hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
偏光変調分光法を利用したトカマク非誘導生成時の電子速度分布関数計測

偏光度は発光位置における視線と磁場のなす角のサイン2乗に比例して変化する.偏光が共鳴面で生じていると仮定すると,2本の視線で観測される偏光度の比は比例則による予測値と近い値になり,ECR面付近で生じた電子衝突偏光を計測できていることが分かった.2本の発光線の偏光度の違いは励起断面積の違いによるものだと考えられる.(3)電子速度分布形状の評価に必要なヘリウム原子衝突輻射モデル解析を行った.電子速度分布形状を求める際には,励起準位の密度およびアライメントの計測値に対して電子速度分布形状を入力とした衝突輻射モデルによる計算値をフィッティングする.速度分布形状が等方なマクスウェル分布の場合にこの解析が可能であることを確認した.電子サイクロトロン共鳴加熱(ECH)を用いたトカマク非誘導生成時に生じる電子速度分布の時間発展を計測可能な手法を開発し,その手法を用いてプラズマ中の電子挙動を解明することを目的として研究を行った.2年間の研究で以下の成果を得た.(1)原子発光線の1%以下の偏光度を検出可能な偏光分光システムを開発した.(2)観測窓による複屈折及び装置内壁での反射光による機器偏光の対策を確立した.(3)トカマクと同程度のパラメータを持つECHプラズマを用いてヘリウム原子発光線の偏光を計測することに成功した.(4)電子速度分布形状の評価に必要となる衝突輻射モデル計算が可能であることを確認した.本研究の最終目標は,開発した計測法をトカマク実機に適用することである.しかしながら,実機の複雑な条件下での計測を成功させるには,事前に基礎実験装置を用いて十分に検証実験を行うことが不可欠である.また装置内の反射光や窓材の複屈折といった技術的な誤差要因を定量化し,その対策を確立しておくことも必要である.このような観点から,H29年度は以下の3課題の実施を予定している.(1)前年度に偏光計測に成功したカスプ磁場中のECR放電装置を利用して計測法の原理検証実験を継続する.同一条件の複数放電を利用し,紫外から可視域に存在する複数のヘリウム原子発光線の発光強度,偏光度,偏光方向を計測する.計測量から電子速度分布を推定するために先行研究で開発されたPACRモデルを利用する.このモデルは,原子励起準位の占有密度に加え,磁気量子数の正負に対して対称な磁気副準位密度の偏り(アライメント)まで考慮した衝突輻射モデルである.(2) (1)の実験と並行して反射光を抑制するためのビューイングダンプの設計および窓の複屈折評価法の開発を進める.ビューイングダンプには反射率1%以下のタングステンファズ材を使うことを計画しているが,プラズマとの接触に伴ってファズ構造が壊れる可能性があるため,放電実験を通して反射率の経時変化を実測する.性能劣化が顕著な場合は,反射率は大きくなるがより強固な構造のビューイングダンプを採用する.また,実験時に使用する合成石英窓は製造時の残留応力によって複屈折が存在する可能性がある.窓を透過させた完全直線偏光を計測し,偏光状態の変化から窓の複屈折をその場評価する方法を確立する.(3)開発した計測システムを九州大学QUEST装置へと移設し,ヘリウムを添加した水素放電を用いてECHによる非誘導生成時の偏光計測と電子速度分布推定を試みる.プラズマ計測経費の端数が生じたため.次年度計画への影響は無い.
食道・頭頸部癌の発生・進展における喫煙・飲酒に起因する障害と修復系異常の分子機序

食道・頭頸部癌の発生、癌多発の分子機序を喫煙、飲酒の暴露に着目し明らかにすることを目的とし、研究を進めた。成果:1)喫煙・飲酒が惹起する正常食道粘膜のゲノム全体のメチル化低下が“発癌の場"を形成し、多発癌の発生に関与している。2)食道癌の若年発症(50歳未満)例では喫煙・飲酒への暴露が多量で、その結果、癌多発傾向を生じる可能性が高い。3)SIP1は上皮間葉移行を介して食道癌の進展に関与している。食道・頭頸部領域の癌の発生には喫煙、飲酒が強く関与している。本研究は、食道癌の発生・進展過程にける喫煙・飲酒が惹起する分子生物学的機序を明らかにすることを目的に検討する。また、喫煙・飲酒を契機として発生する頭頸部・食道領域の多発癌発生の特徴と発生メカニズムも検索をする。最終的に、これらを難治性の食道癌・頭頸部癌の予防、治療効果の予測につなげることを目的とする。本年は下記の研究を行い英文論文として発表した。1.若年発症食道癌における臨床病理学的研究:食道癌は一般に高齢者に発症することが多いが、発症に環境因子の暴露に関連が深いことを考慮すると、若年発症の食道癌においては喫煙・飲酒などの環境因子への暴露がより強い可能性がある。そこで、若年発症した食道癌における環境因子への暴露、癌多発を検討した。その結果、若年者食道癌は全切除症例中6.3%と少ないが、臨床学的特徴として頭頸部癌の合併症例が多いことが分かった。さらに、若年者の多発癌症例は大部分が重喫煙者で大酒家であった。このことより、環境因子の過度の暴露が若年者における食道・頭頸部の多発癌に関与している可能性が示唆された。2.食道癌進展における上皮間葉移行(EMT)関連タンパクの関与:食道癌の浸潤、転移の過程においてがん細胞のEMTはきわめて重要な事象である。SIP1はEMT関連タンパクであるが食道癌においてその意義は明らかでない。今回、食道癌症例において免疫組織学的にEMT関連タンパクの発現を検討した。その結果、SIP1発現は上皮マーカーと逆相関し、病理学的には脈管侵襲、リンパ節転移と相関するとともに多変量解析にて独立した予後不良因子であった。以上よりSIP1はEMTを介して、食道癌の進展に関与すると考えられた。研究は計画通りに遂行でき、「若年発症食道癌における臨床病理学的研究」および「食道癌進展における上皮間葉移行(EMT)関連タンパクの関与」が英文雑誌に掲載された。(Ann Surg Oncol 2015)食道・頭頸部領域(UADT)の癌の発生には喫煙、飲酒が強く関与している。本年は「ゲノムワイドな低メチル化と喫煙・飲酒の暴露およびUADTの癌多発の相関」につき、下記の研究を行った。ゲノム全体にわたるCpGジヌクレオチド部位でのシトシン低メチル化は、ヒトの癌におけるエピジェネティックな異常として知られている。ゲノムワイドなDNA低メチル化は染色体不安定性と関連し、腫瘍形成において重要な役割を担っている。長鎖散在反復配列[Long interspersed element 1 (LINE-1)]のメチル化状態は、ゲノムワイドなDNAメチル化の状態を表すのに有用とされている。さらに、メチル化低下も食道発癌に関わる。今回、LINE-1のメチル化を解析し、喫煙・飲酒などの環境因子の暴露による癌多発にゲノムワイドなメチル化が関与するか否かを検討した。その結果、食道癌症例における非癌部食道におけるLINE-1メチル化レベルと喫煙およびアルコールへの暴露量とは有意に逆相関の関係があった。さらに、ルゴール染色による不染帯の多発(“まだら食道")と食道全割切片の鏡検による癌多発の検索のいずれの検討においても、食道内癌多発は非癌部のメチル化レベルの低下と関係していた。以上より、喫煙・飲酒等の環境因子への暴露が食道粘膜にゲノムワイドな低メチル化を惹起し、その結果、UADTに発癌の母地を形成し多発癌の発生につながる可能性が示唆された。研究は計画通りに遂行でき、その成果は第117回日本外科学会総会にて、「考える外科学(4):食道・頭頸部ならびに胃における癌多発のリスクファクターに関する疫学的検討」および「ポスターセッション:まだら食道と食道多発癌におけるLINE-1のメチル化の検討」として発表を行う。食道・頭頸部領域(UADT)の癌の発生には喫煙、飲酒が強く関与している。本研究は、食道癌の発生・進展過程にける喫煙・飲酒が惹起する分子生物学的機序を明らかにすることを目的とする。また、喫煙・飲酒を契機として発生するUADTの多発癌発生の特徴と発生メカニズムも検索をする。最終的に、これらを難治性の食道癌・頭頸部癌の予防、治療効果の予測につなげる。

