hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界石油産業の構造転換と国際石油企業の事業展開ー1980年代初頭以降を対象として

これらは,文書館以外では入手できない資料であり,エクソン社のイギリス石油製品市場での支配体制,他社との競合についての重要な事実が含まれた。前者の,アメリカ連邦議会での公聴会記録に含まれた石油大企業群,およびジョバーなどの流通企業の証言は,70年代に変貌しつつあるアメリカ石油製品市場の実態の多くを知らしめる好個の素材を提供した。以上の資料の検討により,本年度の課題の遂行は,ほぼ順調に進展したと言える。最終年度の課題は,アメリカ,イギリスにおけるエクソン社の1980年代初頭以降の製品販売活動と市場支配の実態を解明することであった。主要な成果は,同社が,先立つ1970年代には,両国のいずれにおいても市場支配力の若干の低下を免れなかったが,この時代には,失われた地歩を回復する,のみならず新たな優位を創出しえたこと,およびこれを可能にした根拠を解明したことである。特に,主要品目のガソリン市場では,イギリスでは首位をキープし,アメリカでも順位をあげ,第3位を堅持したのであった。研究期間全体の平成27ー29年度では,1980年代初頭以降のエクソン社による原油と天然ガスの生産事業とその到達点,製造業,鉱山業(銅,石炭,ウラニウム,その他),太陽光発電などへの事業の多角化とその帰結,80年代半ば以降の組織改革の実態とその成果,および上記の製品販売市場における活動,これらを解明し,この時代のエクソン社の活動の全体像を明らかにすることを課題とした。同社は,この時代も世界石油産業界において最大企業の地位を維持した。アメリカのアラスカ州,ヨーロッパの北海に擁した新興油田(北海の場合は天然ガス田を含む)の生産が,この時代に本格化したことは,これを可能にした1つの重要な要因であった。他方,70年代半ば以降に急進展した多角化事業は,80年代半ばまでにその多くが清算・処分された。組織改革は,21世紀初頭には,モービル社の買収(エクソンモービル社の成立)後にグローバル事業部制への移行として結果を出すが,そこに至る過程では多くの試行錯誤を伴い,事業活動全体の強化を容易にはもたらさなかった。本研究によって,これまで未解明の部分が多かったエクソン社の活動の全体像がほぼ描き出されたこと,これを通じて今日の世界の石油産業の形成過程の重要な諸側面が解明されたことは大きな成果であった。本課題研究は,今日もまた世界の石油産業界を主導する1社であるエクソン社(現エクソンモービル社)の1970年代初頭以降,21世紀の最初の数年間までの事業活動,経営組織の改革,モービル社の買収(エクソンモービル社の形成)などについて解明した。当初予定した検討対象時期を1970年代初頭までさかのぼり,同社の活動を通じて明らかになった限りで,今日の世界の石油産業の形成過程の一端を探った。さらに,エクソンモービル社の最新社史(2013年刊行)を取り上げ,そこに含まれた重要な問題点を指摘した。本研究は,国際石油企業の経営史研究,のみならず広く大企業史の研究に新たな知見を加えた。平成28年度は,当初の計画通り,第1に,アメリカをはじめとする各国での石油製品の生産と販売,市場支配の実態について解明する。世界の石油消費は,「第1次石油危機」(1973年)以降,原油と製品の価格高騰を背景に,相対的に,年によっては絶対的に減退した。市場の低迷,とりわけ重油消費の顕著な減退によって,エクソン社など国際石油企業は,80年代初頭頃までには,かつての成長期に形作られた事業構造の抜本的な改編を余儀なくされた。製油所,製品販売網などの整理・統廃合,処分などがなされたのである。今日のエクソン社の製品生産・販売構造の原型は,基本的には80年代に形成されたと考えられるのである。
神経栄養因子を用いた歯周組織再生療法の開発

神経栄養因子が歯周組織再生のsignalling moleculeとなる可能性を研究し以下の実験結果を得た。IN vivoにおいて、ビーグル犬の下顎小臼歯部に3壁性の炎症性歯周組織欠損モデルを作成し、コラーゲンをscaffoldとして神経栄養因子(NGF, BDNF, NT-3,NT-4)を作用させた。作用4周後に、屠殺、切片を作成し、歯週組織(セメント質、歯週靱帯、歯槽骨)の再生状況を観察した。BDNF(25μg/ml,50μg/ml)作用群(それぞれn=8)では歯肉上皮の侵入は認められず、control群に比べて有意にセメント質および歯槽骨の再生が認められた。またセメント質に垂直に埋入するコラーゲン線維も確認され、歯周靱帯の再生も認められた。しかし、NGF(25μg/ml,50μg/ml)およびNT-3(25μg/ml,50μg/ml)作用群(それぞれn=8)では歯根面に沿った歯肉上皮の侵入が認められ、control群に比べてセメント質および歯槽骨の再生ともに有意な差が認められなかった。また歯周靱帯の再生も認められなかった。NT-4(25μg/ml,50μg/ml)作用群(それぞれn=3)ではBDNF作用群同様、セメント質、歯槽骨および歯周靱帯の再生がcontrol群に比べて有意である可能性が示唆されたが、実験数が少ないため、実験数を増やし、確証を得る必要がある。よってビーグル犬を用いた3壁性の炎症性歯周組織欠損モデルにおいてはNGFおよびNT-3には歯周組織再生作用は認められなかったが、BDNFにおいては著明な歯周組織再生作用が認められ、NT-4も歯周組織再生作用を持つ可能性が示唆された。神経栄養因子が歯周組織再生のSignalling moleculeとなる可能性を研究し以下の実験結果を得た。IN vivoにおいては、ビーグル犬の下顎小臼歯部に3壁性の炎症性歯周組織欠損モデルを作成し、コラーゲンをscaffoldとしてNGF, BDNF, NT-3,NT-4を作用させた。現在経過を観察中であるが、屠殺後、切片を作成し、歯週組織(セメント質、歯週靱帯、歯槽骨)の再生状況を観察する予定である。
X線ラマン散乱を用いたCaCu3Ti4O12の誘電異常と電子構造の相関の研究

