hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管トーヌス調節における新しい分子機構の解析

血管トーヌスの調節機構において、最も重要なものにミオシン軽鎖の可逆的リン酸化反応が考えられている。この反応において、脱リン酸化反応を触媒するミオシン結合型プロテインホスファターゼ(MBP)にその活性調節機構の存在が強く疑われ、新しい血管トーヌス調節因子として注目を集めている。今までの研究より、MBPはタイプ1δホスファターゼ(PP1δ)で、58kDのミオシン結合サブユニット(M-Sub)と38kDの触媒サブユニット(PP1δc)より構成されていると考えられている。今回は、PP1δcのcDNAクローニングならびにM-Subに対する抗体を作成し、MBPの構造に関する検討を行った。ニワトリ砂嚢平滑筋およびヒト大動脈よりPP1δcのcDNAクローニング・シークエンス解析を行ったところ、ラットPP1δcと各々アミノ酸レベルで99%、100%の高い相同性を有していた。M-Subに対するモノクローナル抗体(Ab-M)は、砂嚢平滑筋ホモジネートにおいて、130kDのタンパク質のみと交叉反応を示した。Protein-Aを用いた免疫沈降により、砂嚢平滑筋ホモジネートにおいてAb-Mにより130kDタンパク質と共にPP1δcが免疫沈降した。M-Subの組織分布は、脳、脾臓、心筋、腎、肺など種々の臓器で発現されているものの、大動脈、消化管などの平滑筋組織に特異的に多く、骨格筋、肝ではその発現はほとんど認められなかった。さらに、このAb-Mをプローベに、ニワトリ砂嚢平滑筋よりMBPの精製を、DEAE Sepharose、SP Sepharose、DEAE-Toyopearl 650、Mono S、Mono Qの各カラムを用いて行ったところ、精製MBPは、130,38,20kDの3つのサブユニットより構成されていることが明らかとなった。
原子間力顕微鏡を組み込んだ電子顕微鏡用ホルダーの開発とナノスケール摩擦現象の解明

本研究では、2物体(先鋭な物体と平坦な表面)間に働く相互作用力と接触領域の構造とその変化をサブナノスケールで捕らえるため、電子顕微鏡内で駆動する原子間力顕微鏡(AFM)特殊ホルダーを開発した。また、本研究で開発した開発した2多周波数モードAFM法を用いて、2物体間に働く相互作用力をスカラー量としてではなく、ベクトル量として検出する技術を確立した。これらの技術を用いて、構造が明らかな2物体間に生じる具体的な化学的相互作用力、凝着力、塑性変形等とそれらの関係を詳細に観測し、サブナノスケールで機械的な安定性を保った摩擦現象について知見を得ることができるようになった。本研究では、超高真空電子顕微鏡内で駆動する原子間力顕微鏡特殊ホルダーを開発し、原子間力顕微鏡探針(先鋭な物体1)と試料表面(平坦な物体2)とが接触したときのサブナノスケールの構造とそこに働く相互作用力(荷重力と摩擦力)を同時に観測する技術を開発することである。現在、電子顕微鏡用原子間力顕微鏡(REM-AFM)ホルダーの製作中である。一方、現在まで他周波数モードAFM(力センサーであるカンチレバーのたわみモードとねじれモードを利用)を用いて探針ー試料表面間に働く相互作用力を空間的にベクトル表示できる技術を確立した。この手法を用いてGe(001)表面上で相互作用力分布を観測し、力ベクトルの分布をサブ原子スケールで空間的に検出することに成功した。この研究成果はこれまでの顕微鏡技術では達成できなかったものであり、論文にまとめて国際的に著名な学術誌に投稿中である。また、固体表面の電荷分布やその変化(電荷移動)を捉えるために新しいケルビンプローブ力顕微鏡法(KPFM)を考案した。現在原子スケールの電荷秩序を持つTiO2(110)表面を用いて電荷移動現象を観測した。当初予定していたよりもホルダーの製作が遅れている。設計段階で時間を要したため完成までにホルダー作製に時間を要している。他方、探針ー試料間に働く近距離相互作用力の表面垂直成分:Fz(たわみモードから取得)と水平成分:Fx(ねじれモードから取得)を高感度に(サブ原子スケールで)同時取得できる技術を開発した。また、固体表面電荷分布やその変化を捉えるための新しい電荷計測技術を開発しており、これらを用いることで、効率よく表面弾性状態と表面電荷分布を同時測定することが可能となっているため、今後の研究をスムーズに行える体制を整えている。本研究では、超高真空電子顕微鏡(TEM)内で駆動する原子間力顕微鏡(AFM)特殊ホルダーを開発し、原子間力顕微鏡探針と試料表面とが接触したときのサブナノスケールの構造とそこに働く相互作用力(荷重力と摩擦力)を同時に観測する技術を開発することである。先ず、AFMの力センサーであるカンチレバーを2方向に同時に励振させることで、探針ー試料表面間に働く相互作用力の表面垂直成分と水平成分を同時にサブ原子スケールで計測する手法(2周波数モードAFM法)を考案した。得られた力は微弱ながらその水平成分に異方性があり、表面構造の異方性が弾性的な摩擦力に反映されることを観測できた。さらに、エネルギー散逸を伴う探針試料表面間に働く相互作用力の2方向成分をとらえることにも成功した。また、試料表面にゲルマニウム(001)表面を適用することで、表面原子が感じる力の3方向(X,Y,Z)成分全てを取得して3次元ベクトルとして表し、その空間分布を取得できる技術を確立した。この2周波数モードAFM法はこれまでの顕微鏡法では達成できなかったものであり、今後のナノスケール物性計測に新たな展開が期待できる。この研究成果は論文にまとめて国際的に著名な学術誌(Nature Physics)に掲載された。さらに、固体表面の電荷分布を捉えるために3倍振動を用いた静電気力分光法を新たに開発した。この手法と2周波数モードAFM法を利用してAFMカンチレバーの共振周波数の変化(周波数シフト)を三次元的に測定し、試料表面上の電荷分布が摩擦力に与える影響を原子スケールで導出できる技術を開発した。探針ー試料間に働く相互作用力を空間的にベクトル量(荷重力と摩擦力)として検出する新しい力計測技術を確立できたので、AFM探針で試料表面を掃引した時の接触領域の構造とそこに作用する相互作用力とを以下のa)-c)の状態の下で観測する。a)探針試料間距離(相互作用力の大きさ:弾性状態から塑性変形が起こるまで)を変えたとき---探針先端や試料表面が不可逆な変形を伴わない時の相互作用力を観測する。この状況を基準に、探針を試料表面に近づけ、塑性変形が生じたときの構造変化とそこに伴う相互作用力とその変化を観測し、機械的に安定な相互作用力状態と2物体構造との関係について考察する。b)探針と試料の接触面積(点接触=>面接触)を変えたとき---

