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多様な典型元素―遷移金属結合を環内に含む多元素メタラサイクルの合成と性質

(1)鉄-ケイ素-リンからなる三員環メタラサイクルの合成および有機小分子との反応我々は昨年度,鉄-ケイ素-リンからなる三員環錯体Cp^*(CO)Fe{κ^2(Si,P)-Me_2SiPPh_2}の低温での合成単離に成功しており,またこの錯体は環歪みのために反応性が高く,水やケトンと瞬時に反応して付加物を与えることを見出していた。今年度はさらに,ヒドロホスフィン,第2級アミンおよびアニリンとの反応を検討し,これらの小分子とも室温で瞬時に反応して,やはりケイ素-リン結合が開いて小分子のE-H結合(E=P,N)が付加した錯体がほぼ定量的に生成することを明らかにした。また,リン上にかさ高いアルキル基を持つ誘導体Cp^*(CO)Fe{κ^2(Si,P)-Me_2SiPCy_2}(Cy=シクロヘキシル)の合成にも成功し,この錯体はPh誘導体よりも熱的に安定であるが,水やアルコールとは瞬時に反応して,付加体を与えることを確認した。(2)1,2-アリール転位を経由するシリル錯体からドナー安定化シリレン錯体への異性化(3)ヒドリド(ヒドロシリレン)タングステン錯体の合成と構造かさ高いトリヒドロシランH_3SiC(SiMe_3)_3とタングステン錯体Cp^*(CO)_3WMeとの光反応により,シリレン配位子上に水素を持つシリレン錯体Cp^*(CO)_2W(H)=SiHC(SiMe_3)_3の合成に成功した。X線構造解析の結果,タングステン上のヒドリド配位子はタングステンとケイ素を架橋し,3中心2電子結合を形成していることがわかった。(4)ガランマンガン錯体の合成と構造カルボニルマンガン錯体とキヌクリジンガランとの反応により,ガランがGa-H結合でマンガンに配位したガランマンガン錯体の合成およびその結晶構造解析に成功した。(1)鉄-ケイ素-リンからなる3員環メタラサイクルの高収率合成とその反応性ホスフィノシリル鉄錯体の光反応により生成する鉄-ケイ素-リンからなる3員環メタラサイクルは、その3員環の環歪みに加えて、ケイ素が正にリンが負に分極した性質を持つため、それらに基づく高い反応性が期待される。今回、低温で光反応を行うことによりこの錯体の高収率合成を達成した。また、ケトンと室温で瞬時に反応し、カルボニル基の酸素と炭素がそれぞれケイ素とリンと結合を作り、新たな鉄-リン-炭素-酸素-ケイ素結合を持つ5員環メタラサイクルを定量的に生成することを見出した。アルコールや水との反応でも、アルコキシ基やヒドロキシ基がケイ素に、水素がリンに付加した錯体が選択的に得られた。(2)鉄-ケイ素-窒素を含む5員環メタラサイクルの合成と性質(2-ピリジルオキシ)シリル鉄錯体に光照射すると、ピリジル基のキレート配位により鉄-ケイ素-酸素-炭素-窒素結合を持つ新たな5員環メタラサイクルが生成した。この錯体は、ホスフィン等の2電子供与体と反応し、ピリジル基が解離して2電子供与体が付加した生成物を与えた。(3)キサントシル配位子を有する8員環ルテナサイクルの反応性キサントシル配位子は、その2つのシリル基とエーテル性酸素とで金属に3座配位可能であるが、エーテル性酸素の配位能の弱さから、基質との反応において配位不飽和部位を容易に発生させ得ると考えられる。今回、3座キサントシル配位子を持つルテニウム錯体を一酸化炭素やホスフィンなどの小分子と反応させると、期待通りキサントシル配位子の酸素の配位が外れて、小分子が付加した生成物を高収率で与えた。一方、配位性の低いアセトニトリルでは、アセトニトリルとキサントシル酸素の配位の競合が見られた。このキサントシル酸素の可逆的な配位特性は、新しい触媒反応開発の鍵となり得ると期待される。(2)1,2-アリール転位を経由するシリル錯体からドナー安定化シリレン錯体への異性化(3)ヒドリド(ヒドロシリレン)タングステン錯体の合成と構造かさ

高いトリヒドロシランH_3SiC(SiMe_3)_3とタングステン錯体Cp^*(CO)_3WMeとの光反応により,シリレン配位子上に水素を持つシリレン錯体Cp^*(CO)_2W(H)=SiHC(SiMe_3)_3の合成に成功した。X線構造解析の結果,タングステン上のヒドリド配位子はタングステンとケイ素を架橋し,3中心2電子結合を形成していることがわかった。(4)ガランマンガン錯体の合成と構造カルボニルマンガン錯体とキヌクリジンガランとの反応により,ガランがGa-H結合でマンガンに配位したガランマンガン錯体の合成およびその結晶構造解析に成功した。
常陸国中世武家の系譜と在地基盤に関する基礎的研究

1.小田氏関係史料の研究『筑波町史史料集』(中世編I-II)に収載されている小田氏関係史料に新たに関係史料の追加を試みた。そして小田氏と同族の下野国茂木氏の伝来文書(秋田県大館市吉成家蔵)を実現して、小田氏関係で唯一残存する家伝文書群の重要性を確認した(成果は『茨城県史科中国編V』所載)。他に小田氏故地陸奥国小田保、小田氏流高野氏故地陸奥国高野部の踏査を行った。2.宍戸氏関係史料の研究『友部町史中世文献目録』所載の宍戸氏関係史料(計180点余)のうち、宍戸庶子家一木氏・真家氏伝来文書の採訪・調査を行った。小田氏同様、宍戸本宗家の伝来文書が無い現状では上記2氏の存在と伝来文書は常陸中世武家研究の上で貴重である。真壁氏関係史料の研究『真壁町史料』(中世編I・II)所載史料に加えて約190点余の真壁氏および中世真壁部(壯)関係史料が収集し了えた(成果は『真壁町史科中世編III』所載、近刊)。これで関係史料約400点が直接・間接的に真壁氏研究を支えることとなる。4.常陸平氏流氏族関係史料の研究鹿島・行方・小栗・大掾氏などが上記真壁氏同様に史料収集の対象となるが、小栗氏についてはその系譜と在地基盤の基礎的整理がつれられた(成果は『協和町史』所載)。他は作業継続中である。5.佐竹氏関係史料の研究「秋田藩家蔵文書」中の佐竹氏関係史料の総点検を行い、かつその他に入手可能な佐竹氏および常陸国奥七群関係中世史科の収集・点検・編年を行った。収集史科は多く、解釈・利用は今後の課題として残るが、この一連の作業から佐竹氏に関する親知見を得たことは間違いない(成果の一部は近刊の『新修日立市史』所載)。上記15の作業を通して常陸国中世武家の系譜と在地基盤に関する研究の基本条件が部分的にせよ整備されたと考える。そして同様の作業を継続し、各武家の研究の深化、発展に務めたい。
学校と社会が連携した科学教育システムに関する国際学術調査

