hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
傾斜機能化・ホッピング伝導複合型PbTe系熱電変換材料の創製

キャリア濃度傾斜化(FGM化)とホッピング伝導を複合化した熱電素子の実現のための基礎的研究として、n型PbTe系溶製材料と焼結体について熱電特性の熱的安定性と経時変化抑制方法の検討および実用組成材料の性能指数の温度依存性を評価した。その結果、703Kにおいてすでに溶製材料と焼結体で比抵抗に温度履歴が現れ、昇温により低減することがわかった。この現象は焼結体の方が顕著に現れることから結晶粒界の体積との関係が示唆されたが、X線回折による同定結果から第2相の析出や酸化による影響は確認されなかった。真空封入された密封容器内において793K、8.64×10^4s(24時間)の熱処理を施した溶製材料、焼結体とも比抵抗、キャリア濃度にほとんど変化が見られなかったことから、熱電素子としてPbTeを用いるに当たり、真空封入した密封容器内で使用することが熱電特性の経時変化の抑制には有効であることを指摘した。n型PbTe熱電素子として実用組成である3×10^<25>m^<-3>付近のキャリア濃度をもつ溶製材料では、熱伝導率の格子成分がT^1の温度依存性をもつことを明らかにした。この関係を用い、熱電性能指数Zを見積もった結果、700Kで1.1×10^<-3>K^<-1>に達し、複合化素子の材料設計にあたり高温側の最大キャリア濃度としての指針を定めた。さらに昇華法により、PbI_2添加n型PbTe単結晶を育成するための条件を見出した。得られた育成結晶は高移動度であることが期待され、焼結体用出発材料やFGMか素子としても有望であることを示した。
非可換幾何学を用いた素粒子論の研究

現在、素粒子論において、重要な問題の一つは、重力の量子化にある。ミクロな領域では、重力の揺らぎが支配的になり、くりこみ理論における、すべての発散も重力により、安定化されると予想される。その取り扱いについて、次のような、いくつかの進展がみられた。重力の量子化の最も体系的な記述のひとつに、超弦理論がある。現在、大きな問題は、摂動的に安定な超弦理論が、多数知られており、また、それらは、互いに独立で、繋ぐことが、できなかった。しかし、最近ひとつのメカニズムが提唱された。それは、ブラックホールの凝縮による相転位である。こに、一見革新的なアイデアは、つぎの事柄をつなぎ合わせたものである。その一つは、すべての粒子は、古典的にはブラックホールとみなせるということ。また、一般に超対称性のある理論においては、古典的に、超対称性を持つ極限的ブラックホールが、安定であると言うことである。すなわち、ここでいう、ブラックホールとは、ある、粒子を指しており、決して宇宙に存在するような、大規模な物ではない。そして、内部空間が、もはや多様体とみなせないような時には、このブラックホールの質量が0になり、相転位をひきおこすのではないかという理論的観測がなされていた。今回の研究では、このブラックホールの質量公式を導き、研究雑誌に掲載予定である。また、本年度精力的に研究した事柄に、ブラックホールのゆらぎについての、解析的な取り扱いがある。これまでブラックホールのゆらぎについての、体系的な解析的な、ゆらぎの解析は、困難とされてきた。しかし、最近、これらを体系的にあつかうことが、可能になり、宇宙論的な応用を含めて、さまざまな進展が期待される。現在、幾つかの論文が、投稿中であり、またさらに、2、3の論文を準備中である。
ムコイド型肺炎球菌の薬剤抵抗性の解明

北海道全域から集められた肺炎球菌1,061株からムコイド株51株が得られた。バイオフィルム形成能、各種抗菌薬の最小バイオフィルム抑制濃度、増殖速度等を評価したが、ムコイド株、非ムコイド株で顕著な差は認められなかった。評価の過程で、納豆由来ペプチドが肺炎球菌とBacillus属のBacillus subtilis groupに特異的に殺菌作用を示すことを見出した。その作用メカニズムについて、肺炎球菌に対しては細胞分裂時の分離異常によって起きる溶菌の亢進であることが示唆された。納豆由来ペプチドは、肺炎球菌に対してムコイド、非ムコイド、薬剤耐性の有無にかかわらず同程度の殺菌活性を示した。本研究では、肺炎球菌のムコイド株における抗菌薬の効果に関して、in vitroとin vivoで乖離している原因を明らかにすることを目的として、抗菌薬感受性に対するムコイドの関与を検討する。まず、北海道内の民間の臨床検査施設において1年間に道内全域から集められた肺炎球菌臨床分離株から、ムコイド型肺炎球菌をスクリーニングした。さらに、菌株の血清型や各種抗菌薬の最小発育阻止濃度(MIC)などの基礎情報を得る必要があるため、今年度は以下のことを実施した。1.北海道内全域から集められた肺炎球菌1100株のうち1061株についてムコイド形成の有無および莢膜血清型の判定を行った。このうちムコイド形成が認められたのは51株(4.8%)であった。ムコイド株51株のうち、莢膜血清型3型が45株(88.2%)で圧倒的に多く、次いで33F型が5株(9.8%)、23F型が1株(2.0%)であった。従来の報告でもムコイド型は大半が3型であり、我々の結果もこれまでの報告を支持している。一方、33F型が一定割合見られたことは興味深い結果であった。51株のムコイド型はすべてペニシリン感受性株(PSSP)と判定され、従来の報告と同様にムコイド株ではin vitroのペニシリン感受性の高いことが明らかとなった。2.ムコイド株および非ムコイド株における最小バイオフィルム撲滅濃度(MBEC)を測定するための培地、培養時間の検討を行なった。通常の微量液体希釈法によるMIC測定に用いる標準的な培地(MH培地+5%ウマ溶血液)での24時間の培養では、肺炎球菌に特徴的にみられる溶菌のために評価が難しかった。条件検討の結果、培地はTodd-Hewitt培地+5%ウマ溶血液とした。MIC測定の培養時間が24時間であるのに対して、MBEC測定の培養時間は12時間が最適であることがわかった。当初の初年度の計画通り研究を遂行できた。次年度計画の予備実験も少し行なうことができた。本研究では、肺炎球菌感染症に対する効果的な治療の探索を目的として、ムコイド株で認められているin vitroとin vivoでの抗菌薬の効果の乖離についてその要因を検討してきた。今年度は以下の成果が得られた。1.ムコイド株4株、非ムコイド株4株について、液体培地または寒天培地上でのMICを4種の抗菌薬で比較検討した。その結果、イミペネムにおいてのみムコイド株で液体培地の場合に比べ、寒天培地でのMICが高かった。しかし、この差は臨床的に意味のある差とは考えられなかった。2.ムコイド株8株、非ムコイド株8株について、6種の抗菌薬のMICとMBEC(最小バイオフィルム撲滅濃度)を測定した。その結果、ムコイド株と非ムコイド株でMICとMBECの管移動に有意な差は認められなかった。3.ムコイド株と非ムコイド株の増殖曲線から溶菌速度を観察した結果、両者に差は認められなかった。4.宿主に対するムコイド株と非ムコイド株の影響を検討するため、気道上皮細胞株に両菌を作用させた時のIL-8産生誘導を比較した。その結果、両者に有意な差は認められなかった。5.抗菌活性が期待される納豆由来のペプチドの抗菌活性を評価した。本ペプチドはBacillus属の一部の菌種と肺炎球菌に特異的な抗菌作用を示した。肺炎球菌に対しては、ムコイド株、非ムコイド株、薬剤耐性株いずれに対しても同等の抗菌活性を示した。以上の結果から、ムコイド株と非ムコイド株における抗菌薬のin vivoとin vitroにおける効果の乖離を説明できる現象を見出すことは、現時点でできていない。本研究の過程で納豆由来のペプチドにおいて、ムコイド産生、非産生に拘わらず肺炎球菌に対して特異的な抗菌作用を見出した。今後、本ペプチドの肺炎球菌特異的な作用の機序を検討していく。当初の今年度の計画通り研究を遂行できた本研究では、肺炎球菌感染症に対する効果的な治療の探索を目的として、ムコイド株で認められているin vitroとin vivoでの抗菌薬の効果の乖離についてその要因を検討してきた。今年度は、その過程で明らかになった納豆由来のペプチドのムコイド株、非ムコイド株、薬剤耐性株にかかわらず肺炎球菌(とBacillus subtilisを含む一部のBacillus属細菌)に特異的な抗菌作用のメカニズムについて、以下の成果が得られた。1.肺炎球菌において、納豆由来ペプチド存在下での増殖曲線を作成したところ、ペプチドへの曝露初期(数時間以内)は通常の増殖を示し、その後急速な殺菌が観察された。

