hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネ籾枯細菌病菌の生理・生態に関する研究

日本の各地からイネもみ枯細菌病菌47株を分離収集し,これらを凍結真空乾燥することによって永久保存するとともに,各種の実験に供試することによって下記の通り多くの研究成果が得られた.1.菌株の病原性:培地上で長期間継代培養した菌株の中には病原性をそう失したものがみられた.幼菌に対する病原性と籾に対する病原性とは密接に関連していたが,各菌株のイネ品種に対する病原性の分化は明らかでない.2.病原細菌の血清学的特異性:代表的な3菌株を家兎に注射することによって得られた抗血清はもみ枯細菌病菌以外の多種類の細菌と反応したが,加熱抗原を用いた場合には高い反応特異性を示した.3.病原細菌検出のための蛍光抗体法の確立:イネもみ枯細菌病菌の加熱抗原を家兎に注射することによって得られた抗血清の反応特異性を利用して,病原細菌検出のための蛍光抗体法を確立した.4.病原細菌検出のための選択培地の作成:特殊な栄養原,抗かび性および抗グラム陽性菌性抗生物質,色素などを組合わせることによってイネもみ枯細菌のみを特異的に生育させる選択培地を開発した.5.抗菌物質産生性:大部分のイネもみ枯細菌病菌株が,他の重要植物病原細菌に対して抗菌性を示す物質を産生する性質を持っていることを発見した.6.プラスミドの検出:イネもみ枯細菌病菌は菌株によって異なる数種類のプラスミドを有することを発見した.また,親株からNTG処理によって得られた形状の異なる変位株の中に,異なるプラスミドを持つものが発見されたが,プラスミドの種類と細菌の形状との関係は未だ明らかでない.7.生態:イネもみ枯細菌病菌は純水中で増殖し,永年生存することを発見した.また,稲体上では株元付近において高密度を保って生存していることも明らかになった.日本の各地からイネもみ枯細菌病菌47株を分離収集し,これらを凍結真空乾燥することによって永久保存するとともに,各種の実験に供試することによって下記の通り多くの研究成果が得られた.1.菌株の病原性:培地上で長期間継代培養した菌株の中には病原性をそう失したものがみられた.幼菌に対する病原性と籾に対する病原性とは密接に関連していたが,各菌株のイネ品種に対する病原性の分化は明らかでない.2.病原細菌の血清学的特異性:代表的な3菌株を家兎に注射することによって得られた抗血清はもみ枯細菌病菌以外の多種類の細菌と反応したが,加熱抗原を用いた場合には高い反応特異性を示した.3.病原細菌検出のための蛍光抗体法の確立:イネもみ枯細菌病菌の加熱抗原を家兎に注射することによって得られた抗血清の反応特異性を利用して,病原細菌検出のための蛍光抗体法を確立した.4.病原細菌検出のための選択培地の作成:特殊な栄養原,抗かび性および抗グラム陽性菌性抗生物質,色素などを組合わせることによってイネもみ枯細菌のみを特異的に生育させる選択培地を開発した.5.抗菌物質産生性:大部分のイネもみ枯細菌病菌株が,他の重要植物病原細菌に対して抗菌性を示す物質を産生する性質を持っていることを発見した.6.プラスミドの検出:イネもみ枯細菌病菌は菌株によって異なる数種類のプラスミドを有することを発見した.また,親株からNTG処理によって得られた形状の異なる変位株の中に,異なるプラスミドを持つものが発見されたが,プラスミドの種類と細菌の形状との関係は未だ明らかでない.7.生態:イネもみ枯細菌病菌は純水中で増殖し,永年生存することを発見した.また,稲体上では株元付近において高密度を保って生存していることも明らかになった.(1)イネ籾枯細菌病菌の血清学的特異性:イネ籾枯細菌47菌株を用い、ゲル内拡散法によって血清学的性質を検討したところ、いずれの菌株も類似した性質を示した。しかも、イネ籾枯病菌血清は他種細菌の加熱抗原とは全く反応せず、特異的であった。(2)蛍光抗体法によるイネ籾枯細菌病菌の検出法の確立:抗イネ籾枯細菌病菌血清から常法によりγ-グロブリン分画を得、それに蛍光色素を結合させて蛍光抗体を作成した。この蛍光抗体を用いてイネ籾枯細菌病菌の検出を試みたところ、イネ籾枯細菌病菌は蛍光顕微鏡下で特異的に蛍光を発し、検出・定量が可能なことを確認した。(3)イネ籾枯細菌病菌による抗菌物質の産出:供試したイネ籾細菌病菌のうち、大部分の菌株は、トマトかいよう病菌,ナス科植物青枯病菌,イネ白葉枯病菌など、指示菌として用いた7種類の植物病原細菌に対して抗菌活性を示した。この抗菌物質産生性と病原性の有無との間に関連性は認められなかった。(4)ニトロソグアニジン(NTG)処理によるイネ籾枯細菌病菌の変異性:イネ籾枯細菌病菌をNTGで処理することにより、色素産生性,ジャガイモ腐敗能,イネに対する病原性,血清学的性質,および抗菌活性の変異性について検討した。その結果,誘発変異株の黄緑色素産生性,抗菌活性およびイネ幼苗腐敗能の各性質は正に密接に関連しているが、これらの諸性質とジャガイモ腐敗能との関連性は密接でないことが判明した。

(5)NTG処理により誘発した変異株の持つプラスミド:誘発変異株の内から、諸性質の異なる30菌株を選び、それらのプラスミドを検出し、諸性質とプラスミドの種類との関連性を検討した。親株は50Mdal,80Mdalおよび110Mdalの3種類のプラスミドを持っていたが、変異株の中には全てを失ったもの、一部欠落したものなどが見られた。
嚥下位と嚥下音との相関に関する研究-嚥下補助床作製への頚部聴診の導入に向けて

