hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超耐放射線電磁石を用いた超大強度二次ビームラインの設計

また、この試験励磁のために必要な冷却水(毎分100リットル程度)や電力(1000アンペア程度)を真空チェンバー中へ導入するために必要な機構(フィードスルー)を取り付けた真空フランジを新たに製作し、当該試験用真空チェンバーに取り付けた。本試験の焦点は、真空中における超耐放射線電磁石運転時の、1:磁場、2:動作温度と冷却効率、3:水漏れなどの有無、の確認である。これらの測定のために必要な信号等の真空中への導入、及び真空中からの導出のために必要な機器類をも準備した。試運転は重大な問題なく成功した。その後、磁場の安定性のチェック並びに水漏れなどの有無の確認のために、長期運転を行った。その間にいくっかの改善策を実施した。標的装置近傍に設置されるビームライン機器の内、真空チェンバーはビームの最も近傍に設置されるがゆえに、その受ける熱量、放射線は莫大なものとなる。そのため、十分な冷却方法を講じなければたちまち溶融してしまうし、また強力に水冷したとしても、その中での莫大なトリチウム生成という問題を抱え込む事になる。そこで真空ダクトを標的付近から完全に廃する事を考える。すなわち発想を大逆転し、巨大な真空チェンバー中で磁石や標的本体を運転する事を考える。しかしそんなことは本当に可能なのだろうか?本研究の目的は、二次粒子生成標的の直下流で運転するビームラインシステムとして、真空中で超耐放射線(=完全無機)電磁石等を運転するシステムを設計し、かつその実物大模型を試作し、これらが「システム」として動作する事を実証することである。本年度は昨年度までに準備したシステム(準備したパーツ類を真空チェンバー中に設置したもの)の、長期試運転(実証試験)を続行した。水長期試験の焦点は、真空中における超耐放射線電磁石の磁場、動作温度と冷却効率、水漏れなどの有無、の確認である。これらの測定のために必要な信号等の真空中への導入、及び真空中からの導出のために必要な機器類等はすでにこれまでに準備されていた。昨年度すでに予備的な試運転には成功しているので、本年度は磁場の安定性のチェック並びに水漏れなどの有無の確認のために、さらなる長期運転であった。その間に動作温度などのさらなる低減、水漏れの可能性のさらなる低減のための改造を準備し、各パーツについて1回程度以上の改造を実施し、あわせて再試験を実施した。また必要に応じてパーツ単体の試験も実施した。本年度は、昨年度までに準備したシステム(準備した電磁石並びに周辺パーツ類を、真空チェンバー中に設置したもの)の、長期試運転(実証試験)をさらに続行した。本長期試験の焦点は、真空中における超耐放射線電磁石の1.磁場2.動作温度と冷却効率3.水漏れなどの有無のさらなる確認であった。これらの測定のために必要な信号等の真空中への導入、及び真空中からの導出のために必要な機器類等は、ほぼ昨年度までに準備出来ていた。さらに、長期運転試験そのものには、昨年度中にすでにほぼ成功していたので、本年度は経年変化と、その結果として発生しうる可能性のある全体的な劣化の発生の有無の確認のために、さらなる運転を断続的に行った。もちろん、その間に動作温度などのさらなる低減、水漏れの可能性のさらなる低減のための改造をいくつか準備し、結果的にはほぼ全ての部分について、小規模な改造と再試験を実施した。またこれにあわせて、いくつかのパーツ単体の試験も実施した。基本的には研究は比較的に順調に推移し、平成21年度中には特に重大な問題が新たに発生すると言うことは無かった。
超薄膜PtSi/Si界面における光励起キャリアーの量子伝導の研究

超高真空中の蒸着・固相反応で作製した膜厚が数nmの超薄膜PtSiの電気伝導の温度依存性を調べた。電気伝導率の温度変化は、低温では電子間相互作用による対数的な振る舞いを示した。磁気抵抗には強いスピン軌道相互作用による反局在および超伝導のゆらぎによる伝導度の増加のため正の磁気抵抗が見られた。さらに0.8K以下の極低温で超伝導とアンダーソン局在が競合していることを見いだした。これらの結果をアンダーソン局在および超伝導のゆらぎの効果を取り入れた理論による解析を行うことでキャリアの非弾性散乱による位相緩和時間を推定し、超伝導転移温度の膜厚依存性を説明した。PtSi超薄膜に光(波長λ=0.95μm)を照射することで電気伝導率が増加し、正の磁気抵抗が現れることを見いだした。この現象は膜厚が薄いほど顕著に現れ、Si基板の熱励起キャリアがほとんど無くなる77K以下で観測される。磁気抵抗は磁場の向きに敏感で、薄膜に垂直な磁場の向きで顕著に生じる2次元性を示した。超高真空中で作製したPtSiとSiとの界面は不純物がほとんどない良質の金属-半導体界面であるため、光によりSi側に生じたキャリアーがPtSi界面付近を移動し伝導に寄与するためであると考えられる。
あつかいやすい反応種の触媒的活性化

現在までにキラル銅触媒を用いたグリニャ-ル試薬の反応制御、立体制御に成功している。本反応は、第一世代のアニオンの反応を触媒的に制御した例として評価できる。本研究で副反応としてキラルなホスフィンが共役付加をしエノラートが生成していることを明らかにした.これは、Baylis-Hillmann反応の中間体として既知の活性種であるが、明らかに求核剤としては活性のないエノンから求核性のあるアニオンが生成している.すなわち、不活性な反応種を活性化する1つの有力な方法となりうる。更にこの活性種は原糸と平衡にあるため、水や酸素の影響をうけずに発生させることができるので、反応条件の選択の幅が広いと考えられている。この中間体活性種を用いて求核反応を検討する。求核剤となるエノンと求電子剤の構造のスクリーニングを行い、収率よく反応が進行する条件を見い出す。求電子剤がエノン自体ならば重合反応をおこすことができ、ポリマー合成へと展開できる。更に、立体選択的反応、不斉ポリマーの合成へと発展させることを計画している。
社会基盤金属素材の水平リサイクルに向けたダイナミック物質フローモデル解析

