hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
美術教育における学力分析～ルーブリックを用いた鑑賞学習の効果測定～

平成30年度については、1.統括的な研究打ち合わせ会議を年2回実施した。中学校については、ウェイティングリスト・コントロールデザインを実施することとした。実験(介入)群と統制群を設け、実験群、統制群とも1学期に10回程度(週1回金曜日)朝10分間の鑑賞活動を実施する。実験(介入)群は朝鑑賞実施後にルーブリックを記入する(30秒程度)。変容を測る調査としてプリテストとポストテストを行い、2学期は実験群、統制群を交代し、同様に実施する。期間中の処遇として「朝鑑賞」の条件(題材、時間、活動内容、学習方法、学習を実施する教員等)を可能な限り共通化する。小学校については、教育課程の実施上、統制群を設定せず、ルーブリック実施の事前と事後の変化から効果量(effect size)を算出し、それにより比較検討することとした。調査方法については、統計的な調査方法を明確にするために小中学校のテストや諸調査を行う企業の研究員の協力を得ながら、プリテストとポストテストの項目を作成した。4件法で実施し、項目は・新学習指導要領の示す三つの柱にそった「知識的な事項」「思考・判断・表現に関する事項」「学びに向かう力に関する事項」に関する項目、・普段の生活、一般的な行動に関する項目、・メタ認知や学習方略に関する項目の3種類とした。現段階では、研究調査の途中にあり、明確な結果は出ていない。2019年3月にプリテストとポストテストの事前調査を中学校で行った結果では、一部に天井効果があり、項目合計相関が低めで削除することでα係数が上昇する項目があるものの、項目を削除すべきとまで明確に言えるものはなく、妥当なテストであると判断できる。平成29年度までの調査をもとに、調査項目を改善し、妥当な調査方法を開発できた。調査協力校よりウェイティングリスト・コントロールデザインの実施について了解を得、実験(介入)群と統制群を設けることができたのは成果である。令和元年度については、統括的な研究打ち合わせ会議を年3回実施するとともに、引き続き中学校及び小学校で調査を実施する。調査結果から鑑賞教育における知識や思考等の相関や学力の構造を分析するとともに、研究成果としてまとめ、報告書を作成する。日本美術教育学会、日本教育連合等の学会、シンポジウム等で発表し、広く意見を求める。ルーブリック評価において分析に必要な変数、分析方法及びモデル等を確定する。美術館及び海外調査については、調査データ及び研究の成果を示したうえで、海外の調査協力美術館に実施の協力を依頼する。調査協力校である埼玉県内のA中学校と協働で4項目、4段階のルーブリックを開発した。項目は「形や色など、作品の特徴をとらえること(知識)」「作品について話し合うこと(技能)」「自分の考えを組み立てること(思考・判断)」「学びに向かう力を高めること(意欲)」である。調査協力校ではカリキュラムを工夫し、全クラスで15分間の対話をベースにした美術作品の鑑賞活動を行っている。調査は2016年度2017年度にかけて,半期ごと計4回実施した。このうち,2016年度1年生と2年生は,4期分のデータが揃っていることから,この2つのコホート(前者をコホート(1),後者をコホート(2)とする)を分析対象とした。評定の時系列変化をみるために,コホート別に,各調査時期における各ルーブリックの評定値の平均値を求めた。調査時期を要因にして分散分析と多重比較を行った結果,コホート(1)では,「自分の考え」で1年前期・後期>2年後期,「学びに向かう力」で1年前期・後期>2年前期・後期であった。コホート(2)では,「作品の特徴」「話し合う」で2年前期・後期<3年後期,「自分の考え」で2年前期<3年後期であった。「学びに向かう力」の評価に他の3つのルーブリックが寄与しているかをみるために,重回帰分析を行った。全体的な傾向としては,「作品の特徴」の寄与は相対的にそれほど大きくない。「話し合う」と「自分の考え」の寄与は,ほぼ同等か,後者が著しく強くなる場合がみられた。調査結果からは「自分の考えを持つ」ことが学習の重要なファクターである可能性が浮かび上がった。ただルーブリック項目に妥当性は見られるものの、一次元性が強くルーブリックだけでは詳細な分析を行うことが難しい。現在、一定の客観的なデータが報告されている調査とルーブリック項目との関係を調べ、学習内容や個人の傾向等を探っている。計画通り進んでいる。研究によって判明した課題、たとえば、ルーブリック項目に一次元性が強くルーブリックだけでは詳細な分析を行うことが難しいため、一定の客観的なデータが報告されている調査とルーブリック項目との関係を調べ、学習内容や個人の傾向を探る手法の検討、および、ルーブリックと現在文部科学省で検討されている評価規準との整合性を検討するなどを行う予定である。

期間中の処遇として「朝鑑賞」の条件(題材、時間、活動内容、学習方法、学習を実施する教員等)を可能な限り共通化する。小学校については、教育課程の実施上、統制群を設定せず、ルーブリック実施の事前と事後の変化から効果量(effect size)を算出し、それにより比較検討することとした。調査方法については、統計的な調査方法を明確にするために小中学校のテストや諸調査を行う企業の研究員の協力を得ながら、プリテストとポストテストの項目を作成した。4件法で実施し、項目は・新学習指導要領の示す三つの柱にそった「知識的な事項」「思考・判断・表現に関する事項」「学びに向かう力に関する事項」に関する項目、・普段の生活、一般的な行動に関する項目、・メタ認知や学習方略に関する項目の3種類とした。現段階では、研究調査の途中にあり、明確な結果は出ていない。2019年3月にプリテストとポストテストの事前調査を中学校で行った結果では、一部に天井効果があり、項目合計相関が低めで削除することでα係数が上昇する項目があるものの、項目を削除すべきとまで明確に言えるものはなく、妥当なテストであると判断できる。平成29年度までの調査をもとに、調査項目を改善し、妥当な調査方法を開発できた。調査協力校よりウェイティングリスト・コントロールデザインの実施について了解を得、実験(介入)群と統制群を設けることができたのは成果である。ルーブリック項目に妥当性は見られるものの、一次元性が強くルーブリックだけでは詳細な分析を行うことが難しい。現在、一定の客観的なデータが報告されている調査とルーブリック項目との関係を調べ、学習内容や個人の傾向等を探っている。令和元年度については、統括的な研究打ち合わせ会議を年3回実施するとともに、引き続き中学校及び小学校で調査を実施する。調査結果から鑑賞教育における知識や思考等の相関や学力の構造を分析するとともに、研究成果としてまとめ、報告書を作成する。日本美術教育学会、日本教育連合等の学会、シンポジウム等で発表し、広く意見を求める。ルーブリック評価において分析に必要な変数、分析方法及びモデル等を確定する。美術館及び海外調査については、調査データ及び研究の成果を示したうえで、海外の調査協力美術館に実施の協力を依頼する。物品を安価で入手できたこと及び出張の回数が予定より減ったために次年度使用額が生じたが、次年度の出張費用として充てる予定である。旅費が想定ほど必要とされなかったこと、及び、物品等に若干の残額が生じたため。
地下水年代解析に基づく地下水の硝酸塩汚染の解明