今年度は第117回日本定期学術集会にて、下記の2演題につき研究成果を発表した。1.食道・頭頸部ならびに胃における癌多発のリスクファクターに関する疫学的検討:食道・頭頸部の癌多発のリスクファクターおよび胃癌多発癌のリスクファクターを疫学的に症例・対照研究にて検討した。その結果、食道・頭頸部の扁平上皮癌の多発には過度の喫煙、飲酒のみならず食道癌または頭頸部癌の家族歴が関与する一方で、胃癌の多発には胃癌の家族歴がリスクファクターとして重要であると考えられた。2.まだら食道と食道多発癌におけるLINE-1メチル化の検討:ゲノム全体にわたるDNA低メチル化は発癌過程で重要な役割を担っていると考えられるがLong interspersed element 1 (LINE-1)のメチル化状態はその指標となる。今回、LINE-1のメチル化を解析し、喫煙・飲酒などの環境因子の暴露による癌多発にゲノムワイドなメチル化が関与するか否かを検討した。その結果、喫煙・飲酒等の環境因子への暴露が食道粘膜にゲノムワイドな低メチル化を惹起し、その結果、UADTに発癌の母地を形成し多発癌の発生につながる可能性が示唆された。また、日本食道学会ガイドライン検討委員会としての共同研究として、「禁煙・禁酒と食道癌罹患に関するメタアナリシス」を行い、禁煙・禁酒ともに食道癌のリスク軽減につながることを明らかにし、この結果はEsophagusに掲載された。食道・頭頸部癌の発生、癌多発の分子機序を喫煙、飲酒の暴露に着目し明らかにすることを目的とし、研究を進めた。成果:1)喫煙・飲酒が惹起する正常食道粘膜のゲノム全体のメチル化低下が“発癌の場"を形成し、多発癌の発生に関与している。2)食道癌の若年発症(50歳未満)例では喫煙・飲酒への暴露が多量で、その結果、癌多発傾向を生じる可能性が高い。3)SIP1は上皮間葉移行を介して食道癌の進展に関与している。環境因子の暴露による影響をとくに食道・頭頸部の多発癌の発生に着目し、検討を進める。まず、重複癌の実態を明らかにする一方で、病理学的にそれぞれの病変の癌抑制遺伝子や酸化的DNA損傷のマーカーとその修復系の発現を検討する。さらに単発癌症例および多発癌症例の間でLINE-1のメチル化を比較検討し、ゲノム全体のメチル化が環境因子の暴露に影響をうけているか、多発癌の発生に関連するかを検討する。一方、環境因子がEMTに及ぼす影響も全く明らかでないことより、今後、この関係も検索予定である。また、若年発症食道癌症例にも注目し、同様の検討をおこない、通常の高齢者食道癌と比較検討することにより、環境因子による発癌メカニズムにつなげる。まず、重複癌の実態を明らかにする一方で、LINE-1のメチル化に関する研究をさらに症例を追加し進める。病理学的にそれぞれの病変の癌抑制遺伝子や酸化的DNA損傷のマーカーとその修復系の発現を検討する。これらの結果をもとに、重複癌に対する予防および治療戦略に応用への可能性を考察する。消化器外科研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行した。当初の見込み額と異なったが、研究計画に変更はなかった。前年度の研究費も含め、上記のごとく当初予定通り研究を行うが研究の推進の為には本年の繰越額を含めて研究費が必要である。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行した。
磁気結合を利用した電力変換器の高電力密度化に関する研究

