hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
角形コンファインドコンクリートの強度・変形特性におよぼす寸法・辺長比の影響

平成12年の改正建築基準法における限界耐力計算法、すなわち性能規定型設計法の導入は、部材の荷重-変形関係および損傷度の把握を必須の知見とした。このため、コンクリート系構造部材の性能設計に不可欠な、プレーンおよびコンファインドコンクリートの強度・変形特性の把握は、従来にもまして重要な課題となってきた。本研究は、研究代表者らがこれまで行ってきたコンクリートの強度・変形特性に関する研究をさらに発展させるもので、次の二つの目的を持つ。(1)最近の研究によって明らかにされつつある部材の曲げ圧縮破壊領域の形状・寸法の影響を、高さ・短辺長さ比および長辺・短辺長さ比が異なる各種角形コンクリートの応力-ひずみ特性に関わる研究から明確にする。(2)実部材の曲げ変形性能に密接に関係するせん断力が強度・変形特性におよぼす影響を明らかにする。本研究で得られた主な結果を以下に示す。(1)単軸圧縮力を受けるプレーンコンクリートの応力-ひずみ特性には、断面の辺長比の影響は殆どみられないのに対し、短辺長さ・高さ比の影響は顕著で、同比の減少によって圧縮強度、そのときのひずみは増大し、応力下降勾配は緩やかとなった。一方、コンファインドコンクリートでは、圧縮強度が短辺長さ・高さ比によって顕著な影響を受けた。これに対し、同強度時ひずみは辺長比が大きい場合ほど小さくなった。この現象が拘束応力と関係する横補強筋軸力に起因していることを明らかにした。(2)さらに、短辺長さ・高さ比が2で、辺長比が1の試験体の特性値に対する比として、強度・変形特性推定式を誘導し、同式が実用上十分な精度を有していることを示した。(3)圧縮力とせん断力を受ける場合、作用せん断力が増加すると、角形コンファインドコンクリートの最大鉛直応力およびそのときの鉛直ひずみは低下した。この低下率を最大鉛直応力時のコンファインドコンクリートに作用するせん断応力ならびにプレーンコンクリートの破壊限界線における最大せん断応力の関数として定量化した。この状況によって、コンクリート系構造部材の変形設計に不可欠な、本研究テーマであるコンファインドコンクリートの強度・変形特性の把握は一層重要な課題となってきた。本年度は角形コンファインドコンクリートについて、圧縮力およびせん断力をうける場合、および高さ辺長比および角形断面の辺長比が異なる場合の強度・変形特性に関する実験を行い以下の結果を得た。(1)一定せん断力下におけるコンファインドコンクリートの圧縮応力-ひずみ特性は、せん断力が大きい場合ほど、その圧縮強度およびその時のひずみは小さくなり、応力下降勾配は大きくなる。(2)高さ/幅(比)が小さいコンファインドコンクリートの強度・変形特性は・同比が2以上ではほぼ同じ性状を示すが、2より小さくなると圧縮強度、その時のひずみ度は大きくなり,応力下降勾配は緩やかとなる。また、高さ/幅によるこれらの傾向は、プレーンおよびコンファインドコンクリートでほぼ同様であった。(3)プレーンおよびコンファインドコンクリートのいずれでも、角形断面が正方形から辺長比の大きい矩形になっても、圧縮強度およびその時のひずみ度におよぼす影響は明確でなかったが、応力下降勾配は前者のコンクリートでは緩やかとなり、後者では急となる結果が得られた。

一方、横拘束力と直接関係する横補強筋の軸力は辺長比が大きいほど小となり、強度・変形特性を説明できない結果となった。今後、横補強筋の断面剛性、スパンを一括して取り扱う手法から横拘束作用を解明する必要がある。平成12年の改正建築基準法における限界耐力計算法、すなわち性能規定型設計法の導入は、部材の荷重-変形関係および損傷度の把握を必須の知見とした。このため、コンクリート系構造部材の性能設計に不可欠な、本研究テーマであるコンファインドコンクリートの強度・変形特性の把握は一層重要な課題となってきた。本年度は昨年度に引き続き、高さ辺長比および角形断面の辺長比が異なる角形コンファインドコンクリートの強度・変形特性を調べる実験を行い、それら特性の定量化に関する以下のような結果を得た。(1)単軸圧縮力を受けるプレーンコンクリートの応力-ひずみ特性には、断面の辺長比の影響は殆どみられないのに対し、短辺長さ・高さ比の影響は顕著で、同比の減少によって圧縮強度、そのときのひずみは増大し、応力下降勾配は緩やかとなった。一方、コンファインドコンクリートでは、圧縮強度が短辺長さ・高さ比によって顕著な影響を受けた。これに対し、同強度時ひずみは辺長比が大きい場合ほど小さくなった。この現象が拘束応力と関係する横補強筋軸力に起因していることを明らかにした。(2)さらに、短辺長さ・高さ比が2で、辺長比が1の試験体の特性値に対する比として、強度・変形特性推定式を誘導し、同式が実用上十分な精度を有していることを示した。(3)圧縮力とせん断力を受ける場合、作用せん断力が増加すると、角形コンファインドコンクリートの最大鉛直応力およびそのときの鉛直ひずみは低下した。この低下率を最大鉛直応力時のコンファインドコンクリートに作用するせん断応力ならびにプレーンコンクリートの破壊限界線における最大せん断応力の関数として定量化した。
沖縄県北部赤土地帯の土地開発に伴う崩壊と土砂流出防止に関する研究

赤土(国頭マージ)地帯の崩壊は、層理や節理のような地質弱面とその走向に規制される。弱面の強度は残留強度の近くにまで低下し、非弱面部ではピーク強度が発揮される。ピーク強度の測定は、崩壊土の不攪乱試料について三軸圧縮試験装置を用いて行われた。完全軟化および残留強度の測定は、スラリー試料についてリングせん断試験装置を用いて行われた。ピーク強度については、地すべり性崩壊の不攪乱試料が微小レキの影響を受けてかなりのばらつき、C_f=3.0kPa16.1kPa.φ_f=28.5°43.5°を示した。完全軟化強度については、すべての試料がC_<sf>=0kPa7.9kPa.φ_<sf>=35.0°40.0°の範囲に納まった。残留強度については、バ-ミキュライトと粘土分を多く含む試料でC_r=0kPa.φ_r=16.5°17.9°、石英が卓越している試料においてC_r=0kPa.φ_r=26.5°31.0°、微小レキを含有する試料でC_r=0kPa.φ_r=19.8°33.3°となり、地すべり土に比べて高値である。これは、赤土が配向性の鉱物粒子を含有していないこと、石英や微小レキの影響によって粒子の配向状況が良好でないことに起因したものである。赤土地帯の真喜屋地すべり性崩壊において、逆算解析によって得られる現場せん断強度(すべり面の平均強度)と試料のせん断強度の相互関係、および残留係数を導入した安定解析法の適用について検討した。真喜屋地すべり性崩壊の現場せん断強度は残留強度より大きいが、ピーク強度よりも小さい。対策のための設計強度定数は残留係数を導入した安定解析法を用いて計算でき、また逆算法と試料の強度定数を基にした図解法によっても決定できる。赤土に対する有機質資材の侵食抑制効果について人工降雨試験を行った。圃場容水量状態にした供試土において、流出土砂良は木炭土、有機土、チップ土および原土の順となり、10%木炭土において原土よりおよそ70%も侵食抑制効果が示された。これまでに得られた調査および実験結果は以下の通りである。1.名護市真屋崩壊性地すべりを事例として、すべり面付近の採取試料のピーク強度および残留強度を測定し、土質強度と安全率の相互関係にについて検討した。(1)名護市真喜屋崩壊性地すべりは、地形的には地すべりの履歴を有する斜面であり、地質的には移動層となる強風化層がシルト-粘土質で、風化、粘土化が進んでいる。下層は緑色岩からなり、地層の走向がN20゚で、東側へ12゚傾斜している。風化層は層厚が45mで土砂状をなし、色調は褐色を呈している。(2)採取不撹乱試料のピーク強度はc_f'=3.0kPa・φ_f'=39.0゚となり、残留強度および完全軟化強度は、それぞれc_r=0kPa・φ_r=17.9゚、c_<sf

