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ドイツ語・オランダ語・フリジア語の対照文法記述 -西ゲルマン語類型論に向けて

本研究の主たる目標は、ドイツ語、オランダ語、フリジア語(Frisian)を含むいわゆる現代西ゲルマン語(West Germanic)の文法的構造にかんする組織的な対照研究を行い、ゲルマン語-とくに西ゲルマン語類型論の構築をめざすことにあった。そのさいの重点は、西・北・東の三つの下位グループに分かれ、歴史的に北海ゲルマン語(North-Sea Germanic)の唯一の後裔として位置付けられるフリジア語、とりわけ、オランダ・フリースラント州(Provincie Friesland)で約40万人の話者に用いられる西フリジア語(西フ.Wester-lauwersk Frysk)に置かれた。本研究から得られたもっとも重要な成果は、次の三点に集約される。まず第一に、ゲルマン語類型論の方法論的可能性にかんする概説的論考、第二に、関連するゲルマン諸語との比較を豊富に盛り込んだ西フリジア語の文法構造についての一連の論文(とりわけドイツ語、オランダ語と対比した同言語の名詞抱合(noun incorporation)は特筆に値するテーマである)-、そして、最後に、ドイツ語、オランダ語、英語といった隣接するゲルマン語への言及を配慮したオランダ語の音韻構造についての概観である。以上の研究は、さらに、北ゲルマン語の接辞定冠詞(cliticized definitearticle)の形態論的考察にも及んだ。本研究は従来、ゲルマニスティクの枠組みから看過されていた日本のドイツ語学、ゲルマン語学の領域を本質的に拡大することに成功したと言える。また、北ヨーロッパの複数の研究機関を直接訪れることによって、主要な研究者と積極的に交流したこともきわめて大きな意義があった。上記の研究課題に基づいて研究を行った結果、裏面の業績表にあるように、論文3点を発表することができた。また、学会発表として、次の2つの発表を行った。「フリジア語群の変容と言語研究-多言語使用におけるアイデンティティー一」(京都ドイツ語研究会関西ドイツ文化センター5月)「フリジア語群をめぐる多言語使用と言語干渉」(北海道ドイツ文学会札幌大学7月)さらに、海外旅費を活用して、9月にドイツに出張し、キール大学北フリジア語辞書編集所(Nordfriesische Worterbuchstelle,Universitat Kiel)およびプレートシュテト(Bredstedt)の北フリジア超研究所(Nordfriisk In一situut)などで研究計画についてのレヴューを受けた。とりわけ、後者においては雑誌Nordfrieslandに投稿を求められ、申請者の研究についての紹介を行い、国際的な関心と評価を得ることができたく裏面業績表参照〉。今年度はドイツ語とオランダ語との対照を豊富に織り込んだ西フリジア語の動詞の構造について、語形変化、時制、法、アスペクトを中心に考察した(裏面業績表参照)。来年度は残りの現象についてできるだけ考察を進め、成果を公表するために努力したい。そのためには、西フリジア語学について、オランダに赴く必要があり、今年度と同様に海外旅費を活用する予定である。上記の研究課題に基づいて研究を行った結果、裏面の業績表にあるように、論文4点を発表することができた。さらに、海外旅費を活用して、9月にオランダ等に出張し、オランダのフローニゲン大学フリジア語学科(Fries Instituut,Rijksuniversiteit Gronigen)およびフリスケ・アカデミー(Fryske Akademy)において研究計画についてレヴューを受け、一部の研究成果について議論を行ったことがきわめて有効だった。今年度はドイツ語とオランダ語との対照を豊富に織り込んだ西フリジア語の動詞の構造について、話法の助動詞、受動態、再帰動詞、非人称動詞を中心に考察した(裏面業績表参照)。そのためには、再びヨーロッパに赴くことが必要不可欠であり、今年度と同様に海外旅費を活用する予定である。今年度は、西ゲルマン語類型論の立場から、西フリジア語の名詞抱合について考察した。

これはゲルマン語、あるいは印欧語として特異な現象であり、類型論的に興味深い題材を提供し、他言語の研究者からも好意的に迎えられた。また、ゲルマン語類型論の全体的な構想をまとめることにも努力し、低地ドイツ語の歴史からも題材を求めて、多角的に研究を進めた。その結果、裏面の業績表に示したように、論文3点を発表することができた。大きな目標だったウイーン開催の国際ゲルマニスト学会(IVG)での研究発表は、校務の都合上、日程的に無理が生じたので果たせなかったが、そのかわり、日本言語学会第121回大会(11月25日、名古屋学院大学開催)において、「西フリジア語の名詞抱合の特徴と抱合動詞の形成」と題する研究発表を行なった。もっとも意義が深かったのは、海外旅費を活用して、9月にアイスランドと北欧スカンジナヴィアに出張したことである。とくにアイスランド大学シーグルズル・ノルダル研究所(Stofnun Sigurδar Nordals)において研究計画についてレヴューを受け、一部の研究成果について議論を行なった。フリジア語と同様のマイナーなゲルマン語でありながら、地理的・政治的な理由から言語的アイデンティティーが強固なアイスランド語の生態は、社会言語学的にフリジア語との比較から非常に示唆に富むものだった。そのさい、北欧4カ国の代表的な大学図書館でゲルマン語関係の資料調査を行なうことができたが、従来のドイツ、オランダへの海外出張では得られなかった文献を大量に補う点で、きわめて有効であった。国内での文献情報が非常に乏しい本研究分野によって、海外旅費の活用は必要不可欠な使用用途であり、これを積極的に活用したことが、今回の成果に最大の貢献をもたらしたといえる。今年度は、西ゲルマン語類型論の発展として、ゲルマン語全体を視野に含む展開研究を行なった。すなわち、北欧スカンジナヴィアの北ゲルマン語と西ゲルマン語を比較し、デンマーク・ユトランド半島東部以北の北ゲルマン語に特徴的な後置定冠詞の類型論的特徴について、日本言語学会第122回大会(2001年6月24日一橋大学)で研究発表を行なった。同研究発表は別記論文として発表した。これは北ゲルマン語の後置定冠詞が同言語にかんする最近の代表的な概説書の記述と異なって、屈折語尾(inflectional ending)ではなく、接語(clitic)であることを明らかにしたものである。これは、西ゲルマン語と違って後置定冠詞が発達した理由を接語語化(cliticization)と語形成的制約に求めることによって、本研究の発展的成果としてとらえられる。研究費の活用としてもっとも意義が深かったのは、海外旅費によって8月から9月にかけてオランダ・ベルギー・ルクセンブルクに出張し、フローニンゲン大学をはじめとするフリジア語・オランダ語研究者と研究成果について議論を行なったことである。加えて、今回はルクセンブルクでルクセンブルク語の広汎な資料収集が可能になった。
言語理解における脳内情報統合機構の研究-情報の曖昧性解消、誤り修正過程の検討-

