hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工ナノ細胞創製　－水中物質反応in-situ高分解能TEM観察への展開－

ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)を用いてコレステロールを添加したリポソームを合成した。リン脂質二重層の相安定性についてはFT-IR分光法により評価した。超純水、生理的食塩水、もしくはヨウ化セシウム水溶液を内包させた強化リポソームは通常の透過型電子顕微鏡により観察した。これらのリポソームが確かに電子顕微鏡の室温真空中で安定であることを確認した。そして電子線照射により、水は徐々に抜けリポソーム中に単結晶塩が析出する事を確認した。人工的に作製したリポソーム中に水もしくは水溶液を内包していることを確認できている。今後は放出粒子の同定により傍証を行うとともに、溶液中反応観察の実施例を増やしてゆきたいと考えている。ナノ材料平成26年度までの結果を踏まえて実験の再現性を確認すると同時に、リポソームからの放出粒子の検出をTop-entry型の電子顕微鏡からSide-entry型の電子顕微鏡に装着変更して実施し、電子線照射による放出粒子の同定を行う。そして以上の結果を総括して研究をまとめる。イオン液体を基板としたスパッタ法によるナノ粒子形成条件を見出しTEM観察を行った。リポソームをバンガム法により作製し、TEM観察を行い電子線照射実験を行った。DPPCにコレステロール添加効果については状態図作成のための赤外分光セルの行路長条件が確定しておらず実験は継続中である。バンガム法に加えてマイクロカプセル化法を検討し、ナノ粒子包埋リポソームの形成条件に付いてさらに検討する。既存のTEMに高感度の質量分析器を装着し、電子線照射による放出原子・分子のその場検出実験を行う。
植物の生殖器分化、伸長生長の制御に関与する遺伝子のクローニングと機能の解析

フサシダ科植物の一種、Anemia phyllitidisの原糸体において雄性生殖器官である造精器の分化形成機構を追究する観点から、その主要造精器誘導物質であるantheridicacidにより発現が誘導あるいは抑制される遺伝子のクローニングを試みた。サブトラクション法により、誘導、抑制遺伝子が濃縮されたと考えられるcDNAプールを得、これらをプローブとして誘導、抑制遺伝子のスクリーニングを行ったが、誘導、あるいは抑制遺伝子を単離するには至っていない。現在、スクリーニング法についても更に検討を加えている。一方、キュウリの胚軸から、ディファレンシャルスクリーニングにより数種類のGA_4(キュウリの伸長成長を制御する活性型GA)誘導性遺伝子のcDNAクローンを得た。その内、GA_4処理後比較的早期に転写が誘導される遺伝子のcDNAクローン(cCRG16)のインサートについて塩基配列を決定した。この塩基配列、および推定アミノ酸配列に対しホモロジー検索を行ったが相同性のあるものは認められなかった。CRG16がコードしていると推定されるタンパク質は、65個のアミノ酸残基からなるが、プロリンに富む中央部の比較的親水性の部分を除き殆どが疎水性のアミノ酸で構成されているなどユニークな特徴を有している。また、CRG16 mRNAの発現のkineticsおよび器官特異性の検討からCRG16にコードされているタンパク質がキュウリ胚軸の伸長生長に密接に関与していることが示唆された。
可変ゲイン振動制御に関する研究

本研究でいう可変ゲイン制御とは一種の非線形状態フィードバック制御であり,線形制御と見なしたときの等価ゲインを制振対象のエネルギーの関数として調整することにより効果的に振動制御を行おうとするものである.このような制御はCMG(コントロール・モーメント・ジャイロ)による剛体振子の振動制御において研究代表者らが用いたことがあり,CMGのジンバル角の飽和を防ぎ,時間的になめらかな制振トルクを発生させることができるなどの効果を確認している.本年度は,まず,線形1自由度系に可変ゲイン速度フィードバックを構成することにより,基本的な制御特性の確認を行った.ここでは,制振効果を確認するため,フォッカープランク方程式を導き,白色雑音励振の仮定の下で解析解を求めた.励振力が強い場合,アクチュエータの出力飽和が生じない範囲内において定ゲイン制御と比較して制振対象の振動エネルギは約1/3に抑えられることなどを確認した.続いて,ハイブリッド動吸振器への適用を検討したところ,通常のハイブリッド動吸振器の機構構成ではストローク制約のもとで制御則が構成し難いことが判明した.この問題点はアクチュエータを動吸振器の受動要素と並列に設置することに起因するものと考えられる.そこで,これに代えて,アクチュエータを直列に入れるカスケード構造を検討した.可変ゲイン制御とは独立に,本構成法はハイブリッド化の効果が高いものと考えられる.また,同構造により可変ゲイン制御が構成しやすくなることも確認できた.本研究でいう可変ゲイン制御とは一種の非線形状態フィードバック制御であり,線形制御と見なしたときの等価ゲインを制振対象のエネルギーの関数として調整することにより効果的に振動制御を行おうとするものである.このような制御はCMG(コントロール・モーメント・ジャイロ)による剛体振子の振動制御において研究代表者らが用いたことがあり,CMGのジンバル角の飽和を防ぎ,時間的になめらかな制振トルクを発生させることができるなどの効果を確認している.本年度は,まず,線形1自由度系に可変ゲイン速度フィードバックを構成することにより,基本的な制御特性の確認を行った.ここでは,制振効果を確認するため,フォッカープランク方程式を導き,白色雑音励振の仮定の下で解析解を求めた.励振力が強い場合,アクチュエータの出力飽和が生じない範囲内において定ゲイン制御と比較して制振対象の振動エネルギは約1/3に抑えられることなどを確認した.続いて,ハイブリッド動吸振器への適用を検討したところ,通常のハイブリッド動吸振器の機構構成ではストローク制約のもとで制御則が構成し難いことが判明した.この問題点はアクチュエータを動吸振器の受動要素と並列に設置することに起因するものと考えられる.そこで,これに代えて,アクチュエータを直列に入れるカスケード構造を検討した.可変ゲイン制御とは独立に,本構成法はハイブリッド化の効果が高いものと考えられる.また,同構造により可変ゲイン制御が構成しやすくなることも確認できた.
瀬戸内海地域における商品輸送・廻船の実態把握と生産の地帯構造に関する研究ーコンピュ-タ-処理による文安2(1445)年「兵庫北関入舩納帳の分析ー

