hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モンゴルのアイラグ（発酵馬乳）の製造法の地理学的・生態学的検証

1)モンゴル国のアイラグの品質と成分との関連を調べるため2016年8月に名産地モゴド郡にてアイラグ品評会を開催し,アイラグの電気伝導度(EC)と評価点との間に関連性を見出した。中央部各地で採取した試料では、アイラグのECは馬乳のECよりも高く,ばらつきが大きい。また、アイラグと馬乳のECの差は7月の平均気温と正の相関関係を示す。首都で市販されているアイラグと自家製のアイラグの成分を比べ,自家製のアイラグはECと酸度が低く,かつアルコール濃度が高いことを見出した。2)モゴド郡のN氏宅で2013年から2017年まで実施したウマのGPS追跡の結果を解析した。搾乳期間である夏には、日中に仔ウマたちをゲルの前に繋ぎ、傍に寄り添う母ウマから日に数回搾乳し、夜間は母子を草原に放す日帰り放牧が実施されていた。2013年夏の1日の行動圏半径は平均3.2 kmで、6月末から8月中旬頃までは川沿い、9月中旬までは丘の上が中心だった。放牧中の母子間の距離は子ウマの成長とともに広がり、6月末は100 m以内だったが8月末には1000 mを超えることもあった。隣接した遊牧民が所有するウマの行動圏は隣接したが、どの季節も行動圏の重複率は小さかった。アイラグ製造用のウマの群れは、きわめて自由度の高い方法で飼養されていた。良質の植生環境の効率的な利用の観点だけでなく、母子間の関係も良好に保たれているようであり、家畜福祉の観点からも興味深い。3)モゴド郡の博物館においてアイラグ展示コーナーの作成に着手した。4)首都ウランバートルで開催されたInternational Altay Symposium-VIIにおいて、初日の2018年8月6日にThe Fermented Mare's Milk in Mongoliaというパネルのリーダーを森永が務め、海外の研究協力者らとともに4つの発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、モンゴル人と問いを共有しながら名産地でアイラグ(馬乳酒)の製造法を記録し、製造法・栄養価や名産地について地理学的・生態学的な視点から検証する。初年度の平成27年度には、主に以下の結果が得られた。1)名産地モゴド(Mgd、ボルガン県)および名産地以外の地域であるバヤンウンジュール(BU、トウブ県)とブルド(Brd、ウブルハンガイ県)の馬乳と馬乳の比較(2015年夏季調査、河合班)。1.名産地であるMgdでは,BUやBrdよりもアイラグを多量に生産,販売,消費していた。また,Mgdでは種菌を遠方の名産地から入手する家が多く,平均撹拌時間も他地域より長いなど,製造に手間暇をかけていた。これはMgdでは販売を目的に製造する家が他地域よりも多いためであると考えられた。2.馬乳とアイラグの成分のうち,Ca, P, Mgの濃度は,馬乳とアイラグで違いがないが,地域間では違いが見られた。地域の自然環境や飼育環境が馬乳に影響を与えている可能性が示唆された。2)モンゴル国以外のアイラグ製造状況について(2015年夏季調査、尾崎班)1.内モンゴル自治区においても1980年代以降、アイラグを都市部へ流通させる牧民が出現し始めたが、本格的な流通は過去10年の現象である。生産地域はシリンホト市とアバガ旗に限定され、その中で都市に近い少数の牧民が販売目的で生産している。2.内モンゴルにおいては、牧地面積を主要因として郊外および遠隔地の牧畜戦略に二極化しているが、アイラグは郊外の富裕な牧民にとっての選択肢の1つとして位置付けうる。遠隔地でのアイラグ生産も継続しているが、生産地域が限られるうえ、地域内でもごく少数の牧民が自給的に生産しているのが現状である。3)アイラグ名産地における搾乳用の牝ウマの行動について2013年に観察したデータの解析より、移動距離や行動範囲が明らかになった(伊藤班)。(1)アイラグ製造法の記録と検証:特にウマの飼養に関する調査を重点的に行った。(2)名産地での自然環境調査:良質な馬乳を産む自然環境(大気・草・水・土)の特徴の解明は、名産地とそれ以外の地域の馬乳およびアイラグの比較によりすすめた。(3)名産地での社会科学調査:アイラグの製造法の歴史的変遷、ボルガン県のサイハン郡とモゴド郡が名産地となった由来の解明を、現地のインタビューによりすすめた。(4)他地域との比較:モンゴル以外の国として、中国内モンゴル自治区でのアイラグ製造の状況を調査した。アイラグ(発酵馬乳)と馬乳の試料の収集を主目的に2016年8月5日にアイラグの名産地であるボルガン県のモゴド郡にてアイラグ品評会を開催したところ、51戸の参加があった。5名の審査員によりアイラグの味の評価を行い、試料については物性値や無機成分を調べた。併せて51戸の牧民を対象にアンケートを行い、牧民がアイラグ製造の際に重視している項目について質問した。主な結果は以下のとおりである。1アイラグの評価点の中央値の分布をみると、モゴド郡の中央の南北の谷沿いに高い評価を得たゲルがみられる。

2アイラグと馬乳試料の物性値や無機成分を調べた結果と品評会での評価点との関連について検討した。分析項目は、1)電気伝導度(EC),2)pH, 3)密度,4)糖度(Brix), 5)Ca, 6)P, 7)Mg, 8)Na, 9)Kである。評価点を応答変数、測定値を説明変数としてCART法によって分類樹木を作成した。統計解析にはRを用いた。EC(電気伝導度)が高いアイラグは低評価で、ECが低く、Caが低いアイラグには高評価のものが多く、Caが高濃度だと低評価が多い傾向がみられた。ECは酸味、Caは硬度と関わる要素であり、酸味や硬度が高いアイラグが低評価であることが示唆された。3アンケートへの回答者の平均年齢は45.7歳で、家族の平均人数は4.6人、作業に従事する平均人数は2.5人で、搾乳する牝ウマの数は平均23.8頭である。アイラグは多くの家庭で6ー9月にかけて盛んに作られる。日中数時間おきに搾乳を繰り返し、スターターを入れた容器に馬乳を冷ましてから投入し、数時間にわたって棒で撹拌し、一晩静置すると翌朝には出来上がる。一日の平均搾乳回数は7回、一回の平均搾乳量は26.8リットル、平均撹拌時間は夏に4.3時間、秋に3.5時間であり、牧民はアイラグ製造に多大なエネルギーを注いでいることがわかった。名産地でアイラグの品評会を2016年8月5日に実施し、51戸の参加があったことにより、飲み頃などの条件の揃ったアイラグや、馬乳の試料を収集することができた。また、ウマを飼育している地域の位置情報、アイラグの製法などに関する周辺の情報も得られ、研究が大きく進展した。一方で、これらの準備および解析などに労力と予算の大半を注ぎ、当初予定していた項目のうち次のものは未達成のまま残っているため、平成29年度に実施する。1)名産地における年間を通じたウマの行動範囲を、気象データおよび植生データとあわせて解析する。