hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子計算モデルとなる希薄ドープ半導体の超低温・高磁場での磁気共鳴法による研究

本研究では、希釈冷凍機を用いた超低温・高磁場での電子スピン共鳴(ESR)と核磁気共鳴(NMR)の二重磁気共鳴システムを用いて、動的核偏極(DNP)による核スピン「超偏極」状態を生み出すこととNMR検出感度を従来の二重磁気共鳴用共振器よりも向上させることが肝要である。昨年度はDNPにより最大50%の核偏極を得ることに成功し、新たな共振器デザインを2種類試作してそれぞれESR信号とNMR信号の検出に成功した。そこで本年度は、DNP偏極度をさらに向上させる取り組みとともに、実際に二重磁気共鳴測定に挑戦した。(1)昨年度開発したファブリペロー型共振器に平面型NMRコイルを付加したタイプでは、コイルと試料の間にはNMR用のラジオ波は透過しつつESR用のミリ波は反射するための金薄膜を置く必要がある。この薄膜の最適な厚みを探索した。電気抵抗測定により低温でのskin depthを見積るとともに、実際に異なる数種類の厚さの薄膜を用いてNMR測定を行った。ESR周波数でのskin depthと同じ程度の厚さが良いことがわかった。(2)DNPによる核スピン偏極を効率よく引き起こすために、より磁場均一度の高いマグネットを導入した。併せて、共振器の共振特性の良いところにうまく合わせる手順を見直した結果、核偏極度は80%を超えた。(3)上記の成果をもとに、超低温二重磁気共鳴測定を行った。電子-核二重共鳴(ENDOR)信号の測定に成功し、これによりNMR周波数を割り出した。このNMRコイルを含む回路の共振周波数をこの周波数に合わせておき、DNP状態を作り出したうえでone-shotのNMR測定を行ったところ、DNP-NMRを示唆する信号を得た。(4)抵抗検出型ESR装置を実現するための装置開発を行った。液体ヘリウム温度でESR信号の検出に成功した。二重磁気共鳴測定はほぼ成功しており、本研究にとって非常に重要な成果が得られた。しかしながら、EDMR測定装置開発は実際に極低温でESR測定できるところまですすんだが、EDMR信号検出にはいたっておらず、やや遅れている評価とした。この要因として、昨年度報告のとおり、希釈冷凍機の不具合(コールドリーク)が発生して修理が必要だったうえに、新たなマグネットを導入するために時間を要したことが挙げられる。EDMR測定装置の改善をはかる。そのためにミリ波強度がさらに強いものを入手する必要があるか検討する。また、電極の作成方法の改善については既に検討しており、着実に作業と試験をすすめる。また、DNP-NMR信号の検出の再現性を確かめる必要がある。本研究では、希釈冷凍機を用いた超低温・高磁場での電子スピン共鳴(ESR)と核磁気共鳴(NMR)の二重磁気共鳴システムを用いて、動的核偏極(DNP)による核スピン「超偏極」状態を生みだすことが肝要である。そこで本年は、DNPのための装置開発を主として行った。まず、希釈冷凍機システムに磁場掃引用の常伝導コイルを設置し、素早く磁場を変化させることができるようにした。これにより、リン希薄ドープシリコン試料を用いた超低温ミリ波ESR測定において最大50%の核偏極を得ることに成功した。並行して、NMR検出感度を既存の共振器よりも向上させるために新たなデザインの共振器を試作した。(1)ファブリペロー型共振器に平面型NMRコイルを付加したタイプ:NMRコイルの形状を最適化するため、線の太さやクリアランスといったパラメータを変化させてNMR信号検出感度および最適パルス条件に必要なRF電力を見積もった。NMRコイルを入れた共振器を用いて、量子計算モデルとなる希薄ドープ半導体Si:Pを用いて希釈冷凍機においてESRおよびNMRの両方の信号検出に成功した。特に、ESR測定から、DNPによる核スピン超偏極状態が実現していることが確認された。(2)円筒型共振器を金属薄膜で形成したタイプ:円筒側面にスリットを入れることで利用したいTEモードのみで共振するように工夫した。共振特性を評価し十分に鋭い共振(高いQ値)を持つことがわかった。また、母材である樹脂の熱収縮にともなう共振周波数の温度依存性を室温から2Kまで測定した。最終的に、実際にESRおよびNMRの測定に挑戦し、それぞれの信号検出に成功した。また、抵抗検出型ESR測定(EDMR)を実現するための装置開発にも着手し、設計を開始した。これらの成果を論文、学会発表などで公表した。当初計画通りにあらたな共振器デザインを試作し、実際にESRおよびNMR測定に成功した。EDMR測定装置開発は設計のみの進捗であったが、十分に進展していると考えている。しかしながら、下述の通り、希釈冷凍機の不具合が修理できるかまだわからないため、具体的な装置開発作業は中断している。

そこで本年度は、DNP偏極度をさらに向上させる取り組みとともに、実際に二重磁気共鳴測定に挑戦した。(1)昨年度開発したファブリペロー型共振器に平面型NMRコイルを付加したタイプでは、コイルと試料の間にはNMR用のラジオ波は透過しつつESR用のミリ波は反射するための金薄膜を置く必要がある。この薄膜の最適な厚みを探索した。電気抵抗測定により低温でのskin depthを見積るとともに、実際に異なる数種類の厚さの薄膜を用いてNMR測定を行った。ESR周波数でのskin depthと同じ程度の厚さが良いことがわかった。(2)DNPによる核スピン偏極を効率よく引き起こすために、より磁場均一度の高いマグネットを導入した。併せて、共振器の共振特性の良いところにうまく合わせる手順を見直した結果、核偏極度は80%を超えた。(3)上記の成果をもとに、超低温二重磁気共鳴測定を行った。電子-核二重共鳴(ENDOR)信号の測定に成功し、これによりNMR周波数を割り出した。このNMRコイルを含む回路の共振周波数をこの周波数に合わせておき、DNP状態を作り出したうえでone-shotのNMR測定を行ったところ、DNP-NMRを示唆する信号を得た。(4)抵抗検出型ESR装置を実現するための装置開発を行った。液体ヘリウム温度でESR信号の検出に成功した。二重磁気共鳴測定はほぼ成功しており、本研究にとって非常に重要な成果が得られた。しかしながら、EDMR測定装置開発は実際に極低温でESR測定できるところまですすんだが、EDMR信号検出にはいたっておらず、やや遅れている評価とした。この要因として、昨年度報告のとおり、希釈冷凍機の不具合(コールドリーク)が発生して修理が必要だったうえに、新たなマグネットを導入するために時間を要したことが挙げられる。研究の途中で希釈冷凍機に不具合が見つかったため、これを早急に修理しなくてはならないが、いわゆるコールドリークであるため、非常に困難な作業となっている。そのため、並行して、希釈冷凍機を使わない、液体ヘリウム4を用いた温度域で可能な実験および装置開発を先に行うことを検討する。共振器の製作評価と二重磁気共鳴測定装置としての評価、EDMR測定は可能であると考えている。EDMR測定装置の改善をはかる。そのためにミリ波強度がさらに強いものを入手する必要があるか検討する。また、電極の作成方法の改善については既に検討しており、着実に作業と試験をすすめる。また、DNP-NMR信号の検出の再現性を確かめる必要がある。当該年度は、希釈冷凍機の不具合発生に伴って実験計画に変更が生じたため、費用のかかる液体ヘリウム等の寒剤を用いた実験を次年度に行うこととし、一部繰り越しが生じた。使用計画:次年度には寒剤を用いた実験を多く行う計画である。それにともない、研究分担者が実験を集中的に行うための旅費を含めて、次年度に繰り越す。希釈冷凍機の不具合の修理や新しい磁場発生用マグネットの設置などのために液体ヘリウムを用いた実験ができない期間が生じたため、翌年度に一部の実験を延期したため、次年度使用額が生じた。次年度に多く実験を行い、主に寒剤代として使用する計画である。
金属結合性および共有結合性アモルファス物質の超高圧下での安定性と結晶への相変態

