hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代日本におけるネットワークの研究

本年度は、昨年度に引き続き調査研究を継続し以下のような成果を得た。1.宗教ネットワーク調査班のうち、真如苑調査グループでは、同教団の霊能者全員の約800人に対しアンケート調査を実施し、約500票の有効回答を得た。1970年以降の新新宗教ブームのなかで、ひときわ高い信者数の伸びを示す、同教団の魅力の源泉である「接心」を実質的に支える、霊能者についての第一次的な資料を得た。このデータの吟味はいまだ充分でないが、高齢者と若年の信者では、前者が剥奪的な動機を有する傾向があり、後者は剥奪的な入信動機を欠いているという差異が見られる。しかしいずれもが信仰心が深まるにつれ、日常倫理の再構築に向かう傾向が指摘できた。生駒グループでは、宝山寺の講員に対しアンケート調査を実施し、本山からかなりの程度の自立性をもつ、中高年男性の親睦のネットワークとして特徴付けた。また、宝山寺の定期的参詣者には、講員とは区別される人々が存在し、これらの人々は年齢・性別などの属性において、講員とは著しい違いを示すことが確認できた。2.エスニック・ネットワーク調査班のうち、在日韓国・朝鮮人調査班では、光山金氏親族会々員に対しアンケート調査を実施した。今日新たに展開する在日韓国・朝鮮人のエスニシティは、伝統的な地縁・血縁の戦略的な再解釈の所産であると理解できるであろう。華僑調査班では、前年度に得た京都萬福寺普度勝会の調査データを、インフォーマントに対するインタヴューで拡充しながら、京都福建華僑の形成過程を跡づけ、エスニシティの維持のメカニズムを探った。3.今年度は、宗教・民族という、伝統的な要素がポスト・モダンと言われる今日の状況でいかに再活性化しているのかという視点から、現代日本のネットワーク状況の展望を試みた。本年度は、調査研究組織として「宗教ネットワ-ク班(班長大村英昭)」「運動ネットワ-ク班(班長塩原勉)」「エスニック・ネットワ-ク班(班長橋本満)」を組織し、以下のような成果をあげた。1.宗教ネットワ-ク班のうち、「真如苑グル-プ」は、同教団の魅力の源泉をなす「接心」を担当する「霊能者」について面接調査および基礎資料収集をほぼ完了し、同教団の信者ネットワ-クの特徴を解明するための足がかりをえた。それは要約すれば霊的なものを媒介とする共同性の構築ということができるであろう。そしてこれには経制度の寄与が大きいことである。「生駒グル-プ」は、宝山寺の講集団に関する基礎資料を収集し、寺院から一定程度以上の自律性をもつ活動実態を確認した。2.運動ネットワ-ク班は、1970年代・1980年代の事例、各100サンプルを厳選のうえデ-タベ-ス化した。3.エスニック・ネットワ-ク班のうち、「在日韓国・朝鮮人調査グル-プ」は、在日光山金氏親族会とうポ-ルを確立し基礎的な資料を収集し、異郷に根付くエスニックな伝統的文化の連続と変容を解明するためのてがかりをえた。「華僑調査グル-プ」は、平成2年10月に京都宇治萬福寺において、京都華僑総会と京都福建同郷会の共催によって挙行された晋度勝会を精査し、貴重なエスニック・リレ-ションの資料をえた。4.頻繁に研究討論会を各班ごとにまた全体で行ない、個別のデ-タの共有化をはかるとともに理論的な検討を重ね、調査の統合と推進をはかった。1.宗教ネットワ-

ク調査班のうち、真如苑調査グル-プでは、同教団の霊能者全員の約800人に対しアンケ-ト調査を実施し、約500票の有効回答を得た。1970年以降の新新宗教ブ-ムのなかで、ひときわ高い信者数の伸びを示す、同教団の魅力の源泉である「接心」を実質的に支える、霊能者についての第一次的な資料を得た。このデ-タの吟味はいまだ充分でないが、高齢者と若年の信者では、前者が剥奪的な動機を有する傾向があり、後者は剥奪的な入信動機を欠いているという差異が見られる。しかしいずれもが信仰心が深まるにつれ、日常倫理の再構築に向かう傾向が指摘できた。生駒グル-プでは、宝山寺の講員に対しアンケ-ト調査を実施し、本山からかなりの程度の自立性をもつ、中高年男性の親睦のネットワ-クとして特徴付けた。また、宝山寺の定期的参詣者には、講員とは区別される人々が存在し、これらの人々は年齢・性別などの属性において、講員とは著しい違いを示すことが確認できた。2.エスニック・ネットワ-ク調査班のうち、在日韓国・朝鮮人調査班では、光山金氏親族会々員に対しアンケ-ト調査を実施した。今日新たに展開する在日韓国・朝鮮人のエスニシティは、伝統的な地縁・血縁の戦略的な再解釈の所産であると理解できるであろう。華僑調査班では、前年度に得た京都萬福寺普度勝会の調査デ-タを、インフォ-マントに対するインタヴュ-で拡充しながら、京都福建華僑の形成過程を跡づけ、エスニシティの維持のメカニズムを探った。3.今年度は、宗教・民族という、伝統的な要素がポスト・モダンと言われる今日の状況でいかに再活性化しているのかという視点から、現代日本のネットワ-ク状況の展望を試みた。
抗マラリア特性をもつ水溶性環状過酸化物の合成

1,1-ビスヒドロペルオキシドと1,n-ジヨードアルカンとの求核置換反応で得られる新規中員環過酸化物1,2,4,5-テトラオキサシクロアルカンは、極めて高い抗マラリア特性を示す。本年度は、その合成法改良を試みるとともに、得られた過酸化物の抗マラリア特性を検討し、構造と活性との関係を明らかにすることを研究の目的とした。その成果をまとめると以下の通りである。(i)1,2,4,5-テトラオキサシクロアルカン合成法の改良:1,2,4,5-テトロキソカンの工業的生産に適した合成方法として、酢酸エチル中での酸化銀をメディエータとする反応で、目的とする環状過酸化物が約60%の収率で得られることを今回新たに見い出した。(ii)抗マラリア特性の評価:合成した過酸化物のいくつかは、10^<-8>Mの濃度でマラリア原虫に効果的に作用するとともに、その選択毒性は100倍以上と極めて高い事を明らかにした。ついで、in vitroでの活性の高いものについてin vivoでの検討を行った。その結果、例えば1,2,6,7-tetraoxaspiro[7.11]nonadecaneの特徴として;(1)毒性が極めて低い、(2)クロロキン耐性株K1に対しても効果的に働く、(3)燃性が低い、(4)経口投与での効果が高いことが明らかにされている。(3)、(4)に記した特徴が、実用化されている天然抗マラリア剤アルテミシニンを凌駕する事は注目に値する。
イオン移動型ポリオキソメタレートを用いた新規機能創出

