hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＡＰＯＢＥＣ３によるレトロウイルス感染制御の分子基盤の解明

APOBEC3による逆転写・複製に対する抑制機序には、酵素活性依存的なものと非依存的なものが混在する。本年度では、ウイルス複製における逆転写反応阻害効果において、APOBEC3ファミリー異なる核酸結合能と酵素活性、多量体形成能がどのように関与しているのか比較解析した。まず、酵素活性と多量体形成能がないヒトAPOBEC3Cと酵素活性をもつ他の霊長類APOBEC3Cとのキメラ変異体を作製することにより、4残基の変異が原因であることを見出した。さらに、これらの残基に変異導入し、人為的に酵素活性をもつヒトAPOBEC3C (rA3C)を作製した。このrA3Cの組換えタンパク質は野生型のAPOBEC3Cと同様に多量体形成能をもたなかった。さらに、rA3Cは野生型のAPOBEC3Cと同等の抗ウイルス作用スペクトルを有していた。以上のことから、APOBEC3の抗ウイルス活性は、多量体形成能と強く相関し、酵素活性は必ずしも必須ではないことが考えられた。一方、APOBEC3H (II型)は多量体形成能をもち、強い抗HIV作用を示す。米国の研究者との共同研究により行われた研究によって、その分子機序として、酵素活性非依存的な逆転写伸長反応阻害が重要であることを見出した。酵素活性不活型(E56A)でも野生型と同等の抗ウイルス効果を示すことを報告した(Retrovirology12:3, 2015)。以上のことから、核酸結合および結合に誘導される多量体形成能というAPOBEC3タンパク質の特異的な生化学的特性が強力な抗ウイルス作用機序に深く関与することが明らかになった。医歯薬学発現・精製した7種のAPOBEC3タンパク質を活用して、核酸結合および多量体形成能について詳細な解析を進めることができた。多量体形成能がウイルス粒子への取込み効率と相関しており、APOBEC3が逆転写反応過程で抗ウイルス作用を発揮しうることと結びつくことが明らかになった。さらに、一分子DNA結合解析技術(共同研究)により、APOBEC3Gの抗ウイルス作用メカニズム(酵素活性非依存的なメカニズム)について、多量体形成によって誘導される“遅く強い核酸結合・解離モード"が関与していることを見出した。これらの研究成果の一部は、APOBEC3Gによる抗HIV作用の分子メカニズムに関する研究論文(Nature Chemistry 6. 28-33, 2014)の掲載に欠かせない成果情報となり、APOBEC3に関する貴重な学術的情報を輩出できた点では計画以上に進んだ感がある。さらに、一連の研究成果について、シンガポールで開催されたアジア太平洋細胞生物学会(7th APOCB)や第14回熊本エイズセミナーなどにおいても招待講演を行い、研究成果について発表し討論する機会をもてた。これらことからも、当各年度の本研究課題は、総じて研究計画以上に進展していると考えられる。7種のAPOBEC3について、野生型だけではなく、各酵素活性中心(グルタミン酸)の点変異型のタンパク質を発現・精製をし、酵素活性や多量体形成能などの生化学的解析を完了した。
奄美大島宇検村内の隣接する多地点方言間の体系的差異の解明

初年度は、実際の調査に入る前に、多地点の簡易文法・簡易語彙集・自然談話を記述・記録する方法についての準備に専念した。具体的には、以下のことを行った。(1)簡易文法を記述するにあたり、どのような項目を含めるべきかを奄美語(湯湾方言)と沖縄語(首里方言)の文法を対照することで具体的に比較考察した。(2)簡易文法を記述するにあたり、基礎的な用語(概念)の簡潔な定義を行い、当該方言の知識がない研究者にも一読してどのような記述がなされているかを分かるようにした。(3)文法項目を調査する際に、既存の調査票を使う利点と、自ら調査票を作る利点を比較した。(4)ハワイ大学と国立国語研究所において言語記述・記録を専門としている研究者らとともに、多地点の簡易文法・簡易語彙集・自然談話のデータの整理をどのようにすべきか、そしてその方法論をどのように共有すべきかを協議した。(5)自身が記述した奄美語(湯湾方言)の総合的記述文法書をハワイ大学の研究者(5名)と読み、どの文法項目が類型論的に興味深いものであり、湯湾以外の地域でも調査する必要があるのかを吟味した。また、どのような記述が分かりやすく、逆にどのような記述が分かりにくいものであるかも話し合った。(6)現地に赴き、当該地域に生まれ育った老年層が少ない地域がどの地域であるかを特定し、次年度は当該地域から調査を開始することにした。次年度は上記の準備を踏まえ、具体的な方言調査を開始する。多地点方言の調査にあたり、十分な事前準備・考察を行うことができた。初年度の事前準備をもとに、次年度から具体的な現地調査を開始する。初年度は現地調査の準備に専念したため。翌年度に集中して現地調査を行う。
臨床材料から分離される各種β-ラクタマーゼ産生菌に関する包括的研究

