hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低次元炭素構造における微量軽元素原子のイメージング

低次元炭素構造における各元素の検出と分布の可視化を目標として、透過電子顕微鏡観察(TEM/STEM)および分光測定(EELS/EDS)を実施した。機能化フラーレンとカーボンナノホーン(CNH)の複合体の観察では、個々のフラーレン殻とCNHとの連結構造を明瞭に捉えることに成功した。また、フッ化黒鉛試料の加熱によるフッ素分布の変化をSTEM-EELSにより観測した結果、加熱によるフッ素含有量の減少はμmスケールの領域でほぼ均一に進行し、顕著な偏りは見られないことを確認した。本申請課題は、非結晶性・非周期性の低次元構造を有する炭素物質を対象として、分析電子顕微鏡(STEM-EELS/EDS)による高感度分光測定を中心に、とくに第2周期に属する微量異種元素原子の検出とその存在位置の特定を同時に行うことを目的とした。具体的には、含リチウム分子を担持させたカーボンナノチューブやグラフェンにおけるリチウムイオン(Li+)の分布、酸化黒鉛やフッ化黒鉛を前駆体とする膨張化黒鉛中の残留酸素・フッ素原子の分布の可視化に取り組み、物性との相関を検証するとともに、炭素マトリクス中の異種原子のイメージング技術として本手法の確立を目指した。本年度はとくに、フッ化黒鉛試料の低加速STEM観察を実施し、さらに電顕装置内での試料加熱によるフッ素分布の変化を、EELSおよびEDSによる二次元マッピング測定によって明らかにした。なお、このフッ化黒鉛試料については、加速電圧80kVおよび60kVにおいて高分解能観察による原子レベル構造像の撮影も試みたが、フッ素原子の脱離が速やかに起こり、残留炭素の二次元格子像が観察されたのみであった。今後、試料の照射損傷を低減するための方策として、さらに低い加速電圧(たとえば30kV)がノックオンダメージに対しては有効であると思われるが、ほかにイオン化などによるフッ素脱離の可能性も排除できず、液体窒素温度における低温観察など、観察条件の模索を継続する必要性が示された。本申請課題は、非結晶性・非周期性の低次元構造を有する炭素物質を対象として、分析電子顕微鏡(STEM-EELS/EDS)による高感度分光測定を中心に、とくに第2周期に属する微量異種元素原子の検出とその存在位置の特定を同時に行うことを目的とする。具体的には、含リチウム分子を担持させたカーボンナノチューブやグラフェンにおけるリチウムイオン(Li+)の分布、酸化黒鉛やフッ化黒鉛を前駆体とする膨張化黒鉛中の残留酸素・フッ素原子の分布の可視化に取り組み、物性との相関を検証するとともに、炭素マトリクス中の異種原子のイメージング技術として本手法の確立を目指す。本年度はまず、STEM-EELSによるリチウムイオンの分布測定に着手した。種々の手法によりリチウムを担持もしくは内包させたナノカーボン試料(カーボンナノチューブ(CNT)、フラーレン等)に対し、数種類の条件(電子線加速電圧120-30 kV)においてTEM/STEM-EELS測定を実施し、加速電圧とリチウムのEELSシグナル強度の相関など、基礎データの収集を行った。この結果、低加速電圧条件(加速電圧60-30 kV)では、電子線照射によるリチウムの散逸などの試料ダメージが大幅に抑制され、十分な強度でEELSシグナルの微細構造を観測できることを確認した。STEM-EELSによるスペクトルイメージ測定により、ハライドや炭酸塩などリチウムの化学状態の二次元分布を、ナノメートルオーダーで観測することに成功した。また、酸化黒鉛由来のグラフェン試料に対しても、欠陥部位における異種原子(酸素等)の分布を探るため、低加速STEM-EELS実験を開始し、次年度も継続する予定である。上記の実績概要のとおり、本研究課題はほぼ当初の研究計画どおりに実施されており、有用な基礎データが得られつつあるため、おおむね順調に進展しているといえる。H24年度は、新たにフッ化黒鉛由来の膨張化黒鉛やグラフェン試料を使用し、残留フッ素原子の分布測定に着手する。また初年度に開始したリチウムおよび酸素の分布測定も継続し、いずれの元素についても原子レベルの分布測定の実現を目指す。次年度の研究費は、主に試料作製に必要となる消耗品(試薬、ガス、ガラス器具、電顕関連部品)の購入に充当するほか、成果発表のための学会参加費および旅費として使用する予定である。
骨中γ-Carboxyglutamic Acid含有蛋白に関する研究-蛋白の精製, 抗体の作製, および免疫組織化学的研究

骨組織は69%の無機質, 22%の有機質ならびに9%の水より構成される.有機質の90%はtype Iコラーゲンで残りが非コラーゲン蛋白である.BGPは非コラーゲン蛋白の主要な成分であり,その20%を占める.1.BGPの精密1)粉砕骨の作製:ポリトロンRT10/35で試みたが,粉砕に長時間を要したので,フリーザー/ミルNo.6700を用い,比較的短期間に微細粉砕骨を作製できた.2)Price etalの方法に準じて精製を試みたが,蛋白収量が悪く, Gundberg etalの方法に準じて行った.ア.脱灰は0.5%EDTA,pH8.0, 4°C, Protein inhibitorを添加し行った.脱灰後,透析を行う(透析膜Cut off10000).イ.Sephade×G75gelにかけ分子量約10000に相当する部分を集めた.ウ.限界濾過器の濃縮を行わず,必要に応じ,凍結乾燥を行った.エ.DE53(Whatman)を用い,イオン交換カラムクロマトグラフィーを2回行った.オ.精密BGPとした.精密BGPは脱イオン水で透析脱塩を行い,凍結乾燥した.3)免疫は家兎に免疫した.4)骨組織標本作製:ホルスリン固定後, EDTA脱灰とした.3.BGPの局在:骨芽細胞,骨細胞,これらの細胞に近接する類骨基質辺縁に認めた.若干,骨髄細胞にBGPの染色が認められた.軟骨細胞には局在は認められなかった.第30回歯科基礎医学会で上記演題名で報告する予定である.骨組織は69%の無機質, 22%の有機質ならびに9%の水より構成される.有機質の90%はtype Iコラーゲンで残りが非コラーゲン蛋白である.BGPは非コラーゲン蛋白の主要な成分であり,その20%を占める.1.BGPの精密1)粉砕骨の作製:ポリトロンRT10/35で試みたが,粉砕に長時間を要したので,フリーザー/ミルNo.6700を用い,比較的短期間に微細粉砕骨を作製できた.2)Price etalの方法に準じて精製を試みたが,蛋白収量が悪く, Gundberg etalの方法に準じて行った.ア.脱灰は0.5%EDTA,pH8.0, 4°C, Protein inhibitorを添加し行った.脱灰後,透析を行う(透析膜Cut off10000).イ.Sephade×G75gelにかけ分子量約10000に相当する部分を集めた.ウ.限界濾過器の濃縮を行わず,必要に応じ,凍結乾燥を行った.エ.DE53(Whatman)を用い,イオン交換カラムクロマトグラフィーを2回行った.オ.精密BGPとした.精密BGPは脱イオン水で透析脱塩を行い,凍結乾燥した.3)免疫は家兎に免疫した.4)骨組織標本作製:ホルスリン固定後, EDTA脱灰とした.3.BGPの局在:骨芽細胞,骨細胞,これらの細胞に近接する類骨基質辺縁に認めた.若干,骨髄細胞にBGPの染色が認められた.軟骨細胞には局在は認められなかった.第30回歯科基礎医学会で上記演題名で報告する予定である.
高圧下でのメスバウアー分光法による遷移金属化合物の電子構造研究

