hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GPS情報の活用による公的統計の新たな展開可能性に関する多角的研究

本研究によって、位置情報が調査結果の地図による可視化だけでなく、位置情報を基盤情報とする各種の統計情報、行政情報といった様々な情報源のデータを統合するキー情報となりうること、位置情報を媒介した調査結果レコードの事後的な拡張を行うことによって、公的統計が潜在的に持つ情報の情報価値を飛躍的に高めることができることを明らかにすることができた。このため、海外の政府統計機関が位置情報の取得に具体的に取り組みつつある事実も明らかにすることができた。当初の研究計画に従い、平成24年度は、(a)前年度に引き続いて各国統計機関が保有するレジスターにおけるGPS情報の整備ならびに利活用の実態把握、(b)タウンページデータにジェオコーディングによるGPS情報を付与したデータベースの構築、(c)(b)で構築したデータセットの空間集計による事業所の地域集積度の具体的な計測を行った。〔項番(a)〕カナダ、フランス等海外の政府統計機関の統計地理情報担当者等とのインタビューその他による情報収集を行なった結果、1各国統計局ではレジスターに位置情報をすでに装備済であること、2小地域あるいは推計による位置情報の付与が行われていること、3利用面では統計の結果表章の手段として捉えられていることが明らかになった。〔項番(b)〕タウンページデータを用いてGPS情報を装備した事業所データベース(DB)を構築した。このDBは、経度情報をキー変数として既存のあるいは今後作成する場所的特性変数を接合することのできるリレーショナル型データ形式のDBである。〔項番(c)〕項番(b)が与える存続事業所に関する位置情報付のデータレコードを用いて、八王子市域を境域とした事業所の集積状況を近隣立地集積度I、IIとして与え、近隣地域の事業所集積状況を加味した集積指標を提案した。なお、分析結果についてはGISシステム学会で報告するとともに、現在、研究代表者がその構築に直接関係している総務省統計局におけるビジネス・レジスター構築プロジェクトの作業部会でも報告し、GPS情報のレジスターへの装備が統計の情報価値を飛躍的に拡張できることを担当者に説明した。以上に加え、地方自治体でもヒアリングを実施し、位置情報のデータベース構築機能についての担当者との意見交換を行ったほか、それに関する基礎的・理論的研究も行った。当初の研究計画に従い、平成23年度は、(1)各国統計機関におけるGPS情報の整備・利活用の実態把握、(2)GPS情報の観測誤差の計測、(3)アドレスマッチングの実情を中心に研究を展開した。昨年度までの準備的研究と今年度実施した海外での現地調査とから、フィンランドとアメリカ合衆国がGPS情報を直接取得しており、またカナダとフランスでは、街路の両端点のGPS情報に基づき各建物のそれを推計する方法で位置情報を取得している。一方、位置情報の統計活用面では、各国とも単なる統計の表章方法にとどまっており、位置情報による統計個票情報の拡張という本研究のような観点からの統計の展開はないことが明らかになった〔以上、項番(1)〕。今年度の研究で実際に種々の計測機器による観測精度の比較分析を行った。その結果、現在のGPSの観測精度がすでに「最後の10m問題」を克服し、建物あるいは事業所等の場所的識別に十分対応可能であることを明らかにすることができた〔以上、項番(2)〕。種々のマッチングサービスによるアドレスマッチングの比較を試み、既存のマッチングサービスの件数制約や住所の枝番号までの対応の有無などの事実の確認を行った〔以上、項番(3)〕。また、研究成果については、各研究者が論文や学会等での報告により社会還元に努めたほか、本プロジェクトの拠点施設である法政大学日本統計研究所から、本年度の研究成果の一部を報告書Exploring Potential of Individual Statistical Records(『研究所報』第41号)として公刊した。なお本書はhttps://www.hosei.ac.jp/toukei/shuppan/mokuji41.htmlとしてもウエブ公開しており、海外の政府統計機関野党系研究者に対してもまさに萌芽的研究として情報発信を行った。本研究は、統計個体情報への位置情報(GPS)の付加による統計の新たな展開可能性の開拓というまさに挑戦的課題をもって企画したものである。その後、3.11の東日本大震災を契機に、統計を用いた被害評価推計や罹災マップ等の情報を政府が提供するなど、統計における空間情報が有する情報価値の重要性に広く社会的関心が向けられるようになり、本研究は、社会的にも注目されている。本研究の開始年次にあたる平成23年度には、各研究班はそれぞれの研究課題に取り組んできた。その成果は、論文や学会等での報告で積極的に開示してきた。特に、この間の多面的な研究成果の一部は英文の報告書Exploring Potential of Individual Statistical Recordsとしても刊行した。このことは、統計個票情報や行政情報への位置情報の付加が、それを介して各種の情報をレイヤーとして相互に統合(integrate)することで統計の潜在能力を飛躍的に高めるとの問題提起については、政府統計の新たな展開可能性を示唆するものとして、内外の政府統計機関や研究者から注目されている。

平成24年度には、本研究の主要な課題の一つとして、具体的に位置情報を持つデータベースの具体的な構築を行うことにしているが、平成23年度には、その骨格情報となるタウンページデータのクリーニング作業という次年度に向けての作業にも着手している。平成23年度には、研究プロジェクト全体で位置情報による調査票情報の情報価値の拡張可能性に関する基本的問題意識を共有しつつ、各研究班がそれぞれ分担して海外諸国における位置情報の統計利用の実態に関する調査をはじめ、位置情報取得の情報技術的側面や観測結果の精度に関する検証、調査個票の情報特性の研究といった諸課題に取り組んできた。それらの中で特に位置情報による調査票情報の情報価値の拡張可能性に関する方法論的検討結果は、法政大学日本統計研究所の『研究所報』No.41として刊行したExploring Potential of Individual StatisticalRecordsに集約されている。平成24年度は、これまで実施してきた海外調査の対象国を広げ、一層包括的にその実態把握を行うとともに、昨年度までの方法論的研究成果を踏まえ、情報価値の拡張可能性についての具体的展開に取り組む予定である。研究内容としては、まず緯度経度情報を変数として持つ事業所を対象とするデータベースを八王子市域をフィールドとして実際に構築し、各レコードに位置情報を介して様々な地域特性情報を変数として付加する。このようにして構築したデータに基づき、事業所の業種別、立地特性別の新規参入や退出といった動態分析を行う。なお、これは、OECD統計局が、近年、国際プロジェクトとして推進している企業動態分析(business demography)とも内容的には整合的なものであり、ビジネス・レジスターが整備途上にある日本からのこの分野での情報発信は、国際的にも注目されている。3月に計画していた海外調査が、先方の業務多忙により平成24年度に延期されたため、当初予算について、翌年度への繰り越しとなった。平成24年度は、次の3つの分野での研究に取り組む予定である。まず、海外におけるGPS情報の公的統計への活用について平成23年度に引き続き現地調査による実態把握を行うとともに、具体的な利用実績を持つ海外の研究者、政府統計職員との研究成果の交流に取り組む。次に、平成23年度においてすでに準備的作業に部分的に取り組んできた位置情報を変数として持つ事業所母集団データベースの構築作業を行う。そして第三に、構築したデータを用いて、事業所の動態分析を試みる。事業所データベースの構築には、NTTのタウンページ(職業別電話帳)ファイルの使用を予定している。このファイルには住所情報や業種情報を持ち、アドレスマッチングを用いて位置情報を取得でき、業種別分析も可能である。その反面で、すでに使用されなくなった電話番号も掲載しているという問題も持っている。このため、データベースの構築に当たっては、まずクリーニングした各年次ベースでのタウンページファイルを作成し、それから差分情報を作成する。
末梢B細胞におけるV(D)J遺伝子再構成の高親和性抗体レパトア形成への寄与

