hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固体表面近傍におけるナノ薄膜の粘性評価

平成19年度も引き続き,水晶振動子マイクロバランス(QCM,Quartz Crystal Microbalance)を用いての表面近傍にある潤滑膜の粘弾性評価を試みた.これまで,水晶振動子の共振周波数の測定により,水晶表面に付着した液膜の粘性を評価可能であること,および積極的に境界膜を形成する添加剤分子を加えた場合には,その効果を判別できることが明らかになっている.今年度ではこれに加えて,境界膜の形成機構(物理吸着か化学吸着か)が異なる2種類の添加剤分子を加えて,その共振周波数の変化を比較した.その結果,吸着機構の違いを検出可能であること.また,化学吸着する添加剤分子の場合には,有機溶剤による洗浄に対して境界膜の耐久性が高いことも確かめることができた.これまでの研究成果から,固体表面近傍に形成される境界膜の物性の評価にQCMの利用が有用であると判断する.またこの方法を応用して,平面間に閉じこめられた潤滑膜の物性の変化を測定している(日本機械学会2008年次大会で発表予定).また分子動力学法を用いたシミュレーションでは,表面近傍での潤滑剤分子の存在形態と運動性について明らかにした.表面近傍で分子密度が高くなり,単独で存在する場合に比較して運動性が低下することを明らかにした.QCMによる測定と合わせて,表面近傍での境界膜の存在形態の解析,物性の評価への展開が期待できる.平成17年度は,水晶振動子マイクロバランスを用いた液膜粘性評価装置の改良と,分子動力学法,粒子法を用いたシミュレータの開発を行った.水晶振動子マイクロバランスは振動子表面に付着した液膜の物性を高感度で測定できる一方で,振動子の取り付け方法,装置全体の固定方法によって測定結果にばらつきが生じてしまう.そこで,振動子を電極に取り付ける際に用いるO-リングの材質の選定や,固定方法の改良を行い,このばらつきを抑えることに成功した.炭化水素系の潤滑剤を用いた実験で,潤滑剤の粘性・密度と振動子の共振周波数の変化とが関連付けられることを確認した.32nd Leeds-Lyon symposioum on Tribologyに参加し,"Evaluation method of physical properties of adsorbed layers by using QCM"という題目で研究発表を行った.分子動力学法を用いたシミュレータについては,すでに開発済みのコードを改良して固体表面の電子状態が液膜の存在形態に及ぼす影響を調べている(トライボロジー会議予稿集`分子動力学法によるナノ薄膜潤滑のシミュレーション-吸着サイトの影響-').また新たに,水晶振動子マイクロバランスの測定原理を模擬するモデルの構築を開始した.振動子の横ずり振動が液膜にどのように伝わるのかを解析している.現時点では単純な単原子分子液膜を対象としているが,固体表面近傍での液膜の層状構造に及ぼす横ずり振動周波数の影響を明らかにした.QCMによる実験では、振動子の共振周波数を測定することにより振動子表面に吸着する液膜の粘性を評価することができる。ここでは、さらに積極的に表面に吸着して境界膜を形成する分子(添加剤分子)を用いてその効果が確認できるかを検証した。その結果、共振周波数の測定により、基油のみの場合と基油に添加剤分子を追加した場合とを判別できることを明らかにした。また、より表面に強く吸着する効果があるとされる末端官能基を持つ添加剤分子を加えた場合には表面近傍の粘性は高く評価された(共振周波数の変化が大きい)。これらの結果から固体表面近傍に形成される境界膜の物性の評価にQCMの利用は有効であると判断している(日本機械学会2007年次大会で発表予定)。また、分子動力学法を用いたシミュレータについては、前年度に引き続き固体表面の電子状態が液膜の存在形態に及ぼす影響を調べている。特に、塗布工程での加熱処理の効果について明らかにした。加熱処理により表面から遠くにあって比較的自由に運動していた分子が表面近傍に移動し、より密な吸着膜を形成することが明らかになった(トライボロジー会議予稿集`分子動力学法によるナノ薄膜のシミュレーション-加熱処理の効果-')。平成19年度も引き続き,水晶振動子マイクロバランス(QCM,Quartz Crystal Microbalance)を用いての表面近傍にある潤滑膜の粘弾性評価を試みた.これまで,水晶振動子の共振周波数の測定により,水晶表面に付着した液膜の粘性を評価可能であること,および積極的に境界膜を形成する添加剤分子を加えた場合には,その効果を判別できることが明らかになっている.今年度ではこれに加えて,境界膜の形成機構(物理吸着か化学吸着か)が異なる2種類の添加剤分子を加えて,その共振周波数の変化を比較した.その結果,吸着機構の違いを検出可能であること.また,化学吸着する添加剤分子の場合には,有機溶剤による洗浄に対して境界膜の耐久性が高いことも確かめることができた.これまでの研究成果から,固体表面近傍に形成される境界膜の物性の評価にQCMの利用が有用であると判断する.またこの方法を応用して,平面間に閉じこめられた潤滑膜の物性の変化を測定している(日本機械学会2008年次大会で発表予定).また分子動力学法を用いたシミュレーションでは,表面近傍での潤滑剤分子の存在形態と運動性について明らかにした.表面近傍で分子密度が高くなり,単独で存在する場合に比較して運動性が低下することを明らかにした.QCMによる測定と合わせて,表面近傍での境界膜の存在形態の解析,物性の評価への展開が期待できる.
高密度に水素を吸蔵する合金ナノ粒子の創製

