hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
演算加速器を有する計算機クラスタ向け固有値解法の並列実装に関する研究

Oakforest-PACS上で性能評価を行い,特に多数ノードでの実験において提案法が高速であることを確認し,学会で口頭発表を行った.研究課題3.について,Sakurai-Sugiura法のパッケージz-Paresに前述のBlock BiCGrQ法を組み込むことで,KNLクラスタにおける分散メモリ並列な一般化固有値問題解法を実現した.ナノシミュレーションにおいて実際に現れる行列に対して,ScaLAPACKのエルミート一般化固有値問題向けソルバであるPZHEGVXと提案法を適用し,性能評価を行った.PZHEGVXの多数ノードでのスケーラビリティを確認し,少数ノードでの提案法の実行結果から多数ノードでの計算時間の見積もり,多数ノード時にはPZHEGVXよりも高速になる可能性が示された.この成果に関して,国際会議SIAM PP18にて口頭発表を行った.今年度達成することができなかった研究目的1.および2.を可及的速やかに達成し,研究目的3.「演算加速器を持つ計算機クラスタ上で,実問題から現れる固有値問題に適用し性能を評価する」に取り組む.現在は応用先として振動解析で現れる実対称一般化固有値問題,および電子状態計算から現れる一般化固有値問題を想定しており,両分野の研究者と協力して固有値計算の高速化を目指す.本研究で得られた結果を国内外の学術会議で積極的に発表し,学術論文としてまとめる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
糖鎖認識受容体による免疫応答の制御機構

樹状細胞C型レクチンDC-SIGNの新規リガンドに関する研究これまで我々は、DC-SIGNが結腸がん細胞株SW1116を認識すること、認識にはSW1116細胞上の糖タンパク質であるcarcinoembryonic antigen(CEA)が関与していることを既に明らかにしている(Nonaka M, et al., J.Immunol.2008, 180 : 3347-3356.)。しかしながら、結腸がん細胞上の他のDC-SIGNリガンドに関する検討は行われていない。1.樹状細胞C型レクチンDC-SIGNの新規リガンドの同定本研究は、MoDCとCOLO205細胞の共培養条件において、MoDCの成熟マーカーであるCD83、CD86の発現が抑制されることを明らかにした。このことは、DC-SIGNを介した結腸がん細胞の認識が、がん細胞による免疫機構からの逃避を助けることを示唆するものである。本研究は、免疫系における糖鎖の重要性を示すだけでなく、がん細胞の免疫逃避メカニズムの新たなモデルを提唱するものであり、DC-SIGNを介する細胞内シグナル経路を標的とした新しい薬の開発に繋がると考えている。1.血清レクチンによる核酸の認識とその意義の解明本研究は、血清マンナン結合タンパク質(MBP)が、細菌由来ゲノムDNA、プラスミドDNA、合成オリゴヌクレオチドDNA(RNA)、アポトーシス細胞由来の断片化DNAにカルシウム依存的に結合することを明らかにした。次に、分子間相互作用解析より、MBPは二本鎖DNA、一本鎖RNA、一本鎖DNAの順に高い親和性を示すことが明らかとなった。また、MBPとDNAの複合体はレクチン経路による補体系の活性化を引き起こさず、DNAをコートしたビーズはファゴサイトーシスの促進を受けないことから、補体成分の沈着がファゴサイトーシスには重要であることが示された。さらに、MBPはアポトーシス細胞表面に露出したDNAを認識することから、この機構が生細胞とアポトーシス細胞の識別に寄与している可能性が考えられた。以上の結果はDNAのクリアランス機構および生体防御におけるMBPの機能を考える上で重要な知見となるものである。2.レクチンJacalinによるBリンパ球のアポトーシスの誘導とその分子機構の解明以前我々は、レクチンJacalinがT細胞表面のCD45分子に結合し、TCRシグナル経路を介してT細胞を活性化することを明らかにした。一方CD45は、B細胞をはじめとする他の免疫細胞上にも高発現し、細胞内シグナル伝達に重要なLynやSykといったSrcキナーゼの活性を調節することが知られている。そこで我々は次にB細胞上のCD45に着目し、CD45が主要なJacalinレセプターであることを明らかにした。また、JacalinはCD45との結合を介してCD45のチロシンホスファターゼ活性を阻害し、B細胞をアポトーシスへと誘導することを明らかにした。さらにアポトーシスにはCD45の活性阻害によるLynの活性化、細胞内カルシウム濃度の上昇に伴うカルパインの活性化が関与することが示唆された。
植物-微生物の共生系における溶原性ファージの機能に関する研究

クローバ根粒菌(Rhizobium属)4S株を宿主とする溶原性ファージφUは、ファージDNA上のattP部位と宿主菌染色体上のattB部位とで特異的組換えを起こし、ファージDNAが宿主菌染色体にインテグレートすることで溶原化する。この性質を利用して、Rhizobium属根粒菌においては巨大プラスミド上に存在する根粒形成遺伝子群をBradyrhizobium属根粒菌のように染色体に安定にインテグレートさせることを試み、その発現について検討した。φUのattP部位を根粒菌内では自己複製不能なpSUP202にクローニングし、組換えプラスミドpC16(14kb,Mob,Tc^I,Ap^I)を得た。pC16を大腸菌よりクローバ根粒菌4S株へ接合伝達し、テトラサイクリン耐性(Tc^I)で選択したところ、高頻度でTc^I株が出現した。サザン法による解析にて、TC^I株では、本来φUが溶原化する位置にpC16がインテグレートしていることが明らかとなった。また、他の根粒菌属菌株の染色体へのpC16のインテグレートについて検討したところ、エンドウ菌株のK5株の染色体にも高頻度でインテグレートすること、また、インテグレートする位置の制限酵素地図は、32kbの範囲でクローバ根粒菌4S株と全く同一であることが明かとなった。次に、クローバ根粒菌の根粒形成遺伝子群(nod-genes,14kb Hin dIII断片)とファージφUのattP部位を併せ持つプラスミドpCINod1を構築した。4S株由来の根粒形成欠損株であるH1株の染色体にpCINod1をインテグレートさせCNH1株とした。CNH1株は、クローバに野生株4S株の5倍程度の多数の根粒を形成し、根粒内には感染糸及びバクテロイド化した根粒菌が観察された。このように、通常はプラスミド上に存在するnod-genesを安定に染色体上にインテグレートさせ、充分に発現・機能させることが可能となった。クローバ根粒菌(Rhizobium leguminosarum biovar trifolii)4S株を宿主とする溶原性ファージφUは、ファージDNA上のattp部位と宿主菌染色体上のattB部位とで特異的組換えを起こし、ファージDNAが宿主染色体にインテグレートすることで溶原化する。この性質を利用して、任意の遺伝子を安定して根粒菌染色体にインテグレートし得るようなベクタープラスミドの構築を試みた。ファージφUのゲノムDNAのEcoRI6.0kb断片上にattpが存在することを確認し、この断片をプラスミドpSUP202のEcoRI部位にクローニングして組換えプラスミドpCI6(14kb,Mob,Tc^r,Amp^r)を得た。pCI6は大腸菌より根粒菌へ接合伝達が可能であるが、根粒菌内では自己複製できない。pCI6を大腸菌より根粒菌へ接合伝達し、テトラサイクリン耐性(Tc^r)で選択することにより、pCI6上のattpと根粒菌染色体上のattBで、特異的組換えによりpCI6全体が染色体にインテグレートした菌株を選択することにした。

