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フェムト秒フィラメンテーションの化学―金属イオンの還元，金属ナノ粒子の生成―

水溶液中の金属イオンの還元反応と金属微粒子の生成をフェムト秒レーザー励起で調べた.レーザー波長800 nm,パルス幅90 fs,エネルギーは白色光発生の閾値の手前のサブマイクロジュールから始めた,ナノ粒子(NPs)生成を示す表面プラズモンの吸収が金Ag, Au系で,Pd NPsを示す光散乱を観測できた.金属イオンの反応効率として,AuとPd系では0.1%/入射光子,と評価した.主な機構として,レーザー光を水が吸収し,溶媒和電子を生成,それが金属イオンを還元するとした.金属イオンが多光子吸収し直接原子を生成機構,これは少ないと推定した.Fe3+とYb3+の系についても照射実験を行った.フェムト秒レーザーパルスを集光照射するとフィラメントと称されるファイバー状となる.これに伴う化学反応を解明,展開することが目的である.集光されたフィラメント中では溶媒のイオン化が起き,その結果,溶媒和電子による溶質(金属イオン)の還元反応が起きる.研究代表者らはフィラメント生成に伴いEu3+がEu2+へ還元されることを発見し(2008),ランタニド(Eu,Sm, Yb)イオンに展開できた.(2013)今回これらの反応を遷移金属イオンに展開した.遷移金属(Fe,Ag,Au,Pd)イオンに照射し,反応の一般性を確かめた. Ag,Au,Pdでは還元反応が進み金属ナノ粒子となるかどうかを調べた.1.遷移金属(Fe, Ag,Au,Pd)イオンを含む溶液にフェムト秒レーザー照射し,それら金属イオンの還元反応,それにつづくナノ粒子生成を観測した.フィラメンテーションが起きると,白色光(WL)が観測されたが,さらにレーザー強度を上げると媒体はブレイクダウン(BD,絶縁破壊)に至る.BDが起きるとその場合は,プラズマ化学と類似することになる.プラズマ化学と区別して,フィラメンテーションの化学を明確にすることを試みた.フィラメンテーションが起きているかどうかは白色光が見えるかどうかで判断した.白色光が見られない弱いレーザー強度でも,金属イオンの還元反応が観測されるかどうか,が重要な着目点である.還元反応は金属イオンの吸収の変化,表面プラズモン共鳴の吸収スペクトルの出現で観測できた.レーザー光強度とこれらの新しい吸収強度の相関を調べ,指数関数プロットの傾きを求め,多光反応であるかどうかを調べた.2.水溶液の実験が中心であるが,熔融塩(LiCl-KCl-CsCl,300°C)を将来は使いたい.そのために500°Cのオーブンを準備した.金属イオンを含む水溶液にフェムト秒レーザーを集光照射すると,ナノ微粒子を生成することがある.集光されたフェムト秒レーザー光に一部は白色光(Supercontinuum, SC)に変換されるが,金錯体イオン(AuCl4-)を含む場合,金微粒子を生成し,溶液は無色からワインレッドに変わり,金微粒子が生成することを確認できた.3+金属イオン(Fe3+, Eu3+, Sm3+, Yb3+)の場合はそれぞれの2+のイオンが生成し,金属(Ag, Au, Pd)の1または2価イオンではそれぞれの金属微粒子を生成した.これらの反応は溶媒(水)のイオン化とそれに続くイオンの還元反応で説明できることを明らかにした.可視部中心に現れる吸収は金微粒子特有の表面プラズモンによるものであり,120分後,短波長側のスペクトルは少し歪んで見たが,初期原料の減少によるもので,これを利用し反応効率を求めた.効率は入射光子数に対し,0.1%であった.TEM像は1日後に測定したが,数ナノメートルの金微粒子の凝集体が見られた.銀,金微粒子が生成するフェムト秒レーザーパルスのエネルギーはSCが見え出す(90 fsパルス)よりは少し弱いサブマイクロジュール領域であった.この領域から水のイオン化が始まっていることを示している.従来フェムト秒レーザーによる微粒子生成は主として数百マイクロジュールのパルスエネルギーで行われていたが,今回,微粒子生成の始まりを明確に議論した.90 fsパルス3μJの場合,約15%のレーザーエネルギーが水により吸収された.これらは水のイオン化,解離に利用されたとして解釈できる.溶質の金属,錯体イオンが多光子吸収を起こすのではないか,という説があったが,金,銀イオンの系ではそれらは無視できた.これらの結果をフルペーパーとして発表した.そのなかで反応機構を詳しく議論した.フェムト秒レーザー励起で代表的金属微粒子,Au, Ag, Pdの生成を示すことができた.レーザー照射エネルギー依存性を詳しく調べ,初めて微粒子生成の閾値を調べた.また,反応効率についても具体的に求めることができた.従来による微粒子生成は水のプラズマ破壊を出発点としているように見えたが,今回は水のイオン化が出発点となっていることを明確にしめすことができた.水に寄り約15%のレーザーエネルギーが水により吸収されたことは驚くべきことである.このような状況でも,溶質の金属イオン,またはその錯体イオンによる吸収は無視できた.すなわち,微粒子に成長する初期原子は錯体イオンなどの直接多光子吸収によるものではなく,水のイオン化,それにつづく溶媒輪電子による金属イオンの還元反応であることをしめすことができた.

