hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相変化材料のナノ秒領域における高速結晶化温度特性の解明と多値記録への応用

本研究は不揮発メモリに使用する相変化材料についてナノ秒領域での結晶化温度特性について調べた。実験では階段パルスを用いて相変化材料を溶融、結晶化することをナノ秒領域で計測した。計算では、相変化材料内の温度をナノ秒領域で予測した。実験の結晶化率と計算の温度分布からナノ秒領域における結晶化温度特性を得た。試料はGe2Sb2Te5とGeTeを用いた。前者では、100%結晶化率には約300nsが必要で、結晶化温度は、100nsで約320°Cであった。一方、後者では100%結晶化率に40ns、結晶化温度は、40nsで約180°Cであった。GeTeの原子が動き易いことが分かり、本研究手法を確立することができた。不揮発性メモリの1つである相変化メモリ(PRAM)の基本特性である高速相変化メカニズムの解明を目的にナノ秒領域の相変化、即ち、高速結晶化過程の解明を行う。平成24年度は、(1)ナノ秒領域での階段パルスの第2パルスの時間幅による抵抗変化の計測、(2)階段パルス印加シミュレーションによる温度変化の予測、(3)上記(1)、(2)より各種相変化材料の時間・温度特性(TTT特性)の計測、(4)ナノ秒領域での相変化抵抗制御(抵抗モニター含む)の予備実験、(5)相変化材料の熔融状態の熱伝導率や電気伝導率測定技術の検討を中心に研究を進めた。結果は以下の通りである。(1)に関しては、相変化材料Ge_2Sb_2Te_5を用いてナノ秒領域の2段階パルス印加実験を行い、印加電圧を一定とし、2段階目のパルス時間により抵抗制御できることが分かった。これは、結晶化領域がパルス時間で制御される。印加時間を50-400nsとすると、抵抗値が変わり、結晶化領域が徐々に広がると推測した。(2)、(3)に関しては、Multi-physicsプログラムを用いてジュール加熱による温度変化を計算し、相変化材料領域内の温度分布と抵抗変化から推測する結晶化領域よりTTT特性を予測することができた。(4)に関しては、短パルス印加時の電流モニターを行い、モニターはできるが定電流制御が難しいこと、目標抵抗に達したら電流印加あるいは電圧印加を中止する電流リミット制御方式を行うことが最適であることを見出した。(4)に関しては、相変化材料の一種であるInSbを対象に高温液体状態での電気伝導率や光学定数を測定した。InSbは固体時(融点以下)では狭ギャップ半導体であるのに対し、液体状態では金属であることが分かった。電子数密度は10^22個/cm^3に達し、その電気抵抗率は10^-4Ωcmであった。一方、Sb_2Te_3は、高温液体時にもp型の半導体で、固体時のp型半導体としての性質を保持していることが分かった。平成25年度は、1相変化材料のTTT特性等基礎データの取得、2ナノ秒領域階段パルスによる結晶化方式、定電流方式抵抗制御法の検討、3相変化抵抗制御のための電流リミット制御回路の研究開発、4相変化材料の温度依存性を考慮した加熱シミュレーション基本技術の研究開発、5新規素子(相変化多値記録素子)の提案と試作、6相変化材料の熔融状態での熱伝導率、電気伝導率測定技術の確立である。主な成果は以下の通りである。1、2に関しては、相変化材料Ge2Sb5Te5を用いてナノ秒領域の2段階パルス印加実験を行い、一段目および2段目の印加電圧を一定とし、2段階目のパルス時間50-400nsでの抵抗変化を計測した。これは、パルス時間で結晶化温度が変化し、抵抗をランダムに制御できた。これ以外に、第2パルス電圧制御により結晶化温度が制御でき、多値記録が可能になることを見出した。4に関しては、Multi-physicsプログラムを用いて階段パルスによるジュール加熱時の温度変化を計算した。上記の相変化材料領域内の温度分布と抵抗変化からの結晶化領域よりTTT特性を予測すると、50nsでは、結晶化温度が約730K、100nsでは葯590K、200nsでは約540K必要であることが分かった。現在、GeTeについて素子試作が完了し、階段パルス印加実験で相変化できることまで確認している。2、3に関しては、短パルス印加時の電流モニターを行い、定電流制御方式を止め、リミッタ回路で対処した。5に関しては、ジュアルタイプあるいはマルチタイプの相変化抵抗素子構造を提案し、階段パルスの電圧制御方式の多値記録素子を提案試作した。6では、熔融状態での熱伝導、電気伝導率測定技術を確立した。

相変化メモリPRAMは2009年9月より外国企業が携帯電話のメモリとして量産化を始め、デバイスへの本格的応用が始まった。また、ヨーロッパ企業も4GbPRAMの素子試作結果を2010年の春、学会発表した。一方、国内においても、新しい動き,産学連携プロジェクトが発足した。このような中、PRAMの高速化の可能性は非常に重要な課題であり、特に結晶化プロセスをナノ秒領域で解析することが難しい。本研究の目的は、相変化メモリ(PRAM)の基本特性である高速相変化(結晶化)メカニズムの解明を目指し、ナノ秒領域の相変化、即ち、高速結晶化過程の解明を行う。本研究では、1.階段パルスを用いた実験による抵抗変化の測定とシミュレーションによるナノ秒領域およびナノメータ領域の結晶化過程の解明、2.各種カルコゲナイド材料の結晶化過程におけるナノ秒領域における時間温度過渡特性の予測、3.上記の研究においてナノ秒階段パルスを用いた相変化抵抗過渡特性計測法の確立、4.加熱時の相変化材料物性計測、5.ナノ秒階段パルスを用いた加熱シミュレーション基本技術の確立、6.ナノメートル相変化領域制御可能な素子構造、加熱構造と多値記録の提案である。本研究においては、カルコゲナイト材料としてGe2Sb2Te5とGeTeを用いて、結晶化実験とシミュレーションを行い、温度に対する結晶化特性を得た。その結果、GeTeは高速化に適した材料であることが分かった。得られた特性から結晶化の活性化エネルギを予測すると、GeTeの方がGe2Sb2Te5より約0.5eV、低いことが分かり、実用的に約30ns以下で完全に近い状態に相変化することが分かった。一方、Ge2Sb2Te5では、約200nsのパルス印加でなけれ完全に近い結晶化が起きなく、材料の選択、即ち、低結晶化エネルギを持つ材料の選択が必要なことが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノテクノロジ26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の目標、(1)ナノ秒領域での階段パルスの第2パルスの時間幅による抵抗変化の計測、(2)階段パルス印加シミュレーションによるナノ秒時間領域、ナノメートル空間領域での温度変化の予測、(3)上記(1)、(2)より各種相変化材料の時間・温度特性(TTT特性)の計測、(4)階段パルスによるナノ秒領域抵抗過渡特性計測(抵抗モニター)法の確立(短パルス定電流制御あるいは電流リミット制御回路方式の予備実験)、(5)熔融状態の熱伝導率や電気伝導率測定のテストピースやその周辺技術の確立:プローブ形状、材質、コーティング材の検討、測定上の問題点抽出に対して、目標を達成することができた。特に、(1)に関して、投入エネルギにより抵抗値が変化し、これらから結晶化領域を見積もることができた。平成25年度の目標は、i)GeSbTe以外の相変化材料のTTT特性等基礎データの取得、ii)ナノ秒領域階段パルスによる結晶化方式、定電流方式抵抗制御法の検討、iii)相変化抵抗制御のための電流リミット制御回路の研究開発、iv)相変化材料の温度依存性を考慮した加熱シミュレーション基本技術の研究開発、v)新規素子(相変化多値記録素子)の提案と試作、vi)SbTe以外の相変化材料の熔融状態での熱伝導率、電気伝導率測定技術の確立である。これに対して、以下のような主な成果を得た。
試験管内アッセイ系を用いたERAD(小胞体関連分解)の解析