超高圧下メスバウアー・スペクトル測定法を確立し、超微細相互作用の圧力依存性及び超高圧下X線回折による体積の圧力依存性から物質の電子構造に関する実験的研究を行った。超高圧下メスバウアー分光測定は、殆ど全てのグループが安定同位体^<57>Feを濃縮した特別な試料を用いて行われている。今回、高密度メスバウアー線源の使用及び高いエネルギーγ線のコンプトン散乱による14.4keVメスバウアーγ線への影響の少ないクランプ型ダイアモンド・アンビルセルを設計する事により、非濃縮試料でも十分な吸収スペクトルが測定可能で有することが解った。すなわち3d遷移金属元素あたり2%程度(不純物程度の量でも)の^<57>Fe安定同位体が存在すればFe系の化合物でなくともメスバウアー効果の測定が可能である。常圧下において磁性非金属物質であるFeS及び3c-Fe_7S_8の室温での超微細相互作用の圧力依存性を測定した。その結果、FeS,Fe_7S_8はそれぞれP_c=6.5,4.5GPaで内部磁場が消え、アイソマ-・シフトが不連続に変化していることが解った。この超微細相互作用の不連続の変化は、Feの3d電子分布変化とそれによる磁気秩序の消失と考えられる。アイソマ-・シフトの圧力依存性と高圧下X線回折による体積の圧力依存性の結果よりP_c以下でのアイソマ-・シフトの体積依存性はそれぞれイオン結晶のそれとほぼ同じ傾向を示し、P_c以上では金属的な体積依存性を示すことが解った。更にP_c以下での内部磁場の圧力依存性を考察することにより、FeSは磁性半導体-磁性半金属-非磁性金属とFe_7S_8は磁性半金属-非磁性金属と圧力の増加と供に電子構造が変化することが推定される。今後、物質の電子構造の推測のためには磁気秩序温度の圧力依存性の等の影響の少ない低温(4.2K)での高圧下の測定及び超微細相互作用の圧力下での温度依存性の測定は不可欠であり、現在計画中である。
工業高校定時制に編入学した高校・大学卒のためのLSI設計教育環境の構築

○研究目的:パソコンを用いたアナログLSI設計を体験できる自習環境を構築し,学習者自身のペースでLSI設計の技術を身につける環境を構築することを目的とした。○研究方法:工業高校定時制に編入学した高校・大学卒のためのLSI設計教育環境の構築としてアナログLSI設計に関する自習環境の構築を行った。実践学習の内容として将来は,実際のLSIを設計してチップの試作,評価までの習得を目指した。さらにデジタルLSI設計基礎学習の環境構築も検討し,学習後は,わかりにくい部分などの訂正・修正を行い,さらに複雑で大規模な回路の設計の時は,説明だけでは不十分なので生徒の理解力に応じて改善した。○研究成果:以下の手順で研究を行った。まず始めに,アナログLSI設計自習環境で学習を進める前に設計の基本的な用語,設計の流れを確認し理解する学習教材の作成を行った。アナログLSI回路の記述からPSpiceシミュレーションで回路の検証をする学習教材を作成した。次に,具体的な応用回路(CMOSインバータ)を,ネットリストの作成・PSpiceによるシミュレーションといったアナログ設計フローに沿って学習していくことでアナログ設計方法を習得させる学習教材の作成を行った。最後に,マスクレイアウト設計では,MOSFETの構造とCMOSインバータのマスクレイアウトツールで記述する方法についての学習教材を作成した。その後,マスクレイアウトツール「LASI」について理解を深めるよう訂正・修正を行った。
非英語母語話者とのコミュ二ケーションにおける日本人英語音声の中心特性

英語母語話者および韓国語母語話者による聞き取り実験の結果を分析・考察することにより、日本人の話す英語音声特性のうち、(1)語頭の破裂音・摩擦音・破擦音の弱さおよび誤発音, (2)曖昧母音の誤発音, (3)複合語の強勢アクセントの欠如, (4)トーン・ユニットの区切り方の間違い、が通じなさを招く主要な要因であることがわかった。日本語の影響から、日本人は英語の子音を弱く発音する傾向にある一方、曖昧母音の発音は弱化しない傾向にあり、それらがインテリジャビリティを損なっている。これらの結果は、英語の発音学習・教育における優先課題の選定などに、示唆的である。本研究は「アジアのリンガフランカとして、日本語母語話者の英語音声面における中心特性(コミュニケーションの阻害要因に関わる特性)の確立」を目的としている。日本人理系研究者よる学会発表という状況を実験設定として、英語母語話者を対象に聴き取り実験を行い、分析・考察した。その結果、インテリジャビリティを阻害する日本人英語音声の中心特性として(1)l・rの誤発音, (2)摩擦音の発音の弱さ(3)気息音がないなど、破裂音の発音の弱さ, (4)母音の長さの間違え,(5)強勢付与の欠如および非実現、が挙げられることがわかった。これらの成果を論文にし、大学英語教育学会の学会誌JACET JournalNo.58 (2014)に掲載された。しかしながら、アジアのリンガフランカとしての中心特性を確立するためには、聴き取り実験の対象者を英語母語話者のみならず、非英語母語話者に広げることが必要である。第一段階として、韓国語母語話者3名によるパイロット実験を行い、その成果を第7回ELF(2014,9月アテネ)で発表した。聴き取り実験よる転記を分析・考察した結果、(i)日本語訛りの英語は、英語母語話者と同じくらい、通じづらいこと(ii)破裂音・摩擦音の弱さ、母音の長さの間違いが、通じにくさの主原因であること(iii)流音の誤発音、強勢アクセントの非実現は、英語母語話者の場合と異なり、それ程、通じにくさの原因とはならないことなどが、暫定的な結論として出てきている。現在、実験を続け、データを蓄積しているところであり、その結果を分析し、英語母語話者よる結果を比較し、共通点・相違点を明らかにしていく予定である。第一段階として、高い英語力を有する韓国語母語話者14名による聴き取り実験を行い、その成果を第21回IAWE(2015年10月イスタンブールのボガジヒ大学にて)で発表した。聴き取り実験よる転記を分析・考察した結果、(i)日本語訛りの英語は、英語母語話者と同じくらい、通じづらいこと(ii)語頭の破裂音・摩擦音・破擦音の弱さや弱母音の誤発音が、英語母語話者と同様、通じにくさの主原因であること(iii)語末での摩擦音・破擦音の弱さや強勢アクセントの非実現は、英語母語話者の場合と異なり、それ程、通じにくさの原因とはならないことなどがわかった。現在、分析をさらに詳細に進め、英語母語話者よる結果を比較し、共通点・相違点を明らかにしていく予定である。英語能力の高い韓国語母語話者に対する聴き取り実験の遂行は、設定・日程調節ともにむずかしいと思われたが、分担者Bong氏に韓国での大学関係者の関係をもとに、14名もの方たちに協力をしていただき、データがとることができた。そのため、ある程度の分析を行い、その結果を第21回IAWE国際大会で発表することができた。この点で、概ね予定通りの進んでいると言えよう。ただし、今後、データのより詳細で緻密な分析・考察が必要である。

