hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子生物学的手法による菌類の新しい分類指標の開発と評価

射出胞子形成能はキノコ類や担子菌系酵母において属以上の高次分類の指標として用いられている形態学的形質の一つである。しかし、近年の系統解析の結果から本形質は系統関係を必ずしも反映しないことが示されているため、分子生物学的側面から本形質の分類指標としての評価を行うことを目的に、射出胞子の形成に関わる遺伝子の探索をBullera oryzae JCM 5281を用いて行った。平成15年度は、野生株と自然変異的に得られた変異株のmRNAの発現をディファレンシャルディスプレイにより比較し、差がみられることを確認した。しかし、これら自然変異的に得られた変異株は凍結保存により胞子形成を回復したことから、自然変異的に得られた株は、遺伝子が欠失したのではなく発現に差が生じたと推定された。そこで平成16年度は胞子形成条件の検討を再度行った。コーンミール寒天培地を用いて継代培養し、乾燥状態に置くことによって胞子形成は良好という結果がえられたため、培地中に含まれる水分に着目し、同一の培地を用い培地中に含まれる水分の差に基づく遺伝子の発現の差をsuppression subtractive hybridization法を用いて調べた。195個のクローンについて解析したところ、培地中に含まれる水分によってリボゾーム遺伝子およびミトコンドリア遺伝子の発現に差があった。さらに未同定のクローンについて解析を進める予定である。系統関係を反映する新たな形質の探索については、これまでに報告されている各種データを、近年、再同定されたCryptococcus albidus complexおよびC.laurentii complexおよび種内多型が報告されているUdeniomyces pyricolaを用いて再検討したところ、アイソザイムデータが種や種内多型の識別に有効ではないかと推定された。射出胞子は、母細胞から生じた小柄の先に形成された無性胞子が、成熟すると射出される、という形態学的特徴を指す。本形質はキノコ類や担子菌系酵母において、形態的学特徴のひとつとして属以上の高次分類群の分類指標として用いられている。しかし、リボゾーム遺伝子などにもとづく系統解析の結果から、本形質は系統関係を反映しないことが示され、分類指標としての妥当性が問われている。また、本形質は継代培養や保存中に欠落しやすい形質としても知られている。そこで、この射出胞子の形成に関わる遺伝子の探索を目的に研究を行っている。供試株として、射出胞子の形成が旺盛で、形態的に栄養細胞との区別がつきやすいなどの理由から、菌蕈綱に位置するアナモルフ酵母Bullera oryzae JCM 5281を選定した。またこれをもとに、継代培養をくり返すことにより自然発生的に射出胞子形成の遅い株(D-1およびD-2)を得た。これらからRNAを抽出し、RNAimage(GenHunter)を用いてdifferential display法によりmRNAの発現を調べた。24種類のプライマーの組み合わせに基づき実験を行ったところ、D-1およびD-2には見られないが、JCM 5281では発現しているバンドが観察されるため、JCM 5281とD-1およびD-2株の間にはmRNAの発現に差があると思われる。これらは射出胞子の形成に関わる可能性が高いと推定し、現在解析中である。しかし、近年の系統解析の結果から本形質は系統関係を必ずしも反映しないことが示されているため、分子生物学的側面から本形質の分類指標としての評価を行うことを目的に、射出胞子の形成に関わる遺伝子の探索をBullera oryzae JCM5281を用いて行っている。昨年度は、野生株と自然変異的に得られた変異株のmRNAの発現をディファレンシャルディスプレイにより比較し、差がみられることを確認した。

しかし、これら自然変異的に得られた変異株を凍結保存したところ胞子形成を回復したことから、自然変異的に得られた株は、遺伝子が欠失したのではなく発現に差が生じたと推定された。そこで胞子形成条件の検討を再度行ったところ、コーンミール寒天培地を用いて継代培養し、乾燥状態に置くことによって胞子形成は良好となった。本条件を用いてsuppression subtractive hybridizationにより得られたクローンの解析を行っている。系統関係を反映する新たな形質の探索については、種々の地域から同一種を収集し、種内構造の調査することから実験を開始した。供試株としてUdeniomycespyricola19株を選定した。26SrDNAのD1/D2領域のシーケンス解析からは19株は同一種に属すると推定されたが、ITS領域にある多型に基づき3グループに分かれた。供試株の生理生化学性状はほとんど一致しているため、ITS領域の多型に基づく3グループを本性状により区別することはできないが、既にグループ1と2に属する各2株を用いたアイソザイムの解析パターンが異なっていることが報告されていることから、これらはアイソザイムによる識別が可能であると推定された。
南方上座仏教社会における老人と介護の研究―輪廻の一場面としての老い

