hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療提供組織における経営品質の多軸的評価方法の研究開発

病院規模により受審に偏りがあるものの、リーダシップと戦略的計画が重点として浮かび上がってきた。さらに、経営品質に関係しうる各種評価枠組みを比較検討して現状を鑑み、1)方針の展開、目標管理、臨床的な統治における組織的なリーダーシップ、2)プロセス指向型の部門内・部門間連携の促進と維持、3)臨床的なプロセスと支援活動プロセスの標準化、4)個々のケアと組織のプロセスの計画立案とその計画の系統的なレビュー・品質保証、5)不満・苦情やリスクを全組織的に管理するシステム、要改善点の徹底的なフォローアップを行うシステム、6)パフォーマンスの測定の標準化と維持、7)計画や測定を通じての顧客満足の認識と継続的な改善、といった点が、多くの医療機関で改善の余地があると考えられた。顧客満足としての患者満足度の測定では、施設間でばらつきを検地することができ、また、患者は在院日数などの条件で医療に期待する内容が異なり、同じ施設でも患者の満足度に影響する因子が異なることが実証された。財務面では、診療報酬の明細と病名や手術などの診療情報のデータベース化により、医療費の収入側の分析を行い、一方で、原価計算について実証研究を進めた。患者毎に勘定科目毎に原価を計算する手法を一方で開発し、協力モデル病院で実運用が始まらんとし、症例ごとの収支データを内部管理に活用し医療の効率化が促進されるかどうかの検証を進めた。診療評価指標では手術例の死亡率などは施設間差が見られたが、重症度で階層化すると施設間差が一層明確になることもしばしば見られた。データを改善に用いる体制と文化ならびに方向性を持ったリーダシップを核に、多軸評価を統合的な評価システムを構築することが重要であると考えられた。医療の経営の質の評価方法を統合する試みを行った。医療機関の経営システムを評価する枠組みとツールとして、経営品質評価基準、第三者機能評価、国際標準規格のマネジメントシステムを検討し、A:組織運営の視点、B:医療の専門性の視点、C:患者・利用者の視点、D:財務の視点といった4つの視点からなら包括的な評価体系試案を構築した。即ち、A.組織運営の視点:A1)方針の展開、目標管理、臨床的な統治における組織的なリーダーシップ、A2)プロセス指向型の部門内・部門間連携の促進と維持;B.医療の専門性の視点:B1)臨床的なプロセスと支援活動プロセスの標準化、B2)個々のケアと組織のプロセスの計画立案とその計画の系統的なレビュー・品質保証、B3)パフォーマンスの測定の標準化と維持;C.患者・利用者の視点:C1)不満・苦情やリスクを全組織的に管理するシステム、要改善点の徹底的なフォローアップを行うシステム、C2)計画や測定を通じての顧客満足の認識と継続的な改善、D.財務の視点:D1)生産性、効率性、安定性、D2)財務関係データの活用、D3)原価の計算と活用リーダーシップと組織文化、市場の理解と戦略的計画、問題・苦情に関する情報収集と対策のシステムが主要項目として位置づけられた。情報の活用できる情報システムの構築は、もう一つの鍵である。今後の重要課題は、臨床の質を評価する指標と医療の原価に関するデータベースであり、実証的にこれらの算出を行い施設間のばらつきとその要因を分析し、改善の余地を示すことができた。
ポルフィリン系薬剤の毒性評価法確立および低毒性抗癌剤の開発

本課題では、第一にポルフィリン系薬剤の毒性発現に繋がる可能性もある、高騰生物で初めて見つけられた鉄プロトポルフィリンによる制御を受ける転写調整因子Bach1の機能調節機構の解析を行い、本因子は調節性ヘムの増加によりDNA結合活性が低下し、シスエレメント(MAREs)がオープンになること、そのことによって正常な細胞分化が引き起こされることを示した。例えば近年各地で汚染が問題になっているトリクロロエチレンの白血病発症のメカニズムは不明であったが、調節性ヘムの減少がBach1を介して正常な細胞分化を阻害した可能性が高い。また、細胞分化の阻害がBach1を経由すること、結果的にグロビン遺伝子の発現が阻害されることを赤血球系細胞を用いて明らかにした。造血細胞分化の阻害はしばしば前白血病状態である骨髄異形成症候群でも認められる。このことは機能薬剤の開発で金属ポルフィリンの解析が重要であることを示している。更にヘムにより誘導されるヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現調節機構についてはBach1が、in vivoでHO-1の発現を抑制していることを証明した。更に転写抑制因子であるBach1と、転写活性化因子であるNrf2による拮抗的なHO-1の転写調節機構の存在も示した。これは、異物や活性酸素など種々のストレスによるNrf2を介するHO-1の誘導と、ヘムによるBach1を介するHO-1の誘導との接点を明らかにしたものであり、ポルフィリン系薬剤の作用点の有力候補の1つと考えられる。この他、腫瘍細胞にはポルフィリン化合物が蓄積することや、ヘム分解酵素HO-1と腫瘍増殖との関連が既に示されているため、種々の金属ポルフィリン化合物によるHO-1の誘導能をヒト由来の腫瘍細胞を用いて検討した。その結果、強い誘導能を持つヘム以外の化合物をいくつか見い出し、Bach1の関与の可能性を解析している。本研究課題におけるポルフィリン系薬剤の毒性評価法確立について、特にポルフィリン誘導体の代表であるヘム(鉄プロトポルフィリン)に焦点を絞った研究を行っている。特記すべき今年度発表した成果としては、ポルフィリン系薬剤の毒性発現に繋がる可能性もある、高等動物で初めて見つけた鉄プロトポルフィリンによる制御を受ける転写調節因子Bach1の機能調節機構の解析が上げられる。本因子は調節性ヘムの増加によりDNA結合活性が低下し、シスエレメントが例えば造血系転写因子であるNFE2に対してオープンになること、そのことによって正常な細胞分化などが引き起こされることが明らかになった。このことはチトクロムP450を介して活性化される環境因子や薬物においてすらも金属プロとポルフィリンを介した毒性発現機構が関与する可能性を示している。例えば、近年各地で汚染が問題となっているトリクロロエチレンの毒性作用のうち白血病発症というメカニズムが不明であった病気についても、既に1984年に我々が発見したように、本化学物質が調節性ヘムを減少させることが鍵を握っている可能性が強く示唆される。即ち調節性ヘムの減少が、本来なら分化に伴ってシスエレメントから離脱しなければならないBach1をシスエレメントに結合した状態のまま留める結果となり、このことが造血系細胞の正常な分化を阻害する可能性が高い。こうした造血細胞分化の阻害はしばしば前白血病状態である骨髄異形成症候群でも認められている。こうした病態解析は一方では転写因子を介したポルフィリン系薬剤の毒性評価に重要であることを示すと同時に、白血病転化を防ぐと云う機能薬剤の開発において金属ポルフィリンの解析が重要であることも示している。

