hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
並列性忘却プログラミングに関する研究

並列プログラミングの方法論を"Parallelism-Oblivious Parallel Programming(並列忘却プログラミング,POPP)"の視点から追究する。並列性の活用は最近の計算的手法に関わる大きな課題であるが、プログラマがそのときどきの並列計算機に対処している現状は抜本的な解決策にはならず、むしろ、これを続けることは負の遺産を残しかねない。この課題の解決のためには、今後も出現が予想される多様な計算機に対しても有効な信頼性の高いプログラミング手法を確立する必要がある。POPPは、各分野の研究者・技術者が対象とする問題のモデル化に注力して、"並列性を意識することなく"今後の並列計算機においても持続的に利用できるプログラムを開発し蓄積することを目指すものである。平成22年度には、これまでの並列プログラミングに関する研究成果をもとに、POPPの立場から、従前の手法による並列化手法、およびスケルトン並列プログラミングを評価する。また、併行して、逐次プログラムにおける代表的なプログラム構築法である分割統治法、動的計画法、バックトラッキングなどの手法を、POPPの一つの枠組みと考えられるデータ生成子(generator)を基礎にしたGenerator-based Programmingに集約する方法を検討した。プログラムの実行にかかる実証実験は、関数プログラミング言語HaskellのGHCシステム、および、Project Fortressで提供されているFortress処理系を用いた。並列プログラミングの方法論を"Parallelism-Oblivious Parallel Programming(並列性忘却プログラミング,POPP)"の視点から追究することを目的とする。平成23年度には、22年度の成果をもとに、POPPの立場から、従前の手法による並列化手法、およびスケルトン並列プログラミングを評価した。プログラムの実行にかかる実証実験を関数プログラミング言語HaskellのGHCシステムを用いてその有効性を確認した。
ナノファイバー複合材料創成のためのマイクロ流れにおける流動誘起構造の可視化と解析

カーボンナノチューブや天然のナノファイバーを分散させた流体や,高分子を溶解した流体は流動によってさまざまな特異な流れ現象を生じさせる。本研究では,そのようなファイバーがごくわずかであっても,特にマイクロスケールではマクロスケールとは流れが大きく異なることや,マイクロ流れでは流路の壁面の材質によって流れが大きく異なることを実験で明らかにした。さらには,流れによって誘起される複屈折の変化をとらえることで,高分子の配向状態を明らかにした。まずマイクロ流れ中における非ニュートン流体の流れの特徴をつかむため,PDMSを用いて作成したマイクロ流路内の流れを可視化し,急縮小部に発生する循環二次流れの大きさについて検討し,速度分布を測定した。試料流体として,力学特性の異なるアニオン系の各種のポリアクリルアミド(PAAと呼ぶ)の水溶液を用いた。その結果,マクロスケールの流路を流れる場合と大きく異なる流れになるとともに,特定のPAA(サンフロックAH-70P)に限って,壁面での滑りが顕著に見られることがわかった。これは予想に反する結果である。この原因は現時点では不明であるが,界面と流体との物理化学的な相互作用によるものであると考えられる。続いて,マイクロ流路にナノファイバー分散流体を流すための準備として,まず大きなスケールの流路におけるナノファイバー分散流体の流動を観察した。流路には急縮小部を有する流路を用いた。その結果,分散流体では,ニュートン流体と異なり,急縮小角部に大きな渦が発生した。これは,分散流体が非ニュートン性を有することが原因である。ナノファイバーの濃度を上昇させていくにともない渦は大きくなると予想された。急縮小流れでは,流体の持つ伸長粘度が大きく影響し,ナノファイバーの濃度とともに伸長粘度が上昇すると考えたからである。しかし,本分散流体では,ある濃度のときに最大値をとり,その後,濃度を増大させても渦は大きくならず,逆に小さくなった。これは,ナノファイバーの濃度が上昇するとともに,ナノファイバーが凝集し,濃度を上げると逆に伸長粘度が小さくなったためではないかと考えられる。マイクロ流路内における複雑流体(高分子流体)の流れを知るために,詳細な速度分布測定を行った。マイクロ流路はPDMSとガラスでできており,PDMS面上においてのみスリップ現象が見られた。しかし,ガラス面に金属コーティング(ITO膜)を施すと,その現象は見られなくなり,ニュートン流体の場合とほとんど変わらない速度分布となった。ニュートン流体では,ガラス面のコーティングの影響がないことから,これは複雑流体特有の現象であり,複雑流体では壁面の影響が非常に大きいことがわかった。この原因についてはいまだ明らかとなっていないが,高分子と壁面との電気化学的な相互干渉が影響していると考えている。次に,マイクロ流路内に,カーホンナノチューブ(CNT)を希薄に分散させた流体を流し,CNTが流れに及ぼす影響を調べた。CNTは水には分散しないが,カテキン水溶液には比較的分散しやすいという性質を用い,CNT分散流体の急縮小流れについて速度分布を測定した。その結果,CNT分散流体では,平行平板間あるいは急縮小部における速度分布に,ニュートン流体とは明らかに異なる速度分布が見られた。これは,レオメーターによる粘度測定によっても粘度特性に違いが見られたことから,微細なCNTであっても,流れに大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。マイクロ流路の流れと比較するために,マクロなスケールの流路における複雑流体についても検討した。その結果,レイノルズ数が十分に小さい場合でも,管内径が1mm程度のスケールの場合と管内径が40mm程度の場合とでは,急縮小流れのパターンがまったく異なることが明らかとなった。これは,複雑流体では,流路のスケール依存性が非常に大きいことを示唆している。本研究でほヤイクロスケールの流れを知ることが必要不可欠であるが,一方進んでさらに微細なナノスケールの流れを知るため,走査型電子顕微鏡(SEM)を用いて流れの可視化を行った。ただし,SEMの可視化では測定部を真空にする必要があるため,通常の液体は蒸発してしまい,流れを生じさせることすらできない。そこで真空中でも蒸発しないイオン液体を用い,手始めにミリスケールの流れの可視化を行い,SEMを用いて流れ場を可視化することに成功した。この方法ば,カーボンナノチューブ(CNT)のようなナノファイバーを含んだ流体のナノスケール流れと,CNTの分布状態を同時に可視化することが期待できる成果である。同時に,マイクロ流路内における複雑流体(高分子流体)の流れについて詳細な速度分布測定を行った。壁面のガラス面に金属コーティングを施すと,ガラス面のみの場合と比較して複雑流体の流れはニュートン流体とはまったく異なる流れとなることが我々の研究ですでに明らかになっている。本年度の研究では,マイクロスケールの流路においてその現象が,流路スケールにかかわらず壁南から一定の割合の位置まで影響が及ぶことを明らかにした。ニュートン流体ではこのような現象はまったく見られないので,これは複雑流体特有の現象である。次に,マイクロスケールの流れと比較するために,通常サイズの流路を用い,ナタデココのナノファイバーを添加した分散流体の急拡大流れについてその流れ場を調べた。

