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数値シミュレーションによる系外惑星系の形成過程の理論的研究

惑星形成は多様な物理が絡む多段階非線形過程である。各過程に対して大規模シミュレーションなどを通して基礎過程の徹底理解の上で、半経験的惑星形成モデルを構築し、観測データとの比較のもとに理論モデルの不定パラメータを較正するという手法の基本的な枠組みを確立した。系外惑星の質量・軌道長半径の分布の予測を世界で唯一可能にし、現在進行中および将来の観測計画立案に重要な役割を担うようになった。惑星系は、恒星の形成の副産物である原始惑星系円盤の中で生まれる。円盤は、9899%の質量が水素・ヘリウムのガスで構成され、残りのごく一部が固体成分(ダスト粒子)である。ダストは微惑星へ、微惑星は地球型惑星、木星型惑星のコアへと集積する。大きなコアが形成されると、その強い重力で円盤ガスをひきつけ、木星型の巨大ガス惑星が形成される。したがって、円盤内でのダスト密度分布の進化は惑星形成の初期条件を探る上で極めて重要である。研究分担者の犬塚は円盤内の磁気回転不安定の流体シミュレーションを行ない、乱流によるダスト拡散率を円盤半径方向、垂直方向ついて、それぞれ求めた。研究分担者の田中は円盤内でのダスト沈殿・合体過程をシミュレーションし、ダストからの放射を計算して観測と比較した(論文は米国天文学会誌に受理)。この計算では乱流の効果は入っていないので、犬塚の出した結果を考慮して、引続き乱流円盤でのダスト沈殿・合体過程をシミュレーションしている。研究分担者の小久保は、地球型惑星の最終プロセスを様々な円盤条件のもとに計算し、地球型惑星の最終質量、軌道間隔を円盤条件の関数としてもとめた。研究代表者の井田は、小久保の結果も使って、系外惑星の質量・軌道分布を予測して観測と比べた。円盤条件は、Tタウリ星のまわりの原始惑星系円盤の電波観測による質量分布データを用いた。観測されている系外惑星の質量・軌道分布の様々な特徴が、この理論モデルによって説明できることがわかった(論文は米国天文学会誌に受理)。惑星系は、星形成の副産物である原始惑星系円盤の中で生まれる。円盤は、9899重量%が水素・ヘリウムのガスで構成され、残りが固体成分(ダスト粒子)である。ダストは微惑星へ、微惑星は地球型惑星、ガス惑星のコアへと集積する。コア質量がある値をこえると、その強い重力で円盤ガスをひきつけ、木星のような巨大ガス惑星が形成される。研究分担者の犬塚は円盤内の乱流の原因となる磁気流体不安定を左右する、円盤ガス電離率の計算を行ない、従来考えられていたよりも、不安定領域が広いことを示した(論文は米国天文学会誌に発表)。分担者の田中は円盤内でのダスト沈殿・合体過程における乱流の効果を考え、ダストの衝突破壊や、乱流による巻き上げが、ダスト成長を遅らせることを示した。研究分担者の小久保は、地球型惑星の最終プロセスを様々な円盤条件のもとに計算し、地球型惑星の最終質量、軌道間隔を円盤条件の関数としてもとめた(論文は米国天文学会誌に受理)。研究代表者の井田は、系外惑星の質量・軌道分布が恒星質量によって、どのように変わるのかを予測して観測と比べた(論文は米国天文学会誌に発表)。特に低質量星のまわりでの惑星系の予測が、重カレンズによる系外惑星の観測によって支持されはじめてきている。円盤は重量のうち9899%が水素・ヘリウムのガスで構成され、残りは重元素を中心としたダスト粒子である。μmサイズのダストはkmサイズの微惑星へ、微惑星は地球型惑星、ガス惑星のコアへと集積する。コア質量があるしきい値をこえると、その強い重力で周辺の円盤ガスをひきつけ、木星のような巨大ガス惑星が形成される。したがって、まずは円盤内でダストがどのように合体成長して微惑星になるのかが惑星形成を考えるで極めて重要である。研究分担者の田中はダストの衝突のシミュレーションをスタートさせた。はじめはフラクタル形状をとるが、衝突が進行するにつれて球状になっていくことを示した。研究分担者の犬塚は円盤ガス内でのダスト粒子群の自己重力不安定のN体シミュレーションを行い、層流中での自己重力不安定の進行の様子を明らかにした。研究分担者の小久保は、火星質量の原始惑星の巨大衝突である地球型惑星の最終プロセスのシミュレーションを行い、最終的に形成される地球型惑星の自転状態を調べ、自転軸の向きはランダムであり、自転軸は横倒しになる確率が高いことを示した(論文は米国惑星科学会学会誌に投稿中)。

研究代表者の井田は、円盤との重力相互作用による惑星軌道の内側への移動が系外惑星の質量・軌道分布にどのように影響を与えるのか、また逆に観測データから惑星の内側移動の物理パラメータがどのように制約されるのかを調べた(論文は米国天文学会誌に投稿中)。惑星系は、星形成の副産物である原始惑星系円盤の中で生まれる。円盤は、9899重量%が水素・ヘリウムのガスで構成され、残りが固体成分(ダスト粒子)である。ダストは微惑星へ、微惑星は地球型惑星やガス惑星のコアへと集積する。コア質量がある値をこえると、その強い重力で円盤ガスをひきつけ、木星のような巨大ガス惑星が形成される。研究分担者の犬塚は、PD2名とともに、流体シミュレーションをベースに、円盤の形成から乱流円盤中でのダストが集中するプロセスや円盤ガスが木星型惑星に降着する様子を計算した。研究分担者の田中は円盤内でのダストの衝突のシミュレーションを行ってきた。系外惑星系では、固体惑星と推定される地球質量の510倍程度の惑星("super-Earth")が続々と発見されてきている。研究分担者の小久保は、このような観測も視野にいれつつ、地球型惑星の形成を非完全合体の効果もいれて、重力N体シミュレーションを行なった。研究代表者の井田は、PD1名とともに、ダストや微惑星集積へのプロセスを踏まえつつ、円盤との重力相互作用による惑星の半径方向の移動や巨大ガス惑星同士の重力相互作用による軌道変化の効果も考慮して、系外惑星の質量・軌道分布の推定を行い、観測との比較を行なった。また、近年成果がでてきている重力レンズ観測や精度の向上が著しいドップラー観測への提言、そして本領域での最大の目標である直接撮像観測への提言(理論モデルと観測データからわかることの整理)も始めた。研究分担者の犬塚は、PD2名とともに、流体シミュレーションをベースに、円盤の形成から乱流円盤中でのダストが集中するプロセス、ダストの電磁気的な結合、円盤ガスが木星型惑星に降着する様子、星風による円盤ガスの散逸を計算した。研究分担者の田中は円盤内でのダストの衝突・破壊のシミュレーション、およびそれをもとにした円盤放射の時間変化の理論推定と観測との比較を行ってきた。研究分担者の小久保は、このような観測も視野にいれつつ、地球型惑星の形成を非完全合体の効果もいれた重力N体シミュレーションを行なった。研究代表者の井田は、PD1名とともに、ダストや微惑星集積へのプロセスを踏まえつつ、円盤との重力相互作用による惑星の半径方向の移動や惑星同士の重力相互作用による軌道変化の効果も考慮して、系外惑星の質量・軌道分布の推定を行い、観測との比較を行なった。また、近年成果がでてきている直接撮像観測や精度の向上が著しいドップラー観測への提言も始めた。
音声言語における韻律構造の心理的実在性に関する通言語的研究

