hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キネステティク長期的看護支援効果ランダム化比較試験と新しい実践的ケアモデルの構築

本研究からキネステティクは廃用症候群予防に一定の影響がある可能性が改めて示唆された.動きの支援前後比較によると、キネステティクは痛みの上昇レベルを抑制する可能性があり,時間経過を経て痛みのレベルは相対的に低下していく可能性が示唆された.動きの感覚は筋緊張低下に影響がある可能性が改めて示唆された.看護師の動きの技術レベルは、キネステティク実施度によって変化する可能性も示唆された.キネステティク群の技術の特徴は患者の身体各部に対して3次元に矢状面・水平面・前頭面を円運動するスパイラス動作軌跡を交互に行うことから,ベッドサイドでの動きの支援がリハビリテーションとなっていることが改めて考察された.平成24年度の研究実績として、まず、ドイツにおける研究倫理審査を受けるために申請書類等の必要手続きの調整を行い申請準備を整えた。当初、当該研究が受けられるドイツにおける倫理審査機構が、別の機構に変更になったことから、申請書類の変更や申請方法や費用の確認等を改めて行い、申請書類等の必要手続きの調整を行い申請準備を整えた。初年度として、まずドイツの拠点大学と研究協力団体や施設と研究合同会議を開催し、役割分担と担当責任者、研究デザインや方法やタイムテーブルのディスカッションを行い、現地の要請とニーズおよび本研究デザインの希望に関して摺合せを行った。これまでの研究実績を踏まえた検証の及んでいないアウトカムファクターについて改めて相互に見直しを行った。また、研究調査のデータ収集を行う機器の精査を実施し、測定誤差や測定方法、対象者による精度の検証を改めて行った。機器販売業者と検討を重ね、精度に関する課題をクリアすべく、新たなデータの提示および機器開発を指示した。また、現地における研究実務を担う担当者の選定について現地の拠点大学の教員らと調整を進めた。機器精度において幅広い年齢層での検討および測定再現性について検証を行った。代替機器についても同様の検討を行った。施設選定にあたっては概要の事前調査を行い、スモールパイロットスタディを実施した。現場の実態と研究の実現性に合わせ研究デザインの再検討を行い、同時にサンプリングサイズの再検討を行った。測定項目と測定者についても現場と検討を重ね、また測定期間と頻度についてもスモールパイロットスタディと倫理審査の過程で現場と検討を行って研究方法の精査および調整を図った。対象の動きの支援に直前と直後の患者の痛みを介入群と非介入群で比較した結果、キネステティクの短時間の基礎的教育を受けた看護師による動きの支援の直後の痛みは、通常の動きの支援を受けたコントロール群と比較しても軽減することが明らかとなった。短時間の初歩的なキネステティク理論や技術教育によっても、患者の痛み軽減が得られることが示唆された。また看護師側の痛みの軽減にも寄与することが改めて示唆された。キネステティク教育は従来の技術教育とは異なり、抽象度の高い理論教育から技術を個別に応用する高度な教育として、教育には時間がかかるとされてきた。しかし、数時間の教育によっても臨床で一定の効果が得られる可能性が改めて示唆された。研究遂行に必要な現地専門家再雇用の遅延新しい概念キネステティクに関し,disabilityを抱える慢性疾患患者を対象として,長期的な健康増進作用を多面的に実証し,そのエビデンスに基づく新しい実践的ケアモデルを構築することが国内外の最重要課題となっている.キネステティク概念を応用した長期的な看護支援が,実際に患者にどのような健康増進作用をもたらすかに関し,キネステティク導入群・非導入群の臨床比較試験を行うことで長期的キネステティク看護支援の効果を検証した.看護師へのキネステティク教育効果は教育直後に顕著に表れ、動きの支援時の自身の痛みの減少、支援される側の痛みの減少が認められた。長期的な経過とともに、応用症例を多く経験することで、キネステティク理論と核技術を個別に応用することの困難感が高まるケースがあり、継続したフォローアップ教育の重要性が改めて示唆された。このことからキネステティクは単発の教育ではなく継続した反復学習により習得が可能となる可能性が改めて示唆された。患者側における効果については廃用症候群予防効果として個別に一定の効果が得られる可能性が示唆されたが、交絡を含めさらに対象を増やして検証を進めることが必要である。本研究からキネステティクは廃用症候群予防に一定の影響がある可能性が改めて示唆された.動きの支援前後比較によると、キネステティクは痛みの上昇レベルを抑制する可能性があり,時間経過を経て痛みのレベルは相対的に低下していく可能性が示唆された.動きの感覚は筋緊張低下に影響がある可能性が改めて示唆された.看護師の動きの技術レベルは、キネステティク実施度によって変化する可能性も示唆された.キネステティク群の技術の特徴は患者の身体各部に対して3次元に矢状面・水平面・前頭面を円運動するスパイラス動作軌跡を交互に行うことから,ベッドサイドでの動きの支援がリハビリテーションとなっていることが改めて考察された.国外の本調査実施にあたって現地フィールド調査を展開できる専門的知識を有する研究協力者の確保と契約に予定よりやや時間を要した。現地の研究機関及び協会との連携強化、また遂行手法を変更することにより研究を遂行する見通し。27年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学国外の本調査実施にあたって現地フィールド調査を展開できる専門的知識を有する研究協力者の確保と契約を現地複数の連携研究者を介して円滑に遂行する。

当初予定していたドイツ倫理審査機構において申請手続きを進める予定であったが、予想外の担当機構の変更に伴い、申請調整及び手続きが遅延した。また、測定機器の精度問題を解決するために、機器調整や新たな開発指示が必要となった。平成27年度が最終年度の為、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。国外現地フィールド調査を担当する専門的知識を有する研究協力者が急遽研究に参画できなくなった。同様の知識を持つ新たな人材を確保する必要が生じたが、確保までに6か月の期間を要した。ドイツ倫理審査機構の変更への対応は迅速に対応でき、申請書類等の変更調整が進捗していることから、今後、書類を整えて提出する予定である。研究調査のデータ収集を行う機器の精査については、測定誤差や測定方法、対象者による精度の検証を改めて行い、機器販売業者に新たなデータの提示および機器開発を指示し、それらを精査検証してからパイロットスタディを実施していく。また、現地からの要望や人員確保などの必要な変更に関して、柔軟に対応し、次年度の計画を迅速に進めていく。国外現地フィールド調査を担当する専門的知識を有する研究協力者を現地連携研究者らと協働して円滑に確保及び契約を履行し、本調査を遂行する。平成24年8月、測定誤差発覚により機器精度を改善する必要が生じ、評価機器の開発に予想以上の時間を要することとなった。さらに同8月、急きょドイツ倫理審査機構の移転が決まり、それに伴い審査の手続き方法にも変更が生じ、従来より期間を要することとなった。これらの交付決定時には予想し得なかった要因により、経費を繰り越す必要が生じたことから、次年度に計画の遅れた補助事業を遂行するために次年度使用額が生じた。平成25年3月までに機器開発として測定値再現性の精度問題の改善、幅広い年齢層で精度再確認をメーカーに指示し、改善を図ったうえで購入を行う。平成25年度4月施設選定、ドイツ倫理審査を経て、同年6月パイロットスタディを開始し、同年12月にパイロットスタディ解析を開始する。
インフルエンザウイルス感染に対する宿主染色体高次構造のダイナミクス

