hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大正自由教育における教室環境構成の実証的研究

学校には、今日においても子どもたちがくつろぐことができるスペースはほとんどないと思われるが、こうした点からも「研究室」・「子供室」は興味深いと考えられる。次年度は、これまで収集した資料をもとに報告書を作成して、大正自由教育運動における教室環境構成の実態を出来る限り明らかにしたいと考える。本年度は、補足的な資料調査をしたうえで、平成12年度から平成14年度の3年間に収集した資料をもとにして、「科学研究費補助金研究成果報告書」の作成に力を尽くした。教育の実践が展開された場所がどのような実態であったのかという点の究明は、その実践を支えた基盤を明らかにするために重要であると思われる。こうした考えから、教育方法の在り方と関連させて教育の環境構成の問題を究明したいと考えた。とくに現場の教師が机の配置や壁面の掲示等においてどのような工夫を凝らし、旧態依然の教室をどのように教育的に作り替えようとしたのかについて考察を加えた。教育環境や教室空間は、これまで本格的に検討されて来なかった分野であるので、まず基本的な資料を提示することに重点を置いた。本報告書において考察の対象としたのは、1920年代の大正自由教育運動をリードした師範学校附属小学校・私立学校の教育環境と大正自由教育の教育思潮に触発された公立小学校における教室環境構成の試みである。しかし、すべてを網羅的に検討することができないので今回は、師範学校附属小学校の事例として奈良女子高等師範学校附属小学校を、そして私立学校の事例として、成城小学校・幼稚園、自由学園女学校・小学校、池袋児童の村小学校、芦屋(御影)児童の村小学校、自由ケ丘学園小学校・幼稚園・中学校並びにトモエ小学校・幼稚園を取り上げた。さらに、公立小学校の事例として、東京市麹町区番町尋常高等小学校を検討した。
生活科の発展学習としての総合学習教材の開発・実践・評価

平成3年度につづいて、今年度は6件の教材を開発し、協力校で実践した。そのうち5件は、日本の伝統産業にみられる原理・技術を素材とた教材である。1件は、昨年校庭にみられる野草を素材として実践した生活科の延長で、今年は3学年の総合学習として、同じく校庭の野草を素材とした教材を実践した。5件については、平成4年度日本理科教育学会近畿支部大会(京都大会、平成4年10月31日・土)において発表した。これらのテーマは、生活科の発展学習としての総合学習(8)-火をテーマにして-、同(9)-竹を素材として-、同(10)-葛を素材として-、同(11)-環境問題を中心にして-、同(12)-身近な野草を素材として-である。残る1件の藍を素材とした総合学習は、協力校における実践で満足しうる成果が得られたが、実践者の都合により、理科教育学会での発表は今回見合わせた。以上の総合学習の実践において、筆者らはつぎの項目をねらいとした。すなわち、1.全身的活動をしながら物事に自由に挑戦し、新しい発見をしていく能力を育む。2.互いに助け合い、協力して問題を解決していく能力を育む。3.長期間継続して観察、作業、調査する能力を育む。4.物事を統一的に理解する能力を培い、統合的知識として定着させる。5.自然や人間と出会うことによる人間相互の理解を深める。6.形あるものの製作活動を通して、ものを作り上げる喜びを味わわせる。7.体験活動の課程で教科の基礎を理解させ、知識・経験の深化を図る。今年度の実践では、これらのねらいが十分に達成されたと考えている。なお、学校における実践を行えなかったが、イグサの栽培からイグサ製品の製作までの過程は、総合学習のねらいを顕現できるよい素材であることがわかった。日本の伝統産業に素材を求め、日本の文化を体験をとおして理解させるという大きな目標が達成できたと信ずる。全国都道府県の教育センタ-より紹介していただいた総合学習の実践校70校に資料を請求し、27校から年間指導計画、印刷物などを入手した。これらの資料の大部分は、平成4年度から実施される生活科の移行教材として用いられたものであった。これらの資料を参考に、今年度の生活科の発展学習としての総合学習教材を組み立て授業実践を試みた。また、これらの資料を次年度の教材開発の参考にする予定である。総合学習教材の開発の参考にするために、日本の伝統産業であるイグサに関する資料を求めて、岡山市の萩原株式会社を見学した。その結果、イグサを素材にした総合学習も本研究の目的に合致すると考えている。また、染色を取り入れた教材に必要な形紙に関する資料を入手するために、鈴鹿市の伝統産業会館を訪ね、伊勢の形紙の実習を行った。これらの資料は、次年度予定している授業実践に役立てたい。日本の伝統産業の原理・技術を取り入れて、生活科の理念を生かした総合学習教材として、今年度はテングサ、海水、大豆、綿をそれぞれ素材にして教材を組み立てた。このうち、海水とテングサを素材とした教材を、当センタ-における教員研修で実践した。研修受講者から、両教材は総合学習教材に適するとの評価を得た。また、これら4つの素材を活用した総合学習の授業実践を4校で試みた。授業には、ビデオやスライドによる資料を活用した。

その結果、これらの教材には植物の栽培・観察や海水を扱う活動、また地域の専門家や人々に接して資料を集める活動が含まれているので、生活科の目標である自分と自然や社会との関わりを理解するのによい教材であることがわかった。そして、生活科の発展学習としての総合学習教材の主旨を十分生かせたと考える。今年の実践を通して、生活科と総合学習に関する認識を深めることができた。上記4つの実践は、平成3年度日本理科教育学会大阪大会で発表した。平成3年度につづいて、今年度は6件の教材を開発し、協力校で実践した。そのうち5件は、日本の伝統産業にみられる原理・技術を素材とた教材である。1件は、昨年校庭にみられる野草を素材として実践した生活科の延長で今年は3学年の総合学習として、同じく校庭の野草を素材とした教材を実践した。5件については、平成4年度日本理科教育学会近畿支部大会(京都大学、平成4年10月31日・土)において発表した。これらのテーマは、生活科の発展学習としての総合学習(8)ー火をテーマにしてー、同(9)ー竹を素材としてー、同(10)ー葛を素材としてー、同(11)ー環境問題を中心にしてー、同(12)ー身近な野草を素材としてーである。残る1件の藍を素材とした総合学習は、協力校における実践で満足しうる成果が得られたが、実践者の都合により、理科教育学会での発表は今回見合わせた。以上の総合学習の実践において、筆者らはつぎの項目をねらいとした。すなわち、1.全身的活動をしながら物事に自由に挑戦し、新しい発見をしていく能力を育む。2.互いに助け合い、協力して問題を解決していく能力を育む。3.長時間継続して観察、作業、調査する能力を育む。4.物事を統一的に理解する能力を培い、総合的知識として定着させる。5.自然や人間と出会うことによる人間相互の理解を深める。6.形あるものの製作活動を通して、ものを作り上げる喜びを味わわせる。7.体験活動の課程で教科の基礎を理解させ、知識・経験の深化を図る。今年度の実践では、これらのねらいが十分に達成されたと考えている。なお、学校における実践を行えなかったが、イグサの栽培からイグサ製品の製作までの過程は、総合学習のねらいを顕現できるよい素材であることがわかった。日本の伝統産業に素材を求め、日本の文化を体験をとおして理解させるという大きな目標が達成できたと信ずる。
関数型プログラム言語の翻訳・実行方式

