hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タスクの繰り返しによるライティングの変化：複雑系理論アプローチからの長期的研究

これまでの申請者らの研究では同様の英語力や学習環境に置かれた日本人英語学習者が同一のライティングタスク(時間制限付きライティング)を授業で毎週、1年間繰り返した場合、ライティングにどのような変化が起こるのかを複雑系理論のアプローチから探索的に調べた。本研究では、研究範囲を拡大し、個人およびクラスに普遍的な発達パタンが見られるのかを、より確証的に調べる。また、このアプローチからの新しい研究手法である長期的混合型研究法(longitudinal mixed methods research)を洗練・確立させる。平成27年度は計画に従ってデータ収集およびデータベース化を推進した。当該年度内に新たな研究手法の確立することはできなかったが、そのための文献収集や予備的なデータ分析を行い、平成28年度に研究を完成させるための準備を行った。また、複雑系理論的アプローチの理解を推進するため大学生向けのテキストを執筆し、平成28年度に刊行される予定である。研究計画に従って概ね順調にデータ収集、データベース化が進み、研究手法の開発準備も少しずつ進んでいるため。本研究では、これまでに申請者らが行ってきた基礎的な研究(平成2123年度)を量的・質的に発展させ、より広範な理論的・方法論的示唆を得ることが目的であった。これまでの研究では日本人英語学習者が、同一のライティングタスクを授業で毎週、1年間繰り返した場合、ライティングにどのような変化が起こるのかを複雑系理論のアプローチから探索的に調べた。本研究では、研究範囲を拡大し、普遍的な発達パタンの存在をより確証的に調べる計画であった。(1)本研究によって明らかになったこと本研究ではこれまでの研究からデータ収集範囲を質・量ともに拡大し、延べ15クラス、約400名の学生からデータを得た。これをこれまでに開発した研究手法と新たに開発した変化点分析、および複数の質的研究手法を組み合わせて分析した。その結果、個人のライティング発達には特定のパタンを示す場合が存在すること(Baba & Nitta, 2014)、目標設定や動機付けの維持などの自己調整の方法が長期的には発達に影響を与えることなどを示した(Nitta & Baba, 2015, in press)。これらの研究によって長期的混合型研究法を提案することができた。(2)研究成果の発表本研究に基づく研究成果は、現在までで7本の学術論文、1冊の書籍、1回の招待講演、3回の招待シンポジウム、8本の一般雑誌記事として発表した。中でも世界的に最も権威のある学術雑誌(Language Learning)に掲載された論文は(Baba & Nitta, 2014)その編集長の研究論文(Ortega, 2015)に引用されるなど世界的に評価されている。また、2016年に出版した書籍と、『英語教育』に掲載された8本の記事ではこれまでの申請者らの研究を紹介し、教育実践に携わる中・高教員にも複雑系アプローチの重要性を訴え、反響を得ている。本研究はこれまでの研究を発展させ、日本人英語学習者が、同一のライティングタスクを大学の授業で毎週、1年間繰り返した場合、ライティングにどのような変化が起こるのかを複雑系理論のアプローチから調べた。
ハイブリッド逆定式化による構造物-地盤不確定システムの性能最大化設計

本研究の目的は、不確定性のレベルが高い地盤特性および設計用地震外乱レベルを確率量として扱い、建築構造物の設計用地震外乱に対する各種力学性能(構造物レベルおよび部材レベルにおける剛性、強度、エネルギー吸収能力)を、経済性とのトレードオフを通じて最大化するための確率論的設計法を開発することにある。本研究における成果は以下の通りである。1.杭基礎-地盤系を有限要素システムを用いてモデル化し、1次固有周期・1次固有モードを指定した時の独自の「ハイブリッド型逆問題定式化」により、上部構造物(せん断型モデルおよび骨組モデル)の各部材剛性および対応する強度を求め、後述の設計システムの初期解として採用した。2.設計用地震動のばらつきを応答スペクトルのばらつきにより表現し、その応答スペクトルと構造物の局所応答の関係をSRSS法、およびYangの手法により近似的に評価した。その応答評価式を基礎式として、応答スペクトルのばらつきおよび地盤特性(せん断弾性係数)のばらつきに起因する応答特性のばらつきを確率有限要素法的取り扱いにより求めた。それにより指定した超過確率レベルに対応する応答量評価式を構築した。3.地盤特性(せん断弾性係数)のばらつきと応答特性のばらつきの間の関係をモンテカルロ法により求めておき、平均的な地盤剛性に対して指定する確定論的な応答量の指定値を厳しく設定することにより、地盤特性のばらつきに起因する応答のばらつきを考慮した簡易的な剛性設計法が構成できることを示した。10層および20層の上部構造物モデルについて本設計法を適用し、本設計法の有効性を例証した。
海馬体の領域間・細胞間の動的相互作用

本研究は、記憶に重要な海馬・内嗅領皮質の回路で、脳領域間ならびに神経細胞間の相互作用・機能的結合が学習や経験によってどのように変化するかを調べることを目標とした。そのために、記憶課題中ならびに記憶固定に重要な睡眠中のラットの海馬・内嗅領皮質の両方から100個以上の神経細胞の発火とフィールド電位を同時記録したデータを使って、興奮性細胞・抑制性細胞の細胞種を識別して、領域間ならびに細胞間の相互作用と記憶・行動の相関を解析した。具体的には、神経細胞発火のcross-correlogram,海馬・内嗅領皮質の亜領域間のシータ波・ガンマ波のパワーとコヒーレンス、個々の神経細胞の発火とシータ波・ガンマ波の相関などを調べることにより領域間・細胞間の相互作用を定量化し、それらが学習の過程でどのように変化するかを調べた。その結果、スパイク伝達効率がシナプス前・後の細胞の発火頻度にかかわらず、文脈依存性である細胞ペアーを見出した。さらに、場所記憶課題を行う前後の睡眠中のスパイク伝達効率を比較した結果、学習前に比べて学習後に有意にスパイク伝達効率が上がるペア、ならびに下がるペアを見出した。スパイク伝達効率の文脈依存性や長期の変化が、新たな学習を行い課題を習得していく過程でどのように変化していくのかの解析を進めている。またスパイク伝達効率が学習後に変化した細胞ペアと変化しない細胞ペアを比較して、それらの細胞ペアが表現している受容野の安定性や情報の内容の違いを調べることにより、スパイク伝達効率の変化の生理的意味を明らかにしつつある。さらに、個々の細胞のスパイク間隔ならびにその相対的なばらつきが情報をコードし、文脈依存的・脳状態依存的・脳領域依存的に変化することを見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子レベルにおける新しい癌化学療法の開発