クローバ根粒菌4S株を受容菌としてpCI6を接合伝達した場合には、4.4×10^<-3>の高頻度でTc^r株が出現した。サザン法による解析にて、得られたTC^r株では、菌染色体にpCI6がインテグレートしており、その位置は、本来ファージφUが溶原化する位置と同一であることが明らかとなった。次に、他の根粒菌株及びAgrobacterium菌株の染色体へのpCI6のインテグレートについて検討した。エンドウ菌株の1株であるK5株を受容菌として場合のみ、10^<-4>の頻度でTc^r株が出現した。サザン法による解析の結果、pCI6は、K5株の染色体にインテグレートすることが可能であり、インテグレートする位置の制限酵素地図は、クローバ菌4S株と類似していることが明らかとなった。以上のように、溶原性ファージのDNA断片を利用して、クローバ根粒菌の染色体に遺伝子をインテグレート可能なベクターを構築するこができた。また、このベクターは、エンドウ菌の染色体にも遺伝子のインテグレートが可能であり、有用なベクターとなり得ることが示唆された。クローバ根粒菌(Rhizobium属)4S株を宿主とする溶原性ファージphiUは、ファージDNA上のattP部位と宿主菌染色体上のattB部位とで特異的組換えを起こし、ファージDNAが宿主菌染色体にインテグレートすることで溶原化する。この性質を利用してRhizobium属根粒菌においては巨大プラスミド上に存在する根粒形成遺伝子群をBradyhizobium属根粒菌のように染色体に安定にインテグレートさせることを試み、その発現について検討した。phiUのattP部位を根粒菌内では自己複製不能なpSUP202にクローニングし、組換えプラスミドpC16(14kb,Mch,Tc^r,Ap^r)を得た。pC16を大腸菌よりクローバ根粒菌4S株へ接合伝達し、テトラサイクリン耐性(Tc^r)で選択したところ、高頻度でTc^r株が出現した。サザン法による解析にて、Tc^r株では、本来phiUが溶原化する位置にpC16がインテグレートしていることが明かとなった。また、他の根粒菌属菌株の染色体へのpC16のインテグレートについて検討したところ、エンドウ菌株のK5株の染色体にも高頻度でインテグレートすること、また、インテグレートする位置の制限酵素地図は、32kbの範囲でクローバ根粒菌4S株と全く同一であることが明かとなった。次に、クローバ根粒菌の根粒形成遺伝子群(nod-genes,14kb Hin dIII断片)とファージphiUのattP部位を併せ持つプラスミドpCINod1を構築した。4S株由来の根粒形成欠損株であるH1株の染色体にpCINod1をインテグレートさせCNH1株とした。CNH1株は、クローバに野生株4S株の5倍程度の多数根粒を形成し、根粒内には感染糸及びバクテロイド化した根粒菌が観察された。このように、通常はプラスミド上に存在するnod-genesを安定に染色体上にインテグレートさせ、充分に発現・機能させることが可能となった。
ヌードマウス可移植性多剤耐性ヒト腫瘍細胞株を用いた抗腫瘍薬剤耐性克服に関する研究

がんにおける薬剤耐性の最も重要な機序の一つとして、多剤耐性遺伝子とその遺伝子産物であるpーglycoprotーeinの存在が明らかとなり、これらを標的とする薬剤耐性の克服の可能性が研究されている。我々は自ら樹立した2種のヒト急性白血病細胞培養株(NCOー2、NOMOー1)において、adriamycin(ADR)との低濃度接触から開始し、徐々に濃度をあげることにより同剤に100300倍耐性株NCOー2/ADRとNOMOー1/ADR株を分離した。両株ともに、ADRのみならず、他のanthracyclinesやpodophylotoxins、vinca alkaloids、mitoxantrone、actinomycinーD等に交差耐性を示したが、アルキル化剤や代謝拮抗剤とは交差耐性を示さなかった。両株とも多剤耐性遺伝子mdr1が増幅し、pーglycoproteinを細胞表面上に強く表現していた。一般にヒト白血病細胞株はヌードマウスに移植困難であるが、両株はそれらの親株ともどもヌードマウス可移植性であり、世界で最初のヌードマウス可移植性多剤耐性ヒト白血病細胞株となった。ヌードマウスで継代移植可能となった両株ともにmdr1遺伝子のDNAおよびmRNAおよびpーglycoprotein表現は耐性親株とほぼ同一であり、in vitroとin vivoの対応は十分であった。NCOー2およびNCOー2/ADR1×10^7をヌードマウスの皮下に移植し、1,5,9日後に、各種抗がん剤の至適量を静注投与した所、NCOー2/ADRにはADRには無効であったが、topoisomeraseーI阻害剤であるcamptothecin誘導体CPTー11や植物抽出新抗がん剤MSTー16とうは効果を示し、ADR耐性腫瘍にこれらの新開発抗がん剤はin vivoでも有効であることを示した。
我々は、患者個別のがん幹細胞を確認し、前臨床試験モデルとして、患者由来のがん組織をマウスで増殖させるPDXモデルを作製に成功した。このPDX腫瘍モデルは、患者由来の新鮮な腫瘍組織を用いて、従来のがん細胞株をヌードマウスに移植した動物モデルでとは全く異なる特徴を持ち、より実臨床に近い重要な情報を検討する。本研究では、頭頸部がん症例からの腫瘍組織を採取し、放射線感受性と、ヒトがん免疫応答を再現できる新規動物実験モデルを開発し、がん幹細胞や、その他の免疫応答に関連する新たな腫瘍抗原の探索など新規の放射線免疫療法の開発に取り組む。
長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーン誘導体による分子集合体の光制御

