hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
作用素環とその応用

研究実施計画に基づき,次の研究実績を上げることができた:1.解析学的研究班では,(1)研究代表者辻嘉造によって,ヒルベルト空間上のTRANSITIVE TRIANGULARALGEBRASの研究がされ,二つのユニタリ作用素の作る半群によって生成される環の構造が明らかにされた.(2)山本裕陸は, CONDENSER CAPACITIESについて, TAMRAZOVの不等式を拡張した. 2.幾何学的研究班では, (1)小林貞一によって,低次元のmod2^rレンズ空間のKOコホモロジー群が決定された.(2)加藤和久は,コンパクト多様体上のAS微分同相写像が,或る種の写像空間の中で位相的に安定であることを証明した.(3)辺見豊は,球面の積がmod3ホモトピー結合的H空間となるための必要十分条件を与え,ホモトピー結合的有限H空間のmod3コホモロジーの上のREDUCEDPOWER OPERATIONSの作用を調べた.3.代数学的研究班では, (1)長沼英久によって,実2次体上のHAMMONDのMODULARIMBEDDINGに付随して生ずるヒルベルトのモジュラー群の位数4の指標が決定された.(2)臼井三平は, KUNEV曲面とそのCANONICAL因子の対に対する代表的退化について,そのSEMI-STABLEREDUCTIONを行った.そして更に, KUNEV曲面のI型退化の主要因子を完全に決定した.(3)小駒哲司は,環がCOHEN MACAULAY整域であるという条件を除いて, SYZYGY問題に関するEVANS,GRIFFITH定理を証明した. 4.確率論的研究班では, (1)井原俊輔によって,フィードバックにより容量が略2倍となるガウス型通信路の例が構成され,フィードバックの有無による容量の理論的上界〔2倍〕の意味が明確にされた.(2)野町幸男は,母数に関する予備情報を利用した推定量を検定統計量の確率接近法により求め,それらの推定量の有効性を数値計算により確かめた.5.討論集会が,それぞれの研究実績を踏まえて,本研究課題の観点から行われ,総合的研究としても一定の実績を上げることが出来た.研究実施計画に基づき,次の研究実績を上げることができた:1.解析学的研究班では,(1)研究代表者辻嘉造によって,ヒルベルト空間上のTRANSITIVE TRIANGULARALGEBRASの研究がされ,二つのユニタリ作用素の作る半群によって生成される環の構造が明らかにされた.(2)山本裕陸は, CONDENSER CAPACITIESについて, TAMRAZOVの不等式を拡張した. 2.幾何学的研究班では, (1)小林貞一によって,低次元のmod2^rレンズ空間のKOコホモロジー群が決定された.(2)加藤和久は,コンパクト多様体上のAS微分同相写像が,或る種の写像空間の中で位相的に安定であることを証明した.(3)辺見豊は,球面の積がmod3ホモトピー結合的H空間となるための必要十分条件を与え,ホモトピー結合的有限H空間のmod3コホモロジーの上のREDUCEDPOWER OPERATIONSの作用を調べた.3.代数学的研究班では, (1)長沼英久によって,実2次体上のHAMMONDのMODULARIMBEDDINGに付随して生ずるヒルベルトのモジュラー群の位数4の指標が決定された.(2)臼井三平は, KUNEV曲面とそのCANONICAL因子の対に対する代表的退化について,そのSEMI-STABLEREDUCTIONを行った.そして更に, KUNEV曲面のI型退化の主要因子を完全に決定した.(3)小駒哲司は,環がCOHEN MACAULAY整域であるという条件を除いて, SYZYGY問題に関するEVANS,GRIFFITH定理を証明した. 4.確率論的研究班では, (1)井原俊輔によって,フィードバックにより容量が略2倍となるガウス型通信路の例が構成され,フィードバックの有無による容量の理論的上界〔2倍〕の意味が明確にされた.(2)野町幸男は,母数に関する予備情報を利用した推定量を検定統計量の確率接近法により求め,それらの推定量の有効性を数値計算により確かめた.5.討論集会が,それぞれの研究実績を踏まえて,本研究課題の観点から行われ,総合的研究としても一定の実績を上げることが出来た.
肝切除後におけるタイト結合機能と肝実質細胞のエンドトキシン処理能の変化

前年度までの研究で、(1)肝切除後早期にタイト結合のストランド数が減少し、タイト結合機能低下が示唆される、(2)類洞のshear stressは肝切除後増加するが、門脈減圧のみではタイト結合の構造的機能的変化に影響は少ない、(3)門脈血流を増加させるがshear stressを増加させないPGE_1は肝切除後のタイト結合の構造を保つことを明らかにした。この結果から、肝切除後肝障害を軽減させるのに切除後のshear stress増加を防ぐことは有効と考えられ、今年度は、(1)予め門脈塞栓し切除後の門脈圧上昇を防ぐ。この目的での塞栓から切除までの至適期間をブタで検討する。(2)広範肝切除後に上腸間膜動脈(SMA)または肝動脈からPGE_1を投与し、shear stressを増加させずに門脈血流・肝再生因子を増加させ、肝機能の早期回復を図る(ブタ実験と臨床で検討)。実験成績は、まず門脈圧は、門脈塞栓直後に80%増加したが、7日後には20%上昇のレベルまで下降し、その後の肝切除で門脈圧は上昇しなかった。7日後は肝細胞増殖がなお盛んな時期であるが、門脈圧の観点から肝切除時期として妥当と考えられた。次に0.01または0.1μg/kg/minのPGE_1をSMAから投与すると、門脈血流は30%56%上昇したが門脈圧は上昇しなかった。これにより、ブタ70%肝切除後における術後AST上昇が抑制され、類洞内皮細胞障害の指標であるヒアルロン酸上昇も抑制された。一方血中エンドトキシンはPGE_1投与による影響はなかった。また、肝不全の危険が高い患者で術後PGE_1をSMAから投与し、門脈血流増大、肝静脈酸素飽和度増加を認めた。以上から、肝切除後のshear stress増加を防ぐことは有効で、術前門脈塞栓と術後PGE_1SMA投与は有用と考えられた。肝切除後の細胞接着装置(タイト結合)の変化ならびに門脈血流とshearstressが細胞間接着装置に及ぼす影響などについてラットを用いて検討した。【方法】体重200gのSDラットに70%肝切除を行い、門脈圧と血流量の異なる以下の3群を作成した。I群:通常の肝切除群(対照)。II群:門脈減圧群。脾臓皮下固着3週後に肝切除(門脈圧が対照より平均15%低下)。III群:プロスタグランディンE_1投与群。切除直後からPGE_1を0.05μg/kg/min静脈内投与(門脈血流は平均20%増加、門脈圧は不変)。各群について、経時的に肝組織血流をレーザードップラー血流計で、肝再生能をBrdU染色で、肝類洞壁細胞と肝細胞間接着装置の超微形態を電顕で観察した。【成績】上記の3群間での肝1gあたりの組織血流は、III群で高く(I,II群の10%増)、I群、II群では差がなかった。門脈血管抵抗は、I群、II群、III群の順に高かった。肝再生能は23日目にIII群で最も高くBrdU標識率は5%に達し、I群、II群の順であった。切除48時間後の透過電顕所見は、I群では類洞内皮細胞の腫大、類洞腔への突出が散見された。