今年度の研究実績は次の如くである。1.多剤耐性遺伝子(mar)がヒト癌細胞に実際どの程度発現しているかをみるために、ヒト骨髄性白血病細胞株K562のADR耐性株K562/ADRより得たmar cDNAをプローブとして、食道癌28例、胃癌24例の手術材料および小児急性リンパ性白血病株化細胞3株について、mar mRNAの発現をNothern blot hybridizationで検討した。その結果、食道癌例では2例(2/28)に、小児白血病細胞では3株中1株に有意なmRNAの発現がみられたが、胃癌例ではすべての例でmRNAの発現を認め得なかった。現在このmdr発現の機序を知る目的で、胎生13日目より出生時(2223日目)までのラット胎児、2-AAF(acetylamino fluoren)およびDEN(diethylnitrosamine)を投与したラットの胎児の全細胞より得たホモジェネートを用いて、mar mRNAの発現について検索中である。2.mar cDNAプラスミド導入によりADRやVCRに耐性となったNIH_3T_3細胞について、クロマチン非ヒストン蛋白のリン酸化を検討した結果、分子量98KD蛋白のリン酸化が著しく亢進しているのを認めた。この蛋白はマウスエールリッヒ腹水癌細胞より精製した98KD蛋白と同じものであり、1)casein kinase IIの特異基質であること、2)DNA結合蛋白の1種で、80%が核内に存在すること、3)DNAポリメレース活性を上昇させることが明らかにされ、現在、marとの関係を検討中である。3.食道癌手術標本でEGFRおよびerb-B2遺伝子の増巾を検討した結果、1例にerb-B2の増巾がみられ、さらにこの例においてhstの増巾も認められ、両者に共通するgenetic eventの存在を予想させた。これらの知見は遺伝子レベルにおいて、癌細胞の抗癌剤耐性克服の方策を研究する上で、貴重な情報を与へるものと考えられた。
ASK1の活性化機構の解明と機能解析

アポトーシスを誘導する強いストレス刺激と生存を維持しようとする適度なストレス刺激とを細胞はどのように受け止め、どのようにそれらを生体情報として処理しているかを明らかにするため、われわれはApoptosis Signal- regulating Kinase 1(ASK1)という分子に注目し、ASK1の活性化の分子機構ならびに細胞の生存とアポトーシス、さらに分化の制御におけるASK1の機能について解析を進めてきた。その結果、主に次の五つの事項を明らかにした。1)内在性ASK1が定常状態から高分子量複合体を形成し、この複合体からの抑制因子の解離と活性化因子の結合によってASK1の活性が制御されている(JBC,2005)。2)新規MAP3K ASK2は、ASK1複合体の構成因子として、ASK1と相互に活性を調節しあうことでストレス応答において重要な役割を担う(JBC,2007)。3)新規プロテインホスファターゼPGLMが,ASK1活性を負に制御するリン酸化部位を直接脱リン酸化することでASK1を活性化する。4) ASK1がTLR4の下流で発生する活性酸素種を介してリボ多糖(LPS)によって活性化され,p38経路を介して自然免疫応答において重要な役割を担う(Nat Immunol,2005)。5) ASK1が、皮膚損傷に際してマクロファージの遊走ならびに活性化を促し、損傷依存的な発毛誘導に働く(JCB,2007)。これらの結果から、ASK1が様々なストレス刺激に対する細胞内の情報処理機構において、きわめて重要な役割を担うことが明らかとなった。本研究では酵母Two-hybrid法を用いたASK1結合タンパク質の検索を進めているが、新たなASK1結合分子としてABP1(仮名)という新規分子を同定した。ABP1のmRNAは広範囲の組織に発現しており、また抗ABP1抗体を作製し、各種培養細胞におけるタンパク質発現を確認した。ABP1過剰発現によりHeLa細胞などではDNA断片化を伴うアポトーシスが誘導された。一方、HEK293細胞などにおいてABP1とASK1との結合は、ASK1活性化因子である過酸化水素刺激により増大した。またABP1の過剰発現によりASK1の下流にあるJNKとp38の活性化がみられたことから、ABP1はASK1に結合することで、そのシグナル伝達系を正に調節していることが示唆された。現在、ABP1がASK1シグナル伝達系に及ぼす作用とアポトーシスを誘導するメカニズムをさらに検討中である。一方でASK1-MAPキナーゼ系のシグナル経路を規定する分子の解析も進めている。JSAP1(JIP3)は、JNK経路を規定する足場タンパク質として知られているが、本研究によって、JSAP1がASK1に結合し、ASK1または過酸化水素によるJNKの活性化を増強することが明らかとなった。さらに、ASK1はJSAP1をリン酸化し、このリン酸化がJSAP1とSEK1(MKK4),MKK7,JNKとの結合を促進すること、ASK1ノックアウトマウス由来細胞を用いた解析により、酸化ストレス依存的なJNK活性化をJSAP1が増強する際に、ASK1によるJSAP1のリン酸化が重要な役割を担っていることを示した。今後は、このような足場タンパク質によってASK1-MAPキナーゼ系のシグナル経路を規定されることが、どのような生理的意義をもつかを検討していく必要がある。本研究では酵母Two-hybrid法を用いたASK1結合タンパク質の検索を進めているが、新たなASK1結合分子としてFas-activated Serine/Threonine Kinase(FastK)を同定した。FastKは当初、Fasによるアポトーシスに関わるセリン/スレオニンキナーゼとして報告された。HEK293細胞にFastKとASK1を共発現させるとASK1 Thr845のリン酸化レベルが上昇した。キナーゼとしての構造を保持できない変異型FastKとの共

