hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リゾートマンション開発が地域に及ぼした影響に関する研究

本研究は、1980年代後半のリゾートマンションブームにより引き起こされたリゾートマンション開発の地域への影響を明らかにすることを目的としたものである。そのため(1)行政、(2)地域経済、(3)住民生活の3点からリゾートマンション開発を分析した(1)については、マンション開発の行政課題を明らかにすると共に、リゾートマンション集中立地市町村の一つである新潟県湯沢町における行政課題を詳細に調査した。またリゾートマンション開発が地方財政へどの程度の影響を与えているかについても検討した。湯沢町の場合、固定資産税や町民税において大きな寄与があったことを明らかにした。また一時的に増加するものと長期的に増加する歳入があることを明らかにした歳出については微税費や負担金の増加がある一方、長期的な歳出増が予測されるところに特徴がある。(2)については、人口や所得等のいくつかの指標で検討した。過疎化する地域が多い中で、リゾートマンション集中立地市町村では人口増加を示すところが見られた。これは定住人口の増加というより、リゾート開発による観光客の増加があり、それが雇用につながっているためと理解される。湯沢町などでは3次産業分類の伸びが目立つと共に、1人当りの年内小売業販売額や飲食店販売額は新潟県内の町村では1位となっている。個別的には飲食店などが増加している。(3)について、リゾートマンション開発に対する住民意見を、特に湯沢町を中心に調査をした。風景が壊された、乱雑な町並みが作られたとする住民が多い。開発に対しては否定的な人が多いが、存在がやむをえないとする人が5割を超えている。ただし住民の反応は、地区により大きく異なっている。いずれにしろリゾートマンション開発の影響を以下の3点から定量的、定性的に明らかに出来たと考える。リゾートマンション開発が地域に及ぼした影響を明かにすることは、地域・都市計画上のみならず地域開発の視点からみても重要である。平成5年度の研究計画では、各市町村への影響のうち地方行財政に与えた影響についての調査研究を行うものである。1.リゾートマンションが集中的に建てられた市町村での地方財政への影響を見ると、一般会計の歳入はマンション建設ブームと平行して急増している。湯沢町の場合を見ると、歳入のうち固定資産税は3割以上の比率があり、やはり急増している。固定資産税の急増の原因としては、マンション開発に伴う地価の上昇や課税対象となるマンションそのもの増加が考えられる。歳出については歳入の増加に応じて増加しているが、内訳を見ると土木費や衛生費が増加している。特に徴税費の急増は目につく。対象市町村について数量的抑えることができた。特別会計に属する問題として上水道供給問題があるが、ある市町村では上水の計画供給量を超えたり、将来計画の変更が必要になったりしており、財政的影響を与えたことが明かになった。2.リゾートマンションの集中立地により、市町村は開発指導要綱に基づく開発手続きに追われたことがデータで明かにできた。ブーム期では実際に建設されて目に見えるようになったもの以上に、マンション計画が受理されたり、協議中であったりしていた。行政の対応としてはっきりした形をとったのは開発指導要綱である。改正の時点やその内容を明かにできた。開発の一時凍結をした市町村のついてはその理由を明らかにした。3.各市町村の都市施設の容量とその需要についても経年的分析した。開発指導要綱については制定前と制定後についてマンション開発の比較を行った。緑地率、開発率、駐車台数など数量的に定めてあるものについては、はっきりと効果が現れている。マンションの販売戸数に影響を与える建物高さについてはかなり指導が大変であったようだ。

4.都市施設容量・整備費、行政歳入・歳出、開発指導要綱を含めた都市計画制度、行政事務などを考慮した地域開発が必要である。平成4年度は、リゾートマンション開発が集中的に行われた市町村に対して、開発が地域及び地域住民に対してどのようなインパクトを与えたかを明らかにすることが目的であった。(1)地域経済の基本となる人口等については、地方の町村では人口が減少するところが多い中で、リゾートマンション集中立地市町村の半分以上が人口増加を示している。ここ10年間で5%以上の人口の伸びを示したのは33%(7市町村)にのぼる。また人口の高齢化率もこれらの市町村では相対的に低い。例えば湯沢町では一時人口が減少したが、その後増加に転じている。(2)リゾートマンションの多くが観光地に立地していることもあり、リゾートマンション集中市町村での観光客数は増加しているところが目立つ。湯沢町の観光客数は、年間1,000(1992年)万人を超え、1980年当時の2倍になっている。これはスキー場等の施設整備と関係するところが大きい。(3)地域経済活動について、産業別就業者数を見ると第一次産業は低落傾向を示しているが、第三次産業については伸びている市町村が多い。湯沢町ではここ10年間に50%以上(1,200人)の伸びを示している。またこれらのマンション集中市町村では小売業販売額や飲食店販売額において増加傾向を示しているところが多い。人口一人当たりの販売額も相対的に大きい。湯沢町の一人当たりの年間小売業販売額と飲食店販売額は新潟県内の町村では一位である。(4)所得:リゾートマンション集中市町村の一人当たり課税所得(1991年)は250500万円/人と他の市町村に比較して多い。湯沢町や塩沢町のそれは新潟県内の市町村の中で上位にある。(5)土地利用、特に土地の転用については市町村でその性格が大きく異なることがわかった。転用にあったてかなりの合筆が行われるケースと単独の土地の転用が行われるケースがあることがわかった。湯沢町では山林や農地さらに原野、更地の転用が目立った。湯河原町ではミカン畑、千葉県房総地方では旅館跡地や漁業施設跡地のマンション転用が図られている。リゾートマンションが集中的に建設されため、地域住民は色々な影響をこうむっている。そこで、アンケート調査と実地調査をもとに、リゾートマンションと地域住民との関係を明らかにする事に努めた。湯沢町の場合では、住民の半分以上がリゾト、観光と関係があることがわかった。当然のことながら、地区にによりその関係は大きく異なり、地域住民の9割以上が関係する地区もあった。る。リゾートマンション利用者と地域住民の間のトラブル経験は、約1/4程度の人が経験している。リゾートマンション利用者との交流については、少なくとも話したことがある」という人が3割弱ある。交流の程度は地区により異なり、岩原地区では4割を越えている。地元の祭りに参加しているマンション利用者もいる。
老化による異常ミトコンドリア処理機構の破綻における脳由来神経栄養因子の役割の解明