本研究の課題の1つは、スリランカにおける老人ホームを閉鎖空間としてではなく、老いと介護をめぐる積徳行為によって歴史的に構築されてきた「開放空間」として捉え、施設外との関係を捨象していた従来の施設研究に新たな視点を導入することであった。これを念頭に論文「現代スリランカにおける慈善型老人ホームの成立」では、地域社会の人びとの直接的な寄附によって支えられる慈善型老人ホームの歴史的系譜を明らかにした。また、この開放性が促す施設内外の交流が入居者の生活を経済的に支えるだけでなく、精神的にも豊かにしうるのはどのようにしてか、研究会発表や論文(投稿中)に整理した。2つめの課題は、こうした施設において老い死に向き合うこと、介抱し看取ることが、どのように来世や転生といった概念と関係しているかを明らかにすることであった。入居者たちは施設への入所を余儀なくされた自らの運命を苦悩として受け止めながらも、朽ちゆく身体をみつめ来世にそなえて善行を積むことを理想とし、自主的に食事療法を行ったり、動植物や入居者、スタッフや寄附者をケアしたり、信仰実践や趣味に取り組むなどして心身の養生に励んでいた。また、寝たきりの入居者に対する施設スタッフの仕事は食事を通した介抱をしながら他界までを見守ることであり、西洋社会の施設研究でしばしば言及されてきた死の受容/隠蔽や延命をめぐる葛藤は問題ではなかった。但し、寝たきり老人や、死を迎えた者と看取る者が関わり合う臨終の場では、家や地域ではあたりまえに用意されていた社会関係やモノの得難さに起因する困難さや違和感が認識されていた。23年度は博士論文執筆を通して、こうした寝たきりや看取りの経験などを含む老人ホームの生活誌を詳述し、輪廻転生の世界の、老人ホームという現代的な状況における、老いる者と介護する者の社会文化的関係について理解を深めていく。20年度は、これまでの研究成果を日本における口頭発表及びスリランカの仏教雑誌への投稿というかたちで発表する一方、コロンボ大学社会学部に研究生として在籍しながら、現地研究者とのディスカッション、フィールドワーク、及び語学習得に専念した。フィールドワークの前半は、予め計画していたとおり、スリランカ西州・大コロンボ市のモラトゥワ町イダマ行政区の老人ホームに訪問・滞在し、ホームに住行高齢者一人一人の日常生活およびライフ・ヒストリーを記述することを主眼に置いてデータを収集した。また、ホームと関わりの深い近隣社会においては、ランダム抽出による世帯調査、ホームステイ先の親族関係を中心とした介護手伝い、歴史に関する文献・情報収集等を行った。調査を進める中で、このような老人ホームが盛んに建設されている西南海岸都市部での老いと介護をめぐる都市的現象の特殊性が、高齢者の信仰実践や相続関係および世代間相互扶助関係の様相などにおいて浮き彫りになった。この印象は、大コロンボ市からバスでおよそ5時間のところにある農村部での短期滞在後、特に強いものとなった。老いと介護をめぐる昨今の都市的現象を理解するにも、また本研究の第一の課題である「輪廻転生の世界において老いや介護の積極性がいかにして生成されるか」を考えるにも、都市老人ホームでの老いの様相と、農村部で親族とともに経験する老いの様相との比較が必要である。そこで、フィニルドワークの後半は、都市部・農村部比較に着目した次回長期フィールドワークに備えるため、農村部での調査実施準備及び概況的調査に着手した。21年度は、スリランカ社会における老いの在り様を広い文脈から理解するため、都市部老人ホーム、都市部、及び農村部の3地点でフィールドワークを行った。高齢者問題が浮上しつつあるスリランカにおいて、家庭や地域でどのような軋轢や試行錯誤がなされているのか、報告書や国際会議発表という形で中間報告を行った。年度後半は、特に高齢者の治療行為及び宗教実践、およびそれらについての「語り」に焦点をあて、老人ホームを中心に参与観察を行った。フィールドで遭遇した老いや介護の現実は、いずれも病(やまい)や苦悩、不安や喪失といった状況から出発していたが、こうした高齢者の生活の場には、あらゆる宗教的事物やナラティブも散りばめられていた。例えば、老人ホームでの習慣となっている朝・夕の花供養は、儚い花の命を朽ちゆく人の命にみたてた行為である。それは、苦悩を抱えながらも命が消えてなくなった後の世界に思いをはせて、今日一日をていねいに美しく過ごす心の準備をする時間である。ここに立ち現われるのは<今-ここ>の苦悩の経験、そこからの解放という視点からあの世の地点へと想いを馳せ、あの世の地点から再び<今-ここ>を顧みるという循環的な時間である。しかし、このような老人の宗教実践は意識のある段階でのことであり、思考力が低下すると、第三者は彼・彼女を宗教的意味世界の周縁へと追いやる。その背景には「からだは朽ちても、頭は努力や業(ごう)によっては朽ちることがない」という身体観・健康観が作用している。このような身体観や健康観をふまえつつ、この世が相対化されるそのあり方と、老いや介護の経験との連関を解明することが、本研究のより広い問題関心だといえる。この問いに向き合うことで、サクセスフル・エイジング等の老年学的概念を反照するような比較文化研究としての意義をもちうるのではないかと考えている。

本研究の課題の1つは、スリランカにおける老人ホームを閉鎖空間としてではなく、老いと介護をめぐる積徳行為によって歴史的に構築されてきた「開放空間」として捉え、施設外との関係を捨象していた従来の施設研究に新たな視点を導入することであった。これを念頭に論文「現代スリランカにおける慈善型老人ホームの成立」では、地域社会の人びとの直接的な寄附によって支えられる慈善型老人ホームの歴史的系譜を明らかにした。また、この開放性が促す施設内外の交流が入居者の生活を経済的に支えるだけでなく、精神的にも豊かにしうるのはどのようにしてか、研究会発表や論文(投稿中)に整理した。2つめの課題は、こうした施設において老い死に向き合うこと、介抱し看取ることが、どのように来世や転生といった概念と関係しているかを明らかにすることであった。入居者たちは施設への入所を余儀なくされた自らの運命を苦悩として受け止めながらも、朽ちゆく身体をみつめ来世にそなえて善行を積むことを理想とし、自主的に食事療法を行ったり、動植物や入居者、スタッフや寄附者をケアしたり、信仰実践や趣味に取り組むなどして心身の養生に励んでいた。また、寝たきりの入居者に対する施設スタッフの仕事は食事を通した介抱をしながら他界までを見守ることであり、西洋社会の施設研究でしばしば言及されてきた死の受容/隠蔽や延命をめぐる葛藤は問題ではなかった。但し、寝たきり老人や、死を迎えた者と看取る者が関わり合う臨終の場では、家や地域ではあたりまえに用意されていた社会関係やモノの得難さに起因する困難さや違和感が認識されていた。23年度は博士論文執筆を通して、こうした寝たきりや看取りの経験などを含む老人ホームの生活誌を詳述し、輪廻転生の世界の、老人ホームという現代的な状況における、老いる者と介護する者の社会文化的関係について理解を深めていく。
有限次元多元環の表現圏の代数的構造に関する研究

