hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オンライン教育における実践的看護教育に関する要素技術の開発

今後は学生の思考に応じたきめ細かな分岐を設定し、実際の現場に近い感覚で学べるような工夫を追加する予定である。また、より具体的な場面を提示するために、容易に3次元画像を構築することが可能な計測装置およびソフトウェアを購入した。今後多方面に応用する予定である。本研究は、看護職者の生涯教育のサポートおよび教育機会の充実を目的として、IT時代にふさわしい教材の開発と効率的な教育効果をもたらす技術の開発を目標としている。本年度はまず、昨年度末に導入したポータブル型三次元計測装置である3D Wand Ver.4.0(テクノドリーム21,東京)を用いて、人体模型や手技の様子などの実物を三次元で再現可能なVRML2.0フォーマットでコンピュータに取り込み利用する手法を導入した。これによりコンピュータ・グラフィックスに関する専門知識を持たない看護の教員にでも、マウス操作によって回転・拡大・縮小が可能な疑似三次元立体模型を、簡単にコンピュータ上に構築することが可能となった。さらにe-Learning管理サーバソフトである「スタディサーバfor WEB Linux版」および「スタディライター」(共にシャープシステムプロダクツ社,東京)により、基礎看護学領域における採血技術に関するe-Learning教材を作成した。ここでは従来から存在するオンデマンド配信型のe-Learning教材に、あたかも現場を体験させるかのような豊富なビデオ動画や音声素材を組み合わせただけではなく、KR(Knowledge of Results)メッセージと呼ばれる手法を用いて回答の正誤のみならず思考過程にまで応じたきめ細かな分岐を設定したり、上記VRMLを用いた疑似三次元模型画面を提示することで、臨場感を増幅させたりする工夫を加えた。学習終了最後に設定したアンケートからは、e-Learningが大いに学習意欲の動機付けになること、e-Learningに対する関心は高く学習者は利便性を求めていること、そして動作環境や配信方法に若干ではあるが改善の余地が存在することが明らかとなった。
ウナギ好中球の酸素依存性殺菌作用に関する研究

ウナギ好中球を刺激すると溶存酸素の急激な消費、すなわちrespiratory burst、が起きることを明らかとした。このrespiratory burstはミトコンドリア呼吸阻害剤の影響を受けなかった。スーパーオキシド特異的増光剤CLAを利用した化学発光によりこのrespiratory burstを測定すると、刺激後ほぼすぐに発光が上昇し、さらにスーパーオキシドデスムターゼの添加により発光が完全に抑えられたことから、ウナギ好中球が刺激によりスーパーオキシドを産生していることが確認された。また、CLA依存性化学発光はEDTAの添加により抑制され、EGTAの添加により増強されることが分った。以上の結果は、哺乳類の知見と一致し、ウナギ好中球のrespiratory burstも哺乳類のNADPH酸化酵素と同じものが関与していること示している。ウナギ好中球刺激時の酸素消費量、スーパーオキシド産生量および過酸化水素産生量を測定した結果、細菌死菌接種後に分離した好中球で、それぞれ平均12.5,11.8および5.3nM/10^7細胞/分であり、2:2:1の関係が成り立った。この関係はウナギ好中球の活性酸素産生系が哺乳類のそれと同じであることを示している。ウナギ好中球のスーパーオキシド産生量はウナギの状態により異なり、未処理のウナギ(対照)では2.4nM/10^7細胞/分であったのに対し、事前にカゼインを接種したウナギ、細菌死菌を接種したウナギでは11.4および12.5nM/10^7細胞/分で、明らかに高い値を示した。なんらかの処理により好中球の活性酸素産生量を人為的に増強できる可能性が示唆された。
明治初期の直轄府と政権の行政確立過程ー大阪府を検討対象としてー

平成30年度に得られた研究成果は主に次の2点である。(1)平成29年度に得られた成果に基づき、府県財政における府県税の収支実態を大都市財政の形成過程という視角から検討した。具体的には、三府開港場諸県における府県税の運用について、その地域の財源であった民費および町会所が積立ててきた共有金の扱いと対比しつつ分析した。その結果、府県税の系譜にある諸税は、府県庁が賦課・徴収する税であるという性格が強く、農村では民費や共有金と同様に拠出者の共有であるとして、その会計審査に住民が関与するところもあったが、大都市部の府県税に対してはそうしたシステムが適用されずに府県庁が直接管理していたこと、早いところでは明治8年の税制改革以前から他市街地や農村とは異なる財政構造が大都市部において制度的に整備されていたことが明らかとなった。この成果は、三新法の例外措置として規定された「三部経済制」の成立過程を、先行研究とは異なる財政構造の実態分析を通して跡付けたという意義をもっている。(2)維新期大阪における都市行政システムの実態分析を行った。近世大阪の都市行政が町制と仲間とにより支えられていたことを踏まえ、株仲間・仲間の解散後の大区小区制期に存在していた「同業組合」の性格を、経済史的視角からではなく、都市行政の視角から検討した。その結果、同業単位で住民を把握できる特性をもっていた同業組合は、属地単位で置かれた区戸長が担い得ない実務を分担し、その限界を補完する役割を果たしていたことを明らかにした。さらに、政府や大阪府が政策的な理由で区戸長を通じて特定営業者の直接把握に乗り出したとき、同業組合は存立自体が危ぶまれるという脆弱性を孕んでいたこと、この問題を認識した営業者たちの意見が、大阪商法会議所がその性格を自己規定していく過程に強い影響を及ぼしていたことを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度の研究は、計画当初は明治元年より廃藩置県までの期間を対象としていたが、史料上の制約から廃藩置県以後の大阪府を対象とした。特に明治5年後半6年末にかけて府権知事渡辺昇が推進した大阪築港問題の意義について、地方官による地方経営という視角を導入して分析した。地方官が強く経営を志向すれば自ずと政府諸省との管轄範囲の問題が生じるからである。地方経営は地方統治とニュアンスが異なり、民情を熟知した地方官の独自色が強く表れる民政・改革と捉えられる。大阪府の場合、維新当初より「人民物貨輻輳」の地として中央諸省の出張所が林立し、府庁による行政管轄範囲は他藩県に比べて狭小であったという背景から、独自の経営を展開するには壁が高かった。大阪築港問題は、こうした状況下でにおいて、人民統治上の民意抽出制度や商業統制策の蓄積の上に、渡辺が経営に果敢に挑み、その可能性を模索した事例であったと位置付けた。つまり、行政区画や区戸長役人選出など統治上の制度基盤が各府県においてばらばらであった明治初期において、1構築してきた統治上の制度基盤について、地方経営に関する政府との交渉過程を通してその正当性を獲得、確保したこと、2地方経営に必要な財源と権限が備わっていないとされてきた当該期においても、条件によっってはそれらを引き出しうるということ、3その結果設置される地方民会は政府諸省の介入を排除した地方経営上の議論空間を用意するものであったことを明らかにした。本研究は、権限と財源が未確定である明治初期において地方官が、制度整備と並行して地方経営を志向する存在であったことを明らかにし、明治11年三新法以後の、意識レベルでは「民」に軸足を置き中央と地方の接点を自認する「牧民官」の前提と、当該期の地方官の独自の性格を明らかにしたという重要性をもつ。当初平成28年度は、大阪府と中央諸省が共同で展開する事案や、両者の権限が交錯する事案を取り上げて、管轄の整備とその過程における「直轄府」の特異性について考察する計画であり、その事例として淀川の河川行政と通船税を想定していた。しかし研究が進捗するに伴い、大阪府権知事であった渡辺昇が明治4年末の赴任後に着手した大阪築港問題が、民意形成・商業統制・集金・施行など、地方官の独自裁量と中央政府の監督が交差する事項がふんだんに盛り込まれた重要な事柄であるとの認識に至り、中央ー地方間関係、地方官論の文脈から同問題の分析を行った。このように当初とは若干異なる分析アプローチをとったため、計画になかった作業と研究に取り組んだが、計画作成時には見落としていた重要な部分であると同時に、本研究をより豊かにする内容である。ただし、淀川や大阪港等の大河川・港湾行政は特に費用負担の側面から明治初期に継続的な議論が展開される分析不可欠なテーマであり、平成29年度に取り組む予定である。また「今後の研究の推進方策」でも記したが、特に三府や開港場は近世期に自治性が発達した町を含み、府県庁が町の共同運営財源を引継いでいるケースが散見された。その結果、そうした諸府県の財源・財政分析がその地域性・特徴を明らかにするために不可欠のものとなってきた。研究材料については、大阪府公文書館の明治12年以前の公文書を網羅的に調査、収集した。大阪市立大学に所蔵される大阪市史編纂史料の調査も行ったが、本研究が対象とする時期の史料は少なかった。

