hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特異点と導来圏

鍵となるアイデアは,Gを正規部分群Nとその剰余G/Nに分けること,そのためにG-constellationとその安定性の定義を,アフィン空間以外の一般の代数多様体上に拡張することである.この成果はプレプリントとして公表された.群作用つきダイマー模型についても,引き続きNolla氏や植田氏と考察した.特に,群作用を持つ格子多角形が与えられたときに,それに対応する群作用つき両立的ダイマー模型を構成するという問題に進展があり,これによって,多くの場合に構成可能なことがわかった.G-constellationと最大特異点解消の関係もある程度満足のできる形で解明することができた.また,群作用つき両立的ダイマー模型の構成についても,大きな進展があった.群作用付きダイマー模型について研究した.ダイマー模型とは,2次元トーラス上の2色グラフである.ダイマー模型に対して,格子多角形と関係式付き箙をそれぞれ定めることができる.そして,格子多角形は,3次元アフィントーリック多様体を定める.ダイマー模型が両立的と呼ばれる条件を満たすとき,関係式付き箙は対応するアフィントーリック多様体の非可換クレパント解消を与える.ダイマー模型に有限群Gが作用しているとき,Gは対応する格子多角形およびアフィントーリック多様体に自然に作用するが,必ずしも多様体の標準束を保たない.そこで,この作用がダイマー模型の一つの面を固定し,さらに付随する格子多角形への作用が格子店を固定すると仮定する.この仮定のもと,Gのアフィントーリック多様体および非可換クレパント解消への作用を修正してそれぞれその標準束を保つようにすることができた.これらの修正された作用に関して,関係式つき箙の道代数とGの接合積を取ったものが,アフィントーリック多様体のGによる商多様体の非可換クレパント解消であることを示した.これによって,トーリックとも商特異点とも限らない特異点の非可換クレパント解消の例が得られることになる.そこで,与えられた群作用付き格子多角形に対し,対応する群作用付きダイマー模型(で条件を満たすもの)を構成するということが問題になる.これまでは,場合分けに応じて異なる方法を用いて構成することを試みていたが,完成していなかった.今年度は,より簡明な方法を試みたところ,統一的に構成できることがわかった.以上の内容をNolla氏,植田氏との共著論文としてまとめ,プレプリントとして公開した.今後もspecial McKay対応について研究するとともに,Gorensteinトーリックアフィン四様体のクレパント小特異点解消上の導来圏,Hirzebruch曲面上の例外対象などについて研究を進める.今後も,Kの大小とDの大小の関係を念頭において,McKay対応の様々な拡張を研究する.また,ダイマー模型の拡張や,Hirzebruch曲面の例外列などについても考察を進めて行く.日程の都合がつかず出張が予定より少なくなり残額が生じた.日程の調整がつかず,北大および韓国の研究者との研究連絡ができなかった.29年度後半は異動の準備で出張ができないことがあった.
自己組織化機能に向けた全く新しいタイプのブロックコポリマー

本研究では,精密重合技術を駆使し,従来の理論を超えた自己組織化を誘導するためのニュータイプブロックコポリマー(BCP)を構築し,そこから機能性自己組織材料を創出することを目的とした。精密重合に用いるモノマー,開始剤,触媒の設計によって,環状鎖をベースとするBCP(環状BCP),交互配列共重合体をベースとするBCP(交互配列BCP),複数種類の短いセグメントからなるBCP(マルチショートBCP)などの合成を実現し,鎖の形態,配列,組み合わせがもたらす新しい自己組織化とその機能を創出した。異なる高分子鎖をつなげたブロックコポリマー(BCP)は,両鎖間の界面エネルギーをできるだけ小さくするように自己組織化し,バルク,薄膜,溶液中でナノスケールの規則正しい相分離構造を形成する。シミュレーションによって熱力学的に安定な相分離構造を予測できるほどにその挙動は解明され,学問として成熟した感さえあるが,予測できるのは比較的単純な構造のBCPに限られる。また,形成される相分離構造を機能性材料に展開した例も報告されつつあるが,BCPの相分離構造が有するポテンシャルを十分に引き出せしているとは言い難い。本研究は,精密重合技術を駆使し,従来の理論を超えた自己組織化を誘導するためのニュータイプBCPを構築し,そこから機能性自己組織材料を創出することを目的とする。具体的には研究者が独自に見出した環拡大重合をベースとして,環状鎖の側鎖がBCPである「環状ーブロックグラフト」,あるいはランダムにグラフト鎖を導入した「環状ーランダムグラフト」の構築を目指している。これらの筒状自己組織化による機能性材料の開発が目的となる。平成27年度は,他の重合開始点を有するモノマーやクリック反応が可能なアジド基に変換できるモノマーを設計し,その環拡大重合の制御に成功した。また,環拡大重合で問題になっていた環状鎖同士の融合を抑制する手法も見出した。他にはBCPのつなぎ目修飾も検討している。重合にオリゴメリゼーションや配列制御を組み合わせによる手法,二種重合に働く二つの開始点と機能性部位を組み込んだ機能性ヘテロ二官能性開始剤による手法などに向けて研究に着手している。環状鎖に糖を導入する手法を確立した。これにより,糖を含む「環状ーブロックグラフト」や「環状ーランダムグラフト」の合成が可能になると考えている。また,これまでにリビング重合系をベースとする配列制御手法をいくつか見出しており,これを用いて配列制御ユニットがつなぎ目に導入されたブロック共重合が合成できる準備が整っている。また,半導体のナノパターン形成にBCPの相分離構造を利用するなど,BCPの活用は広がりを見せているが,BCPの相分離構造が有するポテンシャルを十分に引き出しているとは言い難い。本研究は,精密重合技術を駆使し,従来の理論を超えた自己組織化を誘導するためのニュータイプBCPを構築し,そこから機能性自己組織材料を創出することを目的としている。平成28年度は平成27年度に引き続き,研究者が独自に見出した環拡大リビングカチオン重合をベースとして,環状鎖をベースとするBCPの構築を行った。特に,リビングラジカル重合開始剤やクリック反応の反応点を有するモノマーを設計し,その環拡大重合と後反応によって,環状鎖や直鎖側鎖それぞれあるいは両方がBCPとなった従来にない高分子の合成が可能になりつつある。また,環拡大リビングカチオン重合のみならず,直鎖高分子を与える通常のリビングカチオン重合に対して,そのポリマーが結晶性を示すオクタデシルビニルエーテルに着目し,このポリマーセグメントを含むBCPの合成も検討をはじめた。さらに,BCPのセグメントつなぎ目がBCPの相分離挙動に与える影響を調べるために,配列制御ユニットや水素結合ユニットを導入したBCPの合成に着手している。ユニークな構造を有するブロック共重合体の合成手法が確立されつつあり,合成事例も増えてきたが,その特異的な相分離挙動の解明には至っていない。精密にかつ大量に合成し,評価に到達するブロックコポリマー(BCP)は,両鎖間の界面エネルギーをできるだけ小さくするように自己組織化し,バルク,薄膜,溶液中でナノスケールの規則正しい相分離構造を形成する。シミュレーションによって熱力学的に安定な相分離構造を予測できるほどにその挙動は解明されたが,予測できるのは比較的単純な構造のBCPに限られる。【環状BCP】研究者が独自に見出した環拡大制御カチオン重合をベースとして,環状鎖をベースとするBCPの構築を行った。特に,後反応による側鎖修飾を経て,疎水性セグメントと親水性セグメントからなる環状BCPを精密に合成し,非プロトン性極性溶媒中での会合挙動を調べたところ,同じ分子量の直鎖状BCPに比べてコンパクトな集合構造を形成することを明らかにし,トポロジーが制御されたBCPの集合挙動として興味深い結果が得られた。【交互配列BCP】スチレン誘導体とマレイミド誘導体のラジカル交互共重合に対し,交互性の評価と,高い交互性と機能基側鎖導入性を両立するための分子設計を明らかにした。

