hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小脳血管内皮に対するガンマ線の与える影響についての基礎的研究

1脳血管内皮細胞のTNF剤投与によるPAI-1測定及び放射線による影響、ブタ脳血管内皮細胞を間便に培養する方法を開発することができた。この方法を用いて、脳血管内皮細胞にTFN剤を接触させると、tissue plasinogen activator(t PAI)抗原量の増加を認めた。このことから、血栓性の亢進による脳腫瘍効果が期待されることが判明した。2脳血管内皮細胞の放射線による影響ブタの脳血管内皮細胞を培養し、コバルト照射を行い、その照射量を漸次増量し、カロリメトリックアウセー法にて生存率を測定した。照射後、48時間以内には内皮細胞自身の生死に影響しないことを発見した。30Gyの大量照射にも関わらず、殺細胞効果はなく、内皮細胞の放射線に対する強い抵抗性のあることが判明した。(第15回日本ヒト細胞学会発表)その後大量照射追加し、30Gy-40Gyで内皮細胞に殺細胞効果のあることが判明した。コバルト照射により、培養細胞がG2M期の細胞に集積することがわかった。更に一部の細胞にアポトーシスを観察することができた。一方ACNUの抗癌剤による影響とも比較検討している。2脳血管内皮細胞の放射線による影響ブタの脳血管内皮細胞を培養し、コバルト照射を行い、その照射量を漸次増量し、カロリメトリックアウセ-法にて生存率を測定した。(第15回日本ヒト細胞学会発表)現在、照射量を増量し、その時のCell kinetics及び電顕による形質学的変化を観察中である。1脳血管内皮細胞のΓNF剤投与によるPAI-1測定及び放射線による影響、ブタ脳血管内皮細胞を間便に培養する方法を開発することができた。この方法を用いて、脳血管内皮細胞にTFN剤を接触させると、tissue plasinogen activator(tPAI)抗原量の増加を認めた。2脳血管内皮細胞の放射線による影響ブタの脳血管内皮細胞を培養し、コバルト照射を行い、その照射量を漸次増凰し、カロリメトリッタアウセー法にて生存率を測定した。
九州およびその周辺海域における後期新生代脊椎動物群の生層序と古生物学的研究

本研究は九州の陸海域に於ける後期新生代の脊椎動物化石群について生層序学的に、古生物学的にまとめたものである。I。陸域:九州の各地で以前から知られている後期新生代の陸棲脊椎動物化石は、産出層準が不明確であったり、その包含層の生層序学的意味づけが充分でないものが少なからずあった。また、近年、九州各地で新しい脊椎動物化石層が発見され、未発掘のまま残されていた。この研究では、それらを生層位学的、古生物学的に検討した。その結果、つぎのような成果を得た。1.新第三紀中新世:長崎県北部一帯に分布する佐世保・野島両層群の脊椎動物化石を採集した。この動物群は原始的鹿類を含み、本州の中期中新統瑞浪層群の動物群に対比できることを初めて明らかにできた。2.新第三紀鮮新世第四紀更新世:九州各地に分布し、哺乳類化石を産する鮮新・更新統を主として象類化石に基づいて分帯した。その結果、下位から上位へ、それぞれ次の7帯-1)ボンビフロスゾウ帯、2)インシグニスゾウ帯、3)アカシゾウ帯、4)プロキシムスゾウ帯、5)アゲボノゾウ帯および6)トウヨウゾウ帯、7)ナウマンゾウ帯、が区分された。これらの諸帯は、これまでに九州以西で提唱されている哺乳動物化石帯に対比出来ることがわかった。II。海域:近年、日本や台湾の漁船によって、九州周辺海域・黄海・東シナ海の大陸棚から引き上げられた多くの脊椎動物化石の資料を整理した。その結果、これらの海底産の動物群は、草原性・森林棲・沼沢性の草食獣が卓越しており、Palaeoloxodon haihouensis-Elaphurus mayai動物群と呼ぶことができ、更にそれは、大陸の中期更新世の周口店動物群や日本のPalaeoloxodon-Nipponicervus動物群に密接に関連していることがわかった。I。II。九州およびその周辺海域の後期新生代の諸層から産出した脊推動物化石の古生物学的研究ならびにそれらの包含層の生層位学的研究を行なった。また、いくつかの地点に於ては発掘調査を実施した。1)島原半島南部に於て、前期更新世の口之津層群北有馬層に包含されている進化型のステゴドンゾウであるアケボノゾウの化石の発掘調査を実施した。その結果、<二>歯、牙を含むほぼ一体分の化石を発掘した他、その下位の層準に認められる原始的マンモスであるプロキシムスゾウとの生層位関係を明らかにした。2)大分市の丘陵地帯に分布する前期更新世大分層群の層位学的研究を実施した結果、同層群に包含される中期更新世初頭の特長種であるトウヨウゾウのレンジを、西日本において初めて明らかにした。3)鹿児島県種子島の西之表市及び宮崎県西都市に於て、中位段丘構成層からナウマンゾウ、シカ類、魚類化石を含む脊推動物化石群を発掘した。とくに西之表市におけるナウマンゾウは日本列島における、これ迄の最南部での産出で、その発見は琉球列島の形成史の究明に重要な意味をもつ。これらの2地点に於ける産出によって、西日本に於ける下末吉期(第四間氷期)の脊推動物化石群の実体が初めて明らかとなった。4)九州西方海域を含む東シナ海の海底から採集された脊推動物

化石群集を古生物学的に研究し、日本列島の動物群との比較考察を行なった。5)これらの古生物学的、地質学的資料に関する調査を、九州及び京都大学に於て行った。上記の地質学的、古生物学的データーを基に、西南日本に於ける上部新生界の脊推動物化石群に基づく生層序区分を行うとともに、日本列島及びアジアの諸層との対比を行った。本研究は九州の陸海域に於ける後期新生代の脊椎動物化石群について生層序学的に、古生物学的にまとめたものである。I.陸域:九州の各地で以前から知られている後期新生代の陸棲脊椎動物化石は、産出層準が不明確であったり、その包含層の生層序学的意味づけが充分でないものが少なからずあった。また、近年、九州各地で新しい脊椎動物化石層が発見され、未発掘のまま残されていた。この研究では、それらを生層位学的、古生物学的に検討した。その結果、つぎのような成果を得た。1.新第三紀中新世:長崎県北部一帯に分布する佐世保・野島両層群の脊椎動物化石を採集した。この動物群は原始的鹿類を含み、本州の中期中新統瑞浪層群の動物群に対比できることを初めて明らかにできた。2.新第三紀鮮新世第四紀更新世:九州各地に分布し、哺乳類化石を産する鮮新・更新統を主として象類化石に基づいて分帯した。その結果、下位から上位へ、それぞれ次の7帯-1)ボンビフロスゾウ帯、2)インシグニスゾウ帯、3)アカシゾウ帯、4)プロキシムスゾウ帯、5)アケボノゾウ帯および6)トウヨウゾウ帯、7)ナウマンゾウ帯、が区分された。これらの諸帯は、これまでに九州以西で提唱されているち哺乳動物化石帯に対比出来ることがわかった。II.海域:近年、日本や台湾の漁船によって、九州周辺海域・黄海・東シナ海の大陸棚から引き上げられた多くの脊椎動物化石の資料を整理した。その結果、これらの海底産の動物群は、草原性・森林棲・沼沢性の草食獣が卓越しており、Palaeoloxodon haihouensis-Elaphurus mayai動物群と呼ぶことができ、更にそれは、大陸の中期更新世の周口店動物群や日本のPalaeoloxodon-Nipponicervus動物群に密接に関連していることがわかった。
マルチパーティー間のプライバシーアウェアな最適化法