話し言葉の韻律構造の要素であるモーラ・音節などの単位が音声の発話や知覚にどのような影響を与えるか,また語彙知識とどのような関連があるかを検証した。その結果,日本語話者による英単語の音節の聞き取りはカタカナ外来語の有無の影響を受けないこと,外国語話者による日本語特殊拍の知覚は訓練や言語経験によりある程度改善するが,母語話者の水準に近づくのは困難であること,ある音素が単語の区別にどの程度貢献するかの指標である機能負担量は単語のアクセント型などの韻律構造を考慮した方が有用であることなどを明らかにした。これらの結果は,韻律単位が心理的実在性を有し,音声の産出・知覚に重要な影響を与えることを示唆する。本課題の目的は,言語によって機能が異なるとされるモーラや音節といった韻律単位の心理的実在性を,音声学・音韻論・心理言語学など多様な観点から,また日本語・英語など複数の言語を対象として検討することである。計画2年目となる平成24年度は主に以下の課題に取り組んだ。1.英語において"blow"と"below"のように弱音節の有無(すなわち音節の数)で対立する英単語ペアを英語辞書から検索し,これらの単語を英語話者が発話した音声を収録した。さらに,"blow"から"below"へと徐々に変化する音声の連続体を作成し,これらの音声を刺激語とする知覚実験を英語話者を対象に実施した。2.カタカナ外来語の有無が英単語の発音に及ぼす影響を探るために平成23年度に行った実験の発話データのラベリングおよび分析を,平成24年度も継続的に行った。3.日本語学習者による日本語特殊拍の聞き取りが,発話速度などの影響をどの程度受けるか,また学習者の日本語習熟度によってどのように異なるかを検証するため,アメリカ在住の英語を母語とする日本語学習者を対象とした知覚実験を開始した。4.日本語独特のモーラリズムの獲得を促進するために母親が乳幼児に向けて話す音声(対乳児音声)では,成人に向けられた音声に比べてモーラリズムが誇張されているかを検討するために,大規模日本語対乳児音声コーパスの解析を行った。5.英語経験の違いが英語の音節構造の知覚能力に与える影響を検討するため,一般の日本語話者に加えて学校の英語教師を対象に英語音声単語の音節数を数える実験を開始した。本研究の目的は,話し言葉の韻律構造の要素である音素・モーラ・音節といった単位が,音声産出や知覚にどのような影響を及ぼすのか,またレキシコンにおいてどのように表象されているのかを,異なる韻律的特徴を持つ日本語と英語を主たる対象とした音声産出実験、知覚実験や,各言語のレキシコンの解析を行うなど,多角的な方法を用いて明らかにすることである。計画最終年度は,以下の課題に取り組んだ。1.日本語の長音や促音などの長短対立が,成人に向けられた発話に比べて乳児に向けられた発話では強調されるのか否かを検証するため,理研母子会話コーパスを用いた分析を行った。また,成人日本語学習者による日本語長短対立の聞き取り能力が学習者の日本語学習歴や習熟度にどの程度影響を受けるのかを検証するため,日本語長短対立の知覚実験を日本語を学習しているアメリカ在住の英語話者を対象に実施した。2.日本語の個々の音素が語彙対立にどの程度貢献するかの指標である機能的負担量を計算する方法について,従来の方法を以下のように改良した。(1)これまで扱われなかった単語アクセントを考慮し,単語アクセントが同一である単語のみその単語のneighborと見なすこととした,(2)単語認知において単語の始めのほうが終わりより単語候補の絞り込みに重要であることを考慮し,対立が現れる語内位置より左側の音を重視した機能的負担量の計算法を考案した。3.日本語話者による英単語の音節数の聞き取り能力について,従来の日本人大学生を対象とした知覚実験を拡張し,日本人英語教員を対象に実験を実施し,両群の間にどのような違いがあるのかを調査した。本課題の目的は,言語によって機能が異なるとされるモーラや音節といった韻律単位の心理的実在性を音声学・音韻論・心理言語学など多様な観点から検討することである。この目的を果たすため,計画初年度ではいくつかの実証的研究に着手した。まず,日本語話者による英語音声の音節構造の処理について,知覚のみならず産出についても検討するための実験を開始した。具体的には,英単語の音節数を正確に聴取・発音する能力が,対応するカタカナ外来語の有無(単語親密度)の影響をどの程度受けるかを検証するため,日本語話者を対象に英語音声単語の音節数を数える課題,および英単語を埋め込んだ英文を発話する課題を設け,実験を行った。現在データを分析中である。

次に,韻律単位の機能負担量が音声産出・知覚に与える影響を検証するための準備として,単語同士の音韻的な関係を示す「語彙近傍」(lexical neighborhood)の計算方法の確立に着手した。従来,分節音を単位とした語彙近傍の定義は提案されているものの,モーラ・音節を単位とした語彙近傍の定義はこれまで検討されていない。そこで本年度は,語彙近傍の定義をモーラ・音節といった韻律単位へ拡張することを試みた。さらに,母語の違いが第二言語音声のリズムの産出に与える影響を検討するため中国吉林省の中国語話者が,英語の発話において,強勢音節の等時性への傾向をどの程度示すかを実験的に検討した。また,同一母語の話者であっても英語経験の違いが英語の音節構造の知覚能力に与える影響を検討するため,一般の日本語話者に加えて学校の英語教師を対象に英語音声単語の音節数を数える実験を開始した。平成24年度は研究代表者が在外研究のためアメリカに滞在することとなった。これに伴い,交付申請時に掲げた課題の優先順位を修正することとした。具体的には,研究代表者および日本在住の研究分担者の間で緊密な連携が必要となる課題(たとえば音韻論的観点からの研究)は優先順位を下げ,代わりに日本語・英語などの言語間比較に焦点を当てた課題や英語母語話者を実験参加者とする課題などに重点的に取り組むこととした。その結果,英語を対象言語とした実験の刺激材料となる英単語や文の収録や,英語話者を統制群の参加者とした英語音節構造の知覚実験,そして英語話者を実験群の参加者とした日本語特殊拍の知覚実験などを実施することができ,アメリカで大量のデータを収集することができた。さらに,平成24年度中に2つの大規模音声コーパス(英語会話音声コーパス,日本語対乳児音声コーパス)の体系的な分析も行うことができた。したがって,課題間の相対的な優先順位を修正することで,全体としてはおおむね順調に研究が進展していると言える。研究代表者および研究分担者・研究協力者はおよそ月に一回の頻度で定期的に会合を開き,各自の進捗状況を報告すると同時に必要に応じて研究計画の見直しを行った。この定例会が刺激となり,それぞれのプロジェクトが一定のペースで進展し,交付申請書に掲げた初年度の目的・計画をおおむね達成することができた。平成25年度も,計画初年度および2年目に開始した研究を継続的に実施するとともに,国内外での学会発表および論文執筆を行う予定である。具体的には,音節数のみで対立する英単語を刺激語とした知覚実験を日本語話者を対象に行う。また,日本語対乳児音声コーパスの分析をさらに進め,日本語のモーラリズムが対乳児音声ではどのように実現されているのかに関する学会発表や論文執筆を行う予定である。さらに,英語経験が英語音節構造の知覚能力に与える影響に関する実験や,カタカナ外来語の有無が英語音節構造の産出に与える影響に関する実験のデータ分析を継続して行い,その成果を学会等で発表する予定である。なお,平成24年度にアメリカで実施した英語話者を対象とした実験や,実験補助員による発話データの分析が年度内に完了しなかったため,未使用額が発生した。この未使用額については,平成25年度申請額と合わせて,主に実験参加者や実験補助員への謝金として使用する予定である。平成24年度以降も,計画初年度に開始した研究を継続的に実施する。具体的には,外来語の有無が英語音節構造の産出・知覚に与える影響に関する実験のデータ分析を継続して行う。
抗癌性抗生物質ドキソルビシンによる心毒性発現機序の解明および予防策の確立