Aサイト秩序ペロブスカイトであるCaCu3Ti4O12(CCTO)は、室温を含む広い温度範囲で極めて大きな誘電率を示す一方で、約100K付近で構造変化を伴わずに誘電率が急減するという誘電異常を示す。本年度の研究では、高エ研PFにおいて軟X線及び硬X線ラマン散乱と蛍光X線ホログラフィー実験を行い、更にSpring-8において高分解能軟X線ラマン散乱及び高圧下での硬X線ラマン散乱を行った。硬X線ラマン散乱では非占有Cu 3d及びTi 3d、軟X線ラマン散乱では占有O 2p状態の電子構造の研究を行った。共に温度依存性の測定を行い、Cu 3d及びTi 3d状態は低温で増加し、O 2p状態は減少する結果が得られた。特にCu 3dは100K近傍で急増しており、誘電異常に対する電子構造の影響を示唆している。高圧下での硬X線ラマン散乱では、Cu 3d状態の圧力依存性を測定した。以前に測定したX線回折では顕著な圧力依存性を示さなかった一方で、Cu 3d状態は高圧で増加しており、温度依存性と同様の結果を示している。蛍光X線ホログラフィー実験では、室温と誘電異常温度以下の80Kで測定を行ったが、低温ではTiサイトがX線回折から求められる長距離秩序位置に存在する結果が得られた一方で、室温ではそれ以外に複数位置に存在する結果が得られている。室温でTiが複数サイトを移動していて低温で固定されているとすれば、室温での巨大誘電率及び低温での誘電率急減を説明可能である。この場合、Cu 3d状態の状態変化は誘電率変化に対する協調現象もしくは前兆現象であると考えられる。本研究の主目的はCCTOにおける電子構造の異方性及びその温度依存性を測定することである。硬X線ラマン散乱の分光器に試料回転機構を取り付け、電子構造の詳細な方位角依存性を測定すること、さらにはその詳細な温度依存性をできるだけ低温まで行うことが目標である。現有の分光装置ではHe循環式の冷凍機が使用可能であるが、真空内であることもあって単純に回転機構を取り付けることは難しい。一方、冷凍機構から含めて作成するためには予算的な制限がある。非常に難しい機構設計及び機種選定が必要であり、現在その作業を進めている段階である。早急に作成して、今秋以降での実験を実現したいと考えている。これまでにも、予備実験として限定した方位角での測定は既に進めており、装置作成前にも可能な範囲で同様の実験は進めていきたいと考えている。また、軟X線ラマン散乱や蛍光X線ホログラフィー実験も進めていく予定であり、多方面からの実験によってCCTOの誘電異常の本質を明らかにしていきたいと考えている。硬X線ラマン散乱測定装置に真空外から駆動可能な回転機構を取り付ける。既存の冷凍機に取り付けられれば約30K程度まで冷却可能であるが、回転機構での熱伝導問題や取り付けスペースの制限問題など、解決すべき点が多々ある。一方、冷却機構から作成するとなると予算的な制限が大きく、液体窒素温度(77K)程度が限度であると考えられる。CCTOの誘電異常温度(約100K)付近の測定には充分であるが、さらに低温(約25K)で起こる反強磁性転移につながる現象を測定することはできなくなる(転移以前の変化の一部は観測済み)。現在、実施すべき実験を検討している段階であり、早急に決定して適切な回転機構を導入し、秋以降の実験で実施することを目指している。電子構造の方位角依存実験以外にも、Spring-8での高分解能軟X線ラマン散乱実験を申請する予定であり、採択された場合には、O 2p電子構造の高分解能実験及び反強磁性転移以下の温度で、マグノン等の素励起の測定を目指す。また、蛍光X線ホログラフィー実験でも反強磁性転移温度前後での測定を計画しており、X線ラマン散乱実験の結果との相関を研究していく予定である。

室温でTiが複数サイトを移動していて低温で固定されているとすれば、室温での巨大誘電率及び低温での誘電率急減を説明可能である。この場合、Cu 3d状態の状態変化は誘電率変化に対する協調現象もしくは前兆現象であると考えられる。本研究の主目的はCCTOにおける電子構造の異方性及びその温度依存性を測定することである。硬X線ラマン散乱の分光器に試料回転機構を取り付け、電子構造の詳細な方位角依存性を測定すること、さらにはその詳細な温度依存性をできるだけ低温まで行うことが目標である。現有の分光装置ではHe循環式の冷凍機が使用可能であるが、真空内であることもあって単純に回転機構を取り付けることは難しい。一方、冷凍機構から含めて作成するためには予算的な制限がある。非常に難しい機構設計及び機種選定が必要であり、現在その作業を進めている段階である。早急に作成して、今秋以降での実験を実現したいと考えている。これまでにも、予備実験として限定した方位角での測定は既に進めており、装置作成前にも可能な範囲で同様の実験は進めていきたいと考えている。また、軟X線ラマン散乱や蛍光X線ホログラフィー実験も進めていく予定であり、多方面からの実験によってCCTOの誘電異常の本質を明らかにしていきたいと考えている。硬X線ラマン散乱測定装置に真空外から駆動可能な回転機構を取り付ける。既存の冷凍機に取り付けられれば約30K程度まで冷却可能であるが、回転機構での熱伝導問題や取り付けスペースの制限問題など、解決すべき点が多々ある。一方、冷却機構から作成するとなると予算的な制限が大きく、液体窒素温度(77K)程度が限度であると考えられる。CCTOの誘電異常温度(約100K)付近の測定には充分であるが、さらに低温(約25K)で起こる反強磁性転移につながる現象を測定することはできなくなる(転移以前の変化の一部は観測済み)。現在、実施すべき実験を検討している段階であり、早急に決定して適切な回転機構を導入し、秋以降の実験で実施することを目指している。電子構造の方位角依存実験以外にも、Spring-8での高分解能軟X線ラマン散乱実験を申請する予定であり、採択された場合には、O 2p電子構造の高分解能実験及び反強磁性転移以下の温度で、マグノン等の素励起の測定を目指す。また、蛍光X線ホログラフィー実験でも反強磁性転移温度前後での測定を計画しており、X線ラマン散乱実験の結果との相関を研究していく予定である。初年度に試料回転機構を作成する予定であったが、設計及び機種選定が間に合わなかったため、2年目に持ち越すことになった。2年目に作成を行って、秋以降に実験を実施する予定である。
医療情報の収集および提供時におけるプライバシー保護の指標の検討

