/RTGflox/Wtが開瞼する生後13日目までは、K12IRES-Cre allele発現を示すEGFP陽性細胞がK12IRES-Cre allele発現(-)のtdTomato陽性細胞の集団が混在する。生後12週でEGFP陽性細胞は車軸状のパターンに変化したが、基底細胞は、モザイクパターンを示し、EGFP陽性細胞集団のなかに孤立した、tdTomato陽性細胞が存在。本来stem cellは角膜上皮への分化を示す、K12を発現しないと考えられており、この孤立したtdTomato陽性細胞は角膜上に存在するstem cellであると考えるのが妥当である。FACSによる角膜上皮細胞の選別のため、single cell suspensionをFACSAriaセルソーター(BD)を用いてEGFP+かつtdTomato-の細胞とEGFP-かつtdTomato+の細胞に分けた。CpG Islandのメチル化はEGFP+かつtdTomato-の細胞とEGFP-かつtdTomato+の細胞の間に差を認めず、シトシンが脱メチル化を受けていたが、Exon1はK12IRES-Cre allele発現細胞は、ほとんどのシトシンが脱メチル化を受けていたのに対して、K12IRES-Cre allele発現(-)の細胞は、概ねシトシンがメチル化を受けていた。本来、輪部の基底に存在すると、考えられる幹細胞の同定を行う目的で、研究を開始したが、現在使用しているCreレポーターマウスは輪部基底細胞のバイオイメージングの描出には適しておらず、マウスを交換するか、観察の方法をより洗練することが求められる。DNAのメチル化解析は当初予定していたところまでは終了したが、結果をみると十分ではないことがわかった。輪部の基底のみではなく、角膜中央に存在すると考えられる未分化細胞についても、検討し、再生医療への方策を練る。生後12週でEGFP陽性細胞は車軸状のパターンに変化したが、基底細胞を観察すると、モザイクパターンを示しており、EGFP陽性細胞集団のなかに孤立した、tdTomato陽性細胞を見つけることができた。今後は形態的に他の細胞との差異について検討する予定である。器官培養を用いた、角膜上皮細胞の分化、増殖を促す、液性因子の検索を網羅的におこなう。
地磁気擾乱時における中緯度電離圏へのエネルギー輸送機構の研究

●北米のGPS受信機網を利用した広域・高解像度電離圏観測北米の約1,400点からなるGPS受信機網データを利用して、広域・高解像度全電子数(TEC)2次元マップを作成した。このTECマップの観測領域は30-50°N、70-130°W、空間解像度は1.05°×1.05°(0.15°×0.15°に7×7ピクセル移動平均をかけたもの)、時間分解能は30秒である。このような広域かつ高解像度の定常的な電離圏観測は過去に例が無く、非常に有用な新しい電離圏観測手法となることがわかった。●北米GSP-TECデータを利用した中規模伝搬性電離圏擾乱の研究北米GPS-TECデータを利用し、中規模伝搬性電離圏擾乱(MSTID)の観測を行った。その結果、これまで日本上空で夜間によく観測されていた南西方向に伝搬するMSTID(波長200-50km)が、北米上空全域でも観測されることが明らかになった。さらに、北西-南東方向の波面が2,000km以上に伸びていることが初めて明らかになった。また、昼間に観測されるMSTIDは、午前から昼過ぎにかけては南東方向、午後遅くは南西方向に伝搬し、午後の時間帯ではこれら二つの方向に伝搬するMSTIDが重なり合っていることがわかった。昼間のMSTIDの波面も観測領域全体に広がっていることがわかった。Millstone Hi11の非干渉散乱(IS)レーダーとの同時観測によって、昼間のMSTIDは、オーロラ帯で生成された大気重力波によって引き起こされていることが明らかになった。●北米GPS-TECマップウェブサイトの開設北米GPS-TECマップのウェブサイトを開設し、北米上空のTEC変動成分、TEC絶対値の2次元マップの一般に公開した。今後、過去と準リアルタイムのGPSデータ収集及びTECマップ作成を行う予定である。日本と豪州のGPS受信機網から得られる電離圏全電子数(TEC)観測により、大規模伝搬性電離圏擾乱(LSTID)の地磁気共役性を調べた。LSTIDは水平波長1,000km以上の波状構造を持つ現象で、磁気嵐時に磁気圏からのエネルギー流入により発生する大気重力波によって起こされていると考えられている。オーロラ帯へのエネルギー流入は、南北両半球で同時に起ると考えられるが、LSTIDの共役性に着目した研究は、過去にほとんど例が無い。そこで、LSTIDの出現及び伝搬の南北共役性について、日本及び豪州のGPS受信機網データを用いて調べた。まず、LSTIDの南北同時出現性を調べるために、1999年9月22日及び2002年全期間における日本のTEC2次元マップ及び、オーストラリアのGPS受信機を利用し、南北半球でそれぞれLSTIDの出現数を調べた。