hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アダプター分子を利用した歯・歯周組織再生療法への将来的展開

Gabファミリーは,増殖因芋やサイトカインなどのシグナル伝達経路で機能している。申請者らは,硬組織吸収および硬組織誘導におけるGabファミリーの働きについて解析し,口腔内細菌感染により引き起こされる歯槽骨欠損部に対する新規の治療法を開発するための足がかりを得ることを目標とした。平成17年度の研究において,骨芽細胞にGab1およびGab2がそれぞれ発現していること,Gab2ノックアウトマウスの骨切片を作成し計測を行った結果,6週齢のGab2ノックアウトマウスでTb.ThおよびTb.Nが増加するとともに,Tb.Spが減少し,全体的にBV/TVが野生型に比べ20%増加していることを明らかにした。平成18年度は,Gab2ノックアウトマウスに認められる骨量増加の原因を明らかにするために,更に詳細な骨形態計測を行った。その結果,6週齢のマウスと12週齢のマウスでは,どちらもBv/TVが20%増加していたがそれぞれの原因が異なっていることことが明らかとなった。6週齢のマウスでは,骨芽細胞による石灰化能の充進(野生型マウスに比較して1.5倍)および破骨細胞の骨吸収能の元進(野生型マウスに比較して1.2倍)を特徴とした高代謝回転により,骨量が増加していることがわかった。一方,12週齢のマウスでは,破骨細胞数の減少(野生型マウスに比較して50%減少)および骨吸収能の低下(野生型マウスに比較して50%低下)といった破骨細胞の分化異常・機能低下が生じていたが,骨芽細胞の機能に異常は認められなかった。12週齢のマウスにおいては,破骨細胞の異常により,相対的に骨量増加を呈していることが明らかとなった。これらinvivoの解析結果は,Gab2が異なった時期(若年期と壮年期)に異なった機能を発揮することを示唆しており,骨代謝メカニズムにおける新規の発見である。アダプター分子であるGabファミリーは,Gab1,2,3により構成されている。Gabファミリーは,増殖因子やサイトカインなどのシグナル伝達経路において機能していることがわかっている。サイトカインの中でもIL-6の下流シグナルとしてGab1およびGab2が機能していることがこれまでの報告によって明らかとなっている。歯周組織を形成している歯槽骨は骨芽細胞と破骨細胞のバランスによって一定量の骨量を保っている。しかし,歯周病によって歯槽骨がいったん吸収されるとそれを再生する本質的な治療法が無いのが現実である。まず我々は,Gab1およびGab2の発現についての検索を行った。骨芽細胞には,Gab1およびGab2がそれぞれ発現していることがウエスタンブロッティング法にてタンパクレバルで明らかとなった。Gab3の発現に関しては現在mRNAレベルで明らかにしている。次にin vivoにおけるGabファミリーの機能を明らかにするためにノックアウトマウスを用いて解析を行うことにした。Gab1ノックアウトマウスは胎生期致死であった。一方,Gab2ノックアウトマウスは成体においても生存しており成体における骨動態についての解析が可能である。現在,6週齢と12週齢のGab2ノックアウトマウスの骨形態計測を行っている。脊椎の骨切片を作成し,計測を行ったところGab2ノックアウトマウスでTb.ThおよびTb.Thが増加し,Tb.Spが減少し全体的にBV/TVが増加しているという興味深い解析結果が得られている。来年度は,更に詳細な骨形態計測を行いGab2ノックアウトマウスにおいて骨量が増加している原因についての検索を行う予定である。
構造化固体群動態モデルの数学的理論とその応用に関する研究

本研究では年齢構造をもつ人口や生物個体群のダイナミクスを発展方程式によりモデル化して無限次元力学系において発展した手法を適用可能とし、関数解析的、力学系的手法を用いてその性質を調べる手法を発展させ、個体レベルの異質性を反映した内的構造をもつ個体群動態学の数学的基礎を構築することを理論的目的とした。具体的なモデリングの対象として人口レベルにおける感染症流行を考え、その閾値現象を解明することによって、流行抑止や病態制御のためのワクチン投与計画、治療計画の効果や中間媒介者の抑制効果、人口構造変化の影響などを考察する理論的根拠を得ることを応用上の目的とした。以上の観点から、本研究では以下の諸課題について研究を進めた。[1]媒介生物による感染症流行モデル:シャガス病を想定して、人口学的なタイムスケールをもつ潜伏期と感染症により誘導された死亡率上昇の効果を明らかにした。[2]HIV/AIDSモデル:HIV/AIDSの流行に関する年齢と感染持続時間をパラメータとする構造化人口モデルの開発をおこない、定常解の後退分岐が存在しうることを示した。[3]垂直感染のある年齢構造化SIR型感染症モデル:安定人口における胃直感染のあるSIR型の感染症の流行モデルを考察した。基本再生産数による閥値現象を示した。[4]年齢構造をもつ一次同次非線形感染症モデルの一般理論:年齢構造をもつホスト人口におけるSIR型の感染症の流行モデルを、一次同次の無限次元力学系として定式化して解析した。安定人口成長下での線形化安定性が原システムにおける持続解の安定性を意味することを示した。[5]ライフサイクル事象のサバイバルモデル:BongaartsとFeeneyによって提起された平均寿命のテンポ歪み現象とその理論モデルを、非反復事象のサバイバルモデルによって再定式化して、その理論的含意を明らかにした。[1]HIV/AIDSの流行に関する年齢と感染持続時間をパラメータとする構造化人口モデルの開発をおこなった。年齢構造をもつ同性集団への侵入条件を与える基本再生産数が正値積分作用素のスペクトル半径で与えられることを示し、エンデミックな定常解の存在条件、一意性の条件を与えた。また感染力の形態によっては、定常解の後退分岐が現れ、複数のエンデミックな定常解が存在しうることを示した。さらにリアプノフーシュミットタイプの議論によって分岐解の安定性条件を明らかにした。[2]中南米における主要な感染症のひとつであるシャガス病(アメリカトリパノソーマ病)に関して、感染持続時間依存性をもつモデルを開発して、定常解の分岐と安定性を検討し、パラメータの変化によって後退分岐が出現することを示した。これは基本再生産数が1以下でも流行が起こりえることを示しており、感染症予防を考える上で重要なポイントである。さらにこのような後退分岐の発生は、ホスト個体群の感染による死亡率上昇に起因することを明らかにした。またエンデミックな解の安定性の条件を明らかにした。[3]近年、人口学においてボンガーツとフィーニーによって導入されたテンポ調整出生率に関して批判が相次いでいるが、我々はテンポ調整出生率を数学的に検討して、それが非常に特殊な仮定のもとで導かれたものであることを明らかにして、その限界を指摘した。[1]年齢構造をもつホスト人口におけるSIR型の感染症の流行モデルを考察した。ホスト人口は安定人口であると仮定され、垂直感染も考慮に入れる。我々は半群アプローチによって基礎モデルの適切性を証明し、ついで基本再生産数がある正値積分作用素のスペクトル半径で与えられることを示した。基本再生産数が1以下であれば、感染のない定常状態が大域的に安定となり、1より大きければ自明な定常解は不安定化してエンデミックな定常解が前進分岐によって現れる。

