hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「朝鮮資料」による中・近世日本語の再現

一方、今まで不明な点が多かった苗代川朝鮮語学習書の系統に関して調べた結果、いわゆる苗代川本は筆写者の家門と出身によって、言語の相が異なることを確認した。現地調査の際に入手した「家系図」の人名を分析した結果、学習書の主な筆写者は苗代川朝鮮通事を歴任した朴家の二家、「寿悦家」と「平覚家」に二分されることが分かった。例えば『交隣須知』の場合、沈寿官家には文政本と天保本との二本が存在し、また同一書名の京都大学本が伝わっている。異本における内容や形式を比較してみると、天保本と京都大学本が同様である反面、文政本は異質である。これは前者が「平覚系」に、後者は「寿悦系」に属するため導かれた結果である。つまり苗代川本の系統は寿悦系祖本と平覚系祖本と大別されるが、この事実は、当時の朝鮮通事教育は主に家門別に行われていたことを示す重要な証拠となる。朝鮮資料を対象にした口語データベースおよび索引の作成はおおむね計画どおり進んでいる。現在、中・近世日本語と朝鮮語の表記・音韻を分析しており、今後、両国語の変遷に関する論文を発表する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。「朝鮮資料」は言葉の稽古という目的の他、日本と朝鮮の文化に関する基本知識を知るための学習書としての役割とともに、外交実務を圓滑に遂行するための指南書としての役割を果たしていたと考えられる。すなわち朝鮮資料の内容は両国の風物、制度と慣習など文化全般、外交交渉の前例など多方面にわたっているので、言語史資料としての価値はもちろん文化史および外交史資料としての側面からも分析を行いたい。
大腸癌における薬剤耐性とアポトーシス こp53遺伝子機能関与の解析

p53癌抑制遺伝子は各種のDNA damageにより細胞に細胞周期のG1 arrestやapoptosisを生じさせ、細胞の増殖抑制やDNA修復、あるいは細胞死に深く関わっており、癌細胞においても抗癌剤感受性や放射線感受性に関わる可能性が示唆されている。我々は20株の培養細胞株大腸癌8株、胃癌6株、胃癌6株の5FU、VP16、ADM、CDDPに対する抗癌剤感受性とp53statusの関係について検討した。p53は大腸癌8株中株、胃癌6株中1株、肺癌6株中3株でwild typeであった。抗癌剤感受性は、大腸癌において8株中2株のwild type p53保持株で5FUを除く3剤に対してmutant株の420倍抗癌剤感受性が高かったが、胃癌、肺癌株ではその差は明らかでなかった。このことから、少なくとも後2者においてはp53は単独では抗癌剤感受性の指標にはならないと考えられた。また大腸癌においてDNA damage後に生じる細胞の反応を検討したところ、wild type p53保持株のうち最も感受性の高いLoVoはapoptosisが、もう1株のLS174TではG1 arrestが有意であった。このときDNA damage後にp21/Waflは両細胞ともに発現が上昇していた。このことから、p53 dependent apoptosisの誘導にはp21誘導によるG1 arrestのみでは十分でなく、それ以外の因子がより重要である可能性が示唆された。癌細胞の抗癌剤感受性とアポトシース誘導との関連について大腸癌培養細胞株を用いて検討した。p53independentapoptosisのモデルとして、同じp53mutationを持つSW480.SW620の2細胞を選択した。VP16.camptotesinに関してアポトーシス誘導能について調べた結果では、SW480においてそれぞれ1X10^<-4>Mの濃度で薬剤処理約60時間後よりDNA ladder fromationが認められたが、SW620では認められなかった。一方cell growth inhibition assayではSW480におけるVP16.camptotesinのIC^<50>はそれぞれ70μM.30μMで、SW620では15μM.5μMであり、むしろSW620が高感受性を示した。apoptosis誘導との関係が示唆されているc-myc.bcl2.c-fosの消長についてRNA blot analysisから検討したが両細胞間に差を認めなかった。この実験系からはapoptosis誘導と抗癌剤感受性との間に相関を認められなかった。flow cytometryを用いた細胞動態解析ではSW480において明らかなG2集積が認められたが、SW620ではG2集積は不明瞭であった。このことからSW480において高濃度薬剤処理でみられるapoptosisにはG2blockが関与している可能性が示唆された。現在、培養細胞パネルを用いて細胞のp53 statusを調べ、p53 dependent apoptosisと薬剤感受性との相関について検討している。また悪性リンパ腫の臨床サンプルを用いてp53 statusの検討を行い、予後、化学療法感受性との相関についても検討中である。癌細胞においても野性型p53遺伝子保存株では抗癌剤投与後のcell cycle arrestやapoptosisが観察され、DNA damage後の細胞の挙動には特徴がみられた。LS174TではG1 cell cycle arrestが、LoVoではapoptosisが優位にみられることから、これらは互いに独立のpathwayを経由している、あるいはG1 arrestはapoptosis発現にはむしろ抑制的に働く可能性が示唆される。現在細胞周期同調培養の系を用いて、p53 wild typeとmutanatにおけるcell cycle上の抗癌剤作用の差異について検討している。我々は20株の培養細胞株大腸癌8株、胃癌6株、肺癌6株の5FU、VP16、ADM、CDDPに対する抗癌剤感受性とp53statusの関係について検討した。

p53は大腸癌8株中株、胃癌6株中1株、肺癌6株中3株でwild typeであった。抗癌剤感受性は、大腸癌において8株中2株のwild type p53保持株で5FUを除く3剤に対してmutant株の420倍抗癌剤感受性が高かったが、胃癌、肺癌株ではその差は明らかでなかった。このことから、少なくとも後2者においてはp53は単独では抗癌剤感受性の指標にはならないと考えられた。また大腸癌においてDNA damage後に生じる細胞の反応を検討したところ、wild type p53保持株のうち最も感受性の高いLoVoはapoptosisが、もう1株のLS174TではG1 arrestが有意であった。このときDNA damage後にp21/Waflは両細胞ともに発現が上昇していた。このことから、p53 dependent apoptosisの誘導にはp21誘導によるG1 arrestのみでは十分でなく、それ以外の因子がより重要である可能性が示唆された。
非圧縮性粘性流体の自由境界値問題に対する解析的半群によるアプローチ

