hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォトニック結晶を用いた、ミリ波・サブミリ波用抵損失導波路の研究

直線における伝搬損失は、50GHzに於いて1.1dBと、誘電体導波路として事実上標準のNRDガイドの3.3dB(@50GHz)に比べて、1/3程度であった。また、曲がりによる損失は、1.5dB2dBとやや大きいが、今後改善できる可能性がある。なお、直線における伝搬損失は、周波数が高くなるほど、NRDガイドに比べて小さくなる傾向があった。2.上記誘電体棒の誘電率は比較的高く、安価に手に入る材料とは言い難い。そこで、TEモードのみにバンドギャップが生じる誘電率8.9で構造を再検討した。その結果、直線における伝搬損失は、約2.5dB(@50GHz)で、誘電率が28.5の導波路より劣るが、NRDガイドより勝っている事が判った。3.マイクロ波帯でよく使用される金属導波管の、E面の管壁を、金属円柱棒を用いたフォトニック結晶で置き換えることは、金属材料の節約になるので有利と言われている。しかし、伝搬損失については、計算されておらず、全く不明であった。今回、この金属導波管のE面を、金属円柱フォトニック結晶で置き換えた場合の、損失を含めた特性を詳細に調べた。その結果、カットオフ周波数を同じにして比べた場合、フォトニック結晶の規格化半径には、損失に関して最適値があり、最小の場合で、金属壁と伝搬損失はほぼ同じになることが判った。また、この場合、管内波長や群速度なども金属導波壁を使用した場合とほぼ同じになることも判った。金属導波管は、伝搬損失が小さいことから、マイクロ波やミリ波で良く使用される。曲がりにおいては、簡単に曲がらないことから、曲がり導波管が必要である。一方、2次元金属棒を使ったフォトニック結晶(PC)は、曲がりによる損失のない導波路として知られている。しかし、金属棒を用いたPCは通常2次元で、唯一、金属棒を正方格子状に組み合わせたものを、3次元PCとし、1列だけ進行方向に削除したものが導波路として報告されている。この構造は確かに3次元PCであるが、一度構造を決めると、導波路の構造を変更することは難しい。マイクロ波・ミリ波帯のPC導波路は通常2次元が多く、もう一次元の閉じ込めは、金属板で放射を防いでいるのが普通である。そのため、曲がりの経路が簡単に構成できるが、上下に金属板が存在する場合、曲がる方向は構造上、一つの面の方向(金属板に平行)のみである。本研究では、内部を金属コートした誘電体ポストが金属棒と結合したPC導波路を紹介する。これは、2次元PCを組み合わせることで、PCを3次元化しもので、金属導波管と対応させると分かり易いと思うが、H面を金属コートした誘電体ポストのPCで置き換え、E面を通常の金属棒PCで置き換えた構造である。この導波路は、容易に2方向(3次元)に曲げることが出来る。計算からは、30GHzにおいて、1.52dB/mの伝搬損失がある。この損失は、従来の金属導波管に比べて大きいが、PC導波路は、伝搬路の形成と再構築が容易である。
弱い分子間錯体の生成とダイナミックス

本重点領域研究の最終年度にあたる本年度は計画研究のみを実施することにかんがみ、昭和63年度までの研究分担者に加え、新たに平岡、阿知波、岩田を加えて研究を遂行した。本年度は種々のレーザー分子分光法、超音速ジェットなどのビーム技術、熱力学的精密測定、及び理論計算を併用して下記の研究を分担者の緊密な連携の下で実施し、分子間錯体の構造、物性、反応についての総合的な理解を深めることができた。(1)分子間錯体、錯体イオン、金属クラスター研究のための新しい種々の分子分光法を開発した。(伊藤(光)、木村、阿知波)。(2)分子間錯体の光励起状態におけるエクサイプレックス、電荷移動状態の形成、及びこれらを経由する選択的反応をレーザー分子分光法を用いて研究し、エクサイプレックス、電荷移動状態の形成機構、反応について多くの新しい知見を得た(伊藤(道)、梶本、木村)(3)金属クラスター及び金属クラスターイオンの生成、構造、安定性、結合力、解離過程、反応性をレーザー分光、光電子分光、熱測定、リュードベリ原子衝突、理論計算により研究し、クラスターについての分子論的理解を深めることができた(茅、近藤、阿知波、岩田)。(4)本重点領域研究の最終的総括を行なった。
高移動度カーボンナノチューブ薄膜トランジスタの開発

本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)を利用した高移動度薄膜トランジスタの実現を目指し、CNTの構造制御合成法や分離法の開発、および電気伝導特性の評価を行った。主要な成果として、フラーレンやグラフェンナノリボンを利用した新しいCNTのカイラリティ選択的な合成法の開発、長尺かつ高純度半導体CNTの一段階分離法の確立、ゲル濾過法で分離された高純度半導体CNT薄膜を利用した短チャネルトランジスタの伝導特性の解明、などが挙げられる。本研究は、高純度・高結晶性半導体カーボンナノチューブ(CNT)による高移動度薄膜トランジスタ(TFT)の実現に向けた、基盤技術の開発と物性解明を行っている。平成25年度は、1.より迅速なCNT分離法の確立と発光イメージングによる長さ分布の評価、2.グラフェンナノリボンを活用した新しいCNTのカイラリティ選択的成長法の開発、などを中心に進めてきた。1.ゲル濾過を用いた半導体CNTの分離において、従来では長時間の多段階のリサイクル処理により、高純度化や長さ分離を行ってきた。より短時間での処理を可能にするため、本研究では、ゲルに吸着したCNTの溶出過程を利用した単一ステップでの分離の検討を行った。主な成果として、界面活性剤の濃度勾配を作ることで、CNTの構造や特性に依存して溶出速度が異なることを見いだした。この手法により、リサイクル処理無しに長さと電子構造で選別されたCNT試料を得ることが可能になった。さらに、この手法を用いて平均長2マイクロメートル程度のCNT試料を作製し、発光イメージングによる長さ分布の評価を行った。結果として、装置の制約から適用できる試料に制限はあるが、通常の原子間力顕微鏡をよりも遙かに高速に、長さ分布の評価が可能であることを実証した。2.単一構造を持つCNT試料の作製をめざし、グラフェンナノリボンを利用したCNTの成長法を開発した。原料として、ペリレン誘導体を利用し、直径の大きなCNT内で熱融合させることでグラフェンナノリボンを作製した。このナノリボンを、さらに1200度の高温で加熱することで、特定のカイラル指数を持つCNTへと変換されることが明らかとなった。この結果は、ナノリボンが捻れることでCNTが成長するというモデルで説明でき、新たなCNTのカイラリティ選択的合成法の可能性を示した点で重要な成果と考えられる。本研究は、独自に開発した高純度、高結晶性半導体カーボンナノチューブ(CNT)を用いて、その伝導特性の解明と、高移動度薄膜トランジスタ(TFT)の実現を目指している。平成24年度は、高純度半導体CNTを用いた短チャネル電界効果トランジスタの特性評価と、共鳴ラマン分光を用いた純度評価法の確立、に焦点を当てた研究を行った。前者では、コンタクト抵抗の低いPd電極を用い、200 nmのチャネル長でのFET特性を調べた。用いた試料は、リサイクルゲルろ過法によって、半導体CNTの純度を高純度化してある。光吸収スペクトルやラマンスペクトルからの評価では、試料は9899%程の純度を有すると見積もられた。単一CNTのみが架橋したデバイスでは、オンオフ電流比10000、キャリア移動度40150cm2/Vs、コンダクタンス1.45.8μS程度の特性が得られた。この特性は、同様の直径をもつCNTでは、化学気相成長で得られた試料と同程度の特性に匹敵する。従って、分離精製プロセスに必要な超音波処理や界面活性剤による分散等で、CNTの特性が低下していないことを示唆している。一方で、多数本が架橋したFETでは、残留している金属CNTオンオフ比の低下がみられた。この結果は、分離後において金属型CNTが12%程は残留しているという、光吸収、ラマン散乱の結果と一致している。後者では、2波長の共鳴ラマン散乱を利用した純度評価について検討を行った。具体的には、半導体型と金属型のラジアルブリージングモードの強度を溶液試料で測定し、未分離試料の強度と比較すること評価を行った。この結果、99%程度までの様々な半導体純度の試料では、光吸収スペクトルと同程度の結果が得られる事を確認することが出来た。今後、より高純度な半導体CNT試料においても、迅速かつより精密な評価が可能になると考えられる。平成26年度は、主に化学修飾や分子内包によるカーボンナノチューブの機能化に関する研究を進めた。1.化学修飾に関しては、様々な試薬の検討を通じて、ジアゾニウム塩を用いた手法により、安定かつ再現性高く孤立分散したナノチューブとの反応を確認することができた。一方で、反応によりナノチューブが凝集するという問題も生じたが、濃度や時間などの反応条件を最適化することで、この問題を回避できることがわかった。また、対象とした単一界面活性剤で分散した直径1.5nm程度の試料では、半導体型と金属型で明確なジアゾニウム塩との反応性の違いは確認されなかった。一般的なチューブの分離条件を考慮すると、混合界面活性剤系などにおいて、金属・半導体における選択的な化学修飾などへと応用できる可能性がある。

