hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糸球体内血栓形成におけるセレクチンの関与及び糖転移酵素の関与

sulfotransferaseの発現及びこの酵素により誘導される糖鎖抗原の発現を胎児腎組織において検討した。この結果、1,N-acetylglucosamine-o-sulfotransferaseのmRNAの発現は上皮細胞において強く認められるが、この酵素により誘導される6-sulfo LewisXや6-sulfo sialylLewisXなどの糖鎖抗原は腎上皮細胞では認められなかった。この事実より、腎におけるセレクチンのリガンド糖鎖の発現には、フコース転移酵素やシアル酸転移酵素がより重要である可能性が示唆された。セレクチン及びそのリガンド糖鎖は炎症の発症・進展に重要な働きをしている。また、一般の炎症のみならず血管内凝固においても白血球の浸潤が深くかかわっている。進行性腎障害において血栓形成はその重要な増悪因子の一つであるが、血栓形成を伴う腎障害における接着分子の関与特にセレクチンやリガンド糖鎖を発現する糖転移酵素の関与については十分に解明されていない。昨年度の動物実験の結果から、(1)ラット糸球体内血栓形成腎炎は、糸球体内への白血球浸潤に完全に依存性であり、(2)抗P-セレクチン抗体により、有意に糸球体内への白血球や血小板の浸潤が抑制される、ことが判明し、P-セレクチンは白血球-内皮細胞の接着及び血小板を介する白血球-白血球の接着に関与し、糸球体内血栓形成に深く関与していることが証明された。この結果に基づいて、本モデルを用いて、近年合成されたスルファチド誘導体(SKK600374)の血栓形成を伴う腎障害における抗炎症効果及び血栓抑制効果について検討した。その結果以下のようなデータを得た。(A)スルファチド誘導体(SKK600374)は、in vitroにおいて、特にP-/L-セレクチンに対して強い阻害活性を示し、シアリルルイスX四糖より有意に高い阻害活性を示した。(B)本モデルに対するSKK600374の、in vivoでの治療効果は、糸球体内への白血球や血小板の浸潤及び糸球体内血栓形成において、ともに有意な阻害活性を示し、抗P-セレクチン抗体とほぼ同等の阻害活性を確認した。これらの結果よりスルファチド誘導体は、セレクチン阻害薬として臨床応用が期待でき、特に進行性の腎障害における新たな治療の可能性を持つことが示された。
扁桃体神経活動が霊長類の顔認知および顔認知神経回路に及ぼす影響

扁桃体が腹側視覚野とどのように協調して、顔の視覚情報処理を実現しているか、知覚、神経情報処理、神経回路の3つの側面から統合的に明らかにすることを目的とし、ヒト同様側頭葉が発達したマカクザルを対象として、申請者らがこれまで開発した広範囲で神経活動を計測するECoG記録法と、最新の化学遺伝学による脳活動操作とイメージングの融合技術によりアプローチする。本研究の成果は、現状の顔視覚情報処理の理解において、パラダイムシフトをもたらすとともに、ヒトのコミュニケーションの神経機構やその破綻の理解、そしてヒトの認知機能を模す人工知能への応用においても重要な意義をもたらす。
トランスジェニックマウスによるUCP3の糖尿病・肥満における病態生理的意義の解明

エネルギー代謝調節系は摂食調節系とエネルギー消費調節系から成り、そのバランスの異常は糖尿病や肥満につながる.骨格筋は糖脂質代謝の主要な臓器の一つであり、また全身のエネルギー消費の約4割に相当するが、その分子機構の研究が遅れている。我々は骨格筋に高濃度な脱共役蛋白質3(UCP3)を同定している。本研究では骨格筋UCP3遺伝子発現調節機構と、UCP3の骨格筋過剰発現トランスジェニックマウス(Tgマウス)によりUCP3の機能的意義を、検討した。in vivoで脂肪酸により骨格筋のUCP3遺伝子発現が増加するが、脂肪酸がPPARのアゴニストであるので、PPARの関与が示唆される。in vitroの系の骨格筋L6細胞で、PPARδアゴニストのL-165041によりUCP3遺伝子発現が増加し、PPARαアゴニストおよびPPARγアゴニストで増加しないこと、L6細胞の主なPPARがPPARδであることを明らかにし、その遺伝子発現調節機構におけるPPARδの関与を明らかにした。in vivoの骨格筋でもPPARの中でPPARδが主であり、同様の機序の関与が示唆された。muscle creatinine kinaseプロモーターで骨格筋特異的UCP3過剰発現Tgマウスを作製した。UCP3発現は最高発現の系統で、mRNAで18倍、蛋白で15倍であった。通常食でTgマウスは対照マウスに比校して特に有意な形質を示さなかった。高脂肪食ではTgマウスの体重は対照マウスより約15%に有意に減少し、高脂肪食負荷の4週間の体重増加はTgマウスで約50%低下した。副精巣周囲白色脂肪組織重量は約20%低下したが、他の組織の重量で有意差が認められず、体重低下が主に白色脂肪組織重量の低下によることが示唆された。摂食量と体温は有意差を示さなかったが、酸素消費量は約25%の有意な増加を示しており、体重の有意な低下はエネルギー消費の有意な増加によると考えられる。Tgマウスの耐糖能は対照マウスに比校して有意な改善を示した。血中の糖、脂質の濃度や組織学的検討で特に有意差を認めなかった。以上より、生理的刺激によるUCP3の発現誘導の範囲の誘導により、肥満の条件でエネルギー消費増加、体重減少の作用が認められた。我々のTgマウスと同程度の発現誘導は薬剤でも可能と考えられるので、薬剤によりUCP3の活性を増強することの、肥満・糖尿病治療への応用の可能性が示唆された。エネルギー代謝調節系は糖尿病・肥満の病態生理で重要な役割を果たし、その不均衡は糖尿病や肥満をもたらす。エネルギー代謝調節は摂食調節とエネルギー消費調節から成るが、摂食調節の分子機構に関してはレプチンが同定され、著明な進歩が認められるが、一方、エネルギー消費調節の分子機構に関する研究は遅れていた。