非圧縮性粘性流体に対し表面張力を考慮に入れない場合の有界領域における自由境界問題を解析的半群によるアプローチで解析した。自由境界問題の線形化問題であるストークス方程式に対するノイマン境界値問題に対し、最大正則性原理を証明した。自由境界値問題をラグランジュ座標系で定式化して固定境界に直すと、その方程式は準線形となる。微分可能でないデータに対してこの非線形問題解くために、線形化方程式に対して最大正則性の定理を証明することが求められる。解作用素のR-boundednessを示し、作用素値フーリエマルチプライヤーの定理を適用することによりモデル問題の解の最大正則性を示した。そして、準線形方程式の初期-境界値問題における小さな初期値に対する指数安定な時間大域解の一意存在と任意の初期値に対する時間局所解の一意存在を、線形化問題の最大正則性定理を用いて縮小写像の原理により証明した。有界領域における2相の非圧縮性粘性流体の界面に表面張力を考慮に入れない場合の自由境界問題を同様の手法で解析して、線形化問題の最大正則性定理を用いて小さな初期値に対する指数安定な時間大域解の一意存在と任意の初期値に対する時間局所解の一意存在を縮小写像の原理により証明した。本年度は、非圧縮性粘性流体に対し表面張力を考慮に入れない場合の有界領域における自由境界問題を解析的半群によるアプローチで解析した。まずは、自由境界問題の線形化問題であるストークス方程式に対するノイマン境界値問題に対し、最大正則性原理を証明した。まず圧力を消し流速のみのレゾルベント問題に帰着し解析的半群を生成した。そしてカットオフのテクニックを用いて全空間と半空間のモデル問題に帰着する。モデル問題の解作用素のR-有界性を示し、作用素値フーリエマルチプライヤーの定理を適用することによりモデル問題の解の最大正則性を示す。元の領域における解に戻すとき、剰余項として現れる低階項を解析的半群の指数減衰性を用いて評価して、時間大域的な指数安定な解の最大正則性定理を得た。さらに、時間局所的な解の一意存在とその最大正則性定理も得た。そして、準線形方程式の初期-境界値問題における小さな初期値に対する指数安定な時間大域解の一意存在を、線形化問題の指数安定な最大正則性定理を用いて縮小写像の原理により証明した。さらに、準線形方程式の初期-境界値問題における任意の初期値に対する時間局所解の一意存在も、線形化問題の最大正則性定理を用いて縮小写像の原理により証明した。そして、準線形方程式の初期一境界値問題における小さな初期値に対する指数安定な時間大域解の一意存在と任意の初期値に対する時間局所解の一意存在を、線形化問題の最大正則性定理を用いて縮小写像の原理により証明した。有界領域におけるの2相の非圧縮性粘性流体の界面に表面張力を考慮に入れない場合の自由境界問題を同様の手法で解析して、線形化問題の最大正則性定理を用いて小さな初期値に対する指数安定な時間大域解の一意存在と任意の初期値に対する時間局所解の一意存在を縮小写像の原理により証明した。上記の結果を、日本数学会2006年度秋季総合分科会函数方程式分科会特別講演(大阪市立大学)、ポーランドベドレオでの国際研究集会"Parabolicand Navier-Stokes equations"で講演した。
プラズマ局所構造に伴う電位形成とエネルギー分布の制御

プラズマプロセスを効率的かつ選択的に行なうには、プラズマパラメータとプロセス結果との因果関係を解明することが重要である。特に電子(イオン)のエネルギー分布は反応を決定する重要な因子であり、その制御方式の確立が本研究の目的になっている。プラズマ生成方式として、2つの異なる特性をもつ方法を用いた。1つは直流放電による生成であり、他はマイクロ波の電子サイクロトロン共鳴(ECR)によるプラズマ生成である。1.東北大学においては、ピン付ホロー陰極を用いた直流放電によるプラズマを生成し、ピンの長さあるいは外部磁場を変化させることにより、プラズマ内部の電子のエネルギー分布の制御実験を行なった。ホロー陰極内でピンの長さを長くすると、周辺部のピンへ放電部が移動し、陰極中心部の電子温度が急激に低下することが分かった。ピンの長さを変えるとピンのない場合の34eVから、ピンのある場合の0.5eVまで連続的に電子温度が制御できた。磁場の印加もピンの長さと同様な効果をもつことが明らかになった。2.名古屋大学と大阪大学においては、ミラー磁場中マイクロ波(2.45GHz)を入射し、ホイスラー波によるプラズマ生成と電子加熱実験を行なった。ソフトX線及びVUV分光法による電子温度の測定により、電子温度を312eVの範囲で連続的に制御できることが分かった。また、電子密度も10^94×10^<12>/cm^3の範囲で制御できた。応用実験として、水素-メタン混合ガス放電により、シリコン基板上に炭素系薄膜を成長させ、レーザラマン分光により薄膜特有のスペクトルが得られ、膜の評価方法としての有効性が明らかにされた。以上の実験を通し直流放電及びマイキロ波放電により、プロセス制御に必要な電子のエネルギー分布が広範囲に制御できることが解明された。
生物学における近年の研究成果はイギリス小説をどう変えたか

