hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非天然多核金属中心を有する人工タンパク質触媒の創製

本研究では、タンパク質マトリクスを活用して多核金属中心を活性部位に導入することにより、新たな高機能生体触媒の創製に取り組んだ。酸素結合機能をもつ鉄二核タンパク質DcrH-Hrの機能解析結果を踏まえて、活性部位近傍のアミノ酸変異導入し、鉄二核中心の反応性の変換に成功した。また、水素発生触媒活性を有する鉄二核ヘキサカルボニル中心を導入したヒドロゲナーゼ活性を有する新規な金属タンパク質が創出に成功した。基盤C本研究では、タンパク質マトリクスを活用して多核金属中心を活性部位に導入することにより、新たな高機能生体触媒の創製に取り組んだ。本研究では、タンパク質マトリクスを活用して、新たな多核金属中心を有する高機能生体触媒の創製を目指している。高機能タンパク質を多数開発するために、第一配位圏の合理的な分子設計に基づいた変異タンパク質の機能解析を行うとともに、金属タンパク質に焦点を絞った進化工学的な手法を駆使し、高機能タンパク質を迅速に探索するための新規方法論の開発に取り組んだ。本年度は、第一配位圏の変異体を調製し、その機能解析を行うとともに、これらの変異体を用いてコンビナトリアルな手法適用への予備的な検討を行った。まず、照準としたタンパク質マトリクスである鉄2核中心を有するヘムエリスリンに類似のDcrH Hrタンパク質について、このタンパク質を有する宿主のゲノムDNAからクローニングを行い、大腸菌において大量発現し、精製により高純度のリコンビナント標品DcrHHr-wtを得た。酸素結合タンパク質であるDcrHHrを酸化酵素へと人工機能改変するために、鉄2核中心に配位しているヒスチジン残基のうちの3つを順次グルタミン酸へと変異導入し、これらタンパク質の調製を行った。次に、これらのタンパグ質への非天然金属中心の導入のために、アポ化条件の最適化を行い、コンビナトリアルな方法への準備を行った。また、マイクロプレートの各ウェルに配列の異なるタンパク質をそれぞれ固定化するために、一連の目的タンパク質をタグであるGST(グルタチオン-S-トランスフェラーゼ)とのフユージョンとして発現する系を構築した。本年度は、昨年度に引き続き、第一配位圏の変異体を調製し、その機能解析を行うとともに、これらの変異体を用いてコンビナトリアルな手法適用への予備的な検討を行った。この過程で、照準としたタンパク質マトリクスである鉄2核中心を有するヘムエリスリンに類似のDcrH-Hrタンパク質の構造的な特徴である酸素結合部位の空孔の機能について明らかにした。具体的は、DcrH-Hrにおける酸素結合に関する速度論的な解析及び二核Fe中心の酸化状態を各種分光測定により調べた。その結果、この空孔が及ぼす効果によって、酸素親和性が10倍以上増大すること、また、Fe^<II>Fe^<III>の混合原子価状態が安定化する機能的な特徴を有していることを見出した。また、この安定化されたオキソ/ヒドロキソ架橋鉄二核構造をヘムエリスリン類のタンパク質としては、初めて混合原子価状態の単離とそのX線結構構造解析に成功し、その分子レベルでの機能解明に成功した。高機能タンパク質を開発するために、第一配位圏の合理的な分子設計に基づいた変異を導入したタンパク質の機能解析を行った。本年度は、照準としたタンパク質マトリクスである鉄二核中心を有するヘムエリスリンに類似のDcrH-Hrタンパク質の第一配位圏、第二配位圏のアミノ酸に変異導入を行い、これらの変異体の発現調製、さらに機能解析を行った。タンパク質の構造的な特徴である酸素結合部位の空孔を利用するとともに、特にイソロイシン180番をグルタミン酸に点変位したタンパク質は、野生体と比較した場合に、外部配位子であるアジドとの結合挙動が大きく異なることを見いだした。導入したグルタミン酸の影響を明らかにするために、pHを変えた条件での分光測定を行ったところ、側鎖カルボン酸のプロトン解離が、反応性に大きく寄与することが分かった。さらに、外部配位子の非存在下、およびアジドの結合状態での共鳴ラマン分光の実験の結果から、側鎖カルボン酸が鉄中心に配位している、あるいは、配位水酸基に対して水素結合を形成していることが示唆された。また、このI190E変異体の酸化反応活性について調べたところ、過酸化水素とグアイアコールの添加にした際に野生体ででは反応が進行しないのに対して、I190Eの鉄二核とは僅かに酸化反応が進行した。本年度の成果として酸素結合能を持つ鉄二核中心を、酸化反応を触媒するコアへと変換に鍵となる残基を見いだすことに成功した。基盤C
医療事故を防ぐためのプロセス改善を目指した新しい分析手法の開発

医療事故の発生を抑えるために,起きた事例のどこに問題があったのか,二度と起きないようにするにはどのようにすればよいかということを研究した.これまで,薬を患者に与える際に起きる事故については,分析の手法を明らかにした.病院の本業務にも用いることができるかは明らかではなかった.本研究では,臨床検査業務を対象として,事故を可視化できるか,分析に必要な情報を十分に収集できるかを実際の医療機関とともに研究を進めることで,実践できる事故分析手法を確立できたと考えている.本研究では,作業方法を改善するために必要な医療事故の分析手法を提案するために,与薬事故に関する手法を実際の事例に適用する.そのために必要となるデータとしてインシデントレポートの収集,分析が必要であり,その収集は完了した.インシデントレポートには,発生に至った経緯やその後の対応,当事者や部門の管理者のコメント,医療安全管理者を含めた対策案が記述されている.事故報告書を作成するものの,作成するだけになってしまい,事故原因を集計・分析して,実際にどのような事故が多かったかを体系的に評価することは少なかったため,起きた1つの事故に対してのみ対策を施しており,似たような原因の事故が繰り返し再発しているのが現状である.本研究では,初めに事故を“防止・早期発見ができたはずの事故"と“防止・早期発見は難しかった事故"の2つに大別し,その後,細分化を行い事故の傾向を把握できる原因分析表を作成した.