当該年度においては、主に既存の動的マテリアルフロー分析モデルであるMaTraceモデルを基にした動的マテリアルフロー分析モデルに異種素材の混入フローをパラメータの拡張を行う事で記述した。また、「二次資源は一次資源を代替可能である」という仮定を用い、単年に生産された製品のみを対象としていた既存モデルを複数年に生産された製品を対象と出来るように拡張を行った。これを行う事で発生するスクラップ全量を把握する事が可能であり、スクラップ中に混入・蓄積するクロムやニッケルなどの合金元素量や、銅等の不純物元素量の推計を行う事が可能となった。これにより、前年度までに議論していたスクラップのソーティングや輸出入のみならず使用済み製品の解体技術についても素材の水平利用を目指した技術選択への指針を示すことが可能である。また、これを用いて需要側である素材製造メーカーのスクラップへの要求元素量を目標とした分析を行い各種製品解体プロセスに許容される異種素材の混入割合を推計する事で、複数の技術における技術の組み合わせの選択についても言及する事が可能であると考えられる。一方で、現在製品として輸入される素材については国内で生産される製品とは構成素材が異なるという理由から精緻なモデル構築が行えていないため、スクラップの発生総量は過小評価になっている可能性が考えられる。自動車製品及び機械製品の解体プロセスにおける銅の混入率を5%、産業構造および素材生産量が一定であるという仮定の基、分析を行った結果、自動車由来の普通鋼スクラップについては銅濃度が普通鋼の許容銅濃度である0.4%を超過するが、普通鋼スクラップ全体としてはかなり低い値で落ち着くため、Cu濃度に着目した場合、鉄スクラップ持続的に循環利用が可能であると言える。物質フローを考慮する際に必要な社会へのインプットの内、素材の国内生産量を全て網羅し、複数年の生産に対して分析を適応する事が出来るモデルの構築を行った。製品として輸入される素材についてはフローの精緻化が必要であるが、概ねモデルの構築が終了し、シナリオ分析も可能な状態である。また、銅やアルミニウムについて普通鋼スクラップへの混入を考慮する事が出来るよう拡張を行ったため、鉄スクラップへの不純物元素の混入経路の一つに挙げられる使用済み製品の解体技術についても素材の水平利用を目指した技術選択への提言が出来るものと考えている。学会における研究発表については今年度も国内外の学会に参加し、積極的にディスカッションが出来たと考えている。今後は素材の水平利用のために求められる技術の選択や政策の選択について提言を行う事を目的としてシナリオ分析を行う計画である。特にリサイクルされる鉄スクラップへの各種元素の混入、蓄積量については特に関心を持って研究を行っていく計画である。その内の一つである使用済み製品の解体技術に関するシナリオ分析については英文論文として投稿を計画しており、その執筆を行う。当該年度においては、主に既存の動的マテリアルフロー分析モデルであるMaTraceモデルを基にスクラップのリサイクルフローの精緻化および製品およびスクラップとして輸出されるフローの拡張を行った。MaTraceモデルは産業全体を網羅したマテリアルフロー分析が可能なモデルであり、各種製品の寿命や資源循環に伴う諸歩留まりを考慮しているため時間経過に伴う素材の蓄積状況の変化を分析可能である。しかし、ボトムアップ型のマテリアルフロー分析において把握されているスクラップの区分の違いによるリサイクルフローの差異や国外への輸出フローが考慮されていなかった。国内の統計情報を利用しスクラップフローの分割を行うことでより精緻な国内フローの把握が可能とし、輸出フローを分離する事によって国内において循環・蓄積する資源量の把握が可能となる。本研究において拡張を行ったモデルを用いて、単年に生産された製品に使用されている鉄鋼材およびそれに随伴する合金元素であるニッケルおよびクロムの製品への蓄積状況の時系列変化を明らかにした。輸出される製品およびスクラップに蓄積する割合が時間経過と共に増加していくため、国外へのフロー、特にスクラップの輸出システムにおいて合金元素、特に輸出の影響の大きいニッケルをより国内に残すようなシステムの構築が望まれる。また、国内の資源循環において様々な散逸が生じていることが明らかになったため、スクラップの水平リサイクルをはじめとする国内の資源循環システムの構築が必要であるという知見が得られた。修士課程時から行ってきた動的マテリアルフロー解析モデルの拡張およびそれを用いた鉄鋼材に随伴する合金元素のフロー解析研究を進めている。国内のスクラップリサイクルフローおよび製品・スクラップの輸出入について中心に精緻化を行い、構築したモデルを使用して将来において国内において利用可能な地上資源であるスクラップの発生量およびその発生形態の推定を行っている。しかし、輸出入を考慮したうえで国内に蓄積される資源量を推計するためには貿易構造の精緻な理解が必要である。

また、これを用いて需要側である素材製造メーカーのスクラップへの要求元素量を目標とした分析を行い各種製品解体プロセスに許容される異種素材の混入割合を推計する事で、複数の技術における技術の組み合わせの選択についても言及する事が可能であると考えられる。一方で、現在製品として輸入される素材については国内で生産される製品とは構成素材が異なるという理由から精緻なモデル構築が行えていないため、スクラップの発生総量は過小評価になっている可能性が考えられる。自動車製品及び機械製品の解体プロセスにおける銅の混入率を5%、産業構造および素材生産量が一定であるという仮定の基、分析を行った結果、自動車由来の普通鋼スクラップについては銅濃度が普通鋼の許容銅濃度である0.4%を超過するが、普通鋼スクラップ全体としてはかなり低い値で落ち着くため、Cu濃度に着目した場合、鉄スクラップ持続的に循環利用が可能であると言える。物質フローを考慮する際に必要な社会へのインプットの内、素材の国内生産量を全て網羅し、複数年の生産に対して分析を適応する事が出来るモデルの構築を行った。製品として輸入される素材についてはフローの精緻化が必要であるが、概ねモデルの構築が終了し、シナリオ分析も可能な状態である。また、銅やアルミニウムについて普通鋼スクラップへの混入を考慮する事が出来るよう拡張を行ったため、鉄スクラップへの不純物元素の混入経路の一つに挙げられる使用済み製品の解体技術についても素材の水平利用を目指した技術選択への提言が出来るものと考えている。学会における研究発表については今年度も国内外の学会に参加し、積極的にディスカッションが出来たと考えている。モデルにおける物質フローの精緻化を行うためには輸出入される資源のフローのより精緻な理解およびどのようなスクラップが海外輸出に向かっているのかという点について理解を深める必要がある。この点については次年度に廃製品の解体および再資源化プロセスについての実地調査や文献調査等を進めることによって補完しつつ研究を進める予定である。今後は素材の水平利用のために求められる技術の選択や政策の選択について提言を行う事を目的としてシナリオ分析を行う計画である。特にリサイクルされる鉄スクラップへの各種元素の混入、蓄積量については特に関心を持って研究を行っていく計画である。その内の一つである使用済み製品の解体技術に関するシナリオ分析については英文論文として投稿を計画しており、その執筆を行う。
遺伝子導入によるRCSラットの網膜変性の改善:網膜色素上皮に特異的に発現するウイルスによるアプローチ