インフルエンザウイルスは、ゲノムの転写・複製を核内で行うRNAウイルスであるが、ウイルスが感染した宿主細胞の染色体にはウイルス・宿主相互作用を介した連続的な摂動が加わる。近年、外的要因による染色体高次構造の変化とエピジェネティックな遺伝子制御の関係が注目されている。しかしながら、インフルエンザウイルス感染に伴った宿主染色体高次構造の動的変化と転写制御、さらに病原性発現との関わりには未解明の点が多い。本研究ではインフルエンザウイルス感染に伴った染色体高次構造のダイナミクスに着目して、1染色体高次構造がどのように変動するか、2染色体の空時間的情報の変遷がどのように転写制御をはじめとした生命情報に変換されるか、3そのような染色体の変遷過程がインフルエンザの病態にどのように関わっているかを明らかにすることを目的とした。本年度は、インフルエンザウイルス感染に伴うヘテロクロマチンの構造変化に着目して、ヘテロクロマチンに集積するヒストンマークであるH3K9me3、H4K20me3、H3K27me3ならびに核膜関連タンパク質のクロマチン免疫沈降(ChIP)、ならびに核膜関連タンパク質のイメージングを中心に解析を行った。その結果、ウイルス感染に伴って核膜ならびにヘテロクロマチンの安定性が大きく変化することが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。
チオール化した液晶分子を用いた金属ナノ粒子の創製-外部電場による光学特性の制御-

本研究の目的は、チオール化した液晶分子を用いて金属ナノ粒子を創製し、その光機能を外部電場により制御することである。昨年度までに、シアノビフェニル系液晶分子のアルキル末端をチオール化する方法を確立し、光還元法および配位子置換法によって金ナノ粒子を創製することに成功している。今年度は、液晶分子の軸異方性の特徴を活かすために、等方的なナノ粒子だけでなく、異方性の高いナノロッドの作製を試みた。はじめに、シード成長法により界面活性剤によって保護された金ナノロッドを合成した。続いて、チオール化した液晶分子を加え、配位子置換により液晶分子が結合したナノロッドを得た。このナノロッドは長軸方向に相互に配列し、2次元ネットワーク構造を形成することが分かった。これは、液晶分子が有する分子間相互作用に基づくものと考えている。さらに、今年度はナノ粒子の発光現象の制御を追究するために、発光量子収率の高い化合物半導体ナノ粒子と液晶分子を組み合わせる試みを行った。セレン化カドミウムナノ粒子は界面活性剤の存在下で核を成長させる方法で合成される。しかし、この方法では核の段階で表面欠陥が生じて量子収率が低下してしまう。そこで、液晶分子のアルキル末端をジセレニド化してナノ粒子合成の段階で核の構成要素とする方法を考案した。外部電場効果については、配位子置換法によって調製した2nmのサイズの金ナノ粒子の光散乱に対して測定を試みたが、プラズモン吸収強度が小さいことから非線形光学特性の評価が困難であった。これからの継続課題として、液晶分子が結合したナノロッドの配列をそろえて非線形光学特性を明らかにすること、化合物半導体ナノ粒子の発光現象に対する外部電場効果を追究することを考えている。本研究の目的は、チオール化した液晶分子を用いて金属ナノ粒子を創製し、ナノスケールとサブナノスケールに分離して、再び液晶中に溶解した後に、非線形光学現象と発光現象の光学特性を外部電場により制御することである。特に、入射光の偏光方向と外部電場の相対配向を変化させることによって、3次の非線形光学効果の強度を増減させ、シュタルク効果により可視領域の蛍光の波長や強度を連続的にシフトさせることを実現するものである。今年度は、チオール化した液晶分子の有機合成を行い、金属ナノ粒子の調製を試みた。このために不活性ガス下で実験できるガラスライン反応装置を組み上げた。対象分子として、化学的、光化学的な安定性に優れたシアノビフェニル系の液晶を選択した。アルキル鎖長に対する物性変化を調べるために、炭素原子数n=8および9の誘導体を合成した。この際、次の反応スキームを開発した。2価の直鎖アルコールをハロゲン化し、シアノビフェニルオールとカップルさせ、アルキル末端をチオアセチル化し、最後に加水分解してチオール化する方法である。以上によりチオール化した液晶分子を用いて金ナノ粒子の合成を行うために、3つの方法(ヒドリド還元法、アルコール還元法、光還元法)を試みた。初めの2つの方法では、金イオンが還元の際にバルク金属へ凝集してしまった。一方、光還元法では溶液中で安定なナノ粒子が生成した。プラズモン吸収が観測されることから、粒子サイズは数ナノメートルスケールであることが分かった。また、粒子サイズをサブナノメートルスケールに押さえ込むために、還元時の濃度や温度の条件を検討した。来年度以降に電場効果の実験を行う予定である。今年度は、電場効果の実験を行うための予備実験を行った。電場吸収・電場蛍光スペクトルを解析することにより、光学遷移にともなう双極子モーメントや分極率の変化量を求めることができる。これらの物理量は、非線形光学効果やシュタルク効果を理解するための基本的な物理量であり、今後の研究展開にとって極めて重要な解析方法となる。チオール化した液晶分子の有機合成については、昨年度開発した方法をより洗練した。モノハロゲン化アルコールを用いるのではなく、ジハロゲン化アルカンを用いる極めて簡便な方法である。金属ナノ粒子の合成については、配位子置換法の適用に成功した。これは、高分子系の安定化剤PVPによってあらかじめサイズを規定した金属ナノ粒子を合成し、その後、チオール分子を加えて、PVPを置換し、目的の金属ナノ粒子を得るものである。この方法によって、粒子サイズを1nm単位で作り分けることができた。しかしながら、この方法では比較的大きな10nm単位の粒子を得ることが難しい。この点を補うために、前年度適用に成功した光還元法や焼成法を用いる予定である。さらに、等方的なナノ粒子では、液晶分子の異方性の特徴を生かしきれないと考えられるので、異方性の高いナノロッドの作成を試みる予定である。以上により、サイズや形状の異なる金属ナノ粒子を作り分けて、来年度はその光学現象を観測し、電場効果を追究していきたい。