嚥下運動時に生じる喉頭挙上は,咬合支持による下顎位の安定によって円滑に行うことができる.したがって,嚥下時の下顎位(以下,嚥下位)は,歯科疾患により咬合支持を喪失した患者の顎間関係回復において重要視しなければならないものの,嚥下位の採得は臨床的操作が煩雑であり多用されているとはいえない.本研究は,嚥下運動時に生じる嚥下音を嚥下位採得に臨床応用することをねらいとして,嚥下位と嚥下音との関連を検討することを目的とした.被験者は歯の喪失を有さない3名の成人(男性2名,女性1名)とした.臼歯部咬合高経を挙上した状態を維持するための可撤性前歯部ジグを各被験者に対して作製した.ジグによる咬合挙上量は大臼歯部においてそれぞれ5mm,3mmおよび1mmの3種類とし,各ジグ装着時およびジグ非装着時において水10mlの嚥下を5回ずつ行わせ嚥下音の採取を行った.嚥下音の採取は,輪状軟骨直下気管外側上の皮膚のうち右側からは加速度ピックアップ,左側からは聴診器により行った.増幅後データレコーダに記録した嚥下音に対して,フーリエ変換による周波数解析を行った.ジグ非装着時および各ジグ装着時の周波数の比較は,シェッフェ法による多重比較検定によって行った.加速度ピックアップより採取した嚥下音の周波数に関しては,ジグ装着5mm咬合挙上時には他のすべての状態に対して有意に高い周波数を示す嚥下音が算出された.一方,聴診器より採取した嚥下音の周波数に関しては,いずれの状態間においても有意差は認めなかった,本研究の結果から,嚥下音の周波数解析には加速度ピックアップを使用することが有効であることが確認された.加えて,中心咬合位から下顎位を3mm拳上する範囲内であれば音響学的有意差がみられないことから,嚥下位は必ずしも定位ではないことが明らかとなった.本年度は健常有歯顎者4名(男性,2431歳)を対象として,空嚥下および10mlの水嚥下をそれぞれ5回ずつ1分間隔にて行った際の喉頭運動の動態ならびに嚥下音に関して検討を加えた.嚥下時における喉頭運動の記録はデジタルビデオカメラにより行い,オーサリングソフトを用いて1フレーム3/100秒ごとに解析し,嚥下に伴う喉頭挙上速度および降下速度を算出した.嚥下時における嚥下音は左側の輪状軟骨直下気管外側上の皮膚に両面テープにて固定した加速度ピックアップによって検出,増幅し,データレコーダーによって記録した.記録した嚥下音の音響信号に対しては高速フーリエ変換により周波数スペクトル解析(窓関数;Hanning)による検討を加えた.本年度の研究結果より以下の知見が明らかとなった;1.嚥下時における喉頭運動の動態に関して(1)空嚥下時における喉頭挙上速度(平均24.2mm/sec)と降下速度(平均21.1mm/sec)の間には有意な差が認められなかったが,水嚥下時には喉頭挙上速度(平均17.0mm/sec)は降下速度(平均21.0mm/sec)に比べて有意に小さな値を示した(従属2標本のt検定,p=0.024967).(2)空嚥下時に比べて水嚥下時の喉頭挙上速度は有意に小さな値を示した(従属2標本のt検定,p=0.001108)が,喉頭降下速度は空嚥下時と水嚥下時との間に有意な差を示さなかった.2.嚥下時における嚥下音の周波数スペクトルに関して空嚥下時における嚥下音周波数スペクトルは41.4Hzの周波数をピークとする音響信号より構成されており,水嚥下時には57.1Hzをピークとしたスペクトルが観察された.これらのピーク周波数間には有意な差が認められた(独立2標本のt検定,p=0.000332).嚥下運動時に生じる喉頭挙上は,咬合支持による下顎位の安定によって円滑に行うことができる.したがって,嚥下時の下顎位(以下,嚥下位)は,歯科疾患により咬合支持を喪失した患者の顎間関係回復において重要視しなければならないものの,嚥下位の採得は臨床的操作が煩雑であり多用されているとはいえない.本研究は,嚥下運動時に生じる嚥下音を嚥下位採得に臨床応用することをねらいとして,嚥下位と嚥下音との関連を検討することを目的とした.被験者は歯の喪失を有さない3名の成人(男性2名,女性1名)とした.臼歯部咬合高経を挙上した状態を維持するための可撤性前歯部ジグを各被験者に対して作製した.ジグによる咬合挙上量は大臼歯部においてそれぞれ5mm,3mmおよび1mmの3種類とし,各ジグ装着時およびジグ非装着時において水10mlの嚥下を5回ずつ行わせ嚥下音の採取を行った.嚥下音の採取は,輪状軟骨直下気管外側上の皮膚のうち右側からは加速度ピックアップ,左側からは聴診器により行った.増幅後データレコーダに記録した嚥下音に対して,フーリエ変換による周波数解析を行った.ジグ非装着時および各ジグ装着時の周波数の比較は,シェッフェ法による多重比較検定によって行った.

加速度ピックアップより採取した嚥下音の周波数に関しては,ジグ装着5mm咬合挙上時には他のすべての状態に対して有意に高い周波数を示す嚥下音が算出された.一方,聴診器より採取した嚥下音の周波数に関しては,いずれの状態間においても有意差は認めなかった,本研究の結果から,嚥下音の周波数解析には加速度ピックアップを使用することが有効であることが確認された.加えて,中心咬合位から下顎位を3mm拳上する範囲内であれば音響学的有意差がみられないことから,嚥下位は必ずしも定位ではないことが明らかとなった.
焼成雰囲気がおりなす水蒸気アシスト接合の実証と二次電池用多孔質電極創製への応用

