hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪滴と細胞内蛋白質分解メカニズムの機能的相関

肝癌由来細胞株Huh7では脂肪滴(LD)-小胞体(ER)融合構造(ApoB-crescent)がプロテアソーム,オートファジー阻害剤処理等により増加する.21年度は以下の様に研究を進めた(到達目標項目別に列挙).1.脂肪滴-小胞体融合構造がApoBの特殊な分解装置として機能する事の立証.Hun7から精製した脂肪滴画分のプロテオーム解析によりユビキチン化関連分子群が多数同定された.(1) Huh7細胞(一部はクローニングした各分子を一過性発現)からショ糖密度勾配遠心により回収した脂肪滴画分中に各分子が局在する事を特異的抗体/エピトーグタグ抗体を用いて再確認した.(2)候補分子のうち2種(A,B)の発現をRNAiにより抑制すると,細胞内ApoB量及びApoB分泌量が減少した.(3)別の2分子(C,D)の発現抑制により,脂肪滴蛋白質であるADRP量,及び脂肪滴数が増加した.ApoB,ADRPのユビキチン化,蛋白質寿命等を解析し,それぞれの分解に寄与する分子複合体の同定を目指す.2.脂肪滴周囲におけるApoB-VLDL代謝とヒトC型肝炎ウイルスHCV複製機構の関連の解明.HCV粒子産生・分泌過程はApoB-VLDLの生合成/分泌過程と相関する.(4) Huh7.5細胞:HCV-JFH1株を用いたHCV産生培養系を利用して,小胞輸送障害剤あるいはADP-リボシル化阻害剤処理(ApoB-crescent及びApoB分泌を抑制する;未発表)により感染性HCV粒子形成量が減少する事を確認した.今後は項目1の候補分子群を抑制した細胞培養系において感染性HCV粒子形成率を評価する.肝癌由来細胞株Huh7では脂肪滴(LD)-小胞体(ER)融合構造(ApoB-crescent)がプロテアソーム,オートファジー阻害剤処理等により増加する.21年度は以下の様に研究を進めた(到達目標項目別に列挙).1.脂肪滴-小胞体融合構造がApoBの特殊な分解装置として機能する事の立証.Hun7から精製した脂肪滴画分のプロテオーム解析によりユビキチン化関連分子群が多数同定された.(1) Huh7細胞(一部はクローニングした各分子を一過性発現)からショ糖密度勾配遠心により回収した脂肪滴画分中に各分子が局在する事を特異的抗体/エピトーグタグ抗体を用いて再確認した.(2)候補分子のうち2種(A,B)の発現をRNAiにより抑制すると,細胞内ApoB量及びApoB分泌量が減少した.(3)別の2分子(C,D)の発現抑制により,脂肪滴蛋白質であるADRP量,及び脂肪滴数が増加した.ApoB,ADRPのユビキチン化,蛋白質寿命等を解析し,それぞれの分解に寄与する分子複合体の同定を目指す.2.脂肪滴周囲におけるApoB-VLDL代謝とヒトC型肝炎ウイルスHCV複製機構の関連の解明.HCV粒子産生・分泌過程はApoB-VLDLの生合成/分泌過程と相関する.(4) Huh7.5細胞:HCV-JFH1株を用いたHCV産生培養系を利用して,小胞輸送障害剤あるいはADP-リボシル化阻害剤処理(ApoB-crescent及びApoB分泌を抑制する;未発表)により感染性HCV粒子形成量が減少する事を確認した.今後は項目1の候補分子群を抑制した細胞培養系において感染性HCV粒子形成率を評価する.
外来通院中のがんサバイバーのスピリチュアリティーを支える支援モデルの構築

がんサバイバーが全人的苦痛を抱えるのは、終末期ではない。つまり、がんサバイバーにとって、初回のがん告知を受けた時や期待した治療効果が得られず再発・転移した事実を知らされる時もまた自己の存在が脅かされ、受ける衝撃は大きい。そして、長く続く治療プロセスにおいて幾度もスピリチュアルペインを経験していることが推察できる。近年、がん告知や化学療法などの治療は外来で主に行われている。さらに、日本の医療は、継続的かつ一体的に提供される「地域包括ケアシステム」の確立を図るため、今後の外来がん看護はより役割に重要性を増すと考える。本研究の独自性は、ここにあり、外来がん看護におけるがん患者のスピリチュアティを支える支援モデルの構築をめざしている点である。そこで、外来がん看護に携わっている看護師に対し、外来通院中のがんサバイバーのスピリチュアリティを支える支援モデルを示すため研修会を実施し、評価を得ることが最終目標である。そこで、外来がん看護に関わる看護師のスピリチュアリティの特徴およびがんサバイバーのスピリチュアリティとスピリチュアルペインの実態を明らかにすることを予定している。次年度は、研修内容を検討し、外来がん看護に携わる看護師を対象とした研修会を実施する。対象者にとって印象深い事例を記述してもらい、自己の看護実践を振り返る内省の機会とする。評価方法は、研修内容に対するアンケート調査と「スピリチュアリティ評定尺度」にて実施する。平成30年度で実施終了予定であった調査結果の解析、さらに論文作成に・投稿に時間を要したため。2019年度は、外来がん看護に関わる看護師のスピリチュアリティの特徴およびがんサバイバーのスピリチュアリティとスピリチュアルペインの実態を明らかにすることを予定している。そして、研修内容を検討し、外来がん看護に携わる看護師を対象とした研修会を実施する。平成30年度に行う予定であった、調査予定施設及び対象者の確保に遅れ、調査を予定通りに進めることができなかった。そのため、調査終了後に行う解析・論文作成までには至らなかったため、それに係る費用を支出できなかった。次年度は、それらの費用及び自己の看護実践を振り返る内省の機会となるよう、外来がん看護に携わる看護師を対象とした研修会を実施するため、そのための経費にあてることとしたい。
tRNAアンチコドン部位のコンホメーションの人工的固定化およびその分子認識能