B細胞レパトアの限定されたマウスを用いて、抗体の親和性成熟機構を解析した。抗体の親和性成熟は、胚中心内で起こる高頻度の体細胞変異によるB細胞の多様化と、高親和性クローンの正の選択により起こるとされている。方、我々は免疫したマウスのリンパ節B細胞においてRAG-1,RAG-2の発現が上昇し、末梢でV(D)J再構成(receptor revision)が起こることを見出し、その生理的意義を追求してきた。本研究において、B細胞レパトアの限定されたNP特異的VH遺伝子ノックインマウス(QBF1)を用いてreceptor revisionが抗体の親和性成熟に寄与しているか否か、について検討した。NPよりも低親和性のハプテンであるpNPで免疫したところ、高親和性抗pNPIgGが誘導され、その大部分はλ鎖を有していた。このλ鎖陽性抗体はリンパ節内で起こった新たなλ鎖の再構成に依存して生成したことが以下の結果より強く示唆される。1)λ鎖陽性B細胞を除去したQBF1脾臓細胞をRAG-1(-/-)マウスに移入した系で、pNP免疫後、脾臓B細胞でRAG発現が上昇し、λ鎖組換えの中間体であるJλ1-RSS breakが検出される。2)MG発現を抑制すると、λ鎖陽性抗体の産生が減少し、抗pNPIgGの親和性が低下する。これらの結果は、末梢で免疫後にL鎖のreceptor revisionが起こり、高親和性λ鎖陽性クローンの生成に寄与し得ることを示している。最近、我々は末梢B細胞が、特に胚中心(GC, germinal center)においてRAG-1,RAG-2遺伝子を発現し、再びV(D)J再構成を行うことが明らかにした。本研究では、末梢リンパ組織で発現したRAGの生理的役割は何かについて解析した。通常、抗体の親和性成熟は体細胞変異によるBCRの多様化と高親和性クローンの選択により起こるとされている。抗NP抗体のH鎖VDJ(VHT)をノックインしたマウスでも、15-20%の末梢B細胞はVHTが他の内因性VHに置き換わっている。このVHT陰性B細胞のうちλ鎖を持っている細胞は更に少なく全体の2%以下である。このマウスを、p-nitrophenyl(pNP)ハプテンで免疫すると、VHTを使っていない抗pNPIgG抗体が主として産生され、高親和性抗体の大部分がλ鎖陽性抗体であることが分かった。λ鎖陽性の抗pNPIgGの出現が、免疫後に末梢リンパ節で起こるλ鎖遺伝子の再構成に依存するかどうかを、抗IL-7R抗体の投与で末梢でのRAG発現を抑制することにより検討した。免疫後に誘導されるリンパ節でのRAG発現が抑制されると、λ1遺伝子の再構成も阻害され、λ鎖陽性抗体が減少した。その結果、抗体の親和性成熟も有意に抑制された。以上の結果は、末梢リンパ組織において、免疫後に誘導されるL鎖の再構成が、体細胞変異と並んでBCRの多様性を産み出すのに寄与し、結果的に親和性成熟を促進する方向に作用し得ることを示すものである。
雪が樹木の水利用を抑制する－多雪地森林の蒸散光合成の統合的理解と再現－

本年度は、研究の核心であるブナとミズナラの水利用への積雪の影響の検証に取り組んだ。樹液流センサーを製作して樹木個体に設置し、日中変化や季節変化を調べることで、光合成で必要とされる水の供給が十分に為されているのかどうかの検証を行った。試験地には、八甲田山麓にある、積雪深の異なる2サイト(C, K地点)を選び、葉量、樹液流速度と気象データの連続観測を行った。5月に開始された観測により、最も水利用が盛んになるのが5月であること、それが蒸発の最も活発な(蒸発要求能の高い)時期と一致すること、さらに蒸発要求能の変動があっても水利用に大きな違いが見られないことと、が明らかとなった。大気の蒸発要求能が増加しても水利用料が変わらないと言うことは、植物が自発的に水利用を抑制していることを意味している。乾燥環境下の植物では光合成での葉と大気とのCO2や水蒸気の交換の窓口である気孔を閉鎖し、水の損失を防ぐことが知られているが、年降水量が2000mmを超え、冷涼な八甲田の気象条件下でのこうした結果はこれまでの研究の知見とは大きく異なる。これまでのブナやミズナラの葉の特性を基に推定される、葉が必要とする水の量は蒸発要求能と共に推移することがモデル計算により明らかになったことから、ブナやミズナラでは葉が光合成のために早夏以降に水を寄り多く要求するにもかかわらず、幹、または根が要求されるだけの水を供給できていなかったことが示唆された。こうした葉での水の需給不均衡は、過剰な水利用に伴う通水器官への負荷が限界に達した場合に報告があるが、本年度の研究では通水器官や、そこへの負荷についての知見は得られなかった。この後の研究では、葉での水需給の不均衡発生時の通水器官の状態の解明が求められる。本年度では多雪地の樹木が、原因の特定までは到達していないものの、思うように葉に水を供給できていないこと、そのような事態が早夏など光合成にとって重要な時期にも発生していることの傍証を得ることができた。試験地の設置も行うことができたので、来年度には多雪地での水需給の不均衡をもたらしうる原因として注目する通水特性の計測の準備もできた。年度の終わりには気候は似るものの積雪深の低い弘前大学での計測も立ち上がっており、雪の影響の抽出、およびその原因の特定という、2年目の目標に向け、順調に進展している。多雪により、樹木の水供給が葉の水要求に応じられなくなっていることまでは明らかになったので、今後はその原因の特定と、その原因と多雪という現象との関連の解明が求められる。原因には、水を供給できない:供給することで供給源の通水器官に過剰な負荷がかかるため、という仮説を挙げているので、その検証をする予定である。検証には、みずの需給不均衡が発生しているときの通水器官への負荷の定量と、その負荷が通水器官に及ぼす影響など、解剖学的な手法が必要とされる。本年度にはその手法の習得や機材の収集も行っていることから、今後の研究推進への順位は整っている。