本研究では、日本国における耐性菌の現状の把握とそのメカニズムの解明を目的に研究を実施した。その結果、アシネトバクター属菌や腸内細菌科において、β-ラクタム系薬耐性菌の増加が確認された。その耐性機構は、腸内細菌科やアシネトバクター属菌ではβ-ラクタム系薬不活化酵素産生、緑膿菌では抗菌薬の透過性低下が原因の耐性菌がそれぞれ多かった。また、耐性遺伝子の拡散システムの解明にも成功した。本年度は、欧米ならびに東アジア地区で多剤耐性Acinetobacter baumaniiのカルバペネム系薬に対する耐性因子として注目されているクラスDに属するβラクタマーゼに関する研究を実施した。実施した予備検討の結果、遺伝子の発現は認めないものの約20%の臨床材料から分離されたA.banmanniiが、クラスDに属するβラクタマーゼ、OXA-23を保有することが明らかとなった。さらに、この中にはOXA-23の発現に関与するISAba1を保有する菌株が存在していた。本邦ではいまだクラスDに属するカルバペネマーゼに関する報告はないが、今後の動向に注視する必要があると考えられた。さらに、至急クラスDに属するβラクタマーゼ産生株の検出法構築が必要であると考えられた。一方、日本近海を含む海洋由来Shewanella属菌を対象にOXA-型βラクタマーゼをコードする遺伝子の保有状況に関して検討を加えた。その結果、水深5,000m以上の深海、北極海ならびにリビングストン島(南極)といった極限環境に生息するShewanella属菌からもOXA-型カルバペネマーゼ遺伝子が検出された。OXA-型βラクタマーゼが染色体からプラスミドに移動したのは、約20億年前と推定されている。20億年前にカルバペネム系薬産生菌が存在したとは考えにくく、βラクタマーゼには「βラクタム環加水分解」とは異なる機能があることが示唆された。今回検討に供したShewanaella属菌は同一型の酵素をコードする遺伝子を保有しており、OXA-型βラクタマーゼ本来の機能について興味が持たれた。平成20年度は緑膿菌の多剤耐性化と密接に関連しているメタロβラクタマーゼをコードする遺伝子の周辺構造の網羅的解析に着手した。既に小さいサイズのインテグロン構造の解析は終了した。その結果、本邦におけるインテグロン構造は10種類程度に大別され、その中にメタロβラクタマーゼとアミノ配糖体系薬修飾酵素をコードする遺伝子の両方が存在するものが多かった。このことから、メタロβラクタマーゼ産生菌にはβラクタム系のみならず、アミノ配糖体系薬の一部も無効である菌が少なくないことが明らかとなった。すなわち、メタロβラクタマーゼ産生の有無を確認することは、βラクタム系薬およびアミノ配糖体系薬の有効性を判断する上で極めて重要であることが判明した。これまで大量取得が困難であったOXA-23およびOXA-40の大量取得に成功した。また、これまで酵素学的パラメータに関する情報があまりなかった、OXA-51およびOXA-58の大量取得に関しても成功した。今回得られたOXA-型βラクタマーゼの純度はきわめて高く、詳細な反応機構解明やX-線結晶解析、迅速検出法を確立するために利用できると考えている。染色体上にCMY-2を産生するインドール陰性プロテウス属菌を検出した。インドール陰性プロテウス属菌は染色体上にCMY-2をコードする遺伝子を保有していない。しかし、この菌株は染色体上にCMY-2をコードする遺伝子保有株であり、その遺伝子周辺構造の解析に着手した。その結果、CMY-2をコードする遺伝子はコンジュガティブトランスポゾンによって転移している可能性が示唆された。本年度は、Proteus mirabilisが保有するクラスCに属するβラクタマーゼ(ampC)をコードする遺伝子の存在場所と周辺環境を検討し、耐性因子拡散メカニズムの解明を目的として研究を行った。その結果、対象菌株のampCは染色体上に存在することが明らかとなった。さらに、本菌株のampCは染色体上に存在するにも関わらず接合伝達により他の菌株に伝達された。宿主域はProteusや大腸菌、Salmonellaを含む腸内細菌科に属する菌種に及ぶことが明らかとなった。周辺構造の検討から、本ampCの直前にISEcp1が存在し、ampCはこの挿入配列からプロモータが供給されるとともに、ISEcp1がampCの拡散に寄与した可能性が示唆された。また、接合伝達の結果180Kbの遺伝子が移動しており、その解析結果から、この可動性遺伝子領域はいわゆるconjugative transposonに必須の遺伝子を全て含むことが明らかとなった。さらに、conjugative transposonが接合伝達を行う際に形成される中間環状体も確認された。以上の結果から、これまで知られていなかった染色体上に存在する耐性遺伝子の伝達にconjugative transposonが関与していることが明らかとなった。(投稿中)

緑膿菌の多剤耐性化と深く関わると考えられているインテグロン構造の解析を実施した。インテグロン構造は各種βラクタマーゼおよびアミノ配糖体修飾酵素、サルファ剤耐性、トリメトプリム耐性、消毒剤耐性遺伝子などが集まっている遺伝子構造である。この遺伝子構造を解析することにより、本邦で分離される多剤耐性緑膿菌に有効な抗菌薬の選択が効率的に行えると考えている。日本で分離される多剤耐性緑膿菌の多くはクラス1に属するインテグロンを保有しており、そのほとんどがblaIMP-1、アミノ配糖体系薬アセチル化あるいはアデニリル化酵素をコードする遺伝子を保有していた。また、主要なインテグロン構造は11種類であることが明らかとなった。(投稿準備中)
霧水の粒径別化学組成とその生成に関する研究

北アルプスの乗鞍岳で(高度:2770m)、1991年と1992年の夏季に霧水の酸性化に関与するガス、エアロゾルと霧水の化学組成を観測し、次の結果を見出した:(1)都市域から遠く離れた山岳においても酸性化された霧水が頻繁に観測され、霧水のpH値は最低3.30にも達していた。粒径別に分けた霧水のpH値は小さい粒径の霧水ほど低く、直径約3.6μm近辺の霧粒の最低値は3.03であった。(2)霧水中の陰イオンの主成分はSO_4^<2->とNO_3-であり、特にSO_4^<2->の寄与が大きかった。霧水中のいくつかの成分は霧水の濃度にほゞ逆比例して変化したが、SO_4^<2->は霧水の増加による希釈度よりも高い濃度で変化した。粒径別霧水中の各種成分の濃度は粒径の小さい霧粒が大きいものと比べて一般に高く、霧粒の形成時におけるガスとエアロゾルの大きな影響が示唆された。(3)SO_2濃度は0.4-0.0ppbの範囲で変化したが、日中高く夜間低くなることから下層大気からの流入によるものと考えられた。(4)SO_2の霧水中での酸化剤としては、霧水中に過酸化水素が高濃度(1-3μg/ml)検出されたことから、特に過酸化水素が重要であると推定された。一方、オゾン濃度は時間に関係なく20-40ppbで、酸性霧の出現とほとんど関係なかった。(5)霧発生前後のエアロゾルはその組成比からその多くが(NH_4)_2SO_4から成ると推定された。(6)このため、霧水中のNH_4^+がすべてエアロゾルからの寄与と仮定し、霧水中のSO_4^<2->の起源の割合を調べた。その結果、小さい霧粒中のSO_4^<2->の約半分以上がエアロゾル以外であると概算された。エアロゾルの指標としてCaやMgも採用し、その起源の割合を調べたが、バラツキが大きかった。霧水中のエアロゾル以外のSO_4^<2->は下層大気から運ばれたSO_2の霧粒への溶け込みさらにH_2O_2による液相酸化によるものと考えられる。一方、NO_3-は主にHNO_3ガスの霧粒への溶け込みによるものと推定され、強い酸性霧の形成時に増加した。近年、わが国においても酸性度の高い霧が観測されるようになり、それの生態系への影響も危惧される状況にある。本研究は特に酸性霧の発生機構を究明することを目的とし、1991年の梅雨期と盛夏期の2回、乗鞍岳で霧の化学組成に関する観測を実施した。観測では、従来の細線式雲水採集器に加えて、新たに設計・製作した多段式の細胞式霧水採集器を用い、霧水のバルク及び粒径別の化学組成を調べた。