発現によってもASK1のリン酸化レベルが上昇すること、またin vitro kinase assayによってFastKのキナーゼ活性が検出できなかったことから、FastKはキナーゼとして直接ASK1をリン酸化して活性化するのではなく、間接的にASK1のリン酸化を誘導することでASK1を活性化するものと考えられる。また、FastKの過剰発現によりJNKおよびp38の活性化が認められ、さらにCaspase-3の活性化を伴う細胞死が誘導された。以上の結果から、FastKは、ASK1の活性化を介して新たなMAPキナーゼ系の制御因子として機能し、アポトーシスの制御にも関わる分子であることが示唆された。このように引き続きいくつかのASK1結合タンパク質の機能解析を行う一方、ASK1の活性化機構を詳細に検討するための実験系の確立を試みた。細胞抽出液をゲル濾過カラムクロマトグラフィーにて分画すると、内在性のASK1は非常に高分子の複合体を形成しており、その複合体内において、ASK1が活性化刺激の種類に応じて互いに異なった様式でリン酸化制御されうることを示唆する結果が得られた。この系を用いてASK1活性化の機構とASK1結合分子との関係をより詳細に検討していきたいと考えている。ASK1の活性化において、ASK1自身のホモオリゴマー形成が重要な因子であると我々は考えてきた。そこで細胞内におけるASK1複合体の解析を試みたところ、ASK1は定常状態においてすでにホモオリゴマー形成しており、ASK1の抑制因子であるチオレドキシンとともに2,000kDaにも達する高分子量複合体を形成していることが明らかとなった。さらに酸化ストレス存在下では、このASK1複合体がさらに高分子量化することも明らかとなった。このことはASK1の活性化に際して何らかの制御因子との複合体形成が生じていることを示唆している。そこで我々は酸化ストレス依存的にASK1と複合体形成する因子を検討した。その結果、TRAF2、TRAF6、RIP1といった分子が,酸化ストレス依存的にASK1と複合体を形成することが明らかとなった。さらに、これらの分子についてRNAi法やノックアウトマウス由来の細胞を用いてその必要性を検討した結果、特にTRAF6が酸化ストレスによるASK1の活性化に必須の役割を持つことが示唆された。これらの新しい知見は、TRAF6がIL-1RやTLRなどの細胞膜受容体からのシグナル経路のみならず、酸化ストレスのシグナル経路においても重要な役割を持つということを示している点でも興味深い。現在、TRAF6がどのような制御機構でASK1を活性化しているかを検討している。一方、マウス個体を用いた解析により、創傷治癒後に観察される毛の誘導(毛包の成長期誘導)がASK1ノックアウトマウスにおいて遅延することを新たに見出した。個体の発生過程や成体マウスにおける自発的な毛周期、明らかな組織欠損や炎症性細胞浸潤を伴わない抜毛による毛の誘導には異常は認められなかったことから、ASK1は炎症反応を伴う毛の誘導に重要な役割を担うものと考えられ、現在その分子機構について解析を進めている。
珪藻が生産する記憶喪失性貝毒ドウモイ酸の生合成経路の解明及び生合成遺伝子の同定

記憶喪失性貝毒ドウモイ酸(DA)は、一部の珪藻や紅藻類が生産する神経毒である。最近、赤潮の発生に伴い、珪藻が生産するDAは生態系へ大きな損害をもたらしている。しかし、生産生物がどのようにDAを生産する(生合成)のかは、未だ不明な点が多い。我々は、DAの生合成中間体の化学構造を明らかにすることで、DAの生合成経路の解明を目指している。さらに、予想された生合成経路をもとに、その生合成反応に関与する酵素を推定し、生合成遺伝子の同定に取り組む。
雨水利用施設に対する自治体の助成制度の現状と課題およびその促進方法

経済的に調査が行え,集計や分析を迅速に実行できる電子調査法によって,全国の地方自治体を対象に雨水利用施設に対する個人・事業所を対象とする助成制度を実施している状況についてアンケート調査を実施した.正確な回答結果を得るための電子調査法システムを構築し,1200の自治体に調査協力を依頼した結果,約460の回答が回収され,その内,430の有効な回答を得た.約30の無効な回答は誤記入によるものではなく,重複回答であった.調査結果から約9%の自治体が助成制度を実施していた.記入されていたコメントからは,水資源の有効利用や環境改善の観点から雨水利用施設に対する関心が高いことが判明した.本調査の結果をもとに,助成制度を実施している58自治体を対象に制度の詳細について郵送法によるアンケート調査を実施した.調査は雨水貯留施設,雨水浸透施設,不要浄化槽の雨水貯留槽への転用に対する各助成制度について実施した.広報誌によって制度の実施を住民に周知している自治体が最も多いが,今後はインターネットの活用が必要であろう.住民は雨水貯留槽には関心が高いが,浸透施設や浄化槽の転用への関心はかなり低かった.浄化槽の転用については,容量や設置場所等利点がかなり多いが,設置時期が限られるため,周知の徹底が望まれる.近年,インターネットが急速に普及し,重要な情報の発信や収集の手段になってきている.それにともない,膨大な量の情報量がインターネット上に蓄積されている.しかし,迅速に的確な情報を入手するのは困難である.地方自治体もWeb上で雨水利用施設に対する助成制度を公開している.そこで,助成制度についての情報を容易く的確に検索することができる情報検索システムを構築した.経済的に調査が行え,集計や分析を迅速に実行できる電子調査法によって,全国の地方自治体を対象に雨水利用施設に対する個人・事業所を対象とする助成制度を実施している状況についてアンケート調査を実施した.正確な回答結果を得るための電子調査法システムを構築し,1200の自治体に調査協力を依頼した結果,約460の回答が回収され,その内,430の有効な回答を得た.約30の無効な回答は誤記入によるものではなく,重複回答であった.調査結果から約9%の自治体が助成制度を実施していた.記入されていたコメントからは,水資源の有効利用や環境改善の観点から雨水利用施設に対する関心が高いことが判明した.本調査の結果をもとに,助成制度を実施している58自治体を対象に制度の詳細について郵送法によるアンケート調査を実施した.調査は雨水貯留施設,雨水浸透施設,不要浄化槽の雨水貯留槽への転用に対する各助成制度について実施した.広報誌によって制度の実施を住民に周知している自治体が最も多いが,今後はインターネットの活用が必要であろう.住民は雨水貯留槽には関心が高いが,浸透施設や浄化槽の転用への関心はかなり低かった.浄化槽の転用については,容量や設置場所等利点がかなり多いが,設置時期が限られるため,周知の徹底が望まれる.近年,インターネットが急速に普及し,重要な情報の発信や収集の手段になってきている.それにともない,膨大な量の情報量がインターネット上に蓄積されている.しかし,迅速に的確な情報を入手するのは困難である.地方自治体もWeb上で雨水利用施設に対する助成制度を公開している.そこで,助成制度についての情報を容易く的確に検索することができる情報検索システムを構築した.全国の地方自治体を対象に雨水利用・浸透施設に対する個人・事業所(公共団体を除く)を対象とする助成制度に関する現状調査を実施した.効率的に調査するために,まず,電子調査法システムを導入した.これは,WWWサーバー上のForm形式によるアンケートページを提示したWebページにアクセスし,回答結果を送信することを依頼するものである.送信された回答結果は,サーバー上のCGIスクリプトでリアルタイムに集計され,結果が表示される.また,得られたデータの加工もきわめて容易である.電子メールで約1100の地方自治体にアンケートの回答を依頼し,約430の回答を得た.その結果,約9%の自治体で雨水利用施設に対する助成制度が実施されている.助成制度を実施している自治体中,その対象としているのは,雨水貯留槽,地下浸透施設,浄化槽の雨水貯留槽への転用が,それぞれ,約26%,47,56%であり,今後,助成制度を予定または検討している自治体がそれぞれ,約1%,3%である.複数の施設に対する制度を実施している自治体もある.また,同時に送られてきたコメントによれば,制度の実施については,未定ではあるものの,これらについての情報の提供を求める自治体数も多く,資源の有効利用・環境改善の観点から雨水利用・浸透施設に対する関心が高いことも判明した.郵送によるアンケート結果から,各施設に対する助成額は必要とした経費の1/22/3程度助成している自治体が大部分であり,助成限度額は各自治体によって異なっているものの,傾向としては,貯留槽,浄化槽の転用,浸透施設の順に額が高くなっていることが判明した.来年度は,助成制度を利用した受益者側から事例調査を実施し,施設を設置して得られた効果・満足度および助成制度に対する意見を取り纏める予定である.全国の地方自治体では,雨水貯留・浸透施設の設置に対する助成制度が実施されている.また,今後,助成制度を実施する予定がある,または,検討している地方自治体もあることが昨年度の調査結果から判明している.これらの制度が有効に利用されるためには,受益者側のこれらの制度に対する意識を調査する必要がある.そこで,個人レベルにおける雨水貯留・浸透施設や地方自治体が実施している助成制度に対する関心の度合いおよび実際に制度を利用した各人の制度に対する評価に関するアンケート調査を実施した。