本研究の主な目的は、ラムダ式の翻訳・実行の方式として、BC鎖(BC-chain)という新しい方式を提案して、関数型言語の処理系作成の一方法に関するアルゴリズム的基礎を調べるものである。ラムダ式のコンビネータに基く計算モデルは、古くから調べられてきているが、1979年D.A.Turnerがそれを関数型言語の処理系へ応用した。この初期の方式では、計算量的観点からみると、入力のラムダ式の長さnに対して、nの3乗に比例する大きさのコンビネータ式を生成する場合があるが、Turner自身がnの2乗に比例するという改良案を別に発表している。1985年本研究代表者は、この量が、n log nに比例する表現法を提案し、実行過程についても、この表現法を用いて、最左優先の実行(正規簡約)が手間に無駄なくできることを示した。本研究では、BC鎖方式とよぶコンビネータ式の表現法を提案して、その翻訳と実行両方のための高能率アルゴリズムを開発した。まずこの表現法によれば、コンビネータ式の大きさはnに比例するだけですむことを証明した。また、このための翻訳アルゴリズムとして、最悪の場合でもn log nに比例する計算時間、またn log nに比例する作業領域ですむものを考案した。ここでの変数の取扱い方は、一般性があり、他の翻訳方式にも応用できると思われる。さらに、実行アルゴリズムとして、最左優先の実行が手間に無駄なくできるものを考案した。なお、J.R.Kennawayからの私信によると、このBC鎖方式を実際の処理系に組み込み、実行時間を実例で調べたところ、従来の方式よりも高速になっているという。これは、本研究で提案した方式が単に最悪の場合ばかりでなく、平均的にも高速であることを示唆している。以上、本研究では、ここで提案したBC鎖方式について、そのアルゴリズム的基礎が一応完成したことになる。報告書には、その他関連して得られたアルゴリズムの理論的結果も含む。
複数の鏡面反射成分に自動追尾可能な高速車両用移動通信方式の研究

昨年度までに得られた成果を踏まえ,研究を更に発展させた.これまでは,受信機内部にアレーアンテナの重みセットを2セット用い,車速感応型局部発振器(電圧制御発振器)も2つ用いる方式,及び,ダイバーシチ合成を行う方式について検討を行ってきた.このうち後者については,研究計画を前倒ししての検討であったため研究途上にあったことから,本年度も継続して行った.検討の結果,主波及び副波を同時に捕らえダイバーシチ合成することで,通信性能の大幅な向上が可能なことを確認できた.主波と副波を事前情報なしで同時に捕捉することが非常に難しい課題であったが,到来角推定アルゴリズムとCMAアルゴリズムを併用することでクリアできた.また,受信特性の更なる向上のため新たな適応受信方式の検討も行った。具体的には,MMSE車速感応型アレーアンテナの重みベクトルセットのノルムが定常状態では受信波レベルに反比例する性質を利用して,複数の鏡面反射成分を,最大比合成にできるだけ近い状態で合成できるようにすることを試みた.その結果,この受信方式の有効性を確認できたものの,理想的な最大比合成の特性には及ばないことが分かった.その理由について検討を行った結果,高速フェージング環境では重みベクトルのノルム推定値のばらつきを抑えるに十分な信号対雑音比を確保できないということが明らかとなった,そこで,高速アルゴリズムとして知られるRLS及びSMIの適用についても検討を行った結果,SMIで最良の特性が得られた.以上のような多岐にわたる検討の結果を総合すると,車速感応型アレーアンテナを用いて複数の鏡面反射成分をダイバーシチ合成することが高速車両においても可能という結論が得られ,研究の目的を達成できた.周波数差のある複数の鏡面反射成分の自動追尾を目的とした新手法について検討を行った.具体的な伝搬環境としては,強勢な鏡面波2波に加え,微小電力の散乱波多数が到来する環境を想定した.まず,車速感応型アレーアンテナの重み更新アルゴリズムにMMSEアルゴリズムを用い,強勢な鏡面波2波のうち電力の強い主波を自動的に捕捉できるかどうか検証してみた.結果として,2波の到来角が比較的離れているときにはほぼ理想的に主波を捕らえられるが,2波の到来角が近いときには,両波の相互干渉により,主波の捕捉が困難になることが分かった.そこでアンテナ重み更新アルゴリズムにCMAを用いる方式で検討を行ってみた.その結果,2波の到来角が近い場合の主波捕捉特性が大幅に改善されることが分かった.しかし,電力の小さな副波が移動車両の横方向から到来するとき,CMAでは副波を捕捉してしまうことも分かった.そこで,アレーアンテナのビーム特性に基づき主波の到来角を予測し,到来角に応じて適応更新アルゴリズムを切り替える方式について検討を行った.この方式により,2波の到来角がどのような関係にあっても,電力の強い主波を自動的に捕捉できることを確認できた.次に,受信機内部にアレーアンテナの重みセットを2セット用い,更に,車速感応型局部発振器(電圧制御発振器(VCO))も2つ用いる方式について検討した.2つのVCOの発振周波数は,各重みセットで形成されるアンテナビーム方向の到来波の中心周波数とした.この方式で主波及び副波を同時に捕らえダイバーシチ合成できたときには,通信性能の大幅な向上が可能なことを確認できた.主波の自動捕捉が一切の事前情報なしに可能となった方で,主波と副波の同時捕捉が現状のアルゴリズムでは困難なことが分かった.現在,この点を克服すべく検討を進めているところである.昨年度までに得られた成果を踏まえ,研究を更に発展させた.これまでは,受信機内部にアレーアンテナの重みセットを2セット用い,車速感応型局部発振器(電圧制御発振器)も2つ用いる方式,及び,ダイバーシチ合成を行う方式について検討を行ってきた.このうち後者については,研究計画を前倒ししての検討であったため研究途上にあったことから,本年度も継続して行った.検討の結果,主波及び副波を同時に捕らえダイバーシチ合成することで,通信性能の大幅な向上が可能なことを確認できた.主波と副波を事前情報なしで同時に捕捉することが非常に難しい課題であったが,到来角推定アルゴリズムとCMAアルゴリズムを併用することでクリアできた.また,受信特性の更なる向上のため新たな適応受信方式の検討も行った。具体的には,MMSE車速感応型アレーアンテナの重みベクトルセットのノルムが定常状態では受信波レベルに反比例する性質を利用して,複数の鏡面反射成分を,最大比合成にできるだけ近い状態で合成できるようにすることを試みた.その結果,この受信方式の有効性を確認できたものの,理想的な最大比合成の特性には及ばないことが分かった.その理由について検討を行った結果,高速フェージング環境では重みベクトルのノルム推定値のばらつきを抑えるに十分な信号対雑音比を確保できないということが明らかとなった,そこで,高速アルゴリズムとして知られるRLS及びSMIの適用についても検討を行った結果,SMIで最良の特性が得られた.以上のような多岐にわたる検討の結果を総合すると,車速感応型アレーアンテナを用いて複数の鏡面反射成分をダイバーシチ合成することが高速車両においても可能という結論が得られ,研究の目的を達成できた.
ABC蛋白の多機能性と生命維持機構

