hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
並列光コンピューティングシステムのための3次元集積光学系に関する研究

将来の情報処理技術である並列光コンピューティング分野において、効率的なシステム構成手法の開発を目指して、反射型ブロック光学系への自導光結合法の導入を検証し、基礎実験によりその有効性を確認した.反射型ブロック光学系を用いると透明固体媒質に反射型の光学素子を接着したモジュールを組み合わせることにより、安定な光学系を簡便に構成することができる。自導光結合法は、入力面に置かれた点光源からの光によって感光性樹脂を硬化させて出力面に光プラグを作り、それをガイドとして素子アライメントを実現する手法である。実験では感光性樹脂として感光性ポリイミドを用いた、アルミニウムを凸面にコーティングした凸レンズを反射型レンズとして用い、これをガラスブロックに接着することにより,20mm×20mm×60mm程度の大きさの斜入射型反射型ブロック光学系を構成した.光学系の入力面に置かれたピンホールまたはスリットを波長458nmのアルゴンレーザーで照明し,その光学的像の光によって出力面に塗布された感光性ポリイミドを露光して,光プラグを形成させた.約0.081/cm^2の光エネルギーで直径約100μm,高さ数十μmの円柱状の光プラグを形成することができた.ガラス基盤に窪み(ソケット)を作っておき、これを光プラグと填め合って自導光結合が行えることを確かめた。円形の光プラグは微小であるためソケットと結合させるのが困難であったが,線状の光プラグの結合を確認する事ができ,入出力間のアライメント精度として50μm以下が達成できた.アライメント精度は,露光や現像条件の最適化により光プラグとソケットの形状を一致させることでさらに高めることが可能である.将来の情報処理技術である並列光コンピューティング分野において、効率的なシステム構成手法の開発を目指して、反射型ブロック光学系への自導光結合法の導入を検証し、基礎実験によりその有効性を確認した.反射型ブロック光学系を用いると透明固体媒質に反射型の光学素子を接着したモジュールを組み合わせることにより、安定な光学系を簡便に構成することができる。円形の光プラグは微小であるためソケットと結合させるのが困難であったが,線状の光プラグの結合を確認する事ができ,入出力間のアライメント精度として50μm以下が達成できた.アライメント精度は,露光や現像条件の最適化により光プラグとソケットの形状を一致させることでさらに高めることが可能である.
専門的ナレッジトランスファー社会システムの構築

本研究は、専門的知識を一般市民に移転する際に、必要とされる社会システムとはどのようなものであるかに関する考察を目的としている。検討の過程では、一般市民がいかに専門的知識を誤解して受け取ってしまう可能性があるかに関して調査を実施した後、実際に社会システムを構築する際には、どのような点に考慮すべきかに関して検討し、各種学会誌にて、提言を実施した。平成21年度は、研究計画に基づき、以下のように実施した1.現状の問題点の調査一般国民の専門知識の誤解やそれに関するクレームがどのようなものであるかに関して、日本消費生活アドバイザーコンサルタント協会(Nacs)と連携することにより、実情を把握し現時点における問題点を検討した。具体的には、中国産食品に関する国民の認識不足や、「賞味期限」に関する誤解、「発色剤」に関する理解の不足等、多くの国民が不足している専門知識に関して、あぶり出しを実施した。それを基にNacsが把握している消費者からのクレームで多いものをリスト化した2.海外先進事例研究日本に専門知識の移転システムを構築するために、必要な成功要因を探るべく、イギリスの医療分野における先進事例に関して、調査を実施した。具体的にはメディエータの役割や専門家の組織状況、ニーズの吸い上げや伝達に関してメディエーターなどを活用する際のモチベーションの設計、体制整備をどうするのかに関して、調査し、取りまとめを実施した。3.学術論文投稿専門知識の移転に関して多くの研究実績のあるイギリスの大学とのディスカッションを実施した。それを基に、実際に限られた専門的人材の下で、学術的専門的知識をその知識を持たない人間に効果的に移転するには、どのような点に留意すべきかに関して、過去にどのような指摘がなされているかに関して、過去の学術論文を総括した論文を投稿した。論文は日本リスク学会研究学会誌第20巻1号(2010年)に掲載された初年度(21年度)には、主に専門知識の無い消費者がどのようなミスリードをされるのか、また、海外において、専門知識を移転する社会システムにはどのようなケースがあるのかについて検討を実施した。これにより、消費者と専門家との間には、かなりの知識ベース格差があること。また、消費者自身が、まだこのことを問題と捉えていないため、まずは問題意識を普及させる戦略が必要であること。更に、社会システムの構築には、両者を結ぶ専門家の存在が不可欠であるが、それを実現するシステムの構築は、特定の担当者のメインの事業的には難しいため、現在の日本では学会等の活動を通じて広げることが適切であることが判明した。22年度はこれを受けて、日本での専門的ナレッジトランスファー社会システムの可能性に関して、関係者との議論を通じて検討を実施した。当研究の目的が、情報システムの構築よりも、専門家から消費者への知識移転を社会的に構築することであるため、人間のコミュニティを生み出すことをメインに活動を行った。その結果、専門的な情報をいかに一般の国民に正しく伝えることが重要であるかということに興味・関心をもつエキスパートとの人的ネットワークが構築された。そのネットワークは、副会長として新たな学会(人間情報学会)、分科会を設立することにより具現化され、より定期的に消費者の立場に立った技術のあり方について、議論を積み重ねるベースを作り、メンバー間の問題意識も徐々に合致してきたと思われる。この動きを促進するために、学会における講演会に関しても、異分野の専門家が議論することを意識した構成を心掛けている。今年度は主に学会をゼロから広める活動を実施したが、来年度は学会において論文執筆により問題提起する予定である。今年度には、主にナレッジトランスファーシステムの必要性を社会にアピールすべく、学会誌への投稿(学会普及誌への2回の投稿)と、国際学会への投稿(査読付き)を実施した。その結果、平成23年経営情報学会誌9月号、12月号への掲載と、国際ナレッジマネジメントコンファレンスプロシーディングスへの掲載が決定した。また、人間情報学会においては、定期的に打ち合わせを実施しており、講演会にITによるナレッジトランスファービジネスを実施している専門家を招くなど、議論を深めている。今後も学会での活動等を通じて、風評被害への新しい対処方法の必要性を提唱していく予定である。
立位時の身体動揺を利用した簡便な自律神経機能評価方法の開発

