hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化的ピリミジン塩基損傷を修復する新規酵素の探索

放射線の生物影響は、主として放射線が細胞内の水を励起して発生させる各種活性酸素種によるものとされている。よって放射線によるDNA損傷は主として酸化的損傷であるが、活性酸素種は呼吸等の酸素を利用する代謝過程においても副産物として発生する。よって生物はそれらの酸化的DNA損傷を修復する経路を発展させ進化してきた。本研究では、大腸菌においてピリミジンの酸化損傷であるチミングリコールの修復酵素としてEndoIIIおよびEndoVIII以外の新規修復酵素の単離を目的に、酸化的DNA損傷に対する新しい修復活性の検出を試みた。実験はまず、基質DNAとしてオリゴヌクレオチドの特定の部位に特定の損傷塩基を導入したものを作製した。EndoIIIおよびEndoVIIIはいずれも単一欠損では表現型がでず、またEndoVIIIの活性はEndoIIIの活性に隠れてしまうことから、新規修復酵素活性は更に検出が困難であると考えられた。そこで水素化ホウ素ナトリウムによる反応中間体のトラップ実験により微量な活性を検出することとした。その予備実験として、岡山大の関らがクローニングしたマウスのEndoIIIホモログにおいてEndoIIIと同様に反応中間体のトラップができるかどうかを検討した。EndoIIIについてはこれまでシッフ塩基反応中間体が水素化ホウ素ナトリウムの還元作用により共有結合化され安定な反応中間体を形成することが確認されている。実験の結果、マウスホモログも同様に安定な反応中間体を形成することがわかり、機能的にもEndoIIIのホモログであることが証明された。また実験条件検討の結果、この検出法が従来法と比較して高感度であること、また粗精製サンプル中において、ピークフラクションの特定が容易であることから最終目的であるチミングリコールに対する新規な修復酵素の検出法が確立された。
栄養因子欠如による神経細胞死の分子生物学的研究

1.栄養因子除去によって引き起こされる初期カスケ-ド過程の同定我々は神経細胞死のモデルとしてPC12細胞を選び,細胞死のおこる条件について調べた。その結果PC12細胞を神経成長因子(NGF)処理して充分分化させるとNGF除去による細胞死が起こることが示された。PC12細胞と交感神経節細胞ではその細胞死のタイムコ-ス,感受性等に差異があり興味ある知見がえられた。例えばPC12の場合の細胞死はFGFで抑えられたが,交感神経節では抑えられなかった。これは両者は組識特異性の差と考えられた。PC12を使うことは生化学実験を行う上で非常な利点があると考えられる。NGFを除いた時に起こるカスケ-ドの同定として,cーfosプロトオンコジンの消長をノ-ザンブロットにより調べた。その結果NGF除去後,30分1時間でピ-クとなりその後全く活性化は見られなかった。このタイムコ-スはナイ-ブなPC12細胞にNGFを投与した時にみられるcーfosの活性化とよく似ており,NGF投与と除去の両方にcーfosが関与していることが示され,細胞の応答機構のシンメトリ-という概念を提唱した。現在cーfos,cーjumのセンス及びアンチセンスオリゴRNAを合成し,細胞死の機構にcーfos活性化がどう関与しているかを調べている。2.シクロヘキシミドに抑えられるカスケ-ド過程の同定NGF除去によるPC12細胞の細胞死はシクロヘキシミドで部分的に抑えられることが判った。このことからシクロヘキシミド^<(CX)>の関与するステップを同定することを目的に±CXの条件下でmRNAを単離し,λ6EMベクタ-を使いライブラリ-を作成し,その差のライブラリ-を作ることにより,カスケ-ドの産物を同定しようと試みている。現在ようやくライブラリ-の作成にまで到達した。
発達障害児の予防接種連携を支援するコンピテンシーモデルの確立

2008年以降日本におけるワクチンで予防できる疾患(VPD)が急速に増えた。本来、予防接種は「全ての子どもの健康と命を守るため」に行われるものであるが、実際に予防接種の現場において発達障害の子どもたちは「敬遠」されている状況であった。医療、予防接種においても、このような特別に支援が必要とされ、かつ感染防御が自ら行えず、疾病に罹患した際には治療がスムーズに行えない子どもたちほど安全な予防接種連携システムが必要とされていた。発達障害児の予防接種状況を特別支援学校の親と養護教諭の意識や医療施設での取り組みや課題を評価し、発達障害児の予防接種連携システムの構築と安全な予防接種のために必要なコンピテンシーモデルの確立ならびに普及が必要であった。現在乳幼児に接種可能なワクチンは18疾患となった。その結果,小児科外来やクリニックは,予防接種のほとんどを担うことになり,接種回数や種類の増加による接種スケジュールの複雑化や,複数の異なるワクチンを一度の受診で接種する同時接種の導入,ワクチンによって異なる接種部位や接種方法への対応など,看護師個人に求められる知識や技術は更に複雑化し,負担はますます大きくなる中で、予防接種においても特別に支援を必要とする子どもたちには更に丁寧かつ構築された誤接種防止のプログラムの開発に努めなければならない。また、発達障害を持つ子どもの親のみではなく、保護者の予防接種に関する知識を高める取り組みや行政を巻き込んだ連携が必要である。日本におけるワクチンで予防できる疾患(VPD)が急速に増え、標準化した予防接種教育や予防接種教育の多職種連携などが課題となっている。また発達障害をもつ子どもを受け入れる特別支援学校は年々増加傾向にある。発達障害児をもつ保護者へも予防接種の正確な情報提供や適切な意思決定支援が必要である。本来予防接種は「すべての子どもの健康と命を守るため」に行われるものであるが、実際の予防接種の現場において発達障害の子どもたちは「敬遠」されている。2008年以降7年間で12もの新しいワクチンが導入され、予防接種現場の混乱も明らかである。予防接種においても特別な支援が必要とされかつ、感染防御が自ら行えず、疾病に罹患した際には治療がスムーズに行えない子どもたちもたちほど安全な予防接種連携システムが必要とされている。本研究は発達障害児の予防接種状況を特別支援学校に在籍している子どもの保護者と養護教諭の意識や医療施設での取り組みを調査し、課題を明確にし、発達障害の予防接種連携システムの構築と安全な予防接種のために必要なコンピテンシーモデルの確立を目指すものである。現在国内外の発達障害児や予防接種、コンピテンシーモデルに関する文献検索を継続中であり、それをもとに質問紙やインタビューガイドを検討している。また研究対象となる全国の知的障害単一障害を教育対象とする小中学校490校を一覧作成中である。また「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改正を踏まえ倫理審査提出準備を進めている。特別支援学校の生徒及び養護教諭と小児科看護師が対象のため、急な健康状態の変調や勤務異動が生じた。研究協力者の転勤もあった。また予防接種実施機関においても度重なる予防接種法の改定や誤接種などにより情報や周知などにばらつきがあり研究進捗状況はやや遅れている。日本におけるワクチンで予防できる疾患(VPD)が急速に増えたが、近年の感染症の傾向は小児にとどまらず、ワクチン未接種や1回接種による成人期での発症が社会現象となっている。標準化した予防接種教育や多職種間で連携した予防接種教育は大きな課題と言える。発達障害児をもつ保護者への予防接種の正確な情報提供や意思決定支援が必要である。予防接種においても特別な支援が必要とされ、かつ、感染防御が自ら行えず、疾病に罹患した際には治療がスムーズに行えない子どもたちほど、安全な予防接種連携システムが必要とされている。現在、国内外の発達障害児、予防接種、コンピテンシーモデルに関する文献検索を継続中であり、それをもとに質問紙やインタビューガイドを作成中である。また研究対象となる知的障害単一障害を対象とする特別支援学校や、放課後デイサービスの指導員等とフォーカスミーティングを行っている。「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改正を踏まえ倫理審査提出準備を進めている。業務調整を行い研究を進めていく予定であったが、豪雪により業務が大幅に遅れ、研究が計画通り実施できなかった。また特別支援学校の生徒及び養護教諭と小児科看護師が研究対象であるため、急な健康状態の変調や勤務異動も重なり研究進捗状況は遅れている。

