hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形ディジタル制御理論に基づく同期発電機制御に関する研究

特に、前述のようなモデルの簡略化による影響や、モデルパラメータの違いによる影響、さらに、代表的な非線形要素であるリミッタの影響に関して詳細な検討を行い、提案方式の有効性を確認した。本研究では、加速度制御の概念に基づいた非線形ディジタル制御理論の適用により、動作点に依存しないロバストな発電機制御方式の確立を目的として、基礎的な検討を行った。本年度中に得られた研究成果の概要は、以下のとおりである。1.昨年度の検討において機械的入力に急速な変動が要求されることがわかったが、この点に関してさらに検討するために、ガバナ、タービンをそれぞれ一次遅れで表し、タービン時定数も現実に近い値とした。さらに、蒸気弁開度の変化率制限も考慮に入れたシミュレーションを行った結果、これまでの設計手法で特に問題ないことが確認された。2.本研究で用いる手法は、設計用モデルの線形化における仮定から、動作点による影響が少ない代わりに、サンプリング間隔に留意する必要があると考えられる。この点に関してもシミュレーションによる検討結果から、20[ms]が適切であることが確認された。3.有効電力の代わりに回転数(角速度)を制御する方式に関して、一般的な最適制御手法との比較検討を行った結果、制御入力波形はかなり違うものの、制御量の応答波形はほぼ同等であることを確認した。4.観測雑音の影響について検討を行った。その結果、特に角速度における雑音の影響が大きいことがわかった。その他の変数については、ロ-パスフィルタの有効性が確認された。5.運転点の違いによる影響を受けにくいという提案手法の特長を検証するために、設計時と異なる様々な運転点における制御特性をシミュレーションにより調べた。その結果、一般的な最適制御では、運転点が設計時と大きく異なるために収束しなくなるような場合においても、提案手法では収束させることが可能であることが確認された。
アスペルガー症候群児の発達性協調運動障害に伴う不器用な運動発現に関する実証的研究

本研究は,アスペルガー症候群児のバランス運動について運動発達検査、重心動揺、及び全身反応時間を測定することによって、発達性協調運動障害(Developmental Coordination Disorder)に伴う不器用な運動の状態を評価することを目的とした。また、運動発達検査の結果と測定機器で得られた結果を比較することで、発達検査の有効性も検討した。対象は、アスペルガー症候群の診断を受けている7歳から12歳の男児49名と女児15名の64名であった。測定は、運動発達検査、重心動揺検査、全身反応検査を実施した。運動発達検査は、Movementassessment battery for children(以下、ムーブメントABC)を用い、バランス検査項目のみ実施した。重心動揺検査は、マットスキャン(ニッタK. K.製)、全身反応測定はリアクションMR(竹井機器製)を用いて実施した。本研究の結果は以下の通りであった。1)MABCのバランス系の障害得点結果は、6.8±4.06点であった。2)運動発達検査の静的項目と重心動揺検査値との間には相関は認められなかった。3)運動発達検査の動的項目と全身反応測定値との間には中程度の相関が認められた。本研究は、アスペルガー症候群児(AS児)の発達性協調運動障害に伴う不器用な運動発現を、発達検査によるスクリーニングや障害レベルの判定だけではなく、機械的に測定することで協調運動発現状態の不具合(不器用な動き)の実態を明らかにすることを目的とするものである。また、合わせて、協調運動発達検査の結果と機械的測定で得られた結果を比較解析することで発達検査の信頼性と妥当性を検証するものである。平成21年度の研究計画は、東海地区を拠点に活動している某NPO発達障害児支援団体に加盟している6歳から12歳のAS児の内、検査・研究に同意の得られる児童を対象にムーブメントABC検査、全身反応測定、重心動揺検査を実施する計画であった。しかし、測定機器の入手に予想以上に時間がかかり、5月初旬に実施された某発達障害児支援団体の年1回の研究倫理委員会に研究実施の承認を取り付けることができなかった。そのため、平成21年度は団体のAS児の研究協力を得ることがでず、予定していた研究計画を遂行することができなかった。そこで、独自に発達障害支援研究会などを通して協力が得られる障害児を募り、大学での測定実施、および子どもが活動している勉強会会場や自宅に出向き、平成22年2月までに24名(男児18名、女児6名)の測定を実施することができた。各被験者のデータ分析はその都度実施した。ただし、データ収集ができた対象人数が少なく、年齢にばらつきが多いために、平成21年度は研究成果を公表するには至らなかった。現在基礎資料としてまとめているところである。平成22年度は、某団体の研究倫理委員会の審査を通過させ、より多くのAS児の測定を実現し、研究計画に従って成果発表を積極的に行っていく所存である。平成22年度の研究実施は、前年度達成できなかった東海地区を拠点に活動している某NPO法人発達障害児支援団体の研究倫理委員会で本研究の許可を取得し、加盟している6歳から12歳のAS児の内、検査・研究に同意の得られた児童を対象にムーブメントABC検査、全身反応測定、重心動揺測定を実施した。今年度は、昨年度測定した対象児の結果と合わせてまとめ、全身反応測定と重心動揺測定に関わる分析結果を二つの学会にて発表した。各研究発表において全身反応測定結果から、AS児は健常児に比べて光刺激による視覚情報を瞬時に中枢神経系でプログラミングして運動系に情報伝達し全身を協調させて運動発揮する能力が劣っており、健常児との具体的な反応時間の差を把握することができたこと発表した。

また、重心動揺測定結果からは、バランス項目の運動発達検査値との間に中程度の相関を認め、年齢の影響ではなく身長が高くなるほど重心移動の総軌跡長が短くなる傾向を把握することができたことを発表した。平成23年度は、不足がちな年齢層のAS児の測定を急ぎ実現し、研究計画に従って論文にまとめ、研究成果を公表していく所存である。本研究は、アスペルガー症候群児(AS児)の発達性協調運動障害に伴う不器用な運動発現を、発達検査によるスクリーニングや障害レベルの判定だけではなく、機械的に測定することで協調運動発現状態の不具合(不器用な動き)の実態を明らかにすることを目的とするものである。また、合わせて、協調運動発達検査の結果と機械的測定で得られた結果を比較分析することで発達検査の信頼性と妥当性を検証するものである。平成23年度は、前年度までの研究で被験者数が不足していた7歳児、11歳児の年齢層のAS児を中心に検査、測定を試みてきたが、参加協力と同意を得ることにかなり手間取った。さらに、検査、測定に関して直前になって都合や心的不調を訴える被験者が出て測定を中止せざるを得ず、思うようにデータの収集蓄積ができなかった。今年度得られたデータを、過年度データに加え再度分析を試みた。この3年間で得られたデータをもとにまとめた論文である「発達障害児の全身反応時間の実態と協調運動発達検査値との関連」を学会誌に投稿し、現在査読審査中であるが採用の判定は得ていない。また、続いて「アスペルガー症候群児の重心動揺の実態と協調運動発達検査値との関連」について論文をまとめているところであるが、諸事情により完成がかなり遅れている。早く完成させ、学会誌に投稿し、本研究の報告書を提出するまでには間に合わせたい。なお、本研究で得られた静的バランス運動である重心動揺値と動的バランス運動の領域に位置するであろう全身反応時間値との関係については、24年8月に筑波大学で開催される第60回日本教育医会大会で発表することにし、抄録投稿の準備を合わせて行っているところである。
侵襲時の多核白血球(PMNL)機能に関する総括的研究

