hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受容体刺激に伴い解除される分泌抑制機構の解析

本研究計画の平成7年度では、私が提唱している分泌抑制機構にはアクチンの重合脱重合と燐酸化脱燐酸化反応がからんでいることを明らかにした。そこで平成8年度では、この分泌抑制機構の生理的意義について明らかにすることを目的として、分泌の発生と脱感作の両面から検討を行った。RBL-2H3細胞にムスカリン受容体のm3サブタイプを発現させたクローン(RBL-m3)細胞は、カルバコール(CCh)で受容体を刺激することにより、IgE受容体刺激の場合に匹敵する程度の分泌を引き起こす。CCh誘起の分泌も抗原誘起の場合と同様に、分泌抑制機構の特徴を呈したことより、分泌抑制解除機構が、IgE受容体のみならず他の受容体刺激においても見られることが示唆された。さて、この分泌抑制の解除機構は受容体刺激に依存するが細胞内Ca^<2+>には依存しない。細胞内Ca^<2+>非存在下でCChによりRBL-m3細胞を強く活性化し続けると(脱感作処理)、その後のCChや抗原による分泌量が低下した。この脱感作には、分泌に至る受容体共役反応中の細胞内Ca^<2+>に依存しない部分の変化が関与していることが明らかになったが、このことは脱感作処理により分泌抑制を解除する系を強く刺激したことで解除機構が変化を受けた結果分泌量が変化したと考えられた。そしてその部分がmembrane ruffling等の細胞の形態変化に至る情報伝達系であることをはじめて明らかにしたが、そのことは細胞の形態変化と分泌抑制の解除機構との関連性を示唆している。このように、RBL-2H3細胞の調節性分泌は、おそらく、個々の細胞の分泌の能力に関する部分でmembrane rufflingに至る細胞内情報伝達系によって巧みに調節を受けていると考えられ、membrane rufflingに至る細胞内情報伝達系は分泌の感作脱感作の新たな発生部位であることが明らかとなった。好塩基性白血病(RBL-2H3)細胞からの分泌は、IgE受容体刺激があって初めてCa^<2+>依存性に引き起こされるので、α-トキシンで形質膜に孔を開けた場合にGTPγSを加えてもCa^<2+>依存性の分泌が引き起こされないのは、IgE受容体と共役した細胞内シグナルの一部が欠如していることにほかならない。その可能性を検討した結果、サイトカラシンD(CD)やオカダ酸を前処理するとGTPγS誘起のCa^<2+>依存性の分泌が引き起こされることを見いだした。このことより、α-トキシンで高透過性化したRBL-2H3細胞において、GTPγSとCa^<2+>依存性の分泌はアクチンの重合によって阻止されており、アクチンの重合を阻害することによって初めて惹起されることがわかる。そして、このアクチン絡みの分泌抑制機構はセリン/スレオニン脱燐酸化酵素の阻害によっても解除される機構であることを示唆している。次に、分泌過程を二段階に分けて解析を行った結果、α-トキシンで高透過性化してRBL-2H3細胞にCa^<2+>非存在下でCDとGTPγSを作用させ、洗浄してこれらを除くとその後のCa^<2+>のみの分泌はほとんど観察されなかった。一方、CDの代りにオカダ酸を用いた場合には、洗浄した後もしない場合と同程度の分泌が観察された。このように、CDによる抑制解除の機構は、分泌の際に常にアクチンの重合阻害が生じていないと分泌が阻害されてしまうことがわかる。

一方、オカダ酸による抑制解除の機構はGTPγSが共存して初めて起こり、一旦生じると洗浄により取り除けない不可逆的な反応であった。また、その段階にはCa^<2+>濃度の上昇は必要ないことが示唆された。以上のことより、α-トキシンで高透過性化したRBL-2H3細胞には分泌応答の抑制機構があらかじめ備わっていて、その制御機構にアクチンの重合脱重合と燐酸化脱燐酸化反応が絡んでいることが明らかとなった。本研究計画の平成7年度では、私が提唱している分泌抑制機構にはアクチンの重合脱重合と燐酸化脱燐酸化反応がからんでいることを明らかにした。そこで平成8年度では、この分泌抑制機構の生理的意義について明らかにすることを目的として、分泌の発生と脱感作の両面から検討を行った。RBL-2H3細胞にムスカリン受容体のm3サブタイプを発現させたクローン(RBL-m3)細胞は、カルバコール(CCh)で受容体を刺激することにより、IgE受容体刺激の場合に匹敵する程度の分泌を引き起こす。CCh誘起の分泌も抗原誘起の場合と同様に、分泌抑制機構の特徴を呈したことにより、分泌抑制解除機構が、IgE受容体のみならず他の受容体刺激においても見られることが示唆された。さて、この分泌抑制の解除機構は受容体刺激に依存するが細胞内Ca^<2+>には依存しない。細胞内Ca^<2+>非存在下でCChによりRBL-m3細胞を強く活性化し続けると(脱感作処理)、その後のCChや抗原による分泌量が低下した。この脱感作には、分泌に至る受容体共役反応中の細胞内Ca^<2+>に依存しない部分の変化が関与していることが明らかになったが、このことは脱感作処理により分泌抑制を解除する系を強く刺激したことで解除機構が変化を受けた結果分泌量が変化したと考えられた。そしてその部分がmembrane ruffling等の細胞の形態変化に至る情報伝達系であることをはじめて明らかにしたが、そのことは細胞の形態変化と分泌抑制の解除機構との関連性を示唆している。このように、RBL-2H3細胞の調節性分泌は、おそらく、個々の細分泌の能力に関する部分でmembrane rufflingに至る細胞内情報伝達系によって巧みに調節を受けていると考えられ、membrane rufflingに至る細胞内情報伝達系は分泌の感作脱感作の新たな発生部位であることが明らかとなった。
認知行動療法を用いたインターネット・カウンセリング・システムの開発と効果の検証