本研究の目的は静止立位時に心弾動図と心電図の2つの方法によって心拍変動を評価してその相関を明らかにすることである.対象者は健常若年者12名と健常高齢者18名である.1分間の静止立位中に床反力垂直成分から心弾動図を抽出した.同期して心電図計を使用してR-R間隔波形を収集した.解析方法は自律神経機能(LF/HF),周波数領域のpower law(FFT power law),時間領域のpower law(scaling exponent)を評価した結果,ECGとBCGの相関係数はいずれの指標でも弱い相関となった.静止立位のBCGによる心拍変動解析は一定の精度で評価が可能であることが示された.静止立位時の床反力垂直成分(vGRF)から抽出した心弾動図(Ballistocardiogram;BCG)を利用して自律神経機能評価の可能性を検討した.健常若年者15名を対象として床反力計上で静止立位を60秒間保持する課題を6回行ないその時の心電図(ECG)およびvGRFから抽出したBCGを収集した.なお,サンプリング周波数は1000Hzである.解析方法は,1最大エントロピー法による周波数解析を行ないLF/HF比を算出,2Powerlaw法,3DFA法の3つの指標を使用した.ECGおよびBCGの2つの信号から求めたLF/HF比とPowerlawの相関係数はどちらも0.5以上(p<0.01)となり,一定の精度でBCGからの心機能の評価が可能だった.LF/HF比の値はECGとBCGともに背臥位での計測よりも高い結果となった.立位では背臥位と比較して血漿ノルエピネフリン濃度が高くなり,この因子は交感神経活動と関連する事から背臥位でのLF/HF比とくらべて高値となったと推測される.また,Powerlawの値はECGから計算した値と比べてBCGで高く,これは立位時に混入する体動が影響したものと思われる.本研究では,追加解析としてECGとBCGについてコヒーレンス解析を行い2つの信号に共通する周波数を特定した.その結果,いずれの被験者も4-8Hzと12-16Hzの2つの帯域でコヒーレンス値は0.6以上となった.このことからECGに含まれるこれらの帯域がBCGで評価可能となることが示唆された.本研究では,心拍変動の機能を立位姿勢時に生じる身体の機械的振動から推定するために心弾動図を利用する方法を模索している.今年度は三点を課題として実施した.第一点は前年度に引き続き立位時に生じる振戦やモーションアーチファクトを除去するための処理方法を検討した.具体的方法として移動平均法を使用して高周波成分の除去を行なった.ただし,ポイント数を増加させるとアーチファクトの減少は可能だったが,LF/HFのような特定の周波数を分析対象とする解析方法に対してはこの手法は適切ではないことが明らかとなり他の方法が検討されるべきである.一方で,周波数領域のPower lawや時間領域のPower law(スケーリング指数)はその影響を受け難くECGとBCGの相関係数も高く維持されていたことからこれらの解析方法はBCGの解析では積極的に取り入れられることが好ましい.二点目としては心拍変動に対する加算平均法を使用して心弾動図から心拍T波の抽出を試みた.心弾動図のJ点(ピーク点)を基準に前後0.5秒間を切り出して約100回の加算平均を行なったところ,心電図のQRS波に加えてP波やT波に対応するピークが抽出可能だったため引き続きこれらの成分を抽出する方法を検討する.加算平均法の問題としては身体動揺が増大している被験者では,アーチファクト成分を検出してしまうために加算平均回数を調整することで抽出を容易にすることを試みている.三点目としては,健常高齢者5名を対象に立位時の心弾動図の抽出を試みた.具体的方法は前年度と同様の方法として実施した.高齢者の場合,筋由来の振戦や身体動揺の増加によって心弾動図の埋没が多くみられ,LF/HF値は1.0-3.0,FFT Power lawは約0.9,スケーリング指数は約0.6となった.当初予定では若年者を対象とした研究成果をまとめて論文投稿の予定だったが遅延している.また,高齢者を対象としたデータ収集を開始したものの十分な被験者データが得られておらず,継続してデータ収集に取り組んでいる.解析方法についても,予定していたコヒーレンス解析がまだ詳細に分析できていないために研究計画からはやや遅れていると判断している.本研究は立位時の身体動揺を利用して心機能の推定を行なうことが目的である.最終年度は高齢者18名(72.9 ±3.6歳)を対象に分析を行なった.心機能を推定するために,心筋の収縮によって発生する身体の垂直方向加速度(心弾動図)を収集した.床反力計上で静止立位を60秒間保持する課題を5回行い,その時の床反力垂直成分(Fz)を計測した.具体的処理方法は前年度までの方法を採用して心弾動図のpeak間隔データ(J-J間隔データ)を得た.同期して心電図R-R間隔データを収集して心弾動図による評価値との相関分析を行なった.解析方法は,自律神経機能(LF/HF)と時間領域と周波数領域のPower law(スケーリング指数,FFT power law)を分析した.心電図と心弾動図の相関係数は,LF/HF:0.28スケーリング指数:0.53,FFT power law:0.55となり,心弾動図による心機能の推定値はpower lawによる精度がやや高い結果となった.

特に,FFT power lawの値は0.7-1.1の範囲となり良好な結果が得られた.さらに高い精度で心弾動図を抽出するためには高齢者のFz周波数成分の特徴である,6-8Hz付近の高周波成分の除去が必要である.この背景として若年者と比較すると生理的振戦の増加に加えて身体動揺成分が混入することで心拍変動成分(J点)が抽出しにくくなる.高齢者の場合にはこれらの周波数成分の除去方法を検討することで高い精度での心弾動図の抽出が可能になると思われる.本研究の目的は静止立位時に心弾動図と心電図の2つの方法によって心拍変動を評価してその相関を明らかにすることである.対象者は健常若年者12名と健常高齢者18名である.1分間の静止立位中に床反力垂直成分から心弾動図を抽出した.同期して心電図計を使用してR-R間隔波形を収集した.解析方法は自律神経機能(LF/HF),周波数領域のpower law(FFT power law),時間領域のpower law(scaling exponent)を評価した結果,ECGとBCGの相関係数はいずれの指標でも弱い相関となった.静止立位のBCGによる心拍変動解析は一定の精度で評価が可能であることが示された.心弾動図と心電図の相関解析を実施して一定の成果が得られた.ただし,心弾動図の抽出のための他の信号処理方法についてはさらに検討する必要がある.現在は,年度当初に予定していた処理方法以外にも加算平均法やコヒーレンス解析等を行ないBCG抽出の精度を高めることやBCGによって推定できる心機能を模索している.前年度に引き続いて高齢者データの収集を行なう.また,解析方法についてもこれまでの解析方法を継続して行いながら詳細な設定方法を検討する.理学療法1点目は,心弾動図の周波数帯域の中心となる4-8Hzは体動によって生じる周波数帯域と同じであるために,身体動揺によって生じる成分をBCG成分から除去する必要がある.これについては引き続き処理方法を検討する.2点目は,高齢者を対象として実施する.高齢者の場合には加齢による振戦や身体動揺の増加によってBCGがそれらの信号に埋没する事も考えられる.基本的方法は初年度と同様の方法を行なう.当該年度では研究計画時に予定していた計測場所以外でのデータ収集の必要性があったために機器購入となりその影響があった.本年度は,現有機器を使用することで実験遂行上支障が無かったため予定された機器の支出分が無かった.また,英語翻訳料を検討していたが論文作成について遅延しておりその点の支出が無かったため.主なものとしては,論文校閲費用と計測用センサーの購入である.学外で高齢者を対象に計測を実施するために,現有する機器よりも小型機器の用意をする.また,対象者への謝金として支出する.
高内皮細静脈の可塑的な形質変化におけるヘパラン硫酸の機能解明