この表を療養型の病院で使用した.看護師は,患者がナースコールを押さず勝手に動き回ることによる事故が多いと認識していた.看護部長を含む看護師4名に確認・修正し,傾向を分析した.その結果,看護師が関わる場面が少ない状況での事故が少なくないことが分かった.事故の傾向把握を,原因分析表を用いることで捉えることができ,看護師が認識していた事故原因と異なる結果が得ることができた.また,原因分析表を用いることで異なる医療従事者同士の情報共有が不十分な点が明らかになり啓発しやすくなることがわかった.これらの内容は,Asian Network for Qualityでの発表を踏まえ,他施設での適用可能性についての検証における工夫など,他の研究者からのコメントをいただき,準備中である.対象とする業務を把握し,業務の違いを把握可能にするために,業務を作業要素に分解した.次に,過去1年間に発生した医療事故を収集した.収集したインシデントレポートを調査し,本研究では,尾崎・棟近(2005)が提案した与薬事故のエラーモードとエラー要因の中で該当するものを選択した.既存の分析項目では分析が困難な場合は少なかった.医療従事者とともに他の事例に適用することで,エラーモード,エラー要因の抽出を試みる準備を実施した.本研究では,作業方法を改善するために必要な医療事故の分析手法を提案するために,与薬事故に関する手法を実際の事例に適用する.インシデントレポートには,発生に至った経緯やその後の対応,当事者や部門の管理者のコメント,医療安全管理者を含めた対策案が記述されている.計画では,(2)-1収集した事例から,不遵守によって発生した事故を抽出する.(2)-2抽出した不遵守事例について,標準行動と不遵守行動を把握する.その後,各事例の不遵守メカニズムを明らかにする.(2)-3不遵守行動特性・行動誘発要因・事故誘発要因を整理し,医療業務における不遵守事故の分析手法として整理する.(2)-4対策立案の観点を新しく抽出した要因に沿って導出する.(2)-5 (2)-1で収集した以外の事例を分析して,適用可能性を検討する,としていた.その中でも,不遵守により発生する与薬事故の分析手法の改良点の抽出に取り組んだ.とくに,検査に関連して収集した事例から,不遵守によって発生した事故を抽出した.抽出した不遵守事例について,標準行動と不遵守行動を把握し,メカニズムの把握に取り組んだ.不遵守行動特性・行動誘発要因・事故誘発要因を整理し,医療業務における不遵守事故の分析手法としてまとめ,対策も立案したところである.これらの手法は,与薬事故と同様に検査業務へも適用可能であることがわかった.以上は,研究代表者が主体的に進め,協力研究病院の医療従事者との議論を定期的に実施した.これらの成果が一般的であるかどうかを検証するため,これまでに収集した以外の事例を分析して,適用可能性を検討する予定である.所属機関の変更があったものの,これまで同様の研究体制を維持できており,順調に進展している.本研究では,作業方法を改善するために必要な医療事故の分析手法を提案するために,与薬事故に関する手法を実際の事例に適用した.インシデントレポートには,発生に至った経緯やその後の対応,当事者や部門の管理者のコメント,医療安全管理者を含めた対策案が記述されている.当初立案した計画に従い,研究を進めることができた.昨年度に引き続き,不遵守により発生する与薬事故の分析手法の改良点の抽出に取り組んだ.とくに,検査に関連して収集した事例から,不遵守によって発生した事故を抽出した.抽出した不遵守事例について,標準行動と不遵守行動を把握し,メカニズムの把握に取り組んだ.不遵守行動特性・行動誘発要因・事故誘発要因を整理し,医療業務における不遵守事故の分析手法としてまとめ,対策も立案したところである.これらの手法は,与薬事故と同様に検査業務へも適用可能であることがわかった.以上は,研究代表者が主体的に進め,協力研究病院の医療従事者との議論を定期的に実施した.

これらの成果が一般的であるかどうかを検証するため,これまでに収集した以外の事例を分析して,適用可能性を検討した.多数の業務が存在する中から,手法の検討時にも用いた件数の多い検査業務に着目し,200件以上の事例を提案する方法に基づいて分析した.これらの成果については,国際学会での発表を踏まえ,今後論文化を計画しているところである.今後の課題としては,提案手法を幅広く医療従事者に使ってもらえるようにアプローチをすることである,研究対象病院以外でも研修等で触れていく予定である.医療事故の発生を抑えるために,起きた事例のどこに問題があったのか,二度と起きないようにするにはどのようにすればよいかということを研究した.これまで,薬を患者に与える際に起きる事故については,分析の手法を明らかにした.病院の本業務にも用いることができるかは明らかではなかった.本研究では,臨床検査業務を対象として,事故を可視化できるか,分析に必要な情報を十分に収集できるかを実際の医療機関とともに研究を進めることで,実践できる事故分析手法を確立できたと考えている.当初の予定通り,課題(2)不遵守により発生する与薬事故の分析手法の改良点の抽出に取り組む.収集した事例から,不遵守によって発生した事故を抽出する.抽出した不遵守事例について,標準行動と不遵守行動を把握する.その後,各事例の不遵守メカニズムを明らかにする.不遵守行動特性・行動誘発要因・事故誘発要因を整理し,医療業務における不遵守事故の分析手法として整理する.対策立案の観点を新しく抽出した要因に沿って導出する.収集した以外の事例を分析して,適用可能性を検討する.課題(1),課題(2)について,継続的に収集・分析をすることで,方法論の改善及び,業務を改善した箇所についての効果検証を引き続き行っていく.また,実際に医療従事者が実施する際の困難な点を解決し,事故を収集することと並行して,事故分析手法を適用する際の困難な点を分析することによって,手法を改善する.病院管理,医療安全予定していた海外発表について,移籍後の研究機関での補助があったため.検証のための分析にかかる人件費および旅費として使用し,研究をさらに発展させる.