感染力が十分に小さい範囲では、エンデミックな定常解は局所漸近安定であることが示された。[2]年齢構造をもつホスト人口におけるMSEIR型の感染症の流行モデルを考察した。ホスト人口は安定人口であると仮定され、垂直感染は存在しないが、母親由来の免疫によって幼年個体は感染を免れると仮定される。我々は半群アプローチによって基礎モデルの適切性を証明し、ついで基本再生産数を計算した。基本再生産数が1より小であれば、感染のない定常状態が大域的に安定となり、1を超えれば自明な定常解は不安定化してエンデミックな定常解が少なくとも一つ現れる。エンデミックな定常解の一意性は一般に確立できないが、制限的な十分条件を導いた。感染力が十分に小さい範囲では、エンデミックな定常解は局所漸近安定であることが示される。[3]HIV/AIDSの流行に関する年齢と感染持続時間をパラメータとする構造化人口モデルの開発をおこなった。同性集団への侵入条件を基本再生産数によって定式化したうえで、感染力の形態によっては、定常解の後退分岐が現れ、複数のエンデミックな定常解が存在しうることを示した。また分岐パラメータを導入して、リアプノフーシュミットタイプの議論によってその安定性についての考察をおこなった。また感染力が与えられた場合における再生産比(有効再生産比)を導入して、複数均衡が現れる条件を考察した。[1]年齢構造をもつホスト人口におけるSIR型の感染症の流行モデルを、一次同次の無限次元力学系として定式化したうえでその数学的構造を解析している。特にホスト人口は安定人口モデルによって記述される場合をとりあげ、漸近挙動を考える限り、すでにホスト人口が安定年齢分布を到達していると仮定して導かれる正規化システムを考察すれば充分であるという線形安定性原理を示した。この原理にもとづいて、ホスト人口が母親由来の受動免疫をもつシステムへ具体的に適用して、基本再生産数がある正値積分作用素の正固有値で与えられることを示した。基本再生産数が1より小であれば、感染のない定常状態が大域的に安定となり、1より大であれば自明な定常解は不安定化してエンデミックな定常解が前進分岐によって現れるが、感染力が十分に小さい範囲では、エンデミックな定常解は局所漸近安定であることが示された。[2]人口学において近年おおきな論争となったBongaartsとFeeneyによって提起された平均寿命のテンポ歪み現象とその理論モデルを、非反復事象のサバイバルモデルによって再定式化して考察した。期間サバイバルモデルのエイジシフトが、ハザード、発生率、サバイバルレイトの各パラメータで発生する場合のテンポ指標の変換公式を導いた。Bongaarts-Feeneyのモデルは死亡率モデルのサバイバルレイトにおける期間エイジシフトの発生による変換公式であると考えられる。その結果、平均寿命の「テンポ歪み」という表現は適切ではなく、提起された期間指標の有効性はモデルの仮定の現実的妥当性に依存していることを明らかにした。年齢構造をもつホスト人口におけるSIR型の感染症の流行モデルを、一次同次の無限次元力学系として定式化したうえでその数学的構造を解析した。
尿中におけるアルキルアンフェタミン類化合物一斉分析の検討

アンフェタミン、メタンフェタミン.・エチルアンフェタミン、クロベンゾレクス、ジメチルアンフェタミン、セレギリン、デスメチルセレギリン、ファムプロファゾン、フェネチリン、7-アミノエチルテオフィリン、フェンカミン、フェンプロポレクス、フルフェノレクス、デスメチルフルフェノレクス、プレニルアミン、ジフェニルプロピルアミン、ベンズフェタミン、ノルベンズフェタミン、メフェノレクス、メソカルブの計20化合物について、ガスクロマトグラフィー-質量分析(GC/MS)及び液体クロマトグラフィー-質量分析(LC/MS)の条件検討を行った。GC/MSについては、遊離体をそのまま分析、装置外でトリフルオロ酢酸誘導体化(TFA化)を行い分析、装置内でTFA化を行い分析の3通りの条件で行った。GC/MSでは、装置外でトリフルオロ酢酸誘導体化(TFA化)を行い分析した条件で概ね良い結果が得られたが、メソカルブが熱分解を起こし、測定できなかった。GC/MSでは、エチルアンフェタミンとジメチルアンフェタミンが同じ分子量にもかかわらず分離できなかった。今回検討した分析方法では、全ての化合物を一斉に分析することはできず、化合物によって使い分ける必要性があった。次に、上記20化合物を尿に添加し、pH6.0、9.0、11.0とし、n-ヘキサン、ジエチルエーテル、酢酸エチル、クロロホルムを用いて液-液抽出を行い、回収率をそれぞれ求めた。結果、pH11.0、酢酸エチル及びクロロホルムを抽出溶媒に用いた場合、7-アミノエチルテオフィリンを除く19化合物で概ね良い回収率であった。7-アミノエチルテオフィリンは、今回行った抽出条件ではほとんど回収されなかった。以上よりメタンフェタミン排泄型の化合物は、pH11.0に調製した尿を酢酸エチル又はクロロホルムで抽出後、TFA化体とし、GC/MS分析を、アンフェタミン排泄型の化合物は、同様の抽出方法を行った後、初期移動相又はメタノールに置換した後、LC/MS分析を行うのが最適と考えられた。
極限環境下における電気刺激Hybrid運動法の整備に関する研究

