hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触覚を持つロボットにおける皮慮感覚とコミュニケーションの相関関係獲得

平成17年度は,触覚センサネットワークの実現に向けて,触覚情報取得回路を用いた触覚センサネットワーク自己組織化手法を提案した.さらに,人とロボットの触覚を介したコミュニケーションの実現に向けて,ロボットの自己の運動によって生じる触覚情報の除去とコミュニケーション時の人の触行動識別を行った.具体的には,まず触覚情報取得回路22個と小型PVDFシート274枚を設備備品である人型ロボットの全身に取り付け,ロボットと一般被験者とのコミュニケーション実験を行い,コミュニケーション時の触行動に関するデータ(触覚センサ出力・ビデオ映像・被験者アンケート)を収集した.この実験では,握手・抱擁などの触覚情報に基づくロボットの行動を被験者の反応にあわせた厳密なルールに基づき実験者が選択し,簡単なコンテキストのある日常的なコミュニケーションを実験の中でも実現した.ここで得られた触覚センサ出力の相互相関演算から,コミュニケーション時はロボット体表のセンサエレメント間には近隣だけではなく離れた場所にも高い相関があり,全身触覚情報には触行動に基づいた局所性があることが明らかになった.この局所性を有効に利用した触覚情報の分散処理を個々の触覚情報取得回路上で行い,かつアドホックネットワークなどで用いられるDSRと類似した手法で情報の伝達経路を自己組織化することで,頑健かつ効率のよい触覚情報処理を実現した.また,相関の高い触覚センサ群によるセンサ出力空間の部分空間を利用した触行動識別手法を提案し,ロボットは皮膚感覚のみでコミュニケーション時の15種類の触行動を識別可能になった.さちに,非接触時のセンサデータから,PVDFシートから得られる全身触覚情報と関節角速度情報の間に強い相関があることがわかった.この相関に基づき,関節角度・角速度・角加速度情報を用いた自己の運動に起因する触覚情報の除去手法を提案した.平成16年度は,敏感で柔らかい皮膚センサおよびその読み取り回路として感度可変でロバストな結線を実現したものの開発を行い,それと同時に,一般被験者に設備備品である皮膚センサ(試作品)で覆われたロボットとの接触を伴うコミュニケーションを依頼し,皮膚センサ出力とロボット・人間の触行動に関するデータ収集実験を行った.具体的には,国際電気通信基礎技術研究所の設備備品である皮膚センサ(試作品)を用いたロボットと人との触覚コミュニケーション実験の結果から,触覚センサに必要な空間/時間解像度を求め,それを基にロボットを覆う皮膚センサと読み取り回路を開発した.開発した皮膚センサはPVDFの小片を用いたシート状圧力センサであり,これを用いれば接触時の人の手の向きが識別できる4エレメント/100cm^2以上のセンサエレメント密度をロボットの体表で実現することができる.また,この圧力センサは柔らかさを表現するシリコンゴムで覆って用いるが,その内部配線として導電性シリコンゴムを使用した伸縮可能で断線可能性の低い配線手法の試作検討も行った,さらに,センサ読み取り回路としては,信号処理用にCPUを2つ搭載し,通信ポートを9チャンネル装備した小型回路(84×24×7mm)を試作した.この回路上で触覚データを分散処理し,ホストPCまでの情報伝達経路を自己組織化することで,感度可変でロバストな結線も実現できる.一般被験者を用いたデータ収集実験は,JR大阪駅にあるディアモールで行い,284人の被験者から311830フレームの有効な触覚センサデータを収集した.収集したデータの解析結果(時空間での類似性をDPマッチングによって求める手法)から,コミュニケーション時の触覚センサ出力は,触行動でよく用いられる身体の部位によってまず大きく分類され,さらに個々の部位の触られ方によって分類されるという,階層的な分類が可能であることを明らかにした.平成17年度は,触覚センサネットワークの実現に向けて,触覚情報取得回路を用いた触覚センサネットワーク自己組織化手法を提案した.さらに,人とロボットの触覚を介したコミュニケーションの実現に向けて,ロボットの自己の運動によって生じる触覚情報の除去とコミュニケーション時の人の触行動識別を行った.具体的には,まず触覚情報取得回路22個と小型PVDFシート274枚を設備備品である人型ロボットの全身に取り付け,ロボットと一般被験者とのコミュニケーション実験を行い,コミュニケーション時の触行動に関するデータ(触覚センサ出力・ビデオ映像・被験者アンケート)を収集した.この実験では,握手・抱擁などの触覚情報に基づくロボットの行動を被験者の反応にあわせた厳密なルールに基づき実験者が選択し,簡単なコンテキストのある日常的なコミュニケーションを実験の中でも実現した.ここで得られた触覚センサ出力の相互相関演算から,コミュニケーション時はロボット体表のセンサエレメント間には近隣だけではなく離れた場所にも高い相関があり,全身触覚情報には触行動に基づいた局所性があることが明らかになった.この局所性を有効に利用した触覚情報の分散処理を個々の触覚情報取得回路上で行い,かつアドホックネットワークなどで用いられるDSRと類似した手法で情報の伝達経路を自己組織化することで,頑健かつ効率のよい触覚情報処理を実現した.また,相関の高い触覚センサ群によるセンサ出力空間の部分空間を利用した触行動識別手法を提案し,ロボットは皮膚感覚のみでコミュニケーション時の15種類の触行動を識別可能になった.さちに,非接触時のセンサデータから,PVDFシートから得られる全身触覚情報と関節角速度情報の間に強い相関があることがわかった.この相関に基づき,関節角度・角速度・角加速度情報を用いた自己の運動に起因する触覚情報の除去手法を提案した.
Nesfatin-1 を介した摂食抑制経路:末梢満腹因子-脳幹-視床下部連携