2)モンゴル東部の主要な馬産地の一つであるスフバートル県オンゴン郡で調査を行い、馬が多いのにも関わらずアイラグが作られない背景を探る。1)アイラグ製造に用いる牝ウマの行動について:馬乳酒の名産地であるモンゴルのボルガン県モゴド郡で、同一群の3頭のウマの位置を1分間隔で追跡し、春から夏(2013年6月25日7月15日:春営地滞在中)と夏から秋(2013年7月16日9月21日:夏営地滞在中)の2つの期間について、搾乳時間帯(日中)と非搾乳時間帯(夕方から朝)の移動距離、搾乳地点からの最大直線距離、行動圏面積を比較した。1日の搾乳時間は、最短で7.46時間、最長で15.47時間であった。搾乳時間帯には、仔馬はゲルのそばに紐でつながれ、牝ウマはそばで採食しながら過ごし、平均1.7時間おきに集められて搾乳される。1日の搾乳回数は4.6±0.2回であった。移動距離と行動圏面積は搾乳時間帯よりも非搾乳時間帯で著しく大きかった。(Batoyun et al.,2017)2)アイラグの名産地であるモゴド郡における家畜(ウマ、ウシ、ヒツジ、ヤギ)の食性:当地方の代表的な谷とオルホン河畔の2箇所において非反芻獣で大型のウマ、反芻獣で大型のウシ、反芻獣で小型のヤギ・ヒツジという3タイプの家畜の食性を糞分析によって調べた。ウマは典型的なgrazerで、その糞は特にcarexを30-40%前後も含み、graminoids全体的で50-70%を占め、culmを合わせれば95%以上に達した。ウシ糞でもgraminoidsが大半を占めたが、stipaが20-40%前後とウマより多かった。ヒツジ・ヤギ糞ではStipaが30%前後、culmが40%前後であった。
研究手法からみた合衆国の陪審制度の理念と法－情報へのアクセスと法の規制

本研究は,直接的に陪審の実態などではなく,陪審経験者へのインタビューや陪審評議室への研究者のアクセスなどの研究手法に注目し,そこから焙り出される合衆国の陪審の理念と法を明らかにしようとするものである.そのため,3年間(H24-26年度)にわたり,文献研究,政策形成資料分析,専門家などへのヒアリングという3つの手法で研究してきた.その成果の一部は日米法学会総会シンポジウムで報告し,会誌アメリカ法に掲載された.今後も引き続き成果の公表に努めたい.本研究は,現代において最も活発に機能している合衆国の陪審制度の理念を探るために,陪審の実態などを直接的に研究するのではなく,その研究手法に注目し,そこから焙り出される陪審の理念と法を明らかにしようとするものである.特に,合衆国における陪審研究の特徴となる陪審経験者へのインタビューや陪審評議室への研究者のアクセスなどの研究について,陪審の母国たるイングランド,また,豪州における陪審研究と陪審法制との比較も行い,合衆国の特徴をより鮮明にすることが目標となる.そのため,本研究は,(1)合衆国における陪審の経験的研究に関する網羅的な文献研究,(2)陪審の経験的な研究に対する政治・政策形成的な場面に関する文献研究など,さらに,(3)陪審に関する経験的研究の専門家などへのヒアリングなど,という3つの手法で研究する.これまでの2年間(H24-25年度)においては,上記(1)および(2)にある文献調査を中心におきつつ,さらに陪審研究の専門家との意見交換も合わせて研究を実施してきた.代表者および分担者間で研究方針や進め方について密接に連絡を取りながら,文献研究については岩田が(1)の経験的調査を,勝田が(2)の議会資料,裁判所資料などを分担し行ってきた.当初の計画で想定していたとおり,文献が膨大であったために,初年度はそれらの分析を優先し,海外の専門家との意見交換およびフィールド調査に第2(H25)年度から開始した.本研究の特徴は,陪審に関する研究手法に注目することによって,そこで暗黙の前提とされている陪審制度の理念,また広く裁判という公的機関における情報へのアクセスと法の規制などに焦点をあてることによって,英米諸国における陪審像の異同を明らかにすることである.それと共に,日本における将来の裁判員制度の実態調査などへの示唆を行うことを目標とする点が最大の特徴である.本研究は,直接的に陪審の実態などではなく,陪審経験者へのインタビューや陪審評議室への研究者のアクセスなどの研究手法に注目し,そこから焙り出される合衆国の陪審の理念と法を明らかにしようとするものである.そのため,3年間(H24-26年度)にわたり,文献研究,政策形成資料分析,専門家などへのヒアリングという3つの手法で研究してきた.その成果の一部は日米法学会総会シンポジウムで報告し,会誌アメリカ法に掲載された.今後も引き続き成果の公表に努めたい.本研究は,現代において最も活発に機能している合衆国の陪審制度の理念を探るために,陪審の実態などを直接的に研究するのではなく,その研究手法に注目し,そこから焙り出される陪審の理念と法を明らかにしようとするものである.特に,合衆国における陪審研究の特徴となる陪審経験者へのインタビューや陪審評議室への研究者のアクセスなどの研究について,陪審の母国たるイングランド,また,豪州における陪審研究と陪審法制との比較も行い,合衆国の特徴をより鮮明にすることが目標となる.そのため,本研究は, (1)合衆国における陪審の経験的研究に関する網羅的な文献研究,(2)陪審の経験的な研究に対する政治・政策形成的な場面に関する文献研究など,さらに,(3)陪審に関する経験的研究の専門家などへのヒアリングなど,という3つの手法で研究する.初(24)年度においては,上記(1)および(2)にある文献調査を中心に行った.代表者および分担者間で研究方針や進め方について密接に連絡を取りながら,岩田が(1)の経験的調査を,勝田が(2)の議会資料,裁判所資料などを分担し,かつ,可能な限り包括的に文献の研究を行ってきた.当初の計画では,初年度においても合衆国などにおける準備的なフィールド調査も予定していたが,(1)および(2)の文献が膨大であったために,それらの分析を優先し,フィールド調査については2-3年度目に集中的に行うこととした.本研究の特徴は,陪審に関する研究手法に注目することによって,そこで暗黙の前提とされている陪審制度の理念,また広く裁判という公的機関における情報へのアクセスと法の規制などに焦点をあてることによって,英米諸国における陪審像の異同を明らかにすることである.それと共に,日本における将来の裁判員制度の実態調査などへの示唆を行うことを目標とする点が最大の特徴である.本研究は,現代において最も活発に機能している合衆国の陪審制度の理念を探るために,陪審の実態などを直接的に研究するのではなく,その研究手法に注目し,そこから焙り出される陪審の理念と法を明らかにしようとするものである.特に,合衆国における陪審研究の特徴となる陪審経験者へのインタビューや陪審評議室への研究者のアクセスなどの研究について,陪審の母国たるイングランド,また,豪州における陪審研究と陪審法制との比較も行い,合衆国の特徴をより鮮明にすることが目標となる.

