hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳動脈平滑筋細胞内Ca調節機構における筋小胞体の特異性と麻酔薬作用に関する研究

平成10年度は腸間膜動脈及び脳動脈の平滑筋筋小胞体機能に及ぼす揮発性麻酔薬(ハロタン、イソフルラン、セボフルラン)の影響を主としてその張力変化から薬理学的に検討した。1)内皮を除去した腸間膜動脈標本を恒温槽中に懸垂し、Ca^<++>除去リンゲル液中でカフェイン35mMを投与することにより筋小胞体内のCa^<++>を枯渇させた。次いで、再びCa^<++>(2.5mM)含有リンゲル液中で20分間筋小胞体Ca^<++>を取り込ませ、10分間Ca^<++>除去リンゲル液で処置した後、15mMカフェインを投与し一過性収縮を得た。この収縮の大きさが筋小胞体に貯蔵されているCa^<++>量を反映すると考えられる。2) Ca^<++>取り込み時にハロタンを暴露すると、濃度依存性にカフェイン収縮は抑制された(0.5%、1%、2%ハロタン存在下でコントロールに比べそれぞれ65.0±15.1%、40.7±16.5%、34.5±8.1%)。イソフルラン及びセボフルラン(1、2、4%)はカフェイン収縮に影響を与えなかった。3)麻酔薬をカフェインと同時に投与するとハロタンはカフェイン収縮を増強した。イソフルラン及びセボフルランはこの収縮に有意な影響を与えなかった。4)この結果から、腸間膜動脈においてはハロセンは血管平滑筋筋小胞体へのCa^<++>の取り込みの抑制作用と、Ca^<++>遊離促進作用を持つことが明かとなった。一方、イソフルラン及びセボフルランはこのような作用を有しておらず、この差が麻酔薬の血管作用の差となっている可能性が示唆された。平成9年度は腸間膜動脈及び脳動脈の平滑筋筋小胞体機能に及ぼす揮発性麻酔薬(ハロタン、イソフルラン、セボフルラン)の影響を主としてその張力変化から薬理学的に検討した。次いで、再びCa^<++>(2.5mM)含有リンゲル液中で20分間筋小胞体にCa^<++>を取り込ませ、10分間Ca^<++>除去リンゲル液で処置した後、15mMカフェインを投与し一過性収縮を得た。2)Ca^<++>取り込み時にハロタンを曝露すると、濃度依存性にカフェイン収縮は抑制された(0.5%、1%、2%ハロタン存在下でコントロールに比べそれぞれ65.0±15.1%、40.7±16.5%、34.5±8.1%)。4)この結果から、腸間膜動脈においてはハロセンは血管平滑筋筋小胞体へのCa^<++>の取り込みの抑制作用と、Ca^<++>遊離促進作用を持つことが明らかとなった。同様の実験を現在脳動脈で行なっているところであり、腸間膜動脈での結果と比較することにより両動脈における筋小胞体機能の相違を明らかにすることが可能となる。またCa^<++>-turnoverに及ぼす麻酔薬作用については次年度に行なう予定である。

4)この結果から、腸間膜動脈においてはハロセンは血管平滑筋筋小胞体へのCa^<++>の取り込みの抑制作用と、Ca^<++>遊離促進作用を持つことが明かとなった。一方、イソフルラン及びセボフルランはこのような作用を有しておらず、この差が麻酔薬の血管作用の差となっている可能性が示唆された。
溶融アルカリ水酸化物の中性子回折を主とした構造解析

1.本研究において新たに試作、開発した、ニッケル合金を耐食材料として採用した測定セルを用いて、溶融水酸化リチウムに対し、これまでの測定に加えさらに充分な統計量を有する中性子散乱測定を行った。この結果と、分子動力学計算とを相補的に用いることにより、溶融水酸化リチウムに対し、以下のような詳細構造を明らかにした。(1)リチウムイオンは水酸化物イオンの酸素側、OH軸と115゚の方向に、酵素原子から1.95Aの位置に最も大きな存在確率を示す。これは、真空中におけるリチウムイオンの配位位置と相当異なり、集団系としての特徴を反映したものである。(2)リチウムイオンは酸素側に配位すると同時に、ある程度水素側にも配位している。結晶においては水素側には存在せず、これは液体の乱れた構造としての特徴である。(3)水酸化物イオンはリチウムイオンのまわりに正四面体配位を、またリチウムイオンは水酸化物イオンの酸素原子側直下に多少折れ曲がった平面配位構造を、その骨格構造としてとる。これらを通して、強い相互作用を有するク-ロン液体の特徴を、詳細かつ正確に把握することに成功した。2.ラマン分光においても、前年度までに開発したセル等を用いて、一連の溶融アルカリ水酸化物に対する測定を実施した。この結果、振動緩和速度は対陽イオンに大きな依存性を有するが、回転緩和速度はそれほど依存しないことが示された。さらに、回転緩和には、librationに基づく小さな時間での速い振動的な緩和過程と、液体の構造緩和を伴う回転に基づく、大きな時間での比較的遅い緩和過程の二種類の過程が存在することが示された。1.昭和63年度購入の設備備品類は、すでに実験に用いられ順調に稼働している。2.中性子回折実験で従来用いられてきたTi-Zn合金、SiO_2がラスセル等に対し非常に腐食性の強い溶融アルカリ水酸化物は、耐食性の良好なニッケル金属を用いたセル(肉厚0.2mm)に収容し、回折実験を行った。結晶質セルに由来するブラッグピークに関しては、高精度測定に基づきこれを除去し、これらにより、LiOD、NaOD、KODといった一連の溶融アルカリ水酸化物の構造因子を得ることに初めて成功した。その結果、水酸化物イオンの結合距離は0.98Aであり、対イオンの種類によらなきいこと、水酸化物イオン間での水素結合は存在しないこと、また構造因子をフーリエ変換して得られる動径分布関数においては、金属イオン-酸素間の相関が金属イオンの大きさに従って様々な値をとり明確なピークを有する一方で、水酸化物イオンの回転に基づいて、金属イオン-重水素間の相関はより小さく、そのピークは分離しないこと等が明らかとなった。よた詳細な構造解析については、計算機シミュレーションの結果ともあわせ現在実施中である。3.ラマン分光においては、白金線リング下に試料を液滴として保持することにより、容器の腐食を問題とせず測定を可能とした。一連の溶融アルカリ水酸化物に対し測定を行ったが、水酸化物イオンは他の硝酸塩やチオシアン酸塩等と比較して、振動緩和及び回転緩和ともに非常に速いことが見出された。溶融水酸化物ラマン分光の研究が行われたのはこれが最初である。4.計算機シミュレーションに関しては、LiOHに対するペアポテンシャルをab initio MO法に基づいて決定し、これを分子動力学計算を行いながら改良し、予備的計算を終了した。1.これまでに購入した設備備品類は、すでに実験に用いられ順調に稼動している。2.前年度までに試作、開発してきた、ニッケル金属を耐食材料として採用した測定セルを用いて、溶融水酸化リチウムに対し、これまでの測定に加えさらに充分な統計量を有する中性子散乱測定を行った。