プレイスラー型ポリオキソメタレート分子は内部に小さなキャビティーを有しており,様々なイオンを包接できる。これまで,1つのテルビウムイオンを包接したポリオキソメタレート分子は,分子内部に結晶学的に等価な2つのイオン安定サイトがあり,各サイトのイオン占有率は0.5であると報告されている。本研究によって,内包されたテルビウムイオンが高温領域で2つの安定サイト間を揺らいでおり,それが温度低下に伴って停止することを明らかにした。更には温度低下に伴ってイオン停止温度付近で特異な誘電特性が発現することを見出した。本研究では,分子内に2つのイオン安定サイトを有したリング型ポリオキソメタレート分子を用い,分子内のサイト間イオン移動(および分子間のイオン移動)を利用した新規物性の創出を目指す.我々は結晶内の移動・伝導に寄与するイオンとして多価・磁性イオンなどの重元素を選択し,磁場や電場を用いたイオン移動制御とそれに伴う特異な磁気的,電気的物性評価を行う.本年度は,まず,中心サイトにランタノイドイオンを含むリング型ポリオキソメタレートの合成を行った.その結果,種々のランタノイドイオン(Gd(III)(S=7/2),Tb(III)(S=3),Nd(III)(S=3/2),Sm(III)(S=5/2)を包接したPreyssler型ポリオキソメタレートの効率的な合成法を発見し,大量の目的化合物を得た.次いで,これらの物質を用いたX線構造解析を行い,ポリオキソメタレート内を揺らぐイオン移動を構造学的に解析した.得られた結果から,およそ200K以上で中心イオンの移動を確認し,IRの結果からもこれが裏付けられた.そこで,本系を用いて低温での誘電率測定を行い,イオン揺らぎに起因した新規機能発現の調査を行った,しかし,本系は真空下において結晶水の脱離による結晶格子の崩壊が観測された.我々はこの問題を解決するために,ポリオキソメタレートのカウンタカチオンを様々な物質に置換した.最終的に,カウンタカチオンとしてランタノイドイオンを用いることで,真空状態においても脱水しない結晶の作製に成功した.本研究では,2つのイオン安定サイトを有したリング型ポリオキソメタレート(POM)分子を用い,POM内のサイト間イオン移動を利用した新規物性の創出を目指している.当該年度は,空気中に安定で,かつサイト間移動が期待できるテルビウムイオン(Tb3+)包接POM(Tb-POM)を中心に研究を行った.また,参照物質としてイオン移動が期待できないナトリウム(Na+)包接POM(Tb-POM)を用い,これらを比較することでイオン移動機構の解明を行った.実際, IRの温度依存測定では,Tb-POMではイオン移動に由来するピークシフトが観測されたのに対し,Na-POMでは温度低下で明確なピークシフトが観測されなかった.加えて,誘電率の温度依存測定では,Tb-POMではイオン移動に由来する周波数分散が観測され,イオン移動の障壁エネルギー及びブロッキング温度の見積もりに成功した.一方,Na-POMではイオン移動に由来する周波数分散が観測されなかったことから,Tb3+イオンのイオン移動に関して確信が得られた.現在,SHGの温度依存測定,及びP-Eの温度依存性を測定しており,新たなタイプの誘電材料開発を目指して取り組んでいる.イオン移動型結晶とは結晶内で「局所的なイオン移動」が可能な系を指しており,一次元以上のイオン伝導パスを有したイオン伝導体もイオン移動型結晶に含まれる.本研究では,分子内に2つのイオン安定サイトを有したリング型ポリオキソメタレート分子(POM)を用い,分子内のサイト間イオン移動を利用した新規物性の創出を目指して行う.当該年度は,POMサイト間移動が期待できるテルビウムイオン(Tb3+)包接POM(TbーPOM)を中心に研究を行った.また,参照物質としてイオン移動が期待できないナトリウム(Na+)包接POM(NaーPOM)を用い,これらを比較することでイオン移動機構の解明を行った.具体的には,誘電率測定,IRスペクトル測定,PーE測定,分極測定,NMR測定によってイオン揺らぎの観測と,それに伴う誘電特性を評価した.例えば,イオン移動が期待されるTbーPOMでは誘電率測定からイオン揺らぎに起因する周波数分散が観測され,得られた値から2つのサイト間のエネルギー障壁およびブロッキング温度を算出した.また,IR測定からイオン停止温度を見積もり,これが誘電率測定から見積もった値と一致することを確認した.更に,PーE測定からはイオン停止温度付近でのヒステリシスが観測されたほか,ポーリング処理後の分極測定から強誘電的な振る舞いが観測された.以上の結果,分子内でのイオン揺らぎに起因する強誘電性を確認し,新しいタイプの強誘電体の創出に成功した.物性化学26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。

本年度は材料合成を中心に行う予定であったが,効率的な合成方法を発見した為に大量の材料獲得に成功した.また,物性評価を行う上で大きな障害となる問題を既に解決できたことから,研究達成度は当初の計画を上回るものと考えられる.昨年度内に,空気中で不安定なポリオキソメタレートを改良し,極めて安定な分子が得られた為に,本年度は計画通りに研究を進めることができた.これに伴って,当該研究の最も重要な目的である結晶内イオン移動を裏付ける結果が多く得られている.また,現在行っているSHG,P-Eの温度依存性測定からは当初の予想を上回る結果が観測されているため,分子素子としての可能性が広がった.これらのことから,当該年度は「当初の計画以上に進展している」に該当すると考えられる.26年度が最終年度であるため、記入しない。当該研究は当初の研究計画を上回っていることから,計画変更することなく遂行する.当該研究は当初の研究計画を十分に上回っていることから,計画変更することなく進めていく.特に,これまでに得られたイオン移動の結果をまとめていくと共に,分子素子への展開に重点を置いて研究を遂行する予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。次年度の予算は主に,消耗品費(薬品,ガラス器具,寒剤費)および旅費(研究成果報告,情報収集,研究打ち合わせ)として使用する予定である.本年度,当該研究が当初の計画よりも進展し,新たに得られたデータ解析や取りまとめに時間を費やした為,旅費が次年度使用額となった.次年度の予算は主に,研究成果発表用の旅費として使用する.
ホモルーデンスの誕生－遊びとネットワークを通してみるコドモ社会の種間比較

