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低水蒸気分圧下のCa角閃石・MgFe角閃石・Na角閃石の相関係と組成変化について

このカミングトン閃石は火山岩中のカミングトン閃石と同様にNa成分が多いのが特徴的である。熱水合成高圧装置を使い、酸素分圧FMQ系buffer、1kbarと2kbarの実験を行った。(Cum,Act)_<40>Pl(Ano)_<40>Qz_<20>系において、圧力増加に伴いカミングトン閃石の安定領域が狭くなる。しかしながら、1kbarにおいてCaの多い(Cum,Act)_<35>Pl(An_<20>)_<40>Qz_<25>系や(Cum,Act)_<30>Pl(An_<40>)_<40>Qz_<30>系ではCumの安定領域が広がらなかった。その他に比較的組成の似た花崗岩や閃長石を用いて同じ条件でCumが安定であるか確かめたが、Ca角閃石やNa^-Caの角閃石が安定で、カミングトン閃石は確認できなかった。今回の実験は低圧で、マグマと共存する高い温度条件ではあったが、限られた組成条件でカミングトン閃石が安定に晶出することがわかった。Caの多い(Cum,Act)_<35>Pl(An_<20>)_<40>Qz_<25>系や(Cum,Act)_<30>Pl(An_<40>)_<40>Qz_<30>系では、液相と共存するCumの安定領域は1kbarでも拡がらなかったが、Caの低い組成では5kbarと同じ広がりの安定領域をもつ。液相と共存するの低い組成では5kbarと同じ広がりの安定領域をもつ。液相と共存するclotsは変成岩の溶け残りでなく、酸性マグマのキュ-ムレイトの可能性も高い事を示す。5kbarの固相領域のCa角閃石は藍閃石成分がかなり固溶しており、1kbarでも固相領域ではカミングトン閃石は低温側にかなり広い安定領域をもっているので、低い温度での角閃石組成変化を検討することはさらに変成岩中のCa角閃石とNa角閃石の固溶関係を解明する上でも大いに役に立つと思われる。EPMAの分析の結果、12kbarではカミングトン閃石(Cum)や陽起石(Act)にチェルマック閃石、リヒテル閃石や藍閃石などの成分がほとんど固溶していない。このため5kbarに較べ、Ca角閃石とMg・Fe角閃石の間の固溶間隙は明確である。
情報職業者のキャリア形成と「社会的能力の自己形成過程」の分析

本研究は、浜松を主なフィールドとし、広義の情報職業者を対象に、これらの人々の「社会的能力の自己形成過程」について、生活史・職場生活・価値志向などについてのインタビュー調査により分析した。その結果、地元(浜松市)出身で静岡大学に入り、地元の大手・中堅の製造業企業に入るというキャリアパスが見られるとともに、企業入社後に静岡大学短期大学部で働きつつ学ぶ、というキャリアパスも見られた。入社後は、半数以上が初職企業に定年まで勤めており、部長以上の役職に就いたケースも少なくない。ポスト構造主義の情報(現代)社会論を中心に、メディアとコミュニケーションの領域を再検討し、この知見の中での「主体」の問題を考察し、情報職業者への調査を介して、現代ホワイトカラーの社会的能力の形成過程についての整理を行う。平成20年度は、理論研究としては、フーコー及びマズローの思想の検討を課題としていたため、これらの日本で入手し得る翻訳文献をそろえ、その全体像を確認した。成果としては、「日本の科学者」(2008年12月刊)掲載の論考において、戦後日本の労働をめぐる主な社会調査を検討し、マルクス「階級闘争論」が検証されず、それが相対化されている側面を浮き彫りにした。また、量的指標に基づいて対立を強調する分析方法に対して、「質的調査法」の現実把握におけるメリットを強調した。しかし、フーコーの理論の全体的な整理や分析は、来年度以降の課題として残された。実証研究としては、静岡大学工学部を卒業している60歳75歳の浜松在住の方を対象として、生活史、大学での勉強と企業での仕事の関係、職場でのキャリア形成、現在の生活などについてのインタビュー調査を実施し、130ケースの調査対象者のうち、63ケースの方からの回答を得た。現在、データ入力を終了し、分析途中であるが、2006年、2007年調査の結果と同様に、浜松市及びその近郊の出身で静岡大学工学部に入り、製造業を中心とする地元の企業に勤めてきた対象者の、この地域コミュニティに根ざす勤労精神の内実を見いだすことができる。この成果は早急にまとめる予定である。平成21年度は、理論研究としては、ポスト構造主義の言語論の批判的相対化を意図し、吉本隆明の「言語の自己表出性」概念の再検討、また社会システム論の深化を目指し、社会システム概念の再整理を行った。これらの成果は、「情報社会論」講義ノートの再構成として実現した。他方、私鉄広電支部の労働組合の分裂と統一の経過についてのモノグラフ研究の書評を行い、現場労働と企業経営の関係について整理した。調査研究としては、(1)昨年同様、静岡大学工学部・情報学部の卒業生を対象に生活史、職歴、職場でのキャリア形成、現在の生活についてのインタビュー調査を実施し、65票の回収票を得た。これらの分析・整理については未だ途上であるが、一昨年来の調査データの分析整理とともに現在着手中である。もう一つの成果として、修論指導との関わりにおいて、(2)現代社会の消費社会的進行と適合的と思われるドラッグストアの経営展開の特徴と、それを現場で支える店長・薬剤師・女性従業員らの仕事の実態について、アンケート調査により分析した。この結果は、「ドラッグストアの経営成長を支える女性従業員の職場生活-A薬局における事例研究」(キョウ迪修士論文)としてまとめられた。本年度の研究を介して、本研究テーマについて、より大きな時代変化の認識とつなげ、また所属企業の市場展開の特徴と関わらせて、現場の仕事とキャリア形成について考察することの必要がより具体的に浮かび上がっている。平成22年度は最終年度に向けて(1)情報サービス業の近時の経営環境変化に関わる、世界的不況の現れ、主要自動車産業企業の動向、浜松における不況の現れとそれに対する商工会議所や市の対応方向などについてした。特に、(2)ホン二輪工場の熊本への業務移転め経過について、浜松製作所と熊本製作所、熊本県大津町へのインタビューによってしたまた、(3)浜松の中小企業の成長戦について4社(自動車部品製造業、菓子製造業、飲食業など)にインタビューを行った。(4)浜松におけるリーマンショック以降の不況と工場移転などの中小製造業企業への影響や対応方向についての調査についても準備作業を行っている。さらに(5)2007年、2008年の静岡大学卒業のホワイトカラー調査の分析・整理を行った。この(5)の結果は、『フールドリサーチ2007・2008報告書』(2011年4月発行予定)所収の、「『静岡大学卒業生の生活史と職場生活に関する調査』一の意義と基本的分析視点」、「Bにする静卒生の生史と職場生活にする調査」結果、「製造業(関連)事業所従事の静岡大学卒業生の生活史に関する調査」結果、などとしてまとめた。そこでは、浜松において戦前戦後に生誕し、静岡大学(・工業短期大学)で学ひ、地元企業に努め、高度経済成長期を技術者として生きてきた調査対象者のキャリア形成や日常の社会関係の性格を浮かび上がらせることができた。