【医療機関のプライバシー】医療空間が狭小である施設では、診察や服薬指導時の情報漏洩は解決しがたい課題である。特に調剤薬局では、医療情報を収集・提供する空間と待合席の空間が一体化したオープンプランオフィスであり、効率的な業務がおこなえるという柔軟性を持つものの、プライバシーを保護し難い面も併せ持つ。薬局の機能的側面からのプライバシー保護と物理的側面からの保護を包括的に検討し、既存の薬局にも導入可能なプライバシー保護対策を検討した。【機能的側面からの対策】オンラインアンケートの結果、調剤薬局の薬剤師の質問に対し患者が当たり障りなく答える理由の一つに会話の漏えいがあること、服薬指導の環境にはプライバシー保護が必要であると感じていることがわかった。会話の漏えい防止については物理的な保護だけでなく薬剤師の工夫(説明、単語、声のトーンなど)が必須であることがわかった。また女性はプライバシー保護をより強く求める傾向があるものの、男女の8割以上が必要性に応じた個別のプライバシー保護が必要であると感じていることから、薬剤師は薬局の特色・責務・患者の立場を考慮して保護指標の優先順位を判断し医療情報の収集・提供に努めることが必要であると考察された。【物理的側面からの対策】医療情報の漏えいを気にせず会話のできる環境は、効果的で安全な薬物治療および医療情報の共有化には欠かせない。そこで薬局の音環境を測定し実態を調査したところ、吸音・遮音・サウンドマスキングによる対策(ABC対策)のうちサウンドマスキングが効果的で、且つ既存の施設にも導入しやすいことがわかった。BGMなどのマスカーおよびスピーカーのマスキング効果について模擬薬局にて検討した結果、不快感を抑えたマスキング方法の有効性が見出された。今後は実用化に向け、医療現場の意見を踏まえた検討が必要である。【目的】医療機関におけるプライバシー保護環境の向上を目指し、プライバシーの保護指標を検討する目的で、オープンな構造ゆえにプライバシーを保護し難い調剤薬局に焦点をあて、意見調査や音環境の物理計測に取り組んでいる。以下のように保護指標は薬局の機能的側面と物理的側面から検討している。【内容・意義】1.機能的側面・・・地域医療、予防医療など担う薬局機能の多様性と患者のニーズ双方の立場を評価した指標が泌要である。薬局の取り組みを必要とする課題、構造上の課題、医療情報共有化に係わる課題、医療のしくみに付随する課題、患者が必要とする配慮と個人の事情の係わりなどをプライバシー問題の観点として以下の調査を進めている。(1)プライバシー保護に対する患者の意見から改善に導く要素を抽出・分類。(2)プライバシー保護対策に関するアンケートから薬局の取り組みを調査。(3)プライバシー問題や医療問題に積極的な医療従事者、関連団体を対象に医療情報の収集・提供・共有化に関する現状や問題点について調査。(4)米国HIPAA法、スピーチプライバシー、韓国における診断名コード化記入システムの調査。2.物理的側面・・・一般に医療空間が狭小の日本では、スピーチプライバシーや視覚的プライバシーの保護は難しく、有効な物理的評価指標は存在しない。最近では仕切りや個室を設置する薬局は珍しくないが科学的な効果は不明で、医療空間の音響特性に基づいた本質的なプライバシー保護指標およびそれに基づいた検討・対策が必要である。そこで以下のように研究を進めている。(1)レイアウト、仕切りなどの構造形態と音響面での物理的効果を検討。被験者を動員した聞こえ(BGMなどによるマスキング効果)の聴感心理実験。(2)マスキング効果を利用したプライバシー保護ツールの評価、検討。【調剤薬局の多様性とプライバシー保護】指標の策定には薬局の多様性に着目し検討を進めている。患者はプライバシー保護対策の強化を求めているが、薬局は自己努力では改善し難い問題を抱えている。また、各薬局は地域性、専門性、経営形態などにおいて特色を持ち、それらの多様性と問題点をどのようにプライバシー評価に取り入れるか検討を進めている。【薬局における問題解決と薬局内ルールの関係】調査した薬局の87%が患者のプライバシーに配慮しているが、患者の要求する保護レベルには個人差があり、また薬局はオープンな空間であることから問題は常に起き易い状態にある。従って薬局内ルールの設定は重要である。薬局構成員の合意や実態を捉えたルールの策定・見直しには責任者の資質が影響する事が分かった。【プライバシー保護と情報共有の重要性】韓国では2000年から院外処方箋に診断名コード(KCD)を記載している。診断名を共有することで薬物治療の安全性や効率性は向上し指導内容も充実しつつある。指導内容が濃くに従いスピーチプライバシー保護の重要性はより高まることが明らかとなった。【投薬カウンターに設置されたパーティッションの効果】14パターンのパーティッションの形状を作成し、ピンクノイズを音源として音圧を測定した。その結果左右のパーティッションの奥行きの長さにより、待ち合いスペースに服薬指導の音声が上昇する位置が生じることが明らかとなった。【スピーチプライバシーをサウンドマスキングにより保護する可能性】多くの薬局が採用している環境音に着目し、スピーチプライバシー保護への応用性とサウンドマスキング音に有効な音源の検討をおこなった。その結果、単一音ではピンクノイズ(All Pass)が最もマスキングに有効であり、混合音ではピンクノイズにせせらぎ音やオルゴール音を組み合わせた音源が有効であり、うるささも軽減されることが明らかとなった。

特に調剤薬局では、医療情報を収集・提供する空間と待合席の空間が一体化したオープンプランオフィスであり、効率的な業務がおこなえるという柔軟性を持つものの、プライバシーを保護し難い面も併せ持つ。薬局の機能的側面からのプライバシー保護と物理的側面からの保護を包括的に検討し、既存の薬局にも導入可能なプライバシー保護対策を検討した。【機能的側面からの対策】オンラインアンケートの結果、調剤薬局の薬剤師の質問に対し患者が当たり障りなく答える理由の一つに会話の漏えいがあること、服薬指導の環境にはプライバシー保護が必要であると感じていることがわかった。会話の漏えい防止については物理的な保護だけでなく薬剤師の工夫(説明、単語、声のトーンなど)が必須であることがわかった。また女性はプライバシー保護をより強く求める傾向があるものの、男女の8割以上が必要性に応じた個別のプライバシー保護が必要であると感じていることから、薬剤師は薬局の特色・責務・患者の立場を考慮して保護指標の優先順位を判断し医療情報の収集・提供に努めることが必要であると考察された。【物理的側面からの対策】医療情報の漏えいを気にせず会話のできる環境は、効果的で安全な薬物治療および医療情報の共有化には欠かせない。そこで薬局の音環境を測定し実態を調査したところ、吸音・遮音・サウンドマスキングによる対策(ABC対策)のうちサウンドマスキングが効果的で、且つ既存の施設にも導入しやすいことがわかった。BGMなどのマスカーおよびスピーカーのマスキング効果について模擬薬局にて検討した結果、不快感を抑えたマスキング方法の有効性が見出された。今後は実用化に向け、医療現場の意見を踏まえた検討が必要である。
ベイジアンネットを応用した操作者スキル適応型動的フィードバック生産システムの開発

