hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時計遺伝子の不均衡と病態との関連性と介入の可能性についての検討

臨床研究では、予定手術かつ術後集中治療室で48時間以上の加療を行う患者で時計遺伝子群とせん妄との関連を主要転帰とした前向き観察研究を行った。せん妄発症群と非発症群との間で末梢時計遺伝子群に有意な違いを認めなかったが、どの患者も概日リズムは崩れていた。また、重症患者では組織の低酸素状態をなりやすいため、低酸素の概日リズムへの影響を細胞実験で確認した。培養A456細胞を1時間低酸素として時計遺伝子群への影響を調査したが、有意な影響を認めなった。ただし、中枢の時計遺伝子群の評価として用いる予定のメラトニンの測定が途中などの残りの研究課題についても検討中である。予定手術で術後に集中治療室での重症管理を必要とする患者において、重症患者の時計遺伝子の中枢と末梢の不均衡がせん妄を含む病態の重症度との関連性についての研究を開始しており、本年度はこの解析を行う。時計遺伝子の中枢と末梢の不均衡が病態の重症度に関与しているのかについて結論を出すことが第一目的であり、登録患者を増やしていく。時計遺伝子への介入法も多変量解析で可能性を探っていく。集中治療患者登録中であり、まだ時計遺伝子やサイトカインなどの解析を行っていないため、次年度使用額が発生した。症例登録が予定より少なかったため、mRNA測定などに使用するはず研究費が残ってしまった。本年は、登録患者についての、時計遺伝子やサイトカインなどの解析を行うために、RT-PCRやELISAキットなどの購入に使用する。登録した症例におけるmRNA測定など使用していく。
融合細胞再分離による体細胞iPS細胞化技術の開発

1.ヒト胚性幹(ES)細胞との細胞融合によるヒト体細胞のリプログラミング目的:電気的刺激による細胞融合技術により、ヒト体細胞をヒトES細胞に近い多能性幹細胞へとリプログラミングする。内容:ヒトES細胞とヒト胎児肺線維芽細胞とをトリプシン処理により単一細胞へ解離し、電気的刺激により細胞融合を誘導した。融合細胞を選択的培養条件で選別したところ、融合細胞は四倍体の核型を維持しており、また細胞形態や遺伝子発現がヒトES細胞と同様であった。意義:再生医療に向けた免疫応答の無い個人由来多能性幹細胞の作製法として、細胞融合技術の有用性が示された。2.胚体外組織由来細胞のリプログラミング目的:胚体外組織に由来する細胞を多能性幹細胞へリプログラミングする。内容:ヒト羊膜から樹立した初代培養細胞を、iPS細胞誘導技術を用いてリプログラミングした。リプログラミング後の細胞株はヒトES細胞と同等の多能性関連遺伝子発現、及びテラ、トーマ形成能を示した。意義:リプログラミング対象となる個人由来細胞の供給源として、非侵襲的に入手できる胚体外組織の利用価値を示した。3.新規細胞融合用デバイスの開発目的:細胞融合を1細胞対1細胞の関係に制御し、かつ互いの核を隔離した状態でリプログラミングを誘導する。内容:細胞核よりも小さな径(1.5mm)の微小孔を介して電気刺激による細胞融合を誘導するデバイスを開発した。GFP蛍光によりリプログラミングを可視化できるマウス体細胞とマウスES細胞とを融合させた結果、融合後も互いの細胞核を隔離した状態を保ち、GFP蛍光が観察された。意義:細胞融合技術により個人用多能性幹細胞を作製する上で障害となる、個人由来細胞へのES細胞核の混入という問題に解決策を示した。本研究の目的は個人用万能幹細胞を樹立する技術を確立することである。細胞融合、及び再分離の実験を行うのに先立って以下の点の実証を行った。内容:1,レンチウィルスベクターを用いてヒト胎児肺線維芽細胞であるTIG-1にハイグロマイシン耐性遺伝子を、ヒトES細胞であるKhES1にピューロマイシン耐性遺伝子を導入した。電気的な手法で細胞融合を誘導した結果ハイグロマイシン・ピューロマイシン双方に耐性を持つ細胞株が得られた。この細胞株は形態的にヒトES細胞によく似ており核型は4倍体であった。ヒトES細胞に特徴的な多能性マーカー遺伝子・タンパク質の発現が見られた一方でTIG-1に特徴的な分化関連遺伝子の発現が消失していた。2,ヒト出生時における羊膜、及びマウス出生直前における羊膜と卵黄膜から初代培養細胞系列を作成し、それらにレトロウィルスベクターによって多能性遺伝子(Oc4、Sox2、Klf4、c-Myc)を導入する事でiPS細胞化した。樹立されたiPS細胞株が多能性を有していることを免疫染色法やテラトーマ、キメラマウス作成法等により確認した。本研究の意義:1,電気的な細胞融合法でも体細胞の再プログラム化が生じることが実証された。2,胚体外組織に由来する細胞も胚体組織由来細胞と同様に再プログラム化出来ることが示される。本研究の重要性:1,過去のヒトES細胞との融合による再プログラム化の研究にはポリエチレングリコール法が使用されており、細胞に有毒な試薬を用いない電気的細胞融合によっても再プログラム化が生じる事を確認する必要があった。2,再プログラム化によって個人由来の幹細胞を樹立する際に、対象となる細胞は極力侵襲のない方法で採取される事が望まれる。出生時に廃棄されていた胚体外組織の細胞を利用が可能であれば出生直後に凍結保存しておくことで十分な個人由来細胞の入手源が確保できる。1.染色体数異常による多能性幹細胞の増殖抑制背景:細胞融合によって各細胞の染色体が混じりあった細胞が生じる可能性がある。目的:染色体数バランスの不均衡に対する多能性幹細胞の寛容性を明らかにする。方法:我々の開発した技術を用いてマウスES細胞及びマウス4倍体ES細胞からの染色体除去を行った。結果:4倍体ES細胞から染色体1本を除去できたが、4倍体ES細胞から染色体2本、および2倍体ES細胞から染色体1本は除去できなかった。意義:多能性幹細胞が生存・増殖する上で染色体数バランスは保たれる必要が有る。重要性:細胞融合による再プログラム化を行う際には再分離までの間に染色体の混入による染色体数バランスの不均衡が生じないようにする必要がある事が示唆された。2.染色体の混入を伴わない体細胞再プログラム化技術の開発背景:成果1から、核成分が互いに混入しない細胞融合技術の必要性が分かった。目的:細胞融合後に互いの核が接触しない状態を保ち、かつ細胞分裂を起こす前に再プログラム化を起こすデバイスを開発する。方法:細胞核よりも小さな径(1.5μm)の微小孔を介して細胞融合を起こすデバイスを作成し、2-メタクリロイルオキシエチルホスホリルコリンポリマーによりデバイス表面への細胞接着を阻害した。再プログラム化するマウス胎児線維芽細胞を、Oct4-GFPを内在的に持つ系統から樹立した。結果:融合後の細胞は微小孔で括られた状態を保ち、約半数の(8/18例)融合細胞では自発的再分離や細胞分裂を経ずにOct4-GFP発現が誘導された。

