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中世フランス語版『グラティアヌス教令集』の言語地理学的・文献学的語彙研究

ヘルシンキ大学教授レーナ・レーフシュテツト女史が1992-1997年に4巻の校訂版を出版した中世フランス語版『グラティアヌス教会集』は、この出版まで学界で知られていなかった資料である。フランス語史上大変重要なこの作品の語彙を網羅的に検討し、言語地図および各種辞書を活用しつつ、その作成地域の特定を行った。その結果、ノルマンディ地方に固有の単語が複数含められていることが判明した。また、単語の初出にも着目し、従来のフランス語史の知見を補完する要素を多数収集することがてきた。その成果は、ハイデルベルク大学でフランクヴァルト・メーレン教授の指揮下に作成されている『古フランス語語源辞典』にすでに収められ始めている。学問用語が従来は中世末期の翻訳作品(ラテン語からフランス語)を通して確立してきたとされてきたのに対し、この『グラティアヌス教会集』は13世紀末という早い時期から、すでにフランス語の中に学問用語を導入しようという動きがあったことを示している。この作品以外にも、中世フランス語の語彙研究として、複数の作品の校訂版を批判的に検討する作業を行った。とりわけゴーチエ・ド・コワンシー『聖母の奇蹟』と逸名作者による『師父の生涯』の校訂版ならびに複数の写本を調査し、校訂版自体の問題点を浮き彫りにすると同時に、ゴドフロワの『古フランス語辞書』による両作品の扱いの特色ならびに問題点を明らかにした。この研究により、中世フランス語の語彙研究の従来の知見を補完するような貢献ができた。1)中世フランス語版『グラティアヌス教令集』の中で注目すべき単語・表現を収集した。その際,写本のマイクロフィルムと比較しつつ校訂版を訂正するとともに,レーナ・レーフシュテット教授から送られてきている電子テクストを用例の確認用に活用した。2)ラテン語『グラティアヌス教令集』ならびにそのコンコルダンスを活用し,ラテン語と中世フランス語との対応関係を調査した。3)関連する中世フランス語ならびにラテン語の作品を検討し,補足的な情報を収集した。4)フランクヴァルト・ソーレン教授及びジャン=クロード・シュミット教授と研究打合わせをするために、ハイデルベルク(ドイツ)及びパリ(フランス)に出張した。平成12年度の研究に基づき、本年度は以下の研究を行った。1)中世フランス語版『グラティアヌス教令集』において注目すべき単語と表現を収集した。その際、校訂版の底本となっているブリュッセル写本のマイクロフィルムと比較検討し、レーナ・レーフシュテット教授が作成した校訂版に多くの訂正を加えることができた。2)トブラー・ローマッチ、ゴドフロワ、ヴァルトブルクなどの各種辞書および方言地図を活用し、収集した語彙の地理的・歴史的な意義を明らかにした。さらに、ハイデルベルク大学でフランクヴァルト・メーレン教授らによって現在編纂されつつある『古フランス語語源辞典』を補足する情報を提供することができた。その補足的情報は、出版された辞書の項目および補遺に収録された。3)関連する中世フランス語・ラテン語作品の収集を続け、校訂版および語彙研究の批判的検討を行った。その成果は、ドイツの学術誌『ロマンス文献学雑誌』ならびにフランスの学術誌『ロマンス言語学雑誌』などに発表した。とりわけ、13世紀にアングロ・ノルマン語で書かれた『世俗の者たちへの釈義』の校訂版に対する補足と、13世紀にピカルディー地方で書かれたゴーティエ・ド・コワンシー作『聖母の奇蹟』の語彙研究を文献学的、言語地理学的な観点から詳細に検討し、多数の訂正を加えた。4)パリ社会科学高等研究院のジャン=クロード・シュミット教授と研究打ち合わせを行い、中世フランス語版『グラティアヌス教令集』成立の歴史的背景、細部にわたる語彙の検討などを行うことができた。ヘルシンキ大学教授レーナ・レーフシュテット女史が1992-1997年に4巻の校訂版を上梓した中世フランス語版『グラティアヌス教令集』は今まで学界で知られていなかった資料である。

フランス語史の観点からこの資料の語彙を網羅的に検討し、言語地図・各種辞書を活用しつつその作成地域の特定とその地域に固有の単語をつきとめ、単語の初出に着目して従来のフランス語史の情報を補完する要素を明らかにする、といった作業を行った。ノルマンディ地方でしか見られない単語を特定することができ、また、従来知られていたより早い時期にこの作品で使われていることが判明した単語は多数ある。その結果はハイデルベルク大学で作成されている『古フランス語語源辞典』の執筆者にすでに伝えてあり、辞書の中に反映され始めている。語彙調査のかたわら、校訂版と写本(ブリュッセルの王立図書館所蔵)のマイクロフィルムを比較検討し、校訂版に見られる多数の誤りを訂正することができた。また、中世フランス語版『グラティアヌス教令集』以外の中世フランス語の諸作品の校訂版の再検討も平行して行い、とりわけゴーチェ・ド・コワンシー『聖母の奇蹟』と『師父の生涯』という13世紀の作品とその語彙の研究を行い、それらがゴトフロワの『古フランス語辞書』の中でいかに扱われており、その扱い方にどのような特徴があり、いかに多くの誤りを含んでいるかを明らかにすることができた。フランス語史の従来の知見を訂正するような発見がいくつもなされたのである。
CRAG機能と遺伝子治療開発

