hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
甲状腺細胞の増殖・ホルモン分泌におけるプロテオグリカンの役割

甲状腺細胞や甲状腺組織がプロテオグリカン(PG)をどのように合成代謝し、特殊に分化した甲状腺のホルモン合成、分泌機能に利用しているか従来全く知見がなかったので、この面を研究することにした。1.甲状腺細胞増殖とプロテオグリカンの関連:ラット甲状腺培養細胞において、コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)とヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)が合成され、TSH、パセドウ病IgG、cAMP、IGFなど細胞増殖を刺激する条件でプロテオグリカン合成が高まり、細胞増殖と密接な関連のあることが明らかとなり、Journal of Biological Chemistry263:1745、1988に報告した。2.甲状腺ホルモン分泌とプロテオグリカンの関連:甲状腺ホルモン分泌におけるPGの役割は、甲状腺細胞でなく,漏胞構造の維持された甲状腺組織器官培養で調べるのが適当である。この系でもPGは活発に合成これる。CSPGは主として細胞外に分泌され、この分泌はTSH濃度に依存して増加するが、HSPGは組織内にとどまり分泌されない。^<35>SO_4によるオ-トラジオグラフで検討すると、PGはあたかもサイログロブリンのように上皮細胞から漏胞控に分泌され漏胞内に濃縮される。PGがホルモン分泌過程に密接な関連のあることが明らかにされ、この内容を1989年米国内分泌学会総合において報告した。3.甲状腺疾患、特にバセドウ病の合併症とプロテオグリカンの関連:バセドウ病では甲状腺細胞を異常IgGが刺激し甲状腺機能亢進症を起こすが、このIgGが線維芽細胞の受容体を刺激してPGを過剰に産生し、限局性粘液水腫が生じていることを明らかにし、1989年米国甲状腺学会で報告した。悪性眼球突出症も眼窩線維芽細胞によるPG産生が関連すると考えられる成績を得つつあり、現在、検討中である。〈目的〉我々は甲状腺組織中にプロテオグリカンが存在することを明らかにしたが,その化学的性貭や甲状腺機能との関係は必ずしも明らかではないので,今回甲状腺細胞培養を用いてプロテオグリカンの生合成を調べ,甲状腺細胞の増殖,ホルモン分泌とプロテオグリカンの関係を明らかにする.〈方法〉ラット甲状腺細胞(FRTL)をHAM′S F12培養液(5%ウシ胎児血清及び6種類のホルモンー6Hを含む)で培養し,実験に際しては72時間実験条件下で培養した.最後の72時間目に^<35>SO_4.^3Hーglucosamine, ^<35>Sーcysteinなどと培養した.培養終了後,培養液と細胞層を分け,培養液にはguanidine HCLを最終濃度4Mになるよう加え,細胞層は4M guanidine HCL.2% Triton Xで抽出し,両者に蛋白分解酵素阻止剤を加えた.利用されない放射活性はSephadex G50で除去し,プロテオグリカンをQーSepharoseに抽出させ, 0.151.5M NaCl濃度勾配で溶出して精製し, OH/BH_4処理, Chondroitin AC, ABC処理などの前後でSepharose CL6Bカラムで分子サイズの変化を調べた.〈成績〉これらの成績から甲状腺細胞は分子量3万のコンドロイチン硫酸12本が糖蛋白についたプロテオグリカンと同じく分子量3万のヘパラン硫酸が12本糖蛋白についたプロテオグリカンを合成している.前者は細胞外にほとんどすべて分泌され,後者はほとんどすべて細胞層にとどまる.甲状腺ホルモンの分泌や増殖がTSHやBT_2 AMPによって刺激されると両者にとりこまれる^<35>Sが用量反応的に増加する.

プロテオグリカンのsulfationの程度やcysteinからの硫酸基の供給はTSHやBt_2AMPによって変化しないから, ^<35>Sのとりこみの増加はプロテオグリカン合成の増加を反映している.TSHまたはBt_2AMPによるプロテオグリカンの増加は^3Hーthymidineのとりこみによく比例している.<目的>我々はこれまでに培養したラットの甲状腺細胞及び器官培養した甲状腺組織がプロテオグリカンを合成していることを証明した。今年度はプロテオグリカンの局在及びホルモン分泌への関与を明らかにするために、^<35>Sを用いたAutoradiography(ARG)を行って検討する。<方法>Fisher ratの甲状腺を取り出し、細切してHAM^,S F10培養液にて培養し^<35>SO_4、100μCiを加えて24時間培養した。培養終了後、一部の上清と組織はプロテオグリカンの抽出と分解に使用し、残りの組織は10%中世フォルマリンにて固定しARGを行った。ARGの後、短時間HE染色を行い銀粒子の局在を固定した。プロテオグリカンの代謝による変動をみるために、組織片を24時間^<35>SO_4とインキュベートし、よく洗浄して^<35>SO_4を含まない培養液と3時間、8時間、24時間インキュベートしARGを行った。<成績>^<35>Sによる銀粒子は24時間^<35>SO_4とインキュベートした後は、甲状腺上皮細胞にのみ存在する。38時間で上皮細胞から濾胞腔に移動し、濾胞腔内にリング状に広がって存在する。24時間後には銀粒子は上皮細胞中にはほとんど見られなくなり、濾胞腔にのみ一様に存在する。この状態でTSH1100mu/mlにより甲状腺組織を刺激すると、銀粒子は甲状腺上皮細胞と濾胞の境界面にみられるようになる。これはコロイド小滴に粒子がとりかこまれているものと想像できる。<考案>^<35>SO_4がとりこまれているのは主としてプロテオグリカンであって、サイログロブリンとは考えにくいことを我々は昨年までに報告した。プロデオグリカンはサイログロブリンと良く似た働きをしていることが、この研究によりはじめて明らかにされたが、我々はプロテオグリカンがサイログロブリンやヨードサイロニンの移動の担体になっている可能性について追求している。〈目的〉甲状腺細胞の合成するプロテオグリカン(PG)が甲状腺ホルモンの合成・分泌とどのような関係をもっているかを明らかにする。〈方法〉甲状腺ホルモンの合成・分泌は甲状腺組織濾胞を機能単位として行われるため、培養細胞は不適当であり、ラット甲状腺組織の器官培養を用いた。10%FCSを含むHAM'SF12培養液に甲状腺組織を器官培養し、1)24時間^<35>S.^3Hとインキュベ-ト、または^<35>Sと^<125>Iとインキュベ-トし、合成・分泌されるプロテオグリカンの特性を解析した。2)1)により24時間^<35>Sと共にインキュベ-トした甲状腺組織を^<35>Sを含まない培養液に移し、0、3、8、24時間インキュベ-トし、ラジオオ-トグラフを行い、^<35>Sグレインの移動を観察すると共にTSH存在下で培養液中、組織中にどのようなプロテオグリカンが合成・分泌されるかを検討した。〈成績〉
新規触媒反応場としての多孔質ファイバーコンポジットの材料設計

