hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痙直型脳性麻痺患者における運動療法が末梢神経機能と歩行機能に与える影響

下肢の使用頻度によって末梢神経の退行変性が起こるならば、下肢随意性や筋力の違いによって神経伝導速度に差が出る可能性があるため、痙直型脳性麻痺における末梢神経伝導速度と下肢随意性、関節トルクの関係を粗大運動能力分類システムレベルI、IIの痙直型脳性麻痺患者15名を対象に調査した。その結果、運動レベルの高い脳性麻痺患者では、利き足非利き足の神経伝導速度に差がなく、下肢随意性や筋力と関連がないことが示唆された。平成30年度は、痙直型脳性麻痺患者におけるH反射の特徴を調査するためにレベルIIIIの脳性麻痺患者12名と健常者14名で比較を行った。H波の測定は安静腹臥位で利き足とし、誘発電位検査装置の刺激電極を膝窩部に設置し、最大のH波を確認できるところまで電流量を上げ、3回のデータを記録し、H波の振幅値を読み取った。次に足関節を等尺性に背屈し、同様に最大のH波を導出した。その結果、脳性麻痺患者では健常者と比べ背屈時のH波の振幅値変化率が大きかったことから、脳性麻痺患者の足関節では相反抑制による筋の興奮性が低下しにくかったと考えられる。痙直型脳性麻痺両麻痺児の立位姿勢における脊髄興奮性の変化の調査後に、最終的に、運動療法の一つである持続的ストレッチが脊髄前角細胞の興奮性に及ぼす影響を調査するために脳性麻痺患者4名、健常者4名を対象に、傾斜板を用いて持続的ストレッチを行った。ストレッチは足関節に痛みの出ない範囲で伸長感の得られる状態にて3分間立位を実施した。健常者とレベルIの脳性麻痺患者ではストレッチ後のH波の振幅低下を確認できたが、レベルIIIの患者ではストレッチ後にH波の振幅が上昇した。ストレッチ後の関節可動域増大には筋や腱の粘弾性の変化である生理学的要因と脊髄前角細胞の興奮性を含めた神経学的要因が関与する。痙直型脳性麻痺患者は健常者と比べてH反射の調節能力が低下することが示唆された。近年、脳血管障害患者の麻痺側上下肢における電気生理学的な異常が報告され、中枢神経障害に伴う二次的な末梢神経障害の存在が示唆されている。脳性麻痺では運動頻度の差によって末梢神経の退行変性が生じると言われている。脳性麻痺患者の末梢神経機能に関する報告は少なく、粗大運動機能別に末梢神経機能を比較した報告はない。また、下肢随意性と末梢神経機能との関係に関する横断的な報告もない。本研究では脳性麻痺患者における末梢神経の神経伝導速度と粗大運動機能の重症度や下肢随意性との関係を明らかにし、継続的な運動療法が末梢神経機能に与える影響を明らかにすることを目的としている。歩行補助具を使用せず歩行可能なレベルである粗大運動機能分類システム(Gross Motor Function Classification System:GMFCS)レベルI、IIの痙直型脳性麻痺児・者19名(1348歳)を対象に測定を実施した。日本光電社製筋電図・誘発電位検査装置ニューロパックを用いて脛骨神経の神経伝導速度、下肢随意性検査であるSelective Control Assessment of the Lower Extremity (SCALE)、体組成計による下肢ごとの筋肉量、5回の立ち座り動作にかかる時間、徒手筋力計を用いての膝関節伸展筋力を測定項目としている。現時点で、利き足と非利き足とで下肢の筋肉量や膝関節伸展筋力に差はないが、脛骨神経の神経伝導速度は有意な差があることがわかっている。歩行可能な方々であっても下肢末梢神経機能に差があることが示唆されている。また、GMFCSレベルI、IIの痙直型脳性麻痺児・者16名(1321歳)を対象に新体力テストの項目である反復横跳びや立ち幅跳び、50m走を追加で実施し、下肢末梢神経機能との関係性を調査した。対象である痙直型脳性麻痺患者の募集が測定場所と測定者の日程調整の関係で予定よりもそろわず、進捗が遅れている。脳性麻痺の末梢神経伝導速度は非麻痺側と比べて麻痺側下肢が遅いと報告されており、各肢節の使用頻度の差による末梢神経の退行変性が原因と考えられている。使用頻度によって末梢神経の退行変性が起こるならば、下肢随意性や筋力の違いによって神経伝導速度に差が出る可能性がある。そこで、痙直型脳性麻痺における末梢神経伝導速度と下肢随意性、関節トルクの関係を調査した。対象は粗大運動能力分類システムレベルI、IIの痙直型脳性麻痺患者15名(13歳26歳、レベルI:10名、II:5名、片麻痺7名、両麻痺5名、四肢麻痺3名)とした。本研究は横断的研究として行い、脛骨神経の神経伝導速度、下肢随意性(SCALE)、膝関節伸展トルクを測定した。利き足、非利き足の各値を対応のないt検定にて検討し、各項目の相関関係を確認した。その結果、利き足と比べ非利き足のSCALEが低く、神経伝導速度と下肢随意性、筋力の間に相関関係はなかった。下肢随意性と筋力の間には相関があると言われているが、今回は利き足、非利き足共に相関がみられなかった。先行研究と比べて今回の対象は運動レベルが高く、各値のばらつきが少なかったためと考えられる。

