hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動のプログラムと制御に関与する大脳基底核の役割

本研究は、随意運動の発現と制御のための神経過程において大脳基底核がどのような役割を担っているのかを明らかにすることを目的として行った。方法:サルをオペラント条件づけして一連の順序に従った腕の運動を行わせた。その際、一連のボタン押し運動を(1)光ランプの指末によって、(2)運動開始のタイミングは外界からの指示なしに動物自身の意志で、(3)運動の順序を短期的な記憶情報なもとづいて行うよう3のの運動課題を用いた。運動課題を行っている時の大脳皮質の被殻及び尾状核の単一ニュ-ロン活動を記録した。一連の押しボタン運動課題を行っている時の腕の運動の軌跡と運動に関与する筋肉の活動パタ-ンも記録し、調べた。結果:3つの運動課題を行うに際して、運動の速度や反応時間、遂行時間に定量的な違いは見られたが、運動の軌跡や筋活動のパタ-ンには類似性が非常に高く、基本的には同一であると考えられた。被殻より151回、尾状核より64個の単一ニュ-ロンの活動を記録した。被殻のニュ-ロンは運動自身に関連するもの(44%),運動の予期(8%),準備(12%)や運動の順序の記憶(6%)などに関連して活動することが判明した。尾状核のニュ-ロンの記録はまだ少ないが、運動に関連するニュ-ロン(40%)よりも、運動の予期や記憶はどの認知的な機能に関係すると考えられるニュ-ロン(60%)の方が多かった。これらの被殻・尾状核のニュ-ロンの約2/3は感資刺激に依存する運動,自己活動性の運動,記憶に基づく運動のいづれかに選択的に強く活動することが解った。すなわち、線条体ニュ-ロンの多くは、発現されるべき運動の軌跡や筋の活動パタンの決定に関与するのではなく、運動の発現様式(感覚刺激依存的に,記憶依存的に、自分の決めたタイミングで等々)を決定することに関与する可能性が示唆される。
消化器癌肝転移の分子機構の解明と新しい治療戦略の開発

肝転移の成立には多くの分子が関与していることが推察されるが、我々は血管新生因子VEGF、細胞外マトリックス分解酵素MMP(とくに基底膜分解に重要とされるMMP-2、MMP-9、MMP-2を活性化すると考えられるMT-MMP-1)細胞運動に関与するRhoに着目し、以下の臨床的、実験的研究を行っている。I.臨床的研究.大腸癌症例67例(有肝転移15例)の原発巣切除標本より上記遺伝子のmRNA発現をノザンブロットで解析し、s26rpにて補正し、癌部/非癌部の比で定量化した。癌が進行するに従いいづれの遺伝子もその発現は増強した。肝転移例ではVEGF、MMP-2、MMP-2、MT-MMP-1のmRNAは原発巣において有意な高発現を示した。これらの知見は癌が進行するに伴い、血管新生能、細胞外マトリックス分解能、運動能の形質を獲得すること、そして上記遺伝子と肝転移との関連性を示唆するものである。とくに、VEGF、MMP-9、MT-MMP-1の遺伝子発現の解析より肝転移高危険群を設定することが可能と考えられ、現在、prospective studyを施行している。さらに、肝転移巣のmRNA発現、免疫組織染色の結果は、癌細胞の形質発現が原発巣と肝転移巣で異なり、転移臓器の環境要因によっても想定されること、そして癌と癌周囲の間質細胞の相互関係で転移が形成することを示唆する知見を得ている。II.実験的研究.主として肝転移防止に関する研究を行っている。ヌードマウスを用いてヒト癌細胞の脾注肝転移モデルを作成。血管新生阻害剤(TNP470)と我々と三共製薬で共同開発中のMMP阻害剤R94138の肝転移抑制効果を検討した。その結果、有効性が期待されるデータを得つつある。現在、アデノウイルス、HVJリポソームをベクターとする遺伝子治療の研究を開始している。
伝導障害リスクコントロール応用モデルとしての人体刺激伝導系の体内４次元形態情報化

心臓刺激伝導系の術後障害は、患者QOLを著しく損ねる合併症の1つとなるが、心臓刺激伝導系の構造の多くが心臓内部に位置する繊細構造であるため、現在のいかなる画像モダリティーを用いてもその形態を認識できない。そこで、本研究では、独自に確立した刺激伝導系の解剖学的剖出技術に、近年開発してきたその3次元画像可視化技術を加えて、人体内配置が正確に反映された刺激伝導系の3次元立体配置を解明する。さらには、われわれの解析対象や環境の利点を生かし、加齢変化や病態変化に着目し、刺激伝導系の4次元構造を明らかにする。以上の解析より、臨床上有用な伝導障害回避のためのリスクコントロールモデルを作製する。
視床下部-下垂体-性腺系の遺伝的多様性と思春期発現

本研究は思春期発現時期を規定している遺伝的条件を明らかにすることにある。思春期の発現と二次性徴の維持は視床下部-下垂体-性腺系が主要な役割を果たしている。その軸のなかで中心になるのはGonadotropin-releasing hormone (GnRH)、LH/FSH (luteinizing hormone / follicle-stimulating hormone)と性ステロイドであり、それらの分泌様式および産生が思春期を規定していると推測される。研究初年度は患者検体とその臨床情報を収集した。現在までに思春期発現が早発傾向にある小児34名、思春期発現が遅発傾向にある小児22名から、本人と保護者の同意のもとで検体を採取した。さらに正常成人32名を対照として測定検体を準備した。今後、これらを基にして対象群間のハプロタイプ頻度に差があるかを検討し、思春期発来を規定する遺伝的条件を明らかにすることができる。次にGnRHとLH/FSHをコードする遺伝子、さらにHSD17B3遺伝子CYP3A4,CYP17,CYP1B1やCYP1A2遺伝子を対象にして、SNPデータベ-ス(http://snp.ims.u-tokyo.ac.jp/)から検索対象となるSNPを定め、その前後で塩基配列を増幅できるようにプライマーを設計した。次にDNAポリメラーゼを用いてDNA検体を増幅させ、アガロースゲル上で電気泳動によってその生成物を評価した。このプロセスによって増幅条件を検討し、至適温度やサイクル数を決定した。そのような準備実験ののちに現在は個々の検体における塩基配列を決定し、SNPを同定しているところである。次年度は患者検体の収集を継続するとともに、解析結果からハプロタイプを構築し、疾患群と対照群に差があるかを検討する。その軸のなかで中心になるのはGonadotropin-releasing hormone(GnRH)、LH/FSH(luteinizing hormone/follicle-stimulating hormone)と性ステロイドであり、それらの分泌様式が思春期を規定していると推測される。さらにこの分泌様式を規定するものに関わる因子として時計遺伝子を想定することができる。
細胞の鉄感知に関わる細胞内ヘム輸送機構の解明