島田(研究代表者)は、おもに5か年にわたる本科研全体の成果のまとめの作業を行った。タンザニア・マハレ山塊国立公園における野生チンパンジーの調査を行い、チンパンジーがナツメヤシの葉をアリ釣り道具として用いるという、初めての観察事例を英語論文として報告した。また西部タンザニアのトングウェを対象とする遊びに関するデータ収集を行った。ストラスブール大学CNRSのSueur准教授が来日したタイミングで、帝京科学大学東京西キャンパスで、ネコを対象とする研究者を集めてシンポジウムを開催した。国内においては、金華山(宮城県)、奥多摩(東京都)での野生ニホンザルを対象としたフィールドワークを継続した。クロフトら著『動物の社会ネットワーク分析入門』の翻訳本を東海大学出版会から出版し、社会ネットワーク分析の動物行動学への応用について、国内の研究者に向けてアピールを行った。本科研メンバーと協力者による連絡会議を数回行い、共同研究やその成果の共有を円滑に進めた。成果に関する一般向けの書籍の執筆を開始したが、科研期間中には執筆を終えることができず現在も継続中である。中村(分担者)は、マハレ山塊国立公園における野生チンパンジーを対象としたフィールドワークを持続させ、遊びと毛づくろい行動に関するデータ収集を行った。中村を第一著者とし、島田が共著となった英語論文で、チンパンジーのヒョウに対する対峙的屍肉食についての報告を行った。大石(分担者)は今年度、コンゴやカメルーンにおける長期調査を継続し、人類学的研究を行い、特に現地の人々のお絵描き遊びに注目してデータ収集を行った。高橋(分担者)は、フィールドでの認知心理学実験に用いるタブレット端末のプログラミングを行い、また実際にマハレ付近のカトゥンビ村を訪問し、複数の実験を行った。タンザニア・カメルーンで得られたお絵描き実験に関するデータ分析は現在も継続中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本科研の要となる仮説「狩猟=ゲーム仮説」「毛づくろい=遊び仮説」の公表・提案を、著作、学会発表、研究会講演において積極的に行った。さらに、2014年11月、京都において科研関係者研究打ち合わせ会議を行った(島田・中村・大石・髙橋)。この場にて、「新しいホモルーデンス論」の構築という本科研の方向性を全員で確認し、連携研究者たちの専門分野やこれまでの研究成果についての情報を全員で共有した。また、島田の「狩猟=ゲーム仮説」に関する討論を行い、仮説の修正を行った。フィールドにおける認知心理学実験デザインの構築に関して、島田は出張先のタンザニアにおいて、粗放的焼畑農耕民トングウェに対して、また大石はカメルーンにおいて、農耕民バクウェレおよび狩猟採集民バカに対して、それぞれ可能な認知心理学実験デザインを考案するための予備調査を行った(島田・大石・髙橋)。予備的分析の結果、パレイドリア検出やエモティコン認知といったいくつかの実験デザインで実験可能であり、とくにカメルーンと日本において、文化差が見いだされる可能性が示唆された。2015年1月に金華山において短期フィールドワークを行い、野生ニホンザル金華山A群の遊び行動に関するデータ収集を行った(島田)。短期間ではあったが、必要な情報を収集することができた。とくに、群れ外のオスのオトナ個体が他のオスとのインタラクションにおいて遊びを利用し、親和的関係性の維持を図っている可能性が示唆された。また過去に収集されたマハレの野生チンパンジーおよび野生ニホンザルのフィールドデータの分析を進めた。島田(研究代表者)は「狩猟=ゲーム仮説」についての論文を公表した。「毛づくろい=遊び仮説」について学会、研究会にて公表、討論し論文作成に着手した。野生ニホンザルの遊び行動に関するデータ収集を、奥多摩、金華山にて断続的に行った。奥多摩のニホンザル研究の成果については、招待講演等を通じて公表した。タンザニア・マハレ山塊国立公園で約1か月間のフィールドワークを行い毛づくろい、狩猟行動等、仮説検証に必要なデータ収集を行った。野生チンパンジーの新奇遊び行動に関して報告した論文を出版した。また中村とデータを共有し、マハレのチンパンジーに特有の「手のひら型対角毛づくろい」文化の集団間伝搬についての学会発表を行い、これについての論文作成に着手した。西部タンザニアのブガラバを訪問し、タンザニア人に対する認知心理学実験を実施し、帰国後、髙橋・大石の実施した日本人やカメルーン人の結果とともに分析を加え、エモティコン認知やパレイドリア検出の文化差の存在を明らかにした。これらの結果は、国際学会や複数の国内学会で発表を行い、現在論文を執筆中である。大石(連携研究者)はカメルーンに滞在中、認知心理学実験を実施し、結果について国内外の学会にて発表を行った。髙橋(連携研究者)は認知心理学実験に用いるタブレット型端末を動作させるプログラミングを行い、島田と大石が持ち帰ったデータ分析および論文執筆を主導した。中村(連携研究者)はタンザニアマハレ山塊国立公園でフィールドワークを行い、本科研に関わるデータ収集を行った。研究代表者と連携研究者は、メールベースで緊密に連絡を取り合いつつ研究を進めるとともに、1月に連絡会議を行い、今後の研究方針や研究分担について話し合いを行った。仮説についての一つ目の論文発表を計画通りに達成できた。また研究代表者、連携研究者ともにフィールドワークを計画通り行い、必要なデータ収集を進めることができた。これまでの結果を用いて、28年度以降、仮説の検証の段階に移ることが可能となる見込みである。

認知心理学実験のデータについてはすでに論文執筆、投稿までが終わっており、計画以上のに進展した。27年度に予定していたストラスブール大学でのSueur氏との共同データ分析、論文執筆は島田研究代表者とSueur氏双方の都合が折り合わず実現できなかったものの、メールベースの打ち合わせを進めてきており、論文化について遅滞は生じない。またとくに奥多摩での野生ニホンザルの研究は、データ入力と分析をアルバイトの協力を得て効率的に行い、学会発表を多く行うことができた。島田(研究代表者)は、これまでのニホンザルのコドモの遊びと毛づくろい行動の分析結果をもとに、「遊び=毛づくろい仮説」を学会、研究会、招待講演で公表した。一方で、東京都奥多摩、宮城県金華山の野生ニホンザルを対象に、遊び行動や毛づくろい行動に関するデータ収集を断続的に行った。これまでにタンザニア・マハレの野生チンパンジーの行動観察から得られたデータの分析を進め、論文執筆を行った。「手のひら型対角毛づくろい」文化の集団間伝播に関する発見を、国際学会で公表し、論文執筆を進めた。ストラスブール大学CNRSのSueur博士を訪ね、遊び=毛づくろい仮説に関して、社会ネットワーク分析を用いた分析方法について議論し、共同研究、論文執筆を進めた。高橋らとの共同研究の結果を、国際学会で公表した。結果について議論を深め、高橋が中心となり論文執筆をすすめた。中村(分担者)はタンザニア・マハレでの野生チンパンジーを対象としたフィールドワークを行い、チンパンジーのコドモの遊びや毛づくろい、狩猟肉食行動に関するデータ収集を行った。大石(分担者)はカメルーンの狩猟採集民バカと農耕民バクウェレの子どもの遊びに関するデータ収集を行った。同時に高橋が開発したタブレット端末を用いた認知心理学実験を現地で実施した。高橋(連携研究者)は、フィールドでも実験室同様のデータが得られる認知心理学実験の枠組みを考案した。タブレット端末を用い、現地の人びとが直感的操作により数分以内で終了可能な実験用アプリを開発した。本科研が提唱する2つの大きな仮説のうちの1つについて、論文執筆を、Sueur博士とともに進めることができた。また分担者とともにフィールドワークをおおむね順調に進めることができた。また連携研究者の高橋により、今年度途中に完成したアプリを実装したタブレット端末を用い、認知心理学実験をすすめることができた。一方で、研究代表者は、タンザニア・マハレを訪ねることができず、データ収集に遅滞が生じたが、共同研究者の中村が、マハレでのチンパンジーの遊び行動および毛づくろい行動のデータ収集を行ったため全体的な進捗には大きな影響は出なかった。共同研究者、連携研究者との議論を繰り返すことで、協同を深め、本科研の遂行上、新たな問題点も明らかとなり、拙速な現地渡航を控えることにより、かえって精度の高い実験枠組みを構築することもできた。島田(研究代表者)は、「毛づくろい=遊び仮説」に関する英語論文を刊行した。
疫学研究に適用可能な，唾液の液体分析法による多検体自動処理の口臭検査法の開発