年度の終わりには気候は似るものの積雪深の低い弘前大学での計測も立ち上がっており、雪の影響の抽出、およびその原因の特定という、2年目の目標に向け、順調に進展している。多雪により、樹木の水供給が葉の水要求に応じられなくなっていることまでは明らかになったので、今後はその原因の特定と、その原因と多雪という現象との関連の解明が求められる。原因には、水を供給できない:供給することで供給源の通水器官に過剰な負荷がかかるため、という仮説を挙げているので、その検証をする予定である。検証には、みずの需給不均衡が発生しているときの通水器官への負荷の定量と、その負荷が通水器官に及ぼす影響など、解剖学的な手法が必要とされる。本年度にはその手法の習得や機材の収集も行っていることから、今後の研究推進への順位は整っている。本年度は、設置予定だった観測サイトのうち、冷気湖サイトと弘前大学キャンパスサイトの設置を来年度および年度末に移行したため、出張旅費およびサイト設営に必要な物品費が当初の予定よりも低くなった。サイト設置の遅延の余力で既設サイトの充実を行ったが、新規のサイト設置ほどの経費は要さなかった。来年度には新規サイトの設営もある一方で、来年度予定していた既設サイト(八甲田山2サイト)の充実は完了していることから、当初の予定通りの予算執行になると考えられる。
遅れを持つ積分・微分方程式とその離散化方程式の精度と安定性

時間遅れをもつSIR感染症モデルの安定性解析の研究を解決したMcCluskey(2010)論文の手法を、SIRS感染症モデルに応用し、当初は摂動法的に、ついで、Lyapunov関数法を拡張し、免疫消失項が比較的小さい場合の病理平衡点の大域漸近安定となる十分条件を得た。更に、グループSIRモデルへ応用し、グラフ理論を使わない簡単な方法も考案した。一方、Xu and Ma(2010)論文の単調法を改良する事により、免疫消失項が大きい場合の病理平衡点の大域漸近安定となる十分条件を大幅に拡張した。この単調法による解析手法は、Lyapunov関数法と異なる解析手法であり、今後の応用が期待できる。さらに、当時オープン問題となっていた、連続感染症モデルから、如何にして、大域漸近安定となる離散モデルを見つけるかという問題を、後退オイラー法をベースにした離散モデルへの自然な拡張法を見つけ、解決した。また、パーマネンスの解の正の下界を求める手法を発展させ、それをグループモデルにも拡張できる手法を開発した。1)遅れを持つ微分方程式系やその離散化方程式系の解の大域漸近安定性について:(1)クラークモデル型Volterra差分方程式の大域安定条件の証明法を定式化した([7])。(2)2種の非自励、遅れを持つ共生Lotoka-Volterra方程式系の、有界な遅れに関係しないパーマネンス条件を導出([6])。(3)非自励複数の区分的定数遅れを持つロジスティック方程式に対する2種類のcontractivity条件を与えた([5])。2)病理モデルとその離散化方程式に対する安定性理論について:(1)infection項を持つ一般の離散人口モデルについて、基本再生産数を与え、大域漸近安定性との関係を調べた([4])。(2)分配型遅れを持つSIR病理モデルから、後退Euler法に一部バァリエーションを適用することで導出される、離散SIR病理モデルに対し、$R_0>1$のとき、連続版と類似なLyapunov法を適用する事により病理平衡点の大域漸近安定性を示した([1])。1)病理モデルとその離散化方程式に対するパーマネンスや大域漸近安定性について:(1)Bilinear incidencerateで遅れをを持つSIRSモデルのLyapunov関数法による大域漸近安定条件を求める新しい手法を開発した。これは、最近の遅れを持つSIRモデルを完全解決したC.C.McCluskeyの方法を拡張した画期的なものである([1])。(2)SIRSモデルに単調法を応用し、上記のLyapunov関数法とは本質的に異なる大域漸近安定条件を求めた([5])。また、その手法を具体的な問題に応用し、大域安定条件を大幅に拡張し、open questionの根拠となった例の大域漸近安定条件を証明した([7])。一方、open questionとして残っていた、病気が原因での死亡率を持つSISモデルに対する漸近安定条件を、各基本の人口モデルに応じた単調法を適用することで、具体的に求め、条件を改良した([2])(4)病理モデルの離散化方程式に対する、パーマネンス条件の本質を調べた。また、特別な場合として、大域漸近安定となる条件を具体的に明示した([4])。また、より一般的nonlinearincidenceratesを持つSIR病理モデルでも、その離散化方程式の場合の大域漸近安定条件が連続モデルと同様に求めれることを示した([3])。2)その他の遅れを持つ微分方程式系やその離散化方程式系の解の大域漸近安定性について:Self-difusionsに支配されるcross-diffusionsを持つ系が遅れを持つ場合の大域解の存在と大域漸近安定条件を求めた([8])。また、2個の遅れを持つVolterra積分方程式系のcritical caseの解の漸近状態を調べた([6])。感染症モデルとその離散化方程式に対するパーマネンスや大域漸近安定性についての研究で、多くめ成果を得ることができた。

