hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝生化学的手法を用いたスフィンゴ糖脂質代謝・輸送関連因子の探索と解析

スフィンゴ脂質の代謝・細胞内輸送機構に影響を与える新規因子を探索するため、志賀毒素耐性を指標に遺伝生化学的スクリーニングを行ったところ、過剰発現により志賀毒素の受容体である糖脂質Gb3を低下させる因子として、複数回膜貫通タンパクTMBIMファミリーに属するGRINAのC末側断片(GRINA-C)を同定した。GRINA-C及び他のTMBIMファミリー分子であるFAIM2の過剰発現により、Gb3合成酵素の量及び細胞内分布に影響を与えたことから、糖脂質代謝に関して糖転移酵素に対する新たな制御機構の可能性が示唆された。スフィンゴ脂質の恒常性の維持が個体にとって非常に重要であることは培養細胞やノックアウトマウスを用いた研究より明らかとなっている。しかしスフィンゴ脂質各分子種がどのような機構で様々な生理作用を示すのか、その原因については不明な点が多く、これら作用点を解析するためには細胞生物学的見地からのスフィンゴ脂質の代謝・輸送機構の解明が不可欠である。本研究ではレトロウイルスによる遺伝子トラップ法(UPA-Trap法を使用)とcDNA過剰発現系の両システムを志賀毒素耐性株単離のスクリーニングに用いることで、生体膜の機能的脂質として重要な役割を果たしているスフィンゴ糖脂質の代謝・細胞内輸送に関与する遺伝子群を効率的に単離、解析することを目的としている。平成20年度は上に記した2つのスクリーニング系を用いて、(1)志賀毒素感受性CHO細胞において、数種の志賀毒素耐性株の樹立、(2)Hela細胞を用いて2種類の志賀毒素耐性遺伝子の単離、に成功した。(1)の耐性株のうち1つは志賀毒素受容体Gb3の生合成に必須な因子UDP-Galactose transporterの遺伝子破壊株であった。他の耐性株に関しては現在解折中であるがどのクローンも受容体Gb3の低下したものであった。一方cDNA過剰発現系を用いた志賀毒素耐性遺伝子として、糖脂質GM3の合成酵素(ST3GalV)全長と機能未知の複数回膜貫通タンパクの一部を同定した。GM3はGb3生合成と同様ラクトシルセラミドを基質としており、ST3GalVの過剰発現によってGb3の生合成を競合的に阻害していた。もう一方の耐性遺伝子においてもGb3生合成の低下が見られており、現在その作用機序について解析を進めている。本研究ではCHO細胞を用いたレトロウイルスによる遺伝子トラップ法とHeLa細胞を用いたcDNAライブラリーによる発現クローニング法の両システムを志賀毒素耐性株単離のスクリーニングに用いることで、生体膜の機能的脂質として重要な役割を果たしているスフィンゴ糖脂質の代謝・細胞内輸送に関与する遺伝子群を効率的に単離、解析することを目的としている。平成21年度は上記の発現クローニング法により単離された2種類の志賀毒系耐性遺伝子のうち、機能未知の遺伝子についてその作用機構の詳細を解析した。この遺伝子を発現させると糖脂質のうち志賀毒素受容体であるGb3の他、Gb2やdigalactosyl diacylglycerolの低下が見られた。これらはいずれもGb3合成酵素により生成される糖脂質であり、また同酵素を過剰発現させることで糖脂質組成がもとに回復することから、この酵素が何かしらの影響をうけている可能性が示唆された。ただしGb3合成酵素のmRNAは変化しないことより、作用点は転写以降と考えられる。この現象は、HeLa細胞だけでなく他の細胞株(JEG-3細胞)においても見られたことより、様々な細胞において共通の作用機構が存在するものと推測される。本研究では遺伝子トラップ法及び発現クローニング法の両システムを志賀毒素耐性株単離のスクリーニングに用いることで、生体膜の機能的脂質として重要な役割を果たしているスフィンゴ糖脂質の代謝・細胞内輸送に関与する遺伝子群を単離、解析することを目的としている。平成21年度は発現クローニング法によって単離された志賀毒素耐性遺伝子のうち、複数回膜貫通領域を有する機能未知のタンパクGRINA-C(GRINAのC端側のみの欠失変異体)の作用機構に焦点を当てて研究を行ってきた。その結果、GRINA-Cの発現により志賀毒素受容体であるGb3の発現低下が見られること、またGb3合成酵素のmRNAは変化しないことが明らかとなった。平成22年度は前年度に引き続き、GRINA-Cによる糖脂質生合成の制御機構に関して、さらに詳細な解析を行った。その結果、以下の事象が明らかとなった。(1)GRINA-Cのみならず、GRINAが属するTMBIMfamilyのうち、FAIM2などの全長タンパクを過剰発現させても、Gb3の低下が見られる

(2)GRINA-C及びFAIM2の発現により、Gb3合成酵素のリソソーム酵素依存的な分解が促進される(3)GRINA-C及びFAIM2の発現により、トランスゴルジネットワークの細胞内分布が影響を受ける(4)GRINA-CはGb3合成酵素と免疫沈降法により共沈する。これらの結果は、糖転移酵素においてこれまでほとんど知られていなかったposttranscriptionalな制御に関して、新たな制御機構の可能性を示唆するものである。
子宮体部癌肉腫新規革新的新規治療戦略の構築

子宮体癌はThe Cancer Genome Atlas(TCGA)による網羅的ゲノム解析から4つのサブタイプに分類でき,我々は以前から遺伝子解析を鋭意遂行し,臨床病理学的特徴と遺伝子変異の照合を行い,ゲノム解析を推進してきた。しかしながらゲノム解析結果からわかるようにゲノム変異情報だけによって構成されるPrecision Medicineには限界があり,より細やかなPersonalized Medicineへ繋ぐためにはゲノム変異だけでなく,癌特性に大きな影響を及ぼすmicroRNAを新たに加味し,革新的新規治療戦略の構築を試みる。
高機能高品質ソフトウェアの評価法の研究

