hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
論述試験の知見を基盤とした適応型面接試験の開発による全人的教育測定法の探索的研究

(C)口述回答用の適性検査の開発については,先行研究(大澤,20072016)および海外における基礎能力(Key Competency)の評価尺度等を参考とし,論述評価項目から口述評価項目への内容的な援用・応用可能性について引き続き検討を行った。(D)海外の高等教育機関における入学試験(面接試験)の構造分析に関連しては,米国,英国,豪州を中心とした海外の大学を対象として,可能な範囲での文献調査を行うとともに,現実の入試におけるオペレーション上の諸問題およびその解決法について研究者レベルでの情報交換を行った。課題(テスト項目)の開発,および尺度化のための数理統計学的モデルの研究開発に関しては,概ね順調に進展していると考えられる。しかし,現実データを用いたキャリブレーションに技術的な課題がいくつか存在するため,海外の研究者によるコンサルティングを受ける必要があると考えている。引き続き研究課題(A)(D)を研究計画に沿って実施していくと共に,新たに(E)面接試験(対話型試験)を行うためのwebプラットフォームの開発および(F)先行研究と紐付けするためのモニター試験・質問紙調査の構成に着手する予定である。最終年度において,本研究で開発した課題を用いた国内外におけるモニター調査の実施を計画している。昨年度に実施予定であった海外調査は時期を一年延期し,数値計算上の課題解決のためのコンサルティングを合わせて行う計画とした。(1)平成29年度における研究計画の内容に関しては,購入予定であった業務用ワークステーションに代替するPCにおいて研究計画の実行が可能であったため,無理をして実機を購入する必要性が乏しくなった。そのため,最終的な高負荷数値計算機の利用計画を鑑みて,性能や価格等を吟味した上で,次年度以降の適切なタイミングで業務用ワークステーションを購入することが有益であると判断された。(2)平成29年度に実施予定であった英国出張が急遽キャンセルせざるを得なくなったため,その分の旅費の執行ができなかった。来年度の研究計画において当該出張を改めて計画する予定である。(1)業務用ワークステーションの購入については,令和元年度上半期における最新のcpuのリリース状況を判断したうえで適切な時期に購入することとした。(2)海外出張に関しては,当初予定の情報収集目的に加えて数値計算コンサルティングを受ける必要が発生したため,日程を一年間延期して最終年度に行うこととした。
溶解型ゼラチンスポンジの抗癌剤キャリアとしての有用性の検討

溶解型ゼラチンスポンジ(RMG)をシスプラチンキャリアーとして使用し、その徐放性及び安全性を確認する基礎的実験を行った。正常豚15頭をTAI(動注療法)群、Transient TACE(120)群、Transient TACE(360)群の各5頭に分配。全身麻酔下に、左肝動脈より、TAI群はシスプラチン; IAC (アイエーコール) 0.80mg/kgを10分間持続動注、Transient TACE(120)群、Transient TACE(360)群は、それぞれRMG -シスプラチン混合液を左肝動脈より10分かけて持続動注した。その後、左肝静脈より総白金濃度、蛋白非結合型白金濃度を測定し、時間濃度曲線を求め、ACU値の比較を行った。24時間後に肝臓を摘出し、肝組織障害体積率を測定した。RMGが溶解(再開通)するとともに抗癌剤が溶出され、in vivoでもRMGの徐放性が確認できた。約120分、360分で溶解するRMG、いずれの動注においても、24時間後には少ないながらも、有意差をもって組織障害が認められた。今回、溶解型ゼラチンスポンジであるRMゼラチンを用いて、シスプラチンキャリアーとしての有用性の検討について、15頭の正常豚を用いた検討を行った。左肝動脈より、シスプラチンの動注群(AI群)、120分で溶解するRMゼラチンを用いてTACE(肝動脈化学塞栓術)を施行した群(TACE120群)、360分で溶解するRMゼラチンを用いてTACE(肝動脈化学塞栓術)を施行した群(TACE360群)、でその徐放性を検討した。TACE120群で、ゼラチンが溶解後も抗癌剤が流出し続け、約180分まで測定可能であった。TACE360群でも、抗癌剤はゼラチンが溶解後も流出し続け、約420分で低値となった。ゼラチンの溶解がはじまってから以降は、AI群よりもTACE120群、TACE360群で抗癌剤の流出がみられた。TACE120群とTACE360群を比較すると、360分で溶解するRMゼラチンが再開通し始めるまでの最初の90分間は、TACE 120群の方が抗癌剤の流出が多く、RMゼラチンの溶解(再開通)とともに、抗癌剤の溶出/徐放がみられることがわかった。このことより、RMゼラチンが溶解(再開通)するとともに抗癌剤が溶出され、in vivoでもRMゼラチンの徐放性が確認できた。以上のことは、H24/3月にRSNA(IVR国際学会)にて、(Evaluation of soluble gelatin sponge as a role of cisplatin-carrier: basic study in a swine model)として発表した。次年度はさらにN数を増やし、論文投稿する予定である。N数を増やしてさらに実験予定。H24年度は、さらに5頭の豚で可溶性ゼラチンスポンジに白金を吸着させて徐放性および安全性についてさらに追加実験する方針である。しかし、現在の実験にて良いデータが得られ、有意差がでれば、追加検討項目として、可溶性ゼラチンスポンジを用いた組織障害の検討を豚を用いて行う方針である。このため、動物実験にかかる費用(処置関係消耗品使用料、実験動物料金、ワクチン接種)などに研究費がかかる予定であるが、組織障害の検討を中心に行うとすると、病理組織標本作製料に費用がかかる予定である。
空間移動時の注意の偏りが場所の印象評定に及ぼす影響