本研究は、15世紀なかば兵庫津に入津した船の一年間にわたる関税納入帳簿である「兵庫北関入舩納帳」(以下「納帳」と略称)の各項目をコンピュ-タ-入力してデ-タベ-スを作成し、これをもとにして当該時期の瀬戸内海地域における商品輸送・廻船の実態をデ-タベ-スからえられた各種統計を分析して多方面・総合的に明らかにしようとしたものである。「納帳」には、文安2年1月から文安3年1月にいたる期間の兵庫津への船の、入港年月日・船籍地・積載品目・数量・船頭名・問丸名・関銭額・納入日の基本情報に加えて、使用枡の注記、関銭納入に関する注記などが詳細に記録されている。入港総船数1964、延べ積載商品数2645にのぼり、各項目の情報量は約20,000項目に達している。初年度は(平成2年)、これらの記載事項の確定(史料解釈)、コンピュ-タ-入力のための統一と調整、確定事項のコンピュ-タ-への入力に重点をおいて作業を進めた。平成3年度において、ほぼコンピュ-タ-入力を終え、デ-タベ-スとして利用可能な状態にすることができた。さらに、これをもとに時期別・商品別・船籍別等各種統計表を作成し、兵庫津への入津量の月別変化や集荷先の移動について具体的に明らかにすることができた。平成3年度においては、「米」について検討したが、今後「塩」をじめとする積載品目すべてにわたって検討を加え、瀬戸内海における商品輸送の実態を明らかにすることにつとめたい。本研究は2年間で完了する予定であり、研究の初年度にあたる本年度は、研究対象としている文安2(1445)年の「兵庫北関入舩納帳」(以下「納帳」と略記)に記録された兵庫入港の全船舶(1965件)の入港月日・船籍地・積載商品とその数量・関税額とその納入日・船頭名・荷受主(問丸)のすべて(全項目数約14,000件)について、(1)デ-タの確定作業、(2)コンピュ-タへの入力、(3)現地調査等、分析のための基礎作業をおこなった。(1)デ-タの確定作業:「納帳」に記載されている事項について、個々に検討を加え、解読と解釈をおこなって、コンピュ-タへの入力可能な状態にデ-タを確定する作業をおこなった。(2)コンピュ-タへの入力:確定することができたデ-タをコンピュ-タに入力する作業を研究補助者(大学院生)の手をかりて遂次すすめている。現在(平成3年2月現在)全デ-タの約70パ-セント程度のインプットを完了しており、ほぼ当初の予定通り作業は進歩している。(3)現地調査:「納帳」には108か所の港湾が船籍地として記載されているが、そのすべてについて現在地、その機能等について明らかになっているわけではない。現地調査によって現在地との比定をおこなうとともに当該地において補助史料の調査・収集等につとめた。以上のように、今年度は、15世紀なかばの瀬戸内海海運の実態解明にとって不可欠な史料である「納帳」の具体的研究と分析のためのデ-タ・ベ-スの作成につとめてきた。当初の研究計画はほぼ予定通り進歩しているので、これらのデ-タ・ベ-スを基礎にして、研究の完了年度である来年度は、瀬戸内海地域の海上交通の実態、商品生産の地帯構造、流通構造の変化等について分析をおこない、15世紀の瀬戸内海地域の海上交通と商品生産のあり方を総合的・体系的に明らかにしたい。

本研究は、15世紀なかば兵庫津に入津した船の一年間にわたる関税納入帳簿である「兵庫北関入舩納帳」(以下「納帳」と略称)の各項目をコンピュ-タ入力してデ-タベ-スを作成し、これをもとにして当該時期の瀬戸内海地域における商品輸送・廻船の調態をデ-タベ-スからえられた各種統計を分析して多方面・総合的に明らかにしようとしたものである。平成3年度は、前年に引き続いて「納帳」の各項目の史料としての確定とそのコンピュ-タ-への入力を継続するとともに、このデ-タベ-スから統計表を作成し、兵庫津への商品の入津量、商品輸送のあり方等について分析をおこなうことができた。本年はとくに「米」について検討を加えた。兵庫津への米積載船458船、年間総入津量31,000石であるが,入津量に3・4月と11・12月の二つのピ-クがあること、3・4月の場合には主として四国産の米が、11・12月の場合には播磨産の米が、多く入津し、米の集荷先に時期による顕著な違いがみられること等を明らかにすることができた(なお詳しくは、「研究成果報告書」を参照されたい)。「納帳」記載の項目についてはほぼコンピュ-タ-への入力を終え、デ-タベ-スとして利用可能な状態にすることができたので、今後瀬戸内海地域のもっとも重要な商品である塩をはじめ50数種類にのぼる「納帳」記載の商品について、さまざまな角度から分析を継続し、瀬戸内海における商品輸送の実態を明らかにすることにつとめたい。
包括的ペプチド利用による生体情報伝達ネットワークの加齢による変容・破綻の解明

生体は部分的な機能障害が原因で個体全体の機能不全に陥ることがないよう種々の情報伝達ネットワークを形成している。加齢により生体は恒常性が維持されている状態から、生理的老化、病的老化を経て老化関連疾患を発症し最終的に死に至る。老化の全体像を俯瞰するためには、このネットワークの変容や破綻を捉えることが不可欠である。本研究では包括的なペプチド利用により生体情報伝達ネットワークの加齢による変容解明を図る。
瀬戸内海海洋浄化副生バイオマスのエネルギー有効利用技術の開発

