hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高有機質土壌を対象とした性能照査型セメント改良工法の開発

泥炭中の有機化合物の抽出・同定とセメント系固化材の硬化阻害への影響評価【Stage I】および硬化阻害要因となる有機化合物が力学的特性ならびに耐久性へ及ぼす影響の評価【Stage II】の検討を同時に進めた。本年度の成果としては,主としてStage Iを中心に遂行し,成果として国内の学会発表2件と論文発表1件を行った。具体的には,泥炭のメタノール抽出物にセメントの硬化阻害活性が存在することを定法により確認した。即ち,抽出物を練り混ぜ水に用いてモルタル供試体を作成し,強度特性(三点支持曲げ強度試験および一軸圧縮強度試験)評価を進め,主に圧縮強度の低下度合いを基に硬化阻害活性を評価した。活性の確認されたメタノール抽出物を定法により液ー液分配分画することで成分の分離を行うと主活性成分をジエチルエーテル層に回収することに成功し,これをシリカゲルカラムにてさらに精製した。主活性はジエチルエーテル画分に回収されたたことから次に逆相系シリカゲルカラムにて精製したところ活性は40%メタノール-水および100%メタノール画分に回収された。このように確立された精製工程から,活性物資は極性の異なる複数の物質(群)からなることと,一方の物質は両親媒性の構造を分子内に持つことが明らかにした。この知見をもとに【Stage III】「高有機質土壌に対する新規セメント改良工法の開発・提案と性能規定化を進める」ことが可能となった。また,判定に一年以上を要する【Stage II】におけるモルタル供試体を用いた長期強度評価ならびに耐久性評価には(試験期間:約1.5年)は計画通り遂行中である。以上のことから本研究は概ね順調に進展していると考えられる。セメント系固化材を混合して所定の硬度を得る土壌改良方法は世界中で一般的に利用されている。本研究課題では,高有機質土壌地盤においてセメント系固化材が効果を発揮しない現象,すなわち硬化不良に注目し,その要因の抽出から対策までを,コンクリート工学,地盤工学,無機・有機化学の分野の知見を総合することで,検討を進めてきた。その具体的取り組み方法を「Stage I:泥炭中の有機化合物の抽出・同定とセメント系固化材の硬化阻害への影響評価」,「Stage II:硬化阻害要因となる有機化合物が力学的特性ならびに耐久性へ及ぼす影響の評価」,「Stage III:高有機質土壌に対する新規セメント改良工法の開発・提案と性能規定化」に分類し,三年間をかけて実施してきた。Stage Iについては,昨年度までに確立した精製方法に従いセメント硬化阻害活性物質の追求を継続した。すなわち,泥炭MeOH抽出物を液-液分配分画により分画し,活性の回収されたEt2O画分をシリカゲルカラムにて分画した。活性は主にEt2O画分に回収されたことから,これを逆相系カラムにて分画した。活性の確認された40%MeOH-水画分を逆相系HPLCにて最終精製し活性ピークを分離した。Stage IIについては,当初予定どおりStage Iで抽出・分離された物質を用いた実験結果を整理するとともに,昨年度より開始した長期強度評価を終えることができた。
アジア太平洋協力関係における日本の役割

本研究では「アジア太平洋協力における日本の役割」を共通テーマとして、米国、オーストラリア、シンガポールにおいて研究コンファレンスを開きながら国際共同研究を実施した。すなわち、平成7年度には米国コロンビア大学において「ミクロ経済改革と規制緩和」をテーマとする研究コンファレンスを開き、主として日本の金融、公益事業、財政投融資等に関する規制緩和政策をめぐって研究を深めた。平成8年度にはオーストラリア・メルボルン大学において「公共部門再編成:比較分析」をテーマとしたコンファレンスを開き、日本の財政投融資制度、電気通信政策、労働市場、およびオーストラリア・ニュージーランドの規制緩和政策に関する研究報告と質疑を行った。平成9年度にはシンガポール・ナンヤン工科大学において「市場経済における新たな政府の役割」をテーマとしたコンファレンスを開き、日本の電信電話公社民営化、日本の技術開発、日本の金融制度改革、アジア太平洋地域のマクロ政策の相互依存、シンガポールの住宅政策、アジアの広域開発などの問題について研究報告と質疑を行った。3回の国際コンファレンスを通じて明らかとなったのは、アジア太平洋地域におけるマクロ経済政策の連携の重要性と、米国、日本、オーストラリア、東南アジア諸国におけるミクロ的制度改革同時進行の実態とそこにおける政策デザイン競争の重要性であった。今年度は、日米間における「ミクロ経済改革と規制緩和」に焦点をあて、研究分担者および研究協力者がそれぞれのテーマで研究を開始した。合わせて、相手側対応研究グループではコロンビア大学のヒュー・パトリック教授が中心になって米国側研究者の研究を推進した。両国研究グループは、1996年3月22日23日コロンビア大学において合同コンファレンスを開催し、研究報告および討議を行う。コンファレンスで報告討議される論文は次のとおり。今年度の研究は、ミクロ経済政策および政府公共セクターのリストラクチャーの問題に注意を集中し、とくに近年規制緩和政策で先行しているニュージーランドおよびオーストラリアと日本との比較分析を中心として進めた。それぞれの研究成果に基づいて、1997年2月6日7日、メルボルン大学の公共政策センターを会場としてコンファレンスを開き、オーストラリアおよびニュージーランドからの参加者も加えて討議を深めた。コンファレンスで報告された論文は以下の通りである。科研最終年度である9年度の国際コンファレンスは、「市場経済における新たな政府の役割」をテーマとして、シンガポールのナンヤン工科大学にて、1998年2月5日6日に開催された。本調査研究にかかる報告者と報告論文名は以下の通りである。
国際法理論と環境条約交渉のインターフェイスー「学者外交官」の実践

