hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
縄文・弥生社会の人口シミュレーションと文化変化モデルの構築

遺跡のデータベース化を行い、それに基づく分析から、西日本の縄文弥生時代の居住様式変化の実態、岡山県の弥生古墳時代における人口推移のプロセスと社会の複雑化との関係、関東・中部地方の弥生時代についての人口推定方法の問題点等を明らかにした。生活様式に関する情報の少ない中国地方については、発掘調査によって新たな資料を得た。縄文土器片の形状を定量的記述方法を用いて分析し、年代差を表す変異とそうでない変異があること、後期前葉と中葉の間で土器の構造に大きな差異があることを示した。人口動態と文化変化に関するシミュレーション・プログラムを開発し、両者の関係を検討した。シミュレーションはWebで公開した。(1)GISを共通の技術基盤としたデータベースの作成:対象とする時代・地域の遺跡の位置(国土座標)と内容についてのデータベースを作成する。ポピュレイション変動の要因のひとつである環境変化については具体的なデータに乏しい中国地方縄文時代を中心にフィールドワークで新たな情報を得る。(2)シミュレーション・モデルの構築:民族誌や文献史料からシミュレーションに応用可能な関数とパラメータを検討する。パラメータを実験により変更してシミュレーションを実施し、考古学的データと比較する。(3)分析:遺跡と遺物それぞれについて、分布密度・構造評価とそれらの時空間相関分析を行い、結果を重ね合わせる。GISによる分析結果と、シミュレーション分析の結果とを再現性について比較し、パラメータを検証する。シミュレーションと実際の遺跡データの分析に基づいて、ポピュレイションの変動と文化動態の関係についての理論的・実証的研究を進めることが本研究の目的である。そのために、GISを共通の技術基盤とした遺跡・遺物のデータベースの作成と、シミュレーション・モデルの構築を並行して行い、両者を総合するという方法をとる。当初の研究計画にほぼ沿ったかたちで、2009年度は遺跡のデータベース作成を中心に、以下のような研究を実施した。1.データベース作成研究の基礎となる遺跡のデータベース作成について、松本は、すでに構築してある縄文時代後期から弥生時代前期のデータベースの補足と整備を行った。安藤は、東日本における弥生時代の遺跡群・人口の動態の特徴を明らかにするため、遺跡の調査密度が高く地形との関係も捉えやすい、中部高地地方の甲府盆地諏訪湖一帯、南関東地方の下末吉台地一帯を分析対象地域とした。松木は、岡山県南部の弥生集落と墳墓のデータベース化を行った。2.ブイールド調査松本は、鳥取県伯耆町井後草里遺跡で発掘調査を行い、縄文時代早期・後期・晩期および弥生時代の遺物を検出するとともに、体系的な土壌サンプリングによる年代測定・花粉分析・植物珪酸体分析等の多角的な分析を行い、縄文時代早期から現代までの古環境変化についての良好なデータを得た。このフィールド調査の成果を生かした遺跡動態の分析を行うべく、鳥取県の遺跡データベースの補足を重点的に行った。3.方法・技術開発津村は、すでに構築されたデータベースに基づいて、GISを用いた遺跡動態分析方法の検討を行った。また、松本と松木は遺物のデータベース化の方向性について検討し、3次元スキャナによるデータ化および分析の可能性を検討した。実際の遺物のコード化と分析は、22年度から開始する。データベース作成についてすでに作成してある中国地方のデータをより詳細なGIS分析およびシミュレーションとの対応分析に使用可能にするべく取県を中心に補足を行った(松本)。また、前年度から引き続き、中部高地地方の甲府盆地諏訪湖一帯、南関東地方の下末吉台地一帯の、縄文時代晩期古墳時代前期の遺跡のデータベース化を進めた(安藤)。GIS分析についてすでに作成している遺跡データについて、データ整形処理(メタデータ構築と実装)、完成したデータのGISへの入力、データの不備(位置情報他)に関する補完文献調査、および時期別・地域別のデータベース項目に関連する基本定量分析を行った(津村)。その結果、縄文時代から弥生時代前期にかけて、居住様式が非線形的に推移することを示唆する結果が得られた。この成果については、23年度中に学会にて発表する予定である。シミュレーションについて人口規模、出生率、移動率などのパラメータを操作してシミュレーションを行うための基本プログラムを作成した(松本)。23年度にインターフェイスの改良を行う予定である。フィールド調査について鳥取県の井後草里遺跡の発掘調査を実施し、縄文時代早期・後期の遺物・遺構を検出するとともに、古環境復元のための土壌サンプルを採取した。古環境分析と土器の胎土分析結果について複数の学会で発表を行った(松本)。遺跡データベースと分析縄文時代については、鳥取県を中心にデータベースを拡充し、ほぼすべての縄文時代遺跡を網羅した(松本)。弥生時代の関東については、甲府盆地諏訪湖一帯と東京湾西岸鶴見川流域一帯の二つの地域の弥生時代遺跡データベースの修正、データの追加を行った。幾つかの遺跡については現地踏査を実施して遺跡の現況や周辺の地形等を確認し、その成果をデータベースに反映させた(安藤)。

岡山県南部地域の集落遺跡で検出された、紀元前10世紀紀元後7世紀前半の竪穴住居約2000棟のデータを集成して、各所属土器型式毎に計数し、AMS炭素年代法で得られた各土器型式の継続年数で割り振ることによって、時期ごとの住居数とその変化を明らかにした。さらにその結果を、時期の判明した埋葬の数によって検証を試みつつ、現時点で蓋然性の高い人口推移のプロセスを具体的に復元した(松木)。土器の形態分析岡山大学における津島岡大遺跡出土縄文時代後期土器群を対象とし、Roland社製PICZALPX-60DSを用いて0.2mmピッチで断面データを取得した。これらのデータを2値画像に変換してチェーンコードを求め、N=20の楕円フーリエ記述子に変換した。こうすることで、一つの土器断面形状を77次元の定量データとして記述することができ、その分布から形状の類似度を測定することが可能となった。主成分分析の結果、時間的変化を反映する成分と、それ以外の変異を分離することができた(津村・松本)。シミュレーション研究昨年度作成したプログラムを用いて変数を変えながら試行を繰り返し、発見されたバグを修正した。また、人口の増減や移動状況を視覚的に確認できるようなインターフェイスも追加した(松本・笹倉)。遺跡データベースと分析:鳥取県二本松上郷後峯遺跡の発掘調査によって遺跡動態および古環境復元に関するデータを得、報告書として発表した(松本)。岡山県南部の弥生時代から古墳時代にかけての住居跡のデータベースに基づく研究成果を発表(松木)。南関東地方と中部高地地方の縄文時代晩期弥生時代の集落遺跡データベースの整備のため、データの追加を行った。また、遺構出土土器にみられる時期的偏りという現象に注目し、そうした事例の収集と分析を行ったうえで、土器による住居址の時期決定とそれに基づく住居址数からの人口推定方法の問題点を明らかにした(安藤)。土器の形態分析:形状の輪郭線を数学的に記述する方法(楕円フーリエ関数)によって津島岡大遺跡出土縄文時代後期土器群の土器形状を定量的に記述し、その記述子の統計解析により形状の類似度の析出と評価を行う研究を進め、津島岡大遺跡17・22次調査出土の縄文時代後期前葉中葉の土器群について、口縁部の形状特性が年代差とバリエーションを示し、一器種からではあるが、後期前葉と中葉の間には土器の構造に大きな差異のあることを評価(津村・山口)。人口シミュレーション:2011年度に作成した基礎的な人口シミュレーション・プログラムに、遺伝情報の伝達機能および文化的情報の伝達機能を追加し、5地域の設定で500年間のシミュレーションを実施し、人口動態と遺伝情報伝達、文化情報伝達の間の関係について検討した(笹倉・松本)。
非線形波動方程式の初期・境界値問題に関する研究