その結果、地磁気擾乱時(Kp≧5)においては、北半球で20イベント、南半球で21イベント、地磁気静穏時(Kp≦4)においては、北半球で15イベント、南半球で10イベントであった。これらのLSTIDイベントのうち、同時刻(±1時間以内)において両半球でLSTIDが出現していたものはKp≧5の場合で5イベント、Kp≦4の場合で0イベントであった。このことから、地磁気擾乱時であっても、LSTIDが南北同時に中緯度で出現する可能性は低いことがわかった。次に、南北同時にLSTIDが観測された5イベントについて、地磁気共役点における伝搬速度及び出現時刻を詳しく調べた。その結果、両半球のLSTID伝搬速度は、10-40%の違いが見られた。また、出現時刻に関しても、数十分の差があることがわかった。これらのことから、両半球で同時出現したLSTIDは、両半球の電磁気的な結合はなく、それぞれの半球で独立に伝搬する大気重力波の現れであるということが明らかになった。●GPS受信機網を利用した太陽フレアに伴う電離圏応答の研究2000-2006年の7年間におけるGPS受信機網ネットワークのデータから、電離圏全電子数(TEC)データを算出し、大規模太陽フレアによる全電子数突然増加(SITEC)の太陽天頂角、緯度、地方時、太陽活動度に対する依存性を統計的に調べた。また、MSISE-00大気モデル、及びTIMED衛星データを利用して電離圏高度のO/N_2比を調べ、SITEC観測結果との比較を行った。その結果、SITECは太陽天頂角(cosθ)に対して1次式でよく近似できるが、無視できないほどのばらつき(残差δ)があった。δの緯度依存性から、冬半球の方が夏半球より大きいことがわかった。一方、地方時に対する依存性はほとんど無かった。同様の傾向は、O/N_2比でも見られた。SITECとO/N_2の夏冬半球非対称性の強さは、2000年から徐々に減少し、太陽活動度と良い相関があった。本研究により、SITECは太陽天頂角だけでなく、電離圏のO/N_2比にも依存しており、その依存性は、季節変化だけでなく、年々変化にも現れていることが明らかになった。●米国のGPS受信機網を利用した伝搬性電離圏擾乱の研究米国のGPS受信機網を利用して、米国上空(70-130°W、28-48°N)のTEC2次元マップを作成し、伝搬性電離圏擾乱(TID)の観測を行った。

TECマップは、60分以下のTEC変動成分を、空間解像度100km、時間分解能30秒で、電離圏高度300kmに投影した。このような中緯度からオーロラ帯までをカバーし、高時間・空間分解能のTECマップを用いた電離圏観測は過去に例が無い。2006年1年間の初期観測結果から、南西伝搬する夜間中規模TID(波長200-500km)の波面が観測領域以上に広がることなど、未解明だった中大規模TIDの新しい特徴を明らかにした。●北米のGPS受信機網を利用した広域・高解像度電離圏観測北米の約1,400点からなるGPS受信機網データを利用して、広域・高解像度全電子数(TEC)2次元マップを作成した。このTECマップの観測領域は30-50°N、70-130°W、空間解像度は1.05°×1.05°(0.15°×0.15°に7×7ピクセル移動平均をかけたもの)、時間分解能は30秒である。このような広域かつ高解像度の定常的な電離圏観測は過去に例が無く、非常に有用な新しい電離圏観測手法となることがわかった。●北米GSP-TECデータを利用した中規模伝搬性電離圏擾乱の研究北米GPS-TECデータを利用し、中規模伝搬性電離圏擾乱(MSTID)の観測を行った。その結果、これまで日本上空で夜間によく観測されていた南西方向に伝搬するMSTID(波長200-50km)が、北米上空全域でも観測されることが明らかになった。さらに、北西-南東方向の波面が2,000km以上に伸びていることが初めて明らかになった。また、昼間に観測されるMSTIDは、午前から昼過ぎにかけては南東方向、午後遅くは南西方向に伝搬し、午後の時間帯ではこれら二つの方向に伝搬するMSTIDが重なり合っていることがわかった。昼間のMSTIDの波面も観測領域全体に広がっていることがわかった。Millstone Hi11の非干渉散乱(IS)レーダーとの同時観測によって、昼間のMSTIDは、オーロラ帯で生成された大気重力波によって引き起こされていることが明らかになった。●北米GPS-TECマップウェブサイトの開設北米GPS-TECマップのウェブサイトを開設し、北米上空のTEC変動成分、TEC絶対値の2次元マップの一般に公開した。今後、過去と準リアルタイムのGPSデータ収集及びTECマップ作成を行う予定である。
センサ用光コンポーネント・光回路の一体・集積化