免疫誘導時における高内皮細静脈の可塑的な形質変化とその機能を明らかにするため、ハプテン誘導性接触性皮膚炎を実施し、リンパ節凍結切片を作製し、数種類の抗糖鎖抗体で染色した。その結果、免疫応答後、経時的に6-sulfo sialyl Lewis X糖鎖構造が減少し、MAdCAMー1が高内皮細静脈上に発現することを確かめた。さらに、ある糖鎖構造が高内皮細静脈でない血管内皮において恒常的に発現することを見出した。リンパ節内において、高内皮細静脈でない血管内皮で当該糖鎖構造が恒常的に発現する知見を元に、血管内皮細胞が豊富な肺に着目した。肺組織消化物を抗糖鎖抗体で染色しFACS解析を行った。その結果、当該糖鎖が一般的な血管内皮である肺血管内皮細胞にも発現することを見出した。注目した糖鎖構造が血管内皮細胞において発現することはこれまでに報告がなく、この点において新たな知見を得たと考え、血管内皮における当該糖鎖の発現についてさらに解析を進めた。上記の研究で使用したマウス系統(C57BL/6)以外のマウス系統(Balb/c)でも上記と同様な実験を行ったところ、同様な結果が得られた。従って、マウス系統によらず血管内皮において当該糖鎖構造が発現することが示唆されたさらに、当該糖鎖構造の生合成に関わると考えられる幾つかの糖転移酵素欠損マウスを用意し、肺血管内皮のFACS解析を行うことで、当該糖鎖構造の生合成に関わる酵素を推定した。また、セルソーターを用いて当該糖鎖を発現する血管内皮を高純度で精製可能な実験系を樹立した。今後、当該糖鎖構造の生合成酵素欠損マウスや当該糖鎖構造に対する抗体を活用することによって、血管内皮における当該糖鎖構造の機能を明らかにし、創薬に繋がる知見が得られると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本申請者はこれまでに、高内皮細静脈(High endothelial venules, HEV)上のヘパラン硫酸がHEV上にケモカインCCL21を集積させ、リンパ球ホーミングを促し、免疫応答に寄与することを明らかにした。リンパ球上のL-セレクチンと相互作用する、末梢リンパ節HEV上のL-セレクチンリガンドは、6-sulfo sialyl Lewis Xと呼ばれる特殊な糖鎖構造であり、これを持つ糖タンパク質をPNAdと呼ぶ。一方、パイエル板などの粘膜系リンパ組織のHEV上のL-セレクチンリガンドとしてMAdCAM-1が知られている。末梢リンパ節型HEVは様々な外的刺激によりその形質が変化する。具体的には、オキサゾロン塗布による抗原感作を行うと、所属リンパ節HEVはPNAdlow,MAdCAM-1highな粘膜組織型HEVとなった後に、再度PNAdhigh,MAdCAM-1lowな末梢リンパ節型HEVへ復帰することが知られる。このようなHEVの形質変化は免疫応答の時間的経過と一致することから、正常な免疫応答とHEVの可塑性は関連していると考えられる。しかしながら、このHEVの可塑性がどのような生理学的意義を持ち、どのような機構で制御されているか不明である。近年の研究から、ヘパラン硫酸が細胞や組織の形質の変化に寄与することが報告されている。ヘパラン硫酸は、強い陰性電荷をもつグリコサミノグリカンであり、HEVでのヘパラン硫酸の機能はリンパ球へのケモカインの提示のみではない可能性を考えた。抗原感作に伴ってHEVの形質変化が起こることが報告されているが、その制御機構は明らかではない。細胞や組織の形質の変化に寄与するヘパラン硫酸をHEVで特異的に欠損するマウスを活用し、抗原感作に伴うHEVの可塑的な形質変化における、ヘパラン硫酸の機能を探索した。

従って、マウス系統によらず血管内皮において当該糖鎖構造が発現することが示唆されたさらに、当該糖鎖構造の生合成に関わると考えられる幾つかの糖転移酵素欠損マウスを用意し、肺血管内皮のFACS解析を行うことで、当該糖鎖構造の生合成に関わる酵素を推定した。また、セルソーターを用いて当該糖鎖を発現する血管内皮を高純度で精製可能な実験系を樹立した。今後、当該糖鎖構造の生合成酵素欠損マウスや当該糖鎖構造に対する抗体を活用することによって、血管内皮における当該糖鎖構造の機能を明らかにし、創薬に繋がる知見が得られると考えられる。研究の中心的課題である高内皮細静脈(HEV)の可塑性を観察するため、末梢リンパ節型、粘膜関連リンパ組織型のHEVマーカーを活用し、経皮免疫後のHEVマーカーの変化を確認し、基本的な実験系の確立に成功している。具体的には、高内皮細静脈の可塑性を誘導する最適な条件を設定するために、ハプテンを用いた免疫刺激を行った。マウス両前肢剃毛部にハプテンを塗布後、経時的に所属リンパ節である上腕リンパ節および、腋下リンパ節を採取し、凍結切片を作製し、末梢リンパ節型高内皮細静脈マーカーであるPNAdに対する抗体と、粘膜系組織型高内皮細静脈マーカーであるMAdCAM-1に対する抗体、すべての血管内皮抗原であるCD31に反応する抗体を用いた免疫組織染色を行った。染色像からCD31陽性血管内皮中のPNAd陽性血管内皮、もしくはCD31陽性血管内皮中のMAdCAM-1陽性血管内皮の割合を算出した。CD31陽性血管内皮中のMAdCAM-1陽性血管内皮の割合はハプテン塗布から7日目まで上昇することを確認した。CD31陽性血管内皮中のPNAd陽性血管内皮はハプテン塗布後4日目には減少し、7日には定常状態のレベルまで復帰することを確認した。さらに、申請者独自に樹立した抗PNAd抗体が活用できることを見出した。現在、フローサイトメトリーを用いた評価系樹立をすすめており、期待通り研究が進展している。すでにリンパ節から高内皮細胞を精製する手法を確立しているが、この手法によりHEVでヘパラン硫酸を欠損したコンディショナルノックアウトマウスと野生型マウスから高内皮細胞を精製し、DNAマイクロアレイ解析によって発現遺伝子の違いについての予備的な結果を得ている。HEV可塑性と関連づけた研究を更にすすめ、高内皮細静脈の形質調節機構について新たな知見が得られることが期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。ハプテン塗布したマウスリンパ節を、抗PNAd抗体および抗MAdCAM-1抗体を用いた免疫組織染色法によって染色し評価することで、高内皮細静脈の表面抗原の変動を解析してきた。当該手法では、高内皮細静脈の表面抗原の変化や、高内皮細静脈の形態にハプテン塗布がどのような影響を及ぼすのかを観察することが可能である反面、定量性に欠ける問題点を持つ。そこで、ハプテン塗布による高内皮細静脈の表面抗原の変動をより詳細に、より定量的に評価するために、フローサイトメトリーを用いた評価系樹立を検討している。具体的には、ハプテン塗布したマウスから経時的に回収したリンパ節を酵素消化することで、高内皮細静脈を単一細胞レベルまでほぐし、抗PNAd抗体および抗MAdCAM-1抗体で染色し、フローサイトメトリー解析を行う。これにより、高内皮細静脈の表面抗原の変動をより定量的に評価することができると考えられる。さらに、これまで確認した条件を参考に、高内皮細静脈の可塑性を誘導するさらに最適な条件を探索する予定である。これと並行して、この高内皮細静脈の可塑性に関与すると推測しているヘパラン硫酸を高内皮細静脈で欠損したマウス、および野生型マウスから末梢リンパ節を採取し、高内皮細静脈をから抽出したRNAを用いてDNAマイクロアレイ解析を行った。その結果、ある特定の機能を持った遺伝子が発現変化することを明らかとした。
腸管における新しい抗原取り込み装置M細胞集族へのリンパ球動員の分子機構の解析