金属の原子間に存在する小さな"隙間"空間は金属-水素の化学的な相互作用によって水素原子のポテンシャルを大きく減少させるため、大きなエネルギーを有する水素を常温常圧で貯蔵することが可能である。金属は直径数十nmのナノ粒子になるとバルクにはない特異な性質を示すことが知られている。金属ナノ粒子に水素圧力を印加すると、バルクでは高温あるいは高水素圧力下でしか観測されない構造がナノ粒子では出現し、水素吸蔵能が変化する可能性がある。申請者らは高密度水素吸蔵特性の発現を目指して、Pdをコア、PtをシェルとするPd/Ptコア・シェル型ナノ粒子の水素吸蔵特性に関する研究を行ってきた。その結果、Pd/Ptコア・シェル型ナノ粒子はコアのPdナノ粒子よりも多量に水素吸蔵することが明らかとなった。本年度は、Pd/Ptコア・シェル型ナノ粒子の水素圧力下in situ粉末X線回折測定を行い、Pd/Ptナノ粒子の構造変化過程からその水素吸蔵メカニズムを解明することを目的とした。作製したPd/Ptナノ粒子のTEM写真からコア部分のPdナノ粒子に1,2および4原子層程度のPtシェルに被覆されたPd/Ptナノ粒子が得られたことがわかった。1層の試料について、水素加圧下におけるin situ実験を行った。303Kの定温で水素の一気圧までの加圧および減圧の過程では、回折パターンにはほとんど変化が観られなかった。一方、373Kに昇温して水素の加減圧すると、コア部に用いたPdナノ粒子とは異なる回折パターンが得られ、Ptが1層のみのコア・シェル型ナノ粒子において、水素に誘起されるPd/Ptナノ粒子特有の構造の変化が生じることが確認された。Pd/Ptナノ粒子の水素吸蔵特性の変化はこのような構造変化と関係があり、Pdナノ粒子の水素に対する親和性はPtシェルにより大きく変化すると考えられる。地球上に水として無尽蔵に存在し、燃焼しても水のみを生成する水素は、持続型社会に必須なエネルギー源である。しかし、エネルギー密度が低い水素ガスを安全にかつ高密度に貯蔵・運搬するのは困難であるなど水素中心のエネルギー社会が現実となるには問題が山積みとなっている。最も安全な水素貯蔵法である水素吸蔵合金に貯蔵する方法では、水素の貯蔵量は頭打ちになっており、新たな物質が必要となっている。申請者は、水素吸蔵媒体として「ナノ粒子」に注目した。金属ナノ粒子は直径数数百nm程度、数十個数百万個の原子からなる凝集体である。金属の水素吸蔵特性にはその電子状態が大きく関係するため、原子・分子でもバルクでもない状態にあるナノ粒子は水素吸蔵体として従来のバルク金属にはない特性を示すことが期待できる。本申請研究では、金属ナノ粒子を基盤とする高密度水素吸蔵体の創製を目的とする。Pdナノ粒子の外側にPtのシェルを持つPd/Ptナノ粒子を水素ガス1気圧、373Kでアニールすることで、バルクにはない新規な構造を有する固溶体型PdPt合金ナノ粒子を合成した。また、Pd/Pt合金ナノ粒子の水素吸蔵量を水素圧力組成等温線の測定を行ったところ、バルクでは水素を吸蔵しないPtを含めた一金属当たりの水素の吸蔵量は、コア部のPdナノ粒子よりも大きいことが明らかとなった。Ptナノ粒子およびPd/Ptナノ粒子が高密度に水素吸蔵するメカニズムを明らかにするために、SPring8のBLO2B2において、水素圧力を変化させながらin situ粉末X線回折を行った。室温、真空下において測定したパターンは、コア部のPdおよびシェル部のPtそれぞれからの回折の重なりであることがわかった。室温にて一気圧まで水素圧力を加圧したところ、回折パターンに変化は起こらなかった。水素圧力組成等温線の結果からPd/Ptナノ粒子は室温でも水素を吸蔵することがわかっている。通常、水素吸蔵合金が水素吸蔵する場合、その格子は膨張して回折ピークは低角度側にシフトする。したがって、この粒子は構造変化をせずに水素吸蔵する特異な挙動を示すことがわかった。また、373Kに加熱して水素を加圧し、減圧していくと、加圧過程では変化が観られないが、減圧過程では、PdとPtの二つのfcc格子が重なったパターンから単一格子のパターンへと変化することがわかった。この結果より、Pd/Ptの構造変化は373K程度の過熱化で水素を加圧した後、減圧する過程で起きることが明らかとなった。

作製したPd/Ptナノ粒子のTEM写真からコア部分のPdナノ粒子に1,2および4原子層程度のPtシェルに被覆されたPd/Ptナノ粒子が得られたことがわかった。1層の試料について、水素加圧下におけるin situ実験を行った。303Kの定温で水素の一気圧までの加圧および減圧の過程では、回折パターンにはほとんど変化が観られなかった。一方、373Kに昇温して水素の加減圧すると、コア部に用いたPdナノ粒子とは異なる回折パターンが得られ、Ptが1層のみのコア・シェル型ナノ粒子において、水素に誘起されるPd/Ptナノ粒子特有の構造の変化が生じることが確認された。Pd/Ptナノ粒子の水素吸蔵特性の変化はこのような構造変化と関係があり、Pdナノ粒子の水素に対する親和性はPtシェルにより大きく変化すると考えられる。
非コードRNAによるタンパク質の脱ユビキチン化制御機構の解明

脱ユビキチン化酵素の1つであるUSP10が、数種類のncRNAやmRNAと結合することを明らかにし、またその結合に関与するUSP10の領域を同定した。USP10とHNRNPKとの相互作用を詳細に解析したところ、USP10とHNRNPKとの相互作用にはRNAが介在していることが明らかになった。siRNAによるUSP10のノックダウンから、USP10は細胞内においてHNRNPKを脱ユビキチン化していることが示された。しかし、細胞内におけるUSP10のRNA結合の意義やUSP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化の機能的な役割については解明に至っていない。本研究計画は、非コードRNA(ncRNA)がどのように脱ユビキチン化酵素の機能を調節することで、標的タンパク質の脱ユビキチン化を制御しているのかを明らかにすることを目的としている。本研究では、特にNEAT1 ncRNAによる脱ユビキチン化酵素USP10の機能調節に注目し、1NEAT1 ncRNAとUSP10のRNA-タンパク質相互作用、2NEAT1 ncRNAによるUSP10の脱ユビキチン化制御とその生理的意義、3USP10に結合する新たなncRNAの探索をしていくことで本研究目的を達成しようとしている。これまでの研究から、USP10が核内構造体パラスペックルと部分的に共局在し、NEAT1と相互作用することを見出しており、またUSP10がパラスペックル局在RNA結合タンパク質HNRNPKと相互作用すること、これらの相互作用がRNase A処理感受性であることも見出してきている。本年度は、USP10のNEAT1結合部位とHNRNPK結合部位を明らかにすることにした。まず、USP10の各種欠損体を作製し、NEAT1との共沈実験を行ったところ、USP10のN末端205アミノ酸を欠損させるとNEAT1の共沈が確認されなくなったことから、USP10のN末端205アミノ酸部位がNEAT1との結合部位であることが明らかになった。この領域には既知のRNA結合モチーフなどは見つからないことから、新規のRNA結合ドメインである可能性が示唆された。次に、USP10の各種欠損体を用い、HNRNPKとの共沈実験を行ったところ、USP10のN末端205アミノ酸を欠損させるとHNRNPKの共沈が確認されなくなったことから、USP10のN末端205アミノ酸部位はNEAT1との結合部位だけでなくHNRNPKとの結合部位でもあることが明らかになった。さらに、USP10のN末端205アミノ酸部位だけで、NEAT1やHNRNPKとの相互作用に必要十分かを明らかにしようとしたが、欠損タンパク質の発現が出来なかったため、現在のところ明らかになっていない。本年度は、研究実施者の研究実施場所の移転(筑波大学から国立国際医療研究センター)に伴い、研究環境のセットアップ等に時間を費やしたため。本年度は、USP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化とその機能的意義を明らかにすることにした。まず、USP10がHNRNPKを脱ユビキチン化するのかを検討した。siRNAによりUSP10をノックダウンしたときの細胞内のユビキチン化HNRNPKの量を調査したところ、USP10のノックダウンにより細胞内のユビキチン化HNRNPKの量の増加が観察された。この結果から、USP10がHNRNPKを脱ユビキチン化していることが明らかになった。次に、USP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化の機能的意義を検討することにした。脱ユビキチン化酵素は標的タンパク質からユビキチン化修飾を取ることでその安定化に関与していることから、USP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化が、HNRNPKの安定化に関与しているのではないかと考えた。そこで、USP10をノックダウンしたときの細胞内のHNRNPKの量をイムノブロットで検討したところ、特にHNRNPKの量に変化は見られなかった。ユビキチン修飾系は、タンパク質分解に限らず、広くタンパク質機能を制御することが知られる。そこで、次にUSP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化が、HNRNPKの細胞内局在に関与しているのではないかと考えた。そこで、USP10をノックダウンしたHeLa細胞を抗HNRNPK抗体による免疫蛍光染色を行い、HNRNPKの局在の変化を観察したが、USP10の有無で顕著なHNRNPKの局在の変化は確認されなかった。また、USP10をノックダウンしたHeLa細胞を細胞分画法により核画分と細胞質画分とに分け、それぞれの画分におけるHNRNPKの変化を検討したが、USP10の有無で顕著な変化の差は見られなかった。これらの結果から、USP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化が、HNRNPKの安定性や細胞内局在には関与していないことが示唆された。

