hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無金属フタロシアニン有機電界発光素子のNO_2ガス応答特性に関する研究

無金属フタロシアニン(H_2Pc)を発光層とする有機電界発光素子を作製し、NO_2ガス吸着に伴う電気特性、発光特性の変化について調べた。素子構造は、ITO下部電極/H_2Pc/Al上部電極とした。Al上部電極は、斜方蒸着により作製することで多孔質の構造となり、ここをNO_2ガスが透過することで素子のガス応答が観測された。電導電流においては、可逆的なNO_2、ガスの吸着による増加と脱着による減少が観察された。これは、H_2Pcから電子を受容した吸着NO_2ガスにより空乏層幅が小さくなることや、ガス吸着により生じる準位の寄与などにより、H_2PcとAl界面の影響が小さくなること、さらにガス吸着により発生する正孔による抵抗率の低下等のため、電流が流れやすくなることが原因と考えられた。また、電流電圧特性よりNO_2ガス中の素子においてプールフレンケル伝導が支配的と考えられたが、真空中ではショットキー伝導に近くなるという実験結果が得られた。これは、NO_2ガスが吸着していない真空中では、印加電界が空乏層に集中してプールフレンケル伝導を示すH_2Pc層にかかる電界が小さくなったことによると考えられた。また、真空中、NO_2ガス中共にH_2Pc層からのEL発光が観測されたが、ガス流入による電流値の増加と共に素子のEL強度は増大した。さらに、電流値一定として比較した場合、ガス中において真空中よりもEL強度が大きくなった。これは、電極からのキャリヤ注入や発光プロセスの変化が生じるなどのことによると考えられた。さらに、NO_2ガス吸着によりITO電極を正側とする開放端電圧と短絡電流の発生も観測された。これは、ガス吸着によりH_2PcとAl界面の空乏層付近で発生した正孔が内蔵電界に沿って素子中をITO電極側へ移動することに基づくと推察された。無金属フタロシアニン(H_2Pc)を発光層とする、ITO電極/H_2Pc/Alの構造の有機電界発光素子を作製し、NO_2ガス吸着に伴う電気特性、発光特性の変化について調べた。電導電流はNO_2ガスの吸着と脱着により増減し、可逆性が見られた。これは、吸着したNO_2ガスがH_2Pcから電子を奪って負イオン化し空乏層幅を変えることや、ガス吸着により生じる準位の寄与などにより、H_2PcとAl界面の影響が小さくなること、またガス吸着によって発生する正孔による抵抗率の低下などのため、電流が流れやすくなることが原因と考えられた。なお、電流電圧特性からNO_2ガス中での素子の伝導機構はプールフレンケル伝導が支配的と考えられたが、真空中ではショットキー伝導に近くなるという実験結果が得られた。これは、真空中では印加電界が空乏層に集中して、プールフレンケル伝導を示すH_2Pc層にかかる電界が小さくなったことによると考えられた。また、NO_2ガス流入による電流値の増加と共に素子のEL強度は増大しただけでなく、電流値一定として真空中とNO_2ガス中においてEL特性を測定した場合も、ガス中においてEL強度が大きくなった。ガス中における発光効率の向上の機構はまだ明らかではないが、電極からのキャリヤ注入や発光プロセスの変化が生じるなどのことが考えられた。さらに、NO_2ガス吸着によりITO電極を正電圧とする開放端電圧の発生も観測された。これは、H_2PcとAl界面の空乏層付近で発生した正孔が内蔵電界に沿って素子中をITO電極側へ移動することに基づくと推察された。
ソケットリフト併用により植立されたインプラント周囲骨の動態に関する研究

平成15年度の成果によりラット頭蓋骨をソケットリフト実験モデルとして利用できることが確立されている.平成16年から行った実験結果から,既存骨と骨膜とのスペースには自家骨がなく血餅のみでも比較的早期に骨形成がなされることが分かった.骨形成は脳硬膜側の既存骨表面とリフトした脳硬膜骨膜側の双方から確認された.自家骨をスペース内に充填した場合は,血餅のみで行う場合よりもスペース全体から骨形成が開始されるため,インプラントを支持する周囲骨の形成の成熟が早期になされることが示唆された.これらの成果の一部はITI Japan sympojium(6/4-6/6東京)にて発表を行った,関連研究と関連臨床報告は日本顎咬合学会(6/12-6/13東京),Osseointegration study club of Japan(6/26-6/27東京)にて報告があり,当研究の結果との情報交換を行った結果,有益な情報が得られた.これらの成果を元に,実際の臨床でのソケットリフトの改良を考え,3段階にソケットリフトをすることで,血餅のみでも最終的にはインプラント周囲に十分な支持骨が得られることを想定した実験系を開始した.理論的には可能であるが,術式的に3回のソケットリフトを成功させることにはかなりの高度な手術手技と配慮が必要であることがわかった.実験で得られた3段階のソケットリフト法の結果は,Osseointegration study club of Japan Midwinter meetingにて国内外のインプラント研究者から批評を得た.さらなる結果の確認が必要であることが示唆されたため追加実験が必要であること,加えて自家骨と血餅というパラメータ以外に,各種骨補填材を側用したときのリフトスペース内の骨形成動態を観察する必要が臨床的見地からあると示唆された.結果をIntJ Oral Maxillofac Impl誌に投稿準備中である.インプラントに関連する学会,講演会に参加し,インプラント周囲骨の形成に関する詳細な最新データーを得た.また,他大学の研究者とのディスカッションにより,ソケットリフト法併用によるインプラントの術式,予後に関して現状のコンセンサスを得た.予備実験として,ラット上顎にインプラントを植立し,潅流固定後HE染色を施し,インプラント周囲の骨形成に関して経時的に観察した.その結果,インプラント周囲にはインプラントに既存骨が密接しているよりも,ある程度(100μm500μm)の血餅で満たされているスペースがあった方が,骨形成が活発である様子がうかがえた.また,ソケットリフトを想定して,骨膜をインプラントでつり上げた状態で縫合して,その骨形成過程を観察したところ,既存骨側からの骨形成を認めた.さらにつり上げたスペースに自家骨を填入した場合は,早期にスペース内に骨が形成され,骨膜側からの骨形成が活発に認められた.以上の結果から,ソケットリフトによるインプラント植立により,つり上げたれたシュナイダー膜によるスペース内に骨が形成されることが十分に予想された.実験動物である成熟白兎を用いて,ソケットリフトによりインプラント植立を行ったところ,上顎洞の位置が小さく,実験初期では最適なソケットリフトは行えなかった.しかし潅流固定しHE染色を施したところ,上顎洞とインプラントとの位置が確認され,今後この実験系で臨床的に近似した状態のソケットリフトを再現するための術式の改良を考案することができた.今後は,この改良した方法により,ソケットリフト併用のインプラント植立を行い,周囲骨の形成過程に関して実験を行って行く所存である.ウサギを使用した実験は手技的に困難であった。上顎洞の位置が歯科インプラントの実験として適さないことが判明した。そのため、実験動物をラットに変更した。部位は頭蓋骨を利用し、脳硬膜を上顎洞に見立てて実験を行ったところ、臨床的感覚として現実のソケットリフトと同様であることが分かった。また、そのHE切片を観察したところ、人の上顎洞に対するソケットリフトと同様の所見が見られた。すなわち、既存骨からインプラント体が突き出ていて、脳硬膜(=上顎洞粘膜)は穿孔しておらず、インプラント周囲に出来たスペース内に新生骨が形成されていることが認められた。すなわち、このラット頭蓋骨を使用したソケットリフトの実験系は、有用なソケットリフトの実験モデルとなりうると考えられた。また、ラット頭蓋骨を使用することで、実際の人間に使用しているインプラント体(直径4.1mm、長さ6mm)を用いるこ.とが可能であるため、より現実的な実験系であると考えられる。上記内容を各種インプラント関連の研究会(2003.5/29東京、2003.10/18-19大阪)、シンポジウム(2003.2/11東京、2003.6/14-15東京、2003.11/7-9大阪)にて発表した。骨形成過程をHE染色にて観察したところ、骨形成は、脳硬膜側の既存骨表面からとリフトした脳硬膜骨膜側から確認された。今後は自家骨の填入によって骨形成過程に差があるかを明確にしていきたい。また、ソケットリフトの実験を繰り返し行ったところ、ソケットリフトの臨床上有用な変法を考案できた。今後はこの変法に関しても研究結果から立証していきたい。平成15年度の成果によりラット頭蓋骨をソケットリフト実験モデルとして利用できることが確立されている.

