hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銀河分光と重力レンズのシナジー解析による宇宙論

ハロー中心から外れた銀河の周りでは重力レンズのシグナルが減衰することを利用し、LRGのおよそ20%がハロー中心から外れたオフセンター銀河であることがわかった。オフセンター銀河の割合からFingers-of-God効果の大きさを推定することで、重力理論の選別のための観測指標である構造成長率やニュートリノ質量の精度が向上することがわかった。(2)銀河分布のパワースペクトルを多重極展開することにより、重力理論の選別に重要な大スケールの銀河速度場による赤方偏移変形とFingers-of-God効果による赤方偏移変形を分離する手法を構築した。本研究によってFingers-of-God効果の系統誤差を大きく除去することができ、構造成長率の決定精度が数倍向上することがわかった。また「Fingers-of-God」効果の強さから、銀河の内部運動の情報を引き出すことで、銀河をホストするダークマターハロー質量や、銀河とダークマターの速度分散の違いを探る新たな方法を提示した。宇宙論SDSSのLRGカタログを用い、重力理論を検証するうえで重要な指標となる宇宙大構造の成長率の観測的制限を行った。研究を遂行していくなかで、銀河パワースペクトルの多重極成分を用いてFinger-of-God(FoG)効果の不定性を除去する新たな手法を発見した。従来の構造成長率の測定は、銀河パワースペクトルの四重極成分を使う方法が一般的であり、FoG効果の不定性が課題であった。申請者は、四重極以上の多重極成分がFoG効果によって生じることを突き止め、FoG効果の不訂正を取り除く上で有用な情報となることを示した。さらに、銀河の進化過程を探る上で重要となるサテライト銀河割合とその運動学的情報を引き出す新たな指標となることを示した。多重極成分を用いた新たな解析手法の発見は、当初の計画以上のものであり、宇宙論、銀河進化の研究の両面で重要となることが期待できる。H24年度の研究計画に記載した、(1)数値シミュレーションを使ったサブハロー運動の解析、および、(2)SDSS重力レンズ情報、測光サンプルを使ったLRGの動径分布測定、に関して論文としてまとめることができた。また、科研費によって購入したPCクラスターを使い、スローン・デジタル・スカイサーベイの観測データを用いた宇宙論解析に関する準備が着実に進められている。銀河パワースペクトルの精密な理論モデルを構築し、SDSS/BOSSの銀河パワースペクトルの測定から宇宙大構造の成長率およびニュートリノ質量の精密測定を目指す。1.ダークマターハローのパワースペクトル:大規模なN体シミュレーションを使い、摂動論の適用が困難な小スケールまで適用できる理論モデルを構築する2.銀河とダークマターハローの対応関係、銀河の速度分布に関して、これまで研究を行った重力レンズとの相互相関やパワースペクトルの多重極成分を用いた手法を用いる研究計画の記載の通り、今後は、明るく赤い銀河のサンプルの模擬カタログを大規模数値シミュレーションを使って作成し、理論モデルの精密化を行う。
バナナ形状のメソゲン基を有する主鎖型高分子におけるキラル強誘電液晶とその自然分晶

バナナ形状のメソゲン基を有する主鎖型高分子に関するキラル強誘電液晶の研究を遂行するにあたり、より明確な事象の確認を行うため、そのモデル化合物(ND80AM)でまず研究を行い(1)(3)の結果を得た。(1)アキラル分子系にもかかわらず、右巻きらせんと左巻きらせん構造を持つスメクチック液晶が自発的に発成する。(2)いずれかのドメインを優先的に作成することができ、各々において光の選択反射に基づく正及び負の対称なCDスペクトルを確認することができた。(3)これらの相は基本的には強誘電相と考えられるが、粘性が高いため、応答速度が著しく遅く、その十分な確認はできていない。
バナッハ空間の種々の定数及びノルム不等式の研究とその応用

この研究課題での主な成果は、次のようなものである。(1)バナッハ空間の幾何学的な構造を示す定数が多くあるが、その中で、von Neumann-Jordan定数やJames定数等のの計算方法を提示し、2次元空間であるが、多くのバナッハ空間について正確な計算を行い、その定数の性質や特徴を示した。(2)バナッハ空間における直交性の概念を調べることにより、有限次元空間の構造を調べた。(3)三角不等式の精密化や一般化を行い、バナッハ空間の幾何学的概念の特徴付けに応用を試みた。数学の多くの分野で不等式は重要な研究対象で、バナッハ空間におけるノルム不等式の研究も例外でなく、今までに多くのノルム不等式が研究されてきた。一方、バナッハ空間の多くの幾何学的な定数の研究は、ノルム不等式と大きく関わっている。そこで、本研究では、次のことについて重点的に研究を行った。Dunkl-Williams不等式から導入されるDunkl-Williams定数の計算方法をバナッハ空間における直交性の概念を用いて、提案し、実際に、あるバナッハ空間のDunkl-Williams定数の計算に成功した。また、このDunkl-Williams不等式についての作用素不等式への一般化も考察した。バナッハ空間の歪み具合の研究として、skew定数を導入し、Skew定数とJames定数の関係を考察した。更に、有限次元ノルム空間の構造の特徴として、normalノルムを持つ空間の構造を研究した。それは、バーコフ直交とも関連して興味のある構造を調べることに成功した。Becknerの不等式について、別なアプローチを行い、初等的な方法で証明に成功した。この結果を拡張することにより、バナッハ空間の色々なクラスを作る可能性を見えだした。Dunkl-Williams不等式を利用することにより、幾何学的な定数を考察し、内積空間の特徴付けを行った。以上の結果は多方面にわたって、研究が推進されており、今後多くの成果が見込まれる。数学の多くの分野で不等式の研究は重要であり、色々な分野と密接に関係して発展してきた。バナッハ空間におけるノルム不等式も例外でなく多くの幾何学的特徴付けに応用されており、多くの幾何学的な定数が定義できる。今年度は次のことについて重点的に研究した。先ず、Becknerの不等式に着目して、別証明を与えるとともに、ψー直和の概念を持ち、その不等式の一般化に成功した。現在はその不等式を持ちえて、新しい幾何学的性質を構築している段階である。Dunkl-Williams不等式より定義されたDunkl-Williams定数の計算方法について、提示して、それにより幾つかの2次元空間について定数の計算に成功した。また、Dunkl-Williams不等式より、内積空間の特徴付けを行った。更に、skewnessの概念からskew定数を定義し、その性質についても調べた。代表的な幾何学的定数にvon Neumann-Jordan定数やJames定数があるが、その特徴をよく調べることにより、それらの定数を如何に計算するかという問題を提示し、計算公式を整理し、その計算方法について、多くの注意点を与えた。また、ヒルベルト空間の直交基底の概念を一般化して、バナッハ空間の直交基底の概念を導入し、有限バナッハ空間の構造を調べることに成功した。三角不等式はバナッハ空間において最も重要な不等式であるが、三角不等式の一般化と精密化についての結果も発表した。Banach空間における幾何学的な構造を表す定数として、von Neumann-Jordan定数やJames定数などの定数がある。それらを計算或いは評価するために、色々なノルム不等式の研究を行うとともに、その最良定数を求めルことは重要である。バナッハ空間における種々の定数とノルム不等式についての研究は、単位球の形状を調べることと大きく関係しており、その形状によって、多くのバナッハ空間の幾何学的な性質や構造が今までに研究されてきた。本研究では、まず、バナッハ空間の定数の研究として、von Neumann-Jordan定数を取り上げ、計算をどのようにするかを整理した。さらに、absolute normの集合の端点構造を調べて、その端点になっているabsolute norm空間のJames定数の計算に成功し、その成果は、Applied Math. Computationに発表された。更に、Zbaganu定数やmodefied von Neumann-Jordan定数について計算し、いつvon Neumann-Jordan定数と一致するかを考察し、バナッハ空間の構造に言及した。また、Dunkl-Williams不等式や三角不等式の精密化や一般化にも成功し、作用素論への1つの応用を試みた。更に、作用素不等式の研究として、フルタ不等式の精密化や関数空間についての研究も考察を続けており、今後の研究の準備が進められている。バナッハ空間の各種の定数についての計算が順調に進んでおり、多くの成果を得ている。

