hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯科切削加工用材料を前装したジルコニア修復物の基礎研究

さらに、インプラント上部構造としてジルコニアオールセラミッククラウン、コンポジット前装ジルコニアクラウン、CAD/CAM用コンポジットレジンブロックを前装したジルコニアクラウン、および二ケイ酸リチウム含有セラミック接着ジルコニアクラウンの4種類の修復物を用いて破棄強度を測定した。その結果、CAD/CAM用コンポジットレジンブロックキャドオンテクニックを用いて製作した上部構造は間接修復用コンポジットを前装した上部構造に比較し有意に高い破棄強度を示めした。以上の内容はインパクトファクターを有する国際(英語)雑誌に論文投稿し受理された。高透過性ジルコニアとレジン系装着材料の接着耐久性の獲得には、疎水性リン酸エステル系モノマーが有効であり、デュアルキュア型レジン系装着材料は化学重合型レジン系装着材料の比較し、接着強さが安定していることが示唆された。また、ジルコニアとCAD/CAM用二ケイ酸リチウム強化型セラミックスブロックの接着には、シラン処理が有効であり、CAD/CAM用コンポジットレジンブロックとの接着には、サンドブラスト処理が有効であると示唆された。さらに、ジルコニアにCAD/CAM用コンポジットレジンブロックを接着させて製作した上部構造は間接修復用コンポジットを前装した上部構造に比較し有意に高い破棄強度を示した。研究課題である表面処理の違いがジルコニアと各種前装材料の接着耐久性に及ぼす影響については、平成28年度にジルコニアと各種歯科切削加工用材料の初期接着強さの比較検討を行った。平成29年度は平成28年度に行った実験と同条件の表面処理、プライマー処理あるいはレジン系装着材料を用いて接着を行った後、水中熱サイクル試験を行い、ジルコニアと各種歯科切削加工用材料の接着耐久性について検討を行う。一方、前装材料の違いがジルコニアクラウンの破壊強度に及ぼす影響については、平成28年度にインプラント上部構造としてのジルコニアオールセラミッククラウン、コンポジット前装ジルコニアクラウン、CAD/CAM用コンポジットレジンブロックおよびCAD/CAM用二ケイ酸リチウム強化型セラミックスブロックを前装したジルコニアクラウンの4種類の破壊強度の比較検討を行った。平成29年度は口腔内を想定した加速劣化条件として、水中熱サイクル負荷と繰り返し過重負荷を与えることで、各種ジルコニア修復物の破壊耐久性について検討を行う。また、ジルコニアセラミックスと各種歯科切削加工用材料の接着耐久性の研究で得られた有効な表面処理方法やレジン系装着材料が、コンポジット前装ジルコニアクラウン、CAD/CAM用コンポジットレジンブロック、あるいはCAD/CAM用二ケイ酸リチウム強化型セラミックスブロックを前装したジルコニアクラウンの破棄強度に与える影響について比較検討を行う。冠橋義歯補綴学消耗品として実験材料を購入時に差額が生じたため平成29年度の助成金に繰り越した。CAD/CAM用コンポジットレジンブロック・二ケイ酸リチウム強化型セラミックスブロック、間接修復用コンポジットレジン、あるいは陶材は、せん断接着試験の円形平板試料を製作するために購入する。
アカマツのアレロパシーとアレロケミカルに関する研究

1.アレロパシー候補物質の定量実験の分離条件の検討:アカマツ土壌を80 %含水メタノールおよびメタノールで抽出し,抽出液を液-液分配(水-酢酸エチル)およびシリカゲルカラムで分離した.得られた酢酸エチル画分をそれぞれ40 %含水メタノールからメタノールを15 %刻み,210 %刻み,320 %刻みで増加させる段階溶出の3種の溶媒条件でC18カートリッジに供した.方法3はC18カートリッジで分離後,HPLC(YMC-Pack ODS-AQ)に供した.HPLC(Inertsil ODS-3)を用いてアレロパシー候補物質のピークを確認したところ,方法1,2では定量に十分な分離ができなかったが,方法3ではアレロパシー候補物質の単一のピークが検出された.2.アカマツ土壌に含まれるアレロパシー候補物質の定量:アカマツ土壌から単離した2種のアレロパシー候補物質のアカマツのアレロパシーに対する寄与を明らかにするため,これらの物質を定量した.アカマツ林土壌および広葉樹林の土壌を上記の条件で抽出および分離した.その結果,methyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietateおよび7-oxodehydroabietic acidはアカマツ林の土壌乾重量1 g当たり約20 μg含まれていたが,広葉樹林の土壌ではどちらも1 μg未満であった.また,この濃度はアカマツのアレロパシーをmethyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietateは約3 %,7-oxodehydroabietic acidは約20 %説明した.このことから,2種のアレロパシー候補物質以外にもアレロパシー物質が存在しており,これらの活性物質が複合的に作用することによりアカマツのアレロパシー現象を発現していることが示唆された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.サンプリング条件の検討:アカマツのアレロパシーを解明するためには,周囲の植物に直接作用する土壌に含まれるアレロパシー物質を明らかにする必要がある.一年を通じてアカマツ林の土壌を定期的にサンプリングし,そのアレロパシー活性を測定することで適切なサンプリング時期を検討した.アレロパシー活性は含水メタノールを用いて抽出し,クレスを用いた生物検定に供した.その結果,6月の抽出物が最も活性が強く,アレロパシー物質の探索には6月の抽出物が適しているとことが明らかとなった.2.アカマツ土壌に含まれるアレロパシー候補物質の単離同定:アカマツのアレロパシーの原因物質を明らかにするため,アカマツ土壌からアレロパシー候補物質の単離同定を行った.アレロパシー物質の探索に適している6月にサンプリングしたアカマツ林の土壌を含水メタノールを用いて抽出し,液-液分配(酢酸エチル-水)で水相と酢酸エチル相に分離した。酢酸エチル相を各種オープンカラムおよびHPLCを用いてアレロパシー候補物質の単離を行った。分離の過程では,すべての分離画分の生理活性を測定し,最も強い画分を次の分離に供した.単離に成功した物質をNMR、MSなどの機器分析にかけ構造解析を行った。アカマツ林の土壌の含水メタノール抽出物を精製し,最終的に土壌に含まれる主要なアレロパシー候補物質としてmethyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietateと7-oxodehydroabietic acidを単離した.更に生理活性試験行った.その結果,methyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietatがクレスの生長をコントロールの50 %に抑制するために必要な濃度は約1000 μMであり,7-oxodehydroabietic acidでは約200 μMであった.これらの物質がアカマツ樹下の土壌に蓄積し,周囲の植物の生長を抑制することでアカマツのアレロパシーに関与していることが示唆された.1.アレロパシー候補物質の定量実験の分離条件の検討:アカマツ土壌を80 %含水メタノールおよびメタノールで抽出し,抽出液を液-液分配(水-酢酸エチル)およびシリカゲルカラムで分離した.得られた酢酸エチル画分をそれぞれ40 %含水メタノールからメタノールを15 %刻み,210 %刻み,320 %刻みで増加させる段階溶出の3種の溶媒条件でC18カートリッジに供した.方法3はC18カートリッジで分離後,HPLC(YMC-Pack ODS-AQ)に供した.HPLC(Inertsil ODS-3)を用いてアレロパシー候補物質のピークを確認したところ,方法1,2では定量に十分な分離ができなかったが,方法3ではアレロパシー候補物質の単一のピークが検出された.2.アカマツ土壌に含まれるアレロパシー候補物質の定量:アカマツ土壌から単離した2種のアレロパシー候補物質のアカマツのアレロパシーに対する寄与を明らかにするため,これらの物質を定量した.アカマツ林土壌および広葉樹林の土壌を上記の条件で抽出および分離した.その結果,methyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietateおよび7-oxodehydroabietic acidはアカマツ林の土壌乾重量1 g当たり約20 μg含まれていたが,広葉樹林の土壌ではどちらも1 μg未満であった.また,この濃度はアカマツのアレロパシーをmethyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietateは約3 %,7-oxodehydroabietic acidは約20 %説明した.

