hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「微細構造－咀嚼時の破断挙動－呈味性」の相関を利用した減塩食品の創製

これまでの減塩食品は,食塩配合量の低減,食塩代替素材の配合,他成分による塩味増強などで対応してきた。本研究では,食品の「微細構造ー咀嚼時の破断挙動ー呈味性」の関連性を明らかにして,減塩しても適度な塩味を有する加工食品を創製することを目的にした。多糖添加によって泡沫構造を変化させた固体膨化モデル食品(スコーン)ではなく,層構造を変化させた薄力小麦粉-食塩-水固体モデル食品(ダンプリング)が本研究の目的に適していることがわかった。塩味を比較的強く知覚した層状モデル食品は,食塩配合量の差が大きい層が隣接する試料,または食塩配合量が極端に大きい層が存在する試料であった。これまでの減塩食品は,単なる食塩配合量の低減,食塩代替素材の配合,多成分による塩味の増強などで対応してきた。平成27年度には,固体食品の「微細構造ー咀嚼時の破断挙動ー呈味性」の関連性を明らかにするための評価系の確立を試みた。試料にする固体モデル食品として,配合が単純であり,得られた知見の汎用性を期待してスコーンにした。多糖添加によって変化させた固体膨化モデル食品の泡沫構造が塩味の知覚に及ぼす影響を明らかにすることを試みた。1.固体膨化モデル食品の理化学的特性の評価:固体膨化モデル食品内相の水分活性,破断特性,気孔の数,フェレ径およびラフネス,気泡径分布を多糖添加により有意に変化させることができた。2.固体膨化モデル食品の塩味の官能評価:アカモク粉体添加試料やグルコマンナン添加試料は塩味がやや強かったものの,試料間に有意差は見られなかった。多糖を添加することによって固体膨化モデル食品の泡沫構造を変化させたが,これが塩味の強さに有意に影響するほどの変化ではなかったと考えられる。3.固体膨化モデル食品の理化学的特性と塩味の官能評価値との相関:柔らかい試料は塩味が強く知覚され,咀嚼によって変形しやすい試料は塩味を強く感じると考えられる。これは,食品が脆かったり,柔らかかったりすると食品からのナトリウムイオンの放出量が大きくなるためであると推察された。さらに,咀嚼によって変形しやすい食品は,唾液と混和しやすい,舌との接触面積が大きくなりやすいということも塩味の知覚の増加に影響していると考えられる。小型気泡の体積分率が大きい試料は塩味が強く知覚され,気泡の大きさ分布が幅広いことが塩味の知覚に大きく影響を及ぼしていた。加工食品の製造に対して悪影響を及ぼさない程度に食塩の配合量を削減しても,適度な塩味を呈する加工食品を創製するために,平成27年度には,固体食品の「微細構造ー咀嚼時の破断挙動ー呈味性」の関連性を明らかにするための評価系を確立することを目的にした。多糖添加によって変化させた固体膨化モデル食品の泡沫構造が塩味の知覚に及ぼす影響を明らかにした。他成分を添加することなく層構造を変化させた薄力小麦粉-食塩-水固体モデル食品における構造と呈味性の関連性を明らかにして,食塩含量が一定でも塩味を強く知覚できるかを検討し,次のことがわかった。1.薄力小麦粉を用いた層状モデル食品(ダンプリング)の調製方法を検討し,オーブンを使用して焼成するのではなく,恒温恒温器を使用して乾燥させて試料を調製することにした。2.着色/無着色生地を使用し,想定した層状試料が調製できていることを確認した。調製した試料の水分含量,嵩密度および硬さを測定し,表面構造をSEM観察して層構造以外の理化学的特性に違いが無いことを確認した。3.28種類の層状モデル食品(2種3層:2種,2種5層:2種,3種5層対称型:7種,3種5層非対称型:17種)のうち,食塩配合量0.3/0.9/0/0.3/0 %(w/w),0.9/0.3/0/0.3/0 %(w/w),0.3/0.6/0.3/0/0.3 %(w/w)の3種類の試料では塩味を最も強く知覚した。4.加工食品に当該成果を利用する場合には,食塩含量が高い領域とそれが少ない領域を共存させるか,食塩を偏在させればよいと考えられた。

本研究では,食品の「微細構造ー咀嚼時の破断挙動ー呈味性」の関連性を明らかにして,減塩しても適度な塩味を有する加工食品を創製することを目的にした。多糖添加によって泡沫構造を変化させた固体膨化モデル食品(スコーン)ではなく,層構造を変化させた薄力小麦粉-食塩-水固体モデル食品(ダンプリング)が本研究の目的に適していることがわかった。塩味を比較的強く知覚した層状モデル食品は,食塩配合量の差が大きい層が隣接する試料,または食塩配合量が極端に大きい層が存在する試料であった。平成27年度の検討では,多糖を添加することによって固体膨化モデル食品の理化学的特性を変化させたが,これが塩味の強さに有意に影響するほどの変化ではなかった。この問題を解決するために,より多くの多糖を添加することも考えられるが,実際の製品に適用できなくなる可能性が大きく,現実的ではない。したがって,平成28年度には物質を添加せずに,固体食品の相構造を変化させて塩味の知覚に及ぼす影響を検討する必要があることが分かった。そこで,食塩濃度が異なる生地を層状に重ねることにより,食品中の食塩の空間的分布を不均質にし,塩味の知覚に及ぼす影響を検討することにした。また,官能検査パネルを訓練し,厳格に選定することにより,官能評価の精度を上げることが重要であることも分かった。食品化学工学
機械的加工と自己組織化を併用した規則配列ナノドットアレイの効率的製造法

