hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗原提示効率に関わるウイルス・宿主因子相互作用の解析

まずは細胞株として血球系であるCEM、BLCL(Bリンパ芽球)を用いることに決定し、発現ベクターを用いて目的のMHC-I分子を恒常的に発現する細胞株の樹立を開始した。抗生物質耐性を用いた選択により目的のMHC-I分子を発現する細胞を得た。MHC-I分子の発現量は特異的抗体を用いて免疫蛍光染色を行い、フローサイトメトリーで確認したが、このときCEMに関しては発現量の十分な細胞を得ることが困難であり、再作製を複数回行うことが必要となった。しかし本段階を経て最終的に樹立は奏功し、ウイルスタンパク発現ベクターとして主たる解析ツールであるVif発現ベクターも別途完成したため、本研究の現在までの進捗状況としてはおおむね順調に進展していると評価できる。今後は計画通り、(1)エピトープ特異的CTLクローンの樹立と標的細胞との共培養で得られる反応の解析、(2)宿主因子発現がウイルス抗原提示に及ぼす影響の解析、(3)宿主因子によるウイルス抗原提示への作用機序の解明、と進めていく。(1)、(2)、(3)すべてに関して、本年度樹立した細胞に本年度完成させたウイルスタンパク発現ベクターを用いて作製する標的細胞を使用することが出来る。(1)のCTLクローン樹立や(2)で行う予定の宿主因子ノックダウンについては、本年度に習得した細胞樹立の手技を生かして手早く行うことを目標とする。CTLと標的細胞との共培養実験において標的細胞のキリング効率の差が検出できなかった場合には、本年度行ったMHC-I分子発現細胞株の樹立をまた別の細胞株について実行し、標的細胞の最適化を行う。またはウイルスタンパク発現ベクターのレポーターの最適化を行うなどして問題に対応する予定である。本年度は、MHC-I分子発現細胞株の樹立とウイルスタンパク発現ベクターの構築を行った。まずMHC-I分子発現ベクターを構築し、これを用いて目的のMHC-I分子を恒常的に発現する細胞株を樹立した。使用する細胞株として、発現している宿主因子の種類と量をあらかじめ文献で調べ、血球系細胞であるBLCLとCEMを選択したが、より多様な解析を行うためには付着細胞であるHeLaについても樹立を行いたい。十分な発現量で目的のMHC-I分子を発現するCEMの樹立には何度かやり直しを要し想定より時間がかかったため、HeLaの樹立については次年度への持ち越しとなった。次年度使用額はこの目的を達成するために用いる計画である。
レーザ光照射による機能性部品のための微細凹凸形状の創成に関する研究