探針先端の先鋭度を原子一個に終端されたものからダルなものに変化させたときに探針試料間相互作用力や弾性・非弾性状態がどのように変化するのかを観測し、接触面積が摩擦現象に及ぼす影響について考察する。なお、探針先端は表面を掃引し続けることで試料表面に対し平坦な構造になっていくことがわかっている。この手法を用いて探針先端を変形させ接触領域の面積を調整する。c)試料に対する探針の掃引方向を変えたとき---銅(110)やゲルマニウム(001)表面は構造に異方性があるため掃引方向による相互作用力に違いが生じると考えられる。これらの相互作用力の変化を捉えて、摩擦力の低減化のために要求される探針と試料間の構造について考察する。表面ナノ物性電子顕微鏡用特殊AFMホルダーの作製に時間を要しているため。前年度に予定していた早急にホルダー作製を完了し、そこに充当する。
癌細胞由来エクソソームによる腫瘍血管新生および浸潤転移機構の解明

ヒト肝癌細胞株(HuH7、PLC/PRF/5)を通常酸素下および低酸素下で培養し、抽出したエクソソームをヒト血管内皮細胞(HUVECs)に添加すると,低酸素下エクソソーム添加により脈管形成が促進された。低酸素培養下の肝癌細胞由来エクソソーム内ではmiR-155の発現が有意に上昇しており,anti-miR155を導入することで脈管形成能が抑制された。低酸素環境下での肝癌細胞由来のエクソソームは血管新生促進作用を有しており、特にエクソソーム内のmiR-155が血管新生能に関与しており、治療標的となり得る可能性が示唆された。肝癌の浸潤・転移機構を解明するために,新たな細胞間の情報伝達物質である脂質二重膜で囲まれた30100nmの膜小胞:エクソソームの働きについて検証した。まず,ヒト肝癌細胞株(HuH7, PLC/PRF/5, HepG2, HLE)を通常酸素下、低酸素下で培養し、各環境下における細胞増殖を比較したところ,低酸素下における肝癌細胞株の増殖能は、通常酸素下と比較して45.964.7%減少した。次に各肝癌細胞株を通常酸素下・低酸素下で24時間培養し、その培養上清からExoQuick-TCを用いてエクソソームを抽出し,Bradford法を用いて抽出したエクソソームの濃度を測定すると,細胞あたりのエクソソーム分泌量は低酸素下で増加していた。次に,抽出したエクソソームを50μg/mlに調整しそれぞれの肝癌細胞株に添加し,72時間培養後にエクソソーム無添加・通常酸素下エクソソーム添加・低酸素下エクソソーム添加の各群における肝癌細胞の増殖能をMTT法にて比較した。対照群と比較し、いずれの細胞株においてもエクソソーム添加することで,その増殖能が54.785.9%に抑制された。また,HuH7では添加するエクソソーム濃度を5μg/ml,25μg/ml,50μg/mlとすると、その増殖率はそれぞれ95.3±2.6%, 63.0±3.4%, 54.7±3.9%となり、添加するエクソソームの濃度が高いほど、増殖能が抑制された。肝細胞癌株からエクソソームを抽出し,これを同様の肝細胞癌株に添加することによって,その増殖能影響を及ぼすことを確認した。今後,エクソソームの癌細胞の浸潤能や足場非依存性増殖への影響,血管内皮細胞の増殖能,管腔形成能への影響を評価し,エクソソームに内包される標的分子の同定を行う予定である。肝細胞癌の浸潤・転移機構を解明するために,肝癌由来細胞から分泌されるエクソソームの腫瘍増殖および血管新生への影響について検討した。まず,ヒト肝癌由来細胞(HuH7,PLC/PRF/5,HLE,HepG2)を通常酸素下および低酸素下で培養し,細胞増殖と分泌されるエクソソーム量を比較した。低酸素培養下では,いずれの細胞株も増殖能が低下したが,細胞1個当たりから分泌されるエクソソーム量は,通常酸素下よりも低酸素下で増加した。次に,HuH7,PLC/PRF/5より抽出したエクソソーム50μg/mlをヒト血管内皮細胞(HUVECs)に添加したところ,対照群と比較し増殖能が抑制された。HuH7のエクソソームを用いて,Tube formation assayにより1視野あたりのbranch point(分枝細胞数)を算出すると、対照群(13±2.3/view-fields)と比較し、エクソソーム添加により血管新生が促進され、通常酸素下エクソソーム添加(23.5±5.9/view-fields)より,低酸素下エクソソーム(39.5±6.0/view-fields)の方がより血管新生を促進した(p<0.05)。PLC由来のエクソソームも同様に低酸素下由来エクソソームが脈管形成能を促進した。これらの結果から,肝細胞癌から分泌されるエクソソームは,血管新生能があり,特に低酸素環境下の肝癌細胞より分泌されるエクソソームは血管新生促進作用を有していた。このエクソソームが,門脈血を介して肝内に散布されることにより,血管内皮細胞に作用して転移しやすい環境づくり(前転移ニッチ)に関与している可能性も考えられる。今後,エクソソーム内に含まれる蛋白質,mRNA,miRNAを解析することで,治療標的となりうる分子を同定していく予定である。当初の計画通り,肝細胞癌由来エクソソームが腫瘍増殖と血管新生に影響することを証明した。さらに,通常酸素下より低酸素下に分泌されたエクソソームは,血管新生能が強いことが示唆されている。この通常酸素下と低酸素下のエクソソームの違いを検証することで,血管新生に関与する物質を同定することが可能であると考えられる。また,すでに,エクソソーム内に含有されるmicroRNAについての検討を開始しているため,概ね順調に進展していると考えます。肝細胞癌の浸潤・転移機構を解明するために、肝癌細胞から分泌されるエクソソーム(肝癌由来エクソソーム)の腫瘍増殖および血管新生への影響について検討した。ヒト

