hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス個体イメージングによる薬物動態の数理モデル解析

本研究では、至適な蛍光タンパク質を応用した薬物検出プローブを開発し、これとはことなる波長特性を持つ薬物と同時検出するとともに、プローブタンパク質の発言もさらにもう1つの異なる波長において検出する3カラー解析系を構築し、それらの計測データに基づいて蛍光変動の時系列データに基づいて、数理モデルの構築を行い、連立微分方程式を解いて個々のパラメーターの関与の程度を明らかにすることにある。そこで本研究では、Tet系抗生物質にそれ自体が蛍光物質であるAHTetを用い、プローブはこれとは異なる波長特性になるように開発し、同時計測を実施してきた。しかし本年度において、AHTetの蛍光特性は、タンパク質との吸着によって大きく変化することを見いだした。そこで、マウスに投与する際を想定して血中アルブミンへの吸着による蛍光特性の変化をけいそくしたところ、蛍光強度は3倍以上に大きくなり、また波長スペクトルのピークも約10nmほど長波長側にシフトすることが明らかとなった。次にデグラトンプローブに結合した際の蛍光特性の変化についても解析したところ、やはり蛍光強度や波長特性が変化することを見いだした。今後、この変化を逆に積極的に利用することで、細胞内で真にプローブタンパク質に結合しているAHTetの量と結合していないAHTetの量を定量的に計測し明らかにできる可能性がある。薬物が細胞内に取り込まれたかどうかは計測されていても、その薬物が細胞内でタンパク質に結合した割合を精密測定した例はなく、まったく新しい薬物の細胞内動態を解析する手法として確立することが重要である。テーマ1)より厳密な定量性をもつ新規プローブの開発本研究では、EGFPより至適な蛍光タンパク質を開発し、バックグラウンドの蛍光が低く定量性に優れた新規プローブを開発する。本研究の目的は、蛍光タンパク質性のデグラトンプローブの蛍光変動の時系列データに基づいて、数理モデルの構築を行い、連立微分方程式を解いて個々のパラメーターの関与の程度を明らかにすることにある。その数学的な解析を実施する上では、将来的にはデグラトンプローブの蛍光のみに基づいて様々な解析を行うにしても、一度は、抗生物質の直接定量とプローブの蛍光変動を生きたマウスにおいて同時に解析し、その精度を評価しておくことが重要である。しかしながら、マウスから一部採取した血液中のTet系抗生物質は非常に微量であり検出は困難である。そこで本研究では、Tet系抗生物質にそれ自体が蛍光物質であるAHTetを用い、プローブはこれとは異なる波長特性になるように開発することで、この問題を解決し同時測定を実施することを試みる。20年度中には、まず培養細胞での実験により、AHTetの検出条件を決定するとともに、AHTetと異なる波長特性の蛍光タンパク質を用いた新規プローブの開発にも成功し、その発現をモニターするための3色目の蛍光ターンパク質と組み合わせた、上記の条件をすべて満たす3カラー解析系の構築に成功した。またAHTetのスペクトル特性などについても解析し、動物の血中における計測技術も確立した。
遺伝性糖尿病ラットにおける糖質制限食長期摂取の有効性と安全性に関する基礎的研究

遺伝性糖尿病ラットであるGoto-Kakizaki (GK)ラットを用いて、糖質制限食の長期摂食による有効性と安全性を調べた。3週齢のGK雄ラット48匹を用い、16匹ずつ高糖質食群、高脂肪食群、糖質制限食群に分け、全匹死亡するまで飼育した。その結果、糖質制限食摂取により一時的に耐糖能の悪化が確認されたが、長期摂取により改善した。また、各群ラットの平均寿命には有意な差は見られなかった。これらのことから、糖質制限食の長期摂取による寿命延長効果は得られなかったが、糖質制限食の長期摂取による有効性と安全性が示唆された。近年、糖尿病の食事療法として「糖質制限食」が各種媒体を通じて非常に話題になっており、すでに一部病院などで採用されている。糖質制限食は高血糖状態を短期間で改善することが報告されているが、長期(数年一生涯)にわたる効果と安全性について疑問視されている。本研究では、遺伝性2型糖尿病モデルラットであるGoto-Kakizaki (GK)ラットを用い、糖質制限食および対照食で飼育し、すべてのラットが死ぬまでの病態と寿命をモニタリングすることで効果と安全性を検証する。5週齢の雄GKラット48匹をHC群:高糖質食、HF群:高脂肪食、LC群:糖質制限食に分け、それぞれ糖質含量が55、25、13%の実験食と水を自由摂取させ飼育した。実験期間中は、体重および食餌摂取量を測定した。実験開始後16週毎に12時間絶食下で空腹時採血および経口グルコース負荷試験(OGTT)、6時間絶食下で血圧測定を実施した。現在までに死亡したラットは確認されず、体重増加量にも各群間で差はみられなかった。摂食量はHF群およびLC群が有意に低値を示した。実験開始16週、32週後の空腹時血漿グルコース濃度および血漿インスリン濃度には各群間で差はみられなかった。実験開始32週後のOGTTの結果、血漿グルコース濃度には各群間で差は見られなかったが、グルコース投与120分後の血漿インスリン濃度は他の2群に比べて、LC群で有意に低値を示した。また、血圧測定には各群間に差はみられなかった。今後もラットが死ぬまで病態と寿命をモニタリングすることで、2型糖尿病患者への糖質制限食の長期摂食の是非を裏付ける予定である。糖質制限食の摂取は糖尿病患者の高血糖状態を短期間で劇的に改善することが報告されている。しかしながら、長期(数年一生涯)にわたる効果と安全性については疑問視されており、実験動物を用いた糖質制限食の長期摂取による効果についても、ほとんど報告されていない。本研究では、昨年度に引き続き糖質制限食の長期摂食がラットに及ぼす影響(実験1)を継続すると共に、糖質制限食の短期摂取がSTZ誘発糖尿病モデルラットに及ぼす影響(実験2)を検討した。実験1: 3週齢のGK雄ラット48匹を用い、高糖質食(HC)群、高脂肪食(HF)群、糖質制限食(LC)群に群分けし、ラットが死ぬまで長期間(今年度67週間)飼育した。飼育期間中、各種試験を実施した。その結果、糖質制限食の開始当初は耐糖能の悪化が確認されたが、長期摂取により改善した。実験2: 3週齢のWistar系雄ラットを用い、高糖質食(HC)群(n=8)、高脂肪食(HF)群(n=8)、糖質制限食(LC)群(n=8)、糖尿病-高糖質食(DHC)群(n=6)、糖尿病-高脂肪食(DHF)群(n=4)、糖尿病-糖質制限食(DLC)群(n=6)に群分けし、4週間飼育中および飼育後、各種試験を実施した。糖質制限食はラットの食後高血糖を抑制したが、耐糖能およびインスリン抵抗性を悪化させた。以上の結果より、糖質制限食の短期摂取の悪影響が示唆されたが、長期摂取により改善したことから、糖質制限食の長期摂取による有効性が示唆された。昨今、日本では生活習慣と社会環境の変化に伴い、糖尿病患者数が急速に増加している。日本の医療機関で糖尿病治療食として一般的に指導されているのは、カロリーを制限した高糖質食である。しかし、食後高血糖が血管障害を引き起こすことが報告されたため、糖質を多く含む現在の糖尿病治療食では不適切な可能性が示唆されている。本研究では、初年度から引き続き実施継続している糖質制限食の長期摂食がラットに及ぼす影響について、実験を完了し最終的な結果を得た。3週齢のGK雄ラット48匹を用い、高糖質食(HC)群、高脂肪食(HF)群、糖質制限食(LC)群に群分けし、ラットが全匹死ぬまで飼育した。

