hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ円二色性イメージングの開発と分子集合体キラリティ

本研究では,ナノ空間領域で円偏光二色性によるイメージングを可能とする新たな実験手法を開発し,キラルなナノ構造を持つ薄膜試料を中心とした構造・光物性解析を行うことを目的として,近接場光学顕微鏡に円二色性測定系を組み合わせることにより,ナノ円二色性イメージング法の開発を試みている。円二色性等,光学活性の測定では,通常の観測条件でも様々な誤差要因があり,それらを取り除くことが重要であるが,近接場測定ではそれらが更に顕在化すると予想される。今年度は,それを補償するために前年度までに準備したモーターにより高速回転させる波長板と,円二色性測定に必要な左右円偏光を時間的に往復する変調偏光を実現する光弾性変調器を,既設の近接場光学顕微鏡に組み込み,円二色性測定系の構築を試みた。モーターにより高速回転させる波長板は直線偏光二色性・複屈折による系統誤差要因を抑制するために導入した。円偏光と直線偏光を異なる周波数で変調し,ロックイン検出により,目的の円二色性の信号を取り出す。まず円二色性測定を近接場で行うための第一段階として,単色レーザを光源とし,光弾性変調器により偏光変調した光を開口近接場光ファイバープローブで検出し,その信号をロックイン検出した。この部分は安定に動作することが確認できた。これに,回転する波長板を加えて,直線偏光の補償を行うことを試みたが,まだ変調信号から円偏光成分の抽出・解析,及びイメージングには成功していない。主要因の一つは,高速回転モーターからのノイズであることが判明した。振動ノイズについては空気バネを利用して除去できたが,モーターのドライバからの電気ノイズの影響に関しては,改善策を検討中で,今後も開発を継続する予定である。並行して,将来的に平面キラルな金属ナノ構造を観察対象の一つとすることを念頭に,金薄膜上の空孔試料の,近接場測定とその解析を行った。本研究では,ナノ空間領域で円偏光二色性によるイメージングを可能とする新たな実験手法を開発し,キラルなナノ構造を持つ薄膜試料を中心とした構造・光物性解析を行うことを目的として,近接場光学顕微鏡に円二色性測定を組み合わせ,ナノ円二色性イメージング法の開発を試みている。今年度は,それを補償するための以下に述べるような光学装置を構築するパーツを購入し,測定系開発のための要素技術の習得・開発を中心に行った。円二色性測定には左右円偏光を時間的に往復する偏光変調が必要となるが,これには光弾性変調器を用いる。また光学素子の直線偏光複屈折による系統誤差要因をできるだけ取り除くため,モーター駆動により高速で回転する波長板を導入し,直線偏光を一定角速度で回転させる。これらの方式で円偏光と直線偏光を異なる周波数で変調し,ロックイン検出により目的とする円二色性の信号を取り出す。これに現有の近接場光学顕微鏡を組み合わせて,ナノ二色性イメージングを行う。今年度は,実際の測定システムを組上げるに当たって必要となる,これらのパーツの動作特性の解析を行った。これを基に,近接場円二色性測定における誤差要因を検討し,それらがどの程度のレベルであるか,避けることが可能であるかを見極めて,装置開発を進める。
ナショナルデータベースを活用した予防・医療の平均余命・医療費への効果測定

特定健康診査・保健指導によるメタボ医療費の抑制効果を評価するため,医療給付実態調査のレセプトデータより,201013年度の4年間に継続して被保険者であった者について,メタボ疾患を主傷病とするレセプトの医療費の伸びを追跡した。突合人数100人以上の1038組合484万6222人を対象とした。4年間のメタボ医療費の平均伸び率の分布は,1.051.1に最多の330組合が分布しており,歪度1.81と右側(=医療費増加)に偏っていた。若干の加齢による影響も加味しなければならないが,各保険者がメタボ対策にとりくんだ4年間においても明確なメタボ医療費削減効果は観察されなかった。2011年度より研究利用が解禁されたナショナルデータベースへの申出を予定していたが,201112年度は試行期間とされデータ提供は厳しく制限され,たとえばプロペンシティスコア(傾向得点)法等の使用は認められなかった。ナショナルデータベースの研究利用の阻害要因である法的側面について統計法と行政機関個人情報保護法の視点から検証し薬剤疫学誌に掲載した。そのようなため2年目においては市町村ならびに健康保険組合のデータを用いて糖尿病の疾病管理状況や特定保健指導の医療費への効果を測定した。糖尿病の疾病管理についてはレセプトを電子カルテのように表示させるレセプトカルテを開発した。またプロペンシティスコア(傾向得点)を用いて特定保健指導の介入の医療費への効果を評価する手法を健康保険組合の3年間のデータを用いて確立し,次年度中に学術誌に掲載見通しである。生命表による平均余命の評価については,沖縄県男性の戦後の平均余命の延長の要因について,過去の人口動態統計を用いて検証し,1980年代にみられた沖縄県男性の平均余命の延長は大戦中の「選択的淘汰」による「見かけ」上の延長であることを明らかにした。2009年の新型インフルエンザ流行による医療費膨張効果を全国健康保険協会のレセプトデータを用いて評価した。ただインフルエンザは平均余命への影響は小さく,将来的な年金財政等への影響は少ないと考えられた。昭和ヒトケタ世代の寿命に大きく影響した肝がんについて,その罹患率と死亡率をコホート別にロジスティック曲線をあてはめることによって将来予測を行った。肝がんは罹患率でも死亡率でもコホートが下がるごとに急減しており,胃がんとともに将来の年金財政への影響大と考えられた。研究期間の中間年にあたる本年度においては前年度からの研究成果を学術誌に多数発表した。健康保険組合において特定保健指導の医療費への効果を評価した論文が疫学会誌に掲載され,また本論文において確立されたプロペンシティマッチングの方法論を医療経済学会誌において総説として発表した。また前年度において保健医療科学研究会において発表した「肝がん罹患率・死亡率のコホート別ロジスティック曲線あてはめによる将来予測」が国際誌に掲載された他,過去の集団予防接種によるB型肝炎蔓延の程度を数理モデルで推計した成果も国際誌に掲載された。ナショナルデータベースについては前年度において,その法的性質について検討した総説を刊行したが,今年度ではさらに技術的な問題も明らかになった。特定健診・特定保健指導との予防の医療費への影響を評価するためには,特定健診・保健指導の受診者とレセプトとが個人単位に確実に突合できることが大条件だが,本年度の分析の結果,医療費でみると15.4%,予防の最重要対象である65歳未満男性では10%未満という低率であることが明らかとなり,その成果は疫学誌に掲載した。このような事実が明らかとなり,データベースの前提として,暗号化された個人IDの精度の評価に取り組む必要がでてきた。ナショナルデータベースの同種ものとして医療給付実態調査という統計法に基づく調査があることから次年度においては医療給付実態調査を統計法に基づいて申請し,個人IDの突合率を正確に評価することに取り組む方針である。本研究の問題意識は,社会保障の基礎である将来推計人口はなぜはずれるのか,にある。その原因は,出生と死亡の2要因のうち人口学は前者ばかりを重視し,後者は数理モデルによる予測にとどまり,傷病別の予防・医療といった介入の効果を評価してこなかったためである。寿命は自然に伸びるものではなく,医療や公衆衛生関係者の努力により「延ばす」ものである。本研究は,医療や予防は寿命を過去にどれだけどのように「延ばして」きたのか,将来はどういう病気でどれだけ「延ばす」のかを明らかにする。目的のひとつである医療費については2011年度より研究利用が解禁されたナショナルデータベースへの申出を予定していたが,データ提供の制限が厳しく初年度は断念し,平均余命への効果測定の基本となる世代生命表作成を人口動態統計を用いてとりくんだ。各歳別死因別の詳細な死亡数は1980年より統計書に記載されない保管表として提供されているため厚生労働省統計情報部において複写し,データ入力した。1980年2010年までの31年分の死因統計は,1994年以前と1995年以降とで死因分類がICD9とICD10とで異なるため,ICDトランスレーターを用いてICD10に統一し,出生コホート別の死因別平均余命短縮の程度を評価した。その結果,昭和ヒトケタ後半(193034年生)男性において肝がん等による余命短縮が大きいことが明らかになった。昭和ヒトケタ男性短命は以前より知られていたが,どの死因がどの世代に強く作用しているかを明らかにした。

