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ケベック・ベルギー・スイスの仏語圏文学にみる脱周縁性とトランスナショナルな変容

2018年度は、昨年度より延期していた海外出張を行い、これまでの研究の総決算を視野に入れて研究活動を行った。8月にはモントリオール大学ケベック学大学相互研究センターに滞在し、研究課題についての最新の文献収集と作家、研究者へのインタビューを行った。2018年度の主要な研究実績としては、早稲田大学名誉教授の立花英裕教授らと協同し、黎明期から現代までの主要なケベック詩を研究し訳出した。ケベックの詩は、ホワイトニグロと呼ばれ長らく英語系に抑圧された歴史的経緯を背景に、カリブ海地域で発祥したネグリチュード運動とも連動し、抑圧への抵抗から北米のフランス系としてのアイデンティティの開花へと至るケベックの状況を鋭く反映してきた。ケベックの詩は、周縁的で閉鎖的な社会であったケベックが脱皮して、世界的な動向と呼応して解放されていく過程を如実に映し出しており、ガストン・ミロンの詩に代表されるように、抵抗と解放の象徴的かつ普遍的な表現として今日、注目されている。従って、ケベックの詩を分析し、訳出して紹介することは、研究課題であるケベックを中心とする仏語圏文学の「脱周縁的でトランスナショナルな変容」の重要な側面を明らかにすることになった。この成果は『ケベック詩選集』(立花英裕・真田桂子編訳、彩流社、2019年6月刊行予定)としてまとめられた。その中で真田は、日本でのアンソロジーの翻訳にあたり、ケベック詩の変遷について解説した詩人でモントリオール大学名誉教授のピエール・ヌヴーの序文を訳出するとともに、アンヌ・エベール、ジャック・ブローらのケベックを代表する詩人の作品を訳出して解説した。さらに2017年9月に京都で開催された国際学会で、ジャック・ブローと堀口大學との比較研究について行った研究発表の成果を仏語論文としてまとめた。この論文はWEB上の国際学会論集に掲載された(研究業績欄参照)。(1)平成25年度(2013年10月)に日本ケベック学会全国大会においてコーディネーターとして企画したワークショップ『ケベックとベルギー:フランス語圏の多元社会ー言語・政治・文学ー』について総括を行い、日本ケベック学会の学会誌『ケベック研究』第6号にまとめとして「目的と総括」、研究発表論文(業績欄参照)を執筆した。ワークショップでのケベックとベルギー双方からの検証を通し、両地域の多元社会の質の違いが浮き彫りとなり、両地域の言語政策や文学動向の世界的な影響力が明らかになった。さらにベルギーの拮抗する共同体の共存とその民族性に依拠するあり方と、ケベックのマジョリティとしての核を維持しながら多様なマイノリティを包摂するあり方の違いに見られるように、「ナショナル」な意味の重層性が浮かび上がり、言語と民族を基軸にした「ナショナル」なものが意味するところの差異と変容が、両地域の今後の研究にとって重要なテーマとなることが明らかになった。(2)2014年秋のスコットランド、スペインのカタルーニャでの独立を問う住民投票の動向を受けて、それらの地域とケベックとのナショナリズムをめぐる社会的背景と特徴について比較検証を行った。この検証は、『季刊民族学』編集部より依頼を受け152号(平成27年4月25日刊行)の特集「西洋社会の多様性」へ寄稿した論考執筆の一環として行った。分析の結果、歴史的に抑圧された地域の状況とマイノリティの抵抗として現れたナショナリズムのあり方において、ケベックと他の諸地域には共通性が認められた。一方、ナショナリズムの発露としての文化政策の推進や文学を始めとする表象芸術、パフォーミングアーツの隆盛に、ケベックのナショナリズムの独自性が見いだされ、この特徴がケベックのトランスナショナルな動向と結びついているとの知見を得た。研究代表者である真田の当該研究の成果としては、カナダ・ケベックを中心に活躍し、今日フランス語圏全般で高い評価を得ている劇作家のワジディ・ムアワッド(Wajdi Mouawad)の作品に注目し分析を行った。レバノン出身で内戦に翻弄される人々の姿を描き人間性への深い洞察を繰り広げるムアワッドは、レバノン、フランス、ケベックと移住したトランスナショナルな視点のもとで戦禍の記憶を検証し、極限の状況で炙り出される普遍的な人間性を明らかにしながら、現代の喫緊の課題である移民・難民問題に新たな光を投じている。この研究成果は論考「W.ムアワッドの戯曲にみるトランスナショナルな戦禍の記憶」(『阪南論集』第51号、業績リスト参照)としてまとめた。研究分担者の岩本の当該研究の成果としては、19世紀から現代に至るまでベルギーの仏語文学において重要な特徴をなす「幻想性」について、フランス文学との相違、ドイツやラテンアメリカとのトランスナショナルな連関性を通してその特徴を探った。その研究成果は、論文「ベルギーの幻想文学ー現実と非現実のはざまー」(『国際文化学研究』第45号、業績リスト参照)としてまとめた。また2016年2月には阪南大学あべのハルカスキャンパスにおいて、ベルギー研究会との共催により第一回日本ケベック学会西日本地区研究会を開催し、真田と岩本はともに企画・運営に携わり、研究報告の司会およびコメンテーターを担当した。研究会のテーマは「ケベックとベルギー:その言語状況と舞台芸術」で、それぞれの研究発表と討論を通して、ケベックとベルギーの両地域は、ともに複雑で多層的な言語状況のもとで緊張関係を孕む多文化社会を形作ってきたが、そうした社会背景はとりわけ舞台芸術や文化政策に色濃く反映され、今日、世界的にも注目を浴びるトランスナショナルな舞台芸術の発展に結びついていることが明らかになった。