腸管は、免疫原の侵入により正の免疫反応を起こして生体に免疫を賦与する場合と、負の免疫反応すなわち免疫寛容を起こして生体に免疫応答を起こさせない場合があり、興味深い調節機構を内在する「リンパ組織」である。本研究では、マウス腸管に存在する抗原取り込み装置であるM細胞集族を解析する中から、この細胞集族の付近に新規の2種の樹状細胞(DC)サブセットが存在することを明らかにした。これまで、腸管、特に小腸の粘膜固有層(LP)のDC (LP-DC)の単離、精製は技術的に極めて困難であり、そのためLP-DCについては不明な点が多かった。そこで、本研究ではまず、LP-DCの精製方法を確立し、その表現形を解析した。まず、磁気ビーズ法およびcell sortingにより、マウスLP-DCを精製したところ、新規サブセットであるCD11c^<high>, CD103^+DCとCD11c^<low>,CD103^-DCが存在することが明らかになった。そこで、これらの細胞を単離、精製し、RT-PCR法にてケモカイン27種、ケモカイン受容体17種の発現を検討した。その結果、CD11c^<high> CD103^+DCはCCR7、CXCL16、TARC、MDCを発現し、一方、CD11c^<low>CD103^-DCはCXCR4、CXCR6、MIP-1α、MIP-1β、RANTES、C10を高発現することが明らかになった。続いてFlow cytometryにより細胞表面分子の発現を検討した。その結果、CD11c^<high>CD103^+DCはCD40、LA^d、PSGL-1およびα4β7 integrinを高発現し、一方、CD11c^<low>CD103^-DCは、CD44、CD11bおよびGr-1を発現していた。また、これらのサブセットはいずれも、パイエル板やリンパ節には存在しないことが新たに明らかになった。
初学者における沐浴技術の早期習得に関する検討

先行研究での課題を踏まえ、圧測定値の安定化、手部の圧力以外に及ぼす影響を再考した。本研究の目的は、新生児の沐浴における児頭固定時の手部の圧力に着目し、試作した圧力調整用模擬練習装置(以下、模擬練習装置と表記する)を用いた児頭固定の教示方法の効果をみることである。被験者は、沐浴に対して初学者である青年18名で、うち模擬練習装置を使用してトレーニングを行ったTR群11名、トレーニングを行わなかったNTR群7名である。また、両群は助産師の資格を有し沐浴の経験がある熟練群(以下、Skilled Persons群:S群と表記する)11名と比較し評価した。その結果、以下のことが明らかになった。S群の平均圧力はT部9.5±9.5kPa、M部11.4±9.9kPa、F部23.7±15.1kPa、圧力比は、T部:M部:F部=221:270:509であった。S群とTR群の各実験日との平均圧力比の比較では、F部は1日目に1%水準で有意に低く、27日目は有意差がなかった。一方、NTR群のF部は17日目の全てにおいて15%水準で有意差があった。以上のことから、練習装置を用いて児頭固定を行った初学者は、特にF部においてはS群に近づく傾向が示され、本研究における教示方法は現代背景に沿った養育者の教育に応用可能であると考える。1.研究目的本研究は、初学者における沐浴技術の教示方法を確立するための基礎的研究であり、本年度は熟練者である助産師の手掌部圧力測定を行い、初学者の練習効果の評価判定基準を定めることを目的とした。2.方法被験者は研究の趣旨に同意し、沐浴技術の経験年数が4年以上の助産師10名である。手掌部の圧力測定はエアパック式センサを利用したエイエムアイテクノAMI3037-2を使用し、測定部位は先行研究に基づき左手の母指指小球部、中指指小球部、小指指間小球部の3部位とした。エアパック式センサは、助産師の手掌部に両面テープにて貼付し、配線が沐浴動作を妨げないよう固定した。助産師はエアパック式センサを装着したまま、立位をとった状態といすに座った状態で沐浴動作を行った。沐浴動作は連続5回繰り返し行った。分析方法は、各助産師の5回の測定データのうち、測定値が同一被験者のデータ内で同じ傾向を示す3回分を選択して扱った。データは、左手で沐浴人形の児頭を支持し、右手で前胸部を洗う動作をしている場面10秒間を抽出し、そのうち安定した中間5秒間を0.5秒単位で抽出した。統計処理方法は、SPSS 13.0J for Windowsを用いて各項目の基礎等計量を算出した。3.結果(1)対象の基本属性助産師の平均年齢は39.9±6.5歳で、沐浴実施経験年数は15.8±6.4年、平均沐浴回数は、4.4±2.4回/日、平均身長は157.8±6.2、平均上肢長は68.2±3.0であった。(2)手掌部の平均圧力立位では、母指指小球部17.6±6.8kPa、中指指小球部16.2±6.5kPa、小指指間小球部12.6±5.3kPa、いすでは、母指指小球部17.2±6.6kPa、中指指小球部15.1±6.2kPa、小指指間小球部15.5±5.8kPaであった。

