hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教師の授業設計の枠組みとデジタルコンテンツの関係に関する研究

1研究の目的本研究では,デジタルコンテンツを活用するにあたって,教師の「授業設計の枠組み」がどのようにその活用に影響を与えているのかを調査し,誰もが授業に効果的に位置づけることができるデジタルコンテンツのための設計の条件を明らかにする.そして,その条件の下制作したデジタルコンテンツの効果を検証する.2研究の方法本研究では,ベテラン教師5名と初任教師5名を対象として,それぞれの「授業設計の枠組み」を調査する.その上で「授業設計の枠組み」と「デジタルコンテンツの機能」とが合致する条件を明らかにし,誰もが授業への位置づけ方や活用の仕方が分かるようなデジタルコンテンツを小学校算数科を例として開発する.そして,熊本市および山鹿市の算数科教育の研究会に所属しているベテラン教師と新任教師を対象に,開発したデジタルコンテンツを活用する学習指導案を作成する調査をする.学習指導案にどのようにデジタルコンテンツを位置づけたかを分析し,効果を検証する.3研究の成果初任教師は,デジタルコンテンツを資料提示や問題の説明のために授業に位置づける傾向があることが分かった.それに対して,ベテラン教師は,デジタルコンテンツを児童が問題解決する学習の様々な過程に自分なりに位置づけようとしていることが分かった.このことから,初任教師は解説的な「説明型」コンテンツについては,「授業の枠組み」の有無とコンテンツ機能の有効利用とのかかわりは高くなく,限定された機能故に有効に活用して授業設計することができると言える,しかし,筆者の「授業設計の枠組み」が反映した「ルール発見型」コンテンツは,アイディアの生成・交流の促進・算数のきまりの発見等の「授業設計の枠組み」をもっていることが機能の有効利用のために必要であると考えられる.「ルール発見型」コンテンツを他者に提供する場合は,コンテンツそのものから「授業設計の枠組み」を推察することができる設計にすることが,その効果を十分に反映した授業設計の実現には重要である.1研究の目的本研究では,デジタルコンテンツを活用するにあたって,教師の「授業設計の枠組み」がどのようにその活用に影響を与えているのかを調査し,誰もが授業に効果的に位置づけることができるデジタルコンテンツのための設計の条件を明らかにする.そして,その条件の下制作したデジタルコンテンツの効果を検証する.2研究の方法本研究では,ベテラン教師5名と初任教師5名を対象として,それぞれの「授業設計の枠組み」を調査する.その上で「授業設計の枠組み」と「デジタルコンテンツの機能」とが合致する条件を明らかにし,誰もが授業への位置づけ方や活用の仕方が分かるようなデジタルコンテンツを小学校算数科を例として開発する.そして,熊本市および山鹿市の算数科教育の研究会に所属しているベテラン教師と新任教師を対象に,開発したデジタルコンテンツを活用する学習指導案を作成する調査をする.学習指導案にどのようにデジタルコンテンツを位置づけたかを分析し,効果を検証する.3研究の成果初任教師は,デジタルコンテンツを資料提示や問題の説明のために授業に位置づける傾向があることが分かった.それに対して,ベテラン教師は,デジタルコンテンツを児童が問題解決する学習の様々な過程に自分なりに位置づけようとしていることが分かった.このことから,初任教師は解説的な「説明型」コンテンツについては,「授業の枠組み」の有無とコンテンツ機能の有効利用とのかかわりは高くなく,限定された機能故に有効に活用して授業設計することができると言える,しかし,筆者の「授業設計の枠組み」が反映した「ルール発見型」コンテンツは,アイディアの生成・交流の促進・算数のきまりの発見等の「授業設計の枠組み」をもっていることが機能の有効利用のために必要であると考えられる.「ルール発見型」コンテンツを他者に提供する場合は,コンテンツそのものから「授業設計の枠組み」を推察することができる設計にすることが,その効果を十分に反映した授業設計の実現には重要である.
ヒルシュスプルング病における一酸化窒素とエンドセリンの腸管弛緩障害への関与

ヒルシュスプルング病は代表的な小児外科疾患で、新生児期から消化管の運動機能障害を来たし、排便障害から重篤な腸炎や敗血症を合併する先天性疾患である。発生因として胎生期にneural crest cellが背側神経管に発生し、増殖、移動、着床、分化して腸管壁内神経節細胞となる過程に何らかの異常があると考えられ、近年、遺伝子解析などヒルシュスプルング病の病因に関する研究がなされているが、その発症機序はいまだ明らかにされていない。そこで本研究はヒルシュスプルング病腸管においてbNOS、eNOSおよびiNOSの局在、エンドセリンおよびエンドセリン受容体の有無および局在を免疫組織学的に検討し、放射線リガンドを用いた受容体結合実験でその結合能を検討した。また患児の末梢血リンパ球を検体としてエンドセリン受容体の遺伝子解析を行った。ヒルシュスプルング病腸管では無神経節部、正常神経節部のいずれにおいてもeNOSは血管内皮、iNOSは粘膜および粘膜下層、bNOSは粘膜、粘膜下層および筋間神経叢に陽性で対照腸管と差異はなかった。bNOSは無神経節部の筋間外来神経束に陽性所見を認めた。エンドセリン3、エンドセリン受容体はヒルシュスプルング病腸管、対照腸管ともに内輪、外縦の筋層、筋間神経叢、粘膜筋板、粘膜下神経叢で陽性であった。エンドセリン受容体結合能の検討では、無神経節部の外来神経束に沿ってエンドセリンB受容体への強い集積が確認された。エンドセリンA受容体は粘膜固有層に軽度認められるのみであった。PCR-SSCP法によるエンドセリンB受容体遺伝子変異は4領域のExonに関して認めなかった。NOS受容体の免疫組織学的検討ヒルシュスプルング病の無神経節腸管にみられる腸管の弛緩障害は非アドレナリン・非コリン(NANC)神経の欠如によるものと考えられている。一酸化窒素(NO)はヒト腸管におけるNANC神経の重要な神経伝達物質のひとつであり、最近NO合成酵素(NOS)であるNADPH-diaphoraseが無神経節腸管において欠如しており、これが弛緩障害の原因であると報告されている。ヒルシュスプルング病腸管において、bNOS、eNOSおよびiNOSの抗体(Transduction Lab.)を用いて免疫組織学的にbNOS、eNOSおよびiNOS受容体の局在を検討した。正常の対照腸管においてeNOSは血管内皮に一致して、iNOSは粘膜および粘膜下層に局在しており、ヒルシュスプルング病腸管の無神経節部、正常神経節部のいずれにおいても対照腸管との明らかな差異はなかった。bNOSは正常腸管では粘膜、粘膜下層および筋間に局在しており、粘膜下および筋間神経叢に陽性であった。ヒルシュスプルング病腸管の正常神経節部において対照腸管との明らかな差異はなかった。無神経節部では正常腸管で観察されたような陽性の筋間神経叢は認めなかったが、外来神経束がbNOS陽性であった。今回の結果は従来言われているNADPHdiaphorase染色によるNO神経の分布と大きな差異はなかったが、NADPHdiaphorase染色によるNO神経がbNOSに由来することが示唆され、無神経節部における外来神経にもNOSが分布していることが確認された。ヒルシュスプルング病腸管におけるエンドセリン受容体の局在と結合能エンドセリン(ET)は血管内皮由来の強力な血管収縮物質として発見されて以来、神経伝達修飾を含む広範な生理活性を有することが明らかとなり、その受容体サブタイプ(ETA,ETB)も分子生物学的に同定されている。腸管においてET受容体は粘膜固有層基底側部や神経叢に多数局在している。