tRNAはアンチコドンループに鋭く曲がったいわゆる"Uターン"構造と呼ばれるベント構造が存在している。この特異な折れ曲がり構造はコドン-アンチコドンの分子認識機構にも関係する重要な構造的特徴である。今回我々は、このベント構造が実際にコドン認識に関与しているか検証する目的でこのUターン構造を化学的に固定したオリゴリボヌクレオチドを合成しその構造解析をおこなった。そこで、まず前年度で合成を完了した環状ウリジル酸2量体が確かにベント構造をとっているか^<31>PNMRにより検討した。その結果、通常の3'-5'リン酸ジエステル結合のリン酸基のケミカルシフトに比べて約1ppm低磁場側にシフトしていることから、強くこのベント構造が示唆された。次にベント構造をtRNAのアンチコドンループ部位に組み込むため、環状ウリジル酸2量体の5'末端リン酸化を行い、ライゲーション反応でtRNAに組み込もうとしたが、ライゲ-スの基質にはならないことがわかった。そこで、5'末端をさらにアデニル化して行ってみたが、やはり目的を果たすことができなかった。そこで、化学的な手法でベント構造をtRNAのアンチコドンループ部位に組み込むため2量体のアミダイト合成ユニットに変換することを検討した。その結果、2量体アミダイトユニットを合成することができた。現在このものを用いて、液相法でUpcUpU3量体の合成を検討している。さらに、核酸の糖部および塩基部位のコンホメーションの人工固定化の研究の一環として、ウリジル酸の塩基5位と5'リン酸基をエチレン鎖で連結したシクロヌクレオチドを合成した。これらの化合物は著しく糖部が3'-endo型に構造が固定化されていることが、詳細なNMRによる構造解析の結果わかった。そこで、さらにこれらのシクロヌクレオチドを骨格とする堅いコンホメーションをもつRNAの化学合成も現在検討中である。
偽ーラセミタンパク質結晶構造解析法による化学合成糖タンパク質の立体構造解析

本研究では偽-ラセミタンパク質結晶化法に必要な均一構造の糖タンパク合成のために、本申請者が開発した「ペプチド-グアニジド体」を鍵化合物とした、新規ペプチドーチオエステル合成手法および、位置選択的ペプチド連結反応の確立に成功した。これを用いてN型糖タンパク質CD59と、O結合型の糖であるGalNAc残基を30カ所有した不凍糖タンパク質(AFGP)の合成に成功した。確立した合成手法を利用し、Dアミノ酸と天然型のGalNAcから構成されたAFGPジアステレオマーの合成にも成功し、これと天然型AFGPの1:1で混合した試料を用いた、偽ラセミタンパク質結晶化の検討を行った。本年度は、H24年度実施報告書の結果に基づき、不糖糖タンパク質AFGPの合成と、結晶構造解析に焦点を合わせ研究を進めた。まず1年目に確立した、ペプチド-グアニジド体を鍵化合物として天然型のAFGPの合成を行った。この結果、Ala-Thr(GalNAc)-Alaの20回繰り返し構造を十分量合成する事に成功した(約4mg)。これについてはさらなるスケールアップも望めたが、結晶化スクリーニングには低容量で実施可能な自動装置を利用するよう計画したためこれで十分量とした。一方、偽-ラセミタンパク質結晶化法を行うために必要な、糖が結合していない、D-アミノ酸で構成されたタンパク質部分の合成も同様の手法にて合成を行った。しかしこの場合、繰り返し構造構築のために必要な構成単位である15残基のD-AFGPユニットは極めて溶解性が悪く、その後の合成に用いる事ができない事がわかった。そこで、溶解性を確保するため天然型のGalNAcを側鎖に有したD-Thr誘導体を別途合成し、これを用いてAFGPのジアステレオマー体の合成を行ったところ、天然型AFGPと同様にD-Ala-D-Thr(GAlNAc)-D-Alaを単位とした、20回繰り返し構造の合成に成功した。この様な大型のAFGPジアステレオマー体の合成は過去に例を見ない初めての合成例である。以上のようにして得た天然型、およびジアステレオマー型のAFGPを1:1の比で混合した、偽-ラセミAFGP溶液を用い結晶化スクリー二ングを開始したが、2014年3月時点で良好な結晶は得られておらず、種々の条件にてスクリーニングを継続中である。これは用いた偽-ラセミAFGP溶液の化学構造の対称性がわるく、ラセミタンパク質結晶化法特有の高い結晶化効果を得ることができなかったためであることを示唆しており、完全なラセミタンパク質誘導体の必要性も見出された。本研究では、偽-ラセミタンパク質結晶化法による糖タンパク質の効率的な立体構造解析法の確立を目的とし、初年度の計画として、標的糖タンパク質である、N-結合型糖タンパク質CD58と抗凍結作用をもつO-結合型糖タンパク質であるAntifreezed glycoprotein (AFGP)の合成ルートの確立を検討した。CD58についてはまず、大腸菌発現法を利用した半化学合成法によって合成を検討したところ、発現効率が極めて悪く、必要とする原料ポリペプチドが得られなかった。そこで、当初の計画に基づき、純化学的手法による合成検討も行ったが、既存の手法では、鍵誘導体として必要なペプチド-チオエステル体を得る事が出来なかったため、新規にペプチド-チオエステル合成手法の開発を行った。この結果、一般的なペプチド固相合成法を基盤として、Cys残基側鎖に導入したチオカルボニル基と、ペプチド主鎖のアミド結合の分子内相互作用によるアミド結合の開裂を利用した新しいペプチドC末端の活性化法と、これを用いた、簡便な新規ペプチド-チオエステル体合成手法の開発に成功した。現在この新規手法を用いて、CD58合成に必要な原料ペプチド-チオエステル体の合成を検討中である。一方AFGPの合成では、鍵となるAla-Thr(GalNAc)-Alaの30回繰り返し構造について、当該研究者が独自に開発した、C末端にグアニジド基を有するペプチド誘導体を原料に用い、その効率的な合成に成功した。合成品はCDスペクトル解析を用い、目的とするAFGP様の構造をとっていることを確認した。以上の手法は、本研究を進める上でも有用なだけでなく、現状のタンパク質合成の制限を解決し広汎に利用可能な手法である。現在これらの投稿論文を準備中である。本研究の一年目の目標は、CD58、AFGPの合成手法の確立としていた。結果、当初の計画に対して、70%程度の達成度であると考えている。以下にその理由を示す。まずCD58については、当初、第一案の合成法としていた半化学合成法、第二案の合成法としていた純化学的手法での合成についても、良好な結果が得られなかった。これらは、タンパク質合成科学における一般的な問題であったため、新たに基盤となる新技術の開発を行った。