本研究ではネットワーク上の経路探索とクラスタリングの二つのアルゴリズムについて、そのセキュリティ要件を明らかにし、これをプライバシを保護しつつ実行するためのプロトコルを考案した。・プライバシアウェアな最適経路探索サービス平成17年度ではWeb上の経路探索サービスにおける、クライアントが入力した訪問地点や訪問日時などの個人情報を開示することなく最適経路探索を探索するための局所探索法を考案し、一回のクエリについて要する計算時間および通信量を定数オーダーまで削減した。平成18年度では局所探索を遺伝的アルゴリズムに発展させることで、最終的に得られる経路の最適解からの誤差率を10^<-3>%以下と、極めて最適解に近い解をプライバシを保護したままで得ることに成功した。これらの研究成果は国内シンポジウム(暗号と情報セキュリティシンポジウム(SCIS)において口頭発表により公表した.またGenetic and Evolutionary Computation Conference (Gecco2007)にて発表予定である.本稿ではPeer-to-Peer(P2P)ネットワークにおけるプライバシを保護したk-meansクラスタリングを提案した.Privacy-Preserving Data Mining (PPDM)は分散して蓄積されたデータを用いて、互いにデータを開示することなくデータマイニングを実行する技術である.従来のPPDMは参加ノード数が比較的少ないことを想定しているが、参加ノード数が多い場合には、(1)メッセージ交換におけるグローバルな同期が保障されない,(2)参加ノードはプロトコル実行中に停止するか,接続が切断される可能性がある,などの可能性を考慮すべきである.このような困難さに対処しつつ,プライバシ保護と計算効率性を両立させるために,プライベートな非同期平均計算プロトコル(private AACとプライベートな最近接点決定(private EDC)を組み合わせたk-meansを提案した.提案プロトコルはノード数が10^4程度の大規模ネットワークにおいても,現実的な時間に完了することが数値実験により示された.これらの研究成果は国内シンポジウム(電子情報通信学会コンピュータセキュリティ研究会(IPSJ-CSEC)において口頭発表により公表した.本研究ではネットワーク上の経路探索と疾患遺伝子に関する連鎖解析の二つのサービスについて、そのセキュリティ要件を明らかにし、これをセキュアに実行するためのプロトコルを考案した。・プライバシアウェアな最適探索サービスWeb上の経路探索サービスに代表されるような、クライアント/サーバ型の最適経路探索では、クライアントが入力した訪問地点や訪問日時などの個人情報がサーバに記録される。このような情報は個人情報として厳密に管理される必要があり、常に情報漏えいのリスクがつきまとう。提案した準同型暗号を用いたプロトコルでは、サーバがクライアントの訪問地点などの個人情報を知ることなく、最適経路探索を実行することが可能となった。またプロトコルの改良によって、訪問地点数nの場合、一回のクエリについて0(n^2)を要していた計算時間および通信量を定数オーダーまで削減することに成功した。・プライバシウェアなSNPs連鎖解析遺伝情報に基づいて個人個人の体質を考慮した医療を施すテイラーメイド医療の実現が期待されている。テイラーメイド医療の実現には特定疾患に罹患した患者の遺伝子データおよび病歴データの収集が不可欠であるが、プライバシー保護の観点からそのようなデータを大量に収集することは非常に困難であり、またコストもかさむ。提案したCommutative Encryptionを用いたプロトコルでは、患者同士が互いに遺伝子データを明かすことなく、連鎖解析によって疾患遺伝子の位置を推定することが可能である。またプロトコルの改良によって、患者数に対して0(n^2)を要していた通信量を、0(n)まで削減することに成功した。これらの研究成果は国内シンポジウム等で口頭発表により公表した。これらの研究成果は国内シンポジウム(暗号と情報セキュリティシンポジウム(SCIS)において口頭発表により公表した.またGenetic and Evolutionary Computation Conference (Gecco2007)にて発表予定である.本稿ではPeer-to-Peer(P2P)ネットワークにおけるプライバシを保護したk-meansクラスタリングを提案した.Privacy-Preserving Data Mining (PPDM)は分散して蓄積されたデータを用いて、互いにデータを開示することなくデータマイニングを実行する技術である.従来のPPDMは参加ノード数が比較的少ないことを想定しているが、参加ノード数が多い場合には、(1)メッセージ交換におけるグローバルな同期が保障されない,(2)参加ノードはプロトコル実行中に停止するか,接続が切断される可能性がある,などの可能性を考慮すべきである.このような困難さに対処しつつ,プライバシ保護と計算効率性を両立させるために,プライベートな非同期平均計算プロトコル(private AACとプライベートな最近接点決定(private EDC)を組み合わせたk-meansを提案した.提案プロトコルはノード数が10^4程度の大規模ネットワークにおいても,現実的な時間に完了することが数値実験により示された.これらの研究成果は国内シンポジウム(電子情報通信学会コンピュータセキュリティ研究会(IPSJ-CSEC)において口頭発表により公表した.
土壌熱源ヒートポンプを併用する寒冷地住宅用燃料電池システムの最適化に関する研究