この点から我々は、本機能分子の各種金属プロトポルフィリンによる調節機構の解析を進めており、5種類の金属ポルフィリンのうち鉄ポルフィリンと同様の機能を有するもの、あるいは逆の機能を有するものなどが明かとなり始めている。本年度は、ヘムにより誘導されるヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)の発現調節機構の解明が最も進展した。まず、哺乳類初のヘム結合性・ヘム調節性転写因子として我々が前年度に同定したBach1が、in vivoでHO-1の発現を抑制していることを証明した(論文業績1)。更に転写抑制因子であるBach1と、転写活性化因子であるNrf2による拮抗的なHO-1の転写調節機構の存在も示した。これは、異物や活性酸素など種々のストレスによるNrf2を介するHO-1の誘導と、ヘムによるBach1を介するHO-1の誘導との接点を明らかにしたものであり、ポルフィリン系薬剤の作用点の有力候補の1つと考えられる。また癌組織とも関連が深い低酸素状態においては、ヒトではげっ歯類とは逆にHO-1の発現が抑制されることを我々は前年度までに報告してきた。本年度我々は、低酸素がBach1の発現を誘導して、ヒトHO-1を抑制するというメカニズムを見い出した(論文業績3)。すなわち前年度に報告した、ヘムによるDNA結合活性の阻害というBach1の機能調節に加えて、Bach1が量的にも調節されることを示した。従ってBach1はポルフィリン化合物や(活性)酸素に対する応答反応の中心的分子であり、HO-1発現調節の種差(論文業績2)にも重要な役割を果していると考えられる。この種差は、薬剤の副作用や毒性発現の解析における実験動物の選択のための、貴重な知見を提供するものである。この他、腫瘍細胞にはポルフィリン化合物が蓄積することや、ヘム分解酵素HO-1と腫瘍増殖との関連が既に示されているため、種々の金属ポルフィリン化合物によるHO-1の誘導能をヒト由来の腫瘍細胞を用いて検討した。その結果、強い誘導能を持つヘム以外の化合物をいくつか見い出したため、これらの化合物による誘導にBach1がどのように関与しているかを現在解析している。本年度は、ヘムそのものが転写系をどのように調節するか、その調節を通して生体の恒常性維持にどのように機能する物質を開発できるかという点に着目して研究を行った。その結果、ヘムを必須要素とする転写調節因子Bach1が、ヘム分解系の酵素であり生体防御系の要とも考えられているヘムオキシゲナーゼ-1遺伝子を制御することが明らかになった(J.Biol.Chem.,278:9125-9133,2003)。更に本転写因子を調節する分子として、各種NO供与体の可能性を考え、実際にニトロプロシドナトリウム(SNP)、SNAP、NOC12により調節されることがあきらかとなった。このことは、薬剤開発に大きなヒントを与えるものと考えられる。更に、ヘムを必須要素とする転写調節因子Bach1によるヘムオキシゲナーゼ-1遺伝子を制御は酸素応答と深く関わっていることが示された。ヘムオキシゲナーゼ-1遺伝子同様の機序によって低酸素応答することが示唆されているエリスロポエチン遺伝子ではHIFが低酸素応答の主役であるとされている。
高付加型ポリリン酸を用いたインプラント周囲炎骨欠損に対する再生療法

インプラント周囲炎に対する骨再生療法として高付加型ポリリン酸を用いた治療法の開発を行った.鎖長構造300のポリリン酸は細菌付着させた汚染チタンプレート上の改質に有用であった.またLPS添加による炎症性マクロファージ試験において,ポリリン酸は抗炎症マーカーである一酸化窒素発現を抑制した.動物実験ではインプラント周囲骨欠損部位にポリリン酸を吸着させた人工骨を骨移植材として適応したところ骨再生を促進させた.これらよりインプラント周囲炎に対する高付加型ポリリン酸を用いた再生療法の有用性を明らかとした.本年度は汚染インプラント表面に対する各処理法が骨形成に及ぼす影響をin vitroにて検討を行った.チタンプレート上にActinobacillus actinomycetemcomitansの播種(1X10*8/ml)し,4時間の嫌気的培養を行い,汚染チタンプレートを作成した.この汚染チタンプレートに対して各表面処理;1bTCPブラスト処理+生理的食塩水洗浄,2bTCPブラスト処理+リン酸処理,3bTCPブラスト処理+ポリリン酸処理,をそれぞれ行った.その後,各改質プレート上にマウス骨芽細胞様細胞を播種(1X10*6)し,骨分化誘導培地にて培養を行った(培養期間1,5,10,14および21日).骨形成の様相はALP活性測定,細胞ALP発現量測定およびアリザリンレッドS染色にて行った.ALPおよびALP測定結果より,bTCPブラスト処理+リン酸処理およびbTCPブラスト処理+ポリリン酸処理はcontrol(bTCPブラスト処理+生理的食塩水洗浄)に対して有意に高い値を示した.またアリザリンレッドS染色による石灰化度の観察では,ポリリン酸処理群はリン酸処理群に対して同程度の濃染状態を示していた.これらの結果より,汚染チタンプレート表面に対するポリリン酸による表面処理はリン酸処理と同等の骨形成に対する改質効果を示した.また,来年度のin vivoの実験のため,雄性ビーグル・ラブラドールイヌ4頭の小臼歯部(P4)の抜歯を行い,インプラントの埋入を行い,実験的ポケットを付与し,インプラント周囲炎欠損モデルを準備した.インプラント周囲炎に対する骨再生療法として高付加型ポリリン酸を用いた治療法の開発を行った.鎖長構造300のポリリン酸は細菌付着させた汚染チタンプレート上の改質に有用であった.またLPS添加による炎症性マクロファージ試験において,ポリリン酸は抗炎症マーカーである一酸化窒素発現を抑制した.動物実験ではインプラント周囲骨欠損部位にポリリン酸を吸着させた人工骨を骨移植材として適応したところ骨再生を促進させた.これらよりインプラント周囲炎に対する高付加型ポリリン酸を用いた再生療法の有用性を明らかとした.インプラント周囲炎による骨欠損に対する予知性の高い治療法の確立には,1汚染されたインプラント表面の改善,2骨欠損となった部位への人工骨によるGBR,この2つのアプローチが必要となる.高付加型ポリリン酸は鎖長構造の違いにより抗菌性(長鎖型)や骨形成促進作用(中鎖型)を示すことが明らかとなっている.そこで本研究では,ポリリン酸による感染インプラント表面を改善するための表面処理とポリリン酸結合人工骨によるGBRを行い,その有効性を評価・検討することにより,インプラント周囲炎に対する「高付加型ポリリン酸を用いた骨再生療法」の確立を目指す.平成24年度は汚染チタン表面に対するポリリン酸の洗浄作用の評価を行った.感染チタン表面モデル(チタン表面上に嫌気性菌を培養)を作製した後,各洗浄条件1リン酸処理,2ポリリン酸処理,3生食による洗浄のみ(コントロール群),に5分間浸漬したのち,細菌活性を観察した.ATP活性測定による細菌活性試験ではリン酸処理群が他の群間と比較して有意に低い値となった.またポリリン酸群はコントロール群と比較して有意に低い値となった.リン酸による表面処理は歯質表面の改善として有効であることが報告されているが,チタン表面においては酸化の懸念がある.しかしながら中性であるポリリン酸は参加の懸念が低いと考えられる.よって,インプラント表面の改善処理剤としてポリリン酸は有効であるしさが得られた.雄性ビーグル・ラブラドル犬の小臼歯部を抜歯し、無歯顎堤を準備した。両側無歯顎部に,インプラント埋入窩を形成,次いで頬側に裂開上骨欠損(H5,W:5mm)を作製した後,インプラント体の埋入を行った。露出させたインプラント体上部に1ポリリン酸結合型連通多孔性アパタイト人工骨(*鎖長65ポリリン酸25%溶液にアパタイトを浸漬しポリリン酸を結合させたもの)2連通多孔性アパタイト(コントロール)を左右それぞれに填入し、非吸収性メンブレンいて被覆した。埋入12週後、組織ブロックを採取し、非脱灰研磨標本を作製した。組織学的観察:骨欠損周囲のオッセオインテグレーションの様相を光顕的に観察および組織形態計測学的:骨接触率および再生骨骨面積率の測定、をそれぞれ行った。両群とも欠損部での骨形成が認められた。骨接触率は両群で差はみとめられなかった、一方、骨高径は優位にポリリン酸結合型連通多孔性アパタイト人工骨群が高い値を示した。以上より、インプラント周囲炎欠損モデルにおいてポリリン酸結合型連通多孔性アパタイト人工骨は骨形成を促進した。歯科補綴in vitroにおいてポリリン酸を用いたチタン表面改質法は,骨芽細胞の増殖および分化に対して肯定的影響を及ぼすことが確認できている.