本研究は、数10nmレベルの金ナノドットアレイを製造するための低コストで効率的なプロセスを開発することを目的としている。本研究では以下の3つの成果を得た。本研究により、1超微細塑性加工法によるパターニングと焼鈍による自己組織化により直径10nmレベルの金ナノドットアレイを創出できることを示した。2パターニングにナノインプリント法を用いることにより効率的にナノドットアレイを作製できることを示した。3ナノドットアレイの光学的特性を評価し、工業的応用の可能性を示した。本研究は、数10nmレベルのナノドットを規則的に配列したアレイ構造を製造するための低コストで効率的なプロセスを開発することを目的としている。本プロセスは、設備コストの掛かるEBリゾグラフィ法を用いず、基板への金属膜のコーティング、ナノインプリントによるパターニング、焼鈍による自己組織化という簡便な機械的加工技術によることを特徴としている。本年度はまず、ナノインプリントに用いるマスターモールドを作成するため、位置決め分解能1nmの超精密ステージ、空気ばね式除振台を用いた超微細塑性加工装置を開発した。さらに超微細塑性加工に使う微細ダイヤモンド工具を開発し、数10nm数100nm間隔の微細格子溝列を有するマスターモールドの作成に成功した。次に、新たに購入したRFスパッター装置を用いてマスターモールドにTiN+Ni薄膜をコーティングし、それを剥離することにより薄膜モールドを開発した。さらにこの薄膜モールドを用い、石英基板にコーティングした金薄膜に格子溝パターンをナノインプリントし、焼鈍を施すことにより800nmピッチで規則配列したナノドットアレイを作成することに成功した。一方、ナノドットアレイに光を照射したときに生じる局在表面プラズモン共鳴による光学特性を検討し、規則配列したナノドットアレイでは非常に明瞭な吸収スペクトルが得られることを明らかにした。またナノドットに吸着した分子の影響により吸収スペクトルが変化することを示した。これによりタンパク質などの検出を行うバイオセンサーへ応用できることを示した。さらにナノドットアレイを積層化し3次元ナノドットアレイを製造することに成功した。これらの実験的検討に合わせて、焼鈍に依るナノドットアレイの凝集過程および局在表面プラズモン共鳴現象を理論的に検討するため、数値シミュレーションを開発した。(1)マスターモールドの製作:ナノインプリント用の薄膜モールドのマスターモールドを超精密切削加工により作成する方法を検討した。V型ダイヤモンドバイトを用いて深さ100nm、間隔1000nmの微細溝列の切削加工を試みた。素材として石英ガラス板を用い、均一な微細溝が加工できることを確認した。しかし10mm角の大面積を加工すると、工具摩耗により溝形状が変化してしまうことが分かった。さらに被削材と切削方向の平行を高精度で調整する技術が必要なことが明らかになった。(2)ナノインプリント用薄膜モールドの作成:マスターモールドに硬質薄膜をコーティングして、その膜を剥離することにより凹凸を反転させたナノインプリント用薄膜モールドを作成する方法を検討した。スパッターまたはNiめっきでマスターモールドに直接コーティングすると、膜の剥離時にマスターモールドを損傷してしまうという問題がある。そこでマスターモールドからPMMA膜、PMMAからUV硬化樹脂膜、さらにUV硬化樹脂膜からNiめっき膜に微細形状を転写する方法を試みた。その結果、転写ごとに形状精度が低下し、最終的なNiモールドでは構造高さが1/10程度まで低下することが分かった。(3)ナノドットアレイの光学機能デバイスへの応用:焼鈍法で石英基板上に作成した金ナノドットアレイのSERS基板への応用を検討した。作成した金ナノドットアレイがSERS効果を示すことを確認した。さらにその効果を増大させるため二段重ねのナノドットアレイを作成し、十分大きなSERS効果が得られることを確認した。(1)ナノインプリント用大面積マスターモールドの開発:マスターモールドを効率的に製造するため、新たに除振台を購入し、そこに前年度開発した超微細引掻き加工装置を設置した。マースターモールド基板材として焼入鋼、NiーPめっきした焼入鋼、石英ガラス板を用いた。本装置を用い加工領域20mm×20mmに微細溝を作成することに成功し、大面積基板作成が可能であることを示した。しかし溝幅が約1μmレベルであり、それより微細な溝の加工は困難であった。またダイヤモンド工具の摩耗が問題になることが判った。(2)ナノインプリント用薄膜モールドの開発:石英基板に作成したマスターモールドの型を転写して薄膜モールドを作成する方法を検討した。マスターモールドを繰り返し使えるようにするため、マスターモールドよりPMMA樹脂、さらにUV硬化樹脂に転写し、そこにNiスパッターコーティングおよび電解めっきを施すプロセスを検討した。Niスパッターコーティング膜の生成までは成功したが、そこにNiめっきを施す時点でNi層が型から剥離してしまい、薄膜モールドが上手く作成できない問題が生じた。

次年度この問題の解決を目指す。(3)規則的ナノドットアレイを用いたバイオセンサーデバイスの開発:ナノドットアレイに生じる局在表面プラズモン共鳴を利用し、タンパク質分析用センサーの開発を試みた。ナノドットアレイにタンパク質を付着させ、その吸収スペクトルの変化を調べた。次年度も高感度なセンサーの開発を目指し、検討を継続する。(4)ナノドットアレイの自己組織化機構の検討:ナノドットアレイが自己組織化する機構を理論的に検討した。また多層のナノドットアレイの作成に成功した。計画ではH23年度は超微細塑性加工装置の開発、および微細加工と焼鈍によるナノドットアレイ製造法の検討、自己組織化機構の検討を目標としてたが、既にこれらの検討は完了し、H24年度以降に計画していたナノインプリント法による効率的ナノドットアレイの製造法の検討およびナノドットアレイの機能評価を行うことが出来たため。25年度が最終年度であるため、記入しない。全体的にほぼ予定通り進んでいる。(1)引掻き加工試験機を開発し、20mm×20mmという大きな領域に微細格子溝を加工することに成功した。これによりナノインプリント用マスターモールドの作成の目処が立った。(2)マスターモールドから薄膜モールドを作成するために、マスターモールドの損傷を防ぐためにプラスチック膜に形状を転写し、そこにNi膜をコーティングする方法を開発した。まだ実用的な薄膜モールドの作成には成功していないが、遠からず成功すると思われる。それをナノインプリントに用いることにより大面積領域にナノドットアレイを作成することが可能になると期待される。(3)ナノドットアレイの自己組織化機構を解明し、作成条件を最適化するための知見が得られた。これにより高感度なバイオセンサーの開発が可能になると考えられる。計画を前倒しで進めているが、ナノドットの品質やモールドの精度などの点で問題が有り、これらを解決することが次年度以降の主たる課題となる。またナノドットアレイの光学的特性を利用したバイオデバイスの基本原理は確認できたが、これを実際的なセンサーデバイスとして利用できることを実証していく。研究計画に変更は無いが幾つかの課題が生じており、下記の対策を講じる予定である。(1)マスターモールドの作成において引掻き加工装置を用いたが、溝の最小加工寸法が目標の250nmに達しなかった。そこでH25年度は当装置を超精密切削加工装置に改造し、目標の寸法の微細加工の実現を目指す。(2)マスターモールドから薄膜モールドを作成する過程においてめっき中にNi層の剥離が生じてしまうという問題が発生した。Niコーティング法を改良し、この問題を解決し、薄膜モールドの開発を目指す。(3)薄膜モールドが完成したらこれを用いナノインプリントによる大面積ナノドットアレイの作成を実証する。(4)バイオセンサーのためにナノドットアレイの形態の最適化を行い、バイオセンサーの開発を行う。
好子中球による活性酸素生成とその制御機構に関する研究

