hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Yb系、Sm系化合物におけるf電子自由度

・Yb系重い電子系化合物であるYbCo_2Zn_<20>やYbPtSbにおいて核磁気共鳴(NMR)/核四重極共鳴(NQR)測定を行った。前者については、^<59>Co-NQR測定(ゼロ磁場下)と<59>Co-NMR測定(0.810T)によって、強磁場下ではスピン揺らぎやフェルミ準位での状態密度が大きく減少することがわかった。また、参照物質LuCo_2Zn_<20>についても同様の実験を行うことにより、NQR/NMR測定における4f電子と伝導電子の寄与を分離することに成功した。さらに、^3He冷凍機(兵庫県立大)、^3He-^4He希釈冷凍機(京都大との共同研究)を用いてNQR測定を行い、極低温下における重い電子状態形成と思われる実験証拠を得た。・Sm系重い電子系化合物であるSmB_6に関して、磁性-非磁性転移近傍における特性を明らかにするために、圧力下^<11>B-NMR測定を行った。圧力発生容器(ピストンシリンダーセル)を用いて2.5GPaの圧力下までの測定を行い、低温絶縁体ギャップの大きさが圧力増加と共に減少することを初めてNMR測定によって明らかにした。当年度後半からは、さらに高圧下での測定を行うためにプリッジマンアンビルセルを用いた測定の準備を千葉大学との共同で行っている。・領域主催のワークショップ「Yb系重い電子化合物における電子状態と新しい物性」の世話人として、姫路商工会議所での開催準備と当日の運営に当たった。Yb系の最近の研究報告から過去の重要課題に関する講演を受け、議論と共通認識について理解を深める機会を作った。前者については、<59>^Co-NQR測定(ゼロ磁場下)と<59>^Co-NMR測定(110T)によって、強磁場下ではスピン揺らぎが大きく減少することが、伝導電子系にFermi液体的振舞いが誘起させる主な原因であることが分かった。また、極低温下でのNQR測定から重い電子状態を形成するのは300mK以下であることが分かった。・磁性-非磁性転移近傍におけるYb価数の磁場依存性を調べるために、Yb系重い電子系化合物YbCo_2Zn_<20>についてX線吸収スペクトル(XAS)測定(Yb-L3端)を行った。その結果、価数には顕著な磁場依存性がなく、磁場誘起のFermi液体状態は、上述のNMR/NQRと合わせて、磁場と磁気モーメントの相関が主な原因であることが分かった。これらに関して現在論文投稿準備中。・Sm系重い電子系化合物であるSmB_6に関して、磁性-非磁性転移近傍における特性をあきらかにするために、圧力下<11>^B-NMR測定を行った。1.5GPaの圧力下ではスピン相関や低温絶縁体ギャップの大きさに顕著な変化がないことが分かった。現在、より高圧下での測定(3GPa:ピストンシリンダーセル,10GPa:アンビルセル)のための準備を並行して進めている・領域主催の「重い電子系若手秋の学校」に講師役として参加し、「Yb系重い電子化合物」についてのテキストを執筆するとともに、講義を行った。
プラスチック研究者の知見が可能にする成形性に優れた澱粉構造の決定と加工技術の開発

「なぜ小麦には用途別の品種があるにも関わらず、米にはないのか?」という素朴な疑問に対し、我々は製パンなどに最適な澱粉の分子鎖構造を決定できれば、米でも用途別の品種開発が可能となるのではないかと考えた。本研究ではプラスチック材料を専門とする申請者の知見を異分野に直接応用することで『(1)澱粉の高分子鎖の形状やその分子運動の観点から生地の粘度等に代表される物性の制御手法を確立』し、『(2)製パンや製麺などへの成形性に優れた澱粉の高分子鎖構造を決定』する。最終的には『(3)澱粉の高分子鎖の形状やその運動までを考慮したグルテンや添加剤に頼らない「真に澱粉の力」のみによる加工技術の提案・開発』を目指す。
腱・靭帯細胞の運命決定と組織化の分子機構

腱・靭帯は組織再生の重要な標的となっているにも関わらず、特異的分子マーカーが欠如していたので、腱・靭帯の形成・組織構築機構の分子・細胞レベルでの解析はこれまでほとんどなされてこなかった。本研究課題では、研究代表者が発見したTenomodulinの発現を指標にして、腱・靭帯の機能や特性の維持に関与するシグナル分子、転写因子の一端を明らかにし、in vitroでの腱・靱帯細胞誘導の足がかりを構築した腱・靭帯は組織再生の重要な標的となっているにも関わらず、特異的分子マーカーが欠如していたので、腱・靭帯の形成・組織構築機構の分子・細胞レベルでの解析はこれまでほとんどなされてこなかった。本研究課題では、研究代表者が発見したTenomodulinの発現を指標にして、腱・靭帯の機能や特性の維持に関与するシグナル分子、転写因子の一端を明らかにし、in vitroでの腱・靱帯細胞誘導の足がかりを構築した本研究では、腱・靱帯細胞の分化マーカーであるTenomodulin(TeM)の発現を手がかりにして、腱・靱帯形成、組織構築に関与するシグナル分子のネットワークの実体を解明し、腱・靱帯細胞分化誘導システムを確立することを目指している。平成19年度は、これまでに腱・靱帯の形成過程で発現することが報告されている転写因子や分泌因子がニワトリ腱細胞のTeMの遺伝子発現レベルに及ぼす影響を解析した。その結果、TGF-βスーパーファミリーの因子であるGDF5、GDF6、GDF7やTGF-β1、TGF-β2をニワトリ腱細胞に添加するとTeMのmRNA levelが上昇することが明らかになった。basichelix-loop-helix型転写因子であるTwist、Dermol、Paraxisをニワトリ腱細胞に過剰発現させると、Scleraxisと同様、TeMのmRNA levelが上昇した。また、homeoboxを有するMohawkをニワトリ腱細胞に過剰発現させるとTeMのmRNA levelが上昇するが、Hlxを過剰発現させると減少した。一方、軟骨性骨するChondromodulin-I(ChM-I)の発現が誘導された。更に、Sox9のレトロウイルスベクターをelectroporationによって前肢芽に導入して前肢で過剰発現させると、筋肉や疎性繊維組織には著明な変化は認められなかったが、軟骨性骨原基に近接した腱が軟骨様組織に変していることが明らかになった。本研究では、腱・靱帯細胞の分化マーカーであるTenomodulin (TeM)の発現を指標にして、腱・靱帯形成に関与するシグナル分子の実体を解明し、腱・靱帯細胞分化誘導システムの確立を目指している。本年度は、トランスジェニックマウス胚とラット腱細胞を用いた解析によって、マウスTeM promoter近傍に、腱・靱帯特異的発現制御を担うenhancerを同定した。当初、ニワトリ肢芽細胞を用いて、TeMの発現を誘導する転写因子を検索する計画であったが、同定したenhancerがマウス由来なので、哺乳類細胞(ラット腱細胞、ATDC5細胞、NIH3T3細胞)を用いて解析を進めた。enhancerには5つのE-boxとEts siteが含まれていたので、腱・靱帯で発現するb-HLH型の転写因子(E12、E47、Twist 1/2,Scleraxis)とEts転写因子(Pea3、Erm)をenhancerのluciferase reporterと共発現させ、転写活性を測定した。その結果、このenhancerには、Twist/E12が結合して転写活性を正に制御するE-boxが存在することが判明した。前年度に、Twist1/2は、Scxと同様にニワトリ腱細胞で過剰発現させるとTeMのmRNAレベルを上昇させることが明らかになっている。また、2つのE-boxと1つのEts siteを含む40 bpの領域を7コピー連結したluciferase reporterとTwist1/2、E12/E47、Pea3をラット腱細胞に共発現させると相乗的に転写活性が上昇した。TeMが発現していないNIH3T3細胞にTwist2/E12を共発現させても転写活性が3.5倍上昇した。このように、TeMの発現を指標として、腱・靱帯細胞分化の誘導に寄与する転写因子群の一端を明らかにすることに成功した。
うつ病病態発現神経回路の解明とケタミン抗うつ作用機序の検討