平成16年から行った実験結果から,既存骨と骨膜とのスペースには自家骨がなく血餅のみでも比較的早期に骨形成がなされることが分かった.骨形成は脳硬膜側の既存骨表面とリフトした脳硬膜骨膜側の双方から確認された.自家骨をスペース内に充填した場合は,血餅のみで行う場合よりもスペース全体から骨形成が開始されるため,インプラントを支持する周囲骨の形成の成熟が早期になされることが示唆された.これらの成果の一部はITI Japan sympojium(6/4-6/6東京)にて発表を行った,関連研究と関連臨床報告は日本顎咬合学会(6/12-6/13東京),Osseointegration study club of Japan(6/26-6/27東京)にて報告があり,当研究の結果との情報交換を行った結果,有益な情報が得られた.これらの成果を元に,実際の臨床でのソケットリフトの改良を考え,3段階にソケットリフトをすることで,血餅のみでも最終的にはインプラント周囲に十分な支持骨が得られることを想定した実験系を開始した.理論的には可能であるが,術式的に3回のソケットリフトを成功させることにはかなりの高度な手術手技と配慮が必要であることがわかった.実験で得られた3段階のソケットリフト法の結果は,Osseointegration study club of Japan Midwinter meetingにて国内外のインプラント研究者から批評を得た.さらなる結果の確認が必要であることが示唆されたため追加実験が必要であること,加えて自家骨と血餅というパラメータ以外に,各種骨補填材を側用したときのリフトスペース内の骨形成動態を観察する必要が臨床的見地からあると示唆された.結果をIntJ Oral Maxillofac Impl誌に投稿準備中である.
HIV-1増殖の多様な過程に関わるインテグラーゼの機能解析

マカクザル細胞指向性HIV-1のマカクザル細胞への適応変異を解析したところ、インテグラーゼのC末端領域に集中して存在することが明らかとなった。アミノ酸を変えない1塩基置換(同義置換)でも増殖促進効果があった。増殖効率の促進はGagやGag-Pol蛋白質の発現レベルで起こっていた。このインテグラーゼ領域を詳細に解析した結果、同義置換で増殖効率の顕著な増減が認められ、同義置換でウイルス増殖効率を制御する能力があることがわかった。申請者の所属研究室では、HIV-1/サル動物モデルに有効なサル細胞指向性HIV-1の構築に成功している。当ウイルスのサル細胞における馴化を行いその結果得られたウイルスについて解析をした結果、ウイルス増殖促進効果を持つ変異がインテグラーゼ(IN)C末端領域(CTD)に集中して存在することが明らかとなった。よって、本研究ではウイルス増殖におけるIN CTDの機能的役割を明らかにすることを目的としている。H22年度は、上記のINCTD変異がウイルス増殖サイクルのどの過程の効率上昇に寄与しているのか、また、それらの影響が核酸とアミノ酸どちらの変異に起因するものなのか、以上について解析を行った。解析には、IN CTD上に馴化型1塩基置換を各々有する株、同部位に核酸(codon usage)もしくはアミノ酸の変異を導入した株を用いた。馴化型変異株はヒトおよカニクイザル由来細胞株においてウイルス増殖促進を示した。よって、IN CTD変異による増殖促進効果は種非特異的であることが示された。また、当変異の増殖前期過程およびウイルス産生能に与える影響を評価した結果、増殖前期過程の効率は全てのウイルスで親株と同レベルであったが、ウイルス産生能は全ての株において親株よりも増強された。よって、IN CTD変異による増殖促進効果はウイルス産生能の増強によりもたらされることが示された。次に、アミノ酸変異を導入した株のウイルス産生能を比較した結果、親株と比較し増強、同レベル、減弱したものが見られた。しかし、これらの増減と保有するアミノ酸の物理化学的性質との相関は見られなかった。一方、codon usageの異なる株では、同アミノ酸をコードするにもかかわらずウイルス産生能が増強したものと親株と同レベルのものが見られた。よって、ウイルス産生能の増強効果は核酸レベルの変異に起因すそ可能性が示唆された。H23年度は、IN CTD変異による増殖効率促進の機構を解明するための実験を中心に研究を進めた。前年度までに、増殖適応変異はINのアミノ酸222-234番領域に集中し、ざらに、アミノ酸を変えない1塩基置換(同義置換)でウイルスの増殖効率が向上することがあることを観察している。本年度は上記のIN領域に同義置換を導入してその効果を検討した。アミノ酸番号の226,229,233,234に対応するコドンに同義置換を導入したクローンで増殖効率の顕著な違い(上下)が認められた。このことは、この領域にアミノ酸を変えない同義置換(1塩基置換)でウイルス増殖効率を上下させる特性があることを示す。増殖効率を促進させる変異を持つクローンを解析した結果、細胞内でのGagおよびGag/Polの発現量が顕著に増大しており、前駆体の開裂には変化がないことが明らかになった。今後は、蛋白質の発現量に影響を及ぼすファクター(転写効率、翻訳効率、mRNAのターンオーバー、蛋白質のターンオーバー)について解析を進めていく予定である。
関数環と解析的作用素環におけるlifting定理の研究

