hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「脊磁計」による非侵襲的な腰部神経根・馬尾の機能障害部位診断法の確立

脊磁計の腰椎疾患への臨床応用のために、20歳代から70歳代までの52名の健常者において、腓骨神経刺激後の腰椎部での脊磁図を測定し、健常者のコントロール群を確立した。馬尾の神経伝導速度が年齢とともに低下してゆくことが明らかになった。腰椎疾患患者43例の腰部の脊磁図を測定し、測定方法と障害部位診断アルゴリズムの改良を繰り返した。数々の測定方法の工夫と、仮想電極を用いた神経脱分極部位での活動電流の波形表示法の開発により、神経根障害患者における神経障害部位診断が可能となった。「脊磁計」による腰椎部における脊髄神経機能評価法を腰椎疾患患者の診断に臨床応用するために、以下の研究をおこなった。1.20代から60代の20名の健常人の左右の腓骨神経刺激後に、腰部体表面から腰部神経根・馬尾誘発磁界を測定した(合計40神経)。測定された神経誘発磁界データから、腰椎部での神経電気活動を空間フィルター法で推定した。腰椎部では神経は曲がって走行するため、これまで推定された電気活動から神経活動の伝搬や電流量を客観的に評価することが難しかったが、今回、新たに神経の弯曲走行を考慮した神経機能評価アルゴリズムを開発し、神経根・馬尾の神経伝導速度や電流強度の評価を安定しておこなえるようになった。これらの成果から、世界ではじめて各年代ごとの馬尾神経の神経伝導速度の推移を明らかにし、20代から60代までの健常者のコントロールデータの確立にむけて大きく前進した。また、これらの被検者のうち12名に腰椎MRI撮影をおこない、画像上の神経圧迫と脊磁図による神経活動との関係を調査している。2.腰椎神経障害患者数名の腓骨神経刺激後の腰部神経磁界を測定した。測定時に凸の弯曲のついたセンサー上に臥位になると、腰椎疾患患者では腰痛や神経圧迫による下肢痛が生じることが多く、測定ができないことが多かった。このため、センサー面に至適なクッションを置くなどの対策をおこなった。これらの工夫により、測定時の痛みが軽減され、患者での測定法が改良された。平成27年4月より、「脊磁計」の臨床応用、発売を目指す企業とジョイントリサーチ講座を開設し、研究開発を加速した。引き続き、「脊磁計」による腰椎部における脊髄神経機能評価法を腰椎疾患患者の診断に臨床応用するために、以下の研究をおこなった。これまでに20代から60代の26名の健常人の左右の腓骨神経刺激後に、腰部体表面から腰部神経根・馬尾誘発磁界を測定した(合計32神経)。神経の脱分極活動に着目し、仮想電極の電流波形を用いて腰部神経活動の伝導速度を評価するアルゴリズムを新たに開発した。この成果から、世界ではじめて各年代ごとの馬尾神経の神経伝導速度の推移を明らかにし、20代から60代までの健常者のコントロールデータを確立した。これらの成果を学会で発表し、日本整形外科学会基礎学術集会では優秀演題賞を受賞した。腰椎神経障害患者10名の腓骨神経刺激後の腰部神経磁界を測定した。神経疾患患者では磁場が微弱なため、電気刺激のアーチファクトや坐骨切痕での遠隔電位の影響により、診断が困難であったが、遠方の信号をキャンセルするアルゴリズムを新たに開発し、神経障害患者の障害部位診断が徐々に可能になってきた。患者でも安定して腰椎磁界を測定するために、新たな刺激電極、センサ面の角度についての発明をおこない特許出願をした。また、センサと被検者の位置関係の取得のために、単純X線撮影をおこなっているが、大型のX線源は磁気シールドルーム内に設置できないため、線量が低く、X線画像の質がよくない。メーカーと改善方法を共同で検討している。健常者については予定数の測定を終了し、健常者のコントロールデータを確立できた。腰椎神経障害患者については、測定の課題をひとつひとつ解決することで、診断成功への目処が立ちつつある。平成27年4月より、脊磁計の発売を目指す企業とジョイントリサーチ講座を開設し、研究開発を加速しているが、平成28年度も引き続き、脊磁計による非侵襲的な腰部神経根・馬尾の機能障害部位診断法の確立を目指して以下の研究を推進した。1.高齢健常者の腰部磁界測定。平成27年度まではおもに60歳以下の健常者のデータの収集をおこなったが、平成28年度は60以下の健常者(15例)のほかに、腰部脊柱管狭窄症の患者群とマッチする60歳代、70歳代の腰部神経磁界を測定した(12例)。本研究により高齢でも健常者では腰部の神経磁界が検出できることが明らかになり、患者群との比較において非常に重要な成果を取得した。2.腰椎神経障害患者における下肢末梢神経刺激ー腰部神経磁界の測定。腰椎神経障害患者8名の腓骨神経刺激後の腰部神経磁界を測定した。神経刺激を確実におこなうための新たな工夫を開発し、適応することで腰部神経磁界の測定成功率が向上した。また、測定時の脊椎の位置情報を取得するための特許を1件出願した。

脊磁計の商品化を目指して、2016年7月PMDA全般相談、2017年1月対面助言準備面談、2017年3月対面助言面談をうけ、医療承認に向けての準備をおこなっている。脊磁計の腰椎疾患への臨床応用のために、20歳代から70歳代までの52名の健常者において、腓骨神経刺激後の腰椎部での脊磁図を測定し、健常者のコントロール群を確立した。馬尾の神経伝導速度が年齢とともに低下してゆくことが明らかになった。腰椎疾患患者43例の腰部の脊磁図を測定し、測定方法と障害部位診断アルゴリズムの改良を繰り返した。数々の測定方法の工夫と、仮想電極を用いた神経脱分極部位での活動電流の波形表示法の開発により、神経根障害患者における神経障害部位診断が可能となった。26年度から28年度で測定を計画していた健常者データ25例のうち、26年度で60代まで20例の測定を既に完了した。腰椎疾患患者については、測定における課題を克服し27年度より測定数を増やせる見込みである。腰椎神経障害患者の測定について、これまでにいくつもの課題を克服し、患者測定の環境がほぼ整った。今後は腰椎疾患患者の測定をさらに増やし、診断アルゴリズムの確立を目指す。脊椎外科腰椎疾患患者では、センサー測定面の強い凸の弯曲のために、測定姿勢になると腰部が反り返り腰痛がでるために、測定が完遂できないことが多いという課題があった。センサー面に最適な厚みと形状のクッションを置くなどの対策を行ない、測定が行えるようになってきている。今後は、腰椎患者での測定の数を増やす予定である。物品費は液体ヘリウムの購入に使用する予定であったが、液体ヘリウム価格の高騰により使用量を変更して調整した。しかし、液体ヘリウムの最小購入単位は1リットル(約2,000円)であり、これに満たない1,416円は次年度の助成金と合わせて使用したほうが、有効に使用できると考えた。次年度分の助成金と合わせて、液体ヘリウムを購入する。
水田におけるマメ科緑肥と有機質肥料による環境負荷軽減型雑草防除技術の構築