うつ病の病態発現にはミクロな遺伝子発現や細胞形態の異常、マクロな脳領域間ネットワークの変容が関与すると考えられる。しかし、その中間であるメゾスコピックな神経細胞間ネットワークの関与については分かっていない。そこで、本研究は神経細胞の機能的集団であるセル・アセンブリに着目し、うつ病の病態発現を制御する可能性がある内側前頭前野の異常神経活動をうつ病モデル動物を用いて解明することを目指す。さらに、近年抗うつ作用が報告された静脈麻酔薬ケタミンが内側前頭前野の神経活動に対してどのような作用を持ち、抗うつ作用効果を発揮するのか明らかにすることも目指す。
金融リスクに対応した最適な貿易・直接投資戦略

世界金融危機は、輸出を通じる「貿易リンケージ」と流動性資産保有を通じる「流動性チャンネル」の双方のチャンネルを通じて、輸出依存が高く、流動性資産の乏しい日本企業の株価と業績に大きな悪影響を与えた。一方で、株価と企業業績とで、双方のチャンネルの影響度に違いがあり、株価は「流動性チャンネル」の、企業業績は「貿易リンケージ」の影響が大きいことが分かった。雇用についても、輸出依存が高く、流動性資産の乏しい企業ほど派遣労働者の圧縮を行った。2007年からのサブプライムローン問題、そして2008年9月にリーマンブラザーズの破綻に端を発した米国発の金融危機は、グローバルな危機となり、その影響は全世界に波及した。本研究では、この世界金融危機の国際伝播の影響を、日本企業の株価の変化を用いたイベントスタディと企業業績の変化を観察することで、どのような企業が今回の危機の影響を受けやすかったのかに注目し、分析した。分析には企業活動基本調査や上場企業データなどミクロデータを使用した。分析の結果、世界金融危機は、「貿易リンケージ」と「流動性チャンネル」の双方のチャンネルを通じて、日本企業の株価と業績に大きな影響を与えた一方で、株価と企業業績とで、双方のチャンネルの影響度に違いがあり、株価は「流動性チャンネル」の、企業業績は「貿易リンケージ」の影響が大きいことが分かった。危機後の企業業績に注目すると、「流動性チャンネル」を通じた負の効果が小さくなっている点が指摘できた。金融危機後、日本銀行は政策金利の誘導目標を引き下げるなど、市場への流動性の供給に積極的な姿勢を示した。また、コマーシャルペーパー(CP)の買い切りオペも実施した。これは危機により大企業がCPでの調達が困難になり、銀行借入による資金調達を増やしたため圧迫されていた、中小企業への資金供給をサポートするものであった。こうした一連の金融緩和政策により、流動性が潤沢に供給されたことで、「流動性チャンネル」の企業業績への負の影響が緩和されたとの解釈もでき、本研究の分析結果は当時の金融政策に対して一定の評価を下し得るものとなった。以上の分析の成果は経済産業研究所(RIETI)のディスカッションペーパーとして公表した。また、RIETIの金融・産業ネットワーク研究会や一橋大学で行われたワークショップ「ミクロデータから見た日本経済の動向」でも報告をした。本研究は、負の需要ショックが企業の従業員構成に及ぼす影響を、企業ミクロデータを用いて分析した。従業員構成と企業の売上については、双方向の因果関係がありうるが、本研究では、2008-2009年のグローバル金融危機を需要ショックの自然実験として活用し、グローバル金融危機後の日本の輸出企業の従業員構成の変化を、派遣労働者のシェアの変化に焦点を当てて分析した。その際、過去の派遣労働者のシェア、流動性資産の比率、および売上の不確実性の影響についても分析した。この結果、危機前の輸出比率、派遣労働比率の水準および増加幅が高い企業ほど、危機後に派遣労働者比率がより大きく低下したこと、逆に、危機前の流動性資産比率、および、売上高の変動率が大きい企業ほど、派遣労働者の比率の低下幅は小さかったことが明らかになった。これらの結果は、派遣労働者が、需要ショックに対するバッファーとして機能していることを示唆している。以上の研究から導き出される政策的インプリケーションは以下の通りである。派遣労働者をある程度需要ショックのバッファーとして活用することは企業の効率的な生産調整の視点から望ましいが、それが正規労働者の雇用調整が困難であることを理由に派遣労働者に過度の雇用調整の「しわ寄せ」が行われているとすれば問題である。「失業なき労働移動」を達成できるような正規労働者の雇用調整のあり方を検討していくことも重要な政策課題である。また、企業におけるバッファー活用と派遣労働者の雇用安定を両立させるためには派遣元での雇用安定がポイントとなる。2008年9月のリーマンショック後、日本経済は激しい落ち込みを経験すると同時に、株式相場も大幅な下落をみた。このような大きなマクロ・金融ショックはもちろん個別企業のパフォーマンスを大きく悪化させることになった。その中で、その悪化の度合いは企業毎にどの程度異なっていたか、つまり、共通のマクロ・金融ショックが起こった時の企業パフォーマンスの異質性はどのようだったかを企業の株価データを用いて分析を行った。具体的な分析結果は以下の通りである。リーマン・ブラザーズ破たんの日から不良資産救済プログラム(TARP)に関するニュースが知れ渡る前までの期間(18日間)を危機の期間とした。累積収益率を用いた分析では、CRと企業の売上高・輸出額比率、総資産・借入金比率、そして外国人持ち株比率が負の相関があることがわかった。一方、市場リスクを調整した、累積超過収益率を用いた分析では、CARが輸出シェアや外国人持ち株比率といった変数とは相関がない一方、借入金比率(対総資産)および北米・アジア向け輸出シェアとは負の相関があるとの結果が得られた。