意義:ES細胞と体細胞との細胞質成分のみを共有させ、細胞核の融合や細胞分裂を伴わずに再プログラム化を引き起こせるデバイスが開発された。重要性:適切な細胞体分離技術と組み合わせることで、体細胞のみに由来する核成分を持った2倍体多能性幹細胞を樹立できる。1.ヒト胚性幹(ES)細胞との細胞融合によるヒト体細胞のリプログラミング目的:電気的刺激による細胞融合技術により、ヒト体細胞をヒトES細胞に近い多能性幹細胞へとリプログラミングする。内容:ヒトES細胞とヒト胎児肺線維芽細胞とをトリプシン処理により単一細胞へ解離し、電気的刺激により細胞融合を誘導した。融合細胞を選択的培養条件で選別したところ、融合細胞は四倍体の核型を維持しており、また細胞形態や遺伝子発現がヒトES細胞と同様であった。意義:再生医療に向けた免疫応答の無い個人由来多能性幹細胞の作製法として、細胞融合技術の有用性が示された。2.胚体外組織由来細胞のリプログラミング目的:胚体外組織に由来する細胞を多能性幹細胞へリプログラミングする。内容:ヒト羊膜から樹立した初代培養細胞を、iPS細胞誘導技術を用いてリプログラミングした。リプログラミング後の細胞株はヒトES細胞と同等の多能性関連遺伝子発現、及びテラ、トーマ形成能を示した。意義:リプログラミング対象となる個人由来細胞の供給源として、非侵襲的に入手できる胚体外組織の利用価値を示した。3.新規細胞融合用デバイスの開発目的:細胞融合を1細胞対1細胞の関係に制御し、かつ互いの核を隔離した状態でリプログラミングを誘導する。内容:細胞核よりも小さな径(1.5mm)の微小孔を介して電気刺激による細胞融合を誘導するデバイスを開発した。GFP蛍光によりリプログラミングを可視化できるマウス体細胞とマウスES細胞とを融合させた結果、融合後も互いの細胞核を隔離した状態を保ち、GFP蛍光が観察された。意義:細胞融合技術により個人用多能性幹細胞を作製する上で障害となる、個人由来細胞へのES細胞核の混入という問題に解決策を示した。
地域における子ども家庭支援実践モデルと支援効果測定の指標作成

本研究の目的は、多様な専門職からなる地域ネットワークを用いて支援を求めない子どもと家庭にアクセスし、ニーズを早期にキャッチして包括的な支援を届けることができる子ども家庭支援プログラムを開発し、効果測定の指標を作成することにある。成果として、ログラムと指標を一体化した「介入型ソーシャルワークモデル」を開発した。多職種協働ネットワークによる重層的なアウトリーチによって、閉じられた家庭への介入に至る支援プログフムである。チェックシートによって実施状況を確認し、またアウトカムを「子ども」「家庭」「地域」の3つの側面から照射し、それぞれ4段階の変化を設定して、効果測定の指標とした。平成25年度の研究成果は、以下の2点である。第一に、「地域における介入型ソーシャルワークモデル」の実施要素を以下の5つに整理し、それぞれの実施状況を測るための具体的なチェックシートを作成した。1基盤整備(情報一元化のシステム・アウトリーチのシステム・在宅支援サービス・人材整備)、2調整(アセスメント・プランニング)、3多職種協働(ケースマネジメント・ネットワーキング・アウトリーチ)、4支援(見守り・介入)、5効果測定(子どもの変化・親の変化・ネットワークの変化)。このチェックシートは、効果測定として、「子どもの変化」「親の変化」「ネットワークの変化」という3つの視点を設定して、この効果を測るための具体的なチェック項目を設定した。第二に、支援を求めない子どもと家庭への介入事例を収集し、そのソーシャルワークの取り組みと、子ども・親・ネットワークの変化を、チェックシートで追うことによって、介入型ソーシャルワークモデルの実証を行った。本研究の意義と重要性は下記の通りである。本研究は、地域において支援を求めない子どもと家庭に介入するためのソーシャルワークの取り組みを開発する。孤立して支援を拒否する子どもと家庭に介入するためには、当事者への働きかけ、あるいはワーカー個人の力量という一方向からのアプローチでは不可能である。ジェネラリスト・シーソャルワークの観点から、次のような包括的なモデルを開発した。地域ネットワークを構築・機能させて情報を一元化し、キャッチしたニーズに対して多職種チームが重層的なアウトリーチを繰り返す。これによって閉じられた家庭を開き、寄り添って生活問題の解決を図り、子どもと親の変容を図ることができる。本研究結果からは、この福祉的作用は、当事者だけではなく、地域ネットワークをも変容させることが明らかになった。2013年度に開発した「チェックシート」(「子ども・子育て支援プログラム(第1案)」「効果測定の指標」を一体化した、地域における支援プログラムとその評価スケール)を用いて、支援を求めない子どもと家庭への地域での支援事例について分析を行なった。アウトカムについて、「子ども」「家庭」「地域支援ネットワーク」という3つの側面について変化の有無を明らかにし、事例を4類型に分けた。このアウトカムと支援の経緯を比較することによって、支援モデルの有効性を検証した。これら研究結果を総合的に整理して、「地域における介入型ソーシャルワークモデル案」を作成した。研究者からの指摘・助言を受けて修正し、「地域における介入型ソーシャルワークモデル」を開発した。このモデルに基づき、A市において、子どもと家庭に関わる専門職を対象にした、多職種協働研修会を実施した。児童虐待は年々増加・深刻化し、地域での早期介入が重要な課題となっている。特に支援を求めない家庭は孤立し、セルフ・ネグレクトの状況にあり、子どもと親自身のwell-beingが脅かされている。周囲はそれをうすうす感じていても家庭の拒否にあって法的権限のない地域での介入が困難である。従って、閉じられた家庭内の情報は漠然として、都道府県が有する法的権限で介入する根拠も得られにくい。本研究の目的は、多様な専門職からなる地域ネットワークを用いてアクセスし、ニーズを早期にキャッチして包括的な支援を届けることができる子ども家庭支援プログラムを開発し、効果測定の指標を作成することにある。研究成果として、子ども・子育て支援プログラムと効果測定の指標を一体化した、地域における「介入型ソーシャルワークモデル」を開発した。これは、多職種協働ネットワークによる重層的なアウトリーチによって、閉じられた家庭のニーズをキャッチし、見守りから介入へ至る支援プログラムであり、チェックシートによって実施状況を確認する。また、アウトカムを「子ども」「家庭」「地域」の3つの側面から照射し、それぞれ4段階の変化を設定して、効果測定の指標とした。これを検証するために、介入できた事例を分析して4類型化し、それぞれのアウトカムと支援の経緯を比較することによって、モデルの有効性を検証した。さらに有識者からの指摘・助言を受けて修正し、「介入型ソーシャルワークモデル」を開発したこのモデルに基づき、多職種協働のための研修会を継続実施した(2ヵ所)。また、地域支援の実態把握と意見聴取を行い、介入型ソーシャルワークモデルの検証と精査をするために、全国の市町村を対象(1000ヵ所抽出)に、質問紙調査を行った。チェックシートを用いた事例分析から、介入の効果を実証した。