本研究は1997年2月に発足した「科学教育システム研究会」が中心となって実施したものであり、日本の内外における科学教育システムの実態調査を実施した。海外については、中国、オーストラリア、ニュージーランド、イギリス、フランス、ドイツ、インドネシア、アメリカにおける調査を実施し、国内では、東京都内の学校や科学技術関係の博物館、千葉県、群馬県、山口県、茨城県の各県立博物館、川越市、松本市、京都市、名古屋市、防府市、仙台市の各市立博物館、茨城県総和町、福島県三春町の学校等の関係施設を訪問し、調査を実施した。その他、「青少年のための科学の祭典」全国大会への参加・観察、読売新聞社が主催するサイエンス・ジャンボリーへの参加・観察、日本と海外の理科教員研修・学校教育と博物館学芸員の人的交流の実態調査等を実施し、資料の収集を行った。また、中国の吉林省長春市の東北師範大学物理学部の韓長明教授を海外特別協力研究者に委嘱し、中国・吉林省における科学技術教育普及活動の調査(吉林省長春市東北師範大学、中国科学技術館、北京市科学技術協会)も3年間にわたり実施して、貴重な資料を入手することができた。平成11年度の研究では、研究分担者・研究協力者による5回の研究会を実施し、研究の促進を図った。また、国内の科学教育実施機関(科学系博物館等)および科学の普及行事(科学の祭典等)等約10個所、ならびに中国、オーストラリア、ニュージーランドにおける学校と社会が連携して行っている科学教育の関係機関等を訪問して、外国の状況の現地調査を実施した。その他、それ以前に実施した準備段階で得た理論研究・事例研究をまとめた「研究資料集」を200部作成し、研究グループ内およびこの研究に協力いただく専門家や関係機関等に配布して研究への理解とその推進のために役立てた。調査研究の内容としては、国内・国外の実施調査により収集した資料やインタビュー調査の分析ととりまとめを実施するとともに、次年度に実施する予定のアンケート調査等の準備を行った。それらの一部は日本科学教育学会等の研究会での発表や紀要等への投稿により公表を行った。また、国際比較を実施するための最初の外国人協力者として、中国吉林省長春市に所在する東北師範大学物理系主任の韓長明教授を委嘱して、中国の学校における科学教育の普及に関する活動の概要の報告を依頼した。平成11年度における研究の内容は現在とりまとめ中であり、平成12年度中頃に「中間報告書」としてまとめ、印刷する予定である。平成12年度の研究では、当初の年次計画に従い国内、海外の科学教育の調査を11年度に引き続き実施した。国内調査については、インタビューや資料収集を関連の研究会への出席や出版物によって行うことが多かったので、国内旅費の使用が予定より少なくなった。海外調査については、中国、ドイツ、イギリス、スイスへ研究分担者がそれぞれ出張して各国の研究者等へのインタビューと資料収集を実施した。さらに中国からは4人の研究者を日本に招聘し、研究会等による交流と資料の交換を行った。また、本研究を推進し、研究分担者・研究協力者の密接な情報交換と研究進度の調整を行うため、6月と12月に各1回の研究会を実施した。その他、科学教育の歴史等に関する資料の収集を行った。本年度の研究で特に注目したことは、欧米先進国と日本との比較においては、学校とその他の機関(特に博物館)との関係においては、科学教育の指導者(特に理科教員)の教育・研修システムにおける協力関係の違いであり、この分野では日本がまだまだ欧米諸国のシステムに対して質・量が不十分であり、今後大いに拡充すべきであるとともに、内容的にも解決すべき課題がたくさんあることが明らかになった。また、日本と中国との比較においては、現代中国が経済の急速な発展を行っている中で、科学教育の内容とシステムに対して抱えている課題は、かって日本が高度経済成長時代に抱えていた問題と類似しており、その意味で中国が日本の経験、教育政策や教科書、教員養成等の実績を参考として学習しようとする意欲が高いことが明らかになった。平成13年度は、6月に研究打ち合わせを行い、最終年度としての報告書をまとめるための調査研究の方針について協議した。各研究分担者および協力者はこの協議の結果に従い、調査研究の実施とまとめを進めることになった。海外調査については、8月にインドネシア、9月に中国とアメリカについて実施する予定であったが、アメリカの調査については9月11日に起こったテロ事件のため、3月に延期して実施することとなった。

中国については、11年度以降調査を続けていた東北師範大学、中国科学技術館、北京市科学技術協会のほかに、全国組織である中国科学技術協会を訪問調査することができ、全国の科学技術普及の現状に関する貴重な資料を入手することができた。また、中国については、海外共同研究者である韓長明東北師範大学教授から吉林省における科学技術教育普及に関する近年の政策指導資料を入手することができたために、それらを日本語訳して、研究報告書の参考資料として添付することとした。国内においては、「青少年のための科学の祭典(全国大会)に参加するとともに、東京学芸大学、同世田谷附属中学校、同附属高等学校、千葉県立総合教育センター、(独立行政法人)教員研修センター等を訪問し、科学教育と教員等の研修の実態調査を行った。また、国内外における理科教員研修と学校教育と科学博物館との教員・指導者の交流に関する調査も実施した。
セロトニン－キヌレニン経路破綻に着目した抗がん剤誘発精神機能障害の病態解明

実臨床においてがん患者における不安症状、うつ症状などの精神症状についてはよく知られた事実である。この精神機能低下は患者のQOLに悪影響を及ぼしているにも関わらず、適正な薬物治療が行われていない現状である。一方、申請者らは従来から精神疾患と深く関連している「セロトニン2A受容体機能亢進仮説」の側面からの研究を行い報告してきた。このセロトニン2A受容体機能亢進仮説がさらに進展することにより、抗がん剤により誘発される精神機能低下に対する薬物療法の開発は加速的に進んでいくと考えられる。さらに、キヌレニン関連物質の関与は全く不明であることから、精神機能低下の病態像として新たな理論展開も期待される。
鉄鋼のベイナイト変態に及ぼす微量添加元素の影響の解明

