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サラシノールをシードとする新規スルホニウム塩型食後過血糖改善剤の合成と活性評価

Salacinol(1)は,アーユルベーダ医学で用いられている糖尿病の特効薬物(Salacia reticulata)から単離された極めて強い血糖値上昇抑制(α-グルコシダーゼ阻害)作用を示す化合物である.今回,1の5員環チオ糖部が阻害活性に及ぼす影響を検討するために,1の5員環を開裂した数種のモデル化合物を合成し,そのα-グルコシダーゼ阻害活性を評価した.その結果,いずれのモデル化合物の活性も極めて低くとどまり,強い活性発現には1の5員環チオ糖構造が必須であることが判明した.Salacinol(1)は,アーユルベーダ医学で用いられている糖尿病の特効薬物(Salacia reticulata)から単離された極めて強い血糖値上昇抑制(α-グルコシダーゼ阻害)作用を示す化合物である.今回,1の5員環チオ糖部が阻害活性に及ぼす影響を検討するために,1の5員環を開裂した数種のモデル化合物を合成し,そのα-グルコシダーゼ阻害活性を評価した.その結果,いずれのモデル化合物の活性も極めて低くとどまり,強い活性発現には1の5員環チオ糖構造が必須であることが判明した.報告者らがインドやスリランカの伝承医学,アーユル・ヴェーダで糖尿病の治療薬物Salaciareticulataから単離した強力なα-グルコシダーゼ阻害作用を示す成分,salacinol(1)[Tetrahedron Lett.,8367(1997)]は,5員環チオ糖スルホニウム部とそのスルホニウム上に硫酸エステル構造をもつエリスリトール側鎖を備える新奇な構造を有する.α-グルコシダーゼ阻害活性発現には1の水酸基の立体化学が大きくかかわることが示唆されている.今回,1をリード化合物とした新規食後過血糖改善剤の合成研究の一環として,1のチオ糖部のC_2-C_3結合を開裂した化合物1aおよびそのエナンチオマー1b,さらに,これらのアザ類縁体2a,2bの合成を検討した.まず,それに必要となるD-およびL-エリスリトールの環状硫酸エステル(D-3,L-3)を報告者らの合成条件[Bioorg.Med.Chem.,15,3926(2007)]に従って高収率で合成した。次に,硫酸エステルL-3とdi-O-benzyl-2,2'-thiodiethanolとのカップリング反応によりスルホニウム塩としたのちに脱保護して、salacinol型側鎖をもつ目的化合物1aに導いた.同様に,D-3から1aのエナンチオマー1bを得た。さらに1a,1bを塩化水素の存在下メタノール分解して相当する脱硫酸エステル体1c,1dにも導いた.また,2,2'-iminodiethanolとD-3,L-3のカップリングを鍵反応用いて,1a,1b,1c,1dの窒素類縁体2a,2b,2c,2dを得た.以上本年度合成予定の8種類の化合物を得た.これらのα-グルコシダーゼ阻害活性については,現在検討中である.報告者らがインドやスリランカの伝承医学,アーユル・ヴェーダで糖尿病の治療薬物Salaciareticulataから単離した強力なα-グルコシダーゼ阻害作用を示す成分,salacinol(1) [Tetrahedron Lett., 8367 (1997)]は,5員環チオ糖スルホニウム部とそのスルホニウム上に硫酸エステル構造をもつエリスリトール側鎖を備える新奇な構造を有する.α-グルコシダーゼ阻害活性発現には1の水酸基の立体化学が大きくかかわることが示唆されている.本年度は、まず,昨年度に合成が完了した最も簡単な構造をもつ1の脂環式誘導体8種類(1のチオ糖部のC_2-C_3結合を開裂し,チオ糖のヒドロキシメチレン基を除いた化合物1aおよびそのエナンチオマー1b,そして,1a,1bの脱硫酸エステル1c, 1dさらに,そのアザ類縁体2a, 2b, 2c, 2d)のα-グルコシダーゼ阻害活性を評価した。その結果、すべての化合物の活性は完全に消失し,環構造およびヒドロキシメチレン基の除去は活性を著しく低下させることが判明した.次に,1のC_2-C_3結合のみを開裂した化合物1eおよびそのジアステレオマー1fを合成するために,D-およびL-エリスリトールの環状硫酸エステル(D-3, L-3)を報告者らの合成条件[Bioorg. Med. Chem., 15, 3926 (2007)]に従って高収率で合成した.さらに,硫酸エステルL-3と2-benzyloxy-ethyl (1,3-dibenzyloxyprop-2-yl)sulfideとのカップリング反応によりスルホニウム塩とした後に脱保護して、目的化合物1eに導いた.同様に,D-3から1aのエナンチオマー1fを得た。これらのα-グルコシダーゼ阻害活性についての阻害活性を検討した結果,いずれも阻害活性は認められず,1のC_2-C_3結合の開裂は、活性を著しく低下させることを明らかにした。報告者らがインドやスリランカの伝承医学,アーユル・ヴェーダで糖尿病の治療薬物Salaciareticulataから単離した強力なα-グルコシダーゼ阻害作用を示す成分,salacinol(1)[Tetrahedron Lett., 8367(1997)]は,1,4-dideoxy-1,4-epithio-D-arabinitol型5員環

チオ糖スルホニウム部とそのスルホニウム上に硫酸エステル構造をもつエリスリトール側鎖を備える新奇な構造を有し,α-グルコシダーゼ阻害活性発現には1の水酸基の立体化学が大きくかかわることが示唆されている.本年度は,イソアスコルビン酸から調製したエポキシ体(2)のメルカプトエタノールとのカップリング反応で得たジオール(2)を光学活性な2種の(+)-および(-)-grycidol (3)との処理して1のC_3-C_4結合を開裂した化合物(4および5)を合成した。また,ジオール(2)と昨年度に合成した環状硫酸エステル(D-5,L-5)を用いて4および5のホモログ(6および7)を合成し,これらのα-グルコシダーゼ阻害活性を評価した。その結果、すべての化合物の活性は完全に消失し,1のC_3-C_4結合の開裂は活性を著しく低下させることが判明した.本年度の結果および昨年度までの結果を合わせて,非環式誘導体を用いた1の5員環チオ糖構造に関する構造活性相関を評価した結果,強い阻害活性発現には1の5員環チオ糖構造が必須で,C_2-C_3およびC_3-C_4結合の開裂は著しい活性の低下につながることを明らかにした。
原子力材料の照射脆化評価のための転位に対する障害強度因子の実験的研究