しかし同編纂史料のなかには未だ確認できていないものや、所在不明のものもあり、引き続き調査を行う必要がある。平成29年度に得られた研究成果は主に次の2点である。(1)明治初期の大阪府行政の形成過程を、府財政の性格の変容から解明した。具体的には都市府県(三府開港場諸県)の独自財源である、近世の運上・冥加に由来する雑税の維新後の扱いに注目して、政府と府県庁の視点から史料調査、分析を行った。政府は近世の運上・冥加を維新後も雑税として温存し、税則の整理を進めながら原則国税として徴収した。一方、都市府県は政府に対し、都市行政の財源を確保するために徴収費目ごとに収支関係が分かるように透明性を保った形で、雑税を国庫収納から府県収納へと切り出していった(府県限り取立税)。その税目の増加に伴って政府は把握が困難となり、明治5、6年に部分的な法制化を行ったが、却って税の収支規定が税目毎に異なるという煩雑さを招いていた。この状況を清算したのが明治8年の雑税廃止と府県税の創設であった。これらは、雑税や府県限り取立税が有していた収入と支出の税目毎の固定的な関係を清算し、税目単位ではなく金額ベースでの予算編成を可能としたものだった。上記の研究の結果、明治8年の改革の前後で、前は「収入と支出が税目毎に固定的な」運用、後はそれを解消した「金額ベースでの予算編成に基づく」運用と府県財政を特徴づけることができた。(2)明治初期の淀川行政の形成過程について、大阪に設置された淀川行政を担う大蔵省・内務省の大阪分局の性格を検討した。そのために淀川河川事務局(大阪府)、淀川資料館に所蔵される関係史料の調査を行った。研究の結果、近世期以来、大河川単位で設計された国役普請制度を歴史的背景としつつ、それと親和的なオランダ流の河川行政が内務省の大阪分局を基点に全国化していくことを明らかにした。内務省の河川行政が淀川をモデルに展開されたことで、大阪府の河川行政が地方化する過程を跡付けた。平成28年度、29年度の研究によって現在採用者は、1大阪築港問題における大阪府の位置づけ、2雑税・府県税の運用からみる府県行政の展開、3淀川をめぐる河川行政の近世近代移行、といった3つの課題に取り組み一定の成果を得られており研究の進捗は順調といえる。しかし、学会報告を経ながらいずれも論文としては未発表であり、その点ではやや進捗が遅れている。従って「今後の研究の推進方策」でも記すようにまず研究の論文化を進めることが課題となる。次に、研究に必要な史料調査については、平成28年度から大阪府を始め東京都公文書館、総務省統計局統計図書館、京都歴彩館、長崎歴史文化博物館などに史料調査を重ねており、その成果が学会報告へ結びついた。しかし学会報告で得られた疑問に関し再調査する必要もあり、平成30年度も継続的に行っていく必要がある。また、計画していた司法行政に関する政府と大阪府の分担過程の研究については、史料の残存状況の点から当初計画に組み込んでいたが、大阪府という大都市の固有性を踏まえた場合、衛生行政を研究対象とする方が適当であろうと考え変更した。ただし、この変更は予期していなかったものではあるが、研究課題そのものの変化を迫るものではない。むしろ近世からの連続性を踏まえた場合、研究課題の議論をより深めるものだと考えている。また既に平成29年度において大阪府および文部省、内務省の薬事・衛生行政に関する史料調査、分析に着手しており、全体の進捗に遅れをきたしてはいない。
自発発火特性を制御する新規ナトリウム透過性チャネルNALCNの心臓における機能

