hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
てんかん脳波の数理的特徴付けと発作予測に向けて

トランスファーエントロピーは2つの時系列間に存在する情報の流れを定量化するものであるが、必要な計算資源が膨大になる。これを単純化してシンボルによる情報の流れを与えるものがシンボリックトランスファーエントロピーである。差分時系列に対するシンボリックトランスファーエントロピーは比較的一様であり、焦点電極の関わる場合は発作間欠期てんかん性徐波の生起と同期している。予定した研究計画の進捗状況は次の通り順調である。既に結果の出ていた患者1,患者2の脳波データにおけるサークルマップ型力学系の存在を示した手法と同様に、新たに池田班から提供された広域周波数帯域ECoG記録脳波8患者データについて、6患者に関して発作時高周波振動におけるサークルマップ型の力学系を発見した。先行して解析した2患者についての結果が特殊なものではなく、普遍性を持つことが示唆されたと考えられる。差分時系列に対するシンボリックトランスファーエントロピーに関して協力研究者の田所とともに解析した結果、脳波波形から得られるトランスファーエントロピーに比較すると非発作時は一定値を保つ挙動を示し、焦点のslow shiftに対してよく反応する結果が得られた。非発作時の差分時系列は正規分布によってよく近似できることを用い、正規分布のカルバックライブラー情報量によるred slowの検出を試みた。これは研究計画にない試みであるが、正規分布間のカルバックライブラー情報量は平均値と分散のみによって決まるため、計算を極めて軽量に遂行できる。患者1の基準電極と各電極間のカルバックライブラー情報量はslow shiftおよびred slowによく反応することが確認できた。パワースペクトル残差による焦点の同定とともに用いることで、red slowの発生頻度などを統計的に高精度に判定できる可能性がある。以上の観点から、研究計画にない成果を含み、計画以上に進展しているものと判断する。今後の研究の推進計画を下記に示す。(1)高周波発振現象における非線形振動を説明する離散力学系を非線形時系列解析の手法から決定する。(2)発作間欠期てんかん性徐波のマーカーとしてパワースペクトルの対数スケールにおける最小自乗残差を適用する。(3)ECoG記録における観測部位間の相互作用をトランスファーエエントロピーおよびカルバックライブラー情報量を用いた双方向型ネットワークとして定式化し、高次元結合形力学系によるモデル構築を試みる。全計画を通じ、池田班から提供されている10患者データを用いて解析を進める。(1)に関しては、サークルマップ型の離散力学系を原型とし、そのパラメータを決定する。パラメータ決定には重み付きの最小自乗法を用いる。重みについては時系列が生成する力学系の不変測度を打ち消すような重みを定義する。力学系のパラメータと時系列の重みを記述する関数形を同時に決定する点が重要である。
慢性骨盤痛症候群における肥満細胞の意義および病態解明

慢性骨盤痛症候群の代表的疾患である間質性膀胱炎(IC)や過敏性腸症候群(IBS)の病態に、肥満細胞が関与していると言う仮説を立て、肥満細胞欠損マウスとコントロールマウスを用いて、ICモデル、IBSモデル、その併用モデルを用いて排尿動態の変化を検討した。肥満細胞欠損マウスはコントロールマウスに比して排尿量が有意に少く、各病態群で一番変化が顕著であったICモデル群では平均排尿量は有意に減少し、その変化率は肥満細胞欠損マウスよりコントロールマウスで有意であった。その病理所見では肥満細胞欠損マウスの方が、炎症性変化が軽微であった。以上の結果より、肥満細胞の存在は炎症増悪因子であると考えられた。慢性骨盤痛症候群(chronic pelvic pain syndrome: CPPS)の代表的疾患である間質性膀胱炎や慢性前立腺炎の病態に、肥満細胞が大きく関与していると言う仮説を立て、まず肥満細胞の有無で、排尿動態が変化するか否かを確認すべく、肥満細胞(マスト細胞)欠損マウス:WBB6F1-W/Wvマウスとコントロールマウス(野生型):WBB6F1-+/+マウスを用いて、温度:24±2°C、湿度:50±10%、照明時間:12時間の飼育環境下での排尿動態(昼間5時間当たりの排尿回数と排尿量)を測定した。その結果は、各マウスの排尿量および排尿回数は、各個体1回当たりの平均排原量はF1-+/+で101250μL、F1-W/Wvで77183μLであり、排尿回数は26回/5時間であった。現時点では、検討症例数も少なく、統計的解析は実施していないが、F1-+/+は、F1-W/Wvより排尿量が多く、排尿回数も多い傾向が見られた。この差異は、肥満細胞の有無によるものかは、今後の詳細な検討を要するが、何らかの影響を与えていることが示唆された。マウスの1回当たりの排尿量としては、0.36±0.17mL(C57マウス)との報告1)がある一方、数10300μLの範囲で日内変動のあることも知られている2)。今回の結果も日内変動の影響も考慮しなければならない。今後匹数を増やし、排尿動態の差異を明らかにし、かつ膀胱内圧も測定する予定である。これらに急性拘束ストレスを与えることで、更に検討を進め、肥満細胞のCPPSへの関与やその病態解明に迫りたい。参考文献:1)愛媛県立医療技術大学紀要. 2008:5;51-6., 2)Nat Commun. 2012:1;3:809.慢性骨盤痛症候群の代表的疾患である間質性膀胱炎(IC)や過敏性腸症候群(IBS)の病態に、肥満細胞が関与していると言う仮説を立て、肥満細胞欠損マウスとコントロールマウスを用いて、ICモデル、IBSモデル、その併用モデルを用いて排尿動態の変化を検討した。間質性膀胱炎(IC)と慢性前立腺炎/慢性骨盤痛症候群(CP/CPPS)を中心とする慢性骨盤痛症候群における肥満細胞の意義および病態解明を進めべく、研究に着手した。急性拘束ストレスが膀胱におけるCRHやUcnの放出を誘導し、直接、またはsubstance PやNTを介して間接的に膀胱肥満細胞を活性化し、ヒスタミン、トリプターゼ等の即時性メディエーターの放出による血管透過性亢進と、サイトカイン等の炎症惹起物質の発現を誘導しているという仮説をに基づき、まずラットにおいて急性拘束ストレスと膀胱内CRH/Ucn投与による膀胱への炎症波及の効果を検討する目的で、マウスに膀胱瘻(留置カテーテル)を用いて、膀胱機能がどのように変化するかを検討を開始。コントロールと肥満細胞欠損マウスの両群の膀胱機能測定を実施したが、マウスの膀胱内圧測定で安定したデータを得るのに、手技的に難しく、まだ十分なデータを得るには至っていない。一方、慢性骨盤痛症候群の一つであるCPモデルとして、ラットを用いた非細菌性前立腺炎(nonbacterial prostatitis; NBP)モデルを作製し、膀胱機能変化の変化を検討したところ、。ラットNBPモデルは、当然前立腺には炎症を認めるが、膀胱には炎症は認めず膀胱重量、膀胱機能等には、変化を認めなかった。慢性骨盤痛症候群を応用した様々なラットモデルの検討は進展しており、肥満細胞ノックアウトマウスの膀胱機能の検討と同時進行していく予定である。肥満細胞欠損マウスおよびコントロールマウスを用い、病態モデル群に分けマウス用代謝ケージにて排尿回数および排尿量を、個別に測定した。各群全ての測定終了後、IBS群は簡易的な筒を用い30分間拘束とし、IC群にはCYP(300 mg/kg)を腹腔内投与し4時間後、排尿回数、排尿量を測定した。IC+IBS群にはCYP投与4時間後に急性拘束し、同様に排尿回数、排尿量を測定した。その後膀胱摘出し、病理学的変化も検討した。