本研究の目的は、出芽酵母を用いてヘム輸送欠損変異解析を行い、新規ヘム輸送因子を同定し、合成の場であるミトコンドリアから細胞質ヘムタンパクへと至るヘム輸送経路を明らかにすることである。Hap1はヘム結合によって活性をもつ転写活性化因子である。Hap1がCYC1のプロモーター領域(UAS1)へ結合することによって、CYC1転写活性が上昇する。CYC1/UAS1とHap1を利用して、ヘム輸送変異スクリーニングを行うことを計画した。初めにスクリーニングに適した細胞内ヘム濃度を調節するため、ヘム合成律速酵素Heml(5-アミノレブリン酸(ALA)合成酵素)を欠損させた。CYC1/UAS1-LacZをもつプラスミドをHEM1欠根株へ導入しLacZ活性を測定すると、ALA濃度が5μg/mlではその活性は低かったが250μg/mlでは非常に高く、添加するALAの濃度調節によってHap1活性を設定できることがわかった。CYC1/UAS1-URA3レポーター遺伝子2コピーとHAP1遺伝子1コピーをHEM1欠根株のゲノム中へと挿入し、レポーター株を構築した。レポーター遺伝子及びHAP1遺伝子を2コピー導入する理由は、目的遺伝子以外の変具株を単離する可能性を排除するためである。レポーター株を0.25%5-フルオロオロト酸(5-FOA:URA3発現株は生育できない)を含む培地上で培養すると、ALA200μg/mlでは生育できないが、ALA25μg/mlでは生育可能となった。即ち5-FOAを含む培地において、ALAが高濃度ではHap1活性が昂進しURA3が高発現され生育できないが、ALAが低濃度ではURA3発現が抑制され生育可能となることが示唆された。今後0.25%5-FOA、200μg/ml ALAの条件で生育できる変異株を単離し解析することでヘム輸送機構の解明が期待される。
改革開放後中国の愛国主義教育の現実と課題-社会の近代化と徳育の機能をめぐって-

本年度は、昨年度得られた研究成果に歴史的考察を加えて学位論文を完成させた。すなわち、改革開放後の中国で行われている愛国主義教育は西洋化志向と民族化志向という二つの相反する性格を持っているが、それは根本的に近代中国とりわけ五四運動以降の知識人たちの言説と実践に、そのルーツを求めることができる。様々な言説と実践のなかで、特にその中軸をなしてきた近代化に対する自由主義的な理解、社会主義的な理解および伝統文化の中に近代性を見出す主張という3つの立場が、今日愛国に対する多様な理解をもたらしている。これらの見解ならびに政策・カリキュラム・学校教育の教科外活動に対する詳細な考察・調査を学位論文の「改革開放後中国の愛国主義教育-社会の近代化と徳育の機能をめぐって-」にまとめ、教育学の博士号を取得することができた。そのほか本年度は、学会発表などを通して研究成果を社会に発信するように努めた。日本国内では、2010年9月に日本国際教育学会第21回大会で、学校教育における教科外活動と生徒を対象とするアンケート調査の結果を中心に、中国の愛国主義教育の現状について報告した。国際社会に対しては、受入研究者の近藤孝弘教授とともに日本と中国の愛国主義教育に関する比較研究の共著論文を国際学会誌のJournal of Social Science Educationに発表した。これは、同誌で掲載された初のアジアの研究者による論文となった。なお、中国の愛国主義教育のほか、日本の教育についても考察を行った。特に2000年代に進められた教育基本法の改正をはじめとする教育改革について、「第三の教育改革」と新自由主義の台頭という背景を踏まえて改革の動向を検討した。研究内容は、日中教育研究協会の成立大会で発表し、また投稿論文という形にまとめることができた。本年度は、研究課題に即した資料調査とフィールドワークを行い、その成果を博士論文にまとめる作業を進めた。具体的には以下の研究成果を得た。(1)社会背景と政策の分析を通して、改革開放期の中国の政府政策においても社会の変化においても、政治志向から文化志向へ、国家主義から(中華民族としての)民族主義へ、権威主義から個人価値の肯定へと変容する傾向を呈し、愛国主義教育は中国の近代化をサポートする役割を担いながら、90年代以降民族主義志向を助長する傾向が見られる。(2)愛国主義教育と関連の深い政治科、歴史科、国語科の学習指導要領と教科書の分析を通して、それらの教育課程で従来の社会主義教育、革命史観、コミュニズムの重視から、公民教育、文明史観、ヒューマニズムの重視へと変化していることを明らかにした。(3)中国の中学校・高校を対象とするフィールドワークを通して、学校現場の教師および生徒のなかに「愛国」をポジティブな価値観として肯定する傾向が強い一方、実に多様な愛国観が存在していることを伺うことができた。これらの研究を通して、改革開放以降の中国には二つの意味の近代化運動-先進国を見ならって追いつき追い越しを図ろうとする意味の近代化運動と、西洋的な「普遍性」に対して民族意識を持って自らのアイデンティティを自覚的に維持しようとする近代化運動-が存在し、この期間に進められてきた愛国主義教育と徳育改革はそれに対応する性格をもつことが分かった。こうした認識は中国の愛国主義教育に対する理解の増進に有意義であるだけではなく、東アジア共同体の構想が課題となる今日、その構築に必要とされる幅広いコンセンサスの形成にも貢献できようと考える。
核磁気共鳴を用いた滲出型加齢黄斑変性に対する抗VEGF治療の反応性予測法の開発