本研究では洞房結節に存在する心ペースメーカー細胞において自動能の発現に重要である持続性内向き電流(Ist)の分子基盤となるイオンチャネルの同定を目指した。RT-PCR法により洞房結節においてL型電位依存性Ca^<2+>チャネルCav1.3の新規アイソフォームであるCav1.3(1b)が高発現していることを見出した。しかし、このCav1.3(1b)をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させ電気生理学的な解析を行ったが、Istを再構成することは出来なかった。洞房結節に存在する心ペースメーカー細胞において自動能の発現に重要である2つの電流系、持続性内向き電流(Ist)及び背景Na^-電流(I_<Na,b>)は、その発見から10年以上が経過した現在においても分子実体が解明されていない。そこで、これら2種の電流系の分子基盤となるイオンチャネルを同定する目的で、マウス洞房結節および右心房から調製したRNAを用いてマイクロアレイ法による遺伝子発現解析を行い、洞房結節において高発現するイオンチャネルおよびその関連タンパクの検索を行った。主に電位依存性のNa^+チャネルおよびCa^<2+>チャネルに着目すると、Scn7aが2.1倍、Scn4bが3.1倍、Cacna1dが1.7倍、Cacna1gが1.8倍、Cacna2d2が1.3倍、Cacnb4が2.6倍、また新奇の4×6TM型イオンチャネルNALCNは1.14倍、洞房結節において発現量が高いことが分かった。次に、これまでの研究で知られているIstの電気生理学的・薬理学的特性からまずはCacna1dに着目し、発現実験を行うため通常のRT-PCR法によりcDNAクローニングを行った。結果、心臓においてCacna1dは選択的スプライシングによって生じるN端部分の異なる2種の分子(Cacna1d_<(1a)>)およびCacna1d_<(1b)>)が発現し、特にCacna1d_<(1b)>は洞房結節に高発現していることを見出した。現在、アフリカツメガエル卵母細胞の発現系を用いた二本刺し膜電位固定法により、このCacna1d_<(1b)>を単独で発現させた場合、もしくは何らかの補助サブユニット(まずは洞房結節で発現の高かったCacna2d2やCacnb4)と共発現させた場合にIstを再構成することが出来るか電気生理学的解析を行っている。本研究では洞房結節に存在する心ペースメーカー細胞において自動能の発現に重要である持続性内向き電流(Ist)の分子基盤となるイオンチャネルを同定し、異所性発現系を用いてIStの再構成を目指している。昨年度、Istの電気生理学的・薬理学的特性からL型電位依存性Ca^<2+>チャネルCacnald_<(1a)>に着目し、心臓においてCacnaldにはN端部分の異なる2種のスプライスバリアント(Cacnald_<(1a)>およびCacnald_<(1b)>)が発現し、特にCacnald_<(1b)>は洞房結節に高発現していることを見出した。本年度はこの洞房結節特異的なアイソフォームであるCacnald_<(1b)>が付の分子実体である可能性について電気生理学的に検討を行った。アフリカツメガエル卵母細胞にCacnald_<(1a)>又はCacnald_<(1b)>,補助サブユニットとしてβ3,α2δ1(Cacnaldの実験でもっともよく使用されている補助サブユニット)を発現させ、二本刺し膜電位固定法により電気生理学的解析を行った。結果、Cacnald_<(1a)>およびCacnald_<(1b)>のどちらの場合でもCa^<2+>電流もしくはBa2+電流は観察されるものの、飢の特徴の一つである0.1mM Ca^<2+>(またはBa^<2+>)下で観察される非選択的な1価陽イオン電流は観察することができなかった。また、洞房結節での発現の確認ができた補助サブユニットとしてβサブユニットではβ2b,β2d,β2e,β4を、α2δサブユニットではα2δ2を共発現させて同様の実験を行ったがポジティブな結果を得るには至らなかった。今後は洞房結節特異的なCacnald_<(1b)>が更なる新奇な補助サブユニットと共にIstを形成する可能性、まだ着手していない洞房結節に高発現のイオンチャネルがIstを形成する可能性、の両者を踏まえIstの分子基盤の解明につなげたい。
スクイーズド状態を用いたハドロン・核子多体系の半古典的研究

本研究を開始する前に、結合した調和振動子のsu(1,1)代数模型において、我々の提案している一種のスクイーズド状態である“mixed mode coherent state"を用いることにより、熱的効果を取り込むことが可能であることを示した。これにより、当初の研究目的であったフェルミオン系への拡張から実行した。簡単な原子核の模型であるLipkin模型、対相互作用する1準位模型、対称及び非対称回転子模型を取り上げた。我々の方法で温度効果を取り込むに際し、これらの模型から作られる全系のハミルトニアンはすべて同様な代数的構造を持つことを示した。すなわち、これらのフェルミオン多体系はボソン表現を用いることにより、su(1,1)の代数構造を持つことを明らかにした。この内容は英文雑誌に掲載予定である。上記の成果に基づき、su(1,1)代数が現れることに着目し、まずLipkin模型、対相互作用する1準位模型に対して、我々のスクイーズド状態によるアプローチでの温度効果の取り込みの可能性を調べた。その結果、Lipkin模型では粒子-空孔対、対相互作用する模型では核子対を近似的にボソンと見なしたときのボ-ス分布関数の形を通して温度効果を取り込むことができることを明らかにした。我々の方法は従来の虚時間を用いた有限温度の場の理論の扱いとは異なり、時間変数を残した扱いであるので系の時間発展を直接記述することが可能である。また、通常のThermo Field Dynamicsとも異なっており、熱浴との相互作用が導入されていることにより、エネルギーの散逸の様子等が記述できると期待される。この考えに基づき、初期時刻に、ある純粋状態に集中していたエネルギーが時間と共に他の状態に散逸していく様子を記述することが可能であることを、このモデルの範囲内ではあるが示すことに成功した。これは、英文雑誌に論文として投稿中である。
行列模型と時空構造の解明

超弦理論は、重力を含む素粒子物理学の統一理論、すなわち時空と物質を一つの枠組みで記述できる理論である。その非摂動的定式化である行列模型を軸に、時空の構造やその上での物質の現れ方などについての研究を行った。本研究課題の研究期間に得られた主な成果は以下の3つである。1.行列模型での時空構造と超重力理論での時空構造との関係を詳細に調べた。行列模型でウイルソンループ演算子とよばれる物理量を調べる事で、超重力理論の背景(時空)場を変更する頂点演算子を系統的に構成した。さらにこの頂点演算子を用いて、行列模型において、重力場などの超重力多重項の場の凝縮について解析を行った。2.行列模型および非可換時空上での物質のカイラルな構造についての研究を行った。格子上の場の理論で発達したギンスパーグ・ウィルソン(GW)関係式を行列模型に適用し、一般の非可換空間上で、GWディラック演算子を定義し位相不変量やインデックスを定式化する一般的処方箋を与えた。さらに位相的に非自明な配位の構成や、そのダイナミクスの解析を行い、超弦理論や行列模型でのカイラル・フェルミオンの実現についての理解を進めた。3.ブラックホール時空からのホーキング輻射が場の理論での量子異常を使って理解できることを明らかにし、回転しているブラックホールや高次元のブラックホールなど様々なブラックホールにも適用した。さらにブラックホールのエントロピーなどの熱力学的諸量の理解にむけた研究へと継続している。超弦理論の構成的定式化である行列模型にどのように時空が埋め込まれているのか、また一般座標不変性などの対称性を見つけ出すのが、この研究の大きな目標である。今年度の研究は主に次の二つに分類される。一つ目が、行列模型を一般化した超対称行列模型での時空の埋め込み方、二つ目が行列模型における背景場非依存性の研究である。(1)一つ目の研究では次のことを行った。今まで考えられてきた行列模型は、普通の通常のリー代数に基づくボゾン的な行列をもとに構成されていた。このため、行列模型の古典解を時空とみなした時、その時空は通常の空間を表現することとなる。我々は、この行列模型を、古典解として超空間を記述できるような行列模型に拡張した。特に、超ファジー球面を古典解としてもつ行列模型を、超対称リー代数をもとに構成した。ファジー球面を古典解にもつ行列模型は、今まで知られていて、その行列模型を古典解の周りに展開すると、ファジー球面の上の非可換ゲージ理論が構成できることがしられていた。われわれは、超対称リー代数を用いることで、超ファジー球面を古典解にもつ行列模型を構成し、その回りの理論が超ファジー球面上のゲージ理論となることを示した。このような非可換性をもつ超空間は、弦理論ではラモンド場が真空期待値をもつと自然に現れることが知られており、我々の作った行列模型も、そのような理論を記述していると考えられる。(2)二つ目の研究では次のことを行った。行列模型は重力を記述する理論と信じられているが、それを証明するためには、どの背景場時空の周りに展開しても同じ理論になっていること、より具体的には、違う時空の周りの展開が、重力場の凝縮でつながっていることを示す必要がある。われわれは、これを示すために、大きなサイズの行列模型の一部分を積分して、小さな部分系の有効作用を求めることにより、積分する部分の波動関数の選び方が、重力場の凝縮をあらわすことを明らかにした。超弦理論は重力を含む素粒子の統一理論としてもっとも有望視されている理論であり多くの研究がなされてきた。重力を含む事からもわかるように、この理論は素粒子の相互作用を記述する理論であるのみならず、時空のダイナミクスを記述する理論でもある。しかしながら、現在の通常の定式化では、この時空構造のようなダイナミカルな問題を理解するのはたいへん困難とされている。

