hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオサイエンス技術を適用した海藻タンパク質の生化学的研究

1.高タンパク海藻のスクリ-ニングと海藻の栄養価122種の海藻のうち、紅藻アマノリ属、ハリガネ、ウシケノリは粗タンパク質含量が高く37%ー44%に達し、大豆に匹敵することが判った。制限アミノ酸とアミノ酸スコア-からみる限り、食用海藻の中ではコンブ、ワカメ以外は特に栄養的価値に問題はなかった。2.海藻タンパク質の生化学的性質海藻タンパク質の研究を妨げる細胞壁多糖を除去するため、緑藻アナアオサ、リボンアオサ、ウスバアオノリ、ヒトエグサ、褐藻ワカメ、マコンブ、紅藻スサビノリ、ツカサアミ計8種のプロトプラストを作製しそのタンパク質組成、アミノ酸組成、SDSーポリアクリルアミドゲル電気泳動挙動を調べた。プロトプラストにすると、タンパク質組成、電気泳動挙動は藻種によって様々に変動し葉体とは大きく異なった。アミノ酸組成はプロトプラストと葉体では概してよく似ていたが、アルギニン等一部のアミノ酸は藻種によって葉体の数倍も多くなった。3.海藻タンパク質の抗腫瘍活性褐藻14種、紅藻1種の糖タンパク質画分のヒトWIー38VAー13細胞に対する増殖抑制率を調べた。アカモク、ヒジキ、Ascophyllum nodosum、マツモの4種海藻が有効であった。日本人が常食しているヒジキを取り上げ、組織培養で有効成分を生産するため、植物ホルモン、有機酸、糖の生長促進効果と成分変化について検討した。生長にはサイトカイニン、αーケトグルタ-ル酸、グルコ-スが有効であったが、抗腫瘍活性を持つ糖タンパク質の増加には、サイトカイニンより生長はやや遅いもののオ-キシンを5μg/100ml添加することが最も有効であった。(1)高タンパク海藻のスクリーニング高タンパク質の海藻を作出する研究の第一段階として各種海藻の粗タンパク含量を比較検討した。緑藻19種、褐藻42種、紅藻類59種の試料についてみると、緑藻あおさ科のアナアオサ、スジアオノリ、リボンアオサは30%以上の高値を示した。みる科は1215%、ヒトエグサも16%であった。褐藻のこんぶ科の中でカジメが18%、アラメ16%、マコンブ14%で他の藻種は10%以下であった。ほんだわら科の19種のタンパク含量はハハキモク28%、アキヨレモク24%、ウミトラノオ19%で10%16%の頻度が高い。あみじぐさ科のサナダグサ16%、フタエオオギ68%、ヘラヤハズ16%と高いが、それ以外の藻種は36%の低水準を示した。紅藻はタンパク含量が30%を超えるものは、うしけのり科のアサクサノリ35%、ウシケノリ37%、むかでのり科のヒラキントキ34%、おごのり科のカバノリ、かぎけのり科のタマイタダキ35%で3藻門の中では紅藻が最もタンパク含量が高く、緑藻、褐藻の順位で低くなる傾向を示した。(2)プロトプラストタンパク質の化学的性質、栄養価の評価緑藻3種、褐藻2種、紅藻2種にセルラーゼ、マセロチーム、貝類由来の多糖分解酵素を作用させて得たプロトプラストのタンパク質を水溶性、塩溶性、アルカリ可溶性画分に分離してアミノ酸組成を求めた。水溶性画分はスサビノリ、マコンブ、ヒトエグサが多く、塩溶性画分はワカメ、アナアオサが多く分布している。アミノ酸組成はどの海藻もAsp、Gluに富み、Cys、Metの分布が少なかった。

電気泳動図型は、いずれの海藻でも三つのタンパク質画分共に多数のバンドから成り、特に水溶性タンパク質画分は多数のバンドが検出され、紅藻類の泳動図型が複雑であった。FAO/WHO(1973)のアミノ酸スコアを求めるとスサビノリ96、トサカノリ94、ヒトエグサ93、オキナワモズク89で栄養価値は高い。1.アサクサノリ、スサビグリ-ンの培養野外で養殖したアサクサノリとスサビグリ-ンの成葉体の先端部を顕微鏡観察し、成熟した果胞子のある部分を集めた。1%ヨ-素/滅菌海水で滅菌後シャ-レ中に16°C、12時間明期/12時間暗期、1200luxで1週間保存した。1ケ月後に成長の早い糸状体をPES培地に移し、19°Cで14時間明期/1時間暗期、1200luxの長日で培養し、大量の糸状体を得た。ついで、水温を16°Cに下げ、10時間明期/14時間暗期の短日処理を施したところ、成熟を始め、4週間後に殻胞子を放出した。週1回PES培地を換え、光強度を4000luxとし培養を続けたところ、3ケ月後に長さ1cmの葉状体を得た。2.細胞融合による優良品種の作出両葉体をパパイン2%含む海水(pH7.4)で10分間前処理後、アワビ中腸腺のアセトンパウダ-とマセロチウムRー10をそれぞれ2%づつ含む0.3Mマンニト-ル/海水中で4時間振盪することにより、プロトプラストが作製できた。20μのナイロンメッシュで濾過したプロトプラストを1x10^5/mlの濃度で電気融合に付した。融合条件は、0.3Mマンニト-ル含有PES培地中、細胞泳動用高周波数0.25ー2MHz、融合用印加電圧を200ー700V、印加パルス数を12回として各々の条件を組合せて細胞融合を試みた。その結果、プロトプラストはパ-ルチェ-ンを形成するにいたらなかった。その原因は融合用印加電圧が十分に高まらないためと推察された。0.3Mマンニト-ルPESを蒸留水に換え同上の各種条件で融合を試みたところ、わずかのプロトプラストが融合したが、細胞分裂にいたらなかった。現在、細胞融合遠心付加装置を用いて融合を検討中である。1)褐藻14種、紅藻1種からタンパク質抽出液を作成し、Spectra/Por Mwco.1,000(Spectrum社)を用いて高分子画分及び低分子画分に分け、マウスを用いて抗腫瘍活性を調査した。その結果、アカモク、ヒジキ、Ascophyllum nodosum、マツモの4種の高分子画分にのみ活性が認められ、そのIC_<50>値はそれぞれ70.7、71.5、80.2、73.4(μg/ml)で非常に低い値を示した。これら4種海藻の中から日本人が日常的に食べているヒジキをとりあげ、Sephadex Gー100を用いるゲル濾過で3画分に分画したところ、構成成分に糖を多く含む糖タンパク質画分が有効であった。ヒジキの糖タンパク質画分に抗腫瘍効果があることが判ったのは初めてである。2)ヒジキの糖タンパク質を組織培養で生産するための培養条件を調査した。1カ月間の寒天培地上での培養により、植物ホルモン5種類の生長促進効果は対照に対し、サイトカイニンのカイネチンが4.5倍、ゼアチンが4.4倍、オ-キシンのNAAが2.8倍、2、4ーDが2.5倍、IAAが2.4倍であった。又、有機酸4種の生長促進効果については、αーケトグルタ-ル酸は対照の4.1倍、酒石酸4.0倍、リンゴ酸は3.3倍、クエン酸は1.5倍であった。更に、糖の生長促進効果については、グルコ-スが対照の3.0倍であった。1週間の液体培養による成分変化は、ゼアチンは糖含量を対照の4%増加させたが、タンパク質含量には変化がなかった。NAA、2,4ーDは糖含量を対照に対してそれぞれ11%、13%減少させたが、タンパク質をそれぞれ2%、5%増加させた。αーケトグルタ-
ベトナムの企業集団化と資本市場の内部化