本研究グループにより同定されたCRAGは、脊髄小脳変性症の原因タンパク質である異常伸長したポリグルタミンタンパク質(PolyQ)の分解を促進すること、およびCRAGは転写因子SRFを活性化することで神経細胞保護することが明らかになっている。しかしながらその詳細な分子機構、およびCRAGの生体内における役割は不明である。私たちはCRAGノックアウトマウスを作製し解析した結果、CRAG欠損マウスは生後3週齢で致死を示した。CRAGは神経細胞の生存に必須の分子であることが明らかになりCRAGが脊髄小脳変性症だけでなく、様々な神経変性疾患に応用できる可能性が示された。脊髄小脳変性症は治療法が確立されていない神経変性疾患である。しかしながらその詳細な分子機構、およびCRAGの生体内における役割おは不明である。今回、私たちはCRAGノックアウトマウスを作製し、解析を行った。その結果、CRAG欠損マウスは生後3週齢で致死を示した。さらに大脳皮質神経細胞、海馬神経細胞、小脳プルキンエ細胞において広範な細胞死が認められた。以上の結果から、CRAGは神経細胞の生存に必須の分子であることが明らかとなった。これらの研究成果はCRAGが脊髄小脳変性症だけでなく、様々な神経変性疾患に応用できる可能性が示された。現在、小脳プルキエンエ細胞特異的なノックアウトマウスを作製中である。次にCRAGによるSRFの活性化機構において新たな進展が見られた。CRAGはELK1と結合してSRFを活性化することが明らかとなった。興味深いことにCRAGはELK1のスモ化を認識して結合し、SRFを活性化していることが明らかとなった。これらの結果より、CRAGは神経細胞の細胞死を強力に抑制できることが判明し、脊髄小脳変性症をはじめ神経変性疾患の遺伝子治療に有用であることが示された。CRAGによるSRFの活性化機構においてCRAGはELK1と結合してSRFを活性化することが明らかとなった。これまでCRAGの活性化機構は不明であったが、CRAG自身がスモ化修飾を受けて核移行することがわかった。さらにスモ化されないCRAGの変異体に核移行シグナルを付加して強制的に核移行させてもSRFの活性化は認められなかった。この結果はCRAGのスモ化修飾は核移行のみならず核内でもSRFの活性化に必須であることがわかった。またCRAGはELK1を細胞質から核に移行させることにより細胞の生存を高めていることが示唆された。CRAGは神経細胞の細胞死を強力に抑制できることが証明され、脊髄小脳変性症をはじめ神経変性疾患の遺伝子治療に有用であることが示された。現在CRAGのスモ化酵素の同定を試みている。これまでの知見を論文にまとめ現在投稿中である。生化学CRAGノックアウトマウスを作製に成功した。さらに解析の結果、CRAG欠損マウスは生後3週齢で致死を示した。大脳皮質神経細胞、海馬神経細胞、小脳プルキンエ細胞において広範な細胞死が認められ、CRAGが神経細胞の生存に必須であることが証明された。またCRAGによるSRFの活性化機構においてELK1のスモ化を認識して結合し、SRFを活性化していることを見いだした。思いがけない発見であり、今後の展開が期待できる。CRAG欠損マウスは生後3週齢で致死を示したので、脳の部位特異的な欠損マウスを作製中である。とくに大脳皮質・海馬特異的な欠損マウスおよび小脳プルキンエ細胞特異的に欠損マウスを作製し、CRAGの生体内の重要性をより詳細に明らかにしなければならない。またELK1のスモ化の制御機構を解明する必要がある。今後、脊髄小脳変性症をはじめ神経変性疾患の遺伝子治療用のベクターを開発していく必要がある。
尿細管および腸管上皮細胞におけるヒ素化合物の吸収と代謝動態に関する研究

MDCK細胞とCaco-2細胞は共にヒ酸、亜ヒ酸、モノメチルアルソン酸、ジメチルアルシン酸、トリメチルアルシンオキサイド、アルセノコリン、アルセノベタインの7種の化学形態を変化させなかった。MDCK細胞を用いた尿細管性上皮モデルにおける上記7種ヒ素化合物の膜透過性は、クレアチニンの12.5倍高かった。魚類と海藻類中のヒ素化合物は、溶媒として50%メタノール、物理的抽出法として細胞破砕ビーズを使用することで効率的に抽出することができた。アルセノシュガー類などの有機ヒ素化合物はヒト体内での代謝について不明な点が多い。海産物中に含まれるこれらヒ素化合物の体内動態を知る手掛かりとして、培養細胞を用いて腸管上皮での吸収と尿細管上皮での再吸収の研究を計画した。培養細胞に添加するための有機ヒ素化合物は海産物からの抽出が必要となる。海産物からの有機ヒ素化合物抽出法には定められた方法は無く、さらに熱や酸・アルカリに対して分解されやすいと考えられるアルセノシュガーの抽出に適し、抽出効率の高い方法はこれまでほとんど報告されていない。そこで今年度は主に海産物からの有機ヒ素化合物抽出法の検討を行なった。魚介類として生マグロ赤身、カニ脚身缶詰、海藻類として乾燥ワカメを試料として、抽出溶媒とホモジナイズ法の最適な組合せの検討を行なった。その結果、魚介類では、抽出溶媒に50%エタノール、ホモジナイズに細胞破砕ビーズチューブの使用が適していることが見出された。海藻類からの抽出には、酵素を用いた前処理を行なうことで高い回収率が得られることが見出された。化学形態別分析の結果、本法により抽出されたヒ素化合物は、魚介類の場合、主成分はアルセノベタインで、僅かに未知のヒ素化合物も含まれていることがわかった。海藻類の場合は、主成分はアルセノシュガーであり、その他複数のヒ素化合物が検出されたが、含有量が僅かであることから、これらの同定には至っていない。今回開発した抽出法は化学的に温和かつ熱を加える行程も無いことから、アルセノシュガー類の抽出に適した方法であると考えられる。また回収率も高いことから、試料を多量に必要とする培養細胞を用いた実験に実用可能であると判断し、細胞を用いた実験に移行した。なお今回開発した抽出法については論文と学会にて発表を予定している。【研究目的】現在スポット尿を検体としたヒ素曝露バイオモニタリングでは、尿量補正のためヒ素濃度のクレアチニン補正が慣例的に行われているが、尿細管において様々なヒ素化合物がクレアチニンと同じ挙動を示すことは証明されておらず、補正の有効性を検証する必要がある。今年度は尿細管でのヒ素の再吸収を確認するための基礎検討として、尿細管上皮モデルを用いた膜透過性試験を実施した。【実施内容】尿細管上皮モデルにはMDCK細胞をトランスウェル上に培養したものを用いた。実験に供したヒ素化合物は5価及び3価の無機ヒ素、モノメチルアルソン酸、ジメチルアルシン酸、トリメチルアルシンオキサイド、アルセノコリン、アルセノベタインの7種とした。これらヒ素化合物と共に尿素とクレアチニンを尿細管上皮モデル膜の管腔側に添加し、3時間後に基底膜側の培養液を回収した。培養液中のヒ素検出及び化学形態分析はHPLC-ICP-MSを用いた。【研究成果】膜透過性試験の結果、7種のヒ素化合物のPapp値は1.63.4×10^<-6>cm/secの範囲となった。また尿素とクレアチニンの値はそれぞれ、7.38と1.33×10^<-6>cm/secとなった。ヒ素の透過性を尿素およびクレアチニンと比較したところ、ヒ素の透過性は尿素の0.20.4倍、クレアチニンの1.02.5倍であった。また透過したヒ素化合物の化学形態分析の結果、今回試験を行った7種は試験後も化学形態に変化は見られなかった。以上の結果より、今回実験に供したヒ素化合物はMDCK細胞の単層膜をクレアチニンと同等から2.5倍程度透過することが判明した。従って実際の尿細管においても再吸収を受ける可能性があるものの、その吸収動態は比較的クレアチニンに近いという可能性が示唆された。今後、より生体に近い条件で検証を進める必要があるといえる。
星間空間および惑星大気中におけるラジカル反応の速度論的研究

