hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロシア中世・近代文学の展開における宗教的要因に関する文献学的研究

幸いにも、翻訳の底本となるテキストについてはA.E.ペニングトンによるきわめて信頼できる校訂本(1980年、Oxford UP.)が刊行されているので、それによりながら読解をおこなっている。しかし、このペニングトンの目的は言語学的な視点からのテキスト・クリテックであり、われわれの関心とは多少とも異なっている。すなわち、われわれのアプローチはよりも広く、いわば文化史的な側面からの読解であり、具体的には歴史的(社会経済史・法制史・政治史)・宗教史的・民俗学的、宗教民俗学的な面からの多面的なアプローチがわれわれの主要な目的である。この点で、われわれの文献学的的にたいする統合的アプローチは、ロシア中世・近代の文学・歴史・宗教にかんする研究にとってきわめてアクチュアルな意義を持つものと思われる。しかも、われわれのグループはきわめて多くの分野の専門家から構成されているので、その作業の成果も多いことを確信している。目標の第三の「分離派教徒」関係の文献の読解については、現段階では具体的にはとりかかっていない。この宗教異端の発生した17世紀半ばという時代という背景を上記のテキストにより理解することがこの第三の作業につながるものと思われる。研究目的に記したとおり,本研究が具体的な作業目的としてあげたのは(1)「ストグラフ(百章令)の読解,(2)コトシ-ヒン著「アレクセイ帝治下のロシアについて」の読解・註釈作成,(3)宗教異端・旧教の著作テクストの読解の3つであった。平成6年度に始まり3ケ年の期間の中,第2ケ年目にあたる本年にあっては,特に(2)の作業にほとんど全力を尽くすこととなった。特に,すぐれた言語学的テクストロジーと校訂によって知られるA,ペニングトン版のテクスト(1980年, Oxford UP)をもとにしながら,丹念にテクストを読み,日本語訳を付し,さらには17世紀半ばの時代考証も行ないつつ詳細なコメンタリーを作る作業を主な目的とした。このテクストがアレクセイ帝時代の宮廷生活の細かな部分のみならず広くロシア社会全体の習俗と文化を知る上できわめて重要な資料であることが以上の作業によって明らかにしえたと考えている。こうしたロシア文化史・宗教民俗学のテクストに対して方法として統合的アプローチの必要なこともあわせて認識しえたものである。また,本年度12月には,ロシアより14-16世紀ロシア文化史の専門家ヤ-ニン教授の講演・情報交換の機会があり,きわめて有意義な成果がもたらされた。本研究が具体的作業として研究目的の中であげたのは,1.16世紀の文献「ストグラフ(百章令)」の読解,2.17世紀の文献であるG.コトシ-ヒン著「アレクセイ帝治下のロシアについて」の読解と注釈,ならびに訳の作成,3.宗教異端としてのロシア旧教・古儀式派の著作テクストの文献収集・整理と読解,の3点であった。平成6年度に開始し,3ヵ年の期間の最終年度にあたる本年の研究の中心は,昨年度を継承する形で,2.コトシ-ヒン・テクストの読解の作業に置かれた。昨年同様,すぐれた言語学的テクストロジーと校訂によって知られるA.ペニングトン版のテクスト(1980年,Oxford UP)に依拠しながら,アメリカでドクター論文として刊行された英訳も参照しながら,丹念にテクストを読解した。さらに,日本語訳を作成し,メンバーが相互にこれを点検し,一応の完成訳をまとめて,研究分担者の松木が代表して発表した。ここには,われわれの定例研究会の成果である17世紀半ばの時代考証を中心とした詳細なコメンタリーも付されている。
雲解像度気候実験によるスマトラ島周辺の降水帯日周西進要因の解明

西スマトラ周辺域にて日々発達する降水システムを監視するため,地球観測システム構築推進プラン(JEPP)・海大陸レーダーネットワーク構築(HARIMAU)プロジェクトの一環として,18年度にスマトラ西岸のパダン(Padang)に気象レーダーが設置された。同地域では,高層ゾンデ集中観測やGPS機器による水蒸気連続観測も行われている。数値実験による西スマトラ降水システム再現性の定量的評価を行うためのアプローチとして,18年度の集中観測期間の降水発達事例を対象に雲解像度数値実験を実施して,気象レーダーによる雨量の観測値と結果を比較し,数値実験と現実場の降水とのずれが生じる理由を探るとともに,再現性向上のため観測データを数値モデルに同化させるためのデータ変換等を行った。最初に,領域気象モデルを用いて数値実験のコントロールランを実施した。特に雲解像度実験は,全球客観解析データをモデル入力用に変換する際の入力データ及び計算出力データの容量が膨大となるため,大容量記憶装置にて計算結果の解析を行った。その結果,18年度集中期間中の降水事例は定性的には再現されたが,定量的には精度よく再現されなかった。原因として,入力データの水蒸気量が過小評価傾向にある点を見出した。同地域周辺の全球客観解析には水蒸気量の観測値がほとんど反映されておらず,現実値とのずれが生じやすいことが考えられる。これらの結果は,雲解像度数値実験における高精度の水蒸気情報入力の必要性を示唆している。以上を踏まえ,GPSやゾンデ観測から得られた水蒸気量を数値モデルに同化させるためのデータ変換作業が実施されている。今後の課題として,西スマトラの水蒸気量観測値を数値モデルに同化させ,雨量の再現性向上を試み,量的再現に決定的な要素を特定することが望まれる。研究代表者らは、スマトラ島西部山岳域(Kototabang)において全球測位システム(GPS)を用いた水蒸気観測を2001年より継続しており、夕方に可降水量が最大となる顕著な日変化が存在することを示してきた(Sasaki et al. 2004)。この日変化は、静止気象衛星(GMS)データ解析により指摘されてきたスマトラ島周辺の雲活動日変化とも整合する(Sakurai et al. 2005)。降水の詳細な平面分布を把握するため、熱帯降雨観測衛星(TRMM)データの解析を実施した。同衛星による観測頻度は、低緯度帯では数日に1回程度だが、長期間のデータを合成し日変化成分を抽出できる状態とした。その結果、夕方にスマトラの山脈に沿ったライン上の降水帯が形成され、夜間にかけて雨域がインド洋方面へ西進する顕著な日変化が確認された。雨域の到達距離は、スマトラ島西岸から沖合300km程度にまで及んでいる。年雨量で見ると、スマトラ島上よりも島の西側に隣接するインド洋近海上で圧倒的に多いという興味深い結果も得られた。夜間の海上の多雨のメカニズムに着目し、研究代表者らの研究グループは、領域気象モデルによる雲解像度数値実験を試みた。モデルはPSU/NCAR mesoscale model(以下MM5)を用い、個々の積雲をパラメータ化せず、雲微物理過程を計算している。実験結果によれば、夕方のスマトラ山岳の対流活動に伴う冷気流の海上での収束と、マルチセルシステムによる持続的なメカニズムが夜間のスマトラ近海上の多雨の主因であることが指摘された(Wu et al., submitted)。次年度以降は、スマトラ近海の小島(Siberut)にて当研究グループが計画中の高層観測や、地球観測システム構築推進プランにおいてスマトラ島西岸に設置予定の気象レーダー等のデータ解析を通じて、モデル結果の検証を実施する予定である。スマトラ島上にて対流雲活動の日周変化の最大時刻が夕方に現れることは、GMS雲画像データを用いた過去の研究において既に指摘されていた。一方、長期間のTRMM衛星データを用いて降水分布の日周変化を詳細に解析すると、陸(スマトラ島)上と西側に隣接する近海(インド洋)上で降水ピーク時刻が異なること、さらに、年間の総雨量を比較すると近海上の方が陸上を大きく上回っていることが明らかとなった。海上では、日没後から深夜にかけて降水が生じ、その持続時間は島上よりも長い。近年開発された高解像度大気大循環モデル(GCM)による数値実験結果は、スマトラ島上の夕方の降水ピークを再現している。しかし、西側近海上の夜間の降水はほとんど見られない。同地域の降水予測における陸上と海上での総雨量の違いは、水資源の確保や農業開発、海上交通システムの安全対策等、様々な社会的影響をもたらすことが考えられる。日周期的に発達する積雲がこの地域の降水を支配していることから、個々の積雲を解像できる領域気象モデルを用いた数値実験が実施され、以下の結果が導かれた。夕方にスマトラ島上の西海岸に隣接する山岳で積雲が発達し、その冷気外出流が斜面を滑降して西側海上に吹き出し(東風)、日没後に海上の西風と収束して対流が発達する。海上の西風は山岳の夕方の対流に励起されたものと考えられる。この降水システムは自己増殖型の性質を持ち、深夜にかけて持続的に降水をもたらす(Wu et al.,2007,JAS,改訂中)。