特に、遅れ付きのSIRS感染症モデルに対し、部分的ではあるが,SIR感染症モデルを解決したMcCluskey論文の手法を拡張したLyapunov関数法で、免疫消失項が比較的小さい場合の感染症平衡点の大域漸近安定となる十分条件と、Xu and Ma論文の手法を改良した単調法により、この免疫消失項が大きい場合の感染症平衡点の大域漸近安定となる十分条件を大幅に改善することが出来、両者の条件を組み合わすことで、大域解析が未解決の免疫消失項の範囲を大幅に狭める事が出来た。また、遅れを持たない連続感染症モデルでは遅れを持つ場合に比べ、大域漸近安定となる条件が広がることを具体的に追及し、成果を挙げる事が出来た。更に、遅れがない連続感染症モデルの大域漸近安定性と対応する性質を持つ離散化モデルが後退オイラー法になることに気づき、遅れを持つ場合の連続感染症モデルの離散化はすでに発表済みであったので、遅れを持たない感染症モデルの場合の離散化と共に、2通りの離散化の方法を他に先駆けて発見する事が出来た。これにより、連続感染症モデルと対応する大域漸近安定を持つ、離散モデルとの関係が明確化できた。また、lytic and nonlyticモデルの大域漸近安定の完全解決、viral infectionモデルへの応用、groupSIS,SIRS感染症モデルなどの大域漸近安定など、現在、投稿中であり、更に、交通機関で移動中での感染症モデルやgroup間での移動による、感染症モデル等の大域漸近安定性について、現在論文作成中であり、引き続き、多くの研究成果を期待する事ができる。
新規摂食調節ペプチド、ニューロメジンSの生理機能および作用機序に関する研究

私たちは2005年に新しい生理活性ペプチド、ニューロメジンSを発見しました。ニューロメジンSの機能は全く不明でしたので、生体内でどのような働きをしているのかをラット、マウスを用いて研究しました。その結果、ニューロメジンSは他のペプチドよりも強力な摂食抑制作用があるということを解明しました。ニューロメジンSの研究が進むことによりメタボリックシンドロームの治療、また家畜の効率的な育成に応用できるか興味深いところです。本年度は、新規生理活性ペプチド、ニューロメジンSならびにその同族と考えられるニューロメジンUがどのような生理作用を持つのかを明らかにすることを目的にし、特にノックアウトマウスを用いて研究を行った。ニューロメジンSをラット脳室内に投与すると強力な摂食行動の抑制、さらに概日リズムに対して投与時刻依存的に位相の前進、後退をひきおこすことがこれまでの研究でわかったので、まず、ニューロメジンSノックアウトマウスにおいて糖・脂質代謝、概日リズムへの影響を検討した。その結果、軽度の肥満、糖代謝異常、UCP1やPPARαなどの糖・脂質代謝関連遺伝子に変化が見られた。また、赤外線センサーによる行動量の観察によって概日リズムを測定したところ、ニューロメジンSノックアウトマウスでは恒常暗下に置いて完全にリズムが消失した。しかし129SV/Pae系統のES細胞を用いて作成したノックアウトマウスだったのでC57BL/6Jマウスとのバッタクロスを進めていくとこれらの異常は全て見られなくなった。現在、これらの異常がニューロメジンSに由来するものなのか、129SV/Pae系統の影響なのか、慎重に検討している段階である。ニューロメジンSはニューロメジンUと同じ受容体に作用するのでバッククロスの各段階でニューロメジンUの発現が変わりニューロメジンS欠乏の代償作用が生じている可能性があるとも考えられる。現在、ニューロメジンSとニューロメジンUのダブルノックアウトマウスを作成し、解析を始めている。もしダブルノックアウトマウスに野生型とは異なる表現系が現れたら、ニューロメジンS、ニューロメジンUどちらに起因する作用なのかを、それぞれのノックアウトマウス用いたり、Cre/loxPシステムなどを用い、より詳細に検討したいと考えている。本年度は、新規生理活性ペプチド、ニューロメジンSならびにその同族と考えられるニューロメジンUがどのような生理作用を持つのかを明らかにすることを目的にし、研究を行った。その結果、ラットにおいて食餌時間を毎日決まった時間の2時間に制限する制限給餌を行うと、食餌時間の直前に誘発される予知行動の中枢と考えられている、視床下部腹内側核(DMH)に食餌時間に合わせてニューロメジンUの発現が増加することがわかった。そこで、ニューロメジンUノックアウトマウスを用い、制限給餌を行うと野生型マウスでは誘導される予知行動が、ニューロメジンUノックアウトマウスでは現れにくいことがわかった。また、その状態でマウス側脳室にニューロメジンUを投与すると予知行動が出現した。また、制限給餌下で予知行動が出現しにくいニューロメジンUノックアウトマウスは制限給餌下での死亡率が有意に高かった。ニューロメジンSノックアウトマウスではこのような現象は見られなかった。以上の結果より、制限給餌における予知行動のメカニズムにニューロメジンUが深く関わっていることが考えられた。ニューロメジンUは摂食調節作用、体内時計調節作用を有することを我々は明らかにしている。今回の結果と合わせて考えるとニューロメジンUが摂食行動と体内時計を結びつける働きがあることが示唆された。
標準体重者の２型糖尿病発症に対する基質酸化能を考慮した段階別改善プログラムの開発

これまで、非肥満2型糖尿病患者に対する治療法のエビデンスは十分に得られていない。そのため、現在提唱されている国内のガイドラインは、主に肥満2型糖尿病患者を対象とした欧米の研究成果に基づいたものである。近年、アジア諸国の糖尿病患者数は増大しており、世界トップ10のうちの4カ国がアジアからである。このことからも、日本人を含むアジア人に適した治療・予防ガイドラインを作成するため、非肥満(標準体重者)の2型糖尿病発症予防に対するエビデンスの構築が求められる。申請者のこれまでの知見であると先行研究(Galgani et al., Diabetes, 2008)を比べると、欧米人と日本人のタイプではエネルギー基質への代謝応答が異なることがわかった。すなわち、主たる糖尿病発症の要因が肥満によるインスリン抵抗性の増大ではなく、インスリン分泌不全を由来としている2型糖尿病患者を含む非肥満の糖代謝異常者について検討をすることは国内外を含めて報告がなく、国際的にみても非常に独創的であるといえる。そこで、標準体重者における2型糖尿病の発症予防・治療を目的とした生活習慣ガイドラインのためのエビデンスを構築するため、疫学研究、基礎研究、実践研究で構成されている以下の課題を設定する。(1)標準体重の健常者における2型糖尿病の発症から治療にいたる医療コストについて、機械学習を用いてモデリングし、投薬に頼らない治療法の必要性を医療費から明らかにする、(2)一過性の食事・運動負荷に対する基質酸化調整能について、耐糖能異常レベルごとに検討する、(3)食事摂取および運動実践に対する糖代謝、エネルギー代謝の1日における変動とその関連性について、耐糖能異常レベルが異なる対象者で比較検討する、(4)食事療法と運動療法の併用が糖・脂質代謝機構の改善に及ぼす慢性効果を検証する(介入試験)。当該年度は、特に課題1に該当する2型糖尿病の発症から治療にいたる医療コストについて、機械学習を用いてモデリングするというテーマについて重点的に検討を進めた。現在は一つの学習モデルにとどまらず、複数の方法を用いて検討することを進めている。また、課題2に該当する一過性の食事・運動負荷に対する基質酸化調整能については、データの解析が進み、学会発表レベルまでに至っている。本研究の課題1および課題2については研究発表レベルまで到達しており、次年度は論文化を進める予定である。また、課題2の実施を通して得られたノウハウおよび実績をもとに、次年度はまずは課題3を進めていく。それらの実験実施とともに、これまでの成果を積極的に発表していく。当該年度は、課題1に設定した「安標準体重の健常者における2型糖尿病の発症から治療にいたる医療コストについて、機械学習を用いてモデリングし、投薬に頼らない治療法の必要性を医療費から明らかにする」と、課題2に設定した「一過性の食事・運動負荷に対する基質酸化調整能について、耐糖能異常レベルごとに検討する」ことを計画していた。現在までに、両課題ともデータを取得し、解析を進めている状況である。