異文化理解能力を中心とした共感的医療コミュニケーションモデルの構築

米国ECFMGの示す認証評価ならびにアメリカ医科大学協会(AAMC)の示すTool for Assessing Cultural Competence Training(TACCT)により日本の医療現場・教育現場におけるコミュニケーション教育は大きな転換期を迎えたが、異文化理解と他者経験まで踏み込んだ教育法の研究は未開拓である。本研究では今後見込まれる在留外国人のさらなる増加や対外的な認証評価にいち早く対応するために、異文化理解能力、物語能力を中心とした調査研究を通して、医学教育におけるコミュニケーション能力向上を目指した教育モデルを構築した。本研究の目標は、異文化理解能力を中心とした共感的医療コミュニケーション力育成の教育モデル(日本語)の理論を構築し、具体的教授法を確立することである。これによって、1グローバルスタンダード認証評価(米国ECFMGとTACCT)に対応できる医学教育の推進と、2今後増加が見込まれる在留外国人に対応できる医療人の育成に寄与することである。初年度は1)欧米における医療コミュニケーションの調査、2)基礎理論研究(TACCT、Glendinning et al.)、3)医療コーチング理論調査を実施する予定であった。このうち1)と2)については予定通り実施し、3)については2015年度に実施することとした。2015年度実施予定であった認知行動療法関連の調査を2014年度に実施した。1)では文献及びM.ローゼンバーグが提唱するNon-Violent Communication(NVC:非暴力的コミュニケーション)について実際のセミナーに参加して調査した。2)では台湾高雄医科大学(KMU)での調査を実施し、KMUで進行中の医学生に対する異文化理解能力に関する調査を宮崎大学医学部でも今後実施し、台湾、米国、日本の国際比較研究として本研究に組み込むこととした。3)ではがん患者のための心理療法であるサイモントン療法について6日間のプログラムに参加し内容を調査した。これらの調査研究により、2015年度に実施する予定である日本国内の医療コミュニケーションの調査に必要となる基礎的理論研究を進めることができた。本年度は、以下2点を中心として研究を推進した。1米国における医学教育における文化対応能力(cultural competence)の教育について。2ハーバード大学によるcultural competenceに関する医師・医学生への調査項目について。1Association of American Medical Colleges (AAMC)では、全米の医学部・医科大学に対してCultural Competenceを高めるための教育を推進している。カリキュラムの作成は各大学にゆだねられている部分が大きいが、学生の能力評価の基準は大きくはAttitude, Knowledge, Skillsの3つにフォーカスされている。また、評価のためにTACCT (Tool for Assesing Cultural Competence Training)を利用することが推奨されている。TACCTには5つの範疇(Domain)があり、それぞれのゴールを達成するための細かな指針となっている。本年度は主として文献による調査を行った。2ハーバード大学医学部(Harvard Medical School)のAlexander Green教授らのグループは医療者特に医師が患者に対する医療実施で必要となるcultural competenceに関する調査を行っている。ここでいう文化とは自分と異なる文化の人種や少数民族、性同一性障害(ゲイ、レズビアン、バイセクシュアル(両性愛)、トランスジェンダー(性転換))集団、障害者などの文化的な多様性と定義される。現在、高雄医科大学(台湾)との間で質問票による調査が行われている。今回の研究にも導入したいと考えているが、質問項目・内容によっては必ずしもそのまま適用できない内容もあり現在日本の実情にあった質問項目に編集している。予定していた海外での医療実施に関する信念や価値観に関する調査は、調査対象地域の政情不安ならびに予算的な制約もあり、調査対象を主として米国の医療実施、特にTACCTやNon-Violent Communication(非暴力的コミュニケーション)に重点を置くこととした。また調査の過程に於いて、医療者自身の信念や価値観に加えて心理的健全性にも充分注目する必要性があきらかとなり、医療コーチングや心理療法に関する調査も必要となった。最終年度となる28年度は、以下の3点について研究を推進した。1ハーバード大学によるcultural competenceに関する医学生への調査、2物語医療(narrative medicine)について、3共感的コミュニケーションを妨げる認知的・心理的側面について。1現在、高雄医科大学(台湾)のLu教授とハーバード大学医学部のGreen教授らのグループで進められているcultural competenceに関する研究で使用されている質問票の日本語バージョンを作成した。作成に当たっては、米国との文化的差異に起因する質問項目を日本人医療者に適応するように修正した。質問票はパイロットスタディとして宮崎大学医学部1年生に回答してもらい集計した。2cultural competenceの中でも病気を患う患者の声を聴き、病の物語を認識し、読み取り、解釈し、それに心動かされる能力が重要であるといわれる。それは、病気の治療において苦しむ人を理解し尊重すると同時にそれをケアする医療者自身の人間性もはぐくむからである。この点について、文献調査の実施と宮崎大学医学部1年生の英語授業での教育実践と学生からのフィードバックを通した物語医療に関する質的な研究を実施した。3医療者自身の共感的なコミュニケーションを阻む重大な要因の一つとして、本人の持つ認知的バイアスや心理的抑圧などがあると考えられる。この点について、心理関係のワークショップに出席し、顕在的な側面と潜在的な側面からのアプローチ手法について調査を実施した。特に抑圧と投影、境界線越えなどのキーワードにより、医療者自身が患者に何をする(doing)かではなく、心のありよう(being)がケアを提供する際のマインドセットとして非常に重要である点が明らかとなった。米国ECFMGの示す認証評価