曖昧な情報を柔軟に処理して言語を理解する脳内処理を解明するために,非侵襲的脳機能計測実験を行い,複数の意味候補をもつ単語(多義語)の理解には左半球の前頭部の働きが重要であることを示した.多義語呈示直後には複数の意味が自動的に活性化され,呈示後約200msには左下前頭部において文脈を利用した意味検索が開始し,その後,文脈との意味的照合が行われて,呈示後約550msには文脈に適した意味に収束することが示唆された.曖昧な情報を柔軟に処理して言語を理解する脳内処理を解明するために,非侵襲的脳機能計測実験を行い,複数の意味候補をもつ単語(多義語)の理解には左半球の前頭部の働きが重要であることを示した.多義語呈示直後には複数の意味が自動的に活性化され,呈示後約200msには左下前頭部において文脈を利用した意味検索が開始し,その後,文脈との意味的照合が行われて,呈示後約550msには文脈に適した意味に収束することが示唆された.ことばの意味的な曖昧さ(語彙的曖昧性)が脳内でどのように表現され,また,それがどのように解消されて状況に適した意味が選択されるのか,そのメカニズムについてこれまで多くの行動学的アプローチがなされ,いくつかの処理モデルが立てられてきたが,その脳内処理の神経基盤は未だ明らかになっていなかった。本研究では,脳磁場計測法(MEG)を用いて,語彙的曖昧性を含むことば(多義語)の意味を先行情報(文脈)によって一つに確定するときの脳活動の部位と時間的変化を調べ,その結果から,語彙的曖昧性の解消に左半球の下前頭部の働きが重要であることを明らかにした。具体的には,多義語の呈示直後には,文脈に関係なく候補となる複数の意味表象が自動的に活性化され(ボトムアップ的意味処理),呈示約0.2秒後には左半球下前頭部において文脈を利用した意味検索(トップダウン的意味処理)が開始し,その後,文脈的に合わない意味表象の活性化は抑制されて,呈示約0.5秒後には文脈に合う一つの意味に確定されることを示唆した。これらの結果は,脳が文脈を利用して語彙的曖昧性を解消するメカニズムを,その活動の時間的・空間的側面から初めて詳細に示したものであり,候補となる複数の意味表象が一旦は並列的に賦活し,その後,与えられた文脈などの手がかりによって意味が一つに収束するとする行動学的アプローチで得られたモデルを神経生理学的アプローチからサポートするものである。コミュニケーションの場面において、ことばの意味は取り巻く状況(先行情報、心的状態、使用場面など)により変化しうる(語彙的曖昧性)。例えば、同じことばでも、相手がうれしそうに話しているときと怒って話しているときでは受け取り方は異なり、人によっても受け取り方はさまざまである。本研究では、感情的側面を含む言語理解の脳内処理を調べるために、脳磁界計測法(MEG)を用いた研究を行った。実験では、プライミングパラダイム(プライム:感情音声、ターゲット:視覚単語)を用いて、先行する感情的文脈が後続する単語の処理にどのような影響を与えるのかを調べた。ターゲットは感情的に中立な単語であるが、先行する感情音声の種類によって受け取り方が異なると予想される。ターゲット処理時において全被験者に共通して活動した脳部位は、左半球の下前頭後部、上側頭後部・縁上回、腹側後頭側頭部・紡錘状回、両半球の側頭前部、内側側頭前部、後頭部であった。そのうち、左下前頭後部、左側頭前部、左腹側後頭側頭部・紡錘状回は先行の感情音声による脳活動の差がなかったことから、これら左半球のネットワークの活動は感情的文脈によらない言語の中心的意味を理解するために働いていることが示唆された。一方、右側頭前部、左上側頭後部、両側の内側側頭前部は感情音声による脳活動の差が認められたことから、これら左右半球を結ぶネットワークの活動は、感情という言語の周辺情報を利用(統合)した意味の理解に関わっていることが示唆された。コミュニケーションの場面において、ことばの意味は取り巻く状況により変化しうる(語彙的曖昧性)。例えば、同じことばでも、相手がうれしそうに話しているときと怒って話しているときでは受け取り方は異なるように、ことばの解釈は多義的であり感情的情報の影響を受ける。本年度は、昨年度に引き続き、感情的情報に応じた言語理解の脳内処理を調べる脳磁界計測(MEG)研究を行った。実験は昨年度に完了しており、本年度はその結果をまとめて論文を執筆し国際雑誌に投稿したが、査読の結果、受理には至らなかった。査読者二名から共通して、統計処理に関する問題点を指摘されたため、それを踏まえてデータの再解析を実施した。その結果、感情的文脈は右半球の下前頭後部および中前頭後部で形成・保持され、視覚言語呈示後300ミリ秒後付近で文脈の利用が開始すること、さらには、その文脈情報は左半球の下前頭後部へ伝達され、400ミリ秒後付近からその情報をもとに言語解釈が行われていることが明らかになった。また、後頭部、左側後頭側頭部・紡錘状回、左上側頭後部・下頭頂部、左側頭前部は、先行する感情的文脈によって活動に差がなかった。

先行研究では、上記部位はそれぞれ、初期視覚処理、視覚形態処理、音韻処理、語彙的意味アクセスに関与していることが報告されていることから、本研究の結果は、これらの処理が感情的情報の処理と独立して行われていることを示唆する。以上の成果は新たに論文としてまとめ、国際雑誌に投稿して現在査読中である。
保健師のリーダーシップ能力尺度の開発と評価