今年度は、昨年度に得られた、実空間実験での結果に基づき、注意の偏りを誘発する環境要因を設定し、それを系統的に変化させた空間をCGで作成した。これを、大型の没入型スクリーンと足踏み連動型の移動インターフェースを組み合わせたシミュレーションシステムにより提示し、被験者を用いて、実空間実験と同じ評定装置により「圧迫感」の評定を行った。被験者の帽子に取り付けた3Dモーションセンサにより回頭行動を記録した。このシミュレーション空間を構築した建物、地形等のCGデータを用いて、環境視情報の計測プログラムにより、経路に沿った視環境変量のプロフィールを作成し、回頭行動の計測結果から注意の偏りを定量化した上で、圧迫感および視環境変量との関係の分析を以下のように行なった。・視環境変量と注意の偏りとの関数関係を求め、環境視情報に起因する注意の偏りを推定。・全方向からの視環境変量から圧迫感を予測する従来の式と比べ、注意の偏りを変数として加えた場合に予測精度がどの程度向上するのかを検討。これらの結果と、前年度までに得られた実験結果を総合して、注意を誘導する環境要因を視環境変量により定量的に捉え、それを含む「圧迫感」の予測式を求めた。その結果、従来から環境の視知覚を焦点視と環境視とに分けてとらえ、場所の雰囲気などの情緒的な反応は環境視に基づくと考え、その情報は周囲全方向から均等に受容されるとしてきたが、それを本研究の結果を踏まえて修正し、環境視情報によって視野の特定の領域に注意が偏ることによる選択的な情報取得を考慮した、新たな環境知覚モデルを提示した。移動に伴い変化する周囲の環境状況とそこで生じる注意の偏りとの関係を明らかにし、さらに、周囲の環境とそれに対する心理的反応(「圧迫感」)との対応関係に注意の偏りがどのように影響するのかを明らかにするために、実空間実験を行った。被験者は、大学キャンパス内に設定した実験経路を歩きながら、周囲の環境から受ける「圧迫感」の大きさを、手元の評定装置のレバーをスライドすることによって評定させた。また、申請者の研究室で開発した環境視情報の計測プログラムを用い、建築図面、地形図、樹木配置図などのデータから、ある視点から周囲を見回した時の天空や建物、樹木などの可視量といった実験経路周りの環境視情報を計測した。回頭行動の計測結果から注意の偏りの状況を読みとり、圧迫感および視環境変量と照合し、注意の偏りは圧迫感の評定にどの程度影響するのかや、どのような環境要因が注意の偏りを誘発するのかについて明らかにし、次年度行うCGシミュレーション実験で検証する変数を設定した。

これらの結果と、前年度までに得られた実験結果を総合して、注意を誘導する環境要因を視環境変量により定量的に捉え、それを含む「圧迫感」の予測式を求めた。その結果、従来から環境の視知覚を焦点視と環境視とに分けてとらえ、場所の雰囲気などの情緒的な反応は環境視に基づくと考え、その情報は周囲全方向から均等に受容されるとしてきたが、それを本研究の結果を踏まえて修正し、環境視情報によって視野の特定の領域に注意が偏ることによる選択的な情報取得を考慮した、新たな環境知覚モデルを提示した。
照明条件に対しロバストな人物顔画像生成および任意シーン内への内挿に関する研究

3次元仮想空間を用いた通信システムの要素技術として,3次元人物顔画像の再構築法について検討を行った.従来のモデルベース手法と画像ベース手法の利点を融合することにより,特殊な機材やデータを要せず,高速かつ高精度な処理の実現を可能にした.本手法を一般的なPC(CPU: Pentium IV 2.54GHz,主記憶:1.0GB,ビデオメモリ:128MB)上に実装した.1台のカラーCCDカメラ(38万画素フルカラー)を入力系とし,20-30代のアジア人男性5名が基本顔表情を作っている動画像データを取得した.これらのデータを用いた評価実験を行い、本手法を用いることにより再構築画像の品質が向上されることが主観評価,客観評価の両方において確認された.前述のPC上で画像入力から再構築結果の表示までが平均13.54[フレーム/秒]の速度で行われており,ハードウェア最適化やアルゴリズム改良などを行うことにより,リアルタイム処理が期待できる.また,上下左右方向に参観者の顔角度が変化したときでも,人物がカメラ正面を向いていることを自覚できる範囲では視覚的に満足な顔画像の再構築が行われることも確認した.また,環境光情報を変化させたときでも自然な顔画像生成が行われるように,テクスチャ画像の再描画を行う手法について調査を行った.先行研究を元に,複数個の光源の線形和を用いることにより,照明条件を変更したときの3次元顔オブジェクトを描画できることをプロトタイプレベルで確認した.魚眼レンズを取り付けたCCDカメラを用いることによって任意の撮影シーンにおける環境光情報を取得し,3次元顔画像の画質を向上させることが可能である.この技術を前述のカメラ画像を入力とした3次元人物顔画像の再構築技術と融合することにより,リアルタイム処理を実現できるようにしていく必要がある.照明条件に対してロバストな3次元人物顔画像を生成するためには、撮影シーン中の3次元人物顔形状、およびテクスチャの認識・取得・再構築が重要課題である。そのため、カメラ入力された動画像のもつ特徴を直接反映させた高速かつ高精度な3次元顔画像の生成について検討を行った。提案手法ではまず、被験者の無表情人物顔画像を正面および側面より撮影し、このデータに標準的な3次元人物顔モデルをフィッティングすることにより、3次元顔モデルを構築する。次に,入力カメラ画像に対して正規化処理を施し、顔方向・位置を補正した後、2次元顔面筋モデルを用いることにより,各顔面筋の伸縮ルールに基づいて人物顔上に配置した特徴点の位置を探索する。これらの特徴点の座標位置をもとに,前述の3次元顔モデルの形状を適切に変形させ,前述の入力カメラ画像を直接モデル上にテクスチャマッピングする.以上の処理を繰り返すことにより,3次元人物顔画像のアニメーションを高速かっ高精度に実現する.本手法は一般的なパソコンおよびCCDカメラを使用して実装済みである。一様な室内光の元で取得した。顔表情を変化させている一名の人物の顔を含む動画像シーケンスを用いたシミュレーションの結果より、表情変化が大きいときでも、視覚的に満足な3次元人物顔画像が生成されることが確認された。また。約5[フレーム/秒]で処理が行われており、プログラム改良やハードウェア高速化等により、リアルタイム処理が期待できると考えられる。今後は、上記手法の改良、定量的評価を行っていくとともに、撮影シーン中の環境光の取得、および照明条件に適応したテクスチャの品質改良に関する検討を行っていく。3次元仮想空間を用いた通信システムの要素技術として,3次元人物顔画像の再構築法について検討を行った.従来のモデルベース手法と画像ベース手法の利点を融合することにより,特殊な機材やデータを要せず,高速かつ高精度な処理の実現を可能にした.本手法を一般的なPC(CPU: Pentium IV 2.54GHz,主記憶:1.0GB,ビデオメモリ:128MB)上に実装した.1台のカラーCCDカメラ(38万画素フルカラー)を入力系とし,20-30代のアジア人男性5名が基本顔表情を作っている動画像データを取得した.これらのデータを用いた評価実験を行い、本手法を用いることにより再構築画像の品質が向上されることが主観評価,客観評価の両方において確認された.前述のPC上で画像入力から再構築結果の表示までが平均13.54[フレーム/秒]の速度で行われており,ハードウェア最適化やアルゴリズム改良などを行うことにより,リアルタイム処理が期待できる.また,上下左右方向に参観者の顔角度が変化したときでも,人物がカメラ正面を向いていることを自覚できる範囲では視覚的に満足な顔画像の再構築が行われることも確認した.また,環境光情報を変化させたときでも自然な顔画像生成が行われるように,テクスチャ画像の再描画を行う手法について調査を行った.先行研究を元に,複数個の光源の線形和を用いることにより,照明条件を変更したときの3次元顔オブジェクトを描画できることをプロトタイプレベルで確認した.魚眼レンズを取り付けたCCDカメラを用いることによって任意の撮影シーンにおける環境光情報を取得し,3次元顔画像の画質を向上させることが可能である.この技術を前述のカメラ画像を入力とした3次元人物顔画像の再構築技術と融合することにより,リアルタイム処理を実現できるようにしていく必要がある.
視神経脊髄炎患者血清中抗アクアポリン４抗体の抗原決定部位の解明

