hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質感記憶の変容とその神経基盤の解明

(1)絵画スタイルの高精細な認知に関する研究:画像のスタイル情報についての記憶を検討した。スタイル変換の技術を使い、風景写真に絵画のスタイル(Rembrandt, Monet, Braque, Kandinskyの4種)を適用した。複数のスタイルのブレンド比率を連続的に変化させることで、スタイルが連続的に変化する画像系列を作成した。被験者は提示されたスタイル画像を記憶し、調整法を用いた短期記憶の再生課題を行なった。実験の結果、スタイルによって記憶のされ方にバイアスがあることがわかった。誤答のパターンから、色彩の類似したスタイルは混同されやすいことが示唆された。(2)質感認知標準課題の画像データベースの活用:物体の光沢の知覚と記憶における照明の変化に対する頑健性を検討するために,銀とガラス刺激,金と黄色プラスティック刺激,そして透明と半透明刺激を用いて知覚課題と記憶課題を行った。照明変化に対する知覚と記憶の最小限の恒常性が確認された。また,恒常性の程度は刺激によって異なることも明らかになった。具体的には、透明/半透明は他の素材質感に比べて照明変化に頑健である。これは刺激の知覚手がかりの違いが恒常性の程度の違いに影響した可能性が考えられる。(3)光沢感の記憶変容神経基盤:粗さの視覚記憶に関与する神経基盤を検討する課題を行った。検討する脳領域として腹側高次視覚野,頭頂間溝,そして初期視覚野に着目した。粗さの程度が異なる2枚のサンプル球体画像を継時呈示した後,実験参加者は,試行の最後に呈示されるテスト球体画像と保持画像を比較して,粗さの程度が小さい方の画像を選択した。マルチボクセルパターン解析(MVPA)の結果、粗さの視覚記憶に腹側高次視覚野と頭頂間溝が関与することが明らかとなった。粗さの程度のような質感マグニチュード情報が腹側高次視覚野と頭頂間溝で表現される可能性が示唆された。各研究プロジェクトについて進捗状況の評価理由を示す。(1)絵画スタイルの高精細な認知に関する研究:スタイル変換の技術の修得、及び絵画スタイルの選択に予想以上に時間がかかったが、その過程で絵画スタイル空間の定量的解析の研究を発見し、理論的に意味のある画像刺激セットを構築することができた。また、記憶バイアスに関して直観的な予想に反する結果を得ることができたことは新たな研究課題となった。全体としては順調に進展していると判断できる。(2)質感認知標準課題の画像データベースの活用:今まで、記憶課題、知覚課題別々に行われてきた実験を同一の刺激、同一の協力者で体系的に実施することで、質感特性によって照明変化に対する頑健性が異なることを明示できたことは研究の大きな進歩である。他方、銀とガラス、金と黄色に比べて透明と半透明で照明変化に対する頑健性が高いという結果の説明に関してはまだ明確な答えが得られおらず、今後の課題である。これらを総合するとおおむね順調に研究が進展していると評価できる。(3)光沢感の記憶変容神経基盤:今年度のプロジェクト以前に行った実験では、光沢感と粗さの2つの知覚的質感次元が混在した状況で質感のカテゴリカルな判断が求められていた。この結果を踏まえ、今年度は粗さ次元のマグニチュード情報の記憶が求められる課題を設定し、腹側高次視覚野と頭頂間溝が関与するという共通の結果を得ることができた。このことは、光沢感の視覚記憶においてカテゴリー情報とマグニチュード情報で共通する過程が存在し、それらが初期視覚野ではなく、高次の視覚関連領野で保持されていることを示すものである。ただし、この知見を保持期間中に干渉刺激を提示した場合でも一般化する必要があるが、その点についてはまだ継続中であり、全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。各研究プロジェクトについて今後の研究の推進方策を示す。(1)絵画スタイルの高精細な認知に関する研究:まず、画像の類似性によって特異な誤答が生じた可能性があるため、刺激画像セットの類似性を適切に統制した実験を実施して、主たる結果を再現するとともに、画像類似性の影響を排除したデータを得る。また、絵画スタイルの記憶としては、短期記憶課題よりも画像の観察時間をある程度長くとった長期記憶課題の方が生態学的妥当性が高いので、眼球運動計測も含めた長期記憶課題を実施する。(2)質感認知標準課題の画像データベースの活用:知覚課題と記憶課題の実験データとしては十分に信頼性の高い物が得られたので、今年度は、得られた結果を説明するための枠組みを検討する。具体的には、画像解析やDNNを用いた定量的分析などを用いて、どのような画像手がかりが知覚、記憶課題で用いられているのかを推定し、それによって協力者のパフォーマンスが説明できるのかを検討する。(3)光沢感の記憶変容神経基盤:これまでに、上述した粗さのマグニチュード情報を記憶する課題に加えて、その課題の記憶保持期間中に顔画像を妨害刺激として呈示する実験も実施したところ、この実験では、体性感覚野の関与など、当初想定していない結果が得られた。今のところ、妨害刺激を用いない実験での知見と妨害刺激を用いた知見を整合的に説明することができず、現在、その原因などを検討している。必要に応じて、追加実験、追加のデータ解析などを行って、保持期間中に妨害刺激を提示することによって記憶過程の何が変化するのかを明らかにすることを目指す。