抄紙技術の応用により、無機セラミック繊維から成る多孔質ペーパー構造体内部に、水蒸気改質用触媒粉末を担持した「ペーパー触媒」を調製し、燃料電池用水素製造プロセスに供した。抄紙技術により製造されたペーパー触媒は、通常の紙と同様に高い成型性と二次加工性を有していた。また、粉末状触媒に匹敵する高いメタノール転化率を示し、実用性と高い触媒性能を併せ持った新規触媒材料であることが示された。ペーパー内部の空隙が良好なガス流路となり、触媒周辺の熱・物質輸送が促進されたためと推察される。さらに、固体高分子型燃料電池の触媒毒となるCOの副生が抑制されるという良好な結果も得られた。次に、ペーパー触媒の構造と触媒性能との相関を検討するため、空隙構造の異なるペーパーを調製して触媒性能を比較した。空隙容量によってメタノール転化率やCO濃度が変化し、ペーパー空隙が改質性能に影響することが示された。また、熱伝導性繊維である炭化ケイ素(SiC)繊維を配合したペーパーを調製したところ、従来のペーパー触媒よりもメタノール転化率が向上およびCO濃度が低下した。触媒層内部まで効率的に熱が供給され、ペーパー内部の触媒が有効に機能したためと思われる。また、SiC繊維配合ペーパーでは、COの主生成反応である水性逆シフト反応(H_2+CO_2→CO+H_2O)の抑制が確認された。触媒層の熱分布が均一になり、逆シフト反応が進行しにくい環境が整うことで、CO濃度の減少につながったと考えられる。ペーパーの空隙構造に加えて、繊維の熱的性質が改質性能に大きく影響することは、コンピューターを用いた熱流体解析によっても示されており、これらを制御することで高効率・高純度の水素生産が可能になると思われる。本研究では、抄紙技術の応用による粉末状触媒のシート化、および調製したシート触媒の環境浄化・物質生産プロセスへの適用について検討した。初めに、強力な光触媒能を有し、環境浄化材料として注目されている酸化チタンをシート状に成型した。従来の固定化光触媒においては、成型に伴う触媒性能の低下が問題であったが、シート触媒の調製条件を検討し、多孔質なシート内部に酸化チタン粒子を分散・担持させることで、粉末状酸化チタンと同程度の分解能を有する酸化チタンシートの調製に成功した。本研究で調製した光触媒シートは、高い光触媒能と取り扱いの容易さを兼ね備えており、新規環境浄化材料として期待が持たれる。次に、シート触媒の物質生産プロセスへの展開として、メタノール水蒸気改質法による燃料電池用水素生産を試みた。光触媒シートで得られた知見を基に、比較的安価な銅-亜鉛系触媒をシート内部に抄き込み、改質反応に供してその性能(メタノール転化率、改質ガス中の水素および一酸化炭素濃度)を比較した。シート触媒を用いた場合の水素濃度は、粉末触媒と同様に72%以上であり、高濃度の水素ガスが得られた。転化率については市販のペレット状触媒よりも優れており、粉末状触媒と同等の値(90%)を示した。一方、一酸化炭素濃度は粉末使用時の40%以下に低下しており、水性逆シフト反応(CO_2+H_2→CO+H_2O)の抑制が示唆された。シート内部の空隙が良好なガス流路となり、触媒周辺の熱・物質輸送が促進されたためと推察される。以上の結果より、シートの構造の有する多孔質構造が、メタノール改質反応における良好な反応場となることが示された。さらに、固体高分子型燃料電池の触媒毒となるCOの副生が抑制されるという良好な結果が得られており、ペーパー触媒の有する多孔質構造が、メタノール改質反応における良好な反応場となることが明らかとなった。次に、ペーパー触媒の高性能化を目的として、熱伝導性繊維である炭化ケイ素(SiC)繊維を配合したペーパーを調製した。SiC繊維の配合によってメタノール転化率が向上およびCO濃度が低下した。以上の結果より、ペーパーの空隙構造に加えて、繊維の熱的性質が改質性能に大きく影響することが明らかとなり、これらを制御することで高効率・高純度の水素生産が可能になると思われる。

抄紙技術により製造されたペーパー触媒は、通常の紙と同様に高い成型性と二次加工性を有していた。また、粉末状触媒に匹敵する高いメタノール転化率を示し、実用性と高い触媒性能を併せ持った新規触媒材料であることが示された。ペーパー内部の空隙が良好なガス流路となり、触媒周辺の熱・物質輸送が促進されたためと推察される。さらに、固体高分子型燃料電池の触媒毒となるCOの副生が抑制されるという良好な結果も得られた。次に、ペーパー触媒の構造と触媒性能との相関を検討するため、空隙構造の異なるペーパーを調製して触媒性能を比較した。空隙容量によってメタノール転化率やCO濃度が変化し、ペーパー空隙が改質性能に影響することが示された。また、熱伝導性繊維である炭化ケイ素(SiC)繊維を配合したペーパーを調製したところ、従来のペーパー触媒よりもメタノール転化率が向上およびCO濃度が低下した。触媒層内部まで効率的に熱が供給され、ペーパー内部の触媒が有効に機能したためと思われる。また、SiC繊維配合ペーパーでは、COの主生成反応である水性逆シフト反応(H_2+CO_2→CO+H_2O)の抑制が確認された。触媒層の熱分布が均一になり、逆シフト反応が進行しにくい環境が整うことで、CO濃度の減少につながったと考えられる。ペーパーの空隙構造に加えて、繊維の熱的性質が改質性能に大きく影響することは、コンピューターを用いた熱流体解析によっても示されており、これらを制御することで高効率・高純度の水素生産が可能になると思われる。
中堅企業のグローバル化戦略に見る外国市場参入理論の体系化

