hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GDA文書タグの自動変換とその応用システム開発の研究

(1)GDAによる実際データのタグ付け:毎日新聞10年分中の200記事について、GDAに基づいた照応・共参照を含めたタグ付けを行った.このデータは、産総研より公開予定.(2)GDA概念のMPEG-7標準への組込み:MPEG-7の言語データの意味構造記述方式であるMDSのLinguistic DSに対する,GDAとUNL(Universal Network Language)に基づいて行った提案がMPEG-7第2版WD(Working Draft)に組み入れられた。また、ISO/TC37/SC4の言語資源管理の標準化との整合性を現在調整中である.さらに、簡単なGDA・UNL変換により、GDAタグ付き日本語文の英語・イタリア語・スペイン語・アラビア語への自動翻訳の可能性も示すことができた。(3)音楽情報のMPEG-7タグ付けの検討:MPEG-7では音楽データの記述方法における問題点として、人工知能でのオントロジーと同様の問題を内在していることを指摘し,楽器音識別のための楽器カテゴリー自動構築法と未知楽器の識別法を開発した.(4)音声会議録の自動話者インデキシング:複数話者が交代で話している音声会議を取り上げ,大量対話データを用いた事前学習による多数話者モデルの獲得,及び,衆議院速記録から得られたドメイン知識を用いた専門用語への対応により,話者認識を用いた高性能の話者インデキシングを開発した.(5)プライバシー重視のアクセス法:言語データや会議録,さらには,音楽データへのアクセス法として,セキュリティとともに、プライバシーを重視した手法を提案し、その有効性を実証するために,SPKI(Simpleな公開鍵暗号基盤)に基づいた手法を開発し,Webサーバに実現をした.(1)GDAによる実際データのタグ付け:毎日新聞10年分中の200記事について、GDAに基づいた照応・共参照を含めたタグ付けを行った.このデータは、産総研より公開予定.(2)GDA概念のMPEG-7標準への組込み:MPEG-7の言語データの意味構造記述方式であるMDSのLinguistic DSに対する,GDAとUNL(Universal Network Language)に基づいて行った提案がMPEG-7第2版WD(Working Draft)に組み入れられた。(3)音楽情報のMPEG-7タグ付けの検討:MPEG-7では音楽データの記述方法における問題点として、人工知能でのオントロジーと同様の問題を内在していることを指摘し,楽器音識別のための楽器カテゴリー自動構築法と未知楽器の識別法を開発した.(4)音声会議録の自動話者インデキシング:複数話者が交代で話している音声会議を取り上げ,大量対話データを用いた事前学習による多数話者モデルの獲得,及び,衆議院速記録から得られたドメイン知識を用いた専門用語への対応により,話者認識を用いた高性能の話者インデキシングを開発した.(5)プライバシー重視のアクセス法:言語データや会議録,さらには,音楽データへのアクセス法として,セキュリティとともに、プライバシーを重視した手法を提案し、その有効性を実証するために,SPKI(Simpleな公開鍵暗号基盤)に基づいた手法を開発し,Webサーバに実現をした.1.設備の充実-京都大学に高性能ワークステーション2台を導入した。2.GDAによる大規模データのタグ付けとGDAの標準化-GDAに基づいた新聞記事のデータに関する照応・共参照のタグ付けを作業委託で行った。また、得られた照応・共参照タグを利用した要約生成法、および、情報検索法の検討を行った。さらに、これに関連して、GDAオーサリングツールにおける照応解析エンジンの利用について検討した。GDAに基づく言語データの意味構造記述方式であるLinguistic DSは、これまでISO/IEC JTC1/SC29/WG11(MPEG)のMPEG-7に提案していたが、これがMPEG-7の第2版のWD(Working Draft)に組み入れられることとなった。3.音声会議録の自動タグ付け-会議録の自動作成は、現在の音声認識システムの性能では完全自動化が難しいので、音声認識の性能を向上させるために、発話速度の変化、とくに、早口の発話に対応するための音響モデル構築法、および、複数の言語モデルを統合することにより特定のドメインに依存しないキーフレーズ認識法を提案した。また、不十分な音声認識結果から自動タグ付けを行うために、上述したツールの使用も併せて検討を行った。4.データタグのセキュリティ-文書タグのついたデータへのアクセスに対して、セキュリティを高くすると、個人情報が流出する可能性があるので、プライバシーを重視したアクセス法について、検討を行い、PKI(公開鍵暗号基盤)あるいはSPKI(Simple PKI)を用いた実現法の提案を行った。1.GDAによる意味的構造を用いた情報検索-意味的構造を用いたインタラクティブ情報検索の技術を改良し、高速のアルゴリズムを定式化した。これにより、従来の情報検索と同様の効率で意味的構造に関する近似照合を含む検索が実行できる見通を得た。また、コンテンツのオーサリングの最初の段階から意味的な構造を導入することにより、オーサリングのコストを低減するとともに、コンテンツの品質を向上させる新たなオーサリング支援技術である「セマンティックオーサリング」の方式設計を進めた。セマンティックオーサリングは、情報検索と並んで、意味的アノテーションを普及させるためのキラーアプリケーションとして期待できる。さらに、これらのアプリケーションの基盤となる辞書のアノテーションに関して検討した。

