hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
燃焼プラズマでのトムソン散乱計測システムに応用できるその場相対較

プラズマ中の電子温度、密度を計測するトムソン散乱計測で、使用する光学部品に波長依存性を含んだ透過率(効率)変化が起きたとしても、透過率が未知のまま電子温度を計測できる手法の有効性を実験にて世界で初めて示した。相対的な透過率も、実験装置周辺にて直接較正せずに求められることも明らかにした。当初の研究目的に加え、シミュレーションによる計測精度評価をすることで、厳しい放射線環境を有する燃焼プラズマ装置においても広いパラメータ領域で本手法が有用であることを示した。本研究の目的は、核融合プラズマでのトムソン散乱計測において、集光系光学部品の放射線による効率変化に影響されない電子温度計測手法と、その手法を含んだその場相対較正法の実証することである。本手法は計測レーザーをプラズマ中に二往復させ、計二回の散乱信号の比を評価し、透過率とは独立に電子温度と相対的な透過率を求める。実証実験は東京大学のTST-2球状トカマク装置で行い、高性能なプラズマを有する計測に対しては、理論的な検討を行うことを研究実施計画の主眼とした。実証実験では、100-400eVの電子温度領域で、本手法で求めた電子温度は、通常の手法により決定したもの(予め較正済みの透過率情報を用いた)と一致することを明らかにした(7%程度の精度)。各分光チャネルの相対的な透過率についても予め計測した真値と比べ5%程度の精度で求まることを示した。また、最終年度では散乱角が異なる場合についても本手法を試行した。散乱角が約109度の場合、散乱光スペクトル波形の影響で、電子温度の計測誤差がプラズマ中心計測(散乱角約122度)に比べ数倍程度上昇することが明らかになった。計測光子数を模擬し、精度を見積もった理論検討では、110度以下になると急激に誤差が上昇してしまう結果を得ており、実験結果との定性的な一致が確認できた。よって、放射線環境により透過率が変化した場合でも、散乱角110度以上であれば、実験装置本体にアクセスせずに電子温度と透過率が計測可能であることを実験と理論の両面から示した。また、電磁波による加熱やプラズマ中の磁場の非対称性が強い場合、電子温度の磁場方向に対する非等方様性を生じ易い。磁場に対し平行成分と垂直成分の電子温度の両方を未知変数とし、実験で得られる信号と比較することで、強い非等方性(3倍程度)を持たない限りそれらを求めることが可能であることをシミュレーションによって明らかにした。本研究の目的は、核融合プラズマでのトムソン散乱計測において、透過率(感度)を用いない電子温度計測法を含んだその場相対較正法の実証とそのための検討を行うことである。平成23年度は、東京大学のTST-2装置での既存のトムソン散乱計測システムで、較正実験を行った。本手法は一度プラズマに入射した計測レーザーをミラーで折り返し(ダブルパス散乱法)、計2回の散乱信号の比を用いる。直接計測した透過率のデータを使用せず、電子温度を計測し、その電子温度で既に計測した信号強度を用いて相対的な透過率を求める。実験結果として、100eVから400eVの電子温度領域において通常の計測手法(較正はプラズマ実験前に標準光源を利用した既存の手法で行った)で計算した電子温度と、本手法によりプラズマ実験からのデータのみで計算した電子温度が一致することを明らかにした(7%程度の誤差)。また、厳しい放射線環境による未知の透過率変化を模擬するために、分光器内の特定の分光チャネルに減衰フィルターを取り付け、相対透過率の変化がその場で察知できるかを調べた。計測波長領域が広い分光チャネルを除いた全ての分光チャネルで、本手法で計算した透過率が、実験前に直接計測した真値と比べ5%程度の誤差で一致することを明らかにした。この電子温度の計測手法、相対透過率のその場評価は、厳しい放射線環境での計測と光学部品等の透過率劣化の察知を可能にするという点で、核融合プラズマ実験にとって有用な計測法となる。本手法で計測する電子温度の精度は電子温度自体や集光光学系と計測レーザーの位置関係(散乱角)に依存する。より高い性能を伴うプラズマ(高電子温度)や異なる計測システムの配置での実証実験を行うために、電子温度の精度の変化をシミュレーションから評価した。散乱角が105°程度以上、電子温度は高いほど、求める電子温度の精度は良好であることを示した。当初は平成23年度に(1)実証実験準備、(2)電子温度計測、(3)相対透過率計測(その場較正)を行う予定であった。(1)については、直接較正するための治具の改造(より円滑に実験を行うために必要)を除き、レーザーのアライメント、相対透過率の直接測定のシステム作成は問題なく終了し、実験はいつでも出来る段階にある。(2)については、100eV-400eVの比較的低い電子温度領域ではあるが、電子温度の計測手法としては原理的に実証でき、達成していると言える。(3)についても、数種類の透過率パターンについて正しい相対透過率の計測が評価でき、達成している。

学会等の発表も国際会議2回、論文投稿数は2となり、平成24年度に予定していた相対透過率計測に関する発表も前倒しすることが出来ている。以上により、進捗状況は「おおむね順調に進展している」と評価できる。平成23年度、球状トカマクTST-2装置で行った実験結果をベースとし、実験パラメータ(電子密度、散乱角、計測波長領域)に着目を置き、電子温度の精度の詳細評価と必要な実験を行う。更には、核融合プラズマでの計測で必要とされる高温領域や、他の散乱角での実証実験を行い平成23年度に理論的な評価との比較及び検証するのは非常に重要である。平成24年度は、以上を行うために、核融合科学研究所の大型ヘリカル装置LHDにて、高電子温度、大きな散乱角で実証実験を行う。以上より実験的な計測精度の評価を複数の装置で、幅広いパラメータ領域で進める予定である。また、本手法は、高周波加熱等による電子温度の磁場の方向について非等方性がある場合を考慮しておらず、電子温度の評価を誤る可能性がある。しかし、磁場の垂直方向、水平方向についての電子温度を未知のものとして、実験データ(ダブルパス散乱法における、第一パス、第二パスの信号比)と比較すれば、2方向の電子温度が計測出来る可能性がある。本提案をシミュレーションにより、計測精度を評価し、非等方性が現れる実験での計測の可否を検討する。主な研究費としては、直接透過率測定を行う際に使用する標準光源(昨年度使用したものと同じ)を購入する予定である。これは光源の寿命によるものであり、本研究課題で扱う手法で得た、透過率との比較のために不可欠である。また標準光源は非常に高温であるため、光源を取り付ける治具の改造を行う必要がある。出張は国際会議1件(研究発表)、国内会議1件(研究発表)、東京大学と核融合科学研究所への出張をそれぞれ1週間×2回程度を予定している。また、平成23年度での未使用分を含めた残りの研究費は、平成24年度の実験環境を改善させるための消耗品(電子回路部品、レーザーミラー等の光学部品)購入に充てる予定である。
佐久間象山における西洋科学技術の把握と受容-蘭書とのかかわりを中心に-

