hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子ナノミセルによる悪性脳腫瘍への選択的・効率的なドラッグデリバリーの開発

ブロックポリマーの組成や分子長などを精密に設計した高分子ナノミセルを薬剤のキャリアとして使用し、コアに抗癌剤を封入して悪性脳腫瘍の治療に使用する際の効果を増強する方法の開発を行った。血管透過性を修飾する薬剤の併用やリガンド分子のミセル外層への搭載など、脳腫瘍治療においても効果の期待できる方法の検討を行った。また、ミセル化薬剤の腫瘍内到達を体外から計測する方法についても検討した。悪性脳腫瘍の予後は近年の画像診断・手術技術などの進歩にもかかわらずほとんど改善しておらず、新たな治療法の開発が切望されている分野である。親水性ポリマーからなるブロック共重合体に疎水性の化学療法剤を結合させると、水中で安定な高分子ミセルを形成する。血管内に投与された高分子ミセルは長時間血管内に停留し、腫瘍部で透過性の亢進した新生腫瘍血管を経て病変部に集積、その後徐々にユニットポリマーに解離してコアの薬物を放出し効果を現す。高分子ミセル製剤はこのように抗癌剤のDrug Delivery System(DDS)として使用することができる。高分子ミセルの腫瘍特異的集積は、EPR効果(EPR : Enhanced Permeability and Retention)によると提唱されているが、実際には腫瘍選択性の改良のために抗体を結合型させたミセルなどの開発も行われている。高分子ミセル製剤が実際に脳腫瘍治療にとって実用的かを検証するため、マウス脳腫瘍モデルを用いて本研究を行った。pH反応型高分子ミセル化学療法剤の調製:平成21年度はpHの変化に反応して解離しコアの薬剤を放出する高分子ミセルの合成を分担研究者の片岡らが担当した。本ミセルをアドリアマイシンに応用した薬剤は毒性が著しく軽減していることが、複数のマウスモデルで確認されている。Dach platinミセルに関しても、毒性軽減の解決方法としての、内核と薬剤の間の化学結合を変化させることによる、腫瘍細胞内の物理的環境(低pH)などに反応して解離するミセルを設計や、粒子径をより小さく管理することの効果を引き続き検討した。脳内腫瘍における抗腫瘍効果:本年度は、はU87MG(ヒト神経膠腫)、SR-B.10A(マウス神経膠腫)やLL2(肺癌)、C26(大腸癌)細胞をマウス脳内に接種し、腫瘍の脳組織内への浸潤の程度や腫瘍血管構築について検討を行い、モデルとしてU87MGおよびSR-B.10Aが実際にヒト悪性神経膠腫に類似していることを確認した。高分子ミセル製剤はこのように抗癌剤のDrug Delivery System (DDS)として使用することができる。高分子ミセルの腫瘍特異的集積は、EPR効果(EPR: Enhanced Permeability and Retention)によると提唱されているが、実際には腫瘍選択性の改良のために抗体を結合型させたミセルなどの開発も行われている。高分子ミセル製剤が脳腫瘍治療にとって実用的かを検証するため、マウス脳腫瘍モデルを用いて本研究を行った。DACH-platin内包高分子ミセル化学療法剤の調製:分担研究者の片岡らの持つミセル粒子径を自在に変化させる技術を用い、粒子径30nmと70mのDACH-platinミセルの合成を担当した。今までの研究成果から、皮下腫瘍等において30nmミセルは腫瘍血管構築に影響されずに集積するものの、腫瘍内での滞留も短い傾向にある。一方、70nmミセルは血管構築を修飾する薬剤を併用することで毒性を低く維持しつつ腫瘍内への集積が有意に増加し、併用薬剤の効果の消失とともに腫瘍内に薬剤を滞留させることに関与することが示唆されている。本年度は、実際の脳内腫瘍モデルを用いて、皮下腫瘍と同様の手段で抗腫瘍効果の増強が得られるかを、主にSR-B.10A(マウス神経膠腫)脳内移植マウスモデルを用いて検証した。〔本年度の実績の概要〕研究分担者の片岡のもとでミセル製剤の合成・調整を行ない、粒子径の評価などの後に供給されたミセル製剤を研究代表者の稲生のところで実験に使用した。本年度は、ミセル製剤の毒性(体重の変化と生化学データおよび病理額的検討)と、腫瘍組織内分布の評価を行った。〔改良型Dachplatinミセル化学療法剤の調整〕本年度は改良型Dachplatinミセルの評価と、血管透過性薬剤併用による腫瘍内薬剤分布の検討を引き続き行った。

Dachplatinミセルは、血管内停留中の薬剤自然放出によると考えられる毒性が残存していたが、外層の高分子の設計を変更し、ミセル径を40nm程度に縮小することで肝への非特異的取り込みが軽減すると考えられ、この改良型dachplatinミセルの供給を片岡らから受け、組織内分布をPt原子に注目することで測定した。一方、ミセル径70nmとやや大きいミセルに関しては、TGF-β阻害剤やその他のkinase阻害剤との併用することによって、ミセルの腫瘍内滞留性が改善するかを検討した。TGF-β阻害剤やその他のkinase阻害剤の一過性使用により、血管透過性が一時的に増加し、高分子薬剤の腫瘍内到達が増加することが示せたものの、間質の影響を受けやすい皮下腫瘍モデルでは少しではあるが併用の効果が表れやすかったのに対し、脳内腫瘍モデルでは、皮下腫瘍の結果から予想されていたほどの効果は得られず、腫瘍経辺縁部ので薬剤集積増加にとどまった。in vivoの治療効果に関しては、分担研究者片岡らの協力を得て、in vivo imagingの手法を用いて薬剤の集積の定性的評価を行った。これらの腫瘍内集積の改善はしかし、脳腫瘍の治療効果の改善に直結するin vivo実験結果には至らなかった。この点については今度さらなる研究が必要であることが示唆される。
使用済み触媒の完全再利用化による地球インパクト低減化技術の開発に関する研究