1.研究代表者は、ソフトウェア文書評価の一環として、機械可読のソフトウェア関係学位論文7編(日本語)を対象として、特に、カタカナ語の使われ方について詳しく調査した。不用意にカタカナ語を使っている文章は、専門外の読者にとって極めて分かりにくい。カタカナ語の使用から見た、分かりやすいソフトウエア文書を書く指針を提示した。2.研究分担者(木村)は、高機能ソフトウェアのヒューマンインタフェース評価のための、ワープロによる著述作業の実態を打鍵記録をもとに具体的かつ詳細に解析し、そこで起こっている現象を解明できることに示した。例えば、カーソル移動の速さが文章推敲に大きな意味を持つ。これらの知見をもとにワープロソフト評価法の講築が可能である。3.研究分担者(島崎)は、スーパーコンピュータのソフトウエアの性能評価の一環として、ベクトル/並列計算機用プログラムのソーステキストを統計的に調査した。文の数とMacCabeのV(G)との間には線形の関係があって、回帰直線の傾きがプログラムのグループに依存すること、それが有用な指標となりうることを示した。4.研究分担者(藤村)は、組み込み型マイクロプロセッサ用ソフトウェアの生産性について、アンケート調査を引続き行い、ソフトウェア規模、所要工数、開発期間に基づく生産性モデル式の信頼性を向上させた。また、UNIXワークステーションの価格性能比を簡単なテストプログラムを走らせて調べ,ソフトウェア開発環境の選定の評価資料を与えた。5.研究分担者(程)は、並行プログラムの本質的な性質はプログラムの計算対象間に存在する従属性であるという認識から、並行プログラムにおけるプロセス間の同期と通信に関する従属性を新しい概念として定義し、これらに基づいて、並行プログラムの複雑さを定量的に評価する様々な尺度を提案した。
頭頚部癌難治症例における抗癌剤および放射線治療感受性の再獲得について〜抗癌剤の多剤耐性におけるアポトオーシス抑制遺伝子とcaspaseに関して〜

抗癌剤多剤耐性メカニズムにおいて我々は、アポトーシス抑制遺伝子であるBcl-xL蛋白の過剰発現が重要な役割を果たしていることを示した。さらにBcl-xLがcytochrome Cの核から細胞質への移行を阻害し、アポトーシスを抑制するというメカニズムを報告した。加えて、caspase-3がPKC-delta、PKC-theta、PARP、DNA-PKなどの蛋白をある特定部位で切断することにより、切断された蛋白質が活性化され、アポトーシスが引き起こされ、Bcl-xLがcaspase-3の活性化を阻害することを明らかにした。このようにcaspase-3はこのシグナル伝達の中心となる蛋白であるが、PARPなどの基質となる蛋白をある特定部位で切断し、その断片(catalitic fragment)は新たな活性をもちアポトーシスを起こす。現在までにcaspase 3の基質として数々の蛋白が明らかにされてきた。今年度の研究で、我々はPKC familyのうちPKC-delta,theta,muが共通した特定のアミノ酸配列を有し、caspase 3の基質となることを示した。さらにPKC-delta,thetaのcatalitic fragmentを細胞に導入したところ、アポトーシスが引き起こされた。一方、PKC-muのcatalitic fragment自身はアポトーシスを引き起こすことはなかったが、DNA damageによる細胞のアポトーシスに対する感受性を亢進させ、またcaspase-resistantであるPKC-muのmutantはDNA damageが引き起こすアポトーシスを部分的に抑制する事が判明した。一方、PKC-muのcatalitic fragment自身はアポトーシスを引き起こさすことはなかったが、DNA damageによる細胞のアポトーシスに対する感受性を亢進させ、またcaspase-resistantであるPKC-muのmutantはDNA damageが引き起こすアポトーシスを部分的に抑制する事が判明した。
流動誘電緩和法に基づくポリエーテル/リチウム塩混合系の非平衡ダイナミックスの研究

ポリプロピレンオキシド(PPO)/過塩素酸リチウム(LiClO_4)混合系に対して、平衡状態におけるPEO鎖の運動性に関して検討を行った。この系においては、わずかに解離したリチウムイオンLi^+と分子状溶解したLiClO_4によるPPO鎖の会合体が少数存在すると考えられているPPO鎖内のOとLiの比で表したLiClO_4濃度が0.005から0.15の間の種々の値となる混合系を調製した。コーン・プレート型流動誘電セルを作成してレオメータに搭載し、上記のPPO/LiClO_4混合系に対して、誘電緩和測定および、種々の流動速度κにおいて定常流粘度測定を行った。比較のため、LiClO_4を含まない純PPO系についても誘電緩和測定を行った。動的誘電率ε'、誘電損失ε''の測定には自動誘電ブリッジを用い、粘度ηの測定にはレオメータの応力検出器を用いた。示差走査熱量計測定を行い、各添加塩濃度のPPO/LiClO_4混合系のT_gを求めた。電極分極に関するMacdonald理論の誘電データへの定量的フィッティングから、各系でのLi^+濃度C_<Li+>と易動度μ_<Li+>を評価した。以上の量を解析し、添加塩濃度の増加による粘度の上昇は、会合体の形成とT_gの増加が原因であること、また、Li^+の運動性は、高添加塩濃度域ではセグメント摩擦に比例するが、低添加塩濃度域ではセグメント摩擦に依存しないことがわかった。本研究が対象とする、ポリエチレンオキシド(PEO)/過塩素酸リチウム(LiVlO_4)混合系に対して、平衡状態におけるPEO鎖の運動性に関して検討を行った。この系においては、わずかに解離したリチウムイオンLi^+と分子状溶解したLiClO_4によるPEO鎖の会合体が少数存在すると考えられている。PEO鎖内のOとLiの比で表したLiClO_4濃度が0.005から0.15の間の種々の値となる混合系を調製した。コーン・プレート型流動誘電セルを作成してレオメータに搭載し、上記のPEO/LiClO_4混合系に対して、誘電緩和測定および、種々の流動速度κにおいて定常流粘度測定を行った。比較のため、LiClO_4を含まない純PEO系についても誘電緩和測定を行った。動的誘電率ε'、誘電損失ε"の測定には自動誘電ブリッジを用い、粘度ηの測定にはレオメータの応力検出器を用いた。示差走査熱量計測定を行い、各添加塩濃度のPEO/LiClO_4混合系のTgを求めた。
「小1の壁」問題に直面した看護職員のストレッサーと就業継続困難となったプロセス