このことから,2種のアレロパシー候補物質以外にもアレロパシー物質が存在しており,これらの活性物質が複合的に作用することによりアカマツのアレロパシー現象を発現していることが示唆された.1.一年を通じてアカマツ林の土壌を定期的にサンプリングし,そのアレロパシー活性を測定することで,適切なサンプリング時期を明らかにすることができた.当初の予定通り進んでいる.2.アカマツ林の土壌抽出物から主要なアレロパシー候補物質としてmethyl 15-hydroxy-7-oxo-dehydroabietateと7-oxodehydroabietic acidを単離した.アカマツのアレロパシー現象が発現するうえで重要な役割を果たしている可能性がある物質を単離することができたため,予定通り進んでいる.27年度が最終年度であるため、記入しない。アカマツ土壌に含まれている主要なアレロパシー候補物質の環境中での挙動を明らかにし,その活性のアレロパシーへの寄与を明らかにする予定である.アレロパシー候補物質の類縁体の単離同定を行い,生理活性試験を行う.この結果をもとに構造活性相関を明らかにする.更に,アレロパシー候補物およびその類縁体を定量し,土壌に蓄積している量を明らかにする.定量と生長抑制活性結果から,アカマツのアレロパシーの原因物質となりうるかを考察する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
センサネットワークシステムにおけるQoSアウェアな低電力リソーススケジューリング

センサネットワークに類似した性質を持つリアルタイムシステムにおいて、タスクの実行結果の品質保証と消費電力削減のトレードオフを考慮したスケジューリング手法を提案した。さらに実際のセンサネットワークにおける本手法の適用性を調査するため、防災目的で使用されているセンサネットワークシステムにおける消費電力の変動を実験し、センサノードの電源寿命を予測するシミュレータを開発したセンサネットワークに類似した性質を持つリアルタイムシステムにおいて、タスクの実行結果の品質保証と消費電力削減のトレードオフを考慮したスケジューリング手法を提案した。さらに実際のセンサネットワークにおける本手法の適用性を調査するため、防災目的で使用されているセンサネットワークシステムにおける消費電力の変動を実験し、センサノードの電源寿命を予測するシミュレータを開発した本研究では防災を目的としたセンサネットワークを対象として,各センサノード上で実行されるセンサ情報取得・通信などのタスクにCPU時間やメモリなどの計算リソースを割り当てる低消費エネルギーリソーススケジューリングを提案・開発することを目的とする.本年度はその第一段階として,センサネットワークシステムを含む,CPUの電圧を動的に変更する機構を持つリアルタイムシステムに対して,QoSアウェアな低消費エネルギーなリソーススケジューリングを提案した.研究者は過去,全てのタスクの時間制約を守りつつQoSの公平性を保証するという制約のもとで、消費エネルギーの最大化とQoSの最良化をトレードオフできる静的なリソーススケジューリング手法を提案した。しかしながら防災を目的とするセンサネットワークの場合,センサノードの動作環境は著しく変化するため,タスクのQoS特性や重要度は変わり得,動的なスケジューリングが必要となる.そこで著しく変動する環境下を想定して,QoS特性が正確にわかっていない場合にも消費エネルギーの最大化とQoSの最良化をトレードオフできるリソーススケジューリング手法を提案した.提案手法はタスクの重要度やQoS特性が変化するたびに適当な初期値から最適なスケジューリングを探索することができる.また,タスクの重要度がタスクにより異なる場合も,タスクの重要度がすべて同じ場合と同様に最適なスケジューリング探索が可能である.タスクの重要度が同じ場合の提案手法のシミュレーション実験を行い,提案手法の正当性を検証した.本研究では防災を目的としたセンサネットワークを対象として,各センサノード上で実行されるセンサ情報取得・通信などのタスクにCPU時間やメモリなどの計算リソースを割り当てる低消費エネルギーリソーススケジューリングを提案・開発することを目的とする.昨年度はその第一段階として,センサネットワークシステムを含む,CPUの電圧を動的に変更する機構を持つリアルタイムシステムに対して,QoSアウェアな低消費エネルギーなリソーススケジューリングを提案した.著しく変動する環境下を想定して,QoS特性が正確にわかっていない場合にも消費エネルギーの最大化とQoSの最良化をトレードオフできるリソーススケジューリング手法を提案した.今年度は第二段階として,実際のワイヤレスネットワークシステムへの提案手法の実装と検証を目標に研究を遂行した.まず,実際に運用されているワイヤレスセンサネットワークシステムについて調査し,低消費電力化にはCPUの動作電圧はあまり影響せず通信頻度に大きく依存するという知見が得られた.そこでセンサノードに対して,センサデータを取得し送受信する頻度に依存する消費電力の変化を観測する実験を行い,センサノードの電力消費モデルを得た.この電力消費モデルに基づき,センサネットワークの電池寿命を予測するシミュレータを実装した.また,実際に防災目的で運用されているワイヤレスセンサネットワークに対して,動的に送受信頻度を変更する場合の可用性を検証する実験を行った.一方,実際のワイヤレスセンサネットワークシステムへの要求に基づいて昨年度の提案手法の拡張を行った.
高レイノルズ数流れ問題の領域分割型有限要素解法の研究