分子生物学、特に遺伝学やニューロサイエンスなどにおける近年の研究成果は、<感情>と<理性>、<精神>対<肉体>、<正常>対<異常>といった、これまで対立的な概念としてとらえられてきたものについて、それらの区別が厳然たるものではないことを科学的観点から明らかにした。そして現在、従来の人文科学的人間観とは異なる新しい人間観が生じつつあり、現代イギリス小説界の中にもそのような動きに呼応しようとする作家たちがいる。生物学的知見を取り入れた作品を発表しているイアン・マキューアンらは、そのような新しい人間観を包括した総合的な人間理解のもとに、新しい形のヒューマニズムを模索しようとする動きを見せている。(取り組み内容)1前年度に引き続き、生物学的知見を取り入れた現代小説にどのようなものがあるかを調べるとともに、生物学的観点からの文学批評に関する資料を渉猟した。2イアン・マキューアンの『愛の続き』(1997)について生物学的観点および語りの面からの分析を加え、その結果を論文にまとめた。3トム・マッカーシーのブッカー賞最終候補作『C』(2010)と実質上の処女作『Remainder』(2005)を分析し、それらの作品における生物学的要素を調べた。(明らかにしたこと)1生物学的知見を取り入れたマキューアンの代表作の1つ『愛の続き』については、小説本編の末尾の付録II「ド・クレランボー症候群症例研究」(作者による架空の論文)の医学的語りと本編における主人公ジョーの一人称の語りの食い違いを分析し、そこにこそ作品の主眼があることが明らかにした。「症例報告」における、被愛妄想患者パリーに脳の異常がみとめられないとする一文は、この小説の道徳的スタンスを見極める上で重要だと思われる。(『九州英文学研究』29号(『英文学研究』支部統合号第5巻)に掲載。)2マッカーシーのブッカー賞最終候補作『C』においては、人間・昆虫・機械など、すべての存在物が互いにつながっているという、エコクリティシズム的視点が小説全体に流れていることを検証し、さらには、物質のみならず過去と現在といった時間同士のつながりも小説中に示唆されていることを明らかにした(日本英文学会九州支部大会第65回(2012年度)イギリス文学シンポジウム部門にて発表。)また、彼の事実上の処女作『Remainder』においては、主人公が事故に遭った直後の身体的状況がその後の彼のトラウマのありようを規定するものとなったことを明らかにした。(平成24年9月福岡現代英国小説談話会例会にて報告。)研究最終年度の25年度においては、課題名である「生物学における近年の研究成果はイギリス小説をどう変えたか」という問いに対する答えを出すべく、イアン・マキューアンの作品だけでなく、サイモン・モーアーの『メンデルの小人』、デイビッド・ロッジの『考える...』についても作品分析を行った。遺伝学や脳科学などにおける近年の研究成果を総括すれば、<精神>対<肉体>、<正常>対<異常>、<感情>と<理性>など、これまで対立的な概念としてとらえられてきたものについて、それらの区別が従来思われてきたほどに厳然たるものではないことを科学的観点から明らかにしたと言えよう。これらの知見を踏まえたうえで、ロッジは人間の精神の領域はある程度まで生物学的に説明のできるものであることを認めつつも、芸術的感性・創造性が生物学的に説明できないものであることを強調した。またモーアーは<正常>と<異常>を分かつものが遺伝子のほんのわずかな違いであることを示し、従来<異常者>として社会の周縁に追いやられていた人々に対する新しい見方を提示した。そして、マキューアンの小説には上記2つの要素ともに認められる。彼らの作品からは、<精神>と<正常>を無条件にそれぞれ<肉体>と<異常>の上に置く立場とは一線を画し、生物学的知見にもとづいた総合的な理解のうえに成り立つ新しい人間観を模索しようとしていることが読み取れる。また、3人ともに強調していることは、科学は個々の事象から普遍を導きだすことを目指すが、文学はあくまでも個々の人間のありようにこだわるものであり、生物学的人間観を取り入れることがそのまま還元主義的な人間観につながるべきではないとしていることだ。平成26年度にはこれまでに得た分析結果をもととして論文を作成し、学会誌に発表することを目指す。(取り組み内容)23年度は主に次の3つのことに取り組んだ。(1)20012010年度のマン・ブッカー賞受賞作と最終候補作の梗概、およびその中の16編についての論考を掲載した論文集『新世紀の英語文学』の編集を共同で行った。そして、その編集作業の中で、過去10年間にイギリス連邦・アイルランド小説において、生物学的知見がどの程度取り入れられているのかを探った。

(2)認知科学や遺伝子学に関しての理解を深めるとともに、それらを取り入れたイギリス小説研究の現状について調べた。(3)イアン・マキューアンの『愛の続き』(1997)に生物学的知見がどのように取り入れられているかを考察した。(明らかにしたこと)(1)ブッカー賞作家の作品に限ってではあるが、生物学的知見をテーマとして取り入れた作品は予想外に少なかった。すでにその方面で知られているマキューアンやマーガレット・アトウッドの作品(『土曜日』や『オリクスとクレイク』)などを別にすれば、筆者が見つけ得たのは、サイモン・モーアーの『メンデルの小人』くらいであった。(2)すでに出版されている小説群(古くはジェイン・オースティンなど)に対して生物学の観点から分析を行った研究の進展度合いは瞠目すべきものであることがわかった。それらの研究のタイプを大別すると、おおよそ次の3つになる。(1)認知科学の観点からのアプローチ、(2)遺伝子学にもとづく生物学的決定論やネオ・ダーウィニズム的人間観との関わりにおけるアプローチ、(3)人間を生物の一種とみなし、他の生物との関わりにおいてとらえようとするエコ・クリティシズム的観点からのアプローチ、である。これらの方面における研究は、日本の英文学研究においてはほぼ未開拓の状態である。(3)『愛の続き』が神経学者アントニオ・ダマシオのソマティク・マーカー仮説に依拠していることを明らかにした。平成23,24年度の資料調査などにより、生物学的知見を積極的に取り入れている作家はまだ少ないが、それらを取り入れた文学批評は活発であるという事実を確認できた。当初の予測ほどではなかったものの、生物学的知見を取り入れた小説を手がける作家は今後増えていくものと思われる。(なお、上記のことは、平成25年4月に参加したBritish Society for Literature and Scienceにおける研究発表内容や研究者たちとの意見交換によっても確認することができた。)平成24年度においては、生物学的知見を最も積極的に取り入れている作家イアン・マキューアンの代表作『愛の続き』、および、新進気鋭の作家トム・マッカーシーの『C』と『Remainder』に対する分析を行い、生物学的観点・知見がどのように作品中に取り入れられているかを考察した。そして、その成果をそれぞれ学術論文、学会発表として公にした。昨年度の研究において、『愛の続き』にアントニオ・ダマシオの「ソマティック・マーカー仮説」が取り入れられていることを明らかにしたが、その点を含め、認知科学とマキューアンの作品全体との関連についての論考の発表を最終年度に行いたいと考えている。予定通り、20012010年のブッカー賞作品についての論考16編および全最終候補作60本の梗概を掲載した論文集『新世紀の英語文学ーブッカー賞総覧2001-2010』を刊行することができた。そして、その編集作業の中で、これらの作品の中に生物学的知見をテーマとして取り入れたものがどの程度あるかを調査した。予想していたほど見つからなかったのは残念だったが、反面、欧米においては、英文学史におけるキャノン的作品に対して生物学的知見、特に認知科学とネオ・ダーウィニズムの観点から考察を加えた研究が一大発展を遂げていることが明らかとなった。
スピンフラストレーション系におけるスピン誘導型強誘電性の圧力制御