さらにリビング交互共重合によって,側鎖構造の異なる二種類の交互セグメントから成るBCPを合成した。側鎖にフェノールを導入することで,【マルチショートブロックBCP】また,ビニルエーテルのリビングカチオン重合に対する制御性を高めることで,少量のモノマー添加を繰り返して,短いセグメントから成るマルチショートブロックBCPの合成を実現した。例えば,疎水性で結晶性を示すセグメントと親水性で非晶性を示すセグメントに対し,トータル平均重合度40に対して,ジブロック,テトラブロック,オクタブロックの作り分けに成功した。本研究では,精密重合技術を駆使し,従来の理論を超えた自己組織化を誘導するためのニュータイプブロックコポリマー(BCP)を構築し,そこから機能性自己組織材料を創出することを目的とした。精密重合に用いるモノマー,開始剤,触媒の設計によって,環状鎖をベースとするBCP(環状BCP),交互配列共重合体をベースとするBCP(交互配列BCP),複数種類の短いセグメントからなるBCP(マルチショートBCP)などの合成を実現し,鎖の形態,配列,組み合わせがもたらす新しい自己組織化とその機能を創出した。親水性セグメントとして糖,疎水性セグメントとしてポリスチレンをターゲットとし,「環状ーブロックグラフト」や「環状ーランダムグラフト」の構造を制御して,その自己組織化挙動を調べる。また,両親媒性環状ブロック共重合(親水性セグメントと疎水性セグメントが環状につながったブロック共重合体)の合成にも着手し,その集合構造について評価する。配列の制御されたオリゴペプチドの両端にカチオン重合とラジカル重合の開始点を導入し,両重合を制御することで,Aセグメント,配列制御オリゴペプチド,Bセグメントからなるブロック共重合体を合成する。ペプチドセグメントが自己組織化挙動に与える影響,自己組織化後の界面構造での振舞いに焦点をあてて,研究を展開する。環状高分子の安定性が構造解析の問題となっているため,環状高分子の安定性向上をはかる。具体的には環拡大重合の開始点として用い,環状高分子にも組み込まれるヘミアセタールエステル結合を別の安定構造に変換する。また,環状高分子の分子量分散度が大きいために,これを小さくする重合条件を確立する。これは均一な相分離構造を得るために重要である。配列や結晶の因子を組み込んだブロックコポリマーについてもその合成を推進する。29年度が最終年度であるため、記入しない。高分子合成29年度が最終年度であるため、記入しない。
Happy Coding: 感情推定によるソフトウェア品質予測システムの開発

本研究では,ソースコード管理に用いるリポジトリに蓄積されたコミットコメントに対して感情推定を行い,開発者の感情極性の推移とプロジェクトの特性について調査を行った.4つのソフトウェアプロジェクトに対して実験を適用した結果,成果物の特性や開発言語に基づいて2グループに分けた場合に,コミットコメントの感情極性推移において,それぞれの感情極性において有意な差が存在する場合があることを発見した.また,コミットコメントに感情推定を適用する際に不都合が生じるコメントが存在することを発見し,その分析を行った.本年度は,サブテーマとして,ソフトウェアリポジトリ内に存在するドキュメントに対して開発者の感情推定が可能か否かを調査した.本サブテーマではリポジトリ内に存在するドキュメントから開発者の感情推定に必要な情報をマイニングすることが主目的となる.対象とするリポジトリとしては,バグデータベースやコードリポジトリ,コードレビューリポジトリなどが考えられたため,本年度はコードリポジトリ内のソースコードコミット時のコミットログを対象とした.具体的には,コードコミット時のコミットログに対して,感情極性抽出手法(NLTK)を適用し,得られた感情極性とスナップショットに含まれるバグの有無の関係を調査した.調査の結果,一定の関連を見いだすことに成功した.現時点では,ほぼ当初の見込み通りに研究を実施している.上記の研究成果は国内の研究会において発表しており,今後発展させたものを国際会議等へと発表する予定である.28年度も引き続き感情極性推定技術のソフトウェア開発における応用に関する研究に従事した.特に,感情推定結果がソフトウェアにおける重要な属性である品質や生産性に与える影響をモデル化することに注力した.感情極性値とその他のソフトウェアメトリクスの関係は明らかになっていないため,これらの関係を明らかにするための統計分析を実施した.その結果として,品質・生産性へのモデルを作成する予定であったが,その前段階として,感情推定結果とソフトウェアの品質・生産性の関連をモデル化するにあたっては,その因果関係を明確にすることが必要不可欠と考えられた.そこで,本年度は因果関係推定技術の研究を行い,ソフトウェア開発リポジトリに対して適用する実験を行った.その結果,因果関係の推定が高い精度で行えることを確認した.この成果は学部4年生の学生が実施し,国際会議ISSRE,電子情報通信学会ソフトウェアサイエンス研究会において口頭発表を行った.また,年度内に論文誌の原稿としてまとめ,現在国際論文誌に投稿中である.並行して,感情推定値をソフトウェアリポジトリの各コミットから収集し続ける機構の実装を行っている.このシステムでは,ソフトウェアリポジトリの更新を監視し,変更があった時点でその差分とコメントの解析を行い,推定した感情極性値と共にデータベースに保管する機能を有する.このシステムは現在も実装中であり,29年度中に完成を予定している.因果関係の推定手法を新たに調査し取り入れていく必要はあったが,順調に実施されており,当初の計画からの変更は少ない.本研究では,感情推定技術のソフトウェア工学への応用を目指し,技術開発を行ってきた.初年度から2年目に掛けては,感情極性値とソフトウェアにおけるバグ等の関係を調査し,また,任意の開発プロジェクトのリポジトリから感情極性値の推移を取得するツールの作成を行った.最終年度では,2年目までに開発したマイニングツールから得られるデータにより,感情値の分析を行い,開発プロジェクトごとに生じる差異の分析から,プロジェクトの特性を分析した.まず,感情値とその他のソフトウェアメトリクスの関係は明らかになっていないため,これらの関係を明らかにするための統計分析を実施する.さらに,本研究の目的である品質・生産性を示すメトリクスも導入し,感情値によって最も適切に説明できるモデルの作成を目指した.複数のオープンソースソフトウェアプロジェクトに対して,感情極性値の時間的な推移を取得し,それらの間での差異の分析を行った.その結果,開発するソフトウェアの種別の違いによって,感情極性値の推移が変化することが確認された.一方で,不具合の混入・発生との間では有意な違いを発見するには至らなかった.なお,分析を行う際に発見した事実として,ソフトウェアの作成過程で半自動で作成されたコミットの内容が感情極性の算出において,大きな影響を与えていた.このことは,感情推定を行うためには,さらにデータを洗練して適用すべきであり,今後の課題としてデータのクリーニングが必要だと考えられた.本研究では,ソースコード管理に用いるリポジトリに蓄積されたコミットコメントに対して感情推定を行い,開発者の感情極性の推移とプロジェクトの特性について調査を行った.4つのソフトウェアプロジェクトに対して実験を適用した結果,成果物の特性や開発言語に基づいて2グループに分けた場合に,コミットコメントの感情極性推移において,それぞれの感情極性において有意な差が存在する場合があることを発見した.また,コミットコメントに感情推定を適用する際に不都合が生じるコメントが存在することを発見し,その分析を行った.次年度以降は,引き続きサブテーマとして,感情推定結果がソフトウェアにおける重要な属性である品質や生産性に与える影響をモデル化していく予定である.同時に,感情極性が適用可能な分野をさらに広く探求する予定である.最終年度は,作成中の感情推定値収集システムを試験稼働させ,多くのソフトウェア開発プロジェクトから感情推定値の収集を実施する予定である.大学院学生1名,学部学生1名が関わる予定である.ソフトウェア工学論文を投稿していた国際会議に採録されなかったため,約1回分相当の国際会議旅費が未使用となったため.謝金業務を実施しようと考えていたが,適切な時期に適切な学生を割り当てることができなかった.来年度以降に開催される国際会議への採録を目指し,積極的な投稿を行う.29年度中に謝金業務を実施しようと考えている.
歯根膜由来骨格筋細胞を用いた心筋梗塞に対する新規細胞治療法の開発