原子力材料の寿命評価あるいは新規材料の開発に於いて、中性子照射により導入される欠陥による材料の強度変化、特に靭性の変化を評価することは中心的な課題である。従来、照射誘起欠陥を電子顕微鏡等により観察し、その数密度、寸法から欠陥による硬化量を評価する方法が広く採られてきた。しかし、実用上重要な軽水炉圧力容器の照射脆化の原因になっている、銅を含む微小欠陥集合体のように、通常の電子顕微鏡では観察が事実上不可能な場合も多い。このような場合には上記の方法を採用することが不可能である。また、アトムプローブ等により数密度等を測定することも可能であるが、計測対象の体積が小さいために、統計的に有意なデータを取得することは困難である。一方、転位に対する障害物としての強度は理論的に導出することが従来から行われているが、定量的に精度の良い評価は困難であり、実際にはこの値をadjustable parameterとして扱ってきたのが実情である。本研究に於いては電顕内その場観察により転位と相互作用している障害物を転位線上のカスプとして検出し、カスプの頂角を測定することにより転位障害物としての強度を評価することを目的とした。この結果、巨視的な機械試験により評価した硬化量と、電顕内その場観察結果から評価した値のあいだに極めてよい一致を得ることが出来た。このことと、通常の電子顕微鏡法で観察困難な微細集合体をカスプとして検出することに成功したこととは、本研究の顕著な成果である。この方法は材料の種類を選ばず、また照射硬化のみならず一般の粒子分散による材料強化機構の評価の上でも、一般性のある極めて有用な方法である。本研究に於いては併せて計算機シミュレーションにより転位と障害物の相互作用の過程を詳細に調べ、電顕内その場観察の結果と比較することにより、上記の研究手法の正当性を補強することが出来た。さらに、本研究に於いては非破壊的に原子力材料の強度変化を評価する方法として、外部応力下超音波吸収測定法と、これを補強する意味で振幅依存内部摩擦の測定を行い、それぞれ転位と障害物の相互作用に起因するパラメータ変化を評価することが出来た。これらの結果と上記の電顕内その場観察の結果を比較することにより、外部応力下超音波減衰測定法を非破壊的に照射脆化を評価する手法として、利用する上での方向性を取得することが出来た。今年度予定した主要な研究内容は、研究対象とする試料の作成と、電子顕微鏡内での引張試験その場観察の設備の整備と手法の確立であった。試料作成としては、Fe-1%Cu, Fe-0.3%Cu合金を準備し、焼き入れ、時効処理を行ったものをそれぞれ準備した。ニッケル、マンガン、燐合金については、溶製まで完了した。既設の400kV電子顕微鏡にCCDカメラの取り付けを行った。また、その場引張試験のための電子顕微鏡ホルダーを購入した。当初の計画ではメーカーと共同開発により製作する予定であったが、想定した機能をもつ既成の製品があることが分かったので、これを購入することにした。電子顕微鏡内引張試験のための試料作成に、相当の時間を要した。

これは電子顕微鏡観察可能な薄さで、かつ応力を負荷可能な形状の試料を成形することが容易でなかったためである。電子顕微鏡内引張試験による予備的なその場観察を実施した。焼き入れ材においては転位の運動はスムースで、通常のパイエルス力に支配された運動であることが推察された。一方、時効材においては、電子顕微鏡では何の析出物も観察することが出来なかったが、転位は明らかに沢山のカスプを伴っており、点状の障害物により運動を妨げられていることが明らかになった。また、このようなカスプの密度は事項条件によって大きく変化した。次年度以降は、これらを定量的に評価することにより、通常の機械的試験により求めた硬化との比較を行って行く予定であるが、本年度の上記のような成果は、次年度以降の研究計画が妥当であることを保証するものである。1.外部応力重畳下超音波減衰測定装置の試作この装置の使用目的は、転位による超音波吸収を、重畳した外部応力により転位の負荷状態を変化させて測定することにより、障害物の分布等に関する情報を得るのが目的である。既設の電気油圧式機械試験装置等を組み合わせて外部応力重畳下で超音波減衰を測定できる装置を試作し、予備実験を行った。試料とセンサーのカップリングが極めて敏感に測定結果に影響を及ぼすことが分かったので、その最適化のためにカップラントやセンサーの固定方法、測定曲線解析手法の開発を行い、ほぼ本実験にかかれる水準に達することができた。2.分子動力学法による、転位と欠陥の相互作用過程シミュレーションプログラムの作成と計算の実施転位に対する種々の障害物と転位との相互作用を、局所的な転位の形状等の測定可能なパラメータに関係づけて、シミュレーションにより調べるための計算コードを開発した。来年度には本格的なシミュレーション計算にはいる予定である。3.既設の陽電子消滅測定装置を用いて、鉄-銅の2元合金を種々の熱処理条件のもとで、ドップラー拡がり測定を実施した。これにより、鉄中の銅の微細集合体の分布等について精度よく把握した試料を準備することができた。こうして準備した試料を次項に述べる実験に供する。(二田、福元)4.電顕内その場引張観察実験の実施鉄-銅合金を中心に、電顕内での応力負荷実験を実施した。転位の障害物両側での張り出し角の測定を多数の障害物に対して実施した。分子動力学法によるサブナノ尺度の同様な転位配置との関係付けを詳細に検討した。本年度はTEM内引張その場観察の実施と、平行して分子動力学法による転位と障害物の相互作用のシミュレーションを行った。TEM内引張試験に関しては、試料の作製法に革新的な手法を開発することが出来た。これは最近別途導入されたFIB装置を使用するもので、照射済みの引張試験片等から10ミクロンx20ミクロン程度の寸法の試料を採取し、これを別途FIB装置で整形した基盤を介してTEM内引張ホルダーに取り付けて試験するという方法である。これにより、強く放射化された試料に対する実験も殆ど被曝なしに行うことが出来るだけでなく、貴重な照射済み試料を実質的に非破壊で試験できるようになった。さらに、転位チャンネリングのようにバルク材でしか発達しにくい組織をバルクで試験して発現させ、その試料から薄膜を採取してその場観察することが出来るようになった点は大きな成果といえる。
顎口腔系に機能異常を有する患者の臨床生理学的研究

