hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過敏性肺炎患者Tリンパ球の分子生物学的解析

過敏性肺炎における病変の持続には細胞性免疫が重要と考えられ,病変部位には主としてTリンパ球の集積がみられる.病変局所から気管支肺胞洗浄(BAL)にて得られたTリンパ球(PBL)のT細胞リセプタ-(TCR)のレパ-トリ-について解析を加え,末梢血リンパ球と比較した。解析には可変部(V)領域,すなわちβ鎖の5,6,8,12ファミリ-およびα鎖の2に対して反応する特異的なモノクロ-ナル抗体を用いた.1】夏型過敏性肺炎患者9例中5例のBALリンパ球でTi3A(βV8(a)に対する抗体)陽性細胞が5%以上であった.CD3のtwo colorでみるとすべてCD3陽性であった.すなわちβV8(a)のTCRを持ったTリンパ球の集積が認められ,TCRのβ鎖の再構成に偏りが推測された.一部の症例でβV8(a)はCD8細胞に優位であったが,ほとんどがCD4,CD8の両者に陽性であった.PBLでは1例だけ観察された。2】16G8(βV8(a))で認識されるTCRは,9例中6例のBALリンパ球で5%以上を示し,PBLでも9例中3例に認められた.3】W112(βV5(b))が9例中1例のBALリンパ球で5%以上を示し,LC4(αβV(a))も同様に9例中1例であった.PBLでも9例中1例に5%以上であったが,BALリンパ球とPBLとは一致した所見を示さなかった.4】鳥飼病では2例中1例のBALリンパ球にTi3A(βV8(a))が5%以上を示し,PBLでも1例に認められたが,両者は別々の症例であった.1例の無症候鳥飼育者ではとくに高値を示すTCRが検出されなかった.5】鳥飼病1例から得たBALリンパ球とPBLを,抗原あるいはPHAで刺激して特定のクロ-ンが増殖するかどうか検討したが,刺激前後で差を認めなかった.以上,過敏性肺炎症例の一部はTCRに偏りがみられ,特定の細胞クロ-ンが集積している可能性が示唆された.過敏性肺炎における病変の持続には細胞性免疫が重要と考えられ,病変部位には主としてTリンパ球の集積がみられる.病変局所から気管支肺胞洗浄(BAL)にて得られたTリンパ球(PBL)のT細胞リセプタ-(TCR)のレパ-トリ-について解析を加え,末梢血リンパ球と比較した。2】16G8(βV8(a))で認識されるTCRは,9例中6例のBALリンパ球で5%以上を示し,PBLでも9例中3例に認められた.3】W112(βV5(b))が9例中1例のBALリンパ球で5%以上を示し,LC4(αβV(a))も同様に9例中1例であった.PBLでも9例中1例に5%以上であったが,BALリンパ球とPBLとは一致した所見を示さなかった.4】鳥飼病では2例中1例のBALリンパ球にTi3A(βV8(a))が5%以上を示し,PBLでも1例に認められたが,両者は別々の症例であった.1例の無症候鳥飼育者ではとくに高値を示すTCRが検出されなかった.5】鳥飼病1例から得たBALリンパ球とPBLを,抗原あるいはPHAで刺激して特定のクロ-ンが増殖するかどうか検討したが,刺激前後で差を認めなかった.以上,過敏性肺炎症例の一部はTCRに偏りがみられ,特定の細胞クロ-ンが集積している可能性が示唆された.
冠動脈ステント留置術後の抗血栓療法中における下部消化管出血臨床像とその発症率同定

虚血性心疾患治療のために行われる冠動脈ステント留置術は、我が国で年間約22万件が行われている。その術後は、血栓症予防の目的で抗血小板剤2剤併用療法が行われているが、本療法により術後出血のリスクは高くなる可能性がある。特に、消化器診療の現場では本療法中の大腸憩室出血症例に遭遇する機会がしばしばあるが、その臨床像に関する詳細な報告はまだなされていない。我々は2008年より、PCI施行患者を対象としPCI施行時の疾患背景、診断や成績、そして予後規定因子を前向きに捉えた登録システムの構築に取り組み、既に約19,000件を登録している。現在はPCI術後の急性冠症候群や急性心不全による入院、出血イベントによる入院ならびに生存に関する2年間の追跡調査を実施している。本計画は、我々が作成した既存のデータベースを発展的に活用し、日本人虚血性心疾患患者における1)消化管出血イベントの発症頻度を出血部位ごとに明らかにし、2)消化管出血を発症するリスク因子について明確にすること、さらに3)大腸憩室出血の臨床的特徴の基本統計量を示すことである。本計画が実現されれば、抗血栓療法中に発生する消化管出血の発症頻度や発症時期が明確になり、加えて消化管出血を発症する患者の特徴までも明確にすることが可能となる。そして日常診療における血液検査や内視鏡検査を施行する時期の目安が分かれば、適切なタイミングで検査が行われ、入院加療が必要となる大出血を未然に防ぐことが可能となるかもしれない。そして例え、出血が起きても入院ではなく外来で、外科的処置ではなく薬物療法で対応可能な小・中等度の出血で抑えられるという可能性も考え得る。本研究は、平成30年4月より開始予定であったが、申請計画通りには進められることができなかった。現在は、調査項目の選定、入力システムの構築を準備している段階である。平成31年度上半期は、調査項目の確定ならびに入力システムの完成を目指すと共に、入力を現場で担う臨床研究コーディネーターのトレーニングを実施する。さらに、平成31年度下半期には、該当症例の登録を稼働させる。前年度に実施する計画であった入力システムの構築が遅れ、まだ完成していないためその支払いが翌年度になってしまった。
形態形成におけるメタロプロテアーゼーディスインテグリンの機能

多細胞生物の形態形成においてその基礎をなす細胞分化には、転写因子やそれらの活性化をもたらすシグナル分子だけではなく、翻訳後制御、特に、タンパク質のリン酸化などの修飾とともに、タンパク質のプロセシングによる機能ドメインの活性化とその制御が重要な役割を果たしていることがわかってきている。私達はそのような役割を担いうる遺伝子群のひとつ、ADAM(aMetalloprotease and Disintegrin)ファミリーに属するメルトリンα、β、γの形態形成・細胞分化における役割を探っている。今年度の最大の成果は、メルトリンα遺伝子の個体における機能を探るためにそのノックアウトマウスを作製したことである。メルトリンαノックアウトマウスのホモ個体は一部胎生致死になることがわかった。またより正確なデータを得るためにノックアウトマウスの複数系統へのバッククロスを行っている。その中で、一部のhomozygoteの胎盤の血管形成不全を見いだしている。現在、生まれてきたホモ個体に関し、骨格筋の再生能に異常がないか、などの問題に対して検討を行っている。また、メルトリンαのディスインテグリンドメインを含む可溶性蛋白質を精製し、それがファイブロネクチンリセプターを高発現する細胞と高い結合能を示すことを明らかにした。その結合能およびその細胞生物学的意義に関し、さらに解析を進めている。メルトリンβは、後根神経節など末梢神経の生ずる領域、及び分化後の胎仔・新生仔期の筋細胞で強い発現が見られ、メルトリンαとは異なる役割を果たしていると考えられる。そこで現在、個体におけるメルトリンβの役割を調べるため、メルトリンβ遺伝子を単離し、メルトリンβ遺伝子ノックアウトマウスを作成しようとしている。
当事者論における当事者権の研究