Hybrid運動法は、自発筋収縮と電気刺激収縮の混合運動であり、効果的身体トレーニングや麻痺運動の改善を実現した。Hybrid運動は自家筋の収縮力を利用するため小型・軽量な装置で、臥床や微小重力の宇宙など、極限環境下での廃用萎縮軽減にその日常利用は効果的である。この技術は人間と長時間接するため、本研究で行った操作性や構造の柔軟性、さらに安全性の付与は、臨床リハや宇宙医学での廃用萎縮への進んだ対策として貢献する。Hybrid運動法の原理は、自発筋収縮と電気刺激収縮の混合運動であるので、Type IとIIの両線維が活動する特異な運動様式を持つ独創的な運動法である、これまでに種々の部位に対してHybrid運動法の検証を行い、効果を確認してきた。微小重力の宇申やそれと類似の臥床時は、人間にとって極限環境である。本研究は、極限環境における長期滞在者の筋・骨の廃用防止や刺激モード変更による運動機能障害者の運動支援、さらにスポーツ選手の効果的筋力増強などを可能とする自家筋駆動型電気刺激Hybrid運動法の整備とユビキタス利用を目指す。このために以下の項目を明らかにする。(1)刺激電圧の周波数・強度の選定(2)刺激用表而電極の特性(3)Hybrid運動法に適した表而電気刺激装置の開発(4)Hybrid運動法の末梢神経への影響(5)ウェアラブルスーツのインテリジェント化(6)バーチャルリアリティ(VR)によるHybrid運動法(7)極限環境下滞在者へのHybrid運動法の適用(8)運動支援Hybrid運動法は、自発筋収縮と電気刺激収縮の混合運動であり、効果的身体トレーニングや麻痺運動の改善を実現した。平成20年度では次のような成果を得た。1.刺激波形が矩形波と正弦波の場合の筋出力と痛み(主観的10段階評価)の比較・検討を行った。筋出力は前者、痛み軽減は後者が顕著であった。ISSでの電気条件の制約上、正弦波刺激ではHybrid運動に必要な筋収縮力の不足が予想されるため、矩形波に基づく刺激周波数増大の必要性が示唆された。2.表面電気刺激による運動支援や宇宙などの閉鎖空間でのトレーニングでは刺激電極の長期に及ぶ貼付や使用が必要となるため、皮膚に安全で使い捨てのゲル電極に替わる金属製の電極を試作した。定電流刺激には適しているが、安全を考慮した定電圧刺激では、皮膚電極間の接触抵抗が大きく十分な収縮力を得ることができなかった。一方、ゲル電極を一か月ほど持続使用できるよう後処理方法を改善した。3,小型・軽量で安価な関節角変位用センサとしてリニアエンコーダを開発した。また刺激装置(20ch)の小型化(従来比1/2)と高分解能刺激を実現した。4.下肢の単関節筋・二関節筋の電圧-筋収縮力特性を実験的に求め、電気刺激足漕ぎエルゴメータのシミュレーションシステムを開発した。5.電気刺激による手指の個別動作、手首の各種動作、三指摘み、物体把持などのタスク指向動作を実現するための筋mappingと制御方法を提案した。6.上肢FES位置決め制御とEOGや歯の噛み合わせ音による目標値設定が可能なシステムを開発した。7.Hybrid運動時の筋への過負荷を検出する筋音計測システムを開発した。8.高齢者(20名をHybrid群とマシントレーニング対象群に無作為分類)の下肢筋にHybrid運動法を適用した結果、膝筋力に改善を認め、屈曲筋力ではマシントレーニングよりも効果的であった。平成21年度では下記の成果を得た。1.表面電気刺激装置システムの改善を行った:(1)電流制限の設定を可変とし、定電圧あるいは定電流の何れかを選択できるシステムとした。(2)関節運動の定量的感知のためのエンコーダを開発した。(3)筋損傷の前兆を筋疲労と捉え、それを筋音で評価した。疲労とともにその振幅が減少することを確認した。(4)無線高速化への課題を整理し、通信プロトコルの変更を行った。2.電気刺激足こぎエルゴメータにHybrid運動の要素(拮抗筋の同時刺激)を取り入れた。また下肢電気刺激による脳賦活状況の近赤外分光法による検証を行い、その有効性を認める被験者もいたが、個体差が大きく、同一人でも計測日の違いによって脳賦活に差異がみられる等、その手法による評価の問題点を整理する必要があることが示唆された。3. 2名のせき損患者(C6レベル)の手部の機能改善に治療的電気刺激を長期間(週2回程度で約7カ月継続)行い、手指の可動領域の拡大や筋量の増大(1名)を確認した。また刺激期間が長くなるにつれ刺激強度が低下し、刺激を行う筋の領域がより明瞭に分割された。しかし随意運動の改善には至らなかった。このため在宅で使用可能な装具の試作と200chの刺激装置の基本設計を行い、次年度の柔軟装具への先行開発となった。

4.宇宙での船外活動での手指疲労対策や機能的に優れた道具の開発の基礎研究となる手指のタスク別疲労特性の実験を行い、タスクの違いにより各指に疲労の差異を認めた。信頼性向上には計測条件(筋電の周波数帯域、筋電センサ、他の疲労評価法の検討)と被験者数増の必要性が示唆された。5. Hybrid運動法における電気刺激(生体内電流)がトレーニングの後半以降、徐々に減弱する傾向が見られた。今後、刺激部位の変更や発生する筋収縮力の精密な計測の必要性が示唆された。1.小型・軽量で堅牢に設計した表面電気刺激装置システムの宇宙仕様EMC(電磁環境適合性)評価をJAXAの協力を得て行った。(1)刺激装置本体については雑音REO2試験、感受性RSO3試験ともに問題の無いことが確認された。(2)無線通信ではその通信帯域でのRSに対して脆弱であった。(3)刺激電極部からの雑音が確認され金属膜によるシールドを行ったが、実際には伸縮性シールド線維の使用が前提となるため、その材質や形状などの選定に課題が残った。2.間欠的長期TESでは自発運動の向上に至らなかったため、日常的に在宅で使用可能なシステムの構築を行った。多チャンネル化のため小型刺激電極を設置した前腕用装具を試作したが、自動マッピングに課題が残った。刺激電圧の高圧化と電流値設定を可能とする回路への改善と、多電極刺激法などの方策を検討する必要性が示唆された。3.刺激時装着ウェアを改善した。(1)装着が簡便で、貼付後の刺激電極の微調整が容易なウェアを考案し、試作した。装着完了まで数十秒と、段取り時間の短縮化が可能となった。また試作した含水性の銀織布製刺激電極は従来のハイドロゲル型と同等の性能を有し、2時間の使用実験でも両者の差異はほとんど無かった。(2)主動筋・拮抗筋上の刺激電極への通電端子を装着ウェア前面にまとめ、配線の煩わしさを改善した。(3)装着ウェア前面に筋疲労検出用筋音センサをワンタッチで装着できる機構を追加した。4.筋音による筋疲労特性が筋収縮形態で筋電と異なる結果が得られ、更なる検証が必要である。5.宇宙でのハイブリッド運動にVRを併用できるよう、刺激装置との機能分担を検討した。また刺激装置によるスポーツ時の矯正利用を開始した。6.高齢者の深部筋へのエルゴメータハイブリッド運動を試み、活動性に改善がみられた。今後も検証を継続する。1.高齢者の腸腰筋強化のためのハイブリッドトレーニング(15分/回、2回/週、6週間)を実施し、10m歩行と膝屈曲力に大きな改善、立ち上がり反復動作と階段昇降の所要時間に有意差を認めた。2.ISS内筋力強化用機器を想定し技術的課題を検討した。(1)JAXAの協力を得て6名の上肢に電気刺激を印加し、EMC雑音REO2試験を行った。銀メッシュシールドウェアの有無によらず個人差が大きく、雑音の軽減策を見出すには至らなかった。(2)刺激条件(波形と周波数)の変更による軽減策を考慮して、条件を変え筋収縮力を測定した。実効値レベルで同等の機能を有し、痛みの主観的レベルでも同等となった。(3)JEM(きぼう)で浮遊状態にある身体の運動に伴う静電気対策を模索し、リストバンド等を用いたISSと等電位策が最良と判断した。(4)JEMに身体固定した場合の強化運動によるISSへの影響を見積もるシミュレーションモデルを作成した。3.筋音による運動負荷と筋疲労を検討した。
Glioma特異的遺伝子発現アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の基礎的研究