肝癌細胞株(HuH7、PLC/PRF/5)を通常酸素下および低酸素下で培養し、細胞増殖と分泌されるエクソソーム量を比較すると、低酸素培養下では、いずれの細胞株も増殖能が低下したが、細胞1個当たりから分泌されるエクソソーム量は増加した。次に、抽出したエクソソームをヒト血管内皮細胞(HUVECs)に添加したところ、対照群と比較し増殖能は抑制されたが、Tube formation assayでは低酸素下エクソソーム添加により1視野あたりのbranch point(分枝細胞数)が有意に増加した(p<0.05)。肝細胞癌において血管新生、腫瘍進展に関連するmicroRNA発現をqPCR法にて検討すると、低酸素培養下の肝癌細胞ではmiR-155の発現が有意に上昇していた(HuH7:3.5倍、PLC:3.1倍)。またエクソソーム内miRNAも同様に有意に上昇していた(HuH7:1.5倍、PLC:3.3倍)。anti-miR155を導入した低酸素下の肝癌細胞株からエクソソームを抽出しHUVECに添加すると、mockのエクソソーム添加と比較して、anti-miR155を導入したエクソソーム添加では脈管形成能が抑制された。肝細胞癌切除例29症例の術前血清を用いて、血清中エクソソーム内miR-155の発現を定量し予後との相関を解析すると、中央値でHigh群/ Low群の2群に分類すると、miR-155 High群の無再発生存率は有意に不良であった。低酸素環境下での肝癌細胞由来のエクソソームは血管新生促進作用を有しており、特にエクソソーム内のmiR-155が血管新生能に関与しており、治療標的となり得る可能性が示唆された。ヒト肝癌細胞株(HuH7、PLC/PRF/5)を通常酸素下および低酸素下で培養し、抽出したエクソソームをヒト血管内皮細胞(HUVECs)に添加すると,低酸素下エクソソーム添加により脈管形成が促進された。低酸素培養下の肝癌細胞由来エクソソーム内ではmiR-155の発現が有意に上昇しており,anti-miR155を導入することで脈管形成能が抑制された。肝癌細胞株からExoQuick-TCを用いて,エクソソームを抽出し,これが肝癌細胞の増殖に与える影響についての検証が行えているため,今後,血管内皮細胞への影響や,肝癌細胞の浸潤能に対する影響を検証する予定である低酸素下で培養した肝癌細胞からの抽出したエクソソームは,通常酸素下で培養した肝癌細胞からのエクソソームと比較して血管新生促進作用が強いことが考えられた。そこで,低酸素培養下および通常培養下で回収したエクソソームをマイクロRNAの網羅的発現解析を行うことで,血管新生能を有するマイクロRNAを同定する。また,血管新生に関与する代表的なマイクロRNAとして,miR-21,miR-26a,miR-122,miR-146a,miR-155,miR-182について,エクソソーム内での発現変化を検討する。標的となるマイクロRNAを同定したのちに,anti-miRを使用して肝癌細胞株での発現を抑制し,血管新生能の変化を検討するとともに,マイクロRNAの標的分子の強制発現およびノックダウンを行い,その標的分子の働きを解明する。癌細胞由来エクソソームが血管新生および前転移ニッチ形成を促進していることが証明されれば,エクソソーム分泌を阻害する薬剤を治療に応用することが可能となる。また,このエクソソーム内の血管新生に関与するマイクロRNAを同定することで,浸潤・転移機構を解明でき,分子標的治療の足がかりとなると期待している。医歯薬学
脂肪由来間葉系幹細胞を用いた骨移植法の臨床応用

ヒト顎骨延長症例のconsolidationperiodを短縮することを目的とした治験を組むにあたり小動物をモデルとした同一実験系を作成し脂肪由来間葉系幹細胞を用いた骨再生付加効果を検証した。細胞移植後1か月での評価では肉眼的にも統計的にも骨誘導群のほうが骨再生能を促進する可能性があることがわかった。また特殊染色ではADSCの抗原であるCD90,105それぞれの局在を認めることができたため、移植細胞の一部は代謝・吸収されることなく移植部位で骨再生に関与している可能性が大きいことが示された。兎背部からの脂肪細胞由来幹細胞の初代培養および各系統への分化培地誘導を確立した。脂肪・軟骨・骨の3種の間葉系前駆細胞へ方向付けができたことを確認した。(オイルレッド染色、ALP染色、アリザリンレッド染色)そのうえで骨誘導培地での誘導が有効であることを確認した。さらに、移植までの継代は継代3代目より使用を開始し、2週間の培養期間を経てうさぎ下顎骨へ1x10e6相当を計画した。(2週間での培養では10e8程度までは成長を期待できず)なお、コントロールとして通常の培養液を置き、固定期間を3日間を設け、その後1日1mmの速度で6mmまで延長を行った。(実際の患者に行う顎骨延長プロトコールと同一。)6mm以上の延長では家兎の咬合不全により捕食障害がおきた。延長の至適期間を決定するため、1か月、2か月、4か月と補綴期間を分けたところ、2か月目以降はコントロール群もほぼ骨欠損部位の骨形成を認めたため、実験の補綴期間は1か月とした。さらに細胞移植をしない群も設けて1か月での検討をしたところ、骨延長のみの群では欠損部は繊維組織であり、コントロール群では偽関節、骨誘導細胞移植群では強固な骨形成が確認できた。また、同部位の顎骨形成部をとりだし、マイクロCTで骨密度を比較したところ、骨密度は明らかに骨誘導細胞移植群で高かった。さらに追加として、同部位の切片をin situ hybridization法で間葉系幹細胞マーカー(CD105)で染色したところ、骨誘導細胞移植群でより多く、肝細胞染色が見られたが、コントロール群でもある程度は認められた。昨年の実験成果で得られた見識をもとに、in vivoでの検証を行った。n=8にて生後9-12週の日本家兎♀を用いて、確率した骨誘導モデルおよびコントロールモデルex vivoにてP3まで培養し、その後誘導期間を10日間設け、最終的に移植時に個体あたり5x10^6個の脂肪由来間葉系幹細胞を下顎へ移植した(媒体はコラーゲンスポンジ)。総延長9mm程度延長したところで1か月後に病理組織を取り出して切片による検討、骨密度による計測、移植細胞の局在を知るためにin situ hibridizasion(ISH)を施行した。切片による細胞移植後の評価では肉眼的にも統計的にも骨誘導群のほうが骨再生脳を促進する可能性があることが分かった。またISHでは脂肪由来間葉系幹細胞の抗原であるCD90、CD105それぞれ局在を移植部位で認めることができたため、移植細胞は代謝吸収されることなく移植部位で骨再生に関与している可能性を可視化できた。すでに樹立した脂肪由来間葉系幹細胞精製法が順調に手技のブレなく行えている。また家兎の顎骨移植術に関しても一定の水準でほぼ個体差なく行えて来ている。さらにin situ hybridization法の特異プローブが作成できたため、速やかに検査を進めることができる。また切片作成も手技手法が安定しており、再現性を確立できるようになった。形成外科移植細胞と移植期間についての手技手法はほぼ確立したと言える。したがって今後作成した検体の評価法についてはさらに検討してより客観的評価にて差異が求められる解析法を考案する必要がある。評価法については、・移植細胞の残存の有無、・移植細胞の局在を可視化する、・生成骨の質および密度評価、・移植後長期間での移植細胞の変化、・移植媒体・足場の検討(母床への生着を妨げず、欠損部位への血管新生を付加するもの)などを今後研究を遂行する上での課題としてあげられる。次年度以降に必要経費が生じるため検体の評価法につき継続して再現性をもとめるために再度同実験の確認(個体数の追加による統計的評価への布石)と、新たに欠損部位の追加評価法を行う。
大腸癌高転移性細胞株を用いたリン酸化プロテオーム解析による微小転移マーカーの開発