本年度の研究計画としては、昨年度の実験実施後の反省から、iCBTプログラムを改良して、RCT実験を行うことであった。まず昨年度のiCBTプログラムでは、各質問項目の認知変容のための、不合理な信念の得する点や損する点が1文章ずつしか示されていなかったものを、それぞれ3文章ずつに増加させ、説得力と面白味をアップさせた。またプリテストやポストテストの福井が著作権を有する心理検査をオンライン上で実施できるよう改良した。さらに、新任管理職の悩みが強いことから「認知行動療法実践カード管理職編」の内容を付け加えた。このようなプログラムの改良は、本年度すでに完了した。また、昨年度の実験で、SEの仕事の内容を理解していないため上手にeメールカウンセリングができなかったカウンセラーもいた。そのため、本年度は元SEで産業カウンセラー資格を有している退職した方をeメール・カウンセラーとして養成し、再度RCT実験を行う予定であったが、eメール・カウンセラーの養成とRCT実験の被験者の募集ともにうまく進まず、本年度の改良したRCT実験は実施できなかった。しかし、昨年度の実験結果をもとに、日本産業カウンセリング学会第23回(国際)大会で、自主シンポジウム「認知行動療法を用いたSE向けメールカウンセリングシステムの開発と効果の検証」を、企画司会(粟竹愼太郎)、パネリスト(熊野健志、福井健人、福永圭佑、福井至)で実施した。また、文部省や厚生労働省などがSNSカウンセリングを広め始めているため、日本産業カウンセラー協会の神奈川支部でもSNSカウンセリング研究会を研究協力者粟竹愼太郎が立ち上げ、本年6月の日本産業カウンセラー協会の神奈川大会では、「ネットワークカウンセリング」として、eメールカウンセリングとLineカウンセリングの研究会を福井が司会で開催することになっている。昨年度にすでに3年分で予定していた実験の8割がたができており、本年度は昨年度の研究の反省を踏まえて、さらにiCBTプログラムの内容を改良したeメールカウンセリングのRCT実験を実施する予定であった。しかし、iCBTプログラムの改良はできたものの、再度のRCT実験は実施できなかった。これは、産業カウンセラー有資格者で現在は退職している元SEの方をeメール・カウンセラーとして養成することにしたものの順調には進まず、またRCT実験の被験者の募集もうまく進まなかったためであった。しかし、1回RCT実験を行うことが、当初の科学研究費の計画であったことからすると、残りは当初の申請書で2018年度に予定していたシングルアームの効果検証実験実施のみである。すでに認知行動療法を用いたインターネット・カウンセリング・システムは構築できており、2017年度のRCT実験でこのシステムを用いたeメール・カウンセリングで、否定的自動思考が低減し、抑うつが低減するが、このシステムを利用しなかった統制群では自動思考も抑うつも変わらないことが示されている。そこで、本年度は当初の科学研究費の申請書では2018年度にあったシングルアームの効果検証実験を実施することとした。つまり、プロジェクトの開始からeメールカウンセラーがチームに入り、「プロジェクト・チームの管理や運営」に寄与していくという実用実験をすることとする。カウンセラー・チームが設計フェーズ、開発フェーズ、試験・納入フェーズ、運用・メンテナンスフェーズのすべての段階で、eメール・カウンセリングを用いつつ、チームの一員として関わっていくという、実際の運用をして効果の確認をすることとした。実際に30名以下のプロジェクト・チームで、eメール・カウンセラー7名以下とすると、すでに養成しているeメール・カウンセラーにお願いすることで、RCT実験よりはかなり容易に実施できる見込みである。また、研究成果の社会への還元については、日本産業カウンセラー協会の2019年6月の神奈川大会において、第四分科会として「オンラインカウンセリング」と題した研究会を開催することになっている。本研究はこのようなインターネットを用いた認知行動療法(以下iCBTと略記する)と、メール・カウンセリングを組み合わせ、SEのメンタルヘルス問題を解決できるシステムを構築することを目的とした。2017年は、SEのメンタルヘルス・ワークブックの内容が実施できるiCBTプログラムを加えたシステムを完成させた。また、認知行動療法をベースとしたeメールカウンセリングを行う、産業カウンセラー19名の養成を行った。そのeメールカウンセラーを養成したプログラムに関して、「福井至・梅景正・熊野健志・遠藤美穂・粟竹慎太郎(2018). SEのためのCBTベースのeメール・カウンセラー養成プログラムの効果検証東京家政大学附属臨床相談センター紀要, 18,71-91)」として論文にした。さらに、富士通から共同研究費と、公共事業部門のSE100名の実験協力が得られたため、50名を実験群、50名を統制群とする実験を実施した。実験期間は、8月中旬から11月中旬までの3ヶ月間であった。各質問紙尺度について被験者内1要因被験者外1要因の分散分析の結果、SEIBSで測定した自己犠牲得点で交互作用が有意であり、統制群には変化がなく、実験群のみプリテストからポストテストへ低減したこと。また、SEATSで測定したSEとしての自己否定得点も交互作用が有意であり、やはり統制群には変化がなく、実験群のみ低減し。つらに、BDI得点も交互作用が有意であり、統制群には変化がなく、実験群のみプリテストからポストテストへ低減したことが示された。以上の結果から、今回開発した「SEのためのCBTベースのeメール・カウンセリング」システムには、SE特有の不合理な信念を低減し、SE特有の否定的自動思考も低減し、抑うつを低減する効果があることが明らかとなった。

ただ、iCBTプログラムの利用率が不十分だったため、本年度改良する予定である。富士通の松本雅義執行役員のリーダーシップのもと、富士通研究所の熊野健志研究員が社内調整を進めてくださり、共同研究費と実験協力者を準備してくれ、また富士通の健康管理部門の産業医や臨床心理士との協力関係も調整してくれた。今回の研究協力者は、行政システム事業本部の新井伸介シニアマネージャーのもとにいるSEで研究協力を申し出てくださった98名であった。今回の「SEのためのCBTベースのeメール・カウンセリング・システム」に、SEのメンタルヘルスの維持向上効果があることはわかったものの、20名の養成した産業カウンセラーのうち若干名がSEの仕事の特徴が理解できず、うまくメール・カウンセリングできない場面が見受けられた点が問題であった。本年度の研究計画としては、昨年度の実験実施後の反省から、iCBTプログラムを改良して、RCT実験を行うことであった。まず昨年度のiCBTプログラムでは、各質問項目の認知変容のための、不合理な信念の得する点や損する点が1文章ずつしか示されていなかったものを、それぞれ3文章ずつに増加させ、説得力と面白味をアップさせた。またプリテストやポストテストの福井が著作権を有する心理検査をオンライン上で実施できるよう改良した。さらに、新任管理職の悩みが強いことから「認知行動療法実践カード管理職編」の内容を付け加えた。このようなプログラムの改良は、本年度すでに完了した。また、昨年度の実験で、SEの仕事の内容を理解していないため上手にeメールカウンセリングができなかったカウンセラーもいた。そのため、本年度は元SEで産業カウンセラー資格を有している退職した方をeメール・カウンセラーとして養成し、再度RCT実験を行う予定であったが、eメール・カウンセラーの養成とRCT実験の被験者の募集ともにうまく進まず、本年度の改良したRCT実験は実施できなかった。しかし、昨年度の実験結果をもとに、日本産業カウンセリング学会第23回(国際)大会で、自主シンポジウム「認知行動療法を用いたSE向けメールカウンセリングシステムの開発と効果の検証」を、企画司会(粟竹愼太郎)、パネリスト(熊野健志、福井健人、福永圭佑、福井至)で実施した。また、文部省や厚生労働省などがSNSカウンセリングを広め始めているため、日本産業カウンセラー協会の神奈川支部でもSNSカウンセリング研究会を研究協力者粟竹愼太郎が立ち上げ、本年6月の日本産業カウンセラー協会の神奈川大会では、「ネットワークカウンセリング」として、eメールカウンセリングとLineカウンセリングの研究会を福井が司会で開催することになっている。昨年度にすでに3年分で予定していた実験の8割がたができており、本年度は昨年度の研究の反省を踏まえて、さらにiCBTプログラムの内容を改良したeメールカウンセリングのRCT実験を実施する予定であった。しかし、iCBTプログラムの改良はできたものの、再度のRCT実験は実施できなかった。
上皮-間葉相互作用に基づくホメオボックス遺伝子の発現変化と転移能の亢進

