hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語教育中・上級教材開発のための動詞結合価辞典作成に関する研究

1.用例集の作成:本研究の目的は、日本語動詞の結合価を分析記述するための動詞の用例をテキストファイルに蓄え、さまざまな動詞についてその用例文を自由に検索し画面ないしはプリンタ-に出力できるような一種のデ-タベ-スを作成することにある。本研究では、比較的堅い文章からなるテキストとして月刊雑誌を用いた。文法的な分析のためには、1文を越えた大きなかたまりを1単位とした用例が必要であり、ランダムに選んだペ-ジに含まれる文章の各段落を一区切りとしたかたまりを用例文としてデ-タベ-ス上の1レコ-ドとした。さらに、これらの用例文に含まれるすべての動詞を取り出し検索のためのキ-ワ-ドとするためにレコ-ド内に付加情報として蓄えた。2.成果の利用:テキストファイルはMS-DOSのしたで動くファイルとした。本研究で扱う用例はレコ-ド長がひじょうに長く、また、可変長であるため、このようなレコ-ドを扱えるプログラム言語としてPROLOGを用いた。本研究の成果としては、検索用、プリントアウト用のプログラムを付しフロッピィディスクを媒体として大方の利用に供せられる形とした。この資料の利用者は、それぞれの目的に応じてPROLOGを用いて自由に加工し用いることができる。1)データ作成作業動詞結合価を分析するための資料として、長い文脈を持った用例を採集する作業を行った。2)データ入力作業用例集をコンピュータリーダブルなものとするために、パーソナルコンピュータ(NECPC980IUX)を用いてコンピュータファイルに入力する作業を行った。用いる言語はPrologとし、スクリンエディタC-writerを用いて元資料を入力した。3)データ分析2)で入力した資料を分析し、それぞれの動詞についてその結合価を決定する作業を始めた。それぞれの動詞について、その結合価及び用例はPrologを用いたプログラム上でデータベース作する予定である。4)データベース化プログラムの検討プログラミング言語Prologを用いてデータベース化する方法について検討をした。おおよその方針は得られたので、次年度に完成させる予定である。1.資料の蓄積:前年度に引き続き、用例の採集・コンピュ-タファイルへの入力作業を行った。比較的堅い文章で書かれているとおもわれる月刊雑誌から用例を採集した。1冊の雑誌につきランダムに頁を選び、それぞれの段落の全文を1単位とする用例文を取り出し、それぞれを1レコ-ドとするかたちでデ-タファイルを作成した。2.コンピュ-タ処理1)プログラム言語文法分析のための用例集を作ることが目的であるため、一つ一つのテキストがかなりの長さになり、256バイト以上の長さのストリング処理のできる言語ということでPrologを処理用の言語として採用した2)デ-タファイルの作成デ-タファイル作成のためのテキストエデイタとしてC-Writerを用い、Prologで処理のできるかたちのデ-タとして蓄え、さらに検索用の付加情報を付した3)処理用プログラム検索用・出力用のプログラムを作成して蓄積した。これらデ-タファイルと処理用のプログラムとを一体とし、フロッピディスクを媒体として大方の利用に供せられるかたちとした。
未知の気道拡張性神経活性物質の検出および同定・合成に関する研究

1.ネコにおいて左右肺を別々に換気し,一方の肺をTyrode液で満し,迷走神紀を頚部にて電気刺激を行うと,気管支振張性の物質が得られるが,摘出気管支平清筋,胃底部手清筋,回腸の下清筋(いずれもモルモット)の反応からみて,VIP(Vasoactive Intestinal Polypeptide)とは異なった変化を示した.2.非アドレナリン作動性抑制神経は,上部気管支を物理的に刺激することにより反射性に興奮することが知られていたが,これは気管支のCー線維経末が刺激を受けたためと考えられた.3.健常者においても,カプサイシンを吸入させると,アトロピンの存在下では,非アドレナリン作動性抑制神経が刺激され,反射性に気管支拡張を生じることが認められた.4.非アドレナリン作動性抑制神経の知覚受容体は,Cー線維受容体ばかりでなく,刺激受容体もその役用を有していることが解明された.5.非アドレナリン作動性抑制神経は,即時裂アレルギー反応による気道収縮を抑制するのみならず,抗原抗体相応時のヒスタシン遊〓ヒ抑制することが示された.このことは,非アドレナリン作動性抑制神経が,肺内の炎症の制御にまでかかわっていることを示唆している.1.in vivoにおける非アドレナリン作動性抑制神経(NAIS)の機能に関する検討(麻酔人工換気下の猫を使用):1).NAISの気管支拡張作用は、交感神経のものに比べはるかに持続する。2).NAISと交感神経とは同時に刺激した場合には、収縮気道に対し相乗的拡張効果を示す。3).微小攷電管を用いた拡大ブロンコグラムの検討によれば、NAISは主に内径1-4mmの気道,つまり中等度の太さの気道を強く拡張する。4).1側のNAISは、頚部以下の神経の交叉により、弱いながら対側肺も支配している。5)NAISの肺内知覚受容体は、C-fiber受容体とirritant受容体の2種であり、これらはNAISと拡張性の反射弓を形成している。6)ヒト健常肺でも、カプサイシン吸入によるC-fiber受容体の刺激により、アトロピン下に気管支の反射性拡張が認められる。7).SPおよびPAF,気道炎症時のNAISの機能低下を検討中。2.灌流肺におけるNAIS神経伝達物質の検討:1).ネコ肺を神経束をつけたまま室温にて灌流する。セロトニンにより気道を収縮させておき、アトロピン下に頚部迷走神経を刺激すると気道は拡張する。しかし、数度の繰返し拡張は困難である。一方、交感神経による繰返しは可能である。この差は神経伝達物質の再吸収の差によると考えられる。2).どのような条件で灌流を行えば(ペリスタポンプ)刺激による繰返し灌流平滑筋の拡張が可能かを、現在、温度,pH,【O_2】供給,灌流液などの面から検討を加え、灌流モデルを確立中である。(張力計のマニプュレーターによる調節と動ひずみ測定器を用い、灌流法による拡張効果を検討中。気道平滑筋の切り出しに照明装置と実体顕微鏡を使用)1.ネコにおいて左右肺を別々に換気し,一方の肺をTyrode液で満し,迷走神紀を頚部にて電気刺激を行うと,気管支振張性の物質が得られるが,摘出気管支平清筋,胃底部手清筋,回腸の下清筋(いずれもモルモット)の反応からみて,VIP(Vasoactive Intestinal Polypeptide)とは異なった変化を示した.2.非アドレナリン作動性抑制神経は,上部気管支を物理的に刺激することにより反射性に興奮することが知られていたが,これは気管支のCー線維経末が刺激を受けたためと考えられた.3.健常者においても,カプサイシンを吸入させると,アトロピンの存在下では,非アドレナリン作動性抑制神経が刺激され,反射性に気管支拡張を生じることが認められた.4.非アドレナリン作動性抑制神経の知覚受容体は,Cー線維受容体ばかりでなく,刺激受容体もその役用を有していることが解明された.5.非アドレナリン作動性抑制神経は,即時裂アレルギー反応による気道収縮を抑制するのみならず,抗原抗体相応時のヒスタシン遊〓ヒ抑制することが示された.このことは,非アドレナリン作動性抑制神経が,肺内の炎症の制御にまでかかわっていることを示唆している.
都市再生および再編におけるエスニック・グループの社会統合に関する調査分析

