hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中東の紛争地に関係する越境移動の総合的研究：移民・難民と潜入者の移動に着目して

研究の目的に沿い、スウェーデン在住アラブ人(2016年度)、トルコ在住シリア人(2017年度)を対象に実施した世論調査の分析、及び類似の調査結果との比較検討を行った。スウェーデンに移動したアラブ、特にシリア人は、同国に移動する以前から社会資本や学歴のような資源に比較的恵まれた人々であるとともに、越境移動先としてスウェーデンを選択するに際し、同国の入国管理政策について情報を収集し、他の候補地と比較の上で移動を行っていることも判明した。これを受け、トルコ在住シリア人は、そうした資源に恵まれない人々であるとの仮説をもって現地調査や世論調査に臨んだ。その結果、トルコ在住シリア人はスウェーデン在住シリア人のみならず一般的なシリア人と比較しても学歴(識字率)が著しく低い傾向があり、彼らがEU諸国への移動に成功した者に比べて資源に恵まれていない人々であるとの側面が明らかになった。ただし、トルコ在住シリア人は、家族・親族・同郷者との同居を好む傾向が強く、シリアを離れる前の共同体を維持した上でシリアへの帰還の可能性を模索する人々でもあることが判明した。すなわち、トルコ在住シリア人が居住地としてトルコを選択した理由としては、自身が持つ資源の多寡に加え、共同体への意識やシリアへの帰還の見通しのような要素もあることが明らかになった。イスラーム過激派の戦闘員らのイラク・シリアへの流入についても、「イスラーム国」に合流した者の名簿の流出など、資料や情報入手する機会が増した。これに基づき、「イスラーム国」に合流を希望する者が直接的な人間関係を通じて勧誘され、組織内の「推薦人」の信頼を勝ち得てはじめて「イスラーム国」に合流していた事例が多数を占めること、イラク・シリアへの潜入が容易なトルコ経由での移動が主流であることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。イスラーム過激派による人員勧誘のための広報活動、およびシリア、イラクの政情と難民の動向についての資料購入・情報収集を行い、これに関連する業績を発表した。また、スウェーデンにてシリア人、イラク人、パレスチナ人を対象とする世論調査を実施した。調査は、スウェーデン国内で本事業の調査対象となる人々が多数居住するストックホルムとマルメで18歳以上の350人を対象に実施した。調査実施に際しては、調査対象や現地の社会情勢に配慮して質問票の修正が必要となったが、このような作業もスウェーデンにおける移民・難民の状況の一端を反映したものとして考慮すべきである。中でも、滞在許可や難民認定を得るまでに必要な手続き期間の長期化や、彼らを治安上の懸案とみなす地元社会の雰囲気の広がりなど、比較的移民・難民に寛容と考えられてきたスウェーデンでの状況の変化が明らかになった。また、スウェーデンに出張し、同国で滞在許可・難民認定を申請中のシリア人を対象とする聞き取り調査を行った。聞き取り調査を通じ、紛争地からの移民・難民が行先としてスウェーデンを選択した動機や、目的地を決定する際の情報収集の実態について情報を得た。平成29年度に実施予定の世論調査の準備として、調査をトルコに在住するシリア人を対象として実施することとし、海外出張などを通じて現地の提携先の開拓と、条件面での交渉を行った。トルコ側の提携先としては、同国の外務省系列の研究機関に所属する研究者を通じて準備を進めることとした。これと並行し、調査で使用する質問票作成作業に着手した。スウェーデンでの世論調査については、調査対象となる人々の境遇や感情、及び現地の社会情勢に配慮し、イスラーム過激派や調査対象の政治的傾向についての質問をすることができなかった。その一方で、彼らがなぜ多くの選択肢の中から行先としてスウェーデンを選択したのかについて、調査実施前に立てた仮説を検証するに足る水準の世論調査を実施することはできた。また、現地調査の際に行った聞き取りにより、紛争地からの移民・難民が行先としてスウェーデンを選択した動機や、目的地を決定する際の情報収集の実態について重要な知見を得ることができた。平成29年度に実施する予定の調査の準備、及び現地での提携先との意思疎通を円滑に進めることができた。平成28年度中に現地での提携先を決定し、相当程度調査についての協議を進めることができたため、29年度の世論調査、及び実査への立ち合いを円滑に実施できる見通しが立った。トルコ在住のシリア人難民を対象とした世論調査を実施し、その結果を分析した成果をイスタンブル市のボアジチ大学にて開催されたワークショップでトルコの研究者らと共有した。世論調査はイスタンブル市在住の調査機関INFACTOと提携して実施し、9月までに予備調査、の上質問票を確定させ、10月11月にトルコ国内の7県で812人を対象に本調査を行った。調査結果は12月に受領し、これを基にした分析を2月にボアジチ大学で開催されたワークショップで発表した。これに合わせて、トルコのイズミル市での現地調査を実施し、2015年のEU諸国における「難民危機」を経た現地の情勢や、イズミル市内のシリア人集住地域の調査を行った。また、平成28年度に実施したスウェーデン在住のシリア人、イラク人、パレスチナ人に対する聞き取り調査、世論調査の結果を、トルコ在住シリア人に対する調査をはじめとする中東諸国での調査結果との比較に活用し、国際人類学・民俗学会連合中東人類学・文化人類学部会などで学会報告を行った。スウェーデンとトルコにおける世論調査については、29年度中に質問票と単純集計の日本語版、英語版を完成させ、インターネットを通じて公開した。

これらに加え、イスラーム過激派の越境移動やイラクの政情についての調査と資料収集を進め、論考を発表した。論考の一部は英文化し、インターネットを用いて国際的に発信する準備作業を行った。当初の計画通りトルコ在住シリア人難民を対象とする世論調査を実施した。トルコでの世論調査の結果とその分析は、当初日本国内での学会報告、論文投稿などの形で発表することを目標としていたが、調査準備の過程でトルコの研究者が強い関心を示した。このため、ボアジチ大学で先方がワークショップを主催し、トルコの研究者や大学院の学生を対象に調査について報告し、成果を共有することができた。また、ワークショップ開催に至る過程で、スウェーデンでの調査など、これまでの調査の成果や関連の論考を英文化し、本事業の紹介として配布した。ワークショップの開催により、国際的な成果の発信とネットワークの構築の面で、当初計画した以上の成果が上がった。研究の目的に沿い、スウェーデン在住アラブ人(2016年度)、トルコ在住シリア人(2017年度)を対象に実施した世論調査の分析、及び類似の調査結果との比較検討を行った。スウェーデンに移動したアラブ、特にシリア人は、同国に移動する以前から社会資本や学歴のような資源に比較的恵まれた人々であるとともに、越境移動先としてスウェーデンを選択するに際し、同国の入国管理政策について情報を収集し、他の候補地と比較の上で移動を行っていることも判明した。