鉄鋼材料では,高強度・高靱性の鋼板を作成するためにベイナイト組織が注目を浴びている.ベイナイト鋼の強度や靱性を決定するのは,ブロック・パケットなどの結晶粒径や,セメンタイト・MAなどの第二相組織である.現在,ベイナイト組織を得るために様々な元素添加がされているが,元素添加が結品粒径や第二相組織に与える影響は明らかでない.そこで本年度では元素添加がベイナイト組織に与える影響を明らかにする.Fe-0.15C-1.5Mn-0.05SiにB,Nb,Nb+Bを微l量添加した合金を用い,等温変態時の変態速度・変態組織に対する元素添加の影響・連続冷却時の組織形成について調査した.ベイナイト変態開始は元素添加を行なうとNb,B,Nb+B添加の順に変態開始が遅延する.また,Nb添加によって変態停留が現われる.不完全変態が発現する場合,変態停留が発現するまでは方位差が小さいベイニティックフェライト(BF)が生成する.変態再開後では,オーステナイト(γ)は転位密度が低い方位関係を持った方位差の小さなフェライトに分解しやすいが,方位差の大きなBF間のγはフェライトあるいはパーライトにも変態することが明らかになった、さらに,連続冷却時の細織形成に及ぼす元素添加の影響については,等温変態と同様の順に変態開始が遅延し,元素添加によって,より低温で生成する組織が生成するようになる.また,MAはNb添加によって生成量が増加し,その形状は周囲のBFの結晶学的特徴に影響を受ける」連続冷却では変態組織が粒界・粒内など場所により異なり,粒界近傍に炭化物析出を伴わないBFが粗大なベイナイトが高温で生成し,粒内ではセメンタイト析出を伴うBFが微細なベイナイトが低温で生成する.MAとして残留しやすい粗大BF間の微細な・中の炭素濃度は,変態停留中のγの炭素濃度であるTOに対して100J/molの過冷度を考慮した組成を外挿した値に近く,連続冷却変態におけるMA生成機構と等温変態での不完全変態機構は密接に関係することが明らかになった.鉄鋼材料では,高強度・高靱性の鋼板を作成するためにベイナイト組織が注目を浴びている.ベイナイト鋼の強度や靱性を決定するのは,ブロック・パケットなどの結晶粒径や,セメンタイト・MAなどの第2層組織である.本年度の研究実施状況としては,ブロック・パケットなどを形成するバリアントの中でも特に隣接しやすいバリアントを定量的に示すことに成功した.ベイナイト組織やマルテンサイト組織は,オーステナイトとKurdjumov-Sachs(K-S)の方位関係を持つことが知られているが,実際の合金では方位関係は理想的なK-S関係からずれることや合金によって方位関係が変化すること,また残留オーステナイトが室温で残留しにくい合金では実際に方位関係を調べることが非常に難しいことから,この手法によって隣接しやすいバリアントを調べることは非常に困難であった.そこで,室温でオーステナイトが残留しない試料において,変態完了後の組織の結晶方位を測定することによって,母相オーステナイトとの方位関係を求める手法を開発した.そうして得られた実際の方位関係を使用して,各バリアント間の関係を計算した.また,方位差が非常に近いバリアント間を区別するため,方位差だけでなく回転軸も考慮に入れることにした.その結果,マルテンサイトでは同一の晶癖面を共有するバリアントの中でも方位差の小さなバリアントが,低温で生成するベイナイトでは双晶関係のバリアントが,高温で生成するベイナイトでは同一のベイン対応を共有するバリアントの中でも特に方位差が小さなバリアントが隣接しやすいことが明らかになった.また,マルテンサイトと中間温度で生成するベイナイトの結晶学的特徴はほぼ同じものであると考えられていたが,この手法によって実際には中間温度で生成するベイナイトは,低温で生成するベイナイトと高温で生成するベイナイトの中間的な特徴を示し,マルテンサイトとは異なる事が明らかになった.鉄鋼材料では,高強度・高靱性の鋼板を作成するためにベイナイト組織が注目を浴びている.ベイナイト鋼の強度や靱性を決定するのは,ブロック・パケットなどの結晶粒径や,セメンタイト・MAなどの第二相組織である.現在,ベイナイト組織を得るために様々な元素添加がされているが,元素添加が結品粒径や第二相組織に与える影響は明らかでない.そこで本年度では元素添加がベイナイト組織に与える影響を明らかにする.Fe-0.15C-1.5Mn-0.05SiにB,Nb,Nb+Bを微l量添加した合金を用い,等温変態時の変態速度・変態組織に対する元素添加の影響・連続冷却時の組織形成について調査した.ベイナイト変態開始は元素添加を行なうとNb,B,Nb+B添加の順に変態開始が遅延する.また,Nb添加によって変態停留が現われる.

不完全変態が発現する場合,変態停留が発現するまでは方位差が小さいベイニティックフェライト(BF)が生成する.変態再開後では,オーステナイト(γ)は転位密度が低い方位関係を持った方位差の小さなフェライトに分解しやすいが,方位差の大きなBF間のγはフェライトあるいはパーライトにも変態することが明らかになった、さらに,連続冷却時の細織形成に及ぼす元素添加の影響については,等温変態と同様の順に変態開始が遅延し,元素添加によって,より低温で生成する組織が生成するようになる.また,MAはNb添加によって生成量が増加し,その形状は周囲のBFの結晶学的特徴に影響を受ける」連続冷却では変態組織が粒界・粒内など場所により異なり,粒界近傍に炭化物析出を伴わないBFが粗大なベイナイトが高温で生成し,粒内ではセメンタイト析出を伴うBFが微細なベイナイトが低温で生成する.MAとして残留しやすい粗大BF間の微細な・中の炭素濃度は,変態停留中のγの炭素濃度であるTOに対して100J/molの過冷度を考慮した組成を外挿した値に近く,連続冷却変態におけるMA生成機構と等温変態での不完全変態機構は密接に関係することが明らかになった.
日本企業の中国への直接投資の経営学的研究

日本の多国籍企業のアンケート調査から次のようなことが明らかになっている(製造企業の場合。)1.中国に投資している企業が多い(全体の4分の3)。2.1社あたりの中国製造現地法人は40社で、全海外製造現地法人の14%。3.今後の海外生産の対象国としてはアセアンに次いで2番目に高く評価。4.中国での現地生産の評価は、「問題はあるが予想の範囲内」の回答が一番多い(全体の4分の3)。5.中国の投資魅力度は、中期(3年)的ならびに長期(10年)的のいずれにおいても、現在より良くなるとの回答が一番多い。非製造企業の回答からは、次のようなことが明らかになっている。1.中国に投資している企業が結構多い(全体の3分の2)。2.1社あたりの中国現地法人は10.9社で、全体の19%を占める。3.投資対象国としての魅力、中国での経営の評価、中国の将来な投資魅力度については、製造企業の場合とほぼ同様になっている。日本企業の中国現地法人のアンケートの回答データから次のようなことが明らかになっている。1.成功している現地法人が多い(全体の約3分の2)。2.今後事業を拡大すると回答している現地法人が多い(全体の約4分の3)。3.現地法人の最高経営責任者(総経理)には日本人が多い(全体の約4分の3)。4.日本工場より中国工場がコスト競争力で勝っているところが多い(全体の約8割)。5.日本人出向社員が現地で直面している問題点として言葉の問題を上げるところが多い(全体の約8割)。日本企業の中国現地法人608社にアンケート質問票を郵送し、162社から有効回答をえた。アンケートの回答データの集計表を作成したが、その集計表からいくつかの知見を得ている。1.成功している現地法人が多い。(全体の約3分の2)。4.日本工場より中国工場がコスト競争力で勝っているところが多い。(全体の約8割)。5.日本人出向社員が現地で直面している問題点として言葉の問題を上げるところが多い。(全体の約8割)。次年度では、アンケートの回答データの本格的な分析(回帰分析など)を行いたい。アンケート調査と並行して、日本企業の中国現地法人についてのデータを既存のデータブックにもとづいてコンピューター入力する作業を行なった。このデータの分析も次年度に行う計画である。次年度には中国現地法人のケース・スタディも行いたいと考えている。繊維(アパレル)、電機、自動車の3つの業種から12社を選んで、詳細な事例分析を行いたい。日本の多国籍企業(大規模な製造企業149社、大規模な非製造企業107社、中堅中小規模の製造企業52社、中堅中小規模の非製造企業79社、合計387社)に中国投資にかんするアンケート質問票を発送し、219社から有効回答をえた(有効回答率57%)。回答データの集計表の作成を終え、現在はデータの分析中である。アンケート調査からつぎのようなことが明らかになっている(製造企業の場合)。1.中国に投資している企業が多い(全体の4分の3)。2.1社あたりの中国製造現地法人は4.0社で、全海外製造現地法人の14%。