その結果,ナノファイバーを最大で0.28%添加するだけで流れ場は大きく変化し,ナノファイバーの影響が顕著に表れることが明らかとなった。これは,急拡大部において,この程度の濃度であっても複雑流体のバラス効果が大きく生じた結果であると考えられる。
プロテアソームシステムによる細胞周期の制御機構

これまでに多くの細胞周期関連蛋白質がユビキチン-プロテアソーム経路で代謝調節されることが明らかにされてきた。ポリユビキチン化された蛋白質は26Sプロテアソームにより認識され分解へと導かれるが、その過程にどのような機構が存在しているかは現在まで明らかではない。一般に基質蛋白質のポリユビキチン化が分解への直接のシグナルと考えられているが、26Sプロテアソーム自身が細胞周期の各点で基質を選択的に認識する能力を持っている可能性が強く示唆されている。我々のこれまでの実験により、プロテアソームユビキチン認識サブユニットには分子多様性が存在し、それぞれ幾つかの基質に対して全く異なる親和性を有することが示された。本研究では26Sプロテアソームが複数の細胞内蛋白質を峻別する基質認識の分子機構を明らかにして、細胞周期の新しい制御機構を提示することを最終目標にしており、そのための第一段階として基質蛋白質とのインターフェースとなるユビキチン認識サブユニット群を対象に遺伝子ノックアウト技術などを駆使し、プロテアソームの基質認識多様性の生物学的意義の解明を目指した。26Sプロテアソームのユビキチンレセプターサブユニットファミリーを新しく同定し、マウス、Xenopus、C.elegansを研究材料に機能解析に取り組んだ結果、この分子群が細胞周期の調節、特に分裂装置の形成と複製後のDNAの分配に密接に関与することを見い出した。さらに線虫C.elegansを用いた実験系を確立し、減数分裂時における新規Zn^<2+>Finger蛋白質の機能について論文出版の成果を挙げた。特定研究「細胞周期制御」を進める過程で種々のモデル生物を用いた研究手技に習熟したことにより、扱う実験系の技量の基礎を確立した。ポリユビキチン化された蛋白賓は26Sプロテアソームにより認識され分解へと導かれるが、その過程にどのような機構が存在しているかは現在まで明らかではない。26Sプロテアソームのユビキチンレセプターサブユニットファミリーを新しく同定し、マウス、Xenopus、C. elegansを研究材料に機能解析に取り組んだ結果、この分子群が細胞周期の調節、特に分裂装置の形成と複製後のDNAの分配に密接に関与することを見い出した。さらに線虫C. elegansを用いた実験系を確立し、減数分裂時における新規Zn^<2+>Finger蛋白質の機能について論文出版の成果を挙げた。
股関節疾患患者における歩行能力の改善に向けた体幹-下肢筋協調性の解析

人工股関節全置換術後の患者に対して、歩行エクササイズの異なる教示が、歩行時の下肢・骨盤の動きに与える影響を分析した。その結果、歩行時のプッシュオフを減少させる教示により、エクササイズ時の股関節パワー発揮が増大した。これは骨盤の前傾角度の増加を伴っておらず、脊柱に病変を有する患者においても利用可能と思われる。本研究では、人工股関節全置換術後の患者を対象として、股-膝-足関節の協調性を解析した。股関節疾患患者では、股関節機能の低下を補うために足関節の作用が強まっているという報告がある。また、足関節と股関節は歩行時に相補的な作用をしていると考えられるため、我々は、足関節の歩行時の作用(プッシュオフ)を抑制することによって、間接的に股関節の機能発揮を促すことができるのではないかと仮説を立てた。研究では、プッシュオフを抑制した歩行エクササイズが歩行時の股関節機能に与える影響を分析した。患者群をランダムに2群に分類し、一方にはプッシュオフを弱めた歩行エクササイズを、他方にはプッシュオフを強めたエクササイズを実施し、その即時効果を観察した。その結果、プッシュオフを弱めた群において、練習後の股関節伸展角度、屈曲モーメント・パワーの増加を認めた。また、プッシュオフを強めたエクササイズを実施した群では、股関節の屈曲角度や屈曲モーメント・パワーの減少を認めた。本研究は、股関節疾患患者で過剰になっているとされる足部の作用を弱めることによって、相対的に股関節機能を高めることができる可能性を示している。また、股関節の疼痛や筋力低下を代償するためには、プッシュオフを強めることも一方法として考えられる。本研究は、長期間にわたって歩行障害が継続するといわれている人工関節術後患者における歩行練習のあり方に重要な示唆を与えるものである。本研究では、人工股関節全置換術後の患者を対象として、股関節-骨盤・体幹との協調性を解析した。人工関節術後患者の過去の歩行分析によると、健常者と比較して股関節伸展角度の減少および骨盤前傾角度の増加が指摘されている。このことは、股関節と脊柱との関連性において、骨盤・脊柱へのストレスを増大させる一要因になっていると考えられる。そこで今回は、股関節と・骨盤・体幹の協調性に関しては、股関節の他動的関節可動域、歩行時の股関節角度、股関節の動作時のスティッフネスと歩行時の骨盤傾斜角度との関連性を分析した。その結果、立位よりも歩行時に骨盤が大きく前傾する患者では、股関節伸展方向の動作時のスティッフネス(関節角度の変化量あたりのモーメント変化量)が増大していることが明らかとなった。すなわち、動作時の股関節のスティッフネスが高まっていると静的な姿勢を保持している時よりも動作時により骨盤の前傾角度が強まってしまうことになり、骨盤の前傾を通じて脊柱へのストレスを増大させてしまう可能性がある。今回の研究では、他動的に測定した関節可動域と骨盤傾斜角度との間には明らかな関連性を認めなかったことから、他動的な関節可動域を増加させるだけでは、動作時の骨盤傾斜角度の増加を抑制することは困難であり、動作時のスティッフネスという新たな指標に着目することの重要性が示唆された。
高齢者の遂行機能に着目した排泄自立介入プログラムの開発