星間空間および惑星大気中におけるラジカルを主とする反応速度をLIF法を中心に、気相および低温固相において測定した。その目的のため、極低温領域で測定するための多目的チャンバーを設計・製作した。本チャンバーはガスフロー系、反応室、励起およびモニター光学系、光検出部、真空排気系、冷却システム、温度制御系よりなり、極低温におけるラジカルの測定を可能にするものである。特に低温固相下での光反応生成物をFT-IRにより直接検出することを主眼としたシステムとなっている。作成したチャンバーを用いてアセチレン系の化合物の光反応中間体の検出に成功した。主として生成した中間体はC_nHタイプのラジカルであった。気相における化学反応はLIF法によるラジカルの検出の実験を行った。中心課題はC_2Hラジカルの反応でその検出を行った。C_2Hラジカルはエキシマーレーザー(193nm)による光分解でパルス的に生成させた。ラジカルが生成後、充分に基底状態に緩和した後、他の分子と反応して減衰する速度を波長可変,レーザーを用いたLIF法により測定した。C_2HラジカルからのLIFシグナルが得られ、同定した。C_2Hラジカルと星間空間や惑星大気中に見られるジアセチレン(C4H2)、シアノアセチレン(HC3N)、ジシアノアセチレン(C4N2)を反応させ反応速度を測定可能なところまで研究を進めた。反応に用いる分子は現段階ですべて有機化学的手法により合成を完了した。一方、低温固相系の研究から、低温固相中でアセチレンから直接、ジシアノアセチレンが生成していることを確認できた。これにより惑星大気中における低温エアロゾル表面での光化学過程の反応機構の解明に寄与することができた。星間空間および惑星大気中におけるラジカルを主とする反応速度を極低温領域で測定するための多目的チャンバーを設計・製作した。本年度は特に低温固相下での光反応生成物をFT-IRにより直接検出することを主眼としたシステムとなっている。作成したチャンバーを用いて現在までにアセチレン系の化合物の光反応中間体の検出に成功した。一方、気相における化学反応はLIF法によるラジカルの検出の実験を行った。中心課題はC_2Hラジカルの反応でその検出について検討を進めている。C_2Hラジカルはエキシマーレーザー(193nm)による光分解でパルス的に生成させる。ラジカルが生成後、充分に基底状態に緩和した後、他の分子と反応して減衰する速度を波長可変レーザーを用いたLIF法により測定した。現段階ではラジカルからと思われるLIFシグナルが得られているものの同定にまではいたっていない。同定後に、C_2Hラジカルと星間空間や惑星大気中に見られるジアセチレン(C_4H_2)、シアノアセチレン(HC_3N)、ジシアノアセチレン(C_4N_2)を反応させ反応速度を測定する計画を進行させている。本年度の成果としては低温固相中でアセチレンから直接、ジシアノアセチレンが生成していることを確認できた。星間空間および惑星大気中におけるラジカルを主とする反応速度LIF法を用いて行った。

前年度に引き続きC_2Hラジカルの反応とその検出について検討を進めている。C_2Hラジカルはエキシマーレーザー(193nm)による光分解でパルス的に生成させる。ラジカルが生成後、充分に基底状態に緩和した後、他の分子と反応して減衰する速度をOPO波長可変レーザーを用いたLIF法により測定した。測定されたLIFスペクトルはC_2Hとほぼ特定でき、シグナルの強度変化の解析からアセチレンとC_2Hの反応速度が1×10^<-11>cm^3molecule^<-1>s^<-1>であることを決定した。この値は既報告値とオーダーで一致している。一方、極低温領域での研究はアセチレンの193nmのおける光化学過程の研究を10Kにおいてアルゴンマトリックス法を用いて行った。その結果、アセチレンの濃度により、生成物が変わることが判明した。アルゴンとアセチレンのモル比が1/100以上ではジアセチレンの生成が直接観測され、C_2Hの存在はなく、1/1000以下ではC_2Hが観測され、ジアセチレンの生成は見られなかった。このことから10KでもC_2Hがある程度マトリックス内で移動しており、親分子であるアセチレンとの距離がジアセチレンの生成過程を決定していることが明らかになった。C_2Hラジカルと星間空間や惑星大気中に見られるジアセチレン(C_4H_2)、シアノアセチレン(HC_3N)、ジシアノアセチレン(C_4N_2)を反応させ反応速度を測定する計画を進行させている。本年度の成果としてはC_2Hと炭化水素の反応速度が決定されたこと、低温固相中でアセチレンから直接、ジシアノアセチレンが生成している系の反応機構の解明が挙げられる。以上により惑星大気中における低温エアロゾル表面での光化学過程の反応機構の解明に寄与することができた。星間空間および惑星大気中におけるラジカルの反応速度の測定についてLIF法を用いて行った。主としてC_2Hラジカルの反応とその検出について検討を進めている。測定されたLIFスペクトルはC_2Hラジカルの第2励起状態であるB状態のもので、そのスペクトル形状からΣ-Σ遷移、II-II遷移、Δ-Δ遷移、Φ-Φ遷移に帰属できる。スペクトルの詳細な解析から、C_2Hの電子状態の知見およびアセチレンとの反応速度を決定した。一方、極低温領域での研究は不飽和炭化水素の193nm励起における光化学過程の研究を10Kにおいてアルゴンマトリックス法を用いて行った。前年度はアセチレン単体の光化学過程についてC_2Hラジカルの挙動を研究したが、本年度はさらにそれを進めて定量的な見積もりおよび連鎖反応過程に関する研究を行った。C_2Hラジカルが低温マトリックス中で光励起により生成した後、基底状態にあるアセチレンと反応してジアセチレン分子を形成するが、この反応量子収率が1を越えており、固相中で連鎖反応もしくはミクロ領域での爆発とも呼べる反応過程が起きていることを発見した。この過程はハロゲン分子の反応で報告されているが、有機化合物単体で見られたのは初めてである。
多量の太陽光発電が導入された配電系統における需要家自律EMSの研究

