hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルカリ金属シードを用いない高効率MHD発電システムの研究

高効率な発電が可能となる閉サイクルMHD発電において,反応性が高く,環境への悪影響が高いばかりでなく,システムの信頼性を低下の原因となるアルカリ金属シードに代わる,安全で高効率を維持できるシード剤としてキセノンを用いることを提案してきた。これまでのキセノンシードの有望性が明らかとなり,主となる作動ガスとしてはヘリウムが最適であり、さらに1次元数値解析により,発電機と運転条件の最適設計を行った結果、従来のアルカリ金属シードと同等の高い発電性能が達せられ,非平衡のプラズマ生成と安定なプラズマの維持が高発電性能の達成に不可欠であることが明らかになった。さらに、プラズマが不安定で非一様な構造を持っても、流体力学的性能の劣化を抑えるような設計や運転条件により、均一な放電の場合と同程度の発電性能が得られることがわかった。これらの結果は国外,国内の会議,研究会等で発表され,この分野での新たな展開であると内容的には高い評価が得られた。加えて、これら発表時の討論では、今後の研究方針として,発電性能の実験的実証、プラズマ発生と安定性の維持,など本提案を基礎実験の段階に進むべきであるとの強い要望があり、発電実験の実施に向けてのさらなる努力をしていく方針である。高効率な発電が可能となる非平衡MHD発電においては,従来から作動プラズマの導電性を高め,発電性能を向上させるために,電離ポテンシャルの低い,カリウムやセシウムなどのアルカリ金属がシ-ド剤(添加剤)として用いられてきた。しかし,アルカリ金属は反応性が高く,システムの信頼性を低下させ,さらにシ-ドの注入・回収また再生・純化などの復雑なプロセスが必要となるだけでなく,これらに要するコストが結果として発電効率の低下を導く。本研究では,アルカリ金属に代わる安全で,高効率を維持できるシ-ド剤を提案する。これまでの検討では,反応性のない希ガスであるキセノンが有望であることが明らかとなり,主となる作動ガスとしてはヘリウムが最適であることがわかった。キセノンはアルカリ金属と比べて電離ポテンシャルが高いため,プラズマを高い電子温度の状態に維持することが必要で高い発電性能を得るためには運転条件や発電機の設計が重要となる。さらに同様の理由により,プラズマの安定性も悪くなる(電離不安定)ことが予想されるので,これらの解明が課題となることもわかった。今後の研究では,数値解析あるいは基礎実験において,提案したヘリウム作動ガスとキセノンシードを組み合わせた場合の発電性能の実証をしていく必要があるが,最初に,1次元数値解析により,発電機と運転条件の最適設計と発電性能の予測を行い,本提案の可能性を検証する。次に,2次元数値解析によって,プラズマの安定性と放電構造の調査とそれらが与える発電性能への影響等について詳細に検討していく方針である。高効率な発電が可能となる閉サイクルMHD発電において,反応性が高く,環境への悪影響が高いばかりでなく,システムの信頼性を低下の原因となるアルカリ金属シ-ドに代わる,安全で,高効率を維持できるシ-ド剤としてキセノンを用いることを提案してきた。これまでのキセノンシードの有望性は明らかとなり,主となる作動ガスとしてはヘリウムが最適であることがわかった。本年度は特に一次元数値解析により,種々の運転条件のパラメータを変化させてそれらのモデル化を行い,発電機と運転条件の最適設計と発電性能の予測を行ってきた。研究の結果,従来のアルカリ金属シ-ドと同等の高い発電性能が期待できることが見い出され,さらに非平衡のプラズマ生成と安定なプラズマの維持が高発電性能の達成に不可欠であることが明らかになった。これらの結果は国外,国内の会議,研究会等で発表され,内容的には高い評価が得られた。平行して衝撃波管実験装置によるプラズマの発生や発電模擬実験の準備が進行中である。今後の研究方針として,プラズマ発生と安定性の維持に関して1次元あるいは2次元数値解析によって詳細に検討し,基礎実験への提案と実施に向けてのさらなる検討をしていく方針である。

これまで発電機と運転条件の最適設計を行った結果、従来のアルカリ金属シードと同等の高い発電性能が達せられたが,安定なプラズマの維持が高発電性能の達成に不可欠であることが明らかになった。今年度は、プラズマの安定性と発電性能との関係を2次元数値解析により調べてきた。プラズマは基本的に不安定で非一様な放電構造を持つことがわかり、気体速度の急激な低下と圧力の急激な上昇が発電性能を著しく劣化させることがわかった。これらより、プラズマが不安定で非一様な構造を持っても、流体力学的性能の劣化を抑えるような設計や運転条件を提案して、発電性能の予測を行った結果、均一な放電の場合と同程度の高い発電性能を維持できることがわかった。これらの結果は国外,国内の会議,研究会等で発表され,この分野での新たな展開であると内容的には高い評価が得られた。加えて、これら発表時の討論では、今後の研究方針として,発電性能の実験的実証、プラズマ発生と安定性の維持,など本提案を基礎実験の段階に進むべきであるとの強い要望があり、発電実験の実施に向けてのさらなる努力をしていく方針である。
機能性物質を用いた水質変換機構の制御に関する研究