当事者論を総論と各論に分け、各論との有機的連関において総論の一翼を担う当事者権の研究を行った結果、当事者権を認めつつもせいぜい既判力の根拠論における理念的意義しか認めなかった伝統的通説を批判的に分析し、死者名義訴訟・法人格否認の法理の手続法上の適用など当事者確定論と関わる既判力の主観的範囲論、および法人内部紛争における被告適格など当事者適格論と関わる多数当事者訴訟論(特に共同訴訟的補助参加論)において解釈論上の有用な道具概念として用いうることを明らかにした。交付申請書に記載した研究実施計画にほぼ従い、「当事者論における当事者権の研究序説」と題する論文の執筆に向けて、2010年10月に熊本大学法文棟研究会室第一において開催された民事手続研究科会(九州)において報告し、それを踏まえて熊本法学122号においてその成果を公表した。その研究成果の中身は、研究計画書に記した筆者の問題意識の全体像を明らかにした。具体的には、当事者論を中心とした当事者権をめぐるわが国の学説史的展開を考察し当事者論における当事者権と当事者概念との結びつきについての学説を検討して本テーマについての学説の到達点を明らかにし、本研究課題についてのトータルな問題の所在(形式的当事者概念を前提としてそれに該当する当事者に抽象的手続保障としての当事者権を保障する通説によるかぎり当事者論における当事者権は解釈論的意義を持ち得ないこと)を明らかにしたうえで、当事者権が「当事者各論」との関わりにおける解釈論上の意義を、第一に、当事者確定論・既判力の主観的範囲論との関わり、第二に、当事者適格論・多数当事者訴訟論との関わりにおいてそれぞれ考察して雑駁な試論を明らかにするとともに、かかる解釈論上の意義をもつ新たな展開可能性のための理論枠組みを明らかにした。本研究の意義として、(1)当事者論における当事者権の解釈論上の意義が従来の学説において認められない理由を学説史的考察により明らかにした、(2)当事者論において当事者権を解釈論上の道具概念としての意義を当事者各論との有機的連関において私見を明らかにした、(3)上記私見を基礎づける理論的枠組みを提示した、(4)今後の個別研究による本テーマ深化の足がかりを得た点が挙げられる。後述する寄稿依頼を受けたことから交付申請書に記載した当初の研究実施計画とは異なったが、前年度の公表した「当事者論における当事者権の研究序説」と題する論文(以下、前稿と略する)の公表を受けて、法律時報という伝統ある有名な法律雑誌(日本評論社発行)の編集部から法律時報2012年4月号の「特集会社事件手続法」の一翼を担う論文「会社の組織に関する訴えの被告適格-手続法からの分析」の寄稿依頼を受けて、2011年12月に九州大学研究会室において開催された民事手続研究会(九州)において報告し、それを踏まえて2012年2月に論文を脱稿し校正を経て同年3月末に公刊された。その研究の中身は、先般の会社法の制定において会社の組織に関する訴えの被告適格について法定され、商法学者は一般に、民訴法学者において有力な見解として、これにより会社被告説で立法的な決着が図られたと解されているが、そうとはいえず現在なお会社被告説と共同被告説の見解の対立は解釈論上の論点として意義を有することを明らかにしたうえで、取締役選任を決議とする株主総会決議取消訴訟において会社のみを被告として訴えた場合の被選任取締役の共同訴訟的補助参加の手続保障上の地位について当事者権の観点から「実質的当事者」として行為規範の観点から形式的当事者に同視しうる訴訟主体的地位を有することを明らかにし、そのうえで、前稿を踏まえて論じ従来の判例・伝統的通説たる法人被告説の意義と問題点、およびそれと対立する見解の有力説たる共同被告説の意義と問題点を明らかにしたうえで、法人のみを被告適格者としつつ被選任取締役も共同訴訟的補助参加人でありながら実質的当事者として訴訟主体的地位を認めるという両説の「折衷的見解」を独自の見解として提唱したものである。当該年度は、以前出版社から執筆依頼を受け執筆期限を過ぎた原稿の執筆に時間を取られ(注釈民事訴訟法の担当箇所など)、科研のテーマの研究発表が十分にできなかったことは誠に遺憾である。そうしたなか、昨年書いた拙稿「会社の組織に関する訴えの被告適格ー手続法からの分析」法律時報1045号(2012年)18ー24頁を加筆修正して新刊予定本『会社事件手続法の現代的展開』に掲載するよう日本評論社から執筆依頼を受け、編集者から与えられた改題の論文「会社組織関係訴訟の被告適格ー手続法の視点から」について、特に本研究テーマの中核的な一部をなす「4学会シンポにおける質疑応答と共同訴訟的補助参加人の地位」について主に加筆修正する形で論文を脱稿して初稿の校正済みであり、程なく再校正を経て公刊される見通しである。