昨年度までに、シアノビフェニル系液晶分子のアルキル末端をチオール化する方法を確立し、光還元法および配位子置換法によって金ナノ粒子を創製することに成功している。今年度は、液晶分子の軸異方性の特徴を活かすために、等方的なナノ粒子だけでなく、異方性の高いナノロッドの作製を試みた。はじめに、シード成長法により界面活性剤によって保護された金ナノロッドを合成した。続いて、チオール化した液晶分子を加え、配位子置換により液晶分子が結合したナノロッドを得た。このナノロッドは長軸方向に相互に配列し、2次元ネットワーク構造を形成することが分かった。これは、液晶分子が有する分子間相互作用に基づくものと考えている。さらに、今年度はナノ粒子の発光現象の制御を追究するために、発光量子収率の高い化合物半導体ナノ粒子と液晶分子を組み合わせる試みを行った。セレン化カドミウムナノ粒子は界面活性剤の存在下で核を成長させる方法で合成される。しかし、この方法では核の段階で表面欠陥が生じて量子収率が低下してしまう。そこで、液晶分子のアルキル末端をジセレニド化してナノ粒子合成の段階で核の構成要素とする方法を考案した。外部電場効果については、配位子置換法によって調製した2nmのサイズの金ナノ粒子の光散乱に対して測定を試みたが、プラズモン吸収強度が小さいことから非線形光学特性の評価が困難であった。これからの継続課題として、液晶分子が結合したナノロッドの配列をそろえて非線形光学特性を明らかにすること、化合物半導体ナノ粒子の発光現象に対する外部電場効果を追究することを考えている。
科学的に探究する能力や態度を育て効果的な科学概念の形成を促す科学実験教材の開発

「科学的に探究する能力や態度を育て効果的な科学概念の形成を促す科学実験教材の開発」という研究課題で3年間に以下の研究を推進した。(1)身近な素材(紫根・フェノールフタレイン関連化合物,ビタミンCなど)を用いた分野横断的科学実験教材の開発(学部生・院生および教師を対象にした教材の開発と実践)七段階からなる分野横断的な科学実験教材の開発:第一段階:身近な素材の調べ学習,情報教育(ネットワークの構築);第二段階:合成・分離・精製技術の習得,構造解析,先端機器;第三段階:身近な素材のpH指示薬としての調整;第四段階:身近な素材の反応性;第五段階:身近な素材による染色への挑戦,染色機構の解明;第六段階:身近な素材を用いた環境教育への応用,ものづくり体験(簡易比色計・ガラス細工の作成);第七段階:学習評価,実験研究の発表・討論・自己評価(2)上記の課題の教材を改良しながら小学校・中学校・高校の教育現場での実践をおよび公開講座の開催など教材の有効性を実証(SSH, SPP, Jr.サイエンスの実施など)(3)大学,地域,教育委員会・学校(教師)間の連携構築のあり方と展望についての考察次に示すような課題について互いに連携を図りながら推進した。鳴門教育大学:科学教材の開発・学部生,院生への実践・学校での実践・公開講座・フォーラムの実施・教員研修支援;学校現場:教材の研修・研究協力者・実践の場の提供;教育委員会:教材研修の計画・研究協力者・教育連携の構築;地域の専門家:身近な素材の提供と指導・施設の利用援助・研究協力・キャリア教育「科学的に探究する能力や態度を育て効果的な科学概念の形成を促す科学実験教材の開発」という研究課題で3年間に以下の研究を推進した。鳴門教育大学:科学教材の開発・学部生,院生への実践・学校での実践・公開講座・フォーラムの実施・教員研修支援;学校現場:教材の研修・研究協力者・実践の場の提供;教育委員会:教材研修の計画・研究協力者・教育連携の構築;地域の専門家:身近な素材の提供と指導・施設の利用援助・研究協力・キャリア教育「科学的に探究する能力や態度を育て効果的な科学概念の形成を促す科学実験教材の開発」という研究課題で以下の研究を推進した。(1)紫根(ムラサキの根;含有成分:シコニンなど)を用いた総合科学実験教材の開発と実践:学部生・院生および教師を対象に「紫根」を用いた七段階からなる科目・横断的な科学実験教材を開発した。:第一段階:情報教育-情報収集(地歴・歴史・文化,実験のマップづくり);第二段階:化学領域-物質の確認,有機・錯体・機器分析(科学の技術・知識・探究心),環境教育(紙を用いた簡易比色計の組み立て);第三段階:美術・家庭科・医学領域-染色・技法;第四段階:物理領域-色の原理・光エネルギー;第五段階:生物・農業領域-紫根の栽培技術;第六段階:ものづくり体験(簡易比色計・ガラス細工);第七段階:総括(国語・社会)領域-討論・レポート作成・授業評価・自己評価「一部理科教育学会年会(2005年徳島)発表」(2)開発した科学実験教材を改良し学校現場での実践:上記で開発した科学実験プログラムを次のように改良し,鳴門市立明神小学校で実践し,その有効性を検討した。○紫根のpHによる色の変化について:シコニンメタノール溶液をろ紙に染み込ませた赤色シコニン試験紙とNaOHを加え青色にした青色シコニン試験紙を用いてpHを測定する教材を開発。(フェノールフタレインよりも強塩基側かつ広範囲をカバーできること。シコニン試験紙は,取り扱いが簡便で小学校でも十分に使用できる。)○紫根の金属との錯体形成について(染色):シコニンメタノール溶液は,Al^<3+>,Fe^<2+>,Fe^<3+>,Cu^<2+>イオンと錯体を形成し,金属イオンの種類によって,色調の異なる錯体を形成することが分かり色により金属イオンの種類を特定できる教材を開発した。○自作簡易比色計を用いたFe^<3+>イオンの測定について(ものづくり体験・金属の定量):シコニンメタノール溶液を用いて環境水中のFe^<3+>