これを受け、トルコ在住シリア人は、そうした資源に恵まれない人々であるとの仮説をもって現地調査や世論調査に臨んだ。その結果、トルコ在住シリア人はスウェーデン在住シリア人のみならず一般的なシリア人と比較しても学歴(識字率)が著しく低い傾向があり、彼らがEU諸国への移動に成功した者に比べて資源に恵まれていない人々であるとの側面が明らかになった。ただし、トルコ在住シリア人は、家族・親族・同郷者との同居を好む傾向が強く、シリアを離れる前の共同体を維持した上でシリアへの帰還の可能性を模索する人々でもあることが判明した。すなわち、トルコ在住シリア人が居住地としてトルコを選択した理由としては、自身が持つ資源の多寡に加え、共同体への意識やシリアへの帰還の見通しのような要素もあることが明らかになった。イスラーム過激派の戦闘員らのイラク・シリアへの流入についても、「イスラーム国」に合流した者の名簿の流出など、資料や情報入手する機会が増した。これに基づき、「イスラーム国」に合流を希望する者が直接的な人間関係を通じて勧誘され、組織内の「推薦人」の信頼を勝ち得てはじめて「イスラーム国」に合流していた事例が多数を占めること、イラク・シリアへの潜入が容易なトルコ経由での移動が主流であることが明らかになった。イスラーム過激派およびシリア、イラク、トルコ情勢等に関する情報・資料の収集を継続する。平成28年度に実施したスウェーデンでの調査、及びその解析の成果を、内外で発信する。特に、本事業の関心事項であるシリア人の越境移動やシリアでの紛争、そして移民・難民の受け入れ国の状況については、国際的な関心が高いため、海外の学会・学術会議で成果を発信することに努める。トルコでの世論調査実施のための作業を進める。
セレウス菌による血流感染症アウトブレイクの研究:原因の解明と対策の確立

2006年の夏に自治医科大学附属病院で発生したセレウス菌による血流感染症アウトブレイクの解析を行ったところ、リネンタオルおよびシーツの高度セレウス菌汚染がこの事例の重要な要因であったことが判明した。具体的には、タオルを汚染していた菌が医療従事者の手指を介して輸液に混入し、輸液の中で増殖した菌が患者の血液に入ることにより、今回のアウトブレイクが発生したと考えられる。この解析結果に基づき、リネンおよび医療従事者の手指からのセレウス菌の除去、輸液の安全管理の徹底などの対策を行ったところ、セレウス菌による血流感染症の発生は終息した。本研究を始める端緒となった平成18年のセレウス菌血流感染症アウトブレイクを臨床感染症学的に解析した結果、リネンのセレウス菌汚染と輸液ルート管理の不手際がアウトブレイクの発生に重要な役割を果たしていたことが判明した。リネンの汚染はリネン用洗濯機がセレウス菌に高度汚染にされていたことによって起こっていた。また、パルスフィールド電気泳動法によって菌株の遺伝子解析を行ったところ、複数のセレウス菌株によって、今回のアウトブレイクが起こっていたことが判明した。次に、我々はセレウス菌に汚染されたリネンや手指から菌を除去する方法の検討を行った。リネンから完壁にセレウス菌を除くには、オートクレープによる湿熱滅菌処理を行う必要がある。しかし、この処理を全てのリネンに対して行うことは現実的ではない。そこで、リネンよりセレウス菌を除去するための洗浄方法を検討したところ、通常の洗剤による洗浄と清浄な水による濯ぎのみで、リネンよりセレウス菌をほとんど除去できることが判明した。つまり、洗濯機がセレウス菌に汚染されていなければ、リネンのセレウス菌汚染は起こらないと考えられる。また、セレウス菌に汚染された手指から菌を除去する方法として、アルコール系消毒薬の摺り込みは無効であり、洗剤による菌の除去が有効であることが判明した。さらに、我々は複数の医療施設よりリネンサンプルを提供してもらい、セレウス菌汚染の広域調査を行った。この調査の結果、リネンのセレウス菌汚染のレベルは洗濯業者によって大きく異なることが判明した。また、気温の上昇が洗濯機の汚染、さらにはリネンの汚染をもたらす傾向が認められた。この調査は現在も継続中である。本研究を始める端緒となった平成18年のセレウス菌血流感染症アウトブレイクを臨床感染症学的に解析した結果、セレウス菌の芽胞によるリネン汚染と輸液ルート管理の不手際がアウトブレイクの発生に重要な役割を果たしていたことが判明した。リネンから完壁にセレウス菌を除くには、オートクレーブによる湿熱滅菌処理を行う必要がある。また、セレウス菌に汚染された手指から菌を除去する方法として、各種の手指用消毒薬は全て無効であり、洗剤による菌の物理的除去が必要であることが判明した。これはセレウス菌の芽胞が各種消毒薬に対して耐性であることによる。この調査の結果、洗濯機の管理方法の違いによってリネンのセレウス菌汚染のレベルが大きく異なることが判明した。
二次電池用リチウム貯蔵性金属間化合物の創製と中性子をプローブとしたリチウムの評価

我々が見出したCeSn_3やLaSn_3は,次世代のリチウム二次電池負極材料として有望であるが,第1サイクルの容量可逆性とサイクル安定性に乏しい.本研究では,電極特性の改善を図る目的で,メカニカルアロイング(MA)を用いてこの合金に機械的にリチウムを添加してみた.その結果、特にLi_<1.7>CeSn_3の組成の電極で,容量可逆性がほぼ100%に達することが見いだされた.また,サイクル安定性も改善された.他方,LaSn_3についても同様のことを試みたが,この電極についてはサイクル寿命評価におけるコイン型セルの有用性についても調べた.まず,コイン型セルとビーカー型セルではほぼ同等の初期放電容量を示すことがわかった.また,ビーカー型セルを用いた場合はサイクル初期の時点で急激に容量が低下したが,コイン型セルではそれが認められなかった.Li_xLaSn_3電極の容量可逆性もLi添加で改善され,特に,x=2の電極においてほぼ100%の効率を達成できた.またこの電極においては,放電容量が25サイクル目においても1サイクル目のそれの約95%に相当していることがわかった.このような電極特性改善の理由を考察するために,この電極の充放電機構を電気化学的測定に加えてX線や中性子線をプローブとした構造解析を行うことから推察した.結果として,容量可逆性の向上は機械的なLi添加により活物質相の結晶子サイズが減少したためと考えた.これにより活物質粒子内のLi拡散距離が短くなり,粒子深部に到達したLiも容易に放出されるようになったものと思われる.他方,サイクル安定性の向上は,活物質が微粒子化され,Li-Ce-Sn化合物マトリックス中に分散されたことが体積変化に伴う応力を緩和したためと考えられる.我々が見出したCeSn_3やLaSn_3は,次世代のリチウム二次電池負極材料として有望であるが,第1サイクルの容量可逆性とサイクル安定性に乏しい.本研究では,電極特性の改善を図る目的で,メカニカルアロイング(MA)を用いてこの合金に機械的にリチウムを添加してみた.