数値実験による西スマトラ降水システム再現性の定量的評価を行うためのアプローチとして,18年度の集中観測期間の降水発達事例を対象に雲解像度数値実験を実施して,気象レーダーによる雨量の観測値と結果を比較し,数値実験と現実場の降水とのずれが生じる理由を探るとともに,再現性向上のため観測データを数値モデルに同化させるためのデータ変換等を行った。最初に,領域気象モデルを用いて数値実験のコントロールランを実施した。特に雲解像度実験は,全球客観解析データをモデル入力用に変換する際の入力データ及び計算出力データの容量が膨大となるため,大容量記憶装置にて計算結果の解析を行った。その結果,18年度集中期間中の降水事例は定性的には再現されたが,定量的には精度よく再現されなかった。原因として,入力データの水蒸気量が過小評価傾向にある点を見出した。同地域周辺の全球客観解析には水蒸気量の観測値がほとんど反映されておらず,現実値とのずれが生じやすいことが考えられる。これらの結果は,雲解像度数値実験における高精度の水蒸気情報入力の必要性を示唆している。以上を踏まえ,GPSやゾンデ観測から得られた水蒸気量を数値モデルに同化させるためのデータ変換作業が実施されている。今後の課題として,西スマトラの水蒸気量観測値を数値モデルに同化させ,雨量の再現性向上を試み,量的再現に決定的な要素を特定することが望まれる。
小児看護OSCEにおける課題のピアレビューとネットワークの構築

本研究では,小児看護OSCEの実施状況を把握すること,さらに小児看護OSCEの一般化に向けた研修会開催へのニーズを明らかにすることを目的とし,平成27年11月から12月に,日本看護系大学協議会会員校247校を対象として,自己記入式調査票を用いたアンケート調査を実施した。その結果から、小児看護OSCEの実施率は8.7%であることがわかった。また,OSCE実施施設の取組も明らかになった。研修会への参加希望は63.0%で,6つの研修会ニーズが抽出された。小児看護OSCEを実施している大学は少数であったが,看護実践能力を育てる教育方法として,小児看護OSCEの取組に対する関心の高さが伺われた。本研究の平成27年度計画では、2つの目的に向かって研究活動を行った。1つ目は、日本看護系大学協議会会員校を対象として、小児看護OSCEの実態ならびに研修会開催に向けたニーズを調査することである。2つ目は小児看護OSCEのホームページを開設し、ネットワークを構築することである。1つ目の調査では、平成27年11月から12月にかけて自己記入式調査票を用いたアンケート調査を実施した。調査票の回収数は92、回収率は37.2%、有効回答数92、有効回答率100%であった。結果は、小児看護OSCEを実施している施設は92校中8校で8.7%であった。今後にOSCEの取り組みを予定している施設は、25校で29.8%であった。OSCEを実施する際に難しいと感じていることは、模擬患者養成が最も多く、他に評価方法や課題・シナリオ作成があげられていた。また、研修会開催に向けたニーズとして、63.0%が研修会への参加を希望していた。研修会の開催時期は8月が最も多く、次いで3月、9月の順であった。研修会の内容については、27校から具体的な要望があった。その内容は「課題・シナリオの作成方法や評価指標・評価の作成方法について学びたい」「OSCEの具体的な実践方法について知りたい」「OSCE実施前後での学生の実習成果の差など、情報提供して欲しい」、「模擬患者の養成について具体的な方法を知りたい」「OSCEを取り入れるにあたり、カリキュラム全体を通して事前に準備することや考え方を学びたい」等であった。2つ目のホームページについては、平成27年3月末に札幌市立大学看護学部小児看護学領域オフィシャルサイト「小児看護OSCE」として開設した。ホームページでは基本的なOSCEに関する知識を公開し、OSCE課題についてはピアレビューを目的として、双方向の会話ができるような設定とした。今後、広報して活用する予定である。本研究の平成27年度計画は、当初の計画に沿って順調に進んでいる。まず、小児看護OSCEの実態ならびに研修会開催のニーズ調査は、アンケート調査を終え、研修会を開催するにあたってニーズを調査することができた。次に、ネットワークの構築に関しては、小児看護OSCEのホームページを開設した。小児看護OSCEの一般化を図るため、平成28年度は小児看護OSCEに関する研修会を開催し、研修会終了後の満足度についてアンケート調査を行った。研修会は、平成27年度のアンケート調査結果を踏まえ、開催時期を8月とし、その内容を小児看護OSCEの課題作成と評価方法とした。また、模擬患者の養成について学びたいという要望から、模擬患者養成についての概要と実際に活躍されている模擬患者の体験談も盛り込んだ。さらに、小児看護OSCEをイメージしやすくするため、自作のDVDを見せた。自作のDVDは実際の小児看護OSCEを撮影したものである。また、ネットワーク活用への要望を明らかにすることも目的とした。回収数(率)は33(43.4%)、有効回答率100%であった。対象者は全員教員であった。9割以上の回答者が、研修会は参考になったと回答していた。研修会は、参加者にとって満足のいく内容で、効果的であったと考える。特に使用したDVD教材は、小児看護OSCEがイメージしやすく、小児看護OSCEを広く一般的に知ってもらうための重要な教材となった。また、模擬患者の話は親役という視点での取組を知ってもらうためにも有意義であった。小児看護OSCEについてさらに学修したい項目として、シナリオ作成や評価方法等があげられていた。そこで、それらを学修できるように、次の研修会では、具体的にOSCE課題や評価基準を作成していくような企画をしたいと考える。さらに、ネットワークを活用した小児看護OSCE課題の共有化及びピアレビューについては、57.6%が興味を示していたが、参加は検討中あるいは無回答が8割を占め、ネットワークを活用したOSCE課題の共有化やピアレビューは難しいことが示された。近年、ネットワークの発展は目覚ましく、ネットワークを活用した方法は利点が多いと考えるため、参加しやすい形を検討し提案していきたい。平成28年度は、小児看護OSCEのOSCE課題をピアレビューするための研修会を開催することを目的として取組んだ。平成27年度のアンケート調査の結果を踏まえ、要望に沿った研修会を企画・開催することができた。研修会により、参加者には小児看護OSCE課題の作成方法の基礎的理解、小児看護OSCEの企画・運営・評価の基礎的な理解が図られた。また、小児看護OSCE課題のシーズの収集も行うことができた。ネットワークの構築にあたっては、ホームページを開設したが、ホームページを活用した小児看護OSCE課題のピアレビューには至っていない。