すなわち、主たる糖尿病発症の要因が肥満によるインスリン抵抗性の増大ではなく、インスリン分泌不全を由来としている2型糖尿病患者を含む非肥満の糖代謝異常者について検討をすることは国内外を含めて報告がなく、国際的にみても非常に独創的であるといえる。そこで、標準体重者における2型糖尿病の発症予防・治療を目的とした生活習慣ガイドラインのためのエビデンスを構築するため、疫学研究、基礎研究、実践研究で構成されている以下の課題を設定する。(1)標準体重の健常者における2型糖尿病の発症から治療にいたる医療コストについて、機械学習を用いてモデリングし、投薬に頼らない治療法の必要性を医療費から明らかにする、(2)一過性の食事・運動負荷に対する基質酸化調整能について、耐糖能異常レベルごとに検討する、(3)食事摂取および運動実践に対する糖代謝、エネルギー代謝の1日における変動とその関連性について、耐糖能異常レベルが異なる対象者で比較検討する、(4)食事療法と運動療法の併用が糖・脂質代謝機構の改善に及ぼす慢性効果を検証する(介入試験)。当該年度は、特に課題1に該当する2型糖尿病の発症から治療にいたる医療コストについて、機械学習を用いてモデリングするというテーマについて重点的に検討を進めた。現在は一つの学習モデルにとどまらず、複数の方法を用いて検討することを進めている。また、課題2に該当する一過性の食事・運動負荷に対する基質酸化調整能については、データの解析が進み、学会発表レベルまでに至っている。本研究の課題1については、データの取得・データセット構築、一次解析結果の学会発表まで達成し、論文化およびさらに抽出課題を解決するためのモデル再構築を進めていく。また、課題2については、ほぼ年度度の計画どおりの測定被験者数まで達成したが、特徴の異なる対象者においても測定を予定しているので、引き続き追加実験を行なう。その後、データ解析を進め、研究成果の発表までを次年度中に行なう予定である。課題3以降も本年度から着手する予定である。本研究の課題1および課題2については研究発表レベルまで到達しており、次年度は論文化を進める予定である。また、課題2の実施を通して得られたノウハウおよび実績をもとに、次年度はまずは課題3を進めていく。それらの実験実施とともに、これまでの成果を積極的に発表していく。研究実施自体は順調に進められたが、データ分析に関わる費用の執行が次年度に持ち越しとなったため。研究実施自体は概ね順調に進められたが、発表および分析に関わる費用の執行が次年度に持ち越しとなったため。
膜分離活性汚泥法における膜面堆積物の挙動を考慮したモデル化

膜分離活性汚泥法における目詰まり原因物質である菌体の代謝物(EPS)は膜の遮断効果により,膜面に付着し,膜透過流束低下を引きこすと考えられる.本研究では膜面堆積汚泥よりEPSを抽出し,膜面に堆積したEPSの分子量変化とそれに伴う膜透過流束の変化について検討を行った.膜面における強結合および弱結合EPSにおいては、50万Da以下の分子量をもつEPS量が増加した.また、膜面上の高分子量のEPSの減少により膜ろ過抵抗が減少し、膜面におけるポリマーの低分子化が膜分離リアクターの挙動に影響を与えることが示唆された。膜面におけるポリマーのはく離過程をモデル化を行った。膜モジュールとしては平膜モジュールに加え、中空糸膜モジュールも対象とし、せん断力と膜面からの汚泥のはく離速度との関係についても定量化を行った。平膜については、膜面のせん断力と気泡流の上層速度と速度分布との関係を定式化し、中空糸膜については、膜内の流速分布と気泡流量との関係を定式化し、膜に働く力との関係を定式化した。膜面に堆積したポリマーの低分子化速度と膜間差圧低下のモデル化を行った。膜面におけるポリマーの挙動の定式化を行うことを目的とし、膜面の堆積ポリマーを高分子成分(分子量100万以上)、中分子成分(同10万100万)、低分子成分(10万以下)に分類し、各成分の変化を一次方程式にて定式化し、係数の決定を行った。実験は、膜に汚泥を退席させたものを水道水中で整地させ、膜面における各成分のEPSの体積量の変化を測定し、モデルへのフィッティングを行った。その結果、各成分の変動を構築したモデルにより表現可能であることを示した。また、高分子部分の堆積量が膜ろ過抵抗に関係があるという式を構築し、膜フラックスの低下との関係について実験的検討を行い。モデルが妥当であることを示した。膜分離活性汚泥法における目詰まり原因物質である菌体の代謝物(EPS)は膜の遮断効果により,膜面に付着し,膜透過流束低下を引きこすと考えられる.EPSは菌体との結合性が強いEPS(strongly-bound EPS)と菌体との結合性が弱いEPS(loosely-bound EPS)があり,これらは膜面堆積中に分解することが考えられる.本研究では膜面堆積汚泥よりEPSを抽出し,膜面に堆積したEPSの分子量変化とそれに伴う膜透過流束の変化について検討を行った.実験は2回行った.活性汚泥混合液に5枚のMF平膜(公称孔径0.45マイクロメートル)を浸漬させ,実験一回目はFlux 0.4m/dayで28日間,実験二回目はFlux 0.15m/dayで6日間連続吸引を行った.