表カウの指標として、「子ども」「家庭」「地域支援ネットワーク」という3つの側面の変化の過程を4段階に分類した。「地域における介入型ソーシャルワークモデル」を開発した。このモデルに基づき、A市において、子どもと家庭に関わる専門職を対象にした、多職種協働研修会を実施した。子ども家庭福祉1ネットワーク指標の精査2介入型ソーシャルワーク・チェックシートの精査・簡略化(現場で活用しやすいもの)3介入型ソーシャルワークモデルを用いた全国調査を実施する(普及・検証)4成果の公表計画していた「子ども・子育て支援プログラムのマニュアル(第1案)作成」「効果測定の指標の設定・測定方法の開発」に関しては、両者を一体化したチェックシートを開発することで,実践現場でより使いやすいものとなった。支援関係者を対象として研修会によって意見交換を行うことについては、子どもと親のどのような変化に着目するかについて、共通認識が得られた。社会福祉学会において、結果の発表及び意見交換会を行なった。韓国の大学との合同セミナーへの参加において、地域でのソーシャルワークに関する情報収集・意見交換を行なった。英国での研究交流及びファミリーセンターでの調査を予定していたが、先方の事情から、今年度は中止となったため。調査研究者への謝礼が辞退されたため。平成25年度に得られた結果を基にして、さらに介入型ソーシャルワークモデルを実証し、質を高める。具体的には以下の研究を推進する。1事例分析の結果を反映して、チェックシートの改善を行なう。2チェックシートの信頼性と妥当性を検証する。このために、地域を広げて事例を収集する。3介入型ソーシャルワークモデル及びチェックシートに関する個別のヒアリングを行う。4学会等において,結果の発表及び意見交換会を行う。5海外の情報収集・意見交換を行う。調査結果を分析するためのソフトの購入(テキストマイニング)英国及びカナダでの研究交流を計画海外渡航は、大学主催の合同セミナーに参加したことから、費用が低額であった。研修・調査の対象者が謝金を受けとらなかった。調査結果の分析のためのソフトを購入予定(SPSS)
ヨトウガの2様式(夏眠,冬型休眠)の休眠生理

本研究は休眠と耐寒性の関係を検討するために、ヨトウガ2様式の休眠生理、とくに夏世代および冬世代の休眠期の確定を行い、夏休眠と冬休眠および休眠と休眠覚醒期の蛹の生理的性質を比較し、以下の結果を得た。1.休眠覚醒時期は夏世代は8月中旬、冬世代は12月中旬であった。2.野外条件下において、夏世代のトレハロース含量は休眠、覚醒に関係なく低い値であった。冬世代のトレハロース含量は12月でピークとなり、2月まで高い値が維持され、グリコーゲンとの間で相互変換の関係が示され、耐寒性は休眠覚醒後に高まることが推察された。ヨトウガ血液中から30種類の遊離アミノ酸が検出されたが、休眠期は夏、冬世代ともGlnが多く、覚醒期は冬世代にAlaが高い値を示した。3.制御された温度条件下(-1030°C)で訓化された休眠蛹と覚醒蛹のトレハロース含量のピークは夏、冬世代に関わらず休眠蛹はともに0°Cであったが、冬休眠の覚醒蛹は-5°Cとより低温下にずれた。グルコースは休眠、覚醒に関係なく、-5°Cより検出され、-10°Cで高まった。遊離アミノ酸のAlaは休眠、覚醒に関係なく0°C以下の低温下で高まったが、Serは冬休眠蛹のみ低温下で著しく高まった。以上より、ヨトウガの夏休眠は野外気温が最も高い時期に覚醒し、冬休眠は厳寒期の1月を前にして覚醒することから、休眠は夏の暑さや冬の寒さに対する耐性機構ではないことが示唆された。トレハロース含量は夏休眠、冬休眠の違いに関わらず0°Cでピークを示し、耐寒性に2様式の休眠蛹間で大きな差異はないことが分かった。しかし、冬休眠覚醒蛹では、トレハロース含量のピークは-5°Cに移り、より厳しい低温に耐える能力が付加されたといえる。厳寒期を前にして休眠が覚醒したが、休眠と低温下でSerの著しい増大が現れることから、こうした条件を回避することが背景にあるものと考えることが出来る。ヨトウガは蛹化する時期によって夏型休眠(夏眠)、冬型休眠(冬眠)および非休眠の3つのタイプに分けられる。本研究は3タイプの蛹の生理的性質の差違を調べ、夏眠、冬眠の役割を明らかにすることを目的とし、96年度は冬眠蛹の耐寒性機構について研究を行い、以下の結果を得た。低温下で増大する物質を特定するために、野外で蛹化した冬眠蛹を-10°Cから20°Cまでの7段階の温度区に置き、体内成分と耐寒性を調べた。血液中からはトレハロースおよびこれまで報告がなかったグルコースがはじめて検出され、両者が出現する温度範囲はずれており、トレハロースは0°Cで、グルコースは-5°Cでそれぞれピークとなった。