本研究は、国際法理論と環境条約交渉のインターフェイスを分析することを通じて、形成途上にある条約制度がそれを基礎づけ枠づける国際法の理論的支柱とどのように関連づけられたのかを、動態的に解明することを目的として行われた。その結果、一般国際法理論たる責任(liability)概念が「学者外交官」の主張により環境条約交渉に反映されることもあったが、現場の交渉状況を反映した政治的判断により、条約解釈に関する一般国際法との整合性を排して特別法を創設する国際法の断片化現象が顕著であることが分かった。本研究は、国際法理論と環境条約交渉のインターフェイスを分析することを通じて、形成途上にある条約制度がそれを基礎づけ枠づける(はずの)国際法の理論的支柱とどのように関連づけられて交渉されたのか(されなかったのか)を、動態的に解明することを目的とする。そのため、本年度は、主に国際法上の「賠償責任liability」概念が問題となっているカルタヘナ議定書の「責任と救済」制度の設立交渉を取り上げ、第1に、そこで中核的課題となっている国際法理論の意義について予備的検討を開始し、第2に、制度交渉過程において、当該制度を一般国際法から分離された特殊なものとして扱おうとする主張ないし実践と、そこにおける国際法の一般理論の役割について、交渉現場における政府代表の発言や関係者へのインタビューより情報を得て、調査分析した。その結果、liability概念については、2005年の南極環境上の緊急事態から生じる責任附属書や、EUが2004年に採択した環境損害指令がliabilityに関する行政的アプローチと言われる新たな考え方を提示していることがわかった。また、「責任と救済」制度の設立交渉に実際に参加し、関係者にインタビュー調査をした結果、EUが既に国内法化されている上記行政的アプローチを普遍的条約においても実現しようとしていること、他方で、多くの途上国が未だに伝統的な民事賠償責任アプローチを嗜好して交渉にあたっていることが明らかとなった。すなわち、本件環境条約交渉では、条約制度が拠って立つべき一般国際法理論について原理的な対立があり、交渉過程では、その対立を如何に政治的に妥協できるかが問題となっており、その妥協模索の帰結が「特殊な制度」成立の契機となっている可能性があることが理解できた。そのため、本年度は、昨年度に続き、主に国際法上の「責任liability」概念が問題となっているカルタヘナ議定書の「責任と救済」制度の設立交渉及び最終的な条約としての採択過程を分析し、「liability」概念の転回過程を跡づけた。具体的には、2010年6月に開催された「責任と救済」共同議長フレンズ第3回会合、10月同第4回会合、そして名古屋で開催されたカルタヘナ議定書第5回締約国会合に、本研究代表者が国際法研究者兼日本政府交渉担当官として参加し、将に「学者外交官」として自ら国際法理論に基礎づけられた主張を展開し、それが成果物である条約にどこまで及びどのような形で反映されたかを考察した。その結果、第1に、国際法理論上もその「限界」が指摘されていた、環境損害に対する民事責任(civil liability)アプローチをこの新条約は実質的に回避し、代わって、責任に対する新たなアプローチとして理論上も注目されていたいわゆる行政的アプローチを採用したことがわかった。第2に、他方で、環境責任に関する行政的アプローチの理論的考察が未だ不十分であることにより、「新奇」なアプローチを採用することに交渉国が慎重となり、故に、当該アプローチの国内的実施方法については大幅な裁量を締約国に認める条約制度になったことがわかった。この結果は、環境条約交渉においてもliabilityに関する国際法の一般理論の動向が顧慮されており、実効的な環境条約制度設立に果たす国際法理論の重要性を示唆する。以上の研究成果を、一連の論文として公表することができた。そのため、第1に、「責任と救済に関する名古屋・クアラルンプール補足議定書」の交渉過程を政府代表団の一員として追い、一般国際法理論たる「責任liability」概念の役割につき検討を行った。第2に、有害廃棄物に関するバーゼル条約における「条約改正発効要件条項の解釈」に関する議論をNGOとして会議に出席して追い、条約解釈に関する国際法の一般理論の役割について検討を行った。以上の2つの事例の検討を通じて、国際環境法の断片化現象の実態につき課題提起的な考察を行った。

「責任と救済」制度については、関係専門家との共同研究の結果(Akiho SHIBATA ed.,The Nagoya-Kuala Lumpur Supplementary Protocol on Liability and Redress to the Cartagena Protocol on Biosafety(forthcoming,2012)、EU法で導入された責任に関する「行政的アプローチ」を国際版に「改訂」して、責任概念の転回を図ったことが明らかとなった。これは責任概念の断片化ではなく進化(evolution)と位置づけられる。他方で、バーゼル条約における発効要件条項の解釈は、結果的にコンセンサスで採択され、形式的には条約法条約第31条3項(a)の諸要件を満たしうるとは言え、現場の交渉状況を反映した政治的判断にて「合意」が成立したと言える。つまり、国際法理論との整合性よりも政治判断が優先された結果としての断片化の現れであると言える。
MRI時代におけるてんかん外科確立のための臨床的ならびに実験的研究

猫の側頭葉内側部にカイニン酸を注入して作成した慢性てんかんモデル動物では覚醒状態の行動をビデオモニターで観察し、同時に行った頭蓋内電極による連続脳波記録の結果と対比し、てんかん発作であることを確かめた。このてんかんモデル動物においててんかん原性病巣およびその周辺脳に刺入した微小電極により細胞内外電位を記録し分析した結果、病巣部と電気生理学的なてんかん原とは必ずしも一致しないことを見いだした。難治性てんかん患者では、側頭葉のみならず側頭葉以外にもMRI上異常病巣が高率に検出され、その多くはT2強調像およびプロトン強調画像で高信号域として描出された。これらの症例では通常の頭皮脳波のほか、蝶形骨誘導脳波記録、長時間脳波連続モニターなど非侵襲的方法を組み合わせることにより電気生理学的にてんかん焦点を決定できた。術前の発作間欠期のSPECTでは、この部位に一致し低潅流域を認めた。開頭術中、病変部の脳組織は正常脳と比べ硬く、異常な外観を呈した。皮質脳波、深部脳波、レーザドプラ法による局所脳血流計測、超音波断層でも術前の検査所見に一致する結果を得た。焦点切除術を行い、術後約60%の患者で発作の消失を、約30%で明かな改善を得ており、従来の頭蓋内電極法など侵襲的術前検索法を用いた方法と比べても手術成績は劣らなかった。発作改善例では、術前見られた攻撃性など精神神経学的な面での改善がみられQOLは明らかに上昇しており精神神経学的な改善効果は早期手術例で顕著であった。2例で切除病巣部およびその周辺の脳組織標本を対象に培養液へのGABA、その他の薬剤投与下に細胞内電位を測定したところ、焦点細胞の自発発火はなく、記録細胞近傍の刺激により、脱分極シフトを伴う頻回発射がみられた。MRIは切除すべきてんかん原性病変検索の際に最も重要な診断手段で、MRI所見を軸としたてんかん外科が今後主流になるべきと考えられた。1.動物実験1)てんかんモデル動物の作成:ラットと猫の大脳内各部にカイニン酸を注入し、側頭葉内側部を中心とした大辺縁系注入動物で慢性てんかんが比較的高率に発生させることができることを確かめた。2)てんかん動物の病態生理学的観察:上記てんかんモデル動物を覚醒状態でその行動のビデオモニタにより観察し、同時に行った頭蓋内電極による連続脳波記録の結果と対比し、てんかん発作であることを確かめた。2.臨床研究1)難治性てんかん例のMRI所見:手術適応に関し紹介された難治性てんかん患者74例中52例でMRI上局所異常が見いだされた。その多くはT2強調像で高信号域として描出された。2)上記52例について、MRIを軸としたてんかん原検索のための非侵襲的プロトコールに従って術前検索を行ったところ、48例でこれらの病変がてんかん原であることが示唆された。3)このうちてんかん焦点切除術を38例に、また脳梁切截術を6例に行い、約60%の患者で発作の消失を、また約30%で明かな改善を得ている。4)術前の発作間欠期のSPECTでは焦点部位は低潅流域を示し、術中のレーザドプラ血流計測結果も同様の結果が得られた。5)切除焦点細胞の電気生理学的ならびに薬理学的検索:焦点細胞では自発発火はなく、記録細胞近傍の刺激により、脱分極シフトを伴う頻回発射が得られた。