したがって、今回の危機から得られた教訓としては、海外からの危機の伝播による影響をなるべく低く抑えるためには、企業の輸出市場の多様化、分散化が金融資産のポートフォリオ運用と同様にリスク管理の面から重要であることが指摘できる。これは今後の通商政策に対する新たな視点を示唆した結果といえよう。ただし、今回の分析はリーマンショック直後の株式市場における日本企業の将来パフォーマンスへの評価に基づいたものであり、実際の影響については、更に企業レベルデータを使った事後的パフォーマンスの検証が必要である。この他、平成23年度は、二つのM&Aに関する研究を行い、それらは何れも査読付きジャーナルに論文が掲載された。2012年度は、分析に必要なミクロデータ(政府個票データ)の申請、及び整備作業を行った。分析の後、経済産業研究所のディスカッションペーパーとして研究成果をまとめ上げることができた。また、RIETIにおける金融・産業ネットワーク研究会や一橋大学で開催されたワークショップ「ミクロデータから見た日本経済の動向」でも研究成果を報告し、ミクロデータを使用した研究を行う研究者からのコメントを収集することができた。概ね、順調に研究が進んでいると考えられる。平成23年度の「研究の目的」に記載した株価データや企業のパフォーマンスデータなどデータベースの作成に関してはは順調に進展している。加えて、グローバル・ショックと企業行動・パフォーマンスに関する理論分析についても、ディスカッションペーパーとして第一段階目の分析の結果を公表している。おおむね、本年度の研究目的に示した計画は順調に進展している。今後は、これまで受けたコメントに対応し、論文の改訂作業を行い、研究成果を海外の専門ジャーナルに投稿をする。また、2013年7月27日、28日に大阪大学で開催されるAPEA(The Asia-Pacific Economic Association)のコンファレンスでも研究の成果を報告する予定である。加えて2013年度は新たに、金融危機が企業の雇用(正規と非正規雇用)に与える影響に関して、企業の属性(輸出行動やガバナンス構造、財務状態など)に注目をし、分析を行う。研究成果はRIETIのディスカッションペーパーとして公表するなどし、国内外の学会でも積極的に報告を行う予定である。平成23年度は、国際金融危機の影響を企業の株価関連データで検証したが、危機後一定期間を経て、金融危機の実際の影響が反映されているとみられる2008年度、2009年度データが現時点では得られるため、今後は、事後的な企業パフォーマンスに対する影響を分析し、上記の株価関連データへの影響との整合性(株式市場は個別企業への影響を正しく予測できていたかどうか)についても検証する。その際、一般的な指標である総資産利益率、総資産売上高比率等への影響とともに、雇用関連指標(形態別雇用者数)への影響についても分析する。また、企業パフォーマンスに対する説明変数としては、これまでに用いている企業属性の他、その企業が属する産業の属性(産業別外部資金依存度、産業の需要に対する反応度、貿易に対する反応度など)も加えて推計し、金融危機によってどのような企業や産業に影響が大きく及んだのかを実証する予定である。
放射線抵抗性である低酸素環境下腫瘍細胞の放射線感受性に関する基礎的研究

1)ZD1839とTrastuzumabを用いた上皮細胞増殖因子受容体の二重阻害による放射線増感細胞周期に明らかな変化が認められない濃度の阻害剤と3時間接触させることによって照射によって誘導されるEGFRのリン酸化はZD1839で、HER2/neuのリン酸化はTrastuzumabで抑制された。また、ZD1839はEGFRのリン酸化の抑制とともにHER2/neuのリン酸化をも抑制した。AktとMek1/2の照射による活性化も、ZD1839とTrastuzumabを併用することで抑制された。いずれの阻害剤も放射線増感効果を示したが、二重阻害では相乗的な放射線増感効果が認められた。2)低酸素下での放射線感受性の修飾A549細胞を用いて低酸素(5%O_2ならびに1%O_2)による放射線感受性の低下をin vitroの系で検索した。細胞増殖能は5%O_2下では抑制されなかったが、1%O_2下では明らかな増殖抑制が認められた。照射24時間前から細胞を低酸素環境下に置き、放射線感受性をコロニー形成能で検討したが、5%O_2下ならびに1%O_2下ともにPEに変化は認められず生残率の増加も認められなかったことから、低酸素によって放射線抵抗性を獲得した証左は得られなかった。しかし、1%O_2下では明らかに小さなコロニーの数が増加していた。3)子宮頸癌組織のHIF-1αと放射線治療成績放射線単独治療を施行した子宮頸癌III期例でのHIF-1α,p53,bax, bcl-2の強発現の頻度は、45%,58%,39%,39%であった。大きな腫瘍の方がHIF-1αの発現率が高かったが、症例数が少ないことから有意差に到達しなかった。HIF-1αの発現と再発様式については、HIF-1α強発現例で再発率が有意に高かった。また、10年無再発生存率ならびに10年無転移生存率はHIF-1α低発現例で有意に良好であったが、10年無局所再発生存率には差異は認められなかった。"生存シグナル"や"死のシグナル"の発現が低酸素環境下でどのように修飾されるかについて明らかにするために、常酸素下での"生存シグナル"や"死のシグナル"の変化について検索するとともに、臨床材料を用いて低酸素で誘導される中心分子として転写因子であるHIF-1が同定されたことから、HIF-1αの発現と子宮頸癌III期の放射線治療成績との関係について検索し、以下の点を明らかとした。1)上皮細胞増殖因子受容体であるEGFRならびにHER2/neuの2つの受容体からのシグナルを同時に阻害することで相乗的な放射線感受性の増強が常酸素下で得られるかどうかを検索したところ、ZD1839はEGFRのりん酸化を抑制するだけでなく、HER2/neuのりん酸化をも抑制し、EGFRとHER2/neuを同時阻害することによって相乗的な放射線感受性の増強が認められた。2)子宮頸癌III期でのHIF-1α,p53,bax,bcl-2の強発現の頻度は、45%,58%,39%,39%であった。また、28%の症例にHPVの感染が認められた。