KをHilbert空間、βをK上のvon Neumann環かつαをβの弱閉部分環とする。〓=(Tij)はK【symmetry】K上の2×2作用素行列で、Tij←β(ij=1,2)、T_<11>【greater than or equal】0、T_<22>【greater than or equal】0かつT_<21>^*=T_<12>とする。〔β〕は上の作用素行列〓の全体を表し、〔α_0〕は〔β〕の部分集合で、Tij←αかつT_<11>=T_<22>=0を満たすものの全体とする。latαは全てのα-不変直交射影の全体、〓はLatαの部分集合とする。〓←〔β〕が〓-正値の時、正値である〓を〓+〔α_0〕の中に見つけるという研究をした。〓が存在するとき{β、α、〓}はLifting propertyをもつという。βが可換環のときは、αを抽象的Hardy空間H^∞とすると、一般的にもlat αと比較してかなり小さな〓について{〓=L^∞、α=H^∞、〓}はlifting propertyをもつことを示すことができた。これを用いてHankel作用素のノルムやweighted norm不等式についての古典的な研究の一般の関数環への拡張を与えることができた。βが非可換環のときは、多くの重要な例が満足している2つの条件のもとで{β、α、〓}がlifting propertyをもつことを示すことができた。これはArvesonの距離公式やNehariタイプの定理を使うならば、weighted norm不等式のnest algebraや非可換Hardy空間への拡張を与えるのに使うことができた。一般の関数環でのweighted norm不等式やHankel作用素のノルムについて得られた結果は多重円板環に適用したときに表現している事実を更に詳細に研究した。またHankel作用素については上の結果と独立に多重円板環の場合にNehariの定理を特別なシンボルについて証明できた。βが可換環のときは、aを抽象的Idardy空間H^∞とすると、一般的にlataと比較してかなり小さなFについて{β=L^∞、a=H^∞、F}はlifting propertyをもつことを示すことができた。H^∞が有限連結nな平面領域で定義されるIdardy空間のときはFはnによってきまり、n=oすなわち単連結のときはFはただ一つの射影からなる。これはCottar-Sadoskyのlilting定理を与えている。βが非可換環のときは、多くの重要な例が満足している...距離公式と因数分解定理...が成立するという仮定のもとで{β、a、F}がlifting propertyをもつことを示すことができた。このときFは比較的大きくえらばなければならない。しかし重要な例ではFはただ一つの射影からなることがある。またHankel作用素については上の結果を独立に多重円板環の場合にNehariの定理を特別なシンボルについて証明できた。
成体脳ニューロン新生の分子制御機構解明とその応用

成体脳におけるニューロン新生の分子機構の解明と人工的コントロール法の開発を目指すために、DNAメチル化機構を制御するDNA脱メチル化因子TET1に着目し、成体脳神経幹細胞の網羅的遺伝子発現解析と細胞生物学的解析を行なった。その結果、TET1はTET2との共通の自己複製制御機構が存在する一方で、TET1特異的な下流制御因子としてのREV-ERBβの存在が明らかとなった。さらにREV-ERBβの分子生物学的解析の結果、REV-ERBβが神経幹細胞の未分化及びニューロン分化の制御機構に関わることを明らかにし、REV-ERBβのリガンドによる人工的なニューロン新生のコントロールの可能性も示唆された。本申請研究のきっかけとなったDNA脱メチル化因子TET1による分子制御ネットワークにおけるRev-erb遺伝子の位置づけと制御遺伝子の背景を整理するために、TET1遺伝子ノックダウン神経幹細胞のDNAマイクロアレイ解析から得られた結果の遺伝子量を定量PCRにて実測定した。さらにFACSを用いてDNA解析を行ったところ、ノックダウン神経幹細胞では細胞周期への影響が顕著に観察された。現在その研究報告をまとめている段階である。また成体脳の神経幹細胞におけるRev-erb遺伝子の機能を明らかにするために、Rev-erb遺伝子に対するshRNA発現ノックダウンベクターをレンチウィルスベクターシステムにて構築した。さらにこのshRNA発現ウィルスベクターのタイターを測定し、濃縮ベクターを成体マウス脳の海馬領域にステレオタキシス・マイクロインジェクション法にて注入接種した。この接種マウスにBrdUを投与飼育し、パラフォルムアルデヒド固定の後に海馬領域を免疫染色法にて解析した。このノックダウンベクターはEGFPを発現するため、感染した細胞は緑色に検出される。in vivoにおけるRev-erb遺伝子のノックダウン解析はNestin、BLBP、DCX、NeuNなどのマーカー遺伝子に対する抗体との共染色による細胞形態観察とBrdU取り込み率の測定を行った。その結果、Rev-erb遺伝子のノックダウンでは古・新生どちらのニューロンの形態にも明白な変化は観察されなかったが、BrdU取り込み率がノックダウンサンプルでは減少している傾向が得られた。現在さらにサンプル数を増やして統計的に有為な結果を確定させるべく実験を進めている。研究申請書の平成27年度研究計画におおむね沿って研究を行い、その結果を得ている。本申請研究はDNA脱メチル化因子TET1の成体脳ニューロン新生の分子制御ネットワーク因子の一つとして申請者が見出したRev-erb遺伝子の神経新生における役割を解明することを目的の一つとしている。本年度はこのDNA脱メチル化因子TET1の培養神経幹細胞における自己複製機構に関与する分子制御ネットワークの解析をまとめ、その結界をCell Mol Neurobiol誌に報告した。さらにRev-erb遺伝子のin vivoにおけるshRNAノックダウンシステム解析においてノックダウンサンプルの一部では成体マウス脳海馬領域歯状回細胞におけるBrdUの取り込みが減少している傾向が得られていたが、サンプル数が十分でなかったので検体数を増やして統計解析を行った。その結果、コントロールのスクランブル配列とRev-erb遺伝子ノックダウン配列のshRNA発現サンプル間でBrdU取り込み率に有意差は検出されなかった。このシステムは培養細胞で機能することが分かっていたが、in vivoではポジティブコントロールのTet1遺伝子ノックダウンサンプルも有意差が検出されなかったことから、in vivo特有のshRNAノックダウンシステム上の問題があると推察される。そのため別の手法による解析を試みた。研究計画に記載の代替えプランであるRev-erb遺伝子のドミナントネガティブ体の発現ベクターを構築した。in vivoで単一の新生ニューロンに遺伝子導入可能なシステムであるレトロウィルスベクターにRev-erb遺伝子のドミナントネガティブ体を組換え導入した。このドミナントネガティブRev-erb遺伝子発現レトロウィルスベクターは同時にEGFP遺伝子を発現するため、導入細胞の蛍光標識がin vivoにおいて可能である。このウィルスベクターをパッケージング細胞に導入し、遠心濃縮後の培養上清を用いてマウス培養神経幹細胞の感染導入実験を行った結果、この発現ベクターシステムが十分機能することを確認した。研究の進行に若干の前後があるが平成27ー28年度研究計画におおむね沿って研究を行い、その結果を得ている。本年度は研究計画に則りRev-erb遺伝子のドミナントネガティブ体の発現レトロウィルスベクターを脳固定装置を用いたステレオタキシスマイクロインジェクションにて野生型の成体マウスの海馬歯状回領域に注入接種した。この方法では歯状回SGZの神経幹・前駆細胞に発現ベクターを導入することが可能であり、時間経過と共に新生ニューロンにも引き継がれる。感染効率を上げるためにこのウィルスベクターをパッケージング細胞に導入後、その培養上清を遠心濃縮した。ウィルスベクター接種後のマウスを4週間飼育後、脳を取り出して切片を作製し免疫染色解析を行なった。Rev-erb遺伝子のドミナントネガティブ体を発現しているGFPラベルされた新生ニューロンを詳細に解析した結果、樹状突起形成が対照に比べて脆弱な傾向が得られた。即ちRev-erb遺伝子のin vivoでの新生ニューロンの役割として、神経突起形成への関与が示唆された。さらに研究計画のRev-erb遺伝子発現制御因子の同定を試みた。構築したshRNA発現レンチウィルスノックダウンシステムは効果的でないことが判明したため、Rev-erb遺伝子を効果的にノックダウンするシステムとして、エレクトロボレーション法によるノックダウンベクターDNAの成体脳由来培養神経幹細胞への遺伝子導入を詳細に検討した。得られた実験条件を用いて培養神経幹細胞のRev-erb遺伝子をノックダウンし、total RNAの抽出及びcDNA変換後にDNAマイクロアレイ比較解析を行なった。