市町村の保健師リーダーである統括保健師の役割の遂行状況を測定できる尺度を開発し、その信頼性・妥当性を検証すること、またその影響要因を検討することを目的とした。その結果、3因子15項目からなる尺度を開発した。尺度の信頼性・妥当性は、活用に耐え得るものであった。また、影響要因を検討した結果、3つの因子が抽出され、中でも自己研鑽の重要性が示唆された。本研究は市町村統括保健師のリーダーシップ能力を明らかにする尺度の開発を目的としている。本年度は、尺度項目の尺度の構成概念を検討するとともに、尺度項目、および能力への影響要因の収集整理を目的とした。方法として、リーダーシップ能力の構成概念を検討するため、国内外の文献レビューを実施した。また尺度項目、影響要因項目の収集のために半構成的インタビューを実施した。インタビュー対象は計12名であった。インタビュー内容を逐語録にしたものから、統括保健師の役割・機能に該当する文脈を取り出し、言葉を整理した。整理したものを文献レビューを参考に、「資質」「行政能力」「専門能力」に分類した。その中から、先行研究で統括がでてくる以前の管理者の役割・機能と言われているものは除き、統括保健師固有の役割・機能と考えられるものを整理した。また研究者間でブレーンストーミングを行った。なお倫理的配慮としてこれらの過程については九州大学の倫理審査委員会の承認を受けた。リーダーシップに関する構成概念としては、国内・国外において様々なものが得られたが、本研究成果の活用可能性の観点からは、厚生労働省の検討会において提示されている保健師に求められる能力の枠組みを活用するのが有効ではないかと考えられた。統括保健師に求められる固有の能力として、インタビューから15項目、ブレインストーミングから1項目が整理された。項目は「組織横断的に適切な人材配置をする」「保健活動の成果がでるような組織体制を自治体の中で提言する」「保健師全体の活動のビジョンを示す」「「課横断的に観点から優先順位の高い保健事業を推進する」その他である。次年度は、本年、整理された項目を精選するとともに、項目の過不足等を検討し、本調査を実施する予定である。本研究の目的は、市町村の統括保健師に求められる役割・機能の実施状況を測定できる尺時を開発するとともに、その要因を探索することである。本年度は、本調査を実施し、尺度の信頼性、妥当性を行い尺度を完成させることを目的とした。昨年度収集した尺度項目に関して、有識者に内容妥当性の検討を依頼した結果に基づき最終的に17項目からなる仮尺度を作成した。この仮尺度のほか基準関連妥当性の検討のための項目、役割・機能の発揮に影響が考えられる項目、属性からなる質問紙を作成し、自記式郵送調査を実施した。対象は平成23年3月31日現在の市町村のうち、東北3県を除いた1,621ケ所の統括保健師、もしくは自治体の中の保健師で最も職位が高いものである。調査期間は平成23年10月11月であった。1,035ケ所から回収が得られ、ほとんど回答の記載がなかった1通を除き、1,034通を分析に用いた(有効回収は63.8%)。このうち、「統括保健師あり」は450ケ所であった。項目分析により問題を有した1項目を削除し、16項目で主成分分析を行ったところ、全ての項目が第1因子に0.4以上の因子負荷量であった。主因子法、プロマックス回転を用いて因子負荷量0.4を目安として因子分析を行ったところ、3因子が抽出され、【自治体全体の保健活動の推進】(6項目)【保健師代表としての役割遂行】(4項目)【部下の能力の見きわめと開発】(6項目)と命名された。3因子での累積寄与率は54.4%であった。尺度のクロンバックα係数は0.88(下位尺度0.810.88)であった。基準関連妥当性については基準項目と有意な相関がみられた。また既知グループ法においては、得点に有意差がみられた。以上のことから信頼性・妥当性を有する尺度が作成されたと考えられた。昨年度の本調査の結果を再度検討し、市町村統括保健師役割遂行尺度を確定させた。最終的に確定した尺度は、15項目3因子からなる。それぞれの因子名は、分散配置されている保健師の意思疎通を図り、自治体全体の健康課題に向けて活動するとともに、その質の担保に働きかける行動から構成される【自治体全体の保健活動の推進】、統括という位置づけにもとづいて、保健師代表として行動したり、交渉したりする【職能代表としての調整の遂行】、保健師全体の能力の底上げを行う【部下の保健師の能力開発】と命名した。3因子の寄与率はそれぞれ41.6%、9.7%、5.1%で累積寄与率は56.1%であった。

信頼性の検討、また基準関連妥当性、既知グループ法による妥当性の検討結果も一定の水準を満たしたため、これを最終版とし、各因子の各項目得点を単純加算したものを統括保健師役割遂行尺度得点(RMSP得点)とした。本尺度の今後の地域での活用が望まれる。また、統括保健師の役割意識や自信への影響要因に関して、平成22年度に収集していた項目との関連性を検討した。要因に関して因子分析を行い、【意識的研鑚】【自他の客観視】【高次の職務経験とネットワーク】の3因子が得られた。この影響3因子と、役割意識、自信との関係性について、【意識的研鑚】が【自他の客観視】【高次の職務経験とネットワーク】の双方に影響し、その結果統括保健師としての役割意識の向上、自信につながるという仮説モデルを設定し、共分散構造分析で検討した。その結果GFI=0.944 AGFI=0.914、CFI=0.931と高い適合度が得られた。また潜在変数が観測変数に与えている標準回帰係数からも、潜在変数と観測変数は適切に対応している結果であった。以上のことから、統括保健師として高いパフォーマンスを得るうえでは、まず意識的な研鑚に向けた働きかけの重要性が示唆された。本年度は、本調査および基本的な分析が終了した。また、経過の一部を学会で発表した。これは当初の予定どおりの進捗状況であるため、おおむね順調に進展していると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、尺度項目がほぼ確定したと考えられるため、次年度は計画どおりにそれらの役割・機能を発揮する上で、どのような要因が関連しているのかについての分析を進める。また、学会発表のほか、論文化を進め、広く研究成果を周知することを予定している。
子宮体癌の新しい分子標的治療開発のためのp53変異とp63,p73の機能解析