2.音声会議録のMPEG-7タグの自動付与-会議録のディジタルアーカイブのために、NTTの日曜討論および学会講演用のMPEG-7のタグを設計し、話者インデキシングによるMPEG-7タグの自動付与システムのプロトタイプを構築した。話者インデキシングは、多数話者音声データベースを用い、教師なし学習を用いている。さらに、日曜討論での発話モデル、あるいは、学会講演での講演モデルを利用することにより、話者インデキシングの精度向上を果たしている。3.データへの匿名アクセス機構-文書タグのついたデータへのアクセス制御を実現するのに、サーバが管理するACLとクライアントのIDに基づく「任意アクセス制御方式」では、サーバでのACL管理コストや匿名アクセス制御の実現が難しい。それに対して、本研究では、「匿名アクセス制御方式」を提案し,クライアントの無制限なサーバへのアクセスを避けるとともに、クライアントがサーバに対して匿名で権限行使を可能とした。最終年度は,予定通り,GDA(Global Data Annotation)による大規模データのタグ付けとGDAの標準化,音声会議録の話者インデキシング,音楽情報のMPEG-7タグ付け,および,プライバシー重視アクセス法の研究を中心に進めた.(1)GDAによる大規模データのタグ付け:GDAに基づいた新聞記事のデータに関する照応・共参照のタグ付けを昨年度に引き続き作業委託で行った。毎日新聞10年分の記事の中なら50記事について詳細なGDAタグを付与し,3年間で合計200記事のGDAタグ付けが終了した.産総研を通じて公開を予定している.(3)音楽情報のMPEG-7タグ付けの検討:MPEG-7では音楽データの記述方法はユーザに任せられていたが,そのような手法が人工知能でのオントロジーと同様の問題を内在していることを指摘し,楽器音識別のための楽器カテゴリー自動構築法と未知楽器の識別法を開発した.(4)音声会議録の自動話者インデキシング:会議録の自動タグ付けとして,複数話者が交代で話している音声会議を取り上げ,大量対話データを用いた事前学習による多数話者モデルの獲得,及び,衆議院速記録から得られたドメイン知識を用いた専門用語への対応により,話者認識を用いた高性能の話者インデキシングを開発した.(5)プライバシー重視のアクセス法:言語データや会議録,さらには,音楽データへのアクセス法は,今後セキュリティが重視されていくが,それに伴い従来図書館で重視されていたプライバシー保護がおろそかになる可能性がある.プライバシーを重視したアクセス法の有効性を実証するために,SPKI (Simpleな公開鍵暗号基盤)に基づいた手法を開発し,Webサーバに実現をした.
樹状細胞による環境化学物質のアレルギー増悪メカニズムの解明

ある種の環境化学物質(大気汚染物質や可塑剤等)は、アレルギー疾患の発症・増悪を誘導する可能性が示唆されているが、その詳細なメカニズムは明らかでない。本研究では、アレルギー増悪のメカニズムを明らかにすることを目的とし、環境化学物質が、免疫応答に中心的な役割を果たしている樹状細胞に及ぼす影響について検討した。本研究成果より、ディーゼル排気微粒子(DEP)中の脂溶性化学物質(DEP-OC)とその含有成分の1つであるベンゾ[a]ピレン(BaP)、可塑剤であるフタル酸ジエチルへキシル(DEHP)やフタル酸ジイソノニル(DINP)は、アトピー素因を有するマウス骨髄由来樹状細胞(BMDC)の抗原提示に関わる細胞表面分子やリンパ節への遊走に関わるケモカインレセプターの発現等の活性化マーカーを増加させることを明らかにした。また、当該環境化学物質は、リンパ節で発現しているケモカインに対するBMDCの遊走活性も増加させる傾向がみられ、その増加は関連分子の発現増加に対応することも明らかにした。さらに、DEHPおよびDINPは、BMDCのダニ抗原特異的な抗原提示機能とTh2サイトカインの産生誘導を亢進することも明らかにした。本研究で対象とした環境化学物質はそれぞれ特異性が存在するものの、いずれもBMDCの活性化と所属リンパ節への遊走、それに続く抗原提示機能のいずれかあるいは全てを亢進することが明らかとなった。環境化学物質によるアレルギー疾患増悪の一要因には、BMDCの活性化とそれによるTh2反応の亢進が寄与している可能性が示唆された。ある種の環境化学物質(大気汚染物質や可塑剤、添加物等)は、アレルギー疾患の発症・増悪を誘導する可能性が示唆されているが、その詳細なメカニズムは明らかでない。本研究では、免疫応答に中心的な役割を果たしている樹状細胞(DC)の分化・成熟・活性化の変動から、環境化学物質によるアレルギー増悪メカニズムの解明をめざしている。平成20年度は、大気汚染物質であるディーゼル排気微粒子(DEP)およびその脂溶性化学物質成分と残渣粒子成分、可塑剤であるフタル酸ジエチルヘキシル(DEHP)やフタル酸ジイソノニル(DINP)を対象とし、これらの環境化学物質が、マウス骨髄細胞より分化誘導した樹状細胞の活性化に及ぼす影響について検討した。その結果、DEPおよびその脂溶性化学物質成分は、抗原の捕食と細胞内濃縮に関与するCD206や抗原のプロセシングと提示に関与するCD208、活性化マーカーであり補助刺激分子のCD83、CD86、リンパ節への遊走に関与するケモカインレセプターのCCR7、CXCR4といった分子の発現を増加させることが明らかとなった。一方、これらの分子の発現に対する残渣粒子の影響は観察されなかった。これより、DEP中の脂溶性化学物質が樹状細胞のリンパ節への遊走と抗原提示を促進する可能性が示唆された。DEHPとDINPもまた、樹状細胞のCD206およびCD83、CD86、CCR7、CXCR4の分子の発現を増加させることが明らかとなったことから、リンパ節への遊走と抗原提示を促進する可能性が示唆された。本研究では、免疫応答に中心的な役割を果たしている樹状細胞の分化・成熟・活性化の変動から、環境化学物質によるアレルギー増悪のメカニズムを明らかにすることを目的とした。これまでの成果より、可塑剤であるフタル酸ジエチルヘキシル(DEHP)やフタル酸ジイソノニル(DINP)、ディーゼル排気微粒子中の脂溶性化学物質(DEP-OC)とその含有成分であるベンゾ[a]ピレン(BaP)は、マウス骨髄

由来樹状細胞(BMDC)の抗原提示に関わる細胞表面分子やリンパ節への遊走に関わるケモカインレセプターの発現等の活性化マーカーを増加させることを明らかにした。平成21年度は、これらの環境化学物質がBMDCの機能に及ぼす影響について検討した。その結果、BMDCのダニ抗原特異的な抗原提示機能は、DEHPおよびDINPの曝露により増強したが、DEP-OCとBaPの曝露では明確な変化は認められなかった。一方で、リンパ節で発現しているケモカインに対するBMDCの遊走活性は,いずれの環境化学物質の曝露でも増加する傾向がみられ、関連分子の発現増加に対応することも明らかにした。環境化学物質によるアレルギー疾患増悪の一要因には、樹状細胞の活性化と所属リンパ節への遊走、それに続く抗原提示機能の亢進が寄与している可能性が示唆された。
YSOに付随するマイクロジェットの系統的サーベイ

