hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気化学的原子層エピタキシーによる半導体超格子構造の作製と光電気化学特性

高効率な光-電気エネルギー変換素子の構築を目的とし、半導体薄膜の作製に関する研究が種々の手法を用いて活発に行われている。中でもアンダーポテンシャル析出(UPD)を利用した電気化学的原子層エピタキシー(ECALE)法は、得られた半導体薄膜の膜厚や表面形態を原子レベルで制御できることから特に注目されている。本研究では、エネルギーギャップおよび電子・正孔の有効質量が他の半導体と比較して非常に小さいことから、より大きな量子サイズ効果が期待される硫化鉛(PbS)薄膜をECALE法により作製し、その光電気化学特性について検討した。(111)面を有する金電極に定電位を印加することにより、硫黄および鉛のUPDを交互に行い、PbS薄膜を電極上に積層した。硫黄および鉛原子層のUPDの際に流れた電気量から、これら元素の析出量を計算したところ、PbSの積層数が2層目以降で、析出する元素の種類に関わらず、約1.1nmol cm^<-2>となり、PbS薄膜が電極上にエピタキシャル成長していることが示唆された。このことは、PbS薄膜断面のTEM像から確認され、PbSが金電極表面でPbS[001]方向にエピタキシャル成長していることが分かった。正孔捕捉剤の存在下、PbS薄膜に光照射を行ったところ、いずれの膜厚においてもアノード光電流が観測され、n型半導体類似の光応答を示した。光電流のアクションスペクトルを測定し、その立ち上がり波長から求めたPbS薄膜のエネルギーギャップ(Eg)は、積層数が25層のPbS薄膜において約1.5eVとなり、バルクPbSの値(0.41eV)よりも非常に大きな値を示した。以上のことより、厳密に膜厚が制御されたPbS超薄膜の作製は、ECALE法により可能であること、さらに得られた薄膜は量子サイズ効果によってバルクとは大きく異なった光電気化学特性を示すことが分かった。アンダーポテンシャル析出(UPD)を利用した電気化学的原子層エピタキシー(ECALE)は、得られた半導体薄膜の膜厚や表面形態を原子レベルでコントロールできることから、新規な半導体薄膜作製技術として特に注目されている。本研究では、ECALE法をもちいて、金電極上にZnSおよびCdS薄膜を交互に積層することによりCdS/ZnS超格子((ZnS)_<m+0.5>/((CdS)_l/(ZnS)_m)_n/Au)を作製し、その光電気化学特性について検討した。硫黄および亜鉛、カドミウム原子層のUPDの際に流れた電気量から析出量を計算したところ、一層目の硫黄は0.76×10^<-9>molcm^<-2>であり、この値は一層目の硫黄がAu(111)面上に(√3×√3)R30°構造で析出した場合に得られる値とよい一致を示した。これに続くUPDにおいては析出する元素の種類に関わらず、約1.2×10^<-9>molcm^<-2>となった。この値は立方晶ZnS(111)面およびCdS(111)面における原子密度に近い値であることからCdS/ZnS薄膜が[111]方向にエピタキシャルに成長していることを示唆している。CdS層を3分子層に固定し、ZnS層の厚み(m)を13分子層と変化させたCdS/ZnS超格子電極の400nm光照射における見かけの量子収率(Φ_<app>)を求めた。いずれの厚みのZnS層を用いた場合においても、超格子の構成数(n)が増大するにつれ、Φ_<app>は直線的に増大し、各CdS層が同じ光電気化学特性を有していることがわかった。一方、ZnS層の厚みが小さくなるほどΦ_<app>は増加したことから、光電流の大きさは、CdS層中に光生成した電子のZnS層を通過する確率によって決定されていることが分かった。

正孔捕捉剤の存在下、PbS薄膜に光照射を行ったところ、いずれの膜厚においてもアノード光電流が観測され、n型半導体類似の光応答を示した。光電流のアクションスペクトルを測定し、その立ち上がり波長から求めたPbS薄膜のエネルギーギャップ(Eg)は、積層数が25層のPbS薄膜において約1.5eVとなり、バルクPbSの値(0.41eV)よりも非常に大きな値を示した。以上のことより、厳密に膜厚が制御されたPbS超薄膜の作製は、ECALE法により可能であること、さらに得られた薄膜は量子サイズ効果によってバルクとは大きく異なった光電気化学特性を示すことが分かった。
知的障害者グループホームを対象とした障害者の地域居住に関する研究