本研究は排泄自立に関連する要因として遂行機能に着目し、それらの関係性を明らかにして、当該機能の介入方法のプログラムを開発することにより高齢者の排泄自立を促すことを目的とした。平成30年度は後期高齢者の遂行機能と下部尿路症状との経年変化を明らかにすることを目的とした。平成29年調査対象者29名のうち、平成30年に再度承諾を得られた男性8名・女性15名の合計23名を対象に調査を行った。調査期間は平成30年6月から8月とした。調査内容は、下部尿路症状に関するアンケート調査(国際前立腺症状スコア)及び、スクリーニング検査(MMSE,Barthel Index)および遂行機能検査(Counting-backward test、数唱(順唱、逆唱)、言語流暢性課題、Trail makingtest、Stroop color-wordtest、Frontal Assessment Battery、Behavioural Assessment of the DysexecutiveSyndrome:BADS)を行った。分析方法は、国際前立腺症状スコアの重症度によって、下部尿路症状の変化がない、または改善した人を維持・改善群、悪化した人を悪化群とし、平成29年および平成30年の遂行機能等調査結果の差分との関連性を、Categorical Date Analysis Program(CATDAP)を用いて分析を行った。その結果、下部尿路症状の変化予測には、言語流暢性課題(AIC=ー3.88)が有効であることが明らかになった。組み合わせ検査では、FABのGO/NO-GO及びMMSEの組み合わせ(AIC=ー4.74)が有効であることが明らかになった。今後は、これらの遂行機能検査は日常生活動作から観察可能かどうかを検討する予定である。韓国においても2018年に横断調査でBADSを除く検査を行った。当初の予定を超えた対象者も含めて調査を行っている。そのため分析はやや遅れている。介入プログラムの開発にはまだデータが十分ではないため、調査を続行中である。これまで、後期高齢者の下部尿路症状と遂行機能の関連性について調査を進めてきた。下部尿路症状と一部の遂行機能の関連性が明らかとなった。現在、脳機能との関連性についても調査中であるが、下部尿路症状の悪化又は維持の予測が遂行機能検査によってできる可能性が示唆された。今後の調査として、実用化に向けて、遂行機能と日常生活動作との関連性を明らかにすることを目的とした調査を行う。本研究の目的は、排泄自立に関連する要因として遂行機能に着目し、それらの関係性を明らかにして、当該機能の介入方法のプログラムを開発することにより高齢者の排泄自立を促すことである。本研究の独創的な点は、比較的元気な高齢者の尿失禁等の排泄障害の原因として遂行機能の低下に着目して、当該機能の改善により排泄自立が可能となるか否かを明らかにするところにある。また排泄自立に向けた遂行機能への介入方法を考案し、それらの有用性を検証することが本研究の学術的な特色とみなされる。平成28年度は、調査の準備を行った。まず、先行研究を参考に、遂行機能のバッテリーを構築した。内容は、1Counting-backwardtest、2数唱(順唱、逆唱)、3言語流暢性課題、4Trail makingtest、5Stroop colour-wordtest、6Frontal Assessment Battery、7遂行機能障害症候群の行動評価(日本版)とした。また、研究代表者、研究分担者、連携研究者、アルバイト間で調査内容の打ち合わせ、および実験方法のトレーニングを行った。被験者(対象者)の選定については、地域包括支援センターに協力要請を行い、特定高齢者または要支援高齢者のうち、認知機能、ADL、排泄状況の条件を満たす高齢者を募ったが、排泄が非自立であるかどうかの判断や聞き取りが困難ということで協力を得ることができなかった。そのため、地域包括支援センター以外で、通所介護、通所リハビリテーションに要請を依頼し、2名につき調査を実行したが、実験群としての条件を満たさなかった。以前、加齢による遂行機能の低下と排泄自立との関係性を予備的に検討した結果、特定の遂行機能の低下が排泄非自立と関連することを確認したが、さらに予備的に若者と比較してみたところ、交互作用を認めることができた。地域包括支援センターに協力要請を行ったが、排泄が非自立であるかどうかの判断や聞き取りが困難ということで協力を得ることができなかった。引き続き、実験協力者を募集している。平成29年度は、ADLがほぼ自立かつMMSEの得点が24点以上の後期高齢者とし、男性10名・女性21名の合計31名に対して2017年6月から9月に調査を行った。データに欠損値がない22名を対象とした結果、男性8名、女性14名であった。年齢の平均±標準偏差は83.9±5.6歳、Barthel Indexの平均±標準偏差は96.8±4.5、MMSEの平均±標準偏差は27.6±1.8であった。また、両群間においてMann-WhitneyのU検定を行った結果、年齢および性別に有意差は認めなかった。

遂行機能では、BADS合計得点(p<.05)とBADSの修正6要素(p<.01)に有意差を認めた。CATDAPによる下部尿路症状を予測する遂行機能検査は、BADSの修正6要素(-6.87)が最も有効であることが明らかになった。平成28年度は、健康後期高齢者について、排泄自立か否かについては確認を行うことが困難であったため、平成29年は下部尿路症状、特に排泄障害の程度による遂行機能の違いを確認をすることを目的に調査を開始した。その結果、排泄自立・非自立の結果と同様に修正6要素が有意である結果を得た。さらに下部尿路症状の経年変化によっても特定の遂行機能も変化するかどうかを確認するため平成30年度は縦断データを収集する。以上のことから、当初の予定からは、やや遅れてはいるが、調査は順調に進めている。本研究は排泄自立に関連する要因として遂行機能に着目し、それらの関係性を明らかにして、当該機能の介入方法のプログラムを開発することにより高齢者の排泄自立を促すことを目的とした。平成30年度は後期高齢者の遂行機能と下部尿路症状との経年変化を明らかにすることを目的とした。平成29年調査対象者29名のうち、平成30年に再度承諾を得られた男性8名・女性15名の合計23名を対象に調査を行った。調査期間は平成30年6月から8月とした。調査内容は、下部尿路症状に関するアンケート調査(国際前立腺症状スコア)及び、スクリーニング検査(MMSE,Barthel Index)および遂行機能検査(Counting-backward test、数唱(順唱、逆唱)、言語流暢性課題、Trail makingtest、Stroop color-wordtest、Frontal Assessment Battery、Behavioural Assessment of the DysexecutiveSyndrome:BADS)を行った。分析方法は、国際前立腺症状スコアの重症度によって、下部尿路症状の変化がない、または改善した人を維持・改善群、悪化した人を悪化群とし、平成29年および平成30年の遂行機能等調査結果の差分との関連性を、Categorical Date Analysis Program(CATDAP)を用いて分析を行った。その結果、下部尿路症状の変化予測には、言語流暢性課題(AIC=ー3.88)が有効であることが明らかになった。組み合わせ検査では、FABのGO/NO-GO及びMMSEの組み合わせ(AIC=ー4.74)が有効であることが明らかになった。今後は、これらの遂行機能検査は日常生活動作から観察可能かどうかを検討する予定である。韓国においても2018年に横断調査でBADSを除く検査を行った。当初の予定を超えた対象者も含めて調査を行っている。そのため分析はやや遅れている。介入プログラムの開発にはまだデータが十分ではないため、調査を続行中である。排泄非自立に特定せず、後期高齢者の排泄の状況と遂行機能について調査し、その後の聞き取り調査から、排泄動作の遂行についても確認していく。
透明導電膜の低シート抵抗化と電気的・光学的特性の理論的解明