医療、予防接種においても、このような特別に支援が必要とされ、かつ感染防御が自ら行えず、疾病に罹患した際には治療がスムーズに行えない子どもたちほど安全な予防接種連携システムが必要とされていた。発達障害児の予防接種状況を特別支援学校の親と養護教諭の意識や医療施設での取り組みや課題を評価し、発達障害児の予防接種連携システムの構築と安全な予防接種のために必要なコンピテンシーモデルの確立ならびに普及が必要であった。現在乳幼児に接種可能なワクチンは18疾患となった。その結果,小児科外来やクリニックは,予防接種のほとんどを担うことになり,接種回数や種類の増加による接種スケジュールの複雑化や,複数の異なるワクチンを一度の受診で接種する同時接種の導入,ワクチンによって異なる接種部位や接種方法への対応など,看護師個人に求められる知識や技術は更に複雑化し,負担はますます大きくなる中で、予防接種においても特別に支援を必要とする子どもたちには更に丁寧かつ構築された誤接種防止のプログラムの開発に努めなければならない。また、発達障害を持つ子どもの親のみではなく、保護者の予防接種に関する知識を高める取り組みや行政を巻き込んだ連携が必要である。研究協力者変更に伴い新たな研究協力者(特別支援学校養護教諭)の依頼と研究趣旨の説明などを行う。学会等で最新の予防接種状況を確認し、研究計画書に基づき研究を実施する。フォーカスミーテイングで得られた情報をまとめるとともに、文献レビューをすすめ、国内外の予防接種状況や感染症の動向を把握しながら、研究計画書に基づき研究を実施する。調査準備が遅れたため学会参加ができず、また研究協力者の勤務異動などによりフォーカスミーティングが行えなかったため旅費、人件費、謝礼の支出がなかった。<理由>豪雪のため予定していた学会やフォーカスミーテイングが行えなかったため、人件費、謝礼や旅費の支出が少なかった。<使用計画>翌年度分の助成金と合わせてフォーカスミーテイングの継続やと調査の実施を行う。翌年度分の助成金と合わせ学会参加、フォーカスミーティングを行う。
日本的ソーシャルワーク・コミュニケーションの体系化と教育のあり方に関する研究

本研究では、日本のソーシャルワークのコミュニケーションに関する実態や研究動向をふまえつつ、日本の文化や社会、社会福祉の実践現場に適合するソーシャルワークのコミュニケーションのあり方やその教育のあり方について研究することを目的とし、3年間の研究を行った。また、ソーシャルワークを専門とする研究代表者と言語学を専門とする研究分担者の共同により、研究成果報告書では、これまでにない研究の方法上における新たな枠組み・視点の提示を行うとともに、それに基づく実践現場のソーシャルワークのコミュニケーションの分析、教育方法についての提起を行った。具体的には、まず、従来のソーシャルワークのコミュニケーション研究が、欧米中心に開発されてきたカウンセリング理論をもとに研究が行われてきたのに対して、本研究では、言語学やその隣接分野における研究方法や分析の枠組みをソーシャルワークのコミュニケーション分析に援用することの可能性をについて論じた。次に、日本のソーシャルワークの実践現場が、これまでの研究の中心であった相談機関などでの面接場面よりも、施設等の生活場面での実践が中心であることから、前述した言語学やその隣接分野における研究方法や分析の枠組みも援用しつつ、生活施設における実際の利用者と援助者のコミュニケーション場面、職員間のコミュニケーション場面を分析し、そこでの教育のあり方について論じた。最後に、それらをふまえて、新たな教育方法に関する提言として、ソーシャルワークのコミュニケーション教育への異文化間コミュニケーション教育の援用の可能性について検討し、その方向性をまとめた。研究初年度である本年度においては、当初の研究計画通り、基礎研究としての文献研究とともに、ソーシャルワークの実践現場におけるコミュニケーション分析を実施した。まず、文献研究の一つは、共同研究者である綾部が、コミュニケーション論・言語学の立場から、比較文化の視点をもちながら、わが国の日本風コミュニケーション・スタイルの裏にある考え方をソーシャルワーク・コミュニケーションのあり方と関連させて研究した。もう一つの文献研究は、国内外のソーシャルワークにおけるコミュニケーションに関する研究動向を研究代表者である北本がサーベイした。その上で、その結果と我々(北本・綾部)が平成14年度16年度に科学研究費の助成を受けて実施した研究(課題番号:14510214)の成果をふまえて、来年度実施予定の本調査に向けたプレ調査を行った。具体的には、従来のソーシャルワーク研究では構造化された面接場面における面接のあり方やコミュニケーション分析が多い中で、そうした面接場面ではとらえきれない利用者のニーズや問題の把握とその解決にかかわるコミュニケーションの実態把握と分析を行うために、今年度は利用者の生活場面におけるコミュニケーション分析の必要性を感じ、それを実施した。その結果、援助者が一日の業務の中で発する会話数と会話の相手、会話の開始と終了の傾向、ベテラン・新人の比較、一つの会話における会話の流れについて分析することができた。なお、綾部の文献研究と北本のコミュニケーション分析に関する研究成果ついては、裏面に記載した研究紀要に論文としてまとめた。また、その内容は、来年度開催予定の第7回国際日本研究・日本語教育シンポジウム(香港)等で発表する予定であり、準備中である。今年度は、年度当初の研究計画に従い、昨年度の研究成果の発表を行うとともに、新たな研究調査を実施して成果をあげた。まず、昨年度の研究成果の発表としては、北本が6月に日本社会福祉実践理論学会第23回大会で、「ソーシャルワークにおけるコミュニケーション-その意義と実際と課題-」と題して、社会福祉実践現場におけるコミュニケーション研究の意義と実態分析について発表した。また、10月には香港中文大学で開催された第7回国際日本研究・日本語教育シンポジウムにおいて、北本はソーシャルワーク研究の立場から、綾部は言語学研究の立場から、文化比較の視点をからませて、ソーシャルワークにおけるコミュニケーション教育のあり方について発表を行った。(具体的な内容は、裏面の研究成果に記載した予稿集にまとめて公表。)また、今年度の新たな研究調査としては、海外におけるソーシャルワークのコミュニケーション教育がどのようになっているのかを明らかにするため、8月にカナダ(オタワ)にあるカールトン大学に行き、インタビュー調査と資料収集を行った。

