hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重調和微分作用素の高精度な固有値評価に関する研究

重調和微分作用素の固有値評価の方法と計算結果はまた論文になっていないので、来年度は論文の発表などに重点を置き、研究を展開する予定です。H29年度(最終年度)は今までの結果を論文にまとめて、学会における発表と学術誌への投稿を進めます。1)H30年度では、研究の成果をカナダで開催される固有値問題に関する国際学会で発表する予定である。2)FujinoーMorley補間作用素の誤差定数の評価に関しては、論文を作成し、投稿する予定である。平成26年度ではラプラス作用素と重調和作用素を含めて一般的な理論を検討しました。平成27年度はこれらの理論を重調和作用素に関する具体的固有値問題に応用して、理論の有効性などを検証する予定です。また、研究結果をまとめて、論文を投稿する予定もあります。個人の都合により、2016年1月チリに開催された国際会議の参加をキャンセルしました。代わりに、6月に海外の研究同士を一緒にイギリスにある国際会議を参加することになります。H29年3月に使用した計算サーバーの費用はH28年度内で精算できないことがあります。H29年度4月に実際の計算サーバー費用を精算したとき、残額が生じています。2015年2月当該研究者は新潟大学にて「最適化・数値解析ワークショップ」を主催しましたが、新潟大学の会計のスケージュールによって、招待講演者への謝金は2015年度に払う予定です。2016年6月にイギリスにある国際会議MAFLAP2016への出張に使用する予定です。H29年度の計算サーバーの費用として利用する予定です。2015年2月当該研究者が新潟大学に主催した「最適化・数値解析ワークショップ」の招待講演者に謝金を払う予定です。
4H-SiC表面再結合速度の定量的観測

本研究課題により得られた成果は、以下の5点である。1.n型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度の定量値およびそれらの温度依存性を得た。また4H-SiCの表面再結合速度が表面に吸着した物質の影響を受けることを見出した。2.マイクロ波によるキャリアライフタイム測定において、測定値の精度を高める手法を見出した。3.p型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度の定量値を得た。4.様々な温度、伝導型、ドーピング密度および過剰キャリア濃度での実験結果に対して、高精度に表面再結合速度の見積もりが可能な解析手法を確立した。本研究では4H-SiCバイポーラデバイス実用化のために、キャリアライフタイムに影響を与える表面再結合速度を定量的に観測するものである。バイポーラデバイスにおいては表面処理プロセス後の表面再結合とその温度依存性が重要である。その背景に従い、本研究の当該年度においては、以下の項目を実施した。1)表面処理プロセスを施した4H-SiC(0001)面の表面再結合速度評価:4H-SiC(0001)面自立エピ基板を利用し、表面処理プロセスが(0001)Si面およびC面の表面再結合速度に対して与える影響を観測した。実施した表面処理プロセスはプラズマエッチングや、溶融塩による化学エッチングであり、それらの処理を施した試料に対しキャリアライフタイム測定を行い表面再結合速度を見積もった。また、その他にも表面を保護する酸化膜のパッシベーション膜の堆積処理を施した試料に対しても予備的に実験を実施した。2)表面再結合速度の温度依存性観測:非接触な熱風によりμ-PCD測定に影響を与えない形で試料を加熱し、熱電対および制御器により加熱器の出力を調整し、試料の温度を制御した。この温度制御された環境下で項目1)で使用した試料に対してμ-PCD測定を実施し、各表面状態での表面再結合速度の温度依存性を観測した。上記の実験の実施により、様々な処理を施した4H-SiC(0001)面での表面再結合速度の定量的な値を得て、さらにその温度依存性の観測を行うことに成功した。前年度の研究実績である、様々な表面処理を行ったn型4H-SiC(0001)および(000-1)面の表面再結合の温度依存性に関する実験結果を受けて、当該年度においては以下の研究実績を得た。n型4H-SiC(0001)および(000-1)面の表面再結合速度の温度依存性について、数値解析と比較することにより定量的な値を得た。その結果、n型4H-SiC(0001)および(000-1)面の表面再結合速度は温度に対してほぼ不変であることがわかった。この温度依存性のない現象は表面の処理として化学機械研磨、化学エッチング、プラズマエッチングを施しても同じであった。また、(1-100)面および(11-20)面を有するn型4H-SiCエピ膜も入手し、実験を実施している段階である。さらには(0001)および(000-1)面のp型4H-SiCエピ膜も入手し、実験結果を得ているが、数値解析においてn型のものよりも考慮すべきパラメータが多いため、定量的な検討に至っておらず、今後の課題である。一方、上記の取り組みの過程において、表面再結合速度を評価するためのキャリアライフタイム測定について次の注意点を明らかにした。それはキャリアライフタイム測定において一般的に用いられるマイクロ波のプローブは、半導体内部の励起キャリアの密度がドーピング濃度を超えた場合、正確なキャリアライフタイムを示さないことである。したがってキャリアライフタイム測定は低水準注入の条件で行うべきであり、上記の表面再結合速度の定量化も低水準注入条件での測定を基にして行った。最終年度となったH27年度においては、おおよそ以下の4項目の成果を得た。1.p型4H-SiCの(0001)Si面およびC面における定量的な表面再結合速度を得た。2.表面再結合速度を導出するための計算モデルを見直し、従来一定値であると仮定していたパラメータを考慮した。その結果、高い精度で表面再結合速度を定量化可能な新しい解析手法を確立した。3.新たに確立した解析手法によりn型4H-SiCの表面再結合速度について、従来より高い精度で定量化することができた。4.n型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度が、表面に吸着した物質に影響を受けることを見いだした。また、研究期間全体としての目標は、n型・p型4H-SiCの様々な面方位における表面再結合速度の定量化と、pinダイオードによる値の確認としていた。当初は、ほぼ研究計画に沿って実施をしていたが、高精度化のために上記のように計算モデルの見直しを実施したため、H27年度は計画と異なる実施内容となった。総括すると、期間全体として得られた成果は以下のようになる。A.n型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度の定量値およびその温度依存性を得た。また、様々な表面処理を施した後の値も導いた。B.p型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度の定量値を得た。C.マイクロ波によるキャリアライフタイム測定において、測定値の精度を高める手法を見いだした。D.

