hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型電気音響変換システムの高音質化に関する研究

本研究は関西大学にて主観評価を基盤とした研究を行い,芝浦工業大学では物理特性の検討を分担する形式ですすめている.関西大学では主にヘッドホンの設計目標周波数特性の解明と小型音響機器設計支援システムの構築について,芝浦工業大学では主にヘッドホンの物理特性の解明とその測定法の確立について研究を行った.まず,ヘッドホンの設計目標周波数特性の探求においては頭部伝達関数(HRTF)が設計規範として最も有効であることが数々の主観評価実験の結果より明らかになった.この結果は先行研究において物理特性の観点から検討されていた結果と一致していることから,ヘッドホンの設計において非常に有効な結果であるといえる.今後はこの設計規範に従ったヘッドホンを試作し,その有効性を広範にわたって検証するとともに音楽ソースとの関連性についても検証する予定である.また,小型音響機器設計視線システムの構築においてはこれまで明らかでなかった音孔の位置関係と音響等価回路上の音響パラメートとの関係を有限要素法による解析から明らかにすることができ,またその結果を忠実に再現する音響理論式の導出に成功した.今後は導出された理論式を設計支援システムに反映させることでより正確な設計支援が行えるシステムに改善する予定である.さらにヘッドホンの物理特性の解明ならびに測定法の確立においては,音響漏洩と周波数特性の関係をヘッドホンへの垂直圧を返ることで明らかにすることができた.また,イントラコンカ型ヘッドホンのより正しい測定法への足がかりを得ることができた.今後は他の種類のヘッドホンについても同様の検討を行うとともに,音響等価回路による解析などを通じて物理的現象をより明確にしていく所存である.以上のように本研究課題を通じて予想以上の成果を得ることができた.これらの成果は以下の既発表の論文のみならず音響系の専門誌の現在論文投稿も行っていることを申し添える.本研究は関西大学にて主観評価を基盤とした研究を行い,芝浦工業大学では物理特性の検討を分担する形式ですすめている.関西大学では主にヘッドホンの設計目標周波数特性の解明と小型音響機器設計支援システムの構築について,芝浦工業大学では主にヘッドホンの物理特性の解明とその測定法の確立について研究を行った.まず,ヘッドホンの設計目標周波数特性の探求においては頭部伝達関数(HRTF)が設計規範として最も有効であることが数々の主観評価実験の結果より明らかになった.この結果は先行研究において物理特性の観点から検討されていた結果と一致していることから,ヘッドホンの設計において非常に有効な結果であるといえる.今後はこの設計規範に従ったヘッドホンを試作し,その有効性を広範にわたって検証するとともに音楽ソースとの関連性についても検証する予定である.また,小型音響機器設計視線システムの構築においてはこれまで明らかでなかった音孔の位置関係と音響等価回路上の音響パラメートとの関係を有限要素法による解析から明らかにすることができ,またその結果を忠実に再現する音響理論式の導出に成功した.今後は導出された理論式を設計支援システムに反映させることでより正確な設計支援が行えるシステムに改善する予定である.さらにヘッドホンの物理特性の解明ならびに測定法の確立においては,音響漏洩と周波数特性の関係をヘッドホンへの垂直圧を返ることで明らかにすることができた.また,イントラコンカ型ヘッドホンのより正しい測定法への足がかりを得ることができた.今後は他の種類のヘッドホンについても同様の検討を行うとともに,音響等価回路による解析などを通じて物理的現象をより明確にしていく所存である.以上のように本研究課題を通じて予想以上の成果を得ることができた.これらの成果は以下の既発表の論文のみならず音響系の専門誌の現在論文投稿も行っていることを申し添える.本研究は,関西大学にて主観評価を基盤とした研究を行い,芝浦工大では物理特性の検討を分担する形式ですすめている.今期は物理特性を解析しやすいサンプルとして耳載せ形ヘッドホンに着目し,その周波数レスポンスに影響を及ぼす要素を検討した.まずIEC勧告のヘッドアンドトルソシミュレータを用いてヘッドバンドの押さえ圧力の効果を調べ、低周波数領域では大きな影響があるが,中高域の共振峰への影響は小さいことが知られた.そこで,この効果の要因を1.音響負荷の容積の大小,2.振動板と耳との距離の大小,3.音響的漏洩の大小のいずれかという仮説を立て,IEC規格の人工耳に種々のアダプタを装着して検討した.その結果,上記3.音響的漏洩の大小が低周波数領域での変化の主要な要因となっていると見なされることが知られた.来年度はこれを理論的に検証すること,及び他種のヘッドホンの物理特性の評価にこの手法を準用することをテーマとして研究を拡充する方針である.また,ヘッドホンの設計目標特性を探求する研究においては,今年度はイントラコンカ型,サーカムオーラル型,スープラコンカ型の3種類のヘッドホンについて主観評価実験を進めた.まず,評価に用いるヘッドホンを周波数特性・装着感・事前評価実験に基づき選出し,音質の悪いヘッドホンに対して頭部伝達関数(HRTF)を実現するようにフィルタ補正を行った.そして,通常のヘッドホンと補正ヘッドホンを一対比較することにより,検証を行った.その結果,イントラコンカ型についてはHRTFが設計目標の一候補になるという裏付を統計学的に得ることができた.しかし,他の2種類のヘッドホンについては,HRTFの有効性は見出すことができなかった.よって,次年度はこれら2種類のヘッドホンに焦点を絞り,設計目標周波数特性の探求を進める所存である.