外傷、火傷、敗血症患者において多核白血球(PMNL)のプライミング、アポトーシス、ストレス蛋白発現、および血小板連関をフローサイトメトリーを使用して経日的に測定し、以下の結果を得た。(1)重症SIRS患者において、プライミングを受けたPMNLと活性化血小板間の結合が有意に増強することを明らかとし、血小板の活性化が全身性炎症反応に関与する可能性を示した。(2)重症頭部外傷患者が脳死に陥ると、血中サイトカインバランスは炎症性方向に崩れ、PMNLは著しいプライミング状態をきたすことを明らかにした。また、脳死に伴うPMNL機能の活性化は、血管内皮細胞障害や臓器障害を起こしうることを脳死前後の指標から示した。脳死によるサイトカインバランスの崩壊には、血中コルチゾール値の低下が一因として考えられた。(3)外傷患者およびsepsis患者においてPMNLのHSP発現は亢進するが、同時にリンパ球、単球のHSP発現を測定した結果、HSP27、HSP70、HSP90共に発現が亢進することが明らかとなり、PMNL未機能とリンパ球、単球機能間のネットワークを示した。(4)外傷患者において受傷後の二次手術侵襲に伴うPMNL機能を検討した結果、術前にプライミングを受けたPMNLは術後貪食能が抑制されることを報告した。また、熱傷患者において受傷後の二次手術侵襲に伴うPMNL機能を検討し、外傷患者と異なり術前にプライミングを受けたPMNLは術後活性酸素産生能が有意に増強することを示した。したがって、二次侵襲に伴うPMNL機能の変化は一次侵襲の種類や術前のPMNLのプライミング状態によって著しく異なることが明らかとなった。外傷、熱傷、敗血症患者において多核白血球(PMNL)のプライミング、アポトーシス、およびストレス蛋白発現をフローサイトメトリーを使用して経日的に測定し、血管内皮細胞障害、臓器障害との関連性を検討した。その結果、重症外傷患者においては受傷後約1週間にわたりPMNLはプライミングを受け、アポトーシスは約2週間にわたり有意に抑制されることが判明した。また、受傷後約1週間にわたりPMNLにおけるストレス蛋白(HSP27,70,90)の発現は有意に亢進しており、PMNLのプライミング、アポトーシスの変化との関連性が示唆された。同時に外傷後の感染をセカンドヒットとしてとらえると、セカンドヒットに伴い、既にプライミングされたPMNLがさらにプライミングを受けることが判明し、セカンドヒットプライミングと命名して報告した。さらに、セカンドヒットプライミングは必ずしも血管内皮細胞障害や臓器障害を引き起こさないこともあわせて報告した。一方、熱傷患者では他の外傷患者に比べ長期間にわたり、PMNLのプライミシグは亢進し、アポトーシスは抑制されることを明らかとした。さらに、敗血症患者において、外傷患者同様にPMNLのプライミング亢進とアポトーシスの抑制がみとめられ、死亡例ではPMNL機能とサイトカインバランスの崩壊がみとめられることを報告した。PMNLのストレス蛋白発現に関しては、外傷以外の全身性炎症反応(SIRS)患者においても外傷同様、発現が有意に亢進することを明らかとした。今後は、患者血清中に含まれるPMNLのプライミング因子、アポトーシス制御因子、およびストレス、蛋白発現制御因子の同定をおこなう。また、SIRS患者のPMNL機能変化と血管内皮細胞障害、臓器障害との関連性についてさらに検討を加える。
ホヤ幼生視細胞の信号伝達系

視細胞は、外界から光情報を受け取り、それを電気シグナルに変換してその情報を脳に送る。脊椎動物視細胞では、PDE6という視細胞に特化した酵素がこの光変換機構に関わっている。一方、脊椎動物に最も近縁な無脊椎動物であるホヤの視細胞では、PDE5(脊椎動物において、心臓、肺、血管の平滑筋等広い領域で発現している)とPDE6との共通祖先系のPDE5/6が発現していることが分かった。この結果は、ホヤから脊椎動物への進化する過程で、元祖型PDE5/6が、視細胞に特異的に機能するPDE6と臓器、血管系で機能するPDE5とに分岐したことを示唆する。本研究の目的は、脊椎動物にもっと近縁な動物ホヤの視細胞内光信号伝達系を明らかにし、進化の過程で、脊椎動物型視細胞内光信号伝達系がどのように確立されたのかを考察することである。本研究では、ホヤ幼生視細胞から発現している遺伝子を抽出し、その中から視細胞伝達系に関与すると思われる遺伝子を見つけ出し、ノックダウン実験より、光信号伝達系を明らかにしようとするものである。昨年度試みた超音波処理法による、幼生からの細胞分離は、mRNAやDNAの破壊を引き起こすとの指摘を受けたので、別な方法を模索した。幼生の細胞分離処理する時期に問題があることが分かった。GFPの蛍光が強く観察される孵化後6時間目では、体表面を覆う被嚢が発達し、超音波処理等を与えない限り細胞を分離することはできない。殆ど蛍光を観測できない孵化後2,3時間目の幼生をCa2+/Mg2+フリー人工海水に浸け、その後コラーゲナーゼ処理することで、細胞を分離することができた。分離された細胞を観察したところ、蛍光を発する細胞を確認できた。次に細胞をバラバラになった細胞から視細胞だけを回収する方法について検討した。ゼノパスから始原生殖細胞を単離している研究者に教えてもらったナノジェクトを用いて、ホヤ視細胞の吸引を試みたが、うまくいかなかった。ホヤ幼生視細胞のサイズはゼノパス始原生殖細胞の1/3以下と小さく、ナノジェクトは吸引速度の調整ができないことが起因していると考えられる。そこで、吸引速度を細かく設定できるピコピペットを試してみた。予備実験として視細胞と同程度の大きさのビーズを使って試したところ、十分使えることが分かった。一方、環状ヌクレオチド特異的キレートタンパク質を視細胞に発現させ、視細胞の光応答性を、カメレオンを用いて調べたが、cAMP, cGMPどちらのキレータを用いても有意な変化は得られなかった。本研究の目的は、脊椎動物にもっと近縁な動物ホヤの視細胞内光信号伝達系を明らかにし、進化の過程で脊椎動物型視細胞内光信号伝達系がどのように確立されたのかを考察することである。本研究では、視細胞特異的にGFPを発現するTgホヤ幼生から、視細胞を単離し、発現プロファイルを作成することにより、光信号伝達系に関与する遺伝子を同定する。昨年度見出した細胞分離の方法では、偶に蛍光を発する単一の視細胞が見られたものの、その殆どは他の細胞がくっついた塊となっており、この条件では、視細胞だけを回収するのは極めて難しかった。また、自家蛍光を発する筋細胞を間違えて採取してしまう可能性もあった。そこで、2段階方式で、細胞を分離する方法を考えた。幼生を短時間コラーゲン処理することで、胴部と尾部とを分離させ、胴部だけを回収した。胴部からの細胞分離条件も再検討し、処理温度や処理時間をコントロールすることで、効率よく細胞を分離することができた。細胞採取方法も改良した。3次元マニピュレータを取り付け、顕微鏡に高感度カメラを設置した。既存の小型電動ピペッタでは、海水を吸い過ぎるとモータ部に海水が浸透しマイクロモータが働かなくなるトラブルが相次いだ。サーバ部分が大きい試作中のピペッタと交換し、この問題も解決した。今年度末に漸く、視細胞を採取することができ、10個程度の細胞からRNAを抽出し、SMATer Kitを用いて、cDNAを合成した。それを鋳型として、PCRを行ったところ、opsin遺伝子が含まれていることが分かった。脊椎動物の視細胞でエフェクタとして働いているPDEについてもPCRを行った。1, 4B, 9型PDE遺伝子が発現していることが確認された。しかし、プライマの組み合わせによって、増幅率にバラツキが出たため、現時点ではどのタイプのPDE遺伝子が視細胞でメインに発現しているのか不明である。