最終年度の調査に向けて、情報サービス業の近時の動向についての資料検討及び関係機関への調査を遂行中である。特に主なフィールドとして川崎市を加えた。平成23年度は、1.リーマン・ショック、東日本大震災の影響下での浜松(・静岡)の輸送用機器製造業・情報サービス業の動向について、浜松市役所、浜松商工会議所、浜松国際頭脳センターなどの諸機関、郵送用機器製造企業10社、情報サービス企業2社へのインタビュー調査を実施し、不況の影響と新たに生じている動向について検討した。さらに、2.昨年来進めてきた、リーマン・ショック後の浜松大手輸送用機器製造企業やその他中小・中堅企業の動向についての新聞記事、統計資料、その他資料を分析し、基本的動向を整理した。3.浜松をフィールドとするこれら製造業・情報サービス業とそこで粗くホワイトカラーの生活史とキャリア形成の調査研究の方法について整理した。これらの成果は、1西原純教授との共同執筆として、「危機下の地域社会と再生の展望-浜松を事例に」(伊藤正直・藤井史朗編『21世紀への挑戦2グローバル化・金融危機・地域再生』日本経済評論社、2011年11月)としてまとめた。また、2.これら調査の理論的展望と意義について、静岡大学情報学部での「情報学研究交流会」において、「地域社会と生活者を対象として質的社会調査における『信頼性・妥当性』問題」として報告した。現在、さらに昨年の東日本大震災以降の新聞記事分析や、浜松の情報系の中堅・中小企業調査の計画を進めており、これまでの調査に基づく、現状分析と論文執筆を現在進めているところである。
ベクターＤＮＡの非特異的組込みを抑制する手法の開発

応募者は最近、非相同末端連結NHEJとDNAポリメラーゼθ(PolQ)を同時に欠損させると、細胞に導入したベクターのランダムな組込みが完全に抑制され、相同組換えを介した組込みしか起こらなくなることを発見した。そこで本研究では、この表現型を遺伝子ノックアウトに依らず再現するための手法を開発することにチャレンジしている。もし成功すれば、細胞や個体にとって危険なDNA切断を起こすことなく効率100%でゲノム編集を行うための技術を確立することができる。PolQの詳細な機能についての多くは未解明であるため、本年度は、化合物スクリーニングによる阻害物質の探索と並行して、ヒトPolQの構造と機能の相関に関する遺伝学的解析を進めた。詳細は以下の通り。■構築済みのNHEJ欠損細胞(CRISPRを使用せずに相同組換えで作製したノックアウト細胞株)を利用して、表現型の違いを指標とした化合物スクリーニングを実施した。■ヒトPolQのN末端領域に存在するATPaseドメインやRad51結合ドメイン(いずれも他のDNAポリメラーゼには存在しないユニークなドメイン)の変異体を発現させた際の表現型の変化を観察した。また、ポリメラーゼドメインや核移行シグナルに変異を入れた際の影響についても調べた。さらに、他種由来のPolQとのキメラ型タンパク質の発現ベクターを多数構築し、遺伝子挿入における各ドメインの役割と重要性についても調べた。遺伝学的機能解析が概ね順調に進んでおり、一定の成果が得られているため。ヒトPolQの構造機能相関についての解析を進めるとともに、阻害物質の探索を継続し、いかにして「hQ4細胞(Lig4とPolQをともにノックアウトした細胞)」の状態を一過性に作り出すかを追究していく。詳細は以下の通り。アッセイ系の工夫やキャンペーン価格のおかげで物品費を節約できた。繰越金については翌年度分の消耗品(特に分子生物学実験試薬)の購入に充てる予定である。
白金メタラサイクル錯体を用いたクラスター錯体合成