この解析によりRev-erb遺伝子が細胞周期と神経幹細胞性に関する遺伝子と神経突起制御機構に関与する遺伝子の発現を制御し得ることが明らかとなった。さらにRev-erb遺伝子ノックダウンによる成体脳由来培養神経幹細胞の細胞生物学的解析を行なった結果、増殖と神経突起形成に関与することが明らかとなった。成体脳におけるニューロン新生の分子機構の解明と人工的コントロール法の開発を目指すために、DNAメチル化機構を制御するDNA脱メチル化因子TET1に着目し、成体脳神経幹細胞の網羅的遺伝子発現解析と細胞生物学的解析を行なった。その結果、TET1はTET2との共通の自己複製制御機構が存在する一方で、TET1特異的な下流制御因子としてのREV-ERBβの存在が明らかとなった。さらにREV-ERBβの分子生物学的解析の結果、REV-ERBβが神経幹細胞の未分化及びニューロン分化の制御機構に関わることを明らかにし、REV-ERBβのリガンドによる人工的なニューロン新生のコントロールの可能性も示唆された。神経幹細胞と新生ニューロンにおけるRev-erb遺伝子機能のより詳細なin vivoのデータを得るために、Rev-erb遺伝子に対するドミナントネガティブ体の発現ベクターを作製する。単一の神経幹細胞と新生ニューロン解析のために、レトロウィルスタイプの発現ベクターを用いる。このウィルスベクターを成体マウス脳海馬領域に注入接種し、免疫染色法を用いて機能解析を行う。さらに計画書に記載の通り、Rev-erbのリガンド化合物を成体マウスに投与し、新生ニューロンへの影響とストレス応答における機能解析を行う。平成28年度はドミナントネガティブ体の発現ベクターの構築とin vitro解析がメインとなったので、最終年度となる平成29年度はドミナントネガティブ体のin vivoにおけるニューロン新生への作用を解析する。またリガンド化合物のin vitro及びin vivoの生化学的作用と生理機能効果の解析、さらに培養神経幹細胞を用いたRev-erb遺伝子のターゲット遺伝子探索を中心に研究を進める。分子神経科学申請者所属施設の機器配置改変に伴い設置場所が再検討されたことにより、本年度購入予定であった動物2次元行動解析システム一式の購入を延期したため。shRNAノックダウンシステムによるin vivo解析が効果的でないことが判明したので、代替え案のドミナントネガティブ体発現ベクターの構築を優先したために動物行動実験解析関連システムの購入を控えたことによる。
高分子錯体を用いる陰イオンの迅速な分離・濃縮