そのため,本研究は,(1)合衆国における陪審の経験的研究に関する網羅的な文献研究,(2)陪審の経験的な研究に対する政治・政策形成的な場面に関する文献研究など,さらに,(3)陪審に関する経験的研究の専門家などへのヒアリングなど,という3つの手法で研究する.3年間(H24-26年度)の研究においては,上記(1ー3)を合わせて研究を実施してきた.代表者および分担者間で研究方針や進め方について密接に連絡を取りながら分担し行ってきた.当初想定していたとおり,文献が膨大であったために,初年度はそれらの分析を優先し,海外の専門家との意見交換およびフィールド調査に第2(H25)年度から開始した.それらの成果の一部は所属学会(日米法学会)の総会シンポジウムで報告され,会誌(アメリカ法)に掲載された.今後も引き続き成果の公表に向け努力したい.本研究の特徴は,陪審に関する研究手法に注目することによって,そこで暗黙の前提とされている陪審制度の理念,また広く裁判という公的機関における情報へのアクセスと法の規制などに焦点をあてることによって,英米諸国における陪審像の異同を明らかにすることである.それと共に,日本における将来の裁判員制度の実態調査などへの示唆を行うことを目標とする点が最大の特徴である.英米法これまで2年間(H24-25年度)においては,下記(1)および(2)にある文献調査が研究計画の中心としつつ,専門家へのインタビューを同時並行し行ってきた.研究代表者・研究分担者で異なった対象・視点から分担することによって,概ね予定通りに行ってきた.これまで行った文献研究の対象は,(1)合衆国を中心とする陪審研究,特に経験的研究に関する網羅的な文献研究,および,(2)陪審についての経験的な研究のあり方が議論された政治・政策形成的な場面に関する文献研究(議会議事録,裁判所資料調査),である.また陪審制度が機能する文脈を十分理解することの重要性が研究過程でより明らかとなってきたために,勝田を中心に刑事司法全体の枠組みについての最新の研究なども吸収するように勉めてきた.昨(H25)年度からは,海外の陪審研究者とのヒアリング調査を開始した.特に下記に記したシンポジウムの参加者である国内外の陪審研究者と本研究テーマについて意見交換を行い,さらに岩田がH25年8月からの在外研究にともない合衆国Wisconsin州に滞在することを利用し,同州の陪審機能等について実地調査を行った.また本研究の成果の一部を2013年9月開催の日米法学会シンポジウム「アメリカ陪審制度の再検討ー陪審制度の現状を問う」(代表・丸田隆関西学院大学教授)において代表者の岩田が報告した.そこでは,DNA鑑定技術の発展に伴い近年多数の冤罪が明らかになってきた問題との関連で,合衆国で注目を浴びている目撃証言と陪審の機能を題材に報告した.具体的には,過去3-40年間に集積された目撃証言と陪審をめぐる経験的研究が捜査のあり方,陪審審理のあり方に影響を与えてきた判例などに注目することによって,そこから見える陪審機能や理念を分析した報告を行った.まさに本研究が目指す研究手法に注目することから陪審機能を探るものである.上記のように,初(H24)年度においては,下記(1)および(2)にある文献調査が研究計画の中心であり,研究代表者・研究分担者で異なった対象・視点から分担することによって,概ね予定通りに行ってきた.H24年度に行った文献研究の対象は,(1)合衆国を中心とする陪審研究,特に経験的研究に関する網羅的な文献研究,および,(2)陪審についての経験的な研究のあり方が議論された政治・政策形成的な場面に関する文献研究(議会議事録,裁判所資料調査),である.
電子教科書の閲覧データを活用した有意味学習促進のための知識構造可視化システム

本研究は有意味学習を支援するために、学習者の電子教科書の利用履歴などの様々な情報を統合し、オントロジー技術を用いて学習者の知識の枠組みをマップ構造で表示することを提案した。このオントロジーは、既存の電子教科書に基づいて構築し、コースの授業内容をマップ構造に整理した。さらに自動的にオントロジーを操作できる知識構造可視化システムを開発した。そのシステムは、電子教材の任意の範囲の知識を可視化知識関係マップで表示することができる(受容学習環境)。また、学習者の主体的な学びを促進するために、可視化マップ一部の情報が隠されて、学習者自身が可視化マップを完成することができる(発見学習環境)。(1)平成29年度に開発した情報科学コースのオントロジーと知識構造可視化システムを用いて一連の予備評価実験を行った。可視化システムについて、受容学習環境だけではなく、発見学習環境も開発したので、その二つ環境下でどのような教育効果・学習効果があるか明らかにすることが必要です。九州大学情報科学コースで456人の大学生を被験者になった。今年度予備評価実験から収集した学習データを分析した。学習者が有意味受容学習環境と有意味発見学習環境下での成績だけではなく、認知負荷、システム満足度、技術受容レベルと電子書籍システムにおける学習行動も比較した。(2)研究成果をまとめ、国内外の論文誌への投稿や国際会議での発表をした。平成30年度では1回の海外の大学での招待講演、2回の国際会議論文発表、そして2回のシンポジウムでの発表があった。国外の論文誌への投稿もしたが、まだ審査中です.(3)予備評価の結果に基づいて、システムを拡張・改善もしている。(4)今年度サイバーセキュリティコースのオントロジーの開発は終了した。来年度関連実験を実施する予定です。平成30年度の研究計画通り、予備評価実験の実施、予備評価の結果の分析、とシステムの改良をほぼ完成した。今までの研究成果をまとめ、国内外の論文誌への投稿や国際会議での発表を行う。(1)プロトタイプシステムの中長期的な評価方法を提案する。さまざまな種類の学習者では、可視化システムから学習支援を受け取る時の学習パフォーマンスを検討する。(2)情報科学コースの授業で中長期的な評価だけではなく、サイバーセキュリティコースの授業で評価も実行する。評価結果を分析する。システムをも一度改良する。また、高等教育のフォーマルな学習の支援からインフォーマルな学習の支援を拡張する方法も提案する。(3)研究成果をまとめ、国内外の論文誌への投稿や国際会議での発表を行う。今日では多様な学習支援システムは、学習コンテンツを効果的に整理することができないので、学習者自身による知識の枠組み構築の支援ができない。このため、本研究は電子教科書システムの閲覧データを活用して、知識構造可視化システムの開発と評価を行う。