一方でBacillus subutilisでは、ペプチド添加直後から速やかな生菌数の減少が認められた。2.納豆由来ペプチドの殺菌作用時の細胞の形態観察を透過電子顕微鏡で行ったところ、本来双球菌である肺炎球菌が、納豆ペプチド曝露初期にはレンサ状になっており、菌体の分裂時に分離異常が起きていることが示唆された。さらに、B. subtilisでは、形態観察からその殺菌機序は膜傷害であることが示唆された。3.肺炎球菌の主要な自己溶菌酵素であるLytAの遺伝子欠損株では、殺菌時間が遅延することから、ペプチドの肺炎球菌への殺菌機序は、細胞分裂時の分離異常に伴って生じる溶菌であると考えられる。以上により、納豆ペプチドは非常に特異な狭域の抗菌スペクトルを有しており、その作用機序は肺炎球菌とB. subtilisで異なると考えられる。一方で、納豆ペプチドの抗菌活性とヘミンの関連など、まだまだ不明な点も多く、更なる研究の進展が必要である。北海道全域から集められた肺炎球菌1,061株からムコイド株51株が得られた。バイオフィルム形成能、各種抗菌薬の最小バイオフィルム抑制濃度、増殖速度等を評価したが、ムコイド株、非ムコイド株で顕著な差は認められなかった。評価の過程で、納豆由来ペプチドが肺炎球菌とBacillus属のBacillus subtilis groupに特異的に殺菌作用を示すことを見出した。その作用メカニズムについて、肺炎球菌に対しては細胞分裂時の分離異常によって起きる溶菌の亢進であることが示唆された。納豆由来ペプチドは、肺炎球菌に対してムコイド、非ムコイド、薬剤耐性の有無にかかわらず同程度の殺菌活性を示した。当初の計画通り研究を進めていく予定である。本研究の過程で使用した納豆由来のペプチドにおいて、ムコイド産生、非産生に拘わらず肺炎球菌に対して特異的な抗菌作用を見出した。今後、本ペプチドの肺炎球菌特異的な作用の機序を検討していく。医療薬学今年度は旅費が必要な学会発表がなかった点と、消耗品の購入が想定より少なかった点が原因として考えられる。旅費が発生する発表が今年度は見込みより少なく、その分繰り越しが生じた。実験を効率的に行なえるよう主に次年度の消耗品の購入に充てる予定である。実験を効率的に行なえるように主に次年度の消耗品の購入に充てる予定である。
薬物依存症者の回復過程における体験と認識に関する研究

本研究は、薬物依存症の当事者自身によって運営と入所者へのケアが行なわれている、民間薬物依存症リハビリ施設ダルクにおける薬物依存症者の回復過程を明らかにして、後に続く薬物依存症者が回復過程を歩んでいくための道標となりうる、回復過程に関する仮説、および仮説モデルを、調査による裏付けのもとに得ることを目的として実施したものである。研究対象者は、3箇所のダルクで施設の代表者、もしくはそれに代わるスタッフから紹介を受けた、施設内でスタッフ研修生(無給)ないしはスタッフの立場で、何らかの役割を担っている薬物依存症者であり、研究対象は対象者らが辿ってきている回復過程そのものである。23名の研究対象者に研究者自身が継続的に実施した面接の記録を分析対象として、これをもとに個別の回復過程の再構成を試みた。再構成した23名の個別の回復過程をもとに、仮説を得るための質的・帰納的分析を重ねた。得られた仮説のうち、いくつかのネーミングを下記に挙げておく。(1)すべてを失ったときが回復の好機(2)回復の目的は自分自身のためという原則の徹底保持(3)薬物使用につながったような出来事や状況に処していく力の涵養他、20仮説は略す本研究は、薬物依存症の当事者自身によって運営と入所者へのケアが行なわれている、民間薬物依存症リハビリ施設ダルクにおける薬物依存症者の回復過程を明らかにして、後に続く薬物依存症者が回復過程を歩んでいくための道標となりうる、回復過程に関する仮説、および仮説モデルを、調査による裏付けのもとに得ることを目的として実施したものである。(1)すべてを失ったときが回復の好機(2)回復の目的は自分自身のためという原則の徹底保持(3)薬物使用につながったような出来事や状況に処していく力の涵養他、20仮説は略す本研究の目的は,わが国唯一の民間薬物依存リハビリ施設「ダルク」の中のひとつである,「茨城ダルク」のスタッフ,スタッフ研修生,および元スタッフを対象に継続的な面接を実施し,その看護学的分析を通して,対象者の回復過程における体験と認識の個別性を明らかにするとともに,共通性を探ることである。なお,茨城ダルクのスタッフおよびスタッフ研修生は,すべて一定期間,薬物の使用が止まっている薬物依存者である。本研究は4年計画で実施するものであり,初年度である今年度は,2000年6月から2002年3月の間の全期間,もしくはその一部の期間に,「茨城ダルク」において,スタッフもしくはスタッフ研修生として在籍していた薬物依存者6名,および2002年4月以降に同施設にてスタッフ研修を開始した薬物依存者7名に,14回の面接を実施した。1回あたりの面接時間は,15.5時間であった。面接は,各対象者がダルクの内外の多くの人々と多様な社会関係を持ちながら,自分なりの「回復」や「社会復帰」について各々に追及し実現してゆく長期のプロセスを,各対象者の自由な表現を通して理解していくことを念頭において実施した。以上のとりくみにより,現段階においては,以下のような示唆が得られている。1,対象者のうち3名は,現在,茨城ダルクを含めて全国各地のダルクで責任者の役割を担っている。これらの者は,施設を管理・運営していく上で直面する諸問題にとりくむことを,自己の回復過程にとって有益なものと受け止めていた。2,対象者のうち3名は,本年度中にスリップ(薬物の再使用)をし,かつ,スリップ後にも面接を実施できた。これらの者は,スリップについて様々な感情を持ちながらも,これを自己の回復過程にとって有益なものと受け止めていた。本研究の目的は,わが国唯一の民間薬物依存リハビリ施設「ダルク」のスタッフ,スタッフ研修生,および元スタッフを対象に継続的な面接を実施し,その看護学的分析を通して,対象者の回復過程における体験と認識の個別性を明らかにするとともに,共通性を探ることである。本研究は,4年計画で実施するものであり,平成16年3月現在,継続して面接を実施しているケースは,20名である。内訳は,施設長もしくは施設責任者が3名,スタッフもしくはスタッフ研修生が13名,ダルクに入寮しつつアルバイトプログラムを行っている者が2名、ダルクを退寮後,時おりダルクに来所しながら就労している者が1名であり,面接を実施したダルクは,「茨城ダルク」を中心として,全国6施設に及んだ。他,平成15年6月当初は対象者であったが,スリップ(薬物の再使用)を経て退寮したため,対象者から除外した者も若干名いる。面接は,各対象者がダルクの内外の多くの人々と多様な社会関係を持ちつつ,「回復」や「社会復帰」について各々に追求し実現していく長期のプロセスを各対象者の自由な表現を通して理解していくことを念頭に置いて実施した。現在,各対象者への面接(24ヶ月に1回)を継続しつつ,以下の観点から分析を進めているところである。