小胞体で高次構造の形成に失敗した分泌タンパク質や細胞膜タンパク質は、ゴルジ体以降へ輸送されずに小胞体に留められ、サイトゾルのユビキチン・プロテアソーム系によって分解される。この分解系はERADと呼ばれており、小胞体の恒常性を維持するうえで、必須の役割を果たしている。本研究は、比較的研究が進んでいる構造異常タンパク質の認識のステップではなく、ERADの基質が小胞体膜を超えてサイトゾルへ輸送される逆行輸送のステップを解析することを目標としている。本研究の前段階として、我々は、複数回膜タンパク質を基質としたERADのin vitro系を独自に開発し、ERADの一連の反応の中で、膜タンパク質が小胞体膜からサイトゾルへ抽出されることを見出した。本研究では、同様の現象がin vivoでも起こりうる現象であるか調べるために、細胞レベルの解析を行った。細胞分画の方法を詳細に検討した結果、in vivoでも、12回膜貫通型のERADの基質が、ユビキチン化に依存して、サイトゾルへ抽出されている証拠を得ることに成功した。現在は、サイトゾルへ抽出された基質と相互作用している因子の同定、複合体の分子量を解析するとともに、小胞体膜のどの部分からサイトゾルへ抽出されているのか、in vitro系を用いた生化学的な解析を進めつつある。
フラクタル次元を用いた明るさや色彩の変化による夜間の道路交通の安全性に関する研究

本研究は夜間の道路交通や街路空間の形成に大きな影響を与える、道路空間の明るさや色彩の連続性の状態をフラクタル次元を用いて定量的に表現し、道路照明の連続性や誘導性と不定期に出現する横断歩行者用照明や夜間発光型標識等が、夜間の歩行者やドライバーの心理状態に及ぼす影響や交通安全性にどのような影響を与えるのか明らかにすることを目的としている。初年度は歩行者空間を対象として分析を行ったが、2年目の平成30年度はドライバーを対象として分析を行った。街路空間の輝度分布を基にフラクタル次元より定量化を行い、他の道幅などの構造的な指標等とあわせて、ドライバーが実際に街路を運転して感じる明るさ感や安心感を調査し、運転者の安心感に影響を及ぼす要因を分析した。具体的にはまず長野市内で調査対象とする街路を複数決め、それぞれの街路の路面輝度や道幅,照明の数などを計測し、フラクタル次元等の値を求めた。次に被験者に対象街路の動画を見てもらい、アンケート形式の意識調査をおこなった。最後に、フラクタル次元や道幅などの定量化された値と定性的な値である運転者の心理的要因を用いて、どのような要素がドライバーの安心感に影響を及ぼしているか、モデル分析をおこなった。モデル分析の結果、ドライバーの安心感には「街路周辺の輝度」、「照明が平面的に存在している」、「歩道の有無」の順に影響を及ぼしているという結果が得られた。特に安心感が低かった住宅街の街路に関しては、設置されている照明をLEDに変えるなどして、周囲の民家への影響を少なくしながら、街路照明の輝度を上げることで、ドライバーが夜間に安心して運転できるようになることがわかった。昨年度は歩行者空間、本年度は車の走行空間について分析を行うことが出来たため、研究の進捗状況はある程度当初の予定通り進んでいる。しかしながら、昨年度新たな課題として、季節や天候による影響、特に積雪時における照度変化は他の季節・天候とは大きく傾向が異なることが明らかとなったため、本年度は積雪時の観測を行う予定であったが、本年度は冬季間を通じて積雪がほとんどなく、たとえ深夜に降り積もった場合でも、雪が昼間にほぼ全て溶けてしまうような状況であった。そのため、積雪時のデータを取得することが出来なかった。次年度は最終年度であり冬季間は年度末に近いため、積雪時の観測をどのように考慮すべきか、最終的な成果の方向性について現在再検討中である。まず前年度来の課題となっている、積雪時における路面照度と鉛直面照度の変化が明るさの連続性や各種指標にどのような変化をもたらすのか、街路状況の変化を踏まえてより詳細に明らかにする。また、フラクタル次元解析結果のデータを走行実験によって得られたドライバーの意識との関連分析を行い、その結果から道路状況別や天候・季節等ごとに最適な明るさの連続性の状態を導出し、フラクタル次元の有効性についての検討を行う。最後に、最適な夜間の道路空間づくりのために必要な灯具の明るさや設置間隔等の配置計画についての検討も行う。本年度は研究開始年度にあたり、まず様々なパターンの道路空間を抽出し、一定の間隔で照度計を用いて道路路面照度および鉛直面照度の計測を行うこととした。はじめに歩行者空間を対象として、歩道の有無や交通量の多少といった状況の異なる歩行空間において2.5m間隔で路面照度と鉛直面(高さ1.5m)照度を測定した。さらに、計測した照度データを用いて、対象空間ごとに均斉度(明るさの均一性を表す指標)やフラクタル次元等を算出した。続いて、これらの因子が夜間の歩行者の安全・安心等に対してどの程度影響を与えるかを明らかにするために、被験者が実際に分析対象街路を歩き、対象街路ごとに安全・安心や歩きやすさ等の意識について回答を行う形式の歩行実験を実施した。そして、意識調査の結果と道路構造や様々な明るさの指標を用いてモデル分析を行った。モデル分析の結果、路面照度と均斉度が歩行者の安心・安全に特に影響を及ぼしていることがわかった。これらの結果をもとに今後は後述する積雪時の照度の変化に対する検討を行うとともに、夜間のドライバーを対象とした調査・分析を進めていく予定である。道路照明の連続性や誘導性と不定期に出現する横断歩行者用照明や夜間発光型標識等が、夜間の歩行者の心理状態に及ぼす影響や交通安全性にどのような影響を与えるのか明らかにするための計測・実験結果から得られた指標を用いてモデル分析を行った。その結果歩行者の意識に影響を与える因子を明らかにすることができた。しかしながら、研究当初の想定以上に季節や天候による影響、特に積雪時における照度変化は他の季節・天候とは大きく傾向が異なることがわかった。一般的に街路樹は道路照明や月明かりを妨げ照度を低下させる要因であるが、積雪時には街路樹に積もった雪からの反射光が路面照度や鉛直面照度を上げる役割を果たしており、明るさの連続性の変化にも大きく影響を与えることが明らかとなった。このため、本研究を進めていくうえで積雪期間の調査・分析を行う必要があると判断した。