運動レベルの高い者では、利き足非利き足で下肢随意性に差はあるが神経伝導速度や筋力に差がなかったことから、退行変性の影響が少ない可能性が考えられる。今回の研究で、運動レベルの高い脳性麻痺患者では、利き足非利き足の神経伝導速度に差がなく、下肢随意性や筋力と関連がないことが示唆された。研究代表者の業務の多忙と研究実施予定施設の業務内容の変更により、本研究対象者の募集が遅くなり、研究の遂行が全体的に遅れた。また、「数週間の運動介入が神経伝導速度やH反射に及ぼす影響」を調査予定だったが、対象者の募集に難渋したことから「ストレッチがH反射に及ぼす即時効果」に変更し、研究を実施した。しかし、全体的に研究の予定人数の測定が終わっていないため、本研究の事業期間延長し、研究を継続して行う。下肢の使用頻度によって末梢神経の退行変性が起こるならば、下肢随意性や筋力の違いによって神経伝導速度に差が出る可能性があるため、痙直型脳性麻痺における末梢神経伝導速度と下肢随意性、関節トルクの関係を粗大運動能力分類システムレベルI、IIの痙直型脳性麻痺患者15名を対象に調査した。その結果、運動レベルの高い脳性麻痺患者では、利き足非利き足の神経伝導速度に差がなく、下肢随意性や筋力と関連がないことが示唆された。平成30年度は、痙直型脳性麻痺患者におけるH反射の特徴を調査するためにレベルIIIIの脳性麻痺患者12名と健常者14名で比較を行った。H波の測定は安静腹臥位で利き足とし、誘発電位検査装置の刺激電極を膝窩部に設置し、最大のH波を確認できるところまで電流量を上げ、3回のデータを記録し、H波の振幅値を読み取った。次に足関節を等尺性に背屈し、同様に最大のH波を導出した。その結果、脳性麻痺患者では健常者と比べ背屈時のH波の振幅値変化率が大きかったことから、脳性麻痺患者の足関節では相反抑制による筋の興奮性が低下しにくかったと考えられる。痙直型脳性麻痺両麻痺児の立位姿勢における脊髄興奮性の変化の調査後に、最終的に、運動療法の一つである持続的ストレッチが脊髄前角細胞の興奮性に及ぼす影響を調査するために脳性麻痺患者4名、健常者4名を対象に、傾斜板を用いて持続的ストレッチを行った。ストレッチは足関節に痛みの出ない範囲で伸長感の得られる状態にて3分間立位を実施した。健常者とレベルIの脳性麻痺患者ではストレッチ後のH波の振幅低下を確認できたが、レベルIIIの患者ではストレッチ後にH波の振幅が上昇した。ストレッチ後の関節可動域増大には筋や腱の粘弾性の変化である生理学的要因と脊髄前角細胞の興奮性を含めた神経学的要因が関与する。痙直型脳性麻痺患者は健常者と比べてH反射の調節能力が低下することが示唆された。対象者の募集を追加で23施設に依頼し、約20名の測定を随時実施する。今後はストレッチによる即時効果が脊髄の興奮性を表すH反射にどのような影響を及ぼしているのかを脳性麻痺の方、健常者を対象に引き続き調査する。対象者の募集が予定より集まらず、研究の実施が遅れたことで、対象者への謝金や実験補助者への謝金などを使用しなかったため。研究全体の遅れに伴い、研究成果の報告も遅れたため、当初予定していた学会発表を見送った。そのため旅費等に未使用額が発生した。研究成果の報告を第55回日本リハビリテーション医学会学術集会にて行うため、旅費が必要となった。また、研究の継続に伴う対象者への謝礼や論文投稿費として使用予定である。測定が終わった内容に関して平成29年度内に学会発表と論文執筆を進める。実験を引き続き継続し、データの収集に努め、実験に必要な備品や対象者への謝金、実験補助者への謝金などに予算を使用する。
局所化学反応に伴う微弱発光分析

分子発光のプラズモン増強効果を利用して金属フタロシアニン分子からのトンネル電流誘起発光分析を行った。その結果、Cuフタロシアンでは、過去に報告されていない蛍光を実験的に始めて観測し、プラズモン増強の効果を実証した。また、見かけ上エネルギー保存則を満たさない発光を捕らえるという不思議な現象を確認した。この解釈として、3重項-3重項消滅による複数分子間でのエネルギー異動機構を導入した。一方、金微粒子を含んだ有機EL素子を構築したところ、金微粒子なしの場合に比べて580倍の発光強度増加を確認した分子発光のプラズモン増強効果を利用して金属フタロシアニン分子からのトンネル電流誘起発光分析を行った。一方、金微粒子を含んだ有機EL素子を構築したところ、金微粒子なしの場合に比べて580倍の発光強度増加を確認した本年度は、有機薄膜からのトンネル電流誘起発光を効率的に検出するための装置の整備を行った。フォトン検出器を追加し、来年度以降のフォトン放出の角度依存性を測定するためのシステムを立ち上げた。また、現在使用している制御装置を、より高精度のRHK社の制御装置に変更するための配線の変更、制御ソフトの新規導入を行い、集光効率の向上とノイズレベルの低減に成功した。また、有機薄膜からの発光特性評価においては、金属フタロシアニン分子を用いて、実験を行った。単一分子からの発光を検出することは困難であることが予想され、今年度は蒸着法により約200nmの薄膜を作製し、トンネル電流誘起発光が有効に行われるかをテストした。その結果、基板がグラファイトでは、フタロシアニン分子からの発光が検出されず、金表面を用いた場合は、数10カウント/秒の分子からの発光を観察した。この結果は、探針直下に生成されるプラズモンにより、分子の発光が増強されることを意味しており、過去に光により誘起されたプラズモンが存在する場で分子発光が増強されるという報告によく一致している。一方で、検出された分子発光においては、その光エネルギーよりも小さいトンネル電圧においても放出が確認され、見かけ上エネルギー保存則を満たさない発光を捕らえるという不思議な現象を確認した。この解釈として、3重項-3重項消滅による複数分子間でのエネルギー異動機構を導入し、Cu、Zn、Mg、H_2各フタロシアニンすべての系において、この発光機構が成立することを確認した。中でも、Cuフタロシアンでは、過去に報告されていない蛍光を実験的に始めて観測し、プラズモン増強の効果を実証した。本年度は有機薄膜からのトンネル電流誘起発光分析手法(フォトンSTM)の高度化に関して1.フォトンマップと発光スペクトルの同時取得システムの構築2.表面微細構造を用いたプラズモン増強分子蛍光発光の実空間分解能評価3.プラズモン誘起現象を用いた有機EL素子の発光増強の評価について研究を行った。1では、昨年度新規導入した高感度フォトン検出システムを用いて、複数の光ファイバーを発光点近傍に配置することにより、フォトンマップ(STMトポグラフ像と各ピクセルからの発光強度を同期させることによる発光強度の二次元マッピング)と、発光スペクトルを同時取得できるシステムを構築した。2では、ナノスフィアリソグラフィーを用いた金の微細構造を透明電極上に作製し、1で構築したシステムにより、プラズモン発光の空間分解能を詳細に評価した。これを基板としてフタロシアニン薄膜を蒸着により作製し、分子からのプラズモン増強蛍光のみを検出する蛍光発光イメージングの取得に成功し、トポグラフ像と同等の空間分解能を有していることを確認した。3では、有機EL素子として、"ITO透明電極/金微細構造/フタロシアニン薄膜(ホール輸送層)/Alq3薄膜(電子輸送層及び発光層)/Al電極"のサンドイッチ構造を実際に構築し、金微細構造の有無によるEL発光のプラズモン増強効果を評価した。金微粒子がある場合は、ない場合に比べて520倍の発光強度が増加し、明らかなプラズモン増強効果を確認した。単一分子からの発光現象およびそれを用いた分子デバイスの構築を目指して、探針誘起プラズモン増強を利用した分子発光検出、及び発光効率を飛躍的に増強させたEL素子の高度化を行った。局所領域からの発光では、昨年度成功した金ナノ構造による表面プラズモンアシストの蛍光発光イメージング測定について詳細に解析を行った。解析の結果、バイアス依存性を制御することで、探針誘起プラズモン発光と、有機分子(CuPc)薄膜からの蛍光発光を厳密に分離できることがわかった。なぜならば、探針誘起プラズモン発光は、トンネル電子のエネルギーよりも大きなエネルギーを持っ発光がまったく起こらないのに対して、有機分子(CuPc)からの発光は、3重項状態を経由するいわゆるアップコンバージョン発光が起こっていることを突き止めた。本発光現象は、探針直下においてプラズモン誘起に伴う局所電場の増強効果が顕著であり、バイアス電圧(トンネル電子の持つエネルギー)を適切に設定することで、純粋な蛍光発光のみによるフォトンマッピングが可能であることを実証した。新規EL素子の開発では、昨年度成功した"