イオンの測定を行い,十分に濃度の測定(検出濃度0.150□)ができ,教育現場に活用できる教材を開発した。「科学的に探究する能力や態度を育て効果的な科学概念の形成を促す科学実験教材の開発」という研究課題で本年度は以下の研究を推進した。(1)身近な物質(指示薬フェノールフタレイン関連化合物,ビタミンC)を用いた分野横断的科学実験教材の開発と実践(学部生・院生および教師を対象にした教材の開発と実践):○学部生・院生および教師を対象に「フェノールフタレイン関連化合物」を用いた七段階からなる科目・横断的な科学実験教材の開発第一段階:フェノールフタレイン関連化合物の調べ学習(学習者が興味関心のある研究課題を提供・発表)情報教育(ネットワークの形成);第二段階:関連化合物の合成・分離・精製技術の習得,構造解析,先端機器(NMR・IR・UV・MS)の利用とその原理の習得;第三段階:フェノールフタレイン関連化合物のpH指示薬としての調整(酸・塩基性溶液による変化とその機構の解明);第四段階:フェノールフタレインの反応性(アセチル化・メチル化・エステルの加水分解);第五段階:フェノールフタレインおよびその誘導体による染色への挑戦(金属との錯体形成),種々の繊維に対する染色効果と染色機構の解明(分子軌道計算ソフト・コンピュータの活用);第六段階:フェノールフタレイン関連化合物を用いた環境教育への応用。(環境水中の金属イオン濃度の確認)。ものづくり体験(簡易比色計・ガラス細工の作成);第七段階:学習評価(対話型自己評価カードの作成,学びのマップづくり,教師評価・相互評価の作成,レポートの作成),成果発表(知の広がり)○ビタミンCを用いた科学実験教材の開発(2)上記の課題の教材を改良しながら小学校・中学校・高校の教育現場での実践をおよび公開講座の開催など教材の有効性を確認しているところである。「科学的に探究する能力や態度を育て効果的な科学概念の形成を促す科学実験教材の開発」という研究課題で1718年度に引き続き以下の研究を推進した。(1)身近な素材(紫根・フェノールフタレイン関連化合物、ビタミンCなど)を用いた分野横断的科学実験教材の開発と実践(学部生・院生および教師を対象にした教材の開発と実践)○七段階からなる分野横断的な科学実験教材の開発第一段階:身近な素材の調べ学習(学習者が興味関心のある研究課題を提供・発表)情報教育(ネットワークの構築)第二段階:関連化合物の合成・分離・精製技術の習得、構造解析、先端機器(NMR・IR・UV・MS)の利用とその原理の習得第三段階:身近な素材のpH指示薬としての調整(酸・塩基性溶液による変化とその機構の解明)第四段階:身近な素材の反応性(アセチル化・メチル化・エステルの加水分解)第五段階:身近な素材による染色への挑戦(金属との錯体形成)、種々の繊維に対する染色効果と染色機構の解明(分子軌道計算ソフト・コンピュータの活用)第六段階:身近な素材を用いた環境教育への応用。ものづくり体験(簡易比色計・ガラス細工の作成)第七段階:学習評価(対話型自己評価カードの作成、学びのマップづくり、教師評価・相互評価の作成、レポートの作成)、成果発表(知の広がり)(2)上記の課題の教材を改良しながら小学校・中学校・高校の教育現場での実践および公開講座を実施し、科学教材としての有効性を確認した。(3)大学、地域、教育委員会・学校(教師)間の連携
組織構造と火炎の相互干渉過程の2方向同時高速度画像解析と離散渦法による解析

本研究では,平面予混合せん断流中に形成される組織構造における火炎と渦の相互干渉過程の詳細を,2方向同時高速度撮影による画像解析と離散渦法を用いた数値解析により検討した.実験では,一個の組織渦の中心および隣接する2個の組織渦の中間という両極端の位置での火花点火後の伝播過程を高速度観察した.数値解析では,隣接渦の中間点で火花点火した場合の火炎と渦の相互干渉過程を,離散渦法にホイヘンスの原理による火炎面移動を重ね合わせて定性的に予測した.これらの実験的および数値的解析結果を比較検討することにより,以下の結果が得られた.(1)渦中心点火後の火炎は一様流中における伝播速度より大きな速度で伝播することがわかり,渦運動による火炎伝播促進機構(Vortex bursting)の発現を明らかにした.一方,隣接渦中間点での火花点火後の伝播火炎も,渦中心点火火炎とほぼ同じ速度で伝播することが明らかとなった.これにより,平面せん断流中には他の種類の火炎伝播促進機構が存在すること,その推進力がせん断流の巻き上げ運動(Rolling-up motion)であることを示し,本研究ではこれをVortex boostingと名付けた.(2)離散渦法によって数値解析された隣接渦中間点での火花点火後の伝播火炎の挙動は,火炎の曲率などの三次元性を無視しているにもかかわらず,光学観察結果とよく一致した.これにより,離散渦法による火炎と渦の相互干渉過程の解析的アプローチが有用であることが示された.(3)平面せん断流中における火炎伝播を促進する要因が火炎と渦の相互干渉に起因する物理的要因と層流燃焼速度を介して発現する化学的要因から成ること,物理的要因は組織渦の渦運動に由来するVortex burstingと巻き上げ運動に由来するVortex boostingから成ること,および火炎伝播速度V_f(m/s)に及ぼすこれらの影響が渦周速度ν_θ(m/s)と層流燃焼速度S_L(m/s)を用いて定性的にで表されることを示した.本研究では,平面予混合せん断流中に形成される組織構造における火炎と渦の相互干渉過程の詳細を,2方向同時高速度撮影による画像解析と離散渦法を用いた数値解析により検討した.実験では,一個の組織渦の中心および隣接する2個の組織渦の中間という両極端の位置での火花点火後の伝播過程を高速度観察した.数値解析では,隣接渦の中間点で火花点火した場合の火炎と渦の相互干渉過程を,離散渦法にホイヘンスの原理による火炎面移動を重ね合わせて定性的に予測した.これらの実験的および数値的解析結果を比較検討することにより,以下の結果が得られた.(1)渦中心点火後の火炎は一様流中における伝播速度より大きな速度で伝播することがわかり,渦運動による火炎伝播促進機構(Vortex bursting)の発現を明らかにした.一方,隣接渦中間点での火花点火後の伝播火炎も,渦中心点火火炎とほぼ同じ速度で伝播することが明らかとなった.これにより,平面せん断流中には他の種類の火炎伝播促進機構が存在すること,その推進力がせん断流の巻き上げ運動(Rolling-up motion)であることを示し,本研究ではこれをVortex boostingと名付けた.(2)離散渦法によって数値解析された隣接渦中間点での火花点火後の伝播火炎の挙動は,火炎の曲率などの三次元性を無視しているにもかかわらず,光学観察結果とよく一致した.これにより,離散渦法による火炎と渦の相互干渉過程の解析的アプローチが有用であることが示された.(3)平面せん断流中における火炎伝播を促進する要因が火炎と渦の相互干渉に起因する物理的要因と層流燃焼速度を介して発現する化学的要因から成ること,物理的要因は組織渦の渦運動に由来するVortex burstingと巻き上げ運動に由来するVortex boostingから成ること,および火炎伝播速度V_f(m/s)に及ぼすこれらの影響が渦周速度ν_θ(m/s)と層流燃焼速度S_L(m/s)を用いて定性的にで表されることを示した.近年,乱流燃焼速度促進機構の一つとして,渦と火炎の相互干渉において主要な役割を果たしているVortex Burstingに関する実験的・理論的研究が数多くなされてきた.しかしどの研究も,単一の渦輪や渦管を対象にしたもので,せん断流,後流のような実用乱流場における干渉過程に関しての情報は皆無である.本研究ではこのような観点から,研究対象としてプロパン・空気予混合平面せん断流を取り上げ,流れ場に規則的に発生する組織構造を用いて"渦と火炎の相互干渉"を光学的に観察し,離散渦解析した.光学的観察にあたっては,同時に2方向の高速度シュリーレン撮影が可能な光学系を考案し,画像解析の再現性と確度の向上を可能にした.また,平面せん断流を外部から音響励起することにより組織構造の発生の卓一化させ,隣接する粗大渦間の任意の場所での火花点火を可能にした.観察および離散渦解析にあたっては,低速一様流の速度をU_2=2.5m/sに保って高速一様流速度をU_1=4.0,5.0,6.0m/sと変化させ,組織渦の周速度をν_θ=0.75m/s1.75m/sと変化させた.

