hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶接鋼構造物の不安定破壊防止設計に関する研究

このため静的から準静的範囲にわたってCOD試験を行い、限界CODに及ぼす温度とひずみ速度の影響を1つのパラメータにより評価することを試みた。さらにこのようにして得られた靭性値を実際の設計に生かす手順についても検討を進めた。本年度は,まず海洋構造物を例にとり,破壊安全性についての信頼性解析を行なった.日本造船研究協会第195研究部会による,製造時に存在する初期欠陥サ法の分布データ,セミサブ型海洋構造物のコラムと水平ブレースの結合部における応力の長期分布,最大応力,さらにひずみ速度を考慮した限界CTOD値のデータなどを用い使用中の脆性破壊に至る確率の算定をモンテカルロシミュレーションにより実施した.そして,非破壊検査時の欠陥発見確率,疲労き裂進展則,限界CTOD値のばらつき特性などにおけるパラメータの破壊確率に対する影響度についても検討しいした.その結果,欠陥発見確率が最も影響が大きく,比較的大きな欠陥を確実に見つけることが破壊確率を小さくするのに効果のあることが判明した.また,破壊確率の値は十分小さく,現状の設計手法によって安全性の確保がなされていることを確認した.次に,海洋鋼構造物等の溶接部の疲労強度に関する研究として, T字継手の曲げの場合について検討した.ノルウェー船級協会,英国エネルギー省などの規格では,この種の溶接構造物では板厚が大になるほど疲労強度が減少し,これが板厚の1/4乗に反比例すると定めているが,そのメカニズムは十分明らかにされていないため,板厚22mm, 40mmの場合に対する実験, FEMによる継手部の詳細な応力,歪分布, SR202委員会における各種疲労データをもとに検討をすすめた結果,上記1/4乗則は必ずしも普遍性のある法則ではなく,リブ板と主板のサ法比を含む継手形状,止端処理条件,負荷様式などの因子に依存することが判明した.本年度の研究の範囲内では,種々のケースについて板厚効果を矛盾なく説明するためには,溶接止端部の弾性応力集中率を用いるべきであるとの結論を得た.昨年度、溶接部の疲労発生強度に関する検討を行なったが、本年度は発生後の疲労き裂伝播に関する検討を行なった。構造物が使用中に受ける荷重はランダムであることが多い。従って構造物の安全性を確保するためにはランダム荷重下の疲労き裂伝播挙動を把握することが極めて重要である。しかしそのために常にランダム荷重下の実験を行なわねばならないとすれば煩雑さや経済性の上から非常に問題があると言える。そこで、本研究では、簡便な一定振幅荷重試験の結果を用いて、複雑なランダム荷重、特に広帯域ランダム荷重下の疲労き裂伝播特性を推定する手法の確率を目的に実験・解析を行なったものである。その結果、従来より言われているき裂開口、応力の概念がこの問題にも有効であることが判明した。そして、一定振幅試験より応力比Rと開口応力比Uとの関係を求めておけば、広帯域ランダム荷重の指標としてRr=(σ'max-σeg)/σ'max(ここに、σegは等価応力範囲、σ'maxはランダム波形の極大値のCDF=99.9%のときの値)を定義し先のUR関係よりUrを求めればこれを用いて一定振幅データから広帯域ランダム荷重下の疲労き裂伝播速度を予測しうることがわかった。狭帯域から広帯域へと性質の異なるランダム荷重下の疲労き裂伝播速度を予測する統一的な手法の開発が今後の課題である。
ナノ細孔内における溶媒由来の非線形現象に基づく高効率触媒反応

本研究では申請者が有するミクロ多孔質シリコン孔内へ様々な金属ナノ粒子(白金、金、銀、パラジウム、ニッケル、コバルト、亜鉛等)を析出・担持させる独自の手法(孔壁の親水性・疎水性、金属錯体の電荷密度、電解液中に存在する共存イオンのサイズ等)により、キラリティーを有する中空のシリカへリックス(キラリティーを有する界面活性剤の集合体により作製された界面活性剤のへリックス構造をシランカップリングによりSiO2で被覆したもの、内径10nm、外径20nm程の管が螺旋状に巻かれているナノ構造物)内へ金属を析出させることで、反応のキラリティー選択性を有する新規金属触媒の作製に取り組んだ。申請者が有する独自の手法の観点から、還元剤を用いた無電解析出法によりシリカへリックス内(孔径10nm)へパラジウムナノ粒子を析出させることに成功した。また、金属析出条件を変化させることで、同様に無電解析出法によりシリカへリックス表面へパラジウムナノ粒子を析出させることに成功した。さらに還元剤を使わない電位制御による電解析出法により、白金板上にあるシリカへリックス表面を白金でコーティングすることにも成功した。シリカへリックスは表面がSiO2で出来ており、表面あるいは内部に金属を析出させることが非常に困難であった。本研究では申請者が有する独自の手法によりシリカへリックスの内部あるいは外部に金属が析出できたことは非常に意義がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス同所性肝移植モデルを用いた免疫寛容誘導に関する実験的研究