不活性ガスの六フッ化イオウ(SF6)による年代解析では、調査地(長野県南部)の地下水の滞留時間は233年と推定された。水道水源および観測井戸(いずれも30m以上の深井戸)の地下水の硝酸態窒素濃度は、滞留時間が20年弱(199394年涵養)の井戸で極大を示し、15年未満(1997年以降涵養)の井戸では比較的低濃度であった。調査地では、堆肥を含む施肥量が過去40年以上にわたり減少し続けており、水道水源などの深井戸の硝酸態窒素濃度は施肥量の減少を反映している可能性がある。2011年度に引き続き、長野県南部天竜川沿い集落の地下水を対象に、窒素安定同位体比(δ15N)、酸素安定同位体比(δ18O)、人工的不活性ガスの六フッ化イオウ(SF6)およびを溶存イオンの分析を行った。今年度追加調査したのは水道水源用井戸(4本)、家庭用井戸(6本)、神社の湧水(1本)の計11本で、硝酸態窒素濃度は2.225.1mgN/L、δ15Nは6.09.4‰、δ18Oは0.03.2‰、SF6は0.912.53fmol/kgであった。窒素同位体比解析から、窒素汚染源として化学肥料由来が4061%、堆肥由来が3756%と推定された。酸素同位体比の値は低く、大気降下物の直接的影響はほとんどないことが確認された。SF6による年代解析では、地下水の滞留時間(2012年現在)は523年間と推定された。昨年度の調査結果と合わせてみると、水道水源用および調査井戸(いずれも30m以上の深井戸)の地下水の硝酸態窒素濃度は、滞留時間が20年弱(涵養年代199394年)で極大を示し、涵養年代の比較的新しい井戸では硝酸態窒素濃度が低かった。一方、浅井戸の多い個人井戸では、硝酸態窒素濃度と滞留時間との明瞭な関係は認められなかった。調査した井戸水の硝酸態窒素濃度は3.225.1 mgN/L、δ15Nは2.79.4‰であり、汚染源として化学肥料由来窒素が4079%、堆肥由来窒素が1856%と推定された。井戸水のSF6濃度は0.282.64 f mol/kgで、概ね大気の溶解平衡濃度の範囲内であった。SF6による年代解析では、地下水の滞留時間(2012年現在)は233年間と推定された。水源井戸(4本)および観測井戸(1本)については、トリチウム(3H)も測定した。これらの井戸水の3H濃度は1.23.2TUであり、いずれの地下水も1953年の大気核実験開始以降の降水に由来していることを示し、SF6による年代解析の妥当性を裏付けた。調査した豊丘村では、堆肥を含む施肥量が過去40年以上にわたり減少し続けており、水道水源などの深井戸の硝酸態窒素濃度は施肥量の減少を反映している可能性がある。個人井戸は浅井戸が多く、硝酸態窒素濃度と滞留時間とには明瞭な関係は認められなかった。浅井戸では局地的汚染の影響を受け易いのであろう。長野県南部天竜川沿い集落の地下水硝酸塩汚染解析において、窒素安定同位体比(δ15N)による汚染源の解析と同時に、人工的不活性ガスのクロロフルオロカーボン類(CFCs)、六フッ化イオウ(SF6)およびを放射性水素同位体トリチウム(3H)用いた地下水年代解析を実施した。調査地の水道水源用井戸(4本)、家庭用井戸(3本)、調査用井戸(2本)の硝酸態窒素濃度は3.217.7mgN/L、δ15Nは2.77.5‰であり、汚染源として化学肥料由来窒素が5179%、堆肥由来窒素が1845%と推定された。井戸水のCFCs濃度は、一部の井戸を除き、過去の大気濃度よりも数倍高く、地下水の涵養・流動過程で、大気以外の起源(地域的な人為起源)が付加したことが示された。そのため、CFCsは地下水の年代解析には使えなかった。一方、井戸水のSF6濃度は0.282.64 f mol/kgで、概ね大気の溶解平衡濃度の範囲内であった。

SF6による年代解析では、地下水の滞留時間(2011年現在)は132年間と推定された。水源用井戸(4本)および調査用井戸(1本)については、放射性水素同位体トリチウム(3H)も測定した。これらの井戸水の3H濃度は1.23.2TUであり、いずれの地下水も1953年の大気核実験開始以降の降水に由来していることを示し、SF6による年代解析の妥当性を裏付けた。水道水源用および調査井戸(いずれも30m以上の深井戸)の地下水の硝酸態窒素濃度は、滞留時間が20年弱(1718年)で極大を示した。人工的不活性ガスによる年代解析を併用した、窒素安定同位体比による地下水の硝酸塩汚染解析は国内初であろう。今年度の追加調査も順調に終了し、これまでに水源用井戸8本、調査井戸2本、個人井戸9本、湧水1本の計20地点の地下水について、窒素同位体比による汚染源の解析、人工的不活性ガスの一つである六フッ化イオウ(SF6)による年代解析が計画通り完了した。SF6による地下水年代解析は、放射性水素同位体トリチウム(3H)分析による年代解析とも矛盾せず、その妥当性が裏付けられた。窒素同位体比による汚染源の解析、人工的不活性ガスの一つである六フッ化イオウ(SF6)による年代解析が計画通り進行した。SF6による地下水年代は、放射性水素同位体トリチウム(3H)分析による年代解析とも矛盾せず、その妥当性が裏付けられた。既往の学術論文・参考書を参照して、これまでの調査結果を検討し、論文・報告書にまとめる。必要に応じて、地下水の追加調査を行う。同位体比解析と地下水年代解析を併用した解析により、今後の地下水硝酸塩汚染の動向を予測できるようにしたい。2011年度の不活性ガスの委託分析費用が予想より少なく済んだので、その費用も加え2012年度は調査地点数を増やす。2011年度に調査していない水道水源用井戸5本に加えて、ミソベタ層(難透水層)下部に達する家庭用井戸の追加調査を行う。その地下水について、窒素安定同位体比(代表者:戸田担当)、不活性ガス(SF6、委託分析)、フェナントレン類(分担者:宮原担当)の測定を行う計画である。観測地点数を増やすことで、地下水年代と硝酸塩濃度・窒素同位体比等との関係をより明瞭にし、今後の地下水硝酸塩汚染の動向を予測できるようにしたい。2012年度は放射性水素同位体トリチウム分析を行わなかったので、研究経費を節約できた。その残額も合わせ、2013年度の資料収集・追加調査、学会発表等に使用する予定である。主として、水質一般分析、窒素安定同位体比の分析、人工的不活性ガスの委託分析に使用する。調査・分析に伴う、調査旅費・分析補助経費(人件費)の支出も含む。前年度は、人工的不活性ガスの委託分析経費および人件費(謝金)が予想よりも少なくて済んだため、約50万円の残額が生じた。その残額も合わせ、今年度の調査地点数を増加させる計画である。
細胞骨格の制御を介した細胞外情報処理機構の解明

