hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報基礎教育におけるＣＳアンプラグド教材の開発

ウェブサイトを利用した本研究の情報発信・情報共有手段を拡充するための人件費・謝金等を確保していたが,教材開発および授業設計に費用と時間をかけ過ぎたため,目標額を達成できなかった。3年目以降は,効果の検証・評価に関する研究を強化し,研究成果の公表および他大学,高校の教員との情報交換・情報共有を促進するために,学会発表,研究論文投稿,教材公開用サーバを用いた情報発信をさらに進めていきたい。初年度は教材開発と授業設計に力点を置いてきたので,次年度以降は,効果の検証・評価に関する研究も強化していきたい。また,研究成果の公表および他大学,高校の教員との情報交換・情報共有を促進するために,学会発表,研究論文投稿,教材公開用サーバを用いた情報発信を行っていきたい。今年度は学会発表や論文掲載に関わる費用を重点的に支出する予定だが,併せて研究成果の公表および他大学・高校の教員との情報交換・情報共有を促進するために,ウェブサイトを利用した本研究の情報発信を拡充するための費用を支出していく予定である。学外への研究発表用の旅費を確保していたが,出張の日程調整がうまくいかず目標回数を達成できなかった。昨年度は学会発表など情報発信が不十分だったので,今年度は学会発表や論文掲載に関わる費用を重点的に支出する予定である。さらに,教材開発および授業設計に必要な物品の購入,ならびに必要な経費を支出する予定である。また,ウェブサイトを利用した本研究の情報発信・情報共有手段を安定的に運用するための経費についても支出していく予定である。初年度と同様,教材開発および授業設計に必要な物品の購入,ならびに必要な経費を支出する予定である。さらに,ウェブサイトを利用した本研究の情報発信・情報共有手段の確立のため,サーバサイドの設備増強のための機能付加と,信頼性を向上するための対策に関する経費を支出する予定である。また,学会発表や論文掲載に関わる費用を支出する予定である。
倒伏に強い水稲多収品種開発のための強稈・多収遺伝子の生理機能の解明

倒伏しやすいコシヒカリなどの水稲品種の倒伏抵抗性を改良するために、強稈の中国117号とコシヒカリの戻し交雑自殖系統を用いて、稈の太さの量的形質遺伝子遺伝子座QTLおよび原因遺伝子の特定を行った。稈の太さのQTLは第2,3染色体に検出され、第3染色体の強稈遺伝子SCM3を特定した。準同質遺伝子系統NIL-SCM3はコシヒカリより稈が太く、強稈性をもち、さらに籾数を増加させる多面発現の効果をもつことを確認した。NIL-SCM3と第2染色体のNIL-SCM4とを交雑した結果、集積系統はさらに稈が太くなり強稈性を増したことから、強稈遺伝子の利用により倒伏抵抗性の改良が可能であることを提案した。食用、飼料用、バイオエネルギー用など多用途の水稲多収品種を開発するためには、収量の向上と同時に強稈性の付与による倒伏抵抗性の向上が不可欠となる。強稈性は稈の太さ、強稈質によってもたらされ、稈、穂の形成過程の細胞分裂は,太稈、強稈化とともに籾数増加をもたらし,強稈、多収関連遺伝子や1つの遺伝子で太稈化、籾数増など多面的に発現する遺伝子が解明されれば、これらを集積する新しいアプローチによって効率的に収量ポテンシャルと倒伏抵抗性の飛躍的な向上が可能となる。本研究では、強稈性と多収性に関わる遺伝子座および原因遺伝子の特定とその生理機能を解明し、その集積により強稈性、多収性を改良することを本研究の目的とし、本年度は強稈性に関連する太稈、強稈質に関連する個々の形質のQTLとその生理機能の解析を行った。QTL領域が推定されている第1、2、3、5染色体の太稈QTLについて、それぞれの組換え固定系統を作出し候補領域の絞り込みを行った。第3、5染色体の太稈QTL領域を含む準同質遺伝子系統を用いてQTLの機能を検討した結果、稈の柔組織細胞の大きさではなく、細胞分裂の促進によって柔細胞数が増大することにより、太稈となることを明らかにした。強稈質に関わる第2,11染色体のQTLの候補領域の絞り込みを行い、第2染色体の候補領域にはリグニン合成酵素が含まれ、第11染色体には強稈質をもたらす皮層繊維組織の細胞層数を多くする効果があることを明らかにした。本研究では、強稈性と多収性に関わる遺伝子座および原因遺伝子の特定とその生理機能を解明し、その集積により強稈性、多収性を改良するため、、強稈性に関連する太稈、強稈質に関連するQTLとその生理機能を解析した。本年度は平成24年度に得られたQTL解析の結果を基に、絞り込んだ太稈QTLの候補領域内の染色体断片置換系統を用いてファインマッピングを行い、イネゲノムデータベースからそれぞれのQTLの原因遺伝子を特定し、原因遺伝子を含む染色体領域をもつNILを用いて、生理機能の解析した。さらに、強稈質に関わるQTLの候補領域の絞り込みを行った。第3染色体の中国117号の対立遺伝子が稈を太くするQTLの候補領域の組換え固定系統を用いてファインマッピングを行い、イネゲノムデータベースからそれぞれのQTLの原因遺伝子OsTB1を特定した。この遺伝子の機能を検討した結果、中国117号の対立遺伝子により、稈の柔組織細胞数が増加し、成長点サイズが大きくなること、細胞分裂を促進し稈が太くなることに加えて、1穂穎花数が増加し、多面発現により多収に関わる形質にも効果のあることがわかった。コシヒカリのもつ強稈質に関わる形質のQTLの検出を行った結果、第2,9,11染色体にコシヒカリの対立遺伝子が機械組織である皮層繊維組織を厚くする効果があるQTLが座乗することを明らかにした。