難治性てんかん患者では、CT検査では発見し難い病変がMRIでは比較的容易に検出され、その多くはT2強調像で高信号域として描出された。これらの症例では通常の頭皮脳波のほか、蝶形骨誘導脳波記録、長時間脳波連続モニタなど非侵襲的方法を組み合わせることにより電気生理学的にてんかん焦点を決定できた。術前の発作間欠期のSPECTでは、MRIで描出された部位に一致し低潅流域を認めた。脳波を含めた機能面からの検索結果がMRIと一致した例では開頭を行った。術中、病変部の脳組識は正常脳と比べ硬く、異常な外観を呈した。皮質脳波、深部脳波、レーザドプラ法による局所脳血流計測、超音波断層でも術前の検査所見に一致する結果を得た。これらの症例に焦点切除術を行った。術後約60%の患者で発作の消失を、約30%で明らかな改善を得ており、従来の頭蓋内電極法など侵襲的術前検索法を用いた方法と比べても手術成績は劣らなかった。発作改善例では、術前見られた攻撃性など精神神経学的な面での改善がみられQOLは明らかに上昇している。このような知能も含めた精神神経学的な改善効果は早期手術例で顕著であった。上記切除脳標本を神経病理学的に観察し、組識は共通点を有し、大部分がグリオーシス、過誤腫に属するものであった。切除術で摘出した病巣部およびその周辺の脳組織標本を対象にインフォームド・コンセント得たのちに細胞内電位を培養液へのGABA、その他の薬剤投与下に測定した。切除焦点細胞の電気生理学的ならびに薬理学的検索を行った2例では、焦点細胞の自発発火はなく、記録細胞近傍の刺激により、脱分極シフトを伴う頻回発射がみられた。ラットと猫の側頭葉内側部にカイニン酸を注入し作成した慢性てんかんモデル動物では覚醒状態でその行動のビデオモニタによる観察し、同時に行った頭蓋内電極による連続脳波記録の結果と対比し、てんかん発作であることが確かめられた。
高性能パソコンによる青果物卸売市場の前日価格予測モデルの開発及びシミュレーション

本研究は青果物の産地が各市場に分配発送する際に前日価格のデータをもとに状況判断し、価格を有利に展開することを目標にしたものである。このような目的に即したモデルを産地では県経済連レベルで作成しているところもある。が、しかし、そのモデルはかなり古く、また、実際には活用されていないのが実状である。その理由として、産地としては市場に対し、たとえ前日の価格が他市場の価格より安かったとしても翌日に出荷量を減らすことは市場との信頼関系を底なうものだという考えが産地側に根強くある。本研究ではこうした関係を改善するため、前日価格の分析にもとづいて出荷体制をとった場合にどれだけ産地にメリットがあるかを定量的に分析しようと試みた。今年度における本研究では、各手市場の価値データ、産地から市場までの運送手段及び輸送時間、競合する各産地の生産・集荷状況などの資料を収集した。これらの資料をもとにモデルの構成にとりかかったが、当日の卸売り価格が発表される午後2時ごろを基準に産地が各市場への出荷量を決定することを予想してモデル構成を行った。特に、市場価格のデータはパソコンを使用しDownloadできるシステムを構成し、即時に分析を終える必要性がある。本研究にはおおよそ3年の期間を要するが、今回は単年度のみの予算が配分された。この限られた期間においては満足のゆく研究は不可能ではあったが、研究に重要な市場調査、データの収集、備品の改善を計り、わずかではあるがデータの分析及びモデル構築をはじめることができた。よって、来年度以降も予算の配分が望まれるところであり、具体的なモデル構成とシミュレーションの段階へと進む計画である。
力学構造に着目した軌道-姿勢同時制御に関する研究

本研究では,三体問題における平衡点近傍での科学衛星ミッションの実用化に向けて,軌道ー姿勢の連成系を解析し,力学系の性質を明らかにしたうえで,軌道ー姿勢同時制御手法の構築を目的とした.くわえて,実ミッションへ適用できるように,誤差や外乱を印加した状態でも制御可能な手法の開発も目的とした.さらに,長期間のミッションが可能になるように,機器の故障を想定して,少ない入力数による発展的な制御手法の検討も目的とした.今年度は,軌道ー姿勢の連成系を解析と軌道ー姿勢同時制御手法の構築に関する研究を重点的に行った.まず,宇宙機の軌道運動と姿勢運動が連成した系を三体問題で一般に用いられる回転座標系において都合が良い表現で定式化をした.導出された表現を解析することで,軌道ー姿勢連成系の不安定性に関する知見を得た.次に,十分な数のスラスタとトルカが搭載された宇宙機を想定し,出力レギュレーション理論と呼ばれる追従制御によって,軌道と姿勢を同時に目標の状態量に追従させることのできる制御則の構築に成功した.さらに,制御則の特性についても議論し,制御コストを非常に小さくできることを解析的に明らかにした.また,スラスタのみによる制御手法についても検討した.次に,誤差や外乱を印加した状態でも軌道と姿勢を同時に制御可能な手法の開発に先立ち,誤差や外乱を含む環境下での軌道制御のみの検討をした.その結果,誤差や外乱が正規分布もしくはそれに十分近いものであれば,提案した制御則で目標状態近傍に軌道を維持できることが明らかになった.しかしながら,先に提案している制御則はもともと誤差や外乱に対して影響を受けにくいというロバスト性を有していない.そこで,ロバスト出力レギュレーションと呼ばれる出力レギュレーション理論を拡張した理論を用いて制御則を導出することで,ロバストな軌道制御あるいは軌道ー姿勢同時制御が実現可能となる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
グリオーマにおける EGFR 阻害剤の耐性克服