好中球の活性酸素生成に関する研究を行い、次に述べる成果を得た。1.無細胞系を用いた研究(1)NADPHオキシダーゼの無細胞系での活性化にはリン脂質が必要であることを明らかにした。(2)細胞質第3因子としてGTP結合蛋白質が働いており、Mg^<2+>がGTP結合蛋白質を介してNADPHオキシダーゼの活性化を制御していることを示した。また、ブタ好中球では、活性化に関わるGTP結合蛋白質は、細胞質だけてなく細胞膜にも存在することを明らかにした。(3)シトクロムb_<558>の大サブユニットには、FADおよびNADPHを結合するアミノ酸配列が存在することを見出した。(4)ビリルビンは、細胞質因子を失活させることにより、O_2生成を阻害することを明らかにした。2.細胞を用いた研究(1)ヒト好中球の走化性因子FMLP刺激によるO_2生成は、L-チロキシン、L-トリヨードチロニンによって阻害されたが、L-ジヨードチロニンによっては阻害されなかった。ヨードチロニンによる阻害は、受容体のFMLPへの親和性が低下することにより起こることが明らかとなった。(2)電気穿孔好中球を種々刺激物質で刺激した時のO_2生成に対するいろんな阻害剤の影響を検討した結果、NADPHオキシダーゼの活性化機構には、蛋白質リン酸化酵素Cを介する経路とドデシル硫酸ナトリウムにより活性化される経路があり、前者は蛋白リン酸化酵素Cの下流のGTP結合蛋白質とNADPHオキシダーゼの間でcAMPにより阻害を受け、後者は、cAMPによる阻害を受けないことが明らかとなった。好中球は,食作用時あるいはロイコトリエンB_4などの可溶性刺激物質で刺激された時にス-パ-オキサイドをはじめとする活性酸素を生成する。これは,細胞胞に存在するNADPHオキシダ-ゼによるが,本酵素はFADを含むフラビン蛋白質とチトクロムb_<558>からなると考えられている。また,本酵素は好中球が刺激を受けない時には活性を示さない。近年,本酵素を無細胞系にて活性化する系が開発され,活性化には細胞膜と細胞質が必要であることが明らかとなった。本年度は,この無細胞系を用いて細胞膜に存在するNADPHオキシダ-ゼの構成々分および本酵素の活性化因子について研究し,以下の結果を得た。膜成分は,0.75%オクチルグルコシドで効果的に可溶化された。その可溶化標品をコムギ胚凝集素カラムクロマトグラフィ-で分析した。クロマトグラフィ-によりス-パ-オキサイド生成活性は失われたが,カラム素通り画分とNーアセチルグルコサミンで溶出される画分とを測定系に加えることで出現した。これらの画分を測定系に加える時,まず両画分を混ぜ合わせた後に測定系に入れることが重要である。(オクチルグルコシド希釈法)。カラムに結合した画分はチトクロムb_<558>と共に精製された。一方,素通り画分は熱処理に耐性であり,この画分から抽出された脂質および外来性リン脂質によって置換できた。外来性リン脂質を用いたNADPHオキシダ-ゼの再構成実験において,膜成分は約100倍に精製された。これらの結果は,チトクロムb_<558>はNADPHオキシダ-ゼの膜成分の1つであること,また無細胞系での本酵素の活性化にはリン脂質との再構成が必要であることを示している。好中球の活性酸素生成に関する研究を行ない、次に述べる成果を得た。

1.無細胞系を用いた研究(1)2つの活性化経路の存在の証明リコンビナント47kおよび63k因子そして両因子に対する単クロ-ン抗体を用いることにより、GTPγSが存在するときには細胞質第3因子は必要ではないが、GTPγSが存在しないときには第3因子が要求されることを示した。この結果は、無細胞系での活性化経路に、GTP依存性と非依存性の2つの経路があること、そして膜にNADPHオキシダ-ゼの活性化に関わっているGTP結合タンパク質が存在していることを示唆している。(2)ビリルビンによる細胞質因子の失活ビリルビンは好中球のO_2生成を阻害するが、その阻害機構については全くわかっていない。今回、無細胞系を用いて検討した結果、ビリルビンは、細胞質因子を失活させることによりO_2生成を阻害することが明らかになった。テトラピロ-ル環をもつ物質の中で、ヘム、プロトポルフィリン、ビリベルジンは阻害作用をもつが、ウロビリンには阻害作用はなかった。2.細胞レベルでの研究(1)電気穿孔好中球を用いた研究種々刺激物質で刺激した時のO_2生成に対する種々阻害剤の影響を検討した結果、タンパク質リン酸化酵素Cの下流に百日咳菌毒素不感受性のGTP結合タンパク質が関与していること、およびリン脂質ホスファタ-ゼCよりも上流にチロシンリン酸化反応が関わっていることを明らかにした。また、好中球が刺激を受けると、チロシンフォスファタ-ゼ活性は約50%までに低下するが、このチロシンホスファタ-ゼは、細胞膜に存在し、凍結融解により膜から遊離することを見だした。(2)FMLP刺激によるO_2生成のヨ-ドチロニンによる阻害Lーチロキシン、Lートリヨ-ドチロニンは阻害作用を示したが、Lージョ-ドチロニンは無効であった。阻害作用は、受容体のFMLPへの親和性が低下することにより起こることが明かとなった。好中球の活性酸素生成に関する研究を行い、次に述べる成果を得た。1.無細胞系を用いた研究(1)NADPHオキシダーゼの活性化に関わるGTP結合蛋白質の研究これまで活性化に関わるGTP結合蛋白質の存在が示唆されてはいたが、必須な因子かどうか異論のあるところであった。今回ヒト好中球の細胞質画分を2′,5′-ADPアガロース、DEAE-セファロースを用いて画分し解析することにより、GTP結合蛋白質とGTPγSが活性化に絶対的に要求されることを示した。また、Mg^<2+>がNADPHオキシダーゼの活性化をGTP結合蛋白質を通して制御することをも見出した。一方、ブタ好中球においては、活性化に関わるGTP結合蛋白質は細胞質と細胞膜の両方に存在することを、ヒト好中球の細胞膜と比較することにより明らかにした。(2)シトクロムb_<558>に関する研究NADPHオキシダーゼは、フラビン(FAD)蛋白質とシトクロムb_<558>とからなると考えられてきたが、フラビン蛋白質およびNADPH結合蛋白質の実体は長い間不明のままであった。我々は、シトクロムb_<558>の大サブユニットのcDNAから推論したアミノ酸配列中に、他のいくつかのフラビン蛋白質のFAD結合部位およびNADPH結合部位と似た配列があることを見出した。2.細胞レベルでの研究電気穿孔好中球を種々刺激物質で刺激した時のO_2生成に対するいろんな阻害剤の影響を検討した結果、NADPHオキシダーゼの活性化
ウイルスクロマチンの複製・転写促進因子による染色体脱凝縮の分子機構