また、ET-3およびETB受容体の遺伝子欠損マウスではヒルシュスプルング病の症状がみられること、ヒトヒルシュスブルング病患者においてもET受容体遺伝子の異常が指摘されていることなど、ET受容体の異常がヒルシュスブルング病の一因として考えられている。ヒトヒルシュスプルング病腸管において、ETAおよびETB受容体の放射性リガンドである[125I]BQ123、[125I]IRL1620を用いた受容体結合実験を行い、オートラジオグラフイーを作製した。鎖肛患者由来の腸管を正常対照腸管として、ヒルシュスブルング病腸管の無神経節部腸管、正常部腸管を比較検討した。正常対照腸管においてはETB受容体に対して粘膜固有層、筋問および粘膜下神経叢に集積がみられた。ヒルシュスブルング病腸管においても無神経節部腸管、正常部腸管のいずれも正常対照腸管と同様の集積を認めた。さらに無神経節部腸管では外来神経線維束にETB受容体の発現を認めた。ETA受容体に対するリガンドの集積は正常対照腸管、無神経節部腸管、正常部腸管のいずれにおいても粘膜固有層に軽度認めるのみで大きな際は認めなかった。ET受容体の検討近年、ヒルシュスプルング病の病因に関して研究が進み、エンドセリンB(ETB)受容体遺伝子を欠損させたノックアウトマウスにおいて全結腸型の無神経節腸管を発症することが報告され、ヒトにおいてもエンドセリン受容体遺伝子に異常を持つ症例が報告されている。ヒトヒルシュスプルング病腸管において放射性リガンドを用いた受容体結合実験を施行し、ET受容体の局在および結合能について検討した。ETA受容体およびETB受容体の放射性リガンドとして[^<125>I]BQ123と[^<125>I]IRL1620を用いた。対照正常腸管では筋間および粘膜下の神経叢に一致してETB受容体リガンドの集積を認め、ETA受容体リガンドの集積は粘膜固有層に軽度認められた。ヒルシュスプルング病腸管の正常神経節部ではETA受容体、ETB受容体ともに正常対照腸管と同様の部位に同程度のリガンドの集積を見た。ヒルシュスプルング病腸管の無神経節部では外来神経線維束に沿ってETB受容体への強い集積が確認されたが、筋間および粘膜下への集積は認めなかった。また、正常対照腸管、ヒルシュスプルング病神経節部腸管では神経線維への強い集積は認めなかった。ETA受容体リガンドは正常対照腸管と同様、粘膜に集積を認めるのみであった。今回の検討ではETA、ETB両受容体の局在・結合能に異常を来した症例は認めなかった。今後、症例を重ねるとともに、ET関連遺伝子の検討も必要と思われる。また、無神経節腸管における外来神経線維束にETB受容体が局在することを証明したことは同線維束の機能を検討する上でひとつの成果と考える。
重錘落下締固め球根基礎工法の開発と適用性に関する研究

緩い砂・礫質地盤や岩屑盛土の地盤改良工法の一つに重錘落下締固め工法がある。この工法は,対象とする地盤全体を一様に締固めることを目標にしているが,打撃点直下では高密度に締まった領域が球根状に成長していくことが見出されている。本研究は,この点に着目して基礎位置となる地点を重錘打撃と埋戻しを繰り返して強い締固め球根を生成させ,これを直接基礎へ応用する「締固め球根基礎工法」の開発と適用性を研究目的としている。この工法に関わる要因として重錘条件(質量,底面積),打撃条件(打撃回数,パス回数),基礎の底面積を取り上げ,締固め球根の支持力特性に与える各要因の影響を遠心模型実験によって調べ,良好な支持力を得るための施工条件および実際の現場への適用方法を検討した。本研究で得られた結論は,1)締固め球根基礎は,未打撃の初期地盤に比べて極限支持力は200倍以上,地盤反力係数は約10倍に増加し,高い支持力を得ることができる,2)重錘質量が20t以下では,想定する基礎底面積よりも大きな底面積をもつ重錘を用いる方が高い支持力が得られる,3)重錘質量が40t以上では,逆に基礎の底面積よりも大きな重錘底面積を用いると支持力が劣ったが,これは埋戻し層の締まり方が小さいためであることた推察された。4)同じ重錘質量の場合では,重錘底面積が大きい方が高い支持力が得られる。これらの結果から,締固め球根基礎工法を実際に用いる場合の設計法として地盤反力係数と許容沈下量に着目する方法を提案し,具体的な基礎の配置と支持力の試算によってこの工法の有用性を見出した。またこの工法は,地盤の液状化対策にもなり,杭基礎のような地盤との相互作用を考える必要もなく,現地材の締固めのみによるので建設残土が生じることもなく,非常に経済的であることを提示した。重錘落下による衝撃力によって地盤内に形成される締固め球根を構造物基礎として用いる工法の開発とその有効性の検討を研究目的としている。まず重錘条件(質量、底面積)、打撃条件(落下高、打撃回数、埋め戻し回数)および地盤条件(地盤初期密度、土の種類、地下水位の位置)によって締固め球根がどのように形成されていくかを調べるために半円柱半断面模型地盤を用いた遠心模型実験を行った。前面の観測面に設置した標点を打撃中に写真撮影し、それから座標を読み取り、標点で構成される四角形要素の体積ひずみを求め、締固め球根の形成過程を調べた。さらに打撃後、支持力試験装置によって締固め球根の支持力試験を行い、その支持力特性を測定した。現在までに、重錘打撃によって打撃孔直下に球根状に拡がる締固め領域が形成されること、締固め球根は打撃回数および埋め戻し回数の増加とともに深さ方向に成長していくこと、締固め球根の大きさに与える影響は落下高よりも重錘質量の方が大きく、その大きさは重錘運動量に依存すること、締固め球根の支持力は無改良地盤に比べて非常に大きくなること、支持力は地下水位が高いほど小さくなることなどがわかってきた。