遺伝子型や前房水VEGF濃度の測定など、従来から行われている方法では、典型的加齢黄斑変性(tAMD)とポリープ状脈絡膜血管症(PCV)を識別することは難しい。生体試料を核磁気共鳴(NMR)計測し、ケモメトリクスを用いてデータ解析する方法は、試料に含まれる豊富な情報を活用できるので、個々の試料の識別に役立つ。我々はこの手法によって、両疾患の識別が可能か検討した。まず、前房水の検体測定に最適なNMR計測値の取得法および信号処理法を開発した。次に、前房水58検体のNMR信号処理を行い、PLS-DA法によるクラス分類を行ったところ、両群は個々にクラスター化する傾向が見られた。遺伝子型やVEGF濃度の測定などの従来の方法では、滲出型加齢黄斑変性(wAMD)に対する抗VEGF薬の反応性を事前に予測することは難しい。生体試料を核磁気共鳴(Nuclear Magnetic Resonance: NMR)計測し、ケモメトリクスによるデータ解析を行う方法は、生体試料に含まれる豊富な情報を活用して、個々の試料を識別することを可能にする。平成26年度は、wAMD患者、非wAMD(PCV)患者から採取した前房水・血清試料について、NMR計測値でwAMD患者と非wAMD(PCV)患者を識別できるかを検討する目的で、ケモメトリクスに適したNMR計測値の取得および信号処理手法の検討を行った。採取した血清・前房水は、遠心分離により細胞成分等の不溶成分を除去し、-80°Cに保存し、NMR計測時に解凍して使用した。解凍した血清・前房水に、内部ロック用重水などを加え、ガラス製NMR試料管に入れた。NMR計測は、7テスラ(300MHz)FT-NMR装置(JEOL)にてプロトン(1H)測定を行った。多検体の連続自動測定が可能なケモメトリクス用自動測定プログラムを用い、1次元測定、水信号抑制1次元測定、CPMGスピンエコー測定等を行った。前房水は、計測に利用可能な試料量が微量(50μL)であること、軽水と相互作用する高分子成分の影響が無視し得ないことから、予備的なNMR計測条件の検討が必要であったが、微量試料用のガラス製NMR試料管(内径3mm)を使用し、軽水の照射条件等を変更することにより、血清と同等のNMR計測データを得ることが可能となった。平成26年度中に、前房水30検体、血清30検体のNMR計測を完了し、その後の信号処理およびデータ解析手法の検討を進めているところである。並行して、前房水・血清試料を採取したwAMD患者および非wAMD(PCV)患者について、aflibercept硝子体注射による治療後の、治療反応性などの臨床データ収集を行っている。遺伝子型や前房水VEGF濃度の測定などの従来の方法では、滲出型加齢黄斑変性(wAMD)とポリープ状脈絡膜血管症(PCV)を識別することは難しい。生体試料を核磁気共鳴(NMR)計測し、ケモメトリクスによるデータ解析を行う方法は、生体試料に含まれる豊富な情報を活用して、個々の試料を識別することを可能にする。平成26年度は、予備的検討として、wAMD患者、非wAMD(PCV)患者から採取した前房水・血清試料について、NMR計測値の取得および信号処理手法の検討を行った。採取した血清・前房水は、遠心分離により細胞成分等の不溶成分を除去し、-80°Cに保存した。解凍した血清・前房水に、内部ロック用重水などを加え、7テスラ(300MHz)FT-NMR装置(JEOL)にてプロトン測定を行った。前房水は、計測に利用可能な試料量が微量(50μL)であること、軽水と相互作用する高分子成分の影響が無視し得ないことから、微量試料用のガラス製NMR試料管(内径3mm)を使用し、軽水の照射条件等を変更することにより、血清と同等のNMR計測データを得ることが可能となった。平成26年度の測定検体数は前房水30、血清30であった。平成27年度の測定検体数は前房水28、血清33であった。前房水58検体の臨床的診断の内訳は、wAMD 31、PCV 27であった。本研究で確立した手法を用いてNMR信号の処理を行い、PLS-DA法によるクラス分類を行ったところ、両群は個々にクラスター化し、両疾患が識別される可能性が示唆された。今後、この結果をブラッシュアップし、両疾患の識別に役立つモデル作成をめざす。また、前房水と血清の両検体がある症例総数は50(wAMD 27、PCV 23)であるが、血清についても同様の検討を行い、前房水の解析結果と比較する予定である。

次に、前房水58検体のNMR信号処理を行い、PLS-DA法によるクラス分類を行ったところ、両群は個々にクラスター化する傾向が見られた。平成26年度に予定していた、wAMD患者と非AMD(PCVおよび白内障)患者からのサンプル採取は、目標数に達した。wAMD患者およびPCV患者の、aflibercept硝子体注射後の治療反応性などの臨床データ収集は、概ね予定通り進んでいる。前房水試料を用いたNMR計測についても、計測条件を調整することで、血清と同等のNMR計測データを得ることが可能となり、概ね予定通りのスケジュールで信号処理およびデータ解析手法検討に進んでいる。眼科NMR計測データの信号処理およびデータ解析手法検討を引き続き進め、NMR計測値でwAMD患者と非wAMD(PCV)患者を識別できるか検討する。また、血清・前房水NMR計測値、臨床情報すべてを統合したデータ解析を行って、aflibercept硝子体注射治療前の前房水・血清から取得したNMR計測値によって、治療予後が予測できるかどうか検討を行う予定である。
「第三者の関わる生殖技術」の利用をめぐる開かれた議論の構築

日本では生殖技術利用に対しフェミニストは勿論、人文社会系の研究者など科学技術の非専門家の加わる「開かれた議論」が、実務的なレベルでは機能しておらず、未だ特定の医師/科学者(その多くは男性である)の議論がヘゲモニーを握る状態にある。この現状を受け本研究は、代理出産や卵子提供に関する議論を中心に、そこで構築された言説を、フーコーの生政治論に沿って分析し、既存の議論における科学知と、そこに影響する男性中心的な知を明確化させる。その上でフェミニズムの議論を始め、女性達の言語化されていない声を掬いあげた議論構築の可能性を探るため、市民圏理論を援用し、より民主的な議論とそれに必要な手続きについて考察する。
メスバウアー分光法によるグラファイト層間化合物における鉄原子の動的振る舞い