ならびにアメリカ医科大学協会(AAMC)の示すTool for Assessing Cultural Competence Training(TACCT)により日本の医療現場・教育現場におけるコミュニケーション教育は大きな転換期を迎えたが、異文化理解と他者経験まで踏み込んだ教育法の研究は未開拓である。本研究では今後見込まれる在留外国人のさらなる増加や対外的な認証評価にいち早く対応するために、異文化理解能力、物語能力を中心とした調査研究を通して、医学教育におけるコミュニケーション能力向上を目指した教育モデルを構築した。効率的な予算使用のため、2015年度に実施予定であった内容と入れ替えたため予定の出張等を前後させた。そのため若干違う展開になったが、本研究の主題である異文化理解能力と共感的コミュニケーションについての研究は順調に進んでいる。前述のように研究内容を医療者自身の心理的健全性の調査にも広げるため、計画を若干修正し、英国における心理療法の調査を行う。また、ハーバード大学と高雄医科大学(台湾)との共同研究(cultural competenceに関わるアンケート実施)も行い、医師の異文化理解・対応能力教育の必要性をデータとしてまとめたい。言語学ハーバード大学で作成された異文化理解能力に関する質問票を日本の医学教育現場に導入するため、早急に翻訳作業と学生からのフィードバックを得るためのパイロット研究を実施する必要がある。また、海外の医療現場におけるNVCの具体的導入例を現地調査により検討する。海外調査の予定時期がISによるテロ行為による影響と重なり渡航を見合わせた。欧米(英国、米国)における調査を最終年度に移行したため、調査費用(主として旅費)を繰り越すことになったため。最終年度に実施するアンケート調査費用(謝金等)のため。2014年度に予定していた海外調査を20015年度に集中して行うため次年度への繰越が生じたため。海外(英国・米国)調査旅費およびアンケート調査費用等に主として使用する。また、TACCT教育に関する資料を購入する。スウェーデン、イタリア、台湾、米国等での調査。サイモントン療法に関する実地調査などの旅費に主として使用する。また、異文化理解能力調査のための質問票に対するフィードバックの謝金、翻訳のための謝金なども必要である。
ミトコンドリア呼吸鎖電子伝達系超複合体形成は末端酵素の反応性に影響を与えるか？

ミトコンドリア呼吸鎖複合体は各複合体が一定比率で集合した「超複合体」を形成する。超複合体形成が呼吸鎖末端酸化酵素(CcO)の活性中心の電子状態に与える影響を振動分光法により調べ、超複合体形成の意義を化学反応性の観点から明らかにする事を目的とした。単独で存在するCcOと超複合体形成時の共鳴ラマンスペクトルを比較し、活性中心の電子状態に違いがあるか調べた。還元型とCO型の超複合体のラマンスペクトルから、鉄-Hisと鉄-COの伸縮振動を検出した。CO型において極めて微小な振動数とスペクトルの違いが見出され、ここでの構造変化は、調節因子の結合時に見られる活性の上昇を伴う構造変化とは異なる事が示された。ミトコンドリア呼吸鎖電子伝達系末端にあるチトクロム酸化酵素(CcO)は、膜への再構成や膜電位の存在、溶液のpH等蛋白質を取り巻く環境の変化が蛋白質内部にある活性中心の電子状態に影響する事がこれまでの筆者の研究から明らかになっていた。一方、呼吸鎖複合体が一定比率で集合した「超複合体」の電子顕微鏡構造解析像は、超複合体中CcOの構造が単離精製した結晶中とは異なる事を他者のこれまでの研究により報告されている。本研究では呼吸鎖超複合体形成がCcOの活性中心の電子状態にどのような影響を与えるのか、振動分光法により調べ、呼吸鎖超複合体形成の意義を化学反応性の観点から明らかにしたい。具体的には、CcOについて、単独で存在する場合と超複合体形成時で共鳴ラマンスペクトルを比較し、活性中心であるヘムの電子状態に違いがあるか調べる。これまでに超複合体のラマンスペクトルの報告は無いので測定条件の検討からはじめる。ここで言う測定条件とは、ラマンスペクトルが測れる波長や溶液の条件で、なおかつ、測定を通して超複合体が形成されたままであり、各複合体が活性を維持した状態を言う。決定した条件で測定したラマンスペクトルは、超複合体を形成する各複合体の混合液のスペクトルや、CcOのみのスペクトルを参照として測定し比較・検討する。違いが検出されれば、それぞれがどのような電子状態を反映しているのか帰属すると言うものである。本年度、巨大な膜蛋白質複合体である呼吸鎖超複合体について、還元剤存在下で可視共鳴ラマンスペクトルを測定する事を可能にした。また、成果として学術雑誌にて報告をした。平成27年度において、超複合体共鳴ラマンスペクトル測定条件の検討、ラマンスペクトル測定が試料に与える影響の評価方法の検討および種々の溶液条件における可溶化CcOの共鳴ラマンスペクトルの測定を行う事としていた。ブルーネイティブページ、活性測定及び吸収スペクトル測定を、共鳴ラマンスペクトル測定前後で行い、評価したところ、決定したラマンスペクトル測定条件は超複合体の構造維持に大きく影響しない事が分かった。また、共鳴ラマンスペクトル測定条件については、還元型試料の測定条件を決定し綺麗なスペクトルを得る事に成功した。すなわち、励起波長を442ナノメートルとし、2から3マイクロモーラー程度の低濃度の超複合体溶液の可視共鳴ラマンスペクトルを得た。また、比較対象であるCcOモノマーの調製方法を確立し、CcOモノマーと超複合体構成要素の混合液についても超複合体と同条件で可視共鳴ラマンスペクトルを測定する事ができた。超複合体の分子量は1.7メガダルトンと非常に大きいことから、レイリー光がとても強いことが予想された。また、単離精製した各複合体を混合することによって超複合体が形成されるのではなく、ミトコンドリアにおいて超複合体を形成しているものを取り出してくることから、分光学的に高純度な試料、すなわちラマン測定の妨げとなる蛍光を発する分子を十分に取り除くのは困難であると懸念していた。当初の予想ではこれらの問題をクリアするのに相当の時間を要すると考えていたが、本測定条件においてはそれらが大きな問題になることなく測定できた。さらには得られたスペクトルを超複合体調製方法とともに学術雑誌に論文として報告した。以上のことから、当初の計画以上に進展していると評価した。ミトコンドリア呼吸鎖電子伝達系末端にあるチトクロム酸化酵素(CcO)は、蛋白質を取り巻く環境の変化が蛋白質内部にある活性中心の電子状態に影響する事を明らかにしてきた。一方、呼吸鎖複合体が一定比率で集合した「超複合体」の電子顕微鏡構造解析像は、超複合体中CcOの構造が単離精製した結晶中とは異なる事が他者のこれまでの研究により報告され、最近では4オングストローム分解能の構造が報告された。本研究では呼吸鎖超複合体形成がCcOの活性中心の電子状態にどのような影響を与えるのか、振動分光法により調べ、呼吸鎖超複合体形成の意義を化学反応性の観点から明らかにする事を目的としている。具体的には、CcOについて、単独で存在する場合と超複合体形成時のそれぞれで共鳴ラマンスペクトルを比較し、活性中心であるヘムの電子状態に違いがあるか調べる。H27年度は還元型超複合体のラマンスペクトルの測定条件の検討を行い、測定を通して超複合体が形成されたままで、かつ、ラマンスペクトルが測れる波長や溶液の条件を決定した。H28年度においては、ラマン分光器を変更した上で高分解能での測定をし、解析を行った。CcO中の酸素結合部位であるヘム鉄は、還元型では5配位状態で存在し、軸配位子であるHisとの結合強度の違いが酸素の親和性の違いを反映する事が知られている。

