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伝統都市の社会=空間構造と諸類型に関する基礎的研究

本研究は現代都市の歴史的基層にある諸地域の個性的な伝統都市の形質を、特に社会=空間構造における分節的な特徴に着目して、その類型的な把握を試みたものである。20012004年度に渡り当初の研究計画にほぼ即して共同研究に取り組み、以下のような研究成果をあげた。1.伝統都市に関する基礎研究の推進。これらの諸成果は特に『年報都市史研究』1013号に集約した。2.伝統都市に関する基礎史料の調査・収集。特に明治初期東京府関係の「順立帳」、近江坂本岡本家文書、飯田城下絵図資料、江戸の広場・橋梁・寺社関係史料などで顕著な成果をあげた。3.海外における国際シンポジウムの主催。2001年度ドイツ・エアフルト市、2003年度連合王国・ケンブリッジ大学ニューホールカレッジ、2004年度イタリア・コルトナ市の3箇所においてそれぞれ独自のテーマを設定し、5080名程度の研究集会を開催し、伝統都市の比較史的考察に取り組んだ。4.国内におけるシンポジウムの開催。2001年度は大阪市立大学において「伝統都市と身分的周縁」、2002年度は東京大学において「消費の社会=空間史」、2003年度は東京大学において「伝統都市の分節構造」、2004年度は東京大学において「東アジア古代都市論」の計4回のシンポジウムを持ち、50100名の参加を得て多大な成果をあげた。5.このほか小シンポジウムを含む研究例会を毎年数回開催した。本研究は、19982001年度科学研究費・基盤研究A 2「日本型伝統都市類型の社会=空間構造に関する基盤的研究」(以下、前研究と略称)の成果を引き継ぎ、現代都市の歴史的基層にある伝統都市の形質を、特に社会=空問構造に着目して、その類型的な把握を試みるものである。第一年目である2001年度は、「伝統都市と身分的周縁」、及び「伝統都市と宗教的要素」の二つを研究課題とした。主な研究実績の概要は以下のようである。1.第一の研究課題をめぐっては、2001年11月34日に大阪市立大学においてシンポジウムを開催し、7本の報告を組織して、多数の参加を得て活発に議論した。その成果は『年報・都市史研究』10号(山川出版社、2002年10月刊行予定)に掲載される。2.第二の研究課題について、2001年11月2829日に、ドイツ・エルフルト市のクライネ・シナゴーグにおいて、国際シンポジウムを開催した。これには、開催に協力したエルフルト大学からの4人を含めて、9本の報告を得て議論を深めた。シンポジウムの概要と報告の一部は、上と同じく『年報・都市史研究』1O号誌上で公表される。3.また、公開の研究会(都市史研究会)を以下の3回開催した。(会場はいずれも東京大学工学部)(1)2001年6月30日・小シンポジウム「寺院社会と地域社会-和泉国松尾寺・槙尾山の調査報告に学ぶ」、(2)2001年10月12日・小シンポジウム「論文評-吉田伸之「城下町の構造と展開」を読んで」、(3)2002年3月2日個別研究報告。4.前研究・2001年年度の研究成果を『年報・都市史研究』9号「特集・東アジアの伝統都市」(山川出版仕、2001年1O月)にまとめて掲載した。5.本研究課題における役割分担に応じ、各研究分担者・研究協力者において、文献・史料・絵図などの調査と収集、基礎研究に努めた。本研究は、現代都市の歴史的基層にある伝統都市の形質を、特に社会=空間構造の分節的な特質に着目して、欧米の諸伝統都市を含めて、その類型的な把握を試みようとするものである。第二年目にあたる2002年度は、主軸テーマ「伝統都市と消費構造」、及び副軸テーマ「市と商人」の二つを研究課題の設定した。研究実績の概要は以下のようである。

1.これら二つの研究課題をめぐって、2002年11月23日に東京大学大学院工学研究科において「消費の社会=空間史」と題するシンポジウムを開催した。ここでは、大黒俊二、ギヨーム・カレ、初田亨、川勝守生、戸森麻衣子、吉澤誠一郎、岩本馨の7氏による報告を得て、会場の多数の参加者とともに活発に議論した。その成果の詳細は『年報・都市史研究』11号(山川出版社、2003年10月刊行予定)に掲載する予定である。2.公開の研究会(都市史研究会)を以下の3回開催した。(会場は(1)(2)東京大学工学部、(3)長野県飯田市りんご庁舎)(1)2002年6月8日:永原健彦、岩本馨両氏の研究報告、(2)2002年10月12日:宮崎勝美、金行信輔両氏による藤川昌樹『近世武家集団と都市・建築』の書評、(3)2003年3月15日:マーテイン・モリス、藤田雅子両氏の研究報告。3.2002年11月に開催したシンポジウムを中心に、前年度の研究成果を『年報・都市史研究』10号「特集・伝統都市の身分的周縁」(山川出版杜、2002年10月)に掲載した。4.本研究課題における役割分担に応じ、各研究分担者・研究協力者において、それぞれ史料の調査・収集・研究に務めた。特に維新期の東京市中関係史料の収集、日本橋北地区の近世・近代史料所在調査、江戸や城下町飯田を中心とする都市絵図の調査と収集・デジタル化などで、いくつかの成果を上げた。本研究は、現代都市の歴史的基層にある伝統都市の形質を、特に社会=空間構造の分節的な特質に着目して、欧米の諸伝統都市を含めて、その類型的な把握を試みようとするものである。3年度目にあたる2003年度は、主軸テーマ「伝統都市の分節構造」、及び副軸テーマ「宗教的要素」の二つを研究課題の設定した。研究実績の概要は以下のようである。1.2003年7月2325日に、連合王国ケンブリッジ大学ニューホール・カレッジにおいて、伝統都市をテーマとするシンポジウムを開催した。「首都」と「描かれた都市」の二つを柱として、7つのセッションで12本(日本側から7本、イギリス側から5本)の報告を得て長時間にわたる議論を行った。2.2003年11月12日に東京大学大学院工学研究科において「伝統都市の分節構造」と題する公開シンポジウムを開催した。ここでは、吉田伸之による問題提起の後、竹ノ内雅人、伊藤裕久、熊遠報、櫻井真理子、川本重雄、横山伊徳の6氏による報告と伊藤毅、塚田孝両氏のコメントを得て、多数の参加者とともに活発に議論した。その成果の詳細は『年報・都市史研究』12号(山川出版社、2004年10月刊行予定)に掲載する予定である。3.2004年3月16日に金沢大学において「城下町の近代」と題する公開研究会を開催した。また、この他年度内に公開研究会(都市史研究会主催の形式)を3回開催した。4.2002年11月に開催したシンポジウムの内容を中心に、前年度の研究成果を『年報・都市史研究』11号「特集・消費の社会=空間史」(山川出版社、2003年10月)に掲載した。5.本研究課題における役割分担に応じ、各研究分担者・研究協力者において、ひきつづき史料の調査・収集・研究に務めた。特に17世紀の江戸町方研究、江戸の広小路空間の研究、維新期東京市中関係史料の調査・研究、日本橋地区の史料所在調査、江戸や城下町金沢・飯田などを中心とする都市絵図史料の調査と収集・デジタル化などで、成果を上げた。本研究は、現代都市の歴史的基層にある伝統都市の形質を、特に社会=空間構造の分節的な特質に着目して、その類型的な把握を試みようとするものである。
葉の縦・横の決定機構