(1)リチウムイオンは水酸化物イオンの酸素側、OH軸と115°の方向に、酸素原子から1.95Aの位置に最も大きな存在確率を示す。これは、真空中におけるリチウムイオンの配位位置と相当異なり、集団系としての特徴を反映したものである。(2)リチウムイオンは酸素側に配位すると同時に、ある程度水素側にも配位している。結晶においては水素側には存在せず、これは液体の乱れた構造としての特徴である。(3)水酸化物イオンはリチウムイオンのまわりに正四面体配位を、またリチウムイオンは水酸化物イオンの酸素原子側直下に多少折れ曲がった平面四配位構造を、その骨格構造としている。これらを通して、強い相互作用を有するク-ロン液体の特徴を、詳細かつ正確に把握することに成功した。3.ラマン分光においても、前年度までに開発したセル等を用いて、一連の溶融アルカリ水酸化物に対する測定を実施した。この結果、振動緩和速度は対陽イオンに大きな依存性を有するが、回転緩和速度はそれほど依存しないことが示された。さらに、回転緩和には、librationに基づく小さな時間での速い振動的な緩和過程と、液体の構造緩和を伴う回転に基づく、大きな時間での比較的遅い緩和過程の二種類の過程が存在することが示された。
日本語方言形成モデルの構築に関する研究

本研究の目的は、日本語方言の形成過程について検討を加え、総合的かつ説明力の高いモデルを構築することにある。そのため、次のような研究を行った。1.仮説の検討とモデル化日本語方言の形成過程について、従来の仮説の有効性と限界を検討し、方言形成モデルの作成に生かした。特に、方言周圏論の有効性と限界について分析し、中央語再生モデルの組み立てに反映させた。また、周圏論と東西対立成立との関係についても、両者の歴史的関係について検討した。2.方法論の検討方言形成モデルを組み立てるために必要な方法論を検討し、方言形成過程のシミュレーションを行った。特にシミュレーションについては、複数のモデルを対象に、原理的な考察を行い、方言形成に対して説明力の高い方法はいずれかを検討した。3.基礎的データの作成上記(1)(2)の検討のために、文献と方言の歴史的・地理的対応関係を示すデータを作成した。また、収集した方言資料をもとに、全国方言地図の作成を行い分析に利用した。また、方言地図の作成ツールとして利便性の高いSUGUDASUシステムの作成と実践を行った。この結果、日本語方言の形成を論ずる際に必要な検討事項をリストアップし、相互の関係を明らかにすることで、方言形成モデルの骨格を構築することができた。また、日本語方言の成立には、中央語が地方に伝播し、再生を受けることで新たな方言が生み出されること、および、その際、中央語と地方語との交渉・葛藤が生じることなどを解明した。以上の結果を報告書にまとめ、公表した。本研究の目的は、日本語方言の形成過程について検討を加え、総合的かつ説明力の高いモデル(「包括的モデル」と呼ぶ)を構築することにある。今年度はこの目的のために、次の作業を行った。(1)課題調整および「包括的モデル」の枠組みの検討各分担者の課題について、方言形成に参与する要素、すなわち、(1)構成要素(基層語・中央語<畿内・関東>・地方語など)、(2)局面(発生・拡大・接触・変容・消滅など)、(3)条件(発生地・拡大地・経路・速度・時期など)の3つの観点から、「包括的モデル」に有機的に組み込めるようあらかじめ調整を行った。また、「包括的モデル」に必要な枠組みを上記の要素に基づいて作成した。(2)個々の課題の検討、特に、基礎的データの作成を中心とする作業「包括的モデル」構築のための3つの柱、すなわち、「仮説の検討」「方法論の検討」「基礎的データの整備」を分担者の課題に従って展開した。特に、方言形成シミュレーションのための「GAJ-Sugdas」システムの開発を行った。「基礎的データの整備」については、既存データの加工のほか、新たにデータ収集のための方言調査を実施した。(3)個々の課題の成果についての研究会の開催今年度の成果について研究会を開催して議論した。また、今年度の研究の進行状況を確認し、来年度の進め方を検討した。本研究の目的は、日本語方言の形成過程について検討し、総合的かつ説明力の高い「包括的モデル」を構築することにある。(1)基礎的データの作成昨年度に引き続き、研究に必要な基礎的データの作成を行った。とりわけ、方言形成シミュレーションのために必要な地理的・歴史的データの整備を行った。また、新たな資料収集のための方言調査も実施した。(2)仮説の検討、方法論の検討など個々の課題の推進「包括的モデル」構築のための3つの柱、すなわち、「仮説の検討」「方法論の検討」「基礎的データの整備」を分担者の課題に従って展開した。

具体的には、「中央語再生モデル」の検討、方言の重層性と近隣諸言語との関連の検討、伝播様式における地域特性・伝播経路の検討、言語分野の違いを超えた「波動論」と「系統論」の融合化の検討、方言形成史における実時間尺度の導入の検討、方言形成シミュレーションの理論的検討、全国型モデルと地域型モデルの統合についての検討等を行った。(3)個々の課題の成果についての研究会(2回)の開催研究成果について検討し、かつ、研究の進め方を確認するために、本年度は2回の研究会を開催して議論した。一定の成果が上がった内容については、公表を行った。(1)資料集用のデータ作成最終年度の報告には分析結果のほかに、そのもととなったデータも公開する。そのための準備にとりかかった。方言形成シミュレーションのために必要な地理的・歴史的データの整備は昨年度に引き続き行い、加えて、全国方言分布資料の作成を行った。全国方言分布資料は、約100項目1000地点に及ぶ、日本でも有数の分布データとなった。また、新たな資料収集のための方言調査も実施した。(2)仮説の検討、方法論の検討など個々の課題の推進昨年度に引き続き、「包括的モデル」構築のための3つの柱、すなわち、「仮説の検討」「方法論の検討」「基礎的データの整備」を分担者の課題に従って展開した。特に、「中央語再生モデル」については、これに関わるさまざまな仮説を提示し、問題点を論じた。(3)個々の課題の成果についての研究会(2回)の開催個々の研究成果について検討し、かつ、来年度に予定している統合的モデルの構築に向け、本年度は2回(6月・1月)の研究会を開催した。一定の成果が上がった内容については公表を行った。また、来年度開催予定のシンポジウムの企画について検討した。本研究の目的は、日本語方言の形成過程について検討を加え、総合的かつ説明力の高いモデル(「包括的モデル」と呼ぶ)を構築することにある。そのため、具体的な目的を次のように設定していた。(1)仮説の検討とモデル化:日本語方言の形成過程について、従来の仮説の有効性と限界を検討し、「包括的モデル」の作成に生かす。(2)方法論の検討:「包括的モデル」を組み立てるために必要な方法論を検討し、方言形成過程のシミュレーションを行う。(3)基礎的データの作成:上記(1)(2)の検討のために、基礎的データの整備を行う。以上の目的に対して、最終年度である本年度は次の作業を行った。(1)データ資料集の作成分析結果のほかに、そのもととなったデータの公開に向けて資料集の作成作業を行った。(2)方言形成モデルの作成「包括的モデル」構築のための3つの柱、すなわち、「仮説の検討」「方法論の検討」「基礎的データの整備」を分担者の課題に従って行った。
歩行を伴わない歩行訓練手法と訓練効果の評価