(1)分裂中期の細胞表層におけるアクチン繊維の分布を薬理学的に攪乱させることで紡錘体・フラグモプラスト・細胞板のいずれもが赤道面に対して傾斜し、異常な細胞分裂面を形成することを見出した。(2)シロイヌナズナ子葉表皮組織をセルラーゼ処理することで、セルロース量が低減した細胞壁の湾曲を人為的に制御し、画像解析技術により定量的に評価した。(3)葉表皮細胞の湾曲形成を理解するための力学モデルおよび界面方程式モデルを検討した。(4)膜輸送因子PATROL1は孔辺細胞と副細胞の間で水とイオンのシャトル輸送を調節することで、気孔開閉を制御することを実証した。細胞レベルの解析(1)と組織レベルの解析(2)を並行して実施した。(1ー1)細胞板拡大に関して、分裂中期の細胞表層におけるアクチン繊維の分布を薬理学的に攪乱させることで紡錘体・フラグモプラスト・細胞板のいずれもが赤道面に対して傾斜し、異常な細胞分裂面を形成することを見出した(Kojo et al. 2013, Plant Cell Physiol.)。また関連の共同研究として、橋本班と高浸透圧ストレスによるチューブリンの脱重合に対するチューブリンリン酸化酵素PHS1の重要性の実証(Fujita et al. 2013, Curr. Biol.)を掲載した。(1ー2)細胞板形成初期に関して、笹部班と協同で細胞板形成過程の微小管、輸送小胞、キネシン様タンパク質NACK1の解析を進め、GFP-NACK1の細胞板への集積画像などの成果を得ている。また関連の共同研究として、新規の膜輸送因子PATROL1の機能解析を実施し、PATROL1がAHA1の細胞膜への局在に必要な因子であることを示した(Hashimoto-Sugimoto et al. 2013, Nature Commun.)。(2ー1)葉表皮細胞の人為的変形と細胞形態の組織レベルでの評価に関して、葉表皮組織の発育段階とセルロース分解酵素処理濃度に応じた表皮細胞壁の形状を大規模に(全45枚の子葉で>38,000細胞)解析した。(2ー2)表皮組織の細胞ネットワーク構造の可視化と信号伝達シミュレーションに関しては、(2ー1)で述べた全45枚の子葉表皮細胞連結様式をグラフ構造として評価し、可視化を実施した。(2ー3)葉表皮細胞における表層微小管動態に関しては、(2ー1)により細胞壁の湾曲が高頻度で起こる条件を検討し高解像度の連続光学切片像を取得した。本計画研究では表層微小管をはじめとする細胞骨格に着目し、細胞壁の構造変化との関係を定量的な観点から検証を実施した。(1ー1)細胞板拡大に関して、分裂中期の細胞表層におけるアクチン繊維の分布を薬理学的に攪乱させることで紡錘体・フラグモプラスト・細胞板のいずれもが赤道面に対して傾斜し、異常な細胞分裂面を形成することを見出した。また関連の共同研究として、フラグモプラストの拡大に伴う高解像度の微小管動態を捉えた成果、橋本班と高浸透圧ストレスによるチューブリンの脱重合に対するチューブリンリン酸化酵素PHS1の重要性の実証を掲載した。また関連の共同研究として、新規の膜輸送因子PATROL1の機能解析を実施し、PATROL1がAHA1の細胞膜への局在に必要な因子であることを示した。(2ー1)葉表皮細胞の人為的変形と細胞形態の組織レベルでの評価に関して、葉表皮組織の発育段階とセルロース分解酵素処理濃度に応じた表皮細胞壁の形状を解析した。(2ー4)九大の三浦・今村(連携研究者)両氏との共同研究として、数理モデルによる表皮細胞壁の湾曲形成機構を検討し、細胞壁の湾曲を再現する(1)界面方程式モデルと(2)力学モデルの異なる二種類の数理モデルを提案した。(1)GFP-tubulin発現株を用いてシロイヌナズナ子葉表皮組織における表層微小管を撮像し、垂層方向の表層微小管の密度を定量評価した。その結果、細胞の三又部では細胞湾曲部に比べて微小管が有意に疎らになる様子が観察された。この微小管の局在は界面方程式による細胞壁動態モデルによる予測結果と合致した。(2)GFP-PATROL1とRFP-tubulinを発現するシロイヌナズナの観察から、GFP-PATROL1により標識されるドット状構造は表層微小管と部分的に共局在することがわかった。また、トランケート型PATROL1をタバコBY-2細胞に異種発現させて局在を解析したところ細胞膜直下の局在に関わる責任領域がN末端領域に含まれることが推定された。(3)タバコ培養細胞BY-2と野菜類