本研究では、和魂洋才的な文化受容のスローガンである「東洋道徳、西洋芸術」という言葉で有名な佐久間象山というフィルターを通して、わが国の科学技術の受容過程の問題の考察を試みた。具体的には、象山が書簡などで語っている科学技術的な話題や、彼が行なった科学技術的な事柄が、蘭書のどのような記載に基づいているかを調査した。その結果、以下の点が明らかとなった。・象山が最初に取り組んだ科学技術に関係する事柄であるガラス製造について、彼の書簡での記述内容と蘭書との対応関係を調査した。その結果、象山が語っていることの大部分は、ボイスやショメールの百科事典のなかで記述されている内容と同じであることを明らかにした。また、彼が製作したガラス製品について考察を加えた結果、それは、従来から考えられていたようなものではなく、比較的、簡単な構造の蒸溜器であることを示した。また、ガラスに関する象山の発言を見るとき、蘭書からの影響とともに、彼の周囲の蘭学者達からの影響も無視しえないことを示した。・象山が製作した電気治療機と深い関係があると思われるファン・デン・ブルックについて調査した。この調査を通して、彼が故郷のアルンヘムの科学雑誌に紹介していた電気治療機は、象山が製作したものと同タイプの電池と誘導コイルを使う型式のものであることを明らかにした。・以上、明らかとなった点について、報告書にまとめた。本年度は、まず、佐久間象山の書簡、及び、上書稿の調査を行った。そして、佐久間象山が目を通したであろうと推定される科学技術関係や砲術関係の書物、特に蘭書のリストの作成を試みた。この調査を通して、上記のリストの作成のためには、書簡類の調査だけでは不十分であることが判明した。佐久間象山が所属していた真田藩に所蔵されていた資料等の調査も必要であることがわかった。幸い、真田家に関する膨大な記録は、現在、「真田家文書」としてまとめられつつある。そこで、本研究においては、この「真田家文書」の調査も併せて行うことにした。本年度は、とりあえず、藩籍奉還の際に真田藩自身の手によってまとめられたものから調査を開始した。また、象山記念館や真田宝物館等の協力の下に、象山が目を通したであろうと推定されるオランダ語で書かれた書物の調査についても開始した。本年度は、まず、佐久間象山がオランダ語を学び始めたとき、最初に手にした本であるKasteleijnの理化学書の調査から開始した。このKasteleijnの理化学書は3巻本とその量は膨大であり、一方、佐久間象山が読んだ箇所はそのなかの一部分であることは確かであるが、現在のところ、それがどの箇所であるかについては、十分、確定するに至っていない。このことを確定するためには、蘭書の調査と並行して、当時の蘭学者を総動員して著された「厚生新編」、及びその原本であるショメールの本などの調査を行う必要があり、この点についても、今年度、着手し始めた。さらに、佐久間象山が製作した電気治療器のルーツについても、福島の医師、江藤長俊が製作した装置との関連などについて、調査を開始した。具体的には、象山が書簡などで語っている科学技術的な話題や、彼が行なった科学技術的な事柄が、蘭書のどのような記載に基ずいているかを調査した。また、彼が製作したガラス製品について考察を加えた。・象山の砲術に関する知識とベウスヘルの砲術書との関係を調査した。

その結果、大砲の区分や、砲車についての象山の知識の源泉は、このベウスヘルの砲術書にあることを明らかにした。・象山が製作した電気治療機と深い関係があると思われるファン・デン・ブルックについて調査した。この調査を通して、彼が故郷のアルンヘムの科学雑誌に紹介していた電気治療機は、象山が製作したものと同タイプの電池と誘導コイルを使う型式のものであることを明らかにした。・科学技術的な内容に関する象山の発言を見るとき、蘭書からの影響とともに、彼の周囲の蘭学者達からの影響も無視しえないことを示した。
「生体の第2光学窓」近赤外蛍光イメージング技術の開発

短波赤外領域の光(波長1-1.4um、生体の第2光学窓)は、細胞、組織、臓器、さらには個体レベルで細胞状態を非侵襲で可視化、操作するのに非常に適している。その第一の理由は、可視、近赤外の光に比べて数倍エネルギーが低いため光照射によるダメージが少なく、長時間でのイメージング、光操作が可能なこと。第二の理由は、生体組織による光吸収が少なく透過性に優れており、また組織中での光散乱が少なくなるため、従来法に比べ格段に鮮明な深部蛍光画像が得られることである。本研究では、ヒトでの病態光診断を目指した生体の第2光学窓における個体中での、細胞、組織、臓器の非侵襲ライブイメージング技術の開発をおこなう。
スピルオーバー効果を利用したハイブリッド型高性能触媒の開発

本研究においては、担持金属触媒と固体酸触媒とを物理混合することにより調製したハイブリッド型触媒を用い、水素のスピルオーバー効果を利用するとともに、固体酸触媒として、反応物質とほぼ同等の細孔径を有し、静電効果などによる反応物の活性化、あるいは反応中間体の安定化を期待できるゼオライトを反応場とした活性選択性の優れた触媒反応システムの開発を目的とする。そのために、本年度においては加圧固定床流通式反応装置の製作を行い、ZSM-5、Y型ゼオライトなどの比較的大きな細孔径をゼオライトおよびシリカアルミナなどの酸触媒を用い、これらとシリカ担持貴金属触媒を物理混合した触媒と貴金属を直接固体酸触媒に担持した触媒を調製した。これらおのおのの触媒を用いて、ノルマルヘプタン、ノルマルヘキサンなどのアルカンの水素化分解反応と異性化反応およびキシレンの不均化反応について触媒反応試験を行った。その結果によると、固体酸触媒いずれにおいても、貴金属触媒を物理混合することにより活性および選択性の顕著な向上が観測され、これらについてはゼオライト単独での反応には観測されない水素の大きな共存効果が観測された。これは、貴金属触媒上で解離した水素が表面上を拡散することにより、酸点の性質を大きく変化させ活性の向上をもたらしたと考えられる。そこで、赤外吸収分光法を用いて、表面上に存在するプロトンの水素-重水素交換反応を観測したところ、活性の向上と交換反応活性が良く対応することを見い出した。このことから、水素のスピルオーバー効果が固体酸触媒上における各種の触媒反応に対して大きな影響を与えていることを実証した。
抗菌成分のオンデマンドリリース・リチャージ機能を備えた根面修復用セメントの開発