この結果、新規なペプチド-C末端活性化法を用いたペプチドチオエステル体合成法の開発に成功した。これによって、CD58合成手法の基盤ができたものと考えている。従って今後これを用いた合成ルートの検討が必要であることを考え、達成度の観点では60%程度であると考えている。一方AFGPについては、30箇所以上の糖修飾を受けた糖タンパク質であり、一般的観点からみても本合成手法の確立については困難が予想された。しかしながら、これに反して、グアニジド基をC末端に有したペプチド鎖を利用した、効率的でユニークな合成ルートの確立に成功した。これにより結晶化のために必要な十分量の原料(10 mg程度)を得るための量産体制が整った。さらにこの誘導体を用いることで、自在にペプチド鎖の連結を行い、目的とする高分子量(13 kDa)の糖ポリペプチド鎖の合成に成功した。現在、結晶化のために必要な、Dアミノ酸によって構成された誘導体の合成にも着手している。以上を考えるとAFGPについては合成ルートの確立には成功しているため、80%程度の達成度といえる。以上全体としては70%程度の達成率であり、おおむね順調に進んでいると考えている。1年目の研究実施の結果、より困難が予想されたAFGPの合成法についてはほぼ確立できた。当初、2年目の計画としては、合成糖タンパク質の結晶化であったため、まずはこのAFGPの合成(および量産)に注力し、結晶化とその構造解析へとつなげていきたいと考えている。具体的には、H25年度半年以内に十分量のAFGP(10 mg程度)および、D-アミノ酸を有した誘導体の合成が達成できる見込みであり、かつ結晶化のスクリーニングをスタートできると考えている。この後、今年度末までには実際のX線結晶構造解析に着手する予定である。一方CD58については、一年目に確立した新規手法をベースに、再度合成の検討を行う予定である。本研究の最終的な目標は、偽ーラセミタンパク質結晶構造解析法による化学合成糖タンパク質の立体構造解析である。結果として得られるアウトプットとしてインパクトが大きいのはAFGPの構造解析であると考えられる。この理由はAFGPが発見されて後、40年以上経過した現在でも結晶構造が得られていない事に加え、AFGPは30カ所以上の糖結合部位を有した糖タンパク質でありこのような分子の結晶構造解析は、過去に例を見ないためである。従って、現状このAFGPの合成は良好な結果が得られているので、H25年度の研究推進計画としては、AFGPの合成、およびその結晶構造解析を最優先課題と考えている。また、ラセミタンパク質結晶化法では比較的大きなタンパク質結晶が得られる事が多いため、まずは当該研究室所属の研究機関に属するX線装置で予備的な解析を行う予定である。この後spring-8での構造解析を行う事を計画している。二年目の計画としては、引き続き糖タンパク質合成が必要であるため、固相合成に必要な各試薬、溶媒が必須となる。これについて、D-アミノ酸、L-アミノ酸誘導体および糖-アミノ酸合成に必要な試薬等について、25万円、固相合成用樹脂および縮合剤やその他のFmoc、Boc固相合成法用双方に必要な試薬が必要であることを考慮にいれ、20万円を計上した。
ブナ集団における開芽時期の標高間変異と気候変動に対する進化的応答

青森県八甲田連峰のブナ集団を対象とした開葉フェノロジー・気象観測とマイクロサテライトマーカーを用いた遺伝分析、及び切り枝を用いた低温暴露実験により、開葉フェノロジーと新葉の耐凍性の個体間変異について以下のことを明らかにした。(1)開芽積算温度で評価される開芽の早晩に集団間・集団内の変異が認められた。盆地盆地周縁部で見られた集団内・集団間変異の一部は遺伝的変異を表していると推定された。また(2)春期(開芽前)の降霜や凍結によって生じる開芽積算温度の増加、すなわち開芽積算温度についての表現型可塑性の程度にも集団間変異が認められた。可塑性を示さない集団は盆地のみに認められた。(3)自然集団が示す開芽積算温度と上記の可塑性の程度との間には負の相関があり、各集団が示すフェノロジータイプ(開葉フェノロジーに関わる形質値のセット)は「早期開葉・高可塑性」もしくは「晩期開葉・低可塑性」のどちらかに類別された。「晩期開葉・低可塑性」を示す集団は晩霜害のリスクが高い盆地のみで見られたことから、フェノロジータイプの集団間変異は、晩霜頻度の傾度に対するブナの局所適応の結果を示している可能性が示唆された。(4)新葉の耐凍性(半数致死温度)の集団間変異は認められなかった。しかしながら、盆地中央に位置する集団では、開芽日と耐凍性との間に負の相関(半数致死温度との間に正の相関)が認められ、新葉の耐凍性が開芽日に作用する自然選択に関わることが示唆された。計画において予想された成果が計画どおりに得られており、成果の一部は生態学会と森林学会で発表した(杉本・石田2019a;杉本・石田2019b)。このように、本研究課題はおおむね順調に進捗していると判断される。本研究課題は予定通り進捗しているため、今後も当初の計画どおりに研究を進めていく。予定よりも購入額が少なかったため残額が生じた。残額は実験試薬の購入に充当する。
高速定量プロテオーム解析法導入による革新的病態診断法の開発

【目的】生体内には正常(全長)のタンパク質やペプチド以外に数多くの崩壊ペプチド断片が存在することが知られるようになった(peptidome)。生体内のプロテアーゼの作用により一つの親タンパク質から複数の断片が産生されうる。peptidomeは血液・体液を構成する分子グループの新規概念である。健常人の血中においてもおびただしい崩壊ペプチド断片が観察され、またその出現パターンは個人によって異なる。このpeptidomeが病態に応じて特徴的な出現パターンを示すこと(特願2006-169359、特願2008-000776)より病態の早期予知診断に役立てること目的とした。解析対象として、炎症あるいは播種性血管内凝固症候群、多臓器不全症の状態、悪性疾患、炎症性免疫疾患を候補として選択し、それぞれの疾患の血清を用いて包括的なペプチド断片の定量と同定を行い、本研究の成果としてこれらの重症病態の病態把握・栄養サポート戦略・薬物治療戦略に寄与する診断法を開発することを目的とした。癌、炎症性免疫疾患の各病態を網羅するペプチド断片データベースを作成することを目的としてディファレンシャル解析(分子量2-20kDa)を実施し、新規診断システムを用いた診断基準の確立を目指した。その結果、食道癌、膵癌および慢性炎症性疾患として歯周病の解析において得られた感度・特異度の高いバイオマーカー候補ペプチドに対して診断マーカーとしての有用性と新規分子としての創薬ターゲットとしての側面から研究を遂行した。(1)対象疾患の病態とバイオマーカー候補ペプチドとの関連についてペプチドの生成機序を含めて、さらに検討を加えた。培養細胞を酵素処理して得られるペプチドフラグメントと生体内組織液中に存在する同一のペプチドフラグメントの有無を検討した。(2)慢性炎症性疾患のバイオマーカー候補ペプチドに生理活性を認める可能性のあるデータについて検討した。(3)診断バイオマーカー候補ペプチドの疾患の経過における変化について検討した。(4)バイオマーカー候補ペプチドに対する生体内での抗体産生の可能性について検討した。生体内に存在するペプチドフラグメント(peptidome)の新規の概念に対する論考を進めた。peptidomeは健康であればあるほど豊かで複雑さに満ちたデータの織り成しとして現れる。「病気」の時はあるデータが強調されて「豊かな複雑さ」は影を潜めてしまう。本研究は「病態の追求」とは対極的な「健康値を追求」する検査医学に発展する可能性を示した。これまでに研究協力者らと開発した高速定量プロテオーム解析法(ブロットチップ解析技術(株)プロトセラ)により血中に存在するペプチド断片の同定が迅速かつ定量的に可能となった。この技術を用いて、難治性炎症性疾患の代表としてCrow-Fukase (POEMS)症候群の血清を用いて疾患バイオマーカーのプロテオーム解析を実施する中で、病態の各ステージとりわけ播種性血管内凝固症候群(DIC)と多臓器不全(MOF)期に特徴的に出現するマーカー群を多数同定した(特願2006-169359)。平成19年度はこれらの病態で生じる生体内