体系的研究としては、無機物質、有機物質、膜、微生物捕捉機能を有する高分子材料、耐腐食材料等の機能性物質の原理、特性、反応性と応用について検討を加えた。また、これらの水質変換や環境改善への適用に関わるコンセプトや方法論を検討した15EA02:個別研究として、機能性ゲルについては、N-イソプロピルアクリルアミドにアクリルアミドあるいはメタアクリルアミドを組合せ、ゲルを合成しそれぞれの温度とpH変動に対する膨潤特性を検討した。いずれも利用できる可能性のあることが判明した。また、光照射あるいはアルカリ金属イオン添加により、可逆性に収縮/膨潤する高分子ゲルを作成した。これらのゲルの変形応答速度は、その径の2乗に逆比例することが認められた。高分子皮膜利用による細菌除去については、ピリジニウム型高分子で表面処理した不織布をフィルターとするろ過方法により水中の細菌が効果的に除去された。同様に表面処理したメンブレンをフィルターとするろ過方法により水中のウイルスが効果的に除去された。機能性膜を利用した排水処理においては、低圧逆浸透膜を従来よりも低い圧力で運転し、リン酸イオン、硝酸イオン、塩素イオン等の分離性能を定量的に明らかにし、また、拡散Nernst-Plank式により分離性能が低圧領域でも表せることを示した。リン固定型カルシウム結合体による排水処理については、ALC(軽量発砲コンクリート)は、晶析脱リンのための種晶形成機能を有していること、アルカリ供給機能を付加し、リン除去を効率化するためには、ALCと他のカルシウム結合体を用いた複合ろ過方式が有望であることを示した。膜ろ過浄水システムの研究においては、精密ろ過または限外ろ過は、これらに簡単な前処理を附加するだけで、水道における濁質除去等の浄水処理に適用可能であり、これにさらにナノろ過を付加すれば有機物の除去も期待できることが明らかとなった。体系的研究としては、機能性無機物質、機能性有機物質、機能性膜、微生物補捉機能を有する高分子材料、耐腐食材料等の機能性物質の原理、特性、反応性と応用について検討を加えた。また、機能性物質の水質変換や環境改善への適用に関わるコンセプトや基本的方法論を検討するとともに、機能性物質の機能的・構造的分類を行ない、要求条件と使用物質の関係を明らかにした。この結果に基づき、機能物質に求められる要件、機能性物質利用者側のニーズを検討した。個別研究においては、たとえば、ピリジニウム型高分子で表面処理したポリエステル不織布を用いたろ過により微生物が効率的に除去されること、熱相転移変形するN-イソプロピルアクリルアミドゲルへ、クラウンエーテル基を導入することにより、アルカリ金属イオン、アンモニウムイオンに応答して変形するゲルを構築することができた。また、リン固定型カルシウム結合体によるリンの超高度処理において、リン流出濃度0.010.03mg/lとなる条件を明らかにすると共に、機能性材料として充分適用できることを確認した。機能性膜を利用した排水処理においては、電場を利用した膜複合体の機能性開発を目指し、電気限外ろ過の基本特性の検討も行った。膜ろ過浄水システムの研究においては、マンガン除去を目的とした酸化処理との組み合わせによる膜ろ過法の検討を行った。体系的研究としては、ゼオライト、キノン類、ウイルス除去膜、人工筋肉、光触媒反応を有する酸化チタン等の機能性物質の原理、特性、反応性と応用について検討を加えた。個別研究においては、たとえば、ピリジニウム型高分子で表面処理した不織布は効果的でなかったが、ピリジニウム型高分子で表面処理したセルロースメンブレンが水中のウイルスをろ過法によって除去するためのフィルターとして優れた性質を示した。

機能性ゲルの応用については、N-n-プロピルアクリルアミドに、アクリルアミド、メタアクリルアミド、あるいは4ビニルピリジンを組合わせ、ゲルを合成しそれぞれの温度とpH変動に対する膨潤特性を検討した。前2者が利用可能であることが判明した。また、ジチオカルバメート誘導体を架橋剤とするポリスチレンゲル、ポリアクリルアミドゲルを合成した。これらのゲルは、脱気下、光照射により可逆的に可溶化することが認められた。機能性膜を利用した排水処理においては、電場や荷電を利用した機能性濾過膜の水処理への適用可能性を検討した。電気限外濾過では大腸菌ファージQβのリ-クを減少させることが出来た。低圧逆浸透膜では従来よりもさらに低い圧力での運転で溶存イオンの選択的除去の可能性を示せた。膜ろ過浄水システムの研究においては、河川水を精密ろ過または限外ろ過により前処理した後、ナノろ過を行なうことにより、ナノろ過膜の種類によっては、塩類濃度を特に変化させることなくトリハロメタン等の前駆物質を除去できることが明らかとなった。リン固定型カルシウム結合体によるリンの超高度処理においては、カルシウムを主体とする多孔質のろ過材を作成し、晶析脱リン効果について検討した。カルシウム含有率によって除去率が不安定、あるいは低下するために、最適なカルシウム含有率は30%前後であることが分かった。
中性子散乱による新規量子現象の観測

2次元ハイゼンベルグ反強磁性体Ba_2MnGe_2O_7のスピン・ダイナミクスの研究を、バルク磁性測定、中性子回折、中性子非弾性散乱実験など様々な手法を総合的に用いて、多角的に行った。実験データは面内相互作用J_1=27. 8. eV,面間相互作用J_2=1. 0. eVで合理的に説明された。高磁場での非弾性散乱実験から、理論的に予想されてきた磁場誘起マグノン崩壊現象を観測することに成功した。量子スピン系では、ラッティンジャー流体、ボーズ凝縮等、量子力学の重要な現象の観測が可能である。近年では、フラストレーションによるスピン液体、ネマティック相やランダムネスによるボーズ・グラスも注目されている。これらの相、準粒子励起の観測には、スピン相関関数を直接にプローブし、スピン・ダイナミクスを幅広い波数空間で観測する中性子散乱が強力である。本研究課題では、スピン系の中性子実験を強力に推進することにより、新しい量子現象を観測することを目的としている。本年度は、強磁性反強磁性一次元フラストレート鎖LiCuVO_4の強磁場極低温下での中性子回折を行った。7T以下の低磁場では、過去に報告されている最近接および次近接相互作用の競合による古典的らせん秩序が観測されたが、7T以上の高磁場ではらせん秩序が消失し、新しい不整合秩序相が出現する様子が観測された。この不整合ベクトルは磁化に比例してq=□/2からシフトしており、1次元フラストレート鎖で予想されているボンドネマティック/SDW状態のスピン相関の不整合性と一致していた。一方、ボンドネマティック/SDW状態では、不整合スピン相関がべき減衰するのに対し、LiCuVO_4での相関は長距離であった。したがってこの物質では、弱い鎖間相互作用のために、ネマティック状態を色濃く残したままスピンが長距離秩序化した新しい状態が実現していることが明らかとなった。昨年度は弾性散乱実験による静的な状態の研究を行ったが、今年度は引き続き非弾性散乱実験により、新規相のダイナミクスの研究を行う。平成22年度は、強磁性反強磁性一次元フラストレート鎖LiCuVO_4の強磁場極低温下での中性子回折を行った。この不整合ベクトルは磁化に比例してq=pi/2からシフトしており、1次元フラストレート鎖で予想されているボンドネマティック/SDW状態のスピン相関の不整合性と一致していた。したがってこの物質では、弱い鎖間相互作用のために、ネマティック状態を色濃く残したままスピンが長距離秩序化した新しい状態が実現していることが明らかとした。平成22年度の静的な状態の研究に引き続き、平成23年度は非弾性散乱実験による、新規相のダイナミクスの研究を行う予定であったが、震災の影響で実験が遂行できなかった。このため、本年度はこの成果を論文にまとめるにとどめた。
ES細胞の無血清無フィーダー培養系の確立とそれによる純系マウス由来ES細胞の樹立