研究2年目の本年は、昨今の対外直接投資や中堅企業の海外市場参入行動を検証するためのアンケート調査の分析およびヒアリング調査を行った。また、理論研究面では、昨年度行った外国市場への参入および対外直接投資理論のサーベイをもとに、既存の諸理論が、多国籍企業といわれる資本規模が大きく、経営資源の豊富さからくる競争優位性をもつ企業の企業行動に焦点が当てられていたが、昨今の企業行動には、出自国からホスト国へという単線的な投資行動、技術・情報移転ではなくなっていること、また、資本規模、販売規模が小さくても外国市場参入を果たしている企業がふえており、既存の理論に付加する理論の探求を行った。アンケート調査では、東南アジア地域に製造拠点を展開している日系現地法人413社、および、未上場で海外現地法人を所有しているか輸出比率の高い企業311社を対象に行った。前者のアンケートでは、アジア通貨危機以降の企業経営状況について、アジア通貨危機が日系アジア企業にとって、品質や価格での競争力強化および脱アジア市場の戦略をとることで、従来の競争力を持続させた。また、企業行動が、外国市場参入という2国間市場の概念を凌駕することとなり、既存理論を補完する点が明確になった。また、後者では、国際生産のプロセスと国際販売ルートの関係の理論化の必要性が解明された。しかし、今回の研究では、それらの事象を理論化するまでには至らなかった。さらに、今後の課題としたい外国市場への参入および対外直接投資の理論の体系化の試みは、J.H.ダニングの折衷パラダイムを中心に1985年以降に提示されている諸理論との対比の研究を行っている。ダニングは、近年の文献で折衷パラダイムの骨子である0LIモデルの立地優位、所有優位、内部化インセンティブの各要素と昨今のFDI理論やグローバル競争理論の関係について概説している。しかし、詳細な理論分析は行っていない。それを検証するために、現在、各理論のサーベイを行っている。次年度は、外国市場参入やグローバル競争理論の関係性を明示し体系化をすすめる。また、既存理論が大規模企業中心に理論化されているのに対し、中堅企業の行動も包摂する外国市場参入理論化を試みる。他方、今日の企業の外国市場への参入や行動に関する実証研究を行うために、アンケート調査を行った。アンケートは、東南アジア地域に製造拠点を展開している日系現地法人413社、および未上場で海外現地法人を所有しているか、輸出比率の高い企業311社を対象に行った。前者のアンケートでは、外部環境変化に関する企業行動と事業展開に対する外国市場規模の変化や競合会社との関係の影響、および親会社とのマネジメントや学習について調査を行っている。後者は、中堅企業が海外市場で行動する場合の競争優位性および海外進出の契機、競争優位性を持続するための組織学習について調査している。アンケートの集計・分析は次年度行い、今日の外国市場参入理論の提示を行う。さらに、今後の課題としたい
ゲノム情報を駆使した甘草トリテルペノイド生合成制御の包括的理解

マメ薬用植物カンゾウにおいて、トリテルペノイド配糖体のソヤサポニン生合成に関わる3種の酵素(β-アミリン合成酵素、CYP93E3、CYP72A566)遺伝子プロモーターからの転写を顕著に活性化するbHLH型転写因子(GubHLH3)を同定し、Plant and Cell Physiology誌において発表した。ソヤサポニンはカンゾウに限らずマメ科植物全般に共通して含まれているトリテルペノイドであるがその生物学的機能および生合成制御機構についてはほとんど不明である。そこで、カンゾウから見出されたGubHLH3の機能がマメ科植物全般において保存されているかを調べるため、GubHLH3を高発現するマメ科モデル植物ミヤコグサの毛状根を作出し、ソヤサポニン生合成関連酵素遺伝子の発現におよぼす効果を解析した。その結果、GubHLH3はミヤコグサにおいてもソヤサポニン生合成に関わる既知酵素遺伝子(β-アミリン合成酵素、CYP93E3オルソログ、CYP72A566オルソログ)の発現を活性化することが判明した。また、GubHLH3高発現ラインのトランスクリプトーム解析を行うことによって、GubHLH3の制御下で発現が活性化あるいは抑制される多数の遺伝子を発見した。これによりサポニン生合成と他の代謝系とのクロストークの有無やソヤサポニンの生物学的機能を推察するうえで重要な情報が得られた。また、カンゾウのグリチルリチン生合成経路を活性化する転写因子の候補を探索するため、乾燥処理したストロン組織のトランスクリプトーム解析を行い、これまでに得られている各組織・各種ストレス処理(ホルモン、エリシター処理など)時のデータと合わせて遺伝子共発現解析を行うことで幾つかの候補転写因子を見出した。カンゾウのゲノム情報を活用して既知のトリテルペノイド生合成に関わる酵素遺伝子のプロモーターを全て単離するとともに、ソヤサポニン生合成に関わるβ-アミリン合成酵素、CYP93E3、CYP72A566遺伝子プロモーターからの転写を顕著に活性化するbHLH型転写因子(GubHLH3)の同定に成功した。GubHLH3の機能がマメ科において保存されたものかを調べるため、GubHLH3を高発現するマメ科モデル植物ミヤコグサの毛状根を作出しトランスクリプトーム解析を行った。その結果、ソヤサポニン生合成に関わる3種の酵素(β-アミリン合成酵素、CYP93E3オルソログ、CYP72A566オルソログ)遺伝子の発現量が増高していること、すなわちGubHLH3が別のマメ科植物においても同様にソヤサポニン生合成を活性化する機能を発揮しうることが判明した。さらに、GubHLH3を高発現するミヤコグサにおいては幾つかの機能未知の糖転移酵素やABCトランスポーターの遺伝子の発現量も増高していたことから、これらがミヤコグサにおいてソヤサポニンの生合成や輸送に関わっている可能性が示唆された。また、カンゾウの培養ストロンを乾燥処理するとグリチルリチン生合成に関わるCYP88D6の発現量が増高することから、乾燥処理後のトランスクリプトーム解析を行いデータ解析に着手した。上述のように、カンゾウGubHLH3を高発現するミヤコグサにおいてソヤサポニン生合成関連酵素(β-アミリン合成酵素、CYP93E3オルソログ、CYP72A566オルソログ)遺伝子の発現量が増高することが判明した。そこで、ミヤコグサのゲノム情報からGubHLH3オルソログ候補を探索し2種のオルソログ候補を見出した。そこで、これら2種のGubHLH3オルソログ候補の機能を明らかにするため、ミヤコグサのレトロトランスポゾン挿入変異体のコレクションからGubHLH3オルソログ候補遺伝子が破壊されている変異系統の種子を各2ライン入手した。そこで、これらの系統についてホモ変異体を分離しサポニン生合成酵素遺伝子の発現、サポニン含量ならびに表現型におよぼす効果を解析する。また、カンゾウにおいてグリチルリチン生合成を活性化する転写因子候補については、候補となる転写因子のcDNAクローニングならびにグリチルリチン生合成酵素(CYP88D6およびCYP72A154)遺伝子プロモーターからの転写を活性化しうるか否かをタバコプロトプラストを用いたコ・トランスフェクションアッセイ系により解析するとともに、候補転写因子を高発現する組換えカンゾウ毛状根を作出しグリチルリチン生合成関連酵素の発現におよぼす効果を解析する。また、GubHLH3高発現ミヤコグサのトランスクリプトーム解析から見出された機能未知ソヤサポニン生合成関連糖転移酵素についても酵素活性試験を行う。薬用植物カンゾウにおいて各種トリテルペノイド(グリチルリチン、ソヤサポニン、オレアノール酸、ベツリン酸)の生合成に関わるオキシドスクアレン環化酵素(β-アミリン合成酵素、ルペオール合成酵素)およびシトクロムP450酸化酵素(CYP88D6、CYP72A154、CYP93E3、CYP72A566、CYP716A179)遺伝子のプロモーター領域の単離とGUSレポーターコンストラクトの作成を行った。同時に、カンゾウのトランスクリプトームデータから、トリテルペノイド生合成制御に関与する転写因子の候補として7種のbHLH型転写因子を選抜し、遺伝子クローニングならびにエフェクターコンストラクトの作成を行った。