星の進化の初期段階にある若い星(YSO)に付随する高速ジェットの起源は星のすぐ近傍とされ、星に付随する星周円盤がその加速に深く関わっていると考えられている。本研究では、電波やX線を含め近赤外線・可視光の観測装置を駆使して、すばる望遠鏡等の大型装置を用いてマイクロ・ジェットやジェットの加速に深く関連していると考えられる原始惑星系円盤の本格的詳細研究を行うための候補天体を探すことを主な目的とする。前年度、米国ハワイ大学2.2m望遠鏡及びアルメニア・ビラカン天文台2.6mを行ったスリットレスでの低分散可視光グリズム分光撮像観測のデータ解析を行った。その結果、太陽系近傍の星形成領域で約10天体、ブライトリム分子雲の存在する星形成領域で多数のマイクロジェットが付随する可能性がある候補天体(Hα輝線星)をピックアップすることができた。また、すばる望遠鏡などの大型観測装置を用いてマイクロジェット・原始惑星系の円盤・原始惑星などがより詳細にできると考えられる太陽系近傍の星形成領域の候補天体については、平成12年9月に米国ハワイ大学2.2m望遠鏡・HARIS(中分散分光器)を用いてfollowup観測を行った。この中分散分光により、若い星(Tタウリ型星)の指標となるリチウムの吸収線の検出を試みた。その結果、候補天体のほとんどでリチウムの吸収線が検出された。また、これら天体について、前年度に近赤外線観測が完了していないものについては、平成12年8月と10月にハワイ大学2.2m望遠鏡装着して行った近赤外3色同時撮像カメラ(SIRIUS)の試験観測のときに、近赤外線データを取得した。さらに、南天の比較的近傍にある代表的な星形成領域の1つでも、チリ国セロトロロ天文台のシュミットカメラに対物プリズムおよびCCDカメラを装着してHα輝線星の探査をこの3月から開始した。今までに知られているYSOに付随するジェットの大部分は、原始星の星周円盤のサイズ(100AU)に比べるとはるかに大きく、直接的に加速現場は捉えてはいない。ジェット・メカニズム解明には星のより近傍の領域からの情報が是非とも必要であり、電波・近赤外線・可視光観測などによりマイクロ・ジェット(小さいスケールのジェット)が付随するYSO候補を系統的にサーベイする必要である。本研究では、電波・近赤外線・可視光の観測装置を駆使して、すばる望遠鏡等の大型装置を用いてマイクロ・ジェットの本格的研究を行うための候補天体を探すことを主な目的とする。太陽系近傍の星形成領域でマイクロジェットが付随する候補天体(Hα輝線星)を探すため、可視光グリズム観測を米国ハワイ大学2.2m望遠鏡及びアルメニア・ビラカン天文台2.6mを行った。ハワイ大学では比較的近傍のブライトリム分子雲を主なターゲットとして観測を行った。一方、ピラカン天文台では研究協力者に主として観測を依頼し、非常に近傍の暗黒星雲で広い範囲のサーベイを行った。これらの結果、マイクロ・ジェットYSO候補を多数発見した。特に、ビラカン天文台で発見した候補天体は、よく知られている近傍の星形成領域のYSOに比べて1/3-1/2と非常に近いため、すばる望遠鏡等による近赤外線観測でマイクロ・ジェットの検出だけでなく原始惑星系の円盤や原始惑星の検出が大いに期待できる。このため、ハワイ大学の2.2m望遠鏡により近赤外線で予備的観測を行った結果、注目すべき観測対象であることを確認した。

星の進化の初期段階にある若い星(YSO)に付随する高速ジェットの起源は星のすぐ近傍とされ、星に付随する星周円盤がその加速に深く関わっていると考えられている。本研究では、電波やX線を含め近赤外線・可視光の観測装置を駆使して、すばる望遠鏡等の大型装置を用いてマイクロ・ジェットやジェットの加速に深く関連していると考えられる原始惑星系円盤の本格的詳細研究を行うための候補天体を探すことを主な目的とする。前年度、米国ハワイ大学2.2m望遠鏡及びアルメニア・ビラカン天文台2.6mを行ったスリットレスでの低分散可視光グリズム分光撮像観測のデータ解析を行った。その結果、太陽系近傍の星形成領域で約10天体、ブライトリム分子雲の存在する星形成領域で多数のマイクロジェットが付随する可能性がある候補天体(Hα輝線星)をピックアップすることができた。また、すばる望遠鏡などの大型観測装置を用いてマイクロジェット・原始惑星系の円盤・原始惑星などがより詳細にできると考えられる太陽系近傍の星形成領域の候補天体については、平成12年9月に米国ハワイ大学2.2m望遠鏡・HARIS(中分散分光器)を用いてfollowup観測を行った。この中分散分光により、若い星(Tタウリ型星)の指標となるリチウムの吸収線の検出を試みた。その結果、候補天体のほとんどでリチウムの吸収線が検出された。また、これら天体について、前年度に近赤外線観測が完了していないものについては、平成12年8月と10月にハワイ大学2.2m望遠鏡装着して行った近赤外3色同時撮像カメラ(SIRIUS)の試験観測のときに、近赤外線データを取得した。
吸入一酸化窒素による肺高血圧症の治療に関する基礎的研究

イヌのin vivo標本において、1.血管内皮におけるNOs産生障害標本(L-NAME処置)、2.血管平滑筋におけるcGMP産生障害標本(メチレンブルー処置)を作製し、それぞれで片肺虚脱による低酸素性肺血管収縮に対する吸入NOの効果を検討した。(方法)雑種成犬を麻酔後、気管内挿管し、人口呼吸器によりF_IO_2=0.21、TV=15ml/kg、RR=20rpmで換気した。また股動脈、股静脈より動脈ラインと静脈ルートを確保した。ベントバルビタールとパンクロニュウムの持続投与により麻酔を維持した。右外頚静脈よりスワンガンツカテーテルを挿入した。気管切開し、左肺換気、右肺虚脱が出来るよう左用ブロンコキャス^<(R)>35Frを挿入した。片肺換気は両側換気と同じ呼吸条件で行った。NO吸入は人口呼吸器の吸気口より行った。対照値を測定後、L-NAME処置群(n=6)とメチレンブルー処置群(n=6)に分け、各群においてL-NAME 40mg/kgあるいはメチレンブルー5mg/kgを30分で股静脈より投与した。血行動態の安定後、右肺虚脱による肺動脈圧上昇に対して40ppmNO吸入の効果を調べた。L-NAME処置群では平均肺動脈圧が右肺虚脱で13.3±1.5mmHgから19.3±2.0mmHgに有意に上昇し、NO吸入により16.7±1.6mmHgに低下した。一方、メチレンブルー処置群では平均肺動脈圧が右肺虚脱で15.4±0.5mmHgから20.9±1.1mmHgに有意に上昇したが、NO吸入によっても20.8±0.9mmHgと低下しなかった。また、両群ともに、NO吸入の前後では体血圧、心拍出量、中心静脈圧、PCWPに変化はなかった。以上の結果より、血管内皮のNOs産生系が障害された場合にも、吸入NOの肺血管拡張作用が期待できるが、guanylate cyclase-cGMP系が障害された場合には、その作用が期待できないと考えられた。
双生児法による教育過程とその成果に関する発達的行動遺伝学研究