この困難を解決するために提案されたのが、行列模型と呼ばれる模型である。当研究では、この行列模型のさまざまな性質、特に時空構造と超重力理論との関係、及び4次元でどのようにしたらカイラル構造をもつフェルミオンが生成できるのか、の2点を明らかにすることを目的としている。今年度は、これらの点に関して以下の研究を行った。最初の問題に対しては、行列模型で弱い超重力相互作用を記述するために必要な頂点演算子とよばれる演算子を、超対称性の多重項として系統的に導出することを行った。これまで部分的にしか求められていなかった頂点演算子のほぼ完全な形を導出することに成功した。さらに平均場近似的な考え方に基づいて、どのような凝縮が発生するのか、それを記述するにはどういった配位を考えればよいのか、凝縮が起こった時に時空の構造がどう変化するのか、などの解析を行った。次の問題に対しては、行列模型にギンツバーグウイルソン演算子の手法を適用し、行列模型で非自明なインデックスを定義する方法を開発した。これにより行列模型でのカイラルな構造が明らかになりつつある。さらに、2次元ファジー球面という量子的な多様体の上で、この演算子の具体系を構築し、非自明なインデックスをもつ配位を構成した。この配位は、古典的な空間で知られていたトフーフトポリヤコフ・モノポールとよばれる配位の量子化したものになっていることがわかった。さらにこれらの配位の安定性を議論し、自明な配位が不安定かして非自明なインデックスをもつ配位が自発的に生成されることを明らかにした。これらの二点は、行列模型での時空構造やカイラル構造を調べる上で非常に重要な一歩といえ、来年度以降もこの流れに沿って研究を進めていく予定でいる。弦理論は重力を含む素粒子の統一理論として最も有望視されている理論であり多くの研究がなされてきた。とりわけ行列模型がその非摂動的定式化として提案され、これにより時空や物質の構造をダイナミカルに解析することが可能となった。当研究課題では、この行列模型の様々な性質、特に時空構造の解明を目的としている。今年度は主に、このような時空上でどのようにしたらカイラル構造をもつフェルミオンが生成できるのかについて研究を進めた。まず行列模型にギンスパーグ・ウィルソン関係式の手法を適用し、行列模型で非自明なインデックスを定義する方法を開発した。とくに2次元非可換球面上でこの定式化を具体的に行い、トフーフト・ポリヤコフ・モノポール相当する非自明なインデックスをもつ配位を構成した。さらにこれらの配位の安定性を議論し、自明な配位が不安定化して非自明なインデックスをもつ配位が自発的に生成されることを明らかにした。このような機構を弦理論での余剰次元空間に適用すれば、我々の時空上でカイラル・フェルミオンを生成できる可能性がある。さらに2次元非可換トーラス上でこのような研究を進展させた。一般的な古典解についてインデックスと位相不変量を計算し、作用が小さな配位では両者が一致し、インデックス定理が成り立つことを確認した。しかし、連続極限ではインデックス零の自明な配位しか残らないことがわかった。この現象は量子レベルでも成り立つことをモンテカルロ・シミュレーションで確認した。これは通常の可換空間上での理論と大きく異なり、場の理論におけるトポロジーについて新たな知見を与えたと思われる。
C1qtnf5遺伝子異常による加齢黄斑変性症モデルの作成と解析