様々な温度、伝導型、ドーピング密度および過剰キャリア濃度での実験結果に対して、高精度にフィッティング可能な計算モデルによる解析方法を確立した。E.4H-SiCの表面再結合速度が表面に吸着した物質に影響を受けることを見いだした。当初の計画通りとはいかなかったが、上記のように多くの成果を得ることができたと考えている。本研究課題により得られた成果は、以下の5点である。1.n型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度の定量値およびそれらの温度依存性を得た。また4H-SiCの表面再結合速度が表面に吸着した物質の影響を受けることを見出した。2.マイクロ波によるキャリアライフタイム測定において、測定値の精度を高める手法を見出した。3.p型4H-SiC(0001)Si面およびC面の表面再結合速度の定量値を得た。4.様々な温度、伝導型、ドーピング密度および過剰キャリア濃度での実験結果に対して、高精度に表面再結合速度の見積もりが可能な解析手法を確立した。計画していたn型4H-SiC(0001)および(000-1)面の表面再結合速度およびその温度依存性についての定量化について結論を得ており、さらに他の面およびp型についての評価も順調に実施しているため。半導体工学n型4H-SiC(1-100)面および(11-20)面の表面再結合速度の定量化を行い、さらにp型4H-SiC(0001)および(000-1)面についても同様の実験を実施する。また、可能であればpinダイオードの特性による表面再結合速度の確認も行う予定である。研究計画・方法に記載した当該年度の研究項目にほぼ一致した内容を実施できているため。購入物品について当初予定より若干金額を抑えることができたため、予定金額との差額を次年度に繰り越す。今後は研究計画に記載した、(1120)および(1100)面の表面再結合速度評価、およびpinダイオード測定による表面再結合速度の確認、の二項目を実施する予定である。次年度の交付金と合わせて、予定している物品を購入する。(1100)面および(1120)面の試料の入手が当該年度にできなかったため、次年度に購入予定である。(1100)面および(1120)面の試料の入手をして使用する予定である。
上腕動脈の血管弾性の臨床的意義についての検討

SPβ高値は高コレステロール血症や高感度CRP高値と関連していたが、血圧日内変動に関しては有意な関連は見いだせなかった。他の因子との相関として、SPβはFMD測定時のベースラインの上腕動脈径に強く影響されることが分かった。上腕動脈径は体格、性別、年齢などに影響を受け、若年男性では大きくなる。そのために、血管径の大きい若年者でSPβは高値となり、SPβの解析にあたっては年齢あるいは血管径の補正が必要となる可能性がある。年齢、身長、体重を補正すると、ベースラインの上腕動脈径はSPβの独立した既定因子で、研究の限界として、SPβは血管径や年齢に大きく依存することが判明した。平成25年度で約100名の患者登録を行った。登録したすべての患者で上腕動脈の血流依存性血管拡張反応(flow-mediated vasodilation; FMD)およびstiffness parameterβ(SPβ)、NO放出による血管拡張反応に伴う上腕動脈SPβの変化および24時間自由行動下血圧を測定し、採血を行った。SPβと24時間平均血圧値との相関を100例登録終了時点で解析した結果では、安静時のSPβと収縮期血圧とは有意差を持ってはいないが、拡張期血圧とは有意に相関していた(R=0.27, p=0.009)。夜間血圧について、収縮期血圧は有意差は出なかったものの(R=0.11, p=0.30)、拡張期血圧は有意な相関が見られた(R=0.28, p=0.005)。脂質代謝因子として中性脂肪と有意な相関が見られているが(R=0.20, p=0.045)、高感度CRPとは現時点ではまだ有意差は得られていない(R=0.11, p=0.27)。他の因子との相関として、SPβはFMD測定時のベースラインの上腕動脈径に強く影響されることが分かった(R=0.27, p=0.009)。100例の解析では、年齢、身長、体重を補正すると、ベースラインの上腕動脈径はSPβの独立した規定因子であった(β=0.27, p=0.009)。年齢や血管径で分けてSPβと血圧などの因子を解析する必要があると考えられ、その際の統計学的パワーを維持するために今後患者登録を進めていく。FMD測定で得られたデータに関しては、平成25年度に2件の論文を作成し掲載された。平成26年度はSPβの臨床的意義について学会発表、論文作成を進めていく予定である。すでに当初の目標であった200例の登録は達成している。現在は、24時間自由行動下血圧、血液検査指標のデータ整理を行い、データ解析に向けた準備を進めている。2015年の第79回日本循環器学会学術集会で、第1回の解析内容を120例の解析で発表した。今後200例のデータをまとめた時点で論文作成を行う予定である。目標の200症例の登録は終了した。Stiffness parameter βの臨床的意義については当初予定していたアメリカ心臓病学会の発表の機会を得ることができていないが、現在症例の解析を進めて今年度内の論文作成を目指している。論文の執筆、大学での学生指導、診療の多忙といった業務過多により、研究を行う十分な時間が確保できず、進捗が遅延している状況である。目標の200症例の登録が完了した。SPβと24時間平均血圧値との相関を解析した結果では、安静時のSPβと収縮期血圧とは有意な相関はなかったが、SPβと拡張期血圧とは有意に相関していた。24時間自由行動下血圧で評価した夜間血圧でも、SPβと収縮期血圧とは有意差は出なかったものの、SPβと拡張期血圧は有意な相関が見られた。しかし、nondipperやモーニングサージなどの血圧日内変動の異常とSPβとの有意な関連は見いだせなかった。SPβと高感度CRPの間には有意な正の相関が得られた。脂質代謝因子の解析では、SPβは中性脂肪と有意な相関が見られた。関連については、他の因子との相関として、SPβはFMD測定時のベースラインの上腕動脈径に強く影響されることが分かった。そのために、血管径の大きい若年者でSPβは高値となり、SPβの解析にあたっては年齢あるいは血管径の補正が必要となる可能性が考えられた。年齢、身長、体重を補正しても、ベースラインの上腕動脈径はSPβの独立した既定因子であり、血管のリモデリングとSPβが関連する可能性も示唆された。高感度CRPとSPβが関連したことは、SPβの動脈硬化指標の背景として炎症の存在が考えられる。また、本研究の限界として、SPβは血管径や年齢に大きく依存することが判明した。これらの成果を日本循環器学会総会で発表し、血管不全学会でも講演を行っている。現在、それらの研究結果のまとめを行っており、論文投稿の準備を進めている状況である。