これらの調査の実施方法は、昨年度開発したインターネット上の電子調査法に改良を加えたシステムを構築して行った.具体的な改良点は,昨年度のシステムでは,同一の調査相手から重複した回答が送信されることがあったが,それを回避し,より精度の高い調査結果を得ることができるようにした点である.主な調査項目は、雨水貯留・浸透浸透施設の設置に対する認識や必要性、雨水貯留・浸透施設に関して持っている情報の度合、居住している地方自治体における制度の有無や必要性の有無、施設を設置した動機や実際に設置して利用した上での満足度や問題点等施設全般に関することおよび助成制度の存在を知った方法や制度を利用した上での満足度や問題点等制度に関することである。得られた資料から、個人レベルでの雨水貯留・浸透施設に対して関心はあり,必要性は感じてはいるが,実際の設置には積極的ではないことが判明した.この数年間にインターネットを利用できる環境が整備され,利用者が急増している.それにともない,インターネット上に発信される情報量も増加し,膨大な情報量が蓄積されている.しかし,必要な情報を公開しているWebサイトを見つけだすことは,容易ではない.そこで,必要な情報の収集を支援するために,検索エンジンを設置した検索サービスを提供しているWebサイトが多数開設されている.それらのサイトでは,関連するキーワード等条件を与えて検索すれば,WebページにリンクされたURL等が表示される.しかし,期待した情報かどうかを確認するためには,リンクされたWebページにアクセスし,閲覧しなければならず,必要な情報を得るためには,時間と労力を要する場合が多い.Webサイトを開設する地方自治体も増加し,雨水利用施設に対する助成制度に関する情報がWebページ上で公開されている.助成制度は施設の導入の促進を図る目的で実施されているため,その情報にたやすくアクセスできることが望ましい.また,雨水利用施設やその助成制度について関心を持った場合,その情報を入手することを試みるだろう.助成制度に関する情報を的確かつ容易に入手できることは,その実施者と利用者の双方に好都合である.そこで,地方自治体の雨水利用施設に対する助成制度について,いくつかの項目を選択すれば,必要とする情報を的確かつ容易に提供できる情報検索システムを構築した.そのために,検索サイトを利用して,助成制度について情報を公開しているWebページを検索し,情報を収集した.検索システムは,CGIのインターフェース機能を利用しだ.ブラウザに表示された検索用のWebページに入力された検索条件は,WWWサーバに送信され,検索用のスクリプトが検索した結果がWWWサーバからブラウザに送信され,表示される.なお,CGIスクリプトは,PERLによって作成された.
ショウジョウバエDNAポリメラーゼεの細胞内での役割

本研究では、遺伝学が進んでいるショウジョウバエ(Drosophila melanogaster)を用い、DNAポリメラーゼε遺伝子が高等動物や酵母と同様に存在することを証明し、このポリメラーゼの細胞内での役割を分子遺伝学的に明らかにする。出芽酵母及び分裂酵母DNAポリメラーゼII(ε)触媒活性蛋白の遺伝子間でアミノ酸配列が一致する部分で、別のDNAポリメラーゼ間(I(α)やIII(δ))では保存されていない部分のアミノ酸配列をもとに混合オリゴヌクレオチドを合成した。これらをプライマーとしてショウジョウバエ、カントンS株初期胚より調製した全RNAを鋳型としてcDNA-PCR法によりDNAポリメラーゼε遺伝子の一部を増幅した。このように増幅したDNA断片がショウジョウバエのDNAポリメラーゼε遺伝子の一部であることを大腸菌プラスミド中にクローン化し塩基配列を決定した。こうして得た塩基配列より予想されるアミノ酸配列は出芽・分裂両酵母DNAポリメラーゼII(ε)蛋白のアミノ酸配列に非常に似ていた(DNAポリメラーゼドメイン内では>60%のアミノ酸は三者間で同一であった)。またそれらの配列間では殆どアミノ酸の挿入、欠失なしにアミノ酸配列のアライメントを行なうことができた。これらのことは増幅したDNA断片がショウジョウバエDNAポリメラーゼε遺伝子の一部であることを強く示すものである。この遺伝子はショウジョウバエ染色体の3R94E95Bの領域にマップされ、単一の遺伝子であることが強く示唆された。上記のcDNA-PCR法により、この遺伝子のmRNA量を発生・分化の各段階でどのように変化しているかを調べた。この結果より、この遺伝子は発生段階の初期、特に初期胚及びLeavaで発現しており、Pupaやadultでは全然発現していないことが明らかになった。これらの結果は、ショウジョウバエDNAポリメラーゼεは酵母同様、主にDNA複製に関与していると考えて矛盾がない。
マルチスケール二酸化炭素逆解析のための長期４次元変分法システムの開発