リチウムイオン二次電池の性能向上を目的に,水蒸気雰囲気下での粒子間接合や粒成長を利用して高安定化,高性能化に資する正極粒子の作製を試みた。スピネル型正極材料を対象とし,空気中および水蒸気中での固相合成を行った結果,粒成長が水蒸気中で大幅に加速され,結晶面の発達が認められた。また,良好なレート特性を示す正極粒子が水蒸気中で得られた。さらに,球状炭酸塩の熱分解反応への水蒸気導入によって,孔径が50 nmを超える特異な細孔構造を有する酸化物多孔質球状粒子が作製できた。本研究成果は,簡便な焼成工程における粒子の微構造制御に水蒸気が効果的に利用でき,材料特性の向上にも寄与できることを示している。本研究では,水蒸気雰囲気下で展開される特異な界面反応に着目し,水蒸気がアシストする異種粒子間接合を実証するとともに,リチウムイオン二次電池の高安定化,高性能化に資する多孔質電極の創製を目的とする。本年度はまず,幅広い温度領域下で1気圧の水蒸気雰囲気を作り出すことのできる実験装置の作製と並行して,実験で使用する酸化物粒子として,球状の酸化チタンおよび炭酸マンガンの合成をおこなった。1-プロパノール中での硫酸チタン水溶液の加水分解反応により球状の酸化チタンを合成し,焼成することで熱力学的に安定なルチル型酸化チタンを調製した。また,硫酸マンガンと炭酸水素アンモニウムとの水溶液反応により,球状の炭酸マンガンを調製した。ルチル型の球状酸化チタンを用いて,空気中および水蒸気中での焼成を実施した。得られた生成物の比表面積測定や粒子径分布測定,熱分析等により粉体評価をおこない,基礎的な焼成条件の絞り込みを進めた。また,球状の炭酸マンガン粒子を原料粉体として用いたリチウムイオン二次電池用正極活物質の固相合成を実施した。その結果,水蒸気中では固相反応が促進され,空気中と比較して低温,短時間で目的物が得られることを明らかにした。さらに,水蒸気中での焼成では,生成物粒子同士の接合と粒成長が大幅に加速され,球状を形成していた二次粒子表面および内部での成長速度が空気中とは異なることを見出した。これは,球状粒子を原料粉体に用いたことで如実に現れたものと考えられる。空気中および水蒸気中で得られた粒子の細孔構造に大きな違いが見られ,水蒸気中では粒子の緻密化が急激に進行することを見出した。これらの成果を基に,正極活物質の合成温度の低温化ならびに粒子間接合の制御に関する実験を開始した。当初計画で導入を予定していた電気管状炉が製造中止となり,機種変更を余儀なくされたことに伴い,本年度に実施予定であった酸素同位体を用いた水蒸気焼成の可視化検討を次年度に延期した。その一方で,正極活物質の合成を前倒しで着手することで,次年度に繋がる有用な知見を見出すことができた。本研究で使用する実験装置のセットアップやモデル粒子の調製方法の確立が早い段階で完了したこと,空気中および水蒸気中での酸化チタンの焼成実験,正極活物質の固相合成が効率的に進められたこともあり,おおむね順調に進展していると自己評価できる。本年度得られた成果については一部まとまっており,次年度の学会発表や国際誌への投稿を予定している。本年度は,前駆体粒子からのマンガン酸リチウムの固相合成,熱分解反応による多孔質酸化マンガン粒子の作製,チタニア球状粒子の焼結を主要課題として研究を推進した。球状炭酸マンガンの表面に水酸化リチウムを析出させた前駆体から,リチウムイオン電池の正極材料であるマンガン酸リチウムを合成した。空気中での焼成では,炭酸マンガンの熱分解に伴い中空の生成物が得られた。一方,水蒸気中での焼成では,熱分解反応とリチウム源との固相反応が低温から進行したことで,球状二次粒子の表面および内部で均質に粒成長が進行した。その結果,結晶面が発達した粗粒なマンガン酸リチウム粒子が合成できた。粒子内部の細孔構造は窒素吸着法と水銀圧入法により分析した。水蒸気雰囲気下では粒子間接合が促進され,径の大きな気孔を含む二次粒子が低温で作製された。また,焼成条件を検討した結果,添加剤を用いることなく,水蒸気中での加熱のみによって粒子形態が制御できる可能性を示すことができた。以上の研究成果を基に,高電位正極材料として期待されるニッケルマンガン酸リチウムの固相合成へ展開した。水蒸気雰囲気下での粒成長促進を利用して,充放電時の電解液の劣化反応を抑制した粒子の作製に成功した。さらに,球状炭酸マンガンの熱分解挙動を詳細に調査したところ,両雰囲気下で生成される酸化マンガンの粒子形態が大きく異なることを見出した。水蒸気雰囲気下では,開気孔からなる多孔質球状酸化マンガン粒子が作製できた。一方,水蒸気アシスト接合を基盤技術として確立するため,チタニアをモデル材料にその焼結挙動を調査した。加水分解反応により調製した球状アナターゼ粒子をルチル型へ変換した。これを原料粉体として直径10mmの成形体を作製し,大気中および水蒸気中で焼結をおこなった。水蒸気中で得られた焼結体は空気中に比べ粒成長が進行し,焼結体の気孔率が減少することが分かった。概要に示した通り,水蒸気雰囲気下でのリチウムイオン電池用正極活物質の固相合成や炭酸塩の熱分解挙動の解析,酸化物の焼結をおこない,一定の成果を得ることができた。

そのため,研究はおおむね順調に進展したといえる。特に,多孔質球状酸化マンガンの作製においては,当初計画にはなかった研究課題ではあったものの,粒子の形態や微構造の観点から,リチウムイオン電池の負極材料としての応用のみならず,微粒子フィルター材料としての応用が十分期待でき,今後発展する見込みがある。正極活物質の合成では,水蒸気がアシストする粒成長挙動を生かし,粒子設計に基づいた高性能な正極粒子の作製に展開することができ,大きな進展があった。一方,酸化チタンの焼結挙動の解析では,より低温での初期焼結領域を検討する必要があると考えられ,そのための具体的な実験の着手を進めた。昨年度得られた成果をまとめ,学会発表や国際誌への投稿を進めた。平成28年9月に開催された国内学会での口頭発表では,優秀賞を受賞した。本研究では,焼成反応場に導入した水蒸気が酸化物界面で水酸基を形成し,イオンの拡散を促進させることで異種粒子間接合が低温化することを実証するとともに,材料設計の新たなアプローチとして展開させることを目的とする。特に,リチウムイオン二次電池(LIBs)の高安定化,高性能化に資する多孔質電極の創製に対し,水蒸気がアシストする異種粒子間接合を利用する。LIBsの高電位正極活物質として注目されているLiNi0.5Mn1.5O4(LNMO)の固相合成を大気中及び水蒸気中で行うとともに,その電池特性を評価した。水蒸気雰囲気下では,LNMO粒子同士の接合に伴う粒成長が低温から進行し,空気中での焼成に比べ,粒子径の大きなLNMO粉体を得ることができた。LNMOの高電位作動(4.7 V vs. Li+/Li)ゆえに,有機電解液の酸化分解による電池のサイクル劣化が指摘されているが,本手法による比表面積の小さなLNMO粒子の設計により,電池のサイクル特性やレート特性の向上が認められた。また,水蒸気がアシストする粒成長によって加熱環境下で粒子形態を制御できる可能性が示された。さらに,負極活物質として利用可能なMn3O4の多孔質粒子の作製を,球状MnCO3の水蒸気雰囲気下での熱分解により試みた。その結果,Mn3O4の生成温度領域が水蒸気の導入によって大幅に低下するとともに,50 nm以上のマクロ孔を有する球状多孔質粒子をワンステップで得ることに成功した。本手法で得られた粒子表面は一次粒子がネットワーク上に成長しており,さらに粒子内部はランダムに成長した粒子壁によって迷路状に細孔が構築された特異な微構造を有する多孔質粒子であった。本粒子の微構造を活かした電極作製への展開が期待できる成果を得た。リチウムイオン二次電池の性能向上を目的に,水蒸気雰囲気下での粒子間接合や粒成長を利用して高安定化,高性能化に資する正極粒子の作製を試みた。スピネル型正極材料を対象とし,空気中および水蒸気中での固相合成を行った結果,粒成長が水蒸気中で大幅に加速され,結晶面の発達が認められた。また,良好なレート特性を示す正極粒子が水蒸気中で得られた。さらに,球状炭酸塩の熱分解反応への水蒸気導入によって,孔径が50 nmを超える特異な細孔構造を有する酸化物多孔質球状粒子が作製できた。本研究成果は,簡便な焼成工程における粒子の微構造制御に水蒸気が効果的に利用でき,材料特性の向上にも寄与できることを示している。平成28年度は,当初の研究実施計画に沿って,酸化チタンを含む様々な酸化物粒子の焼成ならびに焼結をおこない,水蒸気雰囲気下での粒子間接合の実証と接合機構の解明を進める。
超放射を利用したサブナノ秒超高速シンチレータ開発