これらのbHLHsの各酵素遺伝子プロモーターに対する転写活性化能をタバコBY2プロトプラストを用いたトランジェントアッセイ法により解析した結果、1種のbHLH転写因子が、ソヤサポニン生合成に関わる3種の酵素(β-アミリン合成酵素、CYP93E3、CYP72A566)遺伝子プロモーターからの転写を顕著に活性化することが判明した。さらに、CYP93E3遺伝子プロモーター中のbHLH結合モチーフに変異を導入することにより転写活性化が起こらないことから、これらのプロモーターへのダイレクトな結合を介して転写を活性化しているものと推察された。さらに、本転写因子を高発現するカンゾウの形質転換毛状根を作出したところ、コントロールの毛状根よりもソヤサポニン生合成に関わる3種の酵素遺伝子の発現が有意に増高していると同時にソヤサポニン生合成中間体をより多く蓄積していることが判明した。以上の結果から、本転写因子がカンゾウにおいてソヤサポニン生合成を正に制御する因子であることが強く示唆された。カンゾウのゲノム情報を活用して既知のトリテルペノイド生合成に関わる酵素遺伝子のプロモーターを全て単離できたとともに、これまでに蓄積したトランスクリプトームデータを活用してソヤサポニン生合成に関わるβ-アミリン合成酵素、CYP93E3、CYP72A566遺伝子プロモーターからの転写を顕著に活性化するbHLH型転写因子の同定に成功し、Plant Cell Physiology誌にて誌上発表を行った。さらに、本転写因子の機能をさらに詳細に解析するため、本転写因子を高発現する形質転換ミヤコグサ毛状根を作出したところ、ミヤコグサにおいてもソヤサポニン生合成に関わる複数の酵素遺伝子の発現を活性化することが判明した。マメ薬用植物カンゾウにおいて、トリテルペノイド配糖体のソヤサポニン生合成に関わる3種の酵素(β-アミリン合成酵素、CYP93E3、CYP72A566)遺伝子プロモーターからの転写を顕著に活性化するbHLH型転写因子(GubHLH3)を同定し、Plant and Cell Physiology誌において発表した。ソヤサポニンはカンゾウに限らずマメ科植物全般に共通して含まれているトリテルペノイドであるがその生物学的機能および生合成制御機構についてはほとんど不明である。そこで、カンゾウから見出されたGubHLH3の機能がマメ科植物全般において保存されているかを調べるため、GubHLH3を高発現するマメ科モデル植物ミヤコグサの毛状根を作出し、ソヤサポニン生合成関連酵素遺伝子の発現におよぼす効果を解析した。その結果、GubHLH3はミヤコグサにおいてもソヤサポニン生合成に関わる既知酵素遺伝子(β-アミリン合成酵素、CYP93E3オルソログ、CYP72A566オルソログ)の発現を活性化することが判明した。また、GubHLH3高発現ラインのトランスクリプトーム解析を行うことによって、GubHLH3の制御下で発現が活性化あるいは抑制される多数の遺伝子を発見した。これによりサポニン生合成と他の代謝系とのクロストークの有無やソヤサポニンの生物学的機能を推察するうえで重要な情報が得られた。また、カンゾウのグリチルリチン生合成経路を活性化する転写因子の候補を探索するため、乾燥処理したストロン組織のトランスクリプトーム解析を行い、これまでに得られている各組織・各種ストレス処理(ホルモン、エリシター処理など)時のデータと合わせて遺伝子共発現解析を行うことで幾つかの候補転写因子を見出した。
ＳＯＦＣ燃料極のミクロ・メゾ構造制御による緩やかな直接内部改質反応の実現

家庭用として実用化された固体酸化物形燃料電池(SOFC)は高効率な発電装置としてその普及に期待がかかる.低価格化が課題の一つである.炭化水素燃料を直接供給する直接内部改質方式が実現すれば,改質器が不要になるので低価格化に貢献する.しかし改質反応は強い吸熱反応なので,電池内に大きな温度勾配を生じさせ,もろいセラミックスで構成されているSOFCが熱応力により割れる恐れがある.本研究では改質反応場である多孔質電極のミクロ構造を制御することで,直接内部改質を行った際に見られる改質反応の急激な進行を緩和させる手法について検討し,本手法が有効であることを確認した.家庭用として実用化された固体酸化物形燃料電池(SOFC)は高効率な発電装置としてその普及に期待がかかる.低価格化が課題の一つである.炭化水素燃料を直接供給する直接内部改質方式が実現すれば,改質器が不要になるので低価格化に貢献する.しかし改質反応は強い吸熱反応なので,電池内に大きな温度勾配を生じさせ,もろいセラミックスで構成されているSOFCが熱応力により割れる恐れがある.本研究では改質反応場である多孔質電極のミクロ構造を制御することで,直接内部改質を行った際に見られる改質反応の急激な進行を緩和させる手法について検討し,本手法が有効であることを確認した.7001000°Cという高温で作動する固体酸化物形燃料電池(SOFC)の燃料極としては,ニッケルと酸化物の混合多孔質が有力な候補である.このような電極では,電極自身に含まれるニッケルを触媒として,メタンなど炭化水素燃料を電池内部で水蒸気改質する直接内部改質が可能となる.この改質方法には,システムをシンプルにできることや,電気化学反応等によって電池内で発生した熱を改質に有効利用できることなどの利点がある.しかし,SOFCの燃料極で炭化水素燃料の直接内部改質をおこなうと,改質反応にともなう強い吸熱のため燃料流入り口付近で局所的に温度が下がり,大きな温度勾配が生じてセルが割れる恐れがあり,対策が必要である.問題の本質は下流で使う燃料まで上流で一気に改質されてしまうことであり,水蒸気改質をいかに緩やかに進行させるかがカギとなる.本研究は,直接内部改質時にセル温度を均一に保つために,水蒸気改質反応を緩やかに進行させる方法の確立をめざす/具体的には,まずSOFCの燃料極を模したニッケルと酸化物の混合多孔質を自作する.混合割合や焼成条件を変更することで,多様なミクロ構造を持つ燃料極を作製し,それらについて供給ガスや温度を制御した精密な改質反応実験を行なう.収束イオンビームをもつ走査型電子顕微鏡(FIB-SEM)等を活用して燃料極のミクロ構造データを取得し,改質性能とミクロ構造の相関付けをおこなう.得られたミクロ構造データを活用する改質反応モデルを構築し,数値解析プログラムを開発する.解析結果と実験データを比較してプログラムを検証したうえで,改質活性領域の特定をおこなう.現有の単セル解析プログラムに改質反応モデルを組み込み,改質反応の抑制に有効な構造制御を,数値計算結果をもとに提案する.平成23年度は現有の実験装置を改造して改質反応実験を行なった.ニッケルと酸化物の混合多孔質を自作し試料とした.電気ヒータにより温度を制御しながら混合ガス(メタン,窒素,水蒸気)を流し,排出ガス成分の分析を行った.供給ガス成分,流量,温度等がパラメータである.改質実験後の試料について,自動比表面積測定装置による表面積密度の測定,SEMによる2次元画像観察,FIB-SEMによる3次元ミクロ構造の定量化を行った結果,ニッケルと空隙との接触面積密度と反応速度に強い相関があることがわかった.固体酸化物形燃料電池(SOFC)の燃料極はニッケルと酸化物の混合多孔質が有力な候補である.SOFCの高い作動温度においては,燃料極に含まれるニッケルを触媒として炭化水素燃料を電池内部で水蒸気改質する直接内部改質が可能となる.電池内の様々な損失に伴う発熱を,燃料の改質に有効利用できることが利点である.しかし水蒸気改質は強い吸熱反応であるため燃料流入口でセルの温度が下がり,大きな温度勾配が生じてセルが割れる恐れがあり,対策が必要である.本研究は,直接内部改質時にセル温度を均一に保つために,水蒸気改質反応を穏やかに進行させる方法の確立をめざす.まずSOFCの燃料極を模したニッケルと酸化物の混合多孔質を自作した.材料の混合割合を変更することで,多様なミクロ構造を持つ燃料極を作製し,それらについて供給ガスや温度を制御した精密な改質反応実験を行った.改質実験後の燃料極について,収束イオンビームを持つ走査型電子顕微鏡(FIB-SEM)等を活用してその3次元微構造データを取得し,改質性能と微構造の相関付けを行った.さらに得られた微構造データを活用して,多孔質燃料極中で気体にさらされているニッケル表面積あたりの改質反応速度式を導出した.燃料極側の熱流動場に対する数値解析プログラムを開発して実験で得られた反応速度式を適用したところ,解析結果と実験データは良好に一致した.さらに空気極側も含めて発電反応を組込んだ単セル解析プログラムを開発した.多孔質電極の微構造を変更した場合の発電性能や改質反応への影響を,数値解析により系統的に検討した.