ITO透明電極/金微細構造/フタロシアニン薄膜(ホール輸送層)/Alq3薄膜(電子輸送層及び発光層)/Al電極"のサンドイッチ構造によるプラズモン増強効果(発光強度で最大20倍増強)をさらに発展させた。具体的には、昨年度までは金微細構造をナノスフィアリソグラフィーを用いて作製していたが、EL発光実験において非常に再現性が悪く、増強効果を起こす割合が数パーセントにとどまっていた。本年度は、Alq3の蛍光発光エネルギーに対応するプラズモン波長を持つよう、金ナノ粒子径を設定し、粒子を直接ITO基板に一層分構築することで、比較的安定した増強効果実現した。
日本産ホシクサ属植物の分類学的研究

今年度は北海道産ホシクサ属植物の分類学的研究を目的として、道内各地より採集された資料および北海道大学、東京大学に収蔵される本属植物のタイプ標本を含む、さく葉標本も加え、比較形態観察をおこなった。その結果、これまで北海道より記録されているコイヌノヒゲ、ヒロハイヌノヒゲ、エゾホシクサ、エゾイヌノヒゲ、カラフトホシクサ、シロエゾホシクサ、クシロホシクサ、ネムロホシクサ、ニッポンイヌノヒゲの北海道固有種6種を含む9種を確認した。また北海道よりこれまで記録されていないミヤマヒナホシクサの生育も確認した。これらの各種の分類形質である花形態について詳細に観察比較し、各種の形態的特性および形質の変異性について検討した。その結果、これまで識別形質として扱われていた花床、雌花萼および花弁の毛の有無は変異性が激しく、各種を識別する形質としては用いられないことが明らかになった。また、子房数および雌花萼片数においても集団内での変異があること、また子房および萼片の数以外では形態的差異が見いだせられないことが明らかになった。これらのことから北海道産ホシクサ属植物は固有種6種のうち3種を除く種が本州産種に含まれるものであることが明らかになった。それらの分類学的扱いを下記に示す。Eriocaulon atrum NakaiクロイヌノヒゲE.glaberrimum SatakeネムロホシクサE.decemflorum Maxim.コイヌノヒゲE.hondoense SatakeニッポンイヌノヒゲE.miquelianumKoernickeイヌノヒゲE.monococcon NakaiエゾホシクサE.nanellum ohwiミヤマヒナホシクサE.robstius(Maxim.)MakinoヒロハイヌノヒゲE.kushiroense Satakeクシロホシクサ今年度は北海道産ホシクサ属植物の分類学的研究を目的として、道内各地より採集された資料および北海道大学、東京大学に収蔵される本属植物のタイプ標本を含む、さく葉標本も加え、比較形態観察をおこなった。Eriocaulon atrum NakaiクロイヌノヒゲE.glaberrimum SatakeネムロホシクサE.decemflorum Maxim.コイヌノヒゲE.hondoense SatakeニッポンイヌノヒゲE.miquelianumKoernickeイヌノヒゲE.monococcon NakaiエゾホシクサE.nanellum ohwiミヤマヒナホシクサE.robstius(Maxim.)MakinoヒロハイヌノヒゲE.kushiroense Satakeクシロホシクサ
癌免役治療のための死にゆく細胞を選択的に分離するバイオ界面の開発

癌免疫治療法は、転移性を示す治療後期癌だけでなく治療初期癌に有効な治療標的として期待されているが奏功効率に課題がある。本課題では、細胞死における癌免疫原性の形成に注目し、癌アポトーシス細胞を“癌抗原"とした癌免疫治療法の確立を目指す。具体的には、生体適合性の高分子材料およびアポトーシス細胞の膜界面の水和状態の変化に着目した細胞分離法を考案し、アポトーシス細胞を選択的かつ簡便、迅速に分離するバイオ界面を創製する。本バイオ界面を用いて、アポトーシス段階と細胞膜の水和状態、癌免疫応答性および抗腫瘍活性の関係を明らかにすること癌免疫治療法としての有効性を実証する。
「間接的ドラマ法」の心理臨床場面適用に関する研究