その結果、特にLi_<1.7>CeSn_3の組成の電極で,容量可逆性がほぼ100%に達することが見いだされた.また,サイクル安定性も改善された.他方,LaSn_3についても同様のことを試みたが,この電極についてはサイクル寿命評価におけるコイン型セルの有用性についても調べた.まず,コイン型セルとビーカー型セルではほぼ同等の初期放電容量を示すことがわかった.また,ビーカー型セルを用いた場合はサイクル初期の時点で急激に容量が低下したが,コイン型セルではそれが認められなかった.Li_xLaSn_3電極の容量可逆性もLi添加で改善され,特に,x=2の電極においてほぼ100%の効率を達成できた.またこの電極においては,放電容量が25サイクル目においても1サイクル目のそれの約95%に相当していることがわかった.このような電極特性改善の理由を考察するために,この電極の充放電機構を電気化学的測定に加えてX線や中性子線をプローブとした構造解析を行うことから推察した.結果として,容量可逆性の向上は機械的なLi添加により活物質相の結晶子サイズが減少したためと考えた.これにより活物質粒子内のLi拡散距離が短くなり,粒子深部に到達したLiも容易に放出されるようになったものと思われる.他方,サイクル安定性の向上は,活物質が微粒子化され,Li-Ce-Sn化合物マトリックス中に分散されたことが体積変化に伴う応力を緩和したためと考えられる.我々グループが見出したCeSn_3は、充放電第1サイクルにおける体積あたりの放電容量が炭素材料の3倍以上あることから、次世代の高容量リチウム二次電池負極材料として有望である。しかしながら、合金電極特有の問題点である第1サイクルの容量可逆性とサイクル安定性の乏しさがこの合金においても存在する。そこで本研究では、電極特性の改善を図る試みとして、メカニカルアロイングを用いてこの合金にあらかじめ機械的にリチウムを添加してみた。リチウム添加量を種々変化させたところ、添加量の増加にともない容量可逆性が向上し、特にLi_<1.7>CeSn_3の組成の電極でほぼ100%に達することが見出された。一方、サイクル安定性もリチウム添加量の増加につれて改善されて行き、Li_<3.8>CeSn_3の組成で最も優れた性能が現れた。機械的なリチウム添加によるCeSn_3電極の特性改善の原因を考察するために、この電極の充放電機構を、電気化学的測定に加えてX線や中性子線をプローブとした構造解析を行うことから推察した。CeSn_3に機械的にリチウムを添加すると一部母体合金が分解され、Li-Ce-Snが生成し、それをマトリックス相として活物質相であるCeSn_3やLi-Sn合金が微分散された状態が達成される。最初の充電ではCeSn_3とリチウムとの反応が起き、放電ではCeSn_3とLi-Sn合金からの脱リチウム化反応が起きる。その後のサイクルはCeSn_3とリチウムとの反応が支配的になるものと推測した。以上のことから、第1サイクルの可逆性が向上したのは、機械的なリチウム添加により活物質相の結晶子サイズが減少したためと考えられる。

これにより活物質粒子内のリチウム拡散距離が短くなり、粒子深部に到達したリチウムも容易に放出されるようになったものと思われる。他方、サイクル安定性の向上は、微粒子化した活物質の体積変化の絶対的な小ささに加えて、Li-Ce-Sn化合物がマトリックスとなり活物質の体積変化に伴う応力を緩和したためと考えられる。我々は、LaSn_3が実用化されている炭素材料の2倍以上の体積当り初期放電容量を示すことも見出してきた。しかしながら、合金電極特有の問題点である第1サイクルの容量可逆性とサイクル安定性の乏しさがこの合金においても存在する。そこで本研究では、電極特性の改善を図る試みとして、メカニカルアロイングを用いてこの合金にあらかじめ機械的にリチウムを添加してみた。また、この電極のサイクル寿命評価におけるコイン型セルの有用性についても調べた。Li_3LaSn_3電極の充放電サイクル数に伴う放電容量の変化から、コイン型セルとビーカー型セルではほぼ同等の初期放電容量を示すことがわかった。また、ビーカー型セルを用いた場合はサイクル初期の時点で急激に容量が低下したが、コイン型セルでは容量減少は認められなかった。これは電極からの試料の滑落を防ぐことができたためと考えられる。Li_xLaSn_3(x=2,3,4)電極のクーロン効率はリチウム添加量が増えるにしたがい増加した。特に、x=2の電極においてほぼ100%のクーロン効率を達成できたことは注目に値する。また、各電極の充放電サイクル数に伴う放電容量の変化から、いずれの電極においてもサイクル性の改善が認められた。特に初期可逆性100%を示したx=2の電極においては、25サイクル目の放電容量が1サイクル目の放電容量の約95%に相当する容量を保持していることがわかった。X線回折とサイクリックボルタンメトリーの結果より、第1サイクルおけるクーロン効率が改善された理由は、MAを用いたリチウム添加により活物質相であるLaSn_3の結晶子サイズが減少したためと考えた。これによりLaSn_3粒子内におけるリチウム拡散距離が短くなり、粒子深部に到達したリチウムも容易に放出されるようになったものと思われる。他方、サイクル安定性の向上は、微粒子化した活物質の体積変化の絶対的な小ささに加えて、Li-La-Sn化合物がマトリックスとなり活物質の体積変化に伴う応力を緩和したためと考えることができる。
「転倒覚」を誘発するヒヤリ・ハット対応AR（拡張現実）方式松葉杖歩行訓練環境

本研究では,急に松葉杖を使用することになった,すなわち松葉杖の初心者のための歩行訓練装置を開発する.松葉杖を使い始めたばかりの患者がその使い方をよく知らずに使うと,不慣れなために使い方を誤り,その結果,転倒のような二次的な事故を起こす恐れがある.もし,松葉杖の使い始めの段階で使い方のノウハウを知ることができる訓練装置があれば,事故の可能性を減少できると考えられる.本研究で開発する訓練装置は,主として患者の頭部に取り付けるHMD(Head Mount Display),腕と脚に取り付けるTPD(Tactile Presentation Display),松葉杖に取り付けるFSD(Falling Sensation Display)から構成される.それぞれの装置は,使用者の視覚,触覚,および「転倒覚(転倒しそうになる感覚)」を刺激する.特にFSDは松葉杖のバランスを意図的に崩すために本計画で開発するもので,人間の「ヒヤリ・ハット」する感覚である「転倒覚」を誘発する本研究の核となる要素技術である.訓練の中で「転倒覚」を感じてそれに対応する経験をしておくことで,実際の松葉杖歩行中に転倒しそうになっても対応できる可能性があると期待する.平成29年度は,上述の「転倒覚」を提示するFSDを設計し,その動力学モデル(運動方程式)を導出した.松葉杖の傾き角度は,FSDの回転トルクを入力とする不安定な二次遅れ系で表されること,言い換えれば,FSDを駆動することで松葉杖のバランスを意図的に崩せることが分かった.