有意味学習を支援するために、学習者の電子教科書の利用履歴などの様々な情報を統合し、オントロジー技術を用いて学習者の知識の枠組みをマップ構造で表示することを提案した。学習者による知識の枠組みの構築を効率的に支援するために、コース上の概念をどのレベルまで細分化する必要があるか、またどの種類の概念間の関係が不可欠であるかを検証した。情報科学コースのオントロジーの開発は終了し、現在は物理コースとサイバーセキュリティコースのオントロジーを開発している。さらに自動的にオントロジーを操作できる知識構造可視化システムを開発している。そのシステムは、電子教材の任意の範囲の知識を可視化知識関係マップで表示することができる。また、学習者の主体的な学びを促進するために、可視化マップ一部の情報が隠されて、学習者自身が可視化マップを完成することができる発見学習環境も開発する。学習効果を調査するために、一連の予備評価実験を行った。九州大学456人の大学生を被験者になった。今学習データを分析している。その分析結果に基づいて知識構造可視化システムはどのような教育効果・学習効果があるか明らかにすることが可能となります。平成29年度の研究計画通り、オントロジーの初期開発.可視化システムの開発とオントロジーの更新をほぼ完成した。ただ、電子教科書システムの閲覧データなどの様々な情報を統合し、学習者が自分の知識獲得状況を可視化マップで確認し、教師がクラス全員の知識獲得状況を可視化マップで確認することができる機能また開発しない。この部分は電子教科書システムからリアルタイムデータを請求する必要ので、セキュリティ接続がしないといけない。その部分の開発がまた検討することが必要です。一方、平成30年度年に実施予定の予備実験は事前に実施した。

(1)平成29年度に開発した情報科学コースのオントロジーと知識構造可視化システムを用いて一連の予備評価実験を行った。可視化システムについて、受容学習環境だけではなく、発見学習環境も開発したので、その二つ環境下でどのような教育効果・学習効果があるか明らかにすることが必要です。九州大学情報科学コースで456人の大学生を被験者になった。今年度予備評価実験から収集した学習データを分析した。学習者が有意味受容学習環境と有意味発見学習環境下での成績だけではなく、認知負荷、システム満足度、技術受容レベルと電子書籍システムにおける学習行動も比較した。(2)研究成果をまとめ、国内外の論文誌への投稿や国際会議での発表をした。平成30年度では1回の海外の大学での招待講演、2回の国際会議論文発表、そして2回のシンポジウムでの発表があった。国外の論文誌への投稿もしたが、まだ審査中です.(3)予備評価の結果に基づいて、システムを拡張・改善もしている。(4)今年度サイバーセキュリティコースのオントロジーの開発は終了した。来年度関連実験を実施する予定です。平成30年度の研究計画通り、予備評価実験の実施、予備評価の結果の分析、とシステムの改良をほぼ完成した。今までの研究成果をまとめ、国内外の論文誌への投稿や国際会議での発表を行う。1.電子教科書システムからリアルタイムデータを請求する時にセキュリティ接続の方法がまた検討することが必要です。その方法に基づいて、電子教科書システムの閲覧データなどの様々な情報を統合し、学習者が自分の知識獲得状況を可視化マップで確認し、教師がクラス全員の知識獲得状況を可視化マップで確認することができる機能を開発する。2.予備評価の結果を分析し、システムを改良する。3.複数のコースの授業で中長期的な評価を実行する。(1)プロトタイプシステムの中長期的な評価方法を提案する。さまざまな種類の学習者では、可視化システムから学習支援を受け取る時の学習パフォーマンスを検討する。(2)情報科学コースの授業で中長期的な評価だけではなく、サイバーセキュリティコースの授業で評価も実行する。評価結果を分析する。システムをも一度改良する。また、高等教育のフォーマルな学習の支援からインフォーマルな学習の支援を拡張する方法も提案する。(3)研究成果をまとめ、国内外の論文誌への投稿や国際会議での発表を行う。研究成果を広く公開するためには国際会議で発表することが必要である。そのために、成果発表旅費として使用される予定です。2018年4月と5月、産休ですので、このプロジェクトはしばらく遅れました。その期間、課題全体の費目は使用することもできません。使用計画研究成果をまとめ、論文誌への編集料と発表費が必要です。国際会議の旅費と参加費とがも必要です。
難加工材の成形加工におけるトライボ状態及び製品欠陥の超音波反射を利用した評価

塑性加工成形品の欠陥(しわ)の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態)を,超音波計測を利用してインプロセスで評価した.しわ発生状況は超音波反射に影響を与えており,インプロセスで検知および評価が可能である.また,接触モデルを利用した潤滑状態の超音波評価も可能である.研究期間内に得られた成果は,超音波計測による製品欠陥のインプロセス検出の高度化や摩擦潤滑状態のインプロセス計測を深める上で重要となる.塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価するために下記の項目を実施した.(1)極薄板,金属箔などを含む難加工材の加工特性(絞り特性,曲げ特性,摺動曲げ特性,しごき曲げ特性,圧縮・引張特性など)を検討した.(2)基礎試験装置を利用して,しわ押え圧力や潤滑剤がしわ発生時の超音波反射強度に及ぼす影響を検討した.(3)しわ発生と超音波反射強度の定量的関係を調査し,しわ高さやしわの周期が超音波反射強度に及ぼす影響を検討した.(4)金型と被加工材料間の摩擦接触状態や潤滑剤挙動の調査を継続し,新たな摩擦モデルと評価パラメータを検討した.(5)摩擦試験にもとづいてトライボ特性を検討した.(6)摺動摩擦時の超音波反射強度の変化から,摺動中の潤滑剤の挙動を検討した.(7)サーボプレスによる応用試験を実施し,超音波反射強度に及ぼす周波数,潤滑剤,材質,板厚などの影響を調べた.応用試験には,連携研究者が管理運営するサーボプレスを利用した.項目(7)は平成26年度の実施項目であったが,これらの内,一部を先行して実施することができた.上記の成果に基づいて,塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価することが可能となる.これにより,各種の難加工材の高品位なプレス成形加工技術を確立することができる.平成24年度は,下記の項目を実施した.