本研究では,その目的とするIΩ/□以下のシート抵抗を有する透明導電膜の実現のため,各種透明導電膜の物性を理論的並びに実験的に解明しつつ,材料および作成技術等の開発を進めて来た.最終年度である今年は,これまでの研究成果を基礎として,経時安定性や耐熱性等実用試験を実施すると共に,抵抗率(ρ)および光学的吸収係数(α)の要求条件を満たす透明導電膜の設計方法を確立することによって, IΩ/□以下のシート抵抗の透明導電膜の実用化について検討した.具体的には,実用試験を行った結果問題を生じた耐熱性,耐零囲気性および経時安定性を解決する手段として, ITOやZnO系透明導電膜上に酸化錫(SnO_2)膜を積層するための, SnO_2膜の低温作成を試みた.さらに,透明導電膜を形成する基板の表面状態によって作成された透明導電膜の特性がどのように影響されるかを検討した.また,各種透明導電膜とAg膜との多層化を試み, ρとαの条件を考慮することによって実現できる透明導電膜特性の設計方法を検討した.以上の結果,ほぼ当初の計画通りの研究成果を得ることができた.1.100°C以下の低温基板上に,これまでに報告されている中の最低値である1.9×10^<-3>Ωcmの低抵抗SnO_2膜の作成に成功した.2.基板表面の凹凸は作成した透明導電膜に対し,膜厚分布や結晶性の低下をもたらし,電気的特性に大きく影響することが分かった.3.Agと各種透明導電膜との多層膜によって, IΩ/□以下のシート抵抗が平均可視光透過率80%以上で実現できた.4.12月インドのニューデリーで行われた第7回薄膜国際会議に参加し,本研究でこれまで得られた研究成果を3件発表した.本研究では,その目的とする1Ω/□以下のシート抵抗を有する透明導電膜の実現のため,各種透明導電膜の物性を理論的並びに実験的に解明しつつ,材料および作成技術等の開発を進めてきた.最終年度である今年は,これまでの研究成果を基礎として,経時安定性や耐熱性等実用試験を実施すると共に,抵抗率(ρ)および光学的吸収係数(α)の要求条件を満たす透明導電膜の設計方法を確立することによって, 1Ω/□以下のシート抵抗の透明導電膜の実用化について検討した.具体的には,実用試験を行った結果問題を生じた耐熱性,耐雰囲気性および経時安定性を解決する手段として, ITOやZnO系透明導電膜上に酸化錫(SnO_2)膜を積層するための, SnO_2膜の低温作成を試みた.さらに,透明導電膜を形成する基板の表面状態によって作成された透明導電膜の特性がどのように影響されるかを検討した.また,各種透明導電膜とAg膜との多層化を試み, Ρとαの条件を考慮することによって実現できる透明導電膜特性の設計方法を検討した.以上の結果,ほぼ当初の計画通りの研究成果を得ることができた.1.100°C以下の低温基板上に,これまでに報告されている中の最低値である1.9×10^<-3>Ωcmの低抵抗SnO_2膜の作成に成功した.2.基板表面の凹凸は作成した透明導電膜に対し,膜厚分布や結晶性の低下をもたらし,電気的特性に大きく影響することが分かった.3.Agと各種透明導電膜との多層膜によって, 1Ω/□以下のシート抵抗が平均可視光透過率80%以上で実現できた.4.12月インドのニューデリーで行われた第7回薄膜国際会議に参加し,本研究でこれまでに得られた研究成果を3件発表した.本研究では,その目的とするIΩ/□以下のシート抵抗を有する透明導電膜の実現のため,各種透明導電膜の物性を理論的並びに実験的に解明しつつ,材料および作成技術等の開発を進めて来た.最終年度である今年は,これまでの研究成果を基礎として,経時安定性や耐熱性等実用試験を実施すると共に,抵抗率(ρ)および光学的吸収係数(α)の要求条件を満たす透明導電膜の設計方法を確立することによって, IΩ/□以下のシート抵抗の透明導電膜の実用化について検討した.具体的には,実用試験を行った結果問題を生じた耐熱性,耐零囲気性および経時安定性を解決する手段として, ITOやZnO系透明導電膜上に酸化錫(SnO_2)膜を積層するための, SnO_2膜の低温作成を試みた.さらに,透明導電膜を形成する基板の表面状態によって作成された透明導電膜の特性がどのように影響されるかを検討した.また,各種透明導電膜とAg膜との多層化を試み, ρとαの条件を考慮することによって実現できる透明導電膜特性の設計方法を検討した.以上の結果,ほぼ当初の計画通りの研究成果を得ることができた.1.100°C以下の低温基板上に,これまでに報告されている中の最低値である1.9×10^<-3>Ωcmの低抵抗SnO_2膜の作成に成功した.2.基板表面の凹凸は作成した透明導電膜に対し,膜厚分布や結晶性の低下をもたらし,電気的特性に大きく影響することが分かった.3.Agと各種透明導電膜との多層膜によって, IΩ/□以下のシート抵抗が平均可視光透過率80%以上で実現できた.

4.12月インドのニューデリーで行われた第7回薄膜国際会議に参加し,本研究でこれまで得られた研究成果を3件発表した.本研究では、その目的とする1Ω/以下のシート抵抗を有する透明導電膜の実現のため、各種透明導電膜の物性を理論的並びに実験的に解明しつつ、材料および作成技術等の開発を進めている。。今年度は、1Ω/以下のシート抵抗を得るための成膜技術を確立する目的で、プラズマ集束用磁界印加形マグネトロンスパッタ法によって作成したITOおよびZnO系透明導電膜の物性を評価しつつ、成膜技術の改良を進めてきた。同時に、理論的な検討を進め、新しい成膜法として、ターゲット表面反応制御形スパッタ方式を開発した。また、材料面からはZnO系透明導電膜用の新しいドーパントとして、【IV】族不純物の効果を詳細に検討した。さらに、作成方法での厚膜化と共に、より高性能透明導電膜を得る他の一つの試みとして、各種の材料の透明導電膜を多層化する効果について検討している。以上の結果、これまでに次のような研究成果を得ることができた。1.ZnO系透明導電膜の作成においては、スパッタ中の基板表面温度を常に一定に維持することが重要であり、基板温度180°C220°Cにおいて最も高性能の透明導電膜が得られることがわかった。2.新しくターゲットの表面反応を制御するスパッタ法を開発することにより、不純物ドープZnO透明導電膜の高性能化と高速成膜技術を確立できた。3.各種透明導電膜の多層化並びに金属薄膜との多層化を試みた結果、化学的安定性の向上および低シート抵抗化が可能であることを確認できた。4.新しいZnO用のドーパントとして【IV】族元素のSiが最適であり、ほぼ【III】族不純物の最適ドーパントであるAlと同程度の特性を実現できることを明らかにした。これにより、【III】族元素を全く使用しない高性能透明導電膜が開発できた。
熱対流方程式の解の定性的性質の数学的研究