口臭は多くの人々が気に掛けている問題であるにもかかわらず,自分の口臭は自覚することができず,また他人に嗅いでもらって判定されることには大きな抵抗があることから,客観的な口臭の機器分析のニーズが存在する。しかしながら,現行のガス分析による口臭検査は時間と設備の制約を大きく受け,多検体処理が困難であり,集団検診へ応用することは不可能である。本研究の目的は,ガス分析による口臭の機器検査の短所を解決すべく,ガス(呼気)ではなく液体(唾液)を検体として使用する高精度・高感度な口臭検査法を開発することである。すなわち,口臭の原因となる揮発性硫黄化合物のうち,歯周病による病的口臭との深い関連性が示唆されているメチルメルカプタン(別名メタンチオール)を当面のターゲットとし,液相におけるメチルメルカプタンの有機化学的な間接検出法を開発に挑戦する。本研究チームはこれまでに,汎用のアミノ酸分析法であるオルトフタルアルデヒド(OPA)法に着目し,分析対象をチオール類としたOPA変法を考案した。すなわち,OPA変法の反応生成物であるイソインドールの蛍光を測定することにより,汎用機器である高速液体クロマトグラフィーを用いる高感度分析の可能性を報告した。しかしながら,イソインドール類は環内にある窒素原子上の非共有電子対が空気中の酸素で酸化され容易に分解するため,OPA変法を口臭検査法として応用するためにはイソインドール類の安定化が必須である。そこで,イソインドールの窒素原子上の側鎖に,かさ高いアルキル置換基を導入することで,立体保護効果により安定化された新しいイソインドール誘導体が合成できることを明らかにした。研究代表者と分担者は,これまでの共同研究でアミノ酸分析法として汎用されているオルトフタルアルデヒド(OPA)法に着目し,分析対象をチオール類としたOPA変法を考案した。OPA法,およびOPA変法では,反応の結果生成するイソインドール誘導体が蛍光を発するため,高速液体クロマトグラフィーにより高感度分析することが可能である。しかしながら,イソインドール類は環内にある窒素原子上の非共有電子対が空気中の酸素で酸化され容易に分解するため,反応後はできるだけ速やかに測定を行うことが必須であり,口臭検査法として実用化するための大きな障害となっていた。そこでイソインドール誘導体の安定性向上を検討した結果,OPA法のアミン成分としてトリス(ヒドロキシメチル)アミノメタン(トリス)由来の嵩高いアミンを用いることで,イソインドールの安定性を単離精製が可能なまでに飛躍的に向上させることが明らかとなった。先ず,イソインドール誘導体のヒドロキシ基を保護することで,安定なイソインドール誘導体の合成を検討した。すなわち,OPAとn-プロパンチオール,トリスの3成分縮合反応で得られたイソインドール誘導体に安息香酸無水物とピリジンを加えて反応させ,3つのヒドロキシ基がベンゾイル化されたイソインドール誘導体を得た。また,パルミチン酸無水物を用いて同様の反応を行い,3つのヒドロキシ基がパルミトイル化されたイソインドール誘導体を得た。こうして得られたイソインドール誘導体生成物の安定性を判定した結果,イソインドール反応生成物の窒素原子上にかさ高いアルキル基を導入することで反応生成物の安定化が可能になるという研究仮説を実証することができた。今後は,トリスの3つのヒドロキシ基をあらかじめ化学修飾することで,チオール捕捉反応剤にに有効なかさ高い一級アミンを探索する計画である。分子設計の方向性として,トリス分子の3つのヒドロキシ基をベンジル基で保護するアミン,側鎖の炭素鎖を長くするもの,あるいはそのエステル体等の合成を検討する。分子設計のための実験過程では,n-プロパンチオールを標的チオールとして反応を行い,反応生成物の安定性を各種温度の保存条件においてプロトンNMRスペクトルの変化に基づき判定する。もしも予想通りの結果が得られない時は,OPAの代わりに2,3-ナフタレンジアルデヒドを用い,立体保護効果にπ電子系拡張による安定効果を加味したイソインドール誘導体の合成を検討する。OPA法に基づく有機化学反応系の確立は,一歩一歩着実に進行してはいるものの,上述のようにまだ検討が必要な課題が残っており,実際のヒトの口臭を唾液検体で測定する段階には至っていない。早い段階で中等度以上の口臭を有する歯科患者23名に唾液提供の協力を依頼して,唾液中チオールの検出を試みるパイロットスタディーを実施する予定である。唾液提供者の口腔内の健康状態(歯周病,う蝕,デンタルプラーク付着,舌・口腔粘膜病変等)を通常の歯科臨床的に確認する。センサーチップクロマトグラフィー(2018年度予算で購入した口臭測定器・オーラルクロマ。2018年度内に測定系は確立できた。)を用いて呼気ガスの直接分析を並行して実施し,唾液の有機化学的間接測定との相関性を検討する。唾液検体の採取・保管条件についても,厳密な検討を行って至適化する。