その結果について、北本が日本の教育(教科書)との比較において裏面に記載した論文にまとめたほか、綾部はそこでの調査研究をふまえつつ、言語学、コミュニケーション論研究の立場から、ソーシャルワークにおけるコミュニケーションのデータ分析の方法やその援用・応用のあり方について、裏面に記載した論文にまとめた。そのほか、北本が中心になって年間を通して行った社会福祉現場へのフィールドワークについては、現在も継続中で、その成果は来年度に行う予定である。平成19年度は、年度当初の研究計画に従い、これまでの研究(フィールドワーク)を継続するとともに、最終年度としての報告書の作成に向けた研究活動を実施した。具体的には、日本のソーシャルワークの実践場面は、欧米等とは異なり、相談機関などの面接場面よりも、施設等の生活場面での実践が中心といえることから、生活施設でのコミュニケーション場面について継続的な研究を行った。その際、前年度は、利用者とのコミュニケーション場面が中心であったことから、今年度は、生活施設における職員間における生活相談員(ソーシャルワーカー)のコミュニケーションについて分析をし、裏面の研究成果にまとめた。また、最終年度としての研究成果報告書については、初年度からの研究成果の総括として、ソーシャルワークのコミュニケーションを分析する際の研究的枠組みや方法として援用可能と考えられた言語学・コミュニケーション論等の知見について紹介をするとともに、実際のソーシャルワークの実践現場(生活施設)におけるコミュニケーション分析を行った。その上で、国内外でのソーシャルのコミュニケーション教育の動向も踏まえ、利用者と援助者を異文化間のコミュニケーションに置き換えて、異文化間コミュニケーション教育の方法の援用の可能性をもとに、日本的な教育のあり方について検討し、その課題をまとめた。さらにソーシャルワークの実践現場(生活施設)での利用者とのコミュニケーション、職員間の中でのコミュニケーションの現状をふまえたソーシャルワークのコミュニケーション教育のあり方と課題について論じた。
癌幹細胞微小環境(ニッチ)におけるMMPおよびADAMの役割検討

本研究では、癌幹細胞ニッチで幹細胞性維持に関わるプロテアーゼについて、癌増殖・浸潤・転移に重要でかつ細胞外マトリックスに高い分解活性を持つMMPとADAMにターゲットを絞って解析する。これらのプロテアーゼファミリーに特異的なインヒビターを発現するトランスジェニックマウスを用いて、どのプロテアーゼが癌幹細胞のニッチからの離脱に関わるのかを生体内で明らかにする。癌幹細胞に関する情報は限られており、これまでに報告されたマウス癌幹細胞で働くプロモーターの特異性は必ずしも高くなく、インヒビター発現に用いるには問題が多い。一方ニッチについては、皮膚基底細胞癌の間質線維芽細胞がニッチ形成細胞として新たに注目されている。I型コラーゲンプロモーターは線維芽細胞で、働くことが既によく知られていることから、これらのプロモーターを用いてTIMP3あるいは-1AlaTIMP3を発現するトランスジェニックマウスを作製した。さらにDNA組換え酵素のCreと変異したエストロゲン受容体のリガンド結合部位と融合させたCreERT2を用いることにより、インヒビターの発現開始時期が薬剤(タモキシフェン)で調節が可能となるため、マウス胎生期からの発現による正常発育への影響を排除する。具体的には、マウスI型コラーゲンプロモーターの下流にCreERT2とルシフェラーゼ遺伝子をもつベクターを作製し、トランスジェニックマウスを作製に用いた。このマウスと、ユビキタスプロモーター(CAGプロモーター、エンハンサー/アクチンプロモーター)の下流にLoxPに挟まれたpolyAとさらにその下流にTIMP3とLacZ遺伝子をもつトランスジェニックマウスと交配させ、得られた仔マウスをXgal染色して、CreERT2の発現と局在を確認した。その結果、Xgal染色はマウス皮下の線維芽細胞に観察された。
自動車排ガス制御用高温作動型NOxセンサの開発

本研究では、自動車エンジンからの排気ガス中に含まれるNOxを選択的に検知できる高性能な高温作動型NOxセンサの開発を目指して、固体電解質(安定化ジルコニア)と酸化物電極を組み合わせた新規な混成電位型センサについての検討を行い、以下のような結果を得た。まず、種々の金属酸化物を検知極とした平面型素子を作製し、NOxに対する感度を500°Cにおいて測定した。酸化物の種類によってNOx感度の大きさと変化の方向は異なるが、ほとんどの場合、NOよりもNO2感度の方が高い値を示した。また、最も高い感度はNO2に対してはCdO、NOではMn2O3を用いた場合に得られた。そこで、このような検知極材料の探索を単体酸化物から複合酸化物に拡大したところ、CdMn2O4が高温でも良好なNO感度を示すことを見出した。起電力は、NOx濃度の対数に比例し、NO2に対しては正、NOに対しては負の傾きを示した。この素子は、600°Cおよび700°CにおいてもNOx濃度の対数に比例する応答を示した。またNOx感度は、CO,CO2,CH4およびH2Oによる影響をほとんど受けないことがわかった。本素子の起電力変化は、検知極側の電位変化を反映していると考えられる。この場合、NOとO2を含む被検ガス中では、酸素イオンを含む電気化学的な還元反応および酸化反応が同時に進行していると考えられる。一方、NO2とO2含む被検ガス中では、これらの反応とはそれぞれ逆の反応の進行が予想される。したがって、検知極の電位は、両電気化学反応が同時に進行することによる混成電位に基づいていると考えられる。このような応答機構を明確にするため、チューブ型素子を用いて空気中およびNOx雰囲気中での分極曲線を測定した。その結果、各NOx濃度での素子起電力値と分極曲線の交点によって求められる混成電位の値は、ほぼ一致することがわかった。したがって、提案した混成電位に基づく応答機構の妥当性が確認された。
ニュートリノで探る標準模型の彼方