本年度は、まず、酸性および中性溶液中での亜鉛含有ガラス粒子からの亜鉛イオン溶出性を評価するため、40 mgの亜鉛含有ガラス粒子を300μLの蒸留水(pH7.0)あるいは酢酸溶液(pH4.5またはpH5.5)に浸漬し、24時間経過後、溶出した亜鉛イオン濃度を測定した。その結果、pH4.5およびpH5.5の酢酸溶液中での亜鉛イオンの溶出濃度は、蒸留水中に比べて高い値を示すことが確認された。また、pH4.5の酢酸溶液中での溶出濃度は、pH5.5の酢酸溶液中に比べて高くなることが分かった。次に、亜鉛含有ガラス粒子をpH4.5またはpH5.5の酢酸溶液に1日、さらに蒸留水に3日間浸漬し、この行程を3回繰り返しながら計10日間の亜鉛イオンの溶出濃度を測定した。酢酸溶液に浸漬した1、5、および9日目の亜鉛イオンの溶出濃度はいずれも蒸留水中での溶出濃度よりも高く、また、pH4.5の酢酸溶液中での溶出濃度はpH5.5に比べて高い値を示した。さらに、酸性溶液に浸漬した1、5、および9日目の亜鉛イオンの溶出濃度はStreptococcus mutansに対する最小発育阻止濃度(MIC)よりも高くなることが確認された。つづいて、亜鉛含有ガラス粒子を市販グラスアイオノマーセメントであるFuji VII(ジーシー)に配合した硬化セメントを作製し、上述の方法と同様にして、作製した硬化試料をpH4.5の酢酸溶液および蒸留水に浸漬して計10日間亜鉛イオン濃度を測定し、硬化セメントからの亜鉛イオン溶出性を評価した。その結果、亜鉛含有ガラス粒子そのものからの亜鉛イオンの溶出挙動と同様に、試作セメントにおいても酢酸溶液中での亜鉛イオンの溶出濃度は蒸留水中に比べて高くなることが確認された。さらに、セメント硬化体を用いた場合においても、酸性溶液に浸漬した際の亜鉛イオンの溶出濃度はS. mutansに対するMICよりも高い値を示すことが確認された。平成30年度の研究実施計画に則り、亜鉛含有ガラス粒子、および亜鉛含有ガラス粒子配合試作セメントからの亜鉛イオン溶出性の評価を行って、前述のような結果を得た。以上のことから本研究の進捗は、おおむね順調に進展していると判断できる。平成30年度に得られた結果に基づいて、亜鉛含有ガラス粒子配合試作セメントの物性の評価、リチャージ特性の評価、および抗菌効果の評価を行う。上述のように、本年度は、当初予定していた亜鉛含有ガラス粒子配合試作セメントの亜鉛イオン溶出性の評価実験に加え、亜鉛含有ガラス粒子そのもののイオン溶出性を評価する試験を実施し、イオン溶出性に関して当初の計画以上に多くの知見を得ることができた。しかし、当初予定していた試作セメントの物性に関する評価試験を実施することができなかったため、それに係る消耗品を平成30年度に購入しなかったため。
農学思想の歴史的展開過程と今後の方向に関する研究

本研究は近代以降における各時代の農学の展開の背後で、それを包括し支えてきた農学の理念や考え方即ち農学思想の展開過程を追求することを課題としている。4年間に、イギリス、ドイツ、オーストラリア、アメリカ合衆国等を順次訪れ、産業革命期を中心にしたイギリスの実際的農学、ドイツにおける特にテーアによる農学の理論的体系化と化学・遺伝・機械等各分野の発展、大農圏の極にあり現在1農家あたり経営規模3000ヘクタールというオーストラリアの大規模農業実態と政策理念、そして現代農業政策をリードするアメリカの考え方等々について、現地において資料を収集し、調査研究を重ねた。他方日本国内での農業・農学展開についても、資料を集め、海外の農学発展との関連等を追求した。之によって世界における農学の発展過程、とりわけ各国や地域の「地域性・場所性」を反映した独自の農業及び農学研究が進んだこと、またその内容と意味が明らかになってきた。これらを統一的な論理の下に、体系的に叙述しなければならないが、いまだ緒に就いたばかりである。ただこの間、報告書等に記したとおり、関連の研究を深めることが出来たので、これらを足がかりに、今後上記テーマで体系化したいと考えている。その際、時代を動かした人物中心に全体を構成するか、暦年の農学展開を総合的に叙述するかについて、いずれがもっとも適切に研究の狙いを表現できるかは、まだ決心がついていない。今後研究を進める中で、このことを決定し、体系化し、図書として刊行したいと考えている。今年度はイギリス、ドイツの農学思想の発展について研究を進めた。ただ15年度は、実際に現地に赴いて行なったのはイギリスである。ただ中国の農学研究の歴史を認識しておく必要が生じ、短期間北京にも赴いた。ドイツについては16年度に現地調査をすることとし、本年度は文献研究を中心とした。イギリスでは、同国農業史、農村史、農学史について多くの文献を有するレディング大学を訪れ、多くの貴重な文献を参照し、入手して帰ることが出来た。特にイギリス農学の発展に関する通史的な文献を見出し入手することで、そこからジェスロー・タル、アーサー・ヤングをはじめイギリス農学の端緒、そしてリカードやマルサス、さらにドイツ、フランスの農学へと連なる糸口を見つけ出すことが出来た。今後これを基礎に、日本近代化との関係を意識しながら、次のドイツを中心とした研究へと進めていく予定である。16年度は、まずイギリス農学思想の展開過程に関する調査研究を継続した。昨年度のイギリスでの現地調査を補強するものとして、農業政策研究所の図書、東京大学農学部図書、京都大学農学部図書等の検索・参照を行った。そしてイギリス農学の普及・発展としての、ドイツ農学思想の展開を中心に研究を進めた。とりわけテーアに注目し、ドイツ・ツェレにあるテーア文庫の文献を渉猟し、多くの知見を得た。テーアはイギリスの農業・農学、アダムスミスの経済学、さらにドイツ国内の伝統的諸学を吸収しつつ、合理性の概念を中核とする近代農学の体系的展開を行った。とくにテーア文庫の文献によって、テーア農学の全容とその背景、後の評価、テーア以後の農学の展開等について、多くのことを明らかにしえた。またイギリスが自由貿易を目指したのに対し、ドイツではリストなどの登場によって、保護主義的な思想が展開するが、そうした農学・農業をめぐる世界的状況とドイツの位置づけについても、研究を進めた。今後こうしたヨーロッパの農学展開を基礎に、独自の展開を遂げていくアメリカ、オーストラリア、カナダ等の新大陸型農業国での農学思想について、明らかにしていく。17年度は、大農圏の農業・農学思想の展開過程を調査・研究した。特にオーストラリアを訪れ、現地視察は十分とはいえなかったが、メルボルン市図書館、ラトローブ大学等において文献収集や意見交換を行った。アメリカについては、とりあえず日本国内のアメリカ農業発達史、農学発達史に関する文献を集めた。オーストラリア、アメリカ等の大農圏の農学の根底に流れる考え方の特徴を、明確に整理できるとの見通しがついた。またイギリス、ドイツについても、農水省関係研究機関特に旧農業総研のエイメリー文庫、東京大学農学生命科学研究科図書館、京都大学農学研究科図書室等を中心に文献研究を進めた。