(1)薬を使いたい認識と薬を使いたくない認識とが,どのように調和的に解決されているか。(2)一薬物依存者であることと,薬物依存者への援助者であることがどのように両立されているか。(3)薬なしでは何も楽しめない状態から,薬を使わなくても何かを楽しめる状態に移行する過程に何があるか。(4)薬を使わないことで何をめざすかを重視する立場と,薬を使わないことそのものを重視する立場の違いの根本は何か。(5)将来的なことは考えない(考えないようにする)状態から,将来に夢を持てる状態に移行する過程に何があるか。本研究は薬物依存症者の回復過程における体験と認識を,個別事例へのインタビューの継続的実施により明らかにし、その事例間での共通性と相違性を分析して、回復過程における法則性について考察するものである。それによって、薬物依存症者への看護実践に有用な知見を得ることをめざしている。我が国唯一の薬物依存症者リハビリ施設である"ダルク"を研究場所としている。ダルクは薬物の使用が一定期間以上止まっている薬物依存症者自身が,薬物依存症者のケアを行っている施設である。そのため、ケアの担い手と受け手の立場が逆になることもある。研究者は、本研究開始(平成14年度)に先立って、2年間"ダルク"のスタッフ数名を対象としたインタビューを継続してきており、本研究開始後、ひき続き現在に至るまで継続している事例も5名おり,5年間に及ぶインタビューの記録の分析を進めているところである。この5名を含めて研究対象者たちは、研究期間中にそれぞれに多様な体験をしてきている。新たにダルク(現在全国で約30ヶ所に及ぶ)を立ちあげた者,ダルクのスタッフを経て、就職した者,スリップ(薬の再使用)を経てプログラムをやり直して施設責任者となった者,ダルクの責任者を経て看護学校へ進学した者等,生活と労働の場や自己の立場の変化と連動してクリーンタイムを積み重ね,回復していっている者がいる。その一方では、ダルクを飛び出して行方不明中の者もいる。新たに,いくつかの施設への入所体験を経て、スタッフ業務をはじめたスタッフ研修生にもインタビューを開始してきている。本年度はフィールドワークに終始し、考察や論文作成に向けてのとりくみができなかったので、来年度は分析と論文執筆に充分な時間をかけていくようにしたい。本研究は、民間薬物依存リハビリ施設ダルク(スタッフも全員、薬物使用が止まっている薬物依存者であることが特徴である)のスタッフおよびスタッフ研修生を対象とした継続的な面接調査をもとにして、薬物依存者の回復過程における体験と認識を明らかにしようとするものである。今年度は最終年度となり、研究対象者の中には、スタッフ経験を経て、ダルクの外で就労している者も3名になった(うち2名は就労後も面接を継続した)。研究対象者の語りの質的分析を通して、以下の内容を確認できた。1.薬物使用が止まっている状態で、スタッフとしての実務経験を重ねる中で、自分自身の(薬物を使用する以前からの)対人関係上の問題が周囲の人々との間で表面化してくる。しかし、それを自覚することを機会に、自己をつくり直していくことが可能となり、結果として、薬物の使用に至るような対人関係上のストレスの激化を回避して生活できるようになっていく。→対人関係上の問題のダルク内での顕在化は、回復過程にとって促進的にはたらく。
臨床の思考過程を組み込んだ効果的な身体診察学習の普及と検証に関する国際共同研究