HIF-1αの発現とその他の蛋白ならびにHPV感染との間に相関は認められなかった。HIF-1αの発現と患者の年齢、全身状態、リンパ節転移の有無、ヘモグロビン値、SCC抗原値との間にも有意な相関は認められなかった。また、大きな腫瘍の方がHIF-1αの発現率が高かったが、症例数が少ないことから有意差に到達しなかった。HIF-1αの発現と再発様式について検討したところ、HIF-1α強発現例で再発率が有意に高かった。また、10年無再発生存率ならびに10年無転移生存率はHIF-1α低発現例で有意に良好であったが、10年無局所再発生存率には差異は認められなかった。1)ZD1839とTrastuzumabを用いた上皮細胞増殖因子受容体の二重阻害による放射線増感細胞周期に明らかな変化が認められない濃度の阻害剤と3時間接触させることによって照射によって誘導されるEGFRのリン酸化はZD1839で、HER2/neuのリン酸化はTrastuzumabで抑制された。また、ZD1839はEGFRのリン酸化の抑制とともにHER2/neuのリン酸化をも抑制した。AktとMek1/2の照射による活性化も、ZD1839とTrastuzumabを併用することで抑制された。いずれの阻害剤も放射線増感効果を示したが、二重阻害では相乗的な放射線増感効果が認められた。2)低酸素下での放射線感受性の修飾A549細胞を用いて低酸素(5%O_2ならびに1%O_2)による放射線感受性の低下をin vitroの系で検索した。細胞増殖能は5%O_2下では抑制されなかったが、1%O_2下では明らかな増殖抑制が認められた。照射24時間前から細胞を低酸素環境下に置き、放射線感受性をコロニー形成能で検討したが、5%O_2下ならびに1%O_2下ともにPEに変化は認められず生残率の増加も認められなかったことから、低酸素によって放射線抵抗性を獲得した証左は得られなかった。しかし、1%O_2下では明らかに小さなコロニーの数が増加していた。3)子宮頸癌組織のHIF-1αと放射線治療成績放射線単独治療を施行した子宮頸癌III期例でのHIF-1α,p53,bax,bcl-2の強発現の頻度は、45%,58%,39%,39%であった。大きな腫瘍の方がHIF-1αの発現率が高かったが、症例数が少ないことから有意差に到達しなかった。HIF-1αの発現と再発様式については、HIF-1α強発現例で再発率が有意に高かった。
東アジア産有尾類の系統分類学的な再評価と多様性形成史の推定

東アジア産有尾類の系統分類学的な再評価と多様性形成史の推定のために、東アジアおよびその周辺国・地域である、中国の福建省、重慶市、広東省、湖南省、貴州省、雲南省、浙江省、四川省、香港、ベトナム、タイ、カザフスタンにおいて野外調査および標本調査を行った。そして、得られた標本やDNA解析用の組織サンプルによって、形態と分子に基づく系統分類学的な解析を行った。また、最終年度にはベルギー、オランダ、ドイツの主要博物館を訪問して東アジア産有尾類のタイプ標本など多くの標本の調査を行った。それらの結果、多くの分類学的な問題を解決して新種記載も行うことができた。本年度は、イモリ科のフトイモリ属Pachytritonについて新種を一種記載した。本種は日本のペット屋で販売されていた中国産とされる2個体で、これまでの本課題で得られた中国国内の属全種のサンプルと分子系統的および形態学的に比較した結果、未記載種と判明したものである。イモリ科については他に、ベトナム北部のCao Bang県およびHa Giang県に生息するイボイモリ属Tylototritonの標本およびミトコンドリアDNAの塩基配列を調査して、未記載種であることを明らかにして新種として記載した。更に、日本のアカハライモリCynops pyrrhogasterの種内変異についてミトコンドリアDNAの塩基配列を用いて精査して、地理的変異の詳細について調べ、その成因について議論した論文を発表したが、その中で本課題の研究の一環として採集した中国産近縁種のサンプルも用いている。サンショウウオ科に関しては、中国の東部の大別山にのみ生息するフトサンショウウオPachyhynobius shangchengensisについて、ヨーロッパおよび中国の共同研究者らと飼育下繁殖および成長の記録を論文としてまとめた。本種は近年も盛んにペットとして世界に広く輸出されており、生息地では個体数の減少が確認されている。そのため、本報告では飼育下での増殖に関するデータを公表しており、将来的な保護施策に役立つものと考えられる。野外調査は中国の重慶市において行ない、分類学的な位置が不明であったコブイモリ属Paramesotritonの一種を現地で採集して、ビハンコブイモリP. caudopunctatusの一個体群とすべきであることを明らかにした。この成果については、現在論文として発表準備中である。また、中国の四川省で開催された国際学会に参加して、本研究課題で得られた成果について発表を行なった。本年度は、近年記載されたイモリ科のフトイモリ属Pachytritonの2種について、その分類学的な関係を調査した。その結果、両種は形態的にも遺伝的にも大きな違いが認められない事から、同物異名であることが確認された。そのうち、研究代表者らが記載したP. changiの記載論文の方が先に出版されているため、シニアシノニムとした。イモリ科については他に、タイ産のミナミイボイモリ属Tylototritonの種の分類学的位置をミトコンドリアDNAの部分配列に基づく分子系統と外部形態の解析により調査した。タイにはミナミイボイモリの1種のみが分布するとされてきたが、体色等から識別される3群の存在が明らかとなった。分子系統解析の結果、それぞれは既知種から別種レベルで遺伝的に分化していた。また、標本調査のできた2系統については、形態的特徴からも既知種から明瞭に区別され未記載種であることが明らかとなったため、新種として発表した。また、上記のタイ産のミナミイボイモリ属の研究を行う中で、ミャンマー中部産の種が未記載である可能性が示された。形態的に最も似ているミナミイボイモリT. verrucosusと比較するために、基準産地の中国雲南省の南西部で野外調査を行った。また、昆明動物研究所において所蔵標本の調査も行って、ミャンマー中部産の標本はカリフォルニア科学院から借り出して、それらの形態的、分子生物学的な調査を行った。その結果、ミャンマー中部産の種が未記載種であることが確かめられ、新種として発表した。本年度は、イモリ科のムハンフトイモリPachytriton labiatusについてタイプ標本をドイツから借りて調査した結果を論文として公表した。調査された標本は頭骨等の特徴からフトイモリ属Pachytritonではなく、コブイモリParamesotritonであることが証明され、近年新種記載されたチャオエルミコブイモリPar. ermizhaoiのシニアシノニムであることが明らかになった。よって、ムハンフトイモリとよばれてきた種は、コブイモリ属のPar. labiatusとされるべきであることが明らかとなった。また、これまでムハンフトイモリとよばれてきた種には分布の南北で大きな遺伝的・形態的な地理的変異があり、その差は別種レベルであることも明らかにされた。