研究代表者の真田と研究分担者の岩本は、それぞれの担当領域(ケベック、およびベルギー)において、当該研究のテーマであるフランス語圏文学のトランスナショナルな変容を示唆する作家、作品、ならびに社会状況に注目し研究を進めることが出来た。また各々の個別の研究に加え、ケベック学会とベルギー研究会との合同研究会を開催し、言語問題と舞台芸術を中心にケベックとベルギーの比較研究を推進することが出来た。なお真田の研究対象である劇作家のムアワッドは、今日フランス語圏全般で評価が高まっており、日本でもその作品が上演され関心が高まっている。また岩本の研究領域であるベルギーは、2016年3月のテロ事件を発端に、その複雑な多言語状況と緊張関係を孕む多文化社会の在り方に注目が高まっている。これまでどちらかといえば周縁地域とみなされていたケベックやベルギーから、フランス語圏全般あるいは世界的にも注目される文化・芸術が生まれつつある理由は、こうした社会情勢とも密接に関係していると考えられ、我々の当該研究の有用性が実証されつつあると言えよう。研究代表者である真田の主要な研究活動としては、まずケベックを中心に世界的に活躍する劇作家W.ムワワッドが来日し、5月に静岡芸術劇場で自らの劇作を上演した際インタビューを行った。ムワワッドについては、平成27年度に作品のトランスナショナルな特徴についてすでに分析を行っており有意義な示唆を得ることができた。また10月には、ケベックを中心に活躍するベトナム系仏語表現作家キム・チュイが来日しインタビューを行った。キム・チュイはフランスで早々と評価され、フランス語圏全般で幅広く受容されているが、その独自性とは、苦難に満ちた難民の体験が独特の語りとポジティブな発想と人生観、すなわち、いわば脱周縁的創造力によって普遍性にまで高められていることに注目し、論文「ベトナム系仏語表現作家キム・チュイにみる難民の語りと脱周縁的創造力」(業績欄参照)において検証した。また仏語圏文学が、主に翻訳を通して日本文学にどのような影響を与えたかに関心を持ち、東京大学において『比較文学研究』を中心とする文献調査を行い、石井洋二郎教授へのインタビューを行った。一方、研究分担者である岩本はベルギーの仏語圏文学における脱周縁的でトランスナショナルな動向をしめす作家や文学概念に注目し、それらが今日、フランスを中心とする仏語圏全般でどのように評価されているかの分析を進めた。実際にテクスト分析や作家研究を進める中で、国家/地域/都市レベル、仏・蘭・独の言語横断性、ラテン/ゲルマンを横断する精神性など、ベルギーの<多層的ナショナリズム>の諸相が顕著となり、論文で発表した(業績欄参照)。また2016年3月のテロに現れたように、ベルギーの移民問題や多文化主義的な社会の側面が明らかになり、熊本市国際交流会館や岡山国際交流センターでの講演会、神戸大学でのシンポジウム等においてそうした状況について発表する機会を得た(業績欄参照)。研究代表者の真田においては、幸運なことに研究対象としている作家が次々と来日し、研究の進捗にとって有益なインタビューを取ることができた。それを踏まえ、今年度の研究成果を論文にまとめることができた。
自己接着型フロアブルコンポジットレジンの開発

昨年度までに試作した自己接着型フロアブルコンポジットレジンを用い、市販の従来型自己接着型フロアブルコンポジットレジンと2種類の従来型グラスアイオノマーセメントに対し引張り接着強さを検討した。引張り接着強さ試験はヒト抜去歯のエナメル質および象牙質を用いて、#600の耐水研磨紙で平坦化後にレジンを填入し、スライドガラスにて圧接して光照射し、内径3.0mm,深さ2.0mmのクリアレジンモールドを固定し、さらにレジンを填入し、光照射を行い重合させる。試料数は20個とし、試料片は37°C湿度99%保管箱に24時間保管後、精密万能試験機(オートグラフAGS-X、SHIMADZU)を使用し、クロスヘッドスピード0.5mm/minの条件で引張り接着強さを測定した。さらにサーマルサイクル試験(4°Cと60°Cに各1分間浸漬)を50回負荷した後の引張り接着試験を同様に測定した。引張り接着試験の結果の平均値と標準偏差は、試作自己接着型フロアブルコンポジットレジンではエナメル質において24時間後で4.4±2.5MPaで最大値は9.6MPa、最小値は0.3MPaで、サーマル50回では5.3±3.7MPaで最大値は12.8MPa、最小値は0.50MPaであった。象牙質においては24時間後で5.3±2.7MPaで最大値は13.0MPa、最小値は1.1MPaで、サーマル50回では2.1±1.8MPaで最大値は7.2MPa、最小値は0.01MPaで非常にばらつきが大きくなった。従来型自己接着フロアブルコンポジットレジンおよび2種類の従来型グラスアイオノマーセメントの値よりは高いものとなった。しかしながら現在日常で使用されているボンディングシステムを用いたフロアブルコンポジットレジンの歯質との引張り接着強さが40MPa以上、サーマルサイクル後の値も約40MPaあることから、改良の余地がかなりある結果となった。現在までに試作した自己接着型フロアブルコンポジットレジンは、フィラーとマトリックスレジンを重量比1:1で練板上でを混和して作成しているが、約5MPaの象牙質接着力が得られている。しかし、気泡の混入部からの試作レジンの混合破壊(凝集破壊と界面破壊)、接着力の不安定さが明らかになった。そこで、一般に市販されているフロアブルコンポジットレジンの製法にならい、少量の材料で攪拌・分散、脱泡を効率的に行える自転公転ミキサーを用いて試作レジンを作製し、引張り接着強さ試験に供した。引張り接着強さ試験はヒト抜去歯の象牙質を用いて、#800の耐水研磨紙で表面が平坦になるように研磨する。平坦化した象牙質上に内径3.0mm,深さ2.0mmのクリアレジンモールドを固定し、試作レジンを填入し、光照射を行い重合させる。試料数は15個とし、作製した試料片は、37°C湿度99%保管箱に24時間保管後、引張り接着試験用アダプターに固定し、精密万能試験機(オートグラフAGS-X、SHIMADZU)を使用し、クロスヘッドスピード0.5mm/minの条件で引張り、破断時の値を単位面積当たりに換算し引張り接着強さを測定した。引張り接着強さ試験後の破壊形態及びその破断面の様相を観察するために象牙質側破断面を実態顕微鏡にて観察した。トクヤマボンドフォースII(トクヤマ)を用いた詩作レジンの引張り接着強さ試験の結果の平均値と標準偏差は3.1±2.7MPaと過去に行った値と比較して低いものとなった。また、最大値は8.2MPa、最小値は0.4MPaと非常にばらつきが大きくなった。実態顕微鏡観察にて破断面の界面破壊は9試料、界面破壊と詩作レジンの凝集破壊が存在する混合破壊が6試料であった。自転公転ミキサー(あわとり練太郎ARE-310)を新規に購入し、市販のワンステップボンディング材のレジン成分にフィラーを加え自転公転ミキサーで練和を行い試作自己接着フロアブルコンポジットレジンを作製し象牙質引張り接着強さ試験に供したが、これまでの試作レジンのような引張り接着強さが得られなかった。これは以下のことが考えられる。・我々が今まで試作自己接着フロアブルコンポジットレジンに使用してきた市販のボンディング材が販売を終了し後継品を使用したため過去の試験結果と異なった。・市販品を使用した実験系では引張り接着強さの向上に限界があり、新たに接着性モノマーを混入した次世代の試作自己接着フロアブルコンポジットレジンを作製する必要がある。・平成28年度後半に実験を行う研究室がある朝日大学の建屋に耐震工事が施された。その結果、工事期間には精密万能試験機(オートグラフAGS-X、SHIMADZU)や自転公転ミキサー(あわとり練太郎ARE-310)を含むすべての実験器具・機械が暫間的に別の場所に移動され実験環境が整わないことからばらつきが大きくなった。以上のことから実験の進捗状況はやや遅れている。現在までに試作した自己接着型フロアブルコンポジットレジンは、一般に市販されているフロアブルコンポジットレジンの製法にならい、自転公転ミキサーを用いて市販のワンステップボンディング材のレジン成分と無機フィラーを1:1で配合・練和し試作レジンを作製し、引張接着強さ試験に供した。

