hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経伝達物質リサイクリングにおけるO-G1cNAc化分子制御機構の解明

Alloxan処置群におけるfEPSP slopeの増大はコントロール群と比較し、有意な差を認めた。この結果は、alloxanがLTP発現の導入期ではなく持続期に影響することを示している。fEPSPの構成成分の80-90%はAMPA受容体反応である。LTP発現持続期においてCa^<2+>/calmodulin-dependent protein kinase II(CaMKII)はAMPA受容体の燐酸化、AMPA受容体の細胞質から細胞膜への輸送促進による細胞膜上での発現受容体数の増加、AMPA受容体の細胞膜上での安定化により、AMPA受容体反応を増大させると考えられている。アフリカツメガエル発現系モデルにおいて、aloxanはAMPA受容体(GluR1)反応を基準値の200%まで増大させた。ラット海馬切片においてテタヌス刺激有無にかかわらず、alloxa処理群ではAMPA受容体GluR1およびGluR2の発現分布が細胞膜に移行していた。以上の結果より、AMPA受容体のO-GlcNAc化はAMPA受容体trafficking ; AMPA受容体の細胞内への取り込み促進、あるいは細胞膜への移行抑制、に関与することが示唆された。
唾液microRNAの発現と歯周状態との関連の検討

「目的」歯周炎の重症度と関連する唾液中microRNA(miRNA)を探索すること。「方法」2016年に岡山大学病院予防歯科を受診した慢性歯周炎患者を対象とした。軽度歯周炎患者26名(男性6名、女性20名)と重度歯周炎患者36名(男性14名、女性22名)が選ばれた。各々の安静時唾液からmiRNAを抽出した。各々のmiRNAを各群において3つずつの混合サンプルとし、炎症と免疫に関わる84種類のmiRNAを網羅したマイクロアレイを実施した。それらのmiRNAのうち、軽度歯周炎群と重度歯周炎群のmiRNA発現量を比較し、2倍を超えて異なるmiRNAを歯周病バイオマーカーの候補とした。また、選別されたmiRNAに対して、オンラインツールのDIANA mirPath v.3を用いてパスウェイ解析を行い、その機能を推定した。「結論」軽度歯周炎群と重度歯周炎群において発現量が2倍を超えて異なるmiRNAが4種類存在し、いずれも歯周病バイオマーカー候補である可能性が示唆された。また、パスウェイ解析によって、これらの機能が推定できた。「今後の展望」本研究の限界は、歯周炎以外の因子の影響について細かく検討できていないことと、横断研究であることである。いずれも、今後の検討課題である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
4基独立駆動型揺動クローラを有する不整地走行車両の開発研究

1.4基の非円形クローラ型走行装置を駆使し、走行駆動と同時にクローラ全体を回転・揺動させ車体の地上高を変え、段差・障害のある不整地での走破を可能にする車両の開発を目的とし、油圧駆動系の試作車両を設計・製作した。左右クローラの揺動軸を差動装置で連結する機構を採用したが、(1)路面凸凹に関わりなく全4輪を常時接地させることができる、(2)左右クローラの接地点間に高低差が生じない様な地形(段差、溝の乗越え)では、前後の2揺動軸を差動させて走行できる、(3)車体の水平制御を考える場合、その制御対象の数を減らし制御系を簡素化する上で効果がある、等多くの利点が認られた。しかし、前後にある2本の揺動軸を共に差動させると、一般には左右輪接地反力間に差が生じ、対象地形によっては車体がローリングを起す欠陥があり、4基中の少なくとも1基クローラの揺動軸を地形の変動に沿って独立制御する必要がある。2.左右クローラ相互が互いに逆方向に差動しても駆動軸と接地点間の水平距離が変化しないクローラの形状を改良・設計し、数値解析シミュレーションと模型実験によりその挙動を検証した結果、クローラの初期傾き角rheta_0と差動角DELTArhetaの範囲をある程度限定(例えばrheta_0=3040゚,DELTArheta=±20゚)すれば、従来の長円形型クローラに比べ差動時の左右クローラ接地反力の差を2/31/2に減少させることは可能であった。しかし、クローラ外輪軌跡のみの工夫で、上記の水平距離を常時完全に一致させることは困難であった。3.差動装置とリニアスライド軸受を活用し、4輪が路面の凹凸によって上下動しても接地点が移動せず、差動装置を介した左右両軸に作用するモーメントが常に一定となる走行装置の機構を考案し、車輪型の模型車両を製作した。この場合も上述同様、4輪中の少なくとも1輪の揺動軸を地形の変動に沿って独立制御する必然性はあるが、走行テストでは良好な結果を得た。4基の非円形クローラ型走行装置を駆使し、走行駆動と同時にクローラ全体を回転・揺動させ車体の地上高を変え、段差・障害のある不整地での走破を可能にする車両の開発を目指している。路面凹凸に関わりなく左右輪の常時接地と車体の水平維持を確保する目的で、左右クローラ揺動軸間に差動装置を導入する機構を採用したが、従来の長円形型クローラを使用すると差動時に左右輪接地反力に差が生じ、車体がローリングを起す欠陥がある。左右クローラ相互が互いに逆方向に差動しても駆動軸と接地点間の水平距離が変化しないクローラ形状を検討すること、差動しても接地点が常に一定となるクローラシステム機構を考察・設計すること及び模型実験により障害乗越え時の左右クローラ接地反力の差を測定・検証することが本年度の課題である。得られた知見を以下に述べる。1.クローラの幾何学的軌跡(履帯で構成される外輪軌跡)のみで互いに逆方向に差動する左右クローラの駆動軸と接地点間の水平距離を常時完全に一致させることは因難である。