1.親水性ビニルポリマーを基材としゲル表面にのみイミノ二酢酸基を有する高分子のZr(IV)錯体は、酸性領域でフッ化物イオンを吸着し、弱アルカリ性でこれを脱着した。いずれの反応も極めて迅速であった。2.このフッ化物イオンの吸着反応の機構を検討し、強酸性ではイオン交換的に、弱酸性では付加的にフッ化物イオンが高分子相に吸着すること、吸着されたフッ化物イオンは弱アルカリ性で水酸化物イオンとの混合配位錯体の生成によって脱着すること、また酸によって出発の錯体へと再生されることがわかった。3.pH2.5でのF^-の吸着に対する見かけの定数は10^<5.3>であった。Zr(IV)に対して20%以下のフッ化物は定量的に吸着できる。20%以上になると回収率は低下し、更に多くなるとZr(IV)が漏出した。4.バッチ法による吸着実験では、10^<-4>mol dm^<-3>レベルのフッ化物イオンを定量的に吸着でき、他のハロゲン化物イオンやアルカリ及びアルカリ土類金属などの陽イオンの影響をほとんど受けないことが明らかとなった。しかしながら、10^<-5>mol dm^<-3>以下では吸着率が低下した。5.この点を改善するために流れ系を用いる吸着を試みたところ、少なくとも10^<-6>mol dm^<-3>のフッ化物イオンを93%以上の高い一定の比率で吸着させ、100倍以上に濃縮することが可能となった。6.Zr(IV)-セミキシレノールオレンジ錯体を用いるF^-の吸光光度定量のフローシステムにこの高分子錯体を含むミニカラムを組み込むことにより、共存する陰陽イオンの妨害を軽減することができた。7.ヨウ化物や臭化物イオンの吸着体となる高分子錯体の調製法及びその性能を同様にして評価した。Hg(II)を含む高分子錯体は広いpH範囲でハロゲン化物イオンを定量的に吸着するが、これを脱着する条件が現時点で見つかっていない。1.親水性ビニルポリマーを基材としゲル表面にのみイミノ二酢酸基を有する高分子(1;TSKgel AF-キレートトヨパール650)およびスチレン-ジビニルベンゼン共重合体を基材とする類似の高分子(2;Amberlite IRC-718)を、それぞれZrO(NO_3)_2またはZrOCl_2溶液と反応させたところ、[H^+]=0.4 moldm^<-3>で最もよく吸着が起こり、1にはイミノ二酢酸基の数と同程度(0.03 mmol/ml)、2にはその数の半分の(1.1 mmol/g)のZr(IV)が担持された。ZrOCl_2の担持に際して溶液中に残存するCl^-イオンを定量した結果、Cl^-は樹脂中に取り込まれておらず、いずれの溶液を用いても同じ性質を持つ高分子錯体の得られることがわかった。2.このZr担持高分子へのフッ化物イオン(4μmol)の吸着を、イオン選択電極を用いて解析した。pH 3で1-Zrには99%、2-Zrには96%が吸着し、pH 9ではいずれの場合も定量的に脱着した。Zr(IV)を担持してない1はすべてのpH範囲でF^-を吸着しなかった。

吸脱着の反応は、1-Zrでは数分で完結するのに対して、2-Zrでは数時間を要した。pH 2.5での1-ZrへのF^-の吸着に対する見かけの定数は10^<5.3>であった。Zr(IV)に対して当量以上のフッ化物イオンを加えるとZr(IV)が解離して、高分子はフッ化物イオンに対する親和性を失った。3.Zr(IV)-セミキシレノールオレンジ錯体を用いるF^-の吸光光度定量のフローシステムにこの高分子錯体を含むミニカラムを組み込み一旦濃縮した後溶離することにより、共存する陰陽イオンの妨害を軽減することができた。1.先年度の検討で最も優れた性能を示したZr(IV)を含む高分子錯体について、フッ化物イオンの吸着反応の機構を検討した。その結果、強酸性ではイオン交換的に、弱酸性では付加的にフッ化物イオンが高分子相に吸着することが分かった。吸着されたフッ化物イオンは、弱アルカリ性で水酸化物イオンとの混合配位子錯体の生成によって脱着し、更に酸によって出発の錯体へと再生される。2.バッチ法による吸着実験では、10^<-4>moIdm^<-3>レベルのフッ化物イオンを定量的に吸着でき、他のハロゲン化物イオンやアルカリ及びアルカリ土類金属などの陽イオンの影響をほとんど受けないことが明らかとなった。しかしながら、10^<-5>moIdm^<-3>以下では吸着率が低下した。3.この点を改善するために流れ系を用いる吸着を試みたところ、少なくとも10^<-6>moIdm^<-3>のフッ化物イオンを93%以上の高い一定の比率で吸着させ、100倍以上に濃縮することが可能となった。4.ヨウ化物や臭化物イオンの吸着体となる高分子錯体の調製法及びその性能を評価した。キレート能を有する親水性高分子に対して、Hg(II)は-Iog[H^+]>2で一定の吸着量を示した。得られた高分子錯体のpH滴定の結果、見かけのpkaが5.5の一段のプロトン解離反応を示し、この酸塩基反応に伴なって当量点では90%のK^+が高分子中に捕捉されることを見い出した。この高分子錯体は広いpH範囲でハロゲン化物イオンを定量的に吸着するが、これを脱着する条件が現時点で見つかっていない。
半導体レーザ光の低周波ゆらぎと安定化に関する研究

半導体レーザのゆらぎの計測のため、まづ、計測系の構成を行った。これは、大きく分けて、電気的ゆらぎの測定系と光のゆらぎ計測系に分けられるが、前者については、従来使用していた増幅系とフィルタ及び実効値電圧計で構成でき、広範囲の測定を可能にした。スペクトラムの測定には、FFTも用ることとした。一方、後者の測定には、回折格子分光器を用い、その出力をラインセンサで検出できるようにし、レーザ光の波長の測定を可能にすると共に、それを時間の関数としても精密に測定できるようにした。測定は、主に可視光レーザダイオードの電流雑音について、先ず行われた。そのスペクトラムは1/f型であることが確認された。出力光のゆらぎの測定も行ない、そのスペクトラムも、やはり1/f型であることの確認もでき、電流と光のゆらぎの間の関係をその相関係数として求めた。これは、レーザの発振と共に大きくなり、このことより、レーザ光のゆらぎを光ダイオードで受け、これを電気的にレーザダイオードに帰還することにより、雑音の軽減を行なうことができるはずであり、これは、実験的にも実証され、レーザ光の雑音の軽減ができ、安定化をおこなうことができて、当初の研究目的は達成された。レーザは、一種の発振器であり、発振器のゆらぎはそれに用いられる能動デバイスのゆらぎが大いに関与し、目下、そのゆらぎを位相ゆらぎを含めて、検討中で、出力光のゆらぎの発生モデルを更に究明する計画である。これは、大きく分けて、電気的ゆらぎの測定系と光のゆらぎ計測系に分けられるが、前者については、現有の増幅系とフィルタ及び交流電圧計で構成し、広範囲の測定を可能にした。後者の測定には、回折格子分光器を用い、その出力をラインセンサで検出できるようにし、レーザ光の波長の測定を可能にすると共に、それを時間の関数としても精密に測定できるようにした。測定は、主に可視光レーザダイオードの電流雑音について行われた。これは、他の化合物半導体のスペクトラムと共通するものであり、多くの生成-再結合雑音の合成としても考えられる。雑音の電流依存性も測定され、その考察には、他の接合型ダイオードの雑音のごとく拡散係数のゆらぎに起因するとしたモデルが適応できよう。出力光のゆらぎの測定にも着手し、そのスペクトラムが、やはり1/f型であることの確認もできつつあり、電流と光のゆらぎの間の関係をその相関係数として求める必要があり、その系の構成方法についても、目下、検討中である。レーザは、一種の発振器であり、発振器のゆらぎはそれに用いられる能動デバイスのゆらぎが大いに関与し、目下、そのゆらぎを位相ゆらぎを含めて、調査、検討中で、出力光のゆらぎの発生モデルを考察中である。これは、大きく分けて、電気的ゆらぎの測定系と光のゆらぎ計測系に分けられるが、前者については、従来使用していた増幅系とフィルタ及び交流電圧計で構成でき、広範囲の測定を可能にした。一方、後者の測定には、回析格子分光器を用い、その出力をラインセンサで検出できるようにし、レーザ光の波長の測定を可能にすると共に、それを時間の関数としても精密に測定できるようにした。