体上の有限次元多元環の表現の成す圏の代数的構造について研究を行った.多元環の表現の研究を行う方法として,多元環や加群の構造を研究するものと,表現の成す圏でよい性質のものを見つけその構造を解明するという考えが重要である.本課題ではこれらの考えに従って研究を行い,主として次のような成果を上げることができた.(1)多元環が反復多元環をガロア被覆として持つという構造を有する場合,その表現の成す安定圏の性質のうち,安定同値で不変な性質の研究を行った.その結果,準傾斜多元環による反復多元環をガロア被覆にもつという性質は安定同値によって普遍であることを示した.(2)準フロベニウス多元環とフロベニウス多元環との違いを示す例は,1939年に中山正によって与えられたものが唯一のものであった.そこで,両者の違いをより具体的にし,フロベニウスではない準フロベニウス多元環の特徴付けを行い,このような多元環の例として任意の大きさの次元を持つものの構成方を示した.(3)表現の部分圏について,ARクイバーが前入射的連結成分を持つのはどのような場合かという問題について,多元環の点拡大の場合に研究を行った.この結果,点拡大の前入射的連結成分の存在は,点拡大をとる加群の直和因子が,与えられた多元環のどの連結成分に属するかに依存することが明らかになった.体上の有限次元多元環の表現の成す圏の代数的構造について研究を行った.多元環の表現の研究を行う方法として,多元環や加群の構造を研究するものと,表現の成す圏でよい性質のものを見つけその構造を解明するという考えが重要である.本課題ではこれらの考えに従って研究を行い,主として次のような成果を上げることができた.(1)多元環が反復多元環をガロア被覆として持つという構造を有する場合,その表現の成す安定圏の性質のうち,安定同値で不変な性質の研究を行った.その結果,準傾斜多元環による反復多元環をガロア被覆にもつという性質は安定同値によって普遍であることを示した.(2)準フロベニウス多元環とフロベニウス多元環との違いを示す例は,1939年に中山正によって与えられたものが唯一のものであった.そこで,両者の違いをより具体的にし,フロベニウスではない準フロベニウス多元環の特徴付けを行い,このような多元環の例として任意の大きさの次元を持つものの構成方を示した.(3)表現の部分圏について,ARクイバーが前入射的連結成分を持つのはどのような場合かという問題について,多元環の点拡大の場合に研究を行った.この結果,点拡大の前入射的連結成分の存在は,点拡大をとる加群の直和因子が,与えられた多元環のどの連結成分に属するかに依存することが明らかになった.体上有限次元な射多元環の表現についての研究を行い,主として次のような結果を得た.1.反復多元環によるガロア被覆を有するフロベニウス多元環の安定同値な同値類の研究を行い,反復多元環の定義多元環が傾斜型であるという性質で閉じていることを証明した.3.多元環の自明拡大多元環の表現が,反復多元環の表現としてガロア被覆から得られる条件を求める問題として,根基がベキ零な多元環を特徴づけることができた.体上の有限次元な自己入射多元環の有限次元表現のなす圏における代数的構造の研究を行い,主として次のような結果を得た.1.反復多元環によるガロア被覆の扱いの特殊性に注目してこの被覆の圏論的性質を調べ,与えられた有限次元自己入射多元環のガロア被覆は次のように圏論的に特徴づけらことを示した。被覆圏は二種類の自己同型写像を持ち,一つは中山自己同型写像を定め,他は与えられた自己入射多元環を被覆の商圏として定める自己同型写像である.さらにガロア被覆としてのHom関手の対応は二種のHom空間の関係によって定められる.2.上記のように圏論的に特徴づけられたガロア被覆は,自己入射多元環の標準的な反復多元環からガロア被覆のある自己同型写像による捩れによって与えられることを証明した.詳しくは,自己入射多元環Aのガロア被覆を定める反復多元環は,ある多元環Bとその自己同型写像とによって引き起こされるBの自己同型写像σによってB^^^_σとして与えられる.3.自己入射多元環のガロア被覆の一意性の問題について,同型の意味で一意的に定まらないことを実例によって示した.さらに,一意的に定まる条件として被覆空間が同型な核をもつことであることを発見した.自己入射多元環にたいするこれらの性質は自己入射多元環が次数つき多元環となる性質と関連しているのではないかとの予測を得,自己入射多元環ではなく一般の多元環の次数性へと一般化されるのではないかという重要な課題を得た.体K上の有限次元多元環AがFrobenius多元環であるための必要十分条件は,1939年に中山正によって与えられた(Ann.Math.40).その論文の中で,自己入射多元環(self-injective algebra)であるがFrobenius多元環ではない例が与えられている.しかし今日まで,中山が示した例以外は知られていなかった.

そこで,Frobenius多元環ではない自己入射多元環で任意の大きさの次元を持つ例を構成する研究を行い,次のように非Frobeniusである自己入射多元環の特徴付けを与えることに成功し,それにより目的の例を構成する方法を得ることができた.定理この定理によって任意に大きな次元を持つ非Frobenius多元環で自己入射的なものを構成することが容易にでできる.この構成法によれば,中山が示した唯一の例は,もっとも次元の小さなものであることが分る.
環境発癌物質の曝露-反応関係の解明と発癌リスクの評価を目的とした分子疫学的研究

職業的に発癌性物質多環芳香族炭化水素(PAH)の高濃度曝露を受ている集団を対象に,横断面の分子疫学研究を行った。内部曝露量の指標として尿中1-ヒドロキシピレン量,生物学的影響量の指標としてPAH-DNA付加体量,影響の指標として前臨床的遺伝子変化と考えられる血清p53蛋白量,感受性要因としてPAH代謝酵素遺伝子多型の測定を行い,外部曝露量と各バイオマーカーとの量-影響関係,量-反応関係を検討した。各バイオマーカーがPAHなどの環境発癌物質の分子疫学研究に応用可能かどうかについては未だ検討の余地があるが,従来の個人曝露濃度などの指標と併用することによって発癌リスクを評価する指標となりえることが示唆された。本研究で採用した各バイオマーカーの有効性をさらに明確にし,また,新しいバイオマーカーの有効性を検討するために,本研究の母集団について追跡調査を行っている。なお,採用した各バイオマーカーの妥当性の検討等に関する研究の一部も,本科学研究費補助金により行った。職業的に多環芳香族炭化水素(PAH)の曝露を受けている集団を対象に、内部曝露量の指標として尿中1-ヒドロキシピレン量、生物学的影響量の指標としてPAH-DNA付加体量、影響の指標として前臨床的遺伝子変化である血清オンコプロテイン量等の測定を行い、生物学的影響量とエンドポイントとの量-反応関係を検討し、発癌リスク評価における各バイオマーカーの有効性を考察することを目的として、本年度は、(1)コ-クス炉において各種作業に従事し、3段階(高、中、低)のPAH曝露を受けている作業者各20名(計60名)とPAH曝露のない他の工場の作業者20名から本研究への協力についてインフォームドコンセントを得た。(2)各対象者に対して質問票調査を行ない、曝露状況や生活習慣についての情報を得た。(3)各対象者について、一週間のうちの2日の勤務終了時に尿の採取を行なった。尿の採取と同じ日にPAH個人曝露濃度測定を行なった。(3)曝露状態の異なる作業場所(PAH曝露のない他の工場も含む)において、気中PAH濃度の測定を行なった。(3)各対象者について、血液の採取を行った。(4)尿・血液サンプルの前処理を行い、現在、各分析の実施まで凍結保存している。(5)各バイオマーカーの分析方法の確認実験を終了した。職業的に多環芳香族炭化水素(PAH)の曝露を受けている集団を対象に、内部曝露量の指標として尿中1-ヒドロキシピレン量、生物学的影響量の指標としてPAH-DNA付加体量、影響の指標として前臨床的遺伝子変化である血清オンコプロテイン量等の測定を行い、生物学的影響量とエンドポイントとの量-反応関係を検討し、発癌リスク評価における各バイオマーカーの有効性を考察することを目的とした。コ-クス炉において各種作業に従事し、3段階(高、中、低)のPAH曝露を受けている作業者各20名(計60名)とPAH曝露のない他の工場の作業者20名に対して質問票調査、作業場所の気中PAH濃度、PAH個人曝露濃度、尿中1-ヒドロキシピレン、PAH-DNA付加体、血清オンコプロテイン、代謝酵素遺伝子多型の測定を行った。結果として、気中PAH濃度および個人曝露濃度と尿中1-ヒドロキシピレンの間には相関がみられたが、個人曝露濃度とPAH-DNA付加体との間にははっきりした相関はみられなかった。しかし、代謝酵素遺伝子多型別にみると尿中1-ヒドロキシピレンとPAH-DNA付加体との間に関係がみられ、個人差の一部が代謝酵素活性によって説明されることが示唆され。エンドポイントとしての血清オンコプロテインの上昇はほとんど認められなかった。各バイオマーカーの有効性を明らにするために、追跡調査をすすめている。
マラソン練習を活用した登山事故対策の研究