本研究では配電系統のEMSとして(1)HEMS(2)BEMS(3)電力貯蔵の3種類を取り上げた。(1)HEMSでは2030年までにすべての家庭に普及を目指して、既存家電の運用状況を見える化する技術を研究した。これにより家庭の多量の太陽光発電との独立協調が可能となる。(2)BEMSでは再生可能電源との協調動作を実現するデマンドレスポンスの高精度化に向け、ビルの動的な詳細モデルの構築を行った。これにより、ビルの蓄熱機能の評価やデマンドレスポンスの応答を定量的に把握できる。(3)電力貯蔵では可変速揚水発電を取り上げ、太陽光発電と協調動作可能となる制御方法の検討をシミュレーションにて行い、提案した。電源電流データを測定し、ネットワーク対応していない既存家電の種類を推定するアルゴリズムを開発した。従来、電源高調波を計測して家電判別を行う技術が開発されていたので、それの検証を行った。測定により、FFTによる電源高調波の分析は必ずしも安定性が十分でないことが分かった。そこで、Wavelet変換による波形認識による家電識別アルゴリズムを試作した。波形のマッチングを行うので、比較標準となる基準波形と実測の波形を比較して、その2波形の距離を定義し、その大きさを計算して尤もらしい家電を推定する。このアルゴリズムにより、TV、電気ポット、電子レンジ、冷蔵庫など主要な家電について、認識性能を測定した。その結果、多くの家電について認識できることが分かった。(2)(BEMS技術)ビルの空調電力を計測し、ビルの空調エネルギー消費モデルを構築した。ビルの空調モデルにおいてのポイントは、外気条件と空調消費エネルギーの関係、外気条件や運用条件の変化に対する空調消費エネルギーの変化時定数、長時間ビル空調を止めた後、空調を立ち上げた時の影響、である。これらを、大同大学の14F建ての研究棟を用いてデータを計測し、そのデータに対してビルエネルギーモデルを構築した。この結果、当該ビルには数時間を超える時定数のダイナミクスは存在せず、1.5時間程度の1次遅れ関数でモデル化できること、したがって、長時間ビル空調を止めた後であっても、特に空調エネルギーに影響の出ないことがわかった。この観察にもとづきビル空調エネルギーモデルを提案した。昨年度に引き続き、連続Wavelet変換を用いた非ネットワーク対応家電の認識技術の改良を行った。特に、今年度は電流実効値を考慮して、家電認識精度を向上させるとともに電力の推定も行うようにした。この結果、昨年度認識可能となっていたTV、電気ポット、電子レンジ、冷蔵庫のほか、エアコンでも可能となり、電流波形の一定しない洗濯機や食洗器を除いて、ほとんど100%の認識率となった。従来行われているFFTなどとは異なり、極めて安定した学習のいらいないシステムとなった。(2)(BEMS技術)ビルの放熱性能を短時間に測定するための、熱貫流率計測方法を確立した。サーモグラフィーによりビル壁温度を測定する。これと自然対流熱伝達理論を組み合わせて壁の熱貫流率を推定する。さらに、実験によりこれらの理論推定と実験データの比較を行い、相関関係を得た。これにより、ビルの熱貫流率の簡易推定が可能となった。先年度に開発したビルエネルギーモデルと合わせ、ビルのエネルギー特性把握技術を確立した。(3)(電力系統の制御)太陽光発電が多量に導入された配電系統の需給を制御するためには、需要家EMSと並んで電源の高速制御も必要である。そこで、揚水発電の可変速化と可変速揚水発電の高速需給制御を研究した。特に、巻線型発電機のモデル化とそのPI制御の設計法を考察した。(1)計画通り、リアルタイムに家電の種別推定および電力推定を行うHEMSを構築しつつある。認識の範囲が着実に広がっている。(2)BEMSにおいて、ビルのエネルギー特性を把握する技術が確立できた。当初の計画以上の成果である。(3)超高速電力調整アルゴリズムとして、巻線型発電機・誘導機の超高速制御アルゴリズムを開発している。一次簡易アルゴリズムをPI制御で試作した。昨年度までの研究によりWavelet変換を用いた瞬時値波形を利用した家電判別システムにより多くの家電の判別が可能となった。特に、インバータを利用した電子レンジやエアコンなど比較的動作が単調な家電に対して有効である。しかし、洗濯機や食器洗い機などのシーケンス動作を持つ家電については、瞬時値波形だけでは判別、状態推定が困難である。そこで、電流の実効値を用いてそれらのシーケンスを解析する技術を開発した。この第1ステップとして動作モードの判別アルゴリズムを開発した。(2)(BEMS技術)昨年までのビルの壁や窓の熱貫流率推定手法開発により、ビル躯体や窓の省エネ性能を簡易に推定することができるようになった。これに加え、今年度はビル内壁の熱の吸放熱、太陽日射などの熱負荷を加えて、ビルの動的なシミュレータを開発した。空調機器の動作を加味することにより、概ね実際のビルの空調動特性を再現することができた。これにより、ビルのデマンドレスポンス特性を詳細に検討することができる。また、ビル躯体に期待することのできる蓄熱性能も評価できる。(3)(電力系統の制御)昨年度までの研究を通して、可変速揚水発電の動的シミュレータを開発し、それを用いて電力の高速制御の可能性を提案した。今年度は、可変速揚水発電の中で、巻き線型誘導発電機部分について、巻線型誘導機を用いてシミュレータの検証を行った。

巻き線型誘導機であるので、理論通りの特性が出ていることを確認した。これにより昨年度提案した高速電力制御の確からしさを示すことができた。本研究では配電系統のEMSとして(1)HEMS(2)BEMS(3)電力貯蔵の3種類を取り上げた。(1)HEMSでは2030年までにすべての家庭に普及を目指して、既存家電の運用状況を見える化する技術を研究した。これにより家庭の多量の太陽光発電との独立協調が可能となる。(2)BEMSでは再生可能電源との協調動作を実現するデマンドレスポンスの高精度化に向け、ビルの動的な詳細モデルの構築を行った。これにより、ビルの蓄熱機能の評価やデマンドレスポンスの応答を定量的に把握できる。(3)電力貯蔵では可変速揚水発電を取り上げ、太陽光発電と協調動作可能となる制御方法の検討をシミュレーションにて行い、提案した。申請書に記した下記の平成26年度研究計画の目標通りの成果を得られたので。(1)ネットワーク対応していない既存家電の状態を、主幹電源のデータから推定し、家電の種類の推定とその電力消費量を見える化アルゴリズムを開発する。(HEMS技術)(2)ビルの空調電力を計測し、ビルのエネルギー消費モデルを構築する。(BEMS技術)(1)HEMS技術に関しては、確立しつつある非ネットワーク家電対応のHEMSアルゴリズムを完成させる。特に、複数の家電の同時認識、残されたスケジュール家電の認識を完成させる。(2)BEMS技術に関しては、デマンドレスポンスの機能とビルの快適性を両立させた自立型制御に昇華させる。(3)高速電力系統制御に関しては、巻線型誘導機・発電機の高速制御方法を確立・実証する。制御技術申請書の計画に沿って、以下の研究を推進する。(1)リアルタイム制御装置に開発アルゴリズムを搭載し、家電種別推定並びの電力推定器を試作する。(HEMS)(2)在来の「調停率」の考え方に代わる新しい自律安定化アルゴリズムを開発する。また、ビルエネルギーモデルに基づき超高速電力調整アルゴリズムを研究する。(BEMS)高速電力制御の実証試験装置の立ち上げが遅れたので、その試験装置に付随する系統連系装置に要するはずであった物品費を支出しなかった。高速電力制御の実証装置は立ち上がったので、平成28年度早々に系統連系装置等を購入し、高速制御の実証試験を行う。
列状伐区における立地環境モニタリングと地位指数変動の解明に関する研究