siRNAによるUSP10のノックダウンから、USP10は細胞内においてHNRNPKを脱ユビキチン化していることが示された。しかし、細胞内におけるUSP10のRNA結合の意義やUSP10によるHNRNPKの脱ユビキチン化の機能的な役割については解明に至っていない。今年度は研究実施者の移転もあり進展がやや遅れているものの、研究環境も整ったことや実験材料・ツールは既に豊富に保有していることから、概ね研究申請書の計画通り進めていく予定である。今後は、USP10が結合するNEAT1 ncRNA領域の同定やNEAT1によるUSP10のHNRNPK脱ユビキチン化制御とその生理的意義を明らかにすることを中心に研究を実施していく。また、USP10に結合するncRNAの新規同定も試みていく予定である。
地域と作る家庭科の授業の可能性について

学校では公立学校とは異なり、地域の町内会や子ども会の活動を題材に取り上げることが難しい。そのために地域をどのようにとらえ、誰とどのように交流することで、家族や近隣の人々との関わりについて実感させることが出来るのか探りたいと考えた。また今回は特に環境という視点を子ども達がもち、地域の人と関わることで児童の気持ちがどのように変化するのかについて授業を実践する中で分析を行うことにした。授業では、児童の住んでいる地域ある商店の種類と特徴をまとめた。そののちに地域にある商店と、自分の住む地域とどのような違いがあるのかを見つけた。そののち、環境に配慮した商店を考えさせるために、地域の商店に見学に出かけた。商店の人に環境に配慮しているところはどこであるのか質問を行ったり、見学して見つけたりした。東京都内にある商店であること、駅から近いとこであることから、商店街が広がっていることやスーパーなど専門店以外のお店もあることに気付いた。また環境に配慮している点については、お店の店先に資源ごみの回収ボックスがある、仕入れの量を調整することで売れ残りを少なくする工夫をしている、マイバックの導入によってごみを出さないようにしている、などの工夫を見つけることができた。児童は国産の野菜が売り場の8割を占めていること、さらには東京から離れた地域の生産地からも来ていることから、流通が発達していることにも気づいた。学校の周辺の地域を、自分の住んでいる地域と比較した。今回の授業では駅の近くには商店が集まっていること、夜遅くまであいているお店も多くあり、それは帰宅途中に買い物をする人のことを考えているからであることにも気付くことができた。
循環動態調節における交感神経分布様式の意義

循環動態は、交感神経を介した心臓の機能活性化や末梢血管収縮による制御を受け「交感神経ー効果器ワイヤリング」による制御と言える。我々は、膜型増殖因子HB-EGFの結合タンパクとして同定したメタロプロテアーゼnardilysin (NRDc)が、細胞外ドメインシェディングの活性化因子であることを明らかにしてきた。また、NRDc欠損マウス(NRDc-/-)の解析から、NRDcが髄鞘形成制御因子ニューギュレン1の切断を介して髄鞘形成を制御していることを報告した。さらにNRDc-/-は、著明な低血圧・徐脈を呈し、交感神経調節系の障害が示唆された。NRDc-/-の解析から、交感神経活動の亢進と神経分布標的臓器における交感神経分布異常、交感神経分布を制御するNGF受容体(p75NTR)のシェディング異常、交感神経節の神経細胞増殖とアポトーシスの減少、が明らかとなった(未発表)。以上から、NRDcは効果器(心臓・血管)における交感神経分布を制御し、循環動態を調節するための鍵分子である可能性が示唆された。本研究では、臓器特異的NRDc欠損マウスを作製し解析することで、交感神経と効果器の相互作用について明らかとすることを目的とした。臓器(血管平滑筋・心筋・交感神経)特異的NRDc欠損マウスについて解析をおこなったが、これらのうち交感神経特異的NRDc欠損マウス(DBH-NRDc-CKO)でのみ、有意差を持って血圧低下を認めた。さらに、同マウスでのみ、NRDc-/-と同様の交感神経分布異常を認めた。交感神経分布に関わる分子に対するmRNA発現量の解析を行ったところ、DBH-NRDc-CKOで、NRDc-/-と同様の遺伝子発現パターン(p75NTRの増加)を示した。さらに同マウスの心臓由来タンパクにおいて、p75NTRシェディングの低下を認めた。以上より、交感神経に発現するNRDcが、p75NTRのシェディングを調節することで、交感神経終末の分布を制御していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。循環動態は、交感神経を介した心臓の機能活性化や末梢血管収縮による制御を受けるが、言い換えると「交感神経ー効果器(心臓・血管)ワイヤリング」による制御と考えられる。これまでの研究から、NRDcは効果器における交感神経分布を制御し、循環動態を調節するための鍵分子である可能性が示唆されてきた。本研究では、交感神経及び心血管特異的NRDc欠損マウスを作製・解析し、NRDcによる交感神経を介した循環動態の調節機構を明らかにすることを目的とした。心臓・交感神経・血管平滑筋特異的NRDc欠損マウスにおける交感神経分布様式と循環動態を検討し、NRDcによる交感神経-効果器の相互作用の制御機構について検討した。1)臓器特異的NRDc欠損マウス(NRDc-CKO)の作製と解析:NRDc-floxedマウスと心臓・交感神経・血管平滑筋特異的Creマウスとの交配により、各臓器特異的遺伝子欠損マウス(NRDc-CKO)を作製した。心拍数・血圧と自律神経機能、交感神経系の評価(交感神経節神経細胞の形態学的解析、交感神経終末の各臓器における分布パターン)を行った。NRDc-/-で得られた表現型と比較しながら解析を進めた。2)交感神経分布パターンを制御する分子メカニズムの解明:交感神経終末の分布に関わる神経栄養因子とその受容体に着目した。同マウスから得られた結果を踏まえ、初代培養交感神経細胞やPC12細胞(ラット由来褐色細胞腫細胞、交感神経)などのin vitroでの検討を行う。