空気量は10L/minとした.膜面に汚泥を堆積させた後,膜面の付着物の変化を測定するために,水道水で満たした反応槽内に膜面に汚泥が付着した5枚の膜を移し,実験一回目はFlux 0.04m/dayで,実験二回目は膜間差圧40kPa連続的に吸引を行った,膜面に汚泥の隔離を防ぐため曝気は行わなかった.EPSは時間経過に伴い,膜面に堆積した汚泥を採取し,蒸留水で希釈した後,回転数300rpmで攪拌して混合液にした状態にし,遠心分離により回転数3000Gで固液分離を行い,沈殿物には菌体との結合性が強いもの(強結合EPS),上澄みには菌体との結合性が弱いもの(弱結合EPS)が含まれていると考え,それぞれに陽イオン交換樹脂を用いて抽出を行った.抽出したEPSをゲルクロマトグラフィーにより,分子量分画を行った.膜面における強結合および弱結合EPSにおいては、500,000Da以下の分子量をもつEPS量が増加した.また、膜面上の高分子量のEPSの減少により膜ろ過抵抗が減少することが示された。以上より、膜面におけるポリマーの低分子化が膜分離リアクターの挙動に影響を与えることが示唆された。膜面に堆積した菌体外ポリマーが低分子化し,それに伴い膜ろ過抵抗が低下することが実験的に確認したことを受け,以下の結論を得た。(1)膜面におけるポリマーのはく離過程をモデル化を行った。特に,ばっ気風量と膜面せん断力との関係について定量化を行った。膜モジュールとしては平膜モジュールに加え,中空糸膜モジュールも対象とし,せん断力と膜面からの汚泥のはく離速度との関係についても定量化を行った。平膜については,膜面のせん断力と気泡流の上層速度と速度分布との関係を定式化し,中空糸膜については,膜内の流速分布と気泡流量との関係を定式化し,膜に働く力との関係を定式化した。(2)膜面に堆積したポリマーの低分子化速度と膜間差圧低下のモデル化を行った。膜面におけるポリマーの挙動の定式化を行うことを目的とし,膜面の堆積ポリマーを高分子成分(分子量100万以上),中分子成分(同10万100万),低分子成分(10万以下)に分類し,各成分の変化を一次方程式にて定式化し,係数の決定を行った。実験は,膜に汚泥を退席させたものを水道水中で整地させ,膜面における各成分のEPSの体積量の変化を測定し,モデルへのフィッティングを行った。その結果,各成分の変動を構築したモデルにより表現可能であることを示した。また,高分子部分の堆積量が膜ろ過抵抗に関係があるという式を構築し,膜フラックスの低下との関係について実験的検討を行い。モデルが妥当であることを示した。
英語語彙ネットワーク学習支援ツールの開発と応用

学習者の語彙知識がネットワーク構造をもつと考えられることは従来から指摘されてきた。語彙はリスト上の項目として個別に学習・記憶されるのではなく,意味や統語,音声といった側面で相互に関連づけられていると考えられる。本研究は,そのネットワーク構造を視覚的に提示することによって語彙学習を支援するツール開発に向けての基礎研究である。語彙間の関連性を多角的に測定する方法の確立を目指し,一つの項目がもつ多様なデータを二次元マップ上の位置関係で表現するSOM分析の有用性を確認した。本研究課題は,(A)日本人英語学習者が持つ心内辞書のネットワーク構造をコンピュータ上で視覚的に提示するツールを開発し,(B)そのツールを教育・研究の両面において応用することをその全体的な目標としている。研究期間初年度となる今年度においては,理論的基礎研究として,まず,心内辞書の構造についての主要なモデルを概観し,意味・音韻/書記素・統語の各層において,(1)ある(サブ)ネットワークがどのようにして構成され,新規メンバーとなる語彙がどのようにそのネットワークに取り込まれるのか,という点,及び,(2)メンバーとなる個々の語彙間にある(心理的な)結びつきの強さがどのように決定され,それがどのように測定可能であるのか,という点に関して考察を行った。その結果,(1)のサブネットワークの構成要素の決定については,形態的・意味的類似性のみならず,音響的な文脈や共起する項構造といった要因が働き,その結果として複層的なネットワークが構成されること,また新規語彙の取り込みに関しては,個別事例の学習と抽象的なレベルでの一般化によるUsage-based Modelの有効性が確認された。こうした複層的なネットワーク構造が理論的には主張されている一方で,(2)の語彙間の結びつきの測定について,決定的な測定手法は確立されておらず,実証的に心内辞書のネットワーク構造や個々の語彙の間にある結びつきを確認することが課題として残されている。平成20年度は,先行研究で採用されている研究手法のうち,特に有効であると考えられる自己組織化マッピング等を利用して,日本人英語学習者がもつ心内辞書の構造解明を目指す。第2年目となる平成20年度は,特に近似の統語的・意味的特徴を持つとされる語彙群が,日本人英語学習者によって実際にどのようにカテゴライズされ,どのような位置関係にあると捉えられているのか,といった点を明らかにするために,心理動詞の文法性判断タスクに対する回答を基礎データとして,自己組織化マッピングを利用した分析を行った。その結果,言語理論的には二種類に分類される動詞群であってもその表象のされ方は言語理論が予想する2群とはならないこと,また個々の動詞によって異なる位置づけがなされていることが示された。また異なる習熟度レベルにある学習者群を比較したところ,それぞれ対象動詞群の範疇化が異なるだけでなく,より熟達した英語学習者であっても全ての候補動詞をそれらがカテゴライズされるべき動詞群に位置づけることはできていないことが示された。これら平成20年度中に得られた研究成果は,今後心内辞書の統語レベルでのネットワーク構造を視覚化する上で,今回用いたデータ,および分析手法が一つの解決策となりうることを示唆している。こうした実証研究を進める上で,特に自己組織化マッピングに関する理解を深めること,およびその第二言語習得研究への応用可能性について検討するためのフォーラムを,本研究課題に従事する研究者以外の研究者にも公開の上開催した。最終年度となる平成21年度は,前年度における英語心理動詞に関する成果を踏まえ,与格動詞(dative verbs)と二重他動詞(ditransitive verbs),非対格動詞(unaccusative verbs)と非能格動詞(unergative verbs)といった英語動詞のサブクラスを対象として自己組織化マップを援用して分析した。分析に利用したデータは,それぞれの動詞に関する文法性判断タスクに対する日本人英語学習者による反応であった。与格動詞・二重他動詞については,言語理論的に導かれる特徴を有する2つのクラスタが形成され,またそれぞれのクラスタに正しく位置づけられる動詞群があることが示された。さらに対象学習者の英語熟達度によって横断的に比較した場合,徐々にあるクラスタに集中していく過程が得られた。ただし,必ずしも正しいクラスタに位置づけられていくとは限らず,与格構文でforを伴って使用される動詞群は与格動詞と同じクラスタに位置づけられていく傾向も観測された。これら動詞は大きく他動詞に分類される動詞群であるが,今年度は分析対象を自動詞にも拡大した。一部の英語自動詞は非対格/非能格動詞に分類され,また非対格動詞は習得が難しいことが指摘されている。