これまで障害者のグループホーム(GH)では,「地域」そのものの議論がなされていない。本研究では障害者グループホームの「地域」の構造を明らかにし,地域居住を促進する方法を検討することを目的とする。調査方法はGHへのアンケート,GH居住者へのアンケートならびに先進地域でのGH居住者へのインタビュー等である.これらの調査を通して、地域居住を促進するために以下の取組みが効果的であることを示した。1面的にグループホームを展開すること,2障害者の生活を支援する拠点を設けること,3徒歩圏に仕事場や様々な施設があること, 4単調な生活を避けるためにそれらを利用することを促すこと.グループホームに入居する障害者の地域居住の現状(グループホームの環境整備,立地特性,外出時に生じる困難な状況とその対処等)を把握するため、先駆的に地域居住に取り組む4つの社会福祉法人へのインタビューとグループホーム等の視察による調査を行った。調査結果を以下にまとめる。なお,地域居住を1各障害者が日常生活を送るのに安全・安心な住宅(グループホーム)が確保されていること,2グループホームとの近隣関係が良好であること,3就労など日中活動できる場所や日用品の購買施設等が日常生活圏域に確保されていること,4公共交通機関などを使って余暇活動ができるよう広域地域にもアクセスできる環境にあること,と定義する。1)地域にグループホームを点的に展開するよりも面的に展開することが障害者の地域居住を支えやすい。2)狭い地域ごとに地域居住を支える拠点を設けて、日常的な相談(健康・金銭の管理)や緊急時の対応ができる体制を整える。3)その拠点の管轄に複数のグループホームを設ける。4)複数のグループホームを設けて利用者の相性や入れ替えなどにも対応しやすい。4)徒歩圏に日中活動の場を整備し、安全を確保した上で日常的に障害者が徒歩で利用できるようにする。5)既存の住宅(空き家)では利用の制約があり、新築で音環境に配慮されていることが望ましい。6)余暇活動に関心を持たない障害者がいるためそれを確保し生活のめりはりを確保する必要がある。当初計画したアンケート調査を行うことができずに、先進的なグループホームのインタビュー・訪問調査にとどまった。グループホーム(以下、GH)に入居する障害者の地域居住の現状を把握するため、大阪府の4自治体に立地するGHにアンケートを行った。アンケートは、GHの建物状況、日中活動場所との関係、近隣との関係などを質問した。345部配布し回答は58部であった。1)建物種別と定員の関係をみると、公営集合住宅では定員2名が多く、戸建住宅では定員4名以上が多かった。2)建物の所有関係について、所有は7GH、賃貸は51GHであった。3)最寄り駅との距離は、徒歩20分以内が31GH、公共バス20分以内が14GH、30分以内が6GHであった。比較的鉄道にアクセスしやすい徒歩圏に立地するGHが半数以上であった。4)日中活動に通う事業所について、同じ社会福祉法人の事業所が26箇所、別の社会福祉法人の事業所が55箇所、一般就労が42箇所であった。6)日中活動の場所への移動手段について、一般就労ではバス・鉄道が36箇所であるが、同じ社会福祉法人の事業所では徒歩が7箇所、車(送迎車)が9箇所、バス・鉄道が7箇所であった。別の社会福祉法人の事業所では徒歩が6箇所、車が9箇所、バス・鉄道が31箇所であった。別の社会福祉法人の事業所や一般就労の事業所の移動手段は公共交通機関のほうが多い。当初予定していたアンケートと視察施設の調査を行い、アンケート回答数が少なかったが予定通り研究が進捗している。そこで本研究では障害者GHの「住宅」ではなく「地域」についてアンケート調査をもとに考察を行った.アンケートは、日中活動場所との関係、近隣との関係などを質問した。大阪市周辺の4市のGH345部配布し回答は58部であった。GH居住者のうちよく外出する2人を選んでもらいアンケートに回答をお願いした。分析対象は71人である。居住者の外出先の組み合わせをみるために,生活店舗種別数ごとに近辺余暇施設種別・遠方余暇施設種別の組み合わせと日中活動の事業所のアクセス手段からみたGHのタイプとの関係をみる。事業所へのアクセス手段がすべて車送迎しているGHの居住者のうち,生活店舗種別数・近辺余暇施設種別は0かつ遠方余暇施設種別が0でない居住者が4人いる。これら居住者は事業所へは車送迎であり,徒歩・自転車でアクセスしやすい生活店舗や近辺余暇施設に行っていないことを意味する。日頃から徒歩圏での「地域」と関わることはなく,GHと事業所の「二拍子」の生活を送っている可能性がある。これら居住者は遠方余暇施設での外出は月や年に数回ガイドヘルパーとともに鉄道を使って外出していて,これら居住者にとっての「地域」は徒歩圏内ではない。徒歩圏内の「地域」が空白化し,徒歩圏の外側にある地域が「地域」であると言える。事業所へのアクセス手段がすべて公共交通であるGHの居住者のうち,生活店舗種別数・近辺余暇施設種別が0かつ遠方余暇施設種別が1である居住者が5人いる。これら居住者は平日はバス・鉄道を使って事業所に通うときにのみ徒歩圏での「地域」と関わっている可能性がある。

遠方余暇施設での外出は単独,友人やガイドヘルパーと行っている。彼らにとって「地域」は徒歩圏内では希薄であり,広域な「地域」であると言える。これまで障害者のグループホーム(GH)では,「地域」そのものの議論がなされていない。本研究では障害者グループホームの「地域」の構造を明らかにし,地域居住を促進する方法を検討することを目的とする。調査方法はGHへのアンケート,GH居住者へのアンケートならびに先進地域でのGH居住者へのインタビュー等である.これらの調査を通して、地域居住を促進するために以下の取組みが効果的であることを示した。1面的にグループホームを展開すること,2障害者の生活を支援する拠点を設けること,3徒歩圏に仕事場や様々な施設があること, 4単調な生活を避けるためにそれらを利用することを促すこと.2015年度に予定していたアンケート調査等を行い、定量的な把握を行う。その調査から2015年度で先進的なグループホームの調査から明らかになった点の普遍性を検討する。アンケートのさらなる分析と、アンケートの回答数が少なかったため追加でアンケートを実施する。研究のまとめとしてアンケート調査の結果とインタビュー調査の結果から、GHの居住地と日中活動・外出先との関係を明らかにし、地域居住に関する実現状況を評価する。建築計画当初予定していたアンケートと視察施設数を行わなかったため当初の見込額と執行額は異なったが,研究計画に変更はなく,前年度の研究費も含め,当初予定通りの計画を進めていく.当初予定していたアンケートと視察施設の実施年度を入れ替えたが、当初の予定の視察数より少なかったため当初の見込額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め当初予定通りの計画を進めていく。グループホームの視察調査(インタビュー・平面実測等)を行うため,旅費,訪問施設への謝金,建物状況を記録・保存するための用紙・記録媒体,また社会動向や研究動向を広く把握するため図書・資料を購入する予定である.アンケートの追加配布を行う.また居住者の地域居住の実態を定性的に把握するため特定のグループホームを対象にインタビュー調査を実施する.
陸生動物の体内受精に関わる精子運動の適応的進化の分子基盤