さらに、同マウスでのみ、NRDc-/-と同様の交感神経分布異常を認めた。交感神経分布に関わる分子に対するmRNA発現量の解析を行ったところ、DBH-NRDc-CKOで、NRDc-/-と同様の遺伝子発現パターン(p75NTRの増加)を示した。さらに同マウスの心臓由来タンパクにおいて、p75NTRシェディングの低下を認めた。以上より、交感神経に発現するNRDcが、p75NTRのシェディングを調節することで、交感神経終末の分布を制御していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。各種臓器特異的NRDc欠損マウスの作製に成功し、繁殖を続け、計画通り表現型の解析まで順調に行うことができたため。今後はさらに各種臓器特異的NRDc欠損マウスの表現型解析を進め、全身性NRDc欠損マウスの表現型との相違について、生体内における分子メカニズムという観点から、理解を深めることを目標とする。特に2)交感神経分布パターンを制御する分子メカニズムの解明について、細胞実験系に立ち戻り解析を行う。
『古史辨』疑古派の成果についての基礎的研究

最終年度である今年度は顧頡剛をはじめとする疑古派の理論が今日的検証に耐え得るかを研究した。『20世紀疑古思潮』(2003、北京)などの比較的公平な立場からする研究を参考にし、歴史的実証的に考察した。共産主義中国においては疑古派の理論はその有効性について判断が早くに決着が付いていた。すなわちマルクス・レーニン主義を信奉する共産主義中国においては疑古派の理論はそもそもブルジョワ階級生まれの科学的根拠を持たない不十分な理論に過ぎないと判断されたのである。顧頡剛自身もその公式判断を尊重せざるを得ず、「走出疑古時代」疑古主義を表看板に標榜した時代から距離を置くことを余儀なくされたのである。ところが20世紀80年代以来の改革開放の波は歴史界にも及び、疑古派にも歴史評価の客観的検証の場が設けられ、相対的な位置づけ・地位を獲得した。有態にいえば疑古派史観とは近現代の中国歴史理論の発展段階においてマルクス・レーニン主義に帰結するところの唯物史観に近似した批判的実証的理論と定義されたのだ。ブルジョワ階級生まれという出自の悪さは否定すべくもないが、果敢に儒教的歴史観に挑み、その価値観を転倒させた反封建主義的ふるまいは評価されたのである。なお、疑古派の「層累地造成的歴史」という最も優秀な方法論が、我が国江戸時代の学者富永仲基の「加上(の)説」に直接の由来を有することを中国の学界でも明確に認識し、表明していることはよろこばしい変化のあらわれと思われる。本年度は顧頡剛と『古史辨』に参画した代表的な学者の生平及び業績、そして相互の人間関係を研究した。それらの活動状況によって区分した次の4時期をそれぞれ研究した。すなわち、1.1893年の顧頡剛誕生から1916年(23歳)で上京するまでの江南時代;2.北京大学入学以降『古史辨』出版までの青年時代;3.1926年(第1冊出版)から1940年(第7冊出版)までの『古史辨』時代;4.それ以降1980年の死に至るまでの壮老時代である。第1期では江南地帯での学問形成の様相を研究した。清朝末期の江蘇省蘇州市の「書香」漂う家庭に生まれたその特殊性と普遍性を解明した。第2期の研究では、師の胡適との交流に重点を置いた。「疑古」史観の端緒は胡適との学術交流の中ではぐくまれたものであった。無論崔述の『考信録』との出会いも無視できない。また銭玄同との邂逅は後の『古史辨』出版に直接つながっていった。これらを研究した。なお、崔述の疑古史観が江戸期日本の富永仲基が唱えた「加上説」に強い影響を受けたものだということが、近年中国の歴史学界でようやく自明のものになってきたことが分かった。第3期の研究は、『古史辨』学派と呼ぶべき一つの学派の発生・成長・成熟の諸過程を解明することに努めた。15年で7冊を刊行した『古史辨』が、当初は「層累地造成的古史」という学説を武器に学会に切り込んだ顧頡剛のワンマン雑誌であったものから、第6・第7冊に至ると呂思勉や楊寛が編集を担当するまでに成熟した過程を研究した。得られた主な知見は、疑古派史観は当時、反-封建主義の新しい歴史観と認められていたが、魯迅のような進歩的知識人によっても受容し難い独特の歴史観であったことだ。最後の第4期の研究で得られた新知見は『古史辨』に参画した多くの学者が人民共和国でも要職に就いた一方、疑古史観は共産主義とは相容れない非科学的な学説と見なされていた事実である。

なお、疑古派の「層累地造成的歴史」という最も優秀な方法論が、我が国江戸時代の学者富永仲基の「加上(の)説」に直接の由来を有することを中国の学界でも明確に認識し、表明していることはよろこばしい変化のあらわれと思われる。
新しい発声機能検査プログラムの開発に関する研究

現在日常臨床で用いられている発声機能検査法は、音声の基本周波数、強さ、呼気流率を同時に測定し、一次元的に数値を読み判定する方法が用いられている。私はAudiogramのように、音声の基本周波数、強さ、呼気流率を自由に選択して、各々のデータを2次元的に表示し一目で評価ができる検査方法を開発してきた。これをPHONOGRAMと命名し、改良を加えてきた。本研究では、従来の検査法は検者が被検者に対して種々条件を与えて発声させる方法をとっていたが、本研究ではこれを根本的に改良して、被検者がパーソナルコンピュータの画面を見ながら自由に高い声、低い声、大きな声、小さな声とを発声するだけで、検査を終了できるようにした。実際の検査時間は3-5分と従来より大幅に短縮した。さらにPHONOGRAMSK92のコンピュータプログラムを改良して、短時間にすべての結果をA4検査用紙にプリントアウトできるようにした。これをPHONOGRAMSK93と命名した。その内容は1)高さ-強さ2)高さ-呼気流率3)強さ-呼気流率4)基本周波数にたいする平均呼気流率とその標準偏差5)強さに対する平均呼気流率とその標準偏差6)高さに対する発声時最小呼気流率7)強さに対する発声時最小呼気流率の表示である。この完成品を使って演題名〓新しい音声検査法〓として世界耳鼻咽喉科学会(トルコ:イスタンブール)でビデオを用いて報告した。また、発声障害者のデータは我々の教室には1000例以上蓄積されている。現在このデータをPHONOGRAMSK93を用いて分析している。
多核金属錯体の電子移動触媒作用