幾何学的な定数はDunkl-Williams不等式等のノルム不等式等から導入されてるが、その計算方法を求めることは困難であるが、バーコフ直交の概念を応用してその計算に成功した。これらの結果の作用素論への応用も少しずつ進んでいるので、おおむね順調に進展していると判断される。バナッハ空間の各種の定数についての計算が順調に進んでおり、多くの成果を得ている。定数の計算はノルム不等式の理論と大きく関係しており、最良定数を求めることであるが、三角不等式の精密化やDunkl-Williams不等式などの研究が進んでおり、作用素論への応用も少しずつ進んでいるので、おおむね順調に進展していると判断される。今後の方策は、23、24年度に得られた代表者及び各分担者の研究結果を基に、各自、25年度の計画を続けて研究を推進する。更に、各自の役割分担に従って、研究課題を重点的に考察する。そのために相互に意見を交換することは勿論のこと、全国の関連する研究者と情報交換及び研究打ち合わせをしながら、研究を推進する。今後の方策は、23年度に得られた代表者及び各分担者の研究結果を基に、各自、23年度の計画を続けて研究を推進する。25年度、研究経費については、23,24年度と基本的に同じである。特に、研究代表者は25年度は成果発表のために外国旅費として計上し、国際研究集会に参加する。更に、関数解析学及びこれらの分野に関係する図書が、随時入用になるため、この研究を遂行するために、関係する参考文献を購入する。24年度以降、研究経費については、23年度と基本的に同じである。特に、異なるところは、研究代表者は24年度は成果発表のために外国旅費として計上し、国際研究集会に参加する。
緑黄色野菜中ビオチン含量の栽培環境因子による変動とその作用機序の解明

本研究は、緑黄色野菜中ビオチン含量の栽培環境差とその作用機序の解明を目的として実施された。その結果、緑色野菜中ビオチン含量には季節変動(冬期減少)が存在し、その要因として栽培環境因子、特に日照量が強く影響することが示唆された。冬期、日本海沿岸では日照量が極端に低下する。そのため、緑色野菜におけるビオチン含量の低下が懸念される。ビオチンの栄養状態を正確に把握するためには、冬期低日照地方における緑色野菜のビオチン含量を詳細に検討することが必要と考える。「五訂増補日本食品標準成分表」では、ビオチンはビタミンとして唯一収載されておらず、栄養評価に利用できずにいるのが現状である。本研究は、野菜類における食品中ビオチン含量の栽培環境差について解析を行い、ビオチンに関する食品成分表策定のための基礎データの構築を目的としている。平成21年度は、主要食品として国民健康栄養調査および申請者の過去の食事調査の結果から利用頻度の高い食品30品目、ビオチン優良供給源となる食品30品目および野菜類から周年供給される緑黄色野菜を中心に総サンプル数100品目を収集した。さらに、野菜類の栽培地域差・季節変動を検討するために、10品目の野菜類を季節別(夏季:8月と冬季:2月)・地域別(日本海側寒冷地域:新潟と太平洋側温暖地域:千葉、埼玉、高知、福岡、宮崎)に60点購入した。食品類は、直ちに五訂増補日本食品標準成分表に準拠した方法で前処理を行い、必要量を秤量・採取後、ビオチン定量のための試料調整を行った。また、全てのサンプルについて水分含量を測定した。現在、これらの試料についてビオチン含量を測定中である。さらに、野菜中ビオチン含量に影響を与える栽培環境因子を同定するため、日照時間(0,4,12時間)・栽培温度(6,12,25°C)・栄養状態(ATP添加の有無)を変えて豆苗を栽培し、ビオチン含量を測定した。しかし、緑化の程度や栽培温度の低下によるビオチン含量の減少傾向は認められたものの、環境因子による明確な影響は観察されなかった。豆苗は発芽野菜の新芽であるため、種子からのビオチン供給が多分に影響したものと考えられる。現在、発芽後、種子を除去した状態での栽培方法を確立し、再検討を行っている。ビオチンの優良供給源となる食品上位25品目、平成16年国民健康・栄養調査報告の結果から日本人で利用頻度の高い食品上位22品目及び周年供給される緑黄色野菜を中心とした野菜類116品目を収集し、食品中ビオチン含量を測定した。なお、野菜類では栽培地域差・季節変動を検討するために、新潟県、関東地方、九州・四国地方の3つの産地から夏季・冬季の2度に分けて試料収集を行い、ビオチン含量の比較検討を行った。更に、植物中ビオチン含量に影響を与える栽培環境因子を同定するために、日照時間(0,4,12時間)・栽培温度(6,12,25°C)・栄養状態(ATP添加の有無)の異なる環境下にて栽培した豆苗を7群調整し、ビオチン含量とビオチン合成酵素発現量を測定した。その結果、優良供給源では、乾物でビオチン含量が高くなる傾向にあったが、概ねこれまでの報告と同様の結果が得られた。高頻度摂取食品では、肉類、豆腐、食パンでビオチン含量が多かった。野菜類の地域差では、新潟産で低く九州・四国産で高い傾向がみられたが、季節変動には大きな差は認められなかった。その原因として、夏季の全国的な日照量の低下と、冬季の日本海側での日照量の増加が影響したものと考えられる。豆苗を用いた実験では、各群のビオチン含量の差を観察することはできず、ビオチン合成酵素発現量に関しても、低温群で低下したものの、日照量による影響は観察されなかった。種子のビオチン含量を測定したところ、葉中の3倍強のビオチンが検出された。豆苗のようなスプラウトでは、種子から十分量のビオチンが供給されるため、栽培環境因子による影響を観察できなかったものと推察される。今後、種子部分を排除した状態で栽培した豆苗での検討が必要と考えられる。これまでの検討では、野菜類を収集した冬期の異常気象や豆苗種子に含まれる高濃度のビオチンが影響し、ビオチン含量の栽培環境差を明確にすることができなかった。本年度は、冬期に収穫される野菜類を再収集し、そのビオチン含量の地域差と季節変動について再検討を試みた。また、種子由来のビオチンを排除した豆苗の栽培系を確立し、ビオチン生合成に及ぼす日照量および栽培温度の影響についても再検討を行なった。その結果、野菜類の地域差ではビオチン含量は新潟産で低く九州・四国産で高い傾向がみられた。特に冬期における「ほうれんそう」では新潟産で有意な低下が認められた。

