hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
泊り場での霊長類3個体間の位置関係と社会交渉から3者の相性の生じ方を探る

霊長類は特に寒冷時の泊り場などでは暖をとるために何頭かが互いに身体を接触させて「さるだんご」と呼ばれるかたまりを形成する。本研究では、「霊長類のどのような3者が互いに身体を接触させやすいか」を調べ、それに影響する要因を解析することで、3者の相性を考察しようとした。チベットモンキー(Macaca thibetana)については,中国の黄山において1989-1993年に調査した資料を再分析した結果から、以下の(1)及び(2)が示唆された。(1)3者中の各2者がいずれもくっつきやすい3者はよく揃う。(2)交尾期には発情メスを巡るオス間の競合が高いため、オスとオスがくっつくことは少なくないにもかかわらず、オス・オス・メスの3者は揃いにくい。これらは、互いに三角形に位置した3者の観察頻度を、各2者の親密さ(親和的社会行動や身体接触の頻度)に基づいた期待値と比較したものである(Ogawa & Takahashi 2003 in press)。またニホンザル(Macaca fuscata)については、京都市の「嵐山モンキーパークいわたやま」において2001-2002年に調査を実施した結果から、以下の(1)及び(2)が得られた。(1)3者によるさるだんごは母とその娘たちという組合せが多く,それに続いて母娘3代,姉妹とその内の1頭の娘という組合せが多い。(2)サルの体の向きを考慮すると、3者によるさるだんごは更に更に幾つかのパターンに分類できる。これらは2001年の日本動物行動学会及び2002年の日本霊長類学会で発表し、分析を継続中である。霊長類における上記の発見は、「円滑な人間関係を形成させて行くためにどのようなグルーピングを作っていくか」という問題にヒントを与える発想にもつながると期待される。本研究では、霊長類のどのような3者が互いに身体を接触させて三角形に位置するかを記録し、3者の揃いやすさに影響する要因を解析して、3者の相性を考察しようとした。チベットモンキー(Macaca thibetana)やニホンザル(Macaca fuscata)などの霊長類は特に寒冷時の泊り場などでは暖をとるために何頭かが互いに身体を接触させて「さるだんご」と呼ばれるかたまりを形成する。チベットモンキーにおいて、3者の揃いやすさを、さるだんごでの身体接触頻度及び日中の社会交渉における親密さから予想される各2者のくっつきやすさと比較した結果、以下の(1)(2)が示唆された。(1)3者中の各2者がいずれもくっつきやすい3者は揃う頻度が高くなる。(2)交尾期には発情メスを巡るオス間の競合が高いため、オスとオスがくっつくことは少なくないにもかかわらず、オス-オス-メスが揃う頻度は低くなる(Ogawa, H. Takahashi, H. Triadic positions of Tibetan macaques huddling at sleeping sites.投稿中)。また本年度は「嵐山モンキーパークいわたやま」でニホンザルの野外調査を実施した。ニホンザルでは3者によるさるだんごは母とその子どもたちという組合せが多かった。チベットモンキーの調査ではサルの体の向きを記録しなかったので、今回は体の向きを含めて記録した。3者によるさるだんごは列になる場合と3者が互いに接触して三角形になる場合があるが、体の向きによって更に幾つかのパターンに分類できた。これらの結果は2001年の日本動物行動学会で発表し、分析を継続中である。

霊長類における上記の発見は、「円滑な人間関係を形成させて行くためにどのようなグルーピングを作っていくか」という問題にヒントを与える発想にもつながると期待される。
モデュライの構造の代数的・幾何学的研究

幾何学におけるモデュライは、幾何学的対象の個々の性質だけでなく、その対象全体に普遍性を持った幾何学的構造を導入し、その挙動を調べようと言うものである.モデュライそのものが研究対象として豊かなものであるだけでなく、幾何学の道具として有用なものであることが多い.Hermite-Einstein接続のモデュライが基底多様体の微分構造を強く反映しているという事実もその一例である.一方、既約なHermite-Einstein接続が代数幾何学における安定ベクトル束に他ならないことが証明されたように、それぞれの分野で独立に構成された研究されてきた種々のモデュライが、実はお互いに深い関係にあることが理解され、各分野が違う分野の結果を理解し合いながら独自の視点からモデュライの構造の研究を進める方向が生まれてきた.この研究は京都大学理学部数学教室の位相幾何学、微分幾何学、整数論、代数幾何学、可換環論の専門家の協力を得て、幾つかのモデュライ、特に分類空間、種々の接続のモデュライ、ベクトル束のモデュライの構造の研究とその応用を進めた.挙げた成果は以下の通りである.1.射影平面上の階数2の安定層のモデュライの位相についてBetti数の計算が終わり、さらに線織面上でも同様な結果を得ることができた.2.放物安定ベクトル束と微分幾何学的対象であるインスタントンとの関係を明らかにすることができた.これを使ってインスタントンのモデュライが連結であることが証明できた.3.射影平面上の階数2の安定層のモデュライの標準的なコンパクト化が放物安定ベクトル束のモデュライのコンパクト化に支配されていることが分かり、それらは初等変換で関係づけられることが分かった.4.有理二重点を持つ代数曲面上の反射層とその変形の研究が進展した.15EA06:5.ベクトル束についての知見を、共形場理論の研究に利用した.幾何学におけるモデュライは、幾何学的対象の個々の性質だけでなく、その対象全体に普遍性を持った幾何学的構造を導入し、その挙動を調べようと言うものである.モデュライそのものが研究対象として豊かなものであるだけでなく、幾何学の道具として有用なものであることが多い.Hermite-Einstein接続のモデュライが基底多様体の微分構造を強く反映しているという事実もその一例である.一方、既約なHermite-Einstein接続が代数幾何学における安定ベクトル束に他ならないことが証明されたように、それぞれの分野で独立に構成された研究されてきた種々のモデュライが、実はお互いに深い関係にあることが理解され、各分野が違う分野の結果を理解し合いながら独自の視点からモデュライの構造の研究を進める方向が生まれてきた.この研究は京都大学理学部数学教室の位相幾何学、微分幾何学、整数論、代数幾何学、可換環論の専門家の協力を得て、幾つかのモデュライ、特に分類空間、種々の接続のモデュライ、ベクトル束のモデュライの構造の研究とその応用を進めた.挙げた成果は以下の通りである.1.射影平面上の階数2の安定層のモデュライの位相についてBetti数の計算が終わり、さらに線織面上でも同様な結果を得ることができた.2.放物安定ベクトル束と微分幾何学的対象であるインスタントンとの関係を明らかにすることができた.これを使ってインスタントンのモデュライが連結であることが証明できた.3.射影平面上の階数2の安定層のモデュライの標準的なコンパクト化が放物安定ベクトル束のモデュライのコンパクト化に支配されていることが分かり、それらは初等変換で関係づけられることが分かった.4.有理二重点を持つ代数曲面上の反射層とその変形の研究が進展した.15EA06:5.ベクトル束についての知見を、共形場理論の研究に利用した.1研究代表者及び分担者は、種々のモデュライの構造についての研究を、それぞれの分担課題を中心として研究協力者の協力を得て行った。研究代表者が執筆中の本「Moduli of Algebraic Vector Bundles」の原稿はその基幹部分が完成している。その内容についてセミナーなどで解説しているが、平成6年度には、この内容について理学研究科で講義をする予定である。2射影平面上での階数2の安定層のモデュライの位相については、Betti数の理論上の計算が完成した。さらにMathematica,Maple等の上で具体的計算のソフトを書き興味ある結果を得ている。これとEllingsrud-Strφmmeの結果と結合してコホモロジー環の構造を決定するのが次の目標である。また線織面上でのBetti数の計算でも大きな進展をした。良い偏極構造を取れば理論的計算は射影平面上と同様の手続きで充分なことが分かる。この計算で見つかった新たな方法がどの程度有効かを確かめるのも今後の課題である。3射影平面上の放物安定層のモデュライが、実は枠付きインスタントンのモデュライと密接な関係にあることが分かった。特に階数2の場合には、上記2の結果と結びつけることが可能で、結局枠付きインスタントンのモデュライの位相の計算にある程度の見通しができた。これは多くの研究者が興味を持っていることであり、積極的に研究を続けていくつもりである。この研究の成果は以下の通りである1)射影平成上の階数2の安定層のモデュライの位相についてBettr数の計算が終り、さらに線織面についても同様の結果を得た。

