hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミラーレス一眼ディジタルカメラによる天体の分光・測光システムと教材化の研究

高校の地学の天文分野の授業において測定を伴う実践は手軽にはできなかった。今回開発した教材は生徒がデジカメで手軽に撮影し、恒星の色を数値化して考察することができるものである。.高校2年生の地学1の授業で実践し良好な結果を得た。ミラーレス一眼ディジタルカメラの選定にあたって、受光素子のサイズができるだけ大きいこと、分光データの撮像のため最高感度が高いこと、交換レンズに光学的に明るい単焦点のものがあることなどを条件とした。レンズ側に回折格子を貼り付けることができる場所があることも決め手となり、SonyNEX5を選択した。回折格子は、140本/mmと500本/mmの二種類の透過型ものを購入した。勤務地での事前の観測では、50mm,f1.8レンズで、ISO12800を設定し1秒露出でオリオン座の2等星まで、光害の少ない西はりま天文台では同じ装置で4等星のスペクトルが得られた。授業では、140本/mmの方を使い、生徒自身がオリオン座のべテルギウスとリゲルをカメラの液晶モニターを見ながら導入し、自分のデータを得るよう指導した。液晶モニターを数人で見ながら指導できるのもよかった。データはJPEGのまま、画像解析ソフト・マカリを使用し、RGBのグラフを作成した。グラフのピークの値とベースの空の明るさの値を求め、青色と緑色の強度を比較する解析を行った。観測した空の状況で個々の恒星の色は違ったが、同じ日のデータならばベテルギウスとリゲルの関係が逆転することはなかった。また、生徒へのアンケートでは、自分で観測した画像だからこそ最後まで解析しようとする意欲を持ったことや、全員が観測に興味をもってできたと答えている。これらの結果は、2013年1月13日に仙台市天文台で開催された天体画像教育利用研究会、2013年3月9日に京都大学で開催された天体スペクトル研究会で発表した。
モルタルの高精度14C年代測定に向けての基礎研究

モルタルは、大気中のCO2を吸収してCaCO3を形成して固化する。固化の際に吸収された炭素が14C年代測定に用いられる。本研究では、市販のモルタルを、使用前後で、炭素含有率と14C濃度を測定し、使用後に増えた炭素が大気中の炭素を固定したものであり、モルタルの炭素を用いて、モルタル使用年を推定できることを示した。建築材などのモルタル32個の試料について14C年代を測定し、関連する木片の14C年代と比較した結果、モルタルの炭素は木片に比べて系統的に古い年代を示した。モルタル使用時に、古い炭素が残留しており、モルタルの14C年代が実際より古く得られる事が明らかとなった。モルタルは,大気中の二酸化炭素を吸収して,炭酸カルシウムを形成して固化する.固化の際に吸収された二酸化炭素が時計として14C年代測定に用いられる.モルタルの固化に基づく年代測定法は,1960年代から認識されていたが,モルタルを用いた建築物から多量のモルタルを採取してβ線計測法を適用することは難しかった.むしろ,建築に使用された木材を用いた年輪年代法の適用や,木材試料の14C年代測定が利用されてきた.しかし,建築物文化財の正確な建築・修復年代を求めるには,今日では,一つの方法による結果では不十分であり,独立な複数の方法による測定結果の比較検討と総合解析が不可欠である.本年度は,まず,場所を異にするさまざまなモルタル試料に固定され含有されている炭素の量を調査した.モルタル試料は回収できる場所が少ないため,モルタルの一種であるコンクリートも含めて分析試料とした.モルタルの粉末をリン酸分解して回収される二酸化炭素の量は,同一の対象から採取した試料についてほぼ一致する値を示した.他方,採取場所を異にする試料では,回収される二酸化炭素の量は数%から数十%と幅を持つ.採取する試料に含まれるCaCO2以外の不純物の混入が変動の原因である.それらの試料が示す14C年代も大きく変動した.数百BPから1958年以降の核実験起源14Cの混入を示唆する14C濃度も得られた.製作年代が確実に明白なモルタル試料の採取とモルタル固化の実験的研究が,やはり不可欠であることが確認された.研究の執行状況を自己評価すると,研究の達成度は,やや遅れ気味である.最大の理由は,使用されているモルタル試料の採取が難しい点にある.築年が明確な建築物に素材の一部として使用されているモルタルを検討しているが,数,量としても,計画している研究に必要なものが入手できないでいる.しかしながら,コンクリートの建築物は身近にたくさん有り,それらの試料を用いて,CO2回収検討に係わる実験を進めてきた.それらの資料の示す14c年代も幅広い範囲を示しており,それらは必ずしも,使用年代(形成年代)を示すものではない.モルタルは,大気中の二酸化炭素を吸収して,炭酸カルシウムを形成して固化する.固化の際に吸収された二酸化炭素が時計として14C年代測定に用いられる.モルタルの固化に基づく年代測定法は,1960年代から認識されていたが,モルタルを用いた建築物から多量のモルタルを採取してβ線計測法を適用することは難しかった.この分析試料採取の困難から,むしろ,建築に使用された木材を用いた年輪年代法の適用や,木材試料の14C年代測定が利用されてきた.しかし,建築物文化財の正確な建築・修復年代を求めるには,今日では,一つの方法による結果では不十分であり,独立な複数の方法による測定結果の比較検討と総合解析が不可欠である.本研究を推進するために,さまざまなモルタル試料に固定され含有されている炭素の量を調査した.モルタル試料は回収できる場所が少ないため,モルタルの一種であるコンクリートも含めて分析試料とした.モルタルの粉末をリン酸分解して回収される二酸化炭素の量は,同一の対象から採取した試料についてほぼ一致する値を示した.他方,採取場所を異にする試料では,回収される二酸化炭素の量は数%から数十%と幅を持つ.採取する試料に含まれるCaCO2以外の不純物の混入が変動の原因である.それらの試料が示す14C年代も大きく変動した.数百年前から1958年以降の核実験起源14Cの混入を示唆する14C濃度も得られた.製作年代が確実に明白なモルタル試料の採取とモルタル固化の実験が,やはり不可欠であることが確認された.本年度の終わりに,やっと,年代がほぼ明確なモルタル試料を入手することができた.これらの試料について分析を進めてモルタル試料を対象とした年代測定法を確立させる.研究の執行状況を評価すると,研究の達成度は,やや遅れ気味である.最大の理由は,明確な年代を保持して使用されているモルタルの採取が難しい点にある.築年が明確な建築物に素材の一部として使用されているモルタルを検討しているが,数,量としても,計画している研究に必要なものが入手できないでいる.しかしながら,コンクリートの建築物は身近にたくさん有り,それらの試料を用いて,CO2回収検討に係わる実験を進めてきた.その結果から見ると,それらの資料の示す14C年代は幅広い範囲を示しており,それらは必ずしも,使用年代(形成年代)を示すものではない.はやり,ある程度,使用年代が明確なモルタル試料の入手が不可欠である.本年度の終わりに,やっと,年代がほぼ明確なモルタル試料を入手することができたことから,研究を進めることが可能となっている.本年度は、(1)市販の3種類のモルタル(Mort-1:目地止め用、Mort-2:超速硬型、Mort-3:目地止め用)、