本研究では、ミニチュアの舞台と人形を用いて即興劇を行い、それについて振り返る手続きを「投影ドラマ法(旧名称:間接的ドラマ法)」と名付け、心理臨床場面での活用を目指した。「投影ドラマ法」を用いた継時的調査のデータを、即興劇で表現される感情やテーマに焦点を当て、見守り手である調査者との関係性も踏まえて事例的に考察した。また、臨床場面で用いるのにふさわしい「投影ドラマ法」の用具について過去の調査データと文献に基づいて検討を行い、舞台、背景場面、人形を作成した。本研究では、ミニチュアの舞台と人形を通して即興劇を行いそれについて振り返る手続きを「投影ドラマ法(旧名称:間接的ドラマ法)」と名づけ、心理臨床場面での活用を目指すものである。平成18年度は主に以下の3点の研究成果を上げた。第一に、「投影ドラマ法」のオリジナルの用具作成の一部を行った。申請者がこれまでの研究で「投影ドラマ法」の用具として用いてきたMAPS人格投影法検査用具(E.Shneidman, 1947)の舞台、人形、背景図版は心理検査を目的に開発されたものであり、治療の手だてを前提としては考えられていなかった。このため、治療という枠組みに適した用具についての吟味と用具の作成が必要と考えられた。本年度は、これら用具のうちオリジナルの舞台作成を目的に据えた。過去に得られた調査データをもとに、被験者が語る舞台の印象や使い心地等に焦点を当て、臨床場面により適した用具のあり方について検討を行った。また、文献研究を行い、日本の伝統芸能に関する知見も参考にした。これらに基づき、舞台の色、大きさ、材質等に関する具体的な方針を固め、概案を作成した。概案をもとに工務店に舞台制作を依頼した。第二に、「投影ドラマ法」を用いた継時的調査を事例的に考察した。具体的には、即興劇や振り返り面接の内容を文字に起こした上で、見守り手である調査者との関係性を考慮に入れつつ次の2つの視点から考察した。1つは、即興劇の中で表現される感情やテーマに焦点を当て、それらを「表現者」が振り返り面接の中でどのように意味づけていくかを考察した。2つめは、表現の豊かさの度合いが「表現者」の内省といかに関連しているかについて考察した。この考察を論文としてまとめ、学術雑誌(『質的心理学研究』)に発表した。第三に、現段階で考えられる「投影ドラマ法」の有効性と限界について学会発表(日本心理臨床学会)を行った。平成19年度は主に以下の3点の研究成果を上げた。第一に、心理臨床場面における表現という現象を演劇との類似性に焦点づけた研究を行い、その成果を学会発表(日本芸術療法学会第39回大会)と学会誌(「心理臨床学研究」)に発表した。心理臨床場面には「私」の役割を通してなされる表現と「私以外」の役割を通してなされる表現が存在することを事例に基づいて考察した。また、「私以外」の役割を通した表現に着目することで心理臨床場面における表現をとらえ直す手がかりを得ることが可能であるとの見解を示した。これは、自己の内的世界をミニチュアの人形の動きやセリフを通して表現する「投影ドラマ法」の心理臨床場面適用に向けての理論的橋渡しという意味で重要な意義がある。第二に、これまで収集した調査データを分析し、「投影ドラマ法」の可能性について学術書の一部に分担執筆として発表した。こちらも「投影ドラマ法」の理論的架橋としての意義を有する。第三に、臨床場面適用にふさわしい「投影ドラマ法」の用具に関する分析を行い,用具作成に向けての具体的な方針を固めた。背景場面(色,絵柄),人形(色,絵柄,大きさ,種類)等について検討し,概案を作成した。概案に基づき、申請者が用具作成を進めている途上にある。この作業は「投影ドラマ法」の臨床場面適用に向けた作業として不可欠なものである。本研究では「間接的ドラマ法」の心理臨床場面適用に向け,以下の2点の追考を目指した。第1に,「間接的ドラマ法」の心理臨床場面における有効かっ安全な活用に向けて,更に非臨床群を対象とした調査研究を重ね,その有効性と限界を明確化することである。第2に,心理臨床場面で用いるのに適した「間接的ドラマ法」の用具を開発することである。本年度は2点目の目的である,「間接的ドラマ法」の用具の開発を中心とした研究を行った。これまで研究代表者は「投影ドラマ法」の用具として, Sheneidman(1947)が開発したMAPS人格投影法検査用具の人形と舞台と背景場面の図版を用いてきた。しかし, MAPS人格投影法検査用具は心理検査を目的に開発されたものであり,治療の手だてを前提としては考えられているものではなかった。

また,人形の風貌も外国人のものであり,このことで戸惑いを感じる「表現者」(「表現する者」という意味でこう記す)も少なからずいた。このことから治療という枠組みのなかで違和感なく受け入れられ,日本文化にも馴染む用具を作る必要性が感じられた。そこで研究代表者は,用具作成に先立ち,これまでの調査研究のデータと文献研究を踏まえ,「投影ドラマ法」の用具作成にあたっていかなる配慮が必要かについて模索した。その結果,多様な感情が投影されやすいよう人形の表情の喜怒哀楽を曖昧にすること,人形の性別や年代に大きな偏りが生じないようにすること,背景場面の図版には日常的なものも非日常的なものも採用すること,舞台の上部に人形を置ける折りたたみ式の支えをつけるなどの配慮が必要であることが示唆された。これら示唆に基づいて「間接的ドラマ法」の用具を作成した。この成果は日本芸術学会大会にて発表した。
神経突起伸展・成長円錐ガイダンスのFRETイメージングによる解析

昨年度からは、vivoに近い系におけるPKAとRac1活性のメカニズムを解明するため、発生期における神経堤細胞が腸管壁上を移動する際のPKへとRac1活性のメカニズムを検討した。腸神経系は、発生期における神経堤細胞に由来する。神経堤細胞は神経管より遊出した後、前腸に侵入し、中腸、後腸の後部までの腸管壁を急速に移動しながら神経細胞とグリア細胞へと分化する。この過程は神経堤細胞に内在するプログラムと細胞外因子により誘導されるシグナルにより巧妙に制御され、その異常は、ヒルシュスプルング病など様々な疾患を引き起こす。これまでに様々な因子が腸神経系の発生を制御していることが明らかになっているものの、実際に神経堤細胞が腸管壁を移動する際に、細胞内情報伝達分子群がどのように時空間的に制御されているかを観察したものは未だない。本研究では、Rac1及びPKAの時空間的活性変化を生きた腸管でライブイメージングした。まず、Rac1、PKAの分子活性を可視化するFRETバイオセンサーを発現するトランスジェニックマウスを作製した。胎生10日目前後に、腸管の器官培養を行い、神経堤細胞の二光子FRETイメージングを行った。その結果、chain migrationと呼ばれる、細胞が列になって速い速度で移動する領域において、神経堤細胞は低いPKA活性と高いRac1活性を示すことが明らかになった。また、cAMPアナログを器官培養下の腸管に投与すると、Rac1が不活性化され、細胞速度も低下した。以上のことから、神経堤細胞の細胞運動にはRac1活性が重要であり、PKA活性が低く保たれることによりRac1の活性が維持されることを示している。また、GDNFがPKAを抑制することでRac1を活性化していることも示した。これらの結果を、Journal of neuroscienceに発表した。cAMPは神経系において、大きな役割を果たしている。例えば、神経の発生期におけるgrowth cone guidance、中枢神経系における神経再生である。それらのシグナルメカニズムを解明するために、私は昨年度までに、dbcAMPに対して高い応答性を示すPC12D細胞、および所属研究室で開発されたRac1とCdc42のFRETバイオセンサー(Raichu-Rac1、Raichu-Cdc42)とPIP3のバイオセンサー(Pippi-PIP3)を用いて、dbcAMPによって誘導される神経突起伸展過程における、これらの分子の時空間的活性変化を検討してきた。その結果、dbcAMP刺激によってRac1活性化が細胞全体で起こり、その活性化は主にPKAとSTEFを介していることを明らかにした。また、dbcAMP刺激によって誘導される突起伸展にもSTEFが重要であることを明らかにした。昨年度は引き続き、dbcAMPによるRac1活性のメカニズムを検討した。まず、in vitroにおいて、PKAは主に、STEFの749番目のスレオニン、789番目と1562番目のセリンをリン酸化することを明らかにした。さらに、dbcAMPによるRac1活性と突起伸展は、PKAがSTEFの749番目のスレオニンをリン酸化することで起こることを明らかにした。また、PKAがSTEFの749番目のスレオニンをリン酸化することでSTEFのGEF活性が起きることも示した。本研究で明らかにしたシグナルは、cAMPが関与する神経の生理的現象に関与していると考えられる。よって以上の結果は、growth cone guidanceといった神経の発生、および中枢神経系における神経再生の研究に大きな貢献ができると考えられる。以上の成果を、2011年にMo.Biol.Cell.に発表した(in press)。in vivoにおけるPKAとRac1活性のメカニズムを解明するため、発生期における神経堤細胞が腸管壁上を移動する際のPKAとRac1活性のメカニズムを検討した。現在、神経堤細胞内におけるPKA活性が、どのような細胞外因子と細胞内シグナルによって制御されているか、また、Rac1活性がPKAの下流でどのように制御されているかを解析中である。