本研究では、超放射を利用することにより、サブナノ秒の減衰時定数を持ちながら、なおかつ高効率な発光を示すシンチレータ材料の開発を目指した。具体的には、既に光励起にて超放射が観測されているテトラセンを用い、その単結晶を育成してシンチレータとした。短パルス電子線励起によるシンチレーション時間プロファイル測定の結果、テトラセン結晶のシンチレーションの減衰時定数は数ナノ秒であり、サブナノ秒という目標は達成されなかったものの、非常に高速な応答の達成に成功した。今年度には、いくつかのπ電子系分子について、光学特性やシンチレーション特性評価が可能なサイズの単結晶育成に成功した。単結晶の育成は、各種の有機溶媒中で行った。溶媒蒸発による方法、温度低下による手法、あるいは貧溶媒拡散法により結晶を育成した。今年度に対称とした分子は、テトラセン、ペンタセン、およびシアニン色素である。これらの単結晶として、mmサイズ以上のものが得られた。これにより、光学特性やシンチレーション特性の解析が可能となった。また、比較のために、アントラセンについても、同様の手法にて単結晶育成を行った。テトラセン結晶については、短パルス電子線を用いたシンチレーション減衰挙動の解析を行い、そのシンチレーション減衰時定数を求めることに成功した。さらに、シンチレーション減衰時定数を、10K室温の範囲で、温度の関数として求めることにも成功した。温度の低下と共に、シンチレーション減衰時定数は大きくなった。このことは、熱活性による消光過程の存在を示唆している。ペンタセン結晶、あるいはシアニン色素結晶でも、同様の結果が得られた。また、アントラセン結晶についても同様に、減衰時定数の温度依存性を取得した。その結果、温度低下に伴い、減衰時定数は小さくなった。アントラセンの場合と、テトラセンやペンタセンなどの結晶との場合とで、異なる温度依存性が生じた理由は、現在解析中である。本研究では、超放射を利用することにより、サブナノ秒の減衰時定数を持ちながら、なおかつ高効率な発光を示すシンチレータ材料を開発を目的とした。シンチレータ材料において初めて、多数の双極子のコヒーレントな遷移として記述される集団的な励起状態からの発光を用いることにより、現行のシンチレータ材料開発アプローチの限界を突破する。励起密度やコヒーレンス長を変化させて発光寿命を測定し、放射線励起による超放射挙動を解明する。特に、高い励起密度では、より短い発光寿命が得られると予見される。そのため、検出対象放射線の線エネルギー付与(LET)に応じた発光寿命を示す材料として、重粒子線や、(n,α)反応を通じた中性子検出において、重粒子・中性子検出イベントを弁別可能なシンチレータとなると期待される。今年度には、テトラセンやペンタセンといった、超放射だと考えられる発光が光励起により報告されている系を対象とし、その単結晶を育成した上で、シンチレーション特性を詳細に解析した。単結晶の育成には、溶媒蒸発法を用いた。これらのシンチレーションの減衰時定数は、X線や電子線照射においてもサブナノ秒と見積もられ、研究開始当初の目標の一端は達成されたといえる。重粒子線照射においても、その減衰時定数は、測定系の時間分解能以下であった。そのため、重粒子線照射による高密度電子励起状態において、超放射に類似したシンチレーションが生じたのかどうかを判断するのは、現時点では困難である。放射線物理化学概ね順調と判断した理由は、次の2点にある。1点は、テトラセンやペンタセンの単結晶育成に成功したことである。今後も同様の物質系を対象とするため、初年度に単結晶育成手法を確立する必要があった。この課題を順調に達成できたことは、来年度の研究開発がスムーズにスタートできることを意味する。2点目は、シンチレーション減衰挙動を、特に低温域で取得することができた点である。この情報を基に、超放射過程の関与の有無を調査することが可能となると考えられる。平成26年度には、光励起による蛍光の減衰挙動と、電子線やX線励起によるシンチレーションの減衰挙動とを定量的に比較する。特に、10K室温程度の範囲における、減衰挙動の温度依存性を詳細に解析し、光励起と放射線励起の場合とで比較検討することにより、放射線励起の場合の超放射過程の関与の有無を議論する。3月の出張旅費についての支払いが4月となったため。4月に出張旅費として支出される。
パルスラジオリシス法による酸素添加酵素における反応中間体構造の解明

酸素添加酵素であるシトクロームR-450_<cam>がおこなす一連の反応において,最も重要でかつ不明な点は酸素化型P-450_<cam>の一電子還元後生成する中間体の構造と,その中間体がどのようにして基質を水酸化するかである。本研究ではこの反応中間体をとらえる手段として,P-450_<cam>および西洋ワサビペルオキシダーゼ(HRP)の還元型とスーパーオキサイドアニオン(O_2)との反応について検討した。昨年度は還元型P-450_<cam>とKO_2を添加すると、基質であるd-カンファーの水酸化が見られることから、還元型P-450_<cam>とO_2との反応中間体が基質を水酸化することを明らかにした。本年度はこの反応中間体をとらえることを目的として、還元型ヘムとO_2との反応についとP-450_<cam>および酸化還元状態のよく分かっている西洋ワサビペルオキダーゼ(HRP)、ミオグロビン(Md)をとりあげ、その反応過程をストップトフロー法を用いることにより調べた。還元型HRPおよびdeoxy Md O_2とph7.4で1.6x10^6M^<-1>s^<-1>(HRP)、2.3x10^5s^<-1>(Md)の速度定数で反応し、いずれの場合も酸化型ヘムとH_2O_2との反応により得られるCompund IおよびFerry1 Mdが生成することが分かった。それに対して、還元型P-450_<cam>はpH7.4で4.5x10^6M^<-1>s^<-1>の速度で反応し中間体を生成した。この中間体はカンファー存在下では0.5s^<-1>で、非存在下では0.17s^<-1>でそれぞれ対応する元の酸化型P-450^<cam>に戻った。この過程の反応速度定数は酵素濃度、および加えた基室濃度に依存しないことから、この過程で基質が水酸化されると考えられる。一方この中間体の吸収スペクトルは、現在までに分かっている種々のP-450_<cam>酸化還元状態のスペクトルとは異なる。またMdやHRPと異なり、酸化型と過酢酸との反応により得られるスペクトルとも異なることが分かった。
テネイシンによる癌細胞増殖制御の分子機構