ポスチャーコントロールシステム(動的立位バランス訓練評価装置)を用いて,歩行を伴わない歩行訓練が可能であることを実証することを目的として研究を進めている.ポスチャーコントロールシステムは,対象者が起立した床面に2軸のピッチングおよびローリングの揺動運動を与え,そのときの身体挙動を捉える装置である.1)ポスチャーコントロールシステムとその駆動試験を継続して実施した.油圧装置の油漏れの回避や制御パラメータの調整が困難であったが,基本的特性試験から揺動刺激を提示できることを確認した.2)揺動刺激に加えて視覚刺激,振動刺激を与えるための装置を刺激提示・計測システムとして一体化した.3)歩容と床反力に関する基礎データの調査とそれに基づく刺激提示方法の検討の結果に基づき,揺動刺激を受動的刺激,視覚刺激を能動的刺激とし,揺動刺激パターンと視覚刺激パターンを構築した.振動刺激については,その効果が明確には表れず,適用外とした.揺動刺激パターンは周期1秒にて,前後揺動(ピッチング)±5度を基準とした.ポスチャーコントロールシステム上に起立した実験協力者は,受動的立位姿勢維持により開眼,閉眼ともに下肢活動の変化は顕著ではない.しかし,体重心位置をモニターに提示し,能動的にターゲットに重心を追従させることで下肢活動は大きく変化する.これを能動的視覚刺激とし,視覚刺激のパターンを揺動刺激パターンと同期するによって,歩行時にみられる下肢大腿部二関節筋の活動の交替が得られることを確認した.受動的揺動刺激により姿勢の安定化が,能動的視覚刺激によって歩行筋活動の誘発が可能であることから,歩行を伴わない歩行訓練の可能性が見出された.受動的揺動刺激により姿勢の安定化が,能動的視覚刺激によって歩行筋活動の誘発が可能であることから,歩行を伴わない歩行訓練の可能性が見出されたが,さらにそれを裏付けるための多くの実験協力者の下で,多様なパターンでの検証が必要である.さらに,訓練に利用するためには,当初計画のように時系列的に歩行筋活動の誘発が良好に行われていくことも示す必要がある.実験装置に用いている新規の駆動システムとその制御が安定せず,装置の改良,駆動試験の繰り返しに多くの時間を費やし,効果の可能性を見出すに留まった.受動的揺動刺激により姿勢の安定化が,能動的視覚刺激によって歩行筋活動の誘発が可能であることを裏付けるための多くの実験協力者の下で,多様なパターンでの検証を行う.受動的揺動刺激,能動的視覚刺激のもとで,歩行と筋活動のモデル化を行うことで,刺激パターンと歩行の関係を明確にする.時系列的に歩行筋活動の誘発が良好に行われていくことを提示するための長期的な実験を行い,歩行訓練の可能性を評価する.ポスチャーコントロールシステム(動的立位バランス訓練評価装置)を用いて,歩行を伴わない歩行訓練が可能であることを実証することを目的として研究を進めている.ポスチャーコントロールシステムは,対象者が起立した床面に2軸のピッチングおよびローリングの揺動運動を与え,そのときの身体挙動を捉える装置である.1)ポスチャーコントロールシステムとその駆動試験:油圧バイラテラルサーボ系を駆動源としてポスチャーコントロールシステムを試作し,揺動振幅,揺動周期,床反力の検出精度などの基本性能から,歩行訓練のための揺動装置として十分であることを確認した.また,このユニークな駆動源は,本研究課題のみならず福祉機器先般の駆動源として期待されることから,基本的な駆動試験を基本動作プログラムの構築と共に実施した.2)ポスチャーコントロールシステムとしての設計仕様に基づいた装置の構成:揺動刺激に加えて,視覚刺激および振動刺激を与えるための装置を試作し,視覚刺激についてはポスチャーコントロールシステムと併用して,振動刺激については独立して,刺激を与えることと,それによって床反力が変化することを確認した.3)歩容と床反力に関する基礎データの調査とそれに基づく駆動方法の検討:筋の協調制御モデルに基づいて,床反力の変化から筋活動を推定し,歩容と床反力の関係から,歩行をイメージする揺動刺激,視覚刺激,振動刺激を提示ための予備実験を行い,一連の工程をプログラム化した.3)の歩容と床反力に基づく刺激提示に関しては,さらなる詳細な検討と実証が必要であるが,研究課題を遂行するための全システムが構成でき,実験装置として整った.歩容と床反力に基づく刺激提示に関しては,さらなる詳細な検討と実証が必要であるが,歩行を伴わない歩行訓練が可能であることを実証することを目的として計画した実験装置がほぼ整い,おおむね順調に進展している.ポスチャーコントロールシステム(動的立位バランス訓練評価装置)を用いて,歩行を伴わない歩行訓練が可能であることを実証することを目的として研究を進めている.ポスチャーコントロールシステムは,対象者が起立した床面に2軸のピッチングおよびローリングの揺動運動を与え,そのときの身体挙動を捉える装置である.1)ポスチャーコントロールシステムとその駆動試験を継続して実施した.油圧装置の油漏れの回避や制御パラメータの調整が困難であったが,基本的特性試験から揺動刺激を提示できることを確認した.2)揺動刺激に加えて視覚刺激,振動刺激を与えるための装置を刺激提示・計測システムとして一体化した.3)歩容と床反力に関する基礎データの調査とそれに基づく刺激提示方法の検討の結果に基づき,揺動刺激を受動的刺激,視覚刺激を能動的刺激とし,揺動刺激パターンと視覚刺激パターンを構築した.