別途拙著『農学原論』の翻訳刊行を行ったが、その過程で、小農圏の農業の実態や考え方が大農圏の人たちに、十分理解されていないことが分かり、この点をしっかり認識の上、本研究を進める必要があることを痛感した。そして本研究の成果を踏まえ、同書に小農圏の特徴について、冒頭に論考を付すことが出来た。また農学思想史とした場合、人を中心に扱うこととなるが、そこへさらに技術、経済、自然、貿易といった重要問題を入れ込み、総合的に叙述する仕方が適切ではないかとの見解に到達した。こうした成果を踏まえ、最終年度である18年度においては、さらに現地調査、文献調査研究を進め、全体的に取りまとめる作業を行う予定である。本年度はアメリカ合衆国の農業・農学思想について研究するため、ワシントンの国会図書館はじめ、ニューヨークでの関係図書資料の探索を行った。アメリカ合衆国は建国以来東部から西部へと開拓が行われ、当初から麦類、トーモロコシ等の生産、綿花栽培による繊維産業の振興および、それらのヨーロッパへの輸出が企図され、企業的な大農経営が確立していった。したがって現在、中農圏のヨーロッパ、特に日本等多くの小農圏は、生産費格差に悩み、農産物貿易上さまざまな軋轢が起っている。それは現実的な対立だけでなく理念上の対立を生んでいる。「農業の場所性」がこの問題解決の1つの糸口と考えるが、そのような思想の入り込む余地が、アメリカ農学の中にあるかどうか。この点に重点を置いて資料の探索を行った。同時に明治維新以降、農学が日本に伝えられたが、本州の場合ドイツ農学が、北海道ではアメリカ農学が主流となった。これは北海道が新開地であったこと、比較的広大な農地確保が出来、規模の大きい農業経営の余地があったことなどが関係していると思われる。こうした点について概要の考察が出来た。いずれ大農圏の思想を世界農学史の中に位置付け、その功罪を明らかにしたい。
マクロ・コヒーレンスを持つ新しい量子ホール状態の研究

半導体の接合界面に形成される2次元電子は,量子ホール効果と呼ばれる超低温・強磁場下でホール伝導率が量子化され,磁気抵抗が消失する特異な性質を示す。量子ホール状態は,電子と磁束量子から構成される複合ボソンの凝縮状態と考えることができる.量子ホール状態は粒子数の揺らぎのない状態にあり,不確定性関係から位相の不確定性が無限大となり,マクロな位相は存在できない。しかし,2次元電子系を2層近接して配置した量子ホール状態は,層間のクーロン相互作用により2層の電子が互いに協力しあって新しい量子ホール状態を形成する。この様な量子ホール状態では密度差の揺らぎが許され,マクロな位相差が観測量となることが理論的に指摘されている.本研究の目的は,マクロ・コヒーレンス現象を実験で観測して,量子ホール効果が複合ボソンの凝縮状態であることを明らかにすることである.また,本研究で検出を試みるジョセフソン・プラズモン振動は,層間のトンネル効果が小さいほど周波数が低くなり実験的検出には有利である。これまで良質の試料を製作した多くの実績があるNTT物性科学基礎研究所の優れた分子線エピタキシー装置を用いて2層系試料を製作した。プラズモン励起試料だけでなく2層系試料に量子ホール効果測定のための電流,電圧端子を設けるとともに,電流密度調整のショットキーゲートを背面に取り付けた試料を作った。巨視的量子コヒーレンスの存在により期待される層間プラズマ励起観測を目的に、スプリット横型超伝導マグネットとマイクロ波測定装置を組み合わせた量子ホール効果測定システムに,希釈冷凍機を取り付けた。ν=1量子ホール状態の面内磁揚を加えたトランスポートの実験から,擬スピンのソリトン格子相と考えられる現象を見出したので、試料2軸回転量子ホール効果測定システムを用いて詳しい測定を行い,結果を発表した。半導体の接合界面に形成される2次元電子は,量子ホール効果と呼ばれる超低温・強磁場下fホール伝導率が量子化され,磁気抵抗が消失する特異な性質を示す。この様な量子ホール状態では密度差の揺らぎが許され,マクロな位相差が観測量となることが理論的に指摘されている.本研究の目的は,マクロ・コヒーレンス現象を実験で観測して,量子ホール効果が複合ボソンの凝縮状態であることを明らかにすることが研究目的である.2層系のν=1量子ホール状態を観測できるのは,高移動度の試料に限られている。また,本研究で検出を試みるジョセフソン・プラズモン振動は,層間のトンネル効果が小さいほど周波数が低くなり実験的検出には有利である。プラズモン励起試料だけでなく2層系試料に量子ホール効果測定のための電流,電圧端子を設けるとともに,電流密度調整のショットキーゲートを背面に取り付けた試料を製作した。巨視的量子コヒーレンスの存在により期待される層間プラズマ励起観測を目的に、現在,設置作業を進めているスプリット横型超伝導マグネットとマイクロ波測定装置を組み合わせた量子ホール効果測定システムに,希釈冷凍機を取り付けた。今後高感度と考えられるルミネッセンスの手法によってジョセフソン・プラズモンのマイクロ波共鳴点測定を試みる。ν=1量子ホール状態の面内磁場を加えたトランスポートの実験から,擬スピンのソリトン格子相と考えられる現象を見出したので、試料2軸回転量子ホール効果測定システムを用いて詳しい測定を行っている。