本研究は,関西大学にて主観評価を基盤とした研究を行い,芝浦工大では物理特性の検討を分担する形式ですすめている.前年度において耳載せ形ヘッドホンの周波数レスポンスに影響を及ぼす要因が,音響的漏洩の大小による低周波数領域での変化にあることが明らかになった.そこで,今年度はこの要因を理論的に検証するとともに,他種のヘッドホンに関しても同様の物理特性の評価を行った.その結果,漏洩と周波数特性の関係が明らかになった.よって,次年度はヘッドホンとその音響等価回路から設計指針を見出す所存である.また,ヘッドホンの設計目標特性を探求する研究においては,前年度はイントラコンカ型,サーカムオーラル型,スープラコンカ型の3種類のヘッドホンについて主観評価実験を進めた結果,イントラコンカ型についてはHRTFが設計目標の一候補になるという裏付を統計学的に得ることができた.しかし,他の2種類のヘッドホンについては,HRTFの有効性は見出すことができなかった.よって,今年度はこれら2種類のヘッドホンに焦点を絞り,設計目標周波数特性の探求を進めた.本研究においては,まず,自由音場において平坦な音圧周波数特性を有するスピーカをディジタル信号処理によって実現し,ヘッドトルソシミュレータによって測定する.このとき測定された音圧周波数特性を有するヘッドホンをディジタル信号処理によって実現し,信号処理前後のヘッドホンの音質を主観評価実験によって検証する.その検証結果に基づき,ヘッドホンの理想特性はどうあるべきかを全タイプのヘッドホンに関して検討した.その結果,イントラコンカ型以外ではHRTFが設計目標なるかどうか疑問が残る結果となった.特に音楽の特性に大きく依存することが明らかになった.よって,次年度は音楽ソースと周波数特性の関係に焦点を絞り,設計目標周波数特性の探求を進める所存である.本研究は,関西大学にて主観評価を基盤とした研究を行い,芝浦工大では物理特性の検討を分担する形式ですすめている.前年度においてすべてのヘッドホンの周波数レスポンスに影響を及ぼす要因が,音響的漏洩の大小による低周波数領域での変化にあることが明らかになった.そこで,今年度はこの要因を理論的に検証した.その結果,漏洩と周波数特性の関係が明らかになった.また,ヘッドホンの設計目標特性を探求する研究においては,前年度はイントラコンカ型,サーカムオーラル型,スープラコンカ型の3種類のヘッドホンについて主観評価実験を進めた結果,イントラコンカ型だけでなく他の2種類のヘッドホンについてもHRTFが設計目標の一候補になるという裏付を統計学的に得ることができた.よって,今年度は他の研究において提唱されている設計目標周波数特性について主観評価の観点で検討を進めた.まず,自由音場において平坦な音圧周波数特性を有するスピーカをディジタル信号処理によって実現し,ヘッドトルソシミュレータによって測定する.このとき測定された音圧周波数特性を有するヘッドホンをディジタル信号処理によって実現し,信号処理前後のヘッドホンの音質を主観評価実験によって検証する.その検証結果に基づき,ヘッドホンの理想特性はどうあるべきかを全タイプのヘッドホンに関して検討した.
薄膜ガラス材料を用いたOpt-MEMS

本研究では,組立工程を必要としないOpt-MEMSプロセスの実現性を検討することを目的に,新しい加工法の提案とその製作を行った.まず,以下に示すマイクロブロー成型法を提案した.1 MEMSプロセスにより,中空部を有する微細構造を薄膜金属ガラス材料で製作し,その中空部内にガスを封入する.2上記微細中空構造を,赤外線真空加熱炉を用いて加熱することで,封入したガス膨張と薄膜金属ガラスの軟化によりマイクロブロー成型を行い,冷却することで,マイクロミラー形状の成形を行う.上記マイクロブロー成型法を用い,基礎的な検討として半球状の微細中空構造を製作し,以下のような結果を得た.1マイクロブロー成型法のプロセスを考案し,改良することで,薄膜金属ガラス部の直径100μm,変形前の膜厚0.5μm,密閉圧力1Pa,加熱温度652Kの条件で,変形量48.7μm(変形率97.3%)の半球状の微細中空構造の製作に成功した.2微細中空構造の製作を行うことで,直径と変形量の関係,厚さと変形量,温度と変形量の関係を明らかにした.また,理論的な検討を行い,実験結果と比較した結果,半球状の微細中空構造を得るためには,金属ガラス部の直径,厚さ,封入ガス容積,密封圧力,温度の最適な条件があることが明らかとなった.3温度と変形量の関係より,温度を高めて行った場合,変形量が652K以上において変形量の増加が止まることについて検討した.その結果,結晶化による変形の停止が原因であることを明らかにした.本成型法により製作した半球状の微細中空構造は,マイクロミラーアレイ等のOpt-MEMSへの適用が期待される.今後は,この半球状の微細中空構造に酸化物ガラスを成膜や,高分子材料を充填することで,マイクロレンズを製作するプロセスを検討する.本研究では,組立工程を必要としないOpt-MEMSプロセスの実現性を検討することを目的に,新しい加工法の提案とその製作を行った.まず,以下に示すマイクロブロー成型法を提案した.1 MEMSプロセスにより,中空部を有する微細構造を薄膜金属ガラス材料で製作し,その中空部内にガスを封入する.2上記微細中空構造を,赤外線真空加熱炉を用いて加熱することで,封入したガス膨張と薄膜金属ガラスの軟化によりマイクロブロー成型を行い,冷却することで,マイクロミラー形状の成形を行う.上記マイクロブロー成型法を用い,基礎的な検討として半球状の微細中空構造を製作し,以下のような結果を得た.1マイクロブロー成型法のプロセスを考案し,改良することで,薄膜金属ガラス部の直径100μm,変形前の膜厚0.5μm,密閉圧力1Pa,加熱温度652Kの条件で,変形量48.7μm(変形率97.3%)の半球状の微細中空構造の製作に成功した.2微細中空構造の製作を行うことで,直径と変形量の関係,厚さと変形量,温度と変形量の関係を明らかにした.また,理論的な検討を行い,実験結果と比較した結果,半球状の微細中空構造を得るためには,金属ガラス部の直径,厚さ,封入ガス容積,密封圧力,温度の最適な条件があることが明らかとなった.3温度と変形量の関係より,温度を高めて行った場合,変形量が652K以上において変形量の増加が止まることについて検討した.その結果,結晶化による変形の停止が原因であることを明らかにした.本成型法により製作した半球状の微細中空構造は,マイクロミラーアレイ等のOpt-MEMSへの適用が期待される.今後は,この半球状の微細中空構造に酸化物ガラスを成膜や,高分子材料を充填することで,マイクロレンズを製作するプロセスを検討する.
フッ素化ダブルウォールカーボンナノチューブのエネルギー用電極材料開発

平成19年度に得られた主な成果を以下に示す。(1)高純度DWNTについて様々な条件でフッ素かした試料について脱フッ素化を行うと選択的に外の層だけ付いているフッ素のエッチグ効果により欠陥が生じることが分かった。フッ素化程度(処理温度と処理時間)と欠陥の生成及び批評面積は直線的な関係を示した。特に内の層は大きな変化ないことをTEM及びRamanで確認した。(2)フッ素化したDWNTに対し,発光材料として期待されているCdSeからできた量子ドットをハイブリド化に成功した。外部チューブについているフッ素が活性点として働き,外層に活性が高いCdSe粒子が均一に析出されることをTEMで確認した。特にCdSe量子ドットはDWNTバンドルに埋め込まれ強烈な超音波処理にも構造安定性を見せた。フッ素化DWNTとCdSe/f-DWNTの光学特性から内と外のチューブには構造的カップリングがないことが推測された。平成18年度に得られた主な成果を以下に示す。(1)高純度のDWNTについて様々な条件(温度及び時間)でフッ素化し、チューブ径や層数へ与える影響などの構造安定性を検討した。SWNTと比べてDWNTは400度までフッ素化に対する構造安定性を示した。これはDWNT特異の二層構造に起因し、酸化安定性と密接な関係を示した。特にXPS及びTEM分析を通して外だけにフッ素がついたので構造的にも二つの層が奇異例に守っている。(2)フッ素化DWNTについて光学特性を評価した。特に分散液を用意し、ラマン、吸収及び蛍光測定の結果は内部の層はフッ素に影響を受けずに選択的に外の層だけに反応することを確認した。外層にフッ素化することによってRBMが消滅し、吸収にも1150と1350nmにも消滅することを確認した。蛍光にも外層及びSWNTがフッ素化によって光学的に不活性になるので内層の蛍光だけ得られる。フッ素化はまたDWNT試料に混じっているSWNTを選択的に除去する方法としても有効である。(3)フッ素化DWNTを熱処理することによって表面制御やバルク的な特性の制御のために非常に有用な手法であることがわかった。
単一原子非弾性トンネル分光と原子スケール・格子系/電子系エネルギー変換技術の研究