今回の分析では,まず「非対格動詞にのみ習得上の困難を抱えている学習者」が実際に存在し,かつ,それら学習者は非対格動詞を同じ特徴を持つクラスタに位置づけていること,を,自己組織化マップの援用により確認しようとした。その結果,明確に「非対格動詞にのみ」習得上の困難を抱えている,と考えられる学習者は抽出できず,また,理論的な「非対格/非能格」という区分も観察されなかった。これらの研究は,日本人英語学習者が持つ心内辞書のネットワーク構造を把握し視覚的に提示するツールの開発の基礎研究としての意義を持つ。また,得られた知見は,心内辞書のネットワーク構造を把握するにあたり,学習者の言語使用実態に立脚したモデル構築が必要であることを示唆している。
須恵器断面の電子顕微鏡観察ならびにX線透過試験による須恵器製作技法の復原

平成5年度の研究実施計画では、前年度に引続き、須恵器(主として杯)を全方向型X線透過装置と走査型電子顕微鏡によって観察し、須恵器製作技法の復原を試みた。また、X線マイクロアナライザーと蛍光X線分析装置による胎土分析によって、須恵器の産地同定の可能性を探ってみた。まず、製作技法の復原については、須恵器破片の断面を電子顕微鏡によって観察したが、その結果光学顕微鏡では確認できなかった胎土中の空隙が観察され、一部ではそれが規則性をもっているように見えた。これは、粘土紐積みあげによる成形時の痕跡-粘土紐の継ぎ目にあたるものと思われ、研究代表者の仮説に有利な結果を得た。なお、全方向型X線透過装置による観察では、成形技法の痕跡を認めるのが難しく、良好な結果は得られなかった。次に、須恵器の産地洞定についてFTIRを用いた示差吸収スペクトルでは、産地のちがいによってある程度の差があらわれた。今後詳細な検討を続けるなら、限定された狭い地域の産地同定も可能となるであろう。また、複数の産地の粘土を焼成したテストピースと、出土須恵器との成分分析結果を比較検討し、産地同定の精度を高める試みは、作業量が膨大で結果を出すには数年を要することがわかった。この実験研究は、今後も継続して実施したい。今年度の研究結果から、須恵器製作技法の復原には、仮説に基づいて須恵器を模作し、それと出土須恵器との両者の製作技法を比較観察するという実験方法が、最も有効であることがわかった。比較観察に電子顕微鏡やX線透過装置を用いることはいうまでもない。この研究は、ようやく緒についたところであり、将来大きな成果を生むことは間違いない。須恵器の杯〔身〕を試料として、断面、および底面と体部側面の観察を行なった。まず肉眼による表面の凹凸の検討を行ない、次にエメリー紙および金属研磨用アルミナ粉末で研磨し、観察面を平滑に仕上げ、光学顕微鏡および電子顕微鏡を用い観察を行なった。底面と側面の試料は外側を研磨し、観察面とした。肉眼の観察結果で、水平方向に平行に走る数本の凹凸が存在する例がいくつかみられた。これを断面で観察すると、垂直方向では壁の両面が直線にならず波を打つ曲線状になる。この点に着目し粘土紐積み上げ法との関連を検討した。大阪府陶邑TK23出土の例で口縁部から底面にかけての断面試料を作製し光学顕微鏡で観察した。この結果、2つの平たい紐状の塊を接合し、接合面は斜めに合わせて作られていることが、器体に含まれる粒子の並び方向と、横長の気泡の方向性から確認できた。電子顕微鏡を用いこの気泡を測定すると、幅は約10ミクロンのものが非常に多く、長さはばらつきがあった。また肉眼観察では、紐状の塊の幅は約2.5cmで中央に凹部を持っている。他の試料の観察でも、底部が2つの平たい紐からなる例は、20%以上の頻度で確認できており、出土遺物であることから良好な試料を確保することも容易できない点を考慮すれば、頻度は増すであろう。今後、今年後の成果を踏まえ本研究を継続し、X線の透過試験で紐の接合面を確認する作業、胎土の化学組成を作製試料と比較検討する作業をさらに進めたい。
都市生活における時間地理学的分析に基づく舞台芸術環境の立地適応に関する研究

本研究は、時間地理学的観点から都市生活における鑑賞行動と施設の立地条件及びその周辺環境が行動そのものに及ぼす影響を明らかにしたものである。研究は、全体で3段階の構成で行なった。第一段階は、文献及び有識者からのヒアリングをもとに、時間地理学とGISの基礎的な融合の可能性を検討し、技術的な課題を明らかにした。第二段階は、都市中心部における公共の複合文化施設に着目し、その鑑賞者1500名程度を対象に、その日の行動を時間地理学のツールを援用し、そのパスを記述し、イベント毎による状況を分析した。その結果、ギャラリーでの展示の鑑賞の様な時間の規定性が弱い場合は、周辺環境でのアクティビティが多様になること。一方映画のような時間の規定性が強い場合は、周辺環境でのアクティビティが特定の時間に集中することが明らかとなった。第三段階としては、都市中心部での舞台芸術施設を対象として、施設の立地特性が、実際の鑑賞行動及び周辺商店街を含めた波及効果の把握を行なった。具体的には、東京都内において、駅中心部から半径500m以内に複数の小劇場が立地する6地域を対象に、対象施設の様々な立地データ及び周辺商店街へのヒアリング、実際の施設ユーザー(劇団)へのアンケート調査などをもとに分析を行なった。その結果、施設の立地密度が高いことによって、鑑賞行動を選択する際に、高い選択性が生まれること。また、鑑賞行為が集積することにより、その施設及び地域全体の知名度及び鑑賞の質が発展することにより、そこでのユーザー及び公演そのものが多様に発展することが明らかとなった。また、これらの分析に際して、時間地理学とGISによる3次元表記は、施設条件の記述に課題が残るものの一定の成果がみられた。今年度は、主に2つの調査・考察を行なった。第一に、時間地理学上のGISによる記述の方法を検討した。まず、既往文献により技術的な可能性を検討したうえで、時間地理学の有識者へのヒアリング調査、GISのメーカーとの3次元のデータ記述の技術的な検討を行なった。その結果、都市中心部の調査データを3次元の時間地理学による表記への転換においては、幾つかの課題が存在するもののある程度の記述方法が可能であることを確認した。第二に、都市中心部に立地する都市型複合文化施設の利用者を対象に、時間地理学を援用した来館前後、普段の日常生活圏の調査・分析を行なった。まず、施設運営の状況、第1次調査として2001年に開館した仙台市中心部に立地する複合文化施設であるせんだいメディアテークの利用者を対象に、フェイスシートによる文化イベント(映画2、美術展示1)利用者の整理を行なった。また、施設周辺の立地状況のデータを時系列上でGIS上に整理し、施設立地の周辺の効果を捉えた。次に二次調査としてそれらの利用者から、マップ上の記述や普段の施設や文化イベントの利用状況、鑑賞当日の軌跡とそのプロセスにおける滞在時間を捉えた。パスの形状・移動手段・同伴者の有無などから日常生活圏との関連で、その施設の選択のみならず施設利用時の周辺へのアクティビティの誘発を生んでいることを把握した。更に複合した施設の用途が、施設内の滞在時間を増加させているだけはなく、一日に複数の利用もみられるなど、都市内にそれらの施設が立地することによる周辺施設へのアクティビティの波及効果を明らかにした。
人間の自然な動作を利用した携帯端末向け実世界指向インタフェース技術に関する研究