>=0kPa・φ_<sf>=38.2゚となった。(3)地すべり斜面の安全率F_sについては、すべり前の斜面においてピーク強度を代入したときの安全率がF_s=1.11となり、滑ったという事実と相違する。安全率が1を超えているにもかかわらず、すべりが発生したのは、すべり前の斜面において地質的な弱面が存在し、弱面が潜在すべり面の一部となっていたためであり、すべり前の斜面ではピーク強度だけではなく、弱面の強度である残留強度も関与している。すべり後の斜面においては、残留強度を代入して場合、安全率が0.41となり、停止している現状斜面と矛盾する。これは、すべり後の斜面においても完全に線的なすべり面ができているわけではなく、ピーク強度を発揮するすべり層が残存しており、すべり面の強度には残留強度だけではなくピーク強度も関与していることを示している。2.土砂流出とその防止については、マルチングによる赤土・濁水流出抑止効果を人工降雨による流出試験で検証している。河川や海浜の流入赤土(国頭マージ ́)は切土された法面・斜面の崩壊および畑面侵食によって生産されたものである。発生源対策に役立てるために、崩壊発生と土質強度の関係、有機質資材の侵食抑制効果について実験研究を行い、以下の結果を得た。1.崩壊の土質強度と安定解析ピーク強度は、地すべり性崩壊の不攪乱れき層試料が含有微小レキによりかなりのばらつきを示し(c ́_f=3.0kPa16.1kPa・φ ́_f=28.5°43.5°)、完全軟化強度は、すべての試料においてc ́_<sf>=0kPa7.9kPa・φ ́_<sf>=35.0°40.0°の範囲に納まった。残留強度は、粘土鉱物(バ-ミキュライト)または高い粘土量を有する試料において低めとなり(c_r=0kPa・φ_r=16.5°17.9°)、ピークから残留への強度低下が小さく、石英が卓越している試料において高めとなり(c_r=0kPa・φ_r=26.5°31.0°)、高いピーク強度と微小レキを有する試料においてはかなりのばらつきを示した(c_r=0kPa・φ_r=19.8°33.3°)。真喜屋地すべり崩壊では、発生素因として地質弱面の関与が考えられるので、弱面強度である残留強度とピーク強度の同時動員を想定し、安定解析を行った。崩壊発生時の地下水はΣU=5.09(tf/m)ΣU=18.38(tf/m)、残留係数はR=0.570.43となり、すべり面の平均強度は1.3kPa≦c^^-≦1.7kPa、28.3°≦φ^^-≦30.7°となった。2.有機質資材の侵食抑制効果赤土に対する有機質資材の侵食抑制効果について人工降雨試験を行った。圃場容水量状態にした供試土において、流出土砂量は木炭土、有機土、チップ土および原土の順となり、10%木炭土において原土よりおよそ70%も侵食抑制効果が示された。
ゲート絶縁膜中固定電荷によるMOSFETのしきい値制御

ゲート絶縁膜中に固定電荷を導入することでMOSFETのしきい値電圧の制御を確立することを目的として、CsCl水溶液のスピンオン法及びCs蒸着法によるセシウムイオンのゲート絶縁膜中への導入を図り、フラットバンド電位の制御に関する研究を行った。CsCl水溶液のスピンオン法では加熱温度の上昇に伴い、フラットバンド電位のシフトが観測され、700°Cの加熱処理において、約0.3Vのシフトが得られた。CsCl水溶液をスピンオン後、加熱処理を施すことにより、カウンターチャージであるClが脱離し、また、CsイオンのSiO_2膜中への導入が促進され、その結果、フラットバンド電位をシフトさせたと推測される。しかし、B-T測定により、10^<12>atoms/cm^2オーダーの可動イオンが観測された。これは、CsClに含まれるナトリウムなどの不純物によるものと考えられる。Cs蒸着法では加熱処理を施すことなくフラットバンド電位のシフトが得られ、そのシフト量はCsの表面濃度に比例し、約1.3×10^<13>atoms/cm^2において、約0.8Vのシフトを観測した。B-T測定により、Cs蒸着法はCsCl水溶液法に比べて、可動イオンの量が半減していることが確認され、フラットバンド電位のシフトはn型、p型、いずれの基板においても得られた。Cs蒸着後に適切な加熱処理(約750°C)を加えることによって、フラットバンド電位のシフトを更に増大させることに成功し、2次イオン質量分析結果から、これはCsイオンがSiO_2/Si界面へ移動した結果と考えられる。また、加熱処理によって、可動イオンの減少を全反射蛍光X線分光測定において観測した。High-kゲート絶縁膜へ応用としてHfO_2膜への固定電荷の導入を検討し、SiO_2膜より小さいがフラットバンド電位のシフトを見出した。固定電荷導入法として熱酸化法で形成した45nmのSiO_2膜上に濃度1.0x10^4Mの塩化セシウム(CsCl)水溶液をスピンオン法により塗布し、電極形成後に熱処理(400700°C、窒素雰囲気中、30min)を施した試料の高周波容量-電圧(C-V)特性評価の結果、V_<FB>のシフトが観測され、導入されたセシウムイオンが膜中固定電荷として機能しうることを見出した。また、セシウムイオン塗布後の加熱温度の上昇にともない、フラットバンド電位のシフト量(ΔV_<FB>)の増大が観測され、加熱処理によりセシウムイオンのSiO_2/Si界面近傍への導入が促進されたと考えられる。一方、上記試料の熱的安定性評価(Bias-Temperature測定:250°C,1MV/cm)を行った結果、そのC-Vカーブに顕著なヒステリシスが観測された。SiO_2膜中のセシウムイオンはイオン半径が大きいため、150°C程度では比較的安定であると考えられる。よって、このヒステリシスはCsCl水溶液中に含まれるNa,K等の不純物の影響が大きいと予想される。そこで、より不純物の少ない固定電荷導入法としてクロム酸セシウム(Cs_2CrO_4)の熱的分解を利用した真空加熱蒸着法によるセシウムイオンの導入を検討した。その結果、ΔV_<FB>=0.25Vで良好な熱的安定性が得られた。また、この蒸着法を用いることにより、導入イオン量の制御性が向上すると予想されることから、セシウムイオン塗布後の加熱処理の最適化を行うことで、より精密なしきい値電圧制御が可能であると期待される。
脂肪肝が肝移植後グラフト機能不全を発症するメカニズムの解明とその予防法の開発