血液中から30種類の遊離アミノ酸が検出されたが、温度依存的に変動したのはアラニン、プロリン、グルタミンの3種類であった。プロリン、グルタミンは高温で増大したが、アラニンは温度低下に伴い増大し、0°Cでピークとなった。グリコーゲン含量は10°Cから-5°Cにかけて低下し、トレハロース、グルコースおよびアラニン含量と相反的な変動を示したことから、糖類およびアミノ酸の基質として利用されたものと考えることができる。耐寒性は(-20°Cに24時間に置いた後の生存率)5°Cから-10°Cで高い値を示し、トレハロース、グルコースおよびアラニンのピークと一致し、これらの3つの物質が耐寒性と密接に関わっていることが推察された。今後、野外条件における体内成分の季節推移、耐寒性物質の特定、休眠と耐寒性の関係などの解明が重要であり、それらの課題について研究を進める予定である。本研究は夏休眠、冬休眠の役割を明らかにすることを目的とし、97年度は野外条件における2様式の休眠蛹の体内成分の時期別推移および休眠と耐寒性の関係について研究を行い、以下の結果を得た。1.休眠覚醒時期は、夏世代8月中旬、冬世代は12月中旬であった。2.野外条件下における夏世代のトレハロース含量は休眠、覚醒に関係なく低い値であった。グリコーゲンおよび全炭水化物含量は休眠期で高く、覚醒期で激減し、休眠期は高温下のエネルギー維持に寄与しているといえる。ヨトウガ血液中から30種類の遊離アミノ酸が検出されたが、量的に多い5種類の主要アミノ酸のうちAla,Gln,Ser,Proは休眠期で、Gluは覚醒期で高い値を示した。冬世代のトレハロース含量は12月でピークとなり、2月まで高い値が維持されたのに対し、グリコーゲン含量は12月で低下し、その後低い値が維持され、両者の間で相反的な変動関係が示された。遊離アミノ酸のうちAla、Glu、Serは休眠覚醒期で高まった。3.制御された温度条件下(-1030°C)で訓化された夏、冬世代の休眠蛹と覚醒蛹について、トレハロース含量のピークは夏、冬休眠蛹とも0°Cであったが、冬休眠覚醒蛹では-5°Cであった。グルコースは休眠、覚醒に関係なく、-5°Cより検出され、-10°Cで高まった。遊離アミノ酸はAlaは休眠、覚醒に関係なく0°C以下の低温下で高まったが、Serは冬休眠蛹のみ低温下で高まった。以上から、ヨトウガの冬休眠は冬を前にした12月に覚醒し、耐寒性物質といわれるトレハロースは、休眠期は0°C、休眠覚醒後は-5°Cに蓄積量のピークがあり、休眠覚醒後により低温覚醒後により低温下で高まることが明らかになった。夏休眠蛹と冬休眠蛹と糖代謝は酷似していた。
近代法システムの形成・展開・変容―西欧・日本・中国の比較研究―

西欧近代法研究班における研究は次のように展開した。神寶秀夫は、絶対主義時代において、法形態の特質が法源の多様性と君主による秩序化にあったこと、君主立法の目的が身分制に基づいての全体化と個人化にあったことを明らかにした。従って、近世は固有性と近代への連続性とを有していた点を究明した。金山直樹は、近代法の本質的特徴はcivilの法であることであり、法は至るところで民法として普遍化・一般化を成し遂げ、人の全生活が細部に至るまで、まずもって民法によって規律されている点を論じた。広渡清吾は、法の歴史的分析において近代法がどのような位置付けをもって議論されてきたかを踏まえながら、ナチズムがドイツ社会の近代化に対してどのような位置にたつかをめぐる議論を検討し、また、ナチズムが近代法に対してどのように位置したかを分析し、近代化の両義的性格を明らかにしようと試みた。中国法研究班の寺田浩明は、清代民事司法が持つ調停的性格を、農業的静態的社会の対応物としてではなく、発展した市場的・契約的な社会関係に対する公権力の対処方汚の一つとして位置づけなおした。日本法研究班の神保文夫は、近代の民事裁判制度は江戸時代のそれとはまったく異なるものと考えられているが、大坂町奉行所における金銀出入の実務の中には、明治以降近代西欧法の受容を可能ならしめた基盤が既に形成されていたことを論じた。総じて、上記諸研究によって、西欧近代法概念は、前近代からの連続性に着目すること、その紀律化的側面に注目すること、そして独自の体系をもつアジアの法と比較することを通じて、大きく相対化されたといえる。研究代表者および研究分担者は、次のようなテーマの研究を行った。神宝秀夫「ドイツ絶対主義時代の法形態と立法目的-多様性と秩序化、全体化と個体化-」、金山直樹「フランス革命・民法典と近代法-歴史・資本主義・市民社会-」、広瀬清吾「ナチズムと近代・近代法-「近代法の再定位」に寄せて-」、寺田浩明「清代民事法秩序と近代法秩序-もう一つの「近代法史」-」、李衛東「物語としての物権-20世紀の中国における財産法の変遷-」、神保文夫「西欧近代法受容の前提-大坂町奉行諸民事裁判法の性格について-」、水林彪「日本「近代法」の再定位のために-民法・商法問題-」。歴史の今日的段階にたって、西欧近代法をネガティブに評価する者とポジティブに評価する者との発想上の対抗が浮き彫りになった。金山および寺田の研究が、西欧近代法の紀律化的側面を強調する前者のタイプであるとすれば、広渡、神保、水林の研究は後者に傾く。後者の中でも、近代法の資本主義法的側面を肯定的に評価する神保と資本主義に対抗する市民法的側面を強調する水林では、発想が対蹠的である。広渡は、ナチス法学によって攻撃された近代法の虚構的性格にも留意しつつも、来栖三郎のフィクション論研究に言及しつつ、フィクションの有する肯定的意義にも留意し、ナチズムとの関連において近代法の価値を論じた。本年度の研究成果の大部分は、石井三記・寺田浩明・西川洋一・水林彪編『近代法の再定位』(創文社、2001年)所収の諸論文としてまとめられた。神賓秀夫は、絶対主義時代の紀律化政策を重視した近代法論を展開し、金山直樹はその延長線上で、フランス民法がアクティブに社会を変革し規律化する側面を論じた。広渡清吾は、ナチスの「近代性」を問い「近代」なるものへの一つの批判の視座を提供した。

以上の西欧近代法の再定位に見られる共通の特徴は、きわめて大づかみに言えば、西欧近代法が人々を強く紀律化する傾向を有していたことの指摘であり、近時のポスト・モダン的発想からの近代批判を多かれ少なかれ肯定的に受けとめた論調となっているが、これに対して、水林彪と西川洋一の議論は、これまでの近代法の歴史的認識に変更をせまるとともに(近代法における前近代的モメントの強調)、その価値をあらためて再認識しようとする志向を有し、ポスト・モダンの論調に批判的なスタンスをとるものとなっている。近代法の再定位をめぐる以上の対抗とはやや次元を異にして、神保文夫は、西欧近代法の資本主義法的モメントを前提として、これを受容しえた基盤を日本の前近代法に求める考察を行った。寺田浩明は、近500年ほどの中国の民事裁判のあり方を、西欧近代法との対比で論した。その論じ方は、「多数の個体間の市場的競争状態の出現を前にしていかにして秩序を形成するか」という共通問題に、西欧と中国とは異なった仕方で対処したというものであった。その意味で近500年の中国法史は「もう一つの近代法史」であるが、この延長線上で、中国現代法の特質を論じたのが季衛東の論文である。
歯髄への痛み刺激による副腎カテコールアミン・サイトカイン分泌と副腎臓器血流の関連