軟腐細菌Erwinia carotovoraの培養濾過液の組み合わせによる免疫応答に関連した細胞死誘導のモデル実験系を新たに確立した。このモデル系を用いて液胞膜の構造変化と液胞崩壊の詳細な観察を行ったところ、細胞死過程で液胞形状の単純化は起こるものの、液胞の崩壊は細胞死の後に起こることを新たに見出した。このことから,細胞死過程における液胞形状の単純化は,従来考えられていたように細胞死を引き起こす液胞破裂の準備ではなく、別の意義を持つ可能性が示唆された。上記の通り、全体として研究は計画通りに順調に進行しており、新学術の他の班員との研究連携もますます盛んである。今年度が最終年度に当るが、当初の目的を充分完遂見込みであり、さらに関連研究から想定外の進展もみられている。また、これらの成果の一部は既にNature Communications誌、Current Biology誌など、また今年度もScientific Reports誌などの評価の高い専門誌に掲載され、さらに多くの成果報告が発表予定である。このように、本計画に関しては当初計画していた以上の成果が得られているといえる。本計画研究では表層微小管をはじめとする細胞骨格に着目し、細胞壁の構造変化との関係を定量的な観点から検証を実施した。(1)GFP-tubulin発現株を用いてシロイヌナズナ子葉表皮組織における表層微小管を撮像し、垂層方向の表層微小管の密度を定量評価した。その結果、細胞の三又部では細胞湾曲部に比べて微小管が有意に疎らになることが判明した。また、セルラーゼ処理により細胞伸長方向に対して垂直な向きに組織化された微小管が高頻度に出現すること、微小管の組織化に関わるRIC1欠損変異体ではセルラーゼ処理による細胞壁湾曲の低減が起こりにくいこと、などを見出すとともに力学的不安定現象に基づいた細胞壁の湾曲機構に関するモデルを提案した(Higaki et al. 2017 Plant Cell Physiology)。(2)GFP-PATROL1とRFP-tubulinを発現するシロイヌナズナの観察から、トランケート型PATROL1をタバコBY-2細胞に異種発現させて局在を解析したところ細胞膜直下の局在に関わる責任領域がN末端領域に含まれる可能性が推定された。また、細胞に力学ストレスを付与した場合、GFP-PATROL1がドット状構造から表層微小管に局在が変化することを見出した。(3)宿主シロイヌナズナのアクチン脱重合因子ADFの変異体が、うどんこ病菌に対して強い抵抗性を示すことを見出した。adf変異体においては、うどんこ病菌が宿主の防御応答を抑制できず、感染細胞が細胞死を起こす。ADFはアクチン繊維の構造や動態を制御する因子として知られているが、adf変異体はアクチン繊維の構造に大きな変化を示さなかった。相補解析の結果、うどんこ病菌の感染には、ADFの細胞核局在が重要であることを見出した(Inada et al. 2016 Plant Physiology)。
松葉杖歩行時の脇当て脱落による転倒リスクを軽減する松葉杖構造の変更に関する研究

本研究の目的は松葉杖歩行時の脇当ての脱落による転倒リスクを、松葉杖構造の変化によって軽減できるかどうかを明らかにすることである。本研究により松葉杖の構造変更(握り角度の変更)は、従来の握りと比べて脇当ての胸壁側と上腕側にかかる力の差が小さくなる場合が多く、脇当てを胸壁内で十分に保持することが可能になることが分かった。このことより松葉杖の構造変更は脇当ての脱落を軽減させる可能性が高いことが示唆された。本研究の目的は、松葉杖歩行時に脇当てが腋窩から脱落しやすいという問題に対し、松葉杖構造を検討し脱落予防に繋がるか否かを検証することである。この主題に対し今年度は予備実験として、松葉杖構造の変更(握り位置の変更)を計画した。具体的には握りに外旋角度を設けた。標準(外旋角度0°)、5°、10°の3条件と握りのオフセットの4条件において、松葉杖歩行時に脇当てに加わる圧の計測を行い、握り外旋角度の至適角度を決定することとした。9名の被験者のうち、すべての条件で計測可能であった6名を対象に解析を行った。その結果脇当てに加わる圧について、1)胸壁側と上腕側の圧差については4条件では統計的有意差は認められなかったが、2)脇当てに加わる圧の大きさについては、5°、10°で有意となる傾向を認めたが、被験者が少数のため結論付けるまでには至らなかった。さらに、3)オフセットの握りについてはほとんどの被験者で脇当てに加わる圧の大きさが小さくなり、脇当ての保持力が小さくなることが分かった。以上のことより、オフセットを除く松葉津構造の変化(握り位置の変化)は脇当てを保持する圧を増加させ保持力を高める可能性があることが示唆された。しかしながら被験者数が少ないため結論を得るまでには至らなかった。今後は次年度に向け被験者数を増やしさらに検討する必要がある。そのため先行し12名の被験者を募り計測を終了している。次年度に解析・検討する予定である。研究成果の発信については、JSPS科研費25560273の成果も含め、国際学会および国内学会の発表を行った。また理学療法学専門誌(英文)への投稿も行い受理された。今年度計画の松葉杖構造の変更(握り位置の変更)、外旋角度0°、5°、10°の3条件と握りのオフセットの4条件の計測、解析をすでに終了し、オフセット以外の変更(0°、5°または10°)が至適である可能性を確認できたこと。次年度に向けた被験者数を増やした計測をすでに終えていることから、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は,腋窩型松葉杖歩行時に脇当てが腋窩から脱落しやすいという問題に対し,松葉杖構造の変更によって脱落軽減に繋がるか否かを検証し,腋窩型松葉杖歩行の安全性および安定性に寄与することである.この主題に対し昨年度は予備実験として構造変更(握り位置の変更)を9名の被験者を対象に行い,握り位置の変更すなわち握り外旋角度の至適角度の検討を行った.結果,5°および10°の握りが示唆された.そこで今年度は12名の被験者を対象に,標準握り(現行握り),5°握り,10°握りの3条件で脇当ての胸壁側と上腕側に加わる圧差について検討を行い,松葉杖構造の変更の有用性について検証を行った.検証の結果,12名の被験者のうち胸壁側と上腕側に明らかな圧差が認められ,脇当ての腋窩内での安定性が不十分であり脱落の可能性が高い5名の被験者では,5名中4名(80%)で現行握りより5°握りまたは10°握りに統計学的有意差を認め,圧差が小さくなることが分かった.このことより脇当ての腋窩内での安定性が不十分な腋窩型松葉杖利用者については,松葉杖構造の変更は有用である可能性が示唆された.握り位置の変更すなわち握り外旋角度の至適角度については5°が最も有用であったが,被験者によっては10°でも有用の場合があり,至適角度の決定は困難であった.これは各個人の身体的状況や歩行様式などが影響していると考えられ,角度の設定はむしろ汎用性を制限するため個人に合わせることが可能な可変が望ましいと考えられた.今回の結果を基に次年度は臨床応用に向けさらに検討を進めていく予定である.今年度の研究成果の発信については,JSPS科研費25560273の成果も含め,理学療法専門誌(英文)の掲載に加え,国際学会および国内学会の発表を行った.当初の計画通り,松葉杖構造変更(握り位置の変更)に関する計測,解析が終了し,一定の結論が出たこと.さらに最終年度の臨床応用に向けた松葉杖を試作し計測計画を立案している段階であることから,おおむね順調に進展していると考える.本研究の目的は腋窩型松葉杖歩行時に脇当てが腋窩から脱落しやすいという問題に対し、松葉杖構造の変更によって脇当ての脱落軽減に繋がるか否かを検証し、腋窩型松葉杖歩行の安全性および安定性の向上に寄与することである。この主題に対し、一昨年度および昨年度は松葉杖構造変更(握り角度の変更)の有用性について、合計21名の被験者を対象に検証を行った。