本研究の目的は、ベトナムの金融システムの状況と問題把握を行うとともに、企業グループ化とそこでの内部資本市場の機能と具体的なメカニズムを分析することであった。主に実証面からのアプローチにより、現行のベトナムのシステムは依然として国営中心であることを確認した上で、企業集団化を概観し、集団内部における資金配分の仕組みはその現行のシステムを補完するものとなっていることを大まかにではあるが明らかにすることができた。本研究では、金融制度理論を分析の背景において、ベトナム金融システムとその問題を明らかにすると共に、企業のグループ化とそこでの内部資本市場の機能と具体的なメカニズムを分析し、さらにそれがどれだけ不完全な外部市場の欠陥を補うべく有効性を発揮できるものなのかどうかの検討を加えることを目的としている。この研究目的を実践するために以下の5項目を明らかにしようとしている。(1)外部資本市場の現状を実態的に把握する。(2)企業集団のあり方、内部金融機関の機能を理解する。(3)総公司(General Corporation=GC)に属するメンバー企業(GC企業、母集団578社)の資金調達のあり方を考察する。(4)内部金融機関の資金配分原理、そして(5)内部金融機関は配分の選択、決定に当たってどこまで自主権を主張できるのか、その効率性を目指すインセンティブは何処にあるかを確認する。平成20年度は、(1)について、事前調査の結果を使って大雑把な実態把握によってまとめ、学会発表と雑誌投稿を研究協力者のDr.Son Dang Ducと共に行った。現在投稿誌のレフェリーコメントに沿ったrevisingの途中である。Quantitative analysisは叶わなかったが、現行の資本市場の特徴や問題点の部分的解明は果たしたと考える。加えて、(2)、(3)、そして(4)についての調査を進めてきているので、出来るだけデータの整理を完了させるとともに分析に取りかかりたい。本研究の目的は、ベトナムの金融システムの状況と問題把握を行うべく、企業グループ化とそこでの内部資本市場の機能と具体的なメカニズムを分析し、さらにそれがどれだけ不完全な外部市場の欠陥を補いうるものかどうかを検討することであった。本年度は以下の機関の協力を得て、上記の目的に沿った総公司とその金融機関、そこに所属するメンバー企業130社に対するインタビュー、アンケートによる現地調査を行い、データを収集した。現在、回収データの整理分析を進めているところであるが、これまでの部分的なまとめによる成果発表として、学会での口頭発表を行い、ベトナムジャーナル誌への投稿論文掲載(2010年1月掲載決定で、6月に発行予定)が決定している。全体の分析結果は、現地研究者との議論や確認も含めて次年度に繋げたい。研究協力機関は、以下の通りである。本研究では、制度、組織分析の面からのアプローチにより、ベトナム金融システムの問題とともに、企業のグループ化とそこでの内部資本市場の機能とメカニズムを明らかにすることを目的としている。その為に、(1)最初に、金融政策やシステムの現状から銀行の貸出行動を通して制度化の問題と共に外部資本市場の現状を把握する。(2)次に、企業集団のあり方について、そして内部金融機関の機能を資金調達構造とともに明らかにしたい。(3)そして、調査データを使って総公司(General Corporation=GC)に属するメンバー企業(GC企業)の資金調達のあり方の特徴を国営企業や民間企業と比較しながら、主な資金調達先である国営商業銀行の貸出態度と関連させて考察する。(4)また、内部金融機関の資金配分原理はどのようなものか。メンバー企業に対し、どのようなメカニズムで優遇資金の提供が行われているのかに関し、統計的分析を加えたい。(5)内部金融機関の自主権と効率性を目指すインセンティブは何処にあるかを確認する。最終年度は、(3)と(4)に集中して研究を行い、その成果の一部を東北経済学会の学会誌に掲載した。(5)を含めた総体的な議論は本年中にまとめて、その成果は国内外に公表する予定となっている。
感潮河川の水位変動がヨシの生息環境に与える影響に関する研究