差動時の左右輪軌跡及び幾何学的計算法から2種類の特殊形状クローラを設計し実験に供した結果、クローラの初期傾き角θ_0と差動角△θの範囲をある程度限定(例えば±40゚)すれば、従来の長円形型クローラ使用時に比べ差動時の左右クローラ接地反力の差を1/2以下に減少させることは可能であった。2.左右クローラ駆動軸をクランク型とし、更に副軸を設け平行リンク機構を活用することにより、差動時の左右クローラ接地点を常に駆動軸直下に置くことが出来る。この際、クローラ長(駆動・遊動スプロケット軸間距離)と等しいクランクアーム長が必要となり実機製作上問題点はあるが、模型による挙動検証から差動時の左右クローラ接地反力が常に等しくなることが実証された。3.車体の水平制御を行なうためには、4基クローラ中の少なくとも1基を独立制御する必要がある。本年度は科研費補助金の最終年度として、(1)製作ずみの油圧駆動系試作車両について、障害乗越え等Off-roadでの走行テストを行い、現状での走行機能と問題点を明確にする、(2)昨年度に引き続き、左右クローラ相互が互いに逆方向に差動しても駆動軸と接地点間の水平距離が変化しないクローラ形状を検討・改良し、数値解析と模型実験によりその挙動を検証する、(3)特にクローラ型に限らず走行装置全体の機構を重視した、上記と同じ機能を果す車両を開発、その模型車両を試作する、の3点を主な課題として取組んだ。得られた知見を以下に述べる。1.(1)で、左右クローラの接地点間に高低差が生じない様な地形(段差、溝の乗越え)では、前後の2揺動軸を差動させて走行できるが、左・右いずれか一方の前後クローラが同時に障害に乗上げ又は乗下げると、車体はローリングを起す。そのため、4基クローラ中の少なくとも1基の揺動軸を地形の変動に沿って独立制御する必要がある。但し、本機の特徴である差動装置の利用は、制御対象の数を減らし、その制御系を簡素化する上で極めて効果が認られる。2.昨年度も述べた通り、クローラの履帯で構成される外輪軌跡のみの工夫で、互いに逆方向に差動する左右クローラの駆動軸と接地点間の水平距離を常時完全に一致させることは困難である。クローラの初期傾き角θ_0と差動角Δθの範囲をある程度限定(例えばθ_0=3040゚,Δθ=±20゚)すれば、従来の長円形型クローラに比べ差動時の左右クローラ接地反力の差を2/31/2に減少させることは可能であった。3.差動装置とリニアスライド軸受を活用し、4輪が路面の凹凸によって上下動しても接地点が移動せず、差動装置を介した左右両軸に作用するモーメントが常に一定となる走行装置の機構を考案し、車輪型の模型車両を製作した。この場合も上記同様、4輪中の少なくとも1輪の揺動軸を地形の変動に沿って独立制御する必要があり、走行テストでは良好な結果を得た。
学習者の科学概念変容における意思的および文化社会的要因の解明と教授デザインの構成

自然科学に関する「正しい知識を学校教育の中でどう教えるか」,「新たな科学知識の獲得を促進する学習環境をどう作り上げるか」は,理科教授を構想する際の根源的なテーマであり,不易の課題である。本研究では,理論面や実践面から,概念変容における学習者の意思の役割を探った。本研究で明らかにした概念変容は,学習者によって意思的に主導されコントロールされる内的な認知プロセスと外的な環境要因が複雑にかかわり合っているものである。平成24年度は、児童・生徒の科学概念形成のために、情意面や社会文化的要因を重視した教授デザインのあり方について、理論的・実践的に検討した。とりわけ、学習者の学習に対する「意思や動機」「社会文化的文脈」を踏まえた科学概念形成のための教授デザインを構想した。その際、学習内容と子どもの関係性に焦点化した「レリバンス」や、子ども達のミスコンセプション研究の成果を踏まえた「ラーニング・プログレション」等の研究成果を踏まえた。また、具体的な教授デザインとしては、化学教育の中でもとりわけ重要な化学結合に関する教授デザインを開発した。ここでは、静電的な相互作用を重視した探究的教授デザインが化学的知識や概念の統合化に関して有効であることを多様な観点から明らかにした。さらに、レリバンスに関しては、学習レリバンスの意義を明らかにするため、現在的レリバンスや将来的レリバンスの観点から精査した。自然科学に関する「正しい知識を学校教育の中でどう教えるか」,「新たな科学知識の獲得を促進する学習環境をどう作り上げるか」は,理科教授の根源的なテーマであり,不易の課題である。近年の世界的な科学教育の動向に目を向けると,どの国でも科学の振興に呼応して科学教授の振興も喫緊の課題となっており,この分野では多くの研究成果が報告されている。そこで、本研究では,科学教授の方法改善をはかり,「科学教育で扱うべき最新の知識内容」を取り扱いながら,学習者の「意思や動機」,学習環境の「社会文化的な要因」を反映した先進的な実践研究を行った。特に,意思や動機などの心理学的観点は,科学知識の獲得を「合理的過程」だと表明してきた初期研究では省みられなかった成果が種々確認できた。また,研究者と教育現場とを結ぶWebシステムを活用し,その成果を実践家と共有しながら,心理学や社会学を踏まえた新たな科学知識の教授法を提案し,臨床的な評価を繰り返し行った。近年の世界的な科学教育の動向に目を向けると,どの国でも科学の振興に呼応して科学教授の方策に関する様々な研究成果が報告されている。特に,科学教授の方法的な改善では,「科学教育で扱うべき最新の知識内容」の取り扱いとともに,学習者の「意思や動機」の研究成果や,学習環境の「社会文化的な要因」に関する研究成果を反映した実践研究が行われている。この意思や動機などの心理学的観点は,科学知識の獲得を「合理的過程」だと表明してきた初期研究では省みられなかった観点である。本研究では,研究者と教育現場とを結ぶ循環的なWebシステムを構築し,その成果を共有しながら,心理学や社会学を踏まえた新たな科学知識の教授法の提案,及び臨床的評価を行ってきた。概念形成支援Webシステムに関しては,研究者と実践家が循環的に活用し,改良を図ってきた。平成23年度は,特に「粒子概念」の形成や概念変容の特徴を長期的な調査で追跡し,そこから得られた質的結果を踏まえた教授法・評価法の提案を行った。具体的には,「いつ・どこで・なにを・どのように実践した」かなどの教授法に関する情報や評価データをデータベース化し,活用した。本年度は、粒子概念の中でも重要な概念である化学結合の概念の教授デザインに関して、理論的に追求した。ここでは、静電的な相互作用を重視した探究的教授デザインを構想・開発し、本教授デザインが化学的知識や概念の統合化に関しても有効であることを理論面から吟味した。今後は、授業データを一層収集し、本教授デザインの有用性を実践的に示す予定である。レリバンスに関しては、学習に係るレリバンス(学習レリバンス)を実証的に分析するために、現在的レリバンスや将来的レリバンスについて欧米の研究を中心に探った。平成23年度を通して,児童・生徒の科学概念形成のために,情意面や社会文化的要因を重視した新たな概念形成支援Webシステムを構築したが、それを研究者と実践家が循環的に相互活用するまでには至らなかった。特に、「意思や動機」,「社会文化的文脈」を踏まえた科学概念形成のための実践支援システムの特徴をどこに出すかに関して、明確な方向性を見いだすことができず,この点が、当初の計画どおり進展しなかった大きな要因となっている。