我々は、無血清無フィーダー状態でのES細胞の未分化コロニー形成を支持する活性を、ES細胞自身が産生していることを見出し、これをKSRSと名付けて、当初発現ライブラリースクリーニングによるクローニングを試みたが、活性を示すクローンの同定には至らなかった。また、種々の既知サイトカイン・成長因子の効果も検討したが、明確にKSRS様活性を示すものは存在しなかった。しかし、このKSRS活性は血清中にも存在することに着目し、次に血清から無血清無フィーダー状態でのES細胞の未分化コロニー形成支持能を指標に分画を進め、最終的に逆相クロマトグラフィーで単一画分に活性を認めるに至った。現在、スケールアップの上、活性を担う蛋白の同定を進めている。一方で、血清からの分画過程で得られた粗画分を用いて129系統由来EB3 ES細胞を無血清無フィーダー状態で約1週間培養し、その後ブラストシストインジェクションを行った。この結果キメラマウスが得られることは確認され、現在germline transmission能を検討している。また、同様の条件でC57BL6系統由来胚盤胞をフィーダー細胞存在下に無血清状態で培養し、ES細胞の樹立を試みたところ、約20%の胚盤胞からES細胞株を得ることに成功した。現在、これらの細胞の分化能を検討するとともに、培養皿をコートする基質を最適化して無フィーダー化することを試みている。これらの解析と平行してES細胞の増殖を制御するシグナル伝達機構の解析も行った。特に、TGF-βファミリーの因子がES細胞の増殖に及ぼす影響を検討するために、抑制Smad蛋白をコードするSmad6とSmad7を発現ベクターに組み込んで、ES細胞に導入して過剰発現させた。この結果、Smad7の発現はES細胞の増殖を顕著に抑制した。この効果は、細胞のpluripotencyには影響を与えず、またSmad2の共発現によって解除されることから、ES細胞における生理的な役割を反映したものと考えられ、現在さらに詳細な検討を進めている。以上の結果は、今後ヒトES細胞を再生医学に応用する上で、異種動物成分を排除した培養系を確立するための基礎研究として、今後さらに発展が期待できるものと考えている。1.研究目的胚性幹細胞(ES細胞)は、いまや発生工学のみならず再生医学においても重要な研究資源となりつつあるが、その未分化状態を長期にわたって安定に維持することは、一部のマウスES細胞を除き、困難である。我々は、この問題を解決するために、ES細胞の未分化状態を維持する分子機構を解析し、転写因子Oct-3/4の発現量の重要性を確認しているが(Niwa,H..Et.,Nat.Genet.,in press)、本研究では、未分化状態維持に働く液性因子の解析からその存在が明らかになった未知のES細胞の分化抑制/増殖刺激因子(KSRS)を単離・同定して、ES細胞の無血清無フィーダー培養系を確立し、(1)ES細胞を用いた発生工学技術の安定化と簡便化を図る。(2)129系統以外の純系マウスからのES細胞の樹立・維持の効率を向上させる。ことを目的とする。2.研究成果(1)既知のサイトカインや成長因子の効果の検討から、IL-4とIL-13がごく弱いながらもKSRS様活性を有することが明らかになった。

(2)発現ベクターpHPCAGGSを用いたES細胞cDNAライブラリーのプールをCOS細胞に導入し、この上清に含まれるKSRS活性をES細胞の無血清無フィーダー細胞培養系で検討したところ、42個の4000クローンからなるプールのうち、2プールに活性が認められた。3.今後の方針現在、活性の認められたプールを分割したサブプールを作成し、そのスクリーニングを進めており、平成12年度中の遺伝子同定を目指している。また、KSRS活性を示した2つのサイトカインが共通のレセプターに結合することから、ES細胞におけるこのレセプターおよびその下流のシグナル伝達分子群の発現の解析を行う予定である。(1)cDNA発現ライブラリーのスクリーニングによる方法昨年度より継続しているcDNA発現ライブラリーのスクリーニングによるES細胞の分化抑制/増殖刺激因子KSRSの単離の試みは、現在も遺伝子同定には至っていない。今後、ライブラリーサイズの拡大が必要と考えられ、現在その準備を進めている。(2)既知のサイトカイン/増殖因子の効果の検討既知のサイトカイン/増殖因子の検討において、growth differentiation factor(GDF)-3が未分化ES細胞特異的に発現していることを見い出した。その組み換えタンパクの精製が困難なために、機能解析は未だ完了していないが、現在精製方法の検討を進めている。しかし、その細胞内シグナル伝達に関与すると考えられるSmadの活性化を抑制Smadの強制発現によって阻止すると、ES細胞の増殖が抑えられ、逆にアンチセンス法で抑制Smadの発現を抑えるとES細胞の増殖が亢進することから、現在これがKSRSの有力な候補であると考えている。(3)血清からのKSRSの精製血清中にもKSRS活性が認められることから、ここからの精製も進めており、陰イオン交換等の分画で濃縮が可能であることが確認された。現在、大量精製の為のプロトコールを確立するために、詳細な条件検討を進めており、近日中にその作業に着手出来る予定である。平成13年度に実施した研究は以下の4つである。(1)血清からのKSRSの精製血清から無血清無フィーダー状態でのES細胞の未分化コロニー形成支持能を指標に分画を進め、最終的に逆相クロマトグラフィーで単一画分に活性を認めるに至った。現在、スケールアップの上、活性を担う蛋白の同定を進めている。(2)無血清無フィーダー培養系のES細胞維持能の検討(1)で得られた粗画分を用いて、129系統由来EB3 ES細胞を無血清無フィーダー状態で約1週間培養し、その後ブラストシストインジェクションを行った。この結果キメラマウスが得られることは確認され、現在germline transmission能を検討している。(3)無血清培養系のES細胞樹立能の検討(1)で得られた粗画分を用いて、C57BL6系統由来胚盤胞をフィーダー細胞存在下に無血清状態で培養し、ES細胞の樹立を試みたところ、約20%の胚盤胞からES細胞株を得ることに成功した。現在、これらの細胞の分化能を検討するとともに、培養皿をコートする基質を最適化して無フィーダー化することを試みている。
マイクロとマクロからみた新たなサードエイジ発達モデルの構築