また,インプラント周囲骨欠損モデルの作成も当初の予定通りに遂行できている.本年度の目的は汚染チタン表面モデルにおけるポリリン酸による改善性の評価であった.ポリリン酸で処理を行った汚染モデルでは最近活性の低下が確認され当初の目的を達成できていることが示唆された.平成25年度に準備しているインプラント周囲骨欠損モデル動物を用いてin vivoでの検討を行う予定である.露出している両側部の各インプラントスレッド部に対してbTCPブラスト処理+ポリリン酸処理を行った後,欠損部位に対して1ポリリン酸吸着多孔性アパタイト,2多孔性アパタイト,をそれぞれ埋入し,12週後に組織ブロックを採取する.評価法として組織学的観察,組織形態計測(骨・インプラント接触率,骨再生面積率)を行う.これらの結果から,インプラント周囲炎欠損部位に対する有効な再生療法の確立を目指す.動物モデルへの展開を目指すに当たり,改善後のチタン表面における骨形成の評価が必要となる.よって,改善チタン表面において骨芽細胞様細胞の培養を行うことで,骨形成促進作用の検討を行う.in vitroでの汚染チタン表面における抗菌性および骨形成促進性が確認できた後,動物インプラント周囲炎モデルへ展開する.改善チタン表面において骨芽細胞様細胞の培養を行う為,チタンディスク体および細菌培養・骨芽細胞培養のための試薬購入に充当させる.また,動物実験モデルの確立のための動物購入を行う予定である..
代用硝子体パーフルオロフェナントレンの眼毒性に関する研究

パーフルオロフェナントレン(以下PFPと略記、比重2.03)を術中に1時間硝子体腔内に留置した場合の眼毒性を検討した。ネコ5匹および雑種イヌ5匹の片眼に、あらかじめ超音波水晶体乳化吸引術を施行した。4週間後同眼に経角膜的硝子体切除を施行して硝子体腔にPFPを1ml(ネコ)または1.5ml(イヌ)注入し、PFP注入1時間後に眼内から抜去した。術前およびPFP抜去9週後にERGを記録した。更に網膜組織像を調べ、PFPの眼毒性を多角的に評価した。結果はイヌでERG a波、b波、律動様小波、明上昇振幅および頂点潜時、SNP振幅、高浸透圧応答振幅は術前に較べPFP抜去9週後で有意に変化しなかった。光顕で網膜には大きな異常は観察されなかった。ネコでERG a波、b波、律動様小波、明上昇振幅および頂点潜時、c波振幅は術前に較べPFP抜去9週後で有意に変化しなかった。PFPを4週間硝子体腔内に留置した場合の眼毒性を検討した結果、すなわちすべてのイヌおよびネコでPFP注入1週間以内に眼底透見不能になり、イヌでは10匹中6匹でPFP抜去時に裂孔原性網膜剥離が確認され、非剥離イヌ1匹で明上昇および高浸透圧応答を除くERG各波がかなり減弱し、1匹で高浸透圧応答を除くERG各波がほぼ消失していたことと、ネコ9匹中1匹でPFP抜去時に裂孔原性網膜剥離が確認され、非剥離ネコでは律動様小波と明上昇の頂点潜時は術前に較べPFP抜去9週後で有意に延長し、光顕で網膜表面や隅角、虹彩面等にPFPを含んでいたと思われる増殖組織が観察されたことなどから、数週間のPFP眼内留置は危険であると考えられ、PFPを硝子体腔内に留置する場合は術中の1時間程度の使用であれば可能であると考えられた。パ-フルオロフェナントレン(以下PFPと略記、比重2.03)を硝子体腔内に4週間留置した場合の眼毒性を検討した。ネコ9匹および雑種イヌ10匹の片眼に、あらかじめ超音波水晶体乳化吸引術を施行した。4週間後にpars plana vitrectomyを施行して硝子体腔にPFPをlml(ネコ)または1.5ml(イヌ)を注入した。PFP注入4週間後に経角膜的に水晶体後嚢を切除しPFPを眼内から抜去した。眼底はすべてのイヌおよびネコでPFP注入1週間以内に透見不能になった。イヌでは10匹中6匹でPFP抜去時に裂孔原性網膜剥離が確認された。網膜裂孔は剥離した全例で周辺部網膜に発生していた。非剥離イヌでは光顕で網膜表面や隅角、虹彩面等にPFPを含んでいたと思われる増殖組織が観察されたが、網膜自体には大きな異常は観察されなかった。非剥離イヌでは1匹でERG各波がかなり保たれており、1匹でSNPを除いてERG各波がかなり保たれており、1匹で明上昇および高浸透圧応答を除くERG各波がかなり減弱し、1匹で高浸透圧応答を除くERG各波がほぼ消失していた。ネコ9匹中1匹でPFP抜去時に裂孔原性網膜剥離が確認された。網膜裂孔は周辺部網膜に発生していた。非剥離ネコではERG a波振幅および頂点潜時、b波振幅および頂点潜時、律動様小波振幅、c波振幅、明上昇振幅は術前に較べPFP抜去9週後で有意に変化しなかったが、律動様小波と明上昇の頂点潜時は術前に較べPFP抜去9週後で有意に延長した。光顕で網膜表面や隅角、虹彩面等にPFPを含んでいたと思われる増殖組織が観察されたが、網膜自体には大きな異常は観察されなかった。PFPの4週間の硝子体内留置は眼毒性の観点から避けるべきであると結論される。

