hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミラクルフルーツ抽出物の肥満予防効果に関する基礎的研究～実験及び疫学的アプローチ

肥満は脂肪細胞の肥大化によって惹き起こされる。近年、脂肪細胞への脂肪蓄積や肥大化は脂肪滴表面タンパク質によって制御されることが解明され、脂肪滴表面タンパク質は肥満の病態形成に重要な役割を担うことが示唆されている。さらに、主要な脂肪滴表面タンパク質であるペリリピンを欠損するマウスでは、脂肪組織重量の減少や脂肪細胞サイズの減少が見られ、肥満に抵抗を持つことが報告されており、脂肪滴表面タンパク質を制御することは肥満の予防・改善に繋がると推察される。本研究では、ミラクルフルーツ抽出物の脂肪滴表面タンパク質を介した脂肪細胞肥大化制御メカニズムを解明し、その肥満予防効果を呈する可能性について検討を行っている。本年度は、新規に購入した細胞株において、脂肪細胞培養ならびに前駆脂肪細胞から成熟脂肪細胞への分化誘導手法の確立を行った。具体的には細胞密度や、培地条件、成熟脂肪細胞への終末分化を誘導する際に添加する各種ホルモン濃度等を精査し、検討を行った。終末分化の評価としては、Oil red-O染色による細胞への脂肪蓄積を形態学的に評価するほか、生化学的な手法によって細胞内トリグリセリド濃度の測定を実施した。ならびに成熟脂肪細胞のマーカーとして知られるPPARγ発現量をリアルタイムPCR法にて測定を行った。その結果、購入した細胞株に合わせた、適切な分化誘導方法を確立した。今年度の成果によって細胞実験における基盤を確立したため、次年度以降は、ミラクルフルーツが脂肪蓄積に及ぼす影響について、詳細に検討していく。当初の予定では、脂肪細胞へのミラクルフルーツ抽出物添加時における脂肪蓄積量や脂肪的表面タンパク質の遺伝子発現について測定する予定であったが、購入した細胞株の状態に難があり、分化誘導手法の確立に多く時間を要した。手法については確立できたため、次年度以降は粛々と実施し、進捗の大幅な遅れがないようにする。分化誘導手法の検討による遅れはあるものの、手法は確立できている。そのため、申請書の研究実施計画に従い、研究を遂行していく。研究環境の変化により、購入の必要のなくなった設備備品等が存在するほか、研究計画の遅れにより、購入予定であった試薬類の購入が滞ったため。次年度使用額については、試薬類やプラスチック消耗品の購入に使用し、研究の進捗が遅れないよう適切に使用する。
コホート研究による中高年者の高次脳機能及び運動機能障害に関する神経心理学的研究

昨年と同じように、名古屋大学医学部整形外科教室、藤田保健衛生大学公衆衛生学教室との合同検診チームを構成して平成17年8月19日から20日までの期間、コホート研究の対象地である北海道八雲町に於ける、住民検診に認知心理学班として参加し、予定した認知検査を619名に対して実施した。すなわち、昨年度までの経験から加齢に伴う認知機能を評価する簡易スクリーニング検査を完成し、記憶機能として、(1)WMSの文章記憶、(2)展望記憶検査、注意機能検査として(3)D-CAT検査および(4)Stroop検査、言語流暢性検査として(5)単語流暢性、(6)意味流暢性検査、空間機能検査として(7)マネー道路図検査を実施した。また、自己肯定感、人間関係、余暇活動実態、など日常生活の活動に関する(8)質問票調査も実施した。住民検診時に収集した検査結果の集計分析を行うと共に、整形外科班で収集された検査や過去に調査された生活習慣と認知機能検査結果との関係を検討した。その結果、(1)重心動揺検査結果と認知機能の関連が明らかとなり、認知機能を担う前頭葉と運動機能に関連する基底核、小脳機能との間に密接な関連が示唆された。(2)75歳を過ぎても認知機能や運動機能に著しい機能低下を示さないいわゆる超高齢者の存在が明らかとなった。(3)喫煙、運動量、食事など種々の生活習慣と認知機能検査との間に一定の関連が見出せることが判明した。これらの成果を17年度は国際誌および国内学術誌に8編掲載した。その他、4編の論文が審査中であり、さらに複数の論文を準備中である。名古屋大学医学部整形外科教室、藤田保健衛生大学公衆衛生学教室との合同検診チームを構成して平成14年8月2日から5日までの期間、コホート研究の対象地である北海道八雲町に於ける、住民検診に認知心理学班として参加し、予定した認知検査を実施した。本年度の住民の受診者は895名であった。まず、加齢に伴う認知機能を評価する簡易スクリーニング検査として使用する検査項目の精選を行った。その検討結果、(1)記憶機能として、単語直後再生、遅延再生、展望記憶検査、(2)注意機能検査としてStroop検査およびD-CAT検査、(3)痴呆診断検査としてClock Drawing検査、(4)言語流暢性検査として単語流暢性、意味流暢性検査、(5)空間機能検査としてマネー道路図検査、を実施した。また、(6)利き手検査、(7)利き足検査も実施した。895名の受診者のうち、認知班の検査をすべて行ったのは465名であった。住民検診時に収集した検査結果の集計分析を行うと共に、整形外科班で収集された検査と認知機能検査結果との関係を検討する試みに着手した。その結果の一部として、20歳代から90歳代までの地方自治体に居住する成人の利き手、利き足と都市住民のそれとの比較に関する調査結果を国際学術誌に投稿した。また、整形外科班が収集した検査結果と認知心理学班の結果との関連の解析を始めており、利き手・軸足と下肢筋力との関係に関する論文を国際学術誌に投稿した。などについて分析を行っている。現在、整形外科班と公衆衛生学班が収集した検査結果のなかから、喫煙、運動量、食事など種々の生活習慣と認知機能検査との関連を検討すべく資料の解析に着手したところである。名古屋大学医学部整形外科教室、藤田保健衛生大学公衆衛生学教室との合同検診チームを構成して平成15年8月1日から4日までの期間、コホート研究の対象地である北海道八雲町に於ける、住民検診に認知心理学班として参加し、予定した認知検査を実施した。本年度の住民の受診者は950名であった。