反応機構に関しほぼ結論にたっすることができ,最終年度にむけ,がっちりと基礎固めをすることができた.金属イオンを含む水溶液にフェムト秒レーザーをレーザーパルスを溶媒に集光照射するとフィラメントと称されるファイバー状となる.そこでは白色光が見られ,媒体はイオン化し電子を放出する.その電子により溶質(金属イオン)の光還元,微粒子生成が起きる.これがフェムト秒フィラメンテーションの化学の概要である.研究代表者らはフィラメント生成に伴いEu3+がEu2+へ還元されることを発見(2008),金属イオン(Eu,Sm,Yb,Fe,Ag, Au,Pd)に展開し,(2013-6)Ag,Au,Pd系では金属ナノ粒子生成を観測した(2016).これらの成果はレビューにしてまとめた.(レーザークロス,2017,337号,レーザー研究,印刷中)フェムト秒フィラメンテーションの化学において,塩化物イオンの効果を調べることを主眼として,水,塩を含む水溶液でのフェムト秒レーザーパルスの吸収効率をまず調べた.水は通常の光パルスに比べ集光されたフェムト秒パルス(30 fs, 0.1μJ/パルス)では約10%の吸収が観測された.高濃度Cl-水溶液では更に20%(合計で約30%)吸収されることを見出した.この現象はパルスの性質(負チャープとし,レーザーエネルギーは溶媒の破壊は抑えられた条件)で顕著に観測された.単なる水溶液に比べ,高濃度の溶媒和電子が生成されていることを示しており,高効率の金属微粒子の生成が期待できる.(これに関連し,分子の高強度レーザーによるイオン化については,3報報告した.)極限的高濃度塩素イオン溶媒として熔融塩の利用を開始した.LiCl-KCl-CsCl系を試みた. 260°Cで液体になるが,光学用の溶媒のためには塩中の空気の除去など,一旦更に高温にする必要があることが分った.水溶液中の金属イオンの還元反応と金属微粒子の生成をフェムト秒レーザー励起で調べた.レーザー波長800 nm,パルス幅90 fs,エネルギーは白色光発生の閾値の手前のサブマイクロジュールから始めた,ナノ粒子(NPs)生成を示す表面プラズモンの吸収が金Ag, Au系で,Pd NPsを示す光散乱を観測できた.金属イオンの反応効率として,AuとPd系では0.1%/入射光子,と評価した.主な機構として,レーザー光を水が吸収し,溶媒和電子を生成,それが金属イオンを還元するとした.金属イオンが多光子吸収し直接原子を生成機構,これは少ないと推定した.Fe3+とYb3+の系についても照射実験を行った.遷移金属(Fe,Ag,Au,Pd)イオンを含む溶液にフェムト秒レーザーパルスを照射し,還元反応,微粒子生成反応を確かめることができた.ほぼ,当初の目的を達成できた.熔融塩での実験は準備を始めたが,簡単な実験ではないことが分かってきた.着実に進めて行きたい.1.遷移金属(Fe, Ag,Au,Pd)イオンを含む溶液にフェムト秒レーザー照射し,それら金属イオンの還元反応,それにつづくナノ粒子生成を観測した.フィラメンテーションが起きると,白色光(WL)が観測されるが,さらにレーザー強度を上げると媒体はブレイクダウン(BD,絶縁破壊)に至る.BDが起きるとその場合は,プラズマ化学と類似することになる.プラズマ化学と区別して,フィラメンテーションの化学を明確にすることを試みているが,区別は完璧とはなっていない.ただ,白色光が見られない弱いレーザー強度でも,金属イオンの還元反応が観測された.還元反応は金属イオンの吸収の変化,表面プラズモン共鳴の吸収スペクトルの出現で観測できた.
パン酵母還元を用いる二官能性光学活性含フッ素芳香族アルコール類の合成

光学活性化合物の合成に微生物や酵素などの不斉認識能を利用する手法が注目を浴びており、化学的手法では困難な特異的な不斉反応が見いだされている。トリフルオロメチルケトン類のパン酵母還元は単純な構造のケトンについては行われており、脂肪族ケトンでは高い光学純度で相当する2級アルコールが得られているが、芳香族トリフルオロメチルケトンの場合には低光学純度でしか対応するアルコールが得られておらず基質特異性の限界を示している。本研究ではパラ位に各種の置換基を有するα,α,α-トリフルオロアセトフェノン誘導体のパン酵母還元を行なったところそれぞれ高い光学純度及び収率で対応するアルコールを得ることができ、これらのアルコールは再結晶を行なうことにより光学的に純粋な形で単離できることを見いだした。即ちビス-p-トリフルオロアセチルベンゼンのパン酵母還元ではサッカロース存在下、両方のケトンが同時に還元されたが光学純度96%eeで得られ、ビス-p-トリフルオロアセチルベンゼンの一方のカルボニル基を1,3-ジチオランの形で保護した化合物を用いてパン酵母還元をおこなうと、モノベンジルアルコールを96%eeの光学純度で得ることができた。トリフルオロアセチル安息香酸あるいはそのメチルエステルの場合はサッカロースを用いずにパン酵母のみで還元を行なった場合、光学純度90-91%eeでベンジルアルコールが得られた。フェノールあるいはアニリン誘導体の場合は酸素および窒素原子上の置換基の効果が大きく、電子求引性の置換基を有する誘導体を用いた場合高い光学純度でパン酵母還元生成物を得ることができた。以上のように本研究ではトリフルオロアセトフェノンのパラ位に種々の官能基を導入した基質を用いる事により基質特異性の問題を解決し、高い光学純度でR体のアルコールが得られることを明らかにした。
解析汎関数の総合的研究

研究代表者は、複素球面の上の解析汎関数とそのフーリエ・ボレル変換について最近継続して研究をしているが、その研究のサーヴェイを書いて、数理研の研究集会で発表した。また、複素光錐上に対しても、同様の結果が成立することを示した。内山は、1987年に要約を発表した「双曲型方程式の初期値問題の特異摂動のL^2理論を本年度も続け、L^2評価を詳しくして、高次導関数のL^2評価を求めた。論文は準備中であるが、これによって漸近展開の誤差評価が任意回微分可能関数のノルムでおこなうことができる。田原は、フックス型作用素に対する局所可解性を研究してきた。本年度はフックス型でない特異双曲型作用素に対するD′における局所可解性、さらに、フックス型でない特異惰円作用素に対するD′における局所可解性について研究し、論文として発表した。長野は、コンパクト対称空間に対する研究として、対合の固定点集合で対称空間の構造を調べる視点から、固定点集合の大局的決定の結果を示し、その対称空間の構造との関連を論じた。金行は、ケーラによるジョルダン3項積と1次の次数つきリー環との対応を拡張し、一般化されたジョルダン3項積と2次の次数つきリー環との対応をつくった。また、一般化されたジョルダン3項積にコンパクトという概念を導入し、それの次数つきリー環の方からの特微付けを与え、論文とした。研究代表者は、木田と斎藤の協力をえて、巨大な整数の素因数分解をパーソナルコンピュータで実行する計画を実行中である。次数22の円分多項式の整数点での値(円分数という)の素因数分解を実行し、それを表として発表した。66桁以下の整数であれば、確実に素因数分解できることが、本年度の成果である。
立体特異的水和反応を利用した新しいバイオポリエステルの合成