本研究は車載用などの移動体に搭載される電力変換器を小型軽量化・高電力密度化することを目的としている。その方法としては,多相インターリーブ方式に磁気結合技術を適用することで変換器内で主要な体積を占めるキャパシタやインダクタの双方の体格低減を図る。特に,磁性部品は高価なレアメタルやベースメタルを基本とした金属資源からなる受動素子であるが、今後新興国をはじめとする経済発展にともなってこれら電子機器などで使用される金属資源の価格も上昇している予測が立てられている。こうした背景に対して,磁性材料の性能向上に期待するだけではなく,回路の小型化に適した回路方式に対して磁気設計の視点から小型化を実現することが狙いである。本年度は,電力変換器の小型軽量化に有効な結合インダクタの結合係数が飽和する問題に対して、電磁シールドを用いたアプローチを考案した。汎用のフェライトコア(EE型, EI型)で結合インダクタを構成した場合で従来の抱えていた問題としては,結合インダクタの巻線が三脚コアの外側脚に配置されるような構造となるため漏れ磁束が外側脚に偏在し,結合係数を高めることができないこと,漏れ磁束が半導体駆動信号等に影響をあたることが懸念されており,高密度化実装に対するハードルとなっていた。これに対して,各相の巻線を覆いかぶさるように短絡巻線を用いて漏れ磁束を打ち消す方法を提案した。この内容に関しては, IEEJ Journal of Industry Applicationsに速報として研究開発レターを提出し,採録に至っている。今後はこの手法等をSiCやGaNといった次世代パワー半導体デバイスを活用した高周波スイッチングへのノイズ問題に応用を進め,電磁環境にやさしい電力変換技術にも発展させていきたいと考えている。また,この研究課題を通して確立した磁気設計技術のベースを取りまとめて博士論文を執筆した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、電力変換器の小型軽量化に適した多相インターリーブ方式に磁気結合技術を応用して、変換器内で主要な体積を占めるキャパシタやインダクタの体格低減を目的とする。対象とする電力変換器は絶縁型(共振コンバータを含む)、非絶縁型を対象とし磁気結合方式の設計方法確立(コア構造や巻線構造も含む)、さらに次世代パワー半導体デバイスを用いた高周波駆動による小型軽量化まで言及する。本研究のマクロ視点での背景として、経済が世界規模(発展途上国含む)で発展している昨今では、電子機器に用いられる金属資源のニーズが飛躍的に向上し、結果として金属資源が枯渇するという予測がすでに立てられている。これに対して資源に乏しい我が国では希少金属を用いて構成される磁性部品の小型化(または省資源化)は、先んじて研究・開発しなければならない要素技術の一つであると考えられる。また、世界的にもこういった技術確立や実用化に向けた検討は重要な意味合いをもつものと考えられる。平成26年度では新規磁気構造を有する積層"結合型"チップインダクタを用いた2相インターリーブ方式POL(Point Of Load)コンバータを検討した。POLコンバータは主に、今後更に世界的に普及していくポータブル機器(携帯電話やパソコンなど)に使用される。使用した半導体としては新材料パワー半導体デバイス(GaN)を用いており、スイッチング周波数は1MHzの高周波駆動とした。まず、本回路に対して状態方程式を用いて基本的な電気的動作解析を行っている。また、この結合積層チップインダクタの材料はダスト系のコアを使用していることから直流重畳特性も含めて調査をした。その結果、従来の各相独立した積層チップインダクタに比べて、インダクタリプル電流の脈動を大きく低減でき、その小型化の可能性を示唆した。絶縁コンバータに対しても磁気結合技術の応用について検討を進めており、体格低減の視点から優れた性能をすでに得ている。

内容としては、2相化させた場合、2つのトランスを必要としていたが、磁気結合技術を応用して、単一のコアに複数の巻線を巻く構造として、磁束の共有化によるピーク磁束の低減や励磁電流高周波化を実現している。また、従来の昇圧チョッパ回路用結合インダクタでは、磁気構造上、外側に巻き線が存在するような形となるため、漏れ磁束がインダクタ外側部分に多く存在する。こういった問題が存在するため、近接した回路構成(例えば、インダクタの近傍に制御回路やゲートドライブ回路など)を配置することができない。そのため、電磁シールドを用いた結合インダクタについて検討を進めている段階である。こういった内容を踏まえ、当初の計画以外の内容についても検討を進めているため、当初の計画以上に進展しているものと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、理論上スイッチング損失のない共振型LLCコンバータに磁気結合技術を適用を実施を検討している。LLCコンバータの場合、正弦波上の共振電流が、出力側の整流ダイオードを介して、全波整流された共振電流がコンデンサに流入形態である。そのため、本方式はソフトスイッチングにより電力変換効率は高いものの、一般的に回路方式としてコンデンサが大型化する傾向がある。これに対して、まず3つのステップで検討を進める。1多相インターリーブ化により出力側コンデンサの容量低減を検討する。2LLCコンバータのような共振型コンバータでは、多相化させた場合、各相の共振タンクゲインのアンバランス(寄生成分のアンバランスや品質のアンバランスにより)により、共振電流が各相でアンバランスする問題が存在する。しかしながら、LLCコンバータの場合はPFM制御するため、制御側のアプローチからこの各相の電流アンバランスの問題を解決することは難しい。そのため、トランスの結線を変更して、多相化させた場合でも電力がアンバランスすることなく効果的に平衡するような方式について検討を進める。3インターリーブ化および結線を変更した場合でも、多相化は磁性部品の数や体積増加を招く懸念があるため、磁気結合を応用して単一コアもしくは素子数低減を検討する。
インド大乗仏教における瑜伽行唯識学派成立過程の研究 -無著の著作順序を手がかりに-

1.平成15・16年度科学研究費の成果である、無著造『顕揚聖教論』における菩薩と聖弟子声聞の修行階梯・内容の区別に基づく瑜伽行学派の成立研究をもとに、同じく無著の著作である『大乗阿毘達磨集論』(および『大乗阿毘達磨雑集論』)、『攝大乗論』における菩薩と聖弟子声聞の修行階梯・内容の区別による研究を行った。2.その結果、次のような結論を得ることができた。無著の思想を集大成した『攝大乗論』は次の三種の思想を継承しつつ、瑜伽行思想を完成させたと理解することができよう。1)阿含経典以来の伝統的教理は『瑜伽師地論』を経て無著造『顕揚聖教論』に伝承された。その『顕揚聖教論』に説かれる菩薩と聖弟子声聞の修行階梯・内容の区別と併置関係を『攝大乗論』は継承した。2)阿毘達磨仏教で成立した精緻な仏教教義は、大乗的変容を受けながら無著造『大乗阿毘達磨集論』に伝承された。この大乗的アビダルマ理論を『攝大乗論』は継承した。3)『解深密経』などの大乗経典に説かれ、『大乗荘厳経論』に代表されるいわゆる弥勒論書において展開された、新たな瑜伽行思想の根幹である、阿頼耶識論・三性説・菩薩道の体系を、『攝大乗論』は継承した。本研究の目的は、インド大乗仏教瑜伽行唯識学派の成立過程を、無著の著作を考慮しつつ、仏道修行者である大乗の菩薩と聖弟子声聞の視点から解明することである。思想研究1.先ず、大乗の菩薩と聖弟子聲聞との関連を明確にするために、弥勒著『大乗莊嚴経論』第1章「成立大乗品」、第9幸「菩提品」、第11幸「求法品」の精読に専念した。その結果、従来の「大乗の菩薩vs.小乗の声聞」の対立構造だけではなく、「大乗思想に従う菩薩vs.大乗思想を恐れる菩薩vs.大乗と対立する声聞」の対立構造の認めラルことが明らかになった。2.これらの対立構造とは対照的に、無著造『顕揚聖教論』に展開される「菩薩と聖弟子聲聞」の共存構造、同じく無著造『攝大乗論』に見られる「声聞と区別される菩薩」の優劣構造の存在が確認されている。3.無著造『大乗阿毘達磨集論』(および『大乗阿毘達磨雑集論』)における「菩薩と声聞」の構造解明は次年度に持ち越すこととなった。4.菩薩と声聞をとりまく、弥勒論書と無著の著作との差異、及び思想史上の展開を明確にするのが次年度の課題である。データベース研究無著造『顕揚聖教論』第1章「攝事品」について、大正大蔵経版を底本に、高麗大蔵経版・中華大蔵経版、それに鴎陽竟無大師編蔵要版を対照し、校訂版を作成した。その校訂版に基づき同章の書き下しを、注釈とともに作成した。1.平成15・16年度科学研究費の成果である,無著造『顕揚聖教論』における菩薩と聖弟子声聞の修行階梯・内容の区別に基づく〓伽行学派の成立研究をもとに,同じく無著の著作である『大乗阿毘達磨集論』(および大乗阿毘達磨雑集論』),『攝大乗論』における菩薩と聖弟子声聞の修行階梯・内容の区別による研究を行った。2.無著の思想を集大成した『攝大乗論』は次の三種の思想を継承しつつ、〓伽行思想を完成させたと理解することができよう。