スタイル変換の技術を使い、風景写真に絵画のスタイル(Rembrandt, Monet, Braque, Kandinskyの4種)を適用した。複数のスタイルのブレンド比率を連続的に変化させることで、スタイルが連続的に変化する画像系列を作成した。被験者は提示されたスタイル画像を記憶し、調整法を用いた短期記憶の再生課題を行なった。実験の結果、スタイルによって記憶のされ方にバイアスがあることがわかった。誤答のパターンから、色彩の類似したスタイルは混同されやすいことが示唆された。(2)質感認知標準課題の画像データベースの活用:物体の光沢の知覚と記憶における照明の変化に対する頑健性を検討するために,銀とガラス刺激,金と黄色プラスティック刺激,そして透明と半透明刺激を用いて知覚課題と記憶課題を行った。照明変化に対する知覚と記憶の最小限の恒常性が確認された。また,恒常性の程度は刺激によって異なることも明らかになった。具体的には、透明/半透明は他の素材質感に比べて照明変化に頑健である。これは刺激の知覚手がかりの違いが恒常性の程度の違いに影響した可能性が考えられる。(3)光沢感の記憶変容神経基盤:粗さの視覚記憶に関与する神経基盤を検討する課題を行った。検討する脳領域として腹側高次視覚野,頭頂間溝,そして初期視覚野に着目した。粗さの程度が異なる2枚のサンプル球体画像を継時呈示した後,実験参加者は,試行の最後に呈示されるテスト球体画像と保持画像を比較して,粗さの程度が小さい方の画像を選択した。マルチボクセルパターン解析(MVPA)の結果、粗さの視覚記憶に腹側高次視覚野と頭頂間溝が関与することが明らかとなった。粗さの程度のような質感マグニチュード情報が腹側高次視覚野と頭頂間溝で表現される可能性が示唆された。各研究プロジェクトについて進捗状況の評価理由を示す。(1)絵画スタイルの高精細な認知に関する研究:スタイル変換の技術の修得、及び絵画スタイルの選択に予想以上に時間がかかったが、その過程で絵画スタイル空間の定量的解析の研究を発見し、理論的に意味のある画像刺激セットを構築することができた。また、記憶バイアスに関して直観的な予想に反する結果を得ることができたことは新たな研究課題となった。全体としては順調に進展していると判断できる。(2)質感認知標準課題の画像データベースの活用:今まで、記憶課題、知覚課題別々に行われてきた実験を同一の刺激、同一の協力者で体系的に実施することで、質感特性によって照明変化に対する頑健性が異なることを明示できたことは研究の大きな進歩である。他方、銀とガラス、金と黄色に比べて透明と半透明で照明変化に対する頑健性が高いという結果の説明に関してはまだ明確な答えが得られおらず、今後の課題である。これらを総合するとおおむね順調に研究が進展していると評価できる。(3)光沢感の記憶変容神経基盤:今年度のプロジェクト以前に行った実験では、光沢感と粗さの2つの知覚的質感次元が混在した状況で質感のカテゴリカルな判断が求められていた。
日本の戦後美術批評の成熟-一九六〇年前後の状況

一九六〇年前後の美術界では、複数の美術ジャーナリズムに共通してアンフォルメルから反芸術へという日本の現代美術パラダイムが論じられるようになった。これまでジャンル別や傾向別に編集されていた各雑誌に共通の課題が登場するようになったのである。中心舞台の読売アンデパンダン展は、幅広い関係者が見る共通の場になり、50年代末から急速に前衛的スタイルを強めた。背景には美術ジャーナリズムの強い影響があり、主に美術出版社の『美術手帖』『みづゑ』および読売新聞夕刊紙上で、海外の新潮流の紹介と日本の若手前衛作家の発表に関する展評が掲載され、東野芳明、中原佑介、針生一郎、三木多聞、ヨシダヨシエらの現場をよく知る新進批評家によって両者が結びつけて論じられた。ジャーナリスティックな話題が実際の美術活動とゆるやかに連動する動きが作られたのである。やがて『芸術新潮』や『美術ジャーナル』といった、別の領域をカバーしていた雑誌もこの動きに加わるようになる。戦前まで公募団体展評がほとんどだった美術記事のなかに、前衛陣営が場所を確保し、共有するパラダイムが設定されるようになるのがこの時期の重要な特徴だと考えられる。新聞社主催の展覧会や1954年から日本も参加した国際美術評論家連盟の活動などにより、美術批評家たちの国際的ネットワークが形成されたことにも注目したい。1956年のミッシェル・タピエ来日以後、日本を何度も訪れることになるピエール・レスタニー、ミッシェル・ラゴン、ウィリアム・リーバーマン、ローレンス・アロウェイらはこうしたネットワークを使って日本の作家に興味を持ち、海外展に招待するようになる。国際的同時代意識が日本の前衛美術に生まれたのは、美術批評のリードによるところが大きいと考えられる。
電磁力による導電性流体の流れの制御と非接触支持に関する研究

本研究は、溶鋼などの導電性流体を高精度かつ効率的に駆動、支持・成形するために必要な磁界条件を数値シミュレーションと実験により明らかにすることを目的としており、以下の項目についての研究を行った。1.数値シミュレーションの実行:当グループで既に開発を行った2次元の電磁界-流体場結合問題用数値シミュレーションプログラムを利用して、溶鋼を対象とした電磁力駆動の基本特性の確認を行った。さらに、導電性流体への電磁力応用において、電磁界の分布も流体場も共に本来3次元であるので、2次元の流体場解析プログラムを3次元に拡張し、電磁界計算には既存の汎用3次元電磁界解析プログラムを使用し、両者を結合して現象のシミュレーションを行い、3次元的な駆動流が生じていることを確認した。また、移動磁界の進行方向の組み合わせなどと駆動特性との関係についても解析を行い、基本的には2次元解析の場合と同様な結果が得られた。2.実験装置製作および実験電磁攪拌による溶融金属の流れおよび液面の状態に関して、実際に測定を行い、シミュレーション結果と比較するために小型の実験装置を製作した。実験システムは、リニアモータ型移動磁界発生装置、電磁流速計、温度調節システムおよび可変周波数交流電源から構成される。ここでは溶融金属としてウッドメタルを使用し、上向きの駆動磁界だけの場合と上向きと下向きの駆動磁界を組み合わせた場合の二通りについて攪拌現象の実験を行った。その結果、駆動磁界の組み合わせにより効果的に流れの方向を変え、溶鋼への不純物の混入の原因となる液面変形を抑制することができるという結果が得られ、シミュレーションからの予測を検証することができた。また、電磁流速計の適用において問題となっていた、駆動磁界によるセンサ部への誘導磁界の影響を積分回路との組み合わせによって除去する方法も確立した。本研究は、溶鋼などの導電性流体を高精度かつ効率的に駆動、支持・成形するための交流磁界の条件を数値シミュレーションと実験により明らかにすることを目的としており、平成6年度は以下の3項目についての研究を行った。(1)2次元数値シミュレーションの実行:当グループで既に開発を行った2次元の電磁界-流体場結合問題用数値シミュレーションプログラムを利用して、溶鋼を対象とした電磁力駆動の基本特性の確認を行った。(2)3次元数値シミュレーションプログラムの開発:導電性流体への電磁力応用において、電磁界の分布も流体場も共に本来3次元であり、実験結果の考察を行う上でも3次元計算が必要である。そこで、流体場のプログラムは2次元のものを3次元に拡張し、電磁界計算には既存の汎用3次元電磁界解析プログラムを使用し、両者を結合して現象のシミュレーションを行い、3次元的な駆動流が生じていることを確認した。(3)実験装置の設計:数値シミュレーションより得られた電磁力駆動・支持特性を実験的に検証するための装置として、移動磁界発生用コイル系を中心に実験システムの設計を行った。磁界発生部のコアの大きさは約50cm×20cmであり、両側から電磁力の印加が可能なように2基設置する。平成7年度には詳細設計・製作を行い、さらに実験を予定している。本研究は、溶鋼などの導電性流体を高精度かつ効率的に駆動、支持・成形するための交流磁界の条件を数値シミュレーションと実験により明らかにすることを目的としており、平成7年度はシミュレーション結果の検証実験を中心に、以下の項目を実施した。(1)数値シミュレーションの実行電磁力により誘起される流れは本来3次元であるので、平成6年度に作成した流体場シミュレーションプログラムおよび汎用電磁界ソフトウェアを用いて主に電磁かくはんなどの電磁力駆動に関する3次元数値シミュレーションを行った。