また、季節変動では夏期に比べ冬期における新潟産の「ほうれんそう」と「春菊」でビオチン含量の有意な低下が観察された。しかし、水菜にはその傾向が認められなかった。豆苗を用いた検討では、豆苗試料中のビオチン含量は緑化の程度に従い低下し日照量に強く影響されることが示唆された。しかし、日照量の変化(葉緑体量の変化)によって変動することが予想されるATP含量についてはその影響は全く観察されなかった。日照量変化に伴う緑色野菜中ビオチン含量の低下には、ATP含量以外の要因、おそらくはビオチン合成酵素等の低下が推測される。一方、低温下(4°C)ではビオチン含量は常温下(24°C)の66%まで低下したものの弱低温下(12°C)では78%と比較的高い値を維持しており、栽培温度の影響はあまり観察されなかった。以上の結果から、緑色野菜中ビオチン含量には季節変動が存在し、その要因として栽培環境因子、特に日照量が強く影響することが示唆された。冬期、日本海沿岸地方では日照量が極端に低下するため、緑色野菜中ビオチン含量の低下が懸念される。正確な食品成分表を策定するためには、冬期低日照地方における季節別の緑色野菜中ビオチン含量を詳細に検討することが必要と考える。
伊万里市黒川町における老化に関する長期縦断疫学研究

佐賀県伊万里市黒川町に在住の65歳以上の高齢者240名を対象に頭部MRIの撮像を行うとともに、MMSEを初めとする数種類の知的機能検査、及び生活習慣調査を行った。一回目(平成16年から平成18年:Time A)の調査に参加した240名のうち今回の調査(平成19年から平成21年:Time B)に参加したのは182名(男性53名;女性129、年齢78.3±6.4才)であった。二回目の参加者には一回目と同様に認知機能検査として、Mini-Mental State Examination(MMSE), Frontal Assessment Battery(FAB), Clock Drawing Test(CDT)を施行し、Clinical Dementia Rating(CDR)を評価し、海馬傍回の体積測定ソフト(VSRAD、松田ら)を使用して頭部MRIを撮像した。このうちTime AでVSRADを用いた90名については、3年間の体積変化を調べた。また参加者の教育歴、家族構成、趣味、飲酒習慣、喫煙習慣、高血圧、糖尿病、高脂血症などの個人の属性を調査した。CDRが2回とも0のA群と2回とも0.5のB群、今回0から0.5に上がったC群、を比較すると年齢はB,C群で有意に高かったが、Time AのMMSEは,A群とC群に差はなく、FAB得点はA群よりC群で低かった。またA群の教育年数はB,C群に比べて有意に長かった。Time Aの海馬傍回の委縮を示す海馬(%)及び海馬委縮/全脳委縮(%)はA群に比べB,C群では有意に高い値を示すとともに、Time BでのCDRと高い正の相関が認められた。このことはMMSEが低下していない状態でもVSRADの指標は将来の認知機能低下を予見する指標となることが示唆された。一般高齢者の認知機能低下を来たす要因を調べることを目的として、平成16年から平成18年(Time A)にかけて伊万里市黒川町の65歳以上の住民400名に対して脳健診を呼びかけたところ240名が参加した。健診の内容は認知機能検査としてMini Mental State Examination(MMSE),Frontal Assessment Battery(FAB),Clock Drawing Test(CDT),Clinical Dementia Rating(CDR)を施行した。脳画像は1.5テスラーのMRIを用い、128名にはVSRADにより海馬の萎縮の程度を調べた。その他、家族、飲酒、喫煙、趣味、社会活動などの生活習慣を調査した。平成19年から平成21年(Time B)にこれらの集団に同様の調査を行い3年後の認知機能の変化と海馬萎縮の進展を検討した。2回目のVSRADで海馬萎縮の変化を検討できた90名についての結果を報告する。MMSEはTime Aで26.7±2.8、Time Bで27.6±2.9で3年後のMMSE得点は高くなっていた。これは練習効果によるものと思われる。EABはTime Aが15.3±1.7、Time Bで14.9±1.0で3年後に低下していた。VSRADの脳萎縮を示す各パラメーターはいずれもTime Bで萎縮の進行が認められた。Time AにおけるMMSE及びFAB得点とTime Aにおける海馬萎縮を示すZ scoreには有意な負の相関が認められた。またTime BではFAB得点と海馬萎縮を示すZ scoreにも有意な負の相関が認められた。しかし、3年間の認知機能の低下と海馬萎縮を示すZ scoreの変化には有意な相関は認められなかった。以上の結果はVSRADによる脳萎縮の変化は3年間の認知機能の変化を反映しないことを示唆している。
メカニカルストレス による軟骨細胞の miRNA発現のエピジェネティック制御