強稈性は稈の太さ、強稈質によってもたらされ、稈、穂の形成過程の細胞分裂は,太稈、強稈化とともに籾数増加をもたらし,強稈、多収関連遺伝子や1つの遺伝子で太稈化、籾数増など多面的に発現する遺伝子が解明されれば、これらを集積する新しいアプローチによって効率的に収量ポテンシャルと倒伏抵抗性の飛躍的な向上が可能となる。本研究では、強稈性と多収性に関わる遺伝子座および原因遺伝子の特定とその生理機能を解明し、その集積により強稈性、多収性を改良することを本研究の目的とし、最終年度は強稈性に関連する太稈に関連するQTLの原因遺伝子の単離と機能解析、強稈質に関連する形質のQTLの特定を行った。第3染色体の太稈に関わるQTLの原因遺伝子は主稈の茎頂分裂組織における細胞分裂、分げつ数の制御に関わる遺伝子であることを同定した。コシヒカリの太稈の準同質遺伝子系統を作出し、コシヒカリより稈が太く、倒伏抵抗性が向上したことを確認した。太稈、強稈質により極強稈のリーフスターとコシヒカリの組合せを用いてQTL解析を行い、太稈に関わるQTLを第2,3染色体、強稈質に関わる細胞構成成分のヘミセルロース含有率のQTLを第5染色体に検出した。本研究で解明した太稈遺伝子、強稈質遺伝子をピラミディングによって集積することにより、倒伏抵抗性は飛躍的に向上できることを示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。作物学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究目的を達成するための研究計画通りに、研究実績が得られているため。当初の予定通り、強稈に関わる形質のQTLの候補領域の絞り込みと原因遺伝子の機能解析が進み、その生理機能が明らかになったため。平成24年度に絞り込んだ太稈QTLと強稈質QTLの候補領域のファインマッピングを行い、それぞれのQTLの原因遺伝子を特定する。H24,25年度の研究成果をもとにして、太稈および強稈質QTLの準同質遺伝子系統とそれらの集積系統を用いて、強稈QTLの集積効果と収量への影響を検討し評価する。平成24年度に計画していた遺伝解析集団の解析の一部を平成25年度に行うことにしたため、物品費、謝金、研究打ち合わせ旅費の支出が当初の予定より少なくなったことにより次年度使用額が生じた。平成25年度に、遺伝解析集団の解析のための物品費、謝金、研究打ち合わせ旅費として使用する予定である。当初の予定より遺伝子型の解析に要するサンプル数が少なく済んだため、物品費が少なくなったため。次年度に遺伝子型の解析を多く行う予定であり、物品費として使用する。
新規神経軸索誘導分子ＦＬＲＴファミリー蛋白質の機能解析

大脳皮質は神経細胞が脳室帯・脳室下帯(SVZ)にて誕生し、皮質板へと放射状移動することにより美しい6層構造が形成される。細胞移動の遅い群は脳室下帯にて接線方向に突起を伸張し、数日間マルチポーラーと呼ばれる形態をとる。これらの細胞は、ネトリン受容体であるUnc5Dを発現しているが、具体的なリガンドはこれまで不明であった。申請者は、FLRT2が、Unc5D受容体に対してリガンドとして作用し、マルチポーラー細胞をSVZに留まらせていることを見出した(Yamagishi et al., EMBO J., 2011)。A.発生期の視床大脳皮質経路形成におけるFLRTファミリー蛋白質の機能解析Unc5D、FLRT2コンベンショナル及びコンディショナルノックアウトマウス、LacZノックインマウスのクリーニング作業が終了し、本学動物実験施設へと搬入された。また、神経系で特異的に発現するNestin-Creマウスも京都大学ウィルス研究所の影山龍一郎教授から譲渡して頂き、本学へ搬入された。現在は交配を進めており、コンディショナルノックアウトマウスを作成しているところである。これは別のNestin-CreラインがFLRT2と同じ染色体12番に乗っていた事から、慎重に検討する必要が有る。一方、野生型のネズミを用いて視床の神経細胞を培養した所、FLRT2に対して強い反発作用を受ける事が明らかとなった。神経芽細胞株SH-SY5Y細胞を用いてフォワードシグナリングの解析を行った。SH-SY5Y細胞はUnc5Dを内在性に発現しており、FLRT2を基質としてコーティングしストライプアッセイを行うと、これに対して強い回避反応を示した。次にFLRT2による細胞内シグナリングを解析するため、刺激に応答したチロシンリン酸化蛋白質を解析した。その結果、FLRT2刺激に対し、40 kDaと175 kDaに経時的なチロシンリン酸化する蛋白質を見出した。この結果の再現性が確認されたものの、両者の蛋白質を免疫沈降物として精製する事に難航している。2次元電気泳動で展開し、MSによる同定を試みようと計画している。A.発生期の視床大脳皮質経路形成におけるFLRTファミリー蛋白質の機能解析:FLRT2は視床皮質路が通過する近傍の線条体にて強く発現している。したがって、胎生15日齢のFLRT2ノックアウトマウスの視床および大脳皮質にDiIを注入し、視床皮質路および皮質視床路の可視化を行った。その結果、約半数のノックアウトマウス視床皮質路においてミスプロジェクションが観察された。また、皮質視床路においてもFLRT2ノックアウトマウスにおいてミスプロジェクションが観察された。この結果はFLRT2が視床皮質路をガイダンス分子としてナビゲートする役割があることが明らかとなった。B. FLRTのフォワードシグナリングの解析:昨年度、Unc5D陽性である神経芽細胞株SH-SY5Y細胞をFLRT2刺激することによって観察された40 kDaと175 kDaのチロシンリン酸化シグナルの同定を質量分析系によって用いて行おうと試みた。サンプルを濃縮する為に培養規模を拡大し抗リン酸化チロシン抗体を用いて免疫沈降したところ、再現性が得られず残念ながら同定ができなかった。C. FLRTのリバースシグナリングの解析:FLRT2が受容体として機能している可能性を考え、蛍光ラベルしたUnc5D精製蛋白質を基質として、大脳皮質神経細胞の初代培養を用いたストライプアッセイを行った。24時間後、大脳皮質神経細胞はUnc5Dに対して強い反発作用を示した。この結果からUnc5ファミリー蛋白質がリガンドとして機能しうることが明らかとなった。1、発生期の視床大脳皮質経路形成におけるFLRTファミリー蛋白質の機能解析Unc5D、FLRT2コンベンショナル及びコンディショナルノックアウトマウス、LacZノックインマウスをドイツMax-Planck研究所のProf. Ruediger Kleinから譲渡して頂き、本学動物実験施設へと搬入手続きを行った。動物実験委員会及び遺伝子組み換え委員会に本実験遂行の為の申請を行いの承認を受けた。しかしながら、微生物検査にて、複数の陽性項目が見つかり、現在、熊本大学生命資源研究・支援センター動物資源開発研究部門(CARD)にて人工受精によるクリーニング作業を行っている。一方、Prof. Kleinの所有するNestin-CreマウスはFLRT2と同じ第12番染色体にトランスジーンが乗っている事が判明し、掛け合わせに不向きである事が判明した。従って、京都大学ウィルス研究所の影山龍一郎教授の所有するNestin-Creマウスを供与して頂く許可を頂いた。この事実が明らかになっていなければ、膨大な時間を費やす可能性が高かったので、未然に時間の損失を防ぐ事ができた。