骨格筋は全身エネルギー消費の約4割を占めるが、我々は骨格筋のエネルギー消費調節に関与する可能性のある分子として脱共役蛋白質3(UCP3)を同定し、骨格筋で高濃度であることを報告してきた。我々はUCP3の遺伝子発現調節におけるPPARδの関与などを明らかにしてきたが、UCP3の作用については明らかではなかった。今回、我々は骨格筋特異的にUCP3を約18倍に過剰発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)を作製した。通常食の条件では、Tgマウスの体重は対照マウスに比べて低下傾向にあったが、有意差を示さなかった。高脂肪食の負荷を行ったところ、Tgマウスの体重は対照マウスに比べて、有意に低かった。さらに、エネルギー消費を測定したところ、Tgマウスで、対照マウスに比べて有意に高くなっていた。本研究の結果より、高脂肪食下におけるUCP3によるエネルギー消費亢進と体重低下が明らかになった。最近、グラキソのグループにより、約66倍の非生理的な程度の骨格筋UCP3の過剰発現Tgマウスで、通常食、及び肥満誘導食のpalatable dietの双方で、エネルギー消費の増大と体重減少が報告されているが、我々の本研究により、生理的な程度のUCP3の過剰発現でも、肥満の条件では、UCP3が体重増加抑制作用を示すことが明らかになり、UCP3の糖尿病・肥満における治療的意義が示された。(目的)エネルギー代謝調節系は摂食調節系とエネルギー消費調節系から成る。骨格筋は全身のエネルギー消費の約4割に相当するが、その分子機構の研究が遅れている。我々は骨格筋に高濃度に発現するUCP3を新規に同定した。本研究では骨格筋特異的UCP3過剰発現Tgマウスを作製・解析し、エネルギー消費調節におけるUCP3の意義の解明を行った。(方法)mouse muscle creatinine kinaseプロモーターの下流にマウスUCP3cDNAを発現する骨格筋特異的UCP3過剰発現Tgマウスを作製した。(結果)UCP3発現の最も高い系統は遺伝子発現レベルで18倍、蛋白レベルで15倍であった。通常食では体重は対照マウスに比較して有意な低下を示さず、その他に特に有意な形質を示さなかった。高脂肪食ではTgマウスの体重は対照マウスに比較して約15%の有意な減少を示し、高脂肪食負荷の4週間の体重増加は、Tgマウスで約50%低下していた。副精巣周囲白色脂肪組織重量は約20%低下していた。他の組織の重量には、有意差が認められなかった。高脂肪食下でも摂食量はTgマウスと対照マウスで有意差を認めなかった。Tgマウスの体温は有意差を示さなかったが、酸素消費量は約25%の有意な増加を示した。糖負荷試験およびインスリン負荷試験でTgマウスの耐糖能は対照マウスに比較して有意な改善を示した。通常食と高脂肪食の条件で、血中の糖、脂質の濃度は特に有意差を認めなかった。組織学的検討で特に異常を認めなかった。(結論)高脂肪食でTgマウスで対照マウスに比較して、有意な体重の低下、有意な副精巣周囲白色脂肪組織重量の低下、高脂肪食期間中の体重増加の著明な低下、有意なエネルギー消費の増加、耐糖能の改善が認められ、摂食量、体温に関しては有意差を認めなかった。体重の低下は、有意なエネルギー消費の増加によるものであると考えられた。生理的刺激によるUCP3の発現誘導の範囲の誘導でも、肥満の条件では、エネルギー消費増加、体重減少の作用が認められることが示唆された。
オートファジーによる細胞内タンパク質の品質管理

オートファジーはリソソームを分解の場とする非特異的なバルク分解システムである。昨年度に続き、基底レベルのオートファジーの細胞内浄化作用について検討した。オートファゴソーム形成に必須なAtg5を全身で欠損するマウスは出生直後に深刻な栄養不良に陥り致死となるが、このマウスは出生時にすでに肝や一部の神経細胞内にユビキチン陽性封入体が蓄積していることが判明した。そこでより進んだステージの解析の目的に、神経特異的Atg5ノックアウトマウスを作製した。このマウスは生直後の栄養飢餓には問題なく耐えることができるが、生後4週目より進行性の運動障害(失調性歩行やfoot clasping reflexなど)を呈するようになった。病理組織学的解析では神経系広範囲にわたる神経細胞内封入体形成、軸索腫大、および大脳皮質錐体細胞や小脳プルキンエ細胞の脱落を認めた。オートファジーが欠損した際に、どのような形状のユビキチン化タンパク質が蓄積してくるかを検討した。まず全身の組織で約30%がノックアウトとなるようなモザイクマウスの肝をユビキチン抗体で染色したところ、KO細胞で蓄積しているのは凝集体だけではなく、細胞質全体のユビキチン化タンパク質であることが判明した。さらに成獣の肝細胞で誘導的にAtg5遺伝子をノックアウトする実験を行ったところ、最初に現れる異常は細胞質全体のユビキチン化タンパク質であり、遅れて凝集体が出現することがわかった。つまり、オートファジーの直接の基質は凝集体そのものではなく、むしろ可溶性のタンパク質であると考えられた。以上のことから、誘導されるオートファジーは飢餓適応として重要であるが、基底レベルの恒常的オートファジーは生理的な状態での細胞内全体の品質管理機構として、特に神経細胞や肝細胞では変性を抑制する重要な細胞機能であると考えられた。オートファジーはリソソームを分解の場とする、細胞質成分の非特異的な分解システムである。私達は、全身のオートファゴソームが蛍光標識されるモデルマウスを作製し、オートファジーの活性は通常は低いものの、絶食時の成体マウスや出生直後の新生児の全身で顕著に誘導されることを示した。新生児は経胎盤栄養の突然の遮断による生理的な飢餓状態ある。そこでオートファジー不能マウス(Atg5欠損マウス)を作製したところ、このマウスは出生直後に深刻な栄養不良に陥ることが明らかとなった。すなわち、オートファジーは、栄養飢餓時に細胞が自身の一部を分解し栄養素であるアミノ酸を内因的に供給するための重要な生理的機構であると考えられた。一方で、オートファジーは必ずしも誘導されなくとも恒常的に低レベルでおこっている減少である。そこで、この恒常的オートファジーの意義を知るために、Atg5ノックアウトマウス新生児の細胞内異常タンパク質の蓄積を解析した。その結果、このマウスでは神経や肝細胞内にユビキチン陽性のタンパク質凝集体が蓄積していることが観察された。これは胎生期の低いレベルのオートファジーも、細胞内タンパク質の品質管理として重要な働きをしていることを示している。さらに神経特異的Atg5ノックアウトマウスを作製したところ、このマウスは4週目頃より神経変性疾患様の運動機能異常を呈するようになり、広範囲の神経細胞内にユビキチン陽性封入体が観察された。以上のことから、誘導されるオートファジーは飢餓適応として、基底レベルの恒常的オートファジーは細胞内品質管理機構としてそれぞれ異なった生理的重要性をもつものと理解される。
キャップカーボネートの堆積速度と全球凍結直後の環境変動

