hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経幹細胞の分化運命を決める統合的メカニズムの解明

「ニューロン分化期において、神経幹細胞がニューロンへと分化する過程において、クロマチン状態の大規模な変化が貢献する」という仮説を検証した。まず、発生中の大脳新皮質組織を用い、神経幹細胞から特定のニューロンサブタイプへと分化する間の各ステップにおける細胞を生体から直接単離する手法を確立し、それらの単離した細胞のクロマチン凝集状態を調べた。その結果、「神経幹細胞から未成熟ニューロンへと分化する段階」および「未成熟ニューロンからより発達したニューロンへと成熟する段階」において、大規模なクロマチン変化が起こることを明らかにした。さらに、このニューロン成熟過程でクロマチン状態が変化する領域に濃縮している転写因子結合配列を同定した。現在この転写因子の機能を中心に、大規模な遺伝子発現変化に関わるメカニズムについて検討中である。我々は以前に、胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」の一部が成体脳室下帯の神経幹細胞になる起源細胞であることを報告している。本研究において、胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」の一細胞解析を行い複数の異なる細胞集団を得た。そして、より成体神経幹細胞に近い集団についてクロマチンの凝集状態、ヒストン修飾状態、および遺伝子発現プロファイルとの関連を検討中である。特定のニューロンサブタイプだけをラベルしてクロマチン状態を追う手法を新たに開発することに成功した。またその手法を用いて、大脳新皮質ニューロン分化過程で重要な役割を果たすクロマチン制御因子候補を同定した。さらに、成体神経幹細胞の胎生期起源細胞集団をより厳密に規定することに成功し、そのクロマチン状態等についての情報を世界で初めて得つつある。いずれも当初の計画以上に進行している。(1)ニューロン成熟過程でクロマチン状態が変化する領域に濃縮しているクロマチン制御因子結合配列を見出した。そこでこの因子のニューロン成熟過程における機能を詳細に調べ、この大規模な遺伝子発現変化に関わるメカニズムについて検討する。(2)成体神経幹細胞の胎生期起源細胞をより厳密に規定し、単離することに成功した。そこで現在進めつつあるエピジェネティックな情報および発現情報を組み合わせ、この幹細胞系譜がなぜ他の神経幹細胞と異なりニューロン分化ポテンシャルを成体まで維持し続けられるのかを明らかにしたい。我々はこれまでに、ポリコーム群因子(PcG)が大脳皮質発生の後期においてニューロン分化誘導遺伝子群のクロマチンを抑制状態にし、ニューロン分化期を終了させること、HMGAタンパク質がニューロン分化期における神経幹細胞のニューロン分化誘導能に必須である事、を報告した。しかし、いかにしてポリコーム群因子が大脳新皮質の発生時期依存的にニューロン分化を抑制できるのか、またHMGAタンパク質がニューロン分化能を促進できるのか、は不明であった。本研究において我々は、ニューロン分化誘導遺伝子座におけるポリコーム群因子依存的ヒストン修飾の拡大がHMGAタンパク質により抑制されているという結果を得た。脳のほとんどの領域において生後神経幹細胞は消滅するが、成体期になっても一部の脳領域においてのみ生涯ニューロンを産生し続ける神経幹細胞が存在することが知られている。そのような成体神経幹細胞が発生過程でどのように形成されるかは不明であったが、我々は以前に、胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞」が長期維持されて成体神経幹細胞になることを見出した。本研究において、この胎生期において分裂を停止した神経幹細胞群がいかなる性質を持つかを検討し、いくつか特徴的な遺伝子の発現を見出した。また、胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞」の一細胞解析を行い、クラスタリングによって成体神経幹細胞と類似の転写パターンを示す細胞群を同定した。各発生段階の神経幹細胞を単離し、ポリコーム群因子依存的ヒストン修飾H3K27me3のChIP-seqを行ったところ、発生早期のニューロン分化期においても(転写発現しているにも関わらず)既にH3K27me3がターゲット遺伝子座の上流に局在していることを見出した。そして、発生後期のグリア分化期になるとH3K27me3ドメインが拡大しポリコーム群因子ターゲットの発現が抑制されることが分かった。そこで、H3K27me3ドメインの拡大を決めるメカニズムが、ニューロン分化期の終了タイミングを決める主要なメカニズムであるといえる。我々は発生早期においてH3K27me3ドメインの拡大を止めている因子を調べるためH3K27me3ドメインの両端DNA配列に注目したところ、AT-rich配列が濃縮していることを見出した。そこでAT-rich配列に結合するHMGAタンパク質について注目したところ、発生早期神経幹細胞においてはHMGA2が(ニューロン分化誘導遺伝子近傍領域において)H3K27me3ドメインの両端に結合する事、発生後期になるとHMGA2の結合が減少することを見出した。このことは、HMGA2がポリコーム群因子の拡大を防ぎ、ニューロン分化遺伝子の発現を発生早期に維持しているという可能性を示唆する。胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」を大脳基底核より単離し、「分裂の早い神経幹細胞群」と比較した。トランスクリプトーム並びにプロテオームにおいて多くの違いが多く観察された。更に胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」が均一の細胞集団なのか、異なる細胞集団から成るのかを調べるために、一細胞解析を行った。その結果、トランスクリプトームに基づくクラスター解析により、複数の異なる細胞集団が得られた。