II群、III群ではこれらの所見はなく、特にIII群では類洞腔が拡張し、微小循環が保たれていた。凍結割断レプリカ法によるタイト結合の電顕的観察では、I群では切除後7日目までストランド数の減少を認め、タイト結合の機能低下が示唆された。II群もI群と同様であったが、III群では正常であった。すなわち、門脈血流を増加させるがshear stressを増加させないPGE_1は、タイト結合の構造を保つものと考えられた。しかし、門脈減圧のみでは、タイト結合の構造的機能的変化に及ぼす影響は少ないものと考えられた。前年度までの研究で、(1)肝切除後早期にタイト結合のストランド数が減少し、タイト結合機能低下が示唆される、(2)類洞のshear stressは肝切除後増加するが、門脈減圧のみではタイト結合の構造的機能的変化に影響は少ない、(3)門脈血流を増加させるがshear stressを増加させないPGE_1は肝切除後のタイト結合の構造を保つことを明らかにした。この結果から、肝切除後肝障害を軽減させるのに切除後のshear stress増加を防ぐことは有効と考えられ、今年度は、(1)予め門脈塞栓し切除後の門脈圧上昇を防ぐ。この目的での塞栓から切除までの至適期間をブタで検討する。(2)広範肝切除後に上腸間膜動脈(SMA)または肝動脈からPGE_1を投与し、shear stressを増加させずに門脈血流・肝再生因子を増加させ、肝機能の早期回復を図る(ブタ実験と臨床で検討)。実験成績は、まず門脈圧は、門脈塞栓直後に80%増加したが、7日後には20%上昇のレベルまで下降し、その後の肝切除で門脈圧は上昇しなかった。7日後は肝細胞増殖がなお盛んな時期であるが、門脈圧の観点から肝切除時期として妥当と考えられた。次に0.01または0.1μg/kg/minのPGE_1をSMAから投与すると、門脈血流は30%56%上昇したが門脈圧は上昇しなかった。これにより、ブタ70%肝切除後における術後AST上昇が抑制され、類洞内皮細胞障害の指標であるヒアルロン酸上昇も抑制された。一方血中エンドトキシンはPGE_1投与による影響はなかった。また、肝不全の危険が高い患者で術後PGE_1をSMAから投与し、門脈血流増大、肝静脈酸素飽和度増加を認めた。以上から、肝切除後のshear stress増加を防ぐことは有効で、術前門脈塞栓と術後PGE_1SMA投与は有用と考えられた。
現代における状況的学習論の意義の再検討

本研究では、暗黙のうちに前提とされてきた「学習=個の作業」あるいは脳内にある表象を操作するといった図式を問い直し、学習のメカニズムに状況や他者が不可欠であることを指摘した状況的学習論を批判的に検討することによって、より具体的な学習論を提示することにある。これまで、ヴィゴツキー学派の1人であるユーリア・エンゲストロームの活動理論の検討、そして、それとウィトゲンシュタイン哲学との接続を試みてきた。その結果、異なる状況・文脈においても言語が通用するという原初的信頼の感覚に基づいて、新しい物語を紡ぎだすことで再組織化がなされること、教師の権力・権威概念がその過程において重要であることを明らかにした。平成30年度は、教師の権力・権威に基づく再組織化の過程について、ウィトゲンシュタイン哲学における世界像概念に依拠することによって、さらに精緻化することを試みた。英国ウィトゲンシュタイン学会では共同発表者の1人として"How toAlter YourWorldview: A Wittgensteinian Approach to Education"を発表し、また教育思想史学会のシンポジウム「教育学としてのウィトゲンシュタイン研究ー現在の到達点と今後の展開ー」では、報告者の1人として「どこからでもない眺め/どこにでもある風景ーウィトゲンシュタインと教育学についての覚書ー」の報告を行った。これら2つの学会発表およびシンポジウム報告は現段階では論文化されていないものの、そこで得られた知見の一部を、坂越正樹監修、丸山恭司・山名淳編著『教育的関係の解釈学』(東信堂)の第12章「教育的関係の存立条件に対するルーマン・ウィトゲンシュタイン的アプローチ」として論文化した。第一年度の28年度は、状況的学習論の思想的源流を精査することを目的とした。具体的にはヴィゴツキー学派やギブソンのアフォーダンス理論、エスノメソドロジーの方法論、認知科学における諸研究の検討を試みようとした。本年は、ヴィゴツキー学派の1人であるエンゲストロームの活動理論の検討を中心的に行い、論文化することに成功した。いわゆる学習の転移と呼ばれている現象が、実践コミュニティ間の資源の再組織化として説明可能であり、その再組織化の過程には言語的基盤があることを解明した。具体的な考察には踏み込めなかったものの、再組織化の過程では言語による物語化がなされており、その物語化を支えているものは、異なる状況・文脈においても言語が通用するという原初的信頼の感覚であった。検討すべき思想的源流をすべて網羅することはできなかったが、それでもエンゲストロームの思想を整理できたため、おおむね当初の目標を達成できたのではないかと考える。今後は、再組織化の過程にある言語的基盤のありよう、すなわち具体的には、物語化の過程の分析や原初的信頼の感覚について、ウィトゲンシュタイン哲学に依拠しつつさらに精緻に解明することが必要となる。当初の計画ほどではないが、ヴィゴツキー学派の1人であるエンゲストロームの活動理論を検討し、その成果を論文化することに成功したからである。また、彼の活動理論にある言語的基盤を解明できたため、次年度へ向けた研究課題を見出せたことも理由として挙げられる。平成28年度は、ヴィゴツキー学派の1人であるユーリア・エンゲストロームの活動理論の検討を行い、その結果、文脈を越境する過程を学習として定位できることを解明した。異なる状況・文脈においても言語が通用するという原初的信頼の感覚に基づき、新しい物語を紡ぎだすことによって、再組織化がなされていることを解明した。平成29年度は、上述の知見に基づき、物語化の過程を分析し、また言語への原初的信頼の感覚について、ウィトゲンシュタイン哲学に依拠しつつ考察を進めた。再組織化の過程にある言語的基盤のありよう、すなわち、物語化の過程の分析や原初的信頼の感覚についてさらに精緻化した結果、以下の2点が明らかになった。ウィリアムズのウィトゲンシュタイン解釈によれば、教師の権力(authority)によって学習者は言語への原初的信頼を獲得し、ひとたびそれが獲得されたならば、自律的に言語を扱えるようになる。再組織化を支える言語的基盤が、教師の権力による教育によって整備されていなければならないことが明らかになった。また、ウィトゲンシュタイン哲学の独創的な解釈で知られるクリプキの共同体説を参照することによって、状況的学習論における状況概念が、「連続性ー置換の矛盾に本来的な持続的緊張」をはらむ、生成・変容へと開かれているものであることを明らかにした。順調であるとする理由は2点ある。まず、昨年度の研究によって明らかとなった、言語に対する原初的信頼の獲得が、教師の権力によって学習者にもたらされることを解明したからであり、そして、状況・文脈がそもそも生成・変容へと開かれているため、つねにすでに学習が成立していることを解明したからである。いずれも2つの学会発表およびそれらへの質疑応答によって精緻化できた。だが、おおむね、という譲歩をつけざるを得なかった理由も2つある。