移動磁界の進行方向の組み合わせなどと駆動特性との関係について解析を行い、3次元的な流れは認められるが、基本的には2次元解析の場合と同様な結果が得られた。また、上部での下向き磁界の印加は、溶融金属への支持力を増大するという結果も得られた。(2)実験装置製作および実験電磁撹拌による溶融金属の流れおよび液面の状態に関して、実際に測定を行い、シミュレーション結果と比較するために小型の実験装置を製作した。製作した装置は、リニアモータ型移動磁界発生装置、電磁流速計、温度調節システムなどから成り、これに可変周波数交流電源を組み合わせることにより、システムは構成される。ここでは溶融金属としてウッドメタルを使用し、上向きの駆動磁界だけの場合と上向きと下向きの駆動磁界を組み合わせた場合の二通りについて撹拌現象の実験を行った。その結果、駆動磁界の組み合わせにより効果的に流れの方向を変え、溶鋼への不純物の混入の原因となる液面変形を抑制することができるという結果が得られ、シミュレーションからの予測を検証することができた。また、電磁流速計の適用において問題となっていた、駆動磁界によるセンサ部への誘導磁界の影響を、積分回路との組み合わせによって除去する方法も確立した。
アフリカにおける女性のエンパワーメント支援の再考～世帯内意思決定と収入向上～

本研究は、女性が収入を得ることが世帯内の意思決定プロセスにどのような影響を与えるか、カメルーンの農村を事例に検証する。発展途上国の多くの地域で女性の社会的経済的地位は未だ低く、女性の収入創出プロジェクトが実施されている。一定の成果はあるが女性の収入創出・管理が世帯内の意思決定力向上に繋がらない例もある。性別役割分業やジェンダー規範への認識と行動を、個別インタビューにより質的データを収集し、世帯内意思決定プロセスやジェンダー役割・規範の変容を可視化する。そして女性が望むような状況を得るために、女性を変革の主体とした女性のエンパワーメント支援を適切に行うための外部からの介入のあり方を提言する。
大きな長方形断面のカラムを用いるセミプレパラティブキャピラリーゾーン電気泳動

1大きな長方形断面を持つキャピラリーカラムを使用したセミプレパラテブ電気泳動システムの試作と基本性能の検討本実験で用いた長方形断面キャピラリーカラム(内径100×1000μmなど)はカラム断面が大きので流路抵抗が小さく通常の注入システムが使えない。一方このカラムを用いた検出システムはかなり有利になり、また負荷試料量はカラム断面積に比例して大きくなる。このカラムを用いるための電気泳動システムを作り検討した。1-1あらたに次ぎの二つの注入法を工夫した。(1)セラミック回転部を持つロータリーインジェクター:内容積0.3μlでカラムの入口を直接接続した;(2)試料導入管の使用:石英キャピラー管の先端を引き延ばし外形0.1mm以下にしてこれを長方形断面キャピラリ管の入口部に挿入する。1-2検出法の検討:蛍光検出器に直接カラムを挿入しオンカラム蛍光検出を行ったところ蛍光検出ができた。今後さらに光学系を工夫して検出感度を上げて行きたい。1-3セミプレパラテブキャピラリー電気泳動:ダンジルアミノ酸を用いて分離テスト、負荷量の検討、安定性などを検討した。高電圧の印加にともなって流れる電流量がおおきのでカラムの冷却が非常に大切である。0.1-0.4μl程度の注入は問題なく行えることを見いだした。電気浸透流を用いているのでフロウプロファイルが栓流に近く分離の際試料バンドの広がりをある程度に抑えることがわかった。2充填ゲル電気泳動への応用キャピラリーカラム内に液体クロマトグラフ用のゲルを充填し電気泳動を行った。この方法は電気泳動を利用した液体クロマトグラフィーともいえ、電気クロマトグラフィーと呼べる。ニシン精液のDNA,蛋白の分離を試みた。DNAについては電気移動度によりカラム入口に試料をとどめることが容易にできる。この方法はDNA試料中の他成分の除去などに有効であろう。
進行性肝細胞がんに対する糖鎖依存性細胞傷害と分子標的治療薬による制御

