hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北方林における森林冠雪量のリモートセンシング

降雪-積雪過程における降雪遮断や樹冠貯留は,水収支に影響を与えるだけではなく,森林-大気間の熱交換特性を大きく変化させることが指摘されている。しかし,屋外での精密な測定の困難さなどから,降雪の樹冠貯留、降雪遮断特性に関する研究は限られている。そこで,本研究では現地観測を実施するとともに,人工気象室での降雪貯留実験を行い,その特性を理解するとともにモデル化に向けての基礎情報の集積を行い,北方林での森林冠雪量の精密な把握を可能とするモデルを構築した。研究は人工降雪実験により樹体冠雪モデルを植物体の面積でパラメータ化し,冠雪モデルを構築して,実際の人工林での冠雪量の観測結果に適用し,その有効性を検証した。その成果は,Suzukietal。(2008)Boreal Environment Researchとして出版中である。将来,本サブモデルを陸面過程モデルや気候モデルに組み込むことにより,森林群落における気候変動予測が向上されることが期待される。また,上記のモデル・パラメータを用いたモデル・シミュレーションを行い,本研究で得られたパラメータが適当である事を現地観測データと衛星による積雪プロダクトとの比較により確認した。今後は,衛星観測データと放射伝達モデルの利用により,森林冠雪量の分離に関するアルゴリズム開発に研究を発展させて行く予定である。北海道北部に位置する母子里の針広混交林で、森林内外における積雪水量の自動計測、微気象観測、ならびに樹冠上でのカメラによる冠雪状態の記録とスペクトルアルベドの観測を開始した。また、同時に森林樹冠着雪のパラメータ化を目的として、北方林を代表する樹種(エゾマツ、カラマツ、カンバ)について、防災科学技術研究所・長岡雪氷防災研究所新庄支所の人工降雪実験装置を用いて、降雪量と森林冠雪量の関係を求めるための実験を行った。主な結果をまとめると,(1)両個体ともに、葉をむしった後は、半分程度の着雪速度になり、葉の影響は着雪速度に影響すると考えられる。また、着雪が開始する積算降雪量は、葉をむしった後では、大きくなることが分かった。これは、枝の上への着雪量は大きくないが、枝に積雪が付着して行くに従い、枝と枝の隙間を埋めることで、見かけのPAIを大きくしてから、本格的な着雪が始まることを示す。そのほかの本実験の興味ある現象として、落雪が周期的(5mmぐらいの積算降雪量)に現れ、その後1mmから1.5mm程度の着雪量に落ち、前と同じ速度で着雪量が再び増加する現象である。このことは、着雪量の有無によって、着雪速度の立ち上がりが変動しないことを示す。(2)最大の着雪量は、葉をむしった後では6-7mmであったのに対し、着葉状態では4-5mm程度と、葉をむしった後の方がわずかながら大きくなった。弱風条件下では、着葉状態よりも、落葉状態の樹体の方が多く着雪することが明らかになった。また、最大着雪量とLAIあるいはPAIとの関係を見た結果、LAIとは正の相関が見られたが、PAIについては不明であった。来年度は、今年度測器の輸送許可についての問題があったため延期した、東シベリア・ヤクーツク市近郊のカラマツ林を対象とした観測を行う予定である。本年度は北海道北部の北大・雨龍研究林内に,森林樹冠上にスペクトルメータを設置して,冠雪状況に応じた分光反射特性の観測を実施した.しかしながら,冠雪状態を記録するインターバルカメラの故障により,十分な観測データの記録は,平成19年度の観測によって得られるものと期待している.また,陸面モデルを用いてレナ川流域における冠雪量の推定を行った.その結果,積雪冬季に12月3月までのかなり長期間に渡り,レナ川流域の50%以上の森林樹冠上に冠雪が存在することが示唆された.また,樹種の違いによる冠雪量の変動が大きいことが分かった.陸面モデルと分光反射データを活用した冠雪量推定への研究を進める予定である.防災科学技術センター・雪氷防災研究センターの人工降雪実験装置を用い,定常条件下でアカエゾマツとダケカンバの2樹種について,降雪量と樹体着雪量の関係を実験により求めた.アカエゾマツの最大樹体着雪量は,LAI(葉面積指数)の増加に伴い,指数関数的に増加する事が分かった.一方,ダケカンバの場合は,枝や幹の面積の総和(PAI)の増加に伴い,線形の関係で増加する.このことより,常緑針葉樹と落葉広葉樹では,単に葉が多い,あるいは枝が多いなどの定性的な議論を超えた,普遍的な関係を導くことが出来,森林の冠雪害などの被害軽減と,水資源の安定供給にとって,適切な森林管理の提言を行える基礎データを取得できたと考える.本実験結果が自然環境下でも適用可能か,今後樹体着雪モデルの構築と応用を通して確認していく予定である.降雪-積雪過程における降雪遮断や樹冠貯留は,水収支に影響を与えるだけではなく,森林-大気間の熱交換特性を大きく変化させることが指摘されている。

研究は人工降雪実験により樹体冠雪モデルを植物体の面積でパラメータ化し,冠雪モデルを構築して,実際の人工林での冠雪量の観測結果に適用し,その有効性を検証した。その成果は,Suzukietal。(2008)Boreal Environment Researchとして出版中である。将来,本サブモデルを陸面過程モデルや気候モデルに組み込むことにより,森林群落における気候変動予測が向上されることが期待される。また,上記のモデル・パラメータを用いたモデル・シミュレーションを行い,本研究で得られたパラメータが適当である事を現地観測データと衛星による積雪プロダクトとの比較により確認した。今後は,衛星観測データと放射伝達モデルの利用により,森林冠雪量の分離に関するアルゴリズム開発に研究を発展させて行く予定である。
人工現実感生成のための触感の計測・提示技術の研究