食の安全の確保や自然環境の保全に有効な有機農法への取り組みは,水稲栽培においても行われている.しかし,2016年度に有機農法で生産されたコメは全生産量の0.11% (農林水産省2018)に過ぎない.これは収量が慣行栽培に比べて低いこと、とりわけ雑草対策が極めて困難なことによるもので、水稲有機栽培の普及には雑草対策が最も重要な課題としてあげられる。除草剤を用いない水稲栽培ではカブトエビやジャンボタニシの利用、アイガモ農法などが取り組まれてきたが、扱いが難しかったり、効果が不十分だったりと課題が残されている。また、再生紙を利用した移植栽培や直播栽培,機械除草と米ぬかを組み合わせた方法等が開発されているが、専用の田植機やマルチ敷設機を準備しなければならない。以上のように、種々の雑草対策が試みられているが、効果やコストの関係から普及に至っていないのが現状である。水田においてマメ科緑肥のシロクローバをすき込んで有機質肥料のナタネ油かすと米ぬかを混合して施用すると雑草の発生を抑制できること、さらに水稲収量も増えることが、著者らのこれまでの研究で示唆されている。そこで、2018年度は入手しやすく、安価で、雑草抑制能が高くかつ水稲の増収に寄与できる新たな有機質肥料の選択およびその利用法に取り組んだ。有機質肥料にはナタネ油かすと米ぬかに加え、クラゲチップ(クラゲを脱塩して乾燥した細片)そして海産生物堆肥を選び、施用法の違い、すなわち水田土壌にすき込んだ場合と田面に散布した場合、および上記有機質肥料を組み合わせた場合における雑草発生状況と水稲収量の違いについて調査した。さらに、シロクローバのすき込みと有機質肥料を組み合わせた場合についても検討した。研究結果は以下のようにまとめられる。1.雑草抑制効果:海産生物堆肥以外は雑草抑制効果が高く、水田土壌にすき込んだ場合より田面に散布した場合の方がその効果は勝った。また、ナタネ油かすとクラゲチップは米ぬかと混合して田面に施用することでその効果はさらに高くなった。そのなかで、ナタネ油かすと米ぬかの組み合わせの方が効果は勝った。2.水稲収量:ナタネ油かすおよびクラゲチップは米ぬかと混合して田面に施用すると、水稲収量は慣行栽培(化学肥料施用+除草剤散布)のそれぞれ93%および89%であった。3.まとめ:本実験結果より、ナタネ油粕、クラゲチップは米ぬかと組み合わせることで雑草抑制効果ならびに水稲収量が高まること、なかでもナタネ油かすと米ぬかを混合して田面に散布する方法が最も有効であった。シロクローバを田植え前に水田にすき込み、田植え後にナタネ油かすと米ぬかを混合して田面に散布することで雑草抑制効果ならびに水稲収量が格段に高まることも明らかになった。これは、これまでの研究結果を裏付けるものである。ナタネ油かすと米ぬかは入手しやすくかつ安価であり、マメ科緑肥シロクローバの利用は土壌の肥沃度向上にも有効である。以上より、上記方法を用いることで化学肥料ならびに除草剤に依存しない水稲有機栽培が可能なことが実証された。これまでの研究では,クラゲチップと米ぬかを混合して田面に施用することで、水稲は慣行栽培なみの収量が得られ、抑草効果も高まることも明らかになっている。収量性の向上は両者の成分含有率と肥料効果発現時期の違い、抑草効果の向上は両者がそれぞれ持つ成長抑制物質の違いによる相乗効果に起因した事が明らかにされている(杉本ら2019)。2019年度は1.ナタネ油かすの成長抑制物質について:クラゲチップには成長抑制物質が含まれること、そして米ぬかにも成長抑制物質が含まれ、それはモミラクトンであることも明らかにされている。しかし、ナタネ油かすについては成長抑制物質の存在の有無は未だ不明である。そこで、まずナタネ油かすの成長抑制物質の存在の有無について確認し、その物質同定の端緒をつける。次に、雑草抑制にとって最も効果的なナタネ油かすと米ぬかの混合割合を明らかにする。2.シロクローバの効果について:水稲移植の約2週間前にシロクローバを水田にすき込むと、それだけで雑草抑制効果ならびに水稲の増収効果がみられた。シロクローバ単独でも両効果が向上するメカニズムについて明らかにする。3.普及活動:2018年3月にBangkokで開催された国際学会でこれまでの研究成果の一部を発表した。これが契機となって2019年8月に台湾で開催されるアジア生産性機構(APO)の年次総会で水稲の有機栽培に関する講演を依頼された。APOはアジア太平洋地域における社会経済の発展に寄与するための諸活動を行っている国際機関で、現在20カ国が加盟している。ここでの講演は、アジア水田地帯における本研究成果の普及に資するものと思われる。食の安全の確保や環境負荷軽減に有効な有機農法への取り組みは、水稲栽培においても行われている。しかし、需要の高まりにもかかわらず有機農法で生産されるコメは全生産量の0.12%(平成26年度、農林水産省)に過ぎない。これは、有機農法が慣行法にくらべて反収が25%程度低いこともあるが、最大のネックは雑草防除が困難なことによるもので、水稲有機栽培の普及にはこの対策が最も重要な課題としてあげられる。

