hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナラティヴ・アプローチによる中堅看護師のキャリア形成プログラムの開発

本研究は、次代を担う中堅看護師(現場の実務リーダーを担い、管理職に従事していない看護師)のキャリア形成プログラムを行う介入研究であり、次の2点を目的とする。1.ナラティヴ・アプローチによる中堅看護師のキャリア形成の具体的な内容と指針を明らかにする。2.ナラティヴ・アプローチによる中堅看護師のキャリア形成プログラムの成果と限界を明らかにする。これらの目的を達成するために、平成27年度は研究計画の第4段階【キャリア形成プログラムの内容および指針についてまとめる】に取り組んだ。主な取り組みは、研究成果公表のためのホームページの開設、専門雑誌での本研究テーマに関する特集号の編集および執筆であった。これらの取り組みにより、臨床看護の現場において柔軟に活用可能な知見を提供することができたと考える。本研究の成果について研究分担者らと考察を深めるなかで、今後の課題として次の2点が挙げられた。1点目は、本プログラムをナラティヴ概念の理論的背景を理解した上で運営・実施し、各臨床単位になじむような自由に語れる場を創っていくことができる人の育成である。2点目は、本プログラムの評価方法についてである。従来の評価の枠組みではなく、ナラティヴ概念に基づいた成果の現し方および評価指針の開発が必要である。これらの課題は、臨床からの意見に応答するものであり、これまでの成果をより実践的に発展させていくものである。今後も継続的に取り組んでいくこととする。本研究の目的は、ナラティヴ・アプローチを基盤とした中堅看護師のキャリア形成プログラムの開発に取り組み、その成果を明らかにすることである。プログラムに参加した中堅看護師たちは、日常の看護実践を振り返ることで、自己の看護実践を重視し自己肯定感をもって未来を志向していた。そして、自己の将来像が立ち現われるとき、誰のものでもない“私"のキャリア形成が始まっていた。本プログラムは、実践的で具体的な内容である可能性が示唆された。本研究は、中堅看護師のキャリア形成プログラムの具体的内容とその指針を作成することを目的としている。目的を達成するために、平成24年度から26年度の間に、第1段階から第4段階の手順を踏む計画である。現在までに、第1段階から第3段階までをすでに終え、第4段階【キャリア形成プログラムの内容および指針についてまとめる】を実施中である。プログラムの内容と指針は明らかになったが、それらの研究成果公表のためのホームページの開設や臨床現場で活用するためのパンフレット等の作成は実施の途中である。看護教育学平成27年度は、第4段階【キャリア形成プログラムの内容および指針についてまとめる】を実施中する。研究成果公表のためのホームページの開設、臨床現場で活用できるような本プログラムのパンフレットを作成する。本研究は、次の2点を目的とする。
電子商取引における中間業者の新しい役割と方策

我が国において電子商取引の市場規模は年々拡大を続けている.電子商取引が進展することにより,中間業者は改めてその存在意義を問われる状況となっている.中間業者は今後その役割をどこに定め,どのような体制を組み,どのような業務を果たしていくべきかを明らかにすることを本研究の目的としている.ここで中間業者とは,卸売業者(再販売目的の業者やビジネス利用の業者に商品やサービスを販売する業者)や代理商(エージェント),仲立業(ブローカー)を含むものと考える.本研究の実施にあたり,筆者らは中間業者の果たしてきた役割は今後も重要であり,中間業者は今後も存在し続けるという立場を取った.本研究では,まず中間業者が果たしてきた役割を整理し,情報収集・伝達,カウンセリングなど9種類に分類した.そして,中間業者の機能を代行する電子ビジネスの調査として,eマーケットプレイス(eMP),情報仲介,電子流通業の事例を調査した.また,電子中間業および電子小売業の運営会社などのトップにインタビューした.さらに,アメリカにおけるeMPの成功要因を分析し,12の要因を抽出した.最後に電子中間業者が担うべき役割を効率良く果たすために,業務効率を向上させる方策をヒアリングにより調査した.本研究により,以下のような結論が得られた.(1)中間業者が生き残り,繁栄するには,電子中間業者に移行する,業務見直しやIT化により業務の一層の効率化を進めるなど,いくつかの選択を迫られる.(2)電子中間業では情報収集・伝達機能が最も重要であるが,商品選別・品揃え機能や在庫調整機能,販売促進機能もまた重要である.(3)業務効率化にはIT化が不可欠であり,SCMやCRMおよび他の情報交換・共有システムによる中間業者と顧客・小売・メーカーとの緊密な連携が求められる.我が国において電子商取引の市場規模は年々拡大を続けている.電子商取引が進展することにより,中間業者は改めてその存在意義を問われる状況となっている.中間業者は今後その役割をどこに定め,どのような体制を組み,どのような業務を果たしていくべきかを明らかにすることを本研究の目的としている.ここで中間業者とは,卸売業者(再販売目的の業者やビジネス利用の業者に商品やサービスを販売する業者)や代理商(エージェント),仲立業(ブローカー)を含むものと考える.本研究の実施にあたり,筆者らは中間業者の果たしてきた役割は今後も重要であり,中間業者は今後も存在し続けるという立場を取った.本研究では,まず中間業者が果たしてきた役割を整理し,情報収集・伝達,カウンセリングなど9種類に分類した.そして,中間業者の機能を代行する電子ビジネスの調査として,eマーケットプレイス(eMP),情報仲介,電子流通業の事例を調査した.また,電子中間業および電子小売業の運営会社などのトップにインタビューした.さらに,アメリカにおけるeMPの成功要因を分析し,12の要因を抽出した.最後に電子中間業者が担うべき役割を効率良く果たすために,業務効率を向上させる方策をヒアリングにより調査した.本研究により,以下のような結論が得られた.(1)中間業者が生き残り,繁栄するには,電子中間業者に移行する,業務見直しやIT化により業務の一層の効率化を進めるなど,いくつかの選択を迫られる.(2)電子中間業では情報収集・伝達機能が最も重要であるが,商品選別・品揃え機能や在庫調整機能,販売促進機能もまた重要である.(3)業務効率化にはIT化が不可欠であり,SCMやCRMおよび他の情報交換・共有システムによる中間業者と顧客・小売・メーカーとの緊密な連携が求められる.平成14年度は従来の中間業者の業務の調査、中間業者の機能を代行する電子ビジネスの動向調査、および小売業の事業開発の調査に重点を置いた。問屋や商社などの中間流通業者は従来から流通における「中抜き論」にさらされて来たが、電子ビジネスの隆盛によりその役割の見直しが再度迫られている。そこで、まずは従来の中間業者が果たしてきた役割を整理した。その結果、情報収集・伝達機能、商品選別・品揃え機能、カウンセリング機能など9種類に分類した。次に、中間業者の機能を代行する電子ビジネスの調査として、eマーケットプレイス、情報仲介、電子流通業の事例を調査した。eマーケットプレイスにおいては中間業者の情報収集・伝達機能、輸送機能、金融機能が重要であることがわかった。情報仲介業ではやはり情報収集・伝達機能が中心である。電子流通業では商品選別・品揃え機能や在庫調整機能、販売促進機能などが重要であり、さらに顧客へ提供するサーピスの質(特に利便性やスピード)も大切な要素であることがわかった。そして、小売業の事業開発を「小売ミックス・パターンの再構築」ととらえ、中小規模の小売業が成熟時代に適合した事業開発を行うための戦略的示唆を、理論的研究・実証的研究から導出した。また、中小小売業の効果的なマーケティングの方向性として、「中小規模店選考」特性を基準とした消費者セグメンテーションを提案するとともに、実証研究によって「中小規模店選考セグメント」に対する効果的なマーケティング・プログラムを構築した。来年度は電子中間業者の調査を中心として、市場にどのような付加価値を与えているか、取引の効率向上の程度、新旧業者の競争状況、新業態への移行手順などに取り組んでいく予定である。今年度は以下のような調査,研究を行った.1.電子中間業および電子小売業を運営している会社のトップに直接合い,インタビューを行った.企業が抱える余剰在庫の販売を仲介する企業の社長に話を聞いた.オンライン仲介業の業態,会社運営の方針,実際の業務内容,今後の見通しなど,非常に有用な情報を得た.また,音楽CD販売店チェーンを運営する大手企業の取締役には携帯電話の電子メールを使って実店舗へ客を誘導するクリック