当初の研究計画にしたがって実験を行いデータを収集・解析し、以下の知見を得た。A)オトガイ舌筋には呼吸に同期して発火する少なくとも2種類の単一運動単位が存在した。これらは安静呼吸時の発火パタンから吸息相・呼息相のいずれにも発火する吸息/呼息ユニットと、吸息相にのみ発火する吸息ユニットに分類された。両者ともに発火頻度は頭部の後屈に伴い増加し、前屈に伴い減少した。現在、この活動の変調に対する緊張性頚反射および迷路反射の影響について検索中である。B)側頭筋および咬筋への電気刺激に対する閾値から外舌筋の反射性筋活動誘発に閉口筋筋紡鐘が関与していることが示唆された。また、側頭筋への緊張性振動刺激によって舌前突筋および舌引っ込め筋に筋活動が誘発された。C)呼吸相を変えて撮影した側面頭部X線規格写真の解析から、舌・舌骨を含めた上気道部の形態計測に際しては呼吸のタイミングを考慮する必要性が示唆された。これを参考にして、顎変形症患者の下顎後退術直前、術後1ヵ月・3ヵ月・6ヵ月・1年の時点で、頭位および呼吸相を一定にして側面頭部X線規格写真を撮影した。この解析から舌・舌骨を含めた上気道部の形態には経時的な適応性の変化が生じ、この変化には性差があることが示唆された。D)睡眠呼吸障害の評価に使用する簡易ポリグラフ(マイクロスリ-プ)に2チャンネルの筋活動を同時記録可能なように改良した。現在この装置を用い顎変形症患者の下顎後退術前後の筋・呼吸機能の変化についてデータ収集中である。E)Cervical Headgear装着により頭頚部諸筋の筋活動が変化することが示された。また、頭部の前屈が生じ、上部気道の形態に変化が生じることが明らかになった。当初の研究計画にしたがって、実験を行いデータを収集・解析し、これまでに以下の地検を得た。A)オトガイ舌筋単一運動単位は安静呼吸時の発火パタンから吸息相・呼息相のいずれにも発火するtonic unitと吸息相にのみ発火するphasic unitに分類された。両者とも発火頻度は頭部の後屈に伴い増加し、前屈に伴い減少した。現在、走行の違いによる活動パタンの差異および上気道に対する表面麻酔の効果についての検索を行っている。現在、側頭筋および咬筋への振動刺激に対する外舌筋の反射性筋活動誘発の時間的・空間的関連について検索中である。C)呼吸相を変えて撮影した側面頭部X線規格写真の解析から舌・舌骨を含めた上気道部の形態計測に際しては呼吸のタイミング考慮する必要があることが示された。これを参考にして現在顎変形症患者の術直前、術後1ヵ月・3ヵ月・6ヵ月・1年の時点で縦断的に撮影してデータの収集を行っている。D)重度のいびきを主訴とする成人男性患者1名に歯科的装置を装着し症状の改善をみた。睡眠呼吸障害の評価に使用するマイクロスリ-プから2チャンネルの筋活動をモニター可能なようにこの装置を現在改良中である。これまでに症状の改善をみた症例および他の症例において、歯科的装置を用いた治療を行った際の上気道の呼吸筋筋活動に関するデータの収集・解析を行う。E)Cervical Headgear装着により頭頚部諸筋の筋活動に変化を観察した。

Cervical Headgearが頭頚部諸筋の筋活動に変化をもたらすことが明らかになったがこの機構に関して、緊張性頚反射・歯根膜入力・気道確保に伴う姿勢変化などの観点から現在検索中である。当初の研究計画にしたがって実験を行いデータを収集・解析し、以下の知見を得た。A)オトガイ舌筋には呼吸に同期して発火する少なくとも2種類の単一運動単位が存在した。これらは安静呼吸時の発火パタンから吸息相・呼息相のいずれにも発火する吸息/呼息ユニットと、吸息相にのみ発火する吸息ユニットに分類された。両者ともに発火頻度は頭部の後屈に伴い増加し、前屈に伴い減少した。現在、この活動の変調に対する緊張性頚反射および迷路反射の影響について検索中である。B)側頭筋および咬筋への電気刺激に対する閾値から外舌筋の反射性筋活動誘発に閉口筋筋紡錘が関与していることが示唆された。また、側頭筋への緊張性振動刺激によって舌前突筋および舌引っ込め筋に筋活動が誘発された。C)呼吸相を変えて撮影した側面頭部X線規格写真の解析から、舌・舌骨を含めた上気道部の形態計測に際しては呼吸のタイミングを考慮する必要性が示唆された。これを参考にして、顎変形症患者の下顎後退術直前、術後1カ月・3カ月・6カ月・1年の時点で、頭位および呼吸相を一定して側面頭部X線規格写真を撮影した。この解析から舌・舌骨を含めた上気道部の形態には経時的な適応性の変化が生じ、この変化には性差があることが示唆された。D)睡眠呼吸障害の評価に使用する簡易ポリグラフ(マイクロスリ-プ)に2チャンネルの筋活動を同時記録可能なように改良した。現在この装置を用い顎変形症患者の下顎後退術前後の筋・呼吸機能の変化についてデータ収集中である。E)Cervical Headgear装着により頭頚部諸筋の筋活動が変化することが示された。また、頭部の前屈が生じ、上部気道の形態に変化が生じることが明らかになった。
座頭琵琶における語りと文字テクスト(台本)の関係についての研究

九州地方に行なわれる座頭琵琶の語り物伝承は、さまざまな点で中世的な語り物伝承のすがたを伝えている。たとえば、彼等は語り物を演唱するにとどまらず、その本業は、むしろ祓いや祈祷などの宗教儀礼を行なうことにある点である。この研究において私は、座頭琵琶における語り物伝承と文字テクスト(台本)との関係に焦点をあてて考察した。したがって、とくに福岡県の筑前地方の座頭について調査した。なぜなら、筑前地方の座頭は、明治期において多くの台本を作成したからである。筑前地方では、明治期に晴眼者が父親の盲僧行を相続し、そのため語り物の習得や記憶の便宜ために台本が作られたのである。したがって筑前地方の座頭琵琶における語り物と台本との関係を調査することで、台本が作られることで語りが変質していく過程を、きわめて具体的にしることができるのである。私見によれば、筑前地方の座頭琵琶の伝承についての研究は、たんに一地方の語り物伝承の研究にとどまらず、ひろく口頭的な語り物伝承と文字テクストとの相互関係を考えるうえで、より普遍的な視点を提供するはずである。それはさらに、中世に行なわれた口頭的な語り物(平家物語、その他)の演唱について考えるうえでも、貴重な手がかりを与えるものである。九州各地に伝承された座頭(盲僧)琵琶の語り物は、その口頭的な語りの構成法、曲節の接続のしかたに一定の法則性が存するなど、さまざまな点で中世的な語り物伝承のおもかげを伝えている。私はここ数年、熊本・福岡・大分県に伝わる座頭琵琶のフィールドワークをとおして、その語り物伝承の実態に関する調査・研究を行なってきた。調査の過程で、かなりの数の台本類が諸所に蔵されることを知ることができたが、それらの台本は、語りと文字テクストの関係を考察する上できわめて興味深い資料である。本研究では、現存する座頭琵琶台本の網羅的な調査を行ない、文字テクストと語り物伝承、台本とパフォーマンスの関係について、言語・音楽の両面から考察するものである。本年度はまず、かつて座頭の芸がさかんに行われた地域である宮崎・長崎・佐賀県をたずね、郷土史料、藩政史料などから座頭(盲僧)に関連する記述をさがし、台本とみられる文献類の発見につとめた。その結果、九州地方における座頭(盲僧)芸のかつての広がりを確認することができた。また、福岡県甘木市の盲僧(座頭)、森田勝浄氏、および、同県浮羽郡田主丸町の故国武諦浄氏のご遺族が所蔵する琵琶台本のコピーや写真を入手し、とくに森田氏からは、台本が作成された経緯や背景などについての聞き取り調査を行なった。現在、入手した資料の整理・分析を進めているところだが、この調査は、次年度も継続して行い、語り物台本が作られた経緯・動機を考察するとともに、台本とパフォーマンスとのかかわり、また、文字テクスト化の成立により語り物がどのように変容し、それは詞章・音楽面にどのような影響を及ぼしたか、などの問題を検討する。また、台本を用いる伝承者と、用いない伝承者において、習得方法、演唱形態においてどのような差異が生じるかという点も、きわめて興味深い問題である。