まず、葉の横への極性伸長制御因子・ANの細胞内局在を精密に再解析した結果、ER/ゴルジを中心とすることが判明した。そこでCtBPファミリーとの間で、分子機能が保存されているかどうかを調べるため、二歩博士との共同研究により、キイロショウジョウバエのAN安定形質転換体を作成し解析した結果、ANはdCtBPの機能の一部のみを代替することが判明した。さらに高野博士との共同研究により、裸子植物のカラマツからホモログを単離し、解析を行なった結果、カラマツのホモログは、シロイヌナズナan-1の表現型を完全に回復させることが確認された。一方、葉の細胞観察の新方法を2種、開発し(Horiguchi et al.2006)これを用いて、葉の細胞数と細胞サイズを指標とした、シロイヌナズナ変異体の大規模スクリーニングを行ない、多くの葉変異体を新たに取得した(Horiguchi et al.2006)。そのうち、葉の細胞サイズに特異的な欠損を示すxs変異体群の解析から、葉の細胞伸長経路は少なくとも独立の2経路からなることが判明した(Fujikura et al.2007)。また補償作用を示す新たな変異体の解析からは、葉原基における細胞伸長と細胞分裂の間の共役を明らかにした(Ferjani et al.,in press)。一方、横幅方向への細胞増殖を正に制御するAN3の下流遺伝子の候補を探索した結果、AN3による葉原基における細胞増殖制御系は、興味深いことに、葉の極性決定機構との問に遺伝的連関を持つことが判明した。さらに葉の縦への細胞分裂の負の制御因子群・RTFLファミリーに関しては、イネよりホモログを単離し、植物で構成的に発現させてみたところ、ROT4同様、シロイヌナズナ、イネ共に葉を短くすることを確認した(Yamaguchi and Tsukaya 2006)。また35Sp::ROT4::GFPを導入した系統を親株とした変異原処理をおこない、エンハンサー系統を十数系統単離した。さらにROT4のC端・N端それぞれから部分的に削ったコンストラクトを作成し、解析した結果、ROT4は、RTFLドメインに含まれる小さなペプチド断片として機能する可能性を示唆する結果を得た。葉細胞の極性伸長制御系:横幅を制御するAN遺伝子をcloningの結果、CtBPのホモログをコードすることが判明した(Kim et al., 2002)。モチーフの機能についての作業仮説を確認中である。一方、縦長を制御するROT3については、配列上最も類似したCYP90D1と共に、発現解析と光環境に対する応答性とについて解析した結果rot3-1変異体は、あらゆる光に対する葉身・葉柄伸長反応が失われていることが判明した。また暗所での葉柄の伸長パターンと、CYP90D1プロモーターの発現パターンとの間に、一定の連関が認められた。さらに、光による葉の展開過程の制御を詳細に解析し、Phytochromeを介した葉の展開制御には軸極性が認められること、細胞伸長と細胞分裂とは、それぞれ異なる制御をうけていること、葉柄と葉身とでは、各種光に対する反応が異なること、等を明らかとした(Tsukaya et al. 2002)。葉身における細胞分裂の極性制御:ブラシノステロイドが細胞伸長のみならず、細胞分裂をも促進することが判明した(Nakaya et al. 2002)。さらに葉の横幅方向への細胞数が減少した細葉の変異体、an3について、原因遺伝子のクローニングを行なった。細胞分裂の極性制御遺伝子として、現在、機能を確認中である。葉の左右対称性の制御系との関連:AS2遺伝子(Iwakawa et al. 2002)の変異の表現型を劇的に協調する新たな変異体bopについて、名大・町田研究室、韓国・南研究室と共同で解析した結果、BOPは、葉原基でのKNOX遺伝子発現抑制を司る新たな因子であることが判明した(Ha et al. 2003)。野生植物での葉の極性軸制御:野生の種子植物で、個体間で葉の横幅に多型を示し、かつ葉の細胞数のみならず細胞サイズにも変異が認められる例を見いだし、初の例として報告した(Tsukaya 2002)。以上、葉の形態形成メカニズムの解析を進めてきた成果をもとに、本年度、葉形態形成についての英文総説を複数発表した(Tsukaya, 2002a ; 2002b ; 2003)葉細胞分裂の極性制御:細葉の変異体an3について詳細な解析を行なった結果、an3では葉の細胞数が縦にも横にも減る一方、細胞サイズのいわゆる補償作用により葉の長さが正常化していることが明らかとなった。クローニングの結果、AN3がco-activatorをコードすること、葉原基の細胞分裂領域で特異的に発現すること、過剰発現で葉が大型化すること等が明らかとなった。さらにAN3と相互作用する因子のtwo-hybrid系による同定にも成功し、現在、それら因子との相互作用が、どのように葉の発生に影響するのかを解析している。本計画は、次年度、特に大きな成果をもたらすことが期待される。また葉の縦方向への細胞数が減少するアクティベーションタグラインから、ゲノムプロジェクトで見落とされていた遺伝子・ROT4を見いだした。この配列を元にゲノムを検索した結果、ROT4は新規かつ種子植物特異的なペプチド遺伝子ファミリーの一員であることも判明した。