次に、上記論文を踏まえ、共同訴訟的補助参加論について本テーマである当事者権だけでなく当事者概念・二当事者対立構造を含む「当事者総論」との有機的連関という視点から研究を拡大発展させるべく、「共同訴訟的補助参加の理論的基礎ー『当事者総論』との有機的連関の視点からー」という論文を構想して、来年2月締切の伊藤眞先生古稀祝賀論文集(有斐閣)に掲載すべく論文の準備と執筆を進めているところである。この論文では上記論文で扱った会社(組織)関係訴訟だけでなく人事訴訟を中心に共同訴訟的補助参加に該当するあらゆる訴訟に念頭に、かつ昨年の民訴学会のシンポジウムで立法提案された詐害防止参加の廃止および共同訴訟的補助参加の明文化の当否の前提となる理論的基礎を「当事者各論との有機的連関における当事者総論の研究」という問題意識から考察しようとするものであり、これまでの「当事者論における当事者権の研究」から「当事者論における当事者総論の研究」へと研究の拡大・深化を図ろうとするものとして位置付けることができる。有名な法律雑誌から寄稿依頼を受けてことから当初の交付申請書に記載した研究実施計画とは異なったものの寄稿依頼を受けて書いた論文においてその前の年度の公表した「当事者論における当事者権の研究序説」において提示した私見について具体的な問題に即して突っ込んで論じることができたことで一定の研究成果を挙げることができたと思っている。今後そこで明らかになった課題(共同訴訟的補助参加人の手続保障上の地位と当事者権との関わり)を今年度の研究実施計画につなげることができたという面でもおおむね順調に進展しているといっていいのではないかと思っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の研究の成果を踏まえつつそこで明らかになった研究課題である、会社訴訟および人事訴訟を考察の対象とした共同訴訟的補助参加における参加人の手続保障上の地位について当事者権との関わりにおいて日本とドイツの比較法的考察およびわが国の学説史的研究(ドイツの学説の学説継受を含む)を推進したいと考えている。この問題は「当事者各論との有機的連関における当事者総論の研究」という基本的問題意識の具体化で、その限りでは研究計画の変更を意味しないが、大きな研究課題である関係上、今年度中に他の研究課題まで行うことが時間的に困難になっており、それについては次年度以降の研究課題に委ねざるを得ないと考えている。
痴呆性変性疾患にみられる神経原線維変化とニューロピル・スレッドの出現様式一免疫組織学的手法を用いて

びまん性レビー小体病(DLBD)7例、進行性核上性麻痺(PSP)3例、ピック病(PD)2例に出現する神経原線維変化(NFT)およびニューロピル・スレッド(NT)の出現状況について免疫組織化学的に検討し、アルツハイマー型老年痴呆(SDAT)4例と比較した。方法は各症例の海馬を通る大脳半球前額断の10mu厚パラフィン切片に抗Tau-2免疫染色(Sigma-T5530,1:8000)を施し、大脳皮質におけるNFT・NTの出現量、分布を半定量的に調べた。また、他のTau-2陽性構造物についてもその分析を検討した。DLBD例では、NFTは全例の海馬傍回(Transentorhinal pre-alpha)に出現し、次いで海馬から内側後頭側頭回にかけて好発していた。また、下側頭回、帯状回、島回の錐体細胞層にも散在していた。NTの分布は、下側頭回、帯状回、島回でNFTの局在に一致し、出現量もほぼ比例していたが、上前頭回から下頭頂小葉においては、NFTが散見されるのみでNTは認められなかった。PSP例では2例でTransentorhinal pre-alphaにNFT・NTが少数みられたが、その他の大脳皮質には認められなかった。全例の前中心回を主として、前頭葉、下頭頂小葉にかけてTau-2陽性グリア内構造物が多数分布していた。PDではNFT・NTは出現していなかったが、1例でTau-2陽性のピック小体が中・下側頭回、帯状回、前頭葉の主に顆粒細胞層に多発していた。SDAT4例では、DLBD例と同様、NFTは海馬・海馬傍回に好発し、全大脳皮質にわたって出現していた。NTはNFTの出現量と平行し、NFT同様、大脳皮質全体に認められた。今回検索した痴呆性変性疾患のうち、DLBDは全例にNFTが出現していたが、NETが新皮質に散見される例においても、NTの出現によって示される神経細胞突起の障害は、大脳皮質全体には及んでいないことが明らかとなった。PSPでは生理的加齢による範囲内と考えられた。
流動床インタフェース（水の様になる砂を用いたインタラクションシステム）の応用研究

『流動床インタフェース』の大きさの異なる実験機を数台作製して、それぞれを用いて応用に関する研究を進めた。砂の表面にプロジェクタからの映像を投影することにより、きれいに映像が映し出され、そこに実物の出し入れをするなどプロジェクションマッピングへの応用可能性を確認し、昨年12月に名古屋で行われた国際学会IDW2018で招待実演を行った。非常に好評価を得て、今後の展開が期待された。また、埼玉県の病院・企業と産学連携で医療応用の検討を進めた。寝返りができない患者に対して、必要な時に寝返りができるように、褥瘡予防を行うベッドへの応用を検討している。さらに、リラクゼーション効果を得ることの可能性を検討している。さらに、疑似体験型拡張現実(AR)と流動床インタフェースを活用して視覚と足で水害を感じる「リアル液状化通路歩行訓練」への活用可能性を確認し、3月に行われた日比谷体験型防災訓練に出展し、洪水などの防災訓練に応用できることを実証した。疑似的とはいえ事前に体験しておくことは非常に有意義であるとの意見があった。人形などの砂の中への出し入れや、蛍光樹脂の出し入れの可能性を確認し、エンターティンメントへの応用可能性を確認した。また、砂をヒーターで熱くすることにより、砂の表面に置いたフライパンで調理をしたり、砂の中に入れた芋などを調理できることを確認した。今後調理への応用展開が期待できる。さらに、展示用の実験機を作製し、各種学会や展示会に出展し、産学連携共同研究につながるようにアプローチを行っている。プロジェクションマッピングへの応用可能性、褥瘡予防やリラクゼーションなどの医療応用可能性、疑似洪水体験による避難訓練への応用可能性、エンターティンメントへの応用可能性、調理への応用可能性など流動床インタフェースの各種応用可能性の検討は順調に進展している。医療応用に向けた産学連携共同研究もおおむね順調に進展している。流動床インタフェースの原理解明と各種条件の最適化を行うためのシミュレータはまだ完成していない。実験データとの比較を行いながらシミュレータを完成させ、各種条件の最適化を行っていく必要がある。褥瘡予防やリラクゼーションなどの医療応用に関しては、早急に実験装置を作成して、可能性の実証を行い、産学連携で製品化につなげていきたい。また、洪水などの防災訓練への応用は、非常に有意義であることが認められたので、早急に開発を推進し広めていきたい。さらなる応用可能性への検討として、プールウォーキングやリハビリテーションへの可能性、および科学的に未解明の部分の多い触覚において、いろいろな触感を実現する触感再生装置への可能性と、機械加工部品の脱脂・脱水・バリ取りなどの可能性の検討を推進していく。流動床インタフェースのシミュレータを実験データとの比較を行いながら完成させ、原理の解明と各種条件の最適化を推進していく。

さらなる応用可能性への検討として、プールウォーキングやリハビリテーションへの可能性、および科学的に未解明の部分の多い触覚において、いろいろな触感を実現する触感再生装置への可能性と、機械加工部品の脱脂・脱水・バリ取りなどの可能性の検討を推進していく。流動床インタフェースのシミュレータを実験データとの比較を行いながら完成させ、原理の解明と各種条件の最適化を推進していく。次年度使用した方が、より研究が進展すると思われるものに関して、次年度使用に回した。研究を進展させるために必要なものの購入に使用する。
急性肝不全に対する組織修復幹細胞(Muse細胞)の細胞治療に向けた理論基盤構築