マラカイトグリーンは紫外光照射によりプラスの電荷を生じるフォトクロミック化合物である。長い分子鎖を持つマラカイトグリーン誘導体は、光イオン化したマラカイトグリーン部位が親水基として長鎖アルキル基が疎水基として働き、光照射によって両親媒性が発現すると考えられる。本研究では、長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンによるミセル形成の光制御を目的とした。長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーン、Bis[4-(dimethylamino)phenyl][4-(hexadecyloxy)phenyl]methanenitrileの分子設計を行い、合成に成功した。カチオン性界面活性剤である塩化セチルトリメチルアンモニウム(CTAC)と長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーン混合したサンプルについて紫外光照射を行ったところ、pH4.0から5.0の条件では、光イオン化率が0.2から0.5程度となることが吸収スペクトルの結果より明らかとなった。さらに、ミセル形成に伴う脂溶性物質のミセル溶液への可溶化をプロトンNMRにて調べたところ、光異性化反応の促進に伴い脂溶性物質としてのベンゼンの溶解度が光照射により増加することが分かった。最も顕著な光制御はCTACが8mMの濃度で得られ、10^<-5>Mの長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンがベンゼンの溶解度を4.55g/Lから4.81g/Lへと増加させることが明らかとなった。長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンの濃度を考慮すると、顕著な脂溶性物質の取り込みの光制御が可能であることが示唆された。これらの結果より、長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンによる分子集合体の光制御を用い分離・抽出の光制御への展開が期待される。合成収率は27%となった。長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンは、光未照射時は脂溶性有機物であるため、水溶液への溶解性に乏しい。そのため、サンプルにはカチオン性界面活性剤である塩化セチルトリメチルアンモニウム(CTAC)を補助剤として用いた。長鎖アルキル基を持つマラカイトクリーンは、このカチオン性界面活性剤と同じ炭素数の疎水基を有するため、ミセル形成の制御に効果的であると考えられる。ミセル溶液にはpH緩衝液が必要となった。pH4以下では光照射を行わなくてもマラカイトグリーンがイオン化してしまうこと、pH5以上ではイオン化したキノイド体がすぐに水酸化物イオンと結合し電荷が消失してしまうことが、吸収スペクトルにより明らかとなったためである。長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンを含むCTAC溶液の臨界ミセル濃度を求めたところ、0.1M酢酸バッファー中(pH4.8)で0.6mM、紫外光を15分照射し定常状態になったとき、0.1mMと減少した。光イオン化した長鎖アルキル基を持つマラカイトグリーンがカチオン性界面活性剤としてミセル形成に寄与したため、臨界ミセル濃度が減少したと考えられる。
異なる空間スケールでのスナドリネコと人との軋轢およびそれに基づく階層的な保全戦略

食肉目の保全上、食肉目と地域住民との関係の理解(崇拝:神の使いとして信仰の対象、軋轢:家畜・家禽を襲われ報復として捕殺など)は重要であり、その関係の形成要因である社会・文化・経済・宗教的背景に着目する研究は増加している。しかし、多くの先行研究では、比較的広域な空間(食肉目の生態学的スケール)を対象とし、局所的な空間(実際の保全活動が行われる村レベル)における食肉目と地域住民との関係の差異は同質化してきた。本研究では、比較的広域な空間と局所的な空間の両方で、食肉目と地域住民との関係を比較し、関係を形成する上位・下位要因を調べ、これらの要因の階層性に対応した保全戦略を立案する。
TEMPO-RNPによる動脈硬化における酸化ストレス発生の予防

ラット頚動脈内膜肥厚モデルにBallooninjury直後にRNPを投与し、その4時間後にsacrificeしたサンプルでは、injury側の中膜全体にRNPが分布していたが、正常側ではRNPの分布は確認できなかった。14日後にRNPを投与し、その4時間後のサンプルでも、速やかに新生内膜内にRNPが浸透している所見を認めた。RNPは病変部に特異的な分布を示した。Control群では血管壁全層にROS産生を示すDHEの赤色蛍光が強く発現していたのに比較して、RNP群では内腔側の新生内膜部分に陽性部分を認める以外は蛍光が明らかに低下していた。ラット頚動脈内膜肥厚モデルにおいて、RNPは病変特異的な分布を示したとともに、新生内膜肥厚および血管狭窄を抑制した。その作用メカニズムとして血管壁局所でのROS産生の抑制や抗炎症効果(炎症細胞浸潤抑制、接着因子発現制御)が関与していると考えられた。現在、論文化に向けて準備中である。想定されうる研究結果であり、酸化ストレス障害から波及する様々な病態への更なる発展治療への応用・開発が進むことも予想される。論文化(英語)予定である。臨床研究化が進行しており、AMEDでの研究費が認められ、継続中である。週令1011週のWisterラットを用い2度の血管拡張損傷術を施行して頸動脈狭窄モデルを作成した。第2回目の血管拡張損傷術より2週間後に両側頸動脈検体を採取し、患側血管の最も狭窄の強い3か所における新生内膜増殖面積、中膜面積、残存内腔面積、中膜外周長と健側血管の内腔面積、中膜外周囲長を計測した。更に免疫染色として、E-selectin染色の為にヤギpolyclonal抗ラットE-selectin抗体、マクロファージ染色の為にマウスmonoclonal抗ラットCD68抗体、Tリンパ球染色の為にマウスmonoclonal抗ラットCD3抗体を用いた。免疫染色上、ラット頸動脈拡張損傷モデルにおける新生内膜内下へ浸潤したマクロファージとTリンパ球の総数は健側と比較し有意に増加し、バルーン損傷後のFUT7 mRNA発現は有意に増加した。また、ラット頸動脈拡張損傷モデルにおける頸動脈新生内膜のE-selectinの発現は、健側と比較して有意に増加しており、血管壁、狭窄病変においての炎症反応は有意差をもって確認された。血管内皮におけるスーパーオキシド、ヒドロキシラジカルは、狭窄病変において有意な上昇を示しておらず、狭窄の程度によるものが示唆された。同様に中膜平滑筋細胞におけるスーパーオキシド、ヒドロキシラジカルも狭窄病変において有意な上昇を認めず、狭窄変化のばらつきによるものと考えられ、モデル数の増加が必要と思われた。脂質過酸化、蛋白酸化反応は狭窄作成モデルで有意に増加した。麻酔、手術侵襲の影響も考慮されるため、麻酔、手術侵襲のみを加え、狭窄を作成しない群と比較すると、脂質過酸化、蛋白酸化反応は狭窄作成モデルで増加したが、有意な増加ではなかった。同様にモデル数の増加が必要と考えられた。ラット頸動脈狭窄モデルの作成時に発生する酸化ストレス反応にばらつきがあり、nを増やす必要が生じたため。高血圧、糖尿病、脂質異常症などのメタボリックファクターは、動脈硬化の形成に関与する重要な因子であるが、生体内の酸化ストレス状態をコントロールすることでメタボリックファクターによる全身の動脈硬化の進行を抑制する効果が期待できる。近年我々のグループは、強いフリーラジカル消去作用をもつニトロキシルラジカル(2,2,6,6-tetramethylpiperidine-1-oxyl:TEMPO)をミセル化した新規DDS化フリーラジカル消去剤Radical-containing nanoparticle (RNP)を開発し、脳虚血再灌流障害においてRNPが血中から脳組織内に移行し、脳保護作用により脳梗塞を抑制することを明らかにした。本実験は、ラット頚動脈内膜肥厚モデルに対する、新規活性酸素消去剤であるTEMPO-RNP(RNP)を用いた血管保護効果(狭窄予防効果)を検証することが目的である。動脈硬化症及び血管形成術後再狭窄を模したものとして、ラット頚動脈内膜肥厚モデルを使用した。RNPを同モデルに静脈投与し、投与後一定期間(1、7、14日間)飼育した後に安楽死させ頚動脈を採取し、それぞれの群においてローダミン標識RNPの血管壁への分布状態を免疫組織学的染色で評価した。正常側と病変側での比較を行い、投与後1日目より狭窄部内膜肥厚内にRNPが浸透していることを確認した。経日数的に浸透しているRNPが増加していることを確認した。また、モデルラットに薬剤投与後14日間飼育した後で安楽死させ頚動脈を採取し、RNPの経静脈投与群において対照群と比較して新生内膜増殖面積、内膜/中膜面積比、収縮リモデリングが抑制されており、それにより血管内腔残存率がRNP投与群で大きいことを確認できた。RNP投与群と対照群と比較して、体重減少、創部治癒に関し、2群間で差は認めず、RNP投与による安全性を確認した。TEMPO-RNPの動脈硬化性変化への浸透、および頚動脈狭窄抑制作用は確認できたが、定量的評価までは行えていない。そのため、学会、論文による報告が行えていない。