エラー!本研究は、日本における在日外国人にも対応した社会基盤や都市整備の為の基礎データの構築を目的として国内外の調査分析を行った。2006年度にロンドンのエスニックグループが居住する地区の商店街(7地区)、2007年度に、前年度のロンドンと比較分析を行うために、オーストラリア・シドニー(6地区)、メルボルン(6地区)にて調査を行った。現地調査においては、店舗配置に加えて、業種分類と共に地域のエスニックグループの特徴を示す商品を扱っているか否か、商店街へのアクセスといった観点から行い、人口構成・店舗の業種分類や業種部類別に可変半径法による連結度による配置特性を整理し、エスニックグループ毎の商店街の構成を整理・分析を行った。その結果、(1)対象地域内の特定のエスニックグループが多く住む地域内にある中心的な商店街の詳細なデータが得られたこと、(2)異なるエスニックグループと同一エスニックグループ内で複数箇所調査した結果、1)エスニックグループ毎に生活・習慣に根ざした連結度の高い業種を持つこと、2)同業種の個人商店が近接多数共存していること、3)商店街の活気を生み出す要素のひとつとしてロンドンでは屋台、オーストラリアでは駐車場が利用されていること、4)オープンスペースへの利用を促す工夫がなされていること、がわかった。上記の得られた結果は、日本における在日外国人に対応した社会基盤や都市整備の基礎データになるだけでなく、シャッター商店街等の再生へ応用可能なアイディアを示していると考えている。平成18年度においては、日本における在日外国人にも対応した社会基盤や都市整備の為の基礎データの構築を目的として国内外の調査分析を行った。国内においては、在日南米人のコミュニティ(静岡県浜松市や長野県松本市の周辺地域を中心に、ブラジル系スーパーにおいて対面式アンケートを行い、その調査データを整理して、生活・行動圏の実体把握を行った。海外においては、国内の調査との比較や、イギリス統計局によるロンドンの人口データの上位にあるエスニックグループが居住する地区の商店街(8地区)を選定し調査を行った。その結果、(1)ロンドン内の特定のエスニックグループが多く住む地域内にある中心的な商店街の詳細なデータが得られたこと、(2)異なるエスニックグループと同一エスニックグループ内で複数箇所調査した結果、1)エスニックグループ毎に生活・習慣に根ざした連結度の高い業種を持つこと、2)同業種の個人商店が近接多数共存していること注4、3)商店街の活気を生み出すものとして屋台があり、屋台の出店管理を各boroughが行っている。注5その結果、各boroughがborough内のオープンスペース(例.車道の両側、ポケットパークなど)を把握し、それを有効活用して収入を得ていることがわかった。平成19年度においては、日本における在日外国人にも対応した社会基盤や都市整備の為の基礎データの構築を目的として国内外の調査分析を行った。国内においては、韓国人街商店街として認知されている新宿区大久保を対象として、平成18年度のロンドン調査と同様の手法を用いて商店街の実体把握を行った。海外においては、国内の調査や前年度のロンドンのエスニックグループが居住する地区の商店街(8地区)都の比較を行うために、オーストラリア・シドニー(6地区)、メルボルン(6地区)にて調査を行った。

その結果、(1)対象地域内の特定のエスニックグループが多く住む地域内にある中心的な商店街の詳細なデータが得られたこと、(2)異なるエスニックグループと同一エスニックグループ内で複数箇所調査した結果、1)エスニックグループ毎に生活・習慣に根ざした連結度の高い業種を持つこと、2)同業種の個人商店が近接多数共存していること、3)商店街の活気を生み出す要素のひとつとしてオーストラリアでは駐車場が利用されていること、がわかった。上記の得られた結果は、日本における在日外国人に対応した社会基盤や都市整備の基礎データになるだけでなく、シャッター商店街等の再生へ応用可能なアイディアを示していると考えている。
生体応用を志向した細胞膜高透過性ヘリカルペプチドの開発

従来の小分子を基盤にした創薬では治療することが困難な難治性疾患が数多く存在している。その中でRNA干渉を誘導するsiRNAなどを利用した遺伝子治療が注目を集めている。しかし、核酸などの生体高分子は細胞膜を透過することができず、その治療効果を十分に発揮することはできない。オリゴアルギニン(Rn)に代表される膜透過性ペプチド(CPPs)は生体高分子などの親水性分子を細胞内に導入するキャリア分子として注目を集めている。しかし、生体内安定性や細胞選択性に乏しいなど生体応用を目指した場合、多くの問題点が残されている。本研究では、ペプチドの二次構造制御を基盤とした細胞膜高透過性ペプチドの開発を行う。その中で、オリゴアルギニンに対しヘリカルテンプレートペプチドをコンジュゲートすることで、細胞膜透過性を飛躍的に向上させることを見出した。さらに、ヘリカルテンプレート構造に対し、post-midificationを行うための足場としてアジド基を導入したペプチドをデザイン・合成した。合成したペプチドは、CDスペクトルを用いることで二次構造解析を行い、安定なヘリカル構造を形成していることを見出した。また、HeLa細胞やMCF-7細胞に対する細胞膜透過性をフローサイトメトリーにより評価した。これらのさらなる応用研究として、水溶性生体高分子である核酸の細胞内デリバリーを検討し、効率的に各種核酸のデリバリーに成功した。細胞膜透過性ペプチドの二次構造制御を目的として、a,a-ジ置換アミノ酸を導入したヘリカルテンプレートペプチドのデザイン・合成をおこない、高い細胞膜透過性を示すペプチドの合成に成功した。また、テンプレートペプチドにpost-modification可能なアジド基を導入した新たなテンプレート細胞膜透過性ペプチドの開発を行なった。合成したペプチドの二次構造解析や細胞膜透過性評価を行い、研究計画の記載事項に沿う、新規細胞膜透過性ペプチドの創製に成功している。以上のことから、研究は順調に進展していると考えている。従来のCPPsは生体内安定性が乏しく、その実用化は困難であった。そこで、本研究ではアジド基を持つヘリカルプロモータ配列を足場として様々な官能基修飾を行うことで高い膜透過能を維持したまま生体内安定性の向上あるいは細胞選択性を付与することを目指す。まず、これまでに合成した膜透過ペプチドのヘリカルプロモータ配列上アジド基に対し、クリック反応を用いてPEG基を導入し、二次構造および膜透過能への影響を検討する。ヘリカル構造及び膜透過能を維持したペプチドに対し、トリプシンなどのペプチダーゼで処理後、HPLCを用いて半減期を算出することで安定性を評価する予定である。PEG基は血中滞留性を向上させる一方で、細胞内導入後の動態に不利に働くことが知られている。そこで、細胞内導入後にPEG基の脱離が好ましいが、クリック反応は不可逆的でありPEG基の脱離は困難である。このような場合に細胞内導入後の切断を目的として、光分解による脱離を考案しmAzNBLをデザイン・合成する。o-Nitrobenzyl基は光によって分解する保護基として利用されており、この性質を応用することでmAzNBLは細胞内に導入後光照射によってリジン残基に変換できると考えている従来の小分子を基盤にした創薬では治療することが困難な難治性疾患が数多く存在している。まず、これまでに合成した膜透過ペプチドのヘリカルプロモータ