本研究はNesfatin-1が室傍核(PVN)オキシトシン、延髄孤束核(NTS)プロオピオメラノコルチンニューロンを介して摂食を抑制する機構を明らかにした。さらに、室傍核において、Nesfatin-1は分泌ペプチドであることを明らかにし、室傍核における局所的作用においてオキシトシンの分泌を促進することを明らかにした。また上記の摂食抑制機序はレプチン抵抗性を示す動物にでも効果的であることを見出した。Nesfatin-1は2006年に発見された摂食抑制、体重減少ペプチド(Oh-I et.al. Nature2006)で、レプチンの摂食抑制機序とは独立して作用することから、過食・肥満治療において期待されつつあるペプチドである。本研究は2008年度においてはNesfatin-1の中枢における作用神経核が視床下部室傍核(PVN)であることを明らかにした。特にNesfatin-1はPVNに存在するオキシトシン(OXY)ニューロンを夕ーゲットニューロンの一つとすることが明らかになった。OXYも摂食抑制ペプチドであることが近年報告されておりNesfatin-1の摂食抑制はPVNのOXYニューロンを介するメカニズムによることも明らかとなった。さらにOXYは延髄孤束核のプロオピオメラノコルチンニューロンを活性化することで摂食抑制を惹起すると考えられた。また、オキシトシンはレプチンレセプターに異常をもつ肥満モデルラット、Zucker fatty ratでも摂食抑制を起こすことも明らかとなった。以上の結果からNesfatin-1はPVN OXYニューロンを介しており、レプチン非依存性、メラノコルチン依存性に摂食を抑制することが明らかとなった。2008年度の本研究結果は中枢におけるNesfatin-1がOXYを介して摂食を抑制するという作用機序を明らかにした。OXYの摂食抑制作用は以前から報告されていたが、そのメカニズムはほとんど知られていなかった。OXYは摂食抑制のみならず近年では中枢作用として社会行動や親子関係の形成に重要なホルモンとして認知されつつある。そのニューロンの活性化因子の一つがNesfatin-1ニューロンであるという発見は、生命科学の分野において大きな意義を持つ発見であると考えられる。また、上記の発見は肥満治療におけるNesfatin-1の臨床応用への一助となると考えられる。Nesfatin-1は2006年に発見された摂食抑制、体重減少ペプチド(Oh-I et al. Nature 2006)で、レプチンの摂食抑制機序とは独立して作用することから、過食・肥満治療において期待されつつあるペプチドである。2008年度本研究においてNefatin-1は室傍核(PVN)オキシトシン(Oxt)、孤束核(NTS)プロピオメラノコルチン(POMC)ニューロンを介して摂食抑制することを明らかにした。2009年度においてはさらに2008年度の発見を進展させるため、Nesfatin-1によるOxt分泌メカニズムを追究した。PVN Nesfatin-1は高い頻度でOxtと共局在または隣接して分布しており、Nesfatin-1のPVNにおける免疫電顕では、Nesfatin-1は分泌顆粒内に存在することから、分泌ペプチドであることが明らかになった。また、PVNスライスを作成し、Nesfatin-1を添加するとスライスからのOxt分泌が増加し、抗Nesfatin-1 IgGを処理するとOxt分泌は減少した。このことからNesfatin-1はPVNにおいてparacrineやautocrineのような作用機序でOxtの分泌を促進することが明らかになった。2008年度の本研究結果は中枢におけるNesfatin-1がOxtを介して摂食を抑制するという作用機序を明らかにした。Oxtの摂食抑制作用は以前から報告されていたが、そのメカニズムはほとんど知られていなかった。Oxtは摂食抑制のみならず近年では中枢作用として社会行動や親子関係の形成に重要なホルモンとして認知されつつある。そのニューロンの活性化因子の一つがNesfatin-1ニューロンであるという発見は、生命科学の分野において大きな意義を持ち、肥満治療におけるNesfatin-1の臨床応用への一助となると考えられる。
南アジアにおけるイギリス植民地官僚制ー「インド高等文官制度=TCS」の研究

1.本研究課題のもとに,当初購入を予定していたINDIA CIVILLIST(19世紀後半1945年までのインドにおける英国植民地官僚の個別資料=氏名,任官年,任地,役職,主たる異動,業績)がスイスIDC社からマイクロフィシュ資料として刊行されていることが明らかになり,一セットを購入した.2.同マイクロフィシュ資料には,17711876年の間のインド高等文官に関する基本史料たるINDIAREGISTERも含まれている.本資料は,恐らく18世紀後半から20世紀前半にかけての英国植民地官僚に関する通時約資料であり,本邦唯一のコレクションではないかと考える.3.英国の植民地支配構造を官僚制度の実証分析という側開から明らかにする研究は,これまで少なかった. ICS=インド高等文官制度を予備分析する過程で,インドにおける様々な植民地行政の実態一例えば,植民地官僚の養成機関であるカレジの役割,教育制度,文官の任用制度,任用試験の内容文官の役職と権限,インド三管区内での異動システム,行政=司法官としての文官の機能等一が上記資料によって次第に明確になってきた.しかし,これらの資料のみでは個々の官僚の実態が主として解明されるが制度体系は不明のまである.そこで,今後,英国植民地行政史関係資料を分析することによって,官僚制度を支えた英国植民地政庁の行政組織を体系的に考察する必要があると考えている.1.本研究課題のもとに,当初購入を予定していたINDIA CIVILLIST(19世紀後半1945年までのインドにおける英国植民地官僚の個別資料=氏名,任官年,任地,役職,主たる異動,業績)がスイスIDC社からマイクロフィシュ資料として刊行されていることが明らかになり,一セットを購入した.2.同マイクロフィシュ資料には,17711876年の間のインド高等文官に関する基本史料たるINDIAREGISTERも含まれている.本資料は,恐らく18世紀後半から20世紀前半にかけての英国植民地官僚に関する通時約資料であり,本邦唯一のコレクションではないかと考える.3.英国の植民地支配構造を官僚制度の実証分析という側開から明らかにする研究は,これまで少なかった. ICS=インド高等文官制度を予備分析する過程で,インドにおける様々な植民地行政の実態一例えば,植民地官僚の養成機関であるカレジの役割,教育制度,文官の任用制度,任用試験の内容文官の役職と権限,インド三管区内での異動システム,行政=司法官としての文官の機能等一が上記資料によって次第に明確になってきた.しかし,これらの資料のみでは個々の官僚の実態が主として解明されるが制度体系は不明のまである.そこで,今後,英国植民地行政史関係資料を分析することによって,官僚制度を支えた英国植民地政庁の行政組織を体系的に考察する必要があると考えている.
メタマテリアルを用いた新しい広帯域円偏波アンテナとそのアレー化および可変特性化