そこで北部の個体群には、かつてムハンフトイモリのジュニアシノニムとされていたPac. granulosusを復活させて、南部の個体群は新種Pac. inexpectatusとして報告した。更に、フトイモリ属の全種を加えて各種の種内変異を調査したところ、Pac. granulosusとPac. inexpectatusの中に隠蔽種が存在することも明らかになり、それぞれPac. feii、Pac. moiという新種を記載した。サンショウウオ科に関しては、福建省の武夷山において戦前に幼生が採集され、後に卵嚢のみが知られている正体不明のサンショウウオ属の調査を行ったが、繁殖場所の水がなく何も確認できなかった。その後、アメリカ自然史博物館に所蔵されている幼生の標本を借り出して、許可を得て組織採取を行った。今後DNA増幅ができないか取り組んで、系統的位置を調査する予定でまだ成果は得られていない。また、台湾にも野外調査に行き、現地の台湾師範大学の受け入れ研究者と共同研究の連絡をするとともに、野外でのサンプル採集に成功した。本年度は、まずミナミイボイモリ属Tylototritonについて、昨年度受理されていたが出版の遅れていたミャンマー産の一種の新種記載論文を発表した。更に、インドシナ半島のミナミイボイモリT. verrucosusの地理的な変異を、外部形態、マイクロCTスキャンによる頭骨形態、ミトコンドリアDNAの配列情報に基づく分子系統情報によって調査して、これまでタイの北部から写真とDNA情報のみで知られていた未記載種がベトナム北西部にも生息することを明らかにして、その種を新種としてベトナム人らの共同研究者とともに発表した。また、中国の雲南省において近年記載された2種、ヤンミナミイボイモリとダーウェイシャンミナミイボイモリについて、両種の形態およびミトコンドリアDNAの配列情報を比較したところ、両種の差はきわめて小さい事が判明したので、先に記載されたヤンミナミイボイモリをシニアシノニム、後に記載されたダーウェイシャンミナミイボイモリをジュニアシノニムとする論文を、雲南省の共同研究者とともに発表した。他の分類群については、コブイモリ属Paramesotritonについてホンコンコブイモリという香港で記載された種の広東省南部における新産地報告を行った。年度末の2-3月には、オランダのナチュラリスおよびドイツのゼンケンベルグ自然史博物館を訪問して、東アジア産有尾類のタイプ標本調査を行った。なおベルギーの王立自然史博物館の標本も、ナチュラリスに貸し出してもらって調査した。その結果、多くの分類群についてこれまで殆ど調査されて来なかったタイプ標本の見直しを行う事ができ、新知見が多く得られた。これらの知見は、今後学術誌において発表して行く予定で、現在準備中である。動物系統分類学フトイモリ属の新種については、昨年度までに未記載種である可能性は公表済であったが、本年度の研究の進展により確証を得て即時記載することができた。ベトナムのイボイモリ属の新種についても国内外の両生類標本の調査により未記載種であることを発見して、これまでの中国産の近縁種の標本の蓄積により、スムーズに研究を進めることができた結果、年度内に公表に至ったという経緯がある。
脳卒中患者の麻痺側上肢に対する治療的電気刺激の効果

脳卒中麻痺側上肢への機能訓練として随意運動介助型電気刺激(Integrated Volitional control Electrical Stimulation : IVES)を用いた.回復期脳卒中片麻痺患者20名の麻痺側上肢に,IVESによる訓練を3週間行ない,1週間の効果が保持されるかを検討した.IVESの実施方法として,電極を手関節背屈筋群に装着し,手関節背屈動作5秒(休止時間5秒)の反復運動と,40cm台上に設置したボール(直径7cm)へのリーチ動作を各10分ずつ計20分,7日/週,3週間行わせた.なお,IVESは作業療法訓練時間内に行った.手関節a-ROMの平均は,開始時17.8度,3週後30.0度,保持期間後30.3度で開始時と3週後に有意差を認めたが(p<0.01),3週後と保持期間後に有意差は認めなかった.また,IVES後の機能保持に対しては,開始時の手関節屈筋群の筋緊張による影響が考えられ,効果が保持されない群では筋緊張が比較的高いか,または低緊張であるものが多かった.脳卒中麻痺側上肢への機能訓練として随意運動介助型電気刺激(Integrated Volitional control Electrical Stimulation : IVES)を用いた.回復期脳卒中片麻痺患者20名の麻痺側上肢に,IVESによる訓練を3週間行ない,1週間の効果が保持されるかを検討した.IVESの実施方法として,電極を手関節背屈筋群に装着し,手関節背屈動作5秒(休止時間5秒)の反復運動と,40cm台上に設置したボール(直径7cm)へのリーチ動作を各10分ずつ計20分,7日/週,3週間行わせた.なお,IVESは作業療法訓練時間内に行った.手関節a-ROMの平均は,開始時17.8度,3週後30.0度,保持期間後30.3度で開始時と3週後に有意差を認めたが(p<0.01),3週後と保持期間後に有意差は認めなかった.また,IVES後の機能保持に対しては,開始時の手関節屈筋群の筋緊張による影響が考えられ,効果が保持されない群では筋緊張が比較的高いか,または低緊張であるものが多かった.随意収縮をトリガーとした電気刺激が行える随意運動介助型電気刺激(IVES : Integrated Volitional control Electrical Stimulation)を用いて急性期、回復期脳卒中患者の麻痺側上肢機能訓練を行い、介入時期の違いによる治療効果を比較した.リハビリテーション目的で入院した初発脳卒中患者17名であり,急性期群6名と回復期群11名とし、さらに両群ともIVES群と対照群に分け, IVES訓練を3週間継続し,経時的変化を調査した.今回のIVESでは,両群とも三角筋中部線維と手関節背屈筋群に電極を貼付して,三角筋では机上サンディング,手関節背屈筋群では握り-離し運動をそれぞれ10分ずつ,計20分行い,残りの訓練時間はIVES装着下にて通常訓練を実施した.統計学的検討では,治療前後, IVES有無の二元配置分散分析を行い,急性期,回復期に分けて検討を行った.急性期のIVES群と対照群の間に機能改善効果の差はみられなかった.しかし,回復期では, IVES群のSTEFが平均9.0点から33.2点,対照群は平均10.5点から14.2点と変化し, IVES群と対照群の間に有意差がみられた(p<0.05).急性期,回復期ともIVESによる改善効果を期待できるが,対照とした患者も急性期では,急速に回復しており,回復の速度が減じてくる回復期群では反応性のある指標において効果が捉えられた.今後,反応性のよい尺度を作成し,症例数を増やすとともに研究デザインを整え,検討する必要がある.脳卒中麻痺側上肢への機能訓練として随意運動介助型電気刺激(Integrated Volitional control Electrical Stimulation:IVES)が注目されている.今回,回復期脳卒中片麻痺患者20名(男性11名,女性9名,平均年齢は61.7±14.8歳(3383歳),右片麻痺14名,左片麻痺6名,発症からIVES開始までの平均期間は,54.7±20.5日)の麻痺側上肢に,IVESによる訓練を3週間行ない,1週間の効果が保持されるかを検討した.また,保持期間後の手関節背屈自動運動角度(a-ROM)の変化によって向上群,維持群,減少群の3群に分類し,効果が保持されているかを検討した.今回の研究を進めるにあたり,当院の倫理委員会に研究計画書を提出し、その承認を得ている.また,対象者の選択にあたって,IVESの処方が出される際,医師が患者に今回の調査の主旨,訓練方法について十分な説明を行い,同意を得た.今回のIVESの実施方法として,電極を手関節背屈筋群に装着し,手関節背屈動作5秒(休止時間5秒)の反復運動と,40cm台上に設置したボール(直径7cm)へのリーチ動作を各10分ずつ計20分,7日/週,3週間行わせた.なお,IVESは作業療法訓練時間内に行った.手関節a-ROMの平均は,開始時17.8度,3週後30.0度,保持期間後30.3度で開始時と3週後に有意差を認めたが(p<0.01),3週後と保持期間後に有意差は認めなかった.3群の開始時手