(1)金型と被加工材料間の摩擦状態や潤滑剤挙動を検討するために基礎実験を実施した.摩擦接触モデルを提案し,液体潤滑剤の潤滑剤挙動や接触率の変化を超音波計測により検討することができた.また,固体潤滑剤に対しては,潤滑剤を考慮した成形の数値シミュレーションを現有のDEFORMー3Dを利用し実施し,潤滑剤挙動やみかけの摩擦係数の変化を検討することができた.(2)加工用モデル試験装置の設計と試作を行った.加工部の加熱とその他の部分の冷却ができ,温度コントロールができるようになっている.この試験機は,加工部の部品を変更することで,異なる部品の試験に応用できる.加熱部および冷却部の設計においては,事前に熱解析シミュレーションを実施し,この結果にもとづいて設計を実施した.(3)マグネシウム合金の摩擦試験にもとづいてトライボ特性を検討した.(4)極薄板や金属箔等の板厚が極めて薄い条件での加工特性の検討を行った.具体的には,深絞り性や曲げ特性の検討を進めた.極薄板や金属箔などの難加工材の加工においては,画像センサーや複数の方向の荷重を検出するセンサーなど種類の異なるセンサーの利用により加工中の成形状態の正確な把握や制御が可能となる.(5)連携研究者が管理運営するサーボプレスを利用し,潤滑剤挙動の評価やしわ評価のための基礎試験を実施した.上記項目において,項目(1),項目(3),項目(5)は平成25年度以降の実施項目であったが,これらの内,一部を先行して開始することができた.上記の成果に基づいて,塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価することが可能となる.これにより,極薄板材,金属箔やマグネシウム合金などの難加工材の高品質なプレス成形加工技術を確立することができる.塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価するため下記の項目を実施した.(1)極薄板,金属箔などを含む難加工材の加工特性(摺動曲げ特性,しごき曲げ特性,曲げ特性など)の検討を継続した.(2)しわのモデル試験片を用いて,しわの寸法形状としわ測定位置が超音波反射強度に及ぼす影響を調べた.(3)金型と被加工材料間の摩擦状態や潤滑剤挙動を検討するために基礎実験を継続した.(4)新たに摩擦接触モデルを提案し,液体潤滑剤の潤滑剤挙動の変化を検討した.(5)マグネシウム合金等を用いてトライボ試験を実施した.(6)トライボ状態計測のための計測手法やセンサーの検討を実施した.これらの成果は,塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価することを可能にする.これにより,極薄板材,金属箔やマグネシウム合金などの難加工材の高品質なプレス成形加工技術の確立を促進することができる.塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価するため下記の項目を実施した.(1)金型と被加工材料間の摩擦状態や潤滑剤挙動を検討するために基礎実験を行なった.

摩擦接触モデルを提案し,液体潤滑剤の潤滑剤挙動や接触率の変化を超音波計測により検討することができた.また,固体潤滑剤に対しては,潤滑剤を考慮した成形の数値シミュレーションを実施し,潤滑剤挙動やみかけの摩擦係数の変化を検討した.(2)しわの寸法形状としわ測定位置が超音波反射強度に及ぼす影響を調べた.実用上,超音波計測によりしわ欠陥の検出が可能である.(3)マグネシウム合金の摩擦試験にもとづいてトライボ特性を検討した.(4)極薄板や金属箔等の板厚が極めて薄い条件での加工特性(摺動曲げ特性,しごき曲げ特性,曲げ特性など)の検討を行なった.(5)連携研究者が管理運営するサーボプレスを利用し,潤滑剤挙動の評価やしわ評価のための基礎試験を実施した.(6)マグネシウム板材の加工トライボ試験を実施し,トライボ状態の検討を行った.平成27年度は,(1)しわ形状等と超音波反射波との関連を調べ,反射波の極大値だけでなく,条件によっては反射波形で評価することが重要であることが考察できた.信号処理の観点から深化させることで,種々のしわ欠陥検出だけでなく,トライボ状態の正確な把握も期待できる.(2)超音波反射の音響シミュレーションを実施した.シミュレーションにより反射状態の把握と説明が可能となることが期待できる.(3)金属箔等の極薄板材の加工特性の検討を継続した.研究期間内に得られた上記の成果は,超音波計測による製品欠陥のインプロセス検出の高度化や接触状態のインプロセス計測を達成する上で重要となる.今後は,これらの成果に基づき本研究をさらに深化発展させていく.塑性加工成形品の欠陥(しわ)の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態)を,超音波計測を利用してインプロセスで評価した.しわ発生状況は超音波反射に影響を与えており,インプロセスで検知および評価が可能である.また,接触モデルを利用した潤滑状態の超音波評価も可能である.研究期間内に得られた成果は,超音波計測による製品欠陥のインプロセス検出の高度化や摩擦潤滑状態のインプロセス計測を深める上で重要となる.平成26年度は,下記の項目を実施した.(1)金型と被加工材料間の摩擦状態や潤滑剤挙動を検討するためにトライボ試験を実施した.(2)しわの寸法形状,しわ測定位置等と超音波反射強度との関連を調べた.(3)トライボモデル試験装置の検討を行った.(4)マグネシウム合金等の成形トライボ試験にもとづいてトライボ状態を検討した.(5)極薄板や金属箔等の加工特性や加工機構などの検討を行った.一方,平成26年度に研究成果をいくつかの国内外の会議にて発表する計画であったが,新たに検討すべき事項が見いだされたため,計画を変更し,平成27年度にこれらの事項の調査を行うこととした.成形加工学塑性加工成形品の欠陥の発生状態,金型と被加工材料接触界面における摩擦潤滑状態(トライボ状態),成形状態や成形特性を評価するために下記の項目を実施する.(1)しわの周期,しわ高さ,超音波照射径,潤滑状態,超音波反射波との関連を詳しく調べる.(2)超音波反射の音響シミュレーションから欠陥界面での反射特性を検討する.(3)極薄板,金属箔およびマグネシウム合金などの難加工材の加工特性(摺動曲げ特性,しごき曲げ特性,曲げ特性,インクリメンタル成形性など)の検討を継続する.(4)マグネシウム合金などの難加工
アルミナ固体ルイス酸担持白金触媒によるファインケミカルズ合成