本研究は「小1の壁」問題に直面した看護職員にインタビューを行い、看護職員のストレッサーと就業継続困難となったプロセスを明らかにすることを最終目的としている。平成28年度は、「小1の壁」問題に関連した国内外の文献資料を収集し、「小1の壁」と称される問題を明確にし、整理・分類し文献レビューの作成とインタビューガイドの作成を行ったが、データ収集までには至らなかった。平成29年度は主に研究対象者にインタビュー調査を行い計2名のデータ収集・分析が終了した。「小1の壁」問題は単に学童保育の不足や保育時間に関連する問題ではなく、子が小学校就学の移行期に生じる様々な心理社会的問題であることが分かった。具体的には、子を養育する親としての役割内における葛藤や、子を養育しながら働かなければないらない役割間における葛藤がある。さらには、家庭内における問題や、地域における問題、そして小学校との関わりに関する問題と様々な要素に分類する事ができ、それらは複合的に絡み合い複雑な様相を呈していた。平成29年度の時点で研究対象対象者が非常に少ない状況かつ、放課後児童クラブ(学童保育)は国から大まかな基準が定められているものの地域によって異なっている為、全国から対象者を募集するような工夫を行わなければならなく、「小1の壁」問題に取り組んでいる民間団体や医療機関等の協力を経て対象者を募集した。平成30年度は民間団体や医療機関等の協力のもと、2名の研究対象者へのインタビューを実施した。データ分析の結果、新たに抽出されたストレッサーとしては子供の養育と看護職のキャリアプランの葛藤や、就業時間、勤務先と居住地間の物理的距離、学童保育等の利用時間等が挙げられた。今後は研究対象候補者3名へのインタビューを予定しているため、データ収集後早急に分析を行う予定である。目標対象者数は当初7名としていたが、選定条件に合致する対象者が少ない状況であったその為、ワークライフバランスや子育て支援に注力している民間団体や医療機関等の協力を経て全国から対象者を募集を行い、研究対象候補者を確保した。研究対象候補者の目標数には達した為、早急にデータ収集、分析を行う。平成28年度は、「小1の壁」問題に関連した国内外の文献資料を収集し、「小1の壁」と称される問題を明確にし、整理・分類した。さらには、家庭内における問題や、地域における問題、そして小学校との関わりに関する問題と様々な要素に分類する事ができ、それらは複合的に絡み合い複雑な様相を呈している。また、子供を養育しながら就業する看護職員への支援に関する文献を収集し、各施設で実施されている支援を法定内・外に分類し整理した。支援に関しては養育する子供が3歳以上であっても育児短時間勤務制度を独自に導入している施設は少数で、ほとんどの施設が3歳という法定年齢を境に支援が手薄になっている状況であった。これら文献から明らかになったことは文献レビューとして論文作成中である。その他には研究対象者へのインタビューの際に使用するインタビューガイドを作成した。今後は研究対象者へのインタビューを通してデータ収集を行い、分析を行っていく予定である。当初の予定としては平成28年度中にデータ収集、分析を開始する予定であったが、調査参加候補者が少ない状況であるためやや遅れている。平成29年度は主に研究対象者にインタビュー調査を行い現時点で計2名のデータ収集が終了した。「労働政策研究報告書No.159」(2013)によると、一般女性労働者の養育する子供が小1(6歳)、小2(7歳)、小3(8歳)になると就業率が大幅に落ち込んでいた。この結果より、6歳、7歳、8歳いずれかの子供を現に養育していて、現在離転職を考えている看護職員。もしくは、3年以内に遡って当時、6歳8歳の子供を養育し、離転職をした経験を持つ看護職員を調査参加候補者の選定条件としているが、この条件に合致する対象者が非常に少ない状況かつ、放課後児童クラブ(学童保育)は国から大まかな基準が定められているものの地域によって異なっている為、全国から対象者を募集するような工夫を行わなければならない。そこで現在は「小1の壁」問題に取り組んでいる民間団体の協力を経て対象者を募集している状況である。現在2名の対象者からインタビュー調査を行い、データ分析中である。

目標対象者数は当初7名としていたが、選定条件に合致する対象者が少ない状況である為、民間団体等の協力を経て全国から対象者を募集している。本研究は「小1の壁」問題に直面した看護職員にインタビューを行い、看護職員のストレッサーと就業継続困難となったプロセスを明らかにすることを最終目的としている。平成28年度は、「小1の壁」問題に関連した国内外の文献資料を収集し、「小1の壁」と称される問題を明確にし、整理・分類し文献レビューの作成とインタビューガイドの作成を行ったが、データ収集までには至らなかった。平成29年度は主に研究対象者にインタビュー調査を行い計2名のデータ収集・分析が終了した。「小1の壁」問題は単に学童保育の不足や保育時間に関連する問題ではなく、子が小学校就学の移行期に生じる様々な心理社会的問題であることが分かった。具体的には、子を養育する親としての役割内における葛藤や、子を養育しながら働かなければないらない役割間における葛藤がある。さらには、家庭内における問題や、地域における問題、そして小学校との関わりに関する問題と様々な要素に分類する事ができ、それらは複合的に絡み合い複雑な様相を呈していた。平成29年度の時点で研究対象対象者が非常に少ない状況かつ、放課後児童クラブ(学童保育)は国から大まかな基準が定められているものの地域によって異なっている為、全国から対象者を募集するような工夫を行わなければならなく、「小1の壁」問題に取り組んでいる民間団体や医療機関等の協力を経て対象者を募集した。平成30年度は民間団体や医療機関等の協力のもと、2名の研究対象者へのインタビューを実施した。データ分析の結果、新たに抽出されたストレッサーとしては子供の養育と看護職のキャリアプランの葛藤や、就業時間、勤務先と居住地間の物理的距離、学童保育等の利用時間等が挙げられた。今後は研究対象候補者3名へのインタビューを予定しているため、データ収集後早急に分析を行う予定である。目標対象者数は当初7名としていたが、選定条件に合致する対象者が少ない状況であったその為、ワークライフバランスや子育て支援に注力している民間団体や医療機関等の協力を経て全国から対象者を募集を行い、研究対象候補者を確保した。研究参加候補者の確保については、看護師のメンタルヘルスに関する学会や研究会等での情報収集、子育て支援の有識者である研究協力者や臨床で働く看護師との情報交換を密に行うことで対象者を増やす事が出来るようにする。その後は当初の計画通り、データ収集、分析を実施していく。研究対象者の確保を最優先とする。看護関連学会以外にも、産業衛生や産業精神保健に関する学会、研究会等で有識者との情報交換を密に行う。対象者確保後は早急にデータ収集・分析を行い目標対象者数である7名を達成する予定である。研究対象候補者の目標数には達した為、早急にデータ収集、分析を行う。当初予定していた研究計画よりも遅れが生じ、データ収集、分析が実施できなかった。その為、人件費や旅費で使用する金額が次年度に繰り越された。(使用理由)研究対象者の確保が困難な状況で、当初予定していた研究計画よりも遅れが生じた。インタビュー調査に伴う旅費で使用予定の金額が次年度に繰り越された。(使用計画)
ノート型小型計算機を用いた可搬型多機能情報教育システムの開発