本研究では、環境にやさしいプラスチック材料として注目されているポリヒドロキシアルカン酸(PHA)の構造制御可能な合成法の確立および新しいモノマー成分から成るPHAの合成について検討を行った。PHA合成におけるモノマーを合成する酵素R-ヒドラターゼに注目し、本酵素を利用して試験管内および微生物細胞内で新しいPHAの合成系を構築、それらを利用して合成されるPHAの1次構造制御および新しいモノマー成分の導入を試み、得られたポリマーの物性評価を行う。第2年度目の研究では、前年度新たに構築した組み換え微生物を利用し、組換え微生物による構造制御可能なPHA合成法の確立を試みた。これまで用いていたモノマー前駆体である飽和脂肪酸の場合、微生物代謝の一部を利用してPHAが合成されていると推測されたことから、本年度では飽和脂肪酸を不飽和脂肪酸へと変更し、微生物細胞内の代謝に依存しないPHA合成経路を構築した。この合成系を利用して、天然型の微生物では合成の難しい単一組成から成る中鎖PHAの合成を試みた。その結果、細胞内に蓄積されたPHAの含有率は、飽和脂肪酸の場合と比較して乾燥菌体重量あたり最大27%まで上昇することが分かった。その組成は、炭素数6および7の炭素源からは同じ炭素骨格から成る3-ヒドロキシアルカン酸モノマーを100mol%含むPHAが、炭素数8-10の炭素源からは同様のモノマーを99mol%以上含むPHAが合成できることを新たに見出した。また、これらの炭素源を同時に利用することで任意の組成から成る中鎖PHA合成に応用できることが示唆された。本研究では、環境にやさしいプラスチック材料として注目されているポリヒドロキシアルカン酸(PHA)の構造制御可能な合成法の確立および新しいモノマー成分から成るPHAの合成について検討している。本研究の第1年度目では、初めに酵素反応によるPHA合成反応系の確立を行った。R-ヒドラターゼによるモノマー[(R)-3-ヒドロキシアシル補酵素A(CoA)]合成反応の転化率を調べ、短鎖基質に対して転化率90%以上、中鎖基質においても60%近い転化率でモノマー合成反応を触媒することを明らかにした。続いてこの反応生成物にPHA重合酵素を作用させることで、分子量5万から400万の高分子量体PHAが合成されることが分かった。また、R-ヒドラターゼの基質であるエノイルCoAを反応系内で有機酸から合成するため、trans-2-アルケン酸とCoAを結合させるアシルCoAシンテターゼを新たに導入した。反応系内で有機酸からPHAを合成する反応系を構築し、炭素数8のモノマーからなるポリ(3-ヒドロキシオクタン酸)ホモポリマーを合成した。この反応系を利用して、現在新規モノマー成分から成るPHAの合成を試みている。次に、組換え微生物によるPHA合成反応系の応用と評価を行った。上記の酵素合成反応を組換え微生物細胞内で人工的に構築し、合成されるPHA組成制御を試みた。組換え微生物を有機酸と糖で培養することで有機酸の代謝反応を抑制し、かつ組換え発現させたPHA合成経路によりPHAホモポリマーの合成を検討した。その結果、中鎖脂肪酸の1つである炭素数10のデカン酸を用いた場合、同じ炭素骨格から成る3-ヒドロキシデカン酸を99mol%含むPHAが合成されることを本研究で初めて明らかにした。また、このポリエステルを微生物細胞から抽出および精製し、分子量および熱的性質を明らかにした。
分光学的方法による海水の超精密pH測定法の開発

本研究の目的であるガラス電極法に代わる新たな高精度pH測定法の開発について,平成5年度に装置の組立,その性能評価を行なった.平成6年度にはこの方法を海水試料に適用するための基礎的な条件検討を行なった.本法ではpH指示薬の吸収スペクトルからpHを計算するために,使用したpH指示薬の酸性及びその共役塩基性種の吸収スペクトルを基準スペクトルとして測定しなければならない.しかし,チモールブルーの塩基性化学種の基準スペクトルを測定するためには,海水をpH1.2程度の強塩基性にしなければならない.しかし,このような条件では海水からマグネシウムが加水分解して沈澱するために,その吸収スペクトルを測定することが困難となる.さらに,海水のイオン強度の変化が基準スペクトルに及ぼす影響についても調査しなければならない.このような点について検討を行った.基準測定スペクトルを測定するためには,海水と同程度のイオン強度に調整した塩化ナトリウム溶液またはマグネシウムを除いた人工海水を用いることで基準スペクトルを測定するが出来た.基準スペクトルの吸光度に対して,イオン強度の変化はわずかに影響を与えるが,いくつかの異なったイオン強度溶液で基準スペクトルを測定し,それを内挿することによって,測定試料のイオン強度に基準スペクトルの吸光度を補正することができる.本法を人工海水を用いて調整した緩衝溶液のpH測定に適用した.その結果,本法によって得られるpH値は緩衝溶液の水素イオン濃度([H^+])にそのイオン強度における水素イオンの活量係数を掛けた値を示した.即ち,従来ガラス電極法では測定が困難であった海水の水素イオン活量([H^+]γ_<H+>)を,本法によって正確に測定することができた.本研究の目的であるガラス電極法に代わる新たな高精度pH測定法の開発について,平成5年度に装置の組立,その性能評価を行なった.平成6年度にはこの方法を海水試料に適用するための基礎的な条件検討を行なった.本法ではpH指示薬の吸収スペクトルからpHを計算するために,使用したpH指示薬の酸性及びその共役塩基性種の吸収スペクトルを基準スペクトルとして測定しなければならない.しかし,チモールブルーの塩基性化学種の基準スペクトルを測定するためには,海水をpH1.2程度の強塩基性にしなければならない.しかし,このような条件では海水からマグネシウムが加水分解して沈澱するために,その吸収スペクトルを測定することが困難となる.さらに,海水のイオン強度の変化が基準スペクトルに及ぼす影響についても調査しなければならない.このような点について検討を行った.基準測定スペクトルを測定するためには,海水と同程度のイオン強度に調整した塩化ナトリウム溶液またはマグネシウムを除いた人工海水を用いることで基準スペクトルを測定するが出来た.基準スペクトルの吸光度に対して,イオン強度の変化はわずかに影響を与えるが,いくつかの異なったイオン強度溶液で基準スペクトルを測定し,それを内挿することによって,測定試料のイオン強度に基準スペクトルの吸光度を補正することができる.本法を人工海水を用いて調整した緩衝溶液のpH測定に適用した.その結果,本法によって得られるpH値は緩衝溶液の水素イオン濃度([H^+])にそのイオン強度における水素イオンの活量係数を掛けた値を示した.即ち,従来ガラス電極法では測定が困難であった海水の水素イオン活量([H^+]γ_<H+>)を,本法によって正確に測定することができた.本研究の目的であるガラス電極法に代わる新たな高精度pH測定法の開発について,平成5年度に装置の組立,その性能評価を行なった。pH指示薬としてチモールブルーを採用し,その酸解離定数(pKa)は既に申請者によって精密に決定されているので(Anal.Chem.,64,2720-2725,1992),その値を用いてpHを算出した。その結果,極めて高精度にpHを測定出来ることが明らかになった。即ち,イオン強度03,温度2565°Cの溶液で,本法の分光測光誤差は±0.0000066pHであった。また,チモールブルーの酸解離定数の精度を考慮しても,その測定精度は±0.0007pHと推定された。このことから本法が高精度pH測定法として有効であると判断し,亜ヒ酸の酸解離定数の精密測定に本法をpH検出法として適用し,実用的にも十分使用できることを示した。その結果についてはAnal.Chim.Acta誌(印刷中)に発表した。本法では予めpH指示薬の酸性及びその共役塩基性種の基準吸収スペクトルを測定する必要がある。しかし,海水では強塩基性でマグネシウムの加水分解物が沈澱するために,その測定は困難となる。しかし,海水と同程度のイオン強度に調製た塩化ナトリウム溶液を用いることで基準スペクトルを測定するが出来た。実際の測定においては基準スペクトルと実試料の測定でチモールブルーを同一濃度にすることは難しい。これは吸収スペクトル測定後,データ処理の段階で等吸収点における吸光度の値を用いて補正した。平成6年度は海水のpH測定に本法を適用し,その有効性を検証し,本法と従来のガラス電極法についてpHの測定精度,正確さを比較検討する。本研究の目的であるガラス電極法に代わる新たな高精度pH測定法の開発について,平成5年度に装置の組立,その性能評価を行なった.平成6年度にはこの方法を海水試料に適用するための基礎的な条件検討を行なった.