2枚の水平平行平板間に流体をいれ、下から一様に加熱していくと静止状態が不安定化を起こして対流が発生し、さまざまな対流パターンが見られる。この対流はブシネスク方程式で記述され、現象に対応するさまざまな定常解が得られている。これらの定常解の中でもロール型対流解については、ブシネスク方程式から形式的に導かれた簡単なモデル方程式を用いて、その安定性の解析が行われてきた。しかしながら、ブシネスク方程式を用いてのロール型対流解の安定性の数学的に厳密な解析は行われていない。本研究では、ロール型対流解の安定性をブシネスク方程式を用いて明らかにし、また、モデル方程式としてよく知られたギンツブルグ-ランダウ方程式やスウィフト-ホ-ヘンバーグ方程式の数学的に厳密な導出を行うことを目標とした。本年度の研究では、ブシネスク方程式のロール型対流解の2次元攪乱に対する安定性を考え、ロール型対流解のまわりでの線形化作用素のスペクトルを調べ、物理学者によって得られたロール型対流解の2次元安定性に関する結果(エックハウス不安定性)を数学的に厳密に証明した。今後は3次元攪乱に対する安定性を考え、ロール型対流解のジグザグ不安定性やクロスロール不安定性などの証明を行いたい。また、3次元攪乱に対する安定性が明らかになれば、ロール型対流解のまわりの攪乱の挙動を記述するモデル方程式であるギンツブルグ-ランダウ方程式とスウィフト-ホ-ヘンバーグ方程式のブシネスク方程式からの導出を証明したい。
極低凝着・耐摩耗性を有する単分子薄膜潤滑表面の創製のための総合的研究

本研究は低凝着耐摩耗性を持つ分子薄膜潤滑表面を実現するため、PFPE潤滑剤の吸着状態や基板の表面粗さと凝着力・摩擦力との関係から、極単分子吸着潤滑膜の構造および最適表面形状を明らかにすることを目的とした。結果として、(1)単分子膜厚より薄膜な潤滑膜においては、潤滑膜の被覆性が凝着力・摩擦力に大きく影響すること、(2)単分子膜厚オーダでは、潤滑剤の分子構造の柔軟性が摩擦係数に寄与することを見出した。さらに、潤滑膜の化学吸着割合の増加、被覆率の向上のための光電子アシスト紫外線照射プロセスやホール状微細パターンを表面に付与することによる著しい撥油性の向上を見出し、その効果を確認した。極低凝着で耐摩耗性・撥水性に優れた分子薄膜潤滑表面の構造を創生するために、平成24年度は以下の研究を推進した。1.微小表面力測定装置の高速化と種々の形状サンプルに対応可能なサンプルステージへの改良として、微小角制御傾斜回転ステージの試作を行い、固有振動数を200Hzから1kHzへと改良し、摺動速度の高速化を行い、摺動速度依存性を確認可能とした。2.潤滑剤の吸着形態が凝着力・摩擦力におよぼす影響の解明として、主鎖構造の異なる潤滑剤(Z-tetraolとD-40H)および両末端水酸基構造と片末端水酸基構造の潤滑剤(D-40HとDDOH)を用いた吸着形態や凝着特性・摩擦特性の確認し、潤滑剤分子の柔軟性と耐摩耗性の関係を明確にした。主鎖が柔軟で片末端構造の潤滑剤が耐摩耗で低摩擦であった。また、水酸基の数が異なる潤滑剤を用いて、表面エネルギーと摩擦力・凝着力との関係を調査して、2面問の凝着エネルギーを考慮した解析手法の確立と表面エネルギーとの関係明確化を行った。その結果、表面エネルギーと凝着力が比例すること、摩擦力は潤滑膜の被覆率と摩擦係数、固体表面の摩擦係数の関係で決定されることを確認した。3.接触面の微細テクスチャ形状と凝着力・摩擦力・撥水性・表面エネルギーの関係明確化として、フォトリソ法を用いてSiウェハ上で凸型と凹型のテクスチャを作成し、凹型テクスチャでのみ撥油性が凸型に比較して向上することを明らかにした。また耐摩耗性も凹型が優れることを、FEM解析と摩擦試験より明らかにした。極低凝着で耐摩耗性・撥水性に優れた分子薄膜潤滑表面の構造を創生するために、当該年度では、以下の検討を行った。1.微細テクスチャを付与した表面の耐摩耗性・凝着力変化・撥水性変化の確認のため、撥水表面、親水表面、およびその複合表面についてサンプル作製を行った。とくに複合表面の創生では、撥水表面上のパラフィンのDewetting現象を用いて、サブミクロンオーダのマスクを形成して、その部分のみを撥水化するプロセスを開発した。これらのサンプルを用いて、摩擦試験を行い、親水性表面では摩擦力が空気中・水中ともに高いこと、耐摩耗性が悪いことを確認した。2.計画では、微細テクスチャとDLC膜との組合せによる耐摩耗性向上効果の確認を行う予定であったが、DLC膜では透過性を損なうため、SiO2膜との組み合わせで、耐摩耗性評価を行った。その結果、突起の比率の最適な領域で耐摩耗性が向上することが分かった。3.前年度に引き続き、PFPE潤滑剤の末端基が両末端・片末端のものを用いて、その複合膜の摩擦力・凝着力を複合比率を変化させて検討した。その結果、複合割合を最適化することで、片末端PFPE潤滑剤の摩擦係数低減効果が発現して、それぞれの潤滑剤を単品で使用する場合に比べて摩擦力が低くなることが明らかとなった。この結果は、磁気ディスクなどの超薄膜潤滑膜の設計指針として非常に重要な知見である。4.超薄膜PFPE潤滑膜の摩擦力・凝着力の温度依存性を調べる中で、ある温度に達すると摩擦力が急激に低下する現象を確認した。これは、従来考えられている境界潤滑膜の温度依存性とは異なる現象であり、今後さらに調査して、そのメカニズムを追及する。5.プラズモンセンサの開発は、金をナノアイランド状に成膜する条件を検討して、ある膜厚で成膜するとラマンスペクトル強度が100倍以上に表面増強されることを確認した。当該年度では以下の検討を行った。