本研究では,ヒト軟骨細胞に力学的負荷をかけ,発現が変化するマイクロRNAを網羅的に検討した。この中からmiR-29bに着目し,標的遺伝子の一つであるADAM12の発現解析を行った。ADAM12は軟骨細胞の分化過程でX型コラーゲンに先立って発現が上昇し,手術時に採取した変形性関節症(OA)患者の骨棘組織の増殖細胞層および肥大軟骨細胞層に高率に発現していた。OAの関節局所に生じる骨棘は生体の生理的反応である一方で,痛みや神経障害の原因になる。miR-29あるいはADAM12の発現を人為的に制御することにより, OAの新しい治療法開発に繋がると考えられた。変形性関節症(OA)における軟骨破壊のメカニズムを解明するために、軟骨細胞においてメカニカルストレスによる蛋白分解酵素発現を制御するmicroRNA(miRNA)の同定と、その発現を調整するエピジェネティックな修飾の関係を明らかにする。さらにヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤によるmiRNA発現の制御および軟骨破壊抑制効果をin vitro, in vivoで証明することで新規疾患修飾性OA治療薬の開発を目指す。コントロールと0.104Hz, 5%伸張, 30分の伸張刺激を与えた軟骨細胞では、miRNAの発現が2倍以上差を認めたものは約60種類、また伸張刺激を与えた群にMS-275(HDACクラスI阻害剤)を添加したものでも約80種類のmiRNAの変動を確認した。メカニカルストレスに軟骨細胞が応答する際にmiRNAが少なからず関与していること、またその制御発現にHDACiが関与していることが示唆され、今後具体的にmiRNAの発現をPCRで確認、次いで有意の結果が得られたものについて、その機能について検討する予定である。初年度にはヒト軟骨細胞(Lonza社)を細胞伸展装置用チャンバー上で培養し、細胞伸展装置STB-140(STREX社製)を用いて伸展刺激(0.5Hz, 10%伸張, 30分、0.106Hz, 5%伸張, 30分)、またHDAC阻害剤を加えた後, 24時間でmiRNAを回収し、マイクロアレイを使用して網羅的なmiRNA発現の解析を行った。マイクロアレイには、EXIQON社のmiRCURY LNATM microRNA Arrayを用いた。次年度にはメカニカルストレスで有意に発現が変動したもののうち,バイオインフォマティクスにより弱い刺激で発現が低下したmiR-29bのtarget geneの一つであるADAM12に着目した。ADAM12-LとADAM12-SはヒトにおけるADAM12の2つの主要なvariantであり,弱刺激群と強刺激群は,共に軟骨細胞においてADAM12-Lの発現が亢進し, miR-29bの発現は低下した。またADAM12-Sの発現はほとんど認めなかった。ATDC5細胞の軟骨分化過程において,増殖期と肥大期でADAM12の発現の亢進を認めた。さらに手術中に採取したヒト変形性関節症の骨棘組織においても増殖軟骨細胞層と肥大軟骨細胞層でADAM12の発現を認め,特に後者においてADAM12陽性細胞が有意に増加していた(p<0.01)。初年度,マイクロアレイの実施に際し,回収するRNA純度を高めていく過程に時間がかかった。メカニカルストレスによりmiRNAの発現が2倍以上差を認めた約60種類のmiRNAの中からmiR-29bに着目し,さらにバイオインフォマティクスによりmiR-29bのtarget geneの一つであるADAM12に絞り込んで解析することにより,研究の遅れを取り戻すことができた。当院倫理委員会の承認を得て,ヒト変形性関節症での骨棘組織でのADAM12の発現, ATDC5細胞における軟骨細胞分化過程におけるADAM12の発現についても確認した。変形性関節症の病態において,メカニカルストレスによってmiR-29bの発現低下, ADAM12発現上昇が骨棘形成に関与している可能性が高いと考えており,さらに検討を進めていく予定である。ヒト軟骨細胞(Lonza社)に対し,細胞伸展装置STB-140(STREX社製)を用いた伸展刺激(0.5Hz, 10%伸張, 30分、0.104Hz, 5%伸張, 30分)、あるいはHDAC阻害剤を加えた後, 24時間でmiRNAを回収し、マイクロアレイを使用して網羅的なmiRNA発現の解析を行った。これらの結果の解析により,メカニカルストレスで有意に発現が変動したmiR-29bのtarget geneの一つであるADAM12に着目した。強刺激群(0.5Hz, 10%伸張, 30分)においてADAM12-Lの発現が亢進し, miR-29bの発現は低下した。さらにATDC5細胞の軟骨分化過程において, X型コラーゲンの発現に先立ってADAM12の発現の亢進を認めた。

次いで本学倫理委員会の承認を得て,人工関節置換術時に採取したOA軟骨組織および骨棘組織を使用し, ADAM12のOA組織における局在の検討を行なった。抗ヒトADAM12抗体を用いた免疫染色の結果,変性軟骨組織においてはクラスターを形成したOA軟骨細胞に,また骨棘組織においては増殖軟骨細胞層と肥大軟骨細胞層でADAM12陽性細胞が有意に増加していた。これらの結果はADAM12が内軟骨性骨化である骨棘形成過程において軟骨細胞の増殖と肥大化に関与していることを示唆していた。さらに軟骨分化過程におけるADAM12の機能を検証するため, CRISPER/Cas-9システムによる遺伝子改変技術を用いてADAM12遺伝子をノックアウトしたATDC5細胞を作成した。本研究では,ヒト軟骨細胞に力学的負荷をかけ,発現が変化するマイクロRNAを網羅的に検討した。この中からmiR-29bに着目し,標的遺伝子の一つであるADAM12の発現解析を行った。ADAM12は軟骨細胞の分化過程でX型コラーゲンに先立って発現が上昇し,手術時に採取した変形性関節症(OA)患者の骨棘組織の増殖細胞層および肥大軟骨細胞層に高率に発現していた。OAの関節局所に生じる骨棘は生体の生理的反応である一方で,痛みや神経障害の原因になる。miR-29あるいはADAM12の発現を人為的に制御することにより, OAの新しい治療法開発に繋がると考えられた。マイクロアレイに解析をかけるサンプルの品質検定には従来の吸光度測定に加え、Agilent 2100 Bioanalyzerを用いたRIN値も参考に純度の高いmiRNAサンプルを対象としている。そのため、純度を高くするべく伸張刺激後のmiRNA回収作業では、QIAGEN社製のmiRNeasy kitを用いカラム法でRNAの精製を行っていた。当初サンプルの吸光度測定で、OD260/280値はarrayにapplyできる純度で精製可能であったが、RNA回収kitの標準プロトコールではOD260/230値がarray条件を下回るサンプルが多数出現していた。カラム法での精製過程による塩類の混入を防止するなどの改善策に加え、回収プロトコール自体をQIAGEN社と相談するなど行い、回収するRNA純度を高めていく過程に時間がかかった。マイクロアレイの結果については、1色法により伸張刺激の強弱、HDACi添加の有無など10パターンの解析を現在進行中である。また、今後バイオインフォマティクスによりmiRNAのtarget geneの特定を検討している。最終年度はメカニカルストレスによるmiR-29bの発現抑制機序について, TGFβ, IGF-5など種々の成長因子を用いて検討する。また, miR-29bの強制発現,阻害剤の使用によってADAM12発現に与える影響を検討する。さらにCRISPER/Cas-9システムによる遺伝子改変技術を用いてAMDM12遺伝子をノックアウトした細胞において,メカニカルストレスやmiR-29b強制発現の影響を検討する。最終段階としては当初の計画通り, HDAC阻害剤(エピジェネティクス関連薬)やJAK阻害剤を用いたmiRNAおよびAMAD12発現制御を目指す。医歯薬学(外科系臨床医学・整形外科学)軟骨細胞のメカニカルストレスへの応答について、マイクロアレイ解析による網羅的なmiRNA発現について検討を行った。
学習・記憶の情報処理