登山活動時の転倒、滑落などの事故は、下りのダメージで大腿四頭筋が疲労することが要因となっている場合が多く、この疲労特性はマラソン時の疲労と類似している。このことから本研究では、ランニングでの月間走行距離と登山体力の関係を詳細に調べる。そして、ランニング距離から登山体力を評価する方法を考案するとともに、マラソン練習を活用した登山体力づくりの方法、マラソン疲労対策の登山への応用などを検討し、登山事故を減らすための対策を研究する。
ハイブリッド放電プラズマを利用した材料プロセシングの基礎研究

高周波電源(パール工業200w)の購入によって,ハイブリッド放電による材料プロセシングの実験ができるようになった.ハイブリッド放電の構成は, (a)高周波放電とパルス電磁誘導放電, (b)高周波放電とマイクロ波放電,(c)高周波と交流・直流放電の3種類である.放電ガスとしては従来メタン(100%)のみを用いていたが,本年度は反応性放電方式を採用した.これはアルゴンプラズマを主放電として,このプラズマ中に原料ガス(メタン,シランなど)を導入して,分解する方式である.プラズマ量を分光学的に計測した.プラズマ分解によって生成される水素原子のバルマー線のスペクトル強度およびスペクトル広がりを観測して,励起温度(電子温度)やドプラー速度を求めた.その結果, (a)方式のハイブリッドプラズマの電子温度は最高22000kであった.また(b)(c)方式の放電では10000k18000kの温度であることがわかった.特に注目される新しい実験結果として高周波放電は中心波長ではシャープですその広がったスペクトル広がりを,マイクロ波では中心波長で広がってすそ部の狭いスペクトル形状を示した.両者のハイブリッド放電では両特性が重なった広がりになり,プラズマ中の電子エネルギー分布の相乗効果が明確に示された.プロセシングによって生成した膜はアモルファスカーボン,アモルファスシリコンであり,ハイブリッドにすることにより,光学特性,電気特性,膜構造を制御することができた.さらに,最近注目されている超電導体(Y_1Ba_2Cu_3O_<7-x>)を製作し,これをターゲットにして,放電スパッタにより,超電導薄膜を堆積することができた.この場合もハイブリッド方式が超電導薄膜生成にも有効であることが明らかになった.高周波電源(パール工業200w)の購入によって,ハイブリッド放電による材料プロセシングの実験ができるようになった.ハイブリッド放電の構成は, (a)高周波放電とパルス電磁誘導放電, (b)高周波放電とマイクロ波放電,(c)高周波と交流・直流放電の3種類である.放電ガスとしては従来メタン(100%)のみを用いていたが,本年度は反応性放電方式を採用した.これはアルゴンプラズマを主放電として,このプラズマ中に原料ガス(メタン,シランなど)を導入して,分解する方式である.プラズマ量を分光学的に計測した.プラズマ分解によって生成される水素原子のバルマー線のスペクトル強度およびスペクトル広がりを観測して,励起温度(電子温度)やドプラー速度を求めた.その結果, (a)方式のハイブリッドプラズマの電子温度は最高22000kであった.また(b)(c)方式の放電では10000k18000kの温度であることがわかった.特に注目される新しい実験結果として高周波放電は中心波長ではシャープですその広がったスペクトル広がりを,マイクロ波では中心波長で広がってすそ部の狭いスペクトル形状を示した.両者のハイブリッド放電では両特性が重なった広がりになり,プラズマ中の電子エネルギー分布の相乗効果が明確に示された.プロセシングによって生成した膜はアモルファスカーボン,アモルファスシリコンであり,ハイブリッドにすることにより,光学特性,電気特性,膜構造を制御することができた.さらに,最近注目されている超電導体(Y_1Ba_2Cu_3O_<7-x>)を製作し,これをターゲットにして,放電スパッタにより,超電導薄膜を堆積することができた.この場合もハイブリッド方式が超電導薄膜生成にも有効であることが明らかになった.
ハンドピースは院内感染源となりうるか?