一方,プロパン・空気混合気の当量比をφ=0.7,0.8,0.9と変化させて層流燃焼速度をS_L=0.23m/s,0.31m/s,0.37m/sと変化させ,周速度と燃焼速度の比をν_θ/S_L=2.027.61と変化させた.得られた結果は以下のように要約される.(1)火花点火後の初期段階では,火炎は組織構造の巻き込み作用に起因するVortex Boostingよって促進され,渦軸方向より速やかに伝播する.(2)伝播火炎の両端が隣接する渦に入り込むと,Vortex Burstingにより渦軸方向の加速が顕著になる.したがって,渦と火炎の相互干渉過程はVortex BoostingとVortex Burstingから成る.(3)離散渦解析による火炎伝播速度:V_<fl>(φ)は画像解析結果とよく一致し,一様流中の火炎伝播速度:V_0(φ)と燃焼前後の密度比:ρ_u/ρ_bを用いてV_<fl>(φ)=V_0(φ)+ν_θ=(ρ_u/ρ_b)S_L+ν_θと表されることを明らかにした.本研究では,平面予混合せん断流中に形成される組織構造における火炎と渦の相互干渉過程の詳細を,2方向同時高速度撮影による画像解析と離散渦法を用いた数値解析により検討した.実験では,一個の組織渦の中心および隣接する2個の組織渦の中間という両極端の位置での火花点火後の伝播過程を高速度観察した.数値解析では,隣接渦の中間点で火花点火した場合の火炎と渦の相互干渉過程を,離散渦法にホイヘンスの原理による火炎面移動を重ね合わせて定性的に予測した.これらの実験的および数値的解析結果を比較検討することにより,以下の結果が得られた.(1)渦中心点火後の火炎は一様流中における伝播速度より大きな速度で伝播することがわかり,渦運動による火炎伝播促進機構(Vortex bursting)の発現を明らかにした.一方,隣接渦中間点での火花点火後の伝播火炎も,渦中心点火火炎とほぼ同じ速度で伝播することが明らかとなった.これにより,平面せん断流中には他の種類の火炎伝播促進機構が存在すること,その推進力がせん断流の巻き上げ運動(Rolling-up motion)であることを示し,本研究ではこれをVortex boostingと名付けた.(2)離散渦法によって数値解析された隣接渦中間点での火花点火後の伝播火炎の挙動は,火炎の曲率などの三次元性を無視しているにも拘らず,光学観察結果とよく一致した.これにより,離散渦法による火炎と渦の相互干渉過程の解析的アプローチが有用であることが示された.(3)平面せん断流中における火炎伝播を促進する要因が火炎と渦の相互干渉に起因する物理的要因と層流燃焼速度を介して発現する化学的要因から成ること,物理的要因は組織渦の渦運動に由来するVortex burstingと巻き上げ運動に由来するVortex boostingから成ること,および火炎伝播速度V_f(m/s)に及ぼすこれらの影響が渦周速度ν_θ(m/s)と層流燃焼速度S_L(m/s)を用いて定性的にで表されることを示した.
ヒスタミン3受容体密度の個人差と認知機能の関連性の解明研究