脳由来神経栄養因子(BDNF)はTrkB受容体を介して、神経の成長・分化、シナプスの可塑性に関与する。近年、BDNFは脳ミトコンドリア機能の増加、また、PGC-1αを介してニューロン樹状突起棘のミトコンドリア生合成を増加することが報告された。さらに、骨格筋培養細胞において、AMPKのリン酸化を介して、脂肪酸酸化を亢進する。我々も、加齢における運動能力低下および骨格筋異常におけるBDNF-TrkBシグナルの活性化が骨格筋ミトコンドリア機能・量および脂肪酸酸化を制御し、運動能力を増加させることを明らかにした。また、ヒト血中BDNFが加齢により低下することを明らかにした。老化は万人に生じる事象であり、妨げることができない。特に、老化によるミトコンドリアの機能的・形態的障害(ミトコンドリア不全)はあらゆる臓器において、代謝疾患を惹起する。脳由来神経栄養因子(BDNF)はTrkB受容体を介して、ミトコンドリア機能・量を調節し、細胞におけるエネルギー代謝において極めて重要な役割を担っている。本研究の目的は、BDNF-TrkBの活性化が、老化に伴うミトコンドリア不全によるエネルギー代謝異常による疾患の発症・進展を抑制するという仮説を検証するとともに、BDNF-TrkBシグナル制御によるミトコンドリアの機能的・形態的適正化という独自の概念に基づく新たな老化、疾患予防・治療を目指すものである。BDNFはTrkB受容体を介して、神経の成長・分化、シナプスの可塑性に関与することが知られている。我々はヒトにおける血中BDNFレベルが老化に伴い低下することを明らかにした。さらに、骨格筋培養細胞において、BDNFはAMPKのリン酸化を介して脂肪酸酸化を亢進することが報告されている。我々も、BDNF-TrkBシグナルの活性化がAMPK-Sirt1-PGC-1α経路の活性化を介して、骨格筋ミトコンドリア機能および量を制御することを明らかにした。さらに、骨格筋培養細胞において、AMPKのリン酸化を介して、脂肪酸酸化を亢進することが報告されている。研究目的である1)骨格筋ミトコンドリア機能およびBDNF-TrkBシグナルが老化によって低下すること、ヒト血中BDNFが加齢によって低下することを明らかにした。2)BDNFノックアウトマウスが骨格筋ミトコンドリア機能不全を呈することを明らかにした。我々も、加齢における運動能力低下および骨格筋異常におけるBDNF-TrkBシグナルの活性化がAMPK-PGC-1α経路の活性化を介して、骨格筋ミトコンドリア機能・量および脂肪酸酸化を制御し、運動能力を増加させることを明らかにした。

脳由来神経栄養因子(BDNF)はTrkB受容体を介して、神経の成長・分化、シナプスの可塑性に関与する。近年、BDNFは脳ミトコンドリア機能の増加、また、PGC-1αを介してニューロン樹状突起棘のミトコンドリア生合成を増加することが報告された。さらに、骨格筋培養細胞において、AMPKのリン酸化を介して、脂肪酸酸化を亢進する。我々も、加齢における運動能力低下および骨格筋異常におけるBDNF-TrkBシグナルの活性化が骨格筋ミトコンドリア機能・量および脂肪酸酸化を制御し、運動能力を増加させることを明らかにした。また、ヒト血中BDNFが加齢により低下することを明らかにした。研究目的である1)骨格筋ミトコンドリア機能およびBDNF-TrkBシグナルが老化によって低下することを明らかにした。2)BDNFノックアウトマウスが骨格筋ミトコンドリア機能不全を呈することを明らかにした。老化マウスのミトコンドリア処理機構、ダイナミクス制御におけるBDNFシグナルの役割の解析を行う。老化マウス(野生型)の骨格筋、およびBDNFノックアウトマウスもしくはTrkBノックダウン細胞よる得られたミトコンドリアを用いて、平成27年度計画で行うミトコンドリア形態・機能を評価する。1.老化マウスのミトコンドリア処理機構制御におけるBDNFシグナルの役割の解析:(1)老化マウスおよび正常骨格筋培養細胞での検討、(2)BDNFノックアウトマウスおよび骨格筋BDNFもしくはTrkBノックダウン細胞2.老化におけるミトコンドリア処理機構におけるBDNF-TrkB活性化の効果の検討:(1)老化マウスにおけるリコンビナントヒトBDNF投与の効果の検討、(2)老化マウスにおけるTrkB受容体作動薬(7,8-DHF)投与の効果の検討(3)BDNFノックアウト(KO)マウスにおけるミトコンドリア処理機構の検討健康医科学老化マウスのミトコンドリア処理機構制御におけるBDNFシグナルの役割の解析を行う。老化マウス(正常およびBDNF KO)の骨格筋もしくはBDNFノックアウトマウスおよび骨格筋BDNFもしくはTrkBノックダウン細胞より得られたミトコンドリアを用いて、平成26年度計画で行う上記1-7を評価する。また、老化におけるミトコンドリア処理機構におけるBDNF-TrkB活性化の効果の検討として、老化マウスにおけるリコンビナントヒトBDNF投与の効果の検討、老化マウスにおけるTrkB受容体作動薬(7,8-DHF)投与の効果の検討、BDNFノックアウトマウスにおけるミトコンドリア処理機構の検討を行う。最終年度は論文の作成、学会発表を行い、北海道大学大学院医学研究科循環病態内科学のホームページやニュースレターなどを通じて、研究成果を社会へ発信する。動物実験施設の改修があり、研究実施・動物飼育場所の変更・制限により、研究遂行に想定以上の大幅な遅延が生じた。延長することにより、加齢モデルマウスが追加供給され、生化学実験のサンプルが確保できる。また、補助事業の目的を精緻に達成するための研究の実施(追加(再現)実験の実施が出来、学会参加、論文投稿を実施することも可能となる。旅費の支出が見積もりより少なく、残金が生じた。加齢モデルマウスを追加繁殖し、生化学実験を行うための試薬・抗体、アッセイキットを購入する。
スプリントトレーニングによりヒトの速筋線維の割合を増加させることができるか?