ラット頚動脈内膜肥厚モデルにBallooninjury直後にRNPを投与し、その4時間後にsacrificeしたサンプルでは、injury側の中膜全体にRNPが分布していたが、正常側ではRNPの分布は確認できなかった。14日後にRNPを投与し、その4時間後のサンプルでも、速やかに新生内膜内にRNPが浸透している所見を認めた。RNPは病変部に特異的な分布を示した。Control群では血管壁全層にROS産生を示すDHEの赤色蛍光が強く発現していたのに比較して、RNP群では内腔側の新生内膜部分に陽性部分を認める以外は蛍光が明らかに低下していた。ラット頚動脈内膜肥厚モデルにおいて、RNPは病変特異的な分布を示したとともに、新生内膜肥厚および血管狭窄を抑制した。その作用メカニズムとして血管壁局所でのROS産生の抑制や抗炎症効果(炎症細胞浸潤抑制、接着因子発現制御)が関与していると考えられた。現在、論文化に向けて準備中である。ラット頸動脈狭窄モデルの作成数の増加TEMP-RNP浸透を定量的評価、および血管内膜肥厚に関与する炎症性変化、サイトカイン、活性酸素代謝を定量的に評価することで、TEMPO-RNPの血管保護作用の機序を評価する。結果を学会、論文報告する。想定されうる研究結果であり、酸化ストレス障害から波及する様々な病態への更なる発展治療への応用・開発が進むことも予想される。論文化(英語)予定である。臨床研究化が進行しており、AMEDでの研究費が認められ、継続中である。モデルの作成数が少ないため。それにより、RNP投与に至らなかったため。定量的評価が施行できておらず、そのための機材、試薬を使用しなかったため。そのため、学会や論文による結果報告まで至らなかったため。論文化に向けての費用、及び、必要とされるであろう追加実験に使用予定である。ラット頸動脈狭窄モデルの作成数の増加血管内皮や中膜平滑筋細胞におけるスーパーオキシド、ヒドロキシラジカル、脂質過酸化、蛋白酸化、一酸化窒素などの酸化ストレス反応を評価する.RNPをラット頸動脈狭窄モデルに投与して、血中および血管内皮におけるRNPの分布を経時的(3h, 6h, 24h)に評価する。
ル-1、ル-6の病原惟細菌感染促進機構の解析

炎症性サイトカイン(IL-1やIL-6)によるEscherichia coliやMycobacterium毒性株の増殖促進作用が報告され、この現象が病原性と深く関わっていると考えられることから、歯周病原性菌の発育増殖に及ぼすこれらサイトカインの影響の検討を行った。細菌学教室保存の代表的歯周病原性菌、8菌属(Actinobacillus、Capnocytophaga、Porphyromonasu、Prevotella、Eikenella、Wolinella、Fusobacterium、Bacteroides)、25菌種(31菌株)を用い、それぞれの発育培地にヒトIL-1αβ、IL-6を100ng添加し、培養15、30、60分、3、6、18、24時間後の菌の発育を比色法により測定した。Actinobacillus、CapnocytophagaおよびFusobacteriumで24時間後にIL-1α、βで約1.8、1.4、1.2倍の発育増殖が認められた。しかし、IL-6を用いた場合では影響は認められなかった。これらの菌を用いて、異なった濃度(1100ng/ml)のサイトカインを添加し更に詳細な検討を行ったが、ActinobacillusでIL-1α10ng添加で24時間後に1.4倍の発育増殖が認められたが、それ以下では発育促進作用は認められなかった。また^<125>I標識IL-1α、β、IL-6を供試菌株との結合性の検討を行った結果、供試したすべてのActinobacillus菌株でIL-1α、βで結合性が認められた。しかしIL-6は結合性が認められなかった。これらの相違を検討するために、これらサイトカインレセプターのプライマーを合成し、上記3菌株のDNAを用いPCR法による解析を行った。ActinobacillusでIL-1αレセプターの存在が示唆された。
メサンギウム細胞におけるAM・PAMPの作用機構の電気生理学的手法を用いた解析