本研究は,白金メタラサイクル錯体の白金イオンが強配位子場下におかれているためd_z2軌道のドナー性が増し強固な供与型白金-金属結合を形成できること実証,これを利用して新規クラスター錯体を合成することをめざしたものである.1)供与型白金-銀結合をもつ直鎖状クラスター錯体.用いる銀塩の陰イオンの種類や共存配位子の有無により,Pt:Agが2:1,3:2,白金と銀が交左に配列した一次元鎖錯体が生成する.このタイプの17種類の新規錯体を合成しその構造を明らかにした.2)白金と銀が対角に位置するひし形4核クラスター錯体.このタイプの構造は配位性の陰イオンを含む銀塩との反応で生成する.7種の錯体を合成しX線解析により構造を決定した.銀-銀間の距離は2.88Å程度と短く,4中心2電子結合のクラスター骨格が形成されることが分子軌道計算で確かめられた.3)Pt-Rh-Rh-Pt骨格をもつ4核クラスター錯体.Rh-Rh結合をもつトリフルオロ酢酸架橋ロジウム二核錯体との反応により得られる.3種の錯体を合成し構造を決定した.白金からの電子対はRh-Rh結合の反結合性軌道に供与されPt-Rh結合が生成する.我々はこれまでに,白金メタラサイクル錯体([Pt(phpy)_2],[Pt(thpy)_2](Hphpy=phenylpyridine, Hthpy=thienylpyridine)が白金を配位原子とする配位子として振る舞い,他の金属イオンに配位し供与型白金-金属結合をもつ錯体を与えることを報告してきた.これは白金メタラサイクル錯体の白金イオンが強配位子場下にあるためdz_2軌道のドナー性が増し強固な供与型金属-金属結合を形成できるためである.今回新たにビフェニル誘導体錯体([Pt(dbbp)(en)],[Pt(dbbp)(bpy)](H_2dbbp=4,4'-di-(t-butyl)biphenyl, en=ethylen-diamine, bpy=2,2'-bipyridine)をドナー錯体として,銀やカドミウムとの錯体を合成した.今回用いたメタラサイクルの白金周りの配位環境は従来のものと類似しているが,環内に2つのPt-C結合をもついう点が異なっている.アクセプターとしてAgC10_4を用いた場合,Pt_2Ag_2四核クラスター錯体が,Cd(cyclen)^<2+>との反応では1:1錯体が得られた.これらの構造は報告済みの[Pt(phpy)_2],[Pt(thpy)_2]系がつくる錯体の構造と類似してはいるが,明瞭な違いが認められる.すなわち,Pt-Ag結合,Pt-Cd結合が白金メタラサイクル面に対して大きく傾いている.この構造の違いは,ビフェニル配位子の白金に配位した炭素原子のアクセプター金属への配位性が増していることによる.本研究は,白金メタラサイクル錯体の白金イオンが強配位子場下におかれているためd_z2軌道のドナー性が増し強固な供与型白金-金属結合を形成できること実証,これを利用して新規クラスター錯体を合成することをめざしたものである.1)供与型白金-銀結合をもつ直鎖状クラスター錯体.用いる銀塩の陰イオンの種類や共存配位子の有無により,Pt:Agが2:1,3:2,白金と銀が交左に配列した一次元鎖錯体が生成する.このタイプの17種類の新規錯体を合成しその構造を明らかにした.2)白金と銀が対角に位置するひし形4核クラスター錯体.このタイプの構造は配位性の陰イオンを含む銀塩との反応で生成する.7種の錯体を合成しX線解析により構造を決定した.銀-銀間の距離は2.88Å程度と短く,4中心2電子結合のクラスター骨格が形成されることが分子軌道計算で確かめられた.3)Pt-Rh-Rh-Pt骨格をもつ4核クラスター錯体.Rh-Rh結合をもつトリフルオロ酢酸架橋ロジウム二核錯体との反応により得られる.3種の錯体を合成し構造を決定した.白金からの電子対はRh-Rh結合の反結合性軌道に供与されPt-Rh結合が生成する.
求核中心-ルイス酸中心集積型触媒による極性結合の協奏的活性化

本研究では,不活性炭素-ハロゲンおよび擬ハロゲン結合の活性化における遷移金属と典型金属の協奏作用機構に関する研究と,それに基づく新規触媒系の開発を行っている.今年度は,ニッケル触媒によるフェノール誘導体とグリニャール反応剤のクロスカップリング反応およびフッ化アリールと有機亜鉛反応剤のクロスカップリング反応の開発を行った.まず,ニッケル錯体とヒドロキシホスフィン配位子からなる触媒が.アリールカルバメートやアリールホスフェートなどのフェノール誘導体とグリニャール反応剤のクロスカップリング反応を著しく加速することを見出した.これらのフェノール誘導体は,現在クロスカップリング反応に広く用いられているトリフラートに比べて安価かつ安定であるにもかかわらず,反応性に乏しいため利用例は数少なかった.我々の触媒は,これらの反応基質の有効利用に新たな道を開くものと言える.つづいて,ニッケル触媒によるフッ化アリールと有機亜鉛反応剤のクロスカップリング反応が.新たに開発した3座配位子であるヒドロキシビスホスフィンによって促進されることを見出した.本触媒系の適用範囲は広く,モノフルオロアレーンからパーフルオロアレーンに至るまで種々のフルオロアレーンに適用でき,また種々のアリール基,アルキル基を有する亜鉛反応剤を用いることができた.炭素-フッ素結合は最も強力な化学結合のひとつであり,その活性化は有機金属化学・分子触媒化学における重要な基礎的課題であったが.我々の知る限り,モノフルオロアレーンからパーフルオロアレーンまで適用可能な触媒系はこれが初めてである.また,部分的にフッ素化された芳香環は医農薬や液晶などの材料に含まれる重要な部分構造であり,今回開発した触媒はこうした分子を効率的に合成する上でも有用な手法となることが期待される.本研究では,不活性炭素-ハロゲンおよび擬ハロゲン結合の活性化における遷移金属と典型金属の協奏作用機構に関する研究と,それに基づく新規触媒系の開発を行っている.今年度は,ニッケル触媒によるハロゲン化アリールのクロスカップリング反応の機構について,炭素-ハロゲン結合の切断の段階に焦点を当てて検討を行った,まず,ニッケルおよびパラジウム触媒熊田カップリング反応における速度論的同位体効果(KIE)の検討により,酸化的付加の前段階であるハロゲン化アリールのη2配位(生成物と基質の配位子交換)に,ニッケルとパラジウムの反応性の決定的な違いがあらわれていることを明らかにした.具体的には,ニッケルおよびパラジウムビスホスフィン錯体を触媒とする一連の熊田カップリング反応について13C KIEの測定を行った.その結果,ニッケル触媒反応ではベンゼン環の立体的に空いた部位全般に小さなKIEがあらわれており,ニッケル(0)のη2配位が不可逆的に起こることが示唆された.一方パラジウム触媒反応ではハロゲンのイプソ位に最も大きなKIEが見られ,炭素-ハロゲン結合の切断が最初の不可逆過程であることが分かった.両金属の反応挙動の違いは,逆電子供与能の違いに起因することがDFT計算によって示唆された.一方,我々が以前に開発した高活性ニッケル・ヒドロキシホスフィン(PO)触媒を用いた反応では,イプソ位に最も大きなKIEが,次いで立体的に空いたオルト位にKIEが見られた.これは,炭素-ハロゲン結合の切断が最初の不可逆過程であり,かつその遷移状態においてニッケルがベンゼン環のイプソ/オルト位にη2配位していることを示している.この結果と理論計算から,ニッケル/PO触媒の高活性の要因として,配位子上に会合したニッケルとマグネシウムが生成物と基質の配位子交換および炭素-ハロゲン結合の切断を促進することが示唆された.本研究では,不活性炭素-ハロゲンおよび擬ハロゲン結合の活性化における遷移金属と典型金属の協奏作用機構に関する研究と,それに基づく新規触媒系の開発を行っている.今年度は,ニッケル触媒によるフェノール誘導体とグリニャール反応剤のクロスカップリング反応およびフッ化アリールと有機亜鉛反応剤のクロスカップリング反応の開発を行った.まず,ニッケル錯体とヒドロキシホスフィン配位子からなる触媒が.アリールカルバメートやアリールホスフェートなどのフェノール誘導体とグリニャール反応剤のクロスカップリング反応を著しく加速することを見出した.これらのフェノール誘導体は,現在クロスカップリング反応に広く用いられているトリフラートに比べて安価かつ安定であるにもかかわらず,反応性に乏しいため利用例は数少なかった.我々の触媒は,これらの反応基質の有効利用に新たな道を開くものと言える.つづいて,ニッケル触媒によるフッ化アリールと有機亜鉛反応剤のクロスカップリング反応が.新たに開発した3座配位子であるヒドロキシビスホスフィンによって促進されることを見出した.本触媒系の適用範囲は広く,モノフルオロアレーンからパーフルオロアレーンに至るまで種々のフルオロアレーンに適用でき,また種々のアリール基,アルキル基を有する亜鉛反応剤を用いることができた.炭素-フッ素結合は最も強力な化学結合のひとつであり,その活性化は有機金属化学・分子触媒化学における重要な基礎的課題であったが.我々の知る限り,モノフルオロアレーンからパーフルオロアレーンまで適用可能な触媒系はこれが初めてである.また,部分的にフッ素化された芳香環は医農薬や液晶などの材料に含まれる重要な部分構造であり,今回開発した触媒はこうした分子を効率的に合成する上でも有用な手法となることが期待される.
ShearStress存在下における癌細胞着床現象の動的解析