2.分子内包については、様々な半導体材料とナノチューブの複合材料の創成を進めてきた。具体的には、原料分子をチューブに内包し、高温での熱融合反応を利用することで、結晶性の高いポリチオフェンやコロネン骨格を持つグラフェンナノリボンなどの合成に成功した。特に、上記の化学修飾を用いた手法により、ナノチューブの光吸収を抑制し、内包物由来の光学スペクトルを高い精度で測定することが可能になった。光吸収スペクトルやラマン散乱の測定結果と理論計算との比較より、従来の条件と比較し共役系が拡張されていることが明らかとなってきた。また、イオン液体を用いた手法により、得られた内部の物質にキャリアドープできることが確認できた。これまでに得られた一連の知見や確立した手法は、今後のカーボンナノチューブ薄膜トランジスタにおける高移動度化や高機能化へ向けた基礎となるものである。物質科学本研究は、半導体カーボンナノチューブ(CNT)の純度、結晶性(長さ)、等を制御し、その伝導特性の解明と、高移動度薄膜トランジスタ(TFT)の実現を目指している。目的を達成するために、分離した半導体CNTの伝導特性評価、および高純度・高結晶性CNT試料の分離法の確立を軸とした研究を推進してきた。平成25年度は、主に試料の作製プロセスに関する課題について進展があった。特に、試料のCNT濃度・直径分布・界面活性剤濃度、分散手法、担体の種類など多方面から検討を行い、より効率的なCNT分散・分離プロセスや簡便なCNTの構造評価法の開発などが可能になった。さらに、グラフェンナノリボンからのCNT成長など、全く新しいCNTの構造制御法の開発など、当初の予想とは異なる新しい展開も得られている。得られたCNTの基礎物性解明などが今後の課題となる。本研究は、独自に開発した高純度、高結晶性半導体カーボンナノチューブ(CNT)を用いて、その伝導特性の解明と、高移動度薄膜トランジスタ(TFT)の実現を目指している。平成24年度は、現状の分離試料を用いた短チャネルFETの特性が評価できたこと、および共鳴ラマン分光を用いた純度評価の基礎データを得らえたことより、申請書に記載した内容がおおむね順調に進展しているといえる。本研究の最終目標は、高い移動度を持つ薄膜トランジスタの実現であるが、現状では、CNTの結晶性がボトルネックとなっていることが分かっている。これは、直接合成で得られたCNT薄膜が高い移動度を示すのに対し、分散プロセス後に形成した薄膜では、CNTの長さが短くなる共に移動度が低下しているためである。今後は、より試料の質を改善すると共に、伝導特性を大きく改善する新たな工夫や、現状のCNT試料でも可能な新しい応用などの探索的な研究も検討していく。試料の質を改善するためのアプローチとしては、分離プロセスのさらなる最適化があげられる。特に、利用するカラムの種類・長さ・溶出条件を検討することで、長さや純度の改善された半導体CNTの分離について調べる。
アメロジェニンの分布および硬組織形成における役割に対する検討