また、新たに接着性モノマーとベースレジン、フィラーを配合した新規試作レジン(SI-R21701)を作製し引張接着強さ試験に供した。引張接着強さ試験はヒト抜去歯の象牙質を用いて、#800の耐水研磨紙で表面が平坦になるように研磨した。平坦化した象牙質上に内径3.0mm,深さ2.0mmのクリアレジンモールドを固定し、試作レジンを填入し、ブルーレックスプラス(ヨシダ)にて象牙質面に垂直に10秒、側面2方向から10秒ずつ、計30秒間光照射を行い重合させた。試料数は15個とし、作製した試料片は、37°C湿度99%保管箱に24時間保管後、引張り接着試験用アダプターに固定し、精密万能試験機(オートグラフAGS-X、SHIMADZU)を使用し、クロスヘッドスピード0.5mm/minの条件で引張り、破断時の値を単位面積当たりに換算し引張り接着強さを測定した。トクヤマボンドフォースII(トクヤマ)を用いた試作レジンの引張接着強さ試験の結果の平均値と標準偏差は3.1±2.7MPaと過去に行った値と比較して低いものとなった。また、最大値は8.2MPa、最小値は0.4MPaと非常にばらつきが大きくなった。クリアフィルトライエスボンドNDクイック(クラレノリタケデンタル)、Gボンドプラス(ジーシー)を用いた試作レジンの引張強度は24時間保管中に破断される試料が散見されたため測定が困難であった。新たに試作したSI-R21701の引張接着強さ試験の結果の平均値と標準偏差は4.3±2.2MPaとやや高い値を示しばらつきが少なかった。以下のことが考えられる。・今まで試作自己接着フロアブルコンポジットレジンに使用してきた市販のボンディング材が販売を終了し後継品を使用したため過去の試験結果と異なった。・市販品を使用した実験系では引張接着強さの向上に限界があり、新たに接着性モノマーを混入した次世代の試作自己接着フロアブルコンポジットレジンを作製する必要があった。・平成28年度後半に実験を行う研究室がある朝日大学の建屋に耐震工事が施された。その結果、工事期間には精密万能試験機(オートグラフAGS-X、SHIMADZU)や自転公転ミキサー(あわとり練太郎ARE-310)を含むすべての実験器具・機械が暫間的に別の場所に引越しされ、実験が一時中断となり、また、実験環境が整わないことからばらつきが大きくなった。以上のことから実験の進捗状況はやや遅れている。昨年度までに試作した自己接着型フロアブルコンポジットレジンを用い、市販の従来型自己接着型フロアブルコンポジットレジンと2種類の従来型グラスアイオノマーセメントに対し引張り接着強さを検討した。引張り接着強さ試験はヒト抜去歯のエナメル質および象牙質を用いて、#600の耐水研磨紙で平坦化後にレジンを填入し、スライドガラスにて圧接して光照射し、内径3.0mm,深さ2.0mmのクリアレジンモールドを固定し、さらにレジンを填入し、光照射を行い重合させる。試料数は20個とし、試料片は37°C湿度99%保管箱に24時間保管後、精密万能試験機(オートグラフAGS-X、SHIMADZU)を使用し、クロスヘッドスピード0.5mm/minの条件で引張り接着強さを測定した。さらにサーマルサイクル試験(4°Cと60°Cに各1分間浸漬)を50回負荷した後の引張り接着試験を同様に測定した。引張り接着試験の結果の平均値と標準偏差は、試作自己接着型フロアブルコンポジットレジンではエナメル質において24時間後で4.4±2.5MPaで最大値は9.6MPa、最小値は0.3MPaで、サーマル50回では5.3±3.7MPaで最大値は12.8MPa、最小値は0.50MPaであった。
運動による心血管疾患リスクの軽減に関与するアディポカイン産生部位の同定

体内の脂肪の過剰な蓄積(肥満)は虚血性心疾患,脳血管疾患などの動脈硬化性心血管疾患の発症リスクを増大させる。昨年の研究成果から,運動による動脈硬化の改善効果の機序として,脂肪減少により脂肪細胞から産生されるアディポカインの1つであるCTRPs(adiponectin,CTRP3,CTRP5)の血中濃度の変動が関与する可能性を明らかにした。しかしながら,CTRPsがどの脂肪部位から主に分泌されているかは明らかでない。そこで本研究は,有酸素性トレーニングにより分泌増大したCTRPsが動脈硬化の低下に対して関与しているかについて検討することを目的とした。38週齢のSAMP1老齢マウスを有酸素性運動群(自発的回転車輪運動,n=10)および安静対照群(n=7)に分け,12週間後に脂肪組織および動脈血管を摘出し,脂肪組織におけるCTRPsの遺伝子発現の変化およびミオグラフを用いてCTRPsリコンビナントによる血管拡張応答について検討した。有酸素性運動群の精巣上体のadiponectin mRNAおよびCTRP3 mRNA発現は安静対照群と比較して有意に増加したが(P<0.05),CTRP5 mRNAでは有意な変化が認められなかった。摘出血管に対するアセチルコリンの添加による血管拡張応答は運動により有意に改善した(P<0.05)。さらに,adiponectin,CTRP3リコンビナントの添加による血管拡張応答は運動により有意に改善した(P<0.05)。このように,有酸素性トレーニングにより分泌増大したCTRPsが血管内皮機能を改善させることで動脈硬化の低下に関与している可能性が示された。近年,運動による動脈硬化の改善効果の機序の1つとして,脂肪減少により脂肪細胞から産生されるアディポカインが血液を介して動脈血管に作用することが関与する可能性が報告されてきている。一方、内臓脂肪と皮下脂肪でアディポカイン分泌量が異なる可能性が報告されている。そのため、運動によってどのようなアディポカイン産生分泌が促進するのか,また、そのアディポカインはどの脂肪部位から主に分泌され,動脈血管に作用するかは,明らかでない。そこで本研究は,有酸素性トレーニングによる動脈硬化の改善効果に関与するアディポカインを複数同定することを目的とする。中高齢者(50歳以上)52名を対象に有酸素性トレーニング群と安静対照群に分けた。運動介入は60-70% VO2peak運動強度の自転車運動(週3日、45分間)を8週間実施し、介入前後に,動脈硬化指標である脈波伝搬速度(頸動脈-大腿動脈間脈波伝搬速度;cfPWV)および血中の各種アディポカイン濃度を測定した。新規アディポカインであるCTRPは15種類のファミリーが同定されているが運動介入後に血中濃度が増加したCTRPタイプはいくつか同定できた。さらに、運動によって増大したCTRPとcfPWVの変化量との間には有意な負の相関関係が認められた。このように、運動によって分泌増大したアディポカインが動脈硬化度の低下に関与している可能性が示唆された。今後、これらの候補となっている血中アディポカインがどの脂肪組織にて発現変動しているのかについて動物実験を用いて検討を実施する。有酸素性トレーニングによって低下した動脈硬化度に関連する新規アディポカインを複数同定できた。しかしながら、運動による新規アディポカインの分泌増大を同定したのは血中レベルであり、今後、運動により血中濃度が増大したアディポカインは体のどこに蓄積された脂肪組織から主に分泌されているかを明らかにする必要性がある。そこで本研究は,有酸素性トレーニングにより全身に局在する脂肪組織のCTRPs遺伝子発現変動に局在性があるかを明らかにすることを目的とした。38週齢のSAMP1老齢マウスを有酸素性運動群(自発的回転車輪運動,n=10)および安静対照群(n=7)に分け,12週間後に精巣上体,皮下,大動脈血管周囲,肩甲下褐色の脂肪を摘出し,CTRPs mRNA発現を検討した。安静対照群において,精巣上体,皮下,褐色脂肪のadiponectin mRNA発現は血管周囲脂肪と比べて有意に高値を示した。また,CTRP3 mRNA発現は肩甲下褐色脂肪と比べて精巣上体,皮下脂肪で有意に高値を示し,CTRP5 mRNA発現は血管周囲脂肪と比べて精巣上体,皮下,肩甲下褐色脂肪で有意に高値を示した。一方,有酸素性運動群の精巣上体および肩甲下褐色脂肪のadiponectin mRNA発現は安静対照群と比較して有意に増加したが,それ以外の脂肪部位では変化が認められなかった。加えて,CTRP3 mRNA発現は精巣上体脂肪においてのみ有酸素性運動群で有意に増大したが,CTRP5 mRNA発現はどの脂肪部位においても変化が認められなかった。