肥満細胞欠損マウスはコントロールマウスに比して排尿量が有意に少なく、各病態群で一番変化が顕著であったICモデル群では平均排尿量は有意に減少し、その変化は肥満細胞欠損マウスよりコントロールマウスで有意に顕著であった。その病理所見では肥満細胞欠損マウスの方が、炎症性変化が軽微であった。排尿動態の変化と病理所見より、肥満細胞欠損マウスではコントロールマウスに比して、CYP投与によるIC様の変化を軽減させたことより、肥満細胞の存在は炎症増悪因子であることが確認された。以上より、肥満細胞の存在は炎症増悪因子であると考えられた。CPPSの病態解明には肥満細胞の意義をより詳細に検討する必要がある。泌尿器科学マウスの膀胱内圧測定が安定して取得出来ず、本研究の概要である肥満細胞の意義について、ノックアウトとの差異等を検討するまでに至っていない。しかし、他の慢性骨盤痛症候群モデルとしてのラットを用いた非細菌性前立腺炎モデルでの膀胱機能の検討は進展しており、学会発表している。今後、このラットを用いた非細菌性前立腺炎モデルを応用した様々なモデルラットでの成果を発表する予定である。肥満細胞(マスト細胞)欠損マウス:WBB6F1-W/Wvマウスとコントロールマウス(野生型):WBB6F1-+/+マウスの排尿動態測定を更に症例数を増やし、統計学的検討を行い、これをベースに急性拘束ストレスを与えたCPPSモデルでの検討を進めることで、肥満細胞のCPPSへの関与やその病態解明に迫りたい。マウスの膀胱内圧測定等の膀胱機能の評価が出来るように手技的に安定させ、ノックアウトマウスとの差異を検討し、まず、肥満細胞の存在の有無の意義を検討する。そのうえで、尿中のヒスタミン、肥満細胞特異的プロテアーゼ、IL-6などの濃度を測定するとともに、膀胱の血管透過性亢進を99Technetium-gluceptateの血管外浸出で評価する予定である。ラットを用いた非細菌性前立腺炎を応用した性ホルモンによるラットCP/CPPSモデルでの膀胱機能の検討も同時に進展させる予定である。動物購入資金とin vivoとvitroの研究におけるランニングコストが中心である。その他の実験装置等は既に充足されているため、研究を邁進するのみである。
現地調査とデータベース作成によるアバール語の格配列と他動性に関する総合的研究

本研究ではアバール語の次のことに関して明らかにした。(1)それぞれの動詞の項(動詞の意味解釈上の必須要素)がどのような格で現れるのか、また、それぞれの動詞はどのような意味的な特徴を持っているのか。(2)どの動詞が自動詞として用いられ、どの動詞が他動詞として用いられ、どの動詞が自動詞としても他動詞としても用いられるのか。(3)使役動詞が四つあるが、この四つの使役動詞に埋め込まれている動詞の項はどのような格で現れるのか、また、この四つの使役動詞はどのような意味的な特徴を持っているのか。アバール語の格配列および他動性について下記のような調査・研究を行った。初年度であることからかなり広範な調査・研究を行ったが、どれも2年目以降へ繋がる基礎的な調査・研究が多い。・論文『アバール語における衝撃を伴う接触動詞について』では、アバール語の接触動詞の中でも中心的な存在であるk'abize「たたく」、k^ut^ize「軽くたたく」、tunkize「突く、押す」に関して具体的にどのような意味を持っているのか、接触するものとしてどういうものが可能であるか、接触するものの動き方はどのようなものが許されるのかといったような意味的な側面、他動詞としての用法と自動詞としての用法があるが、それぞれでどうような意味の場合にどのような格の名詞と結びつくことができるのかというような統語的な側面、また、それぞれの比喩的な用法としてはどのようなものがあるのかということを明らかにした。・アバール語の標準語のいろいろな動詞の具体的な意味および格枠組みなどに関して調査を行い、語彙データベースを発展させた。・自動詞としてしか使われない動詞、他動詞としてしか使われない動詞、自動詞としても他動詞としても使われる動詞に関して、意味や頻度などの観点からデータ収集を行った。・ケレブ方言の動詞のS(自動詞の主語)、A(他動詞の主語)、O(他動詞の目的語)における格の表れやいくつかの動詞の格配列に関しての調査を行った。・論文『アバール語における動詞の結合価』では、アバール語において、(1)具体的にどのような格配列を持つ動詞があるのか、(2)文脈がない状況でもOを省略することができる動詞があるが、具体的にどのような動詞であるのか、(3)自動詞としても他動詞としても使われる動詞があるが、具体的にどのような動詞であるか、(4)逆受動態的な特徴を持った持続動詞というものがあるが、どのような特徴を持っているのか、(5)いくつかの分析的な使役動詞が使われるが、格の配列や意味の違いはどうなのか、(6)進行相と結果相はそれぞれ形容詞的分詞現在と副詞的分詞過去に存在動詞を結びつけて形成されるが、その時に起こる格の配列の交替はどうであるのか、(7)非意図的な行為を表す表現があるが、その使用はどのようなものであるのかという、格配列と他動性に関して広い範囲で調査したことを記述的に明らかにした。これが、後半の研究の基礎となる。・アバール語では他動詞としても自動詞としても使える動詞がたくさんあるが、「割れる」、「さける」を意味する動詞などとの対比で「切れる」を意味する動詞を語彙意味論的な観点からの使用領域と自動詞としての使用の可能性などについて調査するとともに、アバール語ではそもそも他動詞のAが文脈がない状況でも省略可能なので、自動詞として用いられていると見なせる基準について研究を行った。また、その他のいろいろな動詞の具体的な意味および格枠組みなどに関して調査を行い、語彙データベースを発展させた。・使役動詞のtezeは基本的には許容使役であるが、一般的な使役としての用法と思われる用法があるなどの、使役動詞に関する調査を行った。・ケレブ方言の動詞の基礎的な語彙を調べ、その格配列や自他に関しての調査を行った。・場所格交替動詞(spray/load動詞、clear動詞、wipe動詞)について調査を行い、論文「アバール語における場所格交替動詞について』でアバール語にどのような場所格交替動詞があるのかについて述べた。spray/load動詞とは日本語の"塗る"のように二つの格配列(「ペンキを壁に塗る」と「壁をペンキで塗る」)で表現できる動詞である。アバール語にはspray/load動詞はとても少ないが、AM-ox'ize「塗る」などがある。ある側面から見ると何かをある場所から移動することを意味する動詞で二つの格配列で表現できる動詞が存在するが、移動元が直接目的語になっている場合に移動対象を表現できるのがclear動詞、できないのがwipe動詞である。アバール語では、clear動詞はAM-ats^ts^ine「きれいにする」だけであるが、wipe動詞はch^ex'eze