特に燃料極支持型のセルの場合には,改質反応は電極表面付近で,発電反応は電極/電解質界面付近でそれぞれ活発になり,電極厚さ方向に微構造の異なる電極を積層することで,両反応の進行のバランスをある程度制御できることがわかった.7001000°Cという高温で作動する固体酸化物形燃料電池(SOFC)の燃料極としては,ニッケルと酸化物の混合多孔質が有力な候補である.電極に含まれるニッケルを触媒として炭化水素燃料を電池内部で水蒸気改質する直接内部改質が可能となる.電池内で発生した熱を改質に有効利用できることが利点であるが,改質反応にともなう強い吸熱のため燃料流入り口付近で局所的に温度が下がり,大きな温度勾配が生じてセルが割れる恐れがあり,対策が必要である.本研究は,直接内部改質時にセル温度を均一に保つために,水蒸気改質反応を緩やかに進行させる方法の確立をめざす.まずSOFCの燃料極を模したニッケルと酸化物の混合多孔質を自作する.混合割合や焼成条件を変更することで,多様なミクロ構造を持つ燃料極を作製し,それらについて供給ガスや温度を制御した精密な改質反応実験を行なう.収束イオンビームをもつ走査型電子顕微鏡(FIB-SEM)等を活用して燃料極のミクロ構造データを取得し,改質性能とミクロ構造の相関付けをおこなう.得られたミクロ構造データを活用する改質反応モデルを構築し,数値解析プログラムを開発する.解析結果と実験データを比較してプログラムを検証したうえで,改質活性領域の特定をおこなう.現有の単セル解析プログラムに改質反応モデルを組み込み,改質反応の抑制に有効な構造制御を,数値計算結果をもとに提案する.平成24年度はニッケルと酸化物の混合比や焼成条件を変更して微構造が異なる資料を自作し,改質実験とFIB-SEMによる微構造定量化を行った.多孔質電極中における空隙とニッケルの界面面積当たりの反応速度式を導出した.また電極を多孔質として扱う数値解析プログラムを開発し,これに定量化した微構造パラメータと反応速度式を適用した.初期の比較では,数値解析結果は良好に実験結果を再現した.今後より詳細にその妥当性を検討する.当初予定していた改質実験が概ね順調に進み,実質的な議論を行うのに十分な結果が得られつつある.25年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)当初予定していた改質実験と多孔質微構造の定量化が概ね順調に進んでいる.また数値解析コードの開発も順調に進展しており,その初期段階の評価では,定量化された微構造パラメータを適用した数値解析結果が,実験結果をよく再現することが確認された.H24年度は前年度に引き続き改質実験を行ないデータの蓄積に勤めるとともに,数値解析プログラムの開発を加速する.また前年度の実験条件では,多孔質内ガス拡散の影響を明確に現れなかったため,実験条件の追加,あるいは改質反応が生じないより単純な系でのガス拡散実験を行なうことも視野に入れる.25年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度であるH25年度は前年度までに続き改質実験を行ないデータの蓄積に勤めるとともに,FIB-SEMを活用した多孔質微構造の定量化をおこなう.得られた微構造パラメータをこれまでに開発した数値解析プログラムに適用し,改質実験の結果を数値的に再現できることを確認する.そののち,多孔質微構造の非一様分布を仮定したの数値解析を実施し,改質反応を適切に抑制す微構造分布について検討する.代表的な分布について,実験を行い,その有効性を示す.最後に全体を総括する.
看護理工学的手法を用いた肥満者の皮膚アセスメントにおける客観的パラメータの探求

