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戦国期三好氏権力の基礎的研究

その結果、従来説かれるような評定衆の意見をうけた三好氏当主が書下あるいは奉行人奉書で裁許を下し、判決が確定するという単純な様相ではなく、三好氏当主ならびに宿老衆の松永久秀、三好長逸の意向が複雑に絡まり合い、時に真っ向から対立し、三者の意見調整がなされつつ裁許内容が形成されていくこと、これら宿老衆と相論当事者たる在地社会との間には三好氏や宿老の被官、在地土豪層などが介在し、それぞれが文書を発給して在地に影響力を行使しつつ利害の調整を行っていること、また在地に裁判資金を提供しつつ三好氏との間を仲介する土倉の活躍などが確認され、三好氏による在地支配の様々な様相が明らかになった。そのほか、近年発掘が進む三好氏の拠点・阿波勝瑞遺跡の現地調査や関係史料の調査・収集もあわせて実施した。古文書・古記録から関連史料を収集し、三好氏権力の内部構造ならびに地域支配の特質の解明に努めた。特に東寺公文所相論など相論関係史料からは三好氏内部での意思決定システムや在地支配の在り方がうかがわれるが、昨年度分析した新出賀茂社相論関係文書は内容が興味深く、検討の不十分な部分もあったため、今年度も引き続き検討の対象とした。三好氏当主・宿老・有力被官ならびにそれぞれの内衆から発せられた大量の文書からは、国人・土豪の被官化を通して在地支配を進めた三好氏権力の在り方が浮き彫りになるが、その反面、意思決定が在地社会の動向に規制される側面も有していることが明らかとなった。権力中枢部においては松永久秀の位置付けに着目する必要がある。ことに三好氏法廷における裁判権行使にあたっては三好長逸ら一族の有力宿老を差し置いて中心的な役割を担っており、永禄2年(1559)の大和入部後も京都支配に深く関わっている。単に一地域支配担当者の立場に留まっておらず、権力全体の中に久秀の機能を位置付け直す必要がある。一方、大和地域を中心に関連史料の収集を行ったが、史料上の制約もあり、久秀による大和支配の在り方はいまひとつ明らかにはできなかった。ただこの過程で永禄末年に三好氏が発給した「知行賦」を発見し得たのは僥倖であった。さらに賀茂社文書からは金融業者大森氏と三好氏との密接な関係が知られ、政商的存在と推定したが、史料博捜の結果、永禄9年の将軍義輝暗殺に関与するなどその癒着状況がさらに明らかとなった。三好氏の都市や商業資本支配を考える上でも興味深い事例の発見となった。これらの成果、および先行研究を踏まえて、三好氏権力の特質について再整理し、研究成果報告書をまとめたい。
反省的実践を支える体育教師スタンダードの開発

本研究では、学習者の学びに参与し、反省的に実践する教師の全体像としてスタンダードを明らかにすることが目的であった。米国と豪州のスタンダードでは,現場での指導経験を含めて段階的に設定されているのに対して,日本の大学や大学院のカリキュラムで求めている姿は,高いレベルのものであることが明らかとなった。また,教員養成課程の学生と熟練者の間には,授業中の意思決定に大きな差が見いだされ,その成長を踏まえたスタンダードの設定が必要であることも明らかとなった。以上のような結果を踏まえて開発されたスタンダードを活用して,反省的に授業改善に取り組む教員養成プログラムを実施したところその有効性が実証された。本研究では,体育教師の資質・能力規準の観点を反省的実践家という専門職像から明らかにすることを目的としている。平成24年度は,平成23年度に実施した豪州・米国の調査を整理し,両国の教師スタンダードと日本の教員養成が目指している方向性を比較する中で教員養成の現状と課題を検討し,日本の教員養成においてはより緩やかな全体的な学びが必要であることを明らかにした。また,平成23年度に予定をしていたフィンランド調査を平成24年度に実施し,フィンランドにおける教員養成の取り組みについて検討してきた。その結果,フィンランドでは,教師のスタンダードに適合させていくというよりも,研究的実践家を育成し,学びつ続けていく教師の育成に取り組んでいる方向を見出すことができた。さらに,これまでの研究から,反省的実践は,観察する力の育成,実践するためのエクスパティースの向上と関連しあいながら,育まれ,教師の意思決定と相互関連的に授業の中で発揮されているものであることも見出された。すなわち,即自的な意思決定のレベルや授業を終えた後の意思決定のレベルにおいて,適切に実践を振り返る力とそれを生かす力は相互補完的な関係にあるということである。この振り返りの能力は,本研究のこれまでの検討から,教師の成長とともに変化することが明らかになっており,本研究の最終年度となる平成25年度は,そのステージを定義づけ,それぞれにおいてリフレクションをする上で振り返る対象と振り返りの方法といった視点からスタンダードの作成に取り組み,教師教育の中で生かしていきたい。平成25年度は,研究の最終年度にあたる年であったので,積極的に発表を位置づけ,研究の成果の検証を進めていった。第一に,熟練教師と教員養成課程に所属する学生の反省的な思考に関し,授業場面の観察の仕方と意思決定に注目して比較をした。その結果,観察方法だけでなく,意思決定に大きな違いを見出すことができた。特に,熟練教員では,状況の善し悪しだけでなく,その背景も解釈して反省的に思考しており,その思考から予想される未来を推察しつつ,反省的に思考していることも明らかになった。第二に,平成23年度,平成24年度の研究を手がかりとして,教師の反省的思考も含めた教師スタンダードを開発した。これは,2014年のAIESEP World Conferenceでポスター発表をし,その成果が評価され,2015年のポーランドで開催される学会に招待され,発表することとなった。また,このスタンダードは小冊子にまとめ,教師教育プログラムで活用可能なように配布した。第三に,反省的実践を支えるスタンダードを観点として,保健体育科模擬授業演習A(小学校用)での振り返りを実施した。その際,抽出した被験者の指導における意思決定について,授業後に映像を観ながら再生刺激法によって得られたデータを比較した結果,変容を見出すことができた。また,インタビュー調査によってその変化を明らかにしたところ,スタンダードを指標として気づきを促すことができたことが推察された。今後,さらに追加調査を行い,研究発表し,研究論文としてまとめていきたい。また,現職教員の体育授業実践の振り返りにも活用した結果,インタビュー調査から有効である可能性を見出すことができたが,さらに研究に取り組み,深く考察を進めていきたい。そこで,海外ですでに作成されているスタンダードの調査と海外の教員養成と現職教員の力量形成についての調査を予定した。先行研究などを検討した結果,反省的実践という視点から注目したのが,豪州と米国であり,平成23年度は,二国への調査を中心に実施した。米国と豪州で作成されている体育教師スタンダードについて整理し,比較検討を行った結果,両国のスタンダードからは,単一の項目として反省的実践が取り上げられているわけではなく,ほかの観点の中に内包される形で反省的実践の力量が求められていることが明らかになった。また,米国と豪州にて聞き取り調査を行い,教員採用制度等を手掛かりにしながら目指すべき教師像を明らかにしながら,反省的実践としての力量をどのように求めているかを明らかにした。その結果,とりわけ米国では,教員採用制度の変化や教員としての力量形成の中に反省的実践家としての教師の姿を求めていることが明確となった。