このように,脂肪組織におけるCTRPs mRNAは局在する脂肪部位により発現量が異なるだけでなく,運動トレーニングによる発現変動も局在性があることが示唆された。有酸素性トレーニングによって低下した動脈硬化度に関連する新規アディポカインとして同定したCTRPs(adiponectin,CTRP3,CTRP5)が有酸素性トレーニングによってどの脂肪部位から主に分泌されているのかを遺伝子発現レベルで明らかにしたが,今後,運動によるこれらのアディポカイン変動が動脈硬化の低下に対して関与しているのかについて動物実験を用いて検討する必要性がある。体内の脂肪の過剰な蓄積(肥満)は虚血性心疾患,脳血管疾患などの動脈硬化性心血管疾患の発症リスクを増大させる。昨年の研究成果から,運動による動脈硬化の改善効果の機序として,脂肪減少により脂肪細胞から産生されるアディポカインの1つであるCTRPs(adiponectin,CTRP3,CTRP5)の血中濃度の変動が関与する可能性を明らかにした。しかしながら,CTRPsがどの脂肪部位から主に分泌されているかは明らかでない。そこで本研究は,有酸素性トレーニングにより分泌増大したCTRPsが動脈硬化の低下に対して関与しているかについて検討することを目的とした。38週齢のSAMP1老齢マウスを有酸素性運動群(自発的回転車輪運動,n=10)および安静対照群(n=7)に分け,12週間後に脂肪組織および動脈血管を摘出し,脂肪組織におけるCTRPsの遺伝子発現の変化およびミオグラフを用いてCTRPsリコンビナントによる血管拡張応答について検討した。有酸素性運動群の精巣上体のadiponectin mRNAおよびCTRP3 mRNA発現は安静対照群と比較して有意に増加したが(P<0.05),CTRP5 mRNAでは有意な変化が認められなかった。摘出血管に対するアセチルコリンの添加による血管拡張応答は運動により有意に改善した(P<0.05)。さらに,adiponectin,CTRP3リコンビナントの添加による血管拡張応答は運動により有意に改善した(P<0.05)。このように,有酸素性トレーニングにより分泌増大したCTRPsが血管内皮機能を改善させることで動脈硬化の低下に関与している可能性が示された。運動により血中濃度が増大したアディポカインが全身のどこに蓄積された脂肪組織から主に分泌されているかを明らかにするために、動物実験を用いて、今後、運動トレーニング後に全身に蓄積された脂肪組織からアディポカインの発現量を検討して、その発現量から血中濃度の増大を反映する部位を同定する。運動により血中濃度が増大したアディポカインであるCTRPs(adiponectin,CTRP3,CTRP5)が動脈硬化度の低下に対して貢献するのかを動物実験を用いて確認し,さらに,動脈血管組織においてどのような分子機序で動脈硬化を低下させるのかについて検討する。予定よりも実験試薬が安価に調達できたため、次年度使用額が生じた。そのため、血中濃度が増大したアディポカインであるCTRPs(adiponectin,CTRP3,CTRP5)が動脈硬化度の低下に対して貢献するのかを動物実験を用いて検討するためのリコンビナント購入として使用する予定である。
針葉樹由来木タールの炭素繊維化における炭化温度と繊維構造との関係

本研究では、これまで検討されていないカラマツ由来タールのピッチ化を検討した。針葉樹タールからもピッチ化できれば北海道や中国東北地方に大量に存在する針葉樹人工林の高度有効活用の要素技術になる。次にピッチ繊維の紡糸性向上と炭素結晶化促進のため、PP、PET、PEOなどのポリマー添加を検討した。元素分析、X線分析、熱分析、固体NMRなどにより構造解析を行った。細孔生成過程をTGによる分解ガスをGC-MSに直接取り込み定量し解析した。800°Cまでは当研究室設置の管状電気炉で焼成し、温度可変FT-IRにより炭化物構造解析を行った。三菱化学産資(株)坂出工場に設置されている2500°Cの高温炉を用い炭素繊維化を図り、温度と木タールの炭素結晶化過程との関係をX線、FT-IRなどを用いて明らかにした。(エゾハンノキ)由来木タールからピッチ系炭素繊維を製造するため、その技術的課題のうち、(1)木タールのピッチ化、(2)ピッチ繊維化は、オートクレープを用いて減圧下、200°Cで木タールピッチを製造し溶融紡糸装置を用いることでピッチ繊維化を行った。(3)硝酸酸化後にピッチ繊維を除々に加熱する方法で不融化できることを示し、(4)800°C、続いて2000°Cで焼成した繊維はX線測定により2θ=26°に炭素結晶に由来する吸収を示し炭素繊維製造可能であることを明らかにした。さらにピッチ粉を800°Cで焼成すると高い導電性(1.2x10^<-4>Ωcm)を示すことが分かりX線測定から表面の結晶化によると推定し、新しい導電性炭素材料として有望であると考えた。本研究は、持続的な社会発展のため化石燃料の消費を抑制し、再生産可能な森林資源の開発を目的に木タールの最先端炭素繊維化を目指す。高強度・高弾性率炭素繊維ではなく針葉樹由来タールから活性炭素繊維を目指す。ピッチへのポリマー添加による紡糸性の検討、金属や含窒素ポリマーによる木タールの焼成温度と炭素結晶化過程との関係解明、細孔生成過程の分解ガス定量、解析などの基礎研究を学術的特徴としている。予備的に広葉樹由来タールの炭素繊維化は可能との結果を得ており木タールから炭素繊維を製造したとの報告はなく独創的である。廃棄物を資源とするゼロエミッション型技術として北海道やアジアの未利用針葉樹の高度有効活用システムの構築に貢献する。化石燃料の使用量削減、炭素の地上滞留時間の延長などにより二酸化炭素削減にも貢献する。本研究は木タールの結晶化構造過程を調べ炭素繊維化の基礎研究により低エネルギー、低エミッション、バイオマス利用による化石燃料削減化技術やゼロエミッションの手法に合致し、資源循環型社会の構築に貢献する。私どもの木タール由来炭素繊維は、縮合芳香環構造の少なさや酸素含有量が多いという木材の性質を逆に利用し、ポリマー添加や炭素結晶化技術により付加価値の高活性炭素繊維化が目標で現行の技術とは差別化を図るものである。再生産可能な森林資源の有効活用技術の開発は、持続的な環境保全型社会の発展にとって重要である。私どもはこれまでに森林産業から出る木タールに注目し、ピッチ化後に繊維化、焼成することで炭素繊維が製造可能であることを報告してきた。この過程で木タールピッチを粉末として焼成すると高い導電性を示すことを見出した。導電性を持つ炭素材料は、キャパシタやリチウム電池、燃料電池などの負極用電極として使われ、炭素繊維など黒鉛構造を持つ炭素から製造される。この分野は、今後発展が期待され、バイオマス由来炭素を使うことが可能になれば、化石資源の節約、新しい産業になりうると考えた。