本研究経費の全交付期間中における主な研究成果は以下のとおりである.1.内部欠陥の少ない良質準結晶及び近似結晶は70ギガパスカルまでの超高圧下まで安定であることが明らかとなった.アルミニウム-リチウム-銅系の準結晶や近似結晶でのみ報告された圧力誘起によるアモルファス相への変態は,リチウムの著しい欠損によってアモルファス相よりも密度が低下したためと考えられる.すなわち,密度が低い準結晶は高圧下で不安定となり安定な稠密結晶相へ変態するはずだが,"室温高圧"下では長距離拡散ができす,準安定的にアモルファス相へ変態したと解釈される.また,二次元準結晶と三次元準結晶の圧縮挙動は等方的であることが明らかとなった.高圧力誘起の準結晶内の歪みはフェイゾン歪みよりもフォノン歪みが支配的であることが明らかとなった.2.メカニカル・アロイングによって作成されたアモルファスセレンは,ヘリウム圧力媒体を用いた静水圧下では,約10ギガパスカルで六方晶と中間相の二相の結晶相へ圧力誘起相変態することが明らかとなった.さらに,約17ギガパスカルで中間相は単斜晶へ相変態することが明らかとなった.この結晶化の過程及び圧力は,結晶セレンや蒸着膜アモルファスセレンでの従来の報告とは異なり,常圧での非晶質相の局所構造が圧力誘起結晶化後の高圧結晶相の安定性にも影響を及ぼすことを示唆している.3.炭素一硼素一窒素系アモルファス物質及び多硼化物結晶の70ギガパスカルまでの超高圧下における安定性や圧縮挙動を明らかにした.4.ダイアモンドアンビルセルとYAGレーザー加熱を組み合わせた"高温超高圧"下での相安定性に関する研究が本研究の次のステップとして重要となる.本研究経費の全交付期間中における主な研究成果は以下のとおりである.1.内部欠陥の少ない良質準結晶及び近似結晶は70ギガパスカルまでの超高圧下まで安定であることが明らかとなった.アルミニウム-リチウム-銅系の準結晶や近似結晶でのみ報告された圧力誘起によるアモルファス相への変態は,リチウムの著しい欠損によってアモルファス相よりも密度が低下したためと考えられる.すなわち,密度が低い準結晶は高圧下で不安定となり安定な稠密結晶相へ変態するはずだが,"室温高圧"下では長距離拡散ができす,準安定的にアモルファス相へ変態したと解釈される.また,二次元準結晶と三次元準結晶の圧縮挙動は等方的であることが明らかとなった.高圧力誘起の準結晶内の歪みはフェイゾン歪みよりもフォノン歪みが支配的であることが明らかとなった.2.メカニカル・アロイングによって作成されたアモルファスセレンは,ヘリウム圧力媒体を用いた静水圧下では,約10ギガパスカルで六方晶と中間相の二相の結晶相へ圧力誘起相変態することが明らかとなった.さらに,約17ギガパスカルで中間相は単斜晶へ相変態することが明らかとなった.この結晶化の過程及び圧力は,結晶セレンや蒸着膜アモルファスセレンでの従来の報告とは異なり,常圧での非晶質相の局所構造が圧力誘起結晶化後の高圧結晶相の安定性にも影響を及ぼすことを示唆している.3.炭素一硼素一窒素系アモルファス物質及び多硼化物結晶の70ギガパスカルまでの超高圧下における安定性や圧縮挙動を明らかにした.4.ダイアモンドアンビルセルとYAGレーザー加熱を組み合わせた"高温超高圧"下での相安定性に関する研究が本研究の次のステップとして重要となる.
腎炎治療薬の標的分子の探索