Insitu hybridization法を用いた遺伝子解析において、脳、腎臓、眼、骨関連組織などの組織にもアメロジェニン遺伝子の発現が認められることが確認された。これら組織におけるアメロジェニン遺伝子発現は、切歯のエナメル芽細胞における遺伝子発現量に比べて顕著に微量であることが確認された。またそれら組織におけるアメロジェニン遺伝子の発現量は胎生初期よりも胎生末期に強くなる傾向が確認された。アメロジェニン遺伝子に対するPCRを昨年度に検討したところ、脳、脈管系、舌、骨組織等に遺伝子陽性反応が確認された。しかし、腎臓、肝臓、肺、生殖器に対する反応は陽性反応に近似した反応が検出されたが、その発現バンドが陽性なのか、擬陽性なのかが明確にできていないため、組織上による遺伝子発現、in situ hybridization法の施行を検討している。これまで、何回かin situPCR法、in situ LAMP法を試みたが、in situ PCR法において、スライドグラスのコーティングを改良して臨んだが、試料切片の破損がどうしても回避できず、破損が生じていない部位においても、遺伝子発現用の陽性反応が染色されているが、切片の縁端によく認められる擬陽性反応であるのかが、確定できず、陽性反応様に観察されても正しい遺伝子発現が得られていない可能性があることは否定できなかった。またin situ LAMP法においても、通常のLAMP法で反応が確認されたプライマーセットでも明確な反応が確認されなかった。そのため、一番反応が確認しやすいin situ hybridization法においてマウス胎児の遺伝子発現を確認することを進めることに計画を変更した。本年度は可能な限りRNA反応を阻害する要因を与えないように試料作製から遺伝子の分解するリスクが少ないように心掛けてパラフィン切片を作成し、アメロジェニン遺伝子の発現パターンを全身的に観察するという本来の目的の遂行の基礎実験を行っている。また、現在、アメロジェニン遺伝子の新たに報告されたエクソン8、9を含むプローブやプライマーを作成し、遺伝子発現の差異を検討する準備を行っている。近年エナメル芽細胞以外の組織においてもアメロジェニン遺伝子が発現していることが報告されている。我々も先の基盤研究において、マウス胎仔の脳、腎臓、肺など14種類の組織においてアメロジェニン遺伝子が発現していることをPCR法にて確認した。しかしこれまでアメロジェニン遺伝子の発現分布を組織学的に把握している報告はない。そこで本研究ではin situ hybridization法を用いて、アメロジェニン組織のどの部位に遺伝子発現があるのかを視覚的に確認すること、さらにマウス胎仔の日齢の違いで遺伝子発現の程度や分布が異なるのかについても検討することを目的とした。実験方法として胎生10.5、14.5、18.5日齢のマウスをホールマウントで埋伏し、パラフィン切片を作成した。アメロジェニン遺伝子のプローブを作成し、各日齢のマウス切片に対してin situ hybridization法を施行した。本研究ではエクソン1-7までを含むプローブとエクソン1-9までの長さのプローブ、エクソン8,9間の3種類のプローブを作成して使用した。得られた結果を日齢ごとに比較検討して、各組織におけるアメロジェニン遺伝子発現の有無、その発現量を確認した。本研究の成果として、エクソン8,9間のプローブでは明確な反応は得られなかったが、それ以外の2種類のプローブを使用した場合では、胎生10.5日では全体的に発現量は弱いものの中脳、神経管に明確な陽性反応が見られた。胎生14.5日齢では脳、脊髄、舌、肝臓、肺、腎臓、脾臓、腸管、神経節、骨組織に陽性反応が確認された。胎生18.5日齢になると、心臓、内耳、眼、精巣、卵巣にも陽性反応が認められた。エクソン7までのプローブとエクソン8、9までのプローブ間においては明確な差異は認められなかったが、エクソン8、9までのプローブを使用した方が遺伝子の陽性反応が強い傾向を示した。In situ hybridization法を用いた遺伝子解析において、脳、腎臓、眼、骨関連組織などの組織にもアメロジェニン遺伝子の発現が認められることが確認された。マウス胎児の切片にアメロジェニン遺伝子を反応させるin situ PCR法の施行準備を行った。これまで、RNAfree水を用いて組織の取り出し、固定パラフィン包埋を行った後にin situ PCR法およびin situ RAMP法を行う予定で準備を行ってきていた。しかし、PCR法では陽性反応が認められているプライマーセット間において明確な反応が認められず、固定やパラフィン包埋の過程における遺伝子の断裂、破壊の可能性が強く考えられる。そのため、可能な限り増幅範囲の少ない(増幅質量の少ない)プライマーセットを設計して、非特異的にアメロジェニンの増幅が可能かをPCR法で検討した。アメロジェニンエクソン3ー4間および、4ー5間、6ー7間で100150bp前後の遺伝子増幅が可能かを検討した。

その結果3種類のプライマーセットでPCR反応が確認されたが、現在のところ、条件により反応が認められない場合が生じたことより、さらに異なるcDNAと幾種類かのPCR増幅キットを使用して、確実な増幅ができる条件のプライマーセットを選出することを行ったが、非特異反応と思われる遺伝子増幅バンドが観察されることが多く、現在まで100150bpにおける最良のアメロジェニン遺伝子増幅プライマーセットは確定していない。また同時に4つのプライマーが必要なin situ RAMP法においても最少のアメロジェニン遺伝子の増幅ができるプライマーの設計と検討を行っているが、確定はまだしていない。当初期待していたin situ PCR法とin situ LAMP法による遺伝子発現を組織切片上で確認するという方法に対して可能な限り条件を検討していきながら改良してきたが、明確で再現性の高いプロトコールがなかなかできなかった。そのため当初に予定していた結果を得ることが、なかなかできなかった。しかし、様々な大きさ、領域のプライマーにてPCR法を繰り返した結果、幾つかの臓器での遺伝子発現は明確なものであるという結果になった。その点もあり、まったく研究が進んでいないとは考えていない。これまでに新たなPCR増幅用のアメロジェニンエクソン3ー4間で1つ、6ー7間で2つのプライマーの候補を選出した。しかし、確定したプライマーのセットは得られておらず、パラフィン切片へのn situ PCR法やin situ RAMP法に対する検討はまだ継続している。研究の達成が遅れている理由として、可能な限り小さなサイズのアメロジェニン遺伝子の増幅を検討しているが、サイズが小さいものはどうしても類似した非特異的反応も同時に見られる結果となり、確実なプライマーを得ることが難しくなり、そのため、研究の最初の段階で研究遂行が遅れてしまっている状況になっている。次年度は科研費の使用最終年度のため、可能な限り当初の目的であるマウスの全身組織ぞうからアメロジェニン遺伝子発現部位を確認して、どのような部位にアメロジェニンが働いているのかを検討していく。そのため、次年度は一番組織切片にダメージが少なく遺伝子発現を観察できるin situ hybridization法を行うこととする。また、アメロジェニンRNA遺伝子は可能な限り大きいものとして、遺伝子発現が高く検出できるように行う。in situ hybridization法は組織試料をパラフィンにて行うが、試料作成時や組織切片での操作過程におけるRNA遺伝子の劣化、発現消失が生じないような試料作成を前年度までの方法に準じて作成していく。またその後、発現が認められた部位に対しては、ノーザンブロット法を併用して、どのくらいのサイズの遺伝子が各臓器で発現しているかを確認し、そのサイズからどのようなスプライシングパターンで遺伝子発現をおこなっているかを推測していく予定である。また、新たに討議されているエクソン8、9についても、PCR法等にて検討を計画している。今後は様々なプラーマーの設計を行いPCR法やLAMP法の施行を継続する。また、可能な限り遺伝子の断裂の可能性が少ない切片を得るためにパラフィン切片ではなく、凍結切片の作成をおこなうことを検討している。
魚類の始原生殖細胞の特性解析とその生殖工学的研究