マウス同所性肝移植モデルでは,ほとんどのアロ抗原の組み合わせに対して免疫寛容が成立することが明らかとなっている.今回,免疫寛容状態に特異的な遺伝子を同定するために,アロ特異的免疫寛容状態が成立したマウスの肝臓からcDNAを抽出し,DNAチップを用いて解析した.その結果,secretory leukocyte protease inhibitor, lynmphotoxin B, rpt-1,CD24などの免疫反応と深く関わりのある遺伝子が同定された.また従来の研究から,移植後長期にわたり移植肝中にはドナーとレシピエント双方のMHC class I抗原をもつ細胞集団が同定されている.今回はその細胞集団をcell sorterを用いて回収し,ドナータイプ,レシピエントタイプのMHC class I primerを用いてPCRによりその有無を確認した.その結果,レシピエントタイプのMHC class Iは検出されたが,ドナータイプは検出されなかった.またその表面マーカーの解析の結果などから,double positive cellは移植肝内に遊走したpremature dendritic cellが移植肝内で産生される可溶性MHC Class I抗原分子をトラップしてdouble positive cellどなり,移植肝の生着と免疫寛容の誘導をしていると考えられた.さらに免疫寛容を誘導していると思われる可溶性MHC分子作製のために,MHC class Iの細胞表面部分であるα1,α2,α3ドメインとβ2ミクログロブリン部分をpichia vector pPIC3.5にて構築し,Pichia.pastorisに形質転換した.現在はその発現タンパクの調製をおこなっているところであり,作製した可溶性MHC分子はnaive mouseに持続投与し,その免疫寛容誘導能を皮膚移植の生着を指標として検討する予定である.マウス同所性肝移植モデルでは,ほとんどのアロ抗原の組み合わせに対して免疫寛容が成立することが明らかとなっている.今回,免疫寛容状態に特異的な遺伝子を同定するために,アロ特異的免疫寛容状態が成立したマウスの肝臓からcDNAを抽出し,DNAチップを用いて解析した.その結果,secretory leukocyte protease inhibitor, lynmphotoxin B, rpt-1,CD24などの免疫反応と深く関わりのある遺伝子が同定された.また従来の研究から,移植後長期にわたり移植肝中にはドナーとレシピエント双方のMHC class I抗原をもつ細胞集団が同定されている.今回はその細胞集団をcell sorterを用いて回収し,ドナータイプ,レシピエントタイプのMHC class I primerを用いてPCRによりその有無を確認した.その結果,レシピエントタイプのMHC class Iは検出されたが,ドナータイプは検出されなかった.またその表面マーカーの解析の結果などから,double positive cellは移植肝内に遊走したpremature dendritic cellが移植肝内で産生される可溶性MHC Class I抗原分子をトラップしてdouble positive cellどなり,移植肝の生着と免疫寛容の誘導をしていると考えられた.さらに免疫寛容を誘導していると思われる可溶性MHC分子作製のために,MHC class Iの細胞表面部分であるα1,α2,α3ドメインとβ2ミクログロブリン部分をpichia vector pPIC3.5にて構築し,Pichia.pastorisに形質転換した.現在はその発現タンパクの調製をおこなっているところであり,作製した可溶性MHC分子はnaive mouseに持続投与し,その免疫寛容誘導能を皮膚移植の生着を指標として検討する予定である.Differential Display法による新たな免疫寛容誘導物質の同定:異系マウス肝移植モデルでは,組織学的拒絶反応は移植後第2週をピークに自然消褪し,第6週以後に完全な免疫寛容が誘導される.今回,拒絶の最も強い第2週と免疫寛容が完成された第6週におけるそれぞれの移植肝からtotal RNAを採取し,differential display法により両者で異なるbandの検出を試みた.その結果,BamTVをアンカープライマーとして逆転写後,arbitrary primerによりPCRを行い両者を比較検討したところ,40kDaおよび75kDaに,第2週には認められず,第6週で出現する有意のバンドが確認された.現在,このバンドを抽出精製し,そのsequenceを解析中である.今後この免疫寛容誘導に重要と思われる新たな蛋白を同定し,投与実験を行う予定である.1.DNAチップを用いた免疫寛容状態特異的な遺伝子の同定.われわれが独自に確立したマウス同所性肝移植モデルでは,ほとんどのアロ抗原の組み合わせに対して免疫寛容が成立することが明らかとなっている.今回,免疫寛容状態に特異的な遺伝子を同定するために,アロ特異的免疫寛容状態が成立したマウスの肝臓からcDNAを抽出し,DNAチップを用いて同系移植モデルと比較した.その結果regulatory protein T lymphocyteやCD24,lymphotoxin,またCD97のような免疫反応と深く関わりのある遺伝子が同定された.従来の研究から,移植後長期にわたり移植肝中にはドナーとレシピエント双方のMHC class I抗原をもつ細胞集団が同定され,その表面マーカーの解析から,recipient typeのpremature dendritic cellの可能性が示唆された.今回はその細胞集団をcell sorterを用いて回収し,RT-PCR法でcDNAにした後,ドナータイプ,レシピエントタイプのMHC class I primerを用いてPCRによりその有無を確認した.その結果,レシピエントタイプのMHC class Iは検出されたが,ドナータイプは検出されなかった.このことによりdouble positive cellは移植肝内に遊走したpremature dendritic cellが移植肝内で産生される可溶性クラスI抗原分子をトラップしてMHC class I抗原のdouble positive cellとなり,移植肝の生着と免疫寛容の誘導をしていると考えられた.3.メタノール資化性

酵母Pichia.pastorisを用いた可溶性MHC分子作製および投与による免疫寛容誘導実験.可溶性MHC分子作製のために,MHC class Iの細胞表面部分であるα1,α2,α3ドメインとβ2ミクログロブリン部分をpichia vector pPIC3.5にて構築し,Pichia.pastorisに形質転換した.現在はその発現タンパクの調製をおこなっているところであり,作製した可溶性MHC分子はnaive mouseに持続投与し,その免疫寛容誘導能を皮膚移植の生着を指標として検討するつもりである.
意匠権情報を用いたデザイン活動の企業パフォーマンスへの影響分析

世界的にイノベーションの必要性が高まる中で、一部の企業によるデザイン活動の活用による成功が、デザインへの関心を急速に高めている。しかしながら、デザイン活動の範囲が確定しにくいこと、それに伴ってその成果だけではなく、投入に関しても定量化が困難であることから、デザインの経済効果の測定法は一般化できるほどには十分に開発されてはいない。そこで本研究では意匠権の書誌データを用いて、企業内におけるデザイン活動への投入状況を明らかにするとともに、それが企業のデザイン成果および企業パフォーマンスへの効果について実証的かつ定量的に分析することにより、知的生産に関する実践的知見を明らかにすることを目的とする。平成30年度においては、東京証券取引所1部上場企業1000社を対象として、その意匠権取得状況に関する情報を用いて、それぞれの企業のデザイン活動の投入状況およびその成果を計測するためのデータ構築を行った。以前の研究により開発した手法および意匠権データ(2001ー2013年)に基づいて、意匠権の書誌情報を利用することによって、デザイン活動の投入状況を明らかにするために、取得意匠権数の企業規模に対する比率等のデザイン活動の「水準」指標や意匠権のうち単独創作と共同創作の比率等のデザイン活動の「構造」指標を計測するとともに、デザイン活動の成果を明らかにするために、企業が保有する意匠権の被参考文献比率等のデザイン活動の「質」指標を計測した。予定では平成30年度においては、東京証券取引所1部上場企業1000社を対象にとして、以前の研究により取得した意匠権データ(2001ー2013年)の期間を新たに延長した上で、意匠権の創作者データに基づいて、それぞれの企業のデザイン活動の投入状況および成果を計測するためのデータ構築を行うこととしていた。しかしながら以前の研究において33社に対して実施したデータ構築作業を1000社に拡張することにいくつかの困難、例えば合併や買収による社名変更や表記ゆれなどが生じたため、データ構築作業に遅れを生じ、新たに期間を延長する作業を行うことが出来なかった。この点に関しては平成31年度に実施することを予定している。令和元年度においては、平成30年度において得られた上場企業のデザイン活動に関するデータを企業の財務パフォーマンスと照合する。これまでの研究で既にデザイン活動の投入状況および成果と企業の財務パフォーマンスの関係については、上場企業33社に対する分析で、一定の成果を得ている。この分析手法を平成30年度に構築した意匠権の書誌情報に基づくデータに対して適用することで、デザイン活動が企業パフォーマンスにどのような影響を与えているかを明らかにする。これらの分析結果については、デザイン関係の専門家にインタビューを行うことによって、その実態との整合性、有用性を確認する。また昨年度に積み残した上場企業1000社のデータの延長を行うとともに、非上場企業1000社について平成30年度と同様の意匠権情報に基づくデザイン活動のデータ構築を行う。