日本国内の看護系大学における小児看護学領域の客観的臨床能力試験(以下OSCE)の実施状況の詳細は報告されていない。本研究は,小児看護OSCEの取組みの実態を把握するとともに,小児看護OSCEの普及に向けた研修会ニーズの抽出を目的とした。平成27年11月から12月に,日本看護系大学協議会会員校247校の小児看護学教員(1人/校)を対象とし,無記名自記式調査を実施した。調査用紙の回収数は93、回収率は37.7%であった。小児看護OSCEの実施大学(実施率)は9校(9.7%)であった。公開可能な小児看護OSCE課題は9課題に集約された。模擬患者の活用大学は3校で,そのうち2校は養成をしていた。研修会への参加希望は,93校中58校(63.0%)であった。小児看護OSCEに対する研修会のニーズは,93校中27校(29.4%)から得られ,《カテゴリ》数は6,〈サブカテゴリ〉数は13,「コード」は57であった。6つのカテゴリには、《教育的位置づけ》《課題・シナリオ・評価指標の作成》《実施・運営の手順》《模擬患者の養成》《教育成果》《研修形態》が挙げられた。平成27年度の小児看護OSCE実施大学は少数であったが,導入を検討している大学数から関心の高さが伺われた。小児看護OSCE実施大学は,基本的なスタイルを踏襲していた。小児看護OSCEの9課題は3領域に大別可能であった。模擬患者の活用は,小児看護学領域に特有な制約を解決するための一助となりうる。つまり,小児期にある模擬患者の養成は難しく,それを活用したOSCEを実施することはできない。しかし,保護者役を演じる模擬患者を活用して,子どもとその家族への看護を学ぶことができると考える。小児看護OSCEの普及を目指す研修会では,ニーズを反映させたプログラム構築が重要である。ネットワークの構築として小児看護OSCEのホームページを開設した。本研究では,小児看護OSCEの実施状況を把握すること,さらに小児看護OSCEの一般化に向けた研修会開催へのニーズを明らかにすることを目的とし,平成27年11月から12月に,日本看護系大学協議会会員校247校を対象として,自己記入式調査票を用いたアンケート調査を実施した。その結果から、小児看護OSCEの実施率は8.7%であることがわかった。また,OSCE実施施設の取組も明らかになった。研修会への参加希望は63.0%で,6つの研修会ニーズが抽出された。小児看護OSCEを実施している大学は少数であったが,看護実践能力を育てる教育方法として,小児看護OSCEの取組に対する関心の高さが伺われた。平成28年度は、平成27年度の結果を踏まえて、小児看護OSCEの研修会を開催する予定である。その内容は、小児看護OSCE課題の作成方法の基礎的理解、小児看護OSCEの企画・運営・評価方法の基礎的理解、小児看護OSCE課題のシーズ収集である。また、平成27年度に開設したホームページは、全国の大学教員とOSCE課題についてピアレビューできるようにネットワークを維持、小児看護OSCEを実践できる大学が増加していくための支援を継続的に行う予定である。
ラオス・ベトナムにおける小児保健医療サービス利用支援環境要因の指標化