神経幹細胞に特異的に発現している中間径フィラメントの一つnestinは正常脳組織では血管内皮細胞などにまれに発現しているのみであるが、神経膠腫では腫瘍細胞や内皮細胞に強く発現し、悪性度が高くなるに比例して発現率も高<なる。このnestin調節遺伝子を組み込んだ"調節アデノウイルスベクター"と、発現遺伝子にp53遺伝子を組み込んだ"標的アデノウイルスベクター"を作成し、これらを二重感染させることにより、nestinを発現する細胞に特異的にp53が発現可能と考えられる。これを用いてnestinを発現しない正常組織は傷害せずに、nestinを発現する神経膠腫細胞を特異的に障害可能かを検討した。全ての細胞でp53を発現させるCAG promoterを組み込んだコントロール調節ベクターとp53を組み込んだ標的アデノウイルスベクターを用いた場合、p53に変異をもつU251,T98G細胞株共にMT Sassayで細胞障害が認められた。この2つの細胞株にnestin発現細胞に特異的に遺伝子発現可能な調節ベクターを用いてp53を発現させると、nestin高発現のU251では細胞障害を認めたが、nestinをほとんど発現しないT98Gでは細胞障害が認められなかった。以上の結果から我々の開発したnestin調節遺伝子を組み込んだ調節ベクターを用いることにより、p53の様に遺伝子発現した全ての細胞をapoptosisに導く遺伝子を用いても、正常脳組織を傷害せずに安全に遺伝子治療を行いうる可能性が示唆された。神経幹細胞に特異的に発現している中間径フィラメントの一つnestinは正常脳組織では血管内皮細胞などにまれに発現しているのみであるが、神経膠腫では腫瘍細胞や内皮細胞に強く発現し、悪性度が高くなるに比例して発現率も高くなる。このnestin調節遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを用い、human gliomaに対する遺伝子治療の効果をin vivoで検討した。In vivoにおける治療効果を検討するために、これまでに確立しえたnude mouse皮下移植モデルを用いた。nude mouse皮下にU251 human glioma細胞1 X 10^7 cellsを移植し、2週間前後で径が約5mmになった腫瘍にAx-2iNPNCreとAx-CALNLNLp53K各々1 X 10^8 pfuを二重感染させ、腫瘍径を計測した。さらに、二重感染後5日目に腫瘍を摘出し、周囲組織への反応を病理組織学的に検討した。Nestin特異的調節ベクターAx-2iNPNCreを用いた場合、p53遺伝子発現ベクターAx-CALNLNp53Kを投与した群では、コントロールとしてLacZ遺伝子発現ベクターAx-CALNLNLZKを投与した群に比べ、有意に腫瘍発育の抑制効果が得られた。また、nestin遺伝子をほとんど発現していない細胞ではほとんど細胞傷害性を示さなかったことから、正常神経組織を温存しつつglioma細胞特異的な細胞傷害が得られる可能性が示唆され、本ベクターシステムは正常脳へ浸潤するgliomaの治療に有用と思われた。全ての細胞でp53を発現させるCAG promoterを組み込んだコントロール調節ベクターとp53を組み込んだ標的アデノウイルスベクターを用いた場合、p53に変異をもつU251, T98G細胞株共にMTS assayで細胞障害が認められた。
格子・電荷・光結合系の設計と制御によるフォトニクス機能の進化

応力発光(力学刺激による発光)は構造物の健全性診断など安全安心な社会を支える基幹技術への利用が強く期待されている。本研究は、応力発光性能が有する特異構造酸化物を用いて、発現機構や増強法を多角的な視点から調べ、応力発光材料の高度化にフィードバックすることにより、高機能フォトニックス材料を創出した。具体的には、応力発光等フォトニックス機能に及ぼす結晶構造、電子構造、欠陥の影響とその増感効果の発現機構を解明し、それをもとにフォトニックス新材料の設計・創出することに成功した。本研究では、応力発光等フォトニクス機能に及ぼす結晶構造、電荷移動、欠陥の影響とその機構を調べ、増感効果の発現機構を明らかにすることにより、それをもとに画期的なフォトニクス新材料の設計・創出を目指す。具体的には、ミクロ・メゾ物性解明、マクロ物性解明、新材料の設計開発の相互にフィードバックしながら、物理、化学、材料科学、計測技術、計算科学など分野の専門家と緊密に連携して、多角度のアプローチを進める。(1)物性解明について、理論と実験の両方から、結晶構造や電子構造等の解明で得られたミクロ・メゾ構造の知見と、マクロ物性解明で得た光物性・応力発光特性やフォトクロミズム等との相関について統合的な考察を進めた。第一原理計算、分子動力学計算からの理論解析にも着手した。応力発光体のバンド構造、状態密度および化学結合状態について検討し、SAO, SSO材料の電子構造の解析を進展した。(2)新材料の設計開発について、応力発光体SAOから設計指針・増強方法を抽出し、新規材料SSOやCZOSにこれらの増強方法を転写した。新規材料を設計・合成した結果、赤色応力発光体CaZnOS:Mnをはじめ、様々な力学刺激に応答可能な応力発光体、超残光機能、クロミズム機能、強い近赤外領域の応力発光機能を示す積層化構造を有する発光体の新規創成に成功し、発光機構の解明を進展した。(3)物性解明のため、結晶高度化制御を模索した。偶然にも、従来の合成条件では困難であった単結晶の規則成長が可能であることを発見した。これまでの成果は特許出願、学術論文・国内外学会発表などを多数行っており、そのうちは規則成長の結晶はセラミックス学術写真優秀賞等の表彰を受けた。本研究は、発現機構や増強法を多角的な視点から究明し、得られた知見をもとに画期的な応力発光材料を新たに創出することを目的としている。具体的には、特異な積層化合物について、応力発光等フォトニクス機能に及ぼす結晶構造、電荷移動、欠陥の影響とその機構を調べ、増感効果の発現機構を明らかにすることにより、それをもとに画期的なフォトニクス新材料の設計・創出を目指している。本年度は、(1)物性解明について、前年度で開発した新材料(特に、新規開発したナノファイバ、ナノシート)の結合状態の解明だけでなく、ミクロ(結晶構造、格子空孔等)、メゾ(組織構造、転位等)、マクロ(光電流、応力発光、圧電性等)のそれぞれ異なる階層での物性を詳細に検討した。計算と実験の両方から検討を行い、各階層の関連性を多角からアプローチすることで、応力発光に及ぼす結晶構造、電荷移動、欠陥の影響、その機構モデルを構築した。(2)これまでに得られた物性解明を基にした応力発光材料の設計開発を行い、Cu+添加するCaZnOSの新規な青色発光材料の設計・創出に成功し、この材料は斬新な応力消光機能を発現することを明らかにした。(3)新規な低次元SAO結晶物質については、結晶成長の制御手法を見出し、多機能を有する新ナノファイバ、ワイヤ、シート等の低次元結晶体の合成法を確立した。(4)得られた合成法と材料設計指針の有効性を検証し、特異構造のファイバ状新規材料は、高感度応力発光機能を有すること、光電応答性を有するなどの斬新なフォトニクス機能を有することを突き止めた。得られた成果は特許出願、論文誌・学会等で多数に発表し、そのうちの新規発光結晶の成果写真はセラミックス学会誌の2015年間表紙に選ばれた。応力発光(mechanoluminescence,ML)は構造物の健全性診断など安全安心な社会を支える基幹技術への利用が強く期待されている。本研究は、ML性能が有する積層構造酸化物を突破口材料に用いて、発現機構や増強法を多角的な視点から究明し、画期的なML材料を創出することを目指している。具体的には、特異な積層酸化物に対し、フォトニクス機能に及ぼす結晶構造、電荷移動、欠陥の影響とその増感効果の発現機構を究明し、それをもとに画期的なフォトニクス新材料の設計・創出を目指している。本年度は、(1)ミクロ・ナノファイバとMLシートのナノレベルの結合状態を解明して、ミクロ、メゾ、マクロのそれぞれ異なる階層での物性を多角的にアプローチし、応力発光に及ぼす結晶構造、電荷移動、欠陥の影響に関する機構モデルの構築に続き、(2)得られた理論に基づき、高感度ML特性を有する圧電材料LiNbO3:Pr3+を創出した。この材料は低ひずみに対しても優しいML特性を持ち、低ひずみのセンシング、破壊診断、エネルギー転換および光電特性を利用して多機能制御への応用を突き止めた。(3)低次元SAOファイバ状単結晶について、電気特性およびその温度・湿度依存性、UV出力パワーの依存性等を詳しく評価した。

