hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活動銀河核の多波長モニター観測による距離の決定

・雲量監視装置の開発を継続し、国立天文台/天文学教育研究センター三鷹キャンパスにおいて、雲量監視装置の試験観測を開始した。数分に1回の割合で継続的に全天の雲分布画像を取得することに成功している。4.観測所制御システムの開発については、これまで開発してきた天体選択ソフトウェア、カメラ制御ソフトウェア、雲量監視装置ソフトウェアなど各コンポーネントの統合・試験を始めた。5.観測天体選定のために宇宙研や木曽観測所で行なった350個の活動銀河核の可視から近赤外までの測光観測の解析をすすめ、ほとんどすべての活動銀河核が近赤外線域でも変光することを見出すとともに、近赤外線での変光の性質が活動銀河核の電波強度によって異なる可能性があることを見出した。これは観測天体選定のために非常に重要な示唆を与えるものである。1.昨年度ハレアカラ観測所に設置した望遠鏡に国内で調整試験を行っていた多波長カメラを観測所に運搬し望遠鏡にとりつけた。さらに望遠鏡およびカメラの機能調整を行ない自動観測のためのソフトウェアなどの整備をすすめ、試験観測を開始した。2.望遠鏡光学系の調整によりシーイングの影響も含めて最良でFWHM0.7arcsecの星像を達成した。また望遠鏡の指向精度および追尾精度を向上させるための測定などを行った。3.カメラを望遠鏡にとりつけて機能試験を行った。近くにFM放送塔があり電磁波障害によるノイズの増加が問題になったが、電気回路系の改良により観測に支障のないレベルにまでノイズを減少させることができた。4.遠隔自動観測に必要な天候・雲量監視装置のハレアカラ観測所現地での運用を開始した。また観測所制御システムについては望遠鏡制御、カメラ制御、天候・雲量判断など各コンポーネントの開発と実地試験をすすめ、1天体についての一連の観測を自動的に行うことが可能になった。5.試験観測として近傍の明るい活動銀河核を対象として可視赤外のモニター観測を開始した。これは観測手順や解析手順などのノウハウの蓄積、観測システムの性能の実証、および活動銀河核のダスト層の反響探査法の検証やモデルの作成を目的している。1.2000年度に観測を開始したハレアカラ観測所の望遠鏡により得られた、NGC4151を始めとしたいくつかの活動銀河の試験観測データから、近赤外変動の遅延時間がかつてない精度で得られた。しかもこれらの遅延時間の測定値は、過去の観測データを使って確認した距離測定法の原理から予想される大きさに合っており我々が提案した距離測定法が有望であることを示した。2.最新の銀河観測に基づいて完成度の高い銀河進化モデルを構築し、それによって銀河補正量を評価した。この補正を古典テスト(m-z、Θ-z銀河計数)に施して、宇宙パラメータを制限する研究をおこなった。3.遠方で表面輝度が急激に落ちて銀河が検出できなくなる宇宙論的効果を本格的に取り入れた微光銀河統計の方法論を提出した。その結果、Hubble Deep Field(HDF)における可視銀河計数および赤方偏移分布、更にSubaru Deep Field(SDF)における近赤外銀河計数に対する包括的かつ系統的解析から、宇宙項が零でない平坦な低密度宇宙を支持する強い結論を得た。
国際教育関係からみた日本の中等教育発展

日本の中等教育制度は、明治のはじめに欧米のそれをモデルとして出発したが、明治中期ごろまでにヨ-ロッパ型のエリ-ト的中等教育制度を成立させた。中学校・高等中学校・高等女学校などは、同時代のヨ-ロッパの各種の中等教育機関にほぼ対応するものとみられる。しかし、明治後期以降、初等教育の義務化がほぼ完成すると、中等教育への進学熱が加熱化し、いわば中等教育の大衆化への途を歩むこととなる。これはヨ-ロッパにおいてもやはり見られた現象ではあるが、加熱の度合は、むしろアメリカのそれに似たものがあった。そして文部省や民間の研究者・教育者の中にも、アメリカ型の中等教育に関心を示すものがみられるようになってくる。ただし、それに対する伝統的中等教育制度の反撥も強く、結果的には第2次大戦後まで中等教育の伝統型は破れることはなかった。しかし、昭和10年代には中学校令による中等教育諸機関の一元化が図られ、これが伝統型を弱めることになり、また他方、青年学校や高等小学校の整備は、中等教育とはいえないまでも、中等段階の教育の大衆化を進めることになった。第2次大戦後の教育改革は、こうした戦前の制度革新を基礎に行われたものであった。確かに改革のモデルはアメリカによって与えられたが、その実現においては必ずしもアメリカ型でなかったのはそのためである。アメリカ型との大きな違いは後期中等教育が選抜制であったことである。そのもっとも大きな理由は、戦前のエリ-ト型中等教育が高等学校に集約的に残ったことによる。新制中学校の設置で日本はヨ-ロッパ諸国の中等教育の総合制化に先立ったが、高校の総合制化には遅れをとることとなる。ただし高校の総合制が問題となる昭和40年代以降には、高校のアカデミックな水準の低下を避ける方法がアメリカで求められ、またヨ-ロッパの総合制中等学校運動にも変化がみられ、日本が一つのモデルを提供する機会が生じてきた。
retriever複合体の機能不全が新規の先天異常症候群を生じるメカニズムの解明

我々は新規の疾患原因遺伝子としてVPS35Lを同定した。VPS35Lはレトリーバー複合体を形成し、エンドソームにおける細胞膜蛋白質の選択的リサイクル機能を担う。このリサイクル機構は多くの細胞膜蛋白質の発現量維持に寄与しているが、疾患との関連については従来報告がなかった。我々が作成したVps35lのノックアウトマウスが胎生早期に致死であることと、患者の多様な形成異常を考えると、VPS35Lは個体発生に重要な役割を果たしていることが示唆される。本研究では、マウスモデルを用いてレトリーバー複合体が個体発生に果たす役割を解明すると同時に、その機能障害が先天異常症候群を引き起こすメカニズムを解明する。
ステロイドホルモンの合成と代謝機構の細胞化学的研究