平成23年度は、研究対象の中心に「粒子概念」の形成や概念変容を据え,その特徴の吟味,及び教授法・評価法の提案を行った。その結果,「エネルギー」概念の取り扱いについては,次年度にまわすことにした。さらに,本研究は東日本大震災後の研究のため、エネルギー分野の内容を実践現場で扱うことが難しかったことも,研究の遅延に影響しているのは否めない事実である。反面,粒子概念の教材の開発に際しては,教材,教授・学習,評価などの情報提供以外に,概念形成に係わる情意面や社会的側面に力点を置いて開発できたことは本年度の大きな研究成果である。また,生徒の「粒子概念」の形成や概念変容の特徴を単元の中で長期間に渡って調査し,先行研究以上に,教授法データや評価データが記録できたことは成果である。「意思や動機」、「社会文化的文脈」を踏まえた科学概念形成のためのシステム開発を継続して続ける。「生命概念」の概念形成研究に関して、概念変容を生徒たちに生じさせるために、多岐にわたる要因をどう組み合わせて、学習者に働きかければよいかを、高等学校の「生物」における授業実践を通して検証する。特に、反証の是非、教師の問いかけ・言葉かけの有無、授業中の科学的アーギュメンテーション(議論)等の有効性を探るために、実践データを収集分析する。さらに、学習にかかわるレリバンス(学習レリバンス)に関しては、その評価法を構築した上で実践授業を行い、実践データをプロトコル分析し、その評価法の効果を明らかにする。まず,「意思や動機」,「社会文化的文脈」を踏まえた科学概念形成のための実践支援Webシステムの改良作業を継続して行う。次に,昨年度から行ってきた種々の科学概念の概念変容研究の成果の吟味,及び継続的な科学概念の教授実践を行うにあたって,子どもへの支援体制や事後サポート体制を充実させる。特に,各種科学概念の概念変容を子どもに引き起こすための教授法や評価法を再吟味し,授業デザインや実践授業の方法を改善する。そのためには,とりわけ小学校教員と中学校教員である研究協力者との意見交換を積極的に行い,単元の中で使用予定の教材についてさらなる改良を図る。また,今年度から研究を行う予定の高等学校に関しては,研究協力者が1人しか確保できていない学校の場合,新学習指導要領の領域と内容を踏まえた上で新たな人材を確保する。さらに,科学概念の概念変容を支援する循環型Webシステムに関しては本格的な実施運用を目指す。「該当なし」平成24年度は,児童・生徒の「エネルギー概念」の形成や概念変容の特徴を吟味し,それに基づいた教授法や評価法を提案する予定である。小学校2校(北本市立西小学校、深谷市立深谷小学校)と中学校2校(さいたま市立上大久保中学校,さいたま市立西原中学校)で,授業実践や評価データの収集を行う予定なので,これらの作業のために,iPadを4校分購入する予定にしている。機器の必要数は授業内容や学校種によって異なるので,授業を担当する教員や参与観察者と事前に相談し決定する。さらに,収集した授業映像を編集するために,高速な処理が可能なデスクトップビデオシステム(ウィンドウズマシン)と学習評価に関する種々のデータ(数値データ、静止画像データ)を保存するためのレイド型ハードディスク(データの誤消去を防止するために分散してデータを書き込めるハードディスク。大容量のもの。)を購入する予定である。
高速イメージングによる昆虫単一神経細胞内情報処理の解析

コオロギの巨大介在ニューロン(giant intemeuron : GI)を材料として、単一神経細胞内活動を高速イメ一ジング法によって可視化し、細胞内の局所的演算機能を明らかにすること試みた。その結果、カルシウム濃度感受性蛍光色素Oregon green BAPTA-1とフォトダイオード・アレイおよびIntensified CCDカメラシステムを用いて、単発の活動電位に伴う一過性の細胞内カルシウム濃度上昇(Ca transient)を捉えるのに成功した。このCa transientは活動電位数と頻度に依存し、また、受容体チャネルからの流入や代謝型受容体を介した細胞内ストアからの放出によるものではなく、電位依存性チャネルからの流入によるものであることが確認された。一方、左右の尾葉神経束をそれぞれ刺激したところ、刺激する神経束によってGI樹状突起内のCa transientのamplitudeが異なった。これらの結果から、GI内Ca濃度変化がシナプス入力に依存するメカニズムについて、次の2つの可能性が示唆された。1.GIの樹状突起内を逆伝搬する活動電位によるCa transientがシナプス入力によって増幅される。2.GI内における活動電位発生部位/伝搬様式自身がシナプス入力によって変化する。そこで、GI軸索への逆行性刺激とシナプス刺激で誘導されるCa transientを比較したところ、逆行性活動電位が引き起こすCa transientは、シナプス刺激誘導性活動電位によるCa transientよりも小さかった。さらに逆行性活動電位と閾値下のEPSPを同期して発生させた場合のCa transientは、逆行性活動電位のみの場合のものと有意な差は見られなかった。以上の結果から、GI内の逆行性活動電位誘導性Ca transientはシナプス入力の有無によって修飾されないことが分かった。
移動販売車が都市部高齢者の健康に与える影響