その検討結果、記憶機能として、(1)WMSの文章記憶、(2)展望記憶検査、注意機能検査として(3)D-CAT検査、痴呆診断検査として(4)Clock Drawing検査、言語流暢性検査として(5)単語流暢性、(6)意味流暢性検査、空間機能検査として(7)マネー道路図検査、を実施した。また、自己肯定感、人間関係、余暇活動実態、など日常生活の活動は自己認知に関する(8)質問票調査も実施した。895名の受診者のうち、認知班の検査をすべて行ったのは547名であった。質問票調査については950名の資料を得た。住民検診時に収集した検査結果の集計分析を行うと共に、整形外科班で収集された検査や過去に調査された生活習慣と認知機能検査結果との関係を検討する試みに着手した。その結果は、(1)重心動揺検査結果と認知機能の関連が明らかとなりApplied Neuropsychology誌に受理された(印刷中)。(2)20歳代から90歳代までの地方自治体に居住する成人の利き手、利き足と都市住民のそれとの比較に関する調査結果を国際学術誌に投稿した。(3)利き手・軸足と下肢筋力との関係に関する論文を国際学術誌に投稿した。(4)整形外科班と公衆衛生学班が収集した検査結果のなかから、喫煙、運動量、食事など種々の生活習慣と認知機能検査との関連を検討し一部を国内学術誌に掲載した。その他、複数の論文を準備中である。質問票調査についての結果の整理を行っているところである。名古屋大学医学部、藤田保健衛生大学との合同検診チームを構成して平成16年8月19日から22日までの期間、コホート研究の対象地である北海道八雲町に於ける住民検診に認知心理学班として参加し、予定した認知検査を実施した。本年度の住民の受診者は990名であった。まず、加齢に伴う認知機能を評価する簡易検査に使用する項目の再検討を行った。また、簡易認知検査として使用されるMMSEとこれまでに収集した認知機能検査との関連を検討する目的で、(1)暗算問題、(2)図形模写、(3)Stroop検査、(4)3段階命令検査の項目の追加を行った。これらの検討から集団検診形式での認知検査バッテリを提唱し、名大方式として学術雑誌に公開した。また、自己肯定感、人間関係、余暇活動実態、常識検査などに関する質問票調査も実施した。受診者のうち、認知班の検査をすべて行ったのは435名であった。質問票調査については737名の資料を得た。住民検診時に収集した検査結果の集計分析を行うと共に、整形外科班で収集された検査や内科検診班が収集した検査(質問票)と認知心理学班が収集した資料の突き合わせを行い、筋運動機能や生活習慣と認知機能検査結果との関係を検討する試みに着手した。主に検討したのは、(1)飲酒、喫煙習慣、運動習慣などと前頭葉機能との関連、(2)認知機能を検討する集団検診の検査バッテリのあり方、(3)言語流暢性検査の標準化、(4)記憶および注意検査の標準化、などである。痴呆スクリーニング検査のMMSEの妥当性検討を実施する予定でいる。これらの成果は、国内外の学術誌に掲載した他、複数の論文を準備中であり、質問票調査についての結果についても整理を行っているところである。
非線形楕円型微分方程式の定性的研究

非線形楕円型微分方程式およびその周辺についての定性的な研究を行なった。主に扱ったテーマは(i)有界領域における準線形楕円型方程式の境界値問題と(ii)非有界領域における楕円型方程式を意識した形での常微分方程式の定性的な問題とである。内容の簡単な要約を以下に記す。[1] p-Laplacianの固有値と固有関数のp→∞極限を論じて、L^∞版のPoincare型不等式を得た。さらに、正規化された固有関数のp→∞極限関数がみたすべき方程式を粘性解の概念の下で導いた。[2]線形のSturm-Liouville方程式を半無限区間[a,+∞)で考察し、強非振動という仮定の下でパラメータを0から+∞まで動かせば、principal solutionと呼ばれている非振動解の零点の個数は、0から+∞まで一個づつ増えていくことを明らかにした。[3]放物型方程式の解の爆発について初期値に対する新しい十分条件をまず考えた。そしてこの条件の下で爆発時刻付近での解の挙動に関する結果も得た。[4]半無限区間[a,+∞)上で、パラメータをもつ2階単独線形常微分方程式を考察し、パラメータを0から+∞まで動かしたとき、特別な形のprincipal解および特別な形のnonprincipal解の零点の個数は、0から+∞まで丁度1個づつ増えていくことを明らかにした。[5]主要部分と外力項の減少度が一致するときの2階楕円型準線形方程式の自明解からの分岐問題を一般有界領域における弱解のクラスで取り扱った。1995年の結果が常微分方程式論に持ち込む論法であったのに対して、これは主要部にあらわれる楕円型微分作用素にLeray-Schauderのdegreeを用いての考察である。[6]Van der Polタイプの方程式で外力に二つ以上の周期を持つ準周期性があるとき、準周期解の存在と一意性について考察した。非線型楕円型微分方程式およびその周辺についての定性的な研究を行なった。[1]主要部分と外力項の減少度が一致するときの2階楕円型準線形方程式の自明解からの分岐問題を一般有界領域における弱解のクラスで取り扱った。[2]線形のSturm-Liouville方程式を半無限区間[α,∞)で考察し、強非振動という仮定の下でパラメータを0から∞まで動かせば、principal solutionと呼ばれている非振動解の零点の個数は0から∞まで一個づつ増えていくことを明らかにした。[3]或る高階中立型微分方程式を考察し、無限遠方でのオーダーがtのk乗(ここで、kは方程式の階数より小さい非負整数)であるような解をもつための必要十分条件を求めた。[4]任意の非線形項をもつ2階準線形常微分方程式を考察し、無限遠方でx(t)=c+o(1)およびx(t)=ct+o(t)となる解が存在するための必要十分条件を求めた。非線形項は符号条件のみを仮定してしており、単調性や増大度の条件は仮定していない。[5]half-linearと呼ばれている非線形の2階方程式に対する2点境界値問題は、linearの場合と同様に、加算固有値列が存在し、n番目の固有値に属する固有関係は考察している区間の内部に丁度n個(境界条件によっては、丁度n+1個)の零点をもつことを明らかにした。(6)Van der Polタイプの方程式で外力に二つ以上の周期を持つ準周期性があるとき、準周期解の存在と一意性について考察した。[5]主要部分と外力項の減少度が一致するときの2階楕円型