土壌熱源ヒートポンプを併用する,燃料電池コジェネレーションの寒冷地への導入について,以下の項目について調査・研究を行った。1.自然エネルギー機器,未利用エネルギー機器などから構成される複合エネルギシステムの最適運用計画,最適容量,エネルギー損失などを明らかとした。本研究では,エネルギーシステムの運転パターンを解析するのに,新たに遺伝的アルゴルイズムを用いた染色体モデルによりモデル化を行う方法を提案した。さらに,札幌市での個別住宅のエネルギー需要パターンを用いて運用計画を行い,ソーラーモジュールの出力変動とシステムの運転コストの関係を明らかにした。2.複数の燃料電池コジェネレーションでエネルギーネットワークを構成し,このネットワークに負荷変動や出力変動を伴う自然エネルギー機器を接続する際の,省エネルギー効果について明らかとした。エネルギーネットワークでは,住宅に設置した小型燃料電池の水素及び酸素の各燃料系統と,排熱及び電力の各出力系統を,他の燃料電池と配管や送電線で結び,運転コストの最小化目的で協調運転する。本研究ではこのシステムの解析方法を検討して,東京都での戸建住宅のエネルギー需要パターンを導入して,5棟で形成する燃料電池ネットワークシステムに適用した。3.水電解システムを組み合わせることで,燃料電池設備の容量を低減する方法の提案を行った。本システムでは,低負荷時には機械室に設けた水電解槽を運転して,水素・酸素を生成した後に圧縮貯蔵し,高負荷時にはこれらをネットワークに放出して燃料電池で発電するような負荷平準化を行うことで設備容量の低減を試みた。この方法は,負荷パターンにもよるが,燃料電池の設備容量の低減に大きな効果があるものと予想される結果となった。複数のエネルギ機器からなるエネルギプラントの最適運転の解析方法については,伊東ら(1998)の研究が代表的である。しかし,個別・集合住宅では頻繁に生じるであろう,エネルギ機器の部分負荷運転時でのエネルギ効率低下への対応策や,負荷変動に伴うエネルギシステムの運転コストの解析などについては調査が至っておらず,本研究の目標が達成されると,より現実的で高精度のシステム設計が可能となる。特に,燃料電池コジェネレーションシステムの寒冷地での利用に関しては,電主熱従のシステム設計では熱不足となることが明らかとなっていることから,本研究では,土壌熱源ヒートポンプを統合して未利用エネルギの活用を詳細に調査する。エネルギ需要量の負荷変動を伴う個別・集合住宅用の燃料電池コージェネレーションシステムに,自然エネルギや未利用エネルギを活用する他のエネルギ機器を統合して運転する場合に,それぞれのエネルギ機器の最適な容量設計とそれらの運転動作の最適化について論じた研究報告は例がない。そこで燃料電池コジェネレーションシステムと,土壌熱源ヒートポンプ,太陽光発電,太陽光集熱,蓄熱槽,補助ポイラなどのエネルギ機器を組み合わせて運転する際の,運転動作とエネルギ出力の特性について解析するシミュレーションプログラムの開発を行った。特に本研究では土壌熱源ヒートポンプと燃料電池コジェネレーションの複合システムについて着目し,目的関数を運転コストの最小化及び炭酸ガス排出量の最小化として,北海道地方での平均的な住宅でのエネルギ消費パターンを導入した時の,エネルギ自律を実現する住宅での各機器の容量と運転動作の最適化について明らかにした。さらに,エネルギ機器の動特性から,寒冷地住宅でのエネルギシステムの機器構成,設備容量,運転方法を明らかにすることのに成功した。土壌熱源ヒートポンプを併用する,燃料電池コジェネレーションの寒冷地への導入について,以下の項目について調査・研究を行った.1.自然エネルギー機器,未利用エネルギー機器などから構成される複合エネルギシステムの最適運用計画,最適容量,エネルギー損失などを明らかとした.本研究では,エネルギーシステムの運転パターンを解析するのに,新たに遺伝的アルゴルイズムを用いた染色体モデルによりモデル化を行う方法を提案した.さらに,札幌市での個別住宅のエネルギー需要パターンを用いて運用計画を行い,ソーラーモジュールの出力変動とシステムの運転コストの関係を明らかにした.

2.複数の燃料電池コジェネレーションでエネルギーネットワークを構成し,このネットワークに負荷変動や出力変動を伴う自然エネルギー機器を接続する際の,省エネルギー効果について明らかとした.エネルギーネットワークでは,住宅に設置した小型燃料電池の水素及び酸素の各燃料系統と,排熱及び電力の各出力系統を,他の燃料電池と配管や送電線で結び,運転コストの最小化目的で協調運転する.本研究ではこのシステムの解析方法を検討して,東京都での戸建住宅のエネルギー需要パターンを導入して,5棟で形成する燃料電池ネットワークシステムに適用した.3.水電解システムを組み合わせることで,燃料電池設備の容量を低減する方法の提案を行った.本システムでは,低負荷時には機械室に設けた水電解槽を運転して,水素・酸素を生成した後に圧縮貯蔵し,高負荷時にはこれらをネットワークに放出して燃料電池で発電するような負荷平準化を行うことで設備容量の低減を試みた.この方法は,負荷パターンにもよるが,燃料電池の設備容量の低減に大きな効果があるものと予想される結果となった.
自律神経郭清と壁内神経叢切離の大腸運動に及ぼす影響

自律神経と壁内神経叢切離が結腸直腸運動に及ぼす影響について雑種成犬に慢性埋め込み型ストレインゲージを用いて実験モデルを作成し実験を行った。1.コントロール群:体重1215kgの雑種成犬に対し全身麻酔下に開腹を行い結腸直腸に計6個のストレインゲージを縫着した。2.自律神経郭清と壁内神経叢切離群:コントロール群と同様に全身麻酔下に開腹を行いストレインゲージを縫着し、回盲部より約3cm肛門側で腸管切離、再吻合を行った。上腸間膜動脈神経叢由来の自律神経と下腹神経、腰結腸神経の交感神経及び副交感神経系の骨盤神経叢から来る直腸枝を骨盤底筋群まで切離郭清した。各群とも術後10日間の回復期間後、24時間の絶食状態でPavlov slingに繋留し、意識下に空腹期の結腸直腸消化管運動を34時間測定した。更に食事を与え胃結腸反射を1時間測定した。以上の実験モデルより、外来神経である自律神経と腸管壁内の壁内神経叢を介した神経支配のいずれも消失した結腸が独自の消化管運動を示すことが判明した。この除神経された結腸直腸の消化管運動は、リンパ節郭清を行った結腸直腸癌手術後しばしば認められる下痢、頻便、便失禁などの症状を説明するものと考えられる。平成11年度は各実験モデル群の頭数を増やして行くと共にこの除神経された結腸直腸を自律神経がいかに制御しているかを調べる。具体的には交感神経である腰結腸神経を温存したモデルと副交感神経である骨盤神経叢の直腸枝を温存した群のモデルを作成し測定して行く。
歯と歯周組織の付着機構に関する臨床病理学的研究ーとくに付着上皮およびlongjunctional epitheliumの移動機序について