しかしながら、アジアのリンガフランカとしての中心特性を確立するために、聴き取り実験の対象者を英語母語話者のみならず、非英語母語話者に広げることが必要であり、その一環として、2015年度に韓国語母語話者14名による聴き取り実験を行った。聴き取り実験による転記を分析・考察したところ、(i)日本語訛りの英語は、英語母語話者と同じくらい、通じにくいこと(ii)語頭の破裂音・摩擦音・破擦音の弱さや弱母音の誤発音が、英語母語話者と同様、通じにくさの主原因であること(iii)語末での摩擦音・破擦音の弱さや強勢アクセントの非実現は、英語母語話者の場合と異なり、それ程、通じにくさの原因とはならないことなどがわかった。主原因と関わる(ii)の特性、破裂音に伴う気息などは、韓国語に対応する音素があるのに対し、日本語にはない。一方、原因とならない(iii)の特性、すなわち語末の摩擦音・破裂音の弱さや強勢アクセントの非実現は、韓国語・日本語両言語に共通する特性でもある。母語の干渉が主要な要因である可能性が示唆される。今後、韓国語・日本語の音声特性についても考察した上で、これらの点について、精査し、論文にまとめる予定である。代表研究者の都築が多忙なため(本務校での18名の卒論指導や学会関係の委員などの仕事)、リンガフランカおよび音声特性の情報収集が十分にできず、また韓国語母語話者を対象とした聞き取り実験データの分析・考察の精査を研究分担者たちと十分に行うことができなかった。本研究は「アジアのリンガフランカとして、日本語母語話者の英語音声面における中心特性の確立」を目的としている。日本人理系研究者よる学会発表という状況を実験の設定として、英語母語話者を対象に聴き取り実験を行い、分析した結果、(1)流音の誤発音, (2)摩擦音・破裂音の発音の弱さ(3)母音の長さの間違え(4)強勢の非実現などがインテリジャビリティを下げる日本人英語音声の中心特性であることがわかった。しかしながら、アジアのリンガフランカとしての中心特性を確立するためには、聴き取り実験の対象者を非英語母語話者に広げることが必要である。そこで、韓国語母語話者14名による聴き取り実験を行い、聴き取り実験よる転記を分析した結果、(i)語頭の破裂音・摩擦音などの弱さや弱母音の誤発音が通じにくさの原因であること(ii)語末での摩擦音・破擦音の弱さや強勢アクセントの非実現は、英語母語話者の場合と異なり、通じにくさの原因とはならないこと、がわかった。主原因となる(i)の特性は、韓国語に対応する特性があるのに対し、日本語にはない。一方、原因とならない(ii)の特性は韓国語・日本語に共通する特性である。英語と韓国語双方にみられるが日本語にはない特性、すなわち語頭子音の強さなどが、日本語母語話者は母語の影響により、弱く発音するため、インテリジャビリティを下げる主要因となったと考えられる。英語母語話者に対する聞き取り実験の結果と合わせて考察すると、(i)語頭音における子音の弱さ、(ii)母音の長さおよび曖昧母音の誤発音、などが日本人英語のインテリジャビリティを下げる主要因であり、他方、強勢アクセント言語の母語話者(英語)にとっては、(iii)強勢アクセントの非実現、もインテリジャビリティを下げる主要因であると言える。最終年度において、これらのことを精査中であり、今後、まとめて、論文にする予定である。英語母語話者および韓国語母語話者による聞き取り実験の結果を分析・考察することにより、日本人の話す英語音声特性のうち、(1)語頭の破裂音・摩擦音・破擦音の弱さおよび誤発音, (2)曖昧母音の誤発音, (3)複合語の強勢アクセントの欠如, (4)トーン・ユニットの区切り方の間違い、が通じなさを招く主要な要因であることがわかった。
光トラップによる溶液中のマイクロ放射線源の空間制御

近年、癌の粒子線・放射線治療の基礎研究として、細胞組織の特定領域や単一細胞にX線やイオンビームを照射し、その生物学的影響について調べられている。これまでに、研究代表者は、培養液中の細胞にX線マイクロビームを正確に照射する装置を開発した。X線マイクロビーム照射装置はマイクロフォーカスX線管(管電圧:50kV、管電流:1mA、Rhターゲット)、X線導管(ガラスキャピラリ)、蛍光X線分析用X線検出器、サンプルステージ、光学顕微鏡、レーザー等から構成されている。X線管、X線導管、X線検出器は真空チェンバー内に設置されている。マイクロフォーカスX線管からのX線はガラスキャピラリを利用して、真空窓から大気中に取り出され、最小10μmのX線ビームスポットを得ることができる。培養液中の単一細胞にX線マイクロビームを照射した場合、その吸収線量は非常に重要なパラメータとなる。本研究では、X線マイクロビームのビームプロファイルおよびエネルギースペクトルを正確に測定し、モンテカルロ法による光子・電子輸送計算シミュレーションから、培養液中の単一細胞に対する吸収線量率を評価した。5mm深さの培養液に沈んだ10μmサイズの細胞にX線マイクロビームを照射した場合、エネルギー4keV以下のX線は、培養液中で完全に吸収され、細胞照射に寄与するX線のエネルギーは410keVが中心であった。また、光電効果やコンプトン効果で生成される高速電子のエネルギー付与は、ビーム径に対して12μm程度の拡がりがあることがわかった。また、その細胞に対する最大の吸収線量率は0.05Gy/sと評価されており、低放射線線量領域での生物照射実験に利用可能であることが示された。本研究の目的は、光ピンセットを利用したマイクロサイズ領域の放射線源の制御、放射線照射、分析を行うための要素技術を開発することである。応用として、放射性トレーサーが投与された試料(例えば生体組織)を光学顕微鏡で観察し、レーザー切断と光ピンセットで特定の部分を抽出してその放射能測定を行う。また、単一の微粒子や細胞にX線を照射して、元素分析、その経過を観測することができる。などがあげられる。光ピンセットと放射線利用技術を組み合わせることによって、マイクロサイズ領域での新しい放射線利用が期待される。光ピンセットを利用した放射能分析システムを試作した。レーザー光を水溶液中の微粒子に集光させて、光トラップされた粒子の放射能をγ線検出器で測定する。半導体励起のCW-YAGレーザー(波長1064nm、最大出力2W)のレーザー光を倒立型光学顕微鏡に導入し、水浸対物レンズ(60倍、N.A.=1.2)で微粒子に集光して捕獲する。試料からのγ線測定には、形状が20×20×1mmタングステン板に80μmの孔が加工されたコリメータを製作した。コリメータの材質と厚さはγ線輸送計算コードを用いて設計し、エネルギー150keV程度までのγ線に対して、十分な分解能を持つことを標準γ線源とイメージングプレートを用いて確認した。コリメータ位置はXYZ軸精密ステージを利用してコリメータ面と試料の距離を可能な限り近づける。また、光学顕微鏡の実視野とコリメータの孔が一致するように調整する。γ線の検出はCdTe検出器と多重波高分析装置で測定する。放射性核種^<99m>Tcや^<123>IをRIトレーサーに利用することを想定している。本実験装置を非密封の放射線管理区域に移設することが問に合わなかったので、安定同位体のヨウ素化合物が添加されたマイクロビーズを調製して予備実験をおこなった。アルギン酸ソーダーにヨウ素化合物を添加し、(W/O)型エマルション法によって0.53μmのサイズ分布をもったマイクロビーズを調製した。光学顕微鏡で観察される試料面上の実視野は130μm×100μm程度である。光ピンセットによって、特定のマイクロビーズを抽出して、視野内に特定のマイクロビーズのみが観察できるように移動させた。微粒子に放射性放出核種が含まれれば、その微粒子に対して高い検出効率でγ線が検出されるはずである。応用として、放射線トレーサーが投与された試料(例えば生体組織)を工学顕微鏡で観察し、レーザー切断と光ピンセットで特定の部分を抽出してその放射能測定を行う。などがあげられる。試作した光ピンセットを利用した放射能分析システムでは、対物レンズを用いてレーザー光を水溶液中の微粒子に集光させて、光トラップされた粒子の放射能をγ線検出器で測定する。半導体励起のCW-YAGレーザーのレーザー光を倒立型光学顕微鏡に導入し、水浸対物レンズで微粒子に集光して捕獲する。試料からγ線測定には、タングステン板に80μmの孔が加工されたコリメータを製作した。