血中癌細胞が標的臓器の血管床に着床する現象は、癌の転移上最も重要なステップの一つと考えられ、この過程に関与する接着分子について多くの基礎研究がなされてきた。しかし、従来の研究方法は、静置状態、あるいは反応系に水平方向への回転を加えた状態で癌細胞の接着を測定する接着実験を基準にしているため、血流によるShear Stressの存在が十分に考慮されていない。そこで、本研究では、特製のFlow Chamberを用い、流れの存在する状態で、癌細胞と様々な基質とのinteractionを解析し、以下の知見を得た。1.大腸がん細胞は、1.5dyn/cm2以下の状況で、プラスチックにコートしたラミニン上に接着し、その接着は、a6b1インテグリンに対する抗体で部分的に阻害された。2.ラミニン上に培養したヒト臍帯由来の血管内皮細胞に対する接着は、TNF刺激によってやや増加したが、細胞間に露出したラミニンに対する接着細胞の数と比較すると明らかに少なかった。3.E-Selectin,P-Selectinに対する大腸がん細胞の接着は、好中球と比べやや低下していた。また、Rollingの様式も好中球と比べ明らかに不整であり、一部のがん細胞は完全に停まった形の接着(arrest)を形成した。
株式会社立学校の設置と経営の現状に関する比較調査研究

近年の内閣府による特区政策により新たに登場した「株式会社立学校」のあり方を検討するため、海外での実例ならびに国内での実態を対象とした調査研究を実施した。研究の成果は以下の通りである。(1)英国の場合、通常の学校において「学校理事会」が設置され、学校運営に責任を負っているのにたいし、会社立学校では本社が統合的に経営の情報を管理し、本社の果たす役割が極めて大きい。しかし個々の学校の実情や要望の入手につとめ、不断のコミュニケーションを基礎に各校と本社の連携を密にする努力を行っている。(2)中国(大連)の場合には、校長と本社との協力関係によって、経営目標の達成につとめるという手法がとられている。学校を経営する理事会における校長の役割は大きく、また理事会との信頼関係によって、経営は順調に進捗している。(3)日本の事例として、朝日塾学園をとりあげたが、そこでは独自にカリキュラムを開発し、生徒募集と学力の向上に努めている。完成年度には至っておらず、また当分は収支状況の改善は期待できないものの、経営努力と学校の実績を上げることによって経営の安定化を図っている。(4)いずれにせよ、会社が学校を経営するということには格別の支障があるとは考えられず、また経営の効率化と実績の確保という二つの命題がともに追究されているという実態が確認できた。ついで、経営者の姿勢やそれを支える理念と校長の実務的努力が無視できない要素であることも調査研究の結果明らかになった。近年多様化する教育ニーズと学校設置・運営形態の多様化、さらには公的財源の逼迫化に伴う民間資金の導入などの流れの中で、学校の設置および運営を主目的に組織された株式会社による活動が様々な文脈において注目されてきている。このような動きを前提に株式会社立学校の目的とその運営、学校経営の実態とそれとの関わり、また通常みられる既存の学校経営との相違点を明確にしながら、新しい学校の可能性を検討することは時宜にかなっていると考えられる。このような問題意識に立脚し、本年度は学校の設置および運営に関わる日本の現行制度の特徴とその理論的な特質について検討を加え、設置者と管理者、運営責任者との間の相互関係の現状について検討を加えた。またこれを併行して、諸外国における実態を克明に調査することによって日本の制度との比較を進めることが有効であるとの認識に基づき、アメリカならびに英国において事業を展開しつつある会社およびその設置する学校(米国:Edison Schools社とHerriot Tubman Charter School, NY、英国:JEMS社とSherfield School, Nord Anglia社)を直接訪問し、担当者から企業活動の実情や経営規模、学校当局との関係、さらには教育課程や教員人事との関わりなどについて情報の提供を受けた。これらの事実関係や情報をもとにして、次年度は英国ならびに経済成長の著しい中国における学校経営の実態を調査して、この課題の総合的な解明を予定している。近年の内閣府による特区政策により新たに登場した「株式会社立学校」のあり方を検討するため、海外での事例研究並びに国内での実例を対象とした調査を実施した。本年度の研究の成果は以下のとおりである。(1)英国の場合、通常の学校が原則として理事会を個々に組織して、学校運営にあたっているのに対し、会社立学校では本社が個々の学校経営に関する情報を授受し、本社が統合的な役割を果たしている。しかし個々の学校の事情と校長以下学校側の意向を聴取し、不断の密接なコミュニケーションをとる努力をすることによって、情報の欠落と不信感の除去に努めている。(2)中国(大連)の場合には校長と本社との協力関係によって、経営目標の達成につとめるという手法がとられている。この学校を経営する理事会での校長の権限は大きく、また理事長と校長の間の相互信頼関係によって、学校経営は順調に進んでいると判断できた。(3)日本の事例として「朝日塾中高等学校」では、独自のカリキュラムを開発し、生徒募集と学力の向上に努めている。