配列上アジド基に対し、クリック反応を用いてPEG基を導入し、二次構造および膜透過能への影響を検討する。ヘリカル構造及び膜透過能を維持したペプチドに対し、トリプシンなどのペプチダーゼで処理後、HPLCを用いて半減期を算出することで安定性を評価する予定である。PEG基は血中滞留性を向上させる一方で、細胞内導入後の動態に不利に働くことが知られている。そこで、細胞内導入後にPEG基の脱離が好ましいが、クリック反応は不可逆的でありPEG基の脱離は困難である。このような場合に細胞内導入後の切断を目的として、光分解による脱離を考案しmAzNBLをデザイン・合成する。o-Nitrobenzyl基は光によって分解する保護基として利用されており、この性質を応用することでmAzNBLは細胞内に導入後光照射によってリジン残基に変換できると考えている本年度は、ペプチド合成を行うための試薬や、縮合剤、溶媒等の消耗品に充てる予定であったが、これまでの試薬残分によって、予定よりも試薬購入が抑えられた。また、合成した合成が順調に進展したため、合成に関する消耗品購入が抑えられたと考えている、これらの差額分に関しては、今後のpost-modificatuionの試行例を増やすため、あるいは細胞系をしようした高次活性評価系の構築に充当される予定である。
Central commandsが運動時の体温調節反応に及ぼす影響

体温調節反応には深部体温や皮膚温などの温熱性要因の入力が大きく影響しているが,運動開始時や運動強度が急変するよう状況ではこれらの要因の変化が遅れ,この場合にはそれ以外の要因(非温熱性要因:central commands,筋からの求心性入力等)が重要となる可能性が考えられる.非温熱性要因としてのcentral commandsが運動時の体温調節反応にどのような影響を及ぼしているのかを検討した.平成9年度の結果から,発汗反応に及ぼす影響はcentral commandsが約65%,それ以外の要因(筋の機械的受容器など)が約35%であることが明らかとなった.本年度はcentral commandsなどの非温熱性要因による熱放散反応が深部体温などの温熱性要因のレベルの違いによってどのように影響されるのかを検討した.健康な男子学生に対して,water-perfused suit(皮膚温38°C以上)あるいは下肢温浴を用いて,体温調節パラメータ(発汗量や皮膚血流量)が変化し始めた時とそれらが一定になった時に,受動的自転車運動と無負荷の能動的自転車運動をそれぞれ2分間実施した(回転数60rpm).また,同様に最大随意的筋収縮の45-50%でアイソメトリックハンドグリップ運動を1分間実施した.いずれの条件の運動においても非温熱性要因による発汗と皮膚血流反応は温熱性要因のレベルが低い状況では大きくなった.このことからcentral commandsなどの非温熱性要因が熱放散反応に及ぼす影響は体温調節系が駆動し始めた時に大きくなることが推察された.平成9年度と10年度の研究より,運動時における人の熱放散反応は非温熱性要因としてのcentral commandsに影響され,非温熱性要因の影響は熱放散反応が駆動し始めた時に大きくなることが明らかとなった.このことから,非温熱性要因の役割として,深部体温などが変化する前に熱放散反応を引き起こす補助的な働きを有していることが考えられた.体温調節反応には深部体温や皮膚温などが大きく影響しているが、運動開始時などではこれら以外の要因(非温熱性要因:central commands、筋からの求心性入力等)が重要となる.本研究では非温熱性要因としてのcentral commandsが運動時の体温調節反応にどのように影響しているかを検討した.男子学生7名(年齢19±1才、身長170.9±1.9cmおよび体重63.2±1.5kg)に対して、water-perfusedsuitで皮膚温を37°C以上に保ち、体温調節パラメータ(食道温、皮膚温および発汗量)が一定になった後、受動的自転車運動と無負荷の能動的自転車運動をそれぞれ2分間実施した(回転数60rpm).測定項目は心拍数、酸素摂取量、食道温、平均皮膚温、局所発汗量(胸部)および筋電図であった。受動的運動と能動的運動を比較すると、後者の方の発汗量が有意に多かった(P<0.05).また、受動的運動においても運動開始前と比較すると、少ない量ではあるが発汗量が有意に増加した(P<0.05).両運動中において食道温と皮膚温には顕著な変化は認められなかった.また、心拍数あるいはcentral commandsの大きさの程度を反映する自覚的運動強度も能動的運動の方が有意に高かった.これらのことから、運動時の発汗反応を大きく引き起こす要因として、centralcommandsが重要であることが推察された.下記の式よりそれぞれ影響する要因の割合を算出すると、発汗反応に及ぼす影響はcentral commandsが約65%で、それ以外の要因(筋の機械的受容器など)が約35%であった.筋からの求心性入力の割合=(受動的運動での変化/能動的運動での変化)×100%central commandsの割合=100%-筋からの求心性入力の割合体温調節反応には深部体温や皮膚温などの温熱性要因の入力が大きく影響しているが,運動開始時や運動強度が急変するよう状況ではこれらの要因の変化が遅れ,この場合にはそれ以外の要因(非温熱性要因:central commands,筋からの求心性入力等)が重要となる可能性が考えられる.非温熱性要因としてのcentral commandsが運動時の体温調節反応にどのような影響を及ぼしているのかを検討した.平成9年度の結果から,発汗反応に及ぼす影響はcentral commandsが約65%,それ以外の要因(筋の機械的受容器など)が約35%であることが明らかとなった.本年度はcentral commandsなどの非温熱性要因による熱放散反応が深部体温などの温熱性要因のレベルの違いによってどのように影響されるのかを検討した.健康な男子学生に対して,water-perfused suit(皮膚温38°C以上)あるいは下肢温浴を用いて,体温調節パラメータ(発汗量や皮膚血流量)が変化し始めた時とそれらが一定になった時に,受動的自転車運動と無負荷の能動的自転車運動をそれぞれ2分間実施した(回転数60rpm).また,同様に最大随意的筋収縮の45-50%でアイソメトリックハンドグリップ運動を1分間実施した.いずれの条件の運動においても非温熱性要因による発汗と皮膚血流反応は温熱性要因のレベルが低い状況では大きくなった.このことからcentral commandsなどの非温熱性要因が熱放散反応に及ぼす影響は体温調節系が駆動し始めた時に大きくなることが推察された.平成9年度と10年度の研究より,運動時における人の熱放散反応は非温熱性要因としてのcentral commandsに影響され,非温熱性要因の影響は熱放散反応が駆動し始めた時に大きくなることが明らかとなった.
連続繊維補強材を用いたコンクリート構造物のリハビリテーション