網膜色素上皮に特異的に発現するプロモーターを持つdeliverysystem(伝達方法)の開発として、pp344プロモーターを組み込んだ非病原性ウイルスを利用することが妥当と考えられる。pp344プロモーター領域を単離とともに、pp344遺伝子産物の特性を調べることも重要と考えられたので、我々はニワトリpp344タンパク質に対する抗体を作製し、眼内における分布を検討した。免疫組織化学法では、ニワトリ胚においては網膜色素上皮および、神経網膜全域に抗体による染色がみられ、マウスでは、網膜色素上皮、網膜視細胞層から神経節細胞層に及んで染色が認められた。ウエスタンブロット法では、ニワトリ胚網膜色素上皮及び神経網膜において、65kDaの部位にバンドが検出された。pP344遺伝子産物は、網膜色素上皮細胞から神経網膜に存在することが示された。pP344遺伝子産物は網膜に分泌されることから、網膜における機能の解明が重要と考えられた。初年度に引き続き、網膜色素上皮における遺伝子発現を制御する方法を検討してきた。RNAiは、配列特異的にmRNAが分解され、その結果遺伝子の配列が抑制される現象であり、哺乳動物細胞への適用も広まっている。今回、々は、RNAiの試行にsiRNAとして知られる21bpのdsRNAフラグメントを用い、遺伝子発現を抑制した。網膜色素上皮細胞の分化転換系においてMitfが重要な役割を示すことは知られている。siRNAを用いてMitf遺伝子の発現を抑制し、形質転換に伴うmmp115タンパク質の発現変化を検討した。84.6の培養胚網膜色素上皮細胞に蛍光標識siRNAが導入された。Mitf遺伝子siRNAトランスフェクション48時間後にMitfの発現が75.0%抑制された。Mitf遺伝子siRNA導入により、脱分化した培養網膜色素上皮細胞が増加し、mmp115の発現が抑制された。今後さらに網膜色素上皮の遺伝子発現を制御するシステムを検討し、網膜色素変性疾患の治療に結び付けていきたい。ニワトリpp344遺伝子をプローブとしてラットpp344遺伝子の全長の遺伝子を同定中である。pp344プロモーター領域を単離とともに、pp344遺伝子産物の特性を調べることも重要と考えられる。ニワトリ胚網膜色素上皮細胞の特異的な遺伝子として単離されたpp344遺伝子は、分化、形質転換に深く関わり、セリンプロテアーゼインヒビター類似配列を有する。我々はニワトリpp344タンパク質に対する抗体を作製し、眼内における分布を検討した。pP344遺伝子より推定されるアミノ酸配列から、16個のアミノ酸からなるペプチドを作製し、ウサギに免疫した。得られた血清は、ELISA法にて抗体価を確認した。免疫組織化学法にて、ニワトリ胚9日目又は、生後8週マウスの神経網膜におけるpp344タンパク質の局在を検討した。ウエスタンブロット法により、神経網膜、網膜色素上皮細胞におけるpp344タンパク質の発現を検討した。ELISA法にて確認した抗血清を用いた免疫組織化学法では、ニワトリ胚においては網膜色素上皮および、神経網膜全域に染色がみられた。マウスでは、網膜色素上皮、網膜視細胞層から神経節細胞層に及んで染色が認められた。

ウエスタンブロット法では、ニワトリ胚網膜色素上皮及び神経網膜において、65kDaの部位にバンドが検出された。pP344遺伝子産物は、網膜色素上皮細胞から神経網膜に存在することが示された。pP344遺伝子産物は網膜に分泌されることから、網膜における機能の解明が重要と考えられた。昨年度に引き続き、網膜色素上皮における遺伝子発現を制御する方法を検討してきた。最近RNAを介したサイレシングが注目されている。RNAiは、dsRNAによってその配列特異的にmRNAが分解され、その結果遺伝子の配列が抑制される現象であり、哺乳動物細胞への適用も広まっている。今回我々は、RNAiの試行にショートインターフェアリングRNA(siRNA)として知られる21bpのdsRNAフラグメントを用い、遺伝子発現を抑制した。ニワトリ胚網膜色素上皮細胞の分化転換系においてMitf(microphthalmia-inducing transcription factor)が重要な役割を示すことは知られている。siRNAを用いてMitf遺伝子の発現を抑制し、形質転換に伴うmmp115(melanosomal matrix protein)タンパク質の発現変化を検討した。培養ニワトリ9日目胚網膜色素上細胞に、トランスフェクション試薬を用い、Dharmacon社製Mitf遺伝子siRNA、蛍光標識siRNAをトランスフェクションした。トランスフェクション後Mitf遺伝子siRNAの導入率、発現抑制効果を検討した。培養網膜色素上皮細胞の形質転換の指標としてmmp115タンパク質の発現を免疫組織学的に検討した。84.6%の培養胚網膜色素上皮細胞に蛍光標識siRNAが導入された。Mitf遺伝子siRNAトランスフェクション48時間後にMitfの発現が75.0%抑制された。Mitf遺伝子siRNA導入により、脱分化した培養網膜色素上皮細胞が増加し、mmp115の発現が抑制された。培養網膜色素上皮細胞にsiRNAの導入が確認され、Mitf遺伝子の抑制により、mmp115タンパク質の発現が抑制された。今後さらに網膜色素上皮の遺伝子発現を制御するシステムを検討し、網膜色素変性疾患の治療に結び付けていきたい。
頭蓋顎顔面骨形成におけるレチノイン酸の役割