広帯域な円偏波アンテナの実現を目指し,そのアレー化をも目指した.まずは,平面基板上に作成されたワイドスロットアンテナにL字形のプローブを組み合わせることで,中心周波数の40%の帯域で円偏波が実現できるアンテナを提案した.しかし,正面方向以外の角度では,交差偏波が強くなり,その改良型として,L字形の曲がり部分を容量で結合し,ほぼ完全で対称な正方形の形をしたスロットアンテナを提案し,広い放射角度において十分な円偏波を40%程度の周波数帯域で実現できることをしめした.次に,背面板を用いて且つ低姿勢なアンテナをめざし,背後に人工磁気導体特性をしめる人工グラウンドの使用を提案した.これを用いたマイクロストリップアンテナの構造を提案し,低姿勢で24%とマイクロストリップアンテナには見られない広帯域な円偏波特性を実現した.さらにこの構造のアレー化について検討した.広帯域な円偏波アンテナの実現を目指し,そのアレー化をも目指した.まずは,平面基板上に作成されたワイドスロットアンテナにL字形のプローブを組み合わせることで,中心周波数の40%の帯域で円偏波が実現できるアンテナを提案した.しかし,正面方向以外の角度では,交差偏波が強くなり,その改良型として,L字形の曲がり部分を容量で結合し,ほぼ完全で対称な正方形の形をしたスロットアンテナを提案し,広い放射角度において十分な円偏波を40%程度の周波数帯域で実現できることをしめした.次に,背面板を用いて且つ低姿勢なアンテナをめざし,背後に人工磁気導体特性をしめる人工グラウンドの使用を提案した.これを用いたマイクロストリップアンテナの構造を提案し,低姿勢で24%とマイクロストリップアンテナには見られない広帯域な円偏波特性を実現した.さらにこの構造のアレー化について検討した.本年度は、L型形状のスロットアンテナのL型形状のプローブを組み合わせる構造を提案して、シミュレーションにより入力インピーダンスと軸比を検討した結果、中心周波数の50%の広帯域で動作し、かつ円偏波が得られることを理論的、かつ実験的に確認することができた。どうように、円形スロットを元に同様の構造を提案したが、やはり同じ程度の帯域で広帯域な円偏波が発生することを、理論的、および実験的に確認することができた。さらに、本研究のもうひとつの関心事は、広帯域に亘って磁気壁特性が得られる構造を人工的に得られるAMC(人工磁気導体)の設計であるが、6GHz帯を周珍に20%程度と40%程度の比帯域で反射波の電界成分の位相のずれが±90度で抑えられる高層を設計した。実験においては、20%帯域のAMC構造を作成し、その動作を実験的に確かめた。さらに前述の広帯域の円偏波アンテナに20%帯域のAMCを適応させたところ、インピーダンスに与える影響は少なく、通常4分の1波長程離して設置する金属反射板の代わりにAMCを置いたところ、10分の1波長以下に近づけてもインピーダンスに影響を与えず反射板として働くことを確かめ、反射板付き構造の小型化に有効であることが確かめられた。しかし、軸比が得られる帯域が狭くなったため、これを広げることが今後の課題であると加奈げられる。一方、AMC構造を用いることで、アンテナの偏波を可変できることも理論的実験的に確かめら。これは、今後最適化が必要である。本年度は,広帯域な円偏波アンテナの素子に関する研究,およびメタマテリアルの中でもEBG (Electrical Band Gap)構造のもつ人工磁気導体としての性質に注目し,広帯域な円偏波アンテナのその特性を生かしつつ,低姿勢のまま反射板を設けた構造について検討している.広帯域なアンテナはスロット型のものをいくつか提案し,円形の一部を切り欠いたスロットにL型のプローブを組み合わせたもので帯域が広くなることを見出したが,交差偏波の成分が強くなる角度範囲が広くなることが分かった.また,L型のプローブを曲がり角で2つに分けて,容量で結合し,かつスロットは正方形のままにすると,広帯域かつ交差偏波を低くできることが分かった.一方,EBG構造は,インピーダンスの整合帯域を広くすることはできるが,円偏波の軸比を低くすることは難しい,これはEBG構造を構成するマッシュルーム状のパッチを正方形から長方形にし,かつパッチの辺に対し斜め直線偏波に給電すると円偏波がでるようであり,この原理とこれまで開発した広帯域円偏波の組み合わせで目的が実現できるか検討する.さらに,EBGとの組み合わせでその一部に可変特性をつけたり,スロットアンテナによるアレー化についでも,バッフルの追加等を考慮して進めてゆく予定である.広帯域アンテナについて,いくつかの興味ある成果を見出した.1.マイクロストリップアンテナに広義のメタマテリアルの一種である人工グラウンド構造という周期構造を用いて,6GHz帯に対して24%という広い帯域において円偏波を発生できるアンテナを開発した.この数値まで帯域を広げた低姿勢なアンテナはこれまで例が見られない.一方で,人工グラウンド構造においては,その有効な設計方法.や特性についても,詳しく見出した.また,良く使われるEBG構造では位相速度が大きく広帯域には不具合であるため,EBGのビアを取り除いた構造がふさわしいことを見出した.また,アレー構造についての検討も行い,EBGとの併用によりアレー素子問の相互結合も減らせることを見出した.2.スロットアンテナの構造であるが,L型プローブとスロットの組み合わせを工夫した新しい構造において,帯域が3GHz帯で40%を超え,さらに十分交差偏波を抑えた構造を開発した.UWB通信等の応用が期待できる.放射方向はオムニ指向性であるが,反射板の退加で単指向性も実現可能である.

また,交差偏波を抑え得ることで,広い角度(約90度以上)において円偏波の送受信が可能である.また,キャビティ構造は,その共振が広帯域にはふさわしくないことも見出した.
コラーゲン様3重らせんペプチドの動態特性を利用した新規ドラッグキャリアの開発

化学合成した3重らせんペプチドの、マウスあるいはラットにおける体内動態を解析した。その結果、3重らせん構造がプロテアーゼによる分解に強く抵抗することが分かった。また、コラーゲン様3重らせんペプチドは、未変化体として高い尿排泄性を示した。これらのことから、コラーゲン様3重らせんペプチドが、新しいタイプのドラッグデリバリーシステム(DDS)用キャリアー分子として応用可能であることが示唆された。重酸素でラベルしたコラーゲン様ペプチドの調製と動態Fmoc型固相合成法により構築した(Pro-Hyp-Gly)10のカルボン酸を、硫酸存在下、室温にて180水で処理することにより、重酸素ラベルした。本ペプチドをラットに経静脈投与後したのち尿を採取した。尿サンプルをHPLCで分離後、MALDI-TOF質量分析を行った結果、本ペプチドは未変化体としてほぼ全量が尿中に排泄されることがわかった。フルオレセインで蛍光標識したコラーゲン様ペプチドの合成(Pro-Hyp-Gly)10のアミノ末端にカルボキシフルオレセイン活性エステル(5-FAM-SE)を反応させ、フルオレセイン(FL)一(POG)10を合成した。本反応は反応が遅く、収率が低かったため、アミノ末端にフレキシブルなリンカーを導入した、FL-betaAla-(Pro-Hyp-Gly)10にデザインを変更することにより解決した。また、37°Cにおける3重らせんコンフォメーションは、円偏光二色性スペクトル測定により確認した。上記FL化コラーゲン様ペプチドを、マウスに経静脈投与した。尿サンプルを採取し、蛍光測定を行ったところ。未修飾体同様、ほぼ全量が尿中に排出されることが分かった。今後蛍光HPLCを用いて、測定した蛍光が未代謝のペプチド由来のものであることを確認する必要がある。(1)コラーゲン様ペプチドが高い尿排泄性を示すための構造要件体温でランダムコイル構造である(Pro-Pro-Gly)10および(Pro-Hyp-Gly)5をラットに経静脈投与した場合、未変化体は尿中から検出されなかった。一方、体温で3重らせん構造をとる(Pro-Hyp-Gly)10は、ほぼ定量的に尿中に未変化体として排泄されるが、この高い尿排泄性は、(Pro-Hyp-Gly)10中のひとつのProあるいはHyp残基をそれぞれAspおよびArg残基に置換したペプチドにおいても保持された。また、同様のペプチドのC末端をアミド化しても、その尿排泄性にはほとんど影響を及ぼさなかった。このことから、各鎖30-mer程度の3重らせんペプチドの尿排泄性は、軽微な正・負電荷の付与により大きく変化しないことが明らかとなった。また、ヒト血清中でのin vitro安定性の試験から、コラーゲン様3重らせん構造を持つペプチドがプロテアーゼによる消化に強く抵抗することが分かった(半減期>1日)。(2)コラーゲン様ペプチドとのコンジュゲート化による低分子量モデル薬物の動態特性の改変スピンプローブとして用いられるProxylをモデル薬物として、コラーゲン様3重らせんペプチドの薬物担体としての応用可能性について検討した。マウスに経静脈投与した低分子量のCarbamoyl-proxylの尿排泄率は10%以下であった。一方、コラーゲン様3重らせんペプチドとコンジュゲート化したProxylは、ほぼ定量的に尿中に排泄された。この効果はペプチドの3重らせん構造依存的であり、体温でランダムコイル構造であるペプチドとコンジュゲートした場合には、Proxylは高い尿排泄率を獲得しなかった。以上のことから、コラーゲン様3重らせんペプチドは、低分子量薬物の動態特性を変化させうる薬物担体として利用可能であると考察された。
ヒト特発性精子形成障害の自己免疫的要因と疾病成立の条件