大腸癌の予後は転移の有無により大きく左右されるため、早期転移診断マーカーの開発は重要である。癌転移のプロセスには組織周辺の環境が大きく影響するため、同所移植は癌微小環境を反映した優れた研究モデルである。本研究では、同所移植モデルにより大腸癌の転移性細胞株を樹立し、リン酸化プロテオーム解析により転移マーカー候補分子の探索および機能解析を行った。HCT116ヒト大腸癌細胞株より樹立した転移性細胞は元株と比べて高浸潤性であることが確認された。リン酸化プロテオーム解析により16541のリン酸化ペプチドを同定し、浸潤との関連が予想される分子の機能解析から、新たな2つの浸潤関連タンパク質を同定した。【研究の目的】大腸癌の診断や治療においては、周辺組織への浸潤や遠隔臓器への転移の問題が大きく、とりわけ癌微小転移判定マーカーの開発は急務である。癌遺伝子の多くはキナーゼであり、転移の分子メカニズムにもリン酸化シグナルは大きく関わることから、リン酸化タンパク質は重要なバイオマーカー候補である。そこで本研究では、マウス同所移植モデルにより大腸癌高転移性細胞株を樹立し、リン酸化プロテオーム解析による大腸癌転移マーカー候補の探索と機能解析を行う。また同定したバイオマーカー候補については、SRM/MRM法により多検体を用いてハイスループットな検証を行う。本研究により、有用な大腸癌微小転移マーカーや創薬標的の発見が期待できる。【25年度の成果】【研究目的】大腸癌の診断や治療においては、周辺組織への浸潤や遠隔臓器への転移の問題が大きく、とりわけ癌微小転移判定マーカーの開発は急務である。【26年度の成果】ヒト大腸癌高転移性株のプロテオーム解析により同定されたマーカー候補ペプチドについて、臨床検体を用いた検証実験を行った。検証には三連四重極型質量解析計を用いたSRM/MRM法により行った。大腸癌臨床検体の原発巣および肝転移巣において、マーカー候補ペプチドの増加と減少を検証したところ、7つのペプチドについて原発巣および転移相の間での発現変動が確認できた。また、これらのペプチドを含むタンパク質について、転移機能との関連を調べるためにin-vitroでの浸潤能試験を行った所、2つのタンパク質について浸潤能との関連が認められた。【期間全体を通じて実施した研究成果】本研究では、GFPタンパクを安定発現させたヒト大腸癌細胞株HCT116を用いて、マウス同所移植モデルにより高転移性細胞株を樹立した。また、この樹立した細胞株を用いたプロテオーム解析および臨床検体に対する検証実験から、転移マーカー候補分子を同定した。これらの分子のうち幾つかは、細胞浸潤能との関連が示唆された。今後はさらに診断や創薬ターゲットとしての可能性について検証し、実用化を目指す。腫瘍診断学平成25年度研究実施計画に記した2つの項目毎の達成度について以下に示す。1同所移植モデルでの高転移性株の樹立:高転移性ヒト大腸癌細胞株の樹立を、HCT-116のGFP安定発現株の免疫不全マウスへの同所移植により行った。樹立した培養細胞株はin-vitro浸潤能試験によりスクリーニングを行い、高浸潤性株をクローニングすることができた。2大規模リン酸化プロテオーム解析によるバイオマーカー候補の探索:樹立したHCT116高転移性株を用いて、大規模リン酸化プロテオーム解析を行った。タンパク質の抽出法および消化法の最適化を検討し、IMAC法によるリン酸化ペプチド濃縮を行った後、サンプルを逆相カラムで分画して質量分析器で解析をした。同定結果からターゲット分子を絞り込むためにバイオインフォマティクスによる解析を行った。IPAパスウェイ解析およびNetworKINによるキナーゼ探索を行い、リン酸化シグナルの変化予測からターゲット候補分子を選択した。以上、計画していた項目についてはすべて達成できたので、概ね予定通りに進行している。SRM/MRM法による検証:ターゲット候補分子については、臨床検体でのリン酸化量の変化をSRM/MRM法により評価する。SRM/MRMでは三連四重極型質量解析計(TSQ Vantage, Thermo)により、特定の質量の親イオンを選択的に検出できるため、複雑な臨床検体サンプル内から目的とするタンパク質由来のペプチドを高感度に検出することができる。

また、多検体での検証をハイスループットに行うことが可能である。リン酸化の機能解析:検証されたバイオマーカー候補のリン酸タンパク質については、転移との関連について機能解析を行う。具体的には、リン酸化部位特異的抗体での免疫染色による細胞/組織内での局在の観察、およびリン酸化部位に変異を加えた遺伝子の培養細胞への導入実験を行う。変異遺伝子を導入した培養細胞に対しては、細胞増殖能の変化の観察、浸潤、転移能への影響についてmigration assayやmatrigel invasion assayを行う。
カンボジア・ポル・ポト派裁判の研究―大量虐殺行為の処罰と国際法―

