hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
党派抗争により分化する英国・初期印刷刊本の年代記の記述に関する研究

上述の研究内容については当該年度の日本英文学会全国大会にて,研究代表者がシンポジウム発表を行った。さらに発表趣旨を研究成果として雑誌に出版することもできた。Hardyngに関連する40あまりの写本資料の中では,英国の図書館にて20点ほどの文書を閲覧し,必要なデジタルデータを取得した。また、Hardyngがスコットランド関連で作成した資料を転写した文書がオックスフォードの図書館に保存されており,こちらも閲覧することができた。その結果、研究代表者は、The National Archiveに保存してあるHardyng関連の資料で,現在は判読できなくなっている部分の記述をオックスフォードの資料上で確認することができた。(ただしこの点については既に刊行された研究がある。本研究においても重要な再確認が完了したという意味に過ぎない。)Hardyngの年代記と,キャクストンによる英国の年代記Chronicles ofEnglandの比較研究も進めることができた。多くのページを照応できた。これまでのところ、ほぼ共通点がないほど異なっている箇所も多いことが判明した。これについては【現在までの進捗状況】において詳述する。一方でThe Scotorum Historiaの記述と、上述の二者とは平成30年度には比較研究ができなかった。ゆえにスコットランド年代記との照応は次年度以降に課題を持ち越すこととなった。年代記の研究において,イングランド側の2種類の資料の比較は順調に進んでいる。SarahPeverleyによる博士論文を底本としつつ,Hardyngの年代記の主な二版を参照し,特に1406年から1437年までの記述の照応を,キャクストン版Chronicles of England(1480)に対して行うことができた。その結果、Hardyngの年代記は、キャクストン版から著しく逸脱しており、両テクストの強調点はまったく異なっていることが明らかになった。双方の記述にイデオロギーとしての開きがあるというよりは、Hardyngによる記述は、興味のない部分については大ざっぱに済ませる一方で、ごく一部を異様に拡大したり強調するところが目立つのである。つまりHardyngを「年代史家」というカテゴリーにひとくくりにするのは適切でない可能性が高い。彼の個人的な理解に基づいた主観的な取捨選択が極めて目立つからである。さらに、Hardyngがイングランドースコットランド関係の調停役だったことを自身の年代記に充分すぎるほど反映していること,地政学的な状況や地図作成は自分の体験を盛り込んでいたことも複数の資料から明らかになった。それらの事実もまた,彼が作成した年代記の特異性をよく物語っている。
多能性幹細胞由来心筋シートによる心機能改善機序の解明および心不全治療創薬への応用

ラット心筋梗塞モデルにおけるマウスES細胞由来心臓組織シート移植治療の系を用いて、治療メカニズムを検討した。ヌードラットを治療群と非治療群の2群に分類、マウスES細胞由来心臓組織シートを移植した。移植したシート・移植されたラットの心臓をリアルタイムqPCRやDNAマイクロアレイにて解析し、複数の治療効果を担う候補遺伝子を探索的に調べた。さらに候補として同定されたものの一つであるb-FGFのラット慢性期心筋梗塞モデルにおける徐放投与実験を行ったが、血管新生・心機能改善効果を認めた。本研究では心不全治療創薬の候補の効果を示すとともに、心不全治療創薬のスクリーニングを確立することができた。研究の目的:心臓組織シート移植における、治療効果メカニズムの網羅的解析(内在性心筋幹細胞の心臓再生能力を高める因子や経路の解明)研究内容:ラット心筋梗塞モデルに対する、マウスES由来心臓組織シート移植治療の系を用いて、治療メカニズムを検討した。ヌードラットを治療(シート移植)群と非治療(sham手術)群の2群に分類、マウスES由来心臓組織シートを移植、またはsham手術を行った。移植後心臓組織を採取し、DNAマイクロアレイを用いた網羅的解析により、候補遺伝子群のスクリーニングを行い、複数の候補遺伝子を得た。またそれらをコードするタンパク質発現に関してELISA法により検討した。現在その中から、より治療効果の高そうなものに関してラット心筋梗塞モデルへの投与による治療効果を確認する実験を計画中で、次年度以降実施の予定である。さらに次年度以降、心臓組織標本における遺伝子発現を免疫組織化学、免疫蛍光染色、リアルタイムPCRにより検討し、またここから得られた候補転写産物と内在性心筋幹細胞(心外膜由来細胞)との関係性を検討する予定である。また候補遺伝子操作ES細胞を作製・使用してさらに詳細なメカニズム解析を行う予定である。意義・重要性:本邦で主要死因のひとつである心不全に対して近年、多能性幹細胞を用いた再生医療研究が行われている。しかし、各種幹細胞移植では、低生着率、宿主細胞との機能的統合性不良といった問題点がある。一方、心臓に内在する心筋幹細胞(心外膜由来細胞)の存在が認められるようになり、心筋細胞への分化・成熟により障害心筋の再生修復が期待されうる。本研究では心筋細胞の前駆細胞とされる内在性心筋幹細胞に着目し、その心臓再生能力を高める因子や経路を解明、臨床応用することをその目的とするが、本年度研究成果としては心不全治療創薬の候補転写産物をスクリーニングすることができた。研究の目的:心臓組織シート移植における、治療効果メカニズムの解析研究内容:ラット心筋梗塞モデルに対し、マウスES由来心臓組織シート移植治療の系を用いて、治療メカニズムの検討してきた。ヌードラットを心筋含有シート治療群と心筋を除いた内皮・血管壁細胞シート移植群、非治療(sham手術)群の3群に分類し移植、またはsham手術を行った。心筋細胞含有シート移植群において、心機能や血管新生の著名な改善を認めた。ヒトiPS細胞においても、心血管系細胞をまとめて分化誘導し心臓組織シートを作成・移植することで心機能が改善することも示した。さらに、ヒトiPS細胞由来高純度心筋、内皮、血管壁細胞を個別に分化誘導する方法も確立した。これにより、ヒトiPS細胞由来心臓組織シートにおいても、細胞種ごとに効果やメカニズム解析を行うことが可能となった。また、マウスES由来心臓組織シート移植後に、心臓組織に対する網羅的解析を行うことで、複数の治療効果に関連する候補遺伝子を得た。これをコードするタンパク質発現の検討を行い候補転写産物を選定した。これを梗塞モデルに対して投与実験を行う。心臓組織標本における遺伝子発現を検討し、対象となる候補転写産物と内在性心筋幹細胞との関係性を明らかにする。さらに、候補遺伝子操作ES細胞による欠損修復実験を行い、メカニズムの解析につなげる。意義・重要性:本邦で主要死因のひとつである心不全に対して近年、多能性幹細胞を用いた移植治療の研究が行れているが、低生着率等の大きな課題がある。一方、障害心筋の再生修復において重要な役割を有する、内在する心筋幹細胞に注目が集まっており、本研究では、内在性心筋幹細胞による心臓再生能力を高める因子や経路を解明、臨床応用することをその目的とするが、本年度研究成果としては心不全治療創薬の候補転写産物の新たなスクリーニング系の確立と候補を選定をし得た。研究の目的:心臓組織シート移植における、治療効果メカニズムの解析と応用研究内容:我々は亜急性期ラット心筋梗塞モデルに対する、マウスES由来心臓組織シート移植治療が有効であること、さらにこの系での治療メカニズムを検討してきた。心筋梗塞亜急性期のヌードラットに心臓組織シート治療を行うと、非治療(sham手術)群に比して、血管新生が誘導され、心筋梗塞の範囲が縮小し、心機能が改善することを示した。移植後心臓組織を採取し、DNAマイクロアレイを用いた網羅的解析により、候補遺伝子群のスクリーニングを行った。