最終的に各群ラットの平均寿命はHC群で670±20日、HF群で679±22日、LC群で616±37日であり、各群間に有意な差は見られなかった。以上の結果より、糖質制限食の長期摂取による寿命延長効果は得られなかったが、糖質制限食の長期摂取による有効性と安全性が示唆された遺伝性糖尿病ラットであるGoto-Kakizaki (GK)ラットを用いて、糖質制限食の長期摂食による有効性と安全性を調べた。3週齢のGK雄ラット48匹を用い、16匹ずつ高糖質食群、高脂肪食群、糖質制限食群に分け、全匹死亡するまで飼育した。その結果、糖質制限食摂取により一時的に耐糖能の悪化が確認されたが、長期摂取により改善した。また、各群ラットの平均寿命には有意な差は見られなかった。これらのことから、糖質制限食の長期摂取による寿命延長効果は得られなかったが、糖質制限食の長期摂取による有効性と安全性が示唆された。特に問題なく、計画通りである。栄養学現在の実験を継続し、ラットが死ぬまで病態と寿命をモニタリングすることで、2型糖尿病患者への糖質制限食の長期摂食の是非を裏付ける予定である。来年度中にラットが死亡する予定なので、計画に従って各群の生存率を比較する。現在、糖質制限食の長期投与試験(寿命試験)を継続中であり、すでに1年近い期間が経過している。その間、糖負荷試験を予定通り実施し、結果を得ている。おおむね当初の計画通りであり、順調に進展していると考えている。研究計画の変更はない。26年度は当初計画の通り、糖質制限食の長期投与試験(寿命試験)を継続しつつ、糖質制限食の短期投与試験(糖代謝および脂質代謝試験)を平行して実施する予定である。
表面波モードを利用した擬光学平面移相器を用いたミリ波ビームスイッチングアンテナ

本研究は、平面擬工学技術による安価で低損失なビームスイッチングアレイアンテナの実現を目的とするものである。昨年度見出した誘電体表面に設置可能な平面ダイポールアンテナへの適用検討結果を発展させ、蔵書管理用のRFタグアンテナへの応用の検討及びビームスイッチングアレイを活用した混合信号の処理および基礎実験を実施した。本年度は、下記の研究成果を得ることができた。1.誘電体中に設置されたプリントダイポールアンテナの検討昨年度のプリントダイポールアンテナの検討結果をうけて、検波ダイオードを装荷したプリントダイポールアンテナの誘電体中での特性変化を検討した。その結果、誘電体中ではダイポールアンテナの特性が大きく劣化することを確認した。これを改善するため、アンテナ近傍に寄生素子を設けることでアレイアンテナを構成した。素子の位置や寸法を適切に調整することでアレイアンテナが広帯域化できた。広帯域化によって誘電体中でも空気中でも性能の変化が少ないアンテナを構成できた。2.ビームスイッチングアレイによるアレイ信号処理装置の開発ビームスイッチングアレイを用いてアレイ信号処理装置を開発した。複数のマイクロ波信号源から平面波が到来する場合に、複数のビームに対応する受信機で検出した混合信号から元信号を復元する。ダイレクトコンバージョン受信機を試作して良好な受信特性が得られた。混合された受信信号から到来方向を推定しアレイ応答行列を求め、この逆行列から元信号特性を復元するための基礎実験をおこなった。その結果、開発した装置で混合信号が受信できることを確認した。本研究は、平面擬光学技術による安価で低損失なビームスイッチングアレイアンテナの実現を目的とするものである。1.平行平板線路の励振構造誘電体スラブ二次元導波路よりも放射損失の少ない二次元導波路である平行平板二次元導波路への平面波の励振構造として、マイクロストリップクランクラインアンテナを用いた構造を提案し、10GHz帯で動作する試作品を三次元加工機を用いて製作した。これにより、平行平板線路による平面擬光学技術が実現可能であることを明らかにした。2.電子制御マイクロ波遮蔽板の試作誘電体基板の表面へ回折格子状に配置されたダイポールアンテナにPINダイオードを装荷することで、電子的に誘電体基板に垂直入射した平面波の透過/遮蔽を切り替える電子制御マイクロ波遮蔽板を試作し、10GHz帯での動作を確認した。3.ビームスイッチングアンテナの試作平行平板二次元導波路と電子制御マイクロ波遮蔽板を組み合わせて10GHz帯で動作するビームスイッチングアンテナを構成した。クランクラインアンテナにより二次元導波路に励振された平面波は電子制御マイクロ波遮蔽板で進行方向を変えられて空間に放射される。マイクロ波反射板と電子制御遮蔽板を組み合わせてあらかじめ設計した任意の2方向へのビーム切り替えが可能なことを確認した。また、本研究成果は様々な誘電体表面に接地可能な平面タイポールアンテナ研究の基礎的な検討として活用できることを見出した。本年度は、下記の研究成果が得られた。1.誘電体板上に形成されたプリントダイポールアンテナの数値シミュレーション昨年度のビームスイッチングアンテナの実験結果をうけて、可変反射板を構成する平面ダイポールアンテナの数値シミュレーションを実施した。その結果、任意の方向から入射する垂直電界に対して、PINダイオードを装荷したダイポールアレイが可変反射板として機能することを計算により確認した。2.アンテナの散乱近傍電界測定装置の開発数値シミュレーション結果を受けて、ダイポールアンテナの散乱近傍電界を測定する装置を開発した。その結果、測定時間、解像度に改善の余地が残るものの、数値シミュレーションに近い測定データが得られた。3.プリントダイポールアンテナのRFIDへの応用に関する検討任意の誘電体表面に貼り付け可能なRFIDタグ用アンテナとしてプリントダイポールアンテナが適用できないか検討した。その結果、単体のダイポールではなく、アレイ化することでRFIDタグの読み取り可能範囲を延長できる可能性が示された。
超高次元時系列における予測および情報抽出の方法