実験的歯周炎成立に伴う付着上皮の根尖側移動と歯周外科治療後の歯根面に生じる長い付着上皮の歯冠側移動の機序について検討した。1.付着上皮の根尖側移動について1歳のビ-グル犬9頭の切歯部を用い、歯肉構内への綿糸結紮後12ヵ月までについて光・電顕にて観察した。その結果、歯肉溝の深化は、付着上皮の最表層より23層基底側内に亀裂が生じることによりもたらされることが明らかとなった。さらに、付着上皮細胞の下方増殖については、まず付着上皮下根表面のコラ-ゲン線維がマクロファ-ジや線維芽細胞によって直接貧食され、その歯根面へ基底側の細胞が付着し、上皮付着構造を形成することが明らかとなった。また、上皮の下方移動に伴って露出した歯根面には、基底板などの付着構造の遺残物質が残存しており、それらに多数のプラ-ク細菌が付着しているなど、上皮の下方移動における構造的変化の様相が明らかとなった。2.長い再生付着上皮の歯冠側移動について実験には、12歳のビ-グル犬4頭の小臼歯を用い、フラップ手術時に歯槽骨削除により裸出させた象牙質面への歯周組織の再生過程を観察した。その結果、骨表面をメンブレンで被うことにより治癒を障害させた場合では、術後の歯根面に形成された長い再生付着上皮の歯冠側移動はほとんどみられなかった。一方、メンブレンを用いない場合では、歯根面に形成された長い再生付着上皮の根尖側部が歯冠側に移動しており、それにともなって新生セメント質が歯冠側に伸展していた。これらの結果から、長い再生付着上皮は、術後の一時的な治癒形態であることや再生付着上皮の歯冠側移動が結合組織の修復機転によってもたらされることが明らかとなった。
内因性ヒスタミンによる免疫反応調節機構の解析

ヒスタミンは喘息などアレルギ-症の原因物質として、また免疫反応調節物質として知られ、アレルゲン-IgE複合体の刺激により、肥満細胞や好塩基球から放出されると考えられてきた。しかし我々はマクロファ-ジおよびTリンパ球で各種ミト-ゲンやアレルゲン刺激により誘導されたヒスチジン脱炭酸酵素によりデノボに合成されることを見出した。ついでこうしてマクロファ-ジやTリンパ球で合成されたヒスタミンに免疫反応調節機能があるか否かを調べた。その結果まずミト-ゲン反応についてみてみると、反応の初期、ヒスタミン生成量が少ない間は、なんらかの免疫細胞のH_1-受容体を刺激してこの反応を促進すること、反応が進み、ヒスタミン生成量が多くなると、今度は恐らく別の細胞の、H_2-受容体を刺激してこの反応を逆に抑制することを明らかにした。さらにヒスタミンの免疫促進反応の内容を調べるため、マクロファ-ジによるインタ-ロイキン1生成にたいする効果を調べたところ、マクロファ-ジ自身で作られたヒスタミンがオ-トクリン的にIL-1生成を促進することを突き止めた。我々はまた、ヒスタミンによるマクロファ-ジでのインタ-ロイキン1生成の機構を調べるた、当反応におけるセカンドメッセンジャ-の関与性を検討した。その結果、ヒスタミンの作用はサイクリックAMPをメディエ-タとするプロテインキナ-ゼAの活性化経路と、細胞外カルシウムの流入を通じて起るプロテインキナ-ゼC経路の両者が関与することを示す結果を得た。以上の結果からヒスタミンは従来知られているインタ-ロイキン類とは別のタイプの内因性免疫物質であると考えられる。我々は昨年までにヒスタミンの生合成機構として、新たにマクロファージとTリンパ球の相互作用によるヒスチジン脱炭酸酵素の誘導ルートがあることを明らかにした。そこで本年度はこうして作られたヒスタミンが、これらの細胞自身による免疫反応を調節しているのではないかと考え、検討した。1、リンパ球幼若化反応の調節における内因性ヒスタミンの役割:まずミトーゲン反応をモデルにして内因性ヒスタミンによる調節機能を解析した。その結果反応の初期、ヒスタミン生成量が少いときは、何らかの細胞のH_1ー受容体を刺激してミトーゲン反応全体を賦活することを明らかにした。そして反応が進み、ヒスタミン生成量が増すと、今度は恐らく別の細胞のH_2ー受容体を刺激して活性化し、ミトーゲン反応を抑えることを見出した。以上の結果からヒスタミンは免疫反応系中の濃度に応じて、H_1,H_2ー各受容体を持つ免疫細胞を巧みに区別して活性化し、免疫反応全体を調節していることが示唆された。2、マクロファージによるインターロイキン1の産生調節における発因性ヒスタミンの役割:そこで次に上記のH_1ー受容体依の反応が何であるかを調べた。まずマクロファージによるインターロイキン1(IL-1)生成に対するヒスタミンの作用を検討した。その結果腹腔マクロファージ、およびマクロファージ様P388D1細胞いずれによるIL-1生成も、ヒスタミンにより明らかに促進されること、それは主にH_1ー受容体依存の反応であることを見出した。したがって上記の内因性ヒスタミンによるH_1ー受容体依存の免疫促進機構の少くとも一部は、マクロファージによるIL-1生成の促進作用であると考えられる。これらの結果から、ヒスタミンは従来知られたインターロイキン類とは別のタイプの免疫調節物質であると考えられた。ヒスタミンは喘息などのアレルギ-症の原因物質として、また免疫反応調節物質として知られ、アレルゲン-IgE複合体の刺激により、肥満細胞や好塩基球から放出されると考えられてきた。

しかし我々はマクロファ-ジおよびTリンパ球で各種ミト-ゲンやアレルゲン刺激により誘導されたヒスチジン脱炭酸酵素によりデノボに合成されることを見出した。ついでこうしてマクロファ-ジやTリンパ球で合成されたヒスタミンに免疫反応調節機能があるか否かを調べた。その結果まず、ミト-ゲン反応についてみてみると、反応の初期、ヒスタミン生成量が少い間は、なんらかの免疫細胞のH_1-受容体を刺激してこの反応を促進すること、反応が進み、ヒスタミン生成量が多くなると、今度は恐らく別の細胞の、H_2-受容体を刺激して、この反応を逆に抑えることを明らかにした。さらにヒスタミンの免疫促進反応の内容を調べるため、マクロファ-ジによるインタ-ロイキン1生成にたいする効果を調べたところ、マクロファ-ジ自身で作られたヒスタミンがオ-トクリン的にIL-1生成を促進することを突き止めた。我々はまた、ヒスタミンによるマクロファ-ジでのインタ-ロイキン1生成の機構を調べるため、当反応におけるセカンドメッセンジャ-の関与性を検討した。その結果、ヒスタミンの作用にはサイクリックAMPをメデイエ-タ-とするプロテインキナ-ゼAの活性化経路と、細胞外カルシウムの流入を通じて起こるプロテインキナ-ゼC経路の両者が関与することを示す結果を得た。以上の結果からヒスタミンは従来知られているインタ-ロイキン類とは別のタイプの内因性免疫反応調節物質であると考えられる。
国際移民と外交-米国・キューバ関係における亡命者の役割を中心に