PFPを4週間硝子体腔内に留置した場合の眼毒性を検討した結果、すなわちすべてのイヌおよびネコでPFP注入1週間以内に眼底透見不能になり、イヌでは10匹中6匹でPFP抜去時に裂孔原性網膜剥離が確認され、非剥離イヌ1匹で明上昇および高浸透圧応答を除くERG各波がかなり減弱し、1匹で高浸透圧応答を除くERG各波がほぼ消失していたことと、ネコ9匹中1匹でPFP抜去時に裂孔原性網膜剥離が確認され、非剥離ネコでは律動様小波と明上昇の頂点潜時は術前に較べPFP抜去9週後で有意に延長し、光顕で網膜表面や隅角、虹彩面等にPFPを含んでいたと思われる増殖組織が観察されたことなどから、数週間のPFP眼内留置は危険であると考えられ、PFPを硝子体腔内に留置する場合は術中の1時間程度の使用であれば可能であると考えられた。
内分泌頸部外科における整容面を重視した低侵襲手術の確立

本研究課題の内分泌頚部外科(甲状腺・副甲状腺外科)の低侵襲手術である内視鏡手術は、本研究期間が終わるまでに320例を超え、年々増加の一途をたどっている。特に甲状腺疾患に対する本術式は、国内外において最も多い症例数となり、多数の学会、論文発表を通じ、この手術が国内外に急速に波及している。その実績は、内視鏡手術が最初に行われた1998年3月から平成17年12月までの内分泌頚部外科手術は1152例であるが、この期間で実施された内視鏡手術は320例で27.8%であった。手術時間、出血量は経験と共に改善している。本手術に対し海外からは多数の見学者が訪れ、また逆に研究代表者は国内外各地で講演、国際学会での招聘ライブ手術(8回)を行って来た。平成17年度までで、良性腫瘍以外に悪性腫瘍およびバセドウ病に適応範囲を拡大し症例数が増加してきたことも実績として挙げられる。それぞれ手術症例数の割合は全内視鏡手術の9.4%と5.6%になっている。ちなみに良性腫瘍は55.3%、副甲状腺腫瘍は7.9%となった。これを年度別に見ると3146例であるが17年度は34例の手術を行っている。本研究課題の国際学会における研究発表の活動実績は、平成15,16年の国際学会における特別講演、ライブ手術に引き続き、平成17年7月ロシア、サンクトペテルブルグ市でのIT戦略会議で衛星中継による本術式の普及、指導を実現すべく会議が行われシンポジストとして発表を行った。また、10月の第38回甲状腺外科研究会では300例の成績と合併症の対策につき本研究課題の総括として発表、平成18年1月のマレーシアでの第17回アジア太平洋内分泌会議、3月、香港における第10回アジア内分泌外科学会で17年度の最終的成果を発表した。更に、15年度に整備したDVDレコーダーに全症例を録画し、データとして整理保管した。録画された多量の動画データを編集し、多数の国内外の主要学会の特別企画でその成果を発表した。平成15年度、当施設で行われた甲状腺、副甲状腺に代表される内分泌頸部外科手術は153例であった。この中で整容上の観点を重要視した低侵襲手術である内視鏡補助下甲状腺、副甲状腺手術は42例(27.5%)に対して行われている。これらの症例に対し、低侵襲手術の要素である出血量、手術時間を症例ごとに詳細に検討し平成14年度以前との比較を行った結果、5cm以下の良性腫瘍ではこれらの要素に明らかなかが見られた。しかし、5cm以上ではこの傾向は見られなかった。本研究において内視鏡手術の成果向上のため周辺機器類の発展と整備は必要不可欠である。平成15年度は手術機器、手術法の改善、工夫を行い良質の光学視管を中心にDVDレコーダーなどの設備を整え、結果をコンピュータ処理しデータとして整理保管した。本年度の研究課題に対する成果を発表した代表的な国内、国外学会を下に示す。今後、本研究は適応を良性疾患のみならず甲状腺癌、バセドウ病へと拡大し研究を更に幅広く展開し、国際学会を通して本法を国内のみならず国際的にも確立していきたい。国内学会:1.第16回日本内視鏡外科学会総会(シンポジウム:最先端の内視鏡外科手術、演題

名:吊り上げ法による内視鏡補助下バセドウ病甲状腺亜全摘術、家族性髄様癌全摘術の経験)、2.第41回日本癌治療学会総会(ビデオシンポジウム:甲状腺、乳腺に対する鏡視下手術、演題名:甲状腺乳頭癌に対する内視鏡補助下甲状腺片葉切除とリンパ節隔清)平成17年2月までに当施設で行われた甲状腺、副甲状腺に代表される内分泌頸部外科手術は998例であるが、この中で本研究課題である整容上の観点を重要視した低侵襲手術である内視鏡補助下甲状腺、副甲状腺手術は291例(292%)となった。これらの症例に対し、低侵襲手術の指標である出血量、手術時間を症例ごとに詳細に検討した結果、直径5cm以上と5cm以下の良性腫瘍では後者で両指標とも統計的優位さを持って減少がみられた。また平成16年度は良性腫瘍以外に悪性腫瘍およびバセドウ病に適応範囲を拡大し良好な成績を得ている。それぞれ手術症例数の割合は全内視鏡手術の10.0%と5.5%になっている。ちなみに良性腫瘍は57.3%、副甲状腺腫瘍は10.1%であった。平成16年度は手術機器、手術法の改善、工夫を更に行い15年度に整備したDVDレコーダーに全症例を録画し、結果をコンピュータ処理しデータとして整理保管した。これら多量の動画データを編集し、多数の国内外の主要学会の特別企画でその成果を発表した。また、同時に国際学会では本術式の公開ライブ手術を平成16年度までに数回行い本術式の成果と国際的拡大が進んでいると実感している。今後、本研究は適応を良性疾患のみならず甲状腺癌、バセドウ病へ更に拡大し症例を重ね研究を更に幅広く展開し、300例を区切りとして平成17年度にその最終成果を論文にまとめる計画である。平成16年度の研究成果の一部を記す。国内学会:1.第15回臨床内分泌代謝Update:ランチョンセミナー:内視鏡を用いた内分泌疾患の外科的治療の進歩本研究課題のメインテーマである甲状腺・副甲状腺疾患に対する内視鏡手術は、1998年以来320例を超え、年々増加の一途をたどっている。特に甲状腺疾患に対する本術式は、国内外において最も多い症例数となり、研究課題に基づいて行った学会、論文発表を通じ、この手術が国内外に急速に波及している。この事は平成17年度の目的であった術式の確立という意味で大きな実績を得たものと思っている。その実績を具体的に示すと、内視鏡手術が最初に行われた1998年3月から平成17年12月までの内分泌頚部外科手術は1152例であるが、この期間で実施された低侵襲手術に代表される内視鏡手術は320例で27.8%であった。手術時間、出血量は経験と共に改善し、徐々にその術式も確立しつつある。海外からは多数の見学者が訪れ、また逆に研究代表者は国内外各地で講演、国際学会でのライブ手術を依頼され実行して来た。平成17年度までで、良性腫瘍以外に悪性腫瘍およびバセドウ病に適応範囲を拡大し症例数が増加してきたことも実績として挙げられる。それぞれ手術症例数の割合は全内視鏡手術の9.4%と5.6%になっている。ちなみに良性腫瘍は55.3%、副甲状腺腫瘍は7.9%となった。これを年度別に見ると3146例であるが17年度は34例の手術を行っている。このように増加する甲状腺、上皮小体疾患に対する内視鏡下手術をこなしていくため、更なる術式の改善、工夫に加え、後進の指導に重きをおいてきた。本研究課題の国際学会における研究発表の活動実績は、平成17年7月ロシア、サンクトペテルブルグ市でのIT戦略会議で衛星中継による本術式の普及、指導を実現すべく会議が行われシンポジストとして発表を行った。
無口蓋義歯が口腔機能に与える影響