形態形成過程における上皮-間葉相互作用のメディエーターのひとつに肝細胞増殖因子(HGF)が知られている.また,HOX遺伝子群は,形態形成のマスター調節因子として働く.転移・浸潤は,このような形態形成に関与する因子間で形成されるネットワーク異常の結果生じる現象と捉えることができる.本研究課題では,ヒト膵癌SUIT-2細胞を用いて,「HGFによって癌細胞のHOX遺伝子の発言が変化し,その変化に伴って転移・浸潤能が亢進する」という仮説の証明を試みた。その結果以下の点が明らかとなった.SUIT-2細胞をHGFで刺激すると,細胞間接着に関与していたE-カドヘリンが細胞膜から消失し,その裏打蛋白であるβ-カテニンが核内へ移行した.一方,39個のHOX遺伝子の発現をリアルタイムRT-PCR法で解析したところ,HOXB3の発現のみがHGFで刺激によって亢進した.ルシフェラーゼを利用したレポーターアッセイの結果は,HGFによるHOXB3の発現亢進が,β-カテニン-TCF複合体によるHOXB3遺伝子の転写活性化に起因することを示唆した.その転写活性化に必要な領域は,HOXB3遺伝子のプロモーター領域(-2440-1)に存在することも明らかにした.細胞生物学的には,HGF刺激によってSUIT-2細胞は細胞間の接着が消失し細胞分散を引き起した.さらに,ファゴカイネシスなどの様々な細胞運動能が,HGF刺激によって高まることも明らかとなった.HGF刺激によるこの細胞性状の変化がHOXB3の発現亢進によって起こるのか否かを判定するために,HOXB3遺伝子の発現プラスミドベクターを構築し,SUIT-2細胞に遺伝子導入した.現在,HOXB3遺伝子導入細胞の細胞生物学的性状の変化を観察しているところである.形態形成過程における上皮-間葉相互作用のメディエーターのひとつに肝細胞増殖因子(HGF)が知られている.また,HOX遺伝子群は,形態形成のマスター調節因子として働く.転移・浸潤は,このような形態形成に関与する因子間で形成されるネットワーク異常の結果生じる現象と捉えることができる.本研究課題では,ヒト膵癌SUIT-2細胞を用いて,「HGFによって癌細胞のHOX遺伝子の発言が変化し,その変化に伴って転移・浸潤能が亢進する」という仮説の証明を試みた。その結果以下の点が明らかとなった.SUIT-2細胞をHGFで刺激すると,細胞間接着に関与していたE-カドヘリンが細胞膜から消失し,その裏打蛋白であるβ-カテニンが核内へ移行した.一方,39個のHOX遺伝子の発現をリアルタイムRT-PCR法で解析したところ,HOXB3の発現のみがHGFで刺激によって亢進した.ルシフェラーゼを利用したレポーターアッセイの結果は,HGFによるHOXB3の発現亢進が,β-カテニン-TCF複合体によるHOXB3遺伝子の転写活性化に起因することを示唆した.その転写活性化に必要な領域は,HOXB3遺伝子のプロモーター領域(-2440-1)に存在することも明らかにした.細胞生物学的には,HGF刺激によってSUIT-2細胞は細胞間の接着が消失し細胞分散を引き起した.さらに,ファゴカイネシスなどの様々な細胞運動能が,HGF刺激によって高まることも明らかとなった.HGF刺激によるこの細胞性状の変化がHOXB3の発現亢進によって起こるのか否かを判定するために,HOXB3遺伝子の発現プラスミドベクターを構築し,SUIT-2細胞に遺伝子導入した.現在,HOXB3遺伝子導入細胞の細胞生物学的性状の変化を観察しているところである.これまでに我々は,形態形成のマスター調節因子であるHOX遺伝子群の発現異常が癌の転移・浸潤に深く関与することを示してきた.一方,上皮-間葉相互作用のメディエーターのひとつである肝細胞増殖因子(HGF)は種々の癌において転移・浸潤に促進的に働くことが知られている.本研究では,癌転移におけるHOX遺伝子とHGFの接点を,ヒト膵癌細胞株SUIT-2を用い細胞生物学的に検討し,以下の成果を得た.1)SUIT-2細胞をHGFで刺激すると,39個のHOX遺伝子のうちHOXB3の発現だけがHGFの濃度依存的に刺激後24時間から徐々に亢進した.2)SUIT-2細胞は,HGF刺激後24時間ですでに細胞分散を示し,細胞膜に局在していたE-カドヘリンおよびβ-カテニンが,それぞれ細胞質内および核内に移行した.3)HGFによるHOXB3遺伝子の転写活性化に必要な転写制御領域を調べるために,HOXB3遺伝子の転写開始点の上流-2440から-1bpのプロモーター領域(P1)あるいはその下流+18966から+21855bpのイントロン2領域(P2)をルシフェラーゼ遺伝子(pGL3-TK)の上流に組み込んだレポータープラスミドをSUIT-2細胞に導入した.HGF刺激はプラスミド導入の24時間前に行い,ルシフェラーゼ活性はプラスミド導入24時間後に測定した.P1を連結したレポーターを導入した場合,ルシフェラーゼ活性は加えたHGF刺激によって上昇した.一方,P2を連結したレポーターでは,HGF刺激の有無にかかわらず,ルシフェラーゼ活性の変化は認められなかった.

4)以上の事実から,HGFはSUIT-2細胞の細胞分散を引き起し,E-カドヘリンから解離したβ-カテニンはTCF/LEF群の転写因子と複合体を形成し,核内に移行,HOXB3の転写を活性化することが推察された.形態形成過程における上皮-間葉相互作用のメディエーターのひとつに肝細胞増殖因子(HGF)が知られている.また,HOX遺伝子群は,形態形成のマスター調節因子として働く.転移・浸潤は,このような形態形成に関与する因子間で形成されるネットワークの異常の結果生じる現象と捉えることができる.本研究課題では,ヒト膵癌SUIT-2細胞を用いて,「HGFによって癌細胞のHOX遺伝子の発現が変化し,その変化に伴って転移・浸潤能が亢進する」という仮説の証明を試みた,その結果以下の点が明らかとなった.SUIT-2細胞をHGFで刺激すると,細胞間接着に関与していたE-カドヘリンが細胞膜から消失し,その裏打蛋白であるβ-カテニンが核内へ移行した.一方,39個のHOX遺伝子の発現をリアルタイムRT-PCR法で解析したところ,HOXB3の発現のみがHGFで刺激によって亢進した.ルシフェラーゼを利用したレポーターアッセイの結果は,HGFによるHOXB3の発現充進が,β-カテニン-TCF複合体によるHOXB3遺伝子の転写活性化に起因することを示唆した.その転写活性化に必要な領域は,HOXB3遺伝子のプロモーター領域(-2440-1)に存在することも明らかにした.細胞生物学的には,HGF刺激によってSUIT-2細胞は細胞間の接着が消失し細胞分散を引き起した.さらに,ファゴカイネシスなどの様々な細胞運動能が,HGF刺激によって高まることも明らかとなった.HGF刺激によるこの細胞性状の変化がHOXB3の発現亢進によって起こるのか否かを判定するために,HOXB3遺伝子の発現プラスミドベクターを構築した.現在,SUIT-2細胞に遺伝子導入をし,細胞性状の変化を観察しているところである.
マラリア原虫の遺伝子点変異による薬剤耐性獲得様式の解明