スプリングトレーニングに伴う筋代謝の変化を様々な角度から検討するために,1回30秒間の全力ペダリング運動(ウインゲートテスト)を1日3セット(セット間休息20分),週3回,1ヵ月間実施した.また,その前後に筋生検を行い,筋線維組成,筋線維横断面積,毛細血管密度,解糖系酵素活性(PFK活性),ミオシン重鎖組成の変化を検討した.さらに,筋の酸化的能力への影響を検討するために,^<31>PNMR法により漸増負荷による疲労困憊までの運動中の筋エネルギー代謝(疲労困憊時のクレアチンリン酸濃度および細胞内pH,運動終了後からのクレアチンリン酸の回復の時定数)をトレーニング前後に検討した.自転車での仕事量および解糖系の律速酵素であるPFKはトレーニング後に増加したことより,筋の解糖系能は向上したと考えられる.それに対し,筋線線維組成はトレーニング前後で変化がみられず,先行研究(遅筋線維から速筋線維への移行が起こる)と異なる結果であった.しかも,ミオシン重鎖組成は,HCIIbから酸化能力の高いHCIIaへの有意な移行が認められ,速筋線維1本当りの毛細血管数も有意に上昇し,^<31>PNMRのデータは筋の酸化的能力(ミトコンドリア能)の向上を示した(運動中のクレアチンリン酸濃度の低下抑制,運動後のPCr回復時定数の短縮;これらのパラメータの変動はミトコンドリア能の向上を示すと考えられている).したがって本研究の結果は,筋線維タイプの移行という観点からみると,スプリントトレーニングは先行研究と異なり,酸化能の高い筋線維タイプへの移行を生じさせることを示唆している.これは,持久的トレーニングと同様な反応であり,最近筋力トレーニングでもこの傾向が認められている.また,筋のミトコンドリア能(酸化能力)の向上および速筋線維における毛細血管数の増加は,筋線維のタイプの移行の結果と一致し,さらに短時間で多量の乳酸を生じる運動(スプリント)のパフォーマンスは,筋の酸化能力の向上が重要であることを示唆ししている.スプリングトレーニングに伴う筋代謝の変化を様々な角度から検討するために,1回30秒間の全力ペダリング運動(ウインゲートテスト)を1日3セット(セット間休息20分),週3回,1ヵ月間実施した.また,その前後に筋生検を行い,筋線維組成,筋線維横断面積,毛細血管密度,解糖系酵素活性(PFK活性),ミオシン重鎖組成の変化を検討した.さらに,筋の酸化的能力への影響を検討するために,^<31>PNMR法により漸増負荷による疲労困憊までの運動中の筋エネルギー代謝(疲労困憊時のクレアチンリン酸濃度および細胞内pH,運動終了後からのクレアチンリン酸の回復の時定数)をトレーニング前後に検討した.自転車での仕事量および解糖系の律速酵素であるPFKはトレーニング後に増加したことより,筋の解糖系能は向上したと考えられる.それに対し,筋線線維組成はトレーニング前後で変化がみられず,先行研究(遅筋線維から速筋線維への移行が起こる)と異なる結果であった.しかも,ミオシン重鎖組成は,HCIIbから酸化能力の高いHCIIaへの有意な移行が認められ,速筋線維1本当りの毛細血管数も有意に上昇し,^<31>PNMRのデータは筋の酸化的能力(ミトコンドリア能)の向上を示した(運動中のクレアチンリン酸濃度の低下抑制,運動後のPCr回復時定数の短縮;これらのパラメータの変動はミトコンドリア能の向上を示すと考えられている).したがって本研究の結果は,筋線維タイプの移行という観点からみると,スプリントトレーニングは先行研究と異なり,酸化能の高い筋線維タイプへの移行を生じさせることを示唆している.これは,持久的トレーニングと同様な反応であり,最近筋力トレーニングでもこの傾向が認められている.また,筋のミトコンドリア能(酸化能力)の向上および速筋線維における毛細血管数の増加は,筋線維のタイプの移行の結果と一致し,さらに短時間で多量の乳酸を生じる運動(スプリント)のパフォーマンスは,筋の酸化能力の向上が重要であることを示唆ししている.
芳香環におけるプメラ-型転位反応を用いる新規求核種導入法の開発と応用

申請者は最近、p-スルフィニルフェノール類(1)のプメラ-型転位反応によるキノン及び、保護されたジヒドロキノンの緩和で高収率な合成法を見出した。本法は、反応で生じるチオニウムイオン中間体のipso-位で酸素官能基に求核置換する新しいタイプの反応であり、電子豊富なフェノール環の一種の極性転換法である。本研究では、この新規酸素官能基導入法の拡充と、本方法論を発展させた種々の官能基の求核的導入法の開発を目的として、研究計画に基づき以下の研究を行った。1.上記(1)のプメラ-型転位反応を種々の官能基を有する化合物に適用し、本法が、キノンおよび保護されたジヒドロキノン類の有用な一般合成法になることを明らかにした。更に、本法の原料化合物(1)の効率的な合成法を確立した。2.上記の方法をペリ位に水酸基が連なる多環式系に応用し、それらの水酸基をシリレン体として保護することで本プメラ-型反応が収率良く進行すること、シリレン形成およびその除去も簡単に収率良く進行することを明らかにし、生物活性キノン系天然物に多く見られるペリヒドロキシ多環式ジヒドロキノン構造の有用な新合成法を開発した。更に、フェニルチオアセチレン側鎖を有するo-アシルフェノール化合物の分子内[4+2]環化付加反応と本法を組み合わせ、制癌性抗生物質フレデリカマイシンAのABCD環合成のための新方法論を開発することが出来た。3.本プメラ-反応は、反応条件によって、ハロゲン基の導入、スルフィニル基のm-位への炭素求核種導入反応などが進行することが分かった。現在、その一般化を検討中である。
性能回復を意識した腐食鋼材の強度評価技術の改善