九州大学農学部附属福岡演習林内ヒノキ帯状皆伐区において,保残列と伐採後植栽列の林分調査を実施した.林齢は保残列が81年生,植栽列が30年生となっている.林分調査は皆伐帯輻が異なるようにラインプロットを設定し,樹高および胸高直径の測定を行った.解析は植栽列を中央部と林縁部にわけ.地位指数曲線上で地位指数に変換後,保残列の地位指数と比較し,分散分析により検討した.また,形状比(樹高/胸高直径)を用いた樹幹形状の比較も行った.その結果として.次の知見が得られた.1)植栽列中心部(3列)と保残列の地位指数を比較したところ,列状伐区内植栽列の地位指数の方が高いことがわかった.2)植栽列林縁部と保残列との間には地位指数に差は見られなかった.3)植栽列と保残列の形状比には明らかな差が認められ,同齢の通常施業林分の値(0.65前後)と比較して,約0.10.2程度高くなることがわかった.4)帯状皆伐区の列幅を10mから26mまで設定したが,列輻による地位指数に差は認められなかった.しかし,列幅が大きくなるに従って,形状比が小さくなる傾向が認められた.以上のことは林地生産力を左右する風の影響であると推察され,防風林の効果とほぼ同様であると考えられた.このことから,林地生産力が林分の隣接条件により変化する可能性があることが示唆された.上記の内容は第53回日本林学会九州支部大会で発表し,現在投稿準備中である.九州大学農学部附属福岡演習林内ヒノキ帯状皆伐区において,保残列と伐採後植栽列の林分調査を実施した.林齢は保残列が81年生,植栽列が30年生となっている.林分調査は皆伐帯幅が異なるようにラインプロットを設定し,樹高および胸高直径の測定を行った.解析は植栽列を中央部と林縁部にわけ,地位指数曲線上で地位指数に変換後,保残列の地位指数と比較し,分散解析により検討した.また,形状比(樹高/胸高直径)を用いた樹幹形状の比較も行った.その結果として,次の知見が得られた.1)植栽列中心部(3列)と保残列の地位指数を比較したところ,列状伐区内植栽列の地位指数の方が高いことがわかった.2)植栽列林縁部と保残列との間には地位指数に差は見られなかった.3)植栽列と保残列の形状比には明らかな差が認められ,同齢の通常施業林分の値(0.65前後)と比較して,約0.10.2程度高くなることがわかった.4)帯状皆伐区の列幅を10mから26mまで設定したが,列幅による地位指数に差は認められなかった.しかし,列幅が大きくなるに従って,形状比が小さくなる傾向が認められた.以上のことは林地生産力を左右する風の影響であると推察され,防風林の効果とほぼ同様であると考えられた.このことから,林地生産力が林分の隣接条件により変化する可能性があることが示唆された.上記の内容は第53回日本林学会九州支部大会で発表し,現在投稿準備中である.また,風の影響を明らかにするために,鹿児島大学高隈演習林内に風速計を設置し観測中であるが,十分な観測期間ではなく来年度にとりまとめる予定である。九州大学農学部附属福岡演習林内ヒノキ帯状皆伐区において,保残列と伐採後植栽列の林分調査を実施した.林齢は保残列が81年生,植栽列が30年生となっている.林分調査は皆伐帯輻が異なるようにラインプロットを設定し,樹高および胸高直径の測定を行った.解析は植栽列を中央部と林縁部にわけ.地位指数曲線上で地位指数に変換後,保残列の地位指数と比較し,分散分析により検討した.また,形状比(樹高/胸高直径)を用いた樹幹形状の比較も行った.その結果として.次の知見が得られた.1)植栽列中心部(3列)と保残列の地位指数を比較したところ,列状伐区内植栽列の地位指数の方が高いことがわかった.2)植栽列林縁部と保残列との間には地位指数に差は見られなかった.3)植栽列と保残列の形状比には明らかな差が認められ,同齢の通常施業林分の値(0.65前後)と比較して,約0.10.2程度高くなることがわかった.4)帯状皆伐区の列幅を10mから26mまで設定したが,列輻による地位指数に差は認められなかった.しかし,列幅が大きくなるに従って,形状比が小さくなる傾向が認められた.以上のことは林地生産力を左右する風の影響であると推察され,防風林の効果とほぼ同様であると考えられた.このことから,林地生産力が林分の隣接条件により変化する可能性があることが示唆された.上記の内容は第53回日本林学会九州支部大会で発表し,現在投稿準備中である.
対向ターゲット式交互堆積反応性スパッタ法で硫化水素を用いた銅インジウム薄膜の作製

対向ターゲット式スパッタ装置を用いて,H2S反応性ガス中でのCuとInの交互堆積によりCu-In-S系薄膜を作製した。組成は交互堆積時間比の変化に対応して(CuxS)-(CuInS2)系で変化し,化学量論組成付近でCuInS2の基礎吸収端を有する多結晶CuInS2薄膜が得られた。太陽電池セル応用を意図して,ZnO:Al/ZnO/ZnS/CuInS2/Mo/glass積層構造等を作製した。Ar希釈CS2反応性ガスに加えてAr希釈H2S反応性ガスも供給可能に改造した,CuとInの2組の対向ターゲット対及び基板回転機構を有するスパッタ装置を用いて,これまでのCS2による薄膜作製条件を参考にして,H2Sを用いてソーダライムガラス基板(450°C)上でCuとInの交互スパッタ時間比(tCu/tIn)を変化させて薄膜を作製した。交互スパッタの1周期での堆積膜厚は,CS2を用いた場合と同様にCuInS2の1分子オーダー程度に対応していたものの堆積速度はやや遅い傾向がみられた。CS2の場合と同様に,大きなtCu/tIn比ではCuxS異相XRDピークが現れるCu-rich薄膜が得られ,tCu/tIn比の減少に伴ってCuxS異相が抑制されてCuInS2のXRDピークのみの化学量論組成薄膜が得られた。しかしながら,さらにtCu/tIn比を減少させた際にはCS2の場合のようなCuIn5S8異相が現れるIn-rich薄膜は得られず,化学量論組成付近薄膜が得られた。これらの結果は,H2Sによる反応性スパッタ法によるCuInS2薄膜が作製可能なことを示しているものの,H2SとCS2の反応性が異なる可能性も示唆しており,興味深い。一方,バッファー層として有用な高抵抗無添加ZnO薄膜を酸素ガス中でZnターゲットを用いた反応性直流マグネトロンスパッタ法でガラス基板上(無加熱:80°C付近)で作製し,その上に透明導電膜として有用なZnO:Al薄膜をArガス中でZnO:Al焼成ターゲットを用い直流マグネトロンスパッタ法で作製したころ,n形高導電性(10-1Ωcm程度)が得られた。この結果を踏まえてZnO:Al/ZnO/CuInS2/Mo/glass積層構造の試作を開始したが,その電気的特性においてはまだ十分な整流性が得られておらず,積層構造作製条件の最適化を進めている。Ar希釈CS2ガスに加えてAr希釈H2Sガスも供給可能に改造したCuとInの2組の対向ターゲット対及び基板回転機構を有するスパッタ装置を用いて,これまでのCS2による薄膜作製条件を参考にし,H2Sを用いてソーダライムガラス基板上でCuとInの交互スパッタ時間比(tCu/tIn)を変化させて薄膜を作製した。これらの結果は,H2SはCS2と同様にCuInS2薄膜が作製可能なことを示しているものの,H2SはCS2に比較して反応性が劣っている可能性を示唆している。作製されたCuInS2薄膜は厚さ方向及び面内での組成均一性に優れていて,金属プレーカーサ膜の硫化法で作製されたCuInS2薄膜で報告されている硫化銅の表面析出現象は観られなかった。一方,窓層用の透明導電膜として,マグネトロンスパッタ法によりZnO:Al薄膜の作製した。バッファー層として,反応性直流マグネトロンスパッタ法による無添加ZnO薄膜に加えて,ケミカルバス法によるZnS系層,InS系層,CdS系層の作製評価にも取り組んだ。これらの結果を踏まえてZnO:Al/ZnO/ZnS/CuInS2/Mo/glass積層構造等の小面積セルの作製を試みたが,その電気的特性においてはまだ十分な整流性が得られておらず,プロセス温度を含む積層構造作製条件の最適化を進めることで,反応性ガス種の違いの効果がさらなる解明につながるものと期待される。Ar希釈CS2反応性ガス供給システム、CuとInの2組の対向ターゲット対及び基板回転機構を有する既存のCuInS2薄膜作製用の自作スパッタ装置に,Ar希釈H2S反応性ガスも供給可能なガス供給配管システム工事を行った。