振動刺激については,その効果が明確には表れず,適用外とした.揺動刺激パターンは周期1秒にて,前後揺動(ピッチング)±5度を基準とした.ポスチャーコントロールシステム上に起立した実験協力者は,受動的立位姿勢維持により開眼,閉眼ともに下肢活動の変化は顕著ではない.しかし,体重心位置をモニターに提示し,能動的にターゲットに重心を追従させることで下肢活動は大きく変化する.これを能動的視覚刺激とし,視覚刺激のパターンを揺動刺激パターンと同期するによって,歩行時にみられる下肢大腿部二関節筋の活動の交替が得られることを確認した.受動的揺動刺激により姿勢の安定化が,能動的視覚刺激によって歩行筋活動の誘発が可能であることから,歩行を伴わない歩行訓練の可能性が見出された.受動的揺動刺激により姿勢の安定化が,能動的視覚刺激によって歩行筋活動の誘発が可能であることから,歩行を伴わない歩行訓練の可能性が見出されたが,さらにそれを裏付けるための多くの実験協力者の下で,多様なパターンでの検証が必要である.さらに,訓練に利用するためには,当初計画のように時系列的に歩行筋活動の誘発が良好に行われていくことも示す必要がある.実験装置に用いている新規の駆動システムとその制御が安定せず,装置の改良,駆動試験の繰り返しに多くの時間を費やし,効果の可能性を見出すに留まった.歩行を伴わず歩行が可能であるというこれまでにない発想である本研究課題のポイントとなる項目を推進していく.1)揺動刺激,視覚刺激,揺動刺激と床反力変化の関係:揺動刺激,視覚刺激,揺動刺激と床反力変化の関係を明らかにし,歩容と床反力に基づく刺激提示について明確にする.2)ヒトの回復過程と訓練方法の検討:これまでのイメージトレーニングによる運動の再獲得や視覚と感覚受容器によるフィードバックよる運動のイメージに関する研究成果から,刺激提示による歩行訓練の可能性を探る.3)歩行訓練プログラムと評価プログラムの構築:歩行をイメージする刺激提示がなされることを統計的に実証する.産業技術研究所AIST歩行データベースなどと照らし合わせつつ,詳細な検討を要する.受動的揺動刺激により姿勢の安定化が,能動的視覚刺激によって歩行筋活動の誘発が可能であることを裏付けるための多くの実験協力者の下で,多様なパターンでの検証を行う.受動的揺動刺激,能動的視覚刺激のもとで,歩行と筋活動のモデル化を行うことで,刺激パターンと歩行の関係を明確にする.時系列的に歩行筋活動の誘発が良好に行われていくことを提示するための長期的な実験を行い,歩行訓練の可能性を評価する.次年度に物品費として雅産して使用予定.実験装置としての整備と基礎実験に留まり,研究成果を発表するまでにまとめきれず,旅費を実験装置の整備のための物品費として使用した.その残額は次年度へ繰り越し,研究成果の発表に努める.
格子内の隙間と酸素を活用した亜酸化窒素直接分解触媒

亜酸化窒素は、二酸化炭素の約300倍の温室効果を示すことに加え、フロン同様にオゾン層を破壊する原因物質でもある。亜酸化窒素を分解する触媒の報告例はあるが、高価かつ希少な貴金属を用いている、もしくは高温や他ガスの耐久性に問題があった。本研究では、高効率で亜酸化窒素を窒素と酸素に分解でき、かつ耐久性に優れる貴金属フリー触媒を創成することを目指す。これを実現するため、格子内に大きな隙間を有する立方晶C型希土類三二酸化物に着目する。さらに、触媒に酸素貯蔵放出能を付与することで、亜酸化窒素分解に触媒自身の格子内酸素を関与させ、亜酸化窒素の分解を促進させる。
分子内光電子・三重項励起子移動過程でのスピン動力学研究

電子交換相互作用を介して物理・化学的変換(電子移動、励起エネルギー移動など)が起こるとき原系の電子スピン情報が生成系に反映して現れる。本研究は、有限磁場下での電子スピン情報の転写のメカニズムについて、詳細に解明することを目的として行われた。主として、励起エネルギー移動、分子内電子移動系について取り上げ、空間的に分子配向・分子間距離の異なったモデル化合物について電子スピン分極の挙動を解明した。励起エネルギー移動系での研究を基にして、エネルギー受容体の電子スピン分極は1;励起エネルギー供与体・受容体の相対的配向2;励起エネルギー供与体の電子スピン分極3;励起エネルギー移動速度と電子スピン緩和時間に依存して変化することが定性的に明らかにされた。また、時間分解EPR法およびパルスEPR法により種々の常磁性体の電子スピン緩和時間を評価し、分子内励起エネルギー移動過程での電子スピン分極移動について定量的に解析するための基礎的な知見を得た。さらに、新たに分子内電子移動系についてモデル化合物を合成し、電子移動過程での電子スピン分極の保存について検討を進めた。この結果、電子移動にともない生成するラジカルイオン対の電子スピン分極は、電子供与体の電子スピン分極を反映して現れることが明らかにされた。
リバタリアン・パターナリズムに基づく家屋耐震化の促進制度に関する研究