「出す、空にする」など多少存在する。・k"ot'ize「切る」など切断と関係する動詞の意味、自動詞としての使用の可能性、テキストでの使用頻度について調査を行い、k"ot'izeの道具が鋭利な刃物に限定され、刃物でもはさみなどもは基本的に許容されないこと、k"ot'izeは派生的な意味ではよく自動詞で使われるが、物理的な意味では使われにくいが、自動詞として使われていると考えられる使用例があることなどが明らかになった。・テキストにおける広範な使用例をもとに、四つの使役動詞の使われている使役の意味(強制使役や許容使役など)の調査を行い、tezeは一般的には許容使役として使われる動詞であるが、埋め込まれている動詞が自動詞でその主語が物である場合に一般的な使役の意味で用いられることがあることなどが明らかになった。
組織と個人の新総合システムに関する実証的研究

企業及び従業員に対するインタビュー調査、ならびに従業員に対する意識調査(郵送)を実施した。調査結果の分析によって判明したことはつぎのとおりである。まず、研究職、コピーライター、クリエーター、アナリストなど専門性の高い職種に属する者は、「組織人」よりも「仕事人」に近い価値観、志向を有している。彼(彼女)らは組織に対して限定的に関与し、組織を一種のインフラストラクチャーとしてとらえる傾向がある。さらに、研究職と事務職との比較では、前者が「インフラ型組織」を志向する傾向が強いことが実証された。これは、研究職などのプロフェッショナルにとって有機的組織が適合するという従来の説を部分的に否定するものであり、専門的職種のマネジメントにおける新しい知見といえる。また、研究開発組織、広告会社、コンサルタント会社、ゲームソフト会社、生命保険会社など、専門的職種の比重が高い組織の構造は、「インフラ型組織」に近いということも明らかになった。要するに、個人の働き方は組織中心から仕事中心へと変わりつつあり、とりわけ増大する専門的職種に対しては、従来理想的な組織形態とされた有機的組織よりも、むしろ「インフラ型組織」の方が適合するということである。これらの調査結果を踏まえて、新しい組織形態としての「インフラ型組織」をモデル化した。今後はさらにこのモデルの精緻化を行う予定である。組織と個人の統合についての伝統的な理論的枠組み(直接統合)に代わる新しい枠組み(間接統合)の実現可能性、ならびにその有効性を例証するため、約30の事業所を訪問し、管理者ならびに一般従業員に大して聞き取り調査を実施した。現在は、これまでに行った調査結果を先行研究や文献資料などと照らし合わせながら分析している段階である。次年度は、本年度の分析結果を踏まえてさらに焦点を絞った調査を行う予定である。調査結果を現時点で刊行物として公表することはできないが、これまでのところ期待どおり新しい統合の枠組みが有効なことを裏付ける資料が得られつつある。なお、調査結果の一部は、すでに日本経営学会関西部会(平成8年11月16日、同志社大学)において「仕事人化とマネジメント-組織と個人の新統合システム-」と題して発表した。全体として概ね予定どおり研究が進捗しており、着実に成果があがっている。
海外進出を目指す介護サービス事業所における福祉専門職の人材育成プログラム開発

本研究では、海外進出を進めている日本の介護サービス事業所を対象として、中国の圏域ごとに異なる労働環境の実態及び課題を明らかにするとともに、国際感覚を養いグローバルに活躍できる福祉人材育成プログラムを構築するための基礎資料を収集することを目的にした。1パートナーシップ企業との契約交渉、2海外介護事業所の運営3現地職員の人材育成4国際ネットワークの構築5ICT活用におけるコミュニケーション平成26年度は、海外進出を目指す介護サービス事業所を対象として、アジアの圏域ごとに異なる職員の労働環境の実態を明らかにするとともに国際感覚を養い、グローバルに活躍できる福祉人材育成プログラムを作成するための基礎資料を収集することを目的とした。具体的な活動は以下の通りである。まずは、研究に必要な中国・韓国・タイ・シンガポール等の文献を調査するため、取り寄せる作業に時間を費やした。雑誌、新聞検索、財団研修の参加や韓国交流団との面談等から介護サービス事業者の海外進出の動向を把握した。また日本の介護サービス事業者が海外に進出している介護事情や文献を整理し、海外進出しているとみられた介護サービス事業所を数ヶ所選定した。収集した課題および事例をもとに、どのような人材育成をすべきか、獲得すべき知識や能力の解明を行うため、介護サービス事業所で働く職員に対して半構造化面談を行った。その結果、「職員の労働環境」、「労務対応」、「教育体制」に関する要因が明らかになった。本研究の目的は、海外に進出する福祉サービス事業所の現状や課題を明らかにし、海外で働くグローバルな福祉専門職の人材育成や実現可能な多角的視点を含む実践プログラムを作成し、広く一般の専門職に普及させることである。そのため、平成27年度は、1既存研究の文献サーベイとして、日本企業と海外企業の意思決定に与える影響を検討している書籍と論文を対象に文献研究を行った。具体的には、事業所の設立、契約交渉、運営・マネジメント等を整理し、関連する現地の制度や生活習慣、文化等の情報を収集し、本研究の作業モデルを考案した。また、海外の現地大学に属する専門家、現地の歴史に詳しい担当者と意見交換を行った。次に、2プログラム開発のための基礎的資料を収集するために、海外進出を志す企業を対象に、現状や課題を把握することから始めた。海外の地域特性に応じた日本国内および海外に拠点を持つ介護サービス事業所の実態を調査した。また、現地でのパートナーシップ企業とのマッチングに注目し、日系企業の海外事業担当者の経験を構成するカテゴリーを生成し、カテゴリー間の関係を図式に表し、その構造と過程を可視化した。これらの分析結果から、作業モデルを修正、細分化する必要があり、さらに収録した国内の企業と海外に拠点を置く事業所のデータを比較することで、どのような人材が求められるのか、作業の違いや共通点を考察し、本研究で提案する作業モデルの妥当性を検証する。昨年度は研究協力者の支援により、関東地区、関西地区の事業所に訪問し、多くの実践活動を行うことができた。また、海外では中国の主要都市を訪問した実践活動や現地の研究協力者との情報交換を行った。それらの情報を分析し、海外事業担当者の作業モデルの検証や、さらなる精緻化の可能性および幾つかの課題に関する知見を得た。これらの成果から、研究目的である「労働環境および教育支援体制の実態を把握する」研究活動を実施することができた。本研究の目的は、海外進出を目指す介護サービス事業所で働く福祉専門職に焦点をあて、彼らの学習や研修を充実させるための人材育成プログラムを作成する基礎資料を収集することである。そのために、海外に拠点を持つ事業所の職員の労働環境、作業状況、教育支援体制の実態調査を実施した。さらに、それらを踏まえ国際的な感覚を身に付け、グローバルに活躍する福祉専門職の人材育成、実現可能な多角的な支援を含む実践プログラムの枠組みを構築する。平成28年度は、1国内外の介護事業所から収集したデータ(課題及び事例等)をもとに、事業所の運営に関わる組織的なマネジメント、サービスを実施するためのアプローチ・手法の実態を明らかにした。次に、2関連する中国の現地情報(S市・T市・C市)の制度、一般的な生活習慣、地域性・文化の差から生じる課題、介護技術やアプローチを実践する上での影響性について整理した。具体的には、<現地ニーズの対応><適応・対応力の課題><現地医療・介護保険制度の活用><施設周辺の環境整備><現地の調査や分析><情報発信、メディア対応><行政機関へのアプローチ>等である。3教育支援に関しては、海外進出を目指す事業所に必要な基盤整備、環境づくりを踏まえた作業モデルを細分化し、どのような人材育成をすべきか、獲得すべき知識や能力等を分析した。さらに、事業経験や体験の構成をカテゴリーに生成し、そのカテゴリー間を図式にしてまとめた。今後は、国内外と外国人専門職との連携を踏まえた教育支援プログラムの活用方法を模索する。1パートナーシップ企業との契約交渉、2海外介護事業所の運営3現地職員の人材育成4国際ネットワークの構築5ICT活用におけるコミュニケーション当初の計画では、平成26年4月に開始する予定だったが、実際には7月の開始となった。資料調査地の詳細な選定に関しては、関係者と数回に渡るミーティングを実施し、その協議を重ねる段階で、地域特性・異文化に関する資料収集した。