単電子トランジスタを用いて、低温における電流特性の二階微分特性を高精度に取得する測定系を立ち上げた。また、シリコン中の不純物原子の振動分光を念頭に、超高感度な電気読み出しスピン共鳴法の測定系を立ち上げた。同測定系を用いてプラチナがドープされたシリコンPN接合のEDMR測定を行い、スピン緩和時間の算定に成功した。さらに、振動分光と素電荷の再結合との相関を調べるために、新たに再結合過程を実時間観測できる手法を開発した。同手法を用いて局在準位を介した再結合過程の詳細を調べ、二本の速報として報告した。平成25年度は、振動分光を高精度に行うために必要な低雑音検出系の立ち上げを行った。現在までに、数pAレベルの信号の2階微分特性を良好に取得できることを確認している。また、新規に導入した低温プローバを用いて、5Kの温度において単一ドーパント原子トランジスタが良好に動作していることを確認した。MOSトランジスタや単電子トランジスタを用いて、低温における電流特性の二階微分特性を取得する測定系を立ち上げた。これにより、半導体パラメータアナライザでの二階微分特性よりも雑音耐性に優れた測定系を実現できた。振動分光と素電荷の再結合過程との相関を調べるために、新たに再結合過程を実時間観測できる手法を開発した。同手法を用いて局在準位を介した再結合過程の詳細を調べ、2本の速報として報告した。シリコン中のドナー原子の振動分光への応用を念頭に、砒素原子の電子スピン共鳴を低温にて調べ、他のドナーに比べ、スピン密度が低下する等の新たな知見が得られた。また、振動分光と単一のスピンとの相関を調べるために、電子スピン共鳴の電気的読み出し技術である、Electrically Detected Magnetic Resonance(EDMR)の測定系を立ち上げ、その高感度化に成功した。ナノエレクトロニクス予定通り、測定系の立ち上げを完了した。また、デバイスの方も問題なく動作していることが確認できた。次年度に本格測定を開始する。本年度に立ち上げた測定系を用いて、低温にてPN接合におけるドーパント原子の振動分光を行う。これをさらに発展させ、単一ドーパントを含むトランジスタの振動分光を行い、単一原子により振動モードを検出するとともに、そのエネルギー散逸過程を追う。本計画での非弾性トンネル成分の観測の成否が本課題全体の成否を左右する。従来の報告や計画1のデバイスと比べ、本計画で対象とするデバイスでは、電荷(正孔)は必ず量子ドット(ボロン原子)を経由する。このため、微細なデバイスであるにもかかわらず、非弾性トンネル分光の感度は十分に高いと期待される。ただし、初段の実験で非弾性成分の検出が困難であった場合には、非対称トンネル障壁(左右のトンネル障壁の抵抗が大きく異なる)を有する単電子トランジスタを利用することにより、電荷のボロン原子位置での滞在時間を制御し(増加させ)実効的に結合強度を高める等の改善を試みる。旅費が予想より少額で済んだため。旅費に充当する。
向きおよび表情に不変な顔の認識に関する研究

独自に作成したデータベースを用いて、顔の表情認識と向きに不変な認識に関する種々のアルゴリズムの改良と、新しいアルゴリズムの開発を行った。得られた主たる知見・結果は次の通りである。1.複雑な背景中の複数の顔の検出が正確に行えるようになり、計算量もかなり削減された。2.ディジタル図形のアフィン変換に不変な認識法ー自己三角形関数法ーを考案した。これは顔の向きに依らない認識の近似手法として簡便に用いることが出来る。3.平面物体の視点に依らない認識法を考案した。これは2.のアルゴリズムとは異なり、点パターン・マッチングに基づいており、顔の部分(目、鼻など)の画像の認識に有効である。4.顔面像認識の基本となるディジタル図形認識のために、"自己距離法"を開発し、これが有効であることを確かめていたが、計算量が多いという欠点があった。これを更に改良して"中心距離法"を開発した。この方法によれば、計算量はn個の点に対してO(n)である。先の"自己距離法"ではこれがO(n^2)であった。5.ガボールウェーブレット変換によって得られた特徴量を、ニューラルネットワークによって統合することによって表情認識が向上することを確かめた。6.2.に述べた"自己三角形関数法"を用いて、顔の向きに依らない個人認識を行った。しかしこの方法では,顔の向きの正面方向からのずれが小さい場合にしか対応できない。この点を今後改良していく必要がある。本年度はこの研究の基礎となる顔画像の取り込みを先ず行った。すなわち52名の人物を対象に、(1)照明の当てかた5種類(上、下、右、左、正面)(2)表情5種類(平常、笑い、怒り、悲しみ、驚き)(3)向き19種類(正面を中心に+90度から-90度まで10度刻み)の全29種のパターンを各人から撮影し、記憶させた。このデータを用いて種々の実験を実行中である。今年度に得られた主たる知見・結果は次の通りである。1.自然背景中の複数の顔の検出はかなり正確に行えるようになったが、計算量の削減を図るべく更に検討を行っている。2.表情に左右されない個人の同定においては、ガボール・ウェイブレット変換を用いた特徴が有効と思われるが、実験結果では83%程度の識別率であり、この率の向上のために変換のパラメータを更に細かくする必要がある。3.顔の向きに不変な認識では、固有値分解法が有効である事を見出した。4.顔画像認識の一つの基本となるディジタル曲線認識では、本研究者等が開発した“自己距離法"が極めて有効である事が種々の実験で示されたが、これを更に改良すべく検討を進めている。来年度は向き及び表情に不変な顔画像の認識システムを総合的に構築する予定である。本年度は、昨年度作成したデータベースを用いて、顔の表情認識の向きに不変な認識に関する種々のアルゴリズムの改良と、新しいアルゴリズムの開発を行った。1、複雑な背景中の複数の顔の検出が正確に行えるようになり、計算量もかなり削減された。2、ディジタル図形のアフィン変換に不変な認識法-自己三角形関数法-を考案した。3、平面物体の視点に依らない認識法を考案した。これは2、のアルゴリズムとは異なり、点パターン・マッチングに基づいており、顔の部分(目、鼻など)の画像の認識に有用である。4、顔面像認識の基本となるディジタル曲線認識のために、昨年度"自己距離法"を開発し、これが有効であることを確かめていたが、計算量が多いという欠点があった。今年度はこれを改良して"中心距離法"を開発した。