本研究は、移動販売車と地域住民の健康との関連を科学的に検証し、今後の高齢社会対策における新たなエビデンスの構築を目指すことを目的としている。急速な高齢化に伴い、今後、日常生活に支援が必要となる高齢者の増加が予想され、その対策が大きな課題である。特に、食料品の購入が困難な人々にとって、生命を維持する観点からも、その優先度は極めて高く、一部の地方自治体では、移動販売車の導入を通じた地域支援も行われている。しかし、これまで移動販売車に関する研究は、地理学的なアプローチによる研究が多く、公衆衛生学的なアプローチは少ない傾向にあり、海外での研究が主である。そこで、本研究では一見関係のない「移動販売車」と「地域住民の健康」を結びつけ、その関連を科学的に検証することで、今後の高齢社会対策に必要なエビデンスの確立に向け実施してきた。今年度は上記研究目的のもと、大阪市で人口10万人を超えるZ区のY連合町会で調査を実施した。アンケート調査では、基本情報や移動販売の利用頻度、栄養状態などについて60歳以上の男女300名を対象に調査を行い、192名の方から回答を得た。調査結果については、今後、学会等で発表を行う予定であり、現時点での詳細な報告は差し控えるが、高齢独居世帯や高齢夫婦世帯が多く、都市部においても潜在的なリスクが高いことが明らかとなった。また、今年度は、担当する授業の中でも、調査結果を踏まえ、都市部あるいは地域全体を捉えた健康課題について講義を行い、教育的な面からも貢献出来たと考える。本研究は「果たして移動販売車は地域住民の健康に影響を与えているのか」という仮説を科学的に検証し、今後の高齢社会対策における新たなエビデンスの構築を目指すことを目的としている。そこで、本研究では一見関係のない「移動販売車」と「地域住民の健康」を結びつけ、その関連を科学的に検証することで、今後の高齢社会対策に必要なエビデンスの確立に向けた研究を行っている。今年度は上記研究目的のもと、中核市であるA市での研究を立案していた。また、A市の中でも高齢化率が高く、且つ移動販売車が稼働しているB地域での調査を検討していた。しかし、当該地域で運営されていた移動販売事業者が廃業に追い込まれ、研究計画自体が白紙となる状況に陥ってしまった。ただ、廃業の理由を精査すると、移動販売を担う当事者の高齢化も大きな要因となっていることが明らかとなり、生活を守る担い手自身の高齢化も、地域の大きな課題であることが明らかとなった。一方で、地域住民や社会福祉協議会等の連携により、買い物困難地域で新たに移動販売を導入した地域があることも、フィールドワークを通じて明らかとなった。今後はフィールドをA市からC市に移し、研究を継続していく予定である。研究の根幹であった移動販売業者が廃業に追い込まれたこともあり、この1年は新たにフィールドを開拓することに、力を注いできた。その結果、新たにC市で移動販売を初めた地域があり、今後はこのC市を拠点に研究を継続すべく、現在、調査開始に向けた準備を行っているところである。今年度は上記研究目的のもと、当初予定していた協力業者が廃業となり、新たな研究フィールド探しから始った。多くの都市で現地調査を行い、新たな研究フィールドも見つけることが出来た。また、1年かけ関係性を築いてこれた結果、調査実施の許可を得ることができ、現在、準備を進めている段階である。また、今年度は、これまでの取り組みのまとめとして、論文投稿を行い、地域で起こっている現状と課題について報告を行った。さらに、本学で行っている模擬講義などでも、これまでの経緯や地域での課題等について講義を行い、教育的な面からも貢献出来たと考える。研究当初、協力を予定していた移動販売事業者が廃業に追い込まれ、研究計画が白紙となった。その為、新たなフィールを開拓する必要があり、今年度は一から研究をスタートすることとなった為。

急速な高齢化に伴い、今後、日常生活に支援が必要となる高齢者の増加が予想され、その対策が大きな課題である。特に、食料品の購入が困難な人々にとって、生命を維持する観点からも、その優先度は極めて高く、一部の地方自治体では、移動販売車の導入を通じた地域支援も行われている。しかし、これまで移動販売車に関する研究は、地理学的なアプローチによる研究が多く、公衆衛生学的なアプローチは少ない傾向にあり、海外での研究が主である。そこで、本研究では一見関係のない「移動販売車」と「地域住民の健康」を結びつけ、その関連を科学的に検証することで、今後の高齢社会対策に必要なエビデンスの確立に向け実施してきた。今年度は上記研究目的のもと、大阪市で人口10万人を超えるZ区のY連合町会で調査を実施した。アンケート調査では、基本情報や移動販売の利用頻度、栄養状態などについて60歳以上の男女300名を対象に調査を行い、192名の方から回答を得た。調査結果については、今後、学会等で発表を行う予定であり、現時点での詳細な報告は差し控えるが、高齢独居世帯や高齢夫婦世帯が多く、都市部においても潜在的なリスクが高いことが明らかとなった。また、今年度は、担当する授業の中でも、調査結果を踏まえ、都市部あるいは地域全体を捉えた健康課題について講義を行い、教育的な面からも貢献出来たと考える。当初予定していた研究対象地域とは異なるが、都市部での調査を継続出来るため、研究方法に大きな変更はなく、地域住民への聞き取り調査ならびにアンケート調査の実施、分析を進めていく予定である。次年度には、新たなフィールドで聞き取り調査やアンケート調査を予定しており、本格的な調査に乗り出す予定である。研究の根幹である移動販売業者が廃業し、予定していた調査が実施出来なかった為。今年度は事業者の廃業により、予定していた研究が実施出来ず、次年度に繰り越すこととなった為。次年度は、本来の計画通り、アンケート調査の実施ならびに分析等を行っていく予定である。
廃ゼオライトから放射性セシウムを回収して減容する再生型の高分子分離試薬の開発

ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属イオンが共存する水溶液においても、セシウムイオンを選択的に認識できるベンゾクラウンエーテルの誘導体(アセチル型ジベンゾ-20-クラウン-6-エーテル)を開発し、これをシリカゲル粒子や高分子微粒子に担持させたハイブリッド型の分離材料を開発することに成功した。さらに、中性子小角散乱法と密度汎関数理論(DFT)計算を用いることでベンゾクラウンエーテルとセシウムイオンによる錯体構造を明らかにしたところ、ベンゼン環のパイ電子とセシウムのd軌道の相互作用がイオンの選択認識に深く関わることが明らかになった。本研究では、放射性セシウムを回収して廃棄物を減容することが可能な分離試薬を開発することを目的に研究を実施した。ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属イオンが共存する水溶液においても、セシウムイオンを選択的に認識できるベンゾクラウンエーテルの誘導体(アセチル型ジベンゾ-20-クラウン-6-エーテル)を開発することに成功し、これをシリカゲル粒子やゼオライトに担持させた有機無機ハイブリッド型の分離材料を開発した。この分離材料はナトリウムやカリウムと比較しても約10倍の錯生成定数を示すことが明らかになり、セシウムイオンを効果的に濃縮する能力を持つことが示された。平成25年度は、前年度に開発されたアセチル型ジベンゾ-20-クラウン-6-エーテルがどのようにセシウムイオンを認識しているのかを明らかにする研究と、これをポリスチレンや塩化ビニル等の高分子微粒子と組み合わせた有機系の分離材料を開発する研究を実施した。前者では、中性子小角散乱法とDFT計算を組み合わせることで、アセチル型ジベンゾ-20-クラウン-6-エーテルとセシウムイオンによる安定な錯体構造を決定した。その結果、セシウムイオンの選択性にはベンゼン環由来のパイ電子とセシウムのd軌道の相互作用が深く関与することを明らかにした。後者では、アミノ基で表面修飾された高分子微粒子に対しジベンゾ-20-クラウン-6-エーテルを、化学的に導入する方法を開発した。この微粒子を用いてセシウムイオンに対する吸着挙動を分析したところ、良好にセシウムイオンを捕捉する粒子と期待どおりの機能を示さない粒子が得られた。複数の粒子の吸着特性を検討した結果、原因は微粒子表面の微細構造と表面電荷に有り、表面の物理的・化学的構造を適切に設計すれば、ジベンゾ-20-クラウン-6-エーテル単体としての性能を上回る分離試薬を開発できる可能性が示された。ナトリウムイオンやカリウムイオンが共存する水溶液においても、セシウムイオンを選択的に認識することのできるクラウンエーテル化合物の合成を行うと同時に、シリカゲル粒子との複合材料の開発を行った。クラウンエーテルの環サイズと環内に配置されるベンゼン環の位置を最適化することによって、セシウムイオンがクラウンエーテルの環内に効果的に取り込まれることを見出した。このとき、ベンゼン環とセシウムイオンが特異的な相互作用状態を形成することも明らかになり、セシウムを選択認識するための鍵となる相互作用が関与していることが明らかになった。このクラウンエーテルをシリカゲルやゼオライトの細孔内に分散させた分離試薬を開発したところ、ナトリウムやカリウムと比較して約10倍の分離効果(錯生成定数)を示すことがわかった。さらに、中性子散乱法を用いてこの分離試薬のミクロ構造を分析したところ、クラウンエーテルが細孔内で析出することで3ナノメートル程度のドメインを形成することが示された。クラウンエーテル化合物とセシウムイオンによる特異的な相互作用が明らかになったため、新規なクラウンエーテルの開発に明確な指針が得られている。また、無機系微粒子(シリカゲル、ゼオライト)との複合化による高機能化も成功しているため、この技術を有機系の高分子微粒子へ適応する段階にある。クラウンエーテル化合物の高度化をすすめることによって、アルカリ金属イオン中におけるセシウムイオンへの選択性がさらに向上した化合物を開発することを目指す。また、シリカゲル粒子の代替物質として有機系の高分子微粒子を用いたクラウンエーテルとの複合材料を開発する。平成24年度までの研究において、シリカゲルとクラウンエーテルによってつくられる複合粒子のミクロ構造が明らかになっているため、これに類似するミクロ構造を有機系の高分子微粒子を利用することで作成することを目指す。このための方法として、中性子散乱法などの分光学的な手法を利用しながら高分子微粒子の表面・内部構造を制御した研究を推進する。化学合成実験や分離試験を行うための消耗品、中性子散乱実験用の重水素化溶媒とセルを購入するために80万円を計上している。また、研究成果を発信することを目的とした学会参加や国外において中性子散乱実験を実施するための旅費として30万円を計上している。
流体力学の近代数学解析

3次元外部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元を導いた. Lr-調和ベクトル場は法線方向が0である境界条件を課した空間Xrと,接線方向が0である境界条件を課した空間Vrを考察した.どちらのベクトル場の次元も有限次元であるが, Xrの次元は1と無限大の間のrに対し, rに依存せず領域の境界の個数に等しい. Xrの基底はPoisson方程式の斉次Neumann境界問題の解によって構成し,この可解性はrに依存しない.しかしながらVrの次元は, 3/2より大きく無限未満のrに対しては空洞の個数に等しく, 1より大きく3/2以下の間のrに対しては空洞の個数-1であることが決定された.3/2は3次元のPoisson方程式の斉次Dirichlet境界問題の可解性の閾値である.3次元内部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元は, Xrの次元は領域の穴の個数(第1Betti数)に等しく,外部領域と同じであるが, Vrの次元は, rに依存せず, 1と無限大の間の全てのrに対し領域内部の空洞の個数(第2Betti数)に等しい.即ち,内部領域の場合は可積分指数に依存しないが,外部領域の場合はVrの次元は可積分指数に依存する.次に2次元外部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元を導いた.2次元の場合には, 90度回転させるとXrとVrは等しくなるため,当然次元も等しくなる. XrとVrの次元は, 2より大きく無限未満のrに対しては空洞の個数に等しく, 1より大きく2以下の間のrに対しては空洞の個数-1であることが決定された.2は2次元のPoisson方程式の斉次Dirichlet境界問題の可解性の閾値である.今年度の目標であった,3次元外部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元の決定, 2次元外部領域におけるLr-調和のベクトル場の次元の決定が達成でき,現在論文投稿中であるため.当初計画通りに研究を遂行する.具体的には, Lr-調和ベクトル場のHelmholtz-Wely型分解定理を導出する.内部領域の場合と異なり,減少した空間次元数を考慮して修正を要する可能性がある.調和ベクトル場の決定より,その補空間を構成するスカラーポテンシャルおよびベクトルポテンシャルの導出は,楕円型方程式系境界値問題の可解性に帰着される. L2-空間においては, Hilbert空間上の正値双線形形式に関するLax-Milgramの定理が可解性に重要な役割を演じるが,本研究班はすでに,対応するBanach空間における類似の存在定理を得ている.従って,解くべき楕円型方程式系境界値問題に付随する双線形形式が正定値になるべき閉部分空間の決定と, Fredholmの択一定理の条件である直交性(Banach空間の場合は双対性)を検証する.3次元外部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元を導いた. Lr-調和ベクトル場は法線方向が0である境界条件を課した空間Xrと,接線方向が0である境界条件を課した空間Vrを考察した.どちらのベクトル場の次元も有限次元であるが, Xrの次元は1と無限大の間のrに対し, rに依存せず領域の境界の個数に等しい. Xrの基底はPoisson方程式の斉次Neumann境界問題の解によって構成し,この可解性はrに依存しない.しかしながらVrの次元は, 3/2より大きく無限未満のrに対しては空洞の個数に等しく, 1より大きく3/2以下の間のrに対しては空洞の個数-1であることが決定された.3/2は3次元のPoisson方程式の斉次Dirichlet境界問題の可解性の閾値である.3次元内部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元は, Xrの次元は領域の穴の個数(第1Betti数)に等しく,外部領域と同じであるが, Vrの次元は, rに依存せず, 1と無限大の間の全てのrに対し領域内部の空洞の個数(第2Betti数)に等しい.即ち,内部領域の場合は可積分指数に依存しないが,外部領域の場合はVrの次元は可積分指数に依存する.次に2次元外部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元を導いた.2次元の場合には, 90度回転させるとXrとVrは等しくなるため,当然次元も等しくなる. XrとVrの次元は, 2より大きく無限未満のrに対しては空洞の個数に等しく, 1より大きく2以下の間のrに対しては空洞の個数-1であることが決定された.2は2次元のPoisson方程式の斉次Dirichlet境界問題の可解性の閾値である.今年度の目標であった,3次元外部領域におけるLr-調和ベクトル場の次元の決定, 2次元外部領域におけるLr-調和のベクトル場の次元の決定が達成でき,現在論文投稿中であるため.当初計画通りに研究を遂行する.具体的には, Lr-調和ベクトル場のHelmholtz-Wely型分解定理を導出する.内部領域の場合と異なり,減少した空間次元数を考慮して修正を要する可能性がある.調和ベクトル場の決定より,その補空間を構成するスカラーポテンシャルおよびベクトルポテンシャルの導出は,楕円型方程式系境界値問題の可解性に帰着される. L2-空間においては, Hilbert空間上の正値双線形形式に関するLax-Milgramの定理が可解性に重要な役割を演じるが,本研究班はすでに,対応するBanach空間における類似の存在定理を得ている.