来年度は、引き続き半円柱半断面模型による地盤変形計測から、締め固め球根形成のための最適な打撃条件を見い出し、さらに円柱模型地盤を用いた遠心模型実験によって、締固め球根のコーン貫入試験および支持力試験を行い、その支持力・変形特性を調べ、この工法の実際の現場への適用を検討する予定である。緩い砂・礫質地盤や岩屑盛土の地盤改良工法の一つに重錘落下締固め工法がある。この工法は,対象とする地盤全体を一様に締固めることを目標にしているが,打撃点直下では高密度で締まった領域が球根状に成長していくことが見出されている。本研究は,この点に着目して基礎位置となる地点を重錘打撃と埋戻しを繰り返して強い締固め球根を生成させ,これを直接基礎へ応用する「締固め球根基礎工法」の開発と適用性を研究目的としている。この工法に関わる要因として重錘条件(質量,底面積),打撃条件(打撃回数,パス回数),基礎の底面積を取り上げ,締固め球根の支持力特性に与える各要因の影響を遠心模型実験によって調べ,良好な支持力を得るための施工条件および実際の現場への適用方法を検討した。本研究で得られた結論は,1)締固め球根基礎は,未打撃の初期地盤に比べて極限支持力は200倍以上,地盤反力係数は約10倍に増加し,高い支持力を得ることできる,2)重錘質量が20t以下では,想定する基礎底面積よりも大きな底面積をもつ重錘を用いる方が高い支持力が得られる,3)重錘質量が40t以上では,逆に基礎の底面積よりも大きな重錘底面積を用いると支持力が劣ったが,これは埋戻し層の締まり方が小さいためであることが推察された。4)同じ重錘質量の場合では,重錘底面積が大きい方が高い支持力が得られる。これらの結果から,締固め球根基礎工法を実際に用いる場合の設計法として地盤反力係数と許容沈下量に着目する方法を提案し,具体的な基礎の配置と支持力の試算によってこの工法の有用性を見出した。またこの工法は,地盤の液状化対策にもなり,杭基礎のような地盤との相互作用を考える必要もなく,現地材の締固めのみによるので建設残土が生じることもなく,非常に経済的で,かつ環境面からも有効な工法であることを提示した。
血管新生阻害療法のためのバイオプローブ分子設計とケミカルジェネティクス

ブラジル産グリーンプロポリスエキスの低酸素及び低栄養応答プロモーターアッセイによりヒットした種々の4-hydroxycinnamic acid誘導体に、優位な血管新生阻害作用があることを見出した。そこでそれらの化合物とarylidene-thiazolidinedione(TZD)系血管新生阻害剤、GPU-4の構造類似性に着目し、血管新生阻害剤のファーマコフォア解明を目指してカルボン酸部位のbioisostere変換、フェニル基の置換基効果などを中心に、さらなる構造展開を行った。CAMアッセイによる評価に基づいて、構造活性相関解析を行った結果、(1)カルボキシル基からフェニル基にかけての平面共役系、(2)カルボン酸またはその等価体の水素結合供与能、(3)ベンゼン環上のアルキル置換基の種類が重要であることが明らかになった。また、上記のケイヒ酸誘導体やGPU-4を上回る活性を有する新規血管新生阻害化合物、TZD誘導体のGPU-401,122及びスルホン酸誘導体のGPU-396を見出した。これらの化合物のうちGPU-401,122はHIF-1αのタンパク質発現および転写活性化能を強く抑制し、VEGFの分泌を優位に抑制したが、GPU-396はそれらを抑制しなかったことから異なる作用機構であると予想された。以上より、血管新生阻害剤の新規ファーマコフォアとしてarylidene-thiazolidinedione骨格の有用性を明らかにし、細胞毒性を持たない特異的血管新生阻害剤の有望な新規候補化合物を開発することに成功した。これらの化合物は腫瘍血管新生阻害のみならず、糖尿病性網膜症や加齢性黄斑変性症などに対しても有効性が期待される。血管新生阻害剤を目指して、プロポリス由来化合物及びarylideneTZD誘導体をリードとする構造活性相関解析を行い、細胞毒性の低い選択的血管新生阻害剤としてリードを上回る新規化合物の開発に成功した。作用機構としては、HIF-1-VEGFシグナル伝達系の阻害を介していると予想され、現在標的タンパク質の同定にむけてケミカルバイオロジープローブの合成をおこなっている。本化合物はがんの血管新生阻害療法に加えて、眼内血管新生性疾患に対して有用であると期待される。強い細胞毒性を有する血管新生阻害剤である、arylidene-cyclopentenedione類の構造活性相関の検討中に、cyclopentendione構造をチアゾリジンジオン構造に変換した誘導体が血管新生を強く阻害する一方で、細胞毒性を示さないことを見出した。そこで今回、酸素、窒素、硫黄原子を有する種々のヘテロ環状イミド骨格と側鎖アルキル基、ベンゼン環の置換基及びリンカー結合に関する広範な構造展開を行った。得られた化合物について、鶏卵漿尿膜(CAM)アッセイ及びHUVEC管腔形成試験により血管新生阻害効果を評価した。さらに、HCT116細胞を用いたMTTアッセイにより細胞毒性を、レポータージーンアッセイによりPPARγアゴニスト活性を調べた。種々の芳香族置換環状イミド誘導体は、いずれも強い血管新生阻害作用を示し、細胞毒性をほとんど示さなかった。特に、チアゾリジンジオシ誘導体GPU-4は、10ng/CAMにおいて、最も強く血管新生を阻害し、100μMまでの濃度で細胞毒性を示さなかった。また、チアゾリジンジオン骨格が、PPARγアゴニストの基本骨格であることから、上記のレポータージーンアッセイを行ったが、アゴニスト活性はほとんど認められなかった。以上より、GPU-4は、細胞毒性を持たない新規選択的血管新生阻害剤として有用と考えられ、今後さらに詳細な作用機構について解析する予定である。arylidene-thiazolidinedione骨格を基盤として、構造展開を計画し、種々の誘導体を合成した。得られた誘導体について、低酸素及び常酸素下、HCT-116細胞を用いたMTT assay及びclonogenic assayを行ったところ、thiazolidine- 2, 4-dione類はいずれも100μMまでの範囲でほとんど細胞毒性を示さなかった。さらに、鶏卵漿尿膜(CAM)法によるin vivo血管新生阻害試験を実施した。GPU-4は、10ng/CAMという低用量で有意な血管新生阻害作用を示した。また種々の誘導体について構造活性相関を検討したところ、arylidene-thiazolidinedione系血管新生阻害剤において、aryl基からカルボニル基まで連続した共役系による平面性、thiazolidinedione基の水素結合ドナー性及びベンゼン環の3,5位ジメチル基の存在が重要であることが示唆された。GPU-4の作用機構を解明すべく、低酸素応答配列(HRE)をプロモーター領域に有するルシフェラーゼベクターを導入した細胞株HEK293p2.1細胞を用いて低酸素応答プロモーターアッセイを行ったところ、GPU-4は12.5μM以上の濃度でHIF-1転写活性化を抑制した。さらにウェスタンブロットの結果、低酸素で誘導されるHIF-1αのタンパク発現を抑制した。また、リアルタイムPCRにより低酸素で誘導されるVEGFの遺伝子発現も抑制していることが明らかになった。GPU-4及びその誘導体について、マウス高酸素負荷網膜血管新生モデルに対する作用を調べたところ、皮下投与で濃度依存的に網膜異常血管を抑制した。この機構として、VEGF誘発ROS産生抑制作用が関与することが明らかになった。以上より、GPU-4は副作用を伴わない新規網膜血管新生抑制剤になり得ることが示唆された。