発表した学会でも原因について質問が集中したが戦後1950年代のヒロポン等覚醒剤の乱用と注射器回し打ちが疑われた。肝がんは次第に撲滅されつつあり,それは中高年男性の寿命をさらに延長することが予想された。2年目は統計法に基づく申請を行い1969年以降の「真」のコホート生命表を作成して精緻化をはかる。医療給付実態調査の調査票を統計法に基づいて提供申請を行った。医療給付実態調査は,全レセプトを集計した全数調査であり,特定健診や保健指導データは含まれていないものの,レセプトについてはナショナルデータベースと同一である。同一人を暗号化して追跡できるようになっているため,2008年度からの第一期医療費適正化計画期間中のメタボ関連医療費の推移を同一人で追跡することを目的として,調査票データ提供を申請した。医療給付実態調査はレセプトのみの調査であって,国保データベースのような被保険者台帳を含んでいないため,5年間の最初と最終年度に同一保険者に属し,かつレセプトがある者について観察することとした。その結果,初年度2008年度のデータはシステムの容量の限界からシステムから削除されているため5年間の追跡ができないことが判明した。また国民健康保険では,国保データベースの構築のため全ての被保険者の記番号が2011年度途中で変更されことから,記番号を暗号化されたIDではひもづかないことが明らかとなった。研究方法を練り直し,国保では,暗号化された記番号に加えて、生年月日と保険者及び医療機関コードで名寄せすることとし,5年間の観察期間確保のため2013年度までのデータとして申請中である。2013年度データは5月頃に公表されることから,結局本年度末までにデータ入手はできなかったが,データ入手次第,5年間にわたる同一人のメタボ関連医療費の推移を,保険者別に算出する予定である。特定健診や保健指導の突合はできないが,全ての保険者についてメタボ関連医療費の増減を把握することにより,健診受診率等とメタボ対策の指標と,メタボ関連医療費の増減との関連を全保険者において評価することができる見込み。メタボ健診の医療費効果の測定には,レセプトデータと健診データが個人単位で正確に突合されることが大前提であることから,まず「レセプト・特定健診データベース(NDB)」のレセプトと健診データの突合率を評価した。その結果,医療費ベースで15.4%の突合率しかないことが明らかとなった。原因を分析したところ,暗号化される保険者の記号と番号のうち記号に漢字を含む保険者は突合率が良く,健康保険組合や全国健康保険協会のように漢字を含まず数字のみの保険者は突合率がほぼゼロに近いことが明らかとなった。その理由としては,漢字はいかなる場合も全角にしかならないが,数字は全角と半角のいずれも可能であり,しかもレセプトに含まれるデータは全角,健診データに含まれるデータは半角であることからハッシュ関数に変換した時に突合されなくなる,という初歩的な暗号化ミスによることが判明した。またNDBは統計法に基づく調査ではなく,行政機関個人情報保護法による法的制約のため,個人が特定されると利用停止や削除を請求される恐れがあるため保険者単位の詳細な分析が制度的に不可能であることもわかった。
古代青銅器の熱処理を中心とした材料科学的研究