dominant negative (DNE)作用を有するp53変異が体癌の高悪性化を誘導する機序を明らかにするために本研究を行い、以下の結果を得た。野生型p53を有する子宮体癌細胞HHUAに導入したp53DNE変異(R273H)は野生型p53の標的遺伝子であるp21、Bax並びにMDM2のpromoterの転写機能を強く抑制した。更に、HHUA細胞の浸潤能および運動能が促進され、浸潤抑制作用のあるMaspin, PAI-1およびKAI1のmRNA発現が低下した。一方、p53 DNE変異(R273H)の発現はp53 null癌細胞の浸潤能および運動能には関与しなかった。すなわちR273Hは、gain-of-function作用ではなく、野生型p53遺伝子の転写機能を阻害し、癌浸潤抑制遺伝子の発現を抑制することで浸潤能および運動能を促進すると考えられた。DNE作用の無いR213Qには浸潤能、運動能促進作用は認められなかった。p53がん抑制遺伝子のドミナントネガティブ変異は臨床的に子宮体癌の浸潤・転移に関わっており、この遺伝子変異を有する体癌患者の予後は変異の無い体癌患者に比して有意に不良である。このドミナントネガティブ作用を解明するために、野生型p53遺伝子を持つ子宮体癌細胞HHUA(wt細胞)にR273Hドミナントネガティブ変異p53遺伝子あるいはR213Qレセッシブ変異p53遺伝子を導入し、野生型p53とR273Hドミナントネガティブ変異p53を発現する細胞(273H細胞)および野生型p53とR213Qレセッシブ変異p53を発現する細胞(213Q細胞)を作成した。R273H変異p53は野生型p53によるp21, Bax, MDM2の発現を抑制した。R213Q変異p53にはこの作用を認めなかった。さらに、273H細胞においては213Q細胞やwt細胞と比べて、著明に浸潤能や遊走能が亢進しているのが認められ、これにはMaspin, PAI-1, KAI1 mRNA発現の低下が伴っていた。Adriamycinを用いて野生型p53の発現を誘導すると浸潤能・遊走能の抑制が認められた。これにはp53遺伝子の標的遺伝子の発現亢進を伴っており、その程度は213Q細胞とwt細胞において273H細胞よりも大きかった。R273Hをp53欠失細胞であるSK-OV3とSaos-2に導入しても浸潤能や遊走能に明らかな影響を及ぼさなかった。これらのことから、R273H変異によるHHUA細胞の浸潤能・遊走能はあらたな機能獲得(gain-of-function)によるものではなく、野生型p53に対するドミナントネガティブ作用によるものであると考えられる。今後はHHUA細胞の野生型p53をknockdownしてR273H変異遺伝子を導入して検討すると共に、p53関連タンパクであるp63, p73などとの機能的関連を明らかにしたいと考えている。p53はヒト癌において最も高頻度に変異が見られる遺伝子である。変異p53タンパクの機能的類型は、1)野生型p53遺伝子の転写機能の喪失(loss of function)、2)野生型p53遺伝子の転写機能を阻害するドミナントネガティブ作用(dominant negative effect)、3)癌浸潤や抗癌剤耐性などの機能亢進作用(gain-of-function effect)に分けられる。体癌の26%にp53変異が認められ、p53ドミナントネガティブ(DNE)変異を持つ子宮体癌は進展しやく、有意に予後不良であることが明らかとなっている。子宮体癌に認められるp53変異の機能的類型と癌細胞の浸潤能、運動能との関連を明らかにすることを目的に以下の検討を行った。(1)野生型p53を有する体癌細胞株HHUAにDNE作用を持つ変異(R273H)と持たないrecessive変異(R213Q)を導入し、p53DNE変異が体癌の高悪性化を誘導する分子メカニズムを解明する。(2)野生型p53を欠失している卵巣癌細胞株や骨肉種細胞株にp53DNE変異を導入し、p53変異のgain-of-function作用により癌細胞の浸潤および運動能が促進されるかどうかを検討する。その結果次のことが明らかとなった。

1)p53DNE変異R273Hの発現により体癌細胞株HHUAの増殖能、運動能、浸潤能が促進される。2)p53DNE変異R273Hの発現はp53を欠失している癌細胞の浸潤能および運動能には関与しない。すなわちR273Hは、gain-of-function作用ではなく、野生型p53遺伝子の転写機能を阻害し、癌浸潤抑制遺伝子Maspin,PAI-1,KAI1のmRNA発現を抑制し、体癌細胞の浸潤能および運動能を促進する可能性が高いと考えられた。R213Qには浸潤能、運動能促進作用は認められなかった。子宮体癌に認められるdominant negative作用を有するp53変異(p53 DNE変異)が体癌の高悪性化を誘導する機序を明らかにすることを目的に以下の研究を行った。(1)野生型p53を有する体癌細胞株HHUAにp53 DNE変異(R273H)と持たないrecessive変異(R213Q)を導入し、p53DNE変異が体癌の浸潤能、運動能を促進する分子機序を解明する。(2)野生型p53を欠失している卵巣癌細胞株や骨肉種細胞株にp53 DNE変異を導入し、p53変異のgain-of-function作用により癌細胞の浸潤および運動能が促進されるかどうかを検討する。その結果、以下のことが明らかとなった。野生型p53を有する子宮体癌細胞HHUAに導入したp53DNE変異(R273H)は強いdominant negative作用を示し、野生型p53の標的遺伝子であるp21、Bax並びにM)M2のpromoterの転写機能を有意に抑制していた。更に、HHUA細胞の浸潤能および運動能が有意に促進されることが認められた。この変化と関連して、R273H細胞では、癌細胞の浸潤を抑制する作用のあるMaspin, PAI-1およびKAI1のmRNA発現が有意に低下していた。一方、P53 DNE変異(R273H)の発現はp53を欠失している癌細胞の浸潤能および運動能には関与しなかった。すなわちR273Hは、gain-of-function作用ではなく、野生型p53遺伝子の転写機能を阻害し、癌浸潤抑制遺伝子Maspin, PAI-1, KAI1の発現を抑制することで浸潤能および運動能を促進すると考えられた。
トロンビンレセプターを介した神経細胞のアポトーシスの細胞内分子機構