1)キンギョの受精直後からPGCsが生殖隆起に至るまでの正常発生過程におけるvasa遺伝子産物の分布を明らかにし、ゼブラフィッシュと異なるいくつかの知見を得た。2)機能的なPGCsの形成には、中胚葉誘導を必要としないことを実験発生学的に明らかにした。3)キンギョの胞胚から嚢胚にかけてのPGCsの移動は、形態形成運動に依存することを実験発生学的手法を用いて明らかにした。4)胚盤の移植により胞胚期にPGCsの分布を動物極側に変更した胚で、その後のPGCsの分布を解析することで、PGCsは胞胚期での初期分布により移動経路が異なることを示した。5)胞胚期のPGCsを含む領域の移植により生殖系列キメラを確実に生み出す方法を確立した。この生殖系列キメラ個体から宿主とドナー両方の子孫が得られた。6)不妊となるキンギョ雌×コイ雄の雑種胚を宿主にすることで、ドナー由来の精子のみが作られることを明らかにした。7)vasa-GFP遺伝子導入によりPGCsを可視化したニジマスの系統化に成功した。8)このニジマス系統からフローサイトメーターを用いて大量にPGCsを精製する技法を開発した。9)ニジマス孵化稚魚の生殖隆起と他の組織間でのサブトラクション法により、PGCsを含む生殖系列に特異的に発現する遺伝子群を単離した。10)単離したニジマスPGCsをニジマス或いはヤマメ孵化稚魚に移植することで、宿主生殖腺内に移植PGCsを取り込ませ、増殖、分化させる技術を開発した。1.魚種に関するPGCsの発生学的な動態を調べるために、コイ、ドジョウ、アメマス、カットスロートトロウト、ヒラメなどのvasa遺伝子の部分のクローニングを行った。2.PGCsの胚内部での移動の制御機構を調べるために、背腹軸を欠如させた胚、中胚葉形成を欠如させた胚でのPGCsの形成、維持をvasa遺伝子の発現を指標として調べた。その結果、背腹軸を欠如させた胚では受精後4日まで、中胚葉形成が欠如した胚でも25時間までvasa遺伝子の発現を続ける細胞が確認された。3.魚類の借腹生産の可能性を探るため、3倍体フナのPGCsを含む胚盤領域をキンギョの胚盤へ移植し、生殖細胞キメラ個体を作成した。このキメラ個体の雌個体から、フナとキンギョの両方の卵が得られることが明らかにされた。現在、宿主となる個体が不妊となる系統を利用し、移植されたPGCsのみを形成する生殖細胞キメラ個体を育成中である。4.ニジマスのvasa遺伝子の発現領域に緑色蛍光蛋白質(GFP)遺伝子を接続したキメラ遺伝子(vasa-GFP)を導入した「トランスジェニックニジマス」を作成した。キメラ遺伝子が組み換えられた精子でニジマス第2世代を作出したところ、この子孫個体のPGCsおよび生殖巣は蛍光を発することが確認された。5.蛍光を発するPGCsをセルソーターで分離できることが明らかとなった。この分離したPGCsからcDNAライブラリーを作成した。現在、このライブラリーより、PGCsで特異的に発現する遺伝子をスクリーニング中である。

5)胞胚期のPGCsを含む領域の移植により生殖系列キメラを確実に生み出す方法を確立した。この生殖系列キメラ個体から宿主とドナー両方の子孫が得られた。6)不妊となるキンギョ雌×コイ雄の雑種胚を宿主にすることで、ドナー由来の精子のみが作られることを明らかにした。7)vasa-GFP遺伝子導入によりPGCsを可視化したニジマスの系統化に成功した。8)このニジマス系統からフローサイトメーターを用いて大量にPGCsを精製する技法を開発した。9)ニジマス孵化稚魚の生殖隆起と他の組織間でのサブトラクション法により、PGCsを含む生殖系列に特異的に発現する遺伝子群を単離した。10)単離したニジマスPGCsをニジマス或いはヤマメ孵化稚魚に移植することで、宿主生殖腺内に移植PGCsを取り込ませ、増殖、分化させる技術を開発した。
高校におけるグローバル教育のアセスメントに関する研究

本研究の目的は、高校においてグローバル教育を定位させ、有意味に展開するために必要となる授業設計と評価の指針を明確にすることにより、可視化しにくいグローバル教育の成果や生徒の学習面に与えるインパクトを明らかにすることであった。具体的には、グローバル教育を主眼とした授業の重層的で多様なアセスメントに着目し、授業展開における実践的成果と課題を検証すること、また、グローバル教育が生徒に与えるインパクトや生徒の学びを明らかにすることを目指した。主な成果は、下記の3点である。1.形成的アセスメントに着目しその概念や諸特徴を明らかにし、グローバル教育の評価概念として位置づけた点である。従来のエヴァリュエーションではなく、教師と生徒の応答的なプロセスから学びの進捗状況を把握し生涯学習に向けて開かれたアセスメントについて吟味し、OECDや欧米の先行研究を参照に、グローバル教育との親和性を検討した。2.グローバル教育の特性に応じたアセスメントのあり方を探究し、ペーパーテストのみに依存しない多層的・重層的なアセスメントを提起した。研究協力者と共に共同的アクションリサーチを実施した結果、授業進行中に展開する多様なアセスメントは、教師にとって生徒の学びの状況や変化に関する情報把握に役立ち、また生徒にとっても多彩な学習成果を蓄積できる利点が明らかになった。また、形成的アセスメントとしての生徒による自己評価活動は、生徒にセルフエスティームや学習へのさらなるモティベーションをもたらした。3.グローバル教育が生徒に与えるインパクトや生徒に獲得される学びを整理した。研究協力者の授業の受講生徒(31名)に、グローバル教育に関する授業の継続的受講から学んだことについて記述してもらい、それを類型したところ、「自分と世界とのつながり・関連」「思考力・探究力・知的好奇心や関心」「広い視野・多角的視点」「自己探求・自分のあり方や生き方」の4点に集約された。高等学校で効果的にグローバル教育を実践するためには、明確な授業の目標・評価の設定および両者の連携が重要であり、生徒の学びをアセスする多様な手法(自己アセスメント、ピアアセスメント、エッセイ、グループ討議、筆記試験等)を組み合わせる方法の有効性が認められた。
初期発生における細胞周期制御の研究