本法ではpH指示薬の吸収スペクトルからpHを計算するために,使用したpH指示薬の酸性及びその共役塩基性種の吸収スペクトルを基準スペクトルとして測定しなければならない.しかし,チモールブルーの塩基性化学種の基準スペクトルを測定するためには,海水をpH11.2程度の強塩基性にしなければならない.しかし,このような条件では海水からマグネシウムが加水分解して沈澱するために,その吸収スペクトルを測定することが困難となる.さらに,海水のイオン強度の変化が基準スペクトルに及ぼす影響についても調査しなければならない.このような点について検討を行った.基準スペクトルを測定するためには,海水と同程度のイオン強度に調製した塩化ナトリウム溶液またはマグネシウムを除いた人工海水を用いることで基準スペクトルを測定するが出来た.基準スペクトルの吸光度に対して,イオン強度の変化はわずかに影響を与えるが,いくつかの異なったイオン強度溶液で基準スペクトルを測定し,それを内挿することによって,測定試料のイオン強度に基準スペクトルの吸光度を補正することができる.本法を人工海水を用いて調製した緩衝溶液のpH測定に適用した.その結果,本法によって得られるpH値は緩衝溶液の水素イオン濃度([H^+])にそのイオン強度における水素イオンの活量係数を掛けた値を示した.即ち,従来ガラス電極法では測定が困難であった海水の水素イオン活量([H^+]γ_<H+>)を,本法によって正確に測定することができた.
インフラマソームを標的とした新規敗血症治療法の開発

自然免疫系の新規炎症起動システムであるインフラマソーム(inflammasome)を標的とした敗血症治療法の開発を目的に、マウス腹膜炎モデルを用いて免疫担当細胞の活性化とインフラマソームの活性化を測定し、Caspase-1遮断薬を用いてインフラマソーム遮断効果を評価した。腹膜炎マウスにおいて免疫系細胞は炎症マーカーの上昇を認め、インフラマソームの活性化(Caspase-1活性化、NALP3発現)、また自然免疫受容体の発現は上昇を認めた。インフラマソーム遮断薬の前投与により、免疫系細胞は炎症マーカー、インフラマソームの活性化の低下と、自然免疫系受容体の発現においては更なる上昇を認めた。本研究の目的はインフラマソーム(inflammasome)を標的とした敗血症治療法を開発することであり、自然免疫系の新規炎症起動システムであるインフラマソームに着目し、以下3点において研究を進めている。【1】マウス敗血症モデルにおける局所と全身における免疫担当細胞の経時的なインフラマソームの活性化を明らかにし、治療介入の時期を推定する。【2】マウス敗血症モデルにおけるインフラマソーム遮断(Caspase-1遮断)による生存率への影響と各免疫担当細胞の活性化を評価し、インフラマソーム遮断による炎症制御メカニズムを明らかにする。【3】敗血症患者白血球におけるインフラマソーム活性化とインフラマソーム遮断効果を評価する。平成25年度は、動物実験においてはマウス腹膜炎モデル(Cecal Ligation and Puncture:CLP)を用いて免疫組織での各免疫担当細胞の活性化とインフラマソームの活性化を測定した。マクロファージ、樹状細胞、好中球などの自然免疫系細胞においてはMHC classII、CD80、CD86などの炎症マーカーの上昇を認め、獲得免疫系のCD4陽性T細胞でも炎症マーカーが上昇を認めた。インフラマソームの活性化についてはCaspase-1、NALP3の細胞内染色が安定せず染色方法につき検討中である。免疫担当細胞の経時的な活性化についても現在測定中である。また、臨床検体を用いた研究においては、敗血症患者においてはSIRS、DICを中心とした全身性の炎症反応の基礎的なデータ、病態を解析してまとめ報告した。その結果を踏まえて、今後は患者白血球におけるインフラマソームの活性化を測定して行く予定である。次にインフラマソーム遮断効果の評価のため、マウスにCaspase-1遮断薬を前投与してCLPを施行した。Caspase-1遮断薬により、マクロファージ、好中球においてはCD80、CD86の低下を認め、CD4陽性T細胞でもCD62Lなどの低下を認めた。FLICAによるCaspaseの活性化は軽度低下し、NALP3インフラマソームの活性化の低下を確認した。また、自然免疫系細胞ではTLR2,4の発現は更なる上昇を認めたが、TLR9は低下を認めた。また、敗血症患者の全身性炎症反応の基礎的なデータ、病態を解析してまとめ報告したが、臨床検体を用いた研究においては、検体の収集、測定系の確立が十分でなく、今後も引き続き患者白血球におけるインフラマソームの活性化を測定して行く予定である。救急医学動物実験においては、Caspase-1、NALP3などのインフラマソームの活性化を示す細胞内染色の手技が十分に安定していないことが現時点での問題である。原因としては細胞の固定、細胞内染色のための膜の処理、染色時間などの手技的な問題である可能性が考えられるが、抗体自体を変更する必要もあると考えられる。また、臨床検体を用いた研究では院内の倫理委員会の承認を得るまでに時間がかかり、健常人、敗血症患者検体ともに集まっていないことが原因である。現在、インフラマソームの活性化を示す細胞内染色が十分に安定していないため、まずは採血時期を何ポイントか変えてみて対応する。同時に技術的な問題がないかを、別実験を設けて染色方法について、固定時間、方法、試薬、抗体濃度、反応時間を変えて検証する。次に、インフラマソームの遮断効果を評価するためにcaspase-1遮断薬を、Sepsis群、Control群で投与し生存率の改善を評価する。そして、血中サイトカイン、各免疫担当細胞の活性化マーカー、caspase-1活性化を評価し、生存率改善につながるインフラマソーム遮断による炎症制御のメカニズムを明らかにする。また、敗血症患者の末梢血白血球でインフラマソームの活性化を評価する。生存率に有意な差が出ない場合は、エンドポイントを臓器障害、炎症マーカーなどの病態の改善として研究を進める動物実験については、インフラマソームの活性化を示す細胞内染色が十分に安定していないために研究が予定通りに進行していなかったため、試薬、抗体、動物などの購入にも遅れが生じた結果、次年度使用額が生じた。