従って,解くべき楕円型方程式系境界値問題に付随する双線形形式が正定値になるべき閉部分空間の決定と, Fredholmの択一定理の条件である直交性(Banach空間の場合は双対性)を検証する.交付決定から1ヶ月余りしかなく使用することが難しかったため,次年度以降に計画的に使用することとした.
デュアル可変レート高速ビジョンを用いた周波数ロックイン振動トラッキング

本研究では、デュアル可変レート高速ビジョンを用いた画素レベル振動源定位により、音声周波数レベルの振動対象を実時間検出する周波数ロックイン振動トラッキング法を提案し、デュアルカメラ入力のフレームレートや視線方向の実時間フィードバック制御を可能とした振動トラッキングカメラ試作及び実時間ドローン定位・トラッキング実験を通じて、これまでにはない高精度な光学的振動源定位を可能とする提案手法の有効性を検証した。本研究では、可変レート高速ビジョンを前提とした音声周波数レベルでの画素レベル振動源定位を実現する実時間振動トラッキング法を提案し、振動トラッキングカメラのプロトタイプ試作を及び実時間ドローン定位・トラッキング実験を通じ、提案手法の有効性を検証した。具体的には、最初に、640×480画像@500コマ/秒のデュアルカメラ入力に対応する形で、振動周波数にフレームレートがロックイン可能な可変レート高速ビジョンシステムを開発した上で、外部信号によりフレームレートを振動周波数にロックインした場合の回転ファン等に対する基本動作を確認した。次に、異なるフレームレートのデュアルカメラ入力に対応可能とした形で、音声周波数レベルの輝度信号の時間周波数応答を用いた画素レベル振動源定位を実現する実時間振動トラッキング法を提案し、その機能をオフライン高フレームレート画像等を用いたシミュレーション動作により検証した。また、振動源の周波数・位置を高フレームレートで実時間推定可能とした可変レート高速ビジョンをベースとした、振動トラッキングカメラのプロトタイプ試作を行い、振動源定位情報によるフィードバックに基づく高速トラッキングの基本動作を確認した。最後に数十数百Hzの回転を伴うプロペラを振動対象として持つ、マルチコプターに対する実時間ドローン定位・トラッキング実験を実施し、周波数ロックイン制御機能やデュアルカメラ入力を用いた場合における振動源定位精度や計算時間等を確認し、高い空間指向性による光学的振動源定位を可能とした提案手法の有効性を検証した。高速ビジョン
植物のリン酸化による微小管維持機構の解析

植物において、微小管は細胞の形の決定や増殖といった細胞の基本的性質に重要な役割を果たす。そのため、微小管ネットワークの形成・維持機構を明らかにすることは基本的な形作りや環境応答など、植物の生存戦略を理解する上で重要である。本研究室では、特に微小管ネットワークの維持機構を明らかにするため、微小管脱重合剤propyzamideに高感受性を示す変異体であるphs1-1 (propyzamide hypersensitive 1)を単離した(Naoi and Hashimoto. 2004)。本研究はPHS1と微小管の関係を生化学的・細胞生物学的手法により明らかにすることが目的である。昨年度は、1)PHS1が自己リン酸化活性をもったkinase domainも持つこと、2)kinase domainは間期微小管を不安定化し、この効果にはkinase活性が必要であること、3)phosphatasedomainはkinase domainの効果を抑えること、を明らかにした。本年度は、PHS1経路の更なる理解を深めるために以下二点の実験を行った。第一点は基質の同定である。これまでに本研究で得られた結果から微小管関連タンパク質がPHS1のkinase domainの基質である可能性が考えられた。そこでシロイヌナズナ培養細胞から精製した微小管関連画分にPHS1 kinase domainを加え、反応させたところ基質と考えられるバンドを同定した。現在、質量分析によりこのバンドの解析を行っている。第二点目としては、PHS1活性化シグナルの同定への試みである。現在微小管に影響を与えると報告されているストレスや、微小管が大きく変化する細胞周期などのシグナル系を検討している。この研究をさらに進めることにより、微小管の脱重合を促すシグナル伝達系が明らかになるものと考えている。今年度は、1)PHS1がphosphatasedomainだけでなく、自己リン酸化活性をもったkinase domainも持つこと、2)kinase domainは間期微小管を不安定化し、この効果にはkinase活性が必要であること、3)phosphatasedomainはkinase domainの効果を抑えること、を明らかにした。これらの結果からPHS1は微小管を不安定化する活性を有するが、通常その活性は細胞内では抑制されていることが示唆された。これまでに、細胞全体で微小管を不安定化する分子機構・生理的意義については知られていない。今後は、どのような状況においてPHS1が微小管を不安定化する活性を発揮するのか、さらにその時の分子的な調節機構およびPHS1の下流分子を明らかにする。本研究により、間期微小管ネットワークの維持の意義および分子機構に関するさらなる研究を進める大きなきっかけが得られた。
成長円錐からシナプスへの機能分化に伴うアクティブゾーン分子構築の発達の解析…小胞融合関連分子と細胞接着分子の免疫組織化学的解析を中心として…