アフリカナミビアに分布する原生代後期の氷河堆積物を覆うラストフ層の連続的な岩石サンプリングを行った。ラストフ層には10数回にわたる炭酸塩岩鉱物の量が変化するサイクルが見られる。採取した試料のイリジウム含有量の測定から、このサイクルに合った変動が確認された。このイリジウムの量が堆積速度を反映したものだとすると、炭酸塩鉱物の堆積速度が周期的に変動する変化が周期的に繰り返したと結論される。平成20年度は、本研究で使用する分析試料の採取、地質学的・堆積学的調査をナミビアで行った。ナミビア北部には全球凍結が起こったとされる原生代後期の氷河堆積物の地層が広く分布している。さらにこの氷河堆積物の上位には炭酸塩岩が厚く堆積している。ナミビア北部コワリブ川周辺で、ドロマイト主体の炭酸塩岩・カルサイト主体の炭酸塩岩・粘土鉱物層のサイクルが観察できるラストフ層(キャップカーボネート)について詳細な地質学的な調査と試料採取を行った。特に本研究で重要となる周期的に挟まれる粘土鉱物層については、この炭酸塩岩の周期的な組成変化と当時の海洋環境あるいは全球凍結ともいわれる氷河時代の影響を読み解く上で重要な物証であると考えられる。この粘土鉱物層の産状・分布を中心に地質学的・堆積学的調査を行い、10数回あるサイクルについて本研究で必要となる分析試料を十分な量採取することができた。首都から遠い場所でキャンプを長期間行い、岩石試料の採取にはエンジン付のロードカッターを使用するなど困難も多かったが、200kg近い岩石試料をナミビア首都まで運ぶことができた。採取した試料についてはナミビア地質調査所において日本へ輸送及び研究の許可の手続きを取り、日本へ輸送を行った。現在京都大学総合博物館において採取地点のデータとともに整理保管している。平成20年度は計画においてもともと地質調査および試料採取の年であり、分析及び研究成果の発表は予定されていなかった。平成21、22年度において平成20年度に採取したこれらの試料の組成・組織を中心に分析を行い、重金属データなどと元素組成の周期的な変動の分析を総合し、堆積速度の復元や海洋環境の変動、CCD仮説の検証など、全球凍結仮説に関わるさまざまな理解を目指す.2008年度採取した岩石試料について、基礎的な記載及び重金属元素の定量分析を2009年度も引き続き行った。まず基礎的な記載として岩相や堆積サイクルに対応して薄片を作成し、構成鉱物の粒子の形状や二次的な変質等の検討を行い、特に周期的に炭酸塩岩に挟まれる粘土鉱物層についても薄片観察を行った。岩石試料の重金属元素の定量分析については、炭酸塩岩の岩相変化のサイクルと対応するように試料を選び、試料を粉末に加工した。研究目的の主となる堆積速度の見積もりについてはイリジウムの定量分析が重要で、この値の変化に基づいて検討することができるのであるが、測定試料の点数が多いこともあり測定を依頼している研究所での測定データがまだ出揃っていない。このデータの測定結果を待って論文を仕上げたい。また、2009年度に購入した数値計算ソフト(MATLAB)を使用して、過去の研究で得られている炭素・酸素同位体比、蛍光X線分析装置によってカルシウム、マグネシウム、珪素、マンガン、鉄、ストロンチウムなどの元素のデータを再整理し、試料が抜けていた区間について、2008年度採取した試料からのデータを追加してこれらのデータをまとめた。これらもイリジウムの測定データによって堆積速度の見積もりの結果を待って、対比や堆積モデルを発表したい。2009年度については近年の全球凍結仮説に関する研究をまとめるとともに、現在得られている分析データの範囲内で、炭酸塩岩の溶解やCCDの浅海化を含む堆積モデルとの検討を行った。検討の内容については著書「最新地球史がよくわかる本」の全球凍結に関する部分で、現在の研究で明らかになっていることとして反映されている。2010年度は、岩石試料(2008年度アフリカナミビア共和国で採取)について、イリジウム含有量の定量分析を行うことができた。2009年度に行う予定であったが、放射化分析のための研究炉が稼動できない状態であったためイリジウム含有量の定量分析データが得られないまま2010年度を迎えた。2010年10月になってからようやく研究炉のマシンタイムを割いていただけることになり、スタンダード2点を含む岩石試料22点の測定をしていただいた。研究炉が停止していたこともあり分析依頼が集中しているということで、予定していた測定点数より少なかったため、少ない分析点数で堆積速度を見積もるために工夫が必要となった。イリジウム含有量を地層の厚さ方向に積算した値から堆積速度を見積もることが最終的な目標であるので、2cm間隔で連続的に粉末化した岩石試料を均等に混合し、測定区間に含まれるイリジウム含有量の積算値を少ない分析試料点数で得られるようにした。また、イリジウム含有量が少ない場合測定できないことになるので、試料である炭酸塩岩を酢酸で溶かしイリジウム含有量について有意な測定値が出やすいようにした。炭酸塩岩粉末

試料を連続的に混合し、堆積サイクルの明瞭な区間でギャップなく粉末試料を用意した。これを酢酸によって溶解作業を行い、乾燥した試料を石英管に封入してイリジウム含有量の放射化分析を行った。年度末に測定データが得られ、現在堆積速度のモデルについて検討中である。
ウェルデッド絡み目の有限型不変量とその図形的解釈

