hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市道路排水中有害物質の生物利用可能性の視点にたつ曝露評価系の構築

本研究では、道路近傍の土壌環境中に含まれる有害化学物質を対象としたものである。背景には、塵埃も土壌として採取され処分されている。一方、社会的に近年、企業の工場跡地等の再開発等に伴い、重金属、揮発性有機化合物等による土壌汚染が顕在化するなど、土壌の安全性が問われているからである。我が国でも、土壌汚染対策法など有害化学物質対策がとられているが、これらの対策が事業所などの点源を中心とした対策であること、特定の物質を対象としている。そこで、本研究は非点源汚染源を中心に我が国の化学物質管理対策の基本であるPRTR法では捉えきれない物質について研究を行っている。本研究では、発ガン性を有し、環境中の至る所に存在する多環芳香族炭化水素類を主な対象物質とし、身近な農耕地及び都市内の公園、小学校、さらに道路近傍の土壌における蓄積、分布、リスク評価を試みている。その結果、農耕地土壌においては多環芳香族炭化水素類と一部の農薬化学物質の存在が確認され、多環芳香族炭化水素類については恒常的に土壌中に存在していることが確認された。また、岡山市内の各地の土壌で多環芳香族炭化水素類が検出され、特に道路近傍の環境で高い濃度を示した。また、道路環境における多環芳香族炭化水素類の排出源データを用いて起源解析を行った結果、道路近傍における土壌中に含まれる多環芳香族炭化水素類の排出源となっているのは、道路環境で発生するアスファルトなどの道路舗装材の磨耗によるものであることが明らかとなった。また、これらの土壌に含まれる多環芳香族炭化水素類を直接摂取することによるリスクは、呼気経由や食物摂取によるリスクに比べ低いと予想される結果となった。今日、我が国の都市道路路面はアスファルトにより舗装されている。また、道路表面にはタイヤ屑や、タイヤによるアスファルトの磨耗物が堆積している。さらに、近年増加し続けている自動車交通量からそれに伴う排気ガスに含まれる有害物質の道路堆積物への汚染が懸念されている。本研究では、道路塵挨、アスファルトに起因する多環芳香族炭化水素類PAHsに着目している。今年度は、PAHsのアスファルト道路表面中における収支の確認を行った。まず、アスファルト道路路面に含まれるPAHsの含有量の測定を行った。その結果、道路塵挨、アスファルト中にそれぞれ1360ng/g、1106ng/gのPAHsが確認された。また、道路路面上のPAHsの太陽光紫外線による影響を評価するために紫外線分解試験を行った。結果、アスファルトは紫外線による影響がほとんど確認されなかった一方、道路塵挨はPAHs含有量の約3割が減少していることが確認された。このことから、道路塵挨の表面に付着するPAHsは紫外線による分解が生じるが、アスファルト中のPAHsは内部に保存されているものと推察される。さらに雨水によるPAHsの道路排水への溶出を確認するために、PAHsの溶出試験を行った。結果、アスファルト、道路塵挨に含まれるPAHsの水媒体への溶出量は含有量に対して0.11%程度であるという結果が得られた。また、溶出するPAHsは水溶解度の高いBenzophenoneのような物質に限られるものと推察された。上記の試験結果から、モデル道路環境設定し道路表面中のPAHsの収支確認を行った。その結果、PAHsの約99%がアスファルト中に含まれているという推計結果が得られた。そして、含有するPAHsの数%が大気中へと揮発また道路排水へ溶出しているという結果が得られた。近年、道路環境等の非点源汚染源からの化学物質の排出が自然環境へ大きな影響を与えており、特に都市域においては水環境への点源汚染源からの負荷は減少傾向であるのに対し、非点源汚染源からの負荷の割合は増加する傾向にある。

その中でも、我が国の道路環境からは道路表面堆積するタイヤ屑やアスファルトの磨耗物、また自動車排気ガスに含まれる有害物質などが降水により水環境に流出し負荷を及ぼしていると考えられる。本研究では、自動車排ガス等に起因する多環芳香族炭化水素類(PAHs)の挙動に着目したものである。今年度は、岡山市の主要幹線道路である国道53号線において、道路表面堆積塵埃中のPAHs量の測定及び、降雨により道路環境から水環境へ排出されるPAHsの挙動確認を行った。まず、道路表面堆積塵埃に含まれるPAHsの含有量の測定を行っている。その結果、塵埃中にそれぞれ2001300ng/gのPAHsが含まれていることが確認された。また、塵埃中のPAHsプロファイルを調査した結果、PhenanthreneやFluoranthene、Pyreneといった物質の含有量が多く、これらの物質は自動車排気ガスやアスファルト舗装中に多く含まれていることが知られていることから、塵埃のPAHs汚染が自動車交通を由来とするものと推察される結果となった。一方、降雨による初期道路排水中のPAHsの流出を調査したところ、道路排水中のPAHsは降雨開始から約10分以内に流出のピークを迎えることが確認された。また、道路排水中に含まれるPAHs量とSSの流出のピークに相関関係が認められたことから、SSに付着したPAHsが道路環境から排出された結果であると推察している。また、道路排水と道路表面堆積塵埃のPAHsプロファイルが良く似ていることから、降雨により道路排水として流出しているのは道路塵埃であると考えられる結果が得られた。
エコー装置を用いた無侵襲リアルタイムフィジカルアセスメント技術の開発