他の因子との相関として、SPβはFMD測定時のベースラインの上腕動脈径に強く影響されることが分かった。上腕動脈径は体格、性別、年齢などに影響を受け、若年男性では大きくなる。そのために、血管径の大きい若年者でSPβは高値となり、SPβの解析にあたっては年齢あるいは血管径の補正が必要となる可能性がある。年齢、身長、体重を補正すると、ベースラインの上腕動脈径はSPβの独立した既定因子で、研究の限界として、SPβは血管径や年齢に大きく依存することが判明した。対象者の登録は順調に終了した。現時点では中間報告として120例の報告にとどまっているが200例の解析を順次行い、学会発表および論文作成につなげる予定である。横断研究および短期の前向き研究を並列して論文作成し、より早期の発表へ向けて研究を推進していく。血管内皮機能症例をさらに増やして、血管径や年齢ごとに解析し、PWVのように年齢依存性の指標を求める必要性があると考えられる。登録症例数は想定通りのペースで進んでいる。平成26年度も同様に100人以上の登録をめざしていく。平成26年度で200名の登録を完了させ、解析を行う。SPβに関連する交絡因子が新たに判明したため、解析方法に検討を要する。検査機器用消耗品の支出が予定より少なかったことが挙げられる。また、人件費や謝金についても研究の遅延に伴い、支出できなかった為、残金が生じたものである。海外の学会参加旅費の支出がなかったこと、および検査機器用消耗品の出費が予定より少なかったため、次年度使用の研究費が生じた。検査機器用消耗品の購入、および海外を含めた出張旅費・学会参加費に使用する予定である。症例の登録は順調に進んでおり、継続して症例の登録を行っていく。平成26年度終了時に200名の症例登録を目標とする。交絡因子の補正に関しては検討を要するため、SPβを動脈硬化の指標として用いるための方策を検討していく。最大拡張時のSPβについても解析を進めていく。その後、学会発表、論文作成を行う予定である。心電図電極等の検査機器用消耗品の購入および海外を含めた出張旅費・学会発表費として使用する予定である。検査機器用消耗品などの出費が想定より少なかったことや、外国旅費の支出がなかったため。また、研究補助員を1名採用予定であったが平成25年度は採用しなかったことにより、人件費の支出がなかったため。平成26年度は症例登録の拡大に対応するため、研究補助員を雇用する予定である。また、特殊採血に要する費用や検査機器の点検、消耗品の購入を予定している。
小規模高齢化集落における健康寿命をエンドポイントにした前向きコホート研究

高齢化が進む日本では、健康増進の目標として健康寿命の延伸が掲げられ、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることが目指されている。本研究は、高齢化が先行する中山間地域小規模高齢化集落で、前向きコホート研究により「自宅からの離脱」に何がどれだけ影響を及ぼすかを検討するもので、健康寿命の延伸に資する幅広いエビデンスが明らかになると期待された。まず、健康寿命とその要因に関して、先行研究で明らかにされたものや、地域の現場で得られた情報などを集め、レビューとしてまとめ、「自宅からの離脱」が前向きコホート研究のエンドポイントとして適切であることを確認した。実施計画において、岩国市錦地域内の住民300人程度を対象としていたが、実際に286人に対して調査を実施することができた。基礎調査として、食事や受診の状況、それぞれに必要な買物や通院の手段や方法、人との交流の頻度、家族のサポート状況等を把握し、中山間地域に住む高齢者の生活習慣や生活実態として貴重な知見を成果発表した。さらに、地域特性があるとすれば、その検証のために比較対象地域を設けておく必要があると考え、他市の中山間地域でも67人に対し調査を行った。ただし、当初から想定されたことだが、現時点で、地域離脱というエンドポイントに至った例が少数のため、研究の統計学的な解析はできていない。しかし、1人暮らしになって初めて自炊を始めた高齢男性でも栄養バランスのとれた食事を3食きちんと摂取し、地域での生活を続けている例や、免許返納によって自家用車を失った高齢者が病院受診の際は近所の方に車を出してもらいながら自宅での生活を続けている例などから、個人の生活能力がある程度備わっていること、人とのつながりがあり互助が存在する地域であることが重要であると示唆される。今後も計画策定時に予定した10年間追跡を継続していく。本研究は、高齢化が先行する中山間地域小規模高齢化集落で、前向きコホート研究を行うことにより、「自宅からの離脱」に何がどれだけ影響を及ぼすかを検討するもので、健康寿命の延伸に資する幅広いエビデンスが明らかになると期待される。平成26年度は、まず、健康寿命とその要因に関して、先行研究で明らかにされたものや、地域の現場で得られた情報などを集め、レビューとして学会で発表し、「自宅からの離脱」を前向きコホート研究のエンドポイントとして適切であることを確認した。また、こうした知見を生かした中山間地域小規模高齢化集落における健康づくり、地域づくりの取り組みを地方学会で発表するなどし、成果の周知に努めた。平成27年度は、文献的な検討に加え、研究対象となる中山間地域の関係者や住民と討議を重ね、地域調査の方法や実施時期について意見集約を図った。また、26年度に続き、こうした知見を生かした中山間地域小規模高齢化集落における健康づくり、地域づくりの取り組みを地域の研修会等で発表するなどし、成果の周知に努めた。地域の関係機関および住民との信頼関係の構築が進み、十分なコミュニケーションの下、前向きコホート研究のデータ収集に向けた地域および対象者の選択、調査時期等を討議できた。また、先行研究の分析や行政データの収集によって、研究に必要な情報が蓄積されている。研究で用いるアンケート調査の質問項目や測定項目の精査、調査に必要な知識や技術を備えた調査員の育成も行っている。平成28年度は、対象地域の関係機関が実施した地域調査の結果を解析するなどし、地域の現状把握を進めると共に、研究で用いるアンケート調査の質問項目や測定項目を精査した。