アンドモルタル戦略について,数千種類のバネをオンラインで小売りする企業の社長にはその戦略や経営方針などについて,インタビューを行った.さらに,広告会社でオンライン広告を担当している役員にはオンライン広告の現状について聞いた.これらの企業経営者,役員などへのインタビューにより,現在の電子仲介業者および電子小売業者などの戦略や業務内容の一端をうかがい知ることができた.2.日本およびアメリカにおけるeマーケットプレイスの成功要因を分析した.日本およびアメリカにおいてeマーケットプレイス(電子公開市場)の運営で成功しているとされる企業,20社を文献とホームページにより調査し,eマーケットプレイスの成功要因を探った.成功要因の仮説として,特定業界に特化,特定機能に特化,中立,透明性の確保,信頼の構築,利用者とのコミュニケーション重視,サービス充実,ITの積極利用,標準化対応,グローバル化対応など,12の要因をあげた.そして,各eマーケットプレイスとこれらの要因との関係を検証した.その結果eマーケットプレイスには,適切な収益モデルを持っていること,売り手と買い手の両方に中立であること,特定の業界に特化していることが重要な要素であることがわかった.また,その次にサービスの充実とソリューションの提供が重要であることもわかった.今年度は,電子中間業者が担うべき役割を効率良く果たすために,主に業務効率を向上させる方策を研究した.また,英国における小売,卸売業者のヒアリング調査を行った.1.電子商取引関係の調査,研究としては,今年度は文献調査およびヒアリング調査を行った.文献調査では国内外の関係した書籍,論文,雑誌記事などを調査し,IT化による業務効率向上の例を調べた.ヒアリング調査としては中小企業同友会の会員らに,ITにより経営戦略を実現する方法,IT化による業務効率向上の例,企業ホームページの効果的な運営方法,電子ビジネスにおける個人情報保護のあり方などをヒアリングした.その結果,電子商取引における中間業者も従来の中間業者と同様に,生産者や小売業者,顧客をも組み入れたサプライ・チェーン・マネジメント,顧客を維持するための顧客関係管理などを取り入れたIT化により,業務効率向上を図らなければならないことを確認できた.2.流通関係の調査,研究については以下のような進展があった.現在は消費の多様化,市場の成熟化,高齢化などの社会潮流がみられる.これらの潮流は小規模小売業の相対的な優位性を高める要因となり得ることを理論的,実証的に示すことができた.また,潜在的なスモールスケールの優位性を顕在化させるためのマーケティング体系を構築した.さらに,英国にて特徴的な小売業,卸売業について,数社のヒアリング調査を行った.そして,茶小売業に注目し,消費者調査によって得られた実証データをもとに,消費者期待にもとづく茶小売業態を開発した.
日本の農耕地土壌における植物必須元素可給態量の網羅的定量と規定要因の機構論的解明