PEA-15はastrocytomaがの悪性度が上昇するにつれ発現が低下し、予後不良因子であった。Erlotinibの自然耐性、獲得耐性を、gemcitabineによりp-Aktを低下させることで克服可能であることを証明した。Proton MRspectroscopyによるlactateの検出が脳幹gliomaの予後不良因子であることを明らかにした。高いb値の拡散強調画像で測定すると、膠芽腫の拡散係数はリンパ腫と比較して有意に高く、両者の鑑別が可能であった。膠芽腫に対してbevacizumab投与時に生じるpseudo-responseについて、高いb値を用いた拡散強調画像が鑑別に有用であることを発見した。上皮成長因子レセプター(EGFR)のシグナル伝達経路に着目し、正常のastrocyteにおいて豊富に発現し、さらにEGFRのシグナル伝達経路の下流に位置するastrocytic phosphoproteinのPEA-15について検討した。PEA-15はアポトーシスを抑制する一方で、ERK1/2を細胞質に留めて増殖活性を抑制するが、PEA-15の発現をgliomaにおいて詳細に検討し、diffuse astrocytoma (WHO grade II)、anaplastic astrocytoma (WHO grade III)、glioblastoma (WHO grade IV)と悪性度が上昇するにつれて、PEA-15の発現が低下することを明らかにした。さらに、PEA-15が低下することが悪性gliomaにおいて予後不良因子であることを明らかにした。また、Glioma患者において、脳幹に発生したgliomaの予後予測因子を詳細に検討した。そして、single proton MR spectroscopyによるlactateの検出が脳幹gliomaの予後不良因子であることやconventional MR imagingが予後予測因子にならないことを明らかにした。Lactateは嫌気性代謝のマーカーであり、gliomaの悪性度との相関が着目されている。また、gliomaの中で最も悪性度の高いglioblastomaにおいて、b値を4000に設定した拡散強調画像で拡散係数(apparent diffusion coefficient)を測定すると、glioblastomaにおけるADCはcentral nervous system malignantlymphomaのADCと比較して有意に高く、両者の鑑別が可能となり、治療方針の決定の上で極めて有用であることを明らかにした。さらに、b値1000と比較した場合に、より正確に細胞密度と相関することを明らかにし、高いb値での拡散強調画像の有用性を明確にした。また、通常のADC値での検討で、glioblastomaの予後がADCと逆相関することや、髄芽腫が上衣腫と比較して有意に低いADCを示すこと、脳室内腫瘍の鑑別診断における有用性について報告した。また、EGFRを標的とした分子標的薬のerlotinibについて検討し、erlotinibの獲得耐性株をEGFRが過剰発現したA-431細胞株にて作成し、EGFRが高発現しているにも関わらずerlotinibに対して自然耐性を示すBT-549、MDA-MB-468について、erlotinibの耐性原因となっているp-Aktがgemcitabineにより発現が低下することで、自然耐性、獲得耐性ともに克服可能であることを証明した。さらに、これらの自然耐性株、獲得耐性株に投与する際に、erlotinibをgemcitabine投与前に投与しても耐性は克服できず、erlotihibをgemcitabine投与後に投与することで耐性が克服できることを明らかにした。またglioma患者において、脳幹に発生したgliomaの予後予測因子を詳細に検討した。また、gliomaの中で最も悪性度の高いglioblastomaにおいて、b値を4000に設定した拡散強調画像で拡散係数(apparent diffusion coefficient)を測定すると、glioblastomaにおけるADCはcentral nervous system malignant lymphomaのADCと比較して有意に高く、両者の鑑別が可能となり、治療方針の決定の上で極めて有用であることを明らかにした。

また、通常のAPC値での検討で、glioblastomaの予後がADCと逆相関することや、髄芽腫が上衣腫と比較して有意に低いADCを示すこと、脳室内腫瘍の鑑別診断における有用性について報告した。さらに、glioblastomaに対して分子標的薬のbevacizumabを用いた時に生じるpseudo-responseについて、高いb値を用いた拡散強調画像がpseudo-responseとtrue-responseの鑑別に有用であることを発見した。EGFRの耐性克服の分子標的pAktを同定し、その耐性克服をgemcitabine併用により達成した。またEGFRシグナル伝達経路の下流の分子標的であるPEA-15のgliomaにおける予後との関わりを解明した。他に、gliomaや悪性脳腫瘍の治療における評価方法の問題点である、術前鑑別診断や予後予測、治療効果判定について、proton MR spectroscopyや高いb値による拡散強調画像を用いた診断法を開発した。24年度が最終年度であるため、記入しない。pAktの分子標的薬は現在臨床応用の可能性が限られているため、EGFRの耐性克服の研究をさらに進展させて、PAktの上流因子であるPTEN、下流因子でめるmTORとretinloblastoma (RB)について、その機能と関わりを明らかにする。基礎実験データを発展させてtranslational researchから臨床応用を目標とする。また、gliomaの最も悪性度の高いglioblastomaについて、temozolomide治療時のpseudo-progressionとbevacizumab治療時のpseudo-responseの診断方法を確立する研究を推進する。
プロレタリア文学運動からエロ・グロ・ナンセンスへの<転向>者に関する研究