まず、発生中の大脳新皮質組織から神経幹細胞からニューロン分化する間の各ステップにおける細胞を生体から直接単離する手法を確立した。次にそれらの単離した細胞のクロマチンの凝集状態を調べた。その結果、「神経幹細胞から未成熟ニューロンへと分化する段階」においてはクロマチン状態の大規模な変化が起こることを見出した。さらに「未成熟ニューロンからより発達したニューロンへと成熟する段階」においても異なるレベルの大規模なクロマチン変化が起こることを明らかにした。そして、このクロマチン状態の変化する領域に存在する遺伝子の発現量も変化しているという結果を得た。現在、このニューロン成熟過程でクロマチン状態が変化する領域に濃縮している配列を詳細に調べており、この大規模な遺伝子発現変化に関わるメカニズムについて検討中である。胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」が均一の細胞集団なのか、異なる細胞集団から成るのかを調べるために、一細胞解析を行った。その結果、トランスクリプトームに基づくクラスター解析により、複数の異なる細胞集団が得られた。そして、そのひとつのサブ集団と成体の静止期神経幹細胞と遺伝子発現プロファイルの共通項を見出した。これにより初めて、計画当初に目指していた「起源細胞のエピジェネティックな状態」の解析が可能になった。現在、この細胞集団を単離してヒストン修飾状態を調べつつある。クロマチン状態の解析やトランスクリプトーム解析に時間がかかったが、結果として当初の計画以上に順調に進展している。「ニューロン分化期において、神経幹細胞がニューロンへと分化する過程において、クロマチン状態の大規模な変化が貢献する」という仮説を検証した。まず、発生中の大脳新皮質組織を用い、神経幹細胞から特定のニューロンサブタイプへと分化する間の各ステップにおける細胞を生体から直接単離する手法を確立し、それらの単離した細胞のクロマチン凝集状態を調べた。その結果、「神経幹細胞から未成熟ニューロンへと分化する段階」および「未成熟ニューロンからより発達したニューロンへと成熟する段階」において、大規模なクロマチン変化が起こることを明らかにした。さらに、このニューロン成熟過程でクロマチン状態が変化する領域に濃縮している転写因子結合配列を同定した。現在この転写因子の機能を中心に、大規模な遺伝子発現変化に関わるメカニズムについて検討中である。我々は以前に、胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」の一部が成体脳室下帯の神経幹細胞になる起源細胞であることを報告している。本研究において、胎生期において「分裂を停止した神経幹細胞群」の一細胞解析を行い複数の異なる細胞集団を得た。そして、より成体神経幹細胞に近い集団についてクロマチンの凝集状態、ヒストン修飾状態、および遺伝子発現プロファイルとの関連を検討中である。特定のニューロンサブタイプだけをラベルしてクロマチン状態を追う手法を新たに開発することに成功した。またその手法を用いて、大脳新皮質ニューロン分化過程で重要な役割を果たすクロマチン制御因子候補を同定した。
Eメールによるライティングコミュニケーションの日独対照研究に基づく教材開発

本研究の目的は,ドイツ語と日本語の依頼のEメールの構造を比較することである。本研究のために,ドイツ人と日本人の学習者によって書かれた200のEメールを実験デザインによって収集した。そして形式的,構造的,言語的特性に基づきEメールを分析した。本研究の質的な結果に基づいて,ドイツ語学習者が目標言語においてより適切に依頼を書く手助けとなる教材を作成した。初年度は、研究計画全体の基礎となるEメールデータの収集とその統計的および内容的な分析の作業を中心とした研究活動を行った。具体的には、広島大学とドイツ・ビールフェルト大学において、それぞれ約100名の日本人あるいはドイツ人の学生に、依頼する課題の難易度や人間関係における変数(親疎・社会的な地位の違い等)などの様々な指標を変えることによって、様々に条件付けられた課題を与えて依頼のEメールを書いてもらい、そのテキストデータを収集した。また、研究代表者、研究協力者等を中心に、そのテキストを内容的に分類・分析するとともに、統計的な処理を施した。その際、Eメールにおいて依頼を行う場合、日本人とドイツ人は異なった方略が好んで用いられていることがわかった。一例を挙げると、ドイツ人の場合は遂行的な発話形式が好んで使われるのに対し、日本人の場合はその形式はほとんど使われないこと。また、日本人の場合は、「本を借りたいんですが・・」というような願望表現や「・・してください」という形の命令表現が好んで使われるが、これらはドイツ人からみるとむしろ直接的すぎて丁寧でないと感じられることなどがわかった。2年次以降の研究は、これらの知見やそれが示唆することを基に進める予定である。なお、これらの中間的な分析結果は、第35回日本独文学会言語学ゼミナール(京都)や2007年夏期JALT全国大会(東京)などの場で報告した。本研究の目的は、日本人とドイツ人がそれぞれの母語で書いたメールと日本人のドイツ語学習者がドイツ語で書いた「依頼・お願い」の表現を含むメール(以下「依頼メール」と略)を収集しデータベース化し、それらの経験的なデータからわかる両言語の作文慣習の違いを明らかにし、それを日本人に対するドイツ語教育に役立てることである。本研究の2年目において、研究代表者は、広島大学において、日本人母語話者の学生が、外国語としてのドイツ語で書いた「依頼メール」を収集した。これらを、研究分担者である岩崎克己および吉満たか子ならびに研究協力者である日本人学生とともに分析した。また、これらのデータを、既に研究の初年度において収集され、データベース化されている日本人およびドイツ人学生がそれぞれの母語で書いた「依頼メール」と比較した。それにより、日本人のドイツ語学習者は、ドイツ語の「依頼メール」を作成する際にも、日本語の作文慣習を用いていることが示された。たとえば、日本人が書いたドイツ語の「依頼メール」には、負担をかけることに対する謝罪が述べられているが、ドイツ語ではそうした場合に謝罪表現が使われるのは普通ではない。逆に、ドイツ語ではよく使われる、感謝の表現や埋め合わせの約束などはそれほど使われていない。また特に、日本語でよく使われる慣用表現である「よろしくお願いします」や「お世話になります」などの言語表現レベルでの干渉も見られた。これらの研究成果については、すでに東京における学会等でも成果報告している。3年計画の最終年度に当たる本年度においては、初年度および2年度に実施された調査研究の結果得られた、Eメールというコミュニケーション手段の中の「依頼」における言語的な単位と表現手段に関する諸データを整理するとともに、それらを統計学の様々な方法を使って定量的に分析した。それに引き続き、上記の調査研究によって得られたドイツ語母語話者と日本語母語話者のEメールに見られる諸特徴、ならびに日本人のドイツ語学習者によって直接外国語としてのドイツ語で書かれたEメールに見られる諸特徴を、体系的に分析しつつ収集かつ整理し、メルボルンにおける語用論会議(Pragmatics Conference, 2009年7月)や静岡におけるJALT-Meeting(2009年11月)のような国際会議でそれらの具体例について研究発表を行った。また、それらのデータを日本におけるドイツ語教育の実践において役立てられるような形でまとめ、具体的な成果として、Eメールにおいて「依頼」を言語化するための「諸表現」のリストを作成した。そのリストでは、学習言語(=ドイツ語)において典型的な表現形式(文法構造を含む)や語彙的な単位をそれぞれリストアップするとともに、これらを日本語母語話者に見られる表現形式(同じく、文法構造を含む)と比較した。こうした対照言語学的なアプローチによる教材は、様々な言語行為に重点を置いたEメールにおけるライティング教育という領域における研究代表者の将来的な研究活動の基礎をなすものである。