本研究では、日本の農耕地土壌における植物必須元素(14元素)の可給態量を多点数の同一土壌試料に対して網羅的に評価し、その規定要因を機構論的に解析することにより、植物必須元素の化学的挙動の包括的理解と、水田管理(酸化還元)や火山灰の影響(非晶質粘土鉱物)の強い日本の土壌の特殊性の解明を目指す。具体的には、日本全国から採取した、多様かつ多点数の農耕地土壌に対して、1)植物必須元素の可給態量を網羅的に定量し、2)同一土壌の粘土鉱物や有機物を含めた各種理化学性を評価するとともに、3)必須元素可給態量を目的変数に、各種理化学性を説明変数に用いた重回帰分析と、機構論的理解に基づいた要因制御実験を組合せ、各元素の可給態量の規定要因の解明と元素間の挙動の相同性評価を行う。2018年度は、植物必須元素のうち、K・S・Clの検討を行った。すなわち、Kについては交換態に加えて熱硝酸抽出態である可給態を定量し、それらの差から非可給態を求めたことを受け、それらとCa・Mgとの比や鉱物組成との関係解析を行い、Sについてはリン酸二水素カリウムによる抽出とIPCによる定量を、さらに土壌中のClの形態別定量法のさらなる検討を一部の試料を用いて行った。加えて、風化が進んだ赤黄色土を中心に、アニオン吸着に関与すると考えられるFe酸化物(ヘマタイト・ゲータイト)を、示差XRD法と分光測定法を組合せて引続き定量し、オキソアニオンとして存在する必須元素(S・P・B・Mo)や有用元素(Si)とFe・Al酸化物量との関係解析を行った。また、有機物の構造特性を示すアルカリ可溶性腐植の三次元蛍光スペクトルと植物必須元素の可給態量との関係解析を行った。その結果、日本の農耕地土壌の植物必須元素の可給態量は、それらの吸着媒体であるFe・Al酸化物や有機物の構造特性に強く規定されていることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には、日本全国から採取した、土壌型・土地利用・地域等の属性の異なる農耕地土壌(180点)に対して、1)植物必須元素(14元素)の可給態量を網羅的に定量し、2)同一土壌の粘土鉱物や有機物を含めた各種理化学性を評価するとともに、3)必須元素可給態量を目的変数に、各種理化学性を説明変数に用いた重回帰分析と、機構論的理解に基づいた要因制御実験を組合せ、各元素の可給態量の規定要因の解明と元素間の挙動の相同性評価を行う。2016年度は、植物必須元素の可給態量の網羅的定量のうち、B・Fe・Mn・Cu・Zn・Niの定量を行った。すなわち、Bについては、0.01 mol/Lの熱CaCl2溶液による抽出とクルクミン酢酸法による比色定量を行った。Fe・Mn・Cu・Zn・Niについては、0.1 mol/L塩酸により抽出後、ICP-AESによる定量を行った。また、風化が進んだ赤黄色土について、アニオン吸着に関与すると考えられるFe酸化物(ヘマタイト・ゲータイト)を、示差XRD法と分光測定法を組合せて定量し、それらの関係解析を行った。さらに、有機物の構造特性を、アルカリ可溶性腐植の三次元蛍光スペクトルを蛍光分光光度計を用いて測定し、得られたスペクトルに対し、PARAFACモデルを用いた統計解析を行い、蛍光成分の分離定量を行うことで、元素吸着に強い影響力を及ぼす腐植の組成の違いを感度良く検出評価した。あわせて、土壌の非交換態Kの規定要因の解析を行い、有機酸やイオン強度の影響を明らかにした。2016年度は、かなり多岐にわたる項目が計画されていたが、全般的にみれば、概ね予定通り順調に研究が進めてられている。具体的には、日本全国から採取した多様かつ多点数の農耕地土壌に対して、1)植物必須元素の可給態量を網羅的に定量し、2)同一土壌の粘土鉱物や有機物を含めた各種理化学性を評価するとともに、3)必須元素可給態量を目的変数に、各種理化学性を説明変数に用いた重回帰分析と、機構論的理解に基づいた要因制御実験を組合せ、各元素の可給態量の規定要因の解明と元素間の挙動の相同性評価を行う。2017年度は、植物必須元素の形態別定量のうち、P・Ca・Mg・Moの定量を行った。すなわち、風乾後に2mm以下に篩別した土壌試料を用いて、PについてはBray No2準法による抽出・定量を、Ca・Mgについては1 mol/L酢酸アンモニウムによる抽出と原子吸光分析法による定量を、Moについては酸性シュウ酸アンモニウム溶液による抽出と比色法による定量を行った。

加えて、一部の試料を用いて、土壌中のClの形態別定量法の確立を試みた。加えて、風化が進んだ赤黄色土を中心に、アニオン吸着に関与すると考えられるFe酸化物(ヘマタイト・ゲータイト)を、示差XRD法と分光測定法を組合せて定量し、それらの関係解析を昨年度に引き続き行った。さらに、昨年度より多点数の有機物の構造特性を、アルカリ可溶性腐植の三次元蛍光スペクトルを蛍光分光光度計を用いて測定し、得られたスペクトルに対し、PARAFACモデルを用いた統計解析を行い、蛍光成分の分離定量を行うことで、元素吸着に強い影響力を及ぼす腐植の組成の違いを感度良く検出評価した。2017年度は、かなり多岐にわたる項目が計画されていたが、おおむね順調に研究を進展することができた。本研究では、日本の農耕地土壌における植物必須元素(14元素)の可給態量を多点数の同一土壌試料に対して網羅的に評価し、その規定要因を機構論的に解析することにより、植物必須元素の化学的挙動の包括的理解と、水田管理(酸化還元)や火山灰の影響(非晶質粘土鉱物)の強い日本の土壌の特殊性の解明を目指す。具体的には、日本全国から採取した、多様かつ多点数の農耕地土壌に対して、1)植物必須元素の可給態量を網羅的に定量し、2)同一土壌の粘土鉱物や有機物を含めた各種理化学性を評価するとともに、3)必須元素可給態量を目的変数に、各種理化学性を説明変数に用いた重回帰分析と、機構論的理解に基づいた要因制御実験を組合せ、各元素の可給態量の規定要因の解明と元素間の挙動の相同性評価を行う。2018年度は、植物必須元素のうち、K・S・Clの検討を行った。すなわち、Kについては交換態に加えて熱硝酸抽出態である可給態を定量し、それらの差から非可給態を求めたことを受け、それらとCa・Mgとの比や鉱物組成との関係解析を行い、Sについてはリン酸二水素カリウムによる抽出とIPCによる定量を、さらに土壌中のClの形態別定量法のさらなる検討を一部の試料を用いて行った。加えて、風化が進んだ赤黄色土を中心に、アニオン吸着に関与すると考えられるFe酸化物(ヘマタイト・ゲータイト)を、示差XRD法と分光測定法を組合せて引続き定量し、オキソアニオンとして存在する必須元素(S・P・B・Mo)や有用元素(Si)とFe・Al酸化物量との関係解析を行った。また、有機物の構造特性を示すアルカリ可溶性腐植の三次元蛍光スペクトルと植物必須元素の可給態量との関係解析を行った。その結果、日本の農耕地土壌の植物必須元素の可給態量は、それらの吸着媒体であるFe・Al酸化物や有機物の構造特性に強く規定されていることが明らかとなった。1)植物必須元素の可給態量の網羅的定量植物必須元素の形態別定量のうち、P・Ca・Mg・Moの定量を行う。すなわち、風乾後に2mm以下に篩別した土壌試料を用いて、PについてはBray No2準法による抽出・定量を、Ca・Mgについては1 mol/L酢酸アンモニウムによる抽出と原子吸光分析法による定量を、Moについては酸性シュウ酸アンモニウム溶液による抽出と比色法による定量を行う。加えて、一部の試料を用いて、土壌中のClの形態別定量法の確立を試みる。2)土壌の各種理化学性の網羅的定量土壌の一般理化学性として、XRDで半定量的に求められたカオリナイト・ギブサイト・クロライトの定量を、示差熱分析装置により行う。また、土壌有機物のフルボ酸・腐植酸・ヒューミンの各濃度を定量するとともに、有機物の構造特性を、アルカリ可溶性腐植の三次元蛍光スペクトルを蛍光分光光度計を用いて測定する。得られたスペクトルに対し、PARAFACモデルを用いた統計解析を行い、蛍光成分の分離定量を行うことで、元素吸着に強い影響力を及ぼす腐植の組成の違いを感度良く検出評価する。
Fas/Fasリガンドシステムの生理的、病理的意義の解析