本研究では,まず重度に腐食した幅広供試体の引張試験と強度解析を実施して腐食鋼板の降伏・引張強度評価法の改善を試みた.また,超音波板厚計を用いた腐食鋼板の実用的板厚評価式を提案したとともに,研究試料として入手した旧余部橋梁鋼材の材料特性試験と化学成分分析等を実施し,老朽化橋の性能回復に関する有用な知見を得た.さらに,腐食減肉により鋼板に生じる荷重偏心の影響について,実験・解析の両観点より言及した.本研究では,まず重度に腐食した幅広供試体の引張試験と強度解析を実施して腐食鋼板の降伏・引張強度評価法の改善を試みた.また,超音波板厚計を用いた腐食鋼板の実用的板厚評価式を提案したとともに,研究試料として入手した旧余部橋梁鋼材の材料特性試験と化学成分分析等を実施し,老朽化橋の性能回復に関する有用な知見を得た.さらに,腐食減肉により鋼板に生じる荷重偏心の影響について,実験・解析の両観点より言及した.1.幅広供試体による腐食鋼板の降伏・引張強度評価法の提案重度に腐食した鋼桁より幅広タイプの供試体26体を製作し,引張試験を完了した.本試験結果から,当て板補強や鋼板接着といった性能回復工法を適用する際に有益となる板の力学挙動を提供した.(1)腐食の激しい鋼板は,応力集中の影響が弾性域内で卓越し,最小板厚位置から亀裂が生じ破断する.(2)残存最小板厚と最小平均板厚の位置と大きさの関係が引張強度評価および破断面推定に重要となる.(3)腐食鋼板の降伏荷重は,最小平均板厚を有効板厚に適用することで強度評価可能であるが,引張強度は最小平均板厚を用いると若干危険側の判断となる.(4)引張強度は板厚標準偏差と非常に強い相関があり,初期板厚と標準偏差から推定が可能である.2.実験と強度解析を合わせた残存強度評価法の改善上記に示した腐食鋼板の引張強度解析を有限要素法により実施し,過去に研究代表者らが実施したJIS5号試験片による腐食鋼板の引張強度実験および解析結果と併せて,板の引張・降伏強度評価法を改善した.また,引張試験結果と解析結果がよく一致していることから,有限要素解析による今後の研究発展の可能性を示した.本解析結果の一部を,次頁に示すように国際シンポジウムにて発表した.また,重度の局所的な腐食減肉を有する鋼板の圧縮強度評価について,平均偏心量と平均板厚の比をパラメータとして荷重偏心の影響を定量的に強度評価に考慮することを試みた.3.超音波板厚計を用いた腐食鋼板の実用的板厚評価法に関する研究本研究課題を遂行する過程において,レーザ変位計による板厚測定精度を比較検証するため,ポータブル超音波板厚計を用いて腐食表面形状を測定した.(1)腐食鋼板における超音波板厚測定結果は,若干ではあるが板厚を過大評価する傾向にある.(2)測定結果のばらつきはユニット数を増加させることで大幅に抑えられる.(3)超音波板厚計を用いたポイント測定により腐食鋼板の板厚を安全側に評価できる式を提案した.1.旧余部鉄橋鋼材の材料特性試験平成22年度に,旧余部橋梁の主桁鋼材を入手できた.この主桁は平成22年度までに本研究で供試体として使ってきた鋼材とは全く異なる環境条件で供用されていたため,腐食損傷状況を詳細に調査したとともに,鋼材の素性を明らかにするため,材料特性試験,化学成分分析等を実施した.また,このような老朽化橋梁の維持管理で今後問題となる塗膜除去法についても検討した.(1)海側外桁の上フランジ下面など,雨水に当たり難い部分で断面欠損を伴う重度な腐食が確認された.(2)(1)の他,枕木敷設やカバープレート境界などにおいて隙間腐食による断面欠損が顕著である.(3)本桁は16層以上の厚い塗膜を有しており,この種の塗膜除去には,超高圧水吹付工法が有効である.(4)フランジ鋼材は,降伏強度,伸び,炭素量などの点でウェブや対傾構部材に比べて劣っている.(5)引張試験,化学成分,金属組織観察結果より,本鋼材は材質的にかなり不均質である可能性が高い.2.幅広供試体による腐食鋼板の降伏・引張強度評価法の提案上記の鋼材および船越運河橋(愛媛県)から採取した腐食鋼材を加工して幅広供試体を24体作成した.腐食表面形状は,新たな試みとして2次元レーザー変位センサを用いた走査法によって測定した.その後,愛媛大学所有の3000kN万能試験機を用いて静的引張試験を実施し,実際の降伏強度および引張強度を明らかにしたとともに,これまでに我々が提案・改善してきた残存強度評価法を適用して,その一般性や汎用性を検証した,現在までのところ,実験値と予測値(評価値)は概ね一致しているものの,極めて局所的かつ重度に腐食している場合には,実際よりも危険側の判断を与える場合があるので,できるだけ安全側かつ精度良く評価できるよう,改善策を検討している.平成24年度は,板幅150mm程度の重度腐食鋼板に当て板補強を施して引張試験を実施する予定であったが,供試体となる鋼I桁の腐食状況を詳しく調査したところ,重度の腐食が認められる部位がかなり限定されている上,多数のリベット孔や断面欠損があるために,供試体の幅を約半分に縮小し,かつ今後密接に関連してくるであろう重度腐食鋼板の圧縮強度評価に載荷実験の内容を変更して実施した.

その結果,鋼板の片面が著しく腐食するような腐食形態の場合には荷重偏心が生じるため,荷重の初期段階から曲げが作用し,著しい座屈強度が低下することが実験的に確認できた.このことは,過去に申請者らが行った全面腐食鋼板の座屈強度にする解析的研究の結果とも概ね一致しており,当て板補強を考える際の添接板寸法などの補強設計に有用と思われる.しかし,複雑な凹凸面を有する腐食鋼板から,減肉にともなう荷重偏心量を定量的に把握することは実務的に考えて容易ではない.そこで,上記の結果を受けて,局所的に著しい腐食を有する2辺単純支持板の圧縮強度解析を行い,実験結果と解析結果との整合性を検証した後,荷重偏心量をパラメトリックに変化させてFEM解析を実施し,初期不整感度曲線を用いて荷重偏心量を容易に残存強度評価に反映させることを試みた.その結果,過去に申請者らが提案した平均偏心量を初期板厚で除して無次元化した値を初期不整パラメータとする2/3乗則の感度曲線によって板の座屈強度を推定できる可能性を示した.局所腐食鋼板の座屈強度評価法および補強法については,本申請課題にて,平成24年度の計画を一部変更して試行的に実施する運びとなったが,平成25年度より基盤研究(C)にて新規採択された課題においてその成果を引き継ぎ,重度腐食鋼板の座屈強度評価法の改善提案ならびに補強設計に関する有用な提案を目指す.腐食状況や材料特性が全く異なる腐食鋼材が入手できたので,これまでに提案してきた引張強度評価法の一般性や汎用性を検証する機会を得た.また,研究の過程で腐食鋼板の実用的板厚測定法に関する貴重な知見も得た.この点では当初の計画以上に進展していると言えるが,その反面,余力があれば当て板補強を施工した場合の性能回復効果を検証するための引張試験を行いたかったが,強度評価法に注力したため実施できなかった.以上の理由から,区分としては「(2)おおむね順調に進展している。」が妥当と判断した.24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り板幅150mm程度のサイズの重度腐食鋼板から供試体を10体程度作成し,これを補強して引張試験を実施する予定である.供試体には,旧余部鉄橋主桁鋼材を用いる予定であるが重度の腐食が認められる部位がカバープレートを装着したフランジ部と,かなり限定されている上,多数のリベット孔や断面欠損があるために供試体寸法を縮小する場合がある.万が一,供試体として有効に使える部分が小さく,ボルト打ちなどの供試体としての加工が困難と判断された場合には,本研究課題と今後密接に関連してくるであろう重度腐食鋼板の圧縮強度評価に載荷実験の内容を変更し,供試体鋼材を有効活用したい.その場合には,ピン支持用の載荷冶具を製作する必要があるが,それ以外の必要物品(消耗品含む)は引張試験の場合と変わらない.実験終了後には,平成2223年度に実施した引張試験を踏まえて改良した強度評価法による評価結果と実験結果を比較し,腐食の程度に応じた性能回復効果を検証する.また,座屈試験を行った場合には,過去に申請者らが行った座屈試験(板幅30mmの短冊状の腐食鋼板)の結果と比較し,重度腐食鋼板の圧縮強度評価法に関する考察を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
抗プロトロンビン自己抗体の免疫学的特性と血栓形成機序に関する研究