本研究では1.7メガダルトン相当という非常に大きな超複合体の中のたった一つのヘム鉄とHisとの結合を検出する事に成功し、この結合に由来するラマンバンドの振動数は測定した分解能では誤差範囲内で違いはなく、すなわち超複合体形成は完全還元型における酸素親和性に影響しないことが示唆された。H27年度において還元型試料について、可視共鳴ラマンスペクトルの測定条件及び、参照試料であるCcOモノマーと超複合体構成成分混合液の調製法を確立したので、H28年度はラマン分光器を変更してラマンスペクトルの分解能を高くし、超複合体、構成成分混合液、およびCcOモノマーの三つの異なる条件中のCcOの共鳴ラマンスペクトルに差異があるのかどうかを調べた。特に酸素が結合する鉄イオンと直接結合しているヒスチジン残基の結合強度を示すFe-His伸縮振動について、高分解能での測定であっても誤差の範囲内でその振動数が一致することが明らかとなった。一方で、超複合体中に8つのヘムがあり、その中からCcOのヘムそのものの振動モードについて検出するのは非常に困難であることがわかった。異なる複数の励起波長での測定や状態を変える実験を取り入れることがバンドの帰属に必要と考えられる。また、基質である酸素分子の代替物として一酸化炭素を結合させた場合のラマンスペクトルの測定条件を検討した。COは光によってヘム鉄から乖離する性質があり、CO型CcOの極大波長のレーザー光照射は最も光乖離をおこしやすいが、一方で得られるCOが関与するラマンバンドの相対的強度が最も大きい。H28年度において、CO型超複合体の調製法を確立し、複数のレーザー波長でラマンスペクトルを測定した。その結果、励起波長に430 nmのパルスレーザーを用いて目的のバンドが十分な強度で得られることがわかった。また、ラマン励起レーザーとしてCO型CcOの極大波長で、なおかつパルスレーザーを用いるために、CO光乖離と試料の損傷を防ぐ線集光系へと改良し、さらにセルのラマンバンドの検出を避けるために肉厚が極めて薄いラマンセルを用いることで目的の測定条件を達成した。ミトコンドリア呼吸鎖電子伝達系末端にあるチトクロム酸化酵素(CcO)は、蛋白質を取り巻く環境の変化が蛋白質内部にある活性中心の電子状態に影響する事をこれまでに明らかにしてきた。本研究では呼吸鎖複合体が一定比率で集合した「超複合体」の形成がCcOの活性中心の電子状態に影響を与えるのか、振動分光法により調べ、呼吸鎖超複合体形成の意義を化学反応性の観点から明らかにする事を目的とした。具体的には、CcOが単独で存在する場合と超複合体形成時のそれぞれで共鳴ラマンスペクトルを比較し、活性中心であるヘムの電子状態に違いがあるか調べた。H27年度は還元型試料のラマンスペクトル測定条件検討を、H28年度においては、高分解能測定を行ない、1.7 MDa相当という非常に大きな超複合体の中のたった一つのヘム鉄ーHis結合を検出する事に成功した。このラマンバンドの振動数は測定した分解能では誤差範囲内で違いはなく、すなわち超複合体形成は完全還元型における酸素親和性に影響しないことが示唆された。H29年度においては、酸素還元中心に酸素の代わりにCOが結合した超複合体のラマンスペクトルを測定した。ヘムに結合したCOは光によって乖離する性質があり、COが光乖離しない十分弱いレーザーパワーで、S/Nがよく、さらに超複合体が壊れていない測定条件を検討した上でスペクトルを得た。同位体COを用いた差
ユビキチン活性化酵素の細胞複製における役割

ユビキチン系は、短命あるいは異常タンパク質の分解に関わることが知られてきたが、近年、サイクリンなど細胞周期の進行に重要な働きをするタンパク質がユビキチン系で分解されることが明らかになり、細胞の基本的な機能制御にも関与していることが示唆された。実際、細胞周期の温度感受性突然変異株の多くが、ユビキチン活性化酵素の変異株であり、制限温度下でG2期に停止する。今回、チミン飢餓によるS期に同調したDNA分解に抵抗性の変異株を分離したところ、すべてDNAポリメラ-ゼまたはユビキチン活性化酵素の変異株であり、このことは、ユビキチン系がS期においても基本的機能の発現に関わっていることを示すものである。同調して制限温度下の停止点を調べたところ、G1、S期でも停止することがわかった。一方、これらの変異株を相補するヒトおよびマウスのcDNAを分離し、構造を決定した。これらのcDNAは3.5kb長で1058アミノ酸をコ-ドしていた。ヒトとマウスの間ではアミノ酸で95%ホモロジ-を示した。この結果を基に各変異株の変異点を同定したところ、すべてタンパク質のC末端側にある事が明らかになった。ユビキチン活性化酵素によって活性化されたユビキチンは、一群のファミリ-タンパク質であるユビキチンキャリアタンパク質に転移されるが、上記の結果は、ユビキチン活性化酵素のC末端側にユビキチンキャリアタンパク質と相互作用する部位があることを示唆する。又、ユビキチン活性化酵素cDNAを変異株に導入したところ、変異株により形質転換効率に大きな違いがあり、更に、このような構成的な発現は細胞の表現型にも影響を及ぼし、DNA量の倍化した細胞の出現や細胞死をもたらした。このことは細胞周期においてユビキチン化タンパク質のレベルが厳密に制御されている可能性を示唆している。
頭頚部姿勢の音声への影響：ｄｙｓａｒｔｈｒｉａの評価及び治療への応用を目指して

健常成人男性を被験者とし,The Wave Speech Research System (Northern Digital Inc.)を用いて単独母音の音響的特徴と調音特徴を「悪い姿勢」と「背を丸めた良い姿勢」間で比較した。約半数の発話者で,「悪い姿勢」と「良い姿勢」の間に,組織的な母音音響特徴の差が見られた。又,音響的な母音間の相対関係が姿勢を通して維持される発話者とそうでない発話者が存在し,前者は姿勢悪化に対し代償的調音を行っている可能性が示唆された。2012年度には、「良い姿勢」(以下中間位)と「背を丸め頭を突き出した悪い姿勢」(以下円背)の間で単独発話された母音のフォルマント周波数に差が認められるという研究結果が得られたが、この際用いられたデータは全て円背条件が3姿勢条件中最後に実施されており、順序効果が疑われた。2013年度は円背条件を最初に実施して新たに13名分のデータ収集を行い2012年度分15名のデータと合わせて分析を開始した。2013年度には姿勢変化に伴う母音調音の変化の検討のため、WAVE speech research systemを用いての音響データと同期した調音データの収集が計画されていた。しかしWAVE speech research systemについては、センサのワイヤが太すぎるため自然な調音が妨げられるという問題が2012年度より指摘されており、妥当性を有するデータを収集するためにはワイヤの改良が必須であった。そこでこれらのワイヤを細く柔軟性のあるものに変更した改良型ワイヤを開発した。改良型ワイヤとオリジナルセンサとの比較により、改良による測定精度への影響はないことが確認され.又この改良によって被験者が感じる違和感や自然な調音の阻害も減少した。上記改良型センサを用いて収集した調音データを用いて、姿勢変化に伴う母音のフォルマント周波数変化及び母音調音、特に前舌部の運動範囲の変化を検討した。