種々の雑草対策が試みられているが、効果やコストの関係から普及に至っていないのが現状である。水田においてマメ科緑肥のすき込みと有機質肥料の米ぬかとナタネ油かすを混合して施用すると雑草の発生を劇的に抑制すること、さらに水稲収量も顕著に増えることが、著者らの予備実験で示された。低コストで安全かつ簡易なこの技術の確立は、水稲有機栽培の普及に寄与できると考える。本研究では、マメ科緑肥のすき込みと有機質肥料を組み合わせることで化学肥料、除草剤を使うことなく水稲の収量を慣行区並みに確保可能で簡易な雑草防除(抑制)技術の開発を行う。シロクローバのすき込みと米ぬかとナタネ油かすおよび両者の混合施用の効果に関する試験では、対象区(緑肥・施肥ともになし)に比べシロクローバをすき込むだけでも雑草の発生が抑制されるばかりでなく水稲収量も増加することが明らかになった。そして、ナタネ油かす+米ぬかの混合肥料を施用すると雑草の発生はさらに抑制され、収量もさらに増えることが示された。また、レンゲのすき込みと米ぬかとナタネ油かすの効果に関する研究では、雑草抑制効果ならびに水稲増収効果は米ぬかよりもナタネ油かすを施用したときの方が高かった。1.シロクローバのすき込みと米ぬか、ナタネ油かすおよび両者の混合施用の効果緑肥はマメ科のシロクローバで、2016年10月中下旬に播種(播種量1g/m2)し、2017年の移植20日前にこれをすき込んだ。有機質肥料は米ぬかとナタネ油かすを用い、移植後の田面に散布した。対象区(緑肥・施肥ともになし)を設け、これと比較することで各処理区における雑草抑制効果および水稲の生育・収量を評価した。水田に0.8m×1m、高さ30cmのプラスチック板を設置して処理区とした。その結果、シロクローバをすき込むことで雑草の発生が抑制(79%減)されるばかりでなく水稲収量も増加(55%増)することが明らかになった。そして、米ぬか+ナタネ油かすの混合肥料を施用すると雑草の発生はさらに抑制され(83%減)、収量もさらに増える(62%増)ことが明らかになった。以上の結果は、シロクローバのすき込みと米ぬか+ナタネ油かすの混合施用の組み合わせは、低コストで安全かつ簡易な水稲有機栽培技術としての有効性を示すものである。2.レンゲのすき込みと米ぬかとナタネ油かすの効果緑肥はマメ科のシロクローバで、2016年10月中下旬に播種(播種量3g/m2)し、2017年の移植前にこれをすき込んだ。2m×2mの範囲を波板で囲い、ここにナタネ油かすと米ぬかを水稲移植後の田面に散布した。雑草抑制効果、水稲の増収効果は米ぬか施用、ナタネ油かす施用ともにみられたが、雑草抑制効果はナタネ油かすの方が米ぬかより顕著に高く、水稲収量もナタネ油かすの方が米ぬかより24%高かった。マメ科緑肥はシロクローバだけでなく、レンゲも有効でこれらと米ぬかやナタネ油かすを組み合わせることの有効性が示唆された。食の安全の確保や自然環境の保全に有効な有機農法への取り組みは,水稲栽培においても行われている.しかし,2016年度に有機農法で生産されたコメは全生産量の0.11% (農林水産省2018)に過ぎない.これは収量が慣行栽培に比べて低いこと、とりわけ雑草対策が極めて困難なことによるもので、水稲有機栽培の普及には雑草対策が最も重要な課題としてあげられる。除草剤を用いない水稲栽培ではカブトエビやジャンボタニシの利用、アイガモ農法などが取り組まれてきたが、扱いが難しかったり、効果が不十分だったりと課題が残されている。
時間現象の倫理学的探究-ハイデガーとレヴィナスの相互照明-

本研究では、ハイデガー哲学とレヴィナス倫理学を互いに照らし合わせながら、両者を二つの中心として〈時間のエティカ〉を楕円上に描き出し、その内実を明らかにした。しかし、この〈時間のエティカ〉には空白が残っており、これを埋めるべく、本研究では、ハイデガー哲学の批判的継承者である九鬼周造によって展開された「いき」の倫理学が呼び出される。この倫理学は、九鬼がその現象学的解釈学を介してものした三つの主著『「いき」の構造』、『偶然性の問題』、『人間と実存』のあいだに見出されるトリニティーとして、時間、世界、超越の観点から特徴づけられた。以上のような、時間的二者関係に対する倫理学的考察をふまえ、本研究では、社会的三者関係に対する政治哲学への展開も準備している。本研究の目的は、(1)時間性の時熟(あるいは時間の時間化)、(2)自己他者関係、(3)世界の様相という三者の相関性を考察し、それによってM・ハイデガーとE・レヴィナスの哲学的思考が互いに照らしあう共通地平を《時間の倫理学》として提示することであった。とはいえ、彼らの思想をその外側から眺め、比較しようというのではない。本研究が与かったのは、レヴィナスのハイデガー解釈と、この解釈/批判が自己他者関係の非対称性というレヴィナスの根本発想の形成に与えた影響とを見定めたうえで、二人の時間論・自己他者関係論・世界論の交差状況を計測し、これら三つの議論を有機的に体系化していく試みである。加えて、K・レーヴィットや和辻哲郎、九鬼周造によるハイデガー解釈/批判を手がかりに<共同存在と時間>の相関性を問う哲学的思考の可能性をハイデガーの超越論的哲学のうちに探り、ハイデガー哲学における単独者のエートスとレヴィナス倫理学における非対称的自己他者関係のエチカとのあいだに広がる余白を埋めている。以上のようにハイデガー解釈/批判を検討することで、彼の哲学的思考に含まれた実質と可能性とがあらわになり、同時に、これらを光源にして、レヴィナス倫理学の独自性はハイデガー批判からその思考原理が形作られた「鬼子」として際立つ。こうして再構成された、時間・他者・世界にかんする二人の倫理学的思考は、本研究にあって、二つの中心をもった楕円状の有機的体系として提示されている。本研究の目的は、ハイデガー哲学とレヴイナス倫理学とを互いのに照らし合せながら、両者にふくまれる時間論の内実を明らかにすることであった。平成22年度は、この目的にかんがみ、ハイデガー哲学の批判的継承者であった九鬼周造による現象学的解釈学の成果『「いき」の構造』と彼の主著『偶然性の問題』および『人間と実存』のトリニティーを探求したうえで九鬼の時間論を明らかにし、ハイデガーが試みた時間現象の解明と対比して九鬼哲学の独自性を際立たせた。その要旨は以下の通りである。「遇うて空しく過ぐる勿れ」。『浄土論』を参照しながら、九鬼がその主著『偶然性の問題』を結ぶ一文に引いた言葉である。この言葉に集約される彼の哲学体系は、偶さかの出会いに結ばれた二人がともに存在することの意味を或る種の輪廻的時間-回帰的形而上学的時間-から了解すること、ここに重心がある。では、そうした体系のなかで『「いき」の構造』を有機的に理解し、〈いき〉の具体相を明らかにすることは可能だろうか?こうした問いを立てるのも、『「いき」の構造』で描き出されていたのは「苦界」での邂逅から恋に落ちた遊女と町人の善美な共同存在だったからである。本研究では、上記の問いに答えるために、九鬼なりの仕方で「存在と時間」の関係を問うた論文集『人間と実存』で語られた形而上学的時間の観点から、軽快な〈いき〉と容赦なき偶然性との存在論的関係を解き明かしている。このとき、ハイデガーの超越論的哲学が部分的に九鬼哲学のうらに取り込まれる様子を確かめつつ、〈いき〉の現象学的解釈学が有する独自性を見極めた。この結果、偶然性の底が抜けるまで共同存在の意味を形而上学的時間のうちに希求した九鬼哲学にそなわる体系性の一端を提示しえたはずである。『浄土論』を参照しながら、九鬼周造がその主著『偶然性の問題』(1935年)を結ぶ一文に引いた言葉である。