(2)トルコの聖ソフィア聖堂(537年に創建されたとされる)から採取されたモルタル、(3)近代建築に使われているコンクリートについて、その14C年代(濃度)を測定した。その結果、(1)市販のモルタルでは、使用前のモルタルでも、重量比で最大2%近くの炭素を含んでいた。モルタルの原材料である石灰岩起源の炭酸カルシウムが除去されずに残留していると考えられる。Mort-3では、炭素含有率および14C濃度(F14C)が、それぞれ、使用前の1.06%、0.0615±0.0010から使用後には3.66%、0.7091±0.0025と増えた。使用前後での14C量の増加を解析すると、炭素含有率が2.6%増えた分は、現代炭素(大気中二酸化炭素)が固定されたためと算出される。(2)トルコ聖ソフィア聖堂から採取されたモルタルについて、今回17点のモルタル試料を分析したが、炭素含有率は1点を除いて310%、14C年代は、1点がmodern、他の1点が3500BPを超えるものを除くと、1601760BPを示した。また1点につき、介在した木片の分析ができたが、モルタルで310BP、木片で160BPを示し、モルタルの方が明らかに古い。また、火事に遭ったとされるモルタルのなかには、炭素含有率がほぼゼロのものがあったが、一方では、8.6%前後のものもあった。(3)現代建築物のコンクリート試料について11点の試料を分析したが、炭素含有率は0.82.1%の範囲で、F14Cは0.91.4とほぼ現代の大気二酸化炭素の値を示した。本研究により、モルタルは予想される14C年代よりも古い年代を示す事が明らかとなった。これは、モルタルの原材料に古い石灰岩などが除去されずに残存していることを示唆する。モルタルは、大気中のCO2を吸収してCaCO3を形成して固化する。固化の際に吸収された炭素が14C年代測定に用いられる。本研究では、市販のモルタルを、使用前後で、炭素含有率と14C濃度を測定し、使用後に増えた炭素が大気中の炭素を固定したものであり、モルタルの炭素を用いて、モルタル使用年を推定できることを示した。建築材などのモルタル32個の試料について14C年代を測定し、関連する木片の14C年代と比較した結果、モルタルの炭素は木片に比べて系統的に古い年代を示した。モルタル使用時に、古い炭素が残留しており、モルタルの14C年代が実際より古く得られる事が明らかとなった。使用時期が確定したモルタル資料の入手が基本である.まず,この問題を解決したうえで,下記のような項目を進めるように努力したい.(1)炭酸カルシウム(石灰岩)粉末の加熱による酸化カルシウム(CaO)の生成プロセスにおいて,どのような加熱条件で,石灰岩に含まれる炭素が完全に除去できるのか.この過程で,始原原料の石灰岩の炭素がどの程度,どのようにモルタル内に残留するのかを調べる.除去が不十分で古い炭素の残留があれば,モルタルの14C年代測定では,実際よりも古い年代が得られる傾向が予想される.(2)実際のモルタル年代測定試料では,混和材として植物片が入っている試料に着目し,植物片とモルタルの14C年代を比較する.(3)最近提案されている,モルタルから炭素の段階抽出(モルタルの分解段階に応じた)と段階的に抽出される二酸化炭素の14C年代の比較を合わせて行う.
着脱型インフィルシステムによる簡易用途転換実験

CO2排出量削減・廃棄物削減といったサスティナブルな社会の実現に向けて、住宅ストックの有効利用は重要な課題となる。その解決策として、建築物の躯体(スケルトン)を長期的に維持しつつ、内装(インフィル)のみをニーズに合わせて取替える、いわゆるSI方式による用途転換手法があげられるが、スケルトンとインフィルのインターフェースが整理されていないため、工事後の所有権の領域が曖昧になり、再用途転換や断続的な再投資を困難なものにしている。この様な背景のもと、本研究ではインフィルを、家具や家電と同様に動産として扱えるならば、スケルトンとは独立した資産であると、より明確に主張できるため、キャッシュフローを生み出す「装置」になりうるという仮説のもと、その実現可能性を現行法規の調査や施工実験によって、動産化インフィルのありようを検討した。現行法規に関しては、建物本体と建築設備との附合(民法242条)が争点となった過去の判例を調査することにより、所有者の異なる二個以上のモノの結合を判断する要件を抽出した。その結果、(1)物理的な結合(2)機能的な結合の二点を検討していることが分かったため、それらを構法計画・建築計画要件として解釈し、動産化インフィルの技術的な要件を推測した。それらの要件を満たす一つの方法として、ペーパーハニカムを使用した居住者参加型(DIYによる)インフィルを開発し、実装実験を行うことによって、プロと素人の技能レベルや作業区分を確認し、動産化インフィルの着脱性や領域の手がかりを得た。また、この動産化インフィルによって簡易に用途転換を行うためには、多主体間において、住宅情報を長期的にマネージメントする仕組みも必要である。その一つの手法として考えられる、コンピュータ上の3Dモデルをユーザーインターフェースとする設計・管理システムの実現に向けて、技術的な要素を調査し、本システムへの利用可能性を検討した。本研究では、都市・建物を社会やユーザーのニーズに対応させるにあたり、スクラップ&ビルドではなく、変更を必要とする箇所毎にそのパッケージを入れ替えることで対応する手法の開発を進めている。特に、スケルトンとインフィルの着脱性を高め簡易に用途転換を可能にするインフィルシステムの開発及簡易用途転換設計を行うにあたっての、建築・設備計画上の留意事項のとりまとめを行っている。本年度は以下の4つの課題について研究を行った。(1)インフィルシステムの改良過去開発を進めてきたインフィルシステム(IIS-SIシステム)について、実物件への実装を想定し、改良ポイントの抽出及び改良設計を行った。(2)モックアップ実験(1)で改良検討を行ったインフィルシステムについて、モックアップ実験を実施した。具体的にはペーパーハニカムという軽量かつ安価な素材(居住者自身の加工も可能)を活用したインフイルシステムの組み立て実験を行い、主にその施工性に関して検証した。(3)用途転換技術の事例調査用途転換物件の事例を収集し、その用途転換前後の物件仕様、用途転換時の工構法など技術的側面に関する項目について調査した。(4)用途転換技術に関する法的調査主に建築基準法・消防法を調査し、開発したインフィルシステムのパフォーマンスを最大限に引き出せる領域を抽出した。また、現在認定されている構造(耐火構造や遮音構造)や試験方法も合わせて調査することによって、モックアップ実験の規模や構法の最適化を図った。本研究では、建物の既存ストックを対象に、スケルトンとインフィルの着脱性を高め、簡易に用途転換を可能にするインフィルシステムの開発を進めている。本年度の研究成果は、以下の通りである。1.インフィルシステムの改良検討・設計(1)居住者のDIYによる参加を想定しているため、家庭内にある道具や作業経験値を考慮して、作業インターフェースのレベルを分類した。