前年度までの研究の結果、使用済み脱硫触媒に含まれるモリブデンとバナジウムはホスフィン酸抽出剤であるCyanex272やPIA-8により、またコバルトとニッケルはこれらとLIX63との混合抽出剤により、混合による協同効果を利用することにより効果的に抽出されることが明かとなった。しかしながらこの系によるニッケルの抽出に関しては抽出速度が非常に遅いため、工業化に際して障害になることが懸念された。そこで本年度はpH1.5程度のアルミニウムを大過剰に含む液中から比較的少量のニッケルを迅速に抽出可能な抽出系および吸着系のスクリーニングを行った。抽出系としてはピコリルアミンとジノニルナフタリンスルホン酸の混合物が有効であることがわかり、ピコリルアミン対ジノニルナフタリンスルホン酸の比率が1:2以上の時にニッケルは100%抽出されるが、アルミニウムは全く抽出されないことがわかった。しかしながらこの系は特に逆抽出時における相分離がよくないためオクチルアルコールやTBPなどの改質剤の添加が必要であった。さらにこの系の抽出機構についても解明され、ニッケルは金属:ピコリルアミン:ジノニルナフタリンスルホン酸=1:1:2型の錯体として抽出されることが明かとなった。一方、使用済み触媒中に含まれるニッケルの量がそれ程多くないことを考慮に入れると、実際の回収プロセスでは溶媒抽出法よりもカラムを用いるイオン交換-吸着法の方が有利であると考えられる。このような本目的に適合した吸着系としてはキトサンにEDTAやDTPAの官能基を導入したコンプレキサン型キトサンおよび市販のピコリルアミン型キレート樹脂であるXFS4195(UR4000T)が有効であることがわかった。これらに関してはバッチ実験の他、カラムを用いた吸着-溶離も行ったが、良好な相互分離特性を示し、実プロセスにおいても有望であることが確かめられた。
ICFを用いての神経・筋疾患難病患者の家族介護者へのレスパイトケアの指標開発

本研究の概要は、ICFコードを難病患者の家族介護者へのレスパイトケアのアセスメント項目として活用し、レスパイトケア指標(パス)を作成するものである。H30年度の実績の概要は、1400以上あるICFコードを、信頼性と妥当性の高い介護負担に関する既存の評価尺度を、ICFコードとのリコード作業を中心に行った。選出した評価尺度は、ADL評価のBarthel Index、Lawton Index、Zaritsの介護負担尺度、うつ状態評価尺度GDS Geriatric Depression Scale)である。リコードの結果、評価尺度を詳細なICFコード分類をすることで、評価する項目の内容が異なっていても、ICFコードにリコードすると同じコードが該当することがわかった。また、似たような評価項目であってもICFコードは異なることも判明し、評価尺度の性質や評価の視点が生活機能のどの部分に該当するのかを分析できることが明らかとなった。さらに、レスパイトケアのアセスメントを行う上で重要である環境因子においては、Zaritsの介護負担尺度のみ1項目含まれていたが、それ以外の評価尺度には含まれていなかった。家族介護者に対するレスパイトケアのアセスメント項目として、既存の評価尺度だけでは環境因子を評価できないことが判明したため、ICFの環境因子を用いる必要がある。ここまでのリコードにかなりの時間を要したため、研究の進行が遅れたが、令和元年においては環境因子を含むレスパイトケアに関する指標を引き続き開発を実施する。ICFコードの分析にかなりの時間を要したことが遅れている要因である。しかし、主な評価尺度の分析が終了したため、次年度レスパイトケアの評価指標の完成に到達できると考えている。令和元年においては研究支援としての人的体制を確保したため、より迅速に研究を進めることができる予定である。研究の遂行のために、計画的に研究内容を進めていく。本研究は、国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability and Health:ICF)を用いて、神経・筋疾患難病患者(難病患者)の家族介護者に対するレスパイトケア(休息的ケア)に関する観察基準を明らかにし、介護支援専門員等が使用できるレスパイトケアの指標(パス)を作成することを目的としている。平成28年度は次の通り実施した。1平成27年度実施の予備調査の結果解析奈良県内A市を対象に、介護支援専門員および高齢者施設長を対象に実施した予備調査のデータ解析を実施した(回収率39.7%)。難病患者のレスパイトケアの調整をしたことがある介護支援専門員は全体の36.7%で、調整した難病の上位5疾患は脊髄小脳変性症、パーキンソン病関連疾患群を代表とする神経・筋系疾患であった。レスパイトケアを調整する際に介護支援専門員が困難と感じる項目の上位は、患者の疾患や病状、医療依存度、精神面、金銭面であった。一方、家族介護者についての項目(疾患や病状、精神面等)は低率であった。また、介護支援専門員が家族介護者のレスパイトケアについてアセスメントする際は、自己の経験値に基づく主観的判断のみが64.2%を占めた。家族介護者のレスパイトケアを念頭に置いたアセスメントをICFの構成要素を基準項目とした場合、家族介護者の生活領域や環境因子に関する項目の実施割合は低かった。これらの結果から、レスパイトケアを検討する際は、患者のみならず家族介護者に対しても適切なアセスメントの項目や方法を確立することが求められると示唆された。2情報収集と現状把握難病患者と家族介護者に関する文献検索、情報収集を実施し、ヒアリング調査および調査票の作成準備を行った。予備調査のデータ分析より、介護支援専門員・高齢者施設長のレスパイトケアに対する現状を把握することができた。しかし、その分析に時間を要したため、ヒアリング調査が未実施である。本研究は国際生活機能分類(ICF)の約4500のコードと、レスパイトケアに関する評価尺度について分析を行い、難病患者とその家族介護者に対して介護支援専門員等が使用できるレスパイトケアの指標(パス)を作成することである。初年度(平成28年度)には、介護支援専門員に対して予備調査の結果を分析し、介護支援専門員のレスパイトケアのアセスメントに関する事項の抽出を行った。結果、レスパイトケアの要否の判断は半数以上が自己の経験値に基づく主観的判断であり、何らかの妥当性のある尺度(アセスメント項目)を使用しての判断ではないことが明らかとなった。その結果を踏まえ、2年目(平成29年度)は、ICFの「生活機能」と「環境因子」のコードと、レスパイトケアに関係する既存尺度(介護負担や精神的評価)との対応についての分析を行った。その結果、レスパイトケアに関連する既存尺度の下位尺度には「環境因子」を意味する項目の割合は低かった。例えば、介護負担尺度のひとつであるZARITは、下位尺度22項目のうちICFの「生活機能」と「環境因子」に該当するのは、7項目(31.8%)で、そのうち「環境因子」に該当するのは1項目(4.5%)であった。また、予備調査結果を用いて、ICFの生活機能と環境因子と該当する項目において主成分分析等を実施し、介護支援専門員は「運動機能」や「移動能力」等の表面的に判断しやすい項目はレスパイトケアの判断基準としているが、学習レベルや認知レベル等の内面的かつ判断が困難な項目においては、判断基準としにくい可能性が示唆された。