オレアノール酸骨格に糖鎖がついたGinsenoside Roの抗腎炎作用を担う標的分子を同定し、Ginsenoside Roが関与する抗腎炎作用の分子機構を明らかとすることにより、標的分子を明らかにすることが出来ると考えられた。Ginsenoside RoをBIAcoreのセンサー表面に固定化して、Ginsenoside Roと結合する分子を探索し、結合した分子を回収後に解析を試みた。BIAcoreセンサーグラムが示したように、腎臓および肝臓の細胞液には、Ginsenoside-Roに結合する画分が存在することが明らかとなった。しかし、Ginsenoside-Roに結合する分子の存在が示唆されたが、回収された蛋白質が微量のため充分な解析が出来なかった。Ginsenoside Roの糖鎖にリンカー化合物を導入しアフィニテイークロマトグラフィー用のゲルを作成した。炎症モデルとして四塩化炭素の投与による急性肝炎モデルを作成した。四塩化炭素の投与により肝炎を起こした組織抽出液をダンス・ホモジナイザーで軽く破壊し、遠心法により核成分を分画した。上清をさらにミクロソーム分画と上清に遠心分離した。各分画をGinsenoside Roアフィニティークロマトグラフィーに適用し、溶出条件を変えて結合する標的分子を粗精製した。粗精製液をポリアクリルアミド電気泳動後に銀染色してバンドを染めた結果、いずれのサンプルにも多数のバンドが認められた。今後、各バンドを分取してアミノ酸配列を同定し、既知の遺伝子・蛋白情報の検索を行う予定である。(研究の目的)近年、腎不全のため透析へと移行する患者は年々増加傾向にあり,慢性糸球体腎炎から腎不全へと至る過程を防ぐ強力な薬の開発が望まれている。ヒトの慢性腎不全に至る大きな原因のひとつである腎炎のうちで最も頻度が高いのがメサンギウム増殖性腎炎である。メサンギウム増殖性腎炎モデルである抗Thy1腎炎ラットに、オレアノール酸系化合物を経口投与すると、尿蛋白排泄低下作用、血漿尿素窒素と血漿クレアチニンの低下作用、糸球体細胞数増加の抑制作用などの抗腎炎作用が観察された。本研究では、オレアノール酸系化合物の中から精製されたGinsenoside Roを中心に抗腎炎作用を担う標的分子を同定し、抗腎炎作用の分子機構を明らかとすることを目的とする。(本年度の研究実施結果)(2)BIAcoreを用いて結合する分子を探索する。オレアノール酸骨格に糖鎖のついたGinsenoside Roの糖鎖を過ヨウ素酸でアルデヒド化し、アルデヒドカプリングを行いセンサーチップのカルボキシル基に固定化する。この固定化リガンドと腎炎組織抽出画分、肝組織抽出画分、各画分の核抽出液の特異的相互作用をBIAcoreにて検出したところ、各画分にセンサーチップと結合する物質を認めた。検出後センサーチップ表面に残された反応物を回収した。メサンギウム増殖性腎炎モデルである抗Thy1腎炎ラットに、Ginsenoside Roを皮下投与すると、尿蛋白排泄低下作用、血漿尿素窒素と血漿クレアチニンの低下傾向などの抗腎炎作用が観察された。本研究では、Ginsenoside Roを中心に抗炎症作用を担う標的分子を同定し、抗炎症作用の分子機構を明らかとすることを目的とする。(1)Ginsenoside Roの糖鎖を過ヨウ素酸でアルデヒド化し、アルデヒドカプリングを行いセンサーチップのカルボキシル基に固定化する。この固定化リガンドと腎炎組織抽出画分の特異的相互作用をBIAcoreにて検出した。検出後センサーチップ表面に残された反応物を回収し同定を試みた。BIAcoreにて回収できるサンプル量が微小のため充分な解析には至らなかった。

(2)Ginsenoside Roが腎炎のみならず肝炎にも有効なことから、標的分子の精製と探索にサンプル量を見込める肝炎モデルを作製した。Ginsenoside ROの糖鎖にリンカー化合物を導入しアフィニティークロマトグラフィー用のゲルを作成する。四塩化炭素肝炎ラットの肝織抽出液をGinsenoside Roアフィニティークロマトグラフイーに適用し、溶出条件を変えて結合する標的分子を粗精製中である。粗精製液をポリアクリルアミド2次元電気泳動法にて分画後、TOF-MASにて解析し、各分画のアミノ酸配列を同定し、遺伝子のクローニングを行う予定である。Ginsenoside Roが腎炎のみならず肝炎にも有効なことから、標的分子の精製と探索にサンプル量を見込める肝炎モデルを作製した。Ginsenoside Roの糖鎖にリンカー化合物を導入しアフィニティークロマトグラフィー用のゲルを作成した。四塩化炭素肝炎ラットの肝織抽出液を核画分、細胞質画分とミクロソーム画分に分け、Ginsenoside Roアフィニティークロマトグラフィーに適用した。充分な洗浄後に、Ginsenoside Roを30mg/ml含む緩衝液で特異性の高い画分の溶出を行い、さらに溶出条件を変えて酸性領域と結合する標的分子を溶出し、最後に0.8モルの食塩を含む緩衝液で溶出した。その後、トリス緩衝液にて透析後に凍結乾燥後した。粗精製液をポリアクリルアミド電気泳動法にて分画後、銀染色を行い特異的bandの検出を行なった。各画分に複数のバンドを検出した。Ginsenoside Roで溶出した核画分からは低分子量のバンドを4本検出し、細胞質画分からは多数の非特異的なバンドが検出された。今後、2次元電気泳動にてさらなる解析を行い、TOF-MASにて解析あるいは各分画のアミノ酸配列を同定し、既知のデータベース蛋白質構造と比較検討する。
新型ヘルペスウイルスの再活性化と膠原病の皮膚病変

私どもは、HHV-6の持続感染により膠原病の皮膚病変が惹起あるいは修飾されると考え、そのメカニズムについて明らかにするためのモデルの作製を試みた。持続感染系のモデルとしてヒトリンパ球系細胞株JJHAN,MT-4についてそれぞれHHV-6A(U1102株)、HHV-6B(Z29株)を感染させ、長期継代培養を行った細胞を、HHV-6特異的プライマーを用いてRT-PCR法でHHV-6遺伝子発現を、感染様式をHHV-6特異的単クローナル抗体を用いた酵素抗体法で行い、一部の細胞に持続感染しており、JJHANにU1102株を感染させた場合よりMT-4細胞にZ29株を感染させた場合の方が感染細胞の比率が高いことが示された。感染細胞の比率が高かったHHV-6B(Z29)感染MT-4細胞について、細胞株の性状をDNAマイクロアレイ法で非感染MT-4細胞と比較することによりスクリーニングし、最もup regulationされたIP-10遺伝子についてさらに検討を行った。IP-10遺伝子発現を半定量RT-PCR法で、また培養上清中のIP-10をELISA法で定量を行った。HHV-6持続感染MT-4細胞は非感染細胞と比較して、産生が増加していることが示された。IP-10はCXCサブファミリーに属するケモカインで、活性化T細胞に発現する遺伝子として同定されたサイトカインである。また、IP-10は、ヒトの生体内ではPPDによる遅延型アレルギー反応をきたした皮膚局所の表皮および真皮で発現が確認され、INF-γの局所投与でも同様な反応を示すとされている。膠原病の病態形成においては、Th1/Th2サイトカインバランスはINF-γを含むTh1支配的な方向に傾いていることが示唆されており、このようなHHV-6持続感染細胞によるIP-10産生の増強が皮膚症状の発現ないし増悪に影響を与えていることが考えられた。新型ヘルペスウイルスの再活性化が、皮膚にどのような影響を及ぼすかを明かにすることを目的とし、今年度は、次の2点を中心に研究を行った。1)膠原病患者末梢血からのHHV-6,7の検出:主にSLE・MCTD、皮膚筋炎患者について検討を行ったが、nested-PCR法での高感度の方法でも、HHV-6,7が検出された患者はいなかった。症例数が少ないため、さらに追加して検討している。2)ウイルスの皮膚細胞に及ぼす影響:1の結果、膠原病患者の末梢血でのウイルスの増加を認めなかったことから、2つの可能性を考えた。1つは、末梢血にウイルスが増加するのではなく、皮膚細胞(ケラチノサイト、線維芽細胞等)への感染の影響の可能性である。正常皮膚ケラチノサイト、線維芽細胞にHHV-6A,6Bをin vitroで感染させ、RT-PCR法でearly geneとlate geneの発現をRT-PCR法で検討し、early geneの発現はいずれの細胞でも認めなかったが、late geneはケラチノサイト、線維芽細胞にHHV-6Aを感染させると発現がみられ、さらに、これらの細胞ではapoptosis関連遺伝子のFas, Fas-Lの発現を増強した。このことから、膠原病の皮膚病変へのHHV-6の関与の可能性が示唆された。