そこでそれらの化合物とarylidene-thiazolidinedione(TZD)系血管新生阻害剤、GPU-4の構造類似性に着目し、血管新生阻害剤のファーマコフォア解明を目指してカルボン酸部位のbioisostere変換、フェニル基の置換基効果などを中心に、さらなる構造展開を行った。CAMアッセイによる評価に基づいて、構造活性相関解析を行った結果、(1)カルボキシル基からフェニル基にかけての平面共役系、(2)カルボン酸またはその等価体の水素結合供与能、(3)ベンゼン環上のアルキル置換基の種類が重要であることが明らかになった。また、上記のケイヒ酸誘導体やGPU-4を上回る活性を有する新規血管新生阻害化合物、TZD誘導体のGPU-401,122及びスルホン酸誘導体のGPU-396を見出した。これらの化合物のうちGPU-401,122はHIF-1αのタンパク質発現および転写活性化能を強く抑制し、VEGFの分泌を優位に抑制したが、GPU-396はそれらを抑制しなかったことから異なる作用機構であると予想された。以上より、血管新生阻害剤の新規ファーマコフォアとしてarylidene-thiazolidinedione骨格の有用性を明らかにし、細胞毒性を持たない特異的血管新生阻害剤の有望な新規候補化合物を開発することに成功した。これらの化合物は腫瘍血管新生阻害のみならず、糖尿病性網膜症や加齢性黄斑変性症などに対しても有効性が期待される。
物語を読む授業の課題構造に関する実践的研究

国語科の授業において,子供が互いの読みを聴き合う学習活動を通して物語についての読みの深まりを協働的に創り出すための課題と学びのデザインについて明らかにすることを目的に研究を進めた。本年度は,研究協力校である小学校2校を中心にフィールドワークを行い,継続的な授業観察と授業映像データの収集を行った。100時間を越える授業の記録を収集し,そのうち,35時間が文学的な文章の授業実践であった。そのうちの10時間について授業映像データから作成した談話記録とフィールドノーツを対象に,物語の読みの授業における学習課題と子どもの問いや反応について分析を行った。文学的な文章を読むことの指導において重視される,ことばから想像するという行為の内実について認知科学における「共感」研究の知見に学びながら検討を進めてきた。学習指導要領において,物語を読むことにかかわる指導内容は各学年の指導事項として明確に位置付けられており(文部科学省,2017),「読むこと」の指導を考える上で,子供が互いの読みを聴き合う学習活動をどのように構成するかは重要な課題である。我が国では「読むこと」の指導過程について子供が互いの読みを交流する学習活動を核に組織することが重要であるとの認識が早くから共有され,これまで多くの実践者によって取り組まれてきている。次期学習指導要領においても「読むこと」領域の学習過程は「構造と内容の把握」,「精査・解釈」,「考えの形成」,「共有」からなるものとされ,読みを交流する学習活動が学習過程の要素として明確に位置付けられている。本研究の成果は,この読みの交流過程における子供の学びの質を高めるための実践的な示唆を有するものと考える。研究協力者と良好な関係を保持し,予定通りデータを収集することができている。本年度は,物語についての読みの深まりを促す問のあり方についての仮説を実践者と共有し,実践の活動,デザイン,省察のそれぞれにおいて協働しながらアクション・リサーチを展開する。年度末の時点で緊急に必要となる備品等がなかったため。
免疫系臓器に特異的に発現するmiR－142ファミリーを用いた長期虐待診断法の開発