地域の関係機関および住民との信頼関係の構築が進み、十分なコミュニケーションの下、前向きコホート研究のデータ収集に向けた地域および対象者の選択、調査時期等を討議できた。また、先行研究や行政データの収集、関係機関による地域調査の結果分析などによって地域診断を進め、研究に必要な情報が蓄積されている。研究で用いるアンケート調査の質問項目や測定項目の精査、調査に必要な知識や技術を備えた調査員の育成も行っている。高齢化が進む日本では、健康増進の目標として健康寿命の延伸が掲げられ、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることが目指されている。本研究は、高齢化が先行する中山間地域小規模高齢化集落で、前向きコホート研究を行うことにより、「自宅からの離脱」に何がどれだけ影響を及ぼすかを検討するもので、健康寿命の延伸に資する幅広いエビデンスが明らかになると期待される。平成26年度は、まず、健康寿命とその要因に関して、先行研究で明らかにされたものや、地域の現場で得られた情報などを集め、レビューとして学会で発表し、「自宅からの離脱」を前向きコホート研究のエンドポイントとして適切であることを確認した。平成27年度は、文献的な検討に加え、研究対象となる中山間地域の関係者や住民と討議を重ね、地域調査の方法や実施時期について意見集約を図った。また、26年度に続き、こうした知見を生かした中山間地域小規模高齢化集落における健康づくり、地域づくりの取り組みを地域の研修会等で発表するなどし、成果の周知に努めた。平成28年度は、対象地域の関係機関が実施した地域調査の結果を解析するなどし、地域の現状把握を進めると共に、研究で用いるアンケート調査の質問項目や測定項目を精査した。平成29年度は、地域調査を行うと共に、過去に行政や関係機関等で行われた調査の情報収集等に努めた。ただし、地域調査を一部開始したが、関係者の人事異動や地元の有力関係者の入院等により調査の拡大や継続に影響が出たため、予定より進捗が遅れている。本研究は、高齢化が先行する中山間地域小規模高齢化集落で、前向きコホート研究により「自宅からの離脱」に何がどれだけ影響を及ぼすかを検討するもので、健康寿命の延伸に資する幅広いエビデンスが明らかになると期待された。まず、健康寿命とその要因に関して、先行研究で明らかにされたものや、地域の現場で得られた情報などを集め、レビューとしてまとめ、「自宅からの離脱」が前向きコホート研究のエンドポイントとして適切であることを確認した。実施計画において、岩国市錦地域内の住民300人程度を対象としていたが、実際に286人に対して調査を実施することができた。
観光ビッグデータおよびSNSデータを利用した観光情報集積・提供基盤の研究開発

本研究では、宿泊施設などのWeb予約データとWi-Fiアクセスポイントのログデータを利用して観光客の動向を把握し、政策や意思決定支援を実現するための仕組みを実現することを目的とした。そのため、長崎県が提供する長崎官民協働クラウド上に、だれでも閲覧可能なシステム「長崎観光活性化支援システム」を構築した。このシステムでは、宿泊施設のWeb予約情報を利用して日々の稼働率の推定を行う仕組みを構築し、日々エリアごとの宿泊稼働状況と平均価格帯が表示されるようにした。また、大手通信キャリアのWi-Fiアクセスポイントのログデータを利用し、長崎県内を外国人観光客がどのように周遊しているかを分析し、月ごとに把握できるように可視化するシステムを構築し実装した。また、本システムでは様々なデータを取り込み可視化できるようにしており、県や市の統計データやその他さまざまなデータを組み込む拡張性を確保している。これらのシステムを利用して長崎の観光政策の根拠となるデータの提供を行うことを実現した。宿泊施設のWeb予約データを利用して、宿泊施設の利益を最大にするための手法について検討を行った。具体的には、no showと呼ばれる予約をしたのに来ない利用者の発生確率とオーバーブッキングを許容量を最適化する手法について検討を行い、国際ジャーナルで採択された。また、データの拡張として、Linked Open Data(LOD)に着目し研究開発を行った。具体的には、生成したデータがどのように利用されたのかわからず、行政や市民などによるデータ入力を継続的に行うことが困難であるという課題に対し、LOD形式で生成するデータに、データ生成者等の情報を記述できるデータ構造や、外部のアプリケーションから利用実績等をフィードバックするためのデータ処理手法を提案し新たなプラットフォームも開発した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。長崎県、福岡県を対象とした宿泊施設のWeb予約データの継続的な収集を行うアプリケーションを作成しクラウド上で稼働し、予約データの継続的な収集・蓄積を開始した。また、収集したWeb予約データが実態をどの程度反映しているかについて検証し実態推定モデルへのフィードバックを行うために、宿泊施設から実データを提供してもらい検討を行うための体制づくりを行った。また、観光設備の最適化のため、Wi-Fiアクセスポイントの設置状況について調査を行うためのアプリケーションを開発した。このアプリは、端末の緯度経度、周辺で検知できるSSID、電波強度、セキュリティの種類を収集・蓄積するものである。これを利用しタクシー会社と連携してデータ収集調査実験を行った。その結果をもとに、Wi-Fiアクセスポイントが無い観光地および観光地までのルートを可視化し、新たなWi-Fiスポットの設置箇所を最適化する手法について検討を行った。さらに、ロケーションツーリズムアプリである"ながさきロケナビ"も開発した。本アプリは、長崎県内の映画やドラマのロケ地をオープンデータ化して、俳優等を検索キーとしてロケ地を検索できるもので、多言語化したり、ロケ地でのtweetを自動収集したりしてオープン化することで、長崎の今を世界中の日本のコンテンツに興味を持つ人々にアピールすることを可能とするものである。昨年度は、さらにロケ地で外国の観光客が安全・安心に旅行を楽しめるために、休日当番医の情報、災害避難場所の情報提供を可能とした。また、"ながさきロケナビ"を容易に他の観光コンテンツに適用可能とするために、プラットフォーム化のための構造整備に関する一次検討を行った。宿泊施設のWeb予約データの収集用アプリを開発しデータの蓄積を開始した。また、Webデータの検証用およびモデル構築用のデータとして、複数の宿泊施設から予約に関する実データを継続的に提供してもらえるような仕組みを構築した。これらのデータを利用して、Webデータに基づいた客室稼働率の推定モデルの確立および精度上昇のためのフィードバック方式の確立に向けたデータベースを構築できているため、おおむね順調に進展しているといえる。また、主観的情報の収集および観光を支援するアプリケーションを開発し、情報収集および評価実験を行う体制を構築することができ、来年度に向けて評価実験を行うベースを確立できたため、各課題においておおむね順調に進展しているといえる。長崎県の観光客は福岡県を拠点としている場合があるため、福岡県まで対象を拡大し定期的にWeb上のデータを収集した。宿泊施設のWeb予約データとして、福岡県の115のホテルを対象とし日々の予約プランと価格と予約可能数を、また、福岡県内のイベントデータとして、Webからイベント実施日とイベント会場と収容可能人数のデータを取得した。これらのデータを利用し、動的価格設定方法に新たな制約条件として、時間(宿泊予定日と予約日の差分)、在庫(予約可能数)、イベント規模、立地条件(ホテル間の距離など)を加え、新たな日々の動的最適価格設定方法について提案を行った。また、その有効性を評価するため、取得データを利用したシミュレーションを行った結果、イベント実施日とそうでない日で状況に応じた動的価格設定ができることを確認した。ただ、立地条件については、イベント会場までの距離を考慮しているが、アクセス方法としてバスや地下鉄などあるため、単純には比較が難しい。そこで、各地点の利便性を評価するための指標として地利値と呼ばれる指標を採用し、これらを自動的に計算するためのアプリケーションの開発を行った。また、これらのデータおよび、長崎県が収集・公開している観光統計データを利活用できるようにするためのオープンデータ化を容易に行うためのプラットフォームの開発を行った。これらの成果の一部を長崎県内自治体向けに長崎観光活性化支援システムとして公開を開始した。