思春期コホートでは、その入り口に当たる小学5,6年生の双生児80組へ郵送による質問紙調査と、その一部の双生児(数十組)に来校調査による発達調査を行い、心理・行動変数(認知能力、学業成績、自己制御能力、文化的関心、社会性、職業興味、主観的幸福感、パーソナリティ、問題行動など)で遺伝と環境の相関・因果関係を単変量遺伝分析を行ってモデル化する。さらにすでに蓄積された過去の数時点間の個人内変化に及ぼす遺伝、共有環境(家族環境)、非共有環境(個人に特有の環境)の寄与率を推定することや、複数の変数間(行動変数間や、心理・行動変数と教育的・社会的変数間)で遺伝と環境の相関・因果関係を多変量遺伝分析を行ってモデル化する。これによって変数ワイズで見たときの「絶対優位による個性」の要因を明らかにする。さらに個体ワイズの比較優位についても、諸変数のプロフィールを用いてタイプわけし、そのペア内の類似度を数値化して検討する。成人期コホートでは、認知能力とパーソナリティに顕著な差異のある不一致一卵性双生児10組のエピゲノム(DNAメチル化)の差異と脳機能(fMRIによるresting state)の差異を明らかにし、それらと既存の心理・行動データとの関連性を検討する。またこれまでに質問紙で調査を実施した社会達成(職業興味、職業達成、収入、趣味、社会性、主観的幸福感など)や社会環境(職場・家庭・地域環境に関するデータにおいて、十分なデータ数に達していないものについて、追加調査を実施し、統計的検定に耐えるデータ数を得る。思春期コホートの発達調査、質問紙調査は順調にその参加者数を増やしつつある。成人期コホートの脳画像・遺伝子検査への参加者数が、やや予定を下回っているが、追加調査を開始し、状況の改善に向っている。思春期コホートは今年度、必要なデータ数におおむね達する予定であり、縦断研究の性質を生かした発達的変化に関する統計的分析に取り掛かることができる。成人期コホートは、向社会性の脳画像に焦点をあてた追加調査を開始し、これとこれまでのエピゲノム調査を融合させてデータの拡充を図る。また既に収集したデータから、家庭や学校の教育環境と社会達成との遺伝的・環境的因果モデルを構築し、さまざまな仮説の検証に取り掛かる。
ソフトウェア再利用性向上のための型理論に関する研究

オブジェクト指向言語においてソフトウェアの再利用性の向上を支援する型システムの研究を行い,主に以下に挙げる成果を得た.(1)相互再帰的なクラスを継承により拡張するための言語機構およびそれに対する型システムを考案し,型システムの安全性の厳密な証明を与えた.(2)再帰的(自己参照的)インターフェースを表現できる型システムに対して従来から指摘されてきた欠点を解決した.(3)漸進的型付けと呼ばれる、動的型付けと静的型付けをひとつの言語上で混在させるための言語機構の形式化を簡単なオブジェクト指向言語に対し行い,その安全性を証明した.オブジェクト指向言語においてソフトウェアの再利用性の向上を支援する型システムの研究を行い,主に以下に挙げる成果を得た.(1)相互再帰的なクラスを継承により拡張するための言語機構およびそれに対する型システムを考案し,型システムの安全性の厳密な証明を与えた.(2)再帰的(自己参照的)インターフェースを表現できる型システムに対して従来から指摘されてきた欠点を解決した.(3)漸進的型付けと呼ばれる、動的型付けと静的型付けをひとつの言語上で混在させるための言語機構の形式化を簡単なオブジェクト指向言語に対し行い,その安全性を証明した.本研究では,オブジェクト指向プログラミング言語のための,再利用性の向上をサポートする型システム技術を確立することを目指している.本年度の研究成果は以下のとおりである.1.軽量族多相のためのコンパイル理論従来から研究をしてきた,拡張可能な相互再帰的クラス定義を支援するための軽量族多相機構を,Javaのようなそれを持たない言語で実装するためのコンパイル手法の理論を構築し,そのコンパイル手法の正当性を証明した.2.オブジェクト指向言語のためのユニオン型の理論従来から研究をしてきた,オブジェクト指向言語におけるユニオン型の理論について考察を進め,既存の言語機構との相互作用について明らかにした.3.入れ子構造を導入したオブジェクト指向言語の意味論と型理論オブジェクト指向言語でのソフトウェア部品の記述単位であるクラスに,小規模な部品から大規模な部品まで同一の抽象機構で表現するために,入れ子構造を導入した言語を設計し,その操作的意味論を数学的に形式化した.また,この言語意味論に対する,型システムを考案し,その形式的定義を与えた.この際,単に安全性を確保するだけではなく,プログラマにとって,より柔軟な抽象化を支援するための,型付けの機構であるvariantpath typesを考案した.そして,variant path typesの理論がプログラムの操作的意味論に対して安全性を確保することを証明した.本研究では,オブジェクト指向プログラミング言語のための,再利用性の向上をサポートする型システム技術を確立することを目指している.本年度の研究成果は以下のとおりである.1.入れ子構造を導入したオブジェクト指向言語の意味論と型理論昨年度までの研究成果である,入れ子構造を導入した言語の型理論variantpathtypesを実際の言語に対して適用するための課題として残されていた,型検査アルゴリズムの構築とその正しさの証明を行った.これにより,与えられたプログラムが型付けできるかどうかを自動的に判定できるようになる.2.軽量族多相の型理論的分析これまでに研究成果である拡張可能な相互再帰的クラス定義を支援するための軽量族多相機構をJava5などに見られる総称クラスとF-bounded多相の機構に帰着させた.具体的には,軽量族多相のモデルである.FJから,総称クラスのモデルであるFeatherweight GJへの変換を定義し,変換が型付けと操作的意味を保存することを証明した.この結果,Java 5の機能だけでは忠実に帰着できないことがわかり,それを補完するための型付け機構を考案した.この研究により,軽量族多相機構の多くの部分が,従来から研究されてきた型理論により説明可能になるとともに,軽量族多相の本質的な利点が明らかになった.本研究では,オブジェクト指向プログラミング言語のための,再利用性の向上をサポートする型システム技術を確立することを目指している.本年度の研究成果は以下のとおりである.1.軽量族多相の型理論的分析:昨年度行った軽量族多相の型理論分析に関する考察を深め,雑誌論文としての出版を行った.2. ThisTypeの理論の実用的側面からの発展: ThisTypeはオブジェクトが自分自身のインターフェースを指すために使われる型概念であり,軽量族多相と深い関係がある.しかしThisType,軽量族多相ともに,オブジェクト指向言語の特徴であるdynamic dispatchと相性が悪く,部分型を生かしたプログラミングを妨げている,という問題が指摘されてきた.我々は,この問題に対し,型理論的な考察に基き, local exactization, nonheritable methodという言語機構による解決を提案した.提案機構を定式化し,安全性の数学的証明を行った.3.漸進的型付けの枠組みの研究:プログラム実行時に型エラーを検査する動的型付けと,プログラム実行前に型エラーを検査する静的型付けはそれぞれに長所・短所がある.我々はSiekとTahaによる,両者の長所を活かすための漸進的型付け(gradual typing)の枠組みをJavaのようなオブジェクト指向言語に適用するための基盤理論を研究し,動的型付け・静的型付けされるコードの混在を許しながらも,実行時エラーは静的型付けされた部分からは発生しない,という型システムの構築に成功した.これは,動的型付けされたコードを安全に再利用するための枠組みとして利用可能である.ただし,ジェネリクスを含む言語に関しては今後の検討課題として残つた.
自閉スペクトラム症の知覚認知でのナノ粒子と酸化ストレス/総抗酸化能指標比の関連