埼玉県南部から東京都までの約30km区間の,荒川低水路内護岸前に生息したヨシに関して生息環境調査を行った.また,水位変動のヨシへの影響を調査するため,大学構内にて実験を行った.水位変動実験の結果,荒川の土を用いて生長させたヨシでは,水位変動の有無で生長の違いは見られなかった.これは,荒川の土が細粒分を多く含み,水位低下時のストレスを低減するように働いたためと予測されるが,本研究からは詳しくは分からず,今後の課題である.ヨシの生息環境調査では,荒川のヨシ群落を32箇所設定し,その地盤高や傾斜を資料から収集した.現地では,ヨシの生息密度や草高を計測した.また,ヨシ生息地の土を持ち帰り,粒度分布,強熱減量,アンモニア態窒素濃度,溶存態至窒素濃度,リン酸態リン濃度を測定した.ヨシの生長量調査では,地盤の傾斜が比較的急な場所で,ヨシの生息密度が高くなっていることが観測された.過去の研究から,ヨシは生息環境が悪くなると密度が高くなることが報告されており,急斜面上に生息するヨシの生息環境は,多と比べて悪いことが伺える.これは,荒川を航行するタンカーなどが作り出す航走波が度々強く当たるためである.ヨシ生息地の土の分析では,荒川のヨシ生息地が,土の粒度分布や栄養状態などに関して,非常に多様な分布を示すことがわかった.また,強熱減量が高い土では,窒素やリンの濃度も高く,そのような場所では有機物が堆積している可能性も考えられた.本研究結果を,既往の報告書により報告されている,荒川下流ヨシ群落の減衰傾向と比較したところ,減衰傾向のヨシ原では,他の場所と比較して栄養塩濃度の高い場所が多く,富栄養化が生長促進ではなく,逆に生長阻害に働いている可能性も示唆された.調査対象に設定した荒川下流域において,調査可能なヨシ原を抽出するための予備調査と,既往の調査実績について調査を実施した.荒川のヨシ原の多くは低水護岸内に存在するが,大きなものは,古い高水敷が地盤沈下により低下し,それが新たな低水護岸内に取り残されたものが多いことが判明した.また,荒川下流部は多くのタンカーが航行し,航走波による河岸植生への悪影響が問題視され,規制が行われているが,水位がヨシ群落先端付近にある場合には航走波によるダメージが相当あるものと考えられた.ヨシ生息地盤高とヨシの生長との問に相関は無く,各ヨシ原間のヨシの生長度合いの違いは,土壌の違いによるところが大きいものと考えられた.現地観測で用いるセンサー類の開発や測定手法の選定を,環境の安定した一般的な湿地において実施した.その観測により,興味深い結果が得られたため,内容を研究発表した.また,潮汐を模した水位変動を表現可能な自動制御の可変水位実験水槽を試作し,大学構内において予備実験を行った.装置完成が9月であったため,十分にヨシを植栽して実験することはかなわなかったが,装置の稼動,ヨシの生長ともに良好であることが確認された.水槽を用いた予備実験では,水位を固定したものよりも,水位を変動させたものの生長が良好であった.この結果から,感潮河川の水位変動がヨシの生長にプラスに働いていることが示唆されるものの,自然環境においての観測は難しく,機構の解明など次年度への課題が残されている.埼玉県南部から東京都までの約30km区間の,荒川低水路内護岸前に生息したヨシに関して生息環境調査を行った.また,水位変動のヨシへの影響を調査するため,大学構内にて実験を行った.水位変動実験の結果,荒川の土を用いて生長させたヨシでは,水位変動の有無で生長の違いは見られなかった.これは,荒川の土が細粒分を多く含み,水位低下時のストレスを低減するように働いたためと予測されるが,本研究からは詳しくは分からず,今後の課題である.ヨシの生息環境調査では,荒川のヨシ群落を32箇所設定し,その地盤高や傾斜を資料から収集した.現地では,ヨシの生息密度や草高を計測した.また,ヨシ生息地の土を持ち帰り,粒度分布,強熱減量,アンモニア態窒素濃度,溶存態至窒素濃度,リン酸態リン濃度を測定した.ヨシの生長量調査では,地盤の傾斜が比較的急な場所で,ヨシの生息密度が高くなっていることが観測された.過去の研究から,ヨシは生息環境が悪くなると密度が高くなることが報告されており,急斜面上に生息するヨシの生息環境は,多と比べて悪いことが伺える.これは,荒川を航行するタンカーなどが作り出す航走波が度々強く当たるためである.ヨシ生息地の土の分析では,荒川のヨシ生息地が,土の粒度分布や栄養状態などに関して,非常に多様な分布を示すことがわかった.また,強熱減量が高い土では,窒素やリンの濃度も高く,そのような場所では有機物が堆積している可能性も考えられた.本研究結果を,既往の報告書により報告されている,荒川下流ヨシ群落の減衰傾向と比較したところ,減衰傾向のヨシ原では,他の場所と比較して栄養塩濃度の高い場所が多く,富栄養化が生長促進ではなく,逆に生長阻害に働いている可能性も示唆された.
構造が制御された水素導入シリコン極微結晶の光学特性の研究

シリコンに原子状水素を添加すると、その添加条件(温度や添加量など)により内部および表面にさまざまな水素誘起欠陥が導入されて、それに伴い電子状態にも変化が生じる。本研究はシリコン微結晶へ原子状水素を導入して意図的に原子構造や表面状態を制御し、それによる光学特性の変化を調べるのを目的とした。我々は、原子状水素で被覆されたシリコン基盤を使うことで、直径10nm以下(最小3nm)で形状や構造が制御された一次元シリコン結晶(シリコンナノホイスカー)の形成に成功した。形成されたホイスカーはダイヤモンド構造を持ち、基盤に非エピタキシャルまたはエビタキシャルに<112>および<111>方向に成長した。ホイスカーからのラマン散乱測定では、バルク試料に比べて幅広で非対称なラマンスペクトルが得られた。このスペクトルの変化はサイズ効果によると解釈された。我々は、上記のように微細構造を持つ半導体結晶の生成を通して新機能材料の創生を試み、一方でその評価のための測定装置の開発を行ってきた。すなわち当グループで独自開発された電子顕微鏡内その場可視分光測定装置で、顕微鏡観察と同時に光学測定を行っている。詳しい解析はまだ達成されていないが、その場フォトルミネセンス測定で試料からの可視発光(波長ピーク約670nm)が得られた。今後はさらに実験を進め、原子状水素が極微シリコン結晶の光学特性におよぼす効果を定量的に調べたい。
災害計算用都市モデル構築のための地図情報の要素間の関連付け自動構築技術の開発