本研究は陸上環境に適応した両生類とショウジョウバエを用い、体内受精の進化に関わる精子運動調節の環境適応の分子基盤を解明する。今年度は前年度に策定したアフリカツメガエル精子運動の評価系を用い、アカハライモリを始め有尾・無尾両生類において広く精子機能の調節への関与すること、ツメガエル精子に存在することが示唆されている、T型及びL型電位依存性Ca2+チャネル、TRPV4チャネル、NMDA型グルタミン酸受容体、CNGチャネルのアフリカツメガエルとネッタイツメガエルの精子運動調節への関与を薬理学的に調べた。2種のツメガエルの精子は運動開始の引き金となる細胞外の低浸透圧環境に対して異なる範囲で応答を示し、予想外の結果ではあるが、浸透圧の程度により細胞外Ca2+に依存する場合と依存しない場合が見られた。細胞外Ca2+に依存する精子運動開始が起こる50%スタインバーグ氏塩類溶液(ST)(アフリカツメガエル)、及び10%ST (ネッタイツメガエル)の条件では、上述の5種のチャネルに対するブロッカーは精子運動の開始を阻害しなかった。また、アカハライモリ精子で運動調節に関わるアデニル酸シクラーゼについて、細胞膜結合性と可溶性の酵素それぞれに対する阻害剤は、ツメガエル精子の運動に有意な阻害作用を示さなかった。さらに、細胞内ストア中のCa2+を枯渇させるタプシガルギンも、精子運動に変化を与えることはなかった。以上の結果は、これまでに調べてきた無尾両生類の体内受精種の精子の性質と全く異なっており、ツメガエル精子の運動調節は未知のメカニズムによって調節されることが示唆された。一方、ショウジョウバエにおいて発見した交尾後の管状受精嚢内での精子再活性化に関わる遺伝子候補であるPKA(CG12069)について、抗体作成用のリコンビナントタンパク質作成を進め、ペプチド抗体を現在作成中である。今年度は、イモリ精子運動調節関連遺伝子の発現をサンショウウオ、及びツメガエル精子で検討するために、オスのサンショウウオを飼育した。精子形成期精巣からtotal RNAを抽出・精製し、mRNAベースのシングルエンドライブラリーを作成し、次世代シークエンサーを用いてRNAseqを行なった。また、精子における発現の解析のために、非精子形成期の精巣からtotal RNAを抽出・精製し、RT-PCRサンプルを作成した。ツメガエルにおいては、全ゲノム情報が整備されたため、イモリの精子運動調節遺伝子の塩基配列を用いたblast検索により、ツメガエルにおける相同遺伝子の塩基配列を探索し、ツメガエルTRPV4チャネルの塩基配列を同定した。精子形成期及び非精子形成期の精巣から抽出・精製したtotal RNAを用いてRT-PCRによる発現解析を行ったところ、両者に同程度の発現が検出され、精子における発現の可能性が示された。そこで、TRPV4遺伝子ノックアウトツメガエルを作成し、精子運動における役割を解析することとし、種間で保存された領域を標的としたガイドRNAを作成した。一方、ショウジョウバエを用いて、イモリの精子運動調節関連遺伝子のオルソログとその関連遺伝子、52遺伝子に着目し、解析を進めた。RNAi系統を利用して生殖細胞内での遺伝子発現を抑制し、雄の妊性への影響を調べた。これまでに27遺伝子52RNAi系統について解析し、精子を産生しているにもかかわらず全く子を生じなかった2遺伝子(PKA, PKD2)、妊性が著しく低下した2遺伝子(Adenylate cyclase 35C, PKA catalytic subunit1)を得た。また、雌管状受精嚢の形態形成メカニズムと種間の多様性を生じるメカニズムを検討した。サンショウオの精子形成期については報告が無かったため、生殖期に捕獲した個体を飼育して検討する必要があり、当該期個体を得るために当初見込みより時間がかかった。そのためにRNAseqのデータ解析に若干の遅れが生じたが、計画の達成には問題がないと考えられる。一方、ツメガエルについては当初サンショオウと同様にRNAseqを実施する予定であったが、ツメガエルゲノム情報が整備されたため、これを利用して良好な結果が得られている。ゲノム編集は実施準備が完了しており、今後順次計画を進める。ショウジョウバエの精子運動調節遺伝子に関して、イモリの相同遺伝子との相同性が示唆されたことは、本研究の目的の達成のために良好な結果である。今年度は、前年度に作成したTRPV4遺伝子を標的としたアフリカツメガエルのゲノム編集個体を作成した。設計した2種類のガイドRNAは高効率で遺伝子欠損を誘発したが、全ての個体が変態期に致死となった。TRPV4欠損精子を得るためにはコンディショナルな遺伝子欠損を誘発する必要がある。一方、RT-PCRにより、アフリカツメガエル精子運動調節への関与が予想されるCa2+透過性チャネルとしてTタイプのCav3.2、SタイプのNMDA受容体、LタイプとSタイプのTRPV4、細胞膜結合型アデニル酸シクラーゼとしてSタイプのAC1、LタイプのAC7、L及びSタイプのAC8、SタイプのAC9が示唆された。アカハライモリ精子運動に関わるAC3、多くの動物の精子運動調節に関わるAC10は検出されなかった。

これらの分子の精子運動調節への関わりを薬理学的に調べるために、アフリカツメガエル精子運動の評価系を作成し、運動開始要因である低浸透圧条件に対する運動精子、及び前進運動精子の出現頻度について基礎データを作成した。一方、ショウジョウバエを用いて、前年度に引き続き、112のRNAi系統を利用して生殖細胞内での遺伝子発現を抑制し、雄の妊性への影響を調べた。その結果、精子を産生しているにもかかわらず妊性が顕著に低下した5遺伝子を得た。このうちPKA(CG12069)の精子は、野生型精子と同様に鞭毛の運動を示し、交尾後には雌の貯精器官(管状受精嚢)に入っていた。しかし、野生型精子が管状受精嚢中で活発な運動を示すのに対し、PKA(CG12069)の精子は運動を示さなかった。さらに、PKA遺伝子にナンセンス変異をもつ変異体においても、精子は産生されるが不妊であることが確かめられた。また、ショウジョウバエ亜科の80種について系統関係と雌管状受精嚢の形態形成を比較検討した。計画は概ね順調に進んでいるが、ゲノム編集によるTRPV4遺伝子欠損ツメガエルが変態期における致死の表現型を示すという予想外の結果となり、TRPV4遺伝子欠損精子して精子運動調節における役割を解析することができなかったため。この問題に関しては薬理学的手法による解決を図るとともに、コンディショナルな遺伝子欠損の誘発を検討する。本研究は陸上環境に適応した両生類とショウジョウバエを用い、体内受精の進化に関わる精子運動調節の環境適応の分子基盤を解明する。今年度は前年度に策定したアフリカツメガエル精子運動の評価系を用い、アカハライモリを始め有尾・無尾両生類において広く精子機能の調節への関与すること、ツメガエル精子に存在することが示唆されている、T型及びL型電位依存性Ca2+チャネル、TRPV4チャネル、NMDA型グルタミン酸受容体、CNGチャネルのアフリカツメガエルとネッタイツメガエルの精子運動調節への関与を薬理学的に調べた。2種のツメガエルの精子は運動開始の引き金となる細胞外の低浸透圧環境に対して異なる範囲で応答を示し、予想外の結果ではあるが、浸透圧の程度により細胞外Ca2+に依存する場合と依存しない場合が見られた。細胞外Ca2+に依存する精子運動開始が起こる50%スタインバーグ氏塩類溶液(ST)(アフリカツメガエル)、及び10%ST (ネッタイツメガエル)の条件では、上述の5種のチャネルに対するブロッカーは精子運動の開始を阻害しなかった。また、アカハライモリ精子で運動調節に関わるアデニル酸シクラーゼについて、細胞膜結合性と可溶性の酵素それぞれに対する阻害剤は、ツメガエル精子の運動に有意な阻害作用を示さなかった。さらに、細胞内ストア中のCa2+を枯渇させるタプシガルギンも、精子運動に変化を与えることはなかった。以上の結果は、これまでに調べてきた無尾両生類の体内受精種の精子の性質と全く異なっており、ツメガエル精子の運動調節は未知のメカニズムによって調節されることが示唆された。一方、ショウジョウバエにおいて発見した交尾後の管状受精嚢内での精子再活性化に関わる遺伝子候補であるPKA(CG12069)について、抗体作成用のリコンビナントタンパク質作成を進め、ペプチド抗体を現在作成中である。
非侵襲的分子イメージングを用いたヒト大脳基底核障害における神経回路機能異常の解析