完成年度まで至っていないが、当分の間は収支状況の良化は望めないものの、不断の経営努力と学校の実績をあげることによって、安定化を図っている様子がうかがえた。(4)いずれにせよ、会社が学校を経営することにはそれほど支障があるとも思われず、また経営効率の向上と実績の確保という二つの命題がともに追求される実態が確認できた。次いで、経営者の理念と校長の努力も無視できない要素であることが判明した。
法律行為論における自律的規範と他律的規範の関係

本年度は、自律的規範と他律的規範の関係につき、まず、合同行為に相当する団体法に関連して、組合員の組合からの脱退を制限する合意の効力が問題となった事案について、判例評釈を行った。かかる判断は、組合の団結権の保障よりも個々の組合員の団体選択の自由を保障することを優先するものであり、本研究テーマにとって興味深い。契約関係に関するものとしては、第71回日本私法学会において、「事情変更の顧慮とその妥当性」という表題で個別報告を行った。従来から行ってきた事情変更の原則論の淵源理論たるclausula rebus sicstantibus理論の展開につき、18世紀の法典編纂の時代の立法内容、それに関する学説・実務の展開を中心にして検討した。さらに、現在のドイツ法との比較を行うことで、古典的なclausula理論の中での議論が現在の議論と同様の問題意識を持っていたこと、そこでの議論が現在の視座にとっても有益であることをあきらかにすることを試みた。ほかに、山田卓生先生の古稀記念論文集に提出した論説において、ドイツの2002年債務法改正に際して立法化が見送られた「一時的不能」の問題について検討を加えた。一時的不能という給付障害法は、わが国でも従来議論されておらず、自律的決定の限界問題の一つとして、位置づけることが可能である。ドイツ法は、改正の際に当初は一時的不能の明文化を試みていたところ、議論の末、従来通り学説、判例に取扱いをゆだねることになっている。わが国での債務法改正の議論においても、同様の問題が起こる可能性があり、ドイツでの議論は参照に値しよう。その他に、自賠法に関して、自賠法に規定された支払基準の損害算定に際しての拘束力が問題となった事案について判例評釈を行ったこと、利息制限法違反の過払い利息の返還に関連する判例評釈を行ったことを付け加える。いずれも特別法に関連する事案であるが、特別法上の規定の解釈が問題となった場面であって、本研究テーマと関係するものである。本年度は、まず、県営住宅の自治会から、住民が一方的意思表示に基づいて脱退することが認められるか問題となった事案について評釈した。本件は、原審が脱退を認めない判断をしていたところ、上告審で異なる判断が示された事案である。この事件の背後には、自治会費、共益費の支払い拒否と団体からの脱退の自由の関係という問題がある。団体からの退会の自由自体は憲法上の団体形成の自由に鑑み、認められるべきであり、最高裁はかかる点に配慮した判断をとりながら、結果としても支持すべき結論を示している。また、入会団体における会則の公序良俗違反性が問題となった事案の評釈をおこなった。本件においても、最高裁は、入会団体の本質に配慮しながら、憲法上の平等原則に配慮した判断を行っており、支持すべき結論を示している。いずれの事件においても、現在の団体が抱える問題との関係において、団体自治、団体形成の自由といった基本的な課題が取り上げられている。結論自体は、支持すべきであると考えるが、他律的な規範として公序良俗が活用され、本研究のテーマにとって興味深い事案である。次に、ヨーロッパにおける契約法の自律的規範と他律的規範の関係に関連して、EC司法裁判所において、「消費者」概念に関して論じられた事件に関し、判例研究を公表した。本事件では、当事者が事業者としての性質と消費者としての性質の二重の性質を有する場合、「消費者契約」としての特別規律の適用を認めることができるかが論じられた。結論においては、EC司法裁判所は、消費者性について厳格な立場をとった。契約の性質決定については種々の問題があり、このような「二重目的」の消費者契約の場合の解釈については、当該場面ごとに判断する必要がある。本事件はその一事例として意義を有すると思われる。さらに、契約における自律的規範と他律的規範が問題となる場面として、事情変更の原則に関し、基礎的な考察を行う論稿の連載を開始した。事情変更の原則の問題においては、当事者の合意を事後的な変更を理由に解消するか、内容を改定することが論じられる。この点に関し、従来の議論を踏まえ、近時の事情変更問題も念頭に研究を試みている。

ドイツ法は、改正の際に当初は一時的不能の明文化を試みていたところ、議論の末、従来通り学説、判例に取扱いをゆだねることになっている。わが国での債務法改正の議論においても、同様の問題が起こる可能性があり、ドイツでの議論は参照に値しよう。その他に、自賠法に関して、自賠法に規定された支払基準の損害算定に際しての拘束力が問題となった事案について判例評釈を行ったこと、利息制限法違反の過払い利息の返還に関連する判例評釈を行ったことを付け加える。いずれも特別法に関連する事案であるが、特別法上の規定の解釈が問題となった場面であって、本研究テーマと関係するものである。
多価イオンの禁制線を用いたプラズマ計測

電気通信大学に既設の電子ビーム型多価イオン生成装置を用いてそこに蓄積された多価イオンの分光学的研究を行った。本研究の主題として、昨年度から継続してチタン様等電子系列の多価イオンの基底状態間遷移の系統的観測を行った。原子番号51のアンチモンから78のプラチナまでの間の元素のうち12種類の多価イオンに対して、遷移波長を精密に決定した。これらは世界で初めての観測であり、元素の種類は変わってもこれらチタン様多価イオンの基底状態間、磁気双極子遷移の波長は可視域に留まっているという異常な振舞いが発見された。電気通信大学に既設の電子ビーム型多価イオン源を用いて多価イオンを生成し閉じ込め、その分光学的研究を行った。本研究の主題である禁制線の観測に関して、沃素、キセノン、セシウム、バリウム元素のチタン様多価イオンの基底状態内の可視域における禁制遷移を見い出し、その波長を決定した。このような系統的な測定は世界で初めてであり、他の重元素に関しても来年度以降同種の研究を展開させる予定である。そのためには、観測波長領域の広いエシェル型分光器が有用であるため、この分光器の設計製作を今年度後半に行い、来年度以降の実験に備えた。原子番号51のアンチモンから78のプラチナまでの間の元素のうち12種類の多価イオンに対して遷移波長を精密に決定した。これらは世界で初めての観測であり、元素の種類は変ってもこれらチタン様多価イオンの基底状態間、磁気双極子遷移の波長は可視域に留まっているという異常な振舞いが発見された。
意味構造可視化と参照データに基づくAIを援用するスピーチ技能向上の取組

