hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外部世界との交渉による島嶼社会の社会的知識生成に関する文化人類学的研究

本年度は、フィリピン・ビサヤ地方での現地調査をふまえ、島嶼間移動によって生起する社会的知識の多層性について、調査研究を実施した。フィリピンにあっては、ビサヤ漁民の季節的移動、新住地をもとめての移動などがさかんにおこなわれ、親族間での移動の連鎖がみられることが、従来の研究において指摘されてきた。調査地として選定したパナイ島ボトタン町ボンコ村は、内陸部の農村地帯であるが、セブ州バンタヤン島からの商人の活動が確認された。彼らはバンタヤンで製造される干物を売り、フィリピン第二の穀倉地であるパナイ島から米を買い付けるわけであるが、預金残額の少ない自分の銀行口座の小切手で取り引きするという詐欺まがいのやり口を常套手段としていたようである。いっぽう稲作のさかんなボトタン町では、稲作と米穀販売にたずさわる中間業者を数多く生み、このような生業にたずさわる者の生活知識として、どの商人が信頼でき誰が疑わしいかなどの情報を集積させることが重要であったわけである。また、ボンコ村周辺でおこなわれていた物々交換経済の様態についても明らかになったが、島嶼間の行商にしても、このような物々交換の志向がその基盤要因としてあったことが想定できる。また、とくに呪術のような特殊な知識にあっては、移動にまつわる知識の生成という主題が端的に提示されることも確認できる。ビサヤ地方には、呪術師を多く排出する島、精霊の住む島などに関する豊富な伝承がある。このような伝承知識は、ビサヤ地方の各地で常に再生産される呪術師にとっては切り離すことのできないものである。呪術師になろうとする者は多く、島外に出て広範にひろがった呪術知識をオリジナル・ブレンドで集積するのである。その際に、呪力がとくに高いとされる呪術師を多く輩出する島への「遠征」が重要な意味を持つ。他所でのさまざまな経験の語りは、帰島後の本人の呪力の信憑性を醸し出す重要な要因となるのである。また調査中、呪術の交換を求めてくる呪術師がいた。それは他所者同士の呪術師がお互いにもっている呪術を交換しあって、それぞれが自分の呪術知識のストックを増やすという方式である。このようなやりとりは、移動による知識生成の端的な事例であると言えよう。本研究は、前回(平成910年度)の奨励研究「島嶼空間における民間知識の民族誌的調査研究」をさらに展開させ、島嶼が外部世界との交渉・交流をおこなうこtによって、社会的知識が生成・運用される側面をより綿密に焦点化させる目的で構想された。当初の計画では、初年度より、沖縄とフィリピンの比較研究を実施する予定であったが、日程の都合上、本年度は、前回から継続しておこなっている沖縄本島でのフィールドワークを集中的におこない、沖縄側の資料について総括することとし、フィリピンにおける比較研究を次年度において集約的におこなうこととした。沖縄本島での調査研究は、前回の科研で得た知見から、島嶼間交通に利用された「山原船」に着目することで、外部世界との交渉の側面については大枠の理解を得ることができた。すなわち、山原船とのかかわり方は、木材積み出し地であるヤンバル(国頭村奥、大宜味村)、積み降ろし地であるシマジリ(与那原町)、さらに中継地点となる読谷村、宜野座村などでは対照的であり、それぞれの場所で異なった伝承として確認できることから、外部世界との交渉活動を立体的に捉えることができる。たとえばシマジリでは、山原船のもたらす社会経済的要因に重点がおかれるのに対し、中部地域では通婚による社会関係の拡大が語られる。また、ヤンバル地方では、山原船の運搬活動に山野における木材伐採の労働者が関与することが必須であるが、この山仕事の労働者と、大宜味村あたりで語られる「ぶながや」すなわチ、キジムナー系の妖怪とが重なったイメージとなっている点は興味深い。すなわち、山原船の運搬活動にともなって、種々の社会認識の前提となるような知識が生成するのである。山原船に従事する経験をともなった者を中心に聞き書きをおこなったため、まったく関与しない者との知識の格差など、今年度は十分に展開できなかった問題もあるが、これらの展開と共に、次年度にはフィリピンとの比較研究を本格的にすすめたい。

また、ボンコ村周辺でおこなわれていた物々交換経済の様態についても明らかになったが、島嶼間の行商にしても、このような物々交換の志向がその基盤要因としてあったことが想定できる。また、とくに呪術のような特殊な知識にあっては、移動にまつわる知識の生成という主題が端的に提示されることも確認できる。ビサヤ地方には、呪術師を多く排出する島、精霊の住む島などに関する豊富な伝承がある。このような伝承知識は、ビサヤ地方の各地で常に再生産される呪術師にとっては切り離すことのできないものである。呪術師になろうとする者は多く、島外に出て広範にひろがった呪術知識をオリジナル・ブレンドで集積するのである。その際に、呪力がとくに高いとされる呪術師を多く輩出する島への「遠征」が重要な意味を持つ。他所でのさまざまな経験の語りは、帰島後の本人の呪力の信憑性を醸し出す重要な要因となるのである。また調査中、呪術の交換を求めてくる呪術師がいた。それは他所者同士の呪術師がお互いにもっている呪術を交換しあって、それぞれが自分の呪術知識のストックを増やすという方式である。このようなやりとりは、移動による知識生成の端的な事例であると言えよう。
境界上の相互作用に依って駆動される拡散系の力学系的研究

反応・拡散方程式(半線形放物型偏微分方程式)を研究するとき,反応過程と拡散過程が起こる場所として大きく2つの場所が想定される。すなわち、領域内部で拡散し、領域内部で相互作用する系が(斉次Neumann境界条件下)従来活発に研究されてきた反応拡散方程式系である。本研究ではこの従来型の反応拡散系を以下の3つの方向に拡張した力学系の大域構造を明らかにする観点から研究する。(1)内部拡散+境界相互作用(2)内部拡散・内部相互作用+境界相互作用(3)内部拡散と境界上の反応拡散系の境界条件を介した結合系(4)内部反応拡散系と境界上の反応拡散系の境界条件を介した結合系反応・拡散方程式(半線形放物型偏微分方程式)を研究するとき,反応過程と拡散過程が起こる場所として大きく2つの場所が想定される。(1)内部拡散+境界相互作用(2)内部拡散・内部相互作用+境界相互作用(3)内部拡散と境界上の反応拡散系の境界条件を介した結合系(4)内部反応拡散系と境界上の反応拡散系の境界条件を介した結合系
わが国における数字譜の史的展開――その音楽知覚・認知的特性を視点とした再評価――