本研究では、大気の二酸化炭素(CO2)濃度観測データから、大気と陸域・海洋間のCO2フラックスを定量的に推定する逆解析という手法を用いることにより、地球表層における炭素循環メカニズムの理解深化を図る。逆解析では、高解像度のフラックス推定が可能な4次元変分法(4D-Var)を用いる。長期の解析期間には様々な時間スケールのフラックス変動が存在するが、それぞれのスケールを同時に最適に推定する手法はまだ確立されていない。そのため、本研究では様々なスケールを同時に最適化できる逆解析システムの開発を試みる。
構造緩和させた金属酸化薄膜のレイヤー・バイ・レイヤー形成に関する研究

純チタンのスパッター薄膜試料において、表面に形成される酸化物のテラス幅を拡張するため、0.1M硫酸中において不働態皮膜をレイヤー・バイ・レイヤー法で形成し、以下の知見を得た。(1)8回、レイヤー・バイ・レイヤー法で形成した不働態皮膜の表面粗さを原子間力顕微鏡で測定したが、粗さは連続酸化や未処理の場合に比べて小さくなった。これは断続酸化の緩和効果が現れ、結晶性が良くなったためと考えられる。(2)レイヤー・バイ・レイヤー法による断続酸化で形成した不働態皮膜の膜厚を分光エリプソメータで測定したが、連続酸化の場合に比べ若干薄くなった。これは、緩和中の電位がカソード領域なので還元反応による水素発生が見られ、溶解しているためと考えられる。(3)処理した表面を走査型トンネル顕微鏡で観察したところ、原子レベルで平坦なテラスを形成できたが、そのテラス幅は、断続酸化の方が連続酸化よりも、同程度かまたは若干広くなる傾向が見られた。このことから、表面粗さが小さくなるマクロレベルの平坦化に加え、テラス幅が広がるミクロレベルの平坦化も進んだことになる。(4)断続酸化時の緩和電位が表面粗さの低下には効果的であることが確認できたので、緩和時間等を含めた緩和過程の条件を最適化することが原子レベル平坦化の鍵となることが分かった。(5)緩和電位が自然浸せき電位に近いほど、試料表面が静的な状態で緩和されるため、膜厚が厚いにもかかわらず、表面粗さが小さくなった。以上により、レイヤー・バイ・レイヤー法の有効性が確認できたので、最適化をはじめとする一層の技術の高度化を図っていきたい。チタン酸化薄膜の特性を把握する上で、紫外線照射効果は重要であり、それを最初に評価した。分光エリプソメータの変数tanΨとcosΔ、並びにチタン基板、チタン酸化膜、炭化物系コンタミネーションを含んだ総合屈折率nや総合消衰係数kは紫外線照射時間337分まで減少した。この時間はSiO2の場合の4059分に比べて著しく短く、TiO2の光触媒分解効果によると考えられる。その後、膜厚が上昇し、紫外線による酸化が進行した。硫酸中における純チタンの電位を-1003000mV(Ag/AgCl)まで変えて、各電位での陽極酸化で形成される酸化膜厚やその光学変数について検討した。陽極酸化後10分における膜厚は処理電位に対し、線形的に増加した。活性帯域で形成された薄膜は空気中において成長し続けたが、不働態域以上の電位では膜厚が若干減少した。不働態域において、波長350nmにおけるtanΨは電位増加と共に大きくなったのに対して、630nmにおけるtanΨは不働態域から過不働態域に渡っておおよそ増加傾向が見られた。初期酸化における膜成長の解析を行うと同時に、動電位法における表面構造を観測した。最高電位が-50mVから1500mVにかけて膜厚は1.0nmから4.7nmまで大きくなるが、表面粗さに大きな変化はなかった。定電位法に比べて原子レベルで平坦な表面が広くなり、テラス幅も5nmから7nmと電位が高いほど広くなる傾向が見られた。また陽極酸化で形成される皮膜の結晶化は屈折率が大きいほど緻密な結晶化が進むことを示した。結晶性の評価はX線で行われることが一般的であるが、この結果は分光エリプソメータでも可能であることを示唆している。また、屈折率は光が通過した容積に対応することから、結晶性を容積と関連づけて評価できる点が有効な情報となりうる。本研究の方法で不働態化すると、300°Cまで針状組織の針の数の増加が抑えられ、空気酸化膜よりも平坦性が維持され、酸化膜厚の急上昇を押さえられることが分かった。表面に針状組織ができる条件に対応して、X線回折パターンにピークが現れたことから、針状組織は結晶性のFe2O3もしくはFe3O4であると考えられる。試料のAFM像の粗さRmsとSTM像のテラス幅より、どの処理でも50100°Cの温度で処理するのが原子レベル平坦化に効果的であることが分かった。250°Cで処理することでも幅広いテラスが形成されることが分かった。試料に赤外線処理または電気炉での熱処理のみ(50°C100°C)を施すことで、テラス幅が10nm程度まで拡張されることが分かった。最大のテラス幅は不働態化と電気炉、50°Cでの熱処理を組み合わせた場合で11.7nmに達した。酸化膜の耐食性を0.1mol/L塩酸中における皮膜破壊時間で評価すると、不働態化+電気炉120分処理では100°Cで耐食性が最高になり、不働態化+赤外線120分照射では150°Cで最高になることが分かった。酸化膜厚と耐食性の間には明確な相関が無いが、テラス幅と耐食性の間には軽い正の相関関係があることから、テラス幅の増加は塩酸水溶液中における耐食性の向上に寄与することが分かった。また、酸化膜中の金属濃度をホッピングモデルで理論解析したところ、皮膜中のポテンシャル障壁ではなく、金属/酸化膜界面や膜/外側環境界面におけるポテンシャル障壁に依存することが分かった。

純チタンのスパッター薄膜試料において、表面に形成される酸化物のテラス幅を拡張するため、0.1M硫酸中において不働態皮膜をレイヤー・バイ・レイヤー法で形成し、以下の知見を得た。(1)8回、レイヤー・バイ・レイヤー法で形成した不働態皮膜の表面粗さを原子間力顕微鏡で測定したが、粗さは連続酸化や未処理の場合に比べて小さくなった。これは断続酸化の緩和効果が現れ、結晶性が良くなったためと考えられる。(2)レイヤー・バイ・レイヤー法による断続酸化で形成した不働態皮膜の膜厚を分光エリプソメータで測定したが、連続酸化の場合に比べ若干薄くなった。これは、緩和中の電位がカソード領域なので還元反応による水素発生が見られ、溶解しているためと考えられる。(3)処理した表面を走査型トンネル顕微鏡で観察したところ、原子レベルで平坦なテラスを形成できたが、そのテラス幅は、断続酸化の方が連続酸化よりも、同程度かまたは若干広くなる傾向が見られた。このことから、表面粗さが小さくなるマクロレベルの平坦化に加え、テラス幅が広がるミクロレベルの平坦化も進んだことになる。(4)断続酸化時の緩和電位が表面粗さの低下には効果的であることが確認できたので、緩和時間等を含めた緩和過程の条件を最適化することが原子レベル平坦化の鍵となることが分かった。(5)緩和電位が自然浸せき電位に近いほど、試料表面が静的な状態で緩和されるため、膜厚が厚いにもかかわらず、表面粗さが小さくなった。以上により、レイヤー・バイ・レイヤー法の有効性が確認できたので、最適化をはじめとする一層の技術の高度化を図っていきたい。
低温ショックドメインタンパク質による植物の耐凍性制御の分子機構解明