初年度に20例の急性肝障害患者の末梢血Multilineage-differentiating Stress Enduring Cell(以下、Muse細胞)の測定を行なった。Muse細胞は、末梢血単核細胞中のSSEA-3陽性細胞として測定した。各症例に対して入院0病日、3病日、5病日、7病日、30病日の合計5時点でMuse細胞の動員を評価した。その結果、20例中16例の症例で、臨床経過中に末梢血Muse細胞が一過性に上昇することが明らかとなった。また、治療経過中に採取した肝臓生検組織を用いて、肝内のMuse細胞の有無を評価した。その結果、肝生検組織が得られている5例すべてで、肝内にSSEA-3陽性のMuse細胞が存在することが分かった。今後、急性肝障害患者の末梢血に動員されたMuse細胞が肝細胞への分化能を有するか検証を行う。末梢血Muse細胞のフローサイトメトリーでの回収プロトコールならびに、肝障害モデルマウス作成の条件検討はすでに終了した。急性肝障害患者から回収した末梢血Muse細胞の肝障害モデルマウスへの異種移植実験を開始している。急性肝障害の症例集積ならびに末梢血Muse細胞の測定が順調に進んだため。また、末梢血Muse細胞回収用のフローサイトメトリーでのソーティングプロトコールの条件検討ならびに、移植実験に用いる肝障害モデルマウスの作成が完了したため。平成31年度は、急性肝障害で動員された末梢血Muse細胞が肝の組織修復に寄与するかということに重点を置いて検討を進める。具体的には、末梢血Muse細胞をフローサイトメトリーでソーティングし、肝障害モデルマウスに異種移植する。その後、マウス肝臓内に、ヒト細胞由来の肝細胞や胆管細胞などの肝臓の構成細胞の有無を免疫染色や遺伝子発現解析で評価する。また、急性肝障害末梢血に動員されるMuse細胞の機能解析をin vitroでも検証していく。フローサイトメトリーによるセルソーティングのプロトコール確立と、肝障害モデルマウスの作成が順調に進んだため、予定よりも費用を若干節約できた。一方で、委託検討の予定としていた、血中のMuse細胞遊走因子の測定は翌年度の測定に繰り越していたため、次年度使用額は委託業務の費用に使用する。
酸化物質螢光体を発光層とする低電圧駆動高輝度青色発光EL素子の開発

本研究は、焼結強誘電体チタン酸バリウムセラミックシートを基板兼絶縁槽とし、その上に青色発光を可能とする酸化物系螢光体薄膜発光槽をスパッタ法及びCVD法を駆使することによって形成した薄膜EL素子において、低電圧駆動高輝度青色発光EL素子の実現を目指している。本研究の特徴は、青色のみならず他の発光色を実現する際にも発光母体材料を換えることなく発光中心のみを入れ替えるだけで所望の発光色を実現することも目的の1つである。従って、まず各色で効率よく発光する発光母体材料の作製技術の確立に努めた。即ち、Zn_2SiO_4,ZGa_2O_4,Y_2SiO_5等の発光母体材料を中心に各種発光中心を導入し、EL特性による評価結果から母体の検討をおこなった。当年度の成果は次の通りである。1)上記3つの材料とも発光母体材料として有望であることがわかった。特に、前二者はその点で優れている。特にZGa_2O_4は作製の容易さ、安定性の点で他に比べ優れていた。2)Zn_2SiO_4は、既に報告しているようにスパッタ法での作製が容易であるが、結晶性に優れた薄膜材料が得られにくくポストアニールを不可欠とした。CVD法での作製にはZnOとSiO2を2:1のモル分率で合成されるように成長条件を設定するが、殆どの場合アモルファス状薄膜となり、作製にはブレークスルーの突破が必要であることがわかった。しかし、例えばMn発光中心を導入した結果ではas-dep.の状態でも輝度は低いが緑色発光が得られたのでスパッタ法とは異なる発光に有利な条件が実現したものと考えられる。本研究の目的は、焼結強誘電体BaTiO_3セラミックシートを基板兼絶縁層とし、その上に青色発光を可能とする酸化物蛍光体薄膜発光層スパッタ法及びCVD法を駆使することによって形成した薄膜EL素子において、低電圧駆動高輝度青色発光EL素子の作製技術の確立を図ることである。本年度において得られた成果は次の通りである。(1)Zn_2SiO_4:Ti蛍光体作製時の母体の組成比について検討した結果、ZnO/SiO_2混合比1.5で作製した粉末をスパッタターゲットに用いた素子において、高い輝度が実現出来た。(2)Zn_2SiO_4:Ti蛍光体薄膜作製時のアニール処理温度は薄膜の相解析の結果から1000°Cで5時間の処理が最適であることがわかった。得られた発光輝度は最高15.8cd/m^2、CIE色度座標はx=0.142、y=0.115であった。この系については過去の輝度を上回る値は得られなかった。(3)ZnソースとしてZn(acac)_2、SiソースとしてTEOS、酸素ソースとして空気そして発光中心としてTiテトライソプロポオキシドを採用したCVD法を用いて上記同様の蛍光体薄膜発光層を有するEL素子を作製した結果、最高発光輝度は0.01cd/m^2以下と高輝度は得られなかった。今後は他の蛍光体母体材料や発光中心を探索する必要がある。(4)一方、Y_2SiO_5:Ceをスパッタターゲットに用い、スパッッタガス圧8Pa、基板温度250300°Cの条件で成膜を行った後、純Arガス中、1035°C、7時間のポストアニールを施した結果、14.2cd/m^2の青色ELを実現できた。CIE色度座標はX=0.176、Y=0.138であった。しかし、これ以上の輝度を実現するためには更なる工夫が必要である。特に他の蛍光体母体材料の検討が必須である。

1)より複雑な酸化物系蛍光体である、例えばPDP用のBaAl_4O_<27>:EuやSr_2P_2O_7:EuについてEL素子用蛍光体として有効であるか否かを検討した。2)FED用蛍光体であるZnGa_2O_4またはZnGa_2O_4:Mnについて1)と同様の検討を行った。3)各種の酸化物系蛍光体発光層の化学量論的組成費とEL特性との関係について検討した。4)大気中および窒素ガス中で、各種条件下で駆動したEL素子特性の経時変化を詳細に測定し劣化機構等のメカニズムを検討した。5)各種の成膜方法で作製した発光層薄膜を詳細に比較検討し、酸化物蛍光体のEL素子用発光層として将来の有望性を明らかにした。6)真空装置を使用しない成膜方法、即ち、CVDをはじめディップ法や沈殿法についても検討を加えた。以上の結果、FED用蛍光体であるZnGa_2O_4またはZnGa_2O_4:Mnは作製が比較的容易であり、EL素子用発光層として優れている。発光中心を換えるだけで各種の発光色が得られる可能性が明らかにされ意義は大きい。
神経新生の概日リズムと昼夜行動の関係についての解析