また、排気ガスでの未反応H2Sガス含有の可能性を考慮し、排気ガスを窒素ガス希釈後にH2S除外筒を通過させて局所排気装置ドラフトチャンバー内へ導くガス排気配管システム工事を行った。さらに、H2Sガス検知警報装置システム据付工事も行った。これら工事は部分的に自作した。ポンプオイル中混濁ガスの影響などの予期せぬ不具合に対して配管システム改善等を施すことで、最終的ガス漏れ防止テストで支障がないことが確認された。この改造装置を用いて、CS2反応性ガスを用いた薄膜作製条件データを参考にし、Ar希釈H2Sガス供給下で初期的な薄膜作製実験を試みた。現段階ではまだ十分な評価データが蓄積できていないが、X線回折でCuInS2のピークが観測されたことから、H2S供給下でのCuとInの交互堆積による反応性スパッタ法を用いてCuInS2薄膜作製に成功したと判断される。一方、CS2反応性ガスを用いたCuInS2薄膜作製及び評価では、深さ方向の組成均一性が良好であること、Mo薄膜上で配向性及び結晶性が向上すること、CuInGaSe2系のようなNa効果は明確に観られなかったことなどが明らかとなり、今後のH2Sガス利用の際の興味深い基礎データが蓄積された。また、多元同時蒸着法によるGaP及びGaAs基板上の高品質エピタキシャル薄膜評価で明らかとなった格子歪み緩和過程と金属原子周期配列の関係も有用な基礎データと位置付けられる。直流マグネトロンスパッタ法によるAl添加ZnO透明薄膜の作製条件最適化でn形導電性向上(10-2Ωcm程度)を前倒しで達成できたことは、今後のデバイス作製につながる。本研究の目的は、これまでのCS2ガス供給下でCu及びInを交互堆積する対向ターゲット式反応性スパッタ法によるCuInS2薄膜作製の実験データを基礎として、CS2ガスの代わりにH2Sガスを用いてCuInS2薄膜作製を試み、その高品質薄膜作製条件を明らかにすると共に,薄膜太陽電池セル作製を試みることである。初年度の平成23年度ににおいてはH2Sガス供給も可能なCuInS2薄膜作製用の交互堆積スパッタ装置を構築し、H2SでCuInS2薄膜が作製可能であることを示す初期的データを得た。平成24年度では,1初期的データを基に,薄膜を様々な条件で作製し,その特性評価結果を薄膜作製条件にフィードバックすることで高品質薄膜作製条件を確立すると共に,化学量論組成のずれ等と薄膜特性の関係を明確化することと,2これら結果を踏まえつつ,平成24年度後半頃から小面積太陽電池セルの試作を開始するが目的とされていた。目的1については,CuとInの交互スパッタ時間比(tCu/tIn)に対する薄膜の特性等の解明に取組み,異相フリーなCuInS2化学量論組成薄膜が得られるスパッタ条件を明確化したことに加えて,H2SとCS2の反応性が異なることに起因する可能性がある興味深いデータも得られていることから,その達成度は高いと評価できる。目的2については,真空蒸着装置を改造した直流スパッタ装置を用いることで,Mo裏面電極,n形透明導電性薄膜Al添加ZnO薄膜および高抵抗無添加ZnO薄膜バッファー層の作成条件を明らかにした後に,ZnO:Al/ZnO/CuInS2/Mo/glass積層構造の試作を開始するだけでなく,既にその電気的特性評価結果等から積層構造作製条件の最適化に取り組み始めていることから,ある程度の達成度にあると評価できる。以上の状況から、総合的に、おおむね順調に進展しているものとみなせる。本研究の目的は、これまでのCS2ガス供給下でCu及びInを交互堆積する対向ターゲット式反応性スパッタ法によるCuInS2薄膜作製の実験データを基礎として、CS2ガスの代わりにH2Sガスを用いて同様な方法によるCuInS2薄膜作製を試み、その高品質化のための作製条件を明らかにすると共に,薄膜太陽電池セル作製を試みることである。
導電性高分子ポリピロール薄膜のエレクトロクロミズム現象及び劣化機構の解明

平成7年度はPPy膜の電解重合中の成長過程を、我々が構築したCCD顕微鏡システムを用いて観察した。その結果、エタノール溶液中における良好な製膜条件を見出した。次に、PPy単独膜の電気化学的特性の評価を行った。具体的には、密度勾配菅及び、ソースメジャーユニットを用いて、ド-ピング/脱ド-ピングの繰り返し回数の増加に伴う膜の密度、及び導電率を測定した。導電率は膜を作製後、空気中にて四探針法にて行った。その結果、PPy単独膜繰り返しの電圧印加に伴い、膜の密度は1.328から1.520まで上昇し、他方、膜の導電率は低下することがわかった。平成8年度は、電気化学AFMを用いてド-ピング/脱ド-ピングにともなう膜表面の微細構造の変化の様子を溶液中でその場観察した。その結果、電圧印加に伴い、膜は一旦隆起、膨張し、次に収縮することが明らかになった。光学顕微鏡、及び電気化学AFMを用いた観察と、この密度測定及び導電率測定から、「PPy膜の劣化は繰り返しの電圧印加による膜の収縮に起因する」、という我々の仮説を強く裏付ける有力な証拠を得ることが出来た。一方、本研究で作成したPPy/PVA複合膜の方はPPy単独膜に比較して密度、及び導電率は究めて安定していた。そこで、ITO基坂上に作製したこの複合膜を用いて、固体型ECDを試作した。その結果、20万回以上のド-ピング/脱ド-ピングの繰り返しに耐え、ディスプレイとして実用化の可能性が高いことが初めて示された。上述の結果から、本研究で我々が考案したPPy/PVA複合膜は、多孔性のポリマーがこうしたPPy膜の収縮を機械的に妨げる役割を果たしているといえる。さらに、(1)複合膜をからPVA層を除去したPPy膜の耐久性はPPy単独膜よりもはるかに長いこと、(2)しかもPPy単独膜に後からPVA層を接合した試料は色変化を示すものの耐久性に劣る、という二つの実験事実から、成長した膜の高次構造、微細構造自体がPPy膜のエレクトロクロミズム現象の劣化を大きく左右するものと結論づけられた。平成7年度はまずはじめに、PPy膜の電解重合中の成長過程を、我々の研究室で構築したCCD顕微鏡システムを用いて観察した。そして観察の結果、エタノール溶液中における良好な製膜条件を見出した。PPy単独膜及びPPy/PVA複合膜の電気化学的特性の評価を行った。具体的には、密度勾配管及び、申請した説備品費にて購入したソースメジャーユニットを用いて、ド-ピング/脱ド-ピングの繰り返し回数の増加に伴う膜の密度、及び導電率を測定した。導電率は膜を作成後、空気中にて四探針法にて行った。その結果、PPy単独膜繰り返しの電圧印加に伴い、膜の密度は1.328から1.520まで上昇することが明らかになった。また同時に、膜の導電率は低下することがわかった。顕微鏡を用いた観察と、この密度測定及び導電率測定から、劣化が繰り返しの電圧印加による膜の収縮に起因する、という我々の仮説を強く裏付ける有力な証拠を得ることが出来た。(謝、平井、池崎、"ポリピロール膜のエレクトロクロミズム現象び劣化機構(2)"、第56回応用物理学会