本研究ではスピン起源の強誘電性を示すフラストレート磁性体CuFeO2について、そのスピン・格子・誘電性の強い相関を一軸圧力で制御することを試みた。具体的には中性子散乱、X線回折、磁化・電気分極測定等の手法を用いて、一軸圧力が誘起する新たな交差相関応答を探査した。その結果、スピンと格子歪みが結合したドメイン構造を一軸圧力によって制御する方法を確立した他、スピン格子結合を反映した交換相互作用の変化を中性子非弾性散乱から定量的に明らかにし、さらに100MPaまでの一軸圧における磁気/結晶構造、誘電性の変化を探査した。これらの成果は一軸圧力を用いた新規交差相関応答の開拓に指針を与えることが期待される。本研究は磁気的にフラストレートした磁性体CuFeO2が示す多彩な磁気秩序及びそれに付随する強誘電性を、一軸圧力を用いてコントロールする事を目的としている。H23年度は、「一軸圧力による系の磁気ドメインの再配列効果を通じた電気分極の制御」を実現し、さらにそのドメイン制御の技術を応用してCuFeO2の磁気的単ドメイン基底状態における中性子非弾性散乱実験及びその理論的解析からCuFeO2のハミルトニアンを決定した。これに加えてH23年度の8月には、非磁性Ga3+イオンをドープすることでマルチフェロイック相を基底状態として持つCuFe1-xGaxO2(x=0.035)試料の一軸圧力中での中性子非弾性散乱実験をアメリカオークリッジ国立研究所において行い、共同研究者であるJ. T. Haraldsen氏、R. S. Fishman氏と共に理論的解析を進めてきたが、24年度に理論計算と実験の結果を合わせて、論文[ T. Nakajima et al. Phys. Rev. B 85 144405 (2012)]として発表した。また、H24年度は一軸圧力中の中性子散乱実験以外にも一軸圧力中の帯磁率測定も進めており、過去の中性子散乱の実験の結果と合わせてこのCuFeO2系の磁気相転移に対する一軸圧力効果を系統的に探査した論文[ T. Nakajima et al. J. Phys. Soc. Jpn, 81 094710 (2012)]を発表した。これと平行して、H24年度に入ってから、この系のスピン格子結合に対する一軸圧力効果を微視的な視点で明らかにすべく、一軸圧力中の放射光X線回折実験を実現するための装置開発を行ってきた。現時点において高エネルギー加速器研究機構の山崎氏、中尾氏との共同実験として実験を進めており、論文発表できる成果を得つつある。本研究の対象物質であるCuFeO2はスピン間に働く反強磁性相互作用が三角形の対称性を持つ格子の幾何学により競合し、その結果非自明かつ多彩な磁気秩序を発現するスピンフラストレーション系として1990年代から研究されてきた系である。2000年代には、この系において磁気秩序に対応した格子歪みが見つかり、さらに、磁気秩序の対称性が系の反転対称性を破ることによって電気分極が生じる所謂マルチフェロイック特性も見いだされ、スピン・格子・分極の自由度が多彩に組み合わさった新奇な交差相関現象が起こる舞台として盛んに研究されるようになった。本研究では、この系の格子の自由度に直接作用する「一軸圧力」を用いて新たな交差相関現象の開拓をするべく研究を進めてきた。昨年、一昨年の実績報告書でも述べた通り、H23年度は「一軸圧力による系の磁気ドメインの再配列効果を通じた電気分極の制御」を実現した。さらにはその強いスピン・格子結合の起源を解明するべく、非磁性Ga3+イオンをドープすることでマルチフェロイック相を基底状態として持つCuFe1-xGaxO2(x=0.035)試料の一軸圧力中での中性子非弾性散乱実験を行い、格子歪みに対応した相互作用の変化を明らかにした。H24年度は、これまでのCuFeO2, CuFe1-xGaxO2の磁気相転移への一軸圧力効果を多彩な実験手法から多角的に探査した論文を発表し、さらに一軸圧力下での格子の変化を微視的に探査するためのX線回折実験や、磁場誘起相におけるスピン・格子結合を直接観測するための強磁場中中性子非弾性散乱実験も行った。主な実験はH24年度までで終了していたが、一部海外での実験が年度末にずれ込んだことと、成果を発表するための時間が十分でなかったことから1年の延長を申請し、H25年度は上記の結果を含む論文2報を発表し、日本物理学会及び日本中性子科学会での発表を行った。

本研究を申請したH22年度から、実際に研究がスタートするH23年度初めまでの間に、我々はすでに第一の目標である「一軸圧力による系の磁気ドメインの再配列効果を通じた電気分極の制御」を既に実現した。これはこの磁性Feサイトに非磁性Ga3+イオンをドープしたCuFe1-xGaxO2(x=0.035)において、低温で結晶構造の対称性を反映した3つの磁気ドメインができ、それぞれのドメインの中においてらせん型の磁気秩序とそれに随伴した強誘電分極、さらには異方的な格子歪みが結合した奇異な秩序状態が実現することを明らかにした上で、その格子歪みに直接作用する「一軸圧力」を用いてその3つのドメインの存在比率を制御し、それを通して系全体の電気分極の大きさを制御する事に成功し、論文[Phys. Rev. B 83 220101(2011)]として発表した。これは言わばスピン・格子結合を媒介として圧力と電気分極が結びつく「磁気ピエゾ効果」とでも位置づけられる現象であり、本研究はその最初の実験例を示したと言える。H23年度の研究において我々は、この一軸圧力による磁気ドメインの再配列効果を利用して、CuFeO2の磁気的単ドメイン状態を実現し、それを用いた中性子非弾性散乱実験及びその解析からこの系のハミルトニアンを決定した。この成果は論文[Phys. Rev. B 84 184401(2011)]として発表している。これはこの系においてなぜスピン・格子・電気分極の自由度が結合したマルチフェロイック状態が実現するかという根本的な疑問に微視的な視点から迫る第一歩となるもので、現在進行中のH24年度の研究とあわせて新たな成果が得られる事が期待される。当初の計画では、本申請では対象物質CuFeO2の磁性と誘電性の交差相関、及びそれに随伴する格子歪みについて、茨城県東海村の日本原子力研究開発機構の研究用原子炉JRR-3における中性子散乱実験を中心に進める予定であった。本研究がスタートする直前の2011年3月に起きた東日本大震災のために現在に至るまでJRR-3は稼働していないが、それを補うべく、アメリカオークリッジ国立研などでの中性子散乱実験や、高エネルギー加速器研究機構Photon Factory内での放射光X線回折実験等を相補的に用いて実験を進めることができている。これまで得られた成果を列挙すると、H23年度は「一軸圧力によるCuFeO2の磁気ドメインの再配列効果を通じた電気分極の制御」と「一軸圧力を用いた磁気的単ドメイン基底状態における磁気励起スペクトルの観測」を実現し、H24年度は先に述べたように「CuFeO2系の磁気相転移に対する一軸圧力効果の系統的な探査」及び「マルチフェロイック相を基底状態として持つCuFe1-xGaxO2(x=0.035)の一軸圧力中中性子非弾性散乱によるハミルトニアンの決定」などがあり、おおむね順調に研究成果を出すことができていると言って良いと思われる。さらにH24年には、一軸圧力中の放射光X線回折のための実験装置を開発し、実際に高エネルギー加速器研究機構の共同実験者と実験をスタートすることができた。また昨年度末の3月には、このCuFeO2の第二磁場誘起相における磁気励起を観測するべくイギリスRutherford Appleton Laboratory内ISISでの磁場中中性子非弾性散乱実験を行った。現在この結果を解析中であるが、この系が内包する強い幾何学的フラストレーションを反映したエキゾチックなスピン格子結合を解明する手がかりとなることが期待される。
アイスコアに含まれる花粉１粒ずつの遺伝情報を利用した古環境復元