途上国における乳幼児死亡は、保健医療サービス利用の推進により予防が可能である。我々は、ラオス北部のポンサリ県における健康教育プログラムが、地方の住民の保健医療サービス利用を推進することを示した。また、保健医療サービスと利用者の特性の相互関連を表す小児保健医療サービス利用支援環境要因指標が、小児のワクチン接種と有意に相関することを、ラオスMICSおよびベトナムDHSデータにおいて明らかにした。調査地区を、研究実施への同意の得られたラオス北部のPhongsaly provinceとした。この地区では、病院またはヘルス・センターまで徒歩2時間以内の村は全体の23%であり、それ以外の村では、短期間の訓練を受けたヘルス・ボランティアがdistrict hospitalと連携しプライマリヘルスケアを担当することとされていた。この制度の主要な課題は、現地担当者へのインタビューの結果、地理的なアクセスの改善とヘルス・ボランティアの報告技量向上による連携の推進であることが明らかとなった。最新のMultiple Indicator Cluster Surveyのデータに基づいた調査地区の事前評価により、以下が明らかとなった。ラオス北部において、公用語であるラオ語を主に利用する世帯の割合は40%、1549歳の女性で初等以上の教育を受けた割合は61%であり、これらの指標及び世帯の豊かさ指標(wealth index)の値は、都市、幹線道路を有する地方、幹線道路の無い地方の順に低くなっていた。また、最近2週間に下痢の症状を有した子どものうち、oral rehydration therapyを受けた割合は50.3%、最近2週間に急性呼吸器感染症の症状を有した子どものうち、適切な医療施設で治療を受けた割合は29.7%であり、これらの値は、都市、幹線道路を有する地方、幹線道路の無い地方の順に低くなっていた。小児保健医療サービス利用支援環境要因に関する質問項目を、現地保健医療専門家と共に検討した。その結果、以下の4項目が適切であると考えられた。1.医療機関への距離、道路の有無、交通機関の利用可能性、洪水等による道の遮断に関する項目、2.農作物取引による収入、貧困者への無償医療サービス給付の適用に関する項目、3.育児担当者の教育歴、健康知識、村のヘルス・ボランティアへの信頼感に関する項目、4.村の医薬品の管理状況、ヘルス・センターの営業体制に関する項目。ラオス人民民主共和国における、(1)生活衛生および保健医療サービス利用向上のための施策の効果を示し、(2)育児行動の関連要因を明らかにした。1)ラオスには、固有の言語、文化、習慣を有する49の民族が居住している。健康・衛生教育の効果は、対象者のこれらの背景に依存しており、多言語に対応した指導者や教材が効果を高めることが知られている。一方、開発途上国において、住民による話し合いが高い教育効果を有する例が明らかとなっている。本プロジェクトでは、ラオス北部の1地域における、各民族の方言によるワークショップ活動の効果を評価した。推進役として、各村より標準語を理解できる有力者が選出され、短期間の講義・実習の後、彼らが現地の方言により村人会議と村人活動を指導した。その結果、人口当りのトイレの数が増加した。また、病院の利用者のうち、地方の村の出身者の割合が増加した。ワクチン摂取率は、子どもおよび成人女性の両方で増加した。以上より、多民族の居住地域において、各村の推進役によるワークショップ活動は生活衛生と医療へのアクセスを向上することが示された。2)母乳育児は、母子保健向上に有効であるため、関連要因についての研究が行われている。我々は2000年のMultiple Indicator Cluster Surveyのデータを用い、ラオスにおける母乳育児率、地域による差異、完全母乳育児の中断理由を分析した。その結果、授乳開始時期は世界保健機関の推奨する生後30分以内に比較して7割の例で遅く、原因として母親教育の不徹底が考えられた。完全母乳率は、地方に比べ都市で、教育水準の低い母親の子どもより高い母親の子どもで低かった。これは、周辺諸国と同様の傾向で、仕事等で外出する時間が長く、育児に十分な時間をかけることができない母親が多いことが、ラオスにおける低い完全母乳育児率の原因であると考えられた。
経口挿管患者における保湿ジェルを用いた口腔ケアのＶＡＰ予防効果と看護ケアへの影響

本研究の目的は、気管挿管患者に対する保湿ジェルを使用した口腔ケアの効果と看護師の認識と実態を明らかにすることである。重症患者を対象に、清拭法と洗浄法による口腔環境およびカフ汚染度の比較検討を行った。両群で有意な差は認めなかった。カフ汚染に影響を与えた因子は、重症度の高さと口腔環境の良さであった。健常人を対象に、ブラッシング時の保湿剤の併用効果を検討した。この方法はプラーク除去を妨げず、口腔内細菌数の飛沫による増加を抑えることができた。わが国のICU看護師の気管挿管患者に対する口腔ケアの認識は、VAPの予防であった。口腔ケアの実際では、側臥位で8時間に1回程度、水道水による洗浄法が行われていた。本年度、救命救急センターに入室し気管挿管された患者14名に対し、通常の口腔ケアを行う群と保湿ジェルによる口腔ケアを行う群とで準ランダム化比較試験を実施した。評価項目として、口腔内評価(改訂版ROAG)、気管内喀痰・咽頭粘液の培養結果、カフの汚染面積(抜管後の気管チューブのカフを歯垢染色液で染色)とした。分析方法は両群の平均の差についてt検定もしくはMann-Whitney検定を行った。起炎菌の発生率については、Fisherの直接法を用いた。カフの汚染面積を従属変数とした重回帰分析を行った。p<0.05以下を有意差有りとした。この比較試験で、VAP起炎菌の発生率、ROAG、カフの汚染面積で両群に有意差は認められず、口腔ケア方法による差異はないと考えられた。カフの汚染面積については、重症度とROAGが関与していることが分かった。この結果より唾液が咽頭・気管に流れ込み、カフの汚染を起こす要因となったと考えた。また挿管時に粘液と喀痰の細菌が高確率で一致していることからも、口腔内の菌が流れ込み肺へ影響を与えることが明らかとなった。つまり口腔内環境を良好に保ちながらかつ、体位の調整や適切な口腔内吸引、カフ上吸引による流れ込みを防ぐケアに重点を置かねばならないと考える。本研究は、人工呼吸器装着患者における人工呼吸器関連肺炎VAP(Ventilator Associated Pneumonia:VAP)の予防に有効とされる口腔ケアにおいて、気管チューブを介した流れ込みによる不顕性誤嚥(Silent Aspiration)を最小にしながら、口腔内環境を良好に保つ保湿ジェルを用いた口腔ケアの効果と看護師の口腔ケア行動に与える影響を検証するものである。保湿ジェルを用いた口腔ケアの効果は、救急患者を対象とした準ランダム化比較試験の結果から、重症度が高いほどまた口腔内環境が良いほど気管チューブのカフが汚染される結果となった。このことから、質の高い口腔ケアとともに、気道管理が重要であることがわかった。そこで、本年度は保湿ジェルを用いた口腔ケアが、プラーク破壊を阻害することなくまた細菌の口腔外への排出に効果的に作用するかを検証した。方法は、健常人19名を対象にランダム化比較試験のクロスオーバーで実施した。口腔内の細菌数は、通常ケア群においてブラッシング前後で有意に増加していた(p=0.007)。ブラッシング後の歯ブラシの細菌数は、通常ケア群に比べて保湿ケア群では有意に増加していた(p=0.001)。また、通常ケア群では、歯ブラシの消毒後に有意に細菌数が増加していた(p=0.000)。歯垢染色部分の面積(プラークコントロール・レコード(PCR))はいずれの方法でも、有意に低下が認められた(p=0.000)。この結果より、保湿ジェルを用いた口腔ケアは、プラーク除去を妨げることなく、ブラッシング後の歯垢を歯ブラシにからめ捕り、口腔外への排出を容易にしたと考える。このことから、VAP予防に効果的な口腔ケアの一方策となると考える。本研究は、人工呼吸器装着患者におけるVAP(Ventilator Associated Pneumonia:人工呼吸器関連肺炎)の予防に有効とされる口腔ケアにおいて、挿管チューブを介した流れ込みによる不顕性誤嚥(Silent Aspiration)を最小にしながら、口腔内環境を良好に保つ保湿ジェルを用いたケアの効果と看護師の口腔ケア行動に与える影響を検証するものである。今年度は、まず、本研究で採用する保湿ジェルを用いた口腔ケアの手法を学ぶため、実績のある施設へ行き、知識・技術を深めた。具体的には、本研究で採用する新しい口腔ケア技術を習得し、アウトカムとなる挿管チューブの汚染の程度を評価する技術法を習得した。