医学生が身体診察能力を効果的に習得できる画期的な学習方式である、鑑別診断を考えながら行う身体診察(HDPE : Hypothesis Driven Physical Examination)の普及とその妥当性や有用性の検証を目的として、国内多施設および米国の研究者と協力して研究活動を展開した。研究成果として、指導者向けに和英二か国語でビデオ教材を開発し、試用しながら改良を繰り返した。この学習方式を取り入れた、身体診察に関する医学書の刊行にもつながった。1.学習教材・実技試験問題の公開1)公開可能な教材・試験問題の整理と翻訳これまでの共同研究で開発してきた、各種の教材や試験問題を、日本側と米国側で再度検討し、公開可能な範囲について、著作権も含めて合意した。公開可能と判断したものについて、米国側の教材(英語)の日本語への翻訳、日本側の教材(日本語)の英訳を行った。2)教材・試験問題の公開公開用の教材を用いて、学生向けと指導医向けワークシッヨプを国内外の学会等で紹介した。2.学習教材・実技試験問題の新規開発1)学習・評価内容と範囲の整理と再検討これまでの共同研究で開発してきた、学習教材と実技試験問題の内容と範囲を、集計整理し、網羅的で標準的なものに整える上で、追加・改変すべき項目や領域等について検討した。2)教材・試験問題の新規開発1)の検討結果を受けて、教材を新規に開発すると共に、既に開発した教材を改訂した。3.学習教材・実技試験問題の質の評価1)ワークショップ参加者からの評価公開用の学習教材で、学生向けと指導医向けのワークショップを行う際に、参加者から内容について評価を受けた。4.学習教材の効果の検証1)ワークショップの効果の検証公開用の学習教材を用いた学生向けのワークショップを行う際に、参加者の思考過程や身体診察に対する認識の変化を観察し、この学習方法の効果を検証する方法について検討した。1.指導医向け日本語版ビデオ教材の改訂1)日本語版ビデオ教材の見直し:これまでに開発した指導医向けのビデオ教材を、日本側と米国側で再検討し、改訂方針について合意した。合意に基づいて、まず日本側の教材(日本語)のシナリオや関連資料の開発を行った。2)日本語版ビデオ教材の作成:1)で合意し開発したシナリオや関連資料をもとに、日本語版ビデオ教材の改訂版を作成した。2.指導医向け英語版ビデオ教材の開発1)日本語版ビデオ教材の英訳:1.で作成した日本語版ビデオ教材を英訳し米国側と具体的な内容について更に検討を重ねた。2)英語版ビデオ教材の作成:1)の検討結果を受けて、英語版ビデオ教材を作成した。3.日本語版ビデオ教材の改訂版の使用と公開日本語版ビデオ教材の改訂版を国内の授業やワークショップで使用し、その効果を検証した。また、日本医学教育学会の年次学術集会で公開し、医学教育関係者と検討した。4.英語語版ビデオ教材の改訂版の使用と公開英語語版ビデオ教材の改訂版を国際学会(アジア太平洋医学教育会議:APMEC)のプレカンファレンスワークショップで公開し、医学教育関係者と検討した。5.研究活動と成果の論文化このビデオ教材の開発研究と成果を論文化してMedical Teacher誌に投稿し、受理された。6.医学生向け自己学習教材の公開これまでに開発した医学生向け自己学習教材(日本語)をインターネット上で公開した。1.指導医向け英語版ビデオ教材の最終版の完成1)英語版ビデオ教材の見直し:これまでの共同研究で開発してきたHDPEに関する指導医向けのビデオ教材(DVD)について、日本側と米国側で最終的な検討を行い、最終版の内容や使用方法について合意し、英語版を完成させる作業を具体的に計画した。2)英語版ビデオ教材の完成:1)の合意と計画をもとに、英語版ビデオ教材の最終版を完成させた。完成版を広く配布するために配布用DVD(500枚)を作成した。2.指導医向け日本語版ビデオ教材の最終版の完成1)日本語版ビデオ教材の和訳:1.の英語版を基にシナリオや関連資料を和訳し再検討した。2)日本語版ビデオ教材の作成:1)の検討結果を受けて、HDPEに関する日本語版ビデオ教材の最終版を完成させた。完成版を広く配布するために配布用DVD(1000枚)を作成した。3.英語語版ビデオ教材の最終版の公開英語版ビデオを欧州医学教育学会とアジア太平洋医学教育会議で発表し、DVDを配布した。4.OSCE(客観的臨床能力試験)への応用の検討この研究活動で得られた知見をもとに、卒業時OSCEや医師国家試験OSCEの検討を行った。5.研究活動と成果の論文化と医学書の出版これらのビデオ教材の開発研究活動と成果が論文としてMedical Teacher誌に掲載された。教材が米国医科大学協会(AAMC)の教材を共有するポータルサイトに採択され掲載された。その教材の日本語版を東京大学の医学教育センターのwebsiteに掲載した。さらに、この研究活動をもとにした身体診察に関する医学書を編集し出版した。
クリエイティブツーリズムの定着と創造都市連携の相互連環的発展に関する研究

クリエイティブツーリズムを推進するユネスコ創造都市ネットワークの総会(ポーランドのクラクフ)に出席して、ボローニャ、モントリオール、サンタフェの最新の取り組みを学ぶとともに、国内において推進している金沢、鶴岡、篠山、札幌、神戸、名古屋、浜松、山形などとの相互連携事業について現地を訪問して調査を行った。ユネスコはSDGsの達成に創造都市ネットワークがどのように貢献できるのか、都市の芸術文化政策の役割をこれまで以上に強調しているのが特徴的であった。また日本国内ではとりわけ、近世城郭建築の最高傑作といわれる文化財、名古屋城本丸御殿の本格的再建が完成した名古屋では城郭建築の専門家を加えて現地視察を行い、ネットワーク加盟都市の連携した取り組みへの企画内容が話し合われた。このプロセスは本研究テーマがまさに対象としている事象であり、丹念な質的調査を行ってきた。また、篠山では重要伝統的建造物群保存地域を中心とした篠山城址一帯を文化財としての古民家をホテル・レストランに活用する「城下町ホテル」構想が進展しており、日本の原風景と伝統的暮らしをコンセプトにしたクリエイティブツーリズムが展開されており、「創造農村」という日本独自の概念を立てて調査を深めている。これらの研究成果を共同研究者らと『創造社会の都市と農村」として出版するとともに、次年度9月中旬にクリエイティブツーリズムセミナーを開催して、研究成果の普及と政策研究の深化をはかる。本年度を最終年度として調査研究してきたが、研究対象が加速度的に進化していることと、英文での成果発表の作業が遅れているので、2019年度に延長することになった。次年度は早期に英文での発表を取りまとめを完成させて、10月15ー16日に世界37都市が集う金沢で開かれるユネスコ創造都市ネットワークのクラフト:フォークアート都市会議での発表を予定している。本研究はユネスコが推進する21世紀型の観光モデルとして急速に関心が広がっている「クリエイティブツーリズム」を定着させ、それをツールとしてグローバル、リージョナル、ナショナルの3レベルでの都市連携を強める方策と、都市のみならず周辺農村を巻き込んで地域経済全体にその効果を波及させるための条件を実証的理論的に明らかにする。このため、9月にスウェーデンのエステルスンドで開催されたユネスコ創造都市ネットワーク年次総会とエステルスンド大学が主催した学術シンポジウムに出席し、現地で展開されているアーティザンフードを活かしたクリエイティブツーリズムの現地調査を行うとともに、シンポジウムでは、「創造都市と生物文化多様性」という研究発表を行なった。これはクリエイティブツーリズムの発展のためには、都市や地域の生物文化多様性が固有価値を高める上で、有意義であるからである。ここでの成果を踏まえて、11月に愛媛大学で開催された観光人材養成講座で、「創造都市とクリエイティブツーリズム」という講演を行い、2017年3月には、国連大学高等研究所石川金沢ユニットと小生が代表の科研費グループとが共催した研究集会でも、同様の研究発表を行なった。また、文化庁の京都への移転を踏まえた、新たな文化行政のあり方についてクリエイティブツーリズムを推進するなどの提案を論文「文化庁の京都移転とこれからの文化行政」として学会誌『文化経済学』に掲載した。海外調査、並びに国内調査が順調に進み、金沢における社会実験も行っている。本研究は21世紀型の観光モデルとして急速に関心が広がっている「クリエイティブツーリズム」を定着させ、ユネスコが文化産業の進展と文化多様性の観点から推進する創造都市ネットワークのグローバル展開とそれによる都市連携を深化させるための条件を実証的理論的に明らかにするための調査研究である。ユネスコは2017年10月31日に新たに世界64都市の認定を行い、同ネットワーク加盟都市は74カ国180都市に拡大し、日本では山形市が映画分野で認定されて、合計8都市となった。「クリエイティブツーリズム」を推奨するユネスコ主催の創造都市ネットワーク総会が6月下旬から7月2日までパリ近郊のアンギャンレバンで行われたので、これに参加し、アンギャンレバン市長や米国サンタフェの代表も含めて経験交流を行った。特にこの会議では国連が提唱する持続可能発展目標SDGsの実現に創造都市ネットワークがどのような貢献がおこなえるかが議論の焦点になった。「持続的開発目標SDGs」を創造都市において具体化し推進するためには、17の目標全てを一律に同じレベルで掲げるのではなく、目標の11番目にある"make cities and human settlements inclusive, safe, resilient and sustainable"という点に注目する。つまり、都市や居住地の安全とサスティナビリティとともにソーシャルインクルージョンとレジリエンスが取り上げられており、それを軸にして従来の創造都市政策を再構築するのである。また、国内で「クリエイティブツーリズム」を先駆的に展開する金沢市と奥能登国際芸術祭を成功させた珠洲市の最新動向について調査を行い、12月2日に開催された日本観光研究学会において「創造都市とクリエイティブツーリズム」と題する基調講演を行った。海外調査、国内調査ともに順調に遂行できたためクリエイティブツーリズムを推進するユネスコ創造都市ネットワークの総会(ポーランドのクラクフ)に出席して、ボローニャ、モントリオール、サンタフェの最新の取り組みを学ぶとともに、国内において推進している金沢、鶴岡、篠山、札幌、神戸、名古屋、浜松、山形などとの相互連携事業について現地を訪問して調査を行った。