【海馬の細胞増殖のリズムの解析】成体脳では、神経細胞とグリア細胞の新生がなされ、これらの細胞新生が健全な脳機能の維持に重要であると考えられている。この細胞新生が、概日リズムによって制御されることで必要な細胞供給が維持されているのかを解明するために、BrdUアッセイを用いて一日の細胞増殖の日内変動を解析した。通常の飼育環境下において、野生型マウスでの海馬歯状回の細胞増殖は、明期(マウスの休息期)・暗期(マウスの活動期)でその有意差はなかった。一方、海馬アンモン角及び海馬台複合体においては、増殖している細胞は、明期に増加し、暗期に減少する概日リズムを示していた。さらに、光の影響を除外するために12-12時間の暗暗環境下で実験を行ったところ、同様にマウスの休息期に増殖細胞が増加している概日リズムを認めた。また増殖率は自発輪回し運動をさせることにより増加した。【増殖細胞の同定】細胞種マーカーならびに、増殖細胞マーカーを用いた免疫組織学的解析により、海馬での増殖細胞の同定を行った。海馬歯状回では、増殖細胞は神経幹細胞のマーカーであるNestinや、神経前駆細胞のマーカーであるDCXおよびPSA-NCAM陽性の、神経細胞へ分化しつつある細胞が多数みられた。一方、海馬アンモン角及び海馬台複合体においては、増殖している細胞の90%以上が、オリゴデンドロサイト前駆細胞のマーカーであるOlig2、PDGFRαおよびNG2陽性の細胞であった。この細胞新生が、概日リズムによって制御されることで必要な細胞供給が維持されているのかを解明するために、BrdUアッセイを用いて一日の細胞増殖の目内変動を解析した。ある一定の環境下において、野生型マウスでの海馬歯状回の細胞増殖は、明期(マウスの休息期)・暗期(マウスの活動期)でその有意差はなかった。これは、そのリズムが内因子の制御を受けていることを示唆している。またそれらの増殖細胞の多くは、アストロサイトのマーカーとして知られているS100βも陽性であった。
ダイズの総合的耐湿性と組織細胞水透過性との関係性に関する研究

本研究では、ダイズが被る2種類の湿害、植物体根域冠水害と種子冠水害の発生機序に関する基礎的知見を得るため、根や種皮の透水性に着目し、耐湿性との関連性について調査した。根域低酸素負荷水耕装置による簡易サーベイを行なった結果、耐性品種では根域が低酸素環境になると根量が増え、更に特定のアクアポリンが増えることで、根の透水性を保てることがわかった。また、種子冠水耐性に優れる品種に由来する遺伝子座には、耐性を高めるQTLが複数存在し、そのうちの1つは硬実性と共通のQTLであった。このように、異なる2つのダイズ耐湿性には、器官の透水性が密接に関与している可能性が示唆された。市販(もしくは他研究機関から譲渡可能な)既存RILの親品種(6組み合わせ、12親品種)を用いて、耐湿性(根域低酸素耐性および種子冠水耐性)のフェノタイピングを行い、既に調査済みの耐湿性が特徴的なダイズ12品種(エンレイ・タチナガハ、ハヤヒカリ・peking・スズマル、ナカセンナリ・トヨムスメ、植系32号・コガネジロ・トヨホマレ、白鶴の子・トヨハルカ)の耐湿性と比較した結果、根域低酸素耐性において1組み合わせ(AGS292 x K3)、種子冠水耐性についても1組み合わせ(TK780 x B01167)の2つの興味深い親品種を見出した。これらの親品種については、親同士に十分有意差のある耐性が認められたので、ビニルハウス内で種子増殖を行い、加えてRILについても入手した。根域低酸素耐性が特徴的なダイズ品種を用いて、根通導コンダクティビティと耐性との関係性を調べ、更に各種アクアポリンの抗体を入手し、根からのタンパク質抽出液を用いて、SDS-PAGE、ついでウェスタンブロッティングによるタンパク質解析を行った結果、根域低酸素耐性と通導コンダクティビティの間に密接な関連性が示され、また、32.4kDaのPIP1様のアクアポリンが、ダイズ根の通導コンダクティビティに影響を及ぼしている可能性が示唆された(本内容は論文として投稿中)。TIP様アクアポリンに関しては根抽出タンパク質の中に検出したものの、ジャンクである可能性も高く、公表は差し控えた。種皮からのタンパク抽出については未だ試行していないが、上記の根からの抽出方法を次年度に適用したいと考えている。更に、アクアポリン局在の確認のための免疫電顕手法を確立するため、前段となる超薄切片法およびフリーズレプリカ法を試行した。次のステップとして、免疫抗体処理の準備をしている。12の日本のダイズ品種(中生光黒・エンレイ・ハヤヒカリ・伊豫ダイズ・コガネジロ・植系32号・白鶴の子・トヨハルカ・トヨホマレ・トヨムスメ・タチナガハ・ユウヅル)を用いて圃場耐湿性と水耕栽培システムによる低酸素耐性とを比較したところ、根形態、とりわけ太い根の長さの低酸素反応性と圃場耐湿性に極めて密接な関係性を見出し、圃場耐湿性の簡易サーベイ法としての水耕栽培法について公表した(Jitsuyama (2015) Can. J. Plant Sci.95(5): 999-1005)。また、さまざまなダイズ品種の低酸素耐性をサーベイしていく中で、これまで本研究で用いてきた耐湿性極強系統`植系32号'以上の耐性を有する品種として`青黄豆(中国)'を見出し、改めて日本ダイズとの低酸素耐性の比較試験を行った(実山ら(2015)園学研14別2:392)。前年度(H26年度)に、種子冠水耐性において大きく異なるフェノタイプを示した2系統`TK780 x B01167'について、それらを親とするRILs(85系統:親含め87系統)の乾燥種子を用いて、発芽試験および吸水速度の測定を行い、種子冠水耐性に対し影響度が高いと思われる複数の遺伝子座(LOD2.5以上)について解析中である。またこれも前年度より懸案の、根通導コンダクティビティや種皮透水性に影響すると考えられた水チャネルを構成するタンパク質、アクアポリンの原形質膜上局在を視覚化するべくフリーズフラクチャーレプリカ法の変法、SDS-FRL法の本試験への適用法を模索しているが、TEM観察前の組織細胞の酵素溶解過程に難があり、現在試行錯誤の途上である。種子冠水耐性の遺伝子座解析に関してはフェノタイピングが終了しており、現在はデータ解析を行っている。免疫電顕手法論上の問題によりアクアポリンの可視化が難航しているが、奈良文化財研究所の伊東先生、並びに京都大学生存圏研究所の木村先生にご協力を仰ぎながら、鋭意試行錯誤中である。日本のダイズ9品種(エンレイ・コガネジロ・植系32号・白鶴の子・トヨハルカ・トヨホマレ・トヨムスメ・丹波黒・スズマル)を用いて水耕栽培システムで根域低酸素耐性を品種間比較したところ、低酸素耐性と根の通導抵抗の変動に密接な関連性を見出した。この根通導抵抗が変動した理由として、多くの品種では、根域低酸素下での根形態デザインの変化に言及できたが、もっとも低酸素耐性の高かった`植系32号'においては、根形態変化に加え、根の透水抵抗に影響すると思われる水チャネル、膜内在性タンパク質のアクアポリンの一種`PIP1;1'の絶対量が低酸素下で増えており、このことも`