ペプチド断片の包括的な解析により『現在どの分子が崩壊しているのか?』『次に何が起ころうとしているのか?』を予測する診断手法を確立すべく、急性の炎症状態あるいはDIC/MOFを惹起することが知られている癌において包括的なペプチド断片の定量と同定を行い特許出願した(特願2008-000776)。今回の研究成果により、血中に出現してくる低分子量のペプチドフラグメントのパターンは健常者、癌、DIC、MOFを含めた種々の生体内環境に特徴的な生体内プロテアーゼの活性化を反映しており、病態情報としての価値を有することが明らかとなった。これらの研究成果は『疾患特異的生体タンパク質崩壊』の概念の確立と、今なお治療効果の低いこれらの疾患の病態把握・栄養サポート戦略・薬物治療戦略の確立に役立つものと考える。生体内には正常(全長)のタンパク質やペプチド以外に数多くの崩壊ペプチド断片の存在することが知られるようになった(peptidome)。生体内のプロテアーゼの作用により一つの親タンパク質から複数の断片が産生されうる。peptidomeは血液・体液を構成する分子グループの新規概念である。健常人の血中においてもおびただしい崩壊ペプチド断片が観察され、またその出現パターンは個人によって異なる。このpeptidomeが病態に応じて特徴的な出現パターンを示すこと(特願2006-169359、特願2008-000776)より病態の早期予知診断に役立てることを目的としている。平成20年度は食道癌、膵癌、大腸癌、および慢性炎症性疾患の血清の解析を終了し、感度・特異度の高いバイオマーカー候補ペプチドを抽出した(特許出願準備中)更に、(1)対象疾患の病態とバイオマーカー候補ペプチドとの関連(ペプチド生成機序、ペプチドの生理活性等)について検討した結果、培養細胞を酵素処理して得られるペプチドフラグメントと生体内組織液中に存在する同一のペプチドフラグメントを同定することに成功した。(2)慢性炎症性疾患のバイオマーカー候補ペプチドに生理活性を認める可能性のあるデータを得ることができた。(3)バイオマーカー候補ペプチドの疾患の診断時および治療経過における変化の検討について進行中である。(4)バイオマーカー候補ペプチドが炎症による非特異的産物である可能性の有無についての結論は本年度に得ることはできなかったが、これらの候補ペプチドは健常者の血中には存在しないことを確認した。(5)バイオマーカー候補ペプチドの癌組織中での存在の確認については検討中である。(6)慢性炎症性疾患においてバイオマーカー候補ペプチドの抗体の作成と免疫組織学的解析を施行し組織での存在を確認した。
米価体系の変容と稲作新構造に関する研究

国内米自由化を想定し,一稲作農村をモデル村として構造的対策となる研究を行い,以下の主な結果を得た.(1)国内自由化米価予測:従来の米価予測作業について検討を加えたが,更に独自の計量経済モデルによって均衡価格水準を予測した結果,現行価格(昭和63年ベ-ス)の約75%,13,000円という推計値をえた.5種類ほどの従来研究による平均値は12,000である.本研究では結局当該米価を12,000円とした.(2)国内自由化米価による稲作労働需要の計測(利潤関数分析):農業経営(構造改善)調査報告(農水省)東北地域個別表を用いトランスログ型利潤関数を計測し,米価水準と稲作労働力需要の関連を明らかにした.稲作労働力/米価の弾力性は昭和54ー59年の平均では3.08というすこぶる高い値が得られた.(3)農家人口,農業就業者数予測:コ-ホ-ト分析法による予測がおこなわれ,著しい減少と老齢化現象状態となることが示された.(4)国内自由化米価水準に対応する稲作組織:松尾村における人口動態,想定される米価水準という2大不利状態に対応するための特別な生産組織対応,すなわちX組織(経営オペレ-タ-連合型村農場方式)の意義が明かとなった.(5)X組織のコスト計測:X組織,すなわち松尾村の千戸,千ヘクタ-ルを素材とする村農場を設定した場合の米生産費を,気象条件,作付品種,耕地基盤条件などおも考量しながら積算した.60kg当たり費用合計,第2次生産費はそれぞれ8,034円,11,375円となり,現行米価に対して後者は68%となり,自由化米価水準を想定しても対抗可能となることが知られた.※成果の公表を見合わせる必要がある場合は,その理由及び差し控え期間等を記入した資料を添付すること。1.国内米自由化にともなう生産者米価水準の予測について5点程におよぶ推計作業について検討を加えた。計量モデルによるものは、需要・供給関数計測とりわけ後者の弾性値にかなりのバラエティが見られた。結果的には現行米価比で60%から80%の範囲の値となる。62年基準60kgあたり低い方の推定値として約1万1千円から高いものとしては約1万4千円という水準となる。当研究では需給均衡モデルを用いて計測したが平均米価水準は1万3千円となった。上記各種推計値、最頻値は約1万2千円であった。本研究ではこの米価を国内自由化米価水準とすることにした。2.国内米自由化によるアイドル・レ-バ-の計測当該調査研究のモデル村である岩手県松尾村を想定し計測した。まず計測方法であるが、(a)所得アプロ-チ、(b)価格アプロ-チ、(c)技術アプロ-チの三種類の方法を確認した。例えば所得アプロ-チとは現行生産者米価が上記「国内自由化米価水準」1万2千円となることによる所得減の補充需要者数を算定する方法であり、百万円稼得水準のパ-トタイマ-換算で270名程度となる。技術アプロ-チは「国内自由化米価水準」に生産費対応可能な規模を実現した(しなければならない)として必要稲作労働量を推定するものであり、この場合は最大専業者ベ-スで240名のアイドル・レ-バ-が発生することがあきらかとなった。3.組織対応これについては稲作に対する対応とアイドル・レ-バ-に対する対応のふたつを検討した。前者として(a)村農場型(いわゆるX組織)、(b)大規模専業稲作経営型(村レベルの組織対応を前提)、の二類型についてモデルを作成した。また、アイドル・レ-バ-は短期的観点においても老齢化による実質的退出がきわめて大きいことが明確となった。国内米自由化を想定し,一稲作農村をモデル村として構造的対策となる研究を行い,以下の主な結果を得た.(1)国内自由化米価予測:従来の米価予測作業について検討を加えたが,更に独自の計量経済モデルによって均衡価格水準を予測した結果,現行価格(昭和63年ベ-ス)の約75%,13,000円という推計値をえた.5種類ほどの従来研究による平均値は12,000である.本研究では結局当該米価を12,000円とした.(2)国内自由化米価による稲作労働需要の計測(利潤関数分析):農業経営(構造改善)調査報告(農水省)東北地域個別表を用いトランスログ型利潤関数を計測し,米価水準と稲作労働力需要の関連を明らかにした.稲作労働力/米価の弾力性は昭和54ー59年の平均では3.08というすこぶる高い値が得られた.(3)農家人口,農業就業者数予測:コ-ホ-ト分析法による予測がおこなわれ,著しい減少と老齢化現象状態となることが示された.(4)国内自由化米価水準に対応する稲作組織:松尾村における人口動態,想定される米価水準という2大不利状態に対応するための特別な生産組織対応,すなわちX組織(経営オペレ-タ-連合型村農場方式)の意義が明かとなった.(5)X組織のコスト