これらをElliuys and-Strommeのコホモロジー環の生成元についての結果と比較して、コホモロジー環の構造についても相当の知見を得た。2)放物安定ベクトル束と微分幾何学的対象であるインスタントンとの関係を明らかにした。これを使って枠付Su(r)-インスタントンのモデュライガ擬射影的代数様体の構造を持ち、しかも有理的かつ非特異であることが分った。これからSu(r)-インスタントンのモデュライが連結であることが結論づけられる。3)射影平面上の階数2の安定層のモデュライ標準的なコンパクト化が放物安定層のあうモデライのコンパクト化に支配されていることが分り、両者は一般化された初等変授で関係づけられていることが判明した。4)有理二重点を持つ代数曲面上の反射的層についての研究が進展し、その変形と局部モデュライの構造がほぼ完全に分った。この結果は一般型曲面上の安定層のモデュライの研究とその応用に決定的役割をはたすと考えられる。5)ベクトル束についての知見を、芝形場理論の研究に応用した。
ゼニゴケY染色体の全配列決定・アノテーション・遺伝子発現プロファイル

YR1を構成する31クローンのドラフト塩基配列を得た。YR2については、コンティグをさらに伸長させ(合計6.29Mb)、57クローンの塩基配列を得た。YR1中に14個の遺伝子を見いだした。YR2については、Contig-Aで22個、Contig-Bで21個の遺伝子を見いだした。これらのうち少なくとも17個は雄生殖器官および葉状体で発現しており、残り7個は雄生殖器官特異的に発現していた。雄生殖器官特異的に発現していた遺伝子の中には、マウス精子の鞭毛に局在するタンパク質と相同性を示すアミノ酸配列をコードするものも含まれていた。局在するタンパク質と相同性を示すアミノ酸配列をコードするものも含まれていた。雌雄生殖器官および葉状体由来のcDNAライブラリーを作成し、遺伝学研究所にて配列解読を依頼している。今後の課題として、今回の相同性検索は、BLASTアルゴリズムによる単純なものであったが、今後はWise2を用いてより詳細に遺伝子を探索する。またEST情報を取得した後、遺伝子コード領域を正確かつ網羅的に探索する。同時にアレイ作成に着手し、Y染色体遺伝子の発現解析を行う。ゼニゴケY染色体には、他の植物種の遺伝子とは相同性を示さず、動物の遺伝子のみと相同性を示す遺伝子が存在した。今後、ゼニゴケY染色体遺伝子と動物遺伝子とを比較することで、例えば精子全般に共通して必要とされる因子を同定することが可能になると考えられる。
大正期における日本経営学成立史の研究