脳血管障害において、神経細胞は虚血や虚血再灌流後の酸化的ストレス等により細胞死に陥ると考えられているが、血栓の局所で産生される高濃度のトロンビン自体が神経細胞に直接アポトーシスを誘導する可能性が示唆されている。トロンビンによる神経細胞のアポトーシスの誘導にはトロンビンレセプター(PAR-1)が細胞死の誘導に関与すると考えられている。トロンビンレセプターは、7回細胞膜貫通構造をもつG蛋白共役型受容体の一つで、細胞内シグナル伝達機構にはCa^<2+>の動員とG蛋白の共役が重要かつ不可欠と考えられているが、その詳細な分子機構には不明な点が多い。申請者らは、これまでにゲル内リン酸化法を用いて、トロンビン刺激により新たに特異的に活性化される33kDaのカゼインをin vitroの基質とするリン酸化酵素を発見し報告してきた。この33kDaリン酸化酵素はトロンビン濃度依存性に刺激後5秒以内に活性化されるセリン・スレオニンキナーゼであり、トロンビンレセプターアゴニストペプチド(TRAP)の刺激でもトロンビン同様に活性化されたが、プロテアーゼ活性を阻害したDIPトロンビンやヒルジン処理トロンビンでは活性化されなかった。また、EGTAとBAPTA-AMにより細胞内外のCa^<2+>イオンをキレート化すると、トロンビンによるこのリン酸化酵素の活性化は起こらなかったことより、33kDaリン酸化酵素は、PAR-1を介する情報伝達系において重要なリン酸化酵素であると考えられる。さらに、この酵素の基質を調べるために、PAR-1の細胞内ドメインをPCR法により増幅し、大腸菌にグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白として発現させた。この融合蛋白をゲル内リン酸化法のin vitroの基質として用いたところ、この33kDaリン酸化酵素はPAR-1の細胞内ドメインをリン酸化した。以上の結果から、この33kDaリン酸化酵素はトロンビン濃度依存性に刺激後5秒以内に活性化されるセリン・スレオニンキナーゼであり、PAR-1を介するシグナルを伝達し、かつPAR-1の活性制御に関わる極めて重要なリン酸化酵素であると示唆された。トロンビンは、血小板トロンビンレセプター(TR)内のヒルジン様構造部位に結合した後にTRを限定分解し、TR分子内に隠されていたアゴニスト領域を露出させ、この領域を介して細胞内にシグナルを伝達する。TRは7回膜貫通構造をもつG蛋白共役型受容体の一つで、細胞内シグナル伝達にはCa^<2+>の動員、G蛋白の共役、複数のリン酸化酵素の活性化が関与すると考えられている。TRのC末側の細胞内ドメインは細胞内にシグナルを伝達するためには必須の領域であり、また、リン酸化によりこのドメインとG蛋白との相互作用が阻害され、トロンビンに対する不応化が起こると考えられている。我々は、血小板におけるTRの細胞内ドメインを特異的にリン酸化する酵素を調べるために、TRの細胞内ドメインをPCR法により増幅し、大腸菌にグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白として発現させた。この融合蛋白をゲル内リン酸化法のin vitroの基質として用いたところ、血小板内にトロンビン刺激により新たに特異的に活性化される33kDaリン酸化酵素が検出された。この33kDaリン酸化酵素はin vitroの基質としてカゼインもリン酸化することから、申請者が発見し、これまで報告してきた33kDaセリン・スレオニンキナーゼと同一のものと考えられる。

この33kDaリン酸化酵素はトロンビン濃度依存性に刺激後5秒以内に活性化されるセリン・スレオニンキナーゼであり、TRを介するシグナルを伝達し、かつTRの不応化に関わる極めて重要なリン酸化酵素であると推定している。現在のところ、この33kDaリン酸化酵素の活性化機構、TRの細胞内ドメインとG蛋白との相互作用に及ぼすこの酵素の役割、TRのC末側細胞内ドメインのリン酸化と不応性の機構については全く明らかでない。脳血管障害において、神経細胞は虚血や虚血再灌流後の酸化的ストレス等により細胞死に陥ると考えられているが、血栓の局所で産生される高濃度のトロンビン自体が神経細胞に直接アポトーシスを誘導する可能性が示唆されている。トロンビンによる神経細胞のアポトーシスの誘導にはトロンビンレセプター(PAR-1)が細胞死の誘導に関与すると考えられている。トロンビンレセプターは、7回細胞膜貫通構造をもつG蛋白共役型受容体の一つで、細胞内シグナル伝達機構にはCa^<2+>の動員とG蛋白の共役が重要かつ不可欠と考えられているが、その詳細な分子機構には不明な点が多い。申請者らは、これまでにゲル内リン酸化法を用いて、トロンビン刺激により新たに特異的に活性化される33kDaのカゼインをin vitroの基質とするリン酸化酵素を発見し報告してきた。この33kDaリン酸化酵素はトロンビン濃度依存性に刺激後5秒以内に活性化されるセリン・スレオニンキナーゼであり、トロンビンレセプターアゴニストペプチド(TRAP)の刺激でもトロンビン同様に活性化されたが、プロテアーゼ活性を阻害したDIPトロンビンやヒルジン処理トロンビンでは活性化されなかった。また、EGTAとBAPTA-AMにより細胞内外のCa^<2+>イオンをキレート化すると、トロンビンによるこのリン酸化酵素の活性化は起こらなかったことより、33kDaリン酸化酵素は、PAR-1を介する情報伝達系において重要なリン酸化酵素であると考えられる。さらに、この酵素の基質を調べるために、PAR-1の細胞内ドメインをPCR法により増幅し、大腸菌にグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白として発現させた。この融合蛋白をゲル内リン酸化法のin vitroの基質として用いたところ、この33kDaリン酸化酵素はPAR-1の細胞内ドメインをリン酸化した。以上の結果から、この33kDaリン酸化酵素はトロンビン濃度依存性に刺激後5秒以内に活性化されるセリン・スレオニンキナーゼであり、PAR-1を介するシグナルを伝達し、かつPAR-1の活性制御に関わる極めて重要なリン酸化酵素であると示唆された。
プロテアソームの機能制御に基づいた新規抗癌剤の作用に関する研究