本研究は家屋の耐震補強の実施を促すため、Thaler and Sunstein(2008)により提案された「ナッジ」と呼ばれるコンセプトを適用した政策を提案した。ナッジとは、選択フレームを上手く設計することによって人間の意思決定をより良い方向に促すアプローチである。本研究は、世帯に家屋の耐震補強をするインセンティヴを与えるナッジ政策として、耐震補強した家屋に保証書を付加する政策を提案した。その効果を推計したところ、保証書の付加によって耐震補強の価値は33%増大することが明らかになった本研究は家屋の耐震補強の実施を促すため、Thaler and Sunstein(2008)により提案された「ナッジ」と呼ばれるコンセプトを適用した政策を提案した。その効果を推計したところ、保証書の付加によって耐震補強の価値は33%増大することが明らかになった株式会社クロス・マーケティングを通じてウェブ・アンケート調査結果を分析した。全国の100万人超のモニターの中から,各県の世帯数比に応じて,一戸建ての家屋を所有し耐震改修を行った経験のない1200世帯を抽出した。主な質問内容は,世帯属性,家屋属性,地震の主観確率,地震発生時における耐震補強前,補強後の家屋損壊の主観確率,耐震補強に対する支払意志額である。本調査では,まず,学歴や職業,年収,資産などの個人属性と築年数や家屋構造などの家屋属性を尋ねた。つづいて,内閣府の地震調査研究推進本部の作成した確率論的地震動予測地図を回答者に提示し,震度6弱,6強,7の地震が発生する主観確率を尋ねた。震度6弱,6強,7の地震が発生した時,家屋が一部損壊する確率,半壊する確率,全壊する確率を尋ねた。つづいて,耐震診断の評点の意味と耐震補強の工法について説明した後,「倒壊しない」(総合評点1.5以上)という評価まで耐震補強した場合の家屋の損壊確率を各震度と各損壊程度でそれぞれ尋ねた。最後に,耐震補強に対する支払意志額を尋ねた。耐震補強の効果の曖昧性が支払意志額に及ぼす影響を計測するため,仮想的な2つの耐震補強シナリオを用意した。それぞれ別の回答者に提示した。一つは,「倒壊しない」(総合評点1.5以上)という評価まで耐震補強するという通常のシナリオである。もう一つは,耐震補強を実施すれば,その後の地震で被害を被った場合,元の姿に無料で立て直すという保証サービスのある耐震補強シナリオである。1200人の回答者を600人ずつに分け,それぞれに一つのシナリオに対する支払意志額を尋ねた。支払意志額は2段階2肢選択方式で尋ねている。その結果,保証付き耐震補強の価値は大幅に高まっていることが明らかになった。防災において個人や世帯の自助は極めて重要であるが,自発的な災害リスク移転・軽減は進んでいない.人々が災害リスクに適切に対処することが苦手であるためである.耐震補強が普及しないのも,その効果の曖昧性が過度に忌避されていることが一因だと考えられる.本研究では,リバタリアン・パターナリズムの観点から,効果の曖昧性を解消して家計の耐震補強を促進するため,耐震補強したにも関わらず被災後倒壊した家屋については再建費用を補償するという事後補償制度に着目する.本研究ではその制度設計と効果の予測を目的とする.本研究では,効果の曖昧性のために耐震補強を過小評価しがちな家計に対し,耐震補強を促すようなリバタリアン・パターナリズムに基づく制度を提案する.それは,耐震補強後の家屋が地震により損壊した場合,再建費用の補償を行うという事後補償制度である.この制度により,家計は必ず耐震補強の効果が得られるので,耐震補強効果の曖昧性の影響は解消することになる.実際,家電や自動車などでは保証書という形で機能している.本研究では,この制度の具体化と実社会への適用可能性について検討する.本年度では、そのために下記の点を明らかにした.(1)耐震補強の効果について家計はどの程度の曖昧性を認知しているか.(2)その曖昧性を解消させることで,耐震補強の価値はどれほど増大するか.アンケート調査データを計量経済モデルにより分析した結果、家計は耐震補強の事後保証制度について1万7千円の価値を認めていることが明らかになった。前年度までで、統計的平均世帯の家屋耐震補強の事後補償制度に対する支払意志額は年間17600円であること推定していた。今年度は、その構成要因として、事後補償制度の主観的期待価値、リスクプレミアム、曖昧性プレミアム、その他の価値の4つを計量経済手法に基づいて推定した。その結果、主観的期待価値は年間700円、リスクプレミアムは0円、曖昧性プレミアムは3000円、その他の価値は13900円であった。その他の価値には、事後補償を付加することで万が一のことを考えなくてもよいという心の安寧の価値、住み慣れた自宅への愛着などの価値が大きいことが示唆された。また、確率地震動地図から得た確率発生の客観的確率と、気象庁と消防庁の報告書にある過去の地震による家屋倒壊データから推計された家屋倒壊確率により、事後補償制度を提供するコストを概算した。

これらのデータから、家屋耐震補強の事後補償制度の費用便益分析を試算したところ、今後30年間の事後補償を付加するコストは統計的平均世帯の家屋に対して28.5万円なのに対し、世帯はそれに52.8万円の価値を認めることが明らかになった。そのため、耐震補強の促進政策として、事前に補助金を支払うより、まず耐震補強プランに事後補償制度を付加し、その残額を事前の補助金に充てることが効率的であることが示された。以上の研究成果は国際学会で複数回発表したあと、国際ジャーナルであるRisk Analysisに投稿し、掲載が決定している。Risk Analysisの査読意見の中に、時間的割引率に関する指摘があり、その解決のために防災・経済政策の経済評価を専門としているブリティッシュ・コロンビア大学のステファニー・チャン教授と、リスク政策分析を専門としているティム・マクダニエル教授に相談し、有益な助言を得た。耐震補強後の家屋が地震により損壊した場合,再建費用の補償を行うという事後補償制度についてのアンケート調査データを分析した。回答者には、その補償制度の付加したうえでの耐震補強とそれがない耐震補強のどちらか一方をランダムに提示し、その支払意志額の差額を事後補償制度の価値として推定した。その結果、統計的平均世帯の家屋の耐震補強に対する支払意志学は年間52700円×30年であり、事後保証制度を付加することで耐震補強の価値は年間70300円×30年まで増大することが明らかになった。つまり、事後保証制度の付加によって家計の認知する耐震補強の価値は33%も増大することが明らかになった。つまり、統計的平均家計の認知する事後保証制度の価値は年間17600円×30年と推定された。家計の事後保証制度の価値評価に加えて、耐震補強後の家屋が倒壊するリスクとその曖昧性のもとで、行政と耐震補強業者にどのような割合で倒壊家屋の修復費用を負担させるべきかをゲーム理論を用いて検討を進めた。その結果、平成23年12月、費用負担率を一意に決定するためには、家屋倒壊リスクの大きさに応じて業者の曖昧性回避度を特定する必要があることが明らかになった。事前には、リスクの大きさに関わらず曖昧性回避度を特定すればよいと想定して、業者へのアンケート調査の準備を進めていたため、調査計画を全面的に修正する必要が生じた。遅延期間については、アンケート調査計画の見直しに4カ月が必要になった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の研究費を繰越し、平成24年度が最終年度であるので記入しない。
真核生物におけるtRNA組成の可塑性を導くtRNA遺伝子の個別制御の検討