この方法によれば、計算量はn個の点に対してO(n)である。先の"自己距離法"ではこれがO(n)であった。5、ガボールウェーブレット変換によって得られた特微量を、ニューラルネットワークによって統合することによって表情認識が向上することを確かめた。6、2に述べた"自己三角関数法"を用いて、顔の向きに依らない個人認識を行った。しかしこの方法では、顔の向きの正面方向からのずれが小さい場合にしか対応出来ない。この点を今後改良していく必要がある。
計算困難な問題への混成アプローチ:近似、並列化、randomization

まず、計算的分子生物学における基本的な問題の一つである入れ子構造の弧付き最長共通部分列問題について研究した。この問題は1999年、米国のVictoria大学のEvans博士がtRNAと蛋白質の二次構造解明の研究で定式化された。Evans博士がこの問題のNP-困難性を推測したが、未解決のままにした。そのNP-困難性は本研究で初めて証明された。また、この問題の実用性のため、本研究でこの問題を解くための近似アルゴリズムを二つ設計した。特に、その近似アルゴリズムの一つは入力の系列が「k-diagonal」という良く知られている性質を満たす場合、最適解にほしい分だけ近い近似解を見つけることができる(すなわち、多項式時間近似スキームである)。この近似アルゴリズムを効率よく並列化することもできる。次に、頂点が生物の種類に対応し、辺が生物間の近縁関係に対応するグラフが与えられたとき、生物の系統史(phylogeny)を再構築する問題について研究した。この問題も計算的生物学における基本的な問題の一つである。本研究で、各種類の生物が定数個の新しい種類の生物しか生まない場合、この問題を解く線形時間のアルゴリズムが存在することを示した。また、実験で得られる生物間の近縁関係にエラーが出やすいことから、エラーを考慮したときの生物系統史の再構築問題についても研究した。この問題がNP困難であることを示した。この問題に対する近似アルゴリズムの開発はこれからの課題である。平成12年度の研究計画で解こうとした最小ダブルパス被覆問題は残念ながら米国の名門John Hopkins大学のRao Kosaraju教授により先に解かれてしまった。そこで急遽平成13年度で研究予定の問題の一部に切り替えた。まず、マップグラフ上の最大点独立集合問題の効率的な近似アルゴリズムを四つ設計できた。一つ目のアルゴリズムはマップグラフと一緒にマップも与えられたとき、重みが最大点独立集合の重みのいくらでも大きい小数倍であるような点独立集合を二次時間内に求めてくれる。二つ目のアルゴリズムは重み無しのマップグラフのみが与えられたとき、サイズが最大点独立集合のサイズのいくらでも大きい小数倍であるような点独立集合を線形時間内に求めてくれる。このアルゴリズムの設計のために、k-マップグラフのいくつかの基本的な性質を明らかにした。これらの性質は他の問題(たとえば、最小点被覆問題)の解決にも応用できる。三つ目のアルゴリズムは重み無しのマップグラフのみが与えられたとき、サイズが最大点独立集合のサイズの四分の一以上の点独立集合を六次時間内に求めてくれる。四つ目のアルゴリズムはマップグラフのみが与えられたとき、重みが最大点独立集合の重みの対数分の一以上の点独立集合を七次時間内に求めてくれる。これらの成果を国際会議Cocoon2000で発表した。次に、重み付きグラフの最大マッチング問題について研究を行った。この問題を解く多項式時間アルゴリズムが20年前から知られていたが、この問題の実用性から見てこの多項式時間アルゴリズムが効率的であるとは言えない。そこで、近似、並列化、randomizationという三つのアプローチを使って、最大マッチング問題を解く高速な確率的並列近似アルゴリズムを設計した。このアルゴリズムは重み付きグラフが与えられたとき、多項式個のプロセッサを使い、重みが最大マッチングの重みのいくらでも大きい小数倍であるようなマッチングを二次対数時間内に求めてくれる。この成果を国際会議IFIP-TCS2000で発表した。
恒常性維持負荷度を指標とした生活習慣と全身的協関の相関研究

生活習慣が人の健康寿命・健康状態に影響することを客観的生理指標による検討は少ない。そこで我々は人が環境のさまざまなストレスに適応してその内的恒常性を保つために払われる全身的な負荷度を示す恒常性維持負荷度(Allostatic Load、アロスタティックロード、以下AL)を健康状態の指標として、伝統的生活習慣の継続性が異なる長崎県の離島に住む55歳以上の住民のALを測定、比較することにより社会・文化的要因が人の全身的協関と健康寿命・健康状態に及ぼす影響を明らかにすることを目的として本研究を行った。今年度はアメリカ・オハイオ州立大学人類学教室のクルーズ博士らとともに長崎県五島市崎山地区にて96人(男性48人、女性48人、67.9±8.6歳)の恒常性維持負荷度、ADL、食品摂取状況の調査を行った。現在分析を終えたところでは、男性全体のAL値は2.77±1.56、女性全体のALは2.46±1.50でこの調査・研究に先だって行った同じ長崎県の肥前大島でのそれぞれの値(3.18±1.67、2.69±1.45)に比較して小さく、崎山地区の調査対象者が肥前大島地区の対象者に較べ全身的な負荷度が少ないことが示唆され両地区の伝統的生活習價の違いがAL値に影響しているものと考えられる。更に崎山地区での男性、女性のAL値を69歳未満、70歳以上で分けると、それぞれ2.79±1.52、2.75±1.65(男性)、2.46±1.48、2.45±1.57(女性)となり、崎山地区のような伝統的生活習慣の継続する地域では加齢による全身的な負荷度の増加がほとんど無いことが示唆される。これらのことから恒常性維持負荷度が生活習慣と全身的協関の相関を測る指標として用いることができることが明らかになった。交付申請書に記載した平成21年の研究実施計画は(1)調査に対する協力を得やすい地域の選定、(2)研究目的に沿った社会・文化的、特に伝統的生活習慣の継続性をもっ地域およびその対照地域の絞り込み(3)それぞれの調査地域での調査・研究組織づくり-を行うこととする-であった。今年度はこの計画に沿って研究分担者、研究協力者と協議した結果、長崎県五島列島の福江島にある下崎山地区(長崎県五島市下崎山町)を伝統的生活習慣の継続性をもつ地域として平成22年度に恒常性維持負荷度を測定することとした。この地域は正月の伝統的行事"へとまと"を継承しており、また食生活においても正月に伝統的な"かんころ餅"を食するなど伝統的生活習慣を継続した地域であると考えられる。その対照地域としては生活の近代化が著しい三井楽地区(五島市三井楽町)とした。(3)については、まず崎山地区にて平成21年12月、地域の代表者の会合に出席し地域の協力を要請したところ町会として協力を得ることとならた。そこで本研究の研究協力者である長崎大学医歯(薬)学総合研究科・離島・へき地医療学講座離島医療研究所(長崎県五島中央病院)の所長である前田隆浩教授と協議した結果、平成22年9月に下崎山地区で調査参加者のリスト作りを始め、同年11月に55歳以上の男女約120人を対象にして恒常性維持負荷度の測定を中心に調査を行うこととなった。また来年度の食事調査に用いる質問票(DHQ)の有効性も確認した。
回転選択的オレフィン化反応を起点とする高度置換有機分子の短工程精密構築