ABC蛋白は、1機能分子内によく保存されたATP結合部位を2つ有する膜蛋白の総称であり、多様な生理機能を示し、生命維持に必須な役割を果たしている。本特定領域研究では、多分野の研究者が有機的に協力し、ABC蛋白の機能の多様性、多機能性の分子基盤、生理的重要性の解明をおこなった。本年は、5年間の研究の取りまとめをおこなった。平成16年3月5日に秋田大学医学部において公開シンポジウム「ABC蛋白の多機能性と生命維持機構」を開催し、成果を社会に広く公開した。研究成果は学術図書として出版するため、平成16年度学術図書出版を申請した。ABC蛋白はトランスポーター、チャネル、受容体(レギュレーター)という多様な機能を持った蛋白ファミリーであり、種々の生物種でさまざまな生理機能を担っている。それ故、10人の研究代表者で取り組むにはやや広域すぎるともいえる研究領域であり、羅列的な研究に陥る懸念がある。それを避け、ABC蛋白質の本質に迫り、ABC蛋白の働きの生命維持における統一性のある概念を描き出すためには、本特定領域研究において何を明らかにするのか、そのためにはどういう手段がよいのか、と1いった問題点について互いによくディスカッションを行う必要がある。さらに、研究代表者間で協力可能なところは最大限に協力しあう体制を整えることが必要である。そこで本総括班は以下のような会議を企画し、本特定領域研究では研究方針などを討論した。研究開始直後の1998年10月6日7日に第1回研究代表者会議を行い、それぞれの研究の目的、実験手段などについて全員が発表を行い、研究の方向性について話し合った。12月1日2日には、研究代表者全員に加えて、ABC蛋白以外の分野で最先端の研究を展開されている研究者として加藤博章(京大)、永田和宏(京大)、佐藤健(名大)、木戸博(徳島大)、吉田賢右(東工大)、柳田敏雄(阪大)を迎え、他の領域との関連、本領域の特色と進むべき方向などに関して討論を行った。さらに、班員内外の連絡を密にするためHome Page(http://cseika-1.kais.kyoto-u.ac.jp/ueda/ABC.html)を開設した。ABC(ATP-binding cassette)タンパク質は、よく保存された特有のATP結合ドメインを1機能分子あたり2つもつ膜タンパク質の総称であり、バクテリアからヒトまで幅広く存在する。いずれも細胞内ATPによって駆動あるいは制御されているが、トランスポーター、チャネル、レセプターという多様な機能もち、それぞれの生物で重要な生理機能を果たしている。特にヒトにおいては、ABCタンパク質の異常がさまざまな疾病を引き起こすことが明らかになりつつある。本特定領域は、ABCタンパク質の分子機構と生理的役割を解明することをめざして、若手研究者を中心とした10人の研究代表者で研究を展開している。総括班は、各班員間の連絡を密に行い、班員相互の有機的な連携をはかることをめざしている。本年度は、11月25日26日に京都において代表者会議および成果発表会を開催した。代表者全員が最新の成果を発表するとともに、評価委員として東京大学分子細胞生物研究所所長鶴尾隆教授、班外から助言者として九州大学医学部長桑野信彦教授、京都大学再生医学研究所永田和宏教授をまじえて今後の研究の方向性に関して討論を行った。12月7日に日本分子生物学会において「ABCトランスポータ__基礎から臨床への展開」と題するワークショップを共催した。米国からRoninson博士、オーストリアからKuchler博士を迎えてABCトランスポーターに関する最新の成果を討論した。本年度は、8月25日26日に京都において代表者会議および成果発表会を開催した。代表者全員が最新の成果を発表するとともに、ゲストスピーカーとして杉本芳一部長(癌研究会分子生物治療研究部)と徳田元教授(東京大学分子細胞生物学研究所)、班外から助言者として永田和宏教授(京都大学再生医学研究所)をまじえて今後の研究の方向性に関して討論を行った。本特定領域は、ABCタンパク質の分子機構と生理的役割を解明することをめざして、9人の研究代表者で研究を展開している。本年度は、10月29日に京都において代表者会議および成果発表会を開催した。