そのスペクトラムは1/f型であることが確認された。出力光のゆらぎの測定も行ない、そのスペクトラムも、やはり1/f型であることの確認もでき、電流と光のゆらぎの間の関係をその相関係数として求めた。これは、レーザの発振と共に大きくなり、このことより、レーザ光のゆらぎを光ダイオードで受け、これを電気的にレーザダイオードに帰還することにより、雑音の軽減を行なうことができるはずであり、これは、実験的にも実証され、レーザ光の雑音の軽減ができ、安定化をおこなうことができて、当初の研究目的は達成された。レーザは、一種の発振器であり、発振器のゆらぎはそれに用いられる能動デバイスのゆらぎが大いに関与し、目下、そのゆらぎを位相ゆらぎを含めて、検討中で、出力光のゆらぎの発生モデルを更に究明する計画である。
自律分散アドホック無線情報ネットワーク研究評価シミュレーション系の構築

本研究では,基地局設備を利用しないで,近距離にある端末同志がそれぞれ中継機能を持ち,マルチホップ接続により直接通信を行う自律分散型アドホック無線ネットワークを対象として,その設計に不可欠な無線伝送技術やルーティングプロトコルの研究などが効率的に実施できる研究評価シミュレーションシステムを構築するとともに,それらを利用した研究を実施した.本研究によって得られた代表的な研究成果は以下の通りである.なお,最後の4番目の研究は構築したシミュレーション系の評価を目標とした基礎的な試作研究である.1.全無線マルチホップネットワークにおける周波数利用効率ならびに消費電力について基礎検討を行った.その結果,推奨ホップ距離が存在すること,消費電力についてもセルラー方式と同等であること等を明らかにした。また,移動端末の分布が不均一な場合についても,適応的にホップ距離を変えて周波数を有効利用可能な方式を提案し,その有効性を確認した.2.アドホックネットワーク用階層型ルーティングプロトコルについて,これまでに提案されていたCBRP (Cluster Based Routing Protocol)を改良した.各移動端末の位置速度情報を利用することにより,より切断されにくいルートを構築することが可能となった.3.市内程度の規模の全無線マルチホップ自律分散ネットワークを仮定して,宛先端末発見手法を提案し,その特性を評価した.本手法では,簡易な固定局を利用し,各固定局で移動端末の位置情報を自律分散的に管理する.4.IEEE 802.11b無線LANカードを用いて複数台のノートパソコンから構成されるマルチホップネットワークを試作し,その特性評価を行った.特に送信電力を低減して意図的にマルチホップ機能を導入することにより,空間的な周波数の再利用が可能となり,全体のスループット向上が可能なことが確認できた.本研究では,基地局設備を利用しないで,近距離にある端末同志がそれぞれ中継機能を持ち,マルチホップ接続により直接通信を行う自律分散型アドホック無線ネットワークを対象として,その設計に不可欠な無線伝送技術やルーティングプロトコルの研究などが効率的に実施できる研究評価シミュレーションシステムを構築するとともに,それらを利用した研究を実施した.本研究によって得られた代表的な研究成果は以下の通りである.なお,最後の4番目の研究は構築したシミュレーション系の評価を目標とした基礎的な試作研究である.1.全無線マルチホップネットワークにおける周波数利用効率ならびに消費電力について基礎検討を行った.その結果,推奨ホップ距離が存在すること,消費電力についてもセルラー方式と同等であること等を明らかにした。また,移動端末の分布が不均一な場合についても,適応的にホップ距離を変えて周波数を有効利用可能な方式を提案し,その有効性を確認した.2.アドホックネットワーク用階層型ルーティングプロトコルについて,これまでに提案されていたCBRP (Cluster Based Routing Protocol)を改良した.各移動端末の位置速度情報を利用することにより,より切断されにくいルートを構築することが可能となった.3.市内程度の規模の全無線マルチホップ自律分散ネットワークを仮定して,宛先端末発見手法を提案し,その特性を評価した.本手法では,簡易な固定局を利用し,各固定局で移動端末の位置情報を自律分散的に管理する.4.IEEE 802.11b無線LANカードを用いて複数台のノートパソコンから構成されるマルチホップネットワークを試作し,その特性評価を行った.特に送信電力を低減して意図的にマルチホップ機能を導入することにより,空間的な周波数の再利用が可能となり,全体のスループット向上が可能なことが確認できた.本年度は以下のような研究を行った.1.自律分散アドホックネットワークにおいては,一般に,ユーザの要求やネットワーク内の端末の地理的な密度、各端末の移動速度などが多様であるため、ひとつのルーティングプロトコルが常に最適であるとは限らない.本研究では,オブジェクト指向の考えに基づき,ネットワークの状況がさまざまに変化する環境に対して動的に最適なルーティングを行う適応ルーティングプロトコルを構築した.さらに,計算機シミュレーションにより,本方式の有効性を確認した.2.マルチホップ自律分散無線ネットワークは端末間の中継を用いて通信リンクを確立するため,通信料が安価な通信ネットワークを実現する可能性を持つが,発信端末,宛先端末以外の端末も中継のために電力を消費する.本研究では,消費電力の過半は送信消費電力であると仮定した場合におけるセルラネットワークとマルチホップネットワークの端末消費電力を比較検討した.市街エリアにおける多数の端末を想定した場合,マルチホップネットワークがセルラネットワークと比べて必ずしも消費電力が増大せず,むしろ減少する可能性があることを計算機シミュレーションにより確認した.3.無線アドホックネットワークでは,ノードの送信電力が同一でない場合には片方向リンクが存在する.片方向リンクを利用すると,ノード間の接続性が向上する一方,ルート切断時の対応やルート再構築の問題が複雑になり,オーバーヘッド増加の恐れがある.本研究では,片方向リンクが存在する場合について,新しいルーティング方式を提案した.この方式では,双方向リンクを優先的に利用して,ルート維持を簡素化するとともに,ルート探索範囲を限定した双方向フラッディング方法を採用して,ネットワークの接続性の向上及びオーバーヘッド低減の両方を実現した.1.送信電力が異なる、すなわち通信半径が異なる端末や移動端末が混在するアドホック無線ネットワークに有効な適応型ルーティングプロトコルを提案した。自由度の高いシミュレーション系を構築し、それを利用して、オーバーヘッドの軽減、パケット到達率の向上、及び通信開始までの遅延時間短縮等に関して提案方式の有効性を確認した。2.上記ルーティングプロトコルではチャネルが無制限に利用できると仮定したが、それを有限と仮定して、MAC(Media Access Control)層プロトコルの影響について基礎検討を行った。その結果、ノード通信半径とノード数がプロトコルの特性に対して大きな影響をもたらすことが分かった。3.マルチホップ無線ネットワークの総送信