1)シリコン基板導波路の利用を考え、微細加工技術を組合せて新センサを実現する可能性を追及した。具体的にはダイアフラム、カンチレバ構造を考え、圧力、流量などによるそれらの変形を干渉形光回路によって検出する。解析および試作・実験によって基本的な動作を確かめた。2)周波数シフタを含むLiNbO_3デバイスと、マイクロフレネルレンズアレイをハイブリッド集積化した差動型・光集積LVDを提案、試作し、SN比20dBで物体の回転速度が検出できることを実証した。3)導波型pHセンサを試作し光変調器部の動作を確認した。プロトン交換LiTaO_3光導波路を作成した。DFBレーザに関して0.88μm帯での実用可能性、0.78μm帯で低閾値室温発振特性を得た。4)電界センサとして反射型光変調器の解析し、実際に電界を測定できることを確かめた。分岐干渉形光変調器を設計・試作し、数V/cm程度の電界測定の可能性を確認した。導波路分岐角の拡大法を考案した。5)膜厚数nmの極薄膜資料についての各物質の軟X線光学定数データの集積を更に進めた。これらをもとに高エネルギー研究所(PF)光CVDライン用反射型多層膜フィルタを試作し、その実用性を確かめた。6)光平面回路の考え方を整理し、それを支配する表面波平面回路方程式を導出して3次元導波路に本手法を適用し、その有用性を確かめた。実際にストリップ型光導波路を試作し、理論解析との良い一致を見た。7)ARROW型干渉計と光検出器とを集積した。それらの高効率結合法を明らかにし、実際にそれらを集積した素子を試作して、デュアルコアファイバと組合せた温度センサによってその基本的動作を確認した。8)Cu拡散LiTaO_3光導波路の高精度作成法を確立した。これを基礎に全反射型光スイッチを試作しその基本的な動作を確認した。ファイバ束保持用にSi基板異方性エッチングによりV溝治具を作成した。
葉緑体母性遺伝を御する

母性遺伝とは、葉緑体やミトコンドリアが持つ独自のDNA(cp/mtDNA)が母親のみから子孫に伝えられる現象のことであり、ヒトを含む動物から菌類、藻類、植物に至る幅広い生物種において普遍的に観察される。本研究では、これまで看過されてきたcp/mtDNA-タンパク質複合体(cp/mtヌクレオイド)の母性遺伝における役割に注目する。Cp/mtヌクレオイドは、葉緑体やミトコンドリアの染色体ともいうべき構造体で、DNA複製、修復、転写、翻訳の要であるとされる。我々は、母性遺伝におけるCpヌクレオイド遺伝子の詳細な役割を追跡することで、母性遺伝の分子機構の根幹に迫ることを目指す。
イオン間相互作用を鍵とする多成分型配位子の創製と不斉遷移金属触媒反応への応用

不斉四級炭素が連続した骨格を効率的に構築することは現代の精密有機合成を駆使しても困難である。もし、これまで合成困難であった複雑なキラル骨格を迅速かつ精密に構築する手法を開発できれば、機能性物質の開拓研究を飛躍的に進展させられる。本研究では、申請者が独自に開発したキラルオニウム複合型配位子と、そのパラジウム錯体の活用に基づくアプローチにより、創薬化学における重要な標的である多連続不斉四級炭素骨格の効率的不斉合成法の開発に挑んだ。本年度の研究では、4-ビニルベンズオキサジナノンと三置換アルケンとの不斉環化付加反応による、二連続不斉四級炭素を持つキノリン誘導体の触媒的不斉合成を試みた。その結果、基質である4-ビニルベンズオキサジナノンの窒素原子上の保護基として適切なものを選択することで反応を進行させることに成功した。高い立体選択性の獲得を目指した配位子の構造最適化が課題として残されている。上記研究と並行して、イオン間相互作用を鍵とするイオン対型キラルP,N二座配位子の開発と、調製の容易さと構造の多様性から生まれる豊富な配位子ライブラリーの活用に基づく卓越した遷移金属触媒機能の創出に取り組んだ。従来のキラルP,N二座配位子は非対称な構造ゆえに電子的な調節が細かく行えるものの、合成に多段階を要し、構造修飾が困難であった。これまでの知見を基にイオン対型キラルP,N二座配位子として2-ピリジンカルボキシラートを対イオンとするアンモニウムホスフィンを設計し、その銅錯体がプロキラルエノラートと第三級プロパルギルエステルを基質とするプロパルギル位置換反応に有効であることを見出した。また、配位子の構造修飾を施すことで、不斉反応へと展開するための端緒となる結果を得た。更に本反応では市販の一般的なキラル配位子では立体選択性が発現せず、イオン対型P,N二座配位子を用いた場合のみ良好な立体選択性が発現することを見出した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
状況論的アプローチを用いた新卒看護師の病棟社会化を促すストラテジーの開発