またそれらをコードするタンパク質発現に関してELISA法により検討することで、複数の候補となる細胞外伝達物質を絞り込んだ。この候補にも含まれるb-FGFの徐放投与実験を行った。結果、ラット慢性期心筋梗塞モデルにおいても血管新生効果、及び、心機能の改善を認めた。また、ヒトiPS細胞由来心臓組織シートはマウスES由来心臓組織シート移植治療と同様に、ラット亜急性期心筋梗塞モデルにおいて血管新生、梗塞範囲の縮小、心機能の改善効果を認めた。意義・重要性:本邦で主要死因のひとつである心不全に対して近年、多能性幹細胞を用いた再生医療研究が行われている。しかし、各種幹細胞移植では、低生着率、宿主細胞との機能的統合性不良といった問題点がある。一方、心臓に内在する心筋幹細胞(心外膜由来細胞)の存在が認められるようになり、心筋細胞への分化・成熟により障害心筋の再生修復が期待されうる。本研究では心筋細胞の前駆細胞とされる内在性心筋幹細胞に着目し、その心臓再生能力を高める因子や経路を解明、臨床応用することをその目的とするが、本年度研究成果としては心不全治療創薬の候補となる転写産物の効果を一部示すとともに、心不全治療創薬のスクリーニングを確立することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。心臓再生医療26年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子を欠失させたノックアウトマウス胚性幹細胞および遺伝子を過剰発現させたマウス胚性幹細胞の作成に時間を要しているため。遺伝子を欠失させたノックアウトマウス胚性幹細胞および遺伝子を過剰発現させたマウス胚性幹細胞の作成に時間を要しているものの、現在主流となっているヒトiPS細胞由来の心臓組織シートにおけるスクリーニング系を確立できた。また、ヒトiPS細胞においても応用可能なCRISPR/Cas9を用いた、同一細胞で遺伝子欠損、救済が実験可能な細胞の確立に成功したため。候補化合物のラット心筋梗塞モデルへの投与実験を可及的速やかに進める。また遺伝子を欠失させたノックアウトマウス胚性幹細胞および遺伝子を過剰発現させたマウス胚性幹細胞を作成し、機能改善機序の解明を行う。同様のスクリーニング及び候補遺伝子、候補転写産物の選定から、遺伝子欠損、救済細胞による機能解明をヒトiPS由来シートにおいても行う。本年度の結果により得られた候補化合物の購入・動物購入費などの消耗品に主に使用する。
強誘電性半導体を用いた新規演算素子の開発

近年,機能性の酸化物を用いて新規な電子デバイスを創製する酸化物エレクトロニクスの分野が注目を集めている本研究では,半導体的な性質と強誘電性を併せ持つ強誘電性半導体を開発し,新規な不揮発性記憶機能を有する薄膜トランジスタ(TFT)の実現を目指した.強誘電性半導体として3つの物質に着目し,それぞれ薄膜を作製してその物性を調べた最も有望な物質であると考えたRMn0_3系強誘電体(Rは希土類元素)では,YMn0_3およびYbMn0_3の薄膜を作製した.10^<-2>A/cm^2程度のリーグ電流を示す薄膜においても強誘電性を確認することができ,電位伝導性と強誘電性の共存が可能であることを示す結果が得られた.一方で異方性を有する結晶でありながら,電気伝導特性の結晶方位依存性は確認できず,提案するTFTに応用するためには課題があることがわかった.また,大きな自発分極を有する一方でリーグ電流が大きくなりやすい物質として知られているBiFe0_3についても強誘電性半導体となる可能性があると考え,薄膜の電気的特性を調べた原子間力顕微鏡を用いた微小領域のリ-ク電流特性の解析から, BiFeO_3の電気伝導機構およびMnの微量添加によりリーグ電流特性が変化する起源について考察した.さらに,電気伝導特性の結晶方位依存性が大きくなることが期待できる電荷秩序型強誘電体YbFe0_3の薄膜の作製も行った本研究において初めて薄膜の合成に成功し,バルクで報告されている特徴に類似した電気伝導特性を示すことを確認した.本研究では,試作したTFTの動作の確認には至らなかったが,強誘電性半導体としての特徴を有する物質が存在することを見出すことができた.近年,機能性の酸化物を用いて新規な電子デバイスを創製する酸化物エレクトロニクスの分野が注目を集めている.本研究では,半導体的な性質と強誘電性を併せ持つ強誘電性半導体を用いて,新規な不揮発性記憶機能を有する薄膜トランジスタ(TFT)の開発を目標としている.本年度は,強誘電性半導体薄膜の開発と強誘電性半導体薄膜の電気的特性の評価方法の確立の二点に重点を置いて研究を進めた.強誘電性半導体としては,六方晶構造を有するRMnO3系強誘電体(Rは希土類元素)に着目した.10-2A/cm2程度のリーク電流を示すRMnO3薄膜において,100kHz程度の高周波を用いて分極一電界特性を測定することにより,強誘電特性を確認することができた.この結果は電位伝導性と強誘電性の共存が可能であることを示している.一方で,(0001)YMnO3薄膜の電気伝導特性を調べた結果,薄膜の面内方向と面外方向の電気伝導特性に大きな差が無いことが明らかになった.強誘電性半導体として使用するためには,電気伝導度を増加させる必要があるが,RMnO3に対して元素置換を行うと,強誘電性が容易に消失することがわかった.強誘電性を維持しつつ電気伝導特性を変化させることが可能な置換元素については,継続して検討する必要がある.さらに,(0001)YMnO3薄膜を(111)YSZ基板上に作製し,フォトレジストプロセスを用いて薄膜トランジスタの試作を行った.トランジスタ構造は作製できたものの,ゲートリーク電流が大きく,トランジスタ動作を確認することができなかった.ゲートリーク電流の低減のためには,ノーマリーオン型の実現ドーピング量の膜厚方向への変調等の課題に取り組む必要があることがわかった.近年,機能性の酸化物を用いて新規な電子デバイスを創製する酸化物エレクトロニクスの分野が注目を集めている本研究では,半導体的な性質と強誘電性を併せ持つ強誘電性半導体を開発し,新規な不揮発性記憶機能を有する薄膜トランジスタ(TFT)の実現を目指した.強誘電性半導体として3つの物質に着目し,それぞれ薄膜を作製してその物性を調べた最も有望な物質であると考えたRMn0_3系強誘電体(Rは希土類元素)では,YMn0_3およびYbMn0_3の薄膜を作製した.10^<-2>A/cm^2程度のリーグ電流を示す薄膜においても強誘電性を確認することができ,電位伝導性と強誘電性の共存が可能であることを示す結果が得られた.一方で異方性を有する結晶でありながら,電気伝導特性の結晶方位依存性は確認できず,提案するTFTに応用するためには課題があることがわかった.また,大きな自発分極を有する一方でリーグ電流が大きくなりやすい物質として知られているBiFe0_3についても強誘電性半導体となる可能性があると考え,薄膜の電気的特性を調べた原子間力顕微鏡を用いた微小領域のリ-ク電流特性の解析から, BiFeO_3の電気伝導機構およびMnの微量添加によりリーグ電流特性が変化する起源について考察した.さらに,電気伝導特性の結晶方位依存性が大きくなることが期待できる電荷秩序型強誘電体YbFe0_3の薄膜の作製も行った本研究において初めて薄膜の合成に成功し,バルクで報告されている特徴に類似した電気伝導特性を示すことを確認した.本研究では,試作したTFTの動作の確認には至らなかったが,強誘電性半導体としての特徴を有する物質が存在することを見出すことができた.
睡眠維持障害の新しい指標としての脳波波形要素に関する研究