本研究では、アイスコア(氷河掘削によって得られる氷の円柱状試料)に含まれる花粉1粒ずつを種レベルで同定するために、全ゲノム増幅(WGA)法を取り入れたDNA分析手法を新たに開発した。ロシア・アルタイ山脈のベルーハ氷河で掘削されたアイスコアを用いて、そこに含まれるマツ属花粉を材料に、開発した方法でDNA分析を実施したところ、氷河周辺に分布するシベリアマツ(Pinus sibirica)と同定された。また、過去100年間のマツ属花粉のDNA分析から、マツ属の優占種はシベリアマツであったと考えられた。本研究ではこれまで、ロシア・アルタイ山脈の氷河試料に含まれるマツ属花粉をもちいて研究を進めてきた。マツ属の下位の階級には、2亜属、4節、17亜節、約111種が存在する。これまでの研究成果として、全ゲノム増幅(WGA)法により、氷河中の花粉1粒ずつのゲノムDNA増幅に成功したことが挙げられる。この成功により、WGA増幅産物をもちいて、複数の遺伝子領域を調べることが可能になった。得られた塩基配列情報からは、花粉種の特定、もしくはその候補を数種まで絞ることに成功した。反応条件、最適なプライマーの設計など細部の検討は残っているものの、花粉1粒ずつのDNA分析から種を同定するための基本的な技術を確立できた。昨年度までの成果として、北米にのみ分布するAustrales亜節や、カナリア諸島・地中海・ヒマラヤにのみ生息するPinaster亜節に同定される花粉が氷河試料中から見つかっていたが、未だ種を特定するには至っていない。ゲノム増幅のルーチン化に向けた反応条件や反応試薬類の検討が12ヶ月以内に終了する。その後は、多くの花粉を処理する中で、これら長距離輸送された花粉種の同定、その起源(発生地域)を明らかにできるだろう。今後は、氷河のピット観測により採取された3年間分の雪氷試料をもちいて、長距離輸送による花粉は毎年飛来しているのか、近距離輸送による花粉との割合はどうか、さらに数値実験(例えば流跡線解析)との比較等について考察を進めて行く。これまでの研究成果として、マルチプレックスPCR法を採用し、亜節レベルでの同定が可能になったことが挙げられる。塩基配列の取得率は暫定的な値であるが約45%に達し、先行研究のそれを大きく凌ぐ結果が得られている。また興味深いことに、氷河周辺に分布するシベリアマツ(Pinus sibirica)と同節であるQuinquefoliae節のほかに、北米にのみ分布するAustrales亜節や、カナリア諸島・地中海・ヒマラヤにのみ生息するPinaster亜節に同定される花粉も見つかった。これらの亜節に属する花粉は、偏西風により長距離輸送されたものであると考えられる。従って、氷河中のマツ属花粉は近距離輸送のものと長距離輸送のものが混在していることがわかった。WGA法による氷河中のマツ属花粉1粒ずつの全ゲノム増幅に成功した。そのうち、ベルーハ氷河周辺にはシベリアマツとヨーロッパアカマツが分布する。本研究で同定されたマツ種は、シベリアマツ(Pinus sibirica)であったことから、開発した手法の正確性を確認することができた。アイスコアの深度の異なる花粉試料をDNA分析した結果、WGA反応の成功率が大きく異なることが分かった。そしてそれは花粉の古さではなく、氷河堆積後の保存条件によると考えられた。本研究では、過去100年間のマツ属花粉試料についてDNA分析を試みた。そしてそのほとんどは、シベリアマツ、もしくはシベリアマツが属するStrobus亜節と同定された。従って、過去100年間のマツ属の優占種はシベリアマツであったと考えられた。今後、さらに古い年代の花粉試料についてもDNA分析を実施していく予定である。雪氷学全ゲノム増幅法を取り入れた手法開発に予想以上の時間を要した。ルーチン化に向けた反応条件等の検討が残っているものの、本年度は、花粉1粒ずつのDNA分析から種を同定するための基本的な技術を確立することができた。本年度は全ゲノム増幅法を取り入れた手法開発に着手したが、現時点で増幅成功には至っていない。このことが研究の進捗を妨げる要因となっている。本年度は、様々なメーカーから発売されている全ゲノム増幅用の試薬を説明書通りにおこないテストしてきた。本研究で扱う材料は、花粉1粒ずつからの微量DNAであり、かつ氷河中に長時間保存されていた古いDNAであるため、反応条件を最適化する必要があると思われる。全ゲノム増幅法による花粉DNAの増幅は、古代花粉DNA研究の可能性を最大限に引き出すものである。

そのため、この手法を本研究期間中には完成させる。現時点では、手法完成まであと一歩のところに来ている。アイスコア中のマツ属とカバノキ属の花粉DNA分析は、平成26年度後半には着手できると考えている。全ゲノム増幅法による花粉DNAの増幅は、本研究の可能性を最大限に引き出すものである。そのため、全ゲノム増幅反応の条件検討にもう少し時間を割く予定である。万が一うまくいかない場合も考慮し、既に開発済みであるマルチプレックスPCR法による、より多くの塩基配列データの取得も目指す。開発した分析手法をもちいて、アイスコア中のマツ属とカバノキ属の花粉DNA分析に着手する。そして、過去数千年間に渡るマツ属とカバノキ属の種の変遷を明らかにする。本研究で復元された植生変遷史と、他の解析から既に復元されている気候・環境情報を比較し、その関係について議論する。DNA分析手法開発の遅れに伴い、当初購入予定であった試薬類を購入しなかったため。DNA分析用の試薬類・チップ等プラスチック製消耗品の購入に使用する。本研究で使用するアイスコアは既に保有している。また、本研究で使用する分析機器類に関してもすべて所有している。そこで、研究費はおもに以下の用途に使用する。<物品費>本研究では数多くの試料を処理する必要があるため、DNA分析用の試薬類・チップ等プラスチック製消耗品の購入に使用する。<旅費>研究成果を学会で発表するために、国内旅費として使用する。<人件費> DNA分析では多くのルーチンワークが必要であり、且つ本研究で扱う試料数は非常に多いので、研究のスピードアップを図る目的で実験補佐員の雇用に使用する。
テンセグリティ構造の最適性に関する探索的調査研究