重度心筋症に対して下肢由来の自己の骨格筋細胞シートを心虚血部位に移植することにより心機能を回復させる再生療法が報告された。近年ではその材料としてiPS細胞を用いた心筋の再生で臨床研究が行われ始めた。しかし、細胞採取の方法や安全性に関しては未だに未解決であると考えられている。体性幹細胞は、腫瘍形成などがみられず安全であると考えられており、本研究では、再生医療における細胞源として自己の増殖能の高い歯根膜細胞に着目している。申請者は、ラット歯根膜由来骨格筋細胞を、ラット臼歯初代培養より分離することに成功した。さらにその分離した骨格筋細胞は正常核型を維持しており、培養が可能であった。この細胞を用いて、心疾患モデル動物に移植し、心機能回復を図るという細胞による再生治療の開発を目的とする。当該年度は、心筋梗塞モデルラットの作製・検討をおこなった。心筋梗塞モデルラットの作製は、Sprague-Dawley ratを腹腔内麻酔後、仰臥位にし気管切開した気管にチューブを挿管し人工呼吸機の装着をおこなった。ハサミを用いて開胸後、心臓の心膜を剥離し冠状動脈を5-0TiCron糸を用いて結紮した。心筋梗塞が生じたかは心筋結紮後の心筋の色調が白色に変化することによって確認した。心筋梗塞モデルを作製後、4週、8週にて心臓のサンプルを採取し切片を作製した。切片は、HE染色、マッソントリクロム染色をおこない、心筋梗塞部位の確認を行った。心筋梗塞を生じると、その部位が線維化し、マッソントリクロム染色では青く染まり線維化の範囲が確認されるのであるが、本実験で作製した梗塞部位はわずかで、細胞移植による再生医療の評価には適していないことが確認された。本研究ではもう1つの計画として、歯根膜由来骨格筋細胞の誘導法の確立を目指している。本研究では用いていないが、歯根膜由来細胞の異なる細胞の分化誘導に培養液成分が深く関与している可能性が示唆された。幹細胞を骨格筋細胞へと分化誘導するには副腎皮質ホルモン、インスリン、bFGFが深く関与することが知られている。しかし、本研究で分離された歯根膜由来骨格筋細胞は、誘導物質を用いることなく骨格筋細胞が分化してきた。また、歯根膜細胞には骨格筋は存在していないため、歯根膜に存在する幹細胞が分化してきたと考えている。しかし、その分化誘導効率は低い。そこで、確実に歯根膜細胞から骨格筋細胞を分化誘導するために、従来の実験計画では骨格筋細胞が確認された歯根膜細胞の培養上清中の3つの成分(副腎皮質ホルモン、インスリン、bFGF)を調べることを予定していた。それらの濃度を定量することで、生理学的条件内で正常な核型を維持する歯根膜由来骨格筋細胞が分化誘導できると考えていた。実際には、人工的なタンパクを用いることなく分化誘導できる成分が発見できた。今後は、その成分の濃度を調整することにより、分化誘導法の確立を行う。1.心筋梗塞モデル動物への移植前年度まで、心筋梗塞モデル動物の作製、検討を行ってきた。しかし、3年間の研究期間内でモデル動物の確立をするには短い時間であることがわかった。したがって、今年度は既に心筋梗塞モデル動物の作製を確立した企業から動物を購入し、実験に用いることとした。歯根膜骨格筋細胞を動物搬入までの期間で準備し、予備飼育後細胞移植を行なう。飼育開始1週間後、歯根膜由来骨格筋細胞、ラット歯根膜の移植とコントロール群として生理食塩水を移植する。移植方法としては、細胞をシート状にしたものと、細胞懸濁液にし直接心臓へ打ち込む方法を検討する予定である。移植後は、4週、8週間後心臓のサンプルを採取し4%ホルムアルデヒドにて固定後切片作製をおこなう。切片作製後は、組織学的解析(HE染色、マッソントリクロム染色)と免疫科学染色により解析をおこなう。2.歯根膜由来骨格筋細胞の分化誘導法を確立前述したように、歯根膜由来骨格筋細胞への分化誘導には人工タンパクを用いずとも可能であることが示唆された。今後は、その成分の添加濃度を検討し誘導法の確立を目指す。本研究の基礎培地はDMEM/F12を用いているのであるが、そこに直接特定の物質を投与した培養液を初代培養より用いる。その時に歯根膜由来骨格筋細胞が誘導されてくる割合を計算し有意差を統計学的解析により証明する。近年、重症心筋虚血に対して下肢から採取した骨格筋細胞シートを心臓の虚血部位に移植することにより心機能を回復させる再生療法が試みられるようになった。本研究では、再生医療において細胞源として自己の歯根膜細胞に着目している。申請者は、ラット歯根膜由来骨格筋細胞を、ラット臼歯初代培養より分離することに成功している。さらにその分離した骨格筋細胞は正常核型を維持しており、継代培養が可能であった。この細胞を用いて、心機能障害モデル動物に移植し、心臓の機能回復を図るという新たな再生医療の開発を目的とする。さらにこの培養技術を用いて、遺伝子組み換えをおこなわない、免疫、感染、生命倫理の問題のない再生医療の確立を目指す。心筋梗塞モデルラットの作製は、Sprague-Dawley ratを腹腔内麻酔後、仰臥位に固定し気管切開した気管に挿管し人工呼吸機の装着をおこなった。