体細胞は細胞周期の中で染色体の凝縮と脱凝縮を繰り返しており、一般に凝縮した染色体では遺伝子複製・転写の活性が低く保たれている。精子のクロマチンは、非常に凝縮した構造を持つが、卵に受精すると脱凝縮する。本研究では、アフリカツメガエル精子クロマチン脱凝縮の系を利用して、これまでに我々が同定したウイルスクロマチンリモデリング因子(TAF-I, TAF-II/NAP-I)の活性と機能を明らかにすることを目的とした。本研究による主な結果は以下の通りである。1)ヒトTAF-IおよびマウスNAP-Iが精子クロマチン脱凝縮活性を持つことをみいだし、TAF-Iの機能ドメインを検討した。その結果、クロマチン脱凝縮活性には、TAF-Iの二量体化および酸性領域が必要なこと、TAF-Iα特異的領域が抑制的に働くことを明らかにした。2)アフリカツメガエル卵にはTAF-Iβホモログが存在してクロマチン脱凝縮活性を持つことを示し、そのcDNAをクローニングした。3)TAF-Iは精子クロマチンから精子特異的塩基性蛋白質を遊離させることで脱凝縮を引き起こすことを示した。一方、脱凝縮後のクロマチンにもTAF-Iが一部残っていることから、ヒストンH3/H4と結合することで脱凝縮あるいはその後のヌクレオソーム形成を進める可能性も示唆された。4)新たにみいだしたウイルスクロマチンリモデリング因子TAF-III/B23も、酸性領域依存的に精子クロマチン脱凝縮活性を持つことを示した。以上の結果は、TAF-Iのようなヒストンシャペロンが、ヌクレオソームレベルだけでなく染色体の高次構造変化、ひいては遺伝子複製・転写の調節にも関与する可能性を示唆するものである。鋳型活性化因子(Template Activating Factor-I,TAF-I)は、アデノウイルスDNA-コア蛋白質複合体のDNA複製および転写に必要な宿主因子として、ヒトHeLa細胞抽出液中に見いだされ、精製された酸性蛋白質である。ヒトTAF-Iは41kDのTAF-Iαと39kDのTAF-Iβよりなる。本研究は、TAF-Iの細胞内での機能を探ることを目的とする。これまでの研究より、精製した組換え体のTAF-Iβがアフリカツメガエルの除膜化精子染色体の脱凝縮を引き起こすことが明らかとなっていた。そこで、まずTAF-Iβのどのドメインがこの活性を担うかを検討した。TAF-IのC末端に存在する酸性領域を欠いた欠失変異体には活性がなかったが、興味深いことに、酸性領域をGST融合蛋白質とした場合にも活性をもたず、酸性領域は活性に必要だが十分ではないことがわかった。TAF-Iは溶液中で二量体として存在するため、二量体形成に必要なアミノ酸に点変異を導入したところ、染色体脱凝縮の活性が失われた。TAF-IβとN末端のみ異なるTAF-Iαの活性は非常に弱かったので、これらの結果から、TAF-IβのN末端領域、二量体形成領域、酸性領域の3領域が染色体脱凝縮の活性を担うことがわかった。次に、脱凝縮の際にTAF-Iが精子クロマチンの構成蚕白質のいずれかと相互作用するかをGST-pulldown assayにより調べた。GST-TAF-Iによって脱凝縮したクロマチンからは、精子特異的塩基蛋白質のほとんどが失われていた。その時、溶液中のGST-TAF-Iには、これらの塩基性蛋白質のうちSP3,4,5が結合していることがわかった。この結果、TAF-Iは、精子特異的塩基性蛋白質と直接結合してこれらをクロマチンからはずすことによって脱凝縮を引き起こす、というメカニズムが考えられる。

鋳型活性化因子(Template Activating Factor-I,TAF-I)は、アデノウイルスDNA-コア蛋白質複合体のDNA複製および転写に必要な宿主因子として、ヒトHeLa細胞抽出液中に見いだされ、精製された酸性蛋白質である。ヒトTAF-Iは41kDのTAF-Iαと39kDのTAF-Iβよりなる。本研究は、TAF-Iの細胞内での機能を探ることを目的とする。これまでの研究より、精製した組換え体のTAF-Iβがアフリカツメガエルの除膜化精子クロマチンの脱凝縮を引き起こすことが明らかとなっていた。昨年までに、TAF-Iは、精子特異的塩基性蛋白質と直接結合してこれらをクロマチンからはずすことがわかったが、実際の卵の中で受精後におきる精子クロマチンの脱凝縮では、精子特異的塩基性蛋白質がはずれるかわりにコアヒストンH2AとH2Bがクロマチンに結合し、既に存在するH3、H4とともにヌクレオソーム構造を形成する。そこで、TAF-Iのヒストンへの結合特異性について検討した。ヒト培養細胞のクロマチンから精製した4種のコアヒストンをGST-TAF-Iと混合すると4種ともpulldownされたが、H2A/H2BあるいはH3/H4に分画したものを用いるとH3/H4のみがTAF-Iと結合した。さらに、組換え体のヒストンH1、H3、H4を用いると、H3のみが効率的にTAF-Iと結合することから、TAF-Iが、ヒストンH3に親和性が高いことがわかった。そこで、TAF-Iが脱凝縮した精子クロマチンに結合しているかどうか調べたところ、抗TAF-I抗体による免疫染色で精子クロマチンが染色された。以上の結果は、TAF-Iが、精子特異的塩基性蛋白質をクロマチンからはずすほか、一部は精子クロマチンに結合してクロマチン構造変化に関与する可能性を示唆している。TAF-Iの細胞増殖や細胞周期への関与の解明を目指して、現在、TAF-I遺伝子破壊株を作製している。
非定型痴呆におけるグリアのタウ陽性、嗜銀性構造物の免疫組織化学的研究

6例の非定型痴呆の死後脳を用い、ガリアス・ブラ-ク法、ビルショウスキー変法で染色し、得られたThorn-typed astrocyte,Tuft-shaped astrocyte,Astrocytic plaque,Glial coiledbody,Argyrophilic thread類似の嗜銀性構造物をGFAP,タウの二重染色およびトランスフェリンを用い、免疫組織化学的研究をした。検索部位は海馬を通る前額断を基本とし10μmの連続切片を用いた。その結果Thorm-shaped astrocyteはグリオーシスの著名な大脳白質に多数みられた。Tuft-shaped astrocyte,Astrocytic plaqueは認められなかったが、それらと形態的に類似の嗜銀性構造物でGFAPに染まり、一部タウ陽性の太さの異なる線維からなる塊状の不定形の嗜銀性構造物が前頭葉・側頭葉・頭頂葉の大脳皮質と皮質下白質にびまん性にみられた。大脳白質に認められたGlial ciledbody類似の嗜銀性構造物はトランスフェリンで染色されなかった。Argyrophilic thread類似の嗜銀性構造物のなかには、全体がタウ陽性のものが前頭葉、側頭葉・頭頂葉の大脳皮質・白質に多数認められ、またGFAPに染まり、部分的にタウ陽性のものが前頭葉・側頭葉・頭頂葉の大脳皮質に認められた。Argyrophilic end-feetがグリオーシスの強い領域に認められた。これらの結果は、非定型痴呆におけるグリアのタウ陽性、嗜銀性構造物の形態・出現が他の痴呆を呈する変性疾患とは異なるものと考えられる。今後は上記で得られたグリアの嗜銀性構造物をタウをはじめとする一次抗体を使用し、免疫組織化学的検索をする予定である。また、凍結保存した非定型痴呆の死後脳を用いて免疫二重染色を行い、検討する予定である。6例の非定型痴呆の死後脳を用い、ガリアス・ブラーク法、ビルショウスキー変法で染色し、得られたThom-typed astrocyte,Tuft-shaped astrocyte,Astrocyic plaque,Glial coiledbody,Argyrophilic thread類似の嗜銀性構造物をGFAP、タウの二重染色およびトランスフェリンを用い、免疫組織化学的研究をした。検索部位は海馬を通る前額断を基本とし、10μmの連続切片を用いた。その結果Thom-shaped astrocyteはグリオーシスの著明な大脳白質に多数みられた。大脳白質に認められたGlial coiledbody類似の嗜銀性構造物はトランスフェリンで染色されなかった。Argyrophilic thread類似の嗜銀製構造物のなかには、全体がタウ陽性のものが前頭葉・側頭葉・頭頂葉の大脳皮質・白質に多数認められ、またGFAPに染まり、部分的にタウ陽性のものが前頭葉・側頭葉・頭頂葉の大脳皮質に認められた。これらの結果は、非定型痴呆におけるグリアのタウ陽性、嗜銀製構造物の形態・出現が他の痴呆を呈する変性疾患とは異なるものと考えられる。
理科専門でない小学校教員や苦手領域を持つ中学校理科教員への支援プログラムの開発