大阪湾湾奥部の環境変動に準じた条件において、疑似現場養殖実験を行い、成長効率および環境修復能力を確認した。また、実海域において養殖を行う際の、植え付けおよび回収方法を検討した。工場排水(淡水)を海水に混合すれば、水処理を行う植物として非常に有望である。海洋バイオマスは水熱前処理によってスラリー状となることを確認し、アルギン酸を単一炭素源としてエタノールを生成する菌叢を得た。発酵残渣の臨界水ガス化を行い、塩の添加が反応特性に及ぼす影響を明らかとした。これらの結果を踏まえてシステム設計を行った。エネルギー生産のみを目指した場合には、経済的なメリットは少ないが、システムを構築することは可能と考えられる。資源確保の観点からも、地球温暖化対策の観点からも海洋バイオマスエネルギーの有効利用技術基盤の確立は重要である。既存技術を用いた海洋バイオマスの単純利用は、水分、塩分、経済性のために困難である。ここでは、経済性を確保するために環境浄化に伴って発生する副生バイオマスを用い、水分と塩分を効率よく除去し、除去しきれない水分と塩分に耐性のある技術を用いた効率よくエネルギー変換・利用するための技術開発を、瀬戸内海を想定対象として実施するものである。本研究では、海藻を用いた海洋浄化、水熱前処理と水分および塩分の膜分離、耐塩性エタノール発酵、耐塩性超臨界水ガス化を用いたシステムを構築し、その実現のために求められる知見を実験的に得るとともに、システムの評価を実施する。平成21年度には、三島は大阪湾の浅海における水温変化を確認し、また、アンモニアならびにリンの取り込み量を評価した。吉田は、実際にひじきを水熱前処理し、エタノール発酵のための原料を得た。西尾と中島田はアルギン酸資化エタノール生成菌群のスクリーニングを行い、有機酸とエタノールを安定的に生成し、エタノール生産量が1番高い菌叢HUA-1を得、その中の主要エタノール生産菌を数株単離した。さらに、水熱前処理したびしきを発酵、希釈率による生成物の生産比率変化の可能性を確認した。金指は、新規な無機系逆浸透/ナノ瀘過膜を開発、その透過係数を測定した。松村はエタノール発酵残渣を超臨界水ガス化し、反応速度定数を決定、活性炭触媒の効果についても測定した。美濃輪は、これらのデータを用いてシステム評価を行う基礎プログラムを作成した。三島は、大阪湾疑似現場環境の培養実験で、夏期の条件では平均成長速度8%程度、N,Pの取り込み速度60μmol-N/g-ww/d、3μmoL-P/g-ww/d以上の高い環境浄化能力を確認した。また、ひじきの成分分析を行い、水熱処理で有機物含有量は8%程度低下し、大部分が炭水化物の分解によることを確認した。吉田は、ひじきの水熱処理を85-180°Cで行い、水可溶化生成物の温度依存性を確認した。液体回収物中のTOC収率は高温ほど高く、特に105140°Cで大きく向上した。SEC分析で、単糖類より低分子量の成分は生成しないことが示された。この単糖類は、ひじきの貯蔵物質であるマンニトール(20°Cでの水への溶解度は100g/L以上)と考えられる。金指は、ビストリエトキシシリルエタンを用いて有機無機ハイブリッドシリカ膜を作製した。2000ppmNaCl水溶液に対して阻止率96%を示し、世界に先駆けてシリカ系ゾルゲル膜の逆浸透の可能性を示した。イソプロピルアルコール阻止率は90%で分子篩がおもな分離機構であることが示唆された。さらに,最高90°CでNaCl濾過実験を行った後も,25°C阻止率・透水性ともに再現性を示し、十分な耐水性を確認した。中島田と西尾は、前年度分離したエタノール生産候補株HUA-1について分子生物学的微生物同定を行い、本株がこれまでにアルギン酸分解の報告がないDysgonomonas capnocytophagoidesの近縁種であることを確認した。5g/Lのアルギン酸基質で培養条件を検討し、酢酸およびエタノールをそれぞれ25mMおよび5mM生産する条件を見出した。松村はエタノール発酵残渣の超臨界水ガス化に及ぼす塩濃度の影響を確認、わずかな塩濃度でもガス化速度が大きく低下することを確認、反応速度式を得た。美濃輪は、北海道のコンブ養殖場の調査を行い、養殖システムの評価を行った。

ここでは、経済性を確保するために環境浄化に伴って発生する副生バイオマスを用い、水分と塩分を効率よく除去し、除去しきれない水分と塩分に耐陛のある技術を用いて効率よくエネルギー変換・利用するための技術開発を、瀬戸内海を想定対象として実施する。海洋バイオマスの利用にあたって重要なのは、含水率の低下と塩分の除去、そして経済性の向上である。また、バイオマスの利用にあたっては、生産および回収と変換の段階にわけて議論される。さらに、変換の段階は前処理と変換そのもの、そして後処理のそれぞれが適切に行われる必要がある。本研究では、この観点から、海藻を用いた海洋浄化、水熱前処理と水分および塩分の膜分離、耐塩性エタノール発酵、耐塩性超臨界水ガス化を用いたシステムを構築し、その実現のために求められる知見を実験的に得るとともに、システムの評価を実施した。海洋バイオマスの生産ならびに回収については、三島が大阪湾湾奥部の環境変動に準じた条件において、疑似現場養殖実験を行い、成長効率および環境修復能力を確認した。また、実海域において養殖を行う際の、植え付けおよび回収方法を検討した。工場排水(淡水)を海水に混合すれば、水処理を行う植物として非常に有望である事が明らかとなった。吉田は水熱前処理によって試料がスラリー状となることを確認した。また、西尾と中島田は、アルギン酸を単一炭素源としてエタノールを生成する菌叢を得た。松村は臨界水ガス化を行い、塩の添加が灰応特性に及ぼす影響を明らかとし、これらの結果を踏まえて美濃輪が、システム設計を行った。エネルギー生産のみを目指した場合には、経済的なメリットは少ないが、システムを構築することは可能と考えられる。
腸内細菌叢プロファイル変化に対応した食物由来成分による心血管内皮傷害予防法の開発（国際共同研究強化）

共同研究先のPrincipal Investigatorと渡航前までに本共同研究の目的と計画を十分にe-mailやSkypeで協議した結果、心血管内皮機能の改善及び腸内微生物叢の構成や活性に働く可能性のある新規の食物由来の低分子化合物を探索することを本研究の大きな目的とした。研究代表者が有する食物由来の低分子化合物の候補と共同研究先の低分子化合物ライブラリと照合した結果、柑橘類由来フラボノイド中から分離・同定したある特定の低分子化合物(m/z=300.085)など、数種類の低分子化合物の活性を共同研究先の研究機関で評価することにした。これらの食物由来低分子化合物が血中にて検出されるか、液体クロマトグラフィー・時間飛行型質量分析装置(LC-TOFMS)で測定した。これらの精製品を野生型マウス(C57BL6)に経口投与すると、これら化合物のポジティブイオンが検出された。よって、これらの低分子化合物が腸内微生物細菌叢や慢性代謝性疾患、血管内皮機能に効果的か評価を行った。培養細胞モデル及び動物モデルを用いて生理活性を評価すると、これまでに2種類の化合物が概日リズム(Circadian Rhythm)を調整することで慢性代謝性疾患及び血管内皮機能の改善に働く可能性が示唆される結果が得られた。ある核内受容体がその化合物の標的分子である可能性を示す結果が得られており、今後はその同定を中心に解析を継続していく。内定年度:2015共同研究先での研究の日程の調整や代替人員確保及び日程調整に時間を要したため、本研究課題の交付申請までに時間を要した。本申請が日本学術振興会に受理されたのが平成29年3月24日であったため、まだ実績が得られていない状況である。本研究課題を進める前の環境を整備するのに時間を要してしまった。まずは代替人員の確保に時間を要した。また、次年度の勤務先での教育・研究担当業務と共同研究先での研究可能な期間・日程の調整に時間を要したため、交付申請が予定より遅れてしまった。現在も勤務先への長期研修に関する手続き及び共同研究先での受け入れ手続きで時間と労力を費やしている状況である。共同研究先とは定期的及び随時Skypeやemailで連絡を取り合い、最新の研究成果やエビデンスをやり取りしながら、本研究課題の計画の見直しや新たな戦略を練っているところである。共同研究先への出向までもう少し時間があるので、共同研究先で実施すべき実験や解析の計画を整理し、本学で実施すべき食物由来成分と腸内微生物叢との関連を検討するMicrobiome解析やMetabolome解析の準備している状況である。
免疫調整剤による魚類マクロファージの貪食能増強機構に関する研究