これまで収集してきたWebデータだけでなく、大手通信キャリアや、企業との連携により、長崎県内の十分に匿名化されているが、一意に識別できる状態の個人属性情報を持った購買データ、移動履歴情報を蓄積することができた。次年度も同様にデータの提供を受けられるように体制を整えている。また、これらのデータを分析し自治体向けに情報提供するためのシステムを構築できた。さらに、これらのデータを利活用するためのデータベースの整備および利活用するたのプラットフォームの構築も行うことができている。これらのデータと観光統計データを組み合わせて、観光動向把握や予測へとつなげるための手法の確立および検証が可能となっている。データ収集は継続的に続けていくが、新たに必要となるデータが生じた場合は、長崎県庁や企業との連携により補う予定である。また、これ以外にも独自に企業や自治体からの定期的な会合を行い、データの収集を行うことで、研究を円滑に進められるように体制を整えている。本研究では、宿泊施設などのWeb予約データとWi-Fiアクセスポイントのログデータを利用して観光客の動向を把握し、政策や意思決定支援を実現するための仕組みを実現することを目的とした。そのため、長崎県が提供する長崎官民協働クラウド上に、だれでも閲覧可能なシステム「長崎観光活性化支援システム」を構築した。このシステムでは、宿泊施設のWeb予約情報を利用して日々の稼働率の推定を行う仕組みを構築し、日々エリアごとの宿泊稼働状況と平均価格帯が表示されるようにした。また、大手通信キャリアのWi-Fiアクセスポイントのログデータを利用し、長崎県内を外国人観光客がどのように周遊しているかを分析し、月ごとに把握できるように可視化するシステムを構築し実装した。また、本システムでは様々なデータを取り込み可視化できるようにしており、県や市の統計データやその他さまざまなデータを組み込む拡張性を確保している。これらのシステムを利用して長崎の観光政策の根拠となるデータの提供を行うことを実現した。宿泊施設のWeb予約データを利用して、宿泊施設の利益を最大にするための手法について検討を行った。具体的には、no showと呼ばれる予約をしたのに来ない利用者の発生確率とオーバーブッキングを許容量を最適化する手法について検討を行い、国際ジャーナルで採択された。また、データの拡張として、Linked Open Data(LOD)に着目し研究開発を行った。具体的には、生成したデータがどのように利用されたのかわからず、行政や市民などによるデータ入力を継続的に行うことが困難であるという課題に対し、LOD形式で生成するデータに、データ生成者等の情報を記述できるデータ構造や、外部のアプリケーションから利用実績等をフィードバックするためのデータ処理手法を提案し新たなプラットフォームも開発した。宿泊施設および観光関連のWeb予約データの収集を継続的に行う。
レーザー・LED光線の生物学的効果の解明と新規の包括的歯周ポケット治療法の確立