本研究の中心目的は、半世紀にわたる米国・キューバの対立について米国、キューバ、そして在米キューバ人亡命者の三者関係を軸に再検討することである。平成23年度においては、前年度よりもさらに多角的かつ包括的に、国内外における資料調査を行った。とりわけ、平成23年9月において、ドワイト・アイゼンハワー大統領図書館およびジョージ・H・W・ブッシュ大統領図書館を訪ね、計2週間にわたる資料調査を行い、貴重な歴史資料を入手することができた。これは今年度における特別研究員・科学研究費の執行によって可能となったものである。また、報告者はこのような研究調査と並行して、同年6月に開かれた日本アメリカ学会で研究発表を行い、幅広い分野の専門家から貴重な意見とコメントをいただいた。加えて、報告者はこの研究発表の成果をもとに論文を執筆し、同学会が編集・刊行する『英文ジャーナル』(Japanese Journal of American Studies)に投稿した。同論文は米国で最大のマイノリティ集団となったヒスパニックの政治活動に着目し、とりわけ大統領選挙で最激戦州といわれるフロリダ州に集住するキューバ系勢力と、民主・共和、二大政党の集票運動についての関係を、歴史的な視座から議論したものである。その特徴は、英語、スペイン語の一次資料に依拠しつつ、移民史や政治史、外交史にまたがる二次文献を広く参照しながら異なるアプローチを統合し、そこに一次資料の解釈に基づく独自の視点を織り交ぜたところにある。近年、米国政治におけるヒスパニック票の重要性は高まる中、そのような現象に対する学問的探求はまだ始まったばかりである。その意味でも本論文は先駆的な面をもっており、今後の研究動向に一定の影響を与えうるのではないかと期待している。なお、同論文は審査段階で高い評価を得た。その結果、これは査読付論文として来年度の同学会誌に掲載される予定である。前年度の業績と併せて、2年間で学会発表を5件、査読付論文を2件執筆するなど、研究の遂行・発表がバランスよく進んでいるのではないかと考えている。交付申請書に記載した「研究の目的」と照らしても、おおむね順調に進展していると評価できる。申請者は今年度6月、フルブライト財団より2011-2012年度フルブライト大学院留学プログラム奨学金(給付)を受賞した。その関係で、学術振興会特別研究員の資格については今年度9月をもって中途辞退させていただくことになり、以後はオハイオ州立大学歴史学部に所属している。このように研究環境が大きく変化したとはいえ、昨年度、および今年度に引き続き、来年度も博士論文の執筆に向けた準備を着実に進めたいと考えている。具体的には、全米各地に点在する歴史資料館を周りつつ、日本国外における研究業績を積み重ねることを準備している。とりわけ、従来の研究では重視されてこなかった亡命者という境界的主体の役割に着目し、両国の関係がこうした主体の存在と活動に規定されてきたことを明らかにすることを目指している。平成22年度においては、刊行資料を通して、1960年代の米国・キューバ関係、とりわけキューバ危機やピッグス湾事件の研究状況の把握に努めた。国内で入手可能な刊行資料としては、東京大学アメリカ太平洋地域研究センターが所蔵する『米国外交文書資料集(FRUS)』、および日本貿易振興機構アジア経済研究所図書館が所蔵するThe Paterson Collection (Microfilm)などを収集した。さらに平成23年3月には米国ニューヨーク州のNew York Public Library、および同国メリーランド州のNational Archiveにおいて、約2週間にわたる資料調査を行った。総じて、以上の資料調査は来年度以降の研究の進展に大きく寄与するものと考えている。また、報告者はこのような研究調査と並行して、日本における学会で4度の口頭発表を行い、そのうち2度は英語で発表し、国内外の専門家から建設的な意見・コメントを多く得た。加えて、以上の報告の成果は、『アメリカ太平洋研究』(Pacific and American Studies)に査読付論文として掲載されることが確定している。本論文は米国・キューバ関係がなぜ冷戦後においても改善されなかったのかを問い、しばしばメディアでも注目される亡命者の政治的活動とその影響力について議論したものてある。レーガン政権期の米国政府の資料、さらには亡命者社会の一次資料を用いた点は世界でも初めての試みであり、この点を含めて国内外で高く評価されることを期待している。

同論文は米国で最大のマイノリティ集団となったヒスパニックの政治活動に着目し、とりわけ大統領選挙で最激戦州といわれるフロリダ州に集住するキューバ系勢力と、民主・共和、二大政党の集票運動についての関係を、歴史的な視座から議論したものである。その特徴は、英語、スペイン語の一次資料に依拠しつつ、移民史や政治史、外交史にまたがる二次文献を広く参照しながら異なるアプローチを統合し、そこに一次資料の解釈に基づく独自の視点を織り交ぜたところにある。近年、米国政治におけるヒスパニック票の重要性は高まる中、そのような現象に対する学問的探求はまだ始まったばかりである。その意味でも本論文は先駆的な面をもっており、今後の研究動向に一定の影響を与えうるのではないかと期待している。なお、同論文は審査段階で高い評価を得た。その結果、これは査読付論文として来年度の同学会誌に掲載される予定である。前年度の業績と併せて、2年間で学会発表を5件、査読付論文を2件執筆するなど、研究の遂行・発表がバランスよく進んでいるのではないかと考えている。交付申請書に記載した「研究の目的」と照らしても、おおむね順調に進展していると評価できる。申請者は今年度6月、フルブライト財団より2011-2012年度フルブライト大学院留学プログラム奨学金(給付)を受賞した。その関係で、学術振興会特別研究員の資格については今年度9月をもって中途辞退させていただくことになり、以後はオハイオ州立大学歴史学部に所属している。このように研究環境が大きく変化したとはいえ、昨年度、および今年度に引き続き、来年度も博士論文の執筆に向けた準備を着実に進めたいと考えている。具体的には、全米各地に点在する歴史資料館を周りつつ、日本国外における研究業績を積み重ねることを準備している。
電池構造に革新をもたらすナノファイバーフレームワークを用いた高機能相界面の構築