1)ラット1型5αリダクターゼ(水素添加酵素)のN末端側16個のアミノ酸からなるポリペプチドを合成して、これに対するポリクローナル抗体を作成し、この抗体を用いてラットの種々の組織について免疫組織化学を行った。この結果次のことがわかった。(1)下垂体では性腺刺激ホルモン分泌細胞が陽性を呈し、去勢によって反応が増強した。(2)副腎では、皮質細胞が陽性を呈した。ここでも、去勢によって反応が増強した。(3)前立腺のうち、腹側及び背側前立腺では、大多数の上皮細胞に陽性反応が認められた。ただし、外側前立腺は陰性であった。去勢を行うと、陽性の上皮細胞の数が減ったが、陽性細胞の染色強度はむしろ増強した。電子顕微鏡レベルの免疫組織化学で、5αリダクターゼの存在を示す反応産物は粗面小胞体の膜に認められた。このことから、5αリダクターゼが小胞体膜に存在することが形態学的に初めて明らかになった。(4)これらの陽性細胞がそれぞれの場所においてジヒドロテストステロンやジヒドロプロゲステロンをつくっているものと考えられる。その生理的な意義については、ステロイドホルモンの受容体の局在との関係を含めたさらなる研究が必要である。2)アラキドン酸からプロスタグランジンHをつくる酵素であるプロスタグランジンエンドペルオキシド合成酵素に対する特異抗体を用いてウシの小腸および大腸について免疫組織化学をおこなったところ、肥満細胞、粘膜筋板の平滑筋細胞、内輪筋層の平滑筋細胞、動脈の内皮細胞、筋間神経叢の神経細胞、腹膜上皮細胞などの細胞質が陽性に染色され、これらの細胞にプロスタグランジン合成能の存することが示唆された。3)ラット2型5αリダクターゼの抗体も作成したが、1型との交叉反応が認められたためにペプチドの段階からつくり直すこととした。(1)5α-水素添加酵素にはtype1とtype2の2型があり、動物に各型についても動物間でアミノ酸配列に差がある。今回はラットの5α-水素添加酵素のtype1についてtype2やヒトのtype1あるいは2ともアミノ酸配列の異なる部分を選び、16個のアミノ酸からなる合成ペプチドを作成し、これを用いてウサギでポリクローナル抗体を作成した。(2)このラットtype1 5α-水素添加酵素に対する抗体を用いて、種々の組織について免疫組織化学的検索をおこなったところ、脳の神経細胞および神経膠細胞、前立腺の上皮細胞、副腎皮質細胞、卵巣の間質腺細胞、精巣のライディッヒ細胞などが陽性に染色された。したがってこれらの細胞はテストステロンをジヒドロテストステロンに変換する能力があると考えられる。(3)アラキドン酸からプロスタグランジンHをつくる酵素であるプロスタグランジンエンドペルオキシド合成酵素に対する特異抗体を用いてウシの小腸および大腸について免疫組織化学をおこなったところ、肥満細胞、粘膜筋板の平滑筋細胞、内輪筋層の平滑筋細胞、動脈の内皮細胞、筋間神経叢の神経細胞、腹膜上皮細胞などの細胞質が陽性に染色され、これらの細胞にプロスタグランジン合成能の存することが示唆された。これらのうち、特に肥満細胞は強い陽性反応を示し、また、その分布も、粘膜固有層で、上皮の下に単層のネットワークを形成するような特異な様相を呈した。これは腸における肥満細胞の役割とプロスタグランジンの機能を考える上で、重要な知見と思われる。1)5αリダクターゼ(水素添加酵素)のN末端側16個のアミノ酸からなるポリペプチドを合成して、これに対するポリクローナル抗体を作成し、この抗体を用いてラットの種々の組織について免疫組織化学を行った。

この結果次のことがわかった。(1)下垂体では性腺刺激ホルモン分泌細胞が陽性を呈し、去勢によって反応が増強した。(2)副腎では、皮質細胞が陽性を呈した。ここでも、去勢によって反応が増強した。(3)前立腺のうち、腹側及び背側前立腺では、大多数の上皮細胞に陽性反応が認められた。ただし、外側前立腺は陰性であった。去勢を行うと、陽性の上皮細胞の数が減ったが、陽性細胞の染色強度はむしろ増強した。電子顕微鏡レベルの免疫組織化学で、5αリダクターゼの存在を示す反応産物は粗面小胞体の膜に認められた。このことから、5αリダクターゼが小胞体膜に存在することが形態学的に初めて明らかになった。(4)これらの陽性細胞がそれぞれの場所においてジヒドロテストステロンやジヒドロプロゲステロンをつくっているものと考えられる。その生理的な意義については、ステロイドホルモンの受容体の局在との関係を含めたさらなる研究が必要である。2)ラット2型5αリダクターゼの抗体も作成したが、1型との交叉反応が認められたためにペプチドの段階からつくり直すこととした。3)ヒトの陰茎海綿体について、一酸化窒素(NO)合成酵素の局在を組織化学的に検索し、同時にチロシン水酸化酵素とVIPの局在を免疫組織化学に検出して比較したところ、チロシン水酸化酵素とNO合成酵素、あるいはVIPとNO合成酵素の共存がかなりの頻度であること、またこれらの3つとも共存することもあることを見いだした。陰茎の勃起に対して、これらの神経が役割をもっていることが考えられる。
高感度かつ定量的な低真空質量分析技術を目指したスパッタ粒子イオン化法の開発

本研究は質量分析技術の最も大きな課題である検出感度の向上を目指した新しい二次中性粒子イオン化法(SNMS)開発を目的としている。これは一次プローブを固体試料に照射した際にスパッタリングされた中性粒子をイオン化し、感度を改善する方法である。一般的に知られているSNMSは高強度レーザーやRFプラズマを用いて高イオン化効率を実現しているが、過剰なエネルギーにより分子構造を破壊してしまう点が欠点となっている。そこで、本研究では中性粒子を低真空領域に導き、試薬ガスを用いたCI(化学イオン化)を用いてイオン化することにより、比較的低エネルギーで中性粒子をイオン化する。今年度は陽子移動型質量分析計(PTR-MS)を参考にし、10 Pa程度でのCIが可能な中性粒子イオン化部の設計を行った。このイオン化部の構造は試薬ガスをプラズマによりイオン化するイオン源と、試薬ガスと中性粒子の衝突頻度を制御してイオン化効率を向上するドリフトチューブに分かれており、極めてシンプルである。このため、試薬ガスのガス種や流量および電場の操作によるイオン化効率の最適化が可能となる。現時点では水イオンを用いてエタノールなどの揮発性試料をppbレベルで検出することに成功した。今後はイオン源の改良によりpptレベル以上まで検出感度を向上し、実際にSNMSとして従来の二次イオン質量分析(SIMS)装置に組み込む。さらに、今年度は最終的に中性粒子イオン化部と結合する高速重イオンを用いたSIMS装置の改良も行い、SIMSで初めての大気圧分析を実現した。これにより、固体試料だけでなく、揮発性の液体試料の分析にも成功した。この研究成果は高速重イオンを用いた大気圧分析が固液界面分析へ応用可能であることを示唆しており、今後は電極反応や生体内反応など固液界面特有の物理および化学現象の解明へ寄与することが大いに期待できる。今年度は本研究で最も重要である中性粒子イオン化部の設計を目標としていた。このイオン化部の設計において重要な点はどのようにイオン化効率を向上させるかであった。そこで、揮発性成分を高感度で検出可能であることで知られている陽子移動型質量分析計(PTR-MS)のイオン化手法を参考にすることで、低真空における効率的なイオン化を実現できた。これにより、エタノールなどの揮発性試料の分子イオンをppbレベルで検出することに成功している。また、PTR-MSは試薬ガスをプラズマによりイオン化するイオン源と中性粒子を試薬ガスとの衝突によりイオン化するドリフトチューブの二つの領域のみで構成されており極めてシンプルな構造となっている。このため、今後の実験結果を反映し装置を改良することが容易である。加えて、今年度は最終的に中性粒子イオン化部と結合する高速重イオンを用いた二次イオン質量分析(SIMS)装置の改良を行い、大気圧条件におけるSIMS分析を始めて実現した。本研究では一次イオン入射部および質量分析部を高真空で維持した状態で大気圧分析を実現するための装置の改良を行った。これにより、従来のSIMSでは測定困難であった揮発性試料の測定が可能となり、実際に極めて蒸気圧の高い水を含んだ試料の測定を実現した。この研究成果から申請者はSIMS国際学会における口頭発表でRowland Hill Student Awardを受賞した。以上の研究成果から申請者は研究課題の進捗状況が当初の計画以上に進展していると評価した。現在、イオン源にはHeガスと水蒸気の混合ガスを直流電圧が印加された平行平板間に輸送し、グロー放電を用いてイオン化している。今後はさらに高い電力を供給可能な電源への交換やプラズマの生成方法を誘導結合型プラズマなどイオン化効率の高いものへ変更することで検出感度のさらなる向上を目指す。また、現状では比較的分子量の小さい揮発性試料の分析しか行っていないため分子構造が崩壊しやすい高分子に関するイオン化効率の評価も必要となる。加えて、試薬ガスである水イオンは極性の高い高分子とのイオン化反応では、中性粒子に高い余剰エネルギーを寄与し、分子間結合を解離する恐れがある。そこで、水よりも低エネルギーなイオン化が可能なリチウムへのイオン種変更も考慮にいれ、中性粒子イオン化の実験を行う。最終的な目標は10%以上の中性粒子イオン化法開発である。高感度SNMS実現後は微量成分を多量に含む生体試料の分析や大気圧分析と組み合わせた高感度固液界面分析の実現へ向けた実験を行う。