1)ルイス酸触媒による有機合成反応プロセスは排出される二次生成物の処理および装置腐食に悩まされている。その代替触媒として開発したアルミナ固体ルイス超強酸(AmLSA)を担体として,固体ルイス酸-白金二元機能触媒を調製し、ベンゼンのアルキル化反応に対する活性・性能を実験的に調査・検討した。白金担持は水素解離能付与が目的である。2)アルミナの高温塩素化-排気処理法,CVD法によるPtCl_2担持および水素還元法でアルミナ固体ルイス酸担持白金触媒(Pt/AmLSA)を調製した。C_6H_6+C_3H_6,C_6H_6+C_3H_8の共吸着時のIRスペクトルから,前者では室温で,後者では673Kでクメンが生成することを確認した。C_3H_8からクメンが生成した事実は、Pt/AmLSAが水素解離能とルイス酸性を合わせ持つことの証左である。含浸法で調製したPt/Al_2O_3触媒上では全く起こらない。3)半回分反応法で,同触媒を、C_6H_6に懸濁させ,H_2共存下でベンゼンのアルキル化反応を行った結果では,C_3H_6によるアルキル化反応(反応温度273-308K)は24時間以上にわたって一定速度で進行した。クメン選択率はH_2未使用時より高く80-90%であった。(CH_3)_2CHCl,C_6H_5CH_2ClおよびCH_3(CH_2)_<11>Clによるアルキル化反応も同温度範囲で6時間失活することなく進行し,モノ置換体の選択率も上昇した。4)Pt担持とH_2共存によってAmLSAの失活が抑制された理由は,PtによるH_2の解離とHのスピルオーバー効果によると考察した。活性成分の溶解現象は観察されていない。5)今後は更に反応例を拡げ,大気,水との接触を回避し得る流通反応法の検討を重ねることとしている。6)なお,平行してSiQ_2,TiQ_2,HZSM-5の高温塩素処理法によるルイス酸表面の作成を試みた結果,架橋酸素が表面に残り安定したルイス酸表面の得られないことを明らかにした。
高専生及び理系学生のための中国語学習教材の開発

高専卒業生を中心とする理系人材が中国へ赴任し中国語環境でする仕事は製造、開発現場が多いが、日本で使用されている中国語教材には理系分野を取り扱ったものがなく、日本の教育現場では、理系学生に対しても文系学習者向けの教材が使用されている。本研究はその空白を埋めるべく、理系学生向けの中国語教材を開発しようとしたものである。4年間の研究活動の結果、テキストが完成し、何校かの教育現場で採択されるに至った。また今後は、教育の質の保証という観点からも、付随する指導書および副教材の完成、充実を目指すべく、研究活動を続ける予定である。本研究は、工業高等専門学校の学生(以下、高専生)を中心とした理系学生のための中国語学習教材の開発である。具体的には中国語学習のテキストを完成することが目的となる。3年計画の初年度である26年度は、まず5月に研究分担者で企画・編集会議を実施し、理系学生、特に高専の学生の求められる中国語とは何かを追求することから始めた。そこで内容を吟味するとともに、各分担者の特性に応じた分担内容を決め、それに従ってそれぞれがテキスト原稿を執筆し、代表者である杉山の下へ集約した。9月末に一次原稿が出そろったところで、研究分担者相互で推敲を進めるとともに、実際に中国へ進出している日本企業の方にも校閲をお願いし、修正すべきは修正し、改めるべきは改めた。さらに研究協力者である大連東軟信息学院の中国人研究者にネイティブチェックをお願いし、12月には基本となるものがほぼ完成した。1月には民間業者に印刷、製本を発注し、冊子という形にすることができた。さらにできあがった冊子を、デモ版として全国の中国語の講座を持つすべての高専に発送し、担当の諸先生方にご感想、ご意見を求めるという所まで来ることができた。これは教育現場で中国語の指導に携わる先生方に本テキストの存在を知らしめ、テキスト完成の暁には、これを採用、使用していただくことにつなげようという意図もある。計画の2年目となる27年度は音声教材の製作を完了する予定である。本研究は工業高等専門学校(以下、高専)の学生を中心とした理系学生の為の中国語教材の開発である。従来の中国語テキストとは異なり、技術者が遭遇するであろう場面を設定し、数学、理科、工学系の用語を多く取り上げることとなる。26年度には原稿の執筆を終え試作版を印刷、各高専の中国語担当教員、中国進出日本企業の現場担当者へ配付、意見を集約し、発音編、基礎編についてはほぼ完成した。27年度はそれを反映した修正版を完成するとともに、実践編の執筆、編集も終え、冊子の状態とすることができた。さらに研究協力者である大連東軟信息学院zhang tingting先生のご尽力で音声教材も完成し、研究分担者である松江高専の橋本剛先生のご努力により、従来のCD方式ではなくサーバーに保管した音源を、学習者が自由にダウンロードできるという形式を実現することができた。こうして完成しつつある教材を津山高専の実際の中国語の授業で試用することもできた。3年計画の最終年度である28年度は、当然のごとく、実践編まで含めた完成がノルマとなる。もちろん完成してもそれを教育現場で使用せねば意味はない。しかしそれも、津山、広島商船の二高専では28年度から正規の授業での利用が始まっており、さらに複数の高専でも29年度からの利用が検討されている。いくつかの教育現場で実際に利用していただくことにより、さらに使用校が増、それが高専の中国語教育に於ける標準テキストと成り、高専に於ける中国語教育の質的保証につながるのではないかと期待している。26年度、27年度を通じて、発音編、基礎編のデモ版の完成、それを現場の先生方へ配付してご意見をいただき、修正版の完成ができた。実践編についても試作版が完成し28年度中にこれも完成する予定である。また、音声教材も完成し、サーバーに保存し学習者が自由にダウンロードできる体制を整えることができた。さらに28年度には、津山高専と広島商船高専の中国語の授業で実際にこのテキストを使用することになり、それをフィードバックすればさらに充実したものになると考えている。すべてほぼ計画通りである。平成28年度は、27年度までの成果として完成していた「理系学生のための中国語I・II」の試作版を実際の授業で使用し、その問題点を洗い出すとともに内容の改善に努めた。その結果、より完成度の高いものとなり、ついに出版社から出版、発行できることとなった。これを受けて平成29年度からは津山高専、宇部高専、新居浜高専、函館高専で正式に採用され、初期の目的を達成することができた。以上が、平成28年度までの成果である。しかしこれをより使い勝手のよいものとし、さらに多くの教育現場での利用を促進するためには、授業の質の保証につながる指導書の作製、教員の負担軽減となる問題集の作製が欠かせない。そこで本研究では研究期間を1年延長して、平成29年度の一年間をかけて、本テキストを使用する津山高専、宇部高専、新居浜高専、函館高専の担当教員から、授業上の工夫、作問例を提供いただき、これを取捨選択してまとまりのある指導書、問題集とすることとした。これを完成させることが、残された課題である。指導書、問題集の完成、供給により、本テキスト使用の利便性がさらに向上することは間違いないであろう。