また、本研究遂行をより促進させるものとして、呼吸療法認定士の資格習得を行った。このことにより、研究者が呼吸療法の実際により精通した医療要員であることを示すことができ、また本研究遂行時の患者への安全な技術提供、異常の早期発見対処が可能となった。本研究は、研究者が所属する大学の附属病院に併設された倫理審査委員会へ研究内容の申請を行い、承認を得た。研究開始の具体的準備とともに、新しい口腔ケア手法の導入前に現在の口腔ケアに要する仕事量と主観的感情(気を遣う点や負担感など)を評価するための質問用紙を作成し、調査を行った。この結果、挿管チューブを使用している患者への口腔ケア技術は、慣習的に教えられているものの、多くの看護師が困難感を感じており、また個人による差異が多く存在することが明らかとなった。平成24年度は、全国調査と対象施設における介入研究を計画していた。全国調査として計画通り厚生労働省に登録されている第三次救急医療機関201病院を対象に救命センター及び集中治療室の看護師長宛に挿管患者に対する口腔ケアに要する看護師の労力に関するアンケート調査を実施した。介入研究では、対象施設の救命救急センターに入室し、気管挿管された患者50名を対象としていた。選択条件として気管挿管チューブの統一などを限定したため、対象者数が伸びなかったが、比較検討することができた。以上のことから、おおむね順調に進展している。平成23年度は、実験準備と予備実験期間としていた。実験準備では、採用した口腔ケア方法を行っている施設と調整を図ることができ、具体的な口腔ケア方法とアウトカムとなる挿管チューブの汚染の程度を評価する技術方法について十分な知識・技術を得ることができた。口腔ケア方法に関しては、調査対象となる研究者の所属する大学の附属病院救命救急センターにて、嚥下困難で誤嚥の高い患者へ類似した口腔ケアが行われており、本研究へ同意を得ることができた。救命救急センター所属看護師の挿管チューブ挿入中の患者への保湿ジェルを用いた口腔ケア技術の普及もスムースであった。また、アウトカムとなる挿管チューブの汚染の程度を評価する方法の試行を行い、画像の取得方法などの微調整を行った。本研究は、研究者が所属する大学の附属病院に併設された倫理審査委員会へ研究内容の申請を行い、承認を得ているが、予備実験のデータ収集は本年度内に遂行できなかった。よって、研究の達成度としては、やや遅れていると言わざるを得ない。平成25年度は、保湿ジェルを使用したブラッシングの効果の検証と研究のまとめを行う。保湿ジェルを使用したブラッシングの効果の検証では、ブラッシングでなければプラークが除去できないことが知られており実践されているが、破壊されたプラークが口腔内に飛散し洗浄されることによって、流れ込むことが考えられるため、保湿ジェルを用いて飛散を保護した上でのブラッシング方法を検証する。また研究のまとめとして昨年度実施した全国調査の内容をまとめ報告する。平成24年度は、アンケート調査と対象施設における介入研究を行う。アンケート調査は、全国調査として厚生労働省に登録されている第三次救急医療機関201病院を対象に救命センター及び集中治療室の看護師長宛に挿管患者に対する口腔ケアに要する看護師の労力に関するアンケート調査を実施する。介入研究では、対象者は対象施設の救命センターに入室し、気管挿管された患者50名とする。口腔ケア時に流水で洗い流す方法と保湿ジェルによる拭き取り方法に分け介入後、両群の比較検討を行う。
甲状腺の結節性病変に対する細胞診による分子生物学的診断法の開発

甲状腺腫瘍切除症例の腫瘍検体から102例のホルマリン固定パラフィン包埋ブロック(FFPE)から組織マイクロアレイ(TMA)を作成してcyclin D1免疫染色の実施を行った。病理組織診断におけるcyclin D1の陽性的中率(PPV)とcyclin D1による核染色率の中央値(MSR)について検討を行い、乳頭癌(PPV91.5%、MSR48.5%)、髄様癌(PPV100%、MSR66.4%)、濾胞癌(PPV77.8%、MSR34.2%)、低分化癌(PPV85.7%、MSR45.9%)、未分化癌(PPV33.3%、MSR15%)、WDT-UMP(PPV100%, MSR41.5%)、濾胞腺腫(PPV66.7%、MSR13.1%)、コントロールのMSR3.4%という結果が得られた。ついで細胞診検体におけるcyclin D1免疫染色の有用性について検討を行った。診断には液状化保存した細胞診検体を用いた。細胞診におけるcyclin D1免疫染色の検討では、個々の検体における細胞数の中央値は131個、1検体あたりのcyclin D1染色中央値は61%であった。甲状腺悪性腫瘍の細胞診におけるcyclinD1核染色率はカットオフ値46%で感度85%、特異度100%の診断が可能であった。病理組織検体ではcyclin D1染色率のカットオフ値5.8%で感度94.4%、特異度92.3%で腫瘍性病変の診断が可能であり、カットオフ値15.7%で感度86.4%、特異度80.5%で悪性腫瘍の診断が可能であった。FISH解析ではCCND1遺伝子の増殖は見られなかった。検体からNGSを行い、BRAF V600変異やHRAS、TP53変異の特定が可能であった。当初の研究予定であった甲状腺腫瘍におけるcyclin D1の発現と特徴について解析を行い、組織型による発現の違いについて明らかにした。また甲状腺結節におけるcyclin D1免疫染色を用いた細胞診診断が可能であり、液状化細胞診検体を用いることで次世代シークエンサーによって遺伝子診断まで施行することが可能であることが判明した。また、同研究結果を英文誌に投稿し受理され研究結果を世界に発信している。穿刺吸引細胞診は甲状腺結節を診断するための日常的な方法であるが、いくつかの意義不明の診断となる結節は悪性腫瘍の可能性が含まれており、また細胞診のみで良悪を鑑別することは困難である。細胞診における診断困難な結節診断の一助としてcyclin D1スクリーニングシステムは高い感度、特異度により有効であると判断できる。この診断方法に次世代シークエンサーを併用し同定された遺伝子変異の結果と組み合わせることで個人化診療への迅速な治療戦略決定が可能である。しかし、本研究は後方視的研究であり、症例数が少なく、細胞診検体からのDNA抽出や液状化細胞診検体の保存に伴う細胞の不安定性などの問題点から、有効性の検証には限界がある。細胞学的検査および遺伝子分析のためのより多くの症例および十分なサンプルによるさらなる検証が必要とされるため、より多くの症例で有効性を確認する計画を立てていく。本邦では、甲状腺癌の罹患者数は増加傾向である。甲状腺腫瘍の診断方法は穿刺吸引細胞診が一般的であるが、他部位の腫瘍と比較して正診率が低く診断精度の向上が急務である。特に細胞診で鑑別困難な症例や濾胞性腫瘍症例では、術前細胞診での本研究では、甲状腺結節性病変の細胞診検体を用いた甲状腺腫瘍における術前診断の際に、低侵襲で簡便な穿刺吸引細胞診の正診率向上が急務となっている。穿刺吸引細胞診において正診率を上げるための特異的マーカー候補としてCyclin D1蛋白に着目した。Cyclin D1は細胞分裂周期に関わり、細胞分裂を促進する蛋白で、頭頸部扁平上皮癌、甲状腺癌など染色体11q13の領域の増幅が認められる癌種においてCyclin D1遺伝子が存在しており、同遺伝子の高発現についても報告されている。従来、細胞増殖能の指標となる蛋白質としてはKi-67がよく知られているが、Ki-67は特異度が高いものの感度が低いため細胞診に用いるためには不適当である。今回の目的として甲状腺の穿刺吸引細胞診にCyclin D1免疫染色を行い、それが腫瘍性病変の同定に寄与する新たな特異的マーカーとなりうるか、良悪の鑑別と腫瘍亜型の識別が可能かを検討する。更にこれまでの臨床予後データから、診断確定・方針決定を行う新規システムを確立する。同時に細胞診検体から遺伝子変異を解析することで良悪性、組織型が鑑別可能かを検討する。また、再発腫瘍やリンパ節転移・遠隔転移を起こした症例を解析することで予後因子の探索も行う。103例の甲状腺腫瘍摘出標本を用いてcyclin D1免疫染色の有用性について検討した。各組織型においてcyclin D1の陽性率を検討しImage Jを用いて陽性率について検討した。また各組織診での悪性腫瘍、腫瘍性病変の陽性率についてカットオフ値を決定した。同様にKi67の染色性、陽性率を同様に検討し、Cyclin D1陽性率を比較して感度、特異度共にKi67よりも高いことが判明した。