第一の理由として、上記の知見を論文としてかたちにすることができなかったことである。先行研究の整理に時間をかけすぎたことが原因である。この点は次年度に論文投稿を行うことで、ある程度は補えると考える。第二の理由として、いまだ学習論の提示にはいたっていないことが挙げられる。ウィトゲンシュタイン哲学および状況的学習論の接点から、新しい学習論を模索する本研究課題にとって、結論部分となるはずの学習論がかたちとなっていないことは問題であろう。ただし、最終年度の研究を行うことで、この問題も補えると考えている。本研究では、暗黙のうちに前提とされてきた「学習=個の作業」あるいは脳内にある表象を操作するといった図式を問い直し、学習のメカニズムに状況や他者が不可欠であることを指摘した状況的学習論を批判的に検討することによって、より具体的な学習論を提示することにある。これまで、ヴィゴツキー学派の1人であるユーリア・エンゲストロームの活動理論の検討、そして、それとウィトゲンシュタイン哲学との接続を試みてきた。その結果、異なる状況・文脈においても言語が通用するという原初的信頼の感覚に基づいて、新しい物語を紡ぎだすことで再組織化がなされること、教師の権力・権威概念がその過程において重要であることを明らかにした。平成30年度は、教師の権力・権威に基づく再組織化の過程について、ウィトゲンシュタイン哲学における世界像概念に依拠することによって、さらに精緻化することを試みた。英国ウィトゲンシュタイン学会では共同発表者の1人として"How toAlter YourWorldview: A Wittgensteinian Approach to Education"を発表し、また教育思想史学会のシンポジウム「教育学としてのウィトゲンシュタイン研究ー現在の到達点と今後の展開ー」では、報告者の1人として「どこからでもない眺め/どこにでもある風景ーウィトゲンシュタインと教育学についての覚書ー」の報告を行った。これら2つの学会発表およびシンポジウム報告は現段階では論文化されていないものの、そこで得られた知見の一部を、坂越正樹監修、丸山恭司・山名淳編著『教育的関係の解釈学』(東信堂)の第12章「教育的関係の存立条件に対するルーマン・ウィトゲンシュタイン的アプローチ」として論文化した。いまだ、状況的学習論の思想的源流をすべて精査してはおらず、引き続き、それらの源流を分析する作業を進める必要がある。その作業と並行して、資源の再組織化という様態を、言語的基盤の観点から分析することが必要であり、ウィトゲンシュタインの言語ゲーム論からその分析作業を進め、より精緻に、学習の転移と呼ばれる現象を解明していくことが必要となる。そのためには、続けて文献研究を行いながら、学会での発表、論文化の作業を続けていくことを目指す。平成29年度では論文にすることのできなかった知見をかたちとして残す作業がある。その作業を優先しつつも、最終年度では、状況・文脈を越境する学習論の提示を試みることが必要であろう。
100゜C以上の高温熱処理による食品タンパク質の特性変化に関する基礎的研究

レトルト加工、エクトルージョン・クッキング、瞬間高温処理などの高温短時間熱処理が、現代の食品加工の最も基本的手法のひとつであるにもかかわらず、密封系における100°C以上の高温域熱処理による食品タンパク質の特性変化に関する基礎的研究は極めて少ない、本研究では、これらの条件における食品成分の変化を、物質のレベルで捕え、そのメカニズムを明らかにすることを目的とした。βラクトグロブリンの精製を行い、電気泳動的に均一なもの実験に用いた、βラクトグロブリンを加熱すると、熱変性による吸熱反応と150°C付近の分解反応に伴う吸熱反応に基づく吸熱ピークが得られる。分解物のHPLCによる分画を行い、N末端分析によりその切断部位を明らかにした。一方、pH6.4においてβラクトグロブリンの加熱を行うと、100°Cを越える温度域で白濁するが、120°Cを境にして凝集体構造に差異が認められた。この120°Cを越えることによるタンパク質の構造変化を知るために、βラクトグロブリンをpH7.5で加熱し、冷却後の標品についてCD分析を行った。pH7.5においては加熱冷却後も透明であるため、分光分析か可能である。しかしながら120°C付近を境とする変化は認められなかった。分子構造の変化か顕著に認められなかった原因として、βラクトグロブリンの分子間SS結合の形成によるものと考え、加熱によっても分子間SS結合を形成しないNEM-βラクトグロブリンを調製し、同様の実験を行ったところ、120°C付近を境とする変化が認められた。レトルト加工、エクトルージョン・クッキング、瞬間高温処理などの高温短時間熱処理が、現代の食品加工の最も基本的手法のひとつであり、密封系における100°C以上の高温域熱処理による食品タンパク質の特性変化は品質管理上、極めて重要である。食品成分の多くが生体成分である以上、殺菌を前提とする加熱条件が食品成分に影響し、食品の物性や栄養性に直接反映することは当然である。とりわけ、この高温度領域において、微妙な温度調節や加熱時間が、劇的に物性に影響する。本研究では、これらの条件における食品成分の変化を、物質のレベルで捕え、そのメカニズムを明らかにすることを目的とした。電気泳動的に均一なβラクトグロブリンAを調製し、示差走査熱量計を用いて、様々な昇温速度、昇温パターンで、加熱に伴う変化を調べた。その結果、βラクトグロブリンAを加熱すると、100°C以下に熱変性による吸熱反応と150°C付近の分解反応に伴う吸熱反応に基づく吸熱ピークが得られた。同じ昇温速度で所定の温度まで加熱したβラクトグロブリンの溶液粘度、電気泳動による解析を行った結果、変性に伴い粘度上昇、分子重合体の形成、120°C付近で凝集体構造とサイズの変化、さらに高温ではタンパク質分子の分解が生じ、粘性等の物性に大きな変化が認めれられた。分解物を単離して、解裂部位の特定化を行った。これらの実験から、解裂部位を特定化し、解裂機構を調べた。
拡散テンソル画像法を用いた高次脳機能障害の客観的診断基準作成に関する研究