すなわち,口臭の原因となる揮発性硫黄化合物のうち,歯周病による病的口臭との深い関連性が示唆されているメチルメルカプタン(別名メタンチオール)を当面のターゲットとし,液相におけるメチルメルカプタンの有機化学的な間接検出法を開発に挑戦する。本研究チームはこれまでに,汎用のアミノ酸分析法であるオルトフタルアルデヒド(OPA)法に着目し,分析対象をチオール類としたOPA変法を考案した。すなわち,OPA変法の反応生成物であるイソインドールの蛍光を測定することにより,汎用機器である高速液体クロマトグラフィーを用いる高感度分析の可能性を報告した。しかしながら,イソインドール類は環内にある窒素原子上の非共有電子対が空気中の酸素で酸化され容易に分解するため,OPA変法を口臭検査法として応用するためにはイソインドール類の安定化が必須である。そこで,イソインドールの窒素原子上の側鎖に,かさ高いアルキル置換基を導入することで,立体保護効果により安定化された新しいイソインドール誘導体が合成できることを明らかにした。研究代表者と分担者は,これまでの共同研究でアミノ酸分析法として汎用されているオルトフタルアルデヒド(OPA)法に着目し,分析対象をチオール類としたOPA変法を考案した。OPA法,およびOPA変法では,反応の結果生成するイソインドール誘導体が蛍光を発するため,高速液体クロマトグラフィーにより高感度分析することが可能である。しかしながら,イソインドール類は環内にある窒素原子上の非共有電子対が空気中の酸素で酸化され容易に分解するため,反応後はできるだけ速やかに測定を行うことが必須であり,口臭検査法として実用化するための大きな障害となっていた。そこでイソインドール誘導体の安定性向上を検討した結果,OPA法のアミン成分としてトリス(ヒドロキシメチル)アミノメタン(トリス)由来の嵩高いアミンを用いることで,イソインドールの安定性を単離精製が可能なまでに飛躍的に向上させることが明らかとなった。先ず,イソインドール誘導体のヒドロキシ基を保護することで,安定なイソインドール誘導体の合成を検討した。すなわち,OPAとn-プロパンチオール,トリスの3成分縮合反応で得られたイソインドール誘導体に安息香酸無水物とピリジンを加えて反応させ,3つのヒドロキシ基がベンゾイル化されたイソインドール誘導体を得た。また,パルミチン酸無水物を用いて同様の反応を行い,3つのヒドロキシ基がパルミトイル化されたイソインドール誘導体を得た。こうして得られたイソインドール誘導体生成物の安定性を判定した結果,イソインドール反応生成物の窒素原子上にかさ高いアルキル基を導入することで反応生成物の安定化が可能になるという研究仮説を実証することができた。今後は,トリスの3つのヒドロキシ基をあらかじめ化学修飾することで,チオール捕捉反応剤にに有効なかさ高い一級アミンを探索する計画である。分子設計の方向性として,トリス分子の3つのヒドロキシ基をベンジル基で保護するアミン,側鎖の炭素鎖を長くするもの,あるいはそのエステル体等の合成を検討する。
自動車産業におけるモジュール生産と生産システムの革新に関する国際比較研究

本研究は,自動車産業をはじめとする近年のグローバル競争の激化,グローバルなレベルでの技術・資本提携の進展,部品・関連工業の国内・海外での変化を踏まえ,開発から販売を含む広い意味での生産システムの変化を国内外の実態調査によって明らかにした。本研究においては,第一に,生産システム・コンセプトを開発,生産,流通,販売の広義の生産システムとして理解している。また分析の対象とする産業は,自動車産業および関連工業のみでなく,半導体,工作機械,金型,アパレル,鉄鋼,什器設備など,素材から製品製作までの広い産業領域に及んでいる。こうすることによって日本企業の生産システムの現状を企業別・産業別レベルで広義にしかも広領域に理解することができ,日本企業の生産システム革新の趨勢と展望が総合的に理解できると考えている。第二に,生産システム革新をIT革命とグローバリゼーションとの関連で考察しているということである。いわば,21世紀の生産システがIT化とグローバル化とを基軸に展開することを前提に生産システムの国際比較を行っているということである。本研究において個別にそして全体として調査した海外企業は,米,英,仏,独の欧米から,中国,韓国,ベトナム,台湾,タイ,マレーシアなどのアジア諸国に及んでいる。第三に,モジュール化をキーワードにしたのは,ヨーロッパ自動車工業におけるモジュール生産方式の導入のみでなく,1990年代の生産システム革新がアメリカ型生産システムのグローバル化,すなわち,アメリカ型生産システムの現代的展開としてモジュール生産があると理解し,これが世界的な一つの趨勢として進展していると捉えたことによる。すでにわが国の多くの産業において同様の方法論が導入されていることは確かであり,それがIT化時代の必然的な趨勢として理解できることも間違いないのである。本年度の研究課題は,第1に,モジュール生産方式を次世代生産システムとの関連で学術的研究に措定するための方法論を検討すること。第2に,モジュール生産に関する国内外の実態を調査し公表すること。第3に,モジュール生産に関する文献・資料のリスト作成とデータ・ベース化を行うことである。第1の課題については,合宿研究会1回を含む毎月の研究会において,モジュール生産の技術的契機と歴史的契機に関する各自の個別研究成果を持ち寄りつつ議論を継続している。また,坂本が問題提起した次世代生産システムのフレーム・ワーク「循環型生産システム,ネットワーク型生産システム,人間型生産システム」にモジュール生産方式をどのように位置づけるかについて議論を進めている。広義の生産システム論との関連でのモジュール生産方式に関する先行研究が少ないこともあり,国内外の実態調査の積み重ねの上に方法論の確立をはかりたい。第2の課題については,国内的には植田,川端をグループの中心に,各種産業において実態調査が行われ,データの分析・蓄積が進んでいる。海外実態調査については,本年度は韓国の蔚山市および光州市周辺の自動車メーカーと部品メーカー8社の現地調査が全員参加の下に行われた(平成13年3月18日24日)。またこの間,光州市において韓国研究者グループとの合同研究会を行った。成果については,5月までにワーキングペーパーとして公表する。第3の課題については,文献・資料を個別的に調査し,リストをメール交換することによってデータベースの構築を行っている。本年度の研究課題は,第1に,現代生産システムの動向について文献調査し,文献・資料のリスト作成をはかるとともに,これをモジュール生産方式との関連において理論化すること。第2に,モジュール生産を含む現代生産システムに関する国内外の実態を調査し公表することである。第1の課題については,全体研究会2回を含む数回の研究会において,モジュール生産を中心とする現代生産システムの動向に関する各自の個別研究成果を持ち寄りつつ議論を継続している。第2の課題については,国内企業調査については,メンバー各自によって実態調査が行われ,データの分析,共有化が進んでいる。