精子形成障害を引き起こす自己免疫的要因として、造精機能を支えるセルトリ細胞を標的とした自己抗体がヒト血清中に証明された。この抗セルトリ細胞自己抗体は、睾丸精細管内セルトリ細胞の胞体に強く結合するほか、耳下腺導管上皮、膵臓介在部導管上皮、下垂体好酸性細胞、副腎髄質細胞にも結合能を有するIgM自己抗体で、マウスで実験的に精子形成障害を引き起こすことが既に証明されたセルトリ細胞に対するモノクロナール自己抗体(TM-1)と、免疫反応性および多臓器反応性においてまったく一致しており、ともにセルトリ細胞にある分子量67000および23000の自己抗原物質を認識する自己抗体と考えられた。このようなヒト血清中抗セルトリ細胞自己抗体は新生児期にはみられず、健常成人365例においては男女をとわず11.6%に認められ、また男性不妊症患者43例における出現率2.3%とのあいだでは有為な差は認められなかった。このことから特発性精子形成障害の自己免疫的要因としてセルトリ細胞はその重要な標的となりうるが、疾病成立の条件としては、この自己抗体が、バリヤーとしての精細管基底膜の透過性異常に起因して、標的細胞であるセルトリ細胞に到達しうるべき病態のほうがより重要であることが判明した。そこで精細管基底膜の機能異常とその自己免疫的な誘導因子となりうる抗基底膜自己抗体に関して検索したところ、精細管基底膜に対する自己抗体がヒト血清中にも存在すること、この自己抗体の免疫学的特性が、TM-1との同時投与にて実験的に精子形成障害をひき起こすことが既に証明されている精細管基底膜に対するモノクロナール自己抗体(TM-2)と同様であること、またTM-2の静脈内投与が実際に精細管基底膜のバリヤー機能を障害していることをペルオキシダーゼを漏出物質として用いた実験系にて形態学的に直接証明した。これらのことからセルトリ細胞および精細管基底膜にたいする自己抗体が、ヒトにおいて正常の精子形成能を脅かす因子となりうるものと結論した。昭和62年度はヒト抗セルトリ細胞自己抗体に関する研究を中心に行い,その概要が明らかになった.即ち,抗セルトリ細胞自己抗体の臓器特異性に関しては,睾丸精細管内セルトリ細胞の胞体に強く結合する他,全身臓器の中では,耳下腺導管上皮や下垂体好酸性細胞胞体に明瞭な結合能を有しておりいずれも自己免疫性疾患の標的組織として知られているものだけに,セルトリ細胞が睾丸組織における自己免疫反応の標的細胞として,実際にヒトの病態で関与している可能性が高いと考えられた.またヒト抗セルトリ細胞自己抗体の臓器特異性は,抗セルトリ細胞単クローン抗体(TMー1)と殆んど一致したことより,このTMー1と基底膜に対する単クローン抗体(TMー2)との同時投与により,ヒト特発性精子受成障害に類似の病変を誘導しうる事を考え合わせると,ヒト抗セルトリ細胞自己抗体が,動物実験におけるTMー1と同様の機序で,ヒト特発性精子形成障害に関与しているものと考えられた.一方,ヒト抗セルトリ細胞自己抗体の主な免疫グロブリンサブクラスはすべての症例においてIgMであり,その出現率は,正常成人及び男性不妊娠患者間で有意差なく,約2.39.3%であった.以上の所見より,血清中に特発性精子形成障害の自己免疫要因としてセルトリ細胞はその標的となりうるが,疾病成立の条件としては,この自己抗体がbarrierとしての精細管基底膜の透過性異常に起因して,標的細胞であるセルトリ細胞に到達しうるべき病態の方が重要であることが判明した.

現在,その精細管基底膜のbarrier機構に揺さぶりを与える因子としてヒト抗基底膜自己倚抗体や薬剤.循環障害などの関与を検索中である.前年度の研究結果から、特発性精子形成障害の自己免疫的要因としてセルトリ細胞はその重要な標的となりうるが、疾病成立の条件としては、この自己抗体がバリヤーとての精細管基底膜の透過性異常に起因して標的細胞であるセルトリ細胞に到達しうるべき病態のほうがより重要であることが判明した。そこで今年度は精細管基底膜の機能異常とその自己免疫的な誘導因子となりうる抗基底膜自己抗体に重点をおき検索をすすめた。その結果、精細管基底膜に対する自己抗体がヒト血清中にも存在すること、この自己抗体の認識する抗原の全身諸臓器における分布はマウスで実験的精子形成障害をひき起こすことが既に証明されている精細管基底膜に対するモノクロナール自己抗体(TM-2)と同様であること、また、TM-2の静脈内投与が実際に精細管基底膜のバリヤー機能を障害していることをペルオキシダーゼを漏出物質として用いた実験系にて形態学的に直接証明した。これらのことから、セルトリ細胞および精細管基底膜に対する自己抗体が、ヒトにおいて正常の精子形成能を脅かす因子となりうるものと結論した。他方これらの自己抗体の認識する対応抗原物質の同定は、現在も進行中であるが、セルトリ細胞においては、分子量67kdおよび27kdの抗原物質であること、また精細管基底膜においてはIV型コラーゲンないしはその類縁物質であることがこれまでに明らかになっている。
遠隔心理療法の効果測定と家族介護者のうつ病予防プログラムの開発