また、臨床検体を用いた研究では院内の倫理委員会の承認を得るまでに時間がかかり、健常人、敗血症患者検体ともに集まっていなかったため予定の研究への着手が遅れて、次年度使用額が生じた。次年度分についてはFACS用に細胞染色の試薬、抗体、活性型caspase-1測定のためのFLICATMキット、caspase-1遮断薬:Ac-Tyr-Val-Ala-Asp-chloromethyl ketone(AC-YVAD-CMK)、細胞培養試薬、サイトカイン測定キットを中心に、その他のプラスチック器具などに使用する予定である。また、現在の問題点を解決していくため予定していた分に加えて新たな実験が必要となるため、そのための試薬、抗体にも使用する。さらに研究結果の国内外の学会での発表のための費用に使用する。
雷鳴観測による雷雲内放電路特性の研究

1.継続時間の長い雷鳴から雷放電路をパソコンで連続再現できるように改善した音響再現法で、平成5年度のロケット誘電実験中に獅子吼高原で観測した7例の雷鳴を再現して、冬季雷の放電路特性に関する次の性質を明らかにした。(1)雷放電ごとの音源高度すなわち雷放電路の平均高度は1.5kmから2.4kmの間にある。(2)水平方向の距離は1.3kmから6.5kmの間にあり、平均4.4kmと雷雲内部を水平方向に伸びている。2.点音源を線状に配置して重畳するシミュレーションとインパルス放電の実験から、放電によって生じる線音源の性質を明らかにした。(1)線音源に垂直な方向で観測する音の振幅は、伝搬距離と共に線音源の長さに比例して大きくなるが、垂直方向から40度以上離れると線音源の長さに無関係で振幅の小さな音になる。(2)線音源に垂直な方向から外れるにしたがって、点音源の重なり合いから波形が歪み波長が長くなる。3.線音源の性質をもとに雲放電と大地放電の電鳴波形を比較して次の点を明らかにした。(1)雲放電には大きな帰還雷撃電流の流れる大地に垂直な主放電路がないので、振幅の極端に大きな音響信号が生じない。従って、最大振幅が現れる信号のSN比の値から雲放電と大地放電を識別できる。2)雷鳴の周波数は伝搬距離と共に音の重畳効果と高い周波数成分の減衰で低下する。4.平成6年度のロケット誘電実験の雷鳴を獅子吼高原で、雷撃地点の雷放電路を詳細に再現するために高さを変えて設置した4個のマイクロホンで観測した。この雷鳴については今後解析する。1.自然雷の雷鳴はその到達方向が特定できなく継続時間も長い。このような自然雷の雷鳴からパソコンで雷放電経路を連続再現する次の方法を明らかにした。(1)自然雷の雷鳴の到達方向は予知できないので、3個のマイクロホン音を全空間に渡って相関解析する必要がある。このとき周期的なデータ部からゴースト音が生じることがあるが、この音は孤立して現れることが明らかになった。従って、基準距離以上離れた音を除去することによりゴースト音を消去することができる。(2)30秒を超える継続時間の長い雷鳴データも約6秒ごとの連続したファイルに分割してAD変換する。解析するデータを検索するプログラムを追加することによってパソコンで、連続解析が可能になった。2.石川県の獅子吼高原(標高650m)で、ロケット誘雷の雷鳴6例と自然雷の雷鳴7例の観測に成功した。これらの雷鳴を解析して、次の点を明らかにした。(1)負極性雷放電路の平均高度は1.7kmであるのに対して、正極性雷放電路の平均高度は2.3kmと約600m高い。(2)対地雷撃雷の雷鳴は雲放電の雷鳴よりSN比が大きく、雷鳴の最大信号を含む1秒間ごとに分割した平均振幅が背後雑音の8倍以上であれば対地雷撃雷である。3.石川高専電気工学科の櫻野仁志助教授の協力を得て、平成6年の1月から2月に平地での冬季雷雷鳴を多く観測することができた。4.ノートパソコンを使用した雷鳴の自動観測システムを製作し、データレコーダで記録した雷鳴でテストした結果正常に作動することが確認できた。1.継続時間の長い雷鳴から雷放電路を連続再現できるように改善した音響法で、平成5年度のロケット誘雷実験中に獅子吼高原で観測した7例の雷鳴を解析して、冬季雷の放電路特性に関する次の性質を明らかにした。(1)音源の平均高度は1.5kmから2.4kmに、また50%累積高度は1.4kmから2.5kmの間にある。

(2)水平方向の距離は1.26kmから6.47kmの間にあり、平均4.41kmと雷雲内部を水平方向に伸びている。2.点音源を線状に配置して重畳するシミュレーションとインパルス放電の実験から、放電によって生じる線音源の性質を明らかにした。(1)線音源に垂直な方向で観測する音の振幅は、伝搬距離と共に線音源の長さに比例して大きくなるが、垂直方向から40度以上離れると線音源の長さに無関係で振幅の小さな音になる。(2)線音源に垂直な方向から外れるにしたがって、点音源の重なり合いから波形が歪み波長が長くなる。3.雲放電と大地放電の雷鳴波形を2の結果をもとに比較して次の点を明らかにした。(1)雲放電には大地に垂直で、大きな帰還雷撃電流の流れる主放電路がないので、振幅の極端に大きな音響信号が生じない。雑音レベルは共通であるので、最大振幅の現れる信号のSN比から雲放電と大地放電を識別できる。(2)雷鳴の周波数は伝搬距離と共に音の重畳効果と高い周波数成分の減衰で低下する。従って、卓越周波数から雷放電エネルギーを見積もるには、変形の少ない近距離で観測した雷鳴を使用する必要がある。4.平成6年度のロッケト誘雷実験の雷鳴を獅子吼高原で、詳細に再現するために高さを変えて設置した4個のマイクロホンで観測した。この雷鳴については今後解析する。
文化遺産と観光のサステナブル・インテグレーション:比較政策研究