本研究ではマラリア原虫の薬剤耐性獲得様式を解明するために、抗マラリア薬であるアトバコン(ATQ)を投与したPlasmodium berghei感染マウスを用いた。P. berghei感染マウスにATQを投与しATQ耐性関連の変異について調べたところ、既報のアミノ酸変異(L271V、K272R、V284F)及び新規の変異(I258M)が確認された。V284Fの変異をもつ原虫集団のmtDNA全領域の変異をさらに詳細に調べるために継時的に採取したP. berghei感染血液について次世代シーケンサーによるディープシーケンスを行ったところ、ATQ投与後6日目に変異が急激に出現したことが明らかとなった。マラリア原虫の薬剤耐性の獲得は、アミノ酸変異を伴う塩基配列の点変異によって引き起こされることが多くの治療薬で報告されている。しかし、その点変異が惹起される機序は明らかになっていない。本研究は、実験室レベルで点変異による薬剤耐性出現を再現できるアトバコン投与マラリア感染マウスをモデルとし、マラリア原虫の薬剤耐性獲得機序を解明することを目的としている。アトバコンは、マラリア原虫のミトコンドリアゲノムにコードされているシトクロームb(cob)の点変異によって耐性が惹起されることが知られているマラリア治療薬の一つである。本年度は、げっ歯類マラリア原虫(Plasmodium berghei)感染マウスのアトバコン溶液の自由飲水による薬剤耐性獲得モデルの確立に向けた検討を行った。P. berghei感染マウスの飲用水に0.05、0.5、5、25および250 μg/mlの濃度となるようにアトバコンを溶解し、感染率が13%となった時点で、10日間、それぞれのアトバコン濃度の溶液を3匹ずつのマウスに自由飲水させた。その結果、5 μg/mlアトバコン投与群3匹のマウスのうち1匹のマウスにおいてアトバコン投与開始後13日より感染率の上昇が確認された。ここで増殖したP. bergheiはアトバコン耐性株であると予測されたので、cobの全塩基配列を決定したところ、850番目のGがTに変異していることが確認された。この変異はアミノ酸変異を伴う変異(V284F)であり、アトバコン耐性に関連することが既に知られている。以上の結果は、5 μg/mlアトバコンの自由飲水がP. bergheiの薬剤耐性獲得モデルとして用いることができることを示唆する。また、本年度はここで得られたDNAサンプルの次世代シーケンサーによる塩基配列の決定も行った。本研究は、実験室レベルで点変異による薬剤耐性出現の再現が可能なアトバコン(ATQ)投与マラリア感染マウスをモデルとし、マラリア原虫の薬剤耐性獲得様式の解明を目指している。昨年度の研究では、げっ歯類マラリア原虫(Plasmodium berghei )感染マウスへのATQ 5 μg/mlの自由飲水でシトクロムb(cob)遺伝子が点変異し薬剤耐性株が出現することが明らかとなった。今年度は点変異獲得様式の継時的な解析を行うために、P. berghei感染マウスを用い、ATQ投与前、及び投与後23日毎の血液を採取した。感染血液よりDNAを抽出後、PCRによってcob遺伝子領域を含むmtDNA全長(6 kb)の増幅を行い、サンガー法によりcob遺伝子全領域の塩基配列を決定したところ、P. bergheiのin vivo試験で既に報告のあるアミノ酸変異(L271V、K272R、V284F)及び新規の変異(I258M)が検出された。この新規のアミノ酸変異I258Mは熱帯熱マラリア原虫感染ヒト臨床サンプルで2014年に初めて報告されており、今回げっ歯類マラリア原虫でも同様の変異が再現されたことは大変興味深い。ATQ耐性株のうちV284Fの変異をもつ原虫集団のmtDNA全長の変異をさらに詳細に調べるために、ATQ投与前及び投与後2、4、6、8、11日目のPCR増幅産物の次世代シーケンサーによるディープシーケンスを行った。その結果、17,56923,968の読み深度が得られ、V284Fの変異はATQ投与後6日目に急激に出現していることが明らかとなった。また、これらのmtDNAの他の領域における塩基配列の変異は存在しないことが予測された。さらに本研究ではmtDNAが1原虫あたり63135コピー存在することが示唆されたので、今後は1原虫のmtDNAの一塩基多型解析を実施する予定である。本年度は、げっ歯類マラリア原虫(Plasmodium berghei)のアトバコン耐性獲得モデルを確立することができた。

このモデルを用いれば、アトバコンの標的遺伝子であるcobの塩基配列に、どのように変異が入るのかを詳細に解析することが可能となる。また、P. berghei感染マウスに5 μg/mlのアトバコンを投与した群とアトバコンを投与していない群より抽出した原虫DNAの次世代シーケンサー(Ion PGM)による塩基配列の決定を行っており、ミトコンドリアゲノム上に数カ所の一塩基多型(SNPs)が存在することを確認している。寄生虫学本年度に実施した研究によって得られた結果より、アトバコンを投与したP. bergheiのミトコンドリア(mt)ゲノムの塩基配列に一塩基多型(SNPs)がいくつか存在することが明らかとなった。今後は、アトバコン投与の有無によって、mtゲノム上の変異箇所および変異の数に差があるのかどうかを確認する。ここで得られた情報をもとに、まずは、アトバコンを投与していない群の原虫mtゲノムがヘテロな状態で存在しているのかどうかを確認する。これは、原虫mtゲノムの全長(6 kb)を大腸菌でサブクローニングし、得られたプラスミドDNAをクローナルな対照サンプルとして次世代シーケンサーで解析し、比較する。さらに、アトバコン投与群との比較によって、アトバコンが塩基配列の変異を促進しているのかどうかを確認する。最終的には、アトバコン投与後の経時的なサンプリングを行い、引き起こされる塩基配列の変異の動向を解析し、マラリア原虫の薬剤耐性化機構について明らかする予定である。論文投稿に関わる予算として計上していた。研究推進の過程でランクの高い論文雑誌に投稿できることが期待され、データの追加を行うべく論文投稿を延期した。そのため、次年度使用額が生じた。論文としてまとめるのに必要なデータを追加し、ランクの高い論文雑誌に投稿する際の諸費用として使用する予定である。
平和構築における法の支配とオーナーシップ：国際立憲主義と段階的社会発展の観点から