学術講演会講演予稿集Vol.3 28a-R-5,1995)一方、我々の研究室で作成したPPy/PVA複合膜の方はPPy単独膜に比較して密度、及び導電率は究めて安定していた。そこで、ITO基板上に作製したこの複合膜を用いて、固体型のECDを試作した。その結果、10万回以上のド-ピング/脱ド-ピングの繰り返しに耐え、ディスプレーとして実用化の可能性が高いことが初めて示された。(平井、謝、池崎、"Ppy/PVA複合膜を用いた固体型エレクトロクロミック表示素子"、第56回応用物理学会学術講演会講演予稿集Vol.3 28a-R-6,1995)上述の結果から、当研究室で考察したPPy/PVA複合膜は、多孔性のポリマーがこうしたPPy膜の収縮を機械的に妨げる役割を果たしていることは容易に推察できるが、(1)複合膜をからPVA層を除去したPPy膜の耐久性はPPy単独膜よりもはるかに長いこと、(2)しかもPPy単独膜に後からPVA層を接合した試料は色変化を示すものの耐久性に劣る、という二つの実験事実から、成長した膜の高次構造、微細構造自体がエレクトロクロミズム現象の劣化を大きく左右するものと考えられる。平成7年度はPPy膜の電解重合中の成長過程を、我々が構築したOCD顕微鏡システムを用いて観察した。その結果、エタノール溶液中における良好な製膜条件を見出した。次に、PPy単独膜の電気化学的特性の評価を行った。具体的には、密度勾配管及び、ソースメジャーユニットを用いて、ド-ピング/脱ド-ピングの繰り返し回数の増加に伴う膜の密度、及び導電率を測定した。導電率は膜を作製後、空気中にて四探針法にて行った。その結果、PPy単独膜繰り返しの電圧印加に伴い、膜の密度は1.328から1.520まで上昇し、他方、膜の導電率は低下することがわかった。平成8年度は、電気化学AFMを用いてド-ピング/脱ド-ピングにともなう膜表面の微細構造の変化の様子を溶液中でその場観察した。その結果、電圧印加に伴い、膜は一旦隆起、膨脹し、次に収縮することが明らかになった。光学顕微鏡、及び電気化学AFMを用いた観察と、この密度測定及び導電率測定から、「PPy膜の劣化は繰り返しの電圧印加による膜の収縮に起因する」、という我々の仮説を強く裏付ける有力な証拠を得ることが出来た。一方、本研究で作成したPPy/PVA複合膜の方はPPy単独膜に比較して密度、及び導電率は究めて安定していた。そこで、ITO基板上に作製したこの複合膜を用いて、固体型ECDを試作した。その結果、20万回以上のド-ピング/脱ド-ピングの繰り返しに耐え、ディスプレイとして実用化の可能性が高いことが初めて示された。上述の結果から、本研究で我々が考案したPPy/PVA複合膜は、多孔性のポリマーがこうしたPPy膜の収縮を機械的に妨げる役割を果たしているといえる。さらに、(1)複合膜をからPVA層を除去したPPy膜の耐久性はPPy単独膜よりもはるかに長いこと、(2)しかもPPy単独膜に後からPVA層を接合した試料は色変化を示すものの耐久性に劣る、という二つの実験事実から、成長した膜の高次構造、微細構造自体がPPy膜のエレクトロクロミズム現象の劣化を大きく左右するものと結論づけられた。
迅速な癌の光力学的治療を目指した酸素分圧診断と治療の融合型多機能製剤の開発

酸素分圧プローブ疎水性過クロロトリフェニルメチルラジカルは、DDSの担体として用いるリポソームの磁気共鳴法による体内トレースに応用できることがわかった。一方、薬物担体として加水分解したスチレン-無水マレイン酸共重合体あるいはデキストランを用いた検出法を検討した。デキストランにガドリニウムを結合させる方法でMRIによりマウス血管を描画でき、本研究目的にふさわしいことがわかった。併せて。ガドリニウムの簡便定量法も開発できた。併せて。トリアリルメチルラジカルを一種類合成し、性質を調べた。1.トリアリルメチルラジカルの合成:トリアリルメチルラジカル類縁体のうちESRスペクトル上で1本のシグナルを示し、最も合成の容易なperchlorotriphenylmethyl triethylesterラジカル(PTM-TE)を、既報を参考にして合成した。2.PTM-TEのESRスペクトル:PTM-TEは水にほとんど溶けず、クロロホルムなどの有機溶媒に容易に溶けた。PTM-TE溶液のESRスペクトルは、^<13>Cによる小さな2つのサテライトシグナルを伴った線幅約0.14mTの1本のシグナルから成った。溶媒をミネラルオイルに替えて粘性を高めたところ、ESRシグナルの形状はほとんど変化せず、薬物担体へ取り込んだのちも幅の狭いESRシグナルが期待できる。残念ながら、用いた有機溶媒中でのPTM-TEのESRシグナルの酸素応答性は満足のいくものではなかった。3.PTM-TE含有リポソーム:PTM-TEの疎水性である性質を利用して、リポソームの標識への応用を検討した。PTM-TEは、卵黄レシチンリポソームで構成されるリポソーム膜に容易に取り込まれた。ESRスペクトルから解析したところ、卵黄レシチンに対するPTM-TEのモル比が約0.017以上では、膜内でクラスターを形成することがわかり、リポソーム標識にはこの濃度が最適であることが示唆された。また、膜中にコレステロールが存在するとPTM-TEのクラスター形成が促進された。1.昨年度酸素プローブとして合成したPTM-TEは脂溶性が高く、本研究の目的には不向きであることが判明したため、本年度は、より水溶性のトリアリルメチルラジカルを合成することとした。しかし、中間体の収率が低く、現在のところ合成途中段階である。PROXYL標識SMAは3-hydroxymethyl-PROXYLと同様にアスコルビン酸に対して抵抗性を示し、TEMPO標識SMAでは4-hydroxy-TEMPOと同様アスコルビン酸で還元された。マウス血漿との接触で、いずれの標識SMAのESRシグナルも著しく幅広化し、これら標識SMAが血清タンパク質と強固に結合することがわかった。このことから、in vivoでの検出手段として、ESRシグナルに基づく検出法よりもニトロキシルによる水プロトンの緩和時間短縮を利用たMRIにより検出する方向で進めるべきであることがわかった。1.既報に従い、2,2,6,6-tetramethylpiperidin-1-oxyl(TEMPO)をデキストラン(MW 40,000)に結合させデキストラン-TEMPOを合成した。結合比は、グルコース残基:TEMPO=57:1であった。デキストラン-TEMPOの濃度依存的にMRIシグナルの強調効果が見られ、その効果は未結合のTEMPOと同程度であった。しかし、マウスにおいては、残念ながら造影効果は見られなかった。2. MRIでの検出をより容易にするため、デキストランにDTPAを介してGdをキレートさせ、Gd-デキストランを合成した。結合率は、グルコース残基:Gd=1:0.5から1:1であった。ファントムにてMRI増強効果を調べたところ、市販のマグネビスト(Gd-DTPA)と比較して造影効果は1/4程度であることがわかった。マウスに投与してMRIを撮像したところ、血管が描画され、造影剤が血管内に留まっている様子が確認された。血管から漏れ出た部分で造影効果が高まると考えられ、癌組織や血管障害の診断に利用できると期待される。3. Gdが溶液中で近傍の他の常磁性物質のESRシグナルを広幅化することを利用して、ESRを用いた簡易定量法を開発した。4-Oxo-TEMPOのESRシグナルはGd及びそのキレート化合物の濃度依存的に広幅化し、直線性が得られた。定量は簡便であるため、合成造影剤の評価や造影剤の検定に利用できる。4.デキストランにエチレンジアミンをスペーサートしてクロリンe6を結合させたが、結合後クロリン結合デキストランは水に不溶性となった。可溶化にはポリエチレングリコール化などの処置をとる必要があることがわかった。水溶性トリアリルメチルラジカルの合成に手間取り、これを使用した実験が遅れている。その他については順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。