この検討については引き続き,他国を検討しながら,取り組みを継続していきたいと考え,英国・独国・芬蘭への調査を検討したが,日程が合わずに,計画を実施することができなかった。さらに,教員養成に在籍する学生(2年生)と熟練教員(10年経験者以上の小学校教員で中高保体の免許保有者)が,授業場面をどのように観察し,どのような意思決定をしているかについて,視線追尾装置によって調査した観察の視点と,インタビュー調査によって得た意思決定した事柄を比較検討し,その違いを明らかにした。この研究の結果と考察は,現在整理中であるが,平成24年度に米国での体育教師教育学会で発表予定である。スタンダード策定にあたっての理論的な枠組みが生成されてきている。平成25年度には,これまでの成果をもとにしながら,スタンダードの作成をすることが可能であることが推測できる。課題は,スタンダードを作成する教師の発達段階をどのように定義づけていくかということにある。平成23年度は,米国・豪州のほかに,英国・独国・芬蘭への調査を検討したにもかかわらず,日程調整がうまくいかずに実施ができず,データを収集することができなかった。この点については,平成23年度に実施せざるをえず,不十分となってしまった点である。一方,教師の観察行動と意思決定に関しての実験調査を進めることができ,この点については予定よりも早めに進行することができた。このデータの分析も順調に進めることができている。以上の点から,平成23年度の進行状況を「おおむね順調に進展をしている。」と評価した。平成25年度の研究は,残された課題を明らかにするとともに,研究の成果の発表と国際的情報交換を通して研究の質を高めていくことにある。そこで,まず発達ステージをリフレクション能力という観点から整理し,そののち,スタンダードを発達段階ごとに開発し,検証を進めていく。海外調査にあたっては,学年歴の違いなどから,日程を調整することが難しいことが予想され,平成23年度にも苦労したことであった。そこで,できるだけ早めに海外渡航については計画を立て,実施できるようにしたいと考えている。また,平成23年度に実施した研究をまとめ,研究発表(論文,口頭発表,ポスター発表)を行いながら,内容を深めていきたいと考えている。今後の研究の推進方策から考えると,研究費の中の多くが出張旅費,学会参加費に使用される。また,スタンダードの活用に関しての検証実験が予定されているので,その実験補助及びデータ整理にも研究費を使用する必要がある。さらに,平成25年度が最終年度となる研究であるために,報告書など成果発表の為の費用が必要である。平成23年度に実施できなかった国外調査に平成23年度の予算の残額を使用したいと考えている。平成24年度の予算執行については,おおむね予定通りと考えているが,質問紙調査を国内外で実施する予定でいる。そこで,研究を効率的に進める為に,データの整理・分析補助を若干増やしていくことも検討したいと考えている。
戦時下日本における学校体育に関する歴史的研究

戦時下日本における学校体育、特に国民学校体錬科の実践は、これまでの研究で明らかにされてきたような単一的な形態をもって展開されていたのではなく、そこには様々な問題が山積し、また神がかり一辺倒でもなかったことが明らかとなった。例えば大正自由教育の遺産は残存していたし、また軍事教練も軍部の意向が強く反映され従来とはその装いを異にしていた。本研究は戦時下日本における学校体育を歴史的に研究したものである。本年度の研究計画は、当初、教科名称「体育科」の審議過程を教育審議会に関する史料をもとに検討、考察する予定であったが、史料の収集が不十分であったため、この課題を次年度とした。そこで本年度は国民学校下における体錬科実践の問題に限定し、取り組んだ。研究の結果は以下のようにまとめられる。1)国民学校下の体錬科実践を検討する際、これまで取り上げられてこなかった国民学校綜合雑誌『日本教育』を中心的な史料として用い、体育・スポーツに関する記述を抜粋した。これを資料目録とし、次年度以降の検討、考察に活用する予定である。2)研究対象校を奈良女子高等師範学校附属国民学校に特定し、史料の収集と考察を行った。その結果、1941年以降、一般公立国民学校の体錬科が大きな変化を示す中で、同校の体錬科実践は極めて特異で変化は微小であったことが判明した。つまり、大正自由教育の成果である児童中心的な実践が生き続けていたことが実証できた。本年度の研究計画は、昨年度に収集した雑誌資料『日本教育』に基づき、検討、考察することである。1,国民学校体錬科開始直後から実践上の問題が山積し、その最たるものが時間数増加に見合うだけの施設、設備が十分に確保されていなかったことである。さらにまた、時間数の増加は児童の身体的疲労をもたらしたことが判明した。2,軍部の強い意向が学校体育の制度や実践に反映され、特に教練の時間数増加が見られ、それに伴い学校現場では校長をリーダーとする強い実施体制が組まれていったことが判明した。3,戦時下体育実践の特徴として、新たに航空体育の実践を明らかにすることができた。
環境変動に伴って増加する造礁サンゴの病変予防技術の基盤研究