また昨年度に積み残した上場企業1000社のデータの延長を行うとともに、非上場企業1000社について平成30年度と同様の意匠権情報に基づくデザイン活動のデータ構築を行う。予定では平成30年度においては、東京証券取引所1部上場企業1000社を対象にとして、以前の研究により取得した意匠権データ(2001ー2013年)の期間を新たに延長した上で、意匠権の創作者データに基づいて、それぞれの企業のデザイン活動の投入状況および成果を計測するためのデータ構築を行うこととしていた。しかしながら以前の研究において33社に対して実施したデータ構築作業を1000社に拡張することにいくつかの困難、例えば合併や買収による社名変更や表記ゆれなどが生じたため、データ構築作業に遅れを生じ、新たに期間を延長する作業を行うことが出来なかった。このために次年度使用が生じたものである。この点に関しては平成31年度に実施することを予定している。
移動管法による低エネルギーミュオン衝突の研究

本研究では,移動管法を用いて気相中のミュオン移動度測定を行うことで,ミュオン-中性気体分子間の熱エネルギー領域における運動量移行断面積を導出して希ガスや二原子分子衝突におけるベンチマークデータを作成することや,量子力学的散乱現象に起因する断面積の振動構造を検証することが目的である.平成30年度の研究期間では、J-PARC物質・生命科学実験施設ミュオンSラインにて平成29年度に実施された崩壊陽電子軌跡検出器付き移動管を用いたヘリウム気体中におけるミュオン停止位置分布測定のデータ解析を進めた.その結果,移動度の最大値に制限をかけることに成功した.移動管内の平均的な衝突エネルギーに相当する実効温度が320 Kにおいてヘリウム気体中における正ミュオンの換算移動度は,150 cm^2V^-1s^-1以下であることが分かった.これは,水素ヘリウム間のポテンシャルエネルギー曲面を用いた古典的運動量移行理論による計算値である85 cm^2V^-1s^-1を範囲に含んでおり,室温領域の衝突現象ではミュオンは水素の同位体と見なしても差し支えないことが示唆された.移動管法を用いてミュオンの移動度測定を行い、ミュオン-中性気体分子間の熱エネルギー領域における運動量移行断面積を導出し、希ガスや二原子分子衝突のベンチマークデータを作成する。気体中のミュオン移動度から得られた断面積と非経験的分子軌道法によるポテンシャルエネルギー曲面を用いた古典的及び量子力学的軌道計算から導出した断面積とを比較して、量子力学的散乱現象に起因する断面積の振動構造を検証する。平成28年度の研究期間では、移動管に装着させるためのプラスチックシンチレーションファイバーを用いた崩壊電子軌跡検出器の開発を行った。ミュオンからの崩壊電子が移動管に多数に巻かれた1mm角のシンチレーションファイバーを通過すると、そのシンチレーション光がアバランシェフォトダイオードで検出される。シンチレーションファイバーを二重に巻き同時計測を行うことで、移動管の軸方向に射影した発光位置が得られる。試作機として一重のみの軌跡検出器を製作し、1気圧の空気中に停止した正ミュオンからの崩壊陽電子検出実験を行った。その結果、対消滅ガンマ線によるバックグラウンドは非常に低く陽電子による発光を低SN比で観測でき、発光位置分布の測定に成功した。次年度では、外側のシンチレーションファイバー検出器及び移動管真空槽の開発を行っていく予定である。初年度からシンチレーションファイバー軌跡検出器の試作機を使用してミュオンビームを用いた予備実験を行うことが出来ており、装置開発は順調に進んでいる。移動管法を用いて気相中のミュオン移動度測定を行う。測定された移動度からミュオン-中性気体分子間の熱エネルギー領域における運動量移行断面積を導出し、希ガスや二原子分子衝突におけるベンチマークデータを作成する。気相中のミュオン移動度から得られた断面積と非経験的分子軌道法によるポテンシャルエネルギー曲面を用いた古典的及び量子力学的軌道計算から導出した断面積とを比較して、量子力学的散乱現象に起因する断面積の振動構造を検証する。平成29年度の研究期間では、シンチレーションファイバー軌跡検出器及び移動管真空槽の開発を行い、ミュオンビームを用いたヘリウム気体中におけるミュオン停止位置分布の測定を実施した。正ミュオンからの崩壊陽電子が移動管にリボン状に巻かれた1mm角のシンチレーションファイバーを通過して発生したシンチレーション光は、ファイバー末端に接続されたアバランシェフォトダイオードによって検出される。シンチレーションファイバーリボンを二層に巻いて内外層間でコインシデンス計測を行うことで、移動管の軸方向に射影した崩壊陽電子の発生場所、すなわちミュオン停止位置が得られる。昨年度製作した内層のみの試作機に外層部を追加し、軌跡検出器が完成した。J-PARC物質・生命科学実験施設ミュオンSラインに移動管真空槽と軌跡検出器を設置し、気体中のミュオン停止位置観測実験を行った。約2.7 MeVの正ミュオンビームを一気圧のヘリウム気体で満たされた移動管に入射させ、停止した正ミュオンからの崩壊陽電子の軌跡を測定した。ノイズとなるビームライン中で生成した陽電子の信号はファイバー間でのコインシデンスにより取り除かれ、ミュオン停止位置分布を測定することに成功した。昨年度に製作したシンチレーションファイバー軌跡検出器の試作機に外周部のシンチレーションファイバーリボンを取り付け、ミュオン停止位置測定のための軌跡検出器が完成した。ミュオンビームラインを用いたミュオン停止位置測定に成功し、当初の研究計画の通りに二年間で装置開発はほぼ完了した。本研究では,移動管法を用いて気相中のミュオン移動度測定を行うことで,ミュオン-中性気体分子間の熱エネルギー領域における運動量移行断面積を導出して希ガスや二原子分子衝突におけるベンチマークデータを作成することや,量子力学的散乱現象に起因する断面積の振動構造を検証することが目的である.平成30年度の研究期間では、J-PARC物質・生命科学実験施設ミュオンSラインにて平成29年度に実施された崩壊陽電子軌跡検出器付き移動管を用いたヘリウム気体中におけるミュオン停止位置分布測定のデータ解析を進めた.その結果,移動度の最大値に制限をかけることに成功した.移動管内の平均的な衝突エネルギーに相当する実効温度が320 Kにおいてヘリウム気体中における正ミュオンの換算移動度は,150 cm^2V^-1s^-1以下であることが分かった.