2、FLRTのフォワードシグナリングの解析神経芽細胞株SH-SY5Y細胞を用いてフォワードシグナリングの解析を行った。SH-SY5Y細胞はUnc5Dを内在性に発現しており、FLRT2を基質としてコーティングしストライプアッセイを行うと、これに対して回避反応を示した。次にFLRT2による細胞内シグナリングを解析するため、刺激に応答したチロシンリン酸化蛋白質を解析した。その結果、FLRT2刺激に対し、40 kDaと175 kDaに経時的なチロシンリン酸化する蛋白質を見出した。この結果はFLRT2によるシグナルカスケードを解析する上で重要な知見である。また、FLRT2とNetrinはUnc5に対して拮抗し合うことが明らかとなった。大脳皮質視床間投射の解析に必要なFLRT2コンディショナルノックアウトマウスをドイツから搬入するのが大幅に遅延してしまったのが、主な原因である。ドイツから日本への輸送準備に時間が掛かった上、微生物検査で陽性反応が見つかり、本学動物実験施設への搬入にはクリーニングの必要が生じた。その為、熊本大学生命資源研究・支援センター動物資源開発研究部門にてクリーニングを行った。クリーニングは、マウス胎児の移植・出産、成長を待たねばならず、非常に時間のかかる作業であった。また、クリーニング終了時点では、雌のヘテロマウスのみの入荷であったため、繁殖にも長時間を要した。この為、実験開始時期が遅れ、実験の遂行・解析が当初の予定よりかなり遅延してしまった。以上の理由から、24年度に予定していた共同研究者との打ち合わせ、海外シンポジウムへの参加を25年度に行う。1、発生期の視床大脳皮質経路形成におけるFLRTファミリー蛋白質の機能解析ネズミの搬入に予想以上の時間を費やしてしまっている。その理由としていくつか挙げられる。実験遂行に必要な本学の動物実験委員会とDNA組換え委員会の承認を得るまでに約3ヶ月以上費やした。その後、譲渡元であるドイツMax-Planck研究所でのマウスの繁殖を待ち、輸送手続きが行われた。また、輸送の段階になり、微生物検査に複数の項目で陽性が見られ、本学の動物施設への搬入が拒まれ、人工受精によるクリーン化が必要となってしまった。クリーン化の作業は各種トランスジェニックマウスから精子及び卵子を採取した後、予め採取しておいた卵子及び精子を用いて人工受精を行うので、一連の行程に約3ヶ月を要する。この作業は熊本大学生命資源研究・支援センター動物資源開発研究施設(CARD)で実行されている。しかしながら、実験遂行に必要なネズミが搬入されれば、実験を行う準備は整っているので、繁殖したら直ちに実験を行うことが可能である。また、実験結果も約2週間で解析可能なので、24年度中には結果が得られると期待される。2、FLRTのフォワードシグナリングの解析上述した通り、神経芽細胞株であるSH-SY5Y細胞を用い、FLRT2刺激に対して応答する、40 kDaと175 kDaチロシンリン酸化する蛋白質を見出すことができた。また、FLRT2とNetrinがUnc5Dに対し、お互いに拮抗し合うことを293T細胞を用いた実験系見出したので、このプロジェクトに関しては比較的順調と言える。
新規生物活性評価研究に適用可能な天然有機化合物の合成経路の開発と合成

複雑に入り組んだ6環性新規骨格をもつhaplomintrin Bについては、分子内ディールス・アルダー反応および光反応による合成を実施する。シスデカリンとアセタール構造を含む4環性の新規骨格をもつcaseabalansin Aの合成は、まず、分子内ディールス・アルダー反応およびダブルアセタール化反応を用いる経路を検討する。ビシクロ[3.2.1]オクタン骨格を核とするmollolide Aは、SmI2を用いる環化反応を柱とし、効率的不斉4級炭素の構築を含めた収束的合成経路を開発する。更に、開発した合成経路を用いて新規生物活性評価に必要な量を合成し、外部生物系グループとの共同研究を目指す。
閉鎖水域堆積物の微小球状粒子を用いた東アジア越境大気汚染の長期時空間変動解析

東アジア越境大気汚染の長期時空間変動を解析するため,中国東部地域,日本の離島・郊外地域・都市域から閉鎖水域堆積物コア試料を採取し,年代測定,微小球状粒子・多環芳香族化合物・重金属元素濃度の分析,鉛同位体比測定を行った.その結果,汚染物質や汚染の歴史トレンドは国内都市と離島・中国では明瞭に異なることを見出した.東アジア越境大気汚染の影響は,1960年代以降,日本海や東シナ海の離島で顕著に認められることを明らかにした.東アジア越境大気汚染の長期時空間変動を解析するため,中国東部地域,日本の離島・郊外地域・都市域から閉鎖水域堆積物コア試料を採取し,年代測定,微小球状粒子・多環芳香族化合物・重金属元素濃度の分析,鉛同位体比測定を行った.その結果,汚染物質や汚染の歴史トレンドは国内都市と離島・中国では明瞭に異なることを見出した.東アジア越境大気汚染の影響は,1960年代以降,日本海や東シナ海の離島で顕著に認められることを明らかにした.平成19年度は、東アジア越境大気汚染の概要を把握するため、古くから工業活動が活発な東京及び周辺地域の大田区小池、千葉県印旛沼、工業地域から離れた日本海側の鳥取県湖山池・山口県青海湖、離島である北海道礼文島九種湖、沖縄県与那国島・南大東島などの湖沼を選定し、各湖沼から約1m前後の柱状コア試料を2本採取した.採取した柱状コアについては、岩相記載を行い、各種分析用試料を採取した.このうち小池・印旛沼・九種湖や与那国島の堆積物試料については、セシウム-137法や鉛-210法などの年代測定、重金属分析を行い、地域毎の重金属元素濃度の歴史トレンドを明らかにした.その結果、東京・大阪などの工業・都市域と離島では、鉛・亜鉛・銅・水銀などの重金属濃度変化が明瞭に異なること、離島では中国など大陸からの越境汚染の影響を強く受けていることを明らかにした.また、これらの堆積物の微小球状粒子(SCPs・IASs)分析を行い、SCPsとIASs含有量の歴史的変化と化石燃料燃焼史を比較検討した.東京及び周辺の小池・印旛沼の微小球状粒子分析結果については平川ほか(2008)で報告した.平川ほか(2008)では、大阪地域のSCPs・IASs分析結果(Murakami and Yoshikawa、2007)と比較し、日本の都市,工業地域におけるSCPs・IASsの歴史トレンドの特徴を明らかにした.小池・印旛沼などの堆積物については、有機汚染物質(PAHsなど)濃度分析を行い、大気汚染の質的変化を解析した.このほか、堆積物の鉛同位体比測定、IASsのパーティクル分析を行い、燃料種や排出源識別の可能性を検討するとともに、東アジア越境大気汚染史の解読の参考資料として、日本・中国および韓国における鉱工業・化石燃料消費量、環境汚染対策、大気環境モニタリングなどの資料を収集した.平成20年度は,東アジア越境大気汚染の概要を把握するため,排出源地域と考えられる中国の北京,天津,青島,南京,上海周辺の湖沼・ダム湖,および日本の離島である鹿児島県奄美大島,石川県舳倉島の湖沼を選定し,各閉鎖水域から約1m前後の柱状コア試料を23本採取した.採取した柱状コアについては,層相記載を行い,各種分析用試料を採取した.平成19年度に採取した国内都市域・日本海側の湖沼試料と奄美大島の堆積物試料については,セシウム-137法や鉛-210法などの年代測定,重金属分析を行い,地域毎の重金属元素濃度の歴史トレンドを明らかにした.その結果,国内の工業・都市域と日本海側や離島では,鉛・亜鉛・銅・水銀などの重金属濃度の歴史トレンドが明瞭に異なること,日本海側や離島では中国など大陸からの越境汚染の影響を強く受けていることを明らかにした.また,これらの堆積物の微小球状粒子(SCPs・IASs)分析を行い,都市・工業地域と日本海側・離島では,SCPs・IASs濃度の歴史トレンドが異なることを示した.礼文島,余呉湖,奄美大島,与那国などの堆積物については,有機汚染物質(PAHsなど)濃度分析を行い,大気汚染の質的変化を解析した.このほか,堆積物の鉛同位体比測定,IASsのパーティクル分析を行い,燃料種や排出源識別の可能性を検討した.以上の結果,離島・日本海側では,国内の工業・都市域の重金属・微小球状粒子・PAHs濃度の歴史トレンドとは異なる汚染プロファイルが見出された.それらは中国大陸など東アジア地域の経済発展と強く相関しており,1960年代以降のそれら地域からの越境汚染の可能性が強く示唆された.平成21年度は,東アジア越境大気汚染の長期時空間変動を解析するため,平成20年度に採取した中国の北京,天津,青島,南京,上海周辺の湖沼・ダム湖,日本の舳倉島などの離島の湖沼などの柱状コア,および平成19年度に採取した柱状コアについて,年代測定,微小球状粒子・有機汚染物質(PAHsなど)・重金属元素などの分析を実施した.また,各種分析結果の整理・検討・まとめを行った.中国湖沼・ダム試料および国内都市域,郊外地域,離島の表層試料中の微小球状粒子(SCPs・IASsおよびMASs)分析を行い,中国と日本周辺の微小球状粒子の空間分布を明らかにした.