関節a-ROMの平均は,向上群20.7度,維持群22.1度,減少群9.2度であった(p=0.33).減少群の開始時筋緊張は比較的高いか,または低緊張であり,3群間に有意差が認められた(p<0.05).IVES後の機能保持に対しては,開始時の筋緊張が影響を与えていることが示唆された.脳卒中患者の麻痺側上肢の感覚機能に対する明確なエビデンスを示した治療法は少なく,効果的な手法の確立が期待されている.今回,脳卒中片麻痺患者4名(男性3名,女性1名,年齢は44歳,68歳66歳,69歳,右片麻痺3名,左片麻痺1名,発症から調査開始までの期間は45日,30日,39日,24日)に対し,随意運動介助型電気刺激(Integrated Volitional control Electrical Stimulation : IVES),または治療的電気刺激(Therapeutic Electrical Stimulation : TES)を3週間行い,手関節の運動覚の変化を経時的に調査した.全症例とも入院時より1日に60分間,通常のOT訓練を週7日間実施し,訓練時間外に電気刺激療法を間欠的に3週間実施した.通常のOT訓練内容はROM訓練やファシリテーション,ADL訓練などであった.調査期間は8週間とし,通常の治療のみの通常治療期1(開始3週),通常訓練に電気刺激療法を追加した電気刺激療法期(46週),さらに効果の保持を検討するために通常治療期2(7,8週)を設定した.使用機器はPower Assist Stimulationsystem (PAS,OG技研社製)を使用し,電極は前腕背側部(橈側手根伸筋,総指伸筋)に貼付した.なお,随意収縮を認める症例にはIVESを行い,随意収縮を認めない症例はTESを実施した.電気刺激療法の刺激時間は1日に20分間または60分間とした.IVES例は刺激時間に関係なく運動覚の向上を認めたが,TES例においては刺激時間が60分間の症例のみ改善を認めた.患者の意志に関係なく筋収縮が与えられるTESに比べ,随意収縮をトリガーとした電気刺激が得られるIVESは刺激時間に関係なく運動覚の改善が得られやすいと考えられた.しかし,今回は手関節背屈が行えない症例に対しTESを行ったため,麻痺レベルが同等の症例にIVESとTESを行い,効果を比較することや,多数例での検討を行う必要がある.
国際共同研究による日本人とベトナム人口唇口蓋裂責任遺伝子の同定と多人種比較研究

口唇口蓋裂は外表先天異常の中で最も高頻度で現れる多因子遺伝疾患であり、以前より数多くの原因遺伝子が報告されてきた。今回の研究によって、ベトナム人口唇口蓋裂においては、IRF6遺伝子マーカーに強い統計学的有意差が認められた。そして微弱ながらもFOXE1遺伝子とMAFB遺伝子にも単純なTDT解析においては有意差を認めた。しかしながら、日本人口唇口蓋裂においてはVAX1遺伝子のみに有意差が認められ、同じアジア人種においても原因と推定される遺伝子が異なることが示唆された。以前共同研究施設であるアイオワ大学等で行われた大規模研究で得られたアメリカ人、ノルウェー人、デンマーク人、フィリピン人の全ゲノム関連解析のデータを基に、今回、アジア人として日本人、モンゴル人との関連解析を行った。日本人サンプルとして、口唇裂単独23家系、口唇口蓋裂54家系、口蓋裂単独20家系を用いた。モンゴル人サンプルとして、口唇裂単独42家系、口唇口蓋裂111家系、口蓋裂単独23家系を用いた。結果:アジア人としてはrs12543318 (A/C) 8q21.3において最も有意差( P=0.009 )が認められた。白人においてrs8001641 (A/G)13q31.1の領域に有意差( P= 4.02E-05)が認められた。統合データとして、rs8001641 (A/G)13q31.1の領域が口唇口蓋裂のリスク判定で有意差を認めた。その他に、rs12543318 (A/C) 8q21.3領域がアジア人において弱い有意差を認めたが、サンプル量が少ないため、さらなる追試が必要である。また、rs8001641については、いくつかの論文においても有意差が認められており、人類共通の口唇口蓋裂に関与する領域であることが強く示唆された。米国アイオワ大学、ピッツバーグ大学およびジョンホプキンス大学で行われた実験結果に基づき、今回、ベトナム人口唇裂104家系、口唇口蓋裂135家系、口蓋裂165家系の解析を行った。解析対象遺伝子は合計22遺伝子、マーカー数は48SNPsであった。家系解析には主にTDT解析ソフトのFBAT(Family based association) v 1.73およびPLINK v 1.07を用いた。全てのメンデリアンエラーおよびGenotypingエラーを排除した後に、検定を行い、その後にBonfferoniの補正を行った。統計学的に有意差を認めた遺伝子はIRF6、MAFB、VAX1、DYSF、FOXE1、DMD、ABCA4、PAX7、SYT14であった。有意差でもっとも高いものはIRF6 (rs2235371、p= 6.80E-06およびrs2013162 p= 0.03486)であり、つづいてMAFB (rs17820943、p=0.002266、rs13041247およびrs11696257、p= 0.001862)、FOXE1 (rs894673およびrs3758249、p= 0.02)であった。これらの事により、IRF6、MAFB、FOXE1遺伝子多型の直接的もしくは間接的な関与が口唇口蓋裂発生に深く関与していることが示唆された。しかしながら、Bonfferoni補正では、IRF6のみが統計学的有意差をみとめた。白人種およびアジア人であるフィリピン人でのGWASで有意差が認められたSNPマーカーを用いたが、約半数で同様な有意差が得られた。平成26年度の研究では、日本人についての解析が終了しており、研究計画のおよそ半分が経過している。口腔外科学平成26年度の結果をふまえてベトナム人サンプルについて解析する予定である。アメリカ人類遺伝学会に参加しなかったため。来年度学会に参加し使用する予定。
大規模自然災害に伴う間接被害の計測方法の開発