さらに,自己紹介と大学入学後の自己の成長に関する約10分間の学生スピーチ24件を分析対象として,これらのスピーチの頻出語,tf-idf(term frequency-inverse document frequency)分析による重要語,共起ネットワーク分析による中心語などを抽出した.さらに,共起ネットワークの時間発展も追跡した.さらに,対象スピーチのわかりやすさについて,複数名が評価して,その評価を平均して「わかりやすい」「どちらともいえない」「わかりにくい」に3分類した.この「わかりやすい」スピーチと「わかりにくい」スピーチについて,上記の分析結果の差異を明らかにすることを試みた.その際に,「わかりやすいスピーチは,発表全体の重要語が,スピーチ冒頭(発表開始70秒後まで)に含まれている」などの10の仮説を提案して検証を試みた.その結果,いくつかの仮説は妥当であるとの結果が得られ,わかりやすいスピーチ,およびわかりにくいスピーチには,それぞれ特有のセマンティック構造があることが示唆された.研究計画調書における初年度の実施項目に関しては,人工知能活用のための準備についてはやや遅れがあるものの,その他に関してはおおむね予定通りに進展している.人工知能活用のための準備が遅れた理由は,データの整備と高性能の計算機環境の構築に想定以上に時間がかかったためである.なお,初年度の成果に関しては,2019年9月に開催される公益社団法人日本工学教育協会第67回年次大会にて発表予定である.昨年度以来実施している「わかりやすい」スピーチと「わかりにくい」スピーチの差異をさらに明らかにすることを本年度も継続する.さらに昨年度末に構築した人工知能用の計算機環境において,出現語の抽出やインデックス作成等を実施し,これらの過去のスピーチのデータを参照データとして学習させる.これらの学習結果に対して,新規のスピーチデータを入力すると,最も参考となる参照スピーチを提示できるかどうかを検証する.さらに,参照スピーチのセマンティック構造の可視化結果を提示し,差異を視覚的に捉えられるようすることを試みる.さらに,自己紹介と大学入学後の自己の成長に関する約10分間の学生スピーチ24件を分析対象として,これらのスピーチの頻出語,tf-idf(term frequency-inverse document frequency)分析による重要語,共起ネットワーク分析による中心語などを抽出した.さらに,共起ネットワークの時間発展も追跡した.さらに,対象スピーチのわかりやすさについて,複数名が評価して,その評価を平均して「わかりやすい」「どちらともいえない」「わかりにくい」に3分類した.この「わかりやすい」スピーチと「わかりにくい」スピーチについて,上記の分析結果の差異を明らかにすることを試みた.その際に,「わかりやすいスピーチは,発表全体の重要語が,スピーチ冒頭(発表開始70秒後まで)に含まれている」などの10の仮説を提案して検証を試みた.その結果,いくつかの仮説は妥当であるとの結果が得られ,わかりやすいスピーチ,およびわかりにくいスピーチには,それぞれ特有のセマンティック構造があることが示唆された.研究計画調書における初年度の実施項目に関しては,人工知能活用のための準備についてはやや遅れがあるものの,その他に関してはおおむね予定通りに進展している.人工知能活用のための準備が遅れた理由は,データの整備と高性能の計算機環境の構築に想定以上に時間がかかったためである.なお,初年度の成果に関しては,2019年9月に開催される公益社団法人日本工学教育協会第67回年次大会にて発表予定である.昨年度以来実施している「わかりやすい」スピーチと「わかりにくい」スピーチの差異をさらに明らかにすることを本年度も継続する.さらに昨年度末に構築した人工知能用の計算機環境において,出現語の抽出やインデックス作成等を実施し,これらの過去のスピーチのデータを参照データとして学習させる.これらの学習結果に対して,新規のスピーチデータを入力すると,最も参考となる参照スピーチを提示できるかどうかを検証する.さらに,参照スピーチのセマンティック構造の可視化結果を提示し,差異を視覚的に捉えられるようすることを試みる.
都市居住者の音環境と騒音意識との関連

京都市内の街並み保存地区に指定されている地域で、居住者に対して質問紙調査を実施し、音環境に対する意識調査した。その結果、うるさいと思う音、嫌いな音の筆頭に自動車、オートバイの音をあげる人が大多数であることが知られた。しかし、同時に、自動車を保有する家庭も多く、地域内に自動車の音の発生するのは、やむをえないとの回答が多数を占めた。多くの人は、好きな音として、鳥の声などの自然の音をあげたが、からすの鳴き声は、嫌いな音の上位にあげられている。からすの鳴き声は、縁起の悪い音ともみられている。また、地域の特徴を示す音(サウンドマーク)は、寺の鐘の音と考えている人が多かった。質問紙調査と平行して行った騒音レベルの測定結果では、鐘の音のレベルはピークで約40d.Bであった。すなわち、鐘の音は、かろうじて聞きとれる程度のレベルであるが、人々に強い印象を与えていることが知られる。以上の調査を総合すると、騒音意識とは、騒音レベルのみによって決定されるのではなく、音環境全体の中での文脈、あるいは個々人の生活・文化の背景の上に付与される意味によって決定されるものであると推定される。この点については、約60種類の各種生活環境音を50名の被験者に聞かせて、大きさ、うるささ、不快感の評定尺度実験を行った結果によっても支持される。すなわち、大きさの判断は、ほぼ騒音レベルによって決定されるものの、不快感の評定値は、ほとんど騒音レベルとは相関がなく、音のもつ意味が決定的に重要な因子として作用していることが明らかとなった。騒音の意識に関する研究は、今後、音環境を風景としてとらえるサウンドスケープ調査にもとづく必要があると結論された。
蛍光と光触媒作用を同時に示すマルチモーダルな光エネルギー変換材料の創製