学習と記憶の情報処理機構を、実験的・理論的に解明することを目的とし、平成56年度までの研究成果に立脚して研究を行ない、以下の成果を得た。(1)サル中隔核ニューロン活動についての記録実験から、中隔核はエピソード記憶における情報処理の統合に重要な役割を果していることが示唆された(小野)。また、サルの前頭前野のニューロン活動の記録実験から、前頭前野における情報処理は、各視覚サブモダリティーの感覚情報を行動的意味情報に変換する過程と、変換された情報を統合する過程の2段階の階層構造を持つことを示唆された(二木)。(2)金魚の逃避反射が,マウスナ-細胞の抑制性長期増強(LTP)に対応して長期的に減弱することが認められ,抑制性シナプスのLTPが運動制御の適応に関与することが示唆された(小田)(3)神経回路網における過学習問題について、統計学的枠組みを援用して過学習と汎化能力の問題を解析し、過学習の枠組とその特性を明らかにした(甘利)。(4)形の処理系と動きの処理系をもつ視覚系の神経回路モデルを新たに提案した(福島)。また、局所的な抑制性細胞の働きにより,スパースコーディングおよび非単調ダイナミクスが自然に実現される。時系列パターンの記憶に関する神経回路モデルを構成し、その振舞いが現実の神経細胞とよく一致することが明らかとなった(森田)。(5)ヒトの記憶活動と脳内部位との関連についてのPETを用いた実験から、記憶活動は脳内に広く分散され、記憶の質の違いにより、活動する部位が異なることが示された(山鳥)。(6)顕在的学習のモデルと潜在的学習のモデルを統合した新しい記憶情報処理モデルを認知科学の立場から構築した(安西)。以上、過去2年間の基本的知見の上に、新たな実験的・理論的成果が蓄積された。これらの成果は、学習と記憶の情報処理機構の研究に大いに寄与すると考えられる。学習と記憶の情報処理に関わる神経機構の実験的・理論的解明を目的として研究を行い、以下の成果を得た。(1)サルの中隔-海馬-帯状回素ニューロンの場所応答性を実験的に調べた結果、複数の視覚的環境刺激の位置関係の認知に基づいていることが強く示唆された(小野)。また、色、形、運動方向という異なる様式の視覚情報の前頭前野での統合機構をサルを用いて調べ、背外側のより外側の領域に、運動方向には反応せず色や形に反応する細胞を多数見出した(仁木)。(2)金魚のマウスナー細胞を用いて抑制性増強の機構を詳細に調べ、伝達物質の放出確率と放出部位が増えることによると推定される結果を得た(小田)。(3)記憶情報の脳内表現とその学習機構の理論的解析を行い、脳内表現を行動データから統計的に推定するアルゴリズムの定式化という重要な結果を得た(甘利)。(4)自己組織的神経回路網モデルにおける学習機構では、パターンの認識と学習の機構でニューロンの情報伝達機構が異なる可能性があることが示唆された(福島)。時系列パターンを想起することのできる新しいモデルとして非単調ダイナミックスをもつ神経回路網を定式化し、シミュレーションによってその有効性を確めた(森田)。(5)MRI画像から海馬、へん桃体、海馬傍回、側頭葉の体積推定を行い記憶障害との関係を調べた結果、特に海馬傍回萎縮量が逆向性健忘の長さと相関するという興味深いデータを得た(山鳥)。(6)多数のモジュールからなる神経回路網モデルにおいて、調節ニューロンを含む機構を仮定すると、学習効率がよく説明できるという興味深い結果を得た(安西)。以上、本年度の研究では、学習と記憶の神経機構の実験的・理論的解明を推進する多くの新しい結果が得られたと考えられる。学習と記憶の神経機構を、情報処理の面から実験的・理論的に解明することを目的として昨年度の成果に基づいた研究を行ない、以下の成果を得ることができた。(1)サルの海馬周辺ニューロンについての、視覚刺激の位置関係と時間関係の認知実験から、そうしたニューロン群がエピソード記憶の機能に関与することが強く示唆された(小野)。また、サル前頭前野における視覚的情報の統合について、色の次元について選択的応答を示すニューロンと、色と運動方向の2つの次元について選択的応答を示すニューロンの分布、応答潜時、視野偏好などを調べ、前頭前野では視覚的情報が断層的に処理されていることが強く示唆された(二木)。(2)抑制性長期増強(DLTP)におけるシナプス伝達の量子解析によって、金魚のマウスナ-細胞のDLTPでは、シナプス伝達における放出確率や放出部位数が増えることが推定された(小田)。また、音刺激による金魚の行動学習にDLTPが深く関与している可能性が示唆された(小田)。(3)脳神経回路網の多層ネットワークモデルについて、素子数と関数近似精度の関係を数理的に解析し、ある特定の関数のクラスについて、入力の次元が大きくなってもパラメータをそれにつれて増す必要はないことを明らかにした(甘利)。(4)自己組織的神経回路網モデルについて、動的パターンの学習モデルを新たに提案した(福島)。また、脳神経回路網における非単調ダイナミクスによる学習モデルとして、動的パターンの学習が容易に行なえる新しいモデルをコバリアンス学習に基づいて構築した(森田)。(5)孤立性逆向健忘の2症例について、神経心理学的検査に基づき、側頭葉の機能低下はあるが海馬の機能低下はあっても軽いことを示唆した(山鳥)。

(6)短時間に情報を記憶できる人間の記憶情報処理の特徴を捉えた新しい記憶情報処理モデルを認知科学の立場から構築した(安西)。以上、本年度の研究では、昨年度に得られた基本的知見の上に、学習と記憶の神経機構についての新しい実験的・理論的研究成果が蓄積され、情報処理という概念を媒介として成果の関連性がつけられたと考えられる。学習と記憶の情報処理機構を、実験的・理論的に解明することを目的とし、平成56年度までの研究成果に立脚して研究を行ない、以下の成果を得た。(1)サル中隔核ニューロン活動についての記録実験から、中隔核はエピソード記憶における情報処理の統合に重要な役割を果していることが示唆された(小野)。また、サルの前頭前野のニューロン活動の記録実験から、前頭前野における情報処理は、各視覚サブモダリティーの感覚情報を行動的意味情報に変換する過程と、変換された情報を統合する過程の2段階の階層構造を持つことを示唆された(二木)。(2)金魚の逃避反射が,マウスナ-細胞の抑制性長期増強(LTP)に対応して長期的に減弱することが認められ,抑制性シナプスのLTPが運動制御の適応に関与することが示唆された(小田)(3)神経回路網における過学習問題について、統計学的枠組みを援用して過学習と汎化能力の問題を解析し、過学習の枠組とその特性を明らかにした(甘利)。(4)形の処理系と動きの処理系をもつ視覚系の神経回路モデルを新たに提案した(福島)。また、局所的な抑制性細胞の働きにより,スパースコーディングおよび非単調ダイナミクスが自然に実現される。時系列パターンの記憶に関する神経回路モデルを構成し、その振舞いが現実の神経細胞とよく一致することが明らかとなった(森田)。(5)ヒトの記憶活動と脳内部位との関連についてのPETを用いた実験から、記憶活動は脳内に広く分散され、記憶の質の違いにより、活動する部位が異なることが示された(山鳥)。(6)顕在的学習のモデルと潜在的学習のモデルを統合した新しい記憶情報処理モデルを認知科学の立場から構築した(安西)。以上、過去2年間の基本的知見の上に、新たな実験的・理論的成果が蓄積された。これらの成果は、学習と記憶の情報処理機構の研究に大いに寄与すると考えられる。
CD4+T細胞分化における新規TCR-PKD-SHP-1 axisの役割