我々はこれまで、FasとFasリガンド(FasL)の遺伝子を単離し、これらがアポトーシスの信号を伝達する受容体とそのリガンドであること、免疫系のホメオスタシスに重要な働きをしていること等を示してきた。これらの成果をふまえ、本研究ではFas/FasL系の生理的、病理的意義を解明すること目的とし、以下の成果を得た。1.可溶性FasL、膜型FasLを高発現する形質転換細胞株、FasLに対するポリクローナル、及びモノクローナル抗体などを樹立した。2.in situhybridizationおよび免疫組織化学的手法を用い、Fasが脾臓やリンパ節の胚中心に強く発現していることを示した。また、LPSで活性化したB細胞が抗Fas抗体に感受性になることから、Fasが活性化B細胞の細胞死に関与している可能性を示唆した。3.抗Fas抗体を用いた実験から、Fas誘導アポトーシスに対して耐性と考えられてきた末梢T細胞が、実際にはFasLに対し感受性であることを示した。また、脾臓T細胞は、抗TCR抗体による刺激で、FasLに対する抵抗性を獲得することを示した。これらの結果は、FasLによる免疫系の調節機構を理解するうえで重要な発見である。4.ヒトFasLに対する高感度なサンドイッチELISA系を確立した。この系を用いて様々な患者血清中のFasLを定量した。その結果、LGL白血病やNKリンパ腫の患者血清中に多量のFasLが検出された。これらの患者は、しばしば低好中球血症や肝障害を併発するが、これらの合併症にFasLが関与している可能性が示唆された。5.マウスに可溶性ヒトFasLを投与したところ、大量(500μg)の経静脈投与で激しい肝障害を起こして全例死亡したが、毒性は予測より低かった。しかし、P.Acnes死菌でマウスを前処理することにより、感受性は約20倍に上昇した。我々はこれまで、FasとFasリガンド(FasL)の遺伝子を単離し、これらが細胞にアポトーシスの信号を伝達する受容体とそのリガンドであること、免疫系において重要な働きをしていること等を示してきた。これらの成果をふまえ、本研究ではFas/FasL系の生理的、病理的意義をより詳細に解明すること目的としている。平成7年度は、以下の成果を得た。1)ヒトFasLの細胞外領域を大腸菌、酵母および動物細胞(COS)で発現させ、可溶性FasLの大量調整を試みた。大腸菌発現系では目的の蛋白質を大量に産生したが、不活性であった。COS細胞では活性型可溶性FasLが産生されたが、大量調整は困難であった。酵母発現系は持田製薬と共同開発し、産生量は約100μg/ml、比活性は2×10^7units/mgであり、活性型可溶性FasLの大量産生が可能となった。2)ヒト膜型FasLを構成的に発現する形質転換細胞株を樹立するため、FasLcDNAをpEF-BOSベクターを用いて種々の細胞に発現させた。これらの細胞は、機能的なFasLを発現したが、発現量は非常に少なかった。FasLの細胞質領域を大部分欠失させ、マウスリンフォーマ株WR19Lに発現させたところ、膜型FasLの高発現株の樹立に成功した。3)ヒトFasリガンドペプチドを免疫したウサギ抗血清を作製した。

この抗血清をペプチドカラムで精製し、抗FasL抗体を得た。この抗体は、ウエスタンプロティングで、ヒトFasリガンドを特異的に検出したが、中和活性はなかった。4)大腸菌に産生させたFasLを抗原として用い、抗FasL抗体を検出するFLISA系を樹立した。この系は、抗FasLモノクローナル抗体のスクリーニングに好適な系になると考えられる。5)in situ hydridizationおよび免疫組織化学的手法を用い、Fasが脾臓やリンパ節の胚中心に強く発現していることを示した。また、LPSで活性化したB細胞が抗Fas抗体に感受性になることから、Fasが活性化B細胞の細胞死に関与している可能性が示唆された。我々はこれまで、FasとFasリガンド(FasL)の遺伝子を単離し、これらが細胞にアポトーシスの信号を伝達する受容体とそのリガンドであること、免疫系のホメオスタシスに重要な働きをしていること等を示してきた。これらの成果をふまえ、本研究ではFas/FasL系の生理的、病理的意義を解明すること目的とし、本年度は以下の成果を得た。1.様々な分化、活性化段階のマウスT細胞の組換えマウスFasLに対する感受性を検討した。胸腺T細胞は最も未熟なCD4^-CD8^-期には耐性であり、CD4^+CD8^+期に感受性が最大になり、最も成熟したCD4^+CD8^-及びCD4^-CD8^+細胞は中等度の感受性を示した。抗Fas抗体を用いた実験から、末梢T細胞はFas誘導アポトーシスに対して耐性と考えられてきたが、実際にはFasLに対し感受性を示した。また、末梢のナイーブT細胞は、抗TCR抗体による刺激で、FasLに対する抵抗性を獲得することを発見した。これらの結果は、FasLによる免疫系の調節機構を理解するうえで、極めて重要な発見である。2.大量調製したヒト可溶性FasLをハムスターに免疫し、抗ヒトFasLモノクローナル抗体を樹立した。これらの抗体の幾つかはヒトFasLに対する中和活性を示し、またフローサイトメトリーに有用であった。3.二種類の抗ヒトFasLモノクローナル抗体をもちいて、ヒトFasLに対する高感度なサンドイッチELISAの系を確立した。この系を利用して、様々な患者血清中のFasLを定量した結果、LGL白血病やNKリンパ腫の患者血清中に多量のFasLが検出された。これらの患者は、しばしば低好中球血症や肝障害を併発するが、これらの合併症にFasLが関与している可能性が示唆された。4.マウスに可溶性ヒトFasLを投与したところ、大量(500μg)の経静脈投与で劇的な肝障害を起こして全例死亡したが、毒性は予想より低かった。しかし、P.Acnes死菌でマウスを前処理することにより、感受性は約20倍に上昇した。
両生類のカロテノイド集約・利用システムについての研究