1.プラズモンセンサの作成プロセス条件の検討とプラズモンセンサを用いたDLC膜および潤滑膜の構造確認:プラズモンセンサの作成には、レンズ表面へ銀(Ag)を数10nmサイズの均一なアイランド状に成膜する必要があるため、レンズ表面にPFPE潤滑膜を2nm程度塗布して表面エネルギーを下げ、かつ蒸着するAgの質量をmgオーダで制御することで再現性よく表面増強効果が得られることを見出した。この作成プロセス条件でプラズモンセンサを作成することで従来のラマン散乱光の強度の10000倍以上の感度を得ることが可能となった。2.PFPE潤滑剤の温度安定性に関する潤滑剤の末端構造と粘度による影響:末端の水酸基の数が異なるPFPE潤滑剤の摩擦力・凝着力の温度依存性を比較した。その結果、温度の上昇とともに摩擦力・凝着力が低下すること、ある温度に達すると摩擦力・凝着力が逆に増加する現象を見出した。3.ガラスのセルフクリーニング効果の理論的実験的確認:ガラスのセルフクリーニング効果を期待して酸化チタンを用いた親水性コーティングが用いられている。本研究の中で得られた知見をもとに、ガラス面の粗さ形状を考慮して表面に付着した球形粒子との間のメニスカス力・凝着力から、親水性表面で数10nmの粗さを持つガラス面のセルフクリーニング特性が優れていることを導いた。その理論的な考察をもとにガラス面に粗さを付与して、実験的にセルフクリーニング特性を確認実証した。4.DLC上のPFPE潤滑膜の化学結合状態割合の向上:分子量が小さく、被覆率が100%以上、化学結合状態の割合の高い潤滑膜を形成する方法として光電子アシスト紫外線照射処理を開発した。この方法を用いることで、化学結合割合を40%以上向上させることが可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。トライボロジー26年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の計画に基づき、着実に進展しており、結果も得られているため平成25年度の研究計画の項目は、研究をほぼ予定通り遂行して、一定の成果を得た。両末端と片末端のPFPE潤滑剤を混合した複合潤滑膜での摩擦力低減効果は、新たな知見であり、ヘッドディスクインターフェースにおける潤滑膜設計の設計指針の一つとなると考えられる。また、超薄膜PFPE潤滑膜の摩擦力・凝着力の特異な温度特性は、研究計画にはなかったが、重要な知見であると考えられる。申請時の計画に従い、研究を継続する。平成26年度の研究計画に基づき、以下の研究を進める。1.平成25年度で検討してきた撥水性・親水性複合表面で微細テクスチャとの組み合わせで、表面の耐摩耗性・凝着力変化・撥水性変化を確認して、産業界へのフィードバックを検討する。2.ナノパターン上でSiO2膜との組合せによる耐摩耗性向上効果を確認し、最適テクスチャー形状の設計指針を明らかにする。さらに、超薄膜PFPE潤滑膜の摩擦力・凝着力の特異な温度特性について、検討を継続して、脂肪酸による境界潤滑膜のような温度特性と比較して、その現象を明らかにする。併せて、PFPE潤滑膜・極薄膜DLC保護膜の摩耗について、プラズモンセンサを用いて、詳細解析を進めていく。購入時の値引きにより、わずかに予算額より実績額が小さくなり残額が発生しました。次年度は、この額も含めて予算額を守りつつ研究を継続します。当初、アルバイトの謝金を予算化していなかった。しかし、研究の過程で、計画通り実験を行いデータを取るためには、アルバイトを雇用する必要が出てきたため、物品費などを削減して、謝金に充当した。そのため、予算とずれが出てきてしまい、次年度への繰り越しが発生した。次年度使用額は引き続きアルバイトを雇用するために充当し、次年度当初予算は計画通りに使用する予定である。
非線形解析学と凸解析学に関する国際研究集会の企画準備

・第1回企画会議を平成9年7月10日に新潟ワシントンホテルで開催した。主に新潟地区の研究協力者に本会議に参加してもらい、非線形解析学と凸解析学に関する国際研究集会の企画準備の内容の概要を理解していただいた。そして、本研究の年間計画を議論し立案した。具体的には、8月初旬に弘前で第1回研究協力者会議を開き、9月初旬に東京で第2回研究協力者会議を開くとともにRockafellar博士に来日してもらいサーベイを行ってもらい、年末か年始に新潟で第2回企画会議を行って、国際会議の運営委員会の発足を行うことなどが認められた。・第1回研究協力者会議を平成9年8月1日及び2日に弘前大学で開催した。本研究の研究協力者として、寺澤達雄先生(新潟大学)、山崎稀嗣先生(島根大学)、稲田浩一先生(鹿児島大学)の3氏に本会議に参加してもらい、本研究集会の企画準備の内容を理解していただいた。そして、1998年国際会議の規模とテーマ、各委員と役割分担、論文投稿方法および〆切日程、ホームページ、予算関連などが話し合われた。・第2回研究協力者会議を平成9年9月5日に東京工業大学で開催した。本研究の研究協力者として、相川弘明先生(島根大学)、木内博文先生(東京工業大学)、横山一憲先生(新潟経営大学)の3氏と事務局となる大学院生らにも本会議に参加してもらい、本研究集会の企画準備の内容を理解していただいた。そして、会議案内の作成方法と配布先について検討がなされ、国際会議の運営委員会の発足やホームページの開設などについて話し合われた。同時に、Rockafellar氏による講演会も行われた。・第2回企画会議を平成10年1月9日に新潟ワシントンホテルで開催した。そして、会議案内の作成、投稿状況、助成金への申請、外国人招待者旅費補助金、国際会議用ポスター、レクチャーノート作成、参加登録手続き、国際会議の運営委員会、ホームページの開設などについて報告・検討がなされた。
人生後半における過去・未来エピソードの機能と時間的展望の個人差

本研究は、ポジティブ心理学の視点から自伝的記憶と時間的展望の基礎的研究成果を社会に還元し、中高年が定年後の人生に向けてソフトランディングするためのスターティングノート作成とその効果の検討を試みるものである。
量子化・擬確率の随伴理論に基づく量子現象の解析