このため、試薬ガスのガス種や流量および電場の操作によるイオン化効率の最適化が可能となる。現時点では水イオンを用いてエタノールなどの揮発性試料をppbレベルで検出することに成功した。今後はイオン源の改良によりpptレベル以上まで検出感度を向上し、実際にSNMSとして従来の二次イオン質量分析(SIMS)装置に組み込む。さらに、今年度は最終的に中性粒子イオン化部と結合する高速重イオンを用いたSIMS装置の改良も行い、SIMSで初めての大気圧分析を実現した。これにより、固体試料だけでなく、揮発性の液体試料の分析にも成功した。この研究成果は高速重イオンを用いた大気圧分析が固液界面分析へ応用可能であることを示唆しており、今後は電極反応や生体内反応など固液界面特有の物理および化学現象の解明へ寄与することが大いに期待できる。今年度は本研究で最も重要である中性粒子イオン化部の設計を目標としていた。このイオン化部の設計において重要な点はどのようにイオン化効率を向上させるかであった。そこで、揮発性成分を高感度で検出可能であることで知られている陽子移動型質量分析計(PTR-MS)のイオン化手法を参考にすることで、低真空における効率的なイオン化を実現できた。これにより、エタノールなどの揮発性試料の分子イオンをppbレベルで検出することに成功している。また、PTR-MSは試薬ガスをプラズマによりイオン化するイオン源と中性粒子を試薬ガスとの衝突によりイオン化するドリフトチューブの二つの領域のみで構成されており極めてシンプルな構造となっている。このため、今後の実験結果を反映し装置を改良することが容易である。加えて、今年度は最終的に中性粒子イオン化部と結合する高速重イオンを用いた二次イオン質量分析(SIMS)装置の改良を行い、大気圧条件におけるSIMS分析を始めて実現した。本研究では一次イオン入射部および質量分析部を高真空で維持した状態で大気圧分析を実現するための装置の改良を行った。これにより、従来のSIMSでは測定困難であった揮発性試料の測定が可能となり、実際に極めて蒸気圧の高い水を含んだ試料の測定を実現した。この研究成果から申請者はSIMS国際学会における口頭発表でRowland Hill Student Awardを受賞した。以上の研究成果から申請者は研究課題の進捗状況が当初の計画以上に進展していると評価した。現在、イオン源にはHeガスと水蒸気の混合ガスを直流電圧が印加された平行平板間に輸送し、グロー放電を用いてイオン化している。今後はさらに高い電力を供給可能な電源への交換やプラズマの生成方法を誘導結合型プラズマなどイオン化効率の高いものへ変更することで検出感度のさらなる向上を目指す。また、現状では比較的分子量の小さい揮発性試料の分析しか行っていないため分子構造が崩壊しやすい高分子に関するイオン化効率の評価も必要となる。
光フィードバック系に基づく時空間発展型光情報処理に関する研究