平成30年度は,前年度までに作成した動力学モデルを元にFSDの最適設計値を探求した.具体的に「転倒覚」の提示に効果的なFSDの質量,FSDの回転トルク,FSDの取り付け位置を検討し,実際に試作した.これを用いて実験した結果,理論通り松葉杖のバランスを崩せることを確認した.平成29年度はFSD(Falling Sensation Display)の設計とシミュレーション実験を行った.具体的には,まず,開発する装置の構成部品,すなわち松葉杖に加えてFSD,モータなどの質量や大きさといったシミュレーションに必要なパラメータを定義し,全体の質量や慣性モーメントを算出した.そして,実際に松葉杖に外力が加わった状況を想定して,松葉杖の転倒運動をシミュレーションした.この段階では,実際の松葉杖を使った検証実験も行った.検証実験では,松葉杖を直立させ,錘を使って水平方向にステップ状の力で引っ張って松葉杖が転倒する様子をジャイロセンサを使って計測し,先のシミュレーション実験の結果と比較した.その結果,シミュレーション実験と簡易的な実機実験の結果が同じ傾向であることがわかり,導出した松葉杖の動力学モデルが装置の動特性を表していて,その後の設計開発に有用であることが確認できた.平成30年度は,それまでに作成した動力学モデルを元にFSDの各パラメータの最適値をシミュレーションで探求し,それらを用いてFSDの実機を試作した.被験者を募って実験したところ,装置が動作することは確認できたが,アンケート調査の結果,必ずしもすべての被験者が「転倒覚」を感じられなかった.理論的に導出した最適値と実用的な観点での最適値に違いがあることが原因であると考えられる.現在はこの問題への対処法を検討していて,当初の計画から少し遅れている.まずは,試作したFSD(Falling Sensation Display)の提示できる「転倒覚」の大きさが小さいという問題の解決を目指す.多くの被験者が「転倒覚」を感じられるような十分な大きさの「転倒覚」を提示するために,これまで実施してきたシミュレーションをさらに続けて,より効果的なFSDを設計・製作する.完成した後は,再び被験者を募っての評価実験を通し,実用的な観点から再度検証する.その後は,松葉杖使用者に視覚的に情報提示するHMD(Head Mount Display)と触覚的に情報提示するTPD(Tactile Presentation Display)を開発する.HMDは,歩行訓練中の患者が使用して,実際には存在しない歩行路上の障害物を視覚的に認知して,障害物がある想定でそれを避けながら歩行する訓練の実現を支援するものである.TPDは,患者が装着して,実際には存在しない障害物との接触を触覚で再現して,接触が起きる想定でそのようなときに転倒を防ぎながら歩行する訓練の実現を支援するものである.これらHMDとTPDと,先に開発するFSDを統合的に使うことで,転倒しそうに感じながらの松葉杖歩行を訓練できるAR(拡張現実)空間の構築をめざす.そして,最終年度に予定していたシステム全体としての検証実験を実施する.松葉杖使用患者が杖の使い方を誤ると二次的な事故に繋がるため,杖の使い始めの段階で少しでも訓練することが望ましい.本研究では,そのための訓練システムの開発をめざす.このシステムは,患者の頭部に取り付けるHMD(Head Mount Display),腕と脚に取り付けるTPD(Tactile Presentation Display),松葉杖に取り付けるFSD(Falling Sensation Display)から構成される.各装置は,使用者の視覚,触覚,および「転倒覚(転倒しそうになる感覚)」を刺激する.特にFSDは松葉杖のバランスを意図的に崩すために本計画で開発するもので,人間の「ヒヤリ・ハット」する感覚「転倒覚」を誘発する本申請の核となる要素技術である.平成29年度は,本申請の核である「転倒覚」を提示するFSDを設計し,それが機能することをシミュレーションで確認した.

具体的には,松葉杖にモータを固定し,そのモータの回転軸にフライホイールを取り付け,モータを駆動することでフライホイールを回転させ,その慣性力で松葉杖のバランス(傾き角度)を制御する構造を設計した.この設計を元に運動方程式を導出したところ,松葉杖の傾き角度は,松葉杖にかかる外力と,松葉杖に取り付ける予定のFSDのフライホイールの回転トルクを入力とする不安定な二次遅れ系で表されることが分かった.運動方程式を元に,FSDの質量,FSDの回転トルク,FSDの取り付け位置(松葉杖の杖先からの高さ)を変化させたときの松葉杖の傾き方をシミュレーションした.これらのシミュレーション結果を基に,今後,FSDの具体的な大きさや取り付け位置を検討し,実際に製作する.平成29年度はFSD(Falling Sensation Display)の設計とシミュレーション実験まで行った.当初は,その結果を基に実際に装置の製作を始める予定であったが,FSDの松葉杖への取り付け方法の検討と動特性のモデル化(運動方程式の導出)に時間がかかり,計画から少し遅れている.具体的にはこれまで,開発する装置の構成部品,すなわち松葉杖に加えてFSD,モータの質量や大きさなどシミュレーションに必要なパラメータを定義した.これらを使って,回転運動のシミュレーションに不可欠なパラメータである構成部品の質量と慣性モーメントを算出した.そして,実際に松葉杖に外力が加わった状況を想定して,松葉杖の転倒運動をシミュレーションした.この段階では,実際の松葉杖を使った検証実験も行った.検証実験では,松葉杖を直立させ,錘を使って水平方向にステップ状の力で引っ張って松葉杖が転倒する様子をジャイロセンサを使って計測し,先のシミュレーション実験の結果と比較した.その結果,シミュレーション実験と簡易的な実機実験の結果が類似することがわかり,算出・作成した松葉杖のモデルの有用性も確認した.本研究では,急に松葉杖を使用することになった,すなわち松葉杖の初心者のための歩行訓練装置を開発する.松葉杖を使い始めたばかりの患者がその使い方をよく知らずに使うと,不慣れなために使い方を誤り,その結果,転倒のような二次的な事故を起こす恐れがある.もし,松葉杖の使い始めの段階で使い方のノウハウを知ることができる訓練装置があれば,事故の可能性を減少できると考えられる.本研究で開発する訓練装置は,主として患者の頭部に取り付けるHMD(Head Mount Display),腕と脚に取り付けるTPD(Tactile Presentation Display),松葉杖に取り付けるFSD(Falling Sensation Display)から構成される.それぞれの装置は,使用者の視覚,触覚,および「転倒覚(転倒しそうになる感覚)」を刺激する.特にFSDは松葉杖のバランスを意図的に崩すために本計画で開発するもので,人間の「ヒヤリ・ハット」する感覚である「転倒覚」を誘発する本研究の核となる要素技術である.訓練の中で「転倒覚」を感じてそれに対応する経験をしておくことで,実際の松葉杖歩行中に転倒しそうになっても対応できる可能性があると期待する.