近年、世界各地でサンゴ病変が拡大しており、サンゴ礁生態系衰退の要因として危惧されている。本研究では、ブラックバンド病(BBD)を対象に、サンゴ病変予防技術確立に必要な生物学的基礎知見を得ることを目的とした。調査の結果、沖永良部島、宮古島、台湾緑島の広域でBBD発症サンゴが確認され、被覆状コモンサンゴの高率罹患が沖縄近海で認められた。沖縄で見られるBBDに関与するシアノバクテリアとして、Roseofilum reptotaeniumを同定し、他にも数多くの未記載種の存在が確認された。BBDの治癒を促す各種処理を検討した結果、連続暗黒処理が現時点で最も有効な手段である事が明らかになった。近年、沖縄では、サンゴが病変によって死滅する事例が増加しており、サンゴ礁衰退の新たな脅威となっている。しかし、サンゴの病変に関する学術的知見は非常に少なく、感染性生物が原因かどうかも不確定な病変も多い。本研究では、ブラックバンド病(BBD)をモデルとして、造礁サンゴの病変を誘発する環境要因を特定し、今後の病変予防技術の開発およびサンゴ礁保全対策手法の立案のための生物学的な学術基盤を確立することを目的としている。研究開始初年度である平成27年度は、研究分担者の専門領域において、BBDに関する基礎知見の収集を行い、解決すべき課題と今後の研究方法の確立を主目的とした。BBDを構成する細菌集団の組成の解析、およびBBD発症の物理的環境要因を調べた。BBD罹患部位および正常部位から組織を剥離し、細菌の16SrDNA領域を用いてメタゲノム解析を行い、出現細菌の種類と数から病変部の細菌相を調べた。BBDには、シアノバクテリア(ラン藻)の増殖が関与していることが知られている。そこで、病変に関与するシアノバクテリアの分離培養を試みた。未だ、単離培養できる条件は見いだしていない。基礎知見として、本種の光要求性が非常に高く、BBDを発症したサンゴを暗黒下で数日処理すると、完全に消失することが確認された。また、このシアノバクテリアが完全独立栄養ではなく、何らかの構成分子を細菌叢から供給される必要性があることが示唆された。BBDがもたらす致死要因は不明である。感染によって上昇する硫化水素の局所的発生が致死要因の一つとして考えられている。硫化水素発生の酵素的メカニズムを調べ、D-アミノ酸が基質となっていることが確かめられた。研究初年度にあたる平成27年は、研究組織内の4名の専門分野それぞれにおけるサンゴのブラックバンド病(BBD)に関する基礎知見と、解決すべき課題の掘り起こしを行った。年度末には、それぞれの知見を持ち寄り、異なった視点と共通の目標を基に議論を行い、BBDの発生機序解明に向けた次年度以降の研究方向を定めることができた。研究の進展は概ね順調に推移している。致死性のサンゴの感染症(ブラックバンド病,BBD)が局所的に大発生している場所の観察を実施した(伊是名島南岸および読谷村残波岬の礁原、いずれも被覆状コモンサンゴで感染率7-8%)。今回、BBDに犯された箇所にGFP様の蛍光性のスポットを発見した。水溶性のGFPとは異なる物質で、酸やアルカリ耐性があり安定な化合物であった。明るい時間帯あるいは罹患サンゴ上面にのみ形成されることから光の影響を受けて生成されると考えられる。形態的特徴と単一糸状体PCR法による16S rRNA遺伝子部分塩基配列により、場所と時期の異なる3サンプル(瀬底島周辺1カ所、宮古島2カ所)の全てのマット形成シアノバクテリアがRoseofilum reptotaeniumとである事が明らかとなった。また、瀬底サンゴ礁域の16S rRNA遺伝子部分塩基配列に基づく海水メタゲノムの季節変化データと、沖縄を含めた琉球列島とカリブ海のサンゴ骨格およびサンゴ礁岩盤からのtufA遺伝子部分塩基配列によるメタバーコーディングデータ解析の結果から、Roseofilum reptotaeniumおよび近縁な存在は認められず、環境中のBBDシアノバクテリアの存在は局所的であることが示唆された。BBD組織壊死の原因の一つと考えられる硫化水素の発生機構について、タマネギをモデルとして検討を行った。その結果、L-システインを基質とした酵素システムの他、D-システイン、D-アラニン、L-アラニンを基質とした未知の酵素による硫化水素発生機構の存在が示唆された。硫化水素発生機構に関わるD-アミノ酸代謝に関わるD-アミノ酸酸化酵素(DAO)の新規活性測定法の検討を行った。生産物である過酸化水素をリアルタイムで蛍光検出する手法を確立した。BBDの野外での発症地点や罹患状況の情報は確実に積み上げられ、またBBD以外の感染症(ホワイトシンドロームやレッドバンド病)の知見も得られている。BBDに対して簡便・安価かつ再発を伴わない治療法(常時暗黒処理)を確立した。調査した限り沖縄域のBBDシアノバクテリアは遺伝的にRoseofilum reptotaeniumであることを明らかにできた。また、BBDシアノバクテリアや白化後の増殖シアノバクテリアの自然状態の生育状況の観察から、これらのシアノバクテリアの生育には、サンゴ組織の破壊(分解)が先行するが、生育は長続きせず、他に取って代わられることが認められた。また、様々な培養液を試しても増殖は認められず、唯一維持できたのは栄養分を加えない濾過海水のみという結果も得られており、理解が深まっている。

微生物間の相互作用の鍵となる硫化水素の発生機構とD-アミノ酸分解酵素の測定法の基盤が確立された。硫化水素の発生に関わる生化学的知見は乏しく、D-アミノ酸の生理作用もほとんどが不明である。今回、未完成ながら、新規開拓分野に知識基盤を形成できたことの意義は大きいと考えている。致死性のサンゴ感染症であるブラックバンド病(BBD)の野外分布調査を行った結果、これまで報告されてきた浅瀬だけでなく、比較的深い場所(20-30m)でもBBD発症サンゴを確認することができた。分子同定結果および文献調査から、当初想定されたレッドバンド病(RBD)ではなくBBDの一つの型であることが明らかとなった。台湾の離島の緑島で被覆性コモンサンゴ類群体にBBD発症を確認した。また、宮古島の伊良部島他でもBBDの発症を確認した。現在までの調査では、台湾から沖永良部島まで、琉球列島海域のほぼ全域にBBDが拡がっていることが明らかになった。瀬底島での観察により、BBDは冬場激減するものの、越冬できるBBDもあり、月毎の罹患率の変化を継続観察中である。水温の影響を受けないホワイトシンドローム(WS)は、和歌山県串本町まで到達していることを確認した。BBDに犯された箇所に出現する蛍光タンパク質GFP様の安定的蛍光物質は、朝に形成されるため、日変動が履歴としてサンゴ骨格上に残る。この蛍光物質は直径が10μmの球状の物質の集合体で、サンゴ骨格表面を覆う膜の下面に付着あるいは一部埋没している事が観察された。組織染色、元素分析および燃焼分析の結果、膜状物質は多糖類からなるバクテリアルセルロースの可能性が示唆された。蛍光物質の実態は不明であるが、細菌の代謝物あるいはその反応生成物の可能性が考えられるBBDの治療法として、連続暗黒条件処理(約10日間)が有効であることを昨年明らかにした。本年はそれ以外の治療法の開発を試みた。エアフロス剥離処理、低出力レーザー照射、フコイダン浸漬処理、納豆菌浸漬処理、赤ゴケキラー浸漬処理の何れも有効性が認められなかった。シアノバクテリアマットのモデル系でDーアミノ酸の効果を見たところ、Dーロイシンにバイオフィルム形成阻害効果があることが示唆された。近年、世界各地でサンゴ病変が拡大しており、サンゴ礁生態系衰退の要因として危惧されている。本研究では、ブラックバンド病(BBD)を対象に、サンゴ病変予防技術確立に必要な生物学的基礎知見を得ることを目的とした。調査の結果、沖永良部島、宮古島、台湾緑島の広域でBBD発症サンゴが確認され、被覆状コモンサンゴの高率罹患が沖縄近海で認められた。沖縄で見られるBBDに関与するシアノバクテリアとして、Roseofilum reptotaeniumを同定し、他にも数多くの未記載種の存在が確認された。BBDの治癒を促す各種処理を検討した結果、連続暗黒処理が現時点で最も有効な手段である事が明らかになった。ブラックバンド病(BBD)の特徴として、病変部におけるシアノバクテリアを中心とした急速な微生物マットの形成がある。前年度の研究の実施により、シアノバクテリアの光要求性は高く、暗黒条件下では生育ができないことが明らかとなった。
社会性の基盤をなす対人的注意に関する認知科学研究