ベラクトシンAは、強いプロテアソーム阻害作用を持つ天然化合物である。当該化合物の結合するプロテアソーム内のサブユニットを同定するために、細胞膜透過性の高い蛍光標識誘導体を作成した。これを用いてin vivoとin vitroの薬剤の挙動を比較したところ、in vitroでは、β5サブユニットに優先的に結合し遅い結合解離速度を示すが、in vivoにおいてはβ1サブユニットに優先的に結合し速い結合解離速度を示すことがわかった。この違いは制御サブユニットである19S複合体の影響によるものと示唆された。抗癌剤候補物質ベラクトシンAのプロテアソーム阻害作用と酵素サブユニットのリン酸化修飾の関係を明らかにし、その抗腫瘍効果への影響を明らかにする。具体的には、ベラクトシンAの20Sプロテアソームサブユニットにおける作用部位を同定し、リン酸化修飾と阻害剤作用の関係を明らかにする。そこで、まずプロテアソームのリン酸化修飾とベラクトシンA作用の関係を解明するための手がかりを得るために、ベラクトシンAの作用部位を同定する。ベラクトシンAの作用部位は、ラクタシスチンといった他のプロテアソーム阻害剤での例にもある様に、酵素活性触媒部位そのものである可能性が高いものと考えられた。すなわち、酵素活性触媒部位を構成する活性型側鎖とベラクトシンA分子内のβ-ラクトン環が反応し、共有結合を形成しているものと考えられる。そこで、精製20Sプロテアソームとビオチン標識ベラクトシンAを反応させた後、SDSポリアクリルアミド電気泳動とプロッティングの行い、ビオチン検出試薬および抗体で結合サブユニットを解析した。また、さらに抗リン酸化修飾抗体で、当該サブユニットのリン酸化状態を解析した。今後、質量分析装置によるペプチドマッピングによりリン酸化修飾部位を同定する。リン酸化修飾と阻害剤作用の相関が解明できれば、そのリン酸化修飾がプロテアソームの生理的活性制御を行っている可能性が高く、この研究によりプロテアソーム機能について新たな知見を得られる期待は大きい。また、これらリン酸化状態と阻害剤の感受性の相関が証明できれば、プロテアソームを介した新規抗癌剤やこれを利用した治療法の開発に大きく貢献できる。まず、ベラクトシンAの作用部位において、酵素活性触媒部位を構成する活性型側鎖とベラクトシンA分子内のβ-ラクトン環が反応し、共有結合を形成していることを明らかにした。また、前年度の取り組みでヒト赤血球より精製された20Sプロテアソームについて、抗リン酸化修飾抗体でリン酸化状態を解析した。今年度は、ウシ血液からプロテアソームを精製しリン酸化修飾の状態を解析し、顕著にリン酸化されたサブユニットを同定した。ウシ血液は入手が容易であることから、プロテアソームを大量精製し、ゲル内酵素消化と質量分析装置による解析によりリン酸化修飾されたサブユニットの種類を確定した。次年度は、これらのサブユニットのうち阻害剤が直接作用するβサブユニットの焦点を絞り、リン酸化状態を解析する。ベラクトシンAは、強いプロテアソーム阻害作用を持つ天然物由来の低分子化合物である。他のプロテアソーム阻害剤にないユニークな構造(非天然アミノ酸・トリペプチド型・βラクトン)を持つベラクトシンAとプロテアソームの分子間相互作用解析を行った。直接的結合するサブユニットを同定するために、ビオチン標識ベラクトシンA誘導体を作製し、化学発光を利用した検出を行った。その結果、ベラクトシンAは、精製された20Sプロテアソームに対しては、蛋白質分解を担うサブユニットのうちβ5サブユニットへの結合親和性が高いことが観察された。次いで、細胞内のプロテアソームへの作用を直接観察できる細胞膜透過性の高い標識ベラクトシンA誘導体を作成した。これを用いてin vivoとin vitroの薬剤の挙動を比較したところ、以下のような知見が得られた。ベラクトシンAはin vitroでは、経時的にβ5サブユニットに優先的に結合し遅い結合解離速度を示すが、in vivoにおいてはβ1サブユニットに優先的に結合し速い結合解離速度を示す。さらに、その詳細を26Sプロテアソーム再構成系で検討した。検討の結果、この違いは細胞内に存在する制御サブユニットである19S複合体の影響によるものと示唆された。

以上の結果から、種々の阻害剤に固有のサブユニットへの作用選択性に関して、19S複合体の影響がクローズアップされ、in vivoとin vitroという観点から見直しをはかる必要があることが示された。
シーケンス制御教材を用いた国際出前授業の推進

シーケンスの基本から応用までの実験キットの開発を行うことができた。開発した実験キットを短期の海外研修生に利用してもらい、その可能性を確認することができた。e-learningコンテンツに関しては、日本語、英語を準備し、日本人学生、海外研修生に利用してもらい、実験キットの連携を確認することができた。実際の国際出前授業の実施とその成果の確認までは達成できなかったが、その足掛かりとなるタイのモンクット王工科大学ラートクラバン校の教員に実験システムを公開することができ、今後の連携を確立することができた。国際交流が盛んになっている高専において、海外研修生から要求の高いシーケンスの学習キットの開発を行う。基本であるリレーシーケンスからPLCまでを実験実習することが可能である。これに伴うWebコンテンツの開発も行う。海外研修生の利用を考え、実験キットのテキスト、Webコンテンツは英語で開発する。実験キットはゲーム性を上げ、手動操作からセンサを用いたオートモードの開発までをステップバイステップで難易度を上げていくように設計している。PBLの課題、アクティブラーニングの素材として本キットを適用できることを念頭に開発を行っている。本キットを海外への出前授業、TV会議システムを用いた遠隔との同時授業、Webコンテンツ学習後の機材の貸し出しによる自学学習の環境を提供する。オムロンのベーシックキットを用いた英語版のWeb教材の開発を行い、平成24年度のタイからの研修生に利用してもらった。ページのブラシアップとベーシックキットの教育利用環境を構築することができた。位置決め制御実験を行うための実験装置として、基礎実験装置の開発をおこなった。低コストでの実現のためにボールねじタイプの位置決め制御装置から、軽量タイプで慣性力の少ないベルトタイプの位置決め装置へ変更した。単純な位置決め装置では、学習意欲が低下すると考え、ゲーム形式で位置決め制御のシーケンスプログラム体験が可能な実験装置の開発を行った。制御としてベルトタイプの位置決め装置としたが、制御装置への指令をPLCで行うものとした。PLCへの入力は、手動タイプとセンサを用いた自動タイプの切り替えとした。制御装置のGUIには液晶タイプのGUI作成型とすることで、言語切り替えなどに対応できるようにした。センサに関しては、作成したゲーム形式の制御対象に簡単に取り付けられるように専用の治具を作成した。シーケンスの実験を行うための実験キットとして、位置決め制御を用いたピンボール盤の開発を行った。開発したキットは、基本となるリレーシーケンスの学習から、各種センサの利用方法、PLCを用いた主導位置決めから、センサを用いた自動位置決め制御までを学習することができる。段階的に自学学習を可能とするためのコンテンツの開発を行った。出前授業に対応できるよう可搬性を考えたキットとした。出前授業の実施までは行えなかったが、短期の海外研修に実際に使用してもらい、リレーシーケンスの学習方法から、PLCを用いたラダープログラム開発までのコンテンツに関しての改良を行うことができた。ゲーム性を持たせることで学生の興味をひき、国際交流との融合による学生間でのPBL授業の実施とコンペティション形式での学習効果の向上を新たな目標を掲げることができた。e-ラーニング教材学習キットの開発に時間を有している。見えやすい、わかりやすい、操作性を考慮することで、アクリル板上への部品の配置、センサ、PLCなどの設置方法とアクリル板の加工に時間を有している。Webコンテンツとの連動や学生の集中度を途切れないようするためにゲーム性を上げようとすることで、加工が困難となっている。また、出前授業を意識して堅牢さと軽量化が相反する物であり、作業工程が遅れている。基礎→活用→応用とコンテンツの構成を考えることでシーケンス制御を理解できるコンテンツを作成することができた。ベーシックキットによる基礎実験のためのe-learningコンテンツを英語で作成、タイの研修生に活用した。実験に必要な制御対象として、ボールが落下していくものを受け取るゲーム性を有し、制御装置へ指令を送るセンサの働きを理解しやすいものを作成した。視覚的に情報を確認しながら、PLCへの情報伝達、制御装置の動きを理解することができる。設計の早期終了と試作品の最終製作までを速やかに行い、Webコンテンツとの連携、実験装置の耐久性などを調査する必要がある。設計、製作の早期実現のために、技術職員との連携を密して、作業効率を向上させる。開発したシステムの実用性、有効性を確認するために、本校に訪れている海外研修生に実際に使用してもらい、開発したシステムの評価を行う。e-learningコンテンツを再度タイの研修生などの海外研修生に利用してもらい、修正箇所の洗い出しを行う。実験キットの制御装置、制御対象の連結を行い、シーケンスプログラム(ラダー図からSFCへの対応)の見直しを行い、ストレスなしに位置決め制御の実験教材を利用できるe-learningコンテンツの作成を行う。実際に海外で行われてるシーケンスの授業の見学、教材の調査を行い、利用しやすいコンテンツの作成を行う。