次いで、術前細胞診での鑑別困難例、濾胞性腫瘍症例の診断へ寄与するかを目的とした細胞診検体によるCyclin D1免疫染色について検討を行った。31例で検討を行い腫瘍性病変の染色性および細胞診診断への有用性を確認し、細胞診と組織診の診断結果に大きな乖離がみられないことも確認した。最後に細胞診を液状保存検体としてDNAの抽出を試みた。技術的にDNA抽出も可能であり、抽出したDNAをPCRで増幅し次世代シークエンサーによるターゲットシークエンス、遺伝子解析が可能であることも確認した。甲状腺腫瘍切除症例の腫瘍検体から102例のホルマリン固定パラフィン包埋ブロック(FFPE)から組織マイクロアレイ(TMA)を作成してcyclin D1免疫染色の実施を行った。病理組織診断におけるcyclin D1の陽性的中率(PPV)とcyclin D1による核染色率の中央値(MSR)について検討を行い、乳頭癌(PPV91.5%、MSR48.5%)、髄様癌(PPV100%、MSR66.4%)、濾胞癌(PPV77.8%、MSR34.2%)、低分化癌(PPV85.7%、MSR45.9%)、未分化癌(PPV33.3%、MSR15%)、WDT-UMP(PPV100%, MSR41.5%)、濾胞腺腫(PPV66.7%、MSR13.1%)、コントロールのMSR3.4%という結果が得られた。ついで細胞診検体におけるcyclin D1免疫染色の有用性について検討を行った。診断には液状化保存した細胞診検体を用いた。細胞診におけるcyclin D1免疫染色の検討では、個々の検体における細胞数の中央値は131個、1検体あたりのcyclin D1染色中央値は61%であった。甲状腺悪性腫瘍の細胞診におけるcyclinD1核染色率はカットオフ値46%で感度85%、特異度100%の診断が可能であった。病理組織検体ではcyclin D1染色率のカットオフ値5.8%で感度94.4%、特異度92.3%で腫瘍性病変の診断が可能であり、カットオフ値15.7%で感度86.4%、特異度80.5%で悪性腫瘍の診断が可能であった。FISH解析ではCCND1遺伝子の増殖は見られなかった。検体からNGSを行い、BRAF V600変異やHRAS、TP53変異の特定が可能であった。当初の研究予定であった甲状腺腫瘍におけるcyclin D1の発現と特徴について解析を行い、組織型による発現の違いについて明らかにした。また甲状腺結節におけるcyclin D1免疫染色を用いた細胞診診断が可能であり、液状化細胞診検体を用いることで次世代シークエンサーによって遺伝子診断まで施行することが可能であることが判明した。また、同研究結果を英文誌に投稿し受理され研究結果を世界に発信している。本研究結果を集積、解析し論文化し英文誌への投稿を準備している。また、本検討の結果からはCyclin D1免疫染色を用いた甲状腺腫瘍の病理学的診断における有用性は示唆されているので、外来での穿刺吸引細胞診検査に応用することで、術前診断の正診率向上が得られないかを検討する。余剰検体を液状検体として保存することで遺伝子変異の解析も可能となり、両者を組み合わせることで腫瘍性病変の有無、良悪性や組織亜型の鑑別を網羅できる可能性がある。外来検査としての実現性と有効性や次世代シークエンサーの使用をふまえた臨床応用の実現性を模索していく。手術を行った場合とcyclin D1を用いた細胞診を元としたアクティブサーベイラランスを行った場合を比較した医療費コストの優位性についても検討を行っていく。
ツツガ虫病リケッチア感染の免疫応答に関する研究