ヒトの睡眠障害の一分野をしめる、維持障害の原因は現在最も不明な点の多いところである。この睡眠維持障害のレベルを、的確に科学的に数量化し、検査手段として確立することを目的として、NREM睡眠維持機能を反映していると思われる紡錘波と深睡眠の指標である高振幅δ波の構造要素を調べた。さらに、睡眠の維持・安定性のレベルを科学的に測定できる可能性をさぐるとともに、睡眠維持のメカニズムとの間の関係を解明することを目的とした。本年度は67歳から88歳までの老人5名と40歳から60歳までの中高年者5名について基準夜3夜と昼寝を負荷した後の終夜2夜の睡眠ポリグラフ記録を行なった。これらの記録のついて、紡錘波・δ波自動分析装置により基準夜、昼間睡眠、昼寝負荷後の終夜睡眠での紡錘波、高振幅δ波の構造要素の解析を行なった。昨年度の研究で作成した若年健常者群で紡錘波と高振幅δ波の構造要素の基準値と、老人のそれと比較し、老人で紡錘波の持続が短縮し、周波数が速くなっており、1.5Hz以下150μV以上の超低周波高振幅徐波の出現比率が加齢に対応して減少することを見いだした。昼寝の負荷後の終夜睡眠では、中高年群、老人群とも紡錘波の周波数が速くなり、老人群では紡錘波の持続の短縮が認められた。紡錘波周波数と超低周波高振幅徐波に対する昼寝の負荷による睡眠維持機能の撹乱の効果は、高齢化するほど顕著であった。最近、紡錘波発現機構と覚醒機構との関連性が神経生理学的研究から報告されており、睡眠中の覚醒機構のアクティビティのレベルを紡錘波周波数が反映し、超低周波高振幅睡眠徐波が睡眠機構のアクティビティを反映している可能性が考えられ、睡眠維持障害の原因の一つが、覚醒機構と睡眠機構とのバランスの乱れに起因することが考えられた。ヒトの睡眠障害の一分野をしめる、維持障害の原因は現在最も知られていない点の多いところである。この睡眠維持障害のレベルを、的確に化学的に数量化し、検査手段として確立することを目的として、NREM睡眠維持機能を反映していると思われる紡錘波と深睡眠との指標である高振幅δ波の構造要素を調べることで、睡眠の維持・安定性のレベルを化学的に測定できる可能性をさぐるとともに、睡眠維持のメカニズムとの間の関係を解明することを目的とする。本年度は、若年健常者を対象とした紡錘波と高振幅δ波の構造要素の基準値の作成が主な目的であった。基準夜3夜と昼寝を負荷した後の終夜での20歳から22歳の健常男子8例の睡眠ポリグラフ記録を行い、現有のソニ-マグネスケ-ル製21チャンネルデ-タレコ-ダに磁気記録した。さらに、オフラインにて現有のリアルタイム紡錘波・δ波分析装置により基準夜、昼間睡眠、昼寝負荷後の終夜睡眠での紡錘波、高振幅δ波の構造要素の検討を行った。若年健常者では、紡錘波構造要素のうち、特に周波数構造が睡眠の維持機能のレベルと密接な関係のあることが明らかとなった。即ち、睡眠が円滑に進行し、維持機能が的確に働いている状態では周波数は遅くなり,一方昼寝の負荷により睡眠維持機能を人工的に攪乱すると,紡錘波周波数は速い方向へシフトすることが明らかとなった.

最近、紡錘波周波数出現機構と覚醒機構との関連性が神経生理学的研究より報告されており,睡眠中の覚醒機構のアクティビティのレベルを紡錘波周波数が反映している可能性が考えられた.また,高振幅δ波は従来は低周波帯域波が睡眠前覚醒時間の影響を大きく受けると報告されてきたが、波形認識法による解析では1.5Hz以上の帯域が修飾を受け易く,老化による影響や睡眠撹乱の影響も受け易いものと考えられた。ヒトの睡眠障害の一分野をしめる、維持障害の原因は現在最も不明な点の多いところである。この睡眠維持障害のレベルを、的確に科学的に数量化し、検査手段として確立することを目的として、NREM睡眠維持機能を反映していると思われる紡錘波と深睡眠の指標である高振幅δ波の構造要素を調べた。さらに、睡眠の維持・安定性のレベルを科学的に測定できる可能性をさぐるとともに、睡眠維持のメカニズムとの間の関係を解明することを目的とした。1989年度に、20歳から25歳の若年健常者10名を、1990年度に67歳から88歳までの老人5名と40歳から60歳までの中高年者5名について基準夜3夜と昼寝を負荷した後の終夜2夜の睡眠ポリグラフ記録を行なった。これらの記録について、紡錘波・δ波自動分析装置により基準夜、昼間睡眠、昼寝負荷後の終夜睡眠での紡錘波、高振幅δ波の構造要素の解析を行なった。次に、若年健常者群で紡錘波と高振幅δ波の構造要素の基準値を作成し、昼寝負荷後の終夜睡眠および老人群のそれと比較した。昼寝の負荷後の終夜睡眠では、若年健常者群、中高年群、老人群とも紡錘波の周波数が速くなり、老人群では紡錘波の持続の短縮が認められた。また、1.5Hz以下150μV以上の超低周波高振幅徐波に老人で明瞭な減少が認められ、昼寝後の睡眠ではさらに顕著であった。紡錘波周波数と超低周波高振幅徐波に対する昼寝の負荷による睡眠維持機能の撹乱の効果は、高齢化するほど顕著であった。最近、紡錘波発現機構と覚醒機構との関連性が神経生理学的研究から報告されており、睡眠中の覚醒機構のアクティビティのレベルを紡錘波周波数が反映し、超低周波高振幅睡眠徐波が睡眠機構のアクティビティを反映している可能性が考えられ、睡眠維持障害の原因の一つが、覚醒機構と睡眠機構とのバランスの乱れに起因することが考えられた。
公共政策システムの再編と新しい公共空間の形成-人文・社会科学の革新