この遺伝子ファミリーで高度に保存される領域のみを発現させても、葉の短小化が認められ、GFP融合型遺伝子産物は細胞膜に局在した。本来の発現部位は若い葉原基であることも確認された(Narita et al.,in press)。葉細胞の極性伸長制御系:横幅を制御するAN遺伝子産物について、動物のホモログCtBPと比較しつつ、その機能ドメインの解析を行なった結果、CtBPとは蛋白蛋白相互作用の様式が大きく異なり、AN特異的なC末部分に依存していること、ANに特異的でCtBPにない諸ドメインの多くは、葉の形態制御機能に必須ではないことなどが判明した(Cho et al.,in prep.)。現在、two-hybridスクリーニングでANとの相互作用の見られた候補クローンの解析を急いでいる。一方、縦長を制御するROT3と、それに配列上最も類似したCYP90D1との酵素機能について、韓国・東亜大および理研と共同で解析した結果、ROT3はTY→CS、CYP90D1はCT→TEの代謝変換過程を司っていることが、強く示唆された(Kim et al.,submitted)。葉の左右対称性の制御系との関連:AS2遺伝子(Iwakawa et al.2002)の変異の表現型を劇的に強める変異bopについて、名大・町田研究室、韓国・南研究室と共同で解析した結果、BOPは、葉原基でのKNOX遺伝子発現抑制を司る新たな因子であることが判明した(Ha et al.2003)。現在、クローニング結果に基づくBOPの機能解析を行なっている。葉細胞分裂の極性制御:葉の縦方向への細胞数制御に関し、シロイヌナズナの国際ゲノムプロジェクトで見落とされていた遺伝子・ROT4を見いだした。またゲノムを検索した結果、ROT4は新規かつ種子植物特異的なペプチド遺伝子ファミリーの一員であることも判明した。この遺伝子ファミリーで高度に保存される領域の構成的発現は葉の短小化を引き起こし、GFP融合型遺伝子産物は細胞膜に局在した。この遺伝子ファミリーの一員について遺伝子破壊株を得たが、シロイヌナズナ、イネ共に形態的異常を示さず、遺伝子ファミリーのメンバー間での機能の高度な重複が示唆された(Narita et al.,2004)。葉細胞の極性伸長制御系:横幅を制御するAN遺伝子産物について、シロイヌナズナとは遠縁のアサガオからホモログIANを単離し、その配列の保存性を比較した。さらにIANをシロイヌナズナan変異体に導入したところ、葉の形態における変異表現型は相補されたが、葉の表面に生える毛の形態については、相補の程度が低かった。したがってAN遺伝子ファミリーにおいては、毛の形態制御と葉の形態制御とを切り離して扱えることが示唆された(Cho et al.,2005)。一方、縦長を制御するROT3と、それに配列上最も類似したCYP90D1との酵素機能について解析した結果、ROT3はTY→CSの代謝変換過程を触媒していることが、強く示唆された。これはブラシノステロイドの活性分子種合成に関わる遺伝子として初の同定である(Kim et al.,2005)。まず細胞の葉の縦方向への極性伸長を制御する遺伝子ROT3に関して、生化学的な機能解析を行なった結果、ROT3/CYP90C1はTY→CS、またROT3に最も近縁なCYP90D1については、TE→TYの代謝変換過程を司っていることを強く示唆する結果を得た(Kim et al. 2005)。
正角材を有効に利用した住宅構法の開発研究

我が国では、近い将来に、杉・檜などの極めて多くの木材を供給することが可能になる。しかし、それらの戦後に植林された木材は、柱としての利用を想定して育成されており、在来木造住宅の建設の減少に伴って、需要が減少することが懸念されている。本研究では、これらの国産芯持正角材を、構造材と仕上げ材とを兼ねたものとして多量に用い、木材の優れた性質を活かした構法の開発を進めようとするものである。まず、正角芯持材を多量に用いた構法のフィージビリティーを検討するために、国内における杉材のストック状況を、林野庁などの資料を基に調査した。次に、構法システムのモデルの検討を進め、4寸角の杉材で組んだ柱・梁の加工を並べてトンネル状にした8畳間大の試作モデルの設計を行い、部材製作及び施工実験を行った。未熟練者8名で6時間程で建て方を完了することができ、ほぼ狙いを達成することができた。また、柱材相互間の納まりを検討した結果、隙間寸法3cmの場合ではウレタン注入方式の実現性が確認された。柱相互間の隙間寸法を6cmに広げ、その間の真壁部分の構法について、数種類の開発設計を進め、実証実験を行った結果、木材のそり、変形がかなり現れるが、それを吸収する納まりが可能であることを明らかにした。さらに、これらの実験結果を基に、住宅より多少規模の大きな建築物について、本構法を適用した試設計を行った。本研究は、近い将来多量に供給されることが見込まれていながら、在来木造構法の柱材をその主用途として生産されているため、その需要がむしろ減少することが懸念されている国産の正角芯持材を多量に用いることにより、構造材としても仕上げ材としても優れた性能を持つ木材の優れた性質を活かした構法の開発を進めようとするものである。本年度は、まず、正角芯持材を多量に用いた構法のフィージビリティーを検討するために、国内における杉材のストックの状況を、林野庁などの資料をもとに調査した。また、現在、一般的に建設されている在来軸組構法について、具体的な建設事例を対象に、使用されている木材の量を断面形状ごとに求め、正角材が使用されている割合を求めた。また、近年開発されている合理化構法に関し、正角材の使用量の割合が減少していることを明らかにし、芯持材の需要を喚起する必要があることを立証した。次に、正角材を多量に用いた構法システムのモデルの検討を進め、本年度は4寸角の杉材を15cmピッチで並べて柱・梁をトンネル状に架構する構法の試作を行なうこととした。断面形状のスタディーを行ない、本年度は真壁の納まりとなる部分に幅6cm程度の溝をつけた断面を採用することとした。この断面を床梁・柱・天井梁に適用し、だぼを用いて桁で一体化させる8畳間大の試作モデルの設計を行ない、部材を製作し、12月に施工実験を行なった。未熟練者(学生等)8名で6時間程で建て方を完了することができ、ほぼ狙いを達成すると共に、問題点を把握することができた。また、改良設計のための資料の整備を行なった。本研究は、現在の日本の国土を覆っている杉・桧といった比較的小径木の戦後の植林材を、有効に建築に用いる手法を開発しようとするものである。これらの木材は、在来木造構法の柱材をその主用途として生産されているため、その需要がむしろ減少することが懸念されている。この国産の正角芯持材を、構造材と仕上げ材を兼ねたものとして多量に用い、木材の優れた性質を活かした構法の開発を進めようとするものである。本年度は、昨年度に引き続き、一般的に建設されている在来軸組構法と、建築家によって建設された住宅について、使用されている木材の量を断面形状ごとに求め、部位ごとの材積の傾向を把握した。

特に、近年開発されている合理化構法に関しては、正角材の使用量の割合が減少していることが再確認された。次に、昨年度に引き続き、4寸角の杉材を15cmピッチで並べて柱・梁をトンネル状に架構するモデルについて、6月に再度、組立て実験をおこなった。更に、真壁の納まりとなる部分に関して、ディテ-ルの検討を行い、数種類のタイプを設計し、8畳間大の試作モデルに対して施工実験を行なった。土壁の湿式構法では収縮等の問題が大きいこと、木材を用いた雇実方式では、挿入時の摩擦抵抗が高いこと、現場発泡のウレタンを注入する方式がかなりよい施工性と性能が期待できることなどを確認した。また、今年度は、本構法を実際の住宅へ適用した場合を想定した、試設計を二種類の平面形式について行い、構法の妥当性を検証した。10年度報告用本研究は、今後需要の減少が懸念されている杉・檜といった比較的小径木の戦後植林材を、構造材と仕上げ材を兼ねたものとして多量に用い、木材の優れた性質を活かした構法の開発を進めようとするものである。本年度は、昨年度、一昨年度の成果を基に、4寸角の杉材を柱・梁としたトンネル状架構の実物モデルについて建方実験を行った。今年度は外観デザインの変化及び施工性の低減を主な検討項目とし、柱ピッチを大きくし18cmで施工実験を行った。真壁の納まりとなる部分に関して、柱の建て込みと同時に壁材を施工する方法と柱建て込み終了後に壁材の施工を行う2パターンの施工実験を行った結果、後者の方が前者の2/3程度の時間で施工できることが明らかになった。また、柱間寸法の精度確保においても、柱建て込み後タイプの有効性が確認できた。さらに、柱間を広げたことによる意匠上の効果、特に連続性についても、3cmと比べ著しい相違が生じないことがわかった。これらの実験結果を基に、部材の品種数の低減を念頭においたシステムの再構築を行い、最終的な提案としてのモデル住宅の設計を行った。その結果、本構法を取り巻く、使用面、構造面、施工面、生産流通面における問題点及び課題が明らかとなった。また、今後の正角材を用いた構法を開発する際の有用な資料を示した。
高熱伝導性蓄熱体を備えたソーラー天然ガス改質反応システムの開発