レチノイン酸(RA)の不活化酵素であるCYP26B1を軟骨前駆細胞特異的に遺伝子欠損させたマウスを解析した。このマウスは正常に出生するが、生後34週頃より著明な成長障害を呈した。顔面骨は全体的に丸く小さな形態であり、上下顎のバランス異常のため咬合不全をきたした。また、四肢関節における成長軟骨板において増殖軟骨細胞層の著明な減少を認め、小児の白血病治療におけるレチノイドの合併症と類似しており、臨床的にも大変興味深い結果であった。発生段階における骨形成のメカニズムを探索することは、骨の形成異常、先天性あるいは後天性による欠損、頭蓋骨における早期癒合症などの治療に直結している。レチノイン酸(retinoic acid; RA)不活化酵素であるCYP26B1遺伝子欠損(CYP26B1-KO)マウスは、短肢、口蓋裂、頭蓋顎顔面骨形成不全、鎖骨欠損など全身における骨形成異常を呈する。CYP26B1が欠損すると局所的にRA濃度が上昇し、RA標的遺伝子のかく乱が生じるために表現型異常が起きる。CYP26B1-KOマウスを用いて骨形成におけるRAの意義を解明することを目的とする。本研究は、大阪大学の骨・軟骨形成制御学教室と共同研究することになった。CYP26B1-KOマウスは口蓋裂等により生直後致死のため、軟骨特異的CYP26B1-KOマウスの作製も行っている。現在までにCYP26B1(+/-)、CYP26B1(flox)、RARE-lacZ(RAレポーター遺伝子)の各遺伝子を持つマウスを導入して繁殖させている。また、胎生12.5日における軟骨前駆細胞に発現するCol11a2-Creマウスと交配させる予定である。CYP26B1の発現に関してはin situ hybridizationで順次確認しているが、免疫組織染色に適した抗体が存在しない。そこで抗原となる合成ペプチドをデザインし、ウサギを用いたポリクロナール抗体を作製した。抗体の有用性に関しては今後の解析において明らかにする予定である。レチノイン酸(retinoicacid;RA)不活化酵素であるCYP26B1遺伝子欠損(CYP26B1-KO)マウスは、短肢、口蓋裂、頭蓋顎顔面骨形成不全、鎖骨欠損など全身における骨形成異常を呈する。CYP26B1-KOマウスは生直後致死のため、成体を含めた解析には適当なconditional-KOマウスを作製する必要がある。昨年よりCollla2-Creを使用して軟骨前駆細胞特異的CYP26B1-KOマウスの作製を試みてきたが、目的の個体を得ることに成功した。Collla2;CYP26B1-KOマウスは正常に出生するが、生後34週頃より著明な成長障害を呈する。頭蓋顎顔面骨は成長バランス異常がみられる。全体的に丸みをおびた小さな形態であり、上下顎のバランス異常のため歯の過伸長が生じ咬合不全をきたしている。成長障害に関しては、四肢関節における成長軟骨板において増殖軟骨細胞層の著明な減少を認めた。この表現型は、小児の白血病治療におけるレチノイドの合併症として報告されているものと類似しており、臨床的にも大変興味深いと言える。本研究はCYP26B1-KOマウスを用いて骨形成におけるRAの意義を解明することを目的とした。CYP26B1-KOマウスは生直後致死のため、成体を含めた解析には適当なconditional KOマウスを作製する必要があった。そこで軟骨前駆細胞特異的に発現するCol11a2-Creを使用して目的の個体を得ることに成功した。Col11a2; CYP26B1-KOマウスは正常に出生するが、生後34週頃より著明な成長障害を呈した。頭蓋顎顔面骨は成長バランス異常がみられた。顔面は全体的に丸みをおびた小さな形態であり、上下顎のバランス異常のため歯の過伸長が生じ咬合不全をきたしていた。

これにより、成長期に十分な摂食ができなかった。また、四肢関節における成長軟骨板において増殖軟骨細胞層の著明な減少を認めた。この表現型は、小児の白血病治療におけるレチノイドの合併症として報告されているものと類似しており、臨床的にも大変興味深い結果であった。RAは骨形成において、発生のみならず生後の成長段階においても局所濃度の精密な制御が必要であることが判明した。本研究で最も危惧されることは遺伝子改変マウスの繁殖であるが、順調に交配しており目的個体が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。Collla2-CreによるCYP26B1-conditional KOの表現型が、頭蓋顎顔面骨のみならず四肢骨の形成異常を呈したことから、四肢骨も含めた幅広い解析を行う方が良いと考えられた。
高齢者の経済的虐待防止に資するエンパワメント教育プログラムの開発

カナダブリティシュ・コロンビア州(以後BCとする)のNPO団体「B.C.CEAS」から提供を受けた、高齢者虐待防止教育用に作成されたDVDおよび教育教材の日本語訳が完了した。日本語教材には、BC州の関連する法律「POWER OF ATTORNEY(永続的代理権委任状法)」および、「ADULT GUARDIANSHIP ACT(成年後見法)」の2つが高齢者の権利保護に対応しており、2018年3月14日に改正されている。本研究期間を通じて、同団体が開発した教育教材の日本語訳が完成した。研究1年目における研究活動として、以下の2か国2団体にヒヤリング調査を行った。2.カナダブリティッシュコロンビア州の、NPO法人である、The British Columbia Coalition to Eliminate Abuse of Seniors (B.C.CEAS)を訪問した。広大な州全体をこのNPO法人が担っており、その活動の範囲を確認することができた。特に、今回はこの団体で作成した高齢者虐待予防プログラムを入手し、各地区においてボランティア団体および高齢者に提供し、意識啓発活動を展開している。以上2か国の訪問にて、今年度の調査予定が完了し、予定通りの調査が実施できた。昨年度視察した、カナダNPO法人The British Columbia Coalition to Eliminate Abuse of Seniors (B.C.CEAS)から提供を受けた高齢者虐待防止教育用に作成されたDVDおよびマニュアルの日本語訳が完了し、京都府下の福祉団体や関係機関に向けて講演会を行った。その際、教育教材の有効性を確認するアンケート調査を実施し、次年度の論文作成につなげる予定である。なお、NPO法人BCCEASに対して著作権保護の問題に関し、日本語訳を行うこと、講演会などで活用する、日本語版に吹き替えるなどの行為に対して了解をいただいた。今後も高齢者のエンパワメントに資する教育教材の有効性に関する研究を予定通り行う予定である。また、アメリカのサンタクララ郡では、Financial Abuse Specialist Team (FAST)という経済的虐待防止に特化した専門家チームを結成し経済的虐待への早期発見・早期対応が試行されており、ケーススタディとして紹介されている。(「A Case Study of the Santa Clara County Financial Abuse SpecialistTeam (FAST)Program、JOURNAL OF GERONTOLOGICAL SOCIAL WORK Vol. 39(3) 2002」。しかし、FASTでの対応は非常に時間をかけて裏付けをしているため、素早い対応が困難であることも判明した。お金の動きを探ることに何人もの専門家が議論をするために、十分な時間をかけて対応していることも判明した。今年度は、カナダのNPO法人からいただいた、一連の資料、教育教材の日本語訳を行った。提供いただいた教育用DVDの字幕版の完成、および教育マニュアルの翻訳が完了した。随時、福祉関係機関や団体に対して研修会や講演会などを通じて、先行研究・実践の有効性を確認しており、次年度以降の虐待予防にどのようにしてつなげていくのかという課題についての礎石が完了した。研究初年度に視察したカナダNPO法人The British Columbia Coalition to Eliminate Abuse of Seniors (B.C.CEAS)から提供を受けた高齢者虐待防止教育用に作成されたDVDおよびマニュアルの日本語訳が完了し、京都府下2団体より講演依頼に基づき講演活動を行った。その際、教育効果測定としてアンケート調査を実施し、そのアンケート分析を行った。おおむね高齢者への支援方法としてカナダブリティシュコロンビア州の取り組みがあることは、伝わったが、それを支援する体制として警察官や弁護士資格を持つ方のNPO法人など日本社会との違いについて十分な説明と調査が必要であると感じた。また、高齢者の権利を推進するための管轄省庁が、カナダでは保健福祉省が担っており、日本との違いも把握できた。また、同年視察した米国サンタクララ郡では、公的機関である「Adult Protect Service(APS)」が管理する「Financial Abuse Special Team<FAST>」という経済的虐待に特化した特別チームが編成されており、インタビュー調査を実施した。そこでは、ソーシャルワーカー・裁判所・弁護士・パブリックガーディアン(公的後見人)による学際的な取り組みが展開されていた。その後の研究で、これらの活動に参画するソーシャルワーカーの養成に、サンノゼ州立大学と産学協同研究を実施していることが判明した。また、2015年度サンタクララ郡の報告書(全人口約10万人)では、FASTの支援を受けて救済された方および、経済的侵襲からの回復額が、合計$ 264,798,671(約275億円)に上り、その効果が全米で注目されていることも判明した。これらの取り組みから、北米では経済的虐待に着目した救済活動が活発であることが判明した。研究初年度に視察したカナダNPO法人The British Columbia Coalition to Eliminate Abuse of Seniors (B.C.CEAS)から提供を受けた高齢者虐待防止教育用に作成されたDVDおよびマニュアルの日本語訳が完了し、京都府下の福祉団体や関係機関に向けて講演会を行った。しかし、カナダブリティッシュコロンビア州のでの高齢者虐待に関する法規定や日本国内法との相違点など、マニュアルを直訳したものでは、日本国内では十分になじまない部分があることが判明した。そのため、翻訳した教育マニュアルとは別に、カナダブリティシュコロンビア州での法規定および、法律用語の日本語訳との整合性など、正確性と法的相違点などを詳細にマニュアルに記載する必要があると判明した。このことにより、日本語版のマニュアル制作に関しては、既に出版社に了解を得ているが、1年延長しカナダブリティシュコロンビア州での法律用語および日本国内で使用されている法律用語の比較および整合性を盛り込んだ手引きを作成中である。