平和構築における法の支配の制度化と現地社会オーナーシップの発展について総合的な検討を加えた研究である。アフリカの紛争後国の中からシエラレオネ、アジアにからはスリランカをとりあげた。第一に、本研究は、普遍化した自由主義的価値規範を思想的基盤とした現代国際社会の秩序が、世界各地で直面している困難を体系的に示した。第二に、政治社会の段階的発展論の視点を導入し、単なる地域的・文化的差異に還元されない発展段階論からの普遍主義への挑戦の意味について検討した。第三に、世界各地の紛争後社会で実施されている平和構築の政策を、さらに充実させていくための指針を、学術的に提示することを試みた。平和構築における法の支配とオーナーシップ、国際立憲主義に関する文献のさらなる収取集と渉猟に努めた。段階的社会発展の観点から参考になる文献で、特にシエラレオネやスリランカに関する文献についても同様に渉猟に努めた。このようにして「国際立憲主義」の枠組みにもとづいた「平和構築の法の支配アプローチ」が、アジアやアフリカの紛争後国の「現地社会のオーナーシップ」発展に与える影響を明らかにすることに努めた。残念ながらエボラ出血熱の影響で、今年度におけるシエラレオネへの出張については見送ることにした。その一方で、スリランカでは、研究協力者たちと協議の上、Ajith Balasooriya氏とともに北部地域にまで足を運び、現地聞き取り調査を遂行した。その他、国内の学会・研究会において知見を広める作業を行った。スリランカにおいては、「北部の春」と中央政府が呼ぶ開発事業が、紛争が激しかった北部地域に対して導入されているが、中央集権的な中央政府の政治手法とあわせて、開発独裁型の平和構築が模索されていることがよりいっそう明らかになった。ただし中国との結びつきを強めてアジア的手法で体制固めを図ったラージャパクサ政権が1月の大統領選挙で敗北したことは、国民の間に根強い強権政治への不信感があることも物語った。ラージャパクサ政権時代の欧米諸国の戦争犯罪調査の要求にたいする異常なまでの拒絶的な態度は、スリランカ国民の間の人権問題への微妙な態度を象徴するものであっただろう。平和構築における法の支配の制度化にあたっては、平和構築の現場となる国ごとの違いだけでなく、より大きな地域に応じた違いがあることが非常に重要であることが判明してきた。これは特に近年の大きな傾向であるが、武力紛争の発生の形態にも変化が生まれ、地域的な違いも顕著になってきたことが背景にある。異なる状況で異なる対応がなされるのは、異なるニーズがあるからである。法の支配という平和構築活動の鍵を握る活動を実施する場合においても、地域事情に応じた多様な実施方法がありうる。本研究では特にシエラレオネとスリランカの事例に着目し、アフリカ型とアジア型のモデルの構築を意識してきたが、より広い視点でシエラレオネとスリランカの事例を捉えていくことの必要性も判明してきた。中でも重要な含意を持っているのが、地域機構の介在である。シエラレオネのようなアフリカの平和構築の事例においては、アフリカ連合などの地域機構が、重要な役割を担い、地域的なオーナーシップの発展が議論されることになる。それに対して南アジアでは地域機構の活動がまだ制約的であり、基本的な介在に限界がある。地域機構の介在が少なければ当然に国家機構が担う機能が大きくなる。オーナーシップの発現は、ドナーと当該国との間の1対1の関係では計り知れないものがある。2015年は国連でいくつかの重要な報告書が公刊されたが、それらの中でも地域事情に応じたオーナーシップの発現について重要な議論がなされていることが判明した。そこでも強調されるのは、政治的な調整によるオーナーシップの発展の不可避性である。平成27年度はさらに情勢分析および理論的なモデルの構築に時間を要したが、法の支配の制度化は高度に政治的な作業を伴うため、従来の平和構築段階論モデルの枠組みをこえて、地域機構を取り込んだ政治的意思決定メカニズムの重層性の仕組みに着目していくモデルの必要性が高まってきた。本年度は海外調査は米国ニューヨークにおける国連平和活動の動向調査にとどまった。その最大の理由はシエラレオネにおけるエボラ出血熱の終息の遅れであった。遂に2016年3月にシエラレオネのエボラ出血熱の終息宣言が出されたため、平成28年度に繰り越した渡航費用は研究機関全体の中では予定通り執行できそうである。なお米国のESTA方針の変更について対応をするために時間を要することが判明したため、方針変更時期に重なってしまったInternational Studies Associationにおける研究成果発表の機会を確保できなかったことは残念であった。これについては他の学会での報告機会の確保などで取り戻す予定である。本研究では、平和構築における法の支配の制度化と現地社会オーナーシップの発展について総合的な検討を加え、文献渉猟を中心とする歴史的・理論的分析と、海外実地調査を通じた聞き取り作業を中心とする事例分析とを、効果的に組み合わせることを試みた。実地調査にあたっては、今日の平和構築活動の主要対象となっているアフリカの紛争後国の中から、設立当初からの国連平和構築委員会の検討対象国となっているシエラレオネ、そして介入主義を嫌う傾向が強いアジアにおいて国連との間でも緊張関係が続いているスリランカを主要な事例としてとりあげた。研究実績は、三つの観点から整理することができる。

20世紀後半に作られた国際秩序の仕組みは、「失敗国家」「破綻国家」に象徴される主権国家システムの綻びによって挑戦されている。さらに、自由主義的価値規範に依拠した冷戦終焉後に広まった国際秩序は、自由主義とは異なる価値を標榜する勢力によって挑戦されている。本研究は、この問題構造を検討するための理論枠組みと、事例分析を提供した。第二に、政治社会の段階的発展論の視点を導入し、単なる地域的・文化的差異に還元されない発展段階論からの普遍主義への挑戦の意味について検討した。第三に、世界各地の紛争後社会で実施されている平和構築の政策を、さらに充実させていくための指針を、学術的に提示することを試みた。そのためにシエラレオネとスリランカにおける平和構築活動を、アフリカ型とアジア型として設定した上で、両者の比較を行った。アフリカでは理念面において欧米流の近代国家を設立する意識が強いが、社会経済的基盤が整合していない。アジアでは全く逆である。しかし両者それぞれにオーナーシップの段階的発展の考え方があることもわかった。平和構築における法の支配の制度化と現地社会オーナーシップの発展について総合的な検討を加えた研究である。アフリカの紛争後国の中からシエラレオネ、アジアにからはスリランカをとりあげた。第一に、本研究は、普遍化した自由主義的価値規範を思想的基盤とした現代国際社会の秩序が、世界各地で直面している困難を体系的に示した。文献渉猟は、まだ完遂していないが、研究の枠組み強化に非常に有益なものとなっている。アフリカにおける平和構築の特徴づけや、スリランカにおける平和構築の特徴づけの作業は順調に進んでいる。シエラレオネにおける聞き取り調査の延期は大きな変更点となるが、研究期間全体でとりかえしていくことになる。これまで個別的な部分の研究成果をいくつかの媒体に発表してきたが、最終年度にあたる平成28年度においては、研究全体の進展を鳥瞰することができる成果の発表をしていくことになる。海外調査の時期がずれこんだところもあるので、それらを遂行した上で、精緻化した理論モデルと重ね合わせて、平成28年度末に総合的な最終研究成果発表を論文の形態で行っていくことになる。あわせて学会での口頭報告の機会も複数持っていく。国際関係理論的土台をさらに精緻化して発表を行いつつ、シエラレオネも含めた対象事例についての聞き取り調査等を進めて、成果を発表していく。シエラレオネへの調査出張をエボラ出血熱の影響で延期せざるをえなくなった。またInternational Studies Associationへの研究報告出張が、当該月における米国のESTA方針の変更によって中止を余儀なくされた。年度末の海外出張の帰国日が4月1日にかかったため、計算の煩雑さを回避するという大学事務方の配慮により出張費全体を翌年度に回す措置がとられた。
骨盤底筋トリガーポイントへのセルフマニュアルセラピーによる慢性骨盤痛管理の確立