私見によれば、筑前地方の座頭琵琶の伝承についての研究は、たんに一地方の語り物伝承の研究にとどまらず、ひろく口頭的な語り物伝承と文字テクストとの相互関係を考えるうえで、より普遍的な視点を提供するはずである。それはさらに、中世に行なわれた口頭的な語り物(平家物語、その他)の演唱について考えるうえでも、貴重な手がかりを与えるものである。
糖尿病をもつ高齢者における睡眠と身体活動量に関する研究

糖尿病患者の運動療法は糖尿病合併症の発症と進展に効果があるが自己管理実行度は低い。特に糖尿病高齢者は加齢による身体的苦痛や併存疾患などにより身体活動量は減少している。また、糖尿病と睡眠との関連も注目されているが、糖尿病高齢者の睡眠を実測した研究はない。今後、さらに高齢化が進み、糖尿病高齢者が増えることが目前に迫っている。本研究は糖尿病高齢者に対して、簡便な方法で効率よく身体活動量を増やすための支援方法を構築することを目指して取り組んでいる。研究の目的は糖尿病高齢者の身体活動および睡眠を実測し関連を確認した上で身体活動を増加させる介入として、睡眠衛生教育を実施しその効果を検証することである。平成30年度は研究フィールドと研究方法の検討を重ね研究計画書を立てた。研究承認までに時間を要したものの、平成31年2月より研究を開始した。平成31年3月31日時点では47名の同意を取得し対象者として登録した(目標登録症例数は100例)。すべての対象者にベースライン調査として身体活動量測定、自記式質問紙調査を行っている。調査内容は1身体活動量、2身体活動自己効力感、3主観的睡眠感、4属性要因と疾患関連要因である。身体活動量の解析ができた対象者から身体活動量結果を返却し、また睡眠の個別指導を開始している。個別指導1ヵ月後、3ヵ月の変化を確認するための調査を計画している。次年度も引き続き対象候補者へ依頼を行い、調査を継続する。平成30年度はデーター収集の終了を目指していたが、研究実施体制の調整や研究計画および研究承認までに時間がかかってしまった。研究の実施が遅れているため、引き続き対象候補者への依頼とデータ収集を急ぐ。調査日の追加や変更についても研究協力者へ相談しており、早急に対処する。そこで本研究は糖尿病高齢者に対して、簡便な方法で効率よく身体活動量を増やすための支援方法を構築することを目指して取り組んでいる。平成29年度は関連の研究の状況把握を行った。糖尿病患者の血糖コントロールと睡眠との関連を明らかにすることを目的に糖尿病患者の睡眠と血糖コントロールに関する研究のレビューを行った。その結果、国内研究がほとんどないことがわかった。睡眠については多くの研究で質問紙や聞き取りなどの方法で調査されており、睡眠を実測した研究は少なかった。睡眠と血糖コントロールとの関連においては、睡眠効率、睡眠の質の低さや睡眠時間とHbA1cとの間に負の相関を報告した研究が複数あった。また、7時間程度の睡眠群が短時間および長時間睡眠群と比較しHbA1c値が低いことを報告した研究も複数あった。これらの結果をふまえて、研究計画を修正することとなった。次年度は研究レビューの結果をふまえて再度検討した身体活動量と睡眠覚醒リズムの実態調査を行う予定としている。平成29年度は糖尿病高齢者の身体活動量と睡眠覚醒リズムの実態調査を行う予定であったが、研究計画を検討した結果、文献レビューをやり直す必要があるとした。関連研究の状況把握を行ったが、本研究に関連する研究は少なかった。特に国内の研究はほとんどなく、主に国外の研究をレビューすることになり時間を要した。また、レビューの結果より、研究計画を修正する必要性もあり研究計画修正のため計画が遅れている。

平成30年度はデーター収集の終了を目指していたが、研究実施体制の調整や研究計画および研究承認までに時間がかかってしまった。糖尿病高齢者の身体活動量と睡眠覚醒リズムの実態調査を行う予定である。実測または尺度による調査結果を用いて、調査し身体活動量と睡眠覚醒リズムの関連を検討する。調査内容は1身体活動量、2身体活動自己効力感、3睡眠覚醒リズム、4主観的睡眠感、5属性要因と疾患関連要因である。研究の実施が遅れているため、引き続き対象候補者への依頼とデータ収集を急ぐ。調査日の追加や変更についても研究協力者へ相談しており、早急に対処する。平成29年度に購入していない身体活動量計測機器と睡眠覚醒リズム計測機器の購入を予定している。初年度に研究が遅れたため機器の購入などが平成30年となった。
高深度プロテオミクスによるヒトプロテオーム完全解析