絡み目の一般化であるウェルデッド絡み目に対して,絡み目の有限型不変量の拡張はGoussarov,Polyak,ViroやBar-Natan,Dancsoによる先行研究が知られている.絡み目の場合,有限型不変量の図形的(幾何的)な解釈の研究手段として,Habiroによるクラスパー理論が知られている.一方,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈の研究に関しては,幾つかの試みはあるものの満足のいく結果は得られていない。本研究では,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈の研究の為に,Habiroのクラスパー理論のウェルデッド絡み目版と見なせるものを新たに定め,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈を与えることを目標とする.研究代表者はグルノーブル大学のMeilhan氏との共同研究で,ウェルデッド(ストリグ)絡み目に対し,有限型不変量を保存する局所変形(これを,Wk-moveと呼ぶ)を定める事に成功した.ここで,定義に用いたクラスパーは,HabiroのCkクラスパーと本質的に異なるため,Wkクラスパーと呼ぶ事にする.今年度は,9月にMeilhan氏を訪問し,また3月にMeilhan氏を招聘することで,研究交流をはかり,本研究の進展に役立てた.今年度は,昨年度得られた結果「ウェルデッド・ストリング絡み目のWk同値類は,群の構造を持つ.」を踏まえて,研究を進め,ウェルデッド・ストリング結び目の群をAlexander多項式を用いて完全に特徴つけることに成功した.また,昨年度の「今後の研究の推進方策」で記述した通り,Wk+1同値なウェルデッド(ストリング)絡み目は,Wk同値であることも証明できた.研究計画書に沿って,ほぼ予想通りに研究が進んでいる.平成31年度も,研究交流・成果発表の為の国内出張(大阪,京都,九州)及び海外出張(グルーノーブル,ワシントン)を行い,本研究の進展に役立てる.Meilhan氏との共同研究で得られたWk-moveは,Wk-treeやW-arrowを用いて定義される.Meilhan氏との共同研究では,Wk-treeやW-arrowの変形に関して,Arrow calculasというものも定義した.これは,Habiro氏のクラスパー理論のウェルデッド版を構築する鍵となるもので,応用範囲も広い.今後は,研究計画通りにGoussarov-Habiro予想のウェルデッド版の解決に取り組む事と並行して,Arrow calculasを用いて新しい問題にも取り組みたい.絡み目の一般化であるウェルデッド絡み目に対して,絡み目の有限型不変量の拡張はGoussarov,Polyak,ViroやBar-Natan,Dancsoによる先行研究が知られている.絡み目の場合,有限型不変量の図形的(幾何的)な解釈の研究手段として,Habiroによるクラスパー理論が知られている.一方,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈の研究に関しては,幾つかの試みはあるものの満足のいく結果は得られていない。本研究では,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈の研究の為に,Habiroのクラスパー理論のウェルデッド絡み目版と見なせるものを新たに定め,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈を与えることを目標とする.研究代表者はMeilhan氏との共同研究で,ウェルデッド(ストリグ)絡み目に対し,有限型不変量を保存する局所変形(これを,Wk-moveと呼ぶ)を定める事に成功した.ここで,定義に用いたクラスパーは,HabiroのCkクラスパーと本質的に異なるため,Wkクラスパーと呼ぶ事にする.今年度は,国内4回,海外1回の出張を行い,他の研究者との研究交流をすることで,本研究の進展に役立てた.今年度は,Wkクラスパーの研究をHabiroのクラスパー理論と対比させながら研究を進める事で,以下の定理を得た.定理:ウェルデッド・ストリング絡み目のWk同値類は,群の構造を持つ.これは,研究計画調書で予想した通りの結果であり,ここで用いた議論は,Wkクラスパー理論の土台を固める事になると期待する.研究計画調書に記載の通り,ほぼ計画通りの成果が得られた.絡み目の一般化であるウェルデッド絡み目に対して,絡み目の有限型不変量の拡張はGoussarov,Polyak,ViroやBar-Natan,Dancsoによる先行研究が知られている.絡み目の場合,有限型不変量の図形的(幾何的)な解釈の研究手段として,Habiroによるクラスパー理論が知られている.一方,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈の研究に関しては,幾つかの試みはあるものの満足のいく結果は得られていない。本研究では,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈の研究の為に,Habiroのクラスパー理論のウェルデッド絡み目版と見なせるものを新たに定め,ウェルデッド絡み目の有限型不変量の図形的解釈を与えることを目標とする.研究代表者はグルノーブル大学のMeilhan氏との共同研究で,ウェルデッド(ストリグ)絡み目に対し,有限型不変量を保存する局所変形(これを,Wk-moveと呼ぶ)を定める事に成功した.ここで,定義に用いたクラスパーは,HabiroのCkクラスパーと本質的に異なるため,Wkクラスパーと呼ぶ事にする.今年度は,9月にMeilhan氏を訪問し,また3月にMeilhan氏を招聘することで,研究交流をはかり,本研究の進展に役立てた.今年度は,昨年度得られた結果「ウェルデッド・ストリング絡み目のWk同値

類は,群の構造を持つ.」を踏まえて,研究を進め,ウェルデッド・ストリング結び目の群をAlexander多項式を用いて完全に特徴つけることに成功した.また,昨年度の「今後の研究の推進方策」で記述した通り,Wk+1同値なウェルデッド(ストリング)絡み目は,Wk同値であることも証明できた.研究計画書に沿って,ほぼ予想通りに研究が進んでいる.平成30年度も,研究交流・成果発表の為の国内出張(大阪,京都,九州)及び海外出張(グルーノーブル,ワシントン)を行い,本研究の進展に役立てる.具体的な研究目標としては,当初の計画通り,次の予想の解決を目指す.予想:Wk+1同値なウェルデッド(ストリング)絡み目は,W_k同値である.平成31年度も,研究交流・成果発表の為の国内出張(大阪,京都,九州)及び海外出張(グルーノーブル,ワシントン)を行い,本研究の進展に役立てる.Meilhan氏との共同研究で得られたWk-moveは,Wk-treeやW-arrowを用いて定義される.Meilhan氏との共同研究では,Wk-treeやW-arrowの変形に関して,Arrow calculasというものも定義した.これは,Habiro氏のクラスパー理論のウェルデッド版を構築する鍵となるもので,応用範囲も広い.今後は,研究計画通りにGoussarov-Habiro予想のウェルデッド版の解決に取り組む事と並行して,Arrow calculasを用いて新しい問題にも取り組みたい.年度末に海外出張を計画していたが,研究代表者の所属異動により,スケジュールの都合がつかなくなった.次年度の出張に繰り込む予定である.本務の都合により,予定していた海外出張を中止したり,短縮したことが大きな理由である.
視聴覚刺激処理における視聴覚相互作用

非侵襲的脳機能画像法(機能的MRI)を用いて「読唇効果」の神経基盤を明らかにし、Dynamic Cousal Modeling解析法により、「読唇効果」に関与する脳領域間の機能的結合変化を定量した。機能的MRIで、「読唇効果」に関与する領域として描出された右の下前頭回に経頭蓋直流刺激法(tDCS)により干渉を与え、その機能性を確認した。対面コミュニケーションにおいては、言語のみならず、五感からさまざまな情報を集約することが必須である。唇の動きを槻察することにより音声理解が高まる現象(読唇効果)は、視聴覚統合の一例として知られている。平成21年度は、非侵襲的脳機能画像法(機能的MRI)を用いて「読唇効果」の視聴覚情報統合に関連する領域を描出した。健常被験者を対象とし、音声(母音)と母音を発音する顔の動きによつて構成されたビデオの母音識別課題を遂行させた。実験中に提示した音声は、聞き取りにくくなるよう4段階に音量S/N比を操作し、実際の聞き取りにくさは、母音識別課題の遂行成績で確認した。S/N比の減少に反して音声理解のperformlanceが維持さる条件で、これと相関する活動が観察されたとき、この脳領域が読唇効果に関与すると考え、実験を行った。この方法により、右の下前頭回が「読唇効果」に関与することが示唆された。本研究の成果は、Thc39thAnnual Meeting of the Socicty fbr Neuroscienccにてポスター発表を行った。対面コミュニケーションにおける発話のような複数の属性を持つオブジェクトの認識において、どのような機能連関によって視聴覚情報が統合されるのか、その神経基盤はいまだ明らかになっておらず、本研究の成果は、視聴覚統合過程解明の一助となる新しい知見といえる。平成22年度には、先の機能的MRI実験で描出した脳領域に、経頭蓋直流刺激法(tDCS)を用いて干渉を与えることにより、統合過程における機能性を確認する実験を予定しており、既に実験準備が整っている。活動領域が担う機能の解明に用いるtDCSは比較的新しい解析手法であり、多感覚統合機能への適用は例がない。この点でも、視聴覚統合研究に新しい視点を与えることが期待できる。唇の動きを観察することにより音声理解が高まる現象(読唇効果)は、視聴覚統合の一例として知られている。平成22年度は、Dynamic Cousal Modeling (DCM)解析を用い、平成21年度に非侵襲的脳機能画像法(機能的MRI)を用いて「読唇効果」に関与する脳領域として描出された右の下前頭回と、言語処理過程に関与する領域として描出した左右の上側頭溝および左の下前頭回の間で起こる機能的結合変化の定量を行った。その結果、読唇効果の増加に伴い、左の上側頭葉から左右の下前頭回への結合が強くなることが明らかになった。また、読唇効果に関与すると考えられる右の下前頭回に、経頭蓋直流刺激法(tDCS)を適用することにより、この領域の「読唇効果」への影響を確認するため、平成21年度の機能的MRI実験で使用した母音識別課題(音声(母音)と母音を発音する顔の動きによって構成され、音声は音量S/N比により、聞き取り難さが4段階に設定されている。)を用い、tDCSによる干渉中の課題遂行成績を比較した。その結果、右の下前頭回に陰極の干渉を与えた場合にのみ、成績の低下が観察された。これらの結果から、「読唇効果」に右の下前頭回が関与し、左の上側頭溝と結合を強めることにより、「読唇効果」が生じることが明らかになった。現在、これらの結果を論文にまとめている。tDCSを活動領域が担う機能の解明に用いる解析手法は新しく、多感覚統合機能への適用はこれまでに例がない。本研究結果は、機能的fMRIにおける視聴覚統合研究に新たな手法を提案すると共に、新しい視点を与えると考えられる。
認知的コントロールの基盤を探る:記憶抑制機能への多面的アプローチ