1.注水回路に逆止弁を内蔵し、オートクレーブに完全対応したハンドピースを主体に、シュミレーションによるハンドピースへの口腔細菌の付着実験を実施した。その結果、本装置では、ほとんど菌体付着は認められなかった。2.歯科診療所において、同型のハンドピースを実際の患者の治療に使用し、使用後の滅菌操作も常法により実施することを依頼した。そして、一定期間後のハンドピースの汚染や劣化の程度について検討した。約3か月の連続使用(毎日、診療後オートクレーブによる滅菌を行った)により、細菌の残留は認められないものの、注水機能に若干の劣化が認められた。3.歯科医師の感染防御に関する意識を知る目的で、全国の歯科医師を対象「エイズと歯科医師に関するアンケート調査」を実施中である。現在、中間集計の段階であるが、我国の歯科医院においては、“サックバック防止機構付きハンドピース(オートクレーブ可能)"を具備しているケースは予想をはるかに下回ることが明らかとなった。そのため、本実験計画にサックバック防止機構を持たない(口腔内細菌のサックバックの可能性のある)ハンドピースについても検討する必要が生じた。
高エネルギー重粒子破砕片の生成角度分布の測定及び理論的研究

重粒子線治療・宇宙線で重要な101000 MeV/u領域で、重イオンの核破砕片生成反応断面積の角度依存性を測定した。軽いターゲット(炭素)から重いターゲット(鉛)までの反応で生成する破砕片の生成断面積を角度の関数として明らかにした。また、測定された断面積を基に放射線輸送計算コードPHITSの反応モデル改良を行った。特にPHITSの反応モデルのうち、破砕片の生成断面積を決定づける量子分子動力学モデルの改良に取り組み、核子間の相互作用の記述を正確にすることで、破砕片生成断面積角度分布が過小評価されていた問題を解決した。一部の改良についてはすでに、本研究を通じてPHITSに実装し、公開した。今年度は原子核破砕片角度分布に関して、断面積測定とシミュレーションモデル開発の両方を行った。実験については、放射線医学総合研究の加速器施設HIMACにおいて、炭素イオンをアルミや炭素の薄いターゲットに衝突させることにより破砕片を生成し、炭素イオンの破砕反応断面積を測定した。その際生成した破砕片は、電荷と質量を分離して断面積を求めたが、Li-6, Li-7, Be-7, Be-9, Be-10, B-10, B-11の核を識別することができた。測定の結果、破砕片の99%以上をカバーする角度域(5°以内)で、破砕片の電荷と質量毎に断面積を測定することに成功し、高エネルギーで反応するほど、重い破砕片ほど前方性が高い等の傾向が見えることを確認した。さらに、原子核ー原子核衝突反応を記述する量子分子動力学モデル(QMD)を改良し、その破砕片角度分布を再現することを試みた。特に核子間に働く相互作用の相対論不変化と、核子ー核子散乱断面積の媒質効果の調整により、原子核同士が掠れる周辺衝突反応がより正確に計算できるようになった。また、その修正前は計算上の理由で中心衝突反応も一部が無視されていたのを改め、インパクトパラメーターが0から原子核半径の和程度まで広がるようにした。この改良によって、これまで最前方方向で不足していたフラグメントの生成が増加し、実験値に近付いた。この成果により、重粒子線治療や宇宙放射線防護において、人体がうける線量の絶対値や空間分布をより合理的に求めることに貢献できる。特に本研究で開発したQMD核反応モデル(RJQMD)は、国内で広く用いられている放射線輸送計算コードPHITSのバージョン2.76以降に実装されており、線量予測や遮蔽計算などに誰もが用いることができる。今年度も昨年度から引き続いて原子核破砕片角度分布の断面積測定と、シミュレーションモデルの開発の両方を行った。実験は放射線医学総合研究所の加速器施設HIMACを用いて、炭素イオンを鉛や鉄などの重い金属ターゲットに照射することで破砕片を生成し、炭素原子核の破砕断面積を測定した。破砕片の電荷と質量の分離に成功し、Li-6,7,Be-7,9,10, B-10,11の核を識別することができた。前年度までの測定では炭素やアルミなどの軽いターゲットを使っていたため、破砕片の散乱角度は5°程度に限られていたが、鉄や鉛は破砕片の広がりを加味して10°まで測定することとした。この実験結果を、原子核-原子核衝突反応を記述する量子分子動力学モデル(JQMD)を用いて再現を試みたところ、昨年度までに改良したJQMD-2.0はそれまでのバージョンJQMD-1.0と比べてより正確な断面積を出したものの、特に鉛ターゲットに対しては精度があまり良くない核種も存在することが確認された。昨年度のJQMDの改良は、核子間の相互作用をローレンツ不変に書き直すことで、原子核の座標変換に伴う崩壊(疑似反応)を防ぐものであったが、鉛のように重い核になると208個程度の核子すべてを安定させることは難しく崩壊してしまい、それが反応の記述に悪影響していることが示唆されている。この成果により重粒子線治療施設や研究用加速器における遮蔽材や加速器部材の放射化・二次放射線生成に関する新しいベンチマークデータを得ることができた。また、今後モデルをどのように改良すれば計算精度が上げられるかの指針も得られた。当初の計画では発展的な照射条件で破砕片生成断面積を測定することになっており、今年度従来より重い鉄や鉛のターゲットに対して、測定角度の幅を広げることによって測定に成功した。これにより、本研究で計画した実験はすべて終えることができた。また同じく当初の予定に含まれていた、JQMDに改良を加え辺縁衝突を再現する点については去年終了しているので、今年はそれを使った実験データとの比較まで行うことができた。このことから、今年度は当初の計画を先取って進捗している。今年度は、これまでの実験結果や文献値を活用して、原子核-原子核衝突反応における破砕片の角度分布を再現するシミュレーションモデル(JQMD)の改良に注力した。その結果、核反応の最中に核子が結合するメカニズムを考慮することによって、従来再現できなかった大角度に出射する破砕片成分も正確に再現できることが示された。また、衝突パラメータの範囲を是正することで、最前方に出射する成分の再現精度も改善できた。破砕片生成断面積は、0度付近(入射粒子から見て最前方)で最大となる一方、大角度(15度程度)の領域にも数mb数10mb程度の断面積がある。しかし、現存する核反応モデルでは最前方から数度外れたところが最大となり、大角度には生成しない。