ただし、積雪期間は冬季に限られているため、他の期間で行う基本調査に追従して行っていくこととする。以上のような理由から研究発表のためには一般的な状況だけでなく、積雪期間における調査分析結果をあわせる必要があると判断し、学会発表は次年度に行うこととした。本研究は夜間の道路交通や街路空間の形成に大きな影響を与える、道路空間の明るさや色彩の連続性の状態をフラクタル次元を用いて定量的に表現し、道路照明の連続性や誘導性と不定期に出現する横断歩行者用照明や夜間発光型標識等が、夜間の歩行者やドライバーの心理状態に及ぼす影響や交通安全性にどのような影響を与えるのか明らかにすることを目的としている。初年度は歩行者空間を対象として分析を行ったが、2年目の平成30年度はドライバーを対象として分析を行った。街路空間の輝度分布を基にフラクタル次元より定量化を行い、他の道幅などの構造的な指標等とあわせて、ドライバーが実際に街路を運転して感じる明るさ感や安心感を調査し、運転者の安心感に影響を及ぼす要因を分析した。具体的にはまず長野市内で調査対象とする街路を複数決め、それぞれの街路の路面輝度や道幅,照明の数などを計測し、フラクタル次元等の値を求めた。次に被験者に対象街路の動画を見てもらい、アンケート形式の意識調査をおこなった。最後に、フラクタル次元や道幅などの定量化された値と定性的な値である運転者の心理的要因を用いて、どのような要素がドライバーの安心感に影響を及ぼしているか、モデル分析をおこなった。モデル分析の結果、ドライバーの安心感には「街路周辺の輝度」、「照明が平面的に存在している」、「歩道の有無」の順に影響を及ぼしているという結果が得られた。特に安心感が低かった住宅街の街路に関しては、設置されている照明をLEDに変えるなどして、周囲の民家への影響を少なくしながら、街路照明の輝度を上げることで、ドライバーが夜間に安心して運転できるようになることがわかった。昨年度は歩行者空間、本年度は車の走行空間について分析を行うことが出来たため、研究の進捗状況はある程度当初の予定通り進んでいる。しかしながら、昨年度新たな課題として、季節や天候による影響、特に積雪時における照度変化は他の季節・天候とは大きく傾向が異なることが明らかとなったため、本年度は積雪時の観測を行う予定であったが、本年度は冬季間を通じて積雪がほとんどなく、たとえ深夜に降り積もった場合でも、雪が昼間にほぼ全て溶けてしまうような状況であった。そのため、積雪時のデータを取得することが出来なかった。次年度は最終年度であり冬季間は年度末に近いため、積雪時の観測をどのように考慮すべきか、最終的な成果の方向性について現在再検討中である。まず前年度で明らかになった課題である、積雪時における路面照度と鉛直面照度の変化が明るさの連続性や各種指標にどのような変化をもたらすのか、街路状況の変化を踏まえてより詳細に明らかにする。並行して、道路照明の連続性や誘導性と不定期に出現する横断歩行者用照明や夜間発光型標識等が、ドライバーの意識にどのような要因が影響をあたえるのか明らかにするために計測・実験を行う。さらに、ドライバーの心理的状態の変化を計測するため脳波センサーを装着し走行実験を行い、無線対応の脳波測定器を用いて脳波データを計測する。測定された脳波を解析ソフトを介して周波数領域での強度を表わすいわゆるパワースペクトルに変換する。α波は813Hz、β波は1438Hzの周波数帯に位置する脳波である。
うつ病個別化治療に向けた新規候補分子ヒトTPH2の薬理遺伝学的分子基盤の確立

本研究は、うつ病治療の個別化研究から展開してきた新規候補遺伝子に関する研究である。これまでに継続的に実施している臨床研究において、TPH2gene内に存在するー塩基多型(SNP)がSSRIの反応性に関わる可能性を見出した。そこで、責任SNPの探索を目的に、このSNPをマーカーとして利用し、このSNPにリンクするSNPの探索を行った。また、SSRIの薬効個体差の要因となると考えられるTPH2発現量に対して、影響を及ぼす因子の探索を行った。1.日本人における新規SNPsの探索マーカーSNPを有する検体を用いて、TPH2遺伝子のエクソンおよびエクソン-イントロン接合部のシークエンスを行い、新たに8個のSNPを確認した。一方、最近TPH2mRNA発現量と関連すると報告されたエクソン上の2SNPs(rs7305115とrs4290270)も検討に加えたが、マーカーSNPとのリンクは観察されず、反応性にも影響を示さなかった。2.TPH2の発現誘導の解析神経由来細胞を用いた解析により、レチノイン酸がTPH2の発現を誘導することを見出した。TPH2mRNAは24時間のAll-trans-レチノイン酸(1nM1000nM)の処理により数倍に誘導された。それに伴う蛋白量および活性の上昇も観察された。TPH2の遺伝子型がうつ病患者に対するSSRIの反応性に影響を及ぼしていることから、TPH2の活性の個体差がSSRIの反応性を修飾している可能性が示唆される。TPH2の発現量を増加させる物質は、SSRIの薬効改善に影響する可能性がある。本研究は、脳内で優先的に発現しているセロトニン合成酵素であるトリプトファンヒドロキシラーゼ(TPH)のサブタイプTPH2に関する研究である。継続的に行っている抗うつ薬SSRIの臨床研究においてTPH2 gene内に存在する一塩基多型(SNP)がFluvoxamineの反応性に影響する可能性を見出した。今回、この因子が有力な薬効予測因子であることを反応者群と非反応者群の比較によるロジスティック回帰分析で確認した。また、既報の4ヶ所のcoding SNPsが、今回調べた100例のうつ病患者内に存在しないことも確認した。次に、このSNPがpromoter領域(-614部位)に存在するため、転写に与える影響を解析した。すなわち、-800部位までの領域を含むレポータプラスミドを作製し、神経由来細胞を用いてレポータージーンアッセイを行った。しかし、このSNPが転写活性に直接的に影響する結果は得られなかった。そこで、本SNPとリンクする多型を探索する目的で、当該SNPを保有している検体を用いて-2000から+3000までの周辺領域のdirect sequencingを行った。その結果、新規変異(intron1の3塩基の挿入欠失)を含む8ヶ所の変異を検出した。一方、当該SNPの健常成人の頻度調査を実施した。健常成人とうつ病患者のSNP出現頻度に有意差は観察されなかった。このことは、当該SNPがうつ病罹患には影響しないことを示していると考えられる。
分子複合材料としての機能性包接化合物の合成