建物一棟一棟まで詳細にモデル化して地震・津波などの災害を計算するためには、都市モデルの構築を自動化して膨大な数の建物に対応する必要がある。しかし、都市モデルの有力な情報源となる地図情報の多くは、線分や多角形面、文字列などの地図情報の要素の配置を人間が目で見て理解するものであり、要素間の関連付けをデータとして持たないために自動処理ができない。そこで、本研究では、地図情報の断片化された要素の間の関連付けを位置情報に基づいて自動構築する汎用的技術の開発を目的として、地図情報の基本的な構成要素である線分や多角形面などの図形要素と文字列要素に対して、関連付けを自動構築する手法を開発した。大型並列計算機により,都市全域の災害シミュレーションが可能となりつつある.このシミュレーションに必要な都市モデルの構築は,膨大な数の構造物に対応するため自動化が重要であるが,有力な情報源となる2次元及び3次元の地図情報の多くは,線分や多角形面,文字列などの地図情報の要素の配置を人間が目で見て理解するものであり,要素間の関連付けをデータとして持たないために自動処理ができない.本研究の目的は,既存の地図情報の活用を意図し,地図情報の要素間の関連付けを位置情報に基づいて自動構築する技術を開発することである.平成26年度は,3次元地図と地番参考図を対象に,地図情報の要素間の関連付け自動構築技術の開発を実施した.3次元地図に対しては,独立した多角形面の集合から建物一棟一棟の外形を表す多角形を選び出し,選ばれた多角形集合から頂点同士の接続情報をもった形状モデルを自動構築する手法を開発した.そして,その手法のアルゴリズムを抽象化し,処理過程の整理・把握を行った.地番参考図に対しては,ベクター形式で記録された図から線と文字列の集合を属性情報付きで抽出し,3次元地図に対して開発した手法を援用することで,地番区画の境界線で囲まれた領域を抽出する頑強な手法を開発した.さらに,抽出した領域を,位置情報を基にして,地番文字列と引き出し線に関連付けるアルゴリズムを開発した.これにより,地番参考図から,地番が紐づけられた地番区画を自動抽出することが可能となった.地震・津波などの災害計算を建物一棟一棟まで詳細にモデル化して実行することが可能となりつつあるが,この実行に必要な都市モデルの材料となる2次元及び3次元の地図情報の多くは,線分や多角形面,文字列などの地図情報の要素の配置を人間が目で見て理解するものであり,要素間の関連付けをデータとして持たないために自動処理ができない.そこで,本研究は,地図情報の断片化された要素の間の関連付けを位置情報に基づいて自動構築することを目的としている.昨年度には,3次元地図と地番参考図を対象に,地図情報の要素間の関連付け自動構築技術の開発を実施している.3次元地図に対しては,独立した多角形面の集合から建物一棟一棟の外形を表す多角形を選び出し,選ばれた多角形集合から頂点同士の接続情報をもった形状モデルを自動構築する手法を開発した.また,地番参考図に対しては,ベクター形式で記録された図から線分と文字列の集合を属性情報付きで抽出し,地番区画の境界線で囲まれた領域を抽出する頑強な手法を開発した.さらに,抽出した領域を,位置情報を基にして地番文字列と引き出し線に関連付けるアルゴリズムを開発した.本年度は,昨年度に開発した二種類の地図情報に対する要素間の関連付け自動構築手法をそれぞれ分析・整理し,多種多様な地図情報の自動処理に共通して利用可能な要素間の関連付け自動構築技術を抽出した.また,その処理の対象となる抽象データ型を設計し,異種の地図情報をその抽象データ型に変換することで異種性を吸収した共通処理が可能なシステムを開発した.建物一棟一棟まで詳細にモデル化して地震・津波などの災害を計算するためには、都市モデルの構築を自動化して膨大な数の建物に対応する必要がある。本研究では,地図情報の要素間の関連付けを自動構築する汎用的技術の開発を進めるにあたり,まず、二種類の地図情報に対する要素間の関連付け自動構築手法を開発し,それぞれを分析・整理して体系化する手順をとっている.H26年度は,当初の計画の通り,二種類の地図情報に対して要素間の関連付け自動構築手法を開発することができている.地震工学平成27年度は,当初の計画の通り,二種類の地図情報に対する要素間の関連付け自動構築手法を分析・整理し,体系化を行う.当初の学会参加計画を変更し,旅費に余剰が発生したため.主に研究成果発表のための旅費として使用する予定である.
環境変異原の生体円代謝と複合作用

1.哺乳動物個体の突然変異の検出系を開発するために、ラムダファージ/supFトランスジェニックマウスを作成した。2.環境変異原の生体内代謝(1)タバコ煙中に含まれる5ーメチルクリセン(5-MCR)の活性化体である5-MCRサルフェートの生成は、カニクイザル肺では他の動物より高く、不活性化酵素であるグルタチオン(GSH)トランスフェラーゼの活性は低かった。(2)1-nitropyrene(1-NP)の酸化的代謝産物である1-NP oxidesはGSH抱合体として胆汁中に排泄され、小腸内でシステイン(Cys)抱合体にまで分解され、さらに盲腸・大腸内容物特に嫌気性菌のCys抱合体β-lyaseによって分解された。これらのoxdesのGSH抱合体は代謝されて腸管から再吸収されたが、この腸肝循環に腸内菌が関与していた。(3)水産用医薬品であるβ-(5-nitro-2ーfuryl)-p-carboxystyreneの動物での代謝産物として6物質を同定し、これらの代謝に関与する酵素を明らかにした。3.環境変異原の人体汚染評価としてアフラトキシンB_1(AFB_1)を取り上げ、AFB_1-DNA付加体を調べた。日本の肝がん患者では17人中14人にこの付加体が認められた。その量は、腫瘍部位で0.9-2.3ng/mg DNA、非腫瘍部位で0.8-4.0ng/mg DNAであった。4.変異原の複合作用と修飾(1)コーヒーの水可溶性高分子物質中の二価以上のフェノール類が、空気中の酸素によってキノン類に変化し、ヘテロサイクリックアミン(HA)のアミノ基を修飾して変異原性を低下させた。(2)クロロフィルとクロロフィリンはHAの変異原性並びにDNA傷害作用を抑制した。クロロフィリン結合セフアロース(Ch-Seph)はTrp化合物を吸着し、ChーSephとTrpーPー2とを同時にハエに与えるとTrpーPー2の活性が抑えられた。(3)N-ヒドロキシアミンの肝スルフォトランスフェラーゼによる活性化は、この酵素の生合成を介して視床下部-下垂体-性腺系によって調節されていることを明らかにした。
企業グループ経営組織の再編と人的資源管理