本研究は,認知的コントロールのメカニズムを明らかにすることを目的とした.記憶抑制については,再認による検索誘導性忘却,Think/No Think課題を用いて自己情報に関する意図的忘却,また記憶に付随する感情情報の変化について検討を進めた.さらに,思考抑制課題を用いた抑うつ傾向と抑制機能が関連,加齢における反応抑制機能の低下,また認知コントロールに関わる身体情報の関与を見いだした.また,コントロールと対になる心の機能である自動的処理の側面についても,統計的学習が可能なことを見いだした.本研究は,認知的コントロールのメカニズムを明らかにすることを目的とした.記憶抑制については,再認による検索誘導性忘却,Think/No Think課題を用いて自己情報に関する意図的忘却,また記憶に付随する感情情報の変化について検討を進めた.さらに,思考抑制課題を用いた抑うつ傾向と抑制機能が関連,加齢における反応抑制機能の低下,また認知コントロールに関わる身体情報の関与を見いだした.また,コントロールと対になる心の機能である自動的処理の側面についても,統計的学習が可能なことを見いだした.本研究は、ヒトの認知的コントロールの機能、特に記憶の抑制機能に焦点を当て、かつ、認知心理学、認知神経科学、比較認知心理学、社会心理学の知見を援用し、そのメカニズムを解明しようとするものである、基本的な認知記憶研究手法に加えて、記憶の抑制機能といった認知的コントロールが、ヒト特殊がどうか、また認知的情報のみならず社会的情報がどのように関わっているか、またエピソード記憶想起に関する近年の理論的展開を踏まえるといった多面的アプローチによって進めていくものである。本年度は、主として、記憶抑制機能については、Think/No-Thinkパラダイムを用いて、特に感情情報を伴った情報の意図的抑制効果はみられたが両要因の効果の確定はさらなる実験を要する。また、展望的記憶におけるコントロール機能の検討を行い、メンタルモデルが重要な要因であることを見いだした.さらに記憶抑制が人間独自の機能かどうかを検討するために、サルを対象としたワーキングメモリ課題を実施中である。検索誘導制忘却における抑制機能については、目撃場面を念頭に置いて顔認知における記憶抑制機能を検討した。これらの認知的コントロール機能の脳内基盤について文献検討等の結果、社会的認知とも関連している帯状回前部(ACC)・後部(PCC)と前頭葉背外側部・眼窩部などが関与していると考えられた。次年度に向けて、行動実験とともに、これら認知的なコントロールと抑制に関する脳部位の機能解析を行う計画を検討した。本研究は.ヒトの認知的コントロールの機能特に記憶の抑制機能に焦点を当て,かつ「認知心理学,認知神経科学,比較認知心理学,社会心理学の知見を援用し,そのメカニズムを解明しようとするものである.基本的な認知記憶研究手法に加えて記憶の抑制機能といった認知的コントロールが,ヒト特殊かどうか,また認知的情報のみならず社会的情報がどのように関わっているか,またエピソード記憶想起に関する近年の理論的展開を踏まえるといった多面的アプローチによって進めていくものである.本年度は,主として,記憶抑制機能については,Think/No-Thinkパラダイムを用いて,特に感情情報を伴った情報の意図的抑制について検討を進めた.感情価,覚醒度を操作した実験をこない,覚醒度の影響を見いだしたが,さらに検討を要する.また,展望的記憶における前頭前野のコントロール機能の関連を見いだした.検索誘導制忘却における抑制機能については,再認課題を用いて想起手がかりを操作し,干渉効果との違いを検討した.また,抑うつ傾向の高い人を対象にした抑制効果を検討した結果,抑制意図そのものの有無というメタ認知的要因の影響を見いだした.一方,コントロール機能の働かない自動的過程についても視覚的統計学習を用いて検討した結果,順序情報を潜在的に学習・記憶していることを見いだした.これらの認知的コントロール機能に関する研究成果について,次年度は学会でのシンポジウムで発表することを計画した.本研究は,ヒトの認知的コントロールの機能,特に記憶の抑制機能に焦点を当て,かつ,認知心理学,認知神経科学,比較認知心理学等の知見を援用し,そのメカニズムを解明しようとするものである.本年度は以下の点についての検討を行った.記憶抑制機能については,Think/ No-Thinkパラダイムを用いて感情情報を伴った情報の意図的抑制について検討を進めた結果,意図的な抑制をすることによって感情価が変化する可能性が示された.ただし,記憶の抑制結果については明確な結果が見いだせなかったことから,方法も含めて再検討の必要があると考えられる.また,潜在指標として眼球運動を用いた研究を行ったが,分析手法を含めて測定についての検討を進めた.関連した情報の検索が抑制されるという検索誘導性忘却については,これまで用いられてきた再生ではなく再認による検索訓練でも生じることを示した.また,検索誘導性忘却を展望記憶課題において発見し、報告した.さらに,より現実場面における検索誘導性忘却を目撃証言において検討した.神経基盤に関する研究については,認知制御と抑制に関わる神経メカニズムに関する理解を深めるため,展望記憶の想起,内受容感覚,文章理解と情動などの視点から,fMRIを用いた画像研究および神経心理研究を実施した.これらの研究を通して,前頭葉内でのネットワークに課題による質的な違いがあることや,認知制御に身体情報が活用されるいくつかの事実を明らかにすることができた.本研究は,認知的コントロールの機能,すなわち必要な情報のみに注目し不要な情報を抑制するメカニズムはどのようなものなのかを明らかにすることを目的としている.記憶抑制機能については,検索誘導性忘却およびThink/No-Thinkパラダイムを用いた意図的忘却について検討を行った.