Streptomyces olivaceogriseus sp.の培養液から抽出された免疫活性ペプチド、heptanoyl-γ-D-glutamyl(L)-meso-diaminopimelyl(D)-alanine(FK-565)を1mg/kgの割で感染1日前に腹腔内に接種したニジマスは、Aeromonas salmonicida強毒生菌の攻撃に対して強い感染防御能を示すと同時に食細胞の貪食能を亢進させる作用を有することをみいだした。そこで、FK-565のニジマスの食細胞貪食能の活性化機構を解明するため、活性酸素能に及ぼす影響についてはTD-400を用いた化学発光法により、走化性に及ぼす影響については、Boydenのchamber法により比較検討した。化学発光法の試験方法は、実験開始3日前に20%proteosepeptoneをニジマスの腹腔内に約1mlずつ接種し、その後2日目にFK-565を1mg/kg,B.W.になるように腹腔内に接種した。翌日MS-222で麻酔し、100U/ml加Hank's液を腹腔内に注入し、腹腔内食細胞を収集した。5mM HEPES-buffer加Eagle's minimum essential medium(MEM.pH7.4,フェノール不含)を用い、10×【10^6】cells/mlの濃度の食細胞浮遊液を作成した。またホルマリン不活化A.salmonicidaを5mM HEPES加MEMに1.0×【10^6】cells/mlの濃度(【OD_(620nm)】;0.4)に調整した菌液を準備した。プラスチックセルに細胞浮遊液200μlを注入し、luminol(片山化学)原液をMEMで5倍に希釈したもの100μlを同セルに添加し、20°Cで30分間作用させ、基底値が一定になったところで細菌浮遊液200μlを添加して測定を開始した。FK-565処理群由来の食細胞浮遊液では、3分から4分の間で最大の活性値を示したのに対して正常対照群由来の食細胞浮遊液では4分前後にピークが出現したが、そのCPMはFK-565処理群の方が明らかに高い値を示した。走化能試験では、FK-565処理群と正常対照群との間に有意差は認められなかった。
鳥類の音声知覚における発声神経系の役割

1.発声神経系の発声信号に対する応答1)成鳥雄キンカチョウの中枢発声系のMANとHVcは、発声信号(歌の要素・note)に対して明確に異なった反応を示した。MANはnoteの周波数特性(周波数組合せ)に対して応答し、HVc周波数組合せに関係ない応答をする。2)聴覚隔離(生後親鳥から鳴声を含めて、外界の音から遮断する)後1年令(成鳥)の雄キンカチョウMANは、正常雄キンカチョウHVcに似た応答をする。3)成鳥雌キヤカチョウMANは、2)の聴覚隔離と同様な反応を示す。2.発声系の損傷による応答変化1)成鳥雄キンカチョウはnoteの特性を刺激としたオペラント学習に成功した。noteの周波数組合せ特徴を区別して学習することがわかった。2)上記のキンカチョウのMANを損傷させるとオペラント学習は不能となった。しかし、刺激として単純な音の弁別(純音とノイズ)は可能である。以上1と2の結果からキンカチョウの発声系のMANは発声信号(歌)の弁別に不可欠な部位であり、自らの歌を学習するのに重要な働きをする事が示唆される。
蒸発と凝縮が混在するマイクロスケール閉鎖系の伝熱特性の解明

本研究では,これまでは直接的な観測が困難であった,マイクロメートルスケールで蒸発面と凝縮面が対向している閉鎖系の熱状態を測定する方法を確立し,そこで起きている伝熱現象を明らかにすることを目的としている。このような伝熱現象を詳細に理解するためには,局所的温度と局所熱流束を同時に測定する必要がある。そこで,温度に依存した傾向を発する感温塗料を応用した,高い空間分解能を持ち,かつ温度と熱流束を同時に測定可能な薄膜型デバイスを開発し,これを用いて,このような微小領域の熱現象を可視化する。
木本性植物,とくに柑橘,カキの遺伝子解析による類縁関係に関する研究

その来歴や類縁関係に不明な点が多いカキ属植物の分類に関する知見をうるために、その種、品種について、諸形質を変数とした数量化理論による数量分類と、葉の各種アイソザイム分析よる化学分類学的手法を試みた。数量分類は42品種の種苗特性分類調査報告書を基に、変数となる形態形質は、それぞれに関して葉枝13、葉18、花10、果実53、計94形質を用いた。計算法は数量化理論第3類を適用した。アイソザイム分析には新葉100gを用い、まず各酵素の最適分析時期を決定するために、展葉直前、同中、完全展葉について分析した。この結果に基き、カキ(Diospyros kaki)24品種、マメガキ(D.latus)、リュウキュウマメガキ(D.kuroiwai)、アメリカガキ(D.virginiana)2系統、ラオヤーシー(D.rhombifolia)、アブラガキ(D.oleifera)を用い、9酵素について電気泳動Davis法に基ずき活性染色した。数量化理論第3類による計算の結果、主要栽培品種中、平核無がとくに遠く位置したのは、種子の形質が唯一無核であった結果である。これを除くと、次郎、富有と西条、筆柿が最も離れ、御所系品種は集団化した結果となった。葉から抽出したアイソザイムを、展葉時の段階別に活性染色した結果、Peroxidaseは完全に展葉した段階で良い結果がえられたが、他の酵素は展葉直前で最も活性が強かった。この条件で各酵素を活性染色した結果、Peroxidase、Esterase,Phosphoglucomutase,6-phosphogluconate dehydrogenaseでは明瞭なパターンがみられた。他の5酵素でも活性はみられたが弱く、バンド数の決定は困難であった。種間では明らかに各酵素における主要バンドに差が認められ、また品種間においても、パターンに差異があることを指摘しえた。今後は活性の弱い酵素の分析条件の検討を行うと共に、より多くの種、品種を用いた分析を行い、数量分類の結果や他物質の結果も併せたカキ属の類縁関係や分類について考察を行いたい。
マルチメディア議事録間の関係記述によるコミュニティ発見に関する研究