非製造企業の回答からは、つぎのようなことが明らかになっている。1.中国に投資している企業がけっこう多い(全体の3分の2)。2.1社あたりの中国現地法人は10.9社で、全体の19%を占める。3.投資対象国としての魅力、中国での経営の評価、中国の将来の投資魅力度につては、製造企業の場合とほぼ同様になっている。中国投資をテーマに松下電器産業、味の素、山九、アイリスの4社にインタビュー調査を実施した。当初の研究スケジュールよりおくれているが、あと半年ほどの間に、この2年間に実施したアンケート調査とインタビュー調査にもとづいて、研究成果をとりまとめることにしたい。
犬摘出肺モデルを用いた末梢気道病変合併気管軟化症の肺機能生理学的検討

本研究は、以下のような測定装置とモデルよりなる。本年度は、測定装置の作成とモデル犬の作成、及び、モデル犬より摘出した肺を用いて計測の一部を行った。〈1〉測定装置密閉可能なボックスにパイプを取り付け、一端はボックス内の肺に、もう一端は流量計に接続する。流量を積分し、気量を求める。ボックスにはさらに吸引回路と圧縮回路が接続し、それぞれ、レギュレーターにより圧の調節が可能である。両回路には電次弁が取り付けられており、その開閉により生理的な呼気吸気を再現する。また、気道内、ボックス内の圧を任意の部位で測定可能である。〈2〉モデル1)コントロール群未処理の犬摘出肺。2)気管軟化症群犬摘出肺の気管部分のみをパパイン溶液に浸水させ作製する。3)末梢気道病変群生犬を全麻挿菅下に経気管支鏡的にパパイン溶液を末梢気道内に注入し、4週間後に肺を摘出。4)末梢気道病変合併気管軟化症群3)に加え、2)の処置を施す。気管軟化症群各モデル群はそれぞれ特徴的なフローボリューム曲線や気道内圧変化を示すことが確認された。
成人T細胞性白血病ないしリンパ腫の発病を阻止する為の発病前病理診断法の開発

次に、4、HTLV-1感染細胞の腫瘍性格として、Ki67抗原とp53蛋白の発現を検索し、(1)HTLV-1キャリアーでは多核顆粒球の核もKi67抗原を発現し、HTLV-1感染の造血への影響が示唆され、(2)Ser46を含む46-55アミノ酸を標識する抗p53蛋白抗体(1801)はapoptosisに関係したp53蛋白発現を検出することが示唆され、(3)Ser392を標識するp53Phos陽性細胞は、ATL、HTLV-1キャリアー、伝染性単核症で顕著に検出され、p53蛋白の機能障害が生じていることが示唆され、(4)p53Phosと抗p53蛋白抗体(1801)に陽性の細胞の出現は、HTLV-1キャリアーで有意に(Kruskal-Wallisの検定)年齢に伴って観察された。5、自動免疫染色装置による多重免疫染色法の開発を行った。6、web上のDNAデータベースによるin-situ hybridization (ISH)用のオリゴプローブを設計することは可能であり、mRNAの標識ではhybridization溶液とオリゴプローブの検出系が重要であり、DNAを標識するin-situ PCR法での温度制御はスライド表面温度センサーの利用でホットプレートでも可能であることが判明した。研究初年度として、成人T細胞白血病・リンパ腫(ATLL)の発病前病理診断には、その第一段階として、皮層病変と末梢血でATLLの早期診断を可能にする為の基礎的な以下の検討を行った。1)既知遺伝子の発現をin-situ hybridizationで検出するOligonucleotide probeの選択は、web上のDNA databaseでのHomology検索とPCR用のprimer設計支援web siteの利用で可能であると共に、キメラ遺伝子の発現を検討するprobeの組み合わせの決定も可能であることが明らかになった。この方法で、DNA損傷の修復を行うDNA methylaseのoligonucleotide probesの選択が可能であることが明らかになっている。2)末梢血組織標本による白血病の病理診断は、末梢血白血球の静置自然沈降凝集現象を利用して末梢血組織標本の作成が可能であり、白血病細胞の免疫学的形質、再増殖能、HTLV-1関連蛋白の発現の検討が可能であることが明らかになった。3)自動免疫染色装置への超高感度免疫組織化学の導入は、通常の間接免疫組織化学の高感度のものまでの導入では、切片の前処理と処理温度管理で通年一定の免疫組織化学が可能であることが明らかになった。超高感度免疫組織化学における非特異反応の問題は、内因性ビオチンによる反応はstreptavidin-biotin complex法の部分のポリマーHoseperoxidase標識二次抗体の導入で回避出来るが、それ以外の顕粒状非特異反応の存在が確認できた。この問題を現在検討中である。その他に、ATLLを含めた白血病の末梢血組織標本継続的収集を行い、現在、50例に達しつつある。研究2年目として、1)成人T細胞性白血病(ATL)、HTLV-1キャリアー、その他の白血病の末梢血自然沈降凝集法による組織標本の作成により、約100例の検索資料の作成が達成できた。血液学的に確立されたHTLV-1関連の白血病発症への各段階でのHTLV-1関連蛋白発現と細胞自体の遺伝子発現の特徴を、この資料を用いて、来年度に以下の自動免疫装置による基準化した組織化学的染色法で、検索を進める予定である。そして、この検索を基礎に、皮膚に於ける異型リンパ球浸潤病変でのHTLV-1感染と白血病発症のマーカーとなる変化を組織化学的に把握する予定である。組織標本を用いた自動免疫染色装置で、2)極微量のHTLV-1関連蛋白のヒト固定組織標本での免疫組織化学的検出を目指す超高感度免疫組織化学的染色法を、Streptavidinbiotin conplex (sABC)法に代わってpolymer法(ダコChemMate EnVision法)を導入することで、非特異反応を抑制した新しい超高感度の免疫組織化学的染色法を確立した。