昨年度からは、vivoに近い系におけるPKAとRac1活性のメカニズムを解明するため、発生期における神経堤細胞が腸管壁上を移動する際のPKへとRac1活性のメカニズムを検討した。腸神経系は、発生期における神経堤細胞に由来する。神経堤細胞は神経管より遊出した後、前腸に侵入し、中腸、後腸の後部までの腸管壁を急速に移動しながら神経細胞とグリア細胞へと分化する。この過程は神経堤細胞に内在するプログラムと細胞外因子により誘導されるシグナルにより巧妙に制御され、その異常は、ヒルシュスプルング病など様々な疾患を引き起こす。これまでに様々な因子が腸神経系の発生を制御していることが明らかになっているものの、実際に神経堤細胞が腸管壁を移動する際に、細胞内情報伝達分子群がどのように時空間的に制御されているかを観察したものは未だない。本研究では、Rac1及びPKAの時空間的活性変化を生きた腸管でライブイメージングした。まず、Rac1、PKAの分子活性を可視化するFRETバイオセンサーを発現するトランスジェニックマウスを作製した。胎生10日目前後に、腸管の器官培養を行い、神経堤細胞の二光子FRETイメージングを行った。その結果、chain migrationと呼ばれる、細胞が列になって速い速度で移動する領域において、神経堤細胞は低いPKA活性と高いRac1活性を示すことが明らかになった。また、cAMPアナログを器官培養下の腸管に投与すると、Rac1が不活性化され、細胞速度も低下した。以上のことから、神経堤細胞の細胞運動にはRac1活性が重要であり、PKA活性が低く保たれることによりRac1の活性が維持されることを示している。また、GDNFがPKAを抑制することでRac1を活性化していることも示した。これらの結果を、Journal of neuroscienceに発表した。昨年度までは、PC12Dを用いて、vitroに近い系で検討してきた。今年度からはよりvivoに近い系でシグナル伝達を検討する系を立ち上げ、データを得ている。残り1年で論文としてまとめることができる予定であるので、順調に進展していると言える。今後は、腸管神経堤細胞におけるシグナル伝達についてまとめる。整合性のあるデータが集まっており、残りの時間は論文として発表するための準備に専念する予定である。
発展途上国での食品不純物添加による子供の健康被害軽減の介入プログラム実践と評価

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大脳皮質内における痛覚抑制の検出

研究の目的は主に痛覚の皮質内抑制を測定することにあった。今回、痛覚と触覚による感覚抑制を検出する測定実験を行い、目的とする感覚抑制を認める実験結果を得ることができた。具体的には13人の被験者に対して、痛覚線維であるAδと触覚のβ線維の刺激を、異なった体表部位に0.6秒離して行った。それぞれの刺激に対する反応を脳磁図にて測定し、反応の大きさを比較することで抑制率を測定した。痛覚線維、触覚線維それぞれおいて20-30%程度の抑制を確認した。本実験での結果は2つの点において意義がある。一つは痛覚と触覚の皮質内での相互作用を示したことである。痛覚と触覚は抹消においてことなる線維によって情報が伝達されることが知られているが、皮質内において統合されることを示している。2つめは体の異なった部位においてそれらの情報はお互いに統合されるということである。痛覚-触覚、体の部位を超えての抑制を示した。これらのことは痛覚・鎮痛メカニズムの解明の一助になると考えている。研究の目的は痛覚の皮質内抑制を測定することにあった。今回、痛覚と触覚による感覚抑制を検出する測定実験を行い、目的とする感覚抑制を示す実験結果を得ることができた。2018年11月には海外での学会発表を行い公の場にて検討を行った。論文としてまとめ、現在投稿中である。上記のことからおおむね順調に進展していると判断している。今後、査読への対応として追加実験を行う可能性があるが、基本的な実験は一通り終えている。今後は主に投稿した論文のアクセプトのために研究を進めていく予定である。論文が承認されれば、次は類似のパラダイムをより一般的に普及している脳波計で行う測定実験を予定している。効率的に実験が行えたため支出が安定した。次年度も予算通りの執行を目指して実験を行う予定である。
外国語(英語)リスニングの自動化プロセス：音声の知覚単位と母語干渉の観点から