本研究は超音波検査法による不顕性誤嚥の検出方法を開発することで、看護師が行うフィジカルアセスメント技術に超音波検査法を浸透させるためのプラットフォームを形成することを目的とした。超音波画像装置により、誤嚥患者が食物または飲料水を嚥下中に、リアルタイムに声帯付近の気管を可視化し、誤嚥物質の流入を可視化することに成功した。さらに、画像処理技術を適用することでその判断をより容易にする技術を確立した。本研究の目的は画像処理を利用したBモード超音波検査法による不顕性誤嚥の検出方法を開発し、看護師が行うフィジカルアセスメントに超音波検査法を浸透させるためのプラットフォームを形成することである。申請課題において超音波画像装置を用いることで、誤嚥患者が食物または飲料水を嚥下中にリアルタイムに声帯付近の気管を可視化し、誤嚥物質の流入を可視化することに成功した。さらに、画像処理技術を適用することでその判断をより容易にする技術も確立した。その性能評価をするためリハビリテーション病院に通院または入院中の17名の嚥下障害患者に対して、超音波画像装置および誤嚥診断のゴールドスタンダードである嚥下造影検査(VF)または嚥下内視鏡検査(VE)を同時に施行し、感度・特異度を算出した。超音波画像上の誤嚥物質は、声帯を超えた気管璧よりも内側で周囲組織とは異なる動きのある細長い高輝度エコー所見と定義し、その有無により誤嚥を判定した。まず画像処理を施さない状態で評価したところ、42件の施行において感度は0.64、特異度は0.84であった。そこで画像処理技術を適用したうえで評価したところ、感度は0.82、特異度は0.81となり、良好な結果を得た。本研究は特別な検査装置や被曝、被験者の苦痛などを伴うVFやVEの前段階の検査としての超音波検査の有用性を提示した初めての研究である。特に不顕性誤嚥は自覚症状がないため多角的にその有無を判断することは困難であり、非侵襲的かつリアルタイムに行える手法を提案できた点は意義深い。さらに看護師がフィジカルアセスメントを行うための簡便なツールとして超音波画像装置を位置づけ、そこに画像処理技術を導入することで読影を容易にする技術的基盤を提供することができた。本研究は看護師による次世代のフィジカルアセスメントの在り方を提言する上での重要な挑戦的課題であり、その目的は達せられた。これまで五感に基づく熟練が必要とされる看護師のアセスメント技術の抜本的改革の一案として、エコー装置と用いた非侵襲的生体内可視化技術を体系化する。そのための具体的なアプリケーションの一つとして、誤嚥性肺炎発生の主要な原因となっている不顕性誤嚥をターゲットとし、その可視化手法および画像アセスメント技術を確立するために不顕性誤嚥患者の気管をエコー装置により描出し、不顕性誤嚥の無侵襲・リアルタイムアセスメント技術の開発研究を行った。調査協力病院のビデオ嚥下造影検査室にて、ビデオ造影検査(VF)を行う、嚥下障害の疑いがあり、研究協力の得られた患者を対象に、超音波プローブを頚部に当て、VFと超音波による動画取得を同時に行った。声帯をランドマークとすることで、気管内に流入する誤嚥物質を線状の高エコー領域として捉えることが可能であることが明らかとなった。また、より客観的なスクリーニング指標を得るために、エコー動画に対する画像解析手法の検討も行った。ゲイン、ダイナミックレンジのみ調節して撮影することを想定し、これらの値を変化させた場合に嚥下物質とその他ランドマークと成り得るものの輝度値がどのように変化するか調べた。健常人にトロミ付き水を嚥下させ、ゲインとダイナミックレンジを変化させて測定した。結果として、甲状軟骨、甲状腺ともにゲインが上昇するとそれに伴い輝度も上昇するという一定の傾向を見せていた。また、甲状軟骨、甲状腺、嚥下物質ともにダイナミックレンジの上昇とともに輝度が低下するという一定の傾向を見せていた。従って、甲状軟骨、甲状腺などが画像解析の際のリファレンスとなりうることが明らかとなった。初年度に計画していた不顕性誤嚥は生じた際のエコー所見の詳細な定義を、実際の不顕性誤嚥患者のデータより明確にすることができたことから、初年度の目標は達成できたと考え、概ね順調に進展していると判断した。ただし、症例数が現時点で5名であることから、初年度に得られた知見の一般性をより多くの患者にて確認する必要がある。初年度に得られた知見を基に、症例数を増やして検討する。また、より客観的なスクリーニング指標とするための画像解析にも本格的に着手し、誤嚥物質のみが明確に表示させるようなシステム開発を視野に入れて今後の研究を推進する。当研究室の協力講座の工学系教員と連携することで、実行可能性を高める体制の構築をすでに終えている。

それらが達せられた場合に、本手法を用いた介入研究を実施する。初年度は超音波診断装置の適応性を検討するため、研究室が所有していた超音波診断装置を用いて画像を取得していた。従って、当初予定していた超音波診断装置の購入が不要となったために、当該研究費が生じた。次年度は、より多くの症例数を確保するため、調査協力施設への出張を初年度よりも頻繁に行う必要があり、その旅費に多くの費用が必要となる。また、プローブと頚部との間の接触をよりスムーズに行わせるためのアタッチメント用ゲルを特注で発注しており、その費用負担も生じる予定である。
低栄養と環境有害物質の複合作用による視覚神経系発達への影響

研究計画の変更を行い、新生仔期・幼仔期暗環境のラット視覚系発達への影響をしらべた。実験群は次の4群で雄のみを用いた。1)暗環境飼育30日齢、2)明環境(12時間明/12時間暗)飼育30日齢、3)新生仔期30日間暗環境飼育、以後明環境飼育65日齢、4)明環境飼育65日齢。灌流固定後、右上丘、右視覚皮質(17野)と右視神経を切出し、型どおりエポン包埋を行った。光顕用切片と電顕用切片を作製し、disector法を用いてニューロン密度とシナプス密度をそれぞれ計算した。また視神経中央部断面電顕像より有髄線維と有髄軸索の直径を画像解析装置を用いて計測し、さらに有髄線維の密度と視神経の断面積より有髄線維の総数を求めた。新生仔期・幼仔期30日間の暗環境はラット上丘、大脳皮質視覚野のニューロン密度、シナプス発達に有意な影響を与えなかった。生後65日では、生後30日と比べて、上丘ニューロン密度、シナプス密度が有意に減少しており、上丘では、加齢とともにこれらの密度が低下する傾向がみられた。生後65日では、生後30日と比べて、視神経の直径は増加していたが、有髄線維の総数は不変であった。暗環境飼育の影響は、生後30日でも生後65日でも認められなかった。有髄線維、軸索の直径は日齢につれて増加し、その直径は、生後30日でも65日でも暗環境飼育群のほうが対照群より大きかった。新生仔期・幼仔期30日間の暗環境飼育は、形態学的に不可逆的な影響を視神経に与える可能性がある。〔目的〕中枢神経系の発達障害を検索する場合,機能的障害の評価が重要であり,形態から機能へのアプローチとしては,シナプスの形成障害の検索が重要な課題である.本研究では,ラット大脳視覚領におけるニューロン密度,シナプス密度,シナプス・ニューロン比等をしらべ,低栄養とその他の環境要因のシナプス形成に対する影響を定量的に評価することを目的とする.本年度は,環境要因として生下時から連続暗環境飼育を行い,視覚系発達に対する影響を観察した.〔方法〕ラットを出生時より連続暗環境で30日間飼育し,半数のラットを灌流固定した.残りの半数のラットは生後30日以後通常の明暗環境(12時間明・12時間暗)にもどして飼育し,生後65日で剖検,灌流固定を行った.対照としては,常時明暗環境で飼育したラットを生後30日又は65日で剖検して灌流固定を行った.切り出した試料を再固定後,脱水,エポン包埋し,四丘体上丘について光顕標本および電顕標本を作製した.1.ニューロン密度:厚さ3μmの切片にトルイジンブルー染色を施し,光学顕微鏡にてニューロンの数を算定し,単位体積当りの細胞密度をもとめた.2.シナプス密度:厚さ60nmの超薄切片にウラン・鉛二重染色を施し,電顕写真を撮影した.最終倍率を約3万倍としてプリントした写真上でシナプス数を算定し,単位体積当りのシナプス密度をもとめた.3.シナプス・ニューロン比:1, 2でもとめた値より算出した.〔結果と考察〕各観察項目とも, 30日間の連続暗環境飼育直後の計測では対照との差はみられなかった.生後65日の計測では,生後30日まで連続暗環境飼育した群でニューロン密度が減少し,シナプス密度が増加し,それに伴ってシナプス・ニューロン比が上昇する傾向がみられたが,統計学的に有意ではなかった.昨年度に引き続き、暗環境飼育の視覚系発達への影響を検討した。