文化遺産のワイズユースとサステナブル・ツーリズムは現代世界における世界的課題であるが、文化資産と観光のサステナブル・インテグレーションについてはまだ十分に望ましいおり方が確立されていないのが現状である。本研究は、文化遺産と観光のサステナブル・インテグレーションに焦点を当てた調査研究を行うとともに、それらの調査研究によって得た成果にもとづいて、サステナブル・インテグレーションの政策モデルを検討し、より普遍的な政策展開のための方策を検討することを目的にしている。今年度は、主として北海道における文化遺産と観光のサステナブル・インテグレーションに焦点を当てた調査研究を行った。そのさいに、北海道大学アイヌ先住民研究センターの協力を得て、アイヌ民族における文化遺産を活用した観光のあり方について調査を行うとともに、伊達市噴火湾文化研究所等の協力を得て、北海道における縄文文化遺産を活用した観光のあり方について調査を行い、貴重なデータの収集を行うことができた。文化遺産のワイズユースとサステナブル・ツーリズムは現代世界における世界的課題であるが、文化遺産と観光のサステナブル・インテグレーションについてはまだ十分に望ましいあり方が確立されていないのが現状である。本研究は、文化遺産と観光のサステナブル・インテグレーションに焦点を当てた調査研究を行なうとともに、それらの調査研究によって得た成果にもとづいて、サステナブル・インテグレーションの政策モデルを検討し、より普遍的な政策展開のための方策を検討することを目的としている。今年度は、研究分担者であるルーランスカの来日が昨年11月中旬であったことと、今年2月に出産という事態が生じたために、主として文献調査による理論的枠組みの構築に力点を置くとともに、北海道大学のアイヌ先住民研究センターの協力を得て、アイヌ民族における文化遺産を活用した観光のあり方についてインタビュー調査等を実施することができ、貴重な知見を得ることができた。日本の自治体における文化財行政と観光行政の連携のあり方や政策展開の実態について、文化庁においてインタビュー調査を行うとともに、京都市、大阪市、堺市、和歌山市、美瑛町などて調査を行い、文化遺産観光に関するデータの収集を行うとともに、文化遺産を活用して新しい観光のあり方を創造するという「観光創造」に関する貴重なデータの収集を行うことができた。諸外国における先住民族の文化遺産を活用したサステナブル・ツーリズムについてのフィールドワークは今年度に実施できなかったので、次年度において実施の方向で検討を行っている。
天王寺方楽人岡昌名に関する写本・楽譜類についての所蔵調査ならびに研究

本研究課題の総仕上げとして、今年度はこれまでに収集した全資料の分類および整理にとりかかった。整理にあたって、資料の種別(楽書、日記、楽譜等)、目次または所収曲目、奥書の有無、筆者および書写者、年代、丁数、巻数、所蔵場所等といった項目を設け一覧にした。このデータの一部については、現在投稿予定の論文内に掲載し、公にすることを目指す。中でも『新撰楽道類聚大全』の写本については、現在、所在が確認できている揃い本はすべて入手できた。また端本についても、数種類の複写を入手し、揃い本、端本合わせて現存するもののほとんどが収集できている。すでに翻刻している巻については今後、各種写本との校合作業を進め、全30巻の翻刻を継続する。これまでの研究成果として、2016年11月に放送大学東京文京学習センターで開催された第67回東洋音楽学会大会において口頭発表をおこなった。口頭発表では、入手した資料をもとに岡昌名についての研究を発展させ、昌名の父、兄弟、息子といった親子三代にわたる岡家の状況を考察した。江戸中期から後期かけて記録された参仕記録に基づき、三代の楽人としての活動状況を精査し、大坂、京都における岡家の位置づけを明らかにしようと試みたが、実際に作業を進めると昌名を中心とした三代は早世する人物が多く、紅葉山楽人になる者、他家の養子になる者など、岡家の楽人としての活動を比較するには難しい対象であることが判明した。しかし、長男は生涯を通して楽人としての参仕活動を継続している事や、一人一人の活動状況を整理することによって、江戸中期の岡家の状況を浮き彫りにすることが出来た。口頭発表をおこなった事によって、同時期の他家の活動状況との比較や江戸期を通して岡家を見ることの重要さといった新たな課題も見つかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、岡昌名に関連する写本、楽譜類の所蔵調査および収集を中心に研究を進めた。調査を実施したのは、秋田県立図書館、宮内庁書陵部、鶴舞図書館(名古屋)、高岡市立図書館、富山市立図書館、福岡市総合図書館、長崎県立図書館等の公共図書館である。宮内庁書陵部においては、『新撰楽道類聚大全』の写本と昌名に関連する資料の所蔵が確認できていたため、複写依頼をおこなった。所蔵調査と並行しておこなったのが、『新撰楽道類聚大全』の書誌情報の整理である。翻刻作業を進めるにあたり、まずは現在入手している『新撰楽道類聚大全』の各種写本について、書誌情報(各巻の構成、丁数、成立年代など)を整理する必要がある。そのため、今年度は写本類の書誌情報の整理にとりかかった。各種の写本について整理した情報は、全巻の構成、各巻のタイトル、目次の有無、記載項目、丁数、朱書きの有無、奥書の内容などである。現在、継続して各写本の比較、校合作業をおこなっている。また、次年度以降の翻刻作業の事例として、狩野文庫本を底本に、「巻二七祭要楽録一」、「巻二八祭要楽録二」の翻刻にとりかかった。この二冊は、四天王寺や住吉社における法要や付楽の次第について記されている巻であり、頭注や割注などの表記、法要で用いられる仏教用語の扱いなど、翻刻作業を進める中で凡例や書式に関連する検討事項がいくつか挙がった。そのため、年次計画に挙げていた翻刻に際しての凡例および書式の決定についてはもう少し検討する必要があると判断し、次年度以降、できるだけ早い段階で決定し、他の巻についても翻刻作業を進める予定である。今年度は、初年度より実施していた岡昌名に関連する写本、楽譜類の所蔵調査および収集を継続しておこなった。今年度調査を実施したのは、名古屋大学附属図書館、茨城県立歴史館、熊本大学附属図書館である。名古屋大学附属図書館では、江戸中期から後期に書写された数十種におよぶ雅楽資料の所蔵が確認できた。その種類も笙譜、篳篥譜、笛譜、楽書など幅広く、中には昌名の写本に関連するものもある。また奥書のある資料が多いため、天王寺方、南都方、京都方の分類も可能となり、奥書の無い資料についても譜字の特徴から現在、系統の分類をおこなっている。熊本大学附属図書館では、寄託されている永青文庫の資料を閲覧した。永青文庫については目録が一般公開されているため、事前に閲覧希望の資料を確認することができる。ただし、閲覧点数に制限が設けられていることもあり、今回の調査で閲覧できなかった資料もある。それらの資料については、再度閲覧の機会を持ちたいと考えている。上記の機関以外にも、今年度は昌名に関する重要な資料を入手した。大阪芸術大学図書館に所蔵される狩野文庫マイクロフィルムの資料を見直す過程で、昌名の手による雅楽以外の写本を確認することができた。その写本は『短笛秘伝譜』という一節切の譜であり、これまでに確認できている写本類から鑑みても昌名が雅楽だけに限らず幅広い写本作成をおこなっていた事が見てとれる。一方、『新撰楽道類聚大全』については、「巻二七祭要楽録一」、「巻二八祭要楽録二」の翻刻を完了させた。初年度に課題とした頭注や割注などの表記、法要で用いられる仏教用語の扱いなど、凡例や書式に関連する検討事項も方針が定まり、凡例および書式の決定を確定させた。