日本では、高齢者虐待防止法が独立して制定されているが、BCではAdult Gurdianship Actのなかに、高齢者虐待の定義が明記されている。BCの高齢者虐待の定義では、肉体的・精神的、情緒的な危害、成人への経済的損害および損失、威嚇、屈辱、身体的暴力・性的暴力、過剰診療、継続的な治療薬の留保、郵便物の検閲、プライバシーの侵害や訪問者の拒絶と明記されている。これらの法整備とともに、BC法律扶助協会などと連携し、ホットライン(電話相談)法律相談と同時に、各コミュニティーへ意識啓発を目的とした教材開発を完了し、予防的な取り組みを行っていた。カナダブリティシュ・コロンビア州(以後BCとする)のNPO団体「B.C.CEAS」から提供を受けた、高齢者虐待防止教育用に作成されたDVDおよび教育教材の日本語訳が完了した。日本語教材には、BC州の関連する法律「POWER OF ATTORNEY(永続的代理権委任状法)」および、「ADULT GUARDIANSHIP ACT(成年後見法)」の2つが高齢者の権利保護に対応しており、2018年3月14日に改正されている。本研究期間を通じて、同団体が開発した教育教材の日本語訳が完成した。今回の交付申請に関する海外での先駆的実践事例を、直接視察することによって、必要な資料を入手すると同時に、日本語訳での使用に関する著作権の了解を得ることができた。また、アメリカでは公的機関として取り組みを行っていることが理解でき、国による成人保護に対する体制や考え方が異なることを把握した。この研究初年度における当初計画はほぼ達成でき、先方との今後の情報交換などの手段も確保することができた。研究活動2年目の国内実践研究の基盤を確保できた。前回、カナダのNPO法人BCCEASより提供いただいた教育ツールを、福祉関係団体および高齢者虐待対応を担っている専門職や機関に閲覧・講演を通じてその有効性を確認する予定である。これら一連の基礎データを高齢者虐待防止学会で発表予定である。本研究での成果物として、The British Columbia Coalition to Eliminate Abuse of Seniors (B.C.CEAS)から提供を受けた教育マニュアルの出版を目指し、近畿圏の関係機関・自治体などへの配布を予定している。また、可能な限りマニュアルの使用方法などをレクチャーし、高齢者への自己啓発の向上を目指す講演活動などを行っていきたい。その際、教育効果測定を行い、日本での応用と可能性について探求していきたい。
ICT技術によるインプラント型センシングによる放牧牛モニタリングシステムの開発