計測:X組織,すなわち松尾村の千戸,千ヘクタ-ルを素材とする村農場を設定した場合の米生産費を,気象条件,作付品種,耕地基盤条件などおも考量しながら積算した.60kg当たり費用合計,第2次生産費はそれぞれ8,034円,11,375円となり,現行米価に対して後者は68%となり,自由化米価水準を想定しても対抗可能となることが知られた.※成果の公表を見合わせる必要がある場合は,その理由及び差し控え期間等を記入した資料を添付すること。(1)コ-ホ-ト分析による農家世帯員数,農業就業人口の予測:通常コ-ホ-ト分析法によりながら松尾村の農家世帯員数と農業就業者数の動向を計測した.資料は国勢調査及び農業センサスを用いた.農家世帯員数は1990年で4280人,うち60才以上25.5%,70才以上10.8%であるが,2000年においてはそれぞれ3672人,36.1%,17.2%と著しい減少と高齢化がすすむ.一方,農業就業者数の方は,1990年1420人,660人46.5%,178人12.5%,2000年1137人,801人70.4%,388人34.1%となり,更に著しい減少率と高齢化が行われる.(2)米価水準の低落による影響農業労働力の予測:第2次生産費より自給費と自作地代を除いたものを「実行生産費」と考え,これと第2次生産費累積分布との回帰分析によって実行生産費の累積分布を推測した.そしてこれと国内自由化米価水準との比較によって,影響(稲作)農家戸数と農業従事者数の計測を行った.米価水準を12,000とした場合,影響農家数は全体918戸の46.4%,影響農業従事者数は1432人という著しい数になる.(3)利潤関数による米価と稲作労働需要関連予測:農林水産省「農業経営(構造改善)調査報告」東北地域個別表を用いて利潤関数を計測した.これによって米価水準の変動に対する稲作個別経営的視点における労働力需要様態が明かにされた.労働/米価の弾力性は意外にも3.22(昭和59年度)とかなり高い値を得た.(4)余剰労働力の利用問題:松尾村は人口問題(老齢化)と農業問題(米価低落)という二大衝撃をうけることになり,現在の稲作生産の組織では村の荒廃が必至となる.そのため,稲作においては村農場方式,そして農業外高齢者用労働機会の開発が必要となり,その具体的方策が検討された.
外部刺激の呈示回数認知に関する研究

頭頂葉から記録された多くの細胞は待機期間の開始からキー・リリースを促がす運動開始信号の間に顕著な細胞活動を示した。待機期間中、多くの頭頂葉の活動は特定の動作回数に選択的であった。さらに、その細胞活動は待機期間の開始に整列するものと、その後に来る運動開始信号に整列するものに分類された。頭頂葉の前部の1,2野の細胞の殆どは待機時間とは無関係な活動を示し、同時に運動関連活動も動作回数には殆どの場合無関係であった。加えて、後部頭頂葉の7野の細胞に関しても動作回数に関連を示した例は少数であった。この頭頂葉をムシモールで破壊すると、サルの課題遂行が困難になった。これらの結果は頭頂葉が動作回数および刺激回数のカウンティングに重要な働きをしており、その課題の遂行に関する責任部位のひとつであることを示している。これまでの行動学的研究で、サルが数の認識をしていることが報告されている。同時に生理学的研究で、大脳皮質の特定の領野で数の認識に関与していると推測される細胞活動が認められている。その中でも、頭頂皮質が数的認識に深く関わっていることが申請者らの論文により発表されている。しかし、破壊実験等で頭頂皮質の不活性化が数的情報処理課題の遂行に影響をあたえるかという視点での研究は乏しい。本研究では、数的情報処理課題遂行中のサルの頭頂皮質をムシモルで一時的に不活性化する事で課題の遂行にどのような影響が出るかを調べた。本研究では最終的に、刺激呈示回数に応じた動作を遂行する課題中の細胞活動に焦点をあてる。この準備段階として、自己の運動回数に応じた細胞でのムシモルの効果を見るために、2種類の運動(ハンドルを押す・回す)を一定回数だけ遂行する課題を行わせた。言い換えれば、この課題の成功には自己の運動の計数が必要とされる。数秒間の待機時間の後、視覚刺激が提示されるとその色により、"押す"か"回す"のいずれか一方の動作を行った。この動作を5回繰り返した後、もう一方の動作に自ら切り換えると課題は成功となる。この課題中、動作回数選択的な活動を見せる細胞を頭頂皮質より探索し、その領野を不活性化のターゲットとした。ムシモルを注入する前の課題成功率は79.7%であったのに対し、注入後の課題成功率は55.6%と有意に下降した。この成功率の下降は、頭頂皮質へのムシモルの注入が数的処理課題の遂行を困難にしたといえる。しかし、注入後の成功率は明らかにチャンスレベルを上回った。この結果により、頭頂皮質が数的情報処理に関与するものの、必要不可欠な領野ではなく、不活性化しても数的認知が可能であることが分かった。この結果を踏まえ外部刺激呈示回数認知課題でも同様の効果が見られると考え、今後発展させてゆく予定である。これまでの行動学的研究で、サル等の霊長類が数の認識をしていることが報告されている。同時に、生理学的研究で、大脳皮質の特定の領野で数の認識に関与していると推測される細胞活動が認められている。その中でも、上頭頂小葉が数的認識に深く関わっていることが申請者らの論文により発表されている。しかし、破壊実験等で頭頂皮質の不活性化が数的情報処理課題の遂行に影響をあたえるかという視点での研究はなく、責任部位であるか否かは不明である。本研究では、数的情報処理課題遂行中のサルの頭頂皮質を薬品(ムシモール)で一時的に不活性化する事で課題の遂行にどのような影響が出るかを調べた。本研究では、ニホンザルを訓練して、2種類の運動(ハンドルを押す・回す)を一定回数だけ遂行する課題を行わせた。数秒間の待機時間の後、視覚刺激が提示されるとその色により"押す"か"回す"のいずれか一方の動作を行った。この課題遂行中、動作回数選択的な活動を見せる細胞を頭頂皮質より探索し、その領野を不活性化(可逆的破壊)のターゲットとした。ムシモールを注入する前の課題成功率は約80%であったのに対し、ムシモール注入後の課題成功率は60%以下になった。この成功率の低下は、統計的に有意であり、上頭頂小葉へのムシモールの注入が数的情報処理課題の遂行を困難にしたといえる。
トンネル磁気抵抗型複合マンガン酸化物セラミックスの研究