tRNAは、数の上では細胞内で最も豊富なRNA種で、真核生物では必要量を確保するため、同一のtRNAは多数の同義遺伝子から低分子RNA用のRNA polymerase III(Pol III)により転写される。翻訳効率を介してプロテオームを左右するtRNA組成は、コドンバイアスと呼ばれる生物種特有の同義コドンの使用頻度の偏りに対応して保たれると考えられてきたが、近年、環境や組織、発生段階でtRNA組成が変化することが明らかとなった。本計画では、出芽酵母を材料とした網羅的tRNA発現解析と系統的な同義tRNA遺伝子の改変実験により、こうしたtRNA組成変化を可能にするtRNAの遺伝子発現制御、特に、今まで想定されていなかったtRNA遺伝子の個別制御の実態を探る。本年度は、昨年度構築したtRNA-TrpCCA(全6遺伝子座)の網羅的な欠失組み合わせ変異のうち、2遺伝子座のみ残して欠失させた変異(全15変異)のtRNA発現量を解析したところ、これらの間でtRNA-TrpCCAの発現量に差が無いことが明らかとなり、以前の実験から明らかとなっていたtRNA-TrpCCAの6同義遺伝子座間の機能差が、各遺伝子からのtRNAの産生量以外にあることが示された。さらに、我々は、各tRNA種の絶対量の新規定量法を開発した。これにより、富栄養培地で対数増殖中の酵母のtRNA種が、0.0300.73 pmol/μg RNAの範囲で存在することを明らかにした。酵母のtRNA量は各tRNA種の遺伝子数と高い相関を示すが、1遺伝子当たりの発現量はtRNA種間で最大5倍の開きがあった。また、単位RNA当たりのtRNA量は定常期になると対数増殖期のおよそ1.63.8倍に増えていた。こうした事から、出芽酵母では、数倍程度という狭い幅で生育環境に応じたtRNA種特異的な発現制御の存在が示された。tRNA遺伝子数の改変プロジェクトについては、tRNA-TrpCCAについて、遺伝子数を6から2まで減らした酵母株が比較的正常に生育できること、可能な組み合わせ15種類全てにおいてtRNA-TrpCCAの発現量がほぼ同じであることなどが明らかとなり、tRNA遺伝子の個性が単にその遺伝子からのtRNAの発現量だけで決まらないことが明らかとなった。こうした点、この方向での計画はほぼ順調だといえる。tRNAの現存量の解析については、確立された新規tRNA絶対定量法によって、増殖を停止した定常期(C源枯渇期)に全RNAあたりのtRNA量が増加する際のtRNA種毎のばらつき情報等から、tRNA遺伝子あたりで見られることが期待できる発現制御の幅がある程度見積もられた。今後はこうした数倍前後の発現変化を可能にする機構の解明に移ることとなる。また、別のテーマでtRNAのノックダウン系の解析を進めているが、ここでもtRNAの発現量が3割程度に落ちると、生育や翻訳能力に影響の出る場合が明らかとなり、余り幅の大きくないtRNA発現制御で酵母の翻訳が制御されるという作業仮説と矛盾しない。他方、tRNA遺伝子のChIP解析については、2019年度に進めるintron配列を利用した個別tRNA遺伝子の転写量推定と並行して、引き続き進める必要がある。以上のことから、研究の進展は概ね順調と考えられる。2018年度の計画におおむね全体の進捗に遅れはないので、当初の計画に従って研究を進める。特に、intronの配列の違いをもとにした各tRNA遺伝子の転写量の差異の検出を可能なtRNA遺伝子全体に広げる。また、tRNA-TrpCCAではtRNAの発現量以外に生育を左右する機能がtRNA遺伝子にあることが明らかとなったので、この理由について解析を進め論文発表を目指す。tRNAの絶対定量法の解析の中で、各種tRNAの絶対量が数倍の範囲で変化すること、さらには、tRNA種毎に増減の状態が異なることをもとに、この幅で行われる遺伝子発現制御機構を担う因子についても、解析を進める。本年度は、先ずは個別のtRNA遺伝子の発現状態を検討するため、同義tRNA遺伝子上のPol IIIおよびTFIIIBのChIPアッセイ系の確立を行った。既存のChIPプロトコールを改善し、10個あるtRNA-LeuCAAの遺伝子座の間でのPol IIIの占有状態を比較したところ、第1番染色体のtRNA-LeuCAAの遺伝子座のPol III占有率が若干高いものの、基本的に10個の遺伝子座全てがほぼ同様のPol III占有率を示した。次に、全6遺伝子座の塩基配列が同一であるtRNA-TrpCCAについて、遺伝子座の全欠失組合せ、64株を構築した。

完全欠失株は以前の報告通り致死だったが、第7番染色体の2座のいずれか、第11番染色体の1座のみを持つ株はある程度生育したのに対し、他3座位のみを持つ株はほとんど生育できなかった。こうした事から、tRNA-TrpCCA遺伝子は6座の同義遺伝子座間で機能差があることが判った。さらに、tRNAのisodecoder毎に絶対定量する新規技法の開発に成功した。ChIPによる個別tRNA遺伝子のPol III占有状態を確認する研究手法を実験室内で稼働させ、tRNAの同義遺伝子毎の発現解析技法が確立された一方で、イントロン配列に基づく転写量測定は現在系を構築中である。他方、tRNAの現存量の解析については、新規なtRNA絶対定量法を確立し、現在、その論文発表の投稿準備を進めている。生育ストレス条件下の解析は、上記のChIP解析を含めて進行中であるが、最低でも、増殖を停止した定常期(C源枯渇期)に全RNAあたりのtRNA量が増加するなどの情報が得られつつある。卒研生へのテーマ付与という人的資源配置の必要性から、H31年度に進める予定のtRNA遺伝子数擾乱実験について、tRNA-TrpCCAの遺伝子群の系統的欠失株構築を先行させたところ、意外に早く全ての同義遺伝子欠失変異株セットが確立された。こうした研究資源を用いれば、今後の研究計画に従って、tRNA遺伝子の個別制御に関する解析を進めていくことが可能だと考えられる。tRNAは、数の上では細胞内で最も豊富なRNA種で、真核生物では必要量を確保するため、同一のtRNAは多数の同義遺伝子から低分子RNA用のRNA polymerase III(Pol III)により転写される。翻訳効率を介してプロテオームを左右するtRNA組成は、コドンバイアスと呼ばれる生物種特有の同義コドンの使用頻度の偏りに対応して保たれると考えられてきたが、近年、環境や組織、発生段階でtRNA組成が変化することが明らかとなった。本計画では、出芽酵母を材料とした網羅的tRNA発現解析と系統的な同義tRNA遺伝子の改変実験により、こうしたtRNA組成変化を可能にするtRNAの遺伝子発現制御、特に、今まで想定されていなかったtRNA遺伝子の個別制御の実態を探る。本年度は、昨年度構築したtRNA-TrpCCA(全6遺伝子座)の網羅的な欠失組み合わせ変異のうち、2遺伝子座のみ残して欠失させた変異(全15変異)のtRNA発現量を解析したところ、これらの間でtRNA-TrpCCAの発現量に差が無いことが明らかとなり、以前の実験から明らかとなっていたtRNA-TrpCCAの6同義遺伝子座間の機能差が、各遺伝子からのtRNAの産生量以外にあることが示された。さらに、我々は、各tRNA種の絶対量の新規定量法を開発した。これにより、富栄養培地で対数増殖中の酵母のtRNA種が、0.0300.73 pmol/μg RNAの範囲で存在することを明らかにした。酵母のtRNA量は各tRNA種の遺伝子数と高い相関を示すが、1遺伝子当たりの発現量はtRNA種間で最大5倍の開きがあった。また、単位RNA当たりのtRNA量は定常期になると対数増殖期のおよそ1.63.8倍に増えていた。こうした事から、出芽酵母では、数倍程度という狭い幅で生育環境に応じたtRNA種特異的な発現制御の存在が示された。
運動学習における長期記憶機構の研究