古代青銅鏡の材料学的調査を行うとともに,模造鏡を作製し,その熱処理と金属組織,機械的性質について実験と検討を行った.また,これらの研究・調査の過程で,古代青銅鏡(器)の土中腐食に微生物が関与している科学的根拠を掴んだので,この方面の研究・調査も行った.得られた結果の主な内容を次に列記する.1.古代青銅鏡の一般的な合金組成に合わせて,Cu-23mass%-5mass%Pb合金の模造鏡の材料学実験を行った.鋳造のままの試料に比較して,例えば720°Cで溶体化処理を行った試料では破壊強度も高く,靭性も改善することが明らかとなり,古代の青銅鏡においても熱処理が施されていた可能性が高いことを明らかにした.2.古代青銅鏡の顕微鏡観察により調査を行った25面の青銅鏡のうち80%以上の青銅鏡に熱処理が施されており,一部に金属組織観察から判断して鋳造のままの青銅鏡も存在することが明らかとなった.3.土中腐食を受けた青銅鏡では内部深くまで腐食による複雑な変質層が存在し,これらの化合物を種々の機器分析によりその正体を明らかにした.4.青銅鏡(器)の腐食に微生物が関与している根拠を掴み,機器分析による微生物腐食を裏付ける結果を得るとともに,腐食層からの試料を採取してDNA検査を行った結果,2種類の微生物が存在することを確認した.今後の課題として,1.古代青銅鏡(器)に熱処理が施されていたか否かを確定する。また熱処理の目的を明らかにする.2.青銅器の土中腐食に微生物が関与しているか否か,この疑問点を腐食実験によって検証する.古代青銅鏡の材料学的調査を行うとともに,模造鏡を作製し,その熱処理と金属組織,機械的性質について実験と検討を行った.また,これらの研究・調査の過程で,古代青銅鏡(器)の土中腐食に微生物が関与している科学的根拠を掴んだので,この方面の研究・調査も行った.得られた結果の主な内容を次に列記する.1.古代青銅鏡の一般的な合金組成に合わせて,Cu-23mass%-5mass%Pb合金の模造鏡の材料学実験を行った.鋳造のままの試料に比較して,例えば720°Cで溶体化処理を行った試料では破壊強度も高く,靭性も改善することが明らかとなり,古代の青銅鏡においても熱処理が施されていた可能性が高いことを明らかにした.2.古代青銅鏡の顕微鏡観察により調査を行った25面の青銅鏡のうち80%以上の青銅鏡に熱処理が施されており,一部に金属組織観察から判断して鋳造のままの青銅鏡も存在することが明らかとなった.3.土中腐食を受けた青銅鏡では内部深くまで腐食による複雑な変質層が存在し,これらの化合物を種々の機器分析によりその正体を明らかにした.4.青銅鏡(器)の腐食に微生物が関与している根拠を掴み,機器分析による微生物腐食を裏付ける結果を得るとともに,腐食層からの試料を採取してDNA検査を行った結果,2種類の微生物が存在することを確認した.今後の課題として,1.古代青銅鏡(器)に熱処理が施されていたか否かを確定する。また熱処理の目的を明らかにする.2.青銅器の土中腐食に微生物が関与しているか否か,この疑問点を腐食実験によって検証する.平成12年度に行った本研究課題に関する研究課題とその概要は次の通りである.1.中国山東省文物考古研究所における古銅鏡の形態調査と破面の観察.中国古代中世における古銅鏡、約600面の形態観察を行うとともに、腐食されていない鏡の破面を観察し、映像による資料収集を行った.これは、熱処理の可否による破面形態の相違が生ずるのではないかとの観点から行った.今後モデル実験を行うことにより熱処理と破断面との関係を明らかにしたい.2.中国出土後漢代の古銅鏡の材料学的調査.中国後漢代の古銅鏡について、密度測定、組織観察による熱処理の可否、化学成分、ブロンズ病層の結晶構造、その化学成分分析を行った.ブロンズ病層は銅成分の優先的な溶出により顕著な構造欠陥を引き起こし、密度減少の原因となっている.またブロンズ病層は酸化スズを主成分とする非晶質となっていることが明らかとなった.一方、鏡の最表層は厚さが約20μmの緻密な結晶質の酸化スズとなっており、この薄層が鏡背などの形態を変形させないで長期間保持されているものと判断される.3.青銅古銅器内部に散見される純銅部の形態観察とその生成機構.青銅古銅器、特に青銅古銅鏡内部に純銅部分が形成しているのが観察されてきた.この生成機構については不明とされてきたが、今回古代中世における16面の青銅鏡内部における純銅部分の生成の可否、出現形態を観察するとともに、その生成機構について自然銅生成機構との比較により検討した.中国漢代を中心とした16面の青銅鏡について材料科学的調査を行い,現段階で次のような結果を得た.1.土中腐食を受けていない地金部分での金相学的調査から,ほとんどの鏡は何らかの熱処理が施されており,一部には鋳造のままと判断される鏡も存在した.2.地金部分での組成分析結果から得られる計算密度と実測密度から腐食による重量減少率を評価した結果は土中腐食の進行度合と一致することが明らかとなった.3.土中腐食を受けたほとんどの青銅鏡内部に純銅部の析出が観察された.

その生成機構は明らかでないが,自然界で産出する自然銅のそれと同一であると推察した.4.土中腐食を強く受けた青銅鏡内部で複雑な多くの腐食生成物が観察された.EDS, EPMA, μXRDおよびXPSによる分析,解析の結果,ガラス質Si02, Cu20, Cu(OH)2,純Cu,ガラス質Cu-Sn-Pb酸化物の生成が明らかになり,さらにガラス質Cu-Sn-Pb酸化物層内部に新たなPbS04ならびにSn有機化合物の生成が確認された.5.我々は青銅器の土中腐食には微生物が大きく関与しているのではないかとの結論に達した.これを裏付ける証拠として,上で述べたPbS04ならびにSn有機化合物の生成があげられる.今後は青銅器の微生物腐食を重点的に調査,検討して行く予定である.古代に製造された高錫青銅鏡にはその強靭化と光学的特性を高めるために熱処理が施されていたとする説と熱処理は施されていなかったとの説が主張されている.我々は材料工学的調査と実験考古学の観点から古代青銅鏡には熱処理が施されたとの説を支持するものであり、これを明確にするために、材料実験と古代青銅鏡の材料学的調査を進めているが、その過程にあって、熱処理による特殊な金属組織とそれに付随した異常な腐食層が形成されていることを確認した.最近、古代青銅鏡の腐食層を各種機器分析した結果、土中腐食には微生物が関与している事実を掴んだ.得られた主な結果を要約すると次のようになる.(1)調査を行った18面の古代青銅鏡のうち,1面を除いた17面すべての鏡表面または内部で純Cu塊の析出が観察された.(2)古代青銅鏡の密度の実測値と計算値から得られる密度減少率は土中腐食の進行度とよく対応する.(3)鏡体内部または表面部で純Cu塊と同じ形態を示す多量の亜酸化銅塊も観察された.(4)腐食最外層の第I層には非晶質のSiO_<1.7>が形成される.(5)その内部の第IIおよび第III層にはCu_2OおよびCu(OH)_2が層状に形成される.(6)さらにその内部第IV層にはCu, SnおよびPbの複合酸化物が生成するとともに,微量のPbSO_4およびSn-有機化合物が検出された.(7)これら腐食層,特に第IV層には機械研磨した状態で約1ヶ月放置後に徽状のCu_2Sが多量に生成しているのが観察された.(8)第IV層に隣接して層状ならびに微粒子状の純Cu塊が多量に生成する.(9)今回の調査結果から,青銅器の土中腐食に微生物が関与している可能性を示唆する科学的調査結果が得られた.
高等真核細胞DNA複製開始機構の研究