本研究の目的は、脊椎動物にもっと近縁な動物ホヤの視細胞内光信号伝達系を明らかにし、進化の過程で、脊椎動物型視細胞内光信号伝達系がどのように確立されたのかを考察することである。先行研究で、ホヤ幼生の視細胞は光刺激によって過分極応答すること、そしてエフェクタ分子はフォスホジエステラーゼであることを示唆する実験結果が得られている。しかし、信号伝達系に関与するGタンパク質、二次メッセンジャーの同定等はまだ明らかにされていない。本研究では、ホヤ幼生視細胞から発現している遺伝子を抽出し、その遺伝子プロファイルから視細胞伝達系に関与すると思われる遺伝子を絞り込み、そのタンパクの視細胞内での局在や、ノックダウン実験より、光信号伝達系を明らかにしようとするものである。本年度は、視細胞特異的に蛍光タンパク質を発現する幼生を用いて視細胞を単離し、発現する遺伝子のcDNAを作製することを試みた。ホヤ幼生から神経細胞の培養に成功したと報じた論文に従って実験を行ったが、視細胞が存在する胴部細胞を分離することができなかった。そこで、薬剤処理後、超音波処理してみたところ、胴部の細胞を分離することができ、蛍光顕微鏡下で単離された幾つかの視細胞集団を観測することができた。一方、生理学的手法で二次メッセンジャーの同定を試みた。アデニル酸シクラーゼ活性化剤であるフォルスコリンを投与すると、光刺激に伴う視細胞内のCa2+濃度変化は有意に減少した。この結果は、cAMPが二次メッセンジャーであることを示唆している。次に直接的に光刺激に伴う環状ヌクレオチドの濃度変化を観測するために、cAMP及びcGMP指示タンパク質を用いて、光刺激に伴う蛍光変化を観測した。しかし、どちら指示タンパク質でも光刺激に伴う有意な蛍光変化は観測されなかった。恐らく、Ca2+の濃度変化に比べ環状ヌクレオチドの濃度変化は小さい為だと思われる。脊椎動物の眼の光信号伝達系は、円口類からほ乳動物まで共通している。一方、無脊椎動物の眼の光信号伝達系は、脊椎動物型とは異なり、多様化している。脊椎動物型視細胞内光信号伝達系がどのような過程を経て確立されてきたのかを解くために、本研究では、脊椎動物にもっとも近縁な動物である尾索動物ホヤの視細胞光信号伝達系を明らかにすることを目指した。ホヤ幼生の光受容器は、僅か30個の視細胞からなる。我々は視細胞特異的に蛍光タンパク質を発現するトランスジェニックホヤを用いて細胞解離を行い、蛍光を発する細胞をマイクロピペットで集め、RNAを抽出し、cDNAを合成した。ホヤゲノムデータベースよりPDE関連遺伝子を検索したところ、PDE11, PDE5/6, PDE1C, PDE9A1, PDE4B, PDE9A2, PDE8Bの8つの遺伝子がヒットした。それらの遺伝子に対する種々のプライマーを作製し、得られたcDNAをテンプレートとして、PCRを行った。その結果、PDE5/6が他の遺伝子に比べて、一桁以上多く存在することが分かった。qPCRにおいても同様な結果が得られた。in situ hybridizationを行ったところ、PDE5/6が視細胞に特異的に発現していることが分かった。現在機能面での検証を行っているところだが、本研究の結果により、祖先系PDE5/6は視細胞で特異的に発現する遺伝子であったが、遺伝子重複によりPDE5とPDE6に分離し、それぞれが固有の組織で機能するタンパク質になったと考えられる。一方、ホヤ視細胞cDNAを鋳型として、縮重プライマーによるPCRを行ったが、抑制サブユニットであるPDEgを検出することができなかった。ホヤ視細胞では、どのようにしてPDEの活性を制御しているのかが今後の課題である。
フリードリヒ・シュレーゲルにおける有機体の思想