培養メサンギウム細胞においてPatch-clamp法を応用するためにまず神経細胞においてCa^<2+>電流の基本的性質を検討した。急性単離した視索上核(SON)神経細胞を用いWhole-cell clamp modeでCa^<2+>電流を解析した。Ca^<2+>電流の単離には次の方法を用いた。TTXを灌流液に加え投与するか、または細胞外Na^+イオンを除去した灌流液にて実験することによりNa^+電流を除外し、電極内からTEAを細胞内に潅流することでK^+電流を除外した。本研究によりCa^<2+>電流は電位依存性を呈すること、さらにはcAMPの細胞外からの投与により抑制を示す事が認められた。その機序にはcAMPが最終的にadenosineに代謝されG蛋白であるGi/oを介して抑制性に作用することが判明した。この結果よりCa^<2+>電流の測定が可能であることを確認の上培養メサンギウム細胞について応用した。メサンギウム細胞において前述の条件で電位依存性Ca^<2+>電流を測定したが、電位依存性Ca^<2+>電流は極めて小さいために実験条件をCa^<2+>よりBa^<2+>に変更し電流量を増幅し解析した。しかしBa^<2+>電流も50pA程度であり、視索上核(SON)神経細胞と比較すると約1/20程度しか認められなかった。このBa^<2+>電流にアドレノメデュリン(AM)/proadrenomedullin N-terminal 20peptide (PAMP)を投与した。しかし、電流が小さいためにAM/PAMPの作用は残念ながら判断不可能であった。さらにメサンギウム細胞の有するCa^<2+>電流を賦活化させることを念頭におき、今後の更なる研究を継続したい。またこのAMの臨床的意義に関しては同じ降圧利尿作用を有するANP, BNPと成熟型AM(mAM)の関連を血液透析患者に対して検討した。mAMの増加はANP, BNPと同様に体液量の増加を反映していることが示唆された。さらに血液透析患者においてAMの体内動態はBNPに近似することが判明した。さらに培養メサンギウム細胞の実験については糸球体高血圧が細胞増殖に関与するか否かについてケモカインであるMCP-1とMAP kinaseの関連についてRT-PCR法を用いて検討した。メサンギウム細胞を圧負荷チャンバー内で培養するとMAP kinaseを介してMCP-1のmRNAが発現することが判明した。これは糸球体高血圧がMCP-1等のケモカインを介して腎硬化症等の腎疾患に関与していることが示唆された。培養メサンギウム細胞においてPatch-clamp法を応用するために今まで研究されている神経細胞においてCa^<2+>電流の基本的性質を検討した。しかしBa^<2+>電流も50pA程度であり、視索上核(SON)神経細胞と比較すると約1/10程度しか認められなかった。このBa^<2+>電流にアドレノメデユリン(AM)/proadrenomedullin N-terminal 20peptide(PAMP)を投与した。しかし、電流が小さいためにAM/PAMPの作用は判断不可能であった。今後、メサンギウム細胞の有するBa^<2+>電流を何らかの刺激にて賦活化させた後にAM/PAMPを投与しその作用及び作用機序を検討する。これは糸球体高血圧がMCP-1等のケモカインを介して腎硬化症などの腎疾患に関与していることが示唆された。培養メサンギウム細胞においてPatch-clamp法を応用するためにまず神経細胞においてCa^<2+>

電流の基本的性質を検討した。急性単離した視索上核(SON)神経細胞を用いWhole-cell clamp modeでCa^<2+>電流を解析した。Ca^<2+>電流の単離には次の方法を用いた。TTXを灌流液に加え投与するか、または細胞外Na^+イオンを除去した灌流液にて実験することによりNa^+電流を除外し、電極内からTEAを細胞内に潅流することでK^+電流を除外した。本研究によりCa^<2+>電流は電位依存性を呈すること、さらにはcAMPの細胞外からの投与により抑制を示す事が認められた。その機序にはcAMPが最終的にadenosineに代謝されG蛋白であるGi/oを介して抑制性に作用することが判明した。この結果よりCa^<2+>電流の測定が可能であることを確認の上培養メサンギウム細胞について応用した。メサンギウム細胞において前述の条件で電位依存性Ca^<2+>電流を測定したが、電位依存性Ca^<2+>電流は極めて小さいために実験条件をCa^<2+>よりBa^<2+>に変更し電流量を増幅し解析した。しかしBa^<2+>電流も50pA程度であり、視索上核(SON)神経細胞と比較すると約1/20程度しか認められなかった。このBa^<2+>電流にアドレノメデュリン(AM)/proadrenomedullin N-terminal 20peptide (PAMP)を投与した。しかし、電流が小さいためにAM/PAMPの作用は残念ながら判断不可能であった。さらにメサンギウム細胞の有するCa^<2+>電流を賦活化させることを念頭におき、今後の更なる研究を継続したい。またこのAMの臨床的意義に関しては同じ降圧利尿作用を有するANP, BNPと成熟型AM(mAM)の関連を血液透析患者に対して検討した。mAMの増加はANP, BNPと同様に体液量の増加を反映していることが示唆された。さらに血液透析患者においてAMの体内動態はBNPに近似することが判明した。さらに培養メサンギウム細胞の実験については糸球体高血圧が細胞増殖に関与するか否かについてケモカインであるMCP-1とMAP kinaseの関連についてRT-PCR法を用いて検討した。メサンギウム細胞を圧負荷チャンバー内で培養するとMAP kinaseを介してMCP-1のmRNAが発現することが判明した。これは糸球体高血圧がMCP-1等のケモカインを介して腎硬化症等の腎疾患に関与していることが示唆された。
戦後ドイツ政治経済の展開とその変容の分析