本研究は,光フィードバック系を用いた新しい時空間光情報処理技術の開発を目的として,時空間発展型光情報処理実験システムの試作,時空間情報固定技術の開発,時空間畳み込み情報圧縮技術の開発をめざす.本年度の研究により得られた成果・知見は以下のとおりである.1.光フィードバック系の具体例として,2次元アフィン変換を適用した並列アフィン変換フィードバックシステムをモデル化し,TVフィードバック光学系に基づく実験システムを試作した.2.並列アフィン変換フィードバックシステムにおける生成フラクタルパターンの形状制御の方法として,反復関数系母関数を考案し,その有効性を確認した.3.並列アフィン変換フィードバックシステムによる2次元ランダムパターン発生法を検討し,シミュレーションにより,ストリーム暗号への適用可能性を確認した.4.光フィードバックシステムの動作を安定させる手法として,空間分割操作と波長分離法を考案した.2次元ランダムパターン発生に適用し,その有効性を確認した.5.不動点定理と区間演算法を用いた高精度演算技術において,計算精度と計算効率を決めるパラメータを導出し,それらの設定法を検討した.6.時空間変換技術および空間周波数多重化方式を用いた空間次元圧縮・展開技術を併用した2次元空間画像と超高速時間信号間の変換方法を考案した.7.光アドレス型空間光変器を用いた試作システムによる原理確認実験を行い,考案した変換方法の実現性を確認した.本研究は,光フィードバック系を用いた新しい時空間光情報処理技術の開発を目的として,時空間発展型光情報処理実験システムの試作,時空間情報固定技術の開発,時空間畳み込み情報圧縮技術の開発をめざす.本年度の研究により得られた成果・知見は以下のとおりである.1.光フィードバック系の具体例として,2次元アフィン変換を適用した並列アフィン変換フィードバックシステムをモデル化し,TVフィードバック光学系に基づく実験システムを試作した.2.並列アフィン変換フィードバックシステムにおける生成フラクタルパターンの形状制御の方法として,反復関数系母関数を考案し,その有効性を確認した.3.並列アフィン変換フィードバックシステムによる2次元ランダムパターン発生法を検討し,シミュレーションにより,ストリーム暗号への適用可能性を確認した.4.光フィードバックシステムの動作を安定させる手法として,空間分割操作と波長分離法を考案した.2次元ランダムパターン発生に適用し,その有効性を確認した.5.不動点定理と区間演算法を用いた高精度演算技術において,計算精度と計算効率を決めるパラメータを導出し,それらの設定法を検討した.6.時空間変換技術および空間周波数多重化方式を用いた空間次元圧縮・展開技術を併用した2次元空間画像と超高速時間信号間の変換方法を考案した.7.光アドレス型空間光変器を用いた試作システムによる原理確認実験を行い,考案した変換方法の実現性を確認した.本研究は,光フィードバック系を用いた新しい時空間光情報処理技術の開発を目的として、時空間発展型光情報処理実験システムの試作,時空間情報固定技術の開発,時空間畳み込み情報圧縮技術の開発をめざす.本年度の研究により得られた結果・知見は以下のとおりである。1.光アドレス型空間光変調器による完全並列型光フィードバック系を構成し,処理平面上に入力した1点の光信号を少なくとも21点に展開できることを確認した。2.入力光信号として回折光学素子によるファンアウト信号,および,画像信号を用いた2次元平面への信号展開技術を検討し、試作システムにより動作を確認した.3.光フィードバック経路に像回転プリズムを挿入することにより,ジグザグ型,渦巻型などの経路に沿った信号展開が実現できることを確認した.4.パルス幅変調した入力光信号に対して,時間的変化が空間信号分布として展開可能であることを示した.ただし,高速過渡現象の展開には,高速な空間光変調器の利用が必要となる.5.非線形結晶を用いた時間信号→2次元空間信号変換のシステムを構成し、超短光パルス信号から2次元空間信号への展開実験を行った。6.光アドレス型空間光変調器による2次元空間信号→時間信号→2次元空間信号変換系を検討し,伝送も含めた試作システムにより動作を確認した.本研究は,光フィードバック系を用いた新しい時空間光情報処理技術の開発を目的として,時空間発展型光情報処理実験システムの試作,時空間情報固定技術の開発,時空間畳み込み情報圧縮技術の開発をめざす.本年度の研究により得られた成果・知見は以下のとおりである.1.光フィードバック系の具体例として,2次元アフィン変換を適用した並列アフィン変換フィードバックシステムをモデル化し,TVフィードバック光学系に基づく実験システムを試作した.2.並列アフィン変換フィードバックシステムにおける生成フラクタルパターンの形状制御の方法として,反復関数系母関数を考案し,その有効性を確認した.3.並列アフィン変換フィードバックシステムによる2次元ランダムパターン発生法を検討し,シミュレーションにより,ストリーム暗号への適用可能性を確認した.4.光フィードバックシステムの動作を安定させる手法として,空間分割操作と波長分離法を考案した.2次元ランダムパターン発生に適用し,その有効性を確認した.5.不動点定理と区間演算法を用いた高精度演算技術において,計算精度と計算効率を決めるパラメータを導出し,それらの設定法を検討した.6.時空間変換技術および空間周波数多重化方式を用いた空間次元圧縮・展開技術を併用した2次元空間画像と超高速時間信号間の変換方法を考案した.7.光アドレス型空間光変器を用いた試作システムによる原理確認実験を行い,考案した変換方法の実現性を確認した.
再生継続型次世代ビデオオンデマンドシステムの実現

ビデオオンデマンド(VoD)システム試験運用のために設計実装を行った結果、当初予定していたものより少ない種類の映像操作や選択型コンテンツに制限した上で設計実装しなければ、目的とする再生途切れ時間を達成する拡張VoDシステムを実装できないことが判明した。結果、当初の計画以上の進展が得られた。項目1)配信側の戦略:配信側の戦略として、本研究ではマージチェーニング技術を用いている。マージチェーニングでは、再生環境適応型映像品質との統合に伴って、異なる映像品質であっても再生端末間で共用できる映像ストリームを把握したうえでマージチェーンスケジュールを作成している。本年度は、映像操作があっても再生を途切れにくくするようにマージチェーニングを拡張した応用的な技術を確立した。項目2)映像品質に関する戦略:映像品質に関する戦略として、本研究では再生環境適応型映像品質を用いている。再生環境適応型映像品質では、代替映像創出技術との統合に伴って再生端末の再生環境に応じて代替映像の品質も決定している。本年度は、選択型コンテンツがあっても、再生が途切れにくい映像品質を明らかにする応用的な技術を確立した。項目3)受信側の戦略:受信側の戦略として、本研究では代替映像創出技術を用いている。代替映像創出では、マージチェーニング技術との統合に伴ってマージストリームで受信した映像データから代替映像を創出するように拡張している。本年度は、映像操作や選択型コンテンツを含めた代替映像を創出して放送または通信で配信するように代替映像創出を拡張した応用的な手法を確立した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。性能測定のため研究項目毎にビデオオンデマンド(VoD)システムの試験運用を行っていたところ、通信帯域が再生レートより十分大きくても再生が途切れる場合があるという新たな知見の発見があった。研究遂行上この現象の本質を見極めることは不可欠であるため、再度事前準備・予備調査を行った上で試験運用をやり直した。項目1)配信側の戦略:配信側の戦略として、本研究ではマージチェーニング技術を用いる。マージチェーニングでは、先に映像の再生を開始した再生端末が、後に再生を開始した複数の再生端末にデータを送信する。通信負荷の少ない再生端末から速くデータを受信することで、再生を途切れにくくできる。本項目では、放送通信融合環境において再生を途切れにくくするマージチェーニングを明らかにした。項目2)映像品質に関する戦略:映像品質に関する戦略として、本研究では再生環境適応型映像品質を用いる。再生環境適応型映像品質では、再生端末の処理能力や電池残量などの再生環境に応じて映像のサイズやフレームレートといった映像品質を決定する。再生できる映像品質の範囲内で映像を配信することで、再生を途切れにくくできる。本項目では、様々な再生環境において、再生が途切れにくい映像品質を明らかにした。項目3)受信側の戦略:受信側の戦略として、本研究では代替映像創出技術を用いる。代替映像創出では、視聴中の映像のデータの受信が再生に間に合わなかった場合に、代わりに再生する映像を予備のデータから創出する。代わりのデータを再生することで、再生を継続できる。本項目では、放送通信融合環境において、再生が途切れないように予備データを放送または通信で配信する手法を明らかにした。当初、通信帯域が再生レートより十分大きいと再生が途切れないと考えていたが、性能測定のため研究項目毎にビデオオンデマンド(VoD)システムの試験運用を行っていたところ、通信帯域が再生レートより十分大きくても再生が途切れる場合があるという新たな知見の発見があった。再度事前準備・予備調査を行った上で試験運用をやり直したところ、研究が予想以上に進展し、通信帯域が再生レートより十分大きくても再生が途切れない手法の提案に至った。さらに、項目1に関して、放送通信融合環境において再生を途切れにくくするマージチェーニングを明らかにし、項目2に関して、様々な再生環境において、再生が途切れにくい映像品質を明らかにし、項目3に関して、放送通信融合環境において、再生が途切れないように予備データを放送または通信で配信する手法を明らかにしている。これらの理由から、本研究は当初の計画以上に進展しているといえる。研究代表者らが、国内の100人規模のワークショップである情報処理学会マルチメディア通信と分散処理ワークショップ(DPSWS2015)において、本研究成果を発表したところ、研究成果は特に優秀と認められ、優秀論文賞を受賞するに至っている。また、本研究に関連する成果をポスター形式で発表して優秀ポスター賞を受賞している。さらに、本研究成果は、国際論文誌や多数の国際会議および国内学会論文集に採録されている。開発したVoDシステムを、国内外の学会において試験運用し、広く一般に研究成果をアピールしており、今後の発展も期待される。統合ビデオオンデマンド(VoD)システム試験運用のために設計実装を行った結果、当初予定していたものより多数のマージチェーンスケジュールを作成するよう設計実装しなければ、目的とする再生途切れ時間を達成する統合VoDシステムを実装できないことが判明した。本年度は、共用できる映像ストリームの分だけスケジューリングの構成要素が増える点に注目し、マージチェーニング技術を各項目と統合した。マージチェーニングと再生環境適応型映像品質との統合に伴い、異なる映像品質であっても再生端末間で共用できる映像ストリームを把握したうえでマージチェーンスケジュールを作成するように拡張した。