ν=1量子ホール状態の面内磁揚を加えたトランスポートの実験から,擬スピンのソリトン格子相と考えられる現象を見出したので、試料2軸回転量子ホール効果測定システムを用いて詳しい測定を行い,結果を発表した。
渦集積法の実用化とそれによる森林内微量気体の乱流輸送の研究

増え続ける温室効果気体が地球の気候環境を変えることが懸念されているが,大気の微量気体がどの程度の量,どの様なメカニズムで,さまざまな地表から出ているか,あるいは植生などによって吸収されているが明確にされていないことは気候変化の予測を困難にする一因となっている.これは,微量気体の動態の測定技術が未開発であることが原因である.微量気体の交換過程は大気乱流の混合がその役割を果たす.したがって,微量気体濃度の乱流変動をさまざまな植被上などではかる必要があるが,現在の技術では分析器の応答性,安定性に限界がある.この点を解決する方法として提案されたのが渦集積法である.渦集積法は気流が上向きの成分と下向きの成分を持つ場合にわけてそれぞれ空気を別々にその成分の大きさに比例して容器に収集し,それぞれの濃度を計測する方法である.しかし,誤差が大きいため,条件を緩和して空気の収納を定速で行う簡易渦集積法が提案されている.本研究ではその方法を実用化するためにサンプリング装置を開発し,森林で試験観測を実施した.観測は滋賀県南部の針葉樹林で行った.この簡易渦集積法では係数を実験によって決定しなければならない.そのために,すでに乱流変動の測定が可能な赤外線の二酸化炭素変動計をもちいて直接的な渦相関法により二酸化炭素のフラックスを求め,その一方でサンプルした二つの容器の二酸化炭素濃度は購入した赤外線分析計を用いて測定した.両者から係数の決定を試みたが,比較的安定した値が得られ,簡易渦集積法の実用性が確認できた.この方法をさらに,水田からのメタンガス出入りの評価に適用して予備的な測定を行った.増え続ける温室効果気体が地球の気候環境を変えることが懸念されているが,大気の微量気体がどの程度の量,どの様なメカニズムで,さまざまな地表から出ているか,あるいは植生などによって吸収されているが明確にされていないことは気候変化の予測を困難にする一因となっている.これは,微量気体の動態の測定技術が未開発であることが原因である.微量気体の交換過程は大気乱流の混合がその役割を果たす.したがって,微量気体濃度の乱流変動をさまざまな植被上などではかる必要があるが,現在の技術では分析器の応答性,安定性に限界がある.この点を解決する方法として提案されたのが渦集積法である.渦集積法は気流が上向きの成分と下向きの成分を持つ場合にわけてそれぞれ空気を別々にその成分の大きさに比例して容器に収集し,それぞれの濃度を計測する方法である.しかし,誤差が大きいため,条件を緩和して空気の収納を定速で行う簡易渦集積法が提案されている.本研究ではその方法を実用化するためにサンプリング装置を開発し,森林で試験観測を実施した.観測は滋賀県南部の針葉樹林で行った.この簡易渦集積法では係数を実験によって決定しなければならない.そのために,すでに乱流変動の測定が可能な赤外線の二酸化炭素変動計をもちいて直接的な渦相関法により二酸化炭素のフラックスを求め,その一方でサンプルした二つの容器の二酸化炭素濃度は購入した赤外線分析計を用いて測定した.両者から係数の決定を試みたが,比較的安定した値が得られ,簡易渦集積法の実用性が確認できた.この方法をさらに,水田からのメタンガス出入りの評価に適用して予備的な測定を行った.
高齢者継続ケアをめぐる医療・福祉・居宅支援における連携モデルの構築に関する研究

本研究は、質問紙調査と、その結果を裏付けるための面接調査により構成された。質問紙調査では493部を分析した結果、介護支援専門員有資格者の業務、立場、役割によって連携上の問題、職場満足、情報交換の認識に違いがあった。面接への協力者は11名、このうち5名の392コードを分析した結果、介護支援専門員として役割実践しつつ習得することや、自己研鑽すること、他職種と連携し、ネットワークの広がり/深まりを通して、ケアの課題認識につながっていた。県内における医療・福祉・居宅支援関連機関、ならびに職種間連携の実態を明らかにすることを目的に、質問紙調査を行った。1.県内の計482施設を対象に、施設長もしくは看護部長宛に自作の質問紙を郵送し、高齢者ケア担当者1人に回答を依託してもらった(平成18年2月)。回収率51.9%であった。成果は次の通りである。(1)高齢者ケアに関係する施設間情報交換は、相手方施設の窓口担当者を相互に周知していない施設もまだ多いが、必要に応じて送る側から情報提供するシステムが浸透している。情報交換の職種は施設の種類にかかわらず主に介護支援専門員と看護職との間でなされており、ケアコーディネイトの中心的職種であるが、情報交換の方法は、医療職は書面での伝達に偏り、介護支援専門員は対面口頭での伝達を重視していた。(2)病院・施設等に勤務している群の「職場内外協力・連携に関する満足感」は、管理者において高く、窓口業務者が低いが、組織化されている窓口担当者では高かった。居宅介護支援所等に勤務している群の「管理者に関する満足感」も、窓口業務者で低かった。これらより窓口業務の兼任が職務満足感を低下させている要因のひとつと考えられた。(3)医療施設群、福祉施設群、居宅支援機関群の共通項として、困難事例の退院調整の困難さ、サービス内容についての情報の不足、職種間の情報交換や共有の困難さ等々が上げられた。職員の質にかかわる問題、業務の煩雑さ、行政との情報交換の困難さなどがグループに特徴的なものであった。この成果は、県内の学習会において発表し、意見交換の後、報告書冊子を各施設に送付した。2.平成19年2月には、県内各施設における介護支援専門員有資格者を対象に、176箇所、754部の質問紙送付し、495部(65.6%)回収できた。平成19年度は、質問紙調査の分析、公表の他に、第3段階のインタビュー調査へと進める。高齢者ケアの場(医療機関、福祉・保健施設、居宅支援機関)においては、機関(施設)間連携が体制化されていること、機関(施設)内の職種の役割分担と協働が体制化されていること、機関(施設)外の情報交換の人的ネットワークがあることが必要である。本研究は、保健・医療・福祉のすべての領域における各機関(施設)の連携体制の実際、ならびにケア提供者個人レベルでのケアの継続・維持のための取り組みの実際から、高齢者ケアの継続における課題を明らかにし、得られた知見を実践者に還元し、ひいてはケアの質の平準化と向上に寄与することを目的とする。今年度は、1.平成18年2月に行った県内各施設実態調査結果を学会で発表した。2.平成19年2月に行った県内各施設に勤務する介護支援専門員有資格者を対象とした調査結果の分析を進めた。この調査は176箇所の施設に、計754部の質問紙を送付し、496部(65.6%)回収できている。回答者の平均年齢が43.3(±8.5)歳、設置主体では福祉法人が45.6%を占め、施設の機能では居宅介護支援が32.7%を占めた。結果の概要では、自施設での連携に関する得点は、他施設との連携に関する得点よりも高かった。しかし、自施設内の医師、医療相談員、リハビリテーション職種との連携に関する得点が低かった。また、高齢者ケア連携上の問題意識の項目は4因子に分かれ、「職種による連携への意識の差の問題」の得点が最も高く、ついで「行政・市町村との連携に問題」、「医療や医師との連携が困難」、「職種の役割や内容の違いによる問題」の得点が最も低かった。3.県内における介護支援専門員12名へのインタビュー調査を行った。その結果を分析中である。平成20年度は分析結果の公表をすすめ、報告書を作成する。I質問紙調査は、県内176箇所の施設から493部(65.6%)回収できた。介護支援専門員有資格者の業務、立場、役割によって認識に違いがあった。1.介護支援専門員を専任の者は、施設間の連携に関して問題意識が高かったが、情報交換は積極的で、他施設の窓口担当を周知していると認識している。個人情報保護法により情報交換が制約されたという認識も高い。