準線形方程式の自明解からの分岐問題を一般有界領域における弱解のクラスで取り扱った。1995年の結果が常微分方程式論に持ち込む論法であったのに対して、これは主要部にあらわれる楕円型微分作用素にLeray-Schauderのdegreeを用いての考察である。[6]Van der Polタイプの方程式で外力に二つ以上の周期を持つ準周期性があるとき、準周期解の存在と一意性について考察した。非線形楕円型微分方程式およびその周辺についての定性的な研究を行なった。主に扱ったテーマは(i)有界領域における準線形楕円型方程式の境界値問題と(ii)非有界領域における楕円型方程式を意識した形での常微分方程式の定性的な問題とである。内容の簡単な要約を以下に記す。[1] p-Laplacianの固有値と固有関数のp→∞極限を論じて、L^∞版のPoincare型不等式を得た。さらに、正規化された固有関数のp→∞極限関数がみたすべき方程式を粘性解の概念の下で導いた。[2]線形のSturm-Liouville方程式を半無限区間[a,+∞)で考察し、強非振動という仮定の下でパラメータを0から+∞まで動かせば、principal solutionと呼ばれている非振動解の零点の個数は、0から+∞まで一個づつ増えていくことを明らかにした。[3]放物型方程式の解の爆発について初期値に対する新しい十分条件をまず考えた。そしてこの条件の下で爆発時刻付近での解の挙動に関する結果も得た。[4]半無限区間[a,+∞)上で、パラメータをもつ2階単独線形常微分方程式を考察し、パラメータを0から+∞まで動かしたとき、特別な形のprincipal解および特別な形のnonprincipal解の零点の個数は、0から+∞まで丁度1個づつ増えていくことを明らかにした。
メカノケミカル重合反応による無機物ー有機高分子複合体材料の製造

本研究は,粉砕操作によって無機固体表面に生成されるラジカルを利用してビニルモノマ-の重合を試み,そのラジカルの重合活性および重合反応速度と粉砕速度の関係などを検討したものであり,これまで複合材料で最も大きな問題であった界面の親和性を改善できる複合材料製造法として十分に応用可能であると考えられる。実験試料には石英・長石など5種類の天然無機物および石英ガラスの計6種類を用いた。また,反応器には窒化ケイ素製のポットおよびボ-ルを,粉砕機は振動ボ-ルミルを用いて2通りの方法で行った。すなわち,石英表面に生ずるラジカルの測定のための乾式粉砕とビニルモノマ-溶媒中での石英の湿式粉砕である。以下に得られた主な結果を示す。1)石英および石英ガラスの粉砕時におけるラジカル濃度は,粉砕時間と共に増加するが,生成された固体表面積当りのラジカル濃度はほぼ一定である。2)ビニルモノマ-浴媒中での石英の粉砕実験では,明らかに石英の生成表面積と重合率との間には一定の比例関係が存在する。3)重合反応に対する活性は,本実験で用いた6種類の試料すべてに認められたが,その活性は試料によって大きく異なる。4)種々の条件で得られたポリマ-と無機粉体からなる複合粉体は,ポリマ-量が多い場合には粉体はほぼポリマ-で被覆される。また,わずかなポリマ-量でも粉体表面は親水性から疎水性へと改質される。5)ソックスレ-抽出によりポリマ-と粉体との親和性を実験的に検討した結果,明らかにポリマ-と粉体との接着力は強固になる。6)石英のラジカルの寿命は不活性ガス中では極めて長時間(80日以上)保たれることが明らかとなり,粉砕操作後に重合反応を行わせる後重合も十分可能である。本研究は,粉砕により無機固体表面に生成される重合活性なラジカルを利用してビニルモノマ-の重合を試み,これまで複合材料で最も大きな問題であった界面の親和性を大幅に改善できる新しい複合材料製造プロセスの開発に関するものである。そこで本研究では,粉砕によって生ずる無機固体表面のメカノラジカルおよび重合反応に対するその反応性を調査すると共に粉砕速度と重合速度の関係を検討した。実験試料には天然の石英を,反応器には窒化ケイ素製のポットおよびボ-ルを,粉砕機は振動ボ-ルミルを用いて2通りの方法で行った。すなわち,石英表面に生ずるラジカルの測定のための乾式粉砕とビニルモノマ-溶媒中で石英の湿式粉砕である。以下に新たに得られた主な結果を示す。1)石英の乾式粉砕時におけるラジカル濃度は,粉砕時間と共に増加するが,生成された固体表面積当りのラジカル濃度はほぼ一定である。2)粉砕された石英表面のラジカルには,3種類のラジカルが存在し,重合反応に対してはE'センタ-のラジカルが活性を示すと思われる。3)ビニルモノマ-溶媒中での石英の粉砕実験では,明らかに石英の生成表面積と重合率との間には一定の比例関係が存在する。4)種々の条件で得られたポリマ-と石英からなる複合粉体は,ポリマ-量が多い場合には粉体はほぼポリマ-で被覆される。

本研究は,粉砕により無機固体表面に生成される重合活性なラジカルを利用してビニルモノマ-の重合を試み,これまで複合材料で最も大きな問題であった界面の親和性を大幅に改善できる新しい複合材料製造プロセスの開発に関するものである。昨年度,石英の試料で得られた結果を踏まえて,今年度は石英以外の数種類の無機固体を試料とし,粉砕操作によって生ずる固体表面上のメカノラジカルの測定およびそれらのラジカルの重合反応に対する活性を詳細に検討した。粉砕機および反応器は昨年度と同様に振動ボ-ルミルおよび窒化ケイ素製のポットとボ-ルを使用し,実験試料に天然の長石,石灰石,滑石,大理石および石英ガラスを用いて2通りの方法で行った。すなわち,無機固体表面に生ずるラジカルの測定のための乾式粉砕と重合反応に対する活性を検討するためのビニルモノマ-溶媒中での湿式粉砕である。以下に新たに得られた主な結果を示す。1)長石を粉砕した場合のラジカル測定では,長石中に極微量含有する鉄イオンのESRスペクトルと思われる波形が観測され,粉砕に伴うラジカル濃度の変化は測定できなかった。2)石灰石,滑石および大理石の粉砕時のラジカル測定では,いずれもマンガンイオンのESRスペクトルのみが観測され,長石と同様ラジカル濃度の変化は測定できなかった。3)石英ガラスの場合は,石英と同様の3種類のラジカル種が観測され,また粉砕時間と共にラジカル濃度が著しく増大することが確認された。4)重合反応に対する活性は,石英ガラスはもちろん,ラジカル濃度変化が測定できなかった4種の試料すべてに認められたが,その活性は試料によって大きく異なることがわかった。5)石英のラジカルの寿命は不活性ガス中では極めて長時間(80日以上)保たれることが明らかとなり,粉砕操作後に重合反応を行わせる後重合も十分可能であることがわかった。
既存建物を維持管理・利活用し続けるための地域の建築生産システムに関する基礎研究