地球科学,経済・ファイナンス・マーケティング,生命科学,環境科学などの分野では時々刻々,大量のデータが取得されつつある.本研究はこのような大量データから有用な情報を抽出するための基本的方法としての超多次元時系列モデルの計算法および多変量時系列を用いた多変量間の因果分析法と実データヘの応用に関する研究を行った.主な成果は以下のとおりである.1.超多次元ARモデルの推定法の開発前向きおよび後向きの予測誤差系列の分散共分散行列を用いて超多次元ARモデルを効率よく推定する方法を研究し,並列計算機に適したアルゴリズムおよびプログラムを開発した.2.高次元状態空間モデルのフィルタリングの研究超高次元時系列に適用可能な状態空間モデルのフィルタリングのための実用的アルゴリズムの開発のために,近似計算法,情報行列型,平方根型,イノベーション型などの計算法の研究を行った.また,非線形・非ガウス型への拡張のために,ガウス和近似を高速に行う新しい方法を開発した.3.多数のモンテカルロフィルタを並列に実行することによって,比較的少ない粒子数で精度よく分布を計算できる並列モンテカルロフィルタを開発し,数値実験を行った.その結果,並列度を上げることによって,粒子数増加と同等以上の精度が得られ,しかも並列化の効果も高いことが分かった.4.実世界の問題への適用(1)多次元ARモデルを用いてパワー寄与率を推定する方法の改善を行うとともに,火力発電所プラントデータ・CDSデータなどの実データの解析を行って有用な知識を得た.(2)海底地震計データアレイから得られた高次元時系列データの解析法を研究し,地下構造の推定法の研究を行った,地球科学,経済・ファイナンス・マーケティング,生命科学,環境科学などの分野では時々刻々,大量のデータが取得されつつある.本研究はこのような大量データから有用な情報を抽出するための基本的方法としての超多次元時系列モデルの計算法および多変量時系列を用いた多変量間の因果分析法と実データヘの応用に関する研究を行った.主な成果は以下のとおりである.1.超多次元ARモデルの推定法の開発前向きおよび後向きの予測誤差系列の分散共分散行列を用いて超多次元ARモデルを効率よく推定する方法を研究し,並列計算機に適したアルゴリズムおよびプログラムを開発した.2.高次元状態空間モデルのフィルタリングの研究超高次元時系列に適用可能な状態空間モデルのフィルタリングのための実用的アルゴリズムの開発のために,近似計算法,情報行列型,平方根型,イノベーション型などの計算法の研究を行った.また,非線形・非ガウス型への拡張のために,ガウス和近似を高速に行う新しい方法を開発した.3.多数のモンテカルロフィルタを並列に実行することによって,比較的少ない粒子数で精度よく分布を計算できる並列モンテカルロフィルタを開発し,数値実験を行った.その結果,並列度を上げることによって,粒子数増加と同等以上の精度が得られ,しかも並列化の効果も高いことが分かった.4.実世界の問題への適用(1)多次元ARモデルを用いてパワー寄与率を推定する方法の改善を行うとともに,火力発電所プラントデータ・CDSデータなどの実データの解析を行って有用な知識を得た.(2)海底地震計データアレイから得られた高次元時系列データの解析法を研究し,地下構造の推定法の研究を行った,研究の初年度である今年度はさまざまな個別科学分野における研究対象の典型的なデータの収集,問題点の検討を行うとともに,新しいモデリング,分析法,計算法の開発を目指した予備的な研究を行った.具体的には以下のとおり.1.データの収集と問題点の整理海底地震計データ(高波),GPSデータ(樋口),cDNAマイクロアレイデータ(樋口),POSデータ(近藤),金融・経済データ(川崎,佐藤)の収集・予備的な分析を行い,超高次元における問題点の検討を行った.2.超高次元ARモデルの推定アルゴリズム一般の高次元ARモデルのための逐次推定アルゴリズムの改良を行った.さらに超高次元の時系列への拡張のために内部の空間構造を自動的に推定する方法の研究を行った.3.多変量時系列のシステム解析法の研究本研究の当初の計画には考えられていなかったが,上記2の研究と関連して,外乱間の無相関性の仮定のもとで定義された従来のパワー寄与率の概念を,外乱に相関がある場合に拡張する可能性があることを発見し,その計算法の研究および実データによる問題点の検討を行った.4.高次元動的モデルの研究モンテカルロフィルタのアルゴリズムを用いて非線形高次元システムの状態推定を行う方法の研究を行った.とくに,並列計算のアルゴリズムやモンテカルロフィルタを利用して多数のカルマンフィルタを並列して計算する方法の研究を行った.初年度に行った、データ収集、問題点の検討の結果にもとづき、今年度は以下の研究を行った。1.高次元時系列の因果解析法の研究フィードバックを持つ多変量時系列の因果解析を行い、システムの挙動に支配的影響をおよぼすノイズ入力を検出するためにパワー寄与率が開発されている。本研究では、この方法を拡張し、複数のノイズ入力が強い相関を持つ場合にも適用可能な新しい方法を開発した。これによって、金融経済データなどの実際の高次元ダイナミックシステムの解析が可能となった。2.高次元動的モデルの研究線形ガウス型状態空間モデルに対するカルマンフィルタの超多次元化を目的として、近似計算法の研究を行った。具体的にはイノベーション表現を用いてゲイン計算を避ける方法や定常ゲインの近似値を用いる方法を開発した。

一般型の状態空間モデルに対しては、逐次モンテカルロ法による重み計算とカルマンフィルタによる状態推定を組み合わせた混合カルマンフィルタの研究およびプログラム開発を行った。このほか、小規模の逐次モンテカルロフィルタを並列計算する並列モンテカルロフィルタを開発し、比較検討を行った。3.超高次元ARモデルの推定アルゴリズムの研究超高次元ARモデルの持つ、莫大なパラメータを推定するために、偏相関係数を用いる計算法の研究を行った。また、重要な係数だけを効率よく探索する方法についても検討を行った。前年度に収集したデータおよび重要な課題に関して,下記のように,超高次元の時系列データに基づき予測・情報抽出を行なうためのモデル,モデリングの方法,計算アルゴリズムおよび分析法の研究を行った.1.高次元状態空間モデルのフィルタリングの研究状態空間モデルのモンテカルロ・フィルタリングを効率的に実行するための並列計算法および状態を混合正規分布で表現するガウス和フィルタを効率的に並列計算するためのアルゴリズムの研究を行った.2.高次元時系列からの情報抽出法の研究超高次元データから有益な情報やパターンを抽出するための手法開発に取り組み,基底展開法を用いた次元圧縮と圧縮したデータ集合に基づく識別・判別問題を定式化し,新しい解析手法を提唱した.開発した解析手法をシステム工学,生命科学の分野の問題に応用し,その有効性を立証した.3.高次元時系列の予測法に関する研究過去の多変量時系列データを関数縮約し,関数データに関する自己回帰モデルに基づき多変量時系列を予測する方法を提案し,金利期間構造の予測に応用した。4.経済時系列解析への応用一般化情報量規準を用いた加法モデルの推定法を,マクロ経済学における生産関数推定に応用し,各年次毎のノンパラメトリック条件付積率検定結果と整合的な結果を得た.また,個別トレンド・共通AR成分を持つ多変量時系列モデルを状態空間表現を経由して推定する方法を提案し,インフレ率の予測問題に応用した。5.多変量時系列の変量間関係の分析法多変量ARモデルを利用して,多変量時系列の変動の原因を定量的に評価するパワー寄与率を一般化した一般化パワー寄与率を提案し,経済時系列,船体運動システムおよび火力発電所の変動分析および最適制御計の設計に応用した.また,多数の時系列間の共和分関係を、並列計算により総当たりで解析する方法を提案し実際問題への応用を行なった。多変量時系列モデルを利用してシステムの予測や情報抽出を行なう方法に関して,実際の複雑なシステムへ適用する応用を中心とする研究を行なった.主なものは下記のとおり.1.マーケティングデータ解析への応用さまざまな要因に依存して構造が変化するマーケティングデータに対して,マルコフ切替モデルや多変量プロビットモデルを開発し,非価格プロモーション等の情報などの抽出への応用を行なった.2.フィードバックシステムの解析への応用フィードバックを持つ多変量時系列の解析のために開発した一般化パワー寄与率にもとづく分析法を金融システム,船舶システムおよび火力発電システムの分析に適用し,制御システムに採用すべき変数を探索するなど新しい知識を得た.3.超多次元システムの予測,シミュレーションの応用多次元の非線形状態
レトリカル・ヒストリーが失敗するメカニズムの探求