【研究目的】ドキソルビシン(DXR)は、多くのがん治療に用いられているアントラサイクリン系の抗癌剤であるが、重篤な心筋障害を高頻度に発現させるため、総投与量が500mg/m^2を超えないように厳しく制限されている。心毒性の発現には、心筋細胞への障害作用やDXRにより生成するフリーラジカル等の関与が示唆されているが、詳細な発現機序は未だに解明されていない。そこで本研究では、培養ラット心筋芽細胞(H9c2)を用いて、DXRによる心筋細胞障害の発現機序および予防策に関する検討を行った。【研究方法】H9c2細胞にDXRを曝露し、細胞生存率の変化をWST-8法により測定した。アポトーシスの検出は、一本鎖DNA(ssDNA)抗体を用いた染色法により行い、ミトコンドリア機能の評価はミトコンドリア膜感受性試薬JC-1を用いた。アポトーシス関連因子は、特異的な抗体を用いたウエスタンブロット法により評価した。【研究成果】DXR(1-10μM)の曝露によりH9c2細胞に、濃度および時間依存的な障害が引き起こされ、その障害はssDNA染色に陽性のアポトーシスであることが明らかとなった。また、細胞障害の発現には、ミトコンドリア機能異常や、アポトーシス関連因子p53の関与が示唆された。p53阻害剤pifithrin-α(25μM)は、DXRによる細胞障害を顕著に抑制した。一方、抗酸化剤であるN-アセチルシステイン(100-1000μM)や尿酸(100-500μM)、鉄キレート剤であるデフェロキサミン(1-10μM)や、ソブゾキサン(100-1000μM)、細胞内Ca^<2+>キレート剤BAPTA-AM(1-10μM)は、いずれれも、DXRによる細胞障害に効果を示さなかった。一方、クロライドチャネル阻害剤DIDS(10-100μM)は、DXRによるミトコンドリア機能異常を改善し、心筋細胞の障害を保護した。
長島型掌蹠角化症の変異未同定患者の変異探索と表皮菌叢情報に基づいた治療方法の確立

長島型掌蹠角化症(NPPK)は幼少時に発症する常染色体劣性遺伝を示す掌蹠角化症で、紅みを伴う非進行性の境界明瞭な軽度の過角化や、手背・手首内側・足背・アキレス腱部にまで皮疹が及び、多汗を伴うことが多いという特徴を示す。申請者らはNPPK患者の収集を継続し、典型的な日本人に多く見られる3種のSERPINB7遺伝子の機能喪失型変異のいずれかが、ホモ接合もしくはそれぞれがコンパウンドヘテロ接合を有する症例の他に、新たな複数のミスセンス変異とコンパウンドヘテロ接合を有していた症例を報告してきた。NPPKは特徴的な手足の角化性紅斑や高率に掌蹠多汗症を伴い、さらに悪臭や足白癬を合併するなど、患者のQOLに影響を及ぼしている。本研究ではNPPKの発症機序解明と、患者の不快感を和らげるための治療法を模索している。更に申請者らは研究開始当初より、既知の機能喪失型変異を片アレル変異のみを有する症例を認識しており、それらの症例数は徐々に増加傾向にあり、NPPK患者の1割程度となっている。さらに片アレル変異が未同定のNPPK患者は通常のNPPK患者と比べて、症状が軽減している知見を得て、変異未同定NPPK患者におけるゲノム解析を推進することを計画した。また、治療法を模索する中で、NPPK患者の紅斑を生じた掌蹠部位の皮膚微生物叢解析を並行して開始し、継続的な観察から除菌治療法の確立につなげることでNPPK患者のQOL向上を目指している。SERPINB7遺伝子コーディング領域に変異が1アレルのみしか同定されないNPPK患者について、前年度において、他方のアレルに存在する変異を同定するための全SERPIN遺伝子ファミリーのゲノム領域を対象とした次世代シーケンシング解読を行ったが、NPPK疾患原因となる既知変異と連鎖する多型は判明したが、分離アレルでの疾患原因となる新規変異を同定するには至らなかった。そこで、症例報告を地道に公表することにより、慶應義塾大学病院皮膚科外来を受診したNPPK患者は150症例を超え、次はSERPIN遺伝子ファミリーにこだわらず、全ゲノム解析を行うために適する家系を調査する段階に達している。更に専門性を活かした治療を行うために、同意を得た患者より定期的な皮膚微生物叢解析と除菌治療を開始し、臨床症状と皮膚微生物叢を統合的な分析を行っているが、一定の効果を得ているものの、課題点も当然発生し、随時修正対応中であるため、次年度にて総括できるように準備している。変異が1アレルのみしか同定されないNPPK患者の解析は、ゲノム構造多型が起こっている可能性が残るため、既に得られているデータの精査を更にすすめ、実験手法の変更も視野に入れて今後も解析を進める。次年度は全ゲノム解析へ進めることを検討した。NPPK患者の細菌叢解析は順調に進んでいる。診察時にNPPK患者の角質層から生じる鱗屑を一人ずつ鏡顕観察すると、全員真菌が皮膚に存在することはないという知見を得ている。そのため真菌叢解析に手を広げず、細菌叢解析に特化し、除菌治療による表皮菌叢の変化や除菌後の環境による表皮菌叢形成の違いを、比較評価を行う。更に、患者の主訴の一つである手足の角化性紅斑の原因について、患者検体の角質層を用いた脂質解析を行い、角化性紅斑の発生機序を見出す糸口を、次年度の総括にて示せるようにしたい。申請者らはNPPK患者の収集を前課題より継続しており、典型的な日本人に多く見られる3種のSERPINB7遺伝子の機能喪失型変異のいずれかが、ホモ接合もしくはそれぞれがコンパウンドヘテロ接合を有する症例の他に、新たな複数のミスセンス変異とコンパウンドヘテロ接合を有していた症例を報告してきた。本研究ではNPPKの発症機序解明だけでなく、患者の不快感を和らげるための治療への応用を目指す。申請者らは研究開始当初より、既知の機能喪失型変異を片アレル変異のみを有する症例を認識しており、それらの症例数は徐々に増加傾向にあり、NPPK患者の1割程度となっている。さらに片アレル変異が未同定のNPPK患者は通常のNPPK患者と比べて、症状が軽減していることを見出した。変異未同定NPPK患者に共通したcommon variant (Minor allele frequency 5%以上の多型)の組み合わせが存在することから、下忍変異がSERPINB7領域もしくは近接ゲノム領域に存在することが予想され、変異未同定NPPK患者におけるゲノム解析を推進することを計画した。しかし、NPPK発症機序解明には時間を要しているため、本研究課題からNPPK患者の紅斑を生じた掌蹠部位の皮膚微生物叢解析を並行して開始し、除菌治療法の確立につなげることでNPPK患者のQOL向上を目指す。SERPINB7遺伝子コーディング領域に変異が1アレルのみしか同定されないNPPK患者について、もう一方のアレルに存在する変異を同定するために全SERPIN遺伝子ファミリーのゲノム領域を対象とした次世代シーケンシング解読を行った。