自閉症スペクトラム症(ASD)の知覚認知能力のアンバランスの発現要因として、外部環境因子が挙げられているが詳細は不明である。分担研究者小野田はナノ粒子の投与を受けた妊娠マウスの仔の大脳皮質でシナプス機能を担うアストロサイトの機能指標タンパクの(GFAP)の濃度の上昇を見た(Onoda et al,2017;Onoda et al,2018)。更に、ナノ粒子は酸化ストレスを生じ,脳細胞にダメージを与える(Wilson et al, 2016)。分担研究者油井はASDの病態因として抗酸化脳の低格性を発見した(Yui et al. 2017,2017. doi,1016/j.ijdevneu.2016)。これらのエビデンスに基づきASDの知覚認知機能における認知機能の所見とナノ粒子との関連を明らかにする。
画像診断から動画診断へ　～非線形ラマン散乱による超解像ライブ細胞診の開発～

近年、穿刺吸引細胞診によって臨床的確定診断が行われる症例が増加しており、ガンの新しい確定診断法としての細胞診が益々注目を集めている。しかしながら、従来の細胞診では染色工程が必須であるため、死細胞の染色像という細胞の「スナップショット」による画像診断しか行えない。これに対して、患者から採取したばかりの細胞は新鮮な生細胞であるため、細胞を特徴付ける分子情報が全て揃っている。そこで本研究では、非線形光学過程を基盤技術として用い、オルガネラを高い空間分解能でそのままライブで可視化する"動画診断"を可能とする、まったく新しい細胞診の開発を目的として研究を行っている。初年度である本年度は、新規細胞診を実現するための顕微イメージング装置の開発を行った。近赤外域のコヒーレントラマン信号を効率よく取得するためには、近赤外域にて高感度かつ低雑音のディテクタを導入する必要がある。そこで、本測定に最適な光検出器(CCDカメラ)を選定・導入した。この新規CCDカメラを用いて、新規細胞診装置のためのプロトタイプ機(非線形ラマン分光イメージング装置)立ち上げを行った。新規CCDカメラに搭載されたADコンバータが従来のものより格段に高速化していたため、ソフトウェアの開発も並行して進めた。その結果、本CCDカメラの導入により世界最速の超広帯域マルチプレックスcoherent anti-Stokes Raman scattering (CARS)分光顕微鏡を立ち上げることができた。本装置を用いて培養生細胞の測定も行った。細胞は研究分担者から提供頂いた肺腺がん由来の細胞(A549株)を用いた。培養中の細胞を直ぐに装置にマウントして測定したところ、一点当たりの露光時間1.8 msにて信号対雑音比のよい分光イメージングを行うことができた。特に、この細胞の特徴である不飽和度の高い脂質の蓄積も明らかに出来た。今後、開発した本装置を適宜改良しながら、がん細胞の分子指紋の探索を行う。これまでの知見から、ガン細胞はエクソソーム(exosome)を分泌すること、核所見が異常である(細胞核内の分子分布が正常細胞と顕著に異なる)こと、細胞内の活性酸素の濃度が高く、過酸化脂質が多いこと、細胞内でポリアミンが過剰に生産されていること、細胞内温度が高い(乳腺がんの場合2度程度も高温)ことなど、様々な特徴を示すことが知られている。これらの情報を手がかりに、がん細胞など疾患に由来する分光学的指標(spectroscopic signiture)の探索を行う。膨大な時空間分光情報を解析するため、多変量解析の一つである繰り返し最小二乗法・多変量スペクトル分離法(Multivariate Curve Resolution&#8211;Alternating Least Squares; MCR-ALS)等のケモメトリックな手法を適宜取り入れながら、システマティックに測定・解析を進める。膨大な時空間分光情報を解析するため、多変量解析の一つである繰り返し最小二乗法・多変量

スペクトル分離法(Multivariate Curve Resolution&#8211;Alternating Least Squares; MCR-ALS)等のケモメトリックな手法を適宜取り入れながら、システマティックに測定・解析を進める。
生活環境カビの空中伝播と汚染評価