サードエイジを目前に控えたプレサードエイジの人たちが何を考えているのか、引退後の人生をどのように生きたいと考えているのか、などについては殆ど明らかになっていない。それは、老年学においては、この世代の人たちは安定してあまり問題のない時期であると考えられてきたためである。しかし近年、人生を100年を前提をして戦略を立てる必要性や、団塊世代の高齢者に社会的格差が広がっている事実、自立しない子どもと老親の介護というダブルケアを抱える人たちの増加等、様々な問題が存することが明らかになってきた。そのため、平成29年度は、主としてプレサードエイジの実態を既存のデータを活用しながら明らかにする研究を行った。一つには東京大学高齢社会研究機構が実施したインターネット調査のデータ(全国、50歳69歳を対象)、2つには大阪ガスCEL研究所が首都圏と関西圏の住民に対して実施したインターネット調査を用いて、60歳以降の望む生き方の検討と6075歳までのサードエイジの人たちのライフスタイルの実態の検討を行った。その結果、引退後の生活をどう過ごしたいか具体的に考えている人は50歳代でも50%に達せず少ないことが明らかになった。またどのような人が引退後の生活を具体的に考えているのかどうかを検討したところ、学歴や職位などは関係がなく、仕事以外の社会参加をしているかどうかが、定年後のプランを持っていることに関連していた。つまり、現役時代に仕事と会社を中心に過ごすのではなく、多面的な活動の場を持っていることが、あらかじめのプランを立て、積極的に定年後の人生を過ごすことに必要なのである。しかし、現実に目を向けると長い通勤時間と労働時間を過ごしていると社会参加をすることは、本人が相当努力しないと可能ではないと思われる。次年度は、そのような複線的な人生を可能にするにはどうしたらいいかを質的調査を用いて検討する。平成29年度は、サードエイジのサクセスフル・エイジングを考えるためには、その前段階のプレサードエイジの人たちの実態と定年後のセカンドライフに対する考え方や準備状態を明らかにする必要があると考え、既存の2つのインターネット調査データを活用して、分析を行った。これはサードエイジの前段階の生き方で、サードエイジになってからの生き方がかなり左右されると考えたためである。研究当初に想定しなかったデータも入手できたため、プレサードエイジの様子はかなり明らかにすることができた。また、現在は働きス続けている60歳以降の人が多いため、60歳代になっても引退後の生活を考えている人は半数に過ぎず、引退後の人生をかなり先の将来と考えている様子も明らかになった。さらに、質的分析を完了するには至っていないが、2つの質的調査(神戸大学から女性研究者研究活動支援事業研究助成金を得て、神戸市を中心とした関西エリアと三鷹市を中心とした首都圏で実施している50歳代から60歳代を対象にしたインタビュー調査結果と、東京大学高齢社会研究機構が千葉県柏市、神奈川県茅ケ崎市で実施している「生涯地域に参加し続けるためのプラットフォームづくり」事業での調査データ)のインタビューデータを検討して、どのような人たちがサードエイジに活躍しているのかについて、考察を進めた。プレサードエイジのインターネット調査の結果と合わせて考察すると、サードエイジ前段階から、具体的なセカンドライフの過ごし方についての戦略をもつ、それには、サードエイジになってからの社会参加では遅く、現役時代から、社会参加により仕事以外の自分をもつという複線型の人生を過ごすことの重要性が示唆されるに至った。平成30年度は以下の3つを予定している。第一に平成29年度に実施した、2つのインターネット調査のデータの分析結果をまとめて、整理し、学会(日本心理学会を予定)で発表し、論文にまとめて投稿する。第2に、2つの質的調査データの分析をさらに進め、データが不足であれば、関西エリアと首都圏にて追加のインタビューを行い、サードエイジに活躍している人たちの、活躍の理由を明らかにする。本人と社会関係、制度などマクロの視点から複層的に活躍の要因を探る。第3に、上記の結果から、仮のサードエイジのサクセスフルエイジングモデルを構築する。そのモデルを検証すべく、調査を秋から冬にかけて、関西エリアと首都圏エリアで実施する予定である。具体的な調査エリアの検討と決定、調査会社と交渉し、限られた予算の中で、無作為抽出によるサンプリングを行い、回収率50%を目指す工夫などを検討する。モデルから質問紙調査を作成し、調査を実施する。平成31年度には、平成30年度に実施した質問紙調査の結果を分析し、モデルの有効性を検討する。実施した研究の結果を統合してサードエイジのサクセスフルエイジングモデルを提案する。

一つには東京大学高齢社会研究機構が実施したインターネット調査のデータ(全国、50歳69歳を対象)、2つには大阪ガスCEL研究所が首都圏と関西圏の住民に対して実施したインターネット調査を用いて、60歳以降の望む生き方の検討と6075歳までのサードエイジの人たちのライフスタイルの実態の検討を行った。その結果、引退後の生活をどう過ごしたいか具体的に考えている人は50歳代でも50%に達せず少ないことが明らかになった。またどのような人が引退後の生活を具体的に考えているのかどうかを検討したところ、学歴や職位などは関係がなく、仕事以外の社会参加をしているかどうかが、定年後のプランを持っていることに関連していた。つまり、現役時代に仕事と会社を中心に過ごすのではなく、多面的な活動の場を持っていることが、あらかじめのプランを立て、積極的に定年後の人生を過ごすことに必要なのである。しかし、現実に目を向けると長い通勤時間と労働時間を過ごしていると社会参加をすることは、本人が相当努力しないと可能ではないと思われる。次年度は、そのような複線的な人生を可能にするにはどうしたらいいかを質的調査を用いて検討する。平成29年度は、サードエイジのサクセスフル・エイジングを考えるためには、その前段階のプレサードエイジの人たちの実態と定年後のセカンドライフに対する考え方や準備状態を明らかにする必要があると考え、既存の2つのインターネット調査データを活用して、分析を行った。これはサードエイジの前段階の生き方で、サードエイジになってからの生き方がかなり左右されると考えたためである。研究当初に想定しなかったデータも入手できたため、プレサードエイジの様子はかなり明らかにすることができた。また、現在は働きス続けている60歳以降の人が多いため、60歳代になっても引退後の生活を考えている人は半数に過ぎず、引退後の人生をかなり先の将来と考えている様子も明らかになった。さらに、質的分析を完了するには至っていないが、2つの質的調査(神戸大学から女性研究者研究活動支援事業研究助成金を得て、神戸市を中心とした関西エリアと三鷹市を中心とした首都圏で実施している50歳代から60歳代を対象にしたインタビュー調査結果と、東京大学高齢社会研究機構が千葉県柏市、神奈川県茅ケ崎市で実施している「生涯地域に参加し続けるためのプラットフォームづくり」事業での調査データ)のインタビューデータを検討して、どのような人たちがサードエイジに活躍しているのかについて、考察を進めた。プレサードエイジのインターネット調査の結果と合わせて考察すると、サードエイジ前段階から、具体的なセカンドライフの過ごし方についての戦略をもつ、それには、サードエイジになってからの社会参加では遅く、現役時代から、社会参加により仕事以外の自分をもつという複線型の人生を過ごすことの重要性が示唆されるに至った。平成30年度は以下の3つを予定している。第一に平成29年度に実施した、2つのインターネット調査のデータの分析結果をまとめて、整理し、学会(日本心理学会を予定)で発表し、論文にまとめて投稿する。第2に、2つの質的調査データの分析をさらに進め、データが不足であれば、関西エリアと首都圏にて追加のインタビューを行い、サードエイジに活躍している人たちの、活躍の理由を明らかにする。本人と社会関係、制度などマクロの視点から複層的に活躍の要因を探る。
高校教育の成果を生み出す高校教師の指導力の類型化とその形成過程