また海外実態調査については,まず,10月には,植田がドイツ自動車工業におけるモジュール生産の進展状況を現地調査した(台湾東海大学,劉仁傑教授とともに)。つぎに中国北京,天津,上海各市における自動車メーカーと部品メーカーを含む10社の現地調査が全員参加の下に行われた(平成14年2月27日3月6日)。またこの間,2月28日,北京市において,中国国家発展計画委員会産業技術研究所および中国自動車工業会主催によるワークショップに参加し,坂本が「日本的生産システムと自動車工業」,植田が「自動車産業のグローバル競争とモジュール化」と題する報告を行った。中国自動車工業の現状との関連で多くの質問・意見を聞き交歓するという重要な意義があった。なお,以上の成果については,7月までにワーキングペーパーとして公表する。なお,昨年度末に実施した韓国自動車メーカーおよび部品メーカー現地調査記録については,「韓国自動車メーカーおよび自動車部品メーカーに関する実態調査報告書」(大阪市立大学経済研究所ワーキングペーパーNO.0106,2001年9月)として公表した。本年度の研究課題は,第1に,前年度までの研究に引き続き,国内外の文献・資料の収集,データベースの充実。第2に,工場訪問,ヒアリング調査を国内外において行い,定例研究会において検討するとともにワーキングペーパーとしてまとめる。第3に,研究成果を著書にまとめるための方法論,構成に関する検討,以上である。第1の課題については,全体研究会2回を含む数回の研究会おいて,各自の個別調査・研究を情報共有している。第2の課題については,工場調査については,各自の個別調査とともに全体研究会の時に実施している。また,今年度は研究会としての海外調査はできなかった。しかしながら,個別的には実施しており,また,全体研究会の時には,台湾東海大学・劉仁傑教授を招聘して,台湾のモジュール生産の現状について報告をいただいた。第3の課題については,まず,研究成果については,平成15年10月までに各自の原稿を集約して,これを平成16年3月までに著書として出版する予定である。また,昨年度末に実施した中国企業調査について,これのワーキングペーパー「自動車メーカーおよび関連部品メーカーを中心とする中国企業の生産システムに関する実態調査報告書」(大阪市立大学経済研究所ワーキングペーパー,NO.0202)を平成15年1月に公表した。本年度の研究謀題は次の2点にある。第1に,これまでと同様,資料収集の継続,国内工場調査,海外工場調査,個人研究蓄積を行い,これらを定例研究会および合同合宿にて報告討論を行う。第2に.本研究の最終年度に当たり,研究成果報告および著書出版に向け研究成果の取りまとめを行う。第1の課題については,まず,工場調査は個別調査を中心に国内はもとより,東南アジア・中国中心の海外調査を行った。その成果は合宿2回を含む研究会にて報告され情報共有をしている。
表面プラズモン励起支援型超高速全光操作ナノ光スイッチシステムの提案

表面プラズモン共鳴励起した三角柱状金ナノ粒子の超高速非線形光学現象について研究した。偏光分解散乱及び第二高調波分光より、金ナノ三角柱の線形及び二次非線形光学応答は等方的であることを示した。この結果は系の対称性に課せられた要請を満たすものであった。また、粒子表面に非線形光学ポリマーを積層し、非線形性を増強することにも成功した。更に周波数分解時間ゲート法により時定数10fsのプラズモン分極の位相緩和を実時間分解した。この研究で開発した非線形光学ポリマー/金属ナノ三角柱複合システムは、将来サブ波長空間で全光操作可能な超高速非線形ナノ光素子へと技術展開可能であることを示した。ナノサイズの微小な金属粒子の光学応答が、近年大きな注目を集めている。このように微小な金属ナノ粒子に光を照射すると、局在表面プラズモンと呼ばれる伝導電子の集団振動状態が励起され、それに伴いナノ粒子表面に局在した高密度な光電場が発生する。この微小な光電場の各種光源応用技術は、ナノ光工学と呼ばれ、現在国内外で活発に研究が行われている。本研究は、この局在表面プラズモン増強光電場を利用した微小な光スイッチシステムを構築することを目標とする。この光スイッチシステムの基本動作原理は、第一の光パルスにより、金属ナノ粒子周辺の屈折率変化をもたらし、続いて照射する第二の光パルスの透過もしくは反射率を変化させることによるものである。光スイッチにおける素子の過渡応答は、非線形光学効果を利用するが、本研究では金属ナノ粒子表面に非線形性の大きなポリマー材料を積層することにより、この目的を実現する。平成26年度は、光スイッチの基本原理となる表面プラズモンと非線形光学ポリマーとの非線形相互作用について検討した。研究では試験の簡便性から二個の光子が相互作用する二次の非線形光学現象である第二高調波発生によりこの課題の解決に挑戦した。特に、励起光の周波数、局在表面プラズモン共鳴周波数、非線形光学ポリマーの遷移周波数の相関関係について注目した。研究の結果、励起光の周波数が、金属ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴周波数と一致すると高効率な第二高調波発生をすることを観測した。更に、異なる遷移周波数を持つ非線形光学ポリマーを用意し、実験を行ったところ、励起光の周波数が、非線形光学ポリマーの遷移周波数に近づくにつれ、高効率な第二高調発生を示すことを明らかにした。以上より、本研究では局在表面プラズモンを微小光源とし、非線形光学ポリマー中で非線形光学相互作用を誘起できることを実証した。本研究では金属ナノ粒子表面に発生する局在表面プラズモン増強光電場を微小光源とする超高速全光走査型光スイッチシステムの開発に挑戦する。提案するデバイスは、ガラス基板上に金属ナノ粒子を積層し、さらにその上に非線形光学特性の大きなポリマー薄膜を積層した構成である。表面プラズモン増強光電場により非線形光学ポリマー中に過渡的な屈折率変化を導き、これにより表面プラズモン究明周波数を変化させることが光スイッチ動作の基本原理である。研究の過程で、モデルシステムより高強度な第二高調波光発生現象を観測した。そこで、研究ではこの表面プラズモンを介して発生した第二高調波発生現象を利用した光スイッチシステムの構築についても検討した。平成26年度は、非線形光学ポリマーを積層することにより、表面プラズモン共鳴時に金属ナノ粒子より放射される第二高調波の変換効率を5倍も増強させることに成功した。平成27年度は、金属ナノ粒子より発生する第二高調波の自己相関波形を計測することにより、モデルシステムの時間応答性を試験した。第二高調波自己相関分光では、金属ナノ粒子に照射する光パルスをいったん二つに分割し、両者の間に適当な遅延時間を与えた後に再合成し、第二高調波を観測する。遅延時間を変えながら、第二高調波光強度を観測することにより、光パルスのパルス幅を反映した波形が得られる。金属ナノ粒子より放射される第二高調波を観測する場合、表面プラズモンの電子緩和効果も重畳された自己相関波形が観測されるため、表面プラズモンのフェムト秒動力学の解明にもつながる。研究の結果、パルス幅20fsの光パルスに対し、応答時間30fsの自己相関波形が観測された。この結果は、10fsを切る局在表面プラズモン増強光電場の位相緩和現象を実時間的に観測できたことを示し、これにより30fsを切る高速な応答時間で光スイッチ動作が実現されたことを実証した。現在までのところ、当初計画した非線形光学ポリマー中での過渡的な屈折率変化を利用したシステムについては十分なS/N比での光スイッチ動作が実現されていない。その代わりに、第二高調波の自己相関波形を利用したシステムでは、30fsという高速な応答時間での光スイッチ動作を確認している。励起光の偏光に対する第二高調波の変換効率および発生した第二高調波光の偏波特性を解析したところ、金ナノ粒子近傍のナノ空間において表面プラズモン増強光電場による近接場効果が関与していることが確認され、確実に超高速な非線形光学現象が回折限界を切るナノ微小空間で生じたことを実証した。スイッチ動作原理に変更はあったものの、計画段階で掲げた超高速全光走査型光スイッチシステムの性能目標はほぼ達成されており、研究は順調に進んでいるものと考えている。