私たちはアクアポリン4(AQP4) isoform aの全シーケンスのライブラリーデータを用いて合成された156のペプチドから成るアレイを使って以下の解析を行った。22人の視神経脊髄炎患者および8人の疾患/正常対照血清をこのアレイと反応させた。その反応から患者血清中抗アクアポリン4抗体のimmunogenic siteが細胞外ドメインのループA上に存在すると考えられることを見出した。これらの結果を国内(厚生労働省「免疫性神経疾患に関する調査研究班平成23年度班会議」と第24回日本神経免疫学会学術集会)、および国際学会(および第13回アジアオセアニア神経学会議において発表した。これまでの成果をオーストラリアのメルボルンで開かれた第13回、アジアオセアニア神経学会議で発表した。そのときの要旨は以下のとおり。背景:neuromyelitis opticaは重度の視神経炎と脊髄炎を臨床的な特色とする疾患であり、現在では多発性硬化症とは異なるentityと考えらえている。neuromyelitis opticaのバイオマーカーである血清抗aquaporin-4(AQP4)抗体が発見され、neuromyelitis opticaの病態の中心的役割を担うと考えられている。目的:neuromyelitisoptica患者から採取した抗AQP4抗体が認識するAQP4上の免疫原性部位を明らかにすること。方法:AQP4の全アミノ酸配列からペプチドのライブラリーデータを使って、14merで、かつ2merずつ重なる形で156のペプチドをペプチド合成機を使い合成、セルロース膜上に配置した。それらのペプチドに22名の視神経脊髄炎患者、2名の疾患対照(多発性硬化症)、6名の健常対照の血清を反応させた。それに蛍光標識したIgGをさらに反応させ、画像化し定量化した。正常の平均+2SDをカットオフとした。結果:ペプチドのうち、22名のneuromyelitis optica患者の血清のうち、10(45%)の血清で陽性反応を示すペプチドがあり、それは細胞外ループAに存在した。また、3個の連続したペプチドが10名(45%)のneuromyelitisoptica患者血清で陽性を示した。結論:AQP4の細胞外ループA上のペプチドは、neuromyelitis opticaにおける中心的な免疫原性抗原部位かもしれない。視神経脊髄炎(NMO)患者血清中に水分子のチャンネルであるアクアポリン4(AQP4)に対する自己抗体、抗AQP4抗体が存在することが明らかにされ、さらに動物への抗AQP4抗体の投与によりNMO類似の病理が得られることなどから、同抗体の病態への関与が強く疑われているものの、この抗体が認識するAQP4上の抗原決定部位に関しては未解明な部分が多い。その抗原決定部位が特定されれば、病態の解明や新規治療法開発に大きく寄与すると考えられるため、本研究では網羅的ペプチドアレイ作製機を用いたpeptide array法と制限酵素による遺伝子の断片化という遺伝子工学的方法を駆使して、この視神経脊髄炎患者血清中の抗AQP4抗体の抗原決定部位を決定することを目的に本研究を行った。我々はまず、すでに自ら開発したELISA法による測定を続け、抗AQP4全長蛋白抗体陽性患者、38例の患者血清を保有しており、これらの患者に関し、臨床的特徴、画像や血液・髄液などの検査上の特徴をretrospectiveに集積し、また遺伝子工学的操作の準備としてhuman AQP4のcDNAを組み込んだプラスミドを既に保有し、human AQP4のcDNAの制限酵素マップも作成した。次に、一枚のメンブレン上にの1600ペプチドを合成できる独自の網羅的ペプチドアレイ作製機を用い、AQP4の構成ペプチド(14mer)を逐次1アミノ酸ずつずらしながら、全長にわたり網羅的にメンブレン上に配置したペプチドアレイを作製し、抗AQP4陽性患者血清と反応させ抗原決定部位を特定をめざした。その結果、患者血清中抗アクアポリン4抗体の中で特に細胞外ドメインであるループAにimmunogenic siteとなっている部分があることを見出し、オーストラリアのメルボルンで開かれた第13回、アジアオセアニア神経学会議で発表した。(1)網羅的ペプチド作製機によりアクアポリン4蛋白全長を重複した部分を作りつつ一枚のメンブレン上に配置し、このメンブレンに患者血清を反応させ、その反応から患者血清中抗アクアポリン4抗体のimmunogenic siteの同定を試みて、一定の成果をあげ、厚生労働省「免疫性神経疾患に関する調査研究班平成23年度班会議」において「Peptide array法によるAQP4上のimmunogenic site同定の試み」というタイトルで口演による発表を行った.その概要は同抄録集に記載発表されている.(2)以下に要旨の一部を示す.