大腸菌は低温に応答してRNAシャペロンである低温ショックタンパク質を蓄積する.本研究では,シロイヌナズナの低温ショックタンパク質AtCSP3が,耐凍性を制御する機構について研究を行った.次の点が明らかになった.1)AtCSP3は大腸菌CSPと同様なRNAシャペロン活性を持つ.2)AtCSP3は,ストレス耐性に関与する遺伝子の発現を正に調節する.3)核内で複数のタンパク質と相互作用し,複合体を形成している.大腸菌は低温に応答してRNAシャペロンである低温ショックタンパク質を蓄積する.本研究では,シロイヌナズナの低温ショックタンパク質AtCSP3が,耐凍性を制御する機構について研究を行った.次の点が明らかになった.1)AtCSP3は大腸菌CSPと同様なRNAシャペロン活性を持つ.2)AtCSP3は,ストレス耐性に関与する遺伝子の発現を正に調節する.3)核内で複数のタンパク質と相互作用し,複合体を形成している.1.AtCSP3の下流で調節を受ける遺伝子のマイクロアレイを用いた同定AtCSP3による耐凍性の誘導には遺伝子/タンパク質レベルにおける発現調節が関与すると考えられる。そこで、野生株、atcsp3変異株間で転写物量が変動する遺伝子を、マイクロアレイ解析により探索した。各組織より抽出したtotal RNAを調整し、Cy3、Cy5 2色標識法によりラベル化した。アジレント社44KオリゴDNAアレイ(Arabidopsis3)を用いて、標準プロトコールに沿って解析した。データの統計処理、機能同定、クラスタリング解析はGene Springソフトウエアを用いて行った。AtCSP3ノックアウト変異株で発現が2.5倍以上発現量が低下している遺伝子を20個同定した。その中の6個の低温誘導性遺伝子についてRT-PCR法で発現の低下を確認した。特にペルオキシダーゼ、グルタチオンSトランスフェラーゼなど、ストレス下で生じる活性酸素や過酸化物を除去する遺伝子の発現が低下していた。atcsp3変異株は野生株に比べて耐凍性がする。この耐凍性の低下がAtCSP3遺伝子機能の喪失に由来することを証明するため、AtCSP3を自身のプロモーターでドライブした遺伝子を、atcsp3変異株に導入した。形質転換体の導入遺伝子ホモの個体を用いて、耐凍性検定を行った。その結果、AtCSP3を導入した変異株では、耐凍性の低下が相補され野生株並みの耐凍性が示された。これらの結果からAtCSP3の機能欠損は耐凍性の低下をもたらすことから、AtCSP3が耐凍性の制御に関わることが証明された。1.AtCSP3の下流で調節を受けるタンパク質の同定野生株、変異株間で観察される耐凍性等の違いに関して、その原因となるタンパク質発現の差異を2次元電気泳動で解析した。発芽後10日の幼苗よりタンパク質を抽出し、IEFレンジ(pI=3-10)で分離した。分離スポットは銀染色により検出した。野生株、atcsp3-2株間のスポット比較によりatcsp3変異株で特異的に消失した30スポットを検出した。今後、分離条件の最適化を検討したのち、スポットを切り出し、LC-MS/MS解析に供する予定である。2.AtCSP3の細胞内局在性の解析AtCSP3の細胞内局在性を明らかにするため、AtCSP3に緑色蛍光タンパク質(GFP)のタグを付加し、nativeプロモーター下で発現するよう構築したシロイヌナズナ形質転換体を作出した。形質転換体においては、AtCSP3発現部位である茎頂と根端組織においてGFPの発現が検出された。根端組織細胞内におおける局在性を調べたところ、核及び細胞質においてGFPシグナルが観察された。シロイヌナズナ幼苗より調整したタンパク質をブルーネイティブPAGE法により分離した。コムギ低温ショックタンパク質に対する抗体を用いて複合体の検出を試みたが、バンドの検出には至らなかった。抗体の特異性、ターゲットタンパク質の濃度等に問題があると考えられた。次に、AtCSP3にFlag-tagをつけたAtCSP3遺伝子を過剰発現する形質転換体を作出した。抗Flag抗体により細胞抽出液に対して免疫沈降を行ったが、相互作用タンパク質バンドの検出にはいたらなかった.植物細胞内でのAtCSP3機能複合体を解析するため、酵母ツーハイブリッド法を用いてAtCSP3相互作用タンパク質をスクリーニングした。AtCSP3と相互作用するタンパク質として核局在型ポリA結合タンパク質(AtPABN1-AtPABN3)、機能未知な核小体タンパク質、それにAtCSP1タンパク質を含む12個のタンパク質を同定した。このうち、AtPABNsは核局在型のポリA結合タンパク質と予想されるが、植物における機能は不明である。AtPABNsはRRMドメイン(RNAとの結合に必要)およびcoiled-coilドメイン(タンパク質との結合に必要)より構成される。次に、AtCSP3とAtPABNsの植物細胞における相互作用をBiFC(二分子蛍光相補性試験)法により調べた。BiFC法では2つのタンパク質が相互作用するとその複合体の存在部位においてYFP蛍光が観察される。AtCSP3とAtPABN1のBiFC試験では、核全体においてYFP蛍光が観察されたことから、両者が相互作用することが確認された。一方、AtPABN2およびAtPABN3の場合は核内の核スペックル(核内におけるドット状の構造体で、mRNAの成熟に関与するものと考えられている)と予想される領域で蛍光が観察されたことから、核スペックルにおける相互作用が確認された。
斜体の乗法的部分群