今年度は、暗環境飼育の大脳皮質視覚野ニューロン密度・シナプス密度への影響と視神経発達への影響を、stereology技術を用いて調べた。〔方法〕実験群は次の4群で雄のみを用いた。1)暗環境飼育30日齢、2)明環境(12時間明/12時間暗)飼育30日齢、3)新生仔期30日間暗環境飼育、以後明環境飼育65日齢、4)明環境飼育65日齢。灌流固定後、右大脳皮質視覚野(17野)と右視神経を切り出し、型どおりエポン包埋を行った。視覚皮質から連続切片(3μ)を1対作製し、II層からIV層のニューロン数をビデオカメラを用いてモニター画面上で数え、Q^-の値を求め、disector法を用いてニューロン密度を計算した。同一ブロックから1対の連続超薄切片を作製し、対応部位の電顕写真よりQ^-の値を求め、シナプス密度を計算した。さらに、視神経断面の電顕写真より画像解析装置を用いて有髄線維と有髄軸索の直径を計測し、有髄線維の総数を求めた。〔結果〕実験群、対照群とも皮質ニューロン密度は約6×10^4/mm^3、シナプス密度は約1×10^9/mm^3であり、シナプス・ニューロン比はおよそ1.5×10^4であった。生後30日間の暗環境は、大脳皮質視覚領ニューロン密度、シナプス密度に有意な影響を与えなかった。シナプス・ニューロン比も、暗環境、年齢、これらの交互作用の影響は認められなかった(ANOVA分析)。視神経有髄線維の総数は日齢に関係なく一定で、暗環境飼育の影響も認められなかった。有髄線維、有髄軸索の直径とも暗環境飼育群のほうが、明環境飼育群より大きく、新生仔期・幼仔期30日間の暗環境は、形態学的に視神経に不可逆的な影響を与える可能性が考えられる。
ス-パ-オキサイドによる遺伝子損傷とその有機化学的解析

遺伝子の酸化的障害の大部分は活性酸素種によると考えられている.活性酸素種とは、酸素の一電子還元体であるス-パ-オキシド,ハイドロキシラジかル,過酸化水素,一重項酸素,過酸化物,金属酸素錯体,などを指すが,これらの中でもス-パ-オキシドは他の活性酸素種生成過程において,源に位置しており,最重要の反応種といえる.そこで本研究では普遍的に常時細胞内で生成しているこのス-パ-オキシドの反応性を明らかにすることを目的として実験を行った.従来、活性酸素による毒性発現のほとんどが,鉄触媒によるハ-バ-ワイス反応から生成するハイドロキシラジカルよると考えられてきた.本反応は鉄が存在しない場合には進行しないこと,ハイドロキシラジカルが極端に不安定で寿命が短いこと,などから最終活性種として疑問視する報告もある.私どもは,本研究によりス-パ-オキシドと過酸化水素の反応によりハイドロキシラジカルではなく,ハイドロパ-オキシアニオンとハイドロパ-オキシラジカルが生成することを明らかにした.生成したハイドロパ-オキシアニオンはエノン類を高収率でエポキシ化した.またス-パ-オキシドは一電子還元剤として反応性のみならず、塩基としての性質も有し,イミダゾ-ル,アデニンなどのNH基からプロトンを引き抜きハイドロパ-オキシラジカルを生成することも明らかにした.これらの結果はス-パ-オキシドが二次的に高い酸化能を有する反応種になることを示しており、興味深い結果である.また私どもはス-パ-オキシドがヌクレオチドから核酸塩基を切り出すことも見出した.この反応はヌクレオシドでは極端に低収率となり、リン酸エステル類のこの反応への関与が示唆された。添加剤としてある種のリン酸エステルを存在させることによりヌクレオチドからも核酸塩基の遊離がみられた.これらの結果は遺伝子損傷において非常に有用な知見である.遺伝子の酸化的障害の大部分は活性酸素種によると考えられている.活性酸素種とは、酸素の一電子還元体であるス-パ-オキシド,ハイドロキシラジかル,過酸化水素,一重項酸素,過酸化物,金属酸素錯体,などを指すが,これらの中でもス-パ-オキシドは他の活性酸素種生成過程において,源に位置しており,最重要の反応種といえる.そこで本研究では普遍的に常時細胞内で生成しているこのス-パ-オキシドの反応性を明らかにすることを目的として実験を行った.従来、活性酸素による毒性発現のほとんどが,鉄触媒によるハ-バ-ワイス反応から生成するハイドロキシラジカルよると考えられてきた.本反応は鉄が存在しない場合には進行しないこと,ハイドロキシラジカルが極端に不安定で寿命が短いこと,などから最終活性種として疑問視する報告もある.私どもは,本研究によりス-パ-オキシドと過酸化水素の反応によりハイドロキシラジカルではなく,ハイドロパ-オキシアニオンとハイドロパ-オキシラジカルが生成することを明らかにした.生成したハイドロパ-オキシアニオンはエノン類を高収率でエポキシ化した.またス-パ-オキシドは一電子還元剤として反応性のみならず、塩基としての性質も有し,イミダゾ-ル,アデニンなどのNH基からプロトンを引き抜きハイドロパ-オキシラジカルを生成することも明らかにした.これらの結果はス-パ-オキシドが二次的に高い酸化能を有する反応種になることを示しており、興味深い結果である.また私どもはス-パ-オキシドがヌクレオチドから核酸塩基を切り出すことも見出した.この反応はヌクレオシドでは極端に低収率となり、リン酸エステル類のこの反応への関与が示唆された。添加剤としてある種のリン酸エステルを存在させることによりヌクレオチドからも核酸塩基の遊離がみられた.これらの結果は遺伝子損傷において非常に有用な知見である.
強収束短ミリ波入射による磁気軸上電子サイクロトロン電流駆動