ヒト大脳基底核は運動調節や体性感覚統合および学習や記憶などに密接に関与しているが,回路網の詳細には不明な点が多く,大脳基底核疾患においては治療標的の特定に難渋している.大脳基底核障害患者に非侵襲的分子イメージングである^<11>C-diacylglycerol PET,^<18>F-fluorodopa PET,^<18>F-fluorodeoxyglucose PET,^<15>O-gas PET検査を治療前後で施行し,大脳基底核部・大脳皮質部・視床部の神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比するとともに,神経症状の推移を考慮して大脳基底核部損傷における神経回路可塑性に関するメカニズムを考察した.パーキンソン病患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,線状体でのphosphoinositide turnoverが亢進して同側視床の活性が抑制され,視床下核を介する間接路の優位性が示された.脳卒中患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,亜急性期に前頭前野に取り込み増強がみられ,症状改善後に減弱することから可塑的機構を反映していると推定された.中脳および大脳基底核部腫瘍患者に^<18>F-fluorodopa-PETと^<18>F-fluorodeoxyglucose PET検査を施行し,治療前後で評価した.中脳腫瘍の放射線治療後にパーキンソニズムを呈した症例において,腫瘍再発と放射線障害の鑑別に有用な画像情報が得られた.大脳基底核腫瘍において,脳実質内発育を示す瀰漫性腫瘍ではドパミン細胞が腫瘍内に分散化し,実質外発育を示す腫瘍ではドパミン細胞の圧排性集積が確認され,腫瘍の質的診断に寄与することが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が回復することが確認された.頭頚部異常運動として知られるbobble-head doll syndromeにおいて,^<18>F-fluorodopa-PET検査を施行し,線条体でのドパミン細胞シナプス前部機能が亢進していることが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が正常化することが確認された.PET検査で得られた大脳基底核部神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比しながら神経症状の推移を考慮することにより,大脳基底核部およびにおける神経回路可塑性のメカニズムが解明されると期待される.ヒト大脳基底核は運動調節や体性感覚統合および学習や記憶などに密接に関与しているが,回路網の詳細には不明な点が多く,大脳基底核疾患においては治療標的の特定に難渋している.大脳基底核障害患者に非侵襲的分子イメージングである^<11>C-diacylglycerol PET,^<18>F-fluorodopa PET,^<18>F-fluorodeoxyglucose PET,^<15>O-gas PET検査を治療前後で施行し,大脳基底核部・大脳皮質部・視床部の神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比するとともに,神経症状の推移を考慮して大脳基底核部損傷における神経回路可塑性に関するメカニズムを考察した.パーキンソン病患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,線状体でのphosphoinositide turnoverが亢進して同側視床の活性が抑制され,視床下核を介する間接路の優位性が示された.脳卒中患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,亜急性期に前頭前野に取り込み増強がみられ,症状改善後に減弱することから可塑的機構を反映していると推定された.中脳および大脳基底核部腫瘍患者に^<18>F-fluorodopa-PETと^<18>F-fluorodeoxyglucose PET検査を施行し,治療前後で評価した.中脳腫瘍の放射線治療後にパーキンソニズムを呈した症例において,腫瘍再発と放射線障害の鑑別に有用な画像情報が得られた.大脳基底核腫瘍において,脳実質内発育を示す瀰漫性腫瘍ではドパミン細胞が腫瘍内に分散化し,実質外発育を示す腫瘍ではドパミン細胞の圧排性集積が確認され,腫瘍の質的診断に寄与することが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が回復することが確認された.頭頚部異常運動として知られるbobble-head doll syndromeにおいて,^<18>F-fluorodopa-PET検査を施行し,線条体でのドパミン細胞シナプス前部機能が亢進していることが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が正常化することが確認された.PET検査で得られた大脳基底核部神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比しながら神経症状の推移を考慮することにより,大脳基底核部およびにおける神経回路可塑性のメカニズムが解明されると期待される.ヒト大脳基底核は運動調節や体性感覚統合および学習や記憶などに密接に関与しているが,回路網の詳細には不明な点が多く,大脳基底核疾患においては治療標的の特定に難渋している.大脳基底核障害患者に治療前後で経時的PET検査を施行し,大脳基底核部・大脳皮質部・視床部の神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比するとともに,神経症状の推移を考慮して大脳基底核部損傷における神経回路可塑性に関するメカニズムを考察した.パーキンソン病患者^<11>