遷移金属触媒によるアルキル化を基盤とする物質変換反応の開発と応用

遷移金属触媒によるアルキル化反応の開発と応用研究に取り組んだ。主な成果は以下のとおりである。1)アルキルーアルキルカップリング反応において触媒回転数100万回を達成した。2)第三級アルキルグリニャール試薬をカップリングパートナーとする第四級炭素構築反応を開発した。3)従来よりアルキルーアルキルカップリング反応の鍵活性種として提唱していたアニオン性ニッケル錯体の単離構造決定に成功した。4)ジエンの内部炭素選択的なアルキル化反応を達成した。5)開発したカップリング反応を利用したリン脂質の全合成を達成した。さらに、炭素ーフッ素、炭素ー酸素、炭素ー水素結合の切断を伴う触媒反応を多数開発した。本研究では遷移金属触媒によるアルキル求電子剤もしくはアルキル求核剤を反応基質とするアルキル化反応の開発を目指し検討を行った。研究の推進にあたり、安価な第一遷移金属の利用、分岐炭素の構築を可能とする2級および3級アルキル基質の利用を可能とする反応系の構築を指標とした。これまでの研究成果を基にブタジエンの様な不飽和炭化水素添加剤存在下、様々な第一遷移金属の触媒活性の検討を行った結果、コバルト触媒が1級アルキルハライドとアルキルグリニャール試薬とのクロスカップリング反応に触媒活性を示すことを明らかにした。本触媒系の特徴は、立体的に嵩高くこれまで利用が限られていた3級アルキルグリニャール試薬が利用出来る点にあり、第4級炭素を効率よく構築することが可能である。さらに、アミドやエステル等の極性官能基共存化においてもそれらを損なうことなく反応が進行することを明らかにした。また、興味深いことに芳香族ハロゲン化物は反応に関与せず、sp3炭素上でのクロスカップリング反応が選択的に進行した。反応の詳細を明らかにする為に種々検討を行った結果、本反応はハロゲン化アルキル由来のアルキルラジカル中間体を経ないイオン機構により進行することを明らかにした。これは既存のコバルト触媒によるハロゲン化アルキルのクロスカップリング反応とは異なる特徴である。さらに、ブタジエン添加剤は、系中で発生するコバルトヒドリド種と反応し、鍵活性種であるアリルコバルト錯体の支持配位子として機能していることを明らかにした。コバルトと同族のロジウム錯体の反応性を検討した結果、アリールグリニャール試薬との反応により、アリール基を二つ有するアニオン性錯体の生成を示唆する結果を得た。本錯体は、ビニルエーテル類と反応し、ビニルエーテルの炭素ー酸素結合の切断を伴ったアリール化反応によりスチレン誘導体を与えることを見出した。クロスカップリング反応の合成化学的利用の拡大をめざし、コバルト触媒系の反応条件の最適化および大スケールでの実施を検討し、合成反応としての利用価値の高さを示した。また、銅触媒系について詳細な反応機構研究を行い、触媒の失活過程の詳細を明らかにした。また、ブタジエンおよびアルキン添加剤の触媒失活の抑制効果に関する調査を行い、その詳細を明らかにした。その結果、これまで触媒回転数が数百回であったアルキルーアルキルクロスカップリング反応において触媒回転数100万回以上を達成した。さらに、連続的なクロスカップリング反応による有用化合物の合成をめざし、多くの天然物および医薬品に含まれるシクロプロパン骨格を導入可能な合成素子の開発を行った。また、機能性共役分子ヘのアルキル鎖の導入によるバルク材料中での配向制御を目指し、機能性分子のモデル分子としてアントラセンを取り上げ、アルキル鎖の導入位置および長さによる固体状態での分子配向の変化に関する予備的知見を得た。共役ジエン類の分子変換反応に取り組み、銅触媒およびニッケル触媒によるパーフルオロアレーンによるブタジエンのパーフルオロアリール化反応を見出し合成反応へと展開した。銅触媒を用いるとブタジエンの内部炭素にパーフルオロアリール基が導入された生成物が得られた。一方で、ニッケル触媒を用いた場合には、ブタジエンの二量化を伴って、1,6-オクタジエン構造の3位にパーフルオロアリール基が導入された生成物が選択的に得られた。錯体化学的手法を駆使し、アニオン性錯体の構造決定に取り組んだ。その結果、ロジウム触媒による炭素ー酸素結合の切断を経るクロスカップリング反応の想定鍵活性種であるアニオン性ジアリールロジウムの単離構造決定に成功し、前年度の機構研究から想定された反応機構を裏付ける重要な知見を得た。前年度の成果をもとに共役ジエンの分子変換反応に取り組んだ。その結果、ニッケル触媒を用いてブタジエン、フッ化アルキル、アリールグリニャール試薬との反応により、ブタジエンの二量化を伴ったアルキルアリール化反応が進行することを明らかにした。さらに、求電子剤としてフッ化アルキルに代えてパーフルオロアレーンを用いることにより同形式の反応が進行し、パーフルオロアリール基を導入する反応の開発に成功した。同様の反応を、銅触媒存在下、アルキルグリニャール試薬を用いて行うと、ブタジエンにパーフルオロアリール基と水素もしくはアルキル基を導入する多成分反応が進行することも明らかにした。一方、ニッケル触媒系にアルキルグリニャール試薬を適用すると、ブタジエンの二量化を伴ったパーフルオロアリール化反応により、1,7-オクタジエンが得られることを明らかにした。さらに、クロスカップリング反応を利用したシクロプロパン骨格を有する長鎖脂肪酸類の合成を検討した。

前年度に開発したシクロプロパンを有する合成素子を用いて種々の長さのアルキルグリニャール試薬およびブロモ化した脂肪酸との二段階のカップリング反応により、シクロプロパンを脂肪酸骨格の望む位置に選択的に導入することに成功した。また、不斉シクロプロパン化反応と組み合わせることにより、光学活性体の合成も達成した。また、機能性共役分子ヘのアルキル鎖の導入によるバルク材料中での配向制御について前年度の成果をもとに、ピレンへのアルキル鎖の導入と発光特性への影響を調査した。その結果、アルキル鎖の長さにより固体状態における分子間相互作用の様式が変化し、特定の長さのアルキル鎖の場合には、固体状態においてもモノマー発光が選択的に生じることを明らかにした炭素資源として利用価値の高い、ブタジエンを反応基質とする一連の官能基化手法の開発を達成した。すなわち、銅を触媒とすることにより、ブタジエンのアルキル化反応やパーフルオロアルキル化反応により、官能基化された末端オレフィンが得られる。さらに、触媒としてニッケルを用いることにより、同様の基質の組み合わせにおいて、ブタジエンの二量化を伴った反応が進行し、1,6-および1,7-オクタジエン骨格の構築と官能基化が一挙に進行することも併せて見出した。これらの成果は、本研究課題の中心的なテーマであるアルキル化反応において重要な成果である。