3年目(平成30年度)は、現存するレスパイトケアに関する既存尺度の分析および予備調査の分析を深め、「生活機能」と「環境因子」の双方を評価できる指標の開発を進める。ICFコードと既存尺度の関連性を分析するのに多大な時間を要してしまった。適切な研究補助員のサポートを受けられる期間が短かったため、計画予定から遅れている。また、データ分析が未完成のため、新たな調査票の作成が遅れている。本研究の概要は、ICFコードを難病患者の家族介護者へのレスパイトケアのアセスメント項目として活用し、レスパイトケア指標(パス)を作成するものである。H30年度の実績の概要は、1400以上あるICFコードを、信頼性と妥当性の高い介護負担に関する既存の評価尺度を、ICFコードとのリコード作業を中心に行った。選出した評価尺度は、ADL評価のBarthel Index、Lawton Index、Zaritsの介護負担尺度、うつ状態評価尺度GDS Geriatric Depression Scale)である。リコードの結果、評価尺度を詳細なICFコード分類をすることで、評価する項目の内容が異なっていても、ICFコードにリコードすると同じコードが該当することがわかった。また、似たような評価項目であってもICFコードは異なることも判明し、評価尺度の性質や評価の視点が生活機能のどの部分に該当するのかを分析できることが明らかとなった。さらに、レスパイトケアのアセスメントを行う上で重要である環境因子においては、Zaritsの介護負担尺度のみ1項目含まれていたが、それ以外の評価尺度には含まれていなかった。家族介護者に対するレスパイトケアのアセスメント項目として、既存の評価尺度だけでは環境因子を評価できないことが判明したため、ICFの環境因子を用いる必要がある。ここまでのリコードにかなりの時間を要したため、研究の進行が遅れたが、令和元年においては環境因子を含むレスパイトケアに関する指標を引き続き開発を実施する。ICFコードの分析にかなりの時間を要したことが遅れている要因である。しかし、主な評価尺度の分析が終了したため、次年度レスパイトケアの評価指標の完成に到達できると考えている。予備調査の結果分析を完成させ、因子分析の結果をICFに関する専門研究者、統計学専門研究者へ報告・相談し、助言を得て、分析結果の評価検討を実施する予定である。その後、ヒアリング調査を実施し、調査票を作成予定である。現存するレスパイトケアに関する既存尺度の分析および予備調査の分析を深め、「生活機能」と「環境因子」の双方を評価できる指標の開発を進める。令和元年においては研究支援としての人的体制を確保したため、より迅速に研究を進めることができる予定である。研究の遂行のために、計画的に研究内容を進めていく。ヒアリング調査が未実施のため、人件費が未使用となった。現状分析に時間を要したため、調査に関する人件費等の経費が未使用のため。調査票を完成させるための人件費の未使用分と、それに伴い調査実施に関する費用が未使用であったため、次年度に繰越となった。次年度は、人件確保の体制が整ったため、これらの研究を遂行することができるため、未使用分を使用する予定である。
肺高血圧症に関与するカルシウム関連イオンチャネルの機能解析と創薬

肺動脈性肺高血圧症は、肺動脈平滑筋の攣縮や肺血管リモデリングの亢進により、持続的に肺動脈圧が上昇する致死性の難病である。肺動脈性肺高血圧症の発症原因は不明である。最近、DNAマイクロアレイ解析を行った結果、肺動脈性肺高血圧症患者組織において、カルシウム関連イオンチャネルの劇的な発現変化の検出に成功した。本申請課題では、肺動脈性肺高血圧症患者組織で特異的に発現変動が認められたカルシウム関連イオンチャネルを機能解析し、肺動脈性肺高血圧症の発症および病態形成メカニズムを解明する。また、カルシウム関連イオンチャネルを分子標的とした新規肺高血圧症治療薬の開発も目指す。
Math1分子による腸管上皮杯細胞分化と免疫制御機能の解明

本研究は当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。1)ヒト腸管上皮細胞におけるMath1遺伝子の発現・機能を制御する上流因子の探索では腸管分化機構に重要な役割を果たすWntシグナルとの関連性を解析し、Math1蛋白安定性がWntシグナルによって制御されさらにβ-catenin蛋白安定性と正反対に制御されている事を明らかとした。さらにMath1がWntシグナル伝達経路のGSK3活性依存性にユビキチン-プロテアソーム系の蛋白分解機構によって蛋白安定性が制御されることがわかりこれはβ-cateninと同様のシステムであり、GSK3がMath1かβ-cateninか選択することで分化シグナルと増殖シグナルを調節していることが示唆された。っまり分化と増殖を司る代表的なタンパク質がWntシグナルによってそれぞれ反対の制御を受けることで分化調節を制御することが解明され、腸管分化だけでなくWntシグナル伝達機構における新たな機能が示唆された。さらに本年度においてはMath1蛋白質のGSK3による標的配列を種々の遺伝子変異Math1プラスミドにてタンパク安定性を指標に探索し、Math1アミノ酸配列の54,58番目のセリン残基がGSK3のコンセンサスリン酸化部位であり、アラニンへの置換変異株に置いてはタンパク安定性を獲得することを発見した。またさらに安定化Math1の遺伝子導入にて腸管上皮細胞株のムチン産生増加を認め、Math1タンパクの杯細胞分化能を確認できた。2)ヒトMath1のターゲット遺伝子の網羅的解析においてはヒト腸管上皮由来細胞株を用い、テトラサイクリンによるMath1誘導発現系を確立したのちMath1を発現誘導した際のmRNAによるマイクロアレイを実施した。マイクロアレイにより15遺伝子の単離に成功した。本年度はさらにCHIPassayを用い標的遺伝子のプロモーター部位にMath1が直接結合するか現在検定中である。以上の結果をもとにMath1依存性の腸管分化機構と免疫能獲得の関連性を解析していく予定である。つまり分化と増殖を司る代表的なタンパク質がWntシグナルによってそれぞれ反対の制御を受けることで分化調節を制御することが解明され、腸管分化だけでなくWntシグナル伝達機構における新たな機能が示唆された。マイクロアレイにより15遺伝子の単離に成功し、その遺伝子を現在検定中である。3)ヒトMath1機能による杯細胞の免疫機能獲得の可能性についての検討においては、腸管上皮細胞におけるIRF1依存性の免疫機能についてさらに解析を進め、IRF1により免疫プロテアソーム構成分子のすべての発現が直接誘導され、免疫プロテアソーム由来の抗原提示能獲得が示唆された。以上の結果をもとにMath