1)阿含経典以来の伝統的教理は『〓伽師地論』を経て無著造『顕揚聖教論』に伝承された。その『顕揚聖教論』に説かれる菩薩と聖弟子声聞の修行階梯・内容の区別と併置関係を『攝大乗論』は継承した。2)阿毘達磨仏教で成立した精緻な仏教教義は,大乗的変容を受けながら無著造『大乗阿毘達磨集論』に伝承された。この大乗的アビダルマ理論を『攝大乗論』は継承した。3)『解深密経』などの大乗経典に説かれ、『大乗荘厳経論』に代表されるいわゆる弥勒論書において展開された,新たな〓伽行思想の根幹である,阿頼耶識論・三性説・菩薩道の体系を,『攝大乗論』は継承した。
マイクロファブリケーション技術を応用した不顕性誤嚥モデルマウス作製の試み

この報告書は平成16年18年度科学研究費補助金基盤研究(C)によって遂行された"マイクロファブリケーション技術を応用した不顕性誤嚥モデルマウス作製の試み"の研究成果をまとめたものである。誤嚥モデル作製に先立ち不顕性誤嚥が死因に大きく関与した剖検例8例について検索した結果、免疫組織化学的に肺炎症例では胸膜を構成する紡錘形細胞および肺胞上皮細胞(1型)にアポトーシス陽性所見が認められた。また気管支上皮細胞と周囲平滑筋細胞にも認められた。以上の結果から誤嚥を増長させる要因のひとつとして、気管支線毛円柱上皮細胞および周囲平滑筋細胞でみられたアポトーシスの亢進が病因に関与しているものと推察された。上記所見を実験病理学的に確認する目的で高齢う蝕罹患ラットおよび高齢ラットに人工誤嚥を施した結果、人工誤嚥を施した前者の肺組織は、対照群と比較して有意に好中球浸潤や肺水腫を認めた。本標本に対して特殊染色および免疫組織化学的染色を施した結果、高齢う蝕ラットの肺胞内には炎症性細胞浸潤および水腫などの循環障害がみられ、肺胞壁には線維硝子化が観察された。これらはエラスチカ・ヘマトキシリン染色にて赤染してみられた。また免疫組織化学的に気管支線毛円柱細胞におけるssDNAの陽性所見は、上皮細胞のアポトーシス亢進による剥離・脱落を示唆する結果であった。ssDNAの陽性反応の元進は、ヒト剖検症例でみられた結果と類似しており、加齢および慢性炎症により気管支粘膜上皮にはアポトーシスの亢進がみられることが、動物実験により確認された。一方高齢ラットには循環障害の所見よりも肺気腫を中心とした加齢変化が認められ、肺胞壁の脆弱化が観察された。誤嚥による気管支炎が発症しやすい背景には、加齢による肺胞壁の脆弱化よりもむしろ、慢性炎症による気管支線毛上皮の脱落の方がより影響を及ぼすものと示唆された。本研究はマイクロファブリケーションを応用した不顕性誤嚥モデルマウス作成を目的として、マウス食餌に最適なマイクロファブリケーションの作成条件の完成を試みるものである。そこで誤嚥モデル作成に先立ち、micro-aspirationの病態を知るために、県北西部の2病院における1988-2004年の全剖検例(365例)のうち、不顕性誤嚥が死因に大きく関与した剖検例8例について臨床および病理組織学的に詳細な検討を加えた。全剖検例の19.5%が炎症により死亡し、そのうち37.0%が肺炎であった。8例の内訳は男性が7名を占め、平均年齢は75.0歳であった。肉眼的に、いずれの症例も左右両気管支に膿性ないし粘性内容物を含有し、右肺により炎症が強くみられたのが6症例であった。病理組織学的にいずれの細菌性細気管支炎の所見と一致し、さらにアポトーシスを検索すると、肺炎症例では対照と比較して細気管支線毛円柱上皮細胞ないし、気管支周囲平滑筋細胞に陽性所見が多く認められた。以上の結果からこれらの症例は、誤嚥を惹起する基礎疾患を有する場合が多く、また気管支内容物には口腔常在菌が認められたことから、不顕性誤嚥の繰り返しが存在したものと推察された。