C-diacylglycerol-PETでは単純な運動負荷でもrepeatableな反応が現われ,線状体でのphosphoinositide turnoverが亢進して同側視床の活性が抑制され,視床下核を介する間接路の優位性が示された.脳卒中患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,亜急性期に前頭前野に取り込み増強がみられ,症状改善後に減弱することから可塑的機構を反映していると推定された.大脳基底核部腫瘍患者に^<18>F-fluorodopa-PETを施行し,治療前後でドパミン細胞シナプス前部機能を評価した.脳実質内発育を示す瀰漫性腫瘍ではドパミン細胞が腫瘍内に分散化し,実質外発育を示す腫瘍ではドパミン細胞の圧排性集積が確認され,腫瘍の質的診断に寄与することが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が回復することが確認された.PET検査で得られた大脳基底核部神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比しながら神経症状の推移を考慮することにより,大脳基底核部における神経回路可塑性のメカニズムが解明されると期待される.ヒト大脳基底核は運動調節や体性感覚統合および学習や記憶などに密接に関与しているが,回路網の詳細には不明な点が多く,大脳基底核疾患においては治療標的の特定に難渋している.大脳基底核障害患者に非侵襲的分子イメージングである^<11>C-diacylglycerol PET,^<18>F-fluorodopa PET,^<18>F-fluorodeoxyglucose PET,^<15>0-gas PET検査を治療前後で施行し,大脳基底核部・大脳皮質部・視床部の神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比するとともに,神経症状の推移を考慮して大脳基底核部損傷における神経回路可塑性に関するメカニズムを考察した.パーキンソン病患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,線状体でのphosphoinositide turnoverが亢進して同側視床の活性が抑制され,視床下核を介する間接路の優位性が示された.脳卒中患者の^<11>C-diacylglycerol-PETでは,亜急性期に前頭前野に取り込み増強がみられ,症状改善後に減弱することから可塑的機構を反映していると推定された.大脳基底核部腫瘍患者に^<18>F-fluorodopa-PETと^<18>F-fluorodeoxyglucose PET検査を施行し,治療前後で評価した.悪性腫瘍では腫瘍部に^<18>F-fluorodeoxyglucoseが集積するが質的鑑別診断は困難であった.^<18>F-fluorodopa-PETでは脳実質内発育を示す瀰漫性腫瘍ではドパミン細胞が腫瘍内に分散化し,実質外発育を示す腫瘍ではドパミン細胞の圧排性集積が確認され,腫瘍の質的診断に寄与することが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が回復することが確認された.また,頭頚部異常運動として知られるbobble-head doll syndromeにおいて,^<18>F-fludrodopa-PET検査を施行し,線条体でのドパミン細胞シナプス前部機能が亢進していることが判明し,治療後にドパミン細胞シナプス前部機能が正常化することが確認された.PET検査で得られた大脳基底核部神経伝達物質代謝の生化学情報を定量解析して既知の神経回路網と対比しながら神経症状の推移を考慮することにより,大脳基底核部およびにおける神経回路可塑性のメカニズムが解明されると期待される.
共時的・通時的分析を用いた言語衰退の研究―消滅の危機に瀕した「パラオ日本語」

本研究の主たる目的は、10年前に収集した既存の「パラオ日本語」のデータおよび今回新たに収集したデータを用い、「共時的・通時的」両分析を行いながら、言語衰退・消滅の言語内的・言語外的諸要因を定量的に明らかにすることである。この分析手法は、変異理論を中心とした社会言語学の研究において注目されており、「パラオ日本語」の衰退・消滅のメカニズムを解明するうえで有益なだけではなく、社会言語学で一般的に用いられている共時的分析の妥当性の検証、さらに言語衰退・消滅といった比較的新しい研究分野における調査方法論の構築にも資するものである。3カ年計画の2年目の研究として、本年度は10年前に収集した「旧データ」に基づく研究を総括しつつ、次なる「新データ」を加えた研究に向けての土台を整備した。そもそも本研究は、20世紀前半にパラオで形成された「パラオ日本語」の特徴を、方言接触の観点から掘り下げ、その後の言語消滅のプロセスを解明することを目指したものであり、本年度は方言接触に関する総括的かつ総合的な分析・研究を展開した。具体的には、(1)本年度前半は、「旧データ」の中でも、とりわけ流暢な話者(fluent speaker)の会話データを再分析し、(2)本年度後半は、20世紀前半のパラオ日本語の形成期に最も影響を及ぼしたと思われる当時の日本人移民と同郷・同世代の話者による会話データを分析し、当時、方言接触の結果としてどのようなパラオ日本語が形成されたのかに考察を加え、方言接触理論のひとつであるFounder Principleを重点的に検証した。なお、最終年度となる来年度は、パラオ共和国にて新たなデータを収集し、共時的分析を行い、さらには「旧データ」との比較による通時的分析へと発展させ、言語衰退の過程およびその要因(言語内的・言語外的)の解明を試みる予定である。その内容を「International Journal of the Sociology of Language」において報告するとともに、これまでの調査・研究の集大成を図り、一定の方向性を示すとともに、関係専門家からの助言を得ながら、また言語衰退が見られる他地域・他言語との比較を行いながら、次なる研究に向けての土台を整備する予定である。本研究課題の最終年度として、平成20年度および21年度(繰越)は、これまでの調査研究を補充・充実させるとともに、総括的かつ総合的な分析・研究を展開した。具体的には、10年前に収集された「旧データ」に関する共時的分析を平成18年度・19年度に進めてきたが、それと比較するために、新たなデータ「新データ」をパラオ共和国にて収集し、書き起こし、調査対象となる言語項目の変異の形と機能を調査し、定量分析を行うための統計ソフトへの入力作業を進めている。今後は、「新データ」に関する共時的分析を完成させ、最終的には「旧データ」と「新データ」の比較を通して通時的分析へと展開させ、社会言語学で一般的に用いられている共時的分析の妥当性・信頼性を明らかにする予定である。途中段階ではあるものの、これらの研究成果は第8回国際学会オセアニア言語学(8th International Conference on Oceanic Linguistics)にて報告し、関係専門家によるフィードバック等を参考にしつつ、さらに研究を深めている。また本研究成果の一端は、下記の雑誌および著書においても活用し、広く社会へ還元すたるに新聞においても掲載したところである。さらに、本研究課題の最終成果を、『International Journal of the Sociology of Language』で掲載される予定となっている論文2本のなかで公表し、これまでの調査研究の集大成を図り、一定の方向性を示したい。
複合アニオン交互積層体を用いたフォトン・アップコンバージョン膜