本年は,今年度までに得られたデータをもとに,本研究において提案してきた超音波による触感提示ディスプレイの発展型となる,2次元走査型放射圧触覚ディスプレイを提案・整作した.この成果は国際学会,雑誌で公表した.本年度の発表は,国内学会2件,査読あり国際学会2件,である.学会発表に関する詳細は以下の通りである.雑誌論文に関しては本稿項目11に記載する.・岩本貴之,池田佳路,篠田裕之,"2次元走査型超音波触覚ディスプレイ,"日本機会学会ロボティクス・メカトロニクス講演会'05講演論文集,1P1-N-042(1-2),2005.・岩本貴之,篠田裕之,"超音波触覚ディスプレイによる触覚特性の解明,"第22回センシングフォーラム資料,pp.321-325,2005.本研究においては、人工現実感生成のための触感計測・提示手法の開発を目指しているが、本年度は計測、提示の両面において、新しいデバイスの提案と基礎的な実験を行った。まず、触感の計測手法、計測デバイスについて述べる。本研究においては、1mm角程度の大きさを持つ素子で、弾性体内部においてその素子が存在する点における応力の計測機能、および取得した応力情報を外部へ通信する機能を有する、触覚計測素子の提案、シミュレーションによる検証、および試作と評価を行った。計測手法の研究においては、シミュレーションに用いたマシン、および触覚計測素子試作品の部品などに科学研究費補助金の一部が使用された。次に、提示手法、および提示デバイスに関して述べる。従来の研究において我々は、超音波の音響放射圧を利用した触感提示手浩を提案し、基礎的な実験においてその有用性を確認している。本研究ではその成果を踏まえ、実用化へとむけた試作機を設計・製作し、その評価を行った。具体的には、超音波振動子アレイを用い、焦点での放射圧強度および空間中での焦点位置を高速に制御できるような触覚提示デバイスを製作した。このデバイスの駆動回路、周辺装置、および性能評価のための測定系の製作には科学研究費補助金の一部が使用された。上記に述べた提示手法に関しては、製作・評価の一部を学部生の卒業研究課題としたため、その部分に関しては、すでに学内での発表を終えている。また、国内外の学会における発表は平成16年6月に開催される、日本機械学会ロボティクス・メカトロニクス講演会において発表が決定している他、平成16年8月の計測自動制御学会全国大会(SICE2004)への投稿もすでに行った。本年は研究の2年目であり,昨年度に得た基礎的データをもとに,実際に触感を提示可能なディスプレイを試作した.また,そのディスプレイを用いて触知覚に関する実験を行った結果,通常は起こらないとされている非振動刺激による仮現運動がある条件下では安定的に発現させることが可能であるという新しい知見を得た.本年度の学会発表は,国内学会2件,査読あり国際学会3件,である.学会発表に関する詳細は以下の通りである.・超音波アレイによる放射圧触覚ディスプレイ,日本機械学会ロボティクス・メカトロニクス講演会'04講演論文集,1P1-H-1(1-4),2004.・放射圧走査型触覚ディスプレイ,日本バーチャルリアリティ学会第9回大会論文集,pp.29-30,2004.なお,World Haptics Conferenceでは通常よりも時間の長いlong talkにおける発表に選ばれた.受賞は1件あり,SICE Annual Conference 2004における発表に対し,社団法人計測自動制御学会より学術奨励賞技術奨励賞を与えられた.本年は,今年度までに得られたデータをもとに,本研究において提案してきた超音波による触感提示ディスプレイの発展型となる,2次元走査型放射圧触覚ディスプレイを提案・整作した.この成果は国際学会,雑誌で公表した.本年度の発表は,国内学会2件,査読あり国際学会2件,である.学会発表に関する詳細は以下の通りである.雑誌論文に関しては本稿項目11に記載する.・岩本貴之,池田佳路,篠田裕之,"2次元走査型超音波触覚ディスプレイ,"日本機会学会ロボティクス・メカトロニクス講演会'05講演論文集,1P1-N-042(1-2),2005.・岩本貴之,篠田裕之,"超音波触覚ディスプレイによる触覚特性の解明,"第22回センシングフォーラム資料,pp.321-325,2005.
意味痴呆患者の掘り下げ検査の改善に向けた「棒読み現象」の観察と分析手法の開発

「棒読み現象」を指標とし、構音障害のない意味痴呆患者に対して、検証項目となることを確認した。専門用語の略語の説明文を学生とそれらを日常的に用いる言語聴覚士とにそれぞれ読み上げてもらい分析を行った。当初想定された基本周波数の単純化は観察されなかった反面、休止の挿入や特定文節の話速低下などに特徴が観られた。こうした読み上げは円滑な読み上げからの逸脱であり掘り下げ検査への適応可能性はあるが、失語症患者の呈する障害により有用性を検討する必要がある。理解していない用語の文章を読み上げる際には棒読みになるという現象がしばしば経験される。そこで、逆に用語の理解度の指標として利用するため、読み上げにおける棒読み現象の特徴の記述を試みる。事前に、専門用語の略語と一般用語の説明文を読み上げてもらい、その読み上げ音声を分析対象とした。東京もしくは神奈川県出身の言語聴覚士(以後ST)8名(男性2名,女性6名)、学生9名(男性5名,女性4名)に静穏な環境下で読み上げを依頼し、8語をSTの専門用語と8語の一般用語の計16語について読み上げてもらい収録した音声データを用いて以下の分析結果を得た。また、収録後参加者17名全員に対し、16語それぞれの略語に対する理解度と使用頻度についてアンケート調査を実施した。音声データをST群と学生群の群間で、読み上げ後のアンケートにおける理解度に最も差のあった略語「ST」について分析を進めた。棒読みとの印象が強い読み上げには、言いよどみもしくは読み上げ文の読み返しによるポーズが観察された。こういったポーズは句読点や文の意味構造の区切り目とは無関係に不自然な位置に観られたが、前後の読み上げ音声の読み上げ速度には顕著な変化が観られなかった。このようなポーズの発生が棒読み指標としての可能性が示された。今後は不自然なポーズが発生する前後の韻律情報について分析を進め、「棒読み現象」における特徴的な要素を検討し、理解指標としての精度を高める。平成22年度は、当初の学生に対する実地研修前後の読み上げ実験を実施予定であったが、国際医療福祉大学との間で日程調整やカリキュラム上の問題から、大規模に調査を行うことができず、上記の実地研修前後における変化を読み上げ実験により検討する実験に代えて、実験協力者の事前知識の調査を加えた読み上げ実験を実施した。具体的には、略語に関する説明文の読み上げから実験協力者が、略語について知識を有しているか調査するため、読み上げ前に略語を提示しその略語が何を略した語であり、何を意味する語かについて説明させた。その際、略語提示から説明(もしくは未知であり説明できないことの表明)を開始するまでの潜時や説明の発話時間、発話音声の収録を行った。また、その後実施した読み上げ文と重複する語彙の数などの分析を行った(本年度の謝金は実験協力者への支払いと分析協力に充てた)。従前の読み上げ実験の使用頻度や理解度といった指標と照らし合わせることで、協力者における語に対する新規性や既知感などとの関係を分析した。使用頻度と潜時の間には負の相関が傾向として認められたが、重複語数や発話時間、発話速度などに統計的に有意な関連性は認められず、その他の項目については現在分析中である。本年度は、上記追加実験のデータの精緻化と分析に注力したため、成果報告を行うことができなかったが、今後掘り下げ検査への応用開発の可能性を検討するため、従前の掘り下げ検査の様式との比較検討も行っている。そこで、逆に用語の理解度の指標として利用するため、読み上ずにおける棒読み規象の特徴の記述を試みる。東京もしくは神奈川県出身の言語聴覚士(以後ST)8名(男性2名,女性6名)、学生9名(男性5名,女姓4名)に静穏な環境下で読み上げを依頼し、8語のSTの専門用語と8語の一般用語の計16語について読み上げてもらい収録した音声データを用いて以下の分析結果を得た。その後、上記の16語の略語について、略語の読み上げ後に略語の未知・既知(既知の場合には自身による説明を依頼)を明確化した後に、略語の説明文の読み上げ実験を学生5名(男性3名、女姓2名)に対し行った。音声データについて、捧読みとの印象が強い読み上げには、言いよどみもしくは読み上げ文の読み返しによるポーズが観察されるだけでなく、本来の文の意味構造の区切り目とは無関係に不自然な位置に区切り目が観察されたが、前後の読み上げ音声の読み上げ速度には顕著な変化が観られなかった。
次世代用磁気ディスク基板のポリシング法の研究