ここでは、平成19年度に掲載が決まった論文について、その概要と意義について論じ、研究実績の報告としたい。比較政治経済学、例えば資本主義の多様性論やコーポラテイズム論においては、ドイツは非自由主義経済の代表国と目されてきた。ドイツ経済と自由主義モデルとを分かつ点として、労使関係の特徴が挙げられる。つまり、労使団体による集権的な労働条件決定システムのない自由主義経済(アングロ・サクソン諸国)に対し、ドイツでは産業レベルを中心に労使交渉が実施され、そこで実質的労働条件や労働市場政策が決定されるのである。近年、ドイツ経済は「自由主義モデル化」の道を歩んでいるのか、またはその特徴は「持続」しているのかで、議論が対立している。第二論文「現代ドイツにおける労使関係の変容-統一以降の協約自治システムの展開に関する政治経済学的考察」(1)(2)(3)では、1990年から2006年までのドイツにおける労使関係と労働市場政策の変遷を分析し、この両者の仮説を検証した。それにより、強い拘束力を梃子にして、産業レベルの労使団体が広範な労働者の実質的労働条件について決定し、同時に産業平和を達成してきた労働条件決定システム、すなわち協約自治システムが、統一以降、空洞化や権限縮小といった変化を経験し、機能不全を呈していることを示した。その結果、「自由主義化」仮説が妥当であるとの結果を導出した。分析にあたっては、労使団体を中心的アクターとして位置づけるとともに、連邦政府、連邦雇用庁、連邦労働裁判所といったアクターも視野に入れた。ここでは、第一論文(一部掲載済み)と第二論文(投稿予定)について、その概要を記す。2006年度に法学論叢に掲載された論文である、『「大連立国家」の変容(一)(二)-現代ドイツにおける年金縮減改革の政治過程-』は、福祉国家研究として、また現代ドイツ政治研究として位置づけられる。本論分では、第五次コール政権と第一次シュレーダー政権の年金改革の政治過程を比較することで、二つの知見を得た。第一に、ドイツにおける年金改革を説明するには、拒否権プレイヤー論が有効であり、その場合、有力な拒否権プレイヤーとなるのは派閥、労組、連邦州であった。第二の知見としては、シュレーダー政権以降、合意型民主主義的政治運営が変化していることであり、従来の政治手法からの転換が観察されたことであった。次に、2007年度上半期に投稿予定である、『現代ドイツにおける労使関係の展開とその変容-補完的制度・アクターによる労働協約の支援とその限界-』について述べる。第二論文では、1990年から2005年までのドイツにおける労使関係を事例とした。また、分析単位としては、労使団体と集団的労働法中心に、補完的制度・アクターとして、国家、マクロ経済制度、福祉制度、労働裁判所などの制度・アクターを扱った。本稿で得られた知見は、第一に、従来の定式に補完的制度・アクターを組み入れることで、ドイツにおける労使関係の新しい定式を描き出したことである。第二に、ドイツの労使関係については、従来の定式に依拠するならば、その変化(ないし自由主義化)が強調されがちであったが、本稿の定式を用いた場合、必ずしも自由主義化を意味する変化ばかりでなく、また連続性も散見されるということである。今後は、ドイツ政治経済のマクロ経済制度に関する研究や、そのイデオロギー的基礎に焦点を当てた研究を順次行っていき、現代ドイツ政治経済の総合的研究、そして非自由主義資本主義の比較研究(日本との比較)を完成させる所存である。
社会の信頼に基づく再生医療臨床研究の実施・支援体制の構築に資する要素の解明と提案

本研究は、新たな倫理的・社会的な問題が存在する再生医療や幹細胞研究の分野において、社会の信頼を得ながら実施するための体制構築には何が必要かを明らかにし、取るべき方策について検討し、提案することを目的としている。最終年度となる平成30年度は、これまでに得られたデータの分析を進め、得られた結果の一部を日本生命倫理学会において発表した。具体的には、細胞を提供する「当事者」の立場となり得る人(不妊治療中のカップル)45名(男性4名、女性41名)を対象にした半構造化面接の結果、半数以上が気がかりだとする項目は「個人情報が保護されるか」、「新たに身体に負担がかからないか」、「研究により得られた知識・技術が、悪用されないか」などであった。提供するかどうか判断するにあたり説明を受けたい項目としては、半数以上が「研究の目的」、「個人情報の保護の方法」、「どんな成果が出るか」、「どこで誰が使っているか」を挙げ、より具体的な希望として、「胚盤胞を他者に提供しないこと」などの意見がみられた。これらの結果から、現在の研究指針等でも、提供候補者に説明すべき事項が手続きとして規定されているが、対象者は、指針等では具体的に規定しないような「知識・技術を悪用しないこと」や「胚盤胞を他者に提供しないこと」など、研究者としての根幹にある考え方や姿勢を問題にしていることが示唆された。信頼構築に基づき、安心して細胞を提供できるような、よりよい研究体制構築のためには、法令等による他律的な管理方法も一法ではあるが、研究する側が、自律的に責任をもって行動をすること、そして、それらを社会に対して見える形で表明することが不可欠であると考察した。現状における研究実施・支援体制は、研究実施側の価値判断の上でのものとなっており、研究の対象となる患者や細胞提供者ら当事者の視点が不足しているものと考えられる。したがって、本研究の成果は、実施体制・支援体制を整備する上で重要な基礎的資料になると考える。再生医療の臨床研究は、1用いるのが「多能性幹細胞」であり、無限に増殖し、長期間に渡り多方面で利用される、2臨床研究を受ける患者のみならず、臨床研究に用いられる細胞の提供者の理解と協力も必要不可欠である、3多能性幹細胞作製の過程で受精卵を壊すなどの問題が伴う、といった特徴がある。再生医療の臨床研究や医療応用には、人に移植可能な品質(医療用グレード)のES細胞やiPS細胞が必要であり、もととなる細胞(ES細胞の場合は受精卵、iPS細胞であれば体細胞)を提供してもらわなくてはならない。ES細胞については、新たに提供者の同意を得て作製する段階である。このような研究進捗の中、本研究では、受精卵の提供を依頼される立場となりうる夫婦を対象に、研究・医療用ES細胞作製のための受精卵の提供について意識調査を予定している。平成27年度は、研究計画立案に向け(1)先行研究の精査、(2)意識調査に使用する質問項目(案)の作成を行い研究倫理審査申請に必要な書類の整備を進めるとともに、実際の意識調査の実施に向けて(3)協力医療機関と実施手順の調整や必要な手続きの確認等を行った。当初の計画では、平成27年度中に質問項目と研究計画を完成させ、意識調査を開始する予定としていたが、年度内に意識調査の実施に至らなかったため。幹細胞研究に用いるES/iPS細胞は、自己増殖能と多分化能を有することから、長期間に渡り半永久的に、様々な目的で使用される可能性がある。さらに、使用目的は、学術に限らず、営利目的も含まれ、また使用者は国内のみならず、海外にも及ぶ。このような特徴を有するES/iPS細胞は、「細胞バンク」で保管または寄託され、バンクは、幹細胞の収集・保管・分配の管理・運営を担う。ヒト試料のバンクの成功のカギを握るのは、提供者を含む市民と研究者との間の信頼関係の構築にあると言われて久しい。信頼関係の構築のためには、提供者からの十分な情報提供に基づく自発的な同意が重視されてきたが、そのような個人レベルの同意には限界があることも指摘され、これに代わるものとして、信頼関係に基づくガバナンスの構築の重要性が提唱され、信頼関係に基づくガバナンス体制を構築する際には、様々なステークホルダーの立場や価値を認識し、パブリック・エンゲイジメントを通じて、社会的な価値を共有する必要があると言われる。しかしながら、日本において、ES/iPS細胞の研究のガバナンス体制構築に資する価値共有を目的にステークホルダーの立場や価値を調査した事例はほとんどない。そこで本研究では、ステークホルダーの中でも、多能性幹細胞のもととなる細胞を提供する可能性のある者を対象に、どのような期待や懸念を有するかについて意識調査を実施する。研究2年目となる平成28年度は、昨年度立案した研究計画について、京都大学における研究倫理審査の承認と、協力医療機関における実施手続きを経て、意識調査を開始した。計画時に予定していた意識調査が開始できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。