本研究は、表皮の色素細胞に高濃度のカロテノイドを蓄積するイモリを用いて、彼らの蓄積能力と餌資源中のカロテノイドとの関係について解析するものである。1)イモリのカロテノイド蓄積能力について変態後3年を経過したイモリ幼体40匹を4群に分け、アスタキサンチン、B-カロテン、ルテインのスタンダードを2ヶ月間に渡り計20mgを強制経口投与し、実験終了後各組織を採材、冷凍保存した。この投与条件では皮膚の赤色化は認められなかった。HPLCを用いて、特にカロテノイドが含まれる腹側皮膚と肝臓についてカロテノイド組成と量を解析したところ、アスタキサンチン投与群の腹側皮膚からは高いアスタキサンチンピークと低いエキネノンピーク、肝臓からは低いアスタキサンチンピークと高いエキネノンピークが検出された。この結果に個体差は見られず、かねてより報告されているカロテノイドの組織特異性が改めて示唆された。腹側皮膚のカロテノイド量には個体差が見られた。2)餌資源中のカロテノイドについてイモリ幼体が餌としているのは、土壌中の中型土壌動物と呼ばれる一連の動物群である。その中でもイモリはトビムシやダニを摂食している。ツルグレン法で抽出した土壌動物サンプルのHPLCを行ったところ、明瞭なカロテノイドピークは確認できず、MSの併用かサンプル量の増量の必要があると考えられた。本研究は平成16年度17年度の2年計画であり、初年度は土壌動物のサンプリング、給餌実験、分析系の立ち上げを行う計画である。(1)土壌動物のサンプリング平成16年4月29日から5月4日にかけて、長崎県南松浦郡福江島における現地調査を行い、幼体イモリの生態データの採取、土壌サンプルの採取を行った。土壌サンプルは研究室に持ち帰り、ハンドソーティング法とツルグレン法により土壌動物を抽出、冷凍保存した。幼体イモリのデータは現地で採取し、胃内容物を持ち帰り、カロテノイド分析のため冷凍保存した。(2)カロテノイド給餌実験カロテノイド給餌実験は現在予備実験の段階である。現在の進行状況は、実験動物の準備、実験装置の組み上げ、実験条件の検討までが終了している。(3)分析系の立ち上げカロテノイド抽出系、分析系とも、実験室の整備、実験設備の組み上げが終了している。現在、既知スタンダードを用い、HPLC分離条件のデータを蓄積している段階であり、アスタキサンチン、β-カロテン、ルテインの分離データを得ている。カロテノイドエステルについて現在分析条件検討中である。
笑顔の起源：ヒト科を対象とした比較認知発達科学

1)研究の目的本研究課題の研究目的は,ヒトの対人関係に大きく作用する非言語コミュニケーションを理解するための突破口として笑顔に焦点を当て,笑顔のヒト科における系統発生について実験室,飼育下,野生というさまざまな環境から体系的に明らかにすることである。本年度は大型類人猿における笑顔の使用場面を観察により探るため,高知県立のいち動物公園と日本モンキーセンター(JMC)において飼育下チンパンジーの観察を行った。本報告ではJMCでの観察結果について述べることとする。2)成果の具体的内容JMCには2014年7月にチンパンジーの乳児が生まれ,その母親と父親と3個体で生活している。生後6か月までのビデオの分析で唯一笑顔が生じていた,母親による「高い高い」の場面を抽出し表情の分析を行った。ヒトとの比較を行うため,保育園で保育士に乳児を「高い高い」してもらい,同様の分析を行った。その結果,乳児も養育者もチンパンジーよりヒトの方が多く笑うこと,チンパンジーでは乳児が笑っても母親が笑うわけではないことが明らかになりつつある。3)意義と重要性ヒトの笑顔の特殊性は,他者とともに笑い合うというところにあるようである。チンパンジーの場合は笑顔ではなく,グルーミングや音声によるあいさつによって対人関係を平穏に導いているのであろう。どちらの種においても笑顔は快感情の表れとしてもちいられており,笑顔の原因を探求することはヒトやチンパンジーを含む動物にとってよりよい環境を築く足がかりとなる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は大型類人猿における笑顔の使用場面を観察により探るため,飼育下と野生のチンパンジー,野生オランウータンの観察を行った。2)成果の具体的内容飼育下チンパンジーについては,子どものいない環境と子どものいる環境でそれぞれ同一の方法で観察し,笑顔の頻度を比較した。その結果,前者では60時間で10回,後者では7時間で31回の笑顔が見られ,子どものいる環境で笑顔が多いことが分かった。笑顔の見られた場面は子ども,または若い青年個体を含む遊び場面のみであった。子どもにはひとり遊びで笑う「ひとり笑い」も見られた。野生チンパンジーはタンザニア,ゴンベ国立公園にて観察する機会を得た。ここでも6歳と9歳の個体が遊び中に笑顔を見せていた。6歳はひとり笑いも見せていた。野生オランウータンはマレーシア,ボルネオ島のダナムバレー自然保護区を訪問し,青年期の個体同士での遊び場面において笑顔が観察された。オランウータンは単独性であるため,野生で表情が観察されるのは稀である。3)意義と重要性どの対象,どの環境でも同じような状況において笑顔が見られることを確認し,さらにそれには子どもの存在が重要であることを示すことが出来た点が,本年度の観察の意義であるといえる。子どもが遊びで笑顔を見せるというのはヒトに通ずるものがあり,ヒトの笑顔の起源はそこに見出せるのかも知れない。ヒトの観察では2歳以降,ひとり笑いはほとんど見られなくなり他者と共有される笑顔が増加してくるが,チンパンジーでは少なくとも6歳前後まで見られるという相違点も確認できた。加えて,チンパンジーやオランウータンの飼育環境にも示唆を与えるものであった。社会的で,特に子どもを含む多様な世代の含まれた環境を用意することが,感情豊かな彼らの生活には重要であるといえよう1)研究の目的本研究課題の研究目的は,ヒトの対人関係に大きく作用する非言語コミュニケーションを理解するための突破口として笑顔に焦点を当て,笑顔のヒト科における系統発生について実験室,飼育下,野生というさまざまな環境から体系的に明らかにすることである。本年度は大型類人猿における笑顔の使用場面を観察により探るため,京都大学野生動物研究センター熊本サンクチュアリ(KS),日本モンキーセンター(JMC)において飼育下チンパンジーの観察を行った。2)成果の具体的内容これまでの2個所における飼育下チンパンジーの観察では成体同士の笑顔が1回も見られなかった。そこで,KSにおいて成体オスで構成された群れの観察を行った。その結果,50時間の撮影で18回の笑顔が見られ,いずれも遊び場面におけるものであった。今後,笑顔の形,継続時間,遊び開始から笑顔表出までの潜時を分析することにより,子どもによる笑顔と成体同士の笑顔の相違点を探る。成体の方がより社会的に笑顔を使用している可能性もある。JMCには2014年7月にチンパンジーの乳児が生まれ,その母親と父親と3個体で生活している。これまで行った生後4か月までの分析で,2か月ではじめて笑顔が観察された。笑顔の頻度は3回であった。どれも母親が「高い高い」などで関わっていたときに生じていたが,母親は子の笑顔を見ても笑顔を見せるわけではないようである。3)意義と重要性チンパンジーも成体同士で遊んで笑顔を見せること,笑顔を見せはじめるのは生後2か月頃であることを確認できたこと,母親が子の笑顔に敏感ではないようであることを見いだした。これまでの観察で明らかになったのは,チンパンジーは笑顔を伝染させないという傾向である。遊びの当事者ではない第三者が笑うことはまれであり,子の笑顔に母親がつられることもない。