本研究は、歯髄(三叉神経)への痛み刺激による副腎随質-自律神経系の影響を観察した。三叉神経痛み刺激による副腎の影響を内分泌、組織血流、免疫系の3方面から検証した。全ての神経生理学的実験に雄性ラットを用いて行った。麻酔薬のハロセンと筋弛緩薬を用いて,麻酔導入・維持および不動化を行った。開腹し,副腎静脈から採血を行った。三叉神経痛み刺激は,上顎歯髄へ電気刺激(50Hz,500μsec,5.0mA)とした。エピネフリンは、高速液体クロマトグラフフィーで測定し、サイトカイン(インターロイキン1β・インターロイキン6)はELISAキットで測定した。副腎臓器血流は、昨年度購入したレーザー血流計で、刺激前から、刺激直後まで経時的に測定した。同時に3種類測定できないため、測定方法毎に分けて行った。エピネプリン測定ラット、サイトカイン測定ラット、血流測定ラットに分け、さらに各々を刺激群、無刺激群と比較して検討し、以下の結果を得た1副腎静脈エピネプリン分泌速度上顎歯髄刺激後、エピネプリン分泌速度は、刺激直後から上昇を認め、刺激終了5分後から刺激10分後まで有意に上昇した。2副腎インターロイキン1βインターロイキン1βは、無刺激群と比較して有意に上昇した。3副腎インターロイキン6インターロイキン6は、無刺激群と比較して差を認めなかった。4副腎臓器血流副腎臓器血流は、刺激前から経時的に測定した。刺激直後から上昇した。以上より、三叉神経への痛み刺激により、副腎臓器血流が増加し、さらにエピネプリンおよびインターロイキン1βの分泌量の増加を認めた。ただし、3種類の関連性については明確にできなかった。つまり、三叉神経痛み刺激、つまり歯科治療時の痛みにより、この副腎から分泌されたエピネフリン、インターロイキン1βが心臓へ影響し偶発症を発症する可能性が刺激10分後まで考えられた。私は本年度,歯髄(三叉神経)への痛み刺激による副腎の関係を観察している。すなわち三叉神経痛み刺激による副腎カテコールアミン(エピネフリン)・副腎サイトカイン(インターロイキン1β)・副腎臓器血流・の関係を観察している。ラットを電気刺激し,その時の刺激前から刺激後の副腎の影響を観察した。全ての神経生理学的実験を雄性ラットを用いて行った。開腹し,副腎静脈から採血を行う。さらに三叉神経痛み刺激は,上顎歯髄へ電気刺激(50Hz,500μsec,5.0mA)を行った。エピネフリンは、高速液体クロマトグラフィーで測定し、サイトカイン(インターロイキン1β)はELISAキットで測定した。副腎臓器血流は、本年度購入したレーザー血流計で、刺激前から、刺激直後まで経時的に測定した。さらに、エピネフリン測定群、インターロイキン1β測定群、血流測定群に分け、さらに各々を刺激群、無刺激群と比較して検討し、以下の結果を得た。1副腎静脈エピネフリン分泌速度上顎歯髄刺激後、エピネフリン分泌速度は、刺激直後から上昇を認め、刺激終了5分後にから刺激後10分まで有意に上昇した。3副腎臓器血流副腎臓器血流は、刺激前から経時的に測定した。刺激直後から、上昇した。以上より、三叉神経への痛み刺激により、副腎臓器血流が増加し、さらにエピネフリンおよびインターロイキン1βの分泌量の増加を認めた。今後、副腎臓器血流の観察を追求し、さらに、条件を変え、観察する予定である。

以上より、三叉神経への痛み刺激により、副腎臓器血流が増加し、さらにエピネプリンおよびインターロイキン1βの分泌量の増加を認めた。ただし、3種類の関連性については明確にできなかった。つまり、三叉神経痛み刺激、つまり歯科治療時の痛みにより、この副腎から分泌されたエピネフリン、インターロイキン1βが心臓へ影響し偶発症を発症する可能性が刺激10分後まで考えられた。
超伝導発現をめざした電荷移動塩積層膜の構造安定化の研究

超電導物質としてユニークな一群をなす有機電荷移動錯体(CTC)はπ電子系の示す興味深い振舞いが注目されている。われわれはEDT-TTF(ethylenedithio-tetrathiafulvalene)をドナー分子とするヨウ素のアニオンとのCTCをラングミュア・ブロジェット(LB)法により薄膜化して物性研究を行なっている。本研究はLB法により多層膜にした試料を40-50°Cでアニール処理をすることにより長期間安定な分子集積構造をもつ膜を得ることに成功し、電気伝導機構に重要な役割をになうアニオン分子の配向状態と構造解析を行なったものである。以下に研究成果を列挙する。1.アルキル鎖を修飾したEDT-TTF(SC_<18>)_2を合成し、純水をサブフェイズとする気液界面上に展開し表面圧-面積曲線を測定し、等温圧縮率を評価した。これをガラス基板のみならずポリイミド基板上にもdippingをおこない、ヨウ素ガス中でCTCとし電気伝導性LB膜を得ることができた。2.1.の膜を長時間低温でアニールすることにより、X線回析で積層秩序を評価するかぎりもっとも高い積層秩序をもつLB膜とすることに成功した。3.上記の膜を原子間力顕微鏡で評価したところLB膜としては極めて顕著に積層周期の半周期の整数倍に対応するステップ構造が観察され[2]とよい一致を示した。4.膜面内の高い電気伝導度(1S/cm at 300K)はTTFカラムにそうπ電子軌道におけるアニオンとの間での電荷移動が支配していると孝察される。そこでシンクロトロン軌道放射X線によりその高い直線偏光に注目してアニオンI_3の分子配向をXANES(X線吸収端近傍構造分光)により調べた。詳細な測定の結果アニオンは積層面内にその分子軸を平行に分布していることが初めて明らかにされた。5.これらの結果からこのCTCの面内最密充填構造を組み立てて構造モデルを提出した。モデルではアルキルブロック間での高い一次元電気伝導性を示唆する構造となり、最近作成に成功した同型単結晶との構造比較が進行中である。6.この系では現状では超伝導は観察されていないが、その実現のためにはより2次元性の高い電子軌道を構成する必要がある。本研究成果により、ドナーおよびアニオンを取捨選択することにより、高い次元性をもった電子状態を創成する方法論を確立したといえる。
有限群の表現論