DVや高齢者虐待等の「成人虐待」が社会的にクローズアップされ、潜在的なケースは相当数と推定されている。ところで、法医実務での成人虐待は、長期間持続された「身体的虐待」や「ネグレクト」と考えられる。研究者らは免疫臓器に発現が顕著なことを明らかにしているmiR-142 familyが種々の検討にて、長期ストレスのマーカーとなりうることが示唆された。miR-142-3pについてマウスストレスモデル胸腺を用いて検討を行い、長期ストレス群のみにて増加しており、miR-142-3pがマウスにおける慢性的なストレス暴露を証明する法医分子病理学的診断マーカーであることを明らかにした。法医実務で経験する成人の虐待例において、剖検所見において決定的な「長期間のストレス持続」を証明する特異的な診断マーカーは全く知られていない。従って、長期に亘るストレス暴露に対する生体の反応を捉える新しい診断マーカーの同定が重要である。本研究では、申請者らが既に同定した免疫系臓器にのみに発現するmiRー142 family(miRー142ー3p並びにー5p)について、ストレス反応性を動物モデルで確認後、法医剖検例に応用して慢性的なストレス暴露を証明する法医分子病理学的診断法の確立を目的として本研究を行っている。実際に、マウスモデルにてmiRー142 family(miRー142ー3p並びにー5p)の発現量を可及的速やかに分子生物学的手法(Real Time PCR法:RTーPCR)を用いて検討を行い、候補マーカーとなり得るのかを確認した。具体的には、脾臓・胸腺においてmiRー142ー3p並びにー5p共に単回ストレスではコントロールとの比較においてその発現量の差異は認められず、2週間、4週間連続ストレス群では有意に増加していた。このことは、miRー142 familyがストレス反応産物であることを物語るものである。現在、miRー142 familyのターゲット遺伝子をon silicoで検索し、3pにて20個、5pにて10個程度の候補遺伝子を同定し、実際の生体内での発現量を検討している。脾臓・胸腺ともにmiRー142 familyの発現が慢性ストレスにのみ差異が認められたことから、当初の予定通りの計画を進めることができている。また、miRー142 familyのターゲット遺伝子をon silicoで検索し、3pにて20個、5pにて10個程度の候補遺伝子を同定し、実際の生体内での発現量を検討しており、この点については当初の計画にないものであり、計画以上に進展しているものと考える。本研究では、申請者らが既に同定した免疫系臓器にのみに発現するmiRー142 family(miRー142ー3p並びにー5p)について、ストレス反応性を動物モデルで確認後、法医剖検例に応用して慢性的なストレス暴露を証明する分子病理学的診断法の確立を目的として本研究を行っている。実際にマウスモデルにて、miRー142 familyの発現量をReal Time PCRを用いて検討を行い、候補マーカとなりうるかを確認した。具体的には、胸前・脾臓においてsingle stress群においてはmiR142-3p,5pの発現に有意な増加は認められず、継続的なストレスである1week stress群にて発現が増加した。以上よりmiR142-3p,5pの発現動態を解析することが長期ストレスの診断につながる可能性があることが示唆される。ついで、長期ストレス時の病態生理についてさらに解明するためmiR142familyによって制御されている可能性のあるmRNAの発現量について解析した。microRNAのデータベースにて15個の遺伝子がPickUpされた。これらの発現量をReal Time PCRを用いて検討した。この結果、Zfpm2,Dbx2,Arntl,Robo1の発現量が変化していた。Arntlは双極性障害を有する患者において睡眠障害と関連していることが過去に報告されており、ストレス時の反応として不眠症が認められることから、このArntlの変化はストレスによる不眠となんらかの関連がある可能性を考える。慢性的なストレスに関与する遺伝子をmiR-142familyの増減を確認し、miR142 familyによって制御されている可能性のあるmRNAの発現量を検討することで同定した。さらに、一部遺伝子については、その病態生理学的機能をも明らかにした。手の点については、当初の計画にないものであり、計画以上に進展しているものと考える。ドメスティックバイオレンスや高齢者虐待等の「成人虐待」と称される新たな虐待が社会的にクローズアップされている。成人虐待は、児童虐待に比しマスメディアでの報道ははるかに少ないものの、潜在的なケースはかなりの件数にのぼると推定されている。今後、急速な高齢化社会の到来や「高齢者虐待防止法」による社会的な意識の高まりもうけて、法医実務において取り扱われる「成人虐待」症例数は著明に増加することは確実である。ところで、法医実務で遭遇する成人虐待は、ある一定の期間(長期間)持続された「身体的虐待」や「ネグレクト」と考えられる。長期間持続した児童虐待の剖検例においては、福永らが報告した「胸腺の萎縮」が診断基準として汎用されているが、成人虐待の症例では、そのような特異的な法医病理学的診断マーカーは特定されていない。

従って、「成人虐待」においても「児童虐待における胸腺の萎縮」のような、長期に亘るストレス暴露に対する生体の反応を剖検後の検査にて捉えることが法医病理の分野では肝要と考える。研究者らは胸腺・脾臓に発現が顕著なことを明らかにしているmiRー142 familyがストレスに反応する生体物質の候補であることを推察し、さらに、組織学的にmiRー142ノックアウトマウスにてハッサル小体の著明な増加が認められたことから、この現象にmiRー142 familyが関与していることを疑った。つまり、miRー142 familyは単なるストレス反応物質ではなく、長期ストレスのマーカーとなりうることが示唆されたことから、miR-142-3pについてマウスストレスモデル胸腺を用いて検討を行ったところ、長期ストレス群のみにて増加していた。従って、miR-142-3pがマウスにおける慢性的なストレス暴露を証明する法医分子病理学的診断マーカーであることを明らかにした。DVや高齢者虐待等の「成人虐待」が社会的にクローズアップされ、潜在的なケースは相当数と推定されている。ところで、法医実務での成人虐待は、長期間持続された「身体的虐待」や「ネグレクト」と考えられる。研究者らは免疫臓器に発現が顕著なことを明らかにしているmiR-142 familyが種々の検討にて、長期ストレスのマーカーとなりうることが示唆された。miR-142-3pについてマウスストレスモデル胸腺を用いて検討を行い、長期ストレス群のみにて増加しており、miR-142-3pがマウスにおける慢性的なストレス暴露を証明する法医分子病理学的診断マーカーであることを明らかにした。マウスモデルにてIn situ hybridization法を用いて、可視化を行い、組織内局在、発現細胞同定を行う。剖検症例の集積を行うとともに、剖検症例にてmiRー142 familyを動物モデルと同様の方法にて検討する。剖検症例では、In situ hybridization法を用いた半定量的検討を行う。また、ターゲット遺伝子の定量、発現細胞同定をマウスモデルのみならずヒトにおいても行いたい。これらの結果を踏まえた「長期慢性ストレス」暴露を証明する法医分子病理学的診断法を確立する。In situ hybridization法を用いて、可視化を行い、組織内局在、発現細胞同定を行う。法医病理学
分子組織化に立脚した革新的医薬品の分子設計

本研究では有機合成による低分子医薬品の開発や、鍵と鍵穴を作用機序とする酵素や受容体をターゲットとするバイオ医薬品などに限界が見えつつある中、「分子組織化」に基づく新しい薬物の開発を目標に、分担者とともに基礎研究を推進し、概念の確立を目指す。本研究は「分子の組織体」を用いて、これまで困難とされてきた薬理活性を発現させるところにあり、この「分子の組織体による薬理活性」をこれまでにない作用機序に基づく新たな創薬概念として提唱する。本研究では、wet系実験研究ならではの発見を大切にし、「多数分子が組織的・協同的に働く」という概念を創薬分野に導入・確立することが本研究の最大の特徴である。
治療中のがん患者のセルフケア能力向上を支援する看護アプリケーション・モデルの開発