これは,水素ヘリウム間のポテンシャルエネルギー曲面を用いた古典的運動量移行理論による計算値である85 cm^2V^-1s^-1を範囲に含んでおり,室温領域の衝突現象ではミュオンは水素の同位体と見なしても差し支えないことが示唆された.初年度において内周側のシンチレーションファイバー検出器を製作したので、次年度は外周側及び移動管真空槽を製作し軌跡検出器付き移動管実験装置を完成させる。ミュオン停止位置分布の精密測定を行い、モンテカルロ計算との比較からミュオン減速板厚さの調整を行う。最初に停止位置分布の狭いアルゴン気体を用いてミュオン移動度の初測定を目指す。平成30年度の研究期間では、より低エネルギーのミュオンビームを用いて精度の良い停止位置分布測定を行い、電場を印可した移動管を用いて移動度測定を開始していく予定である。シンチレーション検出器の内周部のみ製作を行い装置テストを進めていたので、外周部分の製作費を次年度に持ち越しとなった。移動管と軌跡検出器の製作において真空機器等を可能な限り既存のものを使用したので使用額が予定より下回った。残りの検出器部分も政策を制作を進めており、平成29年度に経費を使用して完成予定である。
重症虚血肢に対するPUVA療法の有効性についての検討

本研究の目的は、皮膚科臨床で実地応用されている紫外線療法が、他に有効な治療法のない重症虚血肢に対する新しい血管新生療法として有用か否かについて明らかにすることである。大腿動脈結紮除去によって作成されたマウス下肢虚血モデルにおいて、下肢切断率、潰瘍形成率、レーザードップラーを用いた血流回復の評価、マイクロソフェアを用いた血流量半定量、ならびに血管新生評価のための免疫組織学的微小血管数定量など基礎的データを収集し、これら基礎的データをもとに、同モデルを用いて紫外線照射の効果を検討したが、紫外線照射による効果は個体差が大きく、現在のところ一定の傾向が得られておらず、今後照射量や照射法などさらなる条件調節が必要と考えられる。本研究の目的は、皮膚科臨床で実地応用されている紫外線両方が、他に有効な治療法のない重症虚血肢に対する新しい血管新生療法として有用か否かについて明らかにすることである。今年度は研究代表者を中心にマウスの重症虚血肢モデルの確立作業を中心に実験検討を行った。従来の大腿動脈結さつ除去によって作成されたマウス下肢虚血モデルにおいては、臨床で経験される重症虚血肢症例のような、組織壊死や潰瘍形成などの所見が得にくいなどの問題点があり、より臨床像に近いモデルが必要とされていた。そこで我々は結さつ部位をより中枢側に置いた広節囲虚血肢を作成。これにより比較的臨床像に近い病態を示すモデルを開発することに成功した。現在同モデルを用いて、下肢切断率、潰瘍形成率、レーザードップラーを用いた血流回復の評価、マイクロソフェアを用いた血流量半定量、ならびに血管新生評価のための免疫組織学的微小血管数定量など、今後の実験評価に必要な同モデル特有な下肢病変の基礎的データを収集中であり、得られたこれら基礎的データをもとに、同モデルを用いて紫外線照射の効果を検討していく予定である。また、血管新生の分子生物学的機序を明らかにするため、培養血管内費細胞ならびに骨髄由来幹細胞を用い、紫外線がアンジオテンシン系の細胞内情報伝達機構に及ぼす影響について、主に活性酸素種を介した側面からアプローチた実験検討を行うため、培養細胞系の確立を行っている。昨年度に引き続き研究代表者を中心にマウスの重症虚血肢モデルの確立作業を中心に実験検討を行った。従来の大腿動脈結さつ除去によって作成されたマウス下肢虚血モデルにおいては、臨床で経験される重症虚血肢症例のような、組織壊死や潰瘍形成などの所見が得にくいなどの問題点かおり、より臨床像に近いモデルが必要とされていた。そこで我々は結さつ部位をより中枢側に置いた広範囲虚血肢を作成。同モデルを用いて、下肢切断率、潰瘍形成率、レーザードップラーを用いた血流回復の評価、マイクロソフェアを用いた血流量半定量、ならびに血管新生評価のための免疫組織学的微小血管数定量など基礎的データを収集し、これら基礎的データをもとに同モデルを用いて紫外線照射の効果を検討したが、紫外線照射による効果は個体差が大きく、現在のところ一定の傾向が得られていない。今後照射量や照射法などさらなる条件調節が必要と考えられる。また、血管新生の分子生物学的機序を明らかにするため、培養血管内費細胞ならびに骨髄由来幹細胞において、今後皮膚科基礎研究領域で行われるUV irradiatorを用いた紫外線照射法を用い、アンジオテンシン系の細胞内情報伝達煥構に及ぼす影響について、主に活性酸素種を介した側面からアプローチした実験検討を行って行ぎたいと考えでいる。

同モデルを用いて、下肢切断率、潰瘍形成率、レーザードップラーを用いた血流回復の評価、マイクロソフェアを用いた血流量半定量、ならびに血管新生評価のための免疫組織学的微小血管数定量など基礎的データを収集し、これら基礎的データをもとに、同モデルを用いて紫外線照射の効果を検討したが、紫外線照射による効果は個体差が大きく、現在のところ一定の傾向が得られていない。本年度はさらにデータ解析を試みたが、今後照射量や照射法などさらなる条件調節が必要と考えられる。また、血管新生の分子生物学的機序を明らかにするため、培養血管内費細胞ならびに骨髄由来幹細胞において、今後皮膚科基礎研究領域で行われるUV irradiatorを用いた紫外線照射法を用い、アンジオテンシン系の細胞内情報伝達機構に及ぼす影響について、主に活性酸素種を介した側面からアプローチした実験検討を行って行きたいと考えている。
モバイル領域多重解像度処理マルチプロセッサに関する研究