本研究は、新卒看護師が病棟へ社会化すること(病棟社会化)を促す病棟で使えるストラテジーの開発を目的とした。病棟管理者及び教育担当者のインタビュー調査、米国の2病院における卒後研修の視察、労働環境調査を行った。また1病棟での研究ミーティングにより「気づきノート」の共有、10ヶ月目の「熟練看護師シャドウイング」のストラテジーを作成、実施した。ストラテジー終了後、実施に関わった看護師を対象にストラテジーの評価のためのインタビューを実施した。その結果、新卒看護師の経験の理解や気づきの共有などの効果は見られたが、課題も残った。また研究ミーティングは参加者が少なく、共同的実践の範囲は狭かった。本研究は、新卒看護師が病棟へ社会化すること(病棟社会化)を促す病棟で使えるストラテジーの開発を目的としている。平成22年度は、国内外の新卒看護師の卒後研修実態調査と病棟社会化ストラテジーVer.1の作成を目標とした。状況論的アプローチに関しては国内外を対象として広範な文献検討を実施した。さらに、国内で卒後研修に取り組んでいる9病院の病棟師長あるいは教育担当者10名に対して、半構造化インタビューを実施した。インタビュー内容の逐語録を作成し、質的記述的に分析した。その結果、新卒看護師の病棟社会化を促進するために、全ての病院でプリセプター制が実施されていること、プリセプターを指導する看護師を配置していることが明らかとなった。さらに病棟師長・教育担当者は、新卒看護師にも役割を与えること。出来ないことを容認すること、出来たことを認め褒めることなどの直接的な指導とともに、新卒看護師を指導する看護師への支援を積極的に行っていた。国外での調査として、アメリカの2ヶ所の病院で、プリセプター、教育担当者、臨床研修コーディネーターなど5名に国内と同様の半構造化インタビューを実施した。さらに卒後研修プログラム(Nurse Residency Program)の作成に携わった大学教授3名にインタビューを行った。卒後研修形態は病院によって違いはあるものの、クリティカルシンキング、エビデンスに基づく実践が重視されていた。また病棟社会化を円滑に行うためにステージ毎のオリエンテーションが作成されていた。これらの結果を基に病棟社会化ストラテジーVer.1を作成し、今年度に発表を予定している。平成23年度は、次年度に病棟社会化促進ストラテジー実施を予定している病院の労働環境を把握するための調査を行った。測定尺度は、米国の研究所(Health Sciences Research Associates)で開発されたThe Essentials of Magnetism IIで、労働環境の健全さや魅力、生産性を測定する質問紙である。この質問紙は、米国の63マグネットホスピタルと13のその他の病院の調査により、8評価プロセスと2結果変数が明らかにされ、得点によりマグネットプロファイル、マグネットを目指すプロファイル、非マグネットプロファイルに分類される。8評価プロセスは、教育への支援、看護師と医師の関係、臨床的自律性、看護実践管理、人材配置の適切性の認識、臨床実践に有能な同僚との仕事、看護師長の支援、患者中心の文化的価値観であり、結果変数は、専門職としての労働満足感とケアの質の評価である。バックトランスレーション、開発者との協議を行い、日本語版を作成した。ストラテジー実施予定病院を含む3病院のスタッフ看護師および主任を対象に郵送法による質問紙調査を実施した。回収率は22.4%、35.8%、74.9%と開きがあった。ストラテジー実施予定病院は、臨床的自律性、看護実践管理、人材配置の適切性の認識、看護師長の支援の4領域ではマグネットプロファイルであった。その他の1病院では、教育への支援がマグネットプロファイルであったが、それ以外の違いは見られなかった。専門職としての労働満足感とケアの質の評価においては、ストラテジー実施予定病院は、非マグネットプロファイルであった。病棟別の結果では、7病棟が高得点病棟に、7病棟が低得点病棟に分類された。これらの結果も用いて、1病棟でのストラテジーの開発に着手する準備を行った。平成25年度は、昨年度実施した2つのストラテジーである「気づきノートの活用」と「就職10ヶ月目の熟練看護師シャドウイング」の評価を行った。これらのストラテジーは、9名の看護師が参加した病棟での研究ミーティングで作成したものである。研究ミーティングに参加し、ストラテジーの実施に関わった3名の看護師(新卒看護師以外)に、評価のためのインタビューを実施した。インタビューは許可を得てICレコーダーに録音し、質的記述的に分析した。

その結果、「気づきノートの活用」は、新卒看護師の思いや気付きを理解することができたこと、新卒看護師同士が情報や思いを共有できたことにより、有効であったと評価されていた。「就職10ヶ月目の熟練看護師シャドウイング」については、新卒看護師なりの気づきがあったこと、先輩看護師が新卒看護師の視点が分かった点は良かったものの、新卒看護師は全体が見えていないために先輩看護師のケアについて不適切な指摘をすることもあり、熟練看護師の負担は大きかったようである。しかしこの取り組みをきっかけに、個人的な課題達成のために、もう一度シャドウイングをしたいと希望した新卒看護師もおり、病棟社会化を促すストラテジーとして一定の効果はあったと思われる。