病理組織学的に誤嚥を増長させる要因のひとつとして、気管支線毛円柱上皮細胞および周囲平滑筋細胞でみられたアポトーシスの更新が病因に関与しているものと推察された。本結果は、誤嚥モデルマウス作成および評価時の重要な観察所見となりうる。本研究はマイクロファブリケーションを応用した不顕性誤嚥モデルマウス作製を目的として、マウス食餌に最適なマイクロファブリケーションの作成条件の完成を試みるものである。そこで平成16年度は誤嚥モデル作成に先立ち、micro-aspirationの病態を知るために、不顕性誤嚥が死因に大きく関与した剖検例8例について臨床および病理組織学的に詳細な検討を加えた。その結果、病理組織学的に誤嚥を増長させる要因のひとつとして、気管支線毛円柱上皮細胞および周囲平滑筋細胞でみられたアポトーシスの更新が病因に関与しているものと推察された。そこで平成17年度は、上記所見を実験病理学的に確認する目的で高齢う蝕罹患ラットおよび高齢ラットに人工誤嚥を施し、両群の肺組織は病理組織学的に検索を加え、若干の興味ある知見を得た。実験動物は生後3週齢のWister系雄性ラットを用い、実験群(n=5)に対して飼料はDiet2000(シュークロース含有量56%)にて10週間飼育した後、う蝕罹患を確認した。確認後は普通粉末飼料PFに切り替え、20ヶ月飼育した。さらに麻酔下にて塩酸の気管内投与を行い、2時間後肺及び気管支組織標本を作製した。対照(n=5)には、高齢ラットを用いた。高う蝕罹患ラットでは、Diet2000投与5週にて象牙質う蝕の成立が認められた。それらの肺組織は、誤嚥性肺炎の所見を呈していた。さらに人工誤嚥を施した実験群の肺組織は、対照群と比較して有意に好中球浸潤や肺水腫を認めた。そこで平成16年度は不顕性誤嚥が死因に大きく関与した剖検例8例について検討を加え、誤嚥を増長させる要因のひとつとして、気管支線毛円柱上皮細胞および周囲平滑筋細胞でみられたアポトーシスの亢進が病因に関与しているものと推察された。そこで平成17年度は、上記所見を実験病理学的に確認する目的で高齢う蝕罹患ラットおよび高齢ラットに人工誤嚥を施した肺組織に対して、病理組織学的に検索を加えた。その結果、人工誤嚥を施した高齢う蝕罹患ラットは、高齢ラットと比較して炎症性反応が増長される傾向がみられた。平成18年度は、炎症反応が増長される原因を検索する目的で前年度作製した未染標本に対して、特殊染色および免疫組織化学的染色を施した。その結果、高齢う蝕ラットの肺胞内には炎症性細胞浸潤および水腫などの循環障害がみられ、肺胞壁には線維硝子化が観察された。これらはElastica・Hematoxylin染色にて赤染してみられた。また免疫組織化学的に肺胞内に浸潤していた炎症性細胞の多くがNeutrophil Elastaseで陽性を呈していた。さらに気管支線毛円柱細胞におけるssDNAの陽性所見は、上皮細胞のアポトーシス亢進による剥離・脱落を示唆する結果であった。一方高齢ラットでは、循環障害の所見よりも肺気腫を中心とした加齢変化が認められ、肺胞壁の脆弱化が観察された。また急性炎症の所見が認められるものの高齢う蝕罹患ラットと比較して軽度であった。誤嚥による気管支炎が発症しやすい背景は、加齢による肺胞壁の脆弱化よりもむしろ、慢性炎症による気管支線毛上皮の脱落の方がより影響を及ぼすものと示唆された。
Scotopic Sensitivity SyndromeのあるLD児の学習改善

Scotopic SensitivitySyndromeは、Helen Irlenが学会に発表し、さらにそのようなSyndromeを持っている人たちに対する色フィルムや色レンズを開発したことから、Irlen Syndromeという場合もある。Irlen Syndromeに関する国際会議は、International Irlen Conferenceというが、その第10回大会がHustonにおいて行われた。2008年7月16-20日にその会議に出席し、「日本におけるIrlen Syndromeに関する認識(Acknowledge about Irlen Syndrome in Japan)」に関してShort Speechを行ってきた。これまで経験したIrlen Syndromeであろう事例7名についての見え方に関する調査およびスクリーニング検査を行い、色レンズをフィッティングした。それらの7名から、Scotopic SensitivitySyndromeは、色レンズのフィッティングによって見え方が改善するため、いわゆる学習障害のディスレクシアとは異なり、高次脳機能の問題ではなく、網膜-外側膝状体-第1次視覚野付近までの視知覚に関する問題であることが示唆された。すなわち、いわゆる読み書きの困難を特に持ち合わせなく、健常者と同じように日常生活を送っている人もいる上に、発達障害、特に高機能広汎性発達障害あるいはその傾向をもった人が多いことが明らかとなった。本症候群は感覚過敏であると考えられた。色フィルムよりも色レンズによって、ある波長の光を吸収するように詳細にフィッティングすると、さらに見やすい、読みやすい状態となることがわかった。これらのことから、Scotopic Sensitivity Syndromeとは、Light Sensitivity Syndrome(光感受性障害)と表現した方がいいように思われた。今年度の目標は、イギリスにおいて、Irlen Syndromeのある子どもに対して色眼鏡をフィッティングする診断士の資格をとってくることと、日本人の健常者と読み書き障害のある子どもに対する色の効果を調べることであった。前者の資格については、渡英し、2005年11月14日から11月25日までの間で一定の授業とインターン研修を行い、診断士の資格を取ってきた。一方では、以下の2つの研究を行った。研究1:色シートのある場合とない場合で単語の指さし課題で指さしの速さに影響があるかを健常者20名(1757歳:平均40.0歳)に対して行った。また日本人の好みの色は何かを紫(Purple)、ローズ色(Rose)、黄色(Yellow)、水色(Turquoise)、ピーチ色(Peach)、橙色(Goldenrod)、灰色(Gray)、緑(Green)、青灰色(Blue-Gray)の9種類の中から、健常者50名に対して聞いた。その結果、色シートなし、色シートあり、色シートなしの3条件において、オランダ語単語の指さし課題を行ったときのそれぞれ3回の反応時間を足した数値の平均値は以下の通りであった。なお、計測時間は秒単位なので、有効数字は小数点第1位までとした。これらを比較すると、健常者では、色シートなし、色シートあり、色シートなし条件のそれぞれ3回ずつの測定では有意差はなかった。また、日本人が好む色シートについては、もっとも好まれた色から、水色、緑、青灰色、黄色、灰色、ピーチ色、紫の順であった。研究2:読み書き障害のある子ども(17歳のLDの男子)が色シートを使ったときの読みの変化について特徴を分析した。A君の好みの色シートは、青灰色であった。「オランダ語単語の指さし課題」において、はじめの色シートなし条件の3回の反応時間の合計は76秒、好みの色シートあり条件の3回の反応時間の合計は18秒であった。色シートなしだと、指し示された単語を探すのに健常者よりずっと長い時間がかかったが、色シートがあると、健常者と同じ時間で単語を探すことができた。一般的な日本人がどのような色のフィルムを通すと読みやすくなるのかどうか、いちばん読みやすい色を選んでもらって、その色について検討してみた。その結果、日本人の場合、水色、緑、青灰色と青-緑傾向の色が一般的には選ばれていた。しかも、有意差はなかったものの、色フィルムありの条件の方が、色フィルムなし条件よりも、単語指さし課題の結果がややよいと言う傾向にあり、これは練習効果でもないことが確かめられた。さらに、Scotopic sensitivity syndromeのあるLDの子どもに対して、色(T47,W62A, V253A, L87Aという配色)の眼鏡をフィッティングした。その結果、ひらがな無作為抽出文の読みが有意に早くなった。本人の見え方も、これまで色眼鏡をかけていなかった時には、文字が浮き出て見えたり、太い文字や細くて見えない文字があり、読みにくかったが、それが改善したとの報告があった。また、もう一人LDのある子どもに対して色(T47, G96, B66A, L87A, V253A, P51Aという配色)の眼鏡のフィッティングを行った。その結果、勉強がやりやすくなったとの報告を受けた。さらにアスペルガー障害と診断された大人(U99, P51A, B66A, L87A)および共感覚を持っているという大人(U99,M80A, K240A, A26A, W62A)に対して、光がまぶしいために日常生活のしづらさがある人に対して、色眼鏡をフィッティングした。その効果については、現在検討中である。