実験キットの製作が計画より遅れ、海外への出前授業、国際会議での報告、国内での研究発表が思ったように遂行されていないため。制作予定のキットのセット数がまだ半分程度であり、耐久試験や出前授業が実施できていないためである。技術職員への制作依頼、設計の修正を迅速に行う。プロトタイプを8月迄には完成させ、10個程度の実験キットの作成を行う。実験キットの台数の増加タブレットPCなどによるコンテンツの利用環境の確認海外でのシーケンス実験の様子の調査を行い、作成コンテンツへの融合国内での公開講座での利用を行い、実験テキストの修正を行う研究会、学会での発表を行い、他高専、高校での実習を行う
非混入型分子トレーサ速度計測と酸素吸収分光を核とした燃料電池の統合的物質移動解明

燃料電池は、拡散層、触媒層、電解質膜などがサンドイッチ状に積層された面状の多孔質体の中で酸素、水素などの不均質な物質輸送と反応が生じていることが現象の解明を困難にしており、物質輸送ならびに反応分布を正確に把握することが重要である。レーザ速度計測は,パルスレーザー光を流路に対して垂直方向に照射することにより、アブレーションを起こし、流路水平方向からパルスレーザー光を一定の時間間隔で照射し、タグ物質からの発光を高速度カメラで撮影した画像からガス流速を測定する新しい手法を開発した。これと,酸素の濃度測定により、燃料電池が発電モードで、燃料電池の統合的な物質移動と反応を解明した。燃料電池は、拡散層、触媒層、電解質膜などがサンドイッチ状に積層された面状の多孔質体の中で、酸素、水素、生成水の物質輸送と反応が不均質に生じていることが現象の解明を困難にし、実用化に向けて必須となる高効率発電と劣化防止の実現を難しくしている。多孔質体の外側にあるガス供給流路の中を発電のために消費されながら流れる酸素の速度と濃度の計測により酸素の局所の消費速度が求まり、これにより、水素の消費速度、水分の生成速度、電流密度が多孔質体の面の中でどのような分布をしているのかを明らかにすることができる。酸素の速度をレーザ計測により、"燃料電池が発電している状態"で、"非接触"でかつ"シード粒子などを混入する必要としない"、先進的に計測する手法を新たに開発した。この方法は,1つ目のYAGレーザを燃料電池流路の拡散層に照射し,このレーザ照射により引き起こされるアブレーションで微小な粒子群を発生させ,この粒子群が酸素の速度によって移動することを,2つめのYagレーザを流路の流れ方向に入射させて,そのレーザ光により散乱される粒子群をCCDカメラにより撮影する手法を開発した。この方法は,当初予定していた方法に比べて,ロバスト性があり,SN比も高く,極めて優れた方法である。酸素の速度をレーザ計測により、“燃料電池が発電している状態"で、“非接触"でかつ“シード粒子などを混入する必要としない"、先進的に計測する手法を新たに開発したものに対して、局所局所での水分のサンドイッチ状燃料電池の厚さ方向に対して水分の輸送が生じている。この輸送現象を明らかにするために、電解質膜内の水分分布を計測するためのMRIプローブを購入し、水分分布計測を実施した。酸素の速度をレーザ計測により、“燃料電池が発電している状態"で、“非接触"でかつ“シード粒子などを混入する必要としない"、先進的に計測する手法を新たに開発したものをふまえて、より発電性能の高い燃料電池での計測が可能な燃料電池の作製に成功した。また、流路の濡れ性を変化させた燃料電池を作製し、水分の排出が濡れ性によりどのように影響するかについても明らかにした。

酸素の速度をレーザ計測により、“燃料電池が発電している状態"で、“非接触"でかつ“シード粒子などを混入する必要としない"、先進的に計測する手法を新たに開発したものに対して、より発電性能の高い燃料電池での計測に応用することを試みた。レーザ計測を可能にしつつ、面圧を大きくすることにより、接触抵抗を小さくした高出力の燃料電池の設計、製作を実施し計測を行った。燃料電池が発電している状態でガス流路の中の速度を計測する方法について、昨年度まで開発してきたレーザ計測法を、燃料電池が求められている高電流密度の下、液水が流路に発生する条件下での計測について実施した。まず、カソード流路内に液水が滞留し酸素の供給が阻害される現象の液水挙動メカニズムを把握し,最適な流路構造の設計や流路壁面の濡れ性制御等を行う必要があることから、流路断面の内部観察が可能な断面可視化セルを作製し,発電状態PEFCのカソード流路内における液水挙動の直接観察を行い,流路壁面の濡れ性の影響について評価した.次に、液水が発生している状態の高電流密度発電状態の燃料電池セルに、レーザを2本、アブレーション発生と流路内可視化、をタイミングを制御して入射し、液水が流路内可視化レーザの阻害にならない手法を開発し、カソード流路内速度を計測することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。エネルギー学・熱工学26年度が最終年度であるため、記入しない。酸素の速度をレーザ計測により、“燃料電池が発電している状態"で、“非接触"でかつ“シード粒子などを混入する必要としない"、先進的に計測する手法を新たに開発して、酸素の局所の消費速度が求まり、これにより、水素の消費速度、水分の生成速度、電流密度が多孔質体の面の中でどのような分布をしているかを明らかにしたことと、これに加えて厚さ方向の水分輸送現象を明らかにするために、電解質膜内の水分分布を計測するためのMRIプローブを購入し、水分分布計測を実施しており、面方向と厚さ方向の両面から計測を実施し、概ね順調に進捗している。新たに開発した先進的な計測法を適用するための、より発電性能の高い燃料電池の作製に成功している。また、流路の濡れ性を変化させたときの水分の排出挙動について明らかにしている。新たに開発した先進的な計測法を、より発電性能の高い燃料電池での計測に応用することを試みた。レーザ計測を可能にしつつ、面圧を大きくすることにより、接触抵抗を小さくした高出力の燃料電池の設計、製作を実施し計測を行っており、高効率化に向けての現象解明は概ね順調に進捗している。今まで開発してきた計測法を、発電性能の高い燃料電池に適用して、高効率発電のための要件の解明を行う予定である。高効率な燃料電池の水分の濡れ性が制御されたものについて、速度がどのように影響するのかを明らかにし、より高効率でロバスト性の高い燃料電池を開発することを目指す。高効率な燃料電池に対して、液滴がガス流路内で生成、移動する際に、開発した計測法をどのように適合させるかを考えながら研究を推進していく予定である。
教育交渉史における日本教育観の形成と展開