本研究は、このような社会構造の転換の下、既存建物を長期的に使用し続けるための生産活動に重点を置いて住環境を運営していく上で、工務店を中心とした人・物・金・技術・情報などにより構成される地域の建築生産システムに求められる変化や、新たに創出されるサービス・事業等を体系的に整理し、その再編モデルの基盤となる部分を明らかにすることを目的とした基礎研究である。また、平成23年3月の東日本大震災の発生を受け、被災地域における家屋の維持管理・補修における地域の建築生産システムについても取り上げた。新しい建物を作り続けるフロー型社会から、今ある建物を最大限に利活用するストック型社会への移行は、人口減少と相まって、地域における最終的な生産主体・担い手である中小建設業者、すなわち工務店を中心とした地域の建築生産システムに及ぼす影響は大きく、そのあり様に大きな変化・変容が生じることになる。そこで、本研究は、このような社会構造の転換の下、既存建物を長期的に使用し続けるための生産活動に重点を置いて住環境を運営していく上で、工務店を中心とした人・物・金・技術・情報などにより構成される地域の建築生産システムに求められる変化や、新たに創出されるサービス・事業等を体系的に整理し、その再編モデルの基盤となる部分を設計することを目的とした基礎研究である。平成22年度は、新築住宅着工戸数が大幅に減少し、改修を中心とした市場に移行していると考えられる地方の建築生産システムの実態を明らかにすべく、現地の生産者側へのヒアリング調査を、新潟県佐渡市及び宮崎県宮崎市等にて実施した。平成23年度は、新築住宅着工戸数が大幅に減少した中で、東日本大震災の影響を大きく受けた東北地方を中心にして、被災以降の応急的な補修・改修工事を通じて、震災復旧時における地方の建築生産システムの実態を明らかにすべく、現地の生産者側へのヒアリング調査を実施した。この一連の調査の結果、震災発生直後から大工・工務店を中心とする地域の建築生産システムは、地域の復旧・復興に向けた動きを見せていることが分かった。当初は応急的な補修程度にとどまっていたが、義援金等の検討開始により資金調達の見通しが立つようになると本格的な改修工事も開始されていたことも明らかとなった。しかしながら、このような広域での被災ケースでは、大工や専門工事業者といった職人と合板、断熱材等の建材の不足が迅速・円滑な復旧に大きな影響を及ぼした。今ある建物を最大限に利活用するストック型社会への移行は、人口減少と相まって、地域における最終的な生産主体・担い手である中小建設業者、すなわち工務店を中心とした地域の建築生産システム(以下、地域生産システムと略記)に及ぼす影響は大きく、そのあり様に大きな変化・変容が生じることになる。特に、ストック型社会では、改修工事需要が相対的に増すことが想定され、建物を新築するための技術を開発、もしくは習得してきた工務店や関連事業者にはこれまでとは異なる技術・サービスの提供が不可欠になると考える。そこで、本研究はこのような社会構造の転換の下、既存建物を長期的に使用し続けるための生産活動に重点を置いて住環境を運営していく上で、工務店を中心とした人・物・金・技術・情報などにより構成される地域の建築生産システムに求められる変化や、新たに創出されるサービス・事業等を体系的に整理し、その再編モデルの基盤となる部分を明らかにすることを目的とした基礎研究である。平成24年度は、特に人口減少・高齢化により新築需要が著しく停滞していると思われる地方の中小都市に着目し、維持管理等の現状関する調査に加えて、平成23年3月に発生した東日本大震災以降の被災地域に着目し、これらの地域で被災した建物を維持管理・補修・改修の動向に関連する調査を行った。その結果、人口減少・高齢化の進む地域においても木造建築の新築のための生産システムを依然と構築しており、今後需要として増加することが予想される性能向上改修などへの対応を図る生産システムに展開していないことが分かった。また、被災地域では、被災した住宅の補修や維持管理は、当該住宅を建築した建築事業者または設計した建築士事務所が対応する仕組みになっており、災害直後に円滑に被災した住宅を点検・補修する仕組みが地域内で連携する等の共助的な仕組みが未だに形成されていないことが分かった。

平成23年3月11日発生した東日本大震災において被災した地域を対象とした、地域工務店等、地域の建築生産システムの各主体への調査により、非常時対応の方策により、これまで顕在化していなかった維持管理体制の可能性と課題について把握できたため、当初の計画よりも若干進展させることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は引き続き、東日本大震災で大きな被害を受けた岩手、宮城及び福島を対象とした調査を実施するとともに、その他の地域での調査を展開する予定である。当初の研究計画に従いつつ、地域の建築生産システムのあり方及びモデル構築に向けて一層の成果を得ることを目標とする。
内部統制を介したフランス・コントロール論へのガバナンス概念の包摂