イネ籾殻に含有されるイネ生育促進物質受容体の単離

申請者は、イネの初期生育において籾殻に存在する生育促進因子が重要な役割を果たしていることを見出した。昨年度までの研究で、本因子の化学的性質として比較的低分子の水溶性化合物であることを明らかにした。さらに、本因子は分子内に塩基性宮能基を有する可能性が示唆された。以上の結果を基に、本年度は本因子の大量精製を行った。籾殻を粉砕した後、メタノールに浸漬した。浸漬処理した籾殻をろ過し、その10kg分を精製水に浸漬した。得られた水抽出液を陽イオン交換樹脂であるDowex 50wx4カラムに通液し、活性因子を吸着させた。その後0.2Nアンモニア水により吸着画分の溶出を行った。生物検定により数画分に生育促進活性を確認した。これらの活性画分をそれぞれDowex 50w x4カラムによりさらに精製を行った。活性画分を濃縮・凍結乾燥後、逆相担体であるWakogel 100C18カラムにてそれぞれ精製を行った。生物検定の結果0%,50%MeOH画分に生育促進活性を確認した。これらの活性画分を濃縮・凍結乾燥後、それぞれ逆相担体であるDevelosil RPAQUEOUS-AR-5 HPLCによって精製した。水・アセトニトリル系を用いたリニアグラジェント溶出により分取を行い、生物検定を行った。その結果、生育促進活性はいくつかの画分に分離して確認された。このことから、本因子は複数の化合物からなることが示唆された。10kgの籾殻よりそれぞれ1mg程度の活性画分が得られたが、いずれもまだ混合物であるためさらに精製を進める必要がある。本年度の研究により、本因子の単離法をほぼ確立出来たと考えられる。今後さらに10kg単位の大量精製を進め、構造決定に必要な活性物質を得る予定である。さらに構造決定を達成した後には本因子の特異的受容体の探索を行う予定である。本年度の研究では、本因子の化学的性質を調査するとともに、籾殻より本因子を単離するための効率的な精製法を検討した。溶媒転溶試験から本因子は水溶性物質であることが明らかとなった。また各種ゲル濾過クロマトグラフィーの結果から、本因子の分子量は1500から1000程度であり、比較的低分子の化合物であることが示唆された。さらに、陽イオン交換担体であるSP Sephadex C-25カラムによる分離では吸着画分のみに,陰イオン交換担体であるDEAE Sephadex A-25カラムによる分離では非吸着画分と吸着画分に生育促進活性が確認された。この結果から、本因子は分子内に塩基性官能基のみを有する化合物と、酸性官能基と塩基性官能基の双方を有する化合物からなる可能性が示唆された。以上の結果を基に、本因子の精製法を検討した。籾殻を機械的に粉砕した後、脂溶性成分を除去するためにメタノールに浸漬した。浸漬処理した籾殻をろ過し、精製水に浸漬した。得られた水抽出液を濃縮後、DEAE Sephadex A-25カラムに通液し、分離を行った。生物検定により非吸着画分と100mMギ酸画分に生育促進活性を確認した。これらの活性画分を濃縮・凍結乾燥後、それぞれCellulofine GCL-25カラムによるゲル濾過クロマトグラフィーで精製を行った。活性画分をさらに濃縮・凍結乾燥後、Sephadex G-15またはG-25カラムにてそれぞれ精製を行い活性画分を得た。今後はこれらの画分を逆相HPLCによって精製して本因子の単離法を確立するとともに、精製スケールを拡大して構造決定に必要な活性物質を得る予定である。

水・アセトニトリル系を用いたリニアグラジェント溶出により分取を行い、生物検定を行った。その結果、生育促進活性はいくつかの画分に分離して確認された。このことから、本因子は複数の化合物からなることが示唆された。10kgの籾殻よりそれぞれ1mg程度の活性画分が得られたが、いずれもまだ混合物であるためさらに精製を進める必要がある。本年度の研究により、本因子の単離法をほぼ確立出来たと考えられる。今後さらに10kg単位の大量精製を進め、構造決定に必要な活性物質を得る予定である。さらに構造決定を達成した後には本因子の特異的受容体の探索を行う予定である。
汚染物質の局所排出速度を示す新たな換気効率指標に基づく室内空気環境設計法の開発

清浄な空気質環境創出を目的とし,汚染物質の実質的な局所排出速度を定量的に評価する新たな換気効率指標Net Escape Velocity(NEV)を開発し,NEVにより室内不均一濃度場の形成メカニズムを深く理解し,構造的に解明すると共に,効率的な室内局所領域の空気質環境制御法を提案した.それに加え,ガス状汚染物質濃度をパッシブ制御する技術として光酸化分解反応に着目し,TiO2担持建材の性能評価法を確立するため,CFDによる室内濃度予測に組み込み可能な光酸化分解反応モデルを提案した上で,独自開発した20Lチャンバーを用いてトルエン濃度低減性能試験とモデルパラメータ同定を行った.本研究では,室内不均一汚染物質濃度場を評価する換気効率評価指標として,汚染物質の実質局所排出速度を定量評価するNet Escape Velocity (NEV)を開発すると共に,室内汚染物質に対し可視光応答型光触媒を担持した建材(壁材・床材)による2次元平面的処理と,換気装置による3次元的清浄空気供給・除去を組み合わせた高清浄室内空気環境設計法の開発を目的とする.今年度には下記の研究課題を遂行した.1.既往の関連研究の調査:光触媒建材の表面反応メカニズムの解明,表面反応速度式の開発,視光応答型光触媒によるガス状汚染物質,エアロゾル状汚染物質の分解速度の測定方法ならびに分解速度定数の評価事例を調査・整理した.2.可視光応答型光触媒を担持した建材の汚染物質反応速度定数の測定:光触媒建材の汚染物質分解性能評価に特化した一様流が形成されるOne-Pass型の矩形ダクト型のSUS製チャンバーを開発し,そのチャンバーを用いて,チャンバー内に可視光応答型光触媒と光源を設置し,一定濃度供給法にての濃度減衰を測定し,その結果より反応速度定数を求めた.3.大形チャンバーによる可視光応答型光触媒担持建材の汚染物質濃度低減性能評価実験:小形チャンバー実験と25m3クリーンルームによる実験を比較し,面積効果が可視光応答型光触媒建材表面の酸化分解反応に及ぼす影響を明らかにした.4.NEVによる各種産業環境の局所換気装置の汚染物質制御性能評価:開発した実質的局所汚染物質排出速度を表す換気効率指標NEVを用いて,汚染物質の制御が大きな課題である厨房空間と有害物質発生工場を対象とし,局所換気装置の汚染物質排出性能評価を実施し,汚染物質の輸送を移流と拡散現象まで評価可能なNet Escape Velocityの室内空気質制御評価への適応の合理性・優越性を確認した.