また将来的には、全ての本テキスト使用教員が自らの授業上の工夫や作問例を自由に書き込み、さらにそれを他の教員が自由に閲覧、利用できるようなシステムを開発したいと考えている。研究機関の1年延長を申請したが、当初の研究計画と比べて進捗状況が著しく遅れているというわけではない。予定通り、テキストそのものと音声教材は完成したが、試用した結果、現場教員の負担軽減と授業の質の保証のために、指導上のメモや作問例を集約しておくとよいと言うことに気づいたということである。本教材は理系学習者向けの学習内容を含んだものとなっているが、全国の高専が等しく本教材を採択すれば、高専に於ける中国語教育の質を保証することにもつながり、今後も各高専への採択の働きかけを継続するつもりである。テキスト作製そのものはすでに平成28年度末には完成していたが、29年度はさらに教育現場での使用の利便性を高めるために、講義実践上の工夫や、背景知識等を集めた指導書の作成に取り組んだ。29年度末にはそれなりの形ができあがったので、すでに採択校には送付しているが、今後は教育現場の先生方の教育実践上の成果を集約し、よりよいものにしていく努力を続けたい。つまり、使用する教員団が相互に情報交換をし続け、さらに永遠に進化し続ける指導書とするつもりである。指導資料のみならず、あわせて定期考査、小テスト等の作問集の作製も求められている。これについても教育現場の先生方の作問を集約、編集し、現場へ再供給するというサイクルを完成していきたいと考えている。高専卒業生を中心とする理系人材が中国へ赴任し中国語環境でする仕事は製造、開発現場が多いが、日本で使用されている中国語教材には理系分野を取り扱ったものがなく、日本の教育現場では、理系学生に対しても文系学習者向けの教材が使用されている。本研究はその空白を埋めるべく、理系学生向けの中国語教材を開発しようとしたものである。4年間の研究活動の結果、テキストが完成し、何校かの教育現場で採択されるに至った。また今後は、教育の質の保証という観点からも、付随する指導書および副教材の完成、充実を目指すべく、研究活動を続ける予定である。本研究の最終目的は、高専生及び理系学生に特化した中国語教材を開発し、さらにはそれを各高専或いは理系学生を抱える教育現場で利用していただくことにある。それが実現できれば、学習者の利便性を向上させることはもちろん、高専における中国語教育の基本を構築することになり、また教育水準の保証にも成ると考えている。3年計画の1年目である26年度はデモ版を完成し、各高専に送付することができた。ほぼ計画通りの進捗状況である。本研究の最終目的は、高専学生及び理系学生に特化した中国語教材を開発し、さらにそれを各高専あるいは理系学生を有する中国語教育現場で利用していただくことにある。教材の作成そのものは順調で、28年度中の完成はほぼ間違いないので、残る課題は各高専に本テキストを採用していただくこととなる。28年度は高専フォーラム等で発表しその存在を知らしめると共に、実際に各高専を訪問し、現場の先生方との意見交換を通じて、本テキストの意義をご理解いただき、普及を図っていくことが必要ではないかと考えている。テキストそのものは完成したので、次はそれに準拠した指導書、問題集の作成に取り組む。
体内外に分布する受容体Grの応答が司る昆虫の新行動・生理制御機構理解の幕開け

以下のように昆虫の味受容体が体内のあちこちで重要な役割を果たしていることが示唆された。1血球におけるGrの発現と機能: Gr4, 6, 9, 10, 63は血球のうち小球細胞に発現していた。また、Gr57が血球のうちエノシトイドだけに発現していた。これらはそれぞれの血球の分化や増殖に関与する可能性が考えられた。2中腸内分泌細胞におけるGrの発現と機能:中腸内分泌細胞のうちタキキニンを生産するあるサブポピュレーションにGr6, 9が発現していることが明らかになった。Gr6, 9はクワ中に含まれる幾つかの物質に応答することが分かっている。よって、このサブポピュレーションでは、Gr6, 9が中腸に到達したクワ中に含まれる物質を受容してタキキニンを介して摂食行動や生理機能を制御している可能性が考えられた。確かに、中腸が餌で満たされると、あるいは糖やアミノ酸、クワ中の2次代謝産物に触れると、中腸からタキキニンが分泌されるので、Gr6や9の餌中の物質の認識が中腸内分泌細胞のタキキニン分泌に直結していると推察された。3小顋肢におけるGrの発現と機能:Gr6, 9がカイコ幼虫の口器周辺にある感覚器官である小顋肢の神経で発現していることが明らかになった。また、小顋肢はクワの葉の表面にある微量な2次代謝産物を高感度で認識する器官であり、その認識によって「試しに葉をかじる行動」が誘引されることが明らかになった。よって、Gr6, 9は、「クワ葉表面に存在する幾つかの2次代謝産物を指標にしてクワであることを認識して試しがみを開始する行動プログラム」において大きな役割を果たす味受容体であろうと推察された。4上唇におけるGrの発現と機能:Gr10がカイコ幼虫のうわくちびるに相当する上唇のニューロンで発現しており、しかもカイコ幼虫が応答するイノシトールに応答することが明らかになった。
軟組織疾患の予防・治癒促進に寄与するカルシウムイオン徐放性歯科材料の開発