計画当初、口腔より挿管予定であったが気管挿管後に、気管支粘液の増加による人工呼吸器の閉塞が起こり呼吸困難になったため、気管支切開部に挿管するという方法に変更した。ハサミを用いて開胸後、心臓の心膜を剥離し冠状動脈を5-0TiCron糸を用いて結紮した。心筋梗塞が生じたかは心筋結紮後の心筋の色調が白色に変化することによって確認した。計画当初は心筋梗塞作製直後に細胞を移植する予定だったが、現在慢性心筋梗塞に対して治療予後が悪いということから、梗塞後数週間経過したモデルマウスに移植することとした。現在、心筋梗塞を生じたモデルマウスの飼育に成功している。今後、このモデルマウスを用いて細胞移植による心機能再生を検討する。研究実施計画として、当該年度の中で最も検討に時間を要すると考えていたのが、心筋梗塞モデル動物の作製である。計画当初、予備実験によりこのモデル動物の作製が難しいと考えていた。しかし、予定通り心筋梗塞モデルラットを作製し、心筋梗塞の慢性期まで飼育可能であった。今後は、この心筋梗塞モデルラットの心臓の梗塞部位に細胞移植をおこない、心筋の再生の検討を行う予定である。移植に使用する細胞培養は手技が安定しているため、問題ないとおもわれる。しかし、移植法に関しては、細胞をシート状にして培養し心臓の梗塞部位に塗布することを予定していたが、この場合細胞シートの脱落が予想されるため、細胞シート以外の移植方法も検討する。重度心筋症に対して下肢由来の自己の骨格筋細胞シートを心虚血部位に移植することにより心機能を回復させる再生療法が報告された。近年ではその材料としてiPS細胞を用いた心筋の再生で臨床研究が行われ始めた。しかし、細胞採取の方法や安全性に関しては未だに未解決であると考えられている。体性幹細胞は、腫瘍形成などがみられず安全であると考えられており、本研究では、再生医療における細胞源として自己の増殖能の高い歯根膜細胞に着目している。申請者は、ラット歯根膜由来骨格筋細胞を、ラット臼歯初代培養より分離することに成功した。さらにその分離した骨格筋細胞は正常核型を維持しており、培養が可能であった。この細胞を用いて、心疾患モデル動物に移植し、心機能回復を図るという細胞による再生治療の開発を目的とする。当該年度は、心筋梗塞モデルラットの作製・検討をおこなった。心筋梗塞モデルラットの作製は、Sprague-Dawley ratを腹腔内麻酔後、仰臥位にし気管切開した気管にチューブを挿管し人工呼吸機の装着をおこなった。心筋梗塞モデルを作製後、4週、8週にて心臓のサンプルを採取し切片を作製した。切片は、HE染色、マッソントリクロム染色をおこない、心筋梗塞部位の確認を行った。心筋梗塞を生じると、その部位が線維化し、マッソントリクロム染色では青く染まり線維化の範囲が確認されるのであるが、本実験で作製した梗塞部位はわずかで、細胞移植による再生医療の評価には適していないことが確認された。本研究ではもう1つの計画として、歯根膜由来骨格筋細胞の誘導法の確立を目指している。
金属錯体と人口ペプチド脂質によりなるハイブリッド膜の触媒機能

アミノ酸残基を導入した合成ペプチド脂質は水溶液中で会合し、直径400800Aの極めて安定な二分子膜ベシクルを形成する。この二分子膜は、疎水性相互作用とアミノ酸残基間の水素結合により会合したナノ組織体である。本研究では、この二分子膜に金属錯体を組み込み新しい触媒系の開発を行った。ビタミンB12依存性酵素のX線構造解析が最近報告され、ビタミンB12分子にはタンパク中のアルギニンが基質と相互作用していることが明らかとなった。そこで、二分子膜型ビタミンB12人工酵素の構築分子としてアルギニン残基を有する合成ペプチド脂質を合成した。さらにビタミンB12を二分子膜ベシクル中に取り込むために、ビタミンB12の側鎖のアミド結合をエステル結合に変換した疎水性ビタミンB12を合成した。アルギニン残基を有する合成脂質はアラニン残基をもつ人工脂質と水中で均一に混合し、安定な二分子膜ベシクルを形成した。これらの合成ペプチド脂質と疎水性ビタミンB12との組み合わせにより二分子膜型B12人工酵素を構成し、炭素骨格組み替え反応を行った。基質が軸位に結合した疎水性ビタミンB12をメタノール中に溶解した場合、光照射しても異性化生成物は全く生成しなかった。一方、アラニン残基をもつ人工脂質が形成する二分子膜中では2-5%、さらにアルギニン残基をもつ人工脂質を混合すると15%をこえる異性化生成物が得られた。このことから、二分子膜の反応場効果および基質と相互作用するアミノ酸の存在が重要であることが明らかとなり、この2つがともに働く場合に異性化反応が進行しやすいことを見出した。この結果は、天然酵素においても、炭素骨格組み替え反応には基質と相互作用するアルギニン残基と、アポタンパクが提供するミクロ環境が重要な影響を及ぼしていることを示唆している。
大腸癌分子標的フォスファターゼとラス遺伝子の治療可能性についての検討