2年目は,(a)効果研究およびプロセス研究を行うためのデータ収集を行い,また,(b)遠隔心理療法によるうつ病予防プログラム開発に不可欠なコンテンツの開発を行った。前者については,介護従事者や介護者以外の対象者を含めてテスト事例を収集し,30名144ケースのデータを検討した。後者については,e-learningと遠隔心理療法の接続,すなわちe-learningシステムの学習者が必要に応じて遠隔心理療法を受けることができるシステムを構想し,e-learningのコンテンツ開発を進めた。プログラム開発全体は順調である一方で,来年度は本年度に収集したプロセス研究のデータ解析が多いため実施予定の効果測定が遅れることを見込んでいる。遠隔心理療法を用いた介護者のうつ病予防プログラムの開発に向けて,3年目は効果測定研究のサンプリングを継続し,最終年度として成果物の投稿を進める。さらに,本研究からの展開を想定し,介護従事者(施設),就労移行支援利用者等への応用可能性も検討する。1年目は,遠隔心理療法の実施上の課題と工夫を検討するため,系統的な事例研究を実施した。テスト事例は5事例行い,その成果を学会発表2件にて公表した。学会発表での討議を踏まえて,事例論文を投稿準備中である。なお,対象者は当初予定の家族介護者を含むものであるが,より一般的な遠隔心理療法の課題と工夫を検討する必要が生じたため,介護従事者や介護者以外の対象者を含めてテスト事例を検討している。家族介護者への事例検討を進める際,より広い対象に対するテスト事例を検討することが本調査へのスムースな実施につながると判断し,テスト事例を積み重ねている。遠隔心理療法を用いた介護者のうつ病予防プログラムの開発に向けて,2年目は引き続き系統的な事例研究を進める。同時に,2年目に実施予定の比較対象群を設けた効果測定を行う準備を進める。さらに,本研究からの展開を想定し,家族介護者を対象としたサンプリングだけでなく,介護従事者(施設)や障がい者支援員(就労移行支援事業)への遠隔心理療法の応用可能性も検討する。1年目の実施計画を2年目に引き継ぐため研究に係る経費の一部を繰り越すもの。2年目の実施計画を3年目に引き継ぐため研究に係る経費の一部を繰り越すもの。
食道癌における細胞同期関連蛋白に関する免疫組織学的研究

術前未治療の胸部食道癌症例103例を対象とし切除標本のパラフィン包理切片におけるCyclin D1,p53,p21(Waf1),p16(Ink4),pRbの発現とPCNA,Ki67(MIB-1)による細胞増殖を免疫組織学的に研究した。Microwaveによる抗原復活をおこない判定は10%以上の癌細胞が明らかに染色された場合陽性(+)とし、Heterogenityは考慮しなかった。PCNA,Ki67(MIB-1)については腫瘍先進部での癌細胞100個あたりの陽性細胞数で評価した。Cyclin D1は43例(42%)に発現を認め、p21は32例(31%)が陽性、p16は34例(33%)が陽性であった。p21は深達度が浅い症例に多かったが、リンパ節転移とは相関がなかった。p16は深達度・リンパ節転移ともに相関はなかったが、分化度では高分化型癌に多い傾向があった。p16陽性はCyclin D1陰性例に多く陽性例に少なくまたpRb陰性例に多くともに有意差を認めた。しかし、p21はp53およびCyclin D1ともに同時陽性例があり有意な相関はなかった。PCNA,Ki67(MIB-1)による増殖活性はCyclin D1陽性例において高い傾向があった。予後はCyclin D1が有意な予後因子であり、p53は陽性例が陰性例に比し予後不良の傾向にあったが有意差はなかった。p21,p16ともに陽性例が陰性例に比し予後良好な傾向があったが、有意差には至らなかった。また、pRbも陽性例と陰性例の間に生存率の差はなかった。食道癌臨床例においてCyclin D1発現は細胞増殖を活性化し予後不良因子であった。p16はCyclin D1-cdk4複合体を抑制しRbのリン酸化による細胞回転を抑制するという基礎的研究と臨床での本研究とは一致する結果であった。p21はp53および細胞増殖との関係は臨床例では不明でこれはHeterogenityが多いためと考えられた。細胞周期関連蛋白とくに増殖抑制蛋白の研究は将来的に遺伝子治療に結び付くと考えられ今後さらなる臨床的研究も行われるべきである。
美術品・文化財等の科学解析による美術史学の精確化と包括的帰一に関する研究

木質、繊維、有機溶剤、金属を対象に、祭壇画他から78点の試料を採取し、C14年代決定を行った。年記作については概ね妥当な数値を得たが、様式や図像の分析から年代が推定されている作品では20-50年幅で年代を下げるべき事例が多く見つかった。顔料、金箔など37点の試料を採取し元素組成を解析した。現行の基本色20点、金箔4点の元素組成をマスターシート化した。また色温度計も併用し、簡便な顔料特定法の開発に努めている。古い時代の本金、同時代のニセ金、後代のニセ金の組成データを解析し、加筆、修復など、後代の変更箇所を明らかにした。デジタルマイクロスコープによる微細観察と画像撮影は、試料を採取したすべての箇所について行った。このデータは、作品表面と層構造の解析に役立てられた。また、西洋古紙84点の微細撮影を行い、総件数252点の画像データベースを作成した。圧痕解析法を『燃える柴の三連祭壇画』に適用し、腕部の曲がった両刃の道具で木地成形がなされたことを究明した。デジタルマイクロスコープによる赤外線撮影を上記祭壇画に適用し、下絵の存在、構図改変の事実を明らかにした。上記祭壇画については、以下の事実を究明した。船舶用材に最適なオーヌ材が用いられ、木組みは同時代の模範となる。本体には制作に先立つこと5-10年前に伐採された新材が、天蓋部については100年程前に伐採された古材が用いられている。下地に石灰が用いられ、顔料については、青がドイツ青、赤が水銀朱系と鉛丹系の2種、金については本金が使われている。1852年の修復で、本体の補強、額縁のスタイルの大幅な改変とニセ金泥の上塗り、画面の洗浄と加筆、天蓋部の大幅な補修がなされている。驚くべき繊細な筆致で描き込まれた細部、盛期フランドル派特有の衣襞表現を暗示する下絵、図像の改変の痕跡が発見され、制作者ニコラ・フロマンがフランドル派に、これまで考えられてきた以上に、近い画家であることがわかった。本年度は当初の計画通り、備品として可搬式蛍光エックス線分析装置、デジタル・マイクロスコープを購入し、それらを携えて西野、丑野、吉田の三名がフランスに赴き、文化コミュニケーション省傘下にあるプロヴァンス・アルプ・コートダジュール地域圏文化事業局の全面的な協力支援のもと、二週間にわたる現地調査を行った。調査の対象となったのは、アヴィンヨン、タラスコン、レ・バロー、サン・マキシマン、エクスの修復工房、教会堂、教会聖具室にあるフレスコ画、板絵、木彫、舗床タイル、カンヴァス画等で、総数にして約二百点の分析用サンプルを採取し、同時にマイクロスコープ撮影を行った。帰国後ただちに、それぞれの被検資料について、資料ファイルを作成し、データの整理を行った。試料解析にあたって、本年度はフランス側からの要望もあり、エクスの大聖堂にある『燃える柴の三連祭壇画』の物性研究を優先することとし、年度末にその分析研究結果を携えて西野が渡仏し、フランス側研究協力者と協議を行い、近く予定されている同上祭壇画の本格的な修復のために必要な現状評価を導く段取りになっている。