上記研究課題において、ホスファチジルセリン依存性抗プロトロンビン抗体(aPS/PT)の特性を明らかにした。aPS/PTELISAを樹立し、抗リン脂質抗体症候群や他の自己免疫疾患での頻度と血栓症との相関を検討したところ、aPS/PTはほかの抗リン脂質抗体よりも抗リン脂質抗体症候群に対する特異度が強かった。このような抗プロトロンビン自己抗体は、ホスファチジルセリンと結合したプロトロンビンに新たに出現したクリプティックエピトープと反応する可能性が考えられた。プロトロンビンをトロンビンあるいは活性化第X因子で消化して、プロトロンビンのフラグメントを精製したが、ホスファチジルセリンとフラグメント-1、およびフラグメント-1+2との複合体には患者由来のaPS/PT活性をもつ精製IgGの結合はみられず、エピトープはα-thrombin側にあるか、またはconformationalであると考えられた。マウスをヒトプロトロンビンで免疫し、ホスファチジルセリン-プロトロンビン複合体に反応するモノクローナル抗体(231D)を得た。231Dは、ホスファチジルセリン非依存性抗プロトロンビン抗体陰性、ウエスタンブロット陰性であり、あたかもヒトの自己抗体(aPS/PT)のような性質であった。この231Dを精製し、正常血漿に加えたところ、濃度依存性に凝固時間が延長し、強力なループスアンチコアグラント活性があることが示された。231D加血漿を用いて標準曲線を作成し、同じ正常血漿と患者血漿を混和して作成したサンプルの凝固時間を測定すると、患者血漿の抗凝固活性がモノクローナル抗体の力価として相対的に表現され、すなわち231Dを用いるとループスアンチコアグラントの定量化が可能であることが示された。231Dを用いたループスアンチコアグラントは高感度で再現性が高く、抗リン脂質抗体症候群の診断に非常に有用である。申請者は上記研究課題において、ホスファチジルセリン依存性抗プロトロンビン抗体(aPS/PT)ELISAを樹立し、APSや他の自己免疫疾患での頻度と血栓症との相関を明らかにした。すなわちホスファチジルセリンと結合したプロトロンビンに新たに出現したクリプティックエピトープと自己抗体が反応する可能性を考えた。このプロトロンビンの構造変化は、プロトロンビンと酸化プラスチックとの相互作用ではおこらない点において、クリプティックエピトープの表出ということに関して類似した特性をもつβ2GPIの構造変化とは異なっている。また、マウスをヒトプロトロンビンで免疫し、ホスファチジルセリン-プロトロンビン複合体に反応するモノクローナル抗体(231D)を得た。すなわち、ホスファチジルセリンに結合したプロトロンビンは構造変化して、このときあらわれるエピトープが少なくとも存在することが明らかとなった。しかもこのモノクローナルaPS/PTは、著しく強力なLA活性を有していた。この231Dを精製し、正常血漿に加えたところ、濃度依存性に凝固時間が延長した。ホスファチジルセリン依存性抗プロトロンビン抗体のエピトープの解析のため、現在プロトロンビンのフラグメントを作成中である。

この目的のために必要な各フラグメントに対するモノクローナル抗体を作成し、精製を終えた段階である。今後、各フラグメントと抗プロトロンビン自己抗体との反応性を検討していく予定である。本研究では、ホスファチジルセリン依存性抗プロトロンビン抗体(aPS/PT)の特性を明らかにした。aPS/PTELISAを樹立し、抗リン脂質抗体症候群や他の自己免疫疾患での頻度と血栓症との相関を検討したところ、aPS/PTはほかの抗リン脂質抗体よりも抗リン脂質抗体症候群に対する特異度が強かった。このような抗プロトロンビン自己抗体は、ホスファチジルセリンと結合したプロトロンビンに新たに出現したクリプテイックエピトープと反応する可能性が考えられた。プロトロンビンをトロンビンあるいは活性化第X因子で消化して、プロトロンビンのフラグメントを精製したが、ホスファチジルセリンとフラグメント-1、およびフラグメント-1+2との複合体には患者由来のaPS/PT活性をもつ精製IgGの結合はみられず、エピトープはα-thrombin側にあるか、またはconformationalであると考えられた。マウスをヒトプロトロンビンで免疫し、ホスファチジルセリン-プロトロンビン複合体に反応するモノクローナル抗体(231D)を得た。231Dは、ホスファチジルセリン非依存性抗プロトロンビン抗体陰性、ウェスタンブロット陰性であり、あたかもヒトの自己抗体(aPS/PT)のような性質であった。この231Dを精製し、正常血漿に加えたところ、濃度依存性に凝固時間が延長した。231D加血漿を用いて標準曲線を作成し、同じ正常血漿と患者血漿を混和して作成したサンプルの凝固時間を測定すると、患者血漿の抗凝固活性がモノクローナル抗体の力価として相対的に表現され、すなわち231Dを用いるとループスアンチコアグラントの定量化が可能であることが示された。231Dを用いたループスアンチコアグラントは高感度で再現性が高く、抗リン脂質抗体症候群の診断に非常に有用である。
抗体機能の多様性解析から戦略へ：ABO不適合・HLA抗体陽性移植モデルブタの作成