(1)K-ras遺伝子変異は原発癌ではステージング因子などと相関はなく、原発癌あるいは転移癌において、約40%の遺伝子変異を認めた。異時性転移において原発癌では遺伝子変異がなく、転移癌で遺伝子変異を認めたものはいずれもcodon13の遺伝子変異であった。(2)大腸癌遠隔転移に関わるPRL-3遺伝子増幅について原発巣100例と転移巣44例の遺伝子増幅程度に関して臨床病理学的検討を行った。原発巣において遺伝子増幅を高頻度に認め未分化大腸癌で頻度が高く予後不良であった。(3)大腸癌肝臓転移巣において遺伝子増幅は原発巣に比較して有意に高くPRL-3遺伝子増幅は転移巣で濃縮されることが明らかになった。大腸癌の発生はAPC,K-ras,PRL-3と多段階的に生じる分子異常の蓄積で起こることが知られている。これら遺伝子変化(変異、増幅)の臨床的意義を多数検体で同時に調べた報告はなく、またそれらの治療標的としての可能性についても十分検討されているとはいえない。われわれはこれまでの研究からK-ras変異とPRL-3遺伝子発現増加が大腸癌治療標的として特に有望とする研究結果を得ているが、今回はそれをさらに発展させPRL-3抑制の治療的意義をK-ras変異の影響有無で分けて分析することにより大腸癌における分子標的治療の可能性を探ろうと本研究を企画した。平成25年度は以前報告した大腸癌のPRL-3遺伝子発現増加と遺伝子増幅の関係について検証した。大腸癌におけるPRL-3遺伝子増幅の頻度はDukes A/B versus Dukes C/Dで大きく異なっていたが(Hatate K,Oncol Rep 2008)、今回の遺伝子増幅についての検討も評価した。PRL-3遺伝子増幅は大腸癌の31%に認められ、ステージによる差はほとんどみられなかった。Stage I, III, IVでは30-40%の異常が見られたが、Stage IIでは15%ほどと頻度が少なくStage IIの大腸癌はStage Iからの一部の亜型であることが示唆された。一方、予後解析では再発のあるStageであるStage II-IVにおいてPRL-3遺伝子増幅例は予後が有意に不良であり(p=0.017)予後の多変量解析を行った。多変量ではステージと独立した有意な因子とはならなかったが、大腸癌の予後に影響を与える分子として注目に値すると考えた。また、肝転移におけるPRL-3遺伝子増幅を調べた結果、原発癌では増幅例が少なく、大腸癌の肝転移の切除例ではPRL-3遺伝子の増幅に関してはminor populationを標的とする可能性が示唆された。<研究の目的>大腸癌の発生はAPC, K-ras, PRL-3と多段階的に生じる分子異常の蓄積で起こることがしられている。われわれはこれまでの研究からK-ras変異とPRL-3遺伝子発現増加が大腸癌治療標的として特に有望とする研究結果を得ているが、今回はそれをさらに発展させPRL-3抑制の治療的意義をK-ras変異の影響有無で分けて解析することにより大腸癌における分子標的治療の可能性を探ろうと本研究を企画した。大腸癌におけるPRL-3遺伝子増幅の頻度はDukes A/B versus Dukes C/Dで大きく異なっていたいが(Hatate K, Oncol Rep 2008)、今回の遺伝子増幅についての検討も評価した。前回と異なり、肝臓転移症例で手術で検体が入手できたものについては原発巣との遺伝子増幅の違いも解析した。解析はReal time PCRを用いて定量的に行った。大腸癌の原発巣のPRL-3遺伝子発現を解析しリンパ節転移と相関していることをこれまでに明らかにしてきたが、PRL-3遺伝子が遺伝子増幅を有する癌原遺伝子であることを鑑み遺伝子増幅についても調べた。原発癌のみならず肝臓転移の切除例においても遺伝子増幅のプロファイルを調べることでPRL-3遺伝子増幅の臨床的意義をより明確に明らかにすることができた。原発癌におけるPRL-3遺伝子増幅は高い頻度で認められた。また、PRL-3遺伝子増幅が予後と相関することも明らかになった。さらには、肝臓転移でのPRL-3遺伝子増幅は原発癌でのそれより有意に上昇していることから、PRL-3遺伝子増幅が肝臓転移の原因であることが示唆された。一方、K-ras変異については、異時性転移にcodon13変異が認められることが明らかになった。しかし、PRL-3遺伝子増幅と明確な関連は認めなかった。

大腸外科PRL-3遺伝子増幅の臨床的意義についてはこれまでに報告がないが、原発巣の遺伝子増幅の頻度を検証し、Dukes A/B versus Duker C/Dに差というよりもむしろ予後と関連していることが明らかになった。さらには同じ患者の癌であっても原発巣と肝転移巣では約2倍以上の遺伝子増幅の程度の差があることから、大腸癌の肝転移に対してのPRL-3遺伝子の重要性が再確認された。結論として大腸癌におけるPRL-3遺伝子異常の癌進展における役割は極めて強く今後治療標的として注目に値すると考えている。PRL-3遺伝子増幅の臨床的意義についてはこれまでに報告がないが、原発巣の遺伝子増幅の頻度を検証し、Dukes A/B versus Duker C/Dに差があることが明らかになった。さらには同じ患者の癌であっても原発巣と肝転移巣では約2倍以上の遺伝子増幅の程度のさがあることから、大腸癌の肝転移に対してのPRL-3遺伝子の重要性が再確認された。K-ras変異プロファイルとの比較がまだおこなわれていないためそこに着手する予定である。大腸癌におけるK-ras変異の予後的意義はかなり限定的なのでPRL-3遺伝子変異との関連は極めて面白い結果になると期待している。今後は、大腸癌の転移モデルを作成しPRL-3抑制実験を行い肝転移の薬剤制御についての検討を進める。大腸癌肝転移もでる(マウス)の作成とPRL-3抑制剤の効果についての検討を行う。
種々な強度および時間の持久的運動が脂質過酸化反応に及ぼす影響