世界経済が停滞する中,各国の製造現場は多種多様な人材で支えられており,熟練技術者は人材スキルを考慮しながら,複雑な生産計画を設計している.しかしながら,管理技術ノウハウに関するモデリング研究は,具体的事例が散見される程度である.そこで本研究は,近年,確率推論の一つとして注目を浴びているベイジアンネット推論技術を適用し,非熟練技術者でも熟練技術者に近い最終評価値が求められるような,操作者スキルに適応した動的フィードバック生産計画支援システムのプロトタイプを開発した.平成24年度に実施した研究の成果については,交付申請書に記載した「研究実施計画」のとおり,以下の2点について研究を進めることができた.1:ベイジアンネット技術と生産システムの動的フィードバック管理方式の確立平成23年度成果にて分類・再抽出された環境要因・操作プロセス・定量評価値に基づくベイジアンネットワークモデルと既存の対話型生産システムを半同期化させ,どのレベルの操作者が作業しても,常に表示される次の操作に対するシナリオが作業者のレベルに適するように,その値を指示するフィードバック管理方式を構築できた.なおベイジアンネットワークモデルは,Amazon.comにおける書籍購入に際し,検索した書籍を購入したユーザが他の書籍を購入する条件付確率を%表示させる技術として利用されていることでも有名であることから,本研究においても引き続きリアルタイムなシステムの構築を目指す.2:ジョブ・ショップ・スケジューリング方式等への展開個別生産方式の日程計画を支えるもう1つのジョブ・ショップ・スケジューリング方式について,新たに実験用生産システムのプロトタイプを構築し,各種投入順序ルールについて実験を行い,その特性をまとめることができた.さらにライン生産方式における要素作業規模,サイクルタイム,追加要素作業数の3要素を評価軸として,ベイズ推定を利用したロバスト性の高い生産計画システムのプロトタイプも構築した.要素作業の割り当てルールには,要素作業数が大規模化してもリアルタイムに処理可能な「位置付け重み付け法」を用い,要素作業時間の平均値が1つの工程に約5個まで割り付けられる程度のサイクルタイムが小さい生産計画への提案法の有効性を示すことができた.平成25年度に実施した研究の成果及び研究期間全体を通じて実施した研究成果については,交付申請書に記載した「研究実施計画」のとおり,以下の2点について研究を進めることができた.1:ベイジアンネット技術と生産システムの動的フィードバック管理方式の確立平成23年度及び平成24年度成果にて,ベイジアンネットワークモデルと既存の対話型生産システムを半同期化させ,どのレベルの操作者が作業しても,常に表示される次の操作に対するシナリオが作業者のレベルに適するように,その値を指示するフィードバック管理方式を構築できた.さらに平成25年度成果にて,シナリオパターンを分類分けし,リスケジューリング時における各サンプルの傾向別分析により,熟練者の操作スキル伝承の可能性を示した内容を論文誌に投稿し,掲載された.なおベイジアンネットワークモデルと対話型生産システムは,本研究における実験シナリオと各サンプルの性質上,多段階なシステムの構築となった.2:ジョブ・ショップ・スケジューリング方式及びライン生産方式への展開平成24年度成果にて,個別生産方式の日程計画を支えるもう1つのジョブ・ショップ・スケジューリング方式について,新たに実験用生産システムのプロトタイプを構築し,各種投入順序ルールについて実験を行い,その特性をまとめることができた.さらにライン生産方式における要素作業規模,サイクルタイム,追加要素作業数の3要素を評価軸として,ベイズ推定を利用したロバスト性の高い生産計画システムのプロトタイプも構築した.さらに平成25年度成果にて,要素作業数を100個とする大規模問題における追加実験を行い,要素作業規模,サイクルタイム,追加要素作業数の3要素を分析・評価した内容を論文誌に投稿し,掲載された.世界経済が停滞する中,各国の製造現場は多種多様な人材で支えられており,熟練技術者は人材スキルを考慮しながら,複雑な生産計画を設計している.しかしながら,管理技術ノウハウに関するモデリング研究は,具体的事例が散見される程度である.そこで本研究は,近年,確率推論の一つとして注目を浴びているベイジアンネット推論技術を適用し,非熟練技術者でも熟練技術者に近い最終評価値が求められるような,操作者スキルに適応した動的フィードバック生産計画支援システムのプロトタイプを開発した.平成23年度に実施した研究の成果については,交付申請書に記載した「研究実施計画」のとおり,以下の2点について研究を進めることができた.1:操作習熟度を判断するための環境要因・操作プロセス・定量評価値の設定操作履歴の収集やそのデータからベイジアンネットワークモデルの構築を検討する前に,まず操作習熟度を定量的に判断するための環境要因・操作プロセス・定量評価値の設定が必要不可欠である.本年度の研究では,新たに工程数と作業者数の2軸を想定した4つのサンプルデータに対し,各変数を大きく3つに分類し,親ノードには作業者,操作における目的などの環境要因を配置し,1回目から10回目までの操作プロセスにおける目的(総作業時間と総作業重複)の増減値に因果関係があるとし,そこから最終的な定量評価値や日程計画の妨げとなる要因(手戻り操作)に因果関係があるとすることで,効果を挙げることができた.2:熟練技術者と非熟練技術者の操作履歴によるスキル抽出法の確立次に操作履歴の収集を行い,熟練技術者と非熟練技術者における日程計画の計画手順の違いについて,操作の目的別(総作業時間を最小化する場合と総作業重複を最小化する場合)に分けて考察し,その特徴を明らかにした.具体的には,工程数が多い場合,非熟練者の総作業重複最小化は熟練者と大きな差が見られ,重複を減少させるための操作方法を理解していなかった.

工程数が少ない場合,熟練者が少ない策定回数で最適近似解を出し,作業員数が少ない場合,非熟練者は"手戻り"が発生し易いという傾向が見られた.さらに,収集した操作履歴を基にベイジアンネットワークモデルを構築し,確率推論を行うことにより,熟練技術者の操作の有効性を検証するとともに,両者における操作の差を埋めることによって,熟練技術者に近い最終評価値が求められるような操作基準を検討し,その効果を確認できた.本研究の目的としては,近年,経営工学分野である科学的・工学的アプローチや管理技術ノウハウが再注目されている中,国内産業を支える製造分野における熟練技術者による管理技術ノウハウに関するモデリング研究がなされておらず,具体的事例が散見される程度でしかなかった.しかしながら,特に技術伝承の研究分野における知識工学や画像工学の分野では,膨大なデータから熟練者の暗黙知を計量的手法で解析する危機管理モデリングや,熟練技能者の動作スキルを画像処理技術によって分析・抽出する方法等が中心となっている.そこで本研究では,近年,確率推論の一つとして注目を浴びているベイジアンネット推論技術を応用することにより,操作者スキル適応型動的フィードバック生産システムの開発を目指している.特に本年度の研究では,「研究の目的」に記載された以下の研究課題に取り組み,次の成果を出すことができた.(目標2)ベイジアンネット技術を応用した動的フィードバック管理方式の確立申請者のこれまでの研究成果に基づき開発された対話型生産システム(プロジェクト・スケジューリング版)の目的別(負荷平準化,メイクスパン最小化等)の操作履歴に基づき,ベイジアンネット構築支援ソフトによる条件付確率の変動に対する検知・調整方式を分析し,計画スキル抽出法のモデル化を達成できた.さらに,新規に開発する対話型生産システム(ジョブ・ショップ・スケジューリング版)に加え,ライン生産方式おいても,既に同様の方法で分析・モデル化を試み始めており,その一端は学会等で発表することができた.本研究の目的としては,近年,経営工学分野である科学的・工学的アプローチや管理技術ノウハウが再注目されている中,国内産業を支える製造分野における熟練技術者による管理技術ノウハウに関するモデリング研究がなされておらず,具体的事例が散見される程度でしかなかった.しかしながら,特に技術伝承の研究分野における知識工学や画像工学の分野では,膨大なデータから熟練者の暗黙知を計量的手法で解析する危機管理モデリングや,熟練技能者の動作スキルを画像処理技術によって分析・抽出する方法等が中心となっている.そこで本研究では,近年,確率推論の一つとして注目を浴びているベイジアンネット推論技術を応用することにより,操作者スキル適応型動的フィードバック生産システムの開発を目指している.特に本年度の研究では,「研究の目的」に記載された以下の研究課題に取り組み,次の成果を出すことができた.(目標1)生産システム操作
ジエンアセタール類に対する分子内ハロエーテル化反応とその天然物不斉合成への応用