また、霧の発生前後には、SO_2,HNO_3,HCIガス濃度を測定すると共に、エアロゾル粒子の化学組成も調べた。その結果、これまでに次の結果が見出された:(1)霧水のpHは空気塊の風向、霧の消長段階、霧水量などによって大きく異なり、最高値は5.71,最低値は3.30であった。(2)粒径別に3段階(モ-ド直径:3.6μm,5.2μm,20μm)に分けて採集した霧水のpHは一般に粒径が小さいもの程低いことが見出され、最低pH値は3.03であった。(3)霧水の化学組成も粒径によって大きく異なり、粒径の小さい霧水程各成分の濃度は、一般に高かった。(4)霧発生前のエアロゾルの化学組成から、エアロゾルはほぼ中和していることが見出された。この結果から、小さい粒径の霧水のpH低下は直接エアロゾルの組成の影響によるものでないと推察される。(5)Na^+を指標として、霧水の化学組成からエアロゾルの溶存成分を差し引いた結果、剰余のSO_4^<-->とNO_3^-が含まれている例がしばしば見出された。この結果は霧の形成段階におけるHNO_3の活発な溶け込み、さらに霧の成長段階でSO_2のH_2O_2^-によるSO_4^<-->への液相酸化が霧水の酸性化に大変重要であることを示唆している。中部山岳の乗鞍岳で(高度:2770m),1992年夏季に霧水の酸性化に関与するガス、エアロゾルと霧水の化学組成を観測し、次の結果を見出した:(1)バルク霧水の最低pH値は3.77であった。粒径別に分けた霧水のpH値は小さい粒径の霧水ほど低く、直径約3.6μm近辺の霧水の最低値は3.61であった。(2)霧水中の陰イオンの主成分はSO_4^<2->とNO_3^-であり、特にSO_4^<2->の寄与が大きかった。霧水中のいくつかの成分は霧水の濃度にほゞ逆比例して変化したが、SO_4^<2->は霧水の増加による希釈度よりも高い濃度で変化した。粒径別霧水中の各種成分の濃度は粒径の小さい霧粒が大きいものと比べて一般に高く、霧粒の形成時におけるガスとエアロゾルの大きな影響が示唆された。(3)SO_2濃度は0.4-0.0ppbの範囲で変化したが、日中高く夜間低くなることから下層大気からの流入によるものと考えられた。(4)SO_2の霧水中での酸化剤としては、霧水中に過酸化水素が高濃度(1-3μg/ml)検出されたことから、特に過酸化水素が重要であると推定された。一方、オゾン濃度は時間に関係なく20-40ppbで、酸性霧の出現とほとんど関係なかった。(5)霧発生前後のエアロゾルはその組成比からその多くが(NH_4)_2SO_4から成ると考えられた。(6)このため、霧水中のNH_4^+がすべてエアロゾルからの寄与と仮定し、霧水中のSO_4^<2->の起源の割合を調べた。その結果、小さい霧粒中のSO_4^<2->の約半分以上がエアロゾル以外であると概算された。これらのSO_4^<2->はSO_2の霧粒への溶け込みさらにH_2O_2による液相酸化によるものと考えられる。一方、NO_3^-は主にHNO_3ガスの霧粒への溶け込みによるものと推定され、強い酸性霧の形成時に増加した。
ウェブスケール画像例に基づく概念間の距離

画像検索の高度化を阻害する要因の一つに、検索したい画像集合を適切なキーワードで表現するのが困難であるというインテンションギャップ問題がある。本研究では、インテンションギャップの軽減のため、Web空間に存在するタグ付き画像集合を用いてキーワードが表す概念間の距離を定義し、その性質を調べた。具体的な成果として、Web空間からタグ付き画像を収集するシステムの開発、それを用いたタグ付き画像データセットの構築、複数の視覚特徴量とタグ情報を統合した概念間距離算出手法の具体化などが挙げられる。これらの成果は、本分野に加え物体認識や画像検索などの応用分野の発展にも資するものと考える。1画像例の規模の向上:前年度に引き続き画像例を収集し、その規模を向上させた。2視覚特徴とタグ情報を統合した距離算出法の検討:画像例に基づく概念間距離の算出法として、二つのタグがどの程度同じ画像に同時に付与されやすいかを統計的に評価する方法(テキストベース手法)と、色やテクスチャなどの視覚特徴の類似性を評価する方法(視覚特徴ベース手法)の2つを検討し、その性質を調べた。その結果、視覚特徴ベース手法では具体的な概念に対する距離ほど感覚的に妥当となるのに対し、テキストベース手法では概念の抽象度に関係なく常に同程度に妥当な距離が得られることが分かった。これを踏まえ、概念の抽象度をキーとして両手法を統合し、その有効性を検証した。この結果、統合手法では視覚特徴ベース手法やテキストベース手法を各々単独で用いる場合よりも感覚的に妥当な距離が得られることを確かめた。3視覚特徴の適応的選択による距離の妥当性の向上:視覚特徴ベース手法において、どのような概念に対しどのような視覚特徴が有効に機能するのかを実験的に調べた結果、概念対(river, water)では色ヒストグラムが有効に機能する一方、概念対(cat, dog)ではテクスチャパターンのヒストグラムが有効に機能するといったように、概念によって有効な視覚特徴が異なることが分かった。これを踏まえ、距離算出に用いる視覚特徴を概念対ごとに適応的に選択することを試み、その有効性を検証した。この結果、視覚特徴の適応的選択により、単一種類の視覚特徴を用いる場合や複数の視覚特徴を単純に併用する場合に比べ距離の妥当性が向上することを確認した。1概念の選択と画像例の収集:Web空間に存在する画像(静止画、写真)を<画像例、タグ>という画像とテキスト(キーワード)のマルチメディアデータとして取り扱い、下図のようにタグ付き画像例集合を対象に、キーワードをキーとして、画像例を収集した。ここでは、画像共有サイトFlickrにおいて、キーワードをクエリ入力とし、自動的に画像例を収集するアルゴリズムを作成した。2画像例に基づく距離の定式化と実験的評価:単語意味による階層木(オントロジー)であるWordNetを対象に定められる、概念間の階層木に基づく距離(Hierarchic Tree Based Distance:HTBD)に着目し、本研究で定式化する画像例に基づく距離(Image Instance Based Distance:IIBD)とHTBDとを対比的に性質を調べた。ここでは、HTBDの具体例として、WordNetでの主観実験から人間の判断基準と最も相関が高い結果を出す距離を取り上げ考察した。一方、IIBDには、画像の属性として、色、テクスチャ、形状を考え、各々の表現特徴量としてカラーヒストグラム、同時生起行列、輝度勾配、SIFT・SURFを取り上げた。画像例を特徴量ベクトルで表し、ユークリッド距離、マハラノビス距離、JSダイバージェンス距離などをメトリックとして適用を試み、HTBDとの比較により特性を詳細に調べた。この結果、JSダイバージェンス距離に基づく距離が、従来提案された距離よりも高い相関係数を示すことを確かめた。1画像例収集システムの改善とデータセットの規模向上:前年度までに開発したWeb空間からの画像例収集システムに対し、各画像例をその投稿日時とともに蓄積する機能を追加し、概念間距離の経時変化を捉えられるように改善した。また、本システムを用いて引き続き画像例を収集し、画像例データセットの規模を向上させた。2複数特徴量の統合方式の改善:前年度に検討した複数特徴量の適応的統合について、その統合方式を人間の感覚の特性に基づいたものへと改善した。概念と概念の類似性を評価する観点には色、形状、機能など様々なものがあるが、ある概念対が何らかの観点において類似していれば、他の観点では類似していないとしても、人間は直感的にその概念対が互いに類似していると判断するものと考えられる。これに倣い、算出される距離の値が小さい視覚特徴量をより重視する統合方式を開発し、その妥当性を実験的に確かめた。3人間の感覚との比較検討:画像例に基づく概念間距離の評価方法として、前年度までに検討してきたキーワード階層木に基づく概念間距離との比較に加え、人間の感覚との比較検討を行い、本研究課題にて開発した距離算出法の妥当性をより詳細に調べた。メディア情報学画像例集合を随時スケールアップさせる傍ら、様々な特徴量をベースとした距離算出法やその統合法を検討しており、概念間距離の解析は着実に進められている。