平成30年度の実施計画に基づき、検討を行った。タンパク性リガンドであるULBP-1の転写調節制御機構を、レポーターアッセイにて解析した結果、elk-1の関与が示唆されたため、Tet-ON systemにより恒常的転写活性のあるCA-Elk-1を発現誘導した結果、ULBP-1のプロモーター活性が上昇したことから、肝細胞におけるULBP-1はelk-1による調節を受けることを明らかにした。一方、糖転移酵素のうちα2-3シアル酸転移酵素I-Vのソラフェニブ処理によるmRNA発現の変動を解析した結果、ST3GalnII、III,Vで発現量の増加が認められた。以前からの検討により、CD94やNKG2D/Aなどは、N結合型の多分岐α2-3シアル酸を認識することを明らかにしているため、ST3GalIIIに着目し、その発現制御機構を解析し、mRNAおよびプロモーター活性の増加、約50kDaおよび28-30kDaの細胞膜上糖タンパク質上のα2-3シアル酸の増加が認められた。そして、その調節には転写開始点より-100塩基上流の領域が重要であることを明らかにした。また、臨床における検討では、HAIC単独とソラフェニブの交互治療の有用性を解析した結果、200mg投与群と比較して、400および800mg投与群のMSTの延長が認められた。また、Child-pugh Aでは、Bと比較してより高い血中濃度を示し、Stgae IVAでは、HAIC単独群よりも交互治療群の方がMSTの有意な延長を認めたことから、aHCC合併肝硬変症例の治療において、SFの有効血中濃度が到達しやすいChild AおよびStage IVAに対しては、SFとHAICの交互治療を積極的に導入すべきであることが示唆された。平成28年度の実施計画に基づき、Killer Lectin Receptorsのタンパク性リガンド(MICA、ULBP1-3)の肝がん細胞におけるプロモータ領域を決定した。そして、Raf-1/MEK/MAPK経路による制御の有無をソラフェニブ処理により解析した結果、ULBP-1のプロモータ領域において、ソラフェニブによる転写活性の増加が見出された。また、高分岐N結合型糖鎖の生合成に関与するGnt-Vは、Ets-1の関与が知られていることから、ソラフェニブによる発現調節がなされる可能性がある。これらの詳細なメカニズムや表現型・発現様式の解析に関しては、平成29年度の実施計画に盛り込み済みである。そして、平成29年度に行う予定であるソラフェニブによる糖鎖依存性細胞傷害への影響を解析するにあたり、ソラフェニブを投与している肝がん患者37例の血中ソラフェニブ濃度を解析した。その結果、投与量(維持量)と定常状態における血中濃度に、相関関係は認められなかった。そのため、共同分担者の永井による検討では初期投与量(もしくは維持量)との比較ではなく血中濃度と患者背景、治療成績との関連性を解析した。また、可溶性糖鎖リガンドの解析では、CSLEX-1抗体によるウェスタンブロット法により検出を行った。数種の分子量のタンパク質が見出され、現在患者背景との比較およびキャリアータンパク質の同定を行っている。共同分担者の永井は、進行肝細胞がん症例における血中ソラフェニブ濃度とその免疫学的変動を解析し、肝予備能(Child-Pugh)とサイトカイン変動および血中ソラフェニブ濃度に関連性を見出した。以上の検討から、進行性肝がんに対する免疫系細胞による糖鎖依存性細胞傷害の関与と分子標的薬ソラフェニブの関与が見出された。次年度以降、その詳細なメカニズムを解析する。平成28年度の研究実施計画である、1)糖鎖およびタンパク質性リガンドの調節、2)進行性肝癌の病態解析および臨床的検討、3)可溶性糖鎖リガンドの定量と解析、4)血中ソラフェニブの測定について、概ね順調に結果が得られているため。平成29年度の実施計画に基づき、検討を行った。平成28年度から継続しているNKG2Dのタンパク性リガンド(MICA、ULBP1-6)のソラフェニブによる発現調節機構を肝がん細胞HepG2細胞を用いて解析した結果、ソラフェニブ処理によりULBP1,3,5のプロモーター活性は減少し、ULBP6は増加傾向が認められた。これらのうち、ULBP1に焦点を絞り、その発現制御機構を詳細に解析して調節領域を決定した。ソラフェニブによる糖転移酵素の調節機構の解析は、プロモータ領域のクローニングが終了し、現在MEKの活性化による転写活性の変動をルシフェラーゼアッセイで解析中である。また、糖鎖依存性細胞傷害によってのみ傷害される標的細胞を現在限界希釈法にて単一クローンをスクリーニング・取得中である。また、ソラフェニブの免疫系への作用として共同分担者の永井らにより、肝臓における常在性マクロファージのクッパー細胞の活性化が見出されていることから、RAW264.7細胞の活性化への影響をNO産生により解析した結果、ソラフェニブ処理により、活性化が認められ、その機序はraf/MEK/MAPK非依存的であることが示された。永井は、肝がん患者37例中でソラフェニブ投与量と血中濃度に相関関係は認められなかった患者の尿検体から、ソラフェニブが検出されたことから、腎排泄の亢進が血中濃度の低下に寄与する可能性を見出した。その他、手足症候群の発現に、ソラフェニブの血中濃度依存的ではないことやソラフェニブ投与により肝星細胞の抑制効果が認められたこと、ソラフェニブと肝動

注化学療法の併用順序により予後に変動があることなど、継続的に臨床的解析が進められている。平成29年度の研究実施計画である、1)タンパク質性リガンドの転写調節、2)ソラフェニブの新規作用、3)進行性肝癌の病態解析および臨床的検討、4)血中ソラフェニブの測定から得られた変動要因、5)ソラフェニブと肝動注化学療法の併用順序により予後などについて、概ね順調に結果が得られているため平成30年度の実施計画に基づき、検討を行った。タンパク性リガンドであるULBP-1の転写調節制御機構を、レポーターアッセイにて解析した結果、elk-1の関与が示唆されたため、Tet-ON systemにより恒常的転写活性のあるCA-Elk-1を発現誘導した結果、ULBP-1のプロモーター活性が上昇したことから、肝細胞におけるULBP-1はelk-1による調節を受けることを明らかにした。一方、糖転移酵素のうちα2-3シアル酸転移酵素I-Vのソラフェニブ処理によるmRNA発現の変動を解析した結果、ST3GalnII、III,Vで発現量の増加が認められた。以前からの検討により、CD94やNKG2D/Aなどは、N結合型の多分岐α2-3シアル酸を認識することを明らかにしているため、ST3GalIIIに着目し、その発現制御機構を解析し、mRNAおよびプロモーター活性の増加、約50kDaおよび28-30kDaの細胞膜上糖タンパク質上のα2-3シアル酸の増加が認められた。そして、その調節には転写開始点より-100塩基上流の領域が重要であることを明らかにした。また、臨床における検討では、HAIC単独とソラフェニブの交互治療の有用性を解析した結果、200mg投与群と比較して、400および800mg投与群のMSTの延長が認められた。また、Child-pugh Aでは、Bと比較してより高い血中濃度を示し、Stgae IVAでは、HAIC単独群よりも交互治療群の方がMSTの有意な延長を認めたことから、aHCC合併肝硬変症例の治療において、SFの有効血中濃度が到達しやすいChild AおよびStage IVAに対しては、SFとHAICの交互治療を積極的に導入すべきであることが示唆された。平成28年度に解析したタンパク性リガンドの制御に対して、分子標的治療薬ソラフェニブによるメカニズムを解析する。また、NK細胞による傷害を評価するとともに、がん患者血清中の可溶性糖鎖リガンドやタンパク性リガンドによる細胞傷害抑制因子の解析を行う(研究代表者)。そして、臨床における進行性肝がん患者のソラフェニブと血管内治療の単独および併用順序による治療効果や腫瘍マーカー推移等の臨床的検討を行い臨床的側面からソラフェニブによる未知の薬理作用や薬物間相互作用を探る(研究分担者)。分子標的治療薬ソラフェニブによる糖転移酵素発現調節機構の解析(研究代表者):分子標的薬ソラフェニブが、糖転移酵素の制御機構に与える影響を、レポーターアッセイ、real-time PCR、ウェスタンブロットなどにより、転写レベル、mRNAレベル、タンパク質レベルで評価する。肝がん患者血清中糖鎖依存性細胞傷害抑制活性の解析(研究代表者、研究分担者):糖鎖依存性細胞傷害によってのみ傷害される標的細胞を、タンパク性リガンドおよび糖転移酵素安定発現株より限界希釈法とセルソーターにより樹立する(研究代表者)。
日本版CREWプログラムの開発と職場での適用可能性に関する研究