(4)得られた合成法と材料設計指針の有効性を検証し、ML特性を有する圧電材料は、高感度応力発光機能を有すること、電気・機械・光のエネルギー転換機能を有する斬新なフォトニクス機能を有することを突き止めた。得られた成果は論文・学会等で多数発表し、その中で圧電性と高感度ML特性の両方を有する新規材料がAdvanced Materials誌に掲載された。応力発光(力学刺激による発光)は構造物の健全性診断など安全安心な社会を支える基幹技術への利用が強く期待されている。本研究は、応力発光性能が有する特異構造酸化物を用いて、発現機構や増強法を多角的な視点から調べ、応力発光材料の高度化にフィードバックすることにより、高機能フォトニックス材料を創出した。具体的には、応力発光等フォトニックス機能に及ぼす結晶構造、電子構造、欠陥の影響とその増感効果の発現機構を解明し、それをもとにフォトニックス新材料の設計・創出することに成功した。力学刺激に対する応答を可能とするため、SAO、SSO、及びCaZnOS系材料を主軸とした材料設計を行った。とりわけ、赤色応力発光体CaZnOS:Mnに代表されるような、超残光機能、クロミズム機能、強い近赤外領域の応力発光機能を示す積層化構造を有する発光体の開発に成功しており、発光機構の解明も進めた。計画以上に進展できた点としては、SAO材料の結晶成長を制御し、ファイバ状単結晶の合成に成功したこと、また、この材料が多種の元素を添加可能な結晶体母体であることを見出したことである。これまでの新材料の設計開発について、様々な力学刺激に応答可能な応力発光体SAO、SSO、及びCaZnOS系新規材料を設計し、赤色応力発光体CaZnOS:Mnをはじめ、超残光機能、クロミズム機能、強い近赤外領域の応力発光機能を示す積層化構造を有する発光体の開発が進み、発光機構の解明を進展した。特に、計画以上進展している点としては、新規な現象である応力消光機能を見出したこと、およびその機構の解明を進めたことである。また、前年度に発見したファイバ状SAO結晶については、その応力発光特性の評価手法を考案し、単一SAOファイバの計測手法を構築した。その結果、ファイバ状SAO結晶が応力発光特性を示すこと、さらには、優れた電気的な特性を示すことを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。構造・機能材料研究課題のうち、SAOE(Eu2+添加アルミン酸ストロンチウムSrAl2O4:Eu2+)応力発光材料に関して予想以上の進展が見られている。応力発光特性の高度化可能な新規材料の開発に成功し、ファイバ状SAOE結晶体をはじめ、さまざまな形状を生成可能であることを発見した。一般的にSAOEは絶縁体であることが知られているが、新規異方成長SAOEは応力発光特性に加えて、優れた電気的な特性を示すことを示唆しており、我々の関心がさらに高まっている。そこで今後の推進方策としては、(1)SAOEファイバのフォトニクス評価(応力発光特性など)だけでなく電子物性の評価(導電性など)を行うため、導電率の計測システムを構築し、電気・光物性の同時評価の手法を検討する。(2)応力発光特性の高度化材料の設計開発を行うため、結晶成長の制御手法と合成パラメータの影響を検討し、合成指針を確立する。
次世代光アクセスネットワークのための温度無依存マイクロマシン波長可変光フィルタ