検証の結果、脇当ての胸壁側と上腕側に加わる圧差について被験者の多くで(約80%)現行(標準)握りに比し、5°握りまたは10°握りの構造変更を施した腋窩型松葉杖に統計学的有意差を認め、圧差が小さくなることが分かった。このことより握り角度の変更という松葉杖構造変更は、松葉杖歩行時の脇当ての腋窩内の安定性を向上させることに関し有用であり脇当ての腋窩からの脱落を軽減させる可能性が高いことが示唆された。しかしながら、構造変更(握り角度)の至適角度については個人差の影響が大きいことから結論が出なかった。これまでの研究結果に基づき最終年度である今年度は、臨床応用に向けた臨床用松葉杖の製作、研究協力臨床施設の確保、そして知的財産権の取得を行った。まず、臨床用松葉杖(プロトタイプ松葉杖)の製作については松葉杖デザインや仕様に十分な検討期間を費やしたため完成が年度末となった。また松葉杖完成に合わせ、研究協力施設の確保を行い当該施設の倫理申請を行い承認を受けた。松葉杖完成が年度末となったため、臨床研究開始は4月から開始することなった。そのため臨床結果の検証、検証後の臨床への供給の検討等は次年度以降の課題となった。最後に知的財産権として実用新案登録を行った。本研究の目的は松葉杖歩行時の脇当ての脱落による転倒リスクを、松葉杖構造の変化によって軽減できるかどうかを明らかにすることである。本研究により松葉杖の構造変更(握り角度の変更)は、従来の握りと比べて脇当ての胸壁側と上腕側にかかる力の差が小さくなる場合が多く、脇当てを胸壁内で十分に保持することが可能になることが分かった。このことより松葉杖の構造変更は脇当ての脱落を軽減させる可能性が高いことが示唆された。今年度は、すでに昨年度計測した12名の被験者データを解析検討し、松葉杖構造の変化が松葉杖歩行時に脇当てが腋窩から脱落しやすいという問題を解決する手段として採用できるか否かを検討する。解析のために必要であればさらに被験者数を増やし検討する予定である。松葉杖構造の変化が脇当ての脱落予防に繋がる可能性が認められれば、次年度に向け臨床応用のための松葉杖の試作をあわせて検討する予定である。そのための協力臨床施設や松葉杖製作業者の検討も行う。当初の予定では,最終年度は臨床応用に向けた握り構造に変更を施した松葉杖の試作と臨床での検討を行う予定であった.現状では有用性も示唆され臨床応用に向けた研究段階は順調に進展しているものの,臨床応用においては構造変更が必要な松葉杖のためデザイン,仕様を含めた設計段階で難渋しており,臨床応用に適した試作松葉杖の製作が可能かが大きな課題となっている.現在松葉杖業者と検討中である.なお協力臨床施設については数施設確保出来ており,試作松葉杖が完成次第施設での倫理申請を行い実際に検討できる体制を取る予定である.すべては松葉杖の試作が課題であり,当初は最終年度内にある程度の結果が出せればと考えていたが,試作松葉杖完成時期により時期が延びる可能性も視野に入れる必要がある.またあわせて特許申請も検討中である.人間医工学・リハビリテーション科学・福祉工学今回国際学会での発表を行うための支出を行ったが、諸事情により参加そのものが出来ず、共同演者による発表となってしまったために旅費の支出が少額であったこと。さらに大学より支出される教育研究費より圧センサの購入を行ったことが次年度使用額が生じた主な理由である。昨年度までは使用額が大きく隔たっていたが,今年度は計測後の解析のための物品を購入し,十分な解析環境が整った.また,学会発表も国内2回,国際会議1回と成果も報告できた.次年度使用額は生じたが50,000円以内と少額に修正することができた.この金額は,本来今年度に実施するはずであった計測の謝金を昨年度に実施し支出したためである.
サハラ以南アフリカにおけるコミュニティ参加型による「地方開発戦略」の課題と可能性

地方開発戦略は、従来の農村開発戦略に代えて、多様なセクターの活動が関われる空間として「地方」の意味を規定し直し、地域住民の生活実態から開発戦略の形成を模索する意図を以って形成された戦略である。かつては北欧諸国が採用した時期もあったが、1990年代末から衰退している。ただし、この戦略は貧困削減を進めるうえで重要であり、現場でキャパシティ・デベロップメントを形成するプロジェクトの上位の戦略を提供するアプローチとして期待されている。本研究のスタンスの特徴は、農村社会を分析する軸と地方行政を分析する軸を絶えず交叉させて戦略を考察するところにある。対象地域は、両政策が推進されている東アフリカ諸国(対象はケニア、タンザニア。ウガンダも射程に含む)の地域社会とコミュニティである。これらの実態を解明し、開発の課題と可能性を分析し、日本の開発政策・援助方針に本格的な対応を促すことを目的とする。現在までの成果は、地方分権化政策の動向とそれが地方の社会集団に与える影響の調査研究と、農村社会におけるコミュニティ組織の現状と協働行動の発展の可能性について幾つかの実証研究を行った1(本年5月のアフリカ学会において「東アフリカにおける地域社会と地方分権化の諸課題」として共同発表予定)。具体的には、斉藤、笹岡はそれぞれウガンダ、ケニアの地方分権化政策の推移と課題を分析することで、主として政治的動機から行われる分権化の不安定性やサービスデリバリー面での機能の限界についての把握を行った。関谷、藤田(一橋大学博士)はケニアのCBO及び住民の生計戦略について焦点をあてた。吉田、阪本はタンザニアの住民の協働行為を深く分析したが、なかでも阪本は再生産や文化体系の意義を強調している。今後は現地の事情やボトムから住民が考える東アフリカの地方開発戦略を地方分権化政策との関係の中で考究し、国や地域を越えた共通性や差異について更に研究を続行していきたい。研究目的1「学際的なチームの形成と住民を開発の主体とする社会・文化的な視点からの新制度の形成」ケニア、タンザニアにおいて地方交付金制度を活用した参加型計画を確認し、その実態把握に努めた。ケニアではLocal Authority Service Delivery Program(LASDAP)、タンザニアではOpportunity & Obstacles to Development(O&OD)という計画が実施されている。その村レベルの施行実態について意見や情報を収集し、現地を視察した。国際的な協力体制としては、ケニアの国際開発研究センターのアリラ教授、タンザニアの貧困撲滅研究センターのセンボジャ教授からの協力体制を構築することができた。研究目的2「日本政府の援助に対する市民社会からの評価」今後の日本政府の適正な開発目標と援助の手法・制度の形成を促進する政策的な波及効果を企図して、ケニアのAction AidというNGOの力を借りて日本援助に対する評価を実施した。そのほか、両国において情報収集を行った。研究目的3「地方開発戦略(RDS)の研究」参加型計画・開発と密接に結びついた地方開発戦略の現状把握や文献研究を行った。これを消化したものとして10月24日に政策研究大学院大学にて中間報告会を行った。30名くらいの研究者、援助関係者に集まっていただき、意見交換を通じて学際的な視点と、より効果的な戦略目標の形成についての視点について議論を行った。その他、日本のNGOであるTICAD市民社会フォーラム等に本調査の調査結果報告を行った。