本研究では、金属系の相変化材料を蓄熱体として組み入れた変動熱源利用型の新規ソーラー天然ガス改質反応システムの開発を最終目的としている。熱力学平衡計算により天然ガス改質が80%以上の高い転換率が得られる温度域である600°C以上に融解潜熱を有する合金系として、Al-Si合金とCu-Ge合金に着目した。潜熱蓄熱性能を評価するにあたって、これらの高温熱物性は未解明な点が多くほとんどわかっていない。特に、液相における熱物性である比熱・密度・熱伝導率については論文等による報告値がないか、もしくは温度依存性について未確定であった。本研究ではこれらの合金系について高温熱物性の温度依存性を明らかにした。潜熱蓄熱系を反応システム化するにあたって、蓄熱容器との高温親和性が問題となる。本研究では蓄熱容器候補材料との高温腐食反応性について実験的に評価した。Cu-Ge合金についてステンレス系耐熱合金はPCM潜熱蓄熱材料との高温反応が観察されたのに対し、アルミナやSiCは800°C、60日の連続腐食反応試験においても、高温反応しないことが明らかとなった。これらの金属系の相変化型潜熱蓄熱系は変動する熱供給下において優れた熱応答性・蓄熱容量を有することから変動熱源利用型の新規ソーラー天然ガス改質反応システムの蓄熱系として従来の溶融塩利用と比べて優れていることを明らかにした。以上の研究結果を基に高温空気を熱媒体とする潜熱/化学蓄熱システム試験装置をラボスケールで設計し、製作した。熱力学平衡計算によると、天然ガス改質における転換率は750°C以上においてほぼ100%となることから、本年度の研究では相変化を伴う金属蓄熱材料として共晶温度が800°C付近にあるCu-Si系と、共晶温度は600°C付近であるが過共晶組成を選択することで750°C以上の融解潜熱を利用できる可能性があるAl-Si系を選定した。これらの合金系蓄熱体について、比熱測定による顕熱蓄熱性能を評価、また共晶組成および過共晶Siの融解による潜熱蓄熱性能を調査した。さらに、太陽熱の熱供給変動における蓄熱・放熱応答性を検討することを目的として、電気炉加熱/放冷による蓄熱・放熱サイクル性能を実験的に検討した。これらの実験的検討において、蓄熱放熱サイクルにおける蓄熱体の雰囲気により蓄熱・放熱応答性が変化し、特に空気雰囲気においては、合金系蓄熱体の表面に酸化膜を形成させることで、蓄熱体内部の酸化を抑制でき、蓄熱体内部は蓄熱・放熱性能を有する相変化型潜熱蓄熱体として機能することを見出した。蓄熱体の候補材料を選定し、選定した金属合金系潜熱蓄熱材料について顕熱蓄熱性能を評価、また共晶組成および過共晶Siの融解による潜熱蓄熱性能を調査した。潜熱蓄熱温度および熱応答性の観点から、天然ガスのソーラー改質における蓄熱体として使用できる見込みが立っている。くわえて、空気を熱媒とする熱供給システムが、本研究における改質システムの熱供給系に導入できる見通しが立った。天然ガス改質がほぼ100%となる平衡温度750°C以上に大きな潜熱を有するAl-Si合金系について、実験的・理論的検討を行った。また、Cu-Ge合金系についても、実験的な検討を行った。比較対象として、硝酸系溶融塩(NaNO3)について、潜熱蓄熱体として実験的・理論的検討を行った。Al-Si系については、共晶組成と過共晶組成の4種類の合金を作製した。熱物性が比較的報告されているAl-12wt%Si合金をSiCセラミックカプセルに充填し、本研究室においてSiC/Al-Si潜熱蓄熱複合体を調製した。SiC/Al-Si複合体を高温空気流通下での蓄熱・加熱試験により、カプセル内のAl-Si合金が非平衡融解することを実験的に明らかにした。実験結果に基づき、数値計算による熱伝達解析を実施し、融解プロセス数値解析モデルを作製した。また、比較対象としてSiC/NaNO3潜熱蓄熱複合体についても同様な解析を行い、融解プロセス数値解析モデルを作成した。その結果、SiC/Al-Si潜熱蓄熱複合体が優れた熱応答性・潜熱蓄熱性能を有していることを理論的および実験的に明らかにした。Cu-Ge合金系については、比熱測定による顕熱蓄熱性能を評価し、共晶組成および過共晶Siの融解による潜熱蓄熱性能を調査した。さらに、太陽熱の熱供給変動条件下における蓄熱・放熱応答性の検討を目的として、電気炉加熱/放冷による蓄熱・放熱サイクル性能を実験的にラボスケールで検討した。これらの実験的検討により、蓄熱放熱サイクルにおける蓄熱体の雰囲気により蓄熱・放熱応答性が変化した。特に空気雰囲気においては、表面に形成した酸化膜が蓄熱体内部の酸化を抑制し、酸化物カプセル型潜熱蓄熱複合体として潜熱蓄熱体として機能することを見出した。Al-Si合金、Cu-Si合金やCu-Ge合金をPCMモデル系として選定し、酸化物もしくは高熱伝導性セラミックカプセルによる潜熱蓄熱複合体の作製、ガス流通下での融解プロセスの数値モデル化