他の可能性として、これらのウイルスの感染した細胞が皮膚に局在して存在し、細胞の直接的あるいはサイトカイン等を介する間接的な影響を考え、皮膚由来A431細胞とMT-4細胞、JJhan細胞にそれぞれZ29株(HHV-6B), U1102株(HHV-6A)を感染させたものを、フィルターを介して混合培養しA431細胞での膠原病の自己抗体であるSSA, SSBおよびFas, Fas-Lについて培養3日後にm-RNA発現を検討したが、変化は認めなかった。さらに、検討時期、メッセージを変えて検討している。新型ヘルペスウイルスの再活性化が、皮膚にどのような影響を及ぼすかを明かにすることを目的とし、今年度は、主にウイルスの皮膚細胞に及ぼす影響について検討を行った。(1)HHV-6持続感染モデルの作製:HHV-6、Z29株をMT-4細胞に感染させた後長期に培養を行った。約6ヶ月間の培養の後、HHV-6 early geneとlate geneの発現をRT-PCR法で検討し、両者ともに発現しており、HHV-6、Z29株がMT-4細胞に持続的に感染しているモデルを作製することができた。この感染モデル細胞について、マイクロアレイ法で非感染MT-4細胞とのサイトカインmRNA発現の変化を検討した結果、持続感染細胞では非感染細胞と比較してIL-1α、IL-18、IL-10R、IL-23α、IL-8等の発現が増強していることが判明した。(2)このHHV-6持続感染細胞から分泌されるサイトカインが皮膚ケラチノサイトへの影響を与えている可能性があるため、皮膚ケラチノサイト腫瘍であるA431細胞を用い、この持続感染細胞のA431細胞への影響について検討を行った。培養したA431細胞とHHV-6感染MT-4細胞を混合培養し24時間後、48時間後に細胞を採取しウエスタンブロット法とRT-PCR法で、蛋白発現、遺伝子発現の変化を非感染MT-4細胞をmockとして検討を行った。その結果、SSA(Ro)蛋白発現が混合培養後24時間後でmockと比較し、RT-PCRで検討した遺伝子発現では変化がなかったが、HHV-6持続感染細胞では増強していた。このことは、患者リンパ球へのHHV-6の持続感染および再活性化により、皮膚細胞のSSA(Ro)抗原発現が増強し、膠原病患者での皮膚病変の悪化あるいは疾患自体の増悪に関係している可能性が示された。その他、RT-PCR法で混合培養後のA431細胞について、SSB、Fas、Fas-L、IL-18、TNF-α、IFN-γ、Bcl-2、IL-1β、IL-4、IL-15、IL-1αについてmRNA発現の変化を検討したが、これらでは変化が認めなかった。さらに、ウエスタンブロット法での蛋白発現の変化およびノーザンブロット法によるmRNA変化の定量的を行っているところである。新型ヘルペスウイルスの再活性化が、膠原病の皮膚病変に及ぼす影響を明かにすることを目的とし、研究を行った。今年度は、昨年度報告したHHV-6持続感染モデル(HHV-6、Z29株をMT-4細胞に感染させ持続感染系)についてさらに検討を行った。マイクロアレイ法で非感染MT-4細胞とのmRNA発現の変化を検討した結果、非感染細胞と感染細胞で発現の最も大きな差を示したのはIP-10(interferon-gamma inducible protein 10)と呼ばれるケモカイン遺伝子であった。持続感染細胞と非持続細胞についで、7.5×10^5個/5mlに調整してRMPI 1640
海洋生物由来抗腫瘍性物質の探索と開発

海綿、サンゴ、ホヤなどの海洋生物は、海洋という特殊な環境に生息し物理的防御機能をもたないことから、常に病原微生物の侵襲や他種生物による捕食に脅かされている。したがって、これらの海洋生物は陸上生物とは異なる代謝系をあるいは生体防御系を有すると考えられ、その産生成分には新奇な化学構造を有する抗腫瘍性物質の存在が期待される。本研究において、沖縄サンゴ礁域、伊豆半島、八丈島をはじめ日本各地沿岸で採集した海綿類、腔腸動物、ホヤ類、海藻、軟体動物、棘皮動物、海洋微生物など種々の海洋生物の試料について新規抗腫瘍性物質の探索を行った。抗腫瘍活性物質探索の予備スクリーニングとして、ウニおよびヒトデ受精卵卵割阻害効果や癌細胞増殖阻害効果をin vitroで迅速に検討し、有効と判定された物質はさらに実験腫瘍やヒト腫瘍細胞を用いてin vivoで検討している。その結果、多彩な化学構造を有する種々の新規抗腫瘍性物質:海綿類......テルペノイド(メタクロミン類、ペナステロール)、アルカロイド(プリアノシン類)、ペプチド(テオネラミドF);腔腸動物......ポリエーテル系(パリトキシン誘導体)、テルペノイド(アカリシゼニオリド類);ホヤ類......アルカロイド(エシディデミン);海藻類......テルペノイド(ディクチオラクトン類);軟体動物......マクロリド(ジヒドロハリコンドラミド類);テルペノイド(ラウリンテロール類)、糖タンパク;棘皮動物......トリテルペンオリゴ配糖体類;海洋微生物......ペプチド(シアノビリディン類)などを見出している。今後、顕著な活性を示す抗腫瘍性物質については、さらに作用ならびにその作用機作について詳細に調べるとともに、構造活性相関の観点から化学修飾および化学合成を検討する。また、引き続き海洋生物由来の新規抗腫瘍性物質の探索を継続する。
援助を求めない家庭に対する子ども家庭支援ネットワークの展開に関する研究