そこで本研究では、核子が150fm/cの間運動して、そののち結合することで破砕片を形成するとしていた従来の仮定に加えて、150fm/cの時間発展の最中にも遅い相対速度で接近した核子同士は結合する、という仮定を加えた。その結果、従来過小評価されていた大角度に生成する破砕片も再現できるようになることが確認できた。最前方に生成する破砕片は、原子核同士が辺縁を互いにかすめるようにして反応した場合に生成する。しかし従来は、核同士が接触していないのに崩壊する疑似衝突イベントを取り除くために、衝突パラメータ(衝突する核間の距離)には上限がついていた。近年のJQMDに関する研究で核の安定性を高めたことを活用して疑似衝突イベントを阻止し、衝突パラメータを十分大きい値まで取るように変更した。その結果、最前方の破砕片生成量が増加し、従来より実験値に近い値をとるようになった。当初の予定では、3年目に実験結果をもとにした理論研究・理論モデル開発を予定しており、実際に理論モデルの開発を実施することができた。また、それらの成果を発表することも予定していたが、国際学会Transport2017にて公開することができた。そのため、当初の予定通り順調に進展した。本研究において実施した実験で、290,400MeV/核子炭素イオンビームがターゲット核と反応して生成する破砕片の角度分布を測定した。重い破砕片が正面に集中する一方、軽い破砕片は大角度まで広がること、入射エネルギーが高いほどすべての破砕片が正面に集中する傾向が得られ、妥当な実験値が得られた。この実験を受けて、核反応モデルJQMD(Jaeri Molecular Dynamics Model)の改良に取り組み、以下の点が改善できることを明らかにした。まず、原子核が掠めるように接触する周辺衝突反応の扱いが破砕片の前方の角度分布に影響を与えていることが分かった。従来モデル内で考慮されていなかった周辺衝突を取り入れたことで、正面方向の破砕片生成量をより正しく計算することができた。また、従来は反応終了時のエネルギー収支がずれていた場合はすべて計算をやり直していたが、エネルギーが少し不足した程度なら他の原子核の励起エネルギーから埋め合わせるなど、エネルギー収支の正負や大きさによって扱いを分けた。これにより、原子核が中心同士で衝突する反応は、従来エネルギーのずれが多く頻繁に却下されていたが、この改良により解決した。また、本研究はJQMDを用いた原子核媒質の基礎的な物性を再現する研究にも発展した。無限に続く中性子と陽子の分布した系があるとき、中性子や陽子がどれくらいの頻度で互いに衝突するか、衝突の結果共鳴(Δ粒子)の生成がどれくらいの頻度で起こるかなどを計算し、世界中で開発されるJQMDのライバルコードと比較を行った。その結果JQMDは他のコードと遜色ない計算精度を発揮することを明らかにできた。重粒子線治療・宇宙線で重要な101000 MeV/u領域で、重イオンの核破砕片生成反応断面積の角度依存性を測定した。軽いターゲット(炭素)から重いターゲット(鉛)までの反応で生成する破砕片の生成断面積を角度の関数として明らかにした。また、測定された断面積を基に放射線輸送計算コードPHITSの反応モデル改良を行った。特にPHITSの反応モデルのうち、破砕片の生成断面積を決定
根寄生植物におけるストライゴラクトンの生合成能と要求性の検証

ストライゴラクトン(SL)は植物の形態制御に関わるため、発芽にSLを必要とする根寄生植物は生合成能力を欠失しており、個体の形態も宿主から供給されるSLによって制御されると考えられる。本研究はこの仮説の実証を目指した。培地で生育するストライガ独立個体からSLが検出されなかったこと、および、寄生しているストライガから検出されるSLは宿主と同一であることから、宿主からの流入が示唆された。SL生合成欠損イネ変異体に寄生したストライガ個体の形態には異常が生じた。これらのことから、ストライガのSL生産能力は低く、宿主が供給するSLは発芽だけでなく寄生した個体の形態にも影響していると考えられた。根寄生植物ストライガを材料に、ストライゴラクトン(SL)を生産しているかどうか検討した。ライゾトロンで栽培したイネのシオカリ野生型(WT)、SL応答変異体(d3, d14)およびSL生合成変異体(d10, d27)の根系にストライガを寄生させ生育を調査した。ストライガはWTおよび全ての変異体に寄生したが、大半の個体は茎長が5 cmに達する以前に伸長を停止し茎頂が黒化した。主茎の伸長が停止すると複数の側芽の伸長が見られる場合もあったが短期間で停止した。これらの個体の形態を、宿主と関連付けることはできなかった。このうち、二つの変異体(d14, d27)に寄生した個体は茎長が約15 cmに達するまで生育した。d14に寄生したストライガ個体では葉身が正常に発達し、葉身長は最大で2.6 cmに達した。一方、d27に寄生したストライガ個体では、葉身長が0.5 cmに達する前に葉身の発達が止まり、葉先から黒化した。両個体の茎長は同程度であったが、地上部新鮮重はd14に寄生したものが1.5 g、d27に寄生したものは0.28 gと約5倍の差が見られた。両個体を分析したが、いずれもSLは検出限界以下であった。一方、ショ糖濃度2%、寒天濃度1%のGM培地にGR24を0, 1, 10 ppmの濃度で加え、宿主に寄生することなく独立して生育するストライガ植物体の生育を調査した。各濃度の培地からランダムに100個体を回収し生育を観察した。枝分かれが見られた個体数はそれぞれ100個体中19, 9, 15個体であり、GR24の有無で明確な差は確認できなかった。しかし、茎長はそれぞれ4.7, 3.9, 4.0 cmとなり、GR24を加えない培地で有意に茎長が長くなった。以上の結果より、ストライガは自らの形態を制御するのに十分なSLを生産しておらず、宿主からの供給に依存していることが示唆された。ストライゴラクトン(SL)の生産を調べるために、様々な根寄生植物個体を調製した。ショ糖と寒天を加えたGM培地に、あらかじめ表面殺菌した種子を播き、さらに合成SLであるGR24を添加することで、Striga hermonthicaの無菌独立個体を作出した。インキュベータ内で独立個体を1か月以上維持し、5 cm程度まで生育させることができた。ホルモン、温度、光等の条件を検討したが、それ以上の栽培は困難であった。宿主に寄生した個体については、S. hermonthica種子を含む土壌を充填したプラスチックポットでソルガム品種DabarおよびSudaxを栽培してS.hermonthica個体を得た。また、野外でアカクローバーに寄生しているOrobanche minorの個体を採集した。根寄生植物個体のアセトン抽出物を粗分画後LC-MS/MSに供し、含まれるSLを分析した。S. hermonthicaの独立個体からはストライゴラクトンは検出されなかった。5-Deoxystrigol(5-DS)の蓄積のみが確認されているソルガム品種Dabarに寄生させたS. hermonthicaからは5-DSのみが、5-DSに加えてsorgomolが確認されているソルガム品種Sudaxに寄生させたS. hermonthicaからは5-DSとsorgomolが検出された。このように、S. hermonthicaに関しては、根寄生植物がSL生産能を欠失しているという仮説を支持する結果を得た。一方、自生していたアカクローバーの根とそれに寄生していたO. minorからSLを抽出して分析を行った結果、アカクローバーの根からはorobanchyl acetateが検出されたが、O. minorからSLは検出されなかった。既知の天然SLおよびその立体異性体の多くを合成し、それらの高感度分析系を確立した。根寄生植物の独立培養系は、S. hermonthicaについては確立したものの、長期的な栽培には成功していない。