T2Kの第二段階やNova等の近未来の長基線実験で、パラメーター縮退の解決の可能性を議論した。ニュートリノ振動確率に関する木村ー高村ー横枕の方法を、非断熱的遷移を含み振動の平均化が起こる場合に拡張した。通常よりもはるかに大きな物質効果を感じる非標準的ステライルニュートリノシナリオに対してスーパーカミオカンデの大気ニュートリノによる制限を議論した。ニュートリノの伝播における非標準的相互作用のうち、従来制限の弱かった電子・タウ成分に対し、高エネルギー大気ニュートリノから付いている既知の制約を仮定して、スーパーカミオカンデの大気ニュートリノによる制限と将来のハイパーカミオカンデの感度を議論した。物質中のニュートリノ伝播における振動確率の解析的表式は、ニュートリノ振動の議論に重要であるが、物質密度が一定の場合には木村・高村・横枕によって、物質密度が断熱的に変化し、かつ伝播距離が長くて振動の平均化が起こる場合には研究代表者らによって、求められることが知られていた。今回、後者の議論を、非断熱的遷移がある場合にも適用できるよう議論した。その前提はレベル交叉が2レベルで近似できるという仮定である。その条件が成り立つ場合には2レベルのレベル交叉における実質的な混合角を木村ー高村ー横枕の方法から求めることが出来、非断熱的遷移が存在する場合にも有効な表式を与え得ることを示した。具体的な例として、ニュートリノ伝播に非標準的物質効果が存在する場合、強い磁場とニュートリノの磁気モーメントがニュートリノ伝播に影響する場合を議論した。一方、大気ニュートリノによる非標準的相互作用に対する制限を、現行のスーパーカミオカンデと近未来のハイパーカミオカンデの場合に議論した。解析に際しては、スーパーカミオカンデグループによるシミュレーションを再現することが難しいため、我々のシミュレーションにおいて、非標準的相互作用が存在する場合と存在しない場合の違いを見ることにより解析を行った。解析に際しては、加速器からの制約と高エネルギーの大気ニュートリノからの制約を考慮するため、非標準的物質効果のミュー成分はゼロとおき、タウータウ成分が他の成分で表されるという仮定をおいた。その結果、ハイパーカミオカンデの場合、非標準的物質効果の電子ータウ成分には強い制限が付く一方、電子ー電子成分はそれほど制約が付かないことがわかった。ニュートリノ長基線実験で、ν(μ)→ν(e)と反ν(μ)→反ν(e)の確率が測定できたとしても、CP位相が必ずしも一意的に決定できない、というパラメーター縮退の問題が以前から知られている。特に深刻なのは、階層性の縮退で、正常階層か逆階層かで、CP位相の真の値が大きく影響されることも知られている。2012年に第三番目のニュートリノ混合角θ(13)が決定されたのを受け、この問題が解決できるかどうかが具体的に議論できるようになってきた。そこで研究代表者が2004年に提唱した新しいプロットの方法により、T2Kの第二段階やNova等の近未来の長基線実験で、パラメーター縮退の解決の可能性を議論した。その結果、T2KではCP位相が(90±20)度という特別な値を取る場合以外には階層性の縮退を取り除くことができず、基線の長いNovaも、ほとんど同じ情報しか与えないことが明らかとなった。ニュートリノの伝播に新物理の効果がある場合の現象論では、eとτの成分がもっとも制約が弱く、その効果は10GeV程度のエネルギー領域で通常の振動確率との違いが顕著となることが知られている。エネルギーが10GeV程度のニュートリノを観測し、物質効果をより良くテストするには基線が長い大気ニュートリノ実験がのぞましいが、現在のスーパーカミオカンデ実験は残念ながら統計量がまだ十分とは言えない。そこで、将来のハイパーカミオカンデ実験について新物理のパラメーターに対する感度を数値的方法により議論した。解析に当たっては、制約の強いμ成分を0とし、高エネルギー大気ニュートリノからの制約ε(ττ)=|ε(eτ)|^2/(1+ε(ee))を仮定して計算した。系統誤差を簡略化した計算の結果では、パラメーターε(eτ)に対しては、これまでの制限を一桁程度改善できることがわかった。詳細な計算は現在も進行中である。ニュートリノのフレーバーに依存する非標準相互作用が存在する場合、ニュートリノの伝播中の物質効果が修正を受けるが、その電子・タウ成分に関する現在の制限は非常に弱いことが知られている。大気ニュートリノの観測は、地球の直径規模の長基線のニュートリノ伝播を調べているので、物質効果に非標準的寄与があるかどうかを見るのに適している。この研究では、現行のスーパーカミオカンデと将来のハイパーカミオカンデにおける大気ニュートリノ観測実験において、この非標準相互作用の電子・タウ成分に関する制限をどれだけ与えられるかを議論した。解析は、ミュー成分が他の実験からの制約で十分小さいことから無視して良いこと、高エネルギーの大気ニュートリノ観測からの制約でタウータウ成分が電子ー電子成分と電子ー

タウ成分の関数として書けることを仮定して行った。昨年度はレートのみによる解析を行ったが、さらにスペクトルを考慮するとどのように制限が改善するかを検討した。その結果、レート解析では低エネルギー領域と高エネルギー領域の寄与が相殺するが、スペクトル解析では両者が区別出来るために感度が良くなること、逆質量階層の場合にはニュートリノと反ニュートリノの寄与が相殺するために制限が弱くなることがわかった。現行のスーパーカミオカンデではスペクトル解析が行われていることは有利な点であるが、水チェレンコフ測定器による観測であるためにニュートリノと反ニュートリノの区別が(一部のイベントを除いて)難しく、その点が改善出来れば、感度がさらに向上することがわかった。素粒子論ニュートリノ振動現象の解析的・数値的研究に関して、大体当初の計画通りに進んでいる。当初、大気ニュートリノを使った計算では、スーパーカミオカンデグループによるモンテカルロ計算の再現をするつもりでかなりの努力を費やした。しかし、その再現は結局難しいことが結論された。そこで、長基線実験の現象論でこれまで多くの研究者によって行われているように、一貫して自分たちの理論値を用い、新物理がない場合とある場合との違いとしてsignificanceを評価することに方向転換した。方針が変わったことにより若干の遅れは出たが、近いうちに結果が出る予定である。今後は、大気ニュートリノ観測・長基線実験において、新物理の効果を、標準的なニュートリノ振動からのすれとして観測する際の一般論、新物理があった時のパラメーター縮退((3+1) スキームのステライルニュートリノやニュートリノの伝播中の非標準物質効果がある場合)の研究を、解析的・数値的に進めて行く予定である。今後は、原子炉ニュートリノ異常を考慮に入れた新段階におけるニュートリノ振動の研究、(3+2)-スキームに関する現象論、(3+1)ースキームにおけるパラメーター縮退、非標準物質効果がある場合のパラメーター縮退等の課題について、首都大の大学院生・海外の共同研究者とともに研究を進めて行く方針である。昨年度は、先方から宿泊費を出して頂いて科研費から支出しなくて良い出張があったためと、国際会議の参加登録費が当初の計画よりも安くなったために、残金が生じた。この残額を含め、今年度も、昨年に引き続き、国際会議等で研究成果の発表を多くするために、国内・海外への旅費と会議参加費にほとんどの予算をあてる予定である。昨年度は、国際会議等の参加登録費が当初の計画よりも安くなったため、若干の残金が生じた。
脂質結合タンパク質の準安定構造と細胞膜酵素の機能の関連