今日の公共政策システムの再編の背後には、グローバリゼーションの急進展とそれへの対応、国民国家の限界を超える先端的諸問題への対応の必要性と不可避性、情報化社会の出現と個人主義並びに多文化主義分化の浸透などの世界史的転換期の諸様相があり、それらの大テーマへ自覚的対応と越境的論議の不可避性を考えるとき、既成の学問諸分野の分立を前提とする対処では限界があることが時とともに明白になりつつあるこのような課題に対処するために、「まともな社会が存続しうるためには、時代にふさわしい『公共性』が構築されねばならない」という視角から、「新しい公共性をめぐるフロンティア、とりわけ芽生えつつある新しい動向を解明し、人文・社会科学諸領域からの解答を試みる」というのがわれわれの問題認識であった。立命館大学人文科学研究所の2000年度におけるプロジェクト研究に端を発する本研究プロジェクトは、合宿での研究会を含め、ほぼ月1回のペースで研究会を開催し、すでにその研究成果の一端として、山口定ほか編『新しい公共性-そのフロンティア』(有斐閣、2003年)(立命館大学人文科学研究所の研究叢書第16輯)を編集刊行することができた。本研究成果報告書では、これらの研究活動をふまえ、まず、「序章」において、「公共性」論をめぐる論点と問題状況、求められる「新しい公共性」の理念・規準を方法論的に明らかにし、そのうえで、「第一部公共性論の新しい課題」では、戦後民主主義と公共性論をめぐる状況と課題、ハーバーマスの視点を交えてのアーレントと公共空間の思想、憲法学および歴史学と公共性論をめぐる理論分析を行い、「第二部公共政策システムの再編と新しい公共空間の形成」では、都市の位相、ガバナンスと市民社会の公共化、現代日本経済における市民社会と企業社会、戦後憲法体制と空間論としての沖縄問題、途上国における「公共性」問題の分析・検討を行い、その研究成果をまとめることができた。本研究プロジェクトは、すでに2000年度から毎月一度の研究会を開催するなど準備的な研究活動を展開してきた経緯がある。科研費助成金をいただいてプロジェクト研究が発足した2002年度はほぼ月1回のペースで研究会を開催してきた。人文・社会科学の諸分野では、社会構造的な変化とかかわって、それぞれに「公共性」概念をキーワードとする研究や議論がわき起こってきているが、このような各研究領域で焦点化している「公共性」をめぐる新しい研究と議論の状況をできるだけ広く検討し、これをもとに複合的な視野から新しい公共性の可能性を探りつつ社会科学の総合的研究を提示することが目的である。この研究過程でわれわれが確認できたのは、現在の社会構造の転換の奥深さと、また「公共空間」を創造・再建しようとする内外の研究者たちの創意の豊かさであった。特に、福祉国家の再編をめぐる議論は一路後退ではなく、社会的排除を克服していく新たな形態での雇用と労働あるいは社会的活動全般の位置づけの再編をも含む柔軟な構想をうみだしていることが明らかになった。また、環境問題の深刻化のなかで、NGOやNPOといった諸市民団体の活動が隆盛となり、市民参加に支えられた環境や福祉のガバナンスの確立に向けての研究の発展、「公共性」概念の大胆な組み直しが提案されてきていることなども確認できた。そのなかでどの分野の実践的な展開も、社会哲学的な議論や法理論に関する議論を剌激し、「公正」や「正義」や「公共性」をめぐって新しい理論展開をうみだしてきていること、こうして、民主主義や市民社会概念があらたな内実を与えられつつあることなども明らかになった。

本年度はこうした研究成果の第一段として、本学人文科学研究所の研究叢書第16輯として『新しい公共性-そのフロンティア』を編集刊行することができた。来年度は、これらの成果と知見をもとにさらに具体的な諸実践分野にも目を向けて、現在の「公共性」をめぐる論議の状況と到達点をあきらかにし、あわせて理論的・実践的な諸課題をさらに追究していきたい。われわれの共通の問題関心は、「わが国では現在、『官』による『公共』の独占が大きく揺らぐ一方・それに取って代わるべき『市民的公共性』もなお未成熟で、政治・社会・経済の諸傾城から『公共性』を問う緊張感が失われてしまった観がある。『新しい公共性』はいかなる内容・手続きによって形成されるべきか。そこでのフロンティア、とりわけ芽生えつつある新しい動向を解明し、人文・社会科学諸領域からの解答を試みる」とするものであった。この問題関心のもとに、2003年3月末に、本科研の研究成果の一部として、山口定、佐藤春吉、中島茂樹、小関素明編著『新しい公共性』(有斐閣)を出版した。本年度はこの研究の延長線上において、上記『新しい公共性』の合評会として「新しい公共性とアソシエーション--合評会第1弾」、「公共性問題と政治経済学への新展開へのコメント--合評会第2弾」・「新しい公共性そのフロンティア合評会第3弾」を開催したほか、「公共圏モデルから見たアメリカメディア産業」、「必要と公共圏:センと差異の政治」、「分配について/承認について」、「市民社会概念と歴史認識-ユルゲンコッカの所説を中心として」、「憲法学における主観性と客観性」などのテーマについて、京都大学、大阪経済大学、北海学園大学など学外の研究者の協力も得て、合計11回の研究会を重ねてきたほか、その他、数多くの予備的研究会を開催してきた。研究会の運営を4人の幹事会メンバーによる民主的な合意で決定することとしてきたこともあって、「公共政策システムの再編と新しい公共空間の形成-人文・社会科学の革新」という研究課題の実現に向けて、2003年度は、実り多い一年であったといえよう。本研究は、「官」による「公共」の独占が大きく揺らぐ一方、それに取って代わるべき「市民的公共性」がなおも未成熟はわが国の「公共性」をめぐる状況下にあって、まともな社会が存続しうるためには、時代にふさわしい「公共性」が構築されねばならない、という観点から「新しい公共性」の学問的構築をめざすものであった。本研究の最終年である本年度は、その重点的研究の柱として、(1)日本近代主権と公権力の形成・展開過程、
現代の情報社会を支える電子情報処理や光通信においてはエネルギー熱損失の解決が課題である。そこで、光による信号配線と不揮発性固体メモリである電子スピンを用いた光電融合スピンエレクトロニクスの研究が重要になる。本研究では、新しい光スピン機能を持つ三端子素子として、光のスピン情報である円偏光の入力により生成する電子のスピン状態を電界により制御し、再び円偏光として出力する光スピン特性の電界効果トランジスタを研究する。電子スピンと円偏光の向きを電界によりスイッチあるいはオンオフし、さらにスピン状態や円偏光特性の偏り度合いであるスピン情報の増幅や、スピンの持つ本質的な情報である位相の電界制御を開拓する。
ヒトの寒冷下で発生する運動由来のふるえ増強機序とその修飾経路