日本独文学会春季研究発表会でのシンポジウム「詩と哲学の饗宴ー1800年前後の総合的思考の生成」にパネリストとして参加し、1780年代におけるゲーテのプロジェクト「万有小説」が、初期ロマン派における「宇宙のポエジー」を準備するものであったことを明らかにした。その際、課題として残されたのは以下の点である。有機体の思想がその重要な背景とする汎神論的思考は、フリードリヒ・シュレーゲルにおいて、フィヒテ的な自我の哲学との総合のうちに改変されてゆく、このプロセスを描出するという課題は、シェリング協会クロス討論「文学的絶対」へと引き継がれた。本クロス討論での報告において明らかにしたのは以下のことである。シュレーゲルにおける有機体の思想は、一にして全なるスピノザ主義的汎神論を哲学体系の中心に据えつつも、その中心点から無限に逃れようとする意識の運動性を取り込むことによって、円周の創造とその破壊を無限に繰り返す一種のカオスの思想として現れる。そしてそのカオスは哲学を体系の可能性と不可能性のあいだに生成せしめる。こうした哲学の生成は、発信者と受信者とのあいだの理解可能性を志向しつつ、一種の共同的な営みとして無限に展開してゆく。理解可能性と理解不可能性を同時に含み込むこの伝達の営みこそ、シュレーゲルにおける有機体思想の核心である。本報告における成果はすでに論文として執筆し、2019年度中に刊行する予定。また、日本英文学会九州支部シンポジウムではアウグスト・ヴィルヘルム・シュレーゲルの韻律論を取り上げ、その言語観が当時の自然哲学といかに関連しているかを明らかにした。このテーマは、言語の有機的生成を論じるという点で、本課題にとって重要な示唆を与えるものである。2018年度中は論文を発表することはできなかったが、3本のシンポジウム報告には内容的な連関性が十分にあったため、発展的な研究を進めることができた。目下、フリードリヒ・シュレーゲルの兄、アウグスト・ヴィルヘルムの言語思想を研究のなかに取り込む必要を感じている。というのも、兄シュレーゲルが初期ロマン派成立以前にたちあげた「芸術あるいは言語の自然史」という発想は、弟における有機性の思想の形成に大いに影響を与えているように思われるからである。この点を掘り下げた先行研究は、管見の及ぶ限り存在しない。フリードリヒ・シュレーゲルの有機体概念の核心と全容を理解するうえで不可欠と思われる彼の哲学講義『哲学の展開12講』の前半部「哲学の特性描写」を訳出し、訳注とともに、九州大学大学院文学研究科紀要『文学研究』第115号に掲載した。邦訳としては初である。そこでシュレーゲルは、哲学の種類を経験論・懐疑論・唯物論・汎神論・観念論に分類しながら、それぞれの相互関係を発展的に特性描写してゆくのであるが、その記述それ自体のうちにシュレーゲル独自の有機的思想が浮かび上がってくる有様が見て取れる。本テクストは今後の研究を進めるうえで重要な資料となることと思われる。当該研究と間接的に関わる重要な成果として、2017年度日本独文学会春季シンポジウム「親密さの言語」にパネリストとして参加したことも挙げられる。18世紀後半の「友情」の関係性を構築する言語の在り方をめぐる研究を通じて、啓蒙主義からロマン主義への思潮の変化が、個体間の有機的な関係にいかなる影響を及ぼすか、についての新たな関心も芽生えた。また9月には現代ドイツを代表する詩人ドゥリス・グリュンバイン氏をお招きし、現代詩におけるロマン派的なポエジーの理念の可能性について討論する機会を得たことも特筆しておかねばならない。氏の言う、都市の記憶を掘り起こす器官としての詩的言語という理念は、フリードリヒ・シュレーゲルにおける実在と観念のあいだを反省的に浮遊するポエジーの言語という理念と重なり合う。200年を超えるこうした理念の有機的な結びつきに直接触れることができたのは、当該年度における重要な成果の一つであると思われる。『哲学の展開』の集中的な研究を通して、シュレーゲルの有機体思想の核心が明らかになりつつある。その過程で、当初の研究計画にはなかったテーマも取り上げる必要を感じているが、今のところ研究の根幹に支障をきたすことはないように思われる。

本報告における成果はすでに論文として執筆し、2019年度中に刊行する予定。また、日本英文学会九州支部シンポジウムではアウグスト・ヴィルヘルム・シュレーゲルの韻律論を取り上げ、その言語観が当時の自然哲学といかに関連しているかを明らかにした。このテーマは、言語の有機的生成を論じるという点で、本課題にとって重要な示唆を与えるものである。2018年度中は論文を発表することはできなかったが、3本のシンポジウム報告には内容的な連関性が十分にあったため、発展的な研究を進めることができた。2018年5月に日本独文学会シンポジウム「詩と哲学の饗宴」に参加し、フリードリヒ・シュレーゲルとゲーテのポエジー論を論じる。また7月にはシェリング協会クロス討論「文学的絶対」に参加し、シュレーゲルのロマン的ポエジーの理念がフィヒテの絶対自我の観念といかなる関係にあるかを論じる。さしあたってはこれらの発表の準備を通じて、本課題研究をさらに進めるための基盤を作っておきたい。目下、フリードリヒ・シュレーゲルの兄、アウグスト・ヴィルヘルムの言語思想を研究のなかに取り込む必要を感じている。というのも、兄シュレーゲルが初期ロマン派成立以前にたちあげた「芸術あるいは言語の自然史」という発想は、弟における有機性の思想の形成に大いに影響を与えているように思われるからである。この点を掘り下げた先行研究は、管見の及ぶ限り存在しない。2019年2月に東京で開催される研究会に出席する予定だったが、学内業務と重なってしまったため、参加をとりやめた。また、3月に東京で研究打ち合わせをする予定だったが、これも先方の都合により中止となった。以上二件の出張取りやめにより、次年度使用額が生じることとなった。
近代神道と社会との関係をめぐる研究―「誓之御柱」を中心に