本研究の目的は、組織におけるレトリカル・ヒストリー(以下、RH)が失敗する場合、なぜどのように失敗するのかを明らかにすることである。RHとは、組織の「重要なステークホルダーを管理するための説得戦略として過去を戦略的に用いること」であり、組織変革、経営戦略の正当化、顧客へのアピール、従業員の採用や教育といった場面でしばしば実践されている。既存研究では、こうした場面におけるRHの有効性が示されてきたが、本研究では失敗するメカニズムを明らかにすることによって、歴史の活用において慎重さが必要なことを示し、どのように歴史を活用するべきかという、広く社会的に意義のある示唆を導き出すことが期待できる。
扁平上皮癌における放射線耐性遺伝子の発現と癌特異増殖進展の予防

癌は遺伝子レベルの異常を持った分子病であることが分子生物学的手法、遺伝子解析技術の発展により明らかにされつつある。現在はプロト癌遺伝子の活性化や癌抑制遺伝子の不活化など、複数の癌関連遺伝子の変異が癌化・悪性化の過程で段階的に関与している。一方、放射線照射された細胞に生じる損傷の一部は回復することが知られており、口腔扁平上皮癌は50%70%が全く放射線の治療効果が得られていないのが現状である。このような放射線感受性の違いは癌細胞自体の細胞周期調節、DNA修復能、細胞死調節能などの細胞内因子が関与している。このような因子を遺伝子レベルからみると、癌治療での放射線の集学的癌治療成果の向上と癌関連遺伝子の変異についてはp53遺伝子の関連が主体で、他の癌関連遺伝子についてはほとんど研究されていない。そこで、本研究は研究代表者が新たに樹立した扁平上皮癌細胞の32株から放射線耐性遺伝子を見出し、その耐性遺伝子が実際の臨床症例においてどのような発現様相を呈するかを検索することを目的とした。まず、細胞増殖試験の結果、細胞増殖率が高い細胞は放射線照射後でもその細胞増殖率は高いまま維持される傾向にあった。しかしながら、細胞増殖率が低い細胞でも、放射線照射後は細胞増殖率が高い細胞へと変換する細胞が認められた。この結果から、細胞増殖率は放射線照射による細胞死滅の判定因子には必ずしもならないことが判明した。さらに、放射線耐性獲得をしていない20Gy照射群と高細胞増殖率を示し、照射により死滅しない放射線耐性を獲得した60Gy照射群について、マイクロあれを用いて遺伝子解析を行った。各々の放射線耐性細胞で遺伝子の高い発現率は異なっていたが、シグナル伝達系、細胞活性因子系の遺伝子の発現は共通して高い値を示した。癌は遺伝子レベルの異常を持った分子病であることが明らかにされつつある。現在はプロト癌遺伝子の活性化・癌抑制遺伝子の不活化など、複数の癌関連遺伝子の変異が癌化・悪性化の過程で段階的に関与している。本研究の予備実験では32種の癌細胞に2Gyの放射線を分割照射し、総放射線量が40Gyになった時点で、増殖停止した細胞株は14%、増殖抑制した細胞株は34%、放射線効果を示さなかった細胞株は52%であった。増殖抑制した細胞株でも、ほとんどは照射後3週間で、細胞増殖が回復した。これらの培養細胞の中で10株は70Gy照射した。この群では培養6日目までは細胞増殖抑制効果が見られたが、培養8日目では細胞増殖が日照射群と比較して有意に増殖率に高い細胞(10株中2株の細胞)が見られた。また、有意に増殖抑制を示した細胞は10株中3株であった。これらのin vitroの結果は実際の臨床における放射線効果とほぼ同様な治療成績であった。今後、本研究は多数のヒト細胞株を使用して網羅的に放射線耐性遺伝子を検索し、DNA損傷やその修復機構の解明することや放射線耐性遺伝子の発見を遺伝子解析法を用いて実施する予定である。放射線照射された細胞に生じる損傷の一部は回復することが知られており、口腔扁平上皮癌は50%70%が全く放射線の治療効果が得られていないのが現状である。さらに、放射線治療の向上のために、耐性遺伝子から作られる蛋白質に対する抗体により放射線増感として役割のメカニズムを解明し、癌特異増殖進展を予防することを目的とした。扁平上皮癌細胞である32株について放射線照射による細胞形態および細胞増殖能を検索した結果、もっとも顕著な形態変化は40Gy照射時点で、癌細胞の多くの細胞は紡錘形となり不規則な細胞突起の形成を認めた。細胞増殖は40Gy照射で強く抑制されるが、60Gy,および70Gyでは細胞形態は非照射群と比較して大きな変化を認めず、ほぼ同様な細胞形態を呈していた。さらに細胞増殖では40Gy照射で強い細胞増殖抑制を認めたにも関わらず、60Gy、および70Gy照射では強い細胞増殖抑制を認めず、時間の経過と供に細胞は増殖した。これらの照射による細胞増殖能の特徴的所見をまとめると以下の点が挙げられた。(1)非照射群の細胞増殖能が低い細胞は、照射量に関係なく細胞増殖は強い抑制を示した。(2)非照射群で細胞増殖が強い細胞は、照射量に関係なく細胞増殖率は非常に高い値を示した。