携帯端末で映像から情報入力を行う際の前処理演算の効率化として多重解像度処理とそれを実現するTOPS(テラ・オペレーションズ・パー・セコンド)までスケーラブルに拡張できるマルチプロセッサのアーキテクチャについて検討した。映像からのデータを活用する前処理は従来の空間的な相関に加え、画素単位の時間的な処理に重点が移りつつある。空間的な処理としてカラー画像強調アルゴリズムの演算量削減を、また、時間的な処理に空間的な要素を加え、安定性と低演算処理を狙った混合ガウス背景モデルによる前景分離を対象に検討を行った結果、双方とも従来例に比べ大幅な演算量削減を実現できた。カラー画像強調と前景モデルを組み合わせることで逆光などの劣悪状況でも追跡が可能なことも示せた。どちらの応用もローカル処理や画素ごとの判定が多く、超並列プロセッサ向きである。また、判定処理が多く、プロセッサ自体をパイプライン化すると条件判定で無駄命令が多発することも明確になった。このため、昨年度提案した超並列DSPを発展させ、その利点を明らかにした。その結果、アルゴリズムは超並列で論じ、ハードウェアはパイプライン化しない範囲の高い周波数で動作させ、超並列アルゴリズムの一部を多重化させる方式が良いとの結論になった。また、昨年度導入したセグメントバスを有効に使うと動き補償などの空間処理で最も効率が良いとされていたシストリックアレーを凌駕するアルゴリズムを導出でることも明らかになった。このアーキテクチャを1985年ごろのパイプライン処理を行わないDSPをベースにFPGAで作ると1チップに約300個実装できることを実験的に確かめた。ケイタイの高機能化システムLSIとしてはマルチコアDSPを用い、1画面を分割して処理する並列処理と多くの画面の各々を別々のDSPで実現する双方のアプローチが可能なアーキテクチャが望まれる。これにより応用分野が広がるためである。このようなプロセッサ・アーキテクチャとして、これまで研究してきたVSPアプローチとIMAPアプローチを融合した方式が実現できる見通しを得て、国際学会MPSOCと電子情報通信学会SIS研究会で概要の一部を報告した。並列プロセッサでは演算量としてオーバヘッドがどうしても発生する。しかし、このオーバーヘッドを上回る演算量削減が多重解像度処理により実現できれば並列プロセッサを導入する価値はある。このような観点から多重解像度の実現方法と、多重解像度の応用分野を今年度は追求した。演算量を抑えた多重解像度処理にはLifting Waveletが知られているが、XY分離型のWavelet変換を行うにはX方向処理が全て完了した後にY方向処理に移る。このため、X方向変換を蓄える画像と同じ容量のメモリが必要になり、また、分散させて処理することにも限界があった。このため、2次元Waveletを直接Lifting構造にして上記の問題を解決する方法を見出した。この結果は、低次Wavelet変換の場合と高次Wavelet変換の場合について、各々電子情報通信学会SIPシンポジウムと電気関係学会四国支部のIEEEセクションで発表した。現在、ハードウェア化をFPGAとDSPの双方で実行するため、データの収集を行っている。応用分野では画像信号の空間周波数を高域のコントラスト成分と低域の明度成分に分割して画像強調を行い、人にとっても、また、認識などの機械にとっても原画像よりよくなる方式を既存方式を改良した。この方法は多重解像度処理にマッピングしやすいことと、演算量が非常に多いという側面を持つ。この改良実験には購入したHDTVリアルタイムシミュレーション用のHDDシステムを用いて主観評価を交えながら実行した。本年は多重解像度処理を行うところまでは発表できなかったが、従来できていなかったカラー画像の強調が明るい画像・暗い画像とも処理できる方法を上記のSIPシンポジウムとIEEEセクションで発表した。未発表ではあるが、Wavelet変換を導入させて演算量を20%程度にまで削減する検討とその時に生ずる問題、さらに、その問題点解決法も明確になっており、これは2006年度に報告する。動画像にも適用したが、暗部のノイズを押さえる必要があることがわかってきた。これらはケイタイで映像を圧縮して伝送する場合にも有効と考えている。昨年度検討したアルゴリズムとアーキテクチャをさらに深めた。

複雑な処理に耐えうる高速低電力プロセッサアーキテクチャを確立することが主題である。このため、昨年に続き縮小画像による画像強調をさらに進めた。昨年度の段階で、縮小画像化する段階での劣化が大きいことは明確であった。本年度は縮小化する段階での劣化を軽減する方向で検討した。カラー画像強調に関しては一案を得て実行し主観評価を行って効果を確認した。この結果は電子情報通信学会信号処理シンポジウム(2006年11月)で報告した。主観評価のため照度計、標準照明、色見本などを購入したことが物品予算増となっている。アーキテクチャに繋がるアルゴリズム開発としては、これまでの画像自体を縮小化するより全体画像内の注目すべき領域を限定して切り出すほうが得策であると判断した。このため、アルゴリズムとしては全体画像内の重要オブジェクトを検出してそれらをセグメンテーションする方向に注力した。ただし、ここでも多重解像でのセグメンテーションを行うべきという確信のもとに検討を行い、動画像に対する効率的で正確なセグメンテーション用方式を複数分解能に展開して実行したところ良い結果を得た。その第1報を電子情報通信学会の総合全国大会(2007年3月)で発表している。ただしまだまだ初歩的であり、来年度にその成果をまとめたい。マルチプロセサアーキテクチャも全体画像を縮小化して効率を上げる方法から、セグメンテーション向けに修正することにした。具体的にはこれまで検討してきたリニアアレー形バス構造SIMDプロセサに隣接プロセサ間通信を付加する方式(2005年11月、電子情報通信学会SPS研究会資料)から2次元アレープロセサへ変更を行った。このようにしても概算では初期の目標である500mW以下の消費電力で1テラオペレーションプロセサを作れるという根拠を見つけたからでもある。これは1980年代のDSPを500個1000個チップ上に載せても、クロック周波数を当時のままに据え置くことで実現できる。DSP間はシストリックアレー結合するが、使用するクロック周波数が低いのでシストリックアレーのノードをバイパスさせる方式を導入してこれまでのシストリックアレーの限界(動き保証のようなASIC機能の実現には良いが汎用には不向き)を打破した。まだまだ初歩的段階であるが、この成果をVPQM' 07(IEEE SP Societyの主催を申請中、現在はフェニックスに研究所を持っインテルが主催、2007年1月)で発表するとともに、電子情報通信学会CAS研究会でも報告を行った。現在特許出願手続き中である。現在、このアーキテクチャに基づいてFPGAでマルチプロセッサを設計中である。
新世代象牙質接着システムのエナメル質に対する接着耐久性に関する研究