本研究は近年イングランドで取り組まれている多職種協働によるチーム・アプローチのプログラムに基づいて、地域に潜在化する「リスクがありながら援助を求めない家庭」に対応する方法をとりあげ、これを日本においても科学的根拠に基づき効果的に実施する方法を明らかにするものである。具体的には東京都こども家庭支援センターを対象に、アンケート調査を実施し、その実態を明らかにした。また援助を求めない家庭を支援する際のソーシャルワークスキルと効果的な要素・影響を及ぼす要因を明らかにするために、グループ・インタビューを実施した。子ども家庭支援センターは地域にネットワークを構築し、これを通して潜在的ニーズを早期にキャッチし、予防活動から虐待対応、親子再統合までの一貫した支援を可能とする地域づくりに取り組んでいる。この子ども家庭支援ネットワークを機能させるためのシステムやマネジメント・多職種協働・アウトリーチ等のソーシャルワークの取り組みについては、これまで検証されてこなかった。本研究の独自の視点は、地域にどのようなシステムをつくり、ネットワークに基づいたソーシャルワークの取り組みを展開すると、援助を求めない家庭にアクセスし、包括的な支援を行うことが可能になるかを明らかにしたところにある。地域に根ざした日常的・継続的なエンパワメントを基盤としながら、さらに多機関連携によりタイミングを創出して介入する課題解決型アプローとを統合化することができるネットワークの形成に関して、特に子どもと家庭に関わる地域関係機関・施設・社会資源間の合意をいかに形成するか、家庭にいかにアセスメントするか、家庭の潜在的なニーズキャッチと的確なアセスメントのための要素を抽出した。これによって、潜在的なニーズを持つ家庭にアクセスし、地域において子どもと家庭の双方を対象に早期から一貫した総合支援を行うことができる。本研究の目的は近年イングランドで取り組まれている多職種協働によるチーム・アプローチのプログラムに基づき、地域に潜在化する「リスクがありながら援助を求めない家庭」に対応する方法を検討することにある。方法として、(1)イングランドの研究者との意見交換、(2)有識者・実践者へのヒアリング、(3)ケース検討、を行った。結果は下記の通りである。住民に身近な市町村は、予防の観点から地域のすべての子どもと家庭を対象にホリスティックな支援システムを構築し、これによって潜在化したニーズをキャッチする。このためにはユニバーサルサービスの質向上と豊富なメニューの拡充が求められており、アウトリーチによって、援助を求めない家庭にも届くようなシステムが必要である。さらにケアは単独ではなく、関連機関・施設・社会資源と連携して実施する。特にネグレクトのように、「リスクがありながら援助を求めない家庭」に対応する際には、ソーシャルワーカーが一貫して全体を把握しマネジメントすることで、子どもが必要としていることをケア担当者に引き継ぐことができ、ステージが変化しても、それぞれの機関・施設が果たす役割を変化させながら、子どもが安心できる環境を確保することができる。市町村の現状をみると、要保護児童対策地域協議会等の虐待防止ネットワークの整備は進んでいるが、子育て支援等のネットワークとリンクしていない場合が多いことから、他領域とつながりにくく、限定された対症療法にしか活用できないものとなっている。関係機関間の共通認識をつくり、ネットワークを用いた積極的な介入を行う上での課題は、アセスメントの専門性の確保・向上、さらにケースによっては親も含めて援助プランを共有することである。
脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画特性解析と肝修復再生療法の開発

本研究では、マウス非培養脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画を解析し、その特性を検討した。また、マウス肝疾患モデルを用いて、肝疾患状態に対する効果を検討した。非培養脂肪組織由来間質細胞群には、約1020%のCD45陽性細胞が存在した。CD45陽性細胞は、表面抗原発現解析、遺伝子発現より、M2フェノタイプマクロファージ様の特性を有することを明らかとした。急性肝炎マウスに対する非培養脂肪由来間質細胞群、間質細胞群のCD45陽性細胞分画の投与による治療効果を確認した。非培養脂肪組織由来間質細胞群のCD45陽性細胞分画の炎症修飾能における重要性が示唆された。本研究は、マウスおよびヒト脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画を分類し、各細胞分画における肝細胞への分化能、抗炎症効果、抗線維化効果を検討し、肝修復再生療法に有用な細胞分画を同定することを目的する。まず、マウス脂肪組織由来間質細胞についての検討を行った。C57BL/6Jマウス(10-12週齢、雄)の鼠径部より脂肪を採取し、Collagenase type I処理により間質細胞を分離し、非培養脂肪組織由来間質細胞群を得た。獲得した。非培養脂肪組織由来間質細胞群について、急性肝炎マウスモデルに対する治療効果を検討した。急性肝炎マウスには、C57Bl/6マウス(10-12週齢、雌)にConcanavalin A 300 μgを尾静脈投与して作成したマウスモデルを用いた。Concanavalin A投与後3時間後に、非培養マウス脂肪組織由来間質細胞を1x10^5個投与したマウスについて、Concanavalin A投与後24時間において血清を採取、血清AST、ALT、LDH活性を測定した。非培養マウス脂肪組織由来間質細胞を投与したマウスにおいて、細胞を投与しないマウスに比較して、血清AST、ALT、LDH活性は有意に低値を示した。マウス脂肪組織由来間質細胞群に含有される細胞分画について、表面抗原発現解析による分画群の解析を行った。間葉系幹細胞に関連する抗原CD105、CD44、CD90、CD73はそれぞれ15.4%、6.5%、40.3%、16.1%の細胞が発現、また、白血球全般に発現するCD45は14.3%、血管内皮細胞に発現するCD31は21.6%、未成熟血液細胞において発現するCD34は、11.4%の細胞に発現を認めた。次年度以降、表面抗原より分類される各細胞分画の特徴解析に関する基礎データが獲得された。本研究は、脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画を分類し、各細胞分画の生物学的特性を解析し、肝疾患における肝修復再生療法に有用な細胞分画を同定することを目的とする。C57Bl/6JあるいはGFPトランスジェニックマウスの鼠径部皮下脂肪組織を採取し、コラゲナーゼtype Iにて酵素処理を行い、間質細胞群を獲得した。C57BL/6Jマウスの腹腔内にDimethylnitrosamineを2回/週、4週間投与したマウスへ、450000個の獲得した非培養脂肪組織由来間質細胞群を、経脾的に投与したマウスにおいて、ラクテック投与コントロールマウスと比較して、投与1日後、11日後の血清ALT、LDH活性値に差を認めず、脂肪組織由来間質細胞群投与の安全性を示した。投与後7日目の肝組織において、炎症細胞集簇部位にGFP陽性細胞の集積を認め、投与脂肪組織由来間質細胞群の炎症部位移行性が確認された。また、マウス脂肪組織由来間質細胞群のCD45陽性細胞とCD45陰性細胞をセルソーターにて分離し、RNAを抽出、DNAマイクロアレイにより遺伝子発現解析を行ったところ、発現遺伝子のheat mapにて両群が異なる発現プロファイルを示すことが示唆された。以上より、脂肪組織由来間質細胞群の肝内炎症部位への遊走性が示された。また、脂肪組織由来間質細胞群の中の白血球表面抗原を発現する細胞分画と発現しない細胞分画についての生物学的特徴の違いが存在する可能性が示された。非培養マウス脂肪組織由来間質細胞群が炎症部位に選択的に集簇することが、慢性肝疾患/肝線維化マウスモデルにて示され、肝疾患における炎症部位への影響があると考えれた。また、CD45陽性の汎白血球抗原を発現する細胞群が、CD45陰性の細胞分画とは異なる遺伝子発現プロファイルを示すことが明らかとなったことより、表面抗原発現の違う脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画は、異なる特徴を有する可能性が示唆された。脂肪組織由来間質細胞群における、さまざまな分画の特性解析への基礎的知見が得られた。本研究は、脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画を分類し、各細胞分画の生物学的特性を解析し、肝疾患に対する修復再生療法に重要な分画を解明することを目的としている。C57BL/6Jマウスの鼠径部皮下脂肪組織を採取、酵素処理を行い間質細胞を分離した。表面抗原解析では、CD45陽性細胞が1020%含有されていた。脂肪組織由来間質細胞群のCD45+細胞のうち、約50%がCD68を発現し、マクロファージ様発現型を示した。さらに、その90%がCD206を発現するM2

