hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老朽化ため池底樋の力学挙動の解明と柔構造樋管周辺地盤の浸透メカニズムに関する研究

また,パイプと埋戻し材料の摩擦角は約10度である.(3)aその結果,埋戻し・地表面載荷段階(土被り6m)までの条件下では,載荷総重量の90%程度しか,パイプには鉛直荷重が負荷されないことが明らかになった.(4)さらに,老朽ため池を考慮して,土槽底面を沈下制御できる構造に改造し,上記土被り条件を維持した状態で,パイプ底部を15mm(パイプ径の10%)沈下させる実験を行った,その結果,土被り荷重の55%の荷重が,アーチアクションにより,パイプ周辺地盤へ再配分され,パイプへ作用する荷重は45%にすぎないことが明らかになった.(5)これらの埋設実験を対象とした平面ひずみ条件下での数値解析を行い,上記挙動が定性的に説明できることを確認するとともに,老朽ため池,特に沈下時のパイプに作用する土圧の再配分状況が明らかになった.(6)今年度分の研究成果の一部を,米国土木学会主催の国際会議論文として取りまとめ,投稿した.以上(1)平行平板モードを利用した2方向ロードセル(H14年度開発済み)を装着できる極めて低剛性のφ150mmたわみ性模型パイプ(アルミ製,管厚1.0mm)を設計制作した.(2)上記のたわみ性模型パイプとH14年度作成した,中剛性たわみ性模型パイプ,〓150mmの従来型底樋模型パイプを用いて,鋼板製土槽を用いた模型埋設実験をおこない,特に沈下時挙動特性に関して検討した.実験条件はH14年度と同様で,地盤条件は乾燥密度1.33g/cm^3の緩詰条件とした.上載荷重は,最大85Kpaとした.(3)また,埋戻し過程ならびに上載圧載荷過程において,従来型ため池底樋(〓断面の剛性パイプ),中たわみ性パイプ(t=2.0mm)ならびにたわみ性パイプ(t=1.0mm)に作用する土圧の大きさとその方向を解明するため,実験手順に沿った有限要素非線形解析を実施した.解析においてパイプと周辺地盤の摩擦に関しては,一面せん断試験結果より2次のジョイント要素を用いて評価した.(4)さらに,沈下時挙動を解明するために,大変形問題を考慮できる個別要素解析プログラムを改良し,各模型パイプの沈下実験のシミュレーションを行った.その結果,以下のことが明らかになった.(5)模型パイプ側面に作用する水平方向土庄は,たわみ性管の方が矩形断面を有する剛性管よりも大きい.特に,スプリングライン近傍においては,極めてその傾向が強く,剛体構造の底樋では,水みちの発達を助長する危険を示唆する結果が得られた.(6)また,パイプの沈下時挙動室内模型試験及びDEM解析を行った結果,沈下に伴う周辺地盤のアーチ作用により,管に作用する土圧総量が大きく低下し,特に管直下部では急激に土圧が小さくなることがわかった.外圧剛性の違いにおいては,剛性の高いM管で,スプリングライン斜め下45゚位置で大きな土圧集中を招き,F管においては,縦長に変形することで比較的均一な土圧分布となった.(7)昨年度の成果は,次頁に示すとおり,米国士木学会において発表した.本年度成果についても現在投稿中である.(1)平行平板モードを利用した2方向ロードセル(H14年度開発済み)を装着できる低剛性のφ150mmたわみ性模型パイプ(アルミ製,管厚1.0mmならびに2.0mm)を変形特性を計測可能なものへ改良した.(2)上記のたわみ性模型パイプを対象に,鋼板製土槽(H14年度作製)を用いた模型埋設実験をおこない,特に,埋戻し地盤中にジオシンセティックスを挿入し,補強土堤体を模擬した底樋管の埋設挙動特性ならびに沈下時挙動特性に関して検討した.実験条件は,14,15年度で実施した緩詰条件(相対密度Dr36.9%)に加えて,中密詰条件(Dr54.8%)ならびに密詰め条件(Dr81.9%)とした。
超音波検査、頚部聴診法による摂食・嚥下動態の分析と機能評価法の標準化に関する研究

摂食・嚥下機能を超音波断層法、頸部聴診法を用い評価し有用性の検討を行った。1.超音波断層法を用いた摂食・嚥下運動時の舌運動評価顎口腔系の形態および機能の異常を認めない健常成人男性15名を対象に、3mlの水飲み嚥下時の舌背正中部の動きを超音波断層装置を用いてB/Mモードで抽出し、嚥下時における舌背正中部の陥凹の深さおよび運動時間を測定、分析した。また、悪性腫瘍により口底切除を行い軽度の摂食・嚥下障害患者1名も測定し健常者と比較した。1)健常者の嚥下運動時の舌背正中部の陥凹の深さは11.5226.52mm、平均19.17mmであった。2)健常者の嚥下時の舌運動時間は1.201.49sec、平均1.49secであった。3)患者では、舌背正中部の深さは13.18mmで正常群より浅い傾向を示し、舌運動時間は2.97secで正常群より延長していた。以上より摂食・嚥下運動時の口腔期における舌動態検出に有用であった。また、口腔期における異常舌動態の検出に有用であり、正常動態回復の評価に有効であることが示唆された。2.頸部聴診法による摂食・嚥下時の嚥下音の解析顎口腔系の形態および機能の異常を認めない健常成人20名を対象に、唾液嚥下時および5mlの水飲み嚥下時の嚥下音を録音機能を付与した聴診器にて録音し、解析を行った。1)健常成人の嚥下音持続時間は平均0.65secであった。正常者の嚥下音持続時間を規定することにより、摂食・嚥下障害患者の嚥下音持続時間が変化を評価することが可能になった。3.誤嚥性肺炎患者への専門的口腔ケアの応用摂食・嚥下リハビリテーションを行ううえで口腔衛生管理は基本となる。歯牙を有する誤嚥性肺炎患者11名に誤嚥性肺炎加療中に口腔ケアシステムを用いて口腔衛生管理を行った。1)歯肉炎歯数、歯垢歯数は加療前より改善し、期間中良好な口腔衛生管理が可能となった。口腔の基礎管理として口腔ケアシステムは有用であり、今後は摂食・嚥下リハビリテーションへの系統的な応用が必要と考えられた。
パルスパワー工学による人工呼吸器搭載式の一酸化窒素発生装置の開発