(2)インフィルの利用サイクルは、居住者がコントロール可能な家具家電が比較的早いため、それらの変化に対応可能な可変性や施工性を考慮し、作業インターフェースの設定を行った。具体的には、仕上がりに大きく係わる、垂直・水平精度を要求される部位と、作業に資格を有する部位をプロの領域とした。(3)(1)(2)を考慮し、ペーパーハニカムによる収納棚(収納間仕切りも含む)・浮き床、圧送排水ポンプを想定した排水管、カッターで切断可能なダクトを基本パターンとしたインフィルシステムの設計を行った。2.実装実験(1)1.で改良検討を行ったインフィルシステムについて、実装実験を行った。具体的には、ペーパーハニカムの現場加工性や、それに伴う騒音や粉塵の低減効果を確認した。一方、小口の脆弱性が、繰返しの着脱や仕上り、施工中の衝撃による凹み等に影響するという課題も抽出された。(2)ペーパーハニカムによる収納棚を、プロと学生が共同作業することによって、「道具の違い」「技能の違い」を考慮して設定した、作業区分の有効性を確認した。3.ペーパーハニカム利用調査(1)現在、市場に流通しているペーパーハニカムのサンプル収集や、メーカーへのヒアリングを通じて、使用する材料の基本性能や実例などを調査した。(2)ペーパーハニカムの適用可能な範囲を確認するために、建築基準法・消防法を調査し、その制約条件を整理した。(3)ペーパーハニカムは、畳や襖などの芯材として一部利用されているが、本研究の様な積極的な利用は実例が少ないため、実装実験後の作業員へのアンケートを通じて、適合可能性を調査した。CO2排出量削減・廃棄物削減といったサスティナブルな社会の実現に向けて,住宅ストックの有効利用は重要な課題となる。その解決策として,建築物の躯体(スケルトン)を長期的に維持しつつ,内装(インフィル)のみをニーズに合わせて取替える,いわゆるSI方式による用途転換手法があげられるが,スケルトンとインフィルのインターフェースが整理されていないため,工事後の所有権の領域が曖昧になり,再用途転換や断続的な再投資を困難なものにしている。この様な背景のもと,本研究ではインフィルを,家具や家電と同様に動産として扱えるならば,スケルトンとは独立した資産であると,より明確に主張できるため,キャッシュフローを生み出す「装置」になりうるという仮説のもと,その実現可能性を現行法規の調査や施工実験によって,動産化インフィルのありようを検討した。インフィルの所有権に関しては,建物本体と建築設備との附合(民法242条)が争点となった過去の判例を調査することにより,所有者の異なる二個以上のモノの結合を判断する要件を抽出した。その結果,(1)物理的な結合(2)機能的な結合の二点を検討していることが分かったため,それらを技術的な要件としてとりまとめ,施工慣習や法規と照らしあわせ着脱型インフィルシステムを開発した。
地域密着型サービスを拠点とした認知症高齢者のエイジング・イン・プレイスの実現

本研究は、地域密着型サービスを拠点とした認知症高齢者の「エイジング・イン・プレイス(今いる場所で最期まで)」を果たすため、地域密着型サービスでの看取りの実現を目的としている。本研究は、1.地域密着型独自の看取り教育プログラムの実践と効果の検証、2.地域密着型での看取りの実態把握、3.地域密着型での看取りに関する意識調査、4.地域密着型における運営推進会議の実態調査、の4つの研究を柱としており、2017年度にすべてをスタートさせ継続している。2018年度は、2.3.4の成果を学術誌に投稿したが、リジェクトや査読後修正などにより、形にはなっていない。1.については、2017.2018年度のデータを共同研究者間で質的記述的に分析し、結果を導き出したところである。その成果をRCN international nursing research conference 2019で発表すべく、要旨を投稿中である。4のプレテストとして実施した調査研究は、ようやく受理され、7月に掲載予定となったが、本調査については,研究分担者をファーストオーサーとして、投稿中である。これまでの研究結果から、地域密着型サービスの中でも、認知症グループホームでの看取りについては、見通しがつき、実現の可能性が高まった。看取りの実践には、運営推進会議の機能が影響していることも明らかになった。エイジング・イン・プレイスの実現には、我々が焦点を当てて実施してきたフォーカスグループディスカッションを柱とした教育プログラムの継続した実施が求められることが示唆されたため、実証するための研究を継続する。3月22日に共同研究者間でこれまでの研究の進捗状況と2019年度の研究計画について確認・検討した。4つを柱とする研究全てのデータを分析し、成果発表を試みている。共同研究者とのミーティングにより、地域密着型サービスの中でも認知症グループホームでの看取りの実践については、見通しがついたと認識された。そのため、今後は小規模多機能型居宅介護に焦点を当て、事例調査の実施が検討されたために、新たに研究計画書を作成し、実施予定である。1については、2017.18年度の分析結果の成果発表を実現する。また、2019年度は新たな教育プログラムの実践方法を研究参加者に提案し、2020年度の実践につなげる。2.3については、成果に結びつけられるよう論文の再投稿を試みる。4については、成果発表後、生かすことができなかったデータの活用を検討する。今後は、小規模多機能型居宅介護に焦点を当てた事例調査が必要だと考えられたため、事例を集め、事例集としての取りまとめを目指す。本研究は、1.地域密着型独自の看取り教育プログラムの実践と効果の検証、2.地域密着型での看取りの実態把握、3.地域密着型での看取りに関する意識調査、4.地域密着型における運営推進会議の実態調査、の4つの研究を柱としており、平成29年度にすべてをスタートさせ継続している。1.については、地域密着型の職員14人を研究参加者として教育プログラムを実践し、評価するための前後および3か月後に質問紙調査を行い、データを得たところである。分析結果に基づき、今年度の教育プログラムを作成する予定である。2.については、3つの県の821事業所の管理者を対象に質問紙調査を実施し、データ入力および分析をほぼ終えたところである。3.については、1地域に密着した医療福祉を理念とし、同系列のGHを有する3つの病院に勤務する看護師495人、および2総合病院に勤務する医師366人と看護師733人を対象に事例を用いた質問紙調査を行い、日本看護研究学会中国・四国地方会第31回学術集会で発表し、現在論文作成に向けて準備中である。4については、まず、プレテストとして運営推進会議の構成メンバー20人にインタビュー調査を実施し得られたデータを質的に分析し投稿中である。この結果をもとに、質問紙を作成し、2と同様の対象に調査を実施し、データ入力中である。4つの研究をすべて初年度にスタートさせている。2つの研究については、平成30年度中に分析を終え、成果発表につなげたい。残り2つの研究は、当初より4年計画の研究であるため、計画的に実施する。