この言葉に集約される彼の哲学体系は、偶さかの出会いに結ばれた二人が共に存在することの意味を一種の輪廻的時間-「回帰的形而上学的時間」-から了解すること、ここに重心がある。では、そこに『「いき」の構造』(1930年)を加えて九鬼哲学を体系的に理解し、その具体相を明らかにすることは可能だろうか。こうした問いを立てたのも、『いき』で描き出されていたのは「苦界」での邂逅から恋に落ちた遊女と町人の善美な「共同存在(coexistence)」だったからである。本研究では、この問いに答えるために、彼なりの仕方で「存在と時間」の関係を問うた論文集『人間と實存』(1939年)で語られた形而上学的時間の観点から、軽快な〈いき〉と有限的人間には容赦なき偶然性との存在論的関係を解き明かした。このとき、ハイデガーの超越論的哲学が批判的に継承される様子を確かめつつ、〈いき〉の現象学的解釈学が有する独自性を見極めている。本研究の進行を示す。まず、ハイデガー『存在と時間』を中心とした思考圏に属する「超越」概念を光源にして偶然的邂逅の成り立ちを照らしつつ、苦界で二人が生き抜くための〈いき〉とはいかなる美的実存態か、これについて存在=善という哲学的観点から答えた。つづいて、苦界での偶然的邂逅に始まった恋仲が〈いき〉につらぬかれるとき、すべてがあるがままに肯定される運命愛へと二人が到達するプロセスをたどった。最後に、二人の共同存在の意味が了解される形而上学的時間が生起する仕組みを考察し、運命愛との関係を解き明かしている。以上のように本研究では、苦界での共同実存を善美なそれへと二人が昇華させた〈いき〉の現象学的解釈学を考察した。この結果、偶然性の底が抜けるまで、共同存在の意味を形而上学的時間のうちに希求した九鬼哲学にそなわる体系性の一端を提示できたはずである。この世を過ぎ去った無数の人びとがいた。そして私は偶さかに生き残る。二度にわたって焦土と化した二十世紀ヨーロッパの、ありふれた存在の光景であったろう。誰もが、大戦の生き残りだった...と言いうるからである。また、その地で哲学する者たちには「世界という大きな書物」(デカルト)の読み解き方を一変させた出来事であった。二つの大戦を経験したマルティン・ハイデガーの思考圏でふたたび見えやすくなったことであるが、人間は、ないこともありえた世界に人間は偶さかに生まれ落ち、偶然事の尽きることなき連鎖から逃れえない。ショアーを知った哲学者エマニュエル・レヴィナスは、そうした容赦なき偶然が生んだ焦土を目前に〈顔のエティカ〉を提示する。とはいえ、かつて心酔したハイデガー哲学に対する批判を通じてのことであった。日本に目を向けよう。「遇うて空しく過ぐる勿れ」という一文で『偶然性の問題』(1935年)という哲学書を結んだのは、ヨーロッパ遊学から帰国して京都大学の哲学教師となった九鬼周造である。レヴィナスと同様、ハイデガーから強い影響を受けた九鬼であるけれど、偶さかの出会いに結ばれた二人が、一種の輪廻的時間から、その共同存在にそなわる意味を了解することに注目し、ハイデガーとは異なった道を進んでいる。この道の出発点には、『「いき」の構造』(1930年)で示された〈いきのエティカ〉がある。それは、遊女と町人がおりなす善美な共生のエティカであった。本研究では、こうしてレヴィナスと九鬼がそれぞれ独自に展開した倫理学の成り立ちを照らし出すため、ハイデガー『存在と時間』を中心とした思考圏に属する「超越」概念を光源に選び、ハイデガー、レヴィナス、九鬼の哲学的思考を比較する共通地平を設定した。
パニック障害の関連遺伝子探索および機能解析研究

本研究は、パニック障害患者を対象にゲノムワイド関連解析(Genome-wide associationstudy)を行なうものである。東京大学精神神経科を中心とする当グループは、すでに日本人患者のサンプルを1100例(世界最大規模)収集した。その中の患者200例(と健康対照者200例)について、Affymetric社の500K SNPチップを使用し全ゲノム解析を行った結果、アリル頻度の患者-対照比較で有意差(P<0.0001)を示す50個のSNPsが見出された。現在さらに800例について全ゲノム解析を進めている.本研究は、パニック障害患者を対象にゲノムワイド関連解析(Genome-wide associationstudy)を行なうものである。現在さらに800例について全ゲノム解析を進めている.(1パニック障害患者DNAサンプリング及び心理・臨床データ分析について引き続きリクルートを精力的に行っており、不安障害専門の医療法人和楽会(赤坂クリニック・なごやメンタルクニック・横浜クリニック)の協力で800人以上のパニック障害患者のリクルートとサンプリングが終わっている。(2)パニック障害の遺伝子多型解析についてAffymetrix社の500K SNPチップを使用して、パニック障害患者例200例と健常者200例を用いて、東大医学部SNPタイピングセンター(人類遺伝学教室)と連携して、全ゲノムレベルでの関連研究を行い解析中である。解析の途中結果であるが、全ゲノム上のアリル頻度を患者-対照で比較したところ、P<0.0001レベルでの有意差が50弱のSNPsで見出されている。今後は、さらに解析を深めるとともに、選定された候補遺伝子について、患者サンプルをさらに増やして第二次サンプルとして解析し、さらに候補部位を絞り込む計画である。(3)臨床的検討と機能解析について(1)対象リクルート及び心理・臨床データ分析パニック障害の対象リクルートについて、不安障害専門医療期間である医療法人和楽会(赤坂クリニック・なごやメンタルクリニック・横浜クリニック)の協力のもと継続している。2008年度末において、東京で約450例、名古屋・三重で約550例、合計1000例を達成したげこの他、大分大学、新潟大学、千葉大学などの医療・研究機関から協力が得られ、約200サンプルが提供され、韓国のパニック障害遺伝子研究者との協同研究により約300例のサンプルが利用可能となっている。また、米国のMMEを中心とする共同研究チームによるパニック障害の大規模GWA(poohng DNAを利用)が開始されており、共同研究を進めている。心理・臨床データを分析については、過敏性腸表を有するパニック障害患者について行った。パニック障害の広場恐怖と認知要因の関連について、過敏性腸炎を有する患者174人を対象として検討し、パニック症状に伴う身体(腹部)症状が強い予期不安および広場恐怖を引き起こしていることを示した。(2)遺伝子解析パニック障害の患者サンプルのうち200例、健常対照200例(性、年齢、出身地域をmatch)について、Affymetrix社の500kSNPチップによるgenome-wide association studyを東大SNPタイピングセンター(徳永研究室)で実施した。この結果有意差の得られたSNPについて、DigiTag2法を用いて他の患者一対照サンプルでの再現性の検討を進めている。(3)機能解析不安障害に対するエクスポージャー法の生理的指標についての検討を行った。本研究では、不安障害めうち特定の恐怖(クモ恐怖症)に対してエクスポージャー法による治療前後の前頭前野の脳血流量の変化をNIRSを用いて測定して、治療の効果との関わりを検討した。特に、不安発作の発生から不安の減衰までの前頭前野の脳血流量の変化を捉え、恐怖の低下との関連を検討した。また、パニック障害患者の認知課題中の脳血流量変化についての検討をおこなった。
インターネットワームに対する総合的セキュリティモデルの実装