・複合体の実験的な性能評価を行った。高温空気を供給する熱供給システムを用いて、潜熱蓄熱複合体の融解プロセスを理論的・実験的に明らかにした。熱応答性や潜熱蓄熱容量の観点から、硝酸系溶融塩より優れていることを明らかにした。本研究では、金属系の相変化材料を蓄熱体として組み入れた変動熱源利用型の新規ソーラー天然ガス改質反応システムの開発を最終目的としている。熱力学平衡計算により天然ガス改質が80%以上の高い転換率が得られる温度域である600°C以上に融解潜熱を有する合金系として、Al-Si合金とCu-Ge合金に着目した。潜熱蓄熱性能を評価するにあたって、これらの高温熱物性は未解明な点が多くほとんどわかっていない。特に、液相における熱物性である比熱・密度・熱伝導率については論文等による報告値がないか、もしくは温度依存性について未確定であった。本研究ではこれらの合金系について高温熱物性の温度依存性を明らかにした。潜熱蓄熱系を反応システム化するにあたって、蓄熱容器との高温親和性が問題となる。本研究では蓄熱容器候補材料との高温腐食反応性について実験的に評価した。Cu-Ge合金についてステンレス系耐熱合金はPCM潜熱蓄熱材料との高温反応が観察されたのに対し、アルミナやSiCは800°C、60日の連続腐食反応試験においても、高温反応しないことが明らかとなった。これらの金属系の相変化型潜熱蓄熱系は変動する熱供給下において優れた熱応答性・蓄熱容量を有することから変動熱源利用型の新規ソーラー天然ガス改質反応システムの蓄熱系として従来の溶融塩利用と比べて優れていることを明らかにした。以上の研究結果を基に高温空気を熱媒体とする潜熱/化学蓄熱システム試験装置をラボスケールで設計し、製作した。まず、化学反応を伴わない空気熱媒による潜熱蓄熱システムを開発する。蓄熱材料として選定した金属合金系潜熱蓄熱体を利用し、28年度の得られた結果が蓄熱システムとして性能が得られるかを実験的に検討する。1000°Cの高温空気を蓄熱システムに供給し、ガス流量を変化させながら、蓄熱体の蓄熱・放熱性能を調査することで、ソーラー改質システム化した際の課題・修正点を探索する。また、計算機シミュレーションによる蓄熱システムのモデル化を進め、蓄熱システムの高性能化を検討する。空気熱媒による潜熱蓄熱システムを開発すると共に、開発した潜熱蓄熱複合体の熱膨張・収縮による体積変化を制御する技術開発に取り組む。1000°Cの高温空気を蓄熱システムに供給し、ガス流量を変化させながら、蓄熱体の蓄熱・放熱性能を調査することで、システム化した際の課題・修正点を探索する。選定した金属合金系蓄熱体の性能評価により、ソーラー改質システムの潜熱蓄熱体として使用できる見込みが見いだせたため、スクリーニング調査を最小限に抑えることができた。ソーラー改質システムの熱源である変動熱を吸収・安定利用する潜熱蓄熱システムの設計・理論的検討・実験的検証が研究開始当初の想定よりも進捗したため、次年度使用額が生じた。翌年度は、これを有効利用すべく、蓄熱体の性能向上に向けた計算機シミュレーション、システム化した際の蓄熱体の実験的検討を行う。潜熱蓄熱システムの開発に使用し、高温空気流通下における潜熱蓄熱・放熱性能を実験的の評価する。
在日外国人ケア労働者と日本人スタッフにおける協働文化の構築と異文化間ケアの創出

介護現場において外国人ケア労働者と日本人スタッフが協働できる「協働文化」の構築に必要な要素、及び外国人が提供する「異文化間ケア」の実態把握を目的とした半構造化面接を外国人と日本人へ実施した。データは計量テキスト分析を行い、カテゴリーを抽出した。外国人は日本人との協働に向け【日本のルールへの適応】を心掛け、【職場での母国語の使用】を控えていた。日本人は外国人に対して【文化差に配慮した関わり】をし、【外国人を受け入れる環境】を調整していた。外国人は日本的ケアを習得しながら、母国でのケアを活かし、日本の高齢者を【家族同様の高齢者】として扱い、【認知症の方への気遣い】を実践していた。アジアの近隣諸国と日本は、地理的に近く密な関係性をもつため、互いのケア文化や健康への価値観を検証する機会が少なく、国際化が進む介護現場では文化的差異から相互理解の問題が発生している。本研究は、在日外国人ケア労働者の異文化性を介護現場に活かすことに着目し提案した2つの理論:1外国人と日本人が協働できる「協働文化」、2外国人の母国的ケアと日本的ケアが融合した「異文化間ケア」の応用的研究である。介護現場の実態調査を基に、文化的差異の認識と支援が異文化適応を促し、協働文化」の醸成と「異文化間ケア」創出を可能にするというプロセスの実証的解明を試みることを目的としている。本年度は、外国人ケア労働者が働く介護現場の実態把握に向けて、施設への調査依頼を主に行った。5つの介護施設を訪問し、各施設長への研究の主旨等の説明を実施し、協力が可能な外国人ケア労働者及び、外国人と関わりの深い日本人スタッフ、また外国人からケアを受ける経験を持つ高齢者を紹介してもらった。それぞれの調査対象者に対して、研究の目的、時期、具体的方法等に関して説明を行い、承諾を頂くことができた。また、外国人が働く介護施設の職場を理解し、適切な調査につなげていくため、施設長に施設の案内や就労状況などを説明していただいた。今後は、これらの施設、及び新たな調査施設での協力を得て、参与観察・半構造化面接調査を実施し、介護現場の実態把握へと展開していく。平成27年度は、介護施設の参与観察・半構造化面接の実施から実態把握を行い分析へと進める予定であった。しかし、各施設への協力依頼及び手続きに時間を要し、調査の実施と分析には至れなかった。今年度はこれらの施設での調査を実施し、アンケート調査へと研究を展開していきたい。本研究は、在日外国人ケア労働者の異文化性を介護現場に活かすことに着目し、1外国人と日本人が協働できる「協働文化」、2外国人の母国的ケアと日本的ケアが融合した「異文化間ケア」の応用的研究であり、介護現場の実態調査を基に進めている。本年度は5つの介護施設において、外国人ケア労働者15名、日本人管理者4名、日本人スタッフ10名を対象に半構造化面接を行い、協働文化への要素を探った。また、ケアの文化差の把握に向けて、2名の外国人ケア労働者の高齢者へのケア現場の参与観察を実施した。外国人への面接では、1)母国と日本とのケアの差異・期待、2)外国人と日本人の関わり方、3)日本人への期待、受ける配慮、4)高齢者へのケア、5)サポート関係、などである。日本人へは、1)外国人へ求めること、配慮、2)外国人と日本人の関わり方、3)外国人の高齢者へのケア、などである。参与観察では高齢者への入浴介助場面にて、外国人のケア、コミュニケーション、高齢者の反応などを観察した。得られた成果の1部は学会発表を行った。その中で、外国人が求める協働要素として、日本文化や仕事内容について不安や困難を相談できる日本人「文化仲介者」の存在、施設で共に働く母国人同士のサポートが適応へ重要であった。現場の日本人スタッフが求める協働要素としては、外国人への「柔軟性」の期待、“外国人"であることを強く主張するよりも「日本環境に適応しよう」という外国人の気持ちの必要性、が示唆された。他のデータに関しては現在分析中であり、得られた結果から質問紙調査の基盤を構成していく。今後は、27年度に協力依頼を得られえた施設、及び新たな調査施設での協力を得て、参与観察・半構造化面接調査を実施し、介護現場の実態を解明する。そこから、外国人と日本人が協働できる、協働文化の創出に向けての重要な要素を明らかにできるようアンケート調査の実施へと展開していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。高齢看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。
大脳基底核に投射する大脳皮質咀嚼野細胞の咀嚼中の活動様式