(3)照射により一旦細胞増殖は抑制されるが、40Gy照射を境として、細胞増殖脳は2つに分類され、40Gyで細胞増殖が完全に抑制される癌細胞と逆に40Gy照射後に細胞増殖が増加する細胞に分かれた。(4)32細胞株の内、生体でおこなわれる照射の許容量以上の照射(70Gy,80Gy)をおこなった後も強い細胞増殖能を示した癌細胞は18株あった。本研究は放射線照射後の遺伝子解析のために、マイクロアレイを使用した遺伝子解析を行っている。癌は遺伝子レベルの異常を持った分子病であることが分子生物学的手法、遺伝子解析技術の発展により明らかにされつつある。現在はプロト癌遺伝子の活性化や癌抑制遺伝子の不活化など、複数の癌関連遺伝子の変異が癌化・悪性化の過程で段階的に関与している。一方、放射線照射された細胞に生じる損傷の一部は回復することが知られており、口腔扁平上皮癌は50%70%が全く放射線の治療効果が得られていないのが現状である。このような放射線感受性の違いは癌細胞自体の細胞周期調節、DNA修復能、細胞死調節能などの細胞内因子が関与している。このような因子を遺伝子レベルからみると、癌治療での放射線の集学的癌治療成果の向上と癌関連遺伝子の変異についてはp53遺伝子の関連が主体で、他の癌関連遺伝子についてはほとんど研究されていない。そこで、本研究は研究代表者が新たに樹立した扁平上皮癌細胞の32株から放射線耐性遺伝子を見出し、その耐性遺伝子が実際の臨床症例においてどのような発現様相を呈するかを検索することを目的とした。まず、細胞増殖試験の結果、細胞増殖率が高い細胞は放射線照射後でもその細胞増殖率は高いまま維持される傾向にあった。しかしながら、細胞増殖率が低い細胞でも、放射線照射後は細胞増殖率が高い細胞へと変換する細胞が認められた。この結果から、細胞増殖率は放射線照射による細胞死滅の判定因子には必ずしもならないことが判明した。さらに、放射線耐性獲得をしていない20Gy照射群と高細胞増殖率を示し、照射により死滅しない放射線耐性を獲得した60Gy照射群について、マイクロあれを用いて遺伝子解析を行った。各々の放射線耐性細胞で遺伝子の高い発現率は異なっていたが、シグナル伝達系、細胞活性因子系の遺伝子の発現は共通して高い値を示した。
高い酸化活性を有する担持型N(5)-無置換中性フラビン分子触媒の開発

さまざまな酸化反応に適用できる実用的な有機分子触媒を開発することを目的として、入手容易なN(5)-無置換中性フラビン触媒への効果的な反応場の導入を検討した。具体的には、(1)フラビン骨格を有する低分子ゲル化剤の自己集合による超分子フラビンゲルの合成、(2)層状粘土鉱物の層間へのフラビンカルボン酸のインターカレーションによるフラビン担持層状粘土鉱物触媒の合成、(3)フラビン骨格を有するモノマーの共重合による含フラビンポリマー触媒の合成を達成した。これらの触媒は、酸素酸化反応に対する活性を発揮することはできなかったが、オレフィンの水素化反応において反応場の特徴を活かした高い活性を示した。本研究課題では酸素添加反応に活性を有する担持型の高活性N(5)無置換中性フラビン分子を開発することを目的としている。この目的を達成するために申請者は、N(5)無置換中性フラビン分子の周辺に水素結合相互作用を発揮することのできる反応場を導入し、中性フラビン分子から生成する短寿命の酸化活性種(FlHOOH)の長寿命化を提案している。本年度の研究においては、1.含フラビン低分子ゲル化剤の自己組織化および2.層状粘土鉱物へのフラビン分子のインターカレーションによるフラビン分子周辺への反応場の導入を検討した。1.ビス(アルカンアミド)シクロヘキサン骨格を基盤とする低分子ゲル化剤のアルキル鎖末端位にフラビン骨格を導入した含フラビン低分子ゲル化剤を合成した。含フラビン長鎖低分子ゲル化剤とフラビンを含まない母核短鎖低分子ゲル化剤との混合系ゲルでは、これらのゲル化剤が交互性をもって配列しており、フラビン分子周辺にアルキル鎖に由来する反応場が構築されることをいることを示唆する情報が、NMR、SEM、CD測定より得られた。また、これらのフラビンゲル触媒を用いると、オレフィンの水素添加反応において、疎水性反応場による顕著な反応加速効果が観測されることを明らかにした。2.アロキサジン骨格にカルボキシル基を有する各種アロキサジンカルボン酸を合成し、炭酸イオンを層間に含むハイドロタルサイトの層間へのインターカレーションを検討した。生成した層状粘土鉱物をXRDで解析したところ、2つのカルボキシル基を有するアロキサジンジカルボン酸をインターカレーションした場合に、層間距離が0.78 nmから1.84 nmへと拡張し、アロキサジンジカルボン酸が効率よく担持されたことを明らかにした。また、このアロキサジン担持ハイドロタルサイトがオレフィンの水素添加反応に触媒活性を有することを明らかにした。本研究課題では酸素添加反応に活性を有する担持型の高活性N(5)無置換中性フラビン分子を開発することを目的として研究を進めてきた。この目的を達成するために申請者は、N(5)無置換中性フラビン分子の周辺に水素結合性相互作用を発揮することのできる反応場を導入して中性フラビン分子から生成する短寿命の酸化活性種(FlHOOH)の長寿命化を提案している。本年度の研究においては、より安定で簡便に合成可能な固相担持型触媒を指向して、架橋高分子への中性フラビン分子の固定化によりポリマーのネットワークを反応場とする架橋高分子固定化フラビンを合成し、その触媒能を評価した。リボフラビンより短段階で合成した含フラビンスチレンモノマー、ジビニルベンゼンおよびスチレンの共重合により、ポリスチレンのネットワークを反応場とするフラビン担持型架橋ポリスチレンを合成した。またヒドロキシスチレンを用い、反応場にフェノール官能基を含むフラビン担持型架橋ポリスチレンを合成した。フラビン担持型架橋ポリスチレン、含フラビン低分子ゲル触媒およびフラビン担持層状粘土鉱物触媒の触媒作用を検討したところ、酸素添加反応に対する活性は発揮しなかったが、いずれの触媒もヒドラジンの脱水素酸化を鍵とするオレフィンの水素添加反応に対して高い活性を有しており、高い回収再利用性とあわせて、従来用いてきた均一系触媒と比較して、より実用的な触媒であることを明らかにした。また、水素化反応においては反応場の構造に依存した反応性が観測されており、今後の触媒設計における指針を得た。有機合成化学含フラビン低分子ゲル触媒およびフラビン担持層状粘土鉱物触媒のいずれに関しても、オレフィンの水素化反応を用いて、触媒周辺の疎水性反応場の構築を検証することはできたが、当初目的としていた、水素結合性反応場の構築およびその検証には至っていない。いずれの触媒合成についても、調整した触媒の微細構造解析に予想以上の時間がかかたことが一番の要因である。これまでに確立した含フラビン低分子ゲル触媒およびフラビン担持層状粘土鉱物触媒における反応場構築手法に関する知見に基づいて、フラビン分子周辺に水素結合性反応場を有する新規担持型触媒を調整し、酸素添加反応における触媒活性を評価する。

また、酸素添加反応に限定することなく、フラビン触媒による新規反応開発も積極的に進めていく。平成26年3月27日30日に開催された日本化学会春季年会における研究成果報告のための出張旅費および3月末発注の消耗品の支払い処理が平成26年度となったため。平成26年度当初に支払い処理を行う。
惑星形成過程の観測的検証法:原始惑星系円盤のダスト進化とガス散逸機構