本実験装置では、放射性核種^99mTcや^123IをRIトレーサーに利用することを想定し、安定同位体のヨウ素化合物が添加されたマイクロビーズを調整して予備実験をおこなった。光学顕微鏡で観察される試料面上の実視野は130μm×100μm程度で、光ピンセットによって、特定のマイクロビーズを抽出し、その微粒子に対して高効率でγ線が検出される見通しを得た。近年、癌の粒子線・放射線治療の基礎研究として、細胞組織の特定領域や単一細胞にX線やイオンビームを照射し、その生物学的影響について調べられている。これまでに、研究代表者は、培養液中の細胞にX線マイクロビームを正確に照射する装置を開発した。X線マイクロビーム照射装置はマイクロフォーカスX線管(管電圧:50kV、管電流:1mA、Rhターゲット)、X線導管(ガラスキャピラリ)、蛍光X線分析用X線検出器、サンプルステージ、光学顕微鏡、レーザー等から構成されている。X線管、X線導管、X線検出器は真空チェンバー内に設置されている。マイクロフォーカスX線管からのX線はガラスキャピラリを利用して、真空窓から大気中に取り出され、最小10μmのX線ビームスポットを得ることができる。培養液中の単一細胞にX線マイクロビームを照射した場合、その吸収線量は非常に重要なパラメータとなる。本研究では、X線マイクロビームのビームプロファイルおよびエネルギースペクトルを正確に測定し、モンテカルロ法による光子・電子輸送計算シミュレーションから、培養液中の単一細胞に対する吸収線量率を評価した。5mm深さの培養液に沈んだ10μmサイズの細胞にX線マイクロビームを照射した場合、エネルギー4keV以下のX線は、培養液中で完全に吸収され、細胞照射に寄与するX線のエネルギーは410keVが中心であった。また、光電効果やコンプトン効果で生成される高速電子のエネルギー付与は、ビーム径に対して12μm程度の拡がりがあることがわかった。また、その細胞に対する最大の吸収線量率は0.05Gy/sと評価されており、低放射線線量領域での生物照射実験に利用可能であることが示された。
日本における生産性-マクロ、及びマイクロデータを用いた多角的アプローチ-

平成19年度も幅広い生産性分析を行っている。主にはマイクロデータを用いた生産性とM&Aに関する研究を行った。買収に関する分析では、国内企業間買収と外国企業による日本企業の買収の、ターゲット企業のパフォーマンス分析を行った。また、国内企業間買収に関しては、グループ内企業かグループ外企業かに分類した分析もした。そこでは、外国企業による買収においては、外国企業は、TFPや収益率が高く、輸出を活発に行っている大規模な日本企業を買収対象に選ぶ傾向があることが示され、買収後は、被買収企業の生産性や収益率はさらに改善しているとの結論を得ている。合併に関する分析では、どういった企業が同一産業内、あるいは異業種間合併を行うのか、そうした合併を行う企業はどういった特性を持っているのかを分析した。その結果、有意ではないが、関係会社間合併においては、製造業、非製造業ともにTFPやROAが改善傾向にあることが指摘された。また、製造業の関係会社間合併において、キャッシュフロー比率が有意に改善している一方で、非関係会社間合併においては、製造業、非製造業ともにTFPやROAが合併後、悪化傾向にあることが示された。こうした関係会社間合併において、非関係会社間合併よりもTFPやROA、キャッシュフロー比率といった指標が合併後改善しているとの結果は、関係会社間合併の方が、合併元企業の統治力が発揮しやすく、リストラや賃金削減といった目指す経営戦略を実行しやすいためと解釈される。その他、敵対的買収防衛策を導入する企業の特性に関する分析も行っている。90年代の日本経済の停滞を理解し、そこから抜け出す政策を構想、提言するためには、生産性の動向に関する分析は欠かせない。生産性上昇は、少子化、高齢化によって労働人口が減少する今後の日本における主要な経済成長の源泉である。中でも日本経済の持続的発展を考える上では、ミクロデータに基づく、企業行動の方向性に関する研究が必須である。具体的には、本研究では日本における企業の直面する市場環境(M&Aを含めた国際、国内競争市場の影響や金融環境)と生産性、企業の参入や退出行動と生産性といった壮大な研究目的を持ち、産業、ミクロデータを用いて分析を行った。「企業活動基本調査」の企業財務データと、RECOF社によるM&Aデータをマッチングさせ、M&A企業の特徴、パフォーマンス等を分析した。また、国内M&A、対日M&Aの差異に関する比較分析も行った。得られた主な結果は以下の通りである。1、外国企業は、労働生産性やTFPといった生産性指標、および収益率が高く、研究開発や輸出を活発に行っている日本企業を買収対象に選ぶ傾向があった。また、買収後は、被買収企業の生産性指標や収益率はさらに改善した。2、日本企業は、生産性指標、収益率、および輸出比率が低い日本企業を買収対象に選ぶ傾向があった。また、買収後は、被買収企業の生産性指標や収益率には有意な正の効果は無かった。3、なお、産業別の推計や国内企業間買収をグループ内・外の買収に分けた推計も行ったが、主な結果は違わなかったまた、企業の退出に関する研究では、企業の将来の生存に対して生産性がどのような影響を与えるのかを、企業の規模や観測できない異質性(unobserved heterogeneity)を考慮し、企業の撤退前パフォーマンスを「企業活動基本調査」を利用し、検討した。その結果、企業は「突然死」(sudden death)に直面しているのではなく、「死の兆候」が(shadow of death)が存在していることがわかった。将来撤退する企業は、撤退の5年前から低生産性を示していることが明らかになった。さらに、企業の生存分析に観測できない企業の異質性が有意に影響を与えていることもわかった。
海馬場所細胞の細胞体と樹状突起による情報表現と情報変換の解析