蛍光と光触媒活性の両方の機能を有するマルチモーダルな光エネルギー変換材料として、Eu3+ドープYVO4ナノ粒子を作製した。紫外光照射下において、得られたナノ粒子がEu3+の4f→4f遷移による赤色蛍光と、メチルオレンジの光触媒的分解作用を同時に示すことを明らかにした。また、蛍光と光触媒活性に相補的な関係があり、Eu3+濃度・分布を変えることで、制御して一方のモードを引き出すことができることを明らかにした。蛍光と光触媒作用を同時に有するマルチモーダル光エネルギー変換材料のモデル物質として、Eu3+ドープYVO4を選択し、粒子径約20 nmのYVO4:Eu3+ナノ粒子を水溶液プロセスによって合成した。得られたナノ粒子に対し紫外光を照射することで、Eu3+による赤色蛍光と、有機色素の光触媒的分解作用が同時に発現することを示し、マルチモーダルな光エネルギー変換が起こることを実証した。この際、有機色素にメチルオレンジを選択することで、YVO4:Eu3+の蛍光スペクトル・色素の吸収スペクトル・励起光の3者の重なりが無視でき、色素の吸収に阻害されずに蛍光特性の測定が可能であり、蛍光と光触媒活性を同時に評価できることを示した。マルチモーダルな光エネルギー変換系において、制御して一方のモードを優先的に引き起こすため、吸収された光のエネルギーが、どんな場合に、蛍光と光触媒作用の両モードに、どのくらいの割合で変換されるか探究した。上記の水溶液プロセスにおいて、仕込みEu/(Y+Eu)比を変えることで種々のEu3+濃度を有するYVO4:Eu3+ナノ粒子を、Y3+⇔Eu3+イオン交換法と組み合わせることでEu3+イオンが粒子表面に局在したナノ粒子をそれぞれ合成した。これらのナノ粒子試料の蛍光量子効率と光触媒活性を定量し、光エネルギー変換モードにEu3+濃度・分布状態が与える影響を探究した。その結果、Eu3+濃度の増大と共に蛍光量子効率は増加し、光触媒活性は低下した。また、Eu3+をナノ粒子表面に局在させることで蛍光量子効率は低下し、光触媒活性は増加した。以上より、蛍光と光触媒作用には相補的な関係があり、Eu3+濃度・分布を変えることで一方のモードを優先的に引き起こせることを明らかにした。蛍光と光触媒作用を同時に示すマルチモーダルな光エネルギー変換物質のモデル材料として、Eu3+ドープYVO4(YVO4:Eu3+)を選択した。粒子径約20 nmのYVO4:Eu3+ナノ粒子を水溶液プロセスによって作製した。また、紫外光照射下において、得られたナノ粒子がEu3+による赤色蛍光と、有機色素の光触媒的分解作用を同時に示すことを明らかにした。上記のマルチモーダルな光エネルギー変換系において、蛍光と光触媒のどちらのモードにどのくらいエネルギーが分配されるかを決める因子を探究した。粒子サイズがほぼ等しく、発光イオンであるEu3+の濃度と分布状態が異なるYVO4:Eu3+ナノ粒子を作製し、蛍光量子効率と光触媒活性を定量した。その結果、Eu3+濃度の増大とともに蛍光量子効率は増加し、光触媒活性は低下した。また、Eu3+をナノ粒子表面に局在させると蛍光量子効率は低下し、光触媒活性は増加した。以上より、蛍光と光触媒作用の間には相補的な関係があり、制御して一方のモードを優先的に引き起こせることを明らかにした。以上の結果をとりまとめ、学術誌に投稿し掲載された(J. Phys. Chem. C 119, 13502)。一方で、YVO4:Eu3+ナノ粒子と光触媒の被分解物である有機物が共存した状態で、蛍光量子効率や蛍光強度の経時変化を測定し、蛍光が外部環境(表面有機物の有無)によって影響を受けるかどうかを探究した。その結果、還元力の強い有機物のみ蛍光強度を低下させることが示唆され、マルチモーダルな光エネルギー変換系が蛍光強度の変動を利用した還元剤のセンシングに応用できる可能性を明らかにした。初年度の目標であったマルチモーダルな光エネルギー変換モデル物質の合成と測定系の構築を行い、モデル物質を用いてマルチモーダルな光エネルギー変換を実証した。また、光エネルギー変換モードを決定する因子解明のための実験手法を構築し、その取り組みを開始した。ナノ材料化学平成26年度の成果をとりまとめ、学術論文誌に投稿する。平成26年度に確立した実験手法をもとに、光エネルギー変換モードを決定する因子の解明を進める。吸収された光のエネルギーが、どんな場合に、蛍光と光触媒作用の両モードに、どのくらいの割合で変換されるのかを明らかにするため、下記のようなモデル実験を行う。1光触媒反応は固体表面で起きるため、粒子サイズ(比表面積)の異なるナノ粒子を作製し、比表面積と蛍光量子効率・光触媒活性の関係を定量的に明らかにする。2光触媒反応の酸化還元電位差は光触媒反応速度に影響すると予想されるため、ナノ粒子の組成(YVO4ーBiVO4固溶体系など)を変えて電子構造を制御し、電子構造と蛍光量子効率・光触媒活性の関係を定量的に明らかにする。

以上の実験によって得られた知見をもとに、光エネルギー変換モードを決定する因子の解明を進め、高効率な蛍光体または光触媒を設計するための指針を構築する。必要に応じ、得られた結果を取りまとめて学会・学術論文誌にて成果の発表を行う。進行状況に応じ、マルチモーダルな光エネルギー変換材料の応用可能性を追究するため、YVO4:Eu3+薄膜・厚膜を作製し、蛍光によるセンシング作用を有する光触媒材料としてデバイス応用の可能性を吟味する。
抗不整脈薬評価用ヒト心房モデルの開発による新しい抗心房細動薬像の研究