高レイノルズ数流れ問題(非圧縮ナヴィエ・ストークス方程式)の有限要素計算の領域分割法による並列化手法の開発を行った。並列化の基本原理は、領域分割に基づき各部分領域で流速/圧力に関して有限要素空間を構成し、全領域での整合をとるために部分領域間の流速の跳びが0の制約に関するラグランジュ乗数(以下、単に乗数と呼ぶ)を導入することである。乗数は現象的には部分領域間界面での表面力に対応する。高レイノルズ数現象の安定な計算のため上流下流点選択型近似を用いる。この解法では3つの未知関数(流速、圧力、乗数)の離散化に用いる有限要素の組み合わせを検討する必要がある。1次(h/2)流速/1次(h)圧力要素の組み合わせに対し、1次(h)乗数要素を用いるのが1次(h/2)や改良1次(h/2)乗数要素よりも良好という結果が学位論文で得られていたが、並列化高速性能の精密な数値実験結果と新たな考察などを加えて、Domain Decomposition Methods 10(Contemporary Math. 1998)に発表した。一方、有限要素法での分割の自在性という特長を領域分割法で考慮すると、0次乗数要素の選択は部分領域間境界の形状として折れ線をも許容し興味深い(1次乗数要素では部分領域間境界形状が直線分に制約される)。この選択に関しては、1次(h/2)流速/1次(h)圧力/0次(hまたはh/2)乗数要素でも、数値解の厳密解への収束が実験的に確かめられ、近似性が確かめられた。(以上の文中でhは代表要素サイズである。)さらに、表面張力を考慮する2流体流れ問題への本解法の応用という動機から、2次流速/1次圧力要素を用いる際の本解法は?という興味が生じる。現在調査の準備中である。今年度の成果は下記の通りである。1.高レイノルズ数流れ向けの上流下流点選択型有限要素近似の改良を行った。すなわち、節点Oに対する上流点をOに近い方からU,W、下流点をOに近い方からD,Bとするとき、OU・OW・ODに比例する量の4階の人工粘性を入れる方法である。従来のOUの3乗に比例させる方法に比べて、隣接要素のサイズ比からの影響が緩和される。隣接要素のサイズ比が一定の要素分割を、サイズ比を変えて多数用意して行った比較数値実験により、安定化パラメータの選択範囲が広がることが確認された。2.インテルParagonXP/S(広島大学)において領域分割法による並列計算を行い、同一要素分割を部分領域数K(プロセッサ数も同じ)で、Kの約-0.7乗に比例する計算時間が測定され、本解法による並列計算の高速化の効果が確かめられた。大規模問題を扱うため、および、コードの汎用化のために富士通VP-700/56+MPI(九州大学)にコードの移植を行い、並列計算による高速化を進めている。3.2次元の3角形キャヴィティ内定常流れの解析を行った。中レイノルズ数域(4001000)の計算において主渦と2次渦、3次渦が確認され、渦の中心位置、大きさ比、強さ比は、他文献と良い一致が見られ、本領域分割型解法によって流れが適切に捉えられていることが確認された。高レイノルズ数域で現れる境界層では要素サイズを顕著に変える必要があるが、上記1によりその際の計算の安定性が増した。次年度には非定常の高レイノルズ数流れ問題に数値実験をすすめ、解法の安定性、計算速度、精度を確かめていく。
乳酸菌の細胞接着に関わる菌体表層タンパク質のデザイン

本研究では、乳酸菌Lactobacillus caseiの細胞接着に関わる糖鎖受容体タンパク質について、菌体内における所在を調べるとともに、本タンパク質の遺伝子を乳酸菌へセルフクローニングし、菌体表層に本タンパク質を多量に発現するようにデザインした組換え乳酸菌を取得することを試みた。本タンパク質の遺伝子は本菌が持つプラスミドにも存在していることを見出した。菌体より抽出したプラスミドより得られた2.7kbHindIII断片に存在するORFがコードするタンパク質の一次構造は、既に見出しているゲノム断片の3.0kb EcoRI断片上のORFにコードされている本タンパク質の一次構造と100%の相同性を示した。両者は塩基配列が3塩基のみ異なるだけであった。プラスミドをキュアリングした株について、菌体表層タンパク質画分をSDS-PAGEで調べたところ、本タンパク質が発現していることより、本タンパク質の遺伝子はゲノムにコードされていると推測された。次に、本タンパク質の菌体内における所在を本タンパク質の抗体を用いて免疫電顕により調べた結果、主に菌体表層に存在することを確認した。そこで、糖鎖受容体タンパク質を発現していないLactobacillus属乳酸菌に本タンパク質の遺伝子を組み込み、本タンパク質を菌体表層に発現させて糖脂質への接着能を獲得したLactobacillus属乳酸菌の取得を試みた。即ち、本タンパク質の遺伝子を含むDNA断片をシャトルベクターpBE31に組み込み、得られたプラスミドpNK5をエレクトロポレーション法によって、本タンパク質を発現していないL.rhamnosusJCM2771に導入した。その結果、得られたL.rhamnosuspNK5/2771において、本タンパク質が発現していることをウエスタンブロッティング解析によって確認した。
免疫抑制剤が臓器移植後患者における拒絶反応と悪性腫瘍発症に及ぼす影響

【目的】近年、免疫抑制剤の進歩により、移植後患者の長期予後が改善された。しかし、その一方で、患者の高齢化による悪性腫瘍対策の重要性が高まっている。移植後患者に最も多く発症する悪性腫瘍はリンパ腫で、発症率は、一般集団の約7倍に達している。リンパ腫の原因として、リンパ球の機能に重要な役割を担っているA20遺伝子の機能異常が明らかにされている。A20遺伝子は、リンパ球におけるNF-κBの活性化で発現が誘導され、NF-κBの活性を阻害する。免疫抑制剤のタクロリムスもNF-κBの活性を阻害することから、移植後患者では、ネガティブ・フィードバック機構によるA20遺伝子の抑制が示唆される。そこで、本研究では、A20遺伝子の発現抑制が拒絶反応、悪性腫瘍発症に及ぼす影響を検討した。【方法】健常人から採取したEDTA血液を対象とした。まず、血漿タクロリムス濃度の影響を検討するために、対象血液のヘマトクリット(Ht)値を実験的に0%から50%に調製した。次に、タクロリムスを添加し、全血濃度をOng/mLから80ng/mLに調製した後、イオノマイシンとホルボール12-ミリステート13一アセテートを添加し、37度で24時間培養した。培養後、リンパ球からmRNAを抽出し、real-time逆転写PCR法でIL-2とA20遺伝子のmRNA量を定量した。【結果・考察】IL-2のmRNA量を定量した結果、全血タクロリムス濃度が同じでも、Ht値が低い(血漿濃度が高い)血液検体ほどmRNA量が少なく、免疫反応が効率良く抑制されていることが明らかになった。一方、A20遺伝子のmRNA量に差はなかったことから、タクロリムスのNF-κB活性阻害がA20遺伝子の発現に及ぼす影響は小さいと考えられた。本研究は、短期間(24時間)における影響のみを検討したが、今後、リンパ腫が発症する長期間での検討が必要である。
ナレッジ・イノベーション・パターンの国際比較-日韓企業の実証研究