長野県内で,小学校及び中学校の教員を対象としてモジュール方式の理科研修講座を開催した。当該講座は1モジュール90分の講義を3コマ分とし,同一の内容にてテーマを設定し,物理,化学,生物,地学,理科教育の各領域についてそれぞれ開講することによって,教員研修の支援を行った。その結果,参加者は自らの専門性を高めることができたことをメタ認知するとともに,学校現場でのより良い授業改善に資することができると評価した。理科研修講座を10単位取得した者をCSTとして認定することができた。小学校及び中学校の教員の不安や悩みの軽減ないしは解消へのサポート体制の構築のためのネットワークづくりをより一層進めた。教員養成に関する文献や先進的取組を調査するとともに,日本理科教育学会全国大会及び日本科学教育学会年会等における最先端の情報を中心に収集するとともに情報交換を行った。長野県内で,周辺の小学校,中学校のニーズに対応可能な拠点となり得る学校の条件を検討し,該当する学校を長野県教育委員会や信州理科教育研究会等の協力を得て募った。25モジュールの理科研修講座の内容を検討し,県内の小学校教諭及び中学校教諭のニーズに対応可能な講座を拠点となる学校等で開講することができた。開講に当たって,1モジュールは,90分の講義を3コマ分とし,同一の内容にてテーマを設定する。物理,化学,生物,地学,理科教育の各領域についてそれぞれ開講でき,いずれも,当該内容をパンフレット等によって県内全域の小学校,中学校に周知することができた。理科研修講座を受講した者は,自らの専門性を高めることができたことをメタ認知するとともに,学校現場でのより良い授業改善に資することができると評価していた。理科研修講座を10単位取得した者に対して認定試験を実施し,合格者をCSTとして認定することができた。小学校の学級担任及び中学校の理科教員の不安や悩みの軽減ないしは解消へのサポート体制の構築のためのネットワークづくりを進めた。その一環としてCSTネットワークとなるメーリングリストを作成することができた。前述の研究における成果と課題を明らかにし,日本理科教育学会,日本科学教育学会にて公表した。教員養成に関する先行研究を調査するとともに,日本理科教育学会全国大会及び日本科学教育学会年会等における最先端の情報を中心に収集して情報交換した。長野県内で,小学校や中学校のニーズに対応可能な拠点となり得る学校について,長野県教育委員会や信州理科教育研究会等の協力を得て募った。40モジュールの理科研修講座の内容を検討し,県内の小学校教諭及び中学校教諭のニーズに対応可能な講座を拠点となる学校等で開講することができた。当該講座は1モジュール90分の講義を3コマ分とし,同一の内容にてテーマを設定することができた。物理,化学,生物,地学,理科教育の各領域についてそれぞれ開講でき,いずれも,当該内容をパンフレット等によって県内全域のすべての小学校と中学校に周知することができた。小学校の学級担任及び中学校の理科教員の不安や悩みの軽減ないしは解消へのサポート体制の構築のためのネットワークづくりをより一層進めることができた。その一環としてCSTネットワークとなるメーリングリストを作成し活用することができた。これら一連の研究における成果と課題を明らかにし,日本科学教育学会第39回年会にて公表した。学校における理科教育に関する教員養成についての情報交換,小学校と中学校の現職教員対象の理科研修講座の内容の検討及び適切な運用,受講生による自己評価,認定試験の実施と認定,ネットワークづくりと活用及びサイエンス・ミーティングの開催が順調に機能したことによる。理科教育における教員養成に関する先行研究を調査するとともに,日本理科教育学会全国大会及び日本科学教育学会年会等における最先端の情報を中心に収集して情報交換した。38モジュールの理科研修講座の内容を検討し,県内の小学校教諭及び中学校教諭のニーズに対応可能な講座を拠点となる学校等で開講することができた。その一環として作成したCSTネットワークとなるメーリングリストを活用することができた。翌年度以降の理科研修講座の内容を検討し,34モジュールの講座開設に向けてパンフレットの作成を行った。これら一連の研究における成果と課題を明らかにし,日本科学教育学会第40回年会にて公表した。

その結果,参加者は自らの専門性を高めることができたことをメタ認知するとともに,学校現場でのより良い授業改善に資することができると評価した。理科研修講座を10単位取得した者をCSTとして認定することができた。小学校及び中学校の教員の不安や悩みの軽減ないしは解消へのサポート体制の構築のためのネットワークづくりをより一層進めた。教員養成に関する情報交換,理科研修講座の内容の検討及び適切な運用,受講生による自己評価,認定試験の実施と認定,ネットワークづくり及びサイエンス・ミーティングの開催が順調に機能したことによる。(1)長野県内で,周辺の小学校,中学校のニーズに対応可能な拠点となり得る学校を長野県教育委員会等の協力を得て,さらに募る。(2)理科研修講座の内容を検討するとともに,パンフレット等によって県内全域のすべての小学校と中学校に周知して,拠点となる学校等で開講する。開講する内容は,前年度の成果と課題に基づいてさらに改善を図る。(3)理科研修講座10単位取得者に対して認定試験を実施し,合格者をCSTとして認定する。(4)認定したCSTによる拠点校等でのサイエンス・ミーティングの企画,実践を支援するとともに,認定したCSTによる小学校の学級担任及び中学校の理科教員の不安や悩みの軽減ないしは解消への支援に対する助言を行う。(5)CSTの教員及び当該教員によるサイエンス・ミーティングを受けた小学校教員並びに中学校理科教員の,理科の授業を実践する上で必要となるバックグラウンドの専門性や観察・実験技能をはじめとする豊かな指導力の実態をアンケート調査し,成果と課題を分析する。(6)前述の研究における成果と課題を明らかにし,翌年度への改善点を明確にするとともに,日本理科教育学会,日本科学教育学会及びホーム・ページ等にて研究成果を公表する。理科教育学(1)長野県内で,周辺の小学校,中学校のニーズに対応可能な拠点となり得る学校の条件をさらに検討し,該当する学校を長野県教育委員会等の協力を得て,さらに募る。(2)理科研修講座の内容を検討するとともに,パンフレット等によって県内全域の小学校,中学校に周知して,拠点となる学校等で開講する。
変態誘起塑性型複合組織綱板の温間加工および加工熱処理による成形性改善と疲労特性