本発表では、バイオマス由来炭素材料の導電性について考察した結果について発表する。木タールから作成したピッチは、160°C程度で溶融する。そこでピッチを粉末として、始め800°Cで焼成した。このときピッチは一度溶融後に炭化するためフィルム状の炭化物となった。炭化物表面は金属光沢を示し共役した二重結合が生成したことが示唆された。さらにこの炭化物を粉末にして800°Cから2000°Cまで2度目の焼成を行った。表1に各温度で焼成した炭化物の体積抵抗値をリチウム電池用試験に従った方法により測定した結果を示す。体積抵抗値は800°Cで1回焼成したものでは5.3W・cmであったが2回焼成すると1万倍ほど体積抵抗値が下がる(導電性が高くなる)ことを見出した。高温焼成するとさらに体積抵抗値は低くなった。導電性はX線スペクトルで2q=26°(002面)に吸収が現れ(2000°C)るので黒鉛結晶性ではないが炭素の結晶化が進行したことと、2q=44°(10面)にも吸収を示すので表面の結晶化の進行によると推定した。本研究では、これまで検討されていないカラマツ由来タールのピッチ化を検討した。針葉樹タールからもピッチ化できれば北海道や中国東北地方に大量に存在する針葉樹人工林の高度有効活用の要素技術になる。次にピッチ繊維の紡糸性向上と炭素結晶化促進のため、PP、PET、PEOなどのポリマー添加、ポリビニルピリジンなど高温焼成したとき炭素6員環構造を構築できると考えられる含窒素ポリマーの共添加、Niなどの金属触媒添加による炭素結晶化も検討した。元素分析、X線分析、熱分析、固体NMRなどにより構造解析を行った。細孔生成過程をTGによる分解ガスをGC-MSに直接取り込み定量し解析した。800°Cまでは当研究室設置の管状電気炉で焼成し、温度可変FT-IRにより炭化物構造解析を行った。三菱化学産資(株)坂出工場に設置されている2500°Cの高温炉を用い炭素繊維化を図り、温度と木タールの炭素結晶化過程との関係をX線、FT-IRなどを用いて明らかにした。(エゾハンノキ)由来木タールからピッチ系炭素繊維を製造するため、その技術的課題のうち、(1)木タールのピッチ化、(2)ピッチ繊維化は、オートクレーブを用いて減圧下、200°Cで木タールピッチを製造し溶融紡糸装置を用いることでピッチ繊維化を行った。(3)硝酸酸化後にピッチ繊維を除々に加熱する方法で不融化できることを示し、(4)800°C、続いて2000°Cで焼成した繊維はX線測定により2θ=26°に炭素結晶に由来する吸収を示し炭素繊維製造可能であることを明らかにした。,さらにピッチ粉を800°Cで焼成すると高い導電性(1.2x10^<-4>Ωcm)を示すことが分かりX線測定から表面の結晶化によると推定し、新しい導電性炭素材料として有望であると考えた。
新規B型肝炎ウィルス感染システムを用いた抗ウィルス機構の探索

本邦における慢性肝疾患の大部分はB型肝炎ウィルス(HBV)ならびにC型肝炎ウィルス感染によるものである。しかしながら、HBV感染症の場合には、投薬によって期待できる効果はウィルスの複製・増殖を抑制するにとどまる。加えて、近年、継続的な薬剤投与に対するHBVの薬剤耐性獲得が大きな問題となっている。このため、宿主細胞内におけるHBV制御の分子機構を明らかにし、新しい抗ウィルス療法を開発することが強く求められている。我々は、HBVの自然感染モデルとして、ヒト肝腫瘍由来の培養細胞株を用いたHBVの感染系を確立した。この、in vitroのHBV感染モデルを活用し、ウィルス感染時に機能する宿主の候補分子群に焦点をあて、HBV感染細胞におけるこれら宿主ウィルス関連分子群の転写産物の発現量の変化を、マイクロアレイと定量RT-PCR法により検討した。HBV感染を契機にヒト肝細胞では、抗ウィルス分子であるAPOBEC3Gが発現誘導されることが明らかとなった。APOBEC3Gは、リンパ球に発現し、ヒト免疫不全ウィルスに対する抗ウィルス作用を発揮する分子とこれまで想定されてきたが、本研究によりヒト肝細胞ではHBV感染やインターフェロン刺激によりAPOBEC3Gが発現誘導されることが判明した。また、APOBEC3Gを発現した肝細胞では、感染したHBVゲノムの塩基配列に遺伝子変異が導入されることが確認された。同時に、APOBEC3Gは、感染した肝細胞におけるHBVの複製を抑制することも明らかとなった。以上より、HBVの感染したヒト肝細胞では、抗ウィルス分子であるAPOBEC3Gが発現誘導され、HBV感染制御に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。本研究は、in vitroのB型肝炎ウィルス(HBV)感染モデルを樹立し、HBV感染成立時の細胞内免疫応答機構を明らかにするとともに、新しい抗ウィルス薬をスクリーニングすることを目的とする。まず、無症候性キャリア(=野生型HBV)や各種慢性肝疾患症例(=各種変異型HBV)の血清を用いて、in vitroウィルス感染系の構築を行った。その結果、ヒト肝組織由来の細胞株であるHepG2細胞の培地に複数の分化誘導薬剤を経時的に添加すると、HBV感染に対する細胞の感受性が高まることを見いだした。この分化誘導後の培養細胞株にHBV陽性の患者血清を添加すると、シャーレ内でウィルス感染が成立し、HBVの複製・増殖が再現された。次に、ウィルス感染時に機能する宿主の候補分子として、インターフェロンにより誘導される抗ウィルス分子群、インターフェロン・シグナル伝達関連分子群、細胞表面レセプター分子群、細胞内センサー機能分子、APOBECfamily分子群に焦点をあて、各分子に対する特異的なプローブとプライマーを合成し、個々の分子に対しての定量RT-PCR系を確立した。の後、in vitroにおいて感染効率の高かった無症候性キャリア症例由来の血清を用いて、HepG2細胞にHBV感染を成立させたのちに、細胞からtotal RNAを経時的に抽出し、HBV感染細胞におけるこれらの宿主ウィルス関連分子群の転写産物の発現量の変化を、マイクロアレイと定量RT-PCR法により解析した。その結果、いくつかの分子がHBV感染に応答して発現上昇していることが確認された。引き続き、これらの分子のHBV感染成立時の細胞内免疫応答分子としての役割についての解析を進めているところである。In vitroのB型肝炎ウィルス(HBV)感染モデルを活用し、HBV感染成立時の細胞内免疫応答機構を明らかにする目的で、HBV感染時に発現量が変動する宿主分子の同定とその機能解析を進めている。HepG2細胞にHBV感染導入後、宿主抗ウィルス関連分子群の転写産物の発現量の変化を定量RT-PCRで検討したところ、遺伝子編集酵素のひとつであるAPOBEC3Gが発現誘導されることをが示唆された。そこでAPOBEC3G発現