潜在感染時のEpstein-Barr virus(EBV)の複製はゲノム複製起点oriPからウイルスのoriP結合因子であるEBNA1と宿主細胞複製因子によって行われる。この複製は宿主細胞ゲノムに類似して1細胞周期に1回しか行われないことから、高等真核生物の複製起点モデルとして最適であると考えられた。本研究はoriPをモデルに用いて複製開始機構を明らかにすること目的とした。oriPを含むプラスミドを細胞に導入してその複製を解析する実験系を確立し、複製に必要な最小領域を決定した。その配列は100bpでEBNA1結合配列が4つだけ含んでいた。他の配列は必要無いことから、EBNA1が複製の分子機構をoripで構築していると考えられた。次に、oriPからの複製が1細胞周期1回複製を保証するライセンシング制御を受けていることを示した。さらに、ライセンシング因子MCM2およびMCM5がEBNA1と結合しoriPミニ染色体に付加されることを明らかにした。従ってEBNA1の複製開始機能は細胞のORC因子に類似してライセンシング因子を複製起点に結合させることであると考えられた。また、oriPからの複製がLMP1とさらに細胞の膜受容体からのTRAF6,TRAF5を介したシグナル伝達によって負の制御をうけていることを発見した。このシグナル伝達経路はNF-κB,JNK,JAK-stat,MAPKなどの既知の経路とは異なることも判明しており、新たなシグナル伝達経路による複製制御の存在を示唆した。EBウイルスのoriPからのDNA複製はウイルス因子のEBNA1と細胞の複製因子によって開始され、細胞周期あたり約1回行われる。ほかのウイルス複製因子たとえばSV40のT抗原やBPVのE1はヘリケース活性を持ち、1回のS期で同一の複製起点から複製を複数回開始させることができる。したがってこれらウイルスのDNA複製はライセンシング制御を受けていない。一方、EBNA1はoriPに結合するがヘリケース活性は無く、しかも複製はS期に約1回行われる。そこでoriPからの複製が細胞ゲノムの複製と同様にライセンシング制御を受けている可能性が考えられた。EBNA1を発現しているHeLa細胞(HeLa/EB1)にoriPを含むプラスミドを導入して、数日後細胞よりプラスミドを回収してDpnI/MboI法によりプラスミドの複製を検出する。このトランジェントアッセイ実験において、プラスミド導入と同時に細胞をノコダゾールで処理し細胞周期の進行をM期で止めると、導入後最初のS期で行われた複製のみを検出することができる。もしライセンシング制御を受けていなければ、この最初のS期で複製が複数回起こると期待される。oriPによる複製を調べてみると、このS期では複数回どころか複製はまったく行われないことが明らかになった。ノコダゾールを培地から除き細胞周期をM期から進行させると、次のS期以降ではoriPからの複製が確認された。また最初に約1細胞周期(24時間)培養してM期を通過させ、その後ノコダゾールで止めるた場合は、1回複製したプラスミドのみが検出された。これらの結果からoriPからの複製にはまずoriPがM期を通過することが必要であること。さらにM期通過後のS期には1回だけしか複製が行われないことを示していた。細胞DNAのMSM/P1による複製のラセンシングはM期からG1期にかけて行われ、しかもライセンシングは次のS期でのDNA複製に必須である。したがって、oriP複製にはM期通過が必要であることから、この複製がライセンシング制御を受けていることが示唆された。EBNA1は必須であるがhelicase活性がないこと、また複製が1細胞周期に1回しか行われないことから、oriPからの複製は宿主細胞ゲノムに類似していると推測されている。

しかし、その具体的な複製開始機構は不明である。私達はこれまでにoriPを含むプラスミドを細胞に導入してその複製を解析する実験から、oriPがMからG1にかがる時期を通過することが、つぎのS期での複製に重要であることを明らかにした。このことは、oriPからの複製が1細胞周期1回複製を保証するライセンシング制御を受けている可能性を示唆していた。そこで、EBV oriPミニ染色体とライセンシング因子MCMの相互作用を検討した。その結果、MCM2がoriPミニ染色体と相互作用していることがIn situ crosslinling-immunoprecipitation法により示唆された。またYeast Two Hybrid系を応用した実験ではMCM5がoriPに結合したEBNA1にさらに結合することを示唆する結果が得られた。次にM細胞(ライセンシング前)とlate G1細胞(ライセンシング後)から得られたoriPミニ染色体をショ糖密度勾配遠心法で解析したところ、M期に比べlate G1期のミニ染色体の沈降速度が速くなっていることが判明した。以上の結果から、oriとEBNA1によってEBVミニ染色体がMCMによるライセンシングを受け、さらにその染色体構造が大きく変化することが考えられる。潜伏感染EBVゲノムは複製起点oriPによって1細胞周期に1回だけ複製され細胞に保持されている。この複製はウイルス因子としてはEBNA1のみがoriP結合因子として必要であり、また我々の研究から細胞の複製ライセンシング制御を受けていることも示唆されている。oriPからの複製はこの細胞周期に依存した制御と同時に、細胞膜受容体からのシグナル伝達による制御も受けていると考えられる。EBウイルスの膜タンパク質LMP1からのシグナル伝達はTNFRに類似していてTRAFやTRADDを経由してNF-κB,JNKを活性化させる。そこでoriP複製のトランジェントアッセイでLMP1を共発現させ、LMP1からのシグナル伝達がoriPの複製にどのような影警を及ぼすか検討した。その結果、LMP1はoriPの複製を抑制することが明らかになった。また変異LMP1を用いた実験から、シグナル伝達に重要な2つの細胞質側ドメイン、CTAR1とCTAR2のうちCTAR1がこの複製抑制に関与していることも明らかになった。CTAR1にはTRAFが結合するPxQxTモチーフが存在し、この配列に変異を加えると抑制活性がなくなることから、複製抑制シグナルの伝達にはTRAFが関与していることが示唆された。また、LMP1を発現させなくてもTRAF6とTRAF5を共に強発現させると、LMP1と同様の複製抑制が観察された。これらの結果はoriPからの複製がLMP1とさらに細抱の膜受容体からのTRAF6,TRAF5を介したシグナル伝達によって制御されていることを示していた。このシグナル伝達経路はNF-kB,JNK-stat,MAPKなどの既知の経路とは異なることも判明しており、本研究結果は新たなシグナル伝達経路の同定につながると考えられる。
双曲的代数曲線の数論

平成28年度は、星裕一郎氏、望月新一氏と共同で、双曲的曲線の配置空間の遠アーベル幾何について研究を行った。具体的には、例えば、以下のような結果を得た。(1) Xを標数0の代数閉体上の双曲的曲線とする。この時、Xの配置空間のエタール基本群を「入力」すると、配置空間の次元、(そして、次元が2以上の場合、)Xの種数、Xのカスプの数を「出力」するような群論的復元アルゴリズムを構成した。(2) (1)のアルゴリズムにおいて重要な役割を果たすのが、(望月新一氏、玉川安騎男氏によって示されていた)「非(0,3)、(1,1)型配置空間群のファイバー部分群の群論性」である。一方、(0,3)、(1,1)型の場合、この「群論性」については、反例があることが知られていた。それは、(0,3)、(1,1)型の場合、(高次元)配置空間から(低次元)配置空間への「射影」が増えることに起因していた。そこで我々は、この「増えた射影」を考慮に入れた、「一般化ファイバー部分群」という概念を導入した。そして、「(任意の)配置空間群の一般化ファイバー部分群の群論性」を証明した。また、この応用として、「(0,3)型(高次)配置空間群の外部自己同型群がグロタンディーク・タイヒミューラー群と対称群の直積に分解する」という大変興味深い帰結を得た。さらに、この直積分解を活用することで、グロタンディーク・タイヒミューラー群の簡明な別定義を導出することができた。(3) (1)の(特に、次元の復元の)アルゴリズムにおいて重要な役割を果たすのが、(自明な対数構造付きの)標数0の代数閉体上の平滑対数曲線の対数的配置空間の対数的充満点の概念である。このような「点」は対数的配置空間の対数的エタール基本群のある部分群(=対数的充満部分群)を定める。我々は、対数的配置空間の次元が3以上の場合、このような部分群が群論的であることを証明した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
蛍光X線CTを用いた生体観察