また,SCPsとIASsについては,中国北京と国内都市域の含有量の歴史的変化解析から,中国と国内では明瞭に歴史トレンドが異なること,さらにSCPsのパーティクル分析(表面形態・化学組成)から,中国と国内ではSCPs粒子の化学組成が明瞭に異なることを明らかにした.重金属・有機汚染物質(PAHsなど)濃度については,中国と日本都市域・郊外地域・・離島の分析を行い,地域毎の重金属元素濃度やPAHs濃度の歴史トレンドを明らかにした.その結果,国内の工業・都市域と日本海側・離島や中国では,鉛・亜鉛・銅・水銀などの重金属濃度やPAHs濃度の歴史トレンドが異なること,日本海側や離島では中国など大陸からの越境汚染の影響を強く受けていることを示した.このほか,国内都市域・離島の鉛同位体比測定行い,鉛同位体比によって燃料種や排出源の識別が可能であることを明らかにした.以上の時空間解析の結果,重金属・微小球状粒子・PAHs濃度の歴史トレンドは,離島・日本海側と国内都市域では明瞭に異なることが見出された.とくに離島の汚染プロファイルは,中国大陸など東アジア地域の経済発展と強く相関しており,1960年代以降の東アジア越境大気汚染の影響を強く受けていることを示した.
機能性分子集合体を用いる高選択的有機不斉反応

有機不斉反応のなかでアミノ酸エステルの不斉加水分解に焦点を合わせ,種々の興味ある速度論的結果および反応種のコンホメーションに関する知見が得られた.反応場マトリクスとしてはベシクル分子(カチオン性およびアニオン性)とミセル分子(カチオン性およびアニオン性)の単独系あるいは混合系とし, L-ヒスチジン(His)を官能基とするペプチド触媒を共存させることにより機能性分子集合体を構築した.エナンチオマー基質として,フェニルアラニン(Phe),ロイシン(Leu),トリプトファン(Trp)などのアミノ酸残基を含むp-ニトロフェニルエステルを用いた.次に特記に値する事柄についてまとめてみると, 1.ペプチド触媒のうち,ベンジルオキシカルボニルーL-フェニルアラニルーL-ヒスチジルーL-ロイシン(Z-L-Phe-L-His-L-Leu)がN-ドデカノイルーD(L)-フェニルアラニン=p-ニトロフェニルエステル(D(L)-S_<12>)の鏡像異性体速度比(L/D)を特異的に顕著に大きくすることが種々の分子集合体反応場で共通に観測された.2.動的平衡にあるやわらかなミセル反応場を用いても立体識別に有利な触媒-基質の配向性をコントロールする事を可能にした.3.円偏光二色性(CD)スペクトル特性から,高活性トリペプチド(Z-L-Phe-L-His-L-Leu)が特異的基質(L-S_<12>)と空間的に適合するコンホメーションをとり得ること,さらに反応場である分子集合体の組成比をコントロールすることによりそのコンホメーションが変化し,サイズの大きなハイブリッド分子集合体(ベシクル分子とミセル分子の混合体)で最大の立体識別反応を発現することに成功した.また4.ベシクル分子から構成される人工複合脂質膜に不飽和脂肪酸を添加すると,膜の特性(相転移現象や流動性)を調節し,不飽和脂肪酸の種類により不斉加水分解を抑制したり促進したりすることを明確にした.有機不斉反応のなかでアミノ酸エステルの不斉加水分解に焦点を合わせ,種々の興味ある速度論的結果および反応種のコンホメーションに関する知見が得られた.反応場マトリクスとしてはベシクル分子(カチオン性およびアニオン性)とミセル分子(カチオン性およびアニオン性)の単独系あるいは混合系とし, L-ヒスチジン(His)を官能基とするペプチド触媒を共存させることにより機能性分子集合体を構築した.エナンチオマー基質として,フェニルアラニン(Phe),ロイシン(Leu),トリプトファン(Trp)などのアミノ酸残基を含むp-ニトロフェニルエステルを用いた.次に特記に値する事柄についてまとめてみると, 1.ペプチド触媒のうち,ベンジルオキシカルボニルーL-フェニルアラニルーL-ヒスチジルーL-ロイシン(Z-L-Phe-L-His-L-Leu)がN-ドデカノイルーD(L)-フェニルアラニン=p-ニトロフェニルエステル(D(L)-S_<12>)の鏡像異性体速度比(L/D)を特異的に顕著に大きくすることが種々の分子集合体反応場で共通に観測された.2.動的平衡にあるやわらかなミセル反応場を用いても立体識別に有利な触媒-基質の配向性をコントロールする事を可能にした.3.円偏光二色性(CD)スペクトル特性から,高活性トリペプチド(Z-L-Phe-L-His-L-Leu)が特異的基質(L-S_<12>)と空間的に適合するコンホメーションをとり得ること,さらに反応場である分子集合体の組成比をコントロールすることによりそのコンホメーションが変化し,サイズの大きなハイブリッド分子集合体(ベシクル分子とミセル分子の混合体)で最大の立体識別反応を発現することに成功した.また4.ベシクル分子から構成される人工複合脂質膜に不飽和脂肪酸を添加すると,膜の特性(相転移現象や流動性)を調節し,不飽和脂肪酸の種類により不斉加水分解を抑制したり促進したりすることを明確にした.二本鎖界面活性剤ベシクル分子、一本鎖界面活性剤ミセル分子の単独系あるいは混合系と酵素モデル触媒を構成成分とする機能性分子集合体を用いて、エナンチオマーエステル基質不斉加水分解反応の制御を行ったところ以下に述べる種々の興味ある速度論的結果が得られた。1.L-ヒスチジンを含むペプチド触媒のうち、ベンジルオキシカルボニル-L-フェニルアラニル-L-ヒスチジル-L-ロイシン(Z-PheHisLeu)がN-ドデカノイル-D(L)-フェニルアラニン=p-ニトロフェニルエステル(D(L)-【S_(12)】)の鏡像異性体速度比(L/D)を最も高めることが種々の分子集合体反応場で共通に観測され、すばらしい酵素モデルであることを明確にした。2.新しく開発したベシクル分子とミセル分子を混合した人工膜系のうちカチオン性ベシクルとカチオン性ミセル、アニオン性ベシクルとカチオン性ミセルの混合系分子集合体組成比をコントロールし、不斉選択性(L/D)を最大にする立体制御が可能になることを一般化した。