プラスミド作成し、このベクターを薬剤選択下で細胞に導入することにより、APOBEC3Gを恒常的に発現する培養肝細胞を樹立した。このAPOBEC3G発現細胞では、通常のHepG2細胞処理時と異なり、血清由来のHBVのin vitro感染が成立しないことが明らかとなった。そこで、HBV感染成立後の肝培養細胞に、APOBEC3Gのtransientな発現導入を行ったところ、感染したHBVのウィルス複製中間体であるHBV RNA量の低下,HBV-cccDNA量の低下とともに、経時的な細胞内ウィルスゲノム量のすみやかな減少を認めた。同時に、APOBEC3G発現後にHBVゲノムをcloningし、pre-CoreからCore領域の遺伝子塩基配列を検討したところ、APOBEC3GによりウィルスのHBe抗原タンパク質の産生を停止させる遺伝子変異(終始コドンの生成)を含む、さまざまざ遺伝子変異が誘導されることがわかった。以上の解析により、宿主のもつ遺伝子編集酵素であるAPOBEC3Gが、ウィルスの複製阻害をするとともに、ウィルスゲノムに変異を導入することで、HBV感染肝細胞において抗ウィルス分子として機能していることが明らかとなった。
チオラト単核錯体の段階的集合化による系統的多核金属化合物の構築と不斉集合体の開発

チオレート型配位子(RS^-)を二分子あるいは三分子配位した八面体型単核錯体は、硫黄原子を用いて金属イオンと結合し、単核錯体の自己集合体である硫黄架橋多核錯体を形成することが示されている。最近、反応させる金属イオンを八面体性のコバルト(III)から四面体性の亜鉛(II)へ変えることにより、全く異なった構造をもつ硫黄架橋多核錯体の形成が見出され、金属イオンの配位様式に基づいた多核構造の制御の可能性が示唆された。そこで本研究では、これまで研究例の少ない二配位直線性や四配位平面性の金属イオンと八面体型チオラト単核錯体との反応を行い、新種の硫黄架橋多核錯体の構築、ならびに単核錯体の集合化による新規物性の発現を目指した。その結果、直線性金属イオンとして、硫黄原子との親和性が大きい銀(I)を選び、これを2-アミノエタンチオレート(aet)やL-システネート(L-cys)が配位したCo(III)チオラト単核錯体と反応させたところ、特異な三重らせん構造をもつ新規硫黄架橋Co^<III>Ag^I_3Co^<III>五核錯体が得られた。その構造を、単結晶X線解析により決定するとともに、生成する異性体の分離、分割、および種々の分光化学的手法による異性体の同定を行った。一方、四配位平面構造をとりやすいPd^<II>との置換反応をCo^<III>Ni^<II>Co^<III>硫黄架橋三核錯体に対して行ったところ、対応するCo^<III>Pd^<II>Co^<III>三核錯体が形成されることがわかった。さらに、このCo^<III>Pd^<II>Co^<III>三核錯体に当モルの[PdCl_4]^<2->を反応させたところ、八面体型単核ユニットにPdCl_2の結合したCo^<III>Pd^<II>二核錯体に構造変換された。これらの実験により、直線性や平面性の金属イオンによるチオラト単核錯体の集合様式を解明するとともに、金属イオンの配位様式ならびに反応モル比の調整による多核構造の制御を実証した。チオレート配位子(RS^-)を二分子配位した八面体型単核は、配位チオラト基の高い求核性により他の金属イオンと結合し、様々なタイプの硫黄架橋多核錯体を形成すると考えられる。しかしながら、このような単核ユニットを構成単位とする多核錯体については、その単核錯体の合成の困難さのため、これまで研究がほとんど進行していない。先に、本研究者は、2つのcis(S)-[Co(aet)_2(en)]^+ユニットから成るCo^<III>Ni^<II>Co^<III>硫黄架橋三核錯体([Ni{Co(aet)_2(en)}_2]Cl_4)が、[CoCl_2(en)_2]Clと[Ni(aet)_2]とのキレート転移反応により、容易に合成されることを見いだした。この三核錯体中のNi^<II>を他の金属イオンと置換することができるならば、cis(S)-[Co(aet)_2(en)]^+ユニットを構成単位とする様々な硫黄架橋多核錯体の開発につながると考えられる。