パルスパワー工学による人工呼吸器搭載式の臨床応用可能な一酸化窒素(NO)発生装置の開発を目的とした平成14年度は、放電電極として一対の真鍮製円柱状電極を使用しアーク放電で臨床的に使用できる効果的な高濃度のNO生成を確認できたので、二酸化窒素(NO2)の除去目標を本邦の環境許容量の0.04-0.06ppm以下に確実に維持できることをまず確認することにした。モリブデンを用いた加熱によるNO2からNOへの変換法では完全にNO2を除去できなかったが、NO2は回路内に活性炭を用いれば吸着剤で0ppmに保てることが判った。次に、NO吸入を本装置で少なくとも3ヵ月以上安全に連続運転できることを確認するための耐用運転を行なった。真鍮製円柱状電極の磨耗は起こるものの長期稼動が可能であることを確認した。ただし、ある一定の期間で電極の交換が不可欠である。電磁波の発生に関してはほぼ問題ない範囲であると考えられた。更に、本装置は病室で24時間稼動することになる。騒音の問題も検討した。騒音はほぼ許容範囲であると考えられた。アーク放電に伴う異常な産生物を検出することを試みた。NOとNO2以外に、亜酸化窒素(N2O)の発生を確認した。現在、オゾン、その他の異常ガスの検知を行なっている。人工呼吸器搭載のための小型化は可能である。ただし、NO吸入療法は新生児に利用することが多い。今後、新生児ラットを用いNO発生装置によるガスを長時間吸入しても病理学的に異常を起こさないなど確認するべきことが多い。本研究では,臨床応用可能なNO発生装置の開発を行うことを目的とした。方法:放電電極として一対の真鍮製円柱状電極を使用したNO生成回路を作成した。実験1:電極間に2ppsのアーク放電を起こし,回路内窒素/酸素比を変化させ生成されたNOとNO2を測定した。実験2:回路内窒素/酸素比を2.75/1に固定し,アーク放電の周波数を04.5 ppsに変化させ生成されたNOとNO2を測定した。結果:実験1:アーク放電の回路内に流れる窒素/酸素比は20-30%で最も効果的にNOが生成された。実験2:アーク放電の周波数が高いほどNO,NO2生成濃度は増加し、4.5ppsで480ppmのNOが得られた。一方,NO2濃度は周波数を増しても増加することはなかった。考察と結論:本研究結果はアーク放電下で、窒素と酸素の混合比を20-30%とし、アーク放電の周波数を4.5ppsと高く保てばNO生成が可能であることがわかった。この基礎研究は、人工呼吸器搭載型のNO発生装置が夢でないことを示唆する。本研究では,臨床応用可能な一酸化窒素(NO)発生装置の開発を行うことを目的とした。放電電極として一対の真鍮製円柱状電極を使用したNO生成回路を作成し、電極間に2ppsのアーク放電を起こし,回路内窒素/酸素比を変化させ生成されたNOと二酸化窒素(NO2)を測定した。追試研究でも、アーク放電の回路内に流れる窒素/酸素比は20-30%で最も効果的にNOが生成された。更に、回路内窒素/酸素比を2.75/1に固定し,アーク放電の周波数を04.5ppsに変化させ生成されたNOとN02を測定した追試研究でも、アーク放電の周波数が高いほどNO, NO2生成濃度は増加し、4.5ppsで48ppmのNOが得られた。一方,N02濃度は周波数を増しても増加することはなかった。これらの結果もとに、臨床応用可能なNO発生装置とするために、NO以外に生成されるオゾンやN02の除去研究を行った。当初、オゾン生成の危険性を考慮したが、高熱下ではオゾン生成は少なく問題とならなかった。

最も苦労しているのはNO2の除去である。除去目標を本邦の環境許容量の0.04-0.06ppm以下に維持することとしているが、この基準をクリアするにはモリブデンを用いたNO除去法では不十分であることがわかった。モリブデン使用下では数ppmのNO2が残った。基準をクリアするにはNOガス産生量を抑制する必要がある。必要ならば、回路の途中にNO2吸着剤を挿入する工夫も必要である。なお、NO発生装置の耐用期間を少なくとも連続運転で3カ月は不可欠と考えている。放電の連続により真鍮電極が磨耗する。現在3ヶ月間の連続耐用試験のための実験を継続中である。パルスパワー工学による人工呼吸器搭載式の臨床応用可能な一酸化窒素(NO)発生装置の開発を目的とした平成14年度は、放電電極として一対の真鍮製円柱状電極を使用しアーク放電で臨床的に使用できる効果的な高濃度のNO生成を確認できたので、二酸化窒素(NO2)の除去目標を本邦の環境許容量の0.04-0.06ppm以下に確実に維持できることをまず確認することにした。モリブデンを用いた加熱によるNO2からNOへの変換法では完全にNO2を除去できなかったが、NO2は回路内に活性炭を用いれば吸着剤で0ppmに保てることが判った。次に、NO吸入を本装置で少なくとも3カ月以上安全に連続運転できることを確認するための耐用運転を行なった。真鍮製円柱状電極の磨耗は起こるものの長期稼動が可能であることを確認した。ただし、ある一定の期間で電極の交換が不可欠である。電磁波の発生に関してはほぼ問題ない範囲であると考えられた。更に、本装置は病室で24時間稼動することになる。騒音の問題も検討した。騒音はほぼ許容範囲であると考えられた。アーク放電に伴う異常な産生物を検出することを試みた。NOとNO2以外に、亜酸化窒素(N2O)の発生を確認した。現在、オゾン、その他の異常ガスの検知を行なっている。人工呼吸器搭載のための小型化は可能である。ただし、NO吸入療法は新生児に利用することが多い。今後、新生児ラットを用いNO発生装置によるガスを長時間吸入しても病理学的に異常を起こさないなど確認するべきことが多い。
Hausdorff次元を用いたユニバーサルデータ圧縮の評価

本研究では、各2進無限系列を区間[0,1)のある点の小数点以下を2進展開した系列とみなし、2進無限系列の集合Xの濃度をその点集合X⊆[0,1)のHausdorff次元HD(X)として評価する(2進無限系列の集合と点集合とを同一視する)。2進無限系列の集合XのHausdorff次元HD(X)は、集合Xに含まれる最も圧縮しにくい2進無限系列を(計算可能でなくともよい)最も効率のよい符号化で圧縮する際の圧縮率に一致する(minimax性)ことがわかっている(Ryabko,1984)。また、単調性:A⊆B⊆[0,1)⇒HD(A)【less than or equal】HD(B)も満足する。したがって、評価基準としての妥当性は具備されているものと思われる。本研究では、以下の予想を証明する:任意の0【less than or equal】α【less than or equal】1に対して、1.LZ符号化で圧縮率α以下まで圧縮できるが、算術符号では圧縮率α以下まで圧縮できない系列の集合に対するHaussdorf次元はαであり、2.算術符号化で圧縮率α以下まで圧縮できるが、LZ符号化では圧縮率α以下まで圧縮できない系列の集合に対するHaussdorf次元は0である。Hausdorff次元の単調性から、1.2.はLZ符号化の優位性を示すものである。また、minimax性から、1.のHausdorf次元がαを超えることはないので、到達しうる最大のHausdor圧次元が得られることになる。2進無限系列の集合XのHausdorff次元HD(X)は、集合Xに含まれる最も圧縮しにくい2進無限系列を(計算可能でなくともよい)最も効率のよい符号化で圧縮する際の圧縮率に相当する(minimax性)ことがわかっている(Ryabko,1984)。また、単調性:A⊆B〓⇒HD(A)【less than or equal】HD(B)も満足する。1.LZ符号化で圧縮率α以下まで圧縮できるが、算術符号では圧縮率α以下まで圧縮できない系列の集合に対するHaussdorf次元はαであり、2.算術符号化で圧縮率α以下まで圧縮できるが、LZ符号化では圧縮率α以下まで圧縮できない系列の集合に対するHaussdorf次元は0である。Hausdorff次元の単調性から、これはLZ符号化の優位性を示すものである。また、minimax性から、1.のHausdorf次元がαを超えることはないので、到達しうる最大のHausdorff次元が得られることになる。
大腸癌特異的発現を示す新規分子を用いた腫瘍マーカー診断と抗体・T細胞療法の開発