2.窓口担当の者と責任的立場にある者に共通して、他施設との連携はうまくいっている、窓口担当を周知している、地域の連携会議等へ積極的に参加していると認識が高かった。3.職場環境では、専任の者、窓口担当の者、責任的立場にある者のすべてで、そうでない者に比べて主体的にできるという認識が高く、他に労働条件に満足(専任者)、やりがいと承認が得られる(窓口担当)で高かった。IIインタビューへの協力者は11名、このうち5名の392コードを分析した。実践カテゴリーは、【介護支援専門員として役割を実践しつつ習得する】【介護支援専門員として連携上の壁を認識する】【介護支援専門員として地域性に応じる】【介護支援専門員として自己研鑽する】の4つに設定できた。介護保険制度施行から試行錯誤が多々あったが、介護支援専門員として役割実践しつつ習得することや、自己研鑽することが常に行われてきたと捉えられる。他職種との連携、ネットワークの広がりと深まりを通して、連携上の壁を認識したり、地域性に応じることにつながっていると示唆された。経験や基礎資格、地域、現在の立場等多様で、話された内容に特徴が現れた。
世界一若い露出プルトンの岩石及び熱年代学的研究

本研究は,第四紀滝谷花崗閃緑岩および鮮新世末黒部川花崗岩を対象に,古地磁気と精密年代測定を用いた冷却史解析(研究1)と形成機構・条件の解析(研究2)を行い,プルトンの定置様式を解析することを目的とした.研究1:プルトン側では安定な古地磁気データは得られていないが,ルーフ火山岩では安定した磁化データを得た.滝谷岩体のルーフ(穂高安山岩)は逆帯磁であり,オルドバイサブクロン直後の松山クロン(1.75Ma)に属す.一方,黒部川花崗岩体のルーフ(爺ヶ岳火山岩類)は東偏逆帯磁を示し,東方傾動(60-70゚)の結果である.傾動運動は黒部川花崗岩にも及び,岩体西縁部にはその過程で形成された顕著なマイロナイト帯が確認された.一方冷却史解析については,プルトン内では磁化極性変換点が求められないため,岩体の垂直方向に系統採取した試料について年代測定を行った.滝谷プルトンでは,岩体の最上部(ルーフ)で約1.4Maの黒雲母と角閃石の一致年代(K-Ar法)を得たが,岩体深部では角閃石K-Ar年代値が分散し古い異常値を示す.一方,黒雲母K-Ar年代は深部に向かって系統的に若くなる傾向を示し,深部へ進行した冷却過程を表していると推定される.他方,滝谷プルトン内部にマイロナイト化が広く確認され,黒雲母年代の系統的な若化頃向はマイロナイトを形成した逆断層の変位による傾動に関係していると推定される.研究2:岩相区分と岩相間の貫入・被貫入関係を検討し,プルトン最上部での固結条件を求めた.プルトン最上部での固結条件は,ホルンブレンド-斜長石,斜長石-カリ長石,鉄チタン酸化物などの鉱物共生関係を基に求められた.プルトンの定置条件は,基本的に厚さ3000m前後のコールドロン埋積火山岩層にマグマが底付けしたことを支持しており,最終的には600°C前後,0.1Mpa以下の条件でペグマタイトを形成して固結を完了している.岩相間には一部貫入関係が確認され,また広範囲にわたるマイロナイト化を確認した.以上の結果から,プルトンの定置には複数回の貫入と傾動隆起テクトニクスが重要な役割を果たしていることが判明した.本研究は,第四紀滝谷花崗閃緑岩および鮮新世末黒部川花崗岩を対象に,古地磁気と精密年代測定を用いた冷却史解析(研究1)と形成機構・条件の解析(研究2)を行い,プルトンの定置様式を解析することを目的とした.研究1:プルトン側では安定な古地磁気データは得られていないが,ルーフ火山岩では安定した磁化データを得た.滝谷岩体のルーフ(穂高安山岩)は逆帯磁であり,オルドバイサブクロン直後の松山クロン(1.75Ma)に属す.一方,黒部川花崗岩体のルーフ(爺ヶ岳火山岩類)は東偏逆帯磁を示し,東方傾動(60-70゚)の結果である.傾動運動は黒部川花崗岩にも及び,岩体西縁部にはその過程で形成された顕著なマイロナイト帯が確認された.一方冷却史解析については,プルトン内では磁化極性変換点が求められないため,岩体の垂直方向に系統採取した試料について年代測定を行った.滝谷プルトンでは,岩体の最上部(ルーフ)で約1.4Maの黒雲母と角閃石の一致年代(K-Ar法)を得たが,岩体深部では角閃石K-Ar年代値が分散し古い異常値を示す.一方,黒雲母K-Ar年代は深部に向かって系統的に若くなる傾向を示し,深部へ進行した冷却過程を表していると推定される.他方,滝谷プルトン内部にマイロナイト化が広く確認され,黒雲母年代の系統的な若化頃向はマイロナイトを形成した逆断層の変位による傾動に関係していると推定される.研究2:岩相区分と岩相間の貫入・被貫入関係を検討し,プルトン最上部での固結条件を求めた.プルトン最上部での固結条件は,ホルンブレンド-斜長石,斜長石-カリ長石,鉄チタン酸化物などの鉱物共生関係を基に求められた.プルトンの定置条件は,基本的に厚さ3000m前後のコールドロン埋積火山岩層にマグマが底付けしたことを支持しており,最終的には600°C前後,0.1Mpa以下の条件でペグマタイトを形成して固結を完了している.岩相間には一部貫入関係が確認され,また広範囲にわたるマイロナイト化を確認した.以上の結果から,プルトンの定置には複数回の貫入と傾動隆起テクトニクスが重要な役割を果たしていることが判明した.平成12年度は,第四紀滝谷花崗閃緑岩体と鮮新世黒部川花崗岩バソリスについて,深部からルーフの火山岩に至る間の系統サンプリングを行った.滝谷プルトンについてはプルトン側60地点,ルーフ火山岩側20地点で定方位試料を採取した.黒部川バソリスでは,プルトン側20地点,ルーフ火山岩側10地点で採取した.パイロット試料について行った消磁実験と磁化方位測定の結果によれば,プルトン側については今のところ安定な古地磁気データは得られていないが,ルーフ火山岩についてはともに安定した磁化データが得られた.滝谷岩体のルーフ(穂高安山岩)では逆帯磁であり,広域テフラとの対比から推定された噴出年代