室内環境には、多種多様な微生物やその産生物質が普遍的に生息・分布している。シックハウス症候群(SHS)等のような健康被害に関与するアレルゲンや感染症因子の原因菌も存在していた。カビの測定方法により総菌数の違いはあるものの変動傾向は類似していることがわかった。カビに対する企業、公的機関、個人では、相談内容に差はあるものの、カビ汚染と健康被害についての影響に関心が強いことがわかった。生活環境性カビの空中伝播に関して以下の2分野で研究を実施した。A.室内環境におけるカビ汚染測定技術の開発:室内環境のカビの生態に関する調査研究を実施した。本調査研究は、建築分野ではほとんど検証されていなかった。落下法と、浮遊法により測定を実施した。特定の室内環境の空中カビを数種指定(Aspergillus, Alternaria, Acremonium, Eurotium, Cladosporium, Botrytis, Trichoderma, Rhizopus, Wallemiaなど)し、特定カビ分布と生態を研究した。特定の室内環境の空中カビを分離培養して落下法:1030分開放式浮遊法:100Lサンプラー吸入式による成績を比較検討した結果、カビは細菌と異なり両者間での相関性が認められる傾向があった。次年度以降もできるだけ同一住宅にて経時的に検証する予定である。B.室内環境でのカビとカビ細胞片分布の特異性研究:以前の調査によって得られた上記空中カビの中から、主要な菌種・菌株に限って分布特異性を検討した。注目した点は、栄養成分と環境状態因子から検証した。結果として、個別住宅でのカビ特異性を確認できた。主要な種類であるCladosporium, Penicillium, Fusarium, Alternariaの分布特異性の詳細は次年度検討する。A.室内環境でのカビとカビ細胞片分布の特異性研究:昨年に引き続き、室内環境のカビの生態に関する調査研究を実施した。本調査研究は、落下法の曝露10分間と曝露30分間の測定および室内と屋外の測定を実施した。落下法の曝露10分間と30分間では必ずしも比例関係はみられない傾向であった。総菌数の変化傾向はみられ、曝露時間が長いほど多い総菌数は多かったが、特定菌種との関係は現在検討中である。また、室内と屋外には菌叢の違いがみられたが、室内には常在菌カビが存在するようであった。総菌数の違いは屋外の方が室内に比べ多いが、月別傾向総数は類似傾向にあった。B.カビ汚染と空気質に関する研究:昨年分離した主要な種類である好湿性カビのCladosporium, Penicillium, Fusarium, Alternariaの分布特異性は、温度と湿度の関係が分布に強く影響していた。これは室内環境でのカビ分布結果を反映するものであった。特に酸素濃度は、0.1%あたりがカビの発育を支配しているものと思われた。実施基質条件は以下の通りである。温度:436°C、湿度:7099%、養分要求性:糖濃度:(040%)、無機質:Na,K,Ca,Fe,Mg,N,Mn,C,SO_4,CO_3,NO_3、酸素要求性:酸素濃度0.0210.0%。生活環境性カビの空中伝播に関して被害状況をまとめ、真菌を分離した。1.カビによる室内環境と健康被害に関する研究20082011年のNPO法人カビ相談センターに相談をまとめた。カビに対する電話相談、検査依頼は、生活全般(衣・食・住・その他)におよび全相談件数は800件以上であった。その内訳は、電話相談・メール相談などが約650件、検査依頼が約175件であった。企業・行政関係の相談と一般(個人)相談は、約50%ずつであった。衣食住等の割合は、衣料関係約10%、食品関係約25%、住宅関係約50%、その他約15%であった。一般相談者は、カビの生えた食品の誤食によるカビ毒の健康被害の身体への影響などの質問が多かった。依頼のあった衣食住のカビを分離したところ、次のとおりであった。住宅環境に多いカビはCladosporium(クロカビ)、Penicillium(アオカビ)、Aspergillus(コウジカビ)であった。食品汚染に多いカビはCladosporium(クロカビ)、Penicillium(アオカビ)、Aspergillus(コウジカビ)であった。その他、高湿性食品に発生しやすいFusarium(アカカビ)、Rhizopus(クモノスカビ)、糖分の多い食品で見られるEurotium(カワキコウジカビ)、Wallemia(アズキイロカビ)などもあった。衣類に多いカビはCladosporium(クロカビ)、Eurotium(カワキコウジカビ)などであった。

2.カビ汚染度の客観的評価分離カビと室内環境カビの分布の関係について、統計的手法等を用いて分析検討を試みている。H22年度より研究をすすめているが、室内環境カビの採取に際し、一般住宅での協力をお願いしたが、毎月数回の測定と継続実施のため協力が困難な状況にあるため、室内環境調査のデータが若干少ない。24年度が最終年度であるため、記入しない。今まで実施したデータをまとめ、室内環境や、健康被害調査なども調査し統計的に推察できるようにする。また、室内環境の経月・経年変化を測定するため、継続的な調査対象家屋においてのサンプルの採取を実施する。
蛋白質高分解性微生物群を用いた好気・嫌気複合消化プロセスによる汚泥処理の研究

嫌気性消化、好気性消化の両方の長所を引き出し、短所を減らした汚泥処理法を開発するために、嫌気性消化とBacillus属細菌を多く含むコンポストを種汚泥にした好気性消化を組み合わせ、実験をおこなった。まず前段に好気性消化、後段に嫌気性消化をおくプロセス(好気・嫌気複合消化プロセス)と前段に嫌気性消化、後段に好気性消化をおくプロセス(嫌気・好気複合消化プロセス)の汚泥処理性能を比較した。つぎに嫌気・好気複合消化プロセスにおける好気性消化段階の消化温度が処理効率にどのような影響を及ぼすかについて調べた。すなわち嫌気性消化汚泥に、コンポストを種汚泥として投入し、消化温度(20°C、30°C、50°C)で好気性消化をおこなった。さいごに様々な基質で好気性消化をおこない、それぞれの好気性消化槽内に枯草菌(代表的なBacillus属細菌の一種)が存在するかを、FISH(fluorescent in situ hybridization)法により調べた。以上の実験を通じて得られた結論は、以下のとおりである。・好気・嫌気複合消化プロセスに較べ、嫌気・好気複合消化プロセスのほうが、安定した処理が可能であった。・嫌気・好気複合消化プロセスにおける好気性消化での最大VSS分解率は20°Cでは52%、30°Cでは52%および42%、50°Cでは61%であった。さらに嫌気・好気複合消化プロセスを通してのトータルのVSS分解率は、いずれも80%以上であった。なお硝化は30°C以外の運転では、ほとんどおこらなかった。・嫌気・好気複合消化プロセスにおける好気性消化では3日目までの最大VSS分解速度には消化温度の影響は見られなかったが、7日目以降は消化温度が高くなるほど分解速度は増大し、温度の影響が見られた。・枯草菌は、スクロース基質で培養した反応槽からのみ検出することが出来た。汚泥の減量化を目的に、有機物分解能に優れると報告されているBacillus属細菌に着目し、それらを多く含むコンポストを種汚泥とした好気性消化実験を行なった。実験では曝気量、流入基質濃度(SS濃度:2000045000mg/Lおよび7000mg/L以下)、種汚泥の熱処理(60°Cで8時間加温)、pH調整(pH7.5付近に維持)が処理性能に及ぼす影響について、実際の処理場や浄化槽の汚泥を基質に回分実験(消化温度:30°C)にて検討した。その結果、曝気量は1000mL/L・minが最適であること、流入基質濃度は低いほうが分解は安定すること、種汚泥の熱処理はかえって処理効率を下げること、pHの調整は運転pHが57.5では必要がないことなどがわかった。さらにBacillus属を多く含むコンポストは種汚泥として有用であり、標準的な生物学的汚泥処理法である嫌気性消化の場合に較べ、2倍以上のVSS分解率を達成できることもわかった。また反応槽内のATP濃度を測定し、好気性消化における運転管理指標との関連を調べた。その結果、ATP濃度とVSS分解率との間には相関が見られたが、ATP濃度とVSS濃度やVSS分解速度との間にははっきりした関係は見られなかった。ただしATP測定に関しては、今回の実験データ数は少なかったので、さらなる実験が必要である。