次年度以降、決定した凡例、書式に沿って他の巻についても翻刻作業を進める予定である。初年度の段階で、対象としていた機関への調査は8割が完了していた為、今年度は残り2割の未調査機関について調査を実施した。その結果、年次計画に示した「資料調査については2年目で終了させる」という目標が達成できた。名古屋大学附属図書館や熊本大学附属図書館は所蔵する雅楽資料の点数が比較的多く、初年度同様に収穫の大きい調査結果であった。本研究課題の総仕上げとして、今年度はこれまでに収集した全資料の分類および整理にとりかかった。整理にあたって、資料の種別(楽書、日記、楽譜等)、目次または所収曲目、奥書の有無、筆者および書写者、年代、丁数、巻数、所蔵場所等といった項目を設け一覧にした。このデータの一部については、現在投稿予定の論文内に掲載し、公にすることを目指す。中でも『新撰楽道類聚大全』の写本については、現在、所在が確認できている揃い本はすべて入手できた。また端本についても、数種類の複写を入手し、揃い本、端本合わせて現存するもののほとんどが収集できている。すでに翻刻している巻については今後、各種写本との校合作業を進め、全30巻の翻刻を継続する。これまでの研究成果として、2016年11月に放送大学東京文京学習センターで開催された第67回東洋音楽学会大会において口頭発表をおこなった。口頭発表では、入手した資料をもとに岡昌名についての研究を発展させ、昌名の父、兄弟、息子といった親子三代にわたる岡家の状況を考察した。江戸中期から後期かけて記録された参仕記録に基づき、三代の楽人としての活動状況を精査し、大坂、京都における岡家の位置づけを明らかにしようと試みたが、実際に作業を進めると昌名を中心とした三代は早世する人物が多く、紅葉山楽人になる者、他家の養子になる者など、岡家の楽人としての活動を比較するには難しい対象であることが判明した。しかし、長男は生涯を通して楽人としての参仕活動を継続している事や、一人一人の活動状況を整理することによって、江戸中期の岡家の状況を浮き彫りにすることが出来た。口頭発表をおこなった事によって、同時期の他家の活動状況との比較や江戸期を通して岡家を見ることの重要さといった新たな課題も見つかった。研究計画のとおり、初年度は資料の所蔵調査および収集を各地でおこない、天王寺方の資料を複数入手することができた。所蔵調査においては、事前に図書館のHP等で公開されている蔵書目録等で資料の所蔵を確認できる場合もあるが、公開されている蔵書目録がなく現地で目録閲覧した結果、雅楽資料の所蔵が確認できる例も少なくない。そのため今年度、複数の図書館において雅楽資料の所蔵が明らかになったのは大きな収穫であった。しかし、今年度は資料収集や書誌情報の整理、翻刻といった時間のかかる作業が中心となり、予定していた投稿論文の執筆および学会発表が間に合わなかったため、これらは来年度に実施する。次年度の計画として、1今年度までに収集した全資料の分類および整理、2底本の原本確認、3『新撰楽道類聚大全』の翻刻作業の完了、以上の3点を主軸とする。1については、年次計画で示したように資料の種別、年代、丁数、巻数、所蔵場所等の書誌情報をまとめ、昌名および天王寺方資料の一覧を作成する。これによって、全国の大学図書館、公共機関における雅楽資料の所在を明らかにする。2については、『新撰楽道類聚大全』の翻刻の底本としている、東北大学狩野文庫本の原本閲覧を予定している。
マルチメガバールの発生と地球核の超高圧物質科学

1固体水素及び金属水素化物の相蘇移の研究固体水素/重水素は超高圧下で三つの相の存在が分光実験から指摘されている。I相は分子が自由に回転している配向無秩序相であり(hcp構造)、II相を経てIII相で秩序相になるものと考えられている。I・II相転移境界は著しい同位体効果を示し、重水素では低圧側にシフトし、液体ヘリウム温度域では28GPaが相境界となる。15Kで57GPaまでのX線回折実験を行い、II相の基本格子がhcpであることを明らかにすると共に、15Kでの状態方程式を決定した。体積弾性率は0.386GPaであり、その一次微係数は6.43であった。金属水素化物、ReH_xとMgH_2の高圧下の構造も明らかにした。レニウム金属(hcp構造)は高圧下で水素原子をhcp格子の8面体空隙に取り込み、ReH_xとなるが、10万気圧以上の圧力下ではx=0.35と一定となる。その時、水素原子は8面体空隙を無秩序に占めるのではなく、レニウム金属層の一層おきに入り込み、anti-CdI_2構造をとることを明らかにした。2メガバール領域での圧力決定法の開発圧力発生にダイヤモンドアンビルを用いる場合、試料と共に封じ込んだルビーの蛍光線の波長シフト(ルビー蛍光法)から圧力を決定する方法が一般的である。しかし、100万気圧を越える圧力下では蛍光線の強度が著しく減少するため、金や白金の状態方程式から圧力を決めている。この方法では金属の体積を測定しなければないが、超高圧下では試料が極微量のため、放射光を利用することなく体積を決定することはできない。実験室でこのような超高圧力を簡便に決定する方法が望まれているが、アンビルであるダイヤモンドのラマン線の圧力シフトを利用することで200万気圧下でも5%以内の誤差で圧力が決定できることを明らかにした。(1)「地球中心部に相当する超高圧力発生技術の開発」と(2)「分子性軽元素の超高圧下の構造」について、主に研究を行った。(1)に関しては100万気圧を越える圧力の決定の問題から始めた。100万気圧以下の圧力はルビー蛍光法が一般的に用いられているが、それ以上の圧力ではルビー蛍光法による圧力決定は困難であり、重金属の状態方程式から圧力を決定している。これは衝撃圧縮のデータから、各温度での圧力-体積関係を定め、体積の測定から圧力を算出するものである。しかし、通常用いられている白金や金の状態方程式が必ずしも同じ圧力を示しているか否かは明らかではなく、用いる圧力マーカーにより、違いが生じることが指摘されている。金、白金、ビスマス、銀などを同時にサンプリングし、室温下で220万気圧以上までの圧力域で格子定数の精密測定を行い、各金属の状態方程式のクロスチェックを行った。(2)に関しては固体水素の超高圧下のX線回折実験を行った。軽元素はX線の回折能が小さいため、特に粉末回折実験は困難である。しかし、超高圧下で単結晶を育成することは困難であり、また、体積減少や原子の再配列を伴う相転移時には多くの場合、単結晶は多結晶となることが知られている。従って、超高圧下の構造研究には粉末試料でのX線回折が不可欠となる。元素中最も回折能の小さい重水素の実験を行い、83K、94万気圧下で粉末X線回折実験に成功した。回折線はhcp格子で指数付けすることができ、格子定数は、a=1.964Å、c=3.145Åであった。この温度・圧力は固体II相の領域であり、固体II相も固体I相と同様、分子の重心はhcp格子上にあることが明らかとなった。