本年度第一四半期(4月6月)は、過去の開発技術を利用し、ARHunterという没入型のマルチプレイヤーエンタテイメントコンピューティング環境の開発を行った。ARHunterではプレイヤーの動作がゲームの入力として取り入れられており、プレイヤーは体を動かしてゲームを行うことができる。これによりより没入感や興奮度の高いゲーム環境を構築することができることがわかった。この研究成果は9月の国際会議にて発表している。第二四半期(7月9月)、第三四半期(10月12月)は、人間の動作を利用したインタフェースに関する調査を重点的に行った。特に、ラピッドプロトタイピングと呼ばれるインタフェースの開発手法に着目し、モバイルデバイスにおけるユーザインタフェースのラピッドプロトタイピングを支援するツールが多く提案されてはいないことを発見した。また、人間の動作をインタフェースに取り入れるには、センサなどに関するハードウェアの知識が多いこともわかった。そこで、モバイルデバイスにおける人間の動作を利用したインタフェースの開発を支援するツールキットの製作を行うこととした。第四四半期(1月3月)では、ツールキットの製作に向け、人間の動作を取得するためのセンサを取り扱うハードウェアの製作を行っている。本ハードウェアは、ハードウェアに関する知識がないユーザでも簡単に取り扱えるように、ユーザがマザーボード基板にセンサをはめ込むだけで使えるように設計されている。
植物の細胞死制御因子の機能解析

本研究では植物細胞の生死の制御機構を分子レベルで解析する事を目的として研究を行っている。これまでの結果から、動物由来の細胞死促進因子(Bax)と植物由来の細胞死抑制因子(Bax Inhibitor-1)が、植物細胞内で機能的にクロストークすることを明らかにした。すなわち、動物の細胞死促進遺伝子であるBaxをシロイヌナズナに導入し、薬剤添加により発現誘導する系を開発した。この結果、Baxは植物にもアポトーシスと類似の細胞死を引き起こす事を明らかにした。また、すでに我々のグループが単離していた植物由来のBax Inhibitor-1(AtBI-1)遺伝子を共発現すると、細胞死が抑制された。これらの結果は、植物にもBaxの下流で作用し、細胞死の制御を行うカスケードが存在する可能性を示唆している。さらにAtBI-1タンパク質の機能を詳細に解明するため、酵母においてBax誘導性細胞死を抑制するために必要な機能ドメインの検索を行った。その結果、サイトゾル側に存在していると考えられるC末端領域14aaを欠失させたタンパク質(ΔC-AtBI)では、酵母における細胞死抑制活性が消失した。さらに、タバコ培養細胞BY-2株にAtBI-GFP及びΔC-AtBI-GFPを35Sプロモーターの下流に連結して導入した結果、AtBI-GFPを過剰発現する株はH_2O_2やサリチル酸(SA)が引き起こす細胞死を抑制したが、ΔC-AtBI-GFPを発現する株は、その活性を消失していた。コンピューターによるサーチの結果、AtBI-1タンパク質のC末端領域はcoiled-coil構造をとると予想されており、何らかの未知の因子との相互作用を介して機能している可能性がある。今後、アミノ酸置換による変異導入タンパク質の作成や、抗体を用いた生化学的手法により細胞死抑制の機構について解析を進める予定である。細胞が自ら死ぬ能力(プログラム細胞死)は多細胞生物が有する基本的、且つ重要な生命現象の一つである。中でも、アポトーシスと称される細胞死現象は、医学的興味から注目され精力的に研究が推進されている。植物においてもプログラムされた細胞死が形態形成、病害虫抵抗性、環境ストレス抵抗性の獲得等に重要な役割を担っていることが明白であるが、どのような機構を通して自発的に生死をコントロールしているのか、詳細は不明である。本研究では植物細胞死の制御機構の解明を目的として解析を行い、以下の成果を得た。本年度は特に、動物の細胞死促進因子であるBaxをシロイヌナズナに導入し、薬剤添加により発現誘導する系を開発した。この結果、Bax遺伝子が植物にもアポトーシスと類似の細胞死を引き起こす事を明らかにした。また、すでに我々のグループが単離していた植物由来のBax Inhibitor-1(AtBI-1)遺伝子を共発現すると、細胞死が抑制される現象も見いだした。これらの結果は、植物由来の細胞死抑制因子が、動物の細胞死促進因子と植物細胞内でクロストークする事を明確に示す。また、AtBI-1タンパク質の小胞体上への局在を、GFPを用いた実験により酵母及び植物細胞で決定した。さらに本遺伝子の植物における機能を明らかにするため、形質転換植物の作成、及び表現型の観察を現在進行している。これらの研究成果については、既にPNAS誌、及びFEBS Lett誌に報告した。また、新規の細胞死抑制因子として、酵母を用いたスクリーニングによりEBPを単離した。本遺伝子は酵母内でBax誘導性細胞死を抑制できる植物特異的な転写因子である。今後、これら因子の機能解析を酵母、植物を用いてさらに進める予定である。