検索誘導性忘却研究では,学習段階に続く検索訓練段階において(手がかり再生),思い出すべき情報と類似した情報との競合が生じ,類似情報の抑制が行われると考えられており,再認など単に情報を提示するのみでは忘却が生じないと考えられてきた.しかし,競合情報が存在する場合には,再認課題でも忘却が生じることを見いだした.意図的忘却に関するThink/No-Thinkパラダイムを用いた研究の目的は人が不快な記憶を抑制できるかどうかという点である.これまでの研究では一般的な記憶研究で用いられる刺激(単語など)が中心であったが,重要な点は自分が体験した記憶の抑制が見られるかどうかとことであり,自己情報に関する意図的抑制を検討した結果,自己情報についても抑制が可能であることが示された.また,未来の記憶(展望的記憶)において検索誘導性忘却が生じることを見いだし,過去の記憶想起に関わる抑制機能だけでなく,未来の展望に関する抑制メカニズムを示唆する結果を得た.加齢に伴う抑制機能の変化について,反応の抑制を反映するSimon課題および空間的に近接した情報の抑制を必要とするflanker課題実施中の脳機能を近赤外光(NIRS)を用いた手法によって検討した.その結果,高齢者は特に反応抑制機能が低下すること,また両課題が反映する脳領域は異なっているから,同じ抑制といっても異なるメカニズムがあることを明らかにした.抑制に関わる認知的制御の背景ににあるエージェンシー感覚との関連から,身体感覚と情動機能との関連を示唆する結果を得た.おおむね予定通り進んではいるが,実験手続きなどの方法論的検討も並行して進めている.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,日本心理学会においてシンポジウムを行うことで,分担研究者および関連分野の研究者との意見交換を行うことができた.まだ参加者は150名を超える人数となり,一般の関心が高いことも明らかとなった.より広い視点からの検討を進めることで,本研究の意義を再確認したい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
バクテリアルトランスロケーションのパラセルラールートの解析と重症度評価法の開発

[方法](1)Wistar系雄性ラットを絶食コントロール群、DKT投与群に分け、BTの発症、炎症性サイトカイン、病理組織変化、apoptosisに対する検討を行った。(2)Wistar系雄性ラットをコントロール群、CPT-11投与群、大建中湯(DKT)投与群に分け、病理組織変化、apoptosis、炎症性サイトカインに対する検討を行った。(3)Wistar系雄性ラットをコントロール群、CPT-11投与群に分け、下痢・体重変化、病理組織変化、炎症性サイトカイン、腸管電気抵抗、TJタンパク(Claudin-1, Occludin, ZO-1)、TJmRNAに対する検討をおこなった[結果](1)絶食によりBTの発症、炎症性サイトカインの上昇、腸管粘膜障害、apoptosisをみとめ、DKTの投与による予防効果をみとめた。(2)CPT-11投与群で、腸管粘膜障害、apoptosis、炎症性サイトカインの上昇を認め、DKT投与群で予防効果を認めた。(3)CPT-11投与群で、下痢・体重減少、腸管粘膜障害、炎症性サイトカインの上昇、小腸電気抵抗上昇、大腸電気抵抗低下、TJタンパク発現減、Claudin-1mRNAの上昇、OccludinmRNAの低下を認めた[結論]絶食によりBTの発症、CPT-11投与により腸管粘膜障害、炎症、電気抵抗の変化、TJタンパク発現の減弱、mRNAの変化が確認され、DKTによるBT、腸管粘膜障害、炎症、apoptoslsの予防効果が確認された[方法](1)Wistar系雄性ラットを絶食コントロール群、DKT投与群に分け、BTの発症、炎症性サイトカイン、病理組織変化、apoptosisに対する検討を行った。(3)CPT-11投与群で、下痢・体重減少、腸管粘膜障害、炎症性サイトカインの上昇、小腸電気抵抗上昇、大腸電気抵抗低下、TJタンパク発現減、Claudin-1mRNAの上昇、OccludinmRNAの低下を認めた[結論]絶食によりBTの発症、CPT-11投与により腸管粘膜障害、炎症、電気抵抗の変化、TJタンパク発現の減弱、mRNAの変化が確認され、DKTによるBT、腸管粘膜障害、炎症、apoptoslsの予防効果が確認された1.1 LPS及び病原性大腸菌による障害腸上皮のcell lineであるCaco2をLPSにて障害し、claudin、occludin、ZO-1などのtight junctionを形成するタンパク質やリン酸化MLCをreal time PCRによって定量中である。さらにRAB 13、JRABをreal time PCRによる定量及びTERを測定中である。腸上皮のcell lineであるCaco2を5-FU、CPT 11にて障害し、LPSによる障害と平行して検討中である。claudin、occludin、ZO-1などのtight junctionを形成するタンパク質やリン酸化MLCをreal time PCRによる定量中であるほか、RAB 13、JRABをreal time PCRによる定量及びTERを測定中である。2.5-FU、CPT-11によるラット腸管障害モデル生後6週のWister ratにCPT-11を腹腔内投与し、腸間膜リンパ節培養によるBTの発症、病理組織標本による腸管粘膜障害、real time PCRを用い腸管由来の炎症性サイトカインの有意な上昇が確認され、CPT-11投与によるBTモデルが確立された(第108回日本外科学会定期学術集会2008年5月15日発表予定)。現在、このモデルに大建中湯及びHeat shock proteinを投与し、BT抑制効果の検討を行っている。大建中湯投与によって、腸管粘膜障害や腸管由来の炎症性サイトカインが抑制されることが既に確認されている。さらにclaudin、occludin、ZO-1などのtight junctionを形成するタンパク質やリン酸化MLCをreal time PCRによって定量中である。【目的】腸管粘膜integrityを検討してBacterial Transloation(BT)に対する臨床応用可能な新しいモニタリング法と予防法を開発する。【方法】(1)Wistar系雄性ラットを絶食コントロール群、DKT投与群に分け、BTの発症、炎症性サイトカイン、病理組織変化、apoptosisに対する検討を行った。(3)Wistar系