テンセグリティ構造は、テンションネットワークの中に互いに接触しない圧縮材が散在した構造であり、同一の節点数を持つトラス構造に比べ、約3分の2まで部材数を減らすことが可能であることが知られている(図1,2)。この意味で究極の軽量構造と呼ばれる。バイオ工学の分野においては、D. Ingber (1998)によって細胞の形状を維持する細胞骨格がテンセグリティ構造となっていることが指摘され、現在では定説となっている。つまり、自然界のある条件下においてはテンセグリティ構造は最適な構造として選択されることが知られている。ところが、実際にテンセグリティ構造を建築物として設計建設すると、無駄の多い不静定構造となる。つまり理論的には究極の軽量構造となり得るにもかかわらず実際にはそうならない。本研究は、この相違について探索を行いその条件を見つけることを目的とする。部材数や不静定次数はスケールや材質に影響を受けないので、何らかの幾何学的な条件が存在するはずである。そのような条件が見つかれば三角形を基とする静定トラス構造よりも最適な構造が建築スケールにも存在するという、従来の常識を変える発見につながる可能性がある。初年度の研究を行うにあたり、我々が既に建設したWhiteRhinoIIの実大観測における張力分布の計測値の分析を行った。この結果、実測開始直後に張力分布の入れ替わり現象が確認された。張力の入れ替わり現象は、本研究における理論の根幹にかかわる意味があるため、当初の研究予定と同じ手法を用いて、この現象の分析を行った。現在のところ、自己つり合い力のバランスのみでは説明がつかないという所まで解明できている。今後は支持部反力の影響について考察する必要がある。これにより当初の研究は遅れ気味だが、テンセグリティの最適構造としての意味の調査、という大きな意味での研究の方向性は変わっていない。研究の一環として、まず、我々が既に建設したWhiteRhinoIIの実大観測における張力分布の計測値の分析を行った。構造形態が変化しないにもかかわらず張力の入れ替わり現象が発生するということは、本研究における理論の根幹にかかわる意味があるため、当初の研究予定と同じ手法を用いて、この現象の分析を行った。これにより当初の研究は遅れ気味だが、テンセグリティ構造が最適構造としてどのような意味があるのか、という大きな意味での研究の方向性は変わっていない。初年度に新たな課題として見つかった、張力の入れ替わり現象をまず解明する必要がある。形態変化を伴わない張力の入れ替わりについての調査解明が終わったうえで、当初計画の研究トラックへ戻る予定である。張力入れ替わり現象に関しても分析の手法は当初の計画と変わらない。一般逆行列理論を用いた線形空間への直交直和変換を多用する。また、当初の研究方法であるグランドストラクチャー法及び応力密度法によるトポロジー最適化による数値解析も張力の入れ替わり現象の回目後に順次行っていく予定である。

今後は支持部反力の影響について考察する必要がある。これにより当初の研究は遅れ気味だが、テンセグリティ構造が最適構造としてどのような意味があるのか、という大きな意味での研究の方向性は変わっていない。初年度に新たな課題として見つかった、張力の入れ替わり現象をまず解明する必要がある。形態変化を伴わない張力の入れ替わりについての調査解明が終わったうえで、当初計画の研究トラックへ戻る予定である。張力入れ替わり現象に関しても分析の手法は当初の計画と変わらない。一般逆行列理論を用いた線形空間への直交直和変換を多用する。また、当初の研究方法であるグランドストラクチャー法及び応力密度法によるトポロジー最適化による数値解析も張力の入れ替わり現象の回目後に順次行っていく予定である。
動的要因を考慮したリアルタイムスケジューリング理論の構築と実装

目的の異なる多数のタスクからなるクリティカリティ混在システムが増加しつつある.本研究ではタスク群のスケジューリングにおいて従来の理論では理想化されていた動的要因である「タスクの実行時間の変動」,「タスクの非同期的起動・終了」,および「スケジューリングオーバヘッド」を導入した,リアルタイムスケジューリングの定式化,スケジューラビリティ解析,および実用化方式を提案・評価した.これにより,今後の複雑化・多様化する組込みアプリケーションタスクの異なるリアルタイム性要求に対し,最適なスケジューリングアルゴリズムの選択を可能とした.本研究は目的の異なる多数の重要度の異なるタスク群からなるリアルタイム組込みシステムにおいて,従来の理論では理想化されていた動的要因である「タスクの実行時間の変動」,「タスクの非同期的起動・終了」,および「スケジューリングオーバヘッド」を導入したリアルタイムスケジューリングの定式化,スケジューラビリティ解析,および実用化方式を提案・評価することを目的としている.これにより,今後の複雑化・多様化する組込みアプリケーションタスク群の異なるリアルタイム性要求に対し,最適なスケジューリングアルゴリズムの選択を可能とする.動的要因の利用により,従来の理論モデル上でのリアルタイム性能を超える実用化方式を実証することが革新的である.27年度は主に,(1)動的要因を導入した拡張モデルの定義,(2)各調査対象アルゴリズムの動的要因を導入したスケジューラビリティ解析の定式化,および(3)拡張モデル上での,動的要因に確率分布を使用した場合のアルゴリズムの評価を行う計画を立て,研究を進めた.上記(1)において,「タスクの実行時間の変動」,「システムティックと非同期的なタスクの起動・中断・終了」,および「OSのオーバヘッド」の3つの動的要因を導入して,従来のタスク実行モデルを拡張したモデルを定義した.これについては,国際会議2件,国内会議1件の発表を行った.(2)に関して,固定優先度リアルタイムスケジューリングを前提としたシステムを対象とし,動的要因を含んだモデルに対するスケジューラビリティの十分条件式を確立し,国際会議2件,国内会議1件において提案した.同じく,(3)に関して,動的要因に対して確率分布(指数分布および正規分布)を使用して多数のタスクセットを生成し,シミュレーションによってリアルタイム性能を評価し,国際会議,国内会議にて発表を行った.【研究実績の概要】で記述した通り,研究開始時に27年度の研究実施計画として挙げた3項目を全て達成した.項目(1),(2)を遂行する過程で,提案したスケジューラビリティの保証方式において,OSオーバヘッドが見積りよりも小さくなる場合に,保証メカニズムををアプリケーションのリアルタイム性能の向上に役立てる方式を考案し,これを提案・評価し,国内会議で発表した.これに加え,リアルタイム性能を更に向上させるために,組込みアプリケーションにおいてタスクの実行時間を予測する方式を提案し,これを実際のスケジューリングアルゴリズムと統合して評価した内容を国内会議2件において発表した.また,リアルタイムシステムのアプリケーション適応性の一貫として,FPGAを対象としてシステム自動最適化を達成する方式を提案・評価し,国内会議3件で発表した.更に,独自のスケジューリングアルゴリズムを拡張し,評価した内容を国際会議1件,国際雑誌2件で発表した.以上から,当初の計画を達成した上で付加的な成果が得られているといえる.本研究は目的と重要度の異なる多数のタスク群からなるリアルタイム組込みシステムにおいて,従来の理論では理想化されていた動的要因である「タスクの実行時間の変動」,「タスクの非同期的起動・終了」,および「スケジューリングオーバヘッド」を導入したリアルタイムスケジューリングの定式化,スケジューラビリティ解析,および実用化方式を提案・評価することを目的としている.これにより今後の複雑化・多様化する組込みアプリケーションタスク群の異なるリアルタイム性要求に対し,最適なスケジューリングアルゴリズムの選択を可能とする.28年度は主に全体計画のうちの(4)シミュレーション環境の構築,(5)実行バイナリのシミュレーションによる評価,(6)統計情報のスケジューラビリティ解析方法へのフィードバックと実用性の評価,および(7)動的要因を利用するアルゴリズムの確立・実装を行う計画を立て研究を進めた.上記(4)において,近年組込みシステム業界で標準となりつつあるARMプロセッサアーキテクチャを対象とした命令実行型シミュレータを構築した.本シミュレータによりクロックサイクルレベルでの時間計測が可能となった.これについては(5)以降の研究項目で使用した.上記(5)において,実際のOSを含むバイナリコードに対して(5)で構築したシミュレータによるシミュレーション評価を行った.これについては国際会議,国内会議において発表を行った.上記(6)に関して,各種シミュレーションによって得られた統計情報を前年度確率したスケジューラビリティ解析手法にフィードバックし,有効性を検証した.これについては,国際会議において発表を行い,さらに国際ジャーナルに採録された.上記(7)に関して,動的要因を考慮する複数のスケジューリングアルゴリズムを確立し,かつ実装および評価を行った.これについては国際会議,国内会議において発表を行った.【研究実績の概要】で記述した通り,研究開始時に28年度の研究実施計画として挙げた4項目を全て達成した.項目(5)において,構築したシミュレータを利用した評価についてまとめ,国際会議2件,国内会議2件の発表を行った.項目(6)に関して,スケジューラビリティの評価に焦点を絞り,国際会議1件の発表を行い,さらに国際ジャーナル1件として採録された.項目(7)に関して,固定優先度,動的優先度をベースとする各種スケジューリングアルゴリズムを手案・評価し,国際会議4件,国内会議2件の発表を行った.さらに,本研究の提案スケジューリング