距離の経時解析部は現状のシステムには組み入れられていないものの、その基盤となるモジュール(画像例収集部や距離算出部など)は十分に蓄積されつつある。9.研究実績の概要1のテーマにおいて、画像のタグ集合に対し、ノイズタグや不適切なタグをフィルタリングする方法を検討する計画となっていたが、現在のシステムには組入れていない。現状の実験には支障はないものの、画像例集合収集の正確性向上のため、引き続き検討していく。タグのフィルタリングは、既存研究も多く、本システムに適したものを選択し、導入する。対象画像例のスケールアップ、表現特徴量の優劣、距離メトリックの吟味、人間の感覚との比較検討、などを実験的に検討する。さらに、サブテーマ「概念間距離の経時解析」について、画像例の自動収集・更新、タグのフィルタリング、概念間距離計測という個々のモジュールをオンラインで接続して、動的性質(画像例が日々増減すること)を有するWeb空間を自動的に長期間観測、解析が可能なようにシステム化する。ここでは、Web空間を対象に、動作するシステムの実現と公開を目指す。また、国際会議、学術論文などの研究発表を積極的に行う。24年度に実施した9.研究実績の概要1、2に加え以下の3、4を検討する。3概念間距離の解析:前年度に定式化した、類似概念間の距離HTBD,IIBDに関し、より詳細な検討を加えていく。すなわち、対象画像例のスケールアップ(数千から数ギガへのアップ)、表現特徴量の優劣、距離メトリックの吟味、人間の感覚との比較検討、などを実験的に検討する。4画像に基づく距離の経時解析:画像例の収集、タグのフィルタリング、概念間のIIBD距離計測という個々のモジュールをオンラインで接続して、動的性質(画像例が日々増減すること)を有するWeb空間を自動的に長期間観測、解析が可能なようにシステム化する。ここでは、画像共有サイトFlickrを対象にシステム化を考えるが、一般のWeb空間にも拡張できるよう留意してシステム化を図る。さらにIIBDの経時的性質を調べるとともに、概念のタイプ別に経時的変化の大きいものや反対に小さいものを洗い出し、IIBDに基づく概念クラスタリングの可能性を検討する。研究計画に従い、研究費を執行し、当初の見込み額と執行額の差は誤差の範囲である。次年度の研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
細胞死にともなうHMGB-1を標的とした移植片長期生着効果の誘導

膵島を移植前にマイトマイシンCで処理することによって培養中の細胞死の抑制とともに、著明な生着延長が得られること、また、この細胞死はアポトーシスではなくネクローシスが主であり、さらに、細胞内にHMGB-1蛋白が表出していることを明らかにした。本研究はHMGB-1蛋白の制御により移植膵島の長期生着を可能にすることを目的としている。本年度は、分離・培養された膵島に生じる障害領域を定量化する方法を確立した。大部分がネクローシスで占められるこの障害領域にはHMGB-1の表出が認められ、マイトマイシンC処理によりその障害が軽減されるが、その機序は、p53-p21waflの経路を含む機構を介して障害が軽減されることを、ウエスタンブロット法による生化学的検討により明らかした。この結果から、p21waflの細胞周期停止作用による代謝抑制が、培養によるストレスに対し防御的に働くという仮説を立てた。現在、ネクローシス阻害剤、アポトーシス阻害剤を用いた処理を膵島培養の際に行い、障害領域の軽減が得られるかどうかを確認し、さらにHMGB-1の表出、p53-p21wafl経路に関与する蛋白の同定・定量を行い、仮説を裏付けるデータの蓄積を行っている。仮説の裏付けがなされれば、培養中の細胞死抑制に関する新しい知見が得られ、今後の臨床応用への展開が期待されうる。次年度は、抗HMGB-1抗体処理により移植生着延長効果が得られるかどうかを、ラット膵島を糖尿病マウスに移植する系を用いて確認する。延長が確認出来れば、細胞死により表出される蛋白が、移植片の生着を阻害していることが確認されることとなり、培養中の細胞死抑制が、膵島移埴の成功において重要な役割をもつことが明らかとなる。本研究は、high-morbility group box 1 protein(HMGB1)蛋白に代表されるdamage-associated molecular patterns(DAMPs)を制御することよって、移植膵島の長期生着を目指すことを目的としている。これまで、膵より分離・培養された膵島に生じる障害がマイトマイシンC処理により軽減出来ることを明らかにしてきた。マイトマイシンC処理膵島による移植成績改善は、細胞死により表出される蛋白の発現抑制にあるとの仮説をたて、研究を進めてきた。細胞死抑制効果をもつ薬剤(NFkB阻害剤、caspase-3阻害剤)を用いた膵島培養を実施したところ、これらの処理により膵島の障害領域の軽減が得られることが確認された。具体的には培養後膵島のcentral necrosis領域が減少し、さらにTUNEL陽性細胞数の減少も確認された。障害領域の軽減によりその領域でのHMGBIの表出が軽減される結果を得た。また、DAMPsであるcalreticulinの表出が分離直後には強い表出を示すものの、培養後にその表出が軽減するという結果も明らかになりつつある。このDAMPsの表出と移植結果の関連を明らかにし、DAMPsの制御を標的とした移植成績改善のストラテジーを探索している。本研究は、HMGB1蛋白に代表されるDAMPsを制御することよって、移植膵島の長期生着を目指すことを目的としている。前年度までに、細胞死抑制効果をもつ薬剤(NFkB阻害剤、caspase-3阻害剤)を用いた膵島培養を実施したところ、これらの処理により膵島の障害領域の軽減が得られることが確認された。培養後膵島のcentral necrosis領域が減少し、さらにTUNEL陽性細胞数の減少も確認された。障害領域の軽減によりその領域でのHMGB1の表出が軽減される結果を得た。さらに、近年、細胞死に先立ってDAMPsであるCalreticulinが表出し、その表出がtriggerとなり免疫原性細胞死を引き起こすことが示されつつあるため、Calreticulinの表出機構の解析に取り組んだ。免疫染色では、Calreticulinは分離直後から培養を続けるにつれ細胞表面への表出を示す傾向があり、Western blot法でもその発現の経時的な増加が示唆されたが、条件により必ずしも一定の結果を示さず、その解析にはさらに工夫されたアプローチが必要と思われた。また、培養の酸素濃度を変更(1%、6%、20%)し、各条件での細胞障害の程度、およびDAMPsの動向を評価したところ、1%では細胞障害が極めて強い一方、6%と20%では細胞障害の程度に有意な差は認めず、6%において酸化ストレスが緩和される傾向があることが示唆された。DAMPsの動向には今回の実験系では有意な差は認めなかったが、条件や実験系の変更により明らかにできる可能性があると思われた。膵島分離・培養過程において、DAMPsの発現・表出に変化が起きることは明らかにされつつある。移植結果の関連を明らかにすることで、DAMPsの制御を標的とした移植成績改善のストラテジーが確率しうる。障害領域の軽減法、及びそれに伴うHMGB1をはじめとしたDAMPsの表出の軽減法を見いだし、条件設定が整った。移植実験での仮説確認まで到達し得ていないものの、概ね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。HMGB-1をはじめとしたDAMPsの表出と移植結果の関連を明らかにし、DAMPsの制御により移植片長期生着が得られるかどうかのエビデンスを獲得する。
金属超分子を構成単位とする融合マテリアルの構築