平成27年度までの研究では、全光走査型ナノ光スイッチシステムのための基盤技術の創出を目的とし、局在表面プラズモン(LSP)共鳴励起した金ナノ粒子の放射する第二高調波(SHG)を利用したプラズモン分極の超高速時間応答性について検討した。これまでロッド形状の金ナノ粒子をモデルとして選択し、研究を進めたが、この構造は反転中心を持つため、電気双極子型二次非線形光学禁制であった。そのため、励起光を有限の入射角度で照射し、多重極子効果を利用して二次非線形性を誘起しなければならず、垂直入射条件での光操作を基本とする顕微光学系での操作に不向きであるばかりか、得られるSHG信号も弱かった。平成28年度は反転中心を持たない三角柱形状金ナノ粒子について検討した。研究の結果、垂直入射条件においてもSHG発生に成功し、電気双極子型二次非線形光学遷移許容なナノ構造体を完成した。更に時間応答性を周波数分解時間ゲート法により試験した。パルス幅20fsの光パルスに対し、時間幅30fsの自己相関波形が得られ、フェムト秒オーダーの時間応答性を示すことを実証した。続いて最適な非線形性増大効果を実現するための非線形光学(NLO)ポリマーの選択方法を検討した。異なる遷移周波数を持つ非線形光学ポリマーを用意し、その薄膜を積層した金ナノ粒子のSHG発生を試験した。ポリマーの遷移周波数がLSP共鳴周波数に接近すると、LSP発生に伴う発熱によりポリマー材料が熱損傷するという問題が判明した。これに対して、LSP共鳴周波数に対して二光子共鳴するポリマー材料は、発熱の問題がなく、大きな非線形性を示すことを確認した。最終的に最適化条件を持つNLOポリマーを積層した金ナノ粒子は、純粋な金ナノ粒子系と比較して、25倍のSHG発生を記録した。最後にナノ光素子として実用化し、光集積回路へ組み込む上での課題について検討し、研究の総括とした。表面プラズモン共鳴励起した三角柱状金ナノ粒子の超高速非線形光学現象について研究した。偏光分解散乱及び第二高調波分光より、金ナノ三角柱の線形及び二次非線形光学応答は等方的であることを示した。この結果は系の対称性に課せられた要請を満たすものであった。また、粒子表面に非線形光学ポリマーを積層し、非線形性を増強することにも成功した。更に周波数分解時間ゲート法により時定数10fsのプラズモン分極の位相緩和を実時間分解した。この研究で開発した非線形光学ポリマー/金属ナノ三角柱複合システムは、将来サブ波長空間で全光操作可能な超高速非線形ナノ光素子へと技術展開可能であることを示した。平成26年度は、非線形構成の大きなポリマー材料の開発及びその非線形光学特性の評価を行った。本研究で選択した非線形光学ポリマー材料は、ゲストホスト型ポリマー材料と呼ばれ、光との相互作用を担うゲスト色素材料とそれを固定保持するホストポリマー材料より構成される。本研究ではゲスト色素材料の開発を重点的に実施した。ゲスト色素材料は、共役電子軌道を持った部位に電子受容体および電子許容体を置換した基本構造を持つ。その遷移周波数は、共役電子系、電子受容体、電子許容体のいずれの設計を工夫することによって調整可能である。本研究では、励起光800nmの光源を利用するため、この波長帯に近い吸収を持つ色素材料を用意することが鍵となる。
イオン照射したバナジウム合金中の温度変動環境下における損傷過程に関する研究

バナジウム合金は低誘導放射能、高温強度そして耐照射損傷性の点から核融合炉構造材料として注目されている。現在までの照射損傷研究で照射温度一定下での点欠陥及び欠陥集合体の形成過程が、バナジウム合金をはじめとした各種金属・合金で明らかにされてきた。このため各材料の照射下での寿命や健全性の予測をある程度まで模擬することが可能になってきた。しかしながら各融合炉実機での照射環境は各種照射条件が非定常的であり、特に温度変動下であることから欠陥の形成過程の予測が大きく難しくなってくる。温度変動に伴う欠陥形成過程は各種反応の速度の変化に伴う形成速度の変化のみならず、欠陥自体の熱的安定性にも変化を与え、損傷過程を複雑にする。本研究ではバナジウム合金において照射温度を照射中に変化させた温度変動照射をイオン、中性子を用いて行い、微細組織および強度変化から温度変動の損傷過程への影響について明らかにするものである。イオン照射は東北大金属材料研究所のタンデム加速器で、正確に表面温度を測定し且つ温度変動を行える試料ホルダーを開発して照射実験を行っている。中性子照射はJMTR原子炉で温度変動制御した中性子照射した試料の電顕観察、ビッカーズ硬さ試験および陽電子寿命測定を行った。中性子照射からは興味深いデータが得られた。キャビティーおよび転移ループの核形成および成長の頻度が高い温度領域は異なっており、核形成速度および成長速度の高い領域で温度変動が極僅かでも生じる場合、温度一定照射下の組織と比較して定性的にも大きな相違が見られた。またある温度以上で形成される析出物に関しては温度変動効果はあまり見られず、定量的にも大きな相違は見られない。これは欠陥自体の熱的安定性や点欠陥に対するシンク強度の相違によるものと考えられ、今後さらに多くのパラメータをイオン照射で変えることにより包括的な知識を蓄積する必要がある。
パロキセチンによる離脱症状発現の個人差に関する薬理遺伝学的研究