また研究ミーティング自体が病棟における共同的実践を目指したものであったが、参加希望者の中にも日程が合わず、参加できなかった看護師もおり、多くのスタッフを巻き込んだミーティングとはならず、共同的実践の範囲は広かったとは言えない。本研究は、新卒看護師が病棟へ社会化すること(病棟社会化)を促す病棟で使えるストラテジーの開発を目的としている。平成24年度は、病棟における新卒看護師の教育の見直し、および病棟社会化を促す新たな教育方法を検討するために、急性期病院の1病棟で6回の研究ミーティングを行った。この病棟は昨年度の調査「労働環境の健全さや魅力、生産性を測定する質問紙」の8評価プロセスのうち5項目で高得点を取得し、2結果変数のうち専門的な仕事の満足度で高得点を取得した病棟であった。ミーティングの焦点は、新卒看護師が病棟に融合する際にどのような困難を感じ、その困難を軽減するために役立つストラテジーを開発することであった。研究参加者は、病棟師長、2名の新卒看護師、病院の教育担当師長を含む延べ28名であった。研究ミーティングの記録を分析した結果、新卒看護師が経験する5つの困難と病院や病棟に関連する2つの課題が明らかとなった。新卒看護師の困難は、「臨床で学ぶ方法がわからない」「患者を総合的に見られない」「時間管理が困難である」「実践に関する自己評価が困難である」「患者に対する責任感が不十分である」であった。病院や病棟に関連する課題は、「指導者の指導方法が統一されていない」「集合研修と病棟での記録方法が一致しておらず新卒看護師が戸惑う」であった。これらの課題達成のために、病院は新卒看護師が受ける指導を統一するよう看護技術のソフトを用いることを決め、さらに指導方法を検討した。病棟では、新卒看護師の困難を克服するための1つの方法として、就職10ヶ月目に先輩看護師のシャドウイングを実施した。シャドウイングに関しては、新卒看護師と熟練看護師の組み合わせの工夫など今後の課題も明確になった。ストラテジーの作成を終了する予定であったが、ストラテジー実施病棟における病棟社会化の現状と課題の明確化からストラテジーの開発に向かうことにしたため、平成23年度はストラテジーの作成ではなく、開発の前段階となる情報収集に終わった。そのため当初の計画より、やや遅れている。
日本の祖師・高僧像の総合的研究－制作目的と意義からの新たな解釈－

日本における祖師・高僧像は、宗祖の像あるいは寺院の開山の像として、古代より仏像と変らぬ礼拝対象として祀られてきた。しかし、各像の制作背景や歴史的経緯を詳細に検討してみると、従来考えられてきた「思慕の像」「礼拝の像」「師資相承の像」という枠組みでは捉えきれない僧形像が多数存在することが見えてきたのである。そこで本研究では、僧形像が制作された目的や意味、役割といった、新しい視点から像を捉え直すことによって、日本における祖師・高僧像制作の実態や本質を解明しようと試みる。しかし、各像の制作背景や歴史的経緯を詳細に検討してみると、従来考えられてきた「思慕の像」「礼拝の像」「師資相承の像」という枠組みでは捉えきれない僧形像が多数存在することがみえてきた。そこで本研究では、祖師像・高僧像・聖僧といった、いわゆる僧形の像を取り上げ、旧来の「時代」「様式」「宗派」による分類法を一度取り除き、新たに僧形像が制作された「目的」「意味」「役割」によって分類し直すことによって、日本における祖師・高僧像制作の実態や本質を解明することを目的とする。平成25年度は、奈良時代から平安時代に制作された祖師・高僧の現存作例を取り上げ、制作目的や意義のほか、祖師・高僧像が寺院内で果たした役割等を明らかにすることを目指した。まず岡寺の義淵僧正坐像については、従来より義淵の肖像ではなく、賓頭盧像または僧形文殊像ではないかとの見方が強かったが、検討の結果、賓頭盧像である可能性が高まった。つぎに、立石寺慈覚大師円仁像の研究に取り組んだ。本像は昭和23年に立石寺の円仁入定窟内の金棺の中より人骨とともに発見された9世紀の木造頭部である。この頭部が円仁像である確証はないものの、1163年の奥書をもつ大東急記念文庫所蔵の『高僧像』に描かれた円仁像と顔の特徴が酷似しているのは注目される。先学によって指摘されてきたとおり、立石寺像は円仁像である可能性は極めて高い。この木造頭部が本来はどこで制作されたものであったかについては、今後さらに調査を進めていきたい。本研究の目的は、日本の祖師像・高僧像などの僧形像を取り上げ、旧来の「時代」「様式」「宗派」による分類法ではなく、僧形像が制作された「目的」「意味」「役割」によって分類し直すことによって、日本における祖師・高僧像制作の実態や本質を解明することである。初年度の平成24年度は、「日本における僧形像制作・黎明期の研究」に取り組んだ。まず、奈良時代の法隆寺、大安寺、西大寺、東大寺、興福寺の資財帳等を検討したところ、奈良時代の僧形像は、釈迦の事績を語る場面のほか、釈迦の霊鷲山浄土、阿弥陀の極楽浄土、薬師の瑠璃光浄土、さらに弥勒の兜率天浄土から下生後の弥勒の説法の場面に至るまで、実に様々な場面にあらわされていた。