本研究の目的は、近年の個性化、多様化が進むわが国の教育改革の中で、高校の教育成果と求められる教師の資質能力を実証的に明らかにすることである。第1に、公立高校の普通科と専門学科、私立高校に焦点を合わせ、米国の高校教育の成果を検討したボーマン等が提示している、学力形成、キャリア開発、大学への進学、情報処理能力、中途退学、という5つの指標を参考にして、高校教育の成果を学科別、公立私立別に検討しようとした。第2に、こうした高校教育の成果を生み出すことに貢献する高校教師の指導力を明らかにした。各高校の差異化の顕著な状況を踏まえた指導力の内実を検討した。本研究の目的は、近年、高校教育の改革が要請され進行しているが、高校教育の成果の内実の論議が不十分なため、高校の教育成果を体系的実証的に明らかにできていない研究の現状の克服を目ざして、高校教育の成果を把握・理解するための概念図式を仮説・構想・提示し、この概念図式に基づき、高校教育の成果を明らかにしようとするものである。平成25年度に取り組んだ1つ目は、高校教育の制度改革で生み出された総合学科高校を取り上げ、そこに学ぶ高校生の学習や生活が高校教育改革の成果が十分に反映されたものになっているかを検討しようとした。12月末に、総合学科高校の中から、普通科と工業学科を再編成し総合学科高校として設置された、進学志向の生徒の比率が就職志向の生徒の比率よりも高い総合学科高校を取り上げ、1年次から3年次の生徒に学習と生活、生き方に関する意識調査を実施した。調査結果の検討を通して、学習観や生活観を探る中で、生徒からみた高校教育への期待感や満足感、生き甲斐感の形成に及ぼす高校教育の影響等を実証的に把握理解し、高校教育の成果に関わる問題点や課題を明らかにしようとした。現在、結果分析を進めている。2つ目に取り組んだことは、高校教育の成果を測定するための指標の検討に取り組み、アメリカの高校教育の成果(outputs)に関する文献を検討し、わが国の高校教育の成果を実証的に把握するための枠組みを検討した。そして、その検討を通して、質問紙調査を行うための調査内容の構想を行い、具体的な質問項目の作成を行っている。同時に調査実施に向けて、普通科高校を取り上げ、全国の普通科高校から小規模の高校を除き、3,500校を抽出し、郵送法による高校調査を実施するための作業を進めた。しかし、作業が予定よりも少し遅れたために、年度末までに調査を実施できず、調査の実施は平成26年度に予定している。本研究の目的は、近年、高校教育の改革が要請され進行しているが、高校教育の成果の内実に関する論議・検討が不十分なために、高校の教育成果を体系的・実証的に明らかにできていない研究の現状の克服を目ざして、高校教育の成果を把握・理解するための概念図式を仮説・構想・提示し、この概念図式に基づき、高校教育の成果を明らかにしようとするものである。平成26年度に取り組んだ1つ目は、1990年代のわが国における高校教育の制度改革で生み出された総合学科高校の高校生を対象に学習と生活、生き方を中心とした調査を平成25年度に実施したが、その調査結果に関する文書報告を行った。調査結果の検討を通して、制度改革により生み出された総合学科高校の教育成果を、生徒の視点から分析を行った。2つ目に取り組んだことは、アメリカの高校教育の成果(outputs)に関する文献を通して、わが国の高校教育の成果を測定するための指標の検討を行い、まず、公立普通科高校の教育成果を明らかにしようとする調査を実施した。この調査は公立普通科高校(1923校)を対象(回答者は高校経営の責任者)に実施した。なお、調査は現在の時点では、集計作業・データ分析の進行中である。調査内容は、5つの指標(生徒の学力、キャリア教育やキャリア開発、大学等への進学、生徒の学習能力や情報処理能力の開発、生徒の学習や生活の支援や指導)から高校教育の成果を捉えている。また、この指標に関するデータから高校教育の成果を明らかにしようと意図している。なお、公立普通科高校の調査に続いて、公立専門学科高校、私立高校に関する教育成果を実証的に明らかにするための作業を進めたが、作業が予定より少し遅れ気味のために、調査の実施は平成27年度の79月に予定している。本研究の目的は、近年、高校教育の改革が要請され進行しているが、高校教育の成果の内実の議論が不十分なため、高校の教育成果を体系的実証的に明らかにできていない研究の現状の克服をめざして、高校教育の成果を把握・理解するための概念図式を仮説・構想・提示し、この概念図式に基づき、高校教育の成果を明らかにしようとするものである。平成27年度には、主に2つのことに取り組んだ。1つは、平成26年度に取り組んだ普通科高校の教育成果と求められる教師の資質能力に関する調査結果の分析と、その成果の報告である。高校教育の成果を測定するための指標の検討をアメリカの高校教育の成果に関する文献を参考にし、具体的な教育成果として6つの指標を設定した。この指標に基づいて教育成果を数量的に明らかにした。2つ目に取り組んだことは、26年度に実施した普通科高校に関する調査結果の検討を踏まえて、専門学科高校における教育成果と求められる教師の資質能力に関する調査に取り組んだことである。専門学科を置く高校1,100校を抽出し、郵送法による高校調査を実施するための作業を進めた。