大腸癌手術検体のDNAチップ解析から我々が同定したKU-CR4は、高頻度かつ早期から大腸癌特異的に発現亢進がみられ、しかも細胞膜型と分泌型が存在することから、新規早期診断マーカー・治療標的として有望な分子である。本研究では、本遺伝子が大腸癌で発現亢進する機構、診断・治療への適用の可能性を検討した。抗体を複数作成しELISA検出系の構築を試みた結果、膜型蛋白質に対する抗体を用いたサンドイッチELISAによって大腸癌患者血清中にKU-CR4蛋白質を検出できた。この結果は血中のKU-CR4蛋白質の検出が大腸癌診断に応用できる可能性を示唆する。本年度、本分子が癌組織や患者血清中に存在し診断に応用できる可能性、また抗体療法の標的分子となる可能性を検討するため、本分子に対するポリクローナル抗体の作成を試みた。まず、ペプチド抗体を作成した結果、ウエスタンブロットや、固定した大腸癌細胞株の免疫染色に使用できる抗体が得られた。さらにリコンビナント蛋白質に対するポリクローナル抗体を作成した結果、生細胞表面の蛋白質をフローサイトメトリーにより検出できる抗体を得ることができた。今後、この抗体を用いて組織の蛋白質の検出およびELISA検出系の構築を試みる予定である。また、本遺伝子が大腸癌で発現亢進する機構について解析を進めた。本遺伝子のプロモーター領域で転写因子結合配列を検索した結果、大腸癌で活性化がみられるba-cateninと転写に関わるTCFの結合配列が複数存在することが示唆された。そこで、この領域をクローニングし、ルシフェラーゼによる転写レポーターアッセイを行ったところ、活性化型beta-cateninに反応した。これと一致する結果として、本遺伝子を高発現する大腸癌細胞株でsiRNAによるbeta-cateninの発現阻害を試みたところ、本遺伝子のmRNA発現が抑制された。従って、本遺伝子の発現亢進にbeta-cateninが寄与していることが示唆された。大腸癌手術検体の遺伝子発現解析から大腸癌特異的に早期から高頻度に発現する新規分子として我々が同定したKU-CR4について、患者血清中に存在し診断に応用できる可能性、また抗体療法の標的分子となる可能性を検討した。GPI結合型膜蛋白質の構造をもつA型蛋白質と、シグナルペプチドをもつが膜結合領域をもたないB型蛋白質のそれぞれに特異的、あるいはA・B両方を認識するペプチド抗体を昨年度作成したが、本年度、これらを用いて大腸癌細胞株での発現を解析した結果、A型は固定した大腸癌細胞株表面に検出できたが、B型の分泌は検出できなかった。さらにA型の成熟型リコンビナント蛋白質に対して昨年度作成したポリクローナル抗体を用いることにより、大腸癌生細胞の表面にA型蛋白質をフローサイトメトリーにより検出できた。次に、大腸癌患者血中にKU-CR4が存在するかを明らかにするために、これらペプチドあるいはリコンビナント蛋白質に対する抗体を組み合わせてELISA検出系の構築を試みた結果、A型リコンビナント蛋白質に対するポリクローナル抗体を捕獲抗体、検出抗体両方に用いるサンドイッチELISAによって患者血清中にKU-CR4蛋白質を検出できた。大腸癌のステージ別では、0期で9人中1人、1期で16人中3人、2期で16人中5人、3期で16人中3人、4期で15人中に検出できたが、健常人15人中の1人にも検出された。この結果は大腸癌患者血中にA型KU-CR4蛋白質が存在し、診断に応用できる可能性を示唆するが、手術検体でのmRNA発現亢進の頻度に比べて血中蛋白質の検出頻度はかなり低く、検出の高感度化が今後の課題である。
文芸雑誌『文藝首都』における新人育成と文壇ネットワーク形成に関する総合的研究