研究代表者らのこれまでの研究により、各種イオン伝導性を有する高分子ナノファイバーが非常に優れたイオン輸送特性を有することが明らかになっている。本研究では、イオン伝導性ナノファイバー集合体(ナノファイバーフレームワーク:NfF)の形状・特徴に着目し、電池等の飛躍的な高性能化に繋がる高機能相界面をNfF上に構築することを目的とする。具体的には、正極・電解質・負極など別個の部材の組み合わせにより構成されている既存の全固体型二次電池の課題を解決すべく、相界面の精密な制御を行いながら電極機能をイオン伝導性NfFに直接付与した全く新しい多機能一体型電池を作製する。電池構造に革新をもたらし、全固体型二次電池の実現・高性能化を達成するとともに、高分子ナノファイバーならではの特長を活かした展開も図る。本年度は主に、ナノファイバー複合電解質膜の作製と二次電池応用に取り組んだ。前年度作製した表面構造に加え、各種機能性官能基を表面に導入した新規ナノファイバー(NfF)を作製し、複合電解質膜を得た。NfF表面の性状を適切に制御することで、ナノファイバーとマトリクス電解質の界面にイオン輸送に有利な相界面が構築でき、リチウムイオン伝導性やリチウムイオン輸率の向上を達成した。また、全固体型リチウムイオン電池を作製し、初期特性として十分な二次電池性能が得られることを明らかにした。さらに、多機能一体型電池の実現を目指し、正極構造の検証、電解質との良好な界面形成にむけた検証を行った。具体的には、リチウム対称セルによる定電流サイクル試験前後の電極ー電解質界面を大気非暴露SEMなどを用いて評価した。研究計画の通り、本年度は全固体型二次電池評価に着手し、おおむね順調に進展している。表面修飾NfF複合膜を用いることで、期待通りの二次電池特性が得られつつある。また、多機能一体型電池作製に向け、電極ー電解質界面の検証を開始しており、成果を得つつある。本年度は研究計画通り進展しているため、今後も以下3点を柱に研究を推進する。1)多機能一体型電池の作製、2)二次電池評価とナノスケールにおける相界面現象の検証、3)高機能相界面の構築と設計自由度の高さを活かした新しい電池構造の提唱研究代表者らのこれまでの研究により、各種イオン伝導性を有する高分子ナノファイバーが非常に優れたイオン輸送特性を有することが明らかになっている。本年度は主に、ナノファイバー(NfF)表面への機能性官能基導入の検証と、表面修飾ナノファイバーを用いた複合膜の作製および電解質評価を行った。NfF表面の性状を制御することで、ナノファイバーとマトリクス電解質の界面にイオン輸送に有利な相界面が構築できることが見出され、リチウムイオン伝導性やリチウムイオン輸率の向上が達成された。また、新規イオン伝導性高分子として、リチウムシングルイオン伝導性高分子を設計、合成し、そのナノファイバー化を行った。さらに、多機能一体型電池の作製を目指し、まず電解質-正極一体型構造の構築に向けた要素技術の検討にも着手した。研究計画の通り、本年度は主に高性能相界面の構築に向けたナノファイバー(NfF)への新たな機能の付与に向けた検討を行い、おおむね順調に進展している。NfF表面に機能性官能基を導入することでイオン伝導性など各種特性向上が達成され、期待通りの結果が得られた。また、新規イオン伝導性高分子の合成とナノファイバー化や、多機能一体型電池作製に向けた予備検討にも着手し、それぞれ成果を得ている。

さらに、多機能一体型電池の実現を目指し、正極構造の検証、電解質との良好な界面形成にむけた検証を行った。具体的には、リチウム対称セルによる定電流サイクル試験前後の電極ー電解質界面を大気非暴露SEMなどを用いて評価した。研究計画の通り、本年度は全固体型二次電池評価に着手し、おおむね順調に進展している。表面修飾NfF複合膜を用いることで、期待通りの二次電池特性が得られつつある。また、多機能一体型電池作製に向け、電極ー電解質界面の検証を開始しており、成果を得つつある。本年度は研究計画通り進展しているため、今後も以下3点を柱に研究を推進する。1)多機能一体型電池の作製、2)二次電池評価とナノスケールにおける相界面現象の検証、3)高機能相界面の構築と設計自由度の高さを活かした新しい電池構造の提唱本年度は研究計画通り進展しているため、今後も以下3点を柱に研究を推進する。1)多機能一体型電池の作製、2)二次電池評価とナノスケールにおける相界面現象の検証、3)高機能相界面の構築と設計自由度の高さを活かした新しい電池構造の提唱当初、本年度は二次電池評価を中心として計画していたため、電極材料など高額物品の多数購入、特殊な材料評価の外注などを予定していたが、実際には予定より購入量は少なく、外注予定評価も所属期間内で実施できたため、支出が当初より少なく済んだ。また、科研費での海外出張を予定したが、別の研究課題に関して他の研究費が得られ、そちらで出張旅費を支出できたため、予定より支出額が少なくなった。次年度は、本年度繰り越すことが出来た予算を合わせることで、効率よく外注評価を利用するなど当初の予定より加速した形で研究を推進する。また、最終年度の計画に記載してあるリチウムイオン二次電池以外の電気化学測定、デバイス応用には高額の支出が予想されるため、繰越分を含め有効に予算を活用する。
アーバスキュラー菌根のリン酸輸送メカニズムの解明

菌根のリン酸輸送の分子メカニズムを明らかにするため、ミヤコグサの菌根特異的酸性ホスファターゼ遺伝子LjPAP3をノックダウンしたところ、リン吸収が抑制され菌根菌中にポリリン酸が蓄積してしまうことを明らかにした。このことからLjPAP3が共生のリン酸輸送に関与することが示唆された。また、菌根菌のポリリン酸合成酵素遺伝子VTC1、VTC2、VTC4を同定し、VTC4はポリリン酸を合成することを示した。本研究では、菌根機能を評価する有効な指標を見出すため、リン酸輸送に関わる植物と菌根菌の遺伝子・タンパク質・生体分子を解析し、菌根のリン酸輸送の分子メカニズムを明らかにすることを目的とした。課題1では、菌根菌のポリリン酸分解酵素と合成酵素の遺伝子を同定し機能解析することで、菌糸内でのポリリン酸代謝を明らかにすることを目的とした。アーバスキュラー菌根菌Glomusintraradicesのポリリン酸合成酵素GiVTC4を大腸菌で発現させ、精製後にATPを基質としてポリリン酸合成活性を測定した。GiVTC4は大腸菌のPPKに比べて活性は低いものの、ポリリン酸を合成することが明らかとなった。次にGiVTC4の抗体を用いて免疫電顕を行ったが、十分なシグナルを得ることはできなかった。今後、抗体の種類や賦活化などを検討する予定である。課題2では、ミヤコグサの菌根特異的酸性ホスファターゼLjPAP3のノックダウン系統を作製し、菌根菌のポリリン酸局在や代謝に及ぼすLjPAP3の影響を明らかにすることを目的とした。LjPAP3のRNAi系統を用いて菌根菌のポリリン酸局在を解析した。検出感度を向上させるために、従来から用いられてきたSpurr樹脂に代わって親水性のLR White樹脂を用いた。LR White樹脂を用いることでラベルの量は上昇したが、非特異的なシグナルが上昇しておりポリリン酸検出にLR Whiteを使用するのは難しいと思われた。次に、LjPAP3を酵母Pichia pastorisで発現させることを試みたが、未だ十分な量のタンパク質を精製するには至っていない。LjPAP3の抗体を用いて免疫電顕を行い、LjPAP3は植物と菌との境界であるペリアーバスキュラースペースに分泌されることが明らかとなった。課題1では、菌根菌のポリリン酸合成酵素の局在を解析し、ポリリン酸を合成するオルガネラの特定を目的とした。アーバスキュラー菌根菌Rhizophagusirregularisのポリリン酸合成酵素RiVTC4に対するペプチド抗体を作製し免疫電顕を行った。RiVTC4の局在を示すシグナルは、主に液胞膜で観察された。ポリリン酸は液胞内に蓄積することが知られていることから、ポリリン酸は液胞膜上のVTC複合体によって合成され、さらに液胞内に輸送されると考えられる。検出感度を向上させるためにエッチング法を検討し、過酸化水素にかわりナトリウムエトキシドを用いることでポリリン酸の検出感度が上昇した。この方法を用いて細胞間菌糸のポリリン酸局在を解析したところ、ポリリン酸シグナルは主に液胞と細胞壁に観察された。さらに、LjPAP3を酵母Pichia pastorisで発現させ有機態リン酸の分解活性を評価したところ、p-ニトロフェニルリン酸のリン酸エステル結合の加水分解を触媒することを明らかとした。アーバスキュラー菌根菌Glomusintraradicesのゲノム情報を利用し、酵母VTC4と相同性の高いGiVTC4をクローニングした。VTC4は膜タンパク質であることから、ポリリン酸合成活性を有すると考えられる細胞質ドメインをクローニングし、大腸菌タンパク質発現系を用いてGiVTC4*タンパク質を精製した。GiVTC4*を抗原としてウサギ抗GiVTC4*抗体を作製し、ウエスタンブロット解析で抗原と反応することを確認した。