立体識別能の大きな活性トリペプチド(Z-PheHisLeu)のコンホメーションについて円偏光二色性(CD)スペクトルにより検討したところ、3.ミセル共存下でCDパターンが生理活性ペプチド・マストパランに類似しており、α-ヘリックス様のコンホメーションをとっていること、および4.臨界ミセル濃度以上の条件ではヘリックス特性波長におけるCD強度と不斉選択性がいずれも大きな一定値を示し、ミセル制御を可能にすることが明確になった。空間充填分子模型からは長鎖L体基質(L-【S_(12)】)とα-ヘリックス様の空間配置をとるZ-PheHisLeuとのすぐれた空間的適合を裏づけた。以上の知見をふまえて、分子集合体のモーホロジー制御および温度やイオン強度による疎水性反応場の微調整により、100%L体基質のみを触媒作用することに成功した。
工業生産活動に関する地理情報システム化の試み

本研究の目的は,第1に工場に関する地理情報をデータベース化(GIS-MA)し,それに基づく分布図を空間的に分析すること、第2に「工業統計メッシュデータ」を利用し,課題1の情報の地域的な意味を問うこと,2つである。本年度は,課題1では地図化のためのシステム開発,分布図の完成と空間的分析を,課題2ではパソコン上で操作可能にするシステムの開発と第1の課題との照応を,それぞれ進めるというものであった。こうした目的と実施計画を受けて,まず残されていた入力および計測作業を完成させるとともに,地図化のためのシステムの高度化を図り,作業の対象範囲を三大都市圏,地方ブロック,そして全国と広げて分布図を作成し,それぞれのスケールでの空間的分析を行った。後半はこの分析を継続するとともに,「工業統計メッシュデータ」利用のためのシステムの開発と地域分析に集中した。前者の空間的分析では,まずこれまでの図化に加えて,点情報のメッシュへの転換とそれを使った図化を新たに開発し,分析に応用した。その上で,残されていた繊維・素材の両部門について,首都圏と東日本に加えて,それ以外の二大都市圏と西日本に関する分析をも進めた。これを通じて,大都市圏からの地方分散に都市圏ごとに違いがあること,また西日本の分散が空間展開として東日本とは異なること,などが明らかになった。後者の「工業統計メッシュデータ」に関する作業では,利用のためのシステム開発に予想以上に時間を費やし,現段階でまだ最終的な分析にまで至っていない。これまでにわかったことについて触れると,大規模工場の存在が地域の工業化や工業構成の変化に与える影響は,大都市圏よりも地方で,あるいは新工業地域でより大きく,工業化の水準が高まるほど与える影響は小さいと言えそうである。
中国四川地域仏教美術関係史料の集成と基礎的考察

本研究は、中国四川地域の仏教美術について、特に唐宋時代間の関係資史料を収集整理して基礎的考察を加えることを目的としたもので、平成17年度には主に地蔵菩薩を、また平成18年度には毘沙門天、千手観音を中心的に取り上げた。いずれも歴史地理的位置付けに留意し、この地域での動向が王朝の中央や他地域とどのような関係性にあったか、また四川地域内での関係性の如何について吟味した。これらの尊種の造像や信仰は四川地域に限るものではないが、当地での流行の状況は他所とは様相を異にする点が認められ、四川の地域性を読み解く有効な材料となり得るとの感触を得た。地蔵菩薩については、『大足石刻銘文録』をはじめとする造像題記類から関係史料を収集し、北宋常謹撰『地蔵菩薩像霊験記』所収記事の分析をおこなうとともに、現地調査で取得した実作例の記録資料と既出の報告書から抽出した資料を整理して考察を加えた。文献史料に見られる在来の地獄十王信仰との習合だけでなく、実作例には独尊像、地蔵・観音並列像、地蔵・観音・阿弥陀の組合わせ、地蔵・観音・薬師如来の組合わせ、変相図的構成の寵など豊富なバリエイションの流行が認められ、それらの作例から8世紀から11世紀に至る地蔵信仰の展開を跡付けることができるとともに、四川地域内での地域的偏差も確認できた。毘沙門天については大島幸代氏の研究協力を得、成都宝暦寺の天王像関係史料や資中西岩摩崖造像題記をはじめとする諸史料の収集と読解を通して、吐蕃や南詔との境界に位置する四川地域において歴代の節度使が毘沙門天の造像・信仰の流行に大きく関与した実態を明らかにすることができた。千手観音信仰については羅翠拘氏の研究協力を得て、小林太市郎の古典的研究を出発点としながら、それには洩れていた造像題記などの史料を網羅的に博捜し、併せて現地調査などを通して得られた実作例の資料を集成した。今年度は、主に地蔵菩薩像の造像と信仰に関する資料の収集と分析をおこなった。中国における地蔵菩薩信仰は玄奘の『十輪経』、実叉難陀の『本願経』訳出を受けて始まり、中唐晩唐期に大きく展開した。したがって、北中国での造像活動の退潮とは対照的に8世紀10世紀の作品が集中的に残る四川地域は、地蔵関係資料の宝庫と言ってよい。そこで、これまでに筆者が実地調査をしてきた広元(千仏崖、皇沢寺)、巴中(南龕、北龕、西龕仏爺湾、西龕流杯池、水寧寺)、梓潼(臥龍山、西龕寺)、綿陽(碧水寺)、邛崍(石筍山、花置寺、盤陀寺、鶴林寺、天宮寺)、蒲江(飛仙閣、仏尓湾、白岩寺、看灯山)、丹棱(鄭山千仏寺、劉嘴)、夾江(千仏岩、牛仙寺)、楽山(凌雲寺)、資中(重龍山、西岩)、内江(東林寺、翔龍山、聖水寺)、安岳(臥仏院、千仏塞、円覚洞、毘盧洞、華厳洞、玄妙観)、大足(北山仏湾、南山、石門山、宝頂山)、忠県龍灘河仏龕の各摩崖造像から、地蔵関係の造像作例を抽出した。