1年間で4回の研究会と、1回の国際会議を開催し、それぞれのテーマについて分析を進めた。開催の概要は、2018年4月21日(土)13:0018:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)、研究発表は、和泉司氏「賞金が生んだ同人誌ー『文藝首都』と『改造』懸賞創作の関わり」、講演「飯田章先生に『文藝首都』時代を伺う」。2018年9月22日(土)13:0017:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)、研究発表は、富永真樹氏「『文藝首都』と大原富枝ー「新進作家」前後の試み」、小長井涼氏「国鉄勤労詩論争の周辺ー『文藝首都』と労働者」。2018年12月22日(土)13:0017:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)、研究発表は、小川貴也氏「忘れられた文学論争ー三波利夫「生産文学論」の展開と途絶の意味」、村山龍氏「「素朴な、人間本然の心」と「感性」ー投稿詩欄における林芙美子と萩原朔太郎」。2019年3月17日(日)12:0018:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)の研究会では、研究成果を公表する論集出版に向けたミーティングを行った。国際会議は、2018年7月21日(土)・22日(日)の2日間、慶應義塾大学三田キャンパスにて、研究会メンバーの発表に加え、作家・紀和鏡氏の講演、海外からのゲストとして、クリスティーナ・S・イ氏、王恵珍氏、ジェラルド・プルー氏の研究発表を行った。個別の作家についての分析、戦時の雑誌戦略について、植民地出身作家の雑誌上での位置などが主に成果の上がった研究領域である。考察としては、個別の作家についての分析、戦時の雑誌戦略について、植民地出身作家の雑誌上での位置など、多様な領域についての達成があった。ただし、総目次のデータ化などについては若干の遅れもある。研究の便宜のためには差し支えない程度のものは作成したが、公表するには精度が十分とは言えない。これは単純に時間不足・予算不足によるものである。2019年度は、研究会参加者それぞれの研究成果をブラッシュアップし、公開することを目標とする。すでに研究会において、各論文の内容、全体の構成などについては、議論を重ねているが、さらに合評会などを重ねることで、円滑に進む予定である。雑誌初期の人脈や文学傾向、戦中の国策への雑誌の対応、現代作家の参加様態などについて、分析した。具体的には、年間5回の研究会開催の中で明らかにした。研究会における発表等の内容は、下記の通りである(会場は、特記してある会を除き、いずれも慶應義塾大学三田キャンパス南館5階会議室)。【第1回】2017年7月23日(日)15:0018:00。小川貴也氏「初期『文藝首都』と「新人」の範疇ー無名作家をめぐる「文壇」のオルタナティブー」、第2部では今後の研究分担と計画について議論した。【第2回】2017年10月1日(日)14:0018:00。小川貴也氏「初期『文藝首都』のコノテーションー「公器」からの出発ー」、松本海氏(早稲田大学大学院)「新人・中上健次の出発ー『文藝首都』の終焉にかけてー」、コメンテーター:浅野麗氏(亜細亜大学)。【第3回】2017年11月25日(土)14:0015:30。佐江衆一氏講演「私の『文芸首都』『犀』の頃」。【第4回】2017年12月17日(日)14:0018:00(日本大学スポーツ科学部キャンパス本館2階会議室1)。清松大氏(慶應義塾大学大学院)「上田広「黄塵」と『文芸首都』ー『大陸』への転載と本文異同からー」、高橋梓氏(東京外国語大学大学院)「植民地出身作家の交流の場としての『文芸首都』ー読者会の記録と書簡を中心にー」。【第5回】2018年3月24日(土)13:0017:00。椋棒哲也氏(立教大学兼任講師)「『文芸首都』における和田伝/和田伝における『文芸首都』ー同誌掲載の創作を読み解くー」、作家・勝目梓氏公開インタビュー「勝目梓先生に『文芸首都』時代を伺う」。司会:井原あや氏(大妻女子大学非常勤講師)。雑誌としての刊行時期が長く、修業の場としての特性から、雑誌全体の文学傾向がつかみにくいため、今年度は作家個人を切り口とした研究をメインに行い、雑誌自体については、創刊当初から戦前までの傾向を明らかにすることに務めた。目次、各作家の著作目録などの調査を進め、研究会参加者には、それらの資料を配布し、研究の基盤を整えた。その結果、複数の作家について、参加時期において雑誌の意義をどのように捉えていたのかが明らかになった。初年度は、計画通りに進捗したと言える。また、『文芸首都』に参加された複数の作家の方と連絡がつき、講演などで、当時の模様について伺うことができたのも成果である。具体的には、各作家の作風の形成と雑誌の関わり、編集の体制や合評会の模様、中央と地方の関係などについて、明らかにできた。

1年間で4回の研究会と、1回の国際会議を開催し、それぞれのテーマについて分析を進めた。開催の概要は、2018年4月21日(土)13:0018:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)、研究発表は、和泉司氏「賞金が生んだ同人誌ー『文藝首都』と『改造』懸賞創作の関わり」、講演「飯田章先生に『文藝首都』時代を伺う」。2018年9月22日(土)13:0017:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)、研究発表は、富永真樹氏「『文藝首都』と大原富枝ー「新進作家」前後の試み」、小長井涼氏「国鉄勤労詩論争の周辺ー『文藝首都』と労働者」。2018年12月22日(土)13:0017:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)、研究発表は、小川貴也氏「忘れられた文学論争ー三波利夫「生産文学論」の展開と途絶の意味」、村山龍氏「「素朴な、人間本然の心」と「感性」ー投稿詩欄における林芙美子と萩原朔太郎」。2019年3月17日(日)12:0018:00(於・慶應義塾大学三田キャンパス)の研究会では、研究成果を公表する論集出版に向けたミーティングを行った。国際会議は、2018年7月21日(土)・22日(日)の2日間、慶應義塾大学三田キャンパスにて、研究会メンバーの発表に加え、作家・紀和鏡氏の講演、海外からのゲストとして、クリスティーナ・S・イ氏、王恵珍氏、ジェラルド・プルー氏の研究発表を行った。個別の作家についての分析、戦時の雑誌戦略について、植民地出身作家の雑誌上での位置などが主に成果の上がった研究領域である。考察としては、個別の作家についての分析、戦時の雑誌戦略について、植民地出身作家の雑誌上での位置など、多様な領域についての達成があった。ただし、総目次のデータ化などについては若干の遅れもある。研究の便宜のためには差し支えない程度のものは作成したが、公表するには精度が十分とは言えない。これは単純に時間不足・予算不足によるものである。2年目となる平成30年度は、7月に国際会議を予定している。フランス、台湾、カナダの研究者を交え、日本の研究者を加えた9名の研究発表と、作家の講演を予定しており、特に、植民地出身作家の動向、投稿者の傾向、現代作家の志向の分岐などを明らかにするつもりである。その際の資料として、雑誌にかかわる年表の作成を進めている。これ以外に複数回の研究会例会を開催し、雑誌の傾向を総合的に明らかにしていく。課題としては、入手困難な戦前雑誌の資料整備、総目次の見直しなどがあげられる。2019年度は、研究会参加者それぞれの研究成果をブラッシュアップし、公開することを目標とする。すでに研究会において、各論文の内容、全体の構成などについては、議論を重ねているが、さらに合評会などを重ねることで、円滑に進む予定である。アルバイト、資料複写が当初の見通しとずれたために生じた。次年度の計画に上乗せすることで支障なく執行できると考える。2018年度は前倒し請求を行ったが、2019年度の使用計画もあるため、支出を抑え、若干の残額が出た。2019年度は、研究成果公表のための論集出版を予定しており、予算は主にその準備に充てる。
多様的身体を目指すジェンダーフリーなダンス教育法の開発と構築