このプロセスは本研究テーマがまさに対象としている事象であり、丹念な質的調査を行ってきた。また、篠山では重要伝統的建造物群保存地域を中心とした篠山城址一帯を文化財としての古民家をホテル・レストランに活用する「城下町ホテル」構想が進展しており、日本の原風景と伝統的暮らしをコンセプトにしたクリエイティブツーリズムが展開されており、「創造農村」という日本独自の概念を立てて調査を深めている。これらの研究成果を共同研究者らと『創造社会の都市と農村」として出版するとともに、次年度9月中旬にクリエイティブツーリズムセミナーを開催して、研究成果の普及と政策研究の深化をはかる。本年度を最終年度として調査研究してきたが、研究対象が加速度的に進化していることと、英文での成果発表の作業が遅れているので、2019年度に延長することになった。今後は、ユネスコ創造都市ネットワークを活かした、国内外のクリエイティブツーリズムの実験を重ねつつ、文化財活用型、現代アート活用型などの多様な試みを分析する。引き続き、国内外の先進的事例の調査にもとづき成果を合理的に取りまとめる。次年度は早期に英文での発表を取りまとめを完成させて、10月15ー16日に世界37都市が集う金沢で開かれるユネスコ創造都市ネットワークのクラフト:フォークアート都市会議での発表を予定している。科研費以外の研究費を活用して、海外調査、国内調査などの経費を節約することができたため。研究成果のとりまとめが遅れたため、図書出版の時期が翌年度に繰り延べになったので、次年度は主に、研究成果の英文翻訳校閲などに使用する計画である。今年度はユネスコ創造都市ネットワークに関わる海外調査に充当する予定である。
自己血を用いた椎間板ヘルニアの治療

椎間板ヘルニアの治療として椎間板内注射療法で使用されるキモパパインなどのプロテアーゼは異種蛋白で、アナフィラキシー反応の危険がある。特にこの治療法は繰り返し実施することが多いため、この合併症は重大な問題である。そのため安全なプロテアーゼに対する需要は高い。μカルパインはヒトの赤血球から精製することが可能なため自己血から同種プロテアーゼとして得ることが可能で、アナフィラキシー反応を回避できる可能性がある。今回の研究では、ヒト脳脊髄液には通常の濃度でカルパインの活性を阻害する作用が認められた。カルパインの特異的阻害物質であるカルパスタチンの分子量は約80000といわれているが、脳脊髄液中の阻害活性を示す画分は分子量10000以下であった。抗カルパスタチン抗体を用いたWestern blottingの結果からは脳脊髄液中にカルパスタチンの存在は認められず、カルパインの阻害物質はカルパスタチンとは異なる物質である可能性が示唆された。カルパインによる神経組織への影響は現在のところ明らかになっていないが、カルパインによるchemonucleolysisを施行する際に、万一誤って硬膜内にカルパインが注入されたとしても、脳脊髄液によりカルパインの活性が阻害され、重篤な神経合併症の発現が回避できる可能性が示唆された。椎間板ヘルニアに対する椎間板内注射療法の安全性を証明するために、まず我々は家兎およびヒトの髄液のカルパインの活性を測定した。その結果、髄液にはカルパインの活性は認められなかった。次に髄液にカルパインを加えてカルパインの活性を測定すると、カルパインの活性が阻害されているフラクションがあった。この結果より、髄液中にはカルパインは存在せず、カルパイン活性を阻害する物質が何か存在するのではないかという予測に至った。この阻害物質が何であるかを調べるため阻害物質の含まれるフラクションのウェエタンブロティングを施行した。その結果、この物質はカルパスタチンと非常に分子量が近いことが分かった。以上の結果より次のような予測を立てた。(1)椎間板内注射療法の際、誤ってカルパインを髄液中に注入しても、髄液中に存在するカルパインを阻害するカルパスタチンの働きによりカルパインの活性は失われるのではないだろうか。(2)髄液中のカルパスタチンでは阻害しきれないカルパインが誤注されたとしても、あらかじめカルパスタチンを精製しておき、それを注入すれば、カルパインの活性は阻害できるのではないか。今後これらの予測の基で実験を続けていぐ予定である。Μカルパインはヒトの赤血球から精製することが可能なため自己血から同種プロテアーゼとして得ることが可能で、アナフィラキシー反応を回避できる可能性がある。カルパインの特異的阻害物質であるカルパスタチンの分子量は約80000といわれているが、能脊髄液中の阻害活性を示す画分は分子量10000以下であった。
内分泌攪乱化学物質による魚類生体防御機能への影響