1.動物モデルの作成過栄養による中等度(3060%)のラット脂肪肝モデルとして、食餌へのコレステロール添加の割合を増加させることで、臨床的にかなり近い脂肪肝を作成し得た。2.ミトコンドリアATP産生能に対する検討HPLCによる組織ATP量、エネルギーチャージ、プロトンATPase活性測定(当施設のオリジナル)を脂肪肝モデルとコントロールとで比較したが、有意差は得られなかった。3.類洞内皮細胞障害の検討肝類洞内皮細胞障害を調べるために、血中ヒアルロン酸を脂肪肝モデルとコントロールとで比較したが、脂肪肝モデルの方が有意に高く、脂肪肝は類洞内皮細胞障害を受けやすいことが示唆された。4.肝移植成績の検討脂肪肝ラット肝を摘出し、冷保存時間を1時間から24時聞おいた後、同所性肝移植を行い、正常肝を用いた場合と生存率を比較した。正常肝をグラフトとすると、冷保存時間が1時間、6時間、12時間では100%のラットが1週間以上生存したのに対し、脂肪肝をグラフトとすると冷保存時間が1時間では全例が1週間以上生存したが、冷保存時聞が6時間では40%、12時間では全例が1週間以内に死亡した。この冷保存を6時間をおいた後の肝移植実験において、冷保存中の肝のミトコンドリアATP産生能は、正常肝と脂肪肝の間で有意差を認めなかったが、血流再開後の虚血再灌障害による類洞内皮細胞障害が脂肪肝では強く現れることが分かった。5.薬剤投与による肝移植実験この虚血再灌流障害を予防するため、(1)リポゾーム射入クロドロネートを2448時間前に投与して虚血再灌流障害に強く関与する肝クッパー細胞を消去し、(2)さらにNM(メスル酸ナファモスタット)リンス液にて蛋白分解酵素を阻害することにより肝移植後の生存率を向上させうるかを検討したが、脂肪肝移植後の存率を改善させるには至らなかった。1.動物モデルの作成過栄養による中等度(3060%)の脂肪肝モデルをラットで作成するために以下の方法で行い結果を得た。(1)遺伝性肥満ラット:具体的にZuckerラットを用いたが、臨床的な脂肪肝とは形態的、生理的にことなることが判明した。(2)視床下部内側核破壊法:ラット脳の視床下部内側核に電極を刺すことはかなり困難で、過食ラット作成には一定した効果が得られなかった。(3)コレステロール添加:コレステロール添加の割合を増加させることで、臨床的にかなり近い脂肪肝を作成し得た。以後、これをモデルとして用いることにした。2.ミトコンドリアATP産生能に対する検討HPLCによる組織ATP量、エネルギーチャージ、プロトンATPase活性測定(当施設のオリジナル)を、脂肪肝モデルとコントロールとで比較したが、有意差は得られなかった。3.類洞内皮細胞障害の検討肝類洞内皮細胞障害を調べるため血中ヒアルロン酸を脂肪肝モデルとコントロールとで比較したが、脂肪肝モデルの方が有意に高く、脂肪肝は類洞内皮細胞障害を受けやすいことが示唆された。4.肝移植成績の検討脂肪肝モデルより摘出した肝グラフトを6時間保存後移植し、血流再開後1時間での血液および組織所見をコントロールと比較したが、明らかな差は認められなかった。現在血流再開後6時間での比較および保存時間を延長させての検討を継続中である。4.肝移植成績の検討(平成10年度からの継続)

コレステロール添加飼料を給飼して作成した脂肪肝ラットを用い、冷保存時間を1時間から24時間おいた後、カフ法を用いて同所性肝移植を行い、正常肝(対照群)を用いた場合と生存率を比較した。正常肝をグラフトとすると、冷保存時間が1時間、6時間、12時間では100%のラットが1週間以上生存したのに対し、脂肪肝をグラフトとすると冷保存時間が1時間では全例が1週間以上生存したが、冷保存時間が6時間では40%、12時間では全例が1週間以内に死亡した。この冷保存を6時間おいた後の肝移植実験において、冷保存中の肝のミトコンドリアATP産生能は、正常肝と脂肪肝の間で有意差を認めなかったが、血流再開後の虚血再灌流障害による類洞内皮細胞障害が脂肪肝では強く現れることが分かった。5.薬剤投与による肝移植実験この虚血再灌流障害を予防するため、リポゾーム封入クロドロネートを2448時間前に投与して虚血再灌流障害に強く関与する肝クッパー細胞を消去し、さらにNM(メスル酸ナファモスタット)リンス液にて蛋白分解酵素を阻害することにより肝移植後の生存率を向上させうるかを検討したが、脂肪肝移植後の生存率を改善させるには至らなかった。現在肝の脂肪化を防ぐ効果のあるバリンrichなアミノ酸輸液を、移植前ないしは移植後からレシピエントの中心静脈より投与し、生存率の向上が得られるかどうかを引き続き検討中である。
臨床の場における抑制(身体的拘束)に対する看護者の倫理的判断と対処行動-ICUでの抑制の実態と看護者の判断・行動に関する調査研究