寒冷下の運動時にふるえ増強反応が出現する機序として、自己受容器である筋紡錘の伸張反射が寒冷によりさらに亢進する可能性が示唆された。そこで、本年度は筋紡錘の伸張反射弓のどの経路(γ線維-筋紡錘-Ia線維-脊髄-α運動ニューロン)で寒冷刺激の影響が見られるか検討した。被験者はショートパンツのみを着用し環境温25°Cの恒温室に入室し腹臥位で30分間の安静を得た。筋紡錘の伸張反射の動態を示す一つの指標として誘発筋電図法のH波を用いてヒトのヒラメ筋から導出した。寒冷刺激部位として、1)筋紡錘部上の下腿、2)脊髄L5上の腰部、3)脊髄L5レベルへ投射する足底皮膚、の3ヶ所を選択し順不同に外部循環装置により皮膚温が15°Cになるまで冷却した。その後皮膚温が安静レベルになるまで加温した。H波の潜時と振幅は、安静時と寒冷負荷時でそれぞれ4回誘発記録し平均値を算出した。寒冷刺激部位の皮膚温は刺激前および他の部位に比し有意に低かった。H波の潜時は筋紡錘部上の下腿への寒冷刺激で有意に延長したが(安静時36.02±0.67msec、寒冷時36.57±0.59msec、p<0.05)、他の部位では有意に変化しなかった。寒冷刺激によるH波の振幅への影響は、安静レベルに対する割合で比較し、筋紡錘部上の下腿で有意に増大したが(157±20%、p<0.05)、他の部位では有意に変化しなかった。以上より、寒冷刺激は筋紡錘レベルで強く影響した。寒冷下の運動時にふるえが増強する機序の一つとして、皮膚温度受容器からの介在ニューロンや脊髄レベルでの温度修飾というより、筋紡錘での反応性が寒冷によりさらに亢進することが関与すると推察される。寒冷ふるえが、運動による温熱負荷で如何に影響されるか、特に、閾値体温および運動中のふるえ熱産生と体温との関係について検討した。10°Cの環境温で筋電図による大胸筋のふるえは、全ての被験者において運動前で見られなかったが、運動開始後に導出された。その程度は運動開始後一過性に増強した後、減弱したが運動終了時までに完全に消失しなかった。運動中のふるえによると考えられる△Vo2は、運動開始直後に一過性に増加した後減弱した。大胸筋のふるえが発現するまでの潜時は、運動時の方が安静時に比し有意に短かった。ふるえが出現する閾値平均体温は運動時のほうが安静時に比べ有意に高かった。運動中のふるえによる△Vo2の程度は、直腸温及び平均体温の絶対値(静的反応)より、むしろ、その時間的な変化率(動的反応)と相関が高く負の回帰直線が得られた。寒冷暴露時間による影響について、10°Cの環境温下で、30分間および70分間の安静を得てから運動を行った実験を比較した。70分間の安静で、運動開始前にすでに大胸筋にふるえがみられ、運動によりそのふるえが、さらに増大した。運動中の△Vo2は、寒冷暴露時間が70分間のほうが30分間に比べ有意に高かった。ふるえが生じているときに運動を行っても酸素摂取量は増加し、その程度は寒冷暴露時間に比例すると考えられる。以上より、寒冷時における運動は安静時に比べ、ふるえが起き始める潜時を短くし、その閾値平均気温を高温側に移行させた。また、ふるえ熱産生が運動により増強され、その程度は直腸温、平均体温の時間的な変化率に強く依存すると推察される。

寒冷刺激によるH波の振幅への影響は、安静レベルに対する割合で比較し、筋紡錘部上の下腿で有意に増大したが(157±20%、p<0.05)、他の部位では有意に変化しなかった。以上より、寒冷刺激は筋紡錘レベルで強く影響した。寒冷下の運動時にふるえが増強する機序の一つとして、皮膚温度受容器からの介在ニューロンや脊髄レベルでの温度修飾というより、筋紡錘での反応性が寒冷によりさらに亢進することが関与すると推察される。
AdS/CFTによる有効場の理論のくりこみ群的解析

本年度は主に、研究の目的に記載した「低エネルギー有効理論の導出」を対象として研究を行った。その結果、査読付き論文一遍を執筆し、日本物理学会で発表を行った。一般的に、場の理論の作用から紫外領域の自由度を積分して低エネルギー有効作用を導くことは困難である。しかし、AdS/CFTを用いれば、漸近AdSブラックホール時空内の境界の位置を動かすことで、容易にWilson流のくりこみを行える。従来の研究では、高エネルギー極限で共形場理論に対応する漸近AdSブラックホール時空しか扱われてこなかった。これはクオーク・グルーオン・プラズマなどを念頭においた解析であり、音速は有限で体積粘性率がゼロの流体に対応している。一方、AdS/CFTの物性物理への応用も盛んに行われているが、物性物理に現れる場の理論の多くは共形場理論に帰着しない。そこで、Bredbergら(BKLS)はブラックホールのホライズン近傍でリンドラー時空が現れることだけを仮定し、時空の漸近性によらない定式化を行った。これは、非圧縮性流体、つまり、音速は無限大で体積粘性率が現れない流体に対応することが判明した。しかし、これは一見すると、これまでの漸近AdSブラックホール時空での結果と矛盾するようにみえる。なぜなら、漸近AdSブラックホール時空は、ホライズン近傍の極限でリンドラー時空を含むためである。そこで我々は、Schwazschild-AdS時空で任意のカットオフに対する音速と堆積粘性率を求め、従来のAdS/CFTとBKLSの結果を繋げることに成功した。また、リンドラー時空でもAdS/CFT流の定式化を行ない、従来の観点からの理解を与えた。その結果、漸近AdSブラックホールとBKLSの間の矛盾は、ホライズン近傍極限(つまり対応する場の理論の高エネルギー極限)と流体力学近似(長波長・長周期極限)の非可換性に起因することを突き止めた。これは、AdS/CFTを物性系に応用するにあたり、適正な処方を示唆する重要な成果であった。本年度研究計画に記載した、前期の計画は概ね達成された。さらに、研究計画調書に記載した平成25年度前期の研究計画を前倒しして実施した。しかし、後期は博士論文の作成に注力したため、平成24年度後期の研究計画に対するまとまった成果は得られなかった。本年度後期の計画にある「重力理論の臨界現象」に関して、最近の業界の動向に合わせて研究を推進させる。本年度の研究実施計画にあるように、相転移を起こす重力理論に対してホログラフィックくりこみ群を適用する。特に、最近注目されている非等方なホログラフィック超流動について詳細な解析を行う。AdS/CFTを用いた流体力学の解析では、ずり粘性率とエントロピー密度比のユニバーサリティーが広く確認されていた。しかし、非等方なホログラフィック超流動は、ずり粘性率とエントロピー密度比のユニバーサリティーを破ることが知られている。したがって、AdS/CFTの応用範囲の拡張や有限温度AdS/CFTそのものの有効性の検証にあたり、格好の研究材料である。具体的には、等方的な流体が持っていたずり粘性率と非等方性から生じた新たな粘性率を分解して、臨界点近傍でのそれらの値の変化を調べる。出来る限り解析的に計算を行う予定であるが、必要に応じて数値計算も視野に入れる。