この解読で得られた配列データのマッピング解析の結果を、日本人ゲノムが集積されているHuman Genetic VariationDatavaseや東北メガバンク機構の公開データを活用したアレル頻度情報の比較など、さらに詳細なゲノム解析を行ったが、NPPK疾患原因となる既知変異と連鎖する多型は判明したが、分離アレルでの疾患原因となる新規変異を同定するには至らなかった。皮膚微生物叢解析を始めるにあたり、低侵襲な表皮検体の採取は、NPPK患者で紅斑が見られる掌蹠、掌蹠の隣接部位での紅斑が見られてない手背・足背、対照として紅斑が見られず皮膚乾燥部位である前腕部にて行い、生理食塩水に浸したスワブ綿棒による定数回摩擦による表皮残留物を採取をした。今年度は細菌叢解析を目的としていたため、これらの得られた表皮検体を用いて細菌DNAサンプルを抽出し、定量PCRを用いることでサンプル間のばらつきの割合を算出し、16SリボソームRNA遺伝子領域を対象とした細菌叢解析を統合的に行い、今後の解析を進めるにあたっての有効なデータを得ることができた。長島型掌蹠角化症(NPPK)は幼少時に発症する常染色体劣性遺伝を示す掌蹠角化症で、紅みを伴う非進行性の境界明瞭な軽度の過角化や、手背・手首内側・足背・アキレス腱部にまで皮疹が及び、多汗を伴うことが多いという特徴を示す。申請者らはNPPK患者の収集を継続し、典型的な日本人に多く見られる3種のSERPINB7遺伝子の機能喪失型変異のいずれかが、ホモ接合もしくはそれぞれがコンパウンドヘテロ接合を有する症例の他に、新たな複数のミスセンス変異とコンパウンドヘテロ接合を有していた症例を報告してきた。NPPKは特徴的な手足の角化性紅斑や高率に掌蹠多汗症を伴い、さらに悪臭や足白癬を合併するなど、患者のQOLに影響を及ぼしている。本研究ではNPPKの発症機序解明と、患者の不快感を和らげるための治療法を模索している。更に申請者らは研究開始当初より、既知の機能喪失型変異を片アレル変異のみを有する症例を認識しており、それらの症例数は徐々に増加傾向にあり、NPPK患者の1割程度となっている。さらに片アレル変異が未同定のNPPK患者は通常のNPPK患者と比べて、症状が軽減している知見を得て、変異未同定NPPK患者におけるゲノム解析を推進することを計画した。また、治療法を模索する中で、NPPK患者の紅斑を生じた掌蹠部位の皮膚微生物叢解析を並行して開始し、継続的な観察から除菌治療法の確立につなげることでNPPK患者のQOL向上を目指している。SERPINB7遺伝子コーディング領域に変異が1アレルのみしか同定されないNPPK患者について、前年度において、他方のアレルに存在する変異を同定するための全SERPIN遺伝子ファミリーのゲノム領域を対象とした次世代シーケンシング解読を行ったが、NPPK疾患原因となる既知変異と連鎖する多型は判明したが、分離アレルでの疾患原因となる新規変異を同定するには至らなかった。そこで、症例報告を地道に公表することにより、慶應義塾大学病院皮膚科外来を受診したNPPK患者は150症例を超え、次はSERPIN遺伝子ファミリーにこだわらず、全ゲノム解析を行うために適する家系を調査する段階に達している。
経営学・会計学におけるケース・スタディ研究に関する方法論について