これまでの研究結果から、地域密着型サービスの中でも、認知症グループホームでの看取りについては、見通しがつき、実現の可能性が高まった。看取りの実践には、運営推進会議の機能が影響していることも明らかになった。エイジング・イン・プレイスの実現には、我々が焦点を当てて実施してきたフォーカスグループディスカッションを柱とした教育プログラムの継続した実施が求められることが示唆されたため、実証するための研究を継続する。3月22日に共同研究者間でこれまでの研究の進捗状況と2019年度の研究計画について確認・検討した。4つを柱とする研究全てのデータを分析し、成果発表を試みている。共同研究者とのミーティングにより、地域密着型サービスの中でも認知症グループホームでの看取りの実践については、見通しがついたと認識された。そのため、今後は小規模多機能型居宅介護に焦点を当て、事例調査の実施が検討されたために、新たに研究計画書を作成し、実施予定である。データの分析および論文作成に向けて、共同研究者間で分担して行う。1については、実施責任者の永田が平成30年度の教育プログラムを作成し、研究分担者2人と実施し、評価を行い、平成31年度の教育プログラムに生かす。2については、実施責任者を研究分担者の北村として、平成29年度に行った実態調査により得られたデータを分析し、平成30年度中に論文作成を行う。3については、実施責任者を研究分担者の堤として、平成29年度に行った実態調査により得られた結果の成果発表を基に、平成30年度中に論文作成を行う。4については、プレテストの結果を論文投稿中であり、平成29年度に行った実態調査により得られたデータを分析する。1については、2017.18年度の分析結果の成果発表を実現する。また、2019年度は新たな教育プログラムの実践方法を研究参加者に提案し、2020年度の実践につなげる。2.3については、成果に結びつけられるよう論文の再投稿を試みる。4については、成果発表後、生かすことができなかったデータの活用を検討する。今後は、小規模多機能型居宅介護に焦点を当てた事例調査が必要だと考えられたため、事例を集め、事例集としての取りまとめを目指す。データ入力のための人件費が見込みより低額だったことと、参加した学会が在住県内で開催されたため、旅費・日当の対象にならなかったことが挙げられる。未使用額については、平成30年度の研究費と合わせて、まず、得られた膨大なデータおよび資料を整理をするために、アルバイトを雇用したいと考える。また、記述データの分析のためにソフトの購入を検討中である。本年に参加を予定していた第42回日本死の臨床研究会年次大会に、日程調整がかなわずに参加できなかったことから、旅費の未使用額が生じた。次年度は、事例集の作成を計画し、事例を集めるための旅費、事例集の印刷費、郵送費が必要となる。また、国際学会での成果発表を検討し、必要時、前倒し支払いを請求し、実現したい。
大脳基底核、視床における虚血性脳障害後の神経再生誘導

海馬CA1領域における神経再生誘導を踏まえ、他領域にも同様の誘導が可能か検討を行った。今回線条体、視床をターゲットとし虚血モデル作成を行った。線条体、視床領域の安定的神経細胞死を観察するため海馬CA1と同様の方法で虚血モデル作成を開始した。しかしながら6分間全脳虚血ならびに低血圧負荷での遅発性神経細胞死は安定的な評価に至らなかった。このことから更なる虚血時間の延長および血圧コントロールを再設定し観察を行った。同領域は海馬神経細胞死よりも神経細胞死のための負荷が必要であり、選択的細胞死と個体生存の観点から課題が残った。[研究の目的]急性期の内在性神経幹細胞の虚血応答虚血後には、前脳室下帯に存在する神経幹細胞が増殖応答することは知られているものの、その時間経過に関しては不明な点が多い。そこで、上記全脳虚血後に48時間のBrdU腹腔内投与により増殖細胞のpulse labelingを行い、虚血後14日までの増殖応答プロファイルを解析する。本実験は、後の成長因子投与の時期と期間を設定するためには必須の実験となる。またBrdUにて標識された細胞が真に増殖細胞であるか否かの検討のため、MCM2などの増殖細胞マーカーとの2重染色を行う。太らに、これらが神経幹・前駆細胞であるか否かの検討のため、幹細胞・前駆細胞で発現するNestin, Mash1, Pax6との2重染色を行う。線状体では、発生学的にHomeobox遺伝子の一つであるNkx2. 1, Gsh2が発現するとされており、これらの発現も検討する。[結果及び考察]個体モデルの安定化が増殖応答のための解析の1st stepであり、全脳虚血モデルの作成とともに実際の臨床における脳梗塞の主因である中大脳動脈局所閉塞モデルの作成を中心とした研究を行った。特に中大脳動脈局所閉塞モデルは個体系統によっても虚血体積が不安定であり、wister, SD, SHR ratを用いてそれぞれの虚血モデルを作成した。脳血管内閉塞モデルとともに血管外閉塞モデルを作成し脳梗塞モデルの解析を行った。本研究において比較的安定した虚血モデルが作成可能となった。これらの予備実験をもとに様々な成長因子を投与し増殖応答プロファイルの解析を図る予定である。過去の研究者らの研究で海馬CA1領域の神経細胞死モデルを用いて成体神経幹細胞は脳室下帯に存在するとともに各種成長因子投与による増殖能賦活作用によってCA1領域の神経細胞再生を報告した。これらの結果を踏まえ線条体及び大脳基底核領域にも同様の現象が再現可能か検討を行った。今回特に海馬CA1領域、線条体、視床領域における神経再生誘導応答を解析する為、一過性前脳虚血モデルの作成を継続した。両側椎骨動脈完全閉塞後一過性両側総頸動脈閉塞に低血圧負荷を加えた4血管閉塞部分再灌流モデルを使用したが、低血圧負荷侵襲および全脳虚血時間の設定により海馬CA1領域の遅発性神経細胞死に変動が生じた。そのため虚血時間を延長したところ線条体領域の遅発性細胞死も観察されたものの、一方で生存率の課題が残った。これらの結果を踏まえ虚血時平均血圧を60mmHgに再設定後,非常に安定した虚血モデルが形成された。このモデルを用いて各種成長因子を投与後細胞応答を各種手法を用いて解析した。今回の研究期間内における統計学的有意性を示した神経細胞新生は得られなかった。原因として遅発性神経細胞死に至る閾値設定と個体生存のための閾値設定のバランスが挙げられる。また遅発性神経細胞死におけるアポトーシスの関与が示されることからアポトーシス誘導蛋白を導入することで負荷侵襲が低減可能か検討を行った。本研究は次年度以降引き続き検討を行い実験モデルの安定化を前提に再生誘導可能か更なる検討を図る予定である。
付着固定化増殖細菌の超臨界点における増殖特性に基づくバイオリアクターの最適操作設計