本研究は、1975年4月から1979年1月までの間カンボジアを統治した民主カンプチア政府(ポル・ポト政権)の下で170万人の犠牲者を出した大量虐殺行為(ジェノサイド)の責任者の訴追と処罰に関する国際法上の問題点を検討することを目的とする。この研究では、長年のプロセスを経て、国連とカンボジア政府との間の合意に基づき、国連の協力を得てカンボジア国内に設置される予定の特別裁判部の設立に至る歴史的経緯と、特別裁判部の内容について検討する。本報告書は、次のような構成をとる。まず、1章では、ポルポト政権時代の大量虐殺行為がなぜどのように行われたかを検証する。第2章では、ポルポト政権崩壊後後のヘンサムリン政権時代の人民裁判所によるジェノサイド裁判の評価とその後の内戦の時代を振り返る。次に第3章では、パリ和平協定とUNTACの実践のプロセスにおける過去のジェノサイド問題に対する関係を省察する。第4章では、特別裁判部の設置を巡る国連との協議を跡づける。第5章では、特別裁判部の設置協定を中心として、裁判の問題点についても検討する。以上を通じて、過去のジェノサイドの責任者の訴追と処罰並びに真相の解明は、国際人道秩序の普遍的な確保という側面からだけでなく、カンボジアの民衆に対する修復的司法の実現という側面からもまた重要であることを指摘する。カンボジアが真に民主的な国家として再生して、国際社会に認められるためには、過去の人権の重大な人権侵害行為に対する適正な対処を行う必要がある。また、これに関心を寄せ、支援することは世界各所で同様の行為の繰り返しを避けようとする諸国家と個人の共通の関心事であり責任でもある。1.本研究の目的本研究は,カンボジアのポルポト派(クメール・ルージュ)時代に行われたと云われている大量虐殺行為に関する裁判のあり方に注目して,その責任追及及び裁判に至るまでの過程を検証することにより,国際人権法人道法秩序の形成過程を評価しようとするものである。2.特別法廷の設置の現状との関係元ポルポト派の裁判のための特別法廷は,2000年夏の国連とカンボジア政府との間の合意を受けて,2001年中にもカンボジア国内に設置する運びとなった。2001年中に設置に向けた国内法の整備が行われることになり,実際に2001年夏にカンボジアでの国内法が成立した。しかし,その後今日に(2002年3月)に至るまで,カンボジア政府は,特別法廷の開廷を遅延させ,国連の協力体制は整っていない。法廷設置作業は遅延しているが,本研究においては,大量虐殺行為と国際法の関係を整理して,国際人道秩序の模索を検討することにあるので,特別法廷設置に関わりなく議論の推移を含めて考察の対象となる。3.研究の現段階本年度は,カンボジア特別法廷の設置の準備作業に関する資料収集と調査に取り組んできた。本年度中の具体的な作業としては,カンボジアのポルポト時代から1990年代の国連PKOを経て国家が再建されるまでの過程について資料収集(主として,英語文献)を行った。2002年2月に10日間の日程により,米国のコロンビア大学図書館(ニューヨーク市)及び連邦議会図書館(ワシントンDC)等において幅広い調査を行うことができた。これらの作業に基づく具体的な成果は未発表であるが,これらの資料の検討と分析を急いで,大量虐殺行為の国際法上の位置づけに関する歴史的展開過程とカンボジアの虐殺事件の経緯を次年度中にまとめるようにしたい。1)昨年度末にニューヨーク及びワシントンでの資料調査を行ったことを受けて、その機会に渉猟した資料等を整理し、読んでいる。4)国際関係におけるグローバル・ガバナンス理論からポルポト派裁判の在り方を追究することにより、カンボジア裁判の国際秩序の形成という観点から重要であるとの認識を持つようになった。ポルポト派

裁判がグローバルガバナンスの実現あるいは「人間の安全保障」という観点から要請される課題であることを国際関係理論の面からも論証していく方向性を固めていきたい。5)2002年10月に「弁護のための国際人権法」を上梓することができた。国際人権法における非人道的処遇の禁止という基本的な視点から、わが国刑務所等で使用されている革手錠の禁止を主張した。刑務所における事件が露見し、カンボジアだけではなく、わが国内においても、非人道的処遇の禁止という国際基準の確保は重要であるという持論が論証されたように思われる。1.本課題の問題状況平成15年6月に国連とカンボジア政府との間の合意が正式に整い、ようやくポルポト派裁判の法的基盤が整備された。これはカンボジアと国連との協同による混合裁判所方式である。その意義、評価を巡って意見の対立もあるが、この機会を積極的に活かして裁判を進めるべきものと考える。2.カンボジア視察とその成果平成15年8月上旬にカンボジアを訪問し、ツールスレン監獄跡などの虐殺の現場を見学したり、政府関係者を含めてカンボジアの人々とも会ってポルポト派裁判に関する意見を直接聞く機会があった。丁度、カンボジア政府と国連との合意が成立した後であったために視察の意義は大きかった。3.研究成果の取りまとめの状況カンボジア訪問の報告を、大阪の人権団体の機関誌(国際人権ひろば)に発表した。この報告では、ポルポト派裁判の成否は、カンボジアの民主的国家体制の再生と新しい国連の再生との双方がかかっている重要な問題として捉えている。カンボジアにとってだけではなく、まさに国連に代表される国際社会における正義の実現に係わる問題である。本研究テーマについては、ポルポト派の虐殺を検証する学術的な作業は相当程度あり、今後はそれを前提として、虐殺の責任者に対してどのような形で責任を問うかという問題が残っている。この問題は国際法、国際人権法および国際刑事法の視点が錯綜する広がりのあるから、幅広い観点から取りまとめる所存である。研究の進捗をまとめる形で、2004年3月上旬に箱根で行われた国連再生に関する中央大学の研究会において「国際法上の個人責任の追及方法と国連の関与の在り方」というテーマで研究報告を行った。このような問題は、研究成果報告書としてまとめる作業に当たっている。なお、北村は平成16年3月末をもって熊本大学を辞し、中央大学に転任するので、今後の研究発表も中央大学の発行する紀要等に掲載される。
フォトニック結晶構造の最適化によるバイオ蛍光計測マイクロシステム