日本の大企業は、多数の独立した子会社を擁する企業グループを形成してきた。連結決算制度導入以降、それらの企業は親会社中心の経営戦略から、グループ全体として成果を最大化する経営戦略へと転換し、企業グループ組織の再編を行った。本研究では、それに伴う人的資源管理の変化、特にグループ内部の人材移動である出向・転籍の変化について、インタビューやアンケートを通じて分析した。本研究は、近年において企業グループ組織の再編が容易に行える条件が整った中で、出向・転籍という日本において従来から広く行われてきた雇用慣行がどのように変化しているのかを明らかにし、今後の企業グループ経営について、人的資源管理という観点からの研究水準の向上を目的としている。初年度である本年度はまず、人的資源管理論、組織論、管理論、労働経済学など、企業グループと出向・転籍に関連する文献研究を行った。そこで得られた知見をもとに、今後の研究課題について日本労務学会関西部会にて報告を行い、多くの知見を得た。次に、3社の人事担当者に対してインタビュー調査を実施した。その結果、分社化、事業買収、事業売却、合弁会社設立などの企業グループ組織の変更に伴い、出向・転籍の実施を行いやすくするための仕組みが重要性を増していることが見出された。その仕組みの意義については、次年度早々に論文として公刊される予定である。今後は、企業グループ組織の構造と出向・転籍との関係、企業グループ経営の変化と出向・転籍の役割の変化、親会社からの出向者と子会社独自採用の従業員との関係に対する日本企業の考え方などについて解明することを課題とする。そのために、次年度はアンケート調査およびインタビュー調査を実施する予定である。本研究は、近年において企業グループ組織の再編が容易に行える条件が整った中で、出向・転籍という日本において従来から広く行われてきた雇用慣行がどのように変化しているのかを明らかにし、今後の企業グループ経営について、人的資源管理という観点からの知的水準の向上を目的としている。2年目である本年度は、昨年度に引き続き、人的資源管理論、組織論、管理論、労働経済学など、企業グループと出向・転籍に関連する文献研究を行った。さらに、それらに昨年度実施した人事担当者へのインタビュー調査などによって得られた知見を加え、論文として成果をまとめた(次年度早々に公刊される予定)。そこでは、単一の企業グループの事例に対する詳細な分析を行った。結果をまとめると、以下の通りである。グループ経営は意識されており、組織再編は進展しているが、それが人的資源のあり方に大きな変化を及ぼすまでには至っていないことが示唆された。例えば、持株会社へと組織形態を移行させても、処遇制度は大きく変わっておらず、また人材育成についてもグループ全体を巻き込んだ姿にはなっていない。しかし、グループ経営に即した人的資源管理への試みも行われつつあることもまた、分析で見出された。また、日本の上場企業1,000社に対して質問票調査を実施した。調査票は現在順次回収中であり、集計と分析については次年度前半に行う予定である。最終年度となる次年度は、質問票調査回答企業のうち、承諾を得られた企業に対してインタビューを行い、さらに今回の質問調査を発展させる形での質問票調査を行うことを検討している。3年目である本年度は、まず人事担当者へのインタビュー調査などによって得られた知見を加え、成果をまとめた論文および図書が公刊された。次に、昨年度に引き続き、人的資源管理論、組織論、管理論、労働経済学など、企業グループと出向・転籍に関連する文献研究を行った。さらに、それらに昨年度実施した日本の上場企業1,000社に対して質問票調査の集計と分析を行った。なお、今回のアンケート調査では回収率が低く、十分なサンプル数を得ることができなかったために、高度な統計的分析は十分に行うことができなかったが、以下のような貴重な示唆が得られた。まとめると、以下の通りである。第1に、出向・転籍先としては、国内連結対象企業が増加している。第2に、出向から転籍への切り替えについてはコスト削減よりも相手先の意識や希望を考慮する傾向にある。第3に、出向の実施に伴う問題点としては、出向者の評価が難しいことが、出向者のモチベーションなどよりも重視されている。第4に、グループ経営の面では、ミッションを明確に設定し、経営成果を厳しく問うようになっており、経営上の意思決定に関しては本社が強く関与する傾向にある。第5に、出向・転籍に関しては、役員以外の従業員について、人件費削減の側面よりも、移動先を強化できた、本人の能力向上に役立ったという点を高く評価する傾向にある。
神経因性疼痛の環境療法開発への試み：非侵襲的PETによる環境治療効果長期追跡

神経因性疼痛の病態指標として、活性型ミクログリアにおける18kDa translocator protein(TSPO)をターゲットにした新しいリガンドである[18F]F-DPAを用いたPETイメージングを試み、上記病態の治療効果の客観的指標としての有効性を確認するパイロットスタディを行った。Seltzerらの方法により、ラット大腿上部の坐骨神経の1/21/3を結紮する坐骨神経部分損傷(partial sciaticnerve ligation; PSL)モデルを作製し、触刺激に対する痛み行動(アロディニア)に基づく評価法の最適化がなされた。作成したモデル動物のうち4匹に対して術前、術後1週間、2週間後にPET撮像を行い、疼痛行動試験とPET撮像の観察がなされた。手術後のラットでは手術前と比較して有意な疼痛行動が見られ、一方[18F]F-DPA PET画像においても手術前と比較して、ターゲットとなる腰部脊髄における[18F]F-DPAの集積の上昇が目視的に観察された。本イメージングリガンドは、肺野や骨への集積も認められ、他のTSPOリガンドとは異なる体内動態を有することも示唆された。これらの情報を総合的に捉えて真に有効な疼痛の病態評価法としての有用性、また種々の治療効果の評価指標としての意義を引き続き検討する必要性が示唆された。モデル動物の侵襲性が極めて高いことから、プロトコルの最適化などのために倫理委員会の承認までに時間を要した。当初はマウスで計画していたが、PET解像度の限界を配慮してラットで実施する方針に変更したがその決定に至るまでにも時間を要した。最終的には、空間解像度が0.4mmの前兆12cmの広い範囲をカバーする最新のPET装置の利用が可能になり、予定以上の高画質・高精度の画像が得られることになった。当該年度では疼痛モデル動物が準備でき、行動評価系も確立され、さらに4匹で結紮前から2週間後まで3回の経過観察PET撮像を行い、遅れを取り戻すことができたと考えられる。ただし、新規トレーサの特性は優れているものの、骨髄周囲の背骨領域への集積が若干あり、また肺野への集積が他のTSPOリガンドよりも高いことが明らかになった。この特性がどのような影響を与えるかは精査が必要であると考えられた。また、どのように定量指標を見出すか新しい数理モデルの検討も計画されるに至った。さらに、当初計画したP2X4阻害剤に基づく効果についても、最新の状況を精査した上で再検討を行う必要があると考えられた。今後は、パイロットスタディで得られたPET画像の定量的解析を進めるとともに、病理学的解析との比較検討により、痛みの客観的指標としての[18F]F-DPA PETの有効性を確立する。さらに、確立された神経因性疼痛モデルラットと[18F]F-DPA PETによる疼痛評価法を用いて、長期環境エンリッチメントの疼痛緩和効果の推移を調べる。ラットを4群(エンリッチメント・疼痛モデル群/エンリッチメント・コントロール群/非エンリッチメント・疼痛モデル群/非エンリッチメント・コントロール群)に群分けし、1か月間にわたり各群の同一個体について、経時的に疼痛行動評価とPET撮像を実施する。疼痛行動評価、[18F]F-DPA PET、病理学的評価の結果を統合解析し、長期的なエンリッチメントの疼痛緩和効果を明らかにする。本研究の目的は、神経因性疼痛バイオマーカーとしての脊髄ミクログリア活性化の有効性に着目し、18kD Translocater Protein標的プローブを用いた活性化ミクログリアPETイメージングによる客観的疼痛評価法を確立し、この手法の非侵襲的な特性を最大限活用することにより神経因性疼痛に対する環境エンリッチメントの疼痛治療効果を同一個体を用いて長期にわたって評価することにある。環境エンリッチメントの神経因性疼痛治療法としての有効性を明確化できれば、運動療法・行動療法・リハビリテーションといった薬剤に頼らない神経因性疼痛治療法の開発に貢献すると期待される。また、本研究において非侵襲的“痛み"イメージング法としての有効性を確立できれば、PET本来のトランスレーショナル研究に適した性質から、そのまま臨床画像診断法として利用し得る。平成29年度は主に、疼痛モデルを用いた侵襲性の高い動物実験を遂行する為の倫理申請手続きと、神経因性疼痛モデルを用いたPETイメージング評価において実績のある研究施設において、疼痛モデルの作製法、動物に適用する環境エンリッチメントの検討に加え、より感度の高い脊髄における疼痛のイメージングプローブを検討する為の情報収集を行った。計画当初は国立循環器病センター研究所で本研究を推進する予定であったが、研究代表者の職場変更により使用できる実験施設が変わり、新しい施設での動物実験倫理申請など実験を遂行する際の手続きに時間を要した為、進捗状況は遅れている。