清浄な空気質環境創出を目的とし,汚染物質の実質的な局所排出速度を定量的に評価する新たな換気効率指標Net Escape Velocity(NEV)を開発し,NEVにより室内不均一濃度場の形成メカニズムを深く理解し,構造的に解明すると共に,効率的な室内局所領域の空気質環境制御法を提案した.それに加え,ガス状汚染物質濃度をパッシブ制御する技術として光酸化分解反応に着目し,TiO2担持建材の性能評価法を確立するため,CFDによる室内濃度予測に組み込み可能な光酸化分解反応モデルを提案した上で,独自開発した20Lチャンバーを用いてトルエン濃度低減性能試験とモデルパラメータ同定を行った.本研究は汚染物質の実質的な局所排出速度を定量的に評価する新たな換気効率指標であるNet Escape Velocity (NEV)を開発すると共に,NEVにより可視光応答型光触媒による汚染物質分解効果を組み込んだ壁材・床材による2次元平面的処理と,換気装置による3次元的清浄空気供給を組み合わせた高清浄室内空気環境設計法の開発を目的とする.今年度には下記の研究課題を遂行した.1.既往の関連研究の調査:建築空間を対象とした換気効率指標に関する文献調査を行い,各指標の特徴ならびに関係性を整理し,本研究で提案するNet Escape Velocityとの関係を明確にした.また可視光応答型光触媒によるガス状汚染物質,エアロゾル状汚染物質の分解速度の測定方法ならびに分解速度定数の評価事例を調査・整理した.2.新たな換気効率指標Net Escape Velocityの開発:局所領域の換気性能を評価する最小単位となり得る,室内各質点における実質汚染物質排出速度を表す,換気効率指標NEVを提案し,その数学的定義と解析方法を示した.NEVによる換気設計のための基礎データを整理する平均流れ場・平均拡散場解析ならびにNEV解析を実施した.3.NEVによる光触媒を担持した建材による汚染物質濃度低減効果の評価:室内空気質改善を図る光触媒を担持した建材による室内汚染物質濃度低減効果を定量的に把握するために,吸着・分解フラックス等の物理化学パラメータの検討に加えて,NEVを用いた評価を実施した.CFDへの組み込み可能な沈着分解フラックスモデルの調査を行った.4.可視光応答型光触媒を担持した建材の汚染物質反応速度定数の測定準備:試験片の負荷率が検討可能な可視光応答型光触媒建材による汚染物質濃度低減効果評価に特化した小型チャンバーの開発,CFDにより小型チャンバー内の気流場・濃度場の予測を行った.本研究は,室内環境中のガス状汚染物質濃度をパッシブ制御する技術として光酸化分解反応に着目し,所謂,光触媒反応を期待して酸化チタン(TiO2)を担持させた建築材料の性能評価法を確立すると共に,室内濃度の低減性能を精度良く定量評価するための数理モデルの開発に取り組むものである.研究最終年度の今年度には下記の研究課題を遂行した.1.小形チャンバーによる可視光応答型光触媒を担持した建材の汚染物質低減性能評価:代表的な室内ガス状汚染物質としてトルエンに着目し,独自開発した小形チャンバーを用いて一定濃度供給法にて室内の照度環境(600lx)下での濃度低減性能試験を行った.

供給濃度約70μg/m3800μg/m3の範囲内で,約5188%の濃度低減率となり,濃度の低減率は供給濃度が高くなるにつれ低下した.2.室内濃度の低減性能を数値的に定量評価するための数理モデル開発:数値流体力学CFDによる室内流れ場解析に連成させて解析可能な光酸化分解反応モデルを提案した.特にガス状トルエン等,対象汚染物質の輸送方程式(移流・拡散方程式)にSource Termとして組み込み可能な反応モデルとしてシグモイド型のLangmuir-Hinshelwood型のモデルを採用している.3.Langmuir-Hinshelwood型モデルによる濃度低減効果の高精度予測法の開発:小形チャンバー内の流れ場,濃度場等の不均一性を無視した上でチャンバー内を質点系と想定して実験結果からモデルパラメータを同定し,CFD解析にLangmuir- Hinshelwood型のモデルを建材表面から粘性低層内にある第1セルに組み込み,チャンバー内の流れ場・濃度場の不均一性を考慮し,実験結果を正確に再現する反応速度定数のモデル定数同定法を開発した.(1)researchmapの研究代表者(Lim)のページ(2)研究分担者(伊藤)研究室のホームページ建築環境工学当初の研究計画を上回る研究成果が得られている.特に,平均流れ場ならびに拡散場解析結果に基づいたNet Escape Velocity評価に基づく換気設計法の確立に当たり,Net Escape Velocityの換気設計への適応の合理性と有効性が高いことより,計画より多様な気流場,温度場,濃度場環境の空間を対象としたNet Escape Velocity解析事例を蓄積した.また光触媒建材表面での光酸化反応速度モデルの開発に関しては,をHenry型とLangmuir-Hinshelwood型モデルの2種類を提案し,供給濃度をパラメータとした汚染物質濃度減衰試験を実施した実験結果によりモデル定数を同定し,光酸化反応の数理モデルを構築した.この光酸化反応モデルはCFDへ組み込み可能な壁面沈着分解フラックスモデルとしてソース型とフラックス型の2種類の組み込みモデルを開発した.小形チャンバーに加え実際空間との面積効果の解明も実施しており,最終年度には,2次元の光触媒建材表面と3次元の空調システム制御の最適設計法構築という発展的に大きな成果が得られるものと期待している.新たな換気効率指標Net Escape Velocityの開発に関しては当初の計画を上回る成果が得られている.特に,平均流れ場ならびに拡散場解析結果に基づいたNet Escape Velocity解析法を確立し,換気設計への適応をするための異なる気流場,濃度場環境の空間を対象としたNet Escape Velocity解析事例の蓄積を行った.また高い精度で室内汚染物質濃度分布を予測するためのCFDへの組み込み可能な壁面沈着分解フラックスモデルの開発を行った.可視光応答型光触媒を担持した建材の汚染物質反応速度定数の測定に関しても,小型チャンバーの制作を含め実験の準備が整えている.