電力についてセルラー方式と比較しながら詳細な検討を行った。典型的な条件下で、伝搬減衰定数3のマルチホップネットワークと伝搬滅衰定数3.5のセルラネットワークの平均送信電力を比較したところ,マルチホッ無線ネッワークのほうが35dB程度総送信電力が小さくなることを明らかにした。4.3.の結果において,基地局アンテナの利得を20dBi,端末アンテナの利得0dBiを考慮してもマルチホップ無線ネットワークはセルラネットワークより約15dB程度総送信電力が小さくなることが明らかとなった。また、例えセルラー方式をマイクロセル化しても、総送信電力はほぼ同レベルであることを明らかにした。5.ITS車車間通信への適用を前提として、TDMA方式のキャリアやタイムスロットを自律分散的に割当てるアルゴリズムを提案した。本方式によれば,例え車両の相対的な位置関係がどのように変わろうとも、常に適切な車両のグルーピングを行い、車車間パケット通信のパケット損失を極めて小さい値に抑えられることを明らかにした。最終年度である今年度は,これまでに構築してきたシミュレーションシステムの改良を進めるとともに,それを利用して,マルチホップ接続を前提とした自律分散アドホック無線情報ネットワークの基本的な特性評価を行った.同時にこれまでの研究成果をまとめて研究成果報告書を作成した.今年度に得られた主な研究成果は以下の通りである.・これまで開発を進めてきたシミュレーションシステムを,アクセスの公平性の確保,隠れ端末などの移動通信環境が及ぼす通信ネットワークへの影響などを取り入れたシミュレーションができるシステムに更新した.また,干渉キャンセラ等の無線信号処理技術の特性を反映したシミュレーションが容易に行えるように改良した.・前年度にマルチホップネットワークの周波数利用効率を高めるためには推奨ホップ距離が存在することを明らかにしたが,端末密度が空間的に変化する状況では推奨ホップ長も変化する.そこで端末密度に応じて推奨ホップ長を変化させる適応的なルーティング方式や,指向性アンテナによる周波数利用効率改善効果を明らかにした.・アドホックネットワーク用階層型ルーティングプロトコルについて,これまでに提案されていたCBRP (Cluster Based Routing Protocol)を改良し,その特性を評価した.今回提案したプロトコルでは,各移動端末の位置・速度情報を利用することにより,より切断されにくいルートを構築することが可能となった.
日本港湾のグローバル・ロジスティクス競争優位戦略構築の研究

本研究は、日本港湾の競争優位戦略構築のあり方を、マネジメント、グローバルロジスティクス対応力、ネットワーク力、背後地産業の諸側面から実証的に分析し、必要な政策展開を論じている。第1章では、情報インフラによって支えられたネットワーク経済を前提にしたWTO体制の下では、物流ネットワークが企業の展開するSCMを支えるという構図が重要になることを論じている。第2章では、物流サービスの企業間取引を支える制度基盤の発展段階を考察し、SCM段階における物流業は荷主の効率的ロジスティクスネットワーク構築のパートナーとして、取引費用固定化概念を打破するべきことを論じている。第3章では、企業は他企業とは区別された企業文化を実現するための組織を戦略的に構築するために、ロジスティクスシステムの構築作業をアウトソースしようとして、物流業に新たな使命を求めていることを強調している。第4章では、グローバルレベルでの効率的な空間軸と時間軸が生み出された1990年代において、SCM型アームズレングス物流が潮流を形成し、そこにおいて3PL業がグローバル優位を目指す競争を展開していることを論じている。第5章では、日本経済の構造がマクロ的に革新されつつある中で、港湾を核としたロジスティクスハブ形成が必要不可欠の政策であると提言している。第6章では、アジア物流を巡る神戸港と大阪港の競争構造の中で、成果改善に導く経営の完全合併のケースを実証的に解明している。第7章では、日本の8大コンテナ港の構造特質を実証的に分析して、ネットワーク構造、背後地経済のグローバル展開などの視点から、競争優位性と劣位性を解明し、政府の港湾政策を整合的に展開する条件を導いた。第8章では、目本港湾の真の発展のためには、海洋文化とロジスティクス思考に支えられたウォーターフロントとロジスティクスパークの同時展開が必要であると結論している。港湾を取り巻く環境把握では、世界経済のグローバル化、規制緩和、情報化を受けて、市場経済からネットワーク経済へと移行する中で、ロジスティクス・システムとサプライチェーン(SCM)をベースとするバーチャル・コーポレーションが成立した点が重要である。それは企業のビジネスモデルに競争優位性を与え、従来のGATT・市場経済時代に優位を占めた規模の経済と市場支配力を凌駕している。WTO体制下の現代は小規模企業でも競争優位を持ちうる時代なのである[文献:「グローバリゼーションと物流の対応」]。この中で、日本における海運業の持つ革新性に比して、港湾業の劣位は顕著であり、その原因が国家の規制政策への港湾業の長期依存とハードインフラ偏重政策の継続にあり、これを打破して、すでに衰退段階にある日本の港湾業のライフサイクルを、新たな長期発展サイクル(第2ライフサイクル)軌道に誘導する視点が不可欠である[文献:「日本における国際物流業の動向と環境変化」;「日本港湾業の第2ライフサイクル創出のために」]。一方、荷主である家電業のデジタル革命への対応の相違を、製品戦略面と企業組織の二面より分析し、港湾業のサービス戦略と事業組織の課題を対比した[文献:「企業戦略と物流の競争優位」]。日本港湾業がグローバル競争優位を確保するには、量を追わず質に優れた港湾サービスの供給、つまり、高度技術革新力を持つわが国産業に適応した港湾を構築し、高付加価値貨物に関して空港と一体となったロジスティクス対応力を醸成する必要がある。本研究では、わが国の輸出貨物のプロダクトサイクル分析に基づき、現代がその革新軌道の導入段階にあることが導かれており、その現実認識を国家と国際物流業が相互に共有することが、他国と区別された日本港湾のSCM優位性を確立する道につながるのである[文献:「物流的発展階段和国際物流系統」]。