1依存性の腸管分化機構と免疫能獲得の関連性を解析していく予定である。本研究は当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。1)ヒト腸管上皮細胞におけるMath1遺伝子の発現・機能を制御する上流因子の探索では腸管分化機構に重要な役割を果たすWntシグナルとの関連性を解析し、Math1蛋白安定性がWntシグナルによって制御されさらにβ-catenin蛋白安定性と正反対に制御されている事を明らかとした。さらにMath1がWntシグナル伝達経路のGSK3活性依存性にユビキチンープロテアソーム系の蛋白分解機構によって蛋白安定性が制御されることがわかりこれはβ-cateninと同様のシステムであり、GSK3がMath1かβ-cateninか選択することで分化シグナルと増殖シグナルを調節していることが示唆された。つまり分化と増殖を司る代表的なタンパク質がWntシグナルによってそれぞれ反対の制御を受けることで分化調節を制御することが解明され、腸管分化だけでなくWntシグナル伝達機構における新たな機能が示唆された。さらに本年度においてはMath1蛋白質のGSK3による標的配列を種々の遺伝子変異Math1プラスミドにてタンパク安定性を指標に探索し、Math1アミノ酸配列の54,58番目のセリン残基がGSK3のコンセンサスリン酸化部位であり、アラニンヘの置換変異株に置いてはタンパク安定性を獲得することを発見した。またさらに安定化Math1の遺伝子導入にて腸管上皮細胞株のムチン産生増加を認め、Math1タンパクの杯細胞分化能を確認できた。2)ヒトMath1のターゲット遺伝子の網羅的解析においてはヒト腸管上皮由来細胞株を用い、テトラサイクリンによるMath1誘導発現系を確立したのちMath1を発現誘導した際のmRNAによるマイクロアレイを実施した。マイクロアレイにより15遺伝子の単離に成功した。本年度はさらにCHIPassayを用い標的遺伝のプロモーター部位にMath1が直接結合するか現在検定中である。以上の結果をもとにMath1依存性の腸管分化機構と免疫能獲得の関連性を解析していく予定である。
細胞運動性を制御する新規パキシリンアイソフォームの癌的細胞機構における役割

癌細胞の浸潤・転移過程は主として、インテグリンを介する細胞接着と細胞運動により担われている。細胞接着性や細胞運動性制御の基本機構を解明する一つのアプローチとして、インテグリンの裏打ち蛋白質であるパキシリンを分子基盤とした解析を進めている本研究においては、パキシリンの機能をさらに理解するため、細胞内での局在を検討し、それが細胞接着斑のみならず、細胞辺縁の活性部位、並びに、ゴルジ装置に存在することを示した。パキシリン自身はゴルジ装置に保持されるべき領域を持たない。我々は新規パキシリン結合性蛋白質を幾つか単離し解析しているが、その内の一つがゴルジ装置局在配列と考えられている配列を持っていることを見い出した。この蛋白質は細胞核周辺領域と細胞辺縁の活性部位に存在することも見い出している。現在、その機能を詳細に解析しており、細胞運動の基本機構を担う、パキシリンを始めとするインテグリン裏打ち蛋白質郡の細胞膜直下への輪送と集積の分子機構の解明へと研究を進めている。
設計構造行列(DSM)による製品開発マネジメントの合理化に関する実証分析

複雑なシステム構成を持つ製品の開発においては、構成部品や技術が相互に依存しあい、部品干渉や開発作業の手戻りがしばしば発生する。本研究では、設計構造行列(DSM)により部品間の相互依存や開発作業の相互関係を網羅的に記述する手順を定式化し、開発製品のアーキテクチャを可視化したうえで、部品間の相圧依存関係を最小化したり,開発プロセスを整流化する予法の開発に取り組んだ。本年度は、設計構造行列(DSM)の作成方法について研究を行った。DSMの作成には、企業のエンジニアなど外部者の協力が必要なため、分析範囲や設計要素(部品や設計活動)の明確な定義および作業手順がなければ、正確なDSMの作成が困難なためである。DSMの作成方法の策定にあたっては、国際DSM会議(ストックホルム)への参加が大きな助けとなった。DSM作成の実務について、米国や欧州、インドなどの研究者と意見交換を行い、DSMの基本要素である設計要素の定義とその測定方法について貴重な情報を得た。こうして得た情報とこれまでの研究成果から、組織内における分業関係の定義や境界線があいまいな日本の組織においては、欧米で発達してきたDSMをそのまま適用し分析を行うと、その結果は日本の組織の実情とかい離してしまう懸念がより明らかになった。この事態を回避するため標準的なDSMの作成プロセスを策定するとともに、複数の担当エンジニアとの個別もしくは集団面談による設計単位の定義が必要であり、その作業プロセスの手順について検討を進めた。ただし、本年度作成したDSM作成プロセスはまだ不十分な内容であり、引き続き改良が必要である。また、国際DSM会議への出席により、国際的な研究ネットワークが構築できたことは、大きな成果であった。さらにDMS研究に先行して取り組んでいる研究者から、DSM分析ソフトの試作版を入手できたことは今後の研究への弾みとなった。DMS分析は手動でも不可能ではないが、規模の大きなDSMには自動計算ソフトの力が不可欠であり、筆者の能力ではソフトウェア開発に-から取り組むのは大きな制約であった。今後も国際的な研究ネットワークを維持し、情報の収集に努める一方、日本のものづくりにおける設計活動の特徴をDSMによって分析し、その研究成果を発信していきたい。本年度は、自動車部品の設計構造行列(以下、DSM)の作成と、同じく自動車開発におけるソフトウェア開発の状況について調査を行った。第一の自動車部品のDSM作成には、自動車部品メーカーのエンジニアに協力をいただき、詳細なDSMの作成を行うことができた。前年度に検討した効率的なDSMの作成手順の検証を行うとともに、作成したDSMについてクラスタリングなどの分析を行った。分析の成果については、まだ分析途中であること、また協力いただいた企業の許可を得ていないことから、公表は行っていない。さらに、ソフトウェア分野におけるDSM分析の予備的調査として、自動車におけるソフトウェアの機能安全に関する標準化について、取り組みの進んでいる欧州の自動車メーカーおよび大手部品メーカーを訪問して聞き取り調査を行った。ソフトウェアの機能安全は昨今の自動車業界における非常に大きなテーマになっている。物理的な部品と同様にソフトウェアにおいても構成要素(プログラム)間の複雑な相互依存関係が存在する一方、物理的な部品とは異なり目で見て確認することが難しいという特性がある。DSM分析を通じて、より効率的なソフトウェア開発プロセスに貢献できる可能性があるが、そのための分析手順にはハードウェアの場合とは異なった配慮が必要であることが確認できた。本年度は、これまで作成してきた自動車部品の設計構造行列(Design Structure Matrix、以下DMS)の解析作業に取り組んだ。DSMは、開発製品をシステムの観点から捉え、システムを構成する要素(部品やサブシステム)間の依存関係を表形式で網羅的に示すものである。DSM分析としては、クラスタリングやパーティショニングが知られているが、今回はクラスタリング分析を行った。クラスタリング分析とは、DSMの行および列を一定のルールで並び変えることで、相互依存性の高い部品やサブシステムをいくつかの塊(クラスター)に整理する手法である。分析の結果、分析対象となった自動車モジュール部品の内部をさらにいくつかのサブモジュールにクラスタリングできる可能性を示せた。しかし、課題として残ったのは、新たにクラスタリングして得られた設計構造が元々の設計構造よりも優れているのか、どの程度優れているのかを検証する方法論と手法の研究である。これには、当該製品の開発プロセスに関する基礎データ(部品別や工程別の開発工数やリードタイム、性能データなど)が必要になるとともに、生産段階における製造性や使用段階における補修容易性といったより川下のプロセスとの一体的な分析が必要である。さらに、作成したDSMのサンプル数もまだ限られており、今後も継続的な研究が必要である。
疾患モデルの責任遺伝子の迅速同定を可能にする ラットゲノム解析ツールの体系的構築