平成30年度は,日本語母語話者の英語音声の知覚単位を測定するための脳波実験・行動実験を行うための実験準備に費やした。知覚単位を処理過程での一時的保持機構に関わると考えられている音韻ループ(ワーキングメモリの下位構成要素)のスパン(容量)の測定によりふさわしい測定法の検討などを行った。これにより,次年度の行動実験の土台がためをすることができた。自身のエフォート不足,調査方法の見直しなどにより,遅れが出てしまった。まずは行動実験を軌道に載せ,その上でERP計測課題をすすめることで当初の研究目的の達成を目指す。28年度はこれまでの研究のまとめと,29年度以降の調査の準備にあたった。まず,日本語母語話者の音声言語の知覚単位に大きく関わるモーラの心的表象を持続時間長の点から探るべく,菅井(2015a, 2015b)の結果を再考・再確認し,発展させた。その結果,文脈を伴わない音節単位の刺激提示においては,やはり日本語の1モーラと2モーラの判断境界が250 msあたりに存在することを再確認することが出来た。これはこの後のERPを用いた調査などに移るために重要な手順であり,その結果の頑強性をあるていど確認することができたところは大変意義深い。この結果を踏まえて,次に,キャリアセンテンスに同様の持続時間長のみを操作した無意味語を挿入した場合,モーラの判断境界がどのように変わるのかを探る課題の準備を進めた。これにより,30年度以降に実施予定のワーキングメモリと音声言語の知覚単位の関係に関する調査への流れを作ることができた。また,28年度は,ERPを用いた調査を開始するための準備に時間を費やし,新規の機材の使用法・実験パラダイムの組み方などについて吟味することができ,29年度から実際に実験を始められる段階まで進んだ。ただし,いくつかのパイロット調査の結果,まだ問題点も残されているので,ERP調査については本実験に入る前にもう少し実験環境の整備,動作確認の必要がある。なお,モーラの持続時間長の境界についての発展的まとめについては現在国際学会へ投稿中である。脳波測定機器の調整などに手間取り,脳波実験の準備がやや遅れている。また職務等の要因で自身のエフォートが不測していた。29年度は新規の実験準備を進めるとともに,本研究課題の主題である日本語母語話者の音声言語の知覚単位前提となる日本語のモーラの固有の持続時間長について,これまでの自身の実験データを再分析・再考した。日本語母語話者の音声知覚の音韻的な基本単位であると考えられているモーラについてはは音韻・音声の側面から多くの研究が行われてきた。そして,その最も際立った音響・知覚的な特徴は等時性を持つ持続時間長であると定義されるが,音響的には必ずしも当時性が確認されるわけではなく,聴覚的な特徴である可能性も高い。そこでその聴覚的な特徴を探る必要がある。しかしこれまでの研究は語の中でのあるモーラやモーラを構成する音素の長さをターゲットにしたものがほとんどである。そこで本研究では音韻環境を与えずに母音単独で提示し,2肢強制選択課題を用いてその判別結果および反応時間を分析し,モーラの心的表象を持続時間長の観点から探った。/i/,/e/,/a/,/o,/u/,の母音単独で提示した場合とターゲットとなるモーラの始点・終点を明確にするために閉音節/tan/の/ta/の部分をターゲットとして行った調査の結果,250-270 msあたりに1モーラと2モーラの境界を示す結果が再確認された。この結果を元にERPを用いた調査準備に取り掛かった。本調査結果は,今後の知覚単位に関する実験を進めるための理論的・方法論的基盤となるものであり,今後の調査をすすめる上で重要な意味を持つ。実験機器の調整・機材への慣れなどに時間を要したことにより遅れが生じている。また,心理実験課題については実験課題の設定・手法の見直しも必要となり,遅れの原因となっている。共同研究者とのミーティングを定期的に行い,常に当該研究の事を視野に置きながら,28年度の遅れを取り戻していきたい。まずは,結果の確定した日本語のモーラの課題をERPで追実験することで,実験手法・分析方法の確認を行い,確実なデータ採取を確立したい。その上で英語音声を用いた課題,知覚単位課題へと進めて行きたい。遅れは出ているが,慎重にデータを採取しながら着実に調査を積み上げて行きたい。物品購入の決済処理が間に合わず,次年度使用となった。予定の実験を実施しなかったため実験協力者への謝金が発生せず繰越となった。今年度は実験を中心に研究を進め,そのための経費および結果報告に予算を割り当てる予定である。実験に関わる追加機器の購入費,実験協力者への謝礼。研究成果の発表に関わる旅費など。データ処理。
主観化、間主観化に関する理論的、記述的研究

その結果、意味化を「(間)主観化」の認定基準とすべきであり、事例研究から一方向性仮説が裏付けられ、主観的意味が命題内容と、間主観的用法が対人関係や談話管理機能と結びついていることが主観的意味>間主観的意味という発達の順序の動機付けであることがあきらかになった。平成24年度は、引き続き、収集した文献とコーパスからの用例の分析を行い、主観化・間主観化に関するTraugottによる概念規定の有効性を検証した。その成果は論文(「『だいたい』における多義の関係」『言語と文化の対話』(2012)山崎和夫・松村瑞子(編)花書院、13-29ページ)として発表した。また、主観化・間主観化と密接な関係にある文法化についての解説と文法化における主観化・間主観化の事例研究として前年度の成果である英語強意副詞の発達についての論考(「第7章文法化」『認知言語学基礎から最前線へ』(2013発刊予定)高橋英光・森雄一(編)くろしお出版)を執筆した。具体的には、前者では、副詞「だいたい」の多義を概略を表す意味と説き起こしという談話的意味に大別したうえで、さらにそれぞれの意味を分類し、隣接する意味間の類似点と相違点に焦点を当て意味間の関係を浮き彫りにした。その上で共時的分析から意味間の拡張関係やその拡張を主観化と見ることができる可能性を指摘した。また後者では、Traugottの主張に沿って文法化・(間)主観化の解説を行い、all you wantの発達を構文化として捉えること、また、その意味分析においてはTraugottによる共時的な(間)主観「性」と通時的な(間)主観「化」に関する規定が有効であることを示した。平行して前年度より進行中であった意味論の入門書である図書1の校正をおこなった。また、新たに、認知言語学を大学英語教育に応用する試みとして「応用認知言語学」への取り組みを共同研究として始め、シンポジウムとして発表1を行い、大学英語教育学会(JACET)に新たに「応用認知言語学研究会」を立ち上げ、共同研究者として2527年度の科研を獲得した。25年度は、英語の名詞句が強調詞としての用法を発達させるプロセスやhaving said thatという分詞節が構文化するプロセスを共時的・通時的コーパスからのデータにより解明し、主観化、さらに、間主観的な用法を持つようになることを実証的に示し、その変化が、話し手の表出性(expressivity)や、聞き手の心的態度に対する話し手の反応や配慮、また、談話トピックをシフトさせようとする意図に動機づけられている可能性を指摘した。最終年度に行った研究の成果は、「第7章文法化」森雄一・高橋英光編『認知言語学基礎から最前線へ』(くろしお出版、155-179)、「Having said thatに関する覚え書き」、大橋浩他編『言語学からの眺望2013』(九州大学出版会、12-27)、"Grammaticalization and Subjectification in English Intensifiers," (第12回国際認知言語学会議)として発表した。本研究期間を通して、英語強意副詞などの共時的特徴・通時的意味変化の分析により、(1)主観性>間主観性という発達プロセスの特定、(2)主観化が間主観化に先行するというTraugottの主張の正しさの検証、(3)主観化が話し手の表出性に動機づけられていることの解明、(4)主観的意味に加え、聞き手の心的態度に配慮した間主観的な意味が生じてくるプロセスの特定が明らかになり、当初の研究目的は実施計画通りにほぼ達成された。なお、Traugottは「(間)主観化」を完全な意味化と狭く定義するため間主観化と見なされる現象が極めて限定されるが、意味変化を正確に記述するためにはごの定義が言語学的には有効であると考えられる。今後は言語表現が構文化していく中で主観化・間主観化が生じる場合を分析し、その要因を考察していく予定である。平成24年度は文献を購入し、主観性(化)・間主観性(化)に関する先行研究を検討した。平行して、コーパスからの資料の収集と分析を行い、進行中であった論考と新たな論考を1,2として発表し、論文1および共編図書1所収の論文(「強意副詞big timeの発達」)と印刷中の論文(「『だいたい』における多義の関係」『山崎和夫教授退官記念論集(仮題)』所収)を執筆した。また、英語の接頭辞の意味を認知的手法で分析した研究書の書評である論文2と、意味論の入門書の翻訳である図書2を執筆した。具体的には、all you want/likeの共時的特徴に基づき、名詞>曖昧な例>副詞という通時的プロセスを経たとするOhashi(2006)の主張の妥当性を、通時的コーパスからの資料で検証した。さらに資料によってまずYou're welcome to use it all youwant.のような許可を表す文で使われ、後にYou can inspect it all you want, but it looksperfect to me.のような非難や譲歩を表す文で使われるようになり、近年では後者の用法が中心的であることを明らかにした。