本研究では,波動方程式に関する初期値問題や境界値問題の解の性質について調べることを目的としている.これまでの研究において,Keel-Smith-Soggeによる「KSS不等式」と呼ばれる解の時空L^2評価を,標準的なエネルギー評価と併用する手法の応用と一般化について考察してきた.波動方程式の解に対して,いわゆるdispersive estimateを得るためにはLorentz群の生成作用素をエネルギー評価とソボレフ評価の枠組で用いるのが有効であるが,最近のAlinhacらの研究ではlight coneに接するような別のベクトル場を導入して解の挙動を明快に説明していた.そこで,Alinhacらの用いたlight coneに接するベクトル場を利用してKlainerman-Machedon型の不等式を作り,dispersive estimateを得るための研究を行った.残念ながらまだ実用上の有効性を確認するには至っていないが,これを用いて変数係数波動方程式の解の挙動の解析に応用することが考えられる.本研究においては,種々の波動現象の基礎となる非線形波動方程式について初期値問題や境界値問題に取組み,なるべく一般的な非線形性で,広い解空間において主に解の時間大域的な挙動を研究することを目的としている.最近ではKeel, SmithおよびSoggeによる外部問題への応用を契機として,KSS不等式と呼ばれる波動方程式に対する時空L^2評価が注目されるようになった.そのKSS不等式に関心を持ち,非線形問題への応用について考えている.このことに関し,波動方程式の初期値問題に対する正則性の低い解を論じる上でKSS不等式が有効であることを三重大・肥田野久二男助教授との共同研究として北海道大学プレプリントシリーズ#655(2004年7月)および数理解析研究所講究録1411(2005年1月)にまとめている.また,非線形連立波動方程式の初期値問題において広いクラスの非線形項を扱うことを目指し,和歌山大・片山聡一郎助教授との共同研究の結果を北海道大学プレプリントシリーズ#688(2005年2月)にまとめている.これは非線形波動方程式に対するnull-conditionと呼ばれる条件の一つの一般化を論じたもので,手法としては80年半ば頃から用いられてきた滑らかな解に対するKlainermanベクトル場の方法の一つの到達点であり,種々の有用な不等式が総合的に用いられている.この方面での研究の一つの区切りであり,今後の研究を進めていく上での基礎としたい.本研究の目的は,波動方程式に関する初期値問題や境界値問題の解の性質について調べることである.特に,時間が十分に経過した後の解の挙動を研究することは,時間大域的に存在する解の研究において基本的な意味を持つ.これまでの研究では,Keel, SmithおよびSoggeによる「KSS不等式」と呼ばれる解の時空L^2評価を標準的なエネルギー評価と併用する手法でその有用性を確認してきた.ここで用いたのは定数係数方程式に対するKSS不等式であるが,最近ではSoggeらのグループやAlinhacにより,変数係数方程式への不等式に一般化されてきている.そこで今年度は研究対象を変数係数方程式に広げ,定数係数と同様に解の挙動に関する研究において有効であるかどうかについて調べることを考えた.今年度は基礎的・準備的な調査にとどまり,まだ満足な結果は得られていないが,解の性質に影響を与えるファクターを再考察できると考えられるため,来年度も研究を継続して意義のある結果を得たい.本研究では,波動方程式に関する初期値問題や境界値問題の解の性質について調べることを目的としている.これまでの研究において,Keel-Smith-Soggeによる「KSS不等式」と呼ばれる解の時空L^2評価を,標準的なエネルギー評価と併用する手法の応用と一般化について考察してきた.波動方程式の解に対して,いわゆるdispersive estimateを得るためにはLorentz群の生成作用素をエネルギー評価とソボレフ評価の枠組で用いるのが有効であるが,最近のAlinhacらの研究ではlight coneに接するような別のベクトル場を導入して解の挙動を明快に説明していた.そこで,Alinhacらの用いたlight coneに接するベクトル場を利用してKlainerman-Machedon型の不等式を作り,dispersive estimateを得るための研究を行った.残念ながらまだ実用上の有効性を確認するには至っていないが,これを用いて変数係数波動方程式の解の挙動の解析に応用することが考えられる.
紙の生態学的適正価格に関する研究

現在巷には紙ごみがあふれ、市民のリサイクルに対する機運は高まっているが、再生紙の需要が伸びず、市民運動に水をさしている。一方で、わが国は世界の木食い虫としての評判は相変わらず健在で、紙は現代物質文明の典型的な姿を示している。本研究では、環境問題の根本的解決を目指して「生態系に悪影響を与えないように、原料を調達し、生産し、消費し、廃棄する経済システム」下での紙の適正価格を試算した。まず原木は、国内林業から原木を自給することを生態学的であるとして、林業の持続できる原木価格を考え、人口扶養力の経年変化等を参考にして、現行の5倍とした。生産段階については、産業連関表を利用して、紙1単位生産するのに要する、波及効果を含めたエネルギー、水質負荷、大気負荷、産業廃棄物排出量の各原単位(紙1kgあたり水質汚濁41g、大気汚染39g、産業廃棄物585g、エネルギー消費9.9×10^6kcal)をまず求め、処理費用関数を用いて、自浄能力を考慮したほぼバックグランドに近いレベルまで処理するための追加費用を算出する。エネルギー消費に関しては、炭素税は2万円/トンCを用い、紙ごみの処理費用、産業廃棄物の処理費は現行の2倍とした。以上より、原木価格は現行15円/kg紙が75円/kg紙に、同様に公害防止費用は8から20、エネルギー価格は20から40に、産業廃棄物処理費用は3から12に、紙ごみ処理費用は0から68円となり、結局現行の価格150円/kgが319円/kg程度になること試算された。現行経済システムを生態学的経済システムへの移行は簡単ではないが、本件級の成果を生かして、人類の持続的発展のため、価値観を変えていくための環境教育が重要であると考えられる。
脳卒中死亡に関連する住環境要因のインパクト評価と改善策の提案