さらに好気性消化をおこなった汚泥(処理期間42日間、好気性消化によるVSS分解率69%)を嫌気性消化により再処理する実験(処理期間21日間、消化温度:30°C)をおこなった。その結果、メタンガスは若干生成するが、VSS分解はほとんどおこらず、十分な好気性消化を受けた汚泥では嫌気性消化によるさらなる分解は見られなかった。ただし本実験も実験回数は少なく、さらなる検討が必要である。汚泥の減量化を目的に、有機物分解能に優れると報告されているBacillus属細菌に着目し、それらを多く含むコンポストを種汚泥とした好気性消化実験をおこなった。今年度はまず嫌気性消化と好気性消化を組み合わせた汚泥処理プロセス開発のため、下水処理場の嫌気性消化汚泥を基質とした回分実験(好気性消化:消化温度30°C)、つぎに好気性消化の最適運転条件決定のため、好気性消化における消化温度(20、30、50°C)が処理性能に及ぼす影響について、実際の下水処理場の汚泥を基質に用い、回分実験にて検討した。まず嫌気性消化汚泥を基質に用いた好気性消化実験の結果についてであるが、嫌気性消化汚泥を基質にした場合でも良好な処理がおこなわれ、運転開始後1.5日目のVSS分解率は43.6%、そして最大VSS分解率は運転開始後21日目の52.7%であった。最大VSS分解率52.7%の場合、前段におこなわれた嫌気性消化における最大VSS分解率とあわせると、嫌気・好気複合消化プロセスでの最大VSS分解率は81.0%ときわめて高い値が得られた。一方、消化温度の影響に関する実験結果であるが、30°Cと50°Cを較べた場合は、50°Cでは運転開始後3日目に既にVSS分解率は48.2%に達し、10日目に最大VSS分解率58.7%を記録した。それに対し、30°Cの場合、運転開始後3日目のVSS分解率は14.3%であり、最大VSS分解率は運転開始後14日目の66.9%であった。すなわち50°Cで運転した方が30°Cで運転した場合より、分解ははやく進むものの、分解率は若干、低下することがわかった。つぎに30°Cと20°Cを較べた結果であるが、20°Cの場合は運転開始後42日目に最大VSS分解率38.2%を記録し、30°Cの場合の最大VSS分解率は運転開始後21日目の24.7%であった。若干、30°Cのほうが分解は速く進むが、最終的な分解率は20°Cのほうが、高かった。ただし今回の20°Cと30°Cの実験でのVSS分解率は、いままでおこなったほぼ同条件の実験に較べると低かったことに注意が必要である。汚泥の減量化を目的に、嫌気性消化、好気性消化の両方の長所を引き出し、短所を減らす処理法を開発するために、嫌気性消化とBacillus属細菌を多く含むコンポストを種汚泥にした好気性消化を組み合わせ、実験をおこなった。まず嫌気・好気複合消化プロセス(前段に嫌気性消化、後段に好気性消化をおくプロセス)における好気性消化段階の消化温度が処理効率にどのような影響を及ぼすかについて調べた。すなわち嫌気性消化により処理された消化汚泥に、コンポストを種汚泥として投入し、好気性消化をおこない、消化温度(20°C、30°C、50°C)が汚泥の処理効率にどのような影響を及ぼすかを回分実験により調べた。つぎに様々な基質で好気性消化をおこない、それぞれの好気性消化槽内に枯草菌(代表的なBacillus属細菌の一種)が存在するかを、FISH(fluorescent in situ hybridization)法により調べた。以上の実験を通じて得られた結論は、以下のとおりである。
介護保険の自己負担割合の変化が介護保険および医療保険サービスの需要に与える影響

2000年に始まった介護保険制度において、世代間・世代内の公平性を確保しつつ、制度の持続可能性を高める観点から、2015年に現役世代並み所得者及、2018年に高所得者の利用者負担割合の見直しが実施されている。しかしながら、この負担割合の改定により介護サービスのみならず、医療においても必要なサービスが抑制されている可能性は否定できず、サービス需要への影響を検証する必要がある。本研究では、診療報酬明細書および介護給付費請求明細書の情報を利用し、介護保険における自己負担割合の改定が利用者の介護保険および医療保険サービスの需要に与える影響を明らかにすることを目的とする。
造血幹細胞移植への応用に向けた次世代シーケンサーによる新規マイナー組織抗原の解析