体感をより豊かなものにするには、男女の枠にとらわれない多様性のある身体性を獲得しなければならない。本研究はこうした立場から学校教育における男女共習ダンスの学習内容と指導方法を開発するとともに、その理論的基盤を構築することを目的とした。中学生、大学生、体育教員を対象とした質問紙調査や面接調査によりダンスにおけるジェンダー・バイアスやジェンダー・イメージを検討する一方、授業実践、ワークショップ、研究会を通してダンス授業モデルを検討した。研究成果は学会大会と学会誌に公表するとともに、公開シンポジウムを開催して成果を報告し、舞踊教育、ジェンダー、体育科教育の専門家・研究者から評価を受けた。本研究では、男女の枠にとらわれない多様性のある身体の体感を重要な指針とし、理論と実践のフィードバックを繰り返しながら、より精緻で実践的な男女共修のダンス学習内容と指導方法の開発と構築を行うことを目的とする。準備段階である22年度は理論化を主に進め、2年目以降の実践研究を準備することをねらいとして研究を進めた。具体的な内容は以下の通りである。1.具体的な授業モデルの構築のために必要なダンス学習経験と動きのジェンダー意識に関する質問紙調査とそのデータ分析/琉球大学附属中学校:中1・2(授業前後)中3(授業後)/岡山大学附属中学校:中2(授業前後)/岡山大学:教育学部生平成22年7.月実施/神戸大学:学部生1年4年(1回のみ)平成22年10月実施2.ダンス授業実践研究/琉球大学附属中学校3年参与観察(平成22年11月15日)授業者へのインタビュー、授業記録の確認/岡山大学附属中学校2年参与観察(平成23年2.月10日)授業者へのインタビュー、毎授業学習カードおよび映像記録3.中学校における教育改革実践/岡山大学附属中学校での大学ダンス教員の介入授業の検討調査および実践授業は分析中であり、23年度での学会発表と論文執筆を予定している。理論化の作業では、岡山大学附属中学校の授業実践を踏まえた検討を行い、ダンスの男女共修授業における現代的リズムのダンスの授業内容と方法、ダンスにおけるジェンダー、教師教育に関する課題等を精査しながら現在投稿準備中である。また、大学生を対象としたダンスにおけるジェンダー・イメージの検討するために、質問紙作成にあたり尺度構成の予備調査を2度行った。予備調査を通して15項目で構成される舞踊運動評価尺度を作定した。その質問紙を用いて、大学生のジェンダー・イメージの調査結果をもとに日本スポーツ・ジェンダー学会の査読誌に投稿し、研究ノートして採択された。実践研究(実験授業・ワークショップ)では、平成23年10月11月に岡山市立操山中学校における授業研究を行った。そして、平成23年12月にお茶の水女子大学附属中学校において日本舞踊家による実験授業を行った。さらに、平成24年1月には、本科研プロジェクトのメンバー、研究協力者の岡山市立操山中学校体育教諭、琉球大学附属中学校体育教諭、お茶の水女子大学附属中学校体育教諭、お茶の水女子大学学生および大学院生の参加者によるワークショップを行った。ワークショップでは、実験協力者の実践を報告して頂き、今年度の研究内容とその課題について討議を重ねた。広報普及活動では、ホームページhttp://www.li.ocha.ac.jp/geijutsu/buyou/izaki/を作成した。現在準備中で5月中に公開予定である。研究成果の発表では、舞踊専門書発刊、査読つき学会誌1件、学会発表1件であった。.本研究の評価の段階である4年目の平成25年度では、研究成果の総括と普及・広報を集中して行った。調査等に関しては、ダンスにおけるジェンダー・イメージに関する質問紙調査とそのデータ分析、ダンスに対する意識とダンス指導への態度に関する質問紙調査とそのデータ解析を行い、それらの調査結果を岡山大学研究集録に投稿し3本の論文にまとめた。研究成果を報告して評価を受けるシンポジウムは、10月6日(日)にお茶の水女子大学において公開シンポジウム「ダンス授業におけるジェンダーを考えるー多様性の捉え方をめぐってー」として開催した。シンポジウムは理論と実践の2つの柱を軸に発表内容を構成し、その報告者は科研プロジェクトメンバーに加えて舞踊教育、体育科教育、ジェンダーの研究者および中学校体育教員とした。内容は、理論化から「ダンス教育とジェンダー」のレビュー、教員としての意識の考察として「ダンス授業の実践を通した、教師としてのジェンダー観」、基礎となる理論の検討として「ジェンダー論の視点からみた身体とジェンダー・フリーなダンス教育」、調査報告から導かれる考察として「東京都の教員を対象とした意識・実態調査」、実践の柱から事例報告1「男性教員の授業実践」と事例報告2「男女共習授業の授業づくりの実践」、体育科教育からの観点として「ダンス授業の評価に関しての提言」であった。さらに、科研プロジェクトの総括として、シンポジウムで討議された内容を含む報告書を作成した。授業モデルに関する理論化と精緻化の作業では、中学生の意識(ダンス・イメージ)・態度・授業評価についての調査を通して、紀要論文に投稿した。

また、2つの中学校におけるダンス授業に対する意識の男女差を検討した論文を執筆中である。教育効果の検証方法の検討に関しては、評価指標と評価基準の検討したことによって、中学校教員と中学生のジェンダー・バイアスについて紀要論文にまとめることができた。さらに、授業実践者へのインタビュー(男性教員4名、教員養成課程学生6名、女性教員2名)と中学校生徒へのインタビュー(14名)を行い、教員と中学校の生徒が感じているダンスに関する意識やイメージを質的に考察している。授業モデルの試案(たたき台)づくりにおいては、国立大学附属中学校公開授業、岡山市立中学校公開授業、岡山市立中学校(男子中学生のみ)授業実践を通して、授業研究を重ねた。ジェンダーに関する理論的・実践的研究においては、大学生の男女共修ダンス授業の効果について学会発表を行った。ダンス授業における活動量の調査は、沖縄県南條市立中学校、岡山市立中学校において実施し、第64回体育学会にて発表予定である。ワークショップとシンポジウムでは、8月に岡山市において中学校体育教員を対象とした講習会、9月に科研メンバーでのワークショップを実施した。研究計画が概ね実施できた。一部は計画を前倒しした部分もあるし、予定した以上の段階まで進展したものもある。例えば、前倒ししたものは、舞踊理論と実践の専門書を出版した。授業研究も大学附属中学校だけではなく、公立中学校でも行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。一部は計画が予定以上に進展したものもある。例えば、今年度で男性体育教員、教員養成課程男子学生、女性教員のインタビュー調査に着手できた。このインタビュー調査の結果は、次年度で論文にまとめる予定である。年度当初に、年度計画を研究代表者と分担者が集まって綿密に検討し、研究協力者への研究要請を行った。また、新たな研究プロジェクトの展開について、新たに協力者(ジェンダー研究、男性学研究者)を得て、ジェンダー理論からのアプローチを推進することになっている。年度当初に、年度計画を研究代表者と分担者が集まって綿密に検討したことによって、さまざまな視点で進行する研究内容を把握することができた。さらに、ジェンダー研究の分担者を新たに加えたことによって、中学校男性体育教員のダンスに対する意識とイメージの質的研究は進展すると考えている。
強誘電性氷の安定化と汚染水の浄化