本研究では、ガバナンス・コントロールの理念と方法が提示される。まず内部統制の評価の制度化を契機に、方向は違うが2つの同型の三層構造が現れてくる。下降3層構造<マネジメント/コントロール/監査>はトップダンの3層構造であり、上昇3層構造<ガバナンス/内部統制/内部監査>は、内部統制を介して下降3層構造と繋がりながらも、方向としてはガバナンス機構を規律づけ、支援する。後者をガバナンス・コントロールと呼んだ。内部統制の制度化の動きを《ガバナンス・コントロール》というコンセプトで捉える本研究での試みは、コントロール論に新領域を生み出す試みとなっている。内部統制を介したフランス・コントロール論へのガバナンス機能の包摂の意味を明らかにする過程で、以下の4つの論点を提示できた。それは管理会計やコントロールの基本原理と発展の行方を示唆するものである。1管理会計の発展は企業組織の経済モデル化の次元で考えるべき2マネジメントの主たる領域が技術・生産志向性から組織・市場志向性へと移行:そのことがコントロールのパラドックス性を認識させた3マネジメント・コントロールはそのパラドックスを緩和するための方法論の体系として再編されるべし4企業不祥事、会計不正を背景とした内部統制論議はガバナンスをコントロールする方策を考えさせている(ガバナンス・コントロールの構想)本研究の主たる成果は、上の第4の論点にあるガバナンス・コントロールという新しい領域の必要性を提唱したことである。昨今、企業不祥事・会計不正を背景としたコーポレート・ガバナンス論議を契機として、ガバナンスをコントロールする必要性が語られているが、本研究は内部統制論議を通して、こうした問題提起にマネジメント・コントロール論の方から答えようとしたものである。もう一つの成果は、このガバナンス・コントロールの領域を提唱するなかで、生産、マネジメント、ガバナンスという経営上のライン機能を示すコンセプトと、管理会計(工業会計/分析会計を含む)をべースとしたロントロール(マネジメント・コントロールとガバナンス・コントロール)という経営上のヌタッフ機能を示すコンセプトの2つを整合的に明らかにすることができた点にあるであろう。この概念整理によって、会計、コントロール、ガバナンスなどを巡る議論が活発化することが期待される。本年度は単著1冊、論文2編、学会報告2回の研究成果を出すなかで、研究課題の「内部統制を介したフランス・コントロール論へのガバナンス概念の包摂」をめぐり、結論的に4つの論点を明らかにできた。(4つの論点)1管理会計の発展は企業組織の経済モデル化の次元で考えるべき2マネジメントの主たる領域が技術・生産志向性から組織・市場志向性へと移行:そのことがコントロールのパラドックス性を認識させた3マネジメント・コントロールはそのパラドックスを緩和するための方法論の体系として再編されるべし4企業不祥事、会計不正を背景とした内部統制論議はガバナンスをコントロールする方策を考えさせている(ガバナンス・コントロールの構想)とりわけ、本年度の研究成果として注目できるのは、最後のガバナンス・コントロールの構想にある。これはまだ試案の段階ではあるが、研究論題の「内部統制を介したフランス・コントロール論へのガバナンス概念の包摂」を試みる中で獲得したものであり、それはコーポレート・ガバナンスとマネジメント・コントロールを結び付けるためのコンセプトともなっている。この点は、わが国においても国際的な会計基準(IFRSなど)への対応を求められる中で、コントローラーの役割の変化・拡大とも関わって、重要な論点となってくると思われる。さらに、もう1点の副次的な研究の成果として提示できるのは、生産、マネジメント、ガバナンスという経営上のライン機能を示すコンセプトと、管理会計(工業会計/分析会計を含む)をベースとしたコントロール(マネジメント・コントロールとガバナンス・コントロール)という経営上のスタッフ機能を示すコンセプトの2つを整合的に明らかにすることができた点にある。ここからも、内部統制論や内部監査論との連携を図りながら、ガバナンスのコントロールを組み込んだ新しいコントロール論が構想できるであろう。本研究では、最終的な研究成果として、申請者の独自の概念としてガバナンス・コントロールというコントロールの新しい概念を試みに提示した。これが最大の成果である。下降3層構造〈マネジメント/コントロール/監査〉はトップダンの3層構造であり、上昇3層構造〈ガバナンス/内部統制/内部監査〉は、内部統制を介して下降3層構造と繋がりながらも、方向としてはガバナンス機構を規律づけ、支援する。本研究は、確実に進みつつあるマネジメントやガバナンス、さらにコントロールや会計における基本的な思考の変化に注目してきた。そして、そうした思考の変化のうちから論点を折出し、会計やコントロールの新しい形での理論化を試み、そこから現実的な変化の意味を明らかにし、その対策を構想することであった。上紀のガバナンス・コントロールのコンセセプトを導出する過程で得た本研究のもう一つの貢献は、次のようなものである。

つまり、生産、マネジメント、ガバナンスという経営上のライン機能を示すコンセプトと、管理会計(工業会計/分析会計を含む)をベースとしたコントロール(マネジメント・コントロールとガバナンス・コントロール)という経営上のスタッフ機能を示すコンセプトの2つを整合的に明らかにすることができた点にあるであろう。
超音波映像資料から見るロシア語の有声阻害音と無声阻害音の喉頭特徴