高次脳機能障害の客観的診断基準の作成を目的として、MRI、高次脳機能検査、事象関連電位の測定を行った。高次脳機能障害例においては言語機能または知覚統合のうち一方のみが障害されることが特徴的であった。また、高次脳機能検査において障害程度が重度な例ではp300の振幅低下が見られた。また、障害程度が重度な例では帯状束Fibertrackingによる描出が不良であることが示唆された。高次脳機能障害患者に対し、3.OT MRIをもちいてDTIを行いFA mapを作成した。また、同時期の認知機能検査及び事象関連電位の測定を行った。高次脳機能障害発症初期には重度の認知機能障害がみられた例でも時間経過またはリハビリテーションによりかなりの改善がみられた例があり、病初期の認知機能検査による予後予測は難しいと考えている。それに対しDTIが予後予測に有用である可能性があり検討を進めている。高次脳機能障害による各所見は測定時期により変動があり、測定時期の検討が必要であった。また、DTIによる脳神経障害の評価を試みた。三叉神経痛患者を対象とし、三叉神経を中心としたFA mapを作成しFA値の変化を病側、健側で比較した。病側三叉神経ではFA値の変化がみられ、FA mapが病態を解析する手段になる可能性が示唆されている。今後、DTIを用いた研究として脳神経障害の評価についても進めていく予定である。頭部外傷受傷後6ヶ月以内の症例を限定し3.0tesla MRI,123I-Iomazenil SPECT、WAIS-III、WMS-R、BADS、p-300測定を実施した。全例、高次脳機能障害診断基準に該当する症例であった。神経心理学的検査では多様な異常所見を検出し得た。MRI上では明らかなびまん性軸索損傷病変を検出し得た。全症例中、日常生活レベルにおいて自立した群では、他の検査で異常所見が見られるにも関わらずp-300の異常は認められなかった。p-300は高次脳機能障害症例中の軽度障害を検出し得る可能性がある。FA値およびSPECTによる脳循環代謝検査については結果を解析中である。また、併せてDiffusibn Tensor Imagingの神経組織評価の有用性を検討する目的で、血管圧迫による三叉神経痛症例に対しDTIを施行した。三叉神経痛症例では病側三叉神経において、FA値が上昇または低下する症例が認められ、このFA値の変化は血管圧迫による神経線維の解剖学的走行変化とさらに、圧迫による神経線維変性に関与すると考察した。FA値は三叉神経痛における神経の病理学的変化を反映する可能性が示唆された。これらの所見よりDTIによるFA値の測定は脳内および神経内の神経線維の解剖学的変化および病理学的変化を検出しうることが示唆された。頭部外傷受傷後5年以内の症例を限定し3.0tesla MRI, WAIS-III、WMS-R、p-300測定を実施した。高次脳機能障害症例では、言語機能、知覚・動作機能、記憶の全てが障害された症例はみられなかったものの、全例でいずれかの障害が見られた。高次脳機能障害例における神経心理学的検査の特徴ではないかと考える。帯状束Tractgraphyは全例において描出できた。これを基に帯状束FA値を計測した。帯状束FA値は症例間の変動の幅が小さく帯状束FA値の平均値には症例間の有意な差は認められなかった。また、併せてDiffusion Tensor Imagingの神経組織評価の有用性を検討する目的で、血管圧迫による三叉神経痛症例に対しDTIを施行した。
昆虫の雄生殖付属腺の発育分化に関する研究

チャイロコメゴミムシダマシの雄生殖付属腺の発育分化を見る分子指標として、生殖付属腺のトレハラーゼ酵素がその指標になりうるかどうかを再度検討した。まず、付属腺からトレハラーゼタンパク質を精製した。精製法として、酸処理、イオン交換カラムクロマトグラフィー、分子篩カラムクロマトグラフィーとを組み合わせて用い、単一のタンパク質として単離することができた。分子量6.2kDaの単量体からなるタンパク質であることが明らかとなった。膜などに一旦付くと回収することが困難なタンパク質で、残念ながら、一部のアミノ酸配列を知ることはできなくなったが、マウスを用いて特異的な抗体を作製することができた。ウエスタンブロットおよび免疫組織化学的手法を用いて、トレハラーゼタンパク質は付属腺の中でも空豆型付属腺(BAG)において成虫期に特異的な細胞集団でのみ発現すること、ルーメン側の精包の前駆体に取り込まれること、精包の外層膜の特異的な部分にのみ局在することが明らかとなった。このことは、トレハラーゼが付属腺の発育分化を研究する上で非常に優れた分子指標になるうることを示している。大腸菌とウサギ小腸のトレハラーゼの一次構造の類似性を利用して、BAGから先に単離したcDNAは、推定したアミノ酸配列のレベルでは従来のトレハラーゼタンパク質と高い類似性を示すタンパク質をコードしていたが、このcDNAが真のトレハラーゼのものかどうかを検討するために、バキュロウイルス発現系を用いて、タンパク質を発現させた。Sf9細胞にこの組み替えウイルスが感染した後、明らかに細胞培養液中に、トレハラーゼ活性、および抗体に反応する62kDa前後のタンパク質が確認された。このことから、このcDNAはトレハラーゼをコードすることが明らかとなった。このcaDNAを用いて、トレハラーゼ遺伝子をゲノムライブラリーから単離中である。
ペプチドミメティクス合成を指向したフルオロオレフィンの合成開発とその応用