ウシの正確なバイタルデータの検出および最適な牛の健康状態管理を実現するため、ウシの体内埋め込み型のセンシングデバイス、いわゆるインプラントセンサー/アクチュエータの実現に向けた研究開発を行った。従来の外付けの機器ではなく、体内に埋め込み可能なインプラント型の機器を実現することで、ウシにも人にも優しいスマートな畜産営農を実現させる繁殖牛管理や放牧牛等管理の礎とする。本研究は、IT関連の民間企業と協力して開発したものであり、工業用の温度センサーを活用してインプラントにより,牛の体温をリアルタイムにPCで把握することが可能となった。本成果は、ウシ管理の省力化と効率化に貢献するものと強く確信する。ウシの正確なバイタルデータの検出および最適な牛の健康状態管理を実現するため、ウシの体内インプラント(埋め込み型)のセンシングデバイス、いわゆるインプラントセンサー/アクチュエータの実現に向けた研究開発を行うことを目的としている。本研究は、富士通株式会社、NTT西日本株式会社およびNICT(情報通信研究機構)と協力して開発するものであり、ウシ管理の労力低減や効率化を実現する未来の技術として期待できる。本成果は、ウシ管理の省力化と効率化に貢献するだけでなく、ペットや、さらに将来的に、ヒトへの適用に向けた基礎研究にもつながるものと強く確信する。平成25年度は,某メーカーが開発中の小型温度センサー(バッテリー必要)とバッテリーレスの小型温度センサーを埋め込み用に産業総合研究所の協力を得て加工し,ウシの皮下にインプラントし,体温センシングを試みた。無線による体温情報センシングが可能であることが証明されたが,いくつかの課題も見つかり,本年度課題の解決に向けて研究を展開する予定である。ウシの正確なバイタルデータの検出および最適な牛の健康状態管理を実現するため、ウシの体内埋め込み型のセンシングデバイス、いわゆるインプラントセンサー/アクチュエータの実現に向けた研究開発を行う。平成26年度は、3年程度体温情報を発信できるバッテリー付センサーを作成し、ウシの体内にインプラントした。背中に背負わせた受信機にデータを無線で体内より収集し、その情報をインターネットに飛ばすことに成功した。これにより、放牧牛においても応用が効く可能性が高まった。今後の課題として、背負わせる受信機のサイズを小型化することと、受信機のバッテリーの耐久性をあげる等の方策が必要と思われた。家畜生産生態学平成25年度は,ウシへのインプラント機器の埋め込み方法などの基礎研究と実際に温度センサーを埋め込む実証試験を行った。ウシのバイタルデータを的確にセンシングでき、牛に対してストレスが最も小さいインプラント機器の埋め込み方法の検討を行った。まず適性な温度センサーの探索を行った。某メーカーが開発中の小型温度センサーを採用した。また同メーカーが開発中のバッテリーレスの温度センサーについても注目し,これらをできるだけ小型にパッケージし,ウシへのインプラントを行った。ボタン電池を使用する小型温度センサーは,牛房にて無線でウシの体温をセンシングできた。しかしながら安定するまでに10時間程度を要した。また,バッテリーレスの温度センサーも無線で温度センシングはできたものの受信機とインプラントしたウシの距離が短く,さらなる改良が必要と思われた。今後は両温度センサーについて,さらなる体温センシングの精度をあげること,またセンサーの小型化の可能性を追求して,長期のインプラントに対する牛体への影響をも観察する予定である。本年度は,昨年度試作した両温度センサーについて,さらなるセンシングの精度をあげること,また小型の可能性を追求して,長期のインプラントの機器への影響を観察する予定である。またインプラントした機器が牛体に及ぼす影響についても検討を行いたい。また,体内に埋め込まれたインプラント機器と体外を通信する方法の基礎検討も行う。皮膚の水分が無線通信の障壁となっている。体内に埋め込まれたインプラント機器と体外とを疎通させる方法として無線通信が考えられる。しかしながら、ウシの肉体が電波伝搬に及ぼす影響はいまだはっきりとした指針がない。そこで牛の筋肉、皮脂、表皮などが及ぼす影響を明確にする必要もある。

本研究ではこれらの牛のこれらの体組織が無線伝播環境に及ぼす影響を実験により測定して明らかにする。また牛の体組織にマッチし、インプラント機器に組み込み可能なアンテナ開発のための基礎実験を行う。さらに,対外に取り出した温度情報をエンドユーザーのスマートフォン等のデバイスに送るシステムについてもITメーカーと協議して構築する予定である。
新規マウスモデルを用いた細胞老化制御機構の解明による『老い』の分子基盤の構築

生体内における老化細胞の制御機構や、老化細胞が個体老化を引き起こす分子基盤は不明な点が多い。本研究では、一細胞レベルで老化細胞を同定・単離・トレース可能なマウス、および老化細胞特異的なノックアウトマウスといった新規マウスモデルを用いて、生体内における老化細胞の誘導・除去・蓄積の機構やその役割を明らかにすることにより、老化細胞が個体老化・加齢性疾病発症に及ぼす影響を統括的に解明する。
体内時計の中枢である視交叉上核における光シグナル伝達経路の形態学的解明

視交叉上核(SCN)におけるシグナル伝達経路を明らかにするために、SCNにおけるペプチド産生細胞とその受容体を持つ細胞の局在を調べた。視交叉上核の腹外側部(VLSCN)にはVIP細胞が、背内側部(DMSCN)にはVIPの受容体であるVPAC2細胞の局在を認めた。また、DMSCNとVLSCNに分離したスライス培養に、VIPを投与するとDMSCNのみ位相に大きなシフトを認めた。以上の結果からVLSCNからDMSCNにVIPがVPAC2受容体を介して位相情報の伝達を行っていることが示唆された。体内時計の中枢である視交叉上核に日長の変化がどのような影響を持つかを明らかにするために、時計遺伝子Per1遺伝子発現をin situ hybridizationを用いて検討した。その結果、背内側部の脳室近傍領域におけるPer1遺伝子の発現開始が早まり、それより外側の領域では、発現の終了が遅くなっていた。また長日の1日目では、腹外側部のPer1遺伝子の誘導時刻が早まったのに加え、背内側部の脳室近傍領域におけるPer1遺伝子の発現開始も早くなった。このことから、長日条件においては光条件の変化に伴い、背内側部のPer1発現が修飾され、発現ピーク時刻のずれおよび発現の延長をもたらしていることが示唆された。次に、生物時計の分子機構を明らかにする上で、実際に生物現象を担うものはタンパク質であることから、概日時計の位相に依存してリン酸化、脱リン酸化されるタンパクのプロテオーム解析の確立を目指した。そこで、まず細胞系を用いてプロテオーム解析を行った。C6細胞は、デキサメサゾン投与後、約1週間続く概日リズムが転写レベルでみられることより、C6細胞を用いて解析を行った。タンパクのリン酸化は等電点の変化を生じるため2D DIGEにおいて横に並ぶいくつかのスポットとして捉えられ、さらにリン酸化タンパク特異染色や細胞の抽出物をphosphataseで処理後、2D DIGEを行うことで概日リズムの位相依存性にリン酸化されるタンパクを検出できた。その後質量解析によりタンパクを特定した。その結果、C6細胞においてElongation factor2 (EF2)のリン酸化に概日リズムがあることが明らかになった。これらの手法を用いることで比較的容易に概日時計の下流でリン酸化、脱リン酸化されるタンパクの検出が可能である。今後視交叉上核を対象として検索を進める予定である。哺乳類において、夜間の光照射により、視交叉上核の腹外側部にのみPer1,Per2遺伝子の発現誘導が生じる。それによって体内時計の分子フィードバックループの位相が変位すると考えられている。しかしながら、Per1,Per2遺伝子の発現と光同調との関係は明らかにされていない。そこで、光同調メカニズムにおけるPer1、Per2の役割について検討するため、T-cycleを用いて、前進、あるいは後退を必要とする明暗条件を作り、その際のPer1、Per2発現をin situ hybridizationで観察した。その結果、体内時計を前進させなければならない環境下では、明期の始めに視交叉上核の腹外側部にPer1の強い発現を観察し、一方、後退させなければならない条件下では、明期の終わりから暗期の始めに、腹外側部にPer2の強い発現が観察された。このことから、主にPer1が位相前進に、Per2が後退といった使い分けが生じていることが示唆された。次に、体内時計の中枢である視交叉上核(SCN)において網膜からの投射がある腹外側部(VLSCN)から投射のない背内側部(DMSCN)へ作用する伝達物質を同定するために各領域の包括的遺伝子解析を行い、DMSCNに有意に高く発現している遺伝子を検索した。その結果、VIPの受容体であるVPAC2がDMSCNに強く発現していた。さらに、in situ hybridization法によってVPAC2 mRNA発現細胞はDMSCNに密に存在することを確認した。VLSCNにはVIPが強く発現していることから、これらの実験結果はVLSCNからDMSCNにVIPがVPAC2受容体を介して位相情報の伝達を行っていることを示唆している。今後、視交叉上核スライス培養を用いてVIPに対する領域ごとの応答を検索する予定である。視交叉上核(SCN)における領域間同期機構を検討するために、SCNにおけるペプチド受容体の局在を調べた。SCNは、網膜からの投射がある腹外側部(VLSCN)と投射のない背内側部(DMSCN)に区分され、VLSCNにはVIP、GRP産生細胞が、DMSCNにはAVP産生細胞が局在する。そこで、これらの受容体であるVIP受容体(VPAC2)、AVP受容体(V1a)、GRP受容体(GRPR)の局在をin situ hybridization法を用いてラットSCNにおいて検討した。その結果、V1a mRNA発現細胞は主にDMSCNに強く発現し、明期に高く、暗期に低い顕著な遺伝子発現リズムが認められた。