有限群の表現論の研究において,いわゆるAuslander-Reitenの理論が応用されだした.この理論は多元環の表現論を研究するときに大きな威力を発揮してくる.多元環は表現論的には有限表現型,tame表現型,wild表現型とに大別されるが,Auslander-Reitenの理論を駆使することにより,有限表現型の多元環についてはほぼ満足のいく結果が得られており,tame表現型の多元環についてもかなりの進展がみられている.そして現在は,wild表現型の多元環についての研究の端緒が見い出されようとしている段階である.ところで,多元環の中でも重要な位置を占める群多元環は,多くの場合,wild表現型であり,その表現の研究は注目されている.Auslander-Reitenの理論において,まず着目すべきことは,Auslander-Reiten quiverと呼ばれる有向グラフである.このAuslander-Reiten quiverは,直既約加群を点とし,既約写像を矢とするものであるが,このグラフを考察することにより,多元環の研究が進められる.ところで最近,K.Erdmannによって,群多元環のAuslander-Reiten quiverについて重要な結果が得られた.それは,群多元環がwildであればAuslander-Reiten quiverの連結成分(AR-component)の形は`tube'か`ZA_∞'に限るという事実である.本研究においては,このErdmannの重要な結果を踏まえて,有限群の表現の研究を押し進めた.特に既約加群のAR-componentの中における位置に注目して,既約加群と主直既約加群との関係を考察した.まだ満足のいく結果には遠いが,しかしある条件の下では既約加群はAR-componentの中で`端'に位置することが分かった.今後は,もっと一般的に既約加群のAR-componentの中における位置について考察を進めることが課題とされる.有限群の表現論の研究において,いわゆるAuslander-Reitenの理論が応用されだした.この理論は多元環の表現論を研究するときに大きな威力を発揮してくる.多元環は表現論的には有限表現型,tame表現型,wild表現型とに大別されるが,Auslander-Reitenの理論を駆使することにより,有限表現型の多元環についてはほぼ満足のいく結果が得られており,tame表現型の多元環についてもかなりの進展がみられている.そして現在は,wild表現型の多元環についての研究の端緒が見い出されようとしている段階である.ところで,多元環の中でも重要な位置を占める群多元環は,多くの場合,wild表現型であり,その表現の研究は注目されている.Auslander-Reitenの理論において,まず着目すべきことは,Auslander-Reiten quiverと呼ばれる有向グラフである.このAuslander-Reiten quiverは,直既約加群を点とし,既約写像を矢とするものであるが,このグラフを考察することにより,多元環の研究が進められる.ところで最近,K.Erdmannによって,群多元環のAuslander-Reiten quiverについて重要な結果が得られた.それは,群多元環がwildであればAuslander-Reiten quiverの連結成分(AR-component)の形は`tube'か`ZA_∞'に限るという事実である.本研究においては,このErdmannの重要な結果を踏まえて,有限群の表現の研究を押し進めた.特に既約加群のAR-componentの中における位置に注目して,既約加群と主直既約加群との関係を考察した.まだ満足のいく結果には遠いが,しかしある条件の下では既約加群はAR-componentの中で`端'に位置することが分かった.今後は,もっと一般的に既約加群のAR-componentの中における位置について考察を進めることが課題とされる.
導電性高分子ゲル電極による高効率な細胞刺激システムの開発

ハイドロゲルの表面に導電性高分子PEDOTとポリウレタンPUの複合体を配線した導電性高分子ゲル電極の作製プロセスを大幅に改良し、これまでの電解重合法による配線方法に加えて、光重合による配線が可能になった.これによって、絶縁被覆したPEDOT/PUをハイドロゲル上に配線することも可能となり、局所計測・局所刺激用の電極ツールとしての実用性が高まった.また、自らが変形によって発生する力によって患部に固定する(付着する)機能の実現に目途がついた.具体的には、脳の間隙部に膨張力で固定される脳電極や、神経束に巻きつく電極を作製した.コラーゲン、アガロース(寒天)、グルコマンナン(蒟蒻)などのハイドロゲルの表面に導電性高分子PEDOTが配線された「導電性高分子ゲル電極」の作製プロセスを確立し、電極特性の改良を進めながら、その低侵襲性を活かして培養細胞への通電デバイスの開発を行った。PEDOT電極の表面抵抗率は数50Ω/sq程度であり、これでも多くの応用が可能であった。例えば、培養した筋肉細胞の電気刺激による収縮誘導などには十分な性能であった。しかし今回は、さらに抵抗値を下げるため電極作製プロセスの大幅な改良を行った。例えば、予めPt電極上に高密度のPEDOTを析出させておいたり、Au電極の蒸着やカーボン微粒子の泳動電着をしておき、その後にゲルシートを貼付、その後PEDOTの電解重合を行うことによって、PEDOTを接着剤とする電極作製を可能とした。Au電極をパターニングしたゲル電極を用いて、付着状態の細胞への電圧パルス印加とそれによる薬剤導入の実験(エレクトロポレーション)を行い、細胞を損傷することなく小分子薬剤のモデルとしてPIの導入が行えた。蛍光タンパク質GFPの遺伝子ベクターの導入にも成功した。発現効率は現時点では未だ低いが、これは細胞近傍のベクターの絶対量が足りなかったためである。効果的なベクター供給法を検討中である。また一方で、伸縮性を有する電極材料の利用によってハイドロゲルの体積変化などにも追従する安定な電極を得る取り組みも行い、PEDOTをポリウレタンと複合化する方法が有効であるとの見通しを得た。コラーゲン、アガロース(寒天)、グルコマンナン(蒟蒻)などのハイドロゲルの表面に導電性高分子PEDOTが配線された「導電性高分子ゲル電極」の作製プロセスを確立し、電極特性の改良を進めながら、その低侵襲性を活かして培養細胞への通電デバイスの開発を行った。導電性高分子ゲル電極は、「細胞・生体安全性」「生体組織と同等の柔軟性」「電気分解が起き難い高容量」そして「分子(酸素や栄養)の透過性」を有する前例のない電極であり、培養環境を乱さない細胞との電気的インターフェース形成が期待できる。本年度は特に、PEDOTとポリウレタンの複合体に関して最適な比率を見出し、それをガラス板上にパターニングする技術を開発した。さらに、この伸縮性電極パターンをダブルネットワークゲルの表面にPEDOTの電解重合によって接着した。得られたハイドロゲル基板電極の安定性(導電率やゲルへの接着性)を引っ張り、屈曲、乾燥、加熱などの刺激を加えて評価し、非常に安定であることを明らかにした。例えば、いったん乾燥させて1/10程度のサイズになっても、水に浸せば数分で元の状態に戻り、電気特性も大きくは変化していなかった。医療応用に必要なオートクレーブ滅菌(200度、2気圧)を行っても壊れることが無かった。細胞親和性に関しても、ニューロンと筋芽細胞を用いて評価し、細胞毒性がないことが確認できた。骨格筋細胞の培養系と組み合わせた“動く"細胞チップの開発に対して見通しがついたといえる。ハイドロゲルの表面に導電性高分子PEDOTとポリウレタンPUの複合体を配線した導電性高分子ゲル電極の作製プロセスを大幅に改良し、これまでの電解重合法による配線方法に加えて、光重合による配線が可能になった.これによって、絶縁被覆したPEDOT/PUをハイドロゲル上に配線することも可能となり、局所計測・局所刺激用の電極ツールとしての実用性が高まった.また、PEDOT/PUが電気化学的な制御(酸化還元)によって呈色することを明らかとし、自立性の表示材料として働きうることを見出し、オール有機物で伸縮性を有する表示素子の開発可能性を検討することが出来た.丈夫で伸縮可能なダブルネットワークハイドロゲルを支持基板兼ドーパント供給源としてPEDOT/PUに組み合わせることが技術課題であったが、上述の光重合配線によって実現した.今後は、酵素発電による薬剤浸透パッチの通電量を表示するデバイスとして、パッチ搭載を検討して行く.一方で、導電性高分子ハイドロゲル電極の特長を活かした応用として、体液による膨潤をによる形状やサイズの制御の可能性を示すことが出来た.電極の元形状を潰して微小粒状に乾燥させ、体内で膨張により元形状を回復すると共に、自らが変形によって発生する力によって患部に固定する(付着する)機能の実現を目指すめどが付いたといえる.具体的には、脳の間隙部に膨張力で固定される脳電極の開発や、神経束に巻きつく電極の開発が来年度の研究開発項目として設定可能となった.