しかしどの場面の僧形像であれ、それらは釈迦の十大弟子などの“羅漢像"であったのは注目される。また大安寺と興福寺食堂院には「聖僧」の像が安置されていたが、この時期の聖僧とは賓頭盧尊者のことであろうから、詰まるところ、奈良時代の資財帳から見えてくる南都諸寺の僧形像とは、いずれも羅漢像に集約できるのである。つまり奈良時代の南都諸寺では、経典や経論の類でしか知りえない、また誰一人として面識のない羅漢たちの像を祀ってきたということなのである。ところが、天平宝字七年(763)、中国の風習によって鑑真和上像が唐招提寺において造顕されたことによって、わが国の僧形像の歴史が大きく変化していくことになった。これまでの羅漢像から、同時代の実在の人物の肖像制作へと動き出すことになったのである。鑑真像の出現が、さらに法隆寺夢殿の行信像へとつながり、それがさらには興福寺南円堂の善珠・玄賓像へと連鎖し、奈良時代の終わりから平安時代にかけて、南都諸寺に肖像制作の機運が一期に広まっていったのである。平成26年度は鎌倉時代に制作された祖師・高僧の現存作例を取り上げ、制作目的や意義のほか、祖師・高僧像が寺院内で果たした役割等を明らかにすることを目指した。西大寺の興正菩薩像は、弘安三年(1280)に仏師善春が手掛けた、叡尊八十歳の時の寿像である。

この肖像は叡尊自身の発願による像ではなく、像内墨書銘によれば、弟子鏡恵らが三宝紹隆の心肝を仰ぎ、四衆(比丘・比丘尼・優婆塞・優婆夷)の修行の頼りとすることを願って造像されたものであった。すなわち多くの弟子僧俗たちの結縁によって造立されたもので、西大寺流の門弟たちにとって重要な像であったばかりでなく、鎌倉時代中期の南都における結縁による記念碑的な像でもあり、鎌倉時代の歴史を語るうえできわめて重要な像という意義を見出すことができた。他の鎌倉時代の肖像についても考察を進めていきたい。日本における祖師・高僧像は、宗祖の像あるいは寺院の開山の像として、古代より仏像と変らぬ礼拝対象として祀られてきた。しかし、各像の制作背景や歴史的経緯を詳細に検討してみると、従来考えられてきた「思慕の像」「礼拝の像」「師資相承の像」という枠組みでは捉えきれない僧形像が多数存在することが見えてきたのである。そこで本研究では、祖師像・高僧像・聖僧といった、いわゆる僧形の像を取り上げ、旧来の「時代」「様式」「宗派」による分類法を一度取り除き、新たに僧形像が制作された「目的」「意味」「役割」によって分類し直すことによって、日本における祖師・高僧像制作の実態や本質を解明することを目的とする。平成27年度は、平成24年より3年間取り組んできた調査研究の不備を補うとともに、得られた成果の整理・分析をとおして、日本の祖師・高僧像の新たな分類法の確立を目指した。不備を補ったのは主に平安時代の祖師画で、弘仁四年(813)に創建された興福寺南円堂の板壁に描かれた法相宗・天台宗・真言宗の祖師画に注目した。複数の史料にあたったところ、南円堂に描かれていた祖師とは、法相宗祖師の玄奘、天台宗祖師の慧思と智顗、真言宗祖師の金剛智、不空、善無畏、一行、恵果の計8人であった。つまり、法相宗の興福寺南円堂には、自宗の祖師を一人しか描かず、それどころか空海が大同元年(806)に唐より請来した真言五祖像に一致する5人を描いていたのである。ではなぜ興福寺南円堂の発願者・藤原冬嗣は、南円堂の板壁に真言五祖像を描かせたのかを検討したところ、冬嗣の中国美術への興味・関心に加えて、冬嗣自身が空海請来の真言五祖像を実見する機会を得ていたことが大きく関係していることが明らかとなった。こうした南円堂の祖師画の事例は、従来の「思慕の像」「礼拝の像」「師資相承の像」とは異なる動機で描かれた祖師画ということができよう。そこで本研究では、僧形像が制作された目的や意味、役割といった、新しい視点から像を捉え直すことによって、日本における祖師・高僧像制作の実態や本質を解明しようと試みる。平成26年度は「鎌倉時代の祖師・高僧像の調査・研究」に着手した。西大寺興正菩薩叡尊像については調査研究に取り組むことができたが、他の代表的作である東寺弘法大師像や東大寺俊乗房重源像についてはさらに時間をかけた調査が必要である。今後も継続して取り組んでいきたい。これまで奈良時代から鎌倉時代までの祖師・高僧像の調査研究を進めていく中で、思わぬ発見もあり、そちらの研究に取り組み、時間を要したことで、本年度の進行状況はやや遅れ気味となっている。仏教美術史日本彫刻史最終年度は、前年度までの調査研究の滞りを補うとともに、平成24年より行ってきた調査研究によって得られた成果の整理・分析を行い、日本の祖師・高僧像の新たな分類法の確立を目指していく。まずは、奈良・平安・鎌倉時代の祖師・高僧像について、「制作目的」「存在意義」「担った役割」といった観点からの検討結果にもとづき、各像を取り巻く様々な性格(項目)を抽出する作業に取り組みたい。