本年度は1カルシウム放出ガラスの作成2Ca9-22細胞を用いてCaイオンの細胞接着に対する影響の調査3カルシウムイオン放出ガラスを用いたグラスアイオノマーセメントの炎症抑制効果をラットの動物実験で確認の研究にとりかかった。1SiO2, Al2O3, CaF2, NaF, AlPO4を原料としてCa放出性フルオロアルミノシリケートガラスを作製した。このガラスはポリアクリル酸水溶液と反応し、グラスアイオノマーセメントを作製できることを確認した。2細胞でのCaイオンの細胞接着に対する影響の確認を行った。培養したCa9-22細胞をTrypsin-EDTAにより細胞接着を消失させた。その後、PBS溶液に0.1mMCaCl2を加えた溶液で処理したところ、PBS溶液のみの処理に比較して、Ca9-22細胞の大きな固まりが出現した。このことからCa9-22細胞に対してCaイオンが細胞接着に影響を有することが確認できた。3ラットの上顎臼歯1番に絹糸を巻き付け1週間放置した。1週間後骨吸収を起こし、歯肉部は炎症を有していた。そこで、この歯周炎モデルを本実験で採用可能と判断した。一方、このモデルに適応するグラスアイオノマーセメントの作製を試みた。作製したCa放出性のフルオロアルミノシリケートガラスを用いてCa徐放性の光硬化型グラスアイオノマーセメントを試作した。この光硬化型グラスアイオノマーセメントはCaを放出しながらも歯質に接着し、ラットの臼歯に適応できることを確認した。試作した光硬化型グラスアイオノマーセメントを用いて、8週齢のラットのエナメル質に塗布し、何も処置しない反対側と比較した。ラット口腔内で1か月間の塗布期間を置き、1か月後に骨吸収の程度を比較した。カルシウム放出ガラスを用いた光硬化型グラスアイオノマーセメントを塗布した群では、有意差はないものの骨吸収が抑えられる傾向にあった。Ca放出ガラスの作製は今までのノウハウを生かして僅かに計画遅れはあったが、研究に使用できる材料が作製できた。他に多少の遅れがあった研究過程は二つある。1Caにより細胞接着を回復する実験系で最適なCa濃度を現在のところ見出していない。EGTAでCa接着をキレートで取り、Caを供給して細胞接着を回復するべく最適化Ca濃度を決定する計画を立てた。現在のところ細胞をトリプシンEDTAで一つ一つバラバラにして細胞の再接着を起こす系ではCaの添加により細胞の集合が巨大化することは確認した。したがって、細胞接着にCaイオンが大きな影響を与えていることは確認できた。一方、細胞接着をPBSにEGTAを加えた系で緩慢にはがし、Ca濃度で再接着を起こしたいが,そのような系では最適なCa濃度を見いだせていない。すなわちCa濃度の変動よりも細胞の処理条件の差が大きい傾向にある。2Caによる軟組織の治癒促進効果を確認するために、ラットの歯にCa放出ガラスを用いたグラスアイオノマーセメントを接着させたい。最初は従来型グラスアイオノマーセメントを作製した。すなわちCa放出ガラスをポリアクリル酸水溶液で硬化させる系である。この系では材料が脆いためにラットの咬合に耐えられず、口腔内で実験期間中維持できなかった。そこで、水溶性アクリルモノマーを含むCa放出型の光硬化型グラスアイオノマーセメントを作製したところラットの口腔内で維持することができるようになり、ラットの口腔内での実験を行えるようになったので、今後研究を加速させたい。今後の研究推進方策としては、ラットの実験系では歯に接着できるCa放出型組成物を作製できるようになったので、次にネガティブコントロールとの比較系を検討してみたい。これをベースに軟組織の炎症の治癒促進効果について確実な有効性を見いだせるような実験系を多角的に組み立てることにする。一方、時間のかかる免疫染色試験では、学外での分析委託を活用しながら、時間短縮を可能にするため、自分でも操作スキルを会得し並行して各種の試験ができるようにし、スピードアップを図る。また、細胞培養試験では、細胞操作に慣れてきているので、PDCAを回しながら、並行して多くの実験条件を検討し効果のある臨界的なCa濃度の特定を急ぎたい。

作製したCa放出性のフルオロアルミノシリケートガラスを用いてCa徐放性の光硬化型グラスアイオノマーセメントを試作した。この光硬化型グラスアイオノマーセメントはCaを放出しながらも歯質に接着し、ラットの臼歯に適応できることを確認した。試作した光硬化型グラスアイオノマーセメントを用いて、8週齢のラットのエナメル質に塗布し、何も処置しない反対側と比較した。ラット口腔内で1か月間の塗布期間を置き、1か月後に骨吸収の程度を比較した。カルシウム放出ガラスを用いた光硬化型グラスアイオノマーセメントを塗布した群では、有意差はないものの骨吸収が抑えられる傾向にあった。Ca放出ガラスの作製は今までのノウハウを生かして僅かに計画遅れはあったが、研究に使用できる材料が作製できた。他に多少の遅れがあった研究過程は二つある。1Caにより細胞接着を回復する実験系で最適なCa濃度を現在のところ見出していない。EGTAでCa接着をキレートで取り、Caを供給して細胞接着を回復するべく最適化Ca濃度を決定する計画を立てた。現在のところ細胞をトリプシンEDTAで一つ一つバラバラにして細胞の再接着を起こす系ではCaの添加により細胞の集合が巨大化することは確認した。したがって、細胞接着にCaイオンが大きな影響を与えていることは確認できた。一方、細胞接着をPBSにEGTAを加えた系で緩慢にはがし、Ca濃度で再接着を起こしたいが,そのような系では最適なCa濃度を見いだせていない。すなわちCa濃度の変動よりも細胞の処理条件の差が大きい傾向にある。2Caによる軟組織の治癒促進効果を確認するために、ラットの歯にCa放出ガラスを用いたグラスアイオノマーセメントを接着させたい。最初は従来型グラスアイオノマーセメントを作製した。すなわちCa放出ガラスをポリアクリル酸水溶液で硬化させる系である。この系では材料が脆いためにラットの咬合に耐えられず、口腔内で実験期間中維持できなかった。そこで、水溶性アクリルモノマーを含むCa放出型の光硬化型グラスアイオノマーセメントを作製したところラットの口腔内で維持することができるようになり、ラットの口腔内での実験を行えるようになったので、今後研究を加速させたい。今後の研究推進方策としては、ラットの実験系では歯に接着できるCa放出型組成物を作製できるようになったので、次にネガティブコントロールとの比較系を検討してみたい。これをベースに軟組織の炎症の治癒促進効果について確実な有効性を見いだせるような実験系を多角的に組み立てることにする。一方、時間のかかる免疫染色試験では、学外での分析委託を活用しながら、時間短縮を可能にするため、自分でも操作スキルを会得し並行して各種の試験ができるようにし、スピードアップを図る。また、細胞培養試験では、細胞操作に慣れてきているので、PDCAを回しながら、並行して多くの実験条件を検討し効果のある臨界的なCa濃度の特定を急ぎたい。全体的に研究の進捗に僅かな遅れがありその分経費の未使用分があった。特に歯質に接着する材料の決定に遅れたことにより、動物実験及びその組織学的検索の実施に遅れが出たことに経費の未使用は起因する。