山形県郡部の住宅を対象とした住環境や生活習慣に関するアンケート調査を実施し,脳卒中死亡率が高い地域の住環境の特徴を統計分析した。その結果,食習慣や住宅特性,部屋の温度等に地域性が認められた。また,山形県郡部の高齢者を対象とした室内温度と血圧の長期測定により,服薬なし群では居間温度が15°Cを下回ると収縮期血圧が上昇する可能性が示唆された。さらに,高血圧と関連する住宅の温熱環境の特徴を分析した結果,起床時の血圧上昇は,血圧測定時の曝露温度のみならず,就寝中の寝室温度も影響する可能性が示唆された。脳卒中の発症は,暖房環境と関連深いことが指摘されているが,着衣の状況,食事の摂取などの住環境全般から見ると,影響要因の一つであると考えられる。そこで,本研究は,疫学の視点から住環境と脳卒中死亡率との関連性を説明し,要因のインパクトの程度を明らかにするとともに,脳卒中死亡率が高い地域の住環境の特徴を明らかにし,改善策を提案することを目的とする。本年度は以下に示す研究項目を実施した。(1)既往研究のレビュー暖房環境と血圧との関連性に着目した研究例は多く,いずれも室温や外気温の変動と血圧変動とが関連していることに言及している。外気温が10°Cを境に収縮期血圧との関連に異なった傾向を示すようであり,10°Cを下回ると暖房行動の差異が反映されることが予想される。(2)住環境と脳卒中死亡率との関連性に関する疫学調査申請者らが30年前に調査地域とした山形県朝日町,旧羽黒町,旧八幡町を対象に,役場の協力を得ながら調査フィールドを確保した。それぞれの対象地域に対して,高齢者を家族に含む100世帯に住環境に関する質問への回答ならびに,冬期の1週間の室内温度を記録することを依頼した。また,併せて訪問調査を実施し,全地域にて合計55世帯を対象として,冬期の温熱環境と高齢者の血圧ならびに活動量の計測を開始した。その結果,調査地域は温熱環境のグレードが低い住宅が多く30年前の調査と大差がないこと,温熱環境のグレードが低い住宅では暖房時の室内温度のばらつきが大きく,高齢者の血圧が変動しやすいことを確認した。訪問調査は次年度も継続する予定である。昨年度に,申請者らが30年前に調査地域とした山形県朝日町,旧羽黒町,旧八幡町を対象に,役場の協力を得ながら調査フィールドを確保し,住環境と脳卒中死亡率との関連性に関する疫学調査を実施した。本年度は調査データを分析し,以下に示す知見を得た。(1)脳卒中死亡率が高い地域の住環境の特徴に関する統計分析:住環境要因及び被験者の属性・生活習慣が脳卒中の発症に及ぼす影響を検討するため,統計分析を行った。本研究では,調査地域のうち脳卒中の標準化死亡比が全国平均より高い「旧八幡町」,全国平均より低い「朝日町」を従属変数に投入し,各要因を説明変数としてロジスティック回帰分析を行い調整オッズ比により,脳卒中死亡率の高い地域の特徴を分析した。その結果,その結果,浴槽の種類が和式に該当するタイプであることや居間の隙間風を感じる等の住宅の気密性の低さが特徴であることがわかった。(2)冬季における室内温度の実態と温熱環境の評価:冬期の1週間に訪問調査を実施し,全地域にて合計55世帯を対象として,冬期の温熱環境と高齢者の血圧ならびに活動量を計測した。(3)室内温度と血圧との関連性の分析:山形県郡部の高齢者を対象とした室内温度と血圧の長期測定を継続し,服薬なし群では居間温度が15°Cを下回ると収縮期血圧が上昇する可能性が示唆された。脳卒中死亡と住環境との関連性を評価するためのフィールド調査を終え,分析が順調に進み意義ある知見が得られている。また,防除策の検討のための調査を企画し,被験者を確保することができたため,次年度の研究活動として継続する。昨年度までに実施した疫学調査データを分析し,以下に示す知見を得た。1.脳卒中死亡率が高い地域の住環境の特徴に関する統計分析調査地域のうち脳卒中の標準化死亡比が全国平均より高い「旧八幡町」,全国平均より低い「朝日町」を従属変数に投入し,各要因を説明変数としてロジスティック回帰分析を行い調整オッズ比により,脳卒中死亡率の高い地域の特徴を分析した。その結果,その結果,食習慣や住宅特性,部屋の温度等に地域性が認められる結果が示唆された。2.冬季における室内温度の実態と温熱環境の評価冬期の1週間に訪問調査を実施し,全地域にて合計55世帯を対象として,冬期の温熱環境と高齢者の血圧ならびに活動量を計測した。その結果,調査地域は温熱環境のグレードが低い住宅が多く30年前の調査と大差がないことがわかった。また,高血圧と関連する住宅の温熱環境の特徴を分析した結果,起床時の血圧上昇は,血圧測定時の曝露温度のみならず,就寝中の寝室温度も影響する可能性が示唆された。3.高血圧予防のための建築的な防除策の検討