有用な疾患モデル動物であるラットの形質責任遺伝子を効率よく同定し表現型形成の分子基盤を解明するシステムを作製するため、自作のラットエクソーム解析系をより多くのエクソンを簡便に解析可能な系に改訂した。さらに多系統のラット遺伝子多型情報を収集し、新規の次世代シーケンサー解析パイプラインを構築した。これらを連鎖解析と組み合わせて体系的ラットゲノム解析システムを整備し、実際の変異モデルラットで表現型責任変異遺伝子候補選択までを検証できた。有用な疾患モデル動物であるラットの形質責任遺伝子を効率よく同定し表現型形成の分子基盤を解明するため、高効率の体系的ラットゲノム解析システムを整備して実際のモデルラットでの検証までを行うことを目的として、以下の成果を得た。1.改訂されたラットゲノム情報を解析し、Ver.1よりキャプチャーできるexonを増加させたカスタムラットエクソンキャプチャーVer.2を設計し、液相反応タイプとして作製した。さらに、アノーテーション情報も可能な限り改訂を行い、解析可能なexon数を10%増加(約1500の増加)させることができた。2.6系統のラットゲノム解析を行いその多型情報を収集してデータベース上の情報と統合し、多系統の遺伝子多型の情報SNP情報も可能な限り整備した新規の次世代シーケンサー解析パイプラインを構築した。研究期間内に次世代シーケンサーのコストダウンとハイスループット化が進んだことにより、予定していたSNPアレイの作製は行わずシーケンス解析並びに低密度マイクロサテライト解析系に置き換えた。3.Ver,2キャプチャーシステムによるエクソーム解析の検証と表現型責任遺伝子の同定を目的に、モデルラットの解析による実証実験を行った。予定していたIS/Kyo、IS-Tlk/Kyoに代えて、新規に樹立されたモデルラット(未発表データのため詳細省略)とその対照個体を対象にして候補遺伝子変異の同定と絞り込みを行うことに成功した。今後、候補遺伝子群の中から機能解析や多型解析を進めることで、責任遺伝子の同定を図る。上記の成果により、詳細なラットゲノム解析が迅速に可能な解析ツールと情報分析パイプラインの整備が達成され、今後ラットをモデル動物として用いる医科学、生命科学研究への貢献が期待できる。
特異的一重項酸素検出装置の開発とその医薬への応用