項目2)映像品質に関する戦略:映像品質に関する戦略として、本研究では再生環境適応型映像品質を用いている。本年度は、代替映像はテキストや音声のみといった再生内容自体も変更できる点に着目し、再生環境適応型映像品質を各項目と統合した。再生環境適応型映像品質と代替映像創出技術との統合に伴い、再生端末の再生環境に応じて代替映像の品質も決定するように拡張した。再生端末の処理能力が低ければ、代替映像の映像品質を低くし、電池残量が少なければ消費電力の少ないテキストの代替映像を再生している。項目3)受信側の戦略:受信側の戦略として、本研究では代替映像創出技術を用いている。本年度は、マージチェーニングを考慮しない場合と比べて、予備データに制約が加わる点に着目して代替映像創出技術を各項目と統合した。代替映像創出とマージチェーニング技術との統合に伴い、マージストリームで受信した映像データから代替映像を創出するように拡張した。統合ビデオオンデマンド(VoD)システム試験運用のために設計実装を行った結果、当初予定していたものより多数のマージチェーンスケジュールを作成するよう設計実装しなければ、目的とする再生途切れ時間を達成する統合VoDシステムを実装できないことが判明した。研究に際しての事前調査が困難であったため、計画を変更したうえで統合VoDシステムを実装したところ、研究が予想以上に進展し、多数のマージチェーンスケジュールを作成する手法の提案に至った。さらに、項目1に関して、異なる映像品質であっても再生端末間で共用できる映像ストリームを把握するマージチェーニングを明らかにし、項目2に関して、再生端末の再生環境に応じた代替映像の品質を明らかにし、項目3に関して、マージストリームで受信した映像データから代替映像を創出する手法を明らかにしている。これらの理由から、本研究は当初の計画以上に進展しているといえる。本研究の成果は、国際的に著名な情報通信技術に関する学会IEEEが主催する大規模な国際会議IEEE GLOBECOMに採択され、発表している。また、情報学に関する国際学会INFSOCが開催する国際会議IWINで発表したところ、研究成果は特に優秀と認められ、国際論文誌への推薦を得ている。さらに、本研究の一連の成果は国際的に学術図書を出版しているElsevierが発行する書籍に掲載され、国際論文誌や多数の国際会議および国内学会論文集にも採録されている。開発したVoDシステムを、国内外の学会において試験運用し、広く一般に研究成果をアピールしており、今後の発展も期待される。ビデオオンデマンド(VoD)システム試験運用のために設計実装を行った結果、当初予定していたものより少ない種類の映像操作や選択型コンテンツに制限した上で設計実装しなければ、目的とする再生途切れ時間を達成する拡張VoDシステムを実装できないことが判明した。結果、当初の計画以上の進展が得られた。
細胞小器官の選択的分解に基づく神経変性疾患の治療戦略

細胞小器官の機能不全は老化や疾患の原因となる。特にミトコンドリアの機能不全は細胞内のエネルギー産生減少に加えて活性酸素の過剰産生によって遺伝子や生体分子を障害する。神経変性疾患の一部はミトコンドリア機能不全と関係が深いと考えられている。本研究では機能不全ミトコンドリアの選択除去を可能にする化合物の開発を目指している。本年度は、研究計画にもとづき培養細胞を用いて化合物の評価を進めた。ダウン症由来の繊維芽細胞は、ミトコンドリアが高度に断片化しており評価に適していた。そこで、開発化合物候補を投与したところ、ミトコンドリア長、ネットワークなどが正常な線維芽細胞に近づくことが明らかになった。一方、ダウン症由来細胞は細胞老化の程度によってミトコンドリア形態が大きく異なるため、細胞の状態によって化合物の効果が変動するか今度は調査する必要がある。ミトコンドリアの機能不全を有する細胞株において、化合物によってオートファジー分解を促進し、ミトコンドリア機能改善効果を確認できたため。ミトコンドリア分解の機構をより詳細に調べ、化合物機能のさらなる向上につながる知見を集めたい。細胞老化と分解の関係についても引き続き調査する。機能不全ミトコンドリアは神経変性疾患などの原因となる。本課題では機能不全ミトコンドリアを選択分解して細胞機能を改善するという挑戦的課題に取り組んだ。その結果、選択分解に成功するという成果が得られたが、論文等にまとめるためには、その機構の詳細を解明することが望ましい。そのための追加実験を行う。
ハロアルキンへの選択的求核付加反応による精密合成手法の開発