高血圧予防には冬期の室内温度を適切に保つことが重要であるため,住宅の断熱改修手法の一つである部位改修として内窓設置に着目し,改修前後の環境性能や被験者の血圧を比較した。その結果,築40年程度の無断熱状態の住宅に対して,居間のみ内窓を設置するという部位の断熱改修では,明確な温熱環境の改善効果は求められなかったが,寝室の温度の上昇によって収縮期血圧の数値が低下し,就寝時の温度が高いことが家庭内血圧上昇の抑制に効果があるという知見を裏付ける結果を得た。山形県郡部の住宅を対象とした住環境や生活習慣に関するアンケート調査を実施し,脳卒中死亡率が高い地域の住環境の特徴を統計分析した。その結果,食習慣や住宅特性,部屋の温度等に地域性が認められた。また,山形県郡部の高齢者を対象とした室内温度と血圧の長期測定により,服薬なし群では居間温度が15°Cを下回ると収縮期血圧が上昇する可能性が示唆された。さらに,高血圧と関連する住宅の温熱環境の特徴を分析した結果,起床時の血圧上昇は,血圧測定時の曝露温度のみならず,就寝中の寝室温度も影響する可能性が示唆された。本研究では地元の保健所,役場との連携が可能となったため,調査地域で高齢者を家族に含む世帯に直接協力を依頼することができた。したがって,当初計画していたポスティング調査は必要なくなり,調査対象を絞り込むためのスクリーニング調査を経た上で,詳細アンケート調査を実施した。また,訪問調査の計画を前倒しし,当該年度より開始した。住環境の改善のための防除策を検討するにあたり,開口部への内窓設置の効果検証を行う。既に,被験者が確保されているため,年度初めに速やかに実施する。最終的には,昨年度までに得られた知見と合わせて,脳卒中死亡の低減に向けた防除策を提示する。建築環境工学質の高い調査データが確実に蓄積されつつあるため,今後は衣食住を含めた住環境要因と脳卒中死亡率との関係を分析し,健康に影響を与える要因のインパクトを統計的に評価する。また,居住者の血圧や活動量などの生理反応を含めた住環境要因の特徴を解明するために訪問調査を継続するとともに,住環境の改善策の提示につながる知見を得る。住環境の改善のための内窓設置による環境改善効果を検証するための調査を次年度に引き継いだことにより,調査費用を確保する必要があったため。消耗品節約等の努力により多少の残が生じた。内窓設置による環境改善効果を検証するためのフィールド調査を計画している。そのための調査旅費,検証測定に係る消耗品費のほか,研究成果発表のための旅費(海外含む)が主な使途となる。成果発表旅費等に充当する。
希土類錯体触媒による有機合成反応の立体化学制御

本研究の目的は、希土類錯体を触媒に用いて不斉アルドール反応や不斉Michael付加反応の立体化学を検討し、希土類錯体触媒による特異な立体化学制御を達成することにある。本年度は、NMRシフト剤として用いられているユーロピウム(III)錯体Eu(fod)_3を触媒に用いて、キラルなγ-シロキンα,β-シクロペンテノンを酢酸エステル由来のケテンシリルアセタールとのMichael反応の立体化学制御に取り組んだ。その結果、このEu触媒反応では、立体的に不利なsyn体が優先的に生成するという興味ある結果を見いだした。ここで見られたsyn選択性は、TASF(F^<◯->源)触媒反応で見られたanti選択性(立体的に有利)とは逆である。そこで、この“異常な"syn選択性の理由を解明するために、種々のルイス酸触媒や種々のケテンシリルアセタールを用いて、上記のα,β-エノンのMichael反応の立体化学を詳細に検討したところ、かさ高いケテンシリルアセタールとの反応では、anti選択性が見られること、またこのsyn選択性はEu触媒特有の現象ではなく、ルイス酸触媒下で見られる一般的現象であることを見いだした。さらに上記のα,β-エノンの代わりに(γ-シロキシメチル)シクロペンテノンを用いて酢酸エチル由来のケテンシリルアセタールとのEu触媒反応を行ったところ、syn選択性は消滅してanti選択性が見られることを見いだした。以上の結果から、本研究で見られた“異常な"syn選択性は、反応の遷移状態におけるγ-シロキシ基の立体電子効果によるものであることを明らかにした。
中日経済の多部門計量モデルの構築と日本の対中直接投資のシミュレーション分析

本研究では、初めて中国と日本の、新SNAと国際産業連関表を対応させたデータ・ベースを構築したうえ、中日経済の多部門計量モデルを開発した。日中の経済依存について、本研究によると、中国の外国資本利用は日本の対中投資から比較的に大きな影響を受けていること、輸出決定の要因中国に対する日本の所得が小さいのに対して、日本に対する中国の所得が大きいことなどが分かった。しかし、本研究のデータ・ベースの精度向上とそれに基づくモデルの再推定が今後の課題となる。よって今回の研究で得られているいくつかの結論は暫定なものである。本研究の目的は、第1には、中日経済のデータベースを構築すること、第2には、中日経済の多部門計量モデルを開発すること、第3には、同モデルを用いて日系企業の経済活動が両国の経済に及ぼす影響や対中直接投資に伴う技術移転などをシミュレーション分析することにある。そのため、本研究では、中日経済の既存統計資料に基づいて、SNAデータの整備(支出、分配、雇用・賃金、価格、付加価値、生産決定など)と産業連関表データの新規推計(2005年)、および新SNAと産業連関表の接合を行い、モデルのためのデータベースを構築する。また、支出(最終需要)、生産決定、付加価値形成、雇用・賃金、価格決定の5つのブロックから中日経済の多部門計量モデルを開発する。そして、このモデルを用いて日本の対中投資や技術移転などの実証分析や将来展望を行う。平成20年度の課題は、中日経済多部門計量モデルのため、データベースを整備、更新することと研究全体の枠組みを検討することにある。そのため、中国と日本の既存の統計資料を集計すると同時に、8月に中国の国家統計局などへの現地調査で最新のデータやまだ公開していないデータを早期に入手した。また、本研究と関連する先行研究を収集し、先行研究の成果と残る問題点を検討している。研究の面において、中日経済多部門計量モデルのデータベースを構築するために、Economate I-0(マクロエコノメリックス研究会)を活用し、時系列中日国際産業連関表(中日表)を推計する方法を検討している。Economate I-0は、RAS法による産業連関表予測表を作成できるソフトである。このソフトでは、実績表に基づいて投入係数をはじめ種々の係数を機械的に推計した上、ユーザによる調整を加えて予測表を求める。われわれは、このソフトの予測機能を中日表の作成に活用し、2000年中日表(実績)と2005年の中国と日本の一国表に基づいて2005年中日表の作成を進めている。現在各係数を推計、調整中である。また、中日経済の数量的国際比較をより的確に行うことを可能にするために、中日両国の産業分類基準における相違点を検討した。この研究での最大の成果は、3桁レベルで中日間の産業分類には対応していない部分が存在しているため、中日間の経済統計データを3桁分類レベルで組み換えることは困難であることが、始めて明らかにされたことである。同時に、研究全体の枠組みと中日経済多部門計量モデルの構造方程式体糸を検討している。20年度の研究成果を踏まえて、21年度からモデルの理論的構成と定式化を行っている。具体的に、中日経済の多部門計量モデルのマクロ経済で支出(最終需要)、雇用・賃金、価格決定、付加価値形成、生産決定の5つのブロックについて、モデルの理論的構成を行い、経済変数間の相互依存関係を検討し、これに基づいてモデルの定式化を行った。この作業は研究全体のフレームワークを構築する上、重要な進展である。また、今年度も引き続きデータベースの整備を行っている。中日の既存の統計資料を集計しながら、SNAデータの整備(支出、分配、雇用・賃金、価格、付加価値、生産決定など)と産業連関表データの新規推計(2005年)、および新SNAと産業連関表の接合を行い、データベースの更新、維持を図っている。とくに、今年度においてEconomate I-O(エコノメイトI-O)を活用し産業連関表を早期推計する方法を検討し、この方法を2005年中日国際産業連関表の作成への適用を試みた。Economate I-Oは、RAS法による産業連関表の予測表を作成するソフトであるが、われわれは、このソフトの予測機能を中日表の推計に適用し、実績表としての接続中日表、中日各国の一国産業連関表に基づいて、2005年を対象として中日国際産業連表を推計し、作成した。同作成法の開発によって、中日経済の多部門計量モデルのためのデータベースとして最も困難な作業と思われる時系列接続中日産業連関表の構築に道が開かれた。