海馬の錐体細胞はある特定の位置に対応して発火する場所受容野を持つため、場所だけの情報を持つ場所細胞と呼ばれてきた。ところが最近の研究では、道程の違いや課題の違いに合わせて場所受容野が変化することが次々と報告されている。本研究では、異なる道程と課題を巧妙に組み合わせた課題を設定することで、この場所受容野の変化を同一の実験系で計測することに成功した。その結果、場所受容野の位置とその発火頻度の変化が、道程の違いと課題の違いに対して、それぞれ独立に対応することを明らかにした。更に、この場所細胞の集団的活動がエピソードを形成することを発見した。単一ニューロン内の細胞体と樹状突起による情報処理を解明する研究は、脳切片標本などを対象とした細胞内記録法、パッチクランプ法を用いた電気生理実験、あるいは二光子励起顕微鏡を用いた実験が国内外で数多く行われている。一方、動物が課題を遂行している際のニューロン活動を記録・解析する研究も、北米を中心として国内外で数多く行われている。それら2つの研究を結びつけることが、神経回路網による情報処理様式の解明には不可欠である。しかし、単一ニューロン内の細胞体と樹状突起による情報処理を課題遂行中の動物で調べることは、技術的に不可能とされてきた。そこで本研究は、これまで切片標本の研究や計算論的研究のみが扱ってきた単一ニューロンレベルでの情報処理を、行動中のラット海馬CA1野内の場所細胞を対象として解明することを目指した。本年度は、異なる道程と課題を巧妙に組み合わせた課題を設定することで、この場所受容野の変化を同一の実験系で計測することに成功した。研究期間全体の成果としては、単一ニューロンの樹状突起が受け取った多様な情報がその細胞体で統合され出力される一連の処理を、実際に情報処理をしている脳を用いて明らかにするための技術的基盤を確立することができた。今後は、この基盤技術を活用して樹状突起逆伝搬スパイクと学習との関連性を解明する予定である。本年度は、垂直に配置された複数の計測点を持つシリコン電極を設計し、それを用いてマルチ(多数)ニューロン活動を長期間安定して記録する方法について、電極の設置方法や手術法を中心に改良した。具体的な方法は下記のとおりである。1.既存シリコン電極は、25micron間隔に垂直かつ一列に並んだ計測点を持つが、細胞体は10micron程度の大きさがあるため、樹状突起と細胞体を区別するには分解能が不十分である。本研究では、10micron以下の計測点間隔をもち、計測点列を二重化したシリコン電極を新たに設計した。2.電極先端近くの全てのニューロンの活動をもれなく検出するため、専用の電極制御装置(マイクロドライブ)をPCB(プリント基板)技術とコンピュータ制御のNC旋盤技術を応用して、設計・開発した。3.マルチニューロン活動を長期間安定して記録できるように、マイクロドライブと記録用の前置増幅器(ヘッドアンプ)の間を柔軟なタングステンワイヤーで接続した。タングステンワイヤーを緩衝材として利用することにより、マイクロドライブへの振動伝達を最小限に抑える工夫を施した。これらの基盤技術を核とすることで、細胞体、基底樹状突起(basal dendrite)、尖端樹状突起(apical dendrite)それぞれを弁別する精度が向上できると期待される。そして、来年度に実施する動物実験を行うことで、単一ニューロンの細胞体、基底樹状突起、尖端樹状突起それぞれにおける場所情報表現の違いと、それらの間で行われる情報変換について解明する予定である。当初の計画では、本年度中に「マルチニューロン活動記録法をシリコン電極用に最適化する技術開発」と「データ解析方法の改良」を実施する予定であった。「マルチニューロン活動記録法をシリコン電極用に最適化する技術開発」に関しては、当初の計画通りに進展しているが、「データ解析方法の改良」については「マルチニューロン活動記録法をシリコン電極用に最適化する技術開発」において、シリコン電極の設計に手間取ったため、計画が遅れた。そのため、「やや遅れている」という評価になった。シリコン電極の設計に時間がかかり、今年度に予定していたシリコン電極の発注が遅延したため、研究費を繰越した。

次年度は、繰り越した物品費をもとに独自設計のシリコン電極を購入し、シリコン電極から計測されるデータに対応した解析方法の改良を行うとともに、ラットが1m×1mの実験ボックス内で餌を求めて行動している際に、海馬CA1野の錐体細胞のニューロン活動を計測し、単一ニューロンの樹状突起が受け取った多様な情報がその細胞体で統合され出力される一連の処理を、実際に情報処理をしている脳を用いて明らかにする。次年度は、今年度に繰越した研究費をもとに独自設計のシリコン電極を購入するとともに、ラットが実験ボックス内で餌を求めて自由に行動している際にニューロン活動を記録するために必須となる防音シールドボックスを新たに購入する。他には、電極作成材料とラットなどを購入する予定である。
中国における砂漠の農業水利開発に関する調査研究