本研究の目的は、(1)抑制(身体的拘束)がICUでどのような状況で実行されているのか。(2)抑制を行使するときの判断の根拠としているものは何か。という看護婦の判断や行動のプロセスを分析し、看護婦の倫理的問題に関する意思決定の能力を高め、抑制廃止の実践的課題を探ることである。研究対象は現在ICUで働く看護婦で研究協力が得られた12名、研究方法は半構成的な質問による面接調査である。分析はThmpsonの倫理的判断モデルを参考にした。その結果、看護婦は患者に尊厳や自律(意思)を気にかけつつも医療目的を優先する選択をする傾向があること、個人的には違う判断をするが職業人としてはこうすべきである、あるいは判断する立場にないと思い込んで行動を選択している傾向などが明らかになった。臨床看護婦には職業人としての'しばり'が強く作用していることが示唆された。看護婦が抑制を行う目的は、チューブやドレーンの抜去を防ぎ患者の生命の危険や安全を守るためであり、医療事故起こさないという看護者の職業人としての責任が強く作用していた。抑制の対象はいわゆる「せん妄」をきたした患者がほとんどであり、「せん妄」の予防や効果的な看護介入の方略の開発、リスクマネージメントの必要性が抑制の廃止と密接に関連していることが明らかになった。今後は「せん妄の予防的介入とリスクマネージメント」に焦点を当て研究をすすめていく予定である。本研究の第一段階として(1)「抑制(身体的拘束)」という行為がICUでどのような状況で実行されているのかという実態把握のための質問紙と(2)ICUで働く看護者が抑制を行使するときの判断の根拠としているものは何か(抑制という具体的状況の中での看護者の判断や行動のプロセス)を分析するための倫理的事例と半構成の質問紙を作成した。作成にあたっては文献検討を行いThmpsonの倫理的判断モデルを参考にした。次にこの事例と質問内容が調査目的を達する上で妥当であるかを検討するために予備調査を行った。対象は申請者が担当する「看護倫理」受講生28名と協力が得られた現在ICUに勤務しているナ-ス5名であった。その結果、倫理を学習した学生の多くは患者の自律(意思)を優先する行動を選択し、現役ナ-スは医療目的を優先する選択をする傾向があること、また事例にはとるべき行動を判断する材料を提示しているにもかかわらず、このやり方しかない、個人的には違う判断をするが職業人としてはこうすべきである、あるいは判断する立場にないと思い込んで行動を選択していることなどが明らかになった。現役ナ-スには職業人としての`しばり'が強く作用していることが示唆された。ICUでは「救命」が第一の優先目的とされており、看護者の判断を左右している職業意識の背景を探求するための視点が倫理的分析を行う上で不可欠であると考えられた。質問紙の検討にかなりの時間を要したが、現在修正・検討を加えた調査用紙を作成し、当大学付属病院ICUナ-スに対して面接調査を実施中である。今後はこの調査内容の分析に続いて全国調査を実施する予定である。本研究の第一段階として(1)実態調査のための質問紙と(2)ICUで働く看護者が抑制を行使するときの判断の根拠としているものは何かを分析するための倫理的事例と半構成の質問紙を作成し、申請者が担当する「看護倫理」受講生28名と協力が得られた現在ICUに勤務しているナース5名を対象に予備調査を行い、内容の妥当性を検討した結果、倫理を学習した学生の多くは患者の自律(意思)を優先する行動を選択し、現役ナースは医療目的を優先する選択をする傾向があり、職業人としての`しばり'が強く作用していることが示唆された、ICUでは「救命」が第一の優先目的とされており、看護者の判断を左右している職業意識の背景を探求するための視点が倫理的分析を行う上で不可欠であると考えた。さらに詳細な分析を行うためため、第2段階として、本年度の「看護倫理」受講生23名と当大学付属病院ICUナースに対して追加調査を実施した。

また国内の500床以上でICUをもつ病院334施設に対して実態調査を実施した。現在結果の分析及び考察中である。
高輝度真空紫外光源を用いたシリコン表面の清浄化と薄膜形成過程の制御

光励起プロセスでは、原料ガスの光解離過程の波長依存性によって初期発生ラジカルに選択性が得られ、プロセスの制御性が高められる可能性がある。しかし、実際の化学気相堆積(CVD)などのプロセス条件下では、気相でのラジカル選択生成の特長がそのまま表面での膜形成反応に反映されているか否かの直接的な検証が必要である。そのためにまず、大口径、大出力のマイクロ波放電励起面発光型真空紫外光源を開発し、それを用いた水素化アモルファスシリコン(a-Si:H)の光CVDにおいて、原料(SiH_4やSi_2H_6)と励起波長(Xe147nm線やHg185nm線)の異なった数種の組み合わせを選ぶことを可能にした。実際に得られた薄膜の構造や物性にも組み合わせによる差異がみられた。その原因を検討するために、気相や基板表面での反応過程を計算機シミュレーションによって解析した。まず、気相での反応を一次元モデルによって計算した結果、光解離で生成された主なラジカルのうちSiH_2のような反応活性なものは、かなり低ガス圧でも親ガスとの反応によって消滅し、SiH_3やSi_2H_5のような活性の低いラジカルが多く生成するが、SiH_4と147nmの組み合わせではSiH_2も数%程度の割合残存している。次に、基板表面での反応を適当なモデルを立ててシミュレーションしてみると、SiH_2のフラックスが多い場合には、膜中の水素結合形態にダイハイドライド構造が多くなり、表面の凹凸も大きくなるという結果となった。このモデルの妥当性を実証するために、気相でのSiH_2などのラジカルのレーザー分光測定を試みたが成功しなかった。光励起CVDではプラズマCVDの場合と比較して、気相中のラジカル密度が総体的に低いためと推定される。しかし、薄膜の成長過程を偏光解析法によってその場観察してみると、SiH_2が多い場合の成長表面はボイドや凹凸が多い構造となっており、表面反応モデルの結果と一致した。
医療型障害児入所施設における被虐待児の地域移行・自立支援に関する研究