分子複合材料として、共役系高分子や有機金属錯体を含む機能性包接化合物を合成し、その電導度等の物性を調べた。ホストとして、従来より知られているデオキシコール酸・アポコール酸に加え、コール酸やその誘導体も用いることができた。ゲストとして、ポリアセチレン、ポリジアセチレン、フェロセン等を用いた。これらのホスト・ゲストを用いて、今までに開発されてきた手法を使って、分子複合材料としての機能性包接化合物を合成することができた。以下に研究成果を具体的に述べる。1.ジアセチレンの包接重合により、ポリジアセチレンの包接化合物を合成した。ホストのつくる結晶中の一次元トンネル状空間で重合反応は進行するので、付加は1,4の位置で優先的におこった。2.1ークロロブタジエンの包接重合により、ポリアセチレンのプレカーサーポリマーを得るとともに、その包接化合物を合成した。この重合反応も同様に、1,4付加が優先しておこり、脱塩化水素反応により、容易にポリアセチレン構造に誘導できることがわかった。従って、ポリアセチレンの包接化合物を合成できることになった。3.ポリアセチレンやポリジアセチレンの包接化合物においては、ESR分光法により、高濃度のラジカルが観測され、これがこれらのポリマーの電導度と密接に関係していると推察できる。4.包接重合はγ線照射後、昇温により進行した。生長ラジカルを容易に観測することができた。ブタジエン系モノマーの場合、活性種はラジカルであるにもかかわらず、逐次重合系であるという非常に珍しい重合系であることがわかった。重合度は初期においては重合時間に比例した。5.フェロセンの包接化合物においては、ゲスト分子の運動が抑制され、ヨウ素導入を行うことができた。分子複合材料としての機能性包接化合物の合成を以下のように行った。即存のホスト化合物として、従来から用いてきたデオキシコール酸とアポコール酸を使用した。ゲストのモノマーとしては、1-ハロゲンブタジエンや無置換のジアセチレンなどを用いた。これらモノマーの包接化合物を合成し、その重合により、分子複合材料を得ることができた。次に研究成果を具体的に述べる。1.包接重合により得られた高分子包接化合物の単結晶を用いて、X線回転写真を撮影した。その結果、包接された高分子の周期性と配向性にもとずく層線が認められ、確かに分子複合の状態になっていることがわかった。1-ハロブタジエンの場合、生成ポリマーは、ほとんど完全に1,4-トランス付加構造になっているので、脱ハロゲン化水素により、ポリアセチレンに誘導することができる。そこで、結晶を加熱して、脱ハロゲン化水素を行ない、ポリアセチレンの分子複合体を合成した。2.上記の方法で得られたポリアセチレンの分子複合体の電気伝導度を測定した。ヨウ素ドーピングにより、【10^(-6)】S1cm程度の電気伝導度の値が得られた。包接化合物のトンネル状空間を完全にポリアセチレンで充填することは、いまだできないが、分子レベルでの電線を合成していく一つの方法になり得るのではないかと考えられる。3.共役系高分子の共役数をレーザーラマンスペクトルで調べた。だいたい、共役数は二十ぐらいとなっていることがわかった。分子複合状態の共役系高分子がどのような光学的性質をもつかは、今後の検討課題である。

次年度は、ホストやゲストの対象化合物をさらに広げ、重合方法も種々検討して、さらにより機能性の高い分子複合材料としての包接化合物を合成していこうと考えている。分子複合材料として共役系高分子や有機金属錯体を含む機能性包接化合物を合成し,その物性を調べた.ホストとし,従来から用いてきたデオキシコール酸とアポコール酸を用いた.これらに加え,コール酸やその誘導体も有望なホストになり得ることがわかった.ゲストとしてはポリアセチレン,ポリジアセチレン,フェロセン等を用いた.これらホスト,ゲストを用いて今までに開発された方法を使って,包接化合物を得ることができた.次に研究成果を具体的に述べる.1.ジアセチレンの包接重合により,ポリジアセチレンの包接化合物を合成した.デオキシコール酸やアポコール酸の結晶中の一次元トンネル状空間で重合飯能は進ので,付加は1, 4の位置で優先的におこった.2.1-クロロブタジエンの包接重合により,ポリアセチレンのプレカーサーポリマーを得るとともに,そのポリマーの包接化合物を合成した.この重合反応も,同様に, 1-4付加が優先しておこり,脱塩素化水素により,容易にポリアセチレン構造に誘導できることがわかった.3.1-クロロブタジエンの包接重合においては, γ線照射後,加熱により重合反応は進行するが,その際の反応活性種はラジカルであることがESRの研究により確認された.そのラジカルの濃度は,溶液系に比べて一万倍ほど高くなっており,包接系においては,ラジカル種同士の衝突は少なくなり,その寿命が非常に長くなっていることがわかった.4.ポリジアセチレンやポリアセチレンの包接化合物においては, ESRにより,高濃度のラジカルが観測され,これが電導性と関連していると推察できる.5.フェロセンの包接化合物においては,ゲスト分子の運動が十分に抑制されていることがわかった.分子複合材料としての機能性包接化合物を合成し、その構造と物性さらに機能を調べた。ホストとして従来から用いてきたデオキシコール酸とアポコール酸に加えて、コール酸やその誘導体も極めて有効な物質であることがわかった。後者のホストの分子認識能は、前者のそれと比べて非常に高度であり、分子複合の特異性や選択性を調べるには非常に好都合である。次に研究成果を具体的に述べる。1.1-クロロブタジエンの包接重合により、頭・尾、1、4-トランス付加が非常に高度におこるが、この反応を詳細に調べた。生成物の高分解能NMRスペクトルによると、この付加の選択性はほとんど百%であった。生成高分子の重合度は、反応時間と共に増加した。従って、この重合系は、ラジカルを活性種とする逐次重合系と考えられ、付加重合系では、非常に珍しい例であることがわかった。2.上記の生成高分子は、加熱により容易に脱塩化水素反応をおこした。この反応を詳細に調べると共に、生成した複合体の性質を調べた。その結果、包接状態でも脱塩化水素反応がかなりスムースにおこり、共役系高分子の包接体の得られることがわかった。ヨウ素ドーピングにより、電導度は上昇したが、既存のポリアセチレンよりかなり低く、かなりの構造欠陥のあることがわかる。3.コール酸はデオキシコール酸に比べ、水酸基がひとつ多いだけであるが、包接化合物という分子集合体においては、集合様式が非常に異なることが、X線構造解析により明瞭になった。同じチャンネル構造の場合でも、サイドポケットの形・大きさが異なっており、これが包接におけるゲスト選択性に大きな影響を及ぼしていることがわかった。
細胞集団制御における隣接細胞間シグナル伝達速度の意義