本研究は、自然災害によって生じる経済的な間接被害の状況に関して、サプライチェーンの寸断による生産活動の停滞の影響、東日本大震災による被災からの避難者の労働市場でのパフォーマンス、放射線漏洩による農産物等への消費者の購入意欲減退に関する3つの観点から分析した。分析の結果、1大規模で、生産性が高く、本社部門による支援体制の整った事業所は、早期に回復することが可能であること、2震災等の影響による避難者は、避難地において就業することが難しく、また就業しても得られる収入は低いこと、3実際には放射線による汚染がない農産物に関しても、その汚染の可能性を疑って消費量を控える傾向があることが判明した。乾は東日本大震災発災後おおむね1年を経過した時点において入手可能な情報を元に、大規模自然災害による直接被害の国際比較、阪神・淡路大震災と東日本大震災の直接被害推計の比較、東日本大震災発災後の公的統計に関する政府の対応を整理した後、間接被害に関して公的統計を使用して、様々な角度から定量的に被害と復興の過程を分析した。人口・雇用面をみると、被災地では震災以降若年層の流出により更なる高齢化が進んでいる。また、被災地では震災復旧関連等の求人の増加は見られるものの、雇用のミスマッチも生じている。製造業は震災の直接の被害からは脱しつつあるが、その後の回復では海外需要に不安がある。農漁業については、被害者の実人数が約4万7千人と試算でき、津波被災地域での営農再開農家は、岩手県で1割、宮城県で2割であるなど、復旧に時間を要している。原発事故に伴う風評被害の影響が主要な福島県産青果物の価格形成において確認された。乾は2008年度から2010年度までに卒業した20代の若者を対象にしたアンケート調査のデータを用いた実証分析から、震災直後に就職した2010年度の新卒者の賃金が、それ以前に就職した同程度の能力の若者よりも有意に低いことが明らかになった。氏家は放射性物質による農産物汚染について一般消費者を対象とした表明選好調査をおこない,消費者評価を分析し,健康リスク評価と産地評価の挙動が異なることを指摘した。また,コメの購入履歴データを分析し,原発周辺地域産コメに対する購入行動が,消費者の居住地で異なっていることを明らかにした。滝澤は、経済産業研究所の労働市場制度改革プロジェクトに参加し、労働市場に関する研究の知見を深めた。枝村は、経済産業省による生産動態調査の個票データを事業所単位で整理し、パネル化した。月レベル、事業所レベルの詳細な生産に関するデータの整理は世界でも初の試みとなる。International Statistical Institute主催の第59回World Statistics Congressに参加し、震災の経済的被害に関して、「労働力調査」使用による被災3県(岩手、宮城、福島)の失業率の推計、2012年「就業構造基本調査」を使用した就業状況に与えた影響等について日本の総務省が実施した分析結果、手法を紹介し、大規模自然災害による経済に与える影響分析及び政府の統計部局の対応方法に関する今後のあり方を議論した。コメのPOSデータを使用して、放射性物質の飛散による風評被害の計測を、2010年産コメ購買行動におけるフレーミング効果を使用して分析した。なお、フレーミング効果とは同一の選択肢であっても、選択者の心的構成(フレーミング)が異なると、意思決定が変化する効果のことを指す。コシヒカリの各市場における販売額のデータを、2010年9月第1週(8/30)から2011年3月第1週(3/6)と、2011年4月第2週(4/4)から2011年8月第4週(9/4)に期間を分割して分析を行った。まずDifference in Difference分析によるファクトファインディングを行い、東日本大震災に伴う放射性物質の飛散により、福島県産コシヒカリの売り上げは減少したことを確認した。そこで、福島県産コシヒカリにおけるフレーミング効果を検証するために、ランダム係数ロジットモデルを使用して分析した。その結果、消費者はコシヒカリの産地選択(ブランド)において、産地の放射性物質の飛散状況を考慮しており、放射性物質の飛散量が高いブランドを選択しない傾向があることがわかった。2010年産コメは福島第一原発事故の前に収穫されているため、コメの品質に震災前後で違いはないことから、フレーミング効果が疑われる結果が得られた。東日本大震災による工場被災の影響の地理的、時間的波及経路に関する分析を行うため、「生産動態統計」のパネル化、生産動態統計の事業所の住所情報とGISコードによる地理情報の付与、同統計と「企業活動基本調査」とのマッチング等の分析の基礎となるデータの整備を実施した。このデータを使用して震災による被災の地理的、時間的波及経路に関する基礎的な分析を「生産動態統計」によるデータベースにより実施した。震災による担保価値に与えた影響等を通じた金融面からの企業活動への影響、被災した企業の効率性、倒産、事業所の移転等について分析を行った。加えて金融機関が情報提供を通じて企業活動に与える効果を分析した。東日本大震災に伴う福島原子力発電所の事故に関連した農産物の風評被害に関する分析を進めた。首都圏の小売店におけるコメ購買データ(POSデータ)を用い、東日本大震災に伴う放射性物質の飛散情報が、2010年産コメの購買行動に与えた影響を実証的に検討した。その結果、福島第一原発事故による放射性物質の飛散により、南関東の食品スーパーにおいて、福島県産コシヒカリだけではなく、被災地産コシヒカリの売上金額が大きく減少したことがわかった。その要因として単価の落ち込みではなく売上重量の落ち込みが大きいことが判明した。