さらに、アルキル化反応のみならず、機能性分子として期待されるポリフルオロアレーン類の合成手法の発見は、一連の分子変換反応が様々な求電子剤へと応用出来ることを示すものであり、今後の発展が期待出来る。さらに、アルキル化反応を利用することにより、天然物、合成医薬品に広く見られるシクロプロパン環を有する脂肪酸類の合成手法を確立したことにより、アルキル化反応の合成化学的利用価値を示すとともに、さらなる応用研究への足掛かりを築くことが出来た。アルキル化反応を基盤とする、機能性材料創出に向けた成果として、ピレンの様な発光特性を有するπ電子骨格に、アルキル鎖を導入し、その発光を制御することに成功した。分光学測定と結晶構造解析を組み合わせることにより、発光色の変化の理由が明らかになりつつある。本成果は、アルキル基導入手法が機能性分子の材料応用に必要な合成技術であることを示すものであり、適切なアルキル基の導入によるバルク材料の機能制御手法へとつながると期待出来る。上記の様にクロスカップリング反応の応用研究および多成分反応に関して、計画当初の想定を超える多くの重要な結果が得られつつある。最終年度に当たる本年度は、これまでの研究成果をもとに、飽和炭化水素を基盤とした応用研究、ならびにこれまでに開発した触媒的アルキル化反応の反応機構研究に取り組んだ。パイ共役系分子はその分子設計に基づく機能創出ならびに応用研究が精力的になされているが、実際の材料としては多くの場合固体状態で使用される。すなわち分子間相互作用のため溶液中における単分子の物性がそのまま材料としての機能に反映されない。そこで、アルキル鎖を導入することによりパイ共役系の機能を固体中において制御する手法の確立を目指し検討を行った。具体的にはピレンをモデル分子とし、鎖長の異なるアルキル鎖を系統的に導入し、固体状態におけるパッキング構造と光学特性の関連を検討した。その結果、固体状態においてもピレン1分子に由来する光学特性を発現すること成功した。
一年輪単位の較正データを用いた暦年較正とウイグルマッチングの検討

年輪年代が既知の日本産樹木試料について14C年代測定を行い,IntCalと比較してきた.日本産試料をIntCalで暦年較正すると平均的に2030年古い較正年代が求まる.この較正暦年代のずれの問題を検討するために,(i)日本各地の樹木年輪,(ii)韓国産樹木年輪,について,ずれの有無を検討した.いずれも,有意なずれを持つことが確認された.また,14C年代測定の信頼性を調べるために,諸外国のラボとの比較を行ったところ,名古屋大学と他機関の年代測定結果はよく一致した.日本産試料について正確な較正年代を得るためには,日本産樹木について,精度,正確度の高い14C年代値を蓄積することが大切である.これまでに得ている日本産樹木試料の一年輪単位の14C年代データは,西暦72年1860年にまたがり,西暦5901070年,西暦14001860年は一年飛びだが連続している.これまでに,日本産樹木試料の一年輪単位の14C年代データは,IntCal13世界標準データと比較してほぼ一致しているが,詳しく見ると15年から30年古い方へずれる傾向がある.本年度の研究は,(i) 14C年代データの測定範囲をさらに拡大して古い年代への「ずれ」を確証する,(ii)ずれる理由を検討するために調査を地理的に広げる,の2点について研究を推進した.(i)の年輪年代幅を拡大した試料については,紀元前700年800年頃の年輪試料について14C年代測定を行い,日本産樹木年輪の若い年代範囲の試料と同様に,古めの年代を示すことを確認した.(ii)の地域拡大については,まず,青森県下北半島産のアスナロ埋没林についてAD1310AD1500の一年輪毎の14C濃度を測定し,それをIntCal13世界標準データと比較したところ,AD1310AD1460の間は,日本産樹木年輪の方が,系統的に31年程度古く,しかし,AD1460AD1500の間は平均15年若くなっている.また,韓国にて測定された樹木年輪14Cデータを入手し,それをIntCal13世界標準データ及び日本のデータと比較した.IntCal13世界標準データと比較すると,AD1250AD1650の間では,+17+/-35年古く,AD1650AD1850の間では,+6+/-31年古くなっており,傾向としては,日本のデータと良く一致していることを確認した.今回,アスナロ埋没林樹木について,AD1250AD1650の間でIntCal13よりも若く得られた点は,一般的傾向とは逆になっており,今後,気候変動の要因などとの関連を調べる必要がある.これまでに得ている日本産樹木試料の一年輪単位の14C年代データは,西暦72年1860年にまたがり,西暦5901070年,西暦14001860年は一年飛びだが連続している.日本産樹木試料の一年輪単位の14C年代データは,IntCal13世界標準データと比較してほぼ一致しているが,詳しく見ると15年から30年古い方へずれる傾向がある.昨年度に引き続いて,(i) 14C年代データの測定範囲をさらに拡大して古い年代への「ずれ」を確証する,(ii)ずれる理由を検討するために,調査を地理的に広げる,の2点について研究を推進することを目標にした.(i)の年輪年代幅の拡大については,屋久杉について,未測定であった12世紀中頃の年輪につて14Cデータを増やした.(ii)の地域拡大については,アリゾナ大学の年輪年代研究所において年輪年代が確定され保管されていた,ロッキー山脈に生育したBristlecone pineについて,BC23AD24の年輪を入手でき,1年輪に分けてそれらの14C年代測定を行った.日本の樹木については,まだ14C年代が測定されていない年輪年代期間であるため,IntCal13と年代比較を行ったところ,Bristlecone pine年輪の14C年代はIntCal13に比べて50年程度古い年代を示した.この傾向は,日本産樹木の年輪が示す傾向と同じとなった.これまで,海外の樹木年輪資料について1年輪ごとに分けての14C年代測定は,ほとんど例が無い.北米でも,日本産樹木年輪試料と同様に14C年代がIntCal13に比べて50年程度古く出る傾向が見えることから,この傾向は日本産樹木に特有なことではないことが示される.すでに,隣国の韓国の試料でも,14C年代がIntCal13に比べて50年程度古く出る傾向が確認されており,地域を広げてこの傾向の有り様をチェックする必要がある.IntCal13世界標準14C年代較正データに用いられている14C年代データは,20年の年輪をまとめて測定されたものであるが,本研究では,1年輪ごとの14C測定を目的としており,また,高精度を保証するために同一の試料を複数回測定することになり,現代から2000年遡るだけで大変な測定数になる.しかし一方では,精度の高い測定であり,1年輪ずつの測定であったことから,AD774-775年,AD993-994年1年間に14C濃度が急激に増加する現象を(Miyake et al. 2012, 2013, 2014)検出することができた.