かつては北欧諸国が採用した時期もあったが、1990年代末から衰退している。ただし、この戦略は貧困削減を進めるうえで重要であり、現場でキャパシティ・デベロップメントを形成するプロジェクトの上位の戦略を提供するアプローチとして期待されている。本研究のスタンスの特徴は、農村社会を分析する軸と地方行政を分析する軸を絶えず交叉させて戦略を考察するところにある。対象地域は、両政策が推進されている東アフリカ諸国(対象はケニア、タンザニア。ウガンダも射程に含む)の地域社会とコミュニティである。これらの実態を解明し、開発の課題と可能性を分析し、日本の開発政策・援助方針に本格的な対応を促すことを目的とする。現在までの成果は、地方分権化政策の動向とそれが地方の社会集団に与える影響の調査研究と、農村社会におけるコミュニティ組織の現状と協働行動の発展の可能性について幾つかの実証研究を行った(本年5月のアフリカ学会において「東アフリカにおける地域社会と地方分権化の諸課題」として共同発表予定)。具体的には、斉藤、笹岡はそれぞれウガンダ、ケニアの地方分権化政策の推移と課題を分析することで、主として政治的動機から行われる分権化の不安定性やサービスデリバリー面での機能の限界についての把握を行った。関谷、藤田(一橋大学博士)はケニアのCBO及び住民の生計戦略について焦点をあてた。吉田、阪本はタンザニアの住民の協働行為を深く分析したが、なかでも阪本は再生産や文化体系の意義を強調している。今後は現地の事情やボトムから住民が考える東アフリカの地方開発戦略を地方分権化政策との関係の中で考究し、国や地域を越えた共通性や差異について更に研究を続行していきたい。
健常児が障害児を理解することをめざした教材の開発と授業研究による教育方法論的研究

(概略)昭和61年度,昭和62年度にわたり大阪府下全域,奈良県の一部において研究授業を10数例実施した.各校で各1学級に協力を依頼し,各学級あたり1日1時限×3日,計3時限実施した.総計では30数カ日に及ぶ期間実施したことになる.研究授業の1クール(3日間毎)に研究会又は反省会を開き,授業内容の吟味,反省等,総括的な討議を行った.(方法)事前に指導案,座席表の収集および,当該の教材の研究を行うほか,学級毎の個別の状況について事情聴取を行うことなどを原則とした.全記録を2台のビデオカメラで収録し,音声の記録のため1台の録音器を併用した.同時に,教員の発問,児童の発言を速記した.このような一連の記録を授業後,再生しながら検討分析を行なった.(結果)本研究の当初の,基本的な狙いは,健常児が障害児を深く理解するための「授業モデル」を構築することにあった.具体的な実践事例を定着したことで一定の意味を有すると思われる.ただ実践例が,各校で予想以上に別々のものになってしまい,同一テーマによる複数事例を比較検討することが必ずしも十分できなかった.この点は今後の同趣旨の事例の集積を俊たなければならない.本研究の内容における重点的テーマは次の通りであった.(1)自主教材の内容を実践に即して点検する.(2)教員の教育方法を総合的に観察しながら,教育方法上の問題点を明らかにする.(3)健常児における「障害児」理解を深めるための試行を重ね,健常児における反応を分析する.(1)の点では,自主教材の内容の限界,ああるいは問題点がいくつか明らかになった. (2)の点では,教材から離れて主体的にフリーに発言させるための学級集団の構成の態様にいくつかの傾向のでてくることも判明した. (3)の点については,実践例のいくつかのパターンの報告にある程度言及することができた.(概略)昭和61年度,昭和62年度にわたり大阪府下全域,奈良県の一部において研究授業を10数例実施した.各校で各1学級に協力を依頼し,各学級あたり1日1時限×3日,計3時限実施した.総計では30数カ日に及ぶ期間実施したことになる.研究授業の1クール(3日間毎)に研究会又は反省会を開き,授業内容の吟味,反省等,総括的な討議を行った.(方法)事前に指導案,座席表の収集および,当該の教材の研究を行うほか,学級毎の個別の状況について事情聴取を行うことなどを原則とした.全記録を2台のビデオカメラで収録し,音声の記録のため1台の録音器を併用した.同時に,教員の発問,児童の発言を速記した.このような一連の記録を授業後,再生しながら検討分析を行なった.(結果)本研究の当初の,基本的な狙いは,健常児が障害児を深く理解するための「授業モデル」を構築することにあった.具体的な実践事例を定着したことで一定の意味を有すると思われる.ただ実践例が,各校で予想以上に別々のものになってしまい,同一テーマによる複数事例を比較検討することが必ずしも十分できなかった.この点は今後の同趣旨の事例の集積を俊たなければならない.本研究の内容における重点的テーマは次の通りであった.(1)自主教材の内容を実践に即して点検する.(2)教員の教育方法を総合的に観察しながら,教育方法上の問題点を明らかにする.(3)健常児における「障害児」理解を深めるための試行を重ね,健常児における反応を分析する.(1)の点では,自主教材の内容の限界,ああるいは問題点がいくつか明らかになった. (2)の点では,教材から離れて主体的にフリーに発言させるための学級集団の構成の態様にいくつかの傾向のでてくることも判明した. (3)の点については,実践例のいくつかのパターンの報告にある程度言及することができた.(施行の概略)本年度の研究授業は、大阪府下全域、奈良県南部の合計9校において各1学級づつ実施した。各学級あたり1日1時限×3日、計3時限実施。総計では延べ21日間実施したことになる。研究授業の1クール(3日間)ごとに研究会を実施した。そのうちのいくつかの学校では、地域または校内の、障害児教育研究会を兼ねたものもある。(施行の方法)事前に指導案、座席表等の収集および教材研究を行なうこと。研究授業の視覚的,聴覚的な記録。事後の分析的検討。以上の一連の具体的手続を試行錯誤しながら一応完成させた。即ち、事前の準備,記録,分析,孝察の手順に一定のスタイルを定着させたことである。本研究の、健常児に「障害」について理解させるという課題は、研究授業の施行、その経過の観察,分析とも極めてデリケートな取りくみを得てはじめて迫りうるものであろう。その期待に応える研究授業の実施をめざすという目的にたった授業研究の方法が一応確立したといえよう。(施行の内容)障害児を理解するという狙いに立てば、授業以外の日常的な学校内外での多様な取り組みが重要であるのは論を俟たない。本研究では「授業」という特定場面においても、ていねいに読みとり、分析,考察をおこなえば本研究の課題に十分迫りうるという仮説に立って研究授業を実施した。健常児による「障害」の理解のしかた、その内容を、授業の流れに沿って記録として定着させ、ある程度の分析も行なった。
生物が関与してできる鉱石・鉱物の電顕鉱物学的研究