(d,p)反応やクーロン励起、入射角破砕反応などで生成する短寿命核を固体試料に直接注入し、そこから放出されるメスバウアーγ線を利用するインビーム・メスバウアー分光法による実験装置を設計・製作し、理研加速器施設のビームラインに設置した。この分光装置では測定に十分満足できる超高真空を作ることができ、さらに真空や温度設定等に関してNational Instruments社製測定制御用プログラムソフトLab Viewを使って遠隔操作が可能なシステムとした。放射線の高バックグラウンド下でのメスバウアースペクトル測定において、最も重要な役割を担うγ線検出器の自作を行い、十分高いsignal-to-noise比を実現できるという共鳴γ線検出器PPAC(パラレル・プレート・アバランチ・カウンタ)を作製することに成功した。実験では、弱い相互作用を有するファンデルワールス固体の希ガス(Ar、Xe)固体と多結晶グラファイト、さらにc面の配光性が高いHOPGを測定試料としてクーロン励起によるメスバウアー分光実験を行った。^<40>Arパルスビーム(E=100MeV)を^<57>Feターゲットに照射し、^<57>Feのメスバウアー励起状態を生成させると同時に反跳エネルギーにより飛び出す励起状態の^<57>Feを試料中に注入した。希ガス固体試料では、2種類の異なる^<57>Fe原子の成分が観測された。多結晶グラファイト試料では、3つの共鳴線からなる^<57>Feメスバウアースペクトルを得ることができた。一方、HOPGを用いた測定では、13Kで速度-1mm/s付近の主成分とおよそ±5および-6mm/s付近のサテライト成分が観測された。このサテライト成分は多結晶グラファイトでは観測されず、また面積比で約70%を占める主成分も多結晶試料で得られたものとは異なるピーク位置及び面積強度を示した。以上のことから、多結晶グラファイトまたは、HOPGに打ち込まれた鉄原子は従来報告されたものとは異なるエキゾティックな存在状態および動的振る舞いを示し、これは結晶構造による高い構造異方性が大きく影響を及ぼしていると考えられる。理化学研究所AVFサイクロトロンのビームラインに、我々が設計したインビームメスバウアー分光装置を設置し、排気システムによる真空試験を行った。また、パラレル・プレート・アバランチェ・カウンター(PPAC)を自作し、ファーストパルス計測モジュールとメスバウアー線源を用いて検出器の性能試験を行った。第1回マシンタイム(平成7年7月)で、実験装置の計測・制御システムのテストと最適化をし、同時に理研加速器スタッフと協力して、加速器のビーム性能の調製と向上を計った。その結果、本実験に十分なビーム強度やパルス繰り返し時間の調整と最適化には、今後もさらに努力していく必要性が認められたが、実験装置の計測・制御システムに関しては満足できる性能を示し、本実験装置によりインビームメスバウアースペクトルの観測が十分可能であることを確認した。第2回のマシンタイム(12月)では、アモルファスグラファイトを測定試料として実験を行い、100Kで速度領域ゼロmm/s付近と-2mm/sに吸収ピークを示すメスバウアースペクトルを得ることができた。ゼロmm/s付近のピークは線幅が広く、注入された鉄原子が試料中でジャンプしていることが示唆される。また、これまでに報告されたことのない速度領域でも吸収線が観測された。

今後は、異方性の高い平面構造をもつHOPGや層状化合物での孤立原子の動的挙動に関する実験を行う予定である。クーロン励起や(d,p)反応、入射核破砕反応などで生成する短寿命核ビームを用いるインビーム・メスバウアー分光装置を設計・製作し、理研加速器施設のビームラインに設置した。この分光装置は十分に満足できる超高真空を作ることができ、さらに真空制御や温度設定等の遠隔操作も可能なものである。一方、測定系においては放射線の高バックグラウンド下で十分高いS/N比を実現できるという最も重要な役割を担う共鳴γ線検出器(パラレルプレート・アバランチカウンタ)を作製することに成功した。多結晶グラファイトとc面の配向性が高いHOPGを測定試料としてクーロン励起によるメスバウアー分光実験を行なった。^<40>Arパルスビーム(E=100MeV)を^<57>Feターゲットに照射し、^<57>Feのメスバウアー励起状態を生成させると同時に反跳エネルギーにより飛び出す励起状態の^<57>Feを試料中に注入した。HOPG試料は一片が12×24×厚1mmのものを2つ使用した。c軸が重イオンビームに対して±10°に傾いたホルダーに密着させ、これを液体ヘリウムクライオスタットに固定し、13、100、200Kで測定した。多結晶グラファイト試料では、3つの共鳴線から成る^<57>Feメスバウアースペクトルを得ることができた。一方HOPGを用いた測定では、13Kにおいて速度-1mm/s付近の主成分とおよそ±5および-6mm/s付近に多結晶グラファイトでは観測されなかったサテライトピークが観測され、面積比で約70%を占める主成分も多結晶試料で得られたものとは異なるピーク位置及び面積強度を示した。100Kではサテライトピークは消失した。以上のことから、多結晶グラファイトまたはHOPGに打ち込まれた鉄原子は異なる存在状態および動的振る舞いを示し、平面構造による高い異方性がこれらに大きく影響を及ぼしていることが実験で明らかとなった。
摂食・嚥下機能が低下した高齢者に向けたゲル状栄養送達システムの開発

エマルションは水中に分散した液滴に機能性成分を内包させて送達するシステムとして知られている。内包された成分の徐放特性や機能発現特性の制御が期待されている。しかし、エマルションは液体であり、高齢者が誤嚥を引き起こすリスクがあるため、摂食・嚥下機能が低下した高齢者には不向きである。本研究では、誤嚥防止のため、ゲル化する技術に注目し、摂食・嚥下機能を低下した高齢者に向けの、新規機能性成分送達システムを開発することを目的とする。今年度は、主の脂溶性の機能性成分を内包するエマルションならびにエマルションゲルの保存安定性について検討を行った。前年度に構築したエマルションおよびエマルションゲルの作製方法に従って、試料を作製した。ここで、連続相として3種類の食品用乳化剤の水溶液を用いた。機能性成分のモデルとしてケルセチンを用いた。高圧乳化装置を用いて異なる圧力により計9種類のエマルションを作製でき、その後、それぞれをゲル化させ、実質18種類の試料を作製した。4°Cと25°Cの2つの条件で保存安定性を検討し、それぞれ28日を実施した。エマルションの場合は、両方の保存温度において、保存28日後、ケルセチンの濃度が若干減少したが、4°C保存の場合に比べると、25°Cの場合は、試料の上に薄い油層が確認できた。すなわち、25°Cにおいてエマルション自体の安定性がやや劣ると示唆された。これに対して、エマルションゲルの場合、保存28日後、ゲルの重さや強度などの変化がほとんどなく、よりよい安定性を示された。一方、25°C保存の場合、保存14日後、カビが生えてしまい、28日の時点でケルセチンの含量をかなり減ってしまった。今後、防菌対策をしっかり取る必要がある。平成30年度の研究実施計画であるゲルに包括する成分の安定性評価が実施でき、有意義な基礎知見を得られ、これらの知見は本研究課題の研究目的に合致したものである。以上より、本年度の研究で期待される成果をおおむね達成した。本年度までの研究はおおむね順調に進展したので、最終年度の研究も当初の計画をベースに実施する予定である。具体的には、in vitro胃腸消化モデルを用いて、作製されたゲルに含まれる各成分の消化・吸収特性を評価し、ゲルの物性と消化吸収との相関を検討する。その結果をゲルの作製法にフィードバックすることで、作製法の最適化を図る。食品に含まれる栄養素と機能性成分は水溶性と脂溶性を有する。水溶性成分は容易に吸収されるに対して、脂溶性成分は膜透過性が悪く、生体利用性が低い。これまで市販された液体栄養剤やゲル化剤・とろみ剤を添加した栄養剤の多くは水溶性の成分であり、健康に良い脂溶性の機能性成分の利用は未だ進んでいない。研究初年度である今年度では、予備乳化法と高圧乳化法の併用により、ゲル状送達システムの基盤となる脂溶性の機能性成分を内包するエマルションの作製方法を構築できた。ここで、乳化剤の種類と圧力の制御により、異なる粒子径のエマルションが安定的に作製できた。また、上記作製したエマルションを水溶性の栄養素を含有するゲル化剤水溶液を一定の温度・割合で混合させて、その後、冷却処理を行うことで水溶性栄養素と脂溶性の機能性成分の双方を包括できるゲル化する技術の構築ができた。また、エマルションをゲル化する時に、エマルションの粒子径やエマルションを作製時に用いた乳化剤の種類等を作製後のゲル強度に与える影響についても検討できた。結果としては乳化剤の重合度の増大におよびエマルションの粒子径の減少に伴い、ゲル強度が増加する傾向があると分かった。平成29年度の研究実施計画の目的とした「ゲル状送達システムの基盤となる、脂溶性の機能性成分を内包するエマルションの作製法とゲル化する技術の構築および、作製後のゲルの物性の検討」を実施できたため。