今回、我々はhuman aquaporin-4(hAQP4)の全領域をカバーするように、重複を持たせつつ156個のpeptideを独自のpeptide作成機で作成、同一メンブレン上に固定し、それらに対する血清の反応を、抗AQP4抗体陽性の視神経脊髄炎(NMO)ないし視神経脊髄炎関連疾患(NMOsd)22名、抗AQP4抗体陰性の多発性硬化症(MS)2名、正常対照(NC)6名の血清を用いて検討した。NCの平均+2SDをカットオフとすると抗体陽性者がNMO群(NMO+NMOsd)で最も多く認められるpeptideでは10人(45%)で陽性であった。このpeptideを含め、多くの陽性者が認められるpeptideはAQP4のloop Aの部分に偏在した。また、連続した部位のpeptideで陽性となる患者が多く見られるのもloop Aの部分であった。今回、AQP4の立体構造に関する検討はしておらず、その関与も否定できないが、peptideからの検討ではAQP4のloop AがNMO/NMOsd患者血清中抗AQP4抗体のmainimmunogenic siteとなっている可能性が示唆された。1予定通り、網羅的ペプチド作製機によりアクアポリン4蛋白全長を重複した部分を作りつつ一枚のメンブレン上に配置することに成功し、さらにこれを増産することに成功した.2予定通り、このメンブレンに患者及び対照の血清を反応させ、その反応から患者血清中抗アクアポリン4抗体のmainimmunogenic siteをある程度、絞り込むことに成功した.3この結果を厚生労働省「免疫性神経疾患に関する調査研究班平成23年度班会議」において「Peptide array法によるAQP4上のimmunogenic site同定の試み」というタイトルで口演による発表を行うとともに、その概要を同抄録集として発表することができた.4さらに第13回アジアオセアニア神経学会議でもポスター発表を行うことができた。5上記のような進展状況から順調に進展していると判断した.(1)予定通り、網羅的ペプチド作製機によりアクアポリン4蛋白全長を重複した部分を作りつつ一枚のメンブレン上に配置することに成功し、さらにこれを増産することに成功した.(2)予定通り、このメンブレンに患者及び対照の血清を反応させ、その反応から患者血清中抗アクアポリン4抗体のmainimmunogenic siteをある程度、絞り込むことに成功した.(3)この結果を厚生労働省「免疫性神経疾患に関する調査研究班平成23年度班会議」において「Peptide array法によるAQP4上のimmunogenic site同定の試み」というタイトルで口演による発表を行うとともに、その概要を同抄録集として発表することができた.(4)上記のような進展状況からおおむね順調に進展していると判断した.さらに多数の患者・対照で検討すべくメンブレンの増産を行った.今後、1それを患者及び対照と反応させ、その結果を定量化し、データを上積みすることで結果の信頼性を高める.2絞り込まれたsiteをペプチド化し、enzyme-linked immunosorbentassay(ELISA)法によりより多数の検体で同時に検討し、確かにそこがmain
自己同型群による不変部分頂点作用素代数の表現のヅー代数による考察

複素数体上の可換多元環とその上の導分から頂点代数が構成されることはBorcherdsによって示されたよく知られた結果である。またその場合に、多元環としての加群が、頂点代数としての加群とみなせることは直ぐに分かる。しかし、一番簡単な頂点代数の例であるにもかかわらず、それ以外に頂点代数としての加群がどれくらいあるのかについての研究は今まで無かった。可換多元環とその上の導分から構成される頂点代数が、多元環としての加群からは得られない加群を持つための簡明な条件を求め、さらにそのような加群を分類することは、一般の頂点代数の加群の考察に有効であると考えられる。私は今年度、一変数多項式環の頂点代数としての有限次元加群について研究した。多元環としての有限次元加群の圏と頂点代数としての有限次元加群の圏が異なるための、導分に関する必要十分条件を求めた。さらに、その場合に有限次元直既約加群の分類をおこない、多元環としての加群から得られない直既約加群が、各次元に対して一意的に存在することを示した。また有限位数の自己同型群に対して、自明でない有限次元twisted加群が存在するための、導分に関する必要十分条件を求めた。さらにそのようなtwisted加群の分類をおこない、各次元に対して同型なものを除いて、正確に群の位数個存在することを示した。得られたtwisted加群と自己同型群で不変な部分頂点代数の加群に対応があることを確認した。これは、もともと頂点作用素代数において成り立つと予想されている対応が、より広い対象である頂点代数において検証された初めての例である。Frenkel-Lepowsky-Meurmanによって構成されたムーンシャイン頂点作用素代数はモンスター単純群を自己同型群として持ち、かつ楕円モジュラー関数を指標として持つ非常に興味深い頂点作用素代数である。その研究はモンスター単純群の性質を解明する為に重要である。リーチ格子に付随する頂点作用素代数のある位数3の自己同型による固定点のなす部分代数の表現を用いてムーンシャイン頂点作用素代数の新しい構成が得られる事が予想されている。その構成は今まで困難だったモンスター単純群の位数3の元の扱いを簡単にする。私は自己同型群による不変部分頂点作用素代数の具体例として、このリーチ格子から得られる代数の表現を研究している。今年度は、山田裕理氏(一橋大)と共同でランクが2のある格子に付随する頂点作用素代数の位数3の自己同型による固定点全体からなる部分代数の表現を研究した。その代数の既約加群を分類し、全ての加群が完全可約であることを示した。さらにフュージョンルールの一部を計算した。一般に自己同型群で固定される部分代数の表現に関して、既約加群の分類および加群の完全可約性に対する予想があるのだが、我々の結果はこの予想の自己同型群の位数が3の場合の検証例ともなっている。この代数は上記のリーチ格子から得られる代数の部分代数となっている。得られた結果を用いて、リーチ格子から得られる代数の表現の研究を現在おこなっている。今年度は、山田裕理氏(一橋大)と共同でリーチ格子を含むある格子の無限系列に対して、それに付随する頂点作用素代数の位数3の自己同型による固定点全体からなる部分代数の表現を研究した。その代数の既約加群を分類し、さらに全ての加群が完全可約であることを示した。一般に有限位数の自己同型群で固定される部分代数の表現に関して、既約加群の分類および加群の完全可約性に対する予想があるのだが、我々の結果はこの予想の自己同型群の位数が3の場合の検証例になっている。1988年にFrenkel-Lepowsky-Meurmanはリーチ格子に付随する頂点作用素代数の、ある位数2の自己同型による固定点全体からなる部分代数を用いてムーンシャイン頂点作用素代数を構成した。彼らは同時に、位数が3,5,7,13の自己同型に対してもリーチ格子に付随する頂点作用素代数の対応する部分代数を用いてムーンシャイン頂点作用素代数を構成出来る、との予想を与えている。この予想を解く為には、まず自己同型による固定点全体からなる部分代数の表現を研究する必要がある。我々の上記の結果は群の位数が3の場合にこの問題の部分的な解決を与えている。自己同型の位数が3の場合の彼らの予想を解く為には、さらに部分代数の表現を調べる必要があるのだが、その研究は現在進展中である。この研究はムーンシャイン頂点作用素代数の自己同型群であるモンスター単純群の性質を解明する為に重要である。特にFrenkel-Lepowsky-Meurmanによるムーンシャイン頂点作用素代数の構成法では取り扱いの難しい位数3の元に関連するモンスター単純群の部分群の理解が格段に深まる。