本研究は,ノート型パソコン数十台を教室や教育用実験室に設置し,パソコン室や視聴覚教室等の特別教室と同等以上の情報及び総合教育を行なえる可搬型情報教育システムの提案と実用化を目的として研究を行った.本研究を通して得られた研究成果を,以下に示す.1.可搬型多機能教育シネテム(試作)の動作の安定性の確認無線LANによってネットワーク接続された6台のノート型パソコンとプロジェクターの動作の安定性を確認するために,無線LANを遮るような人の配置,障害物(ロッカー等)によるネットワークの安定性について調査を行った.その結果,同じ部屋(教室)の中であれば,人や障害物の配置で見通し通信ができない状態であっても,ネットワークの不具合は生じないことが確認された.また,システム導入の際に有用なデータとなる無線LANに用いられるアンテナの指向性についても測定を行った.2.実験授業の実施(1)5年生の実習の授業に本システムを試行的に導入.システムが小規模のため,少人数で行なわれている実習に本システムを導入し,ホームページ作成実習を本校電気工学科5年生に体験させ,提出レポートから本システムの有用性を分析した.(2)専攻科の学生の「特別研究」の授業に本システムを導入.少人数授業が行なわれている専攻科の特別研究に本システムを導入し,本システムとマルチメディアプロジェクタを用いたペーパーレスの口頭発表の演習を行なった.発表内容と原稿は,実際の学会で発表に使用するものを用い,より実践的な内容となるよう配慮した.その結果,各学生の発表内容は想像以上に質の高いものとなり,本研究の有用性が確認された.(3)無線LANに接続されたノート型パソコンを用いた簡易ロボット製作・制御実習の導入教育用ロボット作製支援キットと無線LANに接続されたノート型パソコンを用いて,1年生に簡易ロボット製作・制御実習を導入した。また,各種一般向け(主として小学生向け)イベントを企画し,同実習プログラムの有用性の確認・調査を行った.アンケート等の集計結果より,実習者・受講者に興味を持たせることに成功し,本システム及び実習プログラムの妥当性を確認できた。本研究では、可搬型小型計算機(ノート型パソコン)数十台を教室や教育用実験室に設置し、パソコン室と同等以上の情報教育を行えるシステムの開発を目的として、ノート型小型計算機を用いた可搬型多機能情報教育システムの実用化に関する研究を行っている。本年度得られた研究成果を、以下に示す。1.可搬型多機能情報教育システム(試作)の整備[吉田、他4名]無線LANシステムを用いてノート型計算機5台をネットワークとして接続し、さらにパソコン1台を介してマルチメディアプロジェクタを接続し、システムの整備を行った。また、システムを稼働するに当たり必要となる教材開発(試作)を行った。2.実験授業の実施(通常授業へシステムを導入するための予備調査)[吉田、他4名]システムが小規模のため、少人数講義が行われている専攻科の講義:「特別研究」を利用し、本システムとマルチメヂィアプロジェクタを用いて、専攻科学生による通常ののOHPによる口頭発表とペーパーレス(OHPを用いない)口頭発表の演習を行い、比較検討を行った。各発表内容は、「Soft Magnetic Materials 14」、「1999年電子情報通信学会

九州支部学生会講演会」、「平成11年度電気関係学会九州支部連合大会」、「平成11年度佐世保高専専攻科研究発表会」の研究報告会のために作成中及び作成済みのOHP及びパワーポイント原稿を使用した。その結果、学生の発表に対する取り組みが前向きとなり、発表技術の向上とともに、明らかな学習意欲の向上を確認することができた。本研究は,ノート型パソコン数十台を教室や教育用実験室に設置し,パソコン室や視聴覚教室等の特別教室と同等以上の情報及び総合教育を行なえる教育システムの提案と実用化を目的として研究を行っている.本年度得られた研究成果を,以下に示す.1.可搬型多機能教育システム(試作)の動作の安定性の確認(昨年度より継続)[吉田,他4名]昨年度,無線LANによってネットワーク接続された6台のノート型パソコンとプロジェクターの動作の安定性を確認するために,無線LANを遮るような人の配置,障害物(ロッカー等)によるネットワークの安定性について調査を行った.その結果,同じ部屋(教室)の中であれば,人や障害物の配置で見通し通信ができない状態であっても,ネットワークの不具合は生じないことが確認された.2.実験授業の実施[吉田,他4名](1)5年生の実習の授業に本システムを試行的に導入.システムが小規模のため,少人数で行なわれている実習に本システムを導入し,ホームページ作成実習を本校電気工学科5年生に体験させ,提出レポートから本システムの有用性を分析した.次年度は実習テーマに整合した学年を選択し,本システムの有効な活用法を検討する.(2)専攻科の学生の「特別研究」の授業に本システムを導入.昨年から引き続き,少人数授業が行なわれている専攻科の特別研究に本システムを導入し,本システムとマルチメディアプロジェクタを用いたペーパーレスの口頭発表の演習を行なった.発表内容と原稿は.実際の学会で発表に使用するのものを用い,より実践的な内容となるよう配慮した.その結果,各学生の発表内容は想像以上に質の高いものとなり,本研究の有用性が確認された.本研究は,ノート型パソコン数十台を教室や教育用実験室に設置し,パソコン室や視聴覚教室等の特別教室と同等以上の情報及び総合教育を行なえる教育システムの提案と実用化を目的として研究を行った.本年度得られた研究成果を,以下に示す.1.可搬型多機能教育システム(試作)の動作の安定性の確認(昨年度より継続)[吉田,他4名]無線LANによってネットワーク接続された6台のノート型パソコンとプロジェクターの動作の安定性を確認するために,無線LANを遮るような人の配置,障害物(ロッカー等)によるネットワークの安定性について調査を行った.その結果,同じ部屋(教室)の中であれば,人や障害物の配置で見通し通信ができない状態であっても,ネットワークの不具合は生じないことが確認された.また,システム導入の際に有用なデータとなる無線LANに用いられるアンテナの指向性についても測定を行った.2.実験授業の実施[吉田,他4名](1)5年生の実習の授業に本システムを試行的に導入.
電磁気に対するサメ類の行動に関する基礎的研究

自然の地磁気や人口的な磁場を与えたときのサメ類の行動を解析することにより、磁気に対する生態解明を試みた。残留磁界を無くすため、空芯またはソフトフェライト芯の種々の電磁コイルを作成し、前もって各コイルで発生可能な磁界の強度の測定を三次元磁気測定器を用いて直流並びに交流磁界について三次元並びに総強度を1mG単位で測定した。シロザメ・ドチザメ・ホシザメ・ネムリブカ・フジクジラ・トラザメの6種のサメに対して直流並びに種々の交流磁界の行動に与える影響を調査すると共に、水族館等に飼育中の板鰓類の直流磁界中での定位方向・遊泳行動などについても検討を行った。直流磁界中での板鰓類の行動には何等方向性を見いだすことが出来なかった。即ち、水槽内壁に沿って定速で遊泳し、停止する際の位置も磁界の方向に対してランダムであった。他方、各々のサメに対して交流及び直流の磁界を強度・時間変化を変えて1m以内の距離(10cm間隔で変化させながら)から刺激として与えた時の行動をビデオで記録しながら観察した。その結果、いずれの刺激に対しても、行動として何等変化がみられなかった。フジクジラで僅かに反応が観察されたのみである。このように、自然の磁界並びに人工的な磁界に対して、サメ類は行動に変化を見せなかった。この結果は、飼育条件下であったこと、並びに刺激として与えられた磁界が、サメにとって何等生理学的に意味の無いものであったため、行動解析からは明瞭な変化が現れなかったためと考えられる。そこで、サメの脳波の変化から実際に知覚していないのか、知覚しているとするとどのような刺激が知覚しやすいかの実験を行った。その結果、定常磁界には殆ど反応がみられないが、変化の激しい磁界(交流磁界)に脳波の低周波部分が応答していることが分かった。
形態紀能を利用した常温電極接続法の研究