臓器移植後長期成績の改善のためには、抗ドナー抗体の制御は不可欠である。ブタ(Duroc)のfibroblastにA/B転移酵素、FUT1遺伝子を導入し、ABO血液型不適合MHC抗体陽性移植モデルブタの開発を試みた。IgG4抗体、RNA干渉による抗体・補体依存性細胞障害の抑制を確認した。ABO不適合腎移植の抗体関連型拒絶反応は、総IgG,IgG1,IgG2,IgG3そしてC1q結合能と関連した。腎生検組織のmicroarray解析の結果、ABO不適合移植ではBACH1遺伝子の増加が認められた。抗A/B抗体接着により、HLA class I, DRの発現減少、補体による細胞傷害の軽減を確認した。現在の移植医療は、ドナーに反応する抗体が問題となる。ABO血液型不適合移植(糖鎖A/B抗原に対する抗体)、クロスマッチ陽性移植(ペプチドHLAに対する抗体)があり、予後が大きく異なる。抗体の種類により、有害な抗体、無害な抗体、保護作用のある有益な抗体と分類でき、詳細な解析により診断、治療に応用できる可能性がある。ABO血液型不適合HLA抗体陽性移植モデルブタの開発するために、同品種二系統の(SLA: Swine Leukocyte Antigen)を遺伝的背景にもつブタに、遺伝子導入により血液型(A/B型)を内皮細胞に発現したクローンブタの作出を試みている。遺伝子導入のため、フコース転移酵素(FUT2)および、A型抗原転移酵素遺伝子を含むpCDNA、pCAGGSベクターを作成した。上記のニ系統ブタのFibroblastに遺伝子導入を行っている。臨床検体(保存血清、グラフト生検組織)を用いた解析を行った結果、急性抗体関連型拒絶反応のリスク因子として、A不適合では抗A抗体のtotal IgG、IgG2が高い症例、B不適合では、抗B抗体のTotal IgG, IgG1, IgG3そしてC1q結合能の高い症例が認められた。同じ自然抗体であっても抗A抗体と抗B抗体には、抗体の質に何らか違いがあることが示唆された。慢性抗体関連型拒絶反応では、逆に有意差はないもののA不適合では抗体価(とくにIgG2)の低い症例で関連が認められた。腎生検でのグラフトA/B発現レベルと拒絶反応との関連はみとめられなかった。マイクロアレイ解析は継続中である。ほぼ順調に成果が得られており、計画は予定通り進行していると考える。クローンブタの作出には時間がかかるので、平成28年度内でのモデルブタ作出は困難かもしれないが、ベクターの準備は整っており核移植用の細胞を入手できれば、すぐに遺伝子改変は可能である。また、in vitroでの研究として、A/B抗体とHLA抗体の内皮細胞に対する反応性の違いを、様々な角度から解析に成功した。とくに、臨床検体を用いた解析により、IgGサブクラス、補体結合能が臨床事象(抗体関連型拒絶反応)に影響することを明らかにした。in vitro実験結果の妥当性、整合性も明確にできた。よって、本研究の方向性を修正することなく、最終年度に向けて、効率的な研究を行う予定である。臓器移植後長期成績の改善のためには、抗ドナー抗体により引き起こされる抗体関連型拒絶反応の制御は不可欠である。抗A/B抗体、HLA抗体など抗体の種類により有害、無害、有益(保護作用)のある抗体に分類され、詳細な解析により診断、治療に応用できる可能性がある。(1)ABO血液型不適合ブタMHC抗体陽性移植モデルブタの開発:SLAを固定(ホモ)した二種類のブタのfibroblastにA/B転移酵素、FUT2遺伝子を導入する試みであったが、14回の核移植の結果、個体が得られなかった。pcDNA, pCAGGSベクターは準備してあるので新たに細胞を確保し継続中である。(2)IgG4, RNA干渉による抗体・補体依存性細胞障害の抑制(in vitro test):抗A IgM抗体産生ハイブリドーマ細胞を用い、補体活性化の低いヒト型IgG4抗体を作成し、赤血球凝集反応、補体結合の抑制効果を確認した。また、siRNAを用い約40%の抗A IgM抗体産生抑制を確認した。(3)腎移植後の腎生検組織のmicroarray解析(mRNA):プロトコールおよびエピソード腎生検組織を用いABO適合、不適合移植の比較を行なった。抗体関連型拒絶反応ではHLA関連遺伝子の増加がみられ、ABO不適合移植ではBACH1遺伝子の増加、酸化ストレス応答遺伝子の抑制が認められた。(4)抗体接着の内皮細胞に及ぼす影響(in vitro test):A/B抗体接着により、ERKシグナル伝達が抑制され、HLA class I, DRの発現減少、補体制御因子(CD55 CD59)の誘導、そしてHLA抗体・補体による細胞傷害の軽減を確認した。モデルブタ作出は期限内に間に合わなかったが、臓器移植における抗ドナー抗体の制御に関する重要な知見を得た。画期的な診断、治療法の開発に繋がる可能性がある。

腎生検組織のmicroarray解析の結果、ABO不適合移植ではBACH1遺伝子の増加が認められた。抗A/B抗体接着により、HLA class I, DRの発現減少、補体による細胞傷害の軽減を確認した。得られた成果を基盤にして、最終年度となるH28年度は、ABO不適合、SLA不適合クローンブタの作出をめざす。卓越した技術、十分な経験を持つ、つくば農業生物資源研究所、日本大学の協力の下で実施する。In vitro実験では、A/B抗体産生、HLA抗体産生形質細胞ハイブリドーマ(形質転換B細胞)を用い、IgG4型のキメラ抗体を作成することで、抗体関連型拒絶反応の治療の可能性を探る。移植後の腎生検組織を利用し、(i) ABO血液型不適合、(ii)抗ドナーHLA抗体産生・拒絶反応(-)症例、(iii)潜在的な慢性抗体関連型拒絶反応症例を比較し、microarray解析(mRNA, miRNA)を行い、抗体接着、補体接着との関連因子、予後を規定する因子を同定する。また、シグナル伝達経路の解析も追加する。今までのin vitro実験で得られた結果と比較検討する。私どもが開発したA/B抗原発現血管内皮細胞を用いて、抗体の機能評価および有害、無害、有益抗体の詳細な解析を行う。補体、凝固の変化、HLAクラス1、2発現変化、補体制御因子や細胞保護因子の発現変化、炎症細胞との相互作用、mRNA, miRNAの変化、シグナル伝達解析を行う。さらに、抗A/B抗体を産生するハイブリドーマ細胞を用いて、RNA干渉による抗体抑制効果を確認する。抗体のグラフト接着後に作用する機能の多様性を解析することにより、有益抗体の接着を促進し、有害抗体の産生を抑制する新しい抗体制御戦略の可能性を探索する。これは、画期的な抗体療法の開発につながる重要な研究となると考えている。移植免疫、移植外科研究の進捗状況は良好である。研究に利用する消耗品の一部に予備があったため、年度内に購入する必要がなくなった。そのため、614,039円を繰り越すことになった。最終年度である平成28年度は、効率的に研究を推進するために、予定通り物品費、成果発表・情報収集のための国際・国内学会、研究分担者との研究打ち合わせ会議、論文作成・投稿費用にあてる。
相同性の低いファミリー酵素間でいかにして機能性の高いキメラ酵素を作るか

既存タンパク質の部分配列を混ぜ合わせたキメラタンパク質ライブラリーの作製は、相同性の高いファミリー酵素間で行われてきた。相同性の低いファミリータンパク質(酵素)同士からでも、効率的にキメラ酵素を作り出すための手法を開発することを目的として研究を行っている。FAD依存のオキシドリダクターゼファミリーの中で、ベンゼン環を持つ化合物への水酸基導入に関与した性質の異なる2種類の酵素(相同性30%以下)をモデル酵素として用いた。1.異なるベクター上にクローン化した2種類のオキシドリダクターゼファミリー遺伝子(M.loti MAFF303099ubiHとP.putida PpG7 nahG)の間で、我々が開発したin vivoシャフリングを利用して相同組換えを行った。相同性の高いbphC間でのin vivoシャフリングと違ってキメラ遺伝子の形成効率が著しく低いことが明らかとなった。また、得られたキメラ遺伝子の塩基配列を調べたところ、いずれかの親酵素遺伝子と同じ配列を持つものが大部分であった。この原因については不明であるが、従来行ってきたtwo-way ligationの代わりにthree-way ligationによって直鎖上DNAの作成を行った。しかしながら、キメラ遺伝子の割合を上昇させることはできなかった。2.得られたキメラ遺伝子を活性測定のための大腸菌HMS174に導入し、酵素活性を親酵素であるMHPC、salicylate hydroxylaseの基質である5-ヒドロキシニコチン酸、サリチル酸を用いて測定した。キメラ酵素の評価系として、プレートリーダーと96穴マイクロタイタープレートを利用したハイスループット系を開発した。細胞抽出液に5-ヒドロキシニコチン酸、サリチル酸のそれぞれを加え、NADHの減少で測定したMHPC、salicylate hydroxylase活性の割合を指標にキメラ酵素を評価した。いずれも活性が検出されないか親酵素に比べて著しく低いものであった。2.次に、より相同性の高いbphCで開発したin vivoシャフリングによって、相同組換えを行った。遺伝子間の相同性の低さから、キメラ遺伝子形成の効率は低いことが予想されたことから、培地上で生育したコロニーをランダムにひろいあげ、プラスミド上の遺伝子の構造を塩基配列決定により解析することで、キメラ遺伝子形成の効率を判断した。その結果、キメラ遺伝子は形成されているものの、予想される部位以外で組換えが起こったクローンが大部分であった。3.それらのクローンの酵素活性を親酵素であるMHPC、salicylate hydroxylaseの基質である5-ヒドロキシニコチン酸、サリチル酸を用いて測定したが、いずれも活性が検出されないか親酵素に比べて著しく低いものであった。4.キメラ酵素の評価系として、プレートリーダーと96穴マイクロタイタープレートを利用したハイスループット系を開発した。
水に不溶性の単量体を乳化重合する際に水溶性包摂物質が果たす動力学的役割の解明