本研究では,米国およびカナダで開発されたCREW(Civility, Respect & Engagement with Work)プログラムに関して,(1)日本版CREWプログラムの開発,(2)日本の職場での適用可能性の検討,(3)実施効果の検討,の3点を目的とした。某大学病院の2つの病棟を対象にプログラムを実施し(2014年9月2015年2月の6か月間)中間解析を行った結果,参加者の大部分を占める看護職において,ワーク・エンゲイジメントの得点が上昇する傾向が認められた。本研究では,カナダで新しく開発されたCREW(Civility, Respect & Engagement at Work)プログラム(職場の人間関係の向上(=同僚に対する丁寧さと尊重の促進)を通じて,職場の活性化を図ることを目的としたプログラム)に関して,(1)日本版CREWプログラムの開発,(2)日本版CREWプログラムの内容と構成について,日本の職場での適用可能性の検討,(3)日本版CREWプログラムの実施効果の検討,の3点を目的としている。平成25年度では,主に次の2点について成果を得た。1. CREWプログラムのマニュアルについて英語版を翻訳し,日本でプログラムを実施するための準備を整えた。翻訳に際しては,マニュアルが作成された米国と日本とでは就業状況が異なるため,日本での適用可能性について見直しが必要となった。2.コーディネーターとしての訓練を研究分担者(宮本)が米国にて受け,基本的な知識と技術を習得するとともに,日本で適用する際の助言を得た。主な助言として,プログラムやマニュアルの内容は,原版にこだわる必要がなく,職場の状況に合わせて柔軟に修正してもよいことが強調された。米国での訓練を通じて,プログラム作成者との良好な関係が構築・強化され,次年度のプログラム実施に向けた良好な環境が整えられた。3. CREWプログラムの試行職場としていくつかの職場に打診したところ,某大学病院の1つの病棟に協力を得ることが可能になった。これまでに,病棟の窓口となる看護師長と研究グループとの間で数回のやり取りを行い,平成26年6月から7月の間に,プログラムの実施開始を予定することとなった。本研究では,カナダで新しく開発されたCREW(Civility, Respect & Engagement at Work)プログラム(職場の人間関係の向上(=同僚に対する丁寧さと尊重の促進)を通じて,職場の活性化を図ることを目的としたプログラム)に関して,(1)日本版CREWプログラムの開発,(2)日本版CREWプログラムの内容と構成について,日本の職場での適用可能性の検討,(3)日本版CREWプログラムの実施効果の検討,の3点を目的としていた。平成26年度では,主に次の2点について成果を得た。(1)カナダよりコーディネーターを招へいし,対象職場の支援において必要なスキルの習得の機会を持った。また,カナダより入手した支援ツールキットを翻訳したうえで教材作成会議を実施し,日本の職場に合わせて充実強化した日本語版ツール集を作成した。(2)CREWプログラムを某大学病院の2つの病棟を対象に実施した(2014年9月2015年2月の6か月間)。セッション開始前,開始3か月後,終了直後,終了1か月後の4回にわたり質問紙調査票を実施し,その結果を解析することで介入効果を検討した。中間解析の結果,参加者の大部分を占める看護職において,ワーク・エンゲイジメントの得点がセッション開始前に比べて上昇する傾向が認められた。今後の課題として,終了1か月後のデータも含めた解析により介入効果をより詳細に検討すること,本介入研究での実践上のノウハウを蓄積し他職場に展開するための準備を行うこと,の2点を挙げることができる。精神保健学1. CREWプログラムの実施に際して重要となるマニュアルについて,翻訳がおおむね完成したこと。2.研究分担者が米国にてプログラムのコーディネートに関する訓練を受け,プログラム実施において必要な知識とスキルを習得するとともに,日本で適用する際の助言を得て帰国したこと。3. CREWプログラムの試行職場が決定したこと。1.日本語版トレーニングマニュアル(バージョン1)を確定する。その後,トレーニングマニュアル(バージョン1)の内容に関して,プログラムを実施する病棟スタッフやその他の協力者(事業所の産業保健スタッフ,人事労務担当者,経営者ら)から意見収集し,マニュアルの修正を行う(バージョン2)。2.プログラムの試行に関する倫理審査を申請する。3.米国で訓練を受けた研究分担者(宮本)を中心に,対象職場のコーディネーターを訓練し,訓練を受けたコーディネーターが職場でのセッションを6ヶ月にわたって実施する。支援チームのコンパニオンは,コーディネーターとの定期的な打合せなどを通じて,コーディネーターを継続的に支援する。4. CREWプログラムの実施前後に参加者を対象とした質問紙調査票を実施し,その結果を解析することで介入効果を検討する。
虚血性心疾患における細胞膜リン脂質過酸化反応産物の検討

酸素ラジカルによる細胞膜リン脂質過酸化反応が、虚血性心筋障害を惹起するという仮説を検証するため、以下の研究を実施した。1)高速液体クロマトグラフィーを用いたリン脂質ヒドロペルオキシド定量法の確立:シリカゲルカラムを用いた順相高速液体クロマトグラフィーとチオシアン鉄法に基づくポストカラム反応を組み合わせることにより、フォスファチジルエタノールアミン(PE)ならびにフォスファチジルコリン(PC)のヒドロペルオキシド(R-OOH)の分離、検出が可能となった。それぞれの検量線を作成したところ、6pmol-1nmolの範囲で良好な直線性を示した。この方法は数10mgの生体試料にも応用可能であることから、以下の試験管内虚血性心疾患モデルの解析にとくに有用であると考えられた。2)試験管内虚血性心疾患モデルにおけるリン脂質過酸化反応の解析:心筋細胞と類似した代謝特性を示す、ラット骨格筋由来L6細胞に酸素ラジカル(過酸化水素およびスーパーオキサイドアニオン)あるいは有機ヒドロペルオキシド(ブチルヒドロペルオキシド)を負荷して酸化的条件を作出した。本細胞にはPE-OOHおよびPC-OOHがそれぞれ85.2±5.6pmol/106cellsおよび7.16±0.70pmol/106cells含まれており、PEはPCと比較して過酸化されやすいことが示唆された。一方、各種の酸化的条件下で、リン脂質ヒドロペルオキシドの変動は観察されなかった。リン脂質過酸化反応の最終産物である低級アルデヒドについても定量を行ったが、その変動は観察されなかった。これらの結果は、リン脂質ヒドロペルオキシドならびにその分解産物である低級アルデヒドの代謝・消失速度が著しく高いことを示すと推測された。したがって今後は、酸素ラジカルを消去する酵素系や、リン脂質過酸化反応産物の代謝についても検討を進める必要があると考えられた。
動画による化学系ガラス細工技術習得システムの制作