本年度までの研究で、SMAは生体分子との相互作用が強く、標識のESRシグナルが幅広化することが判明した。そのため、in vivoでの検出手段としてMRIを使用する方向へ変更する。さらに、SMAに替えて生体分子との相互作用の小さいデキストランを用いて進めることとする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者における健康の社会階層による格差のメカニズムとその制御

1、高齢者の健康・保健行動の社会階層による格差のメカニズム:高齢者の保健行動の就学年数および収入による格差が時間的展望を媒介要因として説明できるか否かを分析した。分析の結果、時間的展望の5つのサブカテゴリーのうち将来展望が就学年数と栄養摂取行動や禁煙行動の関連をそれぞれ媒介していることが明らかとなった。2、社会階層が高齢者の健康に与える影響の年齢・時代による差:潜在期間モデルと経路モデルを用いてライフコース上の社会階層の高齢期の健康に与える影響を評価するとともに、その結果が年齢区分と時代によって異なるか否かを分析した。分析の結果、潜在期間モデルおよび経路モデルにもとづく結果が年齢区分および時代によって差があることが示された。3、透析患者におけるセルフケアの社会階層による格差のメカニズム:透析患者の就学年数と収入によるセルフケアの格差が自己効力感、コントロール感、社会的支援という心理社会的要因によって説明可能か否かを分析した。分析の結果、就学年数とセルフケアの関連が自己効力感やコントロール感によって媒介されていることが明らかにされた。4、高齢者における療養場所の嗜好性の世帯構成による差:高齢者が要介護状態に至った場合における介護手段(主に家族介護を希望するか、在宅介護サービスの利用を希望するか、施設介護を希望するか)の嗜好性が世帯構成(単独世帯か、それ以外か)によって異なるか、さらにその嗜好性が時代と年齢によって差があるか否かを分析した。分析の結果、単独世帯の高齢者は他の世帯の高齢者と比較して、在宅介護サービスの利用と施設介護を希望する割合がそれぞれ高いとともに、施設介護の利用希望の割合については年齢が低い単独高齢者ほど高いことが明らかとなった。1、高齢者および疾患をもつ人たちを対象とした社会階層による健康・保健行動の格差とそのメカニズムの解明については、計画通りに分析が進み、学術誌に投稿した。2、社会階層指標間の関係性をモデル化した指標の健康影響については、日本版総合的社会調査(JGSS)のデータを用いた二次分析がおおむね計画通りに進んだ。3、住宅階層の健康への影響については、既存データの二次分析を開始した。しかし、学術的に公表できるような研究成果を得るにはいたっていない。4、要介護高齢者とその介護者における介護サービスの未充足度・健康度の社会階層格差については、分析予定の既存データの一部については二次分析を開始し、研究成果を得ているものの、二次分析に着手していないデータも残されている。5、次年度実施予定の追跡調査の準備:東京都内の2自治体(世田谷区と墨田区)の65歳以上住民各1,000人ずつを対象に実施した調査の追跡調査については、計画通りに、分析課題の確認、調査項目の取捨選択を行なった。1、社会階層指標間の関係性をモデル化した指標の健康影響については、日本版総合的社会調査(JGSS)のデータの二次分析の結果をもとに論文を執筆し、学術誌に投稿する。2、疾患をもつ人たちにおける社会階層と健康との関連については、ライフコース上の社会階層の影響についての分析が終了していない。早急に分析を開始し、成果を公表できるようにする。3、住宅階層の健康への影響については、学術的に公表できるような研究成果を得るために、分析モデルを工夫しつつ、既存データの二次分析を継続する。4、要介護高齢者とその介護者における介護サービスの未充足度・健康度の社会階層格差については、分析を開始していない既存データがあり、二次分析の課題が残されている。早急に分析を開始し、研究成果が得られるようにする。

しかし、学術的に公表できるような研究成果を得るにはいたっていない。4、要介護高齢者とその介護者における介護サービスの未充足度・健康度の社会階層格差については、分析予定の既存データの一部については二次分析を開始し、研究成果を得ているものの、二次分析に着手していないデータも残されている。5、次年度実施予定の追跡調査の準備:東京都内の2自治体(世田谷区と墨田区)の65歳以上住民各1,000人ずつを対象に実施した調査の追跡調査については、計画通りに、分析課題の確認、調査項目の取捨選択を行なった。1、社会階層指標間の関係性をモデル化した指標の健康影響については、日本版総合的社会調査(JGSS)のデータの二次分析の結果をもとに論文を執筆し、学術誌に投稿する。2、疾患をもつ人たちにおける社会階層と健康との関連については、ライフコース上の社会階層の影響についての分析が終了していない。早急に分析を開始し、成果を公表できるようにする。3、住宅階層の健康への影響については、学術的に公表できるような研究成果を得るために、分析モデルを工夫しつつ、既存データの二次分析を継続する。4、要介護高齢者とその介護者における介護サービスの未充足度・健康度の社会階層格差については、分析を開始していない既存データがあり、二次分析の課題が残されている。早急に分析を開始し、研究成果が得られるようにする。