この定理は本研究の目的の第一歩である,有理関数体k(t)上の歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の商体が自由群を持つという事を含む.証明はまだ完全には理解できていない.定理の証明は,歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の商体が自由多元環を持つことを証明し,そして歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の商体R=k(t)[x;θ,Ψ]に歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の次数から,自然に付値をいれることができることから自由群環の存在をしめしている.2.斜体の自由群だけではなく斜体のfreeobjectの研究へ発展した.特に中心上無限次元の斜体の付値についての研究をした.次の様な事がわかった.(1)中心が無限体で中心上無限次元の斜体が完備な離散付値を持てばCohnの2変数のfreefieldをもつ.特にこの場合には自由群をもつ事がわかる.(2) 2変数(変数は可算であってもよい)のfreefieldにはいろいろな離散付値がある事がわかる.また離散的でない付値も構成できる.3.これからは斜体の付値についての研究を行いたいと考えている.具体的にはWeyl algebraの商体やfreefieldの付値を決定すること等である.またこれらの結果をTits等の様に斜体上の行列群等に応用したい.この定理は本研究の目的の第一歩である,有理関数体k(t)上の歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の商体が自由群を持つという事を含む.証明はまだ完全には理解できていない.定理の証明は,歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の商体が自由多元環を持つことを証明し,そして歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の商体R=k(t)[x;θ,Ψ]に歪多項式環R=k(t)[x;θ,Ψ]の次数から,自然に付値をいれることができることから自由群環の存在をしめしている.2.斜体の自由群だけではなく斜体のfreeobjectの研究へ発展した.特に中心上無限次元の斜体の付値についての研究をした.次の様な事がわかった.(1)中心が無限体で中心上無限次元の斜体が完備な離散付値を持てばCohnの2変数のfreefieldをもつ.特にこの場合には自由群をもつ事がわかる.(2) 2変数(変数は可算であってもよい)のfreefieldにはいろいろな離散付値がある事がわかる.また離散的でない付値も構成できる.3.これからは斜体の付値についての研究を行いたいと考えている.具体的にはWeyl algebraの商体やfreefieldの付値を決定すること等である.またこれらの結果をTits等の様に斜体上の行列群等に応用したい.これより上の結果が正しければ一変数関数体上の歪多項式環の商体は可換体でなければその剰法群はfree groupを含む事が従う。しかし,上記3人の定理の証明は非常に複雑でありかつフオロ-する事もむつかしい.従ってその証明の簡明化がどうしても必要である.私は上記の定理に刺激され斜体の中にfree algebraやfree group algebraより大きなfree objectの存在の研究をした.Dを斜体,kをDの中心,koをDの素体とし,kを非可算体とする。次の結果を得た.Dが2変数のfree k-algebraを含めばDは2変数x,yのk上のfree fieldの元でxとyが1で定義できるもの全体からなるsubalgebraを含む。これはDがk上の2変数のfree algebraを含めばk上のfree group algebraを含むというGon,calvesとShirvaniの結果の拡張でもありMakar-Limanovの問のある種の解である.この定理は本研究の目的の第一歩である,有理関数体k(t)上の歪多項式環R=k(t)[x;θ,ψ]の商体が自由群を持つという事を含む,証明はまだ完全には理解できていない.定理の証明は,歪多項式環R=k(t)[x;θ,ψ]の商体が自由多元環を持つことを証明し,そして歪多項式環R=k(t)[x;θ,ψ]の商体R=k(t)(x;θ,ψ)に歪多項式環R=k(t)[x;θ,ψ]の次数から,自然に付値をいれることができるのことから自由群環の存在をしめしている.2.斜体の自由群だけではなく斜体のfreeobjectの研究へ発展した.特に中心上無限次元の斜体の付値についての研究をした.次の様な事がわかった.(1)中心が無限体で中心上無限次元の斜体が完備な離散付値を持てばCohnの2変数のfreefieldをもつ.特にこの場合には自由群をもつ事がわかる.(2) 2変数(変数は可算であってもよい)のfreefieldにはいろいろな離散付値がある事がわかる.また離散的でない付値も構成できる.3.これからは斜体の付値についての研究を行いたいと考えている.具体的にはWeyl algebraの商体やfreefieldの付値を決定すること等である.
マウスES細胞を用いた消化管の再生と分化に関する研究

人為的に発生させた管腔側粘膜障害を胃、空腸、回腸の漿膜面にES細胞を注入することで早期治癒が可能であることを確認した。C57/BL6マウス及びバックグラウンドの一致したES細胞を用いた。腹壁切開をほどこしたマウスの腹腔から消化管を露出させ胃、空腸、回腸の漿膜下にマトリジエルにサスペンドしたES細胞を注入して閉腹した。術後.2.3.5.7.日目に剖検しマウス腸管、胃の粘膜の修復の状態を対象のES細胞注入群とコントロールの非注入群とで免疫組織検査したところ細胞分化の進展、修復を有意にES細胞注入群で早期に認められた。管腔から深さ、広さを一定にしておこした熱焼しゃく粘膜損傷に対して回復過程にES細胞が影響を与え粘膜修復に効果を示したことから、ES細胞の分化の過程を損傷モデル作成後25日間までの液性因子の変動、壁細胞主細胞、粘液分泌細胞の個数の頻度変化を測定したところ主細胞系の増多、粘液分泌細胞系の著しい増多を早期から認めた。
無限次元空間に於ける擬凸領域に関する研究

Δを複素平面内の単位開円板とし、fをΔからΔへの正則写像でf(0)=0をみたすとするとき、|f(x)|【less than or equal】|x|がΔ上で成立する。さらに、Δ内の0でない点z_0が存在して|f(z_0)|=|z_0|をみたせば、ある複素数λが存在し、f(x)=λxであり、fは、Δの自己同型写像である。この結果は、Schwarzの補題と呼ばれ、領域上の正則関数は、線形写像であり、さらに、全単写で有ることを示している。またこれは、考察領域上のある1部分での正則写像の挙動を調べると、領域全体での写像の性質を決定するという知見を与えている。この補題を一般化して、n次元複素線形空間や無限次元空間で考えることができないだろうか。一般化するに当たり、異なる2点を結ぶ複素測地線の存在とその一意性が重要な鍵となることが分かった。この測地線は、有界凸領域Dで考えることができ、Car atheodor y距離と一致するΔからDへの正則写像のことである。いろいろな考察と計算の末、次の結果を得た。定理1.Dを複素c凸バナッハ空間内のノルム||・||に関する単位開球とし、fをDからDへの正則写像でf(0)=0をみたすとするとき、||f(x)|【less than or equal】|x|がD上で成立する。さらに、射影空間内の開集合と同相なDの部分集合Uが存在し、U内の任意の点z_0が存在して||f(z_0)||=||z_0||が成立すれば、fは、Dの線形同型写像である。定理2.Dを複素ヒルベルト空間内の内積から導かれるノルム||・||に関する単位開球とし、fをDからDへの正則写像でf(0)=0をみたすするとき、D内の開集合の多重極集合Xが存在し、X内の任意の点z_0が存在して||f(z_0)||=||z_0||が成立すれば、fは、Dの線形同型写像である。さらに、この定理を応用して、議論、計算等をして、今まで分からなかった無限次元の複素射影空間を擬凸領域そのものやその領域上の線形同型写像の特徴付けができた。これにより、この領域上のいろいろな関数等の挙動を知ることができるはずである。そうすれば、値分布の問題などの未知の興味深い結果が得られる。このように、つぎは、この方面に研究成果を生かしていきたい。
クワノメイガおよびスカシノメイガの産卵刺激物質に関する研究