本研究は、新たな倫理的・社会的な問題が存在する再生医療や幹細胞研究の分野において、社会の信頼を得ながら実施するための体制構築には何が必要かを明らかにし、取るべき方策について検討し、提案することを目的としている。幹細胞研究に用いるES/iPS細胞をはじめとするヒト由来試料のバンクの成功のカギを握るのは、提供者を含む市民と研究者との間の信頼関係の構築にあると言われて久しい。信頼関係の構築のためには、提供者からの十分な情報提供に基づく自発的な同意が重視されてきたが、そのような個人レベルの同意には限界があることも指摘され、これに代わるものとして、信頼関係に基づくガバナンスの構築の重要性が提唱され、信頼関係に基づくガバナンス体制を構築する際には、様々なステークホルダーの立場や価値を認識し、パブリック・エンゲイジメントを通じて、社会的な価値を共有する必要があると言われる。しかしながら、日本において、ES/iPS細胞の研究のガバナンス体制構築に資する価値共有を目的にステークホルダーの立場や価値を調査した事例はほとんどない。そこで本研究では、ステークホルダーの中でも、多能性幹細胞のもととなる細胞を提供する可能性のある者を対象に、どのような期待や懸念を有するかについて意識調査を実施するものである。研究3年目となる平成29年度は、意識調査の実施により得られたデータの分析を進めた。研究を進めるに当たり、計画内容や分析状況について、国際会議等の場にて報告し、国内外の専門家から助言をもらう機会や意見交換する場を設けながら、分析の方向性について検討した。また平成29年度は、臨床利用可能なヒトES細胞の樹立が間近となったこともあり、実際に、ES細胞の樹立の状況の把握や、樹立に携わる研究者との意見交換の機会も持つことで、実現可能性の高い提案ができるよう現状把握に関する調査も実施した。意識調査の結果の分析に予定より時間を要しており、当初予定していた成果の取りまとめが遅れているため。最終年度となる平成30年度は、これまでに得られたデータの分析を進め、得られた結果の一部を日本生命倫理学会において発表した。具体的には、細胞を提供する「当事者」の立場となり得る人(不妊治療中のカップル)45名(男性4名、女性41名)を対象にした半構造化面接の結果、半数以上が気がかりだとする項目は「個人情報が保護されるか」、「新たに身体に負担がかからないか」、「研究により得られた知識・技術が、悪用されないか」などであった。提供するかどうか判断するにあたり説明を受けたい項目としては、半数以上が「研究の目的」、「個人情報の保護の方法」、「どんな成果が出るか」、「どこで誰が使っているか」を挙げ、より具体的な希望として、「胚盤胞を他者に提供しないこと」などの意見がみられた。これらの結果から、現在の研究指針等でも、提供候補者に説明すべき事項が手続きとして規定されているが、対象者は、指針等では具体的に規定しないような「知識・技術を悪用しないこと」や「胚盤胞を他者に提供しないこと」など、研究者としての根幹にある考え方や姿勢を問題にしていることが示唆された。
可視光触媒活性型高機能インプラント表面構造の創製

歯科用インプラントは、生体材料であるチタン(Ti)合金が用いられており、Tiに化学的処理を行うことで、Ti表面に高比表面積を有する酸化チタン(TiO2)ナノ薄膜構造(ナノシート)が構築され、生体適合性が更に向上し、高い骨結合能が付与できることを明らかとなっている。一方、TiO2は、紫外線照射により光触媒作用が活性化され、超親水性発現によるセルフクリーニング効果と、活性酸素発生による高い殺菌効果を有することが知られている。また、これまでの研究で、Tiに窒素イオン導入すると、Tiの光触媒活性を可視光応答化できることが明らかとなっている。そこで、本研究は、酸化チタン薄膜構造に窒素イオンを導入することで、安全な可視光照射により、セルフクリーニング効果と高い殺菌効果を発揮する、新しい光触媒作用を有するインプラント表面構造を創製することを目的とした。平成27年度は、化学的合成手法によりTi合金表面に構築された、TiO2ナノシートへの窒素イオン導入を試みた。TiO2ナノシートを構築は、10M NaOH溶液に室温下で24時間浸漬することが最適であることが明らかとなった。続いて、窒素イオン導入は、128 wt %, 40 mLの硝酸に、5、10、15、30、60分間、超音波振動下で浸漬し、窒素イオン導入した試料を5種類製作(S1S5)、TiO2ナノシートのみ構築したディスクをコントロール(cont)した。解析は、contとS1S5の紫外可視拡散反射スペクトルを測定し、400≦λ≦520 nmの可視光光吸収特性解析を行った結果、光吸収特性解析では、contとS1S5の試料間では有意な差は認められず、この条件下では、窒素イオン導入することは困難であることが明らかとなった。
プラス鎖RNAウイルスおよび二本鎖RNAウイルスの複製と病原性