また、3)組織切片中の細胞を少なくとも2つの抗原で標識して、混在する細胞から白血病細胞を同定することを目指し、グリシン緩衝液での発色色素を除く免疫反応産物の除去の基準化を図り、自動免疫染色装置での実施できる二重染色を確立した。そして、現在、4)オリゴDNAプローブによるin-situhybridizationの基準化を行う実験の準備を整えている。研究3年目(最終年度)として、1)前年度確立した超高感度免疫組織化学的染色方法(simplified CSA法)を更に改良し、非特異反応をほぼ無視できるnew simplified CSC法(nsCSA)を確立し、特許申請を行った。2)成人T細胞白血病(ATL)等とHTLV-1キャリアーの末梢血組織標本(PBST)で、このnsCSAにより、増殖サイクルにある細胞が発現するKi67抗原、増殖抑制遺伝子産物であるp53蛋白、DNAとの結合領域のSer392のリン酸化を受けてDNA損傷やcheck pointの制御に関係するp53蛋白の発現を検索し、a)HTLV-1キャリアーをp53蛋白とリン酸化p53蛋白の発現のないA群、リン酸化p53蛋白のみの発現のあるB群、p53蛋白の発現も示すC群にすると、その年齢はA,B,Cの順に高齢化を示し、p=0.049で有意差が認められた(Kruskal-Wallisの検定)。b)HTLV-1キャリアーでは、また、非常に多くの白血球がPBSTでは増殖サイクルにあるか離脱直後であることが判明し、園田の言うHTLV-1キャリアーにおける突発的リンパ球増多をKi67のnsCSA法で検出出来ることが示唆された。c)ATLでは、非常に多くの細胞がKi67抗原陽性で増殖サイクルにあるか離脱直後であり、リン酸化p53蛋白の発現が顕著であり、p53蛋白の発現も見られたが、急性骨髄性白血病やB細胞性慢性リンパ球白血病ではKi67抗原陽性の増殖細胞が少なく、リン酸化p53蛋白の発現も目立たなかった。d)nsCSAによるp53蛋白とリン酸化p53蛋白の発現の検出は、伝染性単核症やリンパ球増多症でも見られ、遺伝子変化による病的現象ではなく、生理的な増殖に関係したものであると考えられた。3)in-situ hybridizationやin-situ PCR法の実施の為の基礎実験として、スライドガラスの表面温度をモニターすることを試み、スライド標本の温度の制御の方法を検討した。
コンドロイチン硫酸を分子基盤とする機能解析と創薬応用

本研究は、生体内で最も複雑な構造と機能を持つグリコサミノグリカン(GAG)の分子レベルでの機能解析を目指し、独自開発のGAGライブラリーを用いて、糖鎖チップによるGAG結合性タンパク質の構造活性相関解析を行い、解析結果を創薬研究に応用することを目的とする。平成29年度に引き続き、合成標的には、コンドロイチン硫酸(CS)、デルマタン硫酸(DS)、ならびにそれらのハイブリット糖鎖の部分構造の合成について取り組んだ。CS、DS部分構造の合成では、糖鎖伸長反応の効率が悪く量的に確保することが難しいことが分かったことから、従来法の四糖構造の合成と並行して合成経路の改良についても検討した。従来法による合成では、DS-E+Eの四糖部分構造の合成について検討し、硫酸化四糖構造への誘導を行った。新規の合成経路においては、グルクロン酸(GlcA)成分、イズロン酸(IdoA)成分の3位にナフチルメチル(NAP)基を持つウロン酸成分を設計し、GlcA-GalNAc配列を持つ二糖共通中間体、IdoA-GalNAc配列を持つ二糖共通中間体の合成を行った。また合成した二糖中間体から糖供与体成分、受容体成分へ誘導し、四糖構造が構築できる五糖体を合成した。現在、糖鎖チップを用いた解析でFGF-2に対して高親和性が見られたCS-E、CS-T、DS-E二糖部分構造に着目し、CS-T+T、CS-E+T、DS-CS-E+E四糖構造への誘導について検討しており、量的確保ができ次第、糖鎖チップによる解析および生物活性試験を行う予定である。一方、二糖構造を固定化した糖鎖チップの解析においては、新規GAG結合分子として、成人T細胞白血病細胞に結合性を示す一本鎖抗体の結合性解析についても検討し、特定のCS部分二糖構造と高い親和性を示すことを明らかにした。H28年度は、主としてコンドロイチン硫酸(CS)、デルマタン硫酸(DS)、ならびにそれらのハイブリット糖鎖の部分構造の合成について取り組んだ。CS部分構造の合成においては、これまでに開発している合成法にしたがって検討を行い、これまでに合成されていない硫酸化パターンを持つCS四糖部分構造の合成を行った。具体的には、糖鎖チップを用いた解析で、FGF-2に対して高親和性が見られたCS-E、CS-T二糖部分構造に着目し、それらを含む四糖構造の合成を行った。またDS部分構造の合成においては、これまでに見出している三糖共通中間体から、IdoA3S構造を有する二糖部分構造の合成について検討し、2種類のDS二糖部分構造を合成した。一方、DS-CSハイブリット四糖構造の合成では、合成法の確立に向け、これまでに設計しているDS、CS二糖共通中間体からの四糖構造への誘導を検討した。合成するハイブリット四糖部分構造としては、GAG結合性タンパク質との親和性が高いと推定される高硫酸化構造である、DS-EとCS-E二糖構造を有する四糖構造とした。その結果、これまでに設計している二糖中間体から効率良く目的の四糖構造を合成することができた。合成した糖鎖構造については、糖鎖チップ化を行い、表面プラズモン共鳴(SPR)センサーを用いてGAG結合性タンパク質との相互作用解析を行う予定である。H28年10月からの執行であったため合成研究に注力した。GAG結合性タンパク質との結合解析については、合成した糖鎖構造も含めて、アレイ型チップを作製し、SPRバイオセンサーの準備が整い次第検討する予定である。H29年度は、主としてコンドロイチン硫酸(CS)、デルマタン硫酸(DS)、ならびにそれらのハイブリット糖鎖の部分構造の合成について取り組んだ。CS、DS部分構造の合成では、生物活性測定のため、数十ミリグラムスケールでの四糖構造の合成について検討した。その結果、糖鎖伸長反応の効率が悪く量的に確保することが難しいことが分かった。そのため、従来法による四糖構造の合成と並行して合成経路の改善についても検討した。従来法では、特にグリコシル化について検討し、授受の糖供与体、糖受容体に変換して検討を行ったが、現在のところ、収率の改善に至っていない。新規合成経路では、グルクロン酸(GlcA)成分の3位にナフチルメチル(NAP)基を持つ二糖共通中間体を設計し、その合成について検討した。糖鎖チップに用いる四糖構造の合成については、これまで通り、糖鎖チップを用いた解析でFGF-2に対して高親和性が見られたCS-E、CS-T、DS-E二糖部分構造に着目し、それらを含む四糖構造の合成について検討した。またDS-CSハイブリット四糖構造の合成では、これまでに設計しているDS、CS二糖共通中間体からの四糖構造への誘導を検討した。それぞれの四糖構造の合成が終わり次第、糖鎖チップによる解析および生物活性試験を行う予定である。