その他のStriga属やOrobanche属植物の独立培養は未だ成功していない。根寄生植物のSL生産能の有無を分析的に明らかにするという点では、S. hermonthicaについてのみ目標を達成しているが、知見の普遍性を高めるためにさらなる独立培養系の確立を図る必要がある。独立個体はSLの有無による根寄生植物個体の形態を観察するためにも有用である。その場合、すでに確立しているS. hermonthicaについて、発芽誘導に用いたGR24を含まない環境に移して栽培することが必要となるが、寒天培地で作出した個体を移植することは容易ではない。この点を改良するため、水耕あるいはロックウールを支持体に用いた培養系の検討を進めている。SL供給の有無による根寄生植物の形態変化を観察する新たな実験系として、SL生合成能力を欠失した変異体の利用も検討している。根寄生植物のSL生産能の検証について基本的に二種類の戦略を構想している。一つは独立個体を作出して分析することであり、もう一つは、宿主植物に寄生させた個体を宿主とともに分析することである。前者はS. hermonthicaについては達成できたものの、O. minorをはじめとして他の根寄生植物の独立個体の作出は困難に直面しているため、さらなる検討を続けていく。後者については、様々な宿主ー寄生植物の組み合わせが報告されており、ソルガムーS. hermonthica、アカクローバーO. minorについては分析を終えた。今後、シロイヌナズナーPhelipanche aegyptiacaやササゲーS. gesnerioidesなどについても調べていく。また、アサガオーS. gesnerioides、ヒマワリーS. gesnerioidesのように、これまでに報告されている以外にもいくつかの植物間で寄生関係が成立することを見出しているので、それらについても、SLを分析する対象とする。根寄生植物がSLを生産していなければ、宿主から供給されるSLによって個体の形態が影響を受けている可能性がある。これを検証するために独立個体の利用を考えてきたが、これまでのところS. hermonthicaについてしか確立できておらず、それも長期にわたる栽培は困難である。移植が容易でSLの影響を確かめやすい水耕の系の確立を目指したい。並行して、SL生合成欠損変異体の活用を検討している。S. hermonthicaの宿主となるイネではSL生合成欠損変異体としてd10、d14、d17が、P. aegyptiacaの宿主となるシロイヌナズナはmax3、max4が利用できる。これらに寄生させた根寄生植物個体の形態に及ぼす様々なSLの効果を調べていく。設備備品の導入は予定しておらず、研究費の約半分を物品費として消耗品の購入に充てる。多くは、ストライゴラクトン分析に必要となる高速液体クロマトグラフィ用のカラムと溶媒の購入に充てる。植物材料の調製のための支援者雇用に100千円を見込んでいる。旅費は、国内外で開催される学会で成果を発表するために355千円を充てるほか、関連分野の研究者との打ち合わせのために45千円を充てる。成果を論文に取りまとめる際に英文校閲を受けるための費用を100千円見込んでいる
情報検索結果の知的提示のための自動要約ならびにインタフェースに関する研究

本研究の目的は、情報検索の結果として得られた文書群から利用者が真に必要とする情報を効率良く選択する手助けとなる情報提示技法を確立することである。我々は、その根幹をなすものが「複数文書間の関係を考慮した重要語抽出」であると考え、複数文書の類似構造を文書中の語の重要度に写像するという新手法の確立を目標としている。本研究では、これを基幹技術として、検索文書の要約ならびに情報ナビゲーション向け情報提示に関する技術を開発する。本年度は、下記の知見を得た。(1)知識との結束性に基づいた関連質問文群に答える質問応答前年度までに検討した手法を改善すべく、一連の関連質問文群(以下、文脈依存型質問群)に答える質問応答に関する研究を行なった。前年度の手法では複数の質問に焦点を当てた要約文書を生成可能であったが、各質問の間の関連は想定されていなかった。ところが利用者が互いに関連のある複数の質問を行なう場合には、後の質問では省略や照応表現による参照が生じることが自然である。これに対して、我々は新しい照応解析手法である「知識との結束性に基づく手法」、ならびに、それを用いて文脈依存型質問文群に答える手法を提案した。知識との結束性に基づく手法とは、新しく発話された文と知識源と間の結束性を最大化するようにその新しい文の解釈を見つける方法である。知識源との結束性を示す尺度としては、質問に対する解のスコア分布に基づく手法を提案した。(2)論説文における論理構造の解析と視覚化インタフェース文章構造の解析結果は、「論理構成」という観点から文章評価へと応用できる。この研究では、論説文における話題の移り変わりに着目した筆者の論理の進め方についてモデル化し、それに基づいた文章解析を行う手法を提案した。また、その応用として解析結果を視覚化して表示し、人間が文章評価を行う際の支援となるようなユーザインタフェースを提案し実装した。(1)複数の質問に焦点を当てた複数文書要約手法近年、「質問の答に焦点を当てた要約」(Answer Focused Summarization)が注目されているが、これは、情報検索過程においては利用者が情報要求を持っており,また,それらが質問文として記述できるという考え方に基づく。複数文書要約においては内容把握ができるように、ある程度の要約文書量が必要であるので、利用者の知りたい事柄の一つ一つについて別々の要約文書を生成すると、最終的に利用者が読むべき文書量が増えてしまう。すなわち、複数の要求の答とその背景知識を一度に概観できるような要約が生成できることが望ましい。そこで、昨年度に引き続き、利用者の持つ複数の情報要求に同時に答える要約を生成するために質問応答エンジンを文重要度計算に利用する手法を検討するとともに、評価型ワークショップであるNTCIR4 TSC3において評価を行なった。(2)活性度伝播に基づく事件記事の重要箇所抽出より粒度の細かい複数文書要約において、個々の文書の持つ情報構造を同一の枠組で捉える必要がある。文章の構成要素は種々の関係が影響しあい、抽出にはこの影響も考慮する必要がある。そこで、活性度伝播に基づく事件記事の重要箇所抽出を検討し、実装システムに基づき定性的な評価を行なった。
児童の理科教育の内容好嫌の実態と科学的知識の認識過程を生かした教育方法の開発研究