治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度を開発した。尺度の適合度指標はGFI=0.911、AGFI=0.878、RMSEA=0.071、Cronbach'α係数は0.900であった。3因子15項目の二次因子モデルから構築され外的基準とも有意な関連性が認められた。がん患者の代表的な治療である化学療法や放射線療法の場は、さらに外来へ移行してきており患者が副作用の予防や心身の調整、日常生活の管理などのセルフケアを行う必要性が強まっている。そのため、看護師の役割として患者がセルフケアを効果的に継続できるよう、セルフケア能力を支援し強化していくことが重要である。そこで本研究では「治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度」を開発し、アプリケーションモデルの開発までつなげることを目的としている。これまで本研究の基礎的な研究として、科学研究費(課題番号19592536)による研究「がん患者のセルフケアの概念分析」と(課題番号22592462)による質的研究「治療期にあるがん患者のセルフケア能力」を各々論文として発表した。質的研究により『体調の変化をとらえる能力』など5つのセルフケア能力が導きだされた。また、これらのセルフケア能力は、『看護師やその他の医療従事者の関与あるいは患者自身が体験から獲得した能力』としてまとめられ、治療期の患者を支えていく医療者の支援の重要性も明らかになった。その後の「治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度」の研究では尺度開発のプロセスを経て原案を作成した。原案を尺度化するため対象の特性に偏りがないよう考慮し、がん診療連携拠点病院のがん専門病院や大学病院の他、地域の中核的病院において倫理審査の承認を受けデータを収集中である。結果の一部を「外来化学療法中のがん患者のセルフケア能力とQuality of Lifeとの関係」としてまとめ、平成26年2月に日本がん看護学会で発表した。今後、尺度開発に向け結果をまとめ、アプリケーションモデルの開発に入る予定である。治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度と支援モデルの開発に向け、現在は尺度を開発中である。これまでの研究プロセスとして、尺度の原案を研究者らの質的研究の結果や概念モデルをもとに作成し、スペシャリストの助言をふまえ質問項目を検討した。研究施設の倫理審査を受け承諾を得た後、プレテストを行い原案をさらに修正し質問票を作成した。質問票について本調査を実施し尺度開発に必要十分なデータを数カ所の施設で収集し、それらのデータをもとに一般的な尺度開発に必要な分析を行い、さらに高度な解析を行っている段階である。それらの結果をふまえ、今後論文としてまとめ海外のIFの高い専門ジャーナルへ投稿予定である。また、これらの過程において、研究結果の一部を尺度開発や支援モデルに活用するため、国内の学会で発表した後、論文としてまとめ、海外の専門ジャーナルへ投稿中である。これらの研究活動や結果をもとに、治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度と支援モデルの開発に取り組む予定である。本研究の目的は、治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度を開発し活用していくことである。これまでの研究活動により「治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度」を尺度開発研究のプロセスを緻密に経て、がん患者特有のセルフケア能力を含んだ尺度として開発に至った。本尺度は3因子15項目からなり、信頼性と妥当性が証明された尺度であり、今後臨床での活用を目指している。本尺度の臨床での活用は、治療中のがん患者のセルフケア能力をアセスメントすることにより、個別的な看護支援につながり、患者がもつ能力を活用していくことが期待できる。そして、治療期にあるがん患者のQuality of Life(QOL)の向上につながると考えられる。これまでの研究活動では、データ収集に予定以上に時間を要したが、より正確なかつ根拠をもった研究結果を得るためにはデータ数は重要であり、必要数を満たした上で分析に取り組むことができた。概ね研究目的に向け尺度開発が進み、概ね順調に進展している。がん患者のセルフケアの概念分析(吉田久美子,神田清子,がん患者のセルフケアの概念分析,日本看護科学学会誌Vol.30,No.2,p23-31,2010)と、セルフケア能力の質的研究(吉田久美子,神田清子,治療期にあるがん患者のセルフケア能力,日本がん看護学会誌Vol.26,No.1,p4-11,2012)をもとに、平成28年度に「治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度」を開発した。尺度は3因子15項目から構成され、構成概念妥当性は、Cronbachのα係数は.900、確証的因子分析からはGFI=0.911、AGFI=0.878、CFI=0.945の値が示された。また、基準関連妥当性の結果からも妥当性を備えた尺度として証明された。研究結果は国際学会で発表し、以下の論文を投稿し掲載された。

データ収集に予定よりも長期間を要したが、その後の分析では比較的妥当な結果が得られているため、概ねこれまでの分析結果をもとにまとめていくことができると予定している。また、さらに精度の高い分析を行うことにより、確実な結果を述べていくことが期待できる。これらのことから、経過としては概ね順調に進展していると捉えられる。今後は本研究によって得られた結果を海外の専門雑誌に投稿する予定であり、投稿の最終確認の段階である。また、部分的な結果について、今年度国際学会で発表することが決定しているため、その準備も同時に着手している。また、研究結果を臨床で活用していくことも研究プランにあるため、取り組む予定である。がん看護学今後は分析を進め、体系的に結果を述べていくことが課題である。さらに、近年の研究結果をふまえ論文としてまとめ国内外に公表していくことができるよう準備を進めていく。本研究は、がん患者の生活の質の向上という長期アウトカムに向け、がん患者用セルフケア能力尺度を開発し、セルフケア能力の向上に向けた支援モデルを開発する。そして援助モデルの実施・評価と臨床での活用までを目的としている。研究の全体は第3段階で構成しており、第1段階は、長期的アウトカムを『がん患者がセルフケア能力を活用しQOLが維持向上すること』という設定の確認を行い、セルフケア能力尺度の開発を完成させることである。現在の研究活動は第1段階の後半に位置していることから概ね計画に沿っている。研究結果の国内外での発表に向け、最終確認の段階であり、海外の専門雑誌や国内外の学会において発表が決定した場合は、発表に伴う予算が必要になると考えられる。そのための予算が次年度使用額として生じている。昨年度はデータ収集を中心に行ったが、経費は一昨年度に準備をしていた必要備品や物品で対応することができたため、残金が生じた。上記の理由に述べた通り、海外の専門雑誌や国内外の学会において発表を予定しており、その発表に伴う経費として使用を計画している。また、本研究結果を臨床で活用し効果を明確にしていく研究プランがあり、その研究活動に伴う費用として使用を計画している。今後は第1段階の「治療期にあるがん患者のセルフケア能力尺度の開発」を優先的に取り組み、論文を国内外の学術誌に投稿する。その後、第2段階のアウトカム達成のための支援モデルの開発を行う。現在、海外の専門雑誌へ論文を投稿中である。掲載が決定した後には、また段階を進め研究を積み重ねていくことが可能となり、研究活動に必要な備品や発表に伴う旅費なども今後の使用計画に含めている。現在、研究活動としてデータ収集を行っている段階であるが、予定では昨年度内に、より多くのデータ収集が可能と設定していた。研究活動は行っていたが、本研究の条件に適した患者数が少なかったことなどが予算に影響した。現在もデータ収集中であり、今後の分析や論文化に伴い必要となる予算として使用していく予定である。
オールカーボン太陽電池のためのナノカーボン薄膜の研究開発