前年度、La_<0.6>Sr_<0.4>MnO_3の組成のペロブスカイト型複合マンガン酸化物にSiO_2を添加して焼結したセラミックスについて、磁気抵抗が強磁性転移温度で急増せず、結果として室温付近の磁気抵抗が高まり、温度依存性が小さくなることを見出した。本年度はまず、複数の実験者によるSiO_2無添加の上記組成複合マンガン酸化物セラミックスの合成を固相反応法で行った。それらセラミックスは次の二種類に分類された。(i)強磁性転移温度で磁気抵抗が急増する試料、および(ii)強磁性転移温度付近で磁気抵抗が急増しない試料、すなわち前年度合成したSiO_2添加試料が示す特性を持つ試料、である。粉末X線回折では両者の間に生成相の差異は認められなかった。走査型電子顕微鏡によるセラミックス微細組織の観察により、前者(i)の試料は結晶粒子径が数μmと小さく、焼結密度が低いのに対し、後者(ii)の試料では結晶粒子径は数十μmと大きくなっており、焼結密度が高くなっていた。さらに後者(ii)の試料では結晶粒子間にMnのみを含む相が生成していた。さらに(ii)の試料にSiO_2を添加しても顕著な微細組織の変化や、磁気抵抗特性の変化は認められなかった。ペロブスカイト型複合酸化物セラミックスの作製においてBサイトイオンが過剰の仕込み組成にすると、Bイオンを含む酸化物が結晶粒間に存在し、焼結を著しく進行させることが知られている。先に記したように粉末X線回折では生成相の差異は認められなかったことから、(ii)の試料では仕込みの組成が1%以下のごく僅かの量Mn過剰になっており、Mn酸化物が結晶粒間に存在し焼結を進行させ、さらにはトンネル障壁として機能することにより、磁気抵抗特性を高めているものと考えられる。複合マンガン酸化物La_<0.6>Sr_<0.4>MnO_3に非晶質SiO_2を添加し、焼結して作製したセラミックスにおいて、SiO_2の添加が磁気抵抗特性に及ぼす影響を調べた。La_2O_3、SrCO_3、Mn_3O_4を出発原料とし、酸素中1000°Cで12時間加熱して上記の複合マンガン酸化物を得た。この複合マンガン酸化物1molに対してSiO_2を0.031mol%添加し、酸素中1500°Cで2時間加熱してセラミックスを作製した。走査型電子顕微鏡による観察ではSiO_2無添加試料の粒径は1μm程度であったが、SiO_2を添加すると粒径は15μm程度に肥大化した。また、添加量の増加に伴い、結晶粒が丸みを帯び2次相の形成が確認された。したがって液相の関与する焼結が生じていることが示唆される。EDXによる元素分析ではこの2次相についてはMnのみ観測された。この結果に対応するようにX線回析測定で極微量のMn_3O_4の存在が確認された。無添加、添加試料とも室温で強磁性を示し、強磁性転移温度は添加試料で380K、1mol%添加試料で355Kと添加量の増加に伴い低下した。電気抵抗率は添加により室温で2桁以上も増加した。15kOe(1.2×10^6Am^<-1>)の磁場の下での磁気抵抗は、無添加試料で-3.2%、0.03mol%および0.1mol%添加試料ではそれぞれ-5.3%およびー5.7%、1mol%添加試料では-6.9%と、添加量の増加に伴い増加した。またこの磁気抵抗の温度依存性については、無添加試料では強磁性転移温度付近でピークを形成したが、添加試料では測定温度を低下させていくと強磁性転移温度付近で磁気抵抗は急激に増加し始め、温度特性にピークは見られなかった。以上の結果から、意識的に電気絶縁性不純物を添加することによって複合マンガン酸化物セラミックスの磁気抵抗値を増加させると共に、より優れた温度特性を付与することに成功した。

ペロブスカイト型複合酸化物セラミックスの作製においてBサイトイオンが過剰の仕込み組成にすると、Bイオンを含む酸化物が結晶粒間に存在し、焼結を著しく進行させることが知られている。先に記したように粉末X線回折では生成相の差異は認められなかったことから、(ii)の試料では仕込みの組成が1%以下のごく僅かの量Mn過剰になっており、Mn酸化物が結晶粒間に存在し焼結を進行させ、さらにはトンネル障壁として機能することにより、磁気抵抗特性を高めているものと考えられる。
大腸癌幹細胞における細胞内Ca2+ダイナミクスを標的とした新規治療法の開発

当研究室の解析結果から、癌幹細胞では細胞内のカルシウム濃度に関連するイオン輸送体が高発現していることが判明している。細胞内のカルシウムイオン濃度の調整はアポトシーシスに関与することから、これらが癌幹細胞における様々な治療抵抗性の一因となっている可能性がある。そこで、薬剤を用いて癌幹細胞におけるこのカルシウム動態を破綻させ、細胞死へ導けないか基礎、動物実験で検証する予定である。
時間選択性フェージングの克服を目的としたSC-FDE方式の復調法に関する研究