代表者全員が最新の成果を発表し、評価委員である永田和宏教授をまじえて今後の研究の方向性に関して討論を行った。植田は3月3日から10日までオーストリアにおいて"ATP-Binding Cassette(ABC)Proteins : From genetic disease to multidrug resistance"と題するワークショップを主催し世界の研究者とABCタンパク質の研究に関して討論し、情報交換した。植田と稲垣は、3月25日に日本農芸化学会において「チャネル・トランスポーター研究がもたらすライフサイエンスの新展開」、10月27日に日本生化学会において「ABCタンパク質による生体防御」と題するシンポジウムを開催し、ABCタンパク質の生体防御における生理的重要性について討論した。ABC(ATP-binding cassette)タンパク質は、よく保存された特有のATP結合ドメインを1機能分子あたり2つもつ膜タンパク質の総称であり、バクテリアからヒトまで幅広く存在する。いずれも細胞内ATPによって駆動あるいは制御されているが、トランスポータ、チャネル、レセプターという多様な機能もち、それぞれの生物で重要な生理機能を果たしている。特にヒトにおいては、ABCタンパク質の異常がさまざまな疾病を引き起こすことが明らかになりつつある。本特定領域は、ABCタンパク質の分子機構と生理的役割を解明することをめざして、9人の研究代表者で研究を展開している。総括班は、各班員間の連絡を密に行い、班員相互の有機的な連携をはかることをめざすとともに、成果を多くの研究者に公表し、討論することをめざした。本年度は、8月8日に日本薬学会長井記念館(渋谷)において公開シンポジウムを開催し、班員全員が最新の成果を発表した。また、平成15年1月24日、25日には京都において海外からの3名の招待講演者をふくめて公開シンポジウムを開催した。両シンポジウムとも200名近い聴衆が集まり、活発な討論が行われた。ABCタンパク質の生理的重要性が再確認された。さらに、植田は3月1日から7日までオーストリアにおいて"第4回ATP-Binding Cassette (ABC) Proteins: From genetic disease to multidrug resistance"ワーグショップを主催し、世界の研究者とABCタンパク質の研究に関して討論し、情報交換した。ABC蛋白は、1機能分子内によく保存されたATP結合部位を2つ有する膜蛋白の総称であり、多様な生理機能を示し、生命維持に必須な役割を果たしている。本特定領域研究では、多分野の研究者が有機的に協力し、ABC蛋白の機能の多様性、多機能性の分子基盤、生理的重要性の解明をおこなった。本年は、5年間の研究の取りまとめをおこなった。平成16年3月5日に秋田大学医学部において公開シンポジウム「ABC蛋白の多機能性と生命維持機構」を開催し、成果を社会に広く公開した。研究成果は学術図書として出版するため、平成16年度学術図書出版を申請した。
マウス涙腺を用いた機能的3次元培養腺房の作製とその細胞生物学的検討

マトリゲルなど、複数のマトリックスを用いて3次元培養をしたが、導管構造を作り出すことが困難であったため、涙腺上皮細胞をair-lift培養したところ数週間で角膜・結膜および皮膚様の構造物が生じた。次に、涙腺上皮細胞から分泌されている、上皮成長因子(EGF)と肝細胞成長因子(HGF)を、それぞれの阻害剤と組み合わせて投与したところ、EGFまたはHGFの一方を阻害した場合には、他方の増殖因子を投与しても増殖促進作用は弱く細胞死抑制効果も低下した。更に両者を阻害すると、全ての細胞が死滅した。以上の結果より、涙腺上皮細胞は培養環境で近縁の異なる組織に分化しうることが示唆され、分化・増殖には複数の因子が関与していることが示唆された。1涙腺組織幹細胞の検出と分化誘導:涙腺導管細胞と腺房細胞が3次元培養に際してそれぞれ異なった性質を有しているとの仮説のもと、用手的な分離を試みたが、きわめて非効率であったことから、これを断念した。一方、上皮前駆細胞マーカーであるp63に対する免疫染色を正常涙腺で実施したところ、導管基底細胞層で多くの陽性細胞が見られたことから、この中に組織前駆細胞/組織幹細胞(以下TSC)が存在すると考えられた。これまでの培養産物の中には高度に角化した細胞塊も存在したことから、このTSCには多分化能が存在するものと考え、分化誘導培地を用いてair-lift培養をしたところ、角膜、結膜および皮膚様の組織が生じた。これにより、生後マウス由来涙腺上皮細胞には多分化能を有するTSCが含まれていることが明らかとなったが、培養下で機能的腺房を構成させようとする当初の目的達成のためには、正しい分化状態を維持させるために特に注意を払う必要が生じてきた。2細胞増殖因子等の3次元培養涙腺細胞への影響:涙腺上皮細胞には各種細胞増殖因子に対するレセプターが存在することが知られているが、現在3次元培養に用いている培地には未公開の成分が含まれていることから、この条件下で細胞増殖因子を加えても結果の解釈が困難であるため、細胞増殖因子とは逆に、各種細胞機能の阻害剤を添加することとした。用いた薬剤は、UO126(MAP kinase阻害剤),SU5402(FGFレセプター阻害剤)およびn-酪酸(ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤)である。その結果、U0126では細胞増殖が著しく阻害されたのに対し、SU5402では細胞塊内部での角化が抑制された。n-酪酸添加では細胞増殖は軽度阻害されたものの、周囲にゲル状の分泌物が多群よりも多く観察された。これらの分化、分泌に関する変化については今後、更に検討してゆく方針である。1涙腺上皮細胞のair-lift培養による分化誘導初年度後半より実施している分化誘導培地を用いた涙腺上皮細胞のair-lift培養では、数週間の培養の後に角膜・結膜および皮膚様の構造物が生じ、培養涙腺上皮細胞中に含まれる幹細胞/前駆細胞の各種上皮組織への多分化能が示唆された。しかしながら、その後各種培養条件を検討したものの、これまでのところ機能的涙腺への分化には成功していない。3次元培養とair-lift培養について、培地、基質等に関して、更に複数の方法を検討する必要がある。2細胞増殖因子およびその阻害因子の培養涙腺上皮細胞への影響涙腺はその器官発生において上皮下の間葉組織から分泌される維芽細胞成長因子(FGF)10の刺激を受けて上皮が増殖・遊走し、初期の発芽が起こる。しかし、胎生後期には涙腺上皮はFGF10への感受性を失うことも観察されており、胎生後期から生後初期における涙腺上皮の増殖に関わる因子を検索していた。昨年までの検討では、この時期の涙腺上皮は内因性としても産生されている上皮成長因子(EGF)と肝細胞成長因子(HGF)の刺激を受けて増殖を活性化させることが観察されていたが、今回はこれら2つの増殖因子と、それぞれの阻害剤を組み合わせて、これら因子の働きを更に詳細に検討した。その結果、内因性のEGFまたはHGFを阻害すると、他方の増殖因子を過剰に投与しても増殖は促進されず、細胞死は有意に増えた。これらのことから、EGFとHGFは胎生後期新生仔期における涙腺組織の生存と増殖に共同して働く必須因子であることが明らかとなった。我々が開発した涙腺上皮細胞3次元培養系においてもこれら因子の関与が予想されるので、今後は阻害剤添加をしつつ、涙腺