本研究では、電子移動反応における金属錯体の触媒作用について検討し、高効率・高選択性を有する電子移動触媒システムを構築することを目的とする。触媒として金属錯体を考える場合、単核に比べ、相互作用のサイトの数の多い多核金属錯体を用いた方が、より高い触媒活性が期待される。これまで多核金属錯体に関する研究は国の内外で数多く行われているが、その電子移動触媒作用については全く知られていない。本年度は、Sc(OTf)_3のHMPA錯体とカリクスアレーンなどの多価フェノール配位子を塩基存在下で反応させて種々のSc^<3+>多核錯体の合成を試みた。また、Sc^<3+>は単核でもセミキノンラジカルアニオンに2個配位することにより、対応するキノンの電子移動還元を顕著に加速することを見いだし、電子移動過程における触媒作用機構の定式化に初めて成功した。多核錯体を用いれば、触媒活性が飛躍的に向上することが期待され、その電子移動触媒活性について、キノン類のみならず、種々の電子受容体を用いて検討した。電子供与体としては、有機金属ポルフィリン[(OETPP)Fe(R)]を用い、まず、その電子移動酸化特性について明らかにし、Rの種類を変えることによりその電子供与能を変化させた。電子移動触媒活性は、電子受容体ラジカルアニオンとの錯形成に起因するので、Sc^<3+>錯体と電子受容体ラジカルアニオンとの錯体形成についてESRにより検討した。また、立体障害を有する配位子を用いてラジカルアニオンの不均化を抑制することにより安定化させて、Sc^<3+>錯体と電子受容体ラジカルアニオンとの超分子錯体の合成を試みた。
暗号プロセッサの高水準設計とその応用に関する研究

平成29年度は,提案設計手法の耐タンパー性暗号ハードウェアを設計するための拡張と,提案設計手法を用いた高効率暗号ハードウェアの設計を行った.まず,本年度は,これまでに提案してきた耐タンパー性ガロア体乗算器の自動合成システムの拡張を行った.従来システムでは乗算器しか合成できなかったのに対し,本拡張によりガロア体上の任意の関数を入力可能とした.加えて,入力変数の分割数を選択可能とすることにより,より小型な耐タンパー性ガロア体算術演算回路の合成を可能とした.以上の拡張により,提案システムはより多様かつ実用的な暗号ハードウェアの設計が可能である.さらに,提案システムの有用性を示すために,提案システムを用いた耐タンパー性暗号ハードウェア設計を示した.国際標準の暗号方式であるAESに着目し,耐タンパー性AES暗号ハードウェアの大部分を構成する耐タンパー性ガロア体逆元演算回路を提案手法を用いて設計した.その結果,同レベルの耐タンパー性を有する既存手法に対し,設計した逆元演算回路は約25%小型かつ高効率であることを確認した.次に,提案手法を応用した高効率暗号ハードウェアの設計では,まず,これまでに設計した冗長ガロア体算術に基づく高効率ガロア体逆元演算回路のさらなる最適化を行った.内部の演算を圧縮する新たな最適化と,ガロア体表現変換行列の最適化により,AES暗復号を世界で最も高効率に実現することを可能とした.さらに,提案手法を用いた耐タンパー性AES暗号ハードウェアアーキテクチャの設計を示した.上記のガロア体算術演算回路の最適化に加え,アーキテクチャ全体に数式変換に基づく最適化を適用することにより,設計したハードウェアアーキテクチャは従来手法よりも小型かつ約25%低遅延を達成した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。暗号プロセッサの大部分を構成するガロア体算術演算回路の形式的設計手法に関する研究を行った.本年度は,まず,これまで提案してきた形式的設計手法をパイプライン化された回路の表現・検証が可能となるように拡張した.暗号プロセッサのパイプライン化は実装効率の向上のみならず,消費電力を利用して動作中の暗号プロセッサから秘密鍵を抽出するサイドチャネル攻撃対策にも広く用いられる.本研究では,線形時相論理と呼ばれる時間に関する様相を持つ論理体系とこれまでの計算機代数に基づく手法を組み合わせることで,このような回路の表現,検証を可能とした.さらに,本手法を用いることでサイドチャネル攻撃耐性を持つ軽量暗号プロセッサの完全検証が可能となることを示した.加えて,上記手法を応用して,回路機能とサイドチャネル攻撃耐性が形式的に検証されたガロア体乗算器の自動合成システムを開発した.次に,高効率AES暗号プロセッサの設計について述べる.AESはISO/IEC 18033-3で規定された国際標準の共通鍵ブロック暗号であり,無線LANやSSL/TLSなどを始めとして世界で最も多く用いられる暗号の一つである.AES暗号化・復号を高効率に行うために,AES暗号プロセッサを構成するためのガロア体算術演算回路の最適化を行った.あるガロア体の元として表現される入力データを別のガロア体表現に変換し,その上で暗号化と復号の演算を圧縮することで大きな面積増加なしで遅延を大きく削減できることを見出した.結果として,提案AES暗号プロセッサは従来のAES暗号プロセッサよりも効率的に暗号化・復号が可能となり,提案プロセッサは従来の約半分の消費エネルギーで暗号化・復号が可能なことを確認した.加えて,同様の手法を用いて乱数変換に基づくサイドチャネル攻撃耐性を持つAES暗号プロセッサを高効率に設計した.本年度の大きな目標として,サイドチャネル攻撃耐性を持つガロア体算術演算回路の形式的検証手法の開発や,高効率AES暗号プロセッサの設計を設定していた.これに対し,本年度は,一般化マスキングスキームと呼ばれる最新のサイドチャネル攻撃対策手法に着目することで,サイドチャネル攻撃耐性を計算機代数に基づく手法を用いて形式的に検証する手法を開発した.さらに,これまで開発したガロア体算術演算回路の形式的設計手法と組み合わせることで,サイドチャネル攻撃耐性を持つガロア体乗算器の自動合成を可能とした.既存の回路設計環境はこのようなガロア体算術演算回路の設計や検証に大きなコストがかかっていたが,本手法によりサイドチャネル攻撃耐性を持つ暗号プロセッサの設計コストの削減が期待される.さらに,本年度は,高効率AES暗号プロセッサの設計を行った.提案AES暗号プロセッサ,まず,算術演算回路内部の数値のデータ表現を演算に適したものに変換し,暗号演算後に暗号文を出力する前に元の表現に変換する.その上で,暗号演算の数学的最適化による圧縮を行うことにより,大きな面積オーバーヘッド無しで遅延を大幅に削減できることを見出した.提案AES暗号プロセッサは面積遅延の観点から従来手法よりも約倍の効率を達成しており,さらにシミュレーションの結果から提案AES暗号プロセッサは従来手法の約半分のエネルギーで暗号化が可能であることを確認した.さらに,同様の手法を利用してサイドチャネル攻撃耐性を持つ高効率AES暗号プロセッサの設計を行い,従来のサイドチャネル攻撃耐性を持つAES暗号プロセッサよりも小型かつ約25%低遅延で暗号化が可能であることを示した.以上の成果は設計自動化に関する国際会議DATEや,暗号実装に関する国際会議CHESやCOSADEなどで発表されている.以上より,研究はおおむね順調に進展している.平成29年度は,提案設計手法の耐タンパー性暗号ハードウェアを設計するための拡張と,提案設計手法を用いた高効率暗号ハードウェアの設計を行った.まず,本年度は,これまでに提案してきた耐タンパー性ガロア体乗算器の自動合成システムの拡張を行った.