本研究課題では,高速移動通信における周波数及び時間選択性フェージングといった2つの主課題を克服すべく,SC-FDE方式に対して判定帰還型伝搬路推定法(DFCE)の適用を図る方式を提案する.提案方式は,端末の移動速度から時間選択性フェージングの影響を理論的に把握するとともに,雑音と時間選択性フェージングの影響のうち支配的となる影響に対応する忘却係数によりDFCEを実行するものである.計算機シミュレーションによる特性評価の結果,提案方式により,端末の移動度にかかわらず,良好な伝送特性が得られることが明らかとなった.これにより,高速移動通信の上り回線の周波数利用効率をより一層向上させることができる.本研究課題では,高速無線通信を実現する際に問題となる周波数選択性フェージングを完全に抑圧でき,OFDMよりも非線形ひずみの影響が小さいことから,バックオフの小さい電力増幅器の適用が可能なシングルキャリヤ周波数領域等化(SC-FDE)方式を採り上げ,周波数及び時間選択性フェージングといった高速移動通信の2つの主課題を同時に克服できるSC-FDE復調方式の確立を目指すものである.本年度は,研究の第一段階として,時間選択性フェージング環境がSC-FDE方式に与える影響を検証すべく,当該環境下における伝送特性の評価を行った.具体的には,正規化最大ドップラー周波数を変化させたときのビット誤り率特性を把握するとともに,時間選択性フェージング対策として,OFDM方式に対してよく用いられる判定帰還型伝搬路推定法(DFCE)を採り上げ,それを適用したときのビット誤り率特性を,DFCEを適用しない場合の特性を比較対象として評価を行った.特性評価の結果,正規化ドップラー周波数が大きくなるにつれて,フレームの先頭に配置されたパイロットシンボルにより得られた伝搬路値とデータシンボルが実際に受ける伝搬路値との差異が大きくなることから,ビット誤り率特性が大幅に劣化することが明らかとなった.また,SC-FDE方式に対して,DFCEを適用すると,周波数スペクトルに大きな偏差を有するといったOFDM方式とは全く異なる性質に起因して,特に,小さな振幅のサブチャネルにおいて,雑音強調の影響が深刻となることから,DFCEを適用しない場合よりもビット誤り率特性が劣化し,DFCEの適用効果が得られないことがわかった.今後は,雑音強調による伝送特性劣化の問題を克服すべく,各データシンボルにおいて比較的振幅の大きいサブチャネルを選択・抽出し,それらのサブチャネルに対してDFCEを適用する方式の検討を行う予定である.シングルキャリヤ周波数領域等化(SC-FDE)方式は,ピーク電力対平均電力比(PAPR)を低く抑えつつ,周波数選択性フェージングを効果的に克服できることから,低コストな送信機構成が求められるアップリンク伝送に対して極めて有効である.本研究課題では,移動通信へのSC-FDE方式の適用を想定し,周波数選択性フェージングと時間選択性フェージングといった高速移動通信における2つの主課題を同時に克服できる復調方式の確立を目指すものである.本年度は,昨年度の検討により得られた,SC-FDE方式への判定帰還型伝搬路推定法(DFCE)の適用性に関する知見に基づき,まず,本適用において問題となる雑音強調を抑圧する方法について検討を行った.具体的には,受信側のSC-FDEのスペクトルに対して,閾値を設定し,雑音強調の影響の小さい,比較的電力の大きいサブキャリヤに対してDFCEを行う方式を検討するとともに,その有効性を計算機シミュレーションにより検証した.特性評価の結果,SC-FDE信号の平均電力に対して-7dBの閾値レベルを設定することにより,雑音強調の影響が十分に低減されることが明らかとなった.次に,時間選択性フェージング環境下におけるSC-FDEの復調特性の向上を目的として, DFCEの伝搬路追従性を各々の移動度に対して適応的に変化させる方式の提案を行った.提案方式は,移動通信において,端末毎に移動度が異なることを考慮して,端末の移動速度から時間選択性フェージングの影響を理論的に算定するとともに,その影響を雑音の影響と比較することにより,端末の移動度に応じた適切な忘却係数を与えるものである.特性評価の結果,提案方式により,支配的な伝搬路の影響を高精度に把握でき,端末の移動性にかかわらず,忘却係数を一定とした通常のDFCEよりも良好なパケット誤り率が得られることがわかった.本研究課題では,移動通信へのSC-FDE方式の適用を想定し,周波数選択性フェージングと時間選択性フェージングといった高速移動通信における2つの主課題を同時に克服できる復調方式の確立を目指すものである.昨年度までの検討では,下記の点に留意すれば,OFDM方式によく用いられる判定帰還型伝搬路推定法(DFCE)が,SC-FDE方式の時間選択性フェージング対策として有効となることを明らかにした.(1) SC-FDE方式において問題となる,伝搬路推定における雑音強調の影響を比較的電力の大きいサブキャリヤを選択し,それらを伝搬路推定の対象とすること.(2)端末移動性に起因した時間選択性フェージングがSC-FDE方式の伝搬路推定に与える影響を理論的に算定し,雑音の影響を比較することにより,伝搬路推定に与える支配的な影響を判断すること.以上の検討を踏まえ,本年度は,移動通信システムのさらなる高速・大容量化を実現する上で鍵となる空間ダイバーシチを(1)と(2)をベースとした提案方式に対して適用するとともに,その有効性の検証を行った.特性評価の結果,空間ダイバーシチ受信を行った場合にも,理論式により,支配的な影響を適切に把握でき,その影響に対応したDFCEの忘却係数を与えることにより,時間選択性フェージングの度合いにかかわらず,良好な復調特性が得られることがわかった.