神経の発生・再生過程で神経成長円錐は標的細胞に向かって伸長し、標的細胞に到着し、そこで高度な神経伝達機能を備えたシナプスへと分化する。シナプスにおける神経伝達は、シナプス小胞の前シナプス膜へ融合を介する神経伝達物質の放出によって達成される。この際、シナプス小胞の融合は、前シナプス膜上のN型電位依存性Ca^<2+>チャネル集合部位(アクティブゾーン)に限局されており、そのために超高速度分泌が可能となる。本研究では、神経伝達の基盤となるアクティブゾーン分子構築に注目し、特に、シナプス小胞融合機構及び細胞接着分子に焦点を絞って解析した。また、シナプス形成過程で段階的に付与されるシナプスの特殊な機構と、それに関与する分子種および分子構築との関連も合わせて解析し、次の様な成果を得た。1.シナプス小胞融合機構に関して、Syntaxinと結合する新規の蛋白質Tomosinを見いだした。Tomosinは、PC12細胞で過剰発現させると神経伝達物質の放出を抑制することから、小胞融合を調節する重要な要素であると考えられる。2.細胞接着分子に関して、シナプス接着部位と上皮細胞間接着部位との両者に共存する新規の蛋白質Afadin, AF-6を見いだした。AfadinはActin-Filamentと結合し、Adherens Junction (AJ)に局在していることからCadherin/Catenin系と同じく細胞間接着機構の主要分子である可能性が高いと考えられ、シナプス形成機構への関与が強く示唆された。3.神経系に特異的に発現し、シナプス接着部位に局在し、Actin-Filamentと結合する新規の蛋白質Neurabin Iを見いだし、本蛋白質が神経細胞の神経突起形成に重要な役割を果たすことを明らかにした。また,Neurabin Iと相同なアミノ酸配列を持ち、神経組織にも非神経組織にも発現している新規の蛋白質Neurabin IIをも見いだした。Neurabin IIは、神経組織では、シナプス接着部位と軸策に、非神経組織では上皮細胞間接部位に局在していた。4.神経成長円錐におけるシナプス小胞融合機構の機能局在に関して、シナプス小胞蛋白質Synapsin I, Synaptotagminが、再生神経成長円錐の小胞および形質膜に局在することを明らかにした。5.再生神経成長円錐にCadherin/Catenin分子を証明し、本分子が神経成長円錐を束ねることを明らかにした。本研究では、神経シナプスと成長円錐における小胞融合機構を比較解析し、神経伝達物質の放出機構と成長円錐の標的細胞への伸長機構との共通点と差異を明かにすることを目的としている。従来、我々を含めた多くの研究から、神経シナプスでは、シナプス小胞に存在する4種類の蛋白質、シナプトブレビン(VAMP)、シナプトタグミン、低分子量GTP結合蛋白質Rab3Aとその標的蛋白質Rabphilin・3Aが、前シナプス膜のアクティブゾーンに存在する3種類の蛋白質、シンタキシン、電位依存性Ca^<2+>チャネル、ニューレキシンが複合体を形成しており、これが1サイクル0.2ミリ秒以内という超高速度開口分泌を可能としている小胞融合装置であることが判明している。

そこで本年度は、神経シナプスにおける小胞融合装置を構成する蛋白質の成長円錐における局在を、共焦点レーザー顕微鏡および定量的免疫電顕方を用いて解析した。その結果、1)シナプトブレビンは成長円錐の形成初期の段階から、成長円錐の基底部に集積していた。電顕では、シナプス小胞と類似した小型の小胞上に局在していた。このことはシナプトブレビンが神経細胞からの成長円錐の発芽に関与することを示唆した.2)Rabphilin-3Aは、成長円錐の基底部に顆粒状に存在したが、低分子量GTP結合蛋白質Rab3Aは、成長円錐の基底部から先端部にかけて存在し、しかも扇方の成長円錐では、しばしば左右どちらかに片寄って局在した。この所見は,完成したシナプスではシナプス小胞上に共存するRab3AとRabphilin-3Aが成長円錐では一部別々の局在を示し,特にRab3Aは成長円錐の進行方向の決定に関与することも示唆された.3)ニューレキシンは、成長円錐の基底部から先端部にかけて存在した。この所見によって、ニューレキシンが成長円錐で外環境に対する細胞接着分子として働く可能性が示された.以上のように、本年度は、成長円錐の小胞融合機構および伸長機構に関して計画した成果が得られた。神経の発生・再生過程では、神経成長円錐は標的細胞に向かって伸長し、標的細胞に到達し、そこで高度な神経伝達機能を備えたシナプスを形成する。完成したプレシナプスのアクティブゾーンにおいて、少なくともN型電位依存生Ca2+チャネル、シンタキシン、ニューレキシン、シナプトブレビン、シナプトタグミン、Rab3AおよびRabphilinが分子複合体を形成しており、この分子構築のシナプス形成に伴う発達過程を分子レベルで解析することが本研究の目的である。平成8年度の研究経過で新しく得られた知見は以下の通りである。1)成長円錐と種々の形成段階のことが知られているシナプス小胞膜融合関連分子と細胞接着物質の消長および機能的局在を解析した。まず成長円錐では、シンタキシン、シナプトブレビン、SNAP25、シナプトタグミン、Rab3AおよびRabphilinが存在した。しかもシンタキシンを阻害するボツリヌス毒素C、シナプトブレビンを阻害するテタヌス毒素、およびSNAP25を阻害するボツリヌス毒素Eを成長円錐に作用させると、成長円錐の伸長が抑制された。このことから、シナプスのアクティブゾーンにおいて開口分泌に関与する分子群が、成長円錐における表面形質膜の拡大機構にも関与することが示唆された。2)成長円錐にcキナーゼd,e,zおよびインテグリンα6β4,α5β1の局在が認められた。3)GFP(グリーンフルオレッセントプロテイン)により、神経細胞が生きたままの状態で成長円錐を可視化することに成功した。
QAMを用いたコンポジットレジン修復の長期安定性向上