従来システムでは乗算器しか合成できなかったのに対し,本拡張によりガロア体上の任意の関数を入力可能とした.加えて,入力変数の分割数を選択可能とすることにより,より小型な耐タンパー性ガロア体算術演算回路の合成を可能とした.以上の拡張により,提案システムはより多様かつ実用的な暗号ハードウェアの設計が可能である.さらに,提案システムの有用性を示すために,提案システムを用いた耐タンパー性暗号ハードウェア設計を示した.国際標準の暗号方式であるAESに着目し,耐タンパー性AES暗号ハードウェアの大部分を構成する耐タンパー性ガロア体逆元演算回路を提案手法を用いて設計した.その結果,同レベルの耐タンパー性を有する既存手法に対し,設計した逆元演算回路は約25%小型かつ高効率であることを確認した.次に,提案手法を応用した高効率暗号ハードウェアの設計では,まず,これまでに設計した冗長ガロア体算術に基づく高効率ガロア体逆元演算回路のさらなる最適化を行った.内部の演算を圧縮する新たな最適化と,ガロア体表現変換行列の最適化により,AES暗復号を世界で最も高効率に実現することを可能とした.さらに,提案手法を用いた耐タンパー性AES暗号ハードウェアアーキテクチャの設計を示した.上記のガロア体算術演算回路の最適化に加え,アーキテクチャ全体に数式変換に基づく最適化を適用することにより,設計したハードウェアアーキテクチャは従来手法よりも小型かつ約25%低遅延を達成した.今後の研究として,1高効率AES暗号プロセッサのバックエンド設計,2高効率認証付き暗号プロセッサの設計と実装攻撃耐性評価,3効率的なサイドチャネル攻撃耐性評価方法の開発を検討している.まず,1については,これまで設計してきたAES暗号プロセッサは,フロントエンド設計段階での評価しか行ってこなかった.一方で,既存のAES暗号プロセッサの多くはバックエンド設計を行った上で性能評価を行っており,提案AES暗号プロセッサのバックエンド設計段階における性能評価での優位性は不明であった.そこで,バックエンド設計を行い,提案AES暗号プロセッサのより詳細な性能評価を行うことを検討している.次に,2について述べる.メッセージの秘匿と改ざんの検知を同時に実現する認証付き暗号の需要が高まっている.現在認証付き暗号の国際コンペティションCAESARが実施されており,候補の認証付き暗号についてその安全性やハードウェアもしくはソフトウェア実装時の性能について活発に議論がなされている.このような認証付き暗号について,効率的な実装方法の模索や,実装攻撃に対する安全性評価を行うことを検討している.最後に,3について述べる.現在,共通鍵暗号モジュールのサイドチャネル攻撃耐性の実験的評価手法としてはt検定と呼ばれる統計的手法に基づく手法が主流となっている.一方で,高度なサイドチャネル攻撃である高階差分電力解析と呼ばれる攻撃に対する評価時には,計測ノイズの影響や計算時間が問題となっていた.
眼表面疾患における病的角化関連遺伝子に関する研究

難治性眼表面疾患では、角膜上皮の幹細胞が消失し、角膜周辺部より表層性の血管侵入、上皮化混濁、瞼球癒着などさまざまな臨床所見を示す。慢性瘢痕期には非角化上皮である角結膜上皮細胞に分化異常が起こり、病的角化を生じることが知られている。角化が生じれば、上皮層の生理的機能が破綻し、難治性の視力障害や上皮障害が発生する。我々は、難治性眼表面疾患における病的角化機構を解明するために、表皮角化関連蛋白の発現を解析し、Transglutaminase1がmRNAおよび蛋白レベルで病的角化組織で有意に発現が上昇していることを発見した。また表皮細胞骨格蛋白であるケラチン1/10やインボルクリン、フィラグリンなども病的角化組織で有意に発現上昇していることを発見し、これら表皮角化関連蛋白が難治性眼表面疾患の病的角化過程において重要な働きをしていることを示した。一方、我々はこれまでに、ヒト角膜上皮および結膜上皮の包括的な遺伝子発現プロフィールを作成し、その中でクラスタリンがin vivo角膜上皮細胞で最も発現頻度の高い遺伝子産物であることを示した。このクラスタリンは、角膜上皮のみならず結膜上皮を含めた粘膜上皮群に認められたが、皮膚などの角化上皮には認められないことを報告した。以上のことから難治性眼表面疾患における病的角化組織でのクラスタリンの発現を正常組織と比較検討したところ、その発現はmRNAおよび蛋白レベルで有意に減弱しており、クラスタリンが粘膜上皮を非角化細胞として維持する重要な蛋白である可能性を示した。このように、難治性眼表面疾患における病的角化の病態に、Transglutaminase1をはじめとする表皮角化関連蛋白や、眼表面の粘膜上皮に広くその局在が認められるクラスタリンが密接に関連していることが解明された。Stevens-Johnson症候群、眼類天疱瘡や化学外傷などの難治性眼表面疾患では、炎症による細胞障害、化学的機械的な細胞障害により、角膜上皮の幹細胞が消失し、角膜周辺部より表層性の血管侵入、上皮化混濁、瞼球癒着などさまざまな臨床所見を示す。その後、慢性瘢痕期には非角化上皮である角結膜上皮細胞に分化異常が起こり、病的角化を生じることが知られている。我々は、難治性眼表面痴患における病的角化機構を解明するために、表皮角化関連蛋白の発現を解析し、表皮の生理的角化過程で重要な働きをしており、細胞膜に局在する酵素であるTransglutaminase1がmRNAおよび蛋白レベルで病的角化組織で有意に発現が上昇していることを発見した。また表皮細胞骨格蛋白であるケラチン1/10が病的角化組織で有意に発現上昇していることを発見し、これら表皮角化関連蛋白が難治性眼表面痴患の病的角化過程において重要な働きをしていることを示した。

このように、難治性眼表面疾患における病的角化の病態に、Transglutaminase1をはじめとする表皮角化関連蛋白や、眼表面の粘膜上皮に広くその局在が認められるクラスタリンが密接に関連していることが解明された。
衛星データを用いた全球陸域地表面粗度マップ作成アルゴリズムの開発