本研究課題では以下の成果を得た.(1)これまでの30年来の定説とは異なり,卵成熟におけるMPFの活性化に卵核胞の内容物(核内因子)が必須であることを初めて示した.(2)卵成熟過程における二極性紡錘体の形成にサイクリンB1,B2のうちB2のみが必須であることを示した.(3)チェックポイントキナーゼChk1が卵母細胞のG2停止に関与すること,Chk1のC末端領域に自己阻害的な領域があることを見い出した.(4)Wee1キナーゼが第一減数分裂期には存在しないこと,そしてこのWee1の欠如が第二減数分裂への移行に必須であることを初めて示した.(5)受精後のMosの翻訳停止がMos mRNAの3'非翻訳領域に存在するAUUUA配列に依存して起こることを初めて示した.(6)Nek2キナーゼに母性型と胚性型の2つのスプライス変異体が存在し,前者が卵割期における中心体形成に必須であることを初めて示した.(7)MBT以降に発現する胚性型Wee1(Wee1Bと命名)を初めて単離し,Wee1Bが母性型Wee1と活性や安定性において異なる特性を持ち,MBT以降の体細胞型細胞周期に関与することを示した.(8)Chk1がMBTにおける生理的なDNA複製チェックポイントを仲介することを初めて示した.更に,MBTでChk1がCdc25Aを直接リン酸化しその分解を誘起すること,この分解が後期発生のために必須であることなどを示した.本研究課題では以下の成果を得た.(1)これまでの30年来の定説とは異なり,卵成熟におけるMPFの活性化に卵核胞の内容物(核内因子)が必須であることを初めて示した.(2)卵成熟過程における二極性紡錘体の形成にサイクリンB1,B2のうちB2のみが必須であることを示した.(3)チェックポイントキナーゼChk1が卵母細胞のG2停止に関与すること,Chk1のC末端領域に自己阻害的な領域があることを見い出した.(4)Wee1キナーゼが第一減数分裂期には存在しないこと,そしてこのWee1の欠如が第二減数分裂への移行に必須であることを初めて示した.(5)受精後のMosの翻訳停止がMos mRNAの3'非翻訳領域に存在するAUUUA配列に依存して起こることを初めて示した.(6)Nek2キナーゼに母性型と胚性型の2つのスプライス変異体が存在し,前者が卵割期における中心体形成に必須であることを初めて示した.(7)MBT以降に発現する胚性型Wee1(Wee1Bと命名)を初めて単離し,Wee1Bが母性型Wee1と活性や安定性において異なる特性を持ち,MBT以降の体細胞型細胞周期に関与することを示した.(8)Chk1がMBTにおける生理的なDNA複製チェックポイントを仲介することを初めて示した.更に,MBTでChk1がCdc25Aを直接リン酸化しその分解を誘起すること,この分解が後期発生のために必須であることなどを示した.1.ツメガエル卵成熟過程において核内因子が必須の役割を果たすこと,および同因子がCdc2キナーゼのチロシン酸化に関与することを初めて示した(PNAS誌発表)。2.卵成熟過程における二極紡錘体の形成にサイクリンB1,B2のうちB2のみが必須であり,サイクリンB1,B2に機能分担のあることを明らかにした(Biol.Cell誌発表)。3.チェックポイントキナーゼ(Chk1キナーゼ)が卵母細胞の生理的G2期停止に関与していることを見い出した。また,このキナーゼの直下にCdc25Cの存在することを明らかにした(Dev.Biol.誌印刷中)。4.新規ツメガエルNek2キナーゼをクローニングし,その組織特異的および発生過程における特異的発現を明らかにした(Dev.Biol.誌印刷中)。5.新規チロシンホスファターゼCdc25Dが受精後はじめて合成され,中期胞胚期に突然分解されることを見い出した。この特異な発現の意義について現在検討中である。6.酵母のTwo-hybrid法を用いてMos/MAPキナーゼ経路の下流に既知のキナーゼ(Mnk1,Mnk2)と新規のものを単離した。現在,これらのキナーゼの卵成熟における機能を解析中である。7. Cdc2キナーゼの不活性化因子として新規のツメガエルWee1キナーゼ(Wee2と命名)をクローニングした。このキナーゼの卵成熟および初期胚発生における発現と機能を解析中である。1.ツメガエルの未成熟卵母細胞はG2期で停止している。この停止にG2チェックポイントキナーゼであるChk1キナーゼが関与しているか否かを,優性不能型のツメガエルChk1の強制発現によって調べた。その結果,内在性Chk1が有意に卵母細胞のG2停止に関与していることが判明した。更に,Chk1がCdc2の活性化因子であるCdc25Cをリン酸化,不活性化することでその停止に関与していることを明らかにした。(Dev. Biol.誌発表)。

2.Wee1キナーゼはCdc25Cホスファターゼに拮抗して働く普遍的なCdc2の阻害因子である。卵形成過程におけるWee1の発現を調べたところ,Wee1は翻訳レベルでの調節によって,第二減数分裂以降のみに発現していることが判明した。更に、第一減数分裂期にWee1を生理的なレベルでectopicに発現させるだけで,第一減数分裂直後にS期が出現し,「減数分裂が体細胞型分裂に変換する」ことを見い出した。これらのことから,減数分裂におけるWee1の欠如が減数分裂周期のために必須であることが示された。(Genes&Dev.誌発表)。3.これまで長くCd2の調節因子と考えられてきたNek2キナーゼのツメガエルホモログをクローニングし,その発現および機能解析を行った。ツメガエルにはNek2A,Nek2Bと命名したスプライス変異体が存在し,前者が神経胚以降の胚や精巣に胚性因子として発現されるのに対し,後者は卵母細胞および(神経胚までの)初期胚に母性因子として発現されることが判明した(Dev. Biol誌発表)。さらに,Nek2Bの機能を特異抗体などで阻害したところ,卵成熟にはほとんど影響を与えなかったが,卵割において中心体の形成に大きな影響を与え,異常な分裂を引き起こすことが判明した。このことから,Nek2Bは卵割期において中心体形成(の維持)に関与することが示された(EMBO J.印刷中)。1.Wee1の欠如による卵減数分裂の制御卵成熟は減数分裂の過程であり,DNA合成期(S期)を省略した2回のM期から成る.ツメガエル卵母細胞には(S期を作る)Wee1が存在せず,その強制発現が2つのM期の間にS期を誘起することを明らかにした.すなわち,卵減数分裂の進行にWee1の欠如が必須であることを初めて示した.2.母性および胚性Wee1による初期発生の制御ツメガエル卵母細胞や初期胚に存在するWee1は母性型(Wee1Aと命名)であり,後期胚には胚性型(Wee1B)が存在することを見出した.Wee1AとWee1Bは代謝的安定性やキナーゼ活性が大きく異なり,初期発生における細胞周期の変遷に密接に関わっていることを示した.3.卵割におけるNek2Bの機能解析ツメガエル卵より母性型Nek2キナーゼ(Nek2B)を単離した.そして,Nek2Bが卵割期の中心体に特異的に存在し,その形成や維持に関わっていることを初めて示した.4.卵母細胞におけるChk1の機能解析チェックポイントキナーゼの一種であるChk1がツメガエル卵母細胞の細胞質に存在し,Cdc2の活性化因子であるCdc25Cホスファターゼの活性を阻害することで同細胞のG2停止に関与することを見出した.更に,Chk1のC末端が負の調節領域であることを明らかにした.5.MBTにおけるChk1の機能解析ッメガエル卵の中期胞胚遷移においてChk1がCdc25A(Cdk2の活性化因子)を直接リン酸化し,その分解を誘起することを初めて明らかにした.更に,Chk1によるCdc25Aのリン酸化・分解がMBT以降の後期発生のために必須であることを示した.1.Wee1キナーゼが第一減数分裂期にはほとんど存在しないこと,そしてWee1の強制発現によって第一減数分裂直後にDNA合成が起こることを示した。すなわち,第一減数分裂期におけるWee1の欠如が第二減数分裂への移行に必須であることをはじめて示した。2.母性型のNek2のスプライス変異体(Nek2B)が卵割期に特異的に発現し,この時期の中心体形成に必須の役割を果たすことをはじめて示した。3.チェックポイントキナーゼChk
大規模コンピュータシステムにおける省電力スケジュールのソフト化技術に関する研究