本研究では,明治期に大きな役割を果たした数字譜の教育的可能性を再評価することを目的に,史資料の収集と解析,実践事例の分析,協力者による学習と指導の試みを行った。その結果,(1)数字譜が廃止された理由は楽譜としての不完全性にあり,児童にとっての意義は顧みられなかったこと,(2)ジャック=ダルクローズ・ソルフェージュでは,数字唱によって機能和声の理解が促されていること,(3)数字譜を作成することや数字唱することが,楽曲構造や調性の理解に役立つことなどが明らかとなり,数字譜や数字唱が現在の音楽教育においても有効であると結論づけた。本研究の目的は、日本における数字譜の史的展開を明らかにした上で、その意義と課題について、音楽知覚・認知の観点から再評価することにある。初年度の平成25年度には、主として数字譜と唱法に関する史資料の収集と調査、分析に携わった。具体的な作業内容は、以下のとおりである。第1に、ハーバード大学Monroe C. Gutman Libraryの貴重書コーナーを訪問し、L.W.メーソンおよび数字譜関連資料の閲覧を行い、必要な頁を写真に収めた。これらは、日本の唱歌科における最初の教科書『小学唱歌集』に大きく影響を与えたものであり、この中で数字譜を用いることの根拠になったと考えられる貴重な史料である。併せて、L. W.メーソンに影響を与えた文献の調査を行って、彼の音楽教育思想の背景を探った。第2に、明治期から大正期に日本で発行された音楽関係の雑誌から『音楽雑誌』『音樂之友』『金の船』『コドモノクニ』を、文部省音楽取調掛や民間から発行された教科書および歌集から『小学唱歌集』『小学唱歌』『新撰国民唱歌』『教科適用幼年唱歌』を、そのほか音楽書等を取り上げ、数字譜がどのように扱われているかを調査した。今後は、収集した史資料の分析に基づいて、数字譜の隆盛と衰退の具体を明らかにするとともに、その理由について考察する。これらに加えて、次年度に実施する予定であるインタビューの対象者、すなわち数字譜の指導に携わったことのある人物に対して、研究概要の説明と協力の依頼を行い、快諾を得た。第2年次の平成26年度には、主として(1)初年度に行った史資料の分析と考察、(2)数字を用いた相対音感指導についての資料収集、の2点を行った。(1)の結果、明らかになったのは、次の2点である。1明治前期には、ヒフミ唱法で読まれることを前提とし、五線譜と併記されて補助的役割を担っていた数字譜が、明治中期以降には、ドレミ階名唱法と結びつくなどして、五線譜と切り離された形で広まっていったこと。2明治40年、小学校令施行規則の改正により楽譜に関する規制がなくなると、五線譜を用いた指導を行おうとする機運が高まったが、その主張の根拠となったのは、学習者である児童生徒の知覚・認知の問題というよりも、むしろ数字譜の楽譜としての不完全性を危惧する考え方にあったこと。(2)については、ジャック=ダルクローズが提唱した方法によるソルフェージュの実践事例を分析した。これは、ドレミを音名として用いて、ドの絶対的な音高感覚を身につけさせるとともに、数字唱により、相対的な音程感覚をも感得させようとするものである。この方法を応用して、数字譜と数字唱の指導を試行することにより、移動ド唱法と固定ド唱法との二項対立的な議論に、新たな視点を付与することができると考える。第3年次の平成27年度には、主として(1)数字唱を指導方法の1つとするジャック=ダルクローズ・ソルフェージュの理論的・実践的分析と検討、(2)認知的視点によって歴史的事象を再評価することの意義の検討、の2点を行った。(1)の結果、数字唱の意義としては、以下の3点が導き出された。1長音階、短音階の別を問わず主音をIとしており、機能和声に基づく音楽理論の理解へと導くことができること。2移動ド唱法と固定ド唱法との混乱を避けることができること。3階名として数字を用いることにより、建物の1階、2階というような比喩的手法をとることが可能となり、幼少期の子どもにも理解させやすいこと。また、課題としては、次の2点を指摘した。1数字唱が感覚的に処理されていない段階では、いったん音名で音高をとらえた後、それを数字に変換するという知的で複雑な作業が強いられること。2「イチ、ニ、サン......」という唱え方が必ずしも歌いやすいとは言えないこと。これらは、学会の口頭発表および学会誌において公表している。(2)については、史的調査と認知的視点とを組み合わせることにより、1つの事象を立体的にとらえて、新たな指導方法を開発することが可能になったという本研究の成果を、学会の研究方法に関するラウンドテーブルにおいて報告した。研究協力者との都合が合わなくなったことに加え、研究期間の途中で研究代表者に新たな公的業務が複数加わり、研究の遂行に割ける時間が著しく減少したため。

本研究の目的は,日本における数字譜の史的展開を明らかにした上で,その意義と課題について,音楽知覚・認知の観点から再評価することにある。最終年度の平成28年度には,これまでの研究で得られた数字譜および数字唱の教育的意義と可能性について,研究協力者を得て検証を行った。具体的には,(1)音楽を専攻する大学生を学習主体とした実践,(2)音楽教室における児童を対象とした指導実践,の2つである。(1)の結果,既存の楽曲について,構造が複雑な部分を数字譜にしたり数字唱したりすることによって,和声進行や調の仕組みが明確に捉えられるようになることが分かった。また,(2)では,既習のピアノ曲や耳慣れた短い歌を数字唱することによって,順次進行と跳躍進行の区別,主音の位置や機能などが理解できることが明らかとなった。ただし,(2)については,次のような課題も見られている。1高い読譜能力をもつ児童にとってみれば,一度ドレミで感じたものを数字に変換するという作業が強いられることになり,却って難しさを感じる要因となり得ること。2低学年の児童には,まだ数字の概念が定着しておらず,個人差も大きいのに加えて,指づかいを示す数字との混乱を招く恐れがあること。以上のことから,数字譜および数字唱を実践に幅広く取り入れるためには,指導方法のさらなる改善が必要にはなるものの,調性音楽におけるその教育的可能性は決して小さくないと言える。本研究では,明治期に大きな役割を果たした数字譜の教育的可能性を再評価することを目的に,史資料の収集と解析,実践事例の分析,協力者による学習と指導の試みを行った。その結果,(1)数字譜が廃止された理由は楽譜としての不完全性にあり,児童にとっての意義は顧みられなかったこと,(2)ジャック=ダルクローズ・ソルフェージュでは,数字唱によって機能和声の理解が促されていること,(3)数字譜を作成することや数字唱することが,楽曲構造や調性の理解に役立つことなどが明らかとなり,数字譜や数字唱が現在の音楽教育においても有効であると結論づけた。当初、今年度は研究成果を発表し、精査を受ける予定にしていたが、考察を深め、結論をより慎重に導き出す必要が生じたため、成果発表を見合わせることにした。その理由は、初年度に収集した史資料を分析している中で、数字譜の問題が、読譜指導の問題に留まらず、洋楽器による日本伝統音楽演奏の試みなど、洋楽受容の過程における様々な問題とかかわり合っていることが分かったからである。この新たな視点を得たことは、今後の研究を進める上で大きな収穫であったと言える。その他については、ほぼ予定通りのペースで進展している。当該年度に計画していた実験を、次年度に実施する予定である。音楽教育学次年度は、第2年次に検討した数字唱の方法を応用し、1学校音楽教育、2私的な音楽教室、3専門的なレッスン、で試験的な指導を行い、読譜と音感指導の過程における知覚・認知のメカニズムの解明を目指す。これと並行して、これまでに明らかとなった数字譜の史的展開、とりわけ日本の洋楽受容と音楽教育に果たした数字譜の役割を、論文にまとめる。1.数字譜と唱法に関する史資料の収集と調査、分析について、日本で発行された雑誌の数が想像以上に膨大であったため、平成25年度中には完結させることができなかった。そのため、平成26年度にも継続して取り組む必要が生じている。2.他方、ハーバード大学図書館への訪問と資料の収集は、当初、平成26年度に計画していたものであるが、予定を早めて実施することができた。1と2を総合的に判断し、おおむね順調に進展していると自己評価するものである。
フレッシュコンクリートの自己充填性評価システムの開発