体外(in vitro)および体内(in vivo)での利用を目指す改良が予定どおり進行し、さらにエレクトロクロミズム機能や膨潤による自己固定機能などを見出すことで応用可能性が拡充したから.当初は平成28年度に終了予定の研究であったが、その最終年度内にハイドロゲル電極の保存のための乾燥・膨潤実験を行なったところ、膨潤の際に臓器などへ付着する現象を発見し、膨潤による変形で固定できる可能性を見出した。この臓器への「自己固定」は、電気的治療の低侵襲化を実現し得る極めて重要な新機能であるため、研究計画であった関節部などの体表での節電計測に加えて、体内での医療応用の可能性を探るために、摘出組織を用いて体液膨潤による自己固定力の評価を行う必要が生じ、研究費繰り越しによる延長を行い、臨床医のアドバイスの下で摘出臓器による自己固定機能の実証を行うことになった。その結果得られた成果は期待した以上であり、ブタの摘出臓器(脳・心臓・神経束)に対して複数の自己固定モードに関する原理実証、および固定力の定量評価を行うことができた。脳間隙へのゲル膨張による固定では、膨張圧力が2KPa程度、動摩擦係数が6mN程度であり、何れも脳に対して安全な値であることが示された。神経束への巻付きによる固定では、ゲルの膨張による締め付け圧力が300Pa以下であり、神経への直接的な巻き付けが問題なく行えることが示された。従来の神経カフ電極はプラスチックやゴムなどの比較的硬い材料が基材であるため、真剣に直接接触することが許されず、一定の隙間が設けられていたが、ハイドロゲル電極は直接接触可能な密着固定型の神経カフ電極のとしての応用が期待できる。ハイドロゲルの表面に導電性高分子PEDOTとポリウレタンPUの複合体を配線した導電性高分子ゲル電極の作製プロセスを大幅に改良し、これまでの電解重合法による配線方法に加えて、光重合による配線が可能になった.これによって、絶縁被覆したPEDOT/PUをハイドロゲル上に配線することも可能となり、局所計測・局所刺激用の電極ツールとしての実用性が高まった.また、自らが変形によって発生する力によって患部に固定する(付着する)機能の実現に目途がついた.具体的には、脳の間隙部に膨張力で固定される脳電極や、神経束に巻きつく電極を作製した.水中に6ヶ月以上保存しても導電率に大きな劣化が見られず、また、一度乾燥させた後の膨潤操作によっても剥離が起きないなど、予想を超える安定性が得られた。電解重合による高分子の複合化で接着する、という新しい技術の効果が示されたといえる。導電性高分子ハイドロゲル電極の特長を活かした応用として、体液による膨潤をによる形状やサイズの制御に注力する.電極の元形状を潰して微小粒状に乾燥させ、体内で膨張により元形状を回復すると共に、自らが変形によって発生する力によって患部に固定する(付着する)機能の実現である.具体的には、脳の間隙部に膨張力で固定される脳電極の開発や、神経束に巻きつく電極の開発を進める.28年度が最終年度であるため、記入しない。バイオデバイス工学電解重合と接着方法のバリエーションとして光グラフト重合の可能性を探る。上手くいけば透明な接着層が実現するので、ソフトコンタクトレンズなどへの応用が拓ける。あらゆる電極材料がハイドロゲルに固定可能となったため、応用研究の可能性が格段に拡がった。具体的には、金属電極による高電圧パルスの発生や、柔軟な導電性ゴムの利用によるウェアラブル電極の開発画可能となった。これらは、当初想定していたゲル電極の意義を拡充するものであり、当初目的を超えて達成された。28年度が最終年度であるため、記入しない。
太陽放射観測による雲・エアロゾルの光学的特性の時空間代表性が気候問題に与える影響