本研究では、親水性のアミノ酸と疎水性のジフェニルフォスフィンの両方を1分子中に含むキラル金属超分子の合成、およびこの種の金属超分子を構成単位とする無機-有機複合型の融合マテリアルの構築について検討した。まず、アミノ基、カルボキシル基、およびチオラト基をもつ含硫アミノ酸がジフェニルフォスフィンをもつ金属錯体ユニットに硫黄原子で結合した両親媒性のキラル複核錯体を合成した。また、得られたキラル錯体については、NMRスペクトルにより純度を確認するとともに、各種分析手段により同定を行った。さらに、この錯体の単結晶を合成して、X線解析によりそのキラル構造を決定し、異種金属イオンとの反応に向けた構造的知見を得た。次に、このキラル複核錯体と強固な八面体構造を取り易い金属イオンとの反応を行い、親水性基と疎水性基を併せ持つキラルな異種金属超分子化合物の合成を試みた。この際、サイズや幾何構造の異なる1価の無機アニオンを反応溶液に添加することにより、キラル複核錯体が自己集積化した超分子構造体の単離に成功した。各種分析機器を用いて上記の超分子構造体の同定を行うとともに、添加したアニオンが超分子構造体中に取り込まれていることを確認した。単結晶X線構造解析を行ったところ、構造中にはキラル複核錯体六分子が自己集積したカチオン性金属超分子が存在していることが判明した。同時にアニオン性のクラスターも存在しており、カチオン性金属超分子とアニオン性クラスターから構成される新種の融合マテリアルが構築されていることを見出した。さらに、1価の無機アニオンの代わりに2価の無機アニオンを用いて、上記の金属超分子との融合を検討し、得られたマテリアルのX線構造解析を行った。以上により、金属超分子を構成単位とする融合マテリアルの構築、ならびに、この種の融合マテリアル形成の指導原理を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、親水性のアミノ酸と疎水性のジフェニルフォスフィンの両方を1分子中に含むキラル金属超分子の合成、およびこの種の金属超分子を構成単位どする無機-有機複合型の融合マテリアルの構築について検討した。さちに、この錯体の単結晶を合成して、X線解析によりそのキラル構造を決定し、異種金属イオンとの反応に向けた構造的知見を得た。単結晶X線構造解析を行ったところ、構造中にはキラル複核錯体六分子が自己集積したカチオン性金属超分子が存在していた。同時にアニオン性のクラスターも存在しており、カチオン性金属超分子とアニオン性クラスターから構成される新種の融合マテリアルが構築されていることが判明した。

研究実施の概要に記したように、キラル多核錯体が自己集合化した金属超分子の合成に成功している。また、その構造をX線解析から明らかにしており、親水性のアミノ酸と疎水性基のジフェニルフォスフィンの共存が超分子構造の構築に極めて有用であることが示された。さらに、この金属超分子とアニオン性クラスターとの融合マテリアルの構築も確認しており、研究は極めて順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、上記の金属超分子と別の無機アニオンあるいは錯体アニオンとの融合を検討する。また、単結晶を作成してX線構造解析を行い、金属超分子を構成単位とする融合マテリアルが構築されているかどうか確認するとともに、この種の融合マテリアル形成の指導原理を追求して行く。
神経成長活性を示す海洋天然物の探索

アルツハイマー病やパーキンソン病をはじめとする神経が減少するタイプの認知症は、対症療法しかなく、より根本的な治療法が求められている。そこで本研究では、認知症の新たな治療薬シードとなる物質を海洋無脊椎動物から探索することにした。海洋無脊椎動物の体内には、他の環境には見られない共生微生物が存在し、それら微生物が多種多様な生物活性物質を生産しているため、有用な化合物ソースとして知られている。はじめに、PC-12細胞の神経を成長させる物質を探索した。PC-12細胞は、ラットの副腎由来の細胞でありながら、神経を成長させる物質を投与すると、神経線維を伸長させる性質を持つ。すなわち、この細胞の神経線維を伸長させる物質は、減少した神経を成長させる新たな治療薬のシードとなりうる。研究室所有のカイメン抽出物について試験したところ、2008年にトカラ列島で採取されたカイメン抽出物に、神経を伸ばす活性が見られた。そこで、本カイメンを抽出し、各種化学的手法により分画することで、神経成長活性を示す画分を発見した。しかしながら、PC-12細胞は神経成長活性と細胞膜に作用して細胞の形を変える活性との判別が難しいという問題点があった。そこで、別の細胞を用いて、パーキンソン病の進行を抑える物質の探索をおこなった。ヒト神経細胞由来のSH-SY5Y細胞に、ロテノンという物質を投与すると、パーキンソン病に似たような状態となり、細胞が死んでしまう。すなわち、この細胞死を防ぐ物質は、パーキンソン病による神経の減少を直接抑えることができると期待される。2017年に採集されたカイメンについて試験したところ、屋久新曽根産カイメン抽出物が細胞死を抑制した。そこで、本カイメンを抽出し、各種化学的手法により分画することで、細胞死を抑制する画分を発見した。現在、所属研究室においてさらなる活性物質の精製が進められている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
CFRPの異物衝突損傷に及ぼす周囲温度の影響に関する基礎的研究