平成29年度は、主に以下の研究成果を挙げた。自閉スペクトラム症(autism spectrum disorder: ASD)における共同注意(joint attention)の障害問題について、先行研究では臨床報告と実験報告において大きなギャップがあった。臨床報告においては、ASDの共同注意能力は障害されているが、実験報告においては、そのような共同注意の問題はほとんど見られなかった。これまでの研究成果から、行動実験において自己関連付け効果(self-referential processing)は共同注意に影響する重要な要素だと報告されている。しかし、このような影響に関わる脳神経メカニズムは明らかにされていなかったため、本年度において核磁気共鳴画像(functional magnetic resonance imaging: fMRI)を用いて、24名の定型発達者(typical development: TD)を対象に、自己関連付け効果がヒトの注意に影響する脳の神経メカニズムを調べた。その結果、自己関連付け効果が前帯状回と前頭前野皮質の活動を通じて、ヒトの注意能力を調整していることが明らかになり、さらに、刺激に対して量的ではなく質的な影響を与えていることがわかった。このような結果から、ASDの共同注意障害に関わる脳内メカニズムの問題について、その1つの原因は前帯状回と前頭前野皮質の活動およびその間の連結問題だと考えられる。本研究の結果は第58回日本児童青年精神医学会総会で発表し、皆さんから多くのコメントを頂いた後、現在、国際雑誌(frontiers in human neuroscience)に投稿している。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、主に以下の2つの研究成果を挙げた。(1)定型発達(TD)においても自閉症スペクトラム(ASD)特性によって共同注意能力(視線、ジェスチャーなど)が影響することが示された。人の社会性発達基盤と考えられている共同注意の能力は言語獲得や心の理論などの高次社会認知機能との関連が指摘されている。臨床上において、ASD者はその能力が障害されていると言われている。本研究では、これらの理論に基づいて、社会性に関する評価尺度(自閉症スペクトラム指数)を用い、TD者対象における自閉症スペクトラム特性を調べた上で、高ASD特性をもつ群のほうが低ASD特性群より他者の視線による共同注意を示す時間が短かった。共同注意を含め、人の注意は情報処理と深く関係性をもつため、このような非定型的な共同注意パターンでは高ASD特性をもつ人にとって日常を影響する重要な原因だと考えられている。(2)ASD者は日常場面に近い複雑な条件において、非定型的な共同注意を示すことが。臨床上において、ASD者は共同注意に障害があると言われるが、実験上においてはそのような障害の報告がされていない。その理由として、環境の複雑性が要因だと考えている。本研究では、同一ブロックにおいて、社会的な他者の視線と非社会的な矢印刺激をランダムで呈示する複雑な条件を用いて、ASD者における他者の視線による共同注意を調べた。その結果では、ASD群はTD群と違い、矢印と比べ優先的に他者の視線を処理するような共同注意効果が見られなかった。これは実験と臨床報告間の違いを埋めるような結果である。また、共同注意は高次社会認知機能と深く関わりがあるため、教育現場および臨床リハビリテーションにおいても大きな意義を持つと考えられている。平成27年度に計画・実施した研究課題について、結果を統計学的に処理する上で十分な実験データを収集することができた。さらに、当初翌年度に研究成果の一部を投稿する予定となったことはすでに国際学術誌に投稿する予定の内容(研究成果(1))はその成果は国際学術誌“Molecular Autism"に投稿し、掲載された。平成28年度は、主に以下の3つの研究成果を挙げた。1、定型発達者(TD)における共同注意能力について、環境要因によって影響することを示した。人の社会性発達基盤と考えられている共同注意能力は言語獲得や心の理論などの高次社会認知機能との関係が指摘されている。臨床において、ASD者はその能力が障害されていると言われているが、実験において、そのような報告は少ない。本研究は共同注意能力が環境要因によって影響されることを示した。特に、興味をもつ環境条件で大きく共同注意能力を示した。このことから、ASDにおける共同注意問題について、臨床と実験間のギャップを説明できる1つの結果だと考えられる。2、自閉スペクトラム症(ASD)における共同注意能力の障害が腹側注意ネットワークと関わる可能性がある。先行研究(平成27年度の成果2)では、複雑環境の中に手がかりパラダイムを用いて、TDとASDの共同注意能力を調べる。その結果、TDの共同注意能力は手がかりとターゲット刺激間の文脈効果によって影響されるが、ASDはそのような影響が見られなかった。ASDにおける共同注意の障害は複雑環境においての文脈効果処理の問題だと考えられる。本研究はその神経基盤を調査し、腹側注意ネットワークと関係することを示したので、ASDの共同注意障害が腹側注意ネットワークの活動と関わると考えられる。3、ASDにおける共同注意の障害が手がかり刺激の自己関係性と関わる。複雑な日常環境の中では、自己関連づけが高い情報を優先的に処理することが非常に重要である。一方、ASD者は自己関連付け情報処理能力が弱いと言われている。本研究はそれらの報告間の違いについて、調査した。

TDは自己と関連づける手掛りが優先的に処理されるのに対して、ASDはそのような効果が見られなかったから、ASDの共同注意障害は自己関連処理と関わると考えられる。平成29年度は、主に以下の研究成果を挙げた。自閉スペクトラム症(autism spectrum disorder: ASD)における共同注意(joint attention)の障害問題について、先行研究では臨床報告と実験報告において大きなギャップがあった。臨床報告においては、ASDの共同注意能力は障害されているが、実験報告においては、そのような共同注意の問題はほとんど見られなかった。これまでの研究成果から、行動実験において自己関連付け効果(self-referential processing)は共同注意に影響する重要な要素だと報告されている。しかし、このような影響に関わる脳神経メカニズムは明らかにされていなかったため、本年度において核磁気共鳴画像(functional magnetic resonance imaging: fMRI)を用いて、24名の定型発達者(typical development: TD)を対象に、自己関連付け効果がヒトの注意に影響する脳の神経メカニズムを調べた。その結果、自己関連付け効果が前帯状回と前頭前野皮質の活動を通じて、ヒトの注意能力を調整していることが明らかになり、さらに、刺激に対して量的ではなく質的な影響を与えていることがわかった。このような結果から、ASDの共同注意障害に関わる脳内メカニズムの問題について、その1つの原因は前帯状回と前頭前野皮質の活動およびその間の連結問題だと考えられる。本研究の結果は第58回日本児童青年精神医学会総会で発表し、皆さんから多くのコメントを頂いた後、現在、国際雑誌(frontiers in human neuroscience)に投稿している。平成28年度に計画・実施した研究課題について、続けて機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)および事象関連電位(ERP)を中心に実験データを収集している。また、平成27年度に得られた研究成果(2)に基づいて、さらに国際学術誌へ投稿する準備が進んでいる。来年度の研究推進方策について、引き続き臨床例データを収集していく。また、本年度の研究成果(3)をさらに、論文にしていくことと、これまでの研究成果をまとめて、国内外の学会に参加し、報告していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中耳含気腔内の粘膜換気状態と中耳炎症病態予後との関係、臨床的、動物実験学的研究