また、方針や教育支援プログラムに関するデータベース作成の方法などについて意見交換をおこない、多くを学ぶことができた。地理的にも、内容的にも多様なテーマでの研究体制(基盤整備・関係作り)がととのいつつあり、全体としてはおおむね順調に進展しているといえる。今後は、昨年度及び今年度に収集するデータをもとに分析し、国内や海外事業所とその地域との連携強化等、多角的な視点から検証するとともに、教育的支援プログラムの活用方法を模索する。また、本研究で得られた研究成果について、国内外の学会で発表し、論文を投稿する。さらに、研究対象事業所の職員に対して調査や測定の結果報告会などを行う予定である。社会福祉、介護サービス今後は、以下のような作業を実施する。1.日本で海外に進出している介護サービス事業所(本支店)の対象者とコンタクトを取り、そこで働く職員に対して、個別にインタビュー調査を行う。2.さらに、国内の介護サービスから許可をもらった海外のサービス事業所(海外支店)に訪問調査を行う。3.その他、必要に応じて業界団体や関連企業、協力機関に聞き取りを行い、支援方法や連携の在り方について明らかにしていく。次年度使用額が生じた理由として、現地(内・外)の対象者および関係者との連絡・報告・相談がスムーズに進み、計画当初の必要な通信費および郵送費等が余ったことや、海外の訪問調査を予定していたが、現地の都合や社会情勢を考慮し、一時渡航を見合わせたことなどがあげられる。次年度の研究費の使用計画については、初年度に予備的調査としての海外渡航費の費用と、本調査の準備のための資料集、翻訳、データの解析に要する経費等を中心に使用したいと考えている。また、調査機器等の物品購入費、研究成果発表のための旅費、人件費・謝金等に利用する。
微粒子プラズマ中のナノ界面における熱ダイナミクスの解明

現在、カーボンナノチューブやナノダイヤモンドに代表されるナノカーボンが科学分野並びに産業分野において注目されている。数あるナノカーボンの製造法の中でもっとも期待されているものが低温でこの物質を形成できるプラズマを用いた手法である。特に、プラズマにおいては、気相においてナノカーボンが大量に発生することが知られており(微粒子プラズマ)、プラズマとナノ物質との界面における化学反応を明らかにすることによって、ナノカーボン作製プロセスの著しい向上に期待できる。また、プラズマ気相において、結晶生成物(ナノダイヤモンド)が形成されることが確認されている。通常高温環境が必要とされる物質が形成されることについては、プラズマが電子及びイオンの温度について非平衡であることが関係すると考えられる。本研究では、プラズマ中の微結晶ナノカーボン(微粒子)の形成機構を解析するために、熱的非平衡環境であるプラズマとナノカーボンとの界面における熱ダイナミクス(微粒子の表面温度と運動エネルギーとの関係)を明らかにすることを目的とする。ローダミンBの色素を含浸させた粒径が数マイクロメートルの微粒子をプラズマに導入した。プラズマ中に浮遊するその微粒子にレーザ光を照射して誘起蛍光計測を行った。色素からの誘起蛍光の波長は、その温度、すなわち微粒子の表面温度によって変化する。予め、色素の温度と蛍光波長との関係を用意しておくことによって、プラズマ中の微粒子の表面温度を測定した。3Wの電力を印加して発生させたプラズマにおいて、微粒子は室温から即座に380 Kまで加熱されることがわかった。非加熱のフッ素添加カーボンスパッタリングプラズマにおいて、微結晶生成物(ナノグラファイト)の生成を確認し、その生成機構について考察を行った。ここでは、特にフッ素と炭素の反応による生成熱がグラファイトの形成に寄与している可能性があることがわかった。また、数マイクロメートルの微粒子に対して、蛍光計測並びに運動速度計測を行い、微粒子の表面温度並びに運動エネルギーの解析を行った。次年度もこれらの計測を継続する予定である。
胃癌におけるSox9の役割