本年度は、半導体チップ同士を"常温"で電極接合することを目的として、電極を先鋭形状にしてその形態機能(変形挙動)を利用することで、チップ間の電極接合工程の低温化ができるどうかを検討した。電極を先鋭形状にした理由は、"電極接合は、電極表面に存在する酸化膜・吸着膜を除去した清浄な表面同士であれば常温下でも可能"という論文報告に基づき、先鋭形状にすれば接続時に酸化膜・吸着膜の除去するような塑性変形が生じると考えたからである。実験手順としては、(1)先鋭電極の形成、(2)低温電極接合した際の接合強度の調査、の2段階で行った。まず、ピラミッドバンプと円錐バンプを、先鋭形状の電極として形成した。ピラミッドバンプは転写法(逆ピラミッド状の鋳型に電極材料のAuを充填し、それをLSIチップに転写する)、円錐バンプには、逆テーパーレジスト法(特殊なフォトリソグラフィーで逆テーパー形状のレジストをウエハに成形し、それをマスクにAuの電極めっきを行う)で形成した。これらの先鋭電極を低温で電極形成したところ、通常の直方体形状の電極に比べて、接合強度が増加して、実効的な接合温度を300°Cから150°Cまで低温化できた。しかしながら、接合温度を常温まで低下させると、接合はできなかった。これは、バンプの変形量が、接合温度の低温化に伴って小さくなり、バンプの変形だけでは酸化膜・吸着膜を除去しきらないためと考えられる。これは、今後の検討課題である。なお、今回開発した先鋭電極は、上記の効果だけでなく、"電極の高さばらつき"や"加圧不均一性"にともなう接合不良を抑制する効果、チップに残留するひずみを低減してLSIの特性変動を抑制する効果をも併せ持つことも確認している。
カーボンナノチューブの気相コーティングプロセスの開発

カーボンナノチューブ(CNT)の表面を異物質でコーティングすることに関心が高まっている。本研究では、CNTを気中浮遊状態でコーティングするプロセスの開発を行った。プラズマ反応を行うガス中にCNTを流通させたところ、CNT表面に均一なコーティング層を形成できた。プロセスの条件がコーティングの性状に及ぼす影響も明らかになった。本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)の気相分散と浮遊状態CNTへのプラズマ反応による被覆を利用した、CNTの表面コーティングの新規気相プロセスを開発し、適切な装置、操作条件や、有用性等を示すことを目的とした研究を行った。本年度の研究成果の概要は、以下のとおりである。1.前年度の予備的実験で得られた成果をふまえて、コーティング実験で検討すべき条件を吟味することで、気相中の気体原料濃度、プラズマ反応時間、プラズマ強度、操作圧力が、それぞれ重要な操作因子であることを認識した。これらを変化させたコーティング実験で得た生成物を、透過型および走査型電子顕微鏡で形態観察したところ、CNT表面が微粒子状のコーティング物で覆われたり、概ね滑らかな物質で覆われたりする条件が存在することがわかった。また、コーティング物の量とCNTから遊離して生成する粒子状物質の量の比率や、コーティング物の被覆性も条件によって変化することがわかった。さらに、CNTを反応装置内で保持する時間を変えた実験により、CNTが気相浮遊状態でコーティングされている証拠を得た。2.上記の実験の生成物に対して、エネルギー分散型X線分析による組成分析を行い、コーティング物が、目標どおりチタンと酸素でできていることを確認した。X線回折および電子顕微鏡による制限視野電子回折からは、コーティング物がアモルファスのチタニアであることが示唆された。3.最近他の研究者が報告した、基板上に固定したCNT表面に気相反応で被覆物を析出させる手法、および、浮遊状態のCNTと微粒子を気相凝集させる手法で、それぞれ生じる生成物と、上記実験で得られた生成物の形態を比較し、本研究の提案手法がとくに被覆均一性の点で優位性があることを認識した。また、コーティング物の形態の、手法間の違いを検討することにより、コーティング機構の考察を行った。1.既設のマイクロ波プラズマ反応器に対して、噴霧液滴導入のための合流部を設計製作して取り付けた。また、この合流部、および噴霧液と加圧ガスを供給するためのラインに接続できる、2流体ノズルの筐体を製作した。これに、圧力・流量の計測・制御系を加えて噴霧系を構築した。2.合流部に噴霧系を接続したうえで、2流体ノズルに対して、多層CNTを懸濁した水系分散液と加圧ガスを、それぞれ一定の流量で送り込める操作条件を見出した。3.噴霧系の操作条件を変化させつつ、減圧としたプラズマ反応器内への水系分散液の液滴噴霧を行った。反応器の下流に設置した基板またはフィルタによって噴霧乾燥物の捕集を行い、電子顕微鏡による観察で、CNTの良好な気中分散が可能である操作条件を見出した。4.反応性ガスとして有機金属の蒸気を用い、噴霧液滴と同時に反応器に供給することで、CNTのコーティングの予備的な実験を行った。その結果、CNT表面に固体堆積物が生じること、反応器の操作条件によって堆積物の量や形態が変わること、堆積物に反応性ガス由来の物質が含まれていることがわかり、本プロセスによってコーティングが可能であることが確認された。また、この実験の遂行過程で、操作条件や装置に対する検討課題も認識できた。本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)の気相分散と浮遊状態CNTへのプラズマ反応による被覆を利用した、CNTの表面コーティングの新規気相プロセスを開発し、適切な操作条件や、有用性等を示すことを目的とした研究を行った。最終年度の研究成果の概要は、以下のとおりである。1.前年度から引き続いて、CNTの酸化チタンによるコーティングプロセスに関わる操作条件を変化させる実験を行って、条件とコーティング状態の関係に対する理解を深めた。ここでは、被覆物の形態が、CNT表面での被覆物の析出と併行して起こる、気相中で生成した粒子状物質の被覆物表面への付着に影響されることがわかった。そこで、この付着を抑制する工夫を加えたところ、コーティングの均一性、平滑性を向上させることができた。2.シリコンの有機金属蒸気を原料としたコーティング実験を行い、操作条件を探索・吟味することで、CNT上に酸化シリコンコーティングを実現できた。さらに、アルミニウム源の蒸気を用いた、酸化アルミニウムコーティングも可能であることがわかった。3.上記の酸化シリコンコーティングでは、酸化チタンコーティングとほぼ同じ厚さの被覆膜が生じる場合でも、被覆膜の平滑性、稠密性はより高いことがわかった。また、酸化チタンコーティング、酸化シリコンコーティングそれぞれについて、化学反応速度が異なると考えられる別の蒸気を原料としたところ、被覆膜の形態に差異がみられた。