2 A.acetiについては、ガラス製流動槽型バイオリアクターを用いた連続培養の結果、固定化増殖菌は酢酸含有培地でも酢酸無添加培地も、超臨界希釈率に於て同調増殖と高い代謝活性を示し、希釈率Dに対してμとρは連動して変化した。比増殖速度μと比生産速度ρの関係は酢酸無添加培地ではρ=aμ^2、酢酸含有培地ではρ=aμ^<3.9>となって次数は異なるが同様に正相関し、著しいエネルギー浪費型であった。非固定化菌はDに対してμとρは連動せず、低いDでwash outした。このことから固定化増殖菌が菌体増殖に対する酢酸生成の割合が高く、酢酸生産に有利であると言える。3.Zm.mobilisについてはカラム型固定層バイオリアクターを用いて、高基質濃度の倍地で固定化増殖菌の三槽連続培養を高い希釈率においてカスケードフィード法によって行い、生産物濃度も生産性もともに高い値を得た。4.その他の微生物として、Zs.ruoxiiの流動槽型バイオリアクタ用いた固定化連続培養を行ない、超臨界点において酢酸菌に類似の同調増殖とμとρの連動性を示し、μと呼吸活性Qo_2の関係はQo_2=dμ^<1.7>となってエネルギー浪費性であることを示した。5.以上により、固定化増殖微生物が超臨界点における連続培養において、極めて高い増殖活性と連動する代謝活性を示し、エネルギー浪費性であることが、広い範囲の単細胞微生物において認められることが示唆された。また、超臨界点多段連続培養によって、高い生産物濃度と高い生産性を共に得られる方法であることが示された。1.当年度は、酢酸菌、枯草菌、Zymomonas菌についてそれぞれ基礎的な検討を行った。2.酢酸菌についてはガラス製流動層型バイオリアクターを用いた連続培養の結果、固定化増殖菌は比増殖速度μと比生産速度ρがともに遊離菌のバッチにおける最大比増殖速度μ_<max>(>D_<crit>臨界希釈率)よりはるかに高い同一の希釈率でピークを示した。これに対し非固定化菌ではμもρもピークを示す希釈率がはるかに低く、その値も低かった。また、固定化増殖菌のμとρの相関はρ=aμ^2と正放物線相関で示され、非固定化菌の負放物線相関ρ=b'μ-cμ^2と著しく異なった。酢酸発酵においてはρはQo_2と比例していることから、固定化増殖菌は菌体増殖に対する酢酸生成の割合が高いので、酢酸生産のためには有利であることを示している。3.枯草菌についてはガラス製流動層型バイオリアクターを用いた連続培養によりα-アミラーゼの連続生産を行ったが、当年度は優先合成による酵素生産の連続化の条件設定を行うにとどまった。4.Zymomonas菌についてはカラム型固定層バイオリアクターを用いてエタノール連続生産を行い、固定化増殖菌の生産性が増殖連動型であり、各希釈率に対するμと生産性r_pのピークはバッチの最大比増殖速度μ_<max>よりもはるかに高い希釈率で示され、それぞれ一致した。また最適グルコース濃度で三槽連続培養を行い、高い希釈率で流加すると三槽全体の生産性は単槽の1/3よりはるかに高く、11h^<-1>で最高値を示した。生産物濃度も8h^<-1>までは僅かの低下に止まった。これは高い活性を持つ固定化増殖菌が大量に固定化されているからであると考えられ、高い生産性と生産物濃度を共に得る方策が固定化増殖菌を用いて高い希釈率での連続培養で達成されることが示唆された。

2.A.acetiについては、ガラス製流動槽型バイオリアクターを用いた連続培養の結果、固定化増殖菌は酢酸含有培地でも酢酸無添加培地と同様、超臨界希釈率に於て同調増殖と高い代謝活性を示し、希釈率Dに対してμとρは連動して変化した。比増殖速度μと比生産速度ρの関係はρ=aμ^<3.9>となって酢酸無添加培地と次数は異なるが同様に正相関を示し、著しいエネルギー浪費型であった。非固定化菌はDに対してμとρは連動せず、低いDでwash outした。このことは固定化増殖菌が菌体増殖に対する酢酸生成の割合が高く、酢酸生産に有利であることを示している。3.Zm.mobilisについてはカラム型固定層バイオリアクターを用いて、高基質濃度の培地で固定化増殖菌の三槽連続培養を高い希釈率においてカスケードフィード法によって行い、生産物濃度も生産性もともに高い値を得た。4.その他の微生物として、Zs.ruoxiiの流動槽型バイオリアクタ用いた固定化連続培養を行ない、超臨界点において酢酸菌に類似の同調増殖とμとρの連動性を示し、μと呼吸活性QO_2の関係はQO_2=dμ^<1.7>となってエネルギー浪費性であることを示した。以上により、固定化増殖微生物が超臨界点における連続培養において、極めて高い増殖活性と連動する代謝活性を示し、エネルギー浪費性であることが、広い範囲の単細胞微生物において認められることが示唆された。また、超臨界点多段連続培養によって、高い生産物濃度と高い生産性を共に得られる方法であることが示された。
医療用形質転換家畜の作出に関する開発研究