(研究目的)バーナーワークによるガラス細工技術は、化学実験における重要な支援技術である。しかし、近年は技術者の数が減少し、研究の迅速な進行を妨げることが懸念される。細工技術者を育成するためには、熟練者について直接手ほどきを受けるのが最も良い方法であるが、そのような施設を持つ機関はごく希である。申請者は平成13年度および16年度に採択された科学研究費補助金奨励研究(B)(13年度課題番号13919036、16年度課題番号16919030)により、動画を見ながら教職員、学生が個人で細工技術を習得するためのシステムを製作した。以来この動画は学生実験等において使用し本学総合技術支援センターホームページ上でも公開しており、他大学等の機関において利用していただいている。今回はより高画質な動画を制作し、多くの場で利用していただくことを同的としている。(研究の実施)1.化学実験において多く使用されるガラス器具・装置を調査し、それらの製作に必要とされる細工技術をまとめた。2.以前制作した動画に収録した細工の基礎となる技術について高画質にて再撮影した。3.1.で調査した細工技術について、難易度を段階的に分けてある程度高難度の細工まで撮影した。4.撮影したデータをパソコンに取り込み編集後、解説を録音し動画を完成させた。5.試用期間を経て、修正を加えた後総合技術支援センターホームページに公開する。(成果等)平成18年度より地域貢献活動の一環として、県内の高等学校教員および生徒に対するガラス細工講習を実施している。録画したメディアは学内だけでなく高等学校にも配布し、理科教材の一部として活用していただけると考えている。
毛成長の制御機構:毛母細胞を標的とする生理活性分子のプロセシングと情報伝達

2.免疫電気泳動包により毛包組織抽出液および血清中にHGF activatorを認めた。3.マウス髭の毛包器官培養系に不活性型HGFを添加すると、毛包に内在するHGF activatorによってHGFが活性化されて毛伸長が認められた。さらにHGF activatorの阻害剤であるaprotininを添加したところ、HGF依存性の毛伸長は制御された。HGFactivatorによるHGFの活性化がaporotininにより抑制されたと考えられた。4.ヒトとヒツジのhigh sulfurprotein B2のcDNAを利用してプライマーを作製し、ラットのgenimic libraryをスクリーニングしてhigh sulfurprotein B2EとB2Fの遺伝子配列を決定し、その性状を明らかにした。5.ラットの毛周期とcyclin dependentkinase(CDK) inhibitorの関連性を検討したところ、成長期に一致してp21.p27の発現が認められた。また、in situ hybridizationではp21の局在が成長期毛の毛皮質と毛球部上方の毛上皮細胞に限局していた。CDKinhibitorは毛上皮細胞の分化に関与していることが示唆された。細胞成長因子受容体のantisenseオリゴヌクレオチドによる毛の周期的成長促進効果の検討と、HGFをphosphatidylcholineを基にしたliposomeに包理してマウス背部毛の成長促進効果を検討する実験は現在実施中で未だ確定的な結果を得ていない。(2)ヒトの毛包から培養した毛乳頭細胞と外毛根鞘細胞をTNF-α(1ng/ml)とTGF-β(1ng/ml)を用いて刺激するとHGFactivatorとHGFのmRNA発現はTNF-αにより増加し、TGF-βにより低下した。外毛根鞘細胞のc-metの発現量は影響を受けなかった。(3)毛包組織抽出液および血清の免疫電気泳動では両方に同じ大きさのHGF activatorを認めた。(4)毛包中のHGFactivatorによるsingle chainHGFのプロセシングを調べたが、毛包組織抽出液にもHGFが含まれるため、うまく描出させることはできなかった。本年度の研究では発毛作用を有するHGFのプロセシングがHGF activatorに依ること、p21,p27などの核内細胞周期関連蛋白やHGF activatorなどのプロテアーゼの発現が毛周期に連動していることを明らかにすることを目的とした。1.マウス髭の毛包器官培養系に不活性型HGF(30ng/ml)を添加すると、毛包に内在するHGF activatorによってHGFが活性化されて毛伸長が認められた。さらにHGF activatorの阻害剤であるaprotininを添加したところ、HGF依存性の毛伸長は抑制された。aprotininだけを添加した実験系では毛伸長が抑制されなかったことから、aprotininに毛伸長抑制作用はなく、また内因性HGFの活性化は抑制されないことが示唆された。2. high sulfur protein B2を毛の分化マーカーとしてラットの毛周期とcyclin dependentkinase(CDK)inhibitorの関連性を検討した。northern blottingでは成長期に一致してp21,p27の発現が強く認められた。これらのことからCDK inhibitorは毛上皮細胞の分化(角化)に関与していることが示唆された。3.毛包を含む皮膚組織を週令の異なるラットから採取し、total RNAを分離して週令ごとにurokinase,PAI-1,nexin 1,MMP-1,MMP-2,TIMP-1,TIMP-2,HGF activatorのmRNA発現をRT-PCRにより比較した。その結果、HGF,HGF activator,urokinase,PAI-1,nexin 1,MMP-2,TIMP-1が有意に成長期に強く発現していた。

さらにこれらの分子の発現はミノキシジルを投与することによって誘導された発毛部毛包にも強く発現していた。平成11年度は本研究の最終年度である。残された研究課題にチャレンジしたが、難易度の高い実験や他との調整を要する実験を予定したため、必ずしも今回の報告書に盛ることができない部分も生じた。1.ヒトと羊のhigh sulfur protein B2のcDNAを利用してプライマーを作製し、ラットのgenomic libraryをスクリーニングしてhigh sulfur protein B2EとB2Fの遺伝子配列を決定し、その性状を明らかにした。2.マウスおよびヒトの、ある種の細胞成長因子受容体のcDNAに基づき10mer以上のantisense primerを用意し、このオリゴヌクレオチドがマウス器官培養法やマウス背部皮膚において毛の周期的成長を促進するかどうか検討中である。現在まだ発表できる確定的な結果を得ていない。3.すでに我々はHGFをマウスの皮内に注射すると毛包の成長期が延長し、休止期から成長期への誘導がある程度可能であることを報告した。しかし、HGFは分子の大きさが84kDaで皮膚から直接吸収されるには大きすぎる。そこでHGFをphosphatidylcholineを基にしたliposomeに包埋した。現在その条件を検討中で、安定して動物の毛包内に分布させ得る条件が整い次第、毛成長促進効果を検討する予定である。
胃癌におけるマイクロRNA発現異常の解析