歯の圧下移動による支持歯槽骨の増加についての術式開発に関する基礎的研究

歯の圧下移動は歯を歯槽骨内に圧入する歯の移動様式であり、実際の矯正臨床では2-4mmの歯の圧下が可能と言われている。このような圧下の際の歯槽骨頂は歯の圧下と共に下がっているようにみえ、歯の圧下が支持歯槽骨の増加をもたらすとは言い難い。本研究では、歯の圧下移動を行い、その際の歯槽骨頂の吸収に関与すると思われる歯肉付着部および歯槽頂線維群のセプトトミーを行い、セプトトミーの歯槽骨頂への影響をデンタルX線、マイクロCT観察および骨の改造について検討した。実験動物としてビーグル犬を用い、その下顎第3小臼歯の圧下を行った。圧下移動を行わなかったコントロールでは歯槽骨は全歯根を囲むように観察された。圧下移動を行うと、被移動歯は2mm程度根尖側に頬側移動を伴って移動した。舌側歯槽骨頂は歯の移動とともに下方に移動したが、骨頂の位置はコントロールと同じであった。頬側の歯槽骨頂は歯頚部よりかなり下方に位置し、歯槽骨の高さの減少が認められた。歯槽頂線維群の切断を行った群では、圧下単独群と比較して歯槽骨の形態が異なっていた。すなわち舌側歯槽骨ではその厚さが増し、骨頂の位置はコントロールと同じであった。頬側の歯槽骨頂では圧下単独群のような下方への移動がみられず、コントロールよりも歯槽骨頂が上部に位置し、支持歯槽骨の増加がみられた。以上から、圧下時の歯槽骨頂の線維群の切断は支持歯槽骨の増加をもたらす可能性があることが示唆された。ビーグル犬の左右の下顎小臼歯下部の下顎骨内に歯の移動の固定源として小型スクリュウインプラントを埋入し、約3か月間放置し、骨とインプラントとの骨結合をはかった。その後、左右の小臼歯に圧下移動用のフックの付いたクラウンを装着した。また、インプラントにもフックを装着し、クラウンのフックとスクリュウのフックをコイルスプリングで連結し、約100gの矯正力を付与し、圧下移動を行った。移動開始後、骨の形成状態を把握するため、1週間ごとにテトラサイクリンを投与した。歯の移動終了後、ビーグル犬をホルマリンの環流固定を行い、各種試料を作製した。各種試料をデンタルCTおよびマイクロCTで撮影し、その情報を購入したコンピューター上で解析した。また、一部の小臼歯はコントロールとして使用した。圧下を行わなかった小臼歯(コントロール)では、その歯槽骨は歯根を囲むように観察された。歯槽骨頂は歯頚部よりわずかに歯根側よりに位置し、頬舌側の歯槽骨は根尖に向かうに従いその厚さを増していた。根尖は下顎管の上部に位置し、根尖を被覆するように骨が被っていた。コイルスプリングによる小臼歯の圧下移動を行うと、小臼歯は約2mm程度根尖側に頬側傾斜を伴って移動した。この下方移動に伴い歯槽骨頂も下方に移動していた。移動後の歯槽骨の形態も、圧下を行わなかった際に観察されてそれと類似していた。根尖は下顎管方向に移動していたが、下顎管と直接することはなく、一層の骨により被われていた。今後、研摩切片とホルマリン固定によるパラフィン切片を作製して、詳細な観察をする予定である。実験動物としてはビーグル犬を使用した。ビーグル犬の左側下顎第3前臼歯(P3)(右側はコントロール)の根尖下部の頬側骨表面にミニスクリューネジを植立し、約10週間放置し、骨とスクリュウネジとの骨結合をはかった。

その後、P3にフックの付いたクラウンを装着し、約100gの圧下力をNi-Ti製のコイルスプリングで付与し、圧下移動を行った。圧下移動開始後、1週間ごとに歯槽頂線維群の外科的切断と骨の形成状態を観察するためにテトラサイクリンを投与した。約4週間後、動物をと殺し、固定、樹脂包埋し観察試料を作製した。観察はデンタルX線撮影およびマイクロCTによる観察を行った。圧下移動を行わなかったコントロールのP3では歯槽骨は歯根を囲むように観察された。歯槽骨頂は歯頚部より僅かに根尖側よりに位置したが、頬側の骨はかなり薄かった。圧下移動を行うと、P3は2mm程度根尖側に頬側移動を伴って移動した。圧下移動しても歯根尖が下顎管と交通する様相はみられず、根尖を被覆するように骨が覆っていた。歯槽骨頂も歯の移動と供に根尖側に移動したが、頬側の骨頂は歯頚部よりかなり下方に位置し、歯槽骨の高さの減少が認められた。歯槽頂線維群の切断を行った群では、圧下単独群と比較して歯槽骨の形態が異なっていた。幾分歯槽骨頂の下方への移動、およびその厚さに違いがみられた。テトラサイクリン所見では圧下単独群と線維切断を行った圧下群ともに舌側歯槽骨での骨の形成がみとめられ、頬側移動を伴った圧下移動がおこっているものと思われた。
レトロウイルスベクターを用いたB型肝炎動物モデルの作成と,その発症機序の解析