1.ジフルオロアルケン化合物と銅(I)試薬との反応により、フッ素の脱離とともにSN2'型アルキル化が進行して、高立体選択的にフルオロオレフィンが生成する事をすでに見出しており、この反応のペプチドイソスター合成への応用と、新たなフルオロアルケンの合成反応を検討した。(1)HIV-プロテアーゼ阻害剤としても注目されているペプスタチンの部分構造Sta-Alaの、Z-フルオロオレフィンイソスターの合成を検討し、γ,γ-ジフルオロ-α,β-エノエート誘導体のGilman試薬による還元的脱フッ素化、続くハロゲン化アルキルによる2位アルキル化によりジアステレオ混合物ながら目的物を得た。(2)抗腫瘍作用を有するジペプチド構造のベスタチンの含フッ素アナログ合成を検討した。D-フェニルアラニンから得られた鍵中間体に同様の反応を適用し、目的物を合成したが、収率と立体選択性の点では必ずしも満足のいく結果ではなかった。(3)3位に水酸基を有する光学活性な4,4-ジフルオロホモアリルアルコール誘導体の脱フッ素アリル置換反応により合成した鍵中間体は、完全な不斉転写を伴ったOverman転位反応により、光学活性な含フッ素ジペプチドイソスターへ変換できた。一方、同じ中間体からone-potで水酸基のメシル化-アジド化を行うと、立体反転を伴ってアミノ基が導入されることから、両反応は相補的な関係であり、2,5-syn体と2,5-anti体の作り分けが可能となった。2.γ,γ-ジアルコキシアリルジルコニウム種は分子内に複数の反応点を有しており、グリオキシレートや銅塩存在下のイミンとの反応で、それぞれβ位,γ位で反応することを見出した。イミンとの反応生成物を脱保護することによりα,β-不飽和カルボニル基を有するアミン誘導体が高収率で得られることも明らかとなり、アミノ酸誘導体を含む生理活性化合物の合成に応用可能と考えられた。本研究は、ジペプチドの加水分解抵抗性イソスターの合成を指向した、(Z)-フルオロオレフィンの立体選択的合成についての研究である。4位にジフルオロ基、5位に水酸基、2位にオレフィン構造を有するアルコールやエステルを基質として、アルキルアルミニウム-銅(I)試薬との反応によりフッ素の脱離とともに2位のアルキル化が進行した(Z)-フルオロオレフィンが高収率、高syn選択的に生成することをすでに見出している。5位の水酸基をアジド化し、アミノ基に変換することにも成功したが、本法では2位と5位の相対配置が天然の立体配置と異なるペプチドイソスターが生成することになるため、さらに他の反応経路の開発を行った。4,4-ジフルオロ-3-ヒドロキシ-5-ヘキセノール誘導体に本反応を適用したところ、S_N2'型アルキル基導入反応が極めて高いZ選択性で進行して、末端にアルキル基が導入された4-フルオロ-3-ヒドロキシ-4-アルケニルアルコール誘導体が高収率で生成した。3位の水酸基のアリル転位を伴ったアリルアミンへの変換を検討したところ、Overmann転位によりZ選択的および完全な不斉転写で5位アミノ化が進行することを見出した。一方、同じ基質を用いてメシラート経由のアジド化をone potで行うと、アリル転位を伴った5位へのアミノ化反応が3位に比べてかなり優先することが分かった。

アジド化の立体化学は水酸基の立体反転を伴うことから、Overmann転位が立体保持であることと相補的な関係となり、ジペプチドイソスター合成法の開発を前進させることができた。また、γ,γ-ジアルコキシアリルジルコニウム種とプロパルギルホスフェート類との反応について検討を行い、Cu(I)塩の添加によりジルコニウム種のα位を反応点としたカップリング反応が良好な収率で進行する事を明らかとした。今後この反応のイミンへの適用について検討する。ジフルオロアルケン化合物と銅(I)試薬との反応により、フッ素の脱離とともにS_N2'型アルキル基導入反応が進行して、高立体選択的にペプチドミミックなフルオロオレフィンが生成する事をすでに見出している。今年度は、1.本方法の生理活性ペプチドアナログ合成への応用を検討した。(1)HIV-protease inhibitorとしても注目されているpepstatinの部分構造であるSta-Alaの、Z-フルオロオレフィンペプチドイソスターの合成を検討した。γ,γ-ジフルオローα,β-エノエート誘導体のジメチル銅リチウムによる還元的脱フッ素化と、つづくハロゲン化アルキルによる2位アルキル基導入反応によりジアステレオ混合物ながら目的物を合成し、異性体分離を経てSta-Alaのアナログと2位エピマーを得た。(2)抗腫瘍作用を有するジペプチド構造のベスタチンのフルオロオレフィンイソスターの合成を検討した。D-フェニルアラニンから鍵中間体を合成して本反応を行ったが、収率と立体選択性の両面で満足のいく結果が得られなかったことから、別ルートの合成法の検討を開始した。2.光学活性なジフルオロホモアリルアルコール誘導体の脱フッ素アリル置換反応と、続く完全な不斉転写を伴ったOverman転位反応により、光学活性含フッ素ジペプチドイソスターの合成に成功した。3.γ,γ-ジアルコキシアリルジルコニウム種1とイミンとの反応について検討を行なった。添加剤として一価の銅塩を用いると、1のγ位で1,2-付加したジエトキシホモアリルアミンが生成する事を既に見いだしており、種々の基質への適用の拡大を検討した。さらに生成物のアセタール部位をトリフルオロ酢酸で脱保護することによりα,β-不飽和カルボニル基を有するアミン誘導体を高収率で得られることを明らかにした。これらの結果は、学術雑誌に投稿し、国内外の学会でも発表した。フルオロオレフィンはペプチド結合のmimicとして注目されており、申請者らは銅(1)試薬を用いた、フッ素の脱離を伴うSN2'型アルキル基導入反応による高立体選択的なZ-フルオロオレフィン合成法を開発してきた。しかし、この方法では基質の構造や置換基の種類により必ずしも選択性が良好ではない。そこで本年度は、新たにアルケニルクロム種を求核種として用いるフルオロオレフィン合成法の検討を行った。また、丑フルオロオレフィンの選択的合成法はほとんど知られていないことから、これについても新たな合成法の開発を検討した。1.ハロフルオロアルケンと塩化クロム(II)より生成するアルケニルクロム種を用いた立体選択的フルオロオレフィンの合成ハロフルオロアルケンと種々のアルデヒドを出発原料として、塩化ニッケル(II)共存下、DMF中で塩化クロム(II)を反応させた。反応条件、立体選択性について検討を行った結果、E体を出発原料とすることによりZ-フルオロオレフィンのみが良好な収率で生成することを見いだした。2級のアルデヒドとの反応では、中程度のジアステレオ選択性で目的物を与えた。またアミノアルデヒドとの反応でも、収率に改善の余地はあるものの目的とする付加体を与えた。
先進電子顕微鏡法に基づくセラミック界面機能発現メカニズムの解明と設計