低エネルギーの光を高エネルギーの光へと変換するフォトン・アップコンバージョン(PUC)系、特に複数のアニオン系有機色素を用いた膜状PUC系の構築を行った。特に、有機色素の組織的配列および膜化のため、層状複水酸化物(LDH)を鋳型とする相互積層(LBL)膜の作成を行った。研究期間内の実績として、1) LDHを鋳型とするLBL積層を低分子系色素へと展開し、4価のアニオン性低分子色素をLBL法にて積層できることを確認した。2) LDHナノシートと反対電荷を有する半導体性ナノシートの交互積層が可能であることを見出した。3) PUCの典型的な発光材料である2価アニオン性アントラセン誘導体(dc-DPA)の合成に成功した。4) dc-DPAとLDHの交互積層を行い2価アニオン性低分子色素でも良好な膜を得られることを見出した。5)得られたdc-DPA/LDH膜は、高い透明性と良好な光学特性を示した。6)これらの検討で得られた、アニオン性ポリマー、2および4価アニオン性低分子色素、アニオン性半導体ナノシートの交互積層に対して斜入射小角X線構造解析を行い、これら膜の微細構造が大きく異なることを明らかにした。以上の結果をまとめると、LDHを鋳型とすることで様々な構造を有するアニオン性材料との複合化が可能であることを見出すとともに本膜が良好な透明性や光透過性を有することを確認した。これらは、本研究目的である複合アニオンフォトン・アップコンバージョン膜の構築はもとより、他の光機能性膜の作成において極めて重要な知見と設計指針となる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の実績として、1)鋳型となるLDHおよびLBL積層に必要なLDHナノシートの作成を行った。従来なAl-Zn系LDHだけでなく、レドックス活性なCoを含むLDHおよびナノシートの作成に成功している。2)得られたLDHナノシートを鋳型とし、高分子材料であるPSSをLBL法にて積層し、斜入射小角X線散乱法にて膜の構造を解析した。3) LDHを鋳型とするLBL積層を低分子系色素へと展開し、4価のアニオン性ポルフィリン(TCPP)がLBL法にて積層できることを見出した。4) TCPP/LDHからなる膜に対しX線構造解析を行い、従来の高分子系材料とは異なる構造を有することを明らかにした。5)典型的なPUC系色素かつLDHとの積層可能な新規色素ds-DPAの合成に成功した。以上の結果をまとめると、低分子系アニオン性色素であっても、LBL法にてLDHとの積層複合膜が作成でき、本膜が良好な透明性や光透過性を有することを確認した。以上の結果は、本研究目的である複合アニオンフォトン・アップコンバージョン膜の構築にとって有用な知見を得ることができたと考えられる。昨年度の研究成果として、1)鋳型となるLDHおよびLBL積層に必要なLDHナノシートの作成を行った。以上の結果をまとめると、低分子系アニオン性色素であっても、LBL法にてLDHとの積層複合膜が作成でき、本膜が良好な透明性や光透過性を有することを始め、本研究遂行にとって重要な知見を得ることに成功した。このことから、研究は概ね順調に進展していると考えられる。しかし、PUC用色素であるds-DPAは、従来の手法では積層ができなかった。この原因として、LBL積層に用いる溶媒に対しds-DPAが非常に良溶であるためと考えられた。本年度は、これらの改善が必要であると考えている。

4) dc-DPAとLDHの交互積層を行い2価アニオン性低分子色素でも良好な膜を得られることを見出した。5)得られたdc-DPA/LDH膜は、高い透明性と良好な光学特性を示した。6)これらの検討で得られた、アニオン性ポリマー、2および4価アニオン性低分子色素、アニオン性半導体ナノシートの交互積層に対して斜入射小角X線構造解析を行い、これら膜の微細構造が大きく異なることを明らかにした。以上の結果をまとめると、LDHを鋳型とすることで様々な構造を有するアニオン性材料との複合化が可能であることを見出すとともに本膜が良好な透明性や光透過性を有することを確認した。これらは、本研究目的である複合アニオンフォトン・アップコンバージョン膜の構築はもとより、他の光機能性膜の作成において極めて重要な知見と設計指針となる。昨年度の研究実績・進捗を踏まえ、本年度は以下の研究を同時並行的に行い、研究の進展と目的達成を目指す。1) LDHナノシート化手法、特に溶媒の探索。本研究で合成したPUC色素ds-DPAは、従来のナノシート化溶媒であるホルムアミドに非常に良溶であるためLDHとの複合化が困難であった。この点を克服するため、ホルムアミドを用いないLDHナノシートの作成を行い、LBL積層へと展開する。2) DPA色素の修飾。LBL積層に用いる溶媒に対し溶解性を低下させる置換基をds-DPAに導入することで、従来の溶媒でもLBL積層が可能な系の構築を目指す。3) ds-DPAを含む有機色素/LDH積層膜・交互積層膜の構造解析。一部の色素/LDH積層膜の構造解析は行えているが、さらなる詳細を観測するため、アニオン性色素の拡張やアニオン性色素を交互積層した膜での構造解析を行う。4) PUC用エネルギー受容分子の新規合成。PUCには適したエネルギー順位や寿命を有するエネルギー受容色素が必要である。これらのエネルギー受容分子の合成は未着手であるため、中心金属としてPdなどを含むアニオン性のポルフィリン合成に着手する。これらの結果を相補的に比較検討することで、目的とする複合アニオンフォトンアップコンバージョン膜の作成を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい精密の段計触媒の開発およびその活性による高機能性高分子の創製

Ruカルベン錯体は優れた官能基耐性を有することから、アセチレン化合物の重合において有用な遷移金属触媒となることが期待される。これまでに、ジフェニルアセチレン誘導体やプロピオール酸ヘキシルの重合にRuカルベン触媒が有効であることを明らかにしているが、フェニルアセチレン類の重合に対する活性については明らかになっていない。種々の置換基を有するフェニルアセチレンの重合を検討したところ、オルト位にイソプロポキシ基を有するフェニルアセチレンの重合が効率よく進行することがわかつた。これに対し、メタおよびパラ位にイソプロポキシ基を導入したフェニルアセチレンはポリマーを生成しなかった。このことから、Ruカルベン錯体を用いたフェニルアセチレンの重合では、オルト位に置換基を導入することが重要であることがわかった。得られたポリマーはW触媒を用いた時と同様に高いトランス含率を有するポリマーが得られた。Ruカルベン触媒を用いて種々のシロキサン結合を有するノルボルネンの開環メタセシス重合を行った。分岐状、直鎖状に関わらず、シロキサン結合を有するノルボルネンモノマーの重合により高い収率でポリマーが得られた。分岐状のシロキサン基を有するポリマーは直鎖状のポリマーに比べ高いガラス転移温度を示した。また、直鎖状のシロキサン結合の数が増大するにつれて、ガラス転移温度が低下することを見出した。分岐状のシロキサン基を有するポリマーは、これまでに報告されている開環型ポリノルボルネンの中で最も高い気体透過性を示すことがわかった。有機ラジカル電池特性や高い気体透過性を示す様々な機能性高分子の合成を目的とし、置換ポリアセチレンおよびポリノルボルネン誘導体の合成および生成ポリマーの特性について検討した。安定フリーラジカルを有するポリマーは、その電気的酸化還元反応を用いた有機ラジカル電池への応用が期待される機能性高分子である。フリーラジカルとしてTEMPOまたはPROXY部位を導入した置換ポリアセチレンおよびポリノルボルネン誘導体をRuまたはRh触媒を用いて合成した。得られたポリマーを正極の活物質として用いた有機ラジカル電池特性の評価を行うと、全てのポリマーが二次電池としての特性を示すことがわかった。特に、ノルボルネンジカルボン酸のendo,exo体をTEMPOエステル化したポリマーが理論値と同じ約110Ah/kgの充電容量を有していることを明らかにした。電流密度を上昇させても効率よく充電することが可能であり、充電が1分以内に完了する高電流密度で充電しても90Ah/kgという高い充電容量を有していることを見出した。シロキサン結合は非常に柔軟な結合であり、シロキサン結合を有するポリマーはその高い運動性により高い気体透過性を示すことが期待される。分岐型または直鎖型のシロキサン結合を有する様々なノルボルネン誘導体をRu触媒を用いて重合した。重合条件によらず非常に高い収率でポリマーを生成した。生成ポリマーの気体透過性はこれまでに報告されているポリノルボルネン誘導体の中で最も高い値を示すことを見出した。また、高い運動性を有するシロキサン結合が高分子膜中の気体の拡散性を上昇させ、それにより気体の透過性が向上したことを明らかにした。
重金属含有酵素・ニトリルヒドラターゼの構造機能解析