細胞膜に埋め込まれた酵素は,細胞外の生理活性物質や細胞内シグナル伝達タンパク質などさまざまな因子によって活性制御を受けている.本研究は,活性酸素発生を触媒する細胞膜酵素NADPHオキシダーゼを制御する細胞質タンパク質p47phoxの準安定構造の生物学的意義を解明することを目的とした.p47phoxはPX-SH3-SH3-AIRからなるマルチドメインタンパク質であり,活性酸素発生系の休止状態では,PXドメインが分子内マスクされており,細胞膜に移行しないような自己阻害立体構造を形成すると考えられているが,その分子機構は未解明であった.p47phoxPXドメインにランタニド結合タグを付加した試料を調製した.常磁性ランタニドが誘起するPXドメインの偽接触シフト(PCS)から,Δχテンソルを決定した.さらに,Ins(1,3,4)P3がPXドメインに結合したときのPCSを測定した.Ins(1,3,4)P3はPXドメインに対してKd = 0.5mMと比較的弱い相互作用を示すが,Ins(1,3,4)P3のPCSとΔχテンソルを用いてp47phoxPXドメインーIns(1,3,4)P3複合体立体構造モデルを構築することができた.さらに,p47phox(全長)にランタニド結合タグを付加した試料を調製し,PCSを測定した.PXドメイン単独の際に決定したΔχテンソルを用いてp47phox(全長)の自己阻害立体構造のモデルを構築することができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。細胞膜に埋め込まれた酵素は,細胞外の生理活性物質や細胞内シグナル伝達タンパク質などさまざまな因子によって活性制御を受けている.本研究は,活性酸素発生を触媒する細胞膜酵素NADPHオキシダーゼを制御する細胞質タンパク質p47phoxの準安定構造の生物学的意義を解明することを目的とした.p47phoxはPX-SH3-SH3-AIRからなるマルチドメインタンパク質であり,活性酸素発生系の休止状態では,PXドメインが分子内マスクされており,細胞膜に移行しないような自己阻害立体構造を形成すると考えられているが,その分子機構は未解明であった.p47phoxPXドメインにランタニド結合タグを付加した試料を調製した.常磁性ランタニドが誘起するPXドメインの偽接触シフト(PCS)から,Δχテンソルを決定した.さらに,Ins(1,3,4)P3がPXドメインに結合したときのPCSを測定した.Ins(1,3,4)P3はPXドメインに対してKd = 0.5mMと比較的弱い相互作用を示すが,Ins(1,3,4)P3のPCSとΔχテンソルを用いてp47phoxPXドメインーIns(1,3,4)P3複合体立体構造モデルを構築することができた.さらに,p47phox(全長)にランタニド結合タグを付加した試料を調製し,PCSを測定した.PXドメイン単独の際に決定したΔχテンソルを用いてp47phox(全長)の自己阻害立体構造のモデルを構築することができた.NADPHオキシダーゼを制御する細胞質タンパク質p47phoxはPX-SH3-SH3-AIRのドメイン構成からなるマルチドメインタンパク質である.NADPHオキシダーゼの活性化状態において,p47phoxPXドメインは細胞膜に存在するPI(3,4)P2と結合している.一方,休止状態では,p47phoxが膜移行しないようにPXドメインは分子内自己阻害されていると考えられている.本研究の目的は,溶液中におけるp47phoxの自己阻害構造を解析し,その生物学的な意義を解明することである.p47phoxのX線小角散乱(SAXS)実験をおこなった.SAXSデータを基に構築した低分解能モデルは,PXドメインおよびSH3-SH3-AIRドメインの既知結晶構造とフィットしなかった.このことは,p47phoxのPXドメインとSH3-SH3-AIRドメイン間の相対配置が揺らいでいるために低分解能モデルが見かけ上小さくなったことを意味する.両ドメイン間のリンカー領域が柔軟であると仮定し,アンサンブル最適化法により,実測SAXSデータを満たす立体構造サブセットを抽出したところ,PXドメインとSH3-SH3-AIRドメインが接触したclosed構造と遊離したopen構造が8:2の平衡にあることがわかった.さらに,両ドメイン間のリンカー領域をGlyとSerに置換した変異体では,SAXSデータ由来の距離分布関数が大きく変化して,独立な2ドメイン様分布を示した.このことは,リンカー領域がPXドメインの分子内阻害に関与していることを意味する.24年度研究計画では,(1) X線小角散乱法とアミノ酸変異によるp47phoxにおける分子内相互作用領域の決定,(2) NMRランタニドプローブ法による自己阻害モデルの構築,を年次目標とした.(1)に関しては,ふたつのドメインを連結するリンカー領域が分子内自己阻害に関与していることをあきらかにした.(2)に関しては,自己阻害モデルの構築には到達していないものの,p47phoxのPXドメインに常磁性ランタニドイオンを固定化することに成功した.さらに,常磁性ランタニドイオンがもたらす偽接触シフト(PCS)情報を用いて,PXドメインに対するPI(3,4)P2の相互作用機構をあきらかにしつつある.総合的に判断して,本研究計画は概ね順調に進展しているものと考えられる.25年度では当初研究計画のとおり,(1) NMRランタニドプローブ法による自己阻害モデルの構築,

(2) NADPHオキシダーゼ再構成系を用いたp47phoxの自己阻害構造が活性酸素発生能に与える影響の解析,(3)細胞イメージング法を用いたp47phoxの自己阻害構造が細胞内局在に与える影響の解析,をおこなう.(1)に関しては,p47phoxに常磁性ランタニドイオンを固定化し,常磁性ランタニドイオンの効果により得られるPCS情報を用いて剛体ドッキングモデル計算をおこない,p47phoxの自己阻害構造モデルを構築する.このとき,p47phoxは分子量が約40000と溶液NMRの測定対象としては分子サイズが大きいため,NMR信号のオーバーラップや緩和時間短縮による線幅の増大など,スペクトル解析の困難が予想される.そのため,アミノ酸選択ラベルやメチル基選択ラベルの試料調製技術を併用して,精度の高い構造情報を得ることとする.(2)および(3)に関しては,連携研究者の住本教授(九州大学)の協力にもとづき,NADPHオキシダーゼ再構成系および細胞イメージング法の実験をおこなう.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい反応活性種エポキシアニオンを用いる有機合成