上顎の全部床義歯では、維持力を向上するために床後縁を適切な位置まで後方に延長する必要性が説かれてきた。しかし、同時に口蓋を広く被覆することになり、かえって口腔の形態を損ない、このために機能の侵害を引き起こす可能性があった。本研究では、口腔感覚運動能力と咀嚼能力に着目し、口蓋粘膜の被覆がこれらの能力に及ぼす影響を検討した。パイロット試験として健常有歯顎者を対象に口腔形態認識能(OSA)試験と咀嚼能力試験を行った。OSA試験では、回答に形態の類似性を基に重み付けすることによりスコア化し、その合計をOSAスコアとした。また、ピーナッツの咀嚼後の粒度分布を測定し、測定値から咀嚼効率を算出した。次いで、それぞれの関係についてSpearmanの順位相関係数を算出した。その結果、咀嚼効率とOSAスコアの間には有意な正の相関が認められ、感覚運動能力と咀嚼能力の間の相関関係が示された。次に、健常有歯顎者を対象に、口蓋粘膜の被覆が口腔形態認識能と咀嚼効率に及ぼす影響を調べた。口蓋被覆床は厚さ約1.5mmで、アーラインまでの口蓋を覆うものとした。OSAと咀嚼効率を口蓋床の装着前、装着直後、装着3日後、および7日後に測定した。さらに、2ヵ月後、OSA試験を口蓋床未装着の状態で測定し、その3日後と7日後にも測定した。咀嚼効率に関する口蓋床装着の影響の解析には繰り返しの一元配置分散分析を、OSAスコアには繰り返しの二元配置分散分析を用い、次いでBonferroniの方法を用いて多重比較を行った。その結果、本来相関関係のあった咀嚼効率とOSAは、咀嚼効率は口蓋被覆床の装着によって有意に低下したが、OSAスコアには有意な変化は認められなかった。以上から咀嚼機能の指標である咀嚼効率は口蓋被覆床の装着によって低下する事が明らかとなり、上顎全部床義歯の設計原則に機能回復の観点から再考が必要であることが示唆された。上顎義歯の維持と安定は義歯装着者の口腔機能を向上するために必須である。このため、全部床義歯で義歯床後縁を適切に延長し、さらにポストダムにより後縁の封鎖性を向上させる必要性が説かれてきた。しかし、義歯床後縁の延長は口蓋を広範囲に覆うことになり、義歯装着の本来の目的である『失われた形態と機能の回復』ということからは逆に機能に障害を引き起こしている可能性がある。本年度はまず口腔の感覚運動能力に着目し、咀嚼効率という観点から咀嚼機能との関連性について検討するために予備実験を行った。健常有歯顎者15名を被験者とし、口腔形態認識能試験(OSAtest)と咀嚼能力試験を行った。OSA試験は全問正解で72点満点とし合計点数をOSAスコア、また回答に要した時間の合計をOSA回答時間とし算出したまた。ピーナッツ咀嚼時の粒度を測定し咀嚼効率を算出した。

解析はOSAスコアと回答時間に対する試料の大きさと形態の影響を一元配置分散分析により調べた。また、OSA回答時間およびOSAスコアと咀嚼機能および咀嚼効率それぞれの関係をSpearmanの順位相関係数により解析した。有意水準は0.05とした。各試料の全ての被験者によるOSAスコアの回答の合計点数とOSA時間の合計の相関係数は、γ=-0.870であり強い負の相関がみられた(P<0.05)。また各被験者の咀嚼機能と咀嚼効率との間、さらに咀嚼機能とOSAスコアの間には正の弱い相関関係が認められたが有意ではなかった。咀嚼効率とOSAスコアの間には有意な正の相関が認められた(γ=0.546、P<0.05)。各被験者の咀嚼機能および咀嚼効率とOSA回答時間の間の関係には有意性は認められなかった。以上の結果より、感覚運動能力は咀嚼機能に影響を及ぼすことが示された。義歯床による口蓋粘膜の被覆は、感覚刺激を遮断し、舌房を侵害することによって感覚運動能力を阻害する。本年度は、この阻害により生じる感覚運動能力の低下について着目し、口蓋粘膜の被覆が口腔感覚運動能力と咀嚼効率、及びそれらの関係に及ぼす影響を検討した。正常有歯顎者13名を被験者とし、口蓋の被覆に用いた床(PP)は加熱重合型床用レジン製、約1.2mmの厚さで、舌側辺縁歯肉からアーラインまでの口蓋を覆うものとした。口腔感覚運動能力の評価には口腔形態認識能(OSA)試験を用い、OSAと咀嚼効率(ME)をPP装着前、装着直後に測定した。OSA試験に用いた試料の形態は6種類であり、各形態につき3回の試行の合計点数をOSAスコア(72点満点)とした。MEの測定には篩分法を用い、ピーナッツ約3.0gを5、10、15、20、30回自由咀嚼させた。試行は各規定咀嚼回数において3回ずつ行われ、篩上に残った試料の重量値を指数関数へと回帰させ、指数関数的減衰を示す変数を算出し、MEとした。OSAスコアとMEの解析には繰り返し測定の一元配置分散分析を用い、さらにBonferroniの方法により多重比較検定を行った。また、各測定時期において、OSAスコアとMEの相関関係をSpearmanの順位相関により解析した。OSAスコアはPP装着前後で低下する傾向がみられたが、有意な差はなかった。MEはPP装着直後では装着前と比較して有意に低下した(p<0.05)。各測定時期におけるOSAスコアとMEの相関関係は、PP装着前においてのみ、有意な正の相関が認められた(p<0.05)。以上より、PP装着直後には感覚運動能力の阻害が誘起され、円滑な咀嚼運動が乱されている可能性が推察された。義歯床による口蓋粘膜の被覆は,感覚刺激を遮断し,舌房を侵害することで口腔感覚運動能力と咀嚼運動を阻害すると考えられる.本年度は,実験用口蓋被覆床(PP)による口蓋粘膜の被覆が口腔感覚運動能力と咀嚼能力に与える障害について7日間にわたる経時的検討を行った.正常有歯顎者20名を被験者とし,咀嚼能力の評価には咀嚼に伴う食品の粒度分布の変化を示す咀嚼効率(ME)を,口腔感覚運動能力の評価には口腔形態認識能(OSA)試験を用いた.MEの測定は篩分法を用い,ピーナッツ約3.0gを5,10,15,20,30回自由咀嚼させた.試行は各規定回数において3回行い,篩上に残った試料の重量値を咀嚼回数の指数関数へと回帰させ,指数関数的減衰を示す変数を算出しMEとした.OSA試験に用いた試料の形態は12種類とし,各形態につき3回の試行を行い,正誤についての合計点数をOSAスコアとした.これらの測定をPP未装着時に行い,ついでPP装着直後,装着3日後,7日後に繰り返した.2ヵ月後さらにOSA試験をPP未装着の状態で測定し,その3日後,7日後にPP未装着の状態で測定した.MEに関するPP装着の影響の解析には繰り返しの一元配置分散分析を行い,その後Bonferroniの方法による多重比較検定を行った.
収束電子線回折法による鉱物内部組織の局所解析