本研究では、バイオチップ上で微弱な蛍光強度を高めることのできるフォトニック結晶構造(PhC)の光学特性評価を目的とした。PhCは正方形の格子状に円孔配列を配しており、ガラス基板上にSi3N4膜を蒸着し微細加工技術により作製した。また格子定数と円孔直径が異なるナノ周期構造も作製した。波長520nmの光をガラス基板の側面から導入すると、蛍光強度や波長によりPhC結晶面より上方回折することを確認した。さらに、温度応答性ゲルにナノインプリント法を用いてナノ構造を転写して、温度変化に伴い、フォトニック結晶のナノ周期構造を任意に変化させることで、蛍光測定波長を任意に変化可能な光学デバイスを作製できた。平成27年度は、フォトニック結晶構造パターンと光学特性について、光シミュレーションによるフォトニック結晶構造と光学特性との関連性を検討した。これまでの研究では、3次元finite difference time domain (FDTD)法による電磁界解析シミュレーションを行っていたが、本年度はMEMS-Oneを用いて、一次元フォトニック結晶の全反射による光導波解析に関する検討を行った。その結果、結晶構造による回折は確認されたが、上部では光源の影響が大きいことから、定量化のためにモデルを改良して引き続き検討することとした。また、微細加工により作製するフォトニック結晶の形状・寸法などの設計について検討し、製作を開始した。円孔の大きさや格子定数を最適化するために、先行研究で作製した直径380nm、深さ100nm、ホールピッチ520nmを基準として、赤色、黄緑色、黄色、黄赤色に共鳴すると予想される円孔133532nm、円孔間隔520728nmまでを適宜組み合せ、8パターンのフォトニック結晶を設計した。文部科学省「ナノテクノロジープラットフォーム」事業「微細加工プラットフォームコンソーシアム」との連携によりガラス基板上にSiN膜を蒸着し、パターン形状を作製した。SEMにより設計通りのパターンが作製されていることを確認している。このガラス基板の側面から白色光を導入し、それぞれのフォトニック結晶領域から放出される光のスペクトルを測定した。その結果、円孔径を大きくすることで高強度となること、10nm程度の格子定数の変化はスペクトルピークに影響を及ぼさないことなどが明らかとなった。バイオ分子計測の最適化に関連し、赤色蛍光色素で染色された死細胞の増減計測をフォトニック結晶チップで行うために、生死細胞分離流体デバイスを作成した。DNAやタンパク質といったバイオ分子計測には、黄緑色赤色範囲の蛍光波長を出現させる蛍光色素が非常によく用いられる。平成27年度中に、これらの波長に対応するフォトニック結晶構造を設計し・作製に着手している。また、平成27年度の研究実施計画の一部に、バイオ分子計測の最適化について、蛍光標識DNAやタンパク質などの計測と評価を行うこととしている。これについて、細胞の生死判定を行う蛍光試薬を用いて、死細胞より発する赤色蛍光を効率よく計測するための、生死細胞分離マイクロ流体デバイスを開発している。今後速やかに、バイオ試料から発する蛍光を計測するために必要なフォトニック結晶構造の作製と、その最適化について検討を重ね研究を推進する。このように研究実施の見通しは立っているため、自己点検評価をおおむね順調に進展している、とした。平成28年度は、多色蛍光計測用フォトニック結晶チップを製作するために、異なる構造パターンのフォトニック結晶を一枚のガラス基板上に作製し、多種類の蛍光波長光の同時計測について検討した。円孔間隔の影響について詳細検討を行うために、平成27年度より実施中の円孔直径133532nm、円孔間隔520728nmまでを適宜組み合わせて製作した8パターンのフォトニック結晶に加え、円孔直径を280nmとし円孔間隔400550nmを50nmずつ変化させた5種類の構造パターンを新たに組み合わせて設計・製作した。ガラス基板へ斜め上方より白色光を照射したところ、波長の異なる散乱光が発生し、回折光が放出された様子を観察できた。またガラス基板の下側より白色光を照射し、透過スペクトルを取得したところ、構造パターンの違いに応じて透過光の透過率が変化することが示された。さらにガラス基板の側面より白色光を導入し、ナノ構造パターンより放出される光のスペクトル測定を行ったところ、異なる波長光が放出される様子を観察できた。フルオレセイン蛍光色素から放出される525nmの光をナノ周期構造パターンの側面より導入したところ、円孔間隔520nm、円孔直径280nm効率よく光が放出される様子を得ることができた。また異なる構造パターンのフォトニック結晶を一枚のガラス基板上に配置するための製作条件について検討を行った。文部科学省「ナノテクノロジープラットフォーム」事業「微細加工プラットフォームコンソーシアム」との連携で、今年度はガラス基板に80nmのSiN膜を蒸着した後の製作条件を検討した。具体的には、パターン描画のためのレジスト膜厚、EB描画のドーズ量、エッチングレート等について詳細データを取得した。SEMとAFM観察により、設計通りのナノ周期構造パターンを安定的に製作するための条件を得ることができたことを確認した。平成28年度に実施予定として計画していた検討事項について、フォトニック結晶のナノ構造パターンに応じて、放出される光が緑色光から赤色光まで変化することを確認するなど、一通りの結果を得ることができている。また、生体高分子などの分子計測に用いられることの多い、520nm付近の緑色蛍光を発する蛍光色素の濃度を変化させると、フォトニック結晶構造より放出される光強度も変化する様子を確認できている。これについては平成29年度に詳細検討を行う予定である。

これにより、他の蛍光波長光を発する市販品の蛍光試薬を購入し、放出光波長の異なる場合についても同様に検討するための実験条件を設定することができる。最終年度である平成29年度には、フォトニック結晶領域の大面積化を可能とするナノ構造パターン製作方法について検討を行う予定であり、研究計画の具体的な立案はすでになされている。このように研究実施の見通しは立っているため、自己点検評価を、おおむね順調に進展している、とした。平成29年度はまず、フォトニック結晶領域の大面積化を目指し、その微細加工プロセスの最適化について検討を行った。ガラス基板上に温度応答性材料であるバイオレジスト膜を作製し,ナノインプリント法を用いることにより、円柱径636 nm,円柱間距離1261 nmの正方格子状アレイを作製できることを確認した。このガラス基板の側面より白色光を照射すると,ナノ周期構造表面が20°Cでは波長646 nmの光を,40°Cでは波長561nmの光を放出することを確認した.バイオ分子計測でよく用いられる蛍光波長光を、適宜組み合わせて入射光としたときのフォトニック結晶構造と放出光の関係について検討を行った。蛍光試料Cy3(最大励起波長554 nm,最大蛍光波長568 nm),CF660R(最大励起波長667nm,最大蛍光波長685 nm)を混合し,バイオレジスト膜上のナノ周期構造の側面に設置したマイクロチャンバに滴下して、各蛍光試薬の励起波長光を照射したところ、20°Cのナノ周期構造表面からはCF660Rの蛍光スペクトルを,40°Cの表面からはCy3の蛍光スペクトルを取得することを確認した。さらに前年度に製作した13種類のナノ構造パターンを用いて、特定波長を有する入射光と放出光の光学特性の関連性を検証した。ガラス基板上に蒸着したシリコンナイトライド上に作製したナノ構造パターンの側面に、蛍光色素を滴下するためのマイクロチャンバを設置し、蛍光色素の中でも最大蛍光波長が525nmであるフルオレセインを滴下して、各ナノ構造表面からの放出光を測定した結果、円孔間隔が蛍光波長と同程度のナノ構造表面からの放出光強度が強くなることを確認した。これにより、ナノ周期構造表面の光学特性を用いて、バイオ分子への標識に用いられるラベル化蛍光色素を検出可能な蛍光検出デバイスを作製できることを示した.本研究では、バイオチップ上で微弱な蛍光強度を高めることのできるフォトニック結晶構造(PhC)の光学特性評価を目的とした。PhCは正方形の格子状に円孔配列を配しており、ガラス基板上にSi3N4膜を蒸着し微細加工技術により作製した。また格子定数と円孔直径が異なるナノ周期構造も作製した。波長520nmの光をガラス基板の側面から導入すると、蛍光強度や波長によりPhC結晶面より上方回折することを確認した。さらに、温度応答性ゲルにナノインプリント法を用いてナノ構造を転写して、温度変化に伴い、フォトニック結晶のナノ周期構造を任意に変化させることで、蛍光測定波長を任意に変化可能な光学デバイスを作製できた。
β遮断薬のLC/MS/MSを用いた一斉分析法の開発