Notchシグナルは細胞間相互作用によって伝達され、様々な組織構築に作用している。これまでの私たちの研究から、哺乳動物の神経発生過程においてNotchシグナル伝達に関係する因子群の発現はダイナミックに変動していることが明らかとなり、Notchシグナル伝達は以前考えられていたものよりもよりダイナミックにかつ双方向性に細胞間を伝達していることが示唆された。以上の背景をふまえ、このようなシグナル伝達ダイナミクスが細胞集団の制御や組織構築における意義を明らかにすることを目的とし、隣接細胞間におけるNotchシグナル伝達の動態を追跡し、さらにシグナル伝達にかかる時間を改変した場合にどのような影響が及ぼされるかを明らかにすることで、様々な組織構築過程における細胞間相互作用にかかる「時間」の重要性を明らかにする。これまでに遺伝子発現を可視化する系を用いて、神経発生過程ならびに体節形成過程においてNotchのリガンドであるDll1タンパクの発現を可視化し、転写活性だけではなくタンパクレベルでもその発現が振動すること、神経発生過程においては個々の細胞でその振動の位相がずれているのに対して、体節形成過程においては隣接細胞間でその発現は同期していることが明らかとした。さらに、シグナルを隣接細胞間へ伝達する分子であるDll1のイントロンを削ることでその発現ダイナミクスを改変しシグナル伝達ダイナミクスを改変する目的で、Dll1のイントロンを削ったイントロンレスノックインマウスを作製中であり、今後このマウスにおけるシグナル伝達ダイナミクスの可視化、ならびに組織構築における影響を解析する予定である。これまでの成果は、The 61st NIBB conference “Cellular community in mammalianembryogenesis"等の学会で発表を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。Notchシグナルは細胞間相互作用によって伝達されるシグナル伝達経路であり、細胞の増殖や分化に重要な役割を担う。本研究では遺伝子発現を単一細胞レベルでリアルタイムに可視化することで、隣接細胞間におけるNotchシグナル伝達の動態を追跡し、さらにシグナル伝達速度を改変した場合にどのような影響が及ぼされるのかを明らかにする。これらの解析から細胞間相互作用における「時間」の重要性を明らかにするとともに、隣接細胞間シグナル伝達ダイナミクスの「細胞集団制御」における意義を明らかにすることを目的としている。まず発生過程のマウス中枢神経系の組織および細胞を用いて、Notchシグナル関連因子の発現ダイナミクスを可視化により調べたところ、NotchリガンドであるDelta-like1(Dll1)の転写活性レベルならびにタンパクレベルで発現振動していることが明らかとなった。Dll1は隣の細胞へとシグナルを送る分子であるため、その発現が振動しているということは隣の細胞へと伝わるNotchシグナルが振動していることを示唆する。つまり隣接細胞間でやりとりされるNotchシグナル伝達は従来考えられてきたものよりもよりダイナミックに双方向性に伝達されていることが考えられる。さらにこの可視化の系を用いて、Dll1を発現する細胞が隣の細胞へと接触した後、隣接細胞でNotchシグナルのエフェクター因子であるHes1の転写が開始するまでの時間を測定することで、隣接細胞間でNotchシグナルが伝わる時間の測定を行った。本年度までに、以下の項目について検討を行った。まず発生過程のマウス中枢神経系の組織および細胞を用いて、Notchシグナル関連因子の発現ダイナミクスを可視化により調べた。神経前駆細胞においてはNotchのエフェクター因子であるHes1ならびにNotchリガンドであるDll1の転写活性は振動している。また、マウス未分節中胚葉でそれぞれの因子の発現をリアルタイムイメージングで調べると、どちらの因子もダイナミックに変動していることが明らかになった。さらに隣の細胞へとシグナルを送る膜タンパクであるDll1のタンパクの発現動態を調べるために、Dll1タンパクにルシフェラーゼを融合させたDll1-luciferaseノックインマウスを作製した。このマウスの神経前駆細胞におけるDll1タンパクの発現動態を調べるとDll

1タンパクは隣の細胞と位相がずれた形で発現振動していることが分かった。また未分節中胚葉においてはDll1タンパクの発現は隣の細胞と同期してダイナミックに変動していることが明らかとなった。さらにこのマウスの神経前駆細胞を用いて、隣接細胞間でのシグナル伝達にかかる時間の測定を行った。具体的にはDll1タンパクが発現し隣の細胞に接触した後、隣接細胞でNotchシグナルのエフェクター因子であるHes1の転写活性が開始するまでの時間の測定を行っている。配置する細胞の数や配置パターンを変えたときのシグナル伝達ダイナミクスの変化を測定している。本年度までの成果から、隣接細胞間でつたわるNotchシグナルを構成する因子群の発現はダイナミックに変動していることが明らかとなった。とくに隣の細胞へとシグナルを伝達する膜タンパクであるDll1の発現は神経前駆細胞においては転写レベルならびにタンパクレベルで位相がずれた形で発現振動していることが分かった。一方、未分節中胚葉においてはDll1は転写レベルならびにタンパクレベルでダイナミックに変動はしているものの、隣の細胞と同期し位相がずれずに変動していることが明らかとなった。このようにシグナルの伝達ダイナミクスは組織によって大きく異なることが分かった。このような違いがシグナル伝達にかかる時間によってうまれるのではないかと仮定し、シグナル伝達ダイナミクスを改変する試みをはじめている。具体的には隣の細胞へとシグナルを伝達する因子であるDll1の発現ダイナミクスを改変することによって、シグナル伝達ダイナミクスを改変する。Dll1遺伝子配列に含まれる10個のイントロンをなくしたDll1イントロンレスマウスを作製している。イントロンレスDll1タンパクの発現動態を可視化するためにルシフェラーゼをレポーターとして挿入している。このミュータントマウスにおけるDll1タンパクの発現動態や隣接細胞間におけるシグナル伝達ダイナミクスを明らかにする。さらに、異なるシグナル伝達ダイナミクスを示す神経発生過程ならびに体節形成過程を比較することで組織構築におけるシグナル伝達ダイナミクスならびにシグナル伝達にかかる時間の重要性を明らかにする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
訪問看護師による効果的な在宅リハビリテーションを行う為の病院との連携に関する研究