本研究では、192030年代のエロ・グロ・ナンセンスの流行の再検討を行い、(1)そこでみられる反管理の象徴としての「変態」イメージが、谷崎潤一郎などの大正期文学のなかで育まれてきたものだったこと。(2)この流行の仕掛人・梅原北明が、プロレタリア文学から<転向>した背景には、資本主義システムを流用することで権力への抵抗をめざす、発想の転換があったこと。がわかった。この刹那的流行が、まだまだ検討すべき文化・思想的な広がりを有していることが明らかとなったといえる。がわかった。本年度の研究実績としては、雑誌論文「「流動」する「変態」-谷崎潤一郎「鮫人」の逸脱者イメージ-」(『愛知淑徳大学国語国文』第33号2011年3月)がある。本研究は、その流行の先端にあったエログロ雑誌群と、それを仕掛けた梅原北明たちを分析し、A.プロレタリア作家/運動家であった北明たちが、なぜエロ・グロ・ナンセンスの旗手へと<転向>したのか、B.それら雑誌では、実際にどのような言説が生産されたのかを、特にセクシュアリティの観点から問うものである。本年度は、主にAの課題を分析するために必要な、『グロテスク』、『文藝市場』、『カーマ・シャストラ』等のエログロ雑誌を収集した。その過程でみえてきたのが、そもそも<このようなエログロ雑誌が受け入れられるようになった土壌>はいかに形成されたのか、という問題であった。先に挙げた論文は、谷崎潤一郎の「鮫人」(1920年)を題材に、この問題について考察したものである。谷崎の小説のなかでは、「変態」概念の意味的な転倒が生じている。変態心理学や変態性欲学は、いわゆる生権力(M・フーコー)的なまなざしで、逸脱者たちを管理すべき対象として析出ゆく。だがこの作品の逸脱者たちは、逆に種々の規範や管理を撹乱し得る可能性として、ある種のロマンティシズムの対象として構築されていってしまう。こうした「変態」概念の消費のあり方こそが、昭和期のエロ・グロ・ナンセンスにも通底する、逸脱へのロマンティシズムの原型となっていると推察されるのである。こうした成果からは、エロ・グロ・ナンセンスを支えていた感性が、「関東大震災の急激な都市構造の変化にともなう新たな社会意識」や「明治・大正期の抑圧された儒教的道徳への反抗」(紀田順一郎1995「都市の闇と迷宮感覚」『別冊太陽』88p.4)のレベルにとどまらず、近代の生権力の台頭という問題とも密接に絡み合っていることがみえてこよう。今年度の研究成果としては、日本近代文学会例会(於:お茶の水女子大学)での研究発表「エログロへの<転向>-梅原北明『殺人会社』の社会批評法-」がある。本研究全体では、消費文化の隆盛と、社会主義・国家主義の台頭が錯綜して進行する、192030年代の日本社会に登場したエログロ雑誌群と、それを仕掛けた梅原北明たちの思想的変転の意味を問うことを目的としてきた。今回の報告では、北明がその活動初期に書いた小説『殺人会社』(1924)を分析の中心に据え、彼の思想のありようを探った。そこからみえてきたのは、北明の現状に対する強い危機感と、それを乗り越えるための様々な思考実験が小説内で展開されていたことである。この時期の北明はプロレタリア文学運動に注力し、左翼思想、特にアナルコ・サンジカリズムにひきつけられていたようにみえる。だが、このテクストを見る限り、彼はそれら思想を無批判に摂取していたわけではない。北明はこのテクストのなかで、資本主義の原理を極端なかたちで体現した殺人会社という設定を使い、この主義の可能性と限界を見極めようとしている。そこから導きだされたのは、資本主義を単純に敵視するのではなく、そのシステム(「差異の商品化」)の力を、権力構造に対する抵抗のために転用してゆくという<戦術>であった。そして、そうした<戦術>は、その後の北明のエログロ誌出版の基本方針となってゆく。これらの分析結果からは、プロレタリア文学からエログロへの<転向>が、これまでしばしば論じられてきたような文学・社会的挫折と、そこからの逃避といったネガティヴな見方に収まり切らないことがみえてこよう。この研究により、北明らの<転向>が、同時代の現状に対する、独自の思想的模索のひとつとしても位置づけ可能となり、日本近代文化史・思想史を考える際に、看過できないものであることが明らかとなったといえる。
ラジカル化学を基盤とする官能基密集型機能性分子構築の新戦略開発