これらは、地蔵菩薩独尊像、地蔵・観音並列像、地蔵・観音・阿弥陀の組み合わせ、地蔵・観音・薬師如来の組み合わせ、地蔵十王像、さらに多尊の変相図的構成の龕など、内容と図像形式の豊富なバリエイションを示し、約3世紀間における展開を跡付けることができるとともに、四川地域内での地域的偏差も確認できた。そして、四川盆地東南部の大足北山仏湾には、それらの各図像類型のほぼすべてが揃っていることから、いわば地理的にも年代的にも四川地域の造像活動の終着点的な位置にあることが見えてきた。地蔵関係のテクスト資料については、『大足石刻銘文録』をはじめ造像題記類からの収集整理と、北宋の常謹が端拱二年(九八九)に撰述した『地蔵菩薩像霊験記』所収の四川地域関係記事の分析をおこなった。本研究は、中国四川地域の仏教美術について、特に唐宋時代間の関係資史料を収集整理して基礎的考察を加えることを目的としたもので、平成17年度には主に地蔵菩薩を、また平成18年度には毘沙門天、千手観音を中心的に取り上げた。いずれも歴史地理的位置付けに留意し、この地域での動向が王朝の中央や他地域とどのような関係性にあったか、また四川地域内での関係性の如何について吟味した。これらの尊種の造像や信仰は四川地城に限るものではないが、当地での流行の状況は他所とは様相を異にする点が認められ、四川の地域性を読み解く有効な材料となり得るとの感触を得た。地蔵菩薩については、『大足石刻銘文録』をはじめとする造像題記類から関係史料を収集し、北宋常謹撰『地蔵菩薩像霊験記』所収記事の分析をおこなうとともに、現地調査で取得した実作例の記録資料と既出の報告書から抽出した資料を整理して考察を加えた。文献史料に見られる在来の地獄十王信仰との習合だけでなく、実作例には独尊像、地蔵・観音並列像、地蔵・観音・阿弥陀の組合わせ、地蔵・観音・薬師如来の組合わせ、変相図的構成の龕など豊富なバリエイションの流行が認められ、それらの作例から8世紀から11世紀に至る地蔵信仰の展開を跡付けることができるとともに、四川地域内での地域的偏差も確認できた。毘沙門天については大島幸代氏の研究協力を得、成都宝暦寺の天王像関係史料や資中西岩摩崖造像題記をはじめとする諸史料の収集と読解を通して、吐蕃や南詔との境界に位置する四川地域において歴代の節度使が毘沙門天の造像・信仰の流行に大きく関与した実態を明らかにすることができた。千手観音信仰については羅翠拘氏の研究協力を得て、小林太市郎の古典的研究を出発点としながら、それには洩れていた造像題記などの史料を網羅的に博捜し、併せて現地調査などを通して得られた実作例の資料を集成した。
ヘリコバクターピロリ菌の無菌マウス胃内定着系を用いた薬効評価システムの確立

昨年度の結果から、C57BL/6J(B6)およびBALB/cA(BALB)マウスがH.pylori菌感受性系統であることが確かめられた。しかし、菌株によって定着性に差異のあることが示唆されたため、薬効評価システム確立に先立って他の菌株(strain SS1)、およびB6,B6scid,BALB,BALB scidおよびCB6F1をもちいた感染実験によって基礎的検討を行った。1)菌の定着性:B6,BALBともにscid,+/+の間に差は見られなかった。マウス系統間ではB6(<10^4)とくらべBALB,CB6F1(<10^4-10^8)における胃内菌数が高かったが、個体差も見られた。2)抗体価:B6(ELISAOD_<492> 0.414±0.333)とくらべBALBでの抗体価(2.187±0.975)が有意に高かったが、個体差が大きかった。さらにCB6F1では0.825±0.803だった。3)胃における炎症の程度:マウス系統によらず、scidマウスとくらべ+/+マウスでリンパ球浸潤の程度が高い傾向にあった。昨年度および今回の実験結果から、H.pyloriはマウスの系統によって胃内定着率および宿主応答に差が見られ、とくにBALBマウスの胃内でよく定着すること、菌株によっても定着率および宿主反応性に差が見られること、および菌定着率、抗体価および炎症細胞の程度を指標とした場合、動物の個体差が大きいことが明らかになった。マウスをH.pyloriの薬効の評価に用いるためにはこれら、特に個体差の問題を克服する必要がある。1)すべての系統において3週目より抗体の上昇が見られた。2)胃ホモジネートの培養ではコロニーは検出されなかった。3)C57BL/6JおよびBALB/cAマウスでは9週目で軽度な胃炎が見られたが、C3H/HeNおよびDBA/2Nマウスでは病変は観察されなかった。4)C57BL/6JおよびBALB/cAマウスでは9週目でIFN-γ、IL-6およびIL-10mRNA発現がコントロールと比べ高い傾向があった。今回の抗体検索の結果からいずれの系統も本菌に感染しうることが確かめられたが、組織学的検索の結果からC57BL/6JおよびBALB/cAマウスが本菌のヒト感染モデルとして適当であると考えられた。しかし、いずれの系統も胃の培養でコロニーが観察されておらず、以前の我々がH.pylori(No.130株)を用いて行った結果と異なっていることから今後、他の菌株を用いて再度実験する必要性があると思われた。
日本の生産性運動における労使間・労働組合間の<対立>と<調和>