さらに、研究計画調書に記載した平成25年度前期の研究計画を前倒しして実施した。しかし、後期は博士論文の作成に注力したため、平成24年度後期の研究計画に対するまとまった成果は得られなかった。本年度後期の計画にある「重力理論の臨界現象」に関して、最近の業界の動向に合わせて研究を推進させる。本年度の研究実施計画にあるように、相転移を起こす重力理論に対してホログラフィックくりこみ群を適用する。特に、最近注目されている非等方なホログラフィック超流動について詳細な解析を行う。AdS/CFTを用いた流体力学の解析では、ずり粘性率とエントロピー密度比のユニバーサリティーが広く確認されていた。しかし、非等方なホログラフィック超流動は、ずり粘性率とエントロピー密度比のユニバーサリティーを破ることが知られている。したがって、AdS/CFTの応用範囲の拡張や有限温度AdS/CFTそのものの有効性の検証にあたり、格好の研究材料である。具体的には、等方的な流体が持っていたずり粘性率と非等方性から生じた新たな粘性率を分解して、臨界点近傍でのそれらの値の変化を調べる。出来る限り解析的に計算を行う予定であるが、必要に応じて数値計算も視野に入れる。
侵襲的脳活動計測・刺激介入による腹側言語経路の包括的解明

近年、古典的な背側言語経路に加えて腹側言語経路が存在し、言語理解に関わる経路として重要視されている。我々は、この経路の機能、解剖および病態下の代償機転の包括的な解明を目指した。頭蓋内電極を用いた意味認知課題下の神経活動の計測・デコーディングと皮質電気刺激による介入から、側頭葉前方底部が意味認知機能の中核領域であり、前後方向に機能勾配が存在することを明らかにした。電気的線維追跡法(CCEP計測)から経路内の前頭葉・側頭葉間の機能的結合を明らかにした。てんかん外科手術での側頭葉前方領域切除患者の術前後の経時的な神経心理学的追跡から、同部位の意味認知機能のシステムレベルでの代償機転の解明に貢献した。研究計画:日本語における腹側言語経路の機能・解剖および病態下の代償機転の包括的解明、に基づいて研究を推進した。難治部分てんかん外科の術前評価のために硬膜下電極を慢性留置した患者および腫瘍手術のために覚醒下手術を施行した患者で研究参加への同意を得た者を対象とした。腹側言語経路内の機能の共通性・差異の解明に関しては、意味認知課題を用いた皮質電気刺激・事象関連皮質電位記録から、側頭葉前方底部領域、特に前部紡錘状回が、意味認知に深く関わることを因果関係をもって示した(国内学会・論文発表)。呼称課題において、単試行レベルの意味記憶属性と局所電場電位(皮質脳波)から表象類似性分析(RSA)を用いて、前部側頭葉内の意味表象の時間的空間的デコーディングを試みた(論文投稿中、国内学会発表予定)。漢字/仮名読み課題に同期して高頻度電気刺激介入を行い、精神物理学的評価を定量的に行うことで、腹側経路内の前後方向の機能勾配の探索に着手した。皮質皮質間誘発電位(CCEP)を計測し、腹側経路内(側頭葉底面・外側、前頭葉腹外側領域)および他の言語関連領野との結合様式を探索し、標準脳での腹側言語経路の機能的結合地図作成に着手した。覚醒下手術症例において、皮質・白質の高頻度・低頻度電気刺激を施行し、症例蓄積して、腹側言語経路を担う白質線維束の機能および結合する皮質の同定をすすめた(国内学会発表)。てんかん焦点切除術症例および脳腫瘍例で腹側言語経路切除例の手術前後の神経心理学的評価を経時的に行い、腹側言語経路の障害後機能代償を評価した。言語/意味認知課題下のfMRI記録に関しては、正常被験者撮像で側頭葉底面でのゆがみを技術的に克服し、術前後のシステムレベルでの変容解明のための当施設でのfMRI撮像条件を整備でき、少数症例で記録を開始した。腹側言語経路の機能・解剖、病態下の代償機転の包括的解明、に基いて研究を推進した。術前評価に硬膜下電極を慢性留置した難治てんかん外科患者、腫瘍摘出に覚醒下手術を施行した患者で研究に同意を得た者を対象とした。腹側言語経路内の機能の解明に関しては、意味認知課題下の皮質電気刺激・事象関連電位記録から、側頭葉前部紡錘状回が意味認知の中核であることを明らかにした(論文発表、国内学会発表)。デコーディング新法の表象類似性分析(RSA)を初めて皮質脳波データに応用し、呼称課題において単試行レベルの意味記憶属性と皮質脳波の局所電場電位記録から、前部側頭葉内の意味表象の時間的空間的デコーディング法を確立し、底部前方領域における意味認知機能の特異性を示した(論文発表、国内学会発表)。漢字/かな読み課題に同期した皮質刺激介入研究では、症例を増やし、定量的な精神物理学的評価から、腹側経路前後方向の意味から形態認知への機能勾配の解明を推進した。脳機能結合地図作成に関しては、対象症例を増やし、皮質皮質間誘発電位(CCEP)の計測から、腹側経路内と他の言語関連領野との結合様式を探索し、標準脳での機能的結合地図作成を推進した(国際学会、国内学会発表)。覚醒下手術症例を蓄積し、術中の皮質・白質の電気刺激から結合する前頭葉(腹外側領域)・側頭葉(中/下側頭回)の皮質を同定し、腹側経路内の前頭-側頭葉の結合地図を明らかにした(国内学会発表)。てんかん焦点及び脳腫瘍の切除術前後の経時的な神経心理学的評価(意味認知課題、漢字・かな関連課題)を腹側言語経路切除例で施行した。切除部位と神経心理結果の対応から、腹側言語経路内の解剖学的機能同定と障害の機能回復・代償機転の解明を推進した(国内学会発表)。言語/意味認知課題下のfMRI記録に関しては、術前後の機能変容解明のための撮像は整備できており、順次記録開始の予定である。(A)機能の共通性・差異の解明(ハブ領域、機能勾配): 1側頭葉前部紡錘状回の意味認知機能の中核であること、2表象類似性分析(RSA)による前部側頭葉内の意味表象の時間的空間的デコーディング法の確立、底部前方領域における意味認知機能の特異性について、論文2本公開および国内学会発表を行った。(B)脳機能結合地図の作成:症例を蓄積し(25名超)、標準脳上での腹側経路の機能的結合地図作成を推進し、言語優位側下前頭回と外側側頭葉との機能的結合について学会発表した。(C)経路障害後の機能代償機構解明、18名を超える症例での神経心理検査評価中、対照の正常被験者20名以上の神経心理検査を予定、評価中である。