fidelityの高いDNA polymeraseを用いてPCR cloning法によりマウスC1qtnf5遺伝子のcDNAをcloningした。CloningしたcDNAはsequencingにて誤った塩基配列が増幅されていないことが確認された。このcDNAを用いてgenomic DNA Librarayのscreeningを行ったが、相同組み替えに適当な断片がscreeningされていない。C1qtnf5遺伝子異常マウス作成のためC1qtnf5のcDNAをクローニングした。今回我々はPCRを用いたクローニング法を行った。近年high-fidelityのDNAポリメラーゼがいくつか開発され、それらの中でもKOD-plus-DNA polymerase(TOYOBO)は非常にfidelityが高く比較的長いcDNAのクローニングも可能となった。我々はマウス眼球を摘出後、網膜色素上皮およびこれの付着した網膜組織を分離し、AGPC法を用いてRNAを抽出した。抽出したRNAからPoly(A)^+ RNAを精製し、これを用いてfirst strand cDNAを作成した。このfirst strand cDNAをテンプレートとして、MfrpおよびC1qtnf5の全長cDNAをKOD-plus-DNA polymeraseで増幅した。挿入効率を上げるためTOPOイソメラーゼIで活性化した3'-dT突出末端を持つ直鎖状のベクターであるpCR-Blunt II-TOPOベクター(invitrogen)を用いた。適切なサイズのインサートをもつプラスミドをミニプレップで確認後、精製し、DNAシークエンシングを行いcDNAに誤った塩基配列がないことを確認した。今後、クローニングしたcDNAを制限酵素を用いて切り出し、genomic libraryのスクリーニングに利用する。得られたgenomic DNA断片をターゲティングベクターにサブクローニングする。ES細胞(129Svev)を用いたエレクトロポレーション後、G418による薬剤耐性選別を行う。我々は加齢黄斑変性症のモデルマウスを作出すべく、Clqtnf5遺伝子異常マウスを作成、解析し、加齢黄斑変性症の成因に関連する分子生物学的役割の解明を試みた。昨年度中にClqtnf5遺伝子異常マウス作成のためClqtnf5のcDNAをクローニングした。我々はマウス眼球を摘出後、AGPC法を用いてRNAを抽出した。抽出したRNAからPoly(A)+RNAを精製し、これを用いてfirst strand cDNAを作成した。このfirst strand cDNAをテンプレートとして、MfrpおよびClqtnf5の全長cDNAをKOD-plus-DNA polymeraseで増幅した。サブクローニングにはpCR-Blunt II-TOPOベクター(invitrogen)を用いた。今年度はクローニングしたcDNAを制限酵素を用いて切り出し、得られたDNA断片をプローブとしてgenomic DNA Libraryのスクリーニングを行った。しかしターゲティングベクターとして使用するのに適当なgenomic DNAの断片を得ることができなかった。プローブの切り出しのために使用する制限酵素を変更して何種類かのプローブを作成しスクリーニングを行ったが、ターゲティングに必要と予定していたエクソンを含み、必要と考えられる領域をカバーする十分な長さをもった断片は得られなかった。Genomic Libraryが適当であったか他の遺伝子をプローブとしてgenomic Libraryの検討を行っており、適切でなかった場合は他社のgenomic libraryを利用して研究を継続する予定である。
原発・失業・犯罪リスク不安の社会的形成要因と社会的帰結にかんする実証研究

本研究は、社会調査データ分析によって、原発・失業・犯罪という3つのリスクに対する不安の社会的形成要因とその社会的帰結を実証的に明らかにした。原発リスク不安については、ジェンダー・世代・社会階層による属性差がみられ、それは平等主義といった価値を媒介して、リスク不安に影響を与えていた。失業リスク不安については、国際比較分析の結果、積極的労働市場政策といった制度要因が不安の水準と階層性を低めることを明らかにした。犯罪リスク不安も含めて、3つのリスク不安を比較分析すると、社会階層、ジェンダー、世代、国によってリスク不安は異なり、リスク不安は普遍化しているわけではないことが明らかになった。本研究は国際比較も視野に入れながら、現代日本におけるリスク不安の社会的形成要因とその社会的帰結について実証的に明らかにしようとするものである。平成26年度は、主に原発リスク意識に関する社会的形成要因に関する実証研究を進めた。東日本大震災と原発事故を受けて脱原発世論が高まるなかで、どのような社会階層、ジェンダー、世代要因が原発支持・不支持の態度を規定するのかについて量的な分析を行った。また、世代に注目した場合、若年世代において原発支持度が高いという傾向がみられることから、高校生における原発支持・不支持の態度の規定要因の探究も進めた。そこでは、計量社会学的アプローチに加えて、自由回答データを用いた計量テキスト分析も行い、いかなる社会的要因が原発への態度を形成するのかについて明らかにした。これらの成果について、2つの学会報告を行った。また、失業リスクについては、ISSPデータを用いた国際比較分析を進めている。異なるレジームを持つ国について、失業リスク不安の水準および規定構造(階層性)を比較しながら、いかなる制度を持つ国において、失業リスク不安は低減し、それが社会的脆弱層に集中するという階層性が消失するのかについて実証的に明らかにした。その成果として、英文の報告書論文を執筆した。最後に、これまで申請者がすでに研究を行っている犯罪リスク不安の研究も加えて、異なるリスク不安の社会的形成要因を比較し、現代日本におけるリスク社会の姿を描出する作業を進めている。平成27年度は、原発リスク意識にかんして、昨年度の研究をさらに発展させて、成果としてまとめた。原発リスク意識の社会的形成要因および社会的帰結を計量テキスト分析、多変量解析によって明らかにした。具体的には、社会階層・ジェンダー・世代という社会的形成要因が、平等主義や国家主義といった価値を媒介して、脱原発志向に影響を与えているというモデルを想定し、分析を行った。また、主観的な側面だけではなく、原発事故の実態的被害にかんする調査も同時に進めている。これらについては3本の論文、4つの学会報告としてまとめている。失業リスクについては、昨年度は、国際比較から日本社会の特徴を明らかにした。その成果をまとめた英語論文が刊行された。また、平成27年度は、日本におけるパネル調査データを用いて、失業リスク認知がいかなる影響を与えるかについて探究している。具体的には、固定効果モデルを用いて、失業リスク認知が仕事満足度、生活満足度、ディストレス、主観的健康、階層帰属意識、社会的・文化的活動、結婚、政治意識にどのような影響を与えるかを分析している。さいごに、これまで申請者がすでに研究としてまとめた犯罪リスク不安の研究も加えて、原発、失業、犯罪など様々なリスク不安の社会的形成要因について比較分析を行っている。既存のリスク社会論の検討も行いながら、現代日本における人々のリスク意識の特徴を描き出す作業を進めている。原発リスク意識については3本の論文、4つの学会報告として成果を出した。失業リスクについては英語論文としてまとめた。また、失業リスク意識については、パネルデータの分析により、より詳細なメカニズムを明らかにする研究を進めている。本研究は、社会調査データの分析から、原発・失業・犯罪という3つのリスクに対する不安の社会的形成要因とその社会的帰結を実証的に明らかにし、この結果をもとに安心社会のモデルを構想することである。前年までに、原発リスク不安、失業リスク不安、犯罪リスク不安の分析はすでに行っており、今年度は、これら分析結果から、現代日本におけるリスク社会像、安心社会を考察する作業を進めた。具体的には、社会階層、ジェンダー、世代、制度など社会的要因の各リスク不安への影響や、リスク不安の社会的帰結について比較検討することで、各リスクの特徴を描出するとともに、リスク社会論の批判的検討を行い、リスク不安を低減する政策について考察を行った。これらの作業のなかで、各リスクの比較分析が必要となったため、インターネット調査を実施した。これまでの分析は主に2次分析であったため、リスクの指標については既存の質問を利用せざるをえず、各リスク不安同士の関連性も分析できなかった。そこで、新たに調査を実施し、原発・失業・犯罪の各リスク不安の関連性、社会的要因との関連性、社会的帰結との関連性を実証的に明らかにした。また、リスク不安の分析結果を解釈するために、失業リスクの趨勢分析や原発被害リスク、犯罪被害リスクについて、すでに行った結果についてまとめ、その結果をもとに、リスク不安の社会的形成要因について考察した。犯罪被害リスクについては分析が不十分であったので、官公庁データから職業とリスク被害の関連性について分析・考察を行った。これらの成果は1つの著書(共著)、1つの学会報告としてまとめた。