また、VPAC2 mRNA発現細胞はDMSCNおよびVLSCN内の背側領域、GRPR mRNA発現細胞はVLSCNに密に局在した。これらの結果は、VIP産生細胞がVLSCNからDMSCNへの情報伝達に関与していることを示す。さらにAVPとGRP産生細胞はそれぞれDMSCNおよび、VLSCNにおけるautocrineまたはparacrine機構による細胞間情報伝達に関与していることが示唆された。次に、スライス培養系を用いてさらなる解析を行った。まず、SCN全体のスライス培養とDMSCNとVLSCNに分離したスライス培養に、VPAC2作用薬であるVIPを作動させるとSCN全体および分離したVLSCNに比べて分離したDMSCNの位相に大きなシフトが認められた。これは、上記のVIP産生細胞がVLSCNからDMSCNへの情報伝達の関与を支持する結果である。
アンチセンス遺伝子導入によるグラフト肝MHC抗原発現抑制と移植肝拒絶反応制御(及び、肝切除後の類洞内皮細胞再生機序に関する研究)

1.アンチセンス遺伝子導入によるグラフト肝MHC抗原発現抑制と移植肝拒絶反応制御に関する研究アンチセンス方向に組み込んだリコンビナントプラスミド(pcMRTlA)DNAをリポゾームに封入し,グラフト肝の門脈よりの投与することにより,遺伝子導入し,グラフト肝類洞内皮細胞のMHCdassI抗原の発現の程度を評価し,さらにMHCクラスIのみ相違するレシピエントを用いて肝移植後の移植拒絶反応を検討した。(結果)ドナー細胞に遺伝子導入されたアンチセンス遺伝子による類洞内皮細胞のMHCdassI抗原のmRNAの発現の低下はRT-PCR法にて確認し得た。しかしながら、in vivoでの実験では、遺伝子導入の効率から、拒絶反応の抑制つまり、移植後の生存日数の延長までは現在のところ至っていない。2.肝切除後の類洞内皮細胞再生機序に関する研究肝切除後の類洞内皮細胞の再生機構を解明する目的にてラット70%肝切除モデルを用い,類洞内皮細胞の再生に必領でその強力な増殖因子であるvascular endthelial growthfactor(VGEF)及び,その受容休であるKDR/flk-1,flt-1の発現を肝切除後の浅肝組織において免疫染色,さらにRT-PCR法をもちいてそのmRNAの発現を経時的に検討した。一連の結果より,肝切除後の再生肝では,おもに増殖期の肝細胞からVEGFの産生が起こり,類洞内皮細胞上の発現の亢進したKDR/flk-1,flt-1受容体に作用,肝細胞増殖に遅れて類洞内皮細胞増殖を誘導している可能性が強く示唆され,Journal of Hepatology(2001;34:683-639)において報告した。肝切除後の類洞内皮細胞の再生機構を解明する目的にてラット70%肝切除モデルを用い,類洞内皮細胞の再生に必須でその強力な増殖因子であるvascular endothelial Growth Factor(VGEF)及び,その受容体であるKDR/flk-1,flt-1の発現を肝切除後の残肝組織において経時的に検討した。(方法)ラットに70%肝切除を行い,肝切除前,6,12,24,72,120時間後に以下の検討を行った。(1)残肝再生重量。また,肝組織を採取し,(2)肝細胞,及び類洞内皮細胞のPCNAlabeling index。さらに,(3)凍結切片を作製し,抗VGEF抗体及び,KDR/flk-1,flt-1抗体を用い,それぞれの発現を経時的に評価し,また同時に血中VGEF値の推移をELISAにて測定した。(結果・考察)(1)70%肝切除後の再生肝重量の増加は24時間後より始まり,240時間後に術前値に回復した。(2)肝細胞PCNAlabeling indexは24時間後から72時間後がピークでその後漸減した。一方,類洞内皮細胞のピークは肝細胞に遅れて72時間後がピークでその後漸減した。(3)VEGF免疫染色では,肝切除72時間後をピークに門脈域周囲を中心とした増殖期の肝細胞に発現が観察された。KDR/flk-1,flt-1の発現は肝切除前より類洞壁に沿って観察されたが,肝切除120時間後においてその発現の亢進が認められた。血中VGEFは肝切除48時間後においてのみ検出された。したがって,肝切除後の再生肝では,おもに増殖期の肝細胞からVEGFの産生が起こり,類洞内皮細胞上の発現の亢進したKDR/flk-1,flt-1受容体に作用し,肝細胞増殖に遅れて類洞内皮細胞増殖を誘導している可能性が考えられた。