肥満者・過体重者において真皮層の構造に変化が引き起こされることが明らかにされてきた。本研究では、看護理工学的手法を用いた肥満者・過体重者の皮膚のアセスメントにおける客観的パラメータを探求した。その結果、高周波超音波診断装置による真皮の厚み、真皮エコー輝度が有用なパラメータとなりうる可能性が示唆された。本研究では、看護理工学的手法を用いた肥満者・過体重者の皮膚のアセスメントにおける客観的パラメータを探求する。本研究の具体的な目的は、1超音波診断装置にて観察する皮膚構造パラメータと実際の皮膚組織との比較により超音波画像による皮膚構造解析の妥当性を検証すること、2超音波画像のキャリブレーション機器を作成することにより、皮膚構造パラメータの信頼性を担保すること、3非侵襲的方法を用いて肥満・過体重者の皮膚内部の生化学的反応のアセスメントを行うこと、4肥満・過体重者の皮膚において皮膚構造と皮膚生理機能のパラメータとの関連を明らかにし、スキンケアの必要性を検証すること、の4つである。目的1に対して、ヒト皮膚組織画像と同一部位における超音波画像のデータ収集を行った。今後双方の画像の比較を行うことで、真皮エコー画像と実際の真皮組織像とのマッチングを行い、妥当性検証を行うことが出来ると考える。目的2に対して、超音波画像のキャリブレーションを行うためのゲルパッドを試作した。ゲルパッドの使用によりプローブの違いによる真皮エコー輝度の誤差を小さくすることが可能であり、皮膚構造パラメータの信頼性を担保することにつながると考える。目的3・4に対し、肥満者・過体重者を対象とした調査を開始し、15名のデータ収集を終えた。次年度以降対象者を増やして継続する予定である。それぞれの目的に対して、平成27年度は概ね計画通りに実行をすることができた。しかし平成27年度研究対象者としてリクルート予定であった人数には達しておらず、やや遅れていると判断する。平成28年度はまずエコー輝度の標準化を行うためのゲルパッドの作成を行った。これまで我々が真皮構造のアセスメントに使用してきた高周波エコーは、使用するプローブにより画像に現れるエコー輝度に誤差が生じる。そのため今後他施設調査等で異なるプローブで取得した画像を比較するためには、標準化を行い画像取得する必要があった。そこで20MHzのプローブを有する高周波エコー2台(AとB)を使用し健康成人の前腕一部位で画像を取得した。真皮下層のエコー輝度をファントムのエコー輝度で除した数値を輝度比として算出した。ファントムとしてグレインを含有させたシリコンパッドを作成し使用した。エコーAB間の真皮エコー輝度の誤差、輝度比の誤差を算出した。エコーAおよびエコーBにおける真皮エコー輝度はそれぞれ27.3±2.7%, 44.6±4.0%であり、有意差があった(p<0.001)。また、エコーAおよびエコーBにおける輝度比はそれぞれ4.1±0.5%、5.0±0.4%であり、有意差があった(p=0.01)。エコーAB間の真皮エコー輝度の誤差は38.6%、輝度比の誤差は18.2%であった。ゲルパッド使用による輝度比の誤差が真皮エコー輝度の誤差より低値であったことから、輝度比を算出することで標準化を行うことが出来る可能性があると考える。ヒトにおける横断調査については平成28年度でデータ収集を概ね終えることができた。今後は引き続きデータ解析を進めていく予定である。予定していた調査を概ね滞りなく遂行できたと考えられるため。本研究では、看護理工学的手法を用いた肥満者・過体重者の皮膚のアセスメントにおける客観的パラメータを探求することを目的とした。平成29年度はこれまで収集したデータの解析を中心に実施した。BMI25以上で20歳から64歳までの男性を対象とした、1年間の縦断データを解析することとし、ベースライン時および1年後の体重減少率、真皮の厚み、真皮エコー輝度、皮膚酸化ストレスレベルの測定を行った。1年後も調査できた対象者は17名であった。17名はいずれも1年間で減量しており、そのうちBMI25未満となった者は10名、BMI25以上のままであった者は7名であった。減量し普通体重となった6名の20ー30代の男性では、腹部の真皮厚み減少がみられたのは3名(50%)であり、真皮エコー輝度の増加はみられなかった。一方で、大腿部では真皮の厚み減少と真皮エコー輝度が5名(83.3%)でみられた。皮膚酸化ストレスレベルは減量による減少がみられなかった。以上の結果より、超音波診断装置により観察した真皮厚み、真皮エコー輝度は減量による皮膚特性の変化を反映する客観的パラメータとなりうる可能性がある。その一方で、減量後の皮膚特性の変化がみられる年齢や身体部位が限られている可能性があり、今後の肥満者およに過体重者に対するスキンケア開発には、要因探索が必要である。

平成27年度に収集したデータの解析を進めるとともに、ヒトにおける横断調査を継続して行う。肥満者・過体重者のリクルートを継続して行い、対象者数を増やす予定である。平成29年度は、引き続き調査の続行とサンプル回収を可能な限り実施し、適宜分析を進める。基礎看護学当初計画の健康成人での調査実施について、リクルート予定の人数に達しなかったため、実験関連の消耗品や謝金について未使用額が生じた。平成28年度3月に投稿する予定であった英語論文の作成が平成29年度4月までかかり、平成28年度分の英文校正費用の支出が見送りとなったため。平成27年度の未使用額については、引き続き平成28年度中に、資料の整理・データ解析のための協力を得て計画を遂行する必要があるため、謝金として支払いする予定である。平成28年度の未使用額については、引き続き平成29年度中に、論文作成のための費用として支払いする予定である。平成29年度は調査継続及びサンプルの処理、データ解析のための消耗品費、研究打ち合わせ及び情報収集、成果報告のための旅費、論文作成費を主として支払いする予定である。
急速沸騰利用のマイクロポンプに関する研究

本年度においては、「突沸による発泡の誘発と伝播」現象をマイクロポンプの作動原理に用いるための研究を主として行った。先ず試験片として幅1mm、長さ8mmの白金薄膜ヒーターで端部の幅のみ縮小して0.8mmとした試験片を作成してサブクール液中に浸し、パルス状直接通電加熱によって起こる沸騰挙動について実験した。幅の狭い端部においては発熱密度が高いために、ここから発泡を開始する。その結果比較的広い加熱入力の範囲において、端部での発泡開始が周囲での発泡を誘発した上試験片全体に亘って発泡が伝播すること、初期の発泡箇所の気泡ほど早期に消滅すること、従って液中搬送のためには予想したとおりの沸騰挙動を呈することを確認した。同時に、気泡伝播速度や気泡の大きさについてデータを得た。また、試験片材質の影響を調べるために、幅4mm、長さ8mmの銅箔加熱面について上記と同様の実験を行って気泡挙動や伝播速度当についてほぼ同様の結果を得た。さらに縮小部を設けない場合に特定位置から発泡を開始させるために、加熱面の上部に設定した白金細線補助ヒーターのパルス加熱による沸騰によって主ヒーター上に沸騰を誘起させることを提案し、一連の実験によってこれを確かめると共に補助ヒーター入力と主ヒーター加熱との時間的関係や沸騰誘起および伝播挙動に関してそれぞれ特性を詳細に確かめた。さらに、ヒーターの可能加熱サイクルを確認するために一連の数値シミュレーションを行った。本研究は、マイクロチャンネル内の液中に置かれた微小なヒーターをパルス状に高速加熱し、生じる急速沸騰を利用してのマイクロポンプを構成する方式を提案し,実際に装置作成の上試験して、その可能性を明らかにしようとするものである。先ず、パルス加熱時の沸騰気泡の挙動を詳細に調べるために、液中に侵した細線を広い加熱速度の範囲で通電加熱し、蒸気生成・消滅挙動が3種のタイプに分けられることを示してそれらの挙動を明らかにした。また、液中に侵した微小なフイルム状ヒーターを最大1.8×10^9K/sに至る超高速で加熱した場合の沸騰挙動を調べ、加熱速度増加と共に蒸気生成量が減じることを示した。同時に理論解析を行って実験と比較した。次いで、石英ガラス状にスパッタリングした1mm×1mm面積の平面状膜ヒーターを幅1mm、高さ0.1mまたは0.2mmのマイクロチャンネル内に設け、さらにヒーターの前後両側に流動抵抗上で非対称的形状を絞り部を設けたポンプ要素を設計製作し、一連の実験を行った。液体にはエタノールを使用した。単発加熱における実験の観察結果より、発生した沸騰気泡が流動抵抗の少ない側に非対称的に成長することを確かめ、流路面積や加熱速度などの各パラメーターに対する成長・消滅挙動を調べた。また、繰り返しパルス加熱を行った場合の流量を測定し、基本原理は異なるが同じく沸騰を利用した従来のマイクロポンプの性能に比べ、単位加熱面積当たりに最大2.1倍の流量を得た。さらに、マイクロチャンネル内複数カ所にヒーターを設け、時系列的に沸騰させてポンプ作用を得る実験を行っている。その結果比較的広い加熱入力の範囲において、端部での発泡開始が周囲での発泡を誘発した上試験片全体に亘って発泡が伝播すること、初期の発泡箇所の気泡ほど早期に消滅すること、従って液体搬送のためには予想したとおりの沸騰挙動を呈することを確認した。