PCに対するインターネットワームの問題は深刻な社会現象として広く認知されている.本研究ではインターネットワームの爆発的な繁殖予防を目的として,新種のワームが認知された直後(初期認知期間)における繁殖予測モデルの構築を行う.具体的には,確率統計を基礎としたモデリングを行う.一般に生態学における繁殖モデルは比較的長時間にわたる観測に対するデータに基づく場合が多い.しかしながら,初期認知期間においてインターネットワームの危険度を評価する場合,利用可能な情報が限定されている.そこで,本研究ではインターネットワームを利用される脆弱性の観点から同時に評価することを考える.つまり脆弱性の分類とその影響範囲をなんらかの確率モデルで表現した後に,その脆弱性をエサとするワームの生態を表現することによって,少数のデータに対しても高い精度で危険性を評価可能なモデルの構築およびデータからの数値予測を行う.PCに対するインターネットワームの問題は深刻な社会現象として広く認知されている.本研究ではインターネットワームの爆発的な繁殖予防を目的として,新種のワームが認知された直後(初期認知期間)における繁殖予測モデルの構築を行う.具体的には,確率統計を基礎としたモデリングを行う.一般に生態学における繁殖モデルは比較的長時間にわたる観測に対するデータに基づく場合が多い.しかしながら,初期認知期間においてインターネットワームの危険度を評価する場合,利用可能な情報が限定されている.そこで,本研究ではインターネットワームを利用される脆弱性の観点から同時に評価することを考える.つまり脆弱性の分類とその影響範囲をなんらかの確率モデルで表現した後に,その脆弱性をエサとするワームの生態を表現することによって,少数のデータに対しても高い精度で危険性を評価可能なモデルの構築およびデータからの数値予測を行う.平成19年度は,脆弱性評価の基礎となるモデル開発と,モデルに基づいたデータ分類に関る研究を行った。具体的には,非同次ポアソン過程に基づいたモデルのブラッシュアップと,マルコフ到着過程に基づいた評価モデルの構築,およびWebより収集したウィルス感染データ(過去2年聞,116種類)のモデルへの適合度検定を行った.以下,それぞれの成果に関して述べる.1非同次ポアソン逼程モデルでは,混合系分布に従う感染を想定し,そのようなデータに対応できるようにモデルの拡張を行った.数理的観点から見た拡張モデルの優位点は,モデルの表現力が格段に向上したことに加えて,モデル選択が混合比によって容易に行える点にある.これはデータの背後にある数理的な関係をモデルよって説明することを容易にする.拡張モデルのデータフィッティングに対してEMアルゴリズムを提案し,そのアルゴリズムおよび実際に観測したデータに拡張したモデルを適用した事例についてIEEEが主催するソフトウェア信頼性に関するトップクラスの国際会議International Symposium onSoftware Reliability Engineeringにて発表した.2非同次ポアソン過程を超える枠組みとして,マルコフ到着過程の利用可能性を模索した.一般にウィルス感染データは日毎の感染数で与えられる(グループデータ)が,従来のフィッティン法はこのような形式のデータに対応していなかった.そこで,従来の曲アルゴリズムの改良を行い,グループデータへの対応を行った。また,マルコフ到着過程において最も汎用的なクラスであるマルコフ変調複合ボアソン過程の提案およびそのフィッティングアルゴリズム考案し,ACMが主催する国際会議で発表を行った。平成20年度は,主として数理的なモデル化および統計手法の開発を行った.平成19年度の成果をうけて,非同次ポアソン過程モデルおよびより一般的な枠組みであるマルコフ到着過程を用いたウィルス増殖を予測・評価するための確率モデルを提案をした.特に,ベイズ原理を用いた各モデルの推定手法の拡張,扱えるデータ形式の拡張を行った.具体的にマルコフ到着過程ではグループデータを効率的に扱うための推定手法を提案した.ベイズ推定の枠組みでは変分原理を適用した変分ベイズをもちいた推定アルゴリズムを構築した.これにより,無情報事前情報の利用と同時に,他のウィルス特徴量から推定される経験的な値をあつかう経験ベイズへの応用に展開することができる.同時に,多角的なウィルスデータ利用の可能性を有しており,従来の無情報事前情報から大きく予測精度を向上することが期待される.提案した手法(推定アルゴリズムおよび評価アルゴリズム)をC++言語により実装し, UNIX系OS上で利用可能なツールのプロトタイプを開発した.さらに,より大量のデータを高速にあつかうための工夫として平均場近似を援用した近似手法である一般化EMアルゴリズムの適用可能性について検討した.これにより,膨大なビットパターンから統計的類似性を検出するアルゴリズムの基礎を構築した.
極微細金属配線における高密度電子流に誘起される方向性原子移動現象の解明及び制御

極微細金属配線での高密度電子流に誘起された原子拡散現象(エレクトロマイグレーション)に関して、走査電子顕微鏡その場観察、高精度抵抗変化測定、分子動力学計算機シミュレーションなどを用いた機構解明、また新しい物理的金属薄膜堆積法である高磁場ECRスパッタ法や自己維持スパッタ法による高精度制御法の基礎検討を行った。まず機構解明においては、電子顕微鏡その場観察により、一般に広く使用されているAlCu合金配線でのCuAl析出合金のエレクトロマイグレーションドリフト速度測定及び活性化エネルギー測定に世界で初めて成功した。また、直流電流下においてもエレクトロマイグレーションに誘起された抵抗の非線形振動現象があることを発見し、局所的および非局所的の2通りがあることを明らかにした。さらに、ボイドの陰極側への移動現象を分子動力学シミュレーションにより計算機上で再現することに成功し、電流停止後のバックフロー現象がボイド-結晶粒界間に形成された応力勾配の緩和により起きることを明らかにした。つぎに高精度制御法においては、通常のECR条件の2倍の高磁場での共鳴プラズマを見出し、これを用いた高磁場ECRスパッタを行い、高イオン化率スパッタを実現した。この結果、零下100°Cの低温にて基板負バイアス印加によりAl(111)配向性が制御でき、エレクトロマイグレーション配線寿命が著しく改善されることが明らかとなった。また一方、スパッタ雰囲気ガスを必要としない金属イオンプラズマによる銅の自己維持スパッタを、直流マグネトロン源により世界に先駆けて実現した。これにより従来技術と比較して銅薄膜中の残留Ar量を一桁以上低減でき、ボイド核生成の抑止が可能となり、エレクトロマイグレーション耐性の著しい向上が期待できる。エレクトロマイグレ-ション(EM)素過程の解明において、一般に広く超LSIに用いられているAl-Cu合金配線において、CuAl_2析出合金が陽極側へ移動する現象を走査電子顕微鏡観察により見いだし、活性化エネルギ-0.73eVの熱活性過程であることを明かにした。また信頼性上で大きな問題となるボイド形成が析出合金の陰極側で起き、その原因はAlとAlCu合金とでのEM原子流束の相違に起因する原子流束発散であることを示した。さらにシリコン上での表面エレクトロマイグレ-ションを走査電子顕微鏡その場観察により調べ、定電圧パルスを与えた場合にはある臨界値以上でマクロな原子移動が起き、またこの現象を利用した抵抗変化素子の構成が可能であることを示した。電子サイクロトロン二倍共鳴(2B)モ-ドによるAlスパッタ法においては、Al膜(111)結晶配向性が基板温度を低くすると著しく向上することを見いだし、基板温度-120°Cにて基板に負バイアスを加える事により、(111)ロッキングカ-ブの半値幅が2.5度程度と極めて揃った良質の(111)配向膜が形成される事を確認した。また直径0.5μm、深さ1.5μmの高アスペクト比トレンチ埋め込みが従来技術よりもはるかに低い基板温度300°Cで達成された。Alイオン化率が約60%と高いために、基板浮遊電位での入射イオン衝撃による表面拡散活性化が埋め込みに大きな役割を演じていることを実験的に検証した。今後は結晶配向性及び膜中不純物とEM特性との相関、及び微細コンタクトへの埋め込み及びコンタクトEM特性を詳細に調べていく予定である。またSTM/AFMによるEMその場観察を行い、原子レベルでのEM機構を明らかにしていく。エレクトロマイグレーション素過程の解明において、経験的原子間力ポテンシャル及び準古典的バリテイックモデルによる電子風力を用いた分子動力学シミュレーションを行い、ボイドの一様な応力場中での安定性を調ベ、引っ張り応力下ではボイドが安定化、圧縮応力下では不安定化することを見いだした。