通信・光センシング用の光源として980nm帯,1060nm帯のMEMSVCSELの製作・特性評価を行った.980nm帯のMEMSVCSELはしきい値1.1mA,最大光出力1.35mWであった.バイアス電圧と掃引電圧を印可して波長の測定をすることで静電引力を用いたMEMS駆動の波長掃引特性を明らかにした.波長の掃引速度はカンチレバーの固有振動数によって定まる.カンチレバー長が70ミクロンのときに430kHzの波長掃引速度で動作をさせ,18nmの波長掃引を達成した.カンチレバーを短く設計することによって掃引速度の向上を見込めることを示した.また,カンチレバーの掃引電圧とバイアス電圧を変えて測定を行うことで,掃引における電圧と掃引幅の関係を示した.カンチレバーの変位が大きいほど静電引力による波長シフトが大きくなる.そのため同じ掃引電圧でもバイアス電圧を印可することによって掃引幅が増加する.また,掃引電圧の増加によって掃引範囲の中心波長は短波長にシフトする.そのため,掃引電圧に対して線形に掃引幅が増加すると共に中心波長のシフトによってバイアス電圧と同様の掃引範囲の拡大が起きる.製作したデバイスの測定ではバイアス電圧5V・掃引電圧10Vを印可することで25nmの波長掃引を達成した.バイアス電圧10V,掃引電圧10Vを印可することで40nmの波長掃引の達成を見積もれ,バイアス電圧を増加することで掃引幅の拡大ができる.また,光センシング用光源として,1060nm帯MEMS VCSELでは,しきい値電流1.3mA,最大出力2mW以上,12Vppの掃引電圧で,約30nmの波長掃引を実現した.片持ち梁長さを70umまで短尺化することで,掃引速度を540kHzまで高速化することに成功した.本年度はマイクロマシン垂直共振器光フィルタの動的特性を評価する実験方法の確立とその実施を行った.一般的には,フィルタの時間的応答の評価は,その透過帯域を通る光強度の時間的変化の測定を行うが,それではフィルタの透過波長を類推することしかできず,正確な波長変化を知ることができない.そこで,マイクロマシン垂直共振器光フィルタとほぼ同様の構造を有するマイクロマシン面発光レーザ(MEMS VCSEL)を製作した.MEMS VCSELから発せられるビームの波長は,垂直共振器光フィルタの透過波長,すなわち共振波長に相当するからである.面発光レーザに集積したMEMS構造に正弦波波形電圧を印加し,動的なスペクトル変化の時間積分をスペクトラムアナライザによって測定し,波長変化量の周波数依存性を評価した.これによって求められた周波数応答を,1次元モデルから得られる計算値でフィッティングし,運動方程式に含有される物理パラメータを抽出する.続いて運動方程式を数値的に解き時間波形を計算することで,発振波長の時間的な応答特性を導いた.その結果,100 um程度の片持ち梁によって支えられるマイクロマシン垂直共振器光フィルタは,十分な速度で応答することを明らかにした.その応答速度は,片持ち梁構造を短尺化することで更に向上させることが可能である.以上の結果は国内学会(応用物理学会2017年春季学術講演会)において発表し,また2017年7月にシンガポールにおいて開催される査読付き国際学会(2017 CLEO Pacific Rim Conference)で発表予定である.現在の進捗状況は,これまで困難であったマイクロマシン垂直共振器光フィルタの動的特性の正確な評価方法を確立することに成功したこと,およびその結果が評価され査読付き国際会議に採択された.動作速度の更なる向上に向けて,垂直共振器光フィルタの小型化に取り組んでいる.しかしフィルタを構成する反射鏡を小型化した場合,それに応じて入力ビームのスポットサイズの狭窄が必要になる.ビームのスポットサイズが光の波長に近づくに伴って,その広がり角は大きくなる.故に垂直共振器からの光の散逸が大きくなり,そのことがフィルタの透過帯域の形状を悪化させ,更にフィルタそのものの挿入損失を悪化させてしまう.この問題を解決するために,フィルタの共振器に横方向光閉じ込め構造の導入を検討している.以上のこと事から,本研究はおおむね順調に進んでいる.本年度はマイクロマシン垂直共振器光フィルタの光学特性の理論計算に取り組んだ。一般的なファブリ・ペロー型光フィルタは、入射光のスポットサイズに比べて十分な大きさを有するため、無限に広い反射鏡の対として単純化することが出来る。しかし提案するデバイス構造は微細なものであり、スポットサイズに近い反射鏡を有する。この場合はフィルタ内部における光の回折・散乱が顕著になる。前年度ではガウスビームを複数の波数ベクトルの平面波で展開する単純なモデルにより特性をモデリングした。今年度はより詳細な特性の把握のため、マクスウェル方程式をベースとしたFDTD法およびフィルムモードマッチング法により詳細な検討を行った。その結果、前述の平面波展開による1次元の単純化モデルであっても許容できる誤差の範囲内で特性の予測が可能であることを明らかにした。これによって、光学特性だけでなく機械的な動作特性についても、単純化した1次元モデルである程度正確に特性を予測できることを明らかにした。さらに、実証のためのデバイスの製作方法についての検討を行った。提案するデバイスは微細なマイクロマシン構造を有するため、既存の半導体レーザの加工技術では実現不可能である。しかしこれまでの研究で得られた知見から、同様にマイクロマシン構造を有する波長可変面発光レーザの製作技術がおおよそ適用可能であることを確認した。

共振機内のエアギャップの形成のための半導体の選択エッチングの条件など、より細かな条件出しが必要であるが、問題なく解決できると考えている。健康上の理由により、かかりつけ医の診断を受けて病気休暇および休職の状態にある。そのため理論計算の項目は遂行できているものの、その実証のための実験に取り組めていない。通信・光センシング用の光源として980nm帯,1060nm帯のMEMSVCSELの製作・特性評価を行った.980nm帯のMEMSVCSELはしきい値1.1mA,最大光出力1.35mWであった.バイアス電圧と掃引電圧を印可して波長の測定をすることで静電引力を用いたMEMS駆動の波長掃引特性を明らかにした.波長の掃引速度はカンチレバーの固有振動数によって定まる.カンチレバー長が70ミクロンのときに430kHzの波長掃引速度で動作をさせ,18nmの波長掃引を達成した.カンチレバーを短く設計することによって掃引速度の向上を見込めることを示した.また,カンチレバーの掃引電圧とバイアス電圧を変えて測定を行うことで,掃引における電圧と掃引幅の関係を示した.カンチレバーの変位が大きいほど静電引力による波長シフトが大きくなる.そのため同じ掃引電圧でもバイアス電圧を印可することによって掃引幅が増加する.また,掃引電圧の増加によって掃引範囲の中心波長は短波長にシフトする.そのため,掃引電圧に対して線形に掃引幅が増加すると共に中心波長のシフトによってバイアス電圧と同様の掃引範囲の拡大が起きる.製作したデバイスの測定ではバイアス電圧5V・掃引電圧10Vを印可することで25nmの波長掃引を達成した.バイアス電圧10V,掃引電圧10Vを印可することで40nmの波長掃引の達成を見積もれ,バイアス電圧を増加することで掃引幅の拡大ができる.また,光センシング用光源として,1060nm帯MEMS VCSELでは,しきい値電流1.3mA,最大出力2mW以上,12Vppの掃引電圧で,約30nmの波長掃引を実現した.片持ち梁長さを70umまで短尺化することで,掃引速度を540kHzまで高速化することに成功した.次年度ではまず,シミュレーションによって透過特性のスポットサイズ依存性を明らかにする.続いて,適切な光閉じ込めを与えるための構造を探索する.現段階では酸化狭窄構造の導入を検討しているが,酸化層の層数およびその位置によっては散乱損失を増加させてしまい,その結果むしろフィルタ特性を悪化させてしまう事が予想される.そのため,シミュレーションによって最適な構造を検討する必要がある.続いてそのシミュレーション結果に基づいて実際に素子を製作し,その透過帯域の形状,挿入損失,および応答速度の評価を行う予定である.次年度ではまず、適切な光閉じ込めを与えるための構造を探索する。前年度のシミュレーション結果から得られた構造として、酸化狭窄構造の導入をした場合の光学特性の理論計算を行ったが、酸化層の層数およびその位置によっては散乱損失を増加させてしまい,その結果むしろフィルタ特性を悪化させてしまう事が確認された。そのため,より優れた構造を検討する必要がある.続いてそのシミュレーション結果に基づいて実際に素子を製作し,その透過帯域の形状,挿入損失,および応答速度の評価を行う予定である.
幼若脳組織の神経活動に対する麻酔薬の作用の解明