地表面での熱収支・水収支をモデル化するためには、モデルパラメータとして空気力学的粗度が必要となる。この空気力学的粗度の空間的分布図を合成開口レーダデータから作成し、将来的に全球陸域を対象とした地表面粗度マップを作成するための基礎的研究を行なった。1.合成開口レーダデータと地表面の幾何学的凹凸との関係2.地表面の幾何学的凹凸と地表面粗度との関係を定式化する必要がある。本研究では特に1.における関係を対象とし、JERS-1とERS-1のSARデータとマイクロ波表面散乱理論式とを用いて、土壌水分の影響を考慮したうえで後方散乱係数から地表面の凹凸に関する情報を抽出することを試みた。地表面の凹凸に関するパラメータの空間分布状況を取得することができれば、それをもとに空気力学的粗度の空間分布を得ることが可能となる。研究対象領域は琵琶湖北東部の木之本町、高月町付近で、領域内の裸地面(グランド、田圃)を対象とした。地表面凹凸パラメータの抽出精度がその程度であるかを把握するために、現地において、それらのパラメータの実測も行なった。地表面の凹凸に関するパラメータの抽出結果と現地観測結果とを比較した結果、田圃では現地観測結果に近い結果が得られた。裸地面という限られた土地利用での結果であるが、これは本研究が全球陸域粗度マップ作成のためのアルゴリズム開発に寄与しうることを示すものである。
「部落」対策事業として始まった大阪府方面委員制度の全国化とその限界についての研究

2018年度は、警察社会事業と方面委員制度を単に比較するだけでなく、両者を大阪の社会事業のより広い歴史的文脈の中に位置づけることを目指して研究を進めた。そのために戦前に設立された社会事業施設の歴史を検討することとし、社会福祉法人などが所蔵する資料群を調査した。その調査先は、博愛社、聖徳会、毎日新聞大阪社会事業団、四恩学園、日本社会事業大学附属図書館、武田塾など17施設に及んだ。この調査を通じて、大阪の社会事業諸施設の歴史を群として、網羅的に調査・研究する必要性を認識するに至った。イギリス史流に言うと、大阪の「福祉の複合体」(高田実)の動態変化を論理的に把握する必要性ということになる。また、戦前大阪の社会事業の歴史が、(1明治期)公的慈善事業施設の不在とそれを代替する侠客慈善事業→(21911年の済生勅語発布以降)警察社会事業の開始と公的社会事業施設の創設→(31918年の米騒動後)方面委員制度の創設と大阪市社会事業の開始(社会事業のセツルメント化)という図式で展開するという見通しを得ることができた。さらに、1明治期の慈善事業については、棄児養育という町共同体機能の喪失(身分制の解体)とともに、その機能を代替する孤児院群の創設といった特徴があること、2日露戦後の社会事業については、社会事業界に救済事業研究会などの「研究(会)」が持ち込まれ、施設運営面での一定の合理化がみられたこと、3米騒動後の社会事業については、都市下層住民自らの主体性を認めた上で、下層住民の地域改善の取り組みを知識人や方面委員が支援するといった特徴があったこと、などを確認できた。以上の研究成果を、大阪歴史博物館での特別展「100周年記念大阪の米騒動と方面委員の誕生」(2018年10月3日から12月3日)として公表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。大阪府警察部は、米騒動後の大正8年(1919)3月12日に、府内7ヶ所の被差別部落および部落出身者集住地区に出張所を設置し、この出張所に部落事務員として警部補か巡査部長を家族とともに居住させ、部落内の公安維持と「悪風改善」にあたらせた。本研究は、この部落事務員が、同時に方面委員でもあったことを突き止め、その活動内容と特徴をそれぞれ明らかにした。まず、部落事務員=方面警察官の活動内容については、主として(1)貯金奨励と(2)就学督励・子供の組織化の2点としてまとめることができる。これらは実は、大正7年の大阪府方面委員制度設置以前から警察が得意としていた分野であり、その経験を活かした活動であった。次に、部落事務員=方面警察官の活動内容については、(1)各方面の中心として方面活動を推進する、もしくは休眠状態の方面での活動をカバーする、(2)他方面の委員を兼任するなど、活動領域が広域であること、(3)各方面の代表者=常務委員が集まる会合に常時出席する(ただし、発言せず)、などをあげることができ、特に(2)、(3)は他の一般方面委員にはみられない特徴であると指摘できる。以上の部落事務員=方面警察官の活動のほかに、今年度は大阪市内の部落対策事業と連動した泉北の被差別部落である南王子村における部落改善事業についても検討した。具体的には、南王子保育院(大正5年5月27日設立)について、以下のことを明らかにした。南王子保育院事業は、(1)曾根崎警察署による部落改善事業と共通する点があること、(2)具体的には日露戦後に静岡市で設立された社団法人救護会という団体の付属事業として実施されたこと、(3)貯金奨励事業を行っていたこと、(4)曾根崎署事業と異なる点は、就学督励事業を実施していないこと、などである。大阪府方面委員制度創設期に検討時期をしぼり、主に方面委員を兼任した部落事務員の活動の実態を明らかにした。部落事務員とは、米騒動後の大正8年(1919)4月に部落改善のために大阪府が設置した警察官(警部補もしくは巡査部長)のことである。事務員たちは部落内に建設された出張所に家族とともに居住した。部落事務員事業が警察内部で構想されたのは1918年12月ごろであるが、この事業が開始されるのは翌年4月、すなわち1919年度からであった。しかし大阪府警察部は同年度に複数の警察署を新設しており、その新設署が所管する出張所での部落事務員による実際の活動はそれよりやや遅れて開始された。また、ほとんどの出張所が1920年に建設された。当初、7ヶ所に設置された出張所は最大10ヶ所まで増設されたが、最終的には1ヶ所まで減少した。出張所間で部落事務員の異動があり、その異動実態から警察内部において出張所間に序列があることを推測した。事務員のほとんどが方面委員(現民生委員)を兼任しており、彼らの活動が複数の方面区域にまたがるという、方面委員としては特異な活動形態をとっていることが判明した。また部落事務員による活動が同時に方面活動として行われたのは、警察が部落への「同化」を目指していたからであることを指摘した。また、方面委員制度創設期においては、委員同士の内紛や制度への無理解などの理由で委員による活動が活発でない方面があった。