原発リスク不安については、ジェンダー・世代・社会階層による属性差がみられ、それは平等主義といった価値を媒介して、リスク不安に影響を与えていた。失業リスク不安については、国際比較分析の結果、積極的労働市場政策といった制度要因が不安の水準と階層性を低めることを明らかにした。犯罪リスク不安も含めて、3つのリスク不安を比較分析すると、社会階層、ジェンダー、世代、国によってリスク不安は異なり、リスク不安は普遍化しているわけではないことが明らかになった。原発リスク意識についての研究を順調に進めることができた。また、ISSPなどを用いた国際比較分析も進めることができている。原発リスクおよび失業リスクについてはすでに一定の研究成果が得られた。今後は、犯罪、失業、原発など様々なリスク不安の規定メカニズムをより詳細に検討するため、研究成果の比較分析、リスク社会論の検討を行う。また新たな社会調査を実施することも検討している。社会学今後は、原発リスク意識の実証研究、失業リスク不安の実証研究をさらに進める。また、犯罪リスク不安の研究の成果と合わせて、異なるリスクを比較し、計量分析に基づくリスク社会像を提示することをめざす。また、リスクの社会的形成要因に加えて、その社会的帰結についての実証分析を進める。平成27年度は、統計データの解析、研究成果のまとめを主に行った。すでに平成26年度に統計ソフトや個別のリスクにかんする文献は購入しており、使用するデータもすべて2次分析であったため、使用額は計画より少なくなった。さらに高度な分析を進めるために、また、分析結果の知見をまとめ、社会学的議論を展開するために、リスク社会、統計技法、国際比較に関する文献を購入する。既存の研究成果を比較分析し、整理する際に必要なリスク社会論の文献を購入する予定である。また、新たに検証すべき仮説が複数あらわれたため、自由回答項目も含めたインターネット調査を実施することも検討している。リスク社会論の理論的検討を行う。また、国際比較調査のデータ分析を進める。
河川におけるワンド内の流れと土砂堆積に関する研究

近年の河川は治水、利水の機能に加え、自然環境の保護・回復を目指した改修を行わざるをえなくなってきている。いわゆる、多自然型河川工法の一つにワンドがあり、自然形成されたワンドは、それを維持することが容易であると考えられるが、人工的に形成されたワンドでは、必ずしも理想的な場所に、理想的な形として形成されるとは限らないのでその維持が容易ではない場合もある。本研究では、人工ワンドの設計法に役立てられる基礎的な情報を得るために、室内の実験開水路に小規模のワンドを設置し、ワンド内の流れの特性、ワンド内への土砂堆積について調べたものである。流れの計測から、ワンド内には本質的に土砂が進入しやすい流れの構造となっていることが明らかとなった。そこで、ワンド内へ進入する流況を変えて、土砂進入を防ぐ工法として、ワンドと本線の境界に設置するベーンを選択し、土砂進入の抑制効果がもっとも高いベーンの角度について検討した。実験水路のワンドの寸法は開口幅8cm、奥行き8cmの正方形で、水深が4.5cmの等流で実験を行った。ベーンは長さ4cm、高さ1.5cmとし、これを開口部中心に角度0,1/10,1/5(上流側がワンド側へ、下流側が本川側に向く方向)で設置し、それぞれについて、上流で供給した土砂のワンド内への堆積状況を観測するとともに、流れの状況を可視化により観察した。土砂の堆積量はベーンの角度が0の時が最小で、ベーン設置のない場合の約1/3の堆積量、角度が1/5,1/10の場合はほぼ同量で、ベーン設置のない場合の約1/2の堆積量となった。以上により、ベーンはワンド内への土砂堆積抑制の効近年の河川は治水、利水の機能に加え、自然環境の保護・回復を目指した改修を行わざるをえなくなってきている。以上により、ベーンはワンド内への土砂堆積抑制の効全幅24cmのアクリル製開水路の片岸側を2つのアクリル製箱で仕切り、この2つの箱の間を空けることにより、幅5cm、奥行き5cmの正方形ワンドを作成した。全幅の一部を箱で仕切ったことにより、本川川幅は19cmとなる。勾配が約1/490のこの水路に、流量Q=2.16l/sの水を流して等流を作り、ワンド内を主とした流速分布の測定を二次元光ファイバー流速計を用いて行い、これとは別に、同じ水理条件で本線上流で給砂した場合のワンド内への土砂の堆積状況を調べた。流速測定は高さの異なる7水平面に対して行われ、給砂実験では10分間に240gの割合で乾燥標準砂を手動で投入し続け、ワンド内への堆積がほぼ平衡となる48時間後までの堆積状況を観察した。また、実験終了後には、ワンド内の堆積砂を集めて、堆積体積を測定した。ワンド内の流れの状況は、各層(水平断面)とも正方形ワンドの中心付近を中心とした同心円に近い流速ベクトルとなるが、流速が大きく、その結果、遠心力も大きくなる水面付近ではやや外向きで、流速の小さな底面付近では遠心力が小さいためやや中心向きの流速ベクトルとなる。このため、ワンド内への砂の堆積は中心付近が頂点となる山形となる。また、本川とワンドの接合部では、土砂を含んだ底面付近の流れがややワンド奥向きに流れ込み、土砂を含まない水面付近の流れがやや本川向きに流れ出るため、ワンド内へは本質的に砂が堆積しやすい流れの構造となっていることなどが明らかとなった。

平成9年度の研究により、(1)ワンド内の流れは、同心円に近い回転運動をしているが、遠心力と圧力勾配の不均衡の影響を受けて、水面付近ではやや外向き、底面付近ではやや内向きの流れとなり、この結果、本川からワンド内に入り込んだ土砂は渦の中心付近に集まり、山形の堆積形状をなすこと、(2)ワンド内の流れの延長で、ワンドと本川の境界付近の流れは、底面付近でワンド向き、水面付近で本川向きとなり、ワンド内には本質的に土砂が進入しやすい流れの構造となっていることが明らかとなった。本年度は、ワンド内への土砂の進入を抑制する工法として、ワンドと本川の境界に水没越流型ベーンを設置する方法について検討した。実験水路のワンドの寸法は開口幅8cm、奥行き8cmの正方形で、水深を4.5cmとして実験を行った。ベーンは長さ4cm、高さ1.5cmとし、これを開口部中心に角度0,1/10,1/5(上流側がワンド側へ、下流側が本川側に向く方向)で設置し、それぞれについて、上流で供給した土砂のワンド内への堆積状況を観測するとともに、流れの状況を可視化により観察した。土砂の堆積量はベーンの角度がoの時が最小で、ベーン設置のない場合の約1/3の堆積量、角度が1/5,1/10の場合はほぼ同量で、ベーン設置のない場合の約1/2の堆積量となった。ベーン設置の目的は、土砂を含む底面付近の流れを本川向きとし、これを補償する流れが水面付近でワンド向きとなれば、土砂の進入を防ぎながら、水の交換は積極的に行うというものであった。しかし、角度が1/5,1/10の場合には、ベーンにより底面付近で本川向きの流れを作り出すことはできたもののこれを補償する流れとして、水面付近ではなくベーン直上流の底面付近に局所的な強いワンド奥向き流れを形成したために、ここから土砂の進入があり、思ったほどの効果が得られず、結果的には角度0のベーンの土砂堆積抑制効果が一番大きくなったものと考えられる。
プルキンエ細胞体における登上線維シナプス除去機構の解明