次世代磁気ディスク基板のポリシング法で問題となる事項の内で,基板の端面ダレに及ぼすポリシング相対速度とポリシング圧力の影響を主として検討した.現在最も大量に使用されているニッケルリン無電解メッキ型アルミニウム磁気ディスク基板を用いた.以下に得られた主な結果を示す.1.ポリシング相対速度が遅く,ポリシング圧力が低い場合には,端面ダレが増加するが,基板端面ダレ半径幅は最初減少し,最小値を示した後,増加するような変化を示す.この一方,ポリシング圧力が高い場合には,端面山が形成され,端面ダレ半径幅は,圧力が低い場合と同様な変化を示す.2.ポリシング相対速度が速い場合には,ポリシング圧力に関わらず端面ダレが増加する.3.上記2.のポリシングでは,端面ダレ半径が2mm程度にもなるが,上記1.では,500μm以下にすることができる.この結果,3.5インチ基板の有効記録面積を5%以上増加することができ,適当なポリシングを行うと端面ダレの少ない有効記録面積の大きな磁気ディスク基板を製作し得ることがわかった.4.(1)ポリシャを止め基板のみを回転させるポリシングと,(2)基板を止めポリシャのみを回転するポリシングを行い,端面形状変化を検討した.その結果,前者では,端面山が形成され,後者では,端面ダレの増加が生じ,これら両方の端面形成機構が複合して端面形成が生じることがわかった.[研究発表]1)精密工学会九州支部鹿児島地方講演会講演論文集(1995年11月14日)pp.39-40.2)1996年度精密工学会春季大会学術講演会講演論文集(1996年3月27日開催予定)次世代磁気ディスク基板のポリシング法で問題となる事項の内で,基板の端面ダレに及ぼすポリシング相対速度とポリシング圧力の影響を主として検討した.現在最も大量に使用されているニッケルリン無電解メッキ型アルミニウム磁気ディスク基板を用いた.以下に得られた主な結果を示す.1.ポリシング相対速度が遅く,ポリシング圧力が低い場合には,端面ダレが増加するが,基板端面ダレ半径幅は最初減少し,最小値を示した後,増加するような変化を示す.この一方,ポリシング圧力が高い場合には,端面山が形成され,端面ダレ半径幅は,圧力が低い場合と同様な変化を示す.2.ポリシング相対速度が速い場合には,ポリシング圧力に関わらず端面ダレが増加する.3.上記2.のポリシングでは,端面ダレ半径が2mm程度にもなるが,上記1.では,500μm以下にすることができる.この結果,3.5インチ基板の有効記録面積を5%以上増加することができ,適当なポリシングを行うと端面ダレの少ない有効記録面積の大きな磁気ディスク基板を製作し得ることがわかった.4.(1)ポリシャを止め基板のみを回転させるポリシングと,(2)基板を止めポリシャのみを回転するポリシングを行い,端面形状変化を検討した.その結果,前者では,端面山が形成され,後者では,端面ダレの増加が生じ,これら両方の端面形成機構が複合して端面形成が生じることがわかった.[研究発表]1)精密工学会九州支部鹿児島地方講演会講演論文集(1995年11月14日)pp.39-40.2)1996年度精密工学会春季大会学術講演会講演論文集(1996年3月27日開催予定)
睡眠時無呼吸症候群合併及び非合併心不全患者に対する呼吸補助療法の確立

心不全における呼吸補助療法(持続気道陽圧療法、順応性制御換気療法、酸素療法)による心機能、血管機能、呼吸機能、自律神経機能、神経体液性因子、心負荷、心筋障害などに対する多面的な効果について検討を行った。心不全や睡眠時無呼吸症候群の病態に応じた適切な呼吸補助療法を行うことで、心機能、呼吸機能、血管機能や予後など多面的な改善効果が得られた。なかでも、標準的な薬物療法の存在しない左室収縮の保持された心不全に対する呼吸補助療法にて、左室拡張能、血管機能、呼吸機能、運動耐用能、予後の改善を認めた。各結果詳細については、適宜学術誌にて公表を行っている。睡眠呼吸障害(SDB)合併心不全患者に対して、adaptive servo ventilation (ASV)は様々なSDBを改善し、心機能改善効果も高い。我々は本研究にて以下の知見を得た。1) SDB合併心不全患者にASVを一晩使用することでSDBの改善に加え、1日尿中カテコラミンは減少し、心拍変動解析による交感神経活性指標は1日を通して低下し、心室性期外収縮は減少した。2)心臓再同期療法後心不全患者にて、ASVは心不全による再入院を減少した。3)慢性腎臓病合併心不全患者にて、ASVは腎機能及び予後を改善した。4) SDBを合併した左室収縮の保持された心不全患者にてASVは左室拡張能や血管機能を改善した。上記結果については、随時公表、論文化を進めている。心臓病に合併する睡眠呼吸障害(SDB)の病態および治療法について研究を行った。SDB合併心臓病患者において、陽圧呼吸療法の有用性が期待されている。特に順応性自動制御換気療法(adaptive servo ventilation: ASV)は持続気道陽圧療法(CPAP)と比して様々なタイプのSDBを確実に改善し、コンプライアンスに優れ、心機能改善効果も高い。我々は閉塞性無呼吸やCheyne-Stokes呼吸に対してCPAP、ASV、酸素療法を積極的に導入し、種々の知見を得た。併せて、SDB合併心臓病における病態解明も行っている。1)ホルター心電図における心拍変動を用いてSDBをスクリーニング可能であった。2)SDB合併心臓病患者にて副交感神経活動を示唆するHeart rateturbulenceは低値であった。3)肥満度と心不全予後に関する解析を行い、obesity paradoxの病態解明を行った。4)SDB合併心不全患者にASVを一晩使用することでSDBの改善に加え、1日尿中カテコラミンは減少し、心室性期外収縮が減少した。5)心臓再同期療法後心不全患者にて、ASVは心不全による再入院を減少した。6)慢性腎臓病合併心不全患者にて、ASVは腎機能及び予後を改善した。7)SDBを合併した左室収縮の保持された心不全患者にてASVは左室拡張能や血管機能を改善した。8)左室収縮の保持された心不全患者にてCPAPやASVは呼吸機能、運動耐用能、予後を改善した。9)貧血合併SDB患者にて、ASVは炎症及び予後を改善した。上記結果については、随時公表、論文化を行っている。研究期間中に睡眠時無呼吸症候群(SAS)と心不全に関する研究を継続的に行った。平成27年度は、下記について報告を行った。2)標準的な薬物療法の存在しない左室収縮の保持された心不全(HFpEF)に対する陽圧呼吸療法の効果(Clin Cardiol. 2015: 413-21):SAS合併HFpEF患者において、Adaptive servo ventilation治療にて6か月後に左室拡張能及び血管機能の改善を認め、心臓死および心不全再入院率が低下した(5.6% vs. 38.9%, P<0.01)。またSAS合併HFpEF患者にAdaptive servo ventilationやcontinious positive airway pressureを適正に使用することで呼吸機能、運動耐容能、予後が改善した。本年度9編の論文が受理され、その後の研究も順調に推移している。循環器内科引き続き症例の蓄積を行い、長期経過観察(心機能、予後など)を行う。検体測定、集約したデータについても解析を進めていく。6篇の論文が受理され、3篇の論文を投稿中である。検体測定はまとめて行った方が廉価であり、随時ではなく集約して測定することとした。引き続き症例の蓄積を行い、長期経過観察(心機能、予後など)を行う。今年度に集約して検体測定を実施する予定である。検体測定はまとめて行った方が廉価であり、随時ではなく集約して測定を行うことした。次年度に集約して検体測定を実施する予定である。
戸建住宅地の高齢化に伴う居住者ニーズと住環境整備に関する研究