種々な強度および時間の持久的運動が血管内溶血、筋組織障害および脂質過酸化反応に及ぼす影響およびその相互関連を検討した。平成4年度においては実験室内で種々な強度および時間のトレッドミル走に対する生理生化学的応答を検討したが、本年度は実際のトレーニング場面を想定した持久的運動と脂質過酸化反応、溶血、および筋組織障害との関連を検討する。本年度に用いられた持久的運動は陸上競技長距離選手が日頃のトレーニングで行っている(1)15Kmのロードでの持続走、(2)6分間のジョッグをはさんで5,000mを3回走るインターバル走、および(3)起伏のあるゴルフ場を約14Km走るクロスカントリー走であった。運動の持続時間はすべて約60分間とした。早朝安静時のコントロール、各トレーニング終了数分後、および翌朝に採血を行った。血清ハプトグロビン濃度(HPG)はコントロール値に比べ、持続走およびインターバル走でそれぞれ有意に減少した。血清マロンジアルデヒド濃度(MDA:脂質過酸化反応)はすべてのトレーニング後、有意に増加した。CKおよびCK-MB活性は持続走を除くトレーニング後、有意に増加した。血清HPG濃度は大きな個人差を示した。このため運動強度との間に有意な相関関係を見いだすことは出来なかった。一方、MDA濃度、CKおよびCK-MB活性は持久的運動の相対的強度と有意に相関した。さらに、個人の変化についてMDAとCKとは互いに有意に相関した。これらのことから脂質過酸化反応は持久的運動の強度と密接な関係があること、そして脂質過酸化反応と筋組織傷害との間にも何らかの因果関係があることが推察された。種々な強度および時間の持久的運動が脂質過酸化反応,溶血および筋損傷に及ぼす影響ならびにこれらの相互関係を検討した。陸上競技長距離選手を対象に行なった種々な強度および持続時間のトレッドミル持久走の結果,早朝安静時のコントロール値に比べ,血清CK,CK-MBおよびLDH活性は運動後いずれも増加を示し,さらに相対的運動強度と有意な相関を示した。一方,運動時間との間には相関関係を観察することはできなかった。血管内溶血の指標となる血清ハプトグロビン(HPG)濃度は運動により一様に低下する傾向を示した。しかし,個人差が著しく,運動強度および時間ともに有意な相関関係を観察するには至らなかった。血清鉄濃度はコントロール値に比べ運動後,増加傾向を示すが,HPG同様,強度,持続時間との関係は明確でなかった。脂質過酸化反応の指標である血清マロンジアルデヒド(MDA)濃度は,運動強度に比例して増加する有意な正の相関関係を観察した。一方,運動時間との関係は有意ではなかった。これらのことより,筋組織傷害を示す指標(CK,CK-MB活性)および脂質過酸化反応(血清MDA濃度)は運動強度に依存して増加すること,そしてこれら両因子は互いに密接に関連することが示唆された。
幾何学的位相を利用した立体サニャック干渉光学計の研究

現在までに約260個の太陽系外の惑星(系外惑星と呼ぶ)が発見されているが,そのほとんどは,恒星の測光などの間接的な観測によるものである.現在,系外惑星からの光を直接観測し,特に地球型惑星のスペクトル中に生命の痕跡である酸素の有無を調べることが現代天文学の最大の課題の1つとなっている.本研究では,コロナグラフとして幾何学的位相変調を用いた3次元サニャックナル干渉計の性能評価実験を行った.緑と赤(532nmと632.8[nm])の2波長のレーザーを同時にナル干渉させ,3次元サニャック干渉計の波長無依存性を検証する実験を行った.像面では,強め合う干渉のピークと弱め合う干渉のピークで,赤色レーザでは8.43×10^<-5>,緑色レーザでは3.15×10^<-5>となり,波長に依存しないナル干渉を確認した。また,瞳面全体での消光比の平均は,赤色レーザで4.88×10^<-4>,緑色レーザで3.42×10^<-4>となり,20%に近い比帯域でアクロマティック性を証明した.これにより,本手法の波長無依存性を実証することができた.像面,瞳面ともほぼ同様の結果が得られたが,緑色レーザと赤色レーザでの干渉パターンが異なっている.原因としては,系全体のドリフト,ビームスプリッタでの分散などが考えられる.これまで構築してきた3次元のサニャック型干渉計では、6個の鏡と2個のビームスプリッタが使用されている。干渉の結果、強度が1/1000であった白色LEDの光が観察できた。しかしながら、白色光源での消光比は10^<-3>にとどまっている。この原因として、現在用いている金属膜ミラーの偏光特性により、p, s偏光に対して僅かに反射率が異なり、波長依存性が大きいこと、現在用いている偏光ビームスプリッタ(PBS)の帯域は70nm程度とかなり狭いこと、現在用いている反射鏡の面精度がλ/4程度と悪いこと、などが検討の結果問題となることが判つた。そこで18年度は、主に干渉計内で用いる光学部品の波長特性および面精度が幾何学的位相に及ぼす影響という基本的な問題について探求を進め、この結果を干渉計の消光比改善にフィードバックした。(1)分光測定系の導入による波長特性の分析これまで構築してきた干渉計の特性を改善するために、まず反射鏡など構成要素となっている光学部品の波長特性が干渉計内の消光比に及ぼす影響を、実験的、理論的に定量的に検討した。偏光子と検光子の働きを担う偏光プリズムの消光比(10^<-2>)が消光比を制限していることがわかった。(2)光学部品の改善による干渉特性の高消光比化上記の波長特性の結果と併せ、広帯域かつ高面精度の偏光プリズム、およびλ/20以上の面精度の反射鏡に部品を変更して、その効果を確認した。平均で1.0x10^<-5>の消光比が得られ、一桁以上の改善が確認された。また像面において高感度、高ダイナミックレンジのCCDを設置することにより、画像としての消光特性も測定できるように改善した。また,瞳面全体での消光比の平均は,赤色レーザで4.88×10^<-4>,緑色レーザで3.42×10^<-4>となり,20%に近い比帯域でアクロマティック性を証明した.これにより,本手法の波長無依存性を実証することができた.像面,瞳面ともほぼ同様の結果が得られたが,緑色レーザと赤色レーザでの干渉パターンが異なっている.原因としては,系全体のドリフト,ビームスプリッタでの分散などが考えられる.
B型肝炎ウイルス肝発癌モデルにおける標的分子の同定

慢性ウイルス肝炎からの肝発癌を制御する標的分子を同定することを目的に、発癌に関連することが予想される細胞死シグナルのなかでFas/Fasリガンド(FasL)を介する径路に注目して検討した。同時に、新たな標的分子の候補をスクリーニングした。肝発癌モデルは、B型肝炎ウイルス(HBV)トランスジェニックマウスにウイルス抗原特異的な免疫反応を誘導することによって、慢性肝炎、肝細胞癌(肝癌)を発症する実験系を確立している。1.肝炎の経過中に、FasLの中和抗体を投与すると、肝炎のピークは1/3に軽快した。また、免疫組織学的検討において肝細胞のアポトーシス、再生増殖が低下しており、肝癌の発生は対照群の100%に比べて13%(P<0.0001)と著明に減少した。これより、慢性肝炎において、FasLを介する肝細胞死シグナルを制御することによって、肝発癌が抑止される可能性が示唆された。2.発癌過程における遺伝子発現パターンの変化をディファレンシャルディスプレイ(DD)法を用いて検討したところ、前癌状態で発現が増加していた遺伝子は、機能が未知なものが6種類、既知遺伝子が19種類であった。一方、減少していたものは既知遺伝子が19種類認められた。
体温調節機能を有する人体を用いた新しい着衣熱抵抗測定方法の開発