4.2と3の実験結果に考察を加えることで、被覆膜の生成と形態の形成過程に関わるモデルを導いた。このモデルでは、被覆物を生じる原料の気相および表面での反応速度、反応物の表面での泳動と核生成の速度の影響が考慮され、実験結果が定性的に説明された。これにより、希望するコーティング性状を得るための、設計・設定の道筋を提示できたと考える。化学工学、エアロゾル科学・工学本年度計画していた、被覆CNTが得られる条件を見出すことが達成された。ここで、条件により被覆形態が変わることがわかったことより、形態の制御の可能性も見いだせた。また、コーティング物の組成が想定どおりであること、他のコーティング手法よりも優れた点を有することが確認されたことも、進展が順調であることの理由である。本研究の進捗に関して、実施者が最も懸念していたことは、提案したプロセスの基本的原理の妥当性であった。具体的には、i)コーティング反応を行わせる場の中にCNTを十分に分散できるか、ならびに、ii)浮遊したCNTに反応性ガスから生じた析出物が付着するのか、の2点である。これらについて、3年間の研究期間の初年度で一定の目処が立ったことから、進展は順調であると判断した。基本的に、当初の研究計画に沿って遂行することとする。すなわち、コーティングの操作条件と生成物の性状との関係を調べる実験的検討と、コーティング過程に対する考察を進め、最終的に、本プロセスの特徴と、コーティングの制御に必要な条件を導き出したい。購入物品等の軽微な変更、および予定金額と実売価格との差額等により、所要額から3 %程度の違いが生じたものである。主にコーティング実験用の消耗品購入に使用する予定である。消耗品として、コーティング実験に用いるガス・試薬、CNT、ガスフィルタ、および装置の改良や改造に使用する各種材料と配管類を購入する。また、学会等における研究情報収集・成果発表のために旅費を、大学院生に依頼する実験・データ整理補助のために謝金を、それぞれ執行する。以上のほか、CNT、被覆物質の性状データを得るための機器使用料・委託測定料、および研究論文発表のための経費を予定している。
マラリア原虫へのステロール供給経路の解明と治療への応用

赤内型マラリア原虫に対して、宿主のクラスBスカベンジャー受容体(SR-Bs)特にCD36が脂質輸送をおこなっていること、CD36が血小板からエクソソームを介して感染赤血球の細胞膜および赤内型原虫のapical membraneに輸送されていること、SR-Bsに対する特異的遮断薬であるBLT-1がin vitroで熱帯熱マラリア原虫の増殖を抑制することなどが判明し、マラリアにおいてSR-Bsの動態を詳らかにすることは治療の標的を探るうえでも重要であることが示唆された。(1)ウェスタンブロット解析(膜画分と細胞質画分に対する)および免疫組織染色により、スカベンジャー受容体クラスB(SR-B)に属する主要分子であるSR-B1およびCD36が、いずれもPlasmodium berghei(以下Pb)感染にさいして、マウス赤血球の細胞質から細胞膜へtranslodcateしていることが示された。(2)フローサイトメトリーを用い、DiO標識した各種リポ蛋白(HDL, LDL, oxLDL)のマウス赤血球への取り込みを検証した。Pb未感染赤血球ではこれらの取り込みは殆どみられなかった一方、Pb感染赤血球(シゾント期)ではHDLの著明な取り込みを認めた。SR-Bの特異的遮断薬であるBLT-1はこのHDL取り込みを用量依存的に抑制した。(3)上記結果から、Pbの宿主赤血球感染により細胞膜にtranslocateしたSR-Bを介して、HDLが赤血球に取り込まれ、HDLの構成分子(マラリア原虫はステロールのde novo生合成系を持たないので、特にステロールが重要であると予測される)がPb増殖の必要なnutrientとして利用されていることが示唆された。この現象は、マラリア原虫の生存戦略に関する知見として生物学的な興味が持たれる一方、マラリア治療に関するあらたな視点を与えるものである。すなわち、既に細胞膜上にあるSR-Bによるリポ蛋白取り込みを遮断する、あるいはSR-Bの赤血球細胞質から細胞膜へのtranslocationを抑制することにより、マラリア原虫のシゾント期における増殖抑制が可能となると考えられる。連携研究者にはP.falciparumに対してBLT-1を用いた増殖抑制検証を依頼し、現在有用なデータが得られつつある。前年度に引き続き、赤内型マラリア原虫と宿主の血漿脂質の関わりにつき研究をすすめている。(1)免疫染色法により赤内型マラリア原虫の虫体に宿主のスカベンジャー受容体が明瞭に見出され、また免疫二重染色法により虫体内でのスカベンジャー受容体の局在も判明した。フローサイトメトリー法により、スカベンジャー受容体特異的遮断薬BLT-1が、感染赤血球でのリポ蛋白取り込みを用量依存的に抑制することが示された。これにより、赤内型原虫が宿主のリポ蛋白をスカベンジャー受容体を介して取り込んでいることが示唆された。(2)リポ蛋白のcomponentのなかでも、コレステリルエステルが特に虫体内部に取り込まれていることが、コレステリルエステル-BODIPYを組み込んだHDLを用いることにより示された。(3)スカベンジャー受容体ノックアウトマウスにおいては、コンジェニックマウスにくらべ、Plasmodiumberghei感染後のparasitemiaが低下し、生存日数が延長した。またBLT-1により、Plasmodium falciparumのin vitroでの増殖が著明に抑制された。これらから、マラリア原虫の増殖が宿主の血漿脂質に依存していることが示された。(4)Plasmodiumberghei感染後のマウスの血漿をFPLC解析することにより、ヒトにおけるマラリア症例に類似の脂質異常症が見出された。これらの脂質異常症の機序は赤内型原虫による宿主血漿脂質の消費が主たるものと推測された。当初予想していなかった新知見が得られ、この方向にむけて研究を軌道修正し、さらなる検証作業を順調に進めている。前年度の成果をふまえ、マラリア原虫(Plasmodium berghei, Pb)感染マウス赤血球と赤内型原虫に検出されるスカベンジャー受容体の由来につき、研究をおこなった。CD36ノックアウトマウスにPbを感染させたところ、感染赤血球にも、Pbにも、CD36は検出できなくなってしまった。よって、「CD36」はマウス由来のauthentic CD36であると考えられた。また、CD36ノックアウトマウスから骨髄移植した(hematopoietic cellのみCD36を欠失している)コンジェニックマウスにPbを感染させたところ、同様にCD36は検出されなくなった。すなわち、「CD36」はマウスのhematopoietic cellに由来していると推定された。さらに、非感染赤血球からはCD36は殆ど検出されなかったので、「CD36」の由来は恐らく単球系細胞または血小板であろうと推測された。一方、感染赤血球の免疫染色により、CD41が明瞭に検出された。さらにこのCD41はCD36と経時的なふるまいが非常に類似しており、空間的にもほぼ重なっていることが判明した。CD41は本来は血小板あるいは巨核球系細胞に特異的な膜タンパクであり、この現象を最も矛盾なく説明できる仮説として、「血小板由来のCD36/CD41二重陽性エクソソームが、これらの膜タンパクを感染赤血球さらに内部の原虫に輸送している」ことが想定された。これを検証すべく、感染マウス血漿からエクソソームを単離精製したサンプルの解析をおこなった。