1.大脳皮質咀嚼野(咀嚼野)と呼ばれている領域に連続電気刺激を与えると顎と舌のリズミカルな協調運動を引きおこすことができる。自然咀嚼時の咀嚼野から錘体路への出力細胞の活動を記録し、その特性を調べ、咀嚼リズムに一致した放電を示すものは少ないことが報告されている。一方、大脳皮質から錘体外路系の出力として大脳基底核への投射がある。そこで、本研究では大脳皮質咀嚼野と基底核の関係を解剖学的および生理学的に明らかにすることを目的とした。2.まず、連続電気刺激によりリズミカルな顎運動を誘発するウサギ咀嚼野にWGA-HRPを注入し、大脳基底核内のどの部位に咀嚼野からの投射があるかを検索した。その結果、標識された神経終末は、被殻の内側および腹側部に認められ、吻尾的には前交連より尾側の被殻に認められた。3.麻酔下の動物を用いて、解剖学的に同定された基底核部位の電気刺激に対して、逆行性に反応する咀嚼野細胞の活動を記録した。連続電気刺激によりリズミカルな顎運動を誘発する咀嚼野に記録電極を同定し、被殻とその周辺を電気刺激した。その結果、被殻の腹側部を電気刺激することにより大脳皮質咀嚼野から、逆行性の誘発電位が記録された。4.以上の結果から、咀嚼野細胞の一部は被殻の腹側部に投射しており、この部位は咀嚼野と共に咀嚼運動の調節に関与していることが示唆された。5.今後、これら2領域が咀嚼の調節にどのように関与しているか、またどのように協調しているかを、自然咀嚼中のニューロン活動を記録することにより調べていくことは、今研究を発展させていくために必要であると考えられる。
悪性脳腫瘍髄腔内播種の機構解明の研究

1.悪性グリオーマにおけるアポトーシス関連分子の発現と放射線化学療法感受性1987-2000年までに一律の治療(可及的摘出+放射線療法+化学療法ACNU±IFN-β)を行った退形成星細胞腫(AA)29例、退形成乏突起膠腫(AO)9例および退形成乏突起星細胞腫(AOA)17例を対象として、アポトーシス関連分子p53、Bcl-2、Baxの発現を免疫組織化学で評価し、組織型および治療反応性との相関を検討した。またAA 8例、AO 5例およびAOA 10例においてはイーストを用いたp53のfunctional assayも行った。免疫組織化学におけるp53の陽性率はAA 7/29、AO 0/9、AOA 0/17、Bax陽性率はAA 14/29、AO 9/9、AOA 15/17で組織群間で有意差があった。p53 functional assayではmutationがみられたのはAO 0/5、AOA 1/10であったのに対してAAでは8/8と組織型間に有意差がみられた。治療に対する反応とBcl-2とBaxの発現パターンをみると-/+の17/19に反応が見られたのに対して-/-および+/+ではそれぞれ1/13および4/10に反応が見られたのみで、発現パターンと治療反応に有意差がみられた。以上のことよりAOおよびAOAはAAに比較して有意に放射線化学療法の感受性が高く、それは治療によりもたらされたDNA傷害からアポトーシスに至る機構が関与していることが示唆された。2.悪性グリオーマ髄腔内播種モデルの作成および髄腔内化学療法による治療1)ラット悪性グリオーマ細胞株C6の細胞浮遊液を体重150gのラット大槽内に接種して髄腔内播種モデルを作成した。2)このモデルを用いてACNU、リポソーム包埋ACNU、リポソーム包埋BCNUを大槽内に投与したところ、リポソーム包埋ACNUおよびリポソーム包埋BCNU群に治療効果を認めた。3.悪性グリオーマ細胞株におけるアポトーシス関連分子の発現及びその導入ラット悪性グリオーマ細胞株C6および9Lにおいてそのcell lysateを抽出してWestern blot法にてBcl-2の発現を調べたところ、いずれの細胞株でも検出不能な低レベルであることが判明した。そこでこれらの細胞株に、Bcl-2蛋白を高発現している腎癌細胞株ACHNより作製したbcl-2 cDNAをベクターに組み込んでliposome-mediated gene transfer methodにより導入し、Bcl-2蛋白を高発現しているクローンをneomycinにより選別しこれを継代して細胞株を確立した。これらの細胞株がBcl-2蛋白を高発現していることをwestern blot法にて確認した。

これらの細胞株がBcl-2蛋白を高発現していることをwestern blot法にて確認した。1.悪性グリオーマにおけるアポトーシス関連分子の発現と放射線化学療法感受性:1987-2000年までに一律の治療(可及的摘出、放射線療法および化学療法ACNU±IFN-β)を行った退形成星細胞腫(AA)29例、退形成乏突起膠腫(AO)9例および退形成乏突起星細胞腫(AOA)17例を対象とした。各分子の免疫組織化学による発現を10%をcutoff pointとして評価し、組織型および治療反応性との相関を検討した。またAA 8例、AO 5例およびAOA 10例においてはイーストを用いたp53のfunctional assayも行った。組織型と治療感受性をみるとAO 5/6、AOA10/11に反応が見られたのに対して、AAでは8/26と組織型間に有意差がみられた。免疫組織化学におけるp53の陽性率はAA 7/29、AO 0/9、AOA 0/17で組織群間で有意差があった。Bc1-2陽性率はAA 7/29、AO 1/9、AOA 5/17で有意差はなかった。Bax陽性率はAA 14/29、AO 9/9、AOA 15/17で有意差がみられた。治療に対する反応とBc1-2とBaxの発現パターンをみると-/+の17/19に反応が見られたのに対して-/-および+/+ではそれぞれ1/13および4/10に反応が見られたのみで、発現パターンと治療反応に有意差がみられた。p53 functional assayではmutationがみられたのはAO 0/5、AOA 1/10であったのに対してAAでは8/8と組織型間に有意差がみられた。以上のことよりAOおよびAOAはAAに比較して有意に放射線化学療法の感受性が高く、それは治療によりもたらされたDNA傷害からアポトーシスに至る機構が関与していることが示唆された。2.悪性グリオーマ髄腔内播種モデルの作成および治療:ラットグリオーマ細胞株C6を体重150gのラットの大槽内に10^6個/0.1ml接種して髄腔内播種モデルを作成し、2日後にACNUあるいはリポソーム包埋ACNU1.5mg/kgを大槽内に投与し、対照群との生存期間を比較した。リポソームの構成脂質にはホスファチジルコリンを用い、逆相蒸発法とpH勾配法を用いてリポソーム包埋ACNUを作製した。これらの治療による生存期間中央値は対照群(未治療群)20日、ACNU投与群23日、リポソーム包埋ACNU投与群30日と治療効果を認めた。1.悪性グリオーマ髄腔内播種モデルの作成および髄腔内化学療法による治療1)ラット悪性グリオーマ細胞株C6の細胞浮遊液を体重150gのラット大槽内に接種して髄腔内播種モデルを作成した。このモデルの生存期間中央値は1X10^6個/0.1mlを接種した場合に24.5-26日、5X10^6個/0.1mlでは17-29.5日であり、病理学的には脳及び脊髄くも膜下腔に腫瘍細胞の重層とVirchow-Robin腔を介しての脳及び脊髄実質内浸潤を認めた。2)髄腔内
LaドープSrTiO3/導電性窒化物ナノ複合体の創製と高機能化