リバースジェネティックス系を駆使して、ポリオウイルス(PV)、アイチウイルス、C型肝炎ウイルス(HCV)(以上、一本鎖RNAウイルス)およびロタウイルス(二本鎖RNAウイルス)の複製機構、および病原性発現機構の研究を行った。実験系が確立している前者の一本鎖RNAウイルスに関しては、宿主分子との相互作用について、二本鎖RNAウイルスについては、より効率の良いリバースジェネティックス系の確立を目指した。プラス鎖RNAウイルスとして、最も研究が進んでいるポリオウイルス(PV)、我が国で発見され命名されたアイチウイルス(AV)、および、ついに培養細胞での複製系が確立したC型肝炎ウイルス(HCV)を、また二本鎖RNAウイルスとしては、リバースジェネティックス系が導入されたばかりのロタウイルスを使用し、リバースジェネティックスを駆使したRNAゲノムのウイルス複製における構造と機能の解析を行う。さらに改変したゲノムを保有する人工変異ウイルスの個体内での生活環境および病原性発現機構を追求し、プラス鎖RNAウイルスおよび二本鎖RNAウイルスに関する感染現象の基本に対する理解を深めることを目的とし、研究を行う。ポリオウイルスの1回感染に対し抵抗性を示す神経細胞は2Aプロテアーゼに対する抵抗性があることが判明した。複数回感染で細胞変性効果が現れるのは、キャプシドタンパク質領域の影響であることも示した。また、経口感染が成立するマウスモデルの作製に成功した。すなわち、胃の強い酸性によるウイルスの失活を防ぐため、炭酸水素ナトリウムを加えたウイルス液を与えることとI型インターフェロン受容体をKOしたマウスを使用することにより実現させた。アイチウイルスのLタンパク質の段階的欠失変異体を使用した機能解析の結果、Lタンパク質は、RNA複製に関する機能の他にencapsidationにも関与していることが明らかとなった。さらに、Lタンパク質はP2P3タンパク質と同一分子として合成されることが機能発現に重要であることを示した。C型肝炎ウイルスの培養細胞における複製系を作製した。この系を使用し、レプリコン活性の強いものと弱いものの比較、及び両者の組換え体の複製効率の比較から、RNAの5'末端構造が複製活性に重要な役割を持つことを示すことが出来た。また、ウイルスのRNAポリメラーゼNS5Bの発現により、宿主肝細胞の癌抑制遺伝子産物Rbの分解が誘導されることを見出し、肝細胞の癌化に繋がる可能性を示唆した。今後Rb分解のメカニズムを追及するつもりである。ロタウイルスについて、効率はまだ悪いものの、世界に先駆けて、リバースジェネティックス系の開発を行なった。すなわち、T7ポリメラーゼ発現ワクシニアウイルスおよびヘルパーウイルス(ヒトロタウイルス)を利用する方法で、人工的に変異を加えたサルロタウイルスVP4(外層タンパク質)のコード遺伝子を有する感染性ロタウイルスを作出した。ポリオウイルスに対する神経細胞の抵抗性因子を分離・同定するために、プロテオミクス解析を開始した。しかし、使用する二次元電気泳動装置の欠点を直すとの名目でメーカーによる改造が行われ、重要な実験が阻害された。そのため、サンプル調製等の条件検討を行うと同時に、神経細胞で産生されると考えられるポリオウイルスIRESの阻害物質がトランスに働くことを証明した。すなわち、アデノウイルスベクターで発現させたジシストロニックmRNA(第2シストロンがポリオウイルスIRESで発現)からの蛋白質の翻訳効率の変化をポリオウイルス感染の有無で検討した。その結果、この物質はトランスに働くことが明らかとなった。また強毒野性(Mahoney)株よりも病原性の強い株の分離に成功した。アイチウイルスのLと2A蛋白質の機能を解析した。L蛋白質はウイルス特異的ポリ蛋白質の細胞内局在を決定していること、2Aがゲノムの複製に必須であることを明らかにした。C型肝炎ウイルスのジェノタイプ2a(複製活性あり)と2b(複製活性なし)のキメラウイルスの作製により、複製にとって重要なゲノム領域を探索した。その結果、MA株(2b)のNS5Aは活性があるが、NS5Bと3'非翻訳領域の部分は不活性であることを示した。開発したばかりのヘルパーウイルスを利用したロタウイルスのリバースジェネティックス系を利用した抗原モザイクを有する組換えロタウイルスを作製し、その性状解析を行った。さらにプラスミドDNAのみで感染性ウイルスを回収できる実験系の確立に向け、ヒトおよびサルロタウイルスのすべてのRNAに対応する発現プラスミドの調製を行った。ポリオウイルス(強毒Mahoney株)を感染モデルマウスに静脈内接種し、病原性(マヒ)が速く生じる変異株を数種類分離し、そのゲノム構造を決定した。いずれの変異株もキャプシド蛋白質VP1上のウイルス粒子表面に当たる部位に同じ変異が存在した。この変異は、血液脳関門(BBB)透過のメカニズムに関与している可能性がある。アイチウイルス非構造蛋白質問の相互作用を解析した。2Aは、3CDと強力に結合し、3Cや3Dとも結合した。2Aのウイルス複製における重要性を示すものである。そこで、2AのHA-box, NCの核モチーフ内のアミノ酸を置換した変異体を作製した。これらの変異は、ウイルスRNA(とくにプラス鎖)合成に影響を与えた。

2Aと二本鎖RNAの細胞内局在性を示した。C型肝炎ウイルスのNS5B(ポリメラーゼ)が発現すると癌抑制遺伝子産物Rbの分解が誘導される。このメカニズムを解析し、RbがNS5Bおよび宿主のユビキチンリガーゼE6AP依存にユビキチン化され、プロテアソームにより分解されることを示した。さらにTLR3の転写が上昇するが、これは、Rbが減少し、そのためE2F発現量の上昇となり、これがTLR3の発現上昇へつながったと考えている。サルロタウイルスSAII株のVP5^‡(VP4のトリプシンによる開裂産物)の中和エピトープII(交差反応性の3つの中和エピトープ部位1IIIの一つ)をヒトロタウイルスDS-1株の中和エピトープIIに置き換えた抗原モザイクを有する、感染性のキメラウイルスを作製し、その性状を明らかにした。ポリオウイルスに関しては、ウイルスの感染成立に必要なポリオウイルス受容体とウイルスの血液脳関門透過に必要なトランスフェリン受容体が存在する。この二つの受容体とポリオウイルス粒子との結合部位を詳細に検討した。その結果、それぞれの受容体は、ポリオウイルス粒子表面の異なるペプチド部位に結合することが明らかとなった。また、カニクイザルに対しポリオウイルスを充填した腸溶剤カプセルを経口投与し、ウイルス増殖部位、炎症所見を調べた。これまでのところ、ウイルス抗原や有意な炎症所見は見られていない。アイチウイルスの全ての非構造蛋白質を含んだ複雑な相互作用ネットワークの存在を明らかにした。2A-3CDの結合が特に強力であり、この結合が2AのN末端を効率良く切断するために重要であることを示した。C型肝炎ウイルスに関しては、CDK阻害剤により、Rbのリン酸化が抑制され、Rb蛋白質量が上昇することにより、HCVの増殖が抑制されると考えられた。またこの作用は、IFNと協調して行われると考えられる。ロタウイルスは、外層蛋白質VP4がトリプシンにより開裂されることで感染性を獲得する。トリプシン感受性が高いArg241で開裂が起こると考えられている。そこで、このアミノ酸をAlaに人工変異させた変異株を作製した。変異ウィルスは親株と増殖性に差は無く、Arg241は必須な開裂部位ではないことが明らかとなった。ポリオウイルスの血液脳関門透過に関する、ウイルス粒子表面のペプチドに蛍光標識し、マウス脳血管内皮細胞の培養液に加えたところ、蛍光が、細胞内に取り込まれる様子が観察された。この結果は、中枢神経系への新たなDDSの可能性を示すものである。酵母ツーハイブリッド法により、アイチウイルスの各種非構造タンパク質と相互作用する宿主タンパク質を、HeLa細胞cDNAライブラリーからスクリーニングした結果、非構造タンパク質3ABと相互作用する宿主タンパク質Xを見出した。