コイの頭腎組織に内分泌撹乱化学物質を暴露させ、サイトカイン遺伝子の発現量の変化について半定量解析を用いて計時的な変化を確認した。コイ頭腎組織をin vitroで内分泌撹乱化学物質であるジ-n-ブチルフタレート(DBP)またはフタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)でそれぞれ10nMの濃度にて1,8,24時間処理した。その後、ISOGEN(NipponGene, Japan)を加え、RNA抽出までの間、-80°Cに保存した。明らかになっているコイのcDNA塩基配列より、β-アクチン、インターロイキン(IL)-1β、IL-10に対して特異的なプライマーを作製し、PCRに用いた。コイから摘出した頭腎組織をホモジナイズし、Total RNA抽出した。このTotal RNAをテンプレートに、ReverTra Dashを用いてRT一PCRを行った。RT-PCRを行ったのち、β-アクチンは25サイクル、サイトカイン遺伝子は、30サイクルでそれぞれを特異的なプライマーを用いてPCRを行った。PCR終了後、2%アガロースゲルにて電気泳動を行った後、デジタル撮影によりバンドをTIFF画像ファイルとして保存した。保存したファイルを定量化し、サイトカイン遺伝子/β-アクチンの比を求めグラフを作製した。DBPを暴露させたコイ頭腎組織での、IL-1β遺伝子の発現量は24時間後に最大の発現量を示した。また、IL-10遺伝子の発現量は、8時間後まで減少し、24時間後には、0時間の発現量まで回復した。DEHPを暴露させたコイ頭腎組織での、IL-1β遺伝子の発現量は、8時間後まで上昇し、24時間後には、0時間の発現量まで減少した。また、IL-10遺伝子の発現量は、24時間後に減少した。これらの事実は、内分泌撹乱化学物質が炎症性または抗炎症性サイトカイン遺伝子の発現に影響を及ぼし、その結果、疾病等に対する抵抗力の低下を招く可能性を示唆している。以上の結果から、魚類の免疫系と内分泌撹乱化学物質には、密接な係わりがあることが証明された。本年度は、内分泌攪乱化学物質の魚類生体防御機能への影響について研究した。従来、内分泌攪乱化学物質の生物に与える影響は、主に生殖機能に与える影響を中心に研究されてきた。しかし、内分泌攪乱化学物質のその他の生理作用に与える影響については、ほとんど検討されていなかった。そこで、魚類の免疫系に与える影響について検討を行った。コイ頭腎由来白血球をin vitroで内分泌攪乱化学物質であるビスフェノールAまたはノニルフェノールでそれぞれ0.1,1,10nMの濃度にて処理した。その後、NBT試験でNBT還元能を確認したところ、コントロール区と比較して、全ての区で有意な活性の増大が確認された。また、ビスフェノールA処理したコイ頭腎由来白血球の貪食能は、0.1nMの濃度で処理した区で、コントロール区と比較して有意な活性の低下が確認された。しかし、上記の2つの内分泌攪乱化学物質は、コイ頭腎由来白血球のNO産生には影響を与えなかった。また、ジ-n-ブチルフタレート(DBP)またはフタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)(1,10,100,1000nM)で処理したコイ頭腎由来白血球は、100nMまたは1000nMの濃度で処理した区において、NBT還元能がコントロール区と比較して有意に増大した。また、DEHPを10nMと100nMの濃度で処理した区で、貪食能がコントロール区と比較して、有意に増大した。さらに、DBPを100nMまたは1000nMで処理した区、そして、DEHPを1nMまたは10nMの濃度で処理した区において、NO産生量が、コントロール区と比較して有意に増大した。これらの事実は、内分泌攪乱化学物質が免疫系に影響を及ぼし、その結果、疾病等に対する抵抗力の低下を招く可能性を示唆している。以上の結果から、魚類の免疫系と内分泌攪乱化学物質には、密接な係わりがあることが証明された。コイの頭腎組織に内分泌攪乱化学物質を暴露させ、サイトカイン遺伝子の発現量の変化について半定量解析を用いて計時的な変化を確認した。コイ頭腎組織をin vitroで内分泌攪乱化学物質であるジ-n-ブチルフタレート(DBP)またはフタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)でそれぞれ10nMの濃度にて1,8,24時間処理した。その後、ISOGEN(Nippon Gene, Japan)を加え、RNA抽出までの間、-80°Cに保存した。このTotal RNAをテンプレートに、Rever Tra Dashを用いてRT-PCRを行った。DBPを暴露させたコイ頭腎組織での、IL-

1β遺伝子の発現量は24時間後に最大の発現量を示した。また、IL-10遺伝子の発現量は、8時間後まで減少し、24時間後には、0時間の発現量まで回復した。DEHPを暴露させたコイ頭腎組織での、IL-1β遺伝子の発現量は、8時間後まで上昇し、24時間後には、0時間の発現量まで減少した。また、IL-10遺伝子の発現量は、24時間後に減少した。これらの事実は、内分泌攪乱化学物質が炎症性または抗炎症性サイトカイン遺伝子の発現に影響を及ぼし、その結果、疾病等に対する抵抗力の低下を招く可能性を示唆している。以上の結果から、魚類の免疫系と内分泌攪乱化学物質には、密接な係わりがあることが証明された。コイの頭腎組織に内分泌撹乱化学物質を暴露させ、サイトカイン遺伝子の発現量の変化について半定量解析を用いて計時的な変化を確認した。コイ頭腎組織をin vitroで内分泌撹乱化学物質であるジ-n-ブチルフタレート(DBP)またはフタル酸ジ-2-エチルヘキシル(DEHP)でそれぞれ10nMの濃度にて1,8,24時間処理した。その後、ISOGEN(NipponGene, Japan)を加え、RNA抽出までの間、-80°Cに保存した。明らかになっているコイのcDNA塩基配列より、β-アクチン、インターロイキン(IL)-1β、IL-10に対して特異的なプライマーを作製し、PCRに用いた。コイから摘出した頭腎組織をホモジナイズし、Total RNA抽出した。このTotal RNAをテンプレートに、ReverTra Dashを用いてRT一PCRを行った。RT-PCRを行ったのち、β-アクチンは25サイクル、サイトカイン遺伝子は、30サイクルでそれぞれを特異的なプライマーを用いてPCRを行った。PCR終了後、2%アガロースゲルにて電気泳動を行った後、デジタル撮影によりバンドをTIFF画像ファイルとして保存した。保存したファイルを定量化し、サイトカイン遺伝子/β-アクチンの比を求めグラフを作製した。DBPを暴露させたコイ頭腎組織での、IL-1β遺伝子の発現量は24時間後に最大の発現量を示した。これらの事実は、内分泌撹乱化学物質が炎症性または抗炎症性サイトカイン遺伝子の発現に影響を及ぼし、その結果、疾病等に対する抵抗力の低下を招く可能性を示唆している。以上の結果から、魚類の免疫系と内分泌撹乱化学物質には、密接な係わりがあることが証明された。
実時空間水素移動可視化に向けた超高速クーロン爆発プロトン散乱波の干渉観測