雄性ラットをコントロール群、CPT-11投与群に分け、下痢・体重変化、病理組織変化、炎症性サイトカイン、腸管電気抵抗,Tight junction(TJ)タンパク(Claudin-1,0ccludin,ZO-1)、TJ mRNAに対する検討をおこなった。【結果】(1)絶食によりBTの発症、炎症性サイトカインの上昇、腸管粘膜障害、apoptosisをみとめ、DKTの投与による予防効果をみとめた。(2)CPT-11投与群で、腸管粘膜障害、apoptosis、炎症性サイトカインの上昇を認め、DKT投与群で予防効果を認めた。(3)CPT-11投与群で、下痢・体重減少、腸管粘膜障害、炎症性サイトカインの上昇、小腸電気抵抗上昇、大腸電気抵抗低下、TJタンパク発現減、Claudin-1mRNAの上昇、Occludin mRNAの低下を認めた。【結論】絶食によりBTの発症、CPT-11投与により腸管粘膜障害、炎症、電気抵抗の変化、TJタンパク発現の減弱、mRNAの変化が確認され、DKTによるBT、腸管粘膜障害、炎症、apoptosisの予防効果が確認された。
民俗展示の多言語化のための基礎的研究－東アジアの水産資源を素材として

前年度に引き続き、日韓における海産物の呼称から認識の違いについての調査を行った。日本でツブ貝と呼ばれている貝はエゾボラ、ヒメエゾボラ、クビレバイ、燈台ツブ、モッソ貝などである。この日本のツブ貝に対する言葉として韓国にはコルベンイという言葉がある。しかし、コルベンイがさしている貝類は、日本のツブ貝とは生態が違う肉食のツメタガイなどをさしている。さらに、ツメタガイは日本でも食用にされているが地域名として様々な呼ばれ方をしている。コルベンイをツブ貝と訳してしまうことは無理があることがわかった。博物館のキャプションなどで使用する場合は短い言葉でわかりやすく伝えなければならない。今後、翻訳の仕方について考えて行く予定である。また、カタクチイワシの煮干しと辛子明太子について日韓の食文化の関わりについての調査を行った。煮干しは日本から韓国へ、辛子明太子は韓国から日本へ伝わったものであるが、伝わった先でそれぞれ独自の発展を遂げていることがわかった。このような際にも、翻訳にあたっては注意が必要であるとの認識に達した。最終年度に向けて、ウエッブ上での日韓海産物辞典の作成に備えて画像の整理と日韓の魚屋の図の作成を行った。さらに、日本の市場等において、魚の方言についての調査も行った。日本国内の魚の方言も多数あることが再認識された。海産物の日韓両国国における呼称と種名の関係はほぼあきらかになった。また、方言についての調査も行っている。次年度は、多言語化のための基礎資料となる辞典の作成の準備をはじめた。多言語化のための基礎資料となる辞典の作成を行う。とともに、市場等での地方名などの補充調査を引き続き行う。研究の成果発表の1つとして位置づけている国際展示の準備を行う。海産物のうち、魚類、海藻類、貝類について、その呼称について日韓両国においてフィールド調査を行った。その結果魚類についてはイワシ、エイ、イシモチ、タイ、タチウオ、カレイについて、日韓の間でその呼称について大きな認識の違いがあることがわかった。例えば、韓国においてはカタクチイワシとキビナゴを同じ「ミョルチ」と認識している一方で、カタクチイワシとマイワシは全く別物と認識していることがわかった。日本では、マイワシもカタクチイワシも同じ「イワシ」と認識している。海藻類は、韓国では日本に比べて食べている種類が多くまた、養殖している種類も多い。たとえば、日本においては普段アオノリは1種類と認識しているが、韓国においては数種類のアオノリを認識していることがわかった。また、養殖においては、日本では養殖していないヒジキ、アオノリの養殖が盛んであった。韓国においては、海藻が生の状態で多く流通していることも日本と大きな違いであり、その加工法・食べ方も日本とは大きく違う。貝類についても、韓国は日本に比べて多くの種類の貝を食用としていることがわかった。また、日本では養殖をしていないアワビの養殖が多く行われていた。韓国で養殖されたヒジキ、アワビの多くは日本に輸出されている。海産物の種名と呼称の関係をみていくことで、博物館のおける民俗展示の多言語化に寄与するだけでなく、両国の食文化の比較になることもあきらかとなってきた。海産物のうち魚類・海藻類・貝類について、日韓両国における呼称と種名の関係がある程度明らかとなってきた。多言語化のための基礎資料となる辞典の刊行に向けて準備が整いつつある。日韓の魚屋、市場等で調査を行うとともに、日韓両国で作られ、流通している魚醤についての調査を行った。これまでの日韓の調査を通じてわかったことは以下の通りである。たとえば、「イワシ」という和名の魚はいない。ニシン目ニシン亜科の複数の魚の総称であり、日本ではマイワシ、ウルメイワシ、カタクチイワシの三種類が利用されているイワシ」という言葉を聞いてどのイワシを思い浮かべるかは個人によって違う。日本人同士で「イワシ」について話していてもすれ違いが生じている可能性が十分にある。翻訳以前の問題といえよう。それに対し韓国語でマイワシとカタクチイワシとマイワシは明確にわけている。私の勤務する博物館にも干鰯づくりのジオラマがある。そこに「イワシ」とは書いてあるが、マイワシともカタクチイワシとも書いていない。さて、このジオラマの多言語化(韓国語への翻訳)を考えるとしよう。干鰯の「イワシ」は何か、マイワシなのか、カタクチイワシなのか、あるいはウルメイワシなのか。干鰯についてかかれた文献の多くには、ただ「イワシ」とのみ書かれている。日本語では「イワシ」としておく分には問題はない。しかし、韓国語に翻訳するならば白黒はっきりする必要が生じてくる。「イワシ」を例に紹介したが、このような例は事欠かない。生活文化を翻訳するためにはまず、自国の文化を知り、なおかつ相手の文化を知らなくてはならない。展示には伝えたい事がある。そのための1つの手段が解説やキャプションである。それらは、読む人の事を考えて書くべきものである。読む人の事を考えて、どのように翻訳すれば展示を理解してもらえるか考える。多言語化にはその作業が必要であろう。これはなかなか大変な作業であるが、その作業を通して自らの文化を見直し、相手の文化を理解することができるようになるのではないだろうか。