これまでの研究で、光学活性C_2対称ヒドロベンゾイン由来のジエンアセタール類に対する分子内ハロエーテル化反応により、簡便に光学活性多置換シクロヘキセンおよびテトラヒドロフラン誘導体を得る方法論を確立している。本法により得られた化合物には、不斉源のヒドロベンゾインユニットが組み込まれているため、それを利用して(1)立体選択的な官能基変換、および(2)アルコールの保護基として利用(Chiral Auxiliary Multi-Use Methodology)すれば、天然物の有用なキラルシントンとなると考えた。今回、この考えに基づき研究し、以下の成果を得た。(1)天然物(+)-Sch 642305の不斉全合成シクロヘキサジエンアセタールの分子内ハロエーテル化反応で得られる光学活性シクロヘキセノン構造に組み込まれた不斉源のユニットを高次に利用して、市販化合物から13工程で(+)-Sch 642305の不斉全合成を達成した。さらに本研究過程において、ethoxyacetyleneとhydroxycarboxylic acidからethoxyvinyl esterを合成した後、分子内アシル化反応(マクロラクトン化反応)条件に附すことで、温和な条件下マクロラクトン化合物が効率的に得られることを見出した。(2)CANによる2-hydroxyethyl amineおよび2-hydroxyethyl etherの均等開裂反応光学活性C_2対称ヒドロベンゾイン由来のジエンアセタール類に対する分子内ハロエーテル化反応によって、容易に得られる光学活性化合物は、不斉源として用いたヒドロベンゾインユニットが組み込まれ、それによって強固に固定された特異な構造を有している。今回、鎖状のジエンアセタール類に本反応を応用し、以下の成果を得た。1.鎖状のジエンアセタール類に対する分子内ハロエーテル化反応鎖状のジエン(4R,5R)-2-(1-allyl-1-hydroxy-3-butenyl)-4,5-diphenyl-1,3-dioxolane類に対して、求核種として水を用いてハロゲン陽イオン種を反応させたところ、2回の分子内ハロエーテル化反応が連続して進行し、立体選択的に多置換テトラヒドロフラン誘導体を得ることに成功した。さらに、得られた化合物に組み込まれた不斉源由来のヒドロベンゾインユニットを利用し、テトラヒドロフラン体の二つのヨウ素の一方のみ選択的に求核種を導入することにも成功した。2.天然物rubrenolideの不斉合成への応用文献既知の2-allyl-4-pentehalと光学活性ヒドロベンゾインから得たジエンアセタールに、前述の分子内ハロエーテル化反応を行い、目的とする多置換テトラヒドロフラン誘導体を得た。さらに、アセタールの加水分解により、生成したヘミアセタールを酸化してラクトンとし、ヒドロベンゾインユニットを除去して鍵合成中間体(3R,5R,2'S)-5-iodomethyl-3-oxiranyl-methy dihydrofhran-2-oneを得た。次に、そのエポキシドに対してcuprate試薬を反応させた後、塩基処理によりラクトン環を巻き直し、次いで酸加水分解によって、計8工程、総収率約15%で天然物rubrenolideの不斉合成を達成した現在までに、光学活性C_2対称ヒドロベンゾイン由来のジエンアセタール類に対する分子内ハロエーテル化反応を開発し、簡便に光学活性多置換シクロヘキセンおよびテトラヒドロフラン誘導体を得る方法論を確立している。さらに、本法により得られた化合物には、不斉源のヒドロベンゾインユニットが組み込まれ、必要に応じて除去しなければならないが、それを利用して、更なる立体選択的な官能基変換を行えるという特徴を有している。また、そのユニットはアルコールの保護基としても利用できることから、有用な天然物のキラルシントンとなると考えられる。しかしながら、従来法では、Birch還元やhydrogenolysisを用いるため、不安定な官能基存在下、そのユニットを除去することは不可能であった。そこで今回、cerium ammonium nitrate(CAN)を用いたその新規脱保護法を開発した。不斉源のユニットが2-hydroxy ethyl ether構造であることに着目し、炭素-炭素結合の均等開裂による除去が可能であると考えた。そこで、種々の一電子酸化剤を検討した。その結果、PhI(OAc)_2やPb(OAc)_4では反応が複雑となったが、2等量のCANを用いた場合、首尾よく不斉源のヒドロベンゾインユニットを除去することに成功した。また、分子内に不安定な官能基(OTs, I, Brなど)や、オレフィン、エステルなど有する基質を用いて検討したところ、それらの官能基に影響を与えることなく、不斉源のユニットを除去できる非常に温和な方法であることが分かった。さらに、Ph基の置換していない2-hydroxy-ethyl-etherの場合にも同様に、そのユニットを除去することに成功した。(1)天然物(+)-Sch 642305の不斉

全合成シクロヘキサジエンアセタールの分子内ハロエーテル化反応で得られる光学活性シクロヘキセノン構造に組み込まれた不斉源のユニットを高次に利用して、市販化合物から13工程で(+)-Sch 642305の不斉全合成を達成した。さらに本研究過程において、ethoxyacetyleneとhydroxycarboxylic acidからethoxyvinyl esterを合成した後、分子内アシル化反応(マクロラクトン化反応)条件に附すことで、温和な条件下マクロラクトン化合物が効率的に得られることを見出した。(2)CANによる2-hydroxyethyl amineおよび2-hydroxyethyl etherの均等開裂反応
固体水素及びその関連物質の超高分解能分光に関する共同研究