免疫チェックポイント阻害薬による腫瘍免疫の主要なターゲットは遺伝子変異に由来するネオアンチゲンであることが明らかになってきている。遺伝子多型も同種反応においてはネオアンチゲンとして機能し得ることから、本研究は、造血幹細胞移植において相互に認識され得る遺伝子多型の解析とその臨床応用を目標としている。造血幹細胞移植では、主要組織適合性抗原であるHLA適合例においても個々人のゲノムに存在する遺伝子多型の一部が抗原として認識され移植免疫反応が誘導される。これらの抗原はマイナー組織適合性抗原(マイナー組織抗原)と総称され、移植片対宿主病(GVHD)や生着不全に関与するとともに、移植片対白血病(GVL)効果の標的分子として重要である。本研究では、次世代シーケンサーによるマイナー組織抗原の候補遺伝子多型の網羅的探索を行い、ドナー・レシピエントペアにおいて非同義的SNPを抽出し、当該HLAへの結合性予測(netMHCpan4.0)により、HLA class I結合性のマイナー組織抗原の候補遺伝子を集積し、免疫学的応答の誘導できる多型を評価した。また、HLA合致近交系マウス(Balb/c,DBA2:H-2d)間において脾および骨髄細胞を免疫することにより、同系白血病細胞への抗腫瘍効果が誘導されることが確認された。さらに、遺伝子多型への免疫反応を正確に検討するため、同一ゲノム背景で1塩基のみ異なる遺伝子多型を有する細胞を、CRISPR/Cas9によるゲノム編集で作成し応用を試みており、今後はマウスモデルを中心に遺伝子多型をターゲットとした腫瘍免疫療法の確立を検討する。本研究は、HLA適合血縁者間の造血幹細胞移植において、次世代シーケンサー(Hiseq1500)によりマイナー組織抗原の候補遺伝子を網羅的に探索し、その結果を臨床へ還元することを目的としており、本年度は網羅的遺伝子解析の同意を得ることができたHLA適合血縁者間同種骨髄移植のドナー・レシピエントペアにおいて実際の遺伝子解析を行い非同義的SNPを抽出するとともに、HLA結合性解析(netMHCpan)により互いにGVHDあるいはGVL方向へはたらくと推定されるHLA class I結合性マイナー組織抗原の候補遺伝子を同定することが可能であった。今後は、HLA適合血縁者間移植のドナー・レシピエントペアの対象症例数を増やすとともに、GVLが予測されるマイナー組織抗原候補における機能的解析を行なっていく。さらにヒト白血病を再構成した免疫不全マウスを用いてその抗白血病効果の機能解析を行い、マイナー組織抗原を標的としたワクチンや養子免疫療法による個別化免疫療法への応用へと研究を進めていく。本年度は、HLA適合血縁者間同種骨髄移植症例において網羅的遺伝子解析の同意を得ることできるドナー・レシピエントペア症例を探索することから研究活動を開始した。幸い複数の症例ペアでゲノム解析の承諾を得ることができ、これら症例ペアの末梢血から核酸を抽出しHiseq1500によるwhole exome解析を行った。結果は、予想通り遺伝子解析から非同義的SNPを抽出することができ、HLA結合性解析(netMHCpan)データを基として互いにGVHDあるいはGVL方向へのHLA class I結合性マイナー組織抗原の候補遺伝子を同定することが可能であった。これらの基盤データによって、GVL効果が予測されるマイナー組織抗原候補を機能解析へと進めていく方針であり、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。免疫チェックポイント阻害薬による腫瘍免疫の増強は多くの癌種において臨床効果を示しているが、その腫瘍免疫の主要なターゲットは遺伝子変異に由来するネオアンチゲンであることが明らかになってきている。本研究では、造血幹細胞移植において相互にネオアンチゲンとして認識され得る遺伝子多型の解析と臨床応用を目指している。本年度は、次世代シーケンサーによるマイナー組織抗原の候補遺伝子多型の網羅的探索を継続し、ドナー・レシピエントペアにおいて非同義的SNPを抽出し、当該HLAへの結合性予測(netMHCpan)により、HLA class I結合性マイナー組織抗原の候補遺伝子を集積した。さらに、HLA合致近交系マウス(Balb/c,DBA2:H-2d)において脾および骨髄細胞の免疫により、抗白血病効果のターゲット同定を開始している。今後は、HLA適合血縁者間移植症例においてドナー・レシピエントペアの解析症例数を増やすとともに、集積された候補遺伝子多型をその遺伝子発現から絞り込み、実際の免疫応答の機能解析を行うとともに、マウスモデル系におけるマイナー組織抗原をターゲットとした白血病制御の研究を進める。本年度は、まずHLA適合血縁者間移植症例におけるドナー・レシピエントペアにおいて次世代シーケンサーによるマイナー組織抗原の候補遺伝子多型の網羅的探索を継続した。Whole exome解析にはHiseq1500を使用しドナー・レシピエントペア間の比較により非同義的SNPを抽出し、HLAへの結合性予測にnetMHCpan3.0を用いHLA class I結合性マイナー組織抗原の候補遺伝子多型を集積した。

さらにこれらの遺伝子多型から、血液系細胞での遺伝子発現を指標することで標的となり得る遺伝子多型を絞り込むパイプラインを作成した。同時に、マイナー組織抗原をターゲットとするマウスモデルを確立するためHLA合致近交系マウスを導入している。Balb/cおよびDBA2はH-2d系であり、約9000箇所の非同義的SNPがある。これらの遺伝子多型から抗白血病効果を担い得るマイナー組織抗原を同定するため、Balb/cマウスをDBA2の脾および骨髄細胞で免疫し、DBA2由来の白血病細胞への効果を検証している。免疫チェックポイント阻害薬による腫瘍免疫の主要なターゲットは遺伝子変異に由来するネオアンチゲンであることが明らかになってきている。遺伝子多型も同種反応においてはネオアンチゲンとして機能し得ることから、本研究は、造血幹細胞移植において相互に認識され得る遺伝子多型の解析とその臨床応用を目標としている。造血幹細胞移植では、主要組織適合性抗原であるHLA適合例においても個々人のゲノムに存在する遺伝子多型の一部が抗原として認識され移植免疫反応が誘導される。これらの抗原はマイナー組織適合性抗原(マイナー組織抗原)と総称され、移植片対宿主病(GVHD)や生着不全に関与するとともに、移植片対白血病(GVL)効果の標的分子として重要である。本研究では、次世代シーケンサーによるマイナー組織抗原の候補遺伝子多型の網羅的探索を行い、ドナー・レシピエントペアにおいて非同義的SNPを抽出し、当該HLAへの結合性予測(netMHCpan4.0)により、HLA class I結合性のマイナー組織抗原の候補遺伝子を集積し、免疫学的応答の誘導できる多型を評価した。また、HLA合致近交系マウス(Balb/c,DBA2:H-2d)間において脾および骨髄細胞を免疫することにより、同系白血病細胞への抗腫瘍効果が誘導されることが確認された。さらに、遺伝子多型への免疫反応を正確に検討するため、同一ゲノム背景で1塩基のみ異なる遺伝子多型を有する細胞を、CRISPR/Cas9によるゲノム編集で作成し応用を試みており、今後はマウスモデルを中心に遺伝子多型をターゲットとした腫瘍免疫療法の確立を検討する。本研究は、主要組織適合性抗原であるHLA適合例において個々人のゲノムに存在する遺伝子多型の一部が抗原として認識され移植免疫反応が誘導されるマイナー組織適合性抗原に焦点をあて、マイナー組織抗原を標的としたワクチンや養子免疫療法による個別化免疫療法への応用を期待するものであるが、そのためのHLA適合血縁者間同種骨髄移植の解析は順調に進んでおり、ドナー・レシピエントペア症例をさらに増やすとともに、マイナー組織抗原候補の機能的解析を進め、ヒト白血病を再構成した免疫不全マウスを用いた抗白血病効果の機能解析へと進めていく方針である。