本研究は,中国科学院の蘭州沙漠研究所との共同研究であり,中国における砂漠の農業水利開発に関する指針を確立しようと試みたもので,水資源調査:砂地開発のための水資源の効率的な利用,土壌管理調査:耕地開発利用のための適切な土壌管理,飛砂防止調査:耕地保護のための耐乾性樹種の選定と水管理を研究の柱とした。第一の研究テ-マでは,いかに水資源を効率的に利用するかを探求することを目的として,シルト分を含んだ黄河水を潅漑する場合,従来の地表潅漑による消費水量を把握するとともに,砂土とシルト質土壌とを対比させて,点滴潅漑による消費水量を排水収支型ヲイシメ-タを用いて,水文学,潅漑排水学,作物学的見地から総合的に検討した。沙坡頭の砂地圃場における大豆栽培試験の結果,シルト客土によって砂地圃場の保水性が増大し収量が増すること,少量頻繁潅漑によって深層浸透損失量が減少し節水になることを確認した。また,砂地圃場の土壌水分特性曲線,不飽和透水係数などの土壌物理性を調査し,テンシオメ-タの測定値から深層浸透損失量を推定したが,わずかな吸引圧水頭の変化がフラックスの計算に大きく影響することがわかった。さらに,汚水処理の水を潅漑水源として利用した場合の作物生育に及ぼす影響について実験を行った。嫌気性固定生物膜法による汚水処理で大豆を栽培し,好気性固定生物膜法による汚水処理でトウモロコシを栽培して,黄河水による表面潅漑区と比較した結果,4年間の栽培試験ではあるが,処理水は作物栽培に対して収量も増大し有効であること,土壌中への塩分集積も問題ないことを明らかにした。第二の研究のテ-マでは,適切な土壌管理を確立することを目的として,塩類集積が認められる圃場の経時的な土壌調査を行って,耕地利用のための土壌の基本的性質,ならびに塩類集積が作物生育に及ぼす影響を把握した。平羅県五星村に塩類高集積区と塩類低集積区を選定し,通常の潅漑方法による小麦栽培を行い,地下水位の測定,土壌表面ならびに土壌断面の塩類集積の分析,小麦の収量調査を行った。試験圃場における実験結果から,地下水位が高い場合には表層への塩類集積が助長され作物の収量も著しく減少すること,集積された水溶性塩類はナトリウム塩が主要な形態であることが確認された。また,リ-チング前後の空間的な塩類集積の実態を土壌中の電気伝導を測定することによって,つまり,塩類高集積区と塩類低集積区の土壌表面の空間的な変化を調査した結果,リ-チング前後の塩類集積の程度は大きく異なり,作付終了後の多量の表面潅漑が土壌中の塩類洗脱に極めて効果的であることを明確にした。さらに,塩類高集積区の土壌管理としては,潅漑用水路と排水路を分離し,暗渠の施工による地下水位の低下を促し,塩類の毛管上昇を抑えることが肝要であることがわかった。第三の研究テ-マでは,水資源に対応した緑化に適する樹種と適切な水管理を確立することを目的として,砂漠の固定,飛砂防止に成功した地域に生育する樹木9種類を選定し,PーV曲線法によって水分生理特性を調べ,各樹種の耐乾性の差異を検討した。この結果,沙冬青,中間錦鶏儿,及び黄柳は極めて耐乾性が大きいことが認められ,喬木(高木)と潅木(低木)の水分生理特性を明らかにした。沙冬青,中間錦鶏儿,黄柳,側柏,沙棗,叉枝圓柏,差把戛蒿,多花桎柳,刺柏などの耐乾性のある植物は無潅漑で生育し,乾燥地の沙坡頭でも降雨のみで生育が可能であり,飛砂防止のために有効な喬木,潅木となることを確認した。さらに,樹木の成長と潅漑との関係を調べるため,潅漑によって育成中の樹木5種について,ピンマ-キング法によって肥大成長経過を組織解剖学的に調べた。その結果,銀白楊は恒常的に成長したが,沙棗,側柏では周期的に成長の停滞が生じ,樟子松,旱柳では一回の停滞を認め,肥大成長と潅漑周期との関係を明らかにした。つまり,水ストレスが樹木の生育に極めて敏感に反応することから,貴重な水資源を有効に使用するために,樹木への潅漑についても適切な水管理が重要であることを確認した。

沙坡頭の砂地圃場における大豆栽培試験の結果,シルト客土によって砂地圃場の保水性が増大し収量が増すること,少量頻繁潅漑によって深層浸透損失量が減少し節水になることを確認した。また,砂地圃場の土壌水分特性曲線,不飽和透水係数などの土壌物理性を調査し,テンシオメ-タの測定値から深層浸透損失量を推定したが,わずかな吸引圧水頭の変化がフラックスの計算に大きく影響することがわかった。さらに,汚水処理の水を潅漑水源として利用した場合の作物生育に及ぼす影響について実験を行った。嫌気性固定生物膜法による汚水処理で大豆を栽培し,好気性固定生物膜法による汚水処理でトウモロコシを栽培して,黄河水による表面潅漑区と比較した結果,4年間の栽培試験ではあるが,処理水は作物栽培に対して収量も増大し有効であること,土壌中への塩分集積も問題ないことを明らかにした。第二の研究のテ-マでは,適切な土壌管理を確立することを目的として,塩類集積が認められる圃場の経時的な土壌調査を行って,耕地利用のための土壌の基本的性質,ならびに塩類集積が作物生育に及ぼす影響を把握した。平羅県五星村に塩類高集積区と塩類低集積区を選定し,通常の潅漑方法による小麦栽培を行い,地下水位の測定,土壌表面ならびに土壌断面の塩類集積の分析,小麦の収量調査を行った。試験圃場における実験結果から,地下水位が高い場合には表層への塩類集積が助長され作物の収量も著しく減少すること,集積された水溶性塩類はナトリウム塩が主要な形態であることが確認された。また,リ-チング前後の空間的な塩類集積の実態を土壌中の電気伝導を測定することによって,つまり,塩類高集積区と塩類低集積区の土壌表面の空間的な変化を調査した結果,リ-チング前後の塩類集積の程度は大きく異なり,作付終了後の多量の表面潅漑が土壌中の塩類洗脱に極めて効果的であることを明確にした。さらに,塩類高集積区の土壌管理としては,潅漑用水路と排水路を分離し,暗渠の施工による地下水位の低下を促し,塩類の毛管上昇を抑えることが肝要であることがわかった。第三の研究テ-マでは,水資源に対応した緑化に適する樹種と適切な水管理を確立することを目的として,砂漠の固定,飛砂防止に成功した地域に生育する樹木9種類を選定し,PーV曲線法によって水分生理特性を調べ,各樹種の耐乾性の差異を検討した。この結果,沙冬青,中間錦鶏儿,及び黄柳は極めて耐乾性が大きいことが認められ,喬木(高木)と潅木(低木)の水分生理特性を明らかにした。沙冬青,中間錦鶏儿,黄柳,側柏,沙棗,叉枝圓柏,差把戛蒿,多花桎柳,刺柏などの耐乾性のある植物は無潅漑で生育し,乾燥地の沙坡頭でも降雨のみで生育が可能であり,飛砂防止のために有効な喬木,潅木となることを確認した。さらに,樹木の成長と潅漑との関係を調べるため,潅漑によって育成中の樹木5種について,ピンマ-キング法によって肥大成長経過を組織解剖学的に調べた。その結果,銀白楊は恒常的に成長したが,沙棗,側柏では周期的に成長の停滞が生じ,樟子松,旱柳では一回の停滞を認め,肥大成長と潅漑周期との関係を明らかにした。つまり,水ストレスが樹木の生育に極めて敏感に反応することから,貴重な水資源を有効に使用するために,樹木への潅漑についても適切な水管理が重要であることを確認した。水資源調査土性の違いによる灌漑遺果の違いを明らかにするために,共同研究機関の中国科学院蘭州沙漠研究所沙坡頭実験所において,砂層のみならびに研層のみならびに砂層の表層20cmにシルト層を設けた2種類の排水収支型ライシメ-タを用いて,点滴灌漑条件下で供試作物,大豆の生育期間に対する水収支の証定を行った。また,水資源に乏しい乾燥地の新規水資啓としての可能性を検討するために,生活汚水の好気性処理水を用いてトウモロコシに対する灌漑実験を行った。また,処理水中の窒素,燐酸,カリウムの肥料効果を検討した。土壌管理調査乾燥地帯における灌漑に伴う塩類集積の機構を明らかにするために,黄河を灌漑水源とする平羅地域において,地下水位の高低による塩類集積の度合が異なる二つの農地を選び,土壌の物理性ならびに化学性調査を行うとともに,小麦の生育期間に対して地下水位の変動ならびに土壌中の塩類集積の変化(断面ならびに平面)に関する調査を行った。
BONEプログラムが要介護者の骨密度と運動機能に及ぼす有効性