イノラートを反応剤としてカルボニル基に対する高立体選択的オレフィン化反応を開発し、その立体選択性を理論的に解明しその一般則を明らかにした。アルキニル基の回転選択性に与える影響を詳細に検討し、その電子的効果を明らかにし、アルキニルケトンおよびアルキノイルエステルの高度オレフィン化に成功した。本反応で生成した四置換オレフィンを原料にして、新規酸触媒高速ナザロフ反応を開発し多置換シクロペンテノンの合成に成功した。また本反応を利用して生薬成分であるステモナアルカロイドの合成研究を行い、置換基の密集した基本骨格構造の合成に成功した。イノラートを反応剤とする回転選択的高度オレフィン化反応を試みた。α位にスルフェニル基もしくはセレノ基を有するケトンに対してイノラートを反応させると、高Z選択的に四置換アルケンが得られることを見出した。C-S結合及びC-Se結合の反結合性軌道のLUMOのエネルギーレベルが低いために、電子受容性基として機能しinward回転が優先したことが理論計算により明らかとなった。ヘテロ原子の特性を駆使したtorquoselectivityの制御である。β-アルコキシジビニルケトンを基質とする高速触媒的ナザロフ反応を試みた。イノラートによるエステルの高度オレフィン化で生成したβ-アルコキシアクリル酸をβ-アルコキシジビニルケトンに導き、様々な酸触媒を作用させたところ、極微量の超強酸(トリフルオロメタンスルフォン酸など)により反応は速やかに進行し、α-アルコキシシクロペンテノンが高収率で得られた。アルコキシ基の転位を伴う触媒的ナザロフ反応の新しい展開である。イノラートの生成法の再検討を行った。臭素化されていない単純なエステルに対し強塩基を作用させてダブルE2脱離を行う方針で種々検討したところ、最終的に60%前後の効率でイノラートを生成することに成功した。我々のイノラートの生成法の実用面での問題は-78度に反応容器を冷却する点にある。今回、マイクロリアクターを用いたイノラートの生成の改良を行った。マイクロリアクターの装置の開発では、リアクターの内径が1000μm未満では固体が析出しチューブを詰まらせてしまったが、1000μmのステンレスチューブを用いたところ流速が確保できることが分かった。そこで内径1000μmのステンレスチューブとマイクロミキサー、シリンジポンプを利用した装置を作成し、イノラートの生成を検討したところ、冷却することなくイノラートを効率よく生成できることが分かった。さらに、反応時間を確保するためにチューブ内で流速を一旦停止し10分静置後再度フローさせる、ストップドフロー法を適用することで、バッチ系に匹敵する収量でイノラートの生成を達成した。微小反応空間により熱交換と反応剤分子同士の効率的衝突により初期発熱による副反応が抑えられたことに起因しよう。本成果によりイノラートの工業的大量生成の道筋もつけられたと考えられる。アルキニルケトンを基質としてイノラートを反応剤とする回転選択的オレフィン化反応を検討した。その結果、高いE選択性で四置換アルケンを含むエンイン化合物を合成することに成功した。従来の我々のオレフィン化反応の立体制御はヘテロ原子の特性に基づくものであったが、今回、炭素官能基による立体制御に初めて成功した。理論計算により、アルキニル基のπ軌道が強い電子供与性基として機能していることが判明した。その結果、オキセンテン中間体(β-ラクトンエノラート)の電子環状開環反応においてアルキニル基がoutwardに回転し、高いtorquoselecitvityの制御に繋がったものと考えられる。この生成物のアルキンをリンドラー触媒で部分還元すると1,3-ジエンが生成した。なお、アルキニルアルケニルケトンでも高選択性が発揮されたが、アルキニルフェニルケトンでは選択性は見られなかった。エステルの高度オレフィン化反応により生成したβ-アルコキシアクリル酸をβ-アルコキシジビニルケトンへ導き、これを基質に酸触媒高速ナザロフ反応を昨年度までに見出した。今回、キラル酸触媒による不斉ナザロフ反応を検討した。その結果、スカンジウムトリフルオロメタンスルフォナートとpyboxとの錯体が高い不斉誘導能を示し、最高90%eeでαアルコキシシクロペンテノンを与えた。またキラルプロトン酸でも中程度の不斉収率が得られた。本反応の反応機構を考察するとアルコールがケトンのα位に求核攻撃することにより不斉4級炭素が構築される極性転換型高度不斉反応であり、新規な不斉反応である。1.昨年度に引き続きイノラートとカルボニルとの高度オレフィン化反応とその応用を検討した。これまでにアルキニル基がtorquoselectivity概念においては高い電子供与性を有することを明らかにした。

本年度はアルキン酸エステルを基質としたところ、アルコキシル基がoutwardに優先的に回転し、E体のβーアルコキシエンインカルボン酸が得られた。アルキニル基が相対的に電子受容性置換基として機能していることを示している。次に、本反応の生成物の環化反応を検討したところ、DMF中炭酸銀を触媒とすると、選択的に5-exo環化が進行しテトロン酸が得られた。一方、塩化メチレン中炭酸銀に酢酸を共存させると、選択的に6-endo環化が進行しピロンを得ることに成功した。テトロン酸は生物活性天然物に多く含まれる構造ユニットであるので、本反応を利用して各種テトロン酸誘導体を合成しその細胞毒性試験を行なったところ、最高でIC50=25μMの毒性を示す化合物を見出した。今後の抗癌剤等の開発のヒントになると考えられる。2.昨年度までにイノラートによるエステルのオレフィン化反応による生成物を利用した高速触媒的ナザロフ反応の開発に成功した。本年度はこのナザロフ反応を利用したステモナアルカロイドの合成研究を行った。ステモナアルカロイドはビャクブに含まれる高度に置換された5員環を有するアルカロイドであり、天然からの単離精製は困難を極め、その薬理活性の詳細は不明である。今回、保護基を詳細に検討したうえで高度置換ジビニルケトンを合成し、ナザロフ反応を検討したところ、塩化鉄を用いることで速やかに反応が進行することを見出した。更に、官能基変換後、C-H結合に対する路地有無触媒によるアミネーションにより、全ての置換基を適切に配置したシクロペンテノンユニットの合成に成功した。全合成に向けた研究の礎となろう。
負債の満期選択に関する動学モデルの構築とリスクマネジメントへの応用