MicroRNAの発現異常が発癌に関わるとの指摘があり、いくつかの臓器癌において癌遺伝子あるいは癌抑制遺伝子様の働きをするmicroRNAが報告されている。我々はこれまで進行胃癌のゲノム異常(ゲノムコピー数異常)をアレイCGH法により解析し、報告してきたが、今回、マイクロアレイを用いてmicroRNAの発現を網羅的に解析して、ゲノムコピー数異常に伴うmicroRNAの発現異常を解析したい。さらに同定した異常発現microRNAの機能を解析して、胃癌発癌に関わるmicroRNAを同定した。本研究の目的は、第一に、胃癌におけるmicroRNAの発現をマイクロアレイを用いて網羅的に解析し、正常胃組織における発現プロファイルと比較検討して、どのようなmicroRNAの発現異常が胃癌において特徴的にみられるかを明らかにする。さらに検出された異常発現に関して、real-time PCRによりvalidationをおこない、発現異常を確認する。第二に、これらの発現異常が病理亜型、ならびに臨床的予後とどのような関連性があるかを解析する。第三に、我々はこれまでアレイCGH解析によりゲノムコピー数異常を解析してきたが、本研究で作成するmicroRNAの発現プロファイルデータと、アレイCGHのデータを統合して、ゲノムコピー数異常がmicroRNAの発現異常に及ぼす影響を明らかにする。第四に、発現異常を認めたmicroRNAを胃癌細胞にtransfectして過剰発現させたり、siRNAにより発現抑制したりすることで、細胞の増殖、生存にどのような機能を示すかを解析する。ことであるが、本年は第1番目と4番目の研究目的を達成した。microRNAの網羅的解析によって、miR-375が異常に発現抑制が起こっていることを発見した。また、miR-375を胃癌細胞に遺伝子導入することによって、アポトーシスをおこすことを発見した。これらの知見を論文として発表した。22年度は異常発現候補遺伝子として抽出されたmicroRNAの機能解析を実施した。1)マイクロアレイを用いた発現解析によって、33microRNAが発現上昇し、39microRNAが発現低下することを発見した。発現低下する者の中でmiR-375が最も顕著に発現低下するmicroRNAであった。2)miR-375が発現低下した胃癌細胞に遺伝子導入して、その発現を補うと癌細胞がアポトーシスをおこして死滅した。興味深いことにmiR-375を遺伝子導入した胃癌細胞では、PDK1の発現低下を認めさらに、Actのリン酸化が低下することを見いだした。3)次にmiR-375の分子標的を同定するためにmiR-375を遺伝子導入した胃癌細胞としなかった同じ胃癌細胞のトランスクリプトーム解析を行って、発現低下する遺伝子を絞り込み、かつmiR-375の標的配列をそのmRNAに持っている遺伝子をスクリーニングして、14-3-3-3zetaがその候補であることを突き止めた。4)実際に胃癌細胞で14-3-3zetaをsiRNAでノックダウンすると確かにcaspase活性の上昇を認めた。5)以上のことからmiR-375は胃癌の癌抑制遺伝子である可能性が示唆された。本研究の目的は、胃癌におけるmicroRNAの発現をマイクロアレイを用いて網羅的に解析し、正常胃組織における発現プロファイルと比較検討して、どのmicroRNAの発現異常が胃癌において特徴的にみられるかを明らかにし、病理亜型、ならびに臨床的予後とどのような関連性があるかを解析することである。さらに発現異常を認めたmicroRNAの機能を培養細胞を用いて解析する。23年度これまでに私たちは、miR-375が胃癌組織で著しく発現低下していることを見出し、培養細胞を用いた機能解析を行っている。その結果、これの発現低下は癌細胞のアポトーシス耐性能の獲得、細胞の生存能を高めることにつながっていると推測され、胃癌における癌抑制的miRNAであると考えた(Tsukamoto et al.Cancer Res 2010)。今年度はこれを発展させ、個体において胃癌の発生・進行に関与しうるかを調べるためにmiR-375ノックアウトマウスの作製に取り組んでおり、来年度には系統樹立に至る予定である。miR-29cもまた胃癌組織で著しく発現低下している(Tsukamoto et al.Cancer Res 2010)。胃癌細胞株を用いた機能解析より、細胞増殖に影響を与えていることが明らかにした。さらにマイクロアレイを用いて標的遺伝子Aを特定し、これを発現抑制するとmiR-29cの過剰発現と同様の表現型が認められることを突き止めた。
昆虫翅獲得の鍵となった発生機構変化の解明

本研究は、進化学における大きな謎である昆虫の翅の進化的起源を明らかにするために行われました。ショウジョウバエの研究から明らかになっていた翅形成遺伝子群の役割を、より祖先的な形づくりの特徴を示すフタホシコオロギやマダラシミで調べることで、昆虫の翅は祖先昆虫の背板が変形して形成されたものであることが示唆されました。この研究の過程で、無翅昆虫マダラシミの遺伝子ノックアウトに世界で初めて成功しました。本研究では、有翅昆虫と無翅昆虫の発生を比較することにより、翅の進化的起源およびその進化メカニズムを明らかにすることを目的としている。キイロショウジョウバエの翅発生については多くの知見が蓄積されているが、(1)完全変態昆虫であること、(2)胚期に形成された成虫原基から成虫構造が形成されること、という2つの点から翅を獲得した直後の状態から大きく派生した発生様式であると考えられた。そこでまず、祖先的な有翅昆虫の発生レファレンスとして不完全変態昆虫であるフタホシコオロギの翅発生を調査した。ショウジョウバエ翅原基パターン形成に関わる遺伝子群のオルソログの発現パターンをフタホシコオロギで調査した結果、翅形成に重要な役割を担う転写因子の空間的発現パターンが、胚期ですでに形成されていることが明らかとなった。そこで、これらの転写因子をコードする遺伝子の機能阻害を行ったところ、孵化幼虫に胸部背板の形成異常が観察された。また、同個体の成虫は翅を大きく欠損した表現型を示したことから、不完全変態昆虫では、胚期に形成された背板コンパートメントの一部が翅へと分化することが示唆された。この胚期におけるパターン形成の、無翅昆虫における保存性について調査する目的で、無翅昆虫マダラシミで同様のin situ発現解析を行った結果、調査した転写因子の多くが有翅昆虫と類似した空間的発現パターンを示すことが明らかとなった。マダラシミは翅が進化する以前の体制を保持していると考えられ、有翅昆虫で翅が形成される位置には、側背板と呼ばれる背板の突出構造が観察される。今後、マダラシミにおける転写因子の機能解析により、翅の側背板起源説の検証を行う。非モデル昆虫で新たな実験系を立ち上げる必要があり、計画段階では成否が予測できない部分もあったが、ほぼ当初の計画通りに進行しており、順調にデータ収集ができている。また、平成29年度に行う解析の準備も着実に進んでおり、本研究は問題なく進展している。本研究では、有翅昆虫と無翅昆虫の発生を比較することにより、翅の進化的起源およびその進化メカニズムを明らかにすることを目的とした。多くの知見が蓄積されているキイロショウジョウバエの翅発生は、翅を獲得した直後の状態から大きく派生した発生様式であると考えられる。そこで、まず祖先的な有翅昆虫の発生レファレンスとして、不完全変態昆虫であるフタホシコオロギの翅発生を調査した。ショウジョウバエ翅原基のパターン形成に関わる遺伝子群のオルソログを同定し、フタホシコオロギ胚における発現パターンを調査した結果、翅形成に重要な役割を担う転写因子の空間的発現パターンが、胚期の時点ですでに形成されていることが明らかとなった。マダラシミは翅が進化するより前に分岐した無翅昆虫の系統に属しており、生涯翅を形成することはない。無翅昆虫における保存性について調査する目的で、無翅昆虫マダラシミでフタホシコオロギと同様の遺伝子発現解析を行った結果、調査した転写因子の多くが有翅昆虫と類似した空間的発現パターンを示すことが明らかとなった。この結果は、翅を形成するための「場」自体は翅が進化する以前から存在しており、その発生の場の中で生じた変化によって翅が獲得されたことを示唆する。マダラシミは、翅が進化する以前の特徴を保持していると考えられ、有翅昆虫で翅が形成される位置には、側背版と呼ばれる背板の突出構造が形成される。本研究の遺伝子発現・機能解析の結果は、昆虫の翅が祖先昆虫の背板に由来するとする側背板説を支持している。平成28年度の成果を踏まえて、ノックアウト個体の表現型解析、エンハンサートラップ系統を用いた細胞系譜ライブイメージング解析、さらにゲノム情報を利用した遺伝子発現制御配列の比較解析を行い、昆虫翅の進化メカニズムを発生プログラム上の変化及びゲノム配列上の変化から説明することを目指す。進化発生学、昆虫発生学当初顕微鏡の購入を計画していたが、所属機関の備品を利用することで今年度は購入せずに研究を遂行することができたため、物品費の支出を削減することができた。