ツツガ虫病の起因菌Orientia tsutsugamushiはリンパ球や血管内皮細胞など細網内皮系細胞に主に感染する.その結果,ヒトには免疫応答など様々な生体反応が誘発され,発熱,発疹,CRP,肝酵素の上昇などの症状が起きる.また,一部の患者は播種性血管内凝固(DIC)をおこし重症化する.そこで,本研究ではツツガ虫病の免疫応答と病態の関係に注目し解析をおこなった.まず,患者の発生状況や臨床所見に関して行った調査票による疫学調査の中で,特に免疫応答に関連するリンパ球を含む白血球減少,DICなどの所見に注目し疫学的な解析をおこなった.その結果,主に春に発生が多くGilliamおよびKarp株の感染が多い東北・北陸地方は白血球減少およびDICをおこす頻度が高く,重症度が高いこと,一方で秋に発生が多くKawsakiおよびKuroki株の感染が多い関東および九州地方では頻度が低く,症状が軽いことが明らかになった.これらの結果から,本菌の血管内皮細胞やリンパ球への感染による免疫応答が病態と密接に関係している可能性が示唆された.次に,ヒト臍帯内皮静脈細胞(huvec)に病原性の強いKarp株を感染させ,免疫応答のメディエーターであるサイトカインの誘導を解析した.huvecにKarp株を感染後,感染細胞からRNAを抽出しRT-PCRによりmRNAレベルでサイトカインの発現を解析した.その結果,感染後72時間でIL-6,8,GMCSF, MCP-1,RANTES, TNFαの発現がみられた.また,同様の解析をヒト単球セルラインU937で行ったところ,IL-1β,8,RANTES, TGFβの発現がみられた.また,U937にはKarp株への感受性が高かったが,別の単球セルラインのK562は感受性が低かった.また,huvecを用いた血管透過性の解析では,およびを用いて,Transwellメンブレン上のモノレイヤーの感染後の電気抵抗の変化をEndohmにより解析した.その結果,Karp株の感染およびTNFα(陽性対照)により透過性が亢進した.今後,産生されるサイトカインの役割,内皮透過性,単球への感受性,病原性の異なる株による違いに注目した解析を行い,各細胞のin vitroにおける役割・応答を解析するための基礎データが蓄積できた.ツツガ虫病の起因菌Orientia tsutsugamushiはリンパ球や血管内皮細胞など細網内皮系細胞に主に感染する.その結果,ヒトには免疫応答など様々な生体反応が誘発され,発熱,発疹,CRP,肝酵素の上昇などの症状が起きる.また,一部の患者は播種性血管内凝固(DIC)をおこし重症化する.そこで,本研究ではツツガ虫病の免疫応答と病態の関係に注目し解析をおこなった.まず,患者の発生状況や臨床所見に関して行った調査票による疫学調査の中で,特に免疫応答に関連するリンパ球を含む白血球減少,DICなどの所見に注目し疫学的な解析をおこなった.その結果,主に春に発生が多くGilliamおよびKarp株の感染が多い東北・北陸地方は白血球減少およびDICをおこす頻度が高く,症状が比較的重いこと,一方で秋に発生が多くKawsakiおよびKuroki株の感染が多い関東および九州地方では頻度が低く,症状が軽いことが明らかになった.これらの結果から,本菌の血管内皮細胞やリンパ球への感染による免疫応答が病態と密接に関係している可能性が示唆された.次に,疫学調査で得られた結果をもとにヒト臍帯内皮静脈細胞(huvec)に病原性の強いKarp株を感染させ,免疫応答のメディエーターであるサイトカインの誘導を解析した.huvecにKarp株を感染後,感染細胞からRNAを抽出しRT-PCRによりmRNAレベルでサイトカインの発現を解析した,その結果,感染後72時間でIL-6,8,GMCSF, MCP-1,RANTES, TNFαの発現がみられた.今後,継時的な解析,株間による違いなどを解析予定である.また,同様の方法で単球を用いた解析,またhuvecを用いた血管透過性の変化の解析を行いin vitroにおける各細胞の役割・応答を解析する予定である.ツツガ虫病の起因菌Orientia tsutsugamushiはリンパ球や血管内皮細胞など細網内皮系細胞に主に感染する.その結果,ヒトには免疫応答など様々な生体反応が誘発され,発熱,発疹,CRP,肝酵素の上昇などの症状が起きる.また,一部の患者は播種性血管内凝固(DIC)をおこし重症化する.そこで,本研究ではツツガ虫病の免疫応答と病態の関係に注目し解析をおこなった.まず,患者の発生状況や臨床所見に関して行った調査票による疫学調査の中で,特に免疫応答に関連するリンパ球を含む白血球減少,DICなどの所見に注目し疫学的な解析をおこなった.その結果,主に春に発生が多くGilliamおよびKarp株の感染が多い東北・北陸地方は白血球減少およびDICをおこす頻度が高く,重症度が高いこと,一方で秋に発生が多くKawsakiおよびKuroki株の感染が多い関東および九州地方では頻度が低く,症状が軽いことが明らかになった.これらの結果から,本菌の血管内皮細胞やリンパ球への感染による免疫応答が病態と密接に関係している可能性が示唆された.次に,ヒト臍帯内皮静脈細胞(huvec)に病原性の強いKarp株を感染させ,免疫応答のメディエーターであるサイトカインの誘導を解析した.

huvecにKarp株を感染後,感染細胞からRNAを抽出しRT-PCRによりmRNAレベルでサイトカインの発現を解析した.その結果,感染後72時間でIL-6,8,GMCSF, MCP-1,RANTES, TNFαの発現がみられた.また,同様の解析をヒト単球セルラインU937で行ったところ,IL-1β,8,RANTES, TGFβの発現がみられた.また,U937にはKarp株への感受性が高かったが,別の単球セルラインのK562は感受性が低かった.また,huvecを用いた血管透過性の解析では,およびを用いて,Transwellメンブレン上のモノレイヤーの感染後の電気抵抗の変化をEndohmにより解析した.その結果,Karp株の感染およびTNFα(陽性対照)により透過性が亢進した.今後,産生されるサイトカインの役割,内皮透過性,単球への感受性,病原性の異なる株による違いに注目した解析を行い,各細胞のin vitroにおける役割・応答を解析するための基礎データが蓄積できた.
ぶどう膜炎における免疫遺伝学的背景の検索;急性前部ぶどう膜炎とサルコイドーシス

強直性脊椎炎患者(AS)はHLA-B27陽性者が多く、病因との関連を含めてHLAに関する検討がなされている。しかし、日本人ではASが少ないこともあり、ASに併発する前部ぶどう膜炎に関する多数例を検討したHLAの報告はない。今回、我々はASのHLAを検索し、ぶどう膜炎の発症とに関連があるかを検討した。40例の日本人ASを対象とした。対照群として正常健常人140例を用いた。ASの内訳はぶどう膜炎のあるもの19例、ないもの21例である。HLAのタイピングは補体依存性細胞障害試験で、対立遺伝子の検索はPCR-SSCP法、PCR-RFLP法を用いて施行した。結果:B27がAS33例(85.0%)、対照群1例(0.7%)であり、相対危険度788で有意差がみられた。ぶどう膜炎の併発の有無で検討するとぶどう膜炎ありではB27が17例(89.5%)、なしでは17例(81.0%)、B27の対立遺伝子ではぶどう膜炎ありがB^*2704、14例(82.4%)、B^*2705、3例(17.6%)、なしがB^*2704、16例(94.1%)、B^*2705、1例(5.9%)であり、ぶどう膜炎の有無でHLA-B27及びB27対立遺伝子の頻度に差はなかった。またDR8(DRB1^*0803)がぶどう膜炎ありでは12例(63.2%)、なしでは1例(4.8%)であり、相対危険度34.3で有意差がみられた。結論:ASのぶどう膜炎の発症にHLA-DR8(DRB1^*0803)が関連すると考えられた。
QCD相転移臨界点近傍における素励起描象の解明