大正期の経営学・商学関連の文献を丹念にほりおこしてゆく過程で、これまでの日本経営学史の上でまったく言及されてこなった諸文献を多数発見することができたことがまず第1の成果である。さらにまた、これまでの通説をくつがえすような事実を発見できたこと-これが第2の成果である。従来の通説によれば、戦前日本の経営学発達過程において影響力をもった主力はドイツ経営経済学であるとする。しかしながら、大正期に入るやいなやまっ先に日本に怒濤のように流入したのは、ティラ-、ギルブレス、スコット、ミュンスターバーグ、ブスコ、アトキンソン、ニストローム、リ-、ガント、ブリスコ、エマ-ソン、ラウントリ-らアメリカ系管理論であった。それらは翻訳され、要約紹介され、実務的にもかなり多数の企業で採用されたのであった。ドイツ系経営経済学も流入するにはしたが、アメリカ系管理論の文献数に比べればその数は少いものであった。紹介された学者もリ-フマン、シュモラ-、ビュッヒャ-、シュマーレンバッハ、シェア-、ニックリッシュらにすぎず、比較的少数であった。従来の通説は大正期アメリカ経営学の過少評価をしていたといえよう。いまひとつの通説の誤謬は、日本経営学の生誕期を大正15年夏の日本経営学会設立に求めている点である。今回の膨大な資料収集と分析にもとづいた私見によれば、日本経営学誕生は、通説に反してもっと早く、大正半ば(78年頃)に遡るのである。この点はすでに前著『日本経営学史序説-明治期商業諸学から経営学の胎動へ』(文眞堂、1990年、全470頁)でも暗示されていた点であるが、今回の研究によって、その見通しが間違いでなかったことが明らかとなった。本研究の申請目的は、従来まったく未開拓であった日本経営学の発達史のうち、特に大正期に的を絞ってこれを研究しようとするところにあった。既刊の『日本経営学史序説ー明治期商業諸学から経営学の胎動へ』(文眞堂、平成2年)の研究成果をうけて、いよいよ大正期においてはアメリカやドイツの経営学が日本に導入され、理論面でも実践面でも影響力をもつようになるのであるが、このプロセスを明らかにするため、大正期に刊行された著書や雑誌論文、新聞記事等を幅広く収集してゆくということが、研究の初年度(平成4年度)の研究目標であった。申請した当初計画書によれば、国会図書館、一橋大学、早稲田大学、慶応義塾大学、神戸大学、大阪市立大学、山口大学、小樽商科大学、滋賀大学、長崎大学、日本大学、明治大学、富山大学、北海道大学、立命館大学、東京大学など、全国各地の図書館に散在する文献のほりおこしと収集(複写)が目標として掲げられている。以上の計画に対して、本年度の資料収集はかなりの成果をあげることができ、おおむね大正期前半(大正元年大正9年)の期間における雑誌論文のほとんど(おおむね9割)を得ることができた。同期間の著書の複写作業はまだ6割程度と見積られるが、比較的順調に進んでいる。研究代表者は学内で行政上の重要かつ多忙な役割を担っており、寸暇の利用により精一杯の努力を行ってきたが、今後も一層精力的に収集努力を続けてゆきたい。平成5年度は大正期後半の関連資料の収集が中心的任務として予定されている。1.大正期の経営学、商業関連文献を丹念にほりおこしてゆく過程で、これまでまったく言及されてこなかった諸文献を発見できた。

従来、常識的、通説的に言われてきていた「戦前日本の経営学への影響の主力はドイツ経営学だ」とする見解がいかに実態と異った皮相的なものであったかが確認され、アメリカ経営学の大正期における怒濤的流入の重要性を看過しえないことが明らかとなった。この点をすすめてゆくと、通説の大幅な見直しにつながるものと思われる。2.日本経営学史の通説では、日本経営学の成立は大正15年の日本経営学会の設立をもってメルクマールとするというものであった。しかし、上記の資料収集によって発見された新資料によって、もっと早い時期(大正半ば頃まで)に日本の経営学が成立したと見なしてよいことが明らかになった。この点でも、通説は見直されねばならないであろう。以上の2点を中心として、平成6年度には『日本経営学史(大正編)-日本経営学の誕生』を書きおろし、大正期全般にわたる経営学誕生のプロセスを明らかにしたい。(この書は先に刊行した『日本経営学史序説-明治期商業諸学から経営学の胎動へ』分眞堂、1990年の続刊としての意義と位置づけをもつものである)。4.上記研究の一部を概略的に提示した業績は後記するところであるが、本格的叙述は、上の3で述べた書をまたねばならない。
血清アルブミンを用いた生体のredox評価法は生活習慣病のリスク指標となりうるか

ヒト血清アルブミンの還元型(HMA)と酸化型(HMA)の合計中のHMAの割合であるf(HMA)を全身の酸化還元状態の指標と見なし、動脈硬化指標としての頚動脈中内膜肥厚(IMT)との関連、および腎機能指標(eGFR)との関連を明らかにする調査研究を行った。一般健常者集団(約300人)を対象とした断面的解析の結果、全身が還元状態である集団では酸化状態である集団より動脈硬化のリスクが低いことと、腎機能が良好であることが示唆された。北海道農村地区で8月下旬に実施された町民ドック参加者のうち、274人(男性119人、女性155人、平均年齢65.2歳)から同意を得て残余血清の提供を受け、HPLC-postcolumn BCG法による還元型アルブミン分画(HMA)と酸化型アルブミン分画(HNA)の分離を行った。血清アルブミンのredox指標として、両分画総和に占める還元型の割合であるf(HMA)を用いた。動脈硬化指標としては頸動脈での超音波測定により、左右総頚動脈での内膜中膜肥厚(IMT)の平均値を指標に用いた。統計解析としては、IMTを従属変数とする一般線形回帰モデルと、プラーク形成を結果変数とする線型ロジスティック回帰モデルをあてはめた。いずれのモデルでも年齢、性別、血清HDLCコレステロール、LDLCコレステロール、トリグリセライド、平均血圧、喫煙習慣、飲酒習慣、および治療中の生活習慣病の有無を補正要因として入力した。その結果、f(HMA)とIMTの間には有意にはいたらないが負の関連性が示された(p=0.09)。またプラーク形成の有無とf(HMA)の間には有意な関連性が認められ、f(HMA)の最小値から最大値に変動に対するオッズ比は0.10(95%CI:0.01-0.66)であった。【背景】HSA(human serum albumin)はN末端から34番目のシステイン残基の構造によって、酸化型アルブミン(HNA)と還元型アルブミン(HMA)に大別することができる。近年、抗酸化物質として注目されており、生体内のredox状態を評価するための有用なマーカーであることが示唆されている。しかしながら、これまでの研究対象者はCKD患者や透析患者に限定されており、一般成人集団を対象とした疫学研究はない。【方法】北海道二海郡八雲町で実施された住民ドック受診者のうち研究同意者521名から286名(男性125名、女性161名)抽出し、解析対象とした。喫煙や飲酒、運動習慣に関するデータは、自記式質問表から得た。血圧、IMT、プラークの有無は健診結果を利用した。HSAをHNAとHMAに分離定量する測定法は、HPLC-post column BCG法を用いた。統計解析では従属変数にIMTとプラークの有無を、独立変数にはHMAの割合(%)、多変量調整による重回帰ロジスティック回帰モデルにあてはめた。【結果】対象者の平均年齢は、65.2±9.2歳であった。HNAとHMAの割合はそれぞれ64.0±6.7%、36.0±6.7%であった。HMA(%)とIMTの間には有意ではないが負の関連を認め(β=-0.01, p=0.09)、プラークの有無に対するHMA(%)のレンジあたりのオッズ比(95%信頼区間)は0.10(0.01ー0.66)(p=0.02)であった。【考察・結論】一般成人集団を対象としてHSAのredox状態と生体の動脈硬化指標との関連を調査した結果、HMAはIMTとの間に負の弱い関連を示した。また、HMAの上昇とプラーク形成のリスク低下との関連が示唆された。今回用いた生活習慣病リスクの指標は頸動脈での内膜中膜肥厚とプラーク形成の有無のみである。IMTは動脈硬化指標としては確立された指標として広く用いられているが、生活習慣病の予測因子としてはそれ以外に多くの項目が存在し、また酸化還元状態を反映する指標としてもさまざまなマーカーが報告されている。今回の結果のみでは、血清アルブミンの予測因子としての独立した意義を示唆するには、エビデンスの蓄積が不足していると考える。公衆衛生学今後の研究としては測定対象数を追加し、結果に再現性が得られることを確認する。また酸化ストレス指標として、血清中の微量栄養素(カロテノイドなど)や脂肪酸分画(n-3脂肪酸分画など)の分析を行い、血清アルブミンから評価されるredox状態との関連性を明らかにする。また本研究フィールドでは、一般的な生活習慣病リスクのみでなく、腎機能(eGFR)、認知機能、運動機能等の測定も実施されているので、それらの結果との関連性も明らかにする。