本研究では,我が国におけるコンピュータシステムの消費電力に関する実施調査を行い,コンピュータ上で実現可能な省電力のソフト化技術を開発した.まず最初に,コンピュータシステムの使用形態を実施調査し,コンピュータへのアクセス時間間隔と各ユーザーの使用時間ならびに各トランザクションの処理時間データを測定した.確率プロットによる統計分析を行った結果,コンピュータへのアクセス時間間隔と処理時間の年齢特性はDFR(decreasing failure rate)特性を示すことが判明した.続いて,コンピュータの製造カタログから,コンピュータの使用時とスリ-プモード時の平均消費電力を求め,定常状態における単位時間当たりの期待消費電力を最小にする,もしくはコンピュータの使用時間と消費電力を関係づける電力有効性と呼ばれる評価尺度を最大にする自動スリ-プスケジュールを生成するための確率モデルを構築し,解析を行った.考察を行ったモデルは二種類であり,スタンドアローン型デスクトップコンピュータにおけるマルチユーザー使用環境に対応する再生過程モデルと,コンピュータネットワーク上でのバッファ処理を要する待ち行列モデルに分類される.もし,コンピュータを使用するユーザーのアクセス要求過程がマルコフ性を有するならば,コンピュータシステム上で任意のバケーション期間を伴う自動スリ-プ機能は設定すべきでないことが証明された.このことは,コンピュータアクセス要求の頻度が一定であるようなシステムに対しては,常時スリ-プモードに移行するか全くスリ-プ機能を持たせないことが最適となり,現実のシステム運用の方法に疑問を投げかける結果となった.また,計測データに基づいて省電力化スケジュールを実施する場合,期待消費電力と電力有効性を解析的に表現するためには近似が必要であり,本研究では計三種類の近似アルゴリズムを提案した.最終的に,本研究で提案した省電力化技法は,コンピュータシステムの消費電力をソフト的に削減するためには有効な方法であり,今後実用化が期待できるものと思われる.本研究では,我が国におけるコンピュータシステムの消費電力に関する実施調査を行い,コンピュータ上で実現可能な省電力のソフト化技術を開発した.まず最初に,コンピュータシステムの使用形態を実施調査し,コンピュータへのアクセス時間間隔と各ユーザーの使用時間ならびに各トランザクションの処理時間データを測定した.確率プロットによる統計分析を行った結果,コンピュータへのアクセス時間間隔と処理時間の年齢特性はDFR(decreasing failure rate)特性を示すことが判明した.続いて,コンピュータの製造カタログから,コンピュータの使用時とスリ-プモード時の平均消費電力を求め,定常状態における単位時間当たりの期待消費電力を最小にする,もしくはコンピュータの使用時間と消費電力を関係づける電力有効性と呼ばれる評価尺度を最大にする自動スリ-プスケジュールを生成するための確率モデルを構築し,解析を行った.考察を行ったモデルは二種類であり,スタンドアローン型デスクトップコンピュータにおけるマルチユーザー使用環境に対応する再生過程モデルと,コンピュータネットワーク上でのバッファ処理を要する待ち行列モデルに分類される.もし,コンピュータを使用するユーザーのアクセス要求過程がマルコフ性を有するならば,コンピュータシステム上で任意のバケーション期間を伴う自動スリ-プ機能は設定すべきでないことが証明された.このことは,コンピュータアクセス要求の頻度が一定であるようなシステムに対しては,常時スリ-プモードに移行するか全くスリ-プ機能を持たせないことが最適となり,現実のシステム運用の方法に疑問を投げかける結果となった.また,計測データに基づいて省電力化スケジュールを実施する場合,期待消費電力と電力有効性を解析的に表現するためには近似が必要であり,本研究では計三種類の近似アルゴリズムを提案した.最終的に,本研究で提案した省電力化技法は,コンピュータシステムの消費電力をソフト的に削減するためには有効な方法であり,今後実用化が期待できるものと思われる.
土壌-植生系における物質移動に関する実証的研究

1.分光反射特性を用いた植生の植被率と活性度の分離評価リモートセンシングにより芝の植被率と活性度を分離して評価する方法を考案した。また、本法の適用性を野外のソルゴ-圃場で検証した。2.分光反射特性による芝のストレス状態の評価水ストレスと塩ストレスによる芝の生理的変化と分光反射の関係を明らかにした。また、分光反射比率を変数とした芝のクロロフィル濃度と葉内水分量の推定式を考案し、芝のストレスを診断する方法を検討した。3.吹走距離の増加に伴うソルゴ-圃場の熱収支の変化ソルゴ-圃場の卓越風に沿う3点で熱収支を測定し、吹走距離に伴い熱収支特性が変化するが、4070m程度で新しい表面の特性に順応していくことを明らかにした。4.レキ層のある土壌中の水分・塩分・熱の移動均一な砂カラムおよびレキ層を挟んだ砂カラムを用いて土壌中の水分・塩分・熱の移動現象を実験によって定量的に把握した。5.気象・土壌特性に基づく点滴灌漑水量に関する実証的研究点滴灌漑条件下のキャベツ畑において、蒸発散位、灌漑水量、土壌水分動態、作物収量の関係を測定し、キャベツの最適な点滴灌漑用水量について検討した。6.土壌-植生系における土壌水分動態に関する実証的研究メキシコ冷涼海岸砂漠地域のアルファルファ農場において、微気象および土壌物理の観測を約1週間実施し、この結果を基に、土壌水分動態に関して実証的検討を行った。土壌内に挟まれた礫層が,水移動・塩移動に与える影響を実験的に検討した。内径4.8cmのアクリル円筒に砂(鳥取砂丘砂・乾燥密度1.5g/cm^3)のみを充填した砂カラムと,毛管を切断するために礫層(深さ1012.5cm・粒径58mm)を砂層間に挿入した礫カラムをそれぞれ数本作成した。初期状態としてカラムに十分な量の蒸留水を灌水し,重力排水させた後,地下水位が25cmになるようにNaCl溶液(0.1M)の水槽に静置した。実験はガラス室で約1カ月間行った。実験開始後8日目までの積算蒸発量は砂カラム・礫カラムともに40mmであった。しかし,その後,礫カラムの蒸発量は激減し,その量は礫上方の砂層の水分減少量とほぼ一致していた。すなわち,礫カラムでは礫上方の砂層への水分補給はなく,水分量は蒸発に伴って減少した。一方,砂カラムでは蒸発に見合うだけの水量が下層から補給されており,水分量の経時変化はなかった。砂カラムでは蒸発によって表層に残された塩分の集積がみられた。礫カラムにおいても礫より下層での濃度の増加がみられたが,移流による移動がないために濃度の増加はわずかであった。以上の結果より,礫層の挿入により毛管を切断した場合,礫層を通過する水分量はわずかであり,塩類の表層への集積を防ぐことが明らかになった。1.分光反射特性を用いた植生の植被率と活性度の分離従来のリモートセンシング手法では,植生の活性が低下することによるクロロフィルの減少と,芝の植被率の減少によるクロロフィルの減少を識別できなかった。本研究では,室内実験により芝の植被率と活性度を独自に評価できる方法を考案した。また,この方法を野外のソルゴ-圃場に適用し本方法の妥当性を明らかにした。2.分光反射特性による芝のストレス状態の評価芝に水ストレスと塩ストレスを与え,ストレスによる芝の生理的変化(クロロフィル濃度,葉内水分量)と分光反射の変化を測定し,両者の関係を明らかにした。また,この結果を踏まえ,分光反射比率を変数とした芝のクロロフィル濃度と葉内水分量の推定式を考案し,これにより芝のストレス状態を評価する方法について検討した。