本研究の目的は、新生児の沐浴における児頭固定時の手部の圧力に着目し、試作した圧力調整用模擬練習装置(以下、模擬練習装置と表記する)を用いた児頭固定の教示方法の効果をみることである。被験者は、沐浴に対して初学者である青年18名で、うち模擬練習装置を使用してトレーニングを行ったTR群11名、トレーニングを行わなかったNTR群7名である。また、両群は助産師の資格を有し沐浴の経験がある熟練群(以下、Skilled Persons群: S群と表記する)11名と比較し評価した。その結果、以下のことが明らかになった。S群の平均圧力はT部9.5±9.5kPa、M部11.4±9.9kPa、F部23.7±15.1kPa、圧力比は、T部:M部:F部=221:270:509であった。S群とTR群の各実験日との平均圧力比の比較では、F部は1日目に1%水準で有意に低く、27日目は有意差がなかった。一方、NTR群のF部は17日目の全てにおいて15%水準で有意差があった。以上のことから、練習装置を用いて児頭固定を行った初学者は、特にF部においてはS群に近づく傾向が示され、本研究における教示方法は現代背景に沿った養育者の教育に応用可能であると考える。その他、PSM型超小型圧力センサ以外にエアパック式センサを用いて手部の圧力測定を試みたが、エアパック式センサはセンサパック内に充填された空気の移動量を検出しているため、温度ドリフトや電気ノイズによる影響がほとんどないことが示された。ひずみゲージや感圧ゴムなどを利用している従来の圧力センサの問題点は、SN比が悪いことであった。本研究のように温湯を用いる場合は、温度ドリフトの影響が強いが、エアパック式センサを用いることで良好な結果が得られることが示された。
すばる望遠鏡近赤外線多天体分光器で探る巨大ブラックホールの成長史

この研究では近傍宇宙の銀河の中心に見つかっている巨大ブラックホールの宇宙論的な成長の歴史を統計的に明らかにするため、X線での探査で見つかった活動銀河中心核の可視赤外線分光観測による追求観測を行った。特に可視光では暗く、赤外線で明るいX線源の正体(赤方偏移(=存在する距離)や物理的性質)を、明らかにするために「すばる」望遠鏡の近赤外線多天体分光器を用いて、多数の天体の赤外線分光観測を行った。結果、これらの天体は80億年から100億年前の隠された活動銀河中心核であることがわかった。今回の結果はこの時代の宇宙の隠された活動銀河核でのブラックホールの降着成長が巨大ブラックホールの成長史の中で重要であることを示唆している。本年度は近赤外線の多天体分光観測のターゲットとなる可視で暗く、X線、赤外線で明るいX線源の多数のサンプルを構築するためのデータ解析を行った。まず、「すばる」望遠鏡XMM-ニュートン深探査領域のデータを用いてX線源のサンプルを作成し、「すばる」の可視広視野カメラ(Scam)のデータおよび英国赤外線望遠鏡の広視野赤外カメラのデータ、「スピッツァー」衛星の中間赤外線のデータをあわせて、それぞれのX線源の他波長でのデータベースを作成した。またChandra衛星深探査領域についても同じようにX線源のサンプルを作成し、「すばる」のScamのデータおよび「すばる」の広視野赤外カメラ(MOIRCS)のデータ、「スピッツァー」衛星の中間赤外線のデータをあわせて、それぞれのX線源の他波長でのデータベースを作成した。これらのデータの解析、収容のために、ハードディスクの購入、また解析の効率化のために、既存のPCへのメモリの追加、液晶モニタの購入を行った。このようにして見つかった可視で暗く、赤外線で明るい、可視光の多天体分光観測では正体の分からなかったX線源に対して、MOIRCSを用いた近赤外線での多天体分光観測を試験的に行い、一部のX線源に対しては、近赤外線での多天体分光観測によってその正体を明らかにすることができた。これらの天体は実際に遠方宇宙にある隠された活動銀河中心核であることがわかった。本年度はこの分野の国際研究会は開催されず、予定していた旅費はデータ収容に必要となったハードディスクの購入に当てた。本年度は昨年度の可視、赤外線撮像データ解析および分光データカタログから得られた可視で暗く、X線、赤外線で明るいX線源の多数のサンプルに対して近赤外線での分光探査観測を行った。「すばる」望遠鏡の近赤外線スリット多天体分光器(MOIRCS)の多天体分光観測モードを用いた共同利用観測により8視野の観測を行い、およそ30個の天体の赤外線スペクトルを得た。このデータの解析を行うために解析用PCおよびハードディスクアレイを購入し、物品費として381千円を用いた。分光データの解析は現在も継続して行っている。またこれらの天体の多波長での性質を調べるために、英国赤外線望遠鏡や「スピッツァー」衛星によって得られた近赤外線、中間赤外線のデータの解析を行い、可視から赤外線でのスペクトルエネルギー分布を調べモデルとの比較を行った。これらの結果は来年度に取りまとめて論文化する予定である。さらに、隠されたブラックホールの進化に合わせて、遠方宇宙での銀河の進化の様子を調べるために行った赤外線カメラと補償光学を用いた遠方銀河の形態探査の結果を、ホノルルでのアメリカ天文学会、オックスフォード大学での国際研究会、葉山での国際研究会で発表し、論文としてもまとめた。これらの国際研究会への旅費として、旅費266千円、謝金352千円を用いた。本年度は昨年度に行った「すばる」望遠鏡の近赤外線スリット多天体分光器(MOIRCS)の分光観測モードを用いた共同利用観測により得られた30個程度の天体の赤外線分光観測の結果の解析を進めた。可視光では暗いため可視光では赤方偏移が決められなかった天体について赤外線でのスペクトルから赤方偏移が決められることを確認した。これらの天体は赤方偏移1から2に分布しており、測光情報を用いて推定していた赤方偏移分布に近い分布が得られた。今回の結果はこの赤方偏移の範囲に多数の隠された活動銀河核(AGN)が分布していることを示唆している。これらの結果の一部は吉川智裕氏(国立天文台)の博士論文の一部としてとりまとめられた。このデータの解析を効率的に行うために液晶モニタを購入した。平行して「すばる」望遠鏡の近赤外線ファイバー多天体分光器(FMOS)の試験観測をすすめた。

400本の光ファイバーを天体の方向に精度良く配置して実際に天体の赤外線スペクトルが得られることを確認した。分光器の調整を行うのに用いるために一軸ステージ、アナログ入出カボード、電源を購入した。この試験観測の結果を取りまとめて光学装置開発の国際研究会(SPIE)において口頭発表を行い、集録論文の形で発表した。MOIRCSおよびFMOSの観測から得られた解析データ保存をするためにファイルサーバー用のPCの購入を行った。昨年度購入したハードディスクと合わせてデータ保存に用いた。
TNF(腫瘍壊死因子)の抗腫瘍活性機序の解明