本研究の目的は,任意の材料および配合を有するフレッシュコンクリートの自己充填性を評価するための試験方法を開発し,自己充填コンクリートの配合設計,製造管理および現場での受入れ検査等に至る一連のプロセスで使用するための自己充填性評価システムを開発することである。構造物内に確実に自己充填されるコンクリートを設計し、製造管理し,さらに現場において施工するためには,それぞれの段階でフレッシュコンクリートの性能を評価する必要があり,これら一連の評価方法がシステム全体で整合性がとれているのが良い。自己充填性が実現されているかどうかを判定するための評価法を確立することは,極めて重要である。そのプロトタイプの試験法とその判定法を示すことに成功した。流動シュミレーション技術は,実験に頼らずに,コンクリートの性能と施工時の挙動を結び付けることができる非常に有効な方法である。その基礎となる数値モデルを複数提案し,今後の発展の方向性を示すことが可能となった。配合設計を行う段階では,自己充填性判定の評価試験だけでなく,目標とする性能を達成できなかった場合の配合修正システムを用意しておく必要がある。自己充填性実現に必要な変形性,材料分離抵抗性,鉄筋間等の間隙通過性をできるだけ独立して評価し,配合修正の方向を示すことが可能な評価方法を幾つか構築した。さらに,配合設計を合理的に行うためには,使用材料評価システムを持つことが望ましい。ペースト試験やモルタル試験を行い,使用材料の特性を評価するシステムを提案することができた。配合設計段階で考慮すべき種々の硬化後の品質に関する研究を実施し,その評価法を構築するための基礎データを取得した。さらに,製造過程における種々の変動を管理し,出荷時に目標とする自己充填性能を確実に実現するための材料管理および練混ぜ管理のための評価法を示すことに成功した。本研究の目的は、任意の材料および配合のコンクリートの自己充填性評価法の構築である。当該年度において得られた成果は以下のとおりである。(1)自己充填性評価システムの開発自己充填性を一般的に評価するためには,スランプフロー試験およびVロ-ト試験だけでは不十分であることが確認された。すなわち,骨材量が異なる場合には,スランプフロー値およびVロ-ト流下速度が同一であっても,自己充填性が異なることが定量的に示されたのである。そこで,新たにU型充填試験装置を組み合わせ,3つの試験結果から自己充填性を評価する手法を構築した。U型充填試験から得られる充填高さにより,自己充填性の総合評価を行い,スランプフロー試験から得られる変形性およびVロ-ト試験から得られる変形速度の情報を組み合わせて,自己充填性を2次元的に評価しようとするものである。次年度において,この手法の検証をさらに行う予定である。(2)受入れ検査法の開発現場における打設速度を考慮して,Vロ-ト試験およびU型充填試験を応用した受入れ検査装置を試作した。現在,この装置の検証を行っているところであり、ポンプ圧送装置を用いて,コンクリートを循環させ,繰り返し装置を通すことにより,コンクリートの物性の変化と受入れ検査装置による評価の関係を調べることが可能となる。次年度において,この装置の修正,改良を行う予定である。構造物内に確実に自己充填されるコンクリートを設計し,製造管理し,さらに現場において施工するためには,それぞれの段階でフレッシュコンクリートの性能を評価する必要があり,これら一連の評価方法がシステム全体で整合性がとれているのが良い。

そのプロトタイプの試験法とその判定法を示すことに成功した。流動シュミレーション技術は,実験に頼らずに,コンクリートの性能と施工時の挙動を結び付けることができる非常に有効な方法である。その基礎となる数値モデルを複数提案し,今後の発展の方向性を示すことが可能となった。配合設計を行う段階では,自己充填性判定の評価試験だけでなく,目標とする性能を達成できなかった場合の配合修正システムを用意しておく必要がある。自己充填性実現に必要な変形性,材料分離抵抗性,鉄筋間等の間隙通過性をできるだけ独立して評価し,配合修正の方向を示すことが可能な評価方法を幾つか構築した。さらに,配合設計を合理的に行うためには,使用材料評価システムを持つことが望ましい。ペースト試験やモルタル試験を行い,使用材料の特性を評価するシステムを提案することができた。配合説計段階で考慮すべき種々の硬化後の品質に関する研究を実施し,その評価法を構築するための基礎データを取得した。さらに,製造過程における種々の変動を管理し,出荷時に目標とする自己充填性能を確実に実現するための材料管理および練混ぜ管理のための評価法を示すことに成功した。
TiNi/PZT系スマート材料の開発とその制御法に関する基礎的研究