平成30年度は、本研究事業において主に次の3項目の研究を実施しました。1)幾何学的観点からの不確定性関係の新たな定式化:不確定性関係は、その端緒となったHeisenbergの誤差・擾乱の不確定性関係に加えて、現在では様々な型が知られています。本研究は、幾何学的観点から不確定性関係の新たな定式化を提案するものであり、本年度においてはその一般理論を構築しました。本枠組は、複数の既存の不確定性関係をその特別な場合として導出できることから、量子論における競合関係の発現機構の解明に一歩迫る成果であると期待されます。2)Schroedingerの不等式の最小不確定状態の解析:不確定性関係の統合成立条件を満足する最小不確定状態は、その不等式に特徴的な状態として重要です。さて、Heisenbergに触発されたKennardとRobertsonは、一般の量子揺らぎに関する有名な不等式を発見し、これは後年Schroedingerによって改良されました。本研究においては、上述の枠組からSchroedingerの不等式を見直すことでその等号成立条件の特徴付けを行いました。とりわけ、統合成立条件が反交換子項・交換子項の条件に分離され、これが波動関数の分布項と位相項によって特徴付けられることが明らかになりました。3)弱測定実験の有効性検証:近年、量子物理量の非可換性を巧妙に利用することで量子測定の精度向上を目指す「弱測定法」と呼ばれる技術が注目されています。しかしながら、弱測定法の有用性に関する理論的な裏付けは盤石ではなく、弱測定法が量子測定の精度の原理的向上をもたらすかを争点として未だ統一的な見解には至っていません。本研究では、申請者らの提唱する不確かさ評価の枠組に基づき、既存の弱測定実験のうち代表的な2つを選んでデータ分析と検証を行うことで、その有効性の実証を行いました。本年度は、第一に不確定性関係の新たな定式化に向けた研究を中心に実施しました。研究は概ね当初の計画通り進行しており、広く量子物理量の競合関係を扱う上での包括的な枠組を構成した上で、新たな不等式の導出や、複数の既存の不等式との関係を明らかにするなど、一連の結果を得ました。この結果は、本研究事業を推進する上での基盤となるのみならず、広く今後の研究の展開が期待されるものと考えています。本成果の公表に関しては、年度内には間に合わなかったものの、現在論文投稿に向けて準備を進めています。第二に、申請者らの枠組に基づくことで、最小不確定状態の観点からSchroedinger不等式に対し新たな知見を加えました。本成果については、既に学会での発表は行い、現在論文投稿に向けて準備を進めています。第三に、弱測定法に関して、既存の代表的な2実験(光のスピンHall効果検証実験および光学干渉計における微小角検出実験)の有効性検証を行い、当初の期待通り、我々の理論的枠組が実験結果を良好に説明する結果を得ました。本成果に関しては、既に学会での発表およびプレプリントの公開を行っており、現在論文を投稿中です。以上を鑑みて、本研究事業に関する今年度の進捗は概ね計画の通り順調であると判断します。本研究事業は概ね当初の計画に沿って進展しているため、今後の研究の推進方策についても大きな変更を加える必要はないと考えています。但し、不確定性関係の研究において構築した一般的枠組は、本研究事業の当初の課題であった不確定性関係の数学的定式化の問題を超えて、広く競合関係に起因する量子物理現象を解析する上でも有用であると期待されるため、今後の発展課題としてこれを念頭におきつつ本研究を展開して行く予定です。また、理論研究に加え、本不等式の実験検証の可能性を専門家との連携を通じて探り、研究の基盤をより強固なものにしたいと考えています。

しかしながら、弱測定法の有用性に関する理論的な裏付けは盤石ではなく、弱測定法が量子測定の精度の原理的向上をもたらすかを争点として未だ統一的な見解には至っていません。本研究では、申請者らの提唱する不確かさ評価の枠組に基づき、既存の弱測定実験のうち代表的な2つを選んでデータ分析と検証を行うことで、その有効性の実証を行いました。本年度は、第一に不確定性関係の新たな定式化に向けた研究を中心に実施しました。研究は概ね当初の計画通り進行しており、広く量子物理量の競合関係を扱う上での包括的な枠組を構成した上で、新たな不等式の導出や、複数の既存の不等式との関係を明らかにするなど、一連の結果を得ました。この結果は、本研究事業を推進する上での基盤となるのみならず、広く今後の研究の展開が期待されるものと考えています。本成果の公表に関しては、年度内には間に合わなかったものの、現在論文投稿に向けて準備を進めています。第二に、申請者らの枠組に基づくことで、最小不確定状態の観点からSchroedinger不等式に対し新たな知見を加えました。本成果については、既に学会での発表は行い、現在論文投稿に向けて準備を進めています。第三に、弱測定法に関して、既存の代表的な2実験(光のスピンHall効果検証実験および光学干渉計における微小角検出実験)の有効性検証を行い、当初の期待通り、我々の理論的枠組が実験結果を良好に説明する結果を得ました。本成果に関しては、既に学会での発表およびプレプリントの公開を行っており、現在論文を投稿中です。以上を鑑みて、本研究事業に関する今年度の進捗は概ね計画の通り順調であると判断します。本研究事業は概ね当初の計画に沿って進展しているため、今後の研究の推進方策についても大きな変更を加える必要はないと考えています。但し、不確定性関係の研究において構築した一般的枠組は、本研究事業の当初の課題であった不確定性関係の数学的定式化の問題を超えて、広く競合関係に起因する量子物理現象を解析する上でも有用であると期待されるため、今後の発展課題としてこれを念頭におきつつ本研究を展開して行く予定です。また、理論研究に加え、本不等式の実験検証の可能性を専門家との連携を通じて探り、研究の基盤をより強固なものにしたいと考えています。
内在性パーキンソニズム防御物質1-メチル-TIQの合成酵素探索と代謝動態

本研究の目的は脳内在性パーキンソン病防御物質候補1MeTIQの合成酵素を探索することである.1MeTIQと類似構造を有しておりヒト脳から発見されている既知化合物としてサルゾリノールが知られているが,本化合物はドーパミンとピルビン酸とが環化縮合して生成すると考えられている.そこでまず1MeTIQ生成も同様の経路で進行するものと仮定し,本反応が酵素関与で進行することをラット脳ホモジネートを用いて確認を行ったところ,1)30分程度まではほぼ直線的に生成が認められた,2)その後生成速度の減少が認められ60分において飽和減少がみられた.3)ホモジネート非存在下及び熱失活処理に於いて生成は全く認められなかった.以上の点から本反応は酵素関与であると考えられた.次に他の基質としてアセチルCoAを用いて検討を行ったところ上記とほぼ同様の結果が得られた.更に本酵素を精製する目的でホモジネートをデオキシコール酸ナトリウムにより可溶化しゲル濾過カラムを用いて分離を行った結果,分子量約50KDaに活性が認められた.この部分精製酵素標品を用い至適pHを求めたところpH7.4であった.以上の結果はサルゾリノール合成酵素とは全く異なっており,また植物に認められるイソキノリンアルカロイド生合成酵素群とも異なっていることから、現在までのところ新しいタイプの酵素であると考えており,更なる精製を検討中である。このように1MeTIQ生合成酵素の性格が明らかになってきたので,ヒト脳の本酵素活性を検討しパーキンソン病態における活性低下を確認することで,本酵素のパーキンソン病における重要性を確立したいと考えている。
原始ガスの熱的・力学的進化と銀河形成期の星形成