ヒト試料中に発現しているタンパク質すべての同定・定量を可能にする高深度ヒトプロテオーム解析システムの開発を目指し、研究を行った。メートル長シリカモノリスカラムを用いる超高分離能LC-MSシステムに、メートル長HILICカラムを用いた超高分離能分画-間引き法を組み合わせた高深度プロテオーム解析システムを開発した。その結果、間引き法を使った場合には、従来法に比べ、タンパク質同定数を46%増加させることに成功した。また、分画法を用いた場合には、従来法とほぼ同様に約10,000種のタンパク質同定が可能となり、従来法に比べ出発試料量を200分の1に、分析時間を6分の1に抑えることができた。本研究では、(i)高分離能直交間引き法の確立、(ii)メートル長C18逆相シリカモノリスカラムを用いたLC-MSシステムの高性能化、(iii)ヒト培養細胞試料への適用を行い、ヒトプロテオーム完全解析のためのシステムを確立することを目標としている。本年度は、(i)高分離能直交間引き法の確立、(ii)メートル長C18逆相モノリスカラムを用いたLC-MSシステムの高性能化、を行った。(i)についてはHILICシリカモノリスカラムについて、最適なLC条件を検討した。LC(HILIC)ーMSで直接測定することにより、間引き法に最適な画分や間引き数について検証した。(ii)については、最初にメートル長C18逆相シリカモノリスカラムのカラム長、グラジエント勾配、流速、カラム径等を最適化した。また、LC(HILIC)とLC(C18)のオンラインおよびオフライン接続システムについても検討を行った。(iii)のヒト試料については、遺伝子解析結果が入手可能で、プロテオミクス分野での標準試料の一つでもあるHeLa細胞をモデルとして用い、検討を行ったところ、8000ー9000タンパク質の同定システムを確立することに成功した。前年度用いた非イオン性官能基をシリカモノリス骨格に修飾したHILICナノシリカモノリスカラムによる前分画では限界があり、本年度は、両性イオン型官能基をシリカモノリス骨格に修飾し、間引き法によるヒトプロテオーム完全解析の確立に向けた検討を行った。まずは、作製したHILICモノリス型シリカカラムの性能評価を行ったところ、長さ4 mのカラムは12時間のグラジエント条件下で最高性能を発揮し、平均ピークキャパシティーPcは336であった。これは、高い分離性能をもつ長さ2 mのRPLCモノリス型シリカカラムを用いて4時間のグラジエント条件下でHeLa細胞トリプシン消化ペプチドの分析を行った際のPc(317)と同等であった。本カラムを用いて間引き法で解析を行った。12時間中1時間幅の画分を取得し、その画分について、長さ2 mのRPLCモノリス型シリカカラムを用いて4時間のグラジエント条件下でLC-MS/MSを行ったところ、5080タンパク質(17694ペプチド)が同定された。一方、前分画を行わない全画分試料について同一条件で測定を行ったところ、同定数は3484タンパク質(21598ペプチド)にとどまった。つまり、従来法と比較して本手法の同定ペプチド数は18%減少していたにも関わらず、同定タンパク質数は46%増加していた。グラジエント分析1時間あたりのタンパク質同定効率は871から1270へ向上した。以上のことから、間引き法がヒトプロテオーム解析法として、深度と高速性に優れた手法であることを示すことができた。直交間引き法において、当初計画していたHILIC法に加え、新たに金属キレートを利用した含Hisペプチドの間引き法の確立を行ったため、ヒト培養細胞試料への適用が少し遅れている。プロテオミクス間引き法のバリエーションが広がったので、H27年度は前年度に確立した手法に基づき、LC-MS測定をより幅広く展開する予定であり、目標の達成には問題ないと考えている。間引き法の検討を当初計画よりも幅広く行ったため、当初予定したよりもLC-MSを用いた測定数が減少し、既設のPCおよび保存ディスクで間にあってしまい、計画していた解析PCおよびデータ保存用ディスクの購入を見送ったため。またLCMS関連試薬についても購入量が計画よりも少なくなったため。H27年度は、H26年度に積み残したLCMS測定を行う計画であり、それに伴い、H26に計画していたPCおよび保存ディスクを購入予定である。
中性子をプローブとする不安定核の研究

我々が本研究で製作した測定器は、不安定核の励起状態を知るために重要な、比較的低エネルギー(数100keV数MeV)の中性子検出器である。試験の結果、この検出器は設計当初の性能を有することが確認できた。そこで、この検出器を用いて、^<15,17>Bの崩壊にともなう^<15,17>Cの励起状態からの遅発中性子測定を理化学研究所で行った。実験では、初めての試みとしてこれらの励起状態のスピン・パリティーをβ崩壊のAsymmetry factorから求める方法を見い出し、今まで測られていなかった^<15,17>Cの励起状態のスピン・パリティーを決定できたとともに、偏極核と遅発中性子測定を結び付けたこの方法の有効性が示された。現在、この方法による新たな中性子過剰核に対する実験を計画中である。また、検出器の性能を含めた今回の実験の結果については、論文執筆を予定している。遅発中性子観測による核分光実験として、このほかに、β崩壊における超許容転移の研究を未知核種である^<14>Beについて行った。この実験では、当初予想していた、高励起状態への転移を観測することはできなかったが低励起状態への強い転移を見い出すことができた。この状態については、従来の安定核近傍で成り立つ核構造に対する描像からは理解しにくい点があり、再確認のための実験を来年度の7月ころに予定している。前年度行われたこの実験の結果の一部は、既に幾つかの雑誌に報告している。他方、陽子過剰核側で行ってきた我々の研究成果については、幾つかの国際シンポジウムで発表し、現在論文の投稿準備中である。また、中性子測定と組み合わせる予定で作製してきた荷電粒子検出用の分割型検出器については、既に前年度幾つかの雑誌に報告している。中性子が過剰に存在する不安定核の核構造を知るために、今年度では、まず前年度より製作・テストを行なってきた大面積の荷電粒子検出器の試験結果をまとめた。つぎに、本研究の中心装置となる遅発中性子観測用の検出器を開発した。製作に際しては、正確な効率シミュレーションが行なえるように従来の計算コードを改良し、それを使って最適な形状を決めた。最終的に製作した検出器は、曲面を持つ大型のプラスチックシンチレーター12枚からなり、全立体角の21.7%を覆うものになった。この中の一台を用いて、^<252>Cfによるテストを行なった結果、効率計算において、とくに10MeV以下の中性子に対する計算では、検出器のなかでの光の減衰効果を十分に考慮しなくてはいけないことがわかった。来年度には、この検出器を用いた^<14>Bn等の核種の崩壊を測定する予定である。他方このような中性子の飛行時間測定法による中性子過剰核の核分光実験として、^<14>Be核の崩壊を測定した。この核では、中性子過剰核で予言されている、Gamow-Teller巨大共鳴状態への崩壊を見いだすことを目的としている。現在データの解析を行なっているところであるが、一部は今年度の物理学会で発表する予定である。また、不安定核種における巨大共鳴状態の系統的研究として、陽子過剰核側で行なってきた研究の一部を国際シンポジウムにおいて発表した。そこで、この検出器を用いて、^<15,17>Bの崩壊にともなう

^<15,17>Cの励起状態からの遅発中性子測定を理化学研究所で行った。実験では、初めての試みとしてこれらの励起状態のスピン・パリティーをβ崩壊のAsymmetry factorから求める方法を見い出し、今まで測られていなかった^<15,17>Cの励起状態のスピン・パリティーを決定できたとともに、偏極核と遅発中性子測定を結び付けたこの方法の有効性が示された。現在、この方法による新たな中性子過剰核に対する実験を計画中である。また、検出器の性能を含めた今回の実験の結果については、論文執筆を予定している。遅発中性子観測による核分光実験として、このほかに、β崩壊における超許容転移の研究を未知核種である^<14>Beについて行った。この実験では、当初予想していた、高励起状態への転移を観測することはできなかったが、低励起状態への強い転移を見い出すことができた。この状態については、従来の安定核近傍で成り立つ核構造に対する描像からは理解しにくい点があり、再確認のための実験を来年度の7月ころに予定している。前年度行われたこの実験の結果の一部は、既に幾つかの雑誌に報告している。他方、陽子過剰核側で行ってきた我々の研究成果については、幾つかの国際シンポジウムで発表し、現在論文の投稿準備中である。また、中性子測定と組み合わせる予定で製作してきた荷電粒子検出用の分割型検出器については、既に前年度幾つかの雑誌に報告している。
看護の観点からみた生活温熱環境の安全性と快適性に関する研究