蛍光X線分析は、基礎医学分野の研究に広く利用され、空間分解能5-8μmで腫瘍内の銅や亜鉛の減少の様子、パーキンソン病ではメラノサイトに通常より鉄や亜鉛が高濃度に沈着している等が明らかとされた。しかし、従来の手法では、組織切片を作製し、試料をXY方向にスキャンして組織表面の微量元素分布画像を得る方法が採られていた。そのため、立体的な試料をそのまま撮影しての微量元素分析は不可能で、生きた状態での試料撮影もできなかった。我々は、加速器から発生する放射光を利用し、放射光の特長(高輝度、波長可変性、直線偏向性)を最大限に利用し,生きた生体の撮影ができる高空間分解能な微量元素検出型X線CT(FXCT)を開発した。本研究の目的は、実際に生きた生体の機能画像が、このFXCTにより得られるか実証する事である。2003年に世界で初めてFXCTにより、生きたマウス脳の血流画像が得られる事を実験的に実証した。このFXCTは、放射性同位元素を用いる従来のmicro-SPECTやmicro-PETと類似した装置である。しかし、最大の差異は、非放射性標識化合物の投与で画像が得られ、さらに画像のvoxel値が現状0.1μlとmicro-PET等の最終到達目標1μlより1桁小さい事である。特に、従来の手法では得られない高い空間分解能の画像が本法により得られる可能性が確認された。高い分解能と短時間撮影を実現するため、高速撮像を行なうための撮像手法の最適化、さらに本法をより実用的な技術にするための基礎的な検討も行なった。また、病的モデル動物に非放射性標識化合物を投与し、ホルマリン固定下であるが0.2mm、0.1mmの高空間分解能な画像を得、病理組織との対応検討を行ない、本法の有用性を確認した。本研究によりFXCTによる生きた生体観察が可能である事が確認された。加速器から発生する放射光の特長(高輝度、波長可変性、直線偏向性)を最大限に利用したμmレベルの高空間分解能性と生きた生体の撮影ができる微量元素検出型X線CTを我々は開発している。現在、蛍光X線分析は、基礎医学分野の研究で活発に利用され、5-8μmの空間分解能で腫瘍内の銅や亜鉛の減少の様子、パーキンソン病ではメラノサイトに通常より鉄や亜鉛が高濃度に沈着している等の事柄が明らかとなってきた。しかし、従来の手法では、組織切片を作製し、試料をXY方向にスキャンして微量元素分布画像を得なければならず、組織切片作製上の手技的なアーチファクトが生じたり、組織切片作製のため生きた状態での微量元素分析は不可能であった。放射光を利用し、その特色である高輝度な単色X線(一定の波長のX線)を得、さらに散乱線を激減させる直線偏向特性を生かし蛍光X線を捉えた微量元素X線CT装置を作製することができる。本年は、我々がこれまで開発してきた2検出型蛍光X線CT装置を用い、特に生きた生体試料内に含まれる非放射性標識化合物の分布画像や病的組織標本のイメージングを施行した。病的組織標本撮影においては、蛍光X線撮影をある程度自動的に行える自動化プログラムの作成により、3次元的な立体画像の収集が可能となった。放射性同位元素を用いる従来のpinhole SPECTやmicroPETと同様に、非放射性標識化合物を投与しFXCTで生きたマウスの脳血流画像の収集に我々は世界で初めて成功した。FXCT

画像のvoxel値は、0.1 μ1とmicro PET等の最終到達目標1 μ1より1桁小さな値であった。同時に得られた透過X線CT画像では、軟部組織と脳を囲む骨の構造が描出されたが、FXCTで検出された脳血流製剤の集積量が非常に微量なので検出できなかった。生きた生体で透過X線CT画像とFXCT画像を融合することにより、機能と形態の同時診断が可能となった。蛍光X線分析は、基礎医学分野の研究で活発に利用され、空間分解能5-8μmで腫瘍内の銅や亜鉛の減少の様子、パーキンソン病ではメラノサイトに通常より鉄や亜鉛が高濃度に沈着している等の事柄が明らかとなってきた。しかし、従来の手法では、組織切片を作製し、試料をXY方向にスキャンして微量元素分布画像を得なければならないため、生きた状態での微量元素分析は不可能であった。加速器から発生する放射光を利用し、放射光の特長(高輝度、波長可変性、直線偏向性)を最大限に利用し,生きた生体の撮影ができる高空間分解能な微量元素検出型X線CT(FXCT)を開発した。実際に生きた生体の機能画像が、このFXCTにより得られるか実証する事を本研究の目的とする。本年は、前年度に世界で初めてFXCTにより、生きたマウス脳の血流画像が得られた予備的な結果をふまえ、得られたデータの定量性に関する検討を行なった。また、病的モデル動物に非放射性標識化合物を投与、ホルマリン固定後に0.25mm、0.2mm、0.1mmの高空間分解能な画像を得、病理組織との対応検討を行なった。3次元的なFXCT撮影により、肥大型心筋症モデルハムスター心筋内の脂肪酸代謝異常の広がりを定量的に解析しえた。この変化は、心筋繊維化部位に対応せず、同部位では心筋内脂肪酸代謝が低下している可能性が強く示された。FXCTは、放射性同位元素を用いる従来のmicro-SPECTやmicro-PETと類似した装置である。両者の最大の差異は、非放射性標識化合物の投与で画像が得られ、さらに画像のvoxel値が現状0.1μlとmicro-PET等の最終到達目標1μlより1桁小さい事である。さらに高い空間分解能と短時間撮影を実現するため、今年度は高速撮像を行なうための撮像手法の最適化を行い10%の短縮化が可能となった。さらに高速撮像行なうための基礎的な技術的検討も行ない、FXCTによる生体観察が行なえる実用機に向けた技術的問題点を明らかにした。
近赤外線、ＭＲＩ、超音波を用いたシェーグレン症候群の非侵襲的画像診断法の確立