実験はWT-3トカマクおよび89GHzECHシステムを用いておこなった。初年度において、直線偏波入射での磁気軸上電子サイクロトロン電流駆動(ECCD)による鋸歯状振動抑制の実験を行うとともに、楕円偏波での入射が行えるようミリ波入射システムの改良を行った。本年度は、改良システムを用いて実験を行い直線偏波の場合と比較した。主な成果は以下のとおりである。(1)逆方向での磁気軸上ECCDの場合、鋸歯状振動は抑制された。一方、順方向磁気軸上ECCDの場合、鋸歯状振動の逆転半径が大きくなるとともに鋸歯状振動の振幅も増加した。前者の結果は逆方向ECCDにより、磁気軸での電流密度が減少し、q=1面が無くなったことによるものであり、後者の場合は、順方向ECCDにより電流密度が増加したことによるものと推測される。(2)従来の直線偏波でのミリ波入射システムを楕円偏波入射ができるように改良し、入射角度に応じて、望まし楕円偏波を得ることができることをコールドテスト及びホットテストで確認した。これによりECCD実験を行う際用いる斜め入射の場合、すべての入射電力が有効となり、理論的にはプラズマ中心部での吸収電力を従来の直線偏波入射の場合にくらべて約50%増加できることが期待される。(3)これを実験的に確かめたところ、50%にのぼる様な改善は得られなかったが、2030%の改善が得られ、楕円偏波入射の効果が確認できた。50%の改善が得られなかった原因は、ミリ波のサイクロトロン単一通過吸収が完全でないことによるものと推測される。本年度は以下の様にECH入射システムの改良とECE計測システムの改良を行いつつ実験を推進した。(1)ECCDを行うためにミリ波を磁力線に垂直でなく斜めに入射するが、このとき入射ミリ波電力を100%、ECCDに有効なモードに変換するためには入射角度に応じて適切な楕円偏波にして入射する必要がある。入射システムを楯円偏波入射ができるように改良し、望まし楕円偏波が得られることをコールドテスト及びホットテストで確認した。(2)現有のECE計測装置は89GHzジャイロトロンを用いたECH,ECCD実験での電子温度分布計測に十分な帯域幅、空間分解能をもっていて、さらにリジェクションフィルターの追加により89GHzのストレイ信号もカットできるようになったが、89GHzパワーの入射にともなう原因不明のノイズに悩まされている。新たなシールド箱の追加によりこれを除去しようと努めたが、いまだ完全でなく、その原因を追求中である。(3)改良したECHシステムにより順方向ECCD、垂直入射(ECH)、逆方向ECCDを行い、軟X線トモグラフィー計測を用いて鋸歯状振動に対する効果を比較して、楕円偏波入射の有効性を検証中である。実験は端緒についたばかりで、今後、より詳しい実験により、強収束入射の効果も含めて、定量的な評価を行う予定である。主な結果は以下のとおりである。(1)昨年度のミリ波入射システムの改良により、入射角度に応じて、望ましい楕円偏波を得ることができるようになった。これによりECCD実験を行う際用いる斜め入射の場合、プラズマ中心部での吸収電力を従来の直線偏波入射の場合にくらべて、最大約50%程度、増加できることが期待できる。これを実験的に確かめたところ、50%にのぼる様な改善は得られなかったが、2030%の改善が得られ、楕円偏波入射の効果が確認できた。

50%の改善が得られなかった原因は、ミリ波のサイクロトロン単一通過吸収が完全でないことによるものと推測される。(2)鋸歯状振動の抑制に関して、磁気軸上ECCDによる方法と、q=1面近傍の電子サイクロトロン加熱(ECH)による方法を実験的に比較したが、どちらがより効果的であるかについての結論は現状では得られていない。(3)磁気軸上の逆方向ECCDと弱い順方向ECCDを比較した場合、プラズマ中心部からの軸X線発光強度は、逆方向ECCDの場合のほうが強い。またq=1面のECHによる鋸歯状振動抑制プラズマと磁気軸上逆方向ECCDによる鋸歯状振動抑制プラズマを比較した場合、磁気軸のシャフラーノフシフトは逆方向ECCDのほうが大きい。これらの結果は磁気軸上逆方向ECCDの場合が、プラズマ中心部の閉じこめが最も良いことを示している。
有機スピン三角格子を基盤とする複合電子機能の開発研究