1平成11年度は主として関連史料の調査と収集とを行い、次のような資料を発見した。(2)アジア班(中国)日本外務省記録、教育雑誌、清国人日本視察記(韓国)日本外務省記録、韓国人日本視察記(3)日本班大日本書誌、日本帝国書誌2平成12年度は主として収集資料の解題作業を行い、次のような知見を得た。東アジアにおける日本教育観については先行研究もあり、日本教育をモデルにして教育の近代化が行われたことが指摘されてきたが、本研究によりインドでも同様な日本教育観が明らかになった。欧米における日本教育観についても、19世紀後半からさまざまなメディアに現れていることがわかった。また、日本からアジアのみではなく欧米に向けて日本教育の紹介が行われていたことがわかった。3平成13年度研究のとりまとめを行い、次のように結論づけた。第一に欧米諸国と日本との教育交渉史において、19世紀末から20世紀初頭にかけて近代日本の教育が発見された。第二に、アジア諸国と日本との教育交渉史において、19世紀末に近代日本の教育が発見され、それはアジアの開国や近代化と強く結びついていたことがわかった。第三に日本では近代日本の教育に対する世界からの関心を傍観していたのではないことが判明した。文部省を中心にさまざまな手段で、欧米諸国に向けて日本の教育のいわば宣伝に努めていたのである。それは、日露戦争遂行とも関係があり、また、国際社会に文明日本が登場しようとする試みであったとも言える。(1)欧米班(イギリス)議会文書、Board of Educationの報告書、雑誌新聞記事(アメリカ)国務省記録、Japan Kindergarden Unionの機関紙(フランス)日仏会館学報(2)アジア班(中国)日本外務省記録、教育雑誌、清国人日本視察記(韓国)日本外務省記録、韓国人日本視察記(3)日本班大日本書誌、日本帝国書誌2平成12年度は主として収集資料の解題作業を行い、次のような知見を得た。1,欧米諸国における日本教育観(1)「米国国務省記録」日本教育関連記事の収集と分析米国においては、台湾、満州、朝鮮などの日本植民地の教育に対する興味がきわめて大きいことがわかった。日本教育関連記事を掲載した欧文雑誌には、キリスト教宣教会雑誌が多いことがわかった。2,日本教育界の自己認識『日本帝国書誌』にかなりの数の日本人執筆者がおり、日露戦争後において日本教育界は自信をもって、欧米諸国に日本教育を発信していたことがわかった。3,アジア諸国における日本教育観(1)「日本外務省記録」清国・韓国関連記事の収集と分析両国に於いて、官民による日本教育視察が頻繁に行われ、日本をとおして近代教育の理論と実際を導入したことがわかった。(2)『教育雑誌』日本関連記事の収集と分析民国期に於いては、日本教育情報を熱心に収集すると同時に、「奴隷化教育」という植民地教育批判も強かったことがわかった。本年度は中間報告書を作成した。その概要は次のとおりである。1西洋班イギリス、フランス、アメリカ合衆国の資料調査を行い、収集し、解題作業を行った。イギリスは、議会文書、Bord of Educationの報告書、雑誌、新聞の記事を調査した。フランスは、国際日本文化研究センターの『日本関係欧文図書目録』、『日仏会館学報』、横浜開港資料館ブルームコレクションを調査した。アメリカは、在日外国人宣教師によるJapan Kindergarten Unionの機関誌、国務省記録を調査し、収集したものについて解題作業を行った。2アジア班中国については、清末部分は「『日本外務省記録』所収清国人日本教育視察関係文書」と「明治期新聞紙上の呉汝綸-『東遊日報訳編』所収主要論説・記事から」の目録を作成した。民国部分は『教育雑誌』所収日本関係記事目録を作成した。韓国については留学生団体機関誌から関連記事を収集した。インドについては明治期に当たる時期の日本教育論を調査し研究した。3日本班主資料としてヴェンクシュテルン(Wenckstern, F.V.)が編纂した『大日本書誌』全二巻と、」ナホッド(Nachod, O.)による『日本帝国書誌』全六巻を用いた。

この両書は、ヨーロッパ言語による日本関係出版物を幅広くカバーしている。この書誌から、関連文献をリストアップし、収集し、解題作業を行った。今年度は研究の最終年度にあたり、研究のとりまとめを行い最終報告書を作成した。最終報告書では、次のような新知見が得られた。第一に欧米諸国と日本との教育交渉史において、19世紀末から20世紀初頭にかけて近代日本の教育が発見されたことである。発見された背景は国によって異なり、その国の事情を反映していた。(1)イギリスでは当時、大英帝国の教育改革を進行させており、日本の教育が国民教育の意義を認識させる格好の材料として取り上げられた。(2)アメリカでは、教育を進歩や発展の基盤として捉えようとするプラグマティズム思潮が強く、日本における教育の普及に強い関心が集まった。(3)フランスでは、日本の小学校就学率の高さを評価する一方で、アメリカをモデルにした日本の教育近代化への反感が見られた。第二に、アジア諸国と日本との教育交渉史において、19世紀末に近代日本の教育が発見され、それはアジアの開国や近代化と強く結びついていたことがわかった。(1)朝鮮では、開国を主張する自修自強論者がアジアの伝統と異なる、日本教育への理解をいち早く示している。(2)清国では、一定の近代化を主張する変法自強運動側から日本の教育が高く評価された。(3)インドでは、イギリスモデルの植民地的学校制度への批判から日本教育への注目が集まった。第三に日本では近代日本の教育に対する世界からの関心を傍観していたのではないことが判明した。文部省を中心にさまざまな手段で、欧米諸国に向けて日本の教育のいわば宣伝に努めていたのである。それは、日露戦争遂行とも関係があり、また、国際社会に文明日本が登場しようとする試みであったとも言える。