(1)本年度は、昨年度行なった研究会の成果をまとめた。すなわち、フィールド調査・インタビュー調査・参与観察といった方法によってケース・スタディを行なってきた研究者による研究方法論をヒヤリングし、その内容をワーキング・ペーパーにまとめた。・和田充夫(慶応義塾大学大学院経営管理研究科教授)『マーケティング研究における取材の技法』法政大学産業情報センター、No.117、2002年3月.・末廣昭(東京大学社会科学研究所教授)『私のタイ企業研究と地域研究の20年』法政大学産業情報センター、No.118、2002年4月.・フランソワーズ・ゲル(リヨン第三大学助教授)『日仏多国籍企業の戦略的提携と企業立地-ケース・スタディとしてみた経営比較-』法政大学産業情報センター、No.120、2002年5月.・三品和広(北陸先端科学技術大学院大学助教授)「MBAとビジネス研究-『ケース』の役割-」法政大学産業情報センター、No.120、2002年9月.(2)本年度、研究会を開催し、現在、ワーキング・ペーパーの作成を行なっているのは、下記のテーマである。(年月日は研究会開催日。)・櫻澤仁(文京学院大学教授)「ケース・スタディとしての参与観察-日本の製茶産業の事例を中心として-」2002年7月4日.・川喜多喬(法政大学経営学部教授)「産業社会学とフィールド調査-現場の観察、インタビューとアンケート調査-」2002年10月26日.・佐藤郁哉(一橋大学大学院商学研究科教授)「エスノグラフィーを中心とした方法論-暴走族・現代演劇から経営現象へ-」2002年12月5日.・藤本隆宏(東京大学大学院経済学研究科教授)「知的活動に関するケース・スタディの方法-『Product Development Performance』が出来るまで-」2002年11月28日.(3)以上の研究会における知見を応用しつつ、洞口は、電機電子産業の国際化とその帰結に関する実証研究を進めた。その研究成果は、下記11に示した学術雑誌において発表した。「経営学・会計学におけるケース・スタディ研究に関する方法論について」は、経営学・経済学における従来のケース・スタディの方法に潜む問題点を明らかにしたうえで、研究者各人が実践的なフィールド・ワークを行い、その成果を相互評価することを目的とする、3年間のプロジェクトである。2000年度には、フィールド・ワークによる研究を志す若手研究者を組織して、相互に研究の構想を発表した(2000年3月16日、5月18日、7月19日)。また、12月26日から28日にかけては調査旅行を行うとともに、各自の調査研究についての構想を発表した。12月27日(水曜日)には本田技研工業(株)浜松製作所、スズキ(株)湖西工場を訪問し、企業側からみた工場見学の受け入れの実態を調査した。9名の研究会参加者は今後のケース・スタディの研究計画を発表し、それぞれコメントを受けた。9人の参加者による研究計画テーマは以下の通り。竹川宏子(横浜国立大学大学院博士課程)「小集団活動の企業内国際移転」、古谷真介(東京大学大学院博士課程)「ソフトウェア開発の作業組織管理」、田中利佳(九州産業大学大学院博士課程)「欧州における日系企業の人的資源管理」、西脇暢子(京都産業大学経営学部専任講師)「プロフェショナル化時代の人事管理」、井原基(東京大学助手)「日本の化学産業における技術導入と技術開発」、福田淳児(法政大学経営学部助教授)「組織内での知識移転に管理会計システムの設計が及ぼす影響について」および「ブランド・マネジメントについての研究」、川上桃子(アジア経済研究所研究員)「台湾中小企業における「合股」の発展過程」、洞口治夫(法政大学経営学部教授)「地域主義の国際比較-EU・AFTAと日本における電機・電子産業のケース・スタディ」、小池和男(法政大学経営学部教授)「織物工場の日タイ比較」ほか。2000年度の研究成果としては、別紙記載の図書、研究論文の発表のほかに、学会報告・洞口治夫「加工組立型産業における金型交換時間の観察-国際ビジネス研究における新たな事例分析方法の探究-」国際ビジネス研究学会第7回全国大会、2000年10月22日、がある。本研究では、2001(平成13)年度の活動としてケース研究に造詣の深い碩学を招いて5回の研究会を行なった。その報告内容は、法政大学産業情報センターのワーキング・ペーパー・シリーズにまとめた。報告者とタイトルを以下に整理しておく。第1回・吉森賢(横浜国立大学教授)「ヨーロッパ企業への接近方法とその成果」、第2回・和田充夫(慶応義塾大学大学院教授)「マーケティング研究における取材の技法」、第3回・末廣昭(東京大学教授)「アジア地域研究におけるフィールド調査の技法」、第4回・フランソワーズ・ゲル(リヨン第三大学助教授)「日仏多国籍企業の戦略的提携と企業立地-ケース・スタディとしてみた経営比較-」、第5回・三品和広(北陸先端科学技術大学院大学助教授)「MBAとビジネス研究-「ケース」の役割-」である。各回の報告内容から明らかなのは、インタビュー調査に入る前の二次資料の収集、とりわけ英語以外の言語、すなわちドイツ語・フランス語・タイ語など調査対象国における文献の渉猟と、その経営学的視点からの整理の重要性である。

また、洞口はマレーシア企業における金型交換の時間を観察し、それをマレーシアで活動する日系メーカーと比較し、前者では長い時間がかかるために、多品種少量生産を行なうときに倉庫がオーバーフローする、という問題点を摘出した。その研究結果は裏面記載の論文および著書に発表した。なお、研究費の申請後一年間研究分担者であり、その後、小池教授が東海学園大学に転出されたために、研究代表者所属大学を中心にした人数比の規制から研究分担者をはずれた福田淳児法政大学経営学部助教授も会計学の分野においてケース・スタディをすすめ、複数の研究成果を法政大学経営学部紀要『経営志林』に発表している。(1)本年度は、昨年度行なった研究会の成果をまとめた。すなわち、フィールド調査・インタビュー調査・参与観察といった方法によってケース・スタディを行なってきた研究者による研究方法論をヒヤリングし、その内容をワーキング・ペーパーにまとめた。・和田充夫(慶応義塾大学大学院経営管理研究科教授)『マーケティング研究における取材の技法』法政大学産業情報センター、No.117、2002年3月.・末廣昭(東京大学社会科学研究所教授)『私のタイ企業研究と地域研究の20年』法政大学産業情報センター、No.118、2002年4月.・フランソワーズ・ゲル(リヨン第三大学助教授)『日仏多国籍企業の戦略的提携と企業立地-ケース・スタディとしてみた経営比較-』法政大学産業情報センター、No.120、2002年5月.・三品和広(北陸先端科学技術大学院大学助教授)「MBAとビジネス研究-『ケース』の役割-」法政大学産業情報センター、No.120、2002年9月.(2)本年度、研究会を開催し、現在、ワーキング・ペーパーの作成を行なっているのは、下記のテーマである。(年月日は研究会開催日。)・櫻澤仁(文京学院大学教授)「ケース・スタディとしての参与観察-日本の製茶産業の事例を中心として-」2002年7月4日.・川喜多喬(法政大学経営学部教授)「産業社会学とフィールド調査-現場の観察、インタビューとアンケート調査-」2002年10月26日.・佐藤郁哉(一橋大学大学院商学研究科教授)「エスノグラフィーを中心とした方法論-暴走族・現代演劇から経営現象へ-」2002年12月5日.・藤本隆宏(東京大学大学院経済学研究科教授)「知的活動に関するケース・スタディの方法-『Product Development Performance』が出来るまで-」2002年11月28日.(3)以上の研究会における知見を応用しつつ、洞口は、電機電子産業の国際化とその帰結に関する実証研究を進めた。その研究成果は、下記11に示した学術雑誌において発表した。
湖沼溶存有機物の同位体的キャラクタリゼーション