Irlen Syndromeに関する国際会議は、International Irlen Conferenceというが、その第10回大会がHustonにおいて行われた。2008年7月16-20日にその会議に出席し、「日本におけるIrlen Syndromeに関する認識(Acknowledge about Irlen Syndrome in Japan)」に関してShort Speechを行ってきた。これまで経験したIrlen Syndromeであろう事例7名についての見え方に関する調査およびスクリーニング検査を行い、色レンズをフィッティングした。それらの7名から、Scotopic SensitivitySyndromeは、色レンズのフィッティングによって見え方が改善するため、いわゆる学習障害のディスレクシアとは異なり、高次脳機能の問題ではなく、網膜-外側膝状体-第1次視覚野付近までの視知覚に関する問題であることが示唆された。すなわち、いわゆる読み書きの困難を特に持ち合わせなく、健常者と同じように日常生活を送っている人もいる上に、発達障害、特に高機能広汎性発達障害あるいはその傾向をもった人が多いことが明らかとなった。本症候群は感覚過敏であると考えられた。色フィルムよりも色レンズによって、ある波長の光を吸収するように詳細にフィッティングすると、さらに見やすい、読みやすい状態となることがわかった。これらのことから、Scotopic Sensitivity Syndromeとは、Light Sensitivity Syndrome(光感受性障害)と表現した方がいいように思われた。
小学生の英語の単語習得と読み能力に関する研究-ローマ字・国語力との関連から-

文部科学省は新しい指導要領のもと、公立小学校の5、6年生に対して週1回の外国語活動を行うこと決定したが、今までどおり「読み書き」指導をしない方針をとった。本研究においては、公立小学校の5年生を対象に、英語のリタラシー指導を行い、彼らの能力を測定することから、小学校段階におけるリタラシー能力の発達に関して検証を行った。具体的には(1)アルファベット知識、(2)英語の音韻認識力、そして(3)英語の単語認識能力、それぞれの発達とそれに関連する能力について研究し、効果的なリタラシープログラムを開発することを目的とした。研究初年度には、アルファベット指導と音韻認識指導を行ったが、それぞれ指導の効果は統計的に証明され、参加者たちは有意に能力を伸ばしていることがわかった。また、小文字の認識力の発達にはローマ字能力が大きく影響していることもわかった。研究2年目では、参加者が6年生に進級し、指導時間も倍になったことからボトム・アップ的な指導のみでなく、トップ・ダウン的な指導を試み、単語知識の増加とリーディング能力の開発に努めた。単語に関する知識がどのような能力の影響を受けるのかを調べた結果、その相関係数の高さから順に並べると、(1)アルファベット小文字を書くカ(r= .821)、(2)ローマ字能力(r= .761)、(3)国語の総合評価(r= .741)、(4)アルファベットの音声を聞いて子文字が理解できる力(r= .735)、(5)アルファベット大文字の知識(ポストテスト)(r= .692)、そして(6)音韻認識能力(ポストテスト)(r= .644)であった。現在、国の方針としてはリタラシーについては慎重な構えを取っているが、今回のプロジェクトで指導内容、指導方法を工夫すれば、小学校段階でのリタラシー指導は有効であるということが実証された。小学校の英語活動では、その導入当初から英語の「読み」「書き」の取り扱いについては大変慎重で、積極的にはすすめられていなかった。しかし、英語活動の普及にともない、特に高学年に対してはある程度の文字指導が行われている。本研究では効果的な文字指導を模索し、(1)ローマ字知識とアルファベット知識の関係、(2)英語の単語認識能力の構成要素について調査した。東京のある公立小学校を研究サイトとし、効果的なアルファベットの教え方を開発するとともに、アルファベットと単語認識力の関係などについて研究をすすめた。当該小学校は小・中一貫教育に取り組む学校で、5、6年生には教科担任制が実施され、中学校の教員による学科指導が行われている。この5、6年生(37名)を対象に(1)アルファベット大文字、小文字の指導と(2)英語の音韻認識能力の発達を目標として毎週30分の指導を行った。また上記の研究を遂行するため、授業を行う前にアルファベット知識(大文字を中心)、英語の音韻認識能力を測るテストを2種類pretestとし、約半年後に、まったく同じテストをposttestとして実施した。さらに国語のテスト、小文字テスト、ローマ字テストを加えて測定した。その結果、アルファベットのテスト(t=3.17,df=26,p=.004)、音韻識別能力テスト(A)(t=3.13,df=29,p=.004)、音韻識別能力テスト(B)(t=5.25,df=29,p=.000)と、全てのテストで統計的に有意差があり、被験者はそれぞれの能力を有意に向上させたことが判明した。また語彙認識テストの結果と高い相関係数を示すのはローマ字能力(r=.87)、小文字能力(r=.78)、国語能力(r=.57)であった。

文部科学省は新しい指導要領のもと,公立小学校の5,6年生に対して週1回の外国語活動を行うこと決定したが,今までどおり「読み書き」指導をしない方針をとった。本研究においては,公立小学校の5年生を対象に,英語のリタラシー指導を行い,彼らの能力を測定することから,小学校段階におけるリタラシー能力の発達に関して検証を行った。具体的には(1)アルファベット知識,(2)英語の音韻認識力,そして(3)英語の単語認識能力,それぞれの発達とそれに関連する能力について研究し,効果的なリタラシープログラムを開発することを目的とした。研究2年目では,参加者が6年生に進級し,指導時間も倍になったことからボトム・アップ的な指導のみでなく,トップ・ダウン的な指導を試み,単語知識の増加とリーディング能力の関発に努めた。単語に関する知識がどのような能力の影響を受けるのかを調べた結果,その相関係数の高さから順に並ベると,(1)アルファベット小文字を書くカ(r=.821),(2)ローマ字能力(r=.761),(3)国語の総合評佃(r=.741),(4)アルファベットの音声を聞いて子文字が理解できるカ(r=.735),(5)アルファベット大文字の知識(ポストテスト)(r=.692),そして(6)音韻認識能力(ポストテスト)(r=.644)であった。このプロジェクトの間,参加者たちは15種類のテストを受けたが,その結果彼らは英語の能力を発達させたことが証明されている。また,英語の言語能力を闘うテストとは別に行われたアンケート調査から,教室で展関してきた活動はそれぞれ肯定的に評価を受けており,参加者たちは指導の後に文字に対する興味や自信,また英語に対して関心が高まっている。このような結果を総合的に見て,試験的に行われたこのたびの公立小学校におけるリタラシープロジェクトは総体的に成功したといえるであろう。
炭素材料の機能化と融合による革新的電子/光デバイスの開発