したがって、供給サイドと商品品質がコントロールされた環境における被災地産コシヒカリの売上減の要因として、小売店による廉売ではなく、消費者による被災地産農産物の買い控え行動が示唆された。また汚染の恐れがある農畜産物に対して,消費者がどのように評価しているか,事故直後の2011年3月からウェブで調査を開始し,2014年4月現在まで10回継続調査を行い、その調査結果について分析を行った。また自然災害を含む大きな経済危機に対応して、企業に蓄積された無形資産が果たす役割に関する基礎的な研究を実施した。東日本大震災が日本の経済活動に与える影響に関して、生産活動に与える影響、消費者の購買行動に与える影響、労働市場に与える影響の3点から分析を行った。(1)生産活動に与える影響:東日本大震災が被災地域だけでなく非被災地域に立地する事業所の生産の変動や生産の早期回復に与えた影響について、経済産業省による「生産動態統計調査」および「企業活動基本調査」の個票データを用いて統計分析を行った。事業所レベルの月次のデータを使用して、事業所の生産活動の回復のスピードに事業所および企業全体の特性が与えた影響に関して分析を行った。(2)消費者の購買行動に与える影響:2010年秋に収穫されたため品質や供給に関して2011年3月11日に発生した福島第一原発事故による放射性物質の飛散による物理的な影響が少ないと考えられるコメを対象とし、首都圏の小売店におけるコメ購買データ(POSデータ)を用いて、産地に関連したネガティブな情報が購買行動に与えた影響を定量的に評価した論文を完成させた。(3)労働市場に与えた影響:東日本大震災の影響により被災地域等から避難した人に関して、総務省による2012年の就業構造基礎調査を使用して、労働市場における影響を検証した。より具体的には避難の状況に関して「1現在避難している、2震災後に転居した、3震災前の住居に戻った」という3つのカテゴリーに分割して、それぞれのカテゴリー別に震災が就業状況に与えた影響を分析した。本研究は、自然災害によって生じる経済的な間接被害の状況に関して、サプライチェーンの寸断による生産活動の停滞の影響、東日本大震災による被災からの避難者の労働市場でのパフォーマンス、放射線漏洩による農産物等への消費者の購入意欲減退に関する3つの観点から分析した。分析の結果、1大規模で、生産性が高く、本社部門による支援体制の整った事業所は、早期に回復することが可能であること、2震災等の影響による避難者は、避難地において就業することが難しく、また就業しても得られる収入は低いこと、3実際には放射線による汚染がない農産物に関しても、その汚染の可能性を疑って消費量を控える傾向があることが判明した。企業ベースのデータ、事業所ベースのデータのクリーニング、接合に多大の時間を要したことに加えて、労働市場への影響を分析するための「就業構造基本調査」の申請作業が遅れた。27年度が最終年度であるため、記入しない。生産性企業、事業者関連のデータの整備が概ね終了したため、本年度は最終的な間接被害の推計を行う。また「就業構造基本調査」のデータを整理して、震災の労働市場に与えた影響に関して分析を行う。
極域におけるオゾンの輸送機構の研究

様々なオゾンの変動要因の中で、大気の運動による効果、即ち輸送過程を解明することを中心課題とした。(1)南極昭和基地での、オゾン全量や鉛直分布の観測結果をもとに解析を行い、オゾン変動の様態を明らかにした。1980年代に入って顕著になった春季オゾンの減少は、90年代にもさらに強まり、安定的に低いオゾン全量を続けている。高度分布では、オゾンホールの強まった時期、中心的な高度の1419kmではオゾンが完全に破壊されてしまうことが明らかになった。90年代の特徴として、成層圏下部のオゾン減少が顕著で、オゾンホール解消以降も低い値が続いている。極渦の形態や、その解消など、大気循環場、輸送過程の変化が予想される。(2)成層圏オゾン変動解明の一歩として、力学と化学過程を分離すべく、流線沿いに並んだノイマイヤー、マイトリ、昭和等の基地で、オゾンゾンデの同期観測を行った(1993年9月初旬の10日間)。観測値と気象客観解析データに基く流線跡解析との比較等から、極渦周辺域での変化の特徴が明らかにされた。(3)ある空気塊に沿って運動しながら、その変化をさぐるという、即ち、ラグランジェ的観測を行う、極域周回気球(PPB)実験の結果の解析を行った。1991年9月に実験を行った結果の解析で、極渦の中でのオゾンとエアロゾルが逆相関を示すことが確認された。また、極成層圏雲(PSCs)の高い値も観測された。(4)対流圏オゾンとして、昭和基地地上でのオゾン変動の解析を行った。成層圏オゾンとは異なって、冬に濃度が高く、夏に濃度が低いという特有な季節変化が明らかになったほか、春季、数日から10日以内で、オゾン濃度が急減する現象がとらえられた。これらは、成層圏と対流圏の間の大気交換、対流圏上層での輸送、さらには地表近くの下層大気の海からの輸送変質が効いた結果であるとの推定がなされた。昭和基地および他の南極基地のオゾンデータ、Nimbus 7/TOMSによるオゾン全量のグローバルデータを収集し、1992年の南極オゾンホールは、1987,1989,1990,1991年と同程度の規模であることを確認した。南極昭和基地で放球され、オゾンホーム内のオゾンがもっとも少ないと考えられる高度約16kmを1991年9月に約5日間浮遊したポーラー・パトロール・バルーン観測実験によって得られたオゾンおよびエアロゾルのその場(in situ)観測データ、バルーンの軌跡データを編集整理して解析を行ない、気球に添ってオゾンの変動が予想以上に大きいこと、オゾンおよびエアロゾルのデータに負の相関が見られたこと等を見いだした。NMC客観解析気象データの12年間分のデータ(1979-1990)、大気大循環モデルの10年間積分結果の解析を行い、南極オゾンホールが発達する冬から春の時期の南半球成層圏の西風ジェット(その強さがオゾンオールの規模を決める大きな要因となる)の年々変動を調べ、それが、外力の変動に対する大気の応答というよりは、大気の内部の変動であることを示した。