本研究は、ロシア語の有声阻害音と無声阻害音を調音音声学的観点から検討することを目的とする。この目的を達成するために、超音波撮像装置によって口腔内部の調音器官の運動を可視化・定量化する研究手法を用いた。特に重要な研究成果として、ロシア語における有声性の対立と硬口蓋性の対立の間の相互作用に関する記述的知見を拡げた。一般言語学的な観点からは、喉頭と喉頭上部の間の調音調整に関わる一般的メカニズムの解明に貢献した。本研究は、ロシア語の有声阻害音と無声阻害音の対立と中和を調音音声学的観点から検討することを目的とする。初年度にあたる平成27年度の研究実績は、次の通りである。最初に、次年度に予定されているロシアでの資料収集(超音波映像を収集するための音声産出実験)に向けて、試験語リストの作成、実験に使う機材の準備、および調音音声学の専門家との議論を進めた(平成27年9月12月)。10月下旬には、カナダの調音音声学者と研究相談の機会を持った。次に、ロシアの研究者・研究機関と連絡を取り合いながら、次年度に実施する調査の具体的な日取りや設備(録音室など)使用のための研究協力体制を取り付けた。なお、当初の予定では、平成28年13月に、国内で、超音波装置を用いた予備実験もおこなう見通しであったが、必要機材の搬入時期の遅延にともない、国内での予備実験は延期された(代替策として、次年度初頭の、平成28年度4月にモスクワにおいて実施)。理由は3点ある。第1に、試験語リストの作成、実験に使う機材の準備等、次年度の調査実施のために必要な準備がおおむね予定通り進められた点である。必要機材の搬入時期は当初の予定よりも数ヶ月遅延したが、年度内には搬入が完了し、動作確認をすることが出来た。第2に、ロシアの研究者・研究機関と調整し、調査の具体的な日取りや設備(録音室など)使用のための研究協力体制を取り付けられた点である。当初の予定では、オレンブルグ国立大学を研究拠点とする見通しを持っていたが、調整した結果、より効率的な資料収集が可能となりうるモスクワ国立大学を研究拠点とすることが可能となった。最後に、研究成果として研究発表ならびに学術論文を提出することができた点である。以上3点の理由から、平成27年度の研究はおおむね順調に進展したと判断した。本研究課題の最終年度にあたる平成28年度は、最新の研究動向を考慮の上、ロシア語における有声阻害音と無声阻害音の産出時の舌根の動態に関する研究課題を主軸に研究を進めた。具体的には、まず、2016年春と秋にロシア連邦(モスクワ・ペルミ・サンクトペテルブルグ)において音声学実験を実施し、ロシア語の子音調音時の舌の動態に関する超音波映像資料を収集した。これらの資料を量的に分析することによって、有声閉鎖音の産出時には、無声閉鎖音の産出時よりも、舌根がやや前方に出されていることを示した。さらに、このような有声性に条件づけられた舌根調整のパタンが、硬口蓋化が関与する対立とはどのような関係にあるのかも検討した。以上の内容を含むいくつかの研究知見は国際学会に投稿済みである。最終的な研究成果は、2017年秋以降に国際学会での発表を経た上で、2018年以降に学術論文として出版される見通しである。このほかに、有声阻害音と無声阻害音の言語間変異に関する類型論的問題を扱ったレビュー論文を日本語で1本発表した。さらに、有声阻害音と無声阻害音の喉頭特徴について、より深い考察を可能とするためにおこなった音声産出実験の結果を3本の英語論文にとりまとめた(過年度に提出した原稿を含む)。そのうち2本は年度内に出版されており、残り1本は2017年以降に出版される見通しである。上記の他に、社会的な貢献として、2016年11月5日にサンクトペテルブルグ大学東洋学部において、日本語を専攻するロシア人学生を対象に、超音波撮像装置を用いた音声学ワークショップ(試行版)を実施した。このことによって、調音音声学的な知見や方法論を言語教育の場に還元・応用することに、微力ながら貢献した。当初の研究計画に基づき、平成28年4月にロシア連邦において調音音声学実験を実施する予定である。現地研究機関の研究者(モスクワ国立大学)と調整をはじめており、研究の展開によっては共同研究を進めることも念頭においた協議が進んでいる。国内だけではなく国外の研究者とも連携をとり合い、優れた学術研究成果を社会に生産的に発信してゆくことは、我が国にとっても、世界にとっても、学界にとっても、有意義なことであると考える。したがって、研究代表者は、今後の研究の推進方策として、研究計画の一部を変更した。具体的には、次の2点である。

第1に、当初の予定では、オレンブルグ国立大学を研究拠点とする見通しを持っていたが、調整の結果、より効率的な資料収集が可能となりうるモスクワ国立大学を今回の研究プロジェクトの研究拠点とした。第2に、当初の予定では、3週間程度の調査を1回のみ実施することを計画していたが、より柔軟性の高い調査内容や追試実験等を可能とするために、調査を2回に分割して実施することとした。さらに、平成27年度の研究成果によって、有声阻害音と無声阻害音の喉頭特徴の対立や中和を正確に理解するためには、喉頭部だけではなく、喉頭よりも上部の調音動態にも着目する必要があることが示唆された。したがって、来年度は、より広い視野から、ロシア語の有声阻害音と無声阻害音の調音動態を検討してゆくことによって、より高い研究成果を得ることを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
モロッコにおける出産、医療開発、身体イメージの変容に関する人類学的研究

今年度は、4月から産休より復帰し、12月までは博士論文の執筆に遮進して取り組んだ。また、これまでの調査で収集したデータを整理、分析し、1月には2週間半のモロッコでの調査を行った。これまでの調査では、出産の場での人々の実践に焦点を当て、そこでどのように経験や情報が共有され、交渉が行われ、出産の場で対処法が選択されるのかを明らかにしてきた。ここでは妊産婦、伝統的助産婦、妊産婦の家族・親族や隣人たちといった出産現場への立会人たちに対して行なって来たライフヒストリーの聞き取り調査をもとに、こうした歴史的経験が出産の場での語りを媒介として人々の選択と決定にいかなる影響を与えているのかを明らかにしようと試みた。また、時代の変化による出産に関する新たな知識の取得に関しても分析を行なった。調査地では、モロッコの多くの農村にみられるように海外、都市部に居住する村出身の移民、失業中の教育を受けた若者たちが中心となって運営する村のNGOが女性の識字、衛生教育に活発に取り組んで来た今では、人々は当たり前のように衛星放送を鑑賞し、PC電話で海外に住む親戚たちと会話をする。ここでは、新たなメディアからどのようにして彼女たちがオーラルな情報と視覚的なイメージを入手し、それが身体の経験と概念にどのように結びつき、出産の実践の変化に関わっているのかを明らかにしようと試みた。1月には、2週間半モロッコにおいて調査を行った。調査では、ハイリスク妊娠・出産といった医学知識が読み書きの出来ない村人たちによっていかに具体的な身体経験と結びつけられ、受け入れられていくのかを明らかにすることを目的とした。これまでの調査では、ハイリスク妊娠・出産の慨念は人々の経験と結びついて実感されなければ、受け入れられないことが明らかとなっていた。そこで、ここでは医学分野において出産のリスクの兆候とされる現象が、地域社会でどのように受け入れられ拒絶/無視されてきたのか考察した。妊娠、出産、育児による半年以内に博士論文を完成させ、出版にまで持って行きたいと考えている。また、これまで収集して来たデータを早急にまとめて論文を投稿したい。本年度は、研究者がこれまで国内外で長年の間、行ってきた妊娠・出産に関するフィールドデータを整理しつつ、新たに「記憶」、「オーラリティ」といった視点からの分析を試みた。また、これまでモロッコで得た知見から現代の日本社会の医療が抱える問題を相対化する試みを行った。主な研究成果は以下の通りである。日本文化人類学会が編集する『文化人類学事典』の項目「産婆」を執筆した。助産を生業として古来より地域社会の女性たちに寄り添ってきた産婆が、現在の医療施設内で医師の管理下のもとで働く助産師になるまで歴史的に振り返った。そのなかで、現在の日本の出産現場をとりまく諸問題は、助産師を最大限活用することによって改善可能であることを、オランダで高い地位を持つ助産師の実践やモロッコの免許をもたない産婆の実践の例をもとに相対化して示した。また、アジア遊学の特集にて論文「『産後うつ』のない世界-モロッコ」を執筆した。出産は人類共通の生理的現象であるにもかかわらず、なぜモロッコ農村部に「産後うつ」とみなされる概念がないのか、日本とモロッコの妊産婦を取り巻く環境の違いから分析した。また、リプロダクションに関心のある専門家たちが多く参加する研究会において、「モロッコ農村部における人々の記憶と出産の実践」をテーマに発表した。そのなかで、出産の医療化に関連する人々の出産方法の選択をめぐって、「意思決定」「合理性」「実用性」「リスク」といった「個人」を主とする欧米の概念を無反省に使用してきた先行研究を批判した。そして、当事者にとっての「決定」の背景に関して、妊娠・出産の時期の実践だけでなく、人々の記憶、経験の積み重ねの語りに焦点をあてて分析した。2009年度は、長年収集したフィールドデータの整理、アナログテープのデジタル化を含め文字おこしを行いつつ、オーラリティ、記憶といった先行研究の検討を行った。その成果は、以下の学会、研究会において発表された。(1)第43回日本文化人類学会研究大会「身体に根づいた声、紙の上の知識-モロッコ、シュルーフ社会における出産とオーラリテイー」、(2)国立民族学博物館共同研究会「出産をめぐる身体の複数性」、(3)関西アラブ研究会「文字の世界/声の世界のはざまで生きるひとびと-モロッコ、シュルーフ社会における出産の場の分析より-」、(4)『複数文化接触領域の人文学』共同研究会「妊娠・出産の時間性-モロッコ農村部における時間のサイクル・展開・不確実性-」。(1)では、モロッコ中部のシュルーフの人々の日常の語りを分析することで、彼女たちの日常の語りに「生」がいかにあらわれ、語りが身体にいかに根づいたものであるか見た。(2)では、シュルーフ社会における身体と自己のあり方が西洋的な考え方といかに違っているか、分析した。また、(3)では「ハイリスク妊娠・出産」という概念が彼らにとっては紙の上の知識であり、身体とは結びつかない知識であることを述べた。(4)では、これまでの医療と時間における先行研究では一定に進む時計的な時間を前提としていたのに対し、シュルーフ社会の日常生活でのサイクルとして動く時間、妊産婦の刻々と変化する身体と結びついた、複雑で不確実な時間を検討した。また、これまでの研究の蓄積を活かして研究の社会的な還元、貢献を積極的に行った。