本研究では、メカニカルアロイングによる高機能形状記憶合金粉末の作製法と粉末冶金法によるTi-Ni系形状記憶合金開発ならびにその素子の機構・制御法に関する知識をベースに、TiNi系合金ならびにPZT圧電セラミックスの材料設計を行い、新たな機能を発現するマイクロアクチュエータ・センサ用TiNi/PZTスマート材料を粉末冶金法により作製するための条件を検討することを目的とした。また、得られたスマート材料の印加電圧下における変形特性、発生応力などの材料特性を検討するとともに、機能素子として利用するための制御法についても系統的に調査することを目的とした。平成15年度は、パルス通電加圧焼結法により作製した形状記憶合金をアクチュエータとして使用する際に重要な合金の繰返し特性とその改善方法および素子の制御法について調査・検討を行った。その結果、TiNi系形状記憶合金においては、繰返し変形を施すことにより安定した変形特性を示し、特にCuを10%程度添加することにより一層安定した変形特性を示すことを明らかにした。また、形状記憶合金アクチュエータの試作を行い、通電加熱による制御法について検討した結果、加熱時間は主に電気抵抗率、表面積および体積に依存するが、冷却時間は主に表面積及び体積に依存することがわかり、温度に対する変位の応答性など基礎的な特性を調査できた。平成16年度は、主としてTiNi系形状記憶合金の特性改善とPZT圧電セラミックスの作製およびこれらの接合特性について検討を行った。TiNi系合金の特性改善については、平均粒径の細かいTiH_2粉末を用いて均質組織の作製を試みた。その結果、組織は均質となるとともに非常に応答性の良い合金が得られた。また、PZT圧電セラミックスについては粉末の大きさ、添加物などを含めた作製条件を検討し、焼結条件を見出した。本研究では、メカニカルアロイングによる高機能形状記憶合金粉末の作製法と粉末冶金法によるTi-Ni系形状記憶合金開発ならびにその素子の機構・制御法に関する知識をベースに、TiNi系合金ならびにPZT圧電セラミックスの材料設計を行い、新たな機能を発現するマイクロアクチュエータ・センサ用TiNi/PZTスマート材料を粉末冶金法により作製するための条件を検討することを目的としている。また、得られたスマート材料の印加電圧下における変形特性、発生応力などの材料特性を検討するとともに、機能素子として利用するための制御法についても系統的に調査することを目的としている。平成15年度は、主としてパルス通電加圧焼結法により作製した形状記憶合金をアクチュエータとして使用する際に重要な合金の繰返し特性とその改善方法および素子の制御法について調査・検討を行った。(1)TiNi系形状記憶合金においては、繰返し変形を施すことにより安定した変形特性を示し、特にCuを10%程度添加することにより一層安定した変形特性を示すことを明らかにした。また、繰返し変形により変態温度が低下し、溶製材に近い値を示すことがわかったが、変態温度幅は転位の導入によりわずかながら広がる傾向を示した。繰返し変形試験後の等温引張試験の結果、高温においては超弾性に近い挙動を示し、繰返し変形により変形特性が改善されることがわかったが、回復応力については、転位密度の上昇のため低下することがわかった。(2)合金の素子化に重要な動作制御法について検討するために、形状記憶合金アクチュエータの試作を行い、通電加熱による制御法について検討した。その結果、発熱時間は主に電気抵抗率、表面積および体積に依存するが、放熱時間は主に表面製及び体積に依存することがわかった。また、温度に対する変位の応答性など基礎的な特性を調査できた。本研究では、メカニカルアロイングによる高機能形状

記憶合金粉末の作製法と粉末冶金法によるTi-Ni系形状記憶合金開発ならびにその素子の機構・制御法に関する知識をベースに、TiNi系合金ならびにPZT圧電セラミックスの材料設計を行い、新たな機能を発現するマイクロアクチュエータ・センサ用TiNi/PZTスマート材料を粉末冶金法により作製するための条件を検討することを目的とした。また、得られたスマート材料の印加電圧下における変形特性、発生応力などの材料特性を検討するとともに、機能素子として利用するための制御法についても系統的に調査することを目的とした。平成16年度は、主としてTiNi系形状記憶合金の特性改善とPZT圧電セラミックスの作製およびこれらの接合特性にっいて検討を行った。得られた主な成果はつぎのとおりである。(1)TiNi系合金の特性改善については、平均粒径の細かいTiH_2粉末を用いて均質組織の作製を試みた。まず、粉末が水素を含んでいるためにTi粉末と異なり、焼結条件を改めて検討し、最適な焼結条件を見出すことができた。その結果、組織はTi粉末利用と比べて格段に均質となることがわかった。均質組織が得られたことにより非常に応答性の良い合金を得ることができたが、機械的性質はTi粉末利用の場合に比べて劣る結果となった。(2)TiNi系合金の特性改善のため、合金粉末を利用して合金の作製を試みた。まず、焼結条件を検討し、焼結体を作製できたが、密度向上を図るためにさらなる検討が必要である。(3)PZT圧電セラミックスについては、これまでほとんど実施されていないパルス通電加圧焼結法による作製を試みた。焼結パターンと併せて粉末の大きさ、添加物などを含めた作製条件を検討し、焼結可能な条件を見出した。また、TiNi合金との接合については、さらなる接合条件の検討が必要である。
口腔癌の腫瘍表面分子を標的とするキメラペプチドによる新しいバイオ療法の研究開発

腫瘍表面分子IL-4Rに着目し、口腔がん細胞株と口腔がん切除標本におけるIL-4Rの発現レベルをqRT-PCR法ならびにウェスタンブロット法、免疫組織染色法にて解析したところ、細胞株および切除検体ではIL-4受容体が高発現していることが明らかとなった。次にIL-4Rに関する受容体結合配列の候補選定を行いキメラペプチドを作製し、口腔がん細胞への抗腫瘍効果をin vitro, in vivoの系にて検討した。020μMの各培地濃度で24時間培養し、腫瘍細胞における抗腫瘍効果を判定し、正常細胞よりがん細胞に抗腫瘍効果を認めた。マウスの皮下腫瘍モデルにおいても、濃度依存性に抗腫瘍効果を確認した。研究の目的口腔癌の治療成績の向上には,浸潤・転移等,癌の進展にかかわる腫瘍生物因子を同定し,それらの因子を標的とした新しいバイオ療法を開発することが臨床上の重要な課題である.現在,癌細胞の標的分子に特異的に結合するリガンドペプチドと,殺傷効果を有する膜溶解ペプチドを結合させた新しいペプチド療法を開発し,その抗腫瘍効果と安全性について調べ,早期の臨床応用を目指すことを目的とする.研究実施内容1、口腔癌細胞株5種類(HSC-2,HSC-3,HSC-4,Ca9-22,0SC-19)ならびに口腔癌切除標本を対象に,キメラペプチド療法の標的となり得る腫瘍表面分子IL-4Rに着目した.各標的分子の発現レベルをPCR法ならびにウェスタンブロット法、免疫組織染色法にてより詳細に解析し,口腔癌細胞株および口腔癌切除検体において、正常細胞と比較してIL-4受容体が発現していることが明らかとなった。2、1の成果に基づいて,IL-4Rに関する受容体結合配列の候補選定を行いながらキメラペプチドを作製した.3、2で合成したIL-4Rに対するキメラペプチドを用いて,口腔癌細胞への抗腫瘍効果をin vitro, in vivoの系にて検討した.020μMの各培地濃度で24時間培養し,腫瘍細胞における抗腫瘍効果を判定し,正常細胞より癌細胞に抗腫瘍効果を認め、マウスの皮下腫瘍モデルにおいても、濃度依存性に抗腫瘍効果を確認した.また,キメラペプチド投与に際して、マウスの有害事象は認めなかった.研究の目的口腔癌の治療成績の向上には,浸潤・転移等,癌の進展にかかわる腫瘍生物因子を同定し,それらの因子を標的とした新しいバイオ療法を開発することが臨床上の重要な課題である.現在,癌細胞の標的分子に特異的に結合するリガンドペプチドと,殺傷効果を有する膜溶解ペプチドを結合させた新しいペプチド療法を開発し,その抗腫瘍効果と安全性について調べ,早期の臨床応用を目指すことを目的とする.今回口腔癌にとどまらず、胆道癌に関してもその有用性を示した.これまでヒト胆道癌にinterleukin-4 receptor(IL-4R)が高発現していることが確認されており,IL-4Rに,緑膿菌外毒素のPseudomonas Exotoxin(PE)を結合したIL-4受容体標的サイトトキシン(IL-4-PE)が,ヒト胆道癌に対する強力な抗腫瘍効果が示された.研究実施内容1,胆道癌細胞株5種類(TBBC-1-TKB,TGBC-44-TKB,KKU-100,KMBC,SK-1,CCKS-1)に,キメラペプチド療法の標的となり得る腫瘍表面分子IL-4Rに着目した.各標的分子の発現レベルをウェスタンブロット法解析し,胆道癌細胞株において,IL-4受容体が発現していることが明らかとなった.2,IL-4Rに対するキメラペプチドを用いて,胆道癌細胞への抗腫瘍効果をin vitro, in vivoの系にて検討した.020μMの各培地濃度で24時間培養し,腫瘍細胞における抗腫瘍効果を判定し,正常細胞より癌細胞に抗腫瘍効果を認め,マウスの皮下腫瘍モデルにおいても,濃度依存性に抗腫瘍効果を確認した.また,キメラペプチド投与に際して,マウスの有害事象は認めなかった.3,さらに,胆道癌のファーストラインの治療薬とされているゲムシタビンとの併用効果で相乗効果がみられることも明らかにした.研究の目的口腔癌の治療成績の向上には、浸潤・転移等、癌の進展にかかわる腫瘍生物因子を同定し、それらの因子を標的とした新しいバイオ療法を開発することが臨床上の重要な課題である。癌細胞の標的分子に特異的に結合するリガンドペプチドと殺傷効果を有する膜溶解ペプチドを結合させた新しいペプチド療法を開発し、その抗腫瘍効果と安全性について調査検討し、早期の臨床応用を目指すことを目的とする。研究実施内容1口腔癌がん胞株5種類ならびに口腔がん切除標本を対象に、キメラペプチド療法の標的となり得る腫瘍表面分子IL-4Rに着目した。IL-4Rの発現レベルをqRT-PCR法ならびにウェスタンブロット法、免疫組織染色法にてより詳細に解析し、口腔がん細胞株および口腔がん