50種類以上の新規ET陽イオンラジカル塩を開発し、特に3種類のκ-(ET)2X塩(スピン液体、valence bond solid、常圧超伝導)の新規開発に成功した。また、三回対称性陽イオンを用いて、スピン三角格子を形成する新規C60陰イオンラジカル塩の系統的な開発を推進した。開発したラジカル塩について常圧ならびに加圧下での諸物性測定を行い、スピン液体の低エネルギー励起の理解や、外場印加(温度、圧力、磁場など)による新奇電子相の実現に成功した。また、光学測定によるスピンフラストレーションの実験的評価法の開発や、電界効果を用いたキャリア注入によるスピン液体の絶縁体-金属転移の誘起に成功した。課題1)新規有機スピン三角格子系の開発新規k型ET塩の開発に成功した。スピン三角格子の異方性t'/tは1より大きく(1.44)、1.8GPaまで半導体的挙動を示した。逆ペロブスカイト構造をもつTSF塩やtrimethylpiperaziniumならびにbis(benzene)chromium陽イオンを用いたC_<60>系三角格子層状結晶の開発にも成功した。また、金属的挙動を示すスピン三角格子系(MDABCO^+)(TPC)(C_<60>^-)の嫌気下でのラマン散乱測定を行った。現在の測定分解能の範囲においては、電荷分離を示唆するラマンピークの分裂は観測されず、全温度領域にわたり単一価数状態であることが示唆された。さらに、同位体置換した^<13>C_<60>を用いて上記C_<60>三角格子伝導体を合成し、多結晶試料の^<13>CNMR測定を行った。スピン-格子緩和率の温度変化から、4Kまで磁気相転移を示さず、金属状態を保つことなどを明らかにした。本年度導入した無冷媒超伝導磁石を用いたNMRおよび各種物性評価システムを構築し、炭酸イオンを含むハニカム格子熱電材料の物性評価を行った。その結果、強いイジング性と遍歴性を併せ持つ新しいスピン軌道液体状態を見出した。課題2)圧力印加による電子状態制御小型キュービックアンビル低温高圧発生装置を導入し、8GPa・4Kまでの高圧・低温下での測定が可能な伝導度測定装置を立ち上げた。これを用いた圧力誘起超伝導などの物性探索を開始した。超伝導体β-(BEDT-TTF)_2IBr_2における一軸歪圧の圧縮方向依存性がβ-(BEDT-TTF)_2I_3の傾向と概ね一致しているごとが分かった。課題3)電界・光・磁場によるキャリア注入と状態制御導電性高分子RR-P3HTについて、イオン液体をゲートに用いたトランジスタを作製し、室温での低電圧トランジスタ駆動と低温での可変領域ホッピング伝導を見出し、振る舞いが電気化学ドーピングモデルで理解できることを示した。また、TCNQを用いたイオン液体ゲートトランジスタを試作し、性能評価を進めた。本研究課題によって見出された有機スピン液体候補物質κ-(ET)2X塩およびC60塩について、常圧および圧力下での基底状態の解明を中心に研究を推進した。3回対称性N-メチルキヌクリジニウム(MQ)陽イオンを用いて、新規C60スピン三角格子系(MQ)(TPC)(C60)を開発した。類似構造を有する(MDABCO)(TPC)(C60)とは異なりMott絶縁体であり、Mott境界を挟んだ金属/絶縁相に位置する錯体の開発に成功した。赤外可視スペクトルの測定から有効電子数の異方性評価を行い、t'/tは当該領域の光学伝導度の積分強度によって評価できることを明らかにした。反強磁性体κ-(ET)2CF3SO3が1.3 GPaの静水圧下でMott転移を起こし、4.3 Kで超伝導転移を示すことを見出した。本物質はt'/t>1領域のκ-(ET)2Xにおける初めての超伝導体である。結晶構造解析ならびに1Hや19F NMR測定から、常圧下で観測された伝導挙動の異常とCF3SO3陰イオンの動的挙動の関係を明らかにしつつある。スピン液体κ-(ET)2Ag2(CN)3単結晶を用いてイオン液体ゲートトランジスタを作製し、n型電流増幅の観測に成功した。課題1)新規有機スピン三角格子系の開発:2種類の新規κ-(ET)2X塩の開発に成功した。今年度は、うち1種類の塩に焦点を絞って物性評価を行った。バンド計算から予想された通り、この塩はダイマー型モット絶縁体であり、低温でスピン液体状態が実現していることを1H NMR測定から突き止めた。また、有機スピン液体系に共通した磁気的性質を見出し、物理的な理解が飛躍的に前進した。Trimethylpiperaziniumを陽イオン成分とする新規層状C60陰イオンラジカル塩を開発した。C60ラジカル陰イオンが六方最密充填を形成したモノマー型モット絶縁体である。既報のMDABCO塩と比べてC60間距離が長く金属伝導性は示さず、1.9 Kまで二量体化せず反強磁性的相互作用を保持することが分かった。課題2)圧力印加による電子状態制御:上記新規スピン液体について静水圧下での電気伝導度測定を行い、約1 GPaの圧力下でモット転移が起き、金属伝導性を示すことが分かった。さらに、低温において超伝導転移を示すことを発見した。

また、既知β-(ET)2X塩における平行・垂直両方向の一軸性圧縮による超伝導転移温度の極大を見出し、二量体性を考慮した三角格子ハバードモデルにおけるスピン揺らぎ超伝導の計算と一致した。課題3)電界・光・磁場によるキャリア注入と状態制御:イオン液体ゲートトランジスタを用いた電界ドーピングについて、電荷秩序絶縁体α-(ET)2IBr2におけるn型電流増幅特性を明らかにし、電界によるフィリング制御に対して電荷秩序相が壊れにくいことを示した。また、複数のκ-(ET)2X塩の偏光反射スペクトル測定を行い、電荷移動遷移がトランスファーエネルギーの異方性を反映していることを明らかにした。このことは、スピンフラストレーションを支配する物理パラメータの評価が光学的に可能であることを示唆している。有機スピン液体候補物質κ-(ET)2X塩およびC60塩について、新物質の開拓と常圧および圧力下での物性解明を進めた。新規スピン液体の開発過程において、Ag(I)含有ポリマー陰イオンから成るET塩としては初の常圧超伝導体を得た。また、電荷分離したC60分子がhexagonal構造を形成した{(Ph3P)3Au+}2(C60)3(C6H4Cl2)を得た。Cryptand[2.2.2]Na+から成るC60陰イオンラジカル塩においてもhexagonal層状構造を実現した。正三角格子系κ-(ET)2Ag2(CN)3について静水圧下でのNMR測定を行い、反強磁性相互作用Jを170 Kから300 Kまで連続的に増大させることに初めて成功し、長距離の共有結合対をもつ理想的なスピン液体状態を実現した。隣接する超伝導状態の発現機構に関係する重要な知見も得ることができた。また、Mott絶縁体であるにもかかわらず、低温で温度に比例する比熱が観測された。強磁場下での磁気トルク測定を行い、45 Tの強磁場まで常磁性を示すことを明らかにした。1次元的三角格子を有するκ-(ET)2B(CN)4について、キュービックアンビルセルを用いた高圧下伝導度測定を行い、Mott転移を観測した。同じくt'/t > 1領域に位置するκ-(ET)2CF3SO3のX線回折ならびに伝導度測定を行い、常圧下における構造相転移の冷却速度依存性を見出した。圧力下で発現する超伝導転移の磁場依存性から、超伝導状態の2次元性も見出した。Raman測定から、低温相において電荷不均化状態を示唆する結果を得た。κ-(ET)2XにおけるETダイマー内の電荷自由度に着目し、分光学的手法を用いて電荷状態について研究を行った。陰イオン層の秩序状態とETダイマーの電荷状態の関係について光学スペクトルから詳細な情報を得た。イオン液体ゲートトランジスタを駆使して、スピン液体κ-(ET)2Cu2(CN)3において電場誘起絶縁体-金属転移を見出した。有機スピン液体候補物質ET塩およびC60塩に焦点を絞り、新物質開発ならびに物性解明を推進した。Ag(I)やZn(II)錯陰イオンを用いて15種類以上の新規ET塩を開発した。多彩な電子状態(金属、電荷秩序など)の発現が、陰イオン構造と密接に関係していることを見出した。Ph3MeP陽イオンを用いて、-1価C60がジグザグ鎖ならびに層状ハニカム構造を形成する2種類の新規C60
変形性膝関節症の発症要因に関する比較研究-case control studyの手法を用いた日英共同研究-