雲や大気中に浮遊するエアロゾル粒子の気候影響の評価は、地球観測衛星や数値モデルの地上検証は不可欠である。しかしながら、どれもが時間・空間的に一致するわけではなく、大きく誤差を生じている場合がある。本研究は、高低差3000 m、水平方向100 kmの富山湾を中心とした研究領域において、それらの評価のどこに誤差を与えるか以下の研究を行った。1)雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握、2)地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性の問題とその解決。その結果、わずかではあるが、エアロゾルの光学的厚さの減少並びに平均値の取り方による検証方法への影響がわかった。雲や大気中に浮遊するエアロゾル粒子の気候影響は、時間的にも空間的にも変動が大きく、日射や降雨・降雪などにまで影響を及ぼす。本観測領域である富山湾は、アジア大陸の風下にあるため、大気汚染物質や黄砂粒子の影響を直接受ける地域である。それら直接受けやすい富山、立山、珠洲等の観測から、この領域による雲とエアロゾルの光学的特性の時空間変動の把握を行う。その結果を地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性のあるデータなのか、それらの問題点を検証し、その解決策を提案することを目的とする。本研究は、高低差3000m、水平方向100kmの富山湾を中心とした研究領域において、時間・空間代表性が気候影響の評価のどこに誤差を与えるか以下の研究を行う。1)雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握、2)地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性の問題とその解決である。平成25年度の研究実施は、富山、立山、珠洲における雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握とスカイラジオメーターによる継続観測を行った。具体的には、雲・エアロゾルの光学的特性の観測は、スカイラジオメーター観測網により、それらの継続観測を行い解析を行った。本研究では、3次元的に時間・空間変動の観測が出来る富山、立山、珠洲の3地点に着目して、大気放射観測等の連続測定から大気汚染物質の高度差測定と季節変化について研究を進める。雲や大気中に浮遊する微粒子であるエアロゾル粒子の気候影響は、時間的にも空間的にも変動が大きく、日射や降雨・降雪などにまで影響を及ぼす。本観測的研究領域である富山湾は、アジア大陸の風下にあるため、長距離輸送による大気汚染物質や黄砂粒子の影響を直接受ける地域である。それら直接受けやすい富山、立山、珠洲等の観測から、この領域における雲とエアロゾルの光学的特性の時空間変動の把握を行うことである。それらの結果を地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性のあるデータなのか、それらの問題点を検証し、その解決策を提案することを目的とする。平成26年度の研究実施は、富山、珠洲および周辺領域(高山など)における雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握とスカイラジオメーターによる継続観測を行った。本研究では、3次元的に時間・空間変動の観測が出来る富山、立山、珠洲の3地点に着目して、大気放射観測等の連続測定から大気汚染物質の高度差測定と季節変化について研究を進めた。大気中に浮遊するエアロゾル粒子やそれらが核となる雲の気候影響は、時間的にも空間的にも変動が大きく、日射や降雨・降雪などにまで影響を及ぼすとされている。本観測領域である富山湾は、アジア大陸の風下化にあるため、PM2.5を代表とする大気汚染物質や黄砂粒子の影響を直接受ける地域である。本研究実施は、対象領域である富山、立山、珠洲におけるスカイラジオメーターによる観測を行い、雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握を示す。具体的には、雲・エアロゾルの光学的特性の観測は、スカイラジオメーター観測網により、それらの観測を行い解析を行った。

本研究は、高低差3000 m、水平方向100 kmの富山湾を中心とした研究領域において、それらの評価のどこに誤差を与えるか以下の研究を行った。1)雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握、2)地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性の問題とその解決。その結果、わずかではあるが、エアロゾルの光学的厚さの減少並びに平均値の取り方による検証方法への影響がわかった。本研究の現在までの達成度は、富山、立山、珠洲および周辺領域における雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握とスカイラジオメーターによる継続観測を行った。雲・エアロゾルの光学的特性の観測は、スカイラジオメーター観測網により、それらの継続観測を行い解析及び再解析を行った。自然環境及び測器の不調のため、山岳域でのデータはあまり取得することが出来なかったが、これらは予想の範囲内である。本研究は、3次元的に時間・空間変動の観測が出来る富山、立山、珠洲の3地点において、大気放射観測等の連続測定から大気汚染物質の高度差測定と季節変化について示し、今まで得られた観測データを用い、雲・エアロゾルの光学的特性の解析は出来た。そららの成果について国内外の学会・論文等で報告した。また、他の観測ネットワーク(AERONET/NASA)との連携をさらに強化するための研究協力体制の整備も行い、この部分においては、当初の計画より進展している。環境学平成27年度は最終年度であるため、地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性の問題とその解決方法について、精度向上も含め、まとめていく。本観測領域である富山湾は、人為起源の大気汚染物質や自然起源の黄砂粒子の影響を直接受ける地域で、この太陽光を利用した大気放射観測から、雲やエアロゾルの光学的特性の気候影響解明の研究を行うのは有効的であるため、それらの特徴をいかした研究を進め、次につながるものとしたい。特に、地上観測は、地球観測衛星や数値モデルに比べると、時間分解能やデータ精度が高く定量的なデータを得ることができるため、検証を行う精度保証が、どのくらい必要かも含めて行っていく。また、本研究の推進が、次世代観測ネットワークの新しいアイディアにつながっていくと考えているため、さらに研究推進を行っていく。現在までの達成度は、富山、立山、珠洲における雲・エアロゾルの光学的特性の時空間変動の実態把握とスカイラジオメーターによる継続観測を行った。自然環境及び測器の不調のため、山岳域でのデータはあまり取得することが出来なかったが、予想の範囲内である。そららの成果について学会・論文等で報告した。次年度使用額が生じた理由は、残額が少額だったため。地球観測衛星や数値モデルの地上検証に必要な時間・空間代表性の問題とその解決は、精度向上も含め、重要な点である。地上観測は、地球観測衛星や数値モデルに比べると、時間分解能やデータ精度が高く定量的なデータを得ることができる。
ロシア民衆版画のフォークロア-その社会史的機能の考察と作品の文化史的分析

本研究の目的は、ほぼ3世紀にわたる歴史を持ち、近世・近代のロシア社会と民衆生活に密接な関わりを有していたルボークと呼ばれるロシア民衆版画を民俗学・人類学ならびに社会史の視点から考察することにあった。その際、この民衆版画を具体的素材としてひとつのケース・スタディを行なうことによって、視覚芸術作品を通しての新しいフォークロア研究の方向をさぐることも本研究のねらいであった。まず、本研究は具体的には次の3点に沿って進められた。(1)ルボークの概観-製法と素材、18-19世紀における状態、ソ連におけるルボーク伝統の継承と現状、ロシア社会・美術にみられるルボークの扱われ方。(2)社会史から見たルボーク-19世紀半ばまでの製作・発行と販売、19世紀半ば以降の大量流布とその影響、特に版元・大出版者・行商人の活動、定期市、ルボークの「需要」。(3)作品分析-歴史的事件・スキャンダルを題材としたルボーク、文学作品ないし民謡・昔話・叙事詩とテキストの関連。こうしたルボークの全体像の再構成の作業の中で特に留意したのは、版元や行商人、そして定期市といったルボークの普及のコースをおさえること、そしてこのルボークをさし絵としたいわゆるルボーク文学としての大衆文学の「消費」を明らかにすること、また、題材としてのフォークロア作品との関係を考察することであった。以上のような前捉作業にもとづいて、ひとつの具体的なルボーク作品を取りあげて考察した。その成果は、本年1月に北海道大学スラブ研究センターで行なった口頭発表「ロシア民衆版画の文化史的考察-"ねずみによる猫の葬送"を素材として」という形で報告されている。その他の成果発表は年度内には予定されていないが、いずれ近い将来に発表したいと思っている。