研究の2年目にあたる今年度において、活字化に至った研究実績としては、「国家神道」概念をとらえなおすという大きな問題意識のもとに、主に以下の2点の成果を得た。第一に、戦後日本において「国家神道」の概念を普及するうえで最も大きな影響を与えた宗教学者・村上重良氏の営為を検討し、氏にとって「国家神道」概念が1960年代における反動勢力の動きに対抗するうえでの一種の手段として見出されたものであること、時代状況が変われば有効性も薄れうるものであることを指摘した。村上「国家神道」論に対しては、これまでも批判はなされてきたものの、単に学説史としてではなく、本成果は、村上氏をむしろ歴史学者ととらえ、1950年代以降の氏の営為を実証的にたどることで、戦後知識人論として論じた。この成果によって、改めて「国家神道」概念を鍛えなおす必要性が明確化した。第二に、これまで「国家神道」の研究と国体論の研究は有機的なつながりのないまま、分断的におこなわれてきた現状を踏まえ、両者の研究を接合するための分析視角を模索し、その試みとして戦時中のスローガンとして有名な「八紘一宇」をとらえなおし、近代の神道思想家や二荒芳徳の議論を分析した。従来「八紘一宇」は侵略を正当化するイデオロギーとして、否定的な意味合いをもって分析されてきたが、搾取・抑圧の実態との乖離という視点からではなく、いわば方法としての「八紘一宇」という視座の試みである。その前段階の成果として、大正期において神道思想家、すなわち神道的国体論を唱えた人々が自己の思想を再編し、その結果、「八紘一宇」論に帰着したこと、文部省批判を意図した二荒の議論の独自性などを指摘した。研究の2年目においては、各地に残る「誓之御柱」を悉皆調査し、建設された地域の事情を踏まえたうえで、「誓之御柱」の果たした意味を検討する予定でいた。「誓之御柱」建設の思想的背景をなす筧克彦の資料も収集がほぼ済み、実際に「誓之御柱」建設に携わった水上七郎や二荒芳徳の資料収集もほぼ終え、文献資料に基づいた彼らを中心とした筧学派の思想の分析も進んでいる。筧という強烈な個性をもつ独特な思想家を中心に、彼の大学での教え子を基本とする、彼の影響を強く受けた同志たち(官僚や政治家、教員が多い)がゆるやかにつながる思想団体が形成されていたことがうかがえる。ただ残念ながら所属する大学において出張のしにくい委員になったこともあり、滋賀県多景島、秋田県男鹿市寒風山上の「誓之御柱」など現存するいくつかのものについての実地検分はできたものの、悉皆調査にまでは至らなかった。また水上七郎や二荒芳徳ら筧学派が精力的に建設した「誓之御柱」について、愛知県での建設事例が最多にもかかわらず、これまでその理由については不明とされてきたが、その理由に関して新史料をもとに仮説をたてることができた。筧神道の社会的広がりを考えるうえで、一つの手がかりを提供できるかと思われるが、いまだ史料の収集が不十分で、論文としての成果としてはまだ結実する段階には至っていない。以上のような現状を踏まえて、やや遅れていると総括したが、今年度中に挽回できると判断している。水上七郎や二荒芳徳ら筧学派は、各地に「誓之御柱」を建設していったが、これまでの研究では主に、1926(大正15)年4月、滋賀県琵琶湖多景島に建てられた巨大な「誓之御柱」をめぐって検討がなされてきた。しかし、筧学派が建設した「誓之御柱」はこの多景島のものが最初ではない。おそらく最初の柱は、滋賀県ではなく、愛知県で建てられたと推測され、「誓之御柱」の建設が最も多いのが愛知県であることと無関係ではない。今後の研究としては、「誓之御柱」建設をめぐるごく初期の黎明期について、愛知県における筧神道の広まりにも留意しながら、その実態について解明していく予定である。そのためにもいまだ不明な箇所も残る愛知県内の「誓之御柱」の現地調査をさらに重ねるとともに、愛知県の地域史料の調査・収集に取り組む予定である。このような「誓之御柱」をめぐる事例研究を踏まえ、筧神道の社会的広がりの実態から、地域社会と近代神道とのつながりについて実証的に明らかにする予定である。もちろん地域社会と神道・神社をめぐってはこれまでも貴重な成果が積み重ねられてきたが、ある意味で特異ともいえる筧神道がなぜ特定の地域でまがりなりにも浸透したのか、その疑問に答えることには研究史的意義があると思われる。最終的には、政府や中央官僚といった「国家」レベルではなく、地域社会の側からとらえることで、これまでの「国家神道」概念をとらえなおし、国体論研究との接合をも視野に入れたうえで、総合的な像を描き出すことを目指す。初年度の実績としては、学習院大学図書館に所蔵されている筧文庫(筧克彦の次男・筧泰彦氏が寄贈)について基礎的な資料調査をおこなったことと、筧克彦を近代神道史上に位置付けていくうえで不可欠な、「国家神道」概念の再検討をおこなったこと、以上2点が挙げられる。まず前者についてであるが、筧文庫の全体像をつかむため、洋書・和書について現物を確認しながら、基礎的な情報を調べた。泰彦氏が寄贈した本のなかには、洋書・和書ともに筧克彦の没後に刊行されたものもあり、筧克彦ではなく泰彦氏の蔵書も含まれているようで、慎重に筧本人のものか確認する必要があるが、筧克彦本人の自筆書き込みや線引き等を確認することができた。

穏やかな性格として知られた筧克彦は、他者への感情的な非難などほとんどしなかったが、書き込みに示される彼の率直な感想は非常に興味深く、今後検討していきたい。次に後者に関してであるが、「国家神道」概念を最も体系的に提示した村上重良氏の営為を改めて戦後史のなかで考察することで、村上「国家神道」論の歴史性を明らかにした。村上氏は、靖国神社国家護持運動など1960年代に展開する保守的な動きに対抗することを意図して、それらの運動の起源にあたる戦前の現象を幅広く含むかたちで、いわゆる「広義の国家神道」論を形成した。このように「広義の国家神道」論が形成された歴史的背景をきちんと押さえたうえで、今後近代神道をどのような視座から分析するかが検討されるべきだろう。研究の初年度として、当初、筧文庫を調査し、データベース化・書き込み資料等のデジタル化と、「誓之御柱」建設の思想的背景となった筧克彦および一派の神道思想の解明という2点を予定していた。まず前者についてであるが、筧文庫を調査した結果、すでに一部の雑誌資料が製本の都合上、雑誌下部が少々裁断されており、せっかくの筧克彦の書き込みが途切れる場合が確認できている。また2018年4月から学習院大学図書館の所蔵検索システムが大幅にリニューアルされた結果、筧文庫の本を探すうえでは検索上きわめて不便になった。このような事情もあり、データベース化・デジタル化は早急に対応すべき事柄ではあるが、学習院大学図書館、筧のご遺族と慎重に協議を進めていきたい。後者については、筧克彦の資料の収集作業をほぼ終え、筧の古神道思想の解明に取り組んでいる。ただ残念ながら論文としての成果としてはまだ結実する段階には至っていない。むしろ、以前から扱っていたこともあり、筧に影響を受けた二荒芳徳の昭和期における思想(「八紘為宇」論)の独自性についての検討が進み、先んじて活字化することとなった。以上のような現状を踏まえて、やや遅れていると総括した。研究の2年目にあたる今年度において、活字化に至った研究実績としては、「国家神道」概念をとらえなおすという大きな問題意識のもとに、主に以下の2点の成果を得た。第一に、戦後日本において「国家神道」の概念を普及するうえで最も大きな影響を与えた宗教学者・村上重良氏の営為を検討し、氏にとって「国家神道」概念が1960年代における反動勢力の動きに対抗するうえでの一種の手段として見出されたものであること、時代状況が変われば有効性も薄れうるものであることを指摘した。村上「国家神道」論に対しては、これまでも批判はなされてきたものの、単に学説史としてではなく、本成果は、村上氏をむしろ歴史学者ととらえ、1950年代以降の氏の営為を実証的にたどることで、戦後知識人論として論じた。この成果によって、改めて「国家神道」概念を鍛えなおす必要性が明確化した。第二に、これまで「国家神道」の研究と国体論の研究は有機的なつながりのないまま、分断的におこなわれてきた現状を踏まえ、両者の研究を接合するための分析視角を模索し、その試みとして戦時中のスローガンとして有名な「八紘一宇」をとらえなおし、近代の神道思想家や二荒芳徳の議論を分析した。従来「八紘一宇」は侵略を正当化するイデオロギーとして、否定的な意味合いをもって分析されてきたが、搾取・抑圧の実態との乖離という視点からではなく、いわば方法としての「八紘一宇」という視座の試みである。
イオン液体に金属ナノ粒子を高濃度分散させたナノ流体の熱伝導特性