そのような方面区域では、方面委員でもある部落事務員が方面活動を一手に引き受けることがあり、彼らが方面内で重きをなす存在となっていた。方面委員を兼任する部落事務員についての成果論文や関係書籍を公表することができ、部落対策事業としての方面委員制度の核心部分や創設期方面委員制度の実態解明にせまることができたと考える。今年度は、主として大阪府公文書館が所蔵する『方面委員一件書類』を検討し、『書類』に含まれている文書が、1大阪府方面委員幹事文書(これが『書類』の約9割を占める)、2大阪府救済課(社会課)文書、3その他に分類できることを確認した。特に注目すべきは、方面委員を設置した大阪府救済課ではなく、職務内容・権限などの規定がない方面委員幹事宛に、各方面からの活動報告がなされる点や、委員の更迭や採用などの人事通知が幹事からなされることなどが確認された点である。これらの諸事実は、大阪府救済課に貧困者救済の義務が原理的にはないことの文書的な表現と考えられる。当然、大阪府からの公的な救済資金は極めて限定されており、そのようななかで方面委員達が資金的に依拠していたものの一つとして、様々な主体からの寄付金があったことも『書類』から確認した。特に、供養施米という死亡者を供養するための作善(さぜん)という宗教的な行為の一環としてなされる供養施米が多く、そのなかには相撲興行、すなわち前近代以来の勧進相撲を伴うものがあったことも判明した。なお、今年度は、これまでの研究成果の一部を大阪歴史博物館の特集展示「近代大阪と名望家」(2017年3月1日から4月24日まで)として公表した。難波第一方面の委員であった田中半治郎と西野田第一方面の常務委員であった池永恒太郎の家に残された資料を紹介した。田中の場合は、自らの活動記録を克明に記した方面委員手帳を残したが、池永はそのような記録を残さなかった。この違いは、何によって規定されているのか、今後の検討課題として明記しておきたい。大阪歴史博物館での特集展示「近代大阪と名望家」(2017年3月1日から4月24日まで)は、新聞紙面において「地味な展示だが...好企画」(『朝日新聞』2017年3月8日付け夕刊)などと評価されており、研究成果の市民への社会的還元という点では一定の成果を得ることがてきたと考える。ただし、今年度新たに発見した諸事実については、研究論文として公開することができていないので、その点については来年度以降の課題として残されている。2017年度は、まず大阪府方面委員創設前に設立された社会事業施設(大阪養老院など)や方面活動を契機に設立された社会事業施設(四恩学園など)における事業内容について、方面活動との連携などに留意しながら検討した。特に警察主導で設立された社会事業については、徳風・有隣の両夜学校(いずれも1911年開校)での事業を念頭において、事業対象者に対して画一的・強制的・取締り的な限界を持っていたと評価したことあったが、感化矯正施設である大阪府立修徳館(1908年開館)の事業を検討することを通じて、警察事業にはそのような評価では収まらない性格(例えば家族主義や普通教育重視など)があることを確認した。また各施設には、これまでの方面委員研究ではほとんど利用されていない資料、例えば各方面が月番に当たった際に過去一年間の活動内容をまとめた方面委員事業概況(概要とも)などが所蔵されていることが判明し、施設所蔵資料が方面委員研究にとっても重要な意味を持っていることを確認した。次いで、方面委員がいわゆる「行き倒れ」に対して、どのように対応したのかを具体的に検討し、以下の知見を得た。
衛生思想の展開ならびに設備技術等の関係から見た明治・大正初期における上流の邸宅

各種文献の記述や遺構の分析から以下の事柄ほかを見いだした。1、幕末から明治中期までは、高燥の地、採光と通風、床下の乾燥、寝台、暖炉による換気等が重視され、日本家屋や紙障子の換気性能が高く評価された。2、洋式暖房器具の和室での利用は、明治20年頃までに暖炉の造作が確認され、明治30年代を中心に、和室向けストーブの開発で、上流家庭の和室でも普及する。3、和室主要居室に硝子障子が目立つように成るのは、明治30年代半ば頃で、それまでは、浴室、風が強い側等で先行する傾向にあった。4、色彩は、明治初頭に明るさが、後に庭との調和などが重視され、明治末以降は、居住者の心理的な影響を踏まえるようになった。明治初期からの衛生書、家政書、家事教科書を収集と整理を行い、記述内容の分析を進めた。そのうち家事教科書においては、時代区分について、凡その目安を掴むことができた。具体的には、明治30年代半ばと大正初頭に記述の変化が見られると推定される。当初は伝染病対策を踏まえ、採光・通風、便所についての記述が多いが、次第に台所の記述が増す、記述が具体化するなどである。また、土屋元作が著し、明治期の代表的な在来住宅批判として知られている『家屋改良談』、また、駒杵勤治と越本長三郎が著し、上中流住宅の多数の事例を示した『和洋住宅建築学』などについて、著者の経歴、著述の背景ならびに著述内容について分析するなどした。また、東京高等工業学校の教授で滋賀重列らと初期の住宅改良に関わった前田松韻について調査をした。建築関係誌の分析では、日光に対する認識の変化を追った。明治期以降、住宅における日照の確保が重視され、主要な室の南面への配置や、ガラス窓の利用が推奨されたことは知られている。しかし、その計画の根拠として、日照のいかなる作用が効果的と理解されていたかは、十分に明らかにされていない。そこで、住宅改良会の機関誌である『住宅』(大正5年創刊)の論説を対象に、住宅に関する議論の中で、日照がどの様に評価されていたかを検討した。その中で、大正初期には、住宅の改良に関する議論の中で、日光に含まれる紫外線が環境および人体の殺菌に効果的であるという、医学的・科学的認識が示されていたことが捉えられた。またそのような認識に基づき、住宅の設計に対する、具体的な指針が示されていたことを確認した。これまでの結果を踏まえつつ、明治半ばから昭和初期にかけて100冊以上発行された検定済み家事教科書を使い、換気、採光、便所、風呂、台所等の衛生に関連する記述を精査した。例えば採光については、人間も動植物と同じ生物であるため人体にも太陽光が必要だとして、老人室と小児室が重視されたこと、人工採光の記述が明治末から急増し、有害瓦斯の発生が問題視される一方、電灯が衛生面から早くから評価されることなどが明らかになった。換気については、天井高や空気の通り道としての縁側や廊下の確保が明治30年代から提唱され、明治末年からは西洋家屋と日本家屋が対比されることなどが確認された。一方、『大日本私立衛生会雑誌』(明治17年創刊)から住環境に関する記事を抽出し、当時の環境観を考察した。記述される環境要素は明治20年代前半まで水が多く、30年代以降は空気や日光が増える。20年代以降は病原菌に関する記述が増えるなど、科学的視点から環境の理解が深まったとみられる。住宅設備では便所と井戸が最も多く、相互距離の確保、不浸透性材料の使用が繰返し主張されていたことなどを明らかにした。また、建築雑誌については、暖房をはじめとする、衛生、住宅設備に関する記述の整理と分析を進めた。以上の事柄を実際の建築物と対照するために、重要文化財として残されている、明治から大正期に竣工した邸宅について、移築や修理工事等の報告書を収集して分析を進めた。このうち、諸戸清六邸、芝川又右衛門邸、西郷従道邸、夏目漱石旧宅、学習院官舎、広瀬邸、萬翠荘などについては、現地での目視調査を行った。新居浜の広瀬邸では、明治19年の時点で和室での暖炉設置や居室での天窓一体型の瓦などの存在が特筆され、書物での記述に見られたような衛生的な住環境のための意識や実践が早くから存在したことが確認された。初年度は資料の整理と概観に力点を置いたため、具体的な成果は少ないが、幾つか具体的な観点から分析を試みた。