上皮細胞3次元培養細胞塊の形態と分泌機能等を詳細に検討してゆく方針である。1涙腺上皮細胞のair-lift培養による分化誘導分化誘導培地を用いた涙腺上皮細胞のair-lift培養では、数週間の培養の後に角膜・結膜および皮膚様の構造物が生じ、涙腺上皮組織中に含まれる幹細胞/前駆細胞の各種上皮組織への多分化能が示唆された。これらの所見は、アルカリ外傷等の後に生じる眼球表面の角化症のin-vitroモデルとなりうる。しかしながら、その後各種培養条件を検討したものの、これまでのところ3次元的な機能的涙腺への分化には成功していない。3次元培養とair-lift培養について、更に複数の方法を検討する必要がある。2上皮成長因子(EGF)と肝細胞成長因子(HGF)の培養涙腺上皮細胞への影響涙腺はその器官発生において結膜上皮下の間葉組織から分泌される維芽細胞成長因子(FGF)10の刺激を受けて上皮が増殖・遊走し、初期の発芽が起こる。しかし、胎生後期には涙腺上皮がFGF10への感受性を失うことも観察されているため、マウスを用いて、胎生後期から生後初期における涙腺上皮細胞の増殖に関わる因子を検索していた。その中でわれわれは、この時期の涙腺上皮から内因性としても産生されるEGFとHGFの刺激を受けて上皮が増殖を活性化させることを発見して報告している。そこで今回は、これらの成長因子に、更にそれぞれの阻害剤を組み合わせて、働きを詳細に検討した。その結果、内因性のEGFまたはHGFの一方を阻害した場合には、他方の増殖因子を投与しても増殖促進作用は弱く細胞死抑制効果も低下した。更に両者を阻害すると、全ての細胞が死滅した。これらの実験結果は、胎生後期から生後初期に採取したマウス涙腺の器官培養においても同様であった。以上の知見は、3次元培養下で機能的腺房を作成する上でも必須であると考えられ、涙腺の機能的3次元培養腺房の作成には更なる培養方法の検討が必要であると考えられた。生体の涙腺の3次元構造、特に腺房構造と良く模倣した構造をつくる3次元培養法がまだ確立されていないため、培地やマトリックス、培養法等に更なる工夫を要する。24年度が最終年度であるため、記入しない。涙腺類似構造の作成のために、培地、マトリックス培養法に関して、以下の点で検討をおこなう。・3次元培養マトリックスとして、マトリゲルに涙腺間質の細胞外基質等を加えて培養をおこなう。・更に複数の培養液を用いて培養をおこなう。・3次元培養のみならず、カルチャーインサートを用いたair-liff培養でも、涙腺類似構造の作成を試みる。
中枢神経系特異的に局在する新規ミエリンタンパク質の同定と解析

あるペプチドをウサギに免疫し、ポリクローナル抗体を作製した。この抗体を用いて、マウスの各組織について免疫組織化学染色を行った結果、脳の中枢神経系の有髄繊維にのみ陽性を呈する、中枢特異的ミエリンタンパク質様の免疫染色像を示した。さらにこの抗体を用いた免疫染色、ウエスタンブロットの結果、この抗体は偶然にも、中枢神経系特異的に局在し末梢神経系には局在しないような、分子量約70kDaのタンパク質(以下p70タンパク質と略す)を特異的に認識していることが確認された。現在までに既にマウスにおいていくつかのミエリンタンパク質が同定されているが、分子量が異なることからこのp70タンパク質は既知のミエリンタンパク質とは別物の分子であることが分かる。以上の経緯から、この抗p70タンパク質抗体を用いて、中枢神経系特異的に局在を示す新規マウスミエリンタンパク質としてその抗原タンパク質の同定を試みた。まず、この抗体をプローブとして、二次元電気泳動法によりマウス脳ライセートを展開し、ウエスタンブロットした。一般に、転写後もおよそ50%以上のタンパク質は転写されず、ゲル中に残存することが知られているため、同時に転写した後のゲルを銀染色した。ウエスタンブロットで得られた強いシグナルの場所に相当するスポットを、銀染色したゲルからパンチして精製し、飛行時間型質量分析装置にかけることによって同定するという実験系を現在進行している。p70タンパク質の膜構造維持に果たす役割を検討するため、中枢神経系における電子顕微鏡レベルの免疫染色を用い、分布について調べた。p70抗体を用いた電顕免疫の結果、予想通りp70は中枢神経系の髄鞘特異的に分布する中枢神経系特異的ミエリンタンパク質であることが証明された。今後もp70の同定を急ぎ、また、発生段階を追ったp70の発現解析を進めたい。申請者はペプチドをウサギに免疫し、ポリクローナル抗体を作製した。この抗体を用いて、マウスの各組織について免疫組織化学染色を行った結果、脳の中枢神経系の有髄繊維にのみ陽性を呈する、中枢特異的ミエリンタンパク質様の免疫染色像を示した(図1)。さらにこの抗体を用いたウエスタンブロット、免疫沈降の結果、この抗体は偶然にも、中枢神経系特異的に局在し末梢神経系には局在しないような、分子量約70kDaのタンパク質(以下p70タンパク質と略す)を特異的に認識していることが確認された。以上の経緯から、申請者が作製した抗p70タンパク質抗体を用いて、中枢神経系特異的に局在を示す新規マウスミエリンタンパク質としてその抗原タンパク質の同定を試みた。まず、この抗体をプローブとして、成熟マウス脳由来の発現ライブラリーによるイムノスクリーニングによりp70タンパク質の単離を試みたが、同定には至らなかった。そこで、同定のストラテジーを変更した。二次元電気泳動法によりマウス脳ライセートを展開し、ウエスタンブロットした。転写後もおよそ50%のタンパク質は転写されず、ゲル中に残存することが知られているため、同時に転写した後のゲルを銀染色した。平成17年度内も、引き続きp70タンパク質の同定を試み、マウスの発生段階を追った発現解析、および中枢神経系における電子顕微鏡レベルの免疫染色を用いた分布を解析し、p70タンパク質の膜構造維持に果たす役割を検討したい。
ショウジョウバエの減数分裂を制御する母性因子の性質