(1)米国のブルックヘブン研究所にある高エネルギー重イオン衝突加速器RHICでの実験およびその後の流体模型を用いた解析は、生成された高温状態の物質がほとんど理想流体として振る舞うことを示唆している。このことは生成されたQCD物質が非常に強く結合した物質であることを意味している。実は、このような強い相関の存在は相転移の臨界点近傍ではむしろ自然なことであり、臨界温度より高温QGP相においてハドロン的励起の存在の可能性さえある。本研究ではこのような臨界点近傍のハドロン的な集団励起であるカイラル相転移のソフトモードが系の基本構成要素であるクォークの準粒子描像自体を変更する可能性を探った。その結果、熱的に励起した質量有限のカイラルソフトモードとクォークおよび熱的に励起した反クォークの「孔(ホール)」の「共鳴散乱」により、クォークは新奇の集団性を獲得し、その結果クォークスペクトル関数にゼロエネルギー付近に新たなピークが現れ、スペクトル関数は3個のピークを持ち得るということが明らかになった。このことはクォークの性質がカイラル相転移の臨界点近傍で自由気体描像や超高温で成り立つHard-Tharmal Loop(HTL)近似が描くものから大きくずれるということを意味する。(2)生成された物質の動的な振る舞いを記述するために不可欠である散逸を含む相対論的流体方程式を導出した。また、その得られた方程式が粒子フレームにおいても安定な方程式であることを明らかにした。このことは、所謂相対論的散逸流体方程式に関する長年の懸案を解決した可能性があることを意味する。(1)有限温度のクォーク物質におけるカラー超伝導の臨界温度直上におけるクォークの準粒子描像がどのように変化するかをカイラル有効模型を用いて調べた。その結果、カラー超伝導の前駆的な対クォーク場のゆらぎに対応する集団モードが「ソフトモード」となり、そのソフトモードとの結合のためクォーク自身がフェルミ液体的な性質を失うことが明らかになった。状態密度の議ギャップ的構造の生成など、クォークスペクトルの異常な振る舞いがクォークとソフトモードとの「共鳴散乱」による順位反発として理解できることを示した。(2)上記の考察をQCDの他の相転移に適用し、カイラル相転移における臨界温度直上でのクォークの性質についても考察した。カイラル相転移が2次相転移になる場合には、カイラルソフトモードとクォークの結合のために、クォークのスペクトルがフェルミ液体的なものから大きく変更され、元の単一のピークが分裂して3つのピークを持つ構造を持つようになることを明らかにした。この新たなスペクトル構造は熱的に励起している反クォークのホールとソフトモードそしてクォークとの「共鳴散乱」によるものとして理解可能であることを示した。さらに、カラー超伝導の場合との差異は、両者のソフトモードの性質の違い、すなわち、カラー超伝導の揚合は拡散モード、カイラル相転移の場合は振動モードという違い、に帰せられることが分かった。(3)臨界点付近では、系の散逸効果は大きく、重イオン衝突による解析においては(相対論的)な散逸流体方程式を用いなければならない。非相対論的の場合はナビエ-ストークス方程式として確立しているが、相対論的の場合は必ずしも確立しているとは言い難い。また、熱あるいは化学凍結点近傍では流体方程式ではなく運動学的な方程式が使われるべきであり、両者を自然につなぐ理論が望まれる。我々は、「くりこみ群法」にもとづき、相対論的ボルツマン方程式の縮約として散逸を含む相対論的流体方程式の導出を試み、成功した。現在、現象論的ないくつかの方程式との関連を解明しつつあるところである。QCDにおける有限温度・有限密度における相転移現象に伴い、ハドロンやハドロン的励起あるいはクォークの準粒子描象がどのように変化し、それが高エネルギー重イオン衝突や中性子星の観測量にどう反映するかを明らかにすることが本研究の目的である。

また、重イオン衝突現象への反映の仕方を見る上で重要性が増している、流体模型、特に散逸効果を含む相対論的流体方程式の理解を深めることも本研究課題に含まれる。今年度は、クォークの準粒子描像を明らかにすべく、クォークの質量が無視できる(カイラル極限の)場合についての系統的な研究を進め、論文にまとめた。すなわち、ソフトモードがスカラー型だけではなく、ベクター型の場合についてもクォークスペクトルが3ピークに分裂するという特異な現象が起こることを湯川模型を用いて明らかにした。さらに、スペクトル関数のピークに対応したグリーン関数の複素ポールの振る舞いを数値計算を用いて調べ、ポールの性質を用いてクォークの準粒子的描像の盛衰を明らかにした。さらに、以上の研究をカレントクォーク質量が有限の場合である現実的な揚合にも調べ、クォークの質量が有限でもある臨界値までは上記のカイラル極限の場合の結果が持続することを見出した。流体模型のより深い理解をめざして、縮約の一般理論としての「くりこみ群法」を用いて散逸を含む相対論的流体方程式の導出を試み、成功した。その結果、通常使われるエッカルト方程式は正しくないことが判明した。われわれはエッカルトフレーム(粒子流フレーム)の正しい方程式の侯補を提出した。QCDにおける有限温度・有限密度における相転移現象に伴い、ハドロンやハドロン的励起あるいはクォークの準粒子描象がどのように変化し、それが重イオン衝突や中性子星の観測量にどう反映するかを明らかにすることが目的である。カイラル相転移によるソフトモードとの結合により、クォークのスペクトルが大きく変化し得る。このことを低エネルギーでのカイラル有効模型と湯川模型で調べた。クォークの質量が小さいときには、温度がボソンの質慮程度のときにクォークスペクトル関数が新奇な3ピーク構造を維持することが分かった。しかし、クォークの質量が大きい場合にはこの3ピーク構造が崩壊し、2ピークのみを持つにいたることも判明した。クォークの質量にある臨界の値があり、その値を境にしてクォークグリーン関数の極の温度の関数としての軌跡が複素平面上でレベル交差するという興味深い現象を発見した。この研究結果は内外の学会で発表されるとともに、権威ある国際雑誌Phys.Rev.Dに掲載された。ハドロン励起としては中間子の他にバリオンも取り上げ、可能なパリティ二重項の性質からカイラル対称性の反映を見ることを試みた。また、高エネルギー重イオン衝突現象への反映の仕方を見るには、流体模型による記述が不可欠であり、散逸効果を含む相対論的流体方程式についても、その基礎的な研究を進めた。