本研究では,日本と韓国企業の知識創造プロセスの動態的展開を明らかにするために,日本および韓国企業の中で,高い業績をあげている,もしくは危機から再生した企業の知識創造プロセスが,「なぜ」そして「どのように」して展開されたのか,すなわち「ナレッジ・イノベーション・パターン」の動態的展開を解明した。これらの分析結果から,熾烈な企業間競争で疲弊し低迷している日本と韓国企業,もしくは,危機的状況から企業の再生を試みる日本と韓国企業にとって有用な実践的示唆を提示したと考える。本研究の目的は,知識創造モデルを分析視角とし,日本企業と韓国企業を対象とする実証研究によって,日本企業と韓国企業の知識創造の実態を明らかにすることである。具体的には,(1)知識創造プロセスの規定因の特定化(検証),(2)「ナレッジ・イノベーション・パターン」の析出,(3)「ナレッジ・イノベーション・パターン」の動態的展開の解明の3つを本研究の目的とした。平成21年度では,日本と韓国企業の知識創造プロセスの動態的展開を明らかにするために,日本および韓国企業の中で,高い業績をあげている,もしくは危機から再生した企業の知識創造プロセスが,「なぜ」そして「どのように」して展開されたのか,すなわち「ナレッジ・イノベーション・パターン」の動態的展開を事例分析を通じて解明することを試みた。日本企業では,トヨタ,マツダ,長谷工コーポレーション,韓国企業では,現代・起亜自動車,三星電子,ハイニクス半導体の事例分析を開始した。事例分析の過程で,日本企業と韓国企業の知識創造プロセスの規定因(主要競争戦略・市場の競争度等・規模・事業内容・創業年数,情報技術・情報システムの整備活用度など)や,規定因ごとの知識創造プロセスの型,すなわち「ナレッジ・イノベーション・パターン」に差異があることが,示唆された。また,本年度の研究成果は,日本生産管理学会,国際ビジネス研究学会,実践経営学会,韓日経商学会,日本中小企業学会などで発表した。平成22年度では,主に韓国企業の知識創造プロセスの動態的展開を明らかにするために,韓国企業の中で,高い業績をあげている,もしくは危機から再生した企業の知識創造プロセスが,「なぜ」そして「どのように」して展開されたのか,すなわち「ナレッジ・イノベーション・パターン」の動態的展開を事例分析を通じて解明することを試みた。事例分析の対象企業としては,現代・起亜自動車,三星電子,および,韓国自動車部品企業などである。当該年度の研究実績は以下の通りである。李・平野(2010)は,1990年代末の韓国経済危機前後の現代・起亜自動車の企業再生のプロセスを企業連携力やナレッジ・イノベーションの観点から経時的に捉えた論文である。姜・平野(2011)は,資源戦略論や知識ベース論の視点より,三星の全方位的なグローバル・オープン・パートナーシップを通じた知識能力構築のプロセスを明らかにした。また,李(2010)では,1990年代末の韓国経済危機以降の韓国自動車及び部品産業の全体像を考察し,その構造的特徴と問題点を導出した。海外実地調査としては,平野の米国フォード・在米マツダ系部品メーカー調査(2011年3月),李・平野の韓国現代自動車調査(2011年2月)がある。また,本年度の研究成果は,韓国済州大学において開催された,第25回韓日経済経営国際学術会議で発表した。平成24年度では,日本企業と韓国企業の戦略的提携における知識創造プロセスの動態的展開を明らかにするために,これら企業,および企業間の知識創造プロセスが,「なぜ」そして「どのように」して展開されたのか,すなわち「ナレッジ・イノベーション・パターン」の動態的展開を事例分析を通じて解明することを試みた。事例分析の対象企業としては,フォード・マツダ,現代自動車・起亜自動車である。李・平野(2012)は,フォードの傘下で企業再生を成し遂げたマツダと現代自動車グループの中で危機から脱却し,グローバル市場で通用する競争力を身につけた起亜自動車の2つのケースを比較分析し,戦略的提携における「ナレッジ・イノベーション・パターン」のあり方についての解明を試みた研究である。フォード・マツダ間の知識創造プロセスは,経営権の譲渡に拘わらず互いに学習しあい,補完しあうという互恵的な関係を演出しながら,知識資源の共同利用は時間をかけて慎重に進めていたのに対して,現代・起亜グループの事例では,買収当初から、組織間学習よりは知識資源の集約と共同利用に傾倒していた。これらの事例研究より,戦略的提携における「ナレッジ・イノベーション・パターン」は,企業間関係のコンテキストに強く依存しているということが明らかになった。

また,本年度の研究成果は,久留米大学において開催された,実践経営学会第55回全国大会で発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ロドルフ・テプフェールにおける物語技法と領域横断的表現の関係

本研究は、絵物語という新しい複合的物語メディアを生み出した19世紀前半のジュネーヴの作家R.テプフェールをとりあげ、物語メディアの歴史の一端を明らかにした。彼は絵物語固有の表現手段を生かした物語技法を編み出したが、それは小説と演劇、正統絵画と素描における「ミメーシス」についてのテプフェールの理論と実践に支えられていた。さらに彼が、国民アイデンティティの形成、読書実践の変容などを背景とした図像キャラクターの有用性を提示したことは、今日的観点から重要である。19世紀前半のジュネーヴの作家ロドルフ・テプフェールが制作した絵物語(版画物語)の、領域横断的メディアを生かした物語技法の解明が本研究の目的である。比較的先行研究の多い社会文化史の観点よりも、テクスト分析、物語展開におけるユーモアと風刺性の創出方法に重点をおいている。24年度は、23年度におけるテプフェールの身ぶり表現の問題を具体的に論じるため、晩年の傑作『アルベール物語』(1845)における物語技法を分析した。本作は、もともと特定のモデルを想定した物語であるため、性格喜劇およびカリカチュアの要素と、人物の内面をより重視した近代小説的要素の混在が見られる。その他、人物の「見かけ」による物語の牽引、図像による修辞的表現、キャプションと図像のずれによるユーモアなど、それまでに開拓した版画物語の技法の集大成を確認することができる。また『アルベール物語』の結末の扱いが他の作品と異なっていることから、今後他の作品の分析との詳細な比較が必要であることがわかった。身ぶり表現と並んでテプフェールの詩学の基本原理となっている「観相学」についても『観相学試論』(1845)翻訳と解題の作成を通じて考察し、初版の復刻と合わせて刊行することができた(平成25年4月刊行)。また、3月のジュネーヴ図書館での「ある実施要綱に関する考察」(1836)および『観相学試論』草稿の調査により、理論と応用の関係についてのテプフェールの思考過程の一端を明らかにすることができた。比較的先行研究の多い社会文化史的観点よりも。テクスト分析、物語展開におけるユーモアと諷刺性の創出方法に重点をおいている。25年度は、テプフェールの物語技法の根幹をなす、顔・しぐさの視覚表象と物語の統辞法との関連について研究をすすめ、3年間の研究のまとめの作業に集中した。まず、テプフェールの絵物語の詩学において基本原理となっている「観相学」について『観相学試論』(1845)の翻訳と解題を4月に刊行した。その後、美術・修辞学・演劇・文学研究方面からのアプローチを統合した結果、テプフェールが現実の顔を描くという意識から、顔図像の自律的表現への決定的転換を観相学の系譜にもたらした背景が以下のようにまとめられることがわかった。すなわち、1テプフェールがカリカチュア的描線を美学的観点から擁護した点、218世紀イギリスにおけるキャラクター(小説や戯曲の登場人物)の自立(別作品での再利用等)という現象におそらく彼が親しんでいたこと、3感情表現の視覚的レパートリーの広範囲の普及である。25年3月までにこれらの研究成果の刊行は間に合わなかったが、2か所で口頭発表を行い、細部にわたってピア・レヴューを受けた。また、テプフェールの研究史上重要な、グルンステンとペータースの『マンガの発明』(原著1994)の翻訳を、その後の研究の進展を盛り込んだ形で刊行することで、成果の一部をすでに公開した。23年度はテプフェールにおける18世紀フランスの美学・観相学・俳優演技論からの影響を論じることを目的のひとつとして、身ぶり・しぐさのコードに関するD.ディドロやラヴァーター、J.-J.エンゲルらの美学的議論と、テプフェールの絵物語における人物の顔としぐさの表現技法との関連を分析した。その研究成果は論文「R.テプフェールの版画物語における身ぶりを論じるための予備的考察」にまとめた。また、カリカチュアとサタイア文学の系譜のなかにテプフェールの絵物語を位置づけるという課題も23年度の計画に入っていたが、絵物語のシナリオ草稿や自筆本へのメモ書きを検討する過程で、テプフェールが風刺性よりも物語としての喜劇的メカニズムを重要視していたと判断した。さらに、9月のジュネーヴ美術歴史博物館での調査により、テプフェールが絵物語を最初から数十ページの「本」という形で構想したこともわかった。