本研究の目的は、医療型障害児入所施設に虐待を受けて入所する子どもが、施設を退所して地域移行・自立するためには、どのような支援が必要であるのか明らかにすることであった。まずは、施設職員を対象とし、職員が経験する支援における困難と子どもへの対応方法について調査を行った。その結果、職員は虐待を受けた子どもの特異的行動への対応や関係構築に困難を経験していること、経験年数が5年未満の職員は、5年以上の職員よりも子どもにネガティヴな感情的対応や距離をおく対応をしていることが明らかとなった。また、虐待を受けた子どもの行動特徴と支援について研修会を行ったところ、研修後に職員の主観的子ども理解度が高まり、それらは職員の情動的消耗感を軽減する影響力をもつことが示された。次に、虐待を受けた子どもへの支援が機能する全体構造を把握するために、質問紙結果をベースとした聞き取り調査を行った。その結果、連携体制のもと個別的支援が行われることで子どもの肯定的変化が起こり、子どもの肯定的変化は養育者の肯定的変化を促進することが明らかとなった。養育者への支援では、外部機関との役割分担がケースに合わせて柔軟に行われることの必要性が示された。以上の結果については学会誌に掲載済である。最終年度には、地域移行・自立支援を経験した施設職員を対象に、経験してきた困難な状況や機能した状況、課題等についてグループインタビューを行った。インタビューからは、施設退所後、新しい環境への適応が難しいケースがあること、その場合、施設職員がプライベートな時間を使って精神的サポートや直接的生活支援を行っていることが明らかとなった。その他、職員は業務を重要視する傾向があり、子どもの生活や発達についての専門的知識やスキルが不十分であると職員が認識してることが示された。これらの結果については、分析を進め学会発表及び学会誌投稿の予定である。本研究の目的は、医療型障害児入所施設(旧肢体不自由児施設に該当)における被虐待児の地域移行・自立支援の在り方を明らかにすることである。支援の現状を明らかにし、地域移行や自立を困難にする要因と保護・促進する要因は何であったかを支援者と当事者の双方向から調査する。さらに、その要因を個人的課題と社会的課題に分けて分析し、地域移行・自立に必要な児のレディネスと、それを育むためのリービングケア、退所後に必要とされるアフターケアとはどのようなものかを解明することである。当該研究期間の初年度である25年度は、支援者への調査実施のための情報収集ならびに具体的研究計画書の作成に取り組んだ。これまでに公表されている障害者自立支援についての実践や研究の情報を収集し、障害者自立支援で問題になっていることや動向を把握した。また、子ども虐待防止学会等に参加、発表し、障害をもつ子どもの虐待問題に取り組む専門家と意見交換を行った。これまでの研究で得られた子どもと家族とのつながりに対する支援に対する困難さを再検討することにより、専門職には、子どもと家族の問題について言及したり、介入したりすることに抵抗が存在することを確認した。面接調査では、実際に行われている支援についての困難さだけではなく、支援の実践に至る前段階にある、専門職に存在する迷いや抵抗を含めて調査していく必要があることを確認できた。26年度は,前年度からの課題であった支援者側に存在する虐待を受けた子どもへの迷いや困難さについての調査を行った。障害児入所施設で日常的生活支援を行う職員を対象に,虐待を受けた子どもの行動特徴とその支援の基本的態度について研修会を行い,研修会の前,直後,1か月後に,虐待を受けた子どもの支援の際に経験する困難の程度,子どもへの対応方法,職務における態度について,特徴と変化を質問紙調査を実施した。研修会に対する参加者の主観的効果は,“理解が深まる"や“支援に役立つ"については良い結果が得られたが、“支援方法が分かる"には、研修会の内容が具体的実践には不十分であったと考えられた。次段階の課題として,具体的な事例を検討したり,具体的な支援の方法について話しあう機会を設定する必要があると考えられた。また,日常生活支援における専門的視点の不足による,“病棟内で恊働して治療的養育を行うことの難しさ"が存在することも明らかになった。今後は,これらのデータについて学会発表,論文投稿を行っていく予定である。また,これまでの研究で得られた専門職が認識する“支援が機能している状況"についてのデータの分析を行い,それについて6名の専門職から意見を聴取,議論することにより,専門職が認識する"支援が機能する構造"を明らかにした。これについても,論文投稿を予定している。子どもを対象にした調査としては,障害児入所施設において治療的養育を実施した1事例の入所中の記録を分析し,治療的養育によって子どもの感情調整機能や内省機能が変化する過程について検討を行った。生活の中で自己調整できることは,虐待を受けた子どもの社会的自立にとっては非常に重要な点である。今回明らかになった子どもの変化過程のモデルは,異なった条件をもつ事例を検討することにも役立つと考えられる。平成27年度では、障害児入所施設の職員を対象に行った、虐待を受けた子どもの行動特徴とその支援に対する基本的研修会前後に子どもの支援における困難の内容や対応方法、職務における態度についての質問紙調査の分析と論文投稿に向けた準備と投稿を行った。調査の結果、職員は虐待を受けた子どもに特異な行動特徴への対応や子どもと関係を築くことに対して困難を感じていることが明らかになった。

また、子どもへの対応方法では、経験年数が5年未満の職員は、5年以上の職員よりも、ネガティヴな感情的対応や距離をおく対応を行っていることも明らかとなり、これらが子どもへの支援の困難さを強めている可能性が示唆された。研修の前後では、子どもの気持ちを理解することは難しくないと考える職員が増加しており、これがバーンアウトの中心的要素である情動的消耗感に負の影響を及ぼしていることが示された。これらの結果から、虐待を受けた子どもの支援においては、地域移行・自立に必要不可欠である子どもの行動特徴に対するアプローチが支援で経験する困難の中心であり、それらに対応する職員への具体的で実践的な支援が必要であることが明らかとなった。これらの結果は、学会誌に投稿し掲載が決定している。また、支援が機能していることに対する質問紙データをベースとした専門職への聞き取り調査からは、支援は施設内外の連携・恊働体制と相互に進められることで促進され、子どもや養育者の肯定的変化に至り、肯定的変化は支援と相互に関係するという構造が見いだされた。子どもへの支援では、多種の専門職による支援を切れ目なく受けることに加え、虐待を受けた子どもに配慮した個別的支援が行われること、養育者への支援では、状況に合わせて外部機関との役割分担を柔軟に行う連携・恊働体制が必要であることが示唆された。この結果についても、学会誌に投稿し掲載済である。障害児入所施設の職員を対象に行った調査により、虐待を受けた子どもの支援では、地域移行・自立に必要不可欠である子どもの行動特徴に対するアプローチが職員が支援で経験する困難の中心であり、それらに対応する職員への具体的で実践的な支援が必要であることが明らかとなった。また、子どもへの支援が機能するためには、多種の専門職による支援を切れ目なく行うことに加え、虐待を受けた子どもに配慮した個別的支援が行われること、養育者への支援では、状況に合わせて外部機関との役割分担を柔軟に行う連携・恊働体制が必要であることが示唆された。以上のようにこれまでの調査では、専門職が行う子どもの地域移行・自立支援の全体像を把握することができた。平成28年度は育児休業に伴い,科研費による研究を中断している状況である。平成28年度は育児休業に伴い,中断中である。平成28年度及び平成29年度は産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い補助事業を中断していた。子どもの地域移行・自立支援の基礎となるリービングケアの課題を明らかにするために,障害児入所施設で日常生活支援を行う職員を対象とした,虐待を受けた子どもの行動特徴とその支援に関する研修と調査を行った。研修前後に行った質問紙調査からは,職員は虐待を受けた子どもの特異的な行動特徴に対応することに困難を経験しており,勤務年数5年未満の職員は5年以上の職員と比べ,子どもに対して「ネガティヴな感情的対応」や「距離をおく対応」を多くしていること,研修後には研修前よりも「子どもの気持ちを理解することは難しくない」と「子どもの対応について他の職員に応援を頼みやすい」の得点が高くなっていることが示された。これらの研修前後の変化は,バーンアウトに間接的効果があることも示されており,職員に対する虐待を受けた子どもを理解するための支援は,子どもへの支援や職員の精神的健康に効果があることが示唆されたといえる。
発生分化過程でみられる転写の振動現象のイメージング解析