慢性骨盤痛を有する患者が、自身で行う徒手マッサージによる疼痛マネジメントの確立を目指し、マッサージ指導時のバイオフィードバックに利用可能な1骨盤底筋の圧痛点を評価する生態指標の開発し、2徒手マッサージの有用性を検証することとした。慢性骨盤痛に関する国内外の文献レビューから経膣超音波法での低輝度所見が挙げられた。経会陰超音波法にすることや体位の工夫により、慢性骨盤痛女性でも疼痛がない方法で骨盤内を適切に観察する方法を開発した。生体指標の候補について、健常女性と慢性骨盤痛を有する女性の間では、カラードプラ法やエラストグラフィーを用いても形態的な違いはなく、確定にまでは至らなかった。【目的】慢性骨盤痛症候群では、骨盤底筋の過緊張により骨盤周辺に疼痛が持続的に生じることから、筋弛緩を目的とした徒手マッサージが有用である。本研究では患者自身が行う徒手マッサージによる疼痛マネジメントの確立を目指し、徒手マッサージ指導時のバイオフィードバックに利用可能な1骨盤底筋の圧痛点(Tenderness)を評価する生態指標の開発後、2徒手マッサージの有用性を検証する。【方法】平成27年度は、慢性骨盤痛に関する国内外の文献レビュー、専門家との内容妥当性の検討から、超音波画像診断装置を用いた圧痛点の観察指標の開発を目指した。【結果】Medline、医学中央雑誌(2016年3月末)において、キーワード「慢性骨盤痛/Chronic Pelvic Pain」「圧痛/Tenderness」「超音波/Ultrasound」「画像/Image」等用いて、英文献に絞り検索した。結果15本が該当し、子宮内膜患者において圧痛点は超音波画像の低輝度所見(線上の肥厚、塊)として確認できることが明らかとなった。しかし、これはプローブを体腔へ挿入する経膣超音波法によるものであったため、看護師でも実施できる経会陰超音波法でプレテストを行った。結果、プローブと圧痛点までの距離が離れるため低輝度所見の描出は難しく、十分な再現性を確認できなかった。【考察】圧痛点は超音波画像に描出が可能であり、徒手マッサージ指導時のバイオフィードバックに利用可能な生態指標と考えられた。しかし、経会陰超音波法を用いる場合には、描出手技の工夫や画像解析等の検討が必要と考えられた。本研究の目的は、患者自身が行う徒手マッサージによる疼痛マネジメントの有効性検証までであり、患者へのマッサージ方法の教育方法の確立は重要である。慢性骨盤痛がある患者においては、マッサージを行うべき箇所(圧痛点)の観察のために、更なる疼痛が生じることは避ける必要がある。そのため体腔に機器を入れない、非侵襲的な経会陰超音波法での確立を目指しており、現在までに、生態指標の候補は決定できたものの、その観察方法の確立に時間を要している。【方法】平成28年度は、昨年度の慢性骨盤痛に関する国内外の文献レビュー、専門家との内容妥当性の検討、プレレスト結果から候補として指標から、超音波画像診断装置を用いた圧痛点の観察指標の開発を目指した。【結果】看護師でも実施できる経会陰超音波法で、健康ボランティア女性での骨盤内の形態について観察を行った。文献で圧痛点といわれる部位について矢状面での描出を試みたが、2D超音波法では十分な描出ができなかった。また、協力をえたボランティアの中には、月経痛のあるものはいたが慢性骨盤痛を有するものはおらず、慢性骨盤痛に関連する圧痛点の所見を見出すことはできなかった。【考察】経会陰超音波法を用いて骨盤底筋の圧痛点を評価するには、圧痛点とされる部位を超音波画像に描出する点での課題がまだまだ多い。しかし、慢性疼痛がある患者に対して非侵襲に実施できる経会陰超音波法はメリットがあると考えられる。そのため、3Dエコーの利用等も検討しながら、描出手技の工夫や画像解析等を用いて評価指標の開発を行う。そのため体腔に機器を入れない、非侵襲的な経会陰超音波法での確立を目指してきたが、その確立にはまだまだ課題が多く確立できていないために、患者での観察へと進めていない状況である。【目的】H28年度の調査結果から、経会陰超音波法を用いて骨盤底筋の圧痛点を評価するには、その部位を超音波画像に描出する点での課題がまだまだ多いことが分かった。しかし、慢性骨盤痛症候群では、骨盤底筋の過緊張により骨盤周辺に疼痛が持続的に生じることが知られており、そのような患者に指を膣に挿入するなどでの圧痛点評価をすることは侵襲性が高い。非侵襲に実施できる経会陰超音波法はメリットがあると考えられる。