縦方向では,前年度の研究について,さらなる考察を行なった.横方向では,前年度の研究に関連して,曖昧性と選好の時間的非整合性という別の2つの切り口から新たに理論モデルの構築を試みた.これらは,本研究内容をより豊かなものにしつつある.今後は,得られた研究成果を論文としてまとめた上,国際学術雑誌に投稿する予定である.本年度の研究では,債権者による負債のロールオーバー戦略と企業による倒産戦略をひとつの枠組みで導くように理論モデルを構築して分析を行った.不確実性と最適停止問題に適したオプション理論と経済主体の相互依存関係に適したゲーム理論を融合する分析手法を用いて,債権者のロールオーバーの意思決定と企業の倒産の意思決定に関する閾値の均衡戦略を導出した.具体的には,満期時点が異なる債権者間の動的協調問題を考慮して,企業の倒産閾値が与えられたとき,債権者価値の無差別条件によって,債権者のロールオーバー閾値を決定した.それと同時に,債権者のロールオーバー閾値が与えられたとき,企業の株式価値が最大化となるように,企業の倒産閾値を決定した.その結果,不確実性が大きくなると,債権者による負債のロールオーバー閾値が高くなる一方,企業による倒産閾値が低くなることがわかった.また,債権者は不確実性が大きいとき,短期債を好むが,不確実性が小さいとき,長期債を好むことを明らかにした.実証研究で指摘されている危機前において負債の満期を短くする傾向を理論上解釈することができた.上記の研究成果を" Debt Rollover, Bankruptcy, and Debt Maturity"という題目で,大阪大学中之島ワークショップ「金融工学・数理計量ファイナンスの諸問題」や国際研究集会Winter Workshop on OR, Finance, and Mathematicsにおいて発表報告した.研究目的の一つ,「債権者による負債のロールオーバー戦略と企業による倒産戦略をひとつの枠組みで導く」について,ある程度研究成果が得られたので,概ねに順調に進展していると思われる.また,負債に関する動学モデルの構築とリスクマネジメントの関連研究として,下記の2つも同時進行している.(1)企業に生産量を調整できる柔軟性(product-market flexibility)を持つ場合,企業の負債水準がどのような影響を受けるかについて,負債発行制約がある場合とない場合に分けて分析した.その結果,負債発行制約がない場合では,生産量を調整できる柔軟性が大きいほど,企業の負債水準が高くなる一方,負債発行制約がある場合では,生産量を調整できる柔軟性が大きいほど,企業の負債水準が低くなることを明らかにした.(2)資金の流動性を考慮に入れて,企業の資産と負債の双方を一元的に総合管理(Asset Liability Management)するような理論モデルを構築した.縦方向では,前年度の研究について,さらなる考察を行なった.横方向では,前年度の研究に関連して,生産量を調整できる柔軟性と資金の流動性という別の2つの切り口から新たに理論モデルの構築を試みた.これらは,本研究内容をより豊かなものにしつつある.縦方向では,前年度の研究について,さらなる考察を行なった.横方向では,前年度の研究に関連して,曖昧性と選好の時間的非整合性という別の2つの切り口から新たに理論モデルの構築を試みた.これらは,本研究内容をより豊かなものにしつつある.今後は,成長オプションがある場合,債権者による負債のロールオーバーの意思決定が企業の投資の意思決定にどのような影響を及ぼすかについて,定性的かつ定量的な分析を行う予定である.また,負債の満期における流動性リスクと倒産リスクのトレード・オフ関係を明らかにする予定である.今後は,新たに構築した理論モデルについて,定性的かつ定量的な分析を行う予定である.また,得られた研究成果を論文としてまとめた上,国際学術雑誌に投稿する予定である.今後は,得られた研究成果を論文としてまとめた上,国際学術雑誌に投稿する予定である.次年度使用額が生じた理由としては,研究図書の購入が予定より少なかったことがあげられる.また,ソフトウェアMatlabとMathematicaの保守サービスの更新を必要としなかったことがあげられる.次年度使用額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては,研究の打ち合わせや国際学会への出張旅費に使用することを計画している.次年度使用額が生じた理由としては,共同研究者が打ち合わせするための香港出張の旅費を支出していただいたことがあげられる.次年度使用額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては,研究の打ち合わせや国際学会への出張旅費に使用することを計画している.次年度使用額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては,研究図書の購入を増やすことと国際学会への出張旅費に使用することを計画している.
赤道域における対流雲発生機構と降水システムの研究