1.EGFPをマーカーとしたTg胚の選別法について検討した。マウス受精卵前核にCMV/β-actin/EGFP遺伝子を顕微鏡注入し、体外培養後、桑実胚ないし胚盤胞期に蛍光顕微鏡で観察が、偽妊娠マウスへ移植した。生まれたマウスのDNA解析の結果、胚全体で蛍光を発する胚の移植から、76.9%、モザイク様蛍光胚の移植から21.6%のTgマウスが得らた。2、CAG/EGFP遺伝子にWAP/hGH遺伝子を連結した連結遺伝子を受精卵前核に顕微鏡注入し、同様な方法でTg胚を選別した後、仮親に移植した。生まれたマウスのDNAおよび緑色蛍光を調べた結果、生まれたマウスのうち約82%がTgマウスであった。また、血液ならびに乳汁中のhGHを測定したところ、それぞれ、hGHが検出され、EGFPを発現しているマウスの全てで、hGH遺伝子が発現していた。3、Cre/loxp系を利用した遺伝子導入が試みられているが、この系を利用する場合には、creを発現するトラスジェニック(Tg)動物とloxp遺伝子を導入したTg動物の2系統のTg動物の作出が必要であり、家畜に利用するには難点がある。最近、酵母や細菌で見い出されたloxpと相同な配列を持つ偽(ψ)loxp部位がマウスのゲノムム内にも発見された。このcre/ψloxp系を利用し培養細胞系で外来遺伝子のsite-specificで高率な導入の結果が得られている。本年度は、このcre/ψloxp系を利用したTgマウスの作出を試みた。まず、受精卵の前核内でcre/ψloxp系が作用するかどうかを調べるために、CMV/loxp/stuffer/loxp/lacZプラスミドとcre酵素を共に前核に顕微鏡注入した結果、laczの発現が観察された。つぎに、cre酵素に変えてCAG/creプラスミドを共注入し、胚を借親に移植した結果、胎児ならびに新生小マウスの25%でTgマウスが得られた。以上、本研究で得られた成果は、Tg家畜を作出する上で極めて有効な手段として利用できることが示された。トランスジェニック(Tg)家畜を広く利用するためには、Tg動物の作出効率を向上させる必要がある。1.GFPをマーカーとしたTg胚の選別法について検討した。受精卵前核にCMV・β-actin/EGFP遺伝子を顕微注入し生存胚を体外培養した。4細胞ー胚盤胞期に、それぞれ蛍光顕微鏡で観察後、偽妊娠ICRマウスの子宮へ移植し、生まれたマウスについて解析した。これらの発光胚を移植したところ生まれたマウスの約42%がTgマウスと判定された。さらに、発光胚を全体で発光する胚とモザイク様発光胚にそれぞれ選別し、これらの胚を移植した実験では、前者で76.9%、後者で21.6%のTgマウスが得られた。以上の結果から、本手法が、Tg胚の選別に極めて有効であることが認められた。2.Tg家畜の利用の一つにTgブタの臓器をヒトの移植用臓器として用いるための研究が進められている。異種移植

臓器はブタ血管内皮上に存在するα-galactose抗原分子のため、超急性拒絶反応によって破壊されてしまう。しかし、ブタでは、有用なES細胞株が樹立されていないため、マウスにおけるジーンターゲテイング法による遺伝子のノックアウトが不可能である。本研究では、その代替法として、α1,3-galactosyl transferease(α1,3-GTase)アンチセンス遺伝子(anti一GTase)の導入による宿主遺伝子の抑制を試みた。全身性に強力に発現するanti-GTase遺伝子をマウスに導入し、6匹のTgマウスが得られた.各Tマウスの遺伝子発現を解析したところ、アンチセンス遺伝子の発現が最も高い系統の肺臓において内在性α1,3-Galt遺伝子の発現が有意に抑制されていることが示された。そこで、その系統のTgマウスの各種組織および膜蛋白質におけるα-galactose分子を解析したところ、non-Tgマウスとの間に差を確認することができなかった。したがって、今後、アンチセンス遺伝子の構築に関しさらに工夫が必要であると考える。トランスジェニック(Tg)家畜の作出で重要な課題は、Tg動物の作出効率を上げることである。本研究はEGFPをマーカーに利用し、Tg家畜を効率に作出するための基礎研究として実施した。マーカー用EGFP遺伝子と目的の遺伝子とを連結した場合のTg胚の選抜効率、Tg動物の作出効率、目的遺伝子の発現等について検討した。全身性の発現があるCAGプロモーター/EGFP融合遺伝子の3'側に有用遺伝子としてWAPプロモーター/hGH融合遺伝子を連結したconstruct作成した。このCAG/EGFP-WAP/hGH連結遺伝子をマウスの受精卵前核に顕微注入し、生存胚を体外培養した。その後、胚盤胞時に蛍光顕微鏡で観察し、全体蛍光胚、部分蛍光胚、蛍光胚の胚の3種類に選別し移植した。比較用に選別をしない胚の移植も行った。生まれた個体マウスの尾部から抽出したDNAを用いてPCRによりTg個体を同定した。また、成体Tgマウスから採血し、血中のhGH量を調べた。Tg胚の選抜効率に影響なく、極めて高率にTg個体が得られた。また、全身性にEGFPの発現が確認されたTg個体の全てにおいて血中にhGHが検出された。さらに、泌乳中のTgマウスから乳中を採取し、現在hGH量の測定中である。1、昨年度に引き続き、EGFPをマーカーとするトラスジェニック(Tg)胚選別法に関する研究を実施した。CAG/EGFP遺伝子にWAP/hGH遺伝子を連結した連結遺伝子を受精卵前核に顕微鏡注入し、体外培養後、胚における緑色蛍光を観察し、前年度の方法に準じTg胚を選別した後仮親に移植した。生まれたマウスのDNAおよび緑色蛍光を調べた結果、生まれたマウスのうち約82%がTgマウスであった。また、血液ならびに乳汁中のhGHを測定したところ、それぞれ、hGHが検出され、EGFPを発現しているマウスの全てで、hGH遺伝子が発現していた。2、Cre/loxp系を利用した遺伝子導入が試みられているが、この系を利用する場合には、creを発現するトラスジェニック(Tg)動物とloxp遺伝子を導入したTg動物の2系統のTg動物の作出が必要であり、家畜に利用するには難点がある。最近、酵母や細菌で見い出されたloxpと相同な配列を持つ偽(ψ)loxp部位がマウスのゲノムム内にも発見された。このcre/ψloxp系を利用し培養細胞系で外来遺伝子のsite-specificで高率な導入の結果が得られているられている。
細状結合多重プロセッサ上の並列アルゴリズムの設計と時間計算量に関する研究