グラフェンはグラファイトの単層膜である.そのエネルギー-波数分散曲線は,フェルミレベル(K点)付近で直線形状となるため,通常の半導体とは異なり,静止質量「ゼロ」のワイル方程式でその特性が記述される.結果的にそのキャリア移動度は200,000 cm2/V sという途方もなく大きい値となり,現行の電子デバイスの微細化限界を打破する新たなチャネル材料として有望視されている.グラフェンを電界効果トランジスタ(FET)のチャネル材料に応用した場合,テラヘルツ級の動作周波数が期待されている.しかしながら,ソース/ドレイン電極とグラフェンチャネルとの低抵抗かつ高密着なオーミック接合,p/n-チャネルドーピング技術,およびゲートスタック/チャネル界面制御など,様々な課題が山積している.代表者は,特にゲートスタック/チャネル界面制御に注目し,同じ炭素材料であるダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜をグラフェンFET(GFET)のトップゲート絶縁膜に適用することを試みた.DLCはsp2炭素・sp3炭素・水素の三成分から成るアモルファス炭素材料である.DLCはグラフェンと同じ炭素質であることから,グラフェンとの高い化学的親和性が期待できる.さらにアモルファス性かつ平坦な膜であることから,均質な膜質が得られる.しかしながら,その化学構造は未だ不明確であり,化学構造の解明と適切な物性制御法の確立が望まれている.そこで本年度は,独自開発した光電子制御プラズマCVD(PA-PECVD)法を用いてDLC成膜を行い,その成膜条件と得られた薄膜の電気・光学特性から,DLCの化学構造の解明を行った.さらに同CVD法の特徴を活かして,DLC膜中へのナノレベルのドーピング制御を行った.本年度はまず,DLC応用の重要な基盤となる化学構造モデルの確立を行った.代表者は,独自開発した光電子制御プラズマCVD(PA-PECVD)法を用いてDLC成膜を行い,その成膜条件と得られた薄膜の電気・光学特性から,「sp2クラスター化学構造モデル」を独自に提案した.同モデルは,DLCの成膜ガス濃度・圧力などの熱力学条件と,得られた薄膜の誘電および絶縁性の電気特性とを結びつけることができる.将来的にこのモデルを展開していくことで,広くDLC一般の膜制御法にも応用できることが期待される.さらに本年度は,PA-PECVD法の特徴を活かして,DLC膜中へのナノレベルのドーピング制御も行った.DLCをグラフェン電界効果トランジスタ(GFET)のトップゲート絶縁膜として応用する場合,ゲート/チャネル界面制御の他に,p/n型ドーピング制御が必要とされる.これは,GFET構造における電子・正孔キャリア制御だけでなく,グラフェン特有の低キャリア密度に起因する寄生容量やアクセス抵抗成分の低減に必須とされる.そこで代表者は,PA-PECVDの光電子制御Townsend放電(PAT放電)を活用して,DLC膜中への酸素ドーピングのナノレベル制御を行った.結果,DLCの誘電率には変化が見受けられなかったものの,酸素ドーピングによって,現行の二酸化シリコン膜(SiO2)に匹敵ないしこれを凌駕する10 MV/cmを超える絶縁特性を得た.これより,炭素系材料の電子デバイス材料応用へ新たな道が拓かれるものと期待される.平成27年度は,sp2クラスター化学構造モデルを基盤としたDLC薄膜の電気特性制御を行う.制御されたDLC薄膜とグラフェンとの界面親和性について検討し,その制御法を確立する.さらにDLC薄膜中へのドーピングについて,酸素の他に窒素やフッ素等も検討し,ナノレベル制御によるDLC薄膜の新規物性の開拓を行っていく.次年度使用額は,平成26年度で得られた研究成果の論文出版費用に充てる.平成27年度分は,DLC成膜ならびグラフェン電子デバイス作製費用の他,光学特性評価のためにファイバー型微小領域反射率測定装置購入に充てる.グラフェンはグラファイトの単層膜である.そのエネルギー-波数分散曲線は,フェルミレベル(K点)付近で直線形状となるため,通常の半導体とは異なり,静止質量「ゼロ」のワイル方程式でその特性が記述される.結果的にそのキャリア移動度は200,000 cm2/V sという途方もなく大きい値となり,現行の電子デバイスの微細化限界を打破する新たなチャネル材料として有望視されている.グラフェンを電界効果トランジスタ(FET)のチャネル材料に応用した場合,テラヘルツ級の動作周波数が期待されている.しかしながら,ソース/ドレイン電極とグラフェンチャネルとの低抵抗かつ高密着なオーミック接合,p/n-チャネルドーピング技術,およびゲートスタック/チャネル界面制御など,様々な課題が山積している.代表者は,特にゲートスタック/チャネル界面制御に注目し,同じ炭素材料であるダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜をグラフェンFET(GFET)のトップゲート絶縁膜に適用することを試みた.DLCはsp2炭素・sp3炭素・水素の三成分から成るアモルファス炭素材料である.DLCはグラフェンと同じ炭素質であることから,グラフェンとの高い化学的親和性が期待できる.さらにアモルファス性かつ平坦な膜であることから,均質な膜質が得られる.しかしながら,その化学構造は未だ不明確であり,化学構造の解明と適切な物性制御法の確立が望まれている.そこで本年度は,独自開発した光電子制御プラズマCVD(PA-PECVD)法を用いてDLC成膜を行い,その成膜条件と得られた薄膜の電気・光学特性から,DLCの化学構造の解明を行った.さらに同CVD法の特徴を活かして,DLC膜中へのナノレベルのドーピング制御を行った.本年度はまず,DLC応用の重要な基盤となる化学構造モデルの確立を行った.