この方法では金属の体積を測定しなければないが、超高圧下では試料が極微量のため、放射光を利用することなく体積を決定することはできない。実験室でこのような超高圧力を簡便に決定する方法が望まれているが、アンビルであるダイヤモンドのラマン線の圧力シフトを利用することで200万気圧下でも5%以内の誤差で圧力が決定できることを明らかにした。(1)地球中心部に相当する超高圧力発生技術の開発,(2)分子性軽元素の超高圧力下の構造及び(3)レーザー加熱による超高圧・高温発生について,主に研究を行った。(1)100万気圧を超える高い圧力の決定にはルビー蛍光法が利用できず,金属の体積と圧力の関係である状態方程式が利用されている。代表的ななものは金と白金の状態方程式である。しかし,100GPaをこえると,金と白金の状態方程式をもとにした圧力値に有意な差が生じ,150GPaでは13%もの差異が生じることを明らかにした。また,Bi-bcc相の状態方程式を220GPaまで求めた。ビスマスは金や白金に比べて大きな圧縮率をもつため,100GPaをこえる超高圧力領域で圧力マーカーとして有用であることを示した。(2)に関しては酸素の低温・高圧相の構造相転移を明らかにし,酸素分子の持つ磁性と結晶構造の関係を明らかにした。また,水素については重水素を対象にヘリウム温度域での高圧下の実験を行った。重水素は液体ヘリウム温度域では30GPa以下で固体I-相から固体II-相への転移がラマン散乱の実験から示されている。今回,低温(15k)で,18GPaから57GPaまでのX線回折実験を行い,固体II-相の粉末パターンを得た。固体II-相も固体I-相と同様,分子の重心はhcp構造の格子点上にあると結論された。また,15kでの固体重水素の状態方程式を求めることができた。1固体水素及び金属水素化物の相転移の研究固体水素/重水素は超高圧下で三つの相の存在が分光実験から指摘されている。I相は分子が自由に回転している配向無秩序相であり(hcp構造)、II相を経てIII相で秩序相になるものと考えられている。I-II相転移境界は著しい同位体効果を示し、重水素では低圧側にシフトし、液体ヘリウム温度域では28GPaが相境界となる。今回15Kで57GPaまでのX線回折実験を行い、II相の基本格子がhcpであることをあきらかにすると共に15Kでの状態方程式を決めることができた。体積弾性率は0.386(23)GPaであり、その一次微係数は6.43(10)であった。金属水素化物、ReH_xとMgH_2の高圧下の相転移を調べた。レニウム金属(hcp構造)は高圧下で水素原子をhcp格子の8面体空隙に取り込み、ReH_xとなるが、10万気圧以上の圧力下ではx=0.35と一定となる。そのとき、水素原子は8面体空隙を無秩序に占めるのではなく、レニウム金属層の一層おきに入り込み、anti-CdI_2型構造をとることを明らかにした。2メガバール領域での圧力決定法の開発圧力発生にダイヤモンドアンビルを用いる場合、試料と共に封じ込んだルビーの蛍光線の波長シフト(ルビー蛍光法)から圧力を決定する方法が一般的である。しかし、100万気圧を越える圧力下では蛍光線の強度が著しく減衰するため、金や白金の状態方程式から圧力を決めている。この方法では金属の体積を測定しなければならないが、超高圧下では試料が極微量のため、放射光を利用することなく体積を決定することはできない。実験室でこのような超高圧を簡便に決定する方法が望まれているが、アンビルであるダイヤモンドのラマン線の圧力シフトを利用する方法がその候補となっている。
調髪技術の社会史－技能と零細企業に関する研究

研究成果の具体的内容および意義は主に2点にまとめられる。1独立自営業者として中間階級に位置してきた理美容師が、労働者または小資本家へ分解しつつあることを現場の証言から裏付けた平成25年度は、先行して実施したパイロット・スタディの結果を参考に、10代から70代の自営業者・小資本家・労働者の理美容師約30名に労働・生活・技術習得についてインタヴュー調査をおこなった。従来、理美容業は個人事業主により営まれ中間階級に位置付けられてきたが、近年では新自由主義政策(規制緩和)の実施により市場競争が激化し、自営業者が衰退したと言われている。インタヴュー調査では「理美容業が家計の支持手段として成り立たなくなってきた」という自営業者の証言、「劣悪な労働条件におかれているが激しい市場競争のために独立開業もできない」という理美容業労働者の証言等が得られ、中間階級が分解している現状を裏付けることができた。2地方や零細企業の衰退ー中間階級の分解ーにおける政府の役割を検証理美容業の個人事業主が衰退した直接の原因は規制緩和(1996年の独占禁止法適用除外カルテル制度の廃止)によって市場競争が激化したことにあると考えられてきた。しかし、この経緯を文献および資料調査によって検証すると、国が少なくともその10年ほど前から入念に準備をすすめてきたことがわかった。地方分権改革の重要な争点であった「機関委任事務の廃止」において、理美容師は都道府県知事免許から国家資格へ変更されたが、この過程では資格にともなう収益や利権も地方から国へ移行した。新自由主義政策では政府の介入は最小限にとどまると一般的には考えられている。しかし調査からは、政府はむしろ大手資本が参入可能となる規制緩和に先行して制度変更をおこない、個人事業主および理美容業界から得られる利益をあらかじめ地方自治体から国へ移行していたことが明らかになった。(抄録なし)平成24年度に実施した計画は次の4つである。1.理美容師らを取り巻く状況の実態解明(質問紙調査)、2.資料収集、3.古典・学術理論書の精読、4.学会参加。これまで厚生労働省や組合の既存データからは、現場の理美容店経営者および理美容師従業員の考えが見えない点が問題だった。そこで本研究は調査方法の先行研究を参考に経営者用と従業員用の調査票を作成し、組合加入率が50%の千葉県を対象として600店舗を無作為抽出し郵送調査を行った。結果60店舗93名から回答を得られ、そのうち22名から追加の面接調査に対し承諾を得ることができた。回答結果は(1)理容業と美容業、(2)経営者と従業員、(3)見習い修業年代、(4)男女に区分けし、各々の傾向と相互関係を分析した。質問紙調査に先だち本研究は社会科学の理論を身につけるための学術書の精読(理論研究)に取り組んだ。マルクスらの古典や理論書、理美容関連古書を、ノートに記述しながら精読し、著者の思考を丁寧に追った。学術書の精読(理論研究)・に力を入れて取り組むきっかけとなったのは8月に参加した国際学会(2^<nd> ISA Forum of Sociology)である。世界の各国から集まった研究者らと話をして、自分自身の研究における学術理論書や理美容関係古書のさらなる精読の必要性を感じ、帰国後、一層深く読み込む努力を払った。学術書の精読(理論研究)は、質問紙調査および文献調査から明らかになった理美容業の実態について、一般的理解を実現するための枠組み構築に役立った。またこれまでの文献調査では法律の区分に従って理容業と美容業は質的にも異なるとされてきたが、質問紙調査からは多く共通点があることがわかった。理容業と美容業を互いに比較の参照軸としてきたこれまでの学術研究にとって興味深い結果である。