当該年度はPKD下流における基質としてのSHP-1の重要性を検証するために交配を行っていたPKDとSHP-1の多重欠損マウスの解析を行った。このマウスでは、PKD欠損によるCD4+T細胞分化障害が正常に戻ることはなかった。しかし、PKD欠損で野生型マウスに比べ低下する胸腺選択直後の未熟T細胞のCD5の発現が少し戻っていた。さらに、PKD欠損マウスとリン酸化不能型変異体SHP-1ノックインマウスを交配し解析を行ったが、このマウスではPKD欠損マウスで見られる分化障害ならびにCD5の発現低下は戻らなかった。PKD同様にSHP-1を介してT細胞分化におけるTCRシグナル誘導に働くことが報告されているThemis分子の欠損マウスが樹立できたので、PKD欠損マウスと交配し解析を行った。この多重欠損マウスではPKDあるいはThemisの単独欠損マウスに比べ、CD4+T細胞分化がさらに著しく障害されていた。つまり、CD4+T細胞分化においてPKDとThemisが寄与するメカニズムは同一では無いことが示唆された。本研究では、リン酸化不能型変異体SHP-1ノックインマウスの解析結果から、PKDによるSHP-1のリン酸化がCD4+T細胞分化に寄与していることが示唆された。しかし、このマウスでThPOKの発現は変わらなかったことから、TCR-PKD-SHP-1 axisはThPOK発現誘導には関係しないと考えられた。これまでのところ、リン酸化依存的なSHP-1の局在やフォスファターゼ活性の変化は認められず、結合分子も見つかっていないが、少なくともSHP-1の欠損によりPKD欠損によるTCRシグナル低下が部分的にレスキューされること、PKDはThemisとは異なるメカニズムでCD4+T細胞分化に寄与していることが明らかとなった。胸腺における未熟T細胞分化過程におけるT細胞受容体(TCR)下流のチロシンキナーゼの重要性はよく知られているが、セリン/スレオニンリンキンーゼの役割については不明な点が多い。我々は未熟T細胞を抗原刺激した際にセリン/スレオニンキナーゼ、プロテインキナーゼD (PKD)が活性化することを見出し、T細胞特異的に全てのPKD分子種を欠損するマウスを初めて樹立したところ、CD4+T細胞が消失することを発見した。さらに、T細胞分化におけるPKD基質候補分子を探索した結果、新規PKD基質としてチロシンフォスファターゼSHP-1を同定した。本研究は、こうした独自の知見に基づき、CD4+T細胞分化における新規TCR-PKD-SHP-1 axisの役割を明らかにすることを目的としている。当該年度は、SHP-1のPKDによるリン酸化部位を変異させたリン酸化不能型変異体(SHP-1.S557A)を用い、PKDによるSHP-1リン酸化のCD4+T細胞分化への寄与を検討した。変異体SHP-1を未熟胸腺細胞株DPKへ導入するとCD4+T細胞への分化が障害された。さらに、SHP-1.S557ノックインマウスを樹立し、解析を行った。樹立したマウスでは、PKD欠損マウスと同様にSHP-1のリン酸化が認められないことを確認した。野生型マウス由来骨髄細胞とノックインマウス由来骨髄細胞を混合し、骨髄キメラマウスを作製して競合下で未熟T細胞の分化能を比較したところ、ノックインマウス由来細胞ではCD4+T細胞への分化が減弱していた。また、PKDによるSHP-1リン酸化の機能的役割を明らかにするため、野生型とリン酸化不能型変異体SHP-1の抗原刺激に伴う局在変化を検討した。さらに、フォスファターゼアッセイにより酵素活性を比較したが、いずれも野生型と変異体に違いは見られなかった。当該年度の研究計画は、前年度までに得られていたgermline transmissionに成功したリン酸化不能型変異体SHP-1(SHP-1.S557A)ノックインマウスの産仔とCAG-Cre Tgマウスとの交配を進め、ノックインアレルのNeo耐性遺伝子を除いた個体を得て解析を進めることであった。交配が順調に進み、目的のノックインアリル由来の変異体SHP-1の発現を確認し、マウスの解析まで進めることが出来た。ノックインマウス自体あるいはTCRトランスジェニックマウスと交配しTCRを固定したマウスの解析ではT細胞分化に影響が認められなかったが、骨髄キメラマウスを作製し野生型マウス由来細胞との競合下においてT細胞分化を比較すると、変異体SHP-1導入によるCD4+T細胞への分化能の減弱が認められた。この結果から、生体内においてもPKDによるSHP-1のリン酸化がCD4+T細胞分化へ寄与していることが強く示唆された。PKDによるSHP-1のリン酸化の機能的役割について当該年度はin vitroでの解析を進め、当初予定していた野生型とリン酸化不能型変異体SHP-1の細胞内局在および酵素活性の比較までを行うことができたが、いずれも差は見られなかった。また、結合分子の比較については、プルダウンアッセイと免疫沈降の条件検討を行っている最中であり、まだ結果は得られていないが、総じて当該年度の研究計画は概ね達成できたと考える。我々は以前、セリン/スレオニンキナーゼの1つであるプロテインキナーゼD (PKD)が未熟T細胞の、とりわけCD4+T細胞への分化において重要な役割を果たすことを見出し、新規PKD基質としてチロシンフォスファターゼSHP-1を同定した。