テネイシンは、1986年に癌胎児性のマトリックス物質として報告され、電顕観察では6本鎖構造をもち分子量約1500kd(還元型では200ー250kd)の大きな糖蛋白質である。テネイシンの機能は今までの研究から細胞接着、血球凝集、細胞増殖と考えられているが、生体内での作用は何ら明らかにされていない。我々は、ヒトテネイシンを精製し、いくつかのモノクローナル抗体を作製した。その中には、組織化学的に癌間質を優位に染めるもの、培養癌細胞の増殖刺激及び阻害効果を持つものが含まれている。本研究では、これら抗体のいろいろな癌細胞増殖に及ぼす効果と癌組織における発現の検討を目的とする。テネイシン産生、非産生それぞれ4細胞株、計8株のヒト癌細胞について、MTT法による比色定量で4種類のモノクローナル抗体につき、癌細胞増殖促進、抑制効果を検討した。その結果2つのクローンはテネイシン産生細胞の増殖を促進、非産生細胞の増殖を抑制した。残り2クローンは、全く逆の効果を示した。これら抗体の認識するエピトープの決定と構造解析が急がれる。また胃、大腸腫瘍の免疫組織化学では、分化度の高い腫瘍病変にテネイシンが強く発現した。
廃棄物系・未利用バイオマスのエネルギー連携型地域循環共生システムの構築

本研究は、我々が提唱してきた北海道バイオコミュニティ開拓構想(ABC開拓構想)を実現するために、石狩湾新港工業団地を対象に、廃棄物系・未利用バイオマスのエネルギー連携型地域循環共生システムの構築を行った。特に1)事業採算性を左右する生ごみ等バイオマスの収集量を統計的に推定し、事業可能なバイオガス化施設規模を決定するための手法を提示し、2)工業団地内でのエネルギー連携の改善方策を示した。本研究は、申請者が提唱してきた北海道バイオコミュニティ開拓構想(ABC開拓構想;詳細は後述)を実現するために、石狩湾新港の工業団地を対象に、廃棄物系・未利用バイオマスのエネルギー連携型地域循環共生システムの構築を行うことを最終目的としている。今年度は、特に石狩湾新港地域でのバイオガス化システムの事業化に向けて、排出者の協力度と賦存量から、特に施設の規模設定のために重要な食品廃棄物(一般廃棄物を対象)の収集量を推定する手法を提案し、その収集量に与える影響要因を明らかにすることを目的とした。本手法では、選択問題によく用いられている2項ロジットモデルを、食品廃棄物の分別排出行動に適用し協力度を算出することを試みた。また,排出者の意向を反映した精度の高いモデルの構築を目指し。分別排出協力への影響要因を抽出した後に選好調査を実施する2段階の調査を行った。その結果,石狩湾新港地域で72[t/日]の食品廃棄物が収集可能と推定された。また、家庭では「処理手数料」が、小売業・飲食業では「分別精度」が収集量に大きな影響を及ぼすことを明らかにした。また、対象地域の食品廃棄物(産業廃棄物)の内、バイオガス化可能と思われる現在未利用の食品廃棄物を特定し、混合バイオガス発生特性を解析した。その結果、脂質の多い場合、BG発生量は多いが発生速度は遅いなど、炭水化物、タンパク質、脂質の指標でBG発生速度や量を把握できる可能性を示した。来年度以降は発生したバイオガスの利用方法、液肥処理やリサイクル方法を検討し、システム全体の事業採算性の評価に基づく実行可能性評価を行う予定である。本研究では、前年度に調査したバイオマス賦存量、収集・運搬体系の検討結果を踏まえ、石狩湾新港地域から排出される食品廃棄物(生ごみを含む)を対象としたバイオガス化事業(民間主体)について、事業が成立する施設規模とコストの関係を明らかにすることを目的とした。まず、当該地域での既往の研究から推定された食品廃棄物収集量(産業廃棄物1.04t/日、家庭ごみ35.9t/日、事業系一般廃棄物36.0t/日)を最大収集量と仮定した場合の事業採算性を計算した。次に、食品廃棄物処理料金を一定額に固定(産廃:8000円/t、事業系一般廃棄物11000円/t)した場合の事業が成立する事業系一般廃棄物と家庭系生ごみの最低受入量の関係を示した。この場合、家庭系ごみの受入料金を焼却処理にかかる費用について、現行(22,000円/t)通り、1割引、2割引、3割引の4通り、さらにバイオガスの利用方法について、発電(全量買取制度適用を考慮し、20円/kWh)とバイオガス原料としてガス会社に売却(60円/m3と100円/m3)の2通りを設定して計算を行った。その結果、以下の結論が得られた。(1)既往研究での食品廃棄物収集量を最大収集量として想定した場合、産廃と事業系一廃のみを受け入れることとすると現行の処理料金では事業は成立しない。産廃・事業系一廃に比べ高い料金の設定が期待できる家庭系生ごみの受入が必要である。(2)産廃及び事業系一廃の処理料金を現行と同額とした場合に、事業が成立する事業系一廃受入量・家庭系生ごみ受入量及び家庭系生ごみ処理料金の関係を導き、事業成立する最低の施設規模ラインを明らかにした。(3)バイオガスの利用方法としては、電気の全量買取制度を適用したとしても、LNGプラントへ都市ガス原料として利用する方が採算性は向上する。以上より、当該地域の食品廃棄物の発生特性と事業採算性を踏まえた食品廃棄物バイオガス化施設規模の決定手法を示すことができた。本研究では、バイオマス賦存量、収集・運搬体系の検討を踏まえ、石狩湾新港地域から排出される食品廃棄物(生ごみを含む)を対象としたバイオガス化事業(民間主体)について、具体的なビジネスモデルを提案することを目的とした。当該地域で推定された食品廃棄物収集量(産業廃棄物1.04t/日、家庭ごみ35.9t/日、事業系一般廃棄物36.0t/日)が最大の収集量と仮定し、その範囲内で収集量を設定する。

食品廃棄物処理料金を一定額に固定(産廃:8000円/t、事業系一般廃棄物11000円/t、家庭系ごみ:17600円/t(現行の2割引))とし、売電については、現行の全量買取制度(FIT)を適用した場合の39円/kwhとして、20年間の内部利益率(IRR)の算出を行った(施設の補助金はゼロ)。また発電ではなく、発生したバイオガスをLNGプラントへ供給し、天然ガスと一緒にエネルギー供給する場合も計算した。その結果、以下の結論が得られた。1家庭系生ごみおよび食品廃棄物(事業系一般廃棄物)の受入量が、IRRに及ぼす影響を明らかにし、この関係を用いることによって、当該地域での事業採算を満足するバイオガス化施設規模を決定できることを示した。すなわち、地域特性に応じたバイオガス化事業を推進するために重要な施設規模決定手法を提案することができた。2当該地域のように、LNGプラントが存在する場合には、発電ではなくLNGプラントへ精製バイオガスを供給した方がエネルギー効率は増加する。そのような観点から、バイオガスのガス利用を中心としたエネルギー連携に基づくバイオガス化事業をビジネスモデルとして提案した。以上より、廃棄物系・未利用バイオマスである食品廃棄物と家庭系生ごみを利用した動脈・静脈産業のエネルギー連携型地域循環共生システムを、ビジネスモデルとして構築することができた。当初予定した地域特性と事業採算性を踏まえたバイオガスプラントの施設規模のスケールと事業採算性やエネルギー効率の関係を把握することができ、他の地域でも適用可能な施設規模設定手法として提案することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である来年度は、当初予定通り、地域特性に応じたバイオガス事業の最適システムの提案を、エネルギー連携性、温室効果ガス発生抑制効果、化石資源代替性、事業採算性の点から、総合的に行う予定である。
タイ肝吸虫による胆管細胞がん発症の分子疫学的研究と予防法の確立