今後の研究において、個別の絵における人物表象・ミメーシスの問題と並行して、性格喜劇や寓話、民話特有の構造を取り入れた劇作法に注目していくという方針を得ることができた。版画物語七作品のテクスト分析および翻訳は予定通り進行している。カリカチュアとサタイア文学の系譜のなかの位置づけをたどる作業については、24年度のうちに予定していた研究協力者との打ち合わせが25年度にずれこんだが、25年度の早い時期に実現する予定である。まずは、東日本大震災による被害により、年度当初の1ヶ月あまりは研究のための設備・環境が整わず、必要な書籍の入手も困難となったため、テプフェールにおける18世紀フランスの美学・観相学・俳優演技論からの影響をまとめるのが2ヶ月ほど遅れた。また、実際に取り組んでみると、先行研究の書誌情報に多くの不備があり、テプフェールとエンゲルとの直接の影響関係の検証が困難であることがわかったため、研究成果は仮説を含む「予備的考察」にとどまっている。23年度に予定していた絵物語の身振り表象システムに関する研究結果については、版画物語の全テクストの詳細な検討と並行して24年度以降に補完していく必要がある。本課題の最終年度であるので、テプフェールの絵物語全七作の領域横断的表現および物語技法について、総合的な分析を進める。その際、1832年ごろまでの彼の旅行記、美術批評、戯曲に見られる大胆な表現手法とのかかわり、およびジュネーヴの文化的風土にも留意する。また、喜劇的メカニズムの構成法、性格劇や寓話の伝統との関連を、モリエールやラ・フォンテーヌ、フロリアンのテプフェールへの影響という観点から明らかにする。カリカチュアとサタイア文学の系譜との関連、および喜劇的メカニズムについて研究をすすめるため、「カリカチュア」の意図がもっとも明瞭な『アルベール物語』のテクスト分析に着手する。最晩年の作品を見ることで、それ以前の作品についての展望が得やすくなることを期待している。性格喜劇や寓話を継承した劇作法については、モリエールやラ・フォンテーヌ、フロリアンからの影響に注目する。23年度の分析の対象からはずれた、美術史上のカリカチュアとの関連については、24・25年度に父親のアダム・テプフェールからの継承を中心として調査することとする。「次年度使用額」が生じた主な理由は、上述の研究協力者との打ち合わせの準備が予定通りに進まなかったことにある。当初24年度後半に予定していた打ち合わせを25年度の早い時期に実現する予定である。そのための経費を平成25年度請求額とあわせて使用する計画である。「次年度使用額」が生じた主な理由は、上述の研究の遅れにより研究協力者との打ち合わせの準備が予定通りに進まなかったことにある。当初23年度末に予定していた打ち合わせを24年度前半に行う予定にしており、そのための経費を平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。
腎特異的新規PG輸送体の腎皮質局所PGクリアランスにおける役割と病態関連性の解析