1)Rimmerらの報告した系で乳化重合が起こっていないことを明らかにする乳化重合が進行するには、モノマー滴から微粒子へのモノマーの移動が必要である。Rimmerらの報告したβシクロデキストリン存在下でのメタクリル酸ステアリル(SM)モノマーの重合系において、モノマーの移動が起こっているかを検討するために、予めポリスチレン微粒子を加えた状態で、スチレンモノマーとの共重合を行い、SMの重合速度と、微粒子中とモノマー滴中のSMポリマーの割合をNMRで測定した。βシクロデキストリンの有無によらず、SMモノマーは殆ど重合せず、また、微粒子内にはSMポリマーは殆ど検出されなかった。さらに、生成する若干のSMポリマーはモノマー滴中で生成したことが確認された。このことから、Rimmerらの系(SMモノマーとβシクロデキストリンを用いた系)では、乳化重合機構ではなく、懸濁重合機構でSMの重合が進み、SMポリマーの粒子が生成されることを明らかとした。2)ミニエマルション重合系の重合挙動の調査SMモノマーとスチレンモノマーのミニエマルション重合を行った。SMモノマーの重合速度は上記の系よりも遥かに大きく、また、得られる微粒子の大きさも一般的に乳化重合で得られるものの大きさに近く、その中のSMポリマーの割合も上記の系に比べて非常に高かった。この結果は、Rimmerらが乳化重合で得られるような粒子を得るのに成功した原因がミニエマルション重合の生起にあることを示唆する。3)水不溶性単量体の乳化重合を可能とする水溶性包摂物質を含む系の探索乳化系での、アクリル酸ブチルとSMの共重合または、異なるシクロデキストリン(α、γシクロデキストリン)を用いたSMの重合のいずれにおいてもSMモノマーの乳化重合が起こらないことを示唆する結果を得た。1水溶性包摂物質の添加で重合後の生成粒子径が異なる系の模索Rimmerら(Polymer1999年40巻5729頁)は、水不溶性モノマー、メタクリル酸ステアリル(SM)を70°C乳化系で重合し、水溶性包摂物質β-シクロデキストリン(CD)を重量分率約1%共存させると安定な高分子微粒子分散ラテックスが得られるが、非共存では得られないと報告した。彼らは、β-CD分子がSM分子を包摂して水に溶解し、単量体滴からミセルや微粒子へのSMの拡散が促進されてSMが乳化重合可能となると主張している。2重合速度・生成粒子径へのβ-CD量の影響本研究ではβ-CD添加量を変えてSMの乳化系で70°Cで重合を行い、β-CD量が重合速度・生成粒子径に及ぼす影響を調べた。β-CDが重量分率1%共存する場合でも共存しない場合と重合速度は同一であり、β-CDの有無に依らず、生成物は直径数ミクロンの粒子を含み、30分静置すると粒子が液から分離した。また、仕込SMとほぼ同重量のポリスチレン粒子(平均径108nm)及びスチレンを予め加えてシード共重合も行ったが、SMの重合速度はβ-CDの有無で変化しなかった。以上の結果は、β-CDを添加してもSMの単量体滴からミセルや微粒子への拡散は促進されず、乳化重合が起こらないことを示す。3ミニエマルション重合による微粒子分散水性ラテックスの調製上記の系でのβ-CD添加は水性ラテックス生成に有効でないことが確認された。水性ラテックス生成の別法として、ミニエマルション重合を試みた。上記の系(β-CD非共存)をナノマイザー(吉田機械興業(株))で乳化し、平均径140nmの単量体滴を得た。それを70°Cで重合したところ、平均径150nmの粒子が生成し、系を予め乳化しない場合に比べて、重合速度が遥かに高かった。水性ラテックス調製法としてはミニエマルション重合が有効である。

3)水不溶性単量体の乳化重合を可能とする水溶性包摂物質を含む系の探索乳化系での、アクリル酸ブチルとSMの共重合または、異なるシクロデキストリン(α、γシクロデキストリン)を用いたSMの重合のいずれにおいてもSMモノマーの乳化重合が起こらないことを示唆する結果を得た。
西アフリカ生息霊長類の比較生態学的研究