切除検体において、正常細胞と比較してIL-4受容体が発現していることが明らかとなった。この結果を元に、IL-4Rに関する受容体結合配列の候補選定を行いながらキメラペプチドを作製し、口腔癌細胞への抗腫瘍効果をin vitro、in vivoの系にて検討した。020μMの各培地濃度で24時間培養し、腫瘍細胞における抗腫瘍効果を判定し、正常細胞より癌細胞に抗腫瘍効果を認め、マウスの皮下腫瘍モデルにおいても、濃度依存性に抗腫瘍効果を確認した。また、キメラペプチド投与に際して、マウスの有害事象は認めなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。口腔がん分野における分子生物学的研究26年度が最終年度であるため、記入しない。現時点で,口腔癌におけるIL-4Rを標的としたキメラペプチドの有用性を,細胞・動物レベルで確認した.今後は,口腔癌の特徴に注目し,マウスの同種移植、転移モデルにての有用性を検討することを予定しているが,残りの研究期間内で十分に遂行できると考える.現時点で,口腔癌および胆道癌におけるIL-4Rを標的としたキメラペプチドの有用性を,細胞・動物レベルで確認した.今後は,口腔癌、胆道癌の特徴に注目し,マウスの同種移植、転移モデルにての有用性を検討することを予定しているが,残りの研究期間内で十分に遂行できると考える.26年度が最終年度であるため、記入しない。マウスで口腔癌の同種移植,転移モデルを作製し,キメラペプチドの抗腫瘍効果を検討する.また,口腔癌において,IL-4R以外で、キメラペプチドの標的となり得る分子を検索する-(今後の推進方策)マウスで口腔癌、胆道癌の同種移植,転移モデルを作製し,キメラペプチドの抗腫瘍効果を検討する.また,口腔癌において,IL-4R以外で、キメラペプチドの標的となり得る分子を検索する.26年度が最終年度であるため、記入しない。
１細胞発現解析による悪性腹水貯留の分子機序の解明

漿液性卵巣がんでは、しばしばがん細胞を含む腹水が貯留するが、その発生機構はいまだ不明であり、有効な治療法はない。本研究では、悪性腹水の原因療法開発を目指し、腹水貯留の病態解明のための基礎研究を行ってきた。構成細胞であるがん細胞・炎症細胞・中皮細胞の、それぞれの細胞間相互作用ならびに細胞内パスウェイ異常を網羅的に明らかにする目的で、患者腹水細胞の1細胞発現解析を行った。漿液性卵巣がんでは、しばしば悪性腹水(がん細胞を含む腹水)が貯留するが、その発生機構はいまだ不明であり、有効な治療法はない。本研究では、悪性腹水の原因療法開発を目指し、腹水貯留の病態解明のための基礎研究を行う。国内外のこれまでの研究により、悪性腹水産生に重要な接着因子やシグナル伝達系が限定的に明らかになっている。本研究では、患者腹水細胞の1細胞発現解析を行い、その構成細胞であるがん細胞・炎症細胞・中皮細胞の、それぞれの細胞間相互作用ならびに細胞内パスウェイ異常を網羅的に明らかにする。本研究の成果は、原因療法の開発へ直接応用できると期待される。本研究では、悪性腹水貯留の病態解明を目指し、患者腹水細胞の1細胞発現解析を行い、がん細胞・炎症細胞・中皮細胞の、それぞれの細胞間相互作用ならびに細胞内パスウェイ異常、がん細胞における体細胞変異を網羅的に明らかにする。以下のように研究を進める。(1)各症例から得られた腹水細胞の1細胞発現解析を行う。(1-a)既存の検体移送・収集システムを活用し、手術ならびに腹水検体を収集・保管する。(1-b)1細胞解析により、細胞種をタイピングし、細胞間相互作用・パスウェイ活性を定量する。(1-c)複数症例の臨床情報と照合し、腹水量や予後など種々の臨床情報との相関解析を行う。(2)多数検体の免疫染色等を行い、腹水貯留に重要な細胞間相互作用やパスウェイを実証する。平成27年度は検体収集を精力的に行い、57検体の腹水細胞を収集した。そのうち10検体を特に腫瘍細胞の細胞分散の条件設定に用いた。種々の分散酵素と条件を検討し、最適な条件を決めることができた。各症例から得られた腹水細胞の1細胞発現解析を行うために、以下の点で進捗があった。第1に既存の検体収集システムを活用し、手術ならびに腹水検体を収集・保管した。本研究では、良質な臨床情報の付随した新鮮な腹水検体が必要である。現在、本研究の研究分担者であるがん研有明病院婦人科・加藤と細胞診断部・杉山と共同で、卵巣がんのバイオマーカー/分子標的の探索研究を行っている。この既存研究のために検体および臨床情報の収集保管システムは既に整備されているので、本研究でもそれを活用し、検体および臨床情報を収集・保管する。手術時の残存腫瘍確認の際、および腹水貯留症状の緩和目的で腹腔穿刺を行う際に採取され、細胞診断に必要な量を取った後の残余腹水を利活用する。腫瘍細胞が腹水細胞の30%以上を占める良質な検体を57検体収集することができた。また1細胞発現解析におけるマーカー解析と比較する目的で、収集した腹水細胞は直ちにパパニコロー染色を行い、形態学的に各細胞種の含有率を調べた。必要に応じ、がん細胞におけるEpCAM, CA125等各種マーカーの免疫染色を行い、形態学的な分類結果と照合・確認した。第2に1細胞のRNA-seqライブラリを作成するため、患者腹水細胞の1細胞分散条件検討を行った。腹水中の漿液性卵巣がん細胞は集塊を作っていることが多いので、がん細胞の分散条件を決定する必要があった。10症例の腹水を用いて、分散条件(トリプシン、コラゲナーゼ、ヒアルロニダーゼなど細胞分散用酵素とその処理時間)を検討する目的で、トリパンブルー染色を用いた生細胞数計測、分散処理後の細胞からバルクで抽出したRNAのバイオアナライザ解析を行った。