胃癌は死亡原因として死因の第2位である。分化型胃癌はH. pyloriの感染によって起こる腸上皮化生を基盤にして発生する。しかしH. pylori除菌後にも胃癌の発生がみられる。われわれは分化型胃癌の前癌病変である腸上皮化生粘膜を発生するCdx2トランスジェニックマウス(Cdx2 Tgマウス)から分化型胃癌が発生することを報告してきた。Cdx2 Tgマウスの腸上皮化生粘膜ではWntシグナル下流に位置するSox9が発現していることも明らかにした。ヒトの腸上皮化生と分化型胃癌においてもSox9が発現していることを報告してきた。また、ヒトの十二指腸腺腫と腺癌おいても高発現していることを明らかにした。今回はSox9が胃癌の発生においてどのような役割を演じているのかを明らかにすることを目的とした。そこでSox9を胃粘膜に特異的発現するトランスジェニックマウスの作製に成功した。既に作製に成功したSox9 Tgマウスを使用して分化型胃癌の発生におけるSox9の役割を明らかにすることを目的に研究を進めている。胃癌の前癌病変である腸上皮化生粘膜にSox9が発現しており、このSox9を胃粘膜に特異的に発現させたトランスジェニックマウスを作製した。このSox9 Tgマウスの胃粘膜は著明に肥厚していることが確認された。Sox9 TgマウスとCdx2 Tgマウスの交配を行いダブルトランスジェニックマウスを作成して胃癌の発癌課程におけるCdx2とSox9の相互関与を検討している。1. Sox9トランスジェニックマウスの胃粘膜の肥厚の解析すでにSox9トランスジェニックマウスの胃粘膜が正常胃粘膜に比較して著しく肥厚していることが明らかになった。一方Cdx2トランスジェニックマウスの腸上皮化生粘膜でもSox9が発現しており、このSox9の発現部位はPCNA陽性であった。これらの実験結果からSox9による胃粘膜の肥厚の増殖のメカニズムをさらに明らかにする。2. Sox9によるH+/K+ ATPaseの発現の抑制のメカニズムの解明Sox9トランスジェニックマウスにおいても、Cdx2トランスジェニックマウスにおいても壁細胞が消失していた。胃内のpHは7.0であり酸分泌が消失していた。このことはSox9の発現により壁細胞が消失したことを意味する。H+K+ATPaseの発現低下をH+K+ATPaseのプロモーターを用いてLuciferase assayで解析している。3. Cdx2トランスジェニックマウスとの交配を行い、Sox9とCdx2のダブルトランスジェニックマウスを作製する。Sox9の胃癌発癌の役割を検討するためにCdx2トランスジェニックマウスとの交配を行った。出来上がったダブルトランスジェニックマウスの解析を行っている。1.間質と発癌との関係の解明腸上皮化生粘膜において、腺管を取り巻く線維芽細胞が存在する。正常腸管の腺管周囲を取り巻く線維芽細胞では炎症性サイトカインは発現していない。しかし、腸上皮化生粘膜の腺管では炎症性サイトカインが発現しており、特に発癌と関連するCox2の発現があることを報告してきた。そこでこのCox2をはじめとした炎症性サイトカインの発現がCdx2によるものであるかSox9によるものであるのかを各トランスジェニックマウスを用いて明らかにする。同時に非ステロイド性抗炎症薬による発癌抑制効果を検討する。2. Cdx2トランスジェニックマウスとの交配を行い、Sox9とCdx2のダブルトランスジェニックマウスを作製する。Sox9の胃癌発癌における役割を明らかにするために、既に腸上皮化生粘膜から分化型胃癌の発生が確認されているCdx2トランスジェニックマウスと今回作製に成功したSox9トランスジェニックマウスとの交配を行う。得られたダブルトランスジェニックマウス、Cdx2トランスジェニックマウス、Sox9トランスジェニックマウスの胃粘膜に発現しているmicroRNAを網羅的に解析し、microRNAの発現と胃癌との関係を明らかにする。

このSox9-Tgマウスの胃粘膜は著明に肥厚していることが確認された。1. Sox9トランスジェニックマウスの胃粘膜の肥厚の解析すでにSox9トランスジェニックマウスの胃粘膜が正常胃粘膜に比較して著しく肥厚していることが明らかになった。一方Cdx2トランスジェニックマウスの腸上皮化生粘膜でもSox9が発現しており、このSox9の発現部位はPCNA陽性であった。これらの実験結果からSox9による胃粘膜の肥厚の増殖のメカニズムをさらに明らかにする。2. Sox9によるH+/K+ ATPaseの発現の抑制のメカニズムの解明Sox9トランスジェニックマウスにおいても、Cdx2トランスジェニックマウスにおいても壁細胞が消失していた。胃内のpHは7.0であり酸分泌が消失していた。このことはSox9の発現により壁細胞が消失したことを意味する。H+K+ATPaseの発現低下をH+K+ATPaseのプロモーターを用いてLuciferase assayで解析している。3. Cdx2トランスジェニックマウスとの交配を行い、Sox9とCdx2のダブルトランスジェニックマウスを作製する。Sox9の胃癌発癌の役割を検討するためにCdx2トランスジェニックマウスとの交配を行った。出来上がったダブルトランスジェニックマウスの解析を行っている。胃癌は死亡原因として死因の第2位である。分化型胃癌はH. pyloriの感染によって起こる腸上皮化生を基盤にして発生する。しかしH. pylori除菌後にも胃癌の発生がみられる。われわれは分化型胃癌の前癌病変である腸上皮化生粘膜を発生するCdx2トランスジェニックマウス(Cdx2 Tgマウス)から分化型胃癌が発生することを報告してきた。Cdx2 Tgマウスの腸上皮化生粘膜ではWntシグナル下流に位置するSox9が発現していることも明らかにした。ヒトの腸上皮化生と分化型胃癌においてもSox9が発現していることを報告してきた。また、ヒトの十二指腸腺腫と腺癌おいても高発現していることを明らかにした。今回はSox9が胃癌の発生においてどのような役割を演じているのかを明らかにすることを目的とした。そこでSox9を胃粘膜に特異的発現するトランスジェニックマウスの作製に成功した。既に作製に成功したSox9 Tgマウスを使用して分化型胃癌の発生におけるSox9の役割を明らかにすることを目的に研究を進めている。胃癌の前癌病変である腸上皮化生粘膜にSox9が発現しており、このSox9を胃粘膜に特異的に発現させたトランスジェニックマウスを作製した。このSox9 Tgマウスの胃粘膜は著明に肥厚していることが確認された。Sox9 TgマウスとCdx2 Tgマウスの交配を行いダブルトランスジェニックマウスを作成して胃癌の発癌課程におけるCdx2とSox9の相互関与を検討している。一方Cdx2トランスジェニックマウスの腸上皮化生
去勢抵抗性前立腺癌における機能性RNAのネットワーク解析および標的分子経路の探索