米オークリッジ国立研究所高束同位体原子炉HFIRに改良型の広角中性子回折装置(Wide Angle Diffractometer: WAND)を設置して、ポリマー等の空隙に存在する水・氷の構造を調べるとともに、そのポリマー等に水中の放射性セシウムイオンが吸着される過程を研究した。種々のポリマー及びポリマー複合体等を分析した結果、特定のスケールの空隙を持つポリマー複合体が高い効率で安定的にセシウムを捕獲することが明らかになった。本研究では、本ポリマー複合体の製造特許を出願するとともに福島の企業の事業化に協力した。水素原子の配置が一方向に偏った強誘電性の氷が室温近傍で安定に存在する条件を明らかにするのが本研究の目的である。中性子ビームを用いて水素の偏りの程度を精密に分析する手法を開発するとともに、この強誘電性氷に水中の金属イオンを結合させて、水に不純物として含まれる放射性セシウムイオン等の濃度を低下させることを目指している。その結果、親水性と疎水性を有する特定のポリマーで形成されたゲルの内部において、水分子のクラスターがFWIを形成している構造的証拠を得ることに成功した。このFWIは室温程度の高い温度域においても安定に存在することを確認した。さらにゲル内部に存在するFWIが周囲に存在する水溶したセシウムを吸着することも明らかになった。成果の一部については新しい除染材料の発明として特許を出願するに至っている。以上の結果から、当初の目的を達成することが出来た。現在は、さらに効率化を目指した開発研究を進めている。平成24年度はFWI(Ferroelectric Water Ice)性能評価用の装置群(FWI解析システム)を設置した。中性子散乱用試料部、赤外分光装置及び温度圧力制御装置で構成されたin-situシステムを開発した。米国オークリッジ国立研究所の原子炉施設及び東海村のJ-PARC施設にてFWI解析システムを稼働させた。得られた中性子散乱データ及び赤外吸収スペクトルの解析を実施した。その結果、種々の材料内部にFWIの存在を確認した。具体的には、疎水性のポリマー及び細孔材料の内部に存在する水分子のクラスターがFWIを形成していた。また、これらのFWIは室温程度の高い温度域においても安定に存在していた。従来、FWIは非常に低い温度でのみ存在する特殊な物質と考えられていたが、本研究により室温近傍にも広く存在することが明らかとなった。FWIはセシウムイオンをはじめとして様々な金属イオンを吸着させる高い能力を持っていると考えられている。本年度の研究によりFWIの応用分野を拓く端緒が得られた。中性子回折、中性子小角散乱、ラマン散乱及び赤外測定等の実験にもとづいて、ゲル内部の狭い空隙に存在する水と水溶液の状態を分析し、その結果にもとづいて、水中の放射性セシウムを高い効率で捕獲する高分子複合体を発明した。この複合体の最大の特長は、通常のゼオライトやプルシアンブルーよりも、著しく短い時間でセシウムを捕獲して安定に存在し続けることにある。この新発明の高分子複合体の育成方法に関する特許を申請した。企業とのライセンス契約に向けた取り組みを実施している。オークリッジ国立研究所の研究用原子炉に原子力機構が設置した広角中性子回折装置(WAND)を改良した。具体的には、不要なバックグラウンドを低減させる回転型のコリメーターを新たに開発してWANDに設置した。また、検出器周囲の遮蔽体を改良して、より広い立体角から散乱が得られる状態にした。以上の結果、これまで存在していた不要なバックグラウンドがカットされて、極めて微弱な散乱でも検出が可能になった。SN比において一桁以上の向上が見られた。この改良型WANDを用いて、本研究により新たに開発した高分子とブルシアンブルーを複合させた新材料(ナノプルシアンブルー)の中性子回折と中性子散乱を測定した。得られた測定結果から、水分子のクラスターの状態、プルシアンブルーの結晶の構造と大きさ、プルシアンブルーに結合される金属イオンの状態等を明らかにした。これらの状態の理解に基づいて、水中の放射性セシウム等が高分子複合体に吸着・捕捉される過程を明らかにするとともに、高分子とブルシアンブルーの原料比等を最適化する等の改良を実施して、最適化されたナノプルシアンブルーを設計した。本研究で得られた新材料は水中の放射性セシウムを高い効率で吸着することに加えて原料が安価で処理が容易である。そこで本新材料の製造原理に関する特許を出願した。福島復興事業協同組合等の企業に本材料の機能と製造に関する技術情報を提供するとともに、企業と共同で福島県の試験場にて本材料の機能データを取得するとともに除染事業等を実施した。

本研究では、本ポリマー複合体の製造特許を出願するとともに福島の企業の事業化に協力した。利用予定であった国内および韓国の研究用原子炉の再稼動が、当初の予定よりも遅れており、本研究で不可欠な中性子ビームの利用に制限があったため。物質科学達成度の理由欄で記述したように、本研究では研究用原子炉の利用が不可欠であり、その再稼動の見通しが立たないことから、その進展に遅延があった。本年度は米国の原子炉を利用することで、その遅れを取り戻す。具体的には6月に実験が予定されており、その結果にもとづいて、本年度中により高性能な除染材料を完成させるとともに実用化の道筋を明らかにする。平成25年度にオークリッジ国立研究所及び韓国原子力研究所で実施の研究により、FWI(Ferroelectric Water Ice)評価用の装置群(FWI解析システム)を利用して、親水性と疎水性を有する特定のポリマーで形成されたゲルの内部において、水分子のクラスターがFWIを形成している構造的証拠を得ることに成功した。さらにゲル内部に存在するFWIが周囲に存在する水溶したセシウムを吸着することも明らかになった。従って、本研究の主たる目的である強誘電性氷の安定化に成功しており、現在までおおむね順調に研究が進展していると判断した。平成24年度に実施の研究により、FWI(Ferroelectric Water Ice)性能評価用の装置群(FWI解析システム)を設置することに成功した。オークリッジ国立研究所の原子炉施設及び東海村のJ-PARC施設にてFWI解析システムを稼働させた結果、種々の材料内部にFWIの存在を確認した。特に、このFWIは従来から認識されていた低温域のみならず、室温近傍にも広く存在していることを中性子ビームを用いて初めて明らかにした。従って、本研究の主たる目的である室温近傍でFWIを存在させる技術の開発に成功しており、現在までおおむね順調に研究が進展していると判断した。本研究で利用が不可欠な研究用原子炉の再稼動が遅延している為。本研究でセシウムを吸着させる材料が新たに創製された。この吸着効率を高めるとともにストロンチウム等の他の汚染物質をも吸着出来る材料開発を進める。また、今回使用したポリマーとは異なる種類のポリマー中においてもFWI発現性を調べ、その発生メカニズムを分析する基礎研究も進める。FWIの識別法を確立する。具体的には赤外吸収のデータにおけるFWIの特長を解明し、種々のチューブ、ポリマー、細孔材料の内部の水について赤外実験のみから強誘電性を評価出来るようにし、研究の効率化を図る。また、室温におけるFWIの安定化を確立するとともにイオンの固定化を試みる。具体的にはFWIの最適サイズ・形状を解明してより強い強誘電性が発生する条件を明らかにするとともにFWIの配向とイオンの結合強度を中性子非弾性の実験から調べる。さらに、セシウム除去の実証を試みる。イオンクロマトグラフ及びガンマ線検出器で水中のイオン濃度及び放射線の減少を確認する。本年度中に米国の研究用原子炉を利用することで当初予定の実験を実施する。
子宮頚部腺癌発癌過程におけるホルモン遺伝子変化に関する研究