一酸化窒素等の低分子酸化物の生体内情報伝達物質としての役割が注目されている中で,類似の反応種である一重項酸素の生命現象における作用に関する研究はほとんど行われていない.本研究の目的はこの一重項酸素を特異性の高い方法で検出し,その生体における作用機序を明らかにすることにある.具体的には一重項の励起状態酸素(一重項酸素)から三重項の基底状態酸素(三重項酸素)になるときの近赤外領域の発光スペクトルを検出するもので,従来知られている方法に比べて格段に特異性に優れ,信頼ある測定法であるが,感度が鈍く生体における微量の一重項酸素を検出することは不可能であった.我々は平成6年度までにGeフォトダイオードを組み込んだ近赤外領域発光検出器を新規に作成し,平成7年度には本器を用いてニューキノロン剤による光過敏症の発症機構を解析し,更にphotodynamic therapy(PDT:癌治療法の一つで光線力学療法と呼ばれる)に用いるためのポルフィリン類の一重項酸素生成能について比較検討した.平成8年度は更に感度の向上を目指して,In/Ga/Asフォトダイオードを検出器の心臓部に用いた世界で初めての近赤外領域発光検出装置を作成した.本装置は波長掃引型であり,近赤外領域発光検出装置としては特異性・感度ともに最も優れている.本測定装置を用いてP.acnesから生成する一重項酸素を捉えることに成功した.今後,この装置を用いて一重項酸素の生体における情報伝達物質としての可能性を検討することにより,一重項酸素の生体での役割が明らかになるものと思われる.一酸化窒素等の低分子酸化物の生体内情報伝達物質としての役割が注目されている中で,類似の反応種である一重項酸素の生命現象における作用に関する研究はほとんど行われていない.本研究の目的はこの一重項酸素を特異性の高い方法で検出し,その生体における作用機序を明らかにすることにある.具体的には一重項の励起状態酸素(一重項酸素)から三重項の基底状態酸素(三重項酸素)になるときの近赤外領域の発光スペクトルを検出するもので,従来知られている方法に比べて格段に特異性に優れ,信頼ある測定法であるが,感度が鈍く生体における微量の一重項酸素を検出することは不可能であった.我々は平成6年度までにGeフォトダイオードを組み込んだ近赤外領域発光検出器を新規に作成し,平成7年度には本器を用いてニューキノロン剤による光過敏症の発症機構を解析し,更にphotodynamic therapy(PDT:癌治療法の一つで光線力学療法と呼ばれる)に用いるためのポルフィリン類の一重項酸素生成能について比較検討した.平成8年度は更に感度の向上を目指して,In/Ga/Asフォトダイオードを検出器の心臓部に用いた世界で初めての近赤外領域発光検出装置を作成した.本装置は波長掃引型であり,近赤外領域発光検出装置としては特異性・感度ともに最も優れている.本測定装置を用いてP.acnesから生成する一重項酸素を捉えることに成功した.今後,この装置を用いて一重項酸素の生体における情報伝達物質としての可能性を検討することにより,一重項酸素の生体での役割が明らかになるものと思われる.生体および生命現象における一重項酸素の役割・作用に関する研究については、従来光線過敏症など特殊な条件下のものが多く,本質的に重要な研究は行われてこなかった。しかしながらNitric Oxide(NO)あるいはCarfon Monooxide(CO)などの低分子酸化物の生体内情報伝達のセカンドメッセンジャーとしての役割が注目される中,これらと類似の電子構造を持つこの一重項酸素は重要な研究課題となってきている。本研究はこの活性酸素である一重項酸素を非常に高い特異性のある方法すなわち近い赤外領域での発光(具体的には1268nm)で検出する装置を開発し、その応用をはかることを目的に行われている。平成6年度には、当初の目的である一重項酸素検出装置を完成させることができた。本装置は紫外分析から可視部までの光励起が可能なArレーザーを備え、1000nmから1600nmまでの発光を捉える分光器も装備している。このようなシステムは世界ではじめてのもので100%の信頼性で一重項酸素を検出することができる。更に光非依存型の化学反応からの一重項酸素も検出することができる。このことにより、(1)Photodynamic Therapyのための化合物の開発(2)ニューキノロン系抗菌剤など副作用として光線過敏症を引きおこす薬剤の作用機序の解明,(3)酵素系・培養細胞系など非光依存系からの一重項酸素生成の有無とその作用機作,(4)非光依存の化学反応による一重項酸素生成の有無,など各種実験系が可能となった。なお一重項酸素生成を定量的にとり扱うための標準試料としてはナフクレンエンドパーオキサイド類,ローズベンガルなどを用い検量線を作製した。本研究の目的は活性酸素である一重項酸素を非常に高い特異性のある方法、すなわち近赤外領域での発光(1268nm)で検出する装置を開発し、その応用をはかることにある。Nitric OxideあるいはCarbon monooxideなどの低分子酸化物の生体内情報伝達物質としての役割が注目されている中、短寿命反応種である一重項酸素の生命現象における作用に関する研究はほとんど行われていない。これは一重項酸素を特異的に検出する方法・装置がいままでなかったことも原因の一つである。平成6年度にGeフォトダイオードを原理とする近赤外領域発光検出器を新規に作製した。

平成7年度は汎用されている抗菌剤であるニューキノロン剤の副作用である光過敏症と一重項酸の関わりを本検出器を用いて明らかにした。従来、光線過敏症の発症原因として(1)化合物自身が光励起され、活性酸素が生成し毒性を発現する機構、(2)DNAなどの生成物質と化合物との光結合による毒素機構、(3)光照射によって化合物が抗原化しアレルギーをおこす機構、(4)化合物の光増感作用によりポルフィリンなどの代謝が異常が生じて発現する機構、などが知られているが、本検出器によりその発症機構が明確に解明された。更にこの検出器の感度向上を目的としてInGaAsフォトダイオードを組み込んだ検出器も世界で初めて作製した。一酸化窒素等の低分子酸化物の生体内情報伝達物質としての役割が注目されている中で,類似の反応種である一重項酸素の生命現象における作用に関する研究はほとんど行われていないと、本研究の目的はこの一重項酸素を特異性の高い方法で検出し,その生体における作用機序を明らかにすることにある.具体的には一重項の励起状態酸素(一重項酸素)から三重項の基底状態酸素(三重項酸素)になるときの近赤外領域の発光スペクトルを検出するもので,従来知られている方法に比べて格段に特異性に優れ,信頼ある測定方であるが,感度が鈍く生体における微量の一重項酸素を検出することは不可能であった.我々は平成6年度までにGeフォトダイオードを組み込んだ近赤外領域発光検出器を新規に作成し,平成7年度には本器を用いてニューキノロン剤による光過敏症の発症機構を解析し,更にphotodynamic therapy(PDT:癌治療法の一つで光線力学療法と呼ばれる)に用いるためのポルフィリン類の一重項酸素生成能について比較検討した.平成8年度は更に感度の向上を目指して,In/Ga/Asフォトダイオードを検出器の心臓部に用いた世界で初めての近赤外領域発光検出装置を作成した.本装置は波長掃引型であり,近赤外領域発光検出装置としては特異性・感度ともに最も優れている.本測定装置を用いてP.acnesから生成する一重項酸素を捉えることに成功した.今後,この装置を用いて一重項酸素の生体における情報伝達物質としての可能性を検討することにより,一重項酸素の生体での役割が明らかになるものと思われる.
胆管癌に対する腫瘍選択的増殖型及び自殺遺伝子導入型アデノウイルスによる遺伝子治療