研究代表者のグループはディスカッションマイニングと題して、実世界における人間同士の知識交換の場であるミーティングの活動を記録し、再利用可能な知識を抽出するための技術および研究領域について提案してきた。ディスカッションマイニングでは、映像・音声情報やテキスト情報、メタデータなどの実世界情報の獲得と利用、これらのコンテンツを組み合わせるマルチメディア情報の知的統合、そして重要情報や因果関係などの知識発見をターゲットとしている。計算機の処理能力の向上と通信回線の広帯域化により、映像や音声をデジタルアーカイブとして配信可能になった。また、実世界における情報を再現性高く利用するため、マルチメディア議事録のようなデジタルアーカイブを配信する要求が高まっている。そして配信されたコンテンツ間の意味的関係をアノテーションなどにより記述することによってコンテンツ間の関係からなるネットワークを形成することができる。そこで本研究では、コンテンツ間の関係により結びついたネットワークの構築を視野に入れたマルチメディア議事録を半自動的に構築・蓄積する技術の研究・開発を行った。そして、メディア情報の意味構造を拡張し、会議を構成する要素の意味関係を明確にする手法を考案し、会議構成要素を抽象化した概念記述および要素間の関係記述であるディスカッションオントロジーを構築した。このディスカッションオントロジーによって、会議という人間活動に関する体系的な知識と、それらを計算機上で扱うための枠組みを確立することができた。そして、内容・状況に基づく意味的情報を付与することで、大域的な知識発見と議事録コンテンツを中心とするコミュニティ発見を行った。本年度は、議事録作成における映像・音声などのメディア情報の間の連結法を設計・実装し、いくつかの実証実験によって経験を深めた上で、より一般的なタスクにおける、音声・映像・言語などのメディア情報処理の現状と可能性について考察を加え、それらの統合方式について検討を行った。次に、メディア情報の認識技術を用いた半自動アノテーション、コンテンツ検索や要約、議事録からの知識発見などの具体的な要素・応用技術について研究・開発を行った。そして、コンテンツ間の関係記述の方式について考え、コンテンツを中心とするネットワークの形成、ならびにそこからのコミュニティの発見についての検討を行った。具体的にはまず会議コンテンツへの意味的アノテーション、および議事録との関連付けの設計を行った。映像や音声を含む会議コンテンツのデジタルアーカイブの高度化、およびそれらコンテンツに対するアノテーション作成の自動化に必要な機能、さらにその実現方式について検討を行い、また音声・映像データと議事録との関連付けや、他の議事録のコンテンツとの関連付けを行い、複数のメディア処理を統合し、複数の議事録とコンテンツをネットワーク化するための方式について検討した。次に、会議コンテンツからの知識発見と議事録集合の高度な可視化を行うため、意味的アノテーションの付与されたコンテンツや議事録集合から抽出された重要フレーズ、重要イベントを元に、議論の展開や重要発言・重要発言者といった知識発見を行った。そして発見された知識が議事録閲覧者やその後の議論における影響、他のコミュニティに対する影響について知見を得ることができた。
人工現実感を用いた人間運動スキルの動的特性の解析・獲得システムに関する研究

本研究は人間の感覚運動制御機能の解明,そのスキルの獲得と工学的応用を目標とし,それに人工現実感の方法論を試みる.まず感覚運動特性の計測にDDリニアモータ2台で機械インタフェースを構築して,操作に用いる質量バネダンパを含む柔軟対象物をモータを制御することによって仮想的に作り出し,両腕でそれを操作する時に加わる力とスライダの位置を計測する.制御パラメータ値を変えることによって,異なる動特性の対象物の操作時の人腕の示す特性を見た.一方,両腕の表面筋電位と姿勢も同時に計測した.感覚運動制御特性としてまず,腕に加わる力と腕の運動間の線形化されたインピーダンスモデルを用い,両腕で対象物を操作する中に外乱を与えてパラメータ推定を行なった.その結果,対象物が硬くなるにつれ腕の慣性係数や粘性係数および両腕が対象物を把持するための内力が大きく,弾性係数は小さくなる現象,ならびに両手協調動作中のほうが静止時や片手動作よりも弾性係数は小さくなるに対して,慣性係数や粘性係数は同程度だった,などが見られた.これらにより操作する対象物の粘弾性特性によって両腕の制御戦略を調整していることがわかった.一方,ボールの捕捉・打撃のようなスキルに富んだ作業において,人間が目でボールを捉えてから腕でバットを振りまでの視覚運動処理系に数十数百ミリ秒の時間遅れがあるにもかかわらず,ボールを正確に捉えたり打ち返したりできる.そして,素振りなどを通じてボールの変化により的確に対処しよりパワフルな打ち方を習得していく.このような能力を有する感覚運動制御系のモデルとして,適切な評価基準に基づいた規範軌道の生成,ボール動きの予測,およびボール動きの変動に対する追従を含めたものを提案した.それを適用したバッティングロボットのシミュレーションを行い,ロボット駆動力の限界値を使いつつ最速の打撃振りを実現でき有効性を検証した.本研究は人間の感覚運動制御機能の解明,そのスキルの獲得と工学的応用を目標とし,それに人工現実感の方法論を試みる.まず感覚運動特性の計測にDDリニアモータ2台で機械インタフェースを構築して,操作に用いる質量バネダンパを含む柔軟対象物をモータを制御することによって仮想的に作り出し,両腕でそれを操作する時に加わる力とスライダの位置を計測する.制御パラメータ値を変えることによって,異なる動特性の対象物の操作時の人腕の示す特性を見た.一方,両腕の表面筋電位と姿勢も同時に計測した.感覚運動制御特性としてまず,腕に加わる力と腕の運動間の線形化されたインピーダンスモデルを用い,両腕で対象物を操作する中に外乱を与えてパラメータ推定を行なった.その結果,対象物が硬くなるにつれ腕の慣性係数や粘性係数および両腕が対象物を把持するための内力が大きく,弾性係数は小さくなる現象,ならびに両手協調動作中のほうが静止時や片手動作よりも弾性係数は小さくなるに対して,慣性係数や粘性係数は同程度だった,などが見られた.これらにより操作する対象物の粘弾性特性によって両腕の制御戦略を調整していることがわかった.一方,ボールの捕捉・打撃のようなスキルに富んだ作業において,人間が目でボールを捉えてから腕でバットを振りまでの視覚運動処理系に数十数百ミリ秒の時間遅れがあるにもかかわらず,ボールを正確に捉えたり打ち返したりできる.そして,素振りなどを通じてボールの変化により的確に対処しよりパワフルな打ち方を習得していく.このような能力を有する感覚運動制御系のモデルとして,適切な評価基準に基づいた規範軌道の生成,ボール動きの予測,およびボール動きの変動に対する追従を含めたものを提案した.それを適用したバッティングロボットのシミュレーションを行い,ロボット駆動力の限界値を使いつつ最速の打撃振りを実現でき有効性を検証した.
肝におけるウイルス発癌と化学発癌の相互干渉に関する研究