細胞集団で同調して周期的発現振動を繰り返す遺伝子を探索するため、次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析を行った。周期的な変動パターンを示す22個の候補遺伝子について、1細胞レベルで連続的に転写動態を計測する細胞株を作製し、発生分化過程をモニターした。その結果、これまでに解析が終了した遺伝子のうち1つで、分化誘導後6時間の細胞集団で転写のオン・オフが同調的に起こることを発見した。周期的な振動現象は、生命システムにおける動的挙動の中でもよく観察されるものの一つであり、体節形成過程を制御する分節時計や概日時計、細胞周期など、多くの場面で重要な役割を担っている。私はこれまで、遺伝子発現動態を直接生きた細胞中で長時間計測する技術である「遺伝子発現動態計測技術」を開発し、発生分化を制御するcsaA遺伝子の「短周期発現振動」(転写のオン・オフが細胞集団で同調して約6分間隔で振動する現象)を見出してきた。しかし、同様な制御を受ける他の遺伝子など同調的振動現象の全貌は明らかとなっていない。本研究課題では、csaA遺伝子とは異なる周期性や位相をもつ遺伝子を同定することで、「短周期発現振動」の意義や周期性の重要性などの理解を目指す。本年度は、短い周期で発現振動する遺伝子を探索するために、次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析を行った。新生RNAのみをラベルして回収することで短時間での変化を検出しやすくした結果、全遺伝子の中から27個の候補遺伝子が得られた。それらの遺伝子についてリアルタイムPCRを用いた発現の再解析を行うことで、12個の遺伝子を優先的に解析することとした。現在までに、6個以上の候補遺伝子で遺伝子発現動態を検出するための細胞株が作製できており、さらに残りの候補遺伝子の細胞株作製も順調に進んでいる。今後、これらの株を用いて短周期で同調的に活性化する遺伝子のイメージング解析を行っていく。短周期で活性化する候補遺伝子の絞込みが順調に終了した。また、遺伝子発現動態を計測するための細胞株の作製が順調に進んでいる。発生分化を制御する遺伝子csaAの転写のオン・オフが、細胞集団で同調して約6分間隔で振動する現象をこれまで見出してきた。そこで本研究課題では、周期的な遺伝子発現の発生分化での意義を理解するために、異なる周期性や位相をもつ新たな遺伝子の単離を試みている。新生RNAのみをラベルして回収したRNAに対する次世代シークエンサー解析を実施し、ここから候補遺伝子12個を選定し、遺伝子発現動態を1細胞レベルで連続的に計測するための細胞株を作製した。また、csaA遺伝子と同様の約6分間隔という周期で核と細胞質を行き来するGATAファミリー転写因子GtaCの標的遺伝子約550個の中から、今回実施した次世代シークエンサー解析の結果を組み合わせることで、新たに10遺伝子を解析対象として選定し、同様に1細胞レベルで遺伝子発現動態を計測する細胞株を作製した。作製したこれらの株で周期的な転写のオン・オフが見られるか検討するために、分化誘導後の細胞を用いてイメージング解析を行った。csaAで周期性が見られた分化誘導後5時間を中心に、分化誘導後3, 5, 7時間で1時間のタイムラプスイメージングを行ったところ、これまでに8遺伝子で転写の活性化を示す転写スポットを検出することに成功した。得られた3次元画像に対して、画像解析ソフトを用いて転写スポットを自動検出することに成功し、発生分化過程での遺伝子発現動態(発現強度、持続時間、頻度など)が、細胞間で大きく異なっているという結果が得られた。作製した遺伝子発現動態を計測するための細胞株を用いて、発生分化過程での遺伝子発現動態の計測を行う。これにより、振動する遺伝子の同定を行う。発生生物学米国の研究グループによる研究成果発表により、当初の研究計画より適した方法がある可能性が生じた。そこで、その方法の検討した結果、年度内に完了し得ない部分が一部生じたため。未使用額は、翌年度分として請求した助成金とあわせ、米国の研究グループの研究成果から再検討した方法についての解析を行う経費に充てることとしたい。
高次構造を考慮した超高速RNA構造アラインメント

RNA構造アラインメントは古くから研究されているにも関わらず,未だに計算量が大きいという問題がある.このため,長鎖非コードRNAやRNAウィルスのような比較的長いRNA配列に関しては,「配列を比べる」という基本的な解析すら厳密手法では満足に行えない状況である.本研究では,期待精度最大化と双対分解に基づく革新的なアルゴリズムにより,シュードノットなどの複雑な高次構造を考慮したRNA構造アラインメントを高速かつ高精度に計算する手法を開発した.RNA構造アラインメントは古くから研究されているにも関わらず,未だに計算量が大きいという問題がある.このため,長鎖非コードRNAやRNAウィルスのような比較的長いRNA配列に関しては,「配列を比べる」という基本的な解析すら厳密手法では満足に行えない状況である.本研究では,期待精度最大化と双対分解に基づく革新的なアルゴリズムにより,シュードノットおよび非正規塩基対からなる拡張二次構造やRNA-RNA相互作用による複合二次構造などの複雑な高次構造を考慮したRNA構造アラインメントを高速かつ高精度に計算する手法を開発することを目的とする.本年度は,シュードノットを含む二次構造を考慮したRNA構造アラインメントを可能とするアルゴリズムを開発し,パフォーマンスのチューニングを行った.さらに,構造を持つ機能性RNA遺伝子や構造モチーフの発見アルゴリズムの実現へ向けて,本手法で局所構造アラインメントを可能とするための定式化を行い,それに基づきプロトタイプの実装を行った.現在はアラインメント可能な配列本数は2本のみであるが,既存の手法に比べて高い精度が得られることを確認した.他分子との複合構造を考慮するアラインメントモデルの開発へ向けて,RNA-タンパク質間の塩基・残基レベルでの相互作用を定式化し,機械学習に基づき最適な複合構造を推定するアルゴリズムの開発を行った.現時点では,特徴量の検討が不十分であったり,学習データが不足しているという問題点のために,十分な精度は得られていない.また,本手法で開発した技術を糖鎖インフォマティクスに応用し,マススペクトルから糖鎖構造を推定する手法の開発を行い,既存の手法に比べて非常に高い精度での推定が可能であることを示した.RNA構造アラインメントは古くから研究されているにも関わらず,未だに計算量が大きいという問題がある.このため,長鎖非コードRNAやRNAウィルスのような比較的長いRNA配列に関しては,「配列を比べる」という基本的な解析すら厳密手法では満足に行えない状況である.本研究では,期待精度最大化と双対分解に基づく革新的なアルゴリズムにより,シュードノットおよび非正規塩基対からなる拡張二次構造やRNA-RNA相互作用による複合二次構造などの複雑な高次構造を考慮したRNA構造アラインメントを高速かつ高精度に計算する手法を開発することを目的とする.本年度は,局所RNA構造アラインメントをマルチプルアラインメントに拡張するための定式化,さらにそれに基づいたプロトタイプの実装を行い,理論通りに動作することを確認した.しかしながら,現時点では実行速度に問題があるため,実装上のさらなる改良が必要である.他分子との複合構造を考慮するアラインメントモデルの開発に向けて,RNA-タンパク質間の塩基・残基レベルの相互作用を定式化し,機械学習に基づき最適な複合構造を推定するアルゴリズムの開発を行った.最適化アルゴリズムの変更により,大幅な予測精度の向上が見られた.また,本手法で開発した技術を遺伝子予測に応用し,RNA-seqによって得られた情報をこれまでの遺伝子予測に統合し,より正確な予測を可能とするアルゴリズムを開発した.RNA構造アラインメントは古くから研究されているにも関わらず,未だに計算量が大きいという問題がある.このため,長鎖非コードRNAやRNAウィルスのような比較的長いRNA配列に関しては,「配列を比べる」という基本的な解析すら厳密手法では満足に行えない状況である.本研究では,期待精度最大化と双対分解に基づく革新的なアルゴリズムにより,シュードノットおよび非正規塩基対からなる拡張二次構造やRNA-RNA相互作用による複合二次構造などの複雑な高次構造を考慮したRNA構造アラインメントを高速かつ高精度に計算する手法を開発することを目的とする.これにより,機能性RNAの機能・構造解析の精度や効率を向上させることができると期待される.本年度は,局所RNA構造アラインメントをマルチプルアラインメントに拡張するための定式化を行い,さらにそれに基づく実装を行った.既存手法との比較実験を行い,精度の面で優れていることを示した.昨年度に行った仮実装と比較して高速化を達成したものの,実用化に向けてはさらなる高速化が必要である.RNA-RNA相互作用予測法RactIPのアルゴリズムを改良し,より網羅的なデータセットに対する実験において高精度化を実現した.RNA-タンパク質間の塩基・残基レベルの相互作用予測法のアルゴリズムを改良し,大量の訓練データを用意できる弱ラベル付きデータを用いた機械学習を実現するための定式化を行い,プロトタイプの実装を行った.現在,仮実装と動作確認実験が完了した段階である.今後さらに公開へ向けての高速化と大規模実験を行わなけらばならない状況であり,追加の実装および実験を行う必要がある.RNA構造アラインメントは古くから研究されているにも関わらず,未だに計算量が大きいという問題がある.