放射性炭素同体は、年代測定の分野に留はらず、環境中に含まれる有機物の"同位体トレーザー"として利用され、高い評価を受けている。本研究では、霞ケ浦湖水DOMの起源をより詳細に把握するため、霞ケ浦湖水へ流入する、起源が明白な流域水試料(下水処理水、森林渓流水、生活雑排水)を霞ケ浦集水域にて採取し、△^<14>Cおよびδ^<13>Cの測定を行った。霞ケ浦湖水、流入河川水、下水処理水、生活雑排水、および森林渓流水の△^<14>Cおよびδ^<13>C値は、それぞれ異なる場所にプロットされた。霞ケ浦湖水の△^<14>Cおよびδ^<13>C値は、測定された試料の中で最も重い同位体比を示し(△^<14>C:-15‰、δ^<13>C:-24.0‰)、この時期の霞ケ浦湖水では、湖内起源DOMの寄与が高いことが考えられる。一方、霞ケ浦湖水DOMの起源として報告されている下水処理水の△^<14>Cおよびδ^<13>C値は、δ^<13>C値は近い値(-24.9‰)を示したが△^<14>C値では-200‰を示し、湖水DOMとは明らかに異なる値を示した。よって、この時期の霞ケ浦湖水における、下水処理水由来DOMの寄与は非常に小さいと推測される。森林渓流水の△^<14>Cおよびδ^<13>値は、湖水、河川水試料と比べ軽い同位体比を示し(△^<14>C:-290‰、δ^<13>C:-27.1‰)、その放射性炭素年代値は約2700年であった。これは、森林渓流水に含まれるDOMが、霞ケ浦湖水および流入河川水と比べ、非常に古い有機物によって構成されていることを示し、森林渓流水中のDOMに、生物に分解されにくい難分解な有物が含まれていることを示唆する。森林渓流水中DOMの約60%以上がフミン物質であることからも、森林渓流水DOMが周辺河川へ流入する難分解有機物の起源のひとつであると推定される。日本各地の湖沼において、溶存有機物(Dissolved organic matter ; DOM)の漸増が報告されている。DOMの発生源対策が早急に必要とされているが、DOMが環境中でどのように生成・輸送され、湖沼へと運搬されていくかという循環過程は、現在のところほとんど理解されていない。そこで本研究では、湖水DOMの起源を推定する新しい分析手法として、「安定及び放射性同位体解析」に注目し、霞ヶ浦湖水および周辺河川水位を用いて,放射性炭素同位体比(Δ^<14>C_<DOC>)と安定炭素同位体(δ^<13>C_<DOC>)のそくていをおこなった。霞ヶ浦湖水および河川水試料の放射性炭素同位体比(Δ^<14>C_<DOC>)は、約-200‰を境にして湖水試料と河川水試料とで、明瞭な違いを示した(湖水試料;-212‰-13‰、河川試料;-475‰-17‰)。これは、湖水試料および河川水試料におけるDOMが、重い(年代として若い)Δ^<14>C_<DOC>値を持った湖水DOMと、軽い(年代として古い)Δ^<14>C_<DOC>値を持った河川DOMとに、それぞれ同位体的に識別可能であることを示し、放射性炭素同位体測定が、霞ヶ浦におけるDOMの起源推定を行うための、非常に有効な指標であることを強く示している。霞ヶ浦湖水における溶存有機物中の安定炭素同位体比(δ^<13>C_<DOC>)は-26.3‰から-24.1‰の間に、また、河川水試料は-26.6‰から-24.7‰の間にプロットされた。Δ^<14>C_<DOC>値が湖水と河川水試料とで明瞭に異なる値を示すのに対し、いくつか例外されるデータはあるが、本研究におけるほとんどの湖水試料及び河川水試料のδ^<13>C_<DOC>は、-26‰から-25‰の間で変動し、湖水および河川水における違いは認められなかった。この結果は、霞ヶ浦及び周辺河川水におけるDOM中のδ^<13>C_<DOC>値を決定する要因が、「湖水由来DOMと河川水(陸起源)由来DOMの違い」と単純に帰結できないことを示している。霞ヶ浦湖水及び周辺河川水のδ^<13>C_<DOC>値は、起源の違いだけではなく、藻類の増殖速度の違いやDOMの分解に伴う同位体分別の変化などが複雑に影響していることが予想される。

霞ケ浦湖水、流入河川水、下水処理水、生活雑排水、および森林渓流水の△^<14>Cおよびδ^<13>C値は、それぞれ異なる場所にプロットされた。霞ケ浦湖水の△^<14>Cおよびδ^<13>C値は、測定された試料の中で最も重い同位体比を示し(△^<14>C:-15‰、δ^<13>C:-24.0‰)、この時期の霞ケ浦湖水では、湖内起源DOMの寄与が高いことが考えられる。一方、霞ケ浦湖水DOMの起源として報告されている下水処理水の△^<14>Cおよびδ^<13>C値は、δ^<13>C値は近い値(-24.9‰)を示したが△^<14>C値では-200‰を示し、湖水DOMとは明らかに異なる値を示した。よって、この時期の霞ケ浦湖水における、下水処理水由来DOMの寄与は非常に小さいと推測される。森林渓流水の△^<14>Cおよびδ^<13>値は、湖水、河川水試料と比べ軽い同位体比を示し(△^<14>C:-290‰、δ^<13>C:-27.1‰)、その放射性炭素年代値は約2700年であった。これは、森林渓流水に含まれるDOMが、霞ケ浦湖水および流入河川水と比べ、非常に古い有機物によって構成されていることを示し、森林渓流水中のDOMに、生物に分解されにくい難分解な有物が含まれていることを示唆する。森林渓流水中DOMの約60%以上がフミン物質であることからも、森林渓流水DOMが周辺河川へ流入する難分解有機物の起源のひとつであると推定される。
テキストの特徴からみた日本語教育のための類義表現研究

本研究の目的は、日本語のテキストの多様な文章・談話を計量的に分析し、テキストのスタイルと使用される類義表現の関連を明らかにすることである。そして、両者の関連を日本語教育文法として記述することを目指している。2018年度は、分析の対象となる類義表現の選定を行った。選定は、松吉他(2007、2008)のtutujiの機能表現一覧を参考にし、2018年度はその中から逆接の機能表現を選出し、パイロット調査を行った。パイロット調査では、『BCCWJ図書館サブコーパスの文体情報』を利用し、図書館サブコーパスに収録されているサンプルに付与された文体情報(専門度、客観度、硬度、くだけ度、語りかけ性度)と、逆接の機能表現の出現との関連を調査した。その結果、例えば、「けれども」「けれど」「けど」「けども」のような類義表現はこの順で客観度・硬度が下がること、「にせよ」「にしろ」のような類義表現では「にせよ」のほうが客観度・硬度が高く、くだけ度が低いことなどが明らかになった。また、この種の文体情報では差を明らかにしにくい類義表現があることも示唆された。また、これらの逆接の機能表現に、馬場(2018)で示された、BCCWJの収録語における硬度の情報を重ね合わせることにより、ある表現と結びつきやすい語を示すことができる可能性が示された。引用文献:松吉俊・佐藤理史・宇津呂武仁(2007)「日本語機能表現辞書の編纂」『自然言語処理』14-5、松吉俊・佐藤理史(2008)「文体と難易度を制御可能な日本語機能表現の言い換え」『自然言語処理』15-2、馬場俊臣(2018)「『BCCWJ図書館サブコーパスの文体情報』を利用した語の文体差研究の可能性」『言語資源活用ワークショップ2018発表論文集』2018年度に実施予定だった類義表現選定はまだ未選定の部分が残っているが、2019年度に実施予定だったデータ分析を、すでに一部着手した。そのため、全体に見ると、おおむね当初の計画通り進んでいる。2019年度以降は、分析対象とする類義表現を増やし、パイロット調査で行った方法をさらに改良して行っていきたい。また、類義表現と語彙との関連についても、調査を進めていく予定である。2018年度は、データ整形にかかる謝金額が当初予定額より抑えられたため。2019年度に新たなデータ整形を行う予定である。
活性凝固因子-インヒビター複合体の高感度検出法の確立と血栓症予知への応用