植系32号'の低酸素耐性、ひいては耐湿性の強さに貢献しているものと考えられた。前年度までに、乾燥種子の冠水耐性が大きく異なるフェノタイプを示す2系統`TK780 x B01167'を親とするRILs(85系統:親含め87系統)を用いて発芽試験の測定を行い、QTL解析によって、種子冠水耐性に対し影響度が有意とされた遺伝子座5つを検出し、種子の硬実性や吸水特性への影響度の高い遺伝子座との一致性について解析した。現在結果を執筆中である。また本研究を通し懸案の、根通導コンダクティビティや種皮透水性に影響すると考えられた水チャネルを構成するタンパク質、アクアポリンの原形質膜上局在を視覚化するべくフリーズフラクチャーレプリカ法の変法、SDS-FRL法の本試験への適用は、各種酵素による微繊維除去が困難を極め、研究期間内でのTEM観察での明瞭な可視化には至らなかった。今後は規模縮小の上、本手法について試行する予定である。本研究では、ダイズが被る2種類の湿害、植物体根域冠水害と種子冠水害の発生機序に関する基礎的知見を得るため、根や種皮の透水性に着目し、耐湿性との関連性について調査した。根域低酸素負荷水耕装置による簡易サーベイを行なった結果、耐性品種では根域が低酸素環境になると根量が増え、更に特定のアクアポリンが増えることで、根の透水性を保てることがわかった。また、種子冠水耐性に優れる品種に由来する遺伝子座には、耐性を高めるQTLが複数存在し、そのうちの1つは硬実性と共通のQTLであった。このように、異なる2つのダイズ耐湿性には、器官の透水性が密接に関与している可能性が示唆された。種皮からのタンパク抽出試験は遅延しているものの、平成27年度以降に予定しているRILのフェノタイピングの準備がおおよそ整っており、各種免疫電顕に必要な材料及び前段までの手法についても確立できている。2系統`TK780 x B01167'を親とするRILsを対象とした、種子冠水耐性のQTL解析を完遂する。また、特徴ある低酸素耐性のダイズ品種(例えば植系32号(極強)とトヨハルカ(極弱))の根、および特徴ある種子冠水耐性のダイズ品種(ハヤヒカリ極強)とトヨムスメ(極弱))の種皮、両組織におけるアクアポリン局在をSDS-FRL法により可視化し、両耐性と水チャネル発現動向との関係性について精査し考察する。作物学ターゲットとしていた「耐湿性に際のある親品種」が平成26年度に見いだされたので、交雑およびRIL育成の必要が不要となり、既存RILのフェノタイピングと各種電顕技法の確立に専心できるものと思われる。電顕技法の確立に関しては、平成26年度の実施のウェスタンブロッティングでの知見を元に、抗アクアポリン抗体の免疫反応が検出された組織に限定し免疫電顕法を適用し、更に、組織細胞内のアクアポリン局在を詳細に解析する。更に、SDS-FRL法を実施する。上記の免疫電顕の結果を元に、抗アクアポリン抗体の免疫反応が検出された細胞に限定し試料をトリミング後に急速凍結固定を行い、フリーズフラクチャーレプリカを作製し、レプリカ上の抗アクアポリン抗体の免疫反応を検出する。これにより、特定細胞の生体膜上におけるアクアポリンの動向を精査する。また、種皮コンダクティビティと種皮アクアポリンとの関連性を調べるために、種皮から抽出したタンパク質によるSDS-PAGE、ウェスタンブロッティングを試行する。平成27年度中に、形態観察実験に係る問題点が解消しなかったため、施設利用料が思いのほか使用に至らなかったことにより、多少の未使用額が生じた。タンパク質分析の一部が遅延し、使用する物品及び試薬の今年度中の購入が無かったこと、並びに免疫電顕手法にかかる試薬等を次年度購入としたことにより、全体の約25%弱の未使用額が生じた。
「自然的素質」としての歴史はいかにして可能か--カント・歴史社会哲学の基礎構造