TNFの抗腫瘍作用には腫瘍細胞に対する直接作用と間接的に腫瘍に壊死をおこさせる間接作用とがあると考えられる。TNFのin vivo,in vitroにおける抗腫瘍作用の時間経過、量的関係、細胞の感受性の違いを見るとTNFの抗腫瘍作用は間接作用が主であると考えられた。また、腫瘍の壊死と血管新生とが関係があるという観察結果から、免疫細胞機能と血管細胞に対するTNFの作用を中心に検討した。TNFとしてはウサぎのTNF及びリコンビナントヒトTNF(γTNF)を用いた。1.免疫担当細胞に対するTNFの作用:in vitroにおける一次抗体応答、コンカナバリンA、リポポリサッカライドに対するTリンパ球、Bリンパ球の増殖反応に対してTNFは何らの影響をも与えなかった。さらにアロ抗原、蛋白抗原を用いた実験では抗原提供細胞機能に対しても何らの効果をも示さなかった。この結果はTNFが免疫系を介して腫瘍に作用する可能性は小さいことを示すと共に、正常リンパ系細胞に対しては傷害作用を示さないことを意味していると考えられる。2.血管細胞に対するTNFの作用:ヒト、ウシ由来の大動脈、臍帯静脈、毛細血管から内皮細胞を取り、培養し、これらの細胞の形態、分裂増殖に対するTNFの作用を検討した。すべての血管内皮細胞はTNF添加後24時間で明らかな形態変化をおこした。内皮細胞はTNFによって分裂増殖が明らかに抑制され、毛細血管由来内皮細胞は48時間以上TNFにさらされると死滅した。対照として用いた繊維芽細胞、平滑筋細胞にはTNFは毒性を示さなかった。以上の成績は主としてウサぎのTNFを用いて得られたが、γTNFを用いても同様の結果が得られている。さらにTNFは培養における内皮細胞を用いたモデル実験において、血管新生を抑制した。以上の結果はTNFは血管内皮細胞に対して傷害的に働き、それによって間接的に腫瘍を壊死に陥れるという機構が存在することを示唆している。
3次元CTを用いた胃癌内視鏡的粘膜下層剥離術粘膜つまみ法の開発

内視鏡的胃粘膜下層剥離術(以下ESD)は現在1チャンネルスコープによる切開剥離ナイフ1本のみによる手技の為時に安全な処置に難渋する。本研究では2チャンネルスコープ・把持鉗子による胃粘膜の把持・牽引挙上(つまみ)の併用にて処置の安全性を高めた新しいESDの手法の開発を目的とした。2チャンネルスコープ・把持鉗子は既に市販されており本手法の安全性が確認できればただちの臨床応用が可能と思われる。ESDにおいては固有筋層の損傷による穿孔が非常に重大な合併症となるが現在まで胃粘膜を把持した際の病変下の粘膜下層の状態は明らかではなく、これを知ることは本手法の安全性の確保の為に極めて重要である。今回ブタ胃の粘膜下層にビアルロン酸3cc(CT撮影の為非ヨード性造影剤を混注)を局注して胃粘膜を膨隆させ、実際のESDとほぼ同様の条件を作成、これを3次元CTで撮影して粘膜下層の状態を明らかにすることとした。当初は実際に使用される把持鉗子にて膨隆部を把持した状態で3次元CTの撮影を試みたがCT撮影中胃粘膜を把持することは極めて困難(把持鉗子が外れてしまう)であり、その代りに把持部に相当する部に絹糸をかけ牽引することで代用することとした。把持部(絹糸をかける部)および牽引の方向は実際臨床上のESDでの状況を考慮し、以下の5通りで各々10例ずつ行った。(1)膨隆部頂点を把持・垂直に牽引、(2)膨隆部頂点を把持・斜上45°に牽引、(3)膨隆部辺縁を把持・垂直に牽引、(4)膨隆部手前辺縁を把持・斜上45°に牽引、(5)膨隆部奥辺縁を把持・斜上45°に牽引。これらを把持牽引していない膨隆のみの状態と比較した。膨隆部奥辺縁を把持・斜上45°に牽引した際は、膨隆部手前側の固有筋層の厚みが減少し、本手法において剥離の際に注意が必要となることが示唆された。手技が難しい胃癌に対する内視鏡的粘膜下層剥離術をより容易な手技とする新しい手技を開発することを目的とする研究で、研究期間平成20年、21年の2年間の内の初年度である。具体的には内視鏡的粘膜下層剥離術の手技中に大きな問題となる、電気メスによる胃粘膜下層の結合組織の剥離中に誤って起きる可能性がある固有筋層の損傷による医原性胃穿孔を防止することを目的として、胃粘膜組織を固有筋層から十分分離した状態を保つ手法として、「粘膜つまみ法」をブタ胃を用いて開発する。まずは実際の内視鏡的粘膜剥離術の際と近似した状況を作製する為に、大弯にて切開・伸展させた胃内視鏡トレーニング用のブタ胃に電気メスの焼灼痕にて偽病変を作製、その直下の粘膜下層に生理食塩水を1mlから1ml刻みで10mlまでの注入量で各々局注、粘膜組織のlifeingを行った。今後3次元CTによる解析を行う為生理食塩水には非イオン性造影剤(Iopamiron300)を20倍希釈になるように混和した。また本研究は医原性胃穿孔の防止が目的であるので偽病変は胃壁が比較的薄い弓隆部から胃体部に作製した。研究計画に従いliftingした粘膜組織を用手的(医療用ゴム手袋使用)に固有筋層と分離するようにつまみ上げを試みるも、粘膜組織が極めて滑りやすく十分に把持する事は不可能であった。ブタ胃に大量に付着した粘液の影響も大と考えた為、あらかじめ微温湯で十分にブタ胃粘膜を洗浄・粘液除去した後に再度つまみ上げを試みるもやはり非常に滑る為十分な把持は不可能であった。現在、注入液成分の変更(ビアルロン酸、グリセオール)にて再検討中である。今後用手法に代わり機材(把持鉗子(オリンパス社製、FG-47L-1等))を用いた粘膜のっまみ上げを行い、粘膜をつまみ上げた状態での3次元CTを撮影、粘膜組織と固有筋層との関係の解析・評価を行う。

把持部(絹糸をかける部)および牽引の方向は実際臨床上のESDでの状況を考慮し、以下の5通りで各々10例ずつ行った。(1)膨隆部頂点を把持・垂直に牽引、(2)膨隆部頂点を把持・斜上45°に牽引、(3)膨隆部辺縁を把持・垂直に牽引、(4)膨隆部手前辺縁を把持・斜上45°に牽引、(5)膨隆部奥辺縁を把持・斜上45°に牽引。これらを把持牽引していない膨隆のみの状態と比較した。膨隆部奥辺縁を把持・斜上45°に牽引した際は、膨隆部手前側の固有筋層の厚みが減少し、本手法において剥離の際に注意が必要となることが示唆された。
ループ群作用に関する同変指数理論とその局所化