(1-c)複数症例の臨床情報と照合し、腹水量や予後など種々の臨床情報との相関解析を行う。(2)多数検体の免疫染色等を行い、腹水貯留に重要な細胞間相互作用やパスウェイを実証する。平成28年度は、検体収集を精力的に行い、172検体の腹水細胞を収集できた。複数症例の検討により、腹水細胞のうちがん細胞の分散は、腫瘍組織よりも難しいことが判明した。しかし、2症例について1細胞のトランスクリプトーム解析を行うことができた。現在、情報解析を進めている。各症例から得られた腹水細胞の1細胞発現解析を行うために、以下の点で進捗があった。第1に既存の検体収集システムを活用し、手術ならびに腹水検体を収集・保管した。本研究では、良質な臨床情報の付随した新鮮な腹水検体が必要であり、既に整備されている、既存研究のための検体および臨床情報の収集保管システムを活用し、検体および臨床情報を収集・保管した。手術時の残存腫瘍確認の際、および腹水貯留症状の緩和目的で腹腔穿刺を行う際に採取され、細胞診断に必要な量を取った後の残余腹水を利活用する。腫瘍細胞が腹水細胞の30%以上を占める良質な検体を172検体収集することができた。第2に1細胞のRNA-seqライブラリを作成するため、患者腹水細胞の1細胞分散条件検討を行った。腹水中の漿液性卵巣がん細胞は集塊を作っていることが多いので、がん細胞の分散条件を決定する必要があるが、がん細胞集塊の分散条件(トリプシン、コラゲナーゼ、ヒアルロニダーゼなど細胞分散用酵素とその処理時間)に対する反応性が、各症例においてまちまちであり、ある症例で最適な条件でも別な症例ではうまく分散できないという実験上の問題に直面した。第3に、2症例については1細胞発現解析のうちライブラリ作成まで行うことができた。現在、情報解析において、1細胞あたりのトランスクリプトの種類と数が十分に得られているか、検討している。漿液性卵巣がんでは、しばしば悪性腹水(がん細胞を含む腹水)が貯留するが、その発生機構はいまだ不明であり、有効な治療法はない。本研究では、悪性腹水の原因療法開発を目指し、腹水貯留の病態解明のための基礎研究を行う。国内外のこれまでの研究により、悪性腹水産生に重要な接着因子やシグナル伝達系が限定的に明らかになっている。本研究では、患者腹水細胞の1細胞発現解析を行い、その構成細胞であるがん細胞・炎症細胞・中皮細胞の、それぞれの細胞間相互作用ならびに細胞内パスウェイ異常を網羅的に明らかにする。本研究の成果は、原因療法の開発へ直接応用できると期待される。本研究では、悪性腹水貯留の病態解明を目指し、患者腹水細胞の1細胞発現解析を行い、がん細胞・炎症細胞・中皮細胞の、それぞれの細胞間相互作用ならびに細胞内パスウェイ異常、がん細胞における体細胞変異を網羅的に明らかにする。以下のように研究を進める。(1)各症例から得られた腹水細胞の1細胞発現解析を行う。(1-a)既存の検体移送・収集システムを活用し、手術ならびに腹水検体を収集・保管する。(1-b)1細胞解析により、細胞種をタイピングし、細胞間相互作用・パスウェイ活性を定量する。平成29年度は検体収集を精力的に行い、256検体の腹水細胞を収集した。
特別支援教育での入力特性分析に基づいたICT機器活用評価手法の開発