収集したデータからてんかん症例の前部側頭葉切除前後における意味認知機能の機能代償機構について論文準備中である。漢字・かな機能については、前部側頭葉切除における機能評価・代償機転について国内学会で発表した。脳腫瘍症例において白質経路の切除も含む腹側言語ネットワークレベルでの意味認知機能の機能評価・代償機構についての発表を行った。今後、機能代償機構については、ネットワーク内の解剖的部位(皮質領野・白質線維束)や脳病態(てんかん・脳腫瘍)による差異の解明を目指す。研究計画の上記3本柱それぞれで、研究実績に具体的に示したように、研究計画にそって、症例蓄積およびデータ解析、学会発表、論文公開を順次行っている。腹側言語経路の機能・解剖、病態下の代償機転の包括的解明、に基づいて研究を推進した。術前評価に硬膜下電極を慢性留置した難治てんかん外科患者、腫瘍摘出に覚醒下手術を施行した患者で研究に同意を得た者を対象とした。腹側言語経路内の機能の解明に関しては、昨年度、側頭葉前方領域の意味表象への特異性をRSA decoding解析により明らかにしたが、更に皮質脳波にsupport vector machineを用いた運動判別のdecodingを行い、言語機能脳波decoding解析への応用法を確立した(論文発表)。低強度刺激下の呼称課題による言語機能マッピング法を提唱し言語機能中核領域探索の臨床的有用性を示した(国内学会発表)。漢字/かな読み課題に同期した皮質刺激介入研究では4症例をまとめ、定量的な精神物理学的評価から腹側経路前後方向の意味から形態認知への機能勾配を明らかにした(国内・国際学会発表、論文準備中)。脳機能結合地図作成に関しては、対象症例を増やし皮質皮質間誘発電位(CCEP)の計測から腹側経路内と他の言語領野との結合様式を探索し標準脳での結合地図作成を推進した。覚醒下手術症例も蓄積し術中の皮質・白質の電気刺激から結合する前頭葉(腹外側領域)・側頭葉(中/下側頭回)の皮質を同定し腹側経路内の前頭-側頭葉の結合地図を明らかにした(国際学会発表、論文準備中)。腹側言語経路と対をなす背側経路に関して皮質・白質電気刺激による弓状束の言語機能解明研究を深化させた(論文発表)。腹側言語経路に位置するてんかん焦点・脳腫瘍の切除術前後の経時的な神経心理学的評価(意味認知課題、漢字・かな関連課題)をすすめ症例を蓄積した。切除部位と神経心理結果の対応から腹側言語経路内の解剖学的機能同定と障害からの機能回復・代償機転の解明を推進した(国内・国際学会発表、論文準備中)。言語/意味認知課題下のfMRI記録に関しては術前・後の機能変容解明のための課題を準備しており記録開始を予定する。(A)機能の共通性・差異の解明(ハブ領域、機能勾配):1低強度刺激による側頭葉内の言語/意味認知機能の中核領域同定の国内学会発表、2前部側頭葉内の意味表象機能解明への新規デコーディング法確立の論文1本公開を行った。(B)脳機能結合地図の作成:症例を蓄積し(25名超)、標準脳上での腹側経路の機能的結合地図作成を推進し言語優位側下前頭回と外側側頭葉との機能的結合について国際学会にて発表した。言語脳内ネットワークの背側経路における機能解剖学的結合の解明を深化させ論文1本を公開した。呼称課題下の皮質脳波の脳律動解析による実効的結合性解析(Granger causality analysis)に着手した。(C)経路障害後の機能代償機構解明:20名を超える症例での神経心理検査評価中、対照の正常被験者
Bcl-xLによる小胞体ストレス誘導性アポトーシスの制御機構の解明

【目的】小胞体から核や細胞質へ発信されるシグナルは、小胞体内で折り畳み異常を起こした蛋白質の蓄積("小胞体ストレス")が誘因となる。しかし、このシグナルへのBcl-2ファミリーの関与は不明である。本研究は、Bcl-xLの小胞体ストレスによるアポトーシスの制御機構の解明を目的にしている。【研究実績】1.小胞体に局在するBcl-xLの構築。小胞体に局在するcytochromeb5とBcl-xLの膜貫通部を入れ替えた変異型Bcl-xLを構築した。さらに、内在性Bc1-xLと区別するため、C末端部にFlagを付加し、293T細胞に導入後、ウェスタンブロットおよび抗Flag抗体での染色にてキメラ蛋白質(変異型Bcl-xL)を確認した。2.変異型Bcl-xLレトロウイルスの構築およびPC12細胞に感染による形質転換細胞の樹立。変異型Bcl-xLをpBabe Puroレトロウイルスベクターにクローニング後、パッケージング細胞株(293GPG)にてウイルスを作成した。ウイルス(変異型Bcl-xLレトロウイルスおよびコントロールとしてpBabe Puroベクターレトロウイルス)をPCl2細胞に感染させ形質転換細胞を樹立した。3.以上の細胞を使用し、各種刺激によるアポトーシスヘの影響、小胞体ストレス応答への関連を検討する。さらに、細胞内器官とアポトーシスおよび癌化との関連を明らかにするために、Bcl-xLの細胞内局在の変化による細胞増殖への影響、小胞体ストレス後の細胞形態変化、またミトコンドリアからのアポトーシスシグナルヘの影響を探りながら検討する。
欧州における再生可能エネルギーの競争市場統合のための政策評価と我が国への教訓