研究の目的:法医中毒分野や救急領域などの臨床分野において、急性薬物中毒の原因薬物を究明することは治療法の選択や治療方針を決定する上で重要となり、迅速簡便な薬毒物の分析法の確立が必要である。現代の高齢化社会において、高齢者は、内服薬の種類が多いことや自己管理の困難さから、定期処方の薬剤でも薬物中毒を引き起こしえる。その原因として、基礎疾患の多様性から処方薬が増え、定期内服薬自体に相互作用を起こす危険性や、薬物代謝の加齢変化などがある。高齢者の基礎疾患関連の薬剤、特に事故的要素による薬物中毒で、より重篤な症状を呈し死亡の原因とされるのは、循環器系薬剤(β遮断薬やCa拮抗薬)である。本研究では、種々のβ遮断薬に着目し、生体内試料からのβ遮断薬やその代謝物のLC/MS/MSによる一斉分析法の開発を目的とした。研究計画は、固相抽出用カラムを用いた血清、尿試料からの種々のβ遮断薬および代謝物の最適抽出条件を検討し、生体試料から抽出分離したβ遮断薬および代謝物のLC/MS/MSによる一斉分離分析条件を確立することである。さらに開発した本分析法を救急分析試料へ適用し、β遮断薬のスクリーニング法として本法の有用性に関して検討することである。平成30年度:19種類のβ遮断薬を使用した。抽出効率および精度管理に関して、HPLC分析において検討した。これにより、β遮断薬のLC/MS/MS分析のための一斉分離分析条件(分析カラムの選択、移動相)についても同時に検討した。2血清に、種々のβ遮断薬を添加し、固相抽出用カラム(Oasis; PRiME HLBカラム)を使用し、抽出溶媒(溶媒の種類、濃度、pH)、洗浄溶媒(溶媒の種類、濃度、pH、回数)等を検討し、β遮断薬の最適抽出条件を検討した。9種類(アテノロール、カルテオロール、ピンドロール、チモロール、アセブトロール、アロチノロール、メトプロロール、プロプラノロール、ベタキソロール)β遮断薬のHPLC分析、LC/MS/MS分析において、一斉分離分析条件(分析カラムの選択、移動相)を確立した。β遮断薬の中には、構造式が類似しているものが多く、今回使用した9種β遮断薬でのHPLC分析では、保持時間が近似となる薬物がみられた。今後は、尿試料からのβ遮断薬の分析を行うにあたり、組み換え遺伝子チトクロームP450を用いてin vitro条件下でのβ遮断薬の代謝物生成実験を行う。代謝物の同定はHPLCやLC/MS/MSで行う。また、心不全治療薬のカルベジロールや妊娠高血圧症治療薬のラベタロールなど臨床的に多く使用されているβ遮断薬を新規に数種類追加し、同様に抽出効率および精度管理に関して、HPLC分析において検討し、これにより、β遮断薬のLC/MS/MS分析のための一斉分離分析条件についても同時に検討する。さらに、新規に数種類追加するβ遮断薬も含め、固相抽出用カラムを用いた血清、尿試料からのβ遮断薬および代謝物の最適抽出条件を再検討し、生体試料から抽出分離したβ遮断薬および代謝物のLC/MS/MSによる一斉分離分析条件を確立する。新規に開発した本分析法を、救急分析試料へ適用し、β遮断薬のスクリーニング法として本法の有用性について検討する。改善点が必要な場合はさらに再検討し、新規に開発した本分析法の有用性を確立する。9種類(アテノロール、カルテオロール、ピンドロール、チモロール、アセブトロール、アロチノロール、メトプロロール、プロプラノロール、ベタキソロール)

β遮断薬のHPLC分析、LC/MS/MS分析において、一斉分離分析条件(分析カラムの選択、移動相)を確立した。β遮断薬の中には、構造式が類似しているものが多く、今回使用した9種β遮断薬でのHPLC分析では、保持時間が近似となる薬物がみられた。今後は、尿試料からのβ遮断薬の分析を行うにあたり、組み換え遺伝子チトクロームP450を用いてin vitro条件下でのβ遮断薬の代謝物生成実験を行う。代謝物の同定はHPLCやLC/MS/MSで行う。また、心不全治療薬のカルベジロールや妊娠高血圧症治療薬のラベタロールなど臨床的に多く使用されているβ遮断薬を新規に数種類追加し、同様に抽出効率および精度管理に関して、HPLC分析において検討し、これにより、β遮断薬のLC/MS/MS分析のための一斉分離分析条件についても同時に検討する。さらに、新規に数種類追加するβ遮断薬も含め、固相抽出用カラムを用いた血清、尿試料からのβ遮断薬および代謝物の最適抽出条件を再検討し、生体試料から抽出分離したβ遮断薬および代謝物のLC/MS/MSによる一斉分離分析条件を確立する。新規に開発した本分析法を、救急分析試料へ適用し、β遮断薬のスクリーニング法として本法の有用性について検討する。改善点が必要な場合はさらに再検討し、新規に開発した本分析法の有用性を確立する。次年度使用額が生じた理由は、HPLC、LC/MS/MS関連消耗品、一般試薬などこれまでに購入済みの試薬を用いたことで、必要最小限度の経費で済み未使用額が生じた。また、国際的学術雑誌への投稿論文を次年度に行う予定のため、未使用額はその経費に充てることとする。さらに、次年度行う代謝物生成実験に使用する代謝酵素は、一般試薬に比べ高額なため、代謝酵素の購入に未使用額も充てることとする。
MRIを用いた顎顔面形態と口腔機能の四次元解析システムの開発

近年、先天異常や顎変形症患者における咬合治療や顎矯正手術の受診患者数が増加し、これら重症な患者の治療に対して、様々な難しい対応が泊られるようになった。本来、顔面骨格および顔表面形状における異常部位め診断や治療方針の立案においては、三次元的に把握することが必要であるが、現在は、頭部エックス線規格写真(セファロ)や顔面規格写真などの二次元画像に基づいて異常部位を診断することが通常行われている。セファロは線源、被写体、フイルムの距離は規格されていても、骨構造の位置によって拡大率が異なり変形しているため分析値は実測値と異なるといった問題点がある。また,このような患者には種々の顎口腔機能異常が認められるため,機能検査が必須になっている。本研究は,著しい進歩を遂げている磁気共鳴装置(MRI)やComputed Tomography(CT)を用いることにより,患者の立体構築した顎顔面形態上において三次元座標系を設定し,各計測点の三次元座標値を算出することで,顎顔面骨格および顔面軟組織の異常部位の特定とその程度を定量的に三次元的な分析・診断ができるシステムを確立した。そしで,これに非接触型三次元計測装置で撮影した歯列模型像を統合した後,6自由度顎運動データを組み込むことで,咬合接触状態を顎運動データと関連付けて顎口腔機能を4次元的に解析することが可能なシステムを開発した。作成したシステムを用いることで,下顎運動の様相をアニメーション効果で患者に提示することにより,インフホームド・コンセントにおける分かり易いコミュニケーションツールとしても有用であることが分った。さらに,顎顔面領域における機能と形態の関連について詳細な検討が可能になり,今後の研究に貢献できるものと考えられた。なお,本研究成果は,平成19年に開催された日本顎口腔機能学会において学術奨励賞が授与されている。近年、先天異常や顎変形症患者における咬合治療や顎矯正手術の受診患者数が増加し、これら重症な患者の治療に対して、様々な難しい対応が迫られるようになった。本来、顔面骨格における異常部位の診断や治療方針の立案においては、三次元的に把握することが必要であるが、現在は、頭部エックス線規格写真(セファロ)や顔面規格写真などの二次元画像に基づいて異常部位を診断することが通常行われている。また、顎顔面領域の形態異常をもつ患者にとって機能の改善も重要な主訴の一つであり,6自由度顎運動計測装置,CT撮影装置および非接触型三次元形状計測装置などの高性能化により,顎顔面骨格,顎関節形態と顎運動の関係を調査する試みが多数行われている.しかし,従来の方法は,これらの異なるデータを同一の座標系で三次元的に同時表示することができず,顎関節部を単に静的な形態情報として捉えるのみで,咬合や顎運動と連動した機能情報として客観的に評価することが難しかった.そこで,申請者らは,CTから三次元再構築(3D-CT)した顎顔面骨格像を6自由度の顎運動データと連動させて顎関節部の機能解析に利用できるシステムを開発した.その結果,複雑な形態をした下顎全体の三次元的な解剖形態とともに左右の下顎頭の運動様相を詳細に把握することが可能になった.また,咬頭嵌合位のみではなく下顎運動中の任意の顎位における下顎頭の関節窩に対する位置関係などを解析することが可能になったことで,咬合異常を顎口腔系の三次元的な解剖学的構造と関連付けて詳細に分析することができるようになった。以上のことから本システムは,顎口腔機能を総合的に評価することで頭部の形態および機能異常を扱う医科・歯科領域でEBMの見地からも安全で確実な治療を行うことができ、今までにない新しい治療法の開発などが可能になると思われた。
非財務情報の開示に関する実態調査とその情報効果及び経営者行動に関する研究