胆管癌は化学療法や放射線療法の効果が乏しいため、根治手術が不可能な場合は予後不良である。培養胆管癌細胞において、5-FU、GCVの薬剤感受性は、アデノウィルスAxCAUTのmultiplicity of infection(MOI)数が増加するに伴い増強していた。さらに5-FU、GCVは単独投与よりも併用投与で、より薬剤感受性が増加していた。腫瘍選択的増殖型ウィルスAxE1CAUTはMOI数の増加に伴い抗腫瘍効果を示した。アデノウィルスAxCAUTを投与されたマウス皮下担癌モデルにおいても、5-FU、GCVは単独投与群と比較して併用投与で抗腫瘍効果を示した。さらに腹膜播種モデルにおいて、AxE1CAUT投与群はAxCAUT投与群に比べ有意に生存率を延長させた。胆管癌に対する自殺遺伝子療法として、腫瘍選択的増殖型アデノウィルスベクターとUPRT/5-FU、HSVtk/GCVとを組み合わせることによりウィルス自体の腫瘍融解作用に加えて、薬剤感受性遺伝子を発現させより強力な抗腫瘍効果を示した。次に、我々は5FUの標的酵素であり、悪性腫瘍において予後規定因子となることが多いthymidilate synthase(TS)に注目した。5FUは代謝産物であるFdUMPが補酵素である還元型葉酸の存在下にthymidilate synthase(TS)とternary complexを形成し、DNAの合成阻害を起こす。AxCAUTを用いて胆管癌細胞に5FUの代謝産物であるFdUMPを過剰生成させ、その場合のTSの発現をmRNAレベルで検討した。TS発現の差はAxCAUTとAxCALacZ間で認められず、経時的な変化も認めなかった。このことはFdUMP)のみならずFUMPなどの5FUの代謝産物がTSの発現を調節している可能性は低いと考えられた。培養胆管癌細胞において、5-FU、GCVの薬剤感受性は、アデノウィルスAxCAUTのmultiplicity of infection (MOI)数が増加するに伴い増強していた。胆管癌に対する自殺遺伝子療法は、UPRT/5-FU、HSVtk/GCVを組み合わせることにより、より有効な治療となる可能性が示された。さらに腫瘍選択的増殖型アデノウィルスベクターに2種類の自殺遺伝子を組み込んだAxE1CAUTを用いると、ウィルス自体の腫瘍融解作用に加えて、薬剤感受性遺伝子を発現させることにより強力な抗腫瘍効果を示した。

胆管癌に対する自殺遣伝子療法として、腫瘍選択的増殖型アデノウィルスベクターとUPRT/5-FU、HSVtk/GCVとを組み合わせることによりウィルス自体の腫瘍融解作用に加えて、薬剤感受性遺伝子を発現させより強力な抗腫瘍効果を示した。次に、我々は5FUの標的酵素であり、悪性腫瘍において予後規定因子となることが多いthymidilate synthase (TS)に注目した。5FUは代謝産物であるFdMPが補酵素である還元型葉酸の存在下にthymidilate synthase (TS)とternary complexを形成し、DNAの合成阻害を起こす。AxCAUTを用いて胆管癌細胞に5FUの代謝産物であるFdUMPを過剰生成させ、その場合のTSの発現をmRNAレベルで検討した。TS発現の差はAxCAUTとAxCALacZ間で認められず、経時的な変化も認めなかった。このことはFdUMPのみならずFUMPなどの5FUの代謝産物がTSの発現を調節している可能性は低いと考えられた。
病原細菌感染症の新しい治療と予防法の開発に関する基礎研究

抗生物質やワクチンとは作用機序の異なる新たな病原細菌感染症の治療と予防法の開発に繋がる基礎研究を進め目的で、ヒトのう蝕原性細菌(Streptococcus mutans, Streptococcus sorbinus)の感染に関わる表層蛋白質の病原性を制御する酵素Sortase(SrtA)に焦点を当て、感染予防の新規標的分子としてのSortaseの有用性について検討した。その結果、S. mutansとS. sobrinusの両菌種において、Sortase欠損株の性質からSortaseがバイオフィルム形成抑制に深く関わっていることを明らかにした。さらにこの抑制はSortase酵素の支配下にあるGbpC(グルカン結合蛋白質)の局在性の変化が大きく影響していることを明らかにした。以上の研究成果は、ヒトのう蝕原性細菌の感染予防には、グルカン結合蛋白質とその制御酵素であるSortaseが有力な標的分子であることを示唆した。特にSortaseを標的分子とした感染防御機構は、既存の抗生物質やワクチンとは作用機序の異なる新規の作用機序による感染予防法になりうることを強く示唆した。我々はこれまで、S.mutansのSortase欠損株(SrtA^-株)を用いた研究で、SrtAがSorting signalをもつ表層蛋白質(PAc、GbpC、Dex)の細胞壁結合を触媒し、その機能発現を支配していることを明らかにしてきた。そこで本年度は、SrtA^-株における表層蛋白質(WapAとFruA)の細胞局在性とその機能を調べ、さらに野生株(109c株)とSrtA^-株およびSrtAの支配下にある7種の表層蛋白質欠損株のバイオフィルム形成能について検討した。S.mutans109c株のSrtA^-株と表層蛋白質欠損株は、対応遺伝子の相同組換えによる挿入不活化により作成した。表層蛋白質の局在性は、特異抗体を用いたWestern blotで確認した。S.mutans株のバイオフィルム形成は、ショ糖の存在下または非存在下でのプラスチックへの付着により判定した。S.mutans109c株のWapAとFruAの局在性は、SrtAの欠損で細胞表層から培養上清へと変化した。109c株とSrtA^-株は共にフルクタン発酵能を保持していた。静置培養では、ショ糖非存在下でSrtA^-株の付着が109c株よりも顕著に減少し、WapA^-とPAc^-株で若干減少していた。また、ショ糖存在下では供試菌株間で付着に差が見られなかった。一方、流動培養では、ショ糖存在下でSrtA^-株の付着が109c株よりも顕著に減少し、次いでGbpC^-株の付着が減少していたが、その他の変異株では変化がなかった。以上の結果より、SortaseがS.mutansのWapAとFruAの細胞壁への結合を触媒していることが明らかになった。さらに、SortaseはS.mutansの表層蛋白質の局在性を支配することで、ショ糖非依存性ならびにショ糖依存性付着に関与し、S.mutansのバイオフィルム形成を促進していることが示された。このことより、S.mutansのSortaseは口腔バイオフィルム感染症の1つであるう蝕を予防する上で有用な標的酵素となることが示唆された。我々はこれまでに口腔内のう蝕原性細菌(Streptococcus mutans)のSortase酵素がS.mutansの感染に関わる複数の表層蛋白質を支配していることを明らかにした。さらに、S.mutansのSortase欠損株では表層蛋白質の局在性が変化し、それに伴い隔蝕原性に関わる性質も変化することを明らかにし、Sortaseが蠕蝕予防の標的酵素として有用であることを示唆してきた。これをもとに、平成19年度は、グラム陽性口腔病原性細菌で口腔および全身疾患への関連が示唆されているStreptococcus gordoniiに着目し、S.gordoniiのSortaseの解析とSortase支配下にある表層蛋白質の機能解析を試みた。実験にはS.gordonii Challis株を使用した。S.gordoniiのSortase欠損株はゲノム配列情報から入手したSortese遺伝子配列をもとに相同組換えにより作成し、野生株との表層蛋白質の局在性の変化を比較した。その結果、複数の蛋白質がSortaseの支配下にあることが明らかになり、そのうち2つの蛋白質(FructosidaseとNuclease)の同定に成功した。