その結果、1)中間位と比較して円背で前舌部の運動範囲が特に上下方向で縮小し,F1の低下が見られる発話者,2)中間位と比較して円背で前舌部の運動範囲が拡大し/a/においてF1が上昇した発話者,3)姿勢間でフォルマント周波数及び舌位置が変化しない発話者が認められ、姿勢変化によりフォルマント周波数が変化する発話者、フォルマント周波数の変化は限局されているが前舌部の運動範囲が変化する発話者の存在が示唆された。2012年度は1)妥当性を有する姿勢定義の確立と姿勢測定誤差の推定、2)発話姿勢の違いは聞き分け可能か、3)姿勢変化のフォルマント周波数への影響、について検討した。1)の結果に基づき、本研究で使用する中間位,前傾位,円背の3姿勢を姿勢間に測定誤差推定値を超える差を持たせて定義した。またこれら3姿勢について、言語聴覚士は中間位は健常者がとる「良い姿勢」,前傾位と円背は「頭を突き出した悪い姿勢」にほぼ相当すると評価した。2)では、若年健常男性が中間位,前傾位,円背のそれぞれの姿勢で発話した短文を,健常若年者が聞き分けることが可能であるかを聴覚印象評定にて検討した。その結果、姿勢の良さ,姿勢の普通さ,発話の明瞭さ,発話の苦しさの評定値が3姿勢間で異なっており,姿勢による音声の違いを聞き分けることが可能であった。ほとんどの項目で中間位が最も良く評価され,次いで前傾位,円背であった。3)姿勢変化のフォルマント周波数への影響に関しては単独で発話された日本語母音については/i/, /e/, /o/のフォルマント周波数に姿勢間で有意差が認められ、F1は/i/と/o/において円背が中間位より低く、F2は/i/と/e/で円背が中間位より高いという結果となり、姿勢の違いは母音フォルマント周波数に影響を与えることが明らかになった。1)及び2)は学部生の卒業論文となり3)は大学院生の修士論文として完成した。この他姿勢変化の調音運動への影響を検討するため、WAVE Speech Research Systemを用いて3姿勢での調音データが収集され、今年度分析を行う予定である。2012, 2013年度に収集した音響データについて姿勢測定のための画像解析及び母音フォルマント及び基本周波数の測定がほぼ終了し、姿勢の維持が出来ていたと考えられる発話者12名分のデータが得られた。又、各発話者の自然な姿勢及び円背の程度は現在計測中である。2013年度に開発した改良型センサを用いて、2014年度は新たに7名分の調音データを収集し、2013年度に収集された3名分のデータと合わせて10名分の調音データが得られた。これらのデータについて姿勢測定のための画像解析、各発話者の自然な姿勢及び円背の程度を現在計測中である。又、改良型センサの精度を検討した。(ア)約半数の発話者で,「背を丸めた悪い姿勢」で前舌母音のF2が上昇したが,これらの発話者に調音上の共通傾向は見られなかった。(イ)前舌センサ運動範囲の姿勢間差と言語聴覚士が評価したF1F2平面上での母音四角形の変形度には高い相関があり(r= -.7395),「背を丸めた悪い姿勢」で前舌運動範囲を増加させて母音四角形を保持する発話者と,前舌運動範囲が狭まり母音四角形が変形する発話者が見られた。

前者は,姿勢悪化に対して前舌運動範囲を増加させて代償的調音を行い母音の音響特徴を維持した可能性があり,後者はこのような代償を行わなかったと考えられる。加齢や運動制限により姿勢悪化に対する代償的調音が困難な場合は音響的母音四角形の変形が予想される。(ウ)姿勢変化の音声の音響的特徴への効果を定量的に記述したこの結果は,座位における姿勢の変化が母音の音響特徴に組織的な影響を与えることを明らかにした。健常成人男性を被験者とし,The Wave Speech Research System (Northern Digital Inc.)を用いて単独母音の音響的特徴と調音特徴を「悪い姿勢」と「背を丸めた良い姿勢」間で比較した。約半数の発話者で,「悪い姿勢」と「良い姿勢」の間に,組織的な母音音響特徴の差が見られた。又,音響的な母音間の相対関係が姿勢を通して維持される発話者とそうでない発話者が存在し,前者は姿勢悪化に対し代償的調音を行っている可能性が示唆された。2012年度末に設定したゴール1)発話姿勢聞き分けの音響的手掛かりの解明2)姿勢間での母音フォルマント差の再検討3)姿勢変化の調音運動への影響解明、のうち2014年度は2)及び3)を中心に進めた。2)については2014年度で基礎的計測をほぼ終了したが、分析は2015年度に持ち越された。3)についてはデータ収集を終了したが、分析は同じく2015年度に持ち越している。音声科学優先順位は1)姿勢変化に伴う母音フォルマント周波数変化及び姿勢変化の母音調音への影響を解明する、2)「発話姿勢は聞き分け可能か」を発話者数を増やして再検討し、聞き分けが可能であった発話に関してはさらに文ごとに聴取実験を行い、姿勢間の差が聴取可能な文を特定して音響的手掛かりを解明する、とする。1)のうち姿勢変化に伴う母音フォルマント周波数変化については、計測の終了した全データを合わせて2012年度に用いられた方法を踏襲して再分析を行う。姿勢変化の母音調音への影響については2013年度のデータに加えて2014年度に収集された調音データを用いて姿勢間での調音の差を解明する。2012年度末に設定したゴール1)発話姿勢聞き分けの音響的手掛かりの解明2)姿勢間での母音フォルマント差の再検討3)姿勢変化の調音運動への影響解明、のうち1)については聴取実験に使用した3文続きの発話について母音のフォルマント周波数及びアクセント核での基本周波数の比較を試みたが、姿勢間での一貫した差は得られなかった。原因としてはa)姿勢間の差は発話全体に一貫して現れるのではなく発話の一部に現れ、聞き手はこれを知覚して姿勢を聞き分けている可能性、b)本実験で被験者間にばらつきが見られる頸部と頭部の角度が発話の音響特徴、特に基本周波数に影響を及ぼしている可能性が挙げられる。2)については研究実績の概要の通り、データ収集は終了したが分析は現在進行中である。3)についてはセンサの改良が必要であったため、2013年度の前半をこれにあて後半に2度の実験を行った。第1回目の実験で収集されたデータについては学会発表がなされているが、2回目実験は3月後半に行わざるを得なかったためその処理及び分析は2014年度に持ち越されている。2012年度には以下の実験を行う予定であった。予備実験:妥当性と信頼性の高い姿勢の定義を確立し、頭部前方突出位の発話への影響を探る。実験1:日本語音声の音響的特徴への頭部前方突出位の効果を検討し,発話者年齢及び性別の上記効果への影響について検討する。
スマトラ・ジャワ島沿岸の冷水湧昇の観測とインド洋ダイポール現象の発生過程の解明