フェノタイプマクロファージが示唆された。脾細胞および末梢血液細胞のCD45+細胞と比較して、脂肪組織由来間質細胞群のCD45+細胞では、Il1b、Tnf、Il23a、Cd80、Il6, Nos2, Il12a, Il12bのM1マクロファージ関連遺伝子の発現が低下し、CD206、CCl22、Ccl24のM2マクロファージ発現が上昇を示した。脂肪組織由来間質細胞群のCD45+細胞とCD45-細胞の遺伝子発現プロファイルをDNAマイクロアレイにて比較検討したところ、CD45+陽性細胞で2884遺伝子が発現上昇、3838遺伝子が発現減弱を示した。発現上昇した遺伝子は、免疫制御に、発現減弱した遺伝子は発生形成に関連を示した。また、脂肪組織由来間質細胞群のCD45+細胞をConA刺激下脾細胞と2時間共培養した後の、脾細胞の遺伝子発現をリアルタイム定量PCRで評価した結果、Ccl3、Tnf、Ifngの発現が低下した。ConA急性肝炎マウスに脂肪組織由来間質細胞群のCD45+細胞を投与したところ、血清ALTの低下を認めた。以上より、脂肪組織由来間質細胞群のCD45+細胞は、抑制性マクロファージ類似の表現型、機能を有し、肝臓の炎症に対して抑制的に作用することが示された。本研究では、マウス非培養脂肪組織由来間質細胞群の細胞分画を解析し、その特性を検討した。また、マウス肝疾患モデルを用いて、肝疾患状態に対する効果を検討した。非培養脂肪組織由来間質細胞群には、約1020%のCD45陽性細胞が存在した。CD45陽性細胞は、表面抗原発現解析、遺伝子発現より、M2フェノタイプマクロファージ様の特性を有することを明らかとした。急性肝炎マウスに対する非培養脂肪由来間質細胞群、間質細胞群のCD45陽性細胞分画の投与による治療効果を確認した。非培養脂肪組織由来間質細胞群のCD45陽性細胞分画の炎症修飾能における重要性が示唆された。脂肪組織由来間質細胞群の肝疾患治療効果の確認、および細胞群性質解析の基礎データが本年度得られた。脂肪組織由来間質細胞群の表面抗原の違いと生物学的特徴の解析を進め、肝修復再生療法に有用な分画の同定、特徴の解明を進める。また、他のマウス肝疾患モデルも用いて、明らかとなった細胞分画のin vivoにおける作用を解析する。医歯薬学マウスおよびヒト脂肪組織由来間質細胞群の分画についての生物学的特徴の解析を進め、肝疾患における治療効果機序を検討する。平成26年度より3ヶ年計画の最終年度が平成28年度にあたり、研究を継続するため。研究計画に従い、脂肪組織由来間質細胞群における肝修復再生療法に有用な細胞分画の同定の研究を進めていく。消耗品、学会発表、謝金等に使用予定である。
惑星画像データを用いたクレーター飽和密度の研究;小惑星でのレゴリス層の成長過程

月の海のクレーター累積個数密度をLunar Orbiterの高解像度写真から解析することにより、月表層地殻の物理的性質に対する制約条件を加えた。月の海に生成されるクレーターのサイズ分布を詳しく調べると、直径が300mから4kmの範囲でサイズ分布の傾き(べき乗指数)が大きく変化することが知られている。一般に、この傾きの急変の原因としては、1.衝突天体そのもののサイズ分布の反映、2.巨大衝突盆地の形成に伴う二次クレーターの影響、3.月地殻の深さ方向の強度変化、4.クレーター形成後の侵食、などが従来提唱されている。本研究では、地域別の詳細なクレーターサイズ分布を解析、比較することによって、これらの仮説の妥当性について検討した。第一に、静かの海と嵐の海の形成年代がほぼ等しい二地域のサイズ分布を比較し、それらが有為に異なることから、1.の仮説を否定した。次に、大型クレーターの近傍と十分遠方でのクレーターサイズ分布を嵐の海について比較し、ほとんど相違が見られないことから、2.の仮説も可能性が低いと判断した。静かの海の二地域、嵐の海の二地域、それぞれのサイズ分布を比較したところ、静かの海と嵐の海では有為な相違がある一方で、同一の海の中では有為な差は認められなかった。従って、本研究によるクレーターサイズ分布の解析結果は仮説3.と調和的である。仮説4.については今回は判定するにたるデータが得られなかったが、大きなクレーターよりも、小さなクレーターほど侵食が早いという仮定から、最近ではほとんど支持されていない。従って、今回の研究結果は、数百mから数kmの範囲のクレーターのサイズ分布が、月地殻の地域的な構造を反映していると解釈される。今後より多くの地域について検討進める必要がある。
初期胚における筋細胞系譜の決定と分化誘導機構

筋細胞の決定、分化の制御、細胞系譜、細胞の発生時期、培養系における分化能などを指標にすると筋芽細胞は幾つかのポピュレーションよりなっている。myotomeに最初に現われるタイプはmyf5-MRF4で決定と分化が制御されており、ついで体幹と四肢に現われる細胞はmyf5-MyoD-myogeninと発現して分化する筋細胞である。さらにE15,16には分化培地に変換しても培養系では分化しない筋芽細胞(MyoD,myogeninは発現する)が存在し、維持されている。さらに発生後期にはmyogenin-1-マウスの四肢にも少量であるがMyoD,MRF4ポジテイブな筋管細胞が現われることから、myogeninがなくともMRF4の発現により分化が進む細胞が存在する可能性が示唆された。bFGFに加えて筋芽細胞を増殖させる新しい因子としてLPAを同定した。LPAはジフテリア毒素で活性が阻害されることからシグナルはGiタイプのGTP結合蛋白を介して入るものと推定され、bFGFとは異なる経路でシグナルが伝えられる。bFGF存在下ではMyoDの発現そのものが抑制されるがLPA存在下ではMyoDの発現は維持されるが、myogeninの発現誘導が抑えられている。また、bFGF存在下ではたとえコンフルエントになっても分化しないがLPA存在下ではコンフルエントになるとmyogeninの発現が誘導され、筋管細胞へと分化する。発生過程におけるbFGF及び、その受容体のMyotomeや肢芽における発現は筋芽細胞の発生初期には強いと報告されているが次いで発現がほとんど確認できなくなる。おそらく細胞の増殖と移動が進み、筋芽細胞が特定の領域を占め、細胞が接触しあうようになるとたとえLPAが存在していても分化し、筋管細胞になると推定される。
低エネルギーレーザー照射による歯面処理効果とシーラントの接着性