経会陰超音波法での描出手技の工夫や画像解析等を用いて評価指標の開発に取り組んだ。【方法】健常女性と、慢性骨盤痛を有する女性において、超音波画像診断装置により骨盤内臓器(膀胱・子宮・直腸)およびその周辺を疼痛を引き起こさないで描出する方法を開発した。また、疼痛部位について形態的な違いの検討の他、カラードプラ法やエラストグラフィーなどを用いて違いを検討した。【結果】体位を側臥位にすること、膝の間にクッションを挟むこと、膣周辺に十分なエコーゼリーをつけ強く押さなくてもプローブと会陰部を密着させることで、慢性骨盤痛女性でも疼痛がない方法で骨盤内を適切に描出できることが確認された。しかし、健常女性と、慢性骨盤痛を有する女性の間で、形態的な違いの検討の他、カラードプラ法やエラストグラフィーについて違いはなかった。【考察】このたび、慢性骨盤痛を有する女性に対して、2Dエコーを用いて骨盤内を観察したが、圧痛点評価になりえる指標を見出すことができなかった。これは、女性の苦痛を最小限にするために、疼痛が比較的軽く調査施設までの移動が可能な時に調査したことが関係している可能性があり、同じ慢性骨盤痛を有する女性においても、症状の程度によって骨盤内臓器およびその周辺の状態が変化する可能性がある。今後は、同一の慢性骨盤痛を有する女性の中で症状のサイクルに合わせた縦断調査や、重度症例での調査を行う必要がある。慢性骨盤痛を有する患者が、自身で行う徒手マッサージによる疼痛マネジメントの確立を目指し、マッサージ指導時のバイオフィードバックに利用可能な1骨盤底筋の圧痛点を評価する生態指標の開発し、2徒手マッサージの有用性を検証することとした。慢性骨盤痛に関する国内外の文献レビューから経膣超音波法での低輝度所見が挙げられた。経会陰超音波法にすることや体位の工夫により、慢性骨盤痛女性でも疼痛がない方法で骨盤内を適切に観察する方法を開発した。生体指標の候補について、健常女性と慢性骨盤痛を有する女性の間では、カラードプラ法やエラストグラフィーを用いても形態的な違いはなく、確定にまでは至らなかった。今後は、経会陰超音波法での圧痛点の評価方法を確立する。その後、その生態指標を教育支援(バイオフィードバック)に入れた筋弛緩を目的とした徒手マッサージの教育プログラムを考案する。患者への教育のアクションリサーチをしながら教育プログラムを確立し、有効性検証の研究を計画する予定である。今後は、経会陰超音波法での圧痛点の評価方法の確立とは閉口して、海外で行われている筋弛緩を目的とした徒手マッサージをもとに教育プログラムの作成、アクションリサーチをしながら教育プログラムを確立し、有効性検証の研究を計画する予定である。排泄看護学経会陰超音波法での圧痛点の評価方法を確立するために時間を要ししたため、当初予定していた、慢性骨盤痛患者と骨盤底障害を有さないボランティア間での臨床調査は本年度に進めていく予定である。経会陰超音波法での圧痛点の評価方法を確立するために時間を要し、患者での調査に至れていない。そのため今年度は、慢性骨盤痛患者に対するマニュアルセラピーを実施しながら、骨盤底の観察を行うことで、徒手マッサージの教育プログラムの有効性検証と骨盤底の観察指標の開発を平行して行う。そのため前年度予定した予算は、下記のように今年度支出し、データ収集・解析を進めていく。
カビの勝者と敗者を分ける要因は何か？

野外に生育していたScolecobasidium属のカビの中で、どのような形質を持った種や株が、浴室という新しい環境に侵入し、優占するようになったかについて解明を試みた.Scolecobasidium属のカビは、一般の野山と異なり、石灰岩帯で多く検出された。その中で、住環境の水回りに生えるScolecobasidiumは、耐アルカリ性、石けん利用性とともに、より高濃度の界面活性剤を利用でき、より高温条件下で生育できる特性を持つことが分かった。浴室では,野外の浮遊菌などと異なったユニークなカビが多く見られる.これらのカビは,石鹸成分のみならず,洗剤の界面活性を栄養にすることができる.Scolecobasidiumなどのカビは,高濃度の非イオン界面活性剤だけを添加した寒天培地で生育することができる.これまでに,野外の株の中に浴室で生育するカビと栄養特性の類似したものはあること,日本とヨーロッパの浴室のカビは遺伝子的にも生理的特徴についても類似したものが見つかったことを明らかにした.浴室のカビのルーツを探るため,浴室から採取された種と類似のカビの菌相を求めて,様々な野外の環境由来のScolecobasidiumについて調査を行った.本プロジェクトは、浴室で多く検出されるS.humicolaがアルカリ性培地でよく生育することに着目した.そして、伊吹山、秋吉台、三重県藤原岳など、いくつかの石灰岩帯の土壌から、Scolecobasidium属のカビの分離を試みた.一般の森林帯の土壌とは異なって、石灰岩帯の土壌から多くの種類のScolecobasidium属のカビが検出された.即ち、S. constricta, S. excentricum, S. tshamytschae, S. verruculosumなどであった.それらの株のいくつかは、pH9.7培地でもよく生育し、また,高濃度の非イオン界面活性剤だけを添加した寒天培地でも生育した.それらの株と、S. humicolaの生理的特性を比較した.その結果、浴室の株は、熱耐性が野外のものより強いことと、より高濃度の非イオン界面活性剤を利用できる能力のあることが分かった。これは、野外に生育していたScolecobasidium属のカビの中で、どのような形質を持った株が、浴室という新しい環境に侵入し、優占するようになったかを解明することを試みている.野外に生育していたScolecobasidium属のカビの中で、どのような形質を持った種や株が、浴室という新しい環境に侵入し、優占するようになったかについて解明を試みた.Scolecobasidium属のカビは、一般の野山と異なり、石灰岩帯で多く検出された。住環境の水周りに特異的に見られる界面活性剤を好むカビを材料にして、住環境のカビのルーツを探り、そのカビがなぜ、住環境で優占することになったかを解明する研究に取り組んでいる。これまでに、界面活性剤を好むカビは、どのような野外環境に元々生育していたかについて取り組んできた。その中で、アルカリ土壌がそのルーツの可能性が高いことが分かってきた。そこで、伊吹山の石灰岩帯の土壌のカビの菌相には注目し、界面活性利用性の解明を行った。また、関西では若草山の山焼きの他、琵琶湖や淀川沿いでは葦焼きが行われるが、この後の灰は、広範囲のアルカリ性土壌を生み出す。それらの土壌と一般の土壌との菌相の比較を行った。さらに、瀬戸内海の井島で山火事が2011年夏に発生したが、その土壌や灰のカビの菌相についても調べた。もう一つは、界面活性剤の影響を受ける水周りであり、高温の影響を強く受けている食器洗浄機の内部の菌相について調査を行った。食器洗浄機は、42°C程度の温水を使う浴室より高温で、65°Cの高温水を使う環境である。そこではカビは生えにくいと思われるが、40°Cでも生育するExophiala dermatitidisという真菌症の原因菌が、優占していることが分かった。現在のこの種の種内変異と、野外で認められた株、さらに人体から分離された株について遺伝的な相同性のほかに、その生理・生態的な特性を調べている。そして、なぜ、食洗機でE. dermatitidisが優占するようになったかを解析している。浴室などで多く検出されるS.humicolaはアルカリ性培地でよく生育した。また、一般の森林帯の土壌とは異なって、石灰岩帯の土壌には多くの種類のScolecobasidium属のカビが見られた。伊吹山、三重県藤原岳などの山や、秋吉台、奥多摩日原、沖縄の鍾乳洞などいくつかの石灰岩帯の土壌から、様々なScolecobasidium属のカビが分離された。即ち、S. constricta、S. excentricum、S. tshamytschae、S. verruculosumなどであった。一方で、セメントの粉塵が蓄積している都市公園からも、S. humicolaに遺伝的にも近縁の株が多く分離された。石灰岩帯および公園由来の株のいくつかは、pH9.7培地でもよく生育し、高濃度の石けんの主成分あるいは界面活性剤だけを添加した寒天培地でもよく生育した。また、50°C、10分間の温水に耐えられる株も分離された。それらの株と、浴室由来のS.humicolaと生理的特性を比較した。