アヒルB型肝炎ウイルス(DUCK HEPATITIS B VIRUS-DHBV)の感染から肝発癌までの実験系を確立し、この系において各種発癌剤との相互関係を三年間に渡り検討し以下の結果を得た。1)DHBV感染アヒルはウイルス感染のみで肝発癌を来たす。発生年次はウイルス感染後三年と、後述する化学剤発癌例に比し、長い年月を要した。これら発癌例においては、その癌細胞に組み込まれたウイルスDNAが高頻度に見い出され、ヒト肝発癌と類似していた。なお、非癌部はアヒルにおいては硬変化を示さなかった。2)化学発癌剤群では一年目より肝癌発生を見る症例があり、二年目には高頻度となった。3)DHBV感染群に化学発癌剤を投与した群では高頻度に発癌を見た。なお、これら発癌した癌細胞中での組み込まれたウイルスDNAの検索を行ったが、ウイルスDNAの組み込みは見い出されなかった。なお、化学発癌剤単独群との間に有意な発癌率の差異は認められなかった。以上の事実より、ウイルス発癌と化学発癌の相互干渉に関しては、ウイルスのDNAの組み込まれた肝細胞に化学発癌剤が働き癌化を促進するという現象は認められなかった。むしろ異った癌化の過程を得て癌発生に至ると考えられる。肝炎ウイルス(DHBV)感染群,化学発癌剤投与群プロモーター投与群及びこれらを重複投与群での発癌実験を開始し,すでに発癌剤投与群3羽に肝癌の発生を見た.これらはいづれも肝炎ウイルスに感染した群であった.スプロモータ(フェノバルビタール)投与感染アヒルにも肝発癌を観察し,現在更に長期追跡中である.本年はまた,すでにあった肝癌,及び非癌部からDNAを抽出し,クローニングの手法により,癌部から3個,非癌部から1個の組み込まれたDHBVーDNAクローンを得てその構造解析を行った.まづ癌部から得たクローンは以下の特徴を有していた.a)DHBV-DNAのDRという部分から組み込まれている頻度が高かった. b)組み込まれたDNAは欠損,再編成が著しく,特にCーgeneの欠損が著しかった. c)組み込まれた周辺の細胞DNAも再編成をきたしていた.これらの特徴はヒトHBVで見られた肝癌DNA中の組み込まれたDNAの構造と同様であり,DHBVがヒト発癌のモデルとなり得る事が分子生物学的な面からも明らかとなった.また,癌と非癌部の組み込みDNAの構造の差異を検討する目的で非癌部からのウイルスDNAの構造も解析した.癌部と異なり,得られたクローンには欠損,再編成は見られづ,極めてDHBVーDNA本来の形態をとどめていた.しかしながらその長さはウイルスDNA1個の長さよりも長く,2個のウイルスDNAが組み込まれたその面端が欠損された形態を示していた.以上より,癌部及び非癌部の間には組み込まれたDHBVーDNAの形態に大きな差がある点が明らかとなり,この差異の機能的な面を追求する事により,ウイルス発癌の機構解明にせまれるものと考える.昭和63年度は既に発生した肝癌の癌部、非癌部からDNAを抽出しクローニングの手法により癌部から3個、非癌部から1個の組みこまれたDHBV DNAクローンを得てその構造解析を行った。まず、癌部から得られたクローンは以下の特徴を有していた。a)DHBV DNAのDRという部分から組みこまれている頻度が高かった。b)組み込まれたDNAは欠損、再編成が著しく、特にc-geneの欠損が著しかった。c)組みこまれた周辺の細胞DNAも再編成をきたしていた。これらの特徴はヒトHBVで見られた肝癌DNA中の組み込まれたDNAの構造と同様でありDHBVがヒト発癌のモデルとなりうる事が更に明確となった。非癌部からのウイルスDNAの構造解析も行った。癌部と異なり、得られたクローンには欠損、再編成はなく極めてDHBV DNA本来の形態をとどめていた。癌部、非癌部の間には組み込まれたDHBV DNAの形態に差異がある事が明かとなった。。

又本年度はRAS発癌遺伝子のPOINT MUTATION検索の為の基本的技術を確立した。すなわち、polymerase chain reaction (PCR)を用いて、RAS発癌遺伝のコドン、12、13、61のすべてを直接塩基配列を決定しうる方法を確立した。現在この方法を用いて化学発癌剤、ウイルス発癌による肝癌中のpoint mutationを検索中である。平成元年度は化学発癌、ウイルス発癌及び両者によって発生した肝癌につき以下の結論を得た。1)ウイルス(DUCK.HEPATITIS B VIRUS,以下DHBV)のみの発癌では癌発生の時期は遅く数年を要した。発生した癌にはDHBV DNAが高頻度に組み込まれていた。その組み込まれたDHBV DNAの構造は両編成、欠損などの変化を示していた。しかしながらDHBV DNAのDRと云われる部分から宿主のDNA中に入り込んでいる形態が多く見られた。2)ウイルスと化学発癌剤の両者を受けた群では早期より肝発癌が見られた。しかしながら癌細胞中にはDHBVDNAの組み込みは認められない。このことは、DNAの組み込まれた肝細胞の発癌を化学発癌剤が促進するというよりは、化学発癌とウイルス発癌は異った癌化への道をたどるのではという点が明らかになった。3)化学発癌剤のみの群でRas発癌遺伝子のPoint mutationをPCR法により模索したがRas遺伝子の点突然変異は認められなかった。平成元年度の研究成果は以上であります。
抗うつ薬による遺伝子発現制御機構の解明と抗うつ関連蛋白質のクローニング

抗うつ薬は、治療効果を現わすまで数週間に渡る連続投与を必要としていることから、その作用機序に比較的長時間を要する遺伝子発現制御を介した機構が関与することが想像される。そこで、その点に着目した研究を行ない、imipramineが連投により脳内のセロトニン2Cサブタイプ受容体(5-HT2C)mRNA量を増大させることをin situ hybridization法を用いて見い出した。その作用様式について検討したところ、imipramineはヒト常用量にほぼ相当する5mg/kg、4日間経口投与においても5-HT2CmRNA増大作用を示し、20mg/kgまで濃度に依存して発現量が増大した。また20mg/kgを用いて投与日数による変化を検討したところ、投与4日目に発現量がピークに達し、その後少なくとも14日間はそのレベルを維持していた。Imipramine以外の抗うつ薬についても検討したところ、desipramine、mianserinが5-HT2CmRNA増大作用を示したが、nomifensineは無効であった。この結果は、抗うつ薬による5-HT2C遮断作用とよく一致した。5HT2CmRNA以外の遺伝子発現変化について、differential display法を用いて検討したところ、160bpの遺伝子がimipramine20mg/kg14日間投与により顕著に増大した。この遺伝子をDRF24と名付けたが、その分布をin situ hybridization法により検討したところ、vasolateral amygdaloid nucleusにおいてimipramine連投により発現が増大する可能性が示された。現在この遺伝子の全長のクローニングと生理機能の解明を行なっている。また、DRF24以外の同様の因子の検索も行ない、相互の関連性についても検討を行なう予定である。
経頭蓄的運動野刺激による下行性脊髄, 電位および頚神経根電位に関する実験的および臨床的研究