実験方法A.レーザー照射後のエナメル質表層下の観察被験歯のエナメル質表面に繰り返し速度10pps,先端出力50mJ/pulse,接触,注水の条件でレーザー照射を行い,試料断面をSEMおよび偏光顕微鏡にて観察した。B.硬度の測定実験Aと同条件で試料を作製し,レーザー照射面下20・40・60・80μmの深さにおける超微小硬度を測定した。なおコントロールは,非照射部エナメル質で同等の深さの硬度を測定した。結果および考察SEM観察から,レーザー照射後に形成された陥凹部に沿って脱灰性の異なる層が認められた。また,偏光顕微鏡においても同部位に偏光性の異なる層が認められた。この層は白色か淡青色を示し,周囲の負の形態複屈折を示す正常エナメル質とは明らかに異なっていた。硬度の測定では,表層下20・40・60μmの各深さにおいて,レーザー照射群はコントロール群に比べ,有意に硬度低下を示した。またこの硬度低下は,レーザー照射エナメル質表層に近いほど強く認められた。しかし80μmの深さでは,コントロール群とレーザー照射群の間に有意差は認められなかった。この硬度低下の原因については,レーザー照射部直下数10μmに観察されるマイクロクラックの存在が挙げられる。このマイクロクラックは縦横無尽に走り,全体として網目状を形成しているといわれており,これが硬度低下に繋がったと推察できる。以上のことからEr : YAGレーザー照射後のエナメル質は形態変化を起こすだけでなく,その表層下にもエナメル質の構造や物性の変化を起こすことが明らかとなった。●実験方法被験歯の頬測面はあらかじめ耐水シリコンペーパー#1000にて研削した。被験歯のエナメル質表面に繰り返し速度10pps,先端出力30・40・50・60mJ/pulse,接触・非接触,注水の条件でレーザー照射を行い,SEMにて観察した。●結果接触照射:30mJ/pulseでは研磨エナメル質が蒸散されずに照射面に多く残存していた。それ以外の蒸散された部分についてはエナメル小柱構造に基づく微細な凹凸が認められた。40mJ/pulseになると研磨面の残存はほとんど認められなかった。さらに50・60mJ/pulseになるに従い,エナメル質表面は荒れた様相を呈し,照射面にはマイクロクラックを伴う小塊状または鱗片状の形態が認められるようになった。非接触照射:30mJ/pulseでは,照射面に研磨エナメル質の残存が認められた。接触照射の30mJ/pulseと比較すると研磨エナメル質の残存は多かった。この研磨エナメル質の残存は40mJ/pulseにおいてやや減少し,50mJ/pulseでほぼ見られなくなった。60mJ/pulseになるとエナメル質表面は接触照射同様にかなり起伏の激しい様相を呈した。●考察非接触照射あるいは照射エネルギーの低い接触照射では照射面に研磨エナメル質が多く残存していた。このことは照射エネルギーの減弱の結果として説明できる。Er:YAGレーザーの波長は2.94μmで水によく吸収される。このため照射エネルギーが非常に低いか照射面までの距離が離れていると水の影響を受けやすく,そのエネルギーは減弱しやすい。今回の実験においても同様の理由でレーザー照射の不均一が起こったと推察される。今回の実験から均一な照射は非接触照射では難しく,接触照射の方が有効であることが明らかとなった。ただし,接触照射でも照射エネルギーが低すぎると研磨エナメル質が残存し,高すぎるとマイクロクラックを伴う起伏の激しい形態となるため歯面処理に最適な照射エネルギーは,50mJ/pulse前後だと考えられた。
好中球エラスターゼを標的とした再発難治性急性白血病の病態解明と新規治療開発

急性骨髄性白血病(AML)は依然として難治性悪性疾患の一つである。AMLの中では予後良好群とされるcore binding factor-AML(CBF-AML)においても、約40%の症例で再発が認められる現状は克服すべき課題である。本研究では、再発CBF-AML骨髄から同定された好中球エラスターゼ/セリンプロテアーゼの発現異常が白血病細胞ならびに正常造血にもたらす影響について解析することで、CBF-AMLの発症および治療抵抗性獲得との関わり・機序を解明し、白血病治療において正常および変異型好中球エラスターゼ/セリンプロテアーゼ遺伝子が新規治療標的となる可能性について検証を行う。
栽培ガキの起源種解明のための東アジアに分布するカキ属植物の探索とその多様性解析