樹木年輪の高精度14C濃度測定は,地球に入射する宇宙線強度変動の詳細な解析に,特に,太陽活動の経時間変化を細かく調査するうえでも大変有益な情報の一つをもたらすものと言える.本研究計画の初年度にあたるH26年度は,(i)紀元前700年800年頃の年輪試料,(ii)青森県下北半島産のアスナロ埋没林の14C年代測定,また,(iii)韓国にて測定された樹木年輪14Cデータの解析を行い,H27年度は,北米ロッキー山脈に生育したBristlecone pineなどの樹木年輪の高精度14C年代の充実を図ってきた.この樹木年輪の高精度14C年代測定データの充実を進めつつ,次の14Cデータ利用に関するステップに発展させる計画であり,おおむね順調に進展しているといえる.これまでに得ている日本産樹木試料の一年輪単位の14C年代データは,西暦72年1860年にまたがり,西暦5901070年,西暦14001860年は一年飛びだが連続している.日本産樹木試料の一年輪単位の14C年代データは,IntCal13世界標準データと比較してほぼ一致しているが,詳しく検査すると日本産樹木年輪試料の14C年代の方が15年30年程度古い方へずれる傾向がある.昨年度に引き続いて,(i) 14C年代データの測定範囲をさらに拡大して古い年代への「ずれ」を確証する,(ii)ずれる理由を検討するために,調査を地理的に広げる,の2点について研究を推進することを目標にした.また,(iii)14C測定ラボに依存する系統的な14C年代のずれの発生の可能性を検討するために,全く同一の試料について,外国の複数の14C測定ラボで14C測定を行い,その結果の比較検討を計画した.(i)の年輪年代幅の拡大については,屋久杉について,12世紀中頃14世紀中頃の年輪につて14Cデータを増やした.(ii)の地域拡大については,アリゾナ大学の年輪年代研究所において年輪年代が確定され保管されていた,ロッキー山脈に生育したBristlecone pineについて,新たに54905411BCの年輪を入手でき,1年輪に分けてそれらの14C年代測定を、名古屋大学、アリゾナ大学、スイス工科大学(ETH)にて行った.名古屋大学の14C年代がIntCal13に比べて系統的に古い14C年代を示したので当初は心配したが,他の2つの14C測定ラボの結果とよく調和していたことから,この年代範囲ではIntCal13の方に問題がありそうであることが示された.3つのラボの測定結果を総合すると,54815971BCにおいて14C濃度が急激な増加(0.20%/y)が確認された.年輪年代が既知の日本産樹木試料について14C年代測定を行い,IntCalと比較してきた.日本産試料をIntCalで暦年較正すると平均的に2030年古い較正年代が求まる.この較正暦年代のずれの問題を検討するために,(i)日本各地の樹木年輪,(ii)韓国産樹木年輪,について,ずれの有無を検討した.いずれも,有意なずれを持つことが確認された.また,14C年代測定の信頼性を調べるために,諸外国のラボとの比較を行ったところ,名古屋大学と他機関の年代測定結果はよく一致した.日本産試料について正確な較正年代を得るためには,日本産樹木について,精度,正確度の高い14C年代値を蓄積することが大切である.
視運動性刺激の脳内情報処理メカニズムの解明

放射状の視覚運動パタンによって誘発される眼球運動を詳細に解析することにより、ヒトで商事が現象が、人と同じ霊長類の動物においても観察されることを確かめた。今後、これら動物モデルを生理学的に解析することで、人における脳内の仕組みの理解につながる放射状の視覚運動パタンによって誘発される眼球運動を詳細に解析することにより、ヒトで商事が現象が、人と同じ霊長類の動物においても観察されることを確かめた。今後、これら動物モデルを生理学的に解析することで、人における脳内の仕組みの理解につながる(1)先行研究で行ったヒトの実験と同じ視覚刺激装置を立ち上げた(実験設備の設置、調整)。(2)視覚刺激が、先行研究と同じかどうかのチェックを行った(実験設備の校正、チェック)。(3)サルの視力が、眼前23cm38cmの範囲で確保されているかの実験を行い、行動実験学的に正常に見えていることを確認した(視力の確認作業、基本的な実験条件の詰め)。(4)サイン波状グレーティングによる、放射状運動視覚刺激に対する輻輳・解散眼球運動の空間周波数特性、及び、コントラスト依存特性を一頭のサルについて取得し、ヒトのデータ、及び、追従眼球運動時のデータとの比較を行った(実験遂行に必要な、基礎データの取得等)。(6)上、(4)と(5)の結果を、H19年3月の日本生理学会大会にて、口頭発表を行った(初期的に得られたデータの発表)。(7)データの検証の為、別の固体による検証実験を行うために、動物の訓練を開始した(結果の検証実験の準備開始)。(1)先行研究で行ったヒトの実験と同じ視覚刺激装置の実験設備の改良、校正、調整を継続して行った。(2)動物が、実験の一試行あたりに必要な期間、正確に(0.5度以内)視標を固視しつづけるよう訓練を行った。(3)訓練中期において、動物の体調の変調を来したので、訓練を中止。システムの輝度や動作のチェックを行った。(4)目標のレベルまで行動学習が進まず、一旦訓練を中止。其の間に、感染症が生じたので治療。(5)大事を取って、当初の動物の利用を一旦中止。予備の動物の訓練を行った(現在、新システムへの対応訓練中)。(6)本研究に先行して行っていた、ヒトでのデータの論文を投稿した。本応募課題において、次のような結果を得た。・実験装置の開発・設置:ヒトを対象とした散大・凝集視覚性運動刺激によって誘発された眼球運動の研究に用いたものと同等の性能をもった動物用実験装置を日本で設置・校正。輝度の制御は、11ビット解像度(2048階調)を確認。実現できた視覚刺激装置の性能は次の通り:色彩:白黒輝度階調:11ビット(2048階調)以上画像解像度:1600×1200ピクセルフレーム周波数:100Hz・行動実験:1.課題成功率サルの注視課題成功率は、実験開始当初の目標であった95%を十分に満たした。2.サルでの心理物理実験の結果○サルの視力についての確認実験サルの視力(特に近位側視力)がヒトと同じ程度であるかを確認する実験:サルの前に置いたCRTモニターと眼との距離を20cm35cmで変化させ、見える距離のみを変させ評価した。○サルにおける放射状方向への視運動に対する反応1fにより生じた眼球運動を、刺激呈示後60100mS間の眼位の変化について詳細に計測し、周波数特性曲線を得た。その結果、最大応答を示した空間周波数は、0.10.6サイクル/度であった。この値は、同様の実験を行った際、ヒトで得られた結果と非常に近い値であった。最適周波数は、コントラストに依存した変化を示さなかった。3.結果の評価本応募における行動学的実験による結果は、ヒトにおいて得られていた結果と、ほぼ同じである事が分かった。この事は、サルの脳内での処理の特性は、ヒトにおける処理の特性と同じである事を示唆している。これによって、サルにおける神経生理学的研究は、ヒトの脳で行われているであろう情報処理のモデルとして位置づける事ができるといえる。