日本の助産師会で講演「日本のお産文化-助産師への提言文化を創る」を行い、助産師にとっても文化人類学的な視点をもつことが有効であることを述べた。また地域の病院、助産院で同時にフイールドワークを行ってきた。これらの成果は2010年度には論文として随時発表される予定である。今年度は、4月から産休より復帰し、12月までは博士論文の執筆に遮進して取り組んだ。また、これまでの調査で収集したデータを整理、分析し、1月には2週間半のモロッコでの調査を行った。これまでの調査では、出産の場での人々の実践に焦点を当て、そこでどのように経験や情報が共有され、交渉が行われ、出産の場で対処法が選択されるのかを明らかにしてきた。ここでは妊産婦、伝統的助産婦、妊産婦の家族・親族や隣人たちといった出産現場への立会人たちに対して行なって来たライフヒストリーの聞き取り調査をもとに、こうした歴史的経験が出産の場での語りを媒介として人々の選択と決定にいかなる影響を与えているのかを明らかにしようと試みた。また、時代の変化による出産に関する新たな知識の取得に関しても分析を行なった。調査地では、モロッコの多くの農村にみられるように海外、都市部に居住する村出身の移民、失業中の教育を受けた若者たちが中心となって運営する村のNGOが女性の識字、衛生教育に活発に取り組んで来た今では、人々は当たり前のように衛星放送を鑑賞し、PC電話で海外に住む親戚たちと会話をする。ここでは、新たなメディアからどのようにして彼女たちがオーラルな情報と視覚的なイメージを入手し、それが身体の経験と概念にどのように結びつき、出産の実践の変化に関わっているのかを明らかにしようと試みた。1月には、2週間半モロッコにおいて調査を行った。調査では、ハイリスク妊娠・出産といった医学知識が読み書きの出来ない村人たちによっていかに具体的な身体経験と結びつけられ、受け入れられていくのかを明らかにすることを目的とした。これまでの調査では、ハイリスク妊娠・出産の慨念は人々の経験と結びついて実感されなければ、受け入れられないことが明らかとなっていた。そこで、ここでは医学分野において出産のリスクの兆候とされる現象が、地域社会でどのように受け入れられ拒絶/無視されてきたのか考察した。妊娠、出産、育児による半年以内に博士論文を完成させ、出版にまで持って行きたいと考えている。また、これまで収集して来たデータを早急にまとめて論文を投稿したい。
骨髄ニッチを再現した低酸素環境での白血病幹細胞の病態解析に基づく分子標的治療