本研究の目的は、第1には、中日経済のデータベースを構築すること、第2には、中日経済の多部門計量モデルを開発すること、第3には、同モデルを用いて日系企業の経済活動が両国の経済に及ぼす影響や対中直接投資に伴う技術移転などをシミュレーション分析することにある。22年度には、昨年度に続いて、モデルの理論的構成と定式化を検討している。とくに多部門モデルの研究蓄積が乏しい中国モデルについて、データベースの整備とともに改善、改訂を行っている。また、中日多部門モデルのデータベースの更新、改良を行っている。昨年度に検討したEconomate I-O(エコノメイトI-O)による産業連関表の早期推計法を用いて、2005年について新しい統計データを追加したり、推計方法を改善したりした上で、中日国際産業連関表(実質、2000年基準)を再作成した。本研究の目的は、中日経済の多部門計量モデルを開発し、同モデルを用いて日系企業の経済活動が両国の経済に及ぼす影響や対中直接投資に伴う技術移転などをシミュレーション分析することにある。昨年度(平成22年度)で行われたデータ・ベースの改訂、更新と同時に、モデルの推定(パイロット・モデル)と、各種の内外挿テストによるモデルの評価を行った。平成23年度において、中日経済の多部門計量モデルのデータ・ベースを更新・維持した。19902005年接続日中国際産業連関表を1985年まで遡って推計し、2007年まで延長して推計した。同データ・ベースを用いて、モデル(パイロット)各関数を再推定した。多部門計量モデルの関数推定は、最終需要・生産決定、雇用・賃金決定、価格形成、外国資本・国際貿易、といったブロック別に、多部門計量モデルの19分類部門別に行われた。推定期間は基本的に1985年2007年である。最終需要・生産決定では、家計消費の決定は、中国の場合農村部門の消費性向が大きな決定要因となっている点で日本と異なる。また、住宅投資について、中国も日本も実質可処分所得所が大きな決定要因となっているが、物価と貸出金利の影響は日本が比較的に大きく、中国では小さいことがわかった。雇用・賃金決定では、中国も日本も産業別の賃金率は全体の賃金率と産業間の労働生産性格差により説明できることが分かった。外国資本・国際貿易については、中国の固定資産投資における外国資本利用の影響が大きくないが、中国の外国資本利用は日本の対中投資から比較的に大きな影響を受けている。産業別に見ると、食品・タバコ、繊維・衣服・皮革、電気・電子機械、輸送機械は日本の直接投資の影響が大きい。また、中国の輸出決定の所得要因(所得弾力性)は日本が小さいのに対して、日本については中国の所得変化によるところが相対的に大きいことが分かった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト末梢血リンパ球放射線照射によるフリーラジカル産生・酸化的DNA損傷とその制御

ヒト末梢血リンパ球は、放射線に対して高い感受性を示し、このことがヒトを含めた脊椎動物が5 Gyという比較的少ない放射線量の全身照射により死亡する(骨髄死)大きな原因となっている。末梢血リンパ球は通常は分裂・増殖は行わず、また、未分化でもないことから、その放射線高感受性のメカニズムについては、これまでの放射線生物学の概念にあてはまらないものとして、その解明が期待されてきた。従来から、細胞に対するエックス線やガンマ線等の低LET(linear energy transfer)放射線の作用のうち3分の2は、細胞に含まれる水を介してフリーラジカルやハイドロキシルラジカル等の活性酸素種(ROS, reactive oxygen species)の産生が起こり、これによる酸化的DNA損傷によって発揮されるものと考えられてきた。しかしながら、この点については未だ実際に証明されるに至っておらず、今回、私達はヒト末梢血リンパ球に対する放射線照射によるフリーラジカル産生酸化的DNA損傷およびこれらを制御することを目的として研究を行った。末梢血Tリンパ球は、5 Gy照射直後より細胞内での著明な活性酸素産生を示し、照射6時間後には酸化的DNA損傷を来たし、10時間後にはミトコンドリア膜電位変化を生じ、続いてAnnexin V陽性(初期アポトーシス)、24時間後にはPropidium iodide陽性(後期アポトーシス)となることを示した。さらに、照射1時間後には、リソソームの変化を来たしていることを見出した。このことから、抗酸化作用の弱い細胞ではリソソームは放射線照射によって発生したヒドロキシルラジカルの影響を受けやすく、そのために放射線に対して高い感受性を示すものと考えられた。ヒト末梢血リンパ球は、未分化でもなくまた活発な細胞分裂を起こさない細胞であるにもかかわらず、非常に高い放射線感受性を示し、脊椎動物の5Gyという全身被曝による骨髄死線量を規定している重要な細胞である。末梢血Tリンパ球は、5Gy照射直後より細胞内での著明な活性酸素産生を示し、照射6時間後には酸化的DNA損傷を来し、10時間後にはミトコンドリア膜電位変化を生じ、続いてAnnexin V陽性、24時間後にはPropidium iodide陽性(後期アポトーシス)となることを示してきた。一方、骨肉腫細胞(HS-Os-1)では、30Gyの照射によっても細胞内での活性酸素産生はほとんど認めず、DNAの酸化損傷もわづかであった。このHS-Os-1細胞にはペルオキシダーゼやスーパーオキシドジスムターゼなどの抗酸化酵素が多く存在することから、これらをブロックする目的で0.1mMという低濃度の過酸化水素の存在下に放射線照射を行ったところ10Gyの照射においてもアポトーシスを誘導できることを見いだした。従って、ヒト末梢血Tリンパ球の放射線高感受性は、細胞内の抗酸化作用が弱いことが原因であるものと推定され、5Gyの照射1時間後にはリソソーム変化を来していることを示し、さらに、0.1mMの過酸化水素によってもリンパ球のリソソームは膜の変化内容物の放出の所見を示した。このことから、抗酸化作用の弱い細胞ではリソソームは放射線照射によるヒドロキシラジカルの影響を受けやすいとともに、抗酸化作用の強い細胞での放射線抵抗性は低濃度の過酸化水素によるリソソームでのヒドロキシラジカル産生を応用することにより克服できるものと考えられた。ヒト末梢血リンパ球は、未分化でもなくまた活発な細胞分裂を起こさない細胞であるにもかかわらず、非常に高い放射線感受性を示し、ヒトを含めた哺乳類、脊椎動物の5Gyという全身被曝による骨髄・リンパ球死を規定している重要な細胞である。末梢血Tリンパ球は、5Gy照射直後より細胞内での著明な活性酸素産生を示し、照射6時間後には酸化的DNA損傷を来たし、10時間後にはミトコンドリア膜電位変化を生じ、続いてAnnexin V陽性(初期アポトーシス)、24時間後にはPropidium iodide陽性(後期アポトーシス)となることを、これまでの研究で示してきました。