網状結合多重プロセッサ配列におけるソーティングアルゴリズムの設計と解析を行った。2次元配列において、3種類のアルゴリズムを開発した。これらの計算時間はn^2個のデータに対してO(nlogn)、6.5nおよび極限的に5.5nステップである。実用的な大きさのnに対しては、これまでのアルゴリズムより計算時間が短く、ハードウェア構成が単純であるため、VLSI筈の実現に適している。また、並列ソートにおけるプロセッサの基本操作の1つである、並列バブルソートの計算時間に関する性質を示す関数POTENTIALを定義し、並列ソーティングアルゴリズムの厳密な計算時間の解析を行った。さらにこのモデル上における繰り返し併合法によるソーティングアルゴリズムの計算時間の下限の解析を行った。このモデルを3次元以上に拡張した多次元細状結合配列では、n^d個のデータのソートの計算時間が(2d-1)n+O(n^<(d-2)/(d-1)>)ステップであるアルゴリズムを開発した。データの個数に対して適切な次元を選択すれば、(2d-1)n+O(n^<(d-2)/(d-1)>)ステップより速いアルゴリズムが存在することを示した。多次元細状結合配列における並列ソートの時間計算量の大限値を求めるためのチェーン定理を導いた。また、2次元配列では、ストレッチ関数を導くことによって、任意の整列順序に対するn^2個のデータのソートの計算時間の下限が2.27nステップであることを示した。同時に、チェーン定理から導ける下限値は2.5nステップより強い結果は期待できないことを示した。並列アルゴリズムの設計や動作解析のための計算機による支援システムの開発を行っており、引き続き研究していく。綱状結合プロセッサ配列におけるソーティングアルゴリズムの設計と解析を行なった.昭和62年以前のものと合せ3種類のアルゴリズムを開発している.これらは,実用的な大きさの範囲ではこれまでのアルゴリズムより計算時間が速く,ハードウェア構成が単純であるため, VLSI等の実現により適している.また,並列ソーティングにおける基本操作の1つである,並列バブルソートの計算時間に関する性質を示す関数PCTENTIALを定義し,並列ソーティングにおける厳密な計算時間の解析を行なった.さらに,綱状結合プロセッサ配列モデルにおける繰り返し併合法によるソーティングにおける計算時間の下限の解析を行なった.まだ下限と実際のアルゴリズムの計算時間に開きがあることが今後の課題である.3次元以上に拡張した綱状結合配列におけるソーティングアルゴリズムの開発と解析を行なっている.各次元に対して,計算時間が最適なアルゴリズムとその解析を行なった.現在多次元配列上で要素数N面に対してO(logN)の計算時間のアルゴリズムの作成を試みている.綱状結合配列における他の問題に対するアルゴリズムの効率のよい実現方法は62年度は開発できなかった.現在サーチイグ問題を中心に研究を行なっている.アルゴリズムのシストリック配列への適用と,各種アルゴリズムの計算時間および複雑さの点から比較方法の一基準を作成している.同時にこの方法は,アルゴリズムのシミュレーションと解析に有効であることがわかったので, 63年度にまとめを行なう予定である.網状結合多重プロセッサ配列におけるソーティングアルゴリズムの設計と解析を行った。2次元配列において、2種類のソーティングアルゴリズムを開発した。これらは、n^2個のデータのソートを6.5nステップまたは極限として5.5nステップの計算時間で行なう。これらのアルゴリズムは、漸近的に3nステップのアルゴリズムよりnが大きいときに劣るが、実用的な大きさのnではもっとも計算時間が短く、ハードウェア構成が単純である。VLSI等の実現性は高いと考えられる。多次元網状結合

配列における並列ソーティングアルゴリズムとして、前年度に開発したn^d個のデータを(2dー1)n+O((n^<dー2>(^<dー1>))ステップで計算するアルゴリズムをもとに、n^d個のデータをO(dlog n)ステップで計算するアルゴリズムの開発を試みているが、完成していない。多次元網状結合配列における並列ソートの時間計算量の下限地を求めるためのチェーン定理を導いた。これにより、へび状整列順序により本質的に劣る整列順序が存在することを示した。また、2次元配列では、ストレッチ関数を導くことによって、任意の整列順序に対するn^2個のデータのソートの計算時間の下限を2.27nステップであることを示した。同時に、チェーン定理から導ける下限地は2.5nステップより強い結果は期待できないことを示した。並列アルゴリズムを設計するための支援システムの作成を行なっているが、まだ完成していない。引き続き研究を続けていく予定である。
脳発生期におけるグリア細胞の役割

本研究課題は平成28年4月からスタートさせたが、新学術領域研究「場との連携による脳細胞の動態制御機構」(H28-H32)が採択されたことにより、重複制限規定に伴い平成28年6月に終了することとなった。我々は、以前の研究において大脳皮質抑制性神経前駆細胞をマウスの新生仔期にあらかじめ内側前頭前野(mPFC)に移植しておくと、後頭葉に移植した時とは異なり、統合失調症様症状を誘発する薬物PCPに対する抵抗性が高くなることを見いだした。さらに、mPFCに移植すると、頭頂葉や後頭葉への移植時と異なり、移植細胞からリーリン/ソマトスタチン二重陽性の抑制性神経細胞が多く分化してくることを発見した。そこで本研究では、マウス胎生13.5日目の大脳皮質抑制性神経前駆細胞を切り出し、出生直後のマウスmPFCまたは後頭葉の細胞と混合して培養したところ、mPFCとの混合培養においてリーリン/ソマトスタチン二重陽性の抑制性神経細胞がより多く分化してくることがわかった。そこで次に、ミリセルインサートを用いて大脳皮質抑制性神経前駆細胞と皮質細胞とが直接接触しない状態で共培養した。その結果、やはり同様にリーリン/ソマトスタチン二重陽性の抑制性神経細胞はmPFCとの共培養時により多く分化してくることを見出した。以上の結果より、mPFCにおいて大脳皮質抑制性神経前駆細胞からリーリン/ソマトスタチン二重陽性抑制性神経細胞が多く分化する現象を担う機構として、領野間で異なる細胞外分泌因子が重要である可能性が示唆された。さらにこの因子を分泌する細胞種を同定するための培養実験を遂行中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
30年前に絶滅したマガキの地域個体群ナガガキの復活と利活用の検討