本研究では、炭化水素中の水素移動(トンネリング)および水素集団移動ダイナミクスの実時間追跡のため、高強度超高速レーザーパルス照射によってクーロン爆発を起させ、生成するプロトンの3次元運動量画像を高分解能で測定し、干渉情報を抽出することを目的とする。H22年度は、前年度中に整備を進めた液体窒素コールドトラップ、冷却分子線、光学遅延ラインを用いて実験装置の開発を進めた。コールドトラップの導入によって残留ガスの影響が十分抑えられ、残留ガス(主に水)の影響を受けずに実験できるレーザー強度を50TW/cm^2程度まで上げることができた。また、高精度の光学遅延ラインを設置し、400nmと800nmの2波長ポンプ・プローブ実験を、エタノールに対して行い、光電子とイオンのコインシデンス運動量画像を得ることが出来た。そこでは、プロトンの放出も観測され、現在、プロトン運動量画像の解析も進めている。この実験では、ポンプ光に先立って、分子配向パルスは入れていないが、窒素分子を用いた予備実験、および数値シミュレーションによって、分子配向度の検証も進め、分子配向-ポンプ-プローブ実験も行えるように装置および解析プログラムの整備も完了し、次の実験から導入する。プローブレーザーパルスのサブ10 fsへの短パルス化のため、パルス波形計測装置(SPIDER)を設置し、超高速プローブへの拡張も進めた。さらに、陽子が同時に2粒子放出されたときに観測できると予想している陽子2粒子の2次干渉を解析するためのプログラムも整備した。平成21年度には、すでに実働しているコインシデンス同時計測運動量画像装置をベースに、装置開発を進め、実施した研究成果は以下のとおりである。(1)強レーザーパルスによる分子配向の実現や初期振動分布の単一状態化のため、冷却分子線源の開発を行った。これまで、1段の差動排気に、もう1段、差動排気部分を追加し、2つのスキマーが、調整せずに同軸となるような設計を行い、また、真空排気速度も大きくした。(2)分子線化のため導入分子数の増加とクーロン爆発のためにレーザー強度を上げる必要があることから、残留ガスの大幅減少に向け、メインチャンバーに液体窒素トラップを導入した。(3)高時間分解能Pump-Probe実験に向けたピエゾ素子を用いた光学遅延ラインの設置を行い、光1周期以下の分解能が達成されている。(4)レーザー場フリー・アライメント実現に向けたシミュレーションコードの開発を行った。(5)同種2粒子同時計測解析プログラム開発のために、等核2原子分子である酸素の2価イオンから生じた2つの酸素原子イオンの同時計測を行い、基礎データを取得した。現在、プログラム開発を進めている。以上のように、初年度に要素技術開発をほぼ終え、2年目に実験データ取得を進めていく。
脳血管障害者の運転能力に対する評価・訓練装置の開発および運転支援システムの構築

平成15年度は、運転能力評価・訓練装置(Simple simulator for rihabilitation ; SDS-R)の開発および一般成人を対象とした指標作りを目的とした基礎実験を実施した。本年度は、以下の2点に取り組んだ。1.前記高齢者の基礎的運転能力に関する実験:脳血管障害者に多い前期高齢者11名に対しSDS-Rを使用した運転能力、各種基礎心身機能、実車走行の検査を実施した。SDS-Rは運転能力の要素(反応性・上肢機能)を向上するための支援システムとして有効であった。視覚刺激に対する反応性向上、ハンドル操作については高齢者群全体として成績の向上を示した。これらは、特に運動学習によって会得しやすい動作要素能力であることが示唆された。個別分析の結果、実車走行の成績が大きく向上した対象者は、過去に豊富な運転経験を有し、身体運動を趣味とする者であった。効果には精神的な要素が深く関与していることが示唆され、自己コントロールに関する検討も重要であると考えられた。2.脳血管障害者に対する臨床試験:脳血管障害患者に対して臨床試験を実施した。脳血管障害者(左片麻痺5名、右片麻痺3名)について、SDS-Rを使用し継続的に経過を追跡調査した。その結果、認知機能の回復段階を計測することが可能であり、認知機能の改善を定量的にとらえることができた。対象者の回復、他のリハビリテーションの複合的効果を装置がとらえたものと解釈できるが、紙ベースの高次脳検査結果、ADL結果ともに高い相関を示しており、評価装置としての有効性は示されたと考える。反応性、上肢近位部のコントロール性などの動作要素に関してはSDS-Rを用いることに意義があると思われるが、この動作要素を実車走行に生かすためには一層の研究と行政、公安などの関連機関と医療とが連携し、地域において包括的に支援するシステムが必要であると考えられた。【平成15年度:運転能力評価・訓練装置の開発・臨床試験】本年度は、「1.基礎調査」、および「2.運転能力評価・訓練装置の開発および一般成人を対象とした実験研究」を計画、実施した。1.情報収集および基礎調査を実施した。基礎調査としては、(1)作業療法分野における過去から現在に至るまでの研究を調査し、今後の方向性を検討した。その結果、高齢者・脳血管障害者と自動車、移送システムの関係性が重要であることがわかった。(2)脳血管障害者は中高年者に多く発生するため、高齢者の好む自動車像、介護される高齢者側の事情を調査した。その結果、加齢に伴い、ボディ四隅が見切りのよい形状の小型車を好む傾向があり、自動車の運転をやめるときには自己判断の拠り所としての「客観的指標」が必要であることがわかった。また、独居高齢者を移送する支援システムの整備が急務であることなどを明らかとした。2.装置の製作を実施した。装置の概要は、パーソナルコンピュータ、モニタ、マイクロソフト社製サイドワインダー(パソコンゲーム用デバイス)を使用し、VisualC++を使用して専用ソフトウエアを製作した。このソフトウエアは、クライエントの反応時間、ハンドル操作の速度・正確性、ペダル操作の速度・正確性などを1/1000secでサンプリング、テキストファイルとしてデータ保存が可能である。ソフトウエアの特性としては、検査者が任意に課題を設定できるように臨床での活用に配慮し、汎用性をもたせてある。この装置を使用し、協力の得られた30名の2075歳の健常者に対して測定を実施し、指標を作成した。また、運転能力の要素に焦点をあてた訓練効果の検証、併せて他の体力検査、上肢機能検査などを実施し、検査間の相関、世代間の違い、高齢者グループの個人差の理由に関して詳細にデータ分析を実施中である。さらに、評価装置の見直し・装置の修正を実施し、来年度の脳血管障害者に対する臨床試験に備えている。

反応性、上肢近位部のコントロール性などの動作要素に関してはSDS-Rを用いることに意義があると思われるが、この動作要素を実車走行に生かすためには一層の研究と行政、公安などの関連機関と医療とが連携し、地域において包括的に支援するシステムが必要であると考えられた。
致死的重症肺炎を引き起こすアデノウイルス7型感染症の感染制御