一方、骨肉腫細胞(HS-Os-1)細胞では、30Gyの照射によっても細胞内での活性酸素産生はほとんど認めず、DNAの酸化損傷もわつかであった。このHS-Os-1細胞にはペルオキシダーゼやスーパーオキシドジスムターゼなどの抗酸化酵素が多く存在することから、これらをブロックする目的で0.1mMという低濃度の過酸化水素の存在下に放射線照射を行ったところ10Gyの照射によってもアポトーシスを誘導できることを見出しました。従って、ヒト末梢血Tリンパ球の放射線高感受性は、ペルオキシダーゼを欠くことなど、細胞内の抗酸化作用が弱いことが原因であるものと推定され、5Gyの照射1時間後には、細胞内リソソームの変化を来たしていることを示し、さらに、0.1mMの過酸化水素によってもリンパ球のリソソームは膜の変化内容物の放出の所見を呈しました。このことから、抗酸化作用の弱い細胞ではリソソームは放射線照射によって発生したヒドロキシルラジカルの影響を受けやすく、そのために放射線に対して高い感受性を示すものと考えられます。一方、抗酸化作用の強い細胞での放射線抵抗性は、低濃度の過酸化水素による抗酸化酵素のブロックおよびリソソームでのヒドロキシルラジカル産生を応用することにより、克服できるものと考えられました。
高齢者の歩行習慣とソーシャルキャピタル（ＳＣ）の関連：ＳＣ評価指標の作成と検証

近年、ソーシャル・キャピタルは公衆衛生分野の研究において分析枠組みとして用いられることが多くなっている。本研究は、ソーシャル・キャピタルの概念整理と評価指標の検討を行い、ソーシャル・キャピタルと地域高齢者の歩行習慣との関連について検討を行った。本研究では、個人レベルのソーシャル・キャピタルである信頼感と帰属意識の評価指標を用いることとした。次に、それらの評価指標を用いて地域高齢者18,000名のデータから散歩行動との関連を検討したが、信頼感・帰属意識のソーシャル・キャピタルと歩行習慣との関連は認められなかった。本研究は、高齢者の歩行習慣に関連するソーシャルキャピタル(以下SCという)を明らかにするために、歩行習慣に関連するSC評価指標の作成と、その妥当性を横断的、縦断的調査により検証することを目的としている。そのために当該年度は、歩行習慣と個人レベルのSCに関する調査を実施し、歩行習慣に関連するSC要因を抽出するとともに、SC評価指標を作成することを目的とした。具体的には、京都府亀岡市に在住する65歳以上の高齢者18000人のうち、平成23年度亀岡市が実施した生活圏域ニーズ調査の回答のあった要支援・要介護認定を受けていない自立した高齢者のうち、無作為に抽出した8000人を対象に歩行習慣に関する調査を実施した。調査は郵送による質問紙および歩数計による歩数調査を実施した。質問項目は、日常的な歩行習慣に関する項目として、外出方法や外出頻度、健康のためのウォーキング、散歩の有無などについて自記式の質問項目を用いた。また個人レベルのSCに関する項目として、内閣府国民生活局および近藤ら(2007)の質問票を参考にし、個人が利用する主な施設・団体等の加入状況、活動参加頻度、利用頻度などの項目と人的ネットワークの指標としてDuke Social Support Index (DSSI_11)(ALSWH Data Dictionary Supplement, 2004)を用いた。現在、これらの調査項目の入力作業は終了し分析のためのデータセットを作成中である。データのクリーニングと適切なデータセットの作業は、歩行習慣と関連性の高い要因を抽出し、歩行習慣に関連するSC評価の指標について検討を行う上で非常に重要なプロセスである。本研究は、高齢者の歩行習慣に関連するソーシャルキャピタル(以下SCという)を明らかにするために、歩行習慣に関連するSC評価指標を作成し、その妥当性を横断的、縦断的調査により検証することを目的としている。これらの研究目的を達成するために、当該年度では以下の研究を行った。1歩行習慣と関連の高いと考えられる個人レベルのSC要因の評価項目を用いて、異なる地域高齢者を対象とした質問紙による調査を実施した。当該年度において用いた個人レベルのSC要因の評価項目としては、世間一般の人への信頼感、地域住民への信頼感、そして地域への帰属意識とした。その結果、歩行習慣と関連の高い要因は世間一般への信頼感と地域への帰属意識であった。今後は歩行習慣とSC要因評価項目との関連について、さらに地域、体力、歩行頻度の違いによる関連性の検証を行っていく。2歩行習慣と関連の高いと考えられる個人レベルのSC要因の評価項目を用いて、研究者が過去に実施した運動教室参加者を対象とした調査を実施し、さらに継続して実施中である。この調査では、過去の教室終了者を対象に、新たに歩数計を配布し、約1か月間の日常生活歩数のモニタリングを行ない、継続的な歩行習慣の有無とSC評価項目との関連を検証する。これらの調査では、SC評価指標の他、基本属性、基本疾患の有無、世帯構成、運動実施状をIPAQ日本語版(村瀬ら, 2002)、PGCモラールスケール(Lawton,1983)と自覚的健康感、生きがい感を質問項目とした。本研究は高齢者の歩行習慣に関連するソーシャルキャピタル(以下SCという)を明らかにするため、歩行習慣に関連するSC評価指標を作成し、その妥当性を地域在住高齢者を対象とした大規模横断調査より検証を行った。歩行習慣と関連が高いSCとして、個人レベルのSC要因である「近隣住民への信頼感」、「一般的な信頼感」、「地域への帰属意識」に関する質問項目を用いて調査を行った。分析対象は、京都府亀岡市在住65歳以上高齢者8227名である。調査結果は、地域高齢者の散歩行動が生きがい感や自覚的健康感と高い関連が認められたものの、地域高齢者の散歩行動とSC要因との関連は低値であった。関連する媒介要因を精査するなど分析モデルの構築が課題である(レジャー・レクリエーション研究第76号,2015)。そこで最終年度は、社会的ネットワークとの関連を明らかにするために、「家族や友人との交流」に着目し検証を行った。他者との交流頻度と個人レベルのSC要因である「近隣住民への信頼感」、「一般的な信頼感」、「地域への帰属意識」および趣味やスポーツ活動などの社会活動への参加および精神的健康度との関連について検討を行った。分析対象は京都府亀岡市在住65歳以上高齢者8330名である。地域高齢者の家族や友人との交流頻度とSC要因、精神的健康度、余暇・スポーツ活動への参加との関連について分析を行った結果、特に友人との交流頻度は趣味活動、スポーツ活動への参加との関連が認められた。また近隣住民への信頼感、地域への帰属意識や生きがい感との関連も認められた(学会発表のみ、論文執筆中)。今後は、地域高齢者のウォーキングや趣味・スポーツ活動への参加といった健康行動に影響を及ぼすSC要因について、友人との交流頻度との関連から検討を行っていきたい。