課題2では、ミヤコグサの菌根特異的酸性ホスファターゼLjPAP3のノックダウン系統を作製し、菌根菌のポリリン酸局在や代謝に及ぼすLjPAP3の影響を明らかにすることを目的とした。RNAi法によりLjPAP3遺伝子の発現を抑制させるため、Agrobacterium rhizogenesを用いてミヤコグサにヘアピンRNA発現遺伝子を導入した。形質転換個体のLjPAP3遺伝子の発現量を解析したところ、野生型に比べ約1/10程度に発現が抑制されたており、LjPAP3機能解析に有用な系統を得ることができた。このLjPAP3発現抑制系統に菌根菌を接種しポリリン酸局在を解析したところ、樹枝状体のファインブランチにポリリン酸が蓄積していることが明らかとなった。ミヤコグサLjPAP3の機能を解析するため、酵母Pichia pastorisでLjPAP3を発現させ精製することができたが、精製量が微量であり発現と精製法を検討する必要があった。[課題1]菌根菌のポリリン酸分解・合成酵素の同定と機能解析当初の予定通り、ポリリン酸合成酵素GiVTC4の活性を検出することができたが、GiVTC4の局在を免疫電顕で明らかにすることはできなかった。この原因として、抗体の種類や免疫電顕で行う賦活化処理にあると思われる。[課題2]ミヤコグサ酸性ホスファターゼのポリリン酸代謝LjPAP3の局在解析は予定通りに実施し、LjPAP3がペリアーバスキュラースペースにあることを明らかにできた。一方で、酵母Pichia pastorisタンパク質発現系でのLjPAP3精製については、未だ十分な量のタンパク質が得られず、生化学的な特性の解析には至っていない。また、RNAi系統を用いたポリリン酸局在についても、LR White樹脂を用いた検出法が困難であることが明らかとなり、現在手法の再検討を行っている段階である。[課題1]菌根菌のポリリン酸分解・合成酵素の同定と機能解析当初の予定通り、菌根菌のポリリン酸合成酵素GiVTC4のクローニングとタンパク質精製、抗体作製ができた。さらに抗体の反応性を確認することもできた。一方で、菌根菌のポリリン酸分解酵素PPXのクローニングについては、菌根菌のゲノム情報が限られることからクローニングには至らなかった。[課題2]ミヤコグサ酸性ホスファターゼのポリリン酸代謝当初の予定通り、ミヤコグサの菌根特異的酸性ホスファターゼLjPAP3のRNAiノックダウン系統を作製し、菌根菌のポリリン酸局在を解析することができた。また、酵母Pichia pastorisタンパク質発現系でのLjPAP3精製とLjPAP3のペプチド抗体の作製も予定通りに進んだが、精製量に課題があった。さらに抗LjPAP3抗体の反応性を確認することもできた。[課題1]菌根菌のポリリン酸分解の同定と機能解析昨年度に引き続き、ポリリン酸合成酵素GiVTC 4の局在を明らかにする。今年度は抗体の種類を検討するとともに、いくつかの賦活化条件を検討し、外生菌糸と内生菌糸におけるポリリン酸合成酵素の局在を明らかにする。[課題2]ミヤコグサ酸性ホスファターゼのポリリン酸代謝昨年度に引き続きミヤコグサLjPAP3のRNAiノックダウン系統を用いて、ポリリン酸ラベリング法を用いて菌根のポリリン酸局在を詳細に解析する。今年度はポリリン酸の検出にSpurr樹脂に包埋した試料を用いてエッチング法を再検討し、ポリリン酸の検出感度を高める。
修復象牙質形成における炎症性サイトカインの役割

修復象牙質の細胞学的メカニズムを明かにするために、著者らが確立したウシ象牙芽細胞の培養系を用い、種々のサイトカイン(IL-I,TNF-α,PGE_2,IGF-I,TGF-β,PTH)がメディエイターとして象牙芽細胞に働いた結果、象牙質が形成されるという作業仮説を証明する実験を行った。休止状態と思われる培養3ヶ月の象牙芽細胞に、IL-I,TNF-α,PGE_2,IGF-I,TGF-β,PTHをそれぞれ12時間処理し、さらに24時間培養後に細胞を回収した。さらに、全RNAを抽出しRT-PCR法により石灰化の指標となるタンパク質の発現を調べた結果以下の知見を得た。オステオカルシンの発現は、IL-IおよびIGF-I刺激により誘導され、BSPは、IL-I,PGE_2およびIGF-I刺激により誘導された。また、IGF-Iは、PGE_2,IL-I刺激により誘導されるという結果となった。以上のことから、長期培養によりタンパク合成能の低化したウシ培養象牙芽細胞は、サイトカインにより刺激され、増殖因子やマトリックスタンパクの合成を再開することが示唆された。今後、さらに石灰化促進因子であるビスフォスフォネート等による影響についても検討する予定である。また、IGF-Iは、PGE_2,IL-I刺激により誘導されるという結果になった。以上のことから、長期培養によりタンパク合成能の低下したウシ培養象牙芽細胞は、サイトカインにより刺激され、増殖因子やマトリックスタンパクの合成を再開することが示唆された。
プレソーラー粒子の化学反応から制約される原始太陽系円盤の物理化学条件