急性白血病の治癒率の向上には、白血病幹細胞を制御する治療戦略が必要である。骨髄ニッチを再現したin vitro低酸素培養系にて白血病細胞を培養すると、HIF蛋白の発現が誘導され、幹細胞制御シグナルに関与するNotch、mTORシグナル、あるいはNF-κBシグナルは抑制される傾向にあることが分かった。Notchリガンド刺激によりNotchシグナルを強制的に活性化させた場合、低酸素培養では活性化Notchシグナルが抑制されることが分かった。正常血液細胞または白血病細胞の低酸素刺激に対する反応性は、HIF蛋白の発現において違いが見られた。白血病は、正常造血幹細胞が腫瘍化した白血病細胞が、正常造血幹細胞の増殖能を上回る自己複製能を獲得し、無制限に白血病細胞の増殖をきたす疾患である。治癒率の向上には、単なる白血病細胞の増殖抑制だけではなく、白血病幹細胞を制御する治療戦略が必要である。そのため、自己複製能を獲得した白血病幹細胞が、低酸素環境下である骨髄微小環境(骨髄ニッチ)で増殖し続ける機構を解析することが重要である。25年度は、白血病細胞株に対し、細胞の低酸素応答に重要な転写因子であるHIF(Hypoxia-inducible factor)蛋白の発現と、造血幹細胞の自己複製能の制御に関わるNotch、mTOR、NF-κBシグナルとの関連について、低酸素培養による時系列の作用を調べた。その結果、mTOR上流のAktは、低酸素により活性化される傾向を示したが、その他のシグナルは抑制される傾向にあった。また、Notchシグナルの標的遺伝子であるHES1の発現は、HIF蛋白の持続的な発現にも関わらず、ネガティブフィードバック機構が働く細胞株があることが分かった。更に、他のグループから、低酸素によって発現が誘導されるHIF蛋白が、活性型Notch蛋白との相互作用によりNotchシグナルを活性化させるとの報告があるが、Notchシグナルを強制的に活性化させた場合も低酸素培養によりNotchシグナルは抑制されることが分かった。造血幹細胞が存在する低酸素環境で示す、以上のような細胞の反応を踏まえ、骨髄において白血病幹細胞が正常造血幹細胞の増殖能を上回る自己複製能を獲得する分子機序を、骨髄ニッチを再現した低酸素環境にて明らかにし、白血病幹細胞の病態解析に基づく分子標的治療の開発を目指す。骨髄ニッチの構成成分を標的とした分子標的治療戦略が開発できれば、白血病幹細胞の根絶への可能性が高まると考えられる。白血病は、正常造血幹細胞が腫瘍化することにより発生した白血病幹細胞が、正常造血幹細胞の増殖能を上回る自己複製能を獲得し、白血病細胞の無制限な増殖を来たす疾患である。治癒率の向上には、単なる白血病細胞の増殖を抑制させるだけでは不十分であり、白血病幹細胞を制御する治療戦略が必要である。これまでは、白血病細胞株を研究材料として使用してきたが、26年度は健常者末梢血より正常血液細胞を分離し、低酸素環境下で培養することにより、白血病細胞株が低酸素環境下で示す反応性との比較検討を行った。その結果、従来は刺激の有無に依らず恒常的に発現すると考えられてきた蛋白質の発現の変化において、両者に相違が認められた。この発現の相違が、正常血液細胞と白血病細胞との性質の違いの一因であることが推察され、今後この蛋白質の発現および機能に着目する予定である。以上のような細胞の反応性を踏まえ、骨髄において白血病幹細胞が正常造血幹細胞の増殖能を上回る自己複製能を獲得する分子機序を、骨髄ニッチを再現した低酸素環境下にて明らかにし、白血病幹細胞の病態解析に基づく分子標的治療の開発を目指す。更に、骨髄ニッチの構成成分を標的とした分子標的治療戦略が開発できれば、白血病幹細胞の根絶への可能性が高まると考えられる。急性白血病の治癒率を向上させるには、白血病細胞の増殖を抑制するだけではなく、白血病幹細胞を制御する治療戦略が必要である。そのためには、骨髄微小環境という低酸素環境(骨髄ニッチ)で自己複製能を獲得した白血病幹細胞が、正常造血幹細胞を凌駕して増殖し続ける機構を解析することが重要である。本研究では、骨髄ニッチを再現した低酸素環境で細胞培養を行うことにより、白血病幹細胞の病態解析を行い、これに基づく分子標的治療戦略の確立を目指した。白血病細胞を低酸素下にて培養すると、HIF(低酸素誘導因子)の発現が誘導された。一方、造血幹細胞の制御シグナルに関与するとされるNotchシグナル、mTORシグナル、あるいはNF-κBシグナルは抑制される傾向にあることが分かった。HIF、Notchシグナルの相互作用の検討するため、siRNAによるHIFシグナルの抑制を試みたが、HIFの発現を抑制することができず、両者の相互作用を明らかにすることはできなかった。更に、正常血液細胞と白血病細胞との、低酸素下で示す反応性を比較検討するため、健常者末梢血より単核球を分離し、低酸素培養を行った。その結果、NotchシグナルまたはmTORシグナルに明瞭な変化は見られなかったが、HIFの発現において両者に違いが認められた。この発現の違いが、正常血液細胞と白血病細胞との性質の違いの一因である可能性が示唆された。

骨髄ニッチを再現した低酸素培養系を用いた実験系において、正常造血幹細胞と白血病幹細胞との相違点を明らかにすることにより、白血病幹細胞だけを直接の標的とした分子標的治療戦略の可能性を示した。急性白血病の治癒率の向上には、白血病幹細胞を制御する治療戦略が必要である。骨髄ニッチを再現したin vitro低酸素培養系にて白血病細胞を培養すると、HIF蛋白の発現が誘導され、幹細胞制御シグナルに関与するNotch、mTORシグナル、あるいはNF-κBシグナルは抑制される傾向にあることが分かった。Notchリガンド刺激によりNotchシグナルを強制的に活性化させた場合、低酸素培養では活性化Notchシグナルが抑制されることが分かった。正常血液細胞または白血病細胞の低酸素刺激に対する反応性は、HIF蛋白の発現において違いが見られた。白血病細胞株および正常血液細胞を用い、低酸素環境下における自己複製能を制御するシグナルに関する研究が、おおむね順調に進行している。医歯薬学これまで、低酸素応答によるHIF蛋白の発現と機能に関して、阻害剤やsiRNAを用いた実験を行ってきたが、発現抑制の特異性を明らかにするため、今後はCRISPR/Cas9システムを用いた実験を行い、その働きと機能を調べる予定である。また、26年度までは、低酸素環境下におけるNotch、mTOR、NF-κBシグナルとの関連を主に調べてきた。今後は他の幹細胞制御シグナルについても検討を行う予定である。骨髄ニッチを再現する方法としては、Notchリガンドや細胞外マトリックスをコーティングした培養プレートを用いて低酸素インキュベータで培養を行うほか、骨芽細胞との共培養を試みる予定である。白血病細胞を用い、低酸素環境下における自己複製能を制御するシグナルに関する研究が、おおむね順調に進行している。これまで、低酸素応答によるHIF蛋白の発現と他のシグナルとの関連を調べてきた。今後は、阻害剤やsiRNAを用いてHIF蛋白の発現を抑制することにより、HIF蛋白との作用を調べる予定である。また、25年度までは主に白血病細胞株を使用してきたが、今後は健常人から正常血液細胞を分離して同様の実験を行い、白血病細胞で見られた現象との差異を調べる。骨髄ニッチを再現する方法として、Notchリガンドをコーティングした培養プレートを用いて、低酸素培養装置にて細胞培養を行ったが、Notchリガンドだけでは白血病細胞株の自己複製能は亢進しないことが分かった。そのため、今後は骨芽細胞など骨髄支持細胞を底面にコーティングした培養プレートを用いて、白血病細胞株との共培養を試み、自己複製能の亢進が認められる否かを検討する予定である。