多元環としての有限次元加群の圏と頂点代数としての有限次元加群の圏が異なるための、導分に関する必要十分条件を求めた。さらに、その場合に有限次元直既約加群の分類をおこない、多元環としての加群から得られない直既約加群が、各次元に対して一意的に存在することを示した。また有限位数の自己同型群に対して、自明でない有限次元twisted加群が存在するための、導分に関する必要十分条件を求めた。さらにそのようなtwisted加群の分類をおこない、各次元に対して同型なものを除いて、正確に群の位数個存在することを示した。得られたtwisted加群と自己同型群で不変な部分頂点代数の加群に対応があることを確認した。これは、もともと頂点作用素代数において成り立つと予想されている対応が、より広い対象である頂点代数において検証された初めての例である。
環境疲労破壊靭性と構造部材のデザインカーブに関する基礎的研究

環境疲労破壊靱性の概念は,昭和59年度科学研究費補助金によって行われた研究"海洋構造物の安全設計に関する基礎的研究"(研究代表者;沢木洋三,課題番号58460080)にて提案されたものである.この環境疲労破壊靱性は,海水等の腐食環境のみならず,低温環境においても重要なパラメータであることが本研究によって明らかにされた.この値は疲労き裂伝播挙動を支配するものであって,例えば,本研究で提案された疲労特性応力拡大係数KeおよびKvと密接に関係している.これら疲労特性応力拡大係数および疲労破壊靱性との関係が解明されたのでこれを利用したき裂伝播速度式の推定法が提案された.低温環境下においては,特に下限界近傍でのき裂伝播を実験的に求めることは,容易なことではない.本研究によって提案された方法によれは,比較的短時間のもとで得られるデータのみから,下限界値にいたるまでのき裂伝播速度が推定されることになり,信頼性の高い設計応力選定のために有効な手段となりうることが期待される.また,疲労特性応力拡大係数Kvは,き裂伝播の第2領域と第3領域との境界を規定する応力拡大係数であって,疲労き裂進展に静的割れの影響が現れ始めるときの値であることが明らかにされた.一方,第1領域と第2領域との境界を規定する疲労特性応力拡大係数Keはき裂先端の繰り返し塑性域寸法が材料の結晶粒径に等しくなるときに応力拡大係数に対応している.従って, Keおよび下限界応力拡大係数Kthともにσy√<d>に比例する(σyは材料の静的降伏応力で, dは結晶粒径である)ことが明らかにされた.脆性材料での疲労き裂伝播曲線は,静的荷重下でのそれと本質的に同一である.これは,この材料のKvの値が小さく,き裂伝播のほとんどが第3領域となるためである.環境疲労破壊靱性の概念は,昭和59年度科学研究費補助金によって行われた研究"海洋構造物の安全設計に関する基礎的研究"(研究代表者;沢木洋三,課題番号58460080)にて提案されたものである.この環境疲労破壊靱性は,海水等の腐食環境のみならず,低温環境においても重要なパラメータであることが本研究によって明らかにされた.この値は疲労き裂伝播挙動を支配するものであって,例えば,本研究で提案された疲労特性応力拡大係数KeおよびKvと密接に関係している.これら疲労特性応力拡大係数および疲労破壊靱性との関係が解明されたのでこれを利用したき裂伝播速度式の推定法が提案された.低温環境下においては,特に下限界近傍でのき裂伝播を実験的に求めることは,容易なことではない.本研究によって提案された方法によれは,比較的短時間のもとで得られるデータのみから,下限界値にいたるまでのき裂伝播速度が推定されることになり,信頼性の高い設計応力選定のために有効な手段となりうることが期待される.また,疲労特性応力拡大係数Kvは,き裂伝播の第2領域と第3領域との境界を規定する応力拡大係数であって,疲労き裂進展に静的割れの影響が現れ始めるときの値であることが明らかにされた.一方,第1領域と第2領域との境界を規定する疲労特性応力拡大係数Keはき裂先端の繰り返し塑性域寸法が材料の結晶粒径に等しくなるときに応力拡大係数に対応している.従って, Keおよび下限界応力拡大係数Kthともにσy√<d>に比例する(σyは材料の静的降伏応力で, dは結晶粒径である)ことが明らかにされた.脆性材料での疲労き裂伝播曲線は,静的荷重下でのそれと本質的に同一である.これは,この材料のKvの値が小さく,き裂伝播のほとんどが第3領域となるためである.環境疲労破壊靭性と構造部材のデザインカーブに関し、実験的研究を行い本年度は次の点を明らかにした。1.常温大気中の疲労破壊靭性とき裂伝播速度表示式常温大気中での疲労き裂伝播速度da/dNと応力拡大係数幅△Kとの関係におよぼす応力比Rの影響は(da/dN)/【(1-R)^(1/k)】〔k;材料定数〕と△K/△【K_(fc)】〔△【K_(fc)】;疲労破壊靭性〕との関係として表わすと応力比によらず一本の曲線として表わされ、マスターカーブが得られる。2.低温環境中での疲労き裂伝播速度疲労き裂先端における繰り返し塑性域の大きさがその材料の結晶粒径dにほぼ等しい値になると、き裂伝播挙動はいわゆる第一領域から第二領域に遷移する。これに対応する応力拡大係数は申請者が提案している疲労特性応力拡大係数Keであって、その微視組織依存性として、Keは【√!d】【σ_y】〔【σ_y】;材料の降伏応力〕に比例することが明らかにされた。この関係を用いることにより、低温環境中での疲労特性応力拡大係数の値が推定される。これより、比較的短時間での実験で得られるda/dN-△Kの関係のみから、低温環境中での全範囲にわたるき裂伝播挙動(下限界応力拡大係数から疲労破壊靭性まで)を推定する方法を提案した。3.脆性材料の疲労

き裂伝播脆性材料であるシリカガラスの応力腐食割れき裂伝播は、き裂先端への水分子の拡散によって支配されていることが明らかにされ、これを考慮した環境破壊靭性を提案した。またこのような脆性材料では、繰り返し荷重を負荷した場合、荷重1サイクル中にき裂先端のK値が応力腐食割れ下限界【K_(iscc)】を越えた時にのみ、き裂が進展することが明らかにされた。
対称空間上のシュレディンガー方程式の幾何解析