今年度は以下の二点について研究を行なった。1.円周のループ群のHamiltonian作用に関する考察において、円周と整数のなす加法群との直積群の完備Riemann多様体への作用の考察が重要な役割を果たす。D.TakataによるKK理論的な設定における枠組みを参考に、どのような定式化が適切かを模索した。直積群そのものでなく、その中心拡大を考えることが重要であることが確認できた。また、Braverman型のWitten摂動によるループ群のHamiltonian作用に関する幾何学的量子化を研究しているY.Loizides-Y.SongとフランスCIRMでの研究会で議論および情報交換を行なった。Y.Loizides-Y.Songの論文でのある解析的な補題が本課題の定式化でも有用そうであることがわかった。2. Abel群(トーラス)の作用するsymplectic多様体の重要な例としてsymplectic toric多様体がある。symplectic toric多様体の適当な意味での同型類全体はDelzant多面体という多面体のある種のモジュライ空間と自然に同一視できることが知られている。この対応に基づき、本学大学院生の大橋佳歩氏と共同でDelzant多面体(より一般に凸体)のモジュライ空間上にある距離函数を構成した。さらに、北別府悠氏(熊本大学)と三石史人氏(福岡大学)と共同で、3種類の距離函数を考察し、symplectic toric多様体の距離空間/Riemann幾何的な考察を行なった。具体的には距離函数が定める位相が同相であることや、Delzant多面体からsymplectic toric多様体を構成する対応の連続性などを議論した。無限次元の設定を考察するために進めていた有限次元のトーラス作用の考察で副次的に得られたDelzant多面体の集合上の距離函数の研究に進展があったため、そちらにエフォートをそそいだため、ループ群作用に関する考察がやや遅れた。2019年度は学内の制度によりカナダに滞在し在外研究を行うことになっている。時間的な余裕ができるので、2018年度の考察をもとに研究課題をより一層進展させる。
運動効果獲得における骨髄中細胞の役割

運動は全身の組織に影響を与えて、健康維持や疾病予防、生活の質の向上に寄与することが知られている。骨髄には多様な細胞種が存在し、近年では内分泌器官として働く可能性も示されているが、運動との関わりは明らかでない。そのため本研究ではこれらを明らかにすることを目的とした。その結果、骨髄-骨-骨格筋の組織間相互作用の解析に有用な凍結組織切片の作成が可能であることが示された。加えて、運動負荷後には骨格筋と骨髄の両組織でmRNAレベルでの発現変動が認められる事が明らかとされ、運動は骨髄に影響を及ぼす可能性が示された。骨髄には多様な細胞種が存在し、近年では内分泌器官として働く可能性も示されているが、運動効果獲得における役割は明らかでない。これらを背景に本研究では、「運動が骨髄中の細胞に与える影響」と「運動効果獲得における骨髄中細胞の役割」を明らかにすることを目的とする。平成27年度は始めにマウス下腿部を用いた非脱灰凍結切片の作成方法の確立を試みた。川本らの方法を基に、凍結切片の作成を行った所、筋繊維断面に氷穴が多数認められたものの、組織の凍結処理工程の一部を改変する事で改善が認められた。作製した凍結切片に、各種酵素染色を行った結果、筋線維typeの染め分けも可能であった。またHE染色の結果、骨髄腔に多数のヘマトキシリン陽性細胞の存在が認められたことから、骨格筋と骨髄の変化を同時に解析できる凍結切片を作成できたと判断した。次いで、運動トレーニングによる骨髄中細胞の変化を検討するため、解析に適した運動条件の検討を行った。具体的には、トレッドミルを用いてマウスに4、8、12週間の運動トレーニング負荷を行った。また、各試験群に10、20、30 m/minの異なる走行速度のトレッドミル運動を負荷する事で運動強度による影響もあわせて検討した。骨格筋におけるmRNA発現を解析した所、筋線維typeの指標となるミオシン重鎖等の発現量には変化が認められなかった。初年度は「マウス下腿部を用いた非脱灰凍結切片の作成方法の確立」と「評価に適した運動条件の模索」を行う計画であった。現時点では運動条件の決定には至らないため、当初の計画よりもやや遅れている。前年度はトレッドミルを用いてマウスに運動負荷を行い、骨髄細胞への運動効果を検討するために適切な運動強度(10、20、30 m/min)と継続期間(4、8、12週間)の検討を行ったが、いずれの条件においても既報と一致する運動効果が認められなかった。そのため、平成28年度も引き続き運動条件の検討を行った。具体的には、運動効果を明確に捉えるため、一回当たりの運動時間をこれまでの30分から90分へ延長した。また、運動速度はマウスにおける乳酸生成閾値を超える20 m/minとした。飼育期間は12週間とし、期間中の摂食量と体重変化を測定した。飼育終了後に前年度の方法に従い、マウス下腿部の凍結切片を作成し、組織染色を行った。その結果、摂食量で差は認められないものの体重変化では、運動トレーニング開始から8週目以降で優位に減少した。その一方で、組織染色では明確な変化が認められなかった。また、骨格筋と骨髄のmRNA発現の解析を行ったところ、運動トレーニングにより増減するとされる遺伝子群においても、有意な差が認められなかった。これらの事から、現在の条件では、体重減少等の一部の運動効果は認められるものの、骨格筋や骨髄における性質的な変化は起きていないことが推測された。加えて、骨格筋の性質的変化等既報と同様の運動効果を観測するためには、運動条件のみではなく、カロリーやタンパク質量を初めとした飼料組成に着目した検討も行う必要があると考えられた。計画中では、平成28年度までに適切な運動条件を決定する予定であったが、現時点でその段階に至っていないため、やや遅れていると判断した。これらを背景に本研究では、「運動が骨髄中の細胞に与える影響」を明らかにすることを目的とする。これまでに解析に用いるための運動トレーニング条件の検討を行ってきたが、18週以上の長期的な運動トレーニングによりマウスの体重減少が認められること、2骨格筋と骨髄中細胞で運動トレーニングによる変化が認められないことが課題として残されていた。そこで本年度は、これらを解決すべく、マウスに給餌する飼料に着目した検討を行った。具体的には、普通食とたんぱく源を増加させた高カゼイン食(カゼイン含量40%)摂取群の2群を設け、それぞれに週5回、20 m/min、90分のトレッドミル運動負荷を8週間行った。