本研究はイオン液体に金属ナノ粒子を分散させたイオンナノ流体の流動特性および熱伝導特性を解明し、広い温度領域使用できる作動流体の開発に向けた基礎的な検討を行うことを目的としている。本年度はAl2O3ナノ粒子およびPdナノ粒子を分散させたイオンナノ流体の流動特性および熱伝導特性について検討した。まず、分散媒となる標準イオン液体を含むイミダゾリウムカチオンのアルキル鎖が異なる3種類のイオン液体の熱伝導率を測定した。1-alkyl-3-methylimidazolium hexafluorophosphateと同様に、アルキル鎖の鎖長が熱伝導率に与える影響は小さかった。また、Frobaらにより提案された推算式と比較したところ、1-octyl-3-methylimidazolium bis[(trifluoromethyl)sulfonyl]amide ([OMIM][NTf2])は非常に良く一致した。一方、アルキル鎖の鎖長が短くなるにつれて、推算値との偏差が大きくなった。標準イオン液体である[HMIM][NTf2]を分散媒としてナノ流体を作製した。Al2O3ナノ粒子は超音波により分散させた。Pdナノ粒子は[HMIM][NTf2]に酢酸パラジウムおよびエタノールを加え、室温で24 h撹拌し、70°Cで24 h真空乾燥させ調製した。粘性率は細管法により、熱伝導率は非定常短細線法により測定した。Al2O3ナノ粒子と比較してPdナノ粒子を分散させたイオンナノ流体で高い熱伝導特性が確認された。また、ナノ流体の粘性率は分散させたナノ粒子の体積分率の増加に伴い上昇するが、Batchelorの式には従わなかった。イオン液体にナノ粒子を分散させたイオンナノ流体を作製し、熱流動特性を調査した。熱伝導率は非定常短細線法により測定した。Al2O3ナノ粒子、Pdナノ粒子を標準イオン液体である1-hexyl-3-methylimidazolium bis[(trifluoromethyl)sulfonyl]amideに分散させ熱伝導特性を調べたところ、Al2O3ナノ粒子と比較してPdナノ粒子を分散させたイオンナノ流体で高い熱伝導特性が確認された。本研究はイオン液体に金属ナノ粒子を分散させたイオンナノ流体の流動特性および熱伝導特性を解明し、広い温度領域で使用できる作動流体の開発に向けた基礎的な検討を行うことを目的としている。本年度はイオンナノ流体の熱流動特性の測定に向けて、イオンナノ流体の合成と熱伝導率測定装置の改良を行った。まず、IUPACにより標準イオン液体に指定されている1-hexyl-3-methylimidazolium bis[(trifluoromethyl)sulfonyl]amide ([HMIM][NTf2])を合成した。合成はIUPACテクニカルレポートの記載に準じて行った。合成した標準イオン液体の純度はCHN元素分析、カールフィッシャー測定により評価した。合成した標準イオン液体の粘性率を測定した結果、±1.0%以内でIUPAC推奨式に一致した。標準イオン液体中で酢酸パラジウムをメタノールを溶媒として還元し分散安定限界濃度を測定したところ、12wt%程度分散することがわかった。PdやAgナノ粒子を用いたイオンナノ流体は電気伝導性があるため、熱伝導率測定を行う際に白金細線をAl2O3などの絶縁体で被覆する必要があり、熱伝導率を求めるための数値解析プログラムも絶縁被覆層を考慮した物理モデルに基づくものに改良する必要がある。そこで、数値解析プログラムの改良を行い、電気伝導性流体の測定を行えるように改良した。白金と流体の間に絶縁被膜層を考慮した無次元の非定常熱伝導方程式に基づく数値解析プログラムを作成した。また、より精密な熱伝導率測定を行うため、恒温槽内の温度を安定に保てるように装置を改良した。白金プローブを容易に作製できるように小型スポット溶接装置を用いて作製法を改良した。平成25年度のイオンナノ流体の本格的な測定に向けて試料の合成や装置の改良が完成した。標準イオン液体はIUPACテクニカルレポートに準拠して合成し、純度99%以上の標準イオン液体の合成に成功し、粘性率を測定したところ±1%以内でIUPAC推奨式に一致したことから十分な純度の標準イオン液体が合成できた。合成した標準イオン液体にPdナノ粒子を分散させたイオンナノ流体の合成にも成功した。電気伝導性流体測定に向けた装置および数値解析プログラムの改良も終了しており、おおむね順調に進展していると判断する。電気伝導性流体を測定できるように改良した熱伝導率測定装置により、Pdナノ粒子やAgナノ粒子を分散させたイオンナノ流体の熱伝導率を測定し、金属ナノ粒子分散に伴う熱伝導率向上効果を調べる。作動媒体として利用するにはヒートパイプ内での圧力損失を知ることが重要であり、流動特性についても検討する必要がある。このため、イオンナノ流体の金属ナノ粒子濃度が粘性率へ与える影響についても検討する。最終段階ではイオン液体には[EMIM][dca]を用いることを考えている。このイオン液体は標準状態において最も粘性率が低いイオン液体である。このイオン液体は非フッ素系であり、加水分解反応によりフッ化水素が生じることはなく、実用化に適している。このイオン液体を用いて、作動流体としての実用化するうえでの問題点を検討する。

次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことにより発生した未使用額であり、平成25年度請求額と合わせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
パルスレーザー誘起振動を用いた塑性加工法の開発