1.76Ma(原山,1999:長橋ほか,2000)との関係から,オルドバイサブクロン直後の松山クロンであることを指示している.一方,黒部川花崗岩体のルーフである爺ヶ岳火山岩類(原山ほか,2000)について,安定な磁化方位が得られており,東偏逆帯磁の結果が得られた.複数層準の火山岩層について同様な結果を得たため,永年変化や局所的な滑動の可能性は低く,東側への60゚に及ぶ傾動の結果である可能性が示唆された.爺ヶ岳火山岩類の傾動運動は北アルプスの隆起運動の反映であると推定され,信頼度を確認するため今後測定データを増やす予定である.プルトン内での極性変化地点についても安定した成分を捕捉するべくデータ数を増やす必要がある.滝谷岩体の測年用の試料については,深度レベルを考慮して20地点を抽出し,K-Ar,FT年代測定用に鉱物の分離調整作業を進めつつある.年代測定は次年度以降となる予定である.平成13年度は,第四紀滝谷花崗閃緑岩体とルーフの穂高安山岩類および鮮新世黒部川花崗岩とルーフの爺ヶ岳火山岩類について古地磁気の測定を行った.滝谷プルトンについてはプルトン60地点,ルーフ火山岩20地点の試料について,黒部川バソリスでは,プルトン20地点,ルーフ火山岩10地点の試料についてそれぞれ段階消磁実験により初生磁化を抽出すべく残留磁化方位の測定を実施した.消磁実験と残留磁化方位測定の結果によれば,プルトンについてはいずれも初生磁化と判断できる古地磁気データは得られていない.しかしルーフ火山岩については安定した磁化データが得られた.穂高安山岩類では逆帯磁であり,オルドバイサブクロン直後の松山クロンであることが判明している(原山,1999:長橋ほか,2000).そのコールドロン内部での堆積構造は東へ20°前後の傾動を示すが,滝谷プルトンによる熱変成領域,非変成領域ともに古地磁気方位が一致して残留磁化獲得後の傾動変位を示しており,傾動運動時期はプルトン定置後であることが判明した.一方,爺ケ岳火山岩類(原山ほか,2000)についても,安定な磁化方位が得られており,東偏逆帯磁の結果が得られた.複数層準の火山岩層について同様な結果を得たため,永年変化や局所的な滑動の可能性は低く,東側への70-80°に及ぶ傾動の結果であることを示している.滝谷プルトンおよび黒部川バソリスの測年用の試料については,深度レベルを考慮して10-15地点を抽出し,K-Ar, FT年代測定用に鉱物の分離調整作業を進めた.滝谷プルトンの試料についてはほぼ年代測定を終了し深度方向への黒雲母K-Ar年代値の若年化の傾向が認められた.黒部川バソリスについての年代測定は次年度行う予定である.平成14年度は,先の2年間の研究でプルトン内での磁化極性変換点が求められなかったため,岩体の垂直方向に系統採取した試料について鉱物分離調整を継続して行い,K-Ar, FT年代測定を行うとともに,プルトンの形成機構・条件について解析を行って,定置冷却モデルを検討した.滝谷プルトンに関しては,岩体の最上部(ルーフ)でK-Ar年代法により約1.4Maの黒雲母とホルンブレンドの一致年代が得られたが,岩体の深部ではホルンブレンドK-Ar年代は分散しルーフ火山岩の噴出年代よりも古い異常値を示す.一方,黒雲母K-Ar年代は深部に向かって系統的に若くなる明瞭な傾向を示す.これらのことから,黒雲母K-Ar年代は,深部に向かって進行した冷却過程を示していると解釈された.他方,滝谷プルトン内部にマイロナイト構造を示す部分が広く確認され,300°C以上での変形を示す石英の流動変形が確認された.マイロナイト化はプルトンの冷却時に生じており,黒雲母年代の系統的な若化傾向はマイロナイトを形成した東傾斜の逆断層の変位と密接な関係があると推定された.以上の結果の一部は学会誌論文として発表済みであるが,マイロナイトの詳細な記載や形成年代論については本年度開催される国際集会(第5回ハットンシンポジウム)での発表を準備中である.プルトンの形成機構・形成条件については,まず基本的な岩相区分と岩相間の貫入・被貫入関係を検討し,後にプルトン最上部での固結条件の解析を行った.
深層水循環による環境への影響予測に関する研究