光電変換層がすべてカーボンからなる光電変換素子,具体的にはp型とn型の超ナノ微結晶ダイヤモンド(UNCD)膜からなるpn接合を,pn制御に関して独自に研究基盤を積み重ねてきた同軸型アークプラズマ堆積(CAPD)法により作製し,その光電変換特性を高めていくことを目指している.並行して,単に物性制御を行うだけでなく,複雑な構造を有するUNCD膜の局所的な化学結合構造を,放射光を用いた各種分光法等の高感度な方法で調べ,光・電子物性,特に光電変換特性と局所構造との因果関係を明らかにすることを目的としている.平成30年度の成果としては以下の通りである:i)ダイヤモンドのオーミック接触の形成を,ドーパント溶液中のレーザー誘起ドーピングにより実現可能であることを実証した.さらには,リン(P)とボロン(B)のドーピングを,PとBを含む溶液中でそれぞれレーザー照射することで表面から約50 nmの深さまで実現可能であることが明らかにした.ii)大気中におけるレーザー照射により,UNCD膜の改質に関して研究を行い,レーザー照射による局所的なダイヤモンドのポスト成長の可能性が明らかになってきた.Qカーボンで知られるものと同様の成長を期待でき,デバイス作製の自由度が広がる可能性がある.iii)UNCD膜の光学特性をエリプソメーターにより詳細に評価し,UNCD膜の光学特性が結晶ダイヤモンドとアモルファスカーボンの両方の特性を併せ持つことを明らかにした.ドーパント溶液中のレーザー誘起ドーピングがダイヤモンドに有効であることが明らかとなった.一か八かの試みであったが,その有効性が認められた.それを用いることで,今後デバイス作製の自由度が広がる.ドーパント溶液中のレーザー誘起ドーピングが有効であることが明らかになった.この方法を適用してUNCDホモ接合の光電変換素子の作製を試みる.光電変換層がすべてカーボンからなる光電変換素子,具体的にはp型とn型の超ナノ微結晶ダイヤモンド(UNCD)膜からなるpn接合を,pn制御に関して独自に研究基盤を積み重ねてきた同軸型アークプラズマ堆積(CAPD)法により作製し,その光電変換特性を高めていくことを目指している.並行して,単に物性制御を行うだけでなく,複雑な構造を有するUNCD膜の局所的な化学結合構造を,放射光を用いた各種分光法等の高感度な方法で調べ,光・電子物性,特に光電変換特性と局所構造との因果関係を明らかにすることを目的としている.平成29年度の成果としては以下の通りである:i)μ-PCD法により少数フォトキャリアのライフタイムを調べた.水素化により少数フォトキャリアのライフタイムが明確に増加することを明らかにし,このことがトラップセンターとして作用する未結合手が原子状水素によって終端されたことに因る可能性が高いことがわかった.ii)p型UNCD膜と金属コンタクト間におけるショットキー障壁高さを,シンクロトロン光を用いたUPSとXPSにより見積った.任意の仕事関数を有する所定の金属を選定し,コンタクトを形成することで,ショットキー,オーミックコンタクト形成の自在制御が可能となるポテンシャルを立証した.iii) p型UNCD膜とn型Si基板により構成されたヘテロpn接合ダイオードを,深紫外線フォトダイオードとして評価した.低温下で受光能に大幅な改善がみられなかった.その一因として,伝導帯におけるバンドオフセットに起因するヘテロ接合界面に現れるスパイクが,低温環境下においては顕在化し,UNCD/a-C:H層からSi層へのフォトキャリアの輸送を妨げている可能性が高い.CAPD法で作製される膜は光電変換特性があまり良くなく困っていたが,諸特性の評価が進むにつれてその原因が分かってきた.塞翁が馬で,この材料の光電変換特性に関する問題点を把握することが出来た.PLD法で作製される膜は高い光電変換特性を今までに示してきた.エキシマレーザーが寿命を迎えてPLD法による膜作製が行えずにいたが,幸運にもエキシマレーザーを譲り受けPLD法による膜作製を再開できる.光電変換層がすべてカーボンからなる光電変換素子,具体的にはp型とn型の超ナノ微結晶ダイヤモンド(UNCD)膜からなるpn接合を,pn制御に関して独自に研究基盤を積み重ねてきた同軸型アークプラズマ堆積(CAPD)法により作製し,その光電変換特性を高めていくことを目指している.並行して,単に物性制御を行うだけでなく,複雑な構造を有するUNCD膜の局所的な化学結合構造を,放射光を用いた各種分光法等の高感度な方法で調べ,光・電子物性,特に光電変換特性と局所構造との因果関係を明らかにすることを目的としている.平成30年度の成果としては以下の通りである:i)ダイヤモンドのオーミック接触の形成を,ドーパント溶液中のレーザー誘起ドーピングにより実現可能であることを実証した.さらには,リン(P)とボロン(B)のドーピングを,PとBを含む溶液中でそれぞれレーザー照射することで表面から約50 nmの深さまで実現可能であることが明らかにした.ii)大気中におけるレーザー照射により,UNCD膜の改質に関して研究を行い,レーザー照射による局所的なダイヤモンドのポスト成長の可能性が明らかになってきた.Qカーボンで知られるものと同様の成長を期待でき,デバイス作製の自由度が広がる可能性がある.iii)UNCD膜の光学特性をエリプソメーターにより詳細に評価し,UNCD膜の光学特性が結晶ダイヤモンドとアモルファスカーボンの両方の特性を併せ持つことを明らかにした.ドーパント溶液中のレーザー誘起ドーピングがダイヤモンドに有効であることが明らかとなった.