血液凝固亢進状態の診断に活性凝固因子-インヒビター複合体の検出が有用なことが最近注目されている.本研究は世界に先がけて活性IX因子-アンチトロンビンIII(IXa-ATIII)複合体の高感度免疫学的測定法の確立に成功した.まずHar・pelの方法に準じてポリスチレンボールを用いるELISAを試みた.一次抗体として抗AT-III抗体,二次抗体としてβ-ガラクトシダーゼ標識抗IX因子抗体(又はその逆)を用いて精製IXa-ATIII複合体を1ng-1μg/mlの高感度で測定できた.しかしながら血漿の存在下では測定感度が30ng1μg/mlと低下した.この原因は,血漿中のfreeATIIIやfreeIX因子が複合体と競合すためと考えられ,この方法は臨床材料の測定には不適当と思われた.この欠点を克服するためにKatoらの方法(Methods in Enzymol 92:345, 1983)を応用した.測定は,プラスチック製ミニカラムに抗ATIII抗体結合チオールセファロース100μlをつめ, N-エチルマレイミドを含むbufferで洗浄後, 100倍に稀釈した検体をカラムに通す.その後β-D-ガラクトシターゼ標識抗IX因子Fab'をapplyしbufferにて洗浄後, 25mMジチオスレイトールを含む緩衝液で複合体を溶出する.溶出液に基質4-メチルウンベリフェ±ノルーβ-D-ガラクトシドを加えて反応させ蛍光強度を測定する.本測定系の感度は精製IXa-ATIII複合体(5ng-3μg/ml)で,かつ正常血漿存在下でも同様の高感度(血漿中のIX因子0.05%の活性化を検出できる)を示した.すなわち本法は血栓症の予知に臨床応用可能と思われた.10名の健康人血漿中のIXa-ATIII複合体はいずれも5ng/ml以下であった.又血清においては2μg/mlを示した.一方DIC患者では100ng/mlと高値を示し,かつDICの治療とともに複合体レベルは低下した.血液凝固亢進状態の診断に活性凝固因子-インヒビター複合体の検出が有用なことが最近注目されている.本研究は世界に先がけて活性IX因子-アンチトロンビンIII(IXa-ATIII)複合体の高感度免疫学的測定法の確立に成功した.まずHar・pelの方法に準じてポリスチレンボールを用いるELISAを試みた.一次抗体として抗AT-III抗体,二次抗体としてβ-ガラクトシダーゼ標識抗IX因子抗体(又はその逆)を用いて精製IXa-ATIII複合体を1ng-1μg/mlの高感度で測定できた.しかしながら血漿の存在下では測定感度が30ng1μg/mlと低下した.この原因は,血漿中のfreeATIIIやfreeIX因子が複合体と競合すためと考えられ,この方法は臨床材料の測定には不適当と思われた.この欠点を克服するためにKatoらの方法(Methods in Enzymol 92:345, 1983)を応用した.測定は,プラスチック製ミニカラムに抗ATIII抗体結合チオールセファロース100μlをつめ, N-エチルマレイミドを含むbufferで洗浄後, 100倍に稀釈した検体をカラムに通す.その後β-D-ガラクトシターゼ標識抗IX因子Fab'をapplyしbufferにて洗浄後, 25mMジチオスレイトールを含む緩衝液で複合体を溶出する.溶出液に基質4-メチルウンベリフェ±ノルーβ-D-ガラクトシドを加えて反応させ蛍光強度を測定する.本測定系の感度は精製IXa-ATIII複合体(5ng-3μg/ml)で,かつ正常血漿存在下でも同様の高感度(血漿中のIX因子0.05%の活性化を検出できる)を示した.すなわち本法は血栓症の予知に臨床応用可能と思われた.10名の健康人血漿中のIXa-ATIII複合体はいずれも5ng/ml以下であった.又血清においては2μg/mlを示した.一方DIC患者では100ng/mlと高値を示し,かつDICの治療とともに複合体レベルは低下した.2.ポリスチレンボール結合一次抗体の調製:精製特異抗体IgGはpepsin(from porcinestomach mvcosasigma社製)を用いてF【(ab')_2】画分した。これにポリスチレンボール(直径3.18mm、Precision Plastic Ball社製)を一昼夜つけ、その後、0.1MNaCl、1mMMg【Cl_2】、0.1%BSA、0.1%Na【N_3】を含む10mMリン酸緩衝液(pH7.0)でブロックした。
ナノ光触媒エアロゾルの超音速流れを利用した有害ガス状物質の高効率分解

本研究で提案する汚染物質分解技術の要点は,断熱膨張で得られる超音速流れ場中でガス、蒸気状物質の過飽和度が非常に高くなることを積極的に利用し,気流中に核として浮遊させたナノ光触媒粒子表面に有害ガス状物質を強制的に集中させ,紫外線(以下UV)照射による光触媒反応で高速分解することである。昨年度の結果から,ナノ光触媒エアロゾルおよび超音速流れ場を利用した高速分解、除去手法が,空気中のガス状、粒子状PAHsを効果的に分解可能なことを確認している。また,軟X線単独の汚染物質分解の可能性を検討し,組み合わせた実験装置の設計を行った。本年度はより詳細な分解条件の検討に先立ち,実験装置の改良に着手した。まず,ラバールノズルの奥行きを2.0mmから4.0mmとすることで装置の流量を倍にし,粒子捕集時間を40時間に短縮した。また,TTIP蒸気精製用の恒温水槽を交換し水温制御め精度を向上させた。この新装置を用いて,信頼のおけるデータを採取しデータ数を増やすことで,対象物質であるガス状、粒子状PAHsの分解特性の検討を行い,効果的な分解条件の把握を本研究の目的とする。低沸点成分はいずれのUV強度下においても分解率にあまり差が見られなかった。また,相対光触媒濃度が高くなると分解率が高くなり,特に,相対光触媒濃度が2倍以上になると,UV強度が1,3mW/cm2のときに約7割以上,5mW/cm2のときに約9割の高い分解率を示している。このことから,低沸点成分の分解には,UV強度以上に光触媒濃度の影響が大きいと思われる。また,UV強度による低沸点成分の分解率への影響を把握するために,相対光触媒量を低くしたサンプルの採取が必要と考えられる。ノズル拡大部壁面での境界層剥離が少なく,滑らかに断熱膨張・加速する形状をもつ超音速ラバールノズルが,反応部で効果的にガス成分の過飽和状態を実現できることを数値解析で明らかにした上で矩形断面をもつラバールノズルを設計し,反応装置を試作した。反応装置の処理流量は60L/minとし,ノズル上流と超音速部でUVおよび軟X線照射用ポートを設けた。さらに,約1000°Cのアルゴン+窒素ガス雰囲気中でチタン金属アルコキシド(TT1P)蒸気から種々の濃度の平均径10nmのアナタース型ナノTiO_2エアロゾルを安定的に生成できるナノ光触媒エアロゾル発生装置を製作した。試験用ガスとして乾燥管で除湿した大気エアロゾルを使用し,大気エアロゾル中のガス・固体状の多環芳香族化合物(PAHs)15成分の分解特性を検討した。検討パラメータは,(1)紫外線(UV)強度,(2)UV照射位置,(3)TiO_2粒子濃度である。この結果,UV強度が3mW/cm^2を超えると急速に分解率が向上し,5mW/cm^2では,固体状と考えられる5-6ベンゼン環PAHsも約70%分解されること,UV照射位置をノズル喉部(音速)と超音速部とする場合で分解率に明確な差がないこと,大気エアロゾルよりも濃いTiO_2濃度では,TiO_2濃度の影響は少ないこと等を示した。有害ガス成分への軟X線照射が分解特性に与える効果を常圧下で大気エアロゾルとバイオマス燃焼排ガスを用いて検証し,超音速条件との比較データを収集した。この結果,大気エアロゾル,バイオマス燃焼排ガス煙中の粒子状PAHs(固体あるいは吸着成分)は数十mS程度の照射時間でも約30%分解すること,微粒子ほど分解率が大きく,0.5μm以下では5060%分解すること,ガス状PAHs成分も同一条件下で30%分解するなど,軟X線照射による光触媒反応の効率化が期待される結果を得た。
放射線治療後の脳機能低下を惹起しうるKCC2分子病態の解析