生物が関与してできる鉱石・鉱物の問題は,過去と現在における地球表層環境多大な影響(または相互作用)と地球史の観点から極めて興味ある課題である.本研球究では(1)生物関与の鉄鉱石の問題で,群馬鉄山についての系統的研究, (2)走磁性バクテリア中の磁鉄鉱の鉱物学的特性についての研究, (3)現在の温泉堆積物中およびプレカンブリアの地層中から産出するストロマトライトの研究の3つをサブテーマとして研究計画を遂行した.この結果,特に(1)については鉄鉱石のなかに,バクテリア,藻類,苔類の化石がさらに確認され,それら生物が鉄質沈澱形成へ寄与していることが,それぞれについて具体的に明らかにされた.さらにそこで形成される鉄鉱物と関連鉱物等についてもその組織・構造・結晶度等についてくわしく電顕鉱物学的に記載された.また現在形成されつつあるところで,湧水と流水の化学的性質を調べ,現在の生物相(バクテリア,藻類,苔類)がどう具体的に鉄質沈澱を集積しているかを刻明に記載した.以上現在過程のデータを元に,過去のプロセスとしても類似の現象が起こっていることを推定し,本鉱床が生物誘導型鉱床であることを示した.これらの結果はアメリカ鉱物学会誌に掲載された(1999年,1月号).(2)については,走磁性バクテリアにより形成された磁鉄鉱の鉱物学的,結晶学的特徴を記載しその意義を論じた.(3)についてはオーストラリアのプレカンブリア時代の地層中のMn鉱物の濃集によるストロマトライト構造という珍しい構造体を発見記載し,現在の温泉性ストロマトライトの各種を報告した.特に湯の小屋温泉ではMnストロマトライトを見い出し記載した.また(2)の走磁性バクテリアとの関連で,火星隕石から生命の痕跡の可能性があるとのトピックスに関連し,コメントもした.生物が関与してできる鉱石・鉱物の問題は,過去と現在における地球表層環境多大な影響(または相互作用)と地球史の観点から極めて興味ある課題である.本研球究では(1)生物関与の鉄鉱石の問題で,群馬鉄山についての系統的研究, (2)走磁性バクテリア中の磁鉄鉱の鉱物学的特性についての研究, (3)現在の温泉堆積物中およびプレカンブリアの地層中から産出するストロマトライトの研究の3つをサブテーマとして研究計画を遂行した.この結果,特に(1)については鉄鉱石のなかに,バクテリア,藻類,苔類の化石がさらに確認され,それら生物が鉄質沈澱形成へ寄与していることが,それぞれについて具体的に明らかにされた.さらにそこで形成される鉄鉱物と関連鉱物等についてもその組織・構造・結晶度等についてくわしく電顕鉱物学的に記載された.また現在形成されつつあるところで,湧水と流水の化学的性質を調べ,現在の生物相(バクテリア,藻類,苔類)がどう具体的に鉄質沈澱を集積しているかを刻明に記載した.以上現在過程のデータを元に,過去のプロセスとしても類似の現象が起こっていることを推定し,本鉱床が生物誘導型鉱床であることを示した.これらの結果はアメリカ鉱物学会誌に掲載された(1999年,1月号).(2)については,走磁性バクテリアにより形成された磁鉄鉱の鉱物学的,結晶学的特徴を記載しその意義を論じた.(3)についてはオーストラリアのプレカンブリア時代の地層中のMn鉱物の濃集によるストロマトライト構造という珍しい構造体を発見記載し,現在の温泉性ストロマトライトの各種を報告した.特に湯の小屋温泉ではMnストロマトライトを見い出し記載した.また(2)の走磁性バクテリアとの関連で,火星隕石から生命の痕跡の可能性があるとのトピックスに関連し,コメントもした.本年度の研究実績の概要は以下のとうりである。(1)バクテリア起源磁鉄鉱の問題では,新潟県下の池潟沼の試料からデータをあつめ、磁鉄鉱の結晶学的特性の解析をすすめ,涙的型のもので伸長方位が[100]という磁化容易軸でない方向での例を多数みとめられた。これは何らかの進化上の意味があるだろうことを推定した。この結果は北京で8月開かれたIGCで発表してまとめた。これとともに,8月のScience誌に,Mckayらによる火星隕石から生命の痕跡の可能性があるという論文がだされたが,その証拠のひとつとして,このバクテリア起源磁鉄鉱があげられていたことから,それらの意義,とくに生命活動との関連で,広く議論・論評した。その一部は論文にまとめつつある。(2)生物関与の鉄鉱石の問題では従来無機的沈澱とされてきた群馬鉄山他から広く試料を得て,記載することをめざし,新たに長野県諏訪鉄山の例について検討し,群馬鉄山と類似していることをみいだした。群馬鉄山の例については,記載をもとに,生成条件と生成メカニズムについて,北京のIGCで発表して,ポロシ-ディングスと鉱物学雑誌にわけてまとめた。つまり無機的過程も一部加わりながら,植物とバクテリアが関わった一種のBio-Oreであろうと結論づけた。IGCでの発表がきっかけで,中国の研究者と,関連する鉱床についての共同研究が進展しつつある。これら分析をすすめる上で,新型エネルギー分散型X線分析装置(Voyger IV: Noran Instrument)によるグレードアップができ,より正確・迅速な化学分析ができるようになっている。本年度の研究実績の概要は以下のとおりである.