これらの点がヒトの笑顔との相違点なのかもしれない。1)研究の目的本研究課題の研究目的は,ヒトの対人関係に大きく作用する非言語コミュニケーションを理解するための突破口として笑顔に焦点を当て,笑顔のヒト科における系統発生について実験室,飼育下,野生というさまざまな環境から体系的に明らかにすることである。本年度は大型類人猿における笑顔の使用場面を観察により探るため,高知県立のいち動物公園と日本モンキーセンター(JMC)において飼育下チンパンジーの観察を行った。本報告ではJMCでの観察結果について述べることとする。2)成果の具体的内容JMCには2014年7月にチンパンジーの乳児が生まれ,その母親と父親と3個体で生活している。生後6か月までのビデオの分析で唯一笑顔が生じていた,母親による「高い高い」の場面を抽出し表情の分析を行った。ヒトとの比較を行うため,保育園で保育士に乳児を「高い高い」してもらい,同様の分析を行った。その結果,乳児も養育者もチンパンジーよりヒトの方が多く笑うこと,チンパンジーでは乳児が笑っても母親が笑うわけではないことが明らかになりつつある。3)意義と重要性ヒトの笑顔の特殊性は,他者とともに笑い合うというところにあるようである。チンパンジーの場合は笑顔ではなく,グルーミングや音声によるあいさつによって対人関係を平穏に導いているのであろう。どちらの種においても笑顔は快感情の表れとしてもちいられており,笑顔の原因を探求することはヒトやチンパンジーを含む動物にとってよりよい環境を築く足がかりとなる。飼育下チンパンジーにおける観察について,KSにおいて成体オスのみで構成された群れ,JMCにおいて新生児を観察できる環境に恵まれたこともあり,飛躍的に進展している。2つの施設での観察で示唆されたのは,笑顔が遊びによる個体内の快感情を反映するものであり,他個体に拡がっていかないというチンパンジーの笑顔の特徴であった。今後,観察で見られたチンパンジーの笑顔の特徴について,実験室での確認も行っていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は観察によりチンパンジー乳児の笑顔を中心とした社会的な発達を縦断的に追い続けるとともに,表情の伝播,表情の認知について実験的検討を加える。実験とさまざま環境におけるチンパンジーの観察を組み合わせることにより,笑顔の起源に迫っていく。実験室,飼育下,野生という三本立ての内の2点について,ある程度の進展が見られたため。今後も観察を蓄積していくことにより,大きな成果を示すことが出来る。観察は順調であるが,観察だけでは研究効率として高くないため,観察を基礎とした実験を組み合わせることにより,今後の研究が推進していくことは間違いない。具体的には,表情認知や表情表出を促す刺激を呈示する実験が考えられる。前者は,受入研究機関である京都大学霊長類研究所で行われてきた研究から大きな変更が必要ないため,早期に結果を得られる可能性がある。後者に関しては探索的にならざるを得ず時間がかかるものと思われる。
海綿由来のイオンチャンネル、ポリセオナミドBの立体構造と機能

日本近海産海綿Theonellaswinhoeiから単離した細胞毒性ポリペプチド、ポリセオナミドBは、多数の異常アミノ酸やD型アミノ酸を含んでいる。また、生体膜においてチャンネルとして機能することが期待できる。本研究において、NMR法を用いて有機溶媒中での三次元構造を決定した。また、界面活性剤などに取り込んだポリセオナミドBについて、NMR構造解析と結晶化を行った。1.海綿からのポリセオナミドBの単離日本近海でより大量の海綿Theonellaswinhoeiを採集するため、鹿児島県奄美大島における採集地を検討した。来年度中に、この採集地にて海綿を採集し、エタノール分画、溶媒分画、フラッシュクロマトグラフィー、ゲルろ過、および逆相HPLCにより、ポリセオナミドBを単離する予定である。2.ポリセオナミドBの溶液NMR構造解析有機溶媒中に取り込んだポリセオナミドBについて、高分解能NMR装置を用いて、2D NMR(NOESY,ROESY)スペクトルを測定・解析し、三次元構造の決定を試みた。また、その三次元構造について精密化を進めた。来年度中の論文投稿を検討中である。また、数種の有機溶媒で異なる三次元構造を取ることも推察されたので、いくつかの有機溶媒での三次元構造の決定を試みている。3.ポリセオナミドBのミセル中での溶液NMR構造解析界面活性剤ミセル中に取り込んだポリセオナミドBについて、三次元構造の決定を試みた。ポリセオナミドBと界面活性剤の混合比率や溶媒条件などを検討し、高分解能NMR装置を用いて2D NMR(NOESY,ROESY)スペクトルを測定し、得られたデータを解析した。現在、その構造の精密化を進めている。本年度検討予定であったポリセオナミドBに適した界面活性剤ミセルの検討は、円二色性(CD)スペクトルを用いて、来年度検討する予定である。来年度は、更に、ポリセオナミドBの特定のアミノ酸残基を他のアミノ酸に置換した、ポリセオナミドBモデルペプチドを数種、化学合成し、その三次元構造や生物活性について検討する予定である。1.海綿からのポリセオナミドBの単離鹿児島県奄美大島産海綿Theonellaswinhoeiを採集し、エタノール分画、溶媒分画、フラッシュクロマトグラフィー、ゲルろ過、および逆相HPLCにより、ポリセオナミドBの単離を行った。2.ポリセオナミドBの溶液NMR構造解析有機溶媒中に取り込んだポリセオナミドBについて、高分解能NMR装置を用いて、2D NMR(NOESY,ROESY)スペクトルを測定・解析し、三次元構造を決定した。2008年4月中にPDB登録を行う。三次元構造については、平成20年度中の論文投稿を予定している。3.ポリセオナミドBのミセル中での溶液NMR構造解析界面活性剤に取り込んだポリセオナミドBについて、三次元構造を決定した。現在、その三次元構造について精密化を行っている。4.ポリセオナミドBの機能解析福井大学医学部の老木成稔教授らとポリセオナミドBのチャンネル活性について研究を進めている。この研究結果については、三次元構造の論文に含めて発表する予定である。2.ポリセオナミドBの溶液NMR構造解析有機溶媒中に取り込んだポリセオナミドBの三次元構造の座標をPDB(Protein Data Bank)フォーマットにし、2008年5月28日にPDB登録した。現在、論文投稿の最終段階である。現在、そのデータ取りまとめを行っている。4.ポリセオナミドBの結晶化界面活性剤に取り込んだポリセオナミドBの結晶化を行っている。良質の結晶が得られていないが、今後も検討を続け、最終的に結晶構造を得る予定である。
新学芸員養成課程に対応するユニバーシティ・ミュージアムの方策研究