入手容易なアルキニルハライド(ハロアルキン)において、そのハロゲンを電子吸引性基とする、いわゆる共役付加反応がアンチ付加型にて進行することを見出したことを契機として、反応及び生成物の合成化学的な利用法の開発を継続して試行しており、この経緯に基づき本研究では、潜在的反応性を検証するアプローチから有用分子の新たな創出法の開発を目指して検討を行った。こうして得た紛然とした成果を取り纏めて、4項目の分子創製法の開発としたとともに、これらの方法を用いて医薬分子・生物活性分子の新たな合成経路を開拓した。本研究は、ハロアルキンに対する種々の求核剤の立体選択的付加反応を開発し、さらに得られた生成物を利用して、生物活性化合物など機能分子の効率的合成法の確立を目指したものである。これまでに開発してきたハロアルキンへの付加反応について、今後のアルカロイド合成等の応用を見据え、当該年度には基礎的な知見を拡充するべく各種求核剤の適用範囲の検証とその拡大を目指し検討を行い、以下の成果を得た。1)N-アルキルスルホンアミドの付加反応を経て、置換ピロリジンの新規合成法を開発した。N-アルキルスルホンアミドのハロアルキンへの付加反応は、トリフルオロメタンスルホニル基を用いることによって高収率で進行し、対応する付加体を立体選択的に与えた。なお、シクロプロピル基を有するスルホンアミドの場合には、分子内環化反応を経て、スピロピロリジンへと誘導した。2)カルボン酸アミドの付加反応を実現した。無溶媒条件下にて加熱することで、これまで困難としてきたハロアルキンへのカルボン酸アニリドやキノリノン類の付加が収率良く、また立体選択的に進行し、単一の異性体を与えることを見出した。さらに、アニリド付加生成物に塩基を作用させ、発生させたエノラートの分子内求核置換反応によってアルキリデンラクタムへの誘導も行った。3)付加を経てハロアルキンの末端を切断する減炭反応を開発した。他のアルキンが共存するなかでも、ハロアルキン部位において選択的に減炭反応が起こり、対応するアミドを与えた。前年度までに開発したハロアルキンへの付加反応に基づいて、当該年度には生物活性分子の合成を行い、以下の成果を得た。1)フェナントレンインドリチジン類の合成法を開発し、天然アルカロイドtylophorine及びその類縁体の合成を達成した。具体的には、フェナントレン骨格を有するスルホンアミドのブロモアルキンへの付加による(Z)-ブロモアルケンの調製と環化反応によって主骨格を構築し、続く官能基変換、保護基の除去、光延反応による閉環反応によって、天然物の合成を達成した。2)キノリノン類とハロアルキンの付加反応を開発し、薬剤合成を行った。前年度に見出したハロアルキンに対するカルボン酸アミドの付加の知見に基づき新規求核剤を探索した結果、1,2-キノリノンおよび1,4-キノリノンの付加が効率的にハロアルキンに付加することを見出した。さらに、生成した付加体を用いて薬剤、光増感剤の合成を行った。3)ハロアルキンに対する2-アミノアルコールの二重付加による1,4-ジヒドロオキサジンの簡便合成法を開発し、これを利用して抗肥満薬を合成した。これまでに1,2-ジアミンの付加によって減炭反応が進行することを見出していたが、科学的興味のもと、アミノ基の一方をヒドロキシ基にして同様の条件に伏したところ、二重付加体である1.4-ジヒドロオキサジンが収率よく得られた。そこで、本反応の有用性を顕示すべく薬剤合成へと展開した。計画当初の予定と照らして、「研究実績の概要」でも述べたように本研究は当初の計画以上に進展している。具体的な研究成果は以下のとおりである。1)フェナントレンインドリチジン骨格の構築:ハロアルキンへの付加、続くC-H結合活性化環化反応を鍵反応として当該のアルカロイド合成を検討した結果、その合成を達成したことに加え、その合成中間体からの誘導によりヒドロキシ体の立体選択的構築を行い、インドリチジン骨格上の置換基が異なる種々の類縁体の合成を達成した。さらに、フェナントレン骨格構築法について見直し、スチルベン誘導体を原料とする安全で効率的なC-H活性化環化反応による位置選択的フェナントレン合成法を開発した。2)キノリノン類の付加反応:前年度に見出したカルボン酸アミドの付加はもっぱら窒素付加で進行していたが、この現況に対して、アミドの互変異生体であるイミド酸から付加が起こる条件を系統的に探索した結果、特定の置換キノリノンを用いることによってカルボン酸アミドによる酸素付加を実現し、薬剤合成へと展開した。3)1,4-ジヒドロオキサジンの簡便合成:ハロアルキンへの多重付加を検討する中で、2-アミノアルコールの付加により1,4-ジヒドロオキサジンが効率的に生成することを見出した。さらに、生成物の構造を精査したところ、単純な付加環化反応ではなく、付加した後に転位を伴って環化が進行することが示唆された。

当該年度は、ハロアルキンに対する新規求核剤探索を探索すると共に、これまでに開発してきたハロアルキンへの付加反応を用いて合成化学的な利用法の開拓を行い、以下の成果を得た。1)全置換エナミドの自在合成法を確立した。スルホンアミドの付加反応を経て調製したβ-ハロエナミドをプラットフォームとして、塩基を作用させることによりハロゲンやスルファモイル基を保持したままβ-ハロエナミドのビニル位プロトン引き抜きを経て、各種求電子剤によって修飾した。続くクロスカップリング反応も速やかに進行し、これら一連の変換によって、全置換エナミドを合成した。なお、プロトン引き抜き反応の際には、温度制御によってオレフィンの幾何配置を高度に制御できることも見出した。2)N,N-ジビニルアミドの新規合成法を開発した。N-アルキルスルホンアミドの付加反応によって合成したβ-ハロエナミドに対してパラジウム錯体を作用させると、C-H結合活性化によって発生したパラダサイクルを経てβ-ヒドリド脱離が起こり、この一連の分子内レドックス反応によって、合成法が限られてきたジビニルアミドを簡便に得ることができた。3)リン求核剤の付加反応を開発した。ハロアルキンへの付加反応について、これまで窒素求核剤・酸素求核剤・硫黄求核剤にて行ってきたが、今回、新たに、リン求核剤であるホスファイトの付加によりビニルホスホネートが得られることを見出した。入手容易なアルキニルハライド(ハロアルキン)において、そのハロゲンを電子吸引性基とする、いわゆる共役付加反応がアンチ付加型にて進行することを見出したことを契機として、反応及び生成物の合成化学的な利用法の開発を継続して試行しており、この経緯に基づき本研究では、潜在的反応性を検証するアプローチから有用分子の新たな創出法の開発を目指して検討を行った。こうして得た紛然とした成果を取り纏めて、4項目の分子創製法の開発としたとともに、これらの方法を用いて医薬分子・生物活性分子の新たな合成経路を開拓した。計画当初の予定と照らして、「研究実績の概要」でも述べたように本研究は順調に進展している。具体的な研究成果は以下のとおりである。1)N-アルキルスルホンアミドの付加反応:N-アルキルスルホンアミドの付加反応は検討当初、低収率に留まっていたが、スルホニル基の置換基効果を検証するなかで解決の端緒を見出し、高収率で付加体を得る方法へと発展させた。2)カルボン酸アミドの付加反応:ハロアルキンへの窒素求核剤は、研究開始時においてその適用範囲は限定されていた。この現況を打破するため、各種条件を検討した結果、無溶媒下にてカルボン酸アミドとハロアルキン、塩基を混合し加熱することで、収率良く付加反応が進行することを見出した。3)減炭反応:多重求核付加反応の検討過程において、求核剤と酸素によるアルキンの切断反応を見出した。ハロアルキンと各種求核剤の付加反応の有用性を顕示するべく、1)新規求核剤の探索、2)付加体の利用法の開発・拡張、そして3)天然物や機能性分子の合成へと展開する。具体的な事項を以下に列挙する。1)ハロアルキンに対して、窒素、酸素、硫黄原子を求核部位とする各種求核剤が付加することをこれまでに見出してきた。この適用範囲のさらなる拡大を目指す。2)付加体が有するハロアルケン構造を利用し、種々の金属触媒によって複雑な分子構造を構築し、もしくは多官能性化合物の合成する。3)当該年度までに得られた知見と上記検討事項から得られる知見を基に、薬剤や機能分子などの合成を行う。
キチンの分子設計による機能性材料の開発-新規不斉高分子触媒の調製-