昨年度までの研究結果により、以下のような3点の課題があげられた。(1)歩いて行ける範囲に商店を設ける、近隣とのつきあいを深められるような活動を行っていく、マンションにあるような「フロント機能」、留守中や高齢者のための家や庭の管理といったサービスを整備していく、というような高齢化に対応した対策を行っていく必要がある。(2)居住者が高齢期を迎えて住宅を手放す際には多くの選択肢が考えられる。同時に空き家や空き地の活用方法も多くの選択肢がある。空き家や空き地の活用方法について検討し、実現できるようにしていくとともに、空き家バンクのようなシステムに加え、一般的に情報を提供できるようなシステムを整備していく必要がある。(3)郊外戸建住宅地においては、地域同士のつながり、住民同士のつながり、時間とのつながりをどのようにつけていくかが課題である。これらのことを実現するためには、戸建住宅地を縦割り行政の対象としてではなく、全体として「つながり」があるものとして捉えるとともに、全体をコントロールしていく組織が必要になる。また、これらに高齢者自身が参加できる仕組みも必要である。今年度は、関西圏以外の事例(関東の住宅地・多摩ニュータウン、広島市内の住宅地)において、これらの課題に関連した高齢者への対応、住民のまちづくり活動についての資料収集や現地調査を行った。各地とも平城・相楽ニュータウンと同様の課題を抱えているが、平城・相楽ニュータウンに比べ、NPOや住民活動によるサポートが進んでいることがうかがえた。しかし、より細かな問題点への対応が必要であるといえる。これらの結果を今後の住宅地の高齢化問題を考えていく上でのたたき台とし、関西以外の郊外戸建住宅地についても深く検討していきたい。戸建住宅居住者を対象として行ったアンケート調査の結果から、大半の住民が永住する意向を持っており、戸建住宅地の高齢化は今後さらに深刻になることが予想された。それに伴って、住民が住みやすい住環境を整備していく必要があることが明らかになった。また、高齢化による居住者の減少により、空き家、空地などが増加していくことが考えられるが、これらの活用についても考えていく必要がある。また、住宅及び住宅地の住環境に対する否定的な評価も多く、大半の住民が永住したいと考えている一方で、居住環境に対して不満を持つ人が少なくないことがわかった。それらの評価内容から得られた問題点を大きく分類すると下記の7点である。(1)徒歩、自転車、バスでの移動の不便さ(バスルート、便数の不足)(2)公共施設と行政サービスの不足(奈良市側と比べて)(3)近隣関係の希薄さ(4)庭、住宅の管理の大変さ(特に住宅2階部分は利用しづらい)(5)買い物環境の不備(小売店、商店街等の誘致に対する要望)(6)現存する空地に対する不満(7)集合住宅(アパート)との混在に対する不満このような問題点は高齢化が進むにつれ、さらに深刻になっていくと考えられる。そのため、これらの問題について解決策を検討していくことが今後の課題である。また、前述のように増加が予想される空き家、空地などの空間について、上記の問題点も考え合わせた上、住民からの要求に応じた地域の共用空間としての活用方法も検討していく必要がある。昨年度の研究結果により戸建住宅地の高齢化は今後さらに深刻になることが予想され、それに伴って居住者が減少し、空き家・空き地が増加することが考えられた。また、居住者の住宅及び住宅地の住環境に対する評価は否定的なものが多く、その結果による問題点が明らかになった。これらの結果とともに、昨年度以前までに継続的に行ってきた研究の結果をもとに、高齢化に伴う郊外戸建住宅地の課題と今後の住環境整備のあり方に関する研究成果を整理し、まとめた。大きくは、以下のような3点の課題があげられる。(1)これからは、郊外戸建て住宅やそこに住む人々が今までに抱いていた認識を変えなければならない。歩いて行ける範囲に商店を設ける、近隣とのつきあいを深められるような活動を行っていく、マンションにあるような「フロント機能」(留守中の宅配便、郵便物・新聞預かり等)、留守中や高齢者のための家や庭の管理といったサービスを整備していく、というような高齢化に対応した対策を行っていく必要がある。