多細胞生物において、生殖細胞は次世代にゲノム情報を伝えることのできる唯一の細胞である。減数分裂はそのために必要な生殖細胞の基本的特徴の一つである。しかし、生殖細胞がどのようにして減数分裂する能力を獲得するのかはまだ明らかになっていない。遺伝学的解析に適したショウジョウバエを材料として、減数分裂に必要な母性因子の解析を行ってきた。これまでに遺伝学的解析から、(1)新規のZnフィンガータンパク質が、母性因子として始原生殖細胞に供給されること、(2)始原生殖細胞が減数分裂する能力を獲得していくために、この因子が必要であることが明らかになった。おそらく、この母性因子が始原生殖細胞中の遺伝子発現に必要であることが予想された。母性因子による減数分裂の制御機構を解析することを目的として以下の解析を行った(平成16年度)。現在までに減数分裂に必要な遺伝子が多数同定されているが、生殖細胞中での遺伝子発現制御機構は不明である。そこで、38種類の遺伝子について生殖細胞の発生過程での発現パターンを解析した。その結果、始原生殖細胞中で、12種類の遺伝子が発現を開始していることが明らかとなった。さらに、このうちの、twe遺伝子の発現に、母性因子が必要であることが明らかになった。このことは、始原生殖細胞中での減数分裂関連遺伝子の発現が、母性因子により直接的に制御されている可能性を示唆する。本研究の結果は、今後、減数分裂の制御機構を解析するための新たな糸口となる。生殖細胞の最も基本的な特徴の一つは減数分裂である。減数分裂に必要な母性因子の同定を目的として、突然変異体の原因遺伝子の特定を試みた。1.原因遺伝子の最有力候補遺伝子である新規Znフィンガー型転写因子にたいするdsRNAを合成し、胚に顕微注入し、突然変異体と同様の表現型を示すかどうかを検討した。その結果、この転写因子が、vasa遺伝子の発現に必要であり、原因遺伝子に予想される機能をもつことが明らかになった。2.突然変異体で、この転写因子の構造がどのように変化しているかを解析したところ、野生型にみられない構造をもつmRNAを検出した。この変異により、転写因子のN末にあるBTBドメインに欠失が起こる。このことが,突然変異の原因になっていると予想される。3.1および2の結果は、この転写因子が、突然変異の原因遺伝子であることを強く示唆する。このことをさらに確認するために、この転写因子の野生型遺伝子を突然変異体に導入し、回復実験を行っている。4.この転写因子の性質を調べるために、このタンパク質のBTBドメインにたいする抗体の作製を試みた。現在までに、抗血清を得ている。今後、抗体を精製し、これを用いて転写因子の極細胞内での分布を解析していく予定である。上記の転写因子は、BTBドメインをもつ。このドメインは、タンパク質-タンパク質の相互作用に必要なドメインとして知られている。このことは、この転写因子が、複合体を形成して機能している可能性を強く示唆する。本研究で得られた、突然変異体、遺伝子、抗体を用いて相互作用する遺伝子の解析が可能である。今後さらに、相互作用する遺伝子を追求していくことにより、生殖細胞がどのようにして減数分裂する能力を獲得するのかが明らかになっていくと考えている。
胚珠の構造からみた種子植物の初期進化の解明

種子植物の初期進化を明らかにする手掛かりとして、北海道産の白亜紀有組織化石の解剖学的研究と記載をおこない、あらたに、スギ科の2新属2種、マツ科の1新属2新種、ナンヨウスギ科の1新種を発表し、中生代後期の針葉樹類生殖器官の構造に多くの新知見を加えた。また、ソテツ系の絶滅群、キカデオイデア目の花化石の解剖にもとずいて、古生代石炭紀初期までの種子植物成立時に、種子(胚珠)の構造に大きく2つの系統が識別できることを示唆した。この結果は、1992年8月に、フランス、パリで開催された、第4回国際古植物学会議において、A permineralized Cycadeoidalean flower from the Upper Cretaceous of Hokkaido and its evolutionary signifioanceの題で、講演発表した。種子植物の胚珠構造は、すべての群にわたって広範な見直しが必要で裸子植物においては、胚珠構造が多くの化石にもとずいて、現生するいろいろな科についての知見が増加した事は意義深い。また、スギ科との系統関係が議論されている、ヒノキ科の化石もあらたに記載することができ、両者の系統関係を化石から解明する糸口となった。ナンヨウスギ科の球果では、現生種と比較できる胚珠珠口付近の特徴や、胚の構造が明らかになり、現生属内の4つの節との比較が可能となった。現在、さらに新しい節を構成すると思われる化石を記載中である。被子植物については、原始的な朔果を形成する興味深い化石を記載中で、日本植物分類学会(1993年3月)において、予備的な講演をおこなった。白亜紀中期の被子植物では、すでに胚珠にかなりの特殊化がおきていることが明らかになった。現生種のうち、特に注目しているイチョウの胚珠については、花季の材料集収が間に合わず、継続して研究中である。
競合する感覚情報処理過程における意識遷移の非侵襲的定量計測

本研究では意識やアウェアネス(awareness)を、客観的指標となる物理量の計測という立場から自然科学的研究手法で捉え理解することを目指し、特定の異なる周波数で標識した複数の感覚刺激により誘発される定常誘発脳磁界(steady-state evoked field)を計測し、背景雑音となる自発性の脳磁界から分離・抽出することによって、システムとして捕らえた脳のマクロなダイナミクスを研究する新たな計測手法を確立することを目的として遂行された。本年度は複合定常誘発脳磁界の分離・抽出法の確立と、分離・抽出された複数のモダリティ刺激に対する定常誘発磁界のダイナミクスとその相互関係の解析に重点を置いて研究を行った。従来、過渡的誘発応答と同様、定常誘発応答も繰り返し試行で得られる原データを加算平均することにより計測されていた。しかし、加算平均過程において時々刻々変化する脳内プロセスのダイナミクスは消失してしまう。そこで本研究では加算平均せずに単一試行の原データの時空間特性を利用することにより定常誘発応答を分離・抽出するため、狭帯域通過フィルタと主成分分析とを組み合わせた新たな手法を開発した。さらに原データを固有ベクトル空間へ投射することによって時間情報の復元を試みた。これらの手法により分離・抽出された複合定常誘発脳磁界の短時間フーリエ解析、ウェーブレット解析を行い、各定常誘発脳磁界の時間-周波数構造並びに時間-スケール構造を調べ、異なる感覚刺激に対する意識の時間的な遷移を捉えることができた。本研究ではさらにfMRIや高分解能脳波計測による非侵襲計測も行い、競合的感覚情報処理プロセスに関する新たな知見を得ることができた。脳の高次機能のなかでも視覚的認知や意識といった機能に関わる脳内プロセスはシステムとしてのダイナミクスの解明により真の理解が期待できる。本研究では特定の異なる周波数で標識した複数の感覚刺激により誘発される定常誘発応答を計測し、両眼視野闘争や群化といった視覚系における競合プロセスやアウェアネスを定量的に研究する新たな計測手法を確立することを目的としている。本年度は、視覚、聴覚、体性感覚という複数のモダリティによる刺激を異なる周波数で標識して同時呈示し、各刺激による定常誘発応答の重畳された脳磁界を全頭型のMEGシステムにより計測した。なお定常誘発応答とは過渡的誘発応答と区別するための呼び名であり、定常応答を得るには刺激呈示間隔を短くかつ一定に与える。定常脳磁界計測は、呈示する刺激の組み合わせを変えて同時呈示した場合の結果と、視覚、聴覚、体性感覚刺激を各々単独に与えた場合とで行い、双方の結果の比較検討により同時呈示時においても各感覚刺激に対する処理プロセスが並列的に行われていることが確認できた。従来、定常誘発応答は繰り返し試行で得られる原データを加算平均することにより得られていた。しかし加算平均過程において時々刻々変化する脳内プロセスのダイナミクスは消失してしまう。本研究では加算平均せずに単一試行の原データから定常誘発応答を分離・抽出するため、狭帯域通過フィルタと主成分分析とを組み合わせた新たな手法を開発することに成功し、その有効性を計測データにより確認した。本研究ではさらにfMRIやERP、眼球運動計測による非侵襲計測も行い、競合的感覚情報処理プロセスに関する新たな知見を得ることができた。
血清および尿のミクロ分析による茶由来のフッ素とアルミニウムの生体吸収および排泄