本研究では,-100°Cから200°C程度の温度環境下において飛翔体が衝突したときのCFRP積層板の損傷の発生および進展のメカニズムを究明し,異物衝突に耐えるCFRP積層板の開発のための基礎的知見を得ることを目的とした.3年間を通じ,主として(1)種々の温度環境下におけるCFRP積層板の異物衝突損傷の評価,(2)CFRP積層板の粘弾性特性の測定,(3)超音波顕微鏡による異方性材料の材料特性評価,(4)種々の温度環境下でのCFRP積層板の破壊靭性値の測定,(5)面外負荷を受けるCFRP積層版の損傷進展解析,の5項目について検討を行なった.以下にそれぞれに関して得られた結論をまとめる.(1)エアガンを用いた鋼球による衝突試験を実施した,CFRP積層板に生ずる層間剥離と衝撃エネルギの関係ついて調べるとともに,試験片温度と損傷特性の相関関係について考察を行なった.(2)測定温度範囲を-150°Cから250°Cとし,正弦波状の入力荷重を与えた場合の試験片の変位の測定を行なって,CFRP積層板の粘弾性特性を求めた.マスターカーブを作成するとともに,ガラス転位点,および副ガラス転位点の存在を確認した.(3)複素V(z)型超音波顕微鏡によりCFRP積層板をはじめとする異方性材料の材料特性を測定する方法について考察を行なった.ラインフォーカスレンズを用いることにより,異方性体中を伝播する波動伝播速度を非破壊的に測定でき,ヤング率,密度等の材料定数を算出し得ることを明らかにした.(4)層間剥離の発生および進展に対する特性を評価するため,モードI,モードII層間破壊靭性値試験を測定温度範囲-100°Cから200°Cで実施した.その結果,CFRP積層板の破壊靭性値は温度に依存し,試験片の粘弾性特性と深い相関があることを確かめた.(5)CFRP積層板に面外荷重が作用する場合について,汎用有限要素法コードABAQUSを用いた損傷進展シミュレーションを実施した.上記の測定により得られた破壊靭性値を破壊のクライテリアとして用い,トランスバースクラックと層間剥離が連成する損傷を模擬した.その結果,有限要素法により,CFRP積層板の典型的な損傷パターンを的確に模擬できることが明らかとなった.本研究では,-100°Cから200°C程度の温度環境下において飛翔体が衝突したときのCFRP積層板の損傷の発生および進展のメカニズムを究明し,異物衝突に耐えるCFRP積層板の開発のための基礎的知見を得ることを目的とした.3年間を通じ,主として(1)種々の温度環境下におけるCFRP積層板の異物衝突損傷の評価,(2)CFRP積層板の粘弾性特性の測定,(3)超音波顕微鏡による異方性材料の材料特性評価,(4)種々の温度環境下でのCFRP積層板の破壊靭性値の測定,(5)面外負荷を受けるCFRP積層版の損傷進展解析,の5項目について検討を行なった.以下にそれぞれに関して得られた結論をまとめる.(1)エアガンを用いた鋼球による衝突試験を実施した,CFRP積層板に生ずる層間剥離と衝撃エネルギの関係ついて調べるとともに,試験片温度と損傷特性の相関関係について考察を行なった.(2)測定温度範囲を-150°Cから250°Cとし,正弦波状の入力荷重を与えた場合の試験片の変位の測定を行なって,CFRP積層板の粘弾性特性を求めた.マスターカーブを作成するとともに,ガラス転位点,および副ガラス転位点の存在を確認した.(3)複素V(z)型超音波顕微鏡によりCFRP積層板をはじめとする異方性材料の材料特性を測定する方法について考察を行なった.ラインフォーカスレンズを用いることにより,異方性体中を伝播する波動伝播速度を非破壊的に測定でき,ヤング率,密度等の材料定数を算出し得ることを明らかにした.(4)層間剥離の発生および進展に対する特性を評価するため,モードI,モードII層間破壊靭性値試験を測定温度範囲-100°Cから200°Cで実施した.その結果,CFRP積層板の破壊靭性値は温度に依存し,試験片の粘弾性特性と深い相関があることを確かめた.(5)CFRP積層板に面外荷重が作用する場合について,汎用有限要素法コードABAQUSを用いた損傷進展シミュレーションを実施した.上記の測定により得られた破壊靭性値を破壊のクライテリアとして用い,トランスバースクラックと層間剥離が連成する損傷を模擬した.その結果,有限要素法により,CFRP積層板の典型的な損傷パターンを的確に模擬できることが明らかとなった.本研究は-100°Cから200°C程度の温度環境下において飛翔体が衝突したときのCFRP積層板からなる構造内の損傷の発生および進展のメカニズムを究明し,異物衝突に耐えるCFRP積層板構造の開発のための基礎的知見を得ることを目的とする.室温から150°Cまでの高温環境下において炭素繊維/エポキシ樹脂および炭素繊維/PEEEK樹脂の積層板にて直径5mmの鋼球を衝突させる衝撃実験を行った.この結果,いずれの温度においても衝撃エネルギーと層間剥離面積は室温と同様に線形関係があることが明らかになった.また温度の上昇とともに剥離面積が減少する傾向が見られた.なお,それぞれの層間ごとに剥離形状は温度に関して一様に変化するとは限らず,今後,検討する必要性がある.衝撃後の室温環境下において残留強度試験を行った.

試験片により若干のばらつきが見られるものの衝撃時の温度の影響が見られず層間剥離面積で残留強度が決定されることがわかった.さらに損傷発生に影響する成型時の残留応力の解析方法について検討を行った.CFRP積層板の衝撃損傷には樹脂の熱粘弾性特性が大きく影響する可能性が認められた.そこで実験結果の考察および数値シミュレーションのために現在,CFRPの異方性熱粘弾性特性の測定を行っている.また低温から高温までの環境下で試験を行うために空圧式衝撃試験機と恒温炉を一体化を行った.来年度より低温下における衝撃実験を行う.本研究は-100°Cから200°C程度の温度環境下において飛翔体が衝突したときのCFRP積層板内の損傷の発生および進展のメカニズムを究明し,異物衝突に耐えるCFRP積層板の構造の開発のための基礎的知見を得ることを目的としている.エポキシ樹脂,高靱性エポキシ樹脂およびPEEK樹脂を用いた代表的な炭素繊維強化材料について様々な温度環境における衝撃損傷の発生状況をまとめた.零度以上の温度環境では衝撃エネルギーと層間剥離面積には線形関係があり,温度が上昇するにつれて剥離面積が減少することがいずれの材料についても見られた.材料の熱粘弾性特性の測定から弾性特性が低下する高温領域では剥離面積が大きく減少することがわかった.これらの現象は走査電子顕微鏡の観察からハックルと呼ばれる層間剥離に特有の破面との関連性があることが明らかになった.また零度以下の温度環境では必ずしもすべての材料で衝撃エネルギーと層間剥離面積との関係は線形とはいえず,実験ごとにかなり異なる面積の層間剥離が発生した.これは低温環境において材料が脆化していることが予想されるが,これについては来年度の検討項目としてさらに考察することとした.また衝撃条件の異なる場合の層間剥離面積の相対比較のためのパラメータを考察した.その結果,積層されたCFRPの面内剛性の差を表すパラメータを導入することで室温程度の環境下では低質量の飛翔体が高速で衝突する場合と大きい質量の落錘が衝突する場合とで相対比較することが可能となることがわかった.ただし試験片の形状および異なる温度環境下などについて適用可能かどうかについて検討を加える必要のあることがわかった.本研究では,-100°Cから200°C程度の温度環境下において飛翔体が衝突したときのCFRP積層板の損傷の発生および進展のメカニズムを究明し,異物衝突に耐えるCFRP積層板の開発のための基礎的知見を得ることを目的とする.今年度は,(1)CFRP積層板の粘弾性特性の測定,(2)種々の温度環境下でのCFRP積層板の破壊靱性値の測定,(3)面外負荷を受けるCFRP積層板の損傷進展解析,の3項目について検討を行った.まず測定温度範囲を-150°Cから250°Cとし,正弦波状の入力荷重を与えた場合の試験片の変位の測定を行って,CFRP積層板の粘弾性特性を求めた.マスターカーブを作成するとともに,ガラス転位点,および副ガラス転位点の存在を確認した.また,層間剥離の発生および進展に対する特性を評価するため,モードI,モードII層間破壊靱性値試験を測定温度範囲-100°Cから200°Cで実施した.その結果,CFRP積層板の破壊靱性値は温度に依存し,試験片の粘弾性特性と深い相関があることを確かめた.
幕末維新期日本をめぐる国際関係史の再構築に向けて―東アジア比較・世界史の視点から