在宅でのリハビリテーションを効果的に行う為に訪問看護師は病院と連携をとりやすい関係を築くことが重要である。具体的に望ましい連携手段は、面談やカンファレンス等直接顔を合わせること、望ましい連携時期は、入院時から継続して、もしくは必要時複数回、望ましい連携情報は、入院中の経過や在宅に即した具体的なリハビリテーション方法、本人・家族のニーズ等である。特に、訪問看護師と病院とでリハビリに関する目標を明確化、共有化することが重要である。都内及び関東圏内の地域中核病院(A病院:ベッド数300床、診療科16科B病院:ベッド数800、診療科31科)の在宅支援部門及び併設されている訪問看護ステーションにて、リハビリテーションに関わる病院と在宅との連携状況について見学調査を実施した。また、リハビリ目的の訪問のケースについて同行した。「連携手段」「連携時期」「連携部門」「連携情報」「連携困難ケース」「連携良好ケース」の実態について概要を把握することが今回の目的であり、次のような結果であった。(1)リハビリ目的での訪問件数(全訪問件数における割合)14.2%(A病院に併設されているC訪問看護ステーションにて)(2)「連携手段」カンファレンス(出席者:患者家族・医師・PT・退院調整ナース・訪問看護師・CW・ケアマネージャー・ヘルパー・福祉機器業者・巡回入浴業者)及び文書、電話(3)「連携時期」退院の45日前(4)「連携部門」病院内の在宅支援室、病棟付の退院調整ナース(5)「連携情報」病院入院中のリハビリ内容、患者状況(コミュニケーション、疼痛、拘縮、創傷、麻痺、移動、ADL)(6)「連携困難ケース」Drからの訪問指示書に、リハビリ内容、可動域、運動制限などの具体的な内容が記載されていないケース(7)「連携良好ケース」病院PTより患者の具体的な情報((5)「連携情報」の項参照)が記載されている文書を送ってもらうケースまとめ:訪問看護師が入院中の内容を考慮し効果的にリハビリを行うためには、家族と患者本人が、病院と在宅ではリハビリ内容が異なることを納得し、リハビリの目標設定を明確にすることが重要である。その為には訪問看護師が患者の状況(リハビリ方法に関する内容・希望・在宅での実施の可能性)を詳細に把握することが重要で、多くの職種が一同に会するカンファレンスは有効であり、また必要な文書を入手しやすいように共通のフォーマットが必要と考える。【目的】訪問看護師が効果的なリハビリを実施する為に必要な、病院又はリハビリ専門職(PT/OT/ST)との連携の手段・時期・情報を明らかにする。(リハビリを以下リハと略す。)【方法】都市部、都市近圏、地方の3ヵ所の訪問看護ステーションにおいて、所長、訪問看護歴10年以上のスタッフより、聞き取り調査及び同行訪問、サービス担当者会議の出席を実施した。調査内容は「リハ開始の契機」「H18年度診療報酬改定に伴う影響」「病院・リハ専門スタッフとの連携状況」であった。対象訪問看護ステーションの内2ヶ所は理学療法部のある病院が併設、1ヶ所はリハ専門職が4名在籍していた。【結果・考察】リハ開始の契機については併設されている病院もしくは関連病院から、入院患者についての依頼が多かった。しかし、在院日数の短縮化や退院日の急な決定等により、退院調整カンファレンスは退院直前に行われることが多かった。できれば入院時から情報収集を行うことが望ましい。診療報酬改定に伴う影響としては通院リハから通所リハへの移行があるが、受入れ人数の制限やリハ内容の不適合等で有効に機能していないケースがあった。一方、訪問を行うリハ専門職も充足しているとは言えず、看護職との連携は必須で、リハ専門職と看護職の同行訪問、講習会の開催、入院中の担当リハスタッフからの申し送り等でリハメニューを看護職でも実施できるようにしていた。尚、入院中のリハメニューは重要だが、ADL等のアセスメントは在宅において再評価することが重要であり、病院からの情報としては最重要項目ではなかった。今回対象のステーションではリハビリ専門職が距離的に近い関係で、口頭での情報交換がしやすかった。退院時に病院との連携も重要だが、在宅に即したケア内容をリハ専門職等と常に検討し協働していくことが重要で、同じステーション内にリハ専門職が常駐していることが望ましい。訪問看護師が効果的なリハビリを実施するために必要な、病院又はリハビリ専門職(PT/OT/ST)との連携の手段・時期・情報を明らかにし、最終的には在宅ケアでのリハビリを成功させるための要件を提示するために、以下のことを実施した。訪問看護及び訪問リハビリを実施している全国の訪問看護ステーションを対象としてアンケート調査を実施するため、まず、その質問項目の抽出を行った。訪問看護ステーションでのリハビリに関する他施設連携について記載された国内外の文献21の内容を「連携手段」「時期」「情報」のキーワードで分析を行った結果、病院と訪問看護ステーションの連携の実態として、「連携手段」については多い順に「FAX」「面談]

「電話」「郵送」が抽出された。「連携時期」については「入院時」「退院が決まった時点」「退院時」が、「情報」については「リハビリ内容に関する情報」「自宅の療養環境に関する情報」「薬剤に関する情報」「家族に関する情報」の項目が抽出された。しかしながら、これらの項目と、訪問看護師の連携に対する満足度や利用者の機能維持との関連について明らかにされている記述はほとんどなく、今回行ったアンケートの質問内容には上記の「連携手段」「時期」「情報」に加え、「自分が行っているリハビリについての達成感・満足感」「実際の利用者の機能維持状況」を入れた。これらの内容は在宅でのリハビリを行っている看護師により妥当性が認められた。実施したアンケートについては、WAM NETを利用し、全国の訪問看護ステーションから無作為に、都市部より150施設、地方より150施設を選び、訪問看護師を対象として往復はがきによる郵送方法をとった。現在分析中である。本研究の意義・重要性は在宅リハビリにおいてその専門職のみならず、看護師による実施の必要性が高まる中、看護師が効果的にリハビリを行うための要件を提示できることである。
GGYGG構造を標的とする新規タンパク質架橋方法の開発