1)Er:YAGレーザーによる骨組織切削後の新生骨形成:ラットの頭頂骨に,バーおよび注水下でのEr:YAGレーザー照射によりグルーブを形成後,マイクロCTによる解析では,レーザー切削において,2, 4, 6週後に有意に高い新生骨の形成が認められた.肉芽組織中におけるALPやOCNの遺伝子発現の上昇,免疫組織におけるOCNの発現の上昇,マイクロアレイによるレーザー照射骨の活性化が確認された.2)Er:YAGレーザーが骨芽細胞へ及ぼす生物学的効果:マウス由来骨芽細胞MC3T3-E1に対し各種の条件で低出力Er:YAGレーザー照射を行なった場合に,骨芽細胞の増殖促進傾向が確認された.3)各種器具装置によるインプラント体の汚染物の除去効果:エアーアブレーションおよびEr:YAGレーザーが,マイクロストラクチャー状の汚染物の除去に有効であることが確認された.4)UV-LEDによる殺菌効果:波長265 nmと285 nmの紫外線は強力な殺菌効果と重篤な線維芽細胞への光傷害性を誘導し,310 nmは線維芽細胞への光傷害性がはるかに少ない状態で,部分的な殺菌と細菌増殖抑制効果を示した.紫外線は歯周およびインプラント周囲治療において,波長に応じた臨床状況で細菌抑制に応用できる可能性がある.5)歯周治療におけるOCTの応用:OCTによるプラーク沈着の診断への応用の可能性を明かにした.6)歯周ポケットへのEr-LCPTの応用による非外科的歯周組織再生治療法の臨床研究:垂直性骨欠損を有する歯周ポケットに対し,Er:YAGレーザーを用いてポケット内全体のデブライドメントを包括的に徹底して行うEr-LCPTのランダム化臨床比較試験を継続した臨床研究において,適切な患者を捜すために時間を要しているため.垂直性骨欠損を有する歯周ポケットに対するEr-LCPTのランダム化臨床比較試験について研究を継続する.医局内で研究内容の周知徹底を行い,できるだけ適切な患者が多く集められるように努力する.1)Er:YAGレーザーが歯肉線維芽細胞へ及ぼす生物学的効果:ヒト歯肉線維芽細胞に対し各種の条件で低出力Er:YAGレーザー照射を行なったところ,出力依存的に増殖活性の増加が確認され,最大の効果を示す出力では同時に細胞傷害性も認められた.さらに,増殖活性を示す細胞周期関連核タンパク質による免疫染色を用い,発現の促進を確認した.2)Er:YAGレーザーによる骨組織切削後の新生骨形成:ラット頭頂骨に,バーおよび注水下でのEr:YAGレーザー照射によりグルーブを形成し,評価する実験系を構築した.術後の新生骨形成についてマイクロCTによる解析では,レーザー切削においてより良好な治癒が認められた.4)各種の波長のレーザー/LEDが細菌/細胞に及ぼす効果:新規の超高繰り返しパルス数・超短パルス幅の青色レーザー照射により,出力依存的に骨芽細胞に対する増殖促進効果が認められ,また,連続波に比べて,パルス波で有意に高い効果が確認された.青色LEDと赤色色素の組み合わせの抗菌光線力学療法(aPDT)において,嫌気下では,Porphyromonas gingivalisの増殖抑制が認められたのみであったのに対し,好気下(酸素の存在下)では明かな殺菌効果(aPDT効果)が認められ,aPDTにおける酸素の必要性がはじめて明瞭に立証された.5)歯周ポケットへのEr-LCPTの応用による非外科的歯周組織再生治療法の臨床研究:垂直性骨欠損を有する歯周ポケットに対し,Er:YAGレーザーを用いてポケット内全体のデブライドメントを包括的に徹底して行うEr-LCPTのランダム化臨床比較試験を継続した.臨床研究において,適切な患者を捜すために時間を要しているため.1)Er:YAGレーザーが歯肉線維芽細胞へ及ぼす生物学的効果:ヒト歯肉線維芽細胞に対し各種の条件で低出力Er:YAGレーザー照射を行なった場合に,最大の効果を示す出力では,網羅的な遺伝子発現の検索により熱ショック蛋白質などの発現の上昇が確認された.また,増殖の促進にはTRPリセプターの関与が確認された.2)Er:YAGレーザーによる骨組織切削後の新生骨形成:ラットの頭頂骨に,バーおよび注水下でのEr:YAGレーザー照射によりグルーブを形成後,マイクロCTによる解析では,レーザー切削において,2, 4, 6週後に有意に高い新生骨の形成が認められた.3)Er:YAGレーザーによるインプラント体の石灰化物の除去:EDSを用いた元素組成分析により,Er:YAGおよびEr,Cr:YSGGレーザーが,注水下において抜去インプラントのチタン微細表面構造上の歯石除去に有効であることを証明した.4)各種の波長のレーザー/LEDが細菌/細胞に及ぼす生物学的効果:新規の超高繰り返しパルス数・超短パルス幅の青色レーザー照射により,骨芽細胞の石灰化亢進が確認され,細胞増殖促進効果にはTRPリセプターの関与が確認された.UVLEDによるPorphyromonas gingivalisを含む歯周病原細菌に対する殺菌効果を調査した.OCTによる歯周組織の断層診断においては,OCTによる歯石およぼびセメント質の探知について詳細に検討した.また,歯周組織の断層像における,生物学的幅径を含む各種の組織計測を実施した.6)歯周ポケットへのEr-LCPTの応用による非外科的歯周組織再生治療法の臨床研究:垂直性骨欠損を有する歯周ポケットに対し,Er:YAGレーザーを用いてポケット内全体のデブライドメントを包括的に徹底して行うEr-LCPTのランダム化臨床比較試験を継続した.

臨床研究において,適切な患者を捜すために時間を要しているため.1)Er:YAGレーザーによる骨組織切削後の新生骨形成:ラットの頭頂骨に,バーおよび注水下でのEr:YAGレーザー照射によりグルーブを形成後,マイクロCTによる解析では,レーザー切削において,2, 4, 6週後に有意に高い新生骨の形成が認められた.肉芽組織中におけるALPやOCNの遺伝子発現の上昇,免疫組織におけるOCNの発現の上昇,マイクロアレイによるレーザー照射骨の活性化が確認された.2)Er:YAGレーザーが骨芽細胞へ及ぼす生物学的効果:マウス由来骨芽細胞MC3T3-E1に対し各種の条件で低出力Er:YAGレーザー照射を行なった場合に,骨芽細胞の増殖促進傾向が確認された.3)各種器具装置によるインプラント体の汚染物の除去効果:エアーアブレーションおよびEr:YAGレーザーが,マイクロストラクチャー状の汚染物の除去に有効であることが確認された.4)UV-LEDによる殺菌効果:波長265 nmと285 nmの紫外線は強力な殺菌効果と重篤な線維芽細胞への光傷害性を誘導し,310 nmは線維芽細胞への光傷害性がはるかに少ない状態で,部分的な殺菌と細菌増殖抑制効果を示した.紫外線は歯周およびインプラント周囲治療において,波長に応じた臨床状況で細菌抑制に応用できる可能性がある.5)歯周治療におけるOCTの応用:OCTによるプラーク沈着の診断への応用の可能性を明かにした.6)歯周ポケットへのEr-LCPTの応用による非外科的歯周組織再生治療法の臨床研究:垂直性骨欠損を有する歯周ポケットに対し,Er:YAGレーザーを用いてポケット内全体のデブライドメントを包括的に徹底して行うEr-LCPTのランダム化臨床比較試験を継続した臨床研究において,適切な患者を捜すために時間を要しているため.1)Er:YAGレーザーの線維芽細胞への照射後の生物学的効果については,さらに網羅的な遺伝子発現の検索や,形態学的な変化などについて詳細な解析を行い,学会発表および論文発表へと進展させる.2)骨組織の切削効果については,実施動物数を増加し,統計学的検定を行った上で,組織学的変化および各種遺伝子発現の変化について分析を行う.3)インプラント体の石灰化物の除去については,抜去インプラントを用いて検索を行う.4)青色レーザーについては,細胞の活性化を生ずるメカニズムについて探索する.LEDによる殺菌効果については,UVや青色LEDの殺菌効果について検索を行い,また新たな波長と色素の組み合わせによるaPDT効果について検索する.5)垂直性骨欠損を有する歯周ポケットに対するEr-LCPTのランダム化臨床比較試験については,医局内で研究内容の周知徹底を行い,できるだけ適切な患者が多く集められるように努力し,研究を継続する.1)低出力Er:YAGレーザーの歯肉線維芽細胞に対する増殖促進効果における熱影響を検索する.また,骨芽細胞への照射後の生物学的効果について詳細な解析を行う.2)骨組織の切削効果については,組織学的変化を詳細に検索し,照射骨組織および骨欠損部の肉芽組織における各種遺伝子発現の変化について分析を行う.結果をまとめ,学会報告と論文発表を行う.
薬物放出のON-OFF制御機能を持つポリマ-の設計