そして、野外に生育していたScolecobasidium属のカビの中で、どのような形質を持った株が、浴室などへ侵入したかを解明した。その結果、上記の耐アルカリ性、石けん利用性、界面活性剤利用性、耐熱性のいずれの性質もS.humicolaの多くの株が保持しているのに対して、他種の株はいずれかの特性を欠いていることが分かった。とりわけ、都市公園由来の株は、界面活性剤利用性などについても、S. humicolaに類似していた。セメントとともに、住宅の近くに移入したS. humicolaの近縁種の内で、耐熱性などに優れた株が住宅の浴室などへの侵入し、定着したと思われる。微生物生態学浴室に優占しているScolecobasidium humicolaを、野外に生育している数種のScolecobasidiumと比較を行った.その前提となる株の採集が非常に順調に進んだ.とりわけ,野外の石灰岩帯の地域では,Scolecobasidiumの株が非常に多く検出されることである.これは、一般の山地でその土壌の採集を試みると,検出するのがいかに難しいかを知っている者にとっては大きな驚きでだった.それ以降,それらの採集された多くの株を使って生理的性質を明らかにする作業が進んでいるからである。アルカリ土壌中の菌相を調べる場合、どの程度カビが胞子を形成しているかは大きな心配点だった。なぜなら、胞子がなければ種の同定が困難だからだ。しかし、実際にカビの採集や培養を行っていくと、それは杞憂だったことがわかった。多くは胞子を形成し、種の同定を行うことができ、順調に菌相の同定ができている。また、室内の高温水回り環境として、食洗機の菌相の解明も行った。その結果わかったことだが、E. dermatitidisという、ユニークなカビが優占していることは、まず興味深い事実だ。この生理・生態的な性質を解明し、他の水回りのカビと比較するのは、本プロジェクトの達成に大いに貢献し、申請者にとっても胸躍る作業である。これまでの実験の結果,浴室由来の株と野外のものでは生理的な性質が異なっていることが分かった.浴室の場合は、野外の株と熱耐性の高いことが分かった.また、野外の株は界面活性剤利用性のあるものとないものがある.一方,浴室内の株はいずれも界面活性利用性が非常に高いことが分かっている.これらの結果が,世界各地から集めた株でも同様であるかを明らかにする予定である.そして,その結果をまず報文化することによって,カビにとっての室内環境の意味を明らかにしたい.これを明らかにすることは,室内のカビ汚染を防ぐことにも役立てられると考えている.石灰岩帯の土壌の菌相の比較をさらに行いたい。石灰岩帯としては、伊吹山のほかに、滋賀県の湖南アルプスなどを予定している。なお、若草山の他、琵琶湖や淀川沿いでは、西湖や高槻市鵜殿などのカビの菌相について前年と同じ結果が出るかまず確認したい。なお、一般の川原の土壌の菌との比較もさらに行いたい。また、瀬戸内海の井島については、その土壌や灰の菌相の経時的な変化をさらに調べる予定である。分離された株については、類似種や同種のカビと生理的、遺伝的関連を調べる予定だ。
すざく衛星とGLAST衛星を軸とした未同定ガンマ線天体の解明

"多波長アプローチによる未同定ガンマ線天体の解明"という研究課題に対して、すざく衛星を用いたガンマ線連星の観測的研究及び、次世代硬X線観測のカギとなる半導体検出器読み出し用アナログ回路の開発を実施した。最近のチェレンコフ望遠鏡によって数多く発見され、粒子加速の現場として認識されるに至ったTeVガンマ線パルサー星雲は、宇宙線粒子加速機構を理解する上で、貴重な天体である。本研究では、最新のGeVガンマ線観衛星FermiによってGeVガンマ線帯域でも明るいパルサー星雲に対して、X線からGeV-TeVガンマ線に至までの放射メカニズムの解明に迫ることを目的として、広帯域観測を特徴とするすざく衛星の観測データの詳細解析を実施した。現在得られた結果を論文としてまとめている。また、昨年度実施したガンマ線連星LS 5039の観測結果に関して、国内及び国際学会において成果発表を実施した。一方、次世代宇宙硬X線検出器の読み出し回路の開発においては、SOI CMOSプロセスを用いて宇宙環境に対応したASICの試作を実施した。SOI CMOSプロセスは既存のバルクCMOSプロセスに替わる次世代技術と目されており、トランジスタそれ自体の浮遊容量の低減によって高速化・低消費電力の両面で有利であるばかりでなく、宇宙利用に不可欠な放射線耐性を兼ね備えている。本研究では、このプロセスをX線CCD読み出し用のアナログ回路に適用した。これまでに実施したASIC性能評価試験では、既存のCCD読み出しシステムとほぼ同等の性能を達成していることを確認している。得られた成果に関しては、国内学会及び、学術論文誌に論文を投稿している。ガンマ線連星は、最近あいついで発見されたTeVガンマ線で明るい銀河系内の天体であり、極めてコンパクトな宇宙の高エネルギー粒子加速器と目されている。本年度の研究では、TeVガンマ線フラックスが連星の軌道周期(3.9日)と同期していることが初めて発見されたガンマ線連星LS5039に着目し、X線天文衛星「すざく」を用いて連星の軌道周期を完全にカバーする長期観測を行い、その放射機構の理解に迫ることを目的として、多波長観測データと合わせて解析を行った。その結果、TeVガンマ線とX線は共に伴星の周りをまわるコンパクト天体(ブラックホールあるいは中性子星)の軌道位置に従って変動し、正確な周期性を示していることが初めて明らかとなった。さらに70keVまでの硬X線領域で、軌道の各位相でのスペクトルを決定し、そのスペクトルの形と時間変動から標準的な衝撃波加速理論に照らし合わせ、X線での放射を加速された電子からのシンクロトロン放射、TeVガンマ線を同一分布の電子による伴星からの光子の叩き上げ(逆コンプトン散乱)によって説明が可能であることを示した。この場合、TeVガンマ線に対するX線の強度は、そのまま放射領域における磁場の強さを与え、1ガウス以上と決定される。X線とTeVガンマ線の観測結果は、加速電子のエネルギー損失が従来の放射によるエネルギー損失だけでは説明ができないことを示しており、我々は、マックスプランク研究所との共同研究によってLS5039における粒子加速が狭い領域(約10^<11>cm)で粒子加速のタイムスケールが約1sという極めて効率的に生じていることを示した。一方、次世代の宇宙硬X線検出器の読み出し回路の開発においては、低消費電力と低雑音特性を満たした270μm角4×4の2次元アナログASICの開発を中心となって進めてきた。その性能評価試験においては、対して雑音特性と信号特性を詳細に評価し、1チャンネル当たりの消費電力を150μWに抑え、当初の雑音特性の目標であった100e^-(rms,換算電子雑音)を達成するアナログASICの開発に成功した。