当該年度においては既存の試薬や消耗品で測定をまかなうことができたことと、当初予定していた分析に遅れが生じたために、支出額が予定より過少となった。本年度は昨年度同様にフィールド調査による検体収集と分析を実施するとともに、新たな分析項目を追加する。
30cm角大型ガンマ線カメラの長期気球実験・衛星搭載に向けての開発・性能評価

電磁波天文学は、0.7530MeVでは、COMPTELの観測のみしかない。COMPTELは他の領域と比べて1桁以上感度が悪く、同じくCGRO衛星に搭載されGeV領域を観測したEGRETが発見した天体の数より1桁少ない。したがって、カンマ線全天探査によって、さらなる天体の発見が見込まれる。そこで我々は、0.120MeVでCOMPTELの10分の1(10mCrab)の感度、数度の角度分解能(3-6度:1MeV以下、1-3度:1-10MeV、1度以下:10MeV以上)で全天探査を行うことを目指して、電子飛跡追跡型のガンマ線カメラを開発している。この検出器は、コンプトン散乱による反跳電子をとらえるガス検出器(μ-TPC)と、散乱カンマ線をとらえるシンチレーターから成っている。目標としている感度を達成するためには、電子の飛跡を精度良く捉えることが不可欠である。そこで、電子飛跡取得システムの検証・改良を行い、一つの飛跡当たりの情報量を2-3倍に増やした。これにより、より詳細に電子飛跡が取得できる。また、電子がどの場所にどれだけのエネルギーを落としたかを測定できるシステムを開発した。これにより、コンプトン散乱点の見積精度が飛躍的に向上する。この改良された電子飛跡取得システムを使えば、角度分解能、感度ともに向上することが期待される。また、このシステムを用いてSPring-8の大強度X線で位置分解能の評価もした。以前のシステムではσ=120μmだったのが、94μmに向上した。また、衛星搭載実験のためには、回路を高密度化し、また消費電力を抑える必要がある。そこで、KEK測定器開発室と共同でCMOSチップを開発している。試作チップを検出器に接続し、X線イメージングできることを実証した。したがって、ガンマ線全天探査によって、さらなる天体の発見が見込まれる。この検出器は、コンプトン散乱による反跳電子をとらえるガス検出器(μ-TPC)と、散乱ガンマ線をとらえるシンチレーターから成っている。これまでは、10cm立方のμ-TPCからなるガンマ線カメラで原理実証を行ってきたが、目標としている感度を達成するためには、検出器の大型化が必要不可欠である。そこで、μ-TPCの読みだしである大型ガス検出器30cm角μ-PICを開発し、30cm立方のμ-TPCを製作した。一作目の30cm角μ-PICは電極のメッキ厚が一様でないために、電極の場所によってガス利得がばらついていたが、メッキ厚を一様がなるよう、製造工程を改良し、ばらつきを改善させた。現在の30cm角μ-PICは、ガンマ線カメラとして用いるには、ガス利得が十分ではない。そこで、23cm×28cmGEMを製作、性能評価した後、前置増幅器としてμ-PICと組み合わせて、ガス利得を向上させた。そして、およそ30cm立方のガス領域を組み合わせ、μ-TPCを作成した。また、KEKと共同で、検出器の信号読み出し回路のLSIの高密度化を行っており(8ch/1chip)、テストチップの評価を行った。μ-TPCの動作確認をした後μ-TPCとアンガー型NaI(Tl)シンチレーターを組み合わせて、ガンマ線カメラを組み立てた。そして、実験室でガンマ線ソースを照射して、点線源のイメージングに成功し、また二つの点線源のイメージを分離することに成功した。そこで我々は、0.120MeVでCOMPTELの10分の1(10 mCrab)の感度、数度の角度分解能(3-6度:1MeV以下、1-3度:1-10MeV、1度以下:10MeV以上)で全天探査を行うことを目指して、電子飛跡追跡型のガンマ線カメラを開発している。この検出器は、コンプトン散乱による反跳電子をとらえるガス検出器(μ-TPC)と、散乱ガンマ線をとらえるジンチレーターから成っている。そこで、30cm立方のμ-TPCを製作し、6mm角GSO(Ce)アレイを周囲に配置して、ガンマ線カメラを作成し、イメージングに成功した。試作チップを検出器に接続し、性能評価を行った。

これらの結果をもとにし、平成20年度には、最終版のチップを製作する予定である。さらに、反跳電子の飛跡を精彩にとらえることが、ガンマ線カメラの分解能向上につながる。そして、それには、μ-TPCの読み出しであるμ-PICをきっちり性能評価し、高性能化する必要である。そこで、μ-PICの性能評価のために、SPring-8にてX線をμ-PICに照射する実験も行った。電磁波天文学は、0.7530MeVでは、COMPTELの観測のみしかない。COMPTELは他の領域と比べて1桁以上感度が悪く、同じくCGRO衛星に搭載されGeV領域を観測したEGRETが発見した天体の数より1桁少ない。したがって、カンマ線全天探査によって、さらなる天体の発見が見込まれる。そこで我々は、0.120MeVでCOMPTELの10分の1(10mCrab)の感度、数度の角度分解能(3-6度:1MeV以下、1-3度:1-10MeV、1度以下:10MeV以上)で全天探査を行うことを目指して、電子飛跡追跡型のガンマ線カメラを開発している。この検出器は、コンプトン散乱による反跳電子をとらえるガス検出器(μ-TPC)と、散乱カンマ線をとらえるシンチレーターから成っている。目標としている感度を達成するためには、電子の飛跡を精度良く捉えることが不可欠である。そこで、電子飛跡取得システムの検証・改良を行い、一つの飛跡当たりの情報量を2-3倍に増やした。これにより、より詳細に電子飛跡が取得できる。また、電子がどの場所にどれだけのエネルギーを落としたかを測定できるシステムを開発した。これにより、コンプトン散乱点の見積精度が飛躍的に向上する。この改良された電子飛跡取得システムを使えば、角度分解能、感度ともに向上することが期待される。また、このシステムを用いてSPring-8の大強度X線で位置分解能の評価もした。以前のシステムではσ=120μmだったのが、94μmに向上した。また、衛星搭載実験のためには、回路を高密度化し、また消費電力を抑える必要がある。そこで、KEK測定器開発室と共同でCMOSチップを開発している。試作チップを検出器に接続し、X線イメージングできることを実証した。
明治前期における行政制度成立過程の研究