1.Digitimer180とDISA1500による経頭蓄的大脳皮質刺激(TCS)による運動電位(MEP)の比較:前者による頚髄部からの脊髄電位の導出はアーチファクトが大きく,後者を改良することによって安定した電位を得ることができた.2.術中,導出電極固定装置の試作:ステンレス棒で枠を組み,ボールジョイントクランプを固定する装置を作った.これは脊髄・末梢神経神経束・神経根からの電位の導出に非常に役立った.3.TCSによる脊髄・神経根・末梢神経MEPの関係:臨床的な検討の結果,脊髄MEPの波形は末梢神経MEPの出現の有無では変化しない.大きく影響するのは麻酔深度で,深いと末梢神経MEPは出現しない.神経根MEPは不安定であり,引きぬき損傷の診断には,神経根刺激による脊髄SEP, SC_2-SEP_2C_<1/2>刺激の神経根電位が役立つ.4.脊髄横断面上硬膜周囲における8チャンネル同時導出脊髄誘発電位:本電位を脊髄腫瘍5例で導出し, TCSの刺激様式で左右の電位の出現,振幅が異なることが判明し,双極刺激では脊髄の前方,側方で最も振幅が高いことが判明した.さらにこの方式を髄内腫瘍の摘出時,モニタリングに応用し有用であったことから,脊髄下行路の客観的評価に役立つと判断された.5.TCSの安全性の問題:ネコのTCSにおいて(経内板的),内板の厚さ(0.4mm), 90μc/phでは脳血液開門(BBB)の破綻を生じるが, SEPに変化はみられない. 180μc/phとなれば, SEPの陰性成分の消失を生じるが,なお可逆性であった.しかし, 450μc/phになると,血管内凝固・出血を生じ, BBBは不可逆性となったが,一旦,平坦化したSEPはまた元に復した.しかし,この刺激量で内板の厚さを2mm(ヒトの内板の厚さ)にすれば, BBBの破綻はみられなかった.ヒトにおいては,最大98mc/phであるため,安全であると結論された.これまで136例のTCSで合併症はない.1.Digitimer180とDISA1500による経頭蓄的大脳皮質刺激(TCS)による運動電位(MEP)の比較:前者による頚髄部からの脊髄電位の導出はアーチファクトが大きく,後者を改良することによって安定した電位を得ることができた.2.術中,導出電極固定装置の試作:ステンレス棒で枠を組み,ボールジョイントクランプを固定する装置を作った.これは脊髄・末梢神経神経束・神経根からの電位の導出に非常に役立った.3.TCSによる脊髄・神経根・末梢神経MEPの関係:臨床的な検討の結果,脊髄MEPの波形は末梢神経MEPの出現の有無では変化しない.大きく影響するのは麻酔深度で,深いと末梢神経MEPは出現しない.神経根MEPは不安定であり,引きぬき損傷の診断には,神経根刺激による脊髄SEP, SC_2-SEP_2C_<1/2>刺激の神経根電位が役立つ.4.脊髄横断面上硬膜周囲における8チャンネル同時導出脊髄誘発電位:本電位を脊髄腫瘍5例で導出し, TCSの刺激様式で左右の電位の出現,振幅が異なることが判明し,双極刺激では脊髄の前方,側方で最も振幅が高いことが判明した.さらにこの方式を髄内腫瘍の摘出時,モニタリングに応用し有用であったことから,脊髄下行路の客観的評価に役立つと判断された.5.TCSの安全性の問題:ネコのTCSにおいて(経内板的),内板の厚さ(0.4mm), 90μc/phでは脳血液開門(BBB)の破綻を生じるが, SEPに変化はみられない. 180μc/phとなれば, SEPの陰性成分の消失を生じるが,なお可逆性であった.しかし, 450μc/phになると,血管内凝固・出血を生じ, BBBは不可逆性となったが,一旦,平坦化したSEPはまた元に復した.しかし,この刺激量で内板の厚さを2mm(ヒトの内板の厚さ)にすれば, BBBの破綻はみられなかった.ヒトにおいては,最大98mc/phであるため,安全であると結論された.これまで136例のTCSで合併症はない.1.電極固定装置の試作:(1)脊椎・腕神経叢の手術時、ステンレス棒を手術台の両側に立て、両者をステンレス棒で連結させて枠を組み、これにXブロックを取り付け、ボールジョイントクランプを固定する。これで電極を挾み固定する。(2)四肢の神経の手術に際しては、多刺激電極固定装置を購入し、これを板に取り付け、術野に置くことにした。(3)研究計画62年度1)2)3)の実験的研究は63年度に行う。2.脊髄横断面上における8チャンネル同時導出脊髄誘発電位(63年度に予定していた計画をEvomatic8000が入手できたため繰り上げる):経頭蓋内板的大脳皮質の電気刺激(TS)による脊髄電位を脊髄横断面上における硬膜の外側から8チャンネル同時記録可能な表面電極によって導出した。対象は脊髄腫瘍5例である。(1)片側双極電極を用いた弱いTSでは対側脊髄表面における電極から下行性電位が記録されるが、刺激を漸次増してゆくと、電位は両側性に出現するようになる。

その際、対側脊髄における電位の振幅の増大が停止した後も、同側脊髄における電位の振幅は増大してゆく。このことから弱刺激では片側性の刺激となるが、強刺激では両側の脊髄下行路が刺激されると判断された。さらに、下行性電位の振幅は脊髄の前・側方で最も大きく記録されることから、この電位の起源は脊髄下行路に由来すると考えられた。(2)TSによる電位は脊髄病巣部では上行性電位ととも陽体化するが、その左右差とみると、臨床上における運動麻痺の強い方の陽性化が強く、臨床症状と合致する。したがって本電位によって、脊髄下行路の状態を客観的に評価可能であるとみなされた。。(3)TSによる電位を胸髄髄内腫瘍摘出時のモニターとして使用し、下肢における運動麻痺の発現の予防には役立った。今後、広く普及させてゆく必要性を痛感している。
RNAiを用いた血管新生因子の制御による尋常性乾癬の治療法の開発