新世代の象牙質接着システムのエナメル質に対する接着を評価する目的で以下の実験を行った.冷凍保存した抜去ウシ下顎前歯を小型万能精密切断機マルトーマイクロカッターMC-201で半切した.試片の樹脂包埋は行わず,接着試験の被着面として半切した牛歯の縦断面および唇側面を平坦面に仕上げた面を用いた.この唇側面および縦断面平坦面にφ1.2mmの穴のあいたテープを貼り被着面積を規定した.象牙質接着材としてClearfil Linerbond II(クラレ)およびOptibond FL(Kerr)を用いた.被着面に各象牙質接着システムで前処理を行い,この上にφ2.0mm高さ8.0mmの試作プラスチックモ-ルドを置きコンポジットレジンを填塞さらに引張り試験用フックをモ-ルド内に垂直に埋入し光照射を行った.コンポジットレジンはClearfil AP-X(クラレ)を使用した.各試料は生理的食塩水中に1日保管後,各試料の接着引張り強さをクロスヘッドスピード0.5mm/minにて測定した.1日保管後の接着強さから,縦断面の接着強さは唇側面の接着強さより有意に低くなることがわかった.縦断面の接着強さ測定するにあたりエナメル質の厚さが約2.0mmと対象面積が非常に狭いことから,試作モ-ルドを製作し接着面積を1.2mmそして被着面積に対して垂直にコンポジットレジンが充填できるように工夫した.通常エナメル質の接着強さを知るための被着面として唇面が用いられているが,今回の結果から被着面の部位について考慮する必要があることが示唆された.現在長期接着耐久性を知るための実験を継続中である.新世代の象牙質接着システムのエナメル質に対する接着を評価する目的で以下の実験を行った.冷凍保存した抜去ウシ下顎前歯を小型万能精密切断機マルトーマイクロカッターMC-201で半切した.試片の樹脂包埋は行わず,接着試験の被着面として半切した牛歯の縦断面および唇側面を平坦面に仕上げた面を用いた.この唇側面および縦断面平坦面にφ1.2mmの穴のあいたテープを貼り被着面積を規定した.象牙質接着材としてClearfil Linerbond II(クラレ)およびOptibond FL(Kerr)を用いた.被着面に各象牙質接着システムで前処理を行い,この上にφ2.0mm高さ8.0mmの試作プラスチックモ-ルドを置きコンポジットレジンを填塞さらに引張り試験用フックをモ-ルド内に垂直に埋入し光照射を行った.コンポジットレジンはClearfil AP-X(クラレ)を使用した.各試料は生理的食塩水中に1日保管後,各試料の接着引張り強さをクロスヘッドスピード0.5mm/minにて測定した.1日保管後の接着強さから,縦断面の接着強さは唇側面の接着強さより有意に低くなることがわかった.縦断面の接着強さ測定するにあたりエナメル質の厚さが約2.0mmと対象面積が非常に狭いことから,試作モ-ルドを製作し接着面積を1.2mmそして被着面積に対して垂直にコンポジットレジンが充填できるように工夫した.通常エナメル質の接着強さを知るための被着面として唇面が用いられているが,今回の結果から被着面の部位について考慮する必要があることが示唆された.現在長期接着耐久性を知るための実験を継続中である.
遺伝的変異病型解析に基づく結小板-von Willebrand因子反応の解明

血小板型von Willebrand病は常染色体優性遺伝性血小板膜異常症で、血小板膜異常により産生・放出された段階では正常な血漿von Willebrand因子(vWf)を不必要に吸着し、二次的に血漿中で高分子vWfマルチマ-の消費性低下をきたし、出血傾向を示す。本症血小板は低濃度リストセチン存在下で凝集し、正常vWfを添加するだけでも凝集する。従って本症においては血小板糖蛋白質GpIba鎖のvWf結合部位ないしその近傍に何らかの異常が存在することが推定される。そこで自験例2家系4症例で抹消血単核細胞からDNAを抽出し、GpIb a鎖のvWf結合部位を含みコードするgenomicDNAフラグメントをPCR法にて増幅し、得られたnucleotidesのdirect sequence analysisを行った。本症罹患患者4例ともヌクレオチド1299部位にadenineとguanineの両者が認められた。ATGからGTGへの変異により239番目のアミノ酸がmethionineからvalineへ置換しているものと考えられ、全例異常alleleに関しヘテロ接合体であった。一方、正常人および両家系内非罹患者では同部位にはadenineのみが認められた。この変異に伴い制限酵素Nla IIIによるヌクレオチド1301-1302間の切断部位が消失し、その結果normal alleleとmutant alleleでフラグメントのでき方が差が生じ、家系内診断に応用できた。15EA02:この変異はCys-209とCys-248間のS-S結合により生ずるloop内に存在し、リストセチン存在下での推定vWf結合部位のアミノ酸残基Ser251-Try279間やボトロセチン存在下でのvWf結合部位と推定されているアミノ酸残基Gly271-Glu285間よりN末側に位置する。この周辺のアミノ酸変異により、特異な立体構造の変化を生じ、低濃度リストセチン刺激に対するvWf結合能の亢進とともに、生理的血行動態下でも何ら付加的刺激を受けずにvWfを結合し、凝集反応を起こすという異常表現型を獲得するものと考えられた。
ポーラスゲル膜に生じる膨潤誘起パターン変態の発生発達分化の機構解明と設計基盤構築