そこで、今回、硫黄原子との親和性が比較的大きく、Ni^<II>と同様、四配位平面構造をとりやすいPd^<II>との置換反応をおこなった。その結果、Co^<III>Ni^<II>Co^<III>硫黄架橋三核錯体に当モルの[PdCl_4]^<2->を反応させることにより、対応するCo^<III>Pd^<II>Co^<III>三核錯体([Pd{Co(aet)_2(en)}_2]Cl_4)が得られることがわかった。さらに、このCo^<III>Pd^<II>Co^<III>錯体に当モルの[PdCl_4]^<2->を反応させると、cis(S)-[Co(aet)_2(en)]^+ユニットにPdCl_2の結合したCo^<III>Pd^<II>二核錯体が([PdCl_2{Co(aet)_2(en)}]Cl)が生成した。このCo^<III>Pd^<II>二核錯体にCo^<III>Ni^<II>Co^<III>三核錯体を反応させたところ、もとのCo^<III>Pd^<II>Co^<III>三核錯体が生成した。従って、cis(S)-[Co(aet)_2(en)]^+ユニットとPd^<II>との反応モル比を調整することにより、多核構造を制御することが可能であることが明らかとなった。チオレート型配位子(RS)を三分子配位した八面体型単核錯体は、3つの硫黄原子を用いて金属イオンと結合し、単核錯体の自己集合体である硫黄架橋多核錯体を形成することが示されている。最近,反応させる金属イオンを八面体性のコバルト(III)から四面体性の亜鉛(II)へ変えることにより、全く異なった構造をもつ硫黄架橋多核錯体の形成が見出され、金属イオンの配位様式に基づいた多核構造の制御の可能性が示唆された。そこで本研究では、これまで研究例のない二配位直線性金属イオンと八面体型チオラト単核錯体との反応を行い、新種の硫黄架橋多核錯体の構築、ならびに単核錯体の集合化による新規物性の発現を目指した。その結果、直線性金属イオンとして、硫黄原子との親和性が大きい銀(I)を選び、これを2-アミノエタンチオレート(aet)やL-システネート(L-cys)が配位したCo(III)チオラト単核錯体(fac(S)-[Co(aet)_3],fac(S)-[Co(L-cys-N,S)_3]^3)と反応させたところ、特異な三重らせん構造をもつ新規硫黄架橋Co^<III>Ag^I_3Co^<III>五核錯体([Ag_3{Co(aet)_3}_2]^<3+>,[Ag_3{Co(L-cys-N,S)_3}_2]^3)が得られた。その構造を、単結晶X線解析により決定するとともに、生成する異性体の分離、分割、および種々の分光化学的手法による異性体の同定を行った。このCo^<III>Ag^I_3Co^<III>五核錯体をIイオン存在下で過剰のコバルト(II)と反応させたところ、コバルト(II)の自然酸化を伴い、直線型硫黄架橋Co^<III>Co^<III>Co^<III>三核錯体へと構造変換することが分かった。このCo^<III>Ag^I_3Co^<III>五核錯体のIイオンを用いた構造変換反応は、直線型三核錯体のみならず、反応させる金属イオンを亜鉛(II)に変えることにより単核ユニットが4分子集合したCo^<III>Zn^<II>_4八核錯体へも拡張できることが明らかとなった。これらの実験により、直線性金属イオンによる単核錯体の集合様式を解明するとともに、金属イオンの配位様式による多核構造の制御を実証した。
インスリンシグナリングの分子機構とその異常

糖尿病はインスリン作用の相対的不足によりもたらされる疾患であり、インスリンの作用機序ならびに、糖尿病におけるインスリン作用低下の機序を解明することは、非常に重要な研究テーマである。インスリン分子がインスリン受容体に結合すると、インスリン受容体のチロシン残基の燐酸化と内在するチロシン残基に特異的なプロテインキナーゼ活性が活性化される。このインスリン依存性に活性化されたチロシンキナーゼは、IRS-1をはじめとするいくつかの細胞内蛋白のチロシン残基を燐酸化する。、このIRS-1のチロシン燐酸化部位には、SH2ドメインを介してPI 3-キナーゼ、SH PTP-2,Grb2・Sos複合体が結合する。以上の点が明らかにされていたが、このIRS-1に結合するこれらの分子がインスリン作用の中のいかなる作用を伝達しているのかは不明であった。そこで、本研究ではインスリン受容体を発現させたchinese hamster ovary細胞(CHO-IR細胞)を用いて、IRS-1に結合する蛋白のdominantnegative型を細胞内に発現して、それぞれの蛋白がどのようなインスリン作用を伝達しているかを明らかにした。すなわち、PI 3-キナーゼはインスリンによる糖輸送の活性化、すなわち糖輸送担体のトランスロケーションに関与しているがras蛋白の活性化には関与していないことが、一方、Grb2・Sos複合体とSH PTP-2はインスリンによる糖輸送の活性化には関与していないが、ras蛋白の活性化には関与していることが明らかとなった。またインスリンによるグリコーゲン合成酵素の活性化には、従来いわれていたras・MAPキナーゼ系は関与していないことが明らかとなった。今後は、PI 3-キナーゼ活性化の異常が糖尿病の発症とどのように関与しているかが重要な研究テーマとなるであろう。インスリンがインスリン受容体に結合すると、受容体に内在するチロシン残基に特異的キナーゼが活性化され、IRS-1をはじめとするいくつかの蛋白が燐酸化される。IRS-1の各種のチロシン燐酸化部位には、それぞれの蛋白に内在するSH2ドメインを介してPI 3-キナーゼ、Grb2、SH PTP-2、Nckが結合することが明らかにされた。我々は、これらのIRS-1に結合する蛋白が、インスリンのどのような作用を伝達しているのかを、dominant negativeな作用を持つ蛋白を過剰発現することにより検討した。PI 3-キナーゼは、SH2ドメインを持つadaptor subunitである85kDaサブユニット(p85)とcataytic activityを持つ110kDaサブユニット(p110)から成るが、我々はp110との結合部分を欠損したp85(Δp85)がdominant negativeに働き得ることを見い出し、Δp85を過剰発現したstable cell line(CHO-1R/Δp85細胞)を得た。この細胞でインスリンの作用を検討すると、インスリンによるrasの活性化は正常に認められたが、膜ラッフリングの形成と糖輸送の活性化は認められなかった。IRS-1に結合しているGrb2はそのSH3ドメインを介してSosのプロリンを多く含む部位に結合している。SosはGDPをrasから遊離させる活性を持つドメインを含むが、この部分を欠失したΔSosを作製して大量に細胞に発現した所、インスリンによるrasの活性化は阻害された。SH PTP-2はドメインを持つチロシンフォスファターゼであるが、脱燐酸化活性を一塩基変異で消失させた変異SH PTP-2を細胞に大量発現すると、この細胞ではインスリンによるrasの活性化が阻害された。

従って、我々はIRS-1に結合する蛋白の中で、PI 3-キナーゼは糖輸送の活性化ならびに膜ラッフリングの形成の情報を、Grb2とSH PTP-2はrasの活性化の情報を伝達していることを見い出した。SH2ドメインを持つチロシンフォスファターゼとしては、SH PTP-1とSH PTP-2が知られている。我々は、SH PTP-2がIRS-1に結合し、インスリンによるras蛋白の活性化に関与していることは既に明らかにしたが、SH PTP-1についても検討した。SH PTP-1は血液系の細胞のみにその発現が認められるが、インスリン受容体を発現したChinese hamster ovary (SHO-IR細胞)に発現するとインスリン依存性にその538番目のチロシン残基が燐酸化され、内在するチロシンフォスファターゼ活性が増加することを見い出した。しかしながら、SH PTP-1はインスリンに感受性のある組織での発現が明らかでなく、この蛋白のインスリン作用における生理的意義は不明である。IRS-1にはGrb2・Sos複合体が結合すること、ならびにSosにはcell-free系でras蛋白を活性化する作用があることが知られていた。我々は、ras蛋白を活性化しえない変異SosをCHO-IR細胞に発現してインスリン作用を検討した結果、Grb2・Sos複合体がインスリンによるras蛋白の活性化に関与していることを見い出した。インスリンによるグリコーゲン合成酵素の活性化は、ras蛋白活性化の下流にあるという考えが一般的であったが、我々は変異Sosを発現したCHO-IR細胞ではグリコーゲン合成酵素の活性化は正常であることを見い出し、インスリンによるグリコーゲン合成酵素の活性化はras非依存性であることを明らかにした。更に、PI3-キナーゼ85kDaサブユニットの糖尿病者における変異についても検討し、326番目のメチオニンからイソロイシンの変異が100名のNIDDMと正常者で比較した場合、NIDDMで有意に多いことを見い出した。
墓地埋葬法と新葬送システムの展開についての研究-法秩序の再構築に向けて