本研究課題は,各種材料を用いたコンクリート構造物の耐久性について,破壊あるいは非破壊試験を用いて検討するとともに,コンクリート構造物のリハビリテーションに関して補修・補強効果および耐久性能についての知見を得ることを目的としたものである。本年度は,前年度から劣化環境下に供してきたコンクリート供試体について,継続的なモニタリング,分析,破壊試験あるいは非破壊試験を行った。また,荷重あるいは環境作用により性能低下を生じたコンクリート構造物へのリハビリテーションの適用性を検討した。以下に,本年度の範囲内で得られた主な結果を示す.1.高炉スラグ,シリカフュームおよびフライアッシュ混入のコンクリートにおける塩化物イオンの透過遮断性は,普通コンクリートに比べて大きい。また,かぶり20-30mmにおける塩化物イオン量は,鋼材の腐食限界塩化物イオン量に比べてきわめて小さくなった。したがって,混和材混入コンクリートにおいては,同一の耐久性を得る条件下では,普通コンクリートに比べてかぶりを小さくできる可能性がある。2.種々の養生条件下におけるコンクリートの力学的性能および耐久性能を明らかにするために,コンクリートの微視的構造に基づいた考察を行った。不適切な養生は,コンクリートの細孔量および細孔径分布に変化をもたらし,結果として,力学的性能や塩害,中性化などの耐久性能を低下させる。3.電気化学的手法を用いたコンクリート構造物のリハビリテーションでは,コンクリートの種類によってそれ自体の電気化学的特性が異なるため,それぞれに対して補修効果の検討が必要である。種々の混和材を用いたコンクリートに対して通電実験を行い,コンクリート中の鋼材に対する補修効果と通電後の耐久性を確認した。4.超音波パルス伝播速度は,連続繊維補強材層の材料の組み合わせによって差が生じた。また,環境作用を受けて劣化した供試体においては,いずれの材料においても超音波パルス伝播速度の低下が見られ,補強層の環境劣化による弾性率の低下を表していると考えられる。化学的侵食あるいは物理的劣化に対するセメント系コンクリート材料の耐久性は、材料の機械的性質だけでなく、化学的特性および微視的構造特性、特に硬化コンクリートの細孔構造ときわめて重要な関係にある。また、このような化学的侵食あるいは物理的劣化に対して適用される補修・補強を含むリハビリテーションについては、その効果の耐久性を検討しておく必要がある。本研究では、セメントに混和使用する混和材の種類および養生の方法がコンクリートの細孔構造および耐久性に与える影響、また各種の劣化に対して適用した連続繊維補強材を用いた補強の効果を検討した。コンクリート供試体には、各種の混合セメントを用いた水セメント比0.4のものを用いるとともに、これに対して連続繊維補強材による補強工法を適用した。強度試験、超音波パルス伝播速度、動弾性係数、アコーステイック・エミッションなどの非破壊試験、あるいは元素分析、細孔径測定などの分析試験を実施した。本年度の範囲内で得られた主な結果を以下に示す。1.セメント系コンクリートへの混和材の使用はフレッシュおよび硬化コンクリートの特性の向上をもたらす。特に、ポゾラン系の混和材の使用はコンクリートの強度をより長期的に改善する。2.細孔構造特性および細孔径分布は、養生方法および混和材料の特性によって変化する。3.超音波パルス伝播速度と相対動弾性係数に顕著な低下が見られない場合でも、凍結融解作用により強度的な劣化が確認された。コンクリートの劣化が原因と考えられるが、その程度に樹脂の影響が見られた。
ヒストン変異癌のケミカルエピジェネティクス：リジンメチル化モジュレータの創製

本研究は、小児脳幹グリオーマドライバー遺伝子変異であるヒストンH3 K27Mに着目し、ヒストンH3K27メチル化モジュレータを創製することで、ガン細胞のケミカルエピジェネティクスを行うことを目的としている。これより、ヒストンH3K27メチル化増加を念頭に置いた1)ヒストンH3K27メチル化酵素活性促進剤、2)ヒストンH3 K27M機能阻害剤の獲得を試みる。ヒストンH3K27メチル化酵素(PRC2)活性を促進する化合物を見出すべく、生化学的ハイスループットスクリーニング(ヒストンH3K27ジメチル化の抗体検出)を行った。約6万個の化合物に対してスクリーニングを行った結果、PRC2活性を約1.5倍促進する化合物を数種見出すことができた。いずれも類似したケモタイプであったことから、有機合成化学的手法を用いて合成し、同様のin vitroでの酵素アッセイ系で再試験を行ったところ、濃度依存的にPRC2によるヒストンメチル化を亢進することが明らかになった。さらに、本ヒット化合物をもとに構造活性相関研究へと展開することで、約3倍強い活性を示す化合物を得ることができた。一方で、化合物アレイを用いてヒストン親和性化合物の探索を行うこととし、ヒストンH3、ヒストンH3 K27Mおよび対照としてヒストンH2Bを用いた約2万個の化合物に対するスクリーニングを実施した。その結果、ヒストンH3に親和性を示す化合物として計9種を見出すことができた。再合成を完了後、再合成化合物のヒストンH3およびK27M変異体に対する親和性評価を等温滴定型カロリメトリーにより評価したが、再合成した化合物においてスクリーニングで得られた結果は再現できなかった。本年度は、生化学的スクリーニングにより見出されたPRC2活性促進作用を示すヒット化合物の構造最適化を実施した。当初の計画通り、1)ビフェニル部位の末端フェニル環の除去、あるいは複素環の導入、2) 2級アミン部位への置換基導入による酵素活性促進作用への影響検討、3)ベンジル置換基部位の最適化、を行った。PRC2によるヒストンメチル化活性は、トリチウムでラベルされたS-アデノシルメチオニンを用いた放射活性測定試験により評価した。種々検討した結果、ヒット化合物の置換部位を変更することで3次元的構造を変化させたところ、所望のPRC2活性を亢進する化合物の獲得につなげることができた。本手法によりヒット化合物とくらべ、約3倍の活性向上となり、その濃度依存性も確認した。現在は、細胞を用いた機能評価へと展開している。一方で、化合物アレイを用いてヒストンおよびヒストン変異体に親和性を有する化合物の獲得を試みた。約2万個の化合物に対してスクリーニングを行ったところ、ヒストンH3に親和性を有する化合物として計9種を見出すことができた。母骨格が類似している6化合物について全6工程で再合成を完了後、再合成化合物のヒストンH3および変異体に対する親和性評価を等温滴定型カロリメトリーにより評価した。しかしながら、再合成した化合物においてスクリーニングで得られた結果を再現することはできなかった。平成29年度は、構造最適化研究により見出したPRC2活性を亢進する化合物を用いて、タンパクとの親和性評価および細胞を用いた機能解析を行う。具体的には、等温滴定型カロリメトリーあるいはバイオレイヤー干渉法を用いて、化合物とヒストンメチル化酵素の親和性を評価する。また、構造最適化研究を繰り返すことで、濃度依存性、酵素選択性等を総合的に評価し、リード化合物の獲得を目指す。一方、ヒストンH3 K27M機能阻害剤の開発では、現在再スクリーニングの実施や化合物の獲得に向けた新規アッセイ系の確立を試行している。ヒット化合物を獲得できたら、ヒストンタンパクとの親和性を評価する。さらに、先に述べた放射活性試験を用いてペプチドを加えた競合条件下、PRC2メチル化活性を評価する。同様に、濃度依存性等を評価し、構造最適化研究へと展開する。