1.アデノウイルス7型重症肺炎は、1998年夏以降発生がみられなくなった。筆者らは、重症呼吸器感染症についてその原因ウイルスの検索を継続的に行っており、19992000年においては、RSウイルスによる重症例、およびインフルエンザウイルスとアデノウイルス3型との重複感染による死亡例を観察した。また、この期間中の冬期にインフルエンザウイルスによる脳炎・脳症が多数報告されたが、アデノウイルス7型の関与はみられなかった。2.1987年に大阪府下の1病院で肺炎で死亡した3名の小児のうち2名の凍結保存剖検肺組織からアデノウイルス7型を分離した。この当時大阪ではアデノウイルス7型は全く流行しておらず、これらの小児への感染経路は全く不明である。また、この時分離されたウイルスの遺伝子型はAd7d(中国型)であり、19961998年に分離された数多くのウイルスの遺伝子型(Ad7dv)とは異なっていた。以上のことは、アデノウイルス7型重症肺炎は突発的におこり、その病原性は遺伝子型で説明できない可能性が示された。3.アデノウイルス核酸をPCR法を用いて検出し、早期診断する試みは、既に報告しているが、筆者らはアデノウイルス7型遺伝子を特異的に検出するPCR法を改良した。その結果、マルチプレックスプライマーを用いることによりアデノウイルス3型、7型、およびその他のB群アデノウイルスを区別して検出できるようになった。これらのPCRを実際の臨床検体に応用したところ、実用的であることがわかった。4.抗原抗体反応を用いたアデノウイルス感染症の迅速診断のための市販キットについて検討してきている。免疫クロマトグラフィーの原理を利用したこのキットは、アデノウイルス感染症の迅速診断に非常に有用であると考えられた。1.重症肺炎を起因したアデノウイルス7型の収集1987年、大阪府下の1病院で、肺炎で死亡した3人の患者のうち2名の凍結保存肺組織からアデノウイルス7型を分離した。感染症サーベイランスが始まってからの日本でのアデノウイルス7型重症肺炎は、1996年の千葉での発生が最初と考えられていたが、実際はその9年前に存在していたことが明らかになった。また、その剖検肺切片を免疫組織化学および電顕観察で調べたところ、肺内にアデノウイルス抗原が検出でき、アデノウイルス7型肺炎は、アデノウイルスの直接の侵襲が原因であることを強く示唆した。さらに、ウイルスの遺伝子型は、当時に京都と奈良で分離されているAd7d(中国型)と同じであり、1996年以降全国的な流行をみせたAd7dvとは異なるものであった。なお、1987年当時、大阪では1株もアデノウイルス7型は分離されておらず、肺炎患者への感染経路は、全く不明である。それから11年後の1998年にも、同病院では死亡例を含む重症肺炎患者からアデノウイルス7型が分離されているが、この時の遺伝子型は、Ad7dvで、近年の大阪地域の流行株と同じであり、この時は、病院近辺から病院内に侵入したものと思われる。このように疫学的背景が全く異なるアデノウイルス7型肺炎の遺伝子型以外の差違について検討中である。2.アデノウイルス7型感染症の早期診断先の科学研究費補助金研究成果報告書で、我々は、アデノウイルスB群の早期診断のためのPCR法について報告した。今回はさらに、アデノウイルス3型、7型を区別するPCRについて検討した結果、分離ウイルスおよび臨床材料においても90%以上の検出率で診断可能となった(現在投稿中)。

1.大阪府において致死性重症肺炎をおこしたアデノウイルス7型とその他のウイルス1987年大阪府下の1病院で、肺炎で死亡した3人の患者の内2名の凍結保存肺組織よりアデノウイルス7型を分離した。その後大阪では1996年から98年3月までに死亡例を含む重症肺炎患者からアデノウイルス7型を多数分離したが、1999年から2001年3月までアデノウイルス7型による重症肺炎は1例もなく、またこの間はかぜ様疾患からもほとんどアデノウイルス7型は分離されなかった。1987年に分離されたアデノウイルス7型の遺伝子型は、Ad7d(中国型)で、199698年の分離株はAd7dvであった。Ad7dvの重症肺炎は同時期に多数報告されているが、1987年のAd7d(中国型)による重症肺炎は全く報告されていない。その他の重症肺炎としては、1998/99冬期にA香港型インフルエンザウイルスとアデノウイルス3型の重複感染例に死亡例がみられた(小児科41 2000)。また、1999/2000冬期にはRSウイルスによる重症肺炎死亡例を経験した(臨床とウイルス28 2001)。アデノウイルス7型重症肺炎は、1996年から98年までに全国的に流行したが、その後は全くみられなくなった。迅速診断および早期隔離、ウイルスが多量に含まれる便処理の確実性などが功を奏したと思われるが、アデノウイルス7型の病原性については究明できなかった。2.B亜群アデノウイルスの迅速診断のためのPCR法B亜群アデノウイルスには3型、7型などが含まれる。アデノウイルス3型は、アデノウイルスの中では最もよく分離されるウイルスで、臨床像では3型と7型の区別をすることは不可能である。筆者らの報告(Microbiol.Immunol.44 2000)は、PCRによって臨床検体から直接アデノウイルス7型の血清型を推定することが可能であることを示している。
エキシマレーザー表層角膜切除術後の角膜上皮下混濁の発生機序とその予防

1.摘出豚眼角膜に対してエキシマレーザー照射を行い,照射部角膜表面の温度上昇をサーモメータを用いて測定し,標準的照射条件において約15°Cもの温度上昇が起こっていることが判明した.2.白家兎角膜表面に対し冷却水(BSS)の潅流を行い,角膜表面温度の変化をサーモメーターを用いて測定し,冷却水の潅流により約20°Cの冷却効果があることが判明した.3.白家兎角膜に対してエキシマレーザー照射を行った.その際,角膜表面に冷却水の潅流を行わなかったものを対象群,冷却水の潅流を行ったものを冷却群,さらに潅流量の差により軽度冷却群と高度冷却群の計3群に分けた.(1)照射中の角膜表面温度の変化をサーモメーターを用いて測定し,冷却群において著明な温度上昇の抑制が認められた.(2)術後の上皮下混濁の経過を臨床的に観察した結果,冷却群において上皮下混濁は発生するものの抑制効果が認められた.また,抑制の程度は高度冷却群の方が強かった.(3)HE染色での光学顕微鏡によるに観察では,(2)で得られた臨床結果と同様に,照射領域の角膜上皮下のコラーゲン分泌の抑制,ならびに角膜実質の走行の乱れの抑制,実質細胞の集簇の抑制が認められた.また,抑制の程度は冷却温度に依存した.(4)走査型電子顕微鏡による観察でも光学顕微鏡で得られた結果と同様の抑制効果が認められた.1.摘出豚眼角膜に対してエキシマレーザー照射を行い,照射部角膜表面の温度上昇をサーモメータを用いて測定し,標準的照射条件において約15°Cもの温度上昇が起こっていることが判明した.2.白家兎角膜表面に対し冷却水(BSS)の潅流を行い,角膜表面温度の変化をサーモメーターを用いて測定し,冷却水の潅流により約20°Cの冷却効果があることが判明した.3.白家兎角膜に対してエキシマレーザー照射を行った.その際,角膜表面に冷却水の潅流を行わなかったものを対象群,冷却水の潅流を行ったものを冷却群,さらに潅流量の差により軽度冷却群と高度冷却群の計3群に分けた.(1)照射中の角膜表面温度の変化をサーモメーターを用いて測定し,冷却群において著明な温度上昇の抑制が認められた.(2)術後の上皮下混濁の経過を臨床的に観察した結果,冷却群において上皮下混濁は発生するものの抑制効果が認められた.また,抑制の程度は高度冷却群の方が強かった.(3)HE染色での光学顕微鏡によるに観察では,(2)で得られた臨床結果と同様に,照射領域の角膜上皮下のコラーゲン分泌の抑制,ならびに角膜実質の走行の乱れの抑制,実質細胞の集簇の抑制が認められた.また,抑制の程度は冷却温度に依存した.(4)走査型電子顕微鏡による観察でも光学顕微鏡で得られた結果と同様の抑制効果が認められた.