対称空間上のシュレディンガー方程式の基本解を構成するうえで、対称空間上の帯球関数の詳細な解析は必須である。本年度は、帯球関数の幾何解析的性質を平均値作用素を用いて研究した。高階対称空間上の平均値作用素はワイル領域の元(rとする)でパラメーターづけられ、rは一般には高次元のユークリッド空間の元となる。(階数1の場合、0<rとなる。)そして、対称空間をXとし、X上の滑らかな関数全体からなる空間からそれ自身への連続線形作用素として、平均値作用素Mrが定まる。前年度までに得られた結果は以下の通りである。(1)rが十分大きく、かつ、ワイル領域の境界から離れている場合、平均値作用素Mrは全射となる。本年度の研究で、この結果を大幅に発展させることが出来た。得られた結果は次の通りである。(2)ワイル領域の境界まで含めて、ほとんどすべてのrに対して、平均値作用素Mrは全射となる。この研究成果を、沖縄市で開催された研究集会「解析学の壺」および、姫路で開催された国際研究集会「Himeji Conference on Partial Differential Equations」で発表した。尚、これは、研究協力者であるFulton Gonzalez教授(アメリカ、タフツ大学)および、Jens Christensen教授(アメリカ、コルゲート大学)との共同研究に基づく。ちなみに、平均値作用素は合成積作用素となっており、その超関数核のフーリエ変換が帯球関数となっている。この意味で、帯球関数は平均値作用素と密接に関係しており、上記の研究成果から帯球関数について多くの知見を得ることが出来た。当初の研究計画とは研究方法の面で若干の違いは生じたが、想定内であり、むしろ、対称空間上の帯球関数の大域的挙動に関して、研究開始前に予想していたこと以上の知見を得ることが出来た。更に、研究計画から派生する形で、波動方程式などへの新しい応用を見出すことが出来た点を考慮し、総合的に見て、おおむね順調である、と判断した。当初の研究経過に従って、対称空間上のシュレディンガー方程式の基本解の構造を、様々なやり方で調べる。具体的には、帯球関数の漸近的性質の考察、基本解の数論的、表現論的な考察および超局所解析的な考察に基づいて研究を行う。平成29年度は、対称空間上の平均値作用素の大域的性質と関連する対称空間上の球関数の漸近的性質を研究した。また、この研究は、本研究代表者の別の科学研究費研究課題「対称空間上のシュレディンガー方程式の幾何解析的構造の解明とその応用」(仮題番号26400116)とも密接に関連している。具体的には、帯球関数のスペクトルパラメータに関する漸近解析を行い、それが平均値作用素の性質にどのように反映されるのかを調べた。尚、比較検討するため、ユークリッド空間上の半線形反応拡散系の解の挙動を調べ、論文としてまとめた。得られた結果を述べる。(1)低エネルギー領域でのラプラシアンの影響を調べるため、非線形項を付加し、かつ、ラプラシアンをフラクショナルラプラシアンで置き換え、爆発の臨界指数とライフスパンを決定した。(2)ユークリッド空間上の平均値作用素を滑らかな関数の空間からそれ自身への連続線形写像と見なしたときの核の構造を決定した。(3)階数1の非コンパクト対称空間上の帯球関数をスペクトルバラメータの関数と満たしたときの漸近展開公式を与えた。特に、上記の帯球関数はベッセル関数達を用いて漸近展開されることを突き止めた。尚、これらの成果は、(1)に関しては、大下承民准教授(岡山大学)との共同研究に基づく。そして、(2)および(3)に関しては、クリステンセン准教授(コルゲート大学、アメリカ)および、ゴンザレス教授(タフツ大学、アメリカ)との共同研究に基づく、ということをことを付記しておく。研究成果の一部は論文として出版されているため、研究の初年度としては、順調な進展と言える。

この意味で、帯球関数は平均値作用素と密接に関係しており、上記の研究成果から帯球関数について多くの知見を得ることが出来た。当初の研究計画とは研究方法の面で若干の違いは生じたが、想定内であり、むしろ、対称空間上の帯球関数の大域的挙動に関して、研究開始前に予想していたこと以上の知見を得ることが出来た。更に、研究計画から派生する形で、波動方程式などへの新しい応用を見出すことが出来た点を考慮し、総合的に見て、おおむね順調である、と判断した。対称空間上のシュレディンガー方程式の基本解を帯球関数を用いて表示し、今までに得られた結果を適用することで基本解の大域的性質および幾何学的構造を調べる方針である。当初の研究経過に従って、対称空間上のシュレディンガー方程式の基本解の構造を、様々なやり方で調べる。具体的には、帯球関数の漸近的性質の考察、基本解の数論的、表現論的な考察および超局所解析的な考察に基づいて研究を行う。(1)平成29年度に外国人研究者数人からに本研究に関する助言などを受ける予定でいた。そして、そのための謝金にある一定額を確保していたが、外国人研究者の都合により、それが出来なくなった。(2)日本数学会など、いくつかの研究集会に参加する予定であったが、事情により出張を取りやめ、当初予定していたよりも旅費使用額が少なくなった。以上(1)(2)により、当該助成金が生じた。また、使用計画としては、以下を考えている。(1)本研究に密接な係わりのある外国人研究者が筑波大学滞在を予定しており、滞在期間中に本研究に関する指導助言を受ける。(2)本研究に係わる研究集会を開催し、各講演者への旅費に充てる。(3)昨年度出席できなかった日本数学会などの研究集会へ出席するための旅費へ充てる。3月に外国出張を計画していたが、国際研究集会を3月に開催したため、延期となった。尚、研究発表、研究連絡で何度か出張したが、旅費使用額はこちらで想定していた使用額を大幅に下回るものとなった。これは、筑波大学の旅費支出規定が他大学のものと大幅に異なり、極めて少ない額の旅費しか支出されていないことが判明したからである。なお、次年度使用額の超過分については、外国人招へい、研究集会開催、最終年度で論文をまとめるための備品(コンピューター、プリンターなど)の購入に充てる計画である。
ナノホール型フィルター電極を用いるマルチバイオセンシングシステムの開発