エポキシドは有機合成化学上きわめて重要な親電子剤の一つであり,その大きな環ひずみのために付加反応,酸触媒転位反応,異性化反応など多彩な反応性を示す.これに対して,エポキシドそのものを求核試薬として用いる反応は,従来のエポキシドの反応とは逆の発想に基づくものであり,これまでほとんど研究されていなかった.求核試薬としてのエポキシドのアニオン,すなわちオキシラニルを用いれば新しい置換エポキシドの直接的な合成が可能となるばかりか基質への二重結合の導入やエポキシ化を行う必要がなくなり,反応工程数の短縮にもつながるので,有機合成特に天然物合成において有力な手法になると考えられる.このような観点に立って本研究課題の研究を実施し,以下に述べる研究成果を達成した.1.オキシラニルアニオンのアルキル化極めて不安定と考えられているオキシラニルアニオンのアルキル化を実現するためにエポキシドにスルホニル基が直接結合したエポキシスルホンを合成し,これをテトラヒドロフラン中-100°Cでブチルリチウムを作用させると瞬時にオキシラニルアニオンが発生し,これにハロゲン化アルキルを反応させると中程度の収率でアルキル化生成物が得られた.種々反応条件を検討した結果,ハロゲン化アルキルの代わりにアルキルトリフラートを用いることおよびエポキシスルホンとアルキルトリフラートの混合物を直接ブチルリチウムで処理することにより反応収率を90%前後まで向上させることに成功した.2.テトラヒドロピランの合成アルキルトリフラートの3位に水酸基をもつ化合物を合成し,これとスルホニル基置換エポキシドを反応させて得られる生成物を,酸性条件で処理すると水酸基がエポキシドに対して付加反応し,6-エンド閉環生成物であるテトラヒドロピラン化合物が得られることが判明し,新しいテトラヒドロピラン合成法を確立することができた.エポキシドは有機合成化学上きわめて重要な親電子剤の一つであり,その大きな環ひずみのために付加反応,酸触媒転位反応,異性化反応など多彩な反応性を示す.これに対して,エポキシドそのものを求核試薬として用いる反応は,従来のエポキシドの反応とは逆の発想に基づくものであり,これまでほとんど研究されていなかった.求核試薬としてのエポキシドのアニオン,すなわちオキシラニルを用いれば新しい置換エポキシドの直接的な合成が可能となるばかりか基質への二重結合の導入やエポキシ化を行う必要がなくなり,反応工程数の短縮にもつながるので,有機合成特に天然物合成において有力な手法になると考えられる.このような観点に立って本研究課題の研究を実施し,以下に述べる研究成果を達成した.1.オキシラニルアニオンのアルキル化極めて不安定と考えられているオキシラニルアニオンのアルキル化を実現するためにエポキシドにスルホニル基が直接結合したエポキシスルホンを合成し,これをテトラヒドロフラン中-100°Cでブチルリチウムを作用させると瞬時にオキシラニルアニオンが発生し,これにハロゲン化アルキルを反応させると中程度の収率でアルキル化生成物が得られた.種々反応条件を検討した結果,ハロゲン化アルキルの代わりにアルキルトリフラートを用いることおよびエポキシスルホンとアルキルトリフラートの混合物を直接ブチルリチウムで処理することにより反応収率を90%前後まで向上させることに成功した.2.テトラヒドロピランの合成アルキルトリフラートの3位に水酸基をもつ化合物を合成し,これとスルホニル基置換エポキシドを反応させて得られる生成物を,酸性条件で処理すると水酸基がエポキシドに対して付加反応し,6-エンド閉環生成物であるテトラヒドロピラン化合物が得られることが判明し,新しいテトラヒドロピラン合成法を確立することができた.
両眼合成周波数 SSVEP による視覚的注意の空間分布の計測

脳波を用いた視覚的注意の分布について計測技術を確立する研究を行った.視野を複数の領域に区切り,それぞれを異なる周波数で点滅させる事により,視野の位置に対応した誘発脳波が発生する.注意が向いた視野位置に対応する脳波成分は振幅が増大し,注意の向きを特定する事ができる.本研究では左右眼で縦/横方向に視野を分割して両眼融合させることにより,使用する周波数の数を削減する試みを行った.具体的には,縦方向を3分割,横方向を5分割し,8種類の周波数で15の区分の注意状態を検出することができる.周波数の数を減らすことで信号処理の負担を減らす事ができ,注意の向きの推定に成功した.左右眼に異なる周波数の点滅を示し,観察者の注意が視野の中のどこに向いているかを測定する事を目的としている.初年度はまず,左右眼に分離して画像を呈示し脳波を計測するシステムの構築ならびに試行実験を行った.左右眼に異なる時間周波数の点滅を呈示するためにヘッドマウントディスプレイを用いて視覚刺激を呈示し,同時に脳波を計測する装置の開発を行った.また,左右眼に異なる点滅周波数の視覚刺激を呈示した際に,脳波に誘導された差/和の周波数成分(合成周波数)を観察する試行実験を行った.具体的には,10-20 Hz付近の周波数において3-5 Hzの差の周波数を付けた点滅刺激を左右眼に別々に呈示した.その結果,差分周波数の存在は認められたが,背景ノイズに対して十分に強度の高い振幅を得る事ができなかった.また和の周波数についても,元々の脳波の特性として比較的高周波に当るため振幅が小さく,注意による変動を計測するには十分ではない事が明らかになった.まとめると,先行研究の知見に沿って合成周波数成分の存在を確認する事はできたが,視野内において注意の移動を推定するには振幅の変動が十分にノイズと区別できるだけの振幅が必要である.しかし,今回の研究では合成周波数成分の振幅が注意の検出に足るパワーが無い事が明らかになった.一方,同一周波数の左右眼での位相差を用いる方法については独立性が認められ,限られた点滅周波数で視野内の位置を特定する手法として,必要な精度が得られる見通しを得る事ができた.左右眼に独立して画像を呈示するシステムを構築し,視覚誘発脳波を計測する事に成功した.合成周波数の生成に関する試行実験を行い,その結果に基づいて,合成周波数を用いて視野内の注意の向きを測定する事が適切かの検討を行った.位相マッチングに基づいて左右眼それぞれにおける注意の向きを推定する事が技術的に可能との見通しを得ており,計画は概ね順調に進行していると考えられる.両眼に個別に点滅視標を呈示した時に誘発される脳波(視覚定常誘発電位:SSVEP)を用いて,視野の中で注意が向けられている方位を推定する方法の実装を試みた結果,偶然よりも高い確率で注意の位置を推定する事に成功した.本年度は,左右眼に縦/横に配列したキーパッドに見立てた視標を12 Hz/ 20 Hzで点滅させ,キーパッドを選択するBMIの形式で研究を進めた.視標の点滅速度は左右眼で異なり,また片眼の中では縦方向/横方向に異なる位相で点滅する視標を呈示した.予め同じ被験者の脳波から,特定の時間周波数および位相で正弦波状に点滅する視標で誘発された脳波を抽出し,連続ウェーブレットによって求めたスペクトログラムによる脳波テンプレートを作成しておき,これを用いたパターンマッチングを行う方法(位相テンプレートマッチング法)を実装した.当初予定していた合成周波数(左右眼の周波数の差あるいは和)に対応する脳波成分は微弱で非常に観測が難しく,左右眼を縦横のエンコーディングに用いる事は難しかったが,位相符号化とテンプレートマッチング法に切り替えた事により,チャンスレベル(偶然に当たる確率:12選択肢中の場合,1/12 =約8 % )以上の成績(約50 %の正答率)で注意の向いている方位を同定する事ができるようになった事は大きな進展である.この研究成果は2つの国内学会(LE2016,日本視覚学会2017冬季大会)において発表することができた.数字キーパッドのようにグリッド型に配置された視標を両眼に異なる時間周波数の点滅で呈示し,さらに左目に縦方向・右目は横方向(あるいはその逆)に異なる位相で点滅させた場合の視覚誘発脳波(SSVEP)に対し,位相テンプレートマッチング法を用いる事により,1ショットで2次元に配置された視標のどれに注意が向いているかを特定する事ができた.当初予定していた合成周波数(左右眼の周波数の差あるいは和)に対応する脳波成分は微弱で非常に観測が難しく,左右眼を縦横のエンコーディングに用いる事は難しかったが,位相符号化とテンプレートマッチング法に切り替えた事により,チャンスレベル(偶然に当たる確率:12選択肢中の場合,1/12 =約8 % )以上の成績(約50 %の正答率)で注意の向いている方位を同定する事ができるようになった事は大きな進展である.この研究成果は2つの国内学会(LE2016,日本視覚学会2017冬季大会)において発表することができた.またSSVEPを用いて,視覚的注意の広がりが注意対象となった図形の形状に合わせて展開している事を示す研究結果を論文として発表することができた.この研究では,注意を引く視標(注意の中心点)から等距離にある2カ所に点滅視標(プローブ)を呈示し,中心点を取り囲む図形と同じ枠に包含されるプローブと,図形の外に存在するプローブに対するSSVEPの変化を比較した.