本研究課題は,スマトラにおける赤道大気レーダ(EAR)を中心にして熱帯積雲対流活動を総合的に観測し,対流活動の階層性ならびに対流圏起源と大気波動の振舞いを明らかにすることを目的とする.そのため,風の鉛直プロファイルを観測するEARと同時に気温や水蒸気密度の鉛直プロファイルや降雨の3次元構造を観測する機器,更に様々な地上測器を設置し,それらによる観測を実施してきた.取得されたデータ解析をすすめ,赤道スマトラ域を中心とした対流活動の特性ならびにそれに起因する大気擾乱や重力波に関して以下のことが明らかになった.1.海洋大陸では,全赤道域平均に比べて,海洋と陸域の降雨特性が混合されて表れていることが見出された.この特徴は,雷活動にも現れていた.2.赤道域特有の季節内変動であるMadden-Julian振動(MJO)やスーパー雲クラスター(SCC)に対応して, 3次元降雨構造が大きく変化する.大規模対流活動抑圧期には,却って水平規模が小さく背の高い対流が支配的になる.3.大規模擾乱の内部にメソスケール雲クラスター(CC)が明確に現れる。SCCの東進はCCの連続的な発達の結果として生じており,西スマトラの山岳地形とも関係する.4.対流活動の微物理過程の帰結として生じる雨滴粒径分布は,顕著な季節内変動,日周変化を示す.5.上に述べた対流活動の時空間変動に伴い,雷活動度や熱源の鉛直分布が明確に変化する.これは,陸上と海上で異なる特性を示す.更に,短周期の鉛直流変動にも顕著な日周変化,季節内変化が現れる.本研究課題は,スマトラにおける赤道大気レーダ(EAR)を中心にして熱帯積雲対流活動を総合的に観測し,対流活動の階層性ならびに対流圏起源と大気波動の振舞いを明らかにすることを目的とする.そのため,風の鉛直プロファイルを観測するEARと同時に気温や水蒸気密度の鉛直プロファイルや降雨の3次元構造を観測する機器,更に様々な地上測器を設置し,それらによる観測を実施してきた.取得されたデータ解析をすすめ,赤道スマトラ域を中心とした対流活動の特性ならびにそれに起因する大気擾乱や重力波に関して以下のことが明らかになった.1.海洋大陸では,全赤道域平均に比べて,海洋と陸域の降雨特性が混合されて表れていることが見出された.この特徴は,雷活動にも現れていた.2.赤道域特有の季節内変動であるMadden-Julian振動(MJO)やスーパー雲クラスター(SCC)に対応して, 3次元降雨構造が大きく変化する.大規模対流活動抑圧期には,却って水平規模が小さく背の高い対流が支配的になる.3.大規模擾乱の内部にメソスケール雲クラスター(CC)が明確に現れる。SCCの東進はCCの連続的な発達の結果として生じており,西スマトラの山岳地形とも関係する.4.対流活動の微物理過程の帰結として生じる雨滴粒径分布は,顕著な季節内変動,日周変化を示す.5.上に述べた対流活動の時空間変動に伴い,雷活動度や熱源の鉛直分布が明確に変化する.これは,陸上と海上で異なる特性を示す.更に,短周期の鉛直流変動にも顕著な日周変化,季節内変化が現れる.本研究課題は,スマトラにおける赤道大気レーダ(EAR)を中心にして熱帯積雲対流活動を総合的に観測し,積雲スケールからグローバルスケールに至る対流活動の階層性ならびに対流圏起源の大気波動の振舞いを明らかにすることを目的とする.そのため,風ベクトルの鉛直プロファイルを観測するEARと同時に気温,水蒸気密度,降雨の鉛直プロファイルや,3次元対流活動,更にそれらのリモートセンシング観測を支援する様々な地上測器が必要である.平成13年度は,EARと同時に観測を行う観測システムの整備並びに設置・調整を実施した.観測機器としては,ラジオメータ(水蒸気密度分布),光学式雨量計(高時間分解能・高精度の雨量計)および電波・音波探査装置(RASS)を整備した.RASSの整備は平成14年度も継続して行う.上記の機器整備と併せて,海洋大陸域を中心に,熱帯域の対流活動特性について以下の調査・研究を行った.(1)対流活動の特徴を捉えるために,衛星データから得られる熱帯対流雲の日周変化とその地域依存性,雷活動,雨滴粒径分布特性など調査研究した.赤道域降水の平均的日変化は,陸上では対流性降雨には夕立のピークが顕著だが,層状性降雨は夜間により強く,その時間差は大きい.一方海上では,対流性降雨も層状性降雨も早朝にピークを示し,ほぼ同期して日変化する.しかし海洋大陸域では,陸上の層状性降雨の夕立との時間差が平均より短い.(2)衛星データを用いて雷活動の調査を行い,陸上では夏半球,海上では冬半球の中緯度で多く雷が発生すること,また日変化は,陸上では現地時間の15時ころに最大となることなどが明らかになった.(3)地上における連続観測結果から,雨滴粒径分布の季節変動度は,アジアモンスーン地域内においても大きな地域依存性を持つことが明らかになった.これらの結果について今後更に解析を行い,観測計画に反映していく.本研究課題は,スマトラにおける赤道大気レーダ(EAR)を中心にして熱帯積雲対流活動を総合的に観測し,積雲スケールからグローバルスケールに至る対流活動の階層性ならびに対流圏起源の大気波動の振舜いを明らかにすることを目的とする.

そのため,風ベクトルの鉛直プロファイルを観測するEARと同時に気温,水蒸気密度,降雨の鉛直プロファイルや,3次元対流活動,更にそれらのリモートセンシング観測を支援する様々な地上測器が必要である.平成14年度に新たに設置した観測機器は,EAR周辺の3次元降雨構造を観測するXバンド降雨レーダおよび降雨の雲物理過程と密接に関係する雨滴粒径分布を測定する雨滴計である.また平成13年度に引き続いて電波・音波探査装置(RASS)を整備した.機器の整備と併せて,観測データの初期解析を行うと共に,ラジオメータによる水蒸気密度プロファイル,光学式雨量計による降雨強度,Xバンド降雨レーダデータのWeb上での公開を開始した.赤道域における対流活動の基本特性を,特に海洋大陸(インドネシア)域,更にコトタバンの地域特性に着目して解析した.その結果:(1)海洋大陸では,全赤道域平均に比べて,海洋と陸域の降雨特性が混合されて表れていること,インドネシア域における乾季(29月)と雨季(91月)では降雨の日周変化や層状性降雨の割合が異なることが見出された.(2)コトタバンにおける対流活動と周辺環境場の関連を,EARおよびXバンド降雨レーダデータにより解析し,スマトラ西岸の局地循環と東風との相互作用が影響することを事例解析から明らかにした.(3)対流活動における環境場と雲物理過程の関連を調べるため,コトタバンとシンガポールの雨滴粒径分布を比較解析した.その結果,午前中の降雨で顕著な差が見出された.これらの大規模場雲物理過程の関連を今後更に解析し,コトタバンにおける対流活動の特性を明らかにしていく予定である.本研究課題は,スマトラにおける赤道大気レーダ(EAR)を中心にして熱帯積雲対流活動を総合的に観測し,積雲スケールからグローバルスケール,に至る対流活動の階層性ならびに対流圏起源の大気波動の振舞いを明らかにすることを目的とする.そのため,風ベクトルの鉛直プロファイルを観測するEARと伺時に気温,水蒸気密度,降雨の鉛直プロファイルや,3次元対流活動,更にそれらのリモートセンシング観測を支援する様々な地上測器が必要である.平成14年度末までに全ての観測機器の整備を終え,平成15年度にはそれらの機器の校正,データ公開を行った.更に平成16年34月に実施する観測キャンペーン用に,Xバンドドップラーレーダーの設置調整を実施した.これまで取得してきた観測データや衛星データを用い,スマトラを中心とした海洋大陸における対流活動の特性解析を継続した.その結果:(1)対流活動の活発さの指標である雷活動は顕著な日周変化や季節内変動を示すこと,更に降水活動の活発さと逆相関を持つこと,(2)降雨システムは,季節内変動,スーパークラスター,メソ対流系,個々の積雲活動と繋がる階層構造を成すこと,(3)雲微物理過程の帰結である雨滴粒径分布は,対流活動や層状性降雨の成因に依存し,日周変化や季節変化を示すこと,などが明らかになった.これらの成果は,赤道対流による熱収支や大気波動励起の時間変動特性の解明に繋がり,赤道対流と上層大気の結合を調べる場合の基礎資料となる.また観測機能の強化のため,大気観測レーダーやRASSによる気温,水蒸気,雨滴粒径分布などの推定手法の開発を行った.本研究課題は,スマトラにおける赤道大気レーダ(EAR)を中心にして熱帯積雲対流活動を総合的に観測し,積雲スケールからグローバルスケールに至る対流活動の階層性ならびに対流圏起源の大気波動の振舞いを明らかにすることを目的とする.
米国の高齢者医療福祉制度における老いと死をめぐる表象の政治学