1.ホルモンの子宮頚部由来不死化細胞株あるいは子宮頚部腺癌株における影響子宮頚部円柱上皮由来不死化細胞株(HEN-18),子宮頚部扁平上皮由来不死化細胞株(HEC-18)、子宮頚部腺癌株(HeLa)にエストロゲン、プロゲステロンをそれぞれ加えて培養し、その増殖能の変化を調べた。これらの細胞株においては、それらの影響は確認できなかった。
地域生態系保全のための休耕田の人工湿地としての利用

本年度は,金沢市で湛水休耕田の炭素・窒素動態の解析を、つくば市で水田の炭素動態解析を行い比較した。休耕田の一次生産量として500gm^<-2>y^<-1>の値を得た(水田の約7割)。また,水田では作物を系外へ持ち出すため,土壌中の炭素は保持あるいは若干減少するのに対し,休耕田では炭素が蓄積する(金沢で100gm^<-2>y^<-1>)ことが明らかとなった。また,水田・湛水休耕田系での既往のデータと本研究の結果を整理し,これらの系での面積あたりに期待できる窒素除去速度を明らかにした。炭素固定量,分解量からから窒素除去量の限界について考察を加えた。また,表面流方式より浸透流方式の方が高い窒素除去能が期待できることが明らかとなった。また,静岡県で茶畑から流出する窒素を下流の水田で除去する実証実験を行ったが,水田群で,茶畑からでる窒素負荷量の約7%を除去できた。休耕田にすることにより年間を通じての除去が期待できる。
自己免疫性膵炎のDNAメチレーション異常についての検討

自己免疫性膵炎(AIP)のDNAメチル化異常について網羅的な解析を行った。AIPに対してのコントロールには、閉塞性膵炎と正常膵を選択した。それぞれの症例に対してイルミナ社のInfinium MethylationEPIC Kitを用いて全ゲノム網羅的なメチル化アレイ解析を行った。コントロール群に比べて、AIPでプロモータ領域が高メチル化されている炎症や線維化に関与する遺伝子を複数選択し、AIPに特異的なメチル化異常どうかの再検証をメチル化特異的PCR法で行った。しかしプライマー設定の困難な遺伝子もあり、全ての検証が終わってはいない。今後は免疫染色など別の再検証法などでも解析を進める予定である。自己免疫性膵炎のDNAメチレーション異常について,transcription factorプロモーター領域の高メチル化について検討した.信州大学医学部附属病院やその関連施設において膵切除術を施行された症例で自己免疫性膵炎と最終的に診断された13例を対象とした.自己免疫性膵炎は当院にて再度標本を薄切し,HE標本とIgG,IgG4染色など行い複数名の病理医で検討し典型例を選択した.Transcription factorは愛媛大学大学院医学系研究科ゲノム病理学分野の増本純也先生に協力していただき炎症制御に関係のあるものから,腫瘍関連のものまで幅広く対象とした.対象検体のホルマリン固定パラフィン包埋検体よりマイクロダイセクション法によってDNAを抽出し,メチル化DNA検出キットのEZ DNA Methylation Kitを用いてbisulfate処理を行った後に,quantitative methylation specific PCRにて複数のtranscription factorプロモーター領域のメチル化を定量した.いくつかのtranscription factorプロモーター領域で高メチル化を認めており,現在慢性膵炎症例や正常膵などのコントロール群との比較を行っている.またイルミナ社のHuman Methylation 450BeadChipを用いたメチル化サイトの大規模シークエンスに向けてのDNA抽出作業も現在行っている.自己免疫性膵炎のDNAメチレーション異常についてイルミナ社のHuman Methylation 450BeadChipを用いて解析を行った.13症例の自己免疫性膵炎の中から典型的な症例を3症例選び,コントロールには20症例の閉塞性膵炎の中から典型的な閉塞性膵炎1症例と,正常膵を各1症例選択した.それぞれの症例からDNAを濃度20ng/μLで7001000ngのDNAを抽出した.Bisulfate法によってDNAを処理したのちに,45万カ所以上のCpGアイランド部位に対してイルミナ社のHuman Methylation 450 BeadChipを用いて全ゲノム網羅的なメチル化アレイ解析を行った.上位50の高メチル化遺伝子領域がピックアップされた.そこからプロモータ領域で高メチル化を認める腫瘍抑制遺伝子をデータベースと比較しながら選択し,自己免疫性膵炎でのみ高メチル化を示す遺伝子を選択した.その後,選択された腫瘍抑制遺伝子のプロモータ領域のターゲットCpG周辺のDNA配列を検索し,メチル化特異的プライマーとメチル化非特異的プライマーを作成し,定量Methylation Specific PCR(MSP)法を用いて,自己免疫性膵炎13症例,閉塞性膵炎症例20症例などに対してDNAメチレーション異常が自己免疫性膵炎に特異的なものかどうかの再検証解析を行っている.また選択された腫瘍抑制遺伝子のタンパク発現に関して,免疫染色での解析も行っている.自己免疫性膵炎のDNAメチル化異常についてイルミナ社のInfinium MethylationEPIC Kitを用いて網羅的な解析を行った。13症例の自己免疫性膵炎、コントロールには閉塞性膵炎14症例と、正常膵を14症例選択した。それぞれの症例に対してマイクロダイセクションを行いDNAを濃度20ng/μLで1000ngのDNAを抽出した。Bisulfate法によってDNAを処理したのちに、およそ45万カ所のCpGアイランド部位に対して全ゲノム網羅的なメチル化アレイ解析を行った。解析後、上位50および下位50位の高メチル化遺伝子領域をピックアップした。そこからプロモーター領域でAIPに関連が示唆されるメチル化異常を認める遺伝子をデータベースと比較しながら選択し、メチル化異常を示す遺伝子を複数選択した。その後、選択された遺伝子のプロモーター領域のターゲットCpG周辺のDNA配列を検索し、メチル化特異的プライマーとメチル化非特異的プライマーを作成し、メチル化特異的定量PCR法を用いてメチル化異常が自己免疫性膵炎に特異的なものかどうかの再検証解析を行っっている。プライマー条件が難しく再検証が困難な遺伝子があるので、別の手法での解析を行う予定である。また選択された遺伝子のタンパク発現に関して、免疫染色での解析を行っている。イルミナ社のHuman Methylation 450BeadChipを用いて大規模なDNAメチル化異常の解析を行うことができ,いくつかの新たな自己免疫性膵炎で特異的な腫瘍抑制遺伝子となりえるかもしれない遺伝子が同定できた.一方でデータをより強固なものとするためアレイ解析をさらに追加する必要が生じている.