一般に固体や液体などの凝縮相の分光スペクトルは、局所的な環境の違いなどによって線幅が広がってしまうため、分光学的な手法を用いた凝縮系の詳細な研究は不可能であった。ところが、最も簡単な分子である水素分子の固体は凝縮系でありながら気相あるいはそれ以上の高分解能分光が可能である。本研究では、これまで不可能であるとされてきた固体などの原子・分子集団系における超高分解能分子分光を、量子固体として知られる固体水素及びその関連物質について行い、原子・分子集団系固有の多対相互作用や励起状態の動的挙動などを定量的に明らかにするとともに、凝縮系水素が関連する様々な物理・化学を明らかにすることを目的として研究を進めた。以下に代表的な成果を示す。(1)ガンマー線照射してできるイオンの電場によって誘起される水素分子の赤外吸収線の観測を行い、イオンが生成することによるまわりの結晶のひずみを高分解能分光により明らかにした。観測された吸収線は100MHz以下と非常に鋭く、生成したイオン電荷が完全に局在していることが示唆された。(2)固体中に捕捉した分子の振動回転線の高分解能分光をおこない、スペクトル線幅の温度依存性から、量子固体内の振動励起状態の緩和過程を明らかにした。(3)不純物を結晶内にドープすることにより、水素分子のラマン活性な遷移が赤外活性になる事実を見い出した。これは不純物が結晶内に存在することにより、一様な電場が結晶内に発生することを示している。その詳細を現在検討中である。本研究は、これまで不可能であるとされてきた凝縮系における高分解能分光が唯一可能な、最も簡単な分子の結晶である固体水素及びその関連物質を分光学的に研究し、これまで実験的手法がないために曖昧にされてきた原子・分子集団系固有の多体相互作用や励起状態の緩和過程などを定量的に明らかにするとともに、凝縮系水素が関連する様々な物理・化学を明らかにすることを目的とする。そのために固定水素の分光研究において世界の最先端をゆく京都大学とシカゴ大学のグループが密に連絡を取り合いながら研究を進めている。本年度は特にHDの固体及び放射線照射した固体水素の赤外高分解能分光を行った。HDは分子の重心と電荷の重心がわずかに異なっているため、それによって誘起される新しい光学遷移が期待される。その固体の振動回転スペクトルについてはこれまでに報告例がないことから、まず1000-15000cm^<-1>の領域の赤外スペクトルを観測し、同定を行った。その結果H_2やD^2の固体に比べて、1光子で2分子以上が励起する同時励起遷移が数多く観測される事実を見つけた。一方、放射線照射した固体水素の赤外高分解能分光では、生成するイオン種の電場によって近くの水素分子が赤外活性になる様子を、高分解能レーザー分光によて観測し、電場による遷移エネルギーの変化などの詳細について明らかにすることができた。また、外部電場を与えることによってイオンに関与する遷移だけを選択的に観測する手法を確立し、その原理などを明らかにした。本研究は、これまで不可能であるとされてきた凝縮系における高分解能分光が唯一可能な、最も簡単な分子の結晶である固体水素及びその関連物質を分光学的に研究し、これまで実験的手法がないために曖昧にされてきた原子・分子集団系固有の多体相互作用や励起状態の緩和過程などを定量的に明らかにするとともに、凝縮系水素が関連する様々な物理・化学を明らかにすることを目的としている。そのために固体水素の分光研究において世界の最先端をゆく京都大学とシカゴ大学のグループが密に連絡を取り合いながら研究を進めている。本年度は特に放射線照射した固体水素の赤外高分解能分光を行った。

その結果、生成するイオン種の電場によって誘起される、イオンの近くの水素分子の振動遷移が非常に鋭い(半値幅約60MHz)という驚くべき事実を確認した。さらに電場によってシュタルクシフトした遷移周波数が結晶ごとで非常に再現性がよく、生成したイオンが化学的に安定で、さらに周りの結晶構造もひずみのないものであることが明らかとなった。スペクトルの解析の結果、これをH_3^+(H_2)_nによるものと同定し、イオンクラスター内の水素の振動遷移としてすべてが説明できることを明らかにした。さらに、固体中に微量のメタンをドープして放射線照射することにより、メタンの水素付加陽イオン(CH_5^+)の生成を試みた。陽イオン分子は宇宙空間における分子進化の鍵を握るものとして、またプラズマプロセス、有機化学、燃焼化学など広い分野において重要な中間体として予想されており、多くの研究者の関心を集めている。本年度は、陽イオンの直接観測はできなかったが、陽イオンによって新たに誘起された水素の振動遷移を観測することができ、陽イオンの数密度を求めることができた。一般に固体や液体などの凝縮相の分光スペクトルは、局所的な環境の違いなどによって線幅が広がってしまうため、分光学的な手法を用いた凝縮系の詳細な研究は不可能であった。ところが、最も簡単な分子である水素分子の固体は凝縮系でありながら気相あるいはそれ以上の高分解能分光が可能である。本研究では、これまで不可能であるとされてきた固体などの原子・分子集団系における超高分解能分子分光を、量子固体として知られる固体水素及びその関連物質について行い、原子・分子集団系固有の多体相互作用や励起状態の動的挙動などを定量的に明らかにするとともに、凝縮系水素が関連する様々な物理・化学を明らかにすることを目的として研究を進めた。以下に代表的な成果を示す。(1)ガンマー線照射してできるイオンの電場によって誘起される水素分子の赤外吸収線の観測を行い、イオンが生成することによるまわりの結晶のひずみを高分解能分光により明らかにした。観測された吸収線は100MHz以下と非常に鋭く、生成したイオン電荷が完全に局在していることが示唆された。(2)固体中に捕捉した分子の振動回転線の高分解能分光をおこない、スペクトル線幅の温度依存性から、量子固体内の振動励起状態の緩和過程を明らかにした。(3)不純物を結晶内にドープする事により、水素分子のラマン活性な遷移が赤外活性になる事実を見いだした。これは不純物が結晶内に存在することにより、一様な電場が結晶内に発生することを示している。
能動的検出法を活用した環境計測嗅覚センサの開発

半導体の表面光起電力を駆動源として用いる環境計測嗅覚センサの研究を行った。レーザービームを集光し、半導体表面に起電力を発生させ、この起電力によって半導体表面のガス感応性薄膜に流れる電流を測定する。ガスの吸着により表面起電力及び薄膜抵抗が共に変化するのでガスの測定が可能となる。光はガルバノミラーによって走引し二次元センサ応答を高速に測定出来るようにした。まずガス感応性薄膜としてPt膜を堆積し、ガス(NO_x)の感度特性を調べた。その結果、NOやNO_2ガスによる抵抗変化を外部電流の変化として検出できることを示した。次に白金電極の表面を触媒薄膜でコートし、ガス感度に与える影響を調べた。WO_3とSnO_2でコートした結果、NOガスに対する応答は速度、感度ともに向上することがわかった。特にWO_3のコートにより応答速度は4倍ほど速くなり、感度は2倍近い改善が得られた。またWO_3とSnO_2を同一基板の別々の位置に固定化して二次元分布の測定を行った。その結果膜の応答の違いが二次元マップとして得られ、応答の違いが視覚的に観測可能となった。次に二次元測定の応用として、ガスの流れの方向と速度を測定する手法を検討した。NH_3およびNOガスをセンサ表面の一方から流しセンサ応答の面分布を測定した。その結果ガスの流れを視覚的に観測可能であることがわかった。1.能動ガス測定システムの製作レーザービームを集光し、半導体表面に起電力を発生させ、薄膜抵抗を非接触に測定するシステムを製作した。光はガルバノミラーで走査し、二次元センサ応答を高速に測定できるようにした。結果はコンピュータグラフィックにより視覚的に表示できるようにした.2.能動検出法を用いた高感度においセンサの製作と測定Si表面に導電性薄膜としてPtを蒸着し、ガス(NOx)の感度特性を調べた。その結果、NOガスやNO2ガスによって白金薄膜の抵抗が変化し、その変化が電流の変化として検出できることを明らかにした.これは、光ビームの照射位置と集電電極間の距離による出力電流の変化を解析した結果明らかになったものである。WO3及びSnO2薄膜でコートした結果、NOガスに対する応答は速度、感度ともに向上することがわかった。特にWO3薄膜のコートにより、応答速度は4倍ほど速くなり、感度は2倍近い改善が得られた.水蒸気に対してフィルター効果があることもわかった。またSnO2膜では、NOガスに対して低濃度でも大きな感度を示すようになることがわかった。次にWO3膜とSnO2膜を同一基板上の別々の位置にコートした基板を用いて、二次元分布の測定を行った。その結果膜の違いによる信号の大きさの違いが画像として得られ、感度の違い、応答速度の違いが視覚的に観測可能であった.現在更に集積度を増やし、二次元信号を活用した機能化においセンサの開発に着手したところである.半導体の表面光起電力を駆動源として用いる環境計測嗅覚センサの研究を行った。まずガス感応性薄膜としてPt膜を堆積し、ガス(NO_X)の感度特性を調べた。