miR-452は、CRPCで低下しており、miR-452を遺伝子導入することで、PC3, DU145ともに転移、浸潤能が低下することが示され癌抑制遺伝子と考えられた。その標的遺伝子の一つとしてE3 ubiquitn ligase-1 (WWP1)があげられた。WWP1の発現を抑制すると、前立腺癌細胞の浸潤、転移能が低下したことからWWP1はがん遺伝子であることが示された。さらに、miR-452発現が低い前立腺癌では、進行前立腺癌のCRPCになるまでの期間が有意に短いことが示された。miR-452の発現は前立腺癌の予後因子であり、WWP1の発現抑制がCRPCの治療の可能性として考えられた。機能性RNA分子であるマイクロRNAは、癌の進展・転移に深く関わることが知られているが、そのメカニズムの詳細は明らかでない。今回、去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)の進展のメカニズムを解析するために、マイクロRNAの発現プロファイルを明らかにし、その標的遺伝子の同定を試みた。1、前立腺癌の治療の後再燃し、多発骨転移、リンパ節転移、肺転移、髄膜播種などを認めて死亡した3例の進行性前立腺癌患者の剖検標本を用いてRNAを各臓器より採取し、組織学的に検討し、また転移巣に発現するマイクロRNAのプロファイルを同定した。転移組織では、前立腺癌がびまん性に浸潤する像を認めた。免疫染色にて、PSA染色、アンドロゲンレセプター(AR)染色ともに陽性であった。2、同定されたプロファイルには、これまで我々が報告してきたマイクロRNAと同様のものを多数含んでおり、進行性前立腺癌の再燃メカニズムは内分泌療法治療前とほぼ同様の傾向が伺われた。具体的にはmiR-143, miR-205, miR-23b/27b/24-1, miR-221/222, miR-133aなどのマイクロRNAの発現低下を認めた。発現低下を認めたマイクロRNAは、前立腺癌において、癌抑制遺伝子として機能することが予測された。3、In silico analysisとして、Target scanのWeb siteを用いてmiR-221/222の標的遺伝子を同定した。標的遺伝子のなかで、最も発現が亢進している遺伝子はEcm29であり、miR-221/222の標的遺伝子の可能性が高いと考えられた。4、今後はmiR-221/222の標的遺伝子の機能解析を行い、前立腺癌におけるmiR-221/22の役割について解析を進める方針である。本研究は平成26年度から開始された、“去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)における機能性RNAのネットワーク解析および標的分子経路の探索"を行う研究である。前立腺癌は、ホルモン療法治療が有効であるものの、数年後には去勢抵抗性前立腺癌となり再燃し、新規薬剤を用いても余命は限られたものとなっている。その治療、あるいはバイオマーカーとして、近年、機能性RNA(microRNA:miRNA)が注目されている。これまで我々は、miR-1/133a, miR-145/143, miR-23b/27b/24-1, miR-224が前立腺癌においてがん抑制性に機能することを報告してきた。本研究として、昨年は前立腺癌にて死亡した患者の剖検検体から得られたCRPCの検体を用いて、発現プロファイルを作成した。なかでも、CRPCにおいて発現が低下するmiR-221/222クラスターおよび、miR-224/452クラスターに着目し、その発現が治療前の前立腺癌において低いことを示した。平成27年度は以下の研究成果を得られた。1.miR-221/222は前立腺癌細胞において、浸潤能、遊走能を抑える働きを有することから、がん抑制遺伝子としての機能を有することが示唆された。また、治療前前立腺癌患者において、miR-221/222の発現が低い患者において、CRPCまでの期間が短いことが示された。miR-221/222の発現は臨床的な前立腺癌の予後因子となることが示唆された。当初の予定では、1、CRPCにおけるmiRNA遺伝子発現プロファイルを作成し、2、CRPCにおいて発現が低下あるいは亢進しているmiRNAを同定し、3、その機能解析を行うことを予定していた。初年度には1を達成した。今回は、前述のmiR-221/222およびmiR-452の前立腺癌患者およびCRPCの患者検体における発現解析および、臨床的予後解析を行うことができた。来年度は、千葉大学の大学院生との研究協力体制をさらに強くしており、さらに機能解析をさらにすすめる予定であり、現在のところ特に問題なく、おおむね順調に研究が進行していると考える。CRPCにおけるmicroRNAの発現を、全ゲノムシークエンスを用いて解析し、前立腺癌において発現が低下しているmicroRNAを同定し、その機能解析を行った。miR-452は、CRPCで低下しているmicroRNAの一つで、miR-452をtransient transfectionすることで、アンドロゲンレセプター陰性のPC3、DU145細胞株において、転移、浸潤能が低下することが示されtumor suppressorと考えられた。その、標的遺伝子を探索するためにin silico assayを用いて、GEO data, gene spling softwareを用いて、標的遺伝子を選出し、その一つとしてE3 ubiquitin ligase-1 (WWP1)が最も有意な標的遺伝子としてあげられた。WWP1は前立腺癌の転移巣において発現が強いことが免疫染色にて示された。

miR-452をtransient transfectionすると、WW1の発現は抑制された。WWP1の発現をsi-RNAを用いて抑制すると、前立腺癌細胞の浸潤、転移能が低下したことからWWP1はoncogeneであることが示された。miR-452とWWP1はともに直接結合することがルシフェラーアッセイにて示された。さらに、miR-452の発現を高値と低値の2群に分けて、進行前立腺癌のCRPCになるまでの期間(PFS)をKaplan-Meier法にて検討すると、有意にmiR-452の発現が低い前立腺癌において予後が悪いことが示された。これにより、miR-452の発現は予後を予測する因子であると同時に、その標的遺伝子WWP1の発現を抑えることがCRPCの治療の可能性として考えられた。以上は論文およびAACR2017にて成果を報告した。miR-452は、CRPCで低下しており、miR-452を遺伝子導入することで、PC3, DU145ともに転移、浸潤能が低下することが示され癌抑制遺伝子と考えられた。その標的遺伝子の一つとしてE3 ubiquitn ligase-1 (WWP1)があげられた。WWP1の発現を抑制すると、前立腺癌細胞の浸潤、転移能が低下したことからWWP1はがん遺伝子であることが示された。さらに、miR-452発現が低い前立腺癌では、進行前立腺癌のCRPCになるまでの期間が有意に短いことが示された。miR-452の発現は前立腺癌の予後因子であり、WWP1の発現抑制がCRPCの治療の可能性として考えられた。研究開始時の研究計画に沿って研究を進めており、平成26年度、研究開始時の研究計画書において、初年度は去勢抵抗性前立腺癌患者の検体より組織を採取し、RNAを解析してマイクロRNAのプロファイルを明らかにすることを目標とした。今回、千葉大学機能ゲノム学の関先生および研究員生の協力の下、組織的検討、発現プロファイルの検討を行うことができた。組織学的には、前立腺癌はアンドロゲン反応性を有していることが示唆された。また、発現の低下する癌抑制遺伝子として働くマイクロRNAのプロファイルを作成したことで、これまで治療前の進行性前立腺癌のマイクロRNA発現を比較することができた。1、これまでの研究に準じてさらに、これまで解析していないmiRNAを選び、発現解析、細胞株における機能解析、さらに、臨床検体における発現解析から予後解析を進める方針である。2、さらに、CRPC検体と前立腺肥大症検体をdeep sequenceによるmiRNAの発現プロファイルを新たに同定し、これまでマイクロアレイで同定されなかったmiRNAや、注目されなかったmiRNAを選び、前立腺癌細胞株を用いた増殖能、浸潤能、遊走能の評価、および、治療前前立腺癌における発現を同定する。そして、そのmiRNAの、CRPCの予後因子としての重要性や標的遺伝子の同定を行い、新たなCRPC進展の機序の解明を進める方針である。前立腺癌1.今回の去勢抵抗性前立腺癌におけるマイクロRNAの発現プロファイルを同定したところ、miR-143, miR-205, miR-23b/27b/24-1, miR-221/222, miR-133aなどのマイクロRNAの発現低下を認めた。
顔面・頸部がんの手術シミュレーションと手術後再建形状推定システムの構築