我々は銀河の形成過程を調べるためにその第一段階として、重元素を含まない原始ガスの熱的・力学的進化の研究を行っている。原始銀河雲の進化を追うためには、化学進化と輻射輸送を合わせた熱的過程および力学的過程を同時に解くことが必要である。我々は原始ガスの最終的な分裂片の質量分布に対して、チャンドラセカ-ルの限界質量と呼ばれる物理定数のみによって決まる質量が最小質量を与えることを示した。このことは理想的に進化した原始銀河雲では、ほぼ太陽質量程度の恒星が主に形成されることを示唆する。この結果は、原始組成の星を観測できない理由を説明するばかりでなく、我々が示唆した、白色矮星の系としてMACHOハロ-が形成され、質量放出によって供給されたガスによって銀河円盤が形成されたとする銀河形成のシナリオと適合する。また我々が示した重力レンズの観測を説明するために必要なMACHOハロ-の最低質量もこのシナリオと矛盾しない。(雑誌論文)そうして形成された太陽質量程度の分裂片が収縮して星になる過程についても研究中である。分裂片は冷却時間が自由落下時間に比べて長いときには、力学的平衡状態になり、冷却に伴って準静的に収縮することが予想される。我々は分裂片が準静的収縮を行うための条件を求め、その場合の進化を調べた。しかし大半の場合には分裂片は力学的平衡状態にはならず、動的に収縮することがわかった。これは、低温の原始組成ガスの冷却は主として水素分子の輝線によるため、光学的に厚くなっても温度勾配の効果で線幅が広がり冷却効率がなかなか落ちないためである。また、原始銀河雲の進化過程における衝撃波の影響について研究を行い、星形成過程に対する影響を示し、矮小銀河の形成過程を調べた。これらの研究については論文準備中である。
高学歴既婚女性のキャリア展望に関する現代史的研究――小中学校教員を対象として

女性の継続就労と管理職登用の課題を、小中学校教員を対象とした歴史的事例から考察する本研究では、当初たてた研究計画の一部を変更しつつ、おおむね平成30年度に必要な作業を終えることができた。(1)まず、女性労働史研究の方法論の検討については、家族研究の文献サーベイを進めることによって、家事労働と賃労働の連関という視点から、新たな研究動向を見出すことができた。また世界社会学会議(平成30年7月15日21日、トロント)に参加し、ジェンダー研究に関するセッションおよび移民研究における家事労働者を対象とした研究発表に多数接したことによって、本研究への多くの示唆を得た。(2)昨年度、『日教組運動資料(婦人)』『日教組婦人部総会・委員会資料』『日教組婦人部報』から収集した該当資料を読み込み、インタビュー調査との関連付けを行なった。(3)平成29年度に、引き続き、インタビュー調査を進めた。小中学校教員や、女性教員とともに、地域で運動を進めてきた母親たちへのインタビュー調査を実施し、女性教員の労働の実態を、学校外にまで広げて把握することができた。以上の成果を、国際ジェンダー学会2018年度大会(平成30年9月)、日本労働社会学会第30回大会(平成29年10月)にて報告し、ジェンダーと社会政策の専門家や、女性教員の管理職登用を研究してきた専門家から助言をもらった。また、研究成果をまとめた論文をまとめ、『社会学評論』69巻3号、『立教大学ジェンダーフォーラム年報』20号、『応用社会学研究』61号に掲載された。女性労働史研究の方法論の検討と、史資料分析およびインタビュー調査をもとに、国際ジェンダー学会2017年度大会(平成29年9月)、日本労働社会学会第29回大会(平成29年10月)にて口頭報告し、論文をまとめ、『社会学評論』69巻3号、『立教大学ジェンダーフォーラム年報』20号、『応用社会学研究』61号に掲載することができた。これまでに集めてきた史資料およびインタビュー調査データを、本研究の賃労働と家事労働の連関を捉え出す方法論に基づいて、分析し新たな論文にまとめていく予定である。女性の継続就労と管理職登用の課題を、小中学校教員を対象とした歴史的事例から考察する本研究では、当初たてた研究計画の一部を変更しつつ、おおむね初年度に必要な作業を終えることができた。(0)まず、女性労働史研究の方法論の検討については、教育研究における小中高校の女性管理職出現過程の研究や、女性労働史研究の方法論に関する研究の文献リストを作成し、読み進めた。さらに、調査を進める中で、家族研究の知見を織り込む必要性に気づき、文献リストを作成した。(1)日教組教育図書館に所蔵されている『日教組運動資料(婦人)』『日教組婦人部総会・委員会資料』『日教組婦人部報』から該当資料を収集し、小中教員の背後に位置付く、日教組婦人部の運動展開を考察した。(2)小中学校教員へのインタビュー調査も進めた。調査対象者は、1960年代にA県B大学教育学部を卒業したある1学年の教員たちである。A県B大学教育学部への同窓会に参加することによって、調査協力者を集めることができた。平成29年度に、退職女性教員8名に調査をし、さらに、比較対象として、管理職(校長)に到達した女性教員1名の合計9名への調査を遂行した。以上の成果を、国際ジェンダー学会2017年度大会(平成29年9月)、日本労働社会学会第29回大会(平成29年10月)にて報告し、ジェンダーと社会政策の専門家や、女性教員の管理職登用を研究してきた専門家から助言をもらった。また、研究成果をまとめた論文を投稿中である。女性労働史研究の方法論の検討と、史資料分析およびインタビュー調査をもとに、国際ジェンダー学会2017年度大会(平成29年9月)、日本労働社会学会第29回大会(平成29年10月)にて口頭報告し、投稿論文をまとめることができた。また、A県B大学教育学部の同窓会を通じて、9名にインタビュー調査をすることもできた。以上のように本研究は大筋において順調に進展している。

また、研究成果をまとめた論文をまとめ、『社会学評論』69巻3号、『立教大学ジェンダーフォーラム年報』20号、『応用社会学研究』61号に掲載された。女性労働史研究の方法論の検討と、史資料分析およびインタビュー調査をもとに、国際ジェンダー学会2017年度大会(平成29年9月)、日本労働社会学会第29回大会(平成29年10月)にて口頭報告し、論文をまとめ、『社会学評論』69巻3号、『立教大学ジェンダーフォーラム年報』20号、『応用社会学研究』61号に掲載することができた。(0)女性労働史研究に関する文献研究をさらに進めるとともに、女性教員の「仕事と家庭の両立」を分析するにあたり、家族研究の知見を織り込んでいく。この作業を通じて、労働と家族研究の到達点を明瞭にし、本研究プロジェクトの研究方法と課題設定とを探っていく。(1)すでに収集した資料をもとに、インタビュー調査のデータとの関連性を整理していく予定である。(2)小中学校女性教員へのインタビュー調査はある程度進められたので、当初の計画に沿って、組合役員の経験のある女性教員および男性教員への調査を進めていく。(3)平成27年度でほぼあたっているが、女性労働政策や、教育政策、女性学校管理職研究の知見と比較することによって、包括的に戦後の女性教員のキャリアを位置づけていく。これまでに集めてきた史資料およびインタビュー調査データを、本研究の賃労働と家事労働の連関を捉え出す方法論に基づいて、分析し新たな論文にまとめていく予定である。