本研究は、日本で最初のユニバーシティ・ミュージアムに対する経年調査であった。3年間の調査は1資料収集、予備的考察2アンケート調査3現地悉皆調査4調査内容分析5考察・学会発表という5段階で展開した。平成24年度から平成25年度前半までに東日本地域、西日本地域の大学博物館からアンケートを回収、調査内容分析を行なった。その後前回調査(平成16年度、17年度)との比較研究を開始した。最終年度は特にユニバーシティ・ミュージアムを起点とした、学内実習と館務実習のスムーズな連携による学芸員養成機能の充実方策研究を行い、学芸員研修、国際フォーラムを開催すると共に、学会等で発表し、成果公開に努めた。本研究は、日本で初めて行うユニバーシティ・ミュージアムに対する経年調査である。科研費による3年間の調査は1資料収集、予備的考察2アンケート調査3現地悉皆調査4調査内容分析5考察・発表という5段階で展開する。平成24年度25年度前半までに東日本地域、西日本地域の大学博物館からアンケートを回収、調査内容分析(統計処理、グラフ化)が進んだため、平成16年度、17年度に実施したアンケートとの比較研究を後半から開始した。また比較研究とともに、平成8年の学術審議会学術情報資料分科会学術資料部会「ユニバーシティ・ミュージアムの設置について(報告)」で定義された「1大学院・学部生の教育に参加するとともに、2博物館実習をはじめ大学における学芸員養成教育への協力をおこなう。また3一般の博物館の学芸員に対する大学院レベルのリカレント教育や、4人々の生涯にわたる学習活動にも積極的に協力することが望ましい」という4つの機能から各々の特性を分析した。ところで、昨年度悉皆調査が思うように捗らなかったが、今年度は文化庁「大学を活用した文化芸術推進事業」の採択を受けて実施した「京都・九州大学博物館連携展」、「学芸員技術研修会」、また全国大学博物館学講座協議会西日本部会大会で多くの大学博物館関係者を本学に招くことできたため、悉皆調査が進展した。新学芸員養成課程の博物館実習(学内実習、館園実習)を進めていくためには大学博物館と地域博物館の連携協力が必要となる。最終年度はそれに対応した研修会等を計画したい。大学美術館の活動については、いくつかの発表機会を持った。中でも「第1回韓・日博物館協力と博物館経営マーケティング国際フォーラム(平成25年12月14日、於:韓国・済州島)」で「博物館学の深化と多様性」という発表を行い、韓国の研究者と交流を深める機会となった。3年間の調査研究は1資料収集、予備的考察2アンケート調査3現地悉皆調査4調査内容分析5考察・発表の5つの項目から成り立っている。その方法は、平成16年度、17年度に実施した10の調査項目「1博物館基本情報」、「2組織体制」、「3施設の構成」、「4予算」、「5展示」、「6収蔵品の調査研究、公開」、「7外部資金の導入」、「8博物館実習」、「9社会貢献事業」、「10大学博物館が抱える問題について(自由記述)」と比較研究を行うことである。初年度は、アンケート調査(質問紙、郵送)を行うに当たり、前回調査対象の大学博物館及びこの間に新設された大学博物館の所在確認を行い、平成24年度版大学博物館名簿(大学ホームページで紹介する公開施設である大学博物館は、薬学部必置の植物園を含め284カ所に上った。)を完成させた。その後主として東日本地域の大学博物館に向けアンケート調査を実施した。回答がなかった館については、直接メールや電話で回答をお願いして、今年度の最終回収率は60%に上った。ところで、未回答館の関係者と電話で話す中、1郵送でのアンケート調査は書き込みを手書きでするため、どうしても回答拒絶ということが多いのではないだろうか2メール送信だと回答をパソコンで打ち込み、それを添付ファイルで送信できるので、時間的には回答しやすいという意見を聴取した。次年度はメールでアンケートを送信する方法に切り替える方法も考えたい。大学美術館の活動についてはいくつかの発表機会を持ったが、中でも「ICOM(国際博物館会議)アジア研究集会」(平成24年12月1日、国立歴史民俗博物館で開催)で「アウトリーチ活動は市民そして学生を育てる」という発表を行い、アジアの研究者に日本の大学美術館の活動の一端を紹介する機会となった。本研究は、日本で最初のユニバーシティ・ミュージアムに対する経年調査である。科研費による3年間の調査は1資料収集、予備的考察2アンケート調査3現地悉皆調査4調査内容分析5考察・発表という5段階で展開した。

平成24年度平成25年度前半までに東日本地域、西日本地域の大学博物館からアンケートを回収、調査内容分析(統計処理、グラフ化)が進み、平成16年度、平成17年度に実施したアンケート調査との比較研究を平成25年度後半から開始した。また比較研究とともに、平成8年の学術審議会学術情報資料分科会学術資料部会「ユニバーシティ・ミュージアムの設置について(報告)」で定義された「1大学院・学部生の教育に参加するとともに、2博物館実習を始め大学における学芸員養成教育への協力をおこなう。また3一般の博物館の学芸員に対する大学院レベルのリカレント教育や、4人々の生涯にわたる学習活動にも積極的に協力することが望ましい」という4つの機能から各々に特性を分析研究した。平成25年度は文化庁「大学を活用した文化芸術推進事業」の採択を受け、「京都・九州大学博物館連携展」「学芸員技術研修会」、また全国大学博物館学講座協議会西日本部会大会などの開催により、多くの大学博物館関係者との交流が促進したため、様々な情報を収集することができた。そして、最終年度となった平成26年度は、特にユニバーシティ・ミュージアムを起点とした、学内実習と館務実習のスムーズな連携による学芸員育成機能に関する実証研究に注力した。実証研究の場として、現職学芸員を対象とした学芸員技術研修会や国際講演会を実施し、アンケート調査により学芸員育成の充実方策を検討した。成果の一部は、日本ミュージアム・マネージメント学会、全日本博物館学会、日・韓博物館フォーラム等で発表した。今後は、今回の科研費で得られた大学博物館人材育成論の基盤をさらに深化させたい。博物館人材育成論昨年度課題となった下記の件については概ねその課題が解消され進捗が見られた。当初予定していた大学博物館へのアンケート調査は平成25年度前半で終了し、調査内容分析もアルバイトを増員し順調に進んだため、後半からは平成16年度、17年度調査との比較調査に着手している。また、文化庁事業の採択による「京都・九州大学博物館連携展」「学芸員技術研修会」や全国大学博物館学講座協議会西日本部会大会の開催を通じて、多くの大学博物館、地域博物館関係者と交流し、悉皆調査が進捗した。当初予定していたアンケート調査については東日本地域の大学博物館の協力を得て概ね順調に進行した。しかし、悉皆調査については2回(東京)にとどまり、またデータ入力が十分に進捗したとは言えない状況もある。悉皆調査は平成24年度から開始した新学芸員養成課程(従来の12単位から19単位に増加)の運営責任者となったため、各科目の教員との授業内容の調整や教務課が行う受講学生の読み替え科目対応などで、なかなか思うように悉皆調査を計画的に進めることができなかった。データ入力はアンケート調査回答を期限内郵送受付で十分に収集することができなかったため、未回答館へ電話やメールでの回答を依頼。その時間が思いのほかかかってしまった。そのため、入力作業の開始が遅れてしまう事態に至った。しかし、アンケート回収率は60%に上ったことから、経年比較調査に当たっては有効なデータを収集できた初年度であり、おおむね順調に進展していると言っていい。
爆風により飛散するフライングデブリの軌道予測と危険度評価