選択的セロトニン再取込阻害薬(SSRI)のパロキセチンは世界的にも優れた抗うつ薬だが、服用の急激な中断や服用量の減量によってめまいや吐き気といった多様な不快な症状(離脱症状)を起こすことがある。しかし離脱症状が起こるメカニズムや個人差を生じる要因については明らかではなく、本研究では薬理遺伝学の観点から検討を行った。その結果、「服薬の急激な中断」とセロトニン1A受容体遺伝子のC(-1019)G多型が、パロキセチンによる離脱症状発現の個人差に関与する可能性が示された。選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)は、うつ病性障害のみならず不安障害にも有効性を示す優れた抗うつ薬であり、副作用が少なく安全性の高い薬物として本邦でも第一選択薬となりつつあるが、急激な服用中断や用量の減量によって発現する離脱症状が臨床上問題となっている。しかしその発現機序は解明されておらず、また発現の個人差について遺伝的素因との関連を検討した研究は行われていないのが現状である。本研究の目的は、SSRIのパロキセチン(PAX)による離脱症状の発現を、薬理遺伝学の観点から明らかにすることである。九州大学病院倫理委員会の承認後、九州大学病院心療内科外来において、同一治療者からPAXによる治療を受けた連続した111症例のうち、治療期間中にPAXの服用中断または用量の漸減が行われ、かつ自由意志に基づき文書による同意を得た連続した56例を対象とした。パロキセチンの主代謝酵素であるCYP2D6、作用部位である5-HTトランスポーター(5-HTT)、5-HT受容体(HTR1A、HTR2A、HTR2C、HTR3A、HTR3B)の遺伝子多型解析結果と、離脱症状発現の関連について検討した。その結果、離脱症状発現と各種遺伝子多型との間に有意な相関は認められなかつたものの、HTR1A遺伝子のC(-1019)G多型に関して、G/G変異型アレルをホモで有する群において、離脱症状の発現が減少する傾向にあることが示唆された。また年齢や性別といった症例プロファイルを含めた多重ロジスティック解析では、「服薬の急激な中断」が「漸減・減量」に比べて、離脱症状発現のリスクを78.7倍に上昇させる可能性が示唆された。今回の結果から、「服薬の急激な中断」が離脱症状発現に関与する重要な因子であること、またHTR1A遺伝子のC(-1019)G多型が離脱症状発現に関与する可能性が示された。なお、これらの結果については、学会報告1件を行っている。選択的セロトニン再取込阻害薬(SSRI)は、有効性・安全性・耐容性に優れた薬物として世界的な第一選択薬となりつつあるが、急激な服用中断や用量の減量によって発現する離脱症状が臨床上問題となっている。しかしその発現機序は未解明であり、また発現の個人差について遺伝的素因との関連を検討した研究は行われていないのが現状である。本研究の目的は、SSRIのパロキセチン(PAX)による離脱症状の発現の個人差を、薬理遺伝学の観点から明らかにすることである。九州大学病院倫理委員会および福岡大学薬学部倫理委員会の承認後、九州大学病院心療内科外来および福岡大学健康管理センター診療所において、同一治療者からPAXによる治療を受けた連続した111症例のうち、治療期間中にPAXの服用中断または用量漸減が行われ、かつ自由意志に基づき文書による同意を得た連続した56例を対象とした。PAXの主代謝酵素CYP2D6、作用部位5-HTトランスポーター(5-HTT)、5-HTT受容体サブタイプ(HTR1A、HTR2A、HTR2C、HTR3A、HTR3B)の遺伝子多型解析結果と、離脱症状発現の関連について検討した。その結果、離脱症状発現と各種遺伝子多型との間に有意な相関は認められなかったが、HTR1A遺伝子のC(-1019)G多型(rs6295)のG/G遺伝子型において、離脱症状の発現が減少する傾向にあることが示唆された。また多重ロジスティック解析では、「服薬の急激な中断」が「漸減・減量」に比べて、離脱症状発現のリスクを78.7倍に上昇させる可能性が示唆された。これらの結果から「服薬の急激な中断」が離脱症状発現に関与する重要な因子であること、また且TR1A遺伝子のC(-1019)G多型が離脱症状発現に関与する可能性が示された。なお、これらの結果について査読有の英語論文1報が掲載されている。
ヒッタイト法律文書の歴史言語学的研究

古期ヒッタイト語のオリジナルの粘土板には、eあるいはiで終わる動詞語幹に-ziという語尾が続く例が少なくとも4例みられる。そこにみられる母音間のシングルの-z-は、弱化した破擦音を表していると考えられる。これらの例は、すべてアナトリア祖語の時期に^*-di (< ^*-ti)で特徴づけられていたために、ヒッタイト語の先史において*Iの前で*dが破擦化した根拠になる。^*dの破擦化は^*iの前でも起こったと考えられる。ヒッタイト語のsiu-"god"とsiuatt-(古期ヒッタイト語ではsiiuatt-)"day"は、歴史的にはつぎのように説明される。^*dieu->^*dziu->^*ziu->^*siu->siu-/syu/。^*dieu-ot-m/^*diu-t-es →^*dieu-ot-m/^*dieu-ot-es>^*dieuod/^*dieuot-(このうちヒッタイト語では後に弱語幹がパラダイムに一般化された)>^*dziiuat->^*ziiuat->^*siiuat->siiuatt-/syiwat/。^*iの前での*dの破擦化は再帰小辞の先史にも観察される。アナトリア祖語の段階では、再帰小辞として^*-tiと^*-diの2つがあったが(後者は弱化規則によってつくられた)、両者ともヒッタイト語の先史になお存続していて、古期ヒッタイト語のma-a-ni-za "when-they-reflexive"とnu-uz-za "and-reflexive"は、破擦化と語末音脱落という音法則を受けているが、それぞれ^*-tiと^*-diを反映していると考えられる。また、ヒッタイト語の過去中動態に付与されている-tiという要素も、歴史的には^*sの後で破擦化を逃れた再帰小辞の^*-tiと関連づけられる。Assibilation of *d before *iィイD5^ィエD5 is also observed in the prehistory of Hittite sィイD4^ィエD4iu-"god" and sィイD4^ィエD4iuィイD5^ィエD5att-(Old Hittite sィイD4^ィエD4iィイD5^ィエD5iuィイD5^ィエD5att-)"day", which probably underwent the following changes, respectively :*diィイD5^ィエD5eu->*dziィイD5^ィエD5uィイD4-ィエD4-> *aiィイD5^ィエD5uィイD4-ィエD4-> *siィイD5^ィエD5uィイD4-ィエD4-> sィイD4^ィエD4iu- /syuィイD4-ィエD4/and *diィイD5^ィエD5euィイD5^ィエD5-ot-mィイD5。ィエD5/*diィイD5^ィエD5u-t-es→.*diィイD5^ィエD5euィイD5^ィエD5-ot-mィイD5。ィエD5/diィイD5^ィエD5euィイD5^ィエD5-ot-es>*diィイD5^ィエD5euィイD5^ィエD5od-/*diィイD5^ィエD5euィイD5^ィエD5ot,-,among which Hittite generalized theweakstem and hence *dziィイD5^ィエD5iuィイD5^ィエD5at->*ziィイD5^ィエD5iuィイD5^ィエD5at->*siィイD5^ィエD5iuィイD5^ィエD5att->sィイD4^ィエD4iィイD5^ィエD5iuィイD5^ィエD5att-/syiwat/.古期ヒッタイト語のオリジナルの粘土板には、eあるいはiで終わる動詞語幹に-ziという語尾が続く例が少なくとも4例みられる。^*dieu-ot-m/^*diu-t-es →^*dieu-ot-m/^*dieu-ot-es>^*dieuod/^*dieuot-(このうちヒッタイト語では後に弱語幹がパラダイムに一般化された)>^*dziiuat->^*ziiuat-