さらにエレクトロマイグレーションによるドリフト速度は応力に依存し、引っ張り応力下ではドリフト速度が増加することを見いだした。さらに結晶粒界とボイド形成・移動現象との相関を考察し、融点の2/3程度の温度条件では粒界拡散が支配的となるためにボイドの粒界に沿った移動方向が格子内に逆に陽極側となることを見いだした。本結果はまだ実験的には観察されていない。また大気中STMを用いて金配線の表面エレクトロマイグレーションその場観察を行い、室温、電流密度5x10^6/cm^2において表面ステップの移動及び間隔の変化、結晶粒界の移動、マクロなボイド形成等を観察した。これらの現象は多結晶配線であるために複雑になっていると考えられ、いずれもエレクトロマイグレーションによって形成された局所的応力勾配に起因した応力緩和現象であると考えられる。さらに単結晶配線での観察を行い局所的電位分布の乱れ、及びそれとの原子移動の対応関係を詳しく調べ電子風力の機構を追求していく予定である。エレクトロマイグレーション耐性向上のための金属薄膜堆積法検討においては、まず電子サイクロトロン二倍共鳴(2B)モードによるスパッタ法により、直径0.3μm深さ0.7μmの微細コンタクトホールへのA1埋め込みが従来技術よりもはるかに低い温度300°Cで達成された。なお途中過程は表面がまず寒がった後に底まで埋まっていくものであり、活性化エネルギーが0.2eVと著しく小さい活発な拡散機構によることを明らかにした。またDCマグネトロン源を用いた銅薄膜自己維持スパッタに関する研究を本年度より開始し、ArなしのCuイオンのみによる自己維持スパッチが形成されたことを、分光測定により確認した。今後超低不純物薄膜形成のため、真空チャンバーの高真空化を行いエレクトロマイグレーション耐性評価を行っていく。エレクトロマイグレーション機構解明においては、まず高精度抵抗変化測定により抵抗振動現象の詳細な解析を行い、振動には異なる3つのタイプ(振動、上向きスパイク、下向きスパイク)があることを明らかにした。いずれも振動の発生頻度は著しく電流密度に依存すること、また下向きスパイクは局所的だが上向きスパイクは非局所的であることなどが明らかになった。これらの振動の起源はエレクトロマイグレーションに誘起されたボイドの生成消滅、もしくは転位の生成消滅と考えられるが、直接観察は困難でありまだ成功してはいない。また分子動力学シミュレーションにおいては結晶粒界とボイドの三次元解析を行い、電流がない場合ではボイドは臨界距離以下では結晶粒界に取り込まれて安定化すること、また高電流密度下においてはボイドは結晶粒界を通り過ぎることなどが示された。また通り過ぎる際に、結晶粒界に近づくと一旦ボイドが壊れて原子空孔クラスターとなって高速拡散し、そして粒界に再形成され、その後粒界から離れていくことが示された。この結果はボイド消滅の走査電子顕微鏡観察結果を裏付けるものである。エレクトロマイグレーション耐性向上のための金属薄膜形成法としては、マグネトロンスパッタ法によりArを必要としない自己維持スパッタリングの検討を行い、臨界ターゲット電流以上にて銅イオンによる自己維持スパッタリングを得た。またシリコン(100)基板上への単結晶銅薄膜の形成に成功した。
男女の生活時間の差に対する未成年期の影響についての日仏比較研究

日本において、男性の家事時間の少なさが少子化の一因と指摘されている。さらに、成人の行動には、未成年期の影響が大きいことが示唆されている。そこで本研究では、未成年期の時間配分の規定要因、さらには未成年期の生活環境が成人後の時間配分に与える影響について分析した。その結果、(1)未成年期の家事関連の経験は、成人後の時間配分に影響を与え、(2)未成年期の時間配分は、親の関与のほか、兄弟数や生まれ順が重要であることが明らかになった。日本で問題となっている生活時間の男女差、特に有配偶男性の家事時間が絶対的、相対的に少ないことについて、これまで未成年期の経験がどの程度重要であるのかについて分析がされてこなかった。男性の家事参加は少子化対策としても重要であり、その規定要因の解明には社会的な要求も大きい。こうした問題についての直接的な先行研究は、いまのところないが、成人の行動について、その未成年期の影響が非常に大きいことが指摘されている。そこで本研究では、日本とフランスの生活時間データを使用し、未成年期から家族形成期にかけての生活時間の比較分析をすることで、男女差が生じる要因とその解消策について検討する。今年度の研究計画は(1)資料収集、(2)データの入手と分析であった。(1)については、フランスの生活時間調査"Emploi du temps"を実施しているINSEE(フランス国立統計経済研究所)で調査に関する聞き取りを行ったほか、同じくフランスにあるOECDのEmployment Analysis and Policy Divisionで、フランスにおける生活時間の現状について聞き取りを行った。さらにオーストリアで行われたEuropean Population Conferenceで生活時間に関する報告を行ったほか、資料収集を行った。(2)データの入手と分析については、日本の生活時間調査「社会生活基本調査」(1986年、1991年、1996年、2001年、2006年)の使用申請を行い入手した。同時に、フランスの生活時間調査"Emploi du temps"(1966-67年、1974-75年、1985-86年、1998-99年)の申請を行い入手した。これらのデータを使った分析結果は2011年8月にイギリスで行われるIATUR(国際生活時間学会)で報告することが決まっている。わが国で問題となっている生活時間の男女差、特に有配偶男性の家事時間が絶対的、相対的に少ないことについて、これまで未成年期の経験がどの程度重要であるのかについて、分析されてこなかった。そこで本研究では、日本とフランスの生活時間データを使用し、未成年期から家族形成期にかけての生活時間の比較分析することで、男女差が生じる要因とその解消策について検討する。本年度は具体的には以下の研究を行った。1.データ分析日本については「社会生活基本調査」(1986年、1991年、1996年、2001年、2006年)、フランスについては"Emploi dutemps"(1985-1986年、1998-1999年)のいずれも個票データを使って回帰分析を行った。その結果、主に日本については(1)男子は親の影響を受けにくいが、女子は親の影響を受けやすいこと、(2)女子は母親の家事を代替し、父親の家事を補完していること、などが明らかになった。また、日仏比較から、未成年期で既に日本では男女間の格差が大きく、フランスでは非常に差が小さいことがわかった。成年期の男女の家事時間の差と合わせて考えると(3)未成年期の家事参加はその後の家事参加に対して重要であること、も明らかになったと言える。これは義務教育段階での政策の必要性を示唆するものである。2.研究成果報告と情報収集上記成果を、国際生活時間学会(IATUR)のカンファレンス(8/1-3、オックスフォード大)で報告し、ベルギーやフランスなど欧州の研究者と意見交換を行った。欧州でも同様の問題が議論されていることや、仕事を含めたすべての時間の中で家事を考える必要性があるなどのアドバイスを受けた。親が子供とどのように過ごすかによって、子供の将来の生活時間配分が異なってくることが予想される。そこで、子供の性別や兄弟構成が父母と過ごす時間に与える影響について分析した。特に性別の影響に注目したが、その基本的な仮説としては、1性別選好の存在、2親子の性別の違いによるケアの難しさ、3家系の継承の3つが考えられた。2006年の「社会生活調査」B票の個票データを使い、10歳から18歳までの学生を分析対象に、マルチ・レベル推定を行った。最初に父親については、2人兄弟の世帯では、男の子供とより多くの時間を過ごす一方、一人っ子世帯では、男の子供より女の子供と過ごす時間のほうが多くなっていることが明らかになった。国外の先行研究では、父親は男の子供とより多くの時間を過ごす傾向があり、それが将来のアウトカムに格差をもたらすことが指摘されていた。