インド洋ダイポール現象(以下IOD)の発生・発達に重要な役割を担う、インドネシアのスマトラ・ジャワ島の南西岸海域における冷水の沿岸湧昇を観測データから調査した。本研究はインドネシアの検潮所において観測されているスマトラ・ジャワ島沿岸の水位データを取得し、IODの発生前の期間である5月から8月頃に、冷水の沿岸湧昇およびそれに起因して海面水温が低下するシグナルを見出した。また、この沿岸湧昇に関連した海面水温の低下シグナルが、東部熱帯インド洋の気候状態の形成に影響していることを示唆した。本研究の目的は、インド洋ダイポール現象(IOD)の発生・発達に重要な役割を担う、スマトラ島西岸・ジャワ島南岸海域における冷水の湧昇を1年数年の期間観測し、IODの発生・発達との因果関係を検証することである。そのため本研究は、当海域にすでに配備され、およそ1年おきに再設置が行われているインドネシアの津波観測ブイ(以下、津波ブイ)に新たに水温センサを取り付けて行う海洋観測を提案した。初年度(平成25年度)は主に、スマトラ島西岸・ジャワ島南岸海域における冷水の湧昇を観測するための事前準備を行った。またIODに関連するスマトラ・ジャワ島沿岸の冷水湧昇のシグナルを間接的に調査するために、インドネシアの検潮所における過去の潮位データを取得し、データの解析を行った。以下に具体的な実績内容を示す。1、スマトラ・ジャワ島沿岸の津波観測ブイ1基に設置する水温・深度センサ11点およびそれらのデータ解析のための通信機器やソフトウェアを購入した。インドネシアの津波ブイを配備している研究機関(インドネシア技術評価応用庁:BPPT)の担当者との打ち合わせの下、本研究が提案する海洋観測第一回を次年度(平成26年6月)に実施することが決定した。これに合わせて次年度4月にBPPTを訪問して観測の具体的な打ち合わせおよび実験を行うことを計画した。2、過去2030年間に発生したIODに関連するスマトラ・ジャワ島沿岸の冷水湧昇のシグナルを間接的に調査するために、インドネシアの検潮所計6地点における過去の潮位データを取得し、データ解析を行った。また衛星観測の海面水温データおよび海面高度データを合わせて用いて、過去に発生したIODの発生前の海面水温や潮位の変動が発生したかを調査した。3、上記、潮位データなどの解析から得られた研究結果を平成26年3月の日本海洋学会春季大会で発表した。本研究の目的は、インド洋ダイポール現象(IOD)の発生・発達に重要な役割を担う、スマトラ・ジャワ島の南西岸海域における冷水の湧昇を1年数年の期間観測し、IODの発生・発達との因果関係を検証することである。そのために本研究は、当海域にすでに配備され、およそ1年おきに再設置が行われているインドネシアの津波観測ブイ(以下、津波ブイ)に新たに水温センサを取り付けて行う海洋観測を提案した。第2年度である平成26年度は主に、この冷水の湧昇を実際に観測するための手配を整えた。また、この冷水湧昇のシグナルを間接的に調査するために、初年度に取得したインドネシアの検潮所における過去の水位データを解析した。この成果を学会で発表し、また学術誌に投稿した。1.当初の予定通り、年度初めに津波ブイを配備しているインドネシアの研究機関(インドネシア技術評価応用庁:BPPT)を訪問し、BPPT担当者と具体的な観測方法の打ち合わせを行った。また水温観測センサを津波ブイに取り付ける器具一式を用意した。これによりBPPTの海洋観測船の手配がつき次第、本研究が提案する新たな海洋観測が開始されることが決定した。(その後、BPPTの予算削減を受けて観測船の手配が遅れ、平成26年6月に予定していた海洋観測の開始が平成27年度にずれ込み、実際には平成27年5月から観測が開始された。)2.過去に発生したIODに関連するスマトラ・ジャワ島沿岸の冷水湧昇のシグナルを調査するために、インドネシアの検潮所における過去約30年間にわたる水位データの解析を進めた。その結果、IODの発生前の期間である5月から8月頃の期間に、20日50日のタイムスケールで発生する水位低下のシグナルと、それに同期する海面水温のシグナルを見い出した。この成果を国際学会で発表し、さらに論文にまとめて学術誌に投稿した。本研究の目的は、インド洋ダイポール現象(以下、IOD)の発生・発達に重要な役割を担う、インドネシアのスマトラ・ジャワ島の南西岸海域における冷水の沿岸湧昇を1年数年の期間観測し、IODの発生・発達との因果関係を検証することである。そのために本研究は、当海域にすでに配備され、およそ1年おきに再設置が行われているインドネシアの津波観測ブイ(以下、津波ブイ)に新たに水温センサを取り付けて行う海洋観測を計画した。3年度目である平成27年度は、この冷水の湧昇の観測を開始した。またこの冷水の湧昇のシグナルを間接的に調査するために、インドネシアの検潮所における水位データを解析し、この成果を学会および国際誌に発表した。1.年度初頭の5月から、スマトラ島沖(東経101度、南緯5度付近)において、津波ブイに水温・深度センサを取り付け、第1回目の沿岸湧昇の観測を開始した。

幸運にも、数年に一度の確率で発生するIODが、観測開始後の8月頃から観測海域を含めて発生し、世界で初となるIOD発生期間のスマトラ・ジャワ島沿岸海域における海水温の時系列観測がなされた。この観測データは今後インドネシア技術評価応用庁(BPPT)との協力のもと、回収する予定である。また、別の津波ブイを利用した第2回目の観測に備えて新たに水温・深度センサ類一式を購入した。2.過去に発生したIODに関連するスマトラ・ジャワ島沿岸の冷水湧昇を調査するために、インドネシアの検潮所における過去約30年間にわたる水位データを解析した。スマトラ・ジャワ島南西岸海域における大気と海洋の熱交換のデータも合わせて調査することにより、IODの発生前の期間である5月から8月頃の期間に、冷水の沿岸湧昇およびそれに起因して海面水温が低下するシグナルを見出した。この成果が国際誌に受理された。本研究の主な目的の一つであるインドネシアの津波ブイを利用した水温観測は、当初2年度目である平成26年度中の開始を予定していたが、これが3年度目である平成27年5月に持ち越された。これは、インドネシア技術評価応用庁(BPPT)の予算が削減された影響により、津波ブイの再配備を行う観測航海自体が1年近く遅れたためである。(ただし、前述の通り結果的には平成27年5月の観測開始以降にIODが発生し、最も理想的なタイミングで海洋観測が実行される結果となった。)また、もう一つの主要な計画であったインドネシアの潮位データを活用した冷水の沿岸湧昇のシグナルを調査する研究は、当初の計画通りにデータ解析が進み、この成果を学会誌に論文発表することができた。さらに上記の解析研究で得られた20から50日程度のタイムスケールを持った冷水の湧昇シグナルを数値モデルに与えて、海洋の沿岸湧昇のシグナルにその周辺の大気がどのように応答するかを調査するシミュレーション研究に着手した。ただし成果は今後まとめる予定である。以上のように、潮位データの解析研究が順調に進んだ一方で、冷水湧昇の観測データの取得、および数値モデルを利用した研究が遅れていることは事実であるため、現在までの達成度はやや遅れていると自己評価する。本研究は、インド洋ダイポール現象(以下IOD)の発生・発達に重要な役割を担う、インドネシアのスマトラ・ジャワ島の南西岸海域における冷水の沿岸湧昇を1年数年の期間観測し、IODの発生・発達との因果関係を検証することを目的とした。本研究が主に取り組んだ観測研究は以下の2点である。第一にインドネシアがこの海域へ定期的に配備している津波観測ブイ(以下津波ブイ)に新たに水温センサを取り付けて行う海洋観測とそのデータの解析、第二にインドネシアの検潮所において観測されている水位データの取得およびそのデータ解析である。津波ブイを利用した沿岸湧昇シグナルの観測は、当初の計画より遅れたものの平成27年度5月から開始することができた。幸運にも、数年ごとに発生するIODが観測開始後の8月頃から発生し、世界で初となるIOD発生期間のスマトラ・ジャワ島沿岸海域における海水温の時系列観測がなされたはずであった。しかし、最終年度にこの観測データの回収に取り組んだところ、水温センサを取り付けた津波ブイが亡失したことが判明し、待ち望んでいたデータが得られないという痛恨の結果に終わった。