タイ肝吸虫感染による肝内胆管細胞がんにおいて、幹細胞マーカーのCD133、OV6、CK-19、およびDNA損傷塩基の8-oxodGと8-ニトログアニンの局在が一致していた。CD133およびCK-19の発現と、患者予後との相関性が認められた。胆管癌で特徴的に酸化ストレスによってカルボニル化されているタンパク質を14種同定し、カルボニル化部位を明らかにした。さらにカルボニル化と患者予後とが相関することが分かった。タイ肝吸虫Opisthorchis viverrini感染は肝内胆管細胞がんをもたらすが、いまだ発がん予防法は確立されていない。タイ肝吸虫は慢性炎症を介して肝内胆管細胞がんをひき起こす。感染・炎症関連発がんでは、炎症細胞や上皮細胞から生成される活性酸素・窒素種によるDNA損傷が重要な役割を果たすと考えられる。8-ニトログアニンは炎症条件下で生成する変異誘発性DNA損傷塩基である。タイ肝吸虫感染による肝内胆管細胞がんは、アルブミンを発現する肝細胞がんと、サイトケラチン19を発現する胆管細胞がんの、両方の性質をあわせもっていることを示した。また、幹細胞マーカーであるCD133とOV6、CK-19、およびDNA損傷塩基である8-oxodGと8-ニトログアニンの局在が一致していることを示した。さらに、CD133およびCK-19の発現と、肝内胆管細胞がん患者の予後との相関性が認められたことは興味深い。また二次元電気泳動-発現差解析により、ヒト胆管癌組織におけるタンパク質酸化修飾のターゲットとしてトランスフェリン、HSP-70、A1ATが判明したことから、現在ホットスポットの解析をLC-MS/MSを用いて進めているところである。タイ肝吸虫Opisthorchis viverriniは、主にタイ国メコン川流域で見られる寄生虫の一つであり、感染すると肝内胆管細胞がんを起こす原因となることが知られている。肝吸虫の持続感染による慢性炎症が、発がんに関与すると考えられている。タイ国コンケーン大学の共同研究者の協力を得て、胆管細胞がんの患者から採取した組織標本を用いて解析を行った。癌組織と周辺正常組織を比較し、胆管癌で特徴的に酸化損傷を受けているタンパク質を探索した。その結果、alpha 1-antitrypsin(AAT)やトランスフェリンなど13種のタンパク質が、ヒト肝内胆管癌組織におけるタンパク酸化修飾のターゲットとして見つかった。さらに質量分析装置LC-MALDI-TOF/TOFによる解析結果から、AATが酵素として働くための活性中心にあるアミノ酸の1つにカルボニル化が認められた。以前からAATの遺伝子異常により肺気腫や肝臓疾患を引き起こすことは知られていたが、本研究では肝内胆管癌の進展や転移に重要な役割を果たすことが示唆された。またトランスフェリンなど鉄結合性のタンパク質は、カルボニル化されると局所における鉄の蓄積や放出に影響を及ぼし、鉄フェントン反応によって酸化ストレスを増加させる可能性がある。今後は、これらのターゲットタンパク質を新規マーカーとし、DNA損傷マーカーである8-ニトログアニンを組み合わせて解析することにより、高精度な胆管細胞がんのリスク評価を行い、がん予防・診断法の確立をめざす。タイ肝吸虫Opisthorchis viverriniは、主にタイ国メコン川流域で見られる寄生虫の一つであり、感染すると肝内胆管細胞がんを起こす原因となる。癌組織と周辺正常組織を比較し、胆管癌で特徴的に酸化損傷を受けているタンパク質を探索した結果、胆管癌で特徴的にカルボニル化されているタンパク質を14種、同定することに成功した。タンパク質のカルボニル化は、酸化ストレスによっておこる不可逆的な損傷である。セロトランスフェリン、HSP70.1、alpha 1-antitrypsin (A1AT)は、癌組織で有意にカルボニル化されており、質量分析装置LC-MALDI-TOF/TOFによる解析結果から、カルボニル化部位はそれぞれR50、K327、P357であることが分かった。抗酸化能をもつHPS70.1や、タンパク質分解酵素に抵抗性をもつA1ATのカルボニル化は、タンパク質の機能不全をおこし、胆管癌の進展につながる可能性がある。さらにカルボニル化と患者予後とが相関することが分かったことは、分子疫学的マーカー候補として重要な成果である。わが国では、寄生虫による炎症関連発がんは発生していないが、炎症関連発がんの例として、バレット食道炎について研究した。炎症疾患バレット食道炎は食道がんのリスク要因となるが、その発がん機構には炎症に伴って生じるNOが、ニトロ化DNA損傷の8-ニトログアニンを生成することを示した。

さらに、食道がんリスク低減のためにプロトンポンプ阻害剤を投与した患者では、これらDNA損傷塩基量も低減し、がん予防の有用なマーカーとなることが分かった。
子どもの死の認識と自尊感情を育む教育プログラムの実践的研究