放射菌Rhodococcus rhodochrous J1の、(ニトリルをアミドへ変換する)2種類のニトリルヒドラターゼ(H-NHaseとL-NHase)のコバルト(Co)とアミドによる誘導発現調節機構の解析を行った結果、H-NHase遺伝子(nhhBA)発現については、その上流域が必須であり、、本領域には、大腸菌由来の調節遺伝子marRやhpcRと相同性を示す遺伝子(nhhD)と、Pseudomonas aeruginosaのアミダーゼの負の調節遺伝子であるamiCと相同性を示す遺伝子(nhhC)が存在し、これらの遺伝子は正に働く調節因子であった。さらに、本領域とともにnhhBAを宿主R.rhodochrous ATCC12674で発現させた場合、全可溶性タンパク質の50%以上を占める程までH-NHaseは大量に生成した。一方、L-NHase遺伝子(nhlBA)発現については、それより上流部分を少なくとも約3.5kb含むクローンは全て(誘導物質である)アミドによりL-NHaseを誘導生成するのに対し、上流領域をさらに切り縮めたクローンはアミドの有無に関わらずL-NHaseが構成的に発現した。アミドによる誘導発現に関わる上流域には、二つのORF(nhlDとnhlC)が存在し、nhlCは正の、nhlDは負の調節遺伝子であった。また、nhlDが水銀、カドミウム、ひ素などの重金属を解毒あるいは細胞外へ排出する機能を持つタンパク質をコードする遺伝子の発現調節に関わるタンパク質と相同性を示したのに対し、nhlCはnhhCと相同性を示した。また、nhlBAと(ニトリルから生成した)アミドを酸へ変換するアミダーゼ遺伝子間に、(ニッケル輸送タンパク質と相同性を示す)ORF(nhlF)を発見した。nhlBAとnhlFを導入したRhodococcus形質転換体は(nhlFを含まずnhlBAだけを導入した)コントロールと比較して、培地中のCoが10^<-5>10^<-3>%(w/v)の濃度では、顕著なNHase活性を示したが、0.01%(w/v)の濃度では、ほとんど活性の差を与えなかった。さらに、nhlFを含有したRhodococcus形質転換体は^<57>Coを取り込む活性を示したことより、Coを補欠金属として含有するNHaseにとって、NhlFはCoの輸送機構において重要な役割を担っていることが示唆された。Co輸送タンパク質としては、これが初めての報告である。
急性冠症候群での組織因子、外因系凝固インヒビター,血小板機能の動態に関する研究

急性冠症候群における組織因子(tissue factor:TF)および組織因子経路インヒビター(tissue factor pathway inhibitor:TFPI)の関与について臨床的および病理学的に検討した。血小板の凝集塊を小凝集塊、中凝集塊、大凝集塊に分けて測定できるレーザー散乱法による粒子計測法を加えた血小板凝集能測定装置が開発され、急性冠症候群の病態を血小板の活性化の面から検討した。不安定狭心症患者では安定労作狭心症患者や対照患者に比べTFが上昇していた。さらに急性冠症候群患者の冠動脈硬化内膜にTFがマクロファージに一致して発現しておりプラーク破綻後の血栓形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。TFPIには遊離型とリポ蛋白結合型があるが、プロテアーゼ活性は遊離型が高い。不安定狭心症患者からの末梢血レベルの検討の結果、遊離型のTFPIが上昇していることを証明した。組織学的にも動脈硬化組織標本においてTFPIがTF発現領域に一致して発現していた。血小板凝集能に関する検討では、中および大凝集塊では差がないものの小凝集塊の形成は急性冠症候群で増加していた。本研究においてはTFや血小板凝集能と予後についての検討も行った。急性冠症候群において血中TFが高値でありそのレベルが高いほどその患者の予後が悪く心事故が起こりやすいことを証明した。血小板凝集能では小凝集塊の増加の著しい患者ではその後の心事故の多いことを示した。以上のことより急性冠症候群ではTF、TFPIが冠動脈に過剰に発現しており、その増加におおじて血中レベルも増加し凝固能が亢進していることと、血小板機能が亢進し小凝集塊の形成が亢進していることを結論とした。また急性冠症候群での治療のマーカーとしてTFや血小板の小凝集塊の測定が有用であり、心事故の発症が予想される症例においては通常の治療に増して抗凝固、抗血小板療法が必要であると考えられた。不安定狭心症や急性心筋梗塞、さらには虚血性心臓性突然死は発症機序から一括して急性冠症候群と呼ばれている。急性冠症候群における冠動脈血栓の重要性は、病理学的にも臨床的にも証明されている。本研究では、急性冠症候群の病態における凝固系、そのなかでも組織因子(tissue factor;TF)および組織因子経路インヒビター(tissue factor pathway inhibitor;TFPI)の動態について検討した。組織因子はVII因子と複合体を形成して、VII因子を活性化し、その後の凝固カスケードを活性化していく、血液凝固系のinitiatorであり、組織因子経路インヒビターは、組織因子による凝固経路を最初の段階で調節する。不安定狭心症や急性心筋梗塞においては、安定労作狭心症や対照患者に比し、血中のtissue factor抗原レベルが高く、凝固活性が亢進していることが示唆される。また、安定労作狭心症においては、対照患者に比し、凝固活性の亢進は認められない。同時に不安定狭心症では、freeTFPI抗原も上昇しており、さらに、生体内thrombin生成の指標となるprothrombinfragment 1+2も上昇していること、およびこれらの値は治療により安定化すると低下してくることも証明した。これらは、冠動脈病変の組織所見ともよく一致する。患者の予後との関連については、tissue factor抗原の高値が不安定狭心症の予後悪化と関連していた。