1.低濃度フッ素イオン測定のためのフローインジェクション装置の導入と精度管理を行った。2.茶の飲用(ヒト)による血清中フッ素(F)濃度およびアルミニウム(Al)濃度の変化(1)緑茶4gを200ml蒸留水にて80°C5分間浸出した。2倍希釈した浸出液200mlを飲用した。(2) (1)の茶浸出液中のF濃度をフッ化物イオン電極法により測定した結果1.1ppmであった。また茶浸出液を密閉テフロン容器を利用したマイクロウェーブ湿式灰化法にて前処理後,8キノリノールを利用したHPLC法によりAl濃度を測定した結果437ppbであった。(3) (1)飲用前後の血清中F濃度およびAl濃度は下記となった。F濃度飲用前39ppb飲用後30分52ppbAl濃度飲用前10.9ppb飲用後30分6.2ppb(4)この結果,茶飲用後の血清中F濃度は上昇し,Al濃度は減少することが明らかになった。3. Al排泄におけるFの影響について(1) 2.の結果等から,茶の飲用により茶中FがAlの排泄を促進するという仮説を立案し,FおよびAl経口投与後の尿中Al濃度についてラットでの予備実験を実施した。結果は(2)以下に示す。(5)この結果,FはAlの排泄を促進し,Fの単独投与時も尿中Alが増大する可能性が示唆され,今後さらに動物実験の例数を増やし,検討考察をすすめる予定である。1.動物実験に用いる茶のフッ素(F)およびアルミニウム(Al)の濃度の決定(1)緑茶10gを80°C2分間、100ml蒸留水にて浸出16回目までの茶浸出液中のF濃度(ppm)3 (1回目), 1.45 (2回目), 0.63 (3回目), 0.32 (4回目), 0.16 (5回目), 0.095 (6回目)(2)茶浸出液中のAlは今回の実験で採用した8-quinolinolを用いてのAl測定が可能ではなく、茶浸出液の前処理について検討をおこなった。その結果、密閉テフロン容器を利用した、マイクロウェーブによる湿式灰化法が適切であった。(3) (1)と同条件で浸出した、茶浸出液中のAl濃度(ppb)4805 (1回目), 1575 (2回目), 1145 (3回目), 250 (4回目), 175 (5回目), 90 (6回目)(4)上記の結果から、当初計画していた単回投与実験の茶中F、Al量を再検討することにした。2.茶中FのBioavailability研究の基盤として、ラットにおけるFの吸収に対するAlの影響について検討するため次の条件で単回投与実験を行った。投与量は錯体化合物の構成比を考慮した。(5)上記の結果から同時投与するAl量の増大につれ、Fの血清中濃度の減少が明らかとなった。3.さらに今後は長期投与動物実験を行い、茶由来のFおよびAlのBioavailabilityを検討する。
ヒト肉腫におけるマイクロRNAの発現異常とその機能的役割について

代表的なヒト肉腫の滑膜肉腫におけるマイクロRNAの発現解析により、この肉腫では特にlet-7eやmiR-99bなどのゲノム上でクラスターを形成しているものが過剰発現していることが分り、それらの発現を抑制すると腫瘍細胞の増殖能が低下したことから、これらのマイクロRNAの過剰発現が、それらの分子標的とされるHMGA2やSMARCA5などの癌抑制遺伝子産物を抑制することで腫瘍発生を惹起している可能性を初めて示した。本年度は代表的な転座関連型軟部肉腫である滑膜肉腫とユーイング腫瘍を対象とし、それらの凍結腫瘍組織(各10例)及び対照としての正常骨格筋組織(5例)からmicroRNAを抽出・精製後、microRNAマイクロアレイ(東レ)を用いてmicroRNAの発現状況を網羅的に調査したところ、これらの腫瘍では互いに異なったmicroRNAの発現パターンが認められた。このことは両腫瘍が部分的に共通した臨床病理学的特徴を有するにも関わらず互いに独立した疾患単位であることを支持している。さらに、検索した700種以上のmicroRNAのうち滑膜肉腫では112種において正常組織(骨格筋)と比較して顕著な発現の変動(増強55種、減弱57種)が認められたことに加え、骨格筋分化と特に関係があるとされるmicroRNA(miR-1、miR-133、miR-206など)の発現が滑膜肉腫で減弱していたことは、近年提唱された滑膜肉腫の骨格筋組織起源説とは相反しており、本腫瘍が目下分化の不明な軟部腫瘍として位置づけられていることと矛盾しない。なお、滑膜肉腫において発現の増加が顕著であったmicroRNAのうちmiR-154を対象として定量的RT-PCR法によりその発現を異なる10例の滑膜肉腫で検索したところ、その発現レベルはmicroRNAマイクロアレイによる結果とかなり相関していた。また、脂肪肉腫などの他の組織型の腫瘍(6種、計18例)における結果と比較してもmiR-154の発現が高度であり、このmicroRNAが滑膜肉腫のマーカーとなりうる可能性が示唆された。さらに、変動の顕著であったmicroRNAの中には同じ染色体部位に遺伝子が存在するものがいくつか見出された(let-7e、miR-99b、miR-125a-3pなど)。今後はこれらのmicroRNAの生物学的機能についても検索を進めていく予定である。本年度は脱分化型脂肪肉腫を対象とし、同腫瘍と他の軟部腫瘍(10種類)の組織を用いて、脂肪分化を制御しているとされるcalreticulinの発現状況を調査したところ、脱分化型脂肪肉腫の脱分化部においてこの蛋白が過剰に発現していることを新たに見出した。なお、同腫瘍におけるcalreticulin遺伝子(CALR)の増幅は認められず、epigeneticなメカニズムによってcalreticulinの過剰発現が惹起されている可能性が考慮されたことから、その発現を制御すると推定されるmiRNAについて調査した。mRNA配列における予測解析により、CALRを標的とする可能性がある約200種類のmiRNAが抽出されたが、その中でも塩基配列の相同性や自由エネルギーの状況などから、より候補としての可能性が高いと判断された4種(miR-149*,miR-765,miR-1226*,miR-1275)を選択し、real-time RT-PCRを用いて定量的に発現を検討したところ、miR-1275が脱分化型脂肪肉腫において他の腫瘍よりも有意に発現が低下していることが示された。このことから脂肪肉腫における脱分化現象にはmiRNAを介したcalreticulinの発現異常が関与していることが示唆された。また、calreticulinの発現を強制的に抑制すると同肉腫細胞株は脂肪分化を獲得し、細胞増殖能も低下したことから、calreticulinがこの肉腫の治療標的として今後利用できる可能性が考えられた。一方、miRNAの他の機能を探るため、膵癌組織を用いてmiRNAの網羅的発現解析を行ったところ、miR-21がこの癌において最も発現が顕著であり、不良な予後と相関していた。miR-21の標的遺伝子の候補としてTIMP3やPDCD4などの腫瘍抑制遺伝子が指摘されているため、それらの発現を膵癌組織で調査したところ、膵癌においてもmiR-21の過剰発現とTIMP3やPDCD4の発現低下が相関していることが示され、miR-21の発現異常がTIMP3やPDCD4の抑制を介して、膵癌の進展に関わっている可能性を示すことができた。本年度は転座関連型肉腫の一つである低悪性粘液線維肉腫におけるMUC4の過剰発現のメカニズムに焦点をあてて検討を行った。すなわち、同肉腫では一般に腺上皮細胞において産生・分泌されるムチン型糖蛋白のMUC4の過剰発現が認められるが、類似した形態を示すことのある他の軟部腫瘍においてはその発現が認められないことから、同肉腫の診断学的マーカーとして現在利用されている。