顔面・頸部のがんは上顎,口頭,咽頭,上部食道,舌下腺,耳下腺,蓄膿など多岐にわたり,手術が行われる場合,眼などの臓器や顎骨を取り除いたりすることにより顔部に大きな形状変化を伴うことが多い.また人の目に付くところであり治療と共に手術後どのような形・外見となるか患者や家族の関心が高い.本研究はこのような手術にコンピュータ技術を適用する目的で主に(1)人の臓器の物理的性質(特に柔らかさ)を持つモデル(骨,皮膚,筋肉,脂肪など)の構築,(2)顔のテキスチャの取得法,(3)手術後の顔部形状形成の3つの課題について研究を行った.(1)では臓器の物理的性質を反映するバネモデルの構造やパラメータの同定の問題が重要である.(2)ではCT画像にはテキスチャーがないため,手術前に患者さんの正面,両側面のカラー写真を3枚取得し,その(2次元)画像を3次元CTから得られた3次元表面上に正確に張り付ける方法に焦点がある.(3)では(1)でえられたバネネットワークモデルにおいて,手術で切除する部分に相当するバネを切除した後,安定に達したバネネットワークの形状により手術後の顔部の形状を推定する方法である.手術が行われた患者の手術前と後の2次元画像を用いて,手術がまだ行われていない人の3次元画像を用いて,手術後の3次元画像を推定した結果を複数の医師による評価が行われた結果,良好な結果をいう判定が得られた.顔面・頸部のがんは上顎,口頭,咽頭,上部食道,舌下腺,耳下腺,蓄膿など多岐にわたり,手術が行われる場合,眼などの臓器や顎骨を取り除いたりすることにより顔部に大きな形状変化を伴うことが多い.また人の目に付くところであり治療と共に手術後どのような形・外見となるか患者や家族の関心が高い.本研究はこのような手術にコンピュータ技術を適用する目的で主に(1)人の臓器の物理的性質(特に柔らかさ)を持つモデル(骨,皮膚,筋肉,脂肪など)の構築,(2)顔のテキスチャの取得法,(3)手術後の顔部形状形成の3つの課題について研究を行った.(1)では臓器の物理的性質を反映するバネモデルの構造やパラメータの同定の問題が重要である.(2)ではCT画像にはテキスチャーがないため,手術前に患者さんの正面,両側面のカラー写真を3枚取得し,その(2次元)画像を3次元CTから得られた3次元表面上に正確に張り付ける方法に焦点がある.(3)では(1)でえられたバネネットワークモデルにおいて,手術で切除する部分に相当するバネを切除した後,安定に達したバネネットワークの形状により手術後の顔部の形状を推定する方法である.手術が行われた患者の手術前と後の2次元画像を用いて,手術がまだ行われていない人の3次元画像を用いて,手術後の3次元画像を推定した結果を複数の医師による評価が行われた結果,良好な結果をいう判定が得られた.[1]頭部・頸部の人体3次元モデルの構築主に顔部の手術シミレーションのために顔の外部と頭骨の間に3次元メッシュを張りバネネットワークを構築することについてはほぼ当初の目標を達成できた。頭蓋骨に近い部分のバネのパラメータをより固くして治癒の様子を模することを行った。成果は情報処理学会CG,CAD研究会(平成10年2月27日)で"手術シュミレーションのためのバブルを用いた3次元メッシュの生成法"のタイトルで発表した。[2]バネパラメータの同定学部卒業研究のテーマとしてこの研究を実施した。柔らかい臓器のモデルをバネネットワークモデルと有限要素法のモデルの両者を比較した。柔らかさを6軸力覚センサーを用いて実測し、実物と仮想モデルの柔らかさが同じようになるように未知パラメータを求めた。[3]手術シュミレーションシステムとユーザインタフェース頭部・頸部の3次元モデルに切断が行えるシステムを構築した。操作はペン型磁気位置測定装置を用いるもので、現在頭蓋骨を自由に切断できるように設計されている。[4]実験データ提供と医学的位置づけ新しく参加いただいた内山先生から2例について手術前のCT-データの提供を受けた。一人の患者さんは歯に金属詰め物があり、顔の約2cmほどの断層部が使えないことがわかり今後の課題とした。[5]手術前外見写真と3次元モデルへの投影我々は国立がんセンター東病院、中央病院と共同で顔面部・頸部に発生するがんの手術後の形状推定を行う方法およびシステムの開発を行っている。本年度のはじめに設定した計画書の各項目毎に進捗状況を以下に説明する。[1]頭部・頸部の人体3次元モデルとバネパラメータの同定バネパラメータを正確に測定するために、レーザ変位計と6軸力測定装置を組み合わせた装置を作成した。人の頬、額など顔に1cm間隔に測定点を置きその点における変位と力の関係を測定しておく。人の顔はCTに基づいて1cm間隔のバネネットワークをあらかじめ作成しておき、このネットワークのおいて、力と変位が実測と同じ応答を示すようにバネ定数をきめた。[2]手術シミュレーションシステムとユーザインタフェース前年度にバネネットワークモデルのバネを切断することによりシミュレーションシステムを作り上げた。本年度は解像度を7mmに上げた。カフィードバックを行えることにより視覚的および力学的にもリアリティを上げることができた。顔の表面を押したり、ひっぱたりできるVRシステムを作成した。[3]手術前外見写真の3次元モデルへの投影の自動化正面と横面2枚合計3枚の外見写真(デジタルカメラを利用する)をCTから得られる3次元形状表面にマップする。