このため,長鎖非コードRNAやRNAウィルスのような比較的長いRNA配列に関しては,「配列を比べる」という基本的な解析すら厳密手法では満足に行えない状況である.本研究では,期待精度最大化と双対分解に基づく革新的なアルゴリズムにより,シュードノットおよび非正規塩基対からなる拡張二次構造やRNA-RNA相互作用による複合二次構造などの複雑な高次構造を考慮したRNA構造アラインメントを高速かつ高精度に計算する手法を開発することを目的とする.これにより,機能性RNAの機能・構造解析の精度や効率を向上させることができると期待される.本年度は,derived small RNAのトランスクリプトーム解析に局所RNA構造アラインメントを応用する手法の定式化を行い,さらにそれに基づく実装を行なった.これは,RNA二次構造を考慮しながらトランスクリプトームのカバレッジベクターのアラインメントを実行する画期的な手法である.derived small RNAの解析を行う既存手法との比較実験を行い,精度の面で優れていることを示した.また,RNA-RNA相互作用予測法RactIPのアルゴリズムを改良し,配列アクセシビリティを考慮することによってより高精度な相互作用予測を実現し,計算機実験およびウェット実験を実施することにより,改良版RactIPの性能を確かめた.また,RNA配列解析を統合的に実行できるWebサーバRtoolsの開発に貢献した.RNA構造アラインメントは古くから研究されているにも関わらず,未だに計算量が大きいという問題がある.このため,長鎖非コードRNAやRNAウィルスのような比較的長いRNA配列に関しては,「配列を比べる」という基本的な解析すら厳密手法では満足に行えない状況である.本研究では,期待精度最大化と双対分解に基づく革新的なアルゴリズムにより,シュードノットなどの複雑な高次構造を考慮したRNA構造アラインメントを高速かつ高精度に計算する手法を開発した.他分子との複合構造を考慮したアラインメントモデルの開発へ向けたRNAタンパク質間の塩基・残基レベル相互作用予測モデルの実装がほぼ完了し,局所RNA構造アラインメントのマルチプルアラインメントへの拡張もプロトタイプ実装が完了しており,おおむね順調に進展しているといえる.局所RNA構造アラインメントの実現に向け精度向上の過程にあり,その結果を踏まえて次年度において論文投稿および学会発表を行う予定である.バイオインフォマティクス局所RNA構造アラインメントの実装を完成させる予定である.非正規塩基対を考慮したRNA二次構造モデルを統合したモデルの設計を行う.さらに,他分子との相互作用を考慮した構造アラインメントモデルを完成させる予定である.シュードノットを考慮したRNA構造アラインメントの実装が完了しており,概ね当初の計画通りに進展していると言える.現在,仮実装と動作確認が完了した段階であり,今後さらに公開へ向けて高速化と大規模実験を行わなければならない状況である.論文投稿料が当初の予定よりも少なく済んだことによる。次年度において論文投稿および学会発表を行う予定である.局所構造アラインメントの実装を完成させる予定である.非正規塩基対を考慮したRNA二次構造モデルを統合したモデルの設計を行う.さらに,RNA-RNA相互作用,RNA-タンパク質相互作用を考慮した構造マルチプルアラインメントの定式化を行う予定である.Webアプリケーション用計算機サーバを増強する。研究成果を学会発表するための旅費および学会参加費に使用する。論文投稿料が当初の予定よりも少なく済んだことによる。
Ｒｅｄｏｘ制御を用いた抗酸化食品と生体吸収性スペ－サーによる消化管防護放射線治療