本研究の目的は、アメリカ合衆国(以下、米国と記す)において様々な高齢者団体・組織からの要求や異議申し立てとそれに対応する当該政府の政治的判断・選択・交渉を通じて形成される<高齢者医療福祉制度>をめぐる政治を構築主義の視点から読み解きつつ、米国の高齢者はいかにして諸制度を利用し、またそれらが人々の語りによって表象されているのかを明らかにすることを通じて「米国の高齢者医療福祉制度における老いと死をめぐる表象の政治」を解明することである。平成19年度においては、米国においてインテンシブな調査研究ならびに研究報告を行なった。また、平成17年度・平成18年度に引き続き、米国ならびに日本における高齢者医療福祉制度に対する社会政策に関する資料分析を中心に進め、広範な先行諸研究の文献研究を行った。その具体的成果としては、第一に、研究の認識論的ベースを確定するにあたり、老いの哲学的・倫理学的研究を行なった。実際に、日本倫理学会第58回大会シンポジウム「老い」にてシンポジストとして報告したところである。その成果も『倫理学年報』で報告した。第二に、米国における老いの倫理や政策をめぐる議論を踏まえつつ、2006年10月29日に開催された第25回日本医学哲学・倫理学会大会のシンポジウムの報告の成果として『医学哲学医学倫理』に論文としてまとめた。上記以外にも上記のような老いをめぐる倫理学的研究を下地に幾つかの論文を報告しており、現在、その集大成として米国における高齢者医療福祉政策をめぐる老いと死をめぐる表象の政治学をまとめているところである。したがって、本研究は構築主義の視座から米国におけるマクロレベルの「高齢者医療福祉制度をめぐるポリティックス」とミクロレベルの「高齢者のアイデンティティ」を接合する、言うなれば「高齢者医療福祉制度をめぐるミクロ・ポリティックス」とでも呼びうるアプローチからの研究となる。本研究の特色は、従来のこれまでの社会政策学や社会保障論や経済学の領域での先行諸研究とは異なり、高齢者医療福祉制度をめぐる表象の政治を高齢者のアイデンティティに照準することを通して考察し、そのダイナミズムや機制を剔出せんとする点にある。以上のような研究目的から、平成17年度は、はじめに米国の高齢者医療福祉制度に対する社会政策に関する膨大な資料分析を渉猟し、先行研究のレビューを行った。また、当初予定していた米国調査は研究代表者の体調が著しく優れなかったために来年度に実施することにし、そのため本年度は米国の高齢者医療福祉制度の実践あるいは研究に関わったことのある関係者からのインタビュー調査を同時に行うことで、平成19年度のフィールドワークの準備作業を行った。以上の調査を前提にした広範な先行諸研究の文献研究は来年度早々にも発表を行う予定である。その上で、こうした作業を下地に幾つかのレビュー論文を完成させ、米国の老年社会学関連の学会での発表ならびに学会誌への投稿を行う予定である。本研究の目的は、アメリカ合衆国(以下、米国と記す)において、AARPをはじめとする様々な高齢者の当事者団体・組織からの要求や異議申し立てとそれに対応する当該政府の政治的判断・選択・交渉を通じて形成される<高齢者医療福祉制度>をめぐる政治を構築主義の視点から読み解きつつ、米国の高齢者はいかにして諸制度を利用し、またそれらが人々の語りによって表象されているのかを明らかにすることを通じて「米国の高齢者医療福祉制度における老いと死をめぐる表象の政治」を解明することである。とりわけ、本研究の特色としては、従来のこれまでの社会政策学や社会保障論や経済学の領域での先行諸研究とは異なり、高齢者医療福祉制度をめぐる表象の政治を高齢者のアイデンティティに照準することを通して考察し、そのダイナミズムや機制を別出せんとする点にこそある。以上のような研究目的から、2年目の平成18年度は、平成17年度に引き続き、米国の高齢者医療福祉制度に対する社会政策に関する膨大な資料分析を渉猟し、先行研究のレビューを行った。その成果は今年度にすでに発表を行っているが、3年目の平成19年度に著書の形で公表する予定である。なお、平成18年度4月に所属組織を異動したため当初予定していた米国調査は来年度(平成19年度)に実施するよう変更せざるを得なかった。そのため本年度は米国の高齢者医療福祉制度の先行研究をレビュー作業を中心にした文献研究を行った。以上の調査を前提にした広範な先行諸研究の文献研究は幾つかの論文に組み込んだ形で発表を行っているが、前述の通り、来年度には著書の形で発表する。また、平成19年度に米国の老年社会学関連の学会で発表をすると同時に、関連学会の学会誌に投稿を行う。

本研究の目的は、アメリカ合衆国(以下、米国と記す)において様々な高齢者団体・組織からの要求や異議申し立てとそれに対応する当該政府の政治的判断・選択・交渉を通じて形成される<高齢者医療福祉制度>をめぐる政治を構築主義の視点から読み解きつつ、米国の高齢者はいかにして諸制度を利用し、またそれらが人々の語りによって表象されているのかを明らかにすることを通じて「米国の高齢者医療福祉制度における老いと死をめぐる表象の政治」を解明することである。平成19年度においては、米国においてインテンシブな調査研究ならびに研究報告を行なった。また、平成17年度・平成18年度に引き続き、米国ならびに日本における高齢者医療福祉制度に対する社会政策に関する資料分析を中心に進め、広範な先行諸研究の文献研究を行った。その具体的成果としては、第一に、研究の認識論的ベースを確定するにあたり、老いの哲学的・倫理学的研究を行なった。実際に、日本倫理学会第58回大会シンポジウム「老い」にてシンポジストとして報告したところである。その成果も『倫理学年報』で報告した。第二に、米国における老いの倫理や政策をめぐる議論を踏まえつつ、2006年10月29日に開催された第25回日本医学哲学・倫理学会大会のシンポジウムの報告の成果として『医学哲学医学倫理』に論文としてまとめた。上記以外にも上記のような老いをめぐる倫理学的研究を下地に幾つかの論文を報告しており、現在、その集大成として米国における高齢者医療福祉政策をめぐる老いと死をめぐる表象の政治学をまとめているところである。