本研究では、セラミック界面に形成され機能と直結する局所構造の機能発現メカニズムを解明し、その積極的な制御に基づく新規材料創製のための基礎学理の構築を目指した。近年進展の目覚しい収差補正走査型透過電子顕微鏡(STEM)法、理論計算手法、そしてモデルセラミック界面材料を高度に融合することにより、原子・電子スケールからの界面機能メカニズム及び偏析を利用した界面制御に関する新たな知見を得た。また界面を原子レベルで3次元的に観察する手法を開発した。本年度は、超高分解能観察に適した種々のセラミックス界面モデルの作製を行った。その結果、Al203、TiO2の良好なバイクリスタルサンプルの作製に成功した。特に、Al203バイクリスタルに関しては、Y、Zr、La、Luなどの希土類酸化物を界面部に添加し、偏析粒界を人工的に作製する技術を確立することに成功した。これらのモデル界面に対して収差補正STEM法を適応し、粒界構造および偏析元素を原子レベルで直接観察した。その結果、粒界には特異な配位環境を有する原子サイトが周期的に存在しており、このようなサイトに密接に関連して偏析が起こることがわかった。また、添加元素を変化させると添加物の種類に応じて偏析元素のサイトが大きく変化する現象をとらえることに成功した。これは添加元素の価数、イオン半径などの効果によって、粒界における安定性が大きく変化することを示唆している。このような現象を理解するために第一原理計算による理論アプローチも取り入れ、実験的に観察された偏析サイトが理論的にも安定なサイトになることを検証している。一方、結晶表面や異相界面に関するモデルサンプルの作製も行い、収差補正STEM法を用いた構造解析を行った。今回選択した系はTiO2系である。TiO2表面をHVEM/STEMを用いて表面と平行方向から観察することにより、その複雑な表面構造を解明することに成功した。また、Au-TiO2界面に関してもAuナノ粒子のサイズ変化に伴い大きく原子構造が変化する様子を捉えることに成功した。本年度は、昨年度作製に成功した希土類酸化物元素を添加したアルミナ粒界に対して、原子分解能STEMによる希土類元素構造直接観察を行った。特に、これまで困難とされてきた界面に埋め込まれた希土類原子1個1個の直接観察に挑戦した。通常の(S)TEM観察においては、界面と平行な方向から観察する断面観察が主流であるが、この方法では界面に存在する希土類原子を奥行方向に投影して観察するため、平均構造とならざるを得ない。一方、一般には平面観察と呼ばれる界面に垂直方向からの観察法を用いれば、界面上の希土類原子分布を直接観察できる可能性があるが、厚い上下の結晶部の影響から界面の原子1個1個の情報を抽出することは非常に困難であると考えられてきた。そこで、本研究では、STEM法を最適化することにより、Y添加アルミナ粒界の原子スケールの平面観察を行い、界面上のY原子1個1個が直接観察可能かどうか検証した。まず、STEM像理論計算を用いてアルミナに低対称方位から電子線を入射することにより、電子プローブの結晶中での広がりを抑え、原子分解能が達成できることがわかった。次に、厚い上下の結晶に対して界面のY原子の識別感度を見積もるため同様のシミュレーションを行い、フォーカスを界面直上に固定することができれば、上下のアルミナ結晶のバックグラウンドに対してYの信号が顕著に検出できることがわかった。このような条件を実際の実験に適用した結果、界面上のY原子1個1個の直接観察に成功し、Y原子は界面において2次元的な規則構造を形成することが世界で初めて明らかとなった。本年度は、昨年度に引き続き、作製したモデル界面の超高分解能STEM構造解析を行った。また、最新の環状明視野(ABF)STEM法を酸化物界面構造解析に導入し、アルミナ界面の界面酸素構造までを含めた界面構造完全同定に挑戦した。その結果、アルミナ対称傾角粒界の原子構造を酸素まで含めて直接観察することに成功した。この結果、アルミナ粒界は界面特有の構造単位によって形成され、この単位構造の繰り返しによって対称傾角粒界は形成されていることが明らかとなった。このような構造単位と希土類元素の偏析サイトは密接な関連を持つことが明らかとなり、これは希土類元素が周期的に偏析する要因を与えるものと考えられる。第一原理計算によるエネルギー計算の結果でも構造単位内の原子サイトごとに偏析エネルギーが大きく変化することが見出されており、セラミックス界面を理解する上では、界面特有の構造単位の解明が不可欠であると考えられる。つまり、セラミックスの界面を制御することは究極的にはこの構造単位を制御することにほかならず、希土類元素偏析や方位制御などが今後の制御指針として有力な手法になると考えられる。また、本年度はセラミックスのTEMその場機械試験にも挑戦し、結晶粒内転位とモデル界面との相互作用を電子顕微鏡観察下で動的に観察することに成功した。

さらにこの相互作用にも界面構造依存性が存在することが明らかとなり、機械特性においても界面構造単位と転位との相互作用が重要なファクターになると考えられる。
多発的な自然災害リスクを対象とした動学空間経済分析に関する研究