機能性成分のモデルとしてケルセチンを用いた。高圧乳化装置を用いて異なる圧力により計9種類のエマルションを作製でき、その後、それぞれをゲル化させ、実質18種類の試料を作製した。4°Cと25°Cの2つの条件で保存安定性を検討し、それぞれ28日を実施した。エマルションの場合は、両方の保存温度において、保存28日後、ケルセチンの濃度が若干減少したが、4°C保存の場合に比べると、25°Cの場合は、試料の上に薄い油層が確認できた。すなわち、25°Cにおいてエマルション自体の安定性がやや劣ると示唆された。これに対して、エマルションゲルの場合、保存28日後、ゲルの重さや強度などの変化がほとんどなく、よりよい安定性を示された。一方、25°C保存の場合、保存14日後、カビが生えてしまい、28日の時点でケルセチンの含量をかなり減ってしまった。今後、防菌対策をしっかり取る必要がある。平成30年度の研究実施計画であるゲルに包括する成分の安定性評価が実施でき、有意義な基礎知見を得られ、これらの知見は本研究課題の研究目的に合致したものである。以上より、本年度の研究で期待される成果をおおむね達成した。本年度までの研究はおおむね順調に進展したので、次年度の研究も当初の計画をベースに実施する予定である。具体的には、平成30年度は、まず、ゲルに包括する栄養素・機能性成分に対する保存安定性について評価する。機能性成分はゲルに包括されていることで、空気遮断効果等があるものと想定され、より長持ちできるかと考えられる。すなわち、ゲル化する前後の栄養素・機能性成分の保存安定性について比較・検討する。保存期間に水分の蒸発等により、ゲルの形状が崩れる恐れがあるため、保存条件を含め慎重に検討を行う。また、カビが入らないように適宜アジ化ナトリウムを添加する予定である。比較対象として、同組成のエマルション(液体)も評価する。本年度までの研究はおおむね順調に進展したので、最終年度の研究も当初の計画をベースに実施する予定である。具体的には、in vitro胃腸消化モデルを用いて、作製されたゲルに含まれる各成分の消化・吸収特性を評価し、ゲルの物性と消化吸収との相関を検討する。その結果をゲルの作製法にフィードバックすることで、作製法の最適化を図る。消耗品購入等で予算と同額に消費できなかったため。消耗品および学会発表や論文作成に関わる費用に使用する予定である。
卵黄リポタンパク質不飽和脂肪酸2成分系エマルションの安定性に関する研究

焼き菓子やパン生地の表面に塗る溶き卵はドリュールと呼ばれ,見栄えの良い焦げ色や照りをつけるとともに,乾燥を防ぐ働きがあると言われている.一般的にドリュールは刷毛を用いて一つずつ塗布していく.この作業は,手間や時間がかかり,割った卵は保存がきかず,必要量のみを利用することが困難であるなど課題が多い.これらの課題を解決する携行性,保存性,調理性に優れたものが望まれており,粉末卵を用いたスプレータイプのドリュールが適していると考えた.本研究では,液卵の代わりに粉末卵を使用し,ドリュール様の物理化学特性を有する配合割合を明らかにするために,水,液全卵,液卵黄,粉末全卵,粉末卵黄を用いて調製したドリュールをクッキー生地に塗布し,焼成試料における品質(表面色,形状,硬さ,水分活性)を評価することを目的とした.測色色差計(カラーリーダーCR-20,コニカミノルタ株式会社)を用い,室温にて試料表面の色相としてL*値(明度), a*値(赤み度), b*値(黄み度)を測定した.焼成前の試料と比較し,焼成後の試料はL*値(明度)が高くなる傾向がみられた.これは加熱による卵に含まれるたんぱく質の変性や,色素の熱分解に起因すると考えられた.溶き卵の固形分率と色相の関係については,固形分率が大きいほどL*値が減少し, a*値(赤み度)とb*値(黄み度)が増加する傾向がみられた.色相の変化は,卵の色の主成分であるカロテノイドのキサントフィル量が関与していると考えられた.また,液全卵塗布試料と粉末液卵黄塗布試料の色相が相似していたことから,クッキーを焼成する際のドリュールとしては,粉末液卵黄が液全卵の代用になることが分かった.本研究では,液卵の代わりに粉末卵を使用し,ドリュール様の物理化学特性を有する配合割合を明らかにするために,水,液全卵,液卵黄,粉末全卵,粉末卵黄を用いて調製したドリュールをクッキー生地に塗布し,焼成試料における品質(表面色,形状,硬さ,水分活性)を評価することを目的とした.本年度は,測色色差計(カラーリーダーCR-20,コニカミノルタ株式会社)を用い,室温にて試料表面の色相としてL*値(明度), a*値(赤み度), b*値(黄み度)を測定した.本研究では,液卵の代わりに粉末卵を使用し,ドリュール様の物理化学特性を有する配合割合を明らかにするために,水,液全卵,液卵黄,粉末全卵,粉末卵黄を用いて調製したドリュールをクッキー生地に塗布し,焼成試料における品質(表面色,形状,硬さ,水分活性)を評価することを目的とした.本研究を通して,液全卵,液卵黄,粉末全卵,粉末卵黄の4種のドリュールを生地表面に塗布し,クッキーを焼成することで,色相において,粉末卵が液卵に代わってドリュールとして利用可能であることが明らかになった.今後は,硬さ,水分活性などの品質項目を実験的に明らかにする.液卵とりわけ液卵黄はクッキーやパンを焼く際に表面に塗布され,加熱焼成後に好ましい焼成色を付与するのみならず,パリっとしたクリスピーな食感を提供するために不可欠な食素材である.本研究では液卵を取り巻く技術的,環境的な課題を解決するために,糖類または脂質を添加した液卵に非加熱高圧殺菌技術を適用するとともに,スプレードライを用い,簡便,衛生的かつ携行性を備え持つ新たな食素材の開発を目指し,卵黄リポタンパク質不飽和脂肪酸2成分系エマルションの安定性を明らかにする.初年度では,酸化防止や加工性向上を目的として,副材料(糖類や不飽和脂肪酸等)を添加した液卵黄に,汚染原因菌を接種した汚染試料について,処理圧力200500 MPa(液卵タンパク質が変性しない圧力領域),処理温度室温の高圧処理による殺菌挙動を明らかにすることとした.市販の鶏卵を70%エタノールに15分間浸漬することにより殻表面を洗浄した.殻表面を洗浄した鶏卵を割卵後に混合し,ステンレスメッシュを用いてろ過したものを液卵試料とした.液卵試料,菌液およびスクロースの全量に対し1050 wt%となるようにスクロースを添加した加糖液卵を調製した.LB培地にて前培養した大腸菌(E.coli K12)を加糖液卵試料に接種し汚染液卵を調製した.汚染液卵はポリエチレンバックに真空密封し高圧処理(200400 MPa)に供した.除圧後,マイクロプレートに汚染液卵を分注し,培養マイクロプレートリーダーを用いて得られた増殖曲線に基づいて生菌数の推算を行った.スクロース添加による大腸菌の死滅抑制効果は,20%のスクロース添加試料で最も大きくなった一方,50%のスクロース添加試料ではスクロース無添加(LB培地)と比べて死滅が促進された.申請書における年次計画において,平成29年度は液卵殺菌技術の開発である.無添加液卵試料および,商用利用を考慮したスクロース添加試料について,非加熱殺菌を試みた.