今年度は主に、(1)半年間の米国での在外研究(ハリス関係史料調査)、(2)幕末明治期横浜のスイス系生糸貿易商社シーベル・ブレンワルト社に関する共著論文の執筆を、以下の通り行った。本研究は、明治維新期日本の外交史を,多言語史料に基づき,多極的な国際関係の中で展開した日本外交の軌跡を考察するという原点に立ち帰って再構築することを目的とする。具体的なトピックとしては、プロイセン東アジア遠征団の日本・中国・シャムとの条約交渉とそれに基づく日中タイ外交比較(1),アメリカ初代駐日代表ハリスの対日外交(2)、幕末日本の外交政策論(3)などを予定している。本年度(H27年度)は1について、中独条約交渉の史料解読を進めるとともに、中国外交史関係の文献調査を並行して行った。また研究途上の成果として、以下の論考a, bを執筆した。a.「『出使日記の時代ー清末の中国と外交』書評ー近代日本における「出使日記」現象の不在に関して」(後継「研究発表」欄参照)b.論文「近世近代転換期の日中外交比較へ向けてープロイセン東アジア遠征団の対日・対中条約交渉(一八六〇六一)から」(塩出浩之編『東アジア近代における「公論」と「交際」』東京大学出版会、2016/2017年刊行予定)次いで2に関し、ハリスが来日後の数年間総領事として滞在した静岡県下田市を訪問し(私費)、アメリカ総領事館となった玉泉寺及びハリス記念館、日米和親条約が調印された了仙寺、下田市の地理状況などを現地調査した。下田時代のハリス、初期日米関係に関する諸資料の閲覧と収集ができた他、下田市街と総領事館のあった柿崎の距離感覚などを実地に確認できた。なお本年度の研究の過程で、上記123に加えた副次的なトピックとして、ドイツ語圏ヨーロッパの商人の19世紀後半東アジアにおける貿易活動の実態(4)について、調査を行う必要性が生じてきた。次年度以降、これに関する調査も組み込み、幕末維新期日本をめぐる国際関係の世界史的背景について、考察を深めていきたい。本年度(H27年度)に当初、上記1(プロイセン東アジア遠征団の日本・中国・シャムとの条約交渉とそれに基づく日中タイ外交比較)について、中独条約交渉史料の解読作業を相当程度進めるとともに、シャム独条約交渉の史料などを探訪収集するため、渡独調査を行うことを予定していた。しかし本年度の夏期秋期に、勤務先にて企画展示「ドイツと日本を結ぶものー日独修好150年の歴史」が実施され、その関連業務が予想以上に繁忙を極めたことなどから、渡独調査は次年度(H28年度)に延期することとなり、上記の解読作業も想定したほど進まなかった。ただし上記展示は本研究課題とも関わる内容も相当程度含み、本研究の遂行のために中長期的に資するところは大きかったと考える。また渡独調査を延期した代わりに、上記「研究実績の概要」欄で述べた論考の執筆や、関連する研究報告及び講演を複数回行った(一部を後継「研究発表」欄に記載)。以上を総じて検討した結果、上述の区分の自己評価を行った。H28年度は研究課題に関する論文・書評を各1本公表するとともに、国際学会での研究報告を1回行った(「研究発表」欄参照)。併せて前年度に次年度の課題として設定した以下の事項を実施に移した。1夏期にドイツ・スイスでの史料調査・研究打合せを実施/2年度後半に米国東海岸でのハリス関係史料調査を実施。以下、1・2について概要を述べる。1平成28年8月、ドイツ・ベルリンのプロイセン枢密文書館で史料調査を行い、186162年のシャム独条約交渉、及び19世紀におけるプロイセン政府のその他のシャム関係史料を調査収集した(併せて科研費基盤研究S「マルチアーカイヴァル的手法による在外日本関係史料の調査と研究資源化の研究」(研究代表者:東京大学史料編纂所保谷徹教授)の研究協力者として、同館所蔵の日本関係史料の調査収集を行った)。次いでスイス・チューリヒを訪問し、幕末明治期の日本・横浜を拠点に生糸貿易商社を経営したドイツ語系スイス商人ブレンワルトの史料を所蔵するDKSHホールディングズの資料室で調査を行うとともに、ルツェルン応用科学芸術大学教授シュヴァルツェンバッハ氏と会合し、19世紀のシルク産業に絡む日本スイス関係史及び世界史的動向に関する研究協力の可能性について打合せを行った。なお以上の研究調査は、上記の科研S(保谷代表)による出張費の支給を受けて実施した。2平成29年3月、米国ワシントンの国立公文書館(NARA)及びニューヨークのNYシティカレッジ(CCNY)を訪問し、初代米国駐日代表タウンゼント・ハリスに関する史料調査収集を行った。ハリス関係史料は日本の研究機関にもある程度所蔵されるが、ハリス駐在期の日本外交に関する欧米政府間の通信や米国の対シャム外交に関する史料、CCNY所蔵のハリスコレクションの現物及び関係資料等は米国現地でのみ閲覧が可能であり、これらを中心に調査収集を行った。H28年度は予定した在外調査を順調に実施し、想定した以上の史料収集成果があった。研究課題に関連する研究成果の公表も着実に行っている。今年度は研究課題に関する専門論文2本、書評1本、一般向け記事1本を刊行した。専門学会での研究報告は国際学会・国内学会で1度ずつ行い、一般向け講演を1度行った(「研究発表」欄参照)。これらはいずれも、幕末維新期の日本をめぐる国際関係史の再構築を目指した研究成果の一部である。