最近の太陽系外惑星の発見と原始惑星系円盤の詳細観測の進展を背景に、地球型惑星および木星型惑星の源となる円盤内の塵とガスの進化過程と環境効果、およびその観測量への影響を調べた。最新の観測データとモデル計算の比較の結果、円盤表層部における小さい塵および乱流の存在が示唆された。またモデル計算より、大型ミリ波・サブミリ波干渉計ALMAを用いた分子輝線観測から、様々な円盤ガス散逸機構の観測的検証が可能であることを示した。本研究では、近年の太陽系外惑星の発見と原始惑星系円盤の分光観測の進展を背景に、(1)円盤内ダスト・ガスの包括的かつ自己完結的な進化モデルの構築と(2)円盤ガス分子の化学的・分光学的特性やダスト粒子の光学特性を利用したモデルの観測的検証により、惑星形成過程及び系外惑星の多様性の起源解明を目指す。H22年度はまず、(A)星団中で近接する大質量星からの紫外線照射影響下にある円盤の面密度進化および光蒸発流とその電離を扱った一次元数値シミュレーションを行った。これにより、星の多くが形成される星団内において円盤ガスが外縁部より散逸することを明らかにし、天王星の様な氷惑星や残骸円盤の形成を促すことを示唆した。また、(B)ガス・ダスト間の摩擦力、すなわちダストの運動を制御する空隙率の成長の効果を取り入れたダスト成長・沈殿過程を数値計算に基づき調べ、さらにその光学特性および観測量への影響を議論した。その結果、波長10um付近に観測されているシリケイト・フィーチャーは、高空隙率ダストで再現可能であることを示した。これまでの円盤内ダスト進化の研究は主に空隙率のないダストを取り扱っていたが、本研究により、高空隙率ダスト進化を通じた惑星形成過程を再考する必要性が示された。一方で、(C)(1)円盤ガス中の有機分子組成形成に重要な役割を果たすダスト表面反応および(2)中心星へのガス降着、乱流拡散、円盤風などのガス流が円盤化学構造に及ぼす影響を調べた。その結果、(1)今年度初期運用を開始する大型ミリ波・サブミリ波干渉計ALMAを用いた分子輝線観測により円盤内のダスト表面反応が検証できる可能性を示唆し、また、(2)スピッツァー宇宙望遠鏡を用いた中間赤外線分子輝線観測の結果とモデル計算を比較し、円盤内の乱流拡散の存在を示した。これらの研究は、今後の分子輝線観測を用いた円盤物理・化学構造の検証のプロトタイプになると期待される。本研究では、近年の太陽系外惑星の発見と原始惑星系円盤の分光観測の進展を背景に、(1)円盤内ダスト・ガス包括的かつ自己完結的な進化モデルの構築と(2)円盤ガス分子の化学的・分光学的特性やダスト粒子の光学特性を利用したモデルの観測的検証により、惑星形成過程及び系外惑星の多様性の起源解明を目指す。その結果、(1)今年度初期運用を開始する大型ミリ波・サブミリ波干渉計ALMAを用いた分子輝線観測により内盤内のダスト表面反応が検証できる可能性を示唆し、また、(2)スピッツァー宇宙望遠鏡を用いた中間赤外線分子輝線観測の結果とモデル計算を比較し、円盤内の乱流拡散の存在を示した。H23年度は特に、円盤ガスの化学的特徴・観測的性質について重点的に研究を行った。

まず、(A)中心星からの紫外線やX線照射が原始惑星系円盤の化学構造に及ぼす影響、特に円盤内ガスの電離度および磁気回転不安定性への影響を調べた。これにより、円盤上層部は紫外線・X線の影響により磁気回転不安定となるのに対し、円盤赤道面付近は、オーム拡散・ホール効果・双極性拡散の影響により、磁気回転不安定性は安定化されることを示した。さらにHCO+,C180ミリ波輝線の観測により、円盤赤道面付近の電離度が測定可能であることを示唆した。また、(B)円盤風が円盤化学構造に及ぼす影響を調べ、円盤風のダイナミカルタイムが百万年を越えると、H20,0H,HCO+,HCNなどの特に赤外線輝線に影響を及ぼすことを示した。さらに、(C)13CO,HCN,CNサブミリ波輝線を用い、円盤表層部の温度構造が測定可能であり、特に若い星団内において近傍の大質量星に照射された円盤の光蒸発過程の検証に有効であることを示した。他にも、(D)円盤内のダスト合体成長・沈殿計算に基づき、高空隙率ダストの衝突圧縮過程がサブミリ波・ミリ波連続光の波長依存性の観測により検証可能であることを示し、(E)太陽系内カイパーベルト天体の観測結果と小天体合体成長の解析解に基づき、円盤外縁部における小天体形成における衝突破壊の重要性を示した。本研究では、近年の太陽系外惑星の発見と原始惑星系円盤の分光観測の進展を背景に、観測と詳細モデルの比較により円盤内ダスト・ガス進化の検証、ひいては惑星形成過程及び系外惑星の多様性の起源解明を目指す。H24年度はまず(A)若い星団における近傍の大質量星からの照射が円盤の化学構造及び分子輝線強度に及ぼす影響を調べ、特にCN、HCNなどの円盤表層部に存在する分子の高励起輝線強度が強くなることを明らかにした。今後ALMAによる分子輝線観測とモデルの比較により、光蒸発過程に制限を与える。星の多くは若い星団内で形成されるため、その環境効果の理解は、系外惑星系の多様性の起源を考えるうえでも重要である。また(B)最近スピッツァー、ハーシェル宇宙望遠鏡により、原始惑星系円盤からの中間・遠赤外線水分子輝線が多数観測された。本研究では、ダストの合体成長が円盤内の水分子分布、および水分子輝線強度に及ぼす影響を調べ、円盤表層部に小さなダストが多く存在している場合に観測がよりよく再現されることを示した。他にも(C)磁気回転不安定性に駆動された円盤風が円盤表層部の化学構造および赤外線・ミリ波サブミリ波分子輝線のラインプロファイルに及ぼす影響を調べ、円盤風は円盤上層部において特にOHやH2Oなどを増加させ、その赤外線輝線強度を強くすること、また、様々な分子輝線を用いた他波長ラインプロファイルの観測により、円盤風の速度構造を検証する可能性を示した。H24年度には原始惑星系円盤に関する国際研究会「Revealing Evolution of Protoplanetary Disks in the ALMA Era」も開催した。原始惑星系円盤内のダスト進化とガス散逸、化学構造に関する理論的・観測的研究に加え、惑星形成論や系外惑星観測、太陽系内物質に関する講演も行われ、多角的視点にもとづく議論が活発に行われた。H23年度は、ALMA初期運用のプロポーザル用に円盤化学構造に関する研究を比較的重点的に行ったため、円盤内ダスト・ガスの包括的かつ自己完結的な進化モデルの構築にやや遅れが生じ、逆にモデルの観測的検証に関しては、当初の計画以上に進展した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
胃癌の分子生物学的予後因子の確立