本研究課題において、これまで、高湿度環境および低湿度環境がもたらす生理・心理的影響および除湿・加湿の影響について、対象を65歳以上の高齢者に拡大し、湿度環境と加齢との関係を検討するための被験者実験を行い、本年度(9月末まで)は、その追加実験およびデータの分析を進めた。その結果、相対湿度を70%から50%に除湿した際の、皮膚の回復皮脂量の上昇が高齢者は、若年者に比べ小さいこと、また、主観的にも、湿度レベルの違いの認識が困難となることを認めた。低湿度環境下では、高齢者は、皮膚温低下が若年者に比べ抑制されること、主観的には、乾燥の自覚が乏しくなる可能性が示された。また、低湿度環境の長時間暴露が及ぼす影響についても、若年者を対象に被験者実験を行い、基礎データの収集を行った。低湿度環境の長時間暴露の影響については、日本生理人類学会第64回大会でその研究成果を発表し、また、10月に開催予定のThe 4^<th>Ihtemational Conference on Human-Environmentsystemにおいてもその成果の一部を発表予定である。現在は、高湿度、低湿度環境が及ぼす高齢者の生理心理反応についての論文を国際誌に投稿できるよう準備を行っている。「目的」温熱環境の構成要因である湿度が看護ケアの清拭を行った後の生体へどのような影響を及ぼす力について、生理的心理的側面から検討し、看護の対象者をとりまく適切な温熱環境の具体的指針の基礎資料を得ることを目的し、若年者(大学生)を対象とした被験者実験を実施した。「研究方法」実験は、人工気候室内にて行い、実験条件は、室温25°C、相対湿度を20%、60%の2条件とした。また、清拭は実施せず、湿度20%条件下での環境暴露を行う条件も行い、計3条件を一人の被験者に実施した。測定項目は、皮膚水分量、経皮水分蒸散量、皮脂量、皮膚温、深部温、血圧、心拍数、主観申告であった。被験者は、前室に30分以上滞在し、その後各条件に制御された実験施設に移動し、蒸しタオルによる清拭を実施し、その後、実験室に80分間滞在した。「結果」1.清拭有無の比較-平均皮膚温、直腸温は、清拭の有無の違いによる有意差はなかった。回復皮脂量の上昇、蒸散量の上昇、水分量の低下は、いずれも、清拭有り条件は無し条件に比べ大きく、条件間に有意差が認められた。主観的反応は、条件間に有意差はなかった。2.湿度条件間の比較-平均皮膚温は、清拭後は湿度20%が60%よりも暴露中通して低値を推移した。蒸散量は、湿度20%が60%に比べ暴露中有意に高かった。主観的な温冷感、温熱的不快感は、条件間に有意差はなかった。顔の乾燥感は、20%が60%に比べ乾燥感が高かった。「結論」低温度暴露による、体温の低下、皮膚の乾燥化、温冷感への影響が認められ、これらの低湿度環境がもたらす影響のうち、清拭が伴うことで、皮膚生理機能への負担はより促進されることが示唆された。また、清拭後の温度環境が、中湿度環境(60%)であれば、清拭後の皮膚の乾燥化か抑制されることも明らかとなり、冬季においては、これらの点を考慮した上での看護ケアの必要性が示唆された。<目的>看護の対象者をとりまく環境を整備することは、看護師の重要な役割の1つである。しかし、実際、病院等における調査では冬季に相対湿度が30%以下にまで低下することを認めており、夏季は、高湿度による高齢者の体温調節機能の変調などが問題となっている。そこで、本年度は、温熱環境の構成要因である湿度が看護援助の中の清拭および入浴を行った後の生体へどのような影響を及ぼすかについて比較検討した。(実験1)さらに、高湿度環境がもたらす生理・心理的反応にどのような加齢の影響がみられるかについて検討するための予備実験を実施した。(実験2)実験1<方法>健康な男子大学生を対象に、九州大学大学院芸術工学研究院にある環境適応実験施設内にて実施した。実験条件は、実験室室温25°C、相対湿度20%、60%の2条件とした。測定項目は、皮膚温、皮膚水分量、経皮水分蒸散量、皮脂量、血圧、心拍数、温冷感等の主観申告である。<結果>低湿度環境下では、入浴後が体温低下や皮膚の乾燥を、清拭に比べ促進しやすいことが認められた。実験2<方法>健康な高齢者を対象とし、実験条件は、室温28°C環境下で、湿度を、まず70%RHに保持し、その後50%まで低下させる条件と70%のまま維持させる条件の2条件とした。測定項目は、皮膚温、鼓膜温、皮膚水分量、経皮水分蒸散量、回復皮脂量、体重減少量、主観申告である。<結果>相対湿度を70%から50%に除湿した際の、皮膚の回復皮脂量の上昇が高齢者は小さいこと、また、主観的にも、湿度レベルの違いの認識が困難となる可能性が示唆された。「研究目的」看護の対象者をとりまく環境を整備することは、看護師の重要な役割の1つである。