研究計画に沿って調査と実践を繰り返してきた。いのち授業は、複数の小学校、中学校、高等学校で実施し、その対象者である児童・生徒らから感想等を収集してきた。具体的には、多くの場合学年単位あるいは学校単位での講演の形式であった。その枠組みは、人権教育、性教育、キャリア教育などで、いのちの教育あるいはいのちの授業として実施することは稀であった。何れにしても、多く場合は児童・生徒による感想文等が提出されているので、年度内にそれらを集約し分析することで、結果をまとめる予定であったが、研究協力を得る予定であった中学校教員の転任等によって、予定の研究作業が遅滞することとなってしまった。また、児童・生徒対象の直接的ないのちの授業と並行して、ある意味でそれまでの成果の報告として、教員対象の研修会での講演を行い、そのことを通していのちの教育プログラムの確認と改善を進めている。このことを含めることによって、PDCAサイクルを実施しているともいえる。より、精度の高いプログラムを作成する助けとなっていると考えられる。今後は、さらにいのちの授業の実践を進めて、次年度に最終報告をする予定である。その際に、以前依頼していた研究協力者に協力が得られない場合、新たな研究協力者を得る必要があるが、その点も考慮しつつ迅速に作業を進めるつもりである。場合によっては、先述した教員集団対象の研修の場での意見交換が、実質的に有効なものとなるかもしれないと考えている。最終年度として、これまでに実施した教育プログラムの成果を集約し分析することで、結果をまとめる予定であったが、研究協力を得る予定であった中学校教員の転任等によって、予定の研究作業が遅滞することとなってしまった。当初の研究計画から1年の延長をすることとなってしまったが、このことでさらに教育実践の機会が増えたともいえるので、予定以上の数の資料をしっかりと整理し分析して、より充実した教育プログラムの作成に尽力することとしたい。学校教育の現場における、児童・生徒のいじめや不登校などの問題が、きわめて深刻な状況である。とりわけいじめの問題は、自殺や自殺未遂などを引き起こす、まさに命に係わる大きな問題となっている。そうした中で、学校現場では「いのちの教育」の必要性が益々高まっている。また、一人一人の子どもをつぶさに観察し、個別の対応をすることの必要性も高まっている。そこで、本研究ではこれまで研究代表者の近藤が継続的に行ってきた研究、例えば科学研究費補助金による基盤研究(C)研究課題名;子どもの死の認識と自尊感情を育む教育プログラムの開発(課題番号;25350735)などの成果を踏まえ、実践的なプログラムの開発を目指し、さらにそのプログラムを標準化することを目指している。そのためには、異なる学校種における複数の学校で実施することが必要になる。初年度である28年度は、そうした意味では限られた学校種と学校数での実践であったが、今後の展開の基礎的な知見を得ることができたと考えている。平成28年度には、中国地方の公立中学校と高等学校において、いのちの授業の実践を行った。これらの結果について、日本学校保健学会第62回大会(茨城県・筑波大学、2016年11月)での教育講演「いのちの教育と自尊感情心的外傷後成長(PTG)を支えるもの」で報告し、さらに第18回日本いのちの教育学会(山陽学園大学、2017年2月)において「健康教育としてのいのちの授業保健学習「ストレスの対処と心の健康感情の共有と自尊感情」」として発表した。また、論文『A合唱団における自尊感情の変化について中国地方の中高生対象の音楽教育活動から』として『山陽論叢』第23巻(山陽学園大学、2017年3月10日)に発表した。平成28年度はいのちの授業の実践と基本的自尊感情に関する量的調査を行うこととしていたが、その点では実現ができず推移したが、共有体験場面を意識的に多く取り入れた、「いのち」に関するテーマの授業を企画し、実施することについては予定通り実施することができた。本授業を実施することで、他者との共有体験を通して、自尊感情が育まれることを明らかにすることとしていたとおり、量的な調査は実現できなかったが、質的な調査は実施することができた。なお、授業内容は、研究代表者、研究協力者、研究補助員らが企画・立案し、当該校の教諭・養護教諭らと議論を重ねて完成させるとの当初の予定通りに実施できた。対象としては、全国の小・中・高等学校から調査対象校を募集するとしていたが、本年度は中国地方を中心とした崇高での調査にとどまっている。この点については、これまで準備段階にとどまっていた複数の対象校において、来年度以降の教育実践の実現と調査の実施を目指すこととしたい。平成29年度は、中国地方を中心として関東地方にも対象を広げて、小、中、高校生を対象とした「いのちの授業」を実施した。これらの結果については、日本いのちの教育学会第19回大会(2018年3月3日、鹿児島県出水市)において報告した。そのほか、2018年2月には、小・中・高校生対象の「いのちの授業」で行った実践を基に、教員や保護者向けの書籍として『いじめからいのちを守る』(金子書房、2018年2月)を刊行した。平成29年度は、28年度に実施できなかった量的調査を検討することとしていたが、再検討の結果量的調査を行うことよりも、実際のプログラムを数多く実践し、そこから児童生徒および教職員の意見を直接収集することの意味を再確認した。そのために、年間数十回に及ぶいのちの授業の実践を試みてきた。

現在、その際に収集した資料を整理し分析している段階である。研究計画に沿って調査と実践を繰り返してきた。いのち授業は、複数の小学校、中学校、高等学校で実施し、その対象者である児童・生徒らから感想等を収集してきた。具体的には、多くの場合学年単位あるいは学校単位での講演の形式であった。その枠組みは、人権教育、性教育、キャリア教育などで、いのちの教育あるいはいのちの授業として実施することは稀であった。何れにしても、多く場合は児童・生徒による感想文等が提出されているので、年度内にそれらを集約し分析することで、結果をまとめる予定であったが、研究協力を得る予定であった中学校教員の転任等によって、予定の研究作業が遅滞することとなってしまった。また、児童・生徒対象の直接的ないのちの授業と並行して、ある意味でそれまでの成果の報告として、教員対象の研修会での講演を行い、そのことを通していのちの教育プログラムの確認と改善を進めている。このことを含めることによって、PDCAサイクルを実施しているともいえる。より、精度の高いプログラムを作成する助けとなっていると考えられる。今後は、さらにいのちの授業の実践を進めて、次年度に最終報告をする予定である。その際に、以前依頼していた研究協力者に協力が得られない場合、新たな研究協力者を得る必要があるが、その点も考慮しつつ迅速に作業を進めるつもりである。場合によっては、先述した教員集団対象の研修の場での意見交換が、実質的に有効なものとなるかもしれないと考えている。最終年度として、これまでに実施した教育プログラムの成果を集約し分析することで、結果をまとめる予定であったが、研究協力を得る予定であった中学校教員の転任等によって、予定の研究作業が遅滞することとなってしまった。前年度に実施した少数の学校を対象とした教育実践を、平成29年度も進めつつ対象校を広げるとともに、その検証をおこなっていきたい。多くの学校において、これまでの成果を適用しつつ、その検証を進め標準化を図りたいと考えている。とりわけ、自尊感情の理論と実践の領域において、より実用的な調査ツールを標準化する努力を続けるとともに、教育方法のプログラム化をより実用的なレベルにまで引き上げることに注力したいと考えている。前年度に実施した「いのちの授業」の実践を、最終年度である平成30年度も引き続き実施し、その検証を最終的に行いたい。とりわけ、自尊感情の理論と実践の領域において、さらに実用的で精緻な調査ツールを開発し標準化するとともに、それを用いて教育プログラムを評価する実践を積み重ねることとしたい。当初の研究計画から1年の延長をすることとなってしまったが、このことでさらに教育実践の機会が増えたともいえるので、予定以上の数の資料をしっかりと整理し分析して、より充実した教育プログラムの作成に尽力することとしたい。相当数(20校前後)の小・中・高等学校でのプログラム実践および量的調査を予定していたが、主に中国地方の学校での実践にとどまり、それらが予定より少ないまま推移したため、年度当初の使用額まで達しないまま年度を終了することとなった。こうした事態に至った理由として最も大きなものとしては、予想に反して協力校が得られなかったことである。
社会的孤立の状態にある高齢者の理解と孤立した生き方を尊重した支援の検討