まず感染後5,8日でCD36とCD4が各々増加することがウエスタンブロットで証明され、さらにCD36/CD41二重陽性エクソソームも増加することが、各々に対する抗体を用いたsandwichELISAにより明らかになった。赤内型マラリア原虫に対して、宿主のクラスBスカベンジャー受容体(SR-Bs)特にCD36が脂質輸送をおこなっていること、CD36が血小板からエクソソームを介して感染赤血球の細胞膜および赤内型原虫のapical membraneに輸送されていること、SR-Bsに対する特異的遮断薬であるBLT-1がin vitroで熱帯熱マラリア原虫の増殖を抑制することなどが判明し、マラリアにおいてSR-Bsの動態を詳らかにすることは治療の標的を探るうえでも重要であることが示唆された。研究の中核的部分であるマラリア原虫感染赤血球のリポ蛋白取り込みとその経路が明確に示され、さらにその経路の遮断方法、経路に関する分子的動態も併せて解明されつつある。今後の研究においては臨床応用を視野に、さらに安全かつ効率的な遮断方法を模索すること、取り込み経路の分子動態につきさらに詳しい機序を調べることが重要である。以上、研究の基本的な方向性はこの1年で決定したと考えられる。(1)赤内型原虫に見出された宿主スカベンジャー受容体は、赤血球自身に由来するものなのか、宿主の他の臓器組織に由来するものなのかを検証中。スカベンジャー受容体ノックアウトマウスからコンジェニックマウスに放射線照射後骨髄移植をおこない、この個体にマラリア原虫を接種したのち、赤内型原虫にスカベンジャー受容体が見出されるか否かを調べている。(2)BLT-1または他のスカベンジャー受容体特異的遮断薬を用いて、マラリアの改善の有無をin vivoで検証する。(3)臨床症例において赤内型原虫にヒト由来スカベンジャー受容体が見出されるか否かを検証する。脂質代謝学SR-B特異的遮断薬によるマラリア原虫増殖抑制効果を、in vitroおよびin vivoで示すことが最も重要である。Pbは全生活環を含む長期的培養が困難であり、in vitro studyはP.falciparumなどを用いる必要がある。連携研究者にはこの方面の解析を依頼しており、有用なデータが得られつつある。一方、in vivo studyは当面Pbでおこなう予定であるが、これまで用いてきたSR-B特異的遮断薬であるBLT-1は生体に対し毒性が高いとされ、近年発表された他の低毒性の遮断薬を検討中である。また、SR-B1/CD36ダブルノックアウトマウスを用いた解析も併せおこなう予定である。また、感染赤血球におけるSR-Bのtranslocationにつき、その機序を解明することは、SR-B特異的遮断薬以外のalternativeな治療方法につながる可能性があり、重要であると考えられる。当該年度に海外からの試料輸入(実験動物等)が滞り、予想されたほどの物品費がかからず、次年度に使用する見込みとなった。(1)高額試薬(SR-B特異的遮断薬)の必要性(2)高額実験
ニューギニア諸言語の動詞形態調査－マダン州おけるテンス・アスペクトの記述－

パプアニューギニアのマダン州を中心に現地調査に基づいて,諸言語の時制とアスペクトの調査・記述を実施してきた.並行して,印欧語やウラル語,中国語などの時制とアスペクトとの対照を通した類型論的な考察も実施した.その結果,マダン州の言語であるアメレ語とベル語については数多くのデータを得ることができ,加えて,関連文献も多く入手することができた.また,現地調査をするにつれ,新たな言語調査(マリク語やオゲア語)もすることができた.得られたデータをデータベース(現段階では非公開)に記述する作業も進んでおり,2019年度中には完了する予定である.研究年度の終了にあたり,判明した点を端的にまとめる.マダン州のニューギニア系言語は,基本的には時制が豊かである一方,アスペクトの形式的な表現は貧弱である(ただし,数多くの例外も判明した).アスペクトは多くの場合,語彙的に実現される.また,同じ地域のオーストロネシア系言語は時制マーカーを持たないことが多く,代わりに形式的なアスペクト形を持つ.これら振る舞いをまとめ,印欧語や日本語,中国語と対照し機能的な考察を実施した.そうして,機能的な違いとしては異なるが,文法の中での位置づけとしては,十分想定が可能な体系であり,特別特殊なものではないと結論付けている.これらの研究成果としては,アメレ語と日本語,英語,トクピシンの童話翻訳を取りまとめることができたとともに,新書の中の2ページであるが,パプアニューギニアについての記事を書いた.論文としては紀要を中心に得られたデータをまとめ,現在は査読付きの雑誌に何本か投稿中である.学会発表では,国際学会を中心に10本以上の発表を実施し,2019年度であるが,本研究テーマの調査に基づくいくつかの発表が内定済みとなっている.昨年度は,夏時期のパプアニューギニアでの現地調査を実施することができなかった.そのため,すでに所持ししている文献や過去の現地調査で得られたデータを基に研究を進めた.とりわけ,マダン州の言語の中でも,アメレ語,ベル語,ワスキア語,コボン語,そしてクレオール言語のトクピシンの調査を実施した.アメレ語とコボン語については記述文法書において,テンスとアスペクトに関する記述が十分にあるのだが,ベル語とワスキア語の文献では,記述文法のみでは,十分なデータがなく,現地調査が必要とされる.トクピシンに関しては,記述文法,文例とも十分なデータがあるが,さらに現地で生のデータを入手したい.これまでの先行研究と文献を中心とした予備調査から明らかになった点は以下である.アメレ語やコボン語が属するトランスニューギニア系の言語では,時制形が非常に豊富で,動詞屈折においても複雑な様相を示す一方で,アスペクトについては貧弱である.対照的にオーストロネシア系のベル語では,アスペクト形が動詞の中に示される一方で,時制形については貧弱である.最後にトクピシンにおいては,両者の中間に位置し,両方の言語グループに対して接触による影響を与えている可能性がある.配偶者による第二子の妊娠,出産があり,現地調査を実施することができなかったともに,研究時間を十分に取ることができなかった.また,調査を実施するパプアニューギニアのマダン州の治安が悪化しており,フィールドへの移動や滞在においてトラブルが発生している状況である.文献に関しては,研究にしようする言語についてはほぼ揃えることができた.また,テンス・アスペクトに関連する時間副詞や時間語彙についての論考を発表した.昨年度は,夏時期にパプアニューギニアでの現地調査を実施し,アメレ語とベル語,トクピシンを中心に多くのデータを得ることができた.加えて,ワスキア語,コボン語,ウサン語,タウヤ語そしてマナム語,ママンダ語等の文献調査の結果,対照研究ができるだけのテンスとアスペクトの情報をまとめることができた.また,対照言語学や言語類型論の文献の中でも,類似の研究を多数見出し,特に,時制のない言語の振る舞いを研究内容に組み込み,自身の研究の幅を広げることができた.ここ2年の調査の結果,判明してきた点は以下である.ニューギニアの言語は一般的に,動詞形態論の中に,時制情報を標示を使う傾向がある一方,アスペクト情報は語彙的に実現したりと文法的な表示が貧弱である.他方,ニューギニア地域及び近隣のメラネシア地域で話されているオーストロネシア系言語は,時制のマーカーが不在であったりする一方,アスペクトの標示を持っていたりする.これは,ニューギニア地域の言語の時間のとらえ方が,文法に反映されているものと考えられる.さらにこれらの両極端のテンスとアスペクトの振る舞いは,典型的なヨーロッパ言語(例えば,英語)のものとはかなり異なるものである.そして,その異なる理由を機能主義的な点から明らかにするのが,今後の研究目的である.2人の子供の育児や母親の介護等があり,時間を作って現地調査や研究を進めている.また,現地のパプアニューギニアでも,治安の悪化や安全性のため,町から離れた場所での移動は限定的で,多くの言語を調査するのが困難である.学会発表等で成果を少しずつ発表できてはいるが,その後の論文か執筆が遅れている.昨年度も引き続き,パプアニューギニアでの現地調査を8月末から実施し,アメレ語とベル語,トクピシンを中心に多くのデータを収集すると共に,新たにダミ語とマリク語の話者が住む村を訪問することができた.