葬送領域(葬ること)において、大きなパラダム変化が起こっている。日本の近代家族は、祖先崇拝の機能を持ち続け、民法もそれを容認していた。20世紀の末になると、少子によって祭祀承継者(アトツギ)の確保が困難になり、祖先祭祀の機能を持ち続けた日本の近代家族は解体を始める。人々は地域や家族との繋がりが希薄になって、あらゆるものが市場化・商品化するなかで、自分自身の意志によって(自己決定)によって、葬送のあり方を決めたいと思うようになった。この現象を「葬送の個人化」と呼んでおく。葬式は家族だけで行い、人の死が社会に伝えられなくなった。お墓は家族が引き継ぐものではなく、樹木葬や散骨が急速に増えてきた。他方では、貧困層ではお金がないために葬式をあげることができない人々が増えるようになった。新自由主義の展開のもとで、葬送領域でも「格差」が顕著になってきた。わが国の墓地埋葬法においては、土葬と火葬について規定し、焼骨は墳墓か納骨堂に入れることを前提としている。墓地は墳墓を建立する場所であり、その墳墓は子孫(祭祀承継者)によって承継されることを想定している。したがって、承継を前提としていない樹木葬や散骨における新しい焼骨の処理の仕方は、その法律の想定外であった。また、墳墓は子孫によって継承されるものであり、その処理の責任は家族にあると考えてきた。したがって、「埋葬義務」について規定することはなかった。この散骨や樹木葬は法律の想定外の葬法について、一部の地域を除くとすれば、これを行政機関が取り締まることはなかった。多くの人々は「葬送の自由」を主張するようになり、墓地埋葬法は空洞化し、いくつかの混乱も生まれるようになっている。1新葬送システムの展開がどのように進んでいるかについて、平成18年度においては北海道と岩手県・京都府・兵庫県において調査を行った。散骨においては、都市住民を中心とする「撒く側」の論理と風光明媚な北海道や沖縄等の「撒かれる側」の論理が対立し、社会の分裂が深刻化している。北海道においては、長沼町において散骨を規制する条例が制定されたが、他の市町村においても指導要綱の作成などによって散骨を事実上規制する自治体も現れている。また、他方では散骨を業とする民間会社も多数登場し、事実上野放図の状態にある。他人の委託を受けて散骨を行い民間団体などの実態調査も行う必要があるだろう。2墓石(墳墓)の代わりに樹木を植える樹木葬も、次第に浸透している。この形態も千差万別であり、樹木の周りに焼骨を散布することによって墓地としての許可を受けないで樹木葬を行う業者(寺院)も登場しているが、他方においては自然環境のなかに墓地をどのように位置づけるという観点から、新たな墓地造成を志向する意欲も見受けられる。3無縁墳墓の増大によって、その整備を積極的に行う自治体も登場するようになった。その整備の過程で合葬式共同墓を設けたり、樹木葬のような新しい葬送.埋葬の形態を模索する自治体もある。しかし、現行の墓地埋葬法が現状にあわなくなり、また新しい葬送システムを導入しようとしても現行法が栓楷となってそれを実現できない自治体もある。そのため、抜本的な法改正を求める自治体も多い。墓地行政を担う各自治体が、野放図に展開する新葬送システムの展開に戸惑いながら、試行錯誤をはじめている。1新葬送システムの展開について、平成19年度においては九州(福岡県)から中国地方(山口県・島根県・鳥取県)、関東地方(神奈川県・東京都・千葉県)において調査を行った。

この調査を通じて散骨や樹木葬などの新しい葬送方法が浸透していることがわかった。都市部だけではなく、過疎地域とも言える山陰地方や伊豆大島などにおいて樹木葬墓地の建設が認められるようになっているが、その理由はその地域の受容に基づくというより都市部の住民の受容を宛てにして建立されたものと考えることができる。また・九州・福岡県では、地元の市役所さえも掌握をしていない違法な樹木葬墓地も見いだすことができた。新たな樹木葬墓地は事実上野放図の状態にあり、今後大きな社会問題になる可能性も大きい。2墓石(墳墓)の代わりに樹木を植える樹木葬も、次第に浸透している。この形態も千差万別であり、樹木の周りに焼骨を散布することによって墓地としての許可を受けないで散骨型の樹木葬を行う業者(寺院・NPO法人)も登場している。このような散骨に対しての法的な規制を求める自治体も確実に増えてきているように思われる。3無縁墳墓の増大によって、その整備を積極的に行う自治体も登場するようになった。その整備の過程で合葬式共同墓を設けたり、樹木葬のような新しい葬送・埋葬の形態を模索する自治体もある。横浜市では新たに市営の樹木葬墓地を整備したが、現行の墓地埋葬法が現状にあわなくなり、現行法が桎梏となってその新しい葬送のあり方も中途半端なものにならざるを得ない。墓地行政を担う各地方自治体も、野放図に展開する新葬送システムの展開に戸惑い、他方では墓地埋葬法の改正を求める声も大きなっている。平成20年度は、新しい葬送システムの導入が行われているデンマークとスウェーデンにおいてその法制度と実態についての調査を行った。両国とも、墓地行政は教会省の管轄であり、墓地の提供は、国または市の福祉行政として行い、その費用は教会税ないしは葬式税によってまかなわれている。墓地や埋葬に関しては、詳細な法と規則によって定められ、「埋葬義務」が定められ、遺体や遺骨を個人で保管することは認められていない。ただ、1970年以降急速に火葬が浸透し、それに伴い遺骨の埋葬(処理)方法が多様化している。国や市は、その多様な要求に応えるために詳細な規則を定め、従来の墓地空間のなかに新たな方式による埋葬方法を整備し、さらに環境に配慮したミンネスランドのように散骨型墓地空間も作り出した。日本のように民間が指導する新しい葬送ではなく、国や市が率先して国民(住民)の要求に応えるように制度整備を行い、国によって「埋葬義務」の維持を行っているように考えられる。日本では、祖先祭祀を前提とした埋葬システムが崩れつつある。法は「埋葬義務」を規定していないため、法の道徳的・倫理的基盤が崩れ、「何でもあり」の状況が続いている.新しい法秩序の形成が求められている。