プルキンエ細胞(PC)細胞体では登上線維(CF)シナプスの除去が進行する一方で、バスケット細胞(BC)やルガロ細胞(LC)などの抑制性介在ニューロンの成熟化が進む。しかし両者の機能的な因果関係については不明であった。本研究では抑制性ニューロン成熟過程におけるCFシナプス除去の観察を行い、中枢神経回路における「特定の細胞内ドメインで起こる興奮性入力と抑制性入力による競合」の証明を目的として行われた。レンチウイルスやGFP発現モデルマウスを用いた解析を行ったところ、PC細胞体におけるCF終末がBC軸索によって排除され、PC細胞体直下のLCへと引き継がれることを示唆する所見が得られた。登上線維ー小脳プルキンエ細胞投射系では細胞体での線維間競合を経て、単一の優勢線維による樹状突起支配が確立する。細胞体では登上線維シナプスの除去が進行する一方で、バスケット細胞による抑制性独占的支配が形成されるが、両者の機能的な因果関係については未だ不明であった。さらに発達期小脳ではプルキンエ細胞体直下の顆粒細胞層において、除去過程の登上線維終末が観察され、顆粒細胞層に存在する抑制性介在ニューロンの一つルガロ細胞と近接している様子が観察されている。以上の背景から本研究では発達期プルキンエ細胞体での抑制性ニューロンの関係に着目し、抑制性ニューロンの機能阻害下における登上線維シナプス除去過程の解析を行い、中枢神経回路における「特定の細胞内ドメインで起こる興奮性入力と抑制性入力による競合」の存在の実験的な証明を行なった。具体的にはレンチウイルスやGFP発現モデルマウスを用いた抑制性介在ニューロンの可視化、神経標識法を用いた登上線維の可視化を行い発達期小脳の観察を行い、以下の所見を得た。1発達期プルキンエ細胞体において、登上線維終末の排除とバスケット細胞由来の抑制性終末の増加が相補的に起こっていることを定量的に示した。2発達期小脳ではプルキンエ細胞体とルガロ細胞が密接している様子が観察され、この傾向は発達が進むにつれて減少していった。3発達期小脳で一過性に見られるプルキンエ細胞ールガロ細胞密着領域では登上線維終末が高頻度に観察された。以上の所見はプルキンエ細胞体における登上線維終末がバスケット細胞軸索によって排除され、ルガロ細胞へと引き継がれることを示唆する結果であり、この研究成果は日本神経学会Neuro2012, Neuro2013、第118回日本解剖学会総会・全国学術集会で発表された。【概要】登上線維ー小脳プルキンエ細胞投射系では細胞体での線維間競合を経て、単一の優勢線維による樹状突起支配が確立する。細胞体では登上線維シナプスの除去が進行する一方で、バスケット細胞による抑制性独占的支配が形成されるが、両者の機能的な因果関係については未だ不明である。本研究では中枢神経回路における「特定の細胞内ドメインで起こる興奮性入力と抑制性入力による競合」の存在を実験的に証明するために、発達期プルキンエ細胞体での抑制性ニューロンの機能阻害下における登上線維シナプス除去過程の解析を行う。【平成24年度の実績】レンチウイルスやGFP発現モデルマウスを用いた抑制性介在ニューロンの可視化し、神経標識法を用いて登上線維の可視化を行った。これらの手法を用いた発達期小脳の観察を通じ、以下の所見を得た。以上の所見は、プルキンエ細胞体における登上線維終末の排除が、バスケット細胞、ルガロ細胞といった抑制性介在ニューロンの分化と密接に関わっていることを示唆するものであった。本研究内容は幼若期プルキンエ細胞体における登上線維排除過程の機構解明を目的として、以下の解析項目に大別される。I.プルキンエ細胞体におけるバスケット細胞の抑制性入力形成過程と登上線維除去過程の形態学的相関性を明らかにする。II.プルキンエ細胞体直下で見られるプルキンエ細胞反回側枝ー登上線維複合体構造を電顕レベルで解析し、ルガロ細胞発達過程との相関性を明らかにする。III.抑制性ニューロンの機能阻害モデルを作成し、抑制性ニューロンの発達不全が登上線維除去に与える影響を明らかにする。平成24年度ではこれらの研究項目の内、IとIIが予定通りほぼ終了しているため、本研究計画は概ね順調に進行していると考えられる。

本研究内容は幼若期プルキンエ細胞体における登上線維排除過程の機構解明を目的とする。平成25年度は予定解析項目の、III.抑制性ニューロンの機能阻害モデルを作成とその解析を行う。具体的には群馬大・柳川教授から供与をうけたGAD67loxマウスにレンチウイルスを介したcreリコンビナーゼ導入を行い、登上線維シナプス除去における単一介在ニューロンの機能解析を行う予定である。平成24年度では、22,798円の未使用額が発生した。これは平成24年度末に購入した物品の支払いが、平成24年4月に支払われることになったため生じたものである。平成25年5月現在では、平成24年度未使用額はない。
メリライト(ゲーレナイト)単結晶の合成と拡散速度の測定