その結果,中心点を含む図形と同じ枠の中に呈示されたプローブに対するSSVEPが,枠外に存在するプローブに対するSSVEPより有意に高い事を示す結果を得た.この成果をJapanese Journal of Physiological Psychology and Psychophysiologyに発表することができた.視覚的注意は,視線とは別の向きに動かすことができる.従って視線を計測しても注意の向きや広がりを客観的に計測することはできない.注意が向いている方向を知ることは,自動車をはじめとする機械の運転や教育,介護,災害対応の現場などで非常に重要であり,注意計測は実用化が強く望まれている.本研究課題では,左右眼に分離提示した画像を観察した状態で脳波計測を行い,視覚的注意の向きを推定する研究を行った.観察者に提示する画像を区分し,それぞれの区分を異なる時間周波数で点滅させると,点滅周波数に同期した脳波が測定される.視覚的に注意が視野のある位置に向けられると,その視野位置に時間周波数の脳波成分の振幅が増大する現象を応用した.区分の数を増やすと注意分布の計測の密度は高くなるが,使用する周波数の数が増え,信号のS/N比が低下してしまう.そこで我々は,左右に提示する画像を縦方向と横方向に別々に区分することにより,使用する周波数の削減を提案し実装を試みた.例えば,左右眼に同じ画像を提示しつつ,左目に提示する画像を縦方向に5分割,右目に提示する画像を横方向に3分割すると,8種類の周波数を必要とするが,縦横方向の注意分布を総合することで15区分に対し注意の焦点や分布を測定することが可能になる.この方法により注意測定に使用する周波数の削減を提案した.この方法を用いて実験を行った結果,チャンスレベルより十分に高い成績で注意位置を推定することに成功した.さらに位相テンプレートマッチングという信号処理技術を併用することにより,平成28年度には3秒間に1回の頻度で注意位置の推定を行うことが可能になった.従来型の脳波キーボードのように縦/横を別々に操作して注意位置を推定するよりもずっと高速である.平成29年度はこのシステムをHMDとモバイル型脳波計を用いることにより可搬型にする試みを行った.脳波を用いた視覚的注意の分布について計測技術を確立する研究を行った.視野を複数の領域に区切り,それぞれを異なる周波数で点滅させる事により,視野の位置に対応した誘発脳波が発生する.注意が向いた視野位置に対応する脳波成分は振幅が増大し,注意の向きを特定する事ができる.本研究では左右眼で縦/横方向に視野を分割して両眼融合させることにより,使用する周波数の数を削減する試みを行った.具体的には,縦方向を3分割,横方向を5分割し,8種類の周波数で15の区分の注意状態を検出することができる.周波数の数を減らすことで信号処理の負担を減らす事ができ,注意の向きの推定に成功した.位相マッチングを用いて左右眼の複数の視野位置を分離し,視野内における注意の方向を2次元的に推定する方法を確立する.その検証として,脳波を用いたキーボードの開発を試みる.2次元に配置された12視標に対するチャンスレベル(偶然当たる確率)約8%に対し,SSVEPによる注意方向の同定成績がその6倍以上の約50%を示している事は,基礎研究として学術的には十分に高いレベルである.しかしBMIの入力として使える性能としては不十分であり,さらなるマッチング精度の向上が必要である.
肝大量切除と多臓器障害に於ける脂肪および肝エネルギ-代謝に与えるカルニチンの効果

肝切除ラットモデルを作成し、肝大量切除時における外因性脂質の利用とそれに対する内因性カルニチンの動態、カルニチン投与の影響について実験的研究を行った。[方法]70%肝切除ラットに72時間TPNを行った。ブドウ糖とアミノ酸投与群をI群、エネルギ-比で20%脂肪乳剤に置き換えた群をII群、40%脂質群を群とし、さらにII、III群にLーカルニチン250mg/kgを加えた群をそれぞれIIC群、IIIC群とした。各群について、各栄養指標、肝機能、窒素平衡、血中尿中組識中のカルニチン、血中ケトン体を測定、^<14>Cパルミチン酸を用いて^<14>CO_2呼気中排泄率から脂質代謝率を測定した。[結果]水分出納、血糖、血清蛋白アルブミン値には各群間で差は無く、III群でもトランスアミナ-ゼ等肝機能異常は認めなかった。血清脂質ではIII群はFFAの上昇を認めたが、IIIC群では低下した。血奨中遊離カルニチン値では、I群,64.2±2.0、II群,55.1±18.3、III群,45.4±12.8と脂質の投与により低下を示した。72時間累積窒素出納は群で低下したがC群で改善を示した。各群における脂質代謝率は前年度測定した。血中総ケトン体は、I群,73.9±29.0、II群,139.4±5.0、III群,211.3±16.4と脂質投与によって増加を示したが、IIC群,112.0±3.0、IIIC群,104.5±15.0とカルニチン投与により低下が認められ、カルニチンの投与がケトン体代謝にも影響を及ぼす興味ある結果が得られた。残存肝の組識像では、I群で瀰漫性に脂肪空泡の形成が認められたが群ではむしろ空泡形成はほとんどみられなかった。III群では限局して空泡が存在したが、IIIC群では減少していた。いずれの群においても、カロリ-の過剰投与による脾臓内脂肪沈着は生じなかった。以上のことから、肝大量切除ラットにおける脂質投与時のカルニチン補充は残存肝における脂質代謝を促進するものと考えられる。〔目的〕肝切除ラットモデルを作成し、外因性脂質投与の影響とそれに対するカルニチンの効果を^<14>C標識脂肪酸を利用した脂質代謝率を中心に検討した。〔対象と方法〕体重260gr前後のwister系雄性ラットを用い、術前18時間絶食の上で肝右前葉右位葉左前葉を切除する70%肝切除を行い、投与カロリ-中の脂質比を変えて72時間持続輸液を行った。ブドウ糖、アミノ酸輸液投与群をI群、ブドウ糖、アミノ酸輸液にエネルギ-比20%の脂質を加えたII群、脂質を40%にしたIII群、とした。さらに、II群、III群にL-カルニチン250mg/Kgを加えた群をそれぞれIIc群、IIIc群とした。