変形性膝関節症(osteoarthritis of the knee:以下Knee OA)は、高齢者において有病率が高い極めて疾患と考えられているにもかかわらず、本疾患に関する疫学的アプローチは少ない。今回、Knee OAの発症要因を明らかにし、本疾患の発症要因に日英で差がみられるかどうかを検討することを目的として、日英両国で同様の手法を用いてcase control studyを実施した。本調査は、英国の二つのhealthdistrict(Portsmouth,North Staffordshire)において実施され、日本では和歌山県二地域(和歌山市、有田市)、及び大阪府泉南市において実施した。caseの定義は、調査の1年以内に対象病院を初診した45歳以上の男女で、整形外科医によりKneeOAと診断され、かつ調査期間中に手術(total knee arthroplasty,osteotomy,patellar replacement)の適応と診断されているものとした。controlは1caseにつき1人とした。caseと性、年齢(±2歳)をあわせ、caseの住所における住民台帳よりランダムに抽出した。調査はcase、controlとも同一の調査者が訪問し、本人の承諾をとった後に、対面聞き取り調査を行った。本調査にわける調査票は二国間で開発された物で、調査項目は職業、移動手段、スポーツ、趣味、たばことアルコールの摂取頻度、関節障害の有無、運動障害の有無、既往歴、月経状況など約60項目である。日本の調査では103ペアがすでに調査終了した。その結果、肥満(オッズ比3.0、95%CI 1.4-6.2)、手指のこわばり(オッズ比7.6、95%CI 2.0-27.9)、自転車に乗る(オッズ比2.3、95%CI 1.0-4.9)がKnee OAの発症要因となることが示唆された。一方英国の調査からは、肥満、膝の外傷の既往、Heberden's nodesの存在、仕事上でのしゃがみ動作が発症要因であることがわかった。以上よりKnee OAの発症要因は日英とも肥満、手指の障害、運動であり、似通っていることが明らかとなった。変形性膝関節症(osteoarthritis of the knee:以下Knee OA)は、高齢者において有病率が極めて高い疾患と考えられているにもかかわらず、本疾患に関する疫学的アプローチは少なく、年間発生数や発症要因について確証は得られていない。今回、Knee OAの発症要因を明らかにし、本疾患の発症要因に日英で差がみられるかどうかを検討することを目的として、日英両国で同様の手法を用いてcase control studyを実施している。今回は、2年間の計画の1年目として、現在までの進捗状況について述べる。本調査は、英国の2つのhealthdistrict(Portsmouth,North Staffordshire)において実施され、日本では和歌山県二地域(和歌山市、有田市)、及び大阪府泉南市において進行中である。caseの定義は、調査の1年以内に対象病院を初診した45歳以上の男女で、整形外科医によりKnee OAと診断され、かつ調査期間中に手術(total knee arthroplasty,osteotomy,patellar replacement)の適応と診断されているものとした。調査はcase,controlとも同一の調査者が訪問し、本人の承諾をとった後に、対面聞き取り調査を行った。本調査における調査票は二国間で開発された物で、調査項目は職業、移動手段、スポーツ、趣味、たばことアルコールの摂取頻度、関節障害の有無、運動障害の有無、既往歴、月経状況など約60項目である。現在約50ペアが調査終了している。その結果をみると、BMI、指、肩関節のこわばりなどでオッズ比が有意となっており、体重が重いことや他関節の障害がKnee OAの発症要因となることが示唆された。今後さらに調査を続け、最終的には日英間の発症要因の比較を行う予定である。

その結果、肥満(オッズ比3.0、95%CI 1.4-6.2)、手指のこわばり(オッズ比7.6、95%CI 2.0-27.9)、自転車に乗る(オッズ比2.3、95%CI 1.0-4.9)がKnee OAの発症要因となることが示唆された。一方英国の調査からは、肥満、膝の外傷の既往、Heberden's nodesの存在、仕事上でのしゃがみ動作が発症要因であることがわかった。以上よりKnee OAの発症要因は日英とも肥満、手指の障害、運動であり、似通っていることが明らかとなった。
新規コラーゲン材料の機能開発

コラーゲンの利用を考える上で、その細胞環境の維持などの生理学的機能は特に重要であり、生体適合性に優れた天然高分子素材として注目されている。量的確保および精製が容易であるサメコラーゲンを中心にして、食品添加物として使用可能なトランスグルタミナーゼ(TGase)を用いて架橋を導入した架橋コラーゲンを調製し、その熱的構造安定性などの物理化学的性質および細胞培養基質への応用について検討した。サメおよびブタコラーゲンは定法に従い調製した。コラーゲン材料として、サメ、ブタまたはサメとブタコラーゲンを混合したコラーゲンを用いた。コラーゲンの改質のため微生物由来のトランスグルタミナーゼを用いた。コラーゲンゲルおよび膜を調製し、物理化学的性質として破断強度、動的粘弾性、熱的構造安定性、保水率について検討した。これらのコラーゲンのゲル中およびゲル上で線維形芽細胞を培養し、細胞の増殖活性や細胞の形態変化、細胞外への分泌タンパク質の変化について検討する。さらに、コラゲナーゼおよびゼラチナーゼの活性測定のためのザイモグラフィー担体としての有用性について検討した。サメとブタコラーゲンを混合したコラーゲンの場合、両者の特性を併せ持った中間的なゲルおよび膜物性を示した。トランスグルタミナーゼによる架橋コラーゲンは、ゲル形成しにくい条件において有効に作用した。コラーゲンのゲル上で線維芽細胞を培養し、細胞の増殖活性を測定した結果、サメゲルでもゲルの収縮を認めることが出来たが、ブタコラーゲンゲルほど、増殖しなかった。また、ザイモクグラフィーの結果、サメコラーゲンの方がより鋭敏にゼラチナーゼによる分解を受けた。以上のことから、これまで用いられてきたウシおよびブタコラーゲン以外のものでも種々の用途に用いることが可能と考える。コラーゲンは、器官の構造維持の面での役割が強いが、細胞環境の維持などの生理学的機能も知られている。これまでのコラーゲンの利用はウシおよびブタ皮を原材料としているため、その利用も限られている。そこで、種および部位の異なるコラーゲンを調製し、プロテオグリカン、ケラチン、エラスチンなどの生体高分子や、酵素(トランスグルタミナーゼ,TGase)、架橋剤を用いることで新規コラーゲン材料を創製することを目的とする。各種材料(ブタ真皮、サメ真皮、マグロ角膜、マグロ眼軟骨)から、定法に準じ可溶性コラーゲンを抽出し、塩析・塩溶を繰返し精製した。混合するプロテオグリカンをブタおよびラット真皮から抽出し、イオン交換クロマトグラフィー、超遠心分離、HPLCを用いて精製を行った。新規コラーゲンの創製は、異種コラーゲンの混合によるハイブリットコラーゲン、生体高分子、酵素および架橋剤による修飾コラーゲンの2タイプで行った。コラーゲンのゲル形成は、溶媒の温度を変化させる方法で行った。本年度は、異種コラーゲンの混合によるハイブリットコラーゲンおよびTGaseによる架橋導入コラーゲンのゲルおよび膜形成法の確立に重点を置き、その性質として熱的構造安定性、保水率、破断強度について検討を行った。その結果、ブタ・サメ混合コラーゲンでは、サメとブタコラーゲンの特徴を持った(変形温度、ゲルおよび膜の破断強度が)コラーゲンが調製できた。TGase架橋コラーゲンの場合、再構成コラーゲンゲルの変性温度の上昇、破断強度の低下を認めた。
癌抑制遺伝子の作用機構