このうちFructosidaseの解析がほぼ終了し、次の性質が明らかになった。(1)塩基配列:4,224塩基対,(2)アミノ酸配列:1,408アミノ酸残基,(3)分子量:160kDa,(4)等電点,(5)基質特異性:レバンに特異的でイヌリンをわずかに分解,(6)作用様式:エンド型,(7)局在性:細胞壁に結合して細胞表層に局在,(8)至適pH:5.5,(9)至適温度:50°C,(10)活性中心:460番目のアスパラギン酸。以上の結果から、S.gordoniiの本酵素はSortaseの支配下にあるexo-b-D-fructosidaseであり、プラークバイオフィルム内のフルクタン、特にレバンを栄養源として接種し、プラークバイオフィルム形成に関わっていることが明らかになった。口腔内に生息する病原性グラム陽性球菌であるStreptococcus sobrinusのデキストラン依存性凝集能は、本菌の重要なう蝕原性因子の1つと考えられている。本年度はS. sobrinusのデキストラン依存性凝集に関わる表層タンパク質を解析し、そのタンパク質がSortase酵素の支配下にあることを明らかにした。S. sobrinus 6715株への変異導入は化学変異物質(1-methyl-3-nitro-1-nitrosoguanidine)を用いて行った。次にこれらの変異株からデキストラン依存性凝集能を欠如した変異株スクリーニングした。さらに変異部位の塩基配列を決定し、そのタンパク質を同定すると共に、Sortase酵素との関係を調べた。表層蛋白質の局在性は特異抗体を用いたWestern blot法で行った。デキストラン凝集能を消失したS. sobrinus 6715株の化学変異株(NUM99株)の塩基配列決定の結果から、本菌のデキストラン依存性凝集に関わる4つのタンパク質(gbp1, gbp2, dblA, dblB)を検出し、それらの塩基配列を決定した。このうちgbpl, gbp2, dblAの塩基配列はいずれも、6715株(野生株)のものと100%の相同性を示し、変異が確認されなかった。しかし、dblB遺伝子の塩基配列はその5'末端が欠失しており、そのタンパク質上ではLPXTGmotifを含むC末端領域の欠損を示した。Western blot解析の結果、変異DblBタンパク質の局在性は、細胞表層から培養上清へと変化していたことが明らかになった。以上の結果から、S. sobrinus株のデキストラン依存性凝集に関わる4つのタンパク質のうち、DblBがその凝集に密に関係していることが明らかになった。さらに、この凝集はDblBの膜局在性を触媒するSortase酵素の支配下にあることが明らかになった。
非侵襲的脳機能画像法を用いた加齢に伴うヒト文脈記憶の脳内機構変化の解明

本年度は、ヒトの文脈記憶の脳内機構に関する基礎的な研究および調査をおこなった。まず、脳機能画像法を用いて、刺激に付随していた色情報の想起過程に関連する脳活動を検討した(Ueno et al.,2007)。具体的には、被験者に無色の無意味図形と有色の無意味図形を記銘させ、その後のPET撮像中に、これら全ての無意味図形を無色で呈示し、何色であったかを想起を求める課題をおこなった。その結果、有色であった図形を想起する際に、記憶に関与する内側側頭葉と色情報処理に関与する側頭葉底部の両方が活動することを明らかにした。この結果は、刺激に付随する情報を想起する際には、記銘時にその情報の処理に関与していた脳部位の再活性化が必要である可能性を示唆している。次に、脳機能画像法を用いて、出来事に付随していた時間情報の想起過程に関連する脳活動を検討した。具体的には、被験者に様々な出来事を2日間にわたって経験させ、その後のPET撮像中に、出来事を示す写真を2枚呈示し、その時間順序関係の判断を求める課題をおこなった。出来事間の時間的距離が異なる3条件を設定した。その結果、出来事間の時間的距離が小さい条件では外側前頭前野が、一方、大きい条件では前脳基底部がより活動することを明らかにした。この結果は、出来事に付随する時間情報の想起過程に関与する脳部位は、その情報の性質によって異なる可能性を示している。また、今後の実験課題で用いるために、動物・日常物品のカラー写真それぞれ約300枚について標準化(新密性、新奇性、命名の容易度など)作業を開始し、おおむね完了した。この他に、本年度は、ヒトが嘘をつく時に活動する脳領域を同定し、その中でも外側前頭前野、内側前頭前野、前部帯状回、扁桃体の賦活が、嘘に関わる記憶や情動の要因によって変化することを明らかにした(Abe et al.,2006;2007)。
神経芽腫の自然退縮における非アポトーシス性プログラム細胞死の役割とその分子機構

神経芽腫は自然退縮がしばしば見られる癌としてよく知られているが、そのメカニズムについてはほとんどわかっていない。神経芽腫の自然退縮のプロセスにアポトーシスとは異なったプログラム細胞死の関与が示唆されていること、Rasの発現が神経芽腫の予後良好因子であることなどに加え、最近の我々の研究からRasがヒトがん細胞に細胞特異的に非アポトーシス性プログラム細胞死を誘導することが明らかになってきた。これらの事実から我々は神経芽腫におけるRas蛋白質の高発現がアポトーシスとは異なったプログラム細胞死を誘導し、その結果腫瘍の自然退縮が起きているのではないかと考えた。この点を確認するためにまず神経芽腫の腫瘍サンプルを用いた免疫染色を行ったところ、自然退縮を起こしやすい神経芽腫のサブグループにおいてRasの高発現部位に一致してアポトーシスとは異なる細胞変性が高頻度に起きていることを認めた。また、in vitroにおいても、腫瘍サンプルで認められた所見に一致して、Rasの発現が神経芽腫細胞にアポトーシスとは異なった細胞死を誘導することを確認した。これらの結果はRasにより誘導される非アポトーシス性プログラム細胞死が神経芽腫の自然退縮に寄与している可能性を強く示唆している。