本研究は、再生可能エネルギーの電力卸市場への統合と、中長期供給力確保のための施策についての包括的な研究を行った。電力セクター自由化で先行する英国、ドイツ、アイルランド、南欧など先行事例のベンチマーク調査を行い、その過程で再生可能エネルギーの大量導入のための指標について考慮した。これを受け、2016年以降、小売り自由化、発送電分離と進む我が国電力事業への適用可能な政策を優先順位をつけて提示し、今後の政策導入にあたっての課題を取りまとめた。本研究成果の概要は以下のようである。1.欧州における電力システム改革と再生可能エネルギー政策の比較研究を行った。我が国の先行事例として英国、ドイツに加え、日本と同様、他国との国際連系があまりない中でも風力発電を中心に高い再生可能エネルギー比率を持つポルトガル、アイルランドの分析を行った。2.我が国と欧州における揚水発電所の運用上の課題と市場構造の変化をにらんだ今後のあるべき戦略の整理をおこなった。我が国に揚水発電所は29GW程度存在するが、再生可能エネルギーの大量導入に対して十活用されていないのが現状である。揚水発電の欧州での活用事例と我が国における状況との比較を行った。3. VPP、デマンドレスポンスを活用したスマートシティ、スマートコミュニティの状況を、日本と欧州で比較を行った。4.ポルトガルにおいて実施されている電力料金赤字の証券化スキームに注目し、それを活用して、電力会社EDPの企業体としての価値を下げないため諸政策が電力セクターのガバナンス向上にも貢献した状況の研究を行った。5.再エネ大量導入のための提言を行った。我が国において再生可能エネルギーをどのように大量導入を行う制度設計があるべきか、さらにCOP21(パリ協定)合意や、技術革新の中で、我が国電気事業者の進むべき方向性についても考えた。本研究は、1年目の成果として太陽光発電、風力発電などVRE(Variable Renewable Energy:変動性再生可能エネルギー)を最大限導入するための電力システムのフレキシビリティー(柔軟性)構築のための施策についてVREの大量導入で先行する英国、アイルランド、ドイツ、ポルトガルの現地調査を行いその政策の比較を行った。これら成果はエネルギーフォーラム2016年11月から2017年3月までの5回の連載、及び共著「再生可能エネルギー政策の国際比較(第3章イギリスの再生可能エネルギー政策:2017年3月京都大学学術出版社刊)で掲載された。また各国比較を受け、我が国電力事業のシステム改革への適用可能な政策を提示し、今後の政策導入にあたっての課題を取りまとめた。具体的には研究の一部は2017年1月16日にIEA水力実施協定国内報告会(主催(財)新エネルギー財団及び(社)海外電力調査会)において、「電力システム改革以降の水力発電の評価されるべき価値」というテーマで基調講演を行った。また2017年2月28日に京都大学大学院経済学研究科再生可能エネルギー経済学講座シンポジウムにおいて、「欧州の電力システム改革と再生可能エネルギー英国の再生可能エネルギー政策」というテーマで発表を行った。2017年3月末の本申請時点で、北陸電力を除く電力会社9社へのインタビューを行い、電力システムのフレキシビリティー(柔軟性)構築のための各社の現状についての調査を行った。これらの研究成果は、海外電力(海外電力調査会編)2017年4月号に論文「電力システム改革以降の水力発電の評価されるべき価値」として、掲載される予定である。また、エネルギーレビュー社2017年5月号に論文「我が国における『調整力公募』のありかた」にも基本的考え方が掲載される予定である。本研究は、再生可能エネルギーの電力卸市場への統合と、中長期供給力確保のための施策についての包括的な研究を行う。電力セクター自由化で先行する英国、ドイツ、アイルランド、北欧、南欧など先行事例のベンチマーク調査を行い、その過程で再生可能エネルギーの大量導入のための指標(Indicators)を構築する。これを受け、2016年以降、小売り自由化、発送電分離と進む我が国電力事業への適用可能な政策を優先順位をつけて提示し、今後の政策導入にあたっての課題を取りまとめることが当初の目的であり、その第1年度として、欧州4か国の現地調査に加え、国内の電力会社9社を訪問し、2回の講演、9本の専門誌連載、1冊の書籍(章を担当)を行った。本年度中に2回の欧州出張を行い、本研究に必要な資料の収集を行った。1回目(9月)はドイツ、英国の主要なVPP(Virtual Power Plants)や、DR(Demand response)の事業者、送電会社、2回目(3月)は、欧州委員会、欧州数か国の送電会社、規制機関を訪問した。これら成果は、専門雑誌2誌に寄稿、1稿は現在査読中、7本の講演を行った。2回の欧州出張を行い、専門雑誌2誌に寄稿、1稿は現在査読中、7本の講演を行った。具体的には以下;(1)2017年6月「再生可能エネルギー急増に伴う欧州の対応と日本への教訓」経済産業省再生可能エネルギーの大量導入時代における政策課題に関する研究会(於東京)(2)2017年8月「再生可能エネルギー大量導入時代における市場のありかたと揚水発電」(社)海洋インバースダム協会定例会(於京都大学)(3)2017年12月「欧州における再生可能エネルギー大量導入の課題」エネルギービジネスネット研究会於東邦ガス(名古屋)(4)2017年12月「欧州で立ち上がっている新しい電力ビジネスモデル」太陽光発電協会定例シンポジウム(於東京)

(5)2018年1月「水力発電の価値について欧州における揚水発電所の事例」新エネルギー財団海外電力調査会平成29年度IEA水力実施協定国内報告会、(於東京)(6)2018年1月「国内外の揚水発電所の運用上の課題と価値向上対策」揚水発電価値向上技術研究会(於J-Power茅ヶ崎研究所)(7)2018年3月「What Should Japan Learn from Europe?ーin electricitysector reform」デルフト大学本研究は、再生可能エネルギーの電力卸市場への統合と、中長期供給力確保のための施策についての包括的な研究を行った。電力セクター自由化で先行する英国、ドイツ、アイルランド、南欧など先行事例のベンチマーク調査を行い、その過程で再生可能エネルギーの大量導入のための指標について考慮した。これを受け、2016年以降、小売り自由化、発送電分離と進む我が国電力事業への適用可能な政策を優先順位をつけて提示し、今後の政策導入にあたっての課題を取りまとめた。本研究成果の概要は以下のようである。1.欧州における電力システム改革と再生可能エネルギー政策の比較研究を行った。我が国の先行事例として英国、ドイツに加え、日本と同様、他国との国際連系があまりない中でも風力発電を中心に高い再生可能エネルギー比率を持つポルトガル、アイルランドの分析を行った。2.我が国と欧州における揚水発電所の運用上の課題と市場構造の変化をにらんだ今後のあるべき戦略の整理をおこなった。我が国に揚水発電所は29GW程度存在するが、再生可能エネルギーの大量導入に対して十活用されていないのが現状である。揚水発電の欧州での活用事例と我が国における状況との比較を行った。3. VPP、デマンドレスポンスを活用したスマートシティ、スマートコミュニティの状況を、日本と欧州で比較を行った。4.ポルトガルにおいて実施されている電力料金赤字の証券化スキームに注目し、それを活用して、電力会社EDPの企業体としての価値を下げないため諸政策が電力セクターのガバナンス向上にも貢献した状況の研究を行った。5.再エネ大量導入のための提言を行った。我が国において再生可能エネルギーをどのように大量導入を行う制度設計があるべきか、さらにCOP21(パリ協定)合意や、技術革新の中で、我が国電気事業者の進むべき方向性についても考えた。2年目も1年目と同様に、電力システムの「柔軟性」に焦点を当て現地調査、仮説構築、日本の電力会社との討議、提言作成を行っていきたい。今後はこれまで収集した資料文献を整理し、いくつかの論文に整理する。