鉱物内におけるイオンの拡散とその速度の間にあるはずの規則性を実験的に見い出し、イオン間の拡散速度の違いを説明する為、メリライトの端成分鉱物(ゲーレナイト)中のトレーサー拡散速度を測定した。拡散速度のイオンによる差異は「結晶構造(化学組成,サイト)-イオン半径(電荷)で決まる」とするこれまでの拡散に対する仮説と整合性をもつものであった。[結果,考察]ゲーレナイトにおける二価陽イオンの拡散とイオン半径の関係は、メリライト中でMサイトを介して拡散すると考えられる比較的大きなイオン(Ca,Sr,Ba)およびT_1サイトの小さなイオン(Ni,Co)とも他方の端成分鉱物であるオケルマナイトのそれとよく似た変化を示していた。メリライト結晶には、二価の陽イオンが入るためにT_1とMの二つのサイトがある。溶媒がゲーレナイト組成の場合、T_1サイトはAl^<3+>またはSi^<4+>で占められていて、Ni^<2+>,Co^<2+>などがT_1サイトを利用して拡散する為には2:2で置換(例えば,Ni+Si:Al+Al)する必要がありオケルマナイトのそれとは異なる。この拡散機構は主成分についての相互拡散の測定から確かめられており、トレーサー拡散より約二桁小さい。両メリライト中の拡散速度の相関のよく似た関係は小さなイオンがT_1サイトを拡散していることを支持し、他方前述の2:2の拡散機構とは相容れない。これらのことはT_1サイトを拡散するイオンの[トレーサー領域]での拡散が2:2ではなくNi^<2+>:Al^<3+>とSi^<4+>:Al^<3+>の拡散が独立して起きている可能性を示唆している。この場合荷電欠陥の導入が必要で、これらのイオンの活性化エネルギーの増大をもたらした要因であろう。また物質と電荷の収支のために、ある程度拡散が進み濃度が高くなると、二種類の拡散の遅い方に律速された2:2の拡散になると考えられる。
障害児における書字指導プログラムの作成に関する基礎的研究

知的機能,視覚機能,運動機能などにつまずきのある児童の中には,およその字形は表現できるものの,必ずしも正しい字形で文字を書くことができない子どもたちが少なからず存在している。本研究は,これらの課題を抱える子どもたちに適用可能な書字指導プログラムの作成を目指して,書字行為に関連する諸機能の状態を評価し,その結果を学習支援に反映させていくための基礎的研究を行うことを目的とした。また,研究過程において,対象児童の中に文字学習そのものへの動機づけがなされにくい者が多くみられたため,そのための支援策についても試行的に検討した。なお,研究成果はSecondInternational Luria Memorial Conference(モスクワ)や日本特殊教育学会等において公表した。本研究期間内では,主に次のような内容について検討を行った。1.誤字の修正を促すための小学校での一斉指導における配慮事項について検討した。2.知的障害児に対する定期的な指導を通して,平仮名,片仮名,漢字の書字行為に見られる発達的変化を継続的に分析した。特に,誤字を自己修正していく機能の獲得過程について詳細に検討した。3.養護学校に在籍する知的障害児を対象として,学校,家庭,大学が連携をとりながら,獲得した文字を生活の中で使用していくことができるようになるための学習支援方法について検討した。4.視覚障害児に対する定期的な指導を通して,書字における視覚機能の役割について継続的に分析した。特に,拡大読書機を使用して文字を書く際の目の使い方及び筆記用具の使用状態について検討した。5.低年齢の子どもにおいても筆圧を的確に測定するために,新たな筆圧記録装置について検討した。そこで,これらの問題を抱える子どもたちに適応可能な書字指導プログラムの作成を目指して,書字行為における発達的諸特性に関する基礎的研究を実施した。本研究期間内では,次のような成果を得た。1)27名の子どもを対象として,幼稚園年長と小学1年の各年度末に平仮名書字の状態を記録したデータの分析を行った。その誤字内容の変化に基づいて,誤字の修正を促すための小学校での一斉指導における配慮事項について検討した。2)知的障害児に対する定期的な指導を通して,平仮名,片仮名,漢字の書字行為に見られる発達的変化を継続的に分析した。3)視覚障害児に対する定期的な指導を通して,書字における視覚機能の役割について継続的に分析した。4)書字学習のつまずきに関連する筆圧の分析を進めるために,従来所有していた筆圧記録・分析装置に改良を加え,書字中に筆圧を音によりフィードバックさせるための仕組みについて検討した。また,低年齢の子どもにおいても容易に筆圧を測定するために,新たな筆圧記録装置についても検討を進めた。昨年度からの継続研究として,知的機能,視覚機能,運動機能につまずきのある児童・生徒を対象として,書字の獲得及び誤字の修正を中心とした書字指導プログラムの作成を目的に,書字行為における発達的諸特性に関する臨床的,基礎的研究を実施した。1.盲学校に在籍する知的障害を伴う弱視生徒を対象として,平仮名及び漢字における書字の獲得を目的として定期的な指導・観察を行い,書字行為における視覚機能の役割について分析した。特に,拡大読書機を使用しながら文字を書く際の目の使い方や筆記用具の使用状態について検討した。また,誤字修正機能の獲得を促すための認知課題を並行して実施した。

2.小学校特殊学級に在籍する知的障害児を対象として,平仮名,片仮名,漢字の書字時に見られる誤字の自発的修正の様子,及び筆記用具の使用状態を継続的に分析した。また,この研究においても誤字修正機能の獲得を促すための認知課題を並行して実施し,その変化を観察した。3.養護学校に在籍する知的障害児を対象として,学校,家庭,大学が連携をとりながら,獲得した文字を生活の中で使用していくことができるようになるための学習支援方法について検討した。特に,文通場面を取りあげ,その効果的な活用方法について検討した。4.昨年度末に導入した新たな筆圧測定装置の使用可能性について検討を継続した。なお,本年度までの成果は,平成16年度に東京において開催される日本特殊教育学会のシンポジウムにおいて公開する予定である。書字行為には,知的機能,視覚機能,微細運動機能などの獲得が求められる。このため,知的障害児や視覚障害児の中には,正しい字形で文字を書くことができないなど,書字学習につまずきを示す者が少なからず存在する。また,文字そのものを書くことができても,生活の中でそれらを活用することに困難を示す者が存在する。そこで,これらの問題を抱える子どもたちに適応可能な書字指導プログラムの作成を目標として,書字行為における発達特性に関する基礎的研究を継続して実施した。平成15年度までに実施した研究のデータ分析を継続するとともに,書字学習困難児を対象にして,その発達支援方法について臨床的に検討した。具体的には,以下の研究成果を得ることができた。1.知的障害児や視覚障害児の書字課題遂行中の手指の動きに関する分析に基づき,筆記用具の把握過程及び把握形態について検討した。2.大学内の施設及び近隣の学校において,ADHD児,知的障害児,視覚障害児を対象として,書字の獲得過程,及び書字が獲得されているにもかかわらず,それらの活用が困難な児童の学習過程について,継続的にデータ収集を行い,発達支援方法について検討した。3.本研究において得られた研究成果を整理し,9月に開催された日本特殊教育学会において,「書字学習を支援する」というテーマでシンポジウムを開催し,研究成果を公表した。また,これらの研究成果を含め,研究において得られた成果は冊子及びインターネット上においても公開した。