最終年度は、戦後の代表的な賃金制度である職能資格制度の普及過程に携わった人事担当者の口述記録を整理し、冊子の形にまとめた。この史料によれば、職能性資格制度と職能給の普及は職務給の改良を残しつつ行われたことを確認できる。また、日本生産性本部の海外視察団のデータ・ベースと視察参加者のオーラルヒストリーを検証し、「日本生産性本部による海外視察団の運営と効果-海外視察体験の意味-」『企業家研究フォーラム』第4号(2007年9月)(森直子、島西智輝と共著)を発表した。海外視察団参加というアクターたちによって、新しい経営技法が紹介される過程を検証した。さらに、終戦直後の労使関係と分析した「職員・工員身分差の撤廃に至る交渉過程-「経営協議会」史料(19451947年)の分析-」『日本労働研究雑誌』No.550(2007年5月)(南雲智映と共著)を刊行し、その連続で終戦直後の賃金制度導入を検証した。賃金制度に関しては、日本労務学会(2007年8月)でその成果を発表した。身分差撤廃と新人事制度設計に伴う労使の交渉を読み解いた。以上の分析は、終戦直後の混乱期から、徐々に企業内秩序が形成されるプロセスを扱っている。すなわち、職員・工員身分差撤廃が達成した後、欧米の人事制度を日本的に改良しながら、「能力」を基盤に秩序が作られたことがわかる。なお、新人事制度の従業員に対する説得力は、生産性向上に繋がるという点であったと言える。研究開始1年目は、まず調査対象者を捜すところからはじまった。著名な賃金コンサルタントである楠田丘氏(既にインタビュー調査終了)から日本生産性本部の賃金制度委員会に参加していた人、日本生産性本部の賃金コンサルタント養成講座を受講した人を紹介してもらい、インタビュー調査を行った。具体的には、生産性本部賃金コンサルタント養成講座担当職員、東京電力元人事担当者、三井化学人事担当者、日本生産性本部・経営コンサルタント、産労総合研究所コンサルタントにインタビューを行った。これらのインタビュー調査は速記録にまとめて本人修正も終了している。最終年度に向けて口述資料にまとめる予定である。さらに生産性運動と戦後労使関係に関する先行研究調査を行い、来年度5月には、政策研究大学院大学の研究会で、『戦後史における生産性運動』という題名の発表を予定している。先行研究調査と同時に、日本生産性本部が実施した海外視察団リストも数量分析している。日本生産性本部は、設立の1955年から10年間は、とくに中小企業の合理化に力を入れていることが確認された。それゆえ、大企業だけでなく中小企業における生産性運動に関しても、今後調査を広げる必要を感じている。中村秀一郎氏の中堅企業論などを参照し、なおかつ中小企業の労使関係を考慮しながら来年度の調査を続行する予定である。また、1年度目は、経営側の調査が多かったが、労働組合側の調査も行うことで労使双方の意見の違いを把握する予定である。研究プロジェクト開始二年目も、引き続きオーラルヒストリーを続けた。昨年度は人事担当者へのインタビューが主であったが、労働組合(UIゼンセン同盟)のインタビューを開始した。労働組合側からみた生産性運動を把握できたといえる。また、山梨にある東京洗染機械工業株式会社へも史料調査を行った。東京洗染機械工業株式会社は、対立的な労使関係の時代を経て生産性運動に積極的に取り組んだ会社である。上部団体は全金同盟である。生産性運動をめぐる労使関係史を把握できた。生産性運動の受け入れに関しては、個別企業別労働組合を見るだけではなく、産業別労働組合の活動にも注目すべきである。とくに生産性条項も含む地域別統一労働協約の締結に関しては、2006年度労務学会大会で論文発表を行った。協約比較分析や個別企業別労働組合と産業別労働組合の対立点などを明らかにした。さらに、別産業であるが、鉄鋼産業の労使関係に関しても元労働組合リーダーに関してインタビューを行った。中小大手の多いUIゼンセンや全金同盟と異なり、大手企業が圧倒的な力を持つ。したがって私は、大手企業間の調整メカニズムを分析した。分析の結果は、2006年度労務学会大会や2006年度日本労使関係研究協会で発表し、「鉄鋼大手企業における賃金プロファイルの接近:1960、70年代-内部労働市場と産別賃金交渉-」(『日本労働研究雑誌』)にまとめられた。今後、産業別労働組合の活動にも焦点を当てながら、生産性運動の内実を探る予定である。さらに、終戦直後の労使関係と分析した「職員・工員身分差の撤廃に至る交渉過程-「経営協議会」史料(19451947年)の分析-」『日本労働研究雑誌』No.550(2007年5月)

(南雲智映と共著)を刊行し、その連続で終戦直後の賃金制度導入を検証した。賃金制度に関しては、日本労務学会(2007年8月)でその成果を発表した。身分差撤廃と新人事制度設計に伴う労使の交渉を読み解いた。以上の分析は、終戦直後の混乱期から、徐々に企業内秩序が形成されるプロセスを扱っている。すなわち、職員・工員身分差撤廃が達成した後、欧米の人事制度を日本的に改良しながら、「能力」を基盤に秩序が作られたことがわかる。なお、新人事制度の従業員に対する説得力は、生産性向上に繋がるという点であったと言える。
幹細胞のオートファジーメカニズム解明による組織再生プロローグ

難治性疾患などに対する新しいアプローチとして注目されている再生医療においては、とりわけ幹細胞の役割、機能が重要である。また、臨床応用には安定した細胞の増殖、維持、大量培養が必要とされるが、多能性幹細胞はストレスに弱く,容易に細胞死を起こすこと、不安定性が臨床応用の障害となっており,細胞生死制御メカニズムの解明が求められている。一方、オートファジーは細胞内大規模分解リサイクルシステムで、細胞生死など細胞の生命維持を司る守護神として極めて重要な機能を果たすことが知られている。我々はこれまでに多能性幹細胞(ES細胞)におけるオートファジーの意義について研究を進め、ATG12 fl/flマウスよりATG12ノックアウトES細胞を単離樹立し、同細胞ではオートファジーが阻害されており、増殖能の低下や細胞死を引き起こしやすいことを示唆してきた。本研究では、幹細胞におけるオートファジーのメカニズムを明らかにすることを目的とした。本年度は、ストレス下における細胞動態について検討するため、ATG12ノックアウトES細胞およびコントロールのATG12fl/fl細胞をそれぞれ飢餓状態と通常の培養条件下で培養し、細胞死をIn Situ Cell Death Detection Kit, TMR red (Roche Applied Science)にて検出し、蛍光顕微鏡にて観察した。その結果、コントロールと比較してATG12ノックアウトES細胞において顕著に細胞死が起こっていることが明らかとなった。また、BrdUによるラベリング(FITC BrdU Flow Kit (Becton Dickinson))を行って細胞増殖について比較したところ、ATG12ノックアウトES細胞において細胞増殖の低下が認められた。また、低酸素環境における細胞動態について同様に検討した結果、ATG12ノックアウトES細胞において細胞死の増加、細胞増殖の低下が観察された。ストレス環境下においてオートファジーが阻害されたATG12ノックアウトES細胞では細胞死が引き起こされ、細胞増殖が低下することが明らかとなり、おおむね順調に進展していると思われる。前年度に引き続き、University of California San Francisco (UCSF)と共同してES細胞におけるオートファジーの機能解析を進める。ES細胞におけるオートファジーの関係について、低酸素下における影響についても検討する予定である。また、オートファジー機能が阻害されたES細胞では、細胞死が増加し、細胞増殖が低下していることが示唆されたため、その機序にはミトコンドリアが関与している可能性が示唆される。ミトコンドリアは細胞の生死、老化等に関与し、生命活動に不可欠かつ細胞内エネルギー産生を行っていることでも知られる。そこで、ES細胞におけるオートファジーのミトコンドリアへの影響についても検討する。具体的には、ATG12ノックアウトES細胞およびコントロールのATG12fl/fl細胞のミトコンドリアの形態について、MitoTrackerを用いてミトコンドリアを可視化し、蛍光顕微鏡下で観察することとしている。また、低酸素環境下等のストレス環境下においても評価を行い、多能性幹細胞におけるオートファジーの機能、メカニズムについてさらに検討を進める予定である。研究実施計画に従って研究を進め、その成果を今後積極的に国内および国際学会等で発表するために使用する予定である。

具体的には、ATG12ノックアウトES細胞およびコントロールのATG12fl/fl細胞のミトコンドリアの形態について、MitoTrackerを用いてミトコンドリアを可視化し、蛍光顕微鏡下で観察することとしている。また、低酸素環境下等のストレス環境下においても評価を行い、多能性幹細胞におけるオートファジーの機能、メカニズムについてさらに検討を進める予定である。当初計画していた調査・研究、成果発表のための旅費については、昨今の研究競合状態を考慮し、結果をまとめた後に行うこととしたため、実支出額が支払い請求額を下回り、次年度使用額が生じた。研究実施計画に従って研究を進め、その成果を今後積極的に国内および国際学会等で発表するために使用する予定である。
グルコースによるインスリン遺伝子発現調節のメカニズム -CRE結合蛋白とc-Junの意義-