レーザーパルスによる水中キャビテーションを利用した塑性加工の条件は詳細に調査された.しかしながら,降伏応力および加工硬化の低減現象は発現しなかった.超音波印加による塑性加工において,明らかな低減現象が確認された.超音波振動を材料内で効率的に伝搬させるために,圧縮治具形状を変化させることにより低減率が上昇した.その最も高い効果は材料内のすべり方向の45度であった.結晶粒レベルで観察するため,X線回折を行った.塑性域印加では圧縮する前の試験片に近くなる傾向を示した.一方,弾性域印加では通常圧縮に近い粒度を示すことがわかった.パルスレーザー発振器および手動油圧圧縮試験機との複合化により試験装置が完成し,試験を開始した.試験条件パラメータはレーザー出力,焦点と振動板との距離である.試験材はA1070アルミニウム合金とし,試験片は直径10×高さ15mmの円柱である.レーザーは試験機側面方向から入射後,反射鏡にて垂直上方に光路を変え,50mmの焦点距離を有する凸レンズを通して水中内で集光させた.その際水が一気に蒸発爆発しその振動が振動板に衝撃力が伝わっていることが確認された.パラメータであるレーザー出力または焦点と振動板との距離を変化させることで,振動板への衝撃力が変化することが確認できた.試験片に圧縮負荷を加えるとともにレーザーを照射した.僅かに応力低下(Blaha効果)らしき挙動は見られるものの,その挙動は不安定であり最適条件はまだ見出されていない.一方,超音波を用いた応力低下(Blaha効果)は安定かつ確実に得られており,微細組織と塑性変形挙動についてX線回折により調査し,従来の圧縮変形の微細組織とは異なり転位密度の解放や結晶子の大きさが試験前の状況に近いことが明らかとなった.レーザーパルスによる水中キャビテーションを利用した塑性加工の条件は詳細に調査された.しかしながら,降伏応力および加工硬化の低減現象は発現しなかった.超音波印加による塑性加工において,明らかな低減現象が確認された.超音波振動を材料内で効率的に伝搬させるために,圧縮治具形状を変化させることにより低減率が上昇した.その最も高い効果は材料内のすべり方向の45度であった.結晶粒レベルで観察するため,X線回折を行った.塑性域印加では圧縮する前の試験片に近くなる傾向を示した.一方,弾性域印加では通常圧縮に近い粒度を示すことがわかった.比較基礎研究として,超音波振動印加による種々の効果のメカニズムを解明し,超音波振動塑性加工における超音波振動の最も適切な条件を確立させるために,振動板の材質や印加条件を変化させた超音波印加圧縮試験を行い,諸因子が及ぼすBlaha効果に対する影響を比較・検討した.その結果,今回用いた振動板材料(材料特性)によって応力減少率に大きな差はでなかった.治具と振動板の接触面積が小さいほど応力減少率は大きくなり,加工硬化がすすむにつれてその差は小さくなる傾向があった.Blaha効果には応力減少限界が存在し,限界に達するとそれ以上振動振幅を上げても,応力減少率は大きくならなかった.Blaha効果は,弾性域から超音波を印加した方が塑性域から印加するよりも大きな効果が得られた.当初,材料に直接パルスレーザー照射を行う予定であったが,十分なハンマリング効果が得られないことや,実現可能なレーザー装置が高価であることから,水中にレーザーを照射しキャビテーションを発生させることにより,キャビテーション破壊時の振動を利用する方法に変更した.キャビテーション破壊発生の条件とレーザー装置の仕様を決定するために,装置メーカーの協力のもとで予備実験を実施し,一定の発生が確認できた.仕様がほぼ確定しレーザー装置を発注した.また,塑性加工の為のプレス装置も発注した.次年度より本格的な試験を実施し,超音波振動印加による塑性加工法との比較を行う.パルスレーザー装置を利用して種々のパラメータを変化させた水中キャビテーションを発生させ,塑性加工の促進条件を詳細に調査したが,降伏応力および加工硬化の低減現象を発現することができなかった.一方,超音波印加(26kHz)による塑性加工においては,明らかな低減現象が確認されることから,効率的に超音波振動を材料内に伝搬させるために圧縮治具形状を変化させることにより低減率の効果を確認した.その結果,材料内のすべり方向である45度が最も高い効果を示した.超音波の弾性域印加と塑性域印加で大きな違いを確認した.この違いを結晶粒レベルで観察するため,通常圧縮,弾性域印加,塑性域印加にて得られた圧縮試験片においてX線回折を行いWilliamson-Hall法を用いたプロファイル解析にてそれぞれの試験片の結晶粒径と不均一ひずみを求めた.その結果,塑性域印加では圧縮する前の試験片に近い粒度を示す一方で,弾性域印加では通常圧縮に近い粒度を示すことが分かった.これにより,弾性域印加と塑性域印加で結晶粒に異なる影響が及んだことが明らかになった.さらに非磁性オーステナイト系ステンレスを塑性加工を施すと,加工誘起マルテンサイト変態を生じ磁性を発現する.そこで塑性加工中に超音波を印加すると磁性の発現が抑制される効果を明らかにした.

材料強度本年度の予定では,パルスレーザー照射におけるBlaha効果発現条件を探索し塑性変形量にについて詳細な計測を実施する予定であったが,現段階で明確なBlaha効果の発現条件は得られていない.一方,先行試験として実施中の超音波印加により得られた明確なBlaha効果を利用して変形した加工試験片と従来の加工材との微細組織および材料特性の相違について分析・評価は順調に進められ,その成果が出つつある.超音波振動印加による塑性加工の有用性が確認された結果が得られた.一方,パルスレーザーの材料への直接照射は難しいことから照射方法を変更した点があったが,予め予測し対応策を検討していたため時間的なロスは最小限に抑えられた.パルスレーザー照射における振動板の材質,厚さ等について調査し,安定なBlaha効果発現の条件を探る.超音波印加における安定なBlaha効果による変形挙動を材料科学的観点から詳細に検討を行う.また,超音波印加方向と変形量の相違を明らかにし,塑性加工限界を超越した原子レベルでの原子移動メカニズムと転位密度低減について詳細なメカニズムの解明を行う.本研究はパルスレーザーを利用することとなっているが,Blaha効果は超音波のような他の振動印加でも解明可能であるのでメカニズム解明には手法が変わっても問題はないと考えている.ただし,引き続きパルスレーザーによるBlaha効果発現を見出すよう調査を進めていく方針である.パルスレーザー装置を利用して塑性加工試験を実施する計画である.超音波印加による周波数26kHzに対してパルスレーザーは10Hzと極端に低いが材料に与える振動が大きいため,エネルギーの観点から注視する必要がある.期間の初期はBlaha効果発現のための条件を見出す作業に費やされる見通しである.一方,超音波振動印加法については安定した試験条件を得ているため,Blaha効果の発生メカニズムを学術的に解明していく.既に発注済みのパルスレーザー装置および塑性加工の為のプレス装置が主な設備費となる.その他に光学系レンズや治具加工費などを消耗品として計上する予定である.
異物巨細胞の分化メカニズムの解明とその制御 -異物排除と寛容のスイッチを求めて