本研究の目的は,トラックエッチ膜フィルターを鋳型とする多孔性フィルター電極を用いる新しい集積型バイオセンサを提案することである。これは,厚さ約10マイクロメートルの当該フィルターに金をコーティングして作製した電極に,種々の分子認識機能を有する官能基を修飾した後に,これを複数枚重ねて集積化することで,微小量試料中の複数種の分析対象物を簡便に検出するものである。本研究では,化学めっきと電解めっきを併用したトラックエッチ膜フィルター電極の作製方法を確立し,マルチバイオセンシングを目的として最大で4枚のフィルター電極が搭載できるデバイスを試作した。本研究の目的は,ナノホール型の多孔質フィルター電極を用いる新しい集積化バイオセンサーを提案することである。本研究で提案する電極システムは,無数の円筒状真直の孔を持つトラックエッチ膜フィルターを鋳型として作製するもので,厚さ約10マイクロメートルの当該フィルターに化学めっきと電気めっきを併用して作製した電極をそれぞれ個別に表面修飾・高機能化した上で重ねて集積化するものである。平成27年度は,提案するバイオセンサーシステムの基盤となるナノホール型フィルター電極の作製と,これを複数枚重ねた電極システムの動作について検討した。電極は,トラックエッチ膜フィルターにカニゼン法とシアン化第一金カリウムを用いる電気めっきによって再現性よく作製できる手順を確立した。作製した電極の表面には無数の金属微粒子が観察され高い表面積を持つことがわかった。また,1-オクタデカンチオールを用いて処理することで,フェロシアン酸イオンのアノード酸化を遮蔽できることが確認された。さらに本年度は,当該電極を複数枚積層させてラミネート加工した電極システムを作製し,各電極が短絡することなく独立して動作できることを確認した。これらのことは本研究で提案する積層型の電極システムが当初の想定の通り作製できることを示しており,今度,各電極表面における自己組織化単分子膜の作製手順を確立し,当該システムに組み込むことによって当初研究目標を達成できる見込みである。本年度は,トラックエッチ膜フィルター表面に化学めっきと電気めっきを併用してニッケルおよび金をコーティングることでナノホール型金電極を再現性良く作製することができた。また1-オクタデカンチオールをもちいて電極表面におけるフェロシアン酸イオンの酸化反応を遮蔽することができ,また当該電極を積層してラミネート加工した電極が,それぞれ独立して動作できることがわかった。これにより,研究計画において想定していた電極システムが作製・動作できることが示され,平成27年度は概ね当初計画通り進展したといえる。本研究の目的は,トラックエッチドメンブレンフィルターを鋳型とする多孔質フィルター電極を用いる新しい集積型バイオセンサを提案することである。これは,厚さ約10マイクロメートルの当該フィルターに化学めっきと電気めっきを併用して作製した金電極の表面に,種々の分子認識機能を有する官能基で修飾したのちに,これを複数枚重ねて集積化するものである。平成28年度は,前年度までに作製した金電極のキャラクタリゼーションと,引き続きこの金電極の表面修飾について検討を行った。走査型電子顕微鏡を用いた表面観察では微細な粒子が凝集した様子が観測された。また断面写真からは,フィルターの細孔内部まで金で覆われた多孔性電極の構造が確認された。サイクリックボルタンメトリーでは,表面積の大きさに起因して,通常の平板電極よりも大きなファラデー電流が観測された。一方,作製した金電極の表面を1-オクタデカンチオールで処理することでフェロシアン酸イオンのアノード酸化が遮蔽されることや,アルキルフェロセン類の修飾による酸化還元電流も確認された。さらにこれらの特性は,作製した電極を複数枚積層させた電極システムにおいても独立した動作として確認された。上記の試験結果は,分子認識機能を有する官能基の導入によって,本研究の当初目標であるマルチバイオセンシングシステムを実証するための重要な基礎となるものであり,引き続き次年度において検討を行うこととしている。本年度は,前年度までに作製した多孔質電極のキャラクタリゼーションと表面修飾による機能化について検討を行い,当初目標を達成するための基礎的知見を得たことから,概ね計画通りに進展したといえる。

平成29年度は,前年度までに作製した金電極に,チオール修飾型アプタマー分子を用いて特定の分析対象物を認識する機能を付与し,さらに作製した複数枚のフィルター電極を積層することによって集積した電極デバイスの作製を行い,本研究の最終目標であるマルチバイオセンシングシステムの構築を目指した。その結果,アプタマー分子の導入による分子認識機能の付与には徹底的な電極前処理が必要であり,この点に関しては再現性も含めてさらに検討する必要がある。一方,複数の金電極を搭載できる分析デバイスについては,フィルター電極を最大で4枚積層できる構造にて作製することができ,これらの電極は独立して電位操作することができるように設計されている。本研究期間を通した成果としては,1.化学めっきと電解めっきを併用したトラックエッチ膜フィルター電極の作製方法の確立,2.化学めっきと電解めっきの併用で作製したトラックエッチ膜フィルター電極のキャラクタリゼーション,3.最大で4枚のフィルター電極が搭載できるデバイスの設計と試作である。今後アプタマー分子の導入に際しての自己組織化単分子膜の形成における金電極の前処理条件の確立によってマルチバイオセンシングシステムが実現される見込みである。今後は,作製した各電極表面に対してターゲット分子を認識するための修飾方法を確立しそれぞれの動作確認を行うとともに,重ねるだけで集積化が可能であるという利点を活かしたセンサーシステムの実証を行う予定である。前年度に引き続き,標的分子を認識するための修飾方法の確立とセンサとしての動作確認を通して,当初目標であるセンサーシステムの実証を行う予定である。分析化学平成27年度における残額は消耗品購入に係る支出が当初計画よりも少額であったため,次年度使用額が生じた。平成28年度における消耗品購入に係る支出が年初計画よりも少額であったことにより,次年度使用額が生じた。平成28年度は,前年度残額を含めて薬品・消耗品の購入および学会発表旅費として使用する計画である。平成29年度は,前年度残額を含めて薬品・消耗品の購入および学会発表旅費として使用する計画である。
麻酔薬、鎮痛薬のカプサイシン受容体に対する新たな作用機序の解明

平成20年度は以下の項目に対して結果を得た。1.痛みに関与していることが示されているTRPV1が、DRG細胞においてどのような存在様式を示すのか、細胞内Ca^<2+>変動を用いて検討した。細胞内のカルシウムの上昇反応を、TRPV1を刺激するカプサイシンで確認した結果、多くのTRPV1受容体が発現していることが分かり、DRG細胞が麻酔薬の痛覚機序に関与している可能性を示唆する結果が得られた。2. TRPV1が、中枢神経系での知覚伝達経路の中で、延髄、橋、中脳、視床、大脳それぞれの中枢神経レベルにおいてどのように麻酔刺激に対して反応するのか、新鮮標本を用いたスライスパッチクランプ法により電気生理学的に観察した。中枢神経系より得られた新鮮標本を用いて、スライスパッチクランプ法による電気生理学的観察を行った。その結果、抑制性シナプス後電流(inhibitory postsynaptic currents : IPSCs)を測定することができた。また、麻酔作用を有するエタノールを使用することによりこの反店がどのように変動するかを観察した。その結果、エタノール投与によりIPSCsの頻度は有意に増加した。この結果より、エタノールは中枢神経の抑制系の伝達経路の働きを増強することが示された。さらに、麻酔下で生きたままの動物の神経細胞からの記録が可能となるin vivoパッチクランプ法をおこなうことによって、今後も継続的に、より生体に近い状態でTRPV1受容体の麻酔状態への関与を裏付ける結果が得られると思われる。平成19年度は以下2項目に対して結果を得た。1痛みに関与していることが示されているTRPV1が、DRG細胞においてどのような存在様式を示すのか、細胞内Ca^<2+>変動を用いて検討した。細胞内のカルシウムの上昇反応をTRPV1の刺激薬であるカプサイシンで確認した。測定条件としては、培養35日目が最も適していると考えられ、本実験でもその条件の培養細胞を用いた。また、すべての細胞がカルシウムにより上昇するのではなく、一部の細胞のみが上昇する傾向が見られた。これは、TRPV1受容体がすべての細胞に存在しているわけではなく限局していることを示唆している。2 TRPV1が、中枢神経系での知覚伝達経路の中で、中脳レベルにおいてどのようにバニロイド刺激に対して反応するのかを、新鮮標本のスライスパッチクランプ法を用いて電気生理学的に観察した。中脳新鮮標本のスライスパッチクランプ法を用いた電気生理学的観察を行った。その結果、抑制性シナプス後電流(inhibitory postsynaptic currents:IPSCs)を測定することができた。今後は延髄、橋、視床、大脳においても同様の測定を行うことを計画しており、すでに一部実験を開始している。この反応に対して麻酔作用を有するエタノールを使用して、この反応がどのように変動するかを観察することにも成功しており、エタノール投与によりIPSCsの頻度は有意に増加するという結果を得た。これはこの伝達経路、特に抑制系に対してエタノールは抑制作用を有し、何らかの関与を示す結果であると考えられた。
被告人側に有利な立証に関する包括的権利の研究