さらにこの意味変化を(間)主観性の観点から考察し、Traugottの概念規定に従うと、この句は主観化は経ているが、間主観化しているとはいえないことを指摘した。これらの論考を通して、通時的意味変化とその動機づけを説明する上ではTraugottによる(間)主観化の概念規定が有効であるが、反面、完全に「意味化」していなければ(間)主観化と認めないとするTraugottの規定では、間主観化とみなせる現象が極めて限られるため、その規定には考察の余地があることが明らかになった、認知文法の有効性を考慮するとLangackerによる概念規定との融合を探る価値があると思われる。本研究の「研究目的」は、(1)主観化と間主観化が生じる通時的順序についてコーパスを資料に綿密な調査を行い、(2)主観化が間主観化に先行するというTraugott等の主張を検証し、(3)調査によって得られた結果をもたらす要因や動機について認知論的観点から考察し、(4)意味変化の基盤を、間主観化が喚起されやすい会話に置く理論と、間主観化が主観化に先行するというデータとの整合性を模索する、という4点である。(1)(3)についえはすでに23年度に行った研究によって達成された。また(3)に関してはall you want、big time、「だいたい」についての事例研究を通して、言語表現が(間)主観性を表すようになる要因として話し手による表出性が基盤にあることがさらに検証された。(4)に関しては、調査を行ったかぎりでは間主観化が主観化に先行する例はない。また、事例研究のうち、特に「譲歩」の意味の扱いに関する考察から、Traugottが主張する、主観化・間主観化を、共時的な主観性・間主観性と区別して、単なる含意ではなく、意味として記号化していることー意味化ーとして狭く規定することの有効性が検証された。なお、主観化ー間主観化の通時的順序の要因については、文法化についての考察、執筆を通して、意味変化一般についての考察がさらに必要であると思われる。23年度よりやや達成度の進展がゆるくなったが、それは、計画当初予定になかった、「認知言語学基礎から最前線へ」の執筆、発表1とそのために第二言語習得や英語教育への認知的アプローチによる先行研究の調査が必要であったことによる。しかし、これらの研究は直接的、間接的に本研究の進展、充実に資するものであると確信している。本研究の「研究目的」は、(1)主観化と間主観化が生じる通時的順序についてコーパスを資料に綿密な調査を行い、(2)主観化が間主観化に先行するというTraugott等の主張を検証し、(3)調査によって得られた結果をもたらす要因や動機について認知論的観点から考察し、(4)意味変化の基盤を、間主観性が喚起されやすい会話におく理論と、間主観化が主観化に先行するというデータとの整合性を模索する、という4点である。(1)(3)については「研究実績の概要」で述べたように、すでに口頭発表や論文で行った事例研究、および、並行して行った先行研究の検討を通して達成された。(1)と(2)については、事例研究と先行研究中で扱われた現象では、間主観化が生じている場合には、それに先だって主観化が生じていることが検証された。(3)についても、表出効果を得るための語用論的推論を意味変化の推進力と考えるTraugottの立場の有効性が事例研究によって検証された。
自然界に存在しないW精子の機能の検定と応用試験研究

鳥類ではZ性染色体を有する精子のみが生産され、雌のW性染色体を有する卵子と受精すると雌雛が生まれ、Z性染色体を有する卵子と受精した時には雄雛が生まれる。本研究ではニワトリ未分化胚にアロマターゼ阻害剤を投与し、雌型性染色体接合(ZW)を持ちながら精巣形成する性転換鶏を作出した。光学顕微鏡観察では性転換鶏の精巣は精細管腔が発達せず成熟した精子数も正常精巣に比べるときわめて低かった。W染色体特異的プローブを用いたFISH法により性転換鶏の精巣内に全精子の約半数のW性染色体を持つ精子(W精子)を確認した。卵細胞質内精子注入法(ICSI)を用いハムスター卵子に性転換鶏の精子を注入し、注入24時間後に受精卵の生存と前核形成を観察した。さらにICSIを用いたハムスターテストでは精子を注入した48個のハムスター卵子の内92%が生存し、68%が雌雄前核形成像を示した。さらにマウス卵を用いて同様なICSIを行ったところ正常な雄鶏精子を用いたICSIでは、46個中13個(30%)の卵で、性転換鶏精子を用いたICSIでは、42個中13個(31%)の卵でそれぞれ雌雄前核が確認できた。以上の結果から、性転換鶏の精子にも受精能があると考えられる。このことよりW精子が受精能を持つ可能性が示され、W精子を用いた雌鶏の作出の可能性が示唆された。鳥類では、染色体がホモ接合(ZZ)をもつ胚は雄に、ヘテロ接合体(ZW)の胚は雌に遺伝型性が決定さわる。それゆえ、成熟したニワトリの雄は精巣でZ精子のみを生産し、雌のW卵子と受精したときのみ雌雛が誕生する。本研究は、ニワトリ未分化胚にアロマターゼ阻害剤(AI)を投与し、表現型雄に性転換する。そして、精巣形成を誘起し、自然界に存在しないW精子を生産することを目的とした。アロマターゼ阻害剤(AI、ファドロゾール)をニワトリ受精卵の性腺未分化期に処理すると遺伝的雌胚(ZW個体)の性腺は卵巣ではなくて精巣に分化し、性成熟後には精子も発生した。しかも通常には存在しないW性染色体を有する精子(W精子)を生産することができた。これは、FISH法及び単一精子DNAのI'CR法によって証明したが、精子数が極めて低くしかも輸精管が欠損しているので自然交配はもとより人工受精も不可能であった。そこで、将来顕微鏡注射法を使って体外受精させることを意図しニワトリ正常精子を使ったハムスター卵子への顕微注射をおこなった。受精卵は雌性および雄性前核を示し極体を救出しいわゆるハムスターテストはニワトリ精子を使っても有効であった。鳥類では、雄がZZの性染色体を有しており、雌がZWの性染色体を有している。従って、精子はZ性染色体を常に有し、W性染色体を有する卵と受精すると雌が生まれ、Z性染色体を有する卵と受精すると雄が生まれるため、雌の卵子によって性が決定される。ニワトリ初期胚にアロマターゼインヒビターを投与することにより、本来雌になるニワトリが雄に性転換し、精巣を持つことを確認した。その精巣の中にはZと共にWの性染色体を有する精子が約50%存在することをFISH法を用いて確認した。そして、このW精子が受精能を有しているかを検討するために、卵細胞質内精子注入法(ICSI)を用いてハムスター卵子に性転換したニワトリの精子を注入し検討した。ICSIを用いて48個のハムスター卵子に精子を注入した結果、注入後24時間のハムスター卵子の生存率は92%であり、68%が前核形成像を示した。以上の結果から、W精子が受精能を有している可能性を示した。そして、将来Z精子からW精子が分離できW