またフランス側と本研究の進め方について協議を行った結果、1)次年度以降も現地調査を継続し、試料採取、情報交換、データ共有を行い、調査研究の成果を公刊すること、2)同上祭壇画についてマイクロ画像を盛り込んだモノグラフィーを刊行すること、3)サン・マキシマン教会堂にある十五世紀プロヴァンス派板絵について,可能であれば修復調査を行うこと、などについて合意を得た。また、国内での物性研究用試料として、各種の紙資料、木製品、銅板画等を購入し、次年度以降の分析対象とすることにした。本年度は交付申請書の計画通り、西野、丑野、吉田の三名がフランスに赴き、文化コミュニケーション省傘下にあるプロヴァンス・アルプ・コートダジュール地域圏文化事業局において、昨年度調査結果の報告を行うと同時に、その調査結果について現地協力者を交えて、討議を行った。また、現地協力者とともに、マルセイユの超地域圏文化財保存研究センターを訪問・見学し、フランスにおける文化財科学の現状について意見交換並びに調査を行った。一週間にわたる現地調査によって、アヴィニヨン教皇宮殿内にある修復工房で修復途上にある15-16世紀の板絵祭壇、エクスのサン・ソヴール教会堂にある「燃える柴の祭壇画」から、木質、金箔、麻布など約100サンプルを採取し、それらについて帰国後、データの解析を行った。なお、今年度内に、この日仏共同調査について、東京大学と仏国文化コミュニケーション省とのあいだに、三年間の学術協力を謳った協同合意書が取り交わされることになっている。国内では、デジタル・マイクロスコープによる西洋古紙のテキスチャーのデータベース作成を行った。サンプルは15-18世紀の版画ならびに刊本から採られ、総数にして100点前後の高精細画像(x175、x100、x50)を取得し、併せて試料についての記載を行った。このパイロット調査結果から、紙の繊維、表情の同定のために、拡大率のアップが不可欠であるとの感触が得られ、今後の検討課題となった。また、ダゲレオタイプをはじめとする古写真類について、どのような科学解析調査が可能か、パイロット調査を行った。年度末、西野がミラノのアカデミア・ブレラ他で、学術文化財の科学調査と利活用に関する数回の講演を行う。当初の計画通り、西野、吉田、修復家菊池(研究協力者)の三名がフランスに赴き、文化コミュニケーション省傘下にあるプロヴァンス・アルプ・コートダジュール地域圏文化事業局において、前年度現地調査の結果報告を行うと同時に、現地協力者を交えて、討議を行った。また、マルセイユの超地域圏文化財保存研究センターにおける文化財保存科学シンポジウムに参加し、文化財科学の先端研究について意見交換を行った。現地滞在中の9月29日、『燃える柴の三連祭壇画』修復事業学術委員会が開催され、本研究グループの提出した科学解析データを基に、今後の修復方針、事業プログラムについての話し合いを行った。本研究グループは、東京大学の名前でフランス国文化コミュニケーション省と、2005年10月10日付けで向こう三年間にわたる共同研究協約書を取り交わし、今後も引き続き同省傘下にある地域圏歴史記念局から、その管理下にある美術品・文化財の被検資料の提供を受けることになっている。一週間にわたる現地調査では、上記の『祭壇画』、アヴィニヨン教皇宮殿内にある修復工房で修復途上にある16世紀初頭の板絵について、木質、金箔、金属、ワニスなどのサンプルを採取するとともに、デジタル一眼レフカメラ、赤外線フィルター、ハロゲンランプによる赤外線デジタル画像データの取得を行い、絵画の下絵について新たな知見を得ることができた。採取したサンプルにはついては、放射性炭素年代測定法による年代決定、蛍光エックス線による組成分析、色温度測定による顔料同定などを行い、測定結果の検証を行っている。
琉球列島米国民政府（USCAR）フィルムと占領下の沖縄

戦後27年間のアメリカによる沖縄統治時代に、琉球列島米国民政府(USCAR)は統治をスムーズに行う目的でプロパガンダ映像などを作成し沖縄住民向けに放映した。本研究では沖縄県公文書館や米国国立公文書館所蔵のUSCAR制作フィルムを閲覧・複製し、その制作背景やUSCAR広報局・視聴覚課の役割などについて調査した。1950年代に作られたニュース映画やドキュメンタリー映画の制作や上映に関する背景、1960年代以降のテレビ番組制作に至る経緯や制作・放映の背景など、USCAR制作フィルムの実態を調査し、映像という視点から米国の沖縄占領政策における広報外交の役割や諸相を探った。戦後沖縄のアメリカによる統治時代に、琉球列島米国民政府(USCAR)は統治をスムーズに行う目的でプロパガンダ映像などを制作し沖縄住民向けに上映・放映したが、その映像は沖縄の本土復帰後米国に移送され、その全貌は明らかにされていない。USCARフィルムを総合的に調査・分析することによって、アメリカがどのような意図で占領政策を遂行したのか、沖縄が戦後どのように復興し社会が変革していったのか、フィルムから見ることができる琉米関係の諸相などを探ることが本研究の目的である。これらの映像の一部は沖縄県公文書館が所蔵しているため、まずは沖縄県公文書館にてUSCARフィルムを複製、視聴し、関連資料の調査・収集を行った。また、プロパガンダ映画一般に関する資料や、米国占領に関する書籍などの基礎調査や資料収集を行った。1990年代後半に沖縄県公文書館によってまとめられた資料によると、その映像は膨大な量で、まだほんの一部を視聴したに過ぎないが、その中からでも当時の沖縄の様子や、映像の撮り方、制作の特徴をある程度垣間見ることができた。フィルムの調査と並行して、日本占領時代の映像に関する研究やプロパガンダ、パブリック・ディプロマシー全般に関する理論や歴史についても調査した。しかし制作背景などが記された資料が見つからないため、USCARフィルムの全体像はまだつかめておらず、引き続き作品に映されている場所や人、トピック等についての調査や、映像の特徴などについての分析を行う予定である。戦後のアメリカによる沖縄の統治時代に、琉球列島米国民政府(USCAR)は統治をスムーズに行う目的でプロパガンダ映像などを作成し沖縄住民向けに放映したが、その映像は沖縄の本土復帰後米国に移送され、その全貌は明らかにされていない。2年目にあたる26年度は、沖縄県公文書館で引き続き調査を行いながら、まず6月に日本映像学会のシンポジウムで、本研究で調査をした映像について発表を行った。また、7月に京都大学の研究グループ主催のUSCAR製作フィルム第3回鑑賞検討会にて報告や情報交換を行った。9月には米国国立公文書館やコロンビア大学図書館にて、フィルムや関連資料の調査、収集を行った。12月には第4回目のUSCAR制作フィルム鑑賞・検討会にて、資料調査の報告等を行った。12月から2月にかけて、USCARフィルムのリストを制作された元沖縄県公文書館の学芸員の方や、アメリカ占領時代にテレビ番組制作に関わった方、元USCAR視聴覚班職員だった方などから聞き取り調査を行うことができた。3月には再び米国国立公文書館で資料調査や映像・音声の収集を行い、Society for Cinema and Media Studiesの年次大会(於:モントリオール)でUSCAR,CIE,琉球政府制作の『起ちあがる琉球』(1953年)に関する研究発表を行った。学会ではニュース映画やアーカイブ関連のワークショップがあり、世界的な研究の動向などの情報も得ることができ有意義であった。本研究の調査状況や意義などについて、日本映画学会会報(第41号)や雑誌『越境広場』(創刊号)に執筆した。最終年度は、沖縄県公文書館をはじめとする国内の施設で引き続き関連資料の調査を行った。また、地元紙の琉球新報で半年間担当したコラムで、本研究に関わるトピックを執筆したところ、新聞社を通して情報提供があり、USCARの番組を制作した方々に聴き取りをすることができた。米国国立公文書館で、フィルムや音声テープのデジタル申請、複製、資料調査を行った。これまで探せなかった資料や、USCARが制作に協力した日本映画についての資料など、新たな発見があった。それについては、冷戦研究会の例会にて研究発表を行った。また、米国での調査と並行して、研究協力体制を取った別の科研グループとワシントンDCにあるジョージタウン大学で開催されたシンポジウムにも参加し、USCAR制作フィルムについて、米国の研究者や学生に向けて発表を行った。沖縄県公文書館や地元のテレビ局の元職員の方々とタイアップし、公文書活用講座を開催した。米国で入手したUSCAR制作番組のナレーション原稿をもとに、沖縄県公文書館が以前米国で入手した映像にナレーションや音声をつけ番組の復元を行い、県民に向けて上映するという催しを行った。本研究で入手した一時資料を一般の方々にもわかりやすいように提示し、解説をした。その内容を加筆修正し、沖縄返還当時の米民政府が行ったテレビメディアを通した広報外交についての論考をまとめた。上映後の質疑応答やアンケートでも情報提供があり、上映した番組を実際に制作した元USCAR職員の方への聴き取りも行うことができ、文字・映像資料からだけでは分からない情報を入手できた。さらに、映像が撮られた場所に赴き、その地域に詳しい方からの聴き取りを行うことで、USCAR制作映像に関する情報を別の角度から入手し知見を深めることができた。