本研究は、こうした独自の知見に基づき、CD4+T細胞分化における新規TCR-PKD-SHP-1 axisの役割を明らかにすることを目的としている。前年度樹立したSHP-1のPKDによるリン酸化部位を変異させたリン酸化不能型変異体(SHP-1.S557A)のノックインマウスの解析結果から、生体内においてもPKDによるSHP-1のリン酸化がCD4+T細胞分化に寄与していることが示唆された。そこで、当該年度はPKD-SHP-1 axisがCD4 lineage決定においてどのような働きをしているかを明らかにすることを目的とし解析を進めた。変異体SHP-1ノックインマウス由来細胞におけるCD4 lineage決定のマスター転写因子ThPOKの発現は、野生型マウスと遜色なかった。また、リン酸化SHP-1特異的な結合分子の同定を試みたが、これまでのところ目的とする分子は検出できていない。そこで、PKD下流における基質としてのSHP-1の重要性を検証するため、PKD欠損マウスとSHP-1欠損マウスの交配を進めている。また別のアプローチとして、PKD同様にSHP-1を介してT細胞分化におけるTCRシグナルの誘導に働くことが報告されているThemis分子に着目した。PKD-SHP-1 axisとThemisとの関連を明らかにするため、CRISPR/Cas9システムによりThemis欠損マウスの作製を試み、現在樹立できつつある。前年度までに得られた結果よりPKDによるSHP-1のリン酸化がCD4+T細胞分化に寄与していることが示唆されたことから、当該年度以降はPKD-SHP-1 axisがCD4lineage決定にどのように寄与しているかを明らかにすることを目的とし研究を進めている。前年度樹立したリン酸化不能型変異体SHP-1(SHP-1.S557A)ノックインマウスにおいて、CD4 lineage決定のマスター転写因子であるThPOKの発現は野生型マウスと遜色なかった。また、PKDによるSHP-1リン酸化の機能的役割を明らかにするため、リン酸化SHP-1ペプチドを用いた胸腺細胞ライセートのプルダウンアッセイにより、PKDによりリン酸化されたSHP-1に特異的に結合する分子を同定することを試みた。しかし、これまでのところ目的とする分子は検出できていない。そこで別のアプローチとして、PKD同様にSHP-1を介してTCRシグナル誘導に働き、またその欠損マウスでは、PKD欠損マウスとよく似た表現型を示すことが報告されているThemis分子に着目した。PKD-SHP-1 axisとThemisとの関連を調べるため、Themis欠損マウスの樹立を試み、欠損マウスにおいて末梢血中のT細胞が減少することを確認した。また、Themis欠損マウスではSHP-1欠損マウスとの交配によりT細胞分化障害がキャンセルされることが報告されている。そこで、PKD欠損マウスにおいても同様の現象が見られるかを検証するためSHP-1欠損マウスとの交配を行い、現在多重欠損マウスが得られたところで、概ね順調に研究が進んでいる。当該年度はPKD下流における基質としてのSHP-1の重要性を検証するために交配を行っていたPKDとSHP-1の多重欠損マウスの解析を行った。このマウスでは、PKD欠損によるCD4+T細胞分化障害が正常に戻ることはなかった。
新興企業向け証券市場における会計・監査問題に関する研究

ベンチャー企業の育成・発展を資金調達面から支援するために設立された新興企業向け証券市場における会計・監査問題について、複数の角度から実証的な分析を展開した。まずは、新規株式公開企業の業績予想は海外の新規株式公開企業や日本の既存上場企業に比べて不正確ではないという昨年度の分析を踏まえて、そうした予想利益額を達成するための利益マネジメントが新規株式公開企業によって行われているかどうかを調査した。新規公開時に過大な業績予想を公表した企業は、予測誤差を減少させるために利益捻出型の会計発生高を用いた利益マネジメントを行っているが、過小な業績予想を公表した企業は、そうするために利益圧縮型の会計発生高を利用しているわけではないことが確認された。2番目に、新規株式公開時点の前後7年間という期間における利益マネジメントの実態も包括的に調査した。利益捻出的な会計発生高を用いて報告利益を改善させるような利益マネジメントは、新規株式公開直後の期間において特に顕著であったが、公開直前期間には観察されなかった。なお、こうした研究成果に関しては、アメリカ会計学会(AAA)の2002年度年次総会において研究発表を行う機会を得た。次に、新興企業向け証券市場に上場するベンチャー企業に対し義務づけられた四半期財務報告の有効性について検証した。ここでは、四半期決算発表周辺のビッド・アスク・スプレッドおよびデプスの動向を分析することで、四半期財務報告が証券市場参加者間の情報の非対称性や市場流動性を改善させる効果をもつことが析出された。こうした成果は、決算発表周辺のビッド・アスク・スプレッドやデプスの動向を日本の証券市場について初めて調査した点で先駆的な研究であり、また2003年度からその他上場企業にも四半期財務報告が段階的に義務づけられることになった点からも貴重な証拠を提供するものと思われる。なお、こうした研究成果についても、目本管理会計学会リサーチ・セミナーで研究報告するとともに、そこでの議論を踏まえて補足的な分析を追加した上で、2003年4月のヨーロッパ会計学会(EAA)第26回年次大会において研究発表を行う予定である。1.日本経済の重要課題であるベンチャー企業の育成・発展を資金調達面から支援する新興企業向け証券市場における会計・監査問題を検討するのが本研究の目的である。今年度は、こうした証券市場が新規株式公開の場として重要な役割を担っていることに鑑み、新規株式公開時に企業が公表する業績予想の特性を明らかにするために、様々な角度から実証的な分析を展開した。2.日本の店頭株式市場において1990年代に株式を新規公開した企業727社をサンプルとした実証分析の結果を要約すれば、以下のとおりである。(1)売上高の予測は楽観的(予測値>実績値)であるのに対し、経常利益や当期純利益などの会計利益については悲観的(予測値<実績値)に行われる傾向があること、(2)しかし海外の新規公開企業や日本の既存上場企業の業績予想と比較すれば不正確な予測値が提供されているわけではないこと、(3)さらに過去の会計数値に基づく単純な時系列予測よりも正確であること、(4)業績変動、予測期間の長さなどが予測情報の正確性を決定する要因であることが析出された。3.このような業績予想の特性を理解することは、当該情報を利用した投資意思決定の精度を向上させるという効果をもたらし、証券市場の更なる活性化に寄与するものと期待される。現在は、新規株式公開後の市場流動性(株式売買の活発さ)を規定する要因、新興企業向け証券市場が新たに要請した四半期財務報告の有効性について探究している。
軽症脳卒中患者の再発予防へのセルフマネジメント自己評価尺度の開発および介入

本研究の目的は、軽症の脳卒中患者が再発予防のためのセルフマネジメント力を自己評価できる尺度の開発と、この尺度を用いたセルフマネジメント介入の有効性の検証である。軽症の脳卒中患者の再発を防止するには、単に教育を実施するだけでなく、その前に患者のセルフマネジメントの力を把握した上で、患者に合わせた支援を行う必要がある。患者が持つ自己管理力を患者自身と看護師が共に認識した上で、患者が自分に合った脳卒中再発の予防に取り組むことが重要である。患者のセルフマネジメントの状況と、患者の強みに焦点をあてた自己評価尺度を開発し、その尺度を用いて、再発予防に向けた介入を実施し、有効性を検証する。
森鴎外『北條霞亭』の資料的研究