また腫瘍抑制遺伝子以外の解析も行う必要がある.IgG4関連疾患データをより強固にするための追加アレイ解析をイルミナ社のHuman Methylation 450BeadChipを用いて行い,さらに自己免疫性膵炎で特異的なメチル化遺伝子を同定する.腫瘍抑制遺伝子やそれ以外の以外の遺伝子解析も行う.さらに実際の発現レベルを免疫染色など用いて行う.DNAメチル化異常を検討するための自己免疫性膵炎症例の確保ができ,またメチル化異常検索のための手技が確立できた.さらに対象とするtranscription factorの選択も当初の予定とは若干異なるもの研究分担者の協力で選択が行えた.典型的症例での違いに着目したため,メチル化アレイ検索の症例数を限定したことにより繰り越しが生じた.Transcription factorを追加して自己免疫性膵炎のメチル化率検索を続けていく予定である.また自己免疫性膵炎でも炎症部と非炎症部ではメチル化率に違いが生じる可能性があるので,同一症例での違いについても,それぞれの部位からマイクロダイセクション法でDNAを抽出して検索する予定である.さらに膵癌や正常膵といったコントロール群からも同様の操作によってメチル化率を検索し比較する予定である.またDNAメチル化異常が認められたtranscription factorにおいては,それらが制御するタンパク質の発現を免疫染色やwestern blot法にて解析し検索する予定である.次年度使用額と平成27年度請求額をあわせて,メチル化アレイ検索の追加や発現解析用の免疫染色の費用に充てる.メチル化状態を調べるtranscription factorの検索方法を変更したので,当初計画で見込んでいたよりも安価で研究が完了したため,次年度使用額が生じた.自己免疫性膵炎の炎症制御に関係する可能性のあるtranscription factorメチル化サイトをマイクロアレイなど用い検索する予定である.
食物連鎖と物質循環の相互作用による生態系発達機構の理論的解明

食物連鎖の長さは何で決まっているのか、どのように決まるのか、という問題に対しては従来様々な仮説が提出されてきた。代表的なものに、「栄養条件説」と「転換効率説」たがある。これらの説の有効性に関連して、理論的な見地から見通しの良い示唆を与える結果が寺本(1993)によって提出された。一方、「一次生産者による生産と分解者による分解の間のマッチング」-すなわち、両者の(種の入れ替わりなどによる)「共進化」-によって、生態系の物質循環が高まる機構が本申請者らによって理論的に示されてきた。しかし、これらの食物連鎖の動態と物質循環は無関係ではなく、物質循環を「ベース・サイクル」として、その上に一次生産者と分解者を起点とする2本の「食物連鎖タワー」が伸びる構造になっている。そこで、本研究では、食物連鎖の動態と物質循環の間の相互作用に基づいて、生態系の発達機構を明らかにすることを目的として理論的検討を行う。最終年度に当たる本年度は、1年目に構築した基本モデルを用いて、以下の項目に重点をおき、理論的検討を行った。1)食物連鎖の長さに関する「栄養条件説」、「転換効率説」の有効性と限界。2)食物連鎖の伸長と物質循環の発達の相関。3)「エネルギーピラミッド」実現条件。4)生食連鎖と腐食連鎖の相互作用の影響。代表的なものに、「栄養条件説」と「逆換効率説」がある。そこで、本研究では、食物連鎖の動態と物質循環の間の相互作用に基づいて、生態系の発達機構を明らかにすることを目的として、理論的検討を行う。初年度である本年度は、まず基本モデルの構築を行った。すなわち、これまでの知見を総括整理し、「食物連鎖と物質循環ダイナミックスのカップリング」という基本アイデアに従って、全体モデルを構成した。その上で、物質循環サブシステムの動態および、「一次生産者による生産と分解者による分解の間のマッチング」によって物質循環サブシステムが発達していく機構について、これまでの結果を基礎に、数理的解析を進めた。一方、食物連鎖サブシステムの動態、とくに新しい栄養段階が付け加わわる条件、エネルギー・ピラミッドの出現条件などについて、これまで検討されてきていないパラメータを中心に理論的解析を行った。
55ーKDa多機能蛋白による生理活性蛋白の転写後修飾機構…ホルモンによる機能発現調節と蛋白質工学への応用…

生理活性を持つ蛋白質の合成・分秘過程におけるSーS架橋形成による立体構造の形成や糖鎖による修飾はその蛋白質の生理活性発現に重要である。細胞の膜分画の55ーkDaの甲状腺ホルモン結合蛋白質(p55)はSーS架橋に重要であるProtein Disulfide Isomerase(PDI)としての活性など6つの機能を持つことが知られている多機能蛋白質であり、転写後修飾に重要な蛋白質であることをすでに報告した。そこで、このp55の多様な機能が細胞内でどのように振り分けられ、作用発現が調節されるかについて検討した。1.ヒト胎盤cDNAライブラリ-からp55のcDNAをクロ-ニングし、このcDNAを組み込んだ大腸菌から、PDI活性とT_3結合活性をもつp55を精製し、その性質を検討した。2.ヒト胎盤由来および遺伝子組み替えにより細菌に産生させたp55を用いて、p55自身に甲状腺ホルモンが結合することによって、甲状腺ホルモンの立体構造特異的(T_3=DーT_3〉〉Thyroxine)にp55のPDI活性を抑制することを明らかにし、甲状腺ホルモンは結合蛋白質であるp55に結合することによって、この蛋白質の機能の発現を直接制御している可能性を示した。現在、生細胞内で甲状腺ホルモンがどのようにこの蛋白質の活性に影響しているか検討中である。3.p55のPDI酵素活性中心は2ヶ所あるが、N末端側の活性部位の一残基を替えた点突然変移遺伝子を作り、大腸菌に組み込んで、産生される変異p55を精製し、そのPDI活性を正常p55と比較した。その結果、PDI活性は正常の場合の半分に減少することから、p55には独立に働く2ヶ所のPDI活性部位を持っていることが明らかになった。現在、T_3の結合部位とPDI活性発現との関係を検討中である。
長期的な安定性を考慮した国際環境協定の制度設計

地球温暖化防止に向けて,全ての国が協力して温室効果ガスの排出削減を長期的に実施していくことが必要不可欠である.本研究課題の目的は,長期的な国際環境協定の有効性について,主に繰り返しゲームの枠組みを用いて理論的な知見を得ることである.繰り返しゲームの枠組みで,発展途上国を含む全ての国による加盟を長期的に維持する方法や,協定からの逸脱に対する従来の罰則規定を見直し,より現実適用性の高い逸脱防止方法を模索する.さらにこれらを複合的に解決する方法についても模索し,各国の協力関係を長期的に維持する協定の制度設計に関する理論研究の蓄積を行う.地球温暖化防止に向けて,全ての国が協力して温室効果ガスの排出削減を長期的に実施していくことが必要不可欠である.本研究課題の目的は,長期的な国際環境協定の有効性について,主に繰り返しゲームの枠組みを用いて理論的な知見を得ることである.繰り返しゲームの枠組みで,発展途上国を含む全ての国による加盟を長期的に維持する方法や,協定からの逸脱に対する従来の罰則規定を見直し,より現実適用性の高い逸脱防止方法を模索する.さらにこれらを複合的に解決する方法についても模索し,各国の協力関係を長期的に維持する協定の制度設計に関する理論研究の蓄積を行う.