本研究では,ポーラスゲル膜に生じる膨潤誘起パターン変態の発生発達分化の機構解明と設計基盤構築を行った.解析は有限要素解析ソフトにゲル材料のための不均質場理論を実装することで実行される.疑似負荷パラメータを導入することによって,座屈固有値解析が可能になる.疑似負荷の影響は基準状態をパラメータ化することによって,その妥当性を確認できる.結果として,ダイアモンドプレートパターンが多くの場合に優先的であり,ピッチ直径比に依存して,第二分岐が生じることでS字パターンに分化することがわかった.また,ピッチ直径比に依存して,ダイアモンドプレートパターンに変態しない場合もあることがわかった.本研究では,ポーラスゲル膜に生じる膨潤誘起パターン変態の機構解明に取り組んでおり,本年度の研究業績の概要は以下のようにまとめられる.まず,査読付き論文として英文3編(ただし,先行研究から引き継いでいる研究成果を含む)および和文1編であった.また,国際会議での発表が6件(うち,招待講演4件)であった.Okumura et al., Int. J. Solids Struct. (2015)では,パターン変態に及ぼす予ひずみの影響を明らかにした.また,Okumura et al., J. Mech. Phys. Solids (2016)では,2つのスケーリング指数を導入することによって,ゲル材料の膨潤現象を解析するための自由エネルギー関数の高精度化を行った.また,この理論モデルを使った解析の結果として,膨潤誘起破断の機構が新たに説明できることを示した.本研究のポイントであるダイアモンドプレートパターンからS字パターンへの分化についても,再現に成功しており,成果の一部を,国内会議において発表し始めている.研究実績の概要に記載したように,研究課題はおおむね順調に進んでいる.本研究では,ポーラスゲル膜に生じる膨潤誘起パターン変態の機構解明と設計基盤構築に取り組んでおり,本年度の研究業績の概要は以下のようにまとめられる.まず,査読付き論文として英文1編,和文2編であった.また,国際会議での発表が4件(内,招待講演2件)であった.奥村・春日井の日本計算工学論文集(2016)では,膨潤誘起パターン変態の有限要素解析において,疑似負荷パラメータを用いることによって,座屈固有値解析を行う方法について提案し,検証した.この結果として,ダイアモンドプレートパターンが優先的であることが明らかとなるととともに,高次のモードを解析可能となり,ドメインウォールはダイアモンドプレートパターンがブロッホ波で拡張されることによって発生することがわかった(Okumura and Kasugai, ASME-IMECE(2016)).この手法を用いれば,膨潤誘起パターン変態の系統的な解析が可能となるため,設計基盤構築において,重要な役割は果たすことが期待できる.なお,当初,このような成果は予想していなかった.また,ダイアモンドプレートパターンからS字パターンへの分化の詳細解析も成功しており,S字パターンへの分化には寸法依存性があることがわかった(水谷ら,計算力学講演会(2015)).なお,2つのスケーリング指数を用いた自由エネルギー関数を有限要素解析ソフトに実装した.これらを組み合わせた解析を実施することによって,機能性ポーラスゲル膜創製のための機構解明や性能予測,最適設計が実施可能であると考えられる.本研究では,ポーラスゲル膜に生じる膨潤誘起パターン変態の発生発達分化の機構解明と設計基盤構築を行った.解析は有限要素解析ソフトにゲル材料のための不均質場理論を実装することで実行される.疑似負荷パラメータを導入することによって,座屈固有値解析が可能になる.疑似負荷の影響は基準状態をパラメータ化することによって,その妥当性を確認できる.結果として,ダイアモンドプレートパターンが多くの場合に優先的であり,ピッチ直径比に依存して,第二分岐が生じることでS字パターンに分化することがわかった.また,ピッチ直径比に依存して,ダイアモンドプレートパターンに変態しない場合もあることがわかった.次年度は,ダイアモンドプレートパターンからS字パターンへの分化の機構解明や,それにかかわる解析技術等の論文発表を進めたい.また,高度化した自由エネルギー関数を有限要素解析ソフトに実装し,基礎的検討を進めるとともに,パターン変態に及ぼす影響についても解析を行い,明らかにする予定である.固体力学数百円単位の次年度使用額であり,特に理由はない.次年度分と合わせて利用する.
文化研究における映像と音(声)利用の可能性-大学教育現場への適用を前提として

本共同研究の目的は、第1に、映像と音の組み合わせそのものがもつ力、特性について考察を深めること。第2に、大学教育の場においては、ビジュアル情報のリテラシーに関連する具体的な事例をあげて、学生たちが自ら考えることができる資料と機会とを提供すること。第3に、実際に、ビジュアル情報を制作するためのソフト的な条件を整えること。第4に、希望する学生たちに映像制作を実践させ、制作体験を通して、ビジュアル情報の特性とその利用の仕方について、有効性と危険性の両面に関する理解を深めさせることであった。第1および第2の目的に関しては、メンバーがWEB(『調査工房オンライン』)上に執筆し、ビジュアル情報を入手する前提となるフィールドワーク、ビジュアル情報の分析、および制作方法の一部について、学生たちが必要に応じて自宅からでも参照できるようになった。またネットワーク上に公開されている映像情報に関する倫理的な側面に関する資料を収集・分析した。京都文教大学の坂上は、海外からも高く評価されるドキュメンタリー作品を自ら制作した。第3の目的に関しては、WEBサーバーを立ち上げ、学内教育用のコンテンツの整備を行い公開された。第4の目的に関しては、授業と課外授業でのフィールド調査への参加を通して、学生たちが、パワーポイントやビデオを使った動画作品を制作した。研究会メンバーは、本研究を、大学教育現場での実践活動の中で、映像を伴う取材・編集作業を学生たちとともに行った。学生たちは、映像の持つ力を実感し、同じ時と場所を共有していても、作り手の見方次第で異なる素材が選ばれ、まったく別の作品になりうることを体験敵に学習した。報告書は、研究会メンバーを中心として開催した「大学教育現場を変える<映像>の可能性--さまざまな実践例の報告から」と題するシンポジウムでの議論をもとにして、具体的な成果を提示している。(775文字)本共同研究の目的は、第1に、映像と音の組み合わせそのものがもつ力、特性について考察を深めること。(775文字)私たちの共同研究の目的は、第1に、ビジュアルな情報の社会的、文化的背景を分析するとともに、映像と音の組み合わせそのものがもつ力、特性について考察を深めること。第2に、大学教育の場においては、学生たちにビジュアル情報のリテラシーについて、具体的な事例をあげて、自ら考えることができる資料を提供すること。第3に、実際に、ビジュアル情報を制作するための、ハード的、ソフト的な条件を整えること。第4に、希望する学生たちに、映像制作を実践させ、制作体験を通して、ビジュアル情報の特性と、その利用の仕方について理解を深めさせることである。今年度は2年計画の1年目であり、上記の目的を達成するための、基礎的な作業はできたと考えている。第1および第2の目的に関しては、北原、西川、森田が、WEB(『調査工房オンライン』)上に、ビジュアル情報を入手する前提となるフィールド・ワーク、ビジュアル情報の分析、ビジュアル情報の制作方法の一部について、一定の成果を上げることができた。また坂上は日本国内だけではなく、海外からも高く評価されるドキュメンタリー作品を自ら制作した。来年度は、その成果を大学教育の場で提供することで、さらなる成果が期待される。第3の目的に関しては、大津がWEBサーバーの立ち上げの、他の4名はそのコンテンツの準備が、整いつつある段階である。来年度の夏までには、一部のコンテンツがWEB上で公開される予定である。第4の目的に関しては、今年度の授業を通して、数は少ないが、実際にビデオ作品を制作した学生がでたことは、効果があったといえる。ただし、ビジュアル制作のためのハード的な条件を整えるには、かなりの経済的投資が必要であり、その点では、どうしてもハードの条件に制限されざるをえない。今年度共同研究の目に見える成果は、以上の通りであるが、来年度には、これをふまえて、さらに画期的な成果を出せるように努力していきたい。(以上、787字)