1.肝切除後の類洞内皮細胞再生機序に関する研究肝切除後の類洞内皮細胞の再生機構を解明する目的にてラット70%肝切除モデルを用い,類洞内皮細胞の再生に必須でその強力な増殖因子であるvascular endothelial growthfactor(VGEF)及び,その受容体であるKDR/flk-1,flt-1の発現を肝切除後の残肝組織において免疫染色,さらにRT-PCR法をもちいてそのmRNAの発現を経時的に検討した。一連の結果より,肝切除後の再生肝では,おもに増殖期の肝細胞からVEGFの産生が起こり,類洞内皮細胞上の発現の亢進したKDR/flk-1,flt-1受容体に作用,肝細胞増殖に遅れて類洞内皮細胞増殖を誘導している可能性が強く示唆され,Journal of Hepatology(2001;34:683-639)において報告した。2.アンチセンス遺伝子導入によるグラフトMHC抗原発現抑制による移植肝拒絶反応制御に関する研究アンチセンス方向に組み込んだリコンビナントプラスミド(pc MRT1A)DNAをリポゾームに封入し,グラフト肝の門脈よりの投与することにより,遺伝子導入し,グラフト肝類洞内皮細胞のMHC class I抗原の発現の程度を評価すし,さらにMHCクラスIのみ相違するレシピエントを用いて肝移植後の移植拒絶反応を検討した。(結果)ドナー細胞に遺伝子導入されたアンチセンス遺伝子による類洞内皮細胞のMHC class I抗原のmRNAの発現の低下はRT-PCR法にて確認し得た。しかしながら、in vivoでの実験では、遺伝子導入の効率から、拒絶反応の抑制つまり、移植後の生存日数の延長までは現在のところ至っていない。
ケンブリッジ大学所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料に関する調査研究

英国ケンブリッジ大学図書館所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料に関し、現地における基礎的調査を行うことよって、資料購入の経緯や現地での所蔵の状態、具体的な内訳等、所蔵資料群の概要を明らかにさせることができた。調査の過程において資料購入に関する周辺資料の存在およびその内容を確認することができたため、その検討も行うことによって、国内所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料との関係について一定の見解を得ることができた。本研究は、現在ケンブリッジ大学図書館が所蔵している菊亭家旧蔵雅楽関係資料に関して、音楽学的見地からその史料価値を多角的に検証すべく、その基礎的な調査を行うものである。ここでいう、ケンブリッジ大学図書館所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料とは、Laurence Picken博士(1909-2007)が昭和4445年(196970)にかけて購入および入手した雅楽関係資料のことをさす。本研究の初年度にあたる平成21年度は、ケンブリッジ大学図書館に赴き、現物およびその周辺資料の調査を行う、ということに最も重きを置いた。その目的のために、まずは国内において必要な準備や調査を行ったうえで、年度末の3月に渡英した。現地では、菊亭家旧蔵雅楽関係資料の、資料としての価値を検討するための書誌データを取るとともに、遺された周辺資料にもあたり、菊亭家旧蔵雅楽関係資料が日本からイギリスへ渡った当時の経緯に関する調査をも含めたリサーチを行った。そして、ケンブリッジ大学図書館所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料のコレクションとして、その目録を作成すべく、収集したデータの整理にとりかかった。また、海外調査と並行して国内に於ける調査も行った。現在、菊亭家旧蔵資料のコレクションを所有していることで知られているのは主に京都大学と専修大学であるが、そのうちの専修大学図書館が所蔵する菊亭文庫は、Picken博士が入手したのと同時期である昭和45年に入手しているという理由から、専修大学の菊亭文庫の調査を開始した。本研究は、現在ケンブリッジ大学図書館が所蔵する菊亭家旧蔵雅楽関係資料に関して、音楽学的見地からその資料について検証すべく、基礎的な調査を行うものである。ここでいう、ケンブリッジ大学図書館所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料とは、Laurence Picken博士(1928-2007)が昭和4445年(196970)にかけて購入および入手した雅楽関係資料のことをさす。本研究の二年目にあたる平成22年度は、前年度に行ったケンブリッジ大学図書館の楽譜や楽書、およびその周辺資料の所蔵調査に基づき、個々の資料の概要を捉え、その整理を行った。現在所蔵されている資料の点数、個々の内容を確認したうえで、ケンブリッジに遺された、資料購入に関してのPickenの書簡や関連書類等の周辺資料と、所蔵資料との照合作業などを行って整理した結果、Pickenを通じてケンブリッジが資料を所蔵するまでの経緯の概略が明らかとなった。また、Pickenが行った雅楽研究において、それらの資料がどのような位置を占めていたのかということも明らかとなった。そして、日本で所蔵が確認されている菊亭家の資料のうち、ケンブリッジと同時期に入手された、専修大学が所蔵する資料と共通点のある資料が確認されたため、それらの関連性をより明らかにさせるべく、照合させるための作業を開始した。上記の結果は10月に東洋音楽学会第61回大会にて発表した。年度末の3月には渡英し、一年間に行った作業の確認のための更なる詳細な資料調査を現地にて行った。そして最終年度にあたる来年度に手がける、報告書の作成を第一に念頭に置いた上で、書誌データの確認を行い、報告書の内容に関してを検討、その方針を固めた。英国ケンブリッジ大学図書館には、Laurence Picken(1909-2007)が購入した菊亭家旧蔵の雅楽関係の楽譜や理論書が43点、54冊所蔵されている(43点はケンブリッジの書架番号による点数、54冊は実際に存在する冊数)。菊亭家が所蔵していた膨大な資料群は、おもに京都大学や専修大学各図書館などが所蔵していることが知られており、そこには宮廷雅楽を伝える非常に重要な資料が多く含まれている。しかしケンブリッジ大学にも所蔵されているという事実やその詳細、所蔵に至った過程などについてはほとんど知られておらず、現地においても資料の詳細を把握しているとはいえない状態にあった。そこで本研究の目的は、ケンブリッジ大学図書館が所蔵する菊亭家旧蔵雅楽関係資料に関して、現地における基礎的な資料調査にもとづいたうえで資料に関する事柄を可能な限り明らかにし、以降この資料の存在を前提として諸研究を行う指針となるような結果を残すことにあった。対象資料が海外にあるため、現地に赴くことによって確認されることを中心に研究作業を進め、資料の購入経緯や現地における所蔵および管理の状況、所蔵内訳やその内容を明らかにさせることができた。また諸資料の性質を知るために、適宜日本国内で所蔵している菊亭家旧蔵資料と対照させる等の補足的な並行作業を行い、国内所蔵の菊亭家旧蔵雅楽関係資料との関係についても一定の見解を得ることができた。

本研究の最終年度にあたる2011年度は、3年間にわたる作業をまとめ、成果を公開することを念頭に研究経過を東京音楽大学研究紀要に掲載、渡英して最終確認作業を行うなどの経緯を経て報告書の作成を行った。