幼若ラットではミダゾラムにより海馬CA3領域において細胞内Ca濃度の上昇、pCREB陽性細胞の増加が有意に認められ、これらはNKCC1阻害薬であるブメタニドにより抑制された。成熟ラットではこれらの変化を認めなかった。また、ミダゾラムの鎮静作用は幼若ラットで減弱しており、ブメタニドは鎮静作用を増強した。以上より、ミダゾラムは新生児ラットの海馬においてGABAA受容体刺激を介して興奮作用をもたらし、鎮静効果を減弱させると考えられた。生後7日の新生児SDラットをエーテル麻酔下に断頭し、海馬、大脳皮質を含む前額断の脳スライスを作成した。蛍光色素Fura-2を負荷し、蛍光顕微鏡を用いて大脳皮質および海馬CA3 pyramidal neuronついて蛍光観察を行い、Ca imagingにより細胞内Ca濃度を測定した。当初、Fura-2負荷および測定中の人工脳脊髄液(aCSF)の液温を35-37°Cに設定したところ測定開始数分ないし8分後から蛍光比が明らかな増加を示した。安定した蛍光比を得られる潅流液温、ブドウ糖濃度、潅流速度などの条件を検討した。室温での蛍光色素負荷は長時間でも十分な細胞内取り込みが不十分であったため、pluronic F127を加えて負荷を行い測定も室温とした。この条件では、12-13分程度まで蛍光比の増加はごくわずかであり、KCl濃度を2.5mMから25mMへと増加させると、可逆的に蛍光比が増加するのが観察できた。これにより、Ca imagingにより細胞内Ca濃度を測定する実験系が適切に働いていることが確認できた。この条件で、glutamateまたはGABAを潅流により投与したところ、glutamateでは蛍光比の増加を認めたが、GABAでは明らかな蛍光比の増加は見られなかった。原因として不適切な測定対象の選択とともに、潅流速度の問題が考えられた。すなわち、脳内の部位によって細胞内Cl濃度が異なり、GABAA受容体刺激時の反応が異なること。また、GABAA受容体活性化による脱分極、細胞内Ca濃度増加はGABA作用の始まりの一過性反応であり、投与が緩徐な場合認められない可能性が考えられる。これらの点について検討中である。1)海馬神経細胞Ca濃度前年度で検討した実験条件を用いて、生後4,7,28日齢のSDラットから海馬を含む脳スライスを作成し、Fura-2によるCa imaging法を行った。GABAA受容体刺激薬を6-7ml/minの高流量で7分間灌流投与し、投与開始1-2分後(早期)および6-7分後(後期)の海馬CA3神経細胞の蛍光比を測定した。GABAA受容体作動薬であるisoguvacine投与は4日齢では早期に有意な蛍光比増加を生じたが、7日齢、28日齢では有意の変化を認めなかった。4日齢の増加はGABAA受容体阻害薬であるbicuculine同時投与によって阻害された。ミダゾラム0.01,0.1,1μM投与では、4日齢における0.1μM投与で後期に有意の増加を認めた。7日齢ではisoguvacineとミダゾラム同時投与で有意の増加を生じたが、28日齢では蛍光比の有意な変化はなかった。ミダゾラム単独またはisoguvacine同時投与による蛍光比増加はbicuculine同時投与および、NKCC1阻害薬であるbumetanide前処置によって阻害された。これらから、4,7日齢ラットではGABAA受容体刺激ほ細胞内Ca濃度増加を生じ、この効果は細胞内C1濃度高値に依存していることが明らかとなった。2)電気的活動海馬CA3領域のfield potential測定を行い、自発活動および電気刺激によるpopulation spike測定を行い、実験条件を検討した。3)行動実験ミダゾラム腹腔内投与による鎮静作用をrighting reflexにより評価した。28日齢に比べて4,7日齢ラットでは、鎮静作用が明らかに減弱していたが、bumetanide前投与を行うと幼若ラットでのみ鎮静作用が有意に増強した。1.海馬神経細胞内Ca濃度:昨年度までの研究により、GABAA受容体作動薬およびミダゾラムは、4日齢、7日齢海馬スライスではCA3領域の細胞内Ca濃度増加をもたらし、これらの効果はGABAA受容体阻害薬bicuculineおよびNKCC1阻害薬であるbumetanide前処置によって拮抗されることを明らかにした。今年度は、電位依存性Caチャネルの阻害薬であるnicardipine前処置の効果を調べた。その結果、GABAA受容体作動薬およびミダゾラムによる細胞内Ca濃度増加はnicardipine前処置により拮抗された。したがって、この細胞内Ca濃度増加にはGABAA受容体刺激に引き続く脱分極と電位依存性Caチャネル開口が関与することがわかった。2.電気的活動:7日齢海馬スライスを用いて電気刺激によるpopulation spike測定を行い、反回性抑制の有無とミダゾラムの影響を検討した。

しかし、対照状態での測定値が経時的に変化してしまい、ミダゾラムの効果を明らかにするには至らなかった。3.Phosphorylated cAMP-response element binding protein (pCREB)免疫染色:pCREBは神経細胞の興奮と細胞内Ca濃度増加に伴って発現する転写因子である。ミダゾラム腹腔内投与後に断頭し、海馬および視床のpCREB免疫染色を行い、日齢およびbumetanide前投与の効果を解析した。ミダゾラム投与は7日齢において海馬pCREB陽性細胞数を増加させたが、28日齢では変化を生じなかった。7日齢でのpCREB増加はbumetanide前処置によって阻害された。この結果は、Ca imagingの結果と一致し、ミダゾラムがin vivoでも新生児ラット海馬ニューロンに興奮作用をもたらすことを示唆する。ミダゾラムが幼若脳の海馬CA3領域神経細胞の細胞内Ca濃度増加を生じること、この作用がNKCC1による細胞内Cl濃度高値に依存しているという仮説はほぼ実証できた。電気的活動に対する効果はまだ検討中だが、幼若ラットに対する鎮静作用について、上記細胞内Ca濃度に対する効果と見合う結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。電気的活動に対する効果の測定は、当初gramicide perforated patch clamp法を用いる計画であったが、幼若脳では技術的に困難であったため、field potential測定による方法を行うよう計画を変更した。自発的活動と刺激による興奮性活動をpopulation spike測定の両面から、ミダゾラムの効果を現在検討中である。In vivoでのミダゾラムの鎮静作用を評価するため、腹腔内投与によるrighting reflexの変化を測定したところ、4,7日齢ラットでは28日齢に比べて著しく鎮静作用が減弱していることを見出した。Bumetanide前処置後のミダゾラム投与では、幼若ラットでのみ鎮静作用が著しく増強した。したがって、神経細胞内Cl濃度高値は幼若脳でのミダゾラムの鎮静作用を強く阻害することが示された。In vivoでのミダゾラムの興奮作用、抑制作用について、更に詳細に検討する予定である。
市場経済批判としての「知的障害者との共同生活」運動の思想・実践的可能性の研究