具体的には,液卵に対し処理圧力,圧力処理時間およびスクロース濃度を変化させて殺菌効果を検討したところ,殺菌効果が低下する組み合わせが明らかとなった.すなわち,スクロース添加液卵試料の処理圧力200 MPaにおける大腸菌の死滅曲線では,LB培地(LB),スクロース無添加(Sucrose 0%),スクロース添加(Sucrose 1050%)のいずれの試料においても,処理時間が長いほど死滅した.また50%スクロース添加試料を除いて,スクロース添加試料では,LB培地に比べ大腸菌の高圧死滅が抑制された.検討した条件の中では,スクロース添加による大腸菌の死滅抑制効果は,20%のスクロース添加で最も大きくなった一方,50%のスクロース添加試料ではスクロース無添加(LB培地)と比べて死滅が促進された.この高圧死滅挙動は,処理圧力300 MPaにおいても認められた.他方,処理圧力400 MPaでは,スクロース添加試料において, LB培地に比べ大腸菌の高圧死滅が抑制された.以上の成果は申請書における年次計画の「液卵殺菌技術の開発」を満たすものであるため,おおむね順調に進展していると評価できる.焼き菓子やパン生地の表面に塗る溶き卵はドリュールと呼ばれ,見栄えの良い焦げ色や照りをつけるとともに,乾燥を防ぐ働きがあると言われている.一般的にドリュールは刷毛を用いて一つずつ塗布していく.この作業は,手間や時間がかかり,割った卵は保存がきかず,必要量のみを利用することが困難であるなど課題が多い.これらの課題を解決する携行性,保存性,調理性に優れたものが望まれており,粉末卵を用いたスプレータイプのドリュールが適していると考えた.本研究では,液卵の代わりに粉末卵を使用し,ドリュール様の物理化学特性を有する配合割合を明らかにするために,水,液全卵,液卵黄,粉末全卵,粉末卵黄を用いて調製したドリュールをクッキー生地に塗布し,焼成試料における品質(表面色,形状,硬さ,水分活性)を評価することを目的とした.測色色差計(カラーリーダーCR-20,コニカミノルタ株式会社)を用い,室温にて試料表面の色相としてL*値(明度), a*値(赤み度), b*値(黄み度)を測定した.焼成前の試料と比較し,焼成後の試料はL*値(明度)が高くなる傾向がみられた.これは加熱による卵に含まれるたんぱく質の変性や,色素の熱分解に起因すると考えられた.溶き卵の固形分率と色相の関係については,固形分率が大きいほどL*値が減少し, a*値(赤み度)とb*値(黄み度)が増加する傾向がみられた.色相の変化は,卵の色の主成分であるカロテノイドのキサントフィル量が関与していると考えられた.また,液全卵塗布試料と粉末液卵黄塗布試料の色相が相似していたことから,クッキーを焼成する際のドリュールとしては,粉末液卵黄が液全卵の代用になることが分かった.本研究では,液卵の代わりに粉末卵を使用し,ドリュール様の物理化学特性を有する配合割合を明らかにするために,水,液全卵,液卵黄,粉末全卵,粉末卵黄を用いて調製したドリュールをクッキー生地に塗布し,焼成試料における品質(表面色,形状,硬さ,水分活性)を評価することを目的とした.本年度は,測色色差計(カラーリーダーCR-20,コニカミノルタ株式会社)を用い,室温にて試料表面の色相としてL*値(明度), a*値(赤み度), b*値(黄み度)を測定した.高圧殺菌済液卵に糖類などの酸化防止安定剤を混合包接し,液滴を噴霧可能なスプレードライ装置を用いて「液卵の微細化」を確立する.具体的には,マイクロレベルの極微細液滴を噴霧可能なバルブを設置したスプレードライヤーを用いて,殺菌済液卵を熱風中に噴霧することにより,微細液卵粉末を調製する.この熱風操作条件は,卵タンパク質が熱変性を開始する60°C未満である.極微細液卵粉末の安定性を保持し酸化を防ぐために,液卵粉末周囲に糖類および油脂(植物油)を混合したエマルションを調製する.続いて微粉砕化した極微細液卵粉末を不活性ガスである窒素等の気相に分散させ,さらに微粉砕同士が吸着しない,液卵のエアロゾル化技術を開発する.
サイクリン依存性キナーゼカスケイド