近代日本における(座談会)の成立過程についての動態的・総合研究

本研究は、<座談会>という言説形式の成立および定着の過程とその背景・意義について、主に雑誌メディアを中心として調査・研究をすすめ、またそれをとおして、<座談会>がいかに作家と読者の関係を規制し、いかに創作や批評あるいは社会意識の枠組みとして寄与したかを考究することを目的として研究をおこなってきた。その研究成果として幾つかのことが挙げられる。まず第1に、<座談会>記事掲載の雑誌調査を継続しておこない、そのデータ・ベース化をはかったことである。それによって、従来の文学史において空白のまま残されていた<座談会>関連記事のデータをかなり蓄積し、整理することが出来た。この資料については、かなりの分量となるが、すべて研究成果報告書に収録した。第2に、3年間の研究期間において、継続的に研究会を開催して、各研究分担者の考察の成果を報告し、当初の目的である<座談会>をめぐる諸問題についての知見を相互に深める機会とした。また研究分担者のみならずゲストを招いての研究会も開催した。昨年8月には、これまで多くの<座談会>を掲載してきた雑誌『文学』(岩波書店)の編集者であった星野紘一郎氏を招いて、企画・編集者の立場から<座談会>に関わる高話を伺い、<座談会>という場が成立するに至る様々な要素・条件などについて、新たな多くの示唆を得ることとなった。また10回ほど開催した研究会では、「近代日本<座談会>の成立」「座談記事としての『新潮合評会』成立の諸要因」「なぜ座談会は『座談』会と呼ばれるのか」「戦後の座談会の特色」「近世評判記その他における対話の形態」「『対談集』の成立」等、多様なテーマについての検討をおこなった。そのような研究活動をとおして、日本近代における<座談会>の成立と展開、近世からの展開と断絶、明治期の<合評>の萌芽的・前史的意義、「新潮合評会」の意義、メディアの発達との相関、<座談会>の影響力等、多大の知見を得ることができた。これらの成果は、研究成果報告書に掲載している。今年度は、主要な雑誌・新聞の座談会記事を分担調査するという基礎的作業を進めながら、各領域での座談会の特徴について考察した。個別の図書館調査を進める一方で、メンバーが集まっての全体研究会は3回行なった。1回目は、平成15年5月24日(東京)。共同研究メンバー全員が集まり、座談会記事の明治大正期の発生史的研究という共通テーマの調査・考察の方法と手段を協議決定し、座談会記事・参考文献のデータベースをWEB上で作成することとなった。2回目は、平成15年12月27日(大阪府立中央図書館会議室)で、鳥羽、畑中、森岡、山崎が中心になって天理図書館における共同調査の成果を討議し合った。3回目は平成16年1月24日(早稲田大学政経学部会議室)で、日高昭二(神奈川大教授)をゲストに招聘し、早大の院生、教授も参加する公開討議のかたちでの研究発表会を開催した。内容の濃い質疑や討論も交え、相互の情報交換も出来た。今年度の成果として、共同で作成したデータベースが特記できる。

座談会記事DBは、1771年の手島墸庵・有山玄統「坐談筆記」や1884年4月の木王・衲友「宗教将滅問答」にはじまり、19世記から20世紀初頭にかけての雑誌記事を中心に376件にも及ぶデータを集積した。従来顧みられなかった一次資料に基づくデータが多いため、座談会記事は菊池寛の『文藝春秋』にはじまるといた通説を覆すに足るだけのデータが既に集まっている。また、参考文献DBも23件のデータを集め、ほとんど参考文献の存在しなかった「座談会研究」について、研究を推進していくための確かな手掛かりを得た。これらの研究に基づく考察は次年度以降の課題だが、名自の図書館調査によるDB化は更に進行中であり、こうした形での基礎調査の集積は、それ自体がこれまでにない貴重な研究実績及び成果となるだろう。2004年度は本研究の二年目にあたる。活動中心は、前年度から継続している基礎調査(<座談>データベース作成)と、その中間報告及び個人研究であった。ここでは特に、<座談>研究という新しい研究分野を認知せしめ、研究意義を世に問うために開催した研究報告会と講演会について記しておく。報告会は、8月21日九州大学六本松キャンパスにて公開の形で開催した。本研究のメンバーを代表して鳥羽耕史より基調報告があり、議論の場では土屋忍が司会を務め、山崎義光、畑中健二、森岡卓司がそれぞれコメントを担当した。当日は内外の文学研究者が集まり、台湾東海大学の川口隆行教授や九州大学の石川巧教授から貴重な意見交換がなされた。また会の前後には博多地区で<座談>資料の収集に努めた。11月23日には、名物編集長として雑誌『文学』(岩波書店)を長年支えてきた星野紘一郎氏を招聘して講演会を早稲田大学で開催した。<座談>会を立案・企画し実施してきた現場での体験に基づいた貴重な講演を、院生や学内外の近代文学研究者にも聴講できる形で公開開催した。講演後、高橋世織(研究代表者)を中心に星野氏との質疑応答が交わされ、『文学』での座談も経験した宗像和重教授、十重田裕一教授(ともに早稲田大学)らも発言に加わって、<座談>が生成する様々な要件、要素などを考察する上での示唆的な討議ができた。文字化されていない情報を多く含むので、この日の内容については最終年度の報告書に掲載する予定である。本研究は、<座談会>という言説形式の成立および定着の過程とその背景・意義について、主に雑誌メディアを中心として調査・研究をすすめ、またそれをとおして、<座談会>がいかに作家と読者の関係を規制し、いかに創作や批評あるいは社会意識の枠組みとして寄与したかを考究することを目的として研究を継続してきた。研究期間の3年目となる今年度は、まずこれまで継続して行ってきた<座談会>記事掲載の雑誌調査を更に拡充し、データ・ベース化をはかった。それによって、従来の文学史において空白のまま残されていた<座談会>関連記事のデータをかなり蓄積し、整理することが出来た。この資料については、研究成果報告書に収録する予定である。同時に今年度も研究会を開催して、各研究分担者の考察の成果を報告し、当初の目的である<座談会>をめぐる諸問題についての知見を相互に深める機会とした。今年度第1回の研究会は8月30日、早稲田大学で開催し、これまで多くの<座談会>を掲載してきた雑誌『文学』(岩波書店)の編集者であった星野紘一郎氏を招いて、企画・編集者の立場から<座談会>に関わる高話を伺い、<座談会>という場が成立するに至る様々な要素・条件などについて、新たな多くの示唆を得ることとなった。また研究分担者より「近代日本<座談会>の成立」「座談記事としての『新潮合評会』成立の諸要因」