平成26年度は過去2ヶ年の研究成果の補完と総合を行い、全体として明治前期の行政の専門知の形成過程と官民関係の制度化過程を明らかにした。1.研究成果の補完については、これまで十分に解明できていなかった、主として幕末維新期の議政・行政機関の形成事情について関係史料の発掘・分析をすすめた。具体的には、幕末政治の課題に対して、新政府が議事院や"縦割り行政"といった新しいアイディアを用いて解決に乗り出していく過程を明らかにした(「近世近代移行期における「公論」行政の構築」(『東京大学日本史学研究室紀要』第19号))。また、内政改革において近世以来幅広い地方事務領域を包含していた「民政」の再編過程に着目し、新たな民政像が追究されるなかで"教育"の専門分野が形成されていく過程を明らかにした(「明治初年の民政改革における〈教育〉の台頭ー大木喬任と学制ー」教育史学会発表、論文投稿中)。同時に治水事務について、民政再編過程で旧慣と新技術の関係が模索されていたことを明らかにした(「明治新政府における政体変革と「事務」形成ー旧慣への対応をめぐってー」(関東近世史研究会月例会報告)。これに関連して一方では旧慣と新制の狭間で、地方情報・海外情報を総合する立法、"一般法"の創出過程を分析し(「明治初期における〈一般法〉の創出」史学会発表)、他方では近代日本初の地方制度統一法規の立法過程を新史料に基づいて明らかにした(「三新法の原型ー松田道之の地方制度構想を中心にー」『史学雑誌』掲載予定)。2.研究成果の総合については、第一年度に纏めた博士論文、第二年度の研究成果、如上の本年度補完分を合わせて、各既発表成果のブラッシュアップと包括的な理解の提示を行い、研究書の原稿にまとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、明治前期の政府における法制改革と行政改革の動向とその関連を明らかにすることを目的とし、以下の成果を得た。法制改革については「明治新政府の「立法」」(『東京大学日本史学研究室紀要』第17号)において、各省の政策立案と正院(内閣)の法案審査、議事機関(地方官会議・地方民会)の活用によって新政府流「立法]のモデルが形成されたことを明らかにした。行政改革については、教育事務・警察事務・司法事務を対象にそれぞれ分析を行った。第一に「明治初期教育事務の成立」(『史学雑誌』第121編第6号)において、新史料を基に教育基本法令・教育令の成立過程を実証し、明治5年学制から教育令への移行に込められた文部省の政策意図と、正院・元老院の実質的な機能を分析し、「明治10年代における教育事務の再編」(教育史学会発表および『日本の教育史学』投稿・審査中)において、教育令の改正過程を明治10年代の政治状況との関連から明らかにした。第二に「明治初期における行政警察の形成」(『明治維新史研究』掲載予定)において、内務省の主管事務、行政警察の形成を府県事務との関連で明らかにした。第三に「明治初期における官民訴訟の形成と再編」(『日本歴史』掲載予定)において、明治初年の対官吏訴訟制度の形成・再編過程を通じて司法事務の法制上の役割の変化を明らかにした。上記の論文化作業に並行して、長崎歴史文化博物館、山口県文書館、沖縄県立公文書館を訪ね、それぞれデジタルカメラによる史料撮影を行った。明治前期の地方行政に関する公文書・私文書を撮影対象とし、法制、教育行政、産業振興に関する史料を中心とした。なお、2012年11月、東京大学大学院人文社会系研究科に学位請求論文「明治初期における行政事務の形成ー官民共治の構想と展開ー」を提出し、審査を経て2013年3月7日、博士(文学)の学位を授与された。平成25年度は、明治前期の警察事務・司法事務・教育事務における西洋法概念の受容について検討し、行政における中央・地方関係の形成過程を明らかにした。成果は以下の通りである。1.警察事務では、「行政警察」police administrativeの導入をめぐる政府内部の協議過程と千葉県における制度化過程の相互関係を分析した。その結果、当務者たちが地域人民にその必要性が認知されやすい方法を模索し、事務の定着を追究していたことが明らかとなった(「明治初期における行政警察の形成」『明治維新史研究』第10号)。2.司法事務では、人民の官吏に対する訴訟制度(官民訴訟)の創建から変容の過程を、政府当務者の内部史料の分析を通じて解明した。これにより、本来地方的実情を中央の法令整備に活かそうとする方向性から、すでに実施段階に入った中央法令を地方的異論から防護する方向性へと転換し、新たな法概念(「行政訴訟」administrative litigation「行政請願」petition)を用いて制度改革を進めたことが明らかとなった(「明治初期における官民訴訟の形成と再編」『日本歴史』第790号)。3.教育事務では、第一に学制前期から学制後期への政策方針の変化を、中央・地方の事務史料から検討し、当務者たちの意図を明らかにした(「学制再編過程における中央と地方」教育史学会発表、於福岡大学)。第二に教育令期の政治的混乱のなかでの教育令の再編事情を明らかにした(「明治10年代における教育事務の再編」『日本の教育史学』第56集)。