シェーグレン症候群の非侵襲的画像診断法の確立を目標に基礎研究を行った。近赤外線組織酸素モニタで酸刺激後の耳下腺には酸素化ヘモグロビンの上昇傾向が認められたが、超音波像上の損傷程度との関連は認められず、同一患者内での傾向の不一致も認められた。またMRIではmotion sensitized driven equilibrium (MSDE)法を応用したが、画像に有意な差は認められなかった。従来法の唾液腺シンチグラフィーのダイナミックカーブ分析では、顎下腺で全ての計測項目に患者群と非患者群に有意差を認め、顎下腺の値を基準に診断基準を作成する必要があると考えられた。シェーグレン症候群の厚生労働省の診断基準のうち、唾液腺の画像検査としては唾液腺造影法と唾液腺シンチグラフィーが採択されている。しかしながら、唾液腺造影は感度や特異度は高いが浸襲的であり、唾液腺シンチグラフィーは感度・特異度がやや低い上に、簡便とも言い難い。また両法とも被曝を伴うという欠点がある。近年MR-sialographyや超音波診断法といった非浸襲的なシェーグレン症候群の診断法が研究されている。これらは正診率は唾液腺シンチグラフィーより上であるが、初期変化の検出に関しては唾液腺造影に及ばず、未だ唾液腺造影に置き換わるに至っていない。そこで、近赤外線組織酸素モニタ併用超音波診断、MRI診断が中心の、シェーグレン症候群の非侵襲的な画像診断法の確立を目的とした研究を立案した。近赤外線組織酸素モニタにより組織損傷程度を数値化し、客観性が脆弱な超音波検査を補完する。またMRIでは従来のMR-sialographyにMSDE法を応用し、血流信号の抑制により末梢導管拡張の描出能向上を図る予定であった。シェーグレン症候群の同一患者の治療経過を、これらの非侵襲的な画像診断法で縦断的に画像化することにより、臨床経過と対比し、診断精度の向上を試みる予定である。平成25年度はOmegawave社の近赤外線組織酸素モニタを用い、正常者での基礎データ取得を行った。顎下腺ではばらつきが大きいが、酸刺激後の耳下腺にはOxy-Hbの上昇傾向が認められた。MR-sialographyに関しては通常のT1強調画像、T2強調画像、MR-sialographyの撮像に加え、MSDE法を試行したが、有意な差は認められなかった。また非侵襲的な上記の検査と比較する現行の検査、唾液腺造影、唾液腺シンチグラフィーのうち、明確な基準のない唾液腺シンチグラフィーに関しては、正常値の検討を行う必要がある。またMRIでは従来のMR-sialographyにMSDE法を応用し、血流信号の抑制により末梢導管拡張の描出能向上を図る。平成24年度は2社の近赤外線組織酸素モニタをテストし、絶対値で組織酸素濃度を評価することができるOmegawave社の装置を購入し、正常者での基礎データ取得を行った。MR-sialographyに関しては当施設では経験がなかったため、他施設のプロトコールを参考に改良を加え、通常のT1強調画像、T2強調画像、MR-sialographyの撮像を行った。また非侵襲的な上記の検査と比較する現行の検査、唾液腺造影、唾液腺シンチグラフィーのうち、明確な基準のない唾液腺シンチグラフィーに関して、正常値の検討を行った。

また両法とも被曝を伴うという欠点がある。近年MR-sialographyや超音波診断法といった非浸襲的なシェーグレン症候群の診断法が研究されている。これらは正診率は唾液腺シンチグラフィーより上であるが、初期変化の検出に関しては唾液腺造影に及ばず、未だ唾液腺造影に置き換わるに至っていない。そこで、近赤外線組織酸素モニタ併用超音波診断、MRI診断が中心の、シェーグレン症候群の非侵襲的な画像診断法の確立を目的とした研究を立案した。近赤外線組織酸素モニタにより組織損傷程度を数値化し、客観性が脆弱な超音波検査を補完、またMRIでは従来のMR-sialographyにMSDE法を応用し、血流信号の抑制により末梢導管拡張の描出能向上を図った上で、シェーグレン症候群の同一患者の治療経過を、これらの非侵襲的な画像診断法で縦断的に画像化することにより臨床経過と対比し、診断精度の向上を試みる予定であった。平成26年度はOmegawave社の近赤外線組織酸素モニタを用い、13名のシェーグレン症候群患者のデータ取得を行った。前年度の正常者同様、酸刺激後の耳下腺にはOxy-Hbの上昇傾向が認められたが、同一患者の複数回施行で違う傾向が認められたり、超音波像上の損傷程度との関連は認められないなど、唾液腺の組織損傷程度の数値化において、有効な手段とは言えなかった。一方、従来法である唾液腺シンチグラフィーに関しては、ダイナミックカーブの半定量解析を行い、正常群とシェーグレン症候群患者群に種々の分析項目において有意差を認めた。歯科放射線学近赤外線組織酸素モニタでのデータ取得:正常ボランティアでのデータ取得を行った。酸刺激に対する反応および刺激後の回復時間は個人差が大きく、耳下腺と顎下腺で異なり、耳下腺では酸刺激後のOxy-Hbの上昇が認められる傾向にある。シェーグレン症候群患者群との比較が必要であるが、今年度は患者群のデータは取得できていない。MR-sialography:他施設のプロトコールを参考に改良を加え、現在、診断に寄与する程度のT1強調画像、T2強調画像、MR-sialographyの撮像が行えるようになっている。正常ボランティアに上記シークエンスの他、MSDE法を応用し、血流信号の抑制により末梢導管拡張の描出能向上を図る予定であった。が、MSDE法と通常のT2強調画像で、有意な差は認められなかった。唾液腺シンチグラフィー:前年度、唾液腺シンチグラフィーに明確な診断基準を作成することを目標に、甲状腺腫瘍のRI治療前の患者群(唾液腺は正常)を正常群とし、シェーグレン症候群を疑ったが否定された群(Non-SS群)との比較を行った。顎下腺には差異は認められず、排泄試験に関して反応を示さない症例を除外した顎下腺のNon-SS群は正常群を代用できるのではないかと考えられたが、甲状腺腫瘍による唾液腺の機能低下の存在が判明し、正常群としての適正が疑問視された。正常群に関しては再検討の必要がある。近赤外線組織酸素モニタの導入:導入に際し2社の比較を行ったため、購入が遅れたことと、購入した装置付属の分析システム購入の費用が不足していたため、自作の分析装置を作成したことで、正常者のデータが取得できるまでにかなりの時間を要した。現在、データの取得は可能となった。
地域に根ざした介護予防プログラムの構築―日タイ比較研究から実践的介入への挑戦

要介護状態の前段階とされる「フレイル(虚弱性)」への予防的介入は、介護保険財政が逼迫する日本と、制度が未整備で家族の介護負担が深刻化しているタイの双方にとって喫緊の課題であり、社会保障に拠らない新たな介護予防が求められている。本研究は、文理融合の実践的地域研究により、高齢者のフレイルの実態を探求し、地域に根ざした介護予防モデルの構築をめざす。これまで身体的側面が強調されてきた高齢期の「フレイル」について、本研究では社会的・文化的側面にも注目して、地域生活にそくした新たなフレイル指標を開発し、介護予防の実践と効果測定につなげる。これらの研究成果を日本とタイで比較し、新たな知見を双方に還元する。
メソポーラス材料の合成、機能化及び有機合成への応用