3.吹走距離の増加に伴うソルゴ-圃場の熱収支の変化ソルゴ-圃場の卓越風向に沿う3点で熱収支を測定し,吹走距離に伴い熱収支特性が変化するが,4070m程度で新しい表面の特性に順応していくことを明らかにした。4.気象・土壌特性に基づく点滴潅漑用水量に関する実証的研究Penman修正法に基づく基準蒸発散量,潅漑水量,土壌水分動態,作物収量の関係をキャベツに対する点滴潅漑条件下で測定し,キャベツにおける最適点滴潅漑用水量について検討した。5.土壌-植物生系における土壌水分動態に関する実証的研究メキシコ冷涼海岸沙膜地域のアルファルファ農場において,微気象および土壌物理の観測を約1週間実施し,この測定結果を基に,土壌水分動態に関して実証的検討を行った。
Novel PKCアイソザイムをターゲットとした新規抗腫瘍性化合物の分子設計

発がんプロモーターの主要なターゲットはプロテインキナーゼC(PKC)である。近年、10種類以上に及ぶPKCアイソザイムのうち、novel PKC (PKCδ,ε,η)が発がんプロモーションに関与していることが明らかになりつつある。したがって、発がんプロモーションを解析するためには、novel PKCに選択的に結合する薬剤が必要である。本研究では、天然の発がんプロモーターであるインドラクタムV(ILV)をリードとしてnovel PKC選択的活性化剤を開発することを目的とした。昨年度、1-hexyl-ILV(1)のピロール還元体(2)が高いnovel PKC選択性を示すことを明らかにした。そこで、ILVのピロール環の役割を明らかにするため、ILV誘導体とPKCδの発がんプロモーター結合部位(δ-C1B)とのドッキング計算を行なった。その結果、ピロール環はδ-C1BのPro-11の4位水素原子とCH/π相互作用をしていることが予想された。本相互作用の存在を確認するため、Pro-11の4位水素原子をフッ素原子に置換した変異ペプチドを合成したところ、変異ペプチドに対する1の結合活性は野生型に比べて約30倍低下したのに対し、2やピロール部分を除去したILV誘導体(BLV8)では結合活性はほとんど低下しなかった。本結果から、ILVのピロール部分はPro-11とCH/π相互作用していること、また2の高いnovel PKC選択性はCH/π相互作用の消失に一部起因している可能性が示唆された。そこで、1の9員環ラクタムを10員環にすることでピロール部分の空間的位置をずらした1-hexyl-ILV10(3)を設計したところ、3は高いnovel PKC結合選択性を示した。化合物3は、細胞系においてもnovel PKCを選択的に活性化することから、発がんプロモーションの解析ならびに制がん剤への応用が期待できる。近年、10種類以上に及ぶPKCアイソザイムのうち、novel PKC(PKCδ,ε,η)が発がんプロモーションに関与していること、また各PKCアイソザイムには2つの発がんプロモーター結合部位(C1A,C1B)が存在し、それぞれ異なった役割を果たしていることが明らかになりつつある。したがって、発がんプロモーションの機構を解明するためには、PKCアイソザイム選択的かつC1ドメイン選択的な薬剤が必要不可欠である。最近本研究者は、PKCアイソザイムの各C1ドメインの合成ペプチドを用いたスクリーニングにより、ベンゼン環と8員環ラクトンを基本骨格としたシンプルな構造を有するベンゾラクトンV8(1)がアイソザイム選択的かつC1ドメイン選択的な薬剤の有力なリードとなりうることを見い出した。化合物1の9位デシル体はnovel PKCのC1Bに対して比較的高い選択性を示し、8位デシル体はnovel PKCの中でもPKCηのC1Bに対して高い選択性を示す。これらの結果は、1の誘導体のPKCアイソザイム選択性は疎水性側鎖の位置によって変化する可能性を示唆している。そこで本年度は、1の7位および15位にデシル基を導入した新規誘導体(2,3)を合成し、疎水性側鎖の位置とアイソザイム選択性との相関について調べた。化合物3は、novel PKCのC1Bに対して比較的高い選択性を示したが、novel PKC間での顕著な選択性は認められなかった。一方、2のPKCアイソザイム選択性は他のベンゾラクトンV8誘導体に比べて著しく低かった。以上の結果より、1の誘導体において疎水性側鎖の位置がPKCアイソザイム選択性に重要な役割を果たしていること、また8位への疎水性側鎖の導入がPKCηのC1Bに対する選択性を特に高めることが明らかになった。発がんプロモーターの主要なターゲットはプロテインキナーゼC (PKC)である。近年、10種類以上に及ぶPKCアイソザイムのうち、novel PKC (PKCδ,ε,η)が発がんプロモーションに関与していること、また各PKCアイソザイムには2つの発がんプロモーター結合部位(C1A, C1B)が存在し、それぞれ異なった役割を果たしていることが明らかになりつつある。したがって、発がんプロモーションの機構を解明するためには、novel PKCアイソザイムのそれぞれのC1ドメインに選択的に結合する薬剤が必要不可欠である。最近本研究者は、各PKC C1ドメインの合成ペプチドを用いたスクリーニングにより、インドール環と9員環ラクタムを基本骨格とする発がんプロモーターであるインドラクタムV(ILV)がnovel PKC C1B選択的な薬剤の有力なリードになることを見いだした。ILVは、アミド結合のシス-トランス異性化に起因する2つの安定なコンホマーの混合物として存在する。そこで、ILVのインドール環をインドリン環に置換することによりそれぞれのコンホメーションに固定した(3R)-および(3S)-1-ヘキシルインドリンラクタムV(1,2)をデザイン合成した。NMRデータに基づいた分子モデリングにより、3R体(1)はシスアミド型に、3S体(2)はトランスアミド型にそれぞれ固定されていることを確認した。各PKCアイソザイムC1ドメインに対する結合試験の結果、2にILVよりも顕著に高いnovel PKC C1B選択性が認められた。