1愛知県と大分県で児童生徒の理科好嫌の調査を行った。理科という教科についての好嫌は,男女差が大きい。特に,中学校になるとその傾向が顕著になる。その理由は,内容が高度になりすぎることにあるようである。したがって,学習者の理解の実態にあった教育課程を編成する必要がある。2子どもの認知のレベルの違いで学習内容への興味関心の変化がどのように違うかを実験を提示して調査した。年齢がが高くなるにつれて,子どもは事象を子どもなりの解釈をしており,そのため興味関心が低下するということになる。したがって,子どもの常識的な理論からの予測とは異なる現象を提示するなどの工夫が必要である。3小,中学生を対象に調査を行い,(1)理科的内容に対する子どもの興味は,自然環境や病気の克服は学年が進につれて高まるが,機械の分解や生物,天体等については低下する.(2)理科的な活動についての実行は学年が進むにつれて著しく低下する,ことが明らかになった。4発見的な授業について2形態,説明的な授業の3種類の授業を行い,子どもの多様な思考に応えるようにした。説明的な問題解決の授業では結論が教師から与えられるので,安心して学習を進められ「わかった」という成就感がある.発見的な問題解決の授業でも学習意欲を高めるためには,仮説を事象に適用する過程を重視すればよい。5発展学習,自由研究をワークシートによって支援すると,小学生は意欲的に学習を進めた。子どもの理解のペースにあわせた学習を進めることが興味関心を高めるには有効である。6子どもの理科への興味関心を高めるには,(1)子どもの理解のレベルに合わせた教育課程の編成,(2)子どもの認識過程を教師が理解しておくこと,(3)多様な授業方法をとること,(4)発展学習や自由研究を取り入れること,などを考慮しながら理科の学習指導を展開すればよい。小学3年生から中学3年生までを対象に、自然の事象に対する興味・関心、意欲と認知的発達との関連について明らかにした。調査時期は、1995年1011月である。被験者は1943名であった。調査内容は、子供が不思議と感じると思われる4種類の実験をビデオによる映像で提示し、(1)それについて不思議と思うか、(2)映像の実験をやってみたいと思うか、(3)映像中の実験結果をどのように説明するか、の3つの質問をしたものである。結果として、次の4点が明らかになった。1.学年が上がるにつれて受容される情報の精選が図られ、自分と関わりがあると思う情報に興味・関心を示している。2.中学3年生になると小学3年生に比べ、ミスコンセプションを抱くことにより目の前の事象を自分なりに説明をしてしまい、さらに調べようという意欲を示さなくなる。3.中学3年生になると、目の前に不思議な現象があっても、それを説明することができないという限界を知ることになり、興味・関心、意欲を起こさなくなる。4.以上のことから、興味・関心、意欲は認知的な側面に大きくかかわっていることが明らかになった。愛知県内の3小学校と3中学校の児童生徒を対象に理科についての好嫌の調査を行った。1調査対象者数3小学校の1329名の児童(男子662名,女子667名) 3中学校の976名の生徒(男子496名,女子479名)2調査時期平成8年10月3結果(1)教科の中で理科の好嫌の順序は,小学校3年生から6年生まで,男子では,3位,3位,2位,2位,女子では,4位,4位,5位,5位であった。

中学校では,男子は理科を好きな教科とし,女子は逆に嫌いな教科としている。(2)好きな分野男子:3,4,5,6年とも「電気」。中学校1年は「天文」,2年;「動物」,3年;「動物」。女子:3年;「磁石・電気」,4年,5年;「音」,6年;「音」,中学校1,2年;「動物」,3年;「植物」(3)嫌いな分野男子:3年;「地質」,4,5,6年;「人」,中学校1年;「消化」,2年;「電気」,3年;「熱」。女子:3,4,5,6年とも「人」,中学校1年;「力」,2年;「電気」,3年;「熱」。(4)まとめ理科という教科についての好嫌は,男女差が大きい。特に,中学校になるとその傾向が顕著になる。その理由は,内容が高度になりすぎることにあるように思われる。したがって,学習者の理解の実態にあった教育過程を編成する必要がある。1愛知県と大分県で児童生徒の理科好嫌の調査を行った。理科という教科についての好嫌は,男女差が大きい。その理由は,内容が高度になりすぎることにあるようである。したがって,学習者の理解の実態にあった教育課程を編成する必要がある。子どもの認知のレベルの違いで学習内容への興味関心の変化がどのように違うかを実験を提示して調査した。年齢が高くなるにつれて,子どもは事象を子どもなりの解釈をしており,そのため興味関心が低下するということになる。したがって,子どもの常識的な理論からの予測とは異なる現象を提示するなどの工夫が必要である。3小,中学生を対象に調査を行い,(1)理科的内容に対する子どもの興味は,自然環境や病気の克服は学年が進につれて高まるが,機械の分野や生物,天体等については低下する,(2)理科的な活動についての実行は学年が進むにつれて著しく低下する,ことが明らかになった。発見的な授業について2形態,説明的な授業の3種類の授業を行い,子どもの多様な思考に応えるようにした。説明的な問題解決の授業では結論が教師から与えられるので,安心して学習が進められ「わかった」という成就感がある。発見的な問題解決の授業でも学習意欲を高めるためには,仮説を事象に適用する過程を重視すればよい。発展学習,自由研究をワークシートによって支援すると,小学生は意欲的に学習を進めた。子どもの理解のペースにあわせた学習を進めることが興味関心を高めるには有効である。子どもの理科への興味関心を高めるには,(1)子どもの理解のレベルに合わせた教育課程の編成,(2)子どもの認識過程を教師が理解しておくこと,(3)多様な授業方法をとること,(4)発展学習や自由研究を取り入れること,などを考慮しながら理科の学習指導を展開すればよい。
血管撮影装置を用いたコーンビームCT撮影における水晶体防護具の開発

カテーテルや金属コイルを用いて脳動脈瘤や脳動静脈奇形等の治療を行う脳血管内治療では、手技に要する時間が通常の脳血管撮影と比べて延長するため、X線に伴う患者被ばく線量、特に水晶体線量の増大が懸念されている。その中で、手技中に撮影するコーンビームCTは、水晶体線量の増大因子として考えられている。本研究では、コーンビームCT撮影に伴う水晶体線量低減を目的として、防護素材を用いた専用の水晶体防護具の開発を行い、放射線白内障といった将来的な放射線障害の防止を目指してくこととする。