医薬資源となる生物活性天然物の多くは、密集した官能基を含む独特の構造を有している。我々は、こうした分子の構築に革新的なアプローチをもたらし得る合成ラジカル化学に着目し、創薬分野において注目を集める種々の生物活性天然物の新合成手法と新戦略を確立すべく研究を行った。その結果、(1)-(1)炭素-水素(C-H)結合のラジカル切断を鍵とする新規アミノ酸合成反応(sp3C-Hカルバモイル化反応)の開発、(1)-(2)カルバミン酸誘導体(N-トシルオキシカルバマート)の鉄触媒によるラジカルアミノハロゲン化反応の開発、(2)-(1)sp3C-Hカルバモイル化反応を鍵とする神経興奮性アミノ酸カイニン酸の全合成、(2)-(2)遷移金属によるラジカル環化と1,4-遠隔不斉誘起手法を鍵とする新規抗生物質プラテンシンの全合成、(2)-(3)ラジカルアミノハロゲン化を鍵とする抗腫瘍活性アルカロイドアゲラスタチンAの第三世代合成、さらには、(2)-(4)上記の化学合成によって獲得したプラテンシンの多剤耐性結核菌に対する著しい発育阻害活性の発見、といった多岐に渡る成果を得ることに成功した。顕著な生物活性や機能性を有する分子の多くは,密集した官能基をその骨格内に有している.我々は,こうした分子の構築に革新的なアプローチをもたらす合成ラジカル化学に着目し,創薬分野において注目を集める種々の生物活性天然物の合成の新手法と新戦略を確立すべく研究を行った.すなわち,申請者らが独自に見出したフリーラジカル種の水素引き抜き反応や高度に官能基化された有機分子の一挙構築をもたらすラジカルアニュレーション反応を基盤として,創薬の有望なリードとなる種々の官能基密集型生物活性分子の効率的な合成経路の開拓を試みた.その結果,本平成22年度においては,紫外線による炭素-水素(C-H)結合の切断を鍵とする含窒素化合物の新規官能基化反応を新たに見出すとともに,本反応を基盤としてピロリジン誘導体からプロリン誘導体を一挙に効率的に合成する新経路を確立し,興味深い生物活性を有するカイニン酸およびサラインの全合成中間体を獲得することに成功した.また,遷移金属によるラジカル環化を鍵として,複雑な縮環骨格を有し,新しい作用機序を有する抗生物質として高い注目を集めているプラテンシンならびにプラテンシマイシンの基本骨格の合成にも成功した.プラテンシン類の合成においては,非常に立体障害の大きい4級炭素中心を標的分子の骨格に一挙に組みこむことが可能となり,目的物に至る従来のアプローチをより効率化する端緒をつかむことができた.顕著な生物活性や機能性を有する分子の多くは,その骨格内に密集した官能基を有している.我々は,こうした分子の構築に革新的なアプローチをもたらす合成ラジカル化学に着目し,創薬分野において注目を集める種々の生物活性天然物の新合成手法と新戦略を確立すべく研究を行った.すなわち,申請者らが独自に見出したフリーラジカル種の水素引き抜き反応や高度に官能基化された有機分子の一挙構築をもたらすラジカルアニュレーション反応を基盤として,創薬の有望なリードとなる種々の官能基密集型生物活性分子の合成経路の開拓を試みた。前年度に引き続き、神経興奮性海洋天然物カイニン酸ならびに新規抗生物質プラテンシンを標的とする全合成研究に挑み、以下の成果を得ることができた1)カイニン酸の全合成:紫外線による炭素-水素(C-H)結合の切断を鍵とするカイニン酸の全合成経路を開拓することに成功した.本成果は,含窒素化合物の新規官能基化反応の誕生を意味すると共に,生物活性アミノ酸の新たな合成手法の確立を意味している2)プラテンシンの全合成:遷移金属による還元的ラジカル環化を鍵とするプラテンシンの全合成に成功した.本合成経路は,非常に立体障害の大きい4級炭素中心を一挙に分子骨格に組みこむことを特徴としており,標的物質のみならず,種々の誘導体の獲得にも極めて有用な経路を与える顕著な生物活性や機能性を有する分子の多くは、その骨格内に密集した官能基を有している。我々は、こうした分子の構築に革新的なアプローチをもたらす合成ラジカル化学に着目し、創薬分野において注目を集める種々の生物活性

天然物の新合成手法・合成戦略を確立すべく研究を行った。その結果、1炭素-水素(C-H)結合のラジカル切断を鍵とする新規アミノ酸合成反応(sp3C-Hカルバモイル化反応)の開発、2カルバミン酸誘導体(N-トシルオキシカルバマート)の鉄触媒によるラジカルアミノハロゲン化反応の開発、3sp3C-Hカルバモイル化反応を鍵とする神経興奮性アミノ酸カイニン酸の全合成、4遷移金属によるラジカル環化と1,4ー遠隔不斉誘起手法を鍵とする新規抗生物質プラテンシンの全合成、5ラジカルアミノハロゲン化を鍵とする抗腫瘍活性アルカロイドアゲラスタチンAの第三世代合成、さらには、6上記の化学合成によって獲得したプラテンシンの多剤耐性結核菌に対する著しい発育阻害活性の発見、といった多岐に渡る成果を得ることに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
地球流体渦のクラスタリングと負温度性：準地衡風点渦系の統計力学

周期境界条件下における準地衡風点渦系の統計力学を大規模数値計算と最大エントロピー理論に基づいて調べた。大規模な直接数値計算を分子動力学専用計算機で実行した。その結果、同符号渦の合体・一本化が見られ、平衡状態では2次元的な渦対構造が形成された。この数値計算結果を解釈するために、古典統計力学(最大エントロピー理論)に基づいて平均場方程式を導出し、その2次元・3次元解を導出した。数値計算で現れた平衡状態は2次元的な渦対構造を持つsn-sn2重極解に対応することが分かった。また、他の解に比べ、sn-sn2重極解のエントロピーが最も高く、平衡状態として最も相応しい構造であることが裏付けられた。平成25年度は研究分担者とともに3つの研究課題に取り組んだが、それぞれの進捗状況は以下の通りである。1.Hamilton渦力学系の大規模数値計算:分子動力学専用計算機(GRAPE-9)を購入して、3方向周期境界条件のもとに正負異符号の点渦系の大規模数値計算を実行した。同符号点渦のクラスタリングが観察され、巨視的な秩序渦構造が形成された。高エネルギー領域の平衡状態は2次元的な構造を持ち、最大エントロピー理論の予想するsn-sn dipole状態に対応することが確認された。2.統計力学理論の展開:準地衡風近似のもとで最大エントロピー理論を構築し、平衡状態が従う平均場方程式を導出した。この平均場方程式は2次元点渦系に対して導出されたsinh-Poisson方程式の拡張になっており、2次元平衡解に加えて3次元的な平衡解を有する。各種の解を反復法によって求めて、そのエネルギー依存性を解明した。3.スペクトル法による準地衡風乱流計算:スペクトル法の基づく準地衡風乱流数値計算(減衰乱流場)を実行する準備(コードの並列化)を整えて、256×256×256の計算を試行した。超粘性項を用いる数値スキームは安定性が低く、時間刻みを小さく設定しなければならない。より大規模な乱流計算実行のために解決すべき課題が明らかになった。準地衡風点渦系の統計力学を数値計算と最大エントロピー理論によって調べた。周期境界条件下(2π×2π×2π)における準地衡風点渦系の大規模数値計算を、分子動力学専用計算機(GRAPE9)を用いて実行し、同符号点渦のクラスタリングと2次元化の過程を捉えた。平成26年度は、点渦数を32000まで増加させて、平衡状態に至る過渡的な過程を、DBSCAN法に基づくクラスター解析手法によって定量的に解析した。その結果、クラスター数は時間に反比例して減少することが分かった。この減衰則は、従来の準地衡風方程式の直接数値計算(散逸を伴う)で知られている減衰率(-1.25乗)より有意に小さい。点渦系では、主として高さの異なるクラスターの一本化によってクラスター数が減少し、各クラスターのアスペクト比は時間とともに単調に増加して、2次元的な平衡状態に近づくことが分かった。これは、散逸系で観察されるアスペクト比を一定に保つ渦領域の合体とは全く異なるメカニズムである。一方、最大エントロピー理論に基づいて導出された平均場方程式の解(2次元解と3次元解)を広範囲のエネルギー領域で求め、その安定性を調べた。その結果、すべてのエネルギー領域で2次元sn-sn dipole解のエントロピーが最も大きく、また2次元sn-sn dipole解は安定であることを示した。これらの理論的な結果は、点渦系の数値計算で得られる平衡状態が2次元sn-sn dipole解であることと整合する。また、周期境界の水平アスペクト比を変えて、平均場方程式の解を求めた結果、低エネルギー領域では2次元zonal流が最も高エントロピー状態となることが示された。この結果は、点渦系の平衡状態に境界形状が大きな影響を持つ可能性を示唆しており、より詳細な検討が必要である。地球流体現象における秩序渦構造の統計力学を準地衡風近似のもとで、大規模数値計算と最大エントロピー理論に基づいて調査した。平成25、26年度では、分子動力学専用計算機による空間3方向に周期境界条件を課した点渦系の計算(ハミルトン力学系)を実行し、平衡状態とそれにいたる過渡的過程を求めた。平衡状態は2次元的な2重渦構造となり、それにいたる過程では渦クラスター数が時間に反比例して減少することを示した。最大エントロピー理論に基づく解析で、エネルギー保存の制約条件下では最大エントロピー状態は2次元的な2重渦構造となることを示し、数値計算結果整合性を確認した。その一方で、点渦クラスター数の減少則(時間の-1乗)は従来知られていたべき数(-1.25乗)と異なり、その主因は水平面内でクラスター同士の合体が起きないことにあることを示した。最終年度では、スペクトル法による準地衡風連続方程式の大規模並列計算(散逸系:1024^3)を実行して、エネルギー散逸が渦系の統計力学に及ぼす影響を解明した。エネルギー散逸のために、数値計算結果は真の平衡状態には達しないが、最終状態はその瞬間ごとの最大エントロピー状態に極めて近いことを、渦領域モデルに基づく最大エントロピー理論によって確認した。また、渦構造をDBSCAN法によって抽出して、その過渡的過程における統計性を調べた。