平成26年度は過去2ヶ年の研究成果の補完と総合を行い、全体として明治前期の行政の専門知の形成過程と官民関係の制度化過程を明らかにした。1.研究成果の補完については、これまで十分に解明できていなかった、主として幕末維新期の議政・行政機関の形成事情について関係史料の発掘・分析をすすめた。具体的には、幕末政治の課題に対して、新政府が議事院や"縦割り行政"といった新しいアイディアを用いて解決に乗り出していく過程を明らかにした(「近世近代移行期における「公論」行政の構築」(『東京大学日本史学研究室紀要』第19号))。また、内政改革において近世以来幅広い地方事務領域を包含していた「民政」の再編過程に着目し、新たな民政像が追究されるなかで"教育"の専門分野が形成されていく過程を明らかにした(「明治初年の民政改革における〈教育〉の台頭ー大木喬任と学制ー」教育史学会発表、論文投稿中)。同時に治水事務について、民政再編過程で旧慣と新技術の関係が模索されていたことを明らかにした(「明治新政府における政体変革と「事務」形成ー旧慣への対応をめぐってー」(関東近世史研究会月例会報告)。これに関連して一方では旧慣と新制の狭間で、地方情報・海外情報を総合する立法、"一般法"の創出過程を分析し(「明治初期における〈一般法〉の創出」史学会発表)、他方では近代日本初の地方制度統一法規の立法過程を新史料に基づいて明らかにした(「三新法の原型ー松田道之の地方制度構想を中心にー」『史学雑誌』掲載予定)。2.研究成果の総合については、第一年度に纏めた博士論文、第二年度の研究成果、如上の本年度補完分を合わせて、各既発表成果のブラッシュアップと包括的な理解の提示を行い、研究書の原稿にまとめた。26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究の目的」に掲げた三つの課題(1法制機関と行政機関の相互作用による行政制度整備、II近世・近代移行期における地方制度の整備、III教育制度改革の意図と実相)のうち、平成24年度計画ではIを中心としたが、結果としてIとIIIについて多角的に研究を進めることができた。地方史料の調査を行い、博士論文において一連の研究成果を整理・統合できたことは、平成25年度計画において一定の準備ができたものと捉えている。以上のように、平成24年度計画を履行し、予定していた平成25年度計画の準備も滞りなく完了したので、おおむね順調に進展していると評価する。「研究の目的」に掲げた三つの課題(I法制機関と行政機関の相互作用による行政制度整備、II近世・近代移行期における地方制度の整備、III教育制度改革の意図と実相)のうち、平成25年度計画ではIIを中心どしたが、Iとの関連を意識した考察を行い、IIIについても成果発表および地方史料の調査を通じて一定の準備ができた。今後の研究では、前記の課題IIに本格的に着手する。これに伴い、平成24年度における課題I・IIIの研究成果との相互関係を明確にし、最終年度に向けた研究成果の整理・統合を進めていく必要がある。課題IIについては、さらに地方史料調査を行うとともに、成果の取りまとめに際して、近年様々な視点から行われている移行期研究に対して行政制度成立過程との関連で対話していきたい。研究成果の整理・統合には平成24年度提出の博士論文をベースとしつつ、今後、新たな成果を踏まえた再構成に取り組むこととする。今後の研究では、前記の課題IIIに本格的に着手する。
スポーツ文化の装置化による社会起業家の育成

本研究の成果は次の3点である。1点目、トップアスリートがアスリートとして培った能力・資質は、ソーシャル・アントレプレナーに求められる能力・資質と親和性がある。2点目、企業スポーツという形態でのスポーツ運営がなされる日本であればこそ、企業にインキュベーション機能を持たせたり、スポーツ団体が企業と協働することを通じて、ソーシャル・アントレプレナー育成のための環境整備をしたりすることが可能となる。3点目、経済発展状況・政治体制・経済体制などの違いにより、トップアスリートをソーシャル・アントレプレナーとして活用するという考え方は、日本をはじめとする先進国でしか(少なくとも現時点では)成立しない。平成25年度は、平成26年度に本格実施する国内トップアスリートへのインタビュー調査および海外のトップアスリートや企業等へのインタビュー調査、ならびに平成27年度に実施するアンケートと調査の前段として、主に3つの観点で研究・調査を実施した。各観点においてはインタビューなどの実地調査に加え、文献調査を実施し、その結果は計8回にわたる研究会を開催して議論を行った。第1に、ソーシャル・アントレプレナーに対してインキュベーションの役割を果たす企業とはどのようなものか、その取り組みの実際とスポーツ分野への応用可能性について検討した。文献調査を実施した上で、この分野で評価の高いNEC株式会社の担当者にインタビューを実施した。本調査の結果は鳥羽・来田・横山(2014)として論文化した。第2に、スポーツ団体におけるトップアスリートの支援策や、インキュベーション機能について検討した。これも文献調査を実施した上で、トップアスリート支援策を展開している公益財団法人日本オリンピック委員会の担当者にインタビューを実施した。本調査の結果は相原・伊吹(2014)として論文化した。第3に、トップアスリートのキャリア・ラダーやキャリア・チェンジ、特にデュアル・ラダーに関する先行研究調査を行った。本件は平成26年度も継続調査し、論文化する予定である。以上の調査結果をもとに、国内のトップアスリートに対するインタビュー調査も実施する予定であったが、質問項目の整理や先方とのアポイントの関係で、これらに関しては次年度に実施することとした。平成26年度は主に次の3点についての研究を進めてきた。1つめは、平成25年度に引き続いての文献調査である。デュアル・ラダーに関する文献やソーシャル・アントレプレナーシップに関する文献を中心に渉猟した。その成果は平成27年度に論文化して世に問う計画である。2つめは、元トップ・アスリートで、現在社会起業家あるいはそれに類する形で活躍をされている方へのインタビュー調査である。テスト・インタビューに続き、3名の方へのデプス・インタビューを行い、スポーツをしているタイミングでのキャリア形成がスポーツ後のキャリア形成にどのように関連しているかについての検討を行った。本調査の成果は平成27年度に論文として公刊する予定である。3つめは、近年経済的にもスポーツの面でも発展著しいタイにおける現状調査である。タイの中でも特に人気と実力が急上昇しているバレーボールに焦点を絞り、タイ王国バレーボール協会CEOへのインタビューを実施、スポーツの成績向上における社会からのサポートと、スポーツの認知度向上に伴うスポーツからの社会のサポート、さらにはトップクラスの選手のセカンド・キャリアについて話を伺った。また、現地日系企業におけるスポーツ支援の現状について、複数の日系企業にインタビュー調査を行った。タイ単独での話とするか、日本やその他の国との比較研究の形にするかなど、成果公刊のスタイルについては現在検討中である。平成27年度は、主に次の3点について研究を進めた。1つめは、平成26年度のタイに引き続き、上海において、トップクラスの選手のセカンド・キャリアについての調査を行った。経済体制・政治体制が異なることで社会システムとしてトップアスリートのキャリアをどうサポートするかが異なることが把握できた。2つめは、文献ならびにインタビューにより、ソーシャル・アントレプレナーがどのようなキャリア形成を行ってきており、それがどのように事業展開に役立っているかについての調査を行った。スポーツはもとより、他の経験においても、それをうまく転用するべく自らの能力を客観視できるか否かがアントレプレナーとしての成否に関わっていることが把握できた。3つめは、昨年度までのものも含め、これまでの研究成果を論文化することに努めた。残念ながら研究期間中の公刊はならなかったが、投稿済のもの、執筆途中のものを含め、5本の論文の執筆を行っている。研究期間全体を通じて、諸般の事情により定量調査の実施は断念せざるをえなくなったが、その分国内外の定性調査を当初の予定以上に充実したものとすることができた。今後論文公刊を通じて成果を世に問うていきたい。交付申請書における平成26年度の研究目的は、(1)文献調査、(2)海外定性調査、(3)国内追加定性調査、(4)平成27年度に行う定量調査の準備、である。このうち、『研究実績の概要』においても記したように、(1)(3)は順調に計画を遂行している。