MUC4の遺伝子は同肉腫において特徴的な染色体・遺伝子異常との直接的関連性はなく、過剰発現の機序は未だ不明であるため、それが遺伝子変異によるものではなく後成的(エピジェネティック)な機序によって発現調節されているものと予測して以下の検索を行った。24例の低悪性粘液線維肉腫において免疫染色によりその22例(91%)にMUC4の過剰発現を認めた。次に、MUC4陰性例を含む12例の腫瘍組織からDNAを抽出しbisulfite処理後、MUC4遺伝子の3'側非翻訳領域のCpG領域における脱メチル化の有無を、メチル化特異的なPCRを用いて検索したところ、全症例において脱メチル化を認め、この腫瘍でのMUC4の過剰発現を裏付ける結果を得たが、他の軟部腫瘍でも高頻度に脱メチル化を認めたことから他の分子機序の存在が示唆された。従ってMUC4遺伝子の発現を制御すると報告されているmicroRNAのmiR-150の発現状況を定量的RT-PCR法で検討したところ、低悪性粘液線維肉腫ではmiR-150の発現減弱が検索した半数の症例に確認されたことに対し、その他のMUC4を発現していない軟部腫瘍ではmiR-150発現減弱が見られるものが少なかったことから、microRNAの発現異常もMUC4の過剰発現に関与している可能性を示唆することができた。本研究手法及び結果は未だ不明な点の多いヒト肉腫における生物学的特性を明らかにする糸口になるものと期待される。代表的な肉腫である滑膜肉腫および脂肪肉腫におけるマイクロRNAの発現の検索とその機能解析を実施できたことに加え、当初の計画予定にはなかった膵癌におけるマイクロRNAの研究調査も並行して実施することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は脱分化型脂肪肉腫で発現の減弱が認められたマイクロRNA(miR-1275)に着目し、そのさらなる機能解析を行う予定である。また、膵癌で過剰に発現していたmiR-21についても、その不良な予後との関連を裏付ける他の臨床病理学的因子との関係について調査を実施する予定である。
脳卒中易発症高血圧自然発症ラットにおける血清低比重リポ蛋白とそのレセプタ-の動態

脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)とその対照である正常血圧のウイスタ-京都ラット(WKY)を生後5週齢より、脳卒中が発症してくる6ヵ月齢まで飼育した。その間、血清中の低比重リポ蛋白コレステロ-ル(LDL-Ch)と低比重リポ蛋白(LDL)の加齢による変動を観察した。LDL-Chは生後5週齢で、SHRSPが19mg/dl、WKYは20mg/dlとほぼ同濃度であった。しかし、2ヵ月齢以降、WKYのLDL-Chが加齢に伴い有意に増加していくのに対し、SHRSPのそれは、極立った増加はなく、WKYと比較してどの測定時点でも有意に低い状態で推移した。6ヵ月齢では、WKYの57mg/dlに対し、SHRSPのそれは42mg/dlであった。一方、LDL-Ch代謝に密接に関与しているアポ蛋白B-100について、アポ蛋白B-100が主要な構成成分であるLDLにより間接的に動向を観察した。WKYでは2ヵ月齢のLDLは73mg/dlであり、それ以降3ヵ月齢で46mg/dl、6ヵ月齢で52mg/dlと加齢に伴って減力していく傾向がみられた。SHRSPでは2ヵ月齢でLDLは37mg/dlとWKYより既に有意に低い。そして3ヵ月齢で23mg/dl、6ヵ月齢で31mg/dlと、有意に低いまま増減がなく推移した。以上のSHRSPと対照のWKYにおけるLDL-ChおよびLDLの動向から、SHRSPにLDL代謝異常が存在することを認めた。LDLが受容されるLDLーレセプタ-の遺伝解析にあたり、方法の妥当性について検討した。ラットの線維芽細胞、肝実質細胞、肝非実質細胞そしてリンパ球をもちいてLDLーレセプタ-の活性を測定した。検討段階ではあるが、現在のところラットの皮膚の線維芽細胞を培養してレセプタ-の活性を測定する方法が、より妥当性が高いことを示唆する結果が得られている。この方法により、両種ラットのLDL-レセプタ-の活性について検討中である。