腎皮質においてプロスタグランジンE_2(PGE_2)は、遠位尿細管緻密斑から分泌され、傍球体装置からのレニン分泌と尿細管-糸球体フィードバック機構を調節するオータコイドとして機能している。しかし、放出されたPGE_2を除去し、シグナルをOFFにする分子機構は明らかにされていなかった。本研究は、新規腎特異的PGトランスポーターOAT-PGノックアウトマウスを用い、OAT-PGが皮質局所のPGクリアランスを担うことを明らかにした。本研究は、腎特異的発現を示す近位尿細管側底膜のプロスタグランジン(PG)トランスポーターOAT-PGが近位尿細管上皮細胞内のPG分解酵素15-PCDHと連動して、腎皮質におけるPGE_2局所クリアランスを担いPGE_2シグナルの維持に必須の役割を果たすことを実証する。研究初年度の平成21年度は、以下の結果を得た。(1)ノックアウト(KO)マウスの表現型解析。OAT-PGは、生後発現する分子であり、KOマウスは正常に出産した。KOは、PCR、ウェスタンブロット、免疫組織化学にて確認した。腎には形態的異常や組織学的異常は、見いだされなかった。負荷をかけない状態では、腎皮PGE_2レベル、代謝物量、及び尿中代謝物量には、変化はなかった。(2)KOマウスを用いた腎皮質局所PGE_2クリアランスにおける役割の実証。フロセミド負荷により腎皮質局所のPGE_2を上昇させた状態において、野生型に比してOAT-PG KOマウス腎皮質でPGE_2が蓄積し、PGE_2代謝物が減少した。これに対応して尿中PGE_2代謝物も減少した。さらに、フロセミド負荷後の血中のレニン活性及びアンギオテンシンII値が、OAT-PG KOマウスで上昇した。以上の結果から、OAT-PGは、特に腎皮質でPGE_2が上昇する状態において、腎皮質におけるPGE_2局所クリアランスを担い、レニン値-アンギオテンシン-アルドステロン系の制御に関わることが示唆された。(3)OAT-PGの機能特性の検討。OAT-PGの安定発現細胞を用い、^<14>C-PGE_2の取り込みを指標に、OAT-PGのキネティクス、基質特異性、既存の薬物に対する感受性、及び駆動のメカニズムを明らかにした。(4)OAT-PGと15-PGDHの分子共役の検討。蛍光免疫組織化学を用いて、OAT-PGと15-PGDHの共染色を行い、マウス腎においてOAT-PGと15-PGDHが近位尿細管側底膜で共存することを実証した。これは、細胞画分により確認された。以上のように、初年度の研究において、OAT-PGの生体内での役割が明らかになった。その詳細な解析と病態関連性及び15-PGDHとの共役機序の研究を今後継続する。本研究は、腎特異的発現を示す近位尿細管側底膜のプロスタグランジン(PG)トランスポーターOAT-PGが近位尿細管上皮細胞内のPG分解酵素15-PGDH (15-hydroxy prostaglandin dehydrogenase)と連動して、腎皮質におけるPGE_2局所クリアランスを担いPGE_2シグナルの維持に必須の役割を果たすことを実証する。研究第2年度にあたる平成22年度は、以下の結果を得た。1)OAT-PGと15-PGDHの近位尿細管における共局在の実証。蛍光免疫組織化学的検討を詳細に行い、OAT-PGと15-PGDHの同一組織切片上での共染色の至適な条件を見いだし、マウス腎近位尿細管側底膜での両者の共存について確証を得た。2)免疫沈降法によるOAT-PGと15-PGDHの結合の実証。生化学的には、前年度の細胞画分による検討に加え、HEK293細胞への2X HAタグ付OAT-PGと3X FLAGタグ付15-PGDHの共発現による相互の抗タグ抗体による共免疫沈降、およびマウス腎膜画分からの抗15-PGDHによるOAT-PGの共免疫沈降によって、OAT-PGと15-PGDHの結合にさらに確証を得た。3)OAT-PGの機能特性の検討。OAT-PGをマウス腎近位尿細管由来S2細胞に安定発現させ、OAT-PGの機能特性を検討した。その結果、OAT-PGは、交換輸送体であること、細胞容積測定結果から濃縮性の輸送を行うこと、PGE2に加えPGE1、PGF1α、PGF2α、PGD2、PGB2、PGH2等を輸送すること、15-keto PGE2や13,14-dihydro-PGE2、13,14-dihydro-15-

keto PGE2等のPGE2代謝物は輸送しないこと、Clのカルボキシル基が必須であること、及びω-鎖の疎水性が重要であることが明らかになった。OAT-PGがPGE2代謝物は輸送しないことは、腎皮質でOAT-PGによって取り込まれたPGE2が細胞内に結合する15-PGDHにより迅速に代謝され代謝物となると、OAT-PGを介した逆流がおこらず、OAT-PG/15-PGDH複合体が代謝物を尿中に一方向性に輸送するために都合が良い。4)KOマウスの血圧変動。OAT-PGKOマウスは、塩分負荷時に有意な血圧変動が観察された。OAT-PGの病態関連性を示す意義ある事象であり、次年度に引き続き詳細に検討する。本研究は、腎特異的発現を示す近位尿細管側底膜のプロスタグランジン(PG)トランスポーターOAT-PGが近位尿細管上皮細胞内のPG分解酵素15-PGDH(15-hydroxy prostaglandin dehydrogenase)と連動して、腎皮質におけるPGE2局所クリアランスを担いPGE2シグナルの維持に必須の役割を果たすことを実証するものである。研究第3年度にあたる平成23年度は、以下の成果を得た。1)OAT-PGノックアウト(KO)マウスの解析による腎皮質PGE2クリアランスにおけるOAT-PGの役割の実証。OAT-PG KOマウス腎皮質から調整した単離尿細管懸濁液を用いて、[^3H]標識PGE2の取り込みを測定したところ、ヘテロ、ホモKOマウスでは、野生型に比べて取り込み機能の低下が見られた。対照として測定した[^<14>C]パラアミノ馬尿酸の取り込みには群間の差はなかった。さらに速度論的解析により野生型マウスの腎皮質単離尿細管懸濁液のPGE2の取り込みの親和性がOAT-PGのそれと同等であることが示され、OAT-PGが腎皮質においてPGE2の取り込みを担う主要なトランスポーターであることが実証された。2)OAT-PGと15-PGDHの連携によるPGE2の経上皮代謝の実証。トランスウェルを用いた近位尿細管細胞の初代培養により、PGE2の経上皮代謝を検討した。野生側マウス近位尿細管細胞の初代培養では、上皮の側基底側にPGE2を添加した際には、頂上膜側にPGE2の代謝物が時間依存的に増加したが、ホモKOマウスでは、PGE2代謝物の分泌が有意に低下していた。これにより、近位尿細管側基底側のOAT-PGと細胞内の15-PGDHの連携によりPGE2が代謝され、しかもPGE2は側基底側からOAT-PGによって尿細管上皮細胞内に取り込まれてその代謝物が頂上膜側から排出されることが示された。これは、in vivoにおけるPGE2の経上皮代謝をin vitroで再現したものである。3)KOマウスの血圧変動。OAT-PG KOマウスは、ACE阻害剤の降圧作用に抵抗性を示すという興味深い結果が得られた。これは、今後の新たな研究課題において解析される。
栄養素のリサイクル源としての葉緑体タンパク質の分解機構の解析