本研究は脳内ヒスタミンH3受容体(H3R)密度と認知神経機能の関連性を解明することを目的とした。健常者男性10名を対象にPET検査と機能的MRI(fMRI)検査を行った。PET検査では、新たに開発されたH3Rのリガンドを用いることで、脳内H3R密度を測定した。また、認知神経機能に関する神経回路を特定するため、fMRI検査では作業記憶課題遂行中の脳活動を計測した。PET検査で得られたH3R密度のデータと、fMRI検査で得られた脳活動データを併せて探索的に解析することで、前頭葉の作業記憶に関わる領域の脳機能とH3R密度が関連することが明らかとなった。本研究は、健常者を対象とし、脳内のヒスタミン3受容体(H3R)密度を測定し、同時にfMRI実験で関連する脳機能を同定することで、H3Rの密度と認知機能との関連性を解明することを目的とする。これまでに健常被験者男性10名(平均年齢24.5 ±1.1)を対象にPET・fMRI実験を行った。fMRI実験では作業記憶課題(WM)と注意機能課題(ANT)を用いた。WMに関連する前頭葉に強い賦活領域が確認され、同領域の賦活とH3R密度に相関が見られた。同様に、ANTでも注意機能に関する領域の活動とH3R密度と強い相関が見られた。本研究は、健常者を対象とし、脳内ヒスタミンH3受容体(H3R)密度と、認知機能の関係性を解明することである。これまで、健常被験者男性10名を対象として、PET検査、fMRI検査を行った。H3R密度の測定においては、様々な定量解析法を検証した結果、最適な定量法の確立に至った。この結果は同研究室から論文投稿され受理された。fMRI検査では、作業記憶と注意機能に関係する脳機能を調べた。PETデータとfMRIデータの解析により、H3Rは作業記憶では前頭葉の機能に重要であることが確認できた。また、注意機能に関してもH3Rは、注意の焦点化に重要であり、視覚領域の活動に関与していることが明らかとなった。上記の通り、本研究はPET検査、fMRI検査ともに順調に進行しており、2015年6月に開催された国際学会で発表することができた。また、現在論文投稿に向けて準備をしており、最終的な確認をもって2016年5月には投稿する予定である。ヒスタミンは認知症をはじめとした様々な精神疾患の発症に関係していると考えられており、ヒスタミン受容体と認知神経機能との関連性を明らかにすることは、精神疾患の病態解明や治療法開発に重要である。本研究は、健常被験者を対象として脳内ヒスタミンH3受容体(H3R)密度と、認知神経機能の関係性を解明することを目的とした。H3Rの密度測定においては、様々な定量解析法を検討した結果、最適な定量法の確立に至った。定量法については同研究室から論文としてまとめ掲載されている(木村ら(2016)、EJNMMI)。認知神経機能に関する神経回路を特定するため、作業記憶課題を用いたfMRI検査を行った。被験者は画面に提示された数字の順番を記憶しつつ回答する作業を行った。様々な難易度の条件を設定することで、課題を行う際の負荷の増大によって活動が上昇する領域を特定した。特に前頭葉において賦活する領域が確認できた。脳内H3R密度と認知神経機能の関連性を検討するため、まずfMRI検査で作業記憶遂行中に賦活する領域のROI画像を作成し、それぞれの領域における各被験者のコントラスト係数を算出した。次に、同じ領域のROI画像を用いてH3R密度の定量解析を行った。fMRI検査で得られた各被験者のコントラスト係数と、PET検査で得られたH3R密度のデータを網羅的に解析することで、前頭葉において脳内H3R密度と作業記憶に関わる認知神経機能が関連することが明らかとなった。人を対象とした研究で、脳内H3R密度と認知神経機能との関連性を初めて明らかとした。PET・fMRI実験ともに有益なデータが得られており、概ね順調に進んでいると判断できる。また、国際学会でも発表できるほどのデータも得られている。論文投稿に向けて準備中であるが、査読者から追加実験の必要性を指摘される可能性があるため、現在被験者数を増やすために、追加実験の準備中である。認知神経科学これまで順調に進行しているため、今後も引き続きデータの解析を行う。また、必要と判断されれば追加実験を行う。

H3Rと脳機能、あるいはネットワークとの関連を検討するなど、より詳細な解析を行う。年内に論文として報告する。当初は早い時期に追加実験を行う予定であったが、他の研究との兼ね合いで本研究の実施が後回しとなってしまった。そのため、計画に遅れが出てしまい、予算の使用が計画より少なくなった。前述の通り、26年度は順調に遂行できたが、当初予定していた国際学会等での発表を行うことができなかった。そのため、旅費分相当額が未使用となった。平成28年度は被験者の追加を行う。その遂行に当てる予定である。27年度は国際学会で研究発表を予定しており、その旅費に当てることとする。
応力場を用いた骨質制御による骨力学機能化

ラット長管骨への繰り返し力学負荷モデルを用い人為的かつ定量的な一軸荷重を骨に負荷し、骨の適応的変化を解析した。負荷量に応じて、骨質指標として注目している生体アパタイトの優先配向度が変化し、それにともない骨の力学機能が変化した。すなわち、応力場の負荷を起点とした骨質の変化による骨力学機能の最適化に成功した。本研究は、外的力学刺激による骨機能制御法の基礎を築くとともに、従来、骨量の変化でしか議論されてこなかった骨機能適応現象を、骨質、とりわけ骨の異方性微細構造の点から明らかとし、臨床、基礎の両観点から有意義な成果を得た。応力場を用いた骨質制御による骨力学機能化の達成のため、1オステオサイト(骨中で応力感受を担うとされている細胞)を介した応力による骨結晶集合組織の改変機構の解明、2応力を用いたin vivoでの配向性・骨力学機能の人為的制御を両輪とし、研究を実施している。平成25年度は、骨に負荷する応力(ひずみ)を定量的に増減させた動物モデルを作製した。除荷モデルは、下肢の神経切除により作製した。人為的負荷は、金属疲労試験機ならびにラット前肢を用いて構築し、さらに、負荷中のひずみ値のin vivoひずみゲージ貼付による直接的・定量的検出に成功した。本負荷モデルを用い、負荷パラメータ(荷重モード、荷重[N]、周波数[Hz]、負荷時間[min/day]、負荷期間[week])を検討することで、骨配向化を可能とする荷重条件を見出した。さらに、ひずみ量に依存した配向化を既に確認した。オステオサイトの異方的応力感受に基づくとの仮説を立てていることから、オステオサイトの応力感受性評価指標について、生物学的観点と幾何学的観点にて検討した。次年度計画を前倒しし、負荷条件を人為的に変化させていない正常な骨組織において、直接応力感受を担うオステオサイトの骨細管を蛍光色素導入と共焦点レーザー顕微鏡を駆使しつつ可視化し、その本数や応力軸との方位関係を定量的に解析することに成功した。骨部位に依存してオステオサイト形態は連続的に変化することを明らかとした。次年度は、人為的に負荷状態を変化させたモデルにおいて、応力に対するオステオサイトの応答、さらにはアパタイト配向性の変化について定量的に関連性を解明する計画である。応力場を用いた骨質制御による骨力学機能化の達成のため、1オステオサイト(骨中で応力感受を担うとされている細胞)を介した応力によるアパタイト集合組織の改変機構の解明、2応力を用いたin vivoでの配向性・骨力学機能の人為的制御を両輪とし、研究を遂行している。平成26年度は、前年度に確立した動物骨への人為的応力(ひずみ)負荷モデルを駆使し、骨に通常よりも大きなひずみを人為的に負荷することで、負荷したひずみ量に依存して、骨量(骨断面積)、骨密度、そして骨配向性が変化し、結果として骨力学機能が変化することを定量的に示すことに成功した。さらに、骨改変が生じるためのひずみの閾値を同定した。すなわち、外部からの人為的荷重負荷による骨微細構造ならびに力学機能の制御の指針を初めて得た。さらに、疾患骨での配向性、力学機能制御の可能性を探るため、骨粗鬆症動物モデルを作製、人為的負荷を行い、本モデルにおいても配向化を達成した。興味深いことに、本骨粗鬆症モデルへの人為的負荷において、正常骨への負荷よりも顕著な骨配向化が生じたことから、負荷に基づく配向化を促進する因子の存在が示唆された。本モデルに基づき、現在、こうした力学的負荷に基づく骨改変に寄与する生物学的因子、とりわけオステオサイトに関連する発現タンパク等の同定を目指して研究を進めており、特定のタンパク発現の変化が生じている状況下では、応力負荷による骨配向化が有意に促進されることを見出している。応力場を用いた骨質制御による骨力学機能化の達成のため、1骨中で応力感受を担うと期待しているオステオサイト(OCY)を介した外的力学刺激によるアパタイト配向性改変機構の解明、2応力場を用いたin vivoでの配向性、骨力学機能の人為的制御を両輪として研究を遂行した。正常骨、疾患骨を用いて、生理的状態よりも大きな力学的負荷(一軸応力)を人為的に動物骨へ負荷した場合、骨量のみならず応力方向への配向性が顕著に変化し、応力の骨質に対する影響が明らかとなった。結果として、骨の力学機能が上昇し、応力場を用いた骨質制御による骨力学機能制御を達成した。さらに、高配向化した骨において、骨小腔(OCYが存在する骨中の微小孔空間)形態が顕著に変化し、刺激に対してOCYがその形状を変えることで応力感受効率を最適化する可能性を初めて見出した。さらに、疾患骨ならびに再生骨においても配向化制御を達成した。疾患骨の場合は、特定の生物学的状況下にて力学負荷を与えると正常時よりも骨質が向上することを示した。したがって、力学的刺激を用いて、異常骨での骨質正常化やその促進ができる可能性を本研究により示した。本研究で得られた知見に基づき、今後、生物学的観点からのさらなる解析を実施することによって、応力場の負荷から、OCYを介した感受、配向性構築までの一連の関連因子の同定とメカニズム解明を目指す必要がある。