しかし、作業に少し時間がかかり、調査データの集計作業・分析は実施できず、データの分析・その論文作成は次年度に予定することとなった。なお、この2つの主な取組の他に、1年目の調査データに基づく成果の報告を学会発表(日本子ども社会学会、日本教師教育学会)等で行った。専門学科高校の教育成果を測る調査実施に関して、調査票の内容の検討に時間がかかり、内容をいろいろ検討していると、新たな課題にも気づき、高校教育の成果にかかわる新たな内容や項目の検討の必要性が生まれ、予想以上に調査項目の作成に時間を要し、年度内に調査、データの分析、報告ができなくなり、予定通りに計画を進めることができなかった。本研究の目的は、近年、高校教育の改革が要請され進行しているが、高校教育の成果の内実に関する論議が不十分なために、高校教育の成果を体系的実証的に明らかにできていないわが国における研究の現状を克服すべく、高校教育の成果を把握・理解するための概念図式を仮説・構想・提示し、この概念図式に基づき、高校教育の成果を明らかにしようとするものである。平成28年度は、主に2つのことに取り組んだ。1つ目は、平成27年度に取り組んだ専門学科高校における教育成果とその成果の産出に求められる教師の資質能力に関する調査結果の分析と、その成果の報告である。高校教育の成果を測定するための指標の検討を米国の高校教育の成果に関する研究成果・文献を参考にしながら、具体的な教育成果の指標として6つの指標を設定した。この指標に基づいて専門学科高校の教育成果を数量的に明らかにした。2つ目に取り組んだことは、平成26年度に実施した普通科高校の教育成果に関する調査結果、及び平成27年度に実施した専門学科高校の教育成果に関する調査結果の検討を踏まえて、私立高校における教育成果とその成果の産出に求められる私立学校教師の資質能力に関する調査に取り組んだことである。私立高校1,110校を抽出し、郵送法による高校調査を実施するための作業を進めた。なお、現在、調査データの集計作業・分析に取りかかっている。データの分析に基づく論文作成は順次進めていく予定である。なお、この2つの主な取り組みの他、わが国における教師の資質能力に関する研究動向をまとめた「第5章教師の資質能力」、高校生の学習と生活を実証的データで検討した「第13章高校生の学習と生活」(南本長穂編『新しい教職概論』ミネルヴァ書房、平成28年所収)、を出版している。本研究の目的は、近年の個性化、多様化が進むわが国の教育改革の中で、高校の教育成果と求められる教師の資質能力を実証的に明らかにすることである。第1に、公立高校の普通科と専門学科、私立高校に焦点を合わせ、米国の高校教育の成果を検討したボーマン等が提示している、学力形成、キャリア開発、大学への進学、情報処理能力、中途退学、という5つの指標を参考にして、高校教育の成果を学科別、公立私立別に検討しようとした。第2に、こうした高校教育の成果を生み出すことに貢献する高校教師の指導力を明らかにした。各高校の差異化の顕著な状況を踏まえた指導力の内実を検討した。高校教育の成果に関する高校教育の経営責任者を対象とした調査として、普通科高校、専門学科高校、私立高校を考えているが、平成26年度には普通科高校の実施にとどまった。
ショウジョウバエを用いたｍＲＮＡの新規小胞体標的化の分子メカニズムの解明

mRNAの新規小胞体標的化機構の分子メカニズムを明らかにするために『ショウジョウバエ培養細胞におけるRNAイメージングシステムの構築』及び『未知の標的化機構で小胞体へ標的化するであろうmRNAの網羅的な同定』を行なった。既知の標的化機構で小胞体へ標的化するmRNAを構築したイメージングシステムを用い可視化した結果、同システムが確かに機能することを確認した。このシステムを用い、未知の機構で小胞体へ標的化するmRNAの可視化も成功し、既知の標的化機構と独立して働いている可能性も示唆された。mRNAの新規小胞体標的化機構の分子メカニズムを明らかにするために、『ショウジョウバエ培養細胞において機能するRNAのイメージングシステムの構築』及び『ショウジョウバエ培養細胞を材料とし超遠心分画法及びRNA-seq解析によるシグナル認識粒子(signal recognition particle: SRP)非依存的に小胞体へ標的化するmRNAの網羅的な同定』を行なった。構築したRNAイメージングシステムを用い、SRP依存的に小胞体へ標的化される分泌タンパク質をコードするVm34Ca mRNAを可視化したところ、ドット状のシグナルを確認した。一方で、細胞質タンパク質をコードしシグナル配列を持たないsmt3 mRNAではドット形成の頻度はVm34Ca mRNAに比べ有意に低かった。更に、このドット形成はシグナル配列の除去、SRP依存的標的化において必須であるSRP54kのノックダウンにより、smt3 mRNAと同程度まで低下したことから、構築したイメージングシステムによりRNAを可視化できたと判断した。このシステムを用い、RNA-seq解析により同定したmRNAの一つであり、核内で働く転写促進因子であるyorkie(yki) mRNAを可視化したところ、Vm34Ca mRNAと同程度の頻度でドット形成が見られた。yki遺伝子にはシグナル配列が存在せず、またyki mRNAに由来するドットの形成頻度はSRP54kノックダウンにより影響されないことから、yki mRNAはSRP非依存的に小胞体へ標的化することが強く示唆された。更に、このドット形成は3'UTR依存的に起こること、yki 3'UTRをsmt3 mRNAに連結するとVm34Ca mRNAと同程度までドット形成頻度が上昇することから、yki 3'UTRがドット形成に必要十分であることが明らかになった。ショウジョウバエ培養細胞(S2-DRSC)において、mRNA小胞体標的化を解析する際に基盤となるRNAイメージングシステムを構築した。RNA可視化のために2種のコンストラクトを作製した。一つは結合配列既知のRNA結合タンパク質(RBP)とGFPの融合タンパク質、もう一つはRBPの結合配列(BE)と解析対象RNAの連結RNAである。RBP/BEの組み合わせは、既に報告のあるMCPとms2、λNとboxBだけでなく、より結合の強いL7AeとboxC/Dを作製し比較検討を行った。その結果、MCP/ms2、λN/boxBでRNAを可視化することに成功した。これはショウジョウバエの培養細胞でRNAをライブイメージング出来た初めての例で、RNAi法等と組み合わせることにより、標的化関連因子の同定に繋がる強力な解析系になることが期待される。また、S2-DRSC細胞抽出液からショ糖密度遠心勾配法により粗面小胞体画分(rER)を分画し、更に同画分を高塩濃度、ピューロマイシン等で処理し遠心によりリボソームを除去した膜画分(ER)及び剥がれたリボソームを含む上清(ribo)を得た。このER、ribo、rER及び細胞質画分(S)に分画されるmRNAを次世代シークエンサーにより同定した。rERとSに分画後rERに分画される割合(rER/rER+S)、同様にER/ER+riboを算出し、それぞれ上位100個に関してシグナル配列の有無を調べたところ、それぞれ48個、5個となった。ER/ER+riboの値はS/S+rERの6個と同程度になることからリボソームを介して結合したmRNAが効率よく除去されているが、この状況下でもシグナル配列を持たない多くのmRNAがERに分画された。その中には発ガンと関係のあるyorkieやCDC27、糖尿病の進行に関与するIP3Kなども含まれ非常に興味深い。平成24年度に計画していた『ショウジョウバエ培養細胞におけるRNAイメージングシステムの構築』は完了し、平成25年度に計画していた『既知の機構であるシグナル認識粒子依存的な小胞体標的化機構以外の機構で小胞体へ標的化されるmRNAの網羅的な同定』も完了した。更に、同定したmRNAを構築したRNAイメージングシステムを用いて可視化することにも成功し、現在小胞体標的化に必要なmRNA配列の同定を進めている。構築したRNAイメージングシステムを用いて、crumbs、short gastrulation、Ptc-related、XBP1の可視化を行ない小胞体標的化が確認されれば、標的化に必要十分なRNA配列(localization element: LE)の同定を行なう。