併せて今後の研究成果発表に向け、以下の海外調査を行った。1平成29年6月、イギリス・ノリッチのセインズベリー日本藝術研究所で行われた国際シンポジウムに参加し、幕末明治期に来日し生糸貿易商社を経営したスイス商人ブレンヴァルトに関する研究報告を行った。その後続けてロンドンのイギリス公文書館に移動し、1861年に勃発した江戸の米国公使館付き通訳兼書記ヘンドリック・ヒュースケンの襲撃殺害事件をめぐる英国政府内外の動向について、英国外務省文書の調査を行った。22017年8月,ドイツ・ベルリンのプロイセン枢密文書館及びドイツ連邦文書館を訪問し、(1)186061年の日独条約交渉に際する駐日米国弁理公使タウンゼント・ハリスの貢献に感謝してプロイセン政府からハリスに贈られた勲章の授与に関する史料文献調査、(2)186162年のプロイセン使節団による対シャム条約交渉に関する史料調査、(3)戊辰戦争期の日独関係に関する史料調査、を行った。32018年3月、米国国立公文書館(NARA)及びニューヨーク市立大学(CCNY)を訪問した。NARAではハリスの下田滞在中における東アジア派遣米国軍艦の動向について米国海軍省文書を調査した。CCNYではハリス日記の翻刻・刊行やハリス関係史料の目録整理などに当たって功績のあった故マリオ・コセンザ教授が残した未刊行原稿の調査を行うとともに、2018年6月12月に予定するヴィジティング・リサーチに備え、同大学教員らと打合せを行った。平成29年度は、公務と並行して進める研究課題に関する成果発表と研究調査のため極めて多忙であったが、研究成果を4本刊行するとともに学会発表・講演を3本行うなど、成果も着実に蓄積できたように思われる。今年度行った学会発表や研究調査の成果は次年度以降の研究成果刊行につなげていきたい。今年度は主に、(1)半年間の米国での在外研究(ハリス関係史料調査)、(2)幕末明治期横浜のスイス系生糸貿易商社シーベル・ブレンワルト社に関する共著論文の執筆を、以下の通り行った。H28年度(夏期の予定)に、前年度に実施できなかった渡独調査を行い、ベルリンのプロイセン枢密文書館などで、プロイセン使節団の対シャム条約交渉史料を始め、上記1に関する史料の調査収集をする。併せて上記4の調査のため、渡独調査に併せてスイスのドイツ語圏地域を訪問する。スイスではまずチューリヒにおいて、幕末明治期の日本で生糸貿易商社を経営したドイツ語系スイス商人ブレンワルトの史料を所蔵/展示するDKSH社アーカイブで調査を行う。さらにルツェルンに移動、研究プロジェクトSilk History since 1800を進めているルツェルン大学教授シュヴァルツェンバッハ氏を訪問し、将来の共同研究の可能性も含め、打合せを行う予定である。加えてH28年度末までに、上記2の研究に必要なハリス関係史料を収集するため、米国東海岸(ワシントン、ニューヨークなど)の訪問調査を実施する計画である。ハリスの日本滞在中における米国国務省とのやり取りに関する史料は日本国内でも横浜開港資料館などで閲覧・複写が可能であるが、ニューヨークの陶器商・教育委員時代のハリスの関係史料、ハリスの初代米国総領事への採用に関する史料、日本開国をめぐる米蘭折衝に関する史料などは、米国国立公文書館や議会図書館において探訪収集する必要がある。
フィルムツーリズムを契機とした日本映画産業の地域・オーディエンス連携モデルの研究

本研究は、ブレア政権時以降の英国映画産業をめぐる体制をモデルとし、映画の撮影地においての観光現象、すなわち、「フィルム・ツーリズム」への期待をきっかけとした日本映画産業独自の「地域・オーディエンス連携モデル」を提案することを目的とした。ブレア政権時以降の英国映画産業の体制は、放送局・政府機関・地域の映画組織等による支援・協働体制とそれに基づいて地域やオーディエンスとの連携で行われる、映画を軸とした様々な展開(「オーディエンス・ディベロップメント」=映画製作者を目指す人々や学生、子供の教育・トレーニングなど、「地域のプロモーション」=ロケ地マップの発行や撮影支援など、「文化保存」=歴史ある映画館の保存、アーカイブ、テーマ性の強い映画祭など)である。本年度の研究においては、「英国映画」の定義について考えることももう一つの課題として追加した。それによって英国映画産業が「ハリウッドへの対抗と依存の歴史」をたどり、政府もまたハリウッドへの対抗策として法や政策を打ち出してきたことが明らかになった。そのうえで、「英国映画」がいったいなにを意味するのか、ということを追究したことによって、多数の映画を英国で製作してきたハリウッドがロンドンなどの大都市や中流階級以上の人々を描き、その他の地域や労働者階級を描くことがほとんどなく、それゆえ「英国らしさ」が地域や労働者階級を描くということとして形成されていったことがわかった。本年度もまた、前年度と同様、約3週間の英国における現地調査を行ったが、前年度が主に首都ロンドンを対象としていたことに対し、本年度はイングランド北部やスコットランドにまで調査地を拡大した。この調査によって、(1)英国における「フィルム・ツーリズム」が政府によって仕組まれたものであること、(2)なかでも、ハリウッド映画に対する観光地への観光を促進することへの期待がわかり、その期待は2010年に発足したキャメロン新内閣においてさらに強まっている。本研究の目的は、英国映画産業の近年的体制に示唆を得て、フィルムツーリズム(映画の撮影地における観光現象)への期待を契機とした日本映画産業(独自)の「地域・オーディエンス連携モデル」を提案することである。英国映画産業の近年的体制とは、放送局・政府機関・地域の映画組織等による支援・協働体制、それに基づいて地域やオーディエンスとの連携で行われる、映画を軸とした様々な展開である。本年度は、日本と英国にある映画の撮影地での現地調査、またそのための予備調査を行った。四月から五月にかけて予備調査(調査項目の設定、調査対象と定めた映画、その撮影地に関する資料収集など)、六月に渡英して現地調査および資料収集を行い、七月以降は日本国内でも同様に撮影地の調査を行った。この調査から明らかになったのは、日英両国の展開がまったく異なる、ということであり、英国は「政策主導」、日本は「地域発」の展開としてフィルムツーリズムが位置づけられた。また、最終的に日本独自の「地域・オーディエンス連携モデル」を提案するために、15分間のショートフィルム("Seeking OTSUKA")を名古屋市西区にある円頓寺商店街を舞台にして制作した。大学院生を中心として制作し、プロフェッショナルからの協力も得た。英国での展開に習い、撮影地となった店舗を紹介する「ロケ地マップ」も作成し、商店街で行われる映画祭との連動もはかった。より実証的なモデルを提案するための取組みといえる。