本年度は、市町村間の産業連関表の推計、動学空間経済モデルの開発、及び多発的自然災害の経済被害推計に重点をおいて研究を実施した。防災政策に関連するプロジェクトや政策課題についても情報収集を行った。愛知県、静岡県、四国4県、北海道、熊本県、大分県などを対象に、グラビティモデルとRAS法を用いて、市町村間産業連関表の推計を行った。他の都道府県の表についても市町村間表が推計できるように、プログラム開発を行った。愛知県と静岡県をプロトタイプモデルとして、動学空間経済モデルを開発し、津波被害や洪水被害の復旧・復興過程のシミュレーション分析を実施した。これらの成果をうけて、四国4県、北海道、九州地域にモデル分析を拡張している。被災地域の生産活動の停止に加えて、交通リンク遮断や渋滞の影響も考慮して津波被害のシミュレーションを実施した。多発的な自然災害については、北海道の市町村経済を対象に、津波被害と火山噴火が複合的に生じた場合を想定し、地域経済の回復過程をシミュレーションにより明らかにしている。また、愛知県内では2つの流域が洪水被害を受ける状況を想定した分析も行っている。四国のモデルでは、4県が存在するため、県別と市町村別の経済被害の影響を比較分析する方法を開発している。東日本大震災では、津波被害と原子力発電所の被害が同時的に発生したため、このような状況を想定したシミュレーションも検討している。海外については、インドネシアの都市を対象に、自然災害リスクが都市の地価やサイズに与える影響を分析した。またタイの地域間産業連関表の推計を行った。これらの研究成果については、日本地域学会、日本環境共生学会、国際地域学会等で報告を行った。おおむね計画通り研究が進んでいる。いくつかの都道府県について市町村間産業連関表の推計を行い、動学空間経済モデルを用いて分析し、比較を行っているが、おおむね良好な結果が得られている。多発的な複合被災については、いくつかのシナリオを設定し、シミュレーションが可能となっている。これらの成果については学会で報告をし、図書として公表している。おおむね順調に研究がすすんでいることから、今後も計画通り進める予定である。自然災害は発生は、場所と時期について多様であることから、様々なシナリオに対応できるように、分析手法を改善していきたい。モデルとデータの大規模化から、動学的産業連関モデルをベースとした手法の開発を優先的に進めている。初年度は、自然災害、物流サプライチェーン、地域間産業連関表の調査、及び空間経済シミュレーション手法の開発に重点をおいて研究を進めた。防災減災政策に関するプロジェクト・政策課題の調査を行った。都道府県内の市町村間産業連関表を推計する方法を開発した。地域間交易係数では、重力モデルとRAS法を応用した推計方法を採用した。市町村産業連関表を用いた乗数分析や仮想抽出分析を行う方法を開発した。逐次的に仮想抽出法を適用することによって、遂次動学的な地域間産業モデルの開発を行った。愛知県、静岡県、及び熊本県の地域内産業連関を用いて、市町村間産業連関表の推計を行った。全国を対象とした市町村間表の推計方法について検討を行った。実証分析では、自然災害の事例調査、国・地方自治体のハザードマップ、防災・復興政策に関する調査を行った。熊本・大分地震の経済被害については、間接被害の生じやすい観光関連産業に注目し、観光入込客数について調査を行った。また、愛知県三河湾とその後背地をケーススタディの対象にして、当該地域の自然災害リスク、物流パターンや経済構造について調査を行った。三河湾の津波浸水エリアを対象に津波被害の経済波及効果を分析した。楽観的シナリオ、楽観的シナリオに基づいて、遂次動学ボトルネックモデルを用いて、津波震災後の市町村別生産額の復旧プロセスを分析した。熊本・大分地震を分析対象としたプロトタイプモデルを開発した。また、応用一般均衡モデルや都市経済モデルを用いて、愛知県や三遠南信地域を対象に、地震の経済被害の推計を検討した。この他、我が国やインドネシアにおける自然災害を対象とした応用一般均衡モデルを開発した。都市家計や交通ネットワークに生じるリスクを分析するための手法を検討した。これらの成果については、学会等で報告を行った。地域間産業連関表を用いた逐次的ボトルネックモデルの開発を行った。このモデルに基づいて、愛知県の市町村間産業連関表を推計し、三河湾の津波浸水による経済被害と復旧プロセスのシミュレーションを行った。これらの成果については学会等で発表している。

また、愛知県内では2つの流域が洪水被害を受ける状況を想定した分析も行っている。四国のモデルでは、4県が存在するため、県別と市町村別の経済被害の影響を比較分析する方法を開発している。東日本大震災では、津波被害と原子力発電所の被害が同時的に発生したため、このような状況を想定したシミュレーションも検討している。海外については、インドネシアの都市を対象に、自然災害リスクが都市の地価やサイズに与える影響を分析した。またタイの地域間産業連関表の推計を行った。これらの研究成果については、日本地域学会、日本環境共生学会、国際地域学会等で報告を行った。おおむね計画通り研究が進んでいる。いくつかの都道府県について市町村間産業連関表の推計を行い、動学空間経済モデルを用いて分析し、比較を行っているが、おおむね良好な結果が得られている。多発的な複合被災については、いくつかのシナリオを設定し、シミュレーションが可能となっている。これらの成果については学会で報告をし、図書として公表している。初年度はおおむね順調に進んでいることから、今後も計画通り進める予定である。分析対象となる都道府県の市町村数と生産部門数が大きい産業連関表を用いる場合は、モデルが大規模化するため、動学産業連関モデルの開発を優先的に行う予定である。自然災害が地域産業に与える間接的な影響については継続して調査を進める予定である。おおむね順調に研究がすすんでいることから、今後も計画通り進める予定である。自然災害は発生は、場所と時期について多様であることから、様々なシナリオに対応できるように、分析手法を改善していきたい。モデルとデータの大規模化から、動学的産業連関モデルをベースとした手法の開発を優先的に進めている。
「20世紀英米ジャーナリズム文芸批評の社会文化史的考察」に関するデータベース構築

平成15年度の研究計画に基づき、各研究者は資料収集を行うと同時に、研究のまとめにとりかかった。中村は、6月と10月に合衆国に赴き、Yale大学Bemecke図書館、Princeton大学Firestone図書館でエドマンド-ウィルソンの草稿を閲覧するとともに、Massachusetts州Wellfleet、New York州Talcotisville、New Jersey州Red Bank、Hills School(Prep School)を訪れ、エドマンド-ウィルソンの伝記的資科の収集にあたった。その一方で、日本英文学会全国大会(5月)のシンポジウム「エドマンド-ウィルソン再考」のパネリストとして「『愛国の血糊』をめぐって」と題する報告を行い、また、「ナポコフ-ウィルソン往復書簡集』の翻訳を完成させると同時に、『エドマンド-ウィルソン文明論集』、『エドマンド-ウィルソン文学論集』の翻訳草稿を仕上げた。佐々木は、『エドマンド-ウィルソン文明論集』、『エドマンド-ウィルソン文学論集』の翻訳草稿を仕上げた。後者はウィルソンの画期的なディケンズ論を含むが、それに関連して、20世紀イギリスの小説家イヴリン-ウォー(ウィルソンはこの作家についても極めて興味深い論考を発表している)におけるディケンズの影響を分析した論文を作成した。若島は『エドマンド-ウィルソン文明論集』、『エドマンド-ウィルソン文学論集』の翻訳草稿を仕上げると同時に、中村と共に、『ナボコフ-ウィルソン往復書簡集』の翻訳に携わり、ナボコフ側の書簡の翻訳を完成させた。また、2002年12月に行われた日本ナポコフ協会研究発表会の席上で、中村と共に「『ナポコフ-ウィルソン往復書簡集』をめぐって」というシンポジウムを行い。その報告を同協会のニューズレターKrugで発表した。2002年度の研究計画に基づき、各研究分担者は資料収集を行うと同時に、さらに一歩研究を進め、具体的に各自の分担領域の仕事に取りかかった。佐々木は7月、University of London, Institute of English Studiesで開催された"A Man for All Media : The Popularity of Dickens 1902-2002"という国際学会で司会を務めたが、これはエドマンド・ウィルソンのディケンズ論を再検討するのに大いに寄与するものである。また、ロンドン滞在中は関連する資料収集にあたった。論文「チェスタトンのディケンズ論」もやはりウィルソンのディケンズ論を比較・検討するための基礎作業である。中村は12月、University of California, Santa Barbaraの図書館でウィルソンと深い親交のあったウラジミール・ナボコフの書簡を閲覧すると同時に、サンタバーバラでのウィルソンの文学的経験・活動の跡を調査をした。論文「エドマンド・ウィルソンの読んだメルヴィル」は本研究の具体的成果の一つである。若島は『ナポコフ=ウィルソン往復書簡』の翻訳を精力的に進めていて、その中で行われている文学論争を中心にウィルソンの批評の核心に迫ろうとしている。論文「電子テキストと『ロリータ』」はウィルソンの批評研究のデータベース構築を行うにあたり、その文学研究上の問題点やメリットを、ナボコフの作品を例にとって、具体的に考察したものである。以上、3人はそれぞれの分担領域で着々と研究を進めており、その成果として来年度はウィルソンの文明論集、文学論集の翻訳出版を予定している。平成15年度研究計画に基づき、各研究分担者は資料収集を行うと同時に、研究のまとめにとりかった。中村は、6月と10月に合衆国に赴き、Yale大学Beinecke図書館、Princeton大学Firestone図書館でエドマンド・ウィルソンの草稿を検討するとともに、Massachusetts州Wellfleet, New York州Talcottville、New Jersey州Red Bank、Pennsylvania州Hills School (prep school)を訪れ、エドマンド・ウィルソンの伝記的資料の収集にあたった。