精子のみを用いて受精させれば、雌だけが生まれるように雌雄の産み分けが出来る可能性を示唆した。鳥類の性染色体はZW型で、雄はZZ、雌はZWである。そのため、鳥類では、性を決定するW染色体は雌由来のものであると考えられる。当研究室で雌を雄に性転換したニワトリの精子の内、特に自然界には存在しないW染色体を持つ精子の受精能が確認されれば、雌鶏の大量生産につながり産業上有益である。本実験ではIntracytoplasmic sperm injection(ICSI;細胞質内精子注入法)を利用して、マウスの未受精卵に性転換鶏の精子を顕微注入し、雌雄前核の形成状況から精子の受精能の有無を判定する。成熟した雌マウスに過排卵処理をし、卵管膨大部から未受精卵を取り出し、正常な卵のみICSIに用いた。対照群には、正常の雄鶏から用手法によって精子を採取してICSIに用いた。実験群では、ファドロゾール処理の性転換鶏を成鶏まで育て、精巣内精子をICSIに用いた。piezo-microinjectorを使用してICSIを行い、その後培養を行って卵の観察を1時間毎に行った。正常な雄鶏精子を用いたICSIでは、46個中13個(30%)の卵で、性転換鶏精子を用いたICSIでは、42個中13個(31%)の卵でそれぞれ雌雄前核が確認できた。今回の実験結果から、性転換鶏の精子が卵細胞質内において雄性前核を形成したため、性転換鶏の精子にも受精能があると考えられる。
アブラハム的伝統の臨界:三大一神教の哲学、神学・政治論とその外部の地域文化研究

ユダヤ、キリスト、イスラームの三大一神教を「アブラハム的伝統」と捉え、そこに内在する差異、および他の宗教との差異を、地域文化研究に特有な多元的視点でもって分析、理論化した。その作業によって、「文明の衝突」論に見られるような、文明(西洋)/野蛮(非西洋)という図式の看過や行きすぎを指摘、訂正するとともに、世俗性もしくは世俗化についても、社会のあり方に応じて多様な形態がありうることを示した。1.今年度は,研究の方向を確認するための情報交換の場として,総合文化研究科において2回の研究会を開催した。第1回(10月19日)は研究代表者・大貫隆による基調報告「アブラハム伝承」,第2回(12月22日)は研究分担者・増田一夫の「「最後のユダヤ人」における「赦し」-デリダとキリスト教」である。2.基調報告においては,「創世記」第15章で神がアブラハムに与えた子孫繁栄と土地贈与の約束にアブラハム伝承の原点があること,「創世記」から「列王記」に至るまでのいわゆる「九書」を編纂した史家にとって,この約束こそがイスラエル救済史全体を束ねる最上位のテーマとなったことがまず確認された。さらにこの背景に照らし,洗礼者ヨハネの宣言(「マタイ福音書」3,9)の革命性,イエスやパウロにおける「異邦人」への視野の拡がりが指摘された。3.第2回研究会では,現代フランスにおける「ユダヤ系」思想家の一人,ジャック・デリダの思想を取り上げ,彼がアブラハム的伝統において識別する2種類の「赦し」,すなわち無条件的赦しと条件付き赦しの問題を,「ユダヤ性」の観点から整理した。報告後の討論では,現代のいわゆる戦争責任や戦後補償の問題までも含め,活発な意見交換がなされた。4.以上の研究会とは別個に,研究分担者・黒住眞が刊行した新著『複数性の日本思想』の「II日本思想とキリシタンの出会い」においては,アブラハム的伝統と日本人との最初の遭遇の様相が精緻に分析された。1.第2年目に当たる平成18年度は、主題に沿った研究の具体的な研究活動として、「ジャン・ルク・ナンシーの『無・無神論』をめぐって」(Autour del'《A-atheisme》de Jean-Luc Nancy)と題するシンポジウム(4月15日)と研究分担者による共同討議(9月27日)を開催した。2.シンポジウムは東京大学総合文化研究科・21世紀COEプログラム「共生のための国際哲学交流センター」(UTCP)との共催で行われた。ジャン・ルク・ナンシー氏本人の他に、学内から増田一夫、小林康夫、湯浅博雄、学外から西谷修、鵜飼哲氏をパネリストとして迎えて、活発な議論が交わされた。事前の準備および当日の司会(フランス語)には研究分担者である増田一夫が中心になって当たった。3.メンバーによる共同討議では研究代表者・大貫隆が編著者の一人である『一神教とは何か-公共哲学からの問い』(大貫隆/金泰昌/黒住眞/宮本久雄編、東京大学出版会、2006年3月)に収録された二つの論考「救済史の物語と神義論一神教の落とし穴」(大貫隆)、「日本思想における『一神教的なもの』」(黒住眞)を取り上げた。それぞれの執筆者が自分の論旨を要約して報告した後、参加した研究分担者で質疑応答と踏み込んだ意見交換を行った。4.以上の活動とは別に、該当年度内に研究分担者が発表した論文の中では、次のものが本基盤研究の主題を直接あるいは間接に取り上げている。杉田英明「アラビアン・ナイトの『発見』-ヨーロッパ世界の東方幻想」(草光俊雄・宮下志朗編『地域文化研究IIIヨーロッパの歴史と文化』放送大学教育振興会、2007)、増田一夫「統合の臨界『人種』なき共和国フランスの試練」(Odysseus総合文化研究科地域文化研究専攻紀要11号、2006)、安岡治子「ゾシマ長老と東方キリスト教」(東方キリスト教学会編『エイコーン』33号、2006).第3年目に当たる平成19年度は、3回の共同討議の会合を設け、3人の研究分担者が全体の研究課題に沿って行っている研究を報告し、出席した他の研究分担者を含めて意見と情報の交換を行った。(1)2007年5月25日(金)。研究報告は安岡治子による「シンフォニック・リーチノスチ-ユーラシア主義に見られる全一的理想社会の探求」。主としてドストエフスキーを取り上げて、ロシア正教の伝統における汎神論と汎在神論の関係、および両者と理想社会論との関係について議論した。(2)2007年9月28日(金)。研究報告は杉田英明による「仏教説話の東西伝播『二鼠譬喩譚』を中心に」。