爆風によって飛散するフライングデブリの軌道を予測し,その危険度評価を行うための数値シミュレーションコードを開発した。また、衝撃波管を用いた実験を行い、衝撃波とその背後の気流によって誘起される物体の軌道を計算結果と比較することで、計算コードの検証を行った。その結果、本計算コードによって、高い精度で物体の軌跡および姿勢の変化を再現できることが示された。平成19年度は、任意形状のフライングデブリの運動を取り扱うことができるよう現有の数値シミュレーションコードを修正するとともに、その有効性を検証するために衝撃波管実験を実施した。数値シミュレーションは、圧縮性流体に対する支配方程式(質量、運動量、エネルギーの各保存式)を有限体積法によって離散化し、微少体積要素(計算セル)内の物理量の平均値の時間発展を追跡することで行った。空間的な離散化はデカルト座標系上の等間隔計算格子上で行い、移動する物体境界はカットセル法によって取り扱った。物体形状の情報はIGESあるいはSTL形式で取り込めるよう数値シミュレーションコード内のデータ管理方法を変更した結果、離散点の集合で表現された任意形状のフライングデブリを取り扱うことが可能となった。また、大規模な3次元問題を扱う際に問題となる計算時間の増大およびメモリー空間の枯渇を解決するため、解適合格子法の導入の可能性について検討した。具体的には、衝撃波を伴う非定常流の特徴の検出法を吟味し、統計量に基づいた閾値の決定法の有効性を確かめた。さらに、修正された数値シミュレーションコードの検証を行うため衝撃波管実験を行った。伝播マッハ数1.3の平面衝撃波によって誘起される物体(直方体)の運動を実現し、高速度ビデオ撮影(毎秒1000コマ)を行うことでその軌跡を測定した。上述した計算コードを用いて実験と同じ条件でシミュレーションを行い、実験結果と比較を行った結果、衝撃波の進行方向の変位および重心周りの角変位に関して高い精度で再現できることがわかった。H20年度は、前年度の成果を吟味しつつ、継続して数値シミュレータの開発とその検証実験を行うとともに、衝撃波や爆風による物体の飛散機構を調べた。数値計算は圧縮性流れに対する支配方程式とフライングデブリの運動方程式とを連成させて行った。流れの計算では、直交格子上における有限体積法にカットセル法を組み合わせ、物体の移動に伴う境界条件の取り扱いを簡素化した。さらに、大規模な3次元問題を扱う際に問題となる計算時間の増大およびメモリー空間の枯渇を解決すべく、解適合格子法の導入について引き続き検討を行った。検証実験は、現有の衝撃波管(幅30mm×高さ100mmの矩形断面)を用いて行った。衝撃波管の試験部には観測窓を取り付け、デブリ模型の運動および流れ場の観測を行った。試験気体には、大気中での爆発現象を想定し、空気を用いた。衝撃波管内で発生させた衝撃波と衝撃波管床面上に設置したデブリを想定した物体とが干渉した後に起こる物体の運動を高速度ビデオカメラ(毎秒10000フレーム)によって撮影し、軌跡や速度を解析した。この実験と同様の条件で数値シミュレーションを行い、その結果を実験と比較することで数値シミュレータの検証を行った。その結果、衝突後6ms間において、極めて高い精度で軌跡および姿勢の変化を再現できることが明らかになった。これらの成果の一部は、国内の学術講演会で口頭発表するとともに、学術論文としてまとめ、日本航空宇宙学会論文集上で発表した。さらに、本成果の一部は、H21年度に開催される国際シンポジウムで報告し、当該分野における多くの研究者と議論を重ね、今後の研究に反映させる予定である。H21年度は、前年度の成果を吟味しつつ、継続して数値シミュレータの開発とその検証実験を行うとともに、衝撃波との干渉によるフライングデブリの飛散機構を調べた。まず、計算領域境界で生じる擾乱がフライングデブリの運動に大きな影響を与えうることが明らかになったため、マルチグリッド法を新たに採用し、数値シミュレータの改良を行った。その結果、過度に計算資源を費やすことなく、大規模な計算が可能となった。検証実験は現有の衝撃波管(幅30mm×高さ100mmの矩形断面)を用いて行った。衝撃波管内で発生させた衝撃波と衝撃波管床面上に設置した直方体形状物体とが干渉した後に起こる物体の運動を高速度ビデオカメラ(毎秒10000フレーム)によって撮影し、軌跡や速度を解析した。実験と同様の条件で数値シミュレーションを行い、その結果を実験と比較することで、数値シミュレータの検証を行うとともに、物体の飛散に及ぼす諸因子(床面からの距離や初期姿勢)の効果の内訳を、その物理的要因毎に分離し、吟味した。その結果、床面で反射した衝撃波との再衝突が物体の姿勢の変化に、さらにはその飛散軌道に大きな影響を与えること等、新たな知見を得ることができた。

これらの成果は国内外の学術講演会(4件)で発表し、当該分野における多くの研究者と議論を重ねることで、新たな課題等を明らかにすることができた。現在その成果をまとめ、学術雑誌への投稿を準備しているところである。