これまで骨の強化のために、負荷強度の高い運動がなされているが、骨の強化には、筋肉や呼吸循環器系の改善のように,高い強度や、同じ動作の繰り返しは必要ではないことが判明している.その代わり,「負荷を加える」もしくは「振動を与える」といった骨に対する物理的刺激が必要であることが報告されている.そのことから,本研究では、従来の運動を実施して強度を高めるのではなく、骨に対する物理的刺激に焦点を当てた、骨強化のためのプログラム(BONEプログラム)を開発し、その効果を検証する。
ヒト培養血管内皮細胞におけるカテコラミンレセプターの定量及び量的変動についての検討

1.研究目的培養血管内皮細胞を用い、radioimmunoassayによりカテコラミンレセプターを定量し、更にその量的変動を明らかにすることは出血性ショックや敗血症性ショックの研究や治療の上に重要である。ところが近年分子生物学の進歩により、血管内皮細胞はそれ自身が種々の循環作動性物質を産生し、血管の緊張性を調節し、血液循環の動的平衡を支えていることが明らかになった。特に内皮由来血管収縮因子であるエンドセリン(ET-1)と内皮由来血管弛緩因子である一酸化窒素(NO)は局所の血流動態に重要な役割を演じていると考えられており、ショック発現にも関与している可能性がある。そこで、ショックの患者の麻酔導入によく使用される静脈麻酔薬であるケタミンがこれらの因子の産生にどのような影響を与えているのかまず検討した。2.研究方法国立衛生試験所細胞バンクより供給を受けたウシ肺動脈血管内皮の細胞株を、12穴のマルチプルシャーレ(直径2.4cm)4枚に均等に継代し、20%ウシ胎児血清加イ-グルMEM培地で培養(5%CO2.95%air.37°C)した。コンフルエントに達した後、各種濃度(0.10^<-7>10^<-3>M)のケタミン含有無血清イ-グルMEM培地で新たに24時間培養し、その上清を検体として用いた。ET-1の測定は酵素免疫測定法を用い、各シャーレのET-1分泌量は生細胞数10,000あたりで補正した。3.研究成果ケタミン24時間の負荷は、10^<-7>10^<-3>Mの各濃度群とも、ウシ肺動脈の培養血管内皮細胞からのET-1産生を有意に抑制することを明らかにした。(第41回日本麻酔学会にて発表予定)4.今後の展開現在ウシ頚動脈培養血管内皮、ヒト大動脈培養血管内皮についても同様に検討中である。今後は更にNO産生に対する影響も調べ、ET-1産生との相互関係について明らかにしたい。
大学生のアルバイト等による過重労働が健康と修学‐就労バランスにもらたす影響の検討

本研究課題は,主に大学生を対象とし,アルバイト就労に伴う疲労の蓄積や短い睡眠時間が健康状態や修学に対してどのような影響を及ぼしうるかを明らかにすることであった。最終年度においては,昨年度までに実施した研究の解析および研究成果の報告を中心に行った。Webパネル調査を用いた研究では,日勤・夜勤に従事する大学生を比較し,どのような要因が修学リスクを高めるかを解析した。その結果,「夜勤への従事」および「5時間以下の睡眠時間」が主たるリスク要因であることが示された。また,2週間を調査期間とした14時点に及ぶ短期縦断調査を実施した結果,睡眠時間の短さが疲労を高め,深夜業と疲労との共変関係を睡眠の質が強め,睡眠の量が弱めることが明らかとされた。これまでの研究成果と併せて考察すると,抑うつに対しては職場の人間関係などが主なリスク要因となる一方で,身体的健康や疲労には労働時間や深夜業,睡眠時間の短縮がリスク要因となることが示唆された。また,大学生等と同年代の若年労働者とを比較すると,健康状態や疲労状態に差が見られないことなども明らかにされた。これらの結果から,大学生においても,一般労働者と同じく,「労働」による疲労の蓄積は見られ,疲労や短時間睡眠によって健康・学業支障のリスクとなりうることが考えられた。大学生が日常生活を送る中でふだんから行っているアルバイト就労が感情状態および疲労とどのように影響しているのかについて検討を行った。具体的には,大学生20名に対して,1日1回就寝前に回答を求める日誌法調査を2週間にわたって実施した。調査では,調査開始段階で普段の生活習慣やアルバイト条件,精神的健康状態などについて,調査参加者に回答を求めた。また,その後の2週間にわたる調査では,アルバイト就労の有無や勤務時間,深夜業の有無など,その日の感情状態と疲労の程度について回答を求めた。収集されたデータに対して,階層線形モデルによる分析を行った。その結果,大学生のアルバイト就労や深夜業の有無は個人の日々の疲労状態の変動との間に有意な関連を示さず,睡眠時間の長さと疲労状態の変動が負の関連を示した。また,週末は平日よりも疲労が低減していた。すなわち,実際のアルバイト就労等よりも,日々の睡眠時間や休息日となりやすい週末の方が,大学生における日々の疲労状態を予測していた。これらのことから,(a)アルバイト就労そのものは疲労と直接関連を示さないこと,(b)大学生も睡眠時間が疲労回復と関連すること,(c)週末に疲労回復が顕著に見られること,以上の3点が明らかとなった。これらの結果から,大学生における日々のアルバイト就労や深夜業による疲労との関連は,年齢という負荷耐性によって干渉されている可能性が改めて示唆された。平成28年度に実施を予定していたWebパネル調査が実施すすることができなかった。大学生が学生生活の中で行うアルバイト就労が日々の疲労状態ならびに学業成績にどのような影響を及ぼすかについて検討を行った。具体的には,大学生80名に対して,1日1回就寝前に回答を求める日誌法調査(経験サンプリング法とも言う)を4週間にわたって実施した。調査開始時点では,普段の生活習慣や就労環境,精神的健康状態などについて,調査参加者に回答を求めた。また,その後の4週間にわたる調査では,アルバイト就労の有無や勤務時間,深夜業の有無など,ならびにその日の疲労の程度について回答を求めた。最終日には,1週間の授業スケジュールについても回答を求めた。その他,Webパネル調査会社のモニターを対象とし,約4か月にわたる3時点の縦断調査の実施を行った。本調査では,大学生のアルバイト就労と疲労・精神的健康状態との関連に加え,若年労働者との比較を行うことを目的として実施しされた。該当年度には上記2つの研究を実施し,次年度において当該研究のデータ分析および研究成果の公表を行う予定である。平成29年度までに実施予定であった研究を全て完了することができた。実施済みの研究成果をふまえた研究計画の立案と,Webパネル調査による大規模調査の実施を行い,大学生のアルバイト就労と修学および健康との関連について検討を行っていく予定である。予め研究計画において予定していた研究の遂行は完了できた。