本研究では、未利用バイオマス資源であるキチンの高い潜在能力を引き出し、有効利用を謀るために、ポリフィリン-キチン複合体を調製し、キチンの高い不斉場を活用した高分子不斉触媒、不斉認識材料としての可能性を調べ、キチンを有効活用することを目的とした。キチンの科学的利用法は、同じ多糖であるセルロースよりかなり遅れている。しかしキチンには、セルロースと異なりヒドロキシル基以外にアセトアミド基を有するため、セルロースより位置選択的化学修飾が行いやすいと考えられる。だがキチンは一般有機溶媒に不溶なため、位置選択的かつ定量的化学修飾を行うことが困難である。そのためキチンを用いた、新しい機能性材料を調製するための前駆体である可溶性キチン誘導体としてN-フタロイル化キトサンを調製し、その後3、6位をそれぞれ位置選択的かつ定量的に、アセチル化、トリチル化を行い、脱フタロイル化し、遊離のアミノ基をトリメリット酸無水物でイミド化して、ベースポリマーである可溶性キチン誘導体を調製した。また同時に、ベースポリマーとカップリングさせるポルフィリン誘導体であるモノアミノテトラフェニルポルフィリンを、ピロール、ベンズアルデヒド、ニトローベンズアルデヒドより合成した。ベースポリマーであるキチン誘導体と、ポルフィリン誘導体とのカップリングを種々の反応条件下で行った。そして調製されたポルフィリン-キチン複合体に、種々の金属イオン(Ni,Fe)を配位させ、ポルフィリン錯体-キチン複合体を調製した。上記で合成したメタル-ポルフィイリン錯体を触媒として用い、スチレンの不斉エポキシ化反応を行い、収率、光学収率をGC、旋光度計で測定した結果、収率は230%(触媒基準)、光学収率42%eeとなり、そして触媒の回収も容易なため、このポルフィリン-キチン複合体は高分子不斉触媒として活用できることが示唆された。
Secondary living bone graftの実験的研究

家兎、ラットを用いて血管束移植を応用した新しいパターンのliving bonegraftに関する実験を行った。健常骨の骨髄内に血管束を移植した場合は、23週で骨髄内血管との吻合が完成し、生栄養動脈からの血行を遮断しても移植血管束がその役割を果たすとこにより、その骨をliving boneとして移植し得ることが判明した。遊離骨に血管束を移植してdonorを作製する場合、健常骨を用いて作製したdonor経viabilityに富んだdonorが作製できなかった。そこで、遊離骨を筋肉で囲み、かつその骨髄内に血管束を移植することにより骨の再血行を加速することができ、そのdonor boneを移植血管束を血管柄として移動できることがわかった。これら全ての判定は脱灰標本のHE染色と非脱灰標本の蛍光顕微鏡下観察において行った。次にこの新しく作製した骨の移植実験を家兎を用いて行ったが、遊離骨を移植した群との間に骨遮合において有意の差を見い出せなかった。最終年度は本法を用いた関節・成長帯移植の実験を行った。血管束を成長帯下に移植した際には、その遠位部において移動后のviabilityをみとめたが、骨端部は壊死に陥った。この原因として骨幹および骨端は別の栄養血管により養なわれており、もし本法を成長帯移植に利用する場合は、移植血管束を双方の栄養血管にcontactをとらせる方法が必要であると考えられた。コントロール実験として、成熟ラットを用い、健常脛骨および遊離脛骨への血管束移植の実験を行った。健常脛骨の骨髄内に血管束を移植した場合は、23週で骨髄内血管との吻合が完成し、栄養動脈からの血行を遮断しても移植血管束がその役割を果たすことにより、脛骨をLiving Boneとして移植できることが判明した。遊離脛骨に血管束を移植した場合は、移植血管束から新生血管が樹脂状に増生していく像が、マイクロアンギオグラムにおいて確認し得た。しかし、それに伴って生じる骨形成は、ハーバース管を中心としてみられたが、血管束移植10週後においても、約1/3程度が置換されたにすぎなかった。コントロール実験の結果をふまえ、白色家兎の脛骨に伏在動静脈束を移植し、3週後に移植血管束を血管柄として脛骨を挙上して腹壁皮下に移動した。移植血管束の状態をマイクロアンギオグラムで、骨のviabilityを脱灰および非脱灰標本で観察した。マイクロアンギオグラムにおいて、ラットの場合と同様に、移植血管束と既存骨髄内血管との間の吻合が確認し得た。また、非脱灰標本の蛍光顕微鏡下観察において、内骨膜,外骨膜,ハーバース管での骨標識物質の取り込みめ認め、新しいパターンの血管柄付骨移植のdonorを作製できた。現在、血管束移植により作製したdonor boneを大腿骨に作製した欠損部に移植し、その骨癒合をレントゲンにて追跡している。また、遊離骨を同様に移植し、比較検討を行っている段階である。1.家兎を用いて,血管束移植により作製した新たな栄養血管を血管柄として脛骨片を挙上し,大腿骨の欠損部に移植を行い,骨癒合についての判定を行った.骨癒合は37週で得られたが,コントロール群として行った遊離骨移植群との間に明らかな差異はみとめられなかった.2.ラットを用いてSecondary epiphyseal graftの実験を行ったが,血管束を脛骨付近部より移植した群では,腹壁皮下移植後において,骨端,骨幹端ともある程度のviabilityがみられた.一方骨端線より〓位部から血管束を移植した群では,骨端のviabilityはみられなかった.3.ラットを用いて遊離骨のrevascularizationを検索した遊離脛骨を腹壁皮下および下腿の筋肉内に移植し,さらにその骨髄内に血管束を移植した群とそうでない群の4つを作製した.その結果,下腿の筋肉内に移植し,さらにその骨髄内に血管束を移植した脛骨が最もよくrevitalizeされた.

また,移植血管束を血管として作製したrevascularized boneを移植した際,そのviabilityを保った状態で移動し得ることが確認できた.白色家兎を用いて伏在動静脈を脛骨近位部の骨髄内へ移植し、これを膝関節内へ引きぬいたモデルを作製し移植血管束と髄内血管との交通を調べる目的でマイクロアンギオグラムを施行し、既存血管との吻合を確認した。次にラットを用いて、同じモデルを作製し関節移植及び成長帯移植の可能性を検索した。即ち、血管束移植後4週で血管束を茎とする膝関節を挙上し腹壁皮下に移動した。脱灰および非脱灰標本で骨のViabilityを観察した。非脱灰標本の蛍光顕微鏡下観察において、骨幹より骨幹端までの骨標識物質の取り込みを認めたが骨端での取り込みは少なかった。また脱灰標本においては、血管束移植操作に伴う骨幹端、骨端組織の破壊が強く骨内への血管束移植による関節移植には問題を認めた。現在我々は、血管束を含む筋膜を関節周囲に移植し、これを茎とする血管柄付関節移植の可能性につき検索中である。次にラットを用いてその遊離脛骨の骨髄内に伏在動静脈を移植しこれを下腿腓腹筋内(Group A)腹壁皮下(Group B)に移植した。コントロール群として、遊離脛骨を腹壁皮下に移植した。移植血管束からの血管増生の状態をマイクロアンギオグラムで、骨のViabilityを脱灰標本および非脱灰標本で観察した。Group Aのマイクロアンギオグラムにおいて移植血管束からの放射状、樹枝状の血管増生を認め、既存髄内血管との吻合を確認しえた。非脱灰標本の蛍光顕微鏡下観察において、内骨膜、外骨膜側で旺盛な骨標識物質の取り込みを認め、Group Bと対比してみると明らかな差異を呈した。脱灰標本においても、Group Aは、Group Bに比して明らかに骨形成の進行を認めたが一部の骨小腔での骨細胞はみられなかった。これにより遊離骨に血管束を移植して、Vasculalized bonegraftのdonorになり得る可能性を確認した。
Eu(欧州連合)の「リングァ計画」とドイツ語教育