社会構造も含む霊長類の生活様式は遺伝的・系統的に決められた部分が大きいにもかかわらず,多様な環境で多様な表現型をとっている.森林からオープンランドに進出する過程でホミニゼーンョンがおこったとするならば,各々の環境条件の中でどの様な生活様式が成立するか,成立させているか,そしてもっとも適応的かを明らかにすることはこの問題へのアプローチのもっとも重要な1つと考える.そこで,数カ所の典型的な生息環境とそこに生息する霊長類の生活様式を明らかにし,比較検討することによって適応放散の実態を明らかにすることを目的とする.カメルーン北部のカラマルエでは最乾燥地帯に適応したパタスザルの採食戦略を中心に調査した.乾季,とくにかんばつ年には極度に食物の欠乏する厳しい変動環境において,高い出産率と高い幼児死亡率という霊長類としては特異なr戦略をとり,食物の豊富な年には高密生息になる一方,高頻度の社会変動をおこすことがわかった.反対の極致である熱帯多雨林の同国南西部のカンポには,類人猿2種と狭鼻猿7種が同所的に生息している.各種は互いに類似した食物選択をしており,避け会うことなく積極的に異種混群をつくり,季節によって大量に結実する果樹に集まってくる.各種,とくにオナガザル類は安定した両性群をつくり互いに分かれているが,異種群間で離合集散して高い現存量を維持している.各段階の二次林を主としながら高層樹林もサバンナも耕地も含む混合環境のギニア東南部のボッソウでは,長年月個体識別されているチンパンジー集団を調査した.パタスザルとは反対に,出産率も死亡率も低いk戦略型安定個体群であった.ボッソウではこれまでにも食物獲得の為の道具使用が発見されてきたが,今回は,堀り棒使用によるDorylusアリの推破壊とアリ採取を発見した.堀り棒の使用は,これまでアフリカ中西部に生息する別亜種にしか知られていなったものである.大型霊長類としてのチンパンジーにとっては,たとえ食物環境の比較的安定した混合環境においても,その能力を存分に働かせて多様な道具を開発する必要がある.先に本調査代表者によって発見された石器使用は,近年,隣国でも多様な変異をもって発見されつつあり,石器の分布,使用方法,堅果の種類と分布,等について厳密な比較が緊急課題となってきた.他国研究者と足並みを揃えて研究を進めるために早急に態勢を整えなければならない.社会構造も含む霊長類の生活様式は遺伝的・系統的に決められた部分が大きいにもかかわらず,多様な環境で多様な表現型をとっている.森林からオープンランドに進出する過程でホミニゼーンョンがおこったとするならば,各々の環境条件の中でどの様な生活様式が成立するか,成立させているか,そしてもっとも適応的かを明らかにすることはこの問題へのアプローチのもっとも重要な1つと考える.そこで,数カ所の典型的な生息環境とそこに生息する霊長類の生活様式を明らかにし,比較検討することによって適応放散の実態を明らかにすることを目的とする.カメルーン北部のカラマルエでは最乾燥地帯に適応したパタスザルの採食戦略を中心に調査した.乾季,とくにかんばつ年には極度に食物の欠乏する厳しい変動環境において,高い出産率と高い幼児死亡率という霊長類としては特異なr戦略をとり,食物の豊富な年には高密生息になる一方,高頻度の社会変動をおこすことがわかった.反対の極致である熱帯多雨林の同国南西部のカンポには,類人猿2種と狭鼻猿7種が同所的に生息している.各種は互いに類似した食物選択をしており,避け会うことなく積極的に異種混群をつくり,季節によって大量に結実する果樹に集まってくる.各種,とくにオナガザル類は安定した両性群をつくり互いに分かれているが,異種群間で離合集散して高い現存量を維持している.各段階の二次林を主としながら高層樹林もサバンナも耕地も含む混合環境のギニア東南部のボッソウでは,長年月個体識別されているチンパンジー集団を調査した.パタスザルとは反対に,出産率も死亡率も低いk戦略型安定個体群であった.ボッソウではこれまでにも食物獲得の為の道具使用が発見されてきたが,今回は,堀り棒使用によるDorylusアリの推破壊とアリ採取を発見した.堀り棒の使用は,これまでアフリカ中西部に生息する別亜種にしか知られていなったものである.大型霊長類としてのチンパンジーにとっては,たとえ食物環境の比較的安定した混合環境においても,その能力を存分に働かせて多様な道具を開発する必要がある.先に本調査代表者によって発見された石器使用は,近年,隣国でも多様な変異をもって発見されつつあり,石器の分布,使用方法,堅果の種類と分布,等について厳密な比較が緊急課題となってきた.他国研究者と足並みを揃えて研究を進めるために早急に態勢を整えなければならない.
メロヴィング国家自己維持機制の体系的研究

メロヴィング国家組織の頂点に君臨する国王の本質的性格は、「役人」としてのそれであった。国王文書の形式や、超越的な支配者のオーラを演出する葬送儀礼の不在などの要素を考えると、役人王権なる表現が妥当かどうかは別にして、自己表出工ネルギーの希薄な王権との印象は拭えないないのである。分王国体制は、地理的、文化的に多様な格差をもつ広大な空間を、無理矢理ひとつの政治統合組織として纏め上げるという、客観的に見てこの時代のフランク人には到底なし得ない課題を背負い込むことから、彼らを解放してやることができた。この三分国体制が統治の適切、かつ相対的に統合可能な空間を構成し、またひとつの分王国内部で生じた軋轢や政治的、党派的対立が、メロヴィング国家の全体的瓦解を防止するシステムとして機能したのである。メロヴィング王権が自己表出の希薄な性格であればあるだけ、王であることの根拠の客観的重要性が増大する。それはメロヴィングの血筋、すなわち血統であった。6世紀半ばまでの異国の主族との族外婚、6世紀半からのフランク王国内の最下層の、事実上家柄をもたない女性との内縁関係による後継者の獲得という婚姻政策の転換は、まことに鮮やかという他はない。ところで残る二つの特徴、すなわち分節的徴税システムおよび国王宮廷と地方支配の結合は、部分的に重なり合った現象であると言える。統治は7世紀まで基本的に文書作成を必要不可欠な手段としていた。主要な司教座都市で司教が世俗の領域をも掌握する体制があらわになるのと平行して、識字能力をもったほとんど唯一の俗人である宮廷役人を、チャンスがあれば地方教会に送り込んだ。つまりこの国家は依然として文書の作成と管理を根底においた国家運営を規範としていたのである。宮廷役人から司教への転身は、教会体制の国家への浸透ではなく、むしろ教会組織の世俗権力による利用という面があったのである。この研究は、メロヴィング国家と呼び慣わされている歴史現象の全体構造を解明することを課題としている。「全体構造」の解明という点については、実証主義史学が長く依拠して来た経験主義的・機械論的発想から離れ、J・ル・ゴフやP.トゥベールらの全体史の議論から出て来た、「分節様式論」を仮説的な探査手段として用いることとした。初年度は、メロヴィング王家の婚姻戦略を、ひとつの分節環として検討した。約300年間にわたるこの王朝の支配期を通じて、婚姻戦略のパターンとして、三つの段階が識別できることを確認した。第一段階は王家成員の近隣異部族王家との縁組みである。これはほぼ6世紀中頃まで継続する。次の段階は異部族王家との婚姻が著しく影をひそめ、かわって男子の場合は隷属身分の女性との婚姻あるいは、内縁関係、女性成員の場合は俗世を離脱しての、なかば強制的な修道生活強制である。これが6世紀中頃から7世紀半ばまでである。第三のパターンが、王国内の有力貴族門閥との縁組みである。こうした現象が顕著になるのは、7世紀後半から8世紀という、クロノロジーが得られた。これは自覚的に王家の血統の社会への拡散をコントロールによって、競合的な勢力の出現を阻止しようとする戦略思考の所産であった。この成果は2005年11月30日ロンドン大学付属歴史研究所で開催された「中世初期ヨーロッパ史研究セミナー」での招待報告として、英語で発表された。二つの課題について成果が得られた。一つはメロヴィング王家の婚姻形態に関してである。婚姻の形式はふつう社会慣行の中でも最も変わりにくい要素であると考えられている。