空き家や空き地の活用方法について検討し、実現できるようにしていくとともに、空き家バンクのようなシステムに加え、一般的に情報を提供できるようなシステムを整備していく必要がある。(3)郊外戸建住宅地においては、地域同士のつながり、住民同士のつながり、時間とのつながりをどのようにつけていくかが課題である。これらのことを実現するためには、戸建住宅地を縦割り行政の対象としてではなく、全体として「つながり」があるものとして捉えるとともに、全体をコントロールしていく組織が必要になる。また、これらに高齢者自身が参加できる仕組みも必要である。今年度は、関西圏以外の事例(関東の住宅地・多摩ニュータウン、広島市内の住宅地)において、これらの課題に関連した高齢者への対応、住民のまちづくり活動についての資料収集や現地調査を行った。各地とも平城・相楽ニュータウンと同様の課題を抱えているが、平城・相楽ニュータウンに比べ、NPOや住民活動によるサポートが進んでいることがうかがえた。しかし、より細かな問題点への対応が必要であるといえる。これらの結果を今後の住宅地の高齢化問題を考えていく上でのたたき台とし、関西以外の郊外戸建住宅地についても深く検討していきたい。
初期及び盛期ゴシック聖堂における総合的展示プログラムの成立と展開

聖堂などの建築では、その空間に配置された美術作品や聖遺物をはじめとする様々な事物によって構築されたネットワークによって、その場を訪れる信徒を絡め取り、その身体や視線を誘導するダイナミックなプロセスを通じ、新たな思考や発見を促す展示プログラムが重要な役割を果たした。こうした展示プログラムでは、諸要素の空間的布置、形態的アナロジー、可視性と不可視性、物質性などの、キリスト教美術が伝統的に練り上げてきたリソースを活用する視覚的レトリックが見る者に力強く働きかける。1初期ゴシック(12世紀前半)のモデルケースとなる代表的作品として、サン=ドニ大修道院聖堂を対象とした現地調査及び文献資料等による分析実施した。1140年頃に改築された内陣について堂内に現存する建築的要素の調査や、シュジェールが残した記録及び先行研究に基づき、新旧の多様な視覚的要素によって編成されたネットワークの再構成を試みた。2初期ゴシック(12世紀中期)及び盛期ゴシック(13世紀初頭から前半)の代表的作品として、シャルトル大聖堂を対象とした現地調査及び文献資料等による分析に着手し、西正面「王の扉口」(12世紀中期)に関して、側壁に設置された人像円柱とその間に並ぶ装飾小円柱、上方の柱頭フリーズ、テュンパヌム、アーキヴォルト等が形成する彫刻群について、扉口を通過しようとする観者の視線に対する展示プログラムの観点から考察した。13世紀に制作されたステンドグラスと大聖堂の内部空間に設置されていた祭壇と各祭壇に置かれた聖遺物、さらに主祭壇を中心に執り行われた聖餐の秘跡との関係性について考察してハイデルベルク大学で開催された国際シンポジウムで研究発表を実施した。3ストラスブール大聖堂の南正面における扉口彫刻、ステンドグラス、内部に設置された黙示録を主題とする彫刻作品からなる展示プログラムを、この作品がモデルとしたと推定される『ホルトゥス・デリキアールム』写本の挿絵と比較する考察に着手し、ストラスブール大学で研究発表を行った。4北フランスのゴシック聖堂の特徴を浮かび上がらせるための比較例として、イタリア・ルネサンスの聖堂における展示プログラムの現地調査をパルマ、サン・ジョヴァンニ・エヴァンジェリスタ聖堂及びパルマ大聖堂で実施した。5このほか、パリ、ノートル=ダム大聖堂、サント=シャペル等での現地調査も実施した。サン=ドニの展示プログラムについては調査を実施できたが、論文を発表する予定であったけれども、実施に移すことができなかった。他方、シャルトル大聖堂のステンドグラスを中心とする展示プログラムに関しては、調査を実施し、国際シンポジウムで発表を実施することができた。また、当初は予定に入っていなかったが、ストラスブール大聖堂南正面における展示プログラムと『ホルトゥス・デリキアールム』写本の挿絵との比較考察を行い、ストラスブール大学で研究発表を実施することができた。さらに、ゴシック聖堂における展示プログラムの特質を明らかにするためにイタリア・ルネサンスの聖堂における展示プログラムについて現地調査を実施することができ、こうした比較が研究上有効であることを見出すことができた。平成28年度は以下のような実績をあげた。1平成27年度実施したサン=ドニ修道院聖堂、シャルトル大聖堂、パリ、ノートル=ダム大聖堂、パリ、サント=シャペル等での現地調査結果を踏まえながら、初期及び盛期ゴシックの聖堂空間における展示プログラムに関する研究成果を美術史学会全国大会のシンポジウムで報告した。2初期及び盛期ゴシックの聖堂空間における展示プログラムという観点も含めつつ、当時フランス王の宮廷が置かれる首都として発展の途上にあったパリとゴシック様式の形成の問題に関する研究成果を西洋中世学会大会のシンポジウムで報告するとともに、名古屋大学大学院文学研究科美学美術史研究誌で編集・発行する雑誌に発表した。3旧約聖書における礼拝空間である臨在の幕屋が聖所と至聖所という2つの質的差異を伴う空間に分節される伝統的モデルが、初期及び盛期ゴシックの聖堂空間における展示プログラムへと展開される諸様相に関する考察を深めるために、ストラスブール大聖堂及び大聖堂博物館での現地調査を実施した。また、ゴシックの展示プログラムをイタリア・ルネサンスと初期キリスト教の展示プログラムと比較考察するための資料収集を行うため、ピアチェンツァ、サン・シスト聖堂、ミラノ、サンタンブロージョ聖堂等での現地調査も併せて実施した。4聖堂空間において展開される展示プログラムの特質を、冊子体(コデックス)形式の写本において読者/観者の視覚経験を誘導するプログラムとの詳細な比較によって浮かび上がらせる目的で、『ホルトゥス・デリキアールム』写本の第67葉表裏両面に配された図式とストラスブール大聖堂南正面、南袖廊、内陣におけるステンドグラス、彫刻、内陣障壁、祭壇等の関係性について考察し、その成果を名古屋大学及びハイデルベルク大学で開催された国際シンポジウムで報告した。5本研究で得られた成果を含む知見に基づき著書(共著)を刊行した。現地調査及び調査結果に基づく研究が順調に進んでいる。また、研究成果の公表については、予定していた以上に活発に行われていると思われる。将来的に研究の対象となる地域や時代を拡大していくための準備も並行して進められている。平成29年度は、主に以下の5点の実績をあげた。1シャルトル大聖堂において平成27年度より実施した調査に基づき、聖母マリア及び聖餐の秘跡を主題とするステンドグラス、祭壇、聖遺物とその容器を関係付ける展示プログラムに関する研究論文を名古屋大学人文学研究科人類文化遺産テクスト学研究センターが編集する雑誌に発表した。2ストラスブール大聖堂南袖廊の展示プログラムに関する現地調査を継続して実施し、ストラスブール大学でゴシック建築・美術を研究する研究者との意見交換も実施した。