(1)Wntシグナル伝達経路は癌化や形態形成に重要な役割をはたしている。Wntシグナルによりβ-cateninは安定化しTCF/LEFと複合体をつくり標的遺伝子の転写を活性化する。我々は、新規β-catenin結合蛋白質を見出し(ICATと命名)、ICATがβ-cateninとTCFの相互作用を阻害することにより標的遺伝子の転写活性化を阻害することを明らかにした。さらに、ICATはWntシグナルを阻害することによりXenopusの体軸形成を阻害する活性をもつことを明らかにした。(2)APC遺伝子は家族性大腸腺腫症の原因遺伝子で一般の大腸癌の大多数でも変異をおこしている。我々は、APC遺伝子産物のarmadilloリピートに結合する新規蛋白質を見出しAsefと命名した。APCとAsefは、大腸、海馬など在が一致し、β-cateninを含む複合体を形成していると考えられた。Asefは、Dblファミリーに属すRac特異的なguanine nucleotide exchange factor(GEF)で、APCと結合することにより活性化した。さらに、MDCK細胞にAsefを過剰発現するとAPC依存的に形態変化、rufflingを誘導した。APC-Asef複合体はアクチン細胞骨格ネットワーク、細胞形態、細胞運動などの制御に関与している可能性があると考えられた。1)WIlms腫瘍のがん抑制遺伝子WT1の産物は、G1期に作用して細胞周期のS期への信号を抑制するはたらきをもつことを見いだした。WT1蛋白質を過剰発現している細胞ではcyclin/CDKの発現レベルはあまり変化しないが活性が低下していることや、cyclin/CDKを同時に過剰発現するとWT1による細胞周期の進行阻害がみられなくなることから、WT1蛋白質による細胞周期の制御機構にはcyclin/CDKの活性制御が重要であると考えられた。2)WT1は血球系細胞やEC細胞の分化に関与していると考えられた。3)WT1は急性白血病で異常発現しており予後と相関があること、WT1の定量が残存白血病(MRD)の検出に有用であることが示された。4)WT1のターゲット遺伝子およびWT1結合蛋白質の候補を単離し解析を進めた。5)大腸がんのがん抑制遺伝子APCの産物がG1期に作用して細胞周期のS期への進行を阻害する活性をもつことを見いだした。APC蛋白質の作用経路にもcyclin/CDKが関与している可能性が示唆された。6)免疫電顕によりAPC蛋白質が腸管上皮の細胞接着面のみならず、カテニンの存在しないmicrovilliにも局在することを明らかにした。7)そこでカテニン以外のAPC結合蛋白質の候補遺伝子を単離し解析を進めた。(1)大腸がんのがん抑制遺伝子APCが細胞周期のG1-S移行を阻害する活性をもつことを見いだしその機構を解析した。まず酵母を用いたtwo-hybrid systemによりAPC蛋白質と結合する細胞蛋白質のcDNAを単離しDrosophilaのがん抑制遺伝子dlgのヒトホモログであることを見いだした。APC遺伝子と同様にdlg遺伝子もG1期に作用して細胞周期のS期への進行を阻害する活性をもっていた。さらに、dlg遺伝子産物に結合する蛋白質をコードする新規遺伝子を単離し解析をすすめた。また、APC蛋白質およびDlg蛋白質は主にセリン残基がリン酸化されており特にM期にリン酸化が亢進することを見いだした。(2)大腸がんで変異の見られる遺伝子として単離されたMCC遺伝子の産物を同定しさらにC1-S移行を抑制する活性をもつことを見いだした。(3)Wilms腫瘍の癌抑制遺伝子WT1の産物と複合体をつくる蛋白質をコードする新規遺伝子を単離した。また、WT1遺伝子の異常発現している白血病細胞にantisense oligonucleotideを作用させると増殖が阻害されることが見いだされた。zincfinger2および3の欠失したWT1のvariantsが白血病で発現の異常をおこしていること、それぞれが特異的な塩基配列に結合する活性をもつことを明らかにした。(4)褐色細胞腫PC12の分化にともなってCDK2の活性が低下すること、この活性低下が分化に必須であることを明らかにした。1)大腸がんのがん抑制遺伝子APCの産物がDrosophilaのがん抑制遺伝子DLGのヒトホモログの産物と複合体を形成することを見出し、この複合体形成がAPCによる細胞周期制御に重要であることを示唆する実験結果を得た。2)DLGの機能をさらに明らかにするためにDLG結合蛋白質を検索し、guanylate kinaseドメインに結合する蛋白質をコードする新規遺伝子DAP-1、DAP-2、DAP-3を単離し機能を解析した。この結果からguanylate kinaseとアミノ酸配列のホモロジーがありながら酵素活性がないことから機能の不明であったこのドメインが蛋白質-蛋白質相互作用に関与するドメインであることが明らかになった。3)SH3ドメインについては分子内でguanylate kinaseドメインを含む領域と結合している可能性があることを見出した。4)DLGのリン酸化にCDC2とEGF受容体下流のキナーゼが関与している可能性が示唆された。5)APC蛋白質のarmadilloモチーフに結合する蛋白質を検索しSam68を含め三種類の蛋白質が結合することを見出した。Sam68は、Srcと結合しチロシンリン酸化をうけること、C.elegansのがん抑制遺伝子産物GLD-1のヒトホモログであることが知られている。6)armadilloに結合する蛋白質をコードする2種類の新規遺伝子を見出し、これらがarmadilloのシグナル伝達経路上で機能していることを見出した。