実施済みの研究に関して,随時データ分析を行い,研究成果の公表を行っていく予定である。平成28年度に予定していたWebパネル調査が実施できなかった。当該年度に開始したWebパネル調査の終了時期が翌年度に繰り下げられたため。延期されているWebパネル調査(横断的調査)および平成29年度に予定している縦断的調査,1ヶ月を調査期間とした日誌法調査の実施費用として支出する予定である。また、研究成果の報告のために、学会に参加する旅費として使用する予定である。
Teichmuller空間の境界の幾何学

1.普遍タイヒミュラー空間の前Schwarz微分モデルの構造の解析。Yong Chan Kim氏との共同研究により、前Schwarz微分のノルムからタイヒミュラー空間の点を表現する単葉函数の増大度評価や計数評価などがどのように得られるかを明らかにした(プレプリント)。2. (1,1)型タイヒミュラー空間のBers埋め込みのグラフィック化。大阪市大の小森洋平氏との共同研究により、(1,1)型リーマン面のタイヒミュラー空間のBersモデルの境界をコンピュータにより描画するための実行可能な計算原理を見いだした。実際にはある種の有理函数を係数に持つ微分方程式のモノドロミーを計算し、それを用いてBers埋め込みの境界を知るという方法であり、これまでにこのような計算例は報告されていない。今後はこれをプログラムに乗せて計算を実行させる積もりである。3. Laplacianに関するDirichlet問題の解の境界正則性の研究。かなり緩やかな仮定の下で平面領域がLaplacianに関するDirichlet問題についてある指数以下のヘルダー連続性を保存するという結果を示した。例えば、境界が一様完全であればこの結果は正しく、全不連結な境界についてはこれまでこの種の結果は知られていなかったと思われる。同様に、Green函数の境界挙動についても詳しい評価が得られた(プレプリント)。タイヒミュラー空間のBers境界を考えるに当たって最も重要なことの一つは埋め込まれた空間について良く知ることである。それは単位円板上の有理型函数であって(双曲的)単射半径が正であるもの(実際にはそのSchwarz微分)と特徴付けることができる。これに関連して、まず単位円板からの不変被覆写像がこのような条件を満たすものとして特徴付けられる有界幾何学を持つリーマン面に関する研究を行った。この研究は複素力学系のJulia集合やKlein群の極限集合に関しても様々な情報を与えるもので、タイヒミュラー空間論のみならずとも価値あるものと考えられる。一方、単位円板上で複素平面へに函数として正則かつ単射半径が正であるような函数についても研究を行った。このようなものについての増大度の評価や係数評価はタイヒミュラー空間の境界についての情報を与えてくれるものと期待される。また、それ以外にもタイヒミュラー空間のBers境界について決定的な情報を与えると期待される3次元多様体との関係についても研究を行った。これについてはThurston,Minskyらによってending lamination,bending deformationなどの主要なアイディアが得られているがまだ一般的な成功を収めているわけではなく、これからより深い研究が望まれており、次年度も引き続き研究を進めたいと考えている。
甲状腺腫瘍の機能発現の特性とその制御機構に関する分子病理学的研究

甲状腺転写因子(TTF-1)は1990年に甲状腺組織から発見された蛋白で、甲状腺のホルモン合成に関連する種々の蛋白(Thyroglobuline, Thyroperoxidase, TSH receptor等)をコードする遺伝子のプロもター部分に結合し、その遺伝子の転写を促進する転写調節蛋白として知られている。現在まで、TTF-1の構造や機能に関しての研究はいくつか報告されてきたが、不明な点も多く、また腫瘍を中心とした病変との関連についてはほとんど知られていない。我々は、甲状腺転写因子(TTF-1)の発現を免疫組織化学および分子病理学的な手法を用いて甲状腺腫瘍で検討した。免疫組織化学的にTTF-1蛋白は濾胞上皮細胞の核に局在し、濾胞上皮細胞に由来する良性および悪性の甲状腺腫瘍でも大部分の腫瘍細胞の核内に証明された。しかしながら、Thyroglobulineなどの蛋白が陰性である未分化癌ではTTF-1蛋白は陰性であった。in situ hybridization法ではTTF-1mRNAのシグナルは正常濾胞上皮細胞とともにやはり腫瘍細胞にも強く認められ、Northern blotting法でも、その発現強度は症例により差が認められたものの、甲状腺腫瘍にもかなりのレベルで検出された。さらに、RT-PCR法でも同様にTTF-1mRNAが正常組織と同様に腫瘍組織でも認められた。免疫組織化学によるTTF-1蛋白は、濾胞上皮細胞のみならずカルチトニンを分泌する傍濾胞細胞(C細胞)の核にも陽性所見が認められ、さらに傍濾胞細胞に由来する髄様癌細胞の核にもTTF-1蛋白の陽性所見が認められた。In situ hybridization法、Northern blotting法PT-PCR法のいずれの方法でも、正常傍濾胞細胞および髄様癌細胞にTTF-1mRNAの発現があることが証明された。以上より、甲状腺転写因子(TTF-1)は蛋白、mRNAともに正常甲状腺組織と同様に腫瘍組織においても検出され、とくにC細胞由来の腫瘍である髄様癌細胞にも発現することが証明しえた。甲状腺転写因子(TTF-1)の発現を分子病理学的な腫瘍を用いて甲状腺腫瘍で検討した。TTF-1mRNAの発現はNorthern blottingでは正常組織とともに各種甲状腺腫瘍でも認められ、その発現強度は症例により差が認められたもののかなりのレベルで検出された。RT-PCR法でも同様にTTF-1mRNAが正常組織と同様に腫瘍組織でも認められた。TTF-1mRNAの発現は濾胞上皮由来の腫瘍のみならず、C細胞由来の癌である髄様癌でも同様の方法で検出された。抗TTF-1抗体による免疫組織化学法を用いて、組織切片上でTTF-1蛋白の局在を検討したが、TTF-1蛋白は正常濾胞上皮細胞と同様に腫瘍細胞の核にも明瞭に認められ、さらに正常C細胞やC細胞由来の癌である髄様癌細胞の核にも証明された。未分化癌は陰性であった。in situ hybridization法ではTTF-1mRNAは細胞質にそのシグナルが検出され、髄様癌を含む甲状腺腫瘍の大部分で陽性であった。さらにTTF-1がコードする甲状腺特異遺伝子(サイログロブリン、TSHリセプター、甲状腺ペルオキシダーゼ)との関連、およびC細胞での役割について検討を進める予定である。