1.既設の透過型電子顕微鏡(日立製作所製)は、収束電子線回折の専用モードを備えていないことが判明したため、メーカーの技術者の派遣を要請してレンズ電流回路の改良を行った。その結果、操作性が多少は改善されたものの、像観察モードと回折モードを切り替えたときに対物レンズ電流が変化してしまうなど、完全には改善されていない。この件に関しては、いまだメーカーの対応待ちの状態である。2.本補助金の交付により、収束電子線回折法専用の試料ホルダーを新たに導入した。ただし、電流回路基板の改良などの費用が嵩んだため、導入を計画していたフィルムスキャナーの導入はできなかった。そのため、回折図形を十分な精度で解析することができなかった。3.上記の1.の結果、操作は面倒ではあるが、何とか収束電子線回折実験をすることが可能となった。折良く、この手法の世界的先駆者の一人である田中通義氏(東北大)が来校される機会に恵まれたため、3日間にわたり実地指導を受けることができた。その結果、心配していた試料汚染は非常に深刻というほどではなく、格子定数の小さい結晶(シリコンなど)については実験可能であることが判った。4.光学異常を示すガ-ネットについて収束電子線回折実験を行った。ガ-ネットは格子定数が大きいため、回折ディスクが重なり合ってしまい、回折図形の解析がより複雑なものとなってしまった。そのため、光学異常を引き起こしている対称の低下を同定するには至らなかった。5.同じく、光学異常を示すベリル(六方晶系)について実験を行った。その結果、斜方晶系や単斜晶系に留まらず、三斜晶系にまで対称が低下していることを示唆するラウエ線が観察された。しかし、回折図形の解析精度の問題から、このことを完全に確認するには至っていない。
進行性角膜形状異常疾患に対する早期治療および進行抑制法開発のための総合的研究

1)コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズの開発と光学的特性評価:円錐角膜に対し1次試作レンズによる臨床試験の結果、見え方の質が約7割改善する結果を得られた。さらに改良型試作レンズを作製し、旧試作レンズと比較する臨床研究を実施した。2)自然進行パターン把握と促進因子の検討:前眼部OCTを用いて角膜形状解析を施行し、対象が若年で進行例ほど進行速度が速いこと、中高齢でも進行例があること、急性角膜水腫前に、進行速度が速い事が判明した。3)角膜生体力学特性の評価:円錐角膜、LASIK後の角膜拡張症、LASIK後、および正常眼を対象として角膜生体力学的特性を測定した結果、各群の差を示す指数が判明した。コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズの開発とその光学的特性評価:偏心に対応できる光学デザインの改良型試作レンズを作製した。正常眼に本レンズを装用した状態での波面収差を測定し、装用時のコマ収差を測定することによって、本レンズの高次収差矯正能を確認した。そして、円錐角膜に対し本レンズおよび旧試作レンズを用いた臨床研究を開始し、現在継続中である。コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズと他の治療手段の視機能比較:上述した現在進行中の臨床試験において、眼鏡装用時とその眼球高次収差、視機能を比較している。さらに、ソフトコンタクトレンズ装用時の視機能に及ぼす涙液動態を詳細に検討する必要があるため、コンタクトレンズ装用時の涙液三角の高さが、装用するコンタクトレンズの種類と点眼によってどのように影響を受けるかを調査し、論文化した。円錐角膜の自然進行パターンの把握と促進因子の検討:前眼部OCTを用いて角膜形状解析を施行し、2年以上経過観察した円錐角膜症例を対象に、角膜形状解析を施行して、現在111例217眼の円錐角膜の進行の実態を調査した。その結果、対象が若年で進行例ほど、進行速度が速いこと、中高齢でも進行する例があること、急性角膜水腫が生じる前には、進行速度が速い事などが明らかになった。そのため、現在論文を執筆し、投稿中である。円錐角膜の角膜生体力学特性の評価:円錐角膜進行予防を目的とする角膜クロスリンキングの効果は、角膜の剛性の改善によってなされるため、円錐角膜および屈折矯正手術後の角膜拡張症における生体力学特性を評価し、現在論文作成中である。おおむね予定どおりに進行しているが、角膜クロスリンキングの手術効果を判定するための角膜生体力学的特性の評価法がまだ未確立であり、どのパラメータが適切であるか検討中である。コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズの開発とその光学的特性評価:1次試作レンズによる臨床試験の結果、自覚的な見え方の質(QOV)が平均で約7割改善する結果を得られたものの、眼の瞳孔中心に対して耳下側に安定するソフトCL特有の位置ズレの影響によって規格度数に応じた段階的な矯正効果を得られない、という結果が出たため、それを論文化し投稿し、受理された。次いでこの結果に基づいて、下方位置ズレを吸収するよう光学部を上方偏心させるデザイン改良を施した2次試作レンズを製作し、2次試作レンズを用いた検査時のみの短時間装用臨床試験を32例40眼に対して実施し、眼鏡、1次試作レンズ、2次試作レンズによる、矯正視力、高次収差、自覚症状などを比較した。円錐角膜の自然進行パターンの把握と促進因子:swept-source前眼部OCTを用いて2年以上経過観察した円錐角膜症例217眼に対して角膜形状の自然変化を調査したところ、若年者で重症例ほど、進行が早いが、中高年で軽症例でも進行する例があること、急性角膜水腫が生じる前には、進行が顕著であることが明らかになり、その結果をまとめて論文にした。円錐角膜の角膜生体力学特性の評価:円錐角膜、LASIK後の角膜拡張症、LASIK後、および正常眼の87眼を対象として角膜生体力学的特性をCorvisを用いて測定した。その結果、各群の角膜生体力学特定の差を示すことができる指数が判明し、その特徴を論文化し、現在雑誌に投稿中である。円錐角膜の総説:本研究の対象疾患である円錐角膜の疾患概念、臨床症状、臨床所見、重症度分類、鑑別診断、治療に関して総説を執筆し、論文とした。おおむね予定通りに進行しているが、角膜クロスリンキングに関しては、その手術効果を判定するための角膜形状の進行度の判定法と角膜力学特性評価法の確立に時間がかかった。コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズの開発とその光学的特性評価:1次試作(上下非対称)ソフトコンタクトレンズを、円錐角膜30眼に装用させると、視力および自覚的な見え方の質(QOV)が有意に改善し、垂直コマ収差が有意に軽減した。約7割の症例で、QOVが改善し、ハードコンタクトレンズ装用中の円錐角膜では、本レンズは眼鏡より良好な視機能が得られることを論文化した。角膜生体力学特性の評価:Corvisで得られる角膜変形指数35種類の内、再現性が良好な18の指数に対して眼軸長、年齢、角膜中心厚、角膜曲率が与える影響を正常眼において調査した。その結果、眼軸長によって13、年齢で8,角膜中央厚で6つの指数が、相関を有しており,これらに注意して、結果を評価することが重要であることを論文化した。次いで、白内障手術前後における角膜生体力学特性の変化を検討した。