さらに,本年度は,もう一方の主課題である周波数選択性フェージングに関連して,ガードインターバルを超えるマルチパス遅延に起因したシンボル間干渉の対策技術をFDEの観点からSC-FDEと同一の機構を有するOFDM方式に対して検討した.OFDM方式の受信側の信号処理は,SC-FDEのベースとして位置づけられることから,ここで得られた知見が今後のSC-FDE方式の検討に大いに活かされるものと考えられる.本研究課題では,高速移動通信における周波数及び時間選択性フェージングといった2つの主課題を克服すべく,SC-FDE方式に対して判定帰還型伝搬路推定法(DFCE)の適用を図る方式を提案する.提案方式は,端末の移動速度から時間選択性フェージングの影響を理論的に把握するとともに,雑音と時間選択性フェージングの影響のうち支配的となる影響に対応する忘却係数によりDFCEを実行するものである.計算機シミュレーションによる特性評価の結果,提案方式により,端末の移動度にかかわらず,良好な伝送特性が得られることが明らかとなった.これにより,高速移動通信の上り回線の周波数利用効率をより一層向上させることができる.本研究課題は,研究実績報告に記載した通り,現在まで概ね研究計画書に記載した通りに進捗している.本年度は,昨年度実装・構築した周波数・時間選択性フェージング環境下におけるSC-FDE送受信シミュレータをベースに,判定帰還型伝搬路推定法(DFCE)の雑音強調抑圧技術とDFCE適応制御技術からなる提案方式の信号処理機構を新たに実装し,計算機シミュレーションによる提案方式の有効性評価ができたことが最大の成果と考えられる.無線信号処理今後は,本研究課題のさらなる発展と研究成果の取り纏めに向けて,主に以下の項目について研究を進める.(1)空間信号処理を適用したときの提案方式の有効性の検証移動通信システムの高速・大容量化を実現する上で鍵となる空間ダイバーシチや空間分割多重といった空間信号処理技術を提案方式に適用したときの有効性について検討を行う.具体的には,アップリンク回線を想定し,基地局側で複数のアンテナを用いて空間ダイバーシチ受信を行ったときのDFCE適応制御技術について検討を行う.特に,時間選択性フェージング環境下において空間ダイバーシチ受信を行ったときの雑音と時間選択性フェージングの影響を理論的に算定する方法に焦点を当てて検討を進める.(2)レイリーフェージングとは異なる無線伝搬環境下における提案方式の有効性の検証これまでの検討では,無線伝搬環境として,あらゆる方向から素波が到来することを想定したレイリーフェージングを想定してきた.しかしながら,特に,アップリンク回線への適用を想定すると,対象とするシステムに対して,アンテナ高が高く,到来角が限定された無線伝搬環境が与えられるものと考えられる.そこで,各端末が異なる移動度を有し,到来角が限定された無線伝搬環境が与えられたときの提案方式の有効性について検証を行う.本研究課題は,研究実績報告に記載した通り,現在まで研究計画調書に記載した通りに進捗しており,概ね順調に進展している.
海産ポリエーテル化合物の合成とその構造を基盤とする人工活性ポリエーテル分子の創製

珊瑚礁海域で頻発する食中毒シガテラは、年間二万人以上もの中毒患者が発生する自然毒食中毒としては最大規模のものであり、深刻な社会問題となっている。ガンビエロールは、シガテラ原因渦鞭毛藻Gambierdiscus toxicusよりマウス致死毒成分として単離・構造決定された、海産ポリエーテル系天然物の一つである。ガンビエロールはマウスに対し強力な致死毒性を有し、その中毒症状がシガテラ主要原因毒シガトキシンによるものと類似していることから、ガンビエロールもまたシガテラ原因毒の一つと推定されている。しかし、天然から極微量しか試料が調達できず、詳細な生物活性は未解明であり、化学合成による試料供給が望まれていた。また、ガンビエロールは8環性ポリエーテル骨格と不安定なトリエン側鎖から成る特異な分子構造を有しており、有機合成化学の標的分子として挑戦的である。以上の観点から、本研究者はガンビエロールの全合成研究に着手してきた。本年度は、昨年度までに合成した8環性ポリエーテル骨格より合成研究を進め、不安定なトリエン側鎖の構築には、塩化銅第一を添加剤とする改良Stille反応が最適であることを見出し、これを適用してガンビエロールの最初の全合成を達成した。この成果は日経産業新聞など四紙に掲載され、本年度の天然物合成化学における最大の成果の一つと評価されている。さらに本研究を通して化学合成による試料供給が可能となったので、マウスを用いた病理学研究を初めて実施した。その結果、ガンビエロールは経口吸収性が高く、全身性欝血を伴う多臓器不全を引き起こすことが分かり、特に心臓が標的臓器であることが明らかとなった。また、全合成経路を応用して多様な構造改変体の作成を行い、構造活性相関を系統的に検討したところ、分子右末端の疎水性部分構造が、毒性発現に必須の構造的要因であることを見出した。
ヒエロニムス・ボスの図像学的研究

ボスの作品は、これまで解釈上難解なものとされてきたが、それらは深く当時の民衆のフォークロアに根ざしている。現在忘れ去られてしまった中世末期の民衆生活の図像学を掘り下げることが課題となるが、ここではあくまでボスの作品に現れる具体的な図像を出発点として、それを当時のネーデルランドの市民生活に置き直してみるという作業が繰り返された。その中でボスの異質性と同時代との共通性がはかられるが、概してボスのイマジネーションがいかに異様なものであっても時代精神から大きくそれるものではなかったようだ。考察としては、ボスの作品を、まず全体を通じて観察される図像の特色をまとめてみた。生涯のあいだにボスの作品群は、およそ3つに分類できるが、それらは諷刺、幻想、宗教性の文脈で解釈される。諷刺では、「阿呆」「愚者」というエラスムスやブラントと共通した観点から、図像の意味を解釈できそうである。次の幻想については、ボス独特の怪物が画面をおおいつくすものだが、1500年を前にした当時の終末思想と関連しているようだ。最後の宗教性という点では、もちろん当時の絵画は大半が宗教的主題であるので当然のことだが、ことにボスの晩年に描かれる諦めきったような聖人の表情は特徴的で、当時のオランダをおおいつくした「デヴォチオ・モデルナ」の敬虔な祈りを旨とする宗教運動と対応しているようである。以上の全体的考察を踏まえて、ボスの代表作である「快楽の園」祭壇画の細かな部分図を見つめ直してみた。ことに中央パネルの曼陀羅にも似た図像の観念性は、言語を読み取るように個々の身振りの意味を読み取ってみた。
デンマークにおける介護現場の実践スキルと専門職養成の有機的連動性に関する研究

人生の最終段階において、ひとは「患者」としてではなく、「ひと」として生ききることが求められている。そして、高齢者が「そのひと」として生ききることを支えるのが介護現場であり、介護職なのである。しかし、わが国の介護現場は、高齢者の重度化や介護人材不足などから、高齢者を「そのひと」として支えることを困難にしている。一方、デンマークでは1980年代の施設建設凍結を経て、「個別ケア」「生活の継続性」を支柱とした実践を展開し成果をあげている。本研究は、デンマークの介護現場における高齢者ケアの成果を基礎教育改革と介護職の実践スキルの有機的連動性にあると考え、その相関性について実証することをねらいとしている。