その結果、ヒストンH3に親和性を示す化合物として計9種を見出すことができた。再合成を完了後、再合成化合物のヒストンH3およびK27M変異体に対する親和性評価を等温滴定型カロリメトリーにより評価したが、再合成した化合物においてスクリーニングで得られた結果は再現できなかった。本年度は、生化学的スクリーニングにより見出されたPRC2活性促進作用を示すヒット化合物の構造最適化を実施した。当初の計画通り、1)ビフェニル部位の末端フェニル環の除去、あるいは複素環の導入、2) 2級アミン部位への置換基導入による酵素活性促進作用への影響検討、3)ベンジル置換基部位の最適化、を行った。PRC2によるヒストンメチル化活性は、トリチウムでラベルされたS-アデノシルメチオニンを用いた放射活性測定試験により評価した。種々検討した結果、ヒット化合物の置換部位を変更することで3次元的構造を変化させたところ、所望のPRC2活性を亢進する化合物の獲得につなげることができた。本手法によりヒット化合物とくらべ、約3倍の活性向上となり、その濃度依存性も確認した。現在は、細胞を用いた機能評価へと展開している。一方で、化合物アレイを用いてヒストンおよびヒストン変異体に親和性を有する化合物の獲得を試みた。約2万個の化合物に対してスクリーニングを行ったところ、ヒストンH3に親和性を有する化合物として計9種を見出すことができた。母骨格が類似している6化合物について全6工程で再合成を完了後、再合成化合物のヒストンH3および変異体に対する親和性評価を等温滴定型カロリメトリーにより評価した。しかしながら、再合成した化合物においてスクリーニングで得られた結果を再現することはできなかった。平成29年度は、構造最適化研究により見出したPRC2活性を亢進する化合物を用いて、タンパクとの親和性評価および細胞を用いた機能解析を行う。具体的には、等温滴定型カロリメトリーあるいはバイオレイヤー干渉法を用いて、化合物とヒストンメチル化酵素の親和性を評価する。また、構造最適化研究を繰り返すことで、濃度依存性、酵素選択性等を総合的に評価し、リード化合物の獲得を目指す。一方、ヒストンH3 K27M機能阻害剤の開発では、現在再スクリーニングの実施や化合物の獲得に向けた新規アッセイ系の確立を試行している。ヒット化合物を獲得できたら、ヒストンタンパクとの親和性を評価する。さらに、先に述べた放射活性試験を用いてペプチドを加えた競合条件下、PRC2メチル化活性を評価する。同様に、濃度依存性等を評価し、構造最適化研究へと展開する。
小・中学校における現代的経営ビジョンの構成と組織開発の関連性に関する実証的研究