文献調査でも,マダン州で話されている言語である,コボン語やワスキア語,タウヤ語等の文法事項の整理をし,対照研究に向けての準備を行った.時制が豊かな言語と時制がない言語の対照と,完了相と習慣相に関する研究を進めた.そのような研究の結果を,ギリシャと中国の2つの国際学会で発表することができた.ここまでの研究において判明した点を示す.パプアニューギニアのマダン州では,270言語ほどの現地語が話されていて,本研究では,実際に8-10言語近くの村を訪問し実際の状況と基本データを聞き取ると共に,20言語近くの記述文法の文献を入手し,それらの時制とアスペクトの振る舞いを観察してきた.同時に,言語類型論的な観点から,他の言語で時制やアスペクトが豊かであるフランス語やロシア語,逆に時制がない言語であるグナ語(バヌアツ)や中国語のデータを対照研究の対象として選択し,研究を進めた.そのような対照を通して,マダン州のニューギニア系言語の時制とアスペクトの振る舞いを,形態論的な点で整理し把握することができた.英語や他の世界のメジャーな言語とは異なるが,アメレ語やコボン語の時制やアスペクトは,世界的に見てもそれほど珍しい振る舞いはしないが,時制や形態論的な複雑性をうまく説明する手段を探る必要がある.時間に関する哲学書等も参照しつつ,言語と時間の関係を実際の文法使用を観察した上で,上手く説明できるよう,研究を進める.育児と介護をしながらの研究で,なかなか時間が取れないが,夏休み等の授業がないときに集中して研究を進めた結果,ここ2年の研究の遅れを取り戻すことができた.データがかなり集まり,分析が進んだことで,今年度は学会発表と論文執筆を満足する形で進めることができた.パプアニューギニアのマダン州を中心に現地調査に基づいて,諸言語の時制とアスペクトの調査・記述を実施してきた.並行して,印欧語やウラル語,中国語などの時制とアスペクトとの対照を通した類型論的な考察も実施した.その結果,マダン州の言語であるアメレ語とベル語については数多くのデータを得ることができ,加えて,関連文献も多く入手することができた.また,現地調査をするにつれ,新たな言語調査(マリク語やオゲア語)もすることができた.得られたデータをデータベース(現段階では非公開)に記述する作業も進んでおり,2019年度中には完了する予定である.研究年度の終了にあたり,判明した点を端的にまとめる.マダン州のニューギニア系言語は,基本的には時制が豊かである一方,アスペクトの形式的な表現は貧弱である(ただし,数多くの例外も判明した).アスペクトは多くの場合,語彙的に実現される.また,同じ地域のオーストロネシア系言語は時制マーカーを持たないことが多く,代わりに形式的なアスペクト形を持つ.これら振る舞いをまとめ,印欧語や日本語,中国語と対照し機能的な考察を実施した.そうして,機能的な違いとしては異なるが,文法の中での位置づけとしては,十分想定が可能な体系であり,特別特殊なものではないと結論付けている.これらの研究成果としては,アメレ語と日本語,英語,トクピシンの童話翻訳を取りまとめることができたとともに,新書の中の2ページであるが,パプアニューギニアについての記事を書いた.論文としては紀要を中心に得られたデータをまとめ,現在は査読付きの雑誌に何本か投稿中である.学会発表では,国際学会を中心に10本以上の発表を実施し,2019年度であるが,本研究テーマの調査に基づくいくつかの発表が内定済みとなっている.
時間分解光断層イメージングシステムを用いた脳内における光プロパティに関する研究

時間分解波形を用いた脳内の光プロパティーの解析、おもに脳内の吸収係数の推定方法を確立するために、主にMonte Carlo法や光拡散方程式を用いたシミュレーションを行った。ヒト頭部を一様な媒体であるとみなした従来の解析方法に代わり、時間分解波形から層構造の散乱体の光プロパティーを解析する方法がすでにいくつか報告されているが、本研究では時間軸を変換する新しい解析方法を提案した。この手法によって散乱係数や層の厚さの概数が既知であれば、上層および下層の吸収係数を推定することができる。ヒト頭部の層の厚さや散乱係数はMRIやin vitroの実験などで概数を求めることができる。シンプルなアルゴリズムであるために計算時間が短く、脳機能計測イメージングなど多くの測定点がある場合にも適用できる。本方の妥当性は、光学特性値の一様なブロックの時間分解反射率を計測することによって確かめた。2層構造のファントム(模擬試料:2層ファントムは共同研究者が作製した)を用いて、ファントム作成時に設定した吸収係数と時間分解反射率から推定した吸収係数を比較したところよく一致し、本手法による吸収係数の推定方法が有用であることを確かめた。また、安静時の人の額からの時間分解反射率を測定し解析したところ、脳外組織(頭皮、骨)より脳組織の吸収が強いことなど、新しい知見を得た。また、複数の被験者の時間分解波形およびMRI画像を計測し(計測は共同研究者が行った)、逆Monte Carlo法を用いて、各層の光学特性値の推定を試みた。