本研究は、米国における議論を参考としながら、刑事手続の中での被告人側立証の意義を問い直し、包括的権利としての理論的構成の可能性を模索するとともに、現実の日本の実務において適用可能で、かつ事実認定の合理化・適正化にも資するような被告人側立証のあり方について検討することを目的としていた。平成28年度、29年度と、文献資料の収集と米国での現地調査・聞き取り調査を並行して進めてきたが、研究の最終年度である平成30年度も、引き続いて米法関連の資料収集を進めるとともに、ワシントンD.C.で法廷弁護人として活動をしている実務家に対して、弁護側立証の現状と課題についての聞き取り調査を実施した。そこでは、弁護方針をどのように決めるか、有罪答弁や司法取引にかかる判断、具体的な法廷戦術など、様々な話をきくことができた。また、関連する問題として、被害者たる証人に関する事前面接のあり方について米国の状況を詳しく聞き取ったが、ちょうど日本において、平成28年度の刑訴法改正によって導入されたところの、被害者たる証人等の氏名・住居等の秘匿の問題に関して最高裁の判断が示されたところであったので、その問題性について、米国における完全な弁護を提示する権利(被告人に有利な証拠を提出する権利)と関係づけながら検討し、判例評釈の形でまとめた。以上の研究成果全体のまとめについては、最終年度のうちに公表することはできなかったものの、すでに論文として執筆をしているため、今後順次公表していくつもりである。本研究は、米国における議論を参考としながら、刑事手続の中での被告人側立証の意義を問い直し、包括的権利としての理論的校正の可能性を模索するとともに、現実の日本の実務において適用可能で、かつ事実認定の合理化・適正化にも資するような被告人側立証のあり方について検討することを目的とする。今年度は、研究の初年度として、議論の基本的な状況を確認するために、米国における「完全な弁護を提示する権利」をめぐる議論につき文献を収集し、分析した。またテーマに関しては、弁護側に立証を求める前提がどの程度整えられているかを確認する必要があるため、証拠開示の改革をめぐる議論、有罪答弁、情報提供者問題の改善をめぐる議論ついても文献を収集し、あわせて検討した。また、本研究では、実務の現状や問題点について正確に理解するために、連邦及び州の様々な裁判管轄での実態を調査し、法曹実務家からの聞き取りを行うことを計画しているが、今年度はさしあたり、カリフォルニア州の裁判所等で調査を実施した。それとあわせて、比較法を行う前提として、そもそもの日本の実務の現状や問題点などを正確に確認する必要があるので、弁護士への聞き取り調査を実施した。以上の調査、研究の結果について、今年度は公表するに至らなかったが、次年度以降、順次、論文や学会報告の形で公表していくつもりである。文献収集と実態調査・聞き取り調査についても、次年度以降はより範囲を拡大してすすめていきたい。概要に示したとおり、今年度は、米国の判例および学説に関する文献収集と分析を中心として研究を実施した。他大学のデータベースを利用しながらの文献収集であったので、不都合も多々存在したが、テーマに関する資料はかなり網羅的に集め、読み解くことができたので、少なくとも理論的な面では、米国の現在の状況を把握することができたように思われる。しかしながら、その研究成果を目に見える形で公表することができなかったところは反省点である。また今年度は、概要に示したとおり、弁護士への聞き取り調査と米国の実態調査を実施することができた。もっとも、様々な法域の調査をするといいながら、一つの州の調査にとどまってしまった点や、弁護士への聞き取り調査も単発的なものとなってしまったところは反省点である。次年度以降はより計画的に、より広範囲な調査を行うよう努力したい。本研究は、米国における議論を参考としながら、刑事手続の中での被告人側立証の意義を問い直し、包括的権利としての理論的構成の可能性を模索するとともに、現実の日本の実務において適用可能で、かつ事実認定の合理化・適正化にも資するような被告人側立証のあり方について検討することを目的としている。今年度は、昨年度に引き続き米法関連の資料収集をすすめた。特に今年度は、日本で司法取引の導入と実施に向けて議論が活発化してきており、今後、弁護側の争い方が問題になるケースも増えることを踏まえて、それに関係する資料の分析に力を入れた。またその過程で、比較法の対象となる日本の問題についても検討した。特に、検察側が、証人尋問の前に、証人に対する事前の面接の域を遙かに超えた徹底的な証人テストを行っていることにより、弁護側による反対尋問の効果が著しく減殺されていることの問題や、さらには、弁護側証人に対しても圧力がかけられることによって、有利な証言の提出が不可能となっているという問題について検討した。また、2016年の刑訴法改正により、犯罪被害者以外の弱者たる証人の尋問の際に遮へい措置などが用いられる可能性が広がったことについて、証人審問権との関係で検討した。その結果については当初の研究計画では研究会や学会で報告することとしていたが、それを実施できなかったかわりに、論文の形で公表した。また、本研究では、実務の現状や問題点を正確に把握するための実態調査・聞き取り調査を重視しているが、今年度も米国での調査を実施することができた。その成果についても次年度以降公表の予定である。概要に示したとおり、今年度は、米国の状況については資料の収集・分析を行うとともに、比較法の対象となる日本の状況についても詳細な検討を行った。