本研究では栄養素のリサイクル機構を通して植物の環境応答性と深く関わる葉緑体タンパク質の分解機構について、主に葉緑体、液胞、および膜輸送系の動態の面から明らかにすることを目的とし、本年度は以下の2項目について実験を行った。(1) RCB形成シグナルの解析先に確立した葉緑体移行GFP発現シロイヌナズナと共焦点レーザー顕微鏡を用いたRCBの生葉における可視化法を駆使して、RCB経路の発現が、葉齢や生長段階(栄養生長と生殖生長)、窒素栄養や光条件によってどう調節されているのかについて解析した。切離葉においては、RCBは暗所や光合成が阻害されたりする状況下、すなわち炭水化物が枯渇する条件で多く蓄積した。(2)野生体およびatg変異体における葉緑体及び主要葉緑体タンパク質の消長の実態解析atg変異体では野生体と比較して老化時のクロロフィルの減少が早く起こっていた。一方、Rubiscoについては老化初期に減少速度が遅延するものの、老化過程全体では野生体と同様の減少速度を示した。またatg変異体では葉緑体数は老化後期まで一定レベルに保たれていることがわかった。さらに老化が促進される条件である個葉暗処理下では、野生体ではRCBや葉緑体が液胞に輸送され、葉緑体数、サイズが減少するのに対し、atg変異体ではそのような移行は観察されず、処理期間を通して葉緑体数、サイズはほぼ一定に保持されていた。個葉暗処理下におけるRubiscoやクロロフィルの消長は自然老化過程とほぼ同様であった。本研究では栄養素のリサイクル機構を通して植物の環境応答性と深く関わる葉緑体タンパク質の分解機構について、主に葉緑体、液胞、および膜輸送系の動態の面から明らかにすることを目的とし、本年度は以下の3項目について実験を行った。(1)様々な生長段階、環境条件下におけるRCB経路のモニタリング先に確立した葉緑体移行GFP発現シロイヌナズナと共焦点レーザー顕微鏡を用いたRCBの生葉における可視化法を駆使して、RCB経路の発現を解析した。RCBは自然老化、個葉暗処理により誘導される老化時に多く見られた。一方、展開中の若い葉や最上位葉ではその量はわずかであった。(2)ストロミュールとRCB形成の関連性RCBの形成、蓄積が全く見られないatg変異体では、ストロミュールが高頻度で出現することが確認された。また野生体におけるRCBの出現と同様に、atg変異体におけるストロミュールは自然老化、個葉暗処理により誘導される老化時に多く見られ、ストロミュールとRCB形成の関連性が強く示唆された。(3) atg変異体における葉緑体及び主要葉緑体タンパク質の消長の実態解析atg変異体では野生体と比較して老化時のクロロフィルの減少が早く起こっていた。
漢訳版経附載音釈に関する基礎的研究

漢訳仏典には、経文中に用いられる漢字に対する小学的情報を附載したもので、いわゆる音義書とは異なる「附載音釈」が存在する。これについては、古く写経にも存在するが、宋版一切経には多く組織的に存在しており、また、日本の院政期の古辞書にも、その言語情報ソースとして利用されている。しかし、従来これらの文献に注目した研究はほとんどなく、全く放置された状態であった。本研究は「附載音釈」研究のためのインフラ整備として、「附載音釈」研究の意義、主に、東禅寺版、開示寺版の「附載音釈」について版種区別の問題などを取り扱った。具体的には、写経も含めて、図録などから附載音釈の収集と、宮内庁書陵部蔵の福州版(東禅寺版と開元寺版とを併せた呼称)一切経、および金沢文庫蔵福州版一切経、それぞれの附載音釈についての画像データを収集した。宮内庁書陵部本については、既に写真撮影されたネガが存在したので、そこからの焼付けが可能であったが、金沢文庫本については、一々写真撮影を行った(全撮影にはまだかなりの期日を要する)。収集し得たデータから、現段階で指摘しておくべきことは、・福州両版の版種の区別は、現実にはかなり困難が伴い容易ではない。・福州版は、基本的に函別音釈を有しているが、若干ではあるが、巻末音釈も存する。といった点である。更なる調査に基づくデータ収集が必要である。本年度は、宋版一切経附載音釈に関する先行研究・目録の整理と、宮内庁書陵部蔵の宋版一切経附載音釈(字函音釈、帖末音釈)の調査(途中)に基づき、次の諸点を確認した。・宋版一切経には、開宝蔵(勅版)、東禅寺版、開元寺版、思渓版などが存在するが、最も古い開宝蔵に字函音釈が存在した可能背は低い。但し、帖末音釈がいくつか存在した可能性はある。・字函音釈は東禅寺版に始まると考えられそうである。・東禅寺版に続く開元寺版には字函音釈はない、という先行研究による指摘があるが、事実ではない。・また、従来、帖末音釈は思渓版に始まるとされてきたが、東禅寺版・開元寺版にも存在している。現在までに調査しえた範囲では「摩訶般若波羅蜜経」巻第10,23,29、「首楞嚴經義海」巻第113,1529にも帖末音釈が確認できている。東禅寺版の「摩訶般若波羅蜜経」巻10,23,29の帖末音釈と当該巻所収の字函音釈(「薑字函音釋」「鹹字函音釋」)の記事を比較すると、両者は完全に一致しており、編集方針が移行した両段階をうかがわせる。といった点である。
日・独「区画整理」技術の比較研究

わが国では、区画整理は、1)空間計画の立案2)土地の権利関係の整理3)公共施設の整備を同時に実現する都市整備手法として新市街地の先行的整備に大きな役割を果たしてきた。しかし単なる土地の資産価値増進だけでは今後の重要課題である「既成市街地の再整備」の強いインセンティブとならず、現在多くの困難に直面している。そこで既成市街地でも数多く実施されているドイツの類似手法「Baul andumlegung」との比較を通じて、わが国の都市再開発型区画整理制度のあり方を考察した。(なお、比較研究はフランクフルト市の区画整理担当課長ミュラーエッケル氏、及びF-プラン担当課長アウスマン氏、担当官クリステン氏の協力を得て進められた。)その結果、ドイツの区画整理は建築行為の前提として必要なB-プランを実現する「不可欠な手段」として位置付けられており、その概念には「計画の立案」、「公共施設の整備」は含まれていないこと、公共団体が施行する「手続き」であるため基本的には開発利益の社会への還元を徹底できる差額清算方式をとっておりこれによって街区単位での段階的事業実施を可能にしていること、大規模施設に対しては原則代替地を取得する手法を適用していることなどの相違点が明らかとなり、わが国においても今後、都市計画部局・建築指導部局とのより一層緊密な連携の下、「大規模な事業を公平に運営することを想定して構成されている現在の精緻な事業過程」を「小規模なものを想定した単純かつ簡易なもの」にする必要性が明らかにされた。本年度は研究初年度であるので、主として「計画体系の比較」に力点をおいて取り組んだ。1ドイツの分析フランクフルト市建設監督官トーマスクリステン氏、区画整理課長ミュラーエッケル氏等の協力を得て、フランクフルト市を題材に都市計画体系とドイツ区画整理(Bauland-Umlegung)の関係について分析を行った。その結果、ドイツの地域・都市計画体系は連邦国土整備法の下、州計画(LP)、広域地方計画(RP)、市町村の建設管理計画(FプランとBプランの2種類)で構成されているが、個人の権利を直接制限するBプランを決定する際にはBauland-Umlegungの部局がその事業性についてあらかじめ検討していることが明らかとなった。また、このBプランはFプランによって大枠を規定されているが、フランクフルトのFプランは広域都市連合(UVF)で決定されているため二層制の計画組織構成が様々な問題をもたらしていること、これまで総合的な土地利用計画と紹介されていたFプランも事業の実施に応じて頻繁に部分修正が行われていることなどが明らかとなった。2我が国の分析我が国都市計画のレビューを行うとともに土地区画整理事業の地域別実施状況、都市計画と区画整理の関係について分析を行った。結果としてマクロに見れば人口増加量と区画整理の施行量とは相関があること、一方個別に見れば小規模な都市では未だ未経験の市町村が非常に多いこと、行政の取り組みの差などから同じような都市規模、立地条件でも区画整理事業の実施状況に大きな差があること等が明らかとなった。そこで既成市街地でも数多く実施されているドイツの類似手法「Baulandumlegung」との比較を通じて、わが国の都市再開発型区画整理制度のあり方を考察した。)