その結果膜の応答の違いが二次元マップとして得られ、応答の違いが視覚的に観測可能となった。次に二次元測定用の応用として、ガスの流れの方向と速度を測定する手法を検討した。NH_3およびNOガスをセンサ表面の一方から流しセンサ応答の面分布を測定した。その結果ガスの流れを視覚的に観測可能であることがわかった。
初等中等教育におけるデジタル教科書・教材の学習ログ解析による学習成立の推定

本研究は,初等中等教育における学習者用デジタル教科書・教材の学習ログ等を解析することによって,学習者個々の,授業の局面ごとの学習成立を推定する技術を検討するものである。これまで教師が行ってきた学習成立の看取りやその対応に対し,情報技術によって積極的にカバーできる部分を見出し,教師の経験に頼って進められている指導から,学習者特性に応じて最適化された科学的な指導へと改善することが挑戦的研究としての意義である。第1年次は,検定済の教科書コンテンツを実行可能にする学習者用デジタル教科書・教材用ビューアを機能拡張した。学習者用デジタル教科書については東京書籍社の,ビューアについてはLentrance社の協力を得た。操作ログの形式にはJSON(Java Script Object Notation)形式を採用した。荒川区教育委員会の協力により,同区内のA小学校の第1学年から第6学年の算数科・社会科の学習者用デジタル教科書の操作ログを,14ヶ月に亘り,述べ280名分,約45,000レコード取得した。取得先のクラウド環境についてはマイクロソフト社の協力を得た。取得された操作ログを分析した結果,学習者用デジタル教科書のページの使用率は,算数科よりも社会科の方が高かった。多く利用された機能の割合を比較したところ,算数科より社会科の方がアノテーションの使用率が低かった。これらの分析結果を,学年差,教科による異同とみなせるか,あるいは教師個々の教授行動の特性によるものと考えるかについては,今後の慎重な検討が必要である。挑戦的研究である本研究において最も困難であると想定されていたのは,検定済教科書をもとに制作された学習者用デジタル教科書に対し,汎用の市販ビューアの改造によって学習ログ取得可能とし,学校現場の実際の学習の場面での学習ログを中期的なスパンで取得することであった。研究計画の最も困難なこの段階を第1年次で通過できたことは,順調な進展であると考えられる。第1年次は,学習ログを教科別,学年別,学習者用デジタル教科書の持つ機能別に分析した。今後は,教科書の教材構造に対応した意味的な分析,学習者の学習過程の推定に繋がるような教師の授業設計との対応づけ,教師による学習成立の看取りとの一致度など,学習者用デジタル教科書を用いた学習活動における学習成立を推定する技術として提案できるよう,分析手法を検討する。
衣類の着用による触覚情報を利用した日常生活動作向上に繋がる方策について

立位時に身体を支えられない程度の力で床面に固定された物へ触れると,触覚入力を通して自身の身体位置や向きの認識が高まり,姿勢動揺が低下する.この現象は「ライトタッチ効果」と呼ばれている.本研究の目的は,ライトタッチ効果を活用し,衣類を介した触覚入力により,日常生活動作向上に繋がる方策を検討することである.そして,当該年度は,ライトタッチ効果のメカニズムについて検討するとともに,衣類を介したライトタッチ効果獲得の可能性について言及することであった.立位時のライトタッチ効果について,二点弁別閾により評価した指先の触覚感度と姿勢動揺低下度との関係について調べた結果,触覚感度と姿勢動揺低下度との関係は認められなかった.すなわち,ライトタッチ効果における触覚の役割は,触覚を通して自身の動きを把握しているのではなく,触覚を参照点として,それに対する身体各部位の相対的な位置変化を捉えている可能性を示した.そのため,ライトタッチ効果を得るために必要な触角は高度な感度が必要なのではなく,大凡何かに触れていることが把握できる程度で十分なことを示唆している.この結果をふまえ,腰周りに下腿部まで覆われる布を巻き,布に下肢が接触することに対する歩行能力への影響を調べた.その結果,通常歩行に対して,視覚入力を遮断した(目隠し)歩行では,歩幅が大幅に低下するが,布を巻くことによって,歩幅の低下を抑制することが出来た.すなわち,歩行時に下肢への布の接触があることは,脚を運ぶ方向など歩幅感覚の把握に繋がることを示唆している.この結果は,自身の動きが反映されるような布を身に纏うことにより,布との接触から自身の身体位置や向きの知覚が向上し,歩行時の姿勢制御向上に繋がることを示し,着用する衣類の形状によっては,動作の向上・改善に繋がる可能性を示している.研究実績の概要で示したとおり,本年度の目的である,ライトタッチ効果のメカニズムの一部や布の接触によってもライトタッチ効果が得られるかなどの課題は遂行できている.布の種類とライトタッチ効果については,年度内に報告できるまでには検討が進まなかったが,来年度からの検討事項である,衣類の接触が姿勢や歩行に及ぼす影響を検討する課題の遂行には支障がない結果を得られており,ほぼ計画通りに概ね順調に進展していると言える.昨年度の結果を踏まえ,今年度は実際の衣類を介してライトタッチ効果を得ることで,立位姿勢動揺だけでなく,日常生活動作に及ぼす影響についても検討を加える.現在,検討を進めているライトタッチ効果を最も得やすい布(衣類)を特定し,それを用いて,基本的な姿勢保持,姿勢変換,移動動作など様々な動作でのライトタッチ効果を検討する.これにより,衣類を介したライトタッチ効果が,どの程度,日常生活で有効かを明らかにする.さらに,次年度の課題である,衣類を介してライトタッチ効果が日常生活動作の学習に及ぼす影響についても予備実験を行う.これにより,次年度(最終年度)の課題がスムーズに実施でき,当該年度内に研究成果を報告できるよう準備を進める.立位時に身体を支えられない程度の力で床面に固定された物へ触れると,触覚入力を通して自身の身体位置や向きの認識が高まり,姿勢動揺が低下する.この現象は「ライトタッチ効果」と呼ばれている.本研究の目的は,ライトタッチ効果を活用し,衣類を介した触覚入力により,日常生活動作向上に繋がる方策を検討することである.そして,当該年度は,ライトタッチ効果のメカニズムについて検討するとともに,衣類を介したライトタッチ効果獲得の可能性について言及することであった.立位時のライトタッチ効果について,二点弁別閾により評価した指先の触覚感度と姿勢動揺低下度との関係について調べた結果,触覚感度と姿勢動揺低下度との関係は認められなかった.すなわち,ライトタッチ効果における触覚の役割は,触覚を通して自身の動きを把握しているのではなく,触覚を参照点として,それに対する身体各部位の相対的な位置変化を捉えている可能性を示した.そのため,ライトタッチ効果を得るために必要な触角は高度な感度が必要なのではなく,大凡何かに触れていることが把握できる程度で十分なことを示唆している.この結果をふまえ,腰周りに下腿部まで覆われる布を巻き,布に下肢が接触することに対する歩行能力への影響を調べた.その結果,通常歩行に対して,視覚入力を遮断した(目隠し)歩行では,歩幅が大幅に低下するが,布を巻くことによって,歩幅の低下を抑制することが出来た.すなわち,歩行時に下肢への布の接触があることは,脚を運ぶ方向など歩幅感覚の把握に繋がることを示唆している.