近年、各学校に環境条件に対応した経営ビジョン形成を求める動きが全国的に強まる中、実効性あるビジョンの内容やその形成手法の解明が課題となっている。本研究では、日本の小・中学校に焦点を当てて経営ビジョンの策定実態とその課題について分析するとともに、事例研究を通じて、経営ビジョン形成過程やそこで用いられた手法について考察した。研究初年度の本年度は、小・中学校レベルにおける「新しい学校経営ビジョン」(指標・期限の数値化の徹底を主たる特色とする)とそれに基づく組織開発の現状と課題を検証するための研究枠組みの構築に従事した。具体的には下記の研究を行った。1)日本の新しい学校経営ビジョンに関わる政策・理論動向の基礎的研究まず、学校経営論や組織経営論等の最近の理論動向についてレビューを行い、学校経営ビジョンの策定等に基づく新たな学校マネジメント(特に小・中学校)の可能性がどのように構想されているかを分析した。そして、最近の国、各地教育委員会レベルでの学校経営ビジョンに関する資料・報告書等の収集を進め、新たな学校経営ビジョン形成と組織開発が求められる背景やその施策化における意図・課題点を分析した。これらを通じて、本研究全体の考察枠組みを構築した。2)学校経営ビジョンに関わる実証調査に向けた準備(フィールド開拓等)次年度以降に予定している学校現場における経営ビジョン形成・実施プロセスの実証調査の準備として、予備的な学校訪問を行った。具体的には、ある自治体とその所管公立学校3校に年間を通じて数度訪問し、学校経営ビジョン形成過程を観察すると共に、校長・教員の課題意識を掘り起こした。また、短期間ではあるが複数の自治体教委関係者と本研究に関する意見交流機会を得て、研究構想づくりに役立てることができた。3)その他本研究の推進に関わる研究・上記1)の補強となる作業として、民間企業の学力実態調査に参画し、学校経営ビジョンの策定状況と子どもの学力向上の関連についてのデータを収集した(次年度に研究成果発表予定)。・新たな学校経営ビジョンの推進に関わるスクールリーダーの役割についても考察した。・アメリカにおける学校経営ビジョンの動向について、本年度は主に文献研究を行った。研究二年度の本年度は、以下の大きく三点の研究作業を展開し、その成果を別紙の通り発表した。1、前年度の基礎研究の継続:学校経営ビジョンをめぐる政策・理論形成の動向や全国の学校のビジョン形成の概要(民間企業の調査研究に参加し本研究の成果を部分的に応用した)を前年度に引き続いて考察し、いくつかの論文に発表した。2、日本の小・中学校における今日的な学校経営ビジョンの形成プロセスと校・内外の組織づくり(組織開発)の実際に関する事例研究(比較対照的に高校を含め五校):主に管理職との面談により、学校経営ビジョン形成を通じた学校づくりイメージや課題意識、ビジョン策定段階における課題やその機能化の条件などに関する情報を得た。この成果は次年度も継続するフィールド調査、同じく次年度に予定する質問紙調査に還元する。3、アメリカにおける小・中学校レベルにおける学校経営ビジョン策定の調査:米国ノースカロライナ州の公立学校三校及びチャータースクール二校を訪問し、管理職等に面談を行い、その学校経営の特徴や力点、及び学校経営ビジョンの形成の方法に関して情報を得た。本調査の実施に際して、大阪教育大学教育学部教授米川英樹氏に協力を得た。・合わせて、学校経営ビジョン策定と組織開発に関わる管理職・ミドル層教員の役割に関しても上記調査や文献研究等を通じて若干の考察を行った。本研究は、日米両国の先進地域を中心とする学校のビジョン経営形成の検証を行い、学校の活性化と学力向上への実効性をもつ経営ビジョンの内容構成及び組織開発のパターンを解明し、今後各学校が創意ある教育活動を主体的に開発する上で有益な示唆を得ることを目的としている。平成20年度は本研究最終年度にあたり、過去二年度の研究作業の継続として、次の作業を行った。(1)学校の経営ビジョン策定と組織開発の実態に関する調査の実施協力を得られた事例校(大阪府下自治体・北九州市)の数校に対して、特に校長を中心とした・聴き取り及び資料収集を行い、経営ビジョンの内容構成とそめ意図について、また経営ビジョンに基づく校内組織開発、校外保護者・地域等とのビジョンを介した関係形成の実際を調査した。また、小・中学校のビジョン形成の動向・課題について、数量データ(質問紙)を用いた考察を行った。さらに、本研究は小・中学校を主たる研究対象としているが、学校経営ビジョンの形成において先進例である公立高校、学校設置会社立高校の事例についても調査し、ビジョン形成プロセスの実際や経営ビジョン形成を支える条件について知見を得た。(2)研究成果の発表以上の成果のうち、本年度は特に、経営ビジョンを介した学校外との関係形成、学校経営ビジョン形成のための条件について、研究の知見を中心に発表した。現段階で未発表の知見(学校経営ビジョン形成の今日的動向と今日的課題等)についてもできる限り早期に発表する。また、三年間の研究からえられた知見用いて、教員免許更新講習のガイドブック(テキスト)の一部を執筆し、研究成果の社会的還元を図った。
有明海砂質干潟におけるマンガンの蓄積がアサリ稚貝の生残へ与える影響について

1)野外調査荒尾干潟において、覆砂地、非覆砂地、中間地点に調査定点を設置し、稚貝の着底、成長、生残を追跡した。底質と間隙水から採取されたマンガンのうち、可溶性Mnを定量した結果、稚貝死亡率と溶出可能Mn濃度との問に強い相関が認められ、大量死が起きるときの間隙水中のMnイオンは、60mg/L以上と推定された。2)稚貝飼育実験による死亡要因絞り込みMnイオン暴露だけでは60mg/Lでも死亡は認められず、底質を混ぜた場合にのみ生存率の低下が認められた。また、底質上澄みとMnイオンの混合飼育では、溶存態Mn濃度は徐々に低下していく一方で、稚貝の累積死亡数は上昇したが、有機物を燃焼させた砂ではMnイオン濃度も死亡率も変化がなかった。したがって、溶存態Mnが底質中有機物の成分と反応して稚貝の死亡を引き起こしていると考えられた。3)細胞培養によるバイオアッセイ野外調査や飼育実験で絞りこまれた因子について、常時確認実験が出来るよう、アサリ培養細胞によるバイオアッセイ系の確立を試みたが、脊椎動物の培養技術転用だけではうまくいかず、副次的実験としてのアフリカツメガエル肝細胞の実験から先行した結果が得られた。4)稚貝の病理稚貝組織切片を詳細に観察し、病理学的変異の探索をおこなったが光顕観察では明白な病変部位は特定できなかった。引き続き、電顕レベルでの観察をすすめている。一方、稚貝組織をMALDI-TOFMSにかけ、分泌生理活性物質の差異もとめ、特定されたペプチドからIn situ hybridizationによって病変部位を発見する試みを継続中である。上記実験の過程で、飼育実験の高死亡率グループと荒尾干潟の稚貝の殻が脆くなっている事が認められた。高Mn下で殻形成に問題が生じている可能性が高い。現在、殻の強度、微細構造、外套膜における殻形成細胞に焦点を当てた解析をおこなっている。今期の最重点課題は定着直後の稚貝の飼育実験を精密に行い、死亡条件を絞り込み、死亡直後の異変箇所を病理学的に特定することであった。しかし、2004年秋期は例年になく稚貝の定着が少なく、稚貝を用いた実験が殆ど実施出来なかった。そのため、野村が確立しているカエル幹細胞、ヒト骨芽細胞を用いてMnイオンや現場の砂との混合液曝露による一般毒性、変異原性、環境ホルモン作用の検討を先行させた。現在のところ骨芽細胞系で若干の毒性が認められたが、条件を変えた実験や再現性の確認を繰り返しているところである。また、アサリそのものの培養細胞を用いて行う事が出来れば、迅速かつ、自然条件に左右されない繰り返し実験が可能になる。そのため、アサリ神経細胞と中腸線細胞の継代培養系の確立を最優先課題で取り組んでいる。なお、補足的実験として、日射の強い干潟表層を想定した条件下でのニトロ化生成物の検討もおこなった。その結果、UV照射によるMn存在下である化学物質生成が確認された。したがって、この物質の毒性も検討項目に加えることとした。一方、ようやく12月に定着が見られた稚貝について、第2回飼育実験をおこなった。その結果、Mnイオンの単独曝露ではかなりの濃度でも影響がなく、これに稚貝の大量死が起こる現場の砂を加えた場合のみ稚貝の死亡率増加が認められ、この砂だけでも死亡率低下はおこらなかった。したがって、Mn存在下における他要因による死亡率増加は改めて確認された。