記憶の定着がどのように起こるのか、また、良く知られた記憶の中枢である海馬と運動学習における中枢である小脳で、記憶の定着のメカニズムの違いや共通点は何かなど、記憶の定着についてはまだよく分かっていないことが多い。運動学習の短期記憶について、小脳における運動学習では記憶が小脳皮質でおこると考えられている。しかし、記憶の定着がどのように起こるのか、そのメカニズムはまだよくわかっていない。本研究では、運動学習に関する短期記憶のメカニズムの解明を行う。小脳学習の定着のメカニズムが解明される。記憶の理解が進むことにより、短期記憶と長期記憶の分子機構の違いが明らかになる。また、この成果は海馬などの記憶の定着のメカニズムとの相同性や、違いを知ることにつながり、脳における長期記憶の全体像の理解が深まる。老化で記憶力が落ちるメカニズムの解明やその対処法、記憶に関するヒトの疾患の原因解明、脳卒中後のリハビリの効率化や、スポーツ強化にもつながる可能性がある。ゼブラフィッシュを用いて、optokinetic response(OKR)用視覚刺激装置を作成し、サッケードの角度、速度を解析した。この装置を用いて、OKRの学習を行わせ、学習後のサッカードの角度、速度を解析した。エンハンサートラップラインを用いてG-CaMPを小脳顆粒細胞、下オリーブ核、Eurydendroid cellに発現させ、その際の小脳の顆粒細胞、下オリーブ核の細胞活動をG-CaMPを用いたカルシウムイメージングを用いて解析を行った。今後はプルキンエ細胞にG-CaMPを発現するトランスジェニックラインを用いたカルシウムイメージングによりさらに解析を行っていく必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。短期記憶から長期記憶へと移行することを記憶の定着という。小脳においては、運動学習に関して記憶の定着の際、記憶が小脳皮質から小脳核へと移行すると考えられている。しかし、記憶の定着についてはそのメカニズムがまだよく分かっていない。本研究では運動学習の長期記憶メカニズムを解明することを目的としている。そこでゼブラフィッシュの稚魚をもちいて視覚刺激によるoptokinetic response(OKR)を計測可能な測定系を立ち上げた。現在はOKR学習の実験システムをテストしOKRの責任部位の探索を行っている。小脳神経細胞の可視化に関して、顆粒細胞特異的にGFPを発現するトランスジェニックラインを用いて小脳神経細胞を可視化することも可能となっている。現在蛍光カルシウムプローブであるG-CaMPやR-CaMPをプルキンエ細胞、Eurydendroidcellの細胞に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを作成しつつある。それとともに学習に伴う神経活動記録を高感度に行うことができるR-CaMP2を開発した。R-CaMP2は高感度であり、かつ光遺伝学との併用も容易であるため実験系がシンプルになると期待している。本研究により小脳の運動学習・記憶の定着のメカニズムが解明され、記憶のメカニズムの解明が進むと期待される。また、研究成果は記憶力が落ちるメカニズムの解明や、脳卒中後のリハビリの効率化、スポーツ強化にもつながる可能性がある。optokinetic response(OKR)と小脳神経活動を計測可能な測定系は立ち上げがっている。OKRの責任部位の探索を進めている。しかし、プルキンエ細胞特異的な発現には新たにトランスジェニックラインを作成する必要があることが判明し、現在トランスジェニックゼブラフィッシュを作成しつつある。トランスジェニックラインの確立には時間が必要でその点でやや遅れ気味と判断した。今後は光遺伝学を取り入れつつ責任部位の探索を進める。当初はプルキンエ細胞とEurydendroidcellの蛍光測定を計画していたが、プルキンエ細胞特異的な蛍光プローブの発現系の確立には時間を要する模様のため、顆粒細胞および下オリーブ核特異的発現ラインの解析を加え研究を遂行する予定である。
縮減社会に対応した小規模・分散型の教育環境提供のための学校計画