3上記の研究センターが主催する研究集会「《古典》とは何か古代中世西洋美術研究におけるアプローチ」で、「中世キリスト教美術における〈スポリア〉」というテーマで研究発表を行い、中世の聖堂建築における展示プログラムに組み込まれた古代に由来する美術品や宝石、建築的要素のリサイクル(再利用)の問題について考察を進めた。4本科学研究時助成事業における展示プログラムに関する研究成果を一層発展させる研究テーマとして、「ヴィジュアル・タイポロジー」と聖堂の展示プログラムの関係性に着目し、観者の身体と視線を巻き込み観者の経験としてタイポロジカル(予型論的)な認識を形成する効果について考察する論考を『学士会会報』に掲載した。5シャルトル大聖堂外陣北側廊に設置される「聖レオビヌス伝」の窓に見られる杯を捧げる人々やぶどう酒の販売に携わる人々の描写に関して、従来の研究では当該のステンドグラスの寄進者像とする解釈が狩猟であったのに対し、聖餐の秘跡とキリストの神秘的身体としてのキリスト教会、さらにキリストと信徒を媒介する聖職者の役割を強調するプログラムをそなえており、同じく北側廊で隣接する「ノアの物語」におけるぶどうの栽培の場面との関連性から、一種の展示プログラムが存在する点について、ハイデルベルク大学で開催されたシンポジウムで研究発表を行った。聖堂などの建築では、その空間に配置された美術作品や聖遺物をはじめとする様々な事物によって構築されたネットワークによって、その場を訪れる信徒を絡め取り、その身体や視線を誘導するダイナミックなプロセスを通じ、新たな思考や発見を促す展示プログラムが重要な役割を果たした。こうした展示プログラムでは、諸要素の空間的布置、形態的アナロジー、可視性と不可視性、物質性などの、キリスト教美術が伝統的に練り上げてきたリソースを活用する視覚的レトリックが見る者に力強く働きかける。平成28年度については、平成27年度の成果を踏まえて、美術史学会及び西洋中世学会の全国大会のシンポジウムで報告を実施するほか、学術論文・著作等での研究成果の発信を積極的に進めていく。シャルトル大聖堂をはじめとする北フランスのゴシック聖堂での調査を継続して実施する。またイタリア・ルネサンスの聖堂における展示プログラムとの比較が有効であるため、ピアチェンツァ等での調査を行っていくことを予定している。平成29年度は、フランス等での現地調査を継続して実施する。また最終年度であるため、研究成果を積極的に公表していきたい。さらに本課題の研究成果を踏まえてさらに発展させていくための研究の準備と研究計画の立案も並行して進めることを予定している。美術史当初は年度末に参加したシンポジウムの発表原稿の英訳のための謝金を予定していたが、最終的に代表者自身で英訳の作業を行ったため残金が生じた。生じた助成金は小額であるため、翌年度には海外調査や国内旅費等によって当該助成金を使用する予定である。
室内におけるアレルゲンの挙動および制御に関する研究

3年計画の第2年度に当る昭和63年度は以下の研究を実施した。1.室内アレルゲン濃度の実態調査前年度における予備的実態調査をもとに、室内粒子の堆積量と浮遊量、床面ダニ数(簡易検知シート法と真空吸引法)と浮遊ダニタンパク量との関連を中心に、補助的に室内外温湿度、フィルムバッヂ法による二酸化窒素濃度測定を加味しつつ、調査を実施した。木造一戸建住居においては、6月より1年間を目途に継続的生ダニ調査を開始し、その補集数が既概ね室温に忠実に反映する中間結果を得た。超高層住宅群においては、四季における代表的1週間の各種測定を開始し、ダニ数および室内ダニタンパク浮遊濃度について、気温、換気の2要素との強い相関関係を見出しつつある。また高層住宅群の高・中・低層階の差について、多少のばらつきはあるが、低層階より高層階に向けダニ数およびダニタンパク量が低減する傾向にあること、しかしながら換気行動を含む居住習慣の影響の方が大きい傾向がみられることが判明した。また、ダニ駆除業者の駆除効果を調べ、駆除効果そのものよりも、後の持ち込み効果が大きく、1か月後には却って増加する場合がみられた。2.アレルゲンの挙動に関する実験的調査布団、衣服等の日常生活用品より生ずるダニアレルゲンおよび一般粒子の発生量を実験的に調査した。布団たたきから除去しうるアレルゲン量は布団全量の0.2%程度であること、掃除器による除去もほぼ同程度であることなどが判明した。3.ダニアレルゲンの微量分析手法の開発ダニタンパクの微量分析手法の開発研究を継続的に実施するとともに、現場における最適サンプリング方法の検討を継続中である。3年計画の初年度に当る昭和62年度は以下の研究を実施した.1.室内空気中アレルゲンに関する文献および資料の収集アレルギー性疾患要因のうち,室内環境に関連する諸要素について,内外における研究情報を整理するとともに,本研究の目的に叶う実測住居の選定その他につき関係各方面との情報の交換を行った.2.各種建築物における基礎的実態調査の実施戸建ておよび集合の住居におけるアレルゲンのうち,主として生ダニ数,堆積粉じんの夏・冬2期の変化を広範囲にわたって居住者の生活様式,換気行動との関連で調査し,両アレルゲンの存在量の季変差の概要を把握した.また少数の超高層住居における環境諸要素とアレルゲンの消長との関連を長期的に継続調査中である.3.ダニアレルゲンの微量分析手法の開発室内浮遊粉じん中に含まれるダニタンパクの微量分析手法としてIgEーELISA inhibition法およびサンドイッチELISA法についての検討を進めた結果,後者の手法により, ngオーダーの総抗原量を含む浮遊粉じんをwgないしμgオーダー程度捕集すれば十分であるとの結論を得た.これは通常の生活行動をもつ住居の空気は1m^3未満の吸引量でよいことになる.4.アレルゲンの挙動に関する実験型検討日常的生活行動の中での押位行動ー歩行,掃除,ふとんのあげおろし等ーにもとづく発じん総量およびそこに含まれる各種アレルゲン量の比率,ならびに発じん後の沈積能様の粒度別検討に着手した.発じん源としてのふとん,畳,じゅうたん等の寝具,床仕上材等の組合せを考慮しつつ次年度に継続させる予定である.3年計画の第2年度に当る昭和63年度は以下の研究を実施した。
歯周病原性菌の鉄獲得を制御するレプレッサー蛋白の遺伝子クローニングと機能解析