渦領域数の減少則はポテンシャル渦度や渦構造半径の閾値に対して敏感に依存しており、従来提唱されているべき数に信頼性が認められないことを見出した。また、時間発展には2つのフェーズがあり、前半では水平面内での合体と鉛直方向の一本化が同時進行するのに対して、エネルギー散逸の弱まった後半では鉛直方向の一本化が卓越し、それが点渦系の時間発展に対応することを示した。周期境界条件下における準地衡風点渦系の統計力学を大規模数値計算と最大エントロピー理論に基づいて調べた。大規模な直接数値計算を分子動力学専用計算機で実行した。その結果、同符号渦の合体・一本化が見られ、平衡状態では2次元的な渦対構造が形成された。この数値計算結果を解釈するために、古典統計力学(最大エントロピー理論)に基づいて平均場方程式を導出し、その2次元・3次元解を導出した。数値計算で現れた平衡状態は2次元的な渦対構造を持つsn-sn2重極解に対応することが分かった。また、他の解に比べ、sn-sn2重極解のエントロピーが最も高く、平衡状態として最も相応しい構造であることが裏付けられた。平成25年度においては、分子動力学専用計算機の能力が不十分で、統計的に信頼できる点渦系の時間発展を捉えることができなかったが、平成26年度にGRAPE9のプロセッサーを追加・増強することによって、クラスタリングの時間発展を定量的に捉えることが可能となった。理論的には、平均場方程式の反復解法を改良して、最大エントロピー状態を広範なエネルギー領域で精度高く求めることができるようになった。また、様々なアスペクト比の周期領域で理論解を求めることができ、エネルギー値によって最大エントロピー解の分枝が異なることも判明した。スペクトル法の基づく準地衡風乱流数値計算(散逸系)を実行するコードの並列化を完成し、512×512×512の計算を東北大学流体科学研究所との共同研究のもとで実行した。計算結果の可視化から渦領域の自発的な形成とその後の合体過程が観察された。さらに大規模な計算を行い、過渡的合体現象の統計的な性質を定量的に解析する準備は整った。流体物理学平成27年度は、これまで得られた点渦系についての知見と、散逸を伴う準地衡風方程式の直接数値計算結果(減衰乱流)を比較して、両乱流場の統計的性質に差をもたらすメカニズムを解明する予定である。まず、準地衡風方程式の大規模直接数値計算(1024×1024×1024規模)のデータから、渦領域を抽出してセンサス(渦に関する統計量の調査)を実行する。一方、点渦系については、種々のエネルギー領域で情報エントロピーの増加過程を定量的に評価して、最大エントロピー生成理論の予測と比較する。また、渦領域モデルに基づく最大エントロピー理論を構築して、点渦系の統計力学と渦領域系の統計力学との差を明確にする。これらの知見を総括し、地球流体渦現象の統計力学の特徴を整理して、地球流体(大気海洋)乱流モデルの開発に向けての指針を与える。3つの課題のうち、2の統計力学理論については予定の目的を達成したが、数値計算については若干の遅れが見られる。1.分子動力学専用計算機(GRAPE-9)上の数値計算では点渦数を増加させることはできるが、予想外に計算に時間がかかることが分かった。点渦系の平衡状態への緩和時間が非常に長いこともその一因であり、なんらかの工夫が必要となっている。2.統計力学理論の構築は順調であり、点渦系ばかりでなく、渦領域モデルにおいての定式化も進めることができた。
光熱ナノ構造変形を利用したダイナミックプラズモニックデバイスの創成