その結果、ドイツの区画整理は建築行為の前提として必要なB-プランを実現する「不可欠な手段」として位置付けられており、その概念には「計画の立案」、「公共施設の整備」は含まれていないこと、公共団体が施行する「手続き」であるため基本的には開発利益の社会への還元を徹底できる差額清算方式をとっておりこれによって街区単位での段階的事業実施を可能にしていること、大規模施設に対しては原則代替地を取得する手法を適用していることなどの相違点が明らかとなり、わが国においても今後、都市計画部局・建築指導部局とのより一層緊密な連携の下、「大規模な事業を公平に運営することを想定して構成されている現在の精緻な事業過程」を「小規模なものを想定した単純かつ簡易なもの」にする必要性が明らかにされた。
局所脳虚血後の梗塞体積の温度依存性に白血球による組織障害は関与しているか

1.低温度による局所脳虚血後の脳梗塞の縮小効果の確認まず最初に、ナイロン糸の頚動脈内挿入による局所脳虚血モデルにおいて、低温度の脳保護効果を確認する実験をおこなった。旗のSprague-Dawleyラットを用いて、ハロセン麻酔下にナイロン糸を左総頸動脈内に挿入した。約20%の動物でナイロン糸の挿入が充分にはできず、それ以上の実験をおこなえなかった。糸の挿入に成功した動物では、そのまま2時間のあいだ体温を37.5°C,33°C,30°Cにコントロールした。2時間後に体温のコントロールを終了し、ナイロン糸を抜去した後に動物を覚醒させ、神経学的評価をおこなった。虚血開始から24時間動物を生存させると、このモデルでは虚血範囲が広範なため、約10%の動物で死亡する例がみられた。24時間生存した約70%の動物を断頭し、脳を取り出して厚さ2mmの8枚のスライスとし、TTC染色をおこなって脳梗塞の部分を描出した。イメージスキャナーで染色した脳切片の画像を直接コンピューターにとりこみ、脳梗塞面積をそれぞれのスライスで測定し、梗塞体積を計算した。以上の実験の結果、低体温群では梗塞体積の小さい傾向が認められた。すなわち、ナイロン糸を使った脳虚血モデルにおいて、軽度の低温度による脳保護作用が確認された。2.セレクチンの合成オリゴペプチド投与による脳梗塞縮小効果次に、セレクチンの合成オリゴペプチド投与による白血球の血管内皮への接着の防止が、上記と同じ脳虚血モデルにおいて脳梗塞体積に及ぼす影響を検討した。上記と同様の実験系で、虚血前にセレクチンの合成オリゴペプチドを投与したところ、やはり約20%の動物で虚血にならない例、約10%に24時間生存できない例が認められた。約70%の動物において合成オリゴペプチド投与の脳梗塞体積への影響を検討したところ、有意な結果は得られなかった。現段階では、以上の結果が得られたので報告する。金属クリップによる局所脳虚血モデルと異なり、ナイロン糸、挿入モデルでは、セレクチンの合成オリゴペプチドが脳保護効果を示さなかった理由は、虚血範囲、程度の差によるものと考えられた。
アザクライゼン転位を活性した新規インドール系発がんプロモーターの分子設計

テレオシジン、ホルボールエステルなどに代表される強力な発がんプロモーターは、培養細胞の分化・増殖に特徴的に作用する生理活性物質であること、またそれらの主要なターゲットが細胞内情報伝達の鍵酵素であるプロテインキナーゼC(PKC)であることから、その化学構造と活性に関する研究が活性に行われている。本研究は、テレオシジンの母核化合物インドラクタムVの5位から13位に、アザクライゼン転位反応をキ-ステップとして架橋し、立体配座を活性型に固定した新規インドラクタムV誘導体を合成することにより、PKCアイソザイム選択的なアゴニストならびに選択性の高い細胞の分化・増殖制御物質の開発を目的とするものである。本研究期間の主たる成果は以下のとおりである。1.PKCの代表的なアイソザイムについて、それらの発がんプロモーター結合部位を含むアミノ酸残基約50個のペプチドを、固相法により初めて効率的に合成した。そしてこれらを亜鉛イオンによってフォールディングすることにより、ネイティブのPKCと同等の機能を再現することに成功した。これより、簡便でかつ再現性の高い新しいPKC結合試験が確立された。2.アザクライゼン転位反応をキ-ステップとして、立体配座を固定した新規インドラクタムV誘導体約10種を合成し、各種PKCモデルペプチドに対する結合能を定量的に解析した。その結果、インドラクタムGタイプの配座固定化合物に顕著なPKCγに対するアイソザイム選択性が認められた。このことから、インドラクタムの9員環ラクタムの活性コンフォメーションを架橋により微調整するという方法は、PKCアイソザイム選択的な薬剤を開発するうえで有効な一手段になりうることが明らかになった。放線菌の産生する強力な発がんプロモーター・テレオシジンは、インドール環の3位から4位に閉環した9員環ラクタムのアミド結合のシス・トランス異性化に起因するtwistおよびsofaの2つの安定なコンフォマ-の混合物として存在するフレキシビリティーの高い化合物である。本研究は、テレオシジンの共通基本骨格であるインドラクタムVの5位から13位にアザクライゼン転位反応をキ-ステップとして架橋し、立体配座をシスアミドの活性コンフォメーション(twist型)に固定した各種新規インドラクタムV誘導体を合成することにより、発がんプロモーターの主要なターゲットであるプロテインキナーゼC(PKC)のアイソザイム選択的なアゴニストの開発を目的とするものである。インドラクタムVの13位メチル基をアリル基に置き換えた誘導体のルイス酸処理により、5位から13位に閉環した化合物3種を合成した。これらのうち、2種の化合物はシスアミドの活性型コンフォメーションに固定されていることが、NMRにより明らかになった。合成した3種の化合物のラットPKCγおよびマウスPKCηサロゲートペプチドに対する結合能を測定した結果、インドリンタイプの閉環体の一つが、インドラクタムVと比べてPKCγに対しては、5倍高い結合能を有するのに対し、PKCηに対しては逆に1/4の結合能しか示さないことが明らかになった。以上の結果より、インドラクタム骨格の5位から13位に環構造を新たに付け加えてコンフォメーションを制限することにより、PKCアイソザイム選択的な化合物をデザインできる可能性が強く示唆された。テレオシジン、ホルボールエステルなどに代表される強力な発がんプロモーターは、培養細胞の分化・増殖に特徴的に作用する生理活性物質であること、またそれらの主要なターゲットが細胞内情報伝達の鍵酵素であるプロテインキナーゼC(PKC)であることから、その化学構造と活性に関する研究が活発に行われている。