中耳腔内には粘膜を介した換気が存在する事は、過去の我々の研究で既に明らかにしたが、鼓室換気チューブを留置した症例で、中耳腔内の圧を経時的に計測すると病態の改善と共に圧の上昇する変化が得られる。この事実について、家兎を用いた動物実験でインフルエンザ死菌溶液を注入して中耳炎モデルを作成し、その中耳腔内の全圧変化、粘膜の血流動態、組織学的な炎症変化度について詳細に検討し、さらに相互の関係を調べた。この結果を換気チューブを留置した滲出性中耳炎例の治癒過程で計測した圧変化と比較し、この中耳腔全圧変化について臨床上で示す意味合いについて検討した。結果:動物実験の結果から、中耳炎例では中耳腔全圧が低下していた。一方、中耳粘膜を介したガス交換は、粘膜内血管を流れる血液の各ガス分圧と中耳腔内の各ガス分圧の較差に応じて拡散吸収が行われ、この変化は中耳粘膜内の血流動態に依存していた。一般的に観察される炎症で粘膜の発赤した状態は、粘膜内の血流が増加した結果と考えやすいが、粘膜の血流動態と組織学的検討から、炎症性変化度が進行した粘膜内では血液が鬱滞して発赤状態を呈しており、逆に血流量は減少していた。この結果から、この血流量の減少が粘膜のガス交換能の低下につながり、中耳腔全圧のビーク値が低下することが判明した。また、血流量と全圧の低下は粘膜の炎症性変化の改善と共に上昇することが明らかとなった。以上の結果と、臨床的に検討を加えた滲出性中耳炎例の鼓室換気チューブ抜去時に計測した全圧値で、一定値以上の上昇を示した例では再発が有意に低下したことを合わせて考えると、滲出性中耳炎例の治癒程度を判定する上で、鼓室換気チューブ留置後の経時的な全圧変化を計測することは、中耳粘膜の改善状態を間接的に調べる有効な方法であるとの結論が得られた。中耳腔内の全圧変化は中耳粘膜の炎症状態を反映し、中耳炎の予後に関係していると考えられる。この点から、動物実験例で、成熟家兎を用いた実験的滲出性中耳炎例の中耳全圧と、粘膜内の血流動態を計測した。その後、中耳粘膜を採取して組織学的に検討中である。これらの組織学的分類に基づいて、粘膜の炎症程度と全圧や血流状態を比較検討する予定である。臨床的には、滲出性中耳炎例で鼓室換気チューブ留置術を選択した症例に対して、チューブ留置期間中に定期的に中耳腔全圧を計測した。さらにチューブ抜去時に中耳腔全圧値と粘膜内血流動態値を計測し、チューブ抜去後の予後別に比較検討する予定である。1.動物実験的研究1)方法:静脈麻酔下に成熟家兎(12羽)について右側耳管咽頭口をラミナリヤで閉塞処置し、処置当日群7羽9側、処置後4日群3羽5側、処置後7日群2羽4側について、鼓膜を穿破してドップラー血流計にて中耳粘膜の血流量、血流速度、組織血液量を計測した。さらに外耳道を密閉して中耳腔内の圧変化を計測した。処置当日群をコントロールとした。2)結果:コントロール群と比較して、処置後4日群、7日群で血流量の最大値平均で有意に低下し、血流速度も処置後4日群で有意に低下していた。中耳腔全圧値には差は認められなかった。現在、中耳粘膜を組織学的に検討中である。

2.臨床的研究1)方法:換気チューブ留置後1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月、18ヶ月、24ヶ月の時点でデジタル圧センサーを外耳に留置して外耳道を密閉し、15分間仰臥位にて全圧変化を計測した。2)結果:中耳腔全圧はチューブ留置後12ヶ月を経過すると上昇傾向を認め、18ヶ月を経過するとチューブ留置時と比較して有意に上昇した。換気チューブ抜去後、残存した穿孔の閉鎖時期や閉鎖後の滲出性中耳炎再発の有無について1年間観察し、チューブ抜去までに測定した各値と比較検討しする予定である。粘膜の炎症性変化について検討するとき、急性炎症期の粘膜の発赤状態は粘膜内の血流が増加した結果と考えられている。しかし過去の人中耳腔全圧を測定した臨床実験結果より、粘膜内の血流低下を示唆する結果が得られていた。そこで、今回中耳炎症病態における経時的な中耳粘膜血流動態と中耳腔全圧の変化について検討した。1)動物実験的研究(1)方法:正常成熟家兎の耳管咽頭口よりインフルエンザ死菌を注入、さらに同口をラミナリアで閉塞し、一定期間放置して実験的中耳炎モデルを作製した。その後、経鼓膜的にレーザー血流計を挿入して中耳粘膜の血流量を測定し、同時に圧測定用チューブを外耳道に留置し、中耳腔全圧を測定した。(2)結果:中耳炎群では全例とも粘膜の発赤状態を認めた。これらの粘膜の発赤を伴った中耳炎群では、未処置群と比較して中耳粘膜の血流量減少と中耳腔全圧低下が有意に認められた。処置後2日目までは血流量、中耳腔全圧は低下し、それ以後はともに上昇を認めた。すなわち中耳粘膜の発赤状態の消失に伴って血流量は増加し、中耳腔全圧が上昇した。2)臨床研究(1)方法:小児滲出性中耳炎例で換気チューブを留置した後、処置後6ヶ月、12ヶ月、18ヶ月、24ヶ月の時点で外耳道を密閉して中耳腔全圧の変化を計測した。(2)結果:中耳腔全圧はチューブ留置後12ヶ月を経過すると上昇傾向を認め、18ヶ月以上で有意に増加した。すなわち、チューブ留置直後の滲出性中耳炎による粘膜の発赤した状態では血流量の低下に伴って全圧は低い傾向を示したが、粘膜の炎症状態の改善(発赤状態の消失)にともなって粘膜内の血流が増加し、その結果、全圧が増加したと考えられた。動物実験の結果と踏まえて、中耳腔全圧の測定は、中耳腔内の粘膜の炎症状態を探る有用な方法であることが判明した。過去の研究で中耳粘膜の組織学的変化と中耳炎遷延化の関係について研究を行い、粘膜の炎症性変化度の高度な症例ほど難治な症例であることを明らかにした。今回この中耳粘膜の炎症性変化度について以下の点から検討を加えた。(1)中耳粘膜を介したガス交換は、粘膜内血管を流れる血液の各ガス分圧に依存しているか、(2)粘膜内の血流状態は粘膜の炎症程度によって変化するか、(3)粘膜の血流状態と組織学的な炎症性変化度との関係、(4)粘膜の血流状態と中耳腔全圧変化の関係。動物実験では成熟家兎を用いて実験的に中耳炎例を作製し、この中耳粘膜を介した中耳腔内の圧変化と、レーザー血流計を用いた粘膜内の血流変化を計測した。その後、中耳粘膜を組織学的に検討し、炎症性変化度と中耳腔全圧値や血流動態値と比較検討した。この比較検討結果を基に、臨床例の鼓室換気チューブを留置した小児滲出性中耳炎例で、病期に応じて中耳腔全圧値を計測し、その全圧値から中耳腔内の炎症病態の程度を予測することが可能か検討した。1.動物実験の結果中耳粘膜を介したガス交換は、粘膜内血管を流れる血液の各ガス分圧に応じて拡散吸収が行われ、組織学的に炎症性変化度が進行した粘膜内では血流量が減少することが、また、この血流動態の低下が粘膜のガス交換能の減少につながり、中耳腔全圧のピーク値が低下することが明らかとなった。
睡眠時ブラキシズムのデータベース構築および疾患構造の解明