それと平行して、平成24年度に同定した未知の機構で小胞体へ標的化すると思われるyorkieやIP3K、CDC27などのLEの同定も行う。またLEが同定され次第、一次配列の比較、mfoldを用いた二次構造予測を行い、他のmRNAから得られた結果と比較し共通性を検討する。共通性の検討と平行して、LEに結合するトランス因子の生化学的な同定を試みる。これまでmRNAの細胞内局在化に関わるLEの結合因子を同定する試みは、RNAとタンパク質の非特異的結合により非常に困難であった。そこで、今回は同じ領域へ局在化するが配列の異なる複数のLEを用いトランス因子を精製し、その共通因子を見出す。またLE内部に塩基置換を導入し小胞体局在が見られなくなる変異型LEをネガティブコントロールとしてもちいることにより絞り込みを行う。培養細胞におけるRNAイメージングシステムを用いて、小胞体標的化に必要十分なRNA配列を同定する為に、細胞培養関連試薬(培地、血清、トランスフェクション試薬、抗生物質等)、プラスチック器具等の消耗品に80万円、サブクローニング等の遺伝子工学関連試薬、プラスチック消耗品、100万円、トランス因子同定のために生化学実験関連試薬、プラスチック消耗品に75万円、学会参加費及び旅費に5万円、論文投稿などに10万円を使用する予定である。
非平面共役分子の動的解析に基づく組織化法の開発

共役分子の構造を制御することは,その分子の分光学的・電子的特性を制御することに他ならない.これまで,分子構造の自由度(柔らかさ)を抑えることで,物性制御を行う研究が多くなされてきた.これに対し,本研究では,分子が本来持つ柔らかさを利用して,動的に物性を制御する方法を確立することを目標としている.初年度より,モデル分子(ビナフチル)を用い,柔らかな分子の動的構造制御を行うことを目標としてきた.初年度では分子を気水界面で単分子膜として扱い,外的な力を加えることにより,分子の構造制御が可能であることを見いだした.本年度は,さらに理論計算による解析を進め,外力による分子構造変化の詳細を明らかにした.これまでに,低次元化,すなわち,3次元から2次元に次元を落とし,制御すべき要素を単純化することによってナノマテリアルの構造・機能制御を可能としてきた.本研究でも,分子を用いる場を3次元溶液中ではなく,2次元気水界面とすることで,制御すべき項目を単純化し,外的な力によって分子マシンの構造制御が可能であることを見いだした.すなわち,二次元気水界面上でペンチに類似した形を持つ両親媒性ビナフチルの二面角を外力により制御でき,ペンチが開閉する動きを模することを見いだした.理論計算によるシミュレーションと観測結果を比較し,この分子ペンチの開き具合を表す角度は,安定構造であるー90度から,圧縮によりー80度まで鋭角方向に変化することが分かった.また,単分子膜の圧縮と拡張により,この分子の閉開は連続して起こすことが可能であることも確認した.本研究では,徐々にビナフチル分子に力学的エネルギーを与え,開き具合をー80度に変形するのに0.94 kcal/molを与えた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。新しい共役分子は,構造有機化学から物性化学の基礎化学において興味が持たれるのみならず,有機電子デバイスの基板材料としての重要性を増している。これまでの共役分子は,堅いπ系電子骨格を基盤としてきた。本研究では,共役系が単結合で連結され,柔らかい構造を有する分子を基盤とし,柔らかさを利用した新しい有機材料を開発することを目的とする。初年度は,2枚のナフタレン環が単結合で連結され,単結合周りの2面角にある程度の自由度(柔らかさ)を有するビナフチルの構造制御を目指した。ビナフチルを両親媒化すると,気水界面において,分子レベルで配向した単分子膜を形成できる。この両親媒性キラルビナフチルの単分子膜を力学的に圧縮・膨張させると,それに伴いCDスペクトルが変化し,ビナフチルの2面角が連続的に変化していることが分かった。よって,ビナフチルというモデル構造において,気水界面で分子を扱えば,構造を力学的に制御することが可能であることを示すことに成功した。本年度は,界面における分子構造の力学制御を,単分子膜を石英基盤に転写し,薄膜のCD測定を行うことで確認した。また,界面での分子の挙動を直接観測することを,領域内の分光の専門家と共同研究によって進めている。実験のみならず,理論計算を用いても,分子の挙動を理解することを始めた。すなわち,単分子の分子構造変形や,分子集合体中での分子変形の分布をシミュレーションすることで,単分子膜中の分子に,力学刺激が与える影響をより深く理解することを試みている。共役分子の構造を制御することは,その分子の分光学的・電子的特性を制御することに他ならない.これまで,分子構造の自由度(柔らかさ)を抑えることで,物性制御を行う研究が多くなされてきた.これに対し,本研究では,分子が本来持つ柔らかさを利用して,動的に物性を制御する方法を確立することを目標としている.初年度より,モデル分子(ビナフチル)を用い,柔らかな分子の動的構造制御を行うことを目標としてきた.初年度では分子を気水界面で単分子膜として扱い,外的な力を加えることにより,分子の構造制御が可能であることを見いだした.本年度は,さらに理論計算による解析を進め,外力による分子構造変化の詳細を明らかにした.これまでに,低次元化,すなわち,3次元から2次元に次元を落とし,制御すべき要素を単純化することによってナノマテリアルの構造・機能制御を可能としてきた.本研究でも,分子を用いる場を3次元溶液中ではなく,2次元気水界面とすることで,制御すべき項目を単純化し,外的な力によって分子マシンの構造制御が可能であることを見いだした.すなわち,二次元気水界面上でペンチに類似した形を持つ両親媒性ビナフチルの二面角を外力により制御でき,ペンチが開閉する動きを模することを見いだした.理論計算によるシミュレーションと観測結果を比較し,この分子ペンチの開き具合を表す角度は,安定構造であるー90度から,圧縮によりー80度まで鋭角方向に変化することが分かった.また,単分子膜の圧縮と拡張により,この分子の閉開は連続して起こすことが可能であることも確認した.本研究では,徐々にビナフチル分子に力学的エネルギーを与え,開き具合をー80度に変形するのに0.94 kcal/molを与えた.本研究では,柔らかな共役構造を制御し,新しい機能材料を開発することを目的としており,構造制御,物性制御の順で研究を進めることになっている。本年度はその要となる分子構造制御が,気液界面という2次元場で力学的エネルギーを用いると可能であることを示すことができた。