「他者の困難な生にいかに向き合うか」という「共生」の問題への取り組みの事例として、知的障害者とアシスタントが共に暮らす〈ラルシュ〉共同体運動を取り上げ、その思想・実践的可能性の考察を、特に市場経済批判としての意義に注目しながら、次の三つの領域で行った:(1)〈ラルシュ〉共同体運動の基本思想の研究;(2)日本・カナダ・フランスの〈ラルシュ〉共同体の現地調査;(3)「市場経済」批判の研究。その結果、市場経済の問題は現場では「格差社会における強者と弱者の和解」という主題として現れ、〈ラルシュ〉共同体運動が「平和運動」として展開しつつある経緯が明らかになり、その意義の研究という課題が見出された。1.具体的研究内容(1)実地調査:8月11日から9月16日まで、本研究課題の調査対象である〈ラルシュ〉共同体の一つ、トロント(カナダ)のDaybreak共同体で、フィールドワーク(参与観察)を行った。Daybreak共同体にあるグループホームの一つに住み込み、アシスタントの仕事を経験させて頂きながら、コア・メンバー(知的障害を持つ入居者)や他のアシスタントと同じ日常生活を送り、そのなかで交わされる日常会話を重視した調査を行った。同時に、他のグループホームのメンバーやアシスタント、ボランティア、退職者、事務局スタッフ、コア・メンバーの家族、その他関係者へのインタビューを行い、また、Daybreak共同体が提供しているさまざまなサービス部門・活動の調査、および、その利用者に対するインタビューも行った。多くの人の協力を得て、Daybreak共同体の活動全般についての調査ができただけでなく、〈ラルシュ〉共同体全体(世界各地に存在する〈ラルシュ〉共同体)の相互関係についての情報や、〈ラルシュ〉共同体が同時代に向けて発しているメッセージとその存在意義についてのあらたな視座も得られた。今回知り合った方たちとは、今後もメールを通して調査に協力していただけることになっており、非常に有意義な調査となった。(2)資料研究:Daybreak共同体で入手した資料、特に、そのホームの一つに住んでコア・メンバーと交流しながら精力的な執筆活動を行った、世界的に(日本でも)有名な神学者ヘンリ・ナウエンの著作を中心に、読み込みと分析を進めた。2.当該年度の研究の意義と重要性昨年度調査を行った静岡県の〈かなの家〉とは、状況・規模(公的支援、社会的認知度・影響力、多角的活動・事業展開、世界各国からの若者ボランティア)が異なる共同体で調査できたことで、各共同体の社会状況への応答の違いについて、認識と考察が深まった。1.具体的研究内容1実地調査:〈ラルシュ〉共同体の調査を行うに当たり、知的障害者とサポーターの共同生活という、特別な注意と配慮が必要な現場であるため、初年度は国内の〈かなの家〉(静岡県葵区)で必要な経験を積むこととし、国外(トロント、パリ)の調査は次年度に見送った。〈かなの家〉ではグループホームに短期滞在して利用者・スタッフと寝食・活動を共にしながら調査を行い、通いの利用者や家族、ホーム創設者などに対してもインタビューを行った。また、〈ラルシュ〉共同体スタッフが主催し、〈信仰と光〉(「平成21-23年度科学研究費助成事業21520069」の主要調査差対象)の関係者も多数参加する「リトリート(黙想会)」にも参加して調査を行った。2資料研究:〈ラルシュ〉共同体創設者ジャン・ヴァニエの著作の分析を中心に、計画に従って、〈ラルシュ〉〈信仰と光〉関連の資料の分析を進めた。2.当該年度の研究の意義と重要性〈かなの家〉での調査は計画通り実施でき、次年度以降の調査研究の準備も進んだ。同ホームでは現在、スイスの共同体でコミュニティーリーダーを務めていた男性がサポーターとして働いており、彼に2つの共同体での体験について聞けたこと、また、同時期に滞在していた〈ラルシュ〉共同体国際本部アジア地区アドバイザーと知り合い、サポーターに対する支援の必要性、他国の状況、国際組織としての展望など、さまざまな話を聞くことができたことは、大きな収穫であった。さらに上記「リトリート」では、各国に招かれて講演を行っている、かつてアイルランドの共同体でリーダーを務めていた男性とも知り合い、このように各国の立場の異なる関係者とつながりができたことで、国ごとの問題点・比較や国際的な組織としての今後の展開(現在〈ラルシュ〉共同体は、創設以来初めての大がかりな組織改革を行っている)を調査する上で、非常に有意義な調査となった。1.最終年度に実施した研究の成果2014年8月6日から9月29日までフランスで現地調査を行った。

8月7日から9月22日までトローリー・ブルイユの〈ラルシュ〉共同体でフィールド・ワーク(知的障害者と共に暮らすグループ・ホームにアシスタントとして滞在・調査しつつ、創設者ジャン・ヴァニエ、創設当初からのメンバー3名、スタッフ2名、他のホームの責任者1名をはじめ、多くのアシスタントと関係者にインタビューを実施)を行った後パリに移動し、国際〈ラルシュ〉本部でインタビュー調査と資料収集を行い、27日にパリで開催された「〈ラルシュ〉共同体創設50周年記念行事」に、滞在したホームのメンバーと参加して調査を行った。その成果は、1〈ラルシュ〉共同体運動創設時の様子とその後の歴史を生の声で聞くことができた、2EU諸国からのボランティアとの交流により、EU域内での市民貢献・育成活動の実体に触れた、3アジア・アフリカにも広がる(35か国に147か所)共同体間の経済格差や文化的差異にいかに対処し交流を深めるかという課題への取り組みの現状を知った、4創設者へのインタビューや実地調査などを通し、人間の欲望や暴力の問題が共同体で生きる上で重要な課題として認識されていることへの理解が深まった、の4点にまとめられる。2.研究期間全体を通じて実施した研究の成果2012年に静岡県の〈かなの家〉、2013年にトロントのデイブレイク共同体で行った調査と合わせ、〈ラルシュ〉共同体運動の歴史と現状について多くの情報・知見を得ると共に、資料分析の土台となる豊かな経験を積むことができた。「市場経済批判」という主題に関しては、それが現場で「格差社会における強者と弱者の接触・和解」の問題として現れ、そこから〈ラルシュ〉が「平和運動」として展開するに至った、という経緯が理解され、その意義の研究という新たな課題を見出すことができた。宗教人類学上記「研究実績概要」に記したように、前年度の国内調査に続き、本年度のカナダにおける海外調査も順調に進み、計画通り、「国ごとの比較」が可能な状況となった。反面、現在〈ラルシュ〉共同体で進行中の「国際的な組織改革」については、調査を進める過程で当初予想していた以上に「国・地域」ごとのローカルな改革が重視されていることがわかり、計画の修正が必要になる可能性が出てきた。この点については、26年度夏に予定しているフランス(組織の国際本部)での調査後に検討する。また、24・25年度は「市場経済」批判という面を重視して考察を行っていたが、近代的(19世紀以降に欧米で社会的合意を得ていった)「家族」概念の検討が非常に重要である(本研究で比較する日・加・仏では、「市場経済」という条件においては大きな違いはないのに対し、「家族」をとりまく社会状況は異なる、という点からも)という認識にいたり、この研究が26年度の課題として残った。上記「研究実績の概要」に記したように、国内での調査は順調に進んでいる。〈ラルシュ〉共同体の国ごとの比較や国際的な組織改革についての調査という点では、人との出会いに恵まれ、予想以上に進展している。反面、平成24年度は資料分析が中心であったため、創設者等が執筆活動を通して述べる観念・思想が「現場」の活動(各サポーターの言動)とどのように結びついているのか、本研究で分析の鍵概念として採用している「市場経済」「家族」「贈与」が「現場」で具体的にどのような形で現れているのか、という点については、未だ調査実績が不足しているため、考察が深まっていないという反省点がある。平成26年度は、パリの〈ラルシュ〉共同体で調査を行う。