手術後のラットでは手術前と比較して有意な疼痛行動が見られ、一方[18F]F-DPA PET画像においても手術前と比較して、ターゲットとなる腰部脊髄における[18F]F-DPAの集積の上昇が目視的に観察された。本イメージングリガンドは、肺野や骨への集積も認められ、他のTSPOリガンドとは異なる体内動態を有することも示唆された。これらの情報を総合的に捉えて真に有効な疼痛の病態評価法としての有用性、また種々の治療効果の評価指標としての意義を引き続き検討する必要性が示唆された。モデル動物の侵襲性が極めて高いことから、プロトコルの最適化などのために倫理委員会の承認までに時間を要した。当初はマウスで計画していたが、PET解像度の限界を配慮してラットで実施する方針に変更したがその決定に至るまでにも時間を要した。最終的には、空間解像度が0.4mmの前兆12cmの広い範囲をカバーする最新のPET装置の利用が可能になり、予定以上の高画質・高精度の画像が得られることになった。当該年度では疼痛モデル動物が準備でき、行動評価系も確立され、さらに4匹で結紮前から2週間後まで3回の経過観察PET撮像を行い、遅れを取り戻すことができたと考えられる。ただし、新規トレーサの特性は優れているものの、骨髄周囲の背骨領域への集積が若干あり、また肺野への集積が他のTSPOリガンドよりも高いことが明らかになった。この特性がどのような影響を与えるかは精査が必要であると考えられた。また、どのように定量指標を見出すか新しい数理モデルの検討も計画されるに至った。さらに、当初計画したP2X4阻害剤に基づく効果についても、最新の状況を精査した上で再検討を行う必要があると考えられた。平成30年度は、モデル動物の作製とTSPO PETイメージング法の確立から、このPET手法を用いた環境エンリッチメントの効果の評価まで行う。まず、坐骨神経部分損傷(partial sciaticnerve ligation;PSL)モデルを作製し、触刺激に対する痛み行動(アロディニア)の評価としてvon Freyフィラメント試験を行い、両肢の反応閾値が手術前より低下した個体をアロディニア発現個体として実験に使用する。脊髄内ミクログリアの活性化の評価として、PSL処置群とsham群に対し、術前および術後一週間ごとにTSPO PETを施行し、脊髄へのRI集積と疼痛行動評価との関連を調べる。免疫組織化学染色を行い、RI集積分布とタンパク発現分布との関連を評価し、疼痛のイメージングバイオマーカーとしての有効性を明らかにする。平成30年度後半には、確立した神経因性疼痛モデルラットとPETによる疼痛評価法を用いて、長期環境エンリッチメントの疼痛緩和効果の推移を調べる。ラットを4群(エンリッチメント・PSLモデル群/エンリッチメント・sham群/非エンリッチメント・PSLモデル群/非エンリッチメント・sham群)に群分けし、1か月間にわたり各群の同一個体について、経時的に疼痛行動評価とPET撮像を実施する。疼痛行動評価、TSPO PET、免疫組織化学染色の結果を統合解析し、長期的なエンリッチメントの疼痛緩和効果を明らかにする。
網膜におけるレチノイン酸誘導の一酸化窒素合成酵素の生理機能と神経再生への応用

ほ乳類と異なり、魚類では中枢神経の再生が可能である。これまで我々は魚類視神経損傷後の網膜内で一酸化窒素合成酵素(NOS)の発現が高まることを見つけていた。本研究ではNOSと神経再生の関連について詳細なシグナル解析とともに調べた。その結果、視神経損傷後の網膜神経節細胞層で増加する神経型のNOSはレチノイン酸で誘導され細胞内で産生された一酸化窒素がグアニル産シクラーゼ活性化を介してcGMP依存的な軸索伸長を示すことがわかった。中枢神経は損傷、脱落をうけるとアポトーシスが誘導され再生しないという概念から緑内障をはじめとする中枢神経疾患の治療は難しいとされてきた。一方、魚類は神経損傷させても、神経輔索再生阻害因子をコードする遺伝子がないため網膜神経節細胞(RGC)より再生が可能であり、神経再生モデルとして用いられる。これまでの実験より網膜・視神経系を用いた神経再生モデルにおいて、神経損傷後のRGCではレチノイン酸(RA)レベルが上昇することがわかった。その原因は視神経損傷早期にRA合成酵素RALDHが上昇し、RA分解酵素のCYP26alが減少することに起因した。また、ほぼ同じタイムコースで細胞内レチノイン酸結合タンパク質II(CRABPII)が上昇することが分かった。CRABPIIは,レチノイン酸を核内へ輸送する機能を持つので、何らかのタンパク質が発現することが軸索伸長作用を誘導している可能性がある。その候補として神経型-酸化窒素合成酵素(nNOS)が見つかった。ウェスタンブロットの解析により金魚網膜をRA処理すると濃度依存的にnNOSの発現が高まった。またRA処理した網膜内では-酸化窒素自体の産生量も処理直後より止昇することがグリース法により分かった。さらに網膜組織片培養の結果、NOS活性上昇に伴うNOの産生増加がNO-sGC-cGMPの経路を活性化し、金魚視神経再生時の神経突起の伸長促進に関与することが示唆された。近年、ほ乳類における中枢神経再生の試みとして末梢神経移植や幹細胞の神経様分化誘導の応用が盛んに行われているが、いずれも機能的な再生には至っていない。一方、魚類は神経損傷させても、神経軸索再生阻害因子をコードする遺伝子がないため再生が可能であり、神経再生モデルとして用いられる。この網膜-視神経系を用いた神経再生モデルにおいて、神経損傷後の網膜神経節細胞(RGC)ではレチノイン酸(RA)レベルが上昇し、一酸化窒素(NO)-cGMPによる軸索伸長を起こすことがわかった。視神経損傷後の網膜のRGC層において神経型一酸化窒素合成酵素(nNQS)の発現が高まることとNOSの活性化、NO産生ともに上昇していることが分かったのでそれらのシグナルと神経軸索伸長との関連シグナルを各阻害剤やsiRNAを用いて調べた。その結果、網膜組織片培養における軸索再伸長効果はnNOS-cGNP-PKG経路の活性化により促進されることが分かり現在論文投稿中である。またnNOSの発現上昇時期に一致してRNレベルも高まることを見出した(論文報告済み)のでそれらの関係を精査するとnNOSの発現誘導はレチノイン酸によって制御されていることがわかった。これらのことからさらに詳しいメカニズムを解明することで親神経の再生および緑内障をはじめとする難治性中枢疾患に対する包括的治療に大きく貢献できると考える。
代数幾何学・数論幾何学におけるカンドルの研究