1)膵beta細胞と同様にグルコースによって発現が誘導されるグルコース依存性インスリン分泌刺激ペプチド(GIP)遺伝子のプロモーター活性の調節機構を解析した。ヒトGIP遺伝子のプロモーターにも、ヒトインスリン遺伝子と同様に複数のcAMP反応性塩基配列(CRE)が存在し、プロモーター活性やcAMP反応性がc-JUNによって抑制された。従って、グルコース反応性に発現するGIP遺伝子とインスリン遺伝子には、類似した発現調節メカニズムが存在することが予想された(Someyea,Y.et al.FEBS Lett.1993)。2)polymerase chain reaction(PCR)法を用いてインスリン遺伝子の各CREを含む4種類のDNAフラグメントを作成し、大腸菌を用いて合成、精製したCRE-BPI蛋白を用いてgel shift assayを行い、これらのCREを含むDNAフラグメントがすべてCRE-BPI蛋白と結合することを確認した。このgel shift assayに大腸菌を用いて合成・精製したc-Jun蛋白を加えたところ、CREを含むDNAフラグメントとCRE-BPI蛋白との結合が抑制された。しかし、ソマトスタチン遺伝子のCREを含むDNAフラグメントとCRE-BPI蛋白との結合は、c-Jun蛋白を加えても抑制されないことがgel shift assayにより明らかとなった。従って、c-Junによるインスリン遺伝子発現やcAMP反応性の抑制には、c-JunによるCRE-BPI蛋白とCREの結合の阻害が関与し、さらにその阻害にはCREに隣接するDNA塩基配列が重要であることが示唆された。
環境試料中に含まれるダイオキシン類の高精度型1日分析システムの構築

本研究内容としては、平成13年度14年度の2年間に渡って、現行法によるダイオキシン類分析の問題点を指摘しながら、新たな分析法として環境試料中に含まれるダイオキシン類の高精度1日分析システムの構築に関する研究をおこなったものである。その成果としては、まず抽出法では、(1)公定法に定められているソックスレー法での16時間抽出は、還流法や超音波還流法に比べて不十分な抽出しかできていないことが確認された。(2)還流法による、3時間抽出は、ソックスレー法16時間の濃度を超えており、5時間抽出では、ソックスレー法16時間の138%の抽出効率を示した。(3)超音波還流法において水浴温度を85°Cで抽出を行なった時は、抽出時間が30分間でソックスレー法16時間と同等の抽出効率が得られた。(4)超音波還流法において油浴温度を130°Cで抽出を行なった時は、抽出時間5分でソックスレー法と同等、飛灰で60分間、土壌と大気で30分間で還流法と同等の抽出効率を得られた。次に、精製法に関しては、(1)フラッシュカラムクロマト用シリカゲルを用いたフラッシュ多層カラムは、自然滴下多層カラムと同程度の分離能を持つことが確認された。(2)連結型フラッシュカラムの二次カラムに活性炭分散シリカゲルを用いることがCo-PCBの分離能、ダイオキシン類の回収率から最適と示唆された。(3)一次カラムにフラッシュカラムクロマト用シリカゲルを用いた多層カラム、二次カラムに活性炭分散シリカゲルを用いる連結型フラッシュカラムを精製操作に使用することで従来法の20分の1から30分の1、時間短縮が可能となった。以上のことより、ダイオキシン類の前処理操作に従来法では4日間必要だったところ、今回開発の超音波還流法と連結型フラッシュカラムを用いることにより1日で分析可能となった。研究初年度においては、まず、ダイオキシン類分析に最も時間を費やしていた抽出法に焦点を絞って、検討を行った。ビックホーン型超音波還流抽出装置を用いて、灰及び土壌試料を用いて、それらの抽出温度、超音波の強度及び時間等に関する最適抽出法を検討した結果、通常、トルエンソックスレー抽出法では、16時間以上費やしていた抽出時間が、それぞれ僅か30及び20分間の短時間でで、その抽出が完了することが可能となった。次に、連結型フラシュ多層シリカゲル・アルミナあるいは活性炭カラムクロマトの採用により、従来法では6時間程度かかっていた操作が約3時間以内までに短縮することができるようになった。従って、上記システムを組み合わせれば、今仮に、朝、出勤してから作業を開始すれば、分析熟練者ならば午前中に、また遅くとも昼の2時3時頃までには、測定試料を調製することが可能となり、その後、低分解能GC-MSあるいは高分解能GC-MSのオートサンプラー上に測定試料を設置するだけで、次の日の朝からそれら試料のデータ解析を開始できるものと推察している。今後の課題としては、他の大気や生体試料についても、この抽出法が利用可能であるか否かについて検討すること、並びに既に記載したように、超音波抽出機に関しては、高温のシリコン油を使用することから、油浴部分が密閉式の超音波発生装置の試作、改良を検討する必要があることを検討していく予定である。

精製法に関しては、更なる迅速化を実現するために、アルミナあるいは活性炭のフラッシュカラム化を達成することための、充填剤の粒径や溶出条件の開発、検討等を行うことが重要であるものと考察された。本研究内容としては、平成13年度14年度の2年間に渡って、現行法によるダイオキシン類分析の問題点を指摘しながら、新たな分析法として環境試料中に含まれるダイオキシン類の高精度1日分析システムの構築に関する研究をおこなったものである。その成果としては、まず抽出法では、(1)公定法に定められているソックスレー法での16時間抽出は、還流法や超音波還流法に比べて不十分な抽出しかできていないことが確認された。(2)還流法による、3時間抽出は、ソックスレー法16時間の濃度を超えており、5時間抽出では、ソックスレー法16時間の138%の抽出効率を示した。(3)超音波還流法において水浴温度を85°Cで抽出を行なった時は、抽出時間が30分間でソックスレー法16時間と同等の抽出効率が得られた。(4)超音波還流法において油浴温度を130°Cで抽出を行なった時は、抽出時間5分でソックスレー法と同等、飛灰で60分間、土壌と大気で30分間で還流法と同等の抽出効率を得られた。次に、精製法に関しては、(1)フラッシュカラムクロマト用シリカゲルを用いたフラッシュ多層カラムは、自然滴下多層カラムと同程度の分離能を持つことが確認された。(2)連結型フラッシュカラムの二次カラムに活性炭分散シリカゲルを用いることがCo-PCBの分離能、ダイオキシン類の回収率から最適と示唆された。(3)一次カラムにフラッシュカラムクロマト用シリカゲルを用いた多層カラム、二次カラムに活性炭分散シリカゲルを用いる連結型フラッシュカラムを精製操作に使用することで従来法の20分の1から30分の1、時間短縮が可能となった。以上のことより、ダイオキシン類の前処理操作に従来法では4日間必要だったところ、今回開発の超音波還流法と連続型フラッシュカラムを用いることにより1日で分析可能となった。