桑の害虫である二種の蛾、クワノメイガとスカシノメイガはともに桑を唯一の寄主植物とし、母虫の産卵行動は葉に含まれる産卵刺激物質により初めて起こる。クワノメイガでは、葉で生合成されるファイトアレキシンの一種、モラシンCが産卵刺激物質として機能し、葉が傷つくほど虫害を受けやすくなる"弱り目にたたり目"の関係があることを明らかにした。本年度は二項目を目的として実験を行い、以下に述べる結果を得た1.スカシノメイガ産卵刺激物質の粗精製と活性成分の所在;葉をアセトンで抽出し、活性を有する抽出物を得た。これを分液操作により、エーテル(以下Et_2Oと略)、酢酸エチル(EtOA_cと略)、ブタノール(B_uOHと略)、水の4画分に分画した。活性は、Et_2O画分で最も強く、EtOA_c、B_uOHの2画分ともEt_2O画分の10分の1の活性を示した。次にEt_2O画分を硅酸カラムに供試し、順次10%Et_2O含有ヘキサン、100%Et_2O、100%メタノールで溶出したところ、50%Et_2O含有ヘキサン溶出部に活性を認めたものの、もとのEt_2O画分と同程度の活性を示した溶出画分はなかった。そこで、各溶出画分を再混合して産卵刺激活性が回復するかどうかを検討している。2.モラシンC以外のクワノメイガ産卵刺激物質の追跡;1.に述べた分液操作で得た画分をクワノメイガに対して生物試験した結果、Et_2O画分とB_uOH画分に同等の産卵刺激活性を認めた。そこでモラシンCを含有しないB_uOH画分中の活性成分を追跡した。まず、ODSカラムを用いて分画し、50%H_2OH含有メタノール、100%メタノールで順次溶出したところ、100%メタノール画分に活性を認めた。これを再びODSカラムに供試し、順次30%H_2O含有メタノール、100%メタノールで溶出して生物試験したところ、30%H_2O含有メタノール画分が活性を示した。今後、30%H_2O含有メタノール画分中の活性成分を単離することを目的とし、ODSカラムを用いた分取HPLCによる精製を行う。
第3の注意駆動原理の提案:言語的加重による知覚システムの直接制御

本年度は、言語的な情報によって標的属性を被験者に与えた際に見られる、視覚的注意の配分の促進効果を、ターゲット検出の有効性、および、妨害項目の無視の効率の観点から、視覚的な探索課題を用いて検討した。また、非言語的な情報の関与を調べるために、手がかりが与えられた際のターゲット属性の切り替えコスト、および、直前の試行からのキャリーオーバー効果との関係を同時に調べた。その結果、言語情報を与えた試行の直後のみならず、その次の試行まで課題切り替えコストの減少が見られた。この結果は、言語情報がターゲットの検出に関わる注意の配分に有効であることが明らかになった。また、第2試行まで促進の効果が見られたということは、言語的な手がかりでは、完全な意の配分が不可能であることを示唆している。さらに、手がかりと直前の試行とのキャリーオーバー効果の関係を調べたところ、両者の間に交互作用が見られた。このことから、言語的な注意制御メカニズムと非言語的な言語制御メカニズムが共通であることを示していると考えられた。さらに、妨害項目の無視効率は、手がかりが与えられた後、試行が経過するとより低下した。このことから、言語的な注意メカニズムは、注意の配分の持続的な側面に関与していることを示唆した。次いで、この点を確認するために、構音抑制を課した実験を実施した。その結果、構音抑制を与えると、妨害刺激からの干渉効果が増加した。この結果からも、言語的な注意制御機構が、注意の持続に関与していることが明らかになった。これらの結果から、言語的注意制御機構が、非言語的な制御機構とは、一部、独立である可能性が示された。本年度は探索刺激の桓類と言語情報の槙類を操作して言語的加重効果の生起する要因を特足することを目的とした。第1に,音声的な情報を先行呈示,または同じて維持することによって探索を促進するか否かを調べた.無意味音声を非効率的探索画面に先行して呈示する実験を行った.このとき,特定の音声が特定の標的位置と対になって呈示されるとき,被験者はこの連合に意識的に気づかない場合であっても,この連合を利用して探索を促進することができた(成果11.1).次に,言語的加重効果を確認するため,色(赤・緑)と方位(縦・横)の6-18の要素からなる結合探索画面に加えて,標的を知らせる聴覚情報を2種類のタイミング条件で呈示した.いずれの条件も,"探すものは赤色の縦です"というように標的色と方位の組み合わせを知らせる2.5秒の音声であった.一つ目の条件では音声を先に呈示し,その直後に視覚探索刺激を呈示した(音声先行条件。もう一方の条件では,視覚刺激のオンセットを1.5秒前倒しし,"探すものは"と聞こえた時点で視覚刺激が呈示されるようにした.そのため,この条件では視覚探索をしている問に標的の組み合わせを知らせる聴覚情報が同時に呈示されていた(聴視覚同時条件).実験の結果は.聴視覚同時条件では探索の効率が向上したことを示していた.しかし,この結果は聴視覚向時条件では標的め定義特徴が段階的に呈示されるため,標的属性を段階的に絞るサブセット探索をしていたために探索効率が上がった可能性がある.この点を検討するために,次の実験では結合探索ではなく,文字の探索課題を用いて同様に2つのタイミングで聴覚刺激を呈示した.その結果,文字探索では聴覚情報同時呈示による探索効率の向上は見られなかった.そのため,聴覚情報同時呈示によって探索効率を向上させると考えられる相互作用の性質を詳細に特定する必要があると考えられる.本年度は、言語的な情報によって標的属性を被験者に与えた際に見られる、視覚的注意の配分の促進効果を、ターゲット検出の有効性、および、妨害項目の無視の効率の観点から、視覚的な探索課題を用いて検討した。