近年、ソーシャル・キャピタルは公衆衛生分野の研究において分析枠組みとして用いられることが多くなっている。本研究は、ソーシャル・キャピタルの概念整理と評価指標の検討を行い、ソーシャル・キャピタルと地域高齢者の歩行習慣との関連について検討を行った。本研究では、個人レベルのソーシャル・キャピタルである信頼感と帰属意識の評価指標を用いることとした。次に、それらの評価指標を用いて地域高齢者18,000名のデータから散歩行動との関連を検討したが、信頼感・帰属意識のソーシャル・キャピタルと歩行習慣との関連は認められなかった。研究の達成度は概ね順調に実施できているが、当初の調査時期よりやや遅れている。8000人の横断調査はデータセットもできデータ分析も終了した。しかし今年度実施予定の縦断調査の実施にあたり、行政機関との調整において予定以上の時間を要した。これは行政担当者の異動に伴い担当者が変わったことにより、以前に実施した教室参加者へのフォローアップへの理解がなかなか得られなかったため、調査開始が遅れてしまった。応用健康科学今後の研究の推進方策として、8000人の調査分析結果を論文にまとめ公表していく。それとともに縦断調査の結果分析を進めて、結果を公表していく予定である。また横断調査によって得られたデータについても、さらに分析の方法を再検討して、歩行習慣に関連したSC要因の抽出を再度行っていく予定である。研究の達成度は、京都府亀岡市に在住する65歳以上の高齢者18000人のうち、無作為に抽出した8000人を対象に歩行習慣に関する調査を実施した。また調査実施にあたり、プレ調査として二次予防対象となった地域高齢者を対象とした講座参加者を対象に実施した。しかしながら8000人の調査にあたっては、当初平成25年12月までに調査終了の予定であったが、調査開始が遅れたことによって、やや遅れが生じている。その理由は、調査実施にあたり行政機関との調整に時間を要したことによるものである。調査票の送付にあたり、個人情報保護の観点から行政期間内の決済が必要となった。この手続き期間については、当初想定していなかったことが原因である。現在、当該年度に実施した調査項目の入力作業を終了しデータセットを作成中であり、データセット作成後、歩行習慣と関連性の高い要因を抽出し、歩行習慣に関連するSC評価の指標を作成する。縦断調査の実施がやや遅れていることによって、データ分析のための人件費の支出が少なかったこと。また分析が遅れていることから、論文化など研究発表のための支出が少なかったことによる。今後の研究の推進方策としては、早急に8000人の調査結果の分析を進めて、歩行習慣と関連性の高い要因の抽出を行っていく。それらの要因を基に、歩行習慣に関連するSC評価指標の作成を実施するとともに、評価指標を用いた調査用紙の策定と調査の実施を行っていく予定である。調査実施にあたっては、行政機関、民間団体への協力依頼と、協力にあたって調整が必要になるため、SCの関連要因が抽出された段階で、調査実施計画を作成し、早めに調査協力の依頼を進めていく予定である。次年度、早急にデータ分析を進めるとともに、学会発表および論文化を進めていく。
インシュリン情報伝達系に基づく生理活性物質の化学選択性評価法の創製