日韓両国における語彙の調査はほぼ終了しており、今年度は補充調査を残すのみとなっている。ほぼ、当初の研究計画通りに研究が進んでいる。前年度に引き続き、日韓における海産物の呼称から認識の違いについての調査を行った。日本でツブ貝と呼ばれている貝はエゾボラ、ヒメエゾボラ、クビレバイ、燈台ツブ、モッソ貝などである。この日本のツブ貝に対する言葉として韓国にはコルベンイという言葉がある。しかし、コルベンイがさしている貝類は、日本のツブ貝とは生態が違う肉食のツメタガイなどをさしている。さらに、ツメタガイは日本でも食用にされているが地域名として様々な呼ばれ方をしている。コルベンイをツブ貝と訳してしまうことは無理があることがわかった。博物館のキャプションなどで使用する場合は短い言葉でわかりやすく伝えなければならない。今後、翻訳の仕方について考えて行く予定である。また、カタクチイワシの煮干しと辛子明太子について日韓の食文化の関わりについての調査を行った。煮干しは日本から韓国へ、辛子明太子は韓国から日本へ伝わったものであるが、伝わった先でそれぞれ独自の発展を遂げていることがわかった。このような際にも、翻訳にあたっては注意が必要であるとの認識に達した。最終年度に向けて、ウエッブ上での日韓海産物辞典の作成に備えて画像の整理と日韓の魚屋の図の作成を行った。さらに、日本の市場等において、魚の方言についての調査も行った。日本国内の魚の方言も多数あることが再認識された。海産物の日韓両国国における呼称と種名の関係はほぼあきらかになった。また、方言についての調査も行っている。次年度は、多言語化のための基礎資料となる辞典の作成の準備をはじめた。まだ手をつけていない甲殻類の日韓における呼称と種名の調査を行うとともに、今後は地方名についても調査していく予定である。また、それぞれの食品の加工方法も含めて調査する予定である。これらの調査の成果を踏まえて、多言語化のための基礎資料となる辞典の刊行をすすめて行く予定である。今年度はこれまで集めた情報をまとめて、「日韓海洋資源比較辞典」の作成にとりかかる。なるべく多くの人々に利用してもらうために、当初のよていにはなかった、ウエッブによる辞典の公表を進めていく予定である。作成にあたっての補充調査も行う。また、実際の展覧会において、どのように翻訳をすることで、展示の理解が深まるかの検討をはじめる。多言語化のための基礎資料となる辞典の作成を行う。とともに、市場等での地方名などの補充調査を引き続き行う。研究の成果発表の1つとして位置づけている国際展示の準備を行う。
デジタル時代における文化産業-ビジネス環境の変化と創造性のマネジメント

コンテンツ産業は、今日では大きな産業となっており、都市再活性化政策、都市間経済競争、国際貿易、国際政治の場でも大きな鍵を握るまでになった。特にハリウッドにおいては、大きな資金力を持つメディア・娯楽系コングロマリットが、創造活動を商品化し世界中に売り込む独自の組織と戦略を持つ。著作権法の拡張、通信に関する規制緩和という政治経済の世界的潮流がこれを推進してきたが、文化政策としてハリウッドに対抗する動きもある情報と通信のデジタル化が進展する中、コンテンツ産業には新たなビジネスモデルの構築が求められている。創造性を維持、育成しながら、どのようなマネジメントが今後求められるかを分析する。著作権法の拡張、通信に関する規制緩和という政治経済の世界的潮流がこれを推進してきたが、文化政策としてハリウッドに対抗する動きもある「従来型」の広告への疑問が呈されて数年になる。さまざまな近未来型広告手法が編み出される中、エンタテインメント作品と広告とを融合させる「ブランデッド・エンタテインメント」が一つの手法として注目を浴びるようになった。ブランデッド・エンタテインメントは、アメリカのマーケティングにおいては、既に定着したものと言える。その発展には、メディアの多様化、消費者におけるメディア消費パターンの多様化、そしてエンタテインメント業界における変化などの要因が複雑に絡み合ってきた。エンタテインメント業界における制作費の高騰、特にテレビ業界の構造変化と競争激化は、この領域への必要性を大いに高めることとなった。広い意味でのブランデッド・エンタテインメントにおいては、狭義のプロダクト・プレースメントが、依然として重要な地位も占めているものの、新たに、より戦略的、経営の高レベルで扱われるブランデッド・エンタテインメントが浮上してきた。それは「業界」としての形を整えつつあり、コンテンツ制作者たち、メディア、広告主、各種代理店などが、より大きな利益を確保しようとしのぎを削っている。業界内部においては、クリエーティブ・コントロールをめぐり、広告主と制作側とが対立する。特にタレント代理店において、どちらを代表するのか、双方から報酬を受け取ってよいのか、といった、力関係に大きく影響する問題がある。ここに新たな`商売ネタ'を見つけている法律事務所の動きも興味深い。確かに取引金額が大きくなり、契約には、単なる商品露出に関する規定に限らず、商標権、肖像権、著作権、政府の広告規制など多岐にわたる法律分野に目配りする必要がある。また、テレビネットワーク側が、リアリティ番組などに流れるスポンサーのブランデッド・エンタテインメント経費の一部を要求し始めたのは、面白い現象である。本来ならばその費用は、スポット広告費であったはずである、という主張である。ブランドの推奨をさせられるのは表現の自由を損なうことになる、と主張する俳優や作家の組合も、彼らがしばしば行う「経済的利益をねらった芸術的主張」に過ぎない。このような駆け引きと権力争いが続く業界は、混沌とした状況にある。しかし、驚いたことに、ブランデッド・エンタテインメントはおろか、プロダクト・プレースメントの費用対効果測定の試みはほとんどなされていない。伝統的な広告出稿に伴う効果測定とその結果を要求する広告主の常日頃とは合わず、誰もが今のところ気づかぬふりをし続けている。学術研究においては、プロダクト・プレースメントの効果測定の実証的研究が少しずつ積み重なっており、それを統合したフレームワークもようやく提唱されてはいる。しかし、通常の広告効果測定の考え方をベースにしつつ、消費者が作品登場人物、あるいはその俳優にどどれだけ共感できるか、ストーリーにどれだけ入り込めるか、といった新たな変数を加えていかなければならないという課題を残している。すなわち「ブランドと消費者との関係醸成】をあるメディアの文脈からどのように読み取るか、という長期的かつ定性的な側面になると、研究は発展登場である。ブランデッド・エンタテインメントが、戦術的プロダクト・プレースメントにとどまるものではなく、戦略的なブランティングに有効なものであると主張する業界にとっては、その正当化、理論化が待たれるところであろう。本年度は、著作権の違法な使用に対する自己防御として、コンテンツ業界がその商品に埋め込んできたデジタルライツマネジメント(DRM)が、場合によっては、著作権の保護を超える範囲で作品保護に資することにもなっており、その結果として、利用者・消費者の作品に対するアクセスが制限されている状況について調査、考察した。この現象に関連して、特にコンピューター・ゲームの改変と著作権をめぐる日米の一連の訴訟に着目した。1990年代より、コンピューター・ゲームの内容、ゲームの進行などを改変するためのソフトウェアが普及するようになった。これらの製造者を相手とする著作権裁判も日米ともに展開されてきており、アメリカにおいては決定的な判決は出ていないものの、日本においては、改変ソフトはほぼ全面的禁止に至っている。特にアメリカにおける判例では、裁判所がコンピューター・ゲーム産業の経済特性を的確に理解していない。また、そもそも従来の著作権法は、情報の受け手を、情報の受信者、「カウチポテト」的な消費者としてとらえており、彼らが商品と双方向的に関わっていくことで新たな作品を生む担い手となるという事態を想定していない。しかし、デジタル文化時代にあっては、消費者による既存のコンテンツの編集にこそ、新たな創造力が見いだされる。彼らの創造性に各国の著作権法は対応していないことは、大きな問題である。