睡眠時ブラキシズム(SB)の発現機序および疾患構造は未だ明らかではない.質の高いSB診断には睡眠ポリグラフ(PSG)検査が必須だが,時間的,経済的コストの問題から研究レベルでの実施に止まる.近年,多様な臨床データから疾患データベースを構築し,新しい医学的知見を展開する試みがなされているがSBのデータベースは国内外に見当たらない.そこで本研究では,SB患者及び健康成人に対し,口腔内診査とアンケート,簡易型PSG検査による確定診断を行ってデータを収集し,クラウドシステムを用いてSBデータベースを構築し長期的に運用することを目標とする.睡眠時ブラキシズム(SB)は,顎関節症や口腔顔面痛,咀嚼筋痛の増悪因子とされ,また,補綴装置の破損や重篤な歯の磨耗を引き起こし,機能的にも審美的にも患者QOLに甚大な影響を与えるが,その発現機序および疾患構造は未だ明らかではない.本研究では,1睡眠時ブラキシズム患者および健常成人データを含む,睡眠時ブラキシズムのデータベースを,大学病院医療情報ネットワーク上にあるUMIN INDICE cloud上に構築すること,2このデータベースを基盤として共分散構造分析を用いて,睡眠時ブラキシズムの疾患構造を解明すること,この2つの項目を到達目標としている.平成30年度では,まず,研究計画を本学歯科病院の倫理審査委員会における審査を申請した.また,昭和大学歯科病院の顎関節症治療科・補綴歯科への来院患者および昭和大学歯学部の教職員より対象者の募集を行った.研究への参加の同意が得られたものに対し,アンケート調査・問診・口腔内診査を実施して臨床データ(睡眠中の歯ぎしり音の指摘の頻度,残存歯の状態および歯の咬耗の程度,起床時の顎筋の強張り・痛みの有無,咬筋肥大の有無,日中歯列接触癖の有無,舌圧痕・頬粘膜圧痕の有無・骨隆起の有無など)を取得した.さらに,事前に対象者に装置の説明を行った上で,携帯型の睡眠ポリグラフ装置を用いた検査を,対象者の自宅にて実施してもらい,睡眠中の筋活動データを取得した.睡眠時ブラキシズム関連の筋活動として,起床時の最大随意噛み締め(MVC: maximal voluntary clench)の,10%MVCの睡眠時ブラキシズムエピソードの数(頻度)と持続時間を評価して睡眠ポリグラフデータの解析を行った.本学倫理審査委員会への申請を2018年の4月に行い,審査を受けた.しかし,委員会および事務方の都合により,審査結果の通知が遅延したため,研究の開始も遅れた.対象者から取得した,臨床データおよび睡眠ポリグラフデータを,学内のコンピュータより,大学病院医療情報ネットワーク(UMIN)におけるUMIN INDICE cloud上への登録を行っていく.これは,計200名の対象者の募集を目標とし,データ収集を実施してデータベース構築を行う.さらに,データベースの情報を展開し,専用のIBM社製のSPSS AMOSソフトウェアを用いて,共分散構造分析により,因子の相互関連性を考慮した睡眠時ブラキシズムの疾患構造の解明を試みる予定である.また,その際に,因子の寄与度を併せて算出し,睡眠時ブラキシズムレベルへの影響度についての解明を試みる予定である.睡眠時ブラキシズム(SB)の発現機序および疾患構造は未だ明らかではない.質の高いSB診断には睡眠ポリグラフ(PSG)検査が必須だが,時間的,経済的コストの問題から研究レベルでの実施に止まる.近年,多様な臨床データから疾患データベースを構築し,新しい医学的知見を展開する試みがなされているがSBのデータベースは国内外に見当たらない.そこで本研究では,SB患者及び健康成人に対し,口腔内診査とアンケート,簡易型PSG検査による確定診断を行ってデータを収集し,クラウドシステムを用いてSBデータベースを構築し長期的に運用することを目標とする.睡眠時ブラキシズム(SB)は,顎関節症や口腔顔面痛,咀嚼筋痛の増悪因子とされ,また,補綴装置の破損や重篤な歯の磨耗を引き起こし,機能的にも審美的にも患者QOLに甚大な影響を与えるが,その発現機序および疾患構造は未だ明らかではない.本研究では,1睡眠時ブラキシズム患者および健常成人データを含む,睡眠時ブラキシズムのデータベースを,大学病院医療情報ネットワーク上にあるUMIN INDICE cloud上に構築すること,2このデータベースを基盤として共分散構造分析を用いて,睡眠時ブラキシズムの疾患構造を解明すること,この2つの項目を到達目標としている.平成30年度では,まず,研究計画を本学歯科病院の倫理審査委員会における審査を申請した.また,昭和大学歯科病院の顎関節症治療科・補綴歯科への来院患者および昭和大学歯学部の教職員より対象者の募集を行った.研究への参加の同意が得られたものに対し,アンケート調査・問診・口腔内診査を実施して臨床データ(睡眠中の歯ぎしり音の指摘の頻度,残存歯の状態および歯の咬耗の程度,起床時の顎筋の強張り・痛みの有無,咬筋肥大の有無,日中歯列接触癖の有無,舌圧痕・頬粘膜圧痕の有無・骨隆起の有無など)を取得した.さらに,事前に対象者に装置の説明を行った上で,携帯型の睡眠ポリグラフ装置を用いた検査を,対象者の自宅にて実施してもらい,睡眠中の筋活動データを取得した.睡眠時ブラキシズム関連の筋活動として,起床時の最大随意噛み締め(MVC: maximal voluntary clench)の,10%MVCの睡眠時ブラキシズムエピソードの数(頻度)と持続時間を評価して睡眠ポリグラフデータの解析を行った.