これまでに、骨量・骨密度の観点からしかとらえられてこなかった骨力学機能化について、骨質の観点からの理解を深化し、骨のメカノバイオロジーの新たな側面の解明を目指す足がかりとなる基礎的知見を構築できたと考える。ラット長管骨への繰り返し力学負荷モデルを用い人為的かつ定量的な一軸荷重を骨に負荷し、骨の適応的変化を解析した。負荷量に応じて、骨質指標として注目している生体アパタイトの優先配向度が変化し、それにともない骨の力学機能が変化した。すなわち、応力場の負荷を起点とした骨質の変化による骨力学機能の最適化に成功した。本研究は、外的力学刺激による骨機能制御法の基礎を築くとともに、従来、骨量の変化でしか議論されてこなかった骨機能適応現象を、骨質、とりわけ骨の異方性微細構造の点から明らかとし、臨床、基礎の両観点から有意義な成果を得た。H25年度の研究進展に基づき、H26年度も当初計画を前倒しして研究推進している。一例として、「研究実績の概要」欄に記載の疾患骨に対する負荷応答の解析については当初H27年度実施予定であったものを前倒して実施し、それに基づき、新たな、生物学的観点からの骨配向化制御因子の候補を見出している。したがって、2年目としての当初計画を上回る進展があったと自己評価できる。生体材料学H26年度に見出した骨配向化制御因子の候補となるタンパクについて、その妥当性を検討する。さらに、種々の状況下での人為的負荷に対するオステオサイトの幾何学的、生物学的感受性の変化を、共焦点レーザー顕微鏡やナノCT、各種免疫染色法を駆使して定量的に解析する。最終的には、in vivo応力(ひずみ)と、オステオサイトの機能の観点から、生体内での配向化機構を理解するとともに、人工的かつ定量的なひずみ負荷による配向性制御の実現を目指す。最終目標である、「負荷応力ー応力に応答したオステオサイト挙動ー結果としてのアパタイト配向性」の定量的関連性の構築、ならびに、骨の機能適応を司ると考えているオステオサイトの応力に対するレスポンス機構の理解に向けて、順調に計画を遂行している。特に、オステオサイト骨細管の可視化と定量解析の達成については計画を前倒しして達成しており、1年目としての当初計画を上回る進展があったと自己評価できる。平成25年度に得た知見に基づき、当初計画通りに研究を遂行する。確立した骨配向化のための最適化負荷条件を用いて負荷実験を実施し、オステオサイトのレスポンスや骨配向性の変化を定量的に解析する。ひずみー配向性関係図の構築、配向性を上昇させるひずみ領域(ポジティブ制御領域)、低下させるひずみ領域(ネガティブ制御領域)、一定に維持する領域の有無、そしてそれらの境界ひずみ値(閾値)を決定する。最終的には本負荷法を疾患骨や再生骨に適応し、異常をきたした骨組織の健全化に対する、応力場印加の有効性について検討する。
社会ゲームと均衡選択:理論と応用

という2本の論文としてまとめた.プレイヤーたちが事前の信念を共有していないときのNash均衡の情報頑強性を分析し,その(genericなゲームにおける)必要十分条件を得た.[2]を京都ゲーム理論ワークショップ(2006年3月,京都)において報告した.(c)完全予見動学での成果を空間経済学に応用することを試みた.この分野で広く用いられている中心周辺モデルは適切な仮定の下でポテンシャル関数をもつことがわかった.、現時点で得られている基礎的な結果を研究会「経済システムの解析と設計」(2006年3月,九州大学)において報告した.4月9月にウィーン大学に滞在してJosef Hofbauer氏(ウィーン大学)と高橋悟氏(ハーバード大学)と共同研究を行い,その成果をD.Oyama, S.Takahashi, and J.Hofbauer,"Monotone Methods for Equilibrium Selectionunder Perfect Foresight Dynamics"という論文としてまとめた.戦略的補完性をもつようなゲームにおいて完全予見動学の振る舞いを考え,(i)異なるゲーム間における均衡経路間の関係を明らかにする「比較定理」を証明し,(ii)その応用として,単調ポテンシャル・ゲームと呼ばれるゲームのクラスにおいては単調ポテンシャルを最大化するNash均衡が選択されることを示した.という論文としてまとめた.逐次ポテンシャルという概念を提案し,逐次ポテンシャル最大化均衡が(i)不完備情報に対して頑健であること,(ii)完全予見動学のもとで安定であること,を示した.という2本の論文としてまとめた.プレイヤーたちが事前の信念を共有していないときのNash均衡の情報頑強性を分析し,その(genericなゲームにおける)必要十分条件を得た.[2]を京都ゲーム理論ワークショップ(2006年3月,京都)において報告した.(c)完全予見動学での成果を空間経済学に応用することを試みた.この分野で広く用いられている中心周辺モデルは適切な仮定の下でポテンシャル関数をもつことがわかった.、現時点で得られている基礎的な結果を研究会「経済システムの解析と設計」(2006年3月,九州大学)において報告した.
アメリカ中絶裁判における司法審査戦略の歴史と理論