アルゴリズムを中心とする組込みシステムの応用として,「Slitherlink Puzzleアプリケーションへの応用」および「リアルタイムスケジューラのハードウェア化」を研究し,国際会議3件,国内会議1件の発表を行った.以上から,当初の計画を達成した上で付加的な成果が得られているといえる.本研究は目的と重要度の異なる多数のタスク群からなるリアルタイム組込みシステムにおいて,従来のスケジューリング理論では理想化されていた動的要因である「タスクの実行時間の変動」,「タスクの非同期的起動・終了」,および「スケジューリングオーバヘッド」の3つを導入したリアルタイムスケジューリングの定式化,スケジューラビリティ解析,および実用化方式を提案・評価することを目的としている.これにより今後の複雑化・多様化する組込みアプリケーションタスク群の様々な異なるリアルタイム性要求に対し,最適なタスクスケジューリングアルゴリズムの選択が可能となる.最終年度の29年度は主に全体計画のうちの「(8)提案アルゴリズムと既存アルゴリズムの性能比較評価」を進めた.多数の周期タスクおよび非周期タスクを含むタスクセットに対して,前年度までに提案した各種スケジューリングアルゴリズムのシミュレーション評価を行い,既存のアルゴリズムと比較してタスク実行の平均応答時間とジッタが改善できることを定量的に示した.提案方式と得られた結果についてまとめ,国際会議おいて発表を行い,さらに国際ジャーナルにおいて論文が掲載された.さらに,本研究にいて提案したスケジューリングの応用研究として,自動運転アプリケーション開発環境への適用,個々の組込みアプリケーションに適応する組込みオペレーティングシステムへの適用,パズルゲームアプリケーションへの適用,および消費電力削減を目的としたスケジューリングアルゴリズムへの適用に関する研究を行い,それぞれ国際会議,国内会議にて発表を行った.目的の異なる多数のタスクからなるクリティカリティ混在システムが増加しつつある.本研究ではタスク群のスケジューリングにおいて従来の理論では理想化されていた動的要因である「タスクの実行時間の変動」,「タスクの非同期的起動・終了」,および「スケジューリングオーバヘッド」を導入した,リアルタイムスケジューリングの定式化,スケジューラビリティ解析,および実用化方式を提案・評価した.これにより,今後の複雑化・多様化する組込みアプリケーションタスクの異なるリアルタイム性要求に対し,最適なスケジューリングアルゴリズムの選択を可能とした.今後は,2年目で(4)シミュレーション環境の構築,(5)実行バイナリのシミュレーションによる評価,(6)統計情報のスケジューラビリティ解析方法へのフィードバックと実用性の評価,および(7)動的要因を利用するアルゴリズムの確立・実装を行う.実際のシステムの実行状況を反映する評価を行うために,アプリケーションバイナリをターゲットとするシミュレーションを行う.
ニューラルネットワーク集合の構造化学習と進化ロボットへの適用