2005年度、本研究グループは、「音と映像の利用」が、大学教育現場で持つ意味の重要性に鑑み、以下の3つの研究を中心として活動を行った。1)映像と音声を用いた教材つくり(共同研究者がそれぞれ、独自に行った)2)映像と音を利用した調査とプレゼンテーションの手法をフィールドワークの場で、学生に実践させることにより、メディア・リテラシーの重要性を考えさせる。(個別活動および活動交流)3)学生や教員が制作した作品を題材としつつ、そのプロセスを研究グループおよび参加学生たちと共同で検討する場を、シンポジウムおよびフォーラムという形で開催する。(上記の個別研究活動成果を持ち寄り、一般にも公開した)映像教材制作に関しては、研究者それぞれが自ら作成した教材を、各自が担当するさまざまな授業科目において活用した。また同時に、社会調査工房オンラインでのWEB公開(北原・西川)、公開WEBにおけるコンテンツ紹介(坂上)、甲南大学内における授業支援ページの作成活用(森田・大津)において、本年度の成果も紹介されている。学生教育の現場での実践例としては、京都・神戸地蔵盆調査プロジェクト(森田)、阪神文化事典つくり(森田)等がある。そして、それらの活動を総括する形で、本研究メンバーに、近隣の大学にて映像関係の授業を担当している3名の研究協力者を加え、2005年12月16日、甲南大学において、公開シンポジウム「大学教育現場を変える<映像>の可能性-さまざまな実践例の報告から」を開催した。このシンポジウムでは、教育における映像の力と落とし穴、大学における映像制作の設備やノウハウに関する問題点、肖像権や著作権など、映像情報の取り扱いに関する考察など、多彩な議論がなされ、大きな成果があった。このシンポジウムの報告を基にして、研究メンバーおよび研究協力者の独自活動の報告とオリジナルの論文を含めたものが、本報告書となる。
電位依存性プロトンチャネルによる好中球機能を抑制する機構と炎症抑制機構の解明

炎症抑制における電位依存性プロトンチャネルの役割を解明するために、前年度に引き続き、好中球の走化性に着目して実験を行った。前年度までに、電位依存性プロトンチャネルHv1/VSOPが活性酸素の産生量の制御を介して、ERKシグナルを抑制する可能性を示唆する結果を得ていた。今年度は、この可能性を検証するために、活性酸素の産生を阻害する薬剤DPIを用いて、fMLF刺激に応答したERKのリン酸化レベルおよび走化性を検証した。電位依存性プロトンチャネル機能が欠失した好中球では、ERKのリン酸化レベルが野生型よりも増加するが、DPI処理すると、そのレベルは野生型と同程度にまで減少した。すなわち、電位依存性プロトンチャネル機能が欠失した好中球における活性酸素の増加がERKのリン酸化を促進していることが明らかになった。つづいて、走化性における活性酸素の効果を検証した。電位依存性プロトンチャネル機能が欠失した好中球は、低濃度のfMLFに対する走化性応答が亢進するが、DPIで活性酸素の産生を阻害すると、走化性の亢進が抑制された。すなわち、電位依存性プロトンチャネル機能が欠失した好中球における活性酸素の産生量の増加が走化性を亢進させていることが明らかになった。これらの結果をまとめると、Hv1/VSOPは、(1) fMLF刺激に依存した活性酸素の産生を抑制する機能を持つ。(2)活性酸素の産生量を抑制する機能は、ERKシグナルの抑制に必要であり、結果として走化性を抑制する。このHv1/VSOPによる好中球の走化性を負に制御する機能は、過度の炎症を抑制するための重要な機能と考えられる。我々は、電位依存性プロトンチャネルが好中球において炎症を誘発する脱顆粒と走化性の抑制に関わることを明らかにしてきた。炎症抑制に関わる電位依存性プロトンチャネルの役割を解明するために、本年度は好中球の走化性を制御する機構を明らかにする目的で実験を行った。好中球はfMLFで刺激されると走化性因子であるロイコトリエンB4(LTB4)を分泌する。これにより、周囲の好中球が集まるという性質を持っている。電位依存性プロトンチャネルが欠損した好中球の走化性が亢進している原因には、LTB4が過剰に分泌されている可能性が考えられた。そこで、LTB4受容体の阻害剤を用いて、プロトンチャネル欠損好中球の走化性が野生型と同程度の走化性を示すようになるか調べたが、変化は見られなかった。細胞外に分泌されるLTB4の量を調べたが、野生型とプロトンチャネル欠損好中球において、有意な差は見られなかった。また、プロトンチャネル欠損好中球が示す走化性の亢進は、細胞数を減らしても、観察された。すなわち、LTB4の関与ではないと考えられ、細胞自律的な異常によると考えられた。そこで、fMLFに対する感度が増加している可能性を検討した。低濃度のfMLFに対する走化性を調べた結果、プロトンチャネル欠損好中球は、野生型よりも低濃度のfMLFに対して走化性を示すことが分かった。すなわち、fMLFに対する感度が増加している可能性を支持した。プロトンチャネル欠損好中球における脱顆粒の亢進は活性酸素を作るNADPHオキシダーゼの活性化に依存することから、走化性の亢進についてもオキシダーゼ活性が関与する可能性が考えられた。オキシダーゼを阻害する薬剤DPIで処理したプロトンチャネル欠損好中球は、野生型と同程度の走化性を示すことが分かった。すなわち、走化性の亢進は、オキシダーゼの活性化に伴う細胞内因子の変化によると考えられた。炎症抑制と関連するプロトンチャネルによる走化性制御機構の解明に向けて、進展があったのが理由である。オキシダーゼの活性化を抑制すると、プロトンチャネル欠損好中球で見られる走化性の亢進がなくなることは、今後の実験の方向性を決める重要な結果である。オキシダーゼの活性化は、カルシウムイオン濃度、活性酸素、pH、膜電位といったプロトンチャネルが制御する因子の変化を引き起こす。したがって、これらの要素が走化性の制御に関わる可能性を示す重要な結果である。電位依存性プロトンチャネルによる好中球機能の抑制機構を明らかにする目的で、前年度に続き、走化性行動に着目して実験を行った。前年度では、電位依存性プロトンチャネルが欠損した好中球の走化性が亢進する理由の背景に、NADPHオキシダーゼの活性化が関与していることを明らかにした。この結果から、電位依存性プロトンチャネルの機能がなくなることによって、NADPHオキシダーゼの活性化によって引き起こされる細胞内因子の変化、すなわち、膜電位、細胞内pH、過酸化水素の量、カルシウムの流入量が走化性の亢進を引き起こしていると考えられた。しかしながら、走化性時にこれらの因子をより簡便に測定する方法がなかった。そこで、Dunn Chamberと呼ばれる顕微鏡下で走化性を計測する市販のガラス製の装置を用いて、より簡便に走化性時の細胞内因子の変動を計測できる系を確立した。次に、走化性の亢進を引き起こす細胞内シグナルの異常を検討した。好中球の走化性は、mitogen-activated proteinkinase (MAPK)によって制御されている。p38 MAPKは走化性を正に制御し、extracellular signal-