胃癌の進行度は一般に臨床病理学的諸因子により規定されており、予後についても進行度別に検討されてきた。しかし、同一進行度の患者間でも生存期間に差があることが知られており、胃癌の悪性度をより正確に評価し、予後を予測するには従来の形態学的な検討に加えて新しいパラメーターが必要と考えられる.今回,われわれは血管増殖因子,癌遺伝子などの分子生物学的パラメーターを加えて胃癌の進展,予後,再発形式の予測について検討を行った.今回の検討では血管新生因子とされるvascular endothelial growth factor (VEGF),また,遺伝子レベルの検討として癌抑制遺伝子p21^<waf-1>およびp53遺伝子の発現を蛋白レベルで検討した.その結果,1)VEGFの発現はリンパ節転移,肝転移,血管新生能と相関し,また,VEGF発現例は発現陰性例よりも有意に予後不良であった.また,再発形式について検討した結果,VEGF発現例では肝転移再発が高頻度にみられた.2)癌抑制遺伝子p21^<waf-1>の発現は胃癌の進行とともに減弱し,p21^<waf-1>発現例では発現陰性例よりも有意に予後が良好であった.3)癌抑制遺伝子p53の発現は変異型のp53蛋白の発現で検討した結果,p53発現例では発現陰性例に比べて,予後不良であった.以上の結果より胃癌原発巣でVEGF,p21^<waf-1>,p53の発現を検討することは胃癌患者の予後,再発形式を予測するうえで有用であることが示唆された.現在,胃癌の術後補助療法は画一的であり,個々の症例に応じた治療とは言いがたいと思われる.今後,分子生物学的なパラメーターにより胃癌細胞個々のもつ生物学的特徴を把握することにより術後補助療法の個別化が可能になると考えられる.胃癌の進行度は一般に臨床病理学的諸因子により規定されており、予後についても進行度別に検討されてきた。しかし、同一進行度の患者間でも生存期間に差があることが知られており、胃癌の悪性度をより正確に評価し、予後を予測するには従来の形態学的な検討に加えて新しいパラメーターが必要と考えられる.今回,われわれは血管増殖因子,癌遺伝子などの分子生物学的パラメーターを加えて胃癌の進展,予後,再発形式の予測について検討を行った.今回の検討では血管新生因子とされるvascular endothelial growth factor (VEGF),また,遺伝子レベルの検討として癌抑制遺伝子p21^<waf-1>およびp53遺伝子の発現を蛋白レベルで検討した.その結果,1)VEGFの発現はリンパ節転移,肝転移,血管新生能と相関し,また,VEGF発現例は発現陰性例よりも有意に予後不良であった.また,再発形式について検討した結果,VEGF発現例では肝転移再発が高頻度にみられた.2)癌抑制遺伝子p21^<waf-1>の発現は胃癌の進行とともに減弱し,p21^<waf-1>発現例では発現陰性例よりも有意に予後が良好であった.3)癌抑制遺伝子p53の発現は変異型のp53蛋白の発現で検討した結果,p53発現例では発現陰性例に比べて,予後不良であった.以上の結果より胃癌原発巣でVEGF,p21^<waf-1>,p53の発現を検討することは胃癌患者の予後,再発形式を予測するうえで有用であることが示唆された.現在,胃癌の術後補助療法は画一的であり,個々の症例に応じた治療とは言いがたいと思われる.今後,分子生物学的なパラメーターにより胃癌細胞個々のもつ生物学的特徴を把握することにより術後補助療法の個別化が可能になると考えられる.
心臓手術を受ける心疾患患者への口腔管理の介入効果

心臓手術を受ける患者に対し口腔管理を行いその効果と意義を検討した。心臓手術を受けた192例に周術期口腔機能管理を実施し、IEの発症は認められなかった。これらの結果は、周術期口腔機能管理の有効性を示唆している。心臓手術後ICUに入室し人工呼吸器管理が行われた42例について、歯垢や舌苔、口腔細菌数などについて調べた。テトラサイクリンを口腔内に局所投与すると細菌数は著明に約6時間の間著明に減少したが、イソジンの局所投与には効果はみられなかった。これらのことから挿管患者では口腔内の洗浄後に抗菌薬を局所投与することにより口腔内細菌数を減少させることができることが示された。当院で行った心臓手術のうち虚血性心疾患ならびに弁膜症関連手術を受けた患者に対し,術前から術後にわたる口腔管理を行いその意義を検証している.評価項目については、口腔内因子としての定期的な歯科治療歴の有無,自覚症状の有無,術前の歯周炎の程度や残存歯数,う蝕歯数・程度,歯冠補綴物の適合度,抜歯を要した歯の本数,顎骨病変(根尖病巣を含む)の有無、口腔乾燥評価などをあげた.また,術後気管内挿管中における口腔内細菌数の推移や口腔乾燥評価を行った.一方,全身的因子として心疾患以外の基礎疾患の有無,口腔管理開始から手術までの日数,手術時間、術中出血量、気管内挿管の日数,発熱の有無,血液データの推移(白血球数やその分画,CRPなど),人工呼吸器関連肺炎や感染性心内膜炎の発症の有無やその他の感染症発症の有無について検証を行った.特に,術後口腔管理については術前日と気管内挿管中の1日1回の専門的口腔清掃を行う症例群と,それに加え,気管内挿管中の口腔内細菌数の増加を抑制する目的で定時で口腔内に抗菌薬軟膏塗布を行う症例をランダムに抽出し,時間経過と細菌数の推移についても比較検討を行った.現在登録症例数約50例と目標値に達しておらず,26年度においても継続的にデータの収集を行う予定である.一方,院内での口腔管理がシステム化される前の症例に関して全身的因子に関する評価項目についてデータベース登録を行っている.さらに、術後気管内挿管を行った呼吸器および消化器疾患の患者についても同様の検討を行っている。当院で行った心臓手術のうち弁膜症と虚血性心疾患関連手術を受けた患者ならびに呼吸器・消化器悪性腫瘍手術患者に対し、術前から術後にわたる口腔管理を行いその意義を検討している。評価項目として、口腔内因子を6カ月以内の歯科受診歴の有無、口腔内に関する自覚症状の有無、術前の歯周炎の程度や残存歯数、齲蝕歯数、歯冠補綴部の適合度、義歯使用の有無、顎骨内病変の有無(感染の有無は問わない)、抜歯適応歯数および抜歯歯数、抜歯後の経過、口腔乾燥度、歯ブラシや歯間ブラシなどの補助器具を用いた口腔セルフケアの習慣・頻度などとした。加えて、術後気管内挿管中における口腔内細菌数の推移や口腔乾燥評価を行った。一方、全身的因子として心疾患以外の基礎疾患の有無、口腔管理開始から手術までの日数、手術時間、術中出血量、気管内挿管の日数、発熱の有無、血液データの推移、人工呼吸器関連肺炎や感染性心内膜炎の発症の有無やその他の感染症発症の有無について検証を行った。介入症例数は増加しているが、特に口腔内因子の術前評価や管理方法において、評価者(研究協力者)間によって差異があることがわかり評価および管理法について更なる検討が必要となっている。また、院内での口腔管理がシステム化される前の症例に関して全身的因子に関する評価項目についてデータベース化を行っているが、周術期における口腔内因子についての評価が困難であるため、介入前後での解析方法について十分な検討を要する状態である。当院で行った心臓手術のうち弁膜症と虚血性心疾患関連手術を受けた患者ならびに呼吸器・消化器悪性腫瘍手術患者に対し、術前から術後にわたる口腔管理を行いその効果・意義を検討した。評価項目として、口腔内因子を6カ月以内の歯科受診歴の有無、介入前数年間における歯科受診頻度、口腔内に関する自覚症状の有無、術前の歯周炎の程度や残存歯数、齲蝕罹患歯数、歯冠補綴部の適合度、義歯の使用の有無、顎骨内病変の有無(感染の有無は問わない)、抜歯適応歯数および実際に抜歯した歯数、口腔乾燥度、歯ブラシや歯間ブラシなどの補助器具を用いた口腔セルフケアの習慣・頻度などとした。一方、全身的因子として心疾患以外の基礎疾患の有無(特に代謝疾患)、口腔管理開始から手術までの日数、手術時間、術中出血量、気管内挿管の日数、発熱の有無、血液データ(特に炎症反応)の推移、人工呼吸器関連肺炎や感染性心内膜炎の発症の有無やその他の感染症発症の有無について検証を行った。登録した介入症例数は増加したものの、前年までと同様、一人の患者に対し複数の評価者(研究協力者)が関わることもあり、特に口腔内因子の術前評価や管理方法において、差異がみられた。また、患者主導となるセルフケアに関しては、評価者によって評価法が統一されなかった。一方、全身的因子についてはカルテから十分な情報収集ができるものでありデータベース化を進めることができた。