一か八かの試みであったが,その有効性が認められた.それを用いることで,今後デバイス作製の自由度が広がる.CAPD法で作製されるUNCD膜は,PLD法で作製される膜に比べて光電変換特性が劣るが,少数キャリアのライフタム測定からその原因が,CAPD法のUNCD膜は水素化が不十分で少数キャリアのライフタイムが小さくなってしまっている可能性が極めて高いことが分かった.今後,CAPD法では水素化の改善を,並行してエキシマレーザーを譲り受けたのでPLD法による膜作製を再開する.ドーパント溶液中のレーザー誘起ドーピングが有効であることが明らかになった.この方法を適用してUNCDホモ接合の光電変換素子の作製を試みる.
国際結婚家庭における言語使用の実態:二言語使用の状況調査

国際結婚家庭の言語環境を構成する種々の変数を見出し、それら変数の相互作用と子どものバイリンガル能力の習得との関連をとらえる仮説の構築を目指した研究の第一段階である本研究では、2年の研究機関に、(1)先行研究(1985年、1990年)で用いたアンケート質問項目の再検討と改訂を行い、(2)これを用いて調査を実施し、種々の変数(母語、家族構成、学校や地域の言語環境、バイリンガリズムに対する価値観等)に関するデータを収集、集計し、(3)これらデータのうち家族員間の言語使用形態を、先行研究の結果をもとに暫定的に設定した言語使用形態類型を用いて分類し、同時にこの類型の精緻化を図るため、その妥当性、有効性も検証した。集計の対象となった家族数は259家族で、関わる国籍は38ヶ国(子どもの大多数は重国籍)、関与する言語は32言語であった。言語使用の形態を類型に従い分類すると、【親同士】、【日本語を母語とする親と子どもの間】、【子ども同士】では、複数の言語を使用する「バイリンガル型」と単一言語を使用する「モノリンガル型」がほぼ半数ずつであった。【親から子ども】では、「バイリンガル型」が圧倒的に多く、【少数言語を母語とする親と子ども間】では「バイリンガル型」の方が「モノリンガル型」より多かった。数的には極めて少ないが、どちらの親の母語も使用せず、第三者言語を共通言語として用いている家庭もあることもわかった。15EA02:全体的に、分析対象となった家庭の多くが、バイリンガルリズムに対して肯定的な姿勢を持ち、社会からも同様な評価を受けていると感じており、子どもをバイリンガルに育てる努力していることが明らかになった。しかし同時に、言語の組み合わせによってはバイリンガルに対する社会の評価が異なるとみている者も少なからずいるなど、バイリンガルが置かれている状況がいかに複雑であるかということも示された。本年度は、次年度に実施予定のアンケート調査/面接調査のための準備活動、とりわけ調査質問項目の作成が中心課題であった。家庭の中に複数の母語をかかえる国際結婚家庭では一体どのような言語使用がみられるのか、その実態をできるだけ詳細にかつ正確に把握できるような調査紙を用意すべく、質問項目の慎重な検討、改訂を重ねた。最終的に「調査紙第14版」を以て完成版としたが、多言語が使用される対象家庭の言語環境を考慮して、調査紙には日本語版と英語版の2種類を用意した。質問項目の概要は次の通り:1.家庭の背景(Q1Q2)[家族構成員の性別、年齢、国籍、母語等の基本的データ]2.家族の言語状況:(1)家族構成員間における言語使用Q3Q4)[家族の者の間で用いる言語に関するデータ]/(2)遊びにおける言語使用(Q5)[遊び友だちの使用言語に関するデータ]/(3)学校の授業で用いられている言語(Q6)[子どもの通う学校の種類と使用される言語に関するデータ]/(4)居住地(Q7Q9)[居住地域の言語環境に関するデータ]3.バイリンガリズムに対する態度と認識(Q10Q14)[親の持つバイリンガリズム観および国際結婚家庭が直面する問題に関するデータ]4.バイリンガリズムの奨励(Q15)[バイリンガル育成に対する姿勢に関するデータ]

また調査対象家庭については、国際結婚家庭に関連の深いいくつかの組織(国際結婚を考える会/The Association of Foreign Wives of Japanese/全国語学教育学会全国バイリンガルリズム研究部会)の協力を得ることができたため、当初の予定よりも多くの家庭に調査紙を配布することができるものと思われる。家庭の中に複数の母語が存在する国際結婚家庭の言語環境を構成する種々の変数を見出し、それら変数の相互作用と子どものバイリンガル能力の習得との関連をとらえる仮説の構築を目指した研究の第一段階である本研究では、2年の研究期間に、(1)先行研究(1985年、1990年)で用いたアンケート質問項目の再検討と改訂を行い、(2)これを用いて調査を実施し、種々の変数(母語、家族構成、学校や地域の言語環境、バイリンガリズムに対する価値観等)に関するデータを収集、集計し、(3)これらデータのうち家族員間の言語使用形態を、先行研究の結果をもとに暫定的に設定した言語使用形態類型を用いて分類し、同時にこの類型の精緻化を図るため、その妥当性、有効性も検証した。集計の対象となった家族数は259家族で、関わる国籍は38ケ国(子どもの大多数は重国籍)、関与する言語は32言語であった。言語使用の形態を類型に従い分類すると、【親同士】、【日本語を母語とする親と子どもの間】、【子ども同士】では、複数の言語を使用する「バイリンガル型」と単一言語を使用する「モノリンガル型」がほぼ半数ずつであった。【親から子ども】では、「バイリンガル型」が圧倒的に多く、【少数言語を母語とする親と子どもの間】では「バイリンガル型」の方が「モノリンガル型」より多かった。数的には極めて少ないが、どちらの親の母語も使用せず、第三言語を共通言語として用いている家庭もあることもわかった。全体的に、分析対象となった家庭の多くが、バイリンガリズムに対して肯定的な姿勢を持ち、社会からも同様な評価を受けていると感じており、子どもをバイリンガルに育てる努力をしていることが明らかになった。しかし同時に、言語の組み合わせによってはバイリンガルに対する社会の評価が異なるとみている者も少なからずいるなど、バイリンガルが置かれている状況がいかに複雑であるかということも示された。