それに対して日本では、男の子供が優位であるかどうか、はっきりとは言えない結果となった。また、性別だけでなく、兄弟構成も重要な要因であることがわかった。母親については、男の子供により多くの時間を投資するような傾向は全くなく、逆に男の子供の場合に投資時間が少なくなることがわかった。したがって、性別選好やケアの難しさといった仮説は支持されたと言える。一方、長子の男子の場合はさらに投資時間が減少することから、母親においては家の継承という仮説があてはまらないことがわかる。以上から、日本においては、子供の性別によって親の時間投資が異なるのかについて、確定的な知見は得られなかった。ただし、性別や兄弟構成といった子供の責任ではない部分によって、親の時間配分に違いが生じていることが確認されたことから、より詳細な分析結果を待って政策を検討することは必要であろう。生活時間に関する個票データを使って日仏比較を行うという目的は達成されている。未成年期の男女に対象をしぼった分析を行った結果、当初の想定どおり、未成年期で既に生活時間の男女差が日本で大きく、フランスで小さいこともわかった。また、そうした生活時間に与える親からの影響についても回帰分析により明らかになっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は日本のデータについて「社会生活基本調査」の調査票Aによる分析のみを計画していたが、他の研究者などからの指摘から、子どもが誰と過ごしているのかについて分析する必要が生じている。そこで本研究の最終年度は「社会生活基本調査」の調査票Bを使い、子どもがいつ、誰と過ごしているのかを明らかにすることで、未成年期の生活時間配分に対する親の影響について明らかにする。現在、調査票Bのデータ利用についての申請を準備している。
リサンプリング法における経験十分性の抽出について

変動係数や、相関係数などの確率変数のモーメントの滑らかな関数であるパラメーターは、適当に新たに導入される確率ベクトルの平均の滑らかな関数として記述できる。したがって、これらの母数に関する推測を統一的な枠組みの中で行うことが可能である。筆者はこれまでにこの滑らかな関数モデルの下で、ジャックナイフ法における高次の漸近理論を展開し、いくつかの結果を得た(Wang (1996),Wang and Taguri (1996))。ジャックナイフ法の効果をよりよく理解するため、通常の非ジャックナイフ型のstudentized統計量に基づく高次の漸近理論が必要になる。本研究では、θの推測に関してT=√<n>(θ-θ)/σおよびT_J=√<n>(θ_J-θ)/σ_Jに関する高次の漸近理論を展開し、その理論および数値的な比較・検討を行った。より具体的に、例えば、3次のEdgeworth展開の逆展開に基づく相関係数に対する信頼区間を考えた場合に、被覆確率がより名目上の被覆確率に近いという意味で、ジャックナイフ法の効果がよく見られた(詳細は、Wang,Ohuchi and Taguri (1996)を参照されたい)。参考文献変動係数や、相関係数などの確率変数のモーメントの滑らかな関数であるパラメーターは、適当に新たに導入される確率ベクトルの平均の滑らかな関数として記述できる。参考文献
筋線維タイプから食肉のおいしさを評価する

食肉を構成する主要な組織である骨格筋は、代謝能力と収縮能力が異なる遅筋タイプと速筋タイプの筋線維(筋細胞)がモザイク状に配置され、これら遅筋と速筋線維の組成によって種々の特性が変わる。筋収縮機能のような生理学的特性と筋線維タイプの関係性はよく調べられているが、食肉の特性との関係性についてはあまり分かっていない。本研究では、食肉の筋線維タイプと消費者にとって重要な「食肉のおいしさ」に関連する特性(官能評価、呈味性化合物レベル、硬さ、保水性)との関係性を明らかにし、筋線維タイプを解析すれば「食肉のおいしさ」がある程度予測できるよう、食肉の新規知見の蓄積を目指す。
在宅認知症高齢者を支える家族に対する包括的支援システムの構築