生物活性試験を行うため、数十ミリグラムスケールでの四糖構造の合成について検討しているが、四糖構造の合成において、糖鎖伸長の効率が低く、量的に確保が困難であった。現在、従来法では、四糖構造を構築するためのグリコシル化の反応条件について、新規合成経路では共通二糖中間体の改変について検討している。課題解決後、GAG結合性タンパク質との結合解析ならびに生物活性試験を行う予定である。本研究は、生体内で最も複雑な構造と機能を持つグリコサミノグリカン(GAG)の分子レベルでの機能解析を目指し、独自開発のGAGライブラリーを用いて、糖鎖チップによるGAG結合性タンパク質の構造活性相関解析を行い、解析結果を創薬研究に応用することを目的とする。平成29年度に引き続き、合成標的には、コンドロイチン硫酸(CS)、デルマタン硫酸(DS)、ならびにそれらのハイブリット糖鎖の部分構造の合成について取り組んだ。CS、DS部分構造の合成では、糖鎖伸長反応の効率が悪く量的に確保することが難しいことが分かったことから、従来法の四糖構造の合成と並行して合成経路の改良についても検討した。従来法による合成では、DS-E+Eの四糖部分構造の合成について検討し、硫酸化四糖構造への誘導を行った。新規の合成経路においては、グルクロン酸(GlcA)成分、イズロン酸(IdoA)成分の3位にナフチルメチル(NAP)基を持つウロン酸成分を設計し、GlcA-GalNAc配列を持つ二糖共通中間体、IdoA-GalNAc配列を持つ二糖共通中間体の合成を行った。また合成した二糖中間体から糖供与体成分、受容体成分へ誘導し、四糖構造が構築できる五糖体を合成した。現在、糖鎖チップを用いた解析でFGF-2に対して高親和性が見られたCS-E、CS-T、DS-E二糖部分構造に着目し、CS-T+T、CS-E+T、DS-CS-E+E四糖構造への誘導について検討しており、量的確保ができ次第、糖鎖チップによる解析および生物活性試験を行う予定である。一方、二糖構造を固定化した糖鎖チップの解析においては、新規GAG結合分子として、成人T細胞白血病細胞に結合性を示す一本鎖抗体の結合性解析についても検討し、特定のCS部分二糖構造と高い親和性を示すことを明らかにした。GAG糖鎖(特にコンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸)の部分構造の合成研究においては、順調に進んでいる。タンパク質との直接的な会合実験や生物活性評価には、量的不足が懸念されることから、特定の部分構造糖鎖については、数十ミリグラムスケールでの目的物の合成を行う予定である。分子モデリングによる解析については、使用を予定している学内のモデリングソフトのサービスが縮小され、使用時間の確保が難しくなるため、他のソフトウェアでの分子モデリングについても検討する予定である。生理活性評価については、量的に確保できた目的糖鎖構造から順次評価していく予定である。CS、DS四糖構造の合成研究においては、四糖構造構築のためのグリコシル化部分を除いては、順調に進んでいる。タンパク質との直接的な会合実験や生物活性評価には、十分量を確保する必要があるため、数十ミリグラムスケールで目的物を得られるよう、合成経路、反応条件を精査していく予定である。生理活性試験については、量的に確保できた糖鎖構造から順次評価していく予定である。
蛍光分子の2段階成熟による環境応答性センサー型分子の取得

前年度にて濃縮・ヒットしてきた化合物を化学合成し、LC-MS/MS測定等により同定したのち蛍光測定を行うことで、上記の化合物が標的以外の蛋白質には結合せず、標的蛋白質に結合する際のみに蛍光応答するかどうかを検討した。その結果、予期していた蛍光応答自体は観察できたものの、結合特異性および結合力の両面において当初期待していた数値をクリアすることができなかった。前年度に作製したTICT型分子ライブラリーの分子構造の多様性に限界があることが主因と判断し、これを用いるかわりに、新規環境応答性蛍光分子ライブラリーのコンビナトリアル合成を改めて行い、標的に対するスクリーニングを行った。具体的には、標的結合性蛍光分子の構造にシッフ塩基を採用することにより、あえて加水分解するように設計をした蛍光分子ライブラリーを作製した。これにより蛍光分子が標的蛋白質と結合する時のみ疎水性環境下に入ることにより加水分解から逃れ蛍光性を維持し、結合しない時には加水分解され蛍光を失う特性を持たせた。次に、本ライブラリーをモデル標的蛋白質であるヒト血清アルブミン(HSA)と混合したのち、サイズ排除クロマトグラフィーにより、HSAと結合した蛍光分子群を選択した。更に、各々の化合物をフォトダイオードアレイ付きLC-MS/MSにて分離・同定したのち、HSAと結合したときのみ蛍光性をもつ結合体を得ることに成功した。当初の申請書にて提案したTICT型環境応答性蛍光分子ライブラリーの代わりに、Keep-on型蛍光分子ライブラリーの作製を新たに行うことにて課題をバイパスし、モデル標的蛋白質に対する結合体を得ることができ、成果をAnal. Bioanal. Chem.誌(2018)にて速報として発表したため「おおむね順調」と区分した。引き続きKeep-on型蛍光分子ライブラリーの種類を拡張し、HSA以外の様々な生体高分子を標的として、これらに対して特異的に結合させることで蛍光センシングする技術の確立を目指す。並行して、新規環境応答性蛍光分子ライブラリーを作製し、同様の手法にて選択を行っていき、最終的には当初の申請書に記載した2段階成熟技術を確立する予定である。本年度は、新規環境応答性蛍光分子のコンビナトリアル合成と標的蛋白質に対するスクリーニングを行った。まず、ねじれ型分子内電荷移動(TICT; twisted intramolecular charge transfer)型の新規環境応答性蛍光分子ライブラリーをスズキカップリング反応にて網羅的に迅速合成した。次に、各化合物における環境応答性の有無を、緩衝溶液中で有機溶媒存在の有無にて蛍光応答性を示すかどうかスクリーニングすることで確認した。さらに上記スクリーニングにおいて明確な応答性が確認された化合物群を合成し、この中から標的蛋白質に対して弱いながらも相互作用する環境応答性蛍光分子を選択した。具体的には、標的に対してライブラリー化合物をそれぞれ作用させて、標的結合に伴う蛍光強度の増加や変色が見られる化合物を決定して最適分子(ヒット化合物)とした。ヒット化合物分子の持つカルボニル炭素に対して隣の位置(=α位)を反応起点としてBr基を導入して誘導体化したのち、人工分子との反応点であるシステインを持つライブラリーペプチド(T7ファージ上に提示させてあるもの)と、臭素化した蛍光分子とを結合させることで、ハイブリッド分子ライブラリーとした。これを磁性ビーズ上に固定化した標的蛋白質に作用させ、ファージディスプレイ法の要領にて5ラウンドのバイオパニングを行って標的結合分子を濃縮させたのち、DNAシーケンサーにて遺伝情報を解読した。このことで、ランダム化させているペプチド部分のアミノ酸配列を決定した。申請書内に述べてある、上記2段階成熟技術を確立するためのモデル実験において、標的蛋白質に対して弱いながらも相互作用する環境応答性蛍光分子(ヒット化合物)の選択、および、ファージディスプレイ法を用いた濃縮が、当初の予定通り進展しているため。