本研究の目的は、1980年代初頭にほぼ絶滅したと考えられているナガガキの再発見である。ナガガキは別名エゾガキと呼ばれ、マガキCrassostrea gigasの地域個体群と考えられている。殻高は最大で50cmを超える我が国最大級の二枚貝である。本研究では、(1)ナガガキの生息の有無を再調査し、(2)形態学的・遺伝学的解析による系統学的位置を確定すること、さらには(3)新しい水産資源として復活させ、利活用に供することを目的とした。2015年から2018年まで北海道から東北地方沿岸でナガガキタイプのカキの生息の有無を調査した。また、漁業者や研究者からの聞き取り、博物館等でのナガガキとされる標本の観察と計測、大越が1980年代に採集した標本などを観察し、生貝の場合は遺伝子解析用に軟体部の一部を固定した。さらに海外での長大なカキの生息の有無の情報収集を行った。2018年度の調査でも北海道と東北の複数の場所(資源保護のために具体的な場所は伏せる)から殻高30cm弱のナガガキタイプの個体を採集した。また、これまで知られていなかった産地を確認したほか、死殻では30cmを超える個体も確認した。ナガガキは貝殻断面の構造に特徴があるが、採集したナガガキタイプのカキの個体数は非常に少なく、貝殻は貴重なため、ダイヤモンドカッターによる切断は行わずmicro-CT(phoenix nanotom)と三次元画像構築により内部構造を細かく観察した。その結果、ナガガキの特徴である殻頂部のチョーク構造や殻室構造の発達を確認し、形態的にはナガガキタイプのカキが現在も少数生息していることが明らかになった。市や地元漁協では、本研究の成果をもとに新たなカキのブランド化をすすめる予定で、2019年度には勉強会が企画されている。さらに次世代シーケンサーによる網羅的解析を行い、遺伝的学特性の解析をすすめている。平成28年度は以下の3項目について検討を行った。(1)聞き取り調査ー北海道オホーツク海沿岸および根室海峡側におけるナガガキの生息状況や宮城県等からの種ガキの移植状況について聞き取り調査を行った。サロマ湖や厚岸湖では継続的に宮城から種ガキを移植していること、また、同海域では現在はナガガキ型の個体は確認されていないことが明らかになった。一方、オホーツク海沿岸でナガガキ型の個体を採集したことがあるとの情報が1件あり、下記の通り調査を行った。(2)ナガガキ型のカキの採集ー上記で採集情報があった場所(資源保護のために場所は記載しない)に出かけ採集を試み、ナガガキ型の若齢個体の死殻と一部生貝を採集した。採集した個体は外部形態の観察と計測を行った後、次年度以降の遺伝子解析用に軟体部の一部を固定して保存した。また、東北地方でも生息調査を行い、殻長20cm以上のカキを1個体採集することができた。(3)形態観察と標本比較ー採集した試料について、個体の固着状況と貝殻の外部形態の観察を行った。採集された個体の殻高は最長でも25cm以下であり、右殻、左殻も薄く、長大で重厚(貝殻が厚く、1kg以上の重量)な個体はなかった。今回採集した中には老齢個体はなく若齢個体である可能性が示唆された。一方、個体の固着状況は「リレー型」になっており、砂泥底に生息するナガガキ型の個体の特徴を有していた。採集した個体数が少なかったため、貝殻の切断と断面の観察は行わなかった。予定していた、聞き取り調査、現地調査と採集、貝殻の形態観察と遺伝子解析用試料の採集はすべて行うことができた。一方、2回しか現地調査を行うことができず、採集した個体数も少なかったことから次年度は調査回数を増やしたい。平成29年度は以下の4項目について検討を行った。(1)聞き取り調査ー前年度同様に北海道から東北地方にかけてナガガキ型のカキの生息状況や種苗の移植の有無について聞き取り調査を行った。前年度に加えてさらに1か所でナガガキ型の個体の目撃情報があり、以下の通り調査を行った。(2)ナガガキ型のカキの生息調査及び採集ー北海道の北部沿岸を広域に調査を行った。目撃情報のあった北海道のある場所(資源保護のために場所は記載しない)にも出かけ採集を試みたがナガガキ型の生貝を採集することはできなかった。しかし、殻高20cm以上の死殻を複数個体確認し持ち帰った。また、別の場所でも大型で全重量が500gを超える個体が低密度で生息する場所を発見し、生貝を持ち帰った。また、東北地方でも前年採集した場所と同じところで20cm以上の生貝を複数個体採集することができた。これらの生貝は遺伝子解析用に軟体部の一部を固定し、貝殻は計測後冷凍保存した。(3)形態観察と標本比較ー昨年度と同様に、個体の固着状況と貝殻の外部形態の観察を行った。昨年度は採集できなかった25cm以上の老齢と思われる個体も観察した。大型個体はリレー型ではなく単独で採集されたものがほとんどで、それらの付着基盤にはカキ殻以外に巻貝なども見られた。昨年度はリレー型の若齢個体、今年度は単独性の老齢個体について形態情報が得られた(4)生貝から閉殻筋の一部を取り出し、遺伝子解析の前処理を行った。

予定していた、聞き取り調査、現地調査と採集、貝殻の形態観察と遺伝子解析の前処理はすべて行うことができた。一方、同一場所で複数回の調査を行うことができず、採集個体数は予定を下回った。次年度もさらに採集を行い、観察及び解析個体を増やしたい。本研究の目的は、1980年代初頭にほぼ絶滅したと考えられているナガガキの再発見である。ナガガキは別名エゾガキと呼ばれ、マガキCrassostrea gigasの地域個体群と考えられている。殻高は最大で50cmを超える我が国最大級の二枚貝である。本研究では、(1)ナガガキの生息の有無を再調査し、(2)形態学的・遺伝学的解析による系統学的位置を確定すること、さらには(3)新しい水産資源として復活させ、利活用に供することを目的とした。2015年から2018年まで北海道から東北地方沿岸でナガガキタイプのカキの生息の有無を調査した。また、漁業者や研究者からの聞き取り、博物館等でのナガガキとされる標本の観察と計測、大越が1980年代に採集した標本などを観察し、生貝の場合は遺伝子解析用に軟体部の一部を固定した。さらに海外での長大なカキの生息の有無の情報収集を行った。2018年度の調査でも北海道と東北の複数の場所(資源保護のために具体的な場所は伏せる)から殻高30cm弱のナガガキタイプの個体を採集した。また、これまで知られていなかった産地を確認したほか、死殻では30cmを超える個体も確認した。ナガガキは貝殻断面の構造に特徴があるが、採集したナガガキタイプのカキの個体数は非常に少なく、貝殻は貴重なため、ダイヤモンドカッターによる切断は行わずmicro-CT(phoenix nanotom)と三次元画像構築により内部構造を細かく観察した。その結果、ナガガキの特徴である殻頂部のチョーク構造や殻室構造の発達を確認し、形態的にはナガガキタイプのカキが現在も少数生息していることが明らかになった。市や地元漁協では、本研究の成果をもとに新たなカキのブランド化をすすめる予定で、2019年度には勉強会が企画されている。さらに次世代シーケンサーによる網羅的解析を行い、遺伝的学特性の解析をすすめている。北海道北部の現地調査は10月以降行うことが難しいことが分かった。今後は9月末までに集中して調査と採集を行いたい。北海道での調査を夏までの間に日数を増やして行うことで、生息状況の観察及び採集個体を増やしたい。北海道北部海域の調査が可能な時期が限られており、10月以降は調査ができなかったため。(理由)北海道北部海域の調査が可能な時期が季節的に限られており、秋以降の調査ができなかったため。遺伝子解析がサンプルの前処理までで、まだ解析ができていないため。(使用計画)北海道での調査を9月末までに実施し、サンプルの採集及び分析を行う。北海道北部の調査を9月末までに複数回実施し、試料の採集も行う。