コンポジットレジン修復はミニマルインターベーションを可能とし、審美的観点からも高頻度に行われる齲蝕治療である。しかし、象牙質中に存在するMatrix Metalloproteinase(MMP)が注目を浴びると修復後の長期安定性に問題が浮かんできた。MMPが活性化すると象牙質レジン接着構造体を長期的な崩壊に導くからである。以前までの研究からクロルヘキシジン(CHX)はMMPの抑制に有効であることが判明しているが、親水性であることやアレルゲンであることから有用性が低い。そこで、新たな材料としてCHXと近い組成を有する重合性メタクリル酸第四級アンモニウム(QAM)を用い、ボンディング材に混入する方法を考えた。以上より、初年度の研究結果からボンディング材として最低限必要な短期的な接着力を有するQAMとしてはMETMACならびにMCMSと判断し、27年度はMETMACならびにMCMSの長期的な接着力の安定性を調査していく予定である。コンポジットレジン修復は、ミニマルインターベーションを可能とし、審美的観点からも高頻度に行われる齲蝕治療である。MMPが活性化するとレジン・象牙質接着界面におけるコラーゲン繊維を消化・吸収し接着構造体を長期的な崩壊に導くからである。以前の研究からクロルヘキシジンがMMPの抑制に有効であることが判明しているが、親水性であること、また、アレルゲンであることから有用性が低い。そこで、我々はMMPの活性を抑制するための新たな材料としてクロルヘキシジンと近い組成を有する重合性メタクリル酸第四級アンモニウム(QAM)を用い、それをボンディング材に混入、光重合することで封鎖する方法を考えた。昨年度は3種類のメタクリ酸第四級アンモニウム含有ボンディング材:QAM(METMAC:[2-(Methacryloxy)ethyl]trimethylammonium、MCMS:Methacryloxyl choline methyl sulfate、ATA:2-Acryloxyethylammonium chrolide)を合成しn=5で接着性試験を行ったところ、Dunnett法による検定ではCont.とATAに有意差が認められ、Cont.とMETMACならびにCont.とMCMSには有意差が認められなかった。そこで、本年度ではMETMACならびにMCMSのみを再度、n数=10にして24時間後の接着性試験を行ったところ、Cont.と有意差は認められず日常に使用可能なボンディング材であることが判明した。また、1年後の接着性試験も行ったところ保存状態が不良であったのかCont.も含め全ての試料が崩壊しており、接着性試験を行うことが出来ない状態であった。当初の計画では、本年度は37°Cに設定した温水で1年間保管した試料を、24時間保管後と同様の条件で各群ともn=10で引っ張り試験を行う。得られた結果をANOVAで棄却率5%にて有意差検定を行い、開発したQAM含有ボンディング材の効果を判定する予定であった。本年度の結果としては24時間後の接着性試験はn=10で測定が終了しており、METMACならびにMCMSが臨床応用可能なボンディング材であることは判明した。しかし、1年間水中保管後の測定であるが、試料の保存状態が不良であったためか、接着性試験を行えていない状況である。CR修復では、象牙質中に存在するMatrix Metalloproteinase(MMP)が活性化するとコラーゲン繊維を消化・吸収し、接着構造体の長期的な崩壊を招く。クロルヘキシジン(CHX)はMMPの抑制に有効であるが、親水性であるため有用性が低い。そこで、重合性メタクリル酸第四級アンモニウム(QAM)をCHXの代用としてボンディング材に混入する方法を考えた。初年度の研究結果を基に、2種類のQAM、METMAC(2-(Methacryloxy)ethyl]trimethylammonium)およびMCMS(Methacryloxyl choline methyl sulfate)を合成し、濃度10%試料を調整した。試料として象牙質レジン接着構造物を作製し、小型卓上試験機を用い、速度1 mm/min、n=10の条件で接着性試験を行った。24時間後の接着性試験(MPa)の結果は、Control群が19.33±2.45(AV±SD)、METMAC群が15.80±3.73、MCMS群が14.51±1.44であり、Scheffeの検定の結果、Control群とMETMAC群およびMCMS群の間に有意差が認められた。これは27年度の結果と異なるが、2種類のQAMは共に最低限必要な接着力を有すると判断した。1年後の接着性試験の結果は、Control群が15.75±2.02、METMAC群が13.60±354、MCMS群が12.71±1.70であり、各群の24時間後の測定値に対する接着力保持率は、それぞれ81.46%、86.08%、87.60%であった。Scheffeの検定の結果、Control群とMETMAC群およびMCMS群のに有意差が認められ、METMACおよびMCMSのMMP抑制効果が示された。しかしながら、1年後の接着性試験自体の接着力はControl群が最も高かった。当初の計画では、初年度は1日本大学松戸歯学部倫理委員会の申請書を提出し、承認を得ること。

23種類のQAM塗布後のレジン象牙質接着構造物を37°Cに設定した温水ならびに人工唾液中に24時間保管後に微小引っ張り試験を行い、ボンディング材として最低限必要な接着力の有無(n=10)をCont.と比較して調査することである。初年度の結果としては、日本大学松戸歯学部倫理委員会の承認(EC14-029)を得られたことで1を達成できたこと。2の短期的な接着試験については、温水のみで人工唾液保管後は行っておらず、また、計画ではn=10であるところn=5となったが、3種類のQAM中でATAはCont.と比較して有意差が認められたことから、ATAは最低限必要な接着力がなく臨床応用は不可能であるが、MTEMACならびにMCMSは条件を満たし短期的な接着力としては臨床応用が可能であることが判明した。以上より、来年度以降はMETMACならびにMCMSの長期的な耐久性について調査していけば良いことが分かり、来年度以降の研究に繋がるほぼ満足が得られる結果を得ることができた。口腔内環境の想定条件として37°Cに設定した温水で1年間保管後の試料を、24時間保管後と同様の条件で接着試験を行う。得られた結果をDunnett法で棄却率5%にて有意差検定を行い、開発したQAM含有ボンディング材の長期的な耐久性を判定する。また、可能であれば、接着界面の透過型電子顕微鏡撮影(TEM)も行い、接着界面の状態を視覚的に検討する。最終的には学会発表または論文発表を行う。保存修復学口腔内環境の想定条件として37°Cに設定した温水ならびに人工唾液中に24時間保管後の短期的な接着試験についてMETMACならびにMCMSについてn=10となるよう追加して行う。その後、1年間保管後の試料を、24時間保管後と同様の条件で微小引っ張り試験を行う。METMACならびにMCMSとも測定試料をn=10とし、得られた結果をDunnett法で棄却率5%にて有意差検定を行い、開発したQAM含有ボンディング材の長期的な耐久性を判定する。また、接着界面の透過型電子顕微鏡撮影(TEM)も行い、接着界面の状態を視覚的に検討する。本年度はIADRに行く予定であったが、1年間水中保管後の接着性試験の良好な結果がでなかったことからIADRに学会発表することができず、次年度繰越金が生じた。IADRへの演題締切に研究成果が間に合わなかった為、IADRへの英語翻訳料が掛からなかったため来年度にもコンポジットレジンの予算は請求しているが、1年間水中保管後の接着性試験の良好な結果が得られなかったことから、その材料費に充てる予定である。コンポジットレジン、エッチングの購入及び英語翻訳料などに使用する予定である。