この現場の砂を更に詳しく検討すると、Mnより低濃度ではあるものの、他の生息地との間には他の重金属濃度にも差が認められた。そこで、現在、これら他の重金属および有機物、紫外線照射等の複合作用を考えた第3回飼育実験を実行中である。覆砂内外で稚貝死亡率に著しい差がある荒尾干潟において、覆砂地、非覆砂地、中間地点に調査定点を設置し、稚貝の着底、成長、生残について追跡した。また、底質の粒度組成の変動を記録するとともに、底質と間隙水から採取されたマンガンの形態分離をおこない、溶出可能マンガンを定量した。これらは大量死が起こった2000年夏の底質の凍結サンプルと併せて分析した。その結果、稚貝死亡率と溶出可能マンガン濃度との間には強い相関が認められ、大量死が起きるときの溶存可能形態のマンガン濃度から推定される間隙水中のマンガンイオンは、60mg/L以上となった。また、還元的環境下ではバクテリアの作用によりマンガンはイオンとして溶出しやすくなるため(Canfield et al 1987)、底質の泥分含有量もマンガン溶出に影響していると考えられた。なお、野外調査で採集された稚貝を用いて、室内飼育実験を行い、死亡条件の絞り込みをおこなった。その結果、単にマンガンイオンに暴露するだけでは上記の濃度でも死亡は認められず、底質を混ぜた場合にのみ生存率の低下が認められた。そのため、溶存態マンガンであっても、単独で稚貝の死亡を引き起こしているとは考えられず、「底質中の何らかの成分との相互作用が要因と考えられた。そこで、有機物を燃焼させた砂との比較実験を行った結果、有機物を含む砂の場合、溶存態マンガン濃度は徐々に低下していくにもかかわらず、稚貝の累積死亡数は上昇した。したがって、溶存態マンガンが底質中有機物の何らかの成分と反応して稚貝の死亡を引き起こしている可能性が強く示唆される。目下、底質成分を更に細かく分画することで死亡要因の絞り込みを行う一方で、稚貝組織切片を詳細に観察する病理学的変異の探索をおこなっている。しかし、現時点では特定部位の病変を発見するに至っていない。多岐にわたる染色法を駆使して神経や殻形成に関わる分泌細の逐次観察を進めている。それに加え、本年3月より、広島大学のMALDI-TOF MSの利用が可能となった。凍結切片をそのままMALDI-TOF MSにかける特殊な方法(安田&安田,2004)によりアサリ稚貝1個体といったごく微量サンプルからでも分泌顆粒中の各種ペプチドを特定することが出来る。死亡率が高い条件で飼育された稚貝をTOF MS分析し、特定ペプチドの分泌が認められた場合はIn situ hybridizationによって障害部位を特定する作業を進めている。アサリ細胞の初代培養と河川からのマンガン供給量解析は十分な結果を得られなかった。二枚貝の細胞培養には脊椎動物技術の応用だけでは通用しない部分がある事がわかり、引き続き試行錯誤を継続してゆく予定であるが、その一方で、カエル肝細胞を用いてMn,Zn,(イオン)の単独、複合暴露、およびE2との複合暴露実験をおこなった。その結果、Mnイオンは10^<-8>M以上、Znイオンは10^<-5>M以上の暴露でE2によるVTGの合成量が減少した、溶媒のHClによる影響を考慮した場合でも、MnイオンがE2によるVTG合成に何らかの抑制的な影響を及ぼしていることが示唆された。これは、稚貝死亡と直接関連がないとしても、他の動物一般への影響を示唆している。
ゲニステインで初期誘導されるダイズ根粒菌多剤排出ポンプの共生における役割

ダイズ根粒菌にゲニステインで特異的に誘導発現する遺伝子領域(BjG30)が見出された。発現は誘導後15分で最大に達し、既知の共生遺伝子(nod遺伝子群)とは異なる発現プロファイルを示した。BjG30は薬剤排出ポンプとポリヒドロキシ酪酸代謝、及びその調節遺伝子から構成され、根粒の形成や窒素固定能など、ダイズとの相利共生に重要であることが明らかになった。更に、網羅的な遺伝子発現解析により、薬剤排出ポンプによるゲニステインの排出系が、共生遺伝子群の誘導発現量を機能的に制御している可能性が示された。構築された破壊株の根粒の着生数(接種2540日:number/plant)と重量(接種40日目:mg/nodule)、植物体重量(接種40日目:g/plant)、及び窒素固定能(接種40日目:acetylene reduction activity/nodule)を親株と比較した結果、ΔRND株の根粒数は親株よりも増加したが、根粒重量と窒素固定能は有意に低下した。ΔTetR7023株は、根粒数は親株の50%程度に減少したが、根粒重量と窒素固定能は増加した。しかし、いずれの破壊株も、植物体あたりの重量が減少した。一方、ΔPHB株とΔTetR7024株は親株と比べて大きな差はみられなかった。以上の結果から、BjG30の多剤排出ポンプとTetR転写調節遺伝子(blr7023)は機能的な共生関係の構築に重要であることが明らかになった。マクロアレイ解析により、ゲニステインで強く誘導発現することが見出されたダイズ根粒菌(Bradyrhizobium japonicum)ゲノム領域(BjG30)の遺伝子発現量を定量的RT-PCRで調べた。その結果、多剤排出ポンプに関わる遺伝子など12個の遺伝子で最大214倍の発現が確認され、マクロアレイの発現プロファイルとよく一致していた。しかし、ダイゼインでは顕著に発現せず、ゲニステインによる誘導発現がダイゼインで抑制されたことから、ゲニステインとダイゼインは構造が類似した、根粒菌の共生過程で機能する代表的なフラボノイドだが、BjG30の誘導発現はゲニステインでのみ生じ、ダイゼインで競合的に阻害されることが明らかになった。次に、ゲニステインで顕著に発現した4つの代表遺伝子(bll7019, bll7025, blr7027, blr7029)の誘導発現量をゲニステイン等の5-ヒドロキシフラボノイドとダイゼイン等の5-デオキシフラボノイドで比較した。その結果、5-ヒドロキシフラボノイド(ビオカニン、ケンフェロール、ケルセチン、アピゲニン、ルテオリン)では顕著な発現が見られたが、5-デオキシフラボノイド(フォルモノネチン、グリシテイン、クメストロール)では見られなかったことから、BjG30は主に5-ヒドロキシフラボノイドで強く誘導発現されることが明らかになった。更に、ゲニステイン誘導時間と濃度の発現への影響を調べた結果、発現は誘導5分で始まり、15分で最大に達すること、及び発現量は濃度に依存することが明らかになった。共生に重要な根粒菌のnodulation(nod)遺伝子(nodW, nodD1)の発現は誘導15分で見られ、時間とともに増加傾向を示し、発現量は濃度に依存しなかったことから、BjG30の発現プロファイルとは全く異なることが示された。1)ダイズ根粒菌Bradyrhizobium japonicumゲノム領域(BjG30)の12遺伝子で、ゲニステイン特異的な発現が確認された(最大214倍)。これらの誘導発現は、ゲニステイン代謝関連物質5-ヒドロキシフラボノイド(ケルセチン等)で顕著だったが、ダイゼイン代謝関連物質5-デオキシフラボノイドでは有意に低かった。発現は誘導後5分で始まり、15分で最大に達すること、及び発現量は濃度に依存し、共生関連遺伝子群(nodW,nodD1)の発現プロファイルとは全く異なることが示された(平成24年度)。2)BjG30のRND型薬剤排出ポンプ破壊株(ΔRND)、ポリヒドロキシ酪酸代謝破壊株(ΔPHB)、及びTetR転写調節因子破壊株(ΔTetR7023, ΔTetR7024)を遺伝子欠失/Ω挿入により構築した。ΔRND株の根粒数は親株よりも増加したが、根粒重量と窒素固定能は有意に低下した。一方、ΔTetR7023株の根粒数は親株より減少し、根粒重量と窒素固定能は増加したが、植物体あたりの重量は減少した。BjG30(RNDとTetR7023)は機能的な共生関係の構築に重要であることが示された(平成25年度)。