さらに縮小部を設けない場合に特定位置から発泡を開始させるために、加熱面の上部に設定した白金細線補助ヒーターのパルス加熱による沸騰によって主ヒーター上に沸騰を誘起させることを提案し、一連の実験によってこれを確かめると共に補助ヒーター入力と主ヒーター加熱との時間的関係や沸騰誘起および伝播挙動に関してそれぞれ特性を詳細に確かめた。さらに、ヒーターの可能加熱サイクルを確認するために一連の数値シミュレーションを行った。
陽明文庫一般文書文学関係資料のデータベース化による近世初期宮廷歌壇の研究

〇陽明文庫一般文書の閲覧・調査のため、陽明文庫に出張した。(4/17、5/29、7/3、9/10、10/16、11/27、12/11、1/15、2/22、3/24、3/27の計11回)〇宮内庁書陵部ほかに近衛信尹・信尋関連の近世和歌関連資料の閲覧・調査に出張した。(11/13、11/20、12/18、2/19・20、2/25・26、3/4・5、3/11・12)〇上記閲覧資料等について解読・分析を行い、適宜複写を依頼し収集した。調査記録・翻字をもとに、学生アルバイトによりデータ入力を行った。〇近衛信尹・前久の法楽百首和歌について調査・研究を行い論文を執筆した(「三藐院近衛信尹詠「住吉法楽一夜百首」のこと」『歌神と古今伝受』和泉書院、2018年10月・「近衛信尹・前久詠「法楽一夜百首」攷」『女子大国文』163、2018年9月)。信尹が詠じた「住吉法楽一夜百首」「北野法楽一夜百首」の成立年時を明らかにし、信尹の父前久が各々に批評の言葉を残し、二百首に応える形で「百首和歌」を詠んでいることなどから、歌神への「法楽和歌」であるこれらの百首をめぐる営為の意義について考察した。これらの百首が詠まれた慶長五年から九年時点において、未だ信尹に嗣子がおらず、前久・信尹は、摂家としての近衛家の将来を憂慮すべき状況にあった。従って、家門の繁栄と存続の為、これらの法楽和歌は詠まれたと考えられる。前久はこの前後、他にも一夜百首を何度も詠じており、家門存続の重圧を荷う役割を和歌が果たしていたとも言える。〇近衛信尋筆狂歌合『玉吟抄』について、前年度にその本文と校異を公にしたのに続き、その作者と成立、信尋筆本の優位性につき考察を行った。加えて、和歌と狂歌の詠歌方法の共通性について言及し、狂歌が堂上家の所為としてふさわしいと指摘した。○先ずは陽明文庫に実際に出張し、当代関連資料を可能な限り実際に閲覧し、その場で書誌的調査を行い、翻字作業を行うことを、研究の基礎作業と位置付けているが、本年度もこれまでと同様に十回余の出張を行うことができた。これは、当該文庫の閲覧受け入れ数に限度がある中で、充分な数と言える。〇これまでの調査において、近衛前久・信尹・信尋の自筆資料についてはほぼ閲覧をすることができた。閲覧を行った資料について、解読・翻字・整理作業を継続して行っているが、前久・信尹の自筆資料の解読・翻字については、書状類を除けば八割程度の作業は終えているとの見通しを持っている。解読・翻字を行った資料については、データベース化の入力作業を随時進めてきている。○陽明文庫以外にも、宮内庁書陵部・京都大学文学部古文書室などにおいて近世初期宮廷文学関係資料の閲覧・解読・翻字作業ならびに収集を行っており、陽明文庫資料の立体的把握に役立てることができる環境の整備を行った。〇近衛信尹・前久の法楽百首和歌の論文において、家門の継続と繁栄のためという現実的で切実な問題と深く関わる形で和歌を詠むという営為がなされていたことを証明することができたのは、当代文化における和歌などの文学の存在意義について、また、当代以外の和歌などの文学の在り方についても、有効な視点を提供できたと思われる。〇近衛信尋筆狂歌合『玉吟抄』の論文において、狂歌が堂上家の所為としてふさわしいことを明らかにしたことで、宮廷文学の持つ幅の広さ・柔軟性あるいは洗練性を指摘することができたと思われる。〇本年度は最終年度として、データベースの完成に向けて、これまで入力したデータに読み間違い、入力ミスがないかをチェックすることと、未だ解読・翻字のできていない資料を補足しデータ入力を行うこととなる。これまでの入力は、できるだけ原本の書式を再現する形で行って来ているが、それに加えて今年度は、データの検索・並び替えの便を考え、エクセル化の作業を行う。〇以上の作業を経て、既調査資料を一覧し、適宜分類・排列を行い、陽明文庫一般文書室町末・江戸初期文学関係資料データベースを構築し、同資料集の公刊に備える。〇上記データベースを活用して、資料集の和歌・人名・書名索引を作成する。さらに、上記データベースを活用して、近衛前久・信尹・信尋文学年譜を作成する。〇同資料の中から特に意義ある資料を選び論じることで、近世初期宮廷歌壇の実態を明らかにし、和歌史における意義を考察し、当代文化の中に位置付ける。1、京都市右京区宇多野の陽明文庫に出張し、資料の閲覧・調査・翻字を行った。(2015年4月14日、5月12日、6月30日、7月21日、7月28日、8月2日、8月18日、9月7日、9月26日、10月6日、10月29日、2016年3月23日の計12回)2、上記の調査により閲覧・収集した資料を解読する。