大動脈瘤治療用ステントグラフトの至適形状及び材質の開発研究

臨床で用いられているCT撮影条件下での3D-CTによる計測値と実測値との相違を確認するためのファントム実験を行った。種々の径のアクリル製円筒容器を用い血管モデルを作製し、実際に臨床で使用している撮影条件によりヘリカルCTを撮影し、これらの3D-CT画像を作製画像上で径を計測した。この画像の計測値と実測値とを比較し良好な相関があることを確認した。また、腹部大動脈瘤患者に対して、同様の条件にてヘリカルCTを撮影し3DーCTを作製した。ヘリカルCTデータをワークステーション上で補間し0.2mm厚の横断像を再構成し、このデータを元に紫外線レーザーで光硬化樹脂の液面に描画し硬化させ、順次積み重ねていくことにより、大動脈瘤レプリカを作製した。5例の大動脈瘤症例の3D-CTと、その大動脈レプリカの計測値の相関を検討し、これについても良好な相関を得た。このレプリカを用い複雑な形状をした大動脈瘤に対するステントグラフトの設計や留置のシミュレーションを行った。複雑な形状をした瘤であっても、レプリカにて事前にシミュレーションを行い、ステントの形状を設計することにより、瘤形に沿った挿入が可能であり、有用であることを確認した。臨床例においても、初期に使用していた、straight typeに比して、動脈瘤形にあわせた、curved typeは、endoleak等の合併症が少なく、臨床面からも瘤形にあわせたステントグラフトの設計が有効であると思われた。また、留置に際しては、留置手技中低圧を維持し、脈圧を低下させることが重要であり、このことが留置精度の向上および位置移動の減少に寄与することが確認された。各種画像診断を参考に、最大瘤径50mm、ネック径20mmの大動脈モデルを液状ラテックスにて作成した。低コンプライアンスモデルの作製にあったっては、壁の外側をナイロンメッシュで被い壁の拡張性に制限を加えた。ステントは、0.4mm径のステンレスワイヤーを電気溶接した25mm長、8ベントのZステントを5連結し全長125mmとした。グラフト素材は、(1)0.1mm厚のexpanded PTFE、(2)0.2mm厚のexpanded PTFE、(3)0.15mm厚・150mlporosityのwoven polyester及び、(4)0.13mm厚・900mlporosityのwovenpolyesterを用いた。ステントグラフトをそれぞれ大動脈モデルにリークなく密着させて留置し弾性大動脈瘤モデルを作成し、圧測定回路をステント内及びステント外-瘤内(以下、瘤内)の2カ所に設置した。これらをポンプに接続し、種々の脈圧を負荷し圧を測定した。すべての条件で、グラフト外-瘤内の圧はグラフト内の圧より低くかった。特に高コンプライアンスモデルにおいては、(1)(3)にて瘤内の圧はステント内に比して40%以下であった。また、(4)においては7594%程度であった。低コンプライアンスモデルではすべてのグラフト素材において550%ほど低下したが、負荷する圧の上昇とともに圧較差は低下した。以上、高低異なるコンプライアンス弾性動脈瘤モデルを用いて、圧緩衝効果を比較検討したが、低コンプライアンスモデルにおいては、負荷圧の上昇に伴いステントグラフトの圧緩衝効果が低下することが示された。これは低コンプライアンスの瘤ではいかなるステントグラフトを用いても血圧上昇に伴いステントグラフトの圧緩衝効果が低下することから、ステント留置後も血圧のコントロールを厳重に行うことが必要であることが示された。また、高コンプライアンスの瘤では、0-porosityのPTFEはもちろん150mlporosityのwovenpolyesterでも良好な圧緩衝効果が期待できることが示された。
遺伝子導入自家血管内皮前駆細胞によるハイブリット型人工血管に関する研究

本研究の目的は動脈硬化性血管病変に対して長期開存を期待しうる,自家血管内皮前駆細胞を用いたハイブリッド型小口径人工血管を開発するものである。昨年度までにヒト末梢静脈血中より自家血管内皮前駆細胞を分離し,培養の結果,肉眼的に血管内皮細胞への分化を確認した。また分離した血管内皮前駆細胞の培養条件についても,コラーゲンやフィブロネクチンなどの細胞外基質をコーティングしたディッシュ上での培養を行い,至適条件を検討している。しかしながらヒト末梢静脈血中に含まれる血管内皮前駆細胞数は,静脈血100mlに対し1x10^4個程度と非常に少なく,より詳細な分化の確認や,細胞機能の確認に至っていないのが現状である。一方で本研究では,分離した血管内皮前駆細胞あるいは血管内皮細胞に対し遺伝子導入を行い,より確実な抗血栓作用あるいは速やかなハイブリッド型人工血管の生体への同化を目指している。今年度は強力な血管内皮細胞増殖因子として知られる肝細胞増殖因子(HGF)遺伝子を用いた,in vivoでの遺伝子導入実験およびその遺伝子発現の確認を行った。その結果,当教室で従来から使用している遺伝子銃により,遺伝子導入後3日目には血中HGF濃度の有意な上昇が確認された。最近のES細胞を用いた研究では,Flk^+ES細胞からの血管内皮細胞への分化が報告されており,今後はこのような細胞の使用も考慮に入れ,さらに研究を進めていく予定である。