引き続き計画書に記載した通り、濃縮された化合物をそれぞれ化学合成し、各種NMR測定およびLC-MS/MS測定により同定したのち蛍光測定を行うことで、上記の化合物が標的以外の蛋白質には結合せず、標的蛋白質に結合する際のみに蛍光応答するかどうかを確認していく。さらに、スズキカップリング型以外の新規環境応答性蛍光分子ライブラリーを作製し、同様の手法にて選択を行っていく予定である。引き続きKeep-on型蛍光分子ライブラリーの種類を拡張し、HSA以外の様々な生体高分子を標的として、これらに対して特異的に結合させることで蛍光センシングする技術の確立を目指す。並行して、新規環境応答性蛍光分子ライブラリーを作製し、同様の手法にて選択を行っていき、最終的には当初の申請書に記載した2段階成熟技術を確立する予定である。申請書の研究計画・方法欄に当初記載した、「Step 2.選択された最適分子周辺ペプチドの分子進化」における5、6項を本年度行っておらず、そのための消耗品等の予算執行を行っていないため次年度使用額が生じた。先述したように、5、6項を行うためこれを速やかに執行する。蛍光分子ライブラリーの見直しを行ったため、申請書の研究計画・方法欄に当初記載した、(HSA以外の)様々な生体高分子を標的とした一般性検証実験を本年度行っておらず、そのための消耗品等の予算執行を行っていないため次年度使用額が生じた。先述したようなバイパスを行うことで、本年度なるべく早い段階にてこれを執行する。
認知機能改善効果の高い運動介入方法の検討：ポールウォーキングに着目した大規模調査

本研究では、認知機能改善効果の高い運動介入方法を解明することを目的としており、当該年度は都市部の高齢女性におけるポールウォーキングと通常ウォーキングの認知機能改善効果を比較する介入研究を実施した。本研究の対象者は東京都豊島区、杉並区、神奈川県川崎市多摩区に居住する70歳以上の女性ボランティア55名とし、ポールウォーキング(PW)群、通常ウォーキング(W)群、健康教育群の3群に無作為に割付け、3ヶ月間の介入プログラムを実施した。全群に対し、認知症予防に有効な生活習慣についての健康教育講座を1回実施し、PW群とW群には、歩数計を配布して日々の歩数をセルフモニタリングするよう指示した。PW群には、PW専用のポールを配布し、自宅で自主的にPWを実施できるよう、ポールの使い方についておよび歩き方についての講習を2時間実施した。介入期間終了後に測定を行った。評価項目として、認知機能、体力指標(握力、バランス能力、最大歩行速度、Timed Up and Go test)、身体活動量を測定し、変化量の群間比較により効果判定した。その結果、全体では群間に有意な差は認められなかったものの、それぞれの運動種目を週1回以上実施した者に限定したサブグループ解析では、PW群はW群と比較して有意に握力、最大歩行速度、認知機能が改善することが示された。以上のことから、PWは通常ウォーキングよりも運動効率が高く、身体機能および認知機能を高める可能性が示唆された。本成果については、現在論文にまとめ、専門の学術誌へ投稿中である。ランダム化比較試験により、通常ウォーキングと比較したポールウォーキングによる身体・認知機能に対する有効性・安全性を明らかにすることができたため。本年度は、オーストラリアのUniversity of QueenslandのWendy Brown教授との共同研究を実施し、研究成果を国内学会ならびに論文投稿により報告する予定である。2019年7月9月にかけて、University of Queenslandに留学し、Brown教授が1996年から継続して実施しているALSWH (The Australian Longitudinal Study on Women's Health)のデータを用いて研究を実施する予定である。本研究を実施するには、ALSWHの事務局から、研究実施の承認を得る必要があるため、海外渡航前に承認を得られるよう準備を進める。対象者はベースライン時点で45ー50歳の女性13,715名とし、1996年から2016年の追跡データを用いて運動種目ごとの認知症発症の危険因子との関連を検討する。評価項目としては、目的変数を認知症発症の予測因子となる体力指標(握力、歩行能力)、説明変数を運動種目(遊び、ランニング、筋力トレーニング、自転車、エアロビクス、ゴルフ、水泳、テニス、ヨガ、体操、ボートなど)、調整変数として基本属性(年齢、教育年数、居住地、世帯収入、就労)、健康状態(合併症、既往歴、身体・精神的健康、BMI)、健康行動(食生活、社会的行動、飲酒、喫煙)とする。統計解析においては、多重代入法による欠測値の補完をし、潜在曲線モデルによって各運動種目と健康指標との関連を検討する。研究成果は、研究協力機関に報告するとともに、対象者についても文書等で説明する。また、関係する国内の学会にて成果報告をする。さらに本年度内に国際誌へ論文投稿をできるよう準備を進める。

対象者はベースライン時点で45ー50歳の女性13,715名とし、1996年から2016年の追跡データを用いて運動種目ごとの認知症発症の危険因子との関連を検討する。評価項目としては、目的変数を認知症発症の予測因子となる体力指標(握力、歩行能力)、説明変数を運動種目(遊び、ランニング、筋力トレーニング、自転車、エアロビクス、ゴルフ、水泳、テニス、ヨガ、体操、ボートなど)、調整変数として基本属性(年齢、教育年数、居住地、世帯収入、就労)、健康状態(合併症、既往歴、身体・精神的健康、BMI)、健康行動(食生活、社会的行動、飲酒、喫煙)とする。統計解析においては、多重代入法による欠測値の補完をし、潜在曲線モデルによって各運動種目と健康指標との関連を検討する。研究成果は、研究協力機関に報告するとともに、対象者についても文書等で説明する。また、関係する国内の学会にて成果報告をする。さらに本年度内に国際誌へ論文投稿をできるよう準備を進める。
シクリトール類からのキラル素子の創製と生理活性天然物合成への応用