その結果、最終体重および各組織重量において安静群と比較し有意な差は認められず、高カゼイン食摂取により運動トレーニングによる体重減少が改善された。一方で、骨格筋および骨髄中細胞のmRNA発現において、明確な変動を示す遺伝子は見つけられず、今後タンパク質レベルでの解析を行う予定である。加えて、本年度は単回運動後の経時的な遺伝子発現の変動を解析した。方法としては、マウスに20 m/min、90分の単回トレッドミル運動負荷を行い、運動終了直後から24時間後までの骨格筋・骨髄中細胞におけるmRNA発現を継時的に解析した。その結果、骨髄中細胞においても骨格筋と同様の変動パターンを示す遺伝子が存在していた。今後は運動により変化する骨髄中細胞遺伝子の詳細なスクリーニングを行うために、マイクロアレイ等を用いて網羅的な遺伝子発現の解析を行う計画である。運動は全身の組織に影響を与えて、健康維持や疾病予防、生活の質の向上に寄与することが知られている。骨髄には多様な細胞種が存在し、近年では内分泌器官として働く可能性も示されているが、運動との関わりは明らかでない。そのため本研究ではこれらを明らかにすることを目的とした。その結果、骨髄-骨-骨格筋の組織間相互作用の解析に有用な凍結組織切片の作成が可能であることが示された。加えて、運動負荷後には骨格筋と骨髄の両組織でmRNAレベルでの発現変動が認められる事が明らかとされ、運動は骨髄に影響を及ぼす可能性が示された。解析に適した条件を見出すため、複数の運動条件でトレーニング負荷を行ったが、現時点で既報と一致する変化が見いだされていない。mRNA発現は事前の行動などが影響し、短時間で変動する可能性もあるため、今後はマウス下腿部を用いた非脱灰凍結切片での免疫染色の実験系をたちあげ、タンパク質レベルでの変化等を解析していく予定である。現段階の課題として、1運動トレーニングにより体重減少が認められること、2骨格筋と骨髄中細胞で運動トレーニングによる変化が認められないことが挙げられる。そのため、今後は引き続き条件検討をしていく予定である。具体的には、当初の研究計画を変更し、平成28年度の運動条件を基に、飼料組成に着目した検討を追加で行う。また、計画書にある単回運動時の骨髄中細胞変化も並行して解析していく。栄養、代謝生理、食品機能実験消耗品(チューブ類やチップ等)での使用を予定していた部分で消費しきれない金額が生じた。実験消耗品での使用を予定していたが、消費しきれない金額が生じた。消耗品での使用に充てることを予定している。消耗品での使用に充てる予定である。
固体粒子よごれの除去に必要な機械エネルギーの評価

本研究は、洗浄における機械エネルギーの役割を、力の方向性も考慮に入れた精密な実験を通して、定量的に明らかにすることを目的して行われたものである。超高速遠心機をはじめて洗淨系に導入することができ、1μm以下の微粒子を除去することが可能となった。ついで基準として30度の傾きをもつ角度型ロータを使用し、これに装着する基質ホルダーの角度を変えることにより、一定の遠心力(Fc)で水平分力(Fh),垂直分力(Fv)の比を制御し、さらにFk、及びFvを一定にして、Fh,Fvの寄与を変えることを可能にした。昭和60年度・ガラス粒子-ガラス基質について、遠心力洗淨を行い、洗淨時間,回転数,ロータ角度,粒子径などが粒子除去率に及ぼす影響について実験した。除去率は洗淨時間,回転数,粒子径の増大とともに増大し、回転数と除去率間に直線関係がみとめられた。また、一定FcでFhとFvの比を1:0.271:1に変化させて洗淨したところ、Fhの寄与が大きいほど除去率が高くなった。また、Fhを一定にし、Fvを変化させたところ、Fvが小さいほど除去率が大となり、Fvと除去率間に直線関係がみられたので、Fv=0,即ち、Fhのみが仂く点での与えられたFhに対する除去率が推定できた。そこで、Fhが主体である層流洗淨で洗淨した結果から、同じ程度の除去率を与える層流洗淨での除去力と遠心力洗淨でのFc=Fhの除去力を比較したところ、かなり近い値が得られた。昭和61年度・前年度の実験結果を他の系で確認した。すなわち、ポリスチレン粒子とガラス平板,ポリエステル,アセテート,セルロースフィルムの系で、前年度と同様の実験を行ったところ、同じ傾向がみられ、粒子除去における除去力の方向性の影響を確認することができた。
環境悪化市街地の更新過程における集団住宅の共同建替に関する研究

1.共同建替え計画中の老朽公営住宅団地を対象として、次のような事例分析を行った。(1)入居後、数十年を経た公営住宅団地においては、住宅そのもののと老朽化と同時に、居住者の高齢化・低所得化が進行している。これに伴ってコミュニティ活動の維持が困難になっていることが明らかになった。(2)公営住宅の共同建替えは、老朽住宅・住環境ストックの改善向上に多大な効果を発揮するが、家賃の上昇によって住み続けることが困難になる層が存在すること、収入超過者の排除は、コミュニティの年齢構成をいっそうアンバランスにしていること、単身化・孤立化に対してケアサービスが大きなニーズとして要求されていることがわかった。2.京都市営醍醐南団地での調査を通じて、入居後十数年の経過のなかでの居住歴・居住者構成の推移と、単身老人問題の発生するモデルを作成し、これによって家族類型ごとに高齢単身化のパターンが異なることを解明した。すなわち、単身老人であること自体が問題ではなく、単身化のプロセスのあり方が単身老人の孤立化を規定していることが実証できた。3.さらに、京都市営住宅応募カードを用いて、応募高齢者世帯の分布と募集された団地の所在地との相関と選択理由について分析した。その結果、応募世帯では、いわゆる多家族同居世帯向け住宅よりも小人数(欠損)世帯の需要が多いことが明らかになった。そして、高齢者の居住地選択特性の分析から、既住地域社会から絶縁されない供給立地条件の重要性が導かれた。4.集団住宅の共同建替え、スラム・クリアランス(都市再開発)の発達過程に関する分献研究を行った。スラムクリアランスには、オスマン方式から英国の自治体住宅政策まで、その事業手法が異なるが、日本の場合は大正期に英国の住宅政策を取り入れている。ただし、不良住宅改良と公営住宅は切り離されていたことが明らかになった。1.環境変化市街地の設定二つの状況から調査対象地区を選定した.(1)近年において共同建替えを実施した事例・計画中の事例について概要調査をおこなった.すなわち,(1)老朽公営・公団住宅における一室増築・住戸改善事業のプロセスと効果,問題点を分析した.(2)民営木造賃貸アパート老朽化地区において,地家主の自主更新および住宅公団・自治体等が支援しておこなう共同更新事業について,実施の動機,経営システム,問題点について調査分析した.この場合に,物的存在しての住宅だけでなくて,居住者の住み変え,住み続けの困難さや居住保障の条件について主要な側面(複数)をとり出した.(2)公営住宅老朽化団地のうち,現状続行のものおよび共同建替え計画中の団地を事例として次のような調査をおこなった.すなわち,(1)入居後,数十年を経た公営住宅団地においては,若壮年令層の流出と高令者家族の滯溜が,住宅そのものの老朽化とともに進行している.また.高令者・福祉優先ワク入居者が増加することで,コミュニティ活動の推持が困難になっていることが明らかになった.(2)公営住宅の共同建替え事業は,老朽住宅・住環境ストックをいっきょに改善向上する上で効果が大きいが,家賃の上昇によって継住困難になる事があること,収入超過者の排除は,コミュニティの年令構成をいっそうアンバランスにしていること,高令化,単身化,孤立化に対してケアーサービスが大きなニーズとして要求されていることがわかった.2.以上の考察から,環境悪化地区の住宅共同建て替にあてっては,物的改良に先立って,さまざまな社会的な居住保障のプログラムを立案する必要が明らかになった.そこで, (1)多様な世代・世帯の混住のあり方, (2)団地と周辺をふくむ高令者のためのディケアーセンター化のあり方, (3)民生行政と住宅政策の協同内容について試案を作成.