インシュリン情報伝達系に基づく生理活性物質の化学選択性を評価するための分析法の開発を行った.1.蛋白質のスプライシング反応を用いた蛋白質-蛋白質間相互作用を検出するための新規方法を開発した.相互作用検出用プローブは,2つの蛋白質に各々連結される2つのプローブ分子a,bからなる.プローブaは,スプライシングを起こす蛋白質VDEのN末側に緑色蛍光蛋白質(GFP)のN末側を,プローブbは,VDEのC末側にGFPのC末を結合した.これらプローブを相互作用する蛋白質カルモジュリンとM13ペプチドに連結し,大腸菌内で発現させた.カルモジュリンとM13存在下では510nmの蛍光極大が観測された.カルモジュリンとM13との相互作用により,VDEのN末とC末が近接しスプライシング反応が起こり,GFPが形成されたことを確認した.本法は細胞種を問わず原理的にいかなる蛋白質-蛋白質間相互作用を解析できる一般性のある方法であることを示した.(Anal.Chem.72,5151-5157(2000))1.インシュリン情報伝達過程のチロシンのリン酸化とSH2ドメインとの相互作用を指標とした生理活性物質の化学選択性を評価する新規方法を開発した.蛋白質間相互作用を検出する基本原理は(1)に従った.スプライシングを起こす蛋白質としてdnaE蛋白質を用い,スプリットしたルシフェラーゼにdnaEをつなげたペプチドをプローブ分子とした.リン酸化蛋白質IRS-1及びその標的蛋白質SH2ドメインをプローブに接続し,インシュリンリセプターを過剰発現させた細胞内に発現させた.インシュリンを添加すると,濃度依存的にスプライシング反応が起こりルシフェラーゼ活性が上昇することが分かった.(投稿中)インシュリン情報伝達系に基づく生理活性物質の化学選択性を評価するための分析法の開発を行った.(1)インシュリン情報伝達過程のチロシンリン酸化を可視化する蛍光プローブ分子を開発した.インシュリン(Ins)がそのリセプター(IR)に結合すると標的蛋白質IRS-1のチロシン残基をリン酸化する.リン酸化IRS-1はその標的蛋白質であるPI3-kinaseに結合しその活性を制御する.IRS-1のチロシンリン酸化部位を含む合成リン酸化ペプチドpY939とPI3-kinaseのSH2N蛋白質を,それぞれテトラメチルローダミン(T)とフルオレセイン(F)で蛍光標識した(T-pY939,F-SH2N).F-SH2NーT-pY939錯体形成によるドナーFとアクセプターTの相互近接により,蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)が誘起された.培養細胞から抽出したIR,Y939ペプチド及びFRETpairを含む溶液にInsを添加すると濃度依存的にFRETpairが解消した.このFRETpairはインシュリン情報伝達のリン酸化を可視化する蛍光プローブ分子となることが分かった.(Anal.Chem.71,3948(1999))(2)表面プラズモン共鳴(SPR)法によるインシュリン情報伝達過程のアゴニスト選択性評価法を開発した.InsとIR及びその基質となるY939を一定時間反応させ,SH2N蛋白質を添加した溶液を,pY939を固定化した金薄膜表面上にフローセルを用いて一定時間流したところ,Ins濃度に依存したSPR応答を得た.Ins様作用を持つIGF-I,IGF-IIはIRを介した情報伝達系を活性化するが,4価バナジウムイオン,チアゾリジン系糖尿病治療薬はSPR応答変化を示さないことからPI3-kinase以降の情報伝達系に作用していることが分かった.(Anal.Chem.72,6(2000))インシュリン情報伝達系に基づく生理活性物質の化学選択性を評価するための分析法の開発を行った.1.蛋白質のスプライシング反応を用いた蛋白質-蛋白質間相互作用を検出するための新規方法を開発した.相互作用検出用プローブは,2つの蛋白質に各々連結される2つのプローブ分子a,bからなる.プローブaは,スプライシングを起こす蛋白質VDEのN末側に緑色蛍光蛋白質(GFP)のN末側を,プローブbは,VDEのC末側にGFPのC末を結合した.これらプローブを相互作用する蛋白質カルモジュリンとM13ペプチドに連結し,大腸菌内で発現させた.カルモジュリンとM13存在下では510nmの蛍光極大が観測された.カルモジュリンとM13との相互作用により,VDEのN末とC末が近接しスプライシング反応が起こり,GFPが形成されたことを確認した.本法は細胞種を問わず原理的にいかなる蛋白質-蛋白質間相互作用を解析できる一般性のある方法であることを示した.(Anal.Chem.72,5151-5157(2000))1.インシュリン情報伝達過程のチロシンのリン酸化とSH2ドメインとの相互作用を指標とした生理活性物質の化学選択性を評価する新規方法を開発した.蛋白質間相互作用を検出する基本原理は(1)に従った.スプライシングを起こす蛋白質としてdnaE蛋白質を用い,スプリットしたルシフェラーゼにdnaEをつなげたペプチドをプローブ分子とした.リン酸化蛋白質IRS-1及びその標的蛋白質SH2ドメインをプローブに接続し,インシュリンリセプターを過剰発現させた細胞内に発現させた.
移植ES細胞と蝸牛有毛細胞の有機的結合による聴覚機能再生

聴神経の障害による難聴に対し、神経細胞の移植により聴神経を再生させ難聴を改善させることを目指して本研究は行われた。そして本研究課題の具体的な目的としては移植したES細胞由来神経がホストの有毛細胞と確かに有機的にシナプスを形成するということを証明することにあった。また、聴神経は求心性神経と遠心性神経の2つから成るがES細胞由来神経はどちらの神経の性質を持つかについても検討した。我々はこれらの目的を達するために更に詳細な形態評価を行った。具体的にはマウスES細胞を神経細胞へ分化誘導し、このES細胞由来神経を生後3日齢のICRマウスのコルチ器と7日間共培養した。その後、シナプス形成の評価のためにシナプスリボンやシナプス小胞のマーカーによる免疫染色、更には透過電子顕微鏡を用いて評価した。シナプス形成については、これまでに成熟したシナプスにおいては求心性神経ではシナプスリボンが、遠心性神経ではシナプス小胞が発現し、未熟なシナプスではその両方が発現していることが知られている。我々の研究の結果では、有毛細胞基底部とES細胞由来神経突起との接合部においてシナプスリボン及びシナプス小胞の両方の発現を認めた。また透過電子顕微鏡による観察では、ES細胞由来神経終末に小胞様構造を認め、有毛細胞基底部膜に接する部分に高い電子密度を認めた。これらの結果は即ち共培養7日目ではES細胞由来神経は有毛細胞と確かにシナプスを形成しつつあるが、成熟するまでには至らず未熟なシナプスである可能性を示唆する。そしてこの時点ではES細胞由来神経は求心性か遠心性か不明であった。今後の検討課題としてはシナプスを成熟させるために、培養期間を延長したり、シナプスの成熟を促すような因子を投与したりする等の工夫が必要と思われる。高度感音難聴の新しい治療法として、これまで我々は細胞移植を用いたラセン神経節細胞の機能的な再生を目指して研究を行ってきた。具体的には、これまで我々は緑色蛍光タンパクを発現するマウス胚性幹細胞(ES細胞)を神経方向に誘導し、この細胞を生後3日齢のICRマウスから取り出した蝸牛と一緒に7日間培養したところ、ES細胞由来神経から伸長した神経突起が蝸牛有毛細胞に接し、シナプス小胞のマーカータンパク陽性所見を示したことを報告した。すなわちES細胞由来神経と蝸牛有毛細胞がシナプスを形成している可能性が示唆された。本年度は、このシナプス形成に対して機能しているか否かについて、カルシウムイメージング法を用いて評価を試みた。具体的には蝸牛有毛細胞の不動毛へガラス管からの圧変化による機械的刺激を与え、それに伴ってその蝸牛有毛細胞に神経突起を伸長しているES細胞内でのカルシウムイオン濃度の上昇の有無を測定した。残念ながら、現在のところ明らかな反応を捉えられていない。そこで、このシナプス形成が成熟しているか否かについて更に詳細に形態的に検討を加えた。結果、一部の神経においてシナプス小胞のマーカタンパクが神経終末に限局して発現(未熟な神経では神経線維にも発現する)し、電子顕微鏡にて蝸牛有毛細胞とES細胞由来神経が接する膜でシナプスを示唆する所見を認めた。これらの結果は少なくとも一部の神経ではシナプスが成熟していることを強く示唆する。今後、わずかな反応も鋭敏に捉えられるようにカルシウムイメージング法を更に改良して、繰り返し機能評価を試みていく予定である。