海外のトップアスリートへのインタビュー調査は叶わなかったが、代わりにスポーツ統括団体トップのインタビュー調査を実施でき、結果としては研究目的をより進めることができたように考える。(4)は、調査票送付先の名簿作成などには着手できていないものの、調査票作成の元となる仮説の設定は(1)(3)を通じてできており、こちらも順調に平成27年度への橋渡しができていると考える。スポーツ政策平成27年度は、当初予定通り、国内における定量調査を実施することを研究活動の中核に据える。これまでの研究の結果、サンプル数や回答の数量化の可能性などを鑑み、定量調査の調査対象はトップアスリート自身とすることが固まったため、調査票設計・調査対象リストの作成・調査実施・結果の集計分析と、着実に進めていく。また、平成26年度までの研究の成果の論文化、および上記定量調査の結果の論文化も、最終年度としての今年度に行うべき活動である。平成25年度の当初計画は、「国内における実態把握を中核に据えて、主に、文献調査、トップアスリートに対する国内定性調査、企業スポーツやCSRに関する国内定性調査を実施」することにあった。このうち、文献調査は各分野において相当進めることができ、また、CSRの一環としての企業スポーツや社会企業家育成に関する実態調査も実施できた。トップアスリート調査は諸々の事情で平成26年度に先送りすることとなったが、準備は進んでいる。また、当初予定にはなかったが、国内における実態把握を行う上で外せない、スポーツ統括団体に対する調査も実施できた。論文も、調査に基づいて2本を公刊することができ、当初の予定通り研究は進捗しており、予定されていた成果は得られているものと考える。平成26年度ならびに平成27年度も、ここまで順調にきているこれまでの研究を継続して、予定通り調査を実施する。平成26年度は、主に3つの点についての調査を実施する。1つめは、昨年度からの継続課題である、デュアル・ラダーに関する先行研究調査を実施する。文献調査が中心であり、成果は論文として公刊する。2つめは、これも昨年度からの継続課題である、国内トップアスリートへのインタビュー調査を実施する。テストインタビューは5月早々に実施し、その後本インタビューを実施、成果は論文として公刊する。3つめは、本年度の研究計画の肝である、海外における実態把握を目的とした、海外トップアスリートならびに海外企業へのインタビュー調査である。先方とスケジュールを調整した上でではあるが、現時点では12月ないしは2月に調査を実施することを予定している。また、平成27年度に実施するアンケート調査の準備を並行して行う。平成27年度は、アンケート調査を実施し、その結果を論文化する予定である。調査対象として次の2つのいずれか、ないしは両方が考えられる。
脳磁図を用いた言語機能の神経生理学的バイオマーカーの探索

本年度は6名分の言語課題における脳磁図計測とWAIS-III、WMS-Rといった認知機能検査データの収集を行った。被検者数は合計で高齢者14名、若年者16名の検査データとなった。その後、昨年度に集積したデータと統合し、解析を行った。また、それぞれのERDの強度と認知機能検査における言語性IQと言語性記憶力の2項目について関係性を検討した。結果、ERD強度と言語性IQの間には有意な相関は認められなかったが、ERD強度と言語性記憶力の間には若年群においてalpha帯域の左島皮質、beta帯域の左中後頭部において有意な負の相関が認められた。以上の結果から、言語性記憶力が低いほどERD強度が強い傾向が認められ、言語課題時の脳活動強度が言語記憶力の指標となる可能性が示唆された。本年度は主に高齢者、若年者の二群における言語課題時の脳磁図データと認知機能検査データの収集を行った。被験者募集にはホームページでの公募等を用いて行い、本年度で24名分のデータを収集することができた。また、被験者のリクルートと並行して脳磁図データ解析のための空間フィルター解析と時間周波数解析のプログラムを新たに作成した。作成したプログラムを用いて二群間の脳律動変化の空間分布を比較すると、alpha(8-13Hz)、beta(13-25Hz)、low gamma(25-50Hz)帯域において、高齢者群で左の言語領野が若年者群より広範囲に活動していることが明らかとなった。また。時間周波数解析により、二群間の脳律動の時間変化を比較したところ、言語課題提示後500ms以降で高齢者群の方がalphaからlow gammaの3帯域において脳律動変化の左右差が大きくなることが明らかとなった。また、各人において言語能力指標としてWAIS-IIIとWMS-Rを施行したところ、言語性IQの粗点については高齢者群と若年者群で有意差がなかったが、言語性記憶の粗点については若年者群に比較し高齢者群で有意に低い結果となった。さらに、脳磁図データにより算出したalpha帯域の脳律動のパワー値と言語能力指標のスコアの相関を検討したところ、若年者群では言語性記憶のスコアが低いほど脳律動のパワーが高いのに対し、高齢者群では言語性記憶のスコアが高いほど脳律動のパワーが高くなり、二群間で逆の傾向があることが明らかとなった。本年度予定していたデータ収集数は20人分であったが、24人分のデータを収集することができ、データ解析も予定通り実施できたため。昨年度に引き続き、脳磁図のデータ収集を予定被験者数になるまで実施する。またデータ解析も進めることで言語に関する脳活動と認知機能の相関を明らかにする。さらに、それらの結果で導き出された相関関係を言語能力の低下しているてんかんや脳腫瘍の患者に適用することで、臨床の患者に適用可能かどうかを検討する。購入PCの価格が当初予定していた金額よりも低くなったため。翌年度は脳磁図計測費用として使用予定である。
ヒト骨芽細胞の恒常性維持におけるK^+チャネル応答機構の解析