本研究では、動的プラズモニックデバイスの実現を目指してセミシェル構造における光熱変形プロセスについて調査を行った。得られた結果は以下の通りである。(1)Au-SiO2セミシェル構造においてプラズモン共鳴波長を構造形成後に照射する光によって制御できることを実験的に示した。(2)シェル金属にAu75%-Sn25%合金を用いることで変形に必要な露光量を低下できる可能性があることを示した。金属セミシェル構造は、大きな吸収断面積を有しているため、プラズモン共鳴波長のレーザー光の照射により効率的に熱が発生し、金属が融解してシェル形状の変形がおこる。本研究の最終目的は、この光熱変形プロセスを利用し、光照射後に別の機能が発現する動的プラズモニックデバイスを創成することにある。特に本研究課題では、ナノ構造をより少ない光量で形状変形させることを狙い、光熱変形を容易に起こすことができる金属の探索とナノ構造の最適化に重点をおいて取り組む。本年度は、第一原理計算ソフトウエアであるVASPを用いてシェル金属の探索を行った。本研究において必要とされる特性は、低い融点と小さな損失(誘電率の虚部)である。前者は少ない熱量(エネルギー)で光熱変形を起こすために必要な特性であり、後者は光のエネルギーを効率よく吸収し熱に変換するために必要な特性である。しかし一般的によく用いられている金や銀などの貴金属は、低損失であるものの融点は1000度以上と高い。そこで本研究ではこれら貴金属をベースとし、低融点金属をまぜた合金の調査を行った。その結果、AuとSnをそれぞれ3対1程度に混ぜ合わせたAu-Snの合金において良好な結果が得られた。この合金では吸収断面積はAuの40%程度に低下するものの融点が3分の1以下に低下するため、結果的に30%程度光熱変形に必要なエネルギーが低下できると試算された。一方で低融点金属としてBiを含んだ合金は28年度に行う多層セミシェル構造に用いる金属として適していることがわかった。たとえばAgの上にBiを積層した多層セミシェル構造では、層が分離している状態ではプラズモン共鳴ピークが現れるものの、まざりあって合金化されると共鳴ピークがブロードになり大幅に低下するという結果が得られた。これはこの光熱変形を光メモリーへと応用する際にメリットとなると考えられる。予定通りVASPを用いた光熱変形プロセスに有効な合金の探索を開始することができ、AuとSnを用いることで低エネルギー化を図れるという試算が得られたため。コアとなる誘電体微小球を基板上に固定化し、上方から金属を堆積してシェルを形成する金属ナノ構造はセミシェル構造と呼ばれている。本研究の最終目的は、このセミシェル構造の形状を光によって制御し、光照射後に新しい機能が発現するようなダイナミック・プラズモニックデバイスを創成することにある。このようなデバイスの応用範囲を広げるためにはいかに少ない露光量で構造変化を起こせるかが重要な指標となる。そこで本研究課題では、ナノ構造をより少ない光量で形状変形させることを狙い、光熱変形を容易に起こすことができる金属の探索とナノ構造の最適化に重点をおいて取り組んだ。本年度は、セミシェル構造の最適化を行うため、シェル金属の成膜厚さとナノ構造が変形し始める温度について評価を行った。実験ではガラス基板に付着した直径100nmのシリカ微小球の上から金をスパッタしてセミシェル構造を形成し、恒温槽を用いて一定温度で加熱し、生じた構造変形を電子顕微鏡像と透過スペクトルにより評価した。その結果、本実験で用いたセミシェル構造は、シェル厚に依存することなくほぼ一定値の約50°Cの加熱で構造が変化しはじめることがわかった。ガラス基板上に金を堆積させて作製した金平板の場合、250°Cの加熱温度まで吸収スペクトルの変化が生じないことから、金をシェル形状にすることで大幅に構造変形温度を低減できることがわかった。一方でシェル金属をより融点の低いアルミニウムに変更して同様の実験をしたところ、200°Cの加熱でも構造変形が観測されなかった。このことはセミシェルの構造変形のし易さは単純に金属の融点だけでは決まらないことを意味しており、酸化被膜の形成やコア材料とのぬれ性などの要因も大きく影響していることを示唆している。今後はさらに金属材料やコア材料を変えて同様の評価を行い、セミシェル構造における構造変形の物理を明らかにしていく予定である。平成28年度は、VASPを用いた材料探索を引き続き行うとともに、構造側からのアプローチである多層セミシェル構造による変形閾値の低減の課題を開始する。光学材料残額16円は、27年度予算をほぼ予定通り使用した結果である。28年度予算を予定通り執行する。
転写モーターの1分子可視化実時間計測法による解明

顕微鏡を用いたDNA結合タンパク質のDNAに沿った運動の観察を容易にするため、DNAを伸長することでタンパク質分子の運動を直線運動として検出する方法を開発した。DNA分子を伸長したまま保持するために、ガラス基盤上に蒸着したアルミにフォトリソグラフィー加工を施すことでアルミ電極を作製し、電極間でDNA分子に1MV/mの高周波電界を印加することでDNAを伸長させ、DNAの末端とアルミ電極との結合により伸長した分子のまま固定した。100μmのギャップ長をもち、電源に接続されて直接電圧の印加を受ける一対のアルミ電極の間には、さらに電源に繋がっていないが自然と電位が決まるフローティングポテンシャル電極を5本配置した。このような電極の構造は、直接電圧のかかる電極だけを配した構造よりも対流がおこり難くDNAが伸長固定されやすい特長を有する。電極の形状によるDNAの伸長固定化の効率の違いを調べるためにフローティングポテンシャル電極の幅を0.5から3μmまで、ギャップ長を8から11μmに変化させたものでT7DNA及びλDNAを伸長固定したところ、電極の幅が3μm、ギャップ長8μmの場所にDNAが多く固定される結果が得られた。多くのDNA結合タンパク質はDNAの周りをつつむようにDNAと結合するといわれているので、DNAが基盤に接触した状態で固定されるとタンパク質分子が基盤に吸着してしまう可能性がある。そこで3%フッ化アンモニウム、50%硫酸、50%水からなるエッチング液を電極上に滴下し、1分間反応させることにより電極のギャップにあるガラス部分を1μm掘りDNAと基盤が接触しにくくなる工夫をした。この伸長固定化DNAを用いて可視化した制限酵素EcoRIタンパク質の分子運動を観察したところDNA上を滑るように運動するスライディングが同定された。
死後CT画像による死因診断基準の確立－肺所見を軸とした診断フローチャート作成

本研究の目的は、体表からの検案では死因不明とされる異状死体について、死後CTの画像での死因診断基準を確立することである。我々はこれまで、死後CTにおける肺野は臨床と同様に様々な所見を示すことを経験した。そこで肺所見による死因診断を試みた。その結果、溺水や低体温症など特徴的肺所見を示す死因が存在することを発見し、そこから死因診断能を算出した。肺野所見のみでほぼ診断可能である死因を見出したが、診断不十分な死因も数多くあった。そこで、それに肺野以外の所見の情報を加えることで診断能を向上させようと考えた。CT画像のみからの確固とした死因診断基準確立を目指し、死因不明社会と言われる日本の現状の打破する。