また、これまでに既に閲覧・翻字を行ってきた私の調査ノートと合わせて、収集した資料の整理を継続して行い、それぞれ、詠草自筆書状、関連文書、聞書、覚書、その他に分類整理し、詠草・書状・聞書については、すべてできるだけ原本に忠実に翻字を行った。3、前久・信尹関係資料のほぼ半数にあたる約1200点について、上記のように整理された資料のデータベース化を進めた。ただし、詠草や聞書などは、添削・合点・推敲・書入れなど複雑な様相を呈しており、入力の際には、原本の姿(書式)を忠実に再現できる形での入力を優先して行った。4、今回は、今年度中に研究発表・論文執筆という形には至らなかったが、上記調査・解読資料のうちに、近衛前久・信尹の文学事蹟に関する興味深い資料を複数見出すことができた。たとえば、前久公書状の中に、前久が連歌師宗養から聞いた和歌・連歌についての事柄がしばしば書き留められているものがあること。これにより、宗養自身についてはもちろん、それを受け継いだ前久・信尹の学問や和歌・連歌観についての考察が可能になる。その結果、所謂宗祇・三条西家流から後水尾院への流れとは異なった学問の流れが近衛家に存在したことになり、室町末期から江戸初期にかけての和歌史・学問史・文化史をより立体的に捉えることが可能になる。また、信尹の百首和歌などに対する前久の批評が記された書状類、信尹筆の天神像の成立に関わる資料や宮廷歌壇における最後の歌合である寛永十六年仙洞歌合に関わる原資料の出現など、複数の興味深い資料を見出した。本研究は、主として陽明文庫所蔵の一般文書中の文学関係資料の閲覧・調査・解読により、近世初期宮廷歌壇の具体的交流の様相とそこの宿る精神を解明することを目的とするものである。今年度は近衛前久・信尹関連資料を中心に資料の調査・解読を進める予定通りに、閲覧者への対応に限度がある中で、陽明文庫に12回の出張を行い、前久・信尹自筆詠草・書状を中心に、原資料を直接調査・解読することができた。さらに、それらの内容の調査・整理を行い、アルバイトによるものも含めて、約1200点のデータベース入力を行うことができたことは、原資料の解読・性格付けに高度な専門性を必要とすることを考慮すれば、十分な成果であると思われる。また、陽明文庫所蔵資料に限らず、宮内庁書陵部・東山御文庫・国文学研究資料館所蔵の関係資料の閲覧・写真収集も積極的に行うことができたことは、近世初期宮廷歌壇全体の立体的把握に有効であると思われる。〇陽明文庫に出張し、資料の閲覧・調査・翻字を行った。(4/22、5/12、6/21、7/4、7/20、8/3、9/9、9/23、10/1、10/17、11/8、11/22、12/8、1/20、3/10、3/26の計16回)〇宮内庁書陵部等において阿野実顕書状他の桂宮文書や古今伝受資料の閲覧・調査した。また、京都大学附属図書館においては、菊亭文庫・谷村文庫などの資料・調査を行い、特に猪苗代兼如・兼与の資料を近衛家との関わりの観点から調査を行った。京都大学総合博物館古文書室所蔵中院家文書の調査においては、三部抄・伊勢物語・源氏物語伝受も含め、古今伝受切紙および関連資料などを閲覧・調査し、歌道伝授の実態と意義に関して知見を得た。〇上記閲覧資料の中、適宜複写を依頼し収集を行い、上記閲覧資料の解読・分析を行い、調査記録・翻字をもとに、学生アルバイトによりデータ入力を行った。〇近衛前久について、古今伝受関連資料を中心に、関連する詠草・書状類を考察の対象として、主として連歌との関わりの視点から、その歌学の実態と成立の問題を考えた。その成果の一部を「宗養・紹巴と近衛前久ー近衛家の歌学と連歌ー」と題して研究発表を行った( 2016/10/30俳文学会全国大会於日本女子大学)。また、近衛信尹について、信尹筆渡唐天神像の成立と意義について考察を加え、「三藐院近衛信尹筆渡唐天神像について」と題して学会発表をおこなった( 2016/11/12日本近世文学会秋季大会於信州大学)。〇京都女子大学図書館所蔵谷山文庫目録を全面的に補訂し書名索引を付し完成させた。
イスラムの文化的特色に立脚した美術教育の解明を目指した基礎的研究

本研究の目的は、多地域でのフィールドワークを通して収集した「美術教育を通したイスラムの実践」事例を、イスラムの教義と対応させて構造化することによってイスラム文化に即した美術教育の基礎理論を生成するとともに、それらを横断的に比較して、イスラムと美術教育との関係性をめぐる地域性を明らかにすることである。本年度は、本課題採択以前の時期も含めた過去数年で収集した研究資料の整理と分析、およびそれらを用いた研究発表に取り組んだ。モルディブ、英国、エジプト、それぞれ異なる特色をもつイスラム文化圏3カ国におけるこれまでのフィールドワークを通して、ムスリムである教師たちにはイスラムに基づく価値観・習慣等を美術教育に結びつけて解釈し、自らの教育実践に宗教的価値を付加する傾向があり、それは各地域の特色を反映しながらもある程度の一般化が可能な現象であることを明らかにしつつある。「美術教育を通したイスラムの実践」と独自に定義したこの現象の理論的な解明を目指し、「美術科授業」「イスラムの実践」「宗教的根拠」の関係性を暫定的に構造化する作業を中心に行った。この成果の一部は、国際美術教育学会(InSEA)ヨーロッパ地域大会(於:ヘルシンキ、フィンランド)において口頭発表している。当初の計画では、2019年度前半までに各地域でのフィールドワークを全て完了させる計画であったが、エジプトにおける調査許可が未だ下りず(2017年度末に現地教育省に申請済)、予備調査から先に進めることが出来ていない。英国での調査を場所や対象を変えて再度実施する、あるいは別の国・地域での調査の可能性を探るなどして、研究の軌道修正を図りたい。2019年度内に全てのフィールドワークを完了させ、「美術教育を通したイスラムの実践」の本格的な理論化および地域間比較に出来るだけ早く取りかかる。ただし、海外フィールドワークは上に述べたように計画通りに進まないことも多々あるため、方針を修正する可能性も考えておきたい。例えば、これまでは汎用的な理論生成を目指して可能な限り多くの国・地域でのフィールドワーク実施を試みてきたが、調査地を拡大するのではなくこれまでの調査を同じ場所で継続して実施することで、地域研究として深めてゆくという方向転換も必要となってくるかもしれない。いずれの方針で進めるにしても、研究資料の量・質ともに充実させることは必須である。よってまずはフィールドワークの準備と実施に注力したい。なお、2019年度における研究発表の機会として、国際美術教育学会(InSEA)世界大会(於:バンクーバー、カナダ)での口頭発表を7月に予定している。2018年度中に計画していたフィールドワークが未実施のため、繰越が生じた。2019年度以降のフィールドワーク実施経費に充てたい。