本研究は、日本企業の非財務情報の開示の実態を明らかにすることにある。そこで、日本企業によって開示された非財務情報や非GAAP指標に関するデータベースを構築した。そのうえで、日本企業の開示する非財務情報の特徴と、開示する企業の特性を明らかにした。また、日本企業における一般に認められた会計原則に準拠しない業績指標の開示実態を明らかにするとともに、その経済効果についても実証的に検証を行った。これらの実態の把握を踏まえ、わが国の財務報告制度に対する提言を行った。今年度は非財務情報の開示に関する意義と日本企業の開示実態について研究を進めた。その意義としては、非財務情報の開示により、財務情報だけでは伝達することが難しい企業の価値創造源泉を適時に顕在化されることが期待できる点にあるといえる。しかしながら、いかなる媒体・方法で開示するのかによっては、カオスを生み出す可能性も否定できない。利用者側が適時適切に必要な非財務情報を利用できる環境の構築が課題といえる。また、日本企業における開示実態については、1開示項目がいくつかの媒体に分散して開示されていること、2開示事項について規模や業種に特性がみられることを明らかにした。開示媒体の分散という状況は、利用者志向とは言い難い。特に、会社Webページの場合、複数のページに散在しており、また、会社都合で情報の更新・削除が行われる場合もある。情報利用者の利便性を向上させ、非財務情報へのアクセスを高めるために、非財務情報のワンストップ型での提供や非財務情報をアーカイブ化することも有益といえよう。開示情報に関して規模や業種に相違がみられるという点は、制度開示に向けての大きな課題といる。つまり、制度的に開示すべき非財務情報を標準化しようとした場合、業種等により有用性が異なる可能性があり、費用便益の観点から調整の難しい問題に直面することが予想される。この問題解決にあたっては伊藤[2011]で述べられている「強制的自発開示」アプローチが有効と考えられる。すなわち制度的には開示すべき大枠のみを示し、開示すべき内容は経営者の判断に委ねるというものである。これであれば、規模や業種の相違により生じる異なる情報ニーズに対応することができるであろう。なお、実態調査については、サンプリングに関するバイアスの問題、開示情報を質的に評価する際の評価者バイアスの問題を含んでおり、これらの改善は今後の課題である。平成26年度においては、まず「現在、求められる財務報告とは何か」ということを改めて考察した。会計ビッグバン、コンバージェンス、四半期報告や定性情報の拡充などが企業の会計行動に及ぼす影響を検討した。その結果、今日においては、中長期的な視点に立った情報や必ずしもひな形にとらわれない経営者の視点を活かした定性情報の充実が財務報告に求められていると指摘した。中長期的な視点に立った企業情報の代表に中期経営計画情報があるが、当該情報の研究に関する経緯を跡付け、特に財務会計に関する研究を、開示実態、開示企業の特徴の2つの観点から整理した。中期経営計画の開示実態としては、プロネクサス社提供のデータベース「eol」を用いて、2001年度から2013年度において「中期経営」をキーワードにTDNETにアップロードされた「その他適時開示書類」を検索したところ、2001年度は224文書の抽出にとどまったものの、その後2008年度(1,682文書)まで一貫して増加し続けていた。2009年度は1,242文書と大きく落ち込んだが、その後再び増加に転じ、2013年度には1,689文書が抽出された。企業の開示書類において中期経営計画に言及したり、中期経営計画に関連付けて公表される傾向が高まっていることを明らかにした。開示企業の特徴としては、非開示企業に比べて企業規模が大きく、負債比率が高いこと、また外国人持株比率と社外取締役比率が高いという特徴がみられた。さらに、有価証券報告書の開示及び記載事項のあり方について検討を行った。現行の有価証券報告書は、1開示項目は国外の制度と比較して見劣りしない、2各記載項目が孤立的に記載され、他の項目との関連性を理解し難い、3タイムリーネスの点で他の開示制度に劣る、という特徴を明らかにした。そのうえで、有価証券報告書の可能性を提示した。平成25年度は、非財務情報の開示に関する意義と日本企業の実態について研究を行った。その意義としては、非財務情報の開示により、財務情報だけでは伝達することが難しい企業の価値創造源泉を適時に顕在化させることができる点にあるといえる。しかし、いかなる媒体・方法で開示するのかによっては、カオスを生じさせかねないので、利用者側適時適切に必要な非財務情報を利用できる環境の構築が課題といえる。平成26年度は、「現在求められる財務報告とは何か」という観点から考察を進め、中長期的な視点に立った情報や必ずしもひな型にとらわれない経営者の視点を活かした定性情報の充実が財務報告に求められていると結論づけた。中長期的な視点に立った企業情報の代表に中期経営計画情報があるが、当該情報の研究に関する経緯を跡付け、開示実態、開示企業の特徴の2つの観点から考察を行った。平成27年度においては、一般に認められた会計原則に基づかない利益情報(非GAAP利益)の開示について、日本企業の実態とその情報効果について分析を行った。その結果、12006年度頃より開示件数が増加していること、2情報・通信業、不動産業、サービス業、で開示件数が多いこと、3非GAAP利益の定義は多様であること、4金額面では非GAAP利益>GAAP利益(1%水準で有意)であること、5非GAAP