前年度は、海水の流動計算が三次元計算によるものと、静水圧近似を施した物とは微細な格子においては有意に異なることを示した。またネスティング手法を用いて、広い領域から狭い領域へと接合し、狭い領域では三次元計算を行うプログラムを開発し、試計算を行った。本年度は、前年度に開発したプログラムを用いて、実際の海域での計算を試みた。しかし、実際の海域では計算は発散し、海水の流れをシミュレートすることはできなかった。その原因を調査したところ、三次元計算と静水圧近似計算は、微細な格子で有意な差を持つだけではなく、微細な格子においては、静水圧近似計算は特に密度差を考慮した計算を行うと、海面勾配による圧力勾配と、密度勾配による圧力勾配とがバランスし、その結果、非常に強く、非現実的な鉛直対流が起こることを示した。このことを考慮し、計算を行ったところ、これまでより安定な方向に向かったが、不安定性は消えることが無かった。この原因は、大きな格子に微細な格子を埋め込んで計算しする場合、微細な格子側に密度による撹乱源が存在するときには、大きな格子と微細な格子の間で反射波が発生し、微細な格子にはその反射波が幾重にも重なり合い、非常に大きな乱れとなることがわかった。ネスティングを施し、3次元計算が必要となる程度までに微細な格子を用いて計算するにおいては、より工夫が必要と思われる。本研究では、深層水循環の計算を行うことが目的であったが、計算手法の開発に終始し現実の問題には適用することはできなかった。平成12年度の研究としては、従来の海洋の数値計算で用いられている、流体の鉛直方向の物理的性質の変化は少ないという準三次元的な静水圧近似を用いた手法と、流体の鉛直方向と水平方向は等価であるという厳密な三次元計算を比較し、両者の空間的な接合を行えるプログラムを作成するという目標である。計算手法のことなる二つの計算の差異は、数メートルという海洋流体の分野では比較的微細な格子を用いたときに、はっきりと現れた。具体的な問題としては、(1)地形の起伏が激しい場所における流場の様子、(2)河川水のような密度の違いによる流れが卓越する場合の流れの様子および河川水の拡散の様子、(3)海面が冷却された時の鉛直方向の流体の対流、が静水圧近似計算と、三次元計算とで違いが見られ、静水圧近似を用いた計算では十分な精度の結果が得られなかった。以上のように定性的な傾向は把握することができたが、定量的な問題に関しては取り扱う問題により、静水圧近似で十分な場合が異なるため明確な回答を得ることはできなかった。プログラムの接合に関しては静水圧近似計算の領域中に三次元計算の領域を設け、相互に影響を与えあうようなプログラムを作成した。静水圧近似計算による広範な領域と三次元計算による微細な領域を接続するために、段階的に格子間隔を細分化していく、局所細分化格子を採用したプログラムを作成した。隣り合う格子間隔の比を任意に設定できるようにすることで、様々な解析ができるようにした。また、格子間隔に依存する時間間隔を、格子系ごとに段階的に設定できるようにして、計算時間を大幅に短縮することが可能となり、広範囲な計算が可能となった。
語学教員への CALL技術トレーニングとその学習者への教育的効果の検証

語学教員に対して、コンピュータ技術を利用した語学学習法及び教授法を一定期間指導し、そのトレーニング効果が如何に語学学習者に影響するのかを調査した。5名の教員と304名の学生のデータを統計分析した結果、教員はトレーニングで新しく学んだコンピュータ技術を授業で使用したものの、短期間のトレーニングでは学習者へのプラスの効果が少ないことが確認された。教員へのトレーニングは長期的かつ集中的に行われることが望ましいとの結論に至った。本研究の目的は「どのように語学教員へのCALL技術教育を推進していけばよいのか」ということであり、平成21年度の研究では、その下準備として、まず語学教員が必要としているCALL技術の調査および、本実験で使用すべきCALL技術の選定を行った。15個ほどの語学教育に使用できる技術を選定した上、それぞれに関して文献調査を行い、実際に使用してその有用性を評価した。ここまでの研究途中結果は、私立大学情報教育協会主催の平成21年度教育改革IT戦略大会や、平成21年度学習院教科連絡会などで発表をし、多方面からフィードバックを得ることができた。また、研究を通して得た知識を基にほかのCALL関連の専門家と対談を行い、それを専門雑誌に掲載することができ、研究内容の途中経過を発表することができた。次に、本実験に協力して頂けた数人の教員に面談やメールを通して技術指導をし、研究の目的である語学教員へのCALL技術教育を行った。指導の準備段階(CALL技術の選定)に多くの時間が必要であったため、技術教育に割く時間が大幅に制限されてしまったが、平成21年度の研究目標はほぼ達成された。遅れた分の教員への指導は平成22年度に引き続き行い、問題は生じなかった。年度の終わりには、この分野の先進国であるアメリカで調査を行い、そこで得た知識も本研究に組み込んだ。全体的に遅延は出たものの、当初設定した目的はほぼ果たすことができた。調査によってより深くCALL技術を吟味することができ、その結果を発表でき来たことは意義のあることであった。本研究の目的は「如何に語学教員へのCALL技術教育を推進していけばよいのか」という問いに答えることであり、平成21年度の研究に引き続き、調査・実験を行った。事前準備として、最新機器(e-book readersやsmart phonesなど)も考慮に入れ、本実験で使用すべきCALL技術の選定を行い、教員へのCALL技術の講習会を行った。本実験に移る前に、まず語学教員と語学学習者を対象にした事前調査(CALLに関する心理調査および英語力調査)を実施した。その後、講習会で得た知識を基に、教員に実際に授業を行って頂いた。それと同時にメールやインタビューなどのデータも収集した。2か月後に事後調査を行い、実験を無事終了した。平成22年度は、予算を繰り越し翌年まで延長を行ったが、結果として実験を滞りなく終了することが出来たと言える。実験成果としては、有意義な結果となった。まずは、CALL技術を利用する際の様々な障害(教員の時間的制約・過密なスケジュール)や今後の改善点(教員サポート体制の改善・インフラの整備・教育研究資金の改善)などが浮き彫りとなった。また、統計分析の結果より、ほとんどの教員が講習会で得たCALL知識を利用していることが分かったが、その知識が必ずしもうまく学生に伝達されていないという問題も明らかとなった。その一方で、講習会を行った教員が直接学生を指導すると、学生の英語力に明らかな飛躍が見られ、講習会を受講した教員と比べて、統計的有意差があることが判明した。当初のリサーチクエスチョンにはすべて解答できる結果となり、実験は成功であった。途中経過および実験後に、本研究に関連する論文を書き(3つ)、学会発表も行い(国内4つ:海外2つ)、研究成果を国内外に発信した。本研究では興味深い実験結果が得られたため、その学術的貢献度は高かったと評価できる。