本研究は、導電性窒化物マトリックス中にSrTiO3(STO)系ナノ粒子を分散させたナノ複合体(ナノコンポジット)を創製し、熱電性能に最適な複合構造を見出すことを目的としている。2018年度はTiNとSTOの体積分率を変え、その微細構造と熱電特性について検討した。STOナノ粒子上にTiO2を被覆し、TiO2シェルのみを窒化させることによりSTO/TiNコアシェル構造ナノ粒子を合成した。その後、放電プラズマ焼結(SPS)法を用いて焼結させナノコンポジットを得た。被覆時のシェルの膜厚を変えることによりナノコンポジットにおけるTiNの体積分率を076%まで制御し、熱・電気輸送特性と体積分率の関係を調べた。特にTiN 76%の焼結中のSTOの結晶子径は52 nmであり、STOナノ粒子とほぼ同等のサイズを維持していることが確認され、粒成長の抑制に成功した。ただし、TiN 52%以下では焼結体中のSTOナノ粒子の分散性が低く、より分散させるためのTiN被覆方法を新たに検討している段階である。700 °Cにおける導電率は、TiNの体積分率の増加に伴い1.9×10-4 S/cm (TiN 0%)から3.9×103 S/cm (TiN 76%)まで7桁向上した。そのため、Wiedemann-Franz則から算出した電子熱伝導率は大幅に増大した。一方、格子熱伝導率はTiN0%試料の3.2 Wm-1K-1からわずかに増加した後、TiN 76%試料では1.8 Wm-1K-1まで低減できた。これは焼結体中のSTOナノ粒子の分散性の違いによる粒成長抑制(つまり微細化)によりフォノン散乱が増強したためと結論づけられた。また、STOナノ粒子のサイズを低減するため、STOおよびLaドープSTOナノ粒子を水熱合成法により合成し、粒径10 nm程度のナノ粒子を得、ナノ複合体の合成を実施していく。SrTiO3ナノ粒子と被覆するTiNの体積分率をナノ粒子の段階で制御可能となり、その焼結体を得ることに成功した。また、マクロな電気・熱輸送特性を評価し、特にSrTiO3ナノ粒子が分散した焼結体では、格子熱伝導率がSrTiO3焼結体と比べて40%低減できることが確認された。ただし、TiNの体積分率の増大は電子熱伝導率の増大を引き起こすため、最適な構造を得るためには、TiNの体積分率を低く抑えかつナノ構造を維持する必要がある。2018年度の後半では新たに体積分率を低く抑えたコアシェル構造ナノ粒子の合成に着手し、TiN膜厚10 nm以下のコアシェル構造ナノ粒子を得ることに成功した。2019年度はまず、コアシェル構造ナノ粒子の合成スケールアップを実施する。次に、コア粒子を市販のSrTiO3ナノ粒子(粒径30 nm程度)から、水熱合成法により合成したLaドープSrTiO3ナノ粒子(粒径10 nm程度)へ変更することにより焼結体中のナノ構造をさらに微細にし、熱・電気輸送特性を詳細に検討することで熱電性能に最適な複合構造を見出す。得られた最適構造のナノ複合体について、熱的安定性(使用可能な温度域)を原子レベルで評価する。

SrTiO3ナノ粒子と被覆するTiNの体積分率をナノ粒子の段階で制御可能となり、その焼結体を得ることに成功した。また、マクロな電気・熱輸送特性を評価し、特にSrTiO3ナノ粒子が分散した焼結体では、格子熱伝導率がSrTiO3焼結体と比べて40%低減できることが確認された。ただし、TiNの体積分率の増大は電子熱伝導率の増大を引き起こすため、最適な構造を得るためには、TiNの体積分率を低く抑えかつナノ構造を維持する必要がある。2018年度の後半では新たに体積分率を低く抑えたコアシェル構造ナノ粒子の合成に着手し、TiN膜厚10 nm以下のコアシェル構造ナノ粒子を得ることに成功した。2019年度はまず、コアシェル構造ナノ粒子の合成スケールアップを実施する。次に、コア粒子を市販のSrTiO3ナノ粒子(粒径30 nm程度)から、水熱合成法により合成したLaドープSrTiO3ナノ粒子(粒径10 nm程度)へ変更することにより焼結体中のナノ構造をさらに微細にし、熱・電気輸送特性を詳細に検討することで熱電性能に最適な複合構造を見出す。得られた最適構造のナノ複合体について、熱的安定性(使用可能な温度域)を原子レベルで評価する。
双曲型偏微分方程式の初期値問題

強双曲系の構造について、その多重特性点での局所化系を定義し、まずこの局所化系のもつ性質を研究した。系が強双曲系ならば、局所化系のγ次特性点ですべての余因子がγ-2次で零になることが分かった。次に、系のγ次特性点が包合的ならば局所化系は各点で対角化可能と予想してこれを証明すべく研究したが最終的にはこの予想にたいしては反例が見つかった(発表予定)。この例は強双曲系の包合的な特性点での局所化系が必ずしも強双曲系でないことを示しており、強双曲系の構造が単独方程式に比べて随分と複雑であることをうかがわせる。更に強双曲系の構造を詳しく調べるために、系の多重特性点とその点での局所化系の多重特性点の組が、余法束上の相対シンプレクティック二次形式に関して、包合的となる場合は詳しく研究した。この場合には、強双曲系の局所化系は各点で対角化可能になる、という結果を得た(発表予定)。次に局所化系が各点で対角化可能なとき、元の系の構造の安定性を研究した。この研究の過程で、(系の)非退化特性点という新しい概念に到達した。非退化特性点とは、そこでの局所化系が各点で対角化可能でかつその係数行列の張る線形空間の次元が極大のときをいう。そして、実解析的な系は、その非退化特性点の近傍で滑らかに(実解析的に)対称化される、という結果を得た(発表予定)。
蹴鞠道家および蹴鞠故実の成立過程に関する研究

本研究の目的は以下の3点であった(文は申請書所載)。(1)蹴鞠文献の調査と収集。(2)蹴鞠道家の成立過程の考察。(3)蹴鞠技法および故実の創出過程の考察。〔研究実績〕(1)について、全国的に文献所蔵館を調査し、約200点の蹴鞠文献を披見したが、そのうち、9ケ所で本課題にとって最も重要である初期、中期即ち平安時代末から室町時代前期までの間に成立したと考えられる文献60数点を複写により収集した。文献収集対象館が9つにとどまったのは、天理大学付属図書館において、旧蹴鞠道家飛鳥井家の蔵書であった約250点の良質の未公開文献が所蔵されているのを発見し、11月以降、専ら該館の調査と必要文献の収集に集中したためである。(2)について。蹴鞠道家の成立過程については今回集中的に収集した初期の蹴鞠道秘伝書、鞠会記録類から見て、後鳥羽院時代即ち13世紀初頃に、これが求められるが、難波、飛鳥井、御子左の三道家が13世紀を通じて、内裏、仙洞、幕府等の鞠会に積極的にかかわってゆくことによって、これがさらに強化されていったと思われる。(3)について。上記三道家の代表的な蹴鞠故実書は一巻書(難)、内外三時抄(飛)、遊庭秘抄(御)であり、これらによって蹴鞠故実の体裁が整えられたと思われる。これらがより所としている技法、故実は白河院政時代の蹴鞠の様式であって、今回収集した文献中最も成立が古いと思われる跳鞠口伝集(12世紀中頃)にこれらの故実、技法が多く記述されている。(2)について。(3)について。
文化遺産の概念と保護制度のあり方に関する学際的研究