RNAiとは、標的である内在性のmRNAに相同な二本鎖RNAを細胞内に導入して、標的遺伝子の発現抑制を起こす現象として知られている。この現象は多細胞生物にはきわめて普遍的な生命現象であり、ほ乳類でも保存されている。特異的遺伝子発現抑制のためRNAiの応用技術が急速に開発されており創薬研究に盛んに用いられている。我々は、尋常性乾癬の皮疹部にみられる毛細血管の拡張や伸長、増殖サイクルに入った血管内皮細胞の存在より、血管異常に血管新生因子が関与していると考え、本疾患を血管新生病と位置付け血管新生因子をRNAi技術の応用により発現抑制する新しい治療法の確立を目指した。注目した血管新生因子は、vascular endothelial growthfactor(VEGF)とplacental growthfactor(PIGF)で、これらの蛋白発現を検討した。乾癬病変部、無疹部、正常人の皮膚組織から可溶性蛋白を抽出し、ELISA法でVEGF, PIGFの蛋白濃度を測定したところ乾癬病変部では、無疹部、正常皮膚に比較して有意に高かった。さらに血清中のVEGF濃度も乾癬患者群で有為に上昇していた。そこでこれらの病変部で高発現し、かつ正常皮膚では検出されない血管新生因子を標的にsiRNAを設計した。これと同時にsiRNAを局所に安定かつ効率的に運搬するための新しい基剤(ドラッグデリバリーシステム)を作製、検討中である。注目した血管新生因子は、vascular endothelial growthfactor(VEGF)とplacental growthfactor(PlGF)で、これらの蛋白発現を検討した。乾癬病変部、無疹部、正常人の皮膚組織から可溶性蛋白を抽出し、ELISA法でVEGF, PlGFの蛋白濃度を測定したところ乾癬病変部では、無疹部、正常皮膚に比較して有意に高かった。さらに血清中のVEGF濃度も乾癬患者群で有意に上昇していた。現在、マウスの皮膚炎症モデルを使用し、これらの血管新生因子のsiRNAを用い、蛋白発現が抑制され炎症反応が軽減するかを確認している。病変部で高発現している血管新生因子を標的にsiRNAを設計した。これと同時にsiRNAを局所に安定かつ効率良く皮膚に運搬するための新しい基剤(ドラッグデリバリーシステム)を検討した。
大航海時代後の美術における他者像の類型・系譜とその象徴的機能

本研究は、スペインの植民地を中心とする新大陸の先住民像に焦点を当て、その類型と系譜、社会的機能を明らかにしようとするものである。ペルー、メキシコ、およびヨーロッパ各地で調査をおこない、そこで得られた作品および一次資料の分析に基づき、その表象が、自然科学的探査の成果と、古代のテクストなどの典拠に由来する人文主義的関心の双方に依拠して構築されたことを明らかにした。またその人工的なイメージは、植民地の先住民の自己表象の形成に重大な影響を与えたこと、先住民エリートの植民地社会への適応を演出する図像的な装置の役割を、祝祭などの場において果たしたことを明らかにした。本研究は、スぺイン植民地を中心とする新大陸の先住民像に焦点を当て、その類型と系譜を明らかにしようとするものである。この目的に基づき、本年度は8月13日から9月16日にかけて、ペルーおよびスペインに出張した。ペルーでは、クスコ文書館において、植民地時代インカ貴族の美術品収集について、リマ国立文書館において、植民地時代リマの特権層の財産目録における美術品収集に関する記録文書を収集した。スペインでは、インディアス総合文書館(セビーリャ)、マドリードのアルバ公爵家文書館、ラサロ・ガルディアーノ美術館図書館、国立図書館、アメリカ博物館において、植民地時代先住民首長およびスペイン人征服者の紋章図像に関する史料調査と、関連作品の調査を行った。その結果、植民地時代初期の先住民首長・征服者の紋章図像およそ300点を確認することが出来た。また、それらの紋章授与をめぐって、先住民首長らが本国スペインの王権に対し、どのような交渉を展開したのかについても具体的な事実関係を知る史料を発見した。さらに、そうした先住民首長の行動が、中世以来のレコンキスタ時代を通して、スペインに確立した貴族認証の制度をなぞるものであることも検証した。これらの事実を中心に、本年は収集を重ねた文献資料も踏まえつつ、植民地先住民エリートの、紋章図像を中心とする自己表象の系統的分析を重ねた。本研究は、スペイン植民地を中心とする新大陸の先住民像に焦点を当て、その類型と系譜、社会的機能を明らかにしようとするものである。この目的にもとづき、本年度は、クラクフ(ポーランド)およびマドリード(スペイン)に出張し、史資料調査をおこなった。クラクフでは、ヤギロン大学図書館において、アルベルト・エクハウトの手になるブラジル先住民に関する未公刊素描の調査をおこなった。その詳細な分析を通し、「民族誌的素描」ともよばれるこのイメージ群が、対象の精密な観察に基づく写実的描写に基づく一方、類型的な他者像の図像要素を織り込んでいる点を明らかにした。またマドリードでは、前年度に引き続き、新大陸の先住民首長の紋章についての調査をおこない、その図像に、スペイン本国において類型化された新大陸と先住民のイメージが取り入れられていくプロセスをつぶさに検証した。以上の最終年度の調査結果も含め、本研究は、当初の計画の通り、ヨーロッパおよび新大陸において征服以降形成された先住民像について、アステカ、インカの君主像、首長像、戦士像を中心として、画像資料の包括的な収集整理を完了した。また、その図像群の制作と受容に関する情報の収集を通して、それらが、ヨーロッパ側・先住民側双方の相互作用のもとで形成されたことを解明した。先住民首長の紋章図像が示すのは、彼ら被征服者エリートが、征服者の側によって「他者像」としてつくり出された先住民イメージを積極的に受け入れ、みずからの社会的生存を図ったことである。たほう、征服者の側は、先住民君主の像を操作することで、征服以前の歴史を征服後の統治と接続しようとした。これらの研究成果は、大航海時代後の「越境する美術」の重要な社会的機能を明らかにする点で大きな意義があると考える。本研究は、スペイン植民地を中心とする新大陸の先住民像に焦点を当て、その類型と系譜を明らかにしようとするものである。この目的に基づき、本年度は10月にメキシコに出張し、1)国立文書館、国立人類学博物館文書館において、植民地先住民の紋章図像に関する史料調査、2)国立図書館、メキシコ国立自治大学美術研究所図書館などにおいて植民地美術に関する資料調査、3)イスミキルパン、アクトパン、クアウティンチャン、テカマチャルコなどにおいて宣教修道院の美術装飾に関する実地調査をおこなった。また、12月にロサンゼルスに出張し、ロサンゼルス郡立美術館において開催されたラテンアメリカ植民地美術に関する展覧会および国際シンポジウムにおいて、情報収集と研究打合せをおこなった。さらに、これらの調査成果に加え、継続的に関連資料の入手にも務め、新大陸植民地に関わる図像文化における他者像の類型・系譜とその社会的機能の系統的分析を進めた。