1)大腸がんのがん抑制遺伝子APCの産物はarm motifでSrcによりM期にリン酸化されるSam68と細胞周期を通して核内で複合体を形成していることを見い出した。2)先年度APCと結合することを明らかにしたDrosophilaのがん抑制遺伝子dlgのヒトホモログの産物(hDLG)のPDZドメインにDrosophilaのがん抑制遺伝子fatのヒトホモログの産物、Wnt受容体Frizzled5および7、リボゾーム受容体が結合すること、guanylate kinase(GK)ドメインにはGAP活性をもつ蛋白質が結合することを明らかにした。3)hDLGのSH3ドメインとHOOKドメイン-GKドメインが分子内で結合していることを見出した。4)hDLGが高発癌性ヒトパピローマウイルスのE6と結合すること、hDLGと結合できないmutant E6は細胞形質転換活性がないことを明らかにした。5)b-catenin (armadillo)に結合するDrosophilaの蛋白質D2を見い出した。D2はb-catenin,APC,GSK-3と結合しWnt/Winglessシグナル伝達経路を負に制御する活性を示した。6)胎児期に体軸の重複を起こすmutantマウスで変異を起こしている。AxinがD2のマウスホモログで、やはりb-catenin、APC、GSK-3と結合しb-cateninの分解を誘導する活性をもつことを見い出した。7)Wnt/Winglessシグナル伝達経路を正に制御するb-catenin結合蛋白質D6を見い出した。8)WT1の急性白血病における異常発現の意識を明らかにするために、WT1を発現していない白血病細胞株にWT1を過剰発現し表現形質の変化を検討し、白血病細胞株の種類によりG1 arrestとapotosis、分化阻害等異なった反応を示すことを明らかにした。2. APCがb-cateninの分解を誘導するためにはAxinと結合することが必要であることを明らかにした。3. Drosophilaを用いた遺伝学的解析により、Axinファミリーの蛋白質がWnt/Winglessシグナル伝達経路の負の制御因子であることを証明した。4. Drosophilaで見い出されたSlimbのヒトホモログβTrCPがβ-caateninのユビキチン化に関与していることを明らかにした。5. ICATと名付けた新規β-catenin結合蛋白質は、β-catenin-TCF複合体に結合してTCFのDNAへの結合を阻害することによりβ-catenin-TCF複合体による標的遺伝子の転写活性化を抑制することを見い出した。6.ヒトおよびDrosphilaにAPCと類似した第2のAPC遺伝子が存在することを見い出した。8. β-catenin-Tcf4複合体の標的遺伝子の単離を試み、候補遺伝子を単離した。(1)Wntシグナル伝達経路は癌化や形態形成に重要な役割をはたしている。
福祉国家システムの経済安定・危機管理機能についての国際比較研究

本研究では、福祉国家システムを広く市場メカニズムだけでは達成が不可能な資源・所得の再分配を通じた経済安定機構・危機管理機構ととらえ、伝統的な社会保障、年金、医療制度に加えて、住宅、教育、コミュニティ開発、さらには預金保険制度を含む領域における公的部門、民間部門、両部門のリスク負担状況を検討してきた。特に本研究では、市場メカニズムの福祉国家システムへの浸透が著しいと考えられ、公的部門の関与の仕方が、財政支出や補助金といった直接的な所得移転形態から、全体として金融的保証活動にシフトする傾向が顕在化する傾向を示している年金給付保証、住宅金融保証、奨学ローン保証、あるいは預金保険・保証などの領域を取り上げた。そしてこれらの領域について、日米ヨーロッパ比較を中心しながら、アジアを中心とする発展途上国の同領域の特質についても視野に入れて検討をすすめてきた。上記の論点について、研究対象となった全ての領域で明確な傾向が現れているわけではないが、また研究分担者の間で明確な合意が形成されているわけではないが、少なくとも住宅金融の領域での日米比較の結果は、公的部門が間接的な介入形態にシフトするに従って、所得再分配の対象が、勤労者、学生、あるいは零細貯蓄者といった本来の所得分配対象者から、関連企業、金融機関への所得再分配傾向を強め、また市場変動に追随する形で関連プログラムが大きく変化したり、突如として巨額の財政負担を発生させるという問題を抱えているという知見を得ている。またこの種の検討内容については、今年度の研究参加者の研究発表論文に見ることができる。本研究は、福祉国家システムを、社会保障制度を不可欠の構成要素とする所得再分配システムとする立場から、伝統的な所得保障や年金制度に加えて、住宅、金融システムの安定性維持を目的とする預金保険制度、その他の公的部門の金融的保証機能を中心とする諸施策の機能の変遷、公的部門のリスクの実態を解明すべく、計画を推進している。採択決定通知が、年度後半の11月という時期的な問題があり、研究分担者の具体的な知見、研究成果は、まだ発表の段階にはないが、下記の分担事項に基づいて現在個々に研究を推進している。首藤恵:途上国における金融安定性の検証と公的部門の関与の仕方の実証研究、渋谷博史:日米の年金給付保証活動と公的部門のリスク分担の実態分析、井村進哉:日米の住宅・住宅金融システムにおける公的部門のリスク負担と金融保証活動の実態分析、福光寛:日米欧の「仕組み金融」の展開と公的部門の関与の実態分析、伊藤修:日米の預金保険制度と公的部門のリスク負担の実態分析。なお12月、1月、および2月と研究会を開催し、上記分担事項に基づく中間報告とともに、その周辺の領域の研究者の研究報告(大阪市立大学・佐藤光「カ-ル・ポラニ-の市場経済と社会の二重運動論」、東京大学・丸山真人「カ-ル・ポラニ-と広義の福祉国家」、東京経済大学・岡本英男「ニクソン政権の補助金政策」)を受けつつ、議論を進めている。そこでは特に、市場メカニズムの福祉国家システムへの浸透過程において、公的部門の関与の仕方が、財政支出や補助金といった直接的な所得移転形態から、全体として金融的保証活動にシフトする傾向が顕在化する傾向を示している年金給付保証、住宅金融保証、奨学ローン保証、あるいは預金保険・保証などの領域を取り上げた。

上記の論点について、研究対象となった全ての領域で明確な傾向が現れているわけではないが、また研究分担者の間で明確な合意が形成されているわけではないが、少なくとも住宅金融の領域での日米比較の結果は、公的部門が間接的な介入形態にシフトするに従って、所得再分配の対象が、勤労者、学生、あるいは零細貯蓄者といった本来の所得分配対象者から、関連企業、金融機関への所得再分配傾向を強め、また市場変動に追随する形で関連プログラムが大きく変化したり、突如として巨額の財政負担を発生させるという問題を抱えているという知見を得ている。またこの種の検討内容については、今年度の研究参加者の研究発表論文に見ることができる。
地表根を発達させるダイズのメカニズムとその有用性

水田転換畑におけるダイズ栽培において, '湿害'はひとつの環境ストレス問題である。排水性の乏しい水田転換畑では水がたまりやすく、土壌が酸欠状態に陥りやすい。嫌気(酸欠)条件下においてダイズの根の発達は一般的に抑制されるが,嫌気条件下でも根が発達する品種が見いだされている.その品種は地表付近に根を長く広く発達させ,作土の土壌空間を有効に活用できている.本研究ではダイズの地表根発達に関するメカニズムと有用性について研究する.水田転換畑におけるダイズ栽培において, '湿害'はひとつの環境ストレス問題である。嫌気(酸欠)条件下においてダイズの根の発達は一般的に抑制されるが,嫌気条件下でも根が発達する品種が見いだされている.その品種は地表付近に根を長く広く発達させ,作土の土壌空間を有効に活用できている.本研究ではダイズの地表根発達に関するメカニズムと有用性について研究する.