計画当初の予定では,平成30年度には「人体と呼気代謝分析装置およびボタン電池大の小型データロガー内蔵型温度測定装置を用いたclo値測定実験」を実施する予定であった.平成30年度の研究実績は,「1.男性3人の被験者を用いて,上記の人体を用いた方法による実験を5通りの衣服で実施した」ことと,「2.平成31年度に実施予定である「制御方法を変えたサーマルマネキンを用いた測定実験」の一部を先行して行った」ことである.1については,29年度に実施した女性被験者を用いて測定した女性用衣服のclo値に続いて,男性被験者による男性用衣服のclo値を測定することができた.現在は,測定したデータの被験者毎の差や被験者間の差について検討し,平均データへの集計作業を進めている.2については,表面からの放熱流を一定に制御した方法による測定値が同一条件下でも大きくバラつくという問題点や,表面温度を一定に制御した方法による測定値に対して放熱流を一定にした測定値が予想以上に小さくなったことなどから,サーマルマネキンの表面温度や放熱流の設定値の妥当性に関する問題点が見出されたため,バラついた要因の究明と平成31年度に実施予定の実験計画の見直しをすることとなった.2の研究結果について見出された問題点については,国内の学会で口頭での研究発表を行い,他の研究者との意見交換をするなどできた.また,海外での国際会議で研究発表するために,英訳して投稿した(4月時点で査読を通過し,5月に発表する予定である.男女の被験者を使う一連の実験はほぼ終了した.また,サーマルマネキンを使用した実験のうち,全身の表面温度および表面からの放熱流の設定値をサーマルマネキンの部位による分布がない一様に設定し,男女それぞれで4または5種類の組み合わせ衣服のclo値を測定する実験も終わった.これは,研究計画当初とほとんど同じペースである.以上のことから,現在までの進捗は概ね順調であると言える.平成31年度はサーマルマネキンを使用した実験を行う予定である.具体的には,サーマルマネキンの表面温度や表面からの放熱量の設定値を,人間の実態に合わせて分布があるように設定した「定温度」サーマルマネキンと「定放熱」サーマルマネキンそれぞれで男女4または5種類の組み合わせ衣服のclo値を測定する.それぞれのサーマルマネキンでのclo値間の関係を明らかにして,それらの関係式を導くことを予定している.「研究実績の概要」で述べたように,当初の計画では平成31年度の実験について平成30年度中に一部先行して実験を実施したところ,サーマルマネキンの設定値の妥当性に疑問点が生じたため,計画の見直しを進めている.平成31年度に入る前に問題点を見いだすことができたことから,対策を早くから検討することができたと考えている.サーマルマネキンの設定値は同一条件下での人体の皮膚表面温度や皮膚表面からの放熱流の測定値が根拠となるため,平成31年度はまず設定温熱環境条件下に被験者を暴露した実験を実施して,人体のの皮膚表面温度や皮膚表面からの放熱流データを計測する.計測した人体の測定値を基にしてサーマルマネキンの設定を見直し,サーマルマネキンによる測定実験を実施する.本研究の目的は,“体温調節機能の働きを前提とした人体を用いたclo値測定方法の確立"である.これは,平成2527年度に科研費を受けて実施した人体を用いたclo値測定研究により見出された新たな課題である“体温調節機能のために人体によるclo値が定温度制御のサーマルマネキンよりも低くなること"への対応と,“測定の高精度化",さらには“顕熱だけでなく潜熱も含む新たな衣服の断熱性能指標の開発にもつながり得るコードレス化"を目指すためである.この目的のため初年度である平成30年度は,女性用衣服を用いて"サーマルマネキン実験"と"被験者実験"を実施した."サーマルマネキン実験"では,半袖・半ズボンの薄着から長袖・長ズボンにコートを羽織った厚着まで,5通りの衣服組み合わせの着衣熱抵抗を,同一で制御方法のみを全体表面温度を33°Cに一定に制御した"定温度制御"と全体表面からの放熱流を50W/m2に制御して体温調節機能を有する人体を模擬した"定放熱制御"に変えたサーマルマネキンを用いて測定し,制御方法間で着衣熱抵抗測定結果を比較した."'被験者実験"では,5通りの衣服のうち2つの衣服組み合わせの着衣熱抵抗を女性被験者5名に呼気代謝分析装置による方法で測定し,その結果を定温度・定放熱制御のサーマルマネキンによる測定結果と比較した.被験者による着衣熱抵抗測定値は,これまでの研究と同様に,定温度・定放熱いずれのサーマルマネキンよりも小さくなった.一方,定放熱制御マネキンによる着衣熱抵抗は定温度制御マネキンの着衣熱抵抗よりも大きくなった.すなわち,申請者が本研究計画段階で想定した結果とは逆の結果となり,マネキンの設定値の見直しなど,来年度以降の研究での新たな課題が見出された.本研究の期間は3年間であるが,計画では平成30年度と平成31年度の2年間で男性用衣服による"サーマルマネキン実験"と"被験者実験"を実施することを予定している.

平成32年度の活動予定は,前年までの2年間で見出された課題に対応する追加実験と得られた成果の論文化である.この予定に対して,平成30年度は,女性用衣服による"サーマルマネキン実験"と女性被験者5名による"被験者実験"を実施できた.男性用衣服による"サーマルマネキン実験"と男性被験者3名による"被験者実験"は平成31年度に実施するよう計画している.平成30年度の女性用衣服による実験は当初の予定通り進んだが,「研究実績の概要」で述べたように,その結果から新たな課題が見出された.そのため,研究期間の残りの2年間である平成31年度と32年度で,当初予定していた男性用衣服による実験に加えて,表面温度や表面からの放熱流の設定値を変えた"サーマルマネキン実験"の追加実験をする必要が見込まれる.また,今年度の男性用衣服による"被験者実験"においても,女性被験者による実験と同数とするため,被験者をあと2人追加したい.以上の状況から,現時点では,本研究の進捗状況は,当初の予定に対して,概ね順調に進展していると判断した.計画当初の予定では,平成30年度には「人体と呼気代謝分析装置およびボタン電池大の小型データロガー内蔵型温度測定装置を用いたclo値測定実験」を実施する予定であった.平成30年度の研究実績は,「1.男性3人の被験者を用いて,上記の人体を用いた方法による実験を5通りの衣服で実施した」ことと,「2.平成31年度に実施予定である「制御方法を変えたサーマルマネキンを用いた測定実験」の一部を先行して行った」ことである.1については,29年度に実施した女性被験者を用いて測定した女性用衣服のclo値に続いて,男性被験者による男性用衣服のclo値を測定することができた.現在は,測定したデータの被験者毎の差や被験者間の差について検討し,平均データへの集計作業を進めている.2については,表面からの放熱流を一定に制御した方法による測定値が同一条件下でも大きくバラつくという問題点や,表面温度を一定に制御した方法による測定値に対して放熱流を一定にした測定値が予想以上に小さくなったことなどから,サーマルマネキンの表面温度や放熱流の設定値の妥当性に関する問題点が見出されたため,バラついた要因の究明と平成31年度に実施予定の実験計画の見直しをすることとなった.2の研究結果について見出された問題点については,国内の学会で口頭での研究発表を行い,他の研究者との意見交換をするなどできた.また,海外での国際会議で研究発表するために,英訳して投稿した(4月時点で査読を通過し,5月に発表する予定である.男女の被験者を使う一連の実験はほぼ終了した.また,サーマルマネキンを使用した実験のうち,全身の表面温度および表面からの放熱流の設定値をサーマルマネキンの部位による分布がない一様に設定し,男女それぞれで4または5種類の組み合わせ衣服のclo値を測定する実験も終わった.これは,研究計画当初とほとんど同じペースである.以上のことから,現在までの進捗は概ね順調であると言える.平成31年度はサーマルマネキンを使用した実験を行う予定である.具体的には,サーマルマネキンの表面温度や表面からの放熱量の設定値を,人間の実態に合わせて分布があるように設定した「定温度」サーマルマネキンと「定放熱」サーマルマネキンそれぞれで男女4または5種類の組み合わせ衣服のclo値を測定する.それぞれのサーマルマネキンでのclo値間の関係を明らかにして,それらの関係式を導くことを予定している.本研究は被験者実験を柱の一つとしていることから,研究の順調な進捗には被験者の確保と,確保した被験者との緊密な連絡による健康状態の把握とそれに基づいた実験計画立案・実施が重要である.平成30年度の女性被験者を使った実験では,被験者の確保,実験計画立案・実施とも計画通りに実施できた.
現代アジアの家族変容と福祉レジームに関する国際共同研究