本研究では抗不整脈薬評価用ヒト心房モデルの開発を行った。心房筋細胞の電気的特性は動物ごとに大きく異なるが、ヒト心房細胞モデルの使用によりヒトに特化した検証が可能になった。ヒト心房筋細胞は一般に入手困難であるが、今回開発する予定のモデルを使用することで、薬物開発という観点から、まだ存在していない仮想的な薬物プロファイルの効果を確認できるようになり、今後の薬物研究開発の効率改善が期待される。初年度である平成20年度はヒト心房細胞に存在する各イオンチャネルのモデル製作、単一ヒト心房細胞モデルの構築を行った。・イオンチャネルとその電気的リモデリングのモデル化今年度は、本研究グループが予備研究で用いたCourtemancheらのモデルの改良を行った。Courtemancheらのモデルは現在ヒト心房筋細胞のデファクトスタンダードモデルである。このモデルに含まれているイオンチャネルはCourtemancheの論文が出された当時の情報に基づいているが、この論文が発表されて以来ヒト心房筋より各種イオンチャネルの特性計測が行われたが、モデルの改良は行われていない。そのため、Courtemancheらのモデルは多数の問題点がある、これらの問題点の改良を目標として、構成要素であるイオンチャネルのモデル化を行った。特に本年度は今まで注目されていたTRPM4というヒト心室では電流量が少ないが心房ではカルシウム依存的に電流を流すイオンチャネルのモデル化を中心に行った。・ヒト心房筋細胞モデルの動作調整及び確認今年度構築をした各イオンチャネルのモデルを用い、単一のヒト心房筋細胞モデルの構築を行った。特に前項で述べたTRPM4チャネルをヒト心房筋細胞モデルに取り込むことで考察を行った。実験結果の再現の正確さを維持するため、実験で分かっている特性(波形長等)と比較することで動作確認を行った。その結果、イオンチャネルを流れる電流に関しては正確にシミュレーションできていたが、カルシウム依存性電流であるために、ヒト心房筋細胞モデルのカルシウム動態がより性格である必要性がわかった。・薬物効果のモデル化と抗心房細動薬像の推測最終年度である平成21年度は、前年度での成果を利用して、本研究計画の最終目的である心房細動に有効な薬物像の予測を行った。昨年度までの成果で明らかになったTRPM4チャネルの心房細動での役割をモデルを用いることでさらに考察し、TRPM4の選択的阻害剤の心房細動に特化した抗不整脈薬としての可能性を考察した。本年度の研究では、ヒト心房筋細胞の実験結果をもとにして昨年度までに製作されたTRP4チャネルのカルシウム依存性と電流密度をより詳細に改良し、昨年度改良されたヒト心房筋細胞モデルに導入した。この導入により、カフェインを用いたTRPM4のカルシウム依存性の実験の再現を定量的に行うことができ、モデルの正確さを確認できた。さらに生理的条件下でTRPM4がDAD(遅延後脱分極)のような不整脈のトリガーとなる現象を引き起こすことをモデルにより確認をした。これらの研究により、TRPM4チャネルの選択的阻害剤が心房細動に特化した抗不整脈薬として、非常に高い可能性を持っていることが示唆された。
リポソーム化ラクトフェリンを用いた新規慢性関節リウマチ予防法の開発

慢性関節リウマチ(RA)の新しい治療薬としてのリポソーム化ラクトフェリン(L-LF)の有効性を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。1.RA発症モデルマウスで観察される関節の破壊は、L-LFを前投与した群で有意に減少した。2.LFはTNF-aによってヒト滑膜細胞とマクロファージに誘導される炎症性サイトカインの発現をNFκBならびにMAP kinase経路の抑制を介して抑制した。3.L-LFの経口投与によって、Tregが増加しTh17か減少するとともに、血清中のIL-17が減少することが明らかとなった。以上の結果から、L-LFは関節リウマチの新しい治療薬となる可能性が示された。歯周病モデルにおけるリポソーム化ラクトフェリン(L- LF)の歯槽骨破壊抑制効果を研究シーズとして、関節リウマチの発症・進行に対するL-LFの効果についてin vivoならびにin vitroの実験モデルを確立し検討し以下の結果を得た。1.リウマチ発症モデルマウスで観察される関節の腫脹ならびに関節の破壊は、L-LFを前投与した群では有意に減少することを肉眼的(リウマチスコア)、画像的(microCT)ならびに病理組織学的に確認した。2.経口投与したL-LFは小腸から吸収され血行性に全身に分布することが確認された。3.ヒト滑膜細胞株を用いた検討の結果、LFはTNF-aの刺激で滑膜細胞に誘導される炎症性サイトカインの発現を抑制することが明らかとなった。4.ヒト滑膜細胞に対するLFの効果はNFκBならびにMAP kinase経路の活性化の抑制を介して抑制することが明らかとなった。5.ヒトマクロファージを用いた検討においても、LFはTNF-aの刺激でマクロファージに誘導される炎症性サイトカインの発現をNFκBならびにMAP kinase経路の活性化の抑制を介して抑制することが明らかとなった。6.L-LFの経口投与によって、Tregが増加しTh17が減少するとともに、血清中のIL-17が減少することが明らかとなった。以上の結果から、L-LFは関節リウマチの発症・進行を抑制することが明らかとなった。本年度は、まず、関節リウマチ自然発症モデルマウス(SKGマウス)を用いて実験病理学的検討を行った。SKGマウスにMannanを投与することで、関節の臨床的評価により発症後経時的に炎症スコアーが上昇することを確認した。さらに、発症後20週経過時にマイクロCTによる撮影を行い、足関節における骨の破壊と骨密度の低下が起こることを確認した。組織学的評価では、関節リウマチ発症マウスにおいて著しい炎症細胞の浸潤と関節軟骨の消失を認めるとともに、多数の破骨細胞による骨の吸収像が確認された。これらの結果より、本動物実験モデルはヒトにおける慢性関節リウマチの病態と酷似しており、慢性関節リウマチの発症や進行に対する抑制作用を検討する上で非常に優れた実験モデルであることを確認した。一方で、血清ならびに関節滑液中のサイトカンイン量をELISAにて計測を行ったが、今回検討した方法ではTNF-alpha, IL-6, IL-1betaいずれのサイトカインも検出限界であったため、高感度ELISAを用いて再検討する必要があると考えられた。これら一連の結果を踏まえ、現在、リポソーム化ラクトフェリン(L-LF)の経口摂取により関節リウマチの発症・進行が抑制されるかについて検討中である。In vitroの実験ではマクロファージを用いたLFの抗炎症作用についても検討を行い、LFの投与によりIL-1betaやTNF-alpha刺激により惹起されるNFkBの活性化が抑制されることを新たに発見した。現在、詳細なメカニズムについて検討を進めている。さらに、ヒト関節リウマチ滑膜細胞株を入手することに成功したため当初の計画を変更し、ヒト関節リウマチ滑膜細胞株を用いてすでにLFの抗炎症作用についての検討に着手している。研究計画書に記載の通り、本年度は関節リウマチモデルの確立を達成した。また、リポソーム化ラクトフェリン(L-LF)の経口摂取により関節リウマチの発症・進行が抑制されるかについてすでに検討中を始めている。さらに、培養細胞を用いた検討ではマクロファージに対する抗炎症作用について新たに明らかにしている。また、ヒト関節リウマチ滑膜細胞株を入手することができた。これらの結果より計画がおおむね順調に進展していると評価できる。今後、リポソーム化ラクトフェリン経口摂取の関節リウマチの発症・進行における抑制作用について評価を進めていく予定である。また、そのメカニズムを明らかにすることを目的として、滑膜細胞に対するラクトフェリンの抗炎症作用を確認するとともに、分子生物学的メカニズムについて検討していく予定である。該当なし。