(1)バクテリア起源磁鉄鉱の問題では,新潟県下の池潟沼の試料から補足的データをあつめた.これに関連し,火星隕石から生命の痕跡の可能性があるとのトピックスに関連し,その証拠のひとつとして,このバクテリア起源磁鉄鉱があげられていたことから,それらの意義,とくに生命活動との関連で,議論し,7月ハワイで開かれた国際隕石学会で発表し,また論評文をまとめた.(2)生物関与の鉄鉱石の問題では,群馬鉄山他から広く試料を得て,検討をさらにすすめた.この結果バクテリアの関与も大きいことがわかった.これについては,現在アメリカ鉱物学会誌に投稿中である.さらに,北海道の錦沼の鉄鉱床についてあらたに検討をはじめた.今回,1)どのようなバクテリアか,他の生物相が関わるのか関わらないのか,2)またその沈殿からどのように鉱石化してゆくのか,3)鉱石中にバクテリア性という痕跡がみいだされるのか否かという3つの点に焦点をあわせ検討した.鉱石はX線的にはゲ-サイトである.湧水と流水の化学的性質をしらべた:pH,DO,ORPの変化もみた.湧水口では小さな球菌が多数みられ,その組成はFeの他にAlVなどを特徴的に含む.またわずかみ桿菌,糸状菌などがみられ,緑藻にも鉄沈着らしいものがみられた.鉱石組織には数μm程度の球状のゲ-サイトの集合体が多数みられた.これは球菌への鉄の沈殿がさらに成長してこの大きさになったと考えられた.本研究結果は地球惑星関連合同学会で発表の予定である.生物関与の鉄鉱石の問題で,群馬鉄山についての室内実験のツメを行った.この結果,鉄鉱石のなかに,バクテリア,藻類,苔類の化石がさらに確認され,それら生物が鉄質沈澱形成へ寄与していることが,それぞれについて具体的に明らかにされた.さらにそこで形成される鉄鉱物と関連鉱物(ジョアロサイト,ストレンジャイト,シュワルツマナイト)等についてもその組織・構造・結晶度等についてくわしく電顕鉱物学的に記載された.また現在形成されつつあるところで,湧水と流水の化学的性質を調べ,現在の生物相(バクテリア,藻類,苔類)がどう具体的に鉄質沈澱を集積しているかを刻明に記載した.以上現在過程のデータをもとに,過去のプロセスとしても類似の現象が起こっていることを推定した.これらの結果を論文としてまとめ,アメリカ鉱物学会誌に投稿し,掲載された(1999年,1月号).さらに,北海道の錦沼の鉄鉱床,長野県諏訪鉱床についても検討し,類似の結果をえて,その一般性を確立しつつある.さらに,中国宣龍地域の鉄質ストロマトライトについてもSEM観察で基礎的組織を記載した.この試料では,疎密の縞状のリズムが特徴で,DAI(1998)のいう鉄バクテリア類似構造体が疎な部分にとくにみられることがわかってきつつある.これらの結果は学会で発表の予定である.
全固体フィルム型色素増感太陽電池の開発

エオシンY色素分子をテンプレート材とする電解析出法により透明導電性基板上に多孔性酸化亜鉛/色毒ナノハイブリッド薄膜を成長させ、これを用いる全固体型色素増感太陽電池及びエレクトロルミネッセンス(EL)素子を作製する試みを行った。多孔性酸化亜鉛薄膜電析に先立って、基板の予備電解さらに緻密酸化亜鉛層の形成を試み、多孔性酸化亜鉛層の形態制御への影響を調べ、条件の最適化を行った。これに基づき、多孔性酸化亜鉛/色素ナノハイブリッド薄膜上にp-CuSCN薄膜をやはり電析法により析出させることによって、全固体型色素増感太陽電池の作製を行ったが、特性に再現性を欠き、変換効率も最大でも1%以下にとどまった。同様な条件下で調製した多孔性酸化亜鉛薄膜に2,2'-bipyridine-4,4'-dicarboxylic acidを配位子とするEu^<3+>やTb^<3+>との錯体を吸着させ、さらにその上にp-CuSCN薄膜の電析を行い、肌素子とした。Eu^<3+>の場合には赤色の、Tb^<3+>の場合には緑色のフォトルミネッセンスを示す膜ではあるが、電圧を印加した場合、1Vあたりからブレークダウン電流が流れ始めたが、発光は観測されていない。いずれの場合においても、p-CuSCN薄膜の多孔性酸化亜鉛ボア中への充填が不十分であることが、電子顕微鏡や元素分析データから明らかになった。いずれの素子作製も予想以上に困難な課題であり、結果としては、基礎的データは集積したものの、見るべき成果は得られなかった。色素増感太陽電池の作動の長期安定性を目指して、液体電解液の代わりにp型半導体をホール輸送材とする太陽電池の構築を目的として、研究を開始した。まず、光アノード用のポーラス酸化物負極用材料として、エオシンYをテンプレートとした電解析出法により作製する試みを行ったが、その作製条件の最適化を検討する中で、ナノチャンネルを有する酸化亜鉛薄膜が得られることが分かり、しかもそれが弱いながらも、600nm付近にピークを有するフォトルミネッセンスを示すことを見出した。そこで、この現象に基づき、比表面積の大きい特徴を生かして、新規発光素子への展開を図る研究への展開を考えた。電析浴中への異種元素の添加による酸化亜鉛中へのドーピング及び酸化亜鉛表面に結合し得るアンカー基を持った配位子と希土類元素との錯体を導入する予備実験を実施した。後者については、エオシンYをテンプレート材とする電析により得られたナノチャンネルを有する酸化亜鉛薄膜の内部表面上に2,2'-bipyridine-4,4'-dicarboxylic acidを配位子とするEu^<3+>やTb^<3+>との錯体を吸着する試みを行った。現段階ではまだ、それらの作製段階ではあるが、得られた膜については、Eu^<3+>の場合には赤色の、Tb^<3+>の場合には緑色のフォトルミネッセンスが観測されている。本研究の目的は、低温プロセッシングが可能な電析法を利用して作製される色素増感太陽電池において、液体電解液の代わりにp型半導体をホール輸送材として用い、太陽電池の長期安定性を確保することである。初年度に研究を開始した折、エオシンYを利用したテンプレート電析の条件を選ぶことにより、ナノチャンネル構造の酸化亜鉛膜が得られたことを機に、それを利用した新規エレクトロルミネッセンス素子の開発の検討も行ってきた。希土類元素の配位子となり得る2,2'-bipyridine-4,4'-dicarboxylic acid(dcbpy)のカルボキシル基をアンカー基として酸化亜鉛に吸着させ、Eu^<3+>をブリッジさせて4,4,4-trifluoro-1-(2-thienyl)-1,3-butanedione(TTA)を積み、その上にp-CuSCNを積層させてデバイスを構成した。まず、フォトルミネッセンス特性を評価したところ、612nmを最大とするEu^<3+>に基づく発光が観測された。またおもしろいことに、この素子をポリ硫化物イオン溶液中に浸すことにより、その発光が大きく増強されることを見出した。全固体型色素増感太陽電池に関しては、電析法によってZnO/色素/p-CuSCNを構成する試みを行ったが、まだ酸化亜鉛ボア中へのp-CuSCNの充填に問題があり、特性評価に至らなかった。Eu^<3+>の

場合には赤色の、Tb^<3+>の場合には緑色のフォトルミネッセンスを示す膜ではあるが、電圧を印加した場合、1Vあたりからブレークダウン電流が流れ始めたが、発光は観測されていない。いずれの場合においても、p-CuSCN薄膜の多孔性酸化亜鉛ボア中への充填が不十分であることが、電子顕微鏡や元素分析データから明らかになった。いずれの素子作製も予想以上に困難な課題であり、結果としては、基礎的データは集積したものの、見るべき成果は得られなかった。