外部環境に応答して構造変化、物質変化(透過性変化)を引き起す刺激応答型ハイドロゲルは、熱のあるときにのみ解熱剤を放出し、熱が下ると放出が直ちに停止するような新しい薬物送達システムを開拓するものである。ポリイソプロピルアクリルアミド(PIPAAm)は温度変化に対し敏感に応答し、著しい膨潤変化を生じる。本研究ではIPAAmとアルキルメタクリレ-トとの共重合ゲルを合成し、抗炎症剤のインドメタシン透過性および放出性に及ぼす温度変化の影響を調べた。20°Cで平衡膨潤に達した共重合ゲルを30°Cに変化させると、ゲルは速やかに内部の水を押し出し収縮する。初期の速い変化の後、水の押し出しは遅くなり、1カ月後においても30°Cの平衡膨潤値に達しなかった。これは温度変化によってゲル表面が最初に収縮したスキン構造を形成し、この表面全体の密になった層が内部からの水の流出を著しく阻害するためであると考えられた。この収縮過程はアルキル鎖長により異なり、IPAAmとブチルメタクリレ-ト(BMA)共重合ゲルは23時間で8割程度収縮するのに対し、IPAAmとラウリルメタクリレ-ト(LMA)共重合ゲルでは2割程度しか収縮しないことが明らかとなった。このことから、アルキル鎖長が長いほどゲル表面に薄くて密なスキン層ができると考えられた。このようなゲル膜中のインドメタシンの透過を調べると、20°Cでは大きな透過性を示すのに対し、30°Cでは完全に透過性が停止することがわかった。とくに30°C20°Cに温度低下させたとき、薬の透過速度の遅れ時間に及ぼすアルキル鎖長の影響を詳細に調べ、IPAAm-LMA共重合ゲル膜では薄いスキン層の形成のためきわめて速いON-OFF透過制御が可能となった。さらにインドメタシンの放出についても同様の結果が得られ、応答時間の短い完全な薬物のON-OFF制御が実現されることが明らかにした。
英語学習者のテクストにおける言語学的特徴とライティング力の関係に関する研究

英語学習者のテクストにおける言語的特性とライティング力の関係に関する基礎的研究を行った。まず、テクスト特性の中でも語彙的複雑性に焦点を当て、下位分類である語彙の多様性と洗練性について、指標の妥当性を比較したところ、語彙の洗練性の方が、語彙の多様性よりも、英語力の異なる学習者群で明確に異なる結果となった。また、ライティング評価とテクストの言語的な流暢性、複雑性、正確性について、過去の研究成果を統合し、メタ分析を行ったところ、ライティング評価ともっとも相関の高かったのは流暢性であり、正確性、語彙的複雑性、統語的複雑性の順で続いた。調整変数分析では、学習者の年齢、テスト環境等が有意であった。本研究の目的は、英語学習者のテクストにおける言語的特徴とライティング力の関係に関するモデル化を行うことであるが,25年度は特に語彙の多様性指標と洗練性指標の信頼性や妥当性に関するこれまで行ってきた研究成果を書籍、論文、インターネット上で発表した。まず、小島(2011)で提案したSほか語彙の洗練性指標の方が、語彙の多様性指標よりも、習熟度の異なる英語学習者が書いたエッセイを区別することを示した論文「語彙の豊かさと習熟度の関係」を『英語学習者コーパス活用ハンドブック』(大修館書店)上で発表した。また、Sと既存の語彙の豊かさ指標の信頼性を比較し、Sがより信頼性の高い指標であることを実証した研究の論文発表をSystem: An International Journal of Educational Technology and Applied Linguisticsの第42号上で行った。さらに、インターネット上で研究者個人のサイトを作成し、研究成果の公開を行うとともに、教育・研究に広く資するため語彙の豊かさ指標Sの分析ツールを、CGIプログラムを使って独自に開発し、公開した(http://kojima-vlab.org)。ライティング評価に影響を与える言語的特徴として、メタディスコースの使用が考えられる。日本人英語学習者がエッセイでメタディスコースをどのように使用するか、基礎的な研究を行った。メタディスコースとは、テクスト内の意味命題の関係を明らかにし、書き手の立場の表明や書き手と読み手の対話を補助するために使用される言語表現一般を示し、接続詞などが含まれる。本研究では、学習者の作文と英語母語話者の添削文におけるメタディスコースを比較し、日本人英語学習者のメタディスコース使用の特徴を明らかにするとともに、特に不適切に使用されるメタディスコースについて質的分析を行った。「英語学習者のテクストにおける言語学的特徴とライティング力の関係に関する研究」というテーマで研究を行ったが,24年度は特に語彙の多様性指標の妥当性検証を行った。語彙の多様性を量的に表す指標は,母語習得,第二言語習得等の分野で,語彙の発達指標や言語全体の習熟度指標として用いられてきた。しかし,指標が学習者の習熟度を反映するのかという妥当性研究は欠けていた。本研究では,Kane (2006)の論証に基づくアプローチに従い,洗練された語彙の多様性指標とされるD, HD-D, MTLDの妥当性検証を行った。Kane (2006)によると,妥当性検証は3段階で行われる。まず,対象とする領域を決める。次にテスト得点の解釈と使用,それらの前提・推論を明確にすることで,解釈的論証を行う。最後に,複数の分析と実証をとおし,解釈的論証をさまざまな観点から評価することで,妥当性の論証を行う。本研究では,小島(2011)で収集した日本人英語学習者60人の書いた120のエッセイを対象に,指標の一貫性・安定性や,エッセイとは別に行った2種類の語彙テストとのスコアの相関,習熟度の明らかに異なる2群を区別するかなどの観点から,多面的に指標の妥当性を検討した。結果より,MTLD, D, HD-Dは学習者の語彙発達をある程度反映していると考えられるが,スコアからより一般的な言語発達を解釈することは妥当ではない可能性が示唆された。また,上記語彙の多様性指標と小島(2011)で提案したSほかの頻度表に基づく語彙の洗練さ指標の妥当性比較を行った。結果より,語彙の多様性の観点では,習熟度の明らかに異なる英語学習者群が書いたエッセイを区別しなかったのに対し,語彙の洗練さの観点では2群を区別したことから,語彙の洗練さは語彙の多様性より,書き手のメンタルレキシコンや言語習熟度をより良く反映することが示唆された。本研究の目的は、英語学習者のテクストにおける言語学的特徴とライティング力の関係に関する基礎的研究を行うことである。26年度は、ライティング評価と学習者のテクストにおける言語的な複雑さ,流暢さ,正確さがどの程度関連があるかについて,過去の研究成果を統合すべくメタ分析を行った。