Aurora-B、Plk1(Polo-like kinase 1)などの分裂期キナーゼ群は、Cdc2(Cyclin-dependent kinase 1;Cdk1)とともに、分裂期を制御することが知られているが、その詳細は不明な点が多い。本年度の研究で、以下の2点を明らかにした。1)Cdc2(Cdk1)によるINCENPのリン酸化反応の生理的意義Aurora-Bの結合パートナーであるINCENPがCdc2によってリン酸化されること、および、Plk1がCdk1によるリン酸化反応依存性にINCENPと結合することを明らかにした。このPlk1とINCENPの結合は、分裂前中期から中期におけるPlk1の動原体局在に必須であることのみならず、分裂中期から後期への進行に重要な役割を担っていることを明らかにした。2)Cdc2リン酸化ビメンチンを介した、Plk1の機能制御以前に、Cdc2によってビメンチンがリン酸化されることは報告されていたが、その生理的意義は不明であった。今回、Cdk1によってビメンチンにPlk1が結合すること、この結合したPlk1は、さらに、ビメンチンをリン酸化することを明らかにした。このPlk1のビメンチンリン酸化反応は、Aurora-B、Rho-キナーゼによるものと協調しながら、中間径フィラメントの均等分配を制御していることが判明した。上記2つの研究成果は、Cdc2(Cdk1)の基質のリン酸化反応を通じてPlk1の機能が制御されていることを示すものであり、分裂期におけるCdc2キナーゼカスケイドを解明するうえで有用な知見といえる。今回、我々は、哺乳類細胞においては、Aurora-BがヒストンH3のセリン10だけでなくセリン28もリン酸化していることを明らかにした。また、分裂期に入る以前のG2期においては、セリン28はPP1によって脱リン酸化状態に保たれていることが判明した。セリン28のリン酸化反応の生理的意義については不明な点が多いが、セリン10のものと異なり分裂期にのみ認められている現象であるので、この反応が染色体凝縮の開始時期を決めている因子の一つではないかと考えられる。以前、分裂期開始キナーゼであるCdc2キナーゼがPP1をリン酸化することによって、分裂期におけるPP1の活性を抑制しているということが報告されている。つまり、Cdc2キナーゼが、Aurora-Bによるセリン28のリン酸化反応を間接的に制御することによって、染色体凝縮の開始を制御しているというモデルが考えられる。今後、このモデルについて詳細な検討が必要と考えられる。さらに、Aurora-Bが分裂期後期から終期にかけて分裂溝特異的なビメンチンのリン酸化反応を制御している可能性を示した。Aurora-Bはin vitroにおいてセリン72以外にも多数の部位をリン酸化しうる。そのため、これらリン酸化部位をすべて解析し、他の部位のリン酸化反応も分裂溝特異的に起こっているか確認する必要がある。上記の解析にて、Aurora-Bが直接的分裂溝特異的にビメンチンをリン酸化している可能性が高まれば、これらリン酸化部位をリン酸化されないアミノ酸残基に置換した場合のビメンチンフィラメントの分配及び細胞分裂に及ぼす影響を検討する必要がある。これらの研究成果をもとに、最終的には、癌細胞においてこれら制御機構が破たんしているかについて検討していく必要がある。これまでに、中間径フィラメント(IF)が細胞分裂に関与する種々のキナーゼによって分裂溝で特異的にリン酸化されることと、このリン酸化がIFの分裂溝における局所的な断裂を引き起こし、娘細胞へのIFの分配に必須な役割を果たすことを明らかにした。我々は、細胞質分裂期に分裂溝で特異的に活性化されIF蛋白質をリン酸化する分裂溝キナーゼとしてRhoキナーゼを同定していたが、最近、重要な分裂溝キナーゼとしてAurora-Bを同定した。

すなわち、Aurora Bはin vitrolにおいて種々のIF構成蛋白質(ビメンチン、GFAP、デスミン)をリン酸化することができ、これらのIF蚤白質内のリン酸化部位は細胞内において分裂後期の分裂溝で特異的にリン酸化されていた。次に、これらのリン酸化部位に変異を導入することによって、Aurora Bキナーゼが分裂溝におけるIFの局所的な断裂に重要であることを明らかにした。さらに、Aurora BとRhoキナーゼのリン酸化部位に変異を導入することによって、Aurora-Bが優位なIF蛋白質キナーゼとして機能することを決定した。最終的に、Aurora BとRhoキナーゼは細胞質分裂時にIFをリン酸化し、その構築制御を協調的に行っているという分子機構が考えられた。一方、Aurora-Bは染色体の凝縮・分離にも重要な役割を担っている。我々は、分裂前期から中期にかけて、核内のヒストンH3のSer10およびSer28のリン酸化反応が認められる領域に一致した部位にAurora-Bが局在すること、および、Aurora-Bがin vitroにおいてヒストンH3のSer10・Ser28を直接リン酸化しうることを見出した。従って、Aurora-Bは分裂期の前半では染色体に局在しヒストンH3などのクロモソーム構成蛋白質のリン酸化反応を介して染色体凝縮に重要な役割を担っているというモデルが考えられた。大腸癌などで約半数の症例でその発現異常がみられるオーロラBキナーゼは細胞が細胞分裂を遂行するのに必須のキナーゼである。しかし、その活性調節機構及び細胞内局在制御については不明のままとなっている。この点について最近我々は新たな知見を得た。オーロラBキナーゼはその結合蛋白質インセンプと結合するとオーロラBキナーゼのスレオニン232、インセンプのセリン861、セリン862のリン酸化が起こり活性化されることが明らかとなった。この活性型オーロラBキナーゼはヒストンH3、ビメンチン、デスミン、グリア線維性酸性蛋白質等の中間径フィラメント蛋白質、センプA蛋白質、ミオシン軽鎖、MagRacGAPをリン酸化する。2つのタイプのリン酸化のうち、オーロラBのスレオニン232のリン酸化は酵素活性に必須で、スレオニン232をアラニンに置換した変異体発現細胞では多核細胞となる。オーロラBキナーゼのスレオニン232の自己リン酸化は細胞質分裂の進行に必須のものである。分裂中期まではオーロラBキナーゼ/インセンプ複合体はクロモゾーム上に存在しているが、核分裂の開始とともにその結合はクロモゾームより解離し中央体に存在する微小管上に分布するようになる。我々はこの局在変化がcdc2キナーゼによるインセンプのリン酸化によって制御されているという知見を得つつある。分裂期の制御には、その開始に必須なCdk1に加えて、Aurora-B、Plk1 (Polo-like kinase 1)などの分裂期キナーゼが中心的な役割を担っている。我々は、Aurora-Bの結合蛋白質であるINCENPがCdk1によって分裂期特異的にリン酸化されることを見出し、そのリン酸化部位としてT59とT388を同定した。
社会的迷惑行為を予防するための教育実践-社会志向性・社会的コンピテンスを高める-