本学倫理審査委員会への申請を2018年の4月に行い,審査を受けた.しかし,委員会および事務方の都合により,審査結果の通知が遅延したため,研究の開始も遅れた.対象者から取得した,臨床データおよび睡眠ポリグラフデータを,学内のコンピュータより,大学病院医療情報ネットワーク(UMIN)におけるUMIN INDICE cloud上への登録を行っていく.これは,計200名の対象者の募集を目標とし,データ収集を実施してデータベース構築を行う.さらに,データベースの情報を展開し,専用のIBM社製のSPSS AMOSソフトウェアを用いて,共分散構造分析により,因子の相互関連性を考慮した睡眠時ブラキシズムの疾患構造の解明を試みる予定である.また,その際に,因子の寄与度を併せて算出し,睡眠時ブラキシズムレベルへの影響度についての解明を試みる予定である.
ループ管熱音響冷凍機における定在波抑制制御装置の開発

ロバスト制御に基づき管内の一方向の進行波を抑制する能動騒音制御系を提案しループ管熱音響システムに組み合わせることにより、システムが自励発振し易くなることをナイキストの安定判別に基づき示している。また定在波型熱音響エンジンにおいて、管内音圧を目標値に追従させるフィードバック制御系を構成することにより、温度勾配や熱源の変動に対して管内音圧を安定化できることを示している。(1)定在波抑制制御の基本性能検証昨年度問題1の対策:パワーアンプキットを市販品に交換・周波数応答の測定を行いチャンネル間個体差の問題を改善した。ループ管の曲がり部分の曲率を大きくし、物理モデルと実験結果の整合性を改善した。昨年度問題2の対策:その後さらに明らかになった問題(i)圧力センサの個体差、(ii)取り付けの影響、(iii)スタックの両側で音響パワーが変化することを考慮していなかった点、を踏まえて、スタック両側の音響パワーの変化を測定するために基本的な実験装置を製作した。具体的には直管の両端にスピーカを2個設置し、中央にプライムムーバ1個、その両側に圧力センサを2個ずつ設置し、圧力センサを移動させたときの周波数応答の差をみることにより(i)圧力センサの動的な校正、(ii)取り付けトルクの管理を行い、(iii)スタック両端の音響パワーの測定結果を従来研究と比較することにより測定方法の妥当性を確認した。管内が進行波音場となるスピーカの駆動条件が、ほぼ指向性音源の条件(スピーカ間の距離分のむだ時間特性)となることを確認した。ただし、進行波を受ける側のスピーカも電力を消費することから、効率の良いアクチュエータが望まれる。(2)従来システムの製作:厚み1mmのフィンを有する銅製の熱交換機を2個製作し、スタック1個、ヒータ、チラーを取り付け、プライムムーバとした。これをループ管に取り付け、ヒータを加熱し、熱音響自励発振が生じることを確認した。(3)熱音響システムにおける管内音場制御実験:直管にプライムムーバ、マイク、スピーカ各1個を設置した定在波型熱音響エンジンの音場制御を行った:ロバスト制御に基づき熱音響自励発振時のマイク出力を目標値に追従させる制御系を構成し、スタックの温度勾配が大きいほど同じ目標値に追従させるために必要なスピーカの消費電力が小さくなることを実験的に示した。(1)定在波抑制制御系の構成と開ループ制御実験:ヒートポンプ用の熱音響コア部を製作し,プライムムーバ用のコア部,両者の間に定在波抑制制御部(スピーカ2個とその両側に圧力センサ2個ずつ)を1組ずつを設置し,塩ビ管でループ状に接続して制御系ハードウェアを組み込んだループ管熱音響冷凍機(管内径約50mm)を構成した.ループ全長を,予め自励発振を確認できたステンレス管の装置(ただしヒートポンプなし)に合わせたが自励発振は生じなかった.原因究明のためまず,一方のスピーカの駆動信号振幅を一定とし,コア前後の正・逆方向の音響パワーの振幅を2センサ法によりリアルタイムで算出・確認しながら,TC→TH方向の音響パワーの振幅が最大となるように他方の振幅および位相を手動調整する開ループ制御実験を行った結果,温度勾配が大きくなるにつれて(TCは約20度,THを摂氏100度,200度,280度と変えた),TC→TH方向の音響パワーが温度勾配なしに対してそれぞれ約1.7,3.0,4.2倍に増幅された.ただし,逆向きの音響パワー振幅を手動調整で0とすることはできなかった(特にTHが280度の場合はTC→TH方向の約8割が残った).(2)発振条件の検討:熱音響コア部単体の周波数応答を測定し,管路の物理モデルを組み合わせることにより,自励発振が生じる/生じないの判定を行った.塩ビ定在波管の装置で発振を確認した条件が正しく発振と判定されること,コア部を逆向きにつけた場合も正しく発振否と判定されることを確認した.(3)実験装置の発振可能性向上:パイレックス製のシリンダとグラファイト製のピストンを,コイルバネで共振周波数が調整されたリニアモータ(市販のスピーカからダンパとコーン紙を取り除いたもの)を接続し,ダンピングの小さなリニアモータを構成した.(4)自励発振時の音場制御可能性の検討(2012年度の改善):目標周波数を各温度勾配毎の共振周波数に一致させた場合を検討した.自動制御連合講演会で報告した.ロバスト制御に基づき管内の一方向の進行波を抑制する能動騒音制御系を提案しループ管熱音響システムに組み合わせることにより、システムが自励発振し易くなることをナイキストの安定判別に基づき示している。(1)ループ管予備実験装置の製作と定在波抑制制御の基本性能検証直径10cmの塩ビ管を使用し、周長約3mのループ管を構成した。二つのスピーカの駆動信号をw,vとし、v(t)=-w(t-τ),τをスピーカ間の距離に応じたむだ時間とすることで、指向性音源を構成した(従来システムにおけるプライムムーバと、定在波を抑制用の制御音源を兼ねる)。スタックなしの状態で管内に生じる進行波・定在波の比率を調べた。