また、徳島大学でデータ収集を行う目的で、旅費の支出を計画していたが、所属機関で円滑にフタホシコオロギの飼育環境を整えることができたため、旅費の支出を削減することができた。遺伝子発現・機能解析に必要となる物品の購入、また、国際共同研究のための旅費及び物品費として使用する計画である。
選択要因間の交互作用を考慮した外貿コンテナ国内フィーダー輸送手段選択モデルの開発

荷主企業を対象に実施した輸出入コンテナ貨物の国内輸送に関する実態調査結果から、以下の成果が得られた。1.荷主企業が国内港湾を選択する際に重視する項目としては、輸出入ともに「港までの国内輸送費の安さ」と「港の船舶寄港頻度」であった。さらに輸入では、これら項目に加えて、「内陸とのアクセス道」と「リードタイムが確実」が重視されていた。2.非集計ロジットモデルを適用した荷主企業の国内港湾選択モデルを構築した結果、港湾選択要因として、輸出入ともに、荷主企業との距離が近い港湾が選択されている傾向があり、輸出に比べ輸入においてその傾向は強くなっていることがわかった。またその一方で、輸出入における貿易相手国が北米または欧州の国の場合や、輸出における平均貨物ロットサイズがコンテナ1本に満たないLCL貨物の場合には、神戸港の選択効用が高まる様子が伺えた。3.外貿コンテナ貨物の国内端末輸送を4つのパターンに分類した結果、輸出では、出荷施設、バンニング施設がともに港頭地区内に立地するパターン1が、輸入では、最終荷受け施設、デバンニング施設がともに内陸部内に立地するパターン3の割合が最も高くなっていることがわかった。また輸出入ともに、内航フィーダーを利用した輸送形態をとる荷主企業が約1割みられ、荷主企業と利用港湾との距離が150km以上の際に多くなっていた。今後は、国内端末輸送パターンの選択モデルと、港湾選択モデルを組み合わせることによって、荷主企業の利用港湾と国内端末輸送パターンの選択構造を探っていきたい。1)神戸・大阪港と西日本の各地域間における国内フィーダー輸送実態の把握平成11年に実施した外貿コンテナ輸送トラックの走行実態調査データをもとに、神戸・大阪港とその後背地における陸上部での外貿コンテナ流動実態を明らかにした。その結果、神戸・大阪港と後背地間では1,728トリップ/日の外貿コンテナ(空コンテナを含む)流動が観測され、その8%にあたる133トリップが、中国・四国地方から発着していた。また、大阪港と中国・四国地方間の流動は10トリップと少なく、大半が神戸港発着のものであった。2)国内フィーダー輸送手段の選択主体の整理一方、国内端末輸送手段の選択主体の把握を、文献調査より行った。その結果、選択主体は運送契約によって異なっていると考えられ、荷主(または商社)、船社、フォワーダーが主であると推測できた。しかし、これらは定性的な指摘に基づいたものにとどまっており、国内フィーダー輸送手段の選択プロセスを定量的に把握し、実証する必要がある。3)SP調査による国内フィーダー輸送手段の選択意向データの収集外貿コンテナ貨物における国内フィーダー輸送手段の選択プロセスの実態を把握することを目的に、外貿コンテナ貨物を取扱う西日本地域に立地する荷主を対象としたアンケート調査を実施した。調査票では主に、(1)事業所の概要、(2)輸出入コンテナ取扱貨物量、(3)輸出入コンテナ貨物の輸送経路、(4)輸出入コンテナ貨物の国内輸送の実態、(5)自由意見、について尋ねている。また、調査では、2,241事業所を無作為に抽出した上で、郵送にて調査票の配布および回収を行った。
時空間相関した動学パネルデータモデル統計的推計手法開発とその応用

研究課題2では継続して研究を遂行中であり、第二年目以降に第一草稿脱稿を目指している。研究計画どおりおおむね研究が進んでいる。課題1: 2018年8月以降Norkte, Sarafidis and Yamagata (2018)の大幅な改訂を主に次の二点について遂行中である。一点目の拡張は、誤差項に含まれるファクターの推定である。第一草稿では非従属変数x_itに含まれるファクターf_(x,t)を抽出し、f_(x,t)推定値にてdefactorされた非従属変数x_itを操作変数とすることにより一致性を持つ推定を提唱した。この方法では誤差項u_itに含まれるファクターf_(y,t)の影響が残る可能性がある。この問題を解決するため、一致性のある操作変数推定に基づく残差からf_(y,t)を推定し、モデルよりf_(y,t)を漸近的にプロジェクト・アウトしたうえで、f_(x,t)推定値にてdefactorされた非従属変数x_itを再度非従属変数として推定する二段階操作変数推定を提案する。二点目はランダム係数動学モデルの推定への拡張である。例えば国別パネルデータでは各国のモデル係数が均一である保証はなく、不均一係数を伴う動学モデルは一般的に一致性を失うことが知られている(Pesaran and Smith, 1995)。したがって、一致性をもつランダム係数動学モデルの推定法の開発は非常に重要である一方で、困難な課題である。改訂版の完成後、同アプローチの他モデルへの拡張を考えていく。また、上に指摘した派生研究の第一草稿およびその他関連研究も同時に進めていく。課題2:継続して研究を遂行中であり、第二年目以降に第一草稿脱稿を目指している。課題3:国別エネルギー価格収集を継続し、同時に本格的なデータ分析を行う。