変態誘起塑性(TRIP)型高強度複合組織鋼板を乗用車の足回りの複雑形状部品として積極的に適用し,車体軽量化による燃費改善を達成することを目的として,温間加工および加工熱処理によるプレス成形性の改善を検討した。また,低サイクルおよび高サイクル疲労特性の評価を行った。張り出し性および穴広拡げ性は室温から200°C以下の温度域での温間加工により著しく改善された。残留オーステナイト(γ)中の炭素濃度が高い(Ms点が低い)鋼ほど,室温に近い成形温度で高い成形性を生じた。このとき,残留γ体積率の効果は単軸引張変形の場合に比較して小さい。α+γ2相域で高速・高圧下を加えた加工熱処理を施すことにより,残留γ体積率fγを50%程度増加し,かつ結晶粒径(約5μm→12μm)を微細にすることができた。このとき,残留γ中の炭素濃度Cγは少し減少したが,残留γ中の全炭素濃度(fγ×Cγ)は増加した。この加工熱処理の効果は,成形性が良好となる低Mn鋼,または低Si鋼で顕著に生じた。TDP鋼の低サイクル疲労では,残留γのひずみ誘起変態と母相/第2相強度の差から生ずる内部応力により,大きな疲労硬化が認められた。この疲労硬化量は,使用温度が高いほど小さくなった。高サイクル疲労強度も使用温度に強く影響されたが,温度が高いほど耐久限が増加するこという新知見を得た。本年度では、プレス形成性の改善および新加工熱処理の効果について検討し、以下の成果を得た。I.プレス成形性の改善本年では主に張り出し成形性に対する温間加工の効果を検討した。張り出し性は引張延性と同様に温間加工によって改善されることを見いだした。張り出し性への温間加工の効果はポンチ半径が大きい(等2軸引張に近い)ほど顕著に現れた。最適温間加工温度は室温から225°Cの範囲にあり、残留オ-ステナイト(γ)のMs点の低下にともない低下した。また、張り出し成形性には最適な残留γ量が存在することを見いだした。上述の結果と残留γのひずみ誘起変態に対する安定性との関係を現在検討している。II.新加工熱処理の検討加工フォ-マスタを用いたシミュレ-ション実験において、(α+γ)2相域での加工熱処理(圧下率30%50%)によって、フェライトの核生成を促進させ、残留γ量の増加および結晶の微細化を図ることができることを見いだした。ただし、残留γの安定性はこの加工熱処理によってわずかしか変化しない。これらの結果を基に、0.2%Cー1.5%Siー1.5%Mn真空溶解鋼を用いて、実験室的に2相域加工熱処理熱延材を試作した。試作材の強度・延性バランスは十分に高く、また従来の冷延材よりも優れていることを確認した。本年度では、疲労特性の評価、適用部品の選定、および本研究課題のまとめを行った。(1)低サイクルおよび高サイクル疲労特性の評価TRIP型複合組織鋼(TDP鋼)の低サイクル疲労は、残留オーステナイト(γ)のひずみ誘起変態と母相/第2相の強度差によって発生する内部応力に支配され、これに起因して、極めて大きな疲労硬化が現れた。試験温度が高くなると、ひずみ誘起変態が抑制され、疲労硬化は小さくなった。高サイクル疲労強度は、同等の引張強さを有する従来の複合組織鋼(DP鋼)より低いが、試験温度が高くなるにつれてDP鋼よりはるかに高くなった。この原因については、現在検討中である。(2)適用部品の選定プレス成形性の改善に関する前年度の研究成果に基づき、低炭素TDP鋼を試作し、乗用車のクロスメンバーおよびロアアームのプレス試作を行った。また、疲労特性の評価をした(自動車メーカーにて実施)。成形は可能であるが、溶接部の疲労強度が不足であるという結果を得た。

今後、成形品および溶接後の疲労特性を詳細に検討する必要性を感じた。(3)まとめ前年度および今年度の成果をまとめるとともに、今後の課題を整理した。
フリーライダー忌避のラット行動モデルの確立

本研究課題では、不労所得を得るもの(フリーライダー)を忌避する行動(フリーライダー忌避)の生物学的・神経科学的起源を探るために、ラットを対象として、フリーライダー忌避行動を測定するためのあらたな課題を作成することを試みる。また、ストレスの負荷や、ストレス関連ホルモンが、フリーライダー忌避行動を変化させるか否かについて検討することで、ストレスとフリーライダー忌避行動の関連性を探る。
こどもの活性化方策に関する研究-自然学校整備の提案をモデルとして-

近年、急速な都市化、情報化による産業構造の変化、地域社会の連帯感の希薄化、核家族化、少子化等により、こどもを取り巻く環境は著しく変化した。その為にこどもの人格形成に不可欠である自然とのふれあい、人間相互のふれあいや、基本的な生活習慣の習得、そして健全な身体的育成といったことが困難になってきている。こうした状況の克服には、長期的な自然体験や共同体験、特に自然地での生活体験が重要ではないかと考える。本研究は、長期自然体験が可能であると考えられる制度を様々な視点から検討、結果的に山村留学校,小規模特認校、健康学園を対象として、各制度の実態を把握した。同時に、通学するこどもと運営者の評価から施設の特徴や課題を明らかにするものである。調査方法は、施設アンケート調査および児童アンケート調査からなる。施設アンケート調査は、それぞれの学校施設の特性と運営者の評価を把握することを目的とし、児童アンケート調査は、通学するこどもの特性と評価を得ることを目的とした。結論として、運営者による総合評価は山村留学校と健康学園が高く、小規模特認校は低いことが指摘できる。山村留学校は地元との交流が盛んな地域融和型、健康学園は周辺地域とはあまり交流を持たない学校内重視型である。各制度を利用する児童の評価からは、総じて自然体験が非常に重要であることが示された。またその他に山村留学校は共同体験、小規模特認校では共同体験と生活体験、健康学園では健康改善と生活体験の評価が高く、それぞれの制度における特徴が理解できた。児童の総合評価と施設の規模・環境・活動の特性との関連を見ると、建築延床面積や授業形式が児童の評価に影響を与える傾向が見られた。また周辺自然環境としては川の利用や地域、文化・芸術、野外活動が特に重要であると考えられる。本研究は、長期自然体験・共同体験の意義と効果を事例の調査等より比較評価し、その実現に必要な方策を具体的に整理・提案するものである。意義・効果の評価は、山村留学、自然地での集団転地療養、そして長期キャンプなどの事例に着目し、アンケート調査、インタヴュー調査等により行う。実現方策については、長期自然体験・共同体験によるこどもの活性化のための活動プログラムおよびこれと関連した学校教育プログラムおよび施設等の空間的整備指針、事業費用の試算、実現にむけた段階計画、制度的条件の検討を行う。平成10年度研究として、まず(1)山村留学、養護学校等による自然地での集団的転地療養、長期キャンプなどの全国的な実施状況を把握し、(2)具体的に山村留学5校、健康学園(集団転地療養の事例として)の3園の現地調査を実施した。そこでは施設側・利用者側のアンケート・インタヴュー調査を実施し、長期体験プログラム、施設整備状況、スタッフの条件、利用者行動の変化等(施設側)および体験内容、施設・スタッフの評価、利用効果等(利用者)を把握した。その上で、(3)山村留学、養護学校等による自然地での集団的転地療養、長期キャンプなどの全国的動向と関連施策の実施状況を把握すべく、アンケート調査用紙を作成、発送した(現在、回収中)。以上より本年度の調査結果を総合的に把握、分析し、体験プログラム・学校教育プログラム作成方針、空間的整備の基本方針を関連提案としてとりまとめ、次年度の調査研究計画を策定する。初年度の調査を踏まえ、平成11年度には具体的な(1)体験プログラム・学校教育プログラムの作成、(2)空間的整備指針の作成、(3)制度的条件の検討を通して最終報告書を作成する。研究成果は論文として関係学会に発表するとともに、成果を広く社会に還元するために出版を考えている。