この撮影は看護婦等の素人により行われることを考え,撮られた写真からカメラの位置・方向も推定を自動化した。デジタルカメラから得た2次元画像の目、口、鼻などの輪郭とCTから得た3次元から得る輪郭を自動的に位置あわせを行う方法を作り上げた。この方法はマルチメディア国際会議で発表し、電子情報通信学会誌に投稿した。また髪の毛の様子はCTでは写らないので3面またはビデオによる多面から形状を自動的に推定する方法を全国大会で発表した。[4]実験データの提供と医学的方向付け前年度がんセンター東病院の頭頸部などからの協力を得て手術前と後のCT画像と顔面頸部の外見写真を本大学に提供を受けた。現在までの結果を平成10年度厚生省がん克服戦略総括班会議(平成10年12月がんセンター中央病院開催)で発表し、がん専門家からこのようなシステムは有用であるとの意見を得た。〔1〕頭部・頸部の実測によるモデルの構築頭頸部のCTデータからバネネットワークモデルを構築した.解像度が5mm程度のモデルをつくり、シミュレーションの精度を上げた.3次元の顔と頭蓋骨の表面およびその間に詰めるバブルの接続について,ボルノイ線図を用いる新しい方法を開発した.〔2〕顔および頸部のテキスチャの取得顔の正面と側部2枚により顔の3次元形状の表面にテキスチャを張る方法を確立してきたが,問題は髪の部分である.髪の毛はCT画像に出てこないために3次元形状が作成されない.そこで8枚の写真から頭部形状を推定する方法を開発し,良好な結果が得られた.髪の形状の凹部についてはまだ不十分であるので,さらに改良を行っている.〔3〕シミュレーション結果の医学的評価がんセンター東病院の頭頸部の協力を得て患者さんの手術前と後の外見写真を提供を受けた。写真は我々でなく医者により撮影されたことが特に重要である.我々の構築した手術後再建形状推定システムにより作られた3次元画像は患者さんの手術後の実際の顔に酷似しているとの評価を受けた.
災害をめぐる感染症危機管理に向けた包括的支援プログラムの構築

避難所で活動した保健師・看護職者へのヒアリング及び公表資料を基に、実施された衛生行動と感染予防対策を抽出し、[トイレ][衛生用品][清潔行動][環境][水][食品][感染症状]の7つのカテゴリーで構成する、避難所の感染症危機管理ガイドラインを作成した。さらに大災害が発生した11県の保健師118名を対象に、抽出した全下位項目の実施状況と必要性について、質問票調査を行った。成果として、クリック式に具体策が抽出できる避難所感染症危機管理ガイドラインCDを作成した。研究I:ガイドラインの作成これまでの調査を基に専門家による協議会を開催し、課題について抽出し、カテゴリーを検討している。現在作成中。研究II:九州北部豪雨災害公衆衛生活動と調査2012年7月の九州北部豪雨災害で上水道が遮断された被災地へ、感染防止グッズを活用した公衆衛生活動とアンケート調査を実施した。対象は、Y地区の給水車運行エリア200世帯で、災害直後から1カ月後までに、支援・調査員が対象者宅を訪問し、書面により同意、回答が得られた49名である。男性17名女性32名、平均年齢は、60.2±14.4歳であった。発災後の概ね1カ月後,2か月後,6か月後,8カ月後の4回で実施した。結果、1本対象地域では、インフルエンザ、赤痢・ノロウイルス等のアウトブレイクは発生しなかった。2カ月後の水環境は、1カ月後に比べ、概ね94%から51%が改善していた(p<.001)。2感染症リスクイメージは、井戸水、家屋の水害、簡易水道あり群で得点が高かった(p<.05)。3一般的精神健康状態は、全過程を通して時間と共に低下し(p<.05)、特に8か月後において著名な低下を認めた(p<.05)。また、「現在飲料水として井戸水使用」の対象者に強い影響を認めた(p<.05)。考察すると、1対象地域では30年程前に集団赤痢が発生し、現在も下水道管理ができていない。そこで、赤痢のリスク認知を尺度としたが、むしろ被災状況の劣悪さが、一般精神健康状態に強く影響していた。2もともと、上水道と言っても簡易水道で管理されている地域であり、山や川の水を生活水として活用することが日常であった地域だが、「水質は大丈夫でしょうか」等の声が聞かれ、心理調査からも水環境の改善が心理面に影響していることが推測された。心理的回復は、概ね復興状況と一致し、本事例においては8カ月程度を要していた。災害大国である日本において、今後大規模災害の発生は必須であろう。被災地においては、発災直後から衛生環境が低下することから、ほとんどのケースで感染症が発生しており、二次災害としてアウトブレイクの危険性が指摘されている。本研究では、国内を中心とした災害発生後の、超急性期から急性期、回復期をめぐる感染症の集団発生の危機に対し、被災者および支援者へ向けた感染防止のための包括的支援プログラムを開発することを目的とする。I.ガイドラインの作成:阪神大震災、新潟中越沖地震、新潟地震、奈良・和歌山の台風による水害、東日本大震災、九州豪雨災害、等の資料およびヒヤリングデータから、課題を抽出しカテゴリーを検討するなかで、感染管理上のリスクアセスメント(既存)に従い再度検討することの有効性が推測された。そこで、「避難所の形態」「避難者の年齢構成」「手指衛生」「汚物処理」「食品管理について」「換気について」「体調管理について」「物品の確保状況」「罹患状況」「要介護・援護者の状況」の項目でレベルを層別し、層別ごとの対応策について分析し体系化できるように再検討中である。II.平24年7月の九州豪雨災害後、1年間(平成24年8月平成25年8月)を通して縦断的に感染防止活動に取り組んだ。その取り組みについての評価を調査した結果、感染防止への効果が示唆された。感染症のリスクイメージには、その地域に発症した過去の集団感染症が影響することが示唆され、心理的影響は8か月後まで継続していた。現在、心理的影響を考慮した、介入時の評価尺度を検討中である。我が国は災害大国であり、大規模災害の発生により、発災直後から衛生環境が低下することから、ほとんどのケースで二次災害としての感染症流行の危険性が指摘されている。そこで、本研究では、国内を中心とした災害発生後の超急性期から急性期、回復期をめぐる感染症の集団発生の危機に対し、被災者および支援者へ向けた感染防止のための包括的支援プログラムを開発することを目的とする。本年度は、発災後の各フェーズにおける感染症危機管理ガイドラインの構成要素となる情報等の事前調査を行う。まず半構成的質問紙を作成し、倫理委員会の承認を得た。その後、これまでに災害が発生した地域で、支援活動を実施された方々・施設長への協力依頼書を郵送し、同意が得られた対象に調査のための調整を行った。感染症専門看護師、保健師の調査協力員を増員し、1.台風12号による和歌山県・奈良県南部の水災害, 2.2011年3月11日東日本大震災・津波(魚沼・気仙沼・柏崎), 3.新潟中越地震・新潟中越地震, 4.阪神・淡路大地震, 5.西方沖地震,を対象として、各被災地で直接支援活動をされた看護師・保健師に直接インタビューによるヒアリングを行った。