しかし、実際、病院等における調査では冬季に相対湿度が30%以下にまで低下することや、夏季は、高湿度による高齢者の体温調節機能の変調などが問題となる。そこで、22年度は、昨年度に引き続き、高湿度環境が及ぼす影響と加齢との関係について検討するために追加実験を行った(実験1)。また、低湿度環境が高齢者の生理・心理的反応に及ぼす影響ついての基礎資料を収集するための被験者実験を行った(実験2)。「方法」実験1では、高齢者および若年者各16名を対象とし、実験条件は、気温25°C一定、相対湿度を70%と50%の2条件とした。実験は、2010年7月から8月に行った。30分の安静座位後、90分間各条件の環境暴露を行った。被験者の体位は、椅座位とし、服装はトランクス、半袖Tシャツ、綿長ズボンとした。実験2は、2010年10月から11月に、高齢者、若年者を対象に行った。実験条件は、気温25°C一定、相対湿度を50%と30%の2条件とした。服装はトランクス、半袖Tシャツ、スウェット上下とし、それ以外の手順は、実験1と同様である。測定項目は、皮膚温、鼓膜温、衣服内温湿度、皮膚水分量、経皮水分蒸散量、回復皮脂量、体重、主観申告、サッカリンクリアランスタイム(実験2のみ)、まばたき回数(実験2のみ)である。「結果」(実験1)相対湿度を70%から50%に除湿した際の、皮膚温変化には、年齢差がなかったものの、主観的には、湿度レベルの違いを高齢者は、温冷感、快適感において認めにくくなることが示された。また、皮膚への影響として、回復皮脂量の上昇が高齢者は、若年者に比べ小さいことが明らかとなった。(実験2)低湿度環境における高齢者の皮膚温低下が、若年者に比べ抑制されること、主観的には、乾燥の自覚が乏しくなることが認められた。本研究課題において、これまで、高湿度環境および低湿度環境がもたらす生理・心理的影響および除湿・加湿の影響について、対象を65歳以上の高齢者に拡大し、湿度環境と加齢との関係を検討するための被験者実験を行い、本年度(9月末まで)は、その追加実験およびデータの分析を進めた。その結果、相対湿度を70%から50%に除湿した際の、皮膚の回復皮脂量の上昇が高齢者は、若年者に比べ小さいこと、また、主観的にも、湿度レベルの違いの認識が困難となることを認めた。低湿度環境下では、高齢者は、皮膚温低下が若年者に比べ抑制されること、主観的には、乾燥の自覚が乏しくなる可能性が示された。また、低湿度環境の長時間暴露が及ぼす影響についても、若年者を対象に被験者実験を行い、基礎データの収集を行った。低湿度環境の長時間暴露の影響については、日本生理人類学会第64回大会でその研究成果を発表し、また、10月に開催予定のThe 4^<th>Ihtemational Conference on Human-Environmentsystemにおいてもその成果の一部を発表予定である。現在は、高湿度、低湿度環境が及ぼす高齢者の生理心理反応についての論文を国際誌に投稿できるよう準備を行っている。
ポーランドにおける国営および集団農場の生産組織と契約形態の変化の分析

従来の国営および集団農場の経営形態から他の経営および所有形態への契約形態の転換として、(1)所有権の民間への移転、(2)民間への貸与(分益契約または地代契約)、(3)国が所有し経営者を任命(地代契約または分益契約)、(4)国が所有、管理、利用、の4方法がある。調査表に回答したほとんどの経営責任者は、上記(1)の“所有権の民間への転移"を希望している。しかし各国営および集団農場は銀行からの大きな負債を抱えていて、所有権を取得しようとする者はこの負債を返済しなければならないためその取得が困難になっている。したがって、こうした負債が制約となり所有権の民間移転はあまり発展していない。他方、進展し始めている経営形態の転換は、上記(3)の“国が所有し経営者を任命"および(2)の“民間への貸与"である。これら両方法とも、こうした経営により負債を返済し、負債がなくなった時点で民間への所有権の移転を行うことになっている。このうち前者の“国が所有し経営者を任命"する場合、任命される経営者はほとんどの場合その国営農場の元の経営者である。しかしこの経営形態においても、経済改革以前のような国からの資金的援助は全くない。したがって、この経営形態と“民間へ貸与"の差はあまりない。これまでに国営および集団農場のうち上記(1)、(2)、(3)への転換がなされた農場は僅かな数である。また(4)の“国が所有、管理、利用"する経営形態は、技術開発および試験研究など外部経済の大きい活動を行う農場のみとなるであろう。
細胞の「つぶやき」の可視化と制御

本研究課題では、細胞間コミュニケーションの可能なプロトコルの1つとして細胞の膜電位変動に着目し、その検出や制御を通じて、これら細胞の「つぶやき」とパターン形成過程との関わりを明らかにすることを目的に研究を行った。膜電位感受性蛍光プローブを色素細胞特異的に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを作製した他、ゼブラフィッシュ体側への任意の光刺激を可能とする個体トラッキング・光照射システムを開発し、色素細胞特異的にチャネルロドプシン遺伝子を発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを用いて、膜電位パターンが模様パターンに与える影響を解析することを可能にした。本研究課題では、細胞が膜電位の「つぶやき」を通して行う細胞間コミュニケーションを検出/制御し、パターン形成過程との関わりを明らかにすることを目的としている。細胞集団中の個々の細胞の静止膜電位を網羅的に計測・可視化する技術を確立し、発生・再生過程における膜電位パターンの遷移を観察するため、本年度は膜電位感受性蛍光プローブを色素細胞特異的もしくは全身性に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製を行い、ストライプ模様パターン形成過程における細胞膜電位パターンの遷移様態の観察を試みた。また、細胞膜電位を脱分極方向へシフトさせる効果をもつと推定される複数の遺伝子について、色素細胞特異的な発現を誘導するトランスジェニックゼブラフィッシュを作製した。成長に伴うストライプ模様パターン形成過程を観察することで、それぞれの因子が模様パターン形成に与える影響についての検討を行った。膜電位感受性蛍光プローブを用いた膜電位パターンの観察については、細胞におけるプローブの発現量が小さいことからシグナルの検出が容易でなく、やや難航している。一方、膜電位シフト操作の試みについては、少数の遺伝子導入個体について模様パターン形成にわずかな変化が認められたが、パターン形成に劇的な効果をもたらすような因子はこれまでのところ確認できておらず、今後の検討を要する状況である。本研究課題は、細胞間コミュニケーションの可能なプロトコルの1つとして細胞の膜電位変動に着目し、その検出・制御を通じて、これら細胞の「つぶやき」とパターン形成過程との関わりを明らかにすることを目的としている。細胞集団中の個々の細胞の静止膜電位を網羅的に計測・可視化する技術を確立し、発生・再生過程における膜電位パターンの遷移を観察するため、本年度は昨年度に引き続き、以下の項目について研究を進めた。1)膜電位感受性蛍光プローブを色素細胞特異的あるいは全身性に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製。2)細胞膜電位を脱分極方向へシフトさせる効果をもつと推定される複数の遺伝子について、色素細胞特異的な発現を誘導するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製。3)光刺激により細胞膜電位の脱分極方向もしくは過分極方向へのシフトを誘導し得るチャネル遺伝子を導入したトランスジェニックゼブラフィッシュの作成。4)これらのトランスジェニックゼブラフィッシュを用いた、ストライプ模様パターン形成過程における細胞膜電位パターンの遷移様態の観察の試行、および、成長に伴うストライプ模様パターン形成過程の観察を通じた、各因子の模様パターン形成に与える影響についての検討。これらのうち、膜電位感受性蛍光プローブを用いた膜電位パターンの観察に関しては、細胞におけるプローブの発現量について昨年度に比べある程度の改善が見込まれたものの、依然としてシグナルの検出が容易でなく、やや難航している。また、膜電位シフト操作の試みについては、模様パターンに変化が生じた遺伝子導入個体がいくつか認められているが、パターン形成過程への具体的な効果については今後の検討を要する状況である。最終年度である本年度は、昨年度に引き続き、以下の項目について研究を進めた。1.膜電位感受性蛍光プローブを色素細胞特異的あるいは全身性に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製。2.細胞膜電位を脱分極方向へシフトさせる効果をもつと推定される複数の遺伝子について、色素細胞特異的な発現を誘導するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製。3.光刺激により細胞膜電位の脱分極方向もしくは過分極方向へのシフトを誘導し得るチャネル遺伝子を導入したトランスジェニックゼブラフィッシュ作成の試行。4.ゼブラフィッシュ体側への任意の光刺激を可能とする個体トラッキング・光照射システムの開発。5.光感受性トランスジェニックゼブラフィッシュと個体トラッキング・光照射システムを用いた、膜電位パターン操作による模様パターン変化惹起の試行。以上の成果として、ゼブラフィッシュ個体の左体側と右体側に異なる強度の光刺激を与えることで膜電位パターンを操作するシステムを構築し、膜電位パターンが模様パターンに与える影響を解析することが可能になった。膜電位感受性蛍光プローブによる細胞膜電位パターンの可視化について、遺伝子導入個体でのプローブ発現量について昨年度に比べ一定程度の改善は見込まれたものの、依然として望ましいシグナル強度は得られておらず、やや難航している。