本年度は本研究課題の土台となる、カント倫理学の基礎的な問題をめぐる研究に重点的に取り組み、その成果を主に学会発表というかたちで公表することができた。まず日本哲学会における発表「「純粋悟性概念の演繹」の倫理学射程--学と智慧--」では、カント『純粋理性批判』における「純粋悟性概念の演繹」部分の第一版・第二版の相違を、カント倫理学の主張との連関に留意しながら、あらためて再解釈し論じたものである。この研究により、『純粋理性批判』における「純粋悟性概念の演繹」部分の異同という、従来研究者のあいだで大きな議論の的となっていた箇所に新たな観点から光を当てることができた。またカントは歴史哲学にかかわる重要な論考を、『純粋理性批判』第一版と第二版の刊行のあいだの時期に発表しており、この研究発表は発展史的な観点から本研究を準備するものである。また日本カント研究における発表「徳は教えられうるか--カントの徳理論における知と意志--」では、「徳は教えられうるか」という、古代以来の倫理学の古典的なテーマを、徳倫理学の復権という現代倫理学の動向にも留意しつつ、カント倫理学に関して検討したものである。カントの歴史哲学において、人類の道徳化は、歴史の最終的な地点にも位置づけられる重要な問題である。この研究発表はそうした道徳化の問題を、カント倫理学の理論的な構成の問題の観点から検討したものと位置づけることができる。三年間の研究期間の一年目にあたる今年度は、三年間の基盤となる基礎的な文献調査に主に従事した。そのため公表できた研究成果は少なかったが、三年間の基盤を確立することができた。論文「欲求能力・理性と歴史-人文学の起源をめぐる-試論」では、カントの歴史晢学の基本的な構図を支える人間理性論を、従来の諸研究とは異なる角度から検討した。ここでは、近年の代表的なカント歴史哲学の研究を参照しつつ、欲求能力に関わる上級認識能力というカントの最終的な理性の定式化の意味を、批判期の諸著作における欲求能力論を通覧し、またバウムガルデン『形而上学』「経験的心理学」における欲求能力論との対照を取ることにより、解明することを試みた。こうした作業により、欲求能力に世界についての知や世界の存在に対する特異な独立性を認めるカントの理性論・欲求能力論る、ライプニッツ以来のカントに先行するドイツ啓蒙晢学に対しての独自性と、ヘーゲル・マルクスら後続する思想家に引き継がれることになる、世界しいう領域を、晢学的思考によって考究されるべき領域として開いたことを指摘した。このことは、人間と社会・世界をめぐる大きな思想史の流れのなかに、カント晢学の基本的な立場を位置づけ、その意味を可視的にするという研究としての意義とともに、また社会や人間的世界をめぐる思惟を、より基礎的な人間の心性と世界との関係をめぐる思惟から検討し、基礎づけるという原理論的研究としての意義、この両側面を有する。三年度の研究期間の二年目にあたる今年度は、本研究を遂行するうえで重要なテーマとなる、カント倫理学の研究におもに取り組んだ。その研究の成果として、二本の論文を公表することができた。論文「<実践理性批判>の理念の成立--学と常識のはざまで--」は、カント倫理学の成立の過程と、その学としての性格を、学に先立ち、またカント倫理学に基盤を与える「常識」との関係から明らかにしたものである。こうした考察により、『実践理性批判』に至るカント倫理学の生成の過程に、従来とは異なる観点から、しかしカント倫理学の中心的な問題の観点から、光を当てることができたとともに、またカント倫理学の基本的な性格を、その方法論の観点から捉えかえすことができた。この研究は、西洋倫理学を代表するカント倫理学について、その発展と主張の前提とを、従来とは異なる視角から明らかにする、カント研究としての意義があるとともに、また一般に、倫理学の学としての性格を、学に先立ち学の地盤となる常識との関係から考える、ひとつの倫理学研究としての意義も有している。また論文「主題としての実践理性--「批判的解明」の倫理学」は、カント『実践理性批判』の「批判的解明」という節の読解を通じて、カント倫理学の方法論を考察し明らかにしたものである。理論哲学の方法に比べ注目されることの少なかった、カント倫理学の方法を、発展史的観点をまじえつつ明らかにするこの研究には、カント倫理学研究としての意義のほかに、行為し活動する人間知性、つまり「実践理性」を研究対象とする、倫理学一般の方法論の研究としての意義もある。

またカントは歴史哲学にかかわる重要な論考を、『純粋理性批判』第一版と第二版の刊行のあいだの時期に発表しており、この研究発表は発展史的な観点から本研究を準備するものである。また日本カント研究における発表「徳は教えられうるか--カントの徳理論における知と意志--」では、「徳は教えられうるか」という、古代以来の倫理学の古典的なテーマを、徳倫理学の復権という現代倫理学の動向にも留意しつつ、カント倫理学に関して検討したものである。カントの歴史哲学において、人類の道徳化は、歴史の最終的な地点にも位置づけられる重要な問題である。この研究発表はそうした道徳化の問題を、カント倫理学の理論的な構成の問題の観点から検討したものと位置づけることができる。
適応的カオス制御に関する基礎研究

決定論的で単純な数理モデルで記述できる現象であるにもかかわらず、複雑で予測不可能な不規則的な現象であるカオス現象を制御することをカオス制御という。カオス制御をその目的に応じて大別すると2種類に分類することができる。一つは、カオス現象が望ましくないと考えてカオス信号を除去すること、今一つは、カオス応用の観点から、積極的にカオス信号を生成することである。本研究では、従来のカオス制御で用いられていた線形制御理論から脱して、非線形適応理論を応用することにひとつの独自性があり、上記2つの目的のどちらの場合でも達成することができる適応制御理論の構成を目指している。研究の前半では、非線形制御対象に対する適応制御理論として、ごく最近提案された全く新しい概念に基づく2種類の適応制御理論(適応バックステッピングと高階調整法)のロバスト化の研究を行い、本目的に対する、理論上の基礎と数学的な道具を準備した。これらの結果は、6つの論文として研究発表の項目で明らかにしている。つぎに、これらのひとつの結果であるロバスト高階調整法をカオス制御に用いた適応的カオス制御方式を提案し、カオス追従・カオス除去に利用可能なことを、Duffingsystem, Chua'S Circuit, Lorenz Syetem等のカオス系の制御を等して実証した。さらに、実際上重要な有界外乱混入時においても、初期の目的が達成されることを理論上示し、その数値例を行い確認した。本研究では、つぎの2つの仮定を用いている。(1)カオス系の状態が入手可能であること;(2)制御入力が各状態に直接影響を与えるようにできること。実際の系では、特に(1)の仮定は満足されないことが多く、現在この点について研究中である。また、秘匿通信システムの構成にも適用できると考えている。
新規TGF-βシグナル抑制分子TMEPAIの発癌における作用

申請者は、TGF-βシグナルによって発現が誘導される遺伝子として同定したTMEPAI(Transmembrane prostate androgeninduced-RNA)の機能解析について研究を行っている。TMEPAIは、様々な癌組織において発現が亢進していることが報告されている。しかし、その機能については不明な点が多い。始めに、培養細胞を用いてTMEPAIを過剰発現させたときの機能について検討したところ、TMEPAIはTGF-βシグナルを抑制することを明らかにした。そのメカニズムは、TMEPAIがTGF-βシグナルの伝達分子であるSmad2/3を捕捉し、シグナル伝達に必要なSmad2/3のリン酸化を抑制することであることを見出した。また、TMEPAIをRNAiによってノックダウンした時には、TGF-βシグナルの増強がみられることからも、TMEPAIがTGF-βシグナルのネガティブフードバック分子として機能していることが示された。TGF-βは、多くの細胞に対して増殖の抑制作用を持つことが知られている。また、分化の誘導や運動能の亢進、血管新生の誘導、免疫機能の抑制にも関与することが明らかになっている。癌細胞ではTGF-βシグナル伝達経路に異常が生じることによって細胞増殖の抑制がかからなくなっていることや、癌の進展においてはTGF-βによる運動性の亢進や免疫機能の抑制、血管新生の誘導によって癌の浸潤、転移を促進することが報告されている。よって、癌細胞で発現が亢進しているTMEPAIはTGF-βシグナルを抑制することで癌の発生や悪性化に関与している可能性が示唆された。そこで、現在はTMEPAIノックアウトマウスを作製し、発癌物質の投与によって生じる腫瘍の発生・悪性化に対するTMEPAIの影響を検討することや、TMEPAIをノックダウンした癌細胞をヌードマウスに移植した時の腫瘍形成や転移に対する影響を検討している。さらに、TMEPAIが様々な癌細胞で発現が上昇していることからTMEPAIが新たな腫瘍マーカーとして有用なのではないかと考え、TMEPAIのモノクローナル抗体の作製にも着手している。申請者は、TGF-βシグナルによって発現が誘導される遺伝子として同定したTMEPAI(Transmembrane prostate androgen induced-RNA)の機能解析について研究を行っている。TMEPAIについては、現在までにTGF-βやアンドロゲン、EGFや活性型p53によって発現が誘導されることや、様々な癌組織において発現が亢進していることが報告されている。