不安定狭心症や急性心筋梗塞、さらには虚血性心臓突然死はその発症に冠動脈血栓が関与することがほとんどであることより、一括して急性冠症候群と呼ばれるようになった。血栓形成には凝固系のみならず、血小板の活性化も重要な要素である。組織因子(tissue factor:TF)は血中凝固因子の第VII因子と複合体を形成することにより外因系凝固反応を開始するinitiatorである。組織因子経路インヒビター(tissue factor pathway inhibitor:TFPI)は、TFによる開始反応を阻害する作用を持つプロテアーゼインヒビターである。本研究においては、急性冠症候群において血中組織因子が高値であり、そのレベルが高いほどその患者の予後が悪く心事故が起こりやすいことを証明した。さらに病理学的な検討で動脈硬化病巣には病巣の進展につれTFとTFPIの両方が伴って発現していることも証明した。血栓形成に重要な役割を果たす血小板の活性化に関しては、新しい測定器を用いることで血小板凝集塊は小凝集塊から中凝集塊、大凝集塊へと形成されていくことも証明されている。本研究においては、その機器を用いて中および大凝集塊では差がないものの小凝集塊の形成は急性冠症候群で増加していること、その増加の著しい患者ではその後の心事故の多いことを示した。以上のことより急性冠症候群ではTF、TFPIが冠動脈に過剰に発現しており、その増加におおじて血中レベルも増加し凝固能が亢進していることと、血小板機能が亢進し小凝集塊の形成が亢進していることがわかった。また急性冠症候群での治療のマーカーとしてTFや血小板の小凝集塊の測定が有用であり、心事故の発症が予想される症例においては通常の治療に増して抗凝固、抗血小板療法が必要であると考えられた。
冷戦初期米国の東アジア広報文化外交―「原子力平和利用映画」に焦点を当てて

本研究ではアイゼンハワー政権期の原子力平和利用キャンペーン、特に世界各国で上映された原子力平和利用USIS映画に焦点を当て、そのグローバルな展開や民間企業の協力を明らかにしようとした。米国立公文書館ほか所蔵のフィルム、スクリプト、映画カタログおよび関連する公文書を精査することにより、(1)原子力平和利用USIS映画のグローバルな展開、(2)日本における展開と受容、(3)アメリカ民間企業の原子力平和利用政策への関与、の3点において研究成果を上げることができた。研究成果は、日本・アメリカ・カナダ・韓国等の学会や研究会で発表し、韓国と日本の学術雑誌に論文掲載したほか、NHKの番組でも取り上げられた。6月に東京外国語大学で開催されたアメリカ学会年次大会にて、「アイゼンハワー政権期におけるアメリカ民間企業の原子力発電事業への参入」の題目で研究報告を行った。また同じく6月に米国ヴァージニア州アーリントンで開催されたSHAFR(アメリカ外交史学会)において、ドイツ人・オーストラリア人・イスラエル人の研究協力者たちとパネルを組んで、Blessing of Atomic Energy: Japanese Embrace of Atoms for Peace and U.S. Public Diplomacyの題目で研究報告を行った。学会の前後には、研究会を開催して情報交換を行ったほか、会場の近郊にある米国立公文書館および議会図書館にて、アイゼンハワー政権期の原子力平和利用政策にかんする資料収集を行った。2度の学会報告(日本およびアメリカ)で様々な研究者からいただいたコメントや助言を吟味しながら論文執筆を進めるいっぽう、9月には学生引率でインド・ニューデリーを訪れた際、数日間を科研研究に充て、ジャワハルラル・ネルー記念図書館およびインド国立公文書館で、1950年代の米印原子力交渉についての資料を閲覧した。さらに10月には、前年から予定されていた通り、新潟朱鷺メッセで開催された国際政治学会で研究協力者らと一緒にパネルを組み、部会6「『平和のための原子力』の国際関係史」で司会およびコメンテーターを務めた。また学会の前後には研究協力者らとの研究打合せ会議を行った。その後メール等で連絡をとりつつ、次年度の科研申請を含む今後の研究の発展について話し合った。交付申請書に記した通り7月に名古屋で第一回の研究会を開いた。互いの現在の研究について情報交換を行うとともに今後の研究についての打合せを行った。研究協力者の友次ほか4名が参加した。8月10月にかけて米国立公文書館およびミネソタ大学図書館にて史料収集を行った。国務省、USIA、AECおよび関連する個人文書を収集した。11月にはそこまでの成果をとりまとめて2つの研究報告を行った。11月3日、ペンシルヴァニア州ウェスト・チェスター大学で開催されたMid-Atlantic Association of Asian Studies年次大会、および11月15日、ハワイ大学マノア校で開催されたシンポジウムである。研究成果の国際発信という意義のみならず、日米の多様な研究者からフィードバックを得て大きな成果を得た。12月にはワシントンの米国議会図書館において1954年原子力法にかんする議会記録、また2013年1月にはカンザス州アビリーンのアイゼンハワー図書館でホワイトハウス記録や原子力政策関係者のオーラル・ヒストリーを収集した。これらの成果を論文「アイゼンハワー政権期におけるアメリカ民間企業の原子力発電事業への参入」にまとめ、3月に『原子力と冷戦ー日本とアジアの原発導入』(加藤哲郎・井川充雄編、花伝社)の第2章として刊行した。この間、研究協力者の友次は英国、小林は韓国と日本で史料収集を行った。また土屋は樋口およびオズグッドとそれぞれワシントンDCで打合せを行った。さらに土屋は2013年6月に開催されるアメリカ外交史学会(SHAFR)に向けて海外研究者と一緒にパネルを結んで申請し採択された。また23月には、海外の査読誌に投稿する論文の準備を進めた。このほかミネソタ大学(11月)、ウィリアム&メアリー大学(1月)、メリーランド大学(2月)で招待講演を行い、研究成果の一端を公開した。本科研研究プロジェクトでは、アイゼンハワー政権期の原子力平和利用キャンペーン、とくに世界80カ国で上映されたUSIS映画を用いた広報文化外交に焦点を当て、なかでも企業などの非政府主体がそこにどのように関与したのかを明らかにしようとした。3年間の研究期間を通して、アメリカ国立公文書館に所蔵されたUSIS映画のフィルムおよびスクリプト(原稿)、そして各国でUSISが発行した「USIS映画カタログ」を収集・精査し、また関連する公文書を渉猟することにより、USIS映画を用いた原子力平和利用キャンペーンのグローバルな展開がかなりの程度まで明らかになった。その成果は、国内外の学会や研究会で発表するとともに、韓国と日本の学術雑誌に論文として掲載したほか、NHKのETV特集でも取り上げられた。