1.カンドル多様体上の加群について、カンドル多様体が特に正則s多様体と呼ばれるものの場合には、正則s多様体上の「正則」な加群と自己同型付きLie山口代数の表現の間に対応があることがすでに分かっていた。このことの証明には、正則s多様体と自己同型付きLie山口代数の対応を調べることが必要となるが、今年度はこの点についてより詳細な研究を行った。特に、正則s多様体の間の準同型は必ずしも内部自己同型群やtransvectionの群の間の準同型を定めないことがわかっていたが、一方で自己同型付きLie山口代数の間の準同型は定める。後者の証明として複数の方法によるものを考えた。これにより、加群と表現の対応について見通しの良い議論が可能となった。また、関連するFedenkoの結果や、Fedenkoが定めた3種類の部分空間との関係について調査した。以上については、口頭での発表を行った。論文は現在作成中である。2.数論的多様体に付随するカンドルについては、これまで有限体を剰余体とする点の集合を考え、そのガロア被覆における逆像にカンドルの構造を定め、多様体の復元の問題を考察してきた。今年度は、たとえば数論的多様体として代数的整数環のスペクトラムから有限個の点を除いたものとするとき、除いた点での完備化の商体の逆像を考え、多重共役カンドルの構造などを考察した。3.その他、対数的BPS不変量と局所BPS不変量の関係に関する研究をJinwon Choi氏、Michel van Garrel氏、Sheldon Katz氏との共同で進行しており、その一部についてはすでに論文を発表している。正則s多様体の準同型と自己同型付きLie山口代数の準同型の間の関係について既存の結果の調査を行う必要があったが、Fedenkoによる結果がロシア語で書かれており、英文での解説が見当たらないこともあり手間取った。また、代数的整数環のスペクトラムから点を除いたものと除いた点での完備化の商体から定まる代数的構造については、必要となる数論的な事実の調査・習得に時間がかかっている。カンドル多様体については、その微分幾何版であるsmooth quandleの研究が進展中であるので、専門家との議論を行いカンドル多様体上の加群の研究につなげたい。数論的スキームから得られるカンドルについては、有理数体の低次の拡大に関する結果を調査し、付随するカンドルについて何が言えるか調べる。また、対数的幾何学との関係などについても考えたい。1.カンドル多様体上の加群について、Andruskiewitsch-Granaによる離散カンドル上の加群の場合を参考に定義を行った。また、興味深い例を与えた。例えば、カンドル多様体の内部自己同型群による軌道が一点とその補集合からなる場合に、点軌道に台を持つような加群などである。カンドル多様体が特に正則s多様体と呼ばれるものの場合には、研究開始前に、正則s多様体上の加群とLie山口代数の何らかの意味の表現の間に対応があることを予期していた。これについて今年度は様々な計算を行い、正則s多様体上の「正則」な加群と自己同型付きLie山口代数の表現の間に対応があることが分かった。証明は、正則s多様体と自己同型付きLie山口代数の対応を用いて行うことができる。論文は現在準備中である。2.数論的多様体に付随するカンドルについては、研究開始前にすでに有理数体または二次体とその素イデアルから得られるカンドルについて論文を執筆していたが、今年度、遠アーベル幾何学における議論との類似について発見したため、論文に加筆し投稿を行った。3.その他、数論的多様体に付随するカンドルについて成り立つことの結び目補空間での類似について、結び目補空間内の測地的結び目に着目し、予備的な考察を行っている。また、対数的BPS不変量と局所BPS不変量の関係に関する論文をJinwon Choi氏、Michel van Garrel氏、Sheldon Katz氏と執筆中である。カンドル多様体上の加群についての研究が順調に進展しており、また結び目補空間における類似について進むべき方向の見通しが付きつつあるため。

今年度は、たとえば数論的多様体として代数的整数環のスペクトラムから有限個の点を除いたものとするとき、除いた点での完備化の商体の逆像を考え、多重共役カンドルの構造などを考察した。3.その他、対数的BPS不変量と局所BPS不変量の関係に関する研究をJinwon Choi氏、Michel van Garrel氏、Sheldon Katz氏との共同で進行しており、その一部についてはすでに論文を発表している。正則s多様体の準同型と自己同型付きLie山口代数の準同型の間の関係について既存の結果の調査を行う必要があったが、Fedenkoによる結果がロシア語で書かれており、英文での解説が見当たらないこともあり手間取った。また、代数的整数環のスペクトラムから点を除いたものと除いた点での完備化の商体から定まる代数的構造については、必要となる数論的な事実の調査・習得に時間がかかっている。カンドル多様体上の加群については、細部を詰めるとともにより一般の場合の考察を行う予定である。数論的スキームから得られるカンドルと結び目カンドルの類似については、現在までの結果を元に各分野の専門家との議論を行いたい。カンドル多様体については、その微分幾何版であるsmooth quandleの研究が進展中であるので、専門家との議論を行いカンドル多様体上の加群の研究につなげたい。数論的スキームから得られるカンドルについては、有理数体の低次の拡大に関する結果を調査し、付随するカンドルについて何が言えるか調べる。また、対数的幾何学との関係などについても考えたい。今年度は個人での理論的な研究が主となったため、謝金を使用しなかったこと、また当初計画していた計算機の購入を行わなかったことが次年度使用額が生じた主な理由である。次年度は、数論・結び目理論・微分幾何学の研究者との研究連絡のための旅費などに用いるとともに、適切な時期に計算機を導入する予定である。今年度も個人での理論的な研究が主となったため、謝金を使用しなかったこと、また当初計画していた計算機の購入を行わなかったことが、次年度使用額が生じた主な理由である。次年度は、当研究に密接に関わる研究を行なっている微分幾何学の研究者を招聘する等、旅費などに用いるとともに、適切な時期に計算機を導入する予定である。
抗血栓性因子トロンボモジュリンの線維芽細胞増殖作用