栽培ガキの起源解明のため、これまで調査していないベトナム北部山岳地域で調査を実施し、果面に柔毛がある果実を発見したが、これらはこれまでに発見した種と同種である可能性が高かった。さらに、中国とタイでも再調査を実施したが、カキの起源に関係する新たな種の発見はなかった。最後に、これまでに調査から栽培ガキに近縁であると考えている“野毛柿"をITSとmatK領域の塩基配列から解析したところ、matK領域の解析からは栽培ガキの起源と報告されたD. glandulosaと同じクラスターに分類されたが、ITS領域の解析からは独立したクラスターを形成した。今後、この差異に関しての再調査が必要であると考えられた。本研究は、東アジアの熱帯・亜熱帯地域に生息するカキ属植物を探索・調査し、これまでの研究から栽培ガキの起源に関与したと考えているDiospyros glandulosa、D.lotus、D.oleiferaおよび研究代表者らが中国の雲南省とベトナムのLong Son省で発見した野毛柿およびHong Cocと呼ばれている栽培ガキに非常に類似した種を中心にして、(1)東アジアにおけるこれらの種の分布域とその多様性を調査すること、(2)これらの種を含めた東アジアに分布するカキ属植物の形態的特性や倍数性の解析やゲノム構造の分子生物学的解析から栽培ガキの起源種を考察することを第一の目的としている。また、これらの近縁野生種から栽培ガキが分化・発生した後の栽培ガキの伝播過程を解析することも、もう一つの大きな目的である。この目的のため、本年度はベトナムの海外共同研究者の協力を得て、ベトナムの北部山岳地域を中心に探索・調査を実施してカキ属植物の分布域と多様性を調査した。また、アメリカの研究協力者とともに、中国、韓国、日本に存在するカキ品種の類縁関係を調査し、それぞれの地域へのカキ伝播と品種発達の過程を考察した。その結果、今回ベトナムで採取したカキ属植物は、matK遺伝子とITS領域の塩基配列の解析から、D.oleiferaとD.glandulosaを含むグループとカキ(D.kaki)が属するグループに分かれることが明らかとなったが、野毛柿との関係は明らかではなかった。また、中国、韓国、日本でのカキ品種の分化は、それぞれの地域で独立して起こった可能性が示唆された。本研究は、東アジアの熱帯・亜熱帯地域に生息するカキ属植物を探索・調査し、これまでの研究から栽培ガキの起源に関与したと考えているいくつかの種と雲南省で発見した野毛柿と呼ばれている栽培ガキに非常に類似した種を中心にして、東アジアにおけるこれらの種の分布域とその多様性を調査するとともに、これらの種を含めた東アジアに分布するカキ属植物の形態的特性や分子生物学的解析から栽培ガキの起源種を考察することを目的としている。この目的のため、本年度は、4月に西北農林科技大学・園芸学院で維持管理されている国家柿遺伝資源圃で、中国での海外共同研究者とともに収集されている中国のカキ属植物の形態特性調査を実施し、カキに近縁であると考えられる種の採取地の情報を収集した。また、10月に再度、国家柿遺伝資源圃に出向き、中国の海外共同研究者とともに収集されているカキ属植物の果実の形態的特性調査を実施するとともに、分子生物学的手法による解析のための試料を採取した。これらの試料は、現在、分析を開始しているところである。さらに、来年度のベトナム北部山岳地域での調査のため、ベトナムの海外共同研究者との詳細な打合せを年度末(3月)に実施した。これにより、ベトナム北部山岳地域でのカキ属植物と中国のカキ属植物との関係を考察し、東アジアでのそれらの種の多様性を解析することが可能となる。ただ、年度当初に計画していた中国四川省周辺地域でのカキ属植物に関する探索・調査は、海外共同研究者と詳細に論議したものの、調査地域を特定することが出来ず、本年度の調査は延期した。本研究は、東アジアの熱帯・亜熱帯地域に生息するカキ属植物を探索・調査し、これまでの研究から栽培ガキの起源に関与したと考えているD. glandulosa、D. lotus、D. oleiferaおよび研究代表者らが中国の雲南省とベトナムのLong Son省で発見した野毛柿およびHong Cocと呼ばれている栽培ガキに非常に類似した種を中心にして、東アジアにおけるこれらの種の分布域とその多様性を調査するとともに、これらの種を含めた東アジアに分布するカキ属植物の形態的特性や分子生物学的解析から栽培ガキの起源種を考察することを目的としている。この目的のため、本年度は、これまでにまだ調査できていなかったベトナム北部山岳地域のCao Bang省とHa Giang省でのカキ属植物を探索し、それら地域でのベトナムのカキ属植物の多様性と分布域を調査した。その結果、栽培ガキ(D. kaki)と思われる海外より導入されたと考えられる栽培種とともに、中国で野毛柿と呼ばれているカキ属植物と同様、果実表面に柔毛がある果実を着生する個体をいくつか発見した。さらに、これらの個体の葉からDNAを抽出後、葉緑体DNAのmatK領域のシークエンスをこれまでに調査したD. glandulosa、野毛柿、栽培ガキの同領域のシークエンスと比較解析したところ、これらのカキ属植物はカキ(D. kaki)グループとD. oleiferaグループに大別され、中国で発見した野毛柿やタイ北部山岳地域で発見したD. glandulosaのグループに分類されるものはなかった。

一方、タイの海外共同研究者とともにタイに存在するカキ属植物の資料収集とタイ中部地域での調査を実施したが、カキの起源に関係した可能性があると考えられる興味ある種は発見することができなかった。なお、中国での調査・探索に関して、本年度も調査地域を特定することが出来ず、今後の課題となった。本研究は、東アジアの熱帯・亜熱帯地域に生息するカキ属植物を探索・調査し、これまでの研究から栽培ガキの起源に関与したと考えているD. glandulosa、D. lotus、D. oleiferaおよび研究代表者らが中国の雲南省とベトナムのLong Son省で発見した野毛柿およびHong Cocと呼ばれている栽培ガキに非常に類似した種を中心に、これらの種の分布域とその多様性を調査するとともに、東アジアに分布するカキ属植物の形態的特性や分子生物学的解析から栽培ガキの起源種を考察することを目的としている。この目的のため、ベトナムの北部山岳地域に分布するカキ属植物の調査を実施してきたが、これまで採取したカキ属植物はカキ(D. kaki)グループとD. oleiferaグループに大別された。カキグループに属するものは導入された栽培ガキであり、また、Hong Cocと呼ばれていた種もD. oleiferaである可能性が高く、D. glandulosaや野毛柿と近縁の種は発見できなかった。そこで本年度はベトナムでの調査を縮小し、タイ北部山岳地域と野毛柿が分布する中国雲南省を中心として、果実の調査できる期間での探索を予定していた。しかし、8月下旬に中国側共同研究者と調査計画を検討したが、調査地域の特定が困難であるとの結論を得ると同時に、日本側研究者と中国側研究者の日程調整ができなかった。また、タイ側共同研究者との調査地域と日程の調整のため、9月上旬にタイに出張する予定であったが、タイ側共同研究者の突然の急性白血病発症のため、出張そのものを中止せざるを得なくなった。このため、昨年度は予定していた調査を中止し、これまでに採取したいくつかの試料の分析を再度実施し、これまでの解析結果を再確認した。さらに、将来の遺伝資源として、現在日本に存在するカキ属植物の収集・保存に向けた取組を実施した。これまで実施してきた調査結果をまとめるにあたって、最終確認のために必要であると考えていた中国雲南省地域およびタイ北部山岳地域でのカキ属植物の再調査を実施することができなかった。すなわち、中国雲南省の調査は中国側共同研究者との調査計画の検討段階で、調査地域の特定が困難であることが判明したことに加え、日本側研究者と中国側研究者の調査日程の調整が上手くいかなかった。さらに、タイ北部山岳地域の調査については、タイ側共同研究者が突然急性白血病を発症し、調査地域やその日程の検討そのものを実施できなかった。このように、昨年度は計画していた調査を中止せざるを得ない状況となった。ただ、これまで、採取したカキ属植物の類縁関係を再確認できたこと、また、日本に存在する遺伝資源としてのカキ属植物の収集・保存に向けた取組を実施できた意義は大きい。これらの結果を総合的に鑑みて、全体としては「やや遅れている」と評価した。