これらの結果は、周術期口腔機能管理の有効性を示唆している。心臓手術後ICUに入室し人工呼吸器管理が行われた42例について、歯垢や舌苔、口腔細菌数などについて調べた。テトラサイクリンを口腔内に局所投与すると細菌数は著明に約6時間の間著明に減少したが、イソジンの局所投与には効果はみられなかった。これらのことから挿管患者では口腔内の洗浄後に抗菌薬を局所投与することにより口腔内細菌数を減少させることができることが示された。口腔管理の評価・管理法について評価者間による差異があるため、解析が困難となっている。また、口腔内病変特に歯周炎に関しては慢性感染症であり、管理中に急性化するなども問題も生じているため、評価をより困難としている。口腔外科介入前の症例群において口腔内因子を評価できていないため、今回の対象症例における口腔内因子と全身的因子特に術後状態との関連について分析方法についてより検討を要する。口腔管理に同意を得られないことや手術までに十分な日数を得られず術前の評価・管理が行えないことで対象数が予定に達していない.また,口腔内因子について,口腔管理開始時点での口腔内環境とくに自覚症状や歯冠補綴物の適合度などが多様であるとともに評価者間によるばらつきもみられるため,対象とならないものもあるため.消耗品に関し一昨年度に購入した物品で賄えたこと及びおよび論文掲載・学会発表が滞ったため残金が生じた。口腔内因子の項目評価について,評価者間でのばらつきがみられたため,評価項目・方法の見直し・点数化などが必要であると考えられる.さらに症例数を増加させるため消耗品の購入を行うとともに、論文掲載や当初予定していたアンケート調査についても実施する予定である。
源氏物語本文及び注釈資料の体系的書誌調査と総合年表の作成

「源氏物語本文及び注釈資料の体系的書誌調査と総合年表の作成」の研究課題のもとに、平成12年度と13年度との2ヶ年調査研究を進め、次の項目のもとに多くの研究成果を得ることができた。1源氏物語の本文調査2調査と総合年表本文調査として、(1)嵯峨本源氏物語の性格については、従来すべて青表紙本系統の本文とされ、その後の流布本の和本とされてきたが、大阪青山短期大学本を中心に、内閣文庫本とをあわせて54巻すべての詳細な本文調査を実施し、青表紙本を基本としながらも、河内本と別本が混在することを明らかにした。(2)源氏物語の本文と表現に関しては、青表紙本や保坂本のを取りあげ、自然、人物、引歌の方法等について考察した。注釈資料の調査は全国各地の図書館、文庫等の調査を進め、およそ500点余の注釈資料の書誌や内容を確認し、その成果は『源氏物語注釈書享受史事典』として出版した。その中に、源氏物語の享受された年表を、平安末期から明治期直前にいたるまでの、記録類、日記等から収集し、総合年表として収録した。この2カ年の調査研究によって、源氏物語の平安から江戸末期にいたる注釈資料はほぼ網羅し、享受史年表も作成したことは大きな成果であった。ただ、江戸期の日記、文書類はまだ知られていない資料が膨大で、この調査は今後に残された課題である。源氏物語の本文及び注釈書資料の体系的な調査として、今年度は次のような計画を立てて実施し、大きな成果を得ることができた。1古記録における源氏物語関係資料の採集2源氏物語の本文及び注釈資料の調査と奥書、識語類の集成3注釈書類の解題と享受史年表の作成鎌倉期の定家による『明月記』をはじめ、室町期の三条西実隆による『実隆公記』、さらに江戸期の数多くの記録類から源氏物語に関する資料を収集することができた。注釈書類については、国立国会図書館、国文学研究資料館、東海大学桃園文庫、天理図書館、京都大学図書館等に出かけ、およそ500点余の写本、版本の調査をした。これらの源氏物語注釈関係資料については、内容の詳細な調査のほかに、すべての奥書、識語類、序文、跋文についても記録していった。その資料にもとづき、1点1点の注釈書について、書名・著者・書誌・成立・内容・本文・文献の項目のもとに、解題を執筆している。現在のところ、およそ300点の資料について書き終えることができた。この過程で、従来知られていなかった新しい資料の発見があった。また、記録や奥書、識語類に記された資料と年号を収集し、年月順に配列し、享受史年表を作成しているところである。2年目の平成13年度中には、『源氏物語注釈書・享受史事典』を出版する予定である。「源氏物語本文及び注釈資料の体系的書誌調査と総合年表の作成」の研究課題のもとに、平成12年度と13年度との2ケ年調査研究を進め、次の項目のもとに多くの研究成果を得ることができた。1源氏物語の本文調査2注釈資料の調査と総合年表本文調査として、(1)嵯峨本源氏物語の性格については、従来すべて青表紙本系統の本文とされ、その後の流布本の祖本とされてきたが、大阪青山短期大学本を中心に、内閣文庫本とをあわせて54巻すべての詳細な本文調査を実施し、青表紙本を基本としながらも、河内本と別本が混在することを明らかにした。