化学反応プロセスから排出される廃棄物を最小化するために、従来硫酸等の液体酸を用いて行われてきた触媒反応の固体化を行うことにより環境負担性の削減を目指す研究を開始した。2-5nmの規則的空孔を有する大表面積のメソポーラスシリカMCM-41に坦持した希土類トリフラートを行い、XRD、窒素吸着、FT-IR、^<29>Si及び^<13>C NMRによりその構造確認を行った。これらの固定化したトリフレートの触媒機能を明らかにするために、アリルベンゼンのCope転位、酢酸フェニルのFries反応及びベンゼンのベンジル化を検討した。いずれの反応においても高い触媒活性が発現した。そこで、これらの内、Sc(OTf)3をMCM-41に固定化した触媒を用いるベンゼンのベンジル化反応を取り上げ、その触媒機能を調べた。ベンジル化剤としてはベンジルアルコールを用いた。その結果、反応温度60-80°Cで高い活性を示し、ジフェニルメタンが高収率で生成した。この際、ジベンジルベンゼン生成も認められ、高反応温度及びベンジルアルコール/ベンゼン比を高くすると増加する傾向が認められた。本触媒は、濾過により生成物と容易に分離でき、回収触媒は、ほぼ同等の触媒活性を有していた。今後、さらに多くの触媒反応を検討し、本触媒の有効性を示していきたい。
光学活性有機ランタニド錯体の合成と反応

近年、希土類元素の特性を活用した有機合成反応の開発研究が盛んに行われるようになり、極めて興味深い反応や実用性のある手法が開発されている。しかしながら、従来の研究は化学量論量の試薬を用いるものが大部分であり、触媒反応はごく僅かである。特に希土類を用いる不斉触媒反応は、新規な合成手法の開発の点で多くの有機化学者の関心を集めているが、光学活性体の合成が困難であるが故に、従来から知られているNMRのシフト試薬を用いる反応に限られていた。我々は希土類元素と酸素原子の強い親和力に着眼し、リン原子上に不斉中心をもつ光学活性ホスフィンオキシドと3価および千価の希土類塩との錯体の合成を行った。さらにそれらを用いる不斉触媒反応を試みた。最初に軸対称性をもつ光学活性ホスフィン配位子の一般的かつ高効率的な合成ル-トの開拓を行った。その結果、不斉源としてメント-ルを用いて、アルキルジクロロホスフィンより短工程で光学的に純粋な1,2ービスホスフィノイルエタンを合成する経路を確立することができた。つぎにこの手法で合成した、1,2ービス(tーブチルフェニルホスフィノイル)エタンと塩化ランタン,塩化セリウム(III),硝酸セリウム(IV)アンモニウムとの反応を行い,対応する錯体を単離した。各種スペクトルデ-タより、ランタニドイオンに2分子の配位子が結合しているものと推定された。さらに塩化セリウムから合成した錯体についてはXー線結晶解析を行った。その結果、この錯体は2つの配位子と3つの塩素原子および1分子の水を含む8配位錯体であることがわかった。さらに、ビスホスフィンオキシドが7員環のキレ-ト型でセリウムに結合し、これらが同一平面上にある、極めてめずらしい構造であることも判明した。現在、この錯体の不斉触媒能について検討中である。
フラクタルと数の同時近似について

研究代表者は、第1論文においてある多次元連分数アルゴリズムについての指数収束についての研究を行った。また、第2論文において可変ボラティリティを持つデリバティブモデルの解析についての研究を行った。第3論文においてオプション価格理論から派生したあるブラウン運動の汎関数の分布について調べた。分担者の山田裕理は、カッツ・ムーディー代数の一般化についての研究を行った。分担者の山崎昌男は、ナビエストークス方程式における解をある関数空間において求め、それらの解析を行った。分担者の永島孝は、数理論理学のアプローチによるゲーム理論の研究を行った。分担者の町田元はクローン空間の距離構造についての研究を行った。
新星の超エディントン光度の理論的解明と標準光源の確立

本年度は光星の光度曲線の理論を確立した。まず可視光や赤外線など長波長では、光球のすぐ外のプラズマから放出される自由-自由遷移により放射を私のoptically thide wind理論を用いて計算した。横軸を対数でとりと、白色矮星の重さや波長によらいない普遍則があることがわかった。ただしx線や紫外線の光度曲線は光球からの異体輪射でわれによく近似できる。この普遍則は折れ曲がりのをあらわすパラメタ1つで体系化できる。この理論をいくつかほ新星の光度曲線と詳しく合わせることにより、精密に連星にパラメタを決定することができることを示した。これまでの研究の総まとめとも言える。また、2006年2月にへびつかい度RS星が20年ぶりに爆発した。今回は日本の観測グループを組織して緻密なy光度曲線を得ることに成功した。これはガス円盤の存在をはっきり示している。そこで白色矮星に照らされたガス円盤と伴星を含むモデルを計算し、光度曲線を合わせることにより、この星がI_a型超新星への迄すじの王期に位置することを示した。また今回はじめて軟X線の光度曲線が得られたのでそのモデル計算も行った。軟x線が長く続くことは、白色矮星の上にヘリウム層がつもっていることそ示していることがわかった。つまりこの星はIa型超新星の親天体である。さらに昨年にひきつづき、超エディユトン光度の理論研究をすすめることができた。観測データのそろった5つの古典新星につき、吸収係数の減少を考慮した光度曲線モデルを計算し、新星のピークを再現することに成功した本研究は、新星にみられる超エディントン光度(従来の理論的光度の上限を超える光度)がなぜ実現するのかを基礎的なところも含め研究する計画である。本年度はまず、その手がかりを得るため、光度がピークに達する前に一定光度をとる古典新星2つ(V723 CasおよびV463 Sct)の光度曲線解析をした。その結果、一定光度の部分がちょうどエディントン光度に等しく、それ以上の光度の部分が超エディントンに相当することがわかった。また古典新星V1494Aglについては、古典新星ではじめて降着円盤が存在することを解明し、今後の光度曲線解析の大きな手がかりを得た。さらにヘリウム新星の光度曲線を計算し、エディントン光度の天体の物理的性質も調べた。次に超エディントン光度を実現するための物理的機構である密度むらのある大気の物理的性質を系統的に調べた。新星の大気に密度のむらがあると、平均的な吸収係数が減少するため、光度は大きくなる。しかしガスの速度は大きくならず、質量放出率は大きくなる等がわかった。この機構が働けば光度曲線はピークが大きく、速く減光する。次に具体的な天体の光度曲線を計算するためには距離を特定しなければならない。そこで本年度はマゼラン星雲に出現した4つの古典新星について、超エディントン光度の部分をどのように理論的に解析できるか調べた。これらは4つとも超エディントン光度であり、紫外線の観測と可視光の観測がそろっている。これら両方の光度曲線を合わせるような理論を導くための制限を得ることができた。本年度は超エディントン光度の理論を確立するために必要な波長観測のフィッティングの確立、紫外線およびX線観測者との研究協力体制の確立、および超エディントン光度モデルの計算を行った。まず多波長観測のデータがそろっている天体(V1974Cyg, V1668Cyg, V1500Cyg)について光度曲線解析の方法を確立した。新星風理論から求めた光度曲線と観測を合わせるためには、可視光の観測はV等級ではなく輝線の影響を除けるy等級が適していることがわかった。また紫外線は一般の波長では黒体輻射からずれるが1455Åの連続光の光度曲線を使えば正確に合わせることができる。X線は黒体輻射の近似で良い。赤外線可視光はfree-freeemissionによる放射で良く近似できる。これらの多波長観測のデータは一つの理論モデルで同時に合わせることができる。これをV1974Cygほかの天体に適用し、白色矮星の質量を正確に決めることができた。またカサッテラ教授とは新星の紫外線(1455Å)の共同研究を広く行うことになった。X線の観測ではオリオ教授と研究協力をすることとなった。超エディントン光度の理論的な基礎研究では、シャビブ・モデルに基づく吸収計数の変化をパラメタとして、いろいろな新星の光度曲線を計算し、可視光とX線、紫外線などのデータを同時に再現できる条件を求めた。これは超エディントン光度になる物理的条件と深く関係していると考えられる。また平成18年2月12日に回帰新星RS Ophが爆発したため、X線強度の予測をした。光度曲線解析に必要なX線とy等級のデータが求まれば、理論から白色矮星の質量を求めることができる。現在ある4つのX線天文衛星がこの論文に基づいて観測を実行してくれることを期待する。