天然に豊富に存在するシクリトール類(myo_-イノシトール、L_-クエブラキトール等)を出発原料とし、これらから比較的短い工程数で立体化学の定まったアルキル基や水酸基を有する炭素数3から7の様々なキラル素子を創製する。それらを利用して有用な天然有機化合物を光学活性体として全合成することを目的として、まず天然ゴム採取時のラテックス中より得られる光学活性なシクリトールであるL_-クエブラキトールにメチル基の導入を試みた。L_-クエブラキトールから立体選択的に誘導される3種類のエポキシド体に対し、有機金属試薬を用いた反応を検討したところ、有機アルミニウム試薬を用いた場合、高収率、高位置選択的にメチル基を導入できることがわかった。また基質によっては有機アルミニウム試薬と銅試薬で位置選択性が逆転する知見も得られた。こうして得られた分枝シクリトール類の遊離の水酸基を酸化し、得られたケトンをBaeyer-Villiger酸化に供したところ、ケトンカルボニルのalpha、alpha'位にそれぞれメチル基、アルコキシ基を有する基質の場合、反応は高位置選択的に進行し、アルコキシ基を有する炭素側に酸素が導入された7員環ラクトンが単一の生成物として高収率で得られることを見いだした。こうして、L_-クエブラキトールへのメチル基の立体選択的な導入、シクロヘキサン環の位置選択的な開裂法を開発することができた。現在、この7員環ラクトンを利用して、抗真菌性抗生物質であるラノマイシンを全合成することを試みている。
脂肪細胞機能におけるインプリンティング遺伝子産物の生理的・病態生理的意義の解明

【方法と結果】DNAデータベースサーチにより、Peg1/Mest遺伝子産物には、異なる第1エクソンによりコードされる複数のアイソフォームが存在することが明らかになった。real-time PCR法により、肥満の脂肪組織における発現誘導では、各アイソフォームに共通する第2エクソンの約2.3kb上流のゲノム上に位置する第1エクソンより転写開始されることが明らかになった。そして、Peg1/Mest遺伝子中に一塩基ポリモルフィズムを有するC57BL6マウスとJF1マウスを交配し、産仔を肥満させ脂肪組織で発現するPeg1/Mest cDNAの塩基配列を解析することにより、肥満の脂肪組織ではPeg1/Mest遺伝子が父方由来のアレルから転写されていることを見出した。【考察】インプリンティングの概念は個体発生時の遺伝子発現制御機構として位置付けられてきたが、本研究により、成体における肥満の脂肪組織でPeg1/Mestが片親性発現を維持したまま発現が増大することが明らかとなった。以上よりインプリンティング遺伝子Peg1/Mestは、胎仔成長以外にも脂肪細胞機能等、成体細胞の機能にも重要な役割を果たすことが示唆された。【背景と目的】Paternally expressed gene-1(Peg-1)(別名Mesoderm specific transcript (Mest))は、発生時に父親由来のアレルより発現するインプリンティング遺伝子である。我々は既に、肥満動物の肥大化脂肪細胞においてPeg1/Mest遺伝子発現が著しく増大することを見出した(Am.J.Physiol.288:E117-E124,2005)。本研究では、肥満の脂肪組織におけるインプリンティング遺伝子Peg1/Mestの発現制御を解析した。rea1-time PCR法により、肥満の脂肪組織における発現誘導では、各アイソフォームに共通する第2エクソンの約2.3kb上流のゲノム上に位置する第1エクソンより転写開始されることが明らかになった。
重度聴覚障害者のスピーチの明瞭さに及ぼす聴覚フィードバックの機序に関する基礎研究

聴覚障害児における単音節の受聴明瞭度並びに発音明瞭度、そして聴力レベルの相互関連性を検討した結果、受聴明瞭度と発音明瞭度との相関は高いことが見い出され、単音節の発語の明瞭さにおける聴覚フィードバックの重要性が示唆された。また、両明瞭度共、平均聴力レベルとの間に負の相関が認められたが、平均聴力レベルが90110dBにある聴覚障害児・者にあっては個人差が著しく、聴力レベルとの間には一義的な関係にはなかった。平均聴力レベル90123dBの難聴児を対象に、100音節の発語明瞭度、健聴児の発語による母音の受聴明瞭度、母音の発語明瞭度並びに自己の発語による母音の受聴明瞭度の相互関連性を検討した結果、それらの異聴には一定の傾向が見られ、発語において聴覚フィードバックを有効に活用している聴覚障害児の有する音響・音韻的範疇は、健聴児により近似するものであることが推察された。また、母音の発語明瞭度が高くても語音聴取能の低い者は発語明瞭度が低いことが示唆され、子音を含む発語の明瞭さには、母音の発語の明瞭さに加えて聴覚フィードバックが重要であることが示唆された。また、平均聴力レベル90dB以上の難聴児の発語した破裂子音における有声・無声の対立において、健聴者による聴覚的評価とVOT(Voice Onset Time)の差異を分析・検討した結果、聴覚障害児の発語には、聴覚的には同一単音節と評価されるものであっても、当該児の内では相異なる音節として発語されている可能性のあるもののあること、音節によっては、VOTの差が、無声と聴覚的に評価される割合を良く反映しているもののあることが示唆された。個々の症例を見ると、ほぼ全評価者が同一と評価した音節でありながら、無声音のVOTが有声音に比べて明らかに長かった症例が認められると共に、一方で、評価者全員が同一と評価した音節であって、かつVOTに差が認められなかった症例も存在した。平成8年度は、重度聴覚障害者における分節情報のAuditory-Feedbackに関して検討を加えた。具体的には、聴覚障害児の母音発話におけるAuditory-Feedbackについて検討した。そのために、聴覚障害児における単音節母音受聴明瞭度、単音節母音発音明瞭度並びに聴力レベルに関する多数データを得、それらの相互関連性を検討した。その結果、単音節母音受聴明瞭度と単音節母音発音明瞭度との相関は強いことが見い出され、母音発話の明瞭さにおけるAuditory-Feedbackの重要性が示唆された。また、単音節母音受聴明瞭度並びに単音節母音発音明瞭度発音明瞭度共、平均聴力レベルとの間には有意な相関が認められ、総体的には平均聴力レベルの増加に伴い低下する傾向にあるが、聴力レベルがある範囲内にある聴覚障害児・者にあっては、聴力レベルとの間には一義的な関係にはないという結果が得られた。一方、単音節母音受聴明瞭度並びに単音節母音発音明瞭度共、学年、性別の違いによる有意差は認められなかった。ここまでの成果を踏まえ、平成9年度は、重度聴覚障害児の母音発話におけるAuditory-Feedbackについての更なる検討へと発展させていく。また、ある同一の単音節に聴き取られてしまった異なる2つ以上の単音節について、発話音声間の音響音声学的特徴の差異の分析・検討については、データ収集は完了しており、現在分析・検討中である。更には、重度聴覚障害者における韻律情報のAuditory-Feedbackに関する検討へと発展させていく予定である。