レトロウイルスベクターであるLXSNは、そのなかにXと呼ばれる遺伝子を有し、その上流にクローニングサイトとを持っている。クローニングサイトには、EcoRIと、HindIIIの酵素切断部位がある。そこで、HBVのcore領域とenvelope領域のそれぞれを含むプライマーを作成した。(HBV-cl:5'-AAGCTTATAAATTGGTCTGCGCACCAGCA,nt.1789-nt.1811,HBV-c2:GAATTCCAATTCTTTGAGATACTTTCCAA,nt.1000-nt.978)この2組のプライマーには、それぞれの両端に、EcoRIとHindIIIの認識配列を付加してある。これらのプライマーを用いて、すでにクローニングしてある、HBV株(adwR9)をテンプレートとしてPCR反応を行い、その産物をアガロースゲルに流した後精製し、LXSNに組み込んだ。その後、このウイルスベクターを増殖させ、感染実験に必要な量の、コンストラクトを得た。まず本研究では、基礎実験として、in vitroで肝臓由来の細胞に感染し、ウイルス蛋白、この場合は、HBVのcoreとenvelopeの蛋白を発現するかどうかを調べた。感染には、HepG2細胞を用いた。この結果、このコンストラクトを感染させた細胞では、まず培養上清中にHBs抗原とHBc抗原を分泌した。また、感染させた細胞のcell lysateのWestern blotの結果、期待されたサイズのcore蛋白とenvelope蛋白を検出した。これらの結果より、本研究で作成したHBV蛋白を組み込んだレトロウイルスベクターは、in vitroで肝臓由来の細胞に感染し、ウイルス蛋白を発現させることがわかった。次に、in vivoで、マウスに感染させ、肝臓での発現を調べる計画である。
リスク尺度に基づくデリバティブ価格の研究

本研究の目的は、市場が完備でない場合や取引費用、空売り制約、税金などの摩擦要因のある場合に、ヨーロッパ型、アメリカ型をはじめとするデリバティブの価格を金融機関が決定するにあたり、リスク尺度(Risk Measure)に基づくリスク管理という観点から考えればどのようになるかということを研究することにあった。まず、リスク尺度で金融機関が使いやすいものとして、Artzner-Delbaen-Eber-Heathの提案したコヒーレントなリスク尺度というものがあるが、さらに新しい概念として法則不変(Law Invariant)というものを導入し、法則不変なコヒーレントリスク尺度の分類を行った。次にデリバティブ価格の計算のために、効率的な数値計算の新手法の研究を行った。まずアメリカ型のデリバティブの計算方法について、近年、値関数を多項式等で近似するという方法がLongstaff-Schwartzらにより提唱されているが、それらの方法の理論的正当性を証明すると同時に、その理論的限界についても考察した。これの理論的考察により、どのような改良の余地があるかについても明らかにした。ヨーロッパ型デリバティブの数値計算法については、マリアバン解析に基づく確率微分方程式とリー環を用いた全く新しい方法を導入し、改良を重ねていった。具体的に言うと、まずm-similarなマルコフ作用素の概念を導入し、さらにm-L-similarな確率変数という概念を導入し、昨年度までの近似方法の自由度を大幅に高め、同時に逐次確率積分の代数的な性質についても解明した。また、常微分方程式の近似方法として有効なルンゲ・クッタ法を活用し、m-Similarなマルコフ作用素の具体的構成法やm-L-similarな確率変数の具体型についての研究を行い、実行可能なアルゴリズムの研究を行った。本年度はヨーロッパ型デリバティブ・バミューダ型デリバティブの数値計算手法の研究が主に進展した。これの理論的考察により、どのような改良の余地があるかについても明らかになりつつある。これらの議論をふまえての数値計算も実際にプログラムを組んで行いつつあるが、現在のところまだ、既に行われている数値計算の検証程度しかできておらず、はっきりとした結論は得られていない。ヨーロッパ型デリバティブの数値計算法については既に2年前に確率微分方程式とリー環を用いた方法を提唱していたが、東京工業大学の二宮祥一氏により、実際にプログラムを組んだ場合にもかなり高速であることが示された。また、Oxford大学のT.Lyonsらにより方法の改良のアイデアが出された。これらを受けて今年度はこの手法の改良について取り組んだ。まだプログラムに載せる段階まではいっていないが、有望な方法が得られたと思っている。また、Black-Scholesモデルでブラウン運動の項を一般の加法過程にした場合、確率分布の形が知られていないので直接、期待値を計算することはできないが特性関数を用いて数値計算により求める方法についても考察した。DE公式がある程度有効であるが、さらにそれを改良する方法について研究を行った。実際にプログラムを組んでの方法の検証は次年度に持ち越された。本年度は昨年度に引き続きヨーロッパ型デリバティブの数値計算手法の研究を行った。まず、昨年度までの結果を整理し直し、マリアバン解析に基づく確率微分方程式とリー環を用いた方法をより現実的なものに拡張をした。