障害のある児童生徒のICT機器活用の中で、特にコンピュータの操作に課題のある肢体不自由児・者が「操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラム開発」「タブレットPC入力用評価プログラム開発」「視線入力ソフト評価プログラム開発」に焦点を当てて、学校現場と連携してICT機器活用における入力特性分析を行った。その実証検証を踏まえて、「入力機器の総合的な選択手法」を開発した。研究の過程では,タブレットPCでのデータログをとるためのソフトウェアを開発し、ICT機器利用についての評価が行えるようにする。また、作成したプログラムについてはWebで公開できる形にし、広く利用できるようにした。文部科学省が出した「障害のある児童生徒の教材の充実について」において、障害のある児童生徒の自立と社会参加のためにはICT機器を活用することの重要性が述べられている。そこで、障害のある児童生徒のICT機器活用の中でも特にコンピュータの操作に課題のある肢体不自由児・者が「操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラム開発」「タブレットPC入力用評価プログラム開発」「視線入力ソフト評価プログラム開発」に焦点を当てて、学校現場と連携してICT機器活用における入力特性分析を行う。その実証検証を踏まえて、「入力機器の総合的な選択手法」を開発する。研究の過程では,タブレットPCでのデータログをとるためのソフトウェアを開発し,ICT機器利用についての評価が行えるようにする。また,作成したプログラムについてはWebで公開できる形にし,広く利用できるようにする。本年度については、高専と連携してタブレットPC入力評価のアプリを開発してもらいその機能についての検討をした。また、視線入力の評価についての検討、スイッチ操作による入力の評価について平行して検討を行い、関係者との協議や学会発表などを進めて、研究を推進してきた。主に障害の重い子どもへの入力については、それぞれの検討事項には共通することも多く、今後の検討においては、相互に関連づけながら市販や自作のソフトの整理を行いながら入力方法の検討を進めていくことを予定している。本年度においては以下の研究を行った。・操作スイッチ及びスキャンソフトに関する情報の整理・タブレットPCの入力に関する情報の整理・視線入力機器に関する情報の整理・操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラムの試作・タブレットPC入力評価用のプログラムの開発及び、タブレット入力のための評価情報の整理・視線入力ソフト導入の評価に関する検討内容の整理タブレットPCの入力に関する評価ソフトについては、プロトタイプを作ることによって、評価の視点を整理できている。また、スイッチ操作や視線入力機器を利用する際の検討内容もまとめられた。しかし、適応評価について研究協力者との協議会のみとなっており、検証を進めるためには情報を整理し、データを集めるのは今後の課題となった。そこで、本研究では、障害のある児童生徒のICT機器活用の中でも特にコンピュータの操作に課題のある肢体不自由児・者が「操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラム開発」「タブレットPC入力用評価プログラム開発」「視線入力ソフト評価プログラム開発」に焦点を当てて、学校現場と連携してICT機器活用における入力特性分析を行う。また、作成したプログラムについてはWebで公開できる形にし、広く利用できるようにする。(本年度の研究実施状況)操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラム、タブレットPC入力評価プログラム、視線入力評価プログラムそれぞれを1つにまとめて、作成し研究協力者と検討を行った。この内容については、学会等での発表を行い、関係者からの意見聴取も行っている。必要度については高いとの評価があるが、実際に検証する際には機材の調達等もあるので、研究協力機関での検証をする必要がある。また、タブレットPCの操作については連携協力機関である高等専門学校で作成したソフトを元に、ある程度学校で検討を行える形に作成できている。視線入力については、米国の情報収集で得た情報及び、連携研究者の伊藤氏が作成したアプリEYEMOTなどをどのように活用するか、情報の整理を行った。スイッチ操作については、機器の整備とともに、入力方法の分析を行い3つの入力方法と連動する形で、統一的なソフトを情報を整理し、具体的に学校で入力方法を検討する際に使える形での整理を行っている。タブレットPCの操作については前年度作った試作版を元にある程度学校で検討を行える形に作成したので、次年度は学校現場で実際に利用してもらいながら検討を行う。視線入力については、米国の情報収集で得た情報及び、連携研究者の伊藤氏が作成したアプリなどを活用して実施する。また、スイッチ操作については、新たに仙台高専の竹島氏が作成したWebアプリを活用させてもらい、全体のプログラムに活用する。

(本年度の研究実施状況)操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラム、タブレットPC入力評価プログラム、視線入力評価プログラムをPowerPoint形式で整理し研究協力者と検討を行った。本プログラムに関しては、主に肢体不自由児者に関わる教員がICT機器を導入する際の検討項目を明示させてどのようなことを考えればいいかを示すものとなり、検討段階では関係者からの必要性が高いとの評価を受けた。また、このプログラムと連動する形で、実際に入力装置を使っての検証を行えるようなWindows用のアプリケーションを連携協力機関である東京高等専門学校と共同で開発した。開発したアプリについては、日本教育情報学会やATACカンファレンス2017、CSUN2018等の学会で発表し、関係者からの一定の評価を受けた。また、開発した選択プログラム及びWindows用のアプリケーションについては、Webでの公開を行い、研究成果の普及につとめた。障害のある児童生徒のICT機器活用の中で、特にコンピュータの操作に課題のある肢体不自由児・者が「操作スイッチ及びスキャンソフト選択プログラム開発」「タブレットPC入力用評価プログラム開発」「視線入力ソフト評価プログラム開発」に焦点を当てて、学校現場と連携してICT機器活用における入力特性分析を行った。その実証検証を踏まえて、「入力機器の総合的な選択手法」を開発した。研究の過程では,タブレットPCでのデータログをとるためのソフトウェアを開発し、ICT機器利用についての評価が行えるようにする。また、作成したプログラムについてはWebで公開できる形にし、広く利用できるようにした。本年度は、評価指標を研究協力者と検討し、実際に検証実験を行い効果についての検討を進める予定である。次年度は、研究協力校を広げて実証研究のデータをとり、研究のまとめをしたいと考えている。特別支援教育アプリ開発委託費については、本年度に支出を必要としないで開発が行われたため。研究に関わる機材やソフトの購入を予定よりも少なくしたため。研究に関わるソフトや機材の追加購入の必要が出てきたので、その費用として計画する。本年度は、評価ソフトの検証等で機材を必要とするためその購入を行う。また、研究のまとめ学会発表等旅費として使用する。
新規細胞死フェロトーシスをターゲットとした卵巣がん治療戦略

卵巣がん細胞株TOV21, KOC-7CでRAS変異が確認され、OVISEでは確認されなかった。RAS変異のある細胞では、フェロトーシス誘導剤エラスチンを添加したところ、WST-1アッセイにより細胞死が誘導されていることがわかった。鉄のキレート剤であるDFO添加により、その細胞死が解除されたたため、エラスチン添加による細胞死は鉄依存性細胞死=フェロトーシスであることが考えられる。一方、RAS変異のない細胞株ではフェロトーシスは誘導されなかった。RAS変異のある卵巣がん細胞株でさらに検討したところ、エラスチン添加時に細胞内ROS量は上昇、GSH量は低下しており、その結果として細胞死が引き起こされていることが予想された。一方、RAS変異のない細胞ではエラスチン添加時にはROS量の若干の上昇が見られたが、元々の細胞内ROS量が高いためフェロトーシスに抵抗性があると考えられる。フェロトーシス誘導剤はいくつか報告されているが、その中でもアルテスネートは抗マラリア薬であるため、臨床応用が速やかに行える利点がある。現在、我々はアルテスネートを用いて上記同様の実験を行っている最中であるが、エラスチンとは効果が異なる点も見られ、同じフェロトーシスでも異なるメカニズムで作用していることが考えられる。引き続き検討していきたい。またフェロトーシス誘導時には膜の脂質酸化が引き起こされることが知られているため、脂質酸化マーカーであるBODIPYを用いたイメージング実験を試みているところである。現在までに当初の年度計画であるin vitroでの実験が順調に進んでいるため。細胞を使用したinvitro実験に加え、モデルマウスを使用したin vivo実験も行う予定のため、より一層研究協力者との連携を密にし、実験推進に還元していく。卵巣がんモデルマウスを作製するにあたり、ヌードマウスを購入する必要がある。入手後は、既存の抗がん剤シスプラチン単独投与群とフェロトーシス誘導剤(エラスチン、アルテスネート等)との併用投与群とで、腫瘍抑制効果の比較をする予定である。
甲状腺悪性リンパ腫の発症要因に関する研究