K+-Cl-トランスポーターであるKCC2は、神経細胞内のCl-イオン濃度を調節して正常な神経活動を保持している。本研究ではX線やガンマ線を照射した神経細胞の分子生物学的解析、さらにマウスを用いた行動学的解析を実施する。これら解析から放射線治療後の神経障害を低減する治療の新たな標的としてのKCC2の重要性を検証することを目的としている。
教員養成高度化に向けた学部後課程における教員養成制度、カリキュラムの比較研究

本研究は、日本の教員養成改革動向を踏まえて、9ヶ国(米、英、仏、独、フィンランド、ラトビア、露、韓国、タイ)の学部後課程について、そのシステム及びカリキュラムを比較したものである。得られた知見として、以下の3点を示すことができる。1.学部課程と学部後課程のカリキュラムの接続関係として、「融合型」「継起型」「分離型」に類別でき、その特質を踏まえた運営がなされている。2.多くの国で「理論と実践の融合」は、教員養成担当教員の専門性、キャリアによって担保されている。3.大学での養成や実習校での実習についての責任の明確化や制度的安定化が図られている。本年度は、当初の研究計画に従って以下の研究を実施した。1.研究メンバー間における現在の教員養成改革に関する認識の共有化、2対象9国の教育制度、教員養成制度の概要・特徴の共通インデックスによる整理、3設定共通項目に基づく9国ー10地域(アメリカ:カリフォルニア州・ミネソタ州、イギリスーイングランド、フランス、ドイツ、フィンランド、ラトビア、ロシア、韓国、タイ)の現地調査。調査事項はa.教育行政制度、学校制度、教員制度の概要特徴、b.教員養成制度の概要・特徴、c.調査大学・機関の概要・特徴、d.学部・大学院における教職課程の枠組みと特徴。現地調査結果について、以下の5点を中心に、比較検討した。1教職課程、教員免許制度の基本、枠組とその法制度、「専門職基準」との関わり、2教職課程カリキュラムの学部課程と学部後課程の接続関係、3学部後課程カリキュラムの特徴、特質ー理論性と実践性・専門性を軸に、4教育実習・インターンシップの在り方、特徴、5日本の教員養成改革動向への示唆。本年度の調査、研究から得られた知見として、下記の5点を提示できる。1連邦制国家内の各連邦相互だけでなく、1国内においても複数ー多様な教員養成制度(コース、プログラム等)が存在する国がある。2大学の教職課程が専門職基準に基づいて編成されている場合と大学に任されている場合、そして何らかの国家基準・行政基準に基づくものがある。3ボローニャ・プロセスによる高等教育の標準化が進められているEU諸国ではフィンランドを典型に学部課程と学部後課程の結合が認められる。4フィンランドの「3+2課程」やタイの5年学部課程を除いて、教員養成、学校教育にかかわる大学院在籍者は現職教員が基本である。5大学院課程では、教職の専門にかかわる理論修得が基本とされ、修士論文が重視されている。本年度は、調査研究対象の9ヵ国、10地域における現地調査を中心に、以下の研究を実施し、所期の成果を収めた。1.大学院等、学部後課程における教育実習、インターンシップ(以下、実習)のシステム、運営実態、関係者の評価に関する実地調査。2.上記1の実地調査に合わせて、昨年度調査の補充調査ー教員養成の法的枠組み、教員資格獲得のキャリアパス、専門職基準の有無・概要等、3.日本における教員養成改革動向の把握、分析と本研究課題の再設定ー2015.12.中教審答申「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について」における教職カリキュラムの区分見直し、学校インターンシップの導入、教員育成指標の設定、養成課程教員の在り方、大学院での教員養成の統合等の課題の本研究での位置づけ。上記の調査研究によって、以下の知見を得ることができた。1.大学院、学部後課程においても実習が設定、必修化されている国が多いが、院生のほとんどが現職教員であることから、その実施、運営は弾力的になされている。2.ほとんど全ての研究対象国において、実習が重要視され、その期間の長さについてだけでなく、緻密な運営体制の構築が認められる。3.行政機関の法規や大学の内部制度等、多様ではあるが、実習の運営(期間、授業時数、配置人数、指導教員資格等)に関する取り決めがなされている国が多い。4.大学の実習運営体制(指導教員のキャリア・配置、大学内・実習校での指導体制等)が整備され、「大学の責任」において実習がなされている。5.実習校における指導教員、メンター教員の「任用資格」や研修が明確にされている国が多い。6.実習校への配置人数、期間等にもよるが、院生、学生の実習が実習校の教育力を向上するものとみなされている。本研究第2年次の本年度は、第1年次調査で明らかにした大学院等学部後課程を中心とする教員養成制度の理解を踏まえて、その運営実施に関する制度と実態、とりわけ教育実習・インターンシップを焦点とする実態調査を行った。本年度の現地調査においては、全ての対象国においてではないが、教育実習等の参与観察調査や実習生、学校の児童生徒へのインタヴュー調査を行うことが出来、ほぼ当初設定通りに進捗した。また第1年次調査による9ヵ国、10地域の制度概要について、その把握が不十分であった点の補充調査も合わせて行った。そして設定した調査研究の範囲内においてではあるが、そこで得られる知見を新たな枠組みで捉え直すことの必要性と可能性を見出すこととなった。それはこの1年間の中で、日本においては教員養成改革に関する中教審答申が出され、その内容、方向性と本研究の機軸との関係を検討し、本研究の課題を再定立したことである。