本研究の基礎には、広島県神辺町の高橋家に伝わる北條・高橋家文書を中心とした調査がある。そうした調査をもとに、原資料と鴎外史伝の比較検討を次に行った。鴎外が見得なかった資料をも含めた原資料と、鴎外の参照した資料、引用した資料を多面的に比較検討する事によって、鴎外の拠った資料自体の傾向を明らかにするとともに、作品形成の筋道や特色を探り、『北條霞亭』を資料的基礎から検討していったのである。その結果であるが、鴎外の『北條霞亭』、鴎外が執筆に利用した資料(鴎外文庫蔵)、北條・高橋家文書の三者を比較すると、鴎外が作中で述べている以上に、北條・高橋家文書が執筆に寄与した度合いが高いことが分かった。鴎外は、おもに筆写された資料を見ているが、そこには二重の読みが介在するため、誤差も生じていることが確認できた。以上をふまえて、鴎外の考証のあり方を検討したが、鴎外の考証にはいくつかの問題点が含まれていることが確認できた。鴎外の考証は、一つ一つは合理的に行われているが、自己の考証相互に含まれる矛盾を十分顧慮していない場合があること、霞亭の書簡中の文言をあまりに字義通りに受け取ってしまった結果、誤った結論に導かれた例があること、正しい方向に導くべき資料を無視する結果に陥った例があること、などである。そこからして、的矢書牘のうち、霞亭の林崎時代に書かれた書簡の年代に関する鴎外の考証は、全面的に見直すべきであるとの結論も得た。しかし、だから鴎外の『北條霞亭』には意味がないというのではない。そのように分析して見えてくるのは、数々の矛盾に苦しみながら考証を重ねていく、鴎外の思考の過程であり、そこにこそこの作品のボディーがあると見られるのである。本年度は、資料の収集と整理を第一目的とすることとし、まず北條・高橋家文書に収められている資料の調査・収集・整理から取りかかることとした。同文書を引き続き調査するとともに、以前に共同研究として行った「文献学・歴史学の方法を活用した森鴎外『北條霞亭』の総合的研究」において収集した写真資料の整理、検討を行った。また、神宮文庫をはじめとする他の文庫等の調査も行った。特に神宮文庫には、専門的知識を有する同僚に同行を頼み、北條霞亭と深い関係を有する河村敬軒の著書を調査するなどして、その事跡について検討した。また、本年度を本研究の第一段階として位置づけ、既往の研究成果や関連する学問領域の学習に努めることとした。具体的には、鴎外研究の最新の成果を整理し、位置づける、近世儒学関連の研究動向を調べ、その問題意識を把握するとともに、北條霞亭に関わる儒学者たちについての知識を深める、といったことであるが、そこから日本の近代批評史における美学的祖型としての鴎外の批評の位置を再認識した。その成果は、研究代表者の単著である『小林秀雄批評という方法』の最終章である「評論の近代」に反映している。同章は近代の批評が、芸術としての文学という考え方にいかに深くとらわれ、物事にリアルに関わることを妨げられて来たかを論じたものだが、そうした思考の枠組み形成に鴎外の美学的批評は大きく関与しているのである。ただ、鴎外自身は、その枠組みに自ら囚われることなく事をなしたと思われる。そこから史伝への道も開けていったのではないかと現在は考えている。本年度は、昨年度に引き続き、資料の収集と整理を第一目的とし、北條・高橋家文書に収められている資料の調査・収集・整理を行った。

同文書を調査するとともに、以前の共同研究である「文献学・歴史学の方法を活用した森鴎外『北條霞亭』の総合的研究」において収集した写真資料の整理、検討も行った。また、神宮文庫をはじめとする他の文庫等の調査も引き続き行った。特に神宮文庫では、霞亭と深い交友があった山田恒心社の関係人物の著書等を調査するなどして、その事跡について検討を試みた。さらに、本研究の基礎付けとして、既往の研究成果や関連する学問分野の学習にも、引き続き努めた。具体的には、鴎外研究の最新の成果を整理し、位置づける、近世儒学関係の研究動向を調べ、その問題点を検討する、北條霞亭に関係する儒学者たちについての知識を深める、といったことである。こうした作業の中であらためて痛感したのは、近世の儒者たちが共有していた教養や表現の基盤が、現代においては決定的に失われているということである。鴎外にとっては、昨日のことのように近い過去であったその時代が、現代からははるかに遠く見えるのはそのためであり、史伝が我々にきわめて難解であるのもそのためであると思われる。鴎外は、初期の美学的批評においては、西洋の近代的美学を紹介し、日本の近代的文学観の形成に大きく寄与したのだが、そうした美学の枠組みや、西洋・近代の枠組みの外に行われて来たものを、史伝において、声高い主張としてではなく、密やかに描き出していると見られる。本年度は、昨年度に引き続き、まず資料の収集と整理に努めることとし、北條・高橋家文書を中心に、他の文庫等をも調査した。また、以前の共同研究である「文献学・歴史学の方法を活用した森鴎外『北條霞亭』の総合的研究』において収集した写真資料の整理、検討も、引き続き行った。さらに、他の研究者が収集していた資料も借り受け、資料の充実に努めた。本研究の基礎付けとして、既往の研究成果や関連する学問分野の学習を初年度から行ってきたが、それにも引き続き取り組んだ。具体的には、鴎外研究の最新の成果を整理し、位置づける、近世儒学関係の研究動向を探り、その問題点を検討する、北條霞亭に関係する儒学者たちについての知識を深める、といったことであるが、本年度は特に最後の点について集中的に取り組んだ。近世の儒者たちが共有していた教養や表現の基盤が、現代においては決定的に失われていること、それが史伝の難解さの原因であることは昨年度述べたが、それを欠いては『北條霞亭』の真意は把握できないと考えて取り組んだわけである。その溝が十分に埋まったとは言い難いが、そうした学習を経て文書を見直してみると、北條家、高橋家の内部でも、そうした教養の基盤が失われていく過程が読みとれるように感じられた。本年度は、研究のとりまとめの年であるので、やや広がりすぎた研究の方向性をまとめることとし、鴎外の作品と密接に関連する資料の位置付けを行うとともに、その資料を提示すること、北條・高橋家文書の中から研究に有用な資料を抜き出してまとめること、北條霞亭の事跡そのものについて、鴎外の考証の問題点を考察すること、などを行い、その結果を研究成果報告書として提出する。