環境に適応した自律行動を生成するためには、初めて遭遇する環境に適応する可塑性と、過去の経験を保持し続ける安定性の両方を備えることが不可欠である。従来の進化あるいは学習による自律行動の生成アルゴリズムは、この可塑性と安定性のバランスを欠くものが多く、適応能力が高いと過去の記憶を失い、過去の経験を重視すると適応能力が落ちるというジレンマを抱えている。本研究の目的は、ニューラルネットワークおよびニューラルネットワーク集合の構造化学習アルゴリズムと進化アルゴリズムを開発し、自律システムの適応行動における可塑性と安定性のジレンマを解決しようとするものである。具体的には、自動医療診断装置などのパタン分類や自律ロボットなどに用いるニューラルネットワークの自動構築に適した構造学習アルゴリズムの開発を行った。最適なニューラルネットワークを得るための方法の一つとして人工進化がある。現在、その性能、すなわち進化に必要な時間や適応度など、を上げるための手法として、進化パラメータ(交差、突然変異、選択など)を調整する方法が一般的である。しかしながら、人工進化の数値的な解析では、複数の集団を独立に進化させつつ適度に協調させる共進化が、より良い成果をもたらす事が知られている。そこで本研究では、まず、共進化の概念も考慮に入れつつ、空間を広く探索(Exploration)することと、一つの解に収束(Exploitation)させることのバランスに優れたアルゴリズムの開発を試み成功した。研究成果はIEEE TransactionやNeurocomputingなどの高級誌に採録された。ロボットが自律的に環境に適応し、環境に応じた自律行動を生成したり、自動診断装置が新たな患者のデータを取込んで自律的によりよい判断を下すようにするためには、初めて遭遇する環境に適応したり、新しい情報を取込んだりする可塑性(柔軟性、やわらかさ)と、過去の経験や情報を消してしまわず保持し続ける安定性(頑強性、かたさ)の両方を備えることが不可欠である。従来の進化あるいは学習による自律行動の生成アルゴリズムや学習システムでは、この可塑性と安定性のバランスを欠くものが多く、適応能力や学習能力が高いと過去の記憶を失い、過去の経験を重視すると適応能力が落ちるというジレンマを抱えている。本研究の目的は、ニューラルネットワークや複数のニューラルネットワークからなるニューラルネットワーク集合の構造化学習アルゴリズムを開発し、自律ロボットの適応的なコントローラーや自動診断装置などの自動判別器における可塑性と安定性のジレンマを解決しようとするものである。今年度は3つの新しいニューラルネットワークの構造学習アルゴリズムを開発した。すなわち、ニューラルネットワークの学習に人工進化を組み合わせる際の有効な方法、競合の概念を取り入れたニューラルネットワークの構築方法、そして、ニューラルネットワークにおいて必要に応じ逐次あらたな構造を追加していく方法である。いずれにおいても、種々のベンチマークデータにより特徴を明確にし、従来手法との違いを明確にした。
ホームレス支援のためのデータベース共有化に向けた基礎的研究

第一に、申請者らが構築してきたホームレスデータベースのデータ内容を充実し、名寄せ、検索、統計処理などの機能を改善した。また全国のホームレス支援NPOへ、データベース作成の有無、構造、内容、運営などを調査し、明らかにした。第二に、海外のホームレス政策、特に個人別データベースの構造、内容、管理、運用の実態を、米国のニューヨーク市、サンフランシスコ市、ワシントン州において関係20機関にインタビューし、明らかにした。さらにオーストラリア国ニューサウスウェールズ州の関係諸機関が締結している公共空間におけるホームレス・プロトコルの調査を行い、その内容、締結過程、特徴を明らかにした。1川崎市のホームレス支援NPO「川崎水曜パトロールの会」の協力のもと、ホームレスの個人別データベースの構築・改良を継続している。具体的には、昨年度追加した施設入所時の聞き取り内容データ(約800件)および巡回相談時の内容データ(約500件)の名寄せ作業、新たなデータとして巡回相談時の内容データ(約7000件)の整理・追加を行った。また、データベース構造上の技術的な問題点について検討し、改良を加えた。2データベース共有に関してホームレス支援NPOに行った調査を論文としてまとめた。また、川崎市が保有するホームレス関連の情報とのリンクの実現化に向けた検討を行い、川崎市のホームレス担当者との意見交換を行った。3ホームレス政策に関する海外調査に関しては、25年度はイギリス国ロンドン市でのヒアリング調査を実施する予定だったが、相手方とのスケジュール調整上2013年度の実施を断念し、26年度に実施することとした。本年度の海外調査関連の成果としては、24年度に実施したアメリカ合衆国ニューヨーク市およびサンフランシスコ市のホームレス政策に関するヒアリング調査を取りまとめ、学術論文としてまとめた。また22年度に実施したオーストラリア国ニューサウスウェールズ州が持つ「The Protocol for Homeless People」について考究した論文をまとめた。(北畠拓也「行政機関が締結する公共空間におけるホームレス・プロトコルの研究」2013年度東京工業大学社会工学科卒業論文)この論文は学術論文「行政機関が締結する公共空間におけるホームレス・プロトコルの研究」としてまとめ都市計画学会に投稿中である。このホームレス・プロトコルに関しては、2014年3月に台湾で開催された第9回パシフィックリム・コミュニティ・デザイン会議において発表した。本研究は、長期間にわたりホームレス状態にある人々の地域生活への移行に有効である「トータルサポート」の実現に不可欠なホームレスの個人別データベースの作成、運用、共有にかかわる技術的、社会的、法制度的システムの検証を目的としている。具体的には、1個人別データベースの複数団体による共有とそれに関わる技術的、社会的、法制度的問題の検討、2同データベースを用いた複数の都市や団体間にまたがる社会的資源の配置の検証と提案、3同様のデータベースを既に運用しホームレスを劇的に減少させている米国、英国での取り組みの把握、を行うものである。それぞれについて本年度の実績を述べる。1:川崎市のホームレス支援NPO「川崎水曜パトロール」の協力を得て、過去10年分の諸データを個人別データベースの作成を行ってきたところだが、さらに新たなデータ(施設入所時の聞き取り内容:約800件、巡回相談時の内容:約500件)を入力した。また、支援NPOにこのデータベースを供用し、ホームレス支援活動において実験的に運用してもらい、データベース構造上の問題点、特に名寄せシステムの精度の向上について検討、改良を加えた。2データベースの共有のために全国のホームレス支援NPO12団体へ、データ蓄積の実態、データベース化への意向などを調査した。3アメリカ合衆国におけるホームレス問題への政策スキームと運用の実態を調査した。アメリカには「ケアの継続COC: Continuum Of Care」という連邦レベルの政策があり、各地に同名の会議が結成されている。ニューヨーク市、サンフランシスコ市のCOCに属するNGO8団体、2市、1連邦組織に、COCの成否やデータベースの活用などについて、ヒアリングを行った。「ケアの継続」政策に基づくCOCは、ホームレス対策の時間的、組織的、財政的継続を実現しており、有効に機能していることが確認できた。長期間にわたりホームレス状態にある人々が、安定した地域生活へ移行するための「トータルサポート」実現に不可欠なホームレスの個人別データベースの運用と利用の可能性を検証するのが本研究の目的である。方法としては、1国内における実証的なデータベース構築と運用、2諸外国のホームレス政策とデータベースの実態の事例研究を行った。平成26年度は1に関して、全国NPOデータベース作成状況調査(全国12団体)を継続実施した。この成果は27年度に公表予定である。また川崎市においてNPOと行政が協働してホームレス個人別データベースを構築するため、川崎市の担当部局と相談しながら市民協働事業提案にまとめた(27年度不採用、継続申請予定)。現在試行的に運用しているホームレス個人別データベースからは、新たな統計的事象が明らかになっている。これは研究成果の社会的還元の一環として、研究協力を頂いているNPOと共同で、平成26年度年間レポートとして本年6月に発行予定である。2海外調査に関しては、アメリカ合衆国ワシントン州のホームレス政策と運用についてヒアリング及び資料調査を実施した。これまでHUDによる「ケアの継続