本研究では,Porphyromonas gingivalis(P.g)のもつ鉄獲得システムの発現調節機構を解明する目的で,まず,Escherichia coliのFerric uptake regulator protein(Fur)をコードする遺伝子(fur)と相同性の高い遺伝子配列がP.gゲノム上に存在するかどうかをサザンハイブリダイゼーション法を用いて調べた.その結果,E.coliのfurと弱く反応するバンドが1カ所のみ検出された.そこで,反応バンドの切り出し精製によってミニライブラリを作成し,Bacillus subtilisを宿主細菌として用いたコロニーハイブリダイゼーション法により,ミニライブラリ中のP.g遺伝子断片のスクリーニングをおこなった.ハイブリダイゼーションの反応性の弱さからE.coliのfurとP.gのfur様遺伝子はかなり相同性が低いことが予測され,クローニングは技術的困難を伴い成功しなかった.また,現在P.gの全ゲノム塩基配列の解読が進められているが,現時点で解読が終了し公表されている塩基配列中において,E.coliのfurとの相同性検索で検出される配列は認められなかった.我々はこれまでにP.gが産生するリジン特異的システインプロテアーゼ(KGP)がヘモグロビン結合能を有し,P.gの鉄獲得機構において重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた.そこで同分子に対するDNAワクチンを作製し,P.g感染に対する防御効果をマウスを用いて評価したところ,明確な感染防御効果が認められた.このことから,KGPがP.gの病原性発揮という側面においても重要な役割を果たしていることが明らかとなった.本研究では、Porphyromonas gingivalis(P.g)のもつ鉄獲得システムの発現調節機構を解明する目的で,まず,Escherichia coliのFerric uptake regulator protein(Fur)をコードする遺伝子(fur)と相同性の高い遺伝子配列がP.gゲノム上に存在するかどうかをサザンハイブリダイゼーション法を用いて調べた。その結果,E.coliのfurのコーディングサイトで作製したプローブと弱く反応するバンドが1カ所のみ検出された.そこで,反応を示したバンドをアガロースゲルより切りだしてDNA断片を精製し,プラスミドに組み込んでミニライブラリを作製した.次に,Bacillus subtilisを宿主細菌として用いたコロニーハイブリダイゼーション法により,ミニライブラリ中のP.g遺伝子断片のスクリーニングをおこなったが、現在のところクローニングには成功していない.ハイブリダイゼーションの反応性の弱さから,E.coliのfurとP.gのfur様遺伝子はかなり相同性が低いことが予測され,スクリーニングに際しての技術的問題について現在検討中である.また,我々はこれまでにP.gが産生するリジン特異的システインプロテアーゼ(KGP)がヘモグロビン結合能を有し、P.gの鉄獲得機構において重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた.現在,同分子に対するDNAワクチンを作製し,P.g感染に対する防御効果をマウスを用いて評価することで,KGPがP.gの病原性と鉄獲得システムにおいてどの様な役割を果たしているかを調べている.本研究では,Porphyromonas gingivalis(P.g)のもつ鉄獲得システムの発現調節機構を解明する目的で,まず,Escherichia coliのFerric uptake regulator protein(Fur)をコードする遺伝子(fur)と相同性の高い遺伝子配列がP.gゲノム上に存在するかどうかをサザンハイブリダイゼーション法を用いて調べた.その結果,E.coliのfurと弱く反応するバンドが1カ所のみ検出された.そこで,反応バンドの切り出し精製によってミニライブラリを作成し,Bacillus subtilisを宿主細菌として用いたコロニーハイブリダイゼーション法により,ミニライブラリ中のP.g遺伝子断片のスクリーニングをおこなった.ハイブリダイゼーションの反応性の弱さからE.coliのfurとP.gのfur様遺伝子はかなり相同性が低いことが予測され,クローニングは技術的困難を伴い成功しなかった.また,現在P.gの全ゲノム塩基配列の解読が進められているが,現時点で解読が終了し公表されている塩基配列中において,E.coliのfurとの相同性検索で検出される配列は認められなかった.我々はこれまでにP.gが産生するリジン特異的システインプロテアーゼ(KGP)がヘモグロビン結合能を有し,P.gの鉄獲得機構において重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた.そこで同分子に対するDNAワクチンを作製し,P.g感染に対する防御効果をマウスを用いて評価したところ,明確な感染防御効果が認められた.このことから,KGPがP.gの病原性発揮という側面においても重要な役割を果たしていることが明らかとなった.
土壌微生物より単離された新規抗腫瘍因子DIFの作用および作用機構解析

細胞性粘菌Dictyostelium discoideumは、最も下等な多細胞生物の1種であり、単純な分化・発生様式を示す。細胞性粘菌の柄細胞分化誘導因子として、粘菌細胞が産生する低分子脂溶性物質DIF-1が同定されている(1987年)。我々は、このDIF-1に抗腫瘍活性があることを発見し(1995年)、以来、その作用機構の解析を行ってきた。DIF-1は我々が調べたすべての腫瘍細胞に対して増殖阻害活性を示し、場合によっては細胞分化を誘導・促進した。しかしながら、DIF-1の作用機構の詳細やDIF-1のターゲットは明らかにされていなかった。本研究において、我々は、1)ヒト胃ガン細胞において、DIF-1がMEK/ERK系を介して、STAT3を阻害し細胞増殖を阻害することを突き止めた(Kanai et al.Oncogene.2003)。4)DIF-1の誘導体を化学合成して、in vitroで化学構造-作用相関解析を行い、新たに強力な抗腫瘍作用を有する化合物を発見した(投稿中)。さらに、2)DIF-1の薬理学的ターゲットの少なくとも1つを世界に先駆けて発見した。すなわち、DIF-1がcAMP分解酵素であるphophodiesterase1(PDE1)に直接結合して酵素活性を阻害することを示した(Shimizu et al. Cancer Res. 2004)。現在、PDE1以外にもDIF-1のターゲットがあるのかどうかを含め、DIF-1の作用機構の詳細を解析している。本研究において、我々は、さらに、3)DIF-1の誘導体を化学合成して、in vitroで化学構造-作用相関解析を行い、新たに強力な抗腫瘍作用を有する化合物を発見した(投稿中)。
ローマ法源の知的法文検索システム・電子辞書・機械翻訳のための基礎研究