pETプラスミドなどの発現ベクターに、ベータグルクロニダーゼ酵素タンパク質(GUS)の遺伝子を組み込み、そのN末端部にGGYGGを3-4回繰り返したポリペプチド(GGYGGタグ)領域を結合させた改良型発現ベクターを構築した。これらのタンパク質を大腸菌で発現・精製後にチロシナーゼを作用させた。その結果、電気泳動後のCBB染色などから、タンパク質が重合し多量体化していることを確認した。GGYGGタグをつけていないGUSでは多量体が観察されなかった。さらに、電気泳動後の活性染色(ザイモグラフィー)によりチロシナーゼが特異的にGGYGGタグ標的として架橋をしたことを確認した。GUSの酵素活性は架橋が進行してもその活性はほとんど変わらないことから、この新規な架橋方法によりタンパク質の酵素活性を阻害することなく、タグだけを架橋することが可能であることが示された。また、N末端部とC末端部でタグを付加した場合に、それぞれの架橋効率には大差はなく、また架橋産物に大きな特性の変化は観察されなかった。2、GGYGGベクターや架橋条件の検討GGYGGの数、チロシナーゼの濃度などを換えて、架橋効率を検討し、架橋に最適な条件設定をおこなった。一方、チロシナーゼ以外に非酵素的な架橋が可能であるかどうかを調べるためにRu錯体、APSなどによる架橋を試みたが、チロシナーゼに比べると架橋効率がはるかに低いことが確認された。我々は、カイコの皮膚タンパク質GCP1の中に特徴的なGGYGG構造がタンパク質の架橋に関わることを見出した。今年度は、このGGYGG構造を利用したベクターを構築するとともに、GGYGGタグをN末とC末につけたタンパク質の架橋の効率を比較した。pET発現ベクターにBFPタンパク質を組み込み、そのN末端部にGGYGGを3-4回繰り返したポリペプチド(GGYGGタグ)領域を結合させた改良型発現ベクターを構築した。大腸菌で発現・精製したGGYGGタグつきBFPを回収し、チロシナーゼを作用させたところ、CBB染色法、BFPによる蛍光発色いずれにおいても、元の分子量2倍から3倍の架橋産物が確認された。GGYGGタグをつけていないBFPにおいては架橋は全く見られないことから、このタグを用いることによりあらゆるタンパク質の架橋が可能となる見通しがついた。N末とC末の間の架橋効率に大きな差はなかった。(2)GGYGG類縁配列ベクターの構築多くの硬いタンパク質中にはGGYGGとは若干異なる構造の反復配列が多数見られヒトの細胞質ケラチンCK9に含まれるGSYGG、カイコ絹糸のフィブロインH鎖に含まれるAGYGA、カイココリオンタンパク質AL11に含まれるGGYGLなどの配列をGGYGGタグの代わりにベクターに組み込んだコンストラクトを作成した。
本研究では、エネルギー危機および地球温暖化の解決策として、無尽蔵の太陽光エネルギーと水および不要な二酸化炭素(CO2)から有用な化学物質を人工的に作りだす「非生物・生物ハイブリッド人工光合成」システムを構築する。具体的には、光電気化学太陽電池(PEC)とバイオ燃料電池(MFC)から成る「明反応系」とホモ酢酸生成バイオリアクターの「暗反応系」を組み合わせた、CO2と水を原料とし太陽光エネルギー(可視光)と廃水をエネルギー源とした、常温常圧、中性条件下で酢酸(2炭素化合物)を生産可能なバイオ-光電気化学太陽電池ハイブリッドシステムを構築する本研究では、エネルギー危機および地球温暖化の解決策として、無尽蔵の太陽光エネルギーと水および不要な二酸化炭素(CO2)から有用な化学物質を人工的に作りだす「非生物・生物ハイブリッド人工光合成」システムを構築する。具体的には、光電気化学太陽電池(PEC)とバイオ燃料電池(MFC)から成る「明反応系」とホモ酢酸生成バイオリアクターの「暗反応系」を組み合わせた、CO2と水を原料とし太陽光エネルギー(可視光)と廃水をエネルギー源とした、常温常圧、中性条件下で酢酸(2炭素化合物)を生産可能なバイオ-光電気化学太陽電池ハイブリッドシステムを構築する
血小板をヒトES細胞から誘導、高効率産生させる3次元培養技術の確立

生体内組織幹細胞は高い増殖能、多分化能、自己複製能を兼ね備えた細胞で組織・臓器の発生・修復・維持に重要な役割を担っている。一方、胚性幹(ES)細胞は生体外においてすべての生体構成細胞への分化能力を保持するため、再生医療応用への期待が高まっている。当該年度からは、本特定領域の中での名古屋大学工学部、福田領域代表の研究室との共同研究をさらに発展させてきた。骨髄内部の血管網を模したscaffold deviceを作製することを最終目標として、実際にヒトiPS細胞をソースとした巨核球を用いて、接着性を担保できる培養条件を見いだした。また、材質の改良により、実際の生体内部の循環に伴い発生するshear stress値での血小板放出の定量化をフローサイトメトリーにより行った。現段階では、staticな条件(流れを用いない)での培養から得られる血小板産生数よりも高い産生効率は得られていない為、さらに本研究課題が終了後も、名古屋大学との共同研究を継続する事で、deviceの完成を目指す。さらに、使用する巨核球も成熟度の高まりにより、さらに産生される血小板数も増加する事が期待できる。従って引き続きploidy増加を促進するmediatorの検索・検証も行い、総合的に血小板産生促進のshears tress依存的なdeviceを完成させる。申請者は、献血に頼らない輸血用血液を供給する医療システムを開発することを主目標とし、本研究プロジェクトにおいてヒトES細胞・iPS細胞からの高効率血小板産生技術の確立を行っている。H20年度は、血小板前駆細胞体である巨核球の産生効率を上昇させる培養法の確立に重点をおき、1)遺伝子による巨核球前駆細胞の増殖システム、2)新規scaffoldによる培養効率改善システムを確立する研究を推進した。1)のプロジェクトにおいては、c-Myb、c-Mycの2つの遺伝子に焦点を当てて、巨核球前駆細胞の優先的な誘導方法、培養法法の検証を進めた。特に、c-Mycの発現制御(発現量)変化に伴う前駆細胞の産生効率についての予備的データの蓄積につとめた。2)のプロジェクトでは、本特定領域の中での名古屋大学工学部、福田領域代表の研究室との共同研究を開始した。骨髄内部の血管網を模したscaffoldを作製する目的で、マウス骨髄細胞、マウス胎児肝臓からそれぞれ誘導した巨核球を使用して、接着性を担保できる材質のスクリーニングを行い、選別を行った。本研究の成果をもとに次年度では、3次元培養システムの構築を行っていく。
米国＜不法行為改革＞の展開と背景――現代アメリカ私法史に向けて