3)マクロアレイを用いて、ΔRND株、及びΔTetR7023株のゲニステイン処理後12時間における共生関連遺伝子群の発現量を親株と比較した結果、nodYABCが含まれるクローン(brb16006:21835592186529bp)の発現量は、親株(43.6倍)に対し、ΔRND株(19.5倍)、ΔTetR7023(36.6倍)となり、RND型薬剤排出ポンプの破壊によりnodYABCの発現が有意に抑制された。RND型薬剤排出ポンプによるゲニステイン排出系は、ゲニステインによる共生関連遺伝子群の誘導発現系と密接に関わっていることが示された(平成26年度)。応用微生物学宿主ダイズから放出されるフラボノイド化合物(ゲニステイン)によって強く誘導発現するダイズ根粒菌Bradyrhizobiumjaponicum遺伝子領域(BjG30)の共生における役割を明らかにするため、当該年度は、BjG30領域の破壊株の構築とその共生能の評価を目的とし、以下1)2)の研究計画に対する結果を得た:1)BjG30の破壊株の構築を計画した。その結果、多剤排出ポンプ(RND型薬剤排出ポンプ)遺伝子(bll7019-7021)破壊株(ΔRND)、ポリヒドロキシ酪酸代謝遺伝子(blr7028-7029)破壊株(ΔPHB)、及びTetR転写調節遺伝子(blr7023, bll7024)破壊株(ΔTetR7023, ΔTetR7024)が構築された。2)破壊株の共生能の親株との比較を計画した。その結果、ΔPHB株とΔTetR7024株は親株と比べて大きな差はみられなかったが、ΔRND株とΔTetR7023株は植物体あたりの窒素固定能が低下したことから、BjG30の多剤排出ポンプとTetR転写調節遺伝子(blr7023)は機能的な共生関係の構築に重要であることを明らかにした。以上、BjG30領域の破壊株が構築され、その共生における役割が明らかになり、研究の目的はおおむね順調に進展している。宿主ダイズから放出されるフラボノイド化合物(ゲニステイン)によって強く誘導発現するダイズ根粒菌(Bradyrhizobium japonicum)遺伝子領域(BjG30)の中で、特に多剤排出ポンプの共生における役割を明らかにするため、当該年度は、遺伝子発現プロファイルの解析を目的とし、以下1)3)の研究計画に対する結果を得た:1)構造が類似した代表的なフラボノイドであるゲニステインとダイゼインによる遺伝子発現プロファイルの作成を計画した。その結果、ゲニステインにより多剤排出ポンプに関わる遺伝子など12個の遺伝子で最大214倍の発現を確認したが、ダイゼインでは顕著な発現が見られず、むしろゲニステインによる発現を競合的に阻害することを明らかにした。2)ゲニステインで顕著に発現したBjG30の代表遺伝子を用いて、ゲニステイン等の5-ヒドロキシフラボノイドとダイゼイン等の5-デオキシフラボノイドによる発現量の比較を計画した。その結果、多剤排出ポンプに関わる遺伝子を含むBjG30の遺伝子は、主に5-ヒドロキシフラボノイドで誘導発現することを明らかにした。3)ゲニステイン誘導時間と濃度の発現への影響を調べることを計画した。その結果、多剤排出ポンプに関わる遺伝子を含むBjG30の遺伝子は、誘導5分で始まり、15分で最大に達すること、及び発現量は濃度に依存することを明らかにした。更に、共生に重要な根粒菌nodulation(nod)遺伝子(nodW, nodD1)の発現と比較し、BjG30の発現プロファイルとは全く異なることも明らかにした。以上、多剤排出ポンプに関わる遺伝子を含むBjG30の遺伝子の誘導発現プロファイルが明らかになり、研究の目的はおおむね順調に進展している。
ポジトロン核医学画像診断のための新規ジェネレータシステムの構築

Positron Emission Tomography(PET)は、ポジトロン(β^+)放出放射性同位元素の特性を利用して開発された断層撮像法で、定量性の高い情報が入手でき、分解能が高い等、従来のインビボ核医学画像診断法にはない優れた特徴がある。しかし、ほとんどのβ^+放出核種は、極めて短寿命であり、病態診断等の臨床応用を行うためには、病院内に小型サイクロトロンを設置した大型施設を必要とするために、その優れた特性が評価されているにもかかわらず、広範な利用が制約されているのが実情である。そこで、この物理的制約を回避するために提案されている方法が、β^+放出核種の2次製法であるジェネレータの利用である。本研究は、β^+核医学の分野において、最も期待されている^<+68>Ge/^<68>Gaジェネレータを、新規高分子素材を用いて構築することを目的としている。(1)グルカミン型樹脂の非放射性Ge及びGaに対する吸着特性を検討した結果、Geに対しては、高い親和性を、Gaに対しては低い親和性を有することが確認できた。(2)グルカミン型樹脂の放射性^<+68>Geと^<68>Gaに対する吸脱着性を、バッチ及びカラム法により検討した結果、キャリヤフリーの場合においても、Geに対する高い親和性が確認できた。(3)^<68>Gaの溶離を以下の2通りの方法を試み、どちらの方法も効率よく^<68>Gaの溶離が可能であることが明らかになった。a)溶離剤に^<68>Gaと錯形成可能な低分子配位子(EDTA,デフェロキサミン)を用いて直接標識をおこなった。b)溶離剤に比較的不安定な錯体を生成する配位子(リン酸、クエン酸)を選択した。a)の場合は得られた錯体は、放射性医薬品として利用可能であり、b)の場合には配位子交換によるタンパク質などの高分子物質の間接標識が可能であった。