1.極小規模校の運営に関する調査:極小規模校に特徴的な教育形態である複式学級をもつ小学校を対象として授業観察調査を行った。一日の中でも個別学習、学年別・2学年合同の授業から全校合同授業まで幅広い集団編成が観察された他、2学年合同で授業を行うためのカリキュラムの工夫と余裕教室の活用等の複式学級を運営するノウハウを見ることができた。また、複式学級の教室内の空間構造に地域毎に特徴がある可能性が示された。(伊藤)極小規模校をもつ山村・離島の特色ある施策として、学校存続・地域活性化をはかる離島留学プログラムを長年にわたり継続的に実施している離島での調査を行った。その結果、地域交流を組み込んだ授業や行事が数多く、島の地域資源全体を活用して教育が行われている実態が明らかとなり、地域と一体化した極小規模校の特徴・利点が示された。(垣野)2.学校運営・学校統廃合政策に関する調査:首都圏を中心として、小規模校を抱える自治体を対象に学校配置・運営と統廃合政策に関するヒアリング・文献調査による実態調査を行った。その結果、都市部では少子化の進行と再開発の影響が大きく、近郊では現状の地域差が大きく、これらの背景が統廃合施策に影響していることが明らかとなった。(倉斗)3.海外事例調査(欧州):デンマークで大規模な統廃合を実施した自治体を対象に現地調査を行い、学校配置の変遷と現状の学校・施設運営について調べた。複数校を組織としては統合しながら、学校施設としては一体化せずに校舎の分散配置を維持する手法の詳細を把握した。また、公立校が廃校となった跡に地域住民が私立学校を設立する特徴的な現象についても把握した。(伊藤)4.最新の小規模校の計画事例調査を行った。東日本大震災の復興学校数校と中国地方の小規模な教科教室型中学校の施設視察・ヒアリングを行った。(伊藤・垣野・倉斗)諸事情により研究機関を1年間延長したが、2018年度には前年度から積み残していた内容を含めた各種調査を実施することができた。2019年度には、2018年度に実施した各種調査の成果を日本建築学会を中心に学会発表・論文・報告として順次発表する。学校配置や維持・統廃合に関するヒアリング調査、複式学級の授業形態に関する調査を継続して実施する。また、海外事例として韓国における小規模校の特徴的な施設計画・運営の実地調査も計画している。研究期間全体を通じて得た小規模校の配置や学校運営・授業形態に関する知見を冊子にまとめ、建築計画および自治体・学校等の教育関係者向けに提供する。これにより、小規模校・極小規模校の運営に資するノウハウを社会にも広く共有することを目指す。平成28年度は文献研究・情報収集および国内外の事例調査を実施した。海外の調査対象フィールドに北欧(デンマーク、フィンランド)を選定して研究を進めた。●文献研究:日本では学校の小規模化と統廃合が進行中である。この潮流について学校経営の効率・合理性の観点から統廃合といわゆる適正規模化を推進する立場と、地域コミュニティ維持の観点から地域の学校を維持すべきとの立場があり、前者は教育学(教育行政)に多く、後者は建築計画学、教育学の双方に見られることが確認された。また、小規模校に関する建築計画学の研究は、地域との関わりと複式学級が主な研究課題であることが分かった。北欧でも地方における人口減少と小規模校の維持・統廃合が課題となっている。しかし、北欧では近年、カリキュラム・学習の個別化が進んでいるため、日本では問題とされる複式学級が問題とならないことや、プロジェクト型学習の浸透を背景に、地方では地域に根ざした学習内容が提供できることがむしろ利点とみなされるという違いが見られた。●事例調査:国内では、東日本大震災被災地において長期にわたり間借り再開をしていた小規模校の、限られた施設条件下での教育活動の実態を調査した。他に、新校舎を建設した農村部の小規模中学校の建築計画と運営について実態調査を行った。海外では、フィンランド、デンマークの小規模校を対象に学習空間計画とその使われ方の調査を行った。フィンランドの事例からはICTを導入したことで学習空間が変化している実態が明らかとなった。デンマークの事例では、学級数が少ないで可能となる複数学級一体型の運営と、小規模な校舎における空間活用と脱一斉授業型の学習空間の作り方が明らかとなった。●その他:次年度以降の準備として、日本全国の学級数別学校数の実態と地域傾向の分析および建築計画的に特徴のある小規模校・過疎地の事例に関する情報収集を進めている。事例調査を実施できた対象数が予定よりも少ない。これは主としてスケジューリングの不調によるものであり、研究対象の性質上、移動に時間を要する調査先が多いため、調査事例数を増やすことができなかった。国内・海外における小規模校の運営実態について、学校配置・施設計画・学校運営等の観点から現地調査を実施した。国内では、小規模校を多く抱える自治体を調査対象とした。首都圏で地形的要因から学校を統合せずに小規模に運営している自治体および地方に立地し、島しょ部に学校を多数もつ自治体においてヒアリング・施設視察・授業観察等の調査を行った。学校配置・運営の面では、通学手段・時間的要因およびコミュニティ維持の観点からみた学校存続の意義と、極小規模校の運営面での課題の両面があった。複数の小規模校が連携して行う授業については、回数は限定的であった。授業では少人数学級のメリットが活かされているが、個別的学習や複式学級を学年に分割して授業を行う場面では、標準的な教室規模・空間の作り方が必ずしも授業形態に適合していなかった。

海外ではフィンランドの事例を対象に同様の調査を行った。調査対象事例では、教室に付属して個別学習室を設けるとともに、教室内にも小規模なワークスペースを設えるといった空間計画に特徴があった。新築された小規模校および既存小規模校の増築部の施設調査からは、教室計画において小規模な教室として計画する、教室同士・教室とワークスペースを連続させるといった、標準設計型教室と異なる計画手法が採用される傾向が明らかとなった。その他、今後のフィールド調査の準備として、首都圏の人口推計および学校統廃合計画、海外の学校統廃合・小規模校運営に関する情報収集と文献調査を行った。調査日程の確保が予定通りにできなかったため。1.極小規模校の運営に関する調査:極小規模校に特徴的な教育形態である複式学級をもつ小学校を対象として授業観察調査を行った。一日の中でも個別学習、学年別・2学年合同の授業から全校合同授業まで幅広い集団編成が観察された他、2学年合同で授業を行うためのカリキュラムの工夫と余裕教室の活用等の複式学級を運営するノウハウを見ることができた。また、複式学級の教室内の空間構造に地域毎に特徴がある可能性が示された。(伊藤)極小規模校をもつ山村・離島の特色ある施策として、学校存続・地域活性化をはかる離島留学プログラムを長年にわたり継続的に実施している離島での調査を行った。その結果、地域交流を組み込んだ授業や行事が数多く、島の地域資源全体を活用して教育が行われている実態が明らかとなり、地域と一体化した極小規模校の特徴・利点が示された。(垣野)2.学校運営・学校統廃合政策に関する調査:首都圏を中心として、小規模校を抱える自治体を対象に学校配置・運営と統廃合政策に関するヒアリング・文献調査による実態調査を行った。その結果、都市部では少子化の進行と再開発の影響が大きく、近郊では現状の地域差が大きく、これらの背景が統廃合施策に影響していることが明らかとなった。(倉斗)3.海外事例調査(欧州):デンマークで大規模な統廃合を実施した自治体を対象に現地調査を行い、学校配置の変遷と現状の学校・施設運営について調べた。複数校を組織としては統合しながら、学校施設としては一体化せずに校舎の分散配置を維持する手法の詳細を把握した。また、公立校が廃校となった跡に地域住民が私立学校を設立する特徴的な現象についても把握した。(伊藤)4.最新の小規模校の計画事例調査を行った。東日本大震災の復興学校数校と中国地方の小規模な教科教室型中学校の施設視察・ヒアリングを行った。(伊藤・垣野・倉斗)諸事情により研究機関を1年間延長したが、2018年度には前年度から積み残していた内容を含めた各種調査を実施することができた。現地調査が行える日数の制限を考慮して、多数の事例を集める方向から、地域や類型を絞ったケーススタディを中心とする方向に調査計画を変更する予定である。これにより、当初挙げた目的のうち数量的な分析を行うトピック(例えば、面積規模算定)は割愛し、質的分析による検討を中心にする。