国内の在宅認知症高齢者ケアに関する文献、海外のTelecommunicationを用いた認知症高齢者の介護者支援に関する文献についてそれぞれシステマティックレビューを実施し、家族の現状と支援方法、支援システム構築の一手段としてのTelecommunication活用可能性を検討した。次に在宅で認知症高齢者を介護している家族10名、認知症高齢者のケアに携わっているスタッフ14名へ半構成的面接を実施し、在宅認知症高齢者と認知症高齢者を支える家族の現状やニーズ及びスタッフケアの現状や抱えるジレンマなどについて帰納的に明らかにした。本研究の目的は、在宅認知症高齢者に関するこれまでの研究成果と家族・スタッフへのインタビュー及び質問紙調査から、在宅認知症高齢者とその家族に対する支援モデルを構築し、システム化していくことである。平成20年度は、看護職者・介護職者が捉える在宅認知症高齢者とその家族に対するケアの現状と課題を検討するため、在宅認知症高齢者のケアに携わっている看護職者・介護職者を対象に、グループインタビューを実施した。対象者は、認知症対応型通所介護を行っている施設のスタッフである。対象者には書面及び口頭で研究の目的、方法などを説明し、署名により研究参加の同意を得た。グループインタビューにより日々行っているケアや家族への対応、今後の課題などについて話し合ってもらった。これを逐語録に起こし、グラウンデッド・セオリー法を参考にしながら質的帰納的にデータの分析を行った。これにより家族介護者の介護状況やデイサービスにおけるケアの現状と課題に関連した要素が抽出された。これまで3施設14名の対象者からデータを収集したが、今後対象施設を追加して結果を洗練していく予定である。また、現在国内外の研究成果から在宅認知症高齢者とその家族に必要な支援内容の抽出と支援方法の検討を行っている。次年度は、在宅認知症高齢者とその家族の現状とニードの把握のために、在宅認知症高齢者を介護している家族へのインタビューを実施する予定である。これをスタッフへのインタビュー結果と統合し、これまでの研究成果も踏まえて支援モデルの構築を行っていく。昨年度は、認知症の通所介護を行っているスタッフにインタビューを行ない、スタッフの視点における認知症ケアの現状と課題を検討した。今年度はこの分析結果を洗練し、1.本人へのケア、2.家族へのケアの実際、3.介護のジレンマという視点から分析を深めた。スタッフは、利用者に寄り添いながら自宅での生活を考慮してADLの維持・向上へ向けたケアに取り組んでいるが、利用者の立場に立ったケアができていないなどのジレンマを抱えていた。今年度は更に、在宅認知症高齢者とその家族の現状とニードを把握するため、在宅認知症高齢者を介護している家族13名(同居家族9名、別居家族4名)ヘインタビューを実施した。インタビューでは、介護の現状、介護に関する思い、困難に感じていること、専門職へ期待することなどについて自由に語ってもらった。これらを逐語録に起こし、現在質的帰納的にデータの分析を行っているところである。現時点での分析結果から、介護者は手段的・情緒的サポートと共に、介護者間のネットワーク構築を希望していることが明らかになっている。また、ケアマネージャーの姿勢や介護者との関係性が介護の困難さや継続可能性に大きな影響を与えていることが示唆されている。今後は分析を深めて結果を洗練するとともに、スタッフへのインタビューと統合して支援モデルを検討していく予定である。平成21年度は、在宅認知症高齢者とその家族の現状とニードを把握するため、在宅認知症高齢者を介護している家族13名(同居家族9名、別居家族4名)へインタビューを実施した。平成22年度は、このインタビュー結果を詳細に分析し、介護の困難さ、介護の継続要因、介護の工夫に関するカテゴリーを抽出した。「介護の困難さ」では、時間的制約、将来に対する不安、自尊心の揺らぎなど6カテゴリー、「介護の継続要因」では、在宅ケアシステムによるサポート、被介護者のできる能力を認める、介護をして得られる満足感、など9カテゴリー、「介護の工夫」では、認知症や認知症症状に合わせた対応、被介護者の思いを尊重した対応、上手く手抜きする、など12カテゴリーが抽出された。次に家族が抱いている介護保険への思いと求めている支援について検討した結果、介護保険サービスの満足として、「認知症高齢者に適切な対応をしてくれる」「被介護者にサービスを受けたことの効果がみえる」などの7カテゴリー、不満として「職員に要望が伝わらないことのストレス」「サービスを利用しても介護負担は変わらない」などの8カテゴリーが抽出された。求めている支援としては、「認知症高齢者を理解したサービス提供」「介護者へのサポートシステム」「緊急時の対応システム」「認知症高齢者に特化した新たなサービスの創設」などの7カテゴリーが抽出された。また、支援システムの構築の一手段として検討しているTelecommunicationを用いた認知症患者の介護者支援に関し、海外文献のレビューを行った。
ユーザ・状況に適応的な音声対話による大規模情報の検索・提示

現状の情報検索システムでは,キーワードにマッチする数多くの候補がディスプレイに表示されて,ユーザがそれらを1つずつチェックするというインタフェースとなっている.これに対して,音声対話により(インタラクティブに)ユーザに適した情報を検索あるいは効率的に提示する方法論を研究した.具体的には,大規模な文書情報(本研究ではWikipediaを使用)に対して,音声対話により情報検索を行うシステムを設計した.本システムでは,ユーザ・システム双方が対話の主導権をとりながら,インタラクティブに情報検索・提示する枠組みを考えた.そのために,ユーザ主導の検索・質問応答(pull)モードと,システム主導の提示(push)モードを用意して,ユーザの状態に応じてこれらを切り替える.検索・質問応答モードでは,漠然とした検索要求に対して文書を要約して提示したり,特定の情報・事実を求める質問に応答する機能を実装した.また,提示モードにおいては,システム側からユーザにとって有用な話題を動的に選択して,質問形式を用いて提示する方法を考えた.提案する枠組みを京都の観光案内システムとして実装し,京都大学博物館の企画展示において試験運用を行った.3ヶ月の運用期間中,のべ2500人のユーザの利用があり,25000発話を収集できた.収集された対話を分析・評価した結果,提案手法(質問応答・情報推薦)がおおむね有効に機能していることを確認した.現状の情報検索システムでは,キーワードにマッチする数多くの候補がディスプレイに表示されて,ユーザがそれらを1つずつチェックするというインタフェースとなっている.これに対して,音声対話により(インタラクティブに)ユーザに適した情報を検索あるいは効率的に提示する方法論を研究した.具体的には,大規模な文書情報(本研究ではWikipediaを使用)に対して,音声対話により情報検索を行うシステムを設計した.本システムでは,ユーザ・システム双方が対話の主導権をとりながら,インタラクティブに情報検索・提示する枠組みを考えた.そのために,ユーザ主導の検索・質問応答(pull)モードと,システム主導の提示(push)モードを用意して,ユーザの状態に応じてこれらを切り替える.検索・質問応答モードでは,漠然とした検索要求に対して文書を要約して提示したり,特定の情報・事実を求める質問に応答する機能を実装した.また,提示モードにおいては,システム側からユーザにとって有用な話題を動的に選択して,質問形式を用いて提示する方法を考えた.提案する枠組みを京都の観光案内システムとして実装し,京都大学博物館の企画展示において試験運用を行った.3ヶ月の運用期間中,のべ2500人のユーザの利用があり,25000発話を収集できた.収集された対話を分析・評価した結果,提案手法(質問応答・情報推薦)がおおむね有効に機能していることを確認した.
がん性胸腹膜炎の病態解明を基盤としたネオ抗原特異的がん免疫療法の開発

遺伝子変異で生じた新生抗原(ネオ抗原)を標的とするがん免疫療法は、有望ながん治療として期待される。一方で、個々のネオ抗原の同定、治療に必要なネオ抗原特異的T細胞の誘導技術、免疫抑制のがん微小環境の改善は課題である。我々はヒトのがん性胸腹膜炎の病態解析は、有用ながん免疫応答の病態モデルであると着目した。本研究では、がんゲノム診断と再生医療の技術を駆使し、ネオ抗原の同定及び抗腫瘍作用の鍵となるがん微小環境を解明し、NK細胞様の殺腫瘍性と抗原提示能を有するInterferon-樹状細胞(特許第6334810号)を用いて、強い抗腫瘍効果を発揮するネオ抗原特異的T細胞の誘導技術を確立する。