実験のみならず,理論計算で現象を理解することにも着手しており,単分子あるいは,集合体における,静的,動的挙動をシミュレーションすることに成功している。27年度が最終年度であるため、記入しない。柔らかな共役系の分子構造制御が可能となってきたので,今後は機能性を制御できるように進める。具体的には,分子の発光特性をターゲットとする。化合物を合成し,その挙動を分光学的に観測することで,まずその物性をとらえる。汎用の分光機器を利用して解析するのみならず,領域内の分光の専門家と共同研究を進めながら,分子や分子集合体の静的・動的挙動を明らかにする。また,昨年度より進めている,理論計算による分子挙動の理解を進める。
酵母の脂質リモデリングによる生体膜インテグリティの維持機構の解析とその応用

リン脂質のリモデリングは、生体膜中のリン脂質分子種の多様性の獲得や生体膜の恒常性の維持に寄与するが、その機構は未解明である。本研究では、酵母Saccharomyces cerevisiaeにおいて、リン脂質ホスファチジルコリン(PC)とホスファチジルエタノールアミン(PE)のリモデリングの分子機構の解析を行った。酵母のPC合成欠損株と短鎖アシル鎖を持つPCを用いて、アシル鎖のリモデリングを解析する系を構築した。さらに、PCおよびPEのsn-1位へのアシル鎖の導入を解析するためのアナログを合成してその機構の解析を行い、これらアナログのsn-1位にアシル鎖を導入するアシル転移酵素を同定した。リン脂質分子中のアシル鎖を置換するリモデリングは、生体膜の恒常性の維持に重要な役割を果たすと考えられているが、その具体的なメカニズムや意義は未解明である。本研究では酵母Saccharomyces cerevisiaeを用い、生体膜の主要リン脂質ホスファチジルコリン(PC)およびホスファチジルエタノールアミン(PE)のアシル鎖のリモデリングのメカニズムとその意義を明らかにすることを目的として、以下の解析を行なった。1. PCのsn-1位へのアシル鎖の導入に関与する可能性のある遺伝子の破壊株および高発現株に、PCアナログを取り込ませ、sn-1位へのアシル鎖の転移をin vivoで解析したところ、本遺伝子の破壊株ではアシル鎖の転移が低下し、高発現株では亢進したことから、本遺伝子がPCのsn-1位へのアシル鎖の導入に関わる可能性が示唆された。2. PEのsn-1位へのアシル鎖の導入を解析するためのアナログを小スケールで合成した。本アナログを酵母に取り込ませたところ、sn-1位にアシル鎖が導入された分子種が検出されたことから、本アナログがPEのsn-1位へのアシル鎖の導入を解析するためのツールとして利用できると考えられた。リン脂質のアシル鎖を置換するリモデリングは、生体膜の恒常性の維持に重要な役割を果たすと考えられているが、そのメカニズムや意義は未解明である。本研究では酵母Saccharomyces cerevisiaeを用い、生体膜の主要リン脂質ホスファチジルコリン(PC)とホスファチジルエタノールアミン(PE)のアシル鎖のリモデリングのメカニズムと意義を明らかにすることを目的として、以下の解析を行なった。1.これまで使用していたPC合成欠損株ではKennedy経路からのPC合成経路が存在していたため、PCアナログを添加してリモデリングを調べる際に、その分解産物のコリンやホスホコリンからPCが合成される可能性があった。そこでKennedy経路でのPC合成を培地の炭素源により制御できる株を作製した。この株を用いて短鎖アシル鎖を持つPCが酵母内でリモデリングされていることを証明した。これにより、PCアナログのアシル鎖のリモデリングを定量的かつ正確に評価できるようになった。2. PEのsn-1位へのアシル鎖の導入を解析するためのアナログの大スケールでの合成と解析には遅れが生じた。リン脂質のアシル鎖を繋ぎかえるリモデリングは、生体膜の恒常性の維持に重要な役割を果たすと考えられているが、その具体的なメカニズムや意義は未解明である。本研究では出芽酵母Saccharomyces cerevisiaeを用い、主要リン脂質であるホスファチジルコリン(PC)およびホスファチジルエタノールアミン(PE)のアシル鎖のリモデリングのメカニズムと意義を明らかにすることを目的として、以下の解析を行なった。1. PCのsn-1位へのアシル鎖の導入を解析するためのPCアナログを新たに合成した。アシルトランスフェラーゼあるいはアシルトランスフェラーゼと予想されるタンパク質をコードする遺伝子の破壊株の細胞抽出液を用い、本アナログを基質としてsn-1位へのアシル鎖の導入をin vitroで測定したところ、アシル鎖導入活性の低下した破壊株が見いだされた。本遺伝子がPCのsn-1位へのアシル鎖の導入に関わる可能性が示唆された。2.温度変化に応答したリン脂質アシル鎖の変化培養温度を通常の温度から高温あるいは低温に変化させて培養した酵母野生型株の菌体から脂質を抽出し、PCおよびPEの分子種について質量分析装置を用いて解析した。その結果、培養温度が変化するとこれらリン脂質のアシル鎖の組成がすみやかに変わることが明らかとなった。さらに同様の実験をこれまで短鎖PCおよびPEのリモデリングに関わることが示唆されているALE1の破壊株で行なったところ、野生型株とは異なる組成になっていたことから、Ale1pがPCおよびPEの温度変化に応答したアシル鎖組成の変化に関わる可能性が示唆された。