地球外物質中に見つかる太陽系誕生以前に形成された特異的な同位体組成を持つ粒子はプレソーラー粒子と呼ばれる。プレソーラー粒子は、太陽系に取り込まれた後、太陽系形成最初期の原始太陽系円盤での加熱プロセスを受けて大部分の粒子が同位体的異常を消失、または粒子そのものが消失した可能性がある。このような化学反応の速度は原始太陽系円盤の物理化学条件に依存するため、プレソーラー粒子は円盤物理化学条件を知る重要な手がかりとなる。本研究では、原始太陽系円盤を模した室内実験からプレソーラー粒子の酸素同位体交換反応・蒸発反応を解明し、惑星材料の進化の出発の場となる原始太陽系円盤の物理化学条件の制約を試みる。
『名所図会』を用いた京都盆地における水環境の復元

江戸時代に出版された数多くの名所図会の分布図を作成した結果,そのほとんどが「都名所図会」と重複することが分かり,昭和になって作成された「京都民俗志」にもその多くが採用されていることが判明した。江戸時代の京都市街地には数多くの井戸や湧水が存在していたので,それを基に,水環境を復元した結果,現在の御所付近から当時の京都市街地で西端にあたる二条城,南限に当たる京都駅付近まで,多数の井戸や湧水が存在していたことが明らかとなった。当時の井戸掘り技術は京都盆地が砂礫で形成されていることを考慮すると,せいぜい5-10m程度であったことと,市街地の南西にも湧水が存在していた(佐女牛井など)ことから,地形の変動を無視しても,地表面下1-5m付近に地下水面が存在していたことが判明した。研究過程の中で見出した,「都名水見競相撲」の解析結果から,当時の都人が認識していた洛中,洛外の境界線が判明し,これは,国宝ともなっている「洛中洛外図」の境界線を詳細に表していると推定することができた。また,現存する湧水,井戸の水質分析結果から,涵養域の推定を行うための方法の一つとして,降水の酸素・水素安定同位体比を測定し,盆地内の地下水の同位体比と比較する方法が有効的であり,その詳細な調査を実施した。2009年9月2010年8月までの1年間,京都盆地から北部山地(貴船地域)の3地点に降水採取装置を設置して, 2ヶ月毎に降水を採取し,その同位体比を測定した。降水の同位体比の結果から,本研究地域の降水の同位体高度効果は,δ18Oで-0.17‰/100m(r2=0.981),δDで-0.7‰/100m(r2=0.819)であった。シリカの分析結果から総合的に考えると,京都盆地の鴨川由来と考えられる地下水は存在する深度(5-100m)に関係なく,ほぼ水質が一定であり,ほぼザルのような状態であることが確認された。未だに市街地で良質な地下水を利用した酒造や豆腐,湯葉などが製造できるのは,このような地下水の特徴によるものであることが明らかとなった。本研究では,平安時代から現代に至る水環境や上下水道の変遷を名所図会等の歴史書により明らかにし,いくつかの時代における状況を復元する。また,京都盆地に存在する地下水は,地質の状況から帯水層別に涵養された年代(滞留時間)が異なり,より深い深度の水にはより昔の情報が残されている。そこで,深度の異なる地下水や湧水を採水し,その酸素や水素の安定同位体比を分析することにより,過去と現在との気温の違いなどを推定する。また,京都盆地一帯の地下水や湧水,河川水,降水などの採水を行い,それらの安定同位体比や水質などを併せて示すことにより,より広域での水循環や滞留時間の推定などを行う。上記の目的を達成するために,『都名所図会』に記述された名水の把握につとめ,8割方の名水の場所を確認できた。

平成21年度は図会や資料の読み込みと,記述された水の存在の確認を徹底的に行い,場所が確定された100ヶ所程度の名水は,水量・水質調査を実施した。また,江戸時代の土地利用図が8割方完成させた。平成22年度は,京都盆地における名水の把握と水質調査,土地利用図の作成を主に実施した。また,平成21年度に見出した「都名水見競相撲」(1802)資料から,その番付け表に記述された左右の名水分布図を作成し,江戸時代の人々の名水に対する嗜好について検討した。その結果,本資料に記述された左右の地域区分は,『洛中洛外図屏風』に一致することが分かり,当時の人々かその視点で京都盆地を地域区分していたことが判明した。また,逆に言えば,洛中洛外図屏風の右隻,左隻の地域区分が都名水見競相撲により,詳細な地域区分線が引けることが分かった点は,非常に重要である。地下水の点では,涵養域の推定を行うための方法の一つとして,降水の酸素・水素安定同位体比を測定し,盆地内の地下水の同位体比と比較する方法が有効的であり,その詳細な調査を実施した。2009年9月2010年8月までの1年間,京都盆地から北部山地(貴船地域)の3地点に降水採取装置を設置して,2ヶ月毎に降水を採取し,その同位体比を測定した。降水の同位体比の結果から,本研究地域の降水の同位体高度効果は,δ180で-0.17%/100m(r2=0,981),δDで-0.7‰/100m(r2=0.819)であった。なお,地下水学会にて行った発表は,賞を受賞した。平成23年度は,京都盆地における名水の把握と水質調査,土地利用図の補足調査,および報告書作成に向けた集成作業を主に実施した。また,平成21年度に見出した「都名水見競相撲」(1802)資料から,作成した名水分布図をもとに解析した結果を発表した。江戸時代の水環境を復元した結果,現在の御所付近から当時の京都市街地で西端にあたる二条城,南限に当たる京都駅付近まで,多数の井戸や湧水が存在していたことが明らかとなった。当時の井戸掘り技術は京都盆地が砂礫で形成されていることを考慮すると,せいぜい5-10m程度であったことと,市街地の南西にも湧水が存在していた(佐女牛井など)ことから,地形の変動を無視しても,地表面下1-5m付近に地下水面が存在していたことが判明した。現存する湧水,井戸の水質分析結果から,涵養域の推定を行うための方法の一つとして,降水の酸素・水素安定同位体比を測定し,盆地内の地下水の同位体比と比較する方法が有効的であり,その詳細な調査を実施した。2009年9月201O年8月までの1年間,京都盆地から北部山地(貴船地域)の3地点に降水採取装置を設置して,2ヶ月毎に降水を採取し,その同位体比を測定した。降水の同位体比の結果から,本研究地域の降水の同位体高度効果は,δ180で-0.17%・/100m(r2=0.981),δDで-0.7愉/100m(r2=0.819)であった。シリカの分析結果から総合的に考えると,京都盆地の鴨川由来と考えられる地下水は存在する深度(5-100m)に関係なく,ほぼ水質が一定であり,ほぼザルのような状態であることが確認された。未だに市街地で良質な地下水を利用した酒造や豆腐,湯葉などが製造できるのは,このような地下水の特徴によるものであることが明らかとなった。