本研究は、長期自然体験・共同体験の意義と効果を事例の調査等より比較評価し、その実現に必要な方策を具体的に整理・提案するものである。意義・効果の評価は、山村留学、自然地での集団転地療養、そして長期キャンプなどの事例に着目し、アンケート調査、インタヴュー調査等により行う。実現方策については、長期自然体験・共同体験によるこどもの活性化のための活動プログラムおよびこれと関連した学校教育プログラムおよび施設等の空間的整備指針、事業費用の試算、実現にむけた段階計画、制度的条件の検討を行う。平成11年度研究は、(1)体験プログラム・学校教育プログラムの作成、(2)空間的整備指針の作成、(3)制度的条件の検討を目標に調査・研究を実施した。前年度に発送、回収を行ったアンケート調査によって、山村留学、健康学園等による自然地での集団的転地療養、長期キャンプなどの全国的動向と関連施策の実施状況を把握した。さらに健康学園12校、山村留学実施校33校の児童に対しアンケート調査を実施した。これにより、現在のこども達の評価を通じて山村留学等の具体的な効果や問題点等を具体的に把握・分析する(現在分析中)。以上の調査結果を踏まえ、さまざまな自然体験の方法がもたらすこども達への効果を具体的に検証し、それぞれの体験プログラムや実施施設の改善に加え、各施設の最適な利用を可能にする社会制度の確立のための手法を提案する。研究成果は論文として関係学会に発表するとともに、成果を広く社会に還元するために出版を考えている。
脊椎胸郭異骨症モデルマウスの原因遺伝子探索

骨は骨格系を形成し体を支える、内臓を物理的に保護する以外にも重要な役割を持つ。例えば1骨格筋の収縮を効率的に運動に転換2内分泌器官としてFGF、オステオカルシンを分泌2骨髄による造血などが挙げられる。このように多くの重要な役割を持つ骨に異常が生じると多種多様な疾患が生じる。以前より、野生型マウスの集団から自然発症した遺伝性に肋骨癒合ならびに口蓋裂を示すマウス系統を見出しており、このマウス系統の骨格系統はヒトの脊椎胸郭異骨症に酷似していたが、常に口蓋裂がみられる、肋骨癒合が軽度であるなど特異な表現型も見られた。このマウス系統を解析し、表現系の原因遺伝子を特定することは、疾患の原因特定のみならず正常な骨格形成の解明に非常に有意義であると考え研究を開始した。まずはエクソーム解析により2個体のFused Rib両アレルには見られるが正常個体では見られない変異を見出し、次に変異による翻訳産物の異常の度合いが高くなる遺伝子を選び出した。その中で3番染色体に存在する遺伝子は原因遺伝子の変異に近い領域にあることが示唆された。昨年度に引き続き、候補ゲノム領域を増幅後、ダイレクトシーケンシングにて塩基配列の確認を行った。いまだに完全なヒット遺伝子は見出しておらず、解析をスピードアップさせるため、並行して候補ゲノム領域に存在する遺伝子の断片のクローニングを開始した。現時点で、FRの原因遺伝子は、沿軸中胚葉から体節が形成されるタイミングで発現しているものと考えられる。原因遺伝子の同定に至ってない。解析をスピードアップさせるため、並行して候補遺伝子の発現解析を開始している。1.候補変異ゲノム領域の断片を増幅させ、ダイレクトシーケンシングを行う。2.候補遺伝子の体節形成部位での発現の有無を通常のPCRで確認を行う。4.体節形成部位を含めた領域に発現を認めた遺伝子は、候補ゲノム領域の断片を増幅させ、1.に示すように、ダイレクトシーケンシングで野生型とFRの個体での塩基配列を確認する。骨格系は力学的な支柱としてのみならず内部臓器の保護、筋肉の起始・停止、骨髄における造血、ホルモン産生器官としてなど様々な役割をもつ重要な器官系である。以前より遺伝性に肋骨癒合ならびに口蓋裂を示すモデルマウスを野生型マウスコロニーから独自に見出しており、このモデルマウス系統の骨格表現型はヒトの脊椎胸郭異骨症に酷似するも、脊椎癒合の程度が軽度なことや口蓋裂が常に見られるなど特異な表現型も認められた。これら表現系の原因遺伝子を特定することが、正常な骨格系の形成解明の一助となると考え研究を開始した。まずはエクソーム解析において2個体のFused Rib両アレルには見られるが正常個体では見られない変異を見出し、エクソーム解析で5か所の特に変異がFused Ribマウス2個体で集中しているゲノム領域の中で、変異による翻訳産物の異常の度合いが高くなる遺伝子を選び出した。これらの遺伝子を挟むようプライマーを設計し、PCRによる増幅を行った。また、期待するサイズの断片が増幅されていることを電気泳動にて確認し、ゲルからバンドを精製、ダイレクトシーケンシングにより精製したDNAの塩基配列を確認した。変異の見られる部位をFused Rib表現型を示すマウス8個体、野生型表現型を示す4個体で上記のように解析したが、Fused Rib表現型個体すべてでホモの変異が見られるものはなかった。ただし、3番染色体に存在する遺伝子は4個体だけにヘテロの変異が見られ、原因遺伝子の変異に近い領域にあることが示唆された。エクソーム解析によりまず絞り込んだ遺伝子(Lrrc31、Myo18b、Usp48、Gm13030など)のプライマーを設計し、Fused Rib表現型を示すマウスならびに野生型マウス表現型を示すマウスを用い解析したが、Fused Rib表現型を示すマウスにおいて多少の差はあるがヘテロの変異を認め、原因遺伝子の絞込みの精度を高めることに時間を要した。