本研究の目的は、動脈硬化性血管病変に対して長期開存を期待しうる,自家血管内皮前駆細胞を用いたハイブリッド型小口径人工血管を開発すると同時に、血管内皮前駆細胞に対し抗動脈硬化作用を有する遺伝子導入を行い、動脈硬化そのものを治療しようとするものである。A)自家血管内皮前駆細胞の分離および血管内皮細胞への分化の確認.1.成熟血管内皮細胞の分離および培養システムの確立ヒト臍帯静脈よりコラゲナーゼ法により血管内皮細胞を分離し、培養システムを確立した。2.血管内皮前駆細胞の分離および培養システムの確立静脈血採血によりヒト末梢血を得た後、リンパ球比重分離法を用いて単核球成分を分離した。さらに血管内皮前駆細胞と造血幹細胞に共通の表面抗原であるCD34に対する抗体をコーティングした磁気ビーズを用いて単核球成分中よりCD34陽性細胞を分離した。3.血管内皮前駆細胞から血管内皮細胞への分化誘導分離したCD34陽性細胞を血管内皮細胞増殖因子を含む培地を用いて、コラーゲンコーティングディッシュ上で培養し、形態学的な内皮細胞への分化を確認した。B)血管内皮前駆細胞に対する遺伝子導入の基礎的検討.遺伝子組み換え技術を用いて、目的の遺伝子を構築した後、in vitroおよびin vivoにて遺伝子導入を行った。In vitroではジーンパルサーを用いて、in vivoでは遺伝子銃を用いて導入を行い、ともに良好な発現を確認した。しかしながらヒト末梢静脈血中に含まれる血管内皮前駆細胞数は,静脈血100mlに対し1x104個程度と非常に少なく,より詳細な分化の確認や,細胞機能の確認に至っていないのが現状である。

その結果,当教室で従来から使用している遺伝子銃により,遺伝子導入後3日目には血中HGF濃度の有意な上昇が確認された。最近のES細胞を用いた研究では,F1k+ES細胞からの血管内皮細胞への分化が報告されており,今後はこのような細胞の使用も考慮に入れ,さらに研究を進めていく予定である。
北日本における第四紀後期の山麓斜面および河成段丘の高精度地形面編年

北日本においては,周氷河作用などの影響により年代指標が発見されない場合が多いことから,特に寒冷期の堆積物や地形面の年代は不明な点が多かった.そこで本研究では,新たな年代測定法を適用し,北日本における河成段丘や丘陵を対象に高分解能な地形面編年をおこなうことを目的とする.本研究で得た結果は,北日本の地形発達と陸域の古環境の関係についての重要な情報を与えるものである.北日本においては,周氷河作用などの影響により年代指標が発見されない場合が多いことから,特に寒冷期の堆積物や地形面の年代は不明な点が多かった.そこで本研究では,新たな年代測定法を適用し,北日本における河成段丘や丘陵を対象に高分解能な地形面編年をおこなうことを目的とする.本研究で得た結果は,北日本の地形発達と陸域の古環境の関係についての重要な情報を与えるものである.1.内容本研究は,北日本における斜面や周辺に分布する段丘の高分解能な編年を目的として行われた.平成22年度は,北海道南西部の遊楽部川流域の河成段丘,北海道北部の利尻島山麓の扇状地,同オホーツク海側のクッチャロ湖周辺の段丘および沖積低地を対象地とし,野外調査および室内作業・実験を行った.2.実施項目と進行状況実際の研究内容・スケジュールは,概ね事前の計画通りに進行している.遊楽部川流域の段丘からは,複数のテフラを見出すとともにOSL年代試料を採取した(2010年10月).利尻島の扇状地では,地形の記載(同10月)とOSL年代測定(同11月2011年2月)の結果,扇状地面の一部はおよそ3万年前頃に堆積し,その後2万年前頃に周氷河作用が生じていたことが明らかとなった.クッチャロ湖周辺では,ボーリング掘削によってコア試料を採取し,記載と各種試料採取をおこなった(2011年3月),現在は,これらの野外調査時やコア試料から得た各種試料についての実験・分析を進めるとともに,順次成果の公表の準備を行っている(一部発表済み).3.意義・量要性各種試料を用いた堆積物の年代推定の結果からは,陸域の寒冷な古環境の指標となりうる地形に対して高分解能な時間軸を投入が可能となる.コア試料の解析結果も地形学的・年代測定学的成果にあわせ,有機的に結び付けることによって,寒冷期の山麓から海岸部に至るまでの気候環境・堆積環境と地形発達の応答について詳細かつ新たな知見を得ることができる.2年目にあたる平成23年度は,総合的な成果のとりまとめに向け,引き続きこれらの実験・分析作業を行う.1.目的本研究は,北日本における斜面や周辺に分布する段丘を対象に,ルミネッセンス年代測定法を適用し高分解能な編年を目的とする.2.内容1)新たなルミネッセンス年代測定法の適用の試み:ルミネッセンス年代測定法は堆積物中の鉱物の最終露光年代を求める手法であるため,年代資料が見つからない地域においても高分解能に編年を行うことができる.一方で,現在一般化している石英のOSL年代測定法は,約200Gy(北日本の場合,約7万年前)で信号が飽和する.そこで本研究では,より古い堆積物の年代測定が可能な最新のルミネッセンス年代測定法である長石のpIRIR年代測定法をも適用する.そこで本研究ではまず,pIRIR年代測定法の適用の可否を確認するために,本州北部において風成堆積物を採取し,pIRIR年代測定を行った.その結果,独立年代指標とpIRIR年代値はよく一致することが明らかとなった.2)北海道における段丘・斜面・沖積層の編年:北海道南西部,遊楽部川流域の河成段丘では,MIS6,4,<2に形成された段丘面の形成年代を直接年代値によって明らかにした.北海道北部の利尻島では,東麓の扇状地面がおよそ1.5万年前頃に形成したことが明らかとなった.クッチャロ湖周辺の沖積低地では基底礫層が約12kaに堆積したと判断された.隣接する宗谷丘陵北部では,ソリフラクション堆積物を切る斜面構成物質がそれぞれ約16ka,13kaという年代値を示した。3.意義・重要性これらの新たな多点・高分解能な年代値に基づき,本研究の対象地域では1213ka前後に河川流量が増加し,河成段丘や沖積低地下位の埋没谷が形成されたことが絶対年代に基づき明らかとなった.あわせて,pIRIR年代測定法を適用することにより,中期更新世以降の高分解能な地形発達史の解明が可能であることが明らかとなった.