地域包括ケアシステムの構築を基盤に、地域では多様なかたちで支援策が創出されている。しかし、その多くはシステムにつながった人への方策であり、システムにつながりにくい高齢者への方略は十分とは言い難い。本研究では、近隣との交流が少なく、社会から孤立している高齢者、いわゆる「社会的孤立」の状況にある高齢者に焦点をあて、本人と対峙するなかで、その語りから「当事者理解」を深め、支援の方略を探索する。「社会的孤立」が高齢期の生き方の一つとして位置づけられることの可能性を模索し、彼らの自律性を尊重する支援を検討する。
『甚深伝』校訂と解析によるミラレーパの仏教思想の解明

チベットの詩聖ミラレーパ(1040-1123)の思想研究を行うにあたり、平成30年度は平成29年度に引き続き、(1)『甚深伝』のテキストデータ入力作業、(2)翻訳作業、(3)資料収集作業を行った。(1)については、『甚深伝』の定本として北京で出版された活字版のデータ入力を完成させた。作業はチベットからの留学生に委託し、データ入力後、確認作業も合わせて行った。(2)では、『甚深伝』は前半の伝記部分と後半の宗教歌の二部で構成されているが、伝記の前半の翻訳研究は平成29年度に大谷大学真宗総合研究所研究紀要で発表し、平成30年度は後半の翻訳研究を同研究紀要で発表した。宗教歌の部分は、引き続き翻訳作業を行っており、次年度以降順次同研究紀要で発表予定である。(3)は、8月に東チベット(中国四川省)において、『甚深伝』の資料収集作業を行った。ニャロン(新龍)において『甚深伝』が存在するという情報を得ていたため、当地域にある寺院数箇所で聞き取り調査を行ったが、残念ながら該当資料の収集には至らなかった。しかし、東チベットの寺院において行われているミラレーパに関わりのある宗教行事の情報などを得ることができた。また、関連する宗派の僧侶と連絡先の交換を行い、質問などを行いやすくなった。また、ミラレーパの仏教思想を理解するために、彼の師の師にあたるナーローパの教えについて、平成29年度に研究発表を行った。その成果を論文にまとめて『日本西蔵學會々報』にて公表した。平成29年度に完成予定だったテキストの入力作業がずれこんだため、作業が全体的に遅れている。難解な箇所が多く、見直しを丁寧にしながら作業を行なったために時間がかかった。翻訳作業についても難解な箇所が多いため、平成29年度同様、予定よりも翻訳作業が遅れているが着実に進めている。資料収集に関して、東チベットで資料を見つけることができなかった。完成した『甚深伝』の資料を用いて手に入っている資料から順次校訂作業を行う。不明な点については、他の研究者たちと協議の上、翻訳作業に当たる。チベットの詩聖ミラレーパ(1040-1123)の思想研究を行うのに先立ち、平成29年度は準備作業として、(1)『甚深伝』のテキストデータ入力作業、(2)翻訳作業、(3)資料収集作業を行った。(1)については、『甚深伝』の定本として北京で出版された活字版のデータ入力を行った。作業はチベットからの留学生に委託し、半分程度まで入力が完了した。データ入力後、確認作業も合わせて行いながら進めたため、当初の予定よりも入力の進捗が遅れてはいるが、その分丁寧に入力作業を行なっている。平成30年度の前期には、入力作業完了予定である。(2)では、『甚深伝』は前半の伝記部分と後半の宗教歌の二部で構成されているが、そのうちまずは伝記部分の翻訳が終了した。意味を確定することが難しい部分については、チベット・日本のチベット学研究者などに確認し、正確に翻訳を行うように務めた。翻訳の終わった伝記部分のうち、前半部分を研究紀要で発表した。宗教歌の部分は、第3章までの大まかな翻訳作業が終了した。(3)は、9月にアメリカのBDRC(Buddist Digital Resource Center)を訪れた際に、新たな『甚深伝』写本の情報を入手し、資料の提供を受けた。オックスフォード大学の写本については、現在図書館と調整を進めている途中である。平成30年度は、(2)終わった北京版活字本のデータと(3)で入手した木版本との校訂作業を開始する。まずは、29年度にBDRCで提供を受けた写本との校訂を行う。テキストの入力作業は、当初の予定では平成29年度中に終了予定であったが、まだ完了していない。言葉の難しい箇所が多くあったため、入力後に確認作業を密に行なう必要が生じた。そのため正確さを優先して丁寧に作業を行なっている。翻訳作業についても、難解な箇所が多く、予定よりも翻訳作業が遅れている。まず、下訳を作成した後に必ず他の研究者たちと一度協議する作業が必要となった。史料収集に関して、オックスフォード大学、ニューアーク博物館と連絡をとっているが、担当者が途中で変わるなど、うまく連絡が取れていない。他の研究者などの協力を仰ぎながら、平成30年度中には資料を収集し終える。

ニャロン(新龍)において『甚深伝』が存在するという情報を得ていたため、当地域にある寺院数箇所で聞き取り調査を行ったが、残念ながら該当資料の収集には至らなかった。しかし、東チベットの寺院において行われているミラレーパに関わりのある宗教行事の情報などを得ることができた。また、関連する宗派の僧侶と連絡先の交換を行い、質問などを行いやすくなった。また、ミラレーパの仏教思想を理解するために、彼の師の師にあたるナーローパの教えについて、平成29年度に研究発表を行った。その成果を論文にまとめて『日本西蔵學會々報』にて公表した。平成29年度に完成予定だったテキストの入力作業がずれこんだため、作業が全体的に遅れている。難解な箇所が多く、見直しを丁寧にしながら作業を行なったために時間がかかった。翻訳作業についても難解な箇所が多いため、平成29年度同様、予定よりも翻訳作業が遅れているが着実に進めている。資料収集に関して、東チベットで資料を見つけることができなかった。まず『甚深伝』校訂作業の底本となる活字本の入力作業を平成30年度の前期で終わらせる。また、テキスト入力作業と並行して、校訂作業を開始する。平成30年度中には1冊目の写本との校訂作業を終わらせる。『甚深伝』の翻訳作業を前年度に引き続き行う。不明な点については、他の研究者たちと協議の上、翻訳作業に当たる。翻訳の終わった箇所から、随時論文などで発表する。他の研究者に協力を仰いで『甚深伝』の写本を早急に収集する。入手出来次第、校訂作業を順次開始する。完成した『甚深伝』の資料を用いて手に入っている資料から順次校訂作業を行う。前年度にテキスト入力作業が遅れたため、業務委託の謝礼支出が当初の予定よりも少なかった。その分の作業は本年度に行う。また、オックスフォード大学などからの資料収集が完了しなかったため、そのために計上していた予算も繰り越すこととなった。