各群について体重、窒素平衡、血糖、血中脂質、血中カルニチン量、組織カルニチン量を測定し、脂質代謝率については^<14>C標識パルミチン酸を5μCi静注し、投与後6時間の呼気中^<14>CO_2排泄量を測定した。〔結果〕量量、水分出納、体重変化率、血糖については各群に有意差を認めなかった。窒素平衡については、III群で強く負に傾き、カルニチン投与によって改善する傾向にあった。血清脂質、血中脂肪酸についてはIII群で増加し、カルニチン投与により減少する傾向にあった。呼気中^<14>CO_26時間累積回収実験(単位DPM×10^3、mean±SD)では、I群の13.5±1.2に対しIII群では7.9±1.0であった。しかし、カルニチン投与したIIIc群では11.5±0.2と有意に改善を示した。組織中、血中のカルニチンはIII群でI群に比べ有意に低下し、外因性カルニチンを投与したIIIc群で増加していることより、IIIc群における脂肪代謝の改善は、カルニチン投与によるものと考えられる。肝切除ラットモデルを作成し、肝大量切除時における外因性脂質の利用とそれに対する内因性カルニチンの動態、カルニチン投与の影響について実験的研究を行った。[方法]70%肝切除ラットに72時間TPNを行った。ブドウ糖とアミノ酸投与群をI群、エネルギ-比で20%を脂肪乳剤に置き換えた群をII群、40%脂質群を群とし、さらにII、III群にLーカルニチン250mg/Kgを加えた群をそれぞれIIC群、IIIC群とした。各群について、各栄養指標、肝機能、窒素平衡、血中尿中組織中のカルニチン、血中ケトン体を測定、^<14>Cパルミチン酸を用いて^<14>CO_2呼気中排泄率から脂質代謝率を測定した。[結果]水分出納、血糖、血清蛋白アルブミン値には各群間で差は無く、III群でもトランスアミナ-ゼ等肝機能異常は認めなかった。血清脂質ではIII群でFFAの上昇を認めたが、IIIC群では低下した。血奨中遊離カルニチン値では、I群,64.2±2.0、II群,55.1±18.3、III群,45.4±12.8と脂質の投与により低下を示した。72時間累積窒素出納は群で低下したがC群で改善を示した。各群における脂質代謝率は前年度測定した。血中総ケトン体は、I群,73.9±29.0、II群,139.4±5.0、III群,211.3±16.4と脂質投与によって増加を示したが、IIC群,112.0±3.0、IIIC群,104.4±15.0とカルニチン投与により低下が認められ、カルニチンの投与がケトン体代謝にも影響を及ぼす興味ある結果が得られた。残存肝の組織像では、I群で瀰漫性に脂肪空泡の形成が認められたが群ではむしろ空泡形成はほとんどみられなかった。III群では限局して空泡が存在したが、IIIC群では減少していた。いずれの群においても、カロリ-の過剰投与による脾臓内脂肪沈着は生じなかった。以上のことから、肝大量切除ラットにおける脂質投与時のカルニチン補充は残存肝における脂質代謝を促進するものと考えられる。
佐藤栄作政権と「核政策」　１９６４－１９７２　―核兵器をめぐる対米関係と国内政治

今年度は、博士論文の全体構想の検討や論文の前半部分に当たる史料調査を中心に行なった。博士論文全体では、佐藤栄作政権期(1964年-1972年)を扱い、日本政府がなぜ米国の核抑止力を重視していたのかを論じる。こうした全体構想の下、本年度では博士論文の前半にあたる時期を中心に研究を進めた。具体的には、中国の第一回核実験への対応(1964年10月)から非核三原則の表明(1968年1月)までである。当該部分は、博士論文の第1章および第2章に当たる。本年度は年間を通して、外務省外交史料館、国会図書館憲政資料室、国立公文書館などの国内の文書館を定期的に訪問し、関連史料を収集した。また、2018年9-10月には米国国立公文書館(メリーランド州カレッジパーク)、ジョンソン大統領図書館(テキサス州オースティン)を訪問し、関連史料を大量に閲覧、収集した。史料調査の結果判明したのは、中ソ両国が核兵器を背景として日本政府を威嚇することを懸念していたことがわかった。先行研究は、佐藤栄作首相をはじめとした日本政府首脳が、中ソ、中でも中国による核攻撃の可能性を強く懸念していたことを強調していた。しかし、本調査では、こうした事態への懸念が大きくなかったことがわかった。このような懸念よりも、中国やソ連が核兵器による威嚇を行なうことで、日本の国内世論を混乱させて日本国内の反体制派(中国、ソ連にとっては革命勢力)を支援する可能性を懸念していた。以上のような知見をまとめるため、本年度は史料調査と並行して、論文の執筆にも取り組んだ。7月には博士論文1章の暫定的な内容について、オーストラリア歴史学会において口頭報告を行なった。この報告で受けた指摘を踏まえて、12月には博士論文第1章を完成させた。また、2019年3月には第2章の骨子を完成させることができた。史料調査の面に関しては、おおむね目標を達成できた。本年度の調査では、国内外の史料館において本研究と密接にかかわる資料を大量に収集することができた。特に、米国での史料調査は、日本国内で事前準備を入念に行ったこともあり、1か月という短期間に数多くの有益な史料を収集することができた。研究成果の面でも、成果があった。本年度は、当初目標としていた海外での研究報告を行なうことができた。また、博士論文に関しても、全体構想の検討を終えるとともに、第1章の執筆を終え、第2章についても骨子を完成させることができた。今後は、博士論文の後半部分の資料調査を進めるとともに、博士論文の執筆にも取り組む。2019年度では、8月に米国国立公文書館、ジョンソン大統領図書館、2月にニクソン大統領図書館(カルフォルニア州ヨーバ・リンダ)を訪問する予定である。また、研究成果の面でも、博士論文の後半部分の執筆に取り組むとともに、前半部分は独立論文として査読付き雑誌に投稿することを予定している。