中国ビルマ国境域における民族景観の変容と国境域文化の創造に関する人類学的研究

本科研プロジェクトでは、中国とビルマ国境間の人口流動が、国境都市・村落の人口構成と社会文化をいかに変えたのかという点について調査研究した。人口構成を民族景観として、社会変化を国境域文化の創造と定義して、中国ビルマ国境都市である瑞麗を対象に、文献調査および現地調査を行った。その結果、主に次の点についての知見が得られた。(1)瑞麗は国境交易の中心として発展しているとともに、国境を挟んだ地域の人々が比較的自由に国境を往来することができるため、国境による国民管理をすり抜けるような民族景観が見られる。(2)そうした民族景観は、ビルマ難民のカチン人やロヒンギャ、華僑など境界領域にある人々が参集している。当該研究は、中国とミャンマーの国境域において生じているヒト、モノ、情報の流動が、当該社会における文化や社会制度にいかなる変容を与えているのかについて明らかにするものである。そのため、昨年度に引き続き本年度も、中国雲南省の瑞麗市において、国境域の人口や情報の流動に関するフィールド調査を行った。とくに、ミャンマーから瑞麗市に移住し、ミャンマー人居住コミュニティにおいて生活している複数の個人から聞き取り調査を行った。また、ミャンマーと中国国境域のミャンマー側に集合しているカチン族難民の居住地区にも入り、難民の生活に関する現状調査を行った。その結果、国境域としての瑞麗は文化や社会システムの混淆する部分と、アジール的な部分が存在していることが了解できた。調査協力者は、88年のミャンマー民主化運動とその後の政府による民主化弾圧に伴い、ミャンマーから中国領に流入した。パスポートなどの身分証を持っていたわけではなく、書類上は不法移民として瑞麗市に居住していた。家族の呼び寄せ等を経て、現在では子供と妻、さらに子供の妻なども中国側で生活している。IDを証明する何らのドキュメントも有していなかったため、中国からの出国もできず、宝石商などを営んでいた。調査協力者の息子の妻は中国人である。他方、国境域の性格は同時にアジール性を帯びている。訪問したミャンマー中国国境のミャンマー側は、ミャンマー北部カチン州の難民が集まっている。ミャンマーの民主化にも関わらず、ミャンマー北部のカチン州ではミャンマー政府軍とカチン独立軍との紛争が生じている。その結果生じた難民(正確には国内避難民)が、国境域に集結し共同生活を行っている。しかも、この難民キャンプは、元来中国人が経営していたカジノであった。国境域における民族景観の変容に関する調査を行うため、中国雲南省においてフィールド調査を行った。また、これまでの研究成果を発表するために、国際学会、国内学会において研究報告を行った。加えて、他地域との比較をするために、研究協力者に他地域における研究を行ってもらった。その詳細は以下のとおりである。5月18日から5月16日に、中国ビルマ国境地域にあるカチン族難民キャンプにおいてフィールド調査を行った。中国ビルマの国境域は異なる複数の景観を有している。平成23年度、平成24年度は、国境域における人口流動に着目し、ビルマ華僑の中国への再移住や、ビルマ人の中国への違法・合法定住、さらに国境域における商業の交流などについて調査を行った。平成25年度は、国境域において人口流動が困難なケースとして、ビルマ国境域に難民として集合し中国領へ移住ができないカチン族難民のキャンプを調査した。国境が透過性をもつ場合と、全く透過性を発揮できないケースとを理解することができた。また、雲南省での調査の際には、雲南大学の民族学研究所等において、国境域調査について意見交換を行った。8月6日から8月15日にマンチェスター大学の世界民族学・人類学会議において、研究発表を行った。とくにビルマ華僑ムスリムの移住に関して報告を行うと同時に、意見交換を行った。また、10月25日から10月29日にかけては、福岡大学で開催された現代中国学会において研究発表を行った。さらに、1月12日から1月28日には、大阪大学人間科学研究科のカルビン・デ・ロス・レイエス非常勤講師をフィリピンに派遣し、フィリピン・パラワンのタグバヌア社会において、海域の国境域におけるエスニック・マイノリティの保健衛生について調査を行ってもらった。中国ビルマの国境周辺域における人口流動、および人口流動にともなう社会文化的変容に関する歴史的状況を調査・分析するため、2011年9月11日から9月25日まで、イギリス・ロンドンの大英図書館において、英領植民地期における上ビルマに関する史料の収集を行った。その結果、同地域・同時期における上ビルマの華僑。華人の実態について、興味深い文書を収集することができた。とくに、従来私が行ってきた上ビルマの中国系ムスリムと、英国植民地政府との間において、国境画定と国境観念の同定に関する重要な一次史料を見つけることができた。大英博物館において収集した史料の分析については、平成24年度に行うことになる。

また、境界域の文化形成に関する書籍をまとめて購入した。また同時に、同地域の人口流動と衛生観念の変容・現状に関する調査データの収集、およびその発表のため、研究協力者のカルビン・デ・ロス・レイエスをミャンマーに派遣し調査を行うとともに、アメリカ合衆国・ワシントンで行われた学会において研究発表を依頼した。同氏の調査・研究発表を通じて、本研究プロジェクトの研究が進める境界域の文化変容というテーマについて、身体と疾病の管理というより根源的なテーマにつながる議論を期待することができる。加えて私は、平成23年度において本研究と密接に関係する研究成果として、3件の分担執筆論文と4件の国際学会報告を行った。平成23年度の研究成果をステップとして、平成24年度には中国雲南省瑞麗市におけるビルマ人移民について本調査を行う。また、ビルマの対中国交易拠点都市においても、中国ビルマ間を往還する移民について、本調査を行う。平成24年度の計画はおおむね次のとおりであった。(1)中国雲南省の国境域における本調査:中国雲南省の瑞麗市及び畹町鎮において、ビルマ人居住者と中国人との協働・排除関係について調査する。具体的には、宗教組織・宗教実践、日常的生活実践、交易活動において、複数のエージェント(ビルマ人居住者と中国人住民)での協働関係と排除の関係を調査する。(2)ビルマの対中国交易拠点都市における本調査:上ビルマの対中国交易拠点都市(ラショー・ピンウールインなどの予定)において、中国国境域との往還移住者に対してインタビュー調査を行う。具体的調査地と調査対象は、平成23年度に雲南省で取得したデータを活用して策定する。(3)中国ビルマ国境域の変遷に関する口述史料の収集:今日の国境域における人口流動と比較するため、中華人民共和国成立前の雲南ビルマ国境域の状況を、聞き取り調査を基に整理する。中国雲南省・上ビルマ両方の調査地における長老を対象にインタビュー調査を行う。(4)研究成果の公開:調査結果は活動報告として、所属大学の専攻のホームページで一般公開すると同時に、学内の紀要等に投稿する。ほぼこの通りに実行できている。研究計画どおりに研究が進んでいる。平成25年度の計画は次のとおりである。(1)中国雲南省の国境域における本調査:平成24年度に引き続き、中国雲南省の瑞麗市において、ビルマ人居住者と中国人住民との協働・排除関係について調査する。この調査をもとに、当該地域における「国境域文化」と「国境域コミュニティ」の特質を明らかにする。現地協力者とともに、8月に20日程度の調査を予定している。(2)ビルマの対中国交易拠点都市における本調査:平成24年度に引き続き、上ビルマの対中国交易拠点都市において、中国国境域との往還しているビルマ人に対してインタビュー調査を行う。9月に15日程度の調査を予定している。(3)他の地域の国境域との比較分析:3年間の調査データを、他地域の国境域研究と比較する。