1992年2月、EU12か国は、マーストリヒト条約に調印した。しかし、「国境なきひとつのヨーロッパ」が実現するためには、解決しなければならない問題が山積している。そのなかで自国語以外のEU諸国の言語を少なくともひとつ学習することは、問題解決のために重要な意味をもっている。行動計画「リングァ」は、EU加盟国によって、統一ヨーロッパの達成という目的のために、外国語教育の改革と拡大を図ることを目指して開発されたものである。1995年に、「ソクラテス」と「レオナルド」という名称の計画が策定された。新しい「リングァ」計画は、この2つの計画を発展させたものであり、次の5つの目的をもっている。A.ヨーロッパ協力プログラムのなかでの外国語教員の養成B.職業教育の教員の養成C.外国語教員助手の外国における1年以内のショートステイD.外国語教育に関わるカリキュラム開発E.学生および訓練生の交流本稿では、上に挙げたDとEを中心に論及したが、リングァ計画についてより詳しく解明することは、わが国が抱える外国語教育の問題点の解決にとって、次の2つの点で、非常に有意義であるように思われる。第一に、EU加盟国の間で、さらには広くヨーロッパにおいて、国境を越えて組織化され、実施される「パートナープロジェクト」について、幅広い合意が得られているという点である。第二に、この計画では、最終的な成果に至るプロセスを、それが失敗であれ、成功であれ、明らかにし、出版することにより、関心をもった人たちに広く公開されているという点である。その結果、同じ誤りが防止され、「転移」(dissemination)が可能となる。ヨーロッパにおけるこうした試みを、わが国におけるドイツ語教育にどう応用するかが今後のわれわれの課題である。本研究は、欧州統合へのプロセスのなかで、いかなる外国語教育がEU(欧州連合)レベルで要請されているかについて、「リングァ計画」に焦点をあて、そのなかでも、とくにドイツ語教育をひとつの事例として、その内容を出来る限り具体的かつ実証的に明らかにしようと試みるものであり、本年度から3か年計画で行われるものである。大学生、大学教員の間のEUレベルでの交流を促進する「エラスムス計画」については、わが国の大学関係者の間にもその名前はかなり浸透し、これを紹介する論文は相当の数にのぼっている。しかし「エラスムス計画」など一連の教育関連計画を推進するための基礎となる外国語能力の育成を目的とした「リングァ計画」に関しては、部分的にこれを紹介した記事は散見されるが、その全体について詳細に明らかにした邦語文献はほとんどないように思われる。以上のような現状に鑑み、第1年目にあたる本年度は、まず「リングァ計画」に関する基本的資料の収集につとめた。その際、とくにボンにあるEU委員会のドイツ事務所、文部大臣会議事務局等において、同計画を含むEUの教育計画および教育政策全般に関わる基本的資料を多数入手することができた。またインターネットを使用して最新の動向の把握にもつとめた。目下、これらの手段を通して入手した各種資料を項目ごとに分類整理し、それらに簡単なコメントを施す作業を行っている。またドイツにおける「リングァ計画」の実施状況に関する連邦議会の文書の翻訳(抜粋)を、研究協力者の助力を得て行った。これらについては、最終報告書のなかに所収する予定である。本研究は、欧州統合へのプロセスのなかで、いかなる外国語教育がEU(欧州連合)レベルで実施されているかについて、「リングァ計画」に焦点をあて、そのなかでもとくにドイツ語教育をひとつの事例として、その内容を出来る限り具体的かつ実証的に明らかにしようと試みるものであり、平成8年度から3か年計画で行われているものである。筆者は、第1年目において「リングァ計画」に関する基本的な資料の収集につとめた。

本年度は、これら資料のほか、インターネットを使用して入手した最新の情報について、その翻訳・分析に着手した。また新たに同計画を含むEUの教育計画および教育計画全般に関わる文書を購入し、これら各種資料を項目ごとに分類を施す作業を開始した。とくに本年度は、(1)「エラスムス計画」とリンクして、ドイツ語教員のためにどのような現職教育が施されているか、(2)そのためにドイツ語教員用にどのような教授資料が開発されているか、(3)学生側から見るとどのようなカリキュラムが提供されているか、といった観点に立って問題点を整理し、EUのこうした試みからわれわれはどのような知見を得ることができるかについて考察を試みた。その成果については、1997年度日本独文学会秋季研究発表会(平成9年12月6日,於:沖縄国際大学)において口頭発表した。またその際の発表原稿を骨子として、同学会教育部会の機関紙『ドイツ語教育』第3号(近刊)に論文「EUのリングァ計画とドイツ語教育」を執筆した。本研究は、ヨーロッパ統合へのプロセスのなかで、いかなる外国語教育がEU(欧州連合)レベルで実施されているかについて、「リングァ計画」に焦点をあて、そのなかでもとくに「外国語としてのドイツ語」という観点から、その内容をできる限り具体的かつ実証的に明らかにすることを目指し、平成8年度から3か年計画で行っているものである。研究の最終年度である本年度においては、これまでの2年間における成果を踏まえ、わが国が抱える外国語教育の問題点にとって、次の2つの点でとりわけ示唆に富む点が多いことを明らかにした。第一に、EU加盟国内で、さらには広くヨーロッパにおいて、国境を越えて組織化され、実施される「パートナーシャフト」について、幅広い合意が得られているという点である。第二に、リングァ計画では、最終的な成果に至るプロセスを、それが失敗であれ、成功であれ、明らかにし、広く公開しているという点である。本年度は、以下の2つの論文を執筆し、こうしたEUの試みについて、私見を交えつつ論及した。(1)「EUの『リングァ計画』とドイツ語教育」(日本独文学会ドイツ語教育部会『ドイツ語教育』3号,1998年所収)(2)木戸芳子「EUの外国語促進計画-リングァ計画を中心にして」(『東京音楽大学研究紀要』第22集,1998年所収)ヨーロッパにおけるこうした試みを、わが国におけるドイツ語教育に今後どう応用していくかが、これからのわれわれの課題である。