プレパレーション評価のガイドライン作成－看護師と子どもの視点から－

本研究は、子どもが痛みを伴う検査や処置である留置針挿入・採血に焦点を当てプレパレーションの評価方法を明らかにし、ガイドラインを作成することを目的とした。はじめに、看護師を対象に評価に関する意識調査を行い、多くの看護師が臨床でプレパレーションを実施ししているが、評価方法を知らないことや実施時間がないことから多忙な勤務の中でも簡易的にできる方法を検討することが必要であると考察した。次に看護師が行っているプレパレーションの行動観察およびインタビューより評価の具体的な目標と評価方法を導くことができた。今後はさらにプレパレーションの質を向上させるために看護師が評価できる方法を周知していく必要がある。本研究は、子どもが痛みを伴う検査や処置である留置針挿入・採血に焦点を当て、子どもにとって効果的なプレパレーションが行えているか、看護師・子どもの視点からプレパレーションを評価するための評価方法を検討しガイドラインを作成することを目的としている。本年度は、プレパレーションの評価のガイドラインを作成するための第1段階として、プレパレーションの評価に対する現状を知ると共に、看護師の意識と行動を明らかにするための質問紙調査の準備を行った。質問紙の対象は、小児(新生児・乳児を除く)が入院・通院している病棟や外来の看護師を対象とした。現在、対象者のリクルートを行い、質問紙の発送作業を開始している。本研究は、子どもが痛みを伴う検査や処置である留置針挿入・採血に焦点を当て、子どもにとって効果的なプレパレーションが行えているか、看護師・子どもの視点からプレパレーションを評価する方法を検討しガイドラインを作成することを目的としている。昨年度はその1段階として、プレパレーションの評価に対する現状と認識を知るために質問紙調査を行った。その結果、看護師のプレパレーションへの関心は高く、プレパレーションの方法の知識もあり、看護実践において多くの看護師が実施している現状が明らかになった。小児看護において、看護実践の1つとしてプレパレーションは重要であると認識していることが伺える。プレパレーションの評価に関しては、子どもの反応や表情の観察等評価方法が様々であるが質問紙調査の結果、実施している看護師は少なくほとんどの看護師が看護実践において行っていないことが明らかになった。看護師が評価の方法を知っている割合が2割程度であったことから、評価方法を知り理解するための手段が必要である。また、実施する上で時間が必要であると回答している看護師が多いことから、多忙な勤務の中でも子どもや家族の視点で評価ができる簡易的な方法を具体的に検討することも求められる。今年度は、プレパレーションの評価に対する看護師の行動を明らかにするために行動観察とインタビュー調査を行う。本研究は、子どもが痛みを伴う検査や処置である留置針挿入・採血の際、子どもにとって効果的なプレパレーションが行われているか評価できる方法を明らかにし、プレパレーションの評価を看護師と子どもが容易に取り入れられる方法を検討しガイドラインを作成することが目的である。これまでの研究は、プレパレーションの評価の現状および評価に対する看護師の認識を明らかにするために質問紙調査を行った。また、看護師のプレパレーション時の評価に対する行動を明らかにするために行動観察とインタビューを行った。その結果、看護師がプレパレーションの評価方法を知り、意識的に実施している割合は少なかった。また、看護師の行動からは、子どもが頑張って検査や処置に臨んでいることを認めること等でプレパレーションの評価を行っていた。今後は、これまでの調査データを分析しガイドラインの検討を行い、看護師がプレパレーションを評価できるチェックリスト等を作成する予定である。看護師の行動観察とインタビュー調査を実施したが、対象となる子どもが少なかった事に加え、対象であった看護師の病棟異動や退職のため対象者が少なくなってしまい、実施症例が少ない状況であった。そのため、データ収集期間を延長する手続きを行った。しかし、その手続きに時間を要した。今年度は昨年度看護師のプレパレーション時の行動観察の結果より、プレパレーション評価のガイドライン案を作成した。現在臨床で活躍している小児専門看護師等に作成したガイドラインに対し実践可能であるか等の意見を伺い、ガイドラインを構築した。ガイドライン使用の目的としては、プレパレーションの評価を看護師が意識的に行うことができるものであり、プレパレーションを評価の視点でプレパレーションの目標を示し、具体的な目標と評価方法を明らかにし、看護師が実践できるように提示するものとした。プレパレーション評価の一般的な目標は「看護師は、プレパレーションの計画に必要な子どもと家族の情報が収集できる」「子どもは看護師と信頼関係を築くことができる」「子どもは、自分に適したプレパレーションの方法が選択されている」「子どもは、自分が受ける検査や処置の目的や方法が分かり、子ども自身の行動を理解できる」等の8つ考えられ、その項目ごとに具体的な目標および評価方法を研究データより明確にした。今後は、ガイドライン案を臨床の場で看護師が実践できる方法を検討し子どもが主体的に医療に臨めるための看護援助を向上させていきたい。

今後はさらにプレパレーションの質を向上させるために看護師が評価できる方法を周知していく必要がある。看護師の行動観察とインタビューを行うための病院倫理審査に時間を要している。また、対象となる看護師と子どもとの調整が難しく実施症例が少ない状況である。平成28年度は、看護師の行動観察およびインタビューデータの分析を進め、ガイドラインを検討し看護師が容易に実施できるプレパレーションを評価できるチェックリスト等を作成していく。当初の予定では、調査の結果からプレパレーションの評価を試行後、有効なガイドラインを作成予定であった。しかし、データ収集に時間を要したため最終年度である今年度は、プレパレーションを評価できるガイドラインの案を作成するところまで行う予定である。今後は、作成したガイドライン案を実施しさらにプレパレーションの評価の有効なガイドラインを構築していく予定である。平成28年度は最終年度のため、成果の公表方法についても検討する。小児看護学27年度は、看護師のプレパレーションの評価に対する行動を明らかにし、看護師と子ども双方の視点でプレパレーションの評価方法を検討し試行する。試行後、有効なプレパレーションの評価のガイドラインを作成する。質問紙の内容と質問紙調査の対象者の検討、質問紙の発送に時間を要している。予定していた症例数に到達しなかったことにより、データ収集のための交通費および研究対象者に対する謝礼のための経費が計画通りに使用することができなかった。看護師の行動観察に対する病院倫理審査に時間を要した。