米民政府広報局に関する著書の合評会に司会として参加し、米国の沖縄占領の概観に関しても深めることができた。戦後27年間のアメリカによる沖縄統治時代に、琉球列島米国民政府(USCAR)は統治をスムーズに行う目的でプロパガンダ映像などを作成し沖縄住民向けに放映した。本研究では沖縄県公文書館や米国国立公文書館所蔵のUSCAR制作フィルムを閲覧・複製し、その制作背景やUSCAR広報局・視聴覚課の役割などについて調査した。1950年代に作られたニュース映画やドキュメンタリー映画の制作や上映に関する背景、1960年代以降のテレビ番組制作に至る経緯や制作・放映の背景など、USCAR制作フィルムの実態を調査し、映像という視点から米国の沖縄占領政策における広報外交の役割や諸相を探った。アメリカの公文書館での調査を予定通り行うことができた。また、予定していなかった関係者からの聴き取りを行うことができ、資料からは得ることができない貴重な情報を得ることができた。フィルムの収集については、予想以上に制限が厳しく期待していた本数を収集することができなかったが、次年度にも実施出来そうである。最終年度に予定していた学会発表等を本年度に行うことができた。アメリカ映画研究引き続き沖縄県公文書館や米国国立公文書館などで資料調査を行い、上述の研究グループと協力しながらや映像収集を行う。関係者からの聴き取りもできるだけ行い、あらゆる角度から情報を収集したい。また、次年度は沖縄県公文書館で一般向けの講座を開講し、米国国立公文書館で収集した映像・音声資料を公開し、生ナレーション付の上映を行う予定である。論考をまとめ発表も行いたい。当初は初年度に国内、国外での調査を同時進行で行う予定だったが、多業務との兼ね合いもあり、国内調査だけで手いっぱいであったため、海外調査は二年目に行うこととした。当初外部業者にフィルムの複製を依頼予定であったが、見積もりを取ったところ予想以上に費用がかかることが判明したため、米国国立公文書館で直接申請を行うことにした。少し時間がかかり、本数制限もあるが、無料で行っていただけるのと、資料調査もさらに行う必要があるため、渡航回数を増やすことにした。研究協力者と分担して映像収集にあたる予定である。今後はアメリカの公文書館などで調査を行い、引き続き国内でも資料調査を行う予定である。同様の調査を行っている研究グループより研究協力の要請もあったため、お互いに情報交換をしながら研究を進めていく予定である。主に国内での聴き取り調査や資料調査、研究報告にかかる旅費や、米国国立公文書館等での調査にかかる旅費に使用する。当初予定ていた海外調査と資料収集(映像複写)を次年度に行うこととしたため。次年度にアメリカの公文書館にて調査と資料収集を行う。
ブリッジ支台歯の歯根破折に関する実験的研究