動物実験において、生体吸収性スペーサーを用いることで腹部放射線照射に伴う腸管障害の改善を認めた。また、腹腔への癒着の評価を行った結果、癒着の度合いは軽度であることが確認された。そのほか、生体吸収性スペーサーは内部から消退することが判明した。以上よりスペーサーを留置することが安全に行われまた放射線照射による有害事象の軽減に貢献する可能性が示唆された。また、Redox制御を用いた抗酸化食品としてVit.Cを使用した。投与の有無と照射線量の違いによる腸管組織像から判断すると、Vit.Cは放射線照射による腸絨毛のダメージを減少させた。抗酸化食品摂取により放射線治療に伴う腸管障害の改善が示唆された。生体吸収性素材を用いたスペーサーによる腸管内外防護放射線治療の確立を目的として研究を行った。今年度はスペーサーの実験動物生体内での動態と、スペーサーを埋植した実験動物のあらゆる変化を、有効性及び安全性の面から評価した。評価には蛍光顕微鏡を用いて組織学的な観察も行った。また、粒子線を照射したスペーサーを実験動物に埋植し、標本作製によりスペーサーの厚み・面積から体内吸収率を評価し、スペーサー内部のpHを測定して吸収の原因解明に向けて研究を行った。そのほか、粒子線を照射したスペーサーを実験動物に埋植し、標本作製により主要臓器とスペーサーとの癒着を評価を行った。粒子線を照射したスペーサーを実験動物に埋植し、標本作製により生体内におけるスペーサーの細胞浸潤度を評価すると共に、浸潤細胞を特定する実験も行った。また、スペーサーを埋植した実験動物の血液学的検査を実施し、生体内で吸収されたスペーサーの血液への影響を評価を行った。スペーサーの長期埋没に対する影響としてはカニクイザル腹部に人体に埋植するのと同程度のPGA spacerを埋植。長期間(85days)飼育し、PGA spacerの毒性評価をおこなった。その他、ラットの腹壁にPGA spacerを95日間埋植し、CT撮影により吸収性を確認するとともに、組織学的評価を行った。ラットによるスペーサー留置とRedox制御を用いた抗酸化食品による粒子線照射・X線照射への影響については、実験準備を進めている段階である。腹腔内にスペーサーを移植したマウスと移植していないマウスにおいて、放射線もしくは粒子線照射の有無により、骨髄機能、肝予備能、LDHや炎症反応の変化について考察をした。また、照射線量とスペーサー留置の有無によるマウスの体重変化、腸管上皮細胞の損傷の違いについても検討を行った。。結果、スペーサー留置をすることでスペーサーを留置することで放射線照射に伴う体重減少、腸管上皮細胞の損傷の改善を認めた。これらにより消化管を照射野から遠ざけることにより腹部悪性腫瘍に対して根治線量の放射線を安全に照射できる可能性が示唆された。また、スペーサーを留置することによる経時的な形状の変化や炎症細胞の浸潤がどのように起こるかカニクイザルとラットで検討を行った。結果、スペーサーの吸収速度はその密度に依存し、密度が低いスペーサーほど吸収速度が速いことが確認された。また、移植後95日目に摘出し評価を行った。結果、密度の高いスペーサーは埋植時の厚みをほぼ維持されていた。一方、スペーサーの外部との反応を顕微鏡的に確認すると、炎症細胞の浸潤は認めるが、スペーサーが消褪した後に炎症は認められなかった。この結果から、生体吸収性素材を用いたスペーサーは密度がある一定以上であれば、内部では加水分解が始まった縫合糸が自己加水分解を加速させ、表面の縫合糸よりも急速に消退していることを確認した。また、抗酸化食品による腸管防護効果についてマウスを用いて検討した。抗酸化食品としてVit.Cを用いた。投与の有無と照射線量の違いによる腸管組織像から判断すると、Vit.Cは放射線照射による腸絨毛のダメージを減少させており、Vit.Cを抗酸化剤として投与することで、放射線による腸絨毛の組織の障害が低減されマウスの生存率が向上することが考えられた。マウスを用いた生体吸収性スペーサーにより腹部放射線照射に伴う腸管障害の改善を認めている。カニクイザルにおいて腹腔への癒着の評価を行った結果、癒着の度合いは軽度であることが確認された。また、ラットを用いた実験から、生体吸収性スペーサーは内部から消退することが判明した。

また、上記の様に抗酸化食品摂取により放射線治療に伴う腸管障害の改善が示唆された。抗酸化食品と生体吸収性スペーサーの併用による消化管防護放射線治療の動物実験。ラットによるスペーサー留置とRedox制御を用いた抗酸化食品の経口摂取を行い、粒子線照射・エックス線照射による消化管毒性がどの程度軽減するか、消化管耐容線量の評価を行う上記研究の為、放射線照射、粒子線照射や動物実験による経費が必要となる。
アンデス先史の人類学的研究

1.研究の核となったのはペルー北部山地にある形成期の大神殿遺跡クントゥル・ワシの発掘調査である。三シーズンにわたる集中的発掘によってクントゥル・ワシ遺跡の編年を以下のように確立することができた。イドロ期(前1100-800年)クントゥル・ワシ期(前800-500年)コパ期(前500-250年)ソテーラ期(前250-50年)。編年の基礎となった土器資料は61タイプに分類でき、建造物の建設は少なくとも九つのフェイズに区分することができた。神殿域主要部の建物については基本的な配置構造があきらかとなり、建造物が各時期において繰り返し造り替えられていった具体的プロセスを詳細に把握することができた。2.山地の神殿クントゥル・ワシと比較する目的で海岸部における同時代の遺跡踏査を行い、その中の一遺跡リモンカルロを二シーズンにわたって発掘した。その結果、この神殿が二時期に区分でき、後期の神殿建築にはクピスニケ様式の土器片を伴っていることが明らかとなった。また後期神殿の壁面七ヶ所において動物を表象した見事なレリーフ装飾を発見した。3.クントゥル・ワシ遺跡の対岸山頂に立地するタンタリカ遺跡を二シーズンにわたって発掘した。その結果この遺跡はクントゥル・ワシ神殿と同時代の遺跡ではなく、ずっと後の15世紀にインカ帝国の支配下にあったクイスマンク王国時代の特別な集落であることが判明した。4.クントゥル・ワシ遺跡の東方、分水嶺を越えたカハマルカ盆地における形成期の状況を把握するため盆地内の広域調査を実施し、とくに土器生産に関する基礎的なデータを収集した。5.地元村落においてクントゥル・ワシ遺跡の調査を契機とする社会開発の動向を調べるため、博物館と文化協会に保管されている文書資料やクントゥル・ワシを扱った報道記事などの基本資料を整理した。1.クントゥル・ワシ遺跡の西基壇と東基壇での集中発掘を実施した。その結果としてクントゥル・ワシ神殿の最初の建設時期であるイドロ期の建物群を5つのサブ・フェイズに、次のクントゥル・ワシ期の建物群を2つのサブ・フェイズに、コパ期の建物群を3つのサブ・フェイズにわけることができた。こうしてアンデス形成期中期・後期(前1100-前250年)の精緻な編年を確立することができ、最初の文明形成と展開の具体的な過程を解明する基礎的な作業が完了した。2.クントゥル・ワシ遺跡から南方に望む山上の大遺跡タンタリカの調査と試験的な発掘を行った。限られた発掘データからは、タンタリカ遺跡は地方王国期あるいはインカ期のもので、形成期の証拠は得られなかった。したがってクントゥル・ワシ遺跡との比較資料は得られなかったが、これまで考古学的には空白地域であった場所で幾つかの墓を含む貴重なデータを入手することができた。3.チカマ、ヘケテペケ、サーニャ、ランバイェケの海岸地方4河谷平野において総計50遺跡の踏査を行い、散布土器片を収集、基礎的なデータを得た。そのうち21遺跡が形成期に属する。クントゥル・ワシ遺跡との比較研究、および遺跡の立地、分布のあり方に関する研究の可能性を拓くことができた。4.1988年に始まった遺跡の発掘調査以来、大きく変貌しつつあるクントゥル・ワシ村の社会開発に注目し、基本的なドキュメントとして、村の文化協会および博物館が受信・発信した書類・書簡の整理を行った。また、クントゥル・ワシ村に関連した新聞あるいは雑誌などの報道記事についてできる限り入手して整理を行った。1.ペルー北部山地