管内でマイクを移動させて音圧分布を測定するとともに、クントの実験の原理で音圧分布を可視化した結果、パワーアンプの個体差、ループ管の曲がり部分(エルボ)における乱流の問題があり、物理モデルとの整合性が十分でないことがわかった。この状態でもロバスト制御系設計はできるため、この問題の解決は後に回し、制御系設計に進んだ。進行波をとらえるため、二つの圧力センサを用いて指向性センサを構成した:センサの出力をz,yとすると、e(t)=z(t)-y(t-τ),τを圧力センサ間の距離に応じたむだ時間とすることで、完全な進行波音場の場合にe=0を出力するセンサとなる。定在波の抑制を、eをできるだけ小さくすることと捉え、スピーカの駆動信号を補正する補償器を設計した:一方のスピーカの駆動信号vをv+uとし、センサ出力yから補正項uを生成する補償器を、wからeまでのH∞ノルムを最小化する制御問題を解いて求めた。制御実験の結果、実際にeが小さくなる制御系が実現できたが、スタック両端の温度差は制御なしの方が大きかった。z,y自体の振幅を小さくするような制御系となったことが原因と考えられる。(2)従来システムの製作直径約5cmのステンレス管(サニタリー管、厚み約1mm)を用いて、周長約3mのループ管を構成した。スタックを収める部分、マイク、スピーカを収める部分を別ユニットに分け、クランプで接続するようにした。問題1:熱交換部の設計・製作に関するノウハウが不足していたため、プライムムーバの製作に時間を要した。その結果、ヒートポンプ部の製作が間に合わず、従来システム(ループ管冷凍機)を構成することができなかった。問題2:進行波を検出する際に考慮不足の点((i)圧力センサの個体差、(ii)取り付けの影響、(iii)スタックの両側における音響パワーの変化)があり、制御系設計仕様を適切に設定することができなかったため、制御系設計を行うことができなかった。問題1:実験装置の不備(パワーアンプの個体差、ループ管の曲がり部分における乱流)があり、実験結果と想定した物理モデルによる結果との整合性が不十分であった。問題2:制御系設計仕様(指向性センサ出力を小さくすること)と実際の目的(定在波を抑制すること)が乖離しており、期待した定在波抑制性能を得ることができなかった。これらの問題により、従来システムの製作も遅れた。上記問題1については、ヒートポンプ部とプライムムーバ部の構造は同一であるため、すぐに熱交換部を追加製作し、25年度前半に従来システムの構成を完了させる。問題2の(i)(iii)は解決済であり、プライムムーバの両側に圧力センサを1個ずつ設置していたものを、2個ずつ設置するよう変更し、プライムムーバおよびヒートポンプ前後の音響パワー、進行波、定在波を評価できるようにする。その上で制御系設計仕様を、管内が進行波音場かつ音響パワーが最大となることとし、制御系設計・制御実験を行う。また、スピーカの消費電力の問題を解決するため、スピーカからダンパ・コーン紙を取り除き、ピストン、マスバネ系と組み合わせることにより、ダンピングの小さなリニアモータを構成する。上記問題1に対しては、パワーアンプキットを性能の良い市販品に置き換えること、および、ループ管の曲がり部分の曲率を大きくする。その後、物理モデルとの整合性を確認し、スタックあり/なしの比較によりスタックの音響特性を把握する。
腎不全モデルラットにおける心機能障害の早期診断に関する研究

^<123>I-BMIPPシンチグラフィは脂肪酸代謝イメージングとして虚血性心疾患や心筋症の診断に有用である。今回われわれは腎不全モデルラットを作成し、腎不全状態における心筋障害の程度を脂肪酸代謝を指標として研究を行った。対照は、0.75%アデニン添加飼料を4週間投与して作成した腎不全ラットおよび正常対照群それぞれ3匹ずつである。方法は両群のラットに^<125>I-BMIPP0.8MBq投与15分後にラットの心臓を摘出し、オートラジオグラフィ法にしたがって凍結標本を作製し、切片をイメージングプレートに爆射し、得られた画像の定性解析を行った。結果は、イメージ上は腎不全ラット群および正常対照群との差は認められなかった。前年度の研究では、腎不全モデルラット群の心筋へのBMIPPの取り込みはdose calibrator測定上は低下していたが、今回の視覚的評価においては、心臓の摂取率の差は認められなかった。腎不全の程度が心筋への^<125>I-BMIPPの取り込みに影響すると考えられるので、より腎不全の進行したラットを用いた場合、あるいはアデニンによるモデルラット以外の腎不全ラット(例えば片腎6分の5腎摘ラット)を用いた場合、画像上差がでた可能性があると思われた。また、今回切片標本を手動で作成したため、切片の厚さの違いも画像に反映された可能性もある。さらに、今回の研究ではオートラジオグラフィ法を用いたが、動物実験用核医学診断装置を用いた場合の検討は行っていないためさらなる研究が必要であると思われた。腎不全患者では心血管系の合併症が多く、特に透析患者の死因の約50%は心臓死が占めている。今回私は、腎不全のモデルラットを作成し、心疾患の早期診断に核医学的手法を用い、検討を行った。対象は、腎不全モデルラット(adenine4週投与群(4w群)10匹、adenine6週投与群(6w群)11匹)および対照群(control)6匹である。方法は、心筋脂肪酸代謝を反映する放射性医薬品である^<125>I-BMIPP 0.8MBqをラットの尾静脈より静注し、15分後に心臓を摘出し、心臓のカウントを測定し、投与量に対する心臓への放射性医薬品の取り込みの割合であるMyocardial uptakerate (MUR)を算出した。結果は、腎不全モデルラットの腎機能(creatinine)は4W群1.37±0.09mg/dl、6W群1.43±0.29mg/dlでcontrol群0.21±0.01mg/dlと比較して統計学的有意差をもって高かった。病理学的検討も行ったが、腎不全モデルラットの腎臓では尿細管拡張、結晶析出、間質の炎症細胞浸潤、肉芽腫形成などが認められたが、心筋細胞には組織学的異常は認められなかった。6w群の方が腎障害の程度がより高かった。MURは4W群3.52±0.70、6W群2.85±0.55でcontrol群6.05±1.25と比較して統計学的有意差をもって低下していた。以上より腎不全モデルラットにおいては心筋細胞の形態学的異常が生じる以前より脂肪酸代謝機能の低下が生じていると思われた。その機序として腎不全による体液量増多→レニン・アンギオテンシン系活性化→交感神経機能充進→ATP消費増大によるATP枯渇により心筋細胞内でのBMIPPのアシル化が阻害され血中に逆拡散していることが原因ではないかと考えられた。
長寿命放射性核種テクネチゥム-99の中性子吸収断面積の測定

長寿命の放射性廃棄物の処理処分の一方法として考えられている消滅処理法の計画を立てるための基礎データとして求められている核反応断面積の測定を計画し、テクネチウム-99の中性子吸収断面積の測定を行った。これらの放射性核種の断面積測定はターゲットが放射性であるためにターゲット内の目的核種の原子核数の決定が難しく従来信頼できる測定値が少なかった。本研究ではこの点を解決してこの断面積値の信頼できる値を求めようとするものである。目的核種(テクネチウム-99)はベータ崩壊のみを行って崩壊する。そこでターゲットの原子核数の測定は中性子照射に先立って液体シンチレーション計数法で測定した。この測定ずみのターゲットをポリエチレンの照射容器に入れて立教大学の研究用原子炉で照射した。照射によってテクネチウム-99は中性子吸収を行ってテクネチウム-100となる。この吸収断面積をテクネチウム-100からのガンマ線(540keVおよび591keV)の強度を測定してテクネチウム-100の生成量を求めて決定した。また、カドミウム法を用いて共鳴積分の測定も行った。得られた結果は熱中性子吸収断面積= 22.9 ±1.3barnであった。従来の測定値はちらばっているがそれらに基づく評価値は本研究での測定値とほぼ一致した。