破骨細胞分化に必須なモチーフを有する細胞膜タンパク分子に着目した研究を開始した。細胞外からのシグナルを細胞内に伝えるのに重要な役割を果たしている。マクロファージ融合に必要との報告が既になされているが、許可を得た動物実験計画に基づき、異物巨細胞形成においても機能解析を行った。in vitroの実験として、M-CSF存在下で増やしたマウス骨髄前駆細胞をGM-CSF, IL-4存在下で培養し、異物巨細胞を誘導できることを確認した。核二重染色であるMay-Giemsa染色を行い、異物巨細胞を同定する手技を安定させた。続いて上述の破骨細胞形成に必須な膜タンパクを欠損させたマウスを用いた検討を行った。結果、このマウスでは、異物巨細胞形成が抑制される事を確認した。現在、この膜タンパク質に会合する分子について、さらにノックアウトマウスを作成し、骨形態および異物反応の違いの検討を進めている。また、興味深いことに関節リウマチ治療薬であるCTLA4-Igがこの膜タンパクと協調し、破骨細胞形成を抑制する事がわかった。この知見に関しては、学会研究会発表を行った。in vivoの実験としては、マウス腹腔内異物投与モデルを用いた。前述のノックアウトマウスでは巨細胞形成がin vitro同様に抑制される事を組織学的検討により確認した。現在新たな手法としてスポンジ内の細胞集団から、異物巨細胞を簡便により分ける細胞培養法の確立に向けて、検討を進めている。以上は、研究協力者、整形外科大学院生岡田寛之を中心として、精力的に研究を進めており、さらに継続して成果が得られるものと期待している。特に、異物巨細胞の分化メカニズムの同定により、生体親和性をさらに高めたインプラント開発に繋がる糸口が見つかるものと期待が高まる。当初計画したH30に達成すべき課題を概ね達成するとともに、H31に予定していた課題にも踏み込んで実施できており、概ね順調に進展していると評価した。これまでに作成したノックアウトマウスについて、骨の表現型解析、異物モデルの解析を進め、まとめていく。当初計画に則り、カルシウム濃度変動など、新たな機軸を見据えた研究も同時に進めていく。研究協力者、整形外科大学院生岡田寛之を中心として、今後も研究に邁進する所存である。(理由)順調に研究が進んでいるため、必要以上に経費をかけずに済んだ(使用計画)in vivoの解析など、次年度以降の経費のかさむ実験に使用する計画である
パネルデータによる小売電力市場自由化に関する定量的分析

今年度は,横断面・時点面のような二方向に広がったパネルデータを用いた標本選別モデル・スイッチング回帰モデルの推定法の理論研究とその応用について重点的に研究を行った.特に,観測されない異質性を捉える固定効果として,通常の加法的固定効果に加え,乗法的固定効果(交差固定効果)を含むモデルへの適用方法を提案した.通常の最尤法での実行は,推定すべきパラメータの次元が著しく高いため,非常に不安定であるが,二段階のECMアルゴリズムを用いることによって最尤推定値が容易に得られることを示した.この最尤推定量は,二方向への漸近理論を考える他のパネルデータモデルと同じく,(基準化した推定量の漸近分布の平均がゼロでないという意味で)漸近分布の中心はバイアスを持つが,そのバイアス修正法と漸近分散の計算手法についても提案を行った.本研究課題の電力自由化問題については,近年のデータ収集進める一方で,構造推定を用いた日本の電力小売市場のモデルの実証分析の改訂を行っている.本年は間接推定を用いた構造モデルの識別について考察を行い,その十分条件について考察を行い,新しいデータを追加したのち,新たな実証分析を行うための礎を築いた.パネルデータモデルの理論的考察と推定アルゴリズムは実装された.データの収集は途中段階であるが,収集が終了したのちの実証分析を行うための考察は完了している.小売データの近年分の収集と電力小売市場の自由化の現状についての考察を深める.今年度は,横断面・時点面のような二方向に広がったパネルデータを用いた標本選別モデル・スイッチング回帰モデルの推定法の理論研究とその応用について重点的に研究を行った.特に,観測されない異質性を捉える固定効果として,通常の加法的固定効果に加え,乗法的固定効果(交差固定効果)を含むモデルへの適用方法を提案した.通常の最尤法での実行は,推定すべきパラメータの次元が著しく高いため,非常に不安定であるが,二段階のECMアルゴリズムを用いることによって最尤推定値が容易に得られることを示した.この最尤推定量は,二方向への漸近理論を考える他のパネルデータモデルと同じく,(基準化した推定量の漸近分布の平均がゼロでないという意味で)漸近分布の中心はバイアスを持つが,そのバイアス修正法と漸近分散の計算手法についても提案を行った.本研究課題の電力自由化問題については,近年のデータ収集進める一方で,構造推定を用いた日本の電力小売市場のモデルの実証分析の改訂を行っている.本年は間接推定を用いた構造モデルの識別について考察を行い,その十分条件について考察を行い,新しいデータを追加したのち,新たな実証分析を行うための礎を築いた.パネルデータモデルの理論的考察と推定アルゴリズムは実装された.データの収集は途中段階であるが,収集が終了したのちの実証分析を行うための考察は完了している.小売データの近年分の収集と電力小売市場の自由化の現状についての考察を深める.年度末に参加予定であったワークショップへ参加できなかったため全額を使用しきれなかった.次年度は,国内で開催される学会へ追加的に参加を考えているため,残額を利用できる予定である.
乳癌マウスモデルを用いたHER2陰性乳癌に対する治療標的遺伝子の検索

本年度は乳癌自然発癌マウスモデルの作製を行うべく、マウスデータの収集を行った。Jackson LaboratolyよりMMTV-NIC(neu(HER2)-IRES-Creマウスと、MMTV-wnt1-IRES-Creマウスを購入する準備を進めた。MMTV-HER2-IRES-Cre遺伝子配列およびMMTV-wnt-1-IRES-Cre遺伝子配列を作製するために、試薬を購入した。まず、プライマー、リアルタイムPCR試薬、シーケンス試薬、制限酵素、大腸菌、プラスミドを購入した。現在保有中のCDX2遺伝子を用いて予備実験を行なった。これらの試薬を用いてPCR、シーケンス解析を行い、CDX2のプロモータ特領域の配列を読み取れることを確認した。また、プロモーター領域のメチル化について検索できることも確認した。これらの手技、実験が失敗なく遂行できることは、今後の実験を円滑に進めるために重要である。また、これら作製予定のトランスジェニックマウスと交配する、PTEN^<loxP/loxP>マウスは以前より飼育しており、継続して飼育と繁殖を行った。また、その他、Apc^<loxP/loxP>マウス、TGFR2^<loxP/loxP>マウスを飼育、繁殖し、凍結受精卵を作製し、凍結保存した。これらのマウスはMMTV-NIC(neu(HER2)-IRES-Creマウスと、MMTV-wnt1-IRES-Creマウスを購入後にすぐに交配できるようにしている。