よって、癌細胞で発現が亢進しているTMEPAIはTGF-βシグナルを抑制することで癌の発生や悪性化に関与している可能性が示唆された。そこで、現在はTMEPAIノックアウトマウスを作製し、発癌物質の投与によって生じる腫瘍の発生・悪性化に対するTMEPAIの影響を検討することや、TMEPAIをノックダウンした癌細胞をヌードマウスに移植した時の腫瘍形成や転移に対する影響を検討している。さらに、TMEPAIが様々な癌細胞で発現が上昇していることからTMEPAIが新たな腫瘍マーカーとして有用なのではないかと考え、TMEPAIのモノクローナル抗体の作製にも着手している。
教育実践開発の継承・普及プロセスに関する社会学的研究

本研究は、特定の教育実践が教師による受容や葛藤を経て継承・普及していくプロセスにおいて、いかなる契機によってそれが変容するのかについて検討した。その結果、(1)文字や語りに明示化された教育理念に対する教師の納得性の有無が受容・継承可能性を規定すること、(2)受容・継承された理念と実践プログラムが、教師の直面する状況のもとで改めて読み込まれ、(3)その文脈に埋め込まれた実践への(再)組織化を通じて変容が生起する可能性があること、の3点を明らかにした。本年度は、1970年代末から80年代にかけて日本における「個別化・個性化教育」実践プログラム開発にあたり中心的役割を担った元教員へのインタビュー調査をはじめ、現在または過去に類似の実践開発を行った実績のある東京、北海道、福岡、福井の小中学校への観察調査または聞き取り・資料収集調査を行なった。元教員へのライフヒストリー・インタビューでは、既刊の「個別化・個性化教育」の実践解説を内容とする書籍・論文では明らかにされてこなかった諸事実を多く確認した。教育理念・思想の面での「大学紛争」の時代の残滓や、実践開発の系譜として戦後直後から愛知県知多郡で盛んだったコア・カリキュラム運動との連続性を指摘することもできるが、それ以上に、当時の学校と実践者が置かれていた「職場としての条件」を当事者たちがどのように認識し、その超克を試みたかに注目する必要性がある。当該実践プログラムの「固有名詞」性を捨象することなく、一定の職場条件を前提とした協働の「教育労働」による生産物としてプログラム中の各要素の具体的内実を検討し、そこに至るまでのプロセスを再構成する方向で、来年度以降、インタビュー調査の内容と対象者とを広げつつ継続する。学校調査では、学習過程の主導権が教師から子どもへと大幅に移譲され、教師間の協働作業の比重も増大させる点で、通常の教師が抱く「常識」を大きく逸脱する実践プログラムにおいて、教師がその実践理念をどのように(再)解釈するかに注目した分析を遂行中である。受容と葛藤・抵抗という契機にあたり、教員キャリアの「長さ」と「質」が重要な要因となっている。この点はデータ収集をさらに継続して仮説の明確化を図る。本年度は、(1)1970年代末から80年代にかけて日本における「個別化・個性化教育」実践プログラム開発にあたり中心的役割を担った元教員へのインタビュー調査を、前年度から対象を広げつつ、論点を掘り下げて継続するとともに、(2)同プログラムに含まれる学習モジュールを導入した東京都内の公立小学校での授業観察調査と教員へのインタビュー調査、(3)さらに岐阜県内で新たに導入に向けた準備を進めつつある中学校への予備調査を行った。他方で、(4)「個別化・個性化教育」との比較対照群として設定した戦後・福井県の縦割りホームルーム制にかんする資料収集調査、同実践の2000年代以降の公立中学校への継承・普及の取り組みと、その過程での教員の入れ替えにともなう教育実践の変質について、関係者への聞き取り調査をはじめとするフィールドワークを行った。調査を行った聞き取りのうち、歴史的資料として価値のある1980年代当時の「個別化・個性化教育」実践の開発当事者による証言については、文字起こしをしたうえで、来年度の研究終了後にオーラルヒストリー資料として公開可能なものにすべく、他の関連する歴史資料との照合と並行して編集作業を継続中である。今年度は、主たる対象である「個別化・個性化教育」から得られる知見の固有性と普遍性を検討するために適切な比較対照群を(4)において適切に設定することができた。また、1980年代の「個別化・個性化教育」の継承・普及プロセスについても、(2)と(3)とで比較検討の可能な調査対象へのフィールドエントリに成功した。来年度の最終的な知見のとりまとめに向けた基盤を構築できたといえる。今年度は、主たる対象である「個別化・個性化教育」から得られる知見の固有性と普遍性を検討するために適切な比較対照群を、福井県の公立高校から中学校への縦割りホームルーム制の継承事例に設定することができた。これは申請時の研究計画からの変更点だが、この中学校は教科センター方式を採用しており、また継承後のプロセスに重要な論点を含む変遷がみられることから、「個別化・個性化教育」との比較検討のうえではより妥当かつ有意味なものである。また、1980年代の「個別化・個性化教育」の継承・普及プロセスについても、新たな導入準備に入った東海地方の私立中学校へのフィールドエントリに成功し、すでに授業観察と教員への聞き取りを行っている東京都内の事例との比較検討が可能となった。そのぶん、海外のオープンスクール教育の導入・実践事例の調査が未実施であるなどの遅れもないわけではないが、おおむね順調に進展しているといえる。本年度は、特定の教育実践開発が教師によるどのような受容や葛藤を経て継承・普及・変容していくかの契機を最終的に明らかにするため、A)東海地方の「個別化・個性化教育」の開発校・継承校関係者に対する聞き取り調査と、各学校の実践開発場面および実践場面の観察調査、B)福井県の「縦割りホームルーム制」実践関係者への聞き取り調査と、その継承校での実践場面の観察調査とをそれぞれ継続実施し、知見のとりまとめを行った。A)では、開発校であるO小学校を起点に、1)1980年代におけるO小からU小への継承=普及局面、2)2000年代におけるI小への継承=変容局面、3)それ以後のI小から4つの小中学校への継承/変容局面、という複数の次元/局面に分節して検討した。