その結果、手術前後で変動するパラーメーターや眼圧と相関するパラメーターはあったが、多変量解析で変化のあるパラメーターはなく、白内障手術前後の角膜力学的特性の変化は眼圧下降によるものであることを論文化した。そして、円錐角膜、LASIK後の角膜拡張症、LASIK後、および正常眼の87眼を対象として角膜生体力学的特性をCorvisで測定した。その結果、各群の角膜生体力学特定の差を示すことができる指数が判明し、その特徴を論文化し、受理された。教科書:本研究の対象疾患である円錐角膜の矯正方法としてのコンタクトレンズ、検査法としての角膜形状解析に関して教科書を分担執筆した。1)コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズの開発と光学的特性評価:円錐角膜に対し1次試作レンズによる臨床試験の結果、見え方の質が約7割改善する結果を得られた。さらに改良型試作レンズを作製し、旧試作レンズと比較する臨床研究を実施した。2)自然進行パターン把握と促進因子の検討:前眼部OCTを用いて角膜形状解析を施行し、対象が若年で進行例ほど進行速度が速いこと、中高齢でも進行例があること、急性角膜水腫前に、進行速度が速い事が判明した。3)角膜生体力学特性の評価:円錐角膜、LASIK後の角膜拡張症、LASIK後、および正常眼を対象として角膜生体力学的特性を測定した結果、各群の差を示す指数が判明した。本年度前半に、コマ収差矯正ソフトコンタクトレンズの臨床試験を終了して、その結果を解析し、効果を判定する。生体力学的特性の評価法を確立させて、円錐角膜進行の実態を把握して、角膜クロスリンキングに適応となる症例の実態把握を開始する。今年度が本研究の最終年であるので、2次試作レンズを用いた検査時のみの短時間装用臨床試験の結果の論文化、円錐角膜の角膜生体力学特性に関する論文化、あるいは結果の学会発表など、研究成果を可能なかぎり公表させることを第一に、研究を推進させる。眼科投稿中の論文の出版に要する費用が、また論文が受理されていないため、その分の費用が残った。おおむね計画どおりの支出となっているが、論文が受理されていないものがあるので、その分が残っている。平成26年度に論文が受理されればその際に使用する予定である。論文が受理されればその際に使用予定である。
木部道管分化をモデルとした転写因子による細胞形態形成制御機構の解明

木部道管の形態形成の制御機構を明らかにするために、木部道管分化を促進する転写因子VND6の下流で働く新規微小管付随タンパク質IQD13の機能解析を進めました。IQD13の機能欠損株およびRNAi株では後生木部道管の壁孔の形態が異常になっていました。IQDファミリーの中でIQD13と最も相同性の高いIQD14とIQD13の二重変異体ではこの表現型がより強く表れたことから、IQD13とIQD14が相加的に機能していることが示唆されました。IQD13の部分欠損タンパク質を用いてIQD13の各ドメインの機能を解析した結果、IQD13は微小管に相互作用する複数のドメインと細胞膜と相互作用するドメインを持ち、表層微小管を特異的に安定化することが分かりました。細胞壁パターンを制御するROP GTPaseとの関係を調べたところ、IQD13は表層微小管と相互作用して細胞膜上のROP GTPaseの局在を制限していることが分かりました。IQD13の過剰発現によりROP GTPaseの局在が過剰に制限され、細胞壁のパターンも異常になりました。これらの結果から、IQD13は表層微小管の動態に作用し、かつROP GTPaseの局在を制限することにより、細胞壁パターンを制御していることが示唆されました。IQD13は道管以外の細胞でも発現していたことから、微小管とROP GTPaseとの相互作用を介して様々な細胞の形態形成に貢献していることが考えられます。29年度が最終年度であるため、記入しない。木部道管の形態制御機構を明らかにするために、木部道管分化を促進する転写因子VND6の下流で発現が上昇する遺伝子群の中から表層微小管と相互作用するタンパク質を探索しました。その結果、IQDファミリーの一つであるIQD13と機能未知タンパク質の一つを見出しました。IQD13を培養細胞に発現させると表層微小管が増加しました。微小管の動態を詳しく観察すると、IQD13が結合した微小管では脱重合が阻害され、再重合が高い頻度で起こることが分かりました。このことから、IQD13が微小管を安定化することが示唆されました。一方、同定した機能未知タンパク質を発現させると表層微小管が横方向にスライドし、表層微小管の配列が乱れる様子がみられました。詳しく観察すると、これらの微小管は細胞膜から離れ、細胞質中に存在することが分かりました。このことからタンパク質は微小管と細胞膜との相互作用を阻害し、表層微小管の配列に影響することが示唆されました。この知見から、このタンパク質をCortical microtubule disordering 1 (CORD1)と名付けました。これに加え、細胞形態形成に必須な細胞骨格を制御する新規の転写ネットワークを明らかにするために、微小管およびアクチン繊維の配向に影響する転写因子の解析を進めました。これらの転写因子それぞれを培養細胞に過剰発現する細胞株を樹立し、RNAseq解析によりその下流遺伝子を調べた結果、2つの転写因子が微小管付随タンパク質やアクチン関連因子の発現を誘導することが分かりました。道管分化において転写因子下流で微小管を制御する仕組みについて新知見が得られている。細胞骨格を制御する転写因子についても新知見がえられていることから順調に進展していると言える。IQD13およびCORD1の機能解析、細胞骨格を制御する転写因子およびその下流遺伝子の機能解析を進める。
出生後早期に受けた各種ストレスが成長後の性機能に及ぼす長期的影響に関する研究