化合物2が高い選択性を示す要因を調べるため、PKCδC1Bと各化合物とのドッキングシミュレーションを行なったところ、シスアミド型のILVおよび1においてはアミド水素がPKCδC1Bと水素結合を形成しているのに対し、トランスアミド型の2のアミド水素は水素結合を形成していないことが明らかとなった。本結果は、ILVのトランスアミド型誘導体がnovel PKC C1B選択的な薬剤になりうることを示唆している。発がんプロモーターの主要なターゲットはプロテインキナーゼC(PKC)である。近年、10種類以上に及ぶPKCアイソザイムのうち、novel PKC (PKCδ,ε,η)が発がんプロモーションに関与していることが明らかになりつつある。したがって、発がんプロモーションを解析するためには、novel PKCに選択的に結合する薬剤が必要である。本研究では、天然の発がんプロモーターであるインドラクタムV(ILV)をリードとしてnovel PKC選択的活性化剤を開発することを目的とした。昨年度、1-hexyl-ILV(1)のピロール還元体(2)が高いnovel PKC選択性を示すことを明らかにした。そこで、ILVのピロール環の役割を明らかにするため、ILV誘導体とPKCδの発がんプロモーター結合部位(δ-C1B)とのドッキング計算を行なった。その結果、ピロール環はδ-C1BのPro-11の4位水素原子とCH/π相互作用をしていることが予想された。本相互作用の存在を確認するため、Pro-11の4位水素原子をフッ素原子に置換した変異ペプチドを合成したところ、変異ペプチドに対する1の結合活性は野生型に比べて約30倍低下したのに対し、2やピロール部分を除去したILV誘導体(BLV8)では結合活性はほとんど低下しなかった。本結果から、ILVのピロール部分はPro-11とCH/π相互作用していること、また2の高いnovel PKC選択性はCH/π相互作用の消失に一部起因している可能性が示唆された。そこで、1の9員環ラクタムを10員環にすることでピロール部分の空間的位置をずらした1-hexyl-ILV10(3)を設計したところ、3は高いnovel PKC結合選択性を示した。化合物3は、細胞系においてもnovel PKCを選択的に活性化することから、発がんプロモーションの解析ならびに制がん剤への応用が期待できる。
建築・景観規制が土地・住宅の資産性維持に及ぼす影響

景観形成をめぐって,美を根拠とする社会的規制が行われるためには,そのことが公共性を持っているという点での社会的合意が必要である.本研究では,私的空間が,本来的に集合空間にその一部として影響を与える存在であり,その意味で社会的共通利益性=公共性を有する存在であることを論証し,景観規制に対する社会的合意形成メカニズムを示した.加えて事例研究を通じて,建築・景観規制が一定の資産価値維持の効果を持つことを確認した。本年度の研究実施計画では、主として、以下3点を掲げていた。1)公共性・公共財に関する理論的研究を進めること2)新聞記事および関係各所ヒアリング等によって、市民および供給サイドの景観に対する意識変化を検証すること3)建築・景観規制の実態並びに住宅市場の動向について調査を行うこと1)については、定期的に研究会を開催し、景観の公共性に関する議論を行った。美意識と社会的美意識の一般的発展および景観美意識の発展とその必然性についての議論を積み重ね、その部分的成果を論文にて公表した。2)に関しては、住宅産業新聞社へのヒアリングを実施し、現在住宅産業新聞および朝日・日経新聞の記事収集を行っている段階であり、この件については引き続き次年度も作業を継続して行うこととする。3)に関しては、景観面で社会的に評価の高い住宅地の視察を行い、景観規制や不動産市場の動向に関するデータを収集している。また、事例調査として、滋賀県の自治体の地価データを用い、景観形成に関してパネルデータによる実証分析を行った。固定モデル・変量モデルの2種類のモデルを導出した結果、景観形成策を実施している自治体とそうでない自治体とでは地価水準に有意な差が存在することが確認された。本年度の研究実施計画では以下の点を課題として掲げていた。1.公共性・公共財に関する理論的研究を進める2.建築・景観規制と住宅価格の関連性についての理論的研究3.建築・景観規制の実態ならびに調査対象地域の市場動向等に関する実証的研究1については前年度までの研究成果をべースにしながら、美と都市空間形成との関係についての理論的考察を進めた。2については、街づくりや都市景観に関する価値形成について、計量分析を行い研究を進めた。都市の総合的な魅力が懐妊期間を経たのちに生まれる状態をモデル化し、その種になる価値をセンチメンタル価値と定義した。そのセンチメンタル価値に見合う分の都市景観の保全を行うことにより、懐妊期間中であっても都市の魅力が磨かれる点を明らかにした。3については、建築景観規制に関する情報収集を行うとともに、市場の動向について統計資料などを用いながら調査分析を行っている。景観法に基づく条例の制定などが進んでおり、京都などでは一般の住宅地などをも包含した景観地区の設定が行われており、京都市の報告によれば地価の下落も他の京阪神地域と比較すると下落の割合が低く、景観規制に一定の資産価値維持の効果があることがわかった。本年度の研究実施計画では、主として、以下の内容を掲げていた。1.建築・景観規制が社会的に許容される上での根拠は、住宅の公共性(公共財・社会財)としての住宅観念の発達であるという点について、経済学の立場からの理論的解明を行う。2.実証的には、本研究は、建築・景観規制の土地・住宅価格へのインパクトの解明に焦点を当てる。住宅の公共性についての経済学的理論の検討結果については、住宅及び空間をめぐる様々な事象を検証することを通じて、私的空間とこれを含む集合空間との関係、そしてこの関係において生じる矛盾を回避するための社会的規制と、その根拠となる公共性認識の発展について明らかにした。特に景観形成や地域づくりという分野において、この公共性認識の発展が決定的に重要になることを指摘している。この理論的検証の成果については、「私的空間と公共性」として2010年7月に公表した。規制の土地住宅価格へのインパクトについては、諸規制が住宅地の安定した街並みを維持させているものの、地価が全国的に下落傾向にあるなかで、価格が上昇するという顕著な事例は見られなかったが、景観が長期にわたり安定して保持されている住宅地に関しては、下落幅が他の住宅地と比較して小さいケースが確認され、地区計画等建築規制にも一定の資産価値維持の効果が見られることが明らかとなった。ただし、この点については、客観的指標等を用いてその効果を示すためには、定点観測等のより中長期にわたる検証が必要であることも明らかとなった。