この結果は,自身の動きが反映されるような布を身に纏うことにより,布との接触から自身の身体位置や向きの知覚が向上し,歩行時の姿勢制御向上に繋がることを示し,着用する衣類の形状によっては,動作の向上・改善に繋がる可能性を示している.研究実績の概要で示したとおり,本年度の目的である,ライトタッチ効果のメカニズムの一部や布の接触によってもライトタッチ効果が得られるかなどの課題は遂行できている.布の種類とライトタッチ効果については,年度内に報告できるまでには検討が進まなかったが,来年度からの検討事項である,衣類の接触が姿勢や歩行に及ぼす影響を検討する課題の遂行には支障がない結果を得られており,ほぼ計画通りに概ね順調に進展していると言える.昨年度の結果を踏まえ,今年度は実際の衣類を介してライトタッチ効果を得ることで,立位姿勢動揺だけでなく,日常生活動作に及ぼす影響についても検討を加える.現在,検討を進めているライトタッチ効果を最も得やすい布(衣類)を特定し,それを用いて,基本的な姿勢保持,姿勢変換,移動動作など様々な動作でのライトタッチ効果を検討する.これにより,衣類を介したライトタッチ効果が,どの程度,日常生活で有効かを明らかにする.さらに,次年度の課題である,衣類を介してライトタッチ効果が日常生活動作の学習に及ぼす影響についても予備実験を行う.これにより,次年度(最終年度)の課題がスムーズに実施でき,当該年度内に研究成果を報告できるよう準備を進める.
視覚認知における量的形勢判断過程のダイナミックス

本研究の目的は、視覚認知における「量的形勢判断」過程を、特徴分析、ダイナミックス、効率分析といった観点から検討し、最終的には、数量処理の脳内モデルの一部を形成することである。研究成果は下記の通りである。1量的形勢判断と特徴検出視覚的探索課題の知見から得られた、ポップアウト刺激と非ポップアウト刺激を用いて、量的形勢判断課題を行った結果、ポップアウト刺激の数は過大評価されることがわかった。このことから、量的形勢判断過程への、前注意課程の関与が確認された。2量的形勢判断のダイナミックス2群の構成要素の数が時系列に変化する2種の量的形勢判断課題を検討した。(1)等比率推定課題では、スタティックな課題と比較して、形勢判断の感度が低下することが示された。(2)等比率からの逸脱推定課題では、等比率推定課題と比較して、識別率がかなり低下した。これらは、ダイナミックイベントにおけるサンプリング精度の低下と履歴過程の関与を示すものである。3視覚的サンプリングによる統計量の推定2群の刺激群の刺激強度平均値推定といった量的形勢判断課題で、継時サンプリングと同時サンプリングの特性を検討した。その結果、統計的効率から推定されるサンプリング数は、継時サンプリングの方が少なく、これは、Sequential Analysisによる予測に適合した。4高齢者のリスク判断の検討視覚的ギャンブリング課題という、量的形勢予測課題を用いて、高齢者と若年者の課題遂行方略を検討した。その結果、高齢者は若年者と比較して、課題遂行中のデータを基にした選択方略を採用することが困難であることが示された。これは、ワーキングメモリーの機能低下に関係していると推測された。「量的形勢判断」過程の基本特性を解明するため、以下の実験的研究を行った。(1)静的(static)特性の解明ポップアップ現象と「量的比率判断」との関連性を検討し、(2)のダイナミック特性の検討のための基本的データを得た。[方法]1属性2値(例色:赤vs緑)から2属性2値(例色:赤vs緑、線方位:垂直線vs斜線の組み合わせ)、多属性2値に至るまで、視覚的探索においてポップアップする(あるいは、しない)特徴の属性値を組み合わせて、恒常法により主観的等比率点(主観的に同数と判断される物理的な比率)を測定し、かつ、反応時間による分析を行った。この研究では、基本的に、次の条件を比較した。・ともにポップアップする属性値の組み合わせ・一方がポップアップし、他方はポップアップしない属性値の組み合わせ(ポップアップ非対称性)・ともにポップアップしない属性値の組み合わせ[結果]ポップアップ対称刺激対では、量的形成判断に偏りはみられないが、非対称刺激対では、ポップアップする属性刺激の個数は過大評価されることがわかった。本研究の主たる目的である、「量的形勢判断」過程のダイナミック特性の検討に着手した。具体的には、時間とともに属性値が変動しつつ、かつ属性値間の比率が変化する(すなわち、一方の属性値を有する成員が次第に優勢となる)状況で、その比率の変化を検出する能力を検討した。[方法]刺激の、各成員の属性値(例垂直線vs斜線)は確率的に変動し、かつ、一方の属性値(例垂直線)を持つ成員が次第に増加する。この状況で、変形上下法により、主観的等比率点を測定し、(1)の静的特性の実験で得られた主観的等比率点と比較した。さらに、(1)の静的特性の実験で得られた主観的等比率点と出発点とし、どの時点で、どの属性値が優勢になるか、主観的分岐点を測定した。