代表者は,独自開発した光電子制御プラズマCVD(PA-PECVD)法を用いてDLC成膜を行い,その成膜条件と得られた薄膜の電気・光学特性から,「sp2クラスター化学構造モデル」を独自に提案した.同モデルは,DLCの成膜ガス濃度・圧力などの熱力学条件と,得られた薄膜の誘電および絶縁性の電気特性とを結びつけることができる.将来的にこのモデルを展開していくことで,広くDLC一般の膜制御法にも応用できることが期待される.さらに本年度は,PA-PECVD法の特徴を活かして,DLC膜中へのナノレベルのドーピング制御も行った.DLCをグラフェン電界効果トランジスタ(GFET)のトップゲート絶縁膜として応用する場合,ゲート/チャネル界面制御の他に,p/n型ドーピング制御が必要とされる.これは,GFET構造における電子・正孔キャリア制御だけでなく,グラフェン特有の低キャリア密度に起因する寄生容量やアクセス抵抗成分の低減に必須とされる.そこで代表者は,PA-PECVDの光電子制御Townsend放電(PAT放電)を活用して,DLC膜中への酸素ドーピングのナノレベル制御を行った.結果,DLCの誘電率には変化が見受けられなかったものの,酸素ドーピングによって,現行の二酸化シリコン膜(SiO2)に匹敵ないしこれを凌駕する10 MV/cmを超える絶縁特性を得た.これより,炭素系材料の電子デバイス材料応用へ新たな道が拓かれるものと期待される.平成27年度は,sp2クラスター化学構造モデルを基盤としたDLC薄膜の電気特性制御を行う.制御されたDLC薄膜とグラフェンとの界面親和性について検討し,その制御法を確立する.さらにDLC薄膜中へのドーピングについて,酸素の他に窒素やフッ素等も検討し,ナノレベル制御によるDLC薄膜の新規物性の開拓を行っていく.論文出版費用として計上していた相当額が次年度使用額として生じた.研究のまとめおよび論文執筆が次年度に続いたため,当該金額が生じた.次年度使用額は,平成26年度で得られた研究成果の論文出版費用に充てる.平成27年度分は,DLC成膜ならびグラフェン電子デバイス作製費用の他,光学特性評価のためにファイバー型微小領域反射率測定装置購入に充てる.
近世貨幣の内在的研究

前年から引き続き、近世の金銀相場変動が呉服問屋に与えた影響に関する論文を修正した。金銀相場の変動が商人に有利であったとする通説を覆す本稿は、そのわかりにくさが弱点であったが、今年、幕末の商人の具体的事例を組み込んだことにより説得性が増し、その結果、掲載決定にこぎつけた。また、和算と貨幣に関する研究を前年に続き継続した。この研究の意図は、和算書に見られる内容から当時の貨幣流通史を推測するという、数学史と貨幣史の学際的研究を目指すものであるが、ちょうど、大阪経済大学が発行する『経済史研究』の第8号に論文発表を依頼されたので、そこに成果をまとめて発表する予定である。そのほか、今年は新たに計量経済学的手法を経済史研究に取り入れることに取り組み始めた。理論的理解を深めるだけではなく、実践的理解を深めることにも勤め、具体的には数式処理ソフトを用いてゲーム理論の問題を扱った。数式処理ソフトは高度な数学的研究に欠かせないので、プログラミングの手法などをマスターして、応用の仕方をホームページとして公表した。また、経済史の史料に現れる語法を計量的側面から分析する研究に取り組み始めた。国文学でも用いられ始めたN-Gramという統計的手法は経済史の史料の分析研究に欠かせないと判明し、この手法を生かした研究に取り組んだ。今年度は、まず、昨年度から横浜国立大学経営学会の『横浜経営研究』に投稿中の論文「『御威光』と貨幣贈与による統治」を、編集委員会の指示に従い修正した。その結果、十月に掲載許可となり、十二月に印刷物として公表された。また、同じく昨年度から『経営史学』に再投稿していた「文政期の貨幣改鋳における三井家の『駆引』地金としての近世貨幣」の改稿を行なった。今年度も引き続き三井文庫において関連史料の調査を行なったが、享保期の史料で金相場変動に関する画期的な史料を見つけることができたため、従来行わなかった大幅な改稿を行なった。その結果、論文のタイトルも「近世における呉服問屋と金相場」と改めた。原稿はほぼ完成しているので、今年五月の編集委員会の締切りに間に合うように投稿する予定である。さらに、新しい研究の局面を切り開くべく東京経済大学の石井寛治先生と一緒に滋賀県にある近江商人郷土史料館に史料調査に赴いた。同史料館は幕末に活躍した丁吟という商人の史料を保存しているが、今年度の3度に及ぶ調査により、幕末期に京都で流通していた手形に関する史料の詳細が判明し、自分の研究の新たな展開に見通しをつけることが出来た。
東南アジア稲作農村における灌概水利用にかかわる社会資本の役割とその影響

[A]前年度に収集した東北タイ・ロイエット県における中小灌漑システムに関するデータを分析し、灌漑効率を物的資本、社会関係資本、灌漑制度によって説明する回帰式を推定し、社会関係資本の役割を評価した。[B]昨年実施した世界価値観調査に基づくデータの分析を継続し、とくに社会関係資本と持続的発展の関係を中心に分析対象国を拡大した。その結果をJIRCASワーキングレポート「価値観、社会変化、社会関係資本:アジアにおける国際比較分析」としてとりまとめ、提出した。1.東北タイ調査(1)東北タイのロイエット県における146の中小灌漑システムから、社会関係資本、灌漑制度、水管理政策、作付類型に関するデータを収集した。(2)その結果、東北タイでは農業生産にとって小規模灌漑が非常に重要であるが、実際には水利用の効率性は極めて悪く、この問題を解決するためには、水利用者の組織を創設し、農民の社会的ネットワーク形成を図ることが重要である、ということが解明された。同時に、この地域では干害も農業生産を制約する主要因であり、貧困の原因となっている。干害によるダメージを回避するためには、水の流域管理と早期警戒システムの構築が有用である。2.世界価値観調査の分析(1)世界価値観調査による12,000の回答者データの分析に基づき、JIRCASワーキングレポート「価値観、社会変化、社会関係資本:アジアにおける国際比較分析」を作成中である。(2)データの分析から、1)アジア地域では価値観の分散範囲が広く多様である、2)社会関係資本が中程度に備わっている、3)市場指向の経済を支持する人が多い、4)環境保全のために支払う用意ができている、5)社会の近代化が伝統的価値を徐々に変容させている、6)所得の向上のみでは生活の質を上げたり貧困に立ち向かい持続的発展を維持するのに不十分である、7)生活の満足度を向上させるには社会文化的価値を伴う人間それ自身の開発を行うことが必要、という結果が得られた。3.その他以上のほかに、日本農業系学会における「東北タイにおける干害の影響と農家の対応メカニズム」の報告、茨城県高萩高校におけるネパールの農業・文化・地理に関する講演、の本農業経済学会への参加がある。