そのため、行動観察調査に対する交通費を使用できなかった。看護師の行動観察およびインタビューの分析をするための経費およびプレパレーションの評価のガイドラインを作成するための知見を得るため、関連する学会等に参加する経費(交通費、参加費)に充当する予定である。26・27年度は質問紙の回収後、内容の分析を行い看護師が行うプレパレーションの評価に関する意識を明らかにする。更に看護師が行うプレパレーションの評価に対して行動観察を行い、その行動の理由とプレパレーションを受けた子どもは、プレパレーションの評価をどのような視点で行っているか明らかにするために、看護師インタビューを行う。質問紙調査とインタビューの結果より看護師と子ども双方の視点でプレパレーションの評価ができる看護師が行う評価方法を検討し試行する。試行後、有効なガイドラインを作成する。今年度は主に、看護師を対象とするプレパレーションの評価の行動観察調査のための交通費として使用する。また、学会発表のための交通費として使用する計画である。プレパレーションの評価に関する質問紙調査である対象者を検討し、各施設への研究依頼の発送と、同意書の返送に時間を要した。今年度は主に、質問紙回収後のデータ入力のための人件費で使用する。
骨巨細胞腫の発現データベース構築に基づいた新規治療法開発

本研究は、難治性かつ希少がんである骨巨細胞腫(Giant cell tumor of bone: GCTB)の治療成績の改善を目指し、その要となる腫瘍悪性度・治療抵抗性の機序について特定し、悪性度(再発・転移)・治療奏功性に関するバイオマーカーの同定及び、新規治療分子標的の開発を進めた。特に近年GCTBの新規治療薬であるDenosumab(RANKLを標的としたヒト型モノクローナル抗体製剤・分子標的治療薬)が開発され、作用機序(通常、receptor activator of nuclear factor κB ligand(RANKL)は破骨細胞の分化・成熟・機能および生存を制御して作用しているが、そのRANKLとDenosumabが結合することにより破骨細胞へのシグナル伝達を抑制し骨溶解を防ぐ)は骨巨細胞腫においてはまだ不明な部分も多い。そのため、(1) GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる発現データベースの構築(主にタンパク質発現)の基に、(2)それらで同定されたGCTBの悪性度及び治療反応性に関わる分子生物学的機能解析やネットワークの解明を進め、(3)バイオマーカーの同定や新規治療分子標的の開発を大規模検証の基に進めた。具体的には、GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる生物学的な特徴をプロファイリング・データベース構築を行うために、12ペアのDenosumab治療前・治療後凍結手術検体セット収集を行った。その手術検体を用いて網羅的なタンパク質発現をiTRAQ(Isobaric Tag for Relative and Absolute Quantitation)の手法を用い研究を進め、特にDenosumab使用における、組織学的硬化(骨化)に関連するタンパク質発現データベース構築に成功した。それらデータベースはネットワーク解析も行い、RANKL経路との関係解明も行った。同定された因子は免疫化学染色を行い、GCTBのアーカイブ検証セットにて発現検証と臨床病理学的因子との相関を解析した。本研究は、難治性かつ「希少癌」である骨巨細胞腫(Giant cell tumor of bone: GCTB)の治療成績の改善を目指し、その要となる腫瘍悪性度・治療抵抗性の機序について特定し、悪性度(再発・転移)・治療奏功性に関するバイオマーカーの同定及び、新規治療分子標的の開発を進める。特徴として、(1) GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる発現データベースの構築(タンパク質発現、mRNA発現、遺伝子変異、代謝産物発現)の基に、(2)それらで同定されたGCTBの悪性度及び治療反応性に関わる分子生物学的機能解析やネットワークの解明を進め、(3)バイオマーカーの同定や新規治療分子標的の開発を大規模検証の基に進める。以上の3つのステップを順次達成し、早期GCTBの治療成績の改善を目指す。本年度は、GCTBの生物学的な特徴をプロファイリングするために、凍結手術検体を用いて網羅的なタンパク質発現を中心にデータベースの構築しを行った。特にDenosumab治療反応性に関わるデータベースの構築を行い、それら同定タンパク質はネットワーク解析により主要パスウエイの探索も同時に行った。それらデータベースで同定された因子については、機能解析にてその機能解明を進めた。次年度は(1) GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる更なる発現データベースの構築(特にmRNA発現、遺伝子変異、代謝産物発現)を行い、(2)それらで同定されたGCTBの悪性度及び治療反応性に関わる分子生物学的機能解析やネットワークの解明を進める。また、(3)バイオマーカーの同定や新規治療分子標的の開発を大規模検証を行う予定である。本年度予定していた発現データベース構築のためのmRNA発現、遺伝子変異、代謝産物発現を次年度に行う予定となったため。本年度は引き続き、(1)GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる発現データベースの構築(タンパク質発現、mRNA発現、遺伝子変異、代謝産物発現):GCTBの生物学的な特徴をプロファイリングするために、特にDenosumab使用前・後の凍結手術検体セットを用い、GCTBの悪性度やDenosumab治療抵抗性に関連する因子の同定を進めた。タンパク質リスト統合的解析を進め、Denosumab奏効因子及び奏効遅延因子候補の同定を進めた。(2)GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる機能解析・ネットワーク解析: (1)のデータベースより同定されたGCTBの悪性度やDenosumab治療奏功性に関与する因子のネットワーク解析を進め、Denosumab奏効因子及び奏効遅延因子候補の同定を進めた。次年度に(3)国内外大規模検証によるバイオマーカーの臨床応用を目的とした有用性の確認:バイオマーカーとしての能力の検証を行う。本年度は引き続き、(1)GCTBの悪性度及びDenosumab治療反応性に関わる発現データベースの構築を行ったが、検体が希少のため検体確保に時間を要した。