メタ分析とは、関連した過去の研究を包括的に集め,先行研究を量的に統合する研究手法である。結果に影響を与える要因(調整変数)別の分析が可能であり、今までの研究から何がわかっているのかを客観的に示し、今後何を研究する必要があるのかを明らかにできるとされている(Norris & Ortega, 2000)本年度は特に、以下の3点を行った。第1に、国内外の論文検索データベースや書籍等を調査し、先行研究をできる限り包括的・系統的に収集した。第2に、収集した文献を精査し、メタ分析に必要な情報(例:相関係数、信頼性、標本数、調整変数に関する情報)を抽出し、コーディングを行った。第3に、コーディング結果を統合し、分析・考察を行った。本研究結果より、テクストにおける言語的な複雑さ,流暢さ,正確さとライティング評価の関係について、一定の傾向が明らかとなった。研究期間全体を通じて、語彙の多様性指標と洗練性指標の信頼性や妥当性に関する基礎的な研究を行うとともに、研究成果を書籍、論文、インターネット上で発表した。また、ライティング評価に影響を与える言語的特徴として、メタディスコースの使用が考えられるため、日本人英語学習者がエッセイでメタディスコースをどのように使用するか、基礎的な研究を行った。また、上記のメタ分析を行うことで、英語学習者のテクストにおける言語学的特徴とライティング力の関係について基礎的な研究を行うことができたと考えている。人文学本研究課題は,主に以下の4点である。1. 2種類の語彙の豊かさ(語彙の多様性,語彙の洗練性)はライティングの評価をどの程度予測するのか,比較・検討を行う。2.語彙の豊かさとライティング評価の関係が,学習者の語彙力発達とともにどのように変化するのか調査する。3.小島(2011)で提案した語彙の豊かさ指標Sの分析ツールをインターネット上で公開する。4.語彙の豊かさを含めた複数の言語学的特徴とライティング評価の関係を調査し,ライティング力を構成する言語学的要因のモデルを提案する。25年度は、語彙の多様性指標と洗練性指標の信頼性や妥当性に関するこれまで行ってきた研究成果を書籍、論文、インターネット上で発表した。したがって,研究課題1の基盤となる研究成果の発表ができたと言える。また、語彙の豊かさ指標Sの分析ツールをインターネット上で公開したことから、課題3も達成された。さらに、ライティング評価に影響を与えると言われるメタディスコースについて、日本人英語学習者のエッセイにおける使用傾向を量的、質的に分析したことから、研究課題4の基盤となる研究ができたと言える。以上の理由より,本研究はおおむね順調に進展していると考える。本研究課題は,主に以下の3点であった。3.語彙の豊かさを含めた複数の言語学的特徴とライティング評価の関係を調査し,ライティング力を構成する言語学的要因のモデルを提案する。
K2K実験:全感知型シンチレータ飛跡検出器を使ったニュートリノ反応の研究

本研究の目的は、ニュートリノ反応で生成される全粒子に対して高感度を有する全感知型検出器を製作しニュートリノ実験を行い、低エネルギーのニュートリノ反応の詳細な研究を行うことである。特にK2Kニュートリノビームの1GeV領域のニュートリノ反応は、少数統計、原子核効果の不定性、各種ハドロンの共鳴状態の存在のためこれまでの測定には20%以上もの不定性を伴っている。今回、我々は新型検出器(SciBar検出器)を導入することで、低エネルギー各種ニュートリノ反応を10%以下の精度で測定することを目指している。平成15年度は、SciBar検出器を建設し、約4ヶ月間ニュートリノ実験を行った。この間約3万事象のニュートリノ反応を記録した。このデータから、(1)荷電カレント準弾性散乱、(2)中性カレント弾性散乱、(3)荷電カレント1π生成反応、(4)中性カレントπ^0生成反応、(5)深非弾性反応における多重π生成反応、(6)電子ニュートリノ荷電カレント反応の各種ニュートリノ反応を観測することに成功した。また荷電カレント反応におけるμ粒子の運動量分布を測定し、モンテカルロシミュレーションの予想と一致することを確認した。ただし、μ粒子の角度分布においては前方方向でシミュレーションの予想と矛盾しており、ニュートリノ反応研究の上で興味深い課題である。またニュートリノエネルギー測定に用いる荷電カレント準弾性散乱において、陽子とμ粒子の飛跡のエネルギー損失を比較し、誤認率5%以下で陽子飛跡を識別できることを確認した。荷電カレント準弾性散乱の精密測定はニュートリノ振動の研究において、ニュートリノエネルギーを精密に測定するためには必要不可欠な成果である。本研究では、長基線ニュートリノ振動実験(K2K実験)でニュートリノ振動測定の系統誤差の要因であるニュートリノ・原子核反応の詳細な研究を行う。このため全感知型シンチレータ飛跡検出器を開発しKEKのニュートリノ実験施設に設置する。平成14年度はこの検出器試作機を製作し、宇宙線ミューオンに対し20光電子/cmの光量がでていることを測定した。これにより抽出型シンチレータの波長変換フアイバー読み出し法を確立した。また、多チャンネル化の解決策である、64チャンネル光電子増倍管専用の読み出し用電子回路を、LSI(IDE社製のVA/TAチップ)を用いて開発した。またこの電子回路制御用モジュールの開発も併せて行った。検出器基礎開発は順調に進み、平成15年1月より実機検出器の一部分をニュートリノ実験施設に設置し、ニュートリノデータの収集を開始した。少数統計ながらニュートリノ事象の観測に成功した。またビーム起源の中性子に因るバックグラウンドの定量的評価を行っている。また検出器の様々な基本性能を毎日100万事象収集する宇宙線データを用いて評価した。また宇宙線事象で検出器のエネンルギースケールの較正を行を約10%の精度で行った。この精度は行く行くは3%以下に向上する予定である。上記の全ての結果は平成15年3月の日本物理学会において発表している。また、K2K実験当初の目的であるニュートリノ振動の解析も併せて行い、物理結果を論文に発表した。平成15年夏には検出器の全部分を設置し、より高精度でのニュートリノ反応の研究を展開する予定である。