絞り込んだ遺伝子を野生型マウス胎児ホールマウント(9.0、9.5日齢)、野生型マウス胎児頭部組織切片(13.5、14.5日齢)でin situ hybridization法による遺伝子発現解析を行う。同時に骨格系以外の器官における発現も検出する。これらにより特定された因子を含むBACトランスジェニックマウスを作成し、交配による表現型のレスキュー実験を行う。1.候補変異ゲノム領域の断片を増幅させ、ダイレクトシーケンシングを行う。2.候補遺伝子の体節形成部位での発現の有無を通常のPCRで確認を行う。4.体節形成部位を含めた領域に発現を認めた遺伝子は、候補ゲノム領域の断片を増幅させ、1.に示すように、ダイレクトシーケンシングで野生型とFRの個体での塩基配列を確認する。候補遺伝子の絞り込みに予想以上に時間を要し、モデルマウス作成まで遂行できなかった。今年度研究を遂行するにあたり、当初の今年度研究実施計画まで進めることで助成金を計画通りに使用していく。昨年度の遅れをカバーできず、モデルマウス完成まで至らなかった。今年度は外部発注等利用する中で当初の研究実施計画まで進めることで助成金を計画通りに使用していく。
花成刺激の性質究明とそのバイオアッセイ系の確立に関する研究

誘導条件が一度誘導葉で成立すると、その葉が生存している限りは花成刺激を生成し続け、かつ誘導葉が刺激の供与体として接木することができるシソを用いて、花成刺激の性質を更に良く究明し、その系を用いて花成刺激のバイオアッセイ法を確立することを目的として研究を行った。上記の系では、誘導葉は非誘導葉に接木して花成を誘導するのに、最低1cm^2の如き小面積の葉に含まれる情報量で誘導が可能であった。さらに、花成刺激の成立にジベレリンは特に関与しないが、成立した花成刺激によって分化した花芽が発育して開花するまでの発育にはジベレリンが関与していることが明らかになった。葉で成立した花成刺激により、成長点に花序分化し花序中に花芽分化するが、分化し発育途中の花を含む花序を、非誘導植物に接木するとこれは供与体として働くことがたしかめられた。その作用は、直接誘導された誘導葉そのものよりは、はるかに弱いが花成刺激の表現器官である花序が誘導能力を有することは、花序における花成刺激はの存在を示すものと思われる。誘導葉を非誘導葉に接木して、後者に開花を誘導するとき非誘導植物の感受性にはシソの系統により差があり、赤シソの方が青シソよりも高い感受性を有する様であった。このことは、バイオアッセイ系を確立する上で重要なことと思われる。誘導条件下で成立する花成刺激を化学的に取り出してそれをテストするバイオアッセイ系を探索するため実験を行い誘導葉の葉柄から飽和湿度中で水中に溶出してくる物質についてテストを行なった。この方法は接木系をモデルとして誘導葉の代りにパスツ-ルピペットを茎の切断面に導入して、そこから抽出物を与えようとするものである。
〈殺人〉を所与とする近代社会の批判的検討―死刑執行の実践の歴史社会学的分析から

研究実施計画[A]にある、単著『死刑執行人の日本史-歴史社会学からの接近』についてのアウトリーチ活動の成果として、青弓社HPの『原稿の余白に』コーナーに、「殺人と<殺人>-『死刑執行人の日本史-歴史社会学からの接近』を書いて」と題したエッセイを書いたこと、立命館大学グローバルCOEプログラム「生存学」創成拠点HPの『研究の現場』コーナーに「死刑執行を思考する」と題したエッセイを日本語と英語で書いたことが挙げられる。研究実施計画[B]に挙げた、立命館大学大学院先端総合学術研究科公募研究会「歴史社会学研究会」の成果として、『歴史から現在への学際的アプローチ』を刊行し、その中で、「死刑執行方法の変遷と物理的/感情的距離の関係」と題する論文を書いた。ここでは、受刑者の物理的苦痛を減らすことで、執行する側の精神的苦痛をも軽減しようとしてきたアメリカ合衆国や中国にみられるような「文明化」とは違い、日本ではもっぱら執行する側の精神的苦痛の軽減だけを模索することで死刑執行方法が変遷してきたため、その変遷を「文明化」という枠組みだけでとらえることはできないことを、実際の日本の死刑執行方法の細かな変遷を歴史的に追うことで明らかにした。また、そこから現在の日本では、殺人から物理的にも感情的にも距離をとることで、殺人に対する抵抗感が極端に低いなか死刑執行がなされている可能性があり、このことを批判的にとらえるためにも、森巣博の死刑廃止論を再評価する必要があることも示した。研究実施計画[C]にある聴覚障害者支援についての研究成果としては、『聴覚障害者情報保障論-コミュニケーションを巡る技術・制度・思想の課題』を刊行したことが挙げられる。以上の計画とは別に、生活書院が発行する雑誌『生存学』にカフカの『流刑地にて』の読解を通じて、現行の死刑廃止論を批判する論考「殺人機械の誘惑」を執筆した。平成22年度の成果の一つである単著『死刑執行人の日本史--歴史社会学からの接近』(青弓社)では、死刑制度を判決と執行の要素に分けたうえで、後者を「犯罪ではない殺人」=〈殺人〉であるとし、日本で〈殺人〉を担ってきたのは誰なのか、死刑執行人=「〈殺人〉を担う者」を選ぶ社会的条件とはなにかを、江戸後期から現代にいたるまでの死刑執行人の歴史を記述することで明らかにした。具体的には、刑務官が死刑執行を担うとなっているのは偶然の歴史的産物であること、死刑執行人の苦悩にたいして、殺すのがいやならば辞めればよいといった反論がなされるが、現在の日本では、死刑執行は刑務官の職務ではないため、そう単純ではないこと、死刑執行人の苦悩とは人を殺すことについての真っ当な反応であることなどを明らかにし、死刑をめぐる議論のなかで、この真っ当な反応についての考察がなされていないことを指摘した。この指摘は、〈殺人〉への問いを開き、死刑執行の問題を戦場における兵士や、安楽死に関わる医師の問題へとリンクさせうる点で重要であると考える。以上とは別に、歴史社会学の研究成果として、2009年10月22日に開催した、歴史家ヘイドン・ホワイト(カリフォルニア大学サンタクルーズ校名誉教授、スタンフォード大学教授)氏を招いた特別公開企画についての報告書の編集に携わったこと、自らが主宰する立命館大学大学院先端総合学術研究科公募研究会「歴史社会学研究会」において、石原俊(明治学院大学准教授)氏を招き、「インターディシプリンな歴史記述--石原俊氏に学ぶ」と題する公開研究会をマネージメントしたことなどが挙げられる。