平成30年度における、本研究課題に関する研究実績の概要は、次の通りである。平成30年度は、本研究課題に関連する論文として、黒澤修一郎「Roe判決とバックラッシュ・テーゼ(2・完)」(島大法学62巻1号55-101頁(2018年))を公表した。この論文は、2回連載論文の完結編に当たる。すでに公表済の前稿と併せて、この論文は、1960年代から1990年代前半までの、アメリカにおける中絶をめぐる法と政治の展開について考察を加えたものである。本論文は、結論として、次の諸点を指摘した。1アメリカ中絶政治の分極化は、1973年のRoe v. Wade判決以後に急速に進行したのではなく、それ以前から進行しており、そしてそれ以後も緩慢に進行していった。2中絶裁判の政治的・社会的影響について考察するに際しては、司法府以外のアクター(連邦議会,大統領,州政府,世論,社会運動団体)の行為とその背景に目を向ける必要がある。3現代アメリカにおける政治的分極化は、従来の司法審査理論が想定する民主的政治過程像に再考を迫る可能性を含んでいる。なお本研究の研究計画では、平成30年度は、中絶裁判の歴史的研究に重点を置き、さらにその成果を中間報告として公表する、という予定であった。本論文は、この歴史的研究に関する中間報告として位置づけることができる。他方、平成30年度までに公表した論文にあっては、アメリカ中絶裁判の歴史に関して、1990年代までしか扱うことができなかった。そのため、それ以降の時代に関しては、今後の研究課題として残された。ただし、法学のみならず、政治学などの隣接領域の研究についても調査を進める必要があったため、多少の時間がかかる点はやむをえないと考えている。平成30年度は、前述の通り、本研究課題の中間報告に当たる論文の公表を行うことができた。とりわけ、アメリカ中絶裁判の歴史研究を進めることができた点、および、アメリカ中絶裁判をとりまく政治的・社会的環境の変化について理解を深めることができた点で、研究はおおむね順調に進展していると評価することができる。今後の研究課題として、次年度は、アメリカ中絶裁判の展開に関して、1990年代から現代までの時期を扱い、その特徴を把握することを目指したい。また、本研究課題についての考察をさらに進めるために、司法審査理論に関する研究にも力を入れたいと考えている。本研究は、アメリカ合衆国における中絶をめぐる憲法裁判を対象とし、そこにおいて裁判所が採用している行動戦略を考察することを目的とする。裁判所は、議会や大統領といった民主的政治部門や、あるいは一般世論との関係のなかで、その行動戦略をプラグマティックに選択していると考えられる。本研究の大きな目標は、かような司法の行動戦略を歴史的見地から検証し、さらに規範的な見地から理論化することである。本研究の初年度である平成29年度は、アメリカ中絶裁判に関する重要文献の収集と読解に重きを置いた。とりわけ中絶裁判が下された政治的・社会的コンテクストに関する知見を得るために、歴史学および政治学に関連する文献を中心的に読み進めた。当年度の研究成果として、黒澤修一郎「Roe判決とバックラッシュ・テーゼ(1)」島大法学61巻1・2号1-34頁(2017年)を挙げることができる。この論文は、1973年のRoe判決が政治的・社会的バックラッシュを引き起こし、ひいては中絶政治の分極化を招き入れてしまったという見解に対して、批判的検討を加えたものである。2回連載の前半部分である上記論文では、Roe判決以前の歴史を検討の対象とした。とりわけ同論文では、Roe判決がどのようなコンテクストのなかで下されたのかという点に関して、歴史学や政治学の知見を借りながら接近することを試みた。なお上記論文と関連して、2017年12月に関西憲法判例研究会(同志社大学)において研究報告を行った。平成29年度の目標であった重要文献の収集と読解に関しては、おおむね順調に進行している。とりわけ本研究は、法学のみならず、歴史学や政治学への隣接分野へも視野を広げることを通じて、憲法裁判に関してより複眼的な視座から接近することを狙いとしている。それゆえ先行研究のフォローアップや、あるいは関連分野の研究動向の把握には、かなりの時間を要すると言わなければならない。しかし平成29年度に重要文献の収集と読解を行ったことを通じて、研究の基礎となる方法論視座の形成を進展させることができた。この点はすでに発表した研究成果にも反映されていると考えられる。もとよりまだまだ進めるべき課題は残っているが、しかし研究初年度としては順調に進展していると評価している。

2中絶裁判の政治的・社会的影響について考察するに際しては、司法府以外のアクター(連邦議会,大統領,州政府,世論,社会運動団体)の行為とその背景に目を向ける必要がある。3現代アメリカにおける政治的分極化は、従来の司法審査理論が想定する民主的政治過程像に再考を迫る可能性を含んでいる。なお本研究の研究計画では、平成30年度は、中絶裁判の歴史的研究に重点を置き、さらにその成果を中間報告として公表する、という予定であった。本論文は、この歴史的研究に関する中間報告として位置づけることができる。他方、平成30年度までに公表した論文にあっては、アメリカ中絶裁判の歴史に関して、1990年代までしか扱うことができなかった。そのため、それ以降の時代に関しては、今後の研究課題として残された。ただし、法学のみならず、政治学などの隣接領域の研究についても調査を進める必要があったため、多少の時間がかかる点はやむをえないと考えている。平成30年度は、前述の通り、本研究課題の中間報告に当たる論文の公表を行うことができた。とりわけ、アメリカ中絶裁判の歴史研究を進めることができた点、および、アメリカ中絶裁判をとりまく政治的・社会的環境の変化について理解を深めることができた点で、研究はおおむね順調に進展していると評価することができる。今後の研究の推進方策として、次の3点を挙げたい。第1に、連載途中の論文「Roe判決とバックラッシュ・テーゼ」の公表を平成30年度中に行うことである。アメリカ中絶裁判の重要判例の一つであるRoe判決について、複眼的な視座から再考察を加えることは、本研究の進展にとって重要な意味を有すると考えられる。第2に、1990年代以降の中絶裁判の動向に関して、歴史的見地および規範的見地の両面から、考察を進める必要がある。第3に、法学のみならず、歴史学や政治学の研究動向に関する知見を得るために、隣接領域の関連文献の読解を引き続き進める必要がある。今後の研究課題として、次年度は、アメリカ中絶裁判の展開に関して、1990年代から現代までの時期を扱い、その特徴を把握することを目指したい。また、本研究課題についての考察をさらに進めるために、司法審査理論に関する研究にも力を入れたいと考えている。平成29年度は調査のためのアメリカ合衆国への出張を予定していたが、都合により実施することができなかった。使用計画としては、平成29年度に予定していた内容の調査を、平成30年度に補完的な形で実施するために使用したいと考えている。次年度使用額が29,617円生じている。この金額は、次年度における文献資料の収集(図書費)として使用する予定である。