目的「人の行動の仕組み」、「対人関係」、「集団や社会」に関して得られた社会心理学の知見を生徒に体験的に教えることにより、社会的コンピテンス(対人関係能力、集団への自律的適応力)や社会志向性を高めるためのプログラムを実践し、その効果を明らかにする。教育実践名古屋大学教育学部附属中学校において、1年生30時間、2年生10時間、3年生10時間の授業を実践した。すでに授業プログラムは作成していたので、今年度は、附属学校教員が実施する際のアドバイスを行った。他にも、名古屋市立楠中学校から実践の依頼があり、大学院生1名と一緒に、実施指導に当たった。教育効果の測定附属中学校1年生と楠中学校の1年生を対象に、事前-事後の効果を測定するための質問紙を実施した。附属学校では、主にクラスの友だちとの関係や学校適応について、楠中学校では、対人認知や葛藤事態への対処方略を中心に測定した。また、対照群として、実践をしていない公立中学校での質問紙を実施した。成果の発表日本教育心理学会第46回総会発表論文集で、人間・社会を考える能力を刺激する教育の実践(3)として報告した。内容は、平成13年度入学生と平成14年度入学生が中学校3年間、「ソーシャルライフ」の授業を受けて、どのような効果があったかを縦断的に測定した結果をまとめたものである。中学生版社会考慮尺度、中学生版信頼感尺度、パースペクティブ・テイキング、情緒的共感性尺度について検討した。社会考慮尺度については、徐々に低下していく傾向がみられ、授業を受けるにつれ、自分たちの行動があまり社会を考慮していないことに気付くことが明らかになった。このほか、日本社会心理学会第45回大会のシンポジウム『学校現場における社会心理学と臨床心理学の協働-その可能性を考える-』に、シンポジストとして参加し、教育実践の取り組みとして、授業プログラムを紹介した。中学生に「人間」や「社会」について考えさせることによって、他者や集団・社会への志向性、社会的コンピテンスを高めていくことを目指した教育実践である。教育の場への心理学的アプローチは数多く存在するが、「人間や社会を考える能力を刺激する」ことを目標とした場合、対人関係や社会的な問題の答えは必ずしも1つではない。それゆえ、本アプローチでは、社会心理学の知見と関わることを生徒に体験させ、それについて考えさせることが重要な役割を果たしている。「ソーシャルライフ」という授業を構成する際の基本方針として、(1)自分や身近な他者から集団や社会といった広い視点に至るまでの関連や相互作用について理解を深める内容であること、(2)授業内容にできるだけ生徒の現実生活を反映させること、(3)授業の中にゲーム的な要素を盛り込むこと、(4)心理学(おもに社会心理学)的な背景が存在していること、の4点を念頭においた。中学1年生に対して行われた授業の内容は、他者や社会を理解する枠組みに関する認知的な側面へのアプローチ(例:印象形成、原因帰属など)と、他者との相互作用や集団の中での行動のレパートリーを広げるという行動的側面へのアプローチ(例:社会的スキル、集団討議など)とで補完し合うようなものとして構成されている。中学2年生の授業では、対象を「自分、身近な他者」から「集団」に広げていくことが試みられている。具体的な内容は、社会的な場面での多様な視点の存在(他者視点の取得)、ものをまとまりとしてとらえる傾向(グルーピング)、属性に対する典型的な特徴のあてはめ(ステレオタイプ的認知)、集団での討議における極性化や同調行動、などである。1.心理学を活用した「新しい授業」がめざすもの

家庭や地域が、心の教育を担当する機能を十分に果たせなくなったとすれば、学校教育がその役割を果たす必要が出てくる。このことを実践するために、名古屋大学教育学部附属中学校と共同で進めてきたのが「ソーシャルライフ」の授業プログラムである。すなわち、「人の行動のしくみ」、「対人関係」、「集団や社会」に関して得られた社会心理学や教育心理学的な知見を、生徒に体験的に教えることにより、社会的コンピテンス(対人関係能力・集団や社会への自立的適応力等)や社会志向性を高めるための授業プログラムを開発することが、本研究の目的であった。2.具体的な授業プログラムの作成中学1年生向けの授業では、「自分や身近な他者」を想定したテーマを扱った授業を30時間分,作成した。中学2・3年生向けの授業では「他者から集団・社会の理解へ」を目指したテーマを扱った授業を、それぞれ10時間分作成した。3.本研究の成果と反響2002年度の日本教育心理学会総会において、シンポジウムを開催したところ、多数の現職教員から関心を示された。さらに、奈良県教育研究所における教員研修会、2003年度日本学校心理士会東海支部研修会でも、現職の教員の方々から様々な反響があった。また、名古屋大学教育学部附属中・高等学校で開催された第15回全国中等教育研究協議会の分科会でも約100名の現職教員が参加し、導入についての活発な討論が行なわれた。目的「人の行動の仕組み」、「対人関係」、「集団や社会」に関して得られた社会心理学の知見を生徒に体験的に教えることにより、社会的コンピテンス(対人関係能力、集団への自律的適応力)や社会志向性を高めるためのプログラムを実践し、その効果を明らかにする。教育実践名古屋大学教育学部附属中学校において、1年生30時間、2年生10時間、3年生10時間の授業を実施した。すでに授業プログラムは作成していたので、今年度は、附属学校教員が実施する際のアドバイスを行った。他にも、名古屋市立楠中学校から実践の依頼があり、大学院生1名と一緒に、実施指導に当たった。教育効果の測定附属中学校1年生と楠中学校の1年生を対象に、事前-事後の効果を測定するための質問紙を実施した。附属学校では、主にクラスの友だちとの関係や学校適応について、楠中学校では、対人認知や葛藤事態への対処方略を中心に測定した。また、対照群として、実践をしていない公立中学校での質問紙を実施した。成果の発表日本教育心理学会第46回総会発表論文集で、人間・社会を考える能力を刺激する教育の実践(3)として報告した。内容は、平成13年度入学生と平成14年度入学生が中学校3年間、「ソーシャルライフ」の授業を受けて、どのような効果があったかを縦断的に測定した結果をまとめたものである。中学生版社会考慮尺度、中学生版信頼感尺度、パースペクティブ・テイキング、情緒的共感性尺度について検討した。社会考慮尺度については、徐々に低下していく傾向が見られ、授業を受けるにつれ、自分たちの行動があまり社会を考慮していないことに気付くことが明らかになった。逆に、パースペクティブ・テイキングは上昇し、認知的な共感性という行動志向性を高めることも明らかになった。