ヒト骨肉腫由来の市販細胞(MG-63、HOS、SaOS-2細胞)およびヒト由来の骨芽細胞(SaM-1細胞)において、Ca^<2+>依存性K^+チャネル(BK, IK, SK1, SK2, SK3チャネル)のmRNA発現をRT-PCR法にて確認したところ、すべての細胞においてBKチャネルmRNAの発現が認められた。一方、IKはSaM-1、MG-63およびSaOS-2細胞に、SK1はSaOS-2およびHOS細胞に、SK2はHOS細胞に、SK3はMG-63、SaOS-2およびHOS細胞に認められた。また、定量的PCR法(Rea1-Time PCR法)において、ヒト骨肉腫およびSaM-1細胞に存在するBKチャネルは、チャネルを構成する主な構成成分であるBKαサブユニットは多量に存在するが、BKβサブユニット発現はほとんど認められないことを確認した。また、パッチクランプ法のシングルチャネル解析より、SaM-1細胞には電気生理学的にCa^<2+>依存性のK^+チャネルが2種類存在することを同定し、コンダクタンス値、Ca^<2+>依存性、電位依存性の有無よりこれら2種類のK^+チャネルが、BKチャネルとIKチャネルである可能性を強く示唆した。さらに、細胞外ATPの添加によりSaM-1細胞の細胞内Ca2+濃度上昇が主にP2Y受容体を介することを我々はすでに報告しているが、パッチクランプ法のホールセルクランプにおける開口薬と遮断薬を用いた検討により、BKおよびIKチャネルが薬理学的にも存在し、ATP添加による細胞内Ca2+濃度上昇に伴う脱分極が、charybdotoxinやclotrimazoleにより抑制されたことから、ヒト骨芽細胞における受容体を介したIKチャネルの活性化の可能性を示した。骨芽細胞に存在するチャネルの種類とその役割について不明な点が多い.また,外的環境変化やストレスに対する細胞内シグナル伝達機構として,細胞内のタンパクリン酸化カスケードが明らかとなっているが,物理化学的ストレスの細胞内シグナルへの変換機構はいまだ不明である.はじめに,ヒト骨肉腫由来の市販細胞であるMG-63,HOS,SaOS-2細胞におけるK^+チャネルを検索し,大コンダクタンスCa^<2+>依存性K^+チャネル(BKチャネル)を構成するBKα1サブユニットmRNA発現が高いことをReal-Time PCR法にて確認した.これまでに,MG-63細胞にBKチャネルが存在することが報告されているため,それぞれの細胞におけるBKα1サブユニットのタンパク発現についてウエスタンブロット法を用いて検討し,MG-63細胞におけるBKチャネルタンパクが高発現することを確認した.次に,BKチャネルの電気生理学的特徴をパッチクランプ法にて検討し,単一チャネルパッチクランプ法のinside-out法において,カルシウム依存性と電位依存性を有し,コンダクタンスが大きいK^+チャネルが存在することを確認した.また,ホールセルクランプ法にて,BKチャネルの選択的開口薬であるNS1619と遮断薬の低濃度テトラアンモニウムクロライドを用い,BKチャネルが機能しうることを確認した.以上の結果より,ヒト骨芽細胞にメカノセンサーの候補であるBKチャネルが機能的存在する可能性を示した.Cell line化されたヒト骨肉腫由来の市販細胞(MG-63,HOS, SaOS-2細胞)は,カルシウム依存性k^+チャネルであるBKチャネル(BKα1サブユニット)のmRNAを共通に高発現するとともに,IK1チャネルおよびSK1-3チャネルのうち,少なくとも1種類以上を発現していた。一方,ヒト骨芽細胞様細胞に対する細胞外ATPが細胞内カルシウム濃度を上昇させることを以前に報告したが,この細胞にもBKチャネルのmRNAが高発現しており,IKチャネルのmRNA発現も認められた。また,パッチクランプ法によるシングルチャネル解析においても,BKチャネルとIKチャネルと同様の電気生理学的特徴を持つ2種類のチャネルの存在を確認した。さらに,ホールセルパッチクランプ法において,BKチャネルの開口薬であるNS1619は細胞に段階的パルスを与えて生じる膜電位応答を活性化し,BKチャネルの阻害薬であるtetraethylammonium chloride (TEA)はこれを抑制した。一方,細胞外ATPによる細胞内カルシウム濃度上昇に伴う細胞の過分極は,TEAで抑制することができなかったが,IKチャネルの阻害薬であるclotrimazoleとATP受容体(P2Y)の拮抗薬であるsuraminにて抑制された。以上の結果より,ヒト骨芽細胞様細胞に機能しうるカルシウム依存性k^+チャネルが少なくとも2種類存在することを示すとともに,細胞外ATPによる細胞内カルシウム濃度の上昇は,ヒト骨芽細胞様細胞において過分極を引き起こすが,この際に関与するカルシウム依存性k^+チャネルはIKチャネルである可能性を示唆した。また、パッチクランプ法のシングルチャネル解析より、SaM-1細胞には電気生理学的にCa^

<2+>依存性のK^+チャネルが2種類存在することを同定し、コンダクタンス値、Ca^<2+>依存性、電位依存性の有無よりこれら2種類のK^+チャネルが、BKチャネルとIKチャネルである可能性を強く示唆した。さらに、細胞外ATPの添加によりSaM-1細胞の細胞内Ca2+濃度上昇が主にP2Y受容体を介することを我々はすでに報告しているが、パッチクランプ法のホールセルクランプにおける開口薬と遮断薬を用いた検討により、BKおよびIKチャネルが薬理学的にも存在し、ATP添加による細胞内Ca2+濃度上昇に伴う脱分極が、charybdotoxinやclotrimazoleにより抑制されたことから、ヒト骨芽細胞における受容体を介したIKチャネルの活性化の可能性を示した。