横軸を対数でとりと、白色矮星の重さや波長によらいない普遍則があることがわかった。ただしx線や紫外線の光度曲線は光球からの異体輪射でわれによく近似できる。この普遍則は折れ曲がりのをあらわすパラメタ1つで体系化できる。この理論をいくつかほ新星の光度曲線と詳しく合わせることにより、精密に連星にパラメタを決定することができることを示した。これまでの研究の総まとめとも言える。また、2006年2月にへびつかい度RS星が20年ぶりに爆発した。今回は日本の観測グループを組織して緻密なy光度曲線を得ることに成功した。これはガス円盤の存在をはっきり示している。そこで白色矮星に照らされたガス円盤と伴星を含むモデルを計算し、光度曲線を合わせることにより、この星がI_a型超新星への迄すじの王期に位置することを示した。また今回はじめて軟X線の光度曲線が得られたのでそのモデル計算も行った。軟x線が長く続くことは、白色矮星の上にヘリウム層がつもっていることそ示していることがわかった。つまりこの星はIa型超新星の親天体である。さらに昨年にひきつづき、超エディユトン光度の理論研究をすすめることができた。観測データのそろった5つの古典新星につき、吸収係数の減少を考慮した光度曲線モデルを計算し、新星のピークを再現することに成功した
定年制・高齢者雇用政策が引退過程と引退後のWell-beingに与える影響

本研究では、社会経済的個人特性を考慮しながら、「定年制」というシステムが就労から引退への移行にどう関わっているか、その移行によって個人の経済状況や健康状態、社会との関わりがどのように影響を受けるのか、さらに、「高年齢者雇用安定法」などの雇用政策の改正が就労から引退への移行プロセスにどのような影響を及ぼしたのか、大規模パネルデータなどを用いて実証的に検証する。本研究の学術的独自性は、就労から完全引退までの移行過程が個人特性によって異なることを明示的に取り扱い、その効果を分析することである。また、分析においては、「定年制」や、企業の高齢者雇用が「高年齢者雇用安定法」という法律によって規定されていることなど、日本特有の制度を「政策変数」として利用し、引退の効果を精密に測定する。具体的には1定年年齢の引き上げ・雇用延長は中高年者の就労から引退への移行のパターンにどのような効果を与えたのか2引退のパターンの経済状況への効果3引退のパターンと健康状態・生活習慣への効果の3つの命題を検証する。主たる研究は大規模パネルデータ『中高年者縦断調査』を用いた計量分析によって遂行するが、予備的分析として『労働力調査』の時系列統計表を用い1998年と2013年施行の「高年齢者雇用安定法」改正の効果を検証した結果、改正は中高年者の労働力参加に影響を与えていたことが確認された。特に2013年施行の改正は男性60歳64歳の労働力率の増加傾向のきっかけとなっていた。女性60歳64歳の労働力率は2006年辺りから増加基調に転じていたが、2013年にその傾斜がさらに大きくなっていた。今後は、引退までのパターンをキーとなる変数に設定し、正規社員かそれ以外などの働き方の違い、社会経済的特性に注目した計量分析を進める計画である。2018度は、先行研究の整理、理論的枠組みの構築、研究仮説の検討、分析モデルの検討を行った。本研究では、代表制のある大規模パネルデータである「中高年縦断調査」のマイクロデータの計量分析が中心となるため、交付決定後速やかに統計法第33条に基づいたデータ使用申請を行い、データの取得を完了した。データ使用申請の過程で理論的枠組みの構築・研究仮説の検討を行った。また、限られた時間を有効に使うため、データの利用申請と並行して、1998年と2013年に施行された「高年齢者雇用安定法」改正が高齢者の労働力参加にどのような効果を与えていたのか、総務省統計局より公開されている統計調査の結果表から確認した。『労働力調査』の時系列統計表を用いて1969年から2017年までの男女別年齢別(5歳刻み)の労働力参加率をプロットした結果、男性55歳59歳では1998年前後2年の幅を持って労働力率が上がり、その後微減傾向が続き、2014年から微増に転じていた。また男性60歳64歳の労働力参加率は1969年から1989年まで一定して減少基調だったところ、1990年から増加に転じ1998年を境にまた減少傾向が続いていた。アップダウンを経て2013年から2017年までは増加傾向が続いていた。これにより「高年齢者雇用安定法」改正が高齢者の労働力参加に影響を与えた可能性が示唆された。マクロレベルによる政策効果が確認されたところで、次の計量分析への目途が立った。しかしながら、政策変化が「引退への移行パターン」へ及ぼした効果を測定するためにはどのような仮説を設定し、何を目的変数とすることが望ましいのか。これらの理論的枠組みの構築に時間を取られたことで実際の分析実施がやや遅れる結果となった。政策変化の「引退への移行パターン」への効果、さらに引退への移行パターンの違いが健康状態・生活習慣へ及ぼす効果について、研究代表者が知る限り経済学の分野での先行文献がないことから、仮説設定には時間を要する状況である。これを踏まえ、時間的な制約も考慮し、今後は使用するパネルデータから詳細なクロス表を作成し、効果の傾向を確認しながら、速やかに仮説の実証分析につなげる予定である。また、計量分析による推定結果が得られた時点で、学会・研究会で速やかに報告を行い、そこで得られたコメント等を参考に再推定やより精密な計量モデルにフィードバックする方針である。一方、医療経済学的アプローチを一義的に考えながらも、社会疫学的なアプローチからの分析も並行して進めたい。12年間にわたる『中高年者縦断調査』にはきわめて貴重な情報が含まれており、記述的な分析により得られた結果からも重要な知見が得られると考えられる。それらの知見をできるだけ速やかに公表する方策を進めたいと考えている。