平成20年度は、平成19年度の活動内容を踏まえ、過去3年間の共同研究によって得られた共通の理解を前提としつつ、個別報告及び討論を中心に活動を行った。各個別報告の報告者及びテーマは以下のとおりである。(1)垣内恵美子氏(政策研究大学院大学)「文化遺産の便益評価-誰がどのように保護するべきか-」(4月7日)(2)一寸木英多良氏(国際交流基金企画評価部)「国際文化交流事業に関する評価手法研究の現状と展望について-韓国及びドイツにおける定量・定性的評価調査の事例をもとに-」(5月26日)(3)中川勉氏(外務省広報文化交流部文化交流課長)「外務省・文化外交の現状と課題」(6月27日)(4)篠原初枝氏(早稲田大学大学院アジア太平洋研究科)「文化遺産レジームの史的変遷-何から何を保護するのか-」(9月1日)(5)立松美也子氏(山形大学人文学部法経政策学科)「紛争下における文化財保護の国際法」(11月28日)(6)中村美帆氏(東京大学大学院人文社会系研究科文化資源学研究専攻博士課程)「文献購読(Lyndel V. Prott and Patrick J. O'Keefe, "` Cultural Heritage' or ` Cultural Propery' ? ")」(12月16日)。(7)稲木徹氏(中央大学大学院法学研究科公法専攻博士課程)「『国際文化法』を構想する諸説について」(2月24日)。以上のような専門の研究者・実務家による個別法告および討論によって、現行文化遺産保護体制の具体的諸問題がさらに明確化するとともに、現行制度の諸問題に対して具体的な制度設計の指針や政策面での提言を与える基礎となる学際的な理論的研究の現状について共通の理解をさらに深めることができた。以上の研究成果は、今後予定される公表作業にとって極めて重要な意義を有するであろうと思われる。
競泳スタートにおける跳び出しから入水後までの定量的評価法の確立

レースにおける競技記録とスタート局面との関係を検討するとともに,跳び出しから入水後までの動作を捉える定量的評価システムを構築することを目的とした.100m種目において,全ての種目でスタート局面と競技記録との間に有意な関係があることがわかった.一方,跳び出しから入水に至る動作を捉える撮影システムを構築して測定したものの,入水局面では分析誤差が大きく現れるため,定量的な評価が困難であることが示唆された.世界と対等に戦える種目に競泳があるものの,短距離種目においては世界と差が見られる.その原因の一つとして,スタートが挙げられる.スタートで如何に速く跳び出しても,入水による減速は免れない.したがって,跳び出し速度の減少を最小限に保つことは,パフォーマンスを高める近道といえる.これまで跳び出し動作について研究がなされているものの,跳び出しから入水後までを一連の動作として捉えた研究は見受けられない.本研究では,跳び出し時に必要な体力因子とともに,高速度カメラや加速度センサを用い,跳び出しから入水後までを一連の動作として捉えた定量的評価法の確立を目指す.競泳のレースは4つの局面(スタート,ストローク,ターン,フィニッシュ)から構成されている.各局面と競技記録との間には有意な相関関係が認められており,パフォーマンスの改善には各局面の時間短縮が求められる.スタート局面については,スタート台から跳び出し,15mを頭部が通過するまでの時間で評価される.2014年度では,まず,スタート局面とパフォーマンスとの関係について検討するため,日本選手権100m自由形における男女のレース分析結果を用いて,競技記録と各局面との関係について検討した.また,スタートのパフォーマンスについては,入水での減速が水中での泳速度に大きな影響を及ぼすと考えられることから跳び出しから入水に至る動作および運動学的評価をするための計測システムの確立を目指した.本研究の目的は跳び出しから入水後までを一連の動作として捉え,その動作の定量的評価法を開発することを目的としている.競泳のレース局面は4つの局面(スタート,ストローク,ターン,フィニッシュ)から構成されている.これまでの研究からも各局面と競技記録との間には有意な相関関係が認められており,パフォーマンスの改善には各局面の時間短縮が求められる.スタート局面については,スタート台から跳び出し15mを頭部が通過するまでの時間で評価される.2015年度は近代4泳法における100m種目の競技記録とスタート,ストローク,ターン、フィニッシュ局面との関係について検討するとともに,単回帰分析を行うことで競技記録から各局面の目標時間を推定する新たな式を作成した.これらの結果から,100m種目ではいずれの泳法もストローク局面とターン局面の傾きが他の局面よりも大きいことから,100m種目ではストローク局面とターン局面が競技記録に大きく影響することを明らかにした.一方で,スタート局面全体ではなく,跳び出しから入水までの運動学的特徴を捉えることを本研究の最大の目的としているものの,入水局面では大きな水しぶきが発生する.そのため,映像から身体動作の特徴を捉えることが困難である.本研究では、加速度センサを用いてその加速度変化から跳び出しから入水に至るまでの運動学的特徴を捉えようと試みているが、加速度センサの不具合があり,多大な時間を消費している状況にある.最終年度である次年度では加速度センサだけでなく,自立式発光マーカーを用いて映像から跳び出しから入水に至る動作の運動学的特徴を評価する計測システムの確立を目指す.本研究では,跳び出し時に必要な体力因子とともに,高速度カメラや加速度センサを用いて跳び出しから入水後までを一連の動作として捉え,その運動学的特徴を定量的に評価する方法の確立を目指している.しかしながら,購入した加速度センサに不具合が発生し,その修理に多大な時間を取られてしまった.そのため,研究計画を修正し,競技記録とスタート局面との関係性について検討するように修正した.本年度については4泳法の競技記録とスタート局面について検討した.本研究では,レースにおける競技記録(以下:パフォーマンス)とスタート局面との関係を検討するとともに,跳び出しから入水後までを一連の動作として捉えるための定量的評価システムを構築することを目指した.2014年度では,スタート局面とパフォーマンスとの関係について検討するため,公益財団法人日本水泳連盟科学委員会が報告している日本選手権100m自由形に出場した男女競泳選手のレース分析結果を用いて,パフォーマンスと各局面との関係について検討した.その結果,スタート局面とパフォーマスントとの間には有意な相関関係が認められた.また,スタートについて,水上から水中に至るまでの泳者の加速度変化を捉えようと水中加速度計を用いて計測を試みた.しかしながら,加速度センサに不具合が生じていたため,計測の実施が困難であった.2015年度では,4泳法を対象にし,スタート局面とパフォーマンスとの関係について検討した.その結果,スタート局面とパフォーマンスとの間には有為な相関関係が認められたものの,100m種目ではストローク局面とターン局面の影響が大きいことが明らかとなった.さらに,各局面(スタート,ストローク,ターン,フィニッシュ)との関係について単回帰分析を用いて,競技記録から各局面の目標時間を推定する式を新たに作成した.