血管内皮細胞の表面に発現し、抗血栓性機能を発揮しているトロンボモジュリン(TM)は、血液が行き届かない皮膚表皮や造骨組織、さらには未分化な胚細胞にも発現していることが明かとなり、TMは血液凝固の抑制因子として機能するだけでなく、細胞の増殖や分化または細胞同士の接着などにも何らかの役割をもつことが示唆された。そこで、本研究代表者はTM分子から遊離するEGF様構造体に細胞増殖作用があるのではないかと考え、TMのEGF様構造対を遺伝子工学手法により作製して、線維芽細胞に対する増殖効果を検討した。以下の新知見から得られた。以下の項目番号は科学研究費補助金交付申請書の研究実施計画に記載した番号と一致する。1.リコンビナント(遺伝子工学手法で作製した)TMのSwiss3T3細胞に対する増殖作用の解析(1)リオンビナントTMの濃度および作用時間に依存して本細胞は増殖が高まった。(3)リオンビナントTMの細胞増殖活性はEGFそのものと比べると、約1/3と高い活性を示した。(4)本細胞増殖活性はインスリンまたはインスリン様成長因子とは相乗的に、EGFやFGFとは相加的に上昇。(5)リコンビナントTMは細胞へのグルコースの取り込みも高めた。2.受容体の検索(1)リコンビナントTMの細胞増殖活性は受容体を介した反応であることが明かとなった。(2)その受容体はEGF受容体とはことなった。3.リコンビナントTMの細胞増殖活性の種々細胞への作用リコンビナントTMはヒト皮膚線維芽細胞、ヒト肺癌細胞(A-549)などに対しても増殖活性を示した。以上のことから、TMは血栓抑制因子としての機能だけでなく、細胞増殖作用も併せもつことを発見した。このとはTMが創傷治癒においても重要な機能をもつことが示唆される。
シェリング芸術哲学における雰囲気概念研究―風景画論と芸術実践活動に注目して

今年度は、シェリング芸術哲学とそれに関わる同時代の思想家および画家の風景画に関する文献・資料調査と、国内外の学会において研究成果の発表を行った。シェリング芸術哲学に関する一次文献(『芸術の哲学』『造形芸術の自然への関係について』)の精読と二次文献の調査を国内外の図書館で行い、とりわけ2019年1月にはシェリングの芸術実践活動に関してはドイツ・ミュンヘンのバイエルン学術アカデミーのシェリング・コミッションの協力によって、国内では入手困難なシェリング芸術哲学とバイエルン造形芸術アカデミーに関する文献を収集することができた。国内外の国際会議に参加して研究発表を行い、国外の研究者達と議論を重ね、より研究内容を深化させることができた。こうした国際会議の場において、海外の研究者から国際的なシェリングおよびドイツ観念論についての研究状況を直接的に知ることができた。シェリング・コミッションの研究員の協力によって国内では入手困難な文献を手に入れることができ、これらをもとにさらに研究を押し進めることができた。こうした国際会議への参加と文献調査を通して、国内外の研究者間のネットワークを築くことができた。ハワイ大学では、ドイツにおける国際シェリング協会と北アメリカシェリング協会、日本シェリング協会からの参加者が集うことができ、三者が協力することによって、今後さらに広範囲の国際的な研究ネットワークを構築していくことを約束した。今後は、これまで収集した文献および資料の整理・精読を続けるとともに、さらに新たな文献収集を押し進め、シェリング芸術哲学と同時代の芸術がどのような関係性にあったのかを理論的かつ実証的に検証する。シェリングによる作品分析を検討するため、ドイツを中心にヨーロッパの美術館において、シェリングの芸術哲学期と同時代の19世紀の古典主義とロマン主義の絵画を調査する。シェリング哲学研究において見過ごされてきた、バイエルン造形芸術アカデミーでの彼自身の芸術批評や作品収集活動に関する資料を調査し、同時代のロマン主義者や芸術家の文献や書簡から当時の芸術観を検証する。以上の文献調査に基づいた研究成果を国内外の会議で発表し、様々な研究者と情報交換や交流をすることによって、これまでに築いてきた国際的な研究者ネットワークをさらに強化し、シェリング研究の推進に寄与しうる。今年度はシェリング芸術哲学と同時代の雰囲気(die Stimmung)概念に関する文献の調査・整理・精読を行い、シェリングの雰囲気概念についての同時代の思想家との影響作用史について研究を進めた。平成29年4月26日に大阪学院大学で開催された第59回シェリング・ゼミナールにおいて、著書『シェリング芸術哲学における構想力』(晃洋書房、平成29年)と松山壽一『造形芸術と自然』(法政大学出版局、平成27年)の合同合評会の評者として参加し、シェリング研究者と議論を行った。収集した文献の検討を行い、平成29年7月23日に神戸大学哲学懇話会研究会において、シェリング芸術哲学の風景画論と同時代の風景画家J・A・コッホとの影響関係を検証した研究を発表した。さらにシェリングの風景画論における雰囲気概念に、同時代のロマン主義の思想家A・W・シュレーゲルの『芸術論』からの影響が大きいことを、両者の文献の比較研究によって明らかにした。この研究成果を、平成29年10月7日國學院大学で開催された第68回美学会全国大会において、研究発表「シェリングの風景画論における雰囲気ー主観と客観の恊働として」と題して報告し、それを元に論文を執筆し、同会の学術雑誌に投稿した。本論文は雑誌『美学』(第69巻第1号、平成30年夏刊行予定)に採択された。主な資料調査としては、シェリングの芸術体験および同時代のロマン主義の風景画についてドイツで資料調査を行った。調査地はドイツのドレスデン・アルテ・マイスターおよびノイエ・マイスター、ミュンヘンのピナコテーク、バイエルン州立図書館、造形芸術アカデミーで文献・資料調査を行い、近代ドイツ美術史の研究者と情報交換を行った。国内の研究会での発表を通して様々な研究者から意見や質疑を受け、さらに研究を推進し、学会の全国大会での発表と査読付き論文の採択に繋げることができた。またドイツでの資料調査においてドイツ人研究者と情報交換を行う中で、シェリング芸術哲学に関係する新しい重要文献を入手することができた。以上の研究状況から、研究計画の予定を順調を進めており、今年度収集した文献をもとに今後さらに研究を押し進めることができる。

ドイツの絵画館および図書館において収集した文献の整理・精読を通して、シェリングと同時代の思想家の雰囲気概念の影響作用史をより明確化する。シェリングの芸術作品の鑑賞体験と批評活動が、同時代の芸術やアカデミーでの芸術教育にどのような影響があったのかについて、当時の新聞や美術館資料をもとに調査を進める。シェリングの芸術哲学と造形芸術アカデミーでの活動との関連を文献から検証し、その成果を平成30年9月にハワイで開催される第6回北アメリカシェリング協会大会で発表する。今後は、これまで収集した文献および資料の整理・精読を続けるとともに、さらに新たな文献収集を押し進め、シェリング芸術哲学と同時代の芸術がどのような関係性にあったのかを理論的かつ実証的に検証する。シェリングによる作品分析を検討するため、ドイツを中心にヨーロッパの美術館において、シェリングの芸術哲学期と同時代の19世紀の古典主義とロマン主義の絵画を調査する。シェリング哲学研究において見過ごされてきた、バイエルン造形芸術アカデミーでの彼自身の芸術批評や作品収集活動に関する資料を調査し、同時代のロマン主義者や芸術家の文献や書簡から当時の芸術観を検証する。以上の文献調査に基づいた研究成果を国内外の会議で発表し、様々な研究者と情報交換や交流をすることによって、これまでに築いてきた国際的な研究者ネットワークをさらに強化し、シェリング研究の推進に寄与しうる。