甲状腺悪性リンパ腫と橋本病は密接な関係にあると言われているが、その治療や予後は異なっている。その発症要因を研究し、早期発見を行うことは重要である。1.甲状腺悪性リンパ腫とHLAとの関係甲状腺悪性リンパ腫と診断した23例についてHLA class【I】抗原,class【II】抗原について検索したが、正常人の分布と有意差はなく、特定のHLA抗原と甲状腺悪性リンパ腫の関係は見いだせなかった。2.甲状腺悪性リンパ腫,橋本病とEpstein Brr Virus(EBV)関連抗体との関係。14例の甲状腺悪性リンパ腫と年鈴を一致された同数例の橋本病についてEBVCA,EBEA,EBNA抗体について検索した結果、両疾患の全例がEBVCA抗体の陽性を示したが、EBEA抗体,EBNA抗体の陽性は甲状腺悪性リンパ腫でそれぞれ5例,10例,橋本病での陽性はそれぞれ2例,6例であり、甲状腺悪性リンパ腫で有意にEBNA抗体価が高値を示した。(P<0.05)3.甲状腺悪性リンパ腫,橋本病でのM蛋白血症検出の意義。初診時、橋本病と考えられた681例について、血清蛋白電気泳動を実施した。681例にはその後の吸引細胞診や針生検等で1例の甲状腺前リンパ腺と13例の甲状腺悪性リンパ腫を含むことが判明し、残りの667例を橋本病と診断した。M蛋白血症は橋本病5例(0.7%),甲状腺リンパ腺1例と、甲状腺悪性リンパ腫3例(23.1%)に認め、更に甲状腺内M蛋白の検索を行ったところ、後2者では甲状腺にその存在を認めたが、橋本病では認めず、甲状腺悪性リンパ腫にM蛋白血症を有意にその検出頻度が高く(P<0.001)、その起源が甲状腺であることを証明した。
表面EXAFSによる単結晶傾斜面上のステップでの化学吸着種の局所構造解析

本研究では、Ni(7 9 11)表面に周期的に配列したステップを触媒などの表面反応の「活性点」、あるいは、表面欠陥の一つのモデルと考え、シンクロトロン放射を利用して、表面EXAFS、および、角度分解光電子分光と、それらの偏向依存性を有効に活かしてステップの原子スケ-ルでの局所構造を明らかにし、さらに、ステップに局在した電子状態を検出して、その分散関係を決定し、世界で初めて、ステップの物理的な実像を明らかにした。さらに、表面での反応を活性化することが知られているアルカリ金属と、それとは逆に、失活させるイオウなどのステップでの吸着状態を調べて、触媒などの表面反応を考察する上での重要な知見を得た。主な結果を次に要約する。(1)Ni(7 9 11)表面上のステップでは、結晶形から予想されるような原子配列が実現されていることが示された。イオウは吸着量の少ない範囲ではそのステップの4ーfoldサイトに選択性良く吸着することが分かり、その原子配置が決定された。イオウの吸着量、試料温度を系統的に変えて吸着構造の変化を調べたところ、室温で吸着量を増加させるとステップサイトに吸着しているイオウを基点として、イオウの(/3×/3)R30゚構造の超格子が形成されることが分かった。この構造はNi(7 9 11)表面のテラスと同じ原子配置のNi(111)面では室温では存在しないために、ステップに前吸着しているイオウがその後の吸着構造を支配していると考えられる。(2)Ni(7 9 11)表面のステップサイトに局在化した電子準位を初めて見出し、その分散関係を決定した。その電子準位は、ステップに垂直な方向にかなり局在していて1次元性を有していると考えられる。さらに、ステップにアルカリ金属などの異種原子が密に吸着することにより1次元的な金属状態を出現させる可能性を見出すことができ、今後、表面を舞台とした新しい低次元の物性研究の展開が期待できる。本年度は、本補助金により購入したパ-キンエルマ-社製の円筒鏡型電子エネルギ-分析器(15ー255G)を既存の超高真空装置に組み入れて、マイクロコンピュ-タ-制御によるデ-タ収集、解析のためのプログラム開発を初めに行なった。その装置を用いて、(1)光電子分光、低速電子回析によりNi(7 9 11)清浄表面の電子状態と構造を調べ、さらに、(2)Ni(7 9 11)表面への、S,H_2,Naの化学吸着の測定を行なった。それらの結果に基ずいて、(3)SがNi(7 9 11)表面上のステップに選択的に吸着していると考えられる初期吸着の状態で、表面EXAFSの測定を行なった。結果を次に要約する。(1)Ni(7 9 11)清浄表面上のステップに固有な局在化した電子準位を見出した。これまで単結晶傾斜面上の単原子ステップに固有な電子準位の存在は理論的には予想されていたが実験による検出は報告されていない。今回、シンクロトロン放射のエネルギ-連続性と強い直線偏向性の特徴を利用したことにより始めてステップに固有な電子準位を検出した。(文献4,5)(2)SとNaが吸着量の少ない初期にNi(7 9 11)表面上のステップに選択的に吸着する実験条件を見出した。触媒毒であるSと触媒活性を示すNaがどちらもステップに選択性良く吸着することは興味深い。(文献1,2,5)

(3)表面EXAFSの解析結果から、Ni(7 9 11)表面上のステップを形成している4ーfoldサイトに選択的に吸着していることが分かった。(文献1,2)(4)H原子は、Ni(7 9 11)表面上のステップ周期を再配列させることがわかった。これはH原子がステップを入口としてテラス面直下に侵入して吸着するためと考えられる。これは、ステップが固定されたものでなくダイナミカルな性質を持っていることを示している。本年度は、昨年度に整備した装置を用いて、次の研究を行なった。(1)昨年度の結果、イオウはNi(79 11)表面で吸着量の少ない範囲ではステップの4ーfoldサイトに選択性良く吸着することが分かった。本年度は、さらに、イオウの吸着量、試料温度を系統的に変えた時の吸着構造の変化を調べた。その結果、室温で吸着量を増加させるとステップサイトに吸着しているイオウを基点としてイオウの(/3×/3)R30°構造の超格子が形成されることが分かった。この構造はNi(79 11)表面のテラスと同じ原子配置のNi(111)面では室温では存在しないために、ステップに前吸着しているイオウがその後の吸着構造を支配していると考えられる。(2)Ni(79 11)、および、Ni(111)表面にリンを吸着させて、その構造を調べた。それらの結果、リンはこれらの結晶表面を再配列させることがわかった。Ni(79 11)表面では、0.1単原子層程度のリンの吸着によりステップの再配列が起きて、表面は(135)と(111)にファセット化する。0.1単原子層のリンはちょうど(79 11)表面上のステップサイトを飽和させる吸着量に相当しているので、ステップサイトとリンの強い相互作用のために再配列が誘起されていると考えられる。(3)本年度は、昨年度に見出したNi(79 11)表面のステップサイトに局在化した電子準位の分散関係を決定した。ステップサイトに局在化した電子準位は、ステップに垂直な方向にかなり局在していることが明らかになり、1次元性を有していると考えられる。(4)窒素原子吸着によるN(111)表面の再配列を見出して、その構造変化を表面敏感なNEXAFSの測定と多重散乱による理論解析により明らかにした。それらの結果、Ni(111)表面に吸着した窒素原子は、約400°Cの加熱により6回対称の(111)表面を(100)に似たほぼ4回対称の表面に再配列させることがわかった。