ローマ法源のなかでも最も重要な史料であるローマ法大全、なかんずく学説彙纂(Digesta)の文言を手がかりにして、今日の法学者にとってますます理解が困難なラテン法文の解釈のためのコンピュータを使用した支援システムを構築するための基礎的知見をえることが目的であった。そのために、リンツの機械可読形式のデータをさまざまに処理して、分析のためのToolを作成した。本年度は、研究代表者のもうひとつの課題である17、18世紀法学大学文献(いわゆる学位論文)研究と連繋させて、内容分析という方法を見い出した。それも、コンピュータ利用の統計を応用したデータ解析としてである。意味論的質的分析にはあえてふみこまず、形式的計量的分析に力点をおいた。この方法は判例分析や司法試験への応用が期待される。ローマ法大全の中核をなす学説彙纂(Digesta)と勅法彙纂(Codex)について、文字列処理をおこなった。オーストリア共和国リンツ大学の入力したデータを使用し、検索可能な全文データベースの形に変換する作業をおこなった。ラテン語の自然言語処理の調査をおこない、第五世代プロジェクトの成果が応用できないか検討した。Codexの成立史を研究し、中世以来のテクストの伝承過程を調べた。Prologなどの言語による処理のための準備をおこなった。副産物として、いろいろな形のローマ法大全データベースが構築された。さらに文法的な分折を進めているところである。ローマ法大全、とくに学説彙纂の全文テクストを利用して、ローマ法語彙のデータベースを作成し、対訳や語彙集・辞書を参考にしてローマ法文を理解するための支援システムを構築することを念頭に、そのために必要な基本的な条件を研究することが本年度の課題である。ラテン語のコンピュータ解析のために利用可能な処理系がえられなかったので、英語・日本語処理用および汎用の処理系を応用することを試みた。そのためには、ラテン語文法を論理プログラムによって解析することがひつようである。また、単語を反転することによって、後ろから文法上の可能性を絞り込むアルゴリズムを検討した。単なるパターンマッチを超えて、膨大な史料から必要な個所を検索し、その論理的に正しい理解のための手がかりを与えるためにはテクストの構造化された知識のなかで位置づけなくてはならない。限られた資源のなかで利用可能な情報を引き出すために統計的方法と論理的方法が文法知識を補わなくてはならない。とりわけ、従来のインテルポラ-チオや正文批判は古典文法を根拠としていたが、これに対して統計と論理が強調されるべきだという確信をつかむことができた。現代的慣用時代の史料におけるテーマの統計処理という課題を連携させることが次の展望である。
深部地下環境におけるウランの収着挙動に関する研究

使用済核燃料の再処理時に発生する高レベル放射性廃棄物には未回収の超ウラン元素が含まれるため地質学的年代にわたり生物圏から隔離する必要がある。この方法としてガラスに固化した廃棄物を深地層処分する方法が最も有望である。これは、生物圏からの距離をとるとともに、深部地下での化学環境(低い酸化還元電位)における核種の低い溶解度、岩石への核種の吸着による核種移行の遅延を期待したものである。本研究では、電気的に地下深部と同じ還元環境を作り、花崗岩構成鉱物へのウランの吸着挙動を調べることを目的とした。ウランを還元状態にするための方法としてフローク-ロメトリーを用いた。この方法は、炭素繊維を詰めたカラム(電解還元カラム)にウランを含む溶液を透過させ、その炭素繊維と白金電極(別途溶液と接触)間に電位差をかけることによって、透過するウランを連続的に還元する方法である。本研究のために作製した電解還元カラムを用いて、硝酸ウラン溶液(濃度薬0.08mMおよび0.04mM)の電解還元実験を行った。ウランの電解還元反応は下式の様になる。pH1での実験では理論電位-50mVから反応が起こり始め、約-300mVでほぼ100%完了した。流速一定の条件ではウラン濃度に比例した還元電流が得られた。しかし、溶液のpHが上がると還元反応は不安定となり、pH5では安定した還元電流の意地が困難であった。これは、精製した4価のウランが炭素繊維に吸着あるいは水酸化物として沈殿を生じるためと推定された。溶液のpHが3以下ではウランはほとんど収着しないため、収着実験はpH4以上で行うことが必要である。今回の還元実験においては高pHで安定した還元が行えなかったため還元環境での吸着実験データを得ることはできなかった。また、pHの上昇とともにウランの溶解度も低下するため、本実験で用いたウランの定量方法(フルオリメーター)の測定限界(約1nM)では正確な測定は困難であった。
国際刑事裁判所の設立に関する基礎的研究

ジェノサイドや戦争犯罪等の重大犯罪について個人の刑事責任を追及する国際裁判所を設立するための条約(国際刑事裁判所規程)が1998年に締結された。これは前文および128の条文から成り、その構成は、第1部裁判所の設立、第2部管轄権、許容性、適用法、第3部刑法総則、第4部裁判所の組織、第5部捜査および訴追、第6部公判、第7部刑罰、第8部上訴および再審、第9部国際協力および司法共助、第10部執行、第11部締約国会合、第12部財政、第13部最終規定である。締約国が60カ国となったときに発効する。裁判所はオランダのハーグに設置される。締約国会議によって選出される18名の裁判官によって構威され、裁判官の任期は9年である。国際刑事裁判所(International Criminal Court・ICC)の対象犯罪は、ジェノサイド、人道に対する罪、戦争犯罪および侵略の罪の4つである(ただし侵略の罪については当面は対象犯罪とならない)。これに対する刑罰は、無期または30年以下の拘禁刑である。死刑は科されない。規程には刑法総則の章が設けられ、罪刑法定主義、事後法の禁止の原則、時効の適用のないこと、犯罪の主観的要件と錯誤、正当防衛・緊急避難等の阻却事由、責任能力、酩酊下の行為、刑事責任年齢、未遂、共犯、上官の刑事責任、上官の命令を理由とする抗弁等が定められている。ICCは、関係国において内乱等によりその国の刑事司法制度が存在しないか有効に機能しないような場合に、国内刑事司法制度の補完としての役割を果たす(補完性の原則)。ICCに事態を付託できるのは、(1)締約国、(2)安全保障理事会および(3)ICCの検察官である。そしてICCはその犯罪の犯罪実行地国または被疑者国籍国の同意があった場合に、その事件についての管轄権をもつ。その他この規程は、刑事手続(捜査手続・公判手続等)、ICCに対する締約国の司法上の協力(犯罪人引渡し・捜査共助等)についても規定している。本研究では、国際刑事裁判所規程のこれらの論点等についての基礎的研究を行ったが、今後は規程の主要な規定についてより詳細な解釈論的研究を行う計画である。死刑は科されない。国際刑事裁判所設立の動きは、国際連合を中心として急速に高まっている。本研究は、そのような重要な動きを示している刑事法および国際法上の問題を検討しようとするものであって、研究の骨子は、I補完性の原則、II刑事法上の基本原則((1)罪刑法定主義、(2)国際的一事不再理、(3)公訴時効を認めるか、(4)ICCの管轄権)、IV手続上の問題((1)ICCの行う捜査とICCに対する捜査共助、(2)検察官による公訴提起とICCへの係属、(3)訴えの許容性、(4)Presidencyの権限、(5)証拠法の問題)というものである。この分野における研究はあまりなされていないため、本年度は、主に国連文書や外国における関連文献を収集するとともに、その分析・検討を行った。