本研究では、日本の港湾を取り巻く環境の構造変化を背景に、わが国港湾のグローバル・ロジスティクス競争優位戦略を、とりわけ神戸港と大阪港の視点よりアジア物流とのかかわりで考察して、隣接する2港の競合関係の視点より分析するとともに、他方において、わが国の8大コンテナ港のグローバル物流における戦略的地位を位置づけることによって、わが国港湾の競争優位性のみならず、その劣位化の原因を実証的に考究した。考察を加えた環境構造変化の第1は、アジア経済と物流の急激な台頭していること、第2は、企業の物流戦略が、企業内で管理されるというロジスティクス指向性と企業間取引へと拡大されたサプライチェーンマネジメント指向性を帯びつつ、重層的発展を遂げていること、第3は、物流業が、アームズレングス型取引の優勢な中で、これら荷主企業のパートナーとなって調達・販売戦略をサポートする3PL業としての発展を確実にしつつあることである。環境構造が変化する中で、物流業として国際物流と国内物流を連結する港湾業にも、世界に目を開いた戦略対応が求められる。そのなかで代表例として選んだ神戸港と大阪港は、隣接競争港として、ゾーンとしての運営を連携すれば得られたであろう対外競争力を確保できずに、資源の浪費をしていることを実証している。さらにこの傾向がわが国港湾に概ね共通して現れていることが、8大コンテナ港データと地方港データを分析することによって明白となり、集中度の低下と過剰なネットワークに支えられた8大港の見かけ上の競争優位構造を実証的に浮き彫りにし、すでに地方港は外国との港湾の直接的連結によってわが国港湾のグローバルネットワーク構造に吸収されていることを論証する。日本の港湾の国際的劣位を転換するには、スーパー中枢港湾構想に加えて、保税制度を拡大したロジスティクスパーク構想の同時展開が必要であることを政策的に提言する。
肺癌化学療法におけるマイクロＲＮＡのバイオマーカーへの応用研究

マイクロRNA(miRNA)は遺伝子をコードしない短鎖RNAであり、相補的に結合するmRNAの蛋白質への翻訳を抑制し、様々な細胞の生理機能を調節する分子である。本研究では癌患者におけるmiRNAの発現および機能と、予後との関係について調べた。肺癌患者においてmiRNA101-5pの低発現では予後不良であること、大腸癌患者においてmiRNA124-5pの低発現では予後不良であることを見出した。miRNA101-5pを細胞内に導入すると細胞増殖が抑制された。miRNA101-5pは細胞増殖に関与し、癌の治療効果に影響していることが示唆された。目的:遺伝子をコードしない20塩基程度のマイクロRNA(miRNA)は相補的なメッセンジャーRNAと部分的にハイブリダイゼーションし、メッセンジャーRNAから蛋白質への翻訳を制御するという極めてユニークな発現調節機構に携わっていると考えられている。がんにおいてもマイクロRNAはがんの発生、悪性化、転移など、重要な役割を担っていることが示唆されている。本研究では13名の肺癌患者と71名の大腸癌患者における血漿中miRNAと治療効果の関係について調べた。方法: miRNA 21, 26a, 34a, 98, 101, 101*, 124*, 126, 126*, 210, 217と630の発現について、がんの悪性化と関係しているEZH2とMFGE8のメッセンジャーRNA(mRNA)についても分析した。結論: miRNA 101*、miRNA 26a、miRNA 124*は肺癌あるいは大腸癌の予後に影響を及ぼしている可能性が、MFGE8の発現量は大腸癌のバイオマーカーとして応用できる可能性も示唆された。遺伝子をコードしない20塩基程度のマイクロRNAは相補的なメッセンジャーRNAと部分的にハイブリダイゼーションし、メッセンジャーRNAから蛋白質への翻訳を制御するという極めてユニークな発現調節機構に携わっていると考えられている。本研究では血漿中に存在するマイクロRNAに注目し、化学療法の有効性向上と治療の個別化に有用な知見を得ることを目的とし研究を行った。本研究は北海道大学(以下、北大)病院薬剤部、北大病院腫瘍内科、北海道がんセンター病院、札幌南三条病院の協力を得て実施した。本研究で分析した血漿は通常の診断行為で得られ、検査後に廃棄される試料であるので、本研究は患者への侵襲性は伴わない観察研究である。初年度である平成24年度には臨床計画を立案し、臨床研究倫理審査委員会の承認を受けた。また、研究のための技術的方法を確立し、同意が得られた数名の患者の血漿について分析を行った。内標準としてRNU6Bを用い、miRNA 16, 21, 26a, 34a, 98, 101, 101*, 124*, 126, 126*, 210, 217および630の発現を評価した。いくつかのmiRNAの発現には正の相関があり、miRNA 630はmiRNA 98, 101, 101*, 124,126, 126*, 210と発現に相関があることが認められた。現在、治療効果とマイクロRNAの関係について調べており、がん治療のバイオマーカーとして応用するための研究を進めている。目的:マイクロRNA(miRNA)は細胞の機能を調節する遺伝子をコードしないRNAである。結論: miRNA 101-5pの低発現は肺癌における予後不良因子であること、miRNA 124-5pあるいはMFGE8の低発現は大腸癌の予後不良因子である可能性が示唆された。miRNA 124-5pが抑制するSMC4は染色体形成と染色体のヘテロ接合性の維持に重要な役割を担う遺伝子であり、SMC4と癌との関連も示唆されていることから、miRNA 124-5pの機能を明らかにすることにより、新たな癌治療の戦略につながると期待される。医療薬学平成25年度は大腸癌および肺癌患者での生存率との関係、in vitroでの機能研究を行い、以下の結果が得られた。2年目に達成すべき目標以上に達成されたと考えられる。得られた結果肺癌患者におけるmiRNA発現と全生存率との関係: miRNA 101*の低発現患者では高発現群の患者と比較して全生存率が有意に低下することが認められた。他のmiRNAでは発現量と全生存率に相関は認められなかった。