アジアの家族は多様であり、東アジアと東南アジアの違いというような地理的違いにも還元し尽くせないことが、統計的に明らかになった。一枚岩の「アジアの家族主義」の伝統も現実も存在しない。しかし圧縮近代という共通の条件により、国家よりも市場の役割の大きい福祉レジームが形成され、そのもとでは家族の経済負担は大きく、移民家事労働者の雇用と労働市場の性質によりジェンダーが固定され、近代的規範の再強化も見られる。本研究は、家族、労働、移動、政策、メディアという5つの研究領域を設け、それぞれの領域の研究グループが(アジアおよび欧米地域の)海外研究協力者と国際共同研究を実施し、その成果を総合する、というかたちで運営している。初年度である本年度は、海外研究協力者、国内若手研究者と共に国際共同研究の体制づくりを行い、研究活動を開始した。(1)家族領域に関しては、EASS2006の東アジアの家族調査の2次分析と、2010年に実施されたタイ調査の結果の比較分析を行った。学歴とジェンダー、親への経済的援助等のトピックについて、東アジア域内にも差があること、タイはさらに独特のパターンを示すことが見えてきた。また次年度に実施予定のカタール調査の予備調査を行った。予定していたベトナム調査は別予算で実施した。(2)労働領域に関しては、日本・韓国・台湾における非正規雇用と失業の比較研究のための研究打合せを行った。階級構造の変容、性別職域分離、ライフコースという3つの論点の重要性を確認した。(3)移動領域に関しては、移住労働者が受入国の福祉レジームにおいて果たす役割について日本・台湾・韓国において国際共同研究を進め、成果を12月の国際会議で発表した。また移動労働者がつくる公共圏、とりわけ国境を越えた公共圏についても検討を進めている。(4)政策領域に関しては、アジアにおけるケアレジームの比較を課題としてレビューを行う一方、海外研究協力者等を招聘してワークショップを開催した。福祉国家の未発達、外国人ケア労働者の雇用、家族主義に特徴づけられるアジアのケアレジームの性格が示された。またケアダイアモンドモデルを用いる二つのプロジェクトの成果を比較検討した。(5)メディア領域に関しては、ビデオ資料などの収集および海外調査を実施した。家族、労働、移動、政策、メディアという5つの研究領域を設け、各領域が海外研究協力者と国際共同研究を実施し、その成果を総合するというかたちで運営している。(1)家族領域では、EASS2006の東アジア家族調査の2次分析と、ベトナム調査結果の比較分析、インドの実査を行った。分析結果はハノイのワークショップで発表し、海外研究協力者と議論した。家父長制のタイプの違いなどが明らかになった。(2)労働領域では台湾と韓国の研究協力者とデータを分析し、京都大学のワークショップで研究成果を相互に検討した。年度末までに草稿を仕上げ、失業、雇用の不安定性、階層帰属意識、性別職域分離、ライフコース、自殺と労働政策といった問題について、東アジアの特徴を国際比較により浮き彫りにした。社会階層に焦点を当てその特徴を明らかにできたことは意義がある。(3)移動領域に関しては、アジアにおける地域統合と人権概念の構築、家事労働者や性労働者の労働者性、移民の定着プロセスにおける親密圏の構築などに焦点を当て研究を進めた。再生産労働に従事する移民は従来の労働移民と相違点があることが明らかになった。(4)政策領域では、アジア7カ国の子どもと高齢者に対するケア供給について各国の政府統計から数量データを収集し、ケアダイアモンドを試作した。また各国の2000年代における政策的変化についてレポートを作成し、特に日本、韓国、台湾における家族主義福祉レジームの変容を厳密に比較検討した。(5)メディア班は、日本、韓国、台湾、中国、タイなどのメディアに映し出された親密圏や家族を対象に、そこに映し出された親密圏・家族イメージの比較研究を実施した。その成果の一部は、2011年11月のソウル大学で行われた"Imagining Asia through Cultural Production and Consumption"で発表した。最終年度にあたる本年は、各領域の残された課題に従事すると共に、領域横断的な研究成果の擦り合わせを行った。1.家族領域については、カタール、マレーシア、インドにて実施したアジア家族比較数量調査のデータをクリーニングして、すでにクリーニングの終了しているベトナム、タイのデータと合わせ、5か国比較が可能なデーターベースを構築する作業を進めた。カタール以外は完成目前である。2.メディア領域では、昨年度までに実施した国際共同研究と国際シンポジウムの成果を書籍として出版をめざし、日本語と英語翻訳をすすめた。3.移動領域では、移民がどのように社会で統合/非統合されようとしているかについて検討をした。また成果を書籍として刊行するためソウルから研究者を招へいし研究会を行った。4.政策領域では、アジア諸社会におけるケアレジームの比較の成果の英語出版にむけて原稿を執筆し、研究グループ内で検討を重ねている。5.労働領域では、これまでの東アジアの労働市場と社会階層に関する研究成果をまとめ、日本語と英語での出版のため入稿を完了した。