下顎第1大臼歯1歯欠損の3ユニットブリッジの支台築造法の選択に関して検索するため,二次元光弾性実験により歯根および歯槽骨の応力解析を行った.支台築造法としてメタルコア,ファイバーポスト併用コンポジットレジンコアを,ブリッジ材料としてジルコニアを選択し,歯槽骨,歯根,メタルコア,ファイバーポスト,レジンコア材のヤング率の比と同じになるように各材料を選択した.また,並行して歯槽骨モデルと同程度のヤング率をもつ材料を新たに検索する必要があったため,エポキシ樹脂の基材,硬化剤,軟化剤の比率を変え,ヤング率を調整した.歯頸部および根尖部の応力解析の結果,メタルコアとレジンコアで応力分布が異なっていた.前年度では,下顎第一大臼歯欠損,第二小臼歯,第二大臼歯を想定したブリッジの実物の10倍大,厚み6.0mmの二次元光弾性モデルについて,加工業者との相談をしながら詳細な形態と設計図の製作を行ってきた.本年度では,このモデルの形態を参考に,これまで当講座において行ってきた研究を参考にレジンコア材,ファイバーポスト,金銀パラジウム合金(メタルコア想定),ジルコニア,ハイブリッドセラミックスを想定した各種材料の加工を進めてきた.ブリッジ支台歯の応力解析について今まで行ってきた研究は支台歯が天然歯想定の場合のみであったため,本研究では単独歯の応力解析の研究を参考にした支台歯形態と材料の選択,加工を進めることになった.しかし,材料の加工を進める過程でこれまで歯根,歯槽骨等のモデルとなる板材を発注していた光弾性実験装置を製作している会社の理光研が営業中止になっていたことから,現存する材料は使用することとし,不足していた歯槽骨の板については新たに材料を模索することとなった.今回設定しているモデルの歯槽骨については300MPaのヤング率を実現する必要があり,これを実現させることが可能な材料を市販の材料で検索したが,かなり小さいこのヤング率を実現している材料を見つけることは不可能であった.このため,エポキシ樹脂の基材,軟化剤,硬化剤の配合を変えることにより弾性係数を調整する必要が生じた.そこで,本科研費で購入した基材:硬化剤:軟化剤の配合を変化させて実験を行い,50:5:25と50:5:40の中間の条件の中間に今回実現する必要のある条件が存在することが判明したため,現在も継続して条件を設定して実験を進めている.今後,上記3者の比率が最終決定したところで板材の加工を進める.これと並行して現在,可能な範囲でブリッジモデルの応力解析を進めている.下顎第1大臼歯1歯欠損の3ユニットブリッジの支台築造法の選択に関して検索するため,二次元光弾性実験により歯根および歯槽骨の応力解析を行った.支台築造法としてメタルコア,ファイバーポスト併用コンポジットレジンコアを,ブリッジ材料としてジルコニアを選択し,歯槽骨,歯根,メタルコア,ファイバーポスト,レジンコア材のヤング率の比と同じになるように各材料を選択した.また,並行して歯槽骨モデルと同程度のヤング率をもつ材料を新たに検索する必要があったため,エポキシ樹脂の基材,硬化剤,軟化剤の比率を変え,ヤング率を調整した.歯頸部および根尖部の応力解析の結果,メタルコアとレジンコアで応力分布が異なっていた.本年度では,下顎第一大臼歯欠損において,第二小臼歯,第二大臼歯を想定したブリッジの実物の10倍大,厚み6 mmの二次元光弾性モデルについて詳細な最終形態を検討し,決定した.すなわち,これまで当講座において研究を行ってきた天然歯モデルの歯根,支台歯モデルを参考にして各支台歯の築造体の形態を決定した.(築造窩洞の長さは骨縁下に入っている歯根長の約1/2,テーパーはモデルの単純化および製作を容易にするため0度とした.)さらに,ブリッジの形態についてもできるだけ単純化するため,咬合面側を平坦の形態とし,クラウン形態は角柱状とした.この形態をもとに必要材料量を再度見積もりを作成し,レジンコア材,ファイバーポスト,金属既製ポスト,金銀パラジウム合金,ジルコニア,ハイブリッドセラミックスを想定した各種材料,必要器具の発注を行った.(各モデルの各構成要素の選択は,歯根,コンポジットレジン,ファイバーポスト,金属既製ポスト,金銀パラジウム合金,ハイブリッドセラミックス,ジルコニアの弾性係数比である,15:13:30:180:90:40:200の再現を目指した.)現在は発注,納品の完了している材料についてモデルの製作を進めているところである.本実験で重要なのは,内部応力が少なく,同じ形態のモデルを製作する必要があることから,応力の解析を行う歯根部については加工業者に発注することとし,詳細な設計図の準備,見積もりを進めているところである.特殊材料の見積もりが多いことから,材料の入手に時間がかかることと,業者に発注するにあたり詳細な設計図が必要となることからその準備に想像以上に時間を費やしたため,当初予定していた本年度分の研究内容に到達していないのが現状である.

平成24年度に引き続いて第一大臼歯欠損の3ユニットブリッジを想定した二次元光弾性モデルを製作し,各支台歯に異なる支台築造法(ファイバーコア,金属既製ポスト,メタルコア)を適用した場合にどのように歯根内応力分布の違いがみられるかについて検討する.また,ブリッジの材料をジルコニア(弾性係数が大きい)とハイブリッドセラミックス(弾性係数が小さい)を用いた場合にどのような違いが見られるかに関しても解析し,比較検討を進める予定である.本実験では,弾性係数の比率を実際に近づけるようにするため,特殊材料(ファイバー強化型合金など)を用いることが多く,前年度で見積もりが間に合わないものもあった.そのため,引き続き各モデルに使用するための材料を購入するために使用する予定である.また,歯根部分(応力解析部分)に関しては材料加工費としても研究費を使用する予定である.
特発性男子不妊症の遺伝子診断法の開発に関する研究

突発性男子不妊症は、未だに有効な診断法、治療法がないのが現状である。精子形成および精子成熟にアンドロゲンが関与しているのは周知の事実であるものの、その分子で生物学的機序は全く不明である。アンドロゲンは転写因子であるアンドロゲンレセプター(AR)を介して標的遺伝子を活性化し、作用を発現しているものと考えられ、突発性男子不妊症の一部にはARの標的遺伝子以降の障害によるものもあるものと推察される。今回我々はgenomic binding-site法をもちいて、直接ラットゲノムよりアンドロゲンの標的遺伝子の単離を試みた。ラットアンドロゲンレセプター(AR)のDNA結合領域(AR-DBD)をベクター(pET15B)に組込み、ヒスチジンタグを有するペプチドとの融合蛋白質として、大腸菌を用いてAR-DBD蛋白質を大量に発現し、ニッケルカラムにて高純度の精製蛋白質を得た。この蛋白質が、既知のアンドロゲン応答配列と特異的に結合することをゲルシフトアッセイ法にて確認した。断片化したラットゲノムDNA中よりこのAR-DBD蛋白質と結合するDNA断片を選別し、ライブラリー化した。さらに数回AR-DBD蛋白質との結合反応を繰り返すことによって、特異的に結合するクローンを濃縮した。得られたDNA断片(200-3500bp)をプローブとして、各種臓器における発現をノーザンブロットにより解析した結果、5.8Kbpにメッセージをもち、精巣上体(精巣上体>肝>前立腺,腎臓>精巣)において特に強い発現を示すクローンが得られた。次に、アンドロゲンによるこの遺伝子の発現をノーザンブロットにより検討した結果、LH-RHアナログを用いた去勢により発現が消失したことから、アンドロゲンによりこの遺伝子の発現が制御されていることが判明した。精子形成および精子成熟にアンドロゲンが関与しているのは自明の事実である。今回我々が見いだした遺伝子は精巣上体においてアンドロゲンにより発現が誘導され、精子の成熟あるいは、運動能等に関係している可能性が考えられ、今後も継続した検討が必要と考える。1)ラットアンドロゲンレセプター(AR)のDNA結合領域(AR-DBD)301bpをPCRにより合成し、これをpET156.ベクターに組込み、Hig-tagとの融合蛋白として大量に発現た。ニッケルカラムを用いて95%以上の純度のAR-DBD融合蛋白を精製した。2)ゲルシフトアッセイにより、精製したAR・DBD蛋白がアンドロゲン結合性配列(ARE)に特異的に結合することを確認し、その至適条件を決定した。3)ラットゲノムDNAをBamHI,PstIを用いて5002000bpに断片化し、このDNA断片とAR-DBD蛋白質をin vitroで結合させ、ニトロセルロースフィルターを用いて、一端AR-DBD蛋白質と結合するDNA断片のみを取り出し、これをプラスシドに組込みライブラリーを作製した。大腸菌にトランスフォームし増した。以下プラスシドに組込んだDNAとAR-DBD蛋白質を結合させ、ニトロセルロースフィルターで選択し、プラスシドを増延させるという選択-増延のサイクルを6回くり返すことにより、AREに特異的に結合するDNA断片を7個得た。4)以上の成果は第3回ステロイドホルモン研究会(平成7年11月25日、東京)における「シンポジウム-増延因子-癌遺伝子」にて発表した。ラットアンドロゲン