2018年度は、出生後早期に受けた感染ストレスが、雄ラットの成長後の性行動に及ぼす影響について検討した。出生後早期のSD系雄ラットを用い、control群(n=17)、PND10LPS群(n=31)、PND25LPS群(n=16)に分けた。PND10LPS群は日齢10日に、PND25LPS群は日齢25日にLPS (100μg/kg)を腹腔内に投与した。生後35日から連日、包皮分離(PS)を観察した。性行動は、生後1012週間に交配用雌ラットと1対1で同居させ、mount、intromission、ejaculationを観察した。また、血中テストステロン(T)、LH濃度と視床下部生殖関連因子のmRNA発現量を検討した。その後、生後14週に精巣を取り除き、生後17週に後頚部皮下にTを入れたシリコンチューブを留置し,生後19週に性行動、T、LH濃度および生殖関連因子のmRNA発現量を検討した。その結果、PSはcontrol群よりもPND10群が有意に遅かった。性行動は、control群よりもPND10群が有意に低かった。PND10LPS群、PND25LPS群の血中T濃度はcontrol群よりも有意に低かったが、血中LH濃度は3群間で有意差がなかった。視床下部PR B、GnRHのmRNA発現量は、PND10LPS群およびPND25LPS群ではcontrolよりも有意に低かった。T補充後、PND10LPS群、PND25LPS群の性行動はcontrol群よりも有意に低く、血中T、LH濃度およびPR B等のmRNA発現量は3群間で有意差はなかった。以上のように、出生後早期の感染ストレスは、雄ラットにおいて性成熟を遅らせ、成長後にT産生と視床下部GnRHおよびプロゲステロン受容体の発現を抑制し、性行動を減弱させた。性行動の減弱はTの産生低下と関係なく起きていることが示唆された。2018年度は、生後早期の感染ストレスが、雄ラットの性機能に及ぼす影響について検討し、性成熟の遅延、性行動減弱、血中T濃度抑制、視床下部GnRHおよびプロゲステロン受容体の発現抑制を明らかにし、また、性行動減弱はTを補充しても正常化できないことを示した。2018年度に予定していた研究の大半を完了しているので、順調に進展していると思われる。生後早期の感染ストレスが、雌ラットの性機能に及ぼす影響について検討したのち、生後早期に受けた心理的ストレスが思春期発来と性行動に及ぼす長期的影響についての検討に入る。出生直後のラットを用い、心理的ストレスのモデルとして、母仔隔離(MS群)では日齢211日の間、4時間/日、母と隔離する。検討項目は1.体重(生後、1週間ごとに体重を計測)、2.思春期指標(雄ラットの包皮分離(生後2940日)、雌ラットの腟開口、生後2940日)、3.発情周期(生後8週から10日間腟スメアを採取し、エストラスの回数、周期の日数を調べる)、4.雄ラットの性行動(生後1012週後に雄ラットを交配用の雌ラットと1対1で同居させ、30分間ビデオを録画し性行動を調べる。Mount, intromission, ejaculationの回数と時間を観察する。)、5.雌ラットの性行動(生後1012週後に雌ラットを交配用の雄ラットと1対1で同居させ、30分間ビデオを録画し性行動を調べる。Lordosis, ear wiggles, darts, hipsの回数と時間を調べる。)、6.血中ホルモン濃度: :雄ラットのLH,テストステロン。LH,エストラジオール。(LHはRIA、E2とTはECLIA)、6.視床下部の関連因子のmRNAの発現量(Real time PCR測定。対象の視床下部因子はKiss1r,GnRH,GPR147,GAPDH)2018年度は、出生後早期に受けた感染ストレスが、雄ラットの成長後の性行動に及ぼす影響について検討した。視床下部PR B、GnRHのmRNA

発現量は、PND10LPS群およびPND25LPS群ではcontrolよりも有意に低かった。T補充後、PND10LPS群、PND25LPS群の性行動はcontrol群よりも有意に低く、血中T、LH濃度およびPR B等のmRNA発現量は3群間で有意差はなかった。以上のように、出生後早期の感染ストレスは、雄ラットにおいて性成熟を遅らせ、成長後にT産生と視床下部GnRHおよびプロゲステロン受容体の発現を抑制し、性行動を減弱させた。性行動の減弱はTの産生低下と関係なく起きていることが示唆された。2018年度は、生後早期の感染ストレスが、雄ラットの性機能に及ぼす影響について検討し、性成熟の遅延、性行動減弱、血中T濃度抑制、視床下部GnRHおよびプロゲステロン受容体の発現抑制を明らかにし、また、性行動減弱はTを補充しても正常化できないことを示した。2018年度に予定していた研究の大半を完了しているので、順調に進展していると思われる。生後早期の感染ストレスが、雌ラットの性機能に及ぼす影響について検討したのち、生後早期に受けた心理的ストレスが思春期発来と性行動に及ぼす長期的影響についての検討に入る。出生直後のラットを用い、心理的ストレスのモデルとして、母仔隔離(MS群)では日齢211日の間、4時間/日、母と隔離する。検討項目は1.体重(生後、1週間ごとに体重を計測)、2.思春期指標(雄ラットの包皮分離(生後2940日)、雌ラットの腟開口、生後2940日)、3.発情周期(生後8週から10日間腟スメアを採取し、エストラスの回数、周期の日数を調べる)、4.雄ラットの性行動(生後1012週後に雄ラットを交配用の雌ラットと1対1で同居させ、30分間ビデオを録画し性行動を調べる。Mount, intromission, ejaculationの回数と時間を観察する。)、5.雌ラットの性行動(生後1012週後に雌ラットを交配用の雄ラットと1対1で同居させ、30分間ビデオを録画し性行動を調べる。Lordosis, ear wiggles, darts, hipsの回数と時間を調べる。)、6.血中ホルモン濃度: :雄ラットのLH,テストステロン。LH,エストラジオール。(LHはRIA、E2とTはECLIA)、6.視床下部の関連因子のmRNAの発現量(Real time PCR測定。対象の視床下部因子はKiss1r,GnRH,GPR147,GAPDH)研究遂行に必要な予算を執行したところ、\147,447の残額が生じている。この金額で研究遂行に必要な消耗品の購入に適したものが無かったため、次年度の研究の経費として執行する予定である。