その一方で、日本英文学会全国大会(5月)のシンポジウム「エドマンド・ウィルソン再考」のパネリストとして「『愛国の血糊』をめぐって」と題する報告を行い、また、『ナボコフ=ウィルソン往復書簡集』の翻訳を完成させると同時に、『エドマンド・ウィルソン文明論集』『エドマンド・ウィルソン文学論集』の翻訳草稿を仕上げた。佐々木は、『エドマンド・ウィルソン文明論集』『エドマンド・ウィルソン文学論集』の翻訳草稿を仕上げた。後者はウィルソンの画期的なディケンズ論を含むが、それに関連して、20世紀イギリスの小説家イヴリン・ウォー(ウィルソンはこの作家についても極めて興味深い論考を発表している)におけるディケンズの影響を分析した論文を作成した。若島は、『エドマンド・ウィルソン文明論集』『エドマンド・ウィルソン文学論集』の翻訳草稿を仕上げると同時に、中村と共に、『ナボコフ=ウィルソン往復書簡集』の翻訳に携わり、ナボコフ側の書簡の翻訳を完成させた。また、2002年12月に行われた日本ナボコフ協会研究発表会の席上で、中村と共に「『ナボコフ=ウィルソン往復書簡集』をめぐって」というシンポジウムを行い、その報告を同協会のニューズレター"Krug"で発表した。
強磁性-誘電性を発現するナノへテロ複相構造薄膜の創製

工業製品の急速な発展に伴い、新規な高周波磁性材料が期待されている。本研究では、セラミックス中にナノスケールの磁性粒子が高濃度で分散している、ヘテロ構造のナノ複相膜の研究を行った。セラミックス材料としては、その高い熱的安定性からTiNを選んだ。Co_X-(TiN)_<1-X>膜はX=40-80の広い組成範囲で軟磁性を示し、その特性は600°Cまで安定である。また、軟磁性Co-TiN膜は優れた電磁波ノイズ吸収特性を示すことを見出した。目的:次世代複合機能応答デバイス材料を得るための第一歩として、本研究の目的は「室温で強磁性と誘電特性とを同時に発現する複合材料」を、ナノヘテロ複相構造薄膜で実現することである。本年度はCo-Ti-N系膜をマグネトロンスパッタ法により、広い組成範囲や成膜条件を検討しながら、作製した。なお、Ti-N系に着目した理由は、TiN化合物が持つ高化学的安定性である。結果:Co-TiN(化学量論比)組成系の広範囲(4080at.%Co)で、軟磁性を示す膜を得ることが出来た。膜はナノヘテロ構造を有し(XRD)、Co濃度を変化させることにより、14-6kGの範囲で飽和磁化を変化させることができる。また一軸磁気異方性を有し、その大きさは組成比に関係がなく、10 Oe前後である。興味ある結果は、膜が100-400の大きな透磁率を示し、その共鳴点である500MHz2GHzまで保持することである。期待通りに膜は化学的に安定であるばかりでなく、その軟磁性(保磁力)は500°Cまで普遍である。しかし、TiN化合物の電気比抵抗がそれほど大きくないために、軟磁性を示す組成範囲のCo-TiN膜には、見るべき誘電特性が得られなかった。意義等:得られたCo-TiN軟磁性膜は、GHz帯域まで大きな透磁率を保持し、かつ熱的に、化学的に安定であることから、従来にない実用上極めて優れた高周波軟磁性材料ということが出来る。今後、車載用部品(エンジン系や駆動系周辺の高周波インダクタなどの電子部品)や、医療関係や化学プラントの中で用いられる電子部品(磁気シールドなど)を始とする様々な産業分野への応用が期待できる。研究目的を達成するために申請時に作成した研究計画に基づき研究を推進してきた。本研究では、高い耐熱性と化学的に安定なTiNをマトリックスとする、Co-TiNナノヘテロ複相構造膜を作製し、その磁気特性、組成そして構造との相関を系統的に調べた。また得られる膜の応用化まで加えて達成できた。2010年度では、Co_x-(TiN)_<1-x>(x=40-80at.%、TiNは化学量論比組成)のCoの広い組成範囲で、軟磁性を示すナノヘテロ複相構造膜を得ることを見出した。2011年度では、上記の軟磁性Co-TiNナノヘテロ複相構造膜を応用化の観点から鋭意に研究を推進させ、以下の成果を得ることが出来た。1)静磁界(=1 kOe)中300°C付近の温度で熱処理を施して得られた軟磁性Co-TiN膜は、約500の透磁率を有し、その値を1.01.6GHzの自然共鳴点付近まで保持できた。2)1)の軟磁性膜の耐熱性に関する知見を得るために、構造変化に敏感な特性である保磁力の熱処理温度変化を調べた。膜の保磁力(=5 Oe)は熱処理温度600°Cxlhr.まで不変であり、本軟磁性Co-TiN膜は熱的に極めて安定な材料であることを明らかにした。3) 1)、2)の結果は応用上極めて有益な知見である。即ち、耐熱性に優れていることから本膜はCMOSデバイスへの応用が期待できる。また1.02.0GHz付近に自然共鳴に起因する大きな透磁率の虚数部のピークが観察されることから、この付近の周波数帯域で電磁波ノイズの大きな抑制効果が期待できる。既に一部の抑制効果を実験的に検討し、期待通りの結果を得ている。また、同じ組成膜でも膜厚を調整することにより、抑制効果の強度および周波数帯域をコントロールすることが可能であることを見出した。