細胞膜電位をシフトさせることでパターン形成に影響をもたらすような因子の探索について、当初予想していた過分極(抑制)方向へのシフト操作によるパターン形成制御に関しては著しい効果はこれまで確認できておらず、総じて当初計画からはやや遅れていると言える。数理生物学、発生生物学、進化生物学細胞膜電位パターンの可視化について、シグナル強度の問題を解決するため、プローブの発現効率をより向上させる方策を引き続き検討中である。また、膜電位の人為的なシフト操作について、より広範な候補因子を対象とした探索を行う他、外部刺激による操作を含め、検討を行っていく予定である。膜電位感受性蛍光プローブによる細胞膜電位パターンの可視化について、遺伝子導入個体でのプローブ発現量の問題から望ましいシグナル強度が得られておらず、やや難航している。また、細胞膜電位をシフトさせることでパターン形成に影響をもたらすような因子の探索についても望ましい結果は得られておらず、総じて当初計画からはやや遅れていると言える。膜電位パターンの可視化および膜電位シフト操作実験の双方とも当初計画からの遅れが生じているため大規模な実験系への移行段階まで到達しておらず、このため解析に関連する研究費の次年度への繰り越しが生じている。細胞膜電位パターンの可視化について、シグナル強度の問題を解決するため、プローブの発現効率を向上させる方策を検討中である。また、膜電位の人為的なシフト操作についてより広範な因子を対象とした探索を行う他、外部刺激による操作の可能性についても検討を行っていきたい。本年度実施予定であった解析等を次年度に繰り越して行う他は申請当初の使用計画に沿って実施していく予定である。膜電位パターンの可視化および膜電位シフト操作実験の双方とも当初計画からの遅れが生じているため大規模な実験系への移行段階まで到達しておらず、このため解析に関連する一部研究費の次年度への繰り越しが生じている。
中国国内における日本語学習者の縦断的中間言語コーパスの構築と動詞の習得過程の解明

本研究プロジェクトでは次の二つの研究成果を得た。第一に、中国の湖南大学で日本語を専門として学ぶ中国人日本語学習者の会話および作文を94名分収集し、学習者中間言語コーパスを作成した。第二に、中国語を母語とする日本語学習者の単純動詞、複合動詞、漢語サ変動詞、テンス・アスペクト、数量詞表現などを分析した。その結果、中国語話者は自動詞・他動詞・受身の選択において人為性の関与を重視すること、漢語サ変動詞の習得において非対格自動詞の方が非能格自動詞よりも習得率が悪いこと、テンス・アスペクトの習得において普遍的プロセスを母語の転移が後押しする形で進んでいくと考えられることなどを明らかにした。本年度は中国国内における日本語学習者の縦断的中間言語コーパスの収集とコーパス作成を行うとともに、日本語学習者の動詞習得過程の解明を行うために日本語と中国語の動詞の分析を行った。1.学習者中間言語コーパスの構築(1)中国・湖南大学の日本語学科の学生(1年次前半2年次前半)の日本語作文データを収集し、言語研究用のコーパスを作成した。(PDF版、スクリプト版)(2)中国・湖南大学の日本語学科の学生(1年次前半2年次前半)の日本語会話データを収集し、言語研究用のコーパスを作成した。(音声データ版、映像データ版、スクリプト版)2.日本語と中国語の動詞の分析(1)収集した中間言語データから学習者の誤用例を抽出した。(2)動詞に関して「日中複合動詞」(杉村)、「日中単純動詞」(張)、「動詞の他動性」(建石)、「漢語動詞の習得」(庵)、「和語動詞の習得」(稲垣)の観点からそれぞれ分析を進めた。3.研究報告・資料収集(1) 7月に京都外国語大学で開催された「中国語話者のための日本語教育研究会」において、本プロジェクトで作成しているコーパスのPRを行った。また、中国・台湾の大学や学会において、動詞習得に関する資料収集を行った。(2) 12月に名古屋大学で開催された「中国語話者のための日本語教育研究会」に湖南大学の張佩霞教授を招聘し、学習者の誤用に関する検討を行った。また、湖南大学の大学院生(研究協力者)の協力により、作文コーパスにおける誤用データの作成を行った。1.学習者中間言語コーパスの構築(1)中国・湖南大学の日本語学科の学生(2年次後半3年次前半)の日本語作文データを収集し、言語研究用のコーパスを作成した。(PDF版、スクリプト版)(2)中国・湖南大学の日本語学科の学生(2年次後半3年次前半)の日本語会話データを収集し、言語研究用のコーパスを作成した。3.研究報告・資料収集(1)12月に名古屋大学で開催された「中国語話者のための日本語教育研究会」において、本プロジェクトで作成しているコーパスのPRを行った。(2)3月に一橋大学で開催された「中国語話者のための日本語教育研究会」に湖南大学の張佩霞教授と蘇鷹講師を招聘し、学習者の誤用に関する検討を行った。本研究は中国国内の大学で日本語を専門として学習する大学生を対象に、1年次から4年次までの4年間にわたり縦断的に動詞の習得過程を追跡する研究である。本年度は昨年度の基礎の上に、以下のようなプロジェクトを実施した。すなわち、(1)中国を母語とする日本語学習者の中間言語コーパスを作成し、(2)中国を母語とする日本語学習者について、対照研究や誤用分析に根ざした第二言語習得研究を行った。(1)縦断的学習者中間言語コーパスの作成1すでに収集済みの湖南大学1年生から4年生までの会話と作文のデータをコーパス化した(会話担当:杉村、張、建石作文担当:庵、稲垣)。