立法部のみならず司法部も法形成権能を持ち、さらに連邦と州との対抗関係という米国の法形成回路の重層性・複数制は、関係アクターに対してフォーラムを切り替えつつ自らの欲する法を求める可能性を与えている。しかしこれにより、とりわけ州レベルにおける法システムの自律性の弱さも浮き彫りとなる。伝統的に州法であった不法行為法は断片的ながらも連邦化・憲法化されつつある。産業界に裁量の余地を与える法動向は契約法や民事司法一般にも見られ、裁判所自体が民事司法の扉を閉じつつあり、このことは不法行為法における動きが孤立したものではないことを示す。実証的法学研究の法実務への影響は限定されている。1.本年度の重要な進展として、米国〈不法行為改革〉の実態に関する実証研究に関する理解を深めたことがある。具体的には、この分野の第一人者であるTheodore Eisenberg教授(コーネル大学)と個人的に意見交換する機会を得、〈改革〉の標的となった不法行為法の危機の存在自体が明白ではないことが確認されるとともに、それに対する〈改革〉の効果が曖昧であることも指摘された。(なお、その成果として同教授の論考の翻訳を北大法学論集64巻3号に掲載予定。)このことは〈改革〉の動機が党派政治的なものであることを示唆する。しかし、それだけでは〈改革〉推進者の主張がなぜ、政治的のみならず法的ディスコースとして成功したかを説明できず、この点の課題が析出された。他方、非党派的な実証研究の現実の政策論としての限界もまた示されており、これが実効性を持つための条件も検討すべき事項として認識した。2.本研究の他の法分野の状況との比較という観点から、本年度は契約法分野での動向についても検討を加えた。連邦仲裁法による州契約法の専占の問題を主たる素材とした。近時、産業界が消費者契約や労働契約の約款に仲裁条項を挿入する実務を採用しているが、これに対し州裁判所は州契約法上の非良心性の法理等により規制を加えようとしてきた。しかし、契約一般に適用されるルールによるのでない限り仲裁条項は強制されなければならないとの連邦仲裁法の規定の下、連邦裁判所は、州裁判所による介入を、仲裁特定的なものと評価することによって排除するようになった。連邦法に依拠することによって州法による消費者保護を排除するという、不法行為法分野との並行的な状況が出現していることを指摘できる。1米国〈不法行為改革〉をめぐっては一時の激しい対立状況からは落ち着きを見せている。〈改革〉推進派が所期の目的をほぼ達成したと評価でき、その要因として産業界が公益の担い手であるとの認知の獲得に成功したことを指摘できる。だがその結果として、不法行為法上の請求の連邦行政規制による専占の局面に顕著であるが、被害者が補償なき状態に残されることを容認する法理が定着した形になった。原告に対する救済(の可能性)の確保、私人のイニシアティブによる違法行為の摘発という不法行為法の機能は後景に退くこととなった。2他分野との比較という観点から、連邦仲裁法や民事手続をめぐる近時の判例動向も注目された。そこでは、裁判所の管轄権を限定し、より早い段階で民事手続を打ち切り、あるいは事件を裁判所ではなく仲裁に付託する範囲を拡大する傾向が顕著である。裁判所が民事司法から撤退し、いわば民事司法を閉じる構えを見せている。そこに見られる発想は、社会とりわけ産業界への負担としての民事司法という理解であり、このことは、不法行為分野に見られる動きが孤立したものではないことを示す。3他方、以上の検討は法解釈方法論に関する次なる課題を浮かび上がらせた。前記の動向は、実際の法言説としては形式主義的方法による法解釈という形態をとる。例えば仲裁の拡大は当事者の合意にそのまま効力を与えるべしとの立法の文言解釈を基礎とするが、そこに見られるのは「当事者」の内実を問うて契約の拘束力を調整してきた20世紀契約法学の成果の忘却である。より一般化すれば、リーガル・リアリズム以降の社会的インパクトを念頭に置いた法学方法から、そうした点に無頓着なそれ以前の古典的法思想への回帰とも言える。この点の正当化としてはデモクラシーの下での裁判所の立法部への敬譲が強調されるが、それが規範論として成功しているかはさらに検討されるべき問いとして残った。〈不法行為改革〉においては、アメリカ合衆国の憲法体制上の特徴のもたらす議論のフォーラムの複数性・並立性が、推進派・反対派双方のアクターに、自らに有利な場を求めて戦略的にフォーラムをスイッチしていく余地を与えている。推進派が州議会で〈改革〉立法を成立させると、反対派はこれを州裁判所で州憲法違反とすることに一定の成功を収めた。

これに対し推進派は憲法修正を追求し、あるいは選挙を通じて自らの主張を支持する者を裁判官の地位に据えようと行動している。このように、近時の州レベルの動向では、〈法〉が政治に従属したシステムとなってしまっている面も強い。〈法〉の拡散とも言えるかかる現象をより精確に理解するためには、州立法部と司法部との対抗関係をあえてその法教義学的側面に乗って把握することが逆説的に有用であるとも考えられた。他方、1990年代以降の動向でより顕著なのは、連邦法上の論点を作出するという訴訟戦術を通じて、連邦司法部が元来州法である不法行為法の領域に介入する範囲が拡大しつつあることである。州レベルに比して〈政治〉化の契機は抑制される一方で(伏在はしている)、不法行為法は本来連邦法の領域ではないことから、その内実は断片化しており、また連邦法の介入する範囲に歯止めをかける法理は未だ見出されていない。アカデミックには、複数の法形成フォーラムの並立状況における適切なフォーラムはどこか、という制度間選択をめぐる政策問題として問いが定式化される。その前提として、近時の議論が事故の最適抑止の観点を軸としていることについては確認できた。だが、〈改革〉運動が批判の対象とした民事責任の拡大の際の動機としては(抑止ではなく)損失填補の契機によって説明する必要がある側面がある。かかる不法行為法の理念の変遷を正確に理解するためには、先行する時代へと検討対象の視野を広げる必要性も認識された。1.〈不法行為改革〉の具体的なインパクトについての理解を確立した。その主要な領域において〈改革〉が米国社会に与えた影響について、実証的な把握を整理した。この点については、法の実証研究の第一人者であるTheodore Eisenberg教授の論考の翻訳を北大法学論集64巻3号に掲載予定である。他方この作業を通じて、実態に基づく政策論の限界が認識されたことから、その理由を探ること、党派政治的な言説が法理論として定式化される条件を探ること、という米国の「法学研究」と法(形成)過程との連関についての検討課題も認識された。2.他の(民事)法分野との比較という観点につき、州契約法に対する連邦法への介入の事例について公表した。不法行為法分野とパラレルな動向と力学が確認された。他方、不法行為法分野に固有の要因は何か、という問いが浮かび上がることとなった。3.〈多層的な憲法体制の下での法形成フォーラムの切り替え〉という分析枠組に関して多角的な検討を加えるためのEU法の状況との比較につき、フランス法を専門とする齋藤哲志准教授(H.25年3月まで本学)と法科大学院共同授業の形で相互に知見を交換する機会を持ち、状況の異同について理解を深めた。1.〈不法行為改革〉運動の主要なアクターおよびフォーラムと、その相互作用における法律問題・政策問題について基本的な対抗軸については成果1として発表した。これにより、問題状況の全体的な枠組について示すことができた。今後の作業としてはその内容をより具体的に肉付けていくことになる。州レベルの動向に対する連邦レベルからの制約という局面については既に一定の厚みを以て明らかにしている(一部については今年度学会報告予定)。2.米国の「法学研究」と法(形成)過程との連関について素描する論考を公刊し、後者が前者に対して刻印する特徴について論じた(成果5)。以て「政策提言としての法学説」という本研究の主張の土台を固めた。