工業的に要求される表面の幾何学的形状では,極めて平滑な面が要求される場合の他に摩擦力軽減の目的から微細凹凸をつけた表面が要求される場合がある.本研究はこのような目的に対し,レーザ光照射でそれを実現できるのではないかと考えて検討したものである.ArFエキシマレーザ光(波長193nm)をエネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて石英ガラスに照射した.その結果,照射角度が大きくなると照射面にはレーザ光照射方向に走る微細な溝が生成された.溝が形成される条件の1つにエネルギー密度があり,それは4J/cm^2であった.この溝は照射角度が大きくなるに従い互いに整列するようになり,照射角度83度で最も規則性のある微細溝が得られた.これ以上の照射角度では,レーザ光がまでガラスに入らず,いかなる変化も観察されなかった.さらに偏光の影響を調べるため,偏光板を介しての照射を試みたが,微細溝の形状あるいは創成に及ぼす偏光の影響は全く認められなかった.石英ガラスを中心に実験を行ってきたが,吸光計数の大きいソーダライムガラス,結晶性に着目し水晶とコランダムを選択して同様の照射を行った.その結果,ソーダライムガラスには全く溝が形成されず,水晶のみに同様の溝が形成された.またコランダムには結晶方位に依存する亀裂状の溝が形成された.従って,微細溝の創成にSiO_2組成が大きく影響しているとの結論を得た.このような微細溝の機能性部品への適用を考えて,液晶表示体の液晶配向膜に使われているポリイミドに対し微小溝の形成を試みた.エネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて照射した.その結果,照射条件によって3種類に大別できる微小凹凸を形成させることができた.3通りとは,ドット形状,照射方向に直角な段差形状,照射方向に平行な溝形状である.とりわけ照射方向に平行な溝形状は,液晶表示体の配向膜のラビング処理による形状に以ているところから,表示体セルを作製し,液晶の配向特性を調べた.その結果,液晶は配向した.ここで得られた結果は,従来ラビングと呼ばれる布で擦る行程をレーザ照射に置き換えられる可能性を提示したものであり,意義あるものと考えている.工業的に要求される表面の幾何学的形状では,極めて平滑な面が要求される場合の他に摩擦力軽減の目的から微細凹凸をつけた表面が要求される場合がある.本研究はこのような目的に対し,レーザ光照射でそれを実現できるのではないかと考えて検討したものである.ArFエキシマレーザ光(波長193nm)をエネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて石英ガラスに照射した.その結果,照射角度が大きくなると照射面にはレーザ光照射方向に走る微細な溝が生成された.溝が形成される条件の1つにエネルギー密度があり,それは4J/cm^2であった.この溝は照射角度が大きくなるに従い互いに整列するようになり,照射角度83度で最も規則性のある微細溝が得られた.これ以上の照射角度では,レーザ光がまでガラスに入らず,いかなる変化も観察されなかった.さらに偏光の影響を調べるため,偏光板を介しての照射を試みたが,微細溝の形状あるいは創成に及ぼす偏光の影響は全く認められなかった.石英ガラスを中心に実験を行ってきたが,吸光計数の大きいソーダライムガラス,結晶性に着目し水晶とコランダムを選択して同様の照射を行った.その結果,ソーダライムガラスには全く溝が形成されず,水晶のみに同様の溝が形成された.またコランダムには結晶方位に依存する亀裂状の溝が形成された.従って,微細溝の創成にSiO_2組成が大きく影響しているとの結論を得た.このような微細溝の機能性部品への適用を考えて,液晶表示体の液晶配向膜に使われているポリイミドに対し微小溝の形成を試みた.エネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて照射した.その結果,照射条件によって3種類に大別できる微小凹凸を形成させることができた.3通りとは,ドット形状,照射方向に直角な段差形状,照射方向に平行な溝形状である.とりわけ照射方向に平行な溝形状は,液晶表示体の配向膜のラビング処理による形状に以ているところから,表示体セルを作製し,液晶の配向特性を調べた.その結果,液晶は配向した.ここで得られた結果は,従来ラビングと呼ばれる布で擦る行程をレーザ照射に置き換えられる可能性を提示したものであり,意義あるものと考えている.工業的に要求される表面の幾何学的形状では,極めて平滑な面が要求される場合の他に摩擦力軽減の目的から微細凹凸をつけた表面が要求される場合がある.本研究はこのような目的に対し,レーザ光照射でそれを実現できるのではないかと考えて検討したものである.ArFエキシマレーザ光(波長193nm)をエネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて石英ガラスに照射した.その結果,照射角度が大きくなると照射面にはレーザ光照射方向に走る微細な溝が生成された.溝が形成される条件の1つにエネルギー密度があり,それは4J/cm^2であった.この溝は照射角度が大きくなるに従い互いに整列するようになり,照射角度83度で最も規則性のある微細溝が得られた.これ以上の照射角度では,レーザ光がまでガラスに入らず,いかなる変化も観察されなかった.

さらに偏光の影響を調べるため,偏光板を介しての照射を試みたが,微細溝の形状あるいは創成に及ぼす偏光の影響は全く認められなかった.照射パルス数の増加による微細溝の成長過程を観察したところ,1パルスで照射面に無数の穴状の変化が観察された.これがやがて溝に成長し,さらに照射を重ねると照射方向と直角な溝が生成し始め,微細溝形状が崩れることがわかった.石英ガラスを中心に実験を行ってきたが,吸光計数に着目し吸光計数の大きいソーダライムガラス,結晶性に着目し水晶とコランダムを選択して同様の照射を行った.その結果,ソーダライムガラスには全く溝が形成されず,水晶のみに同様の溝が形成された.またコランダムには結晶方位に依存する亀裂状の溝が形成された.従って,微細溝の創成にSiO_2組成が大きく影響しているとの結論を得た.以上の結果より,機能化について検討する次年度への見通しが立ったといえる.工業的に要求される表面の幾何学的形状では,極めて平滑な面が要求されることが多いが,摩擦力軽減の目的から微細凹凸をつけた表面が要求される場合がある.本研究はこのような目的に対し,レーザ光照射でそれを実現できるのではないかと考えて検討したものである.昨年度,ArFエキシマレーザ光(波長193nm)をエネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて石英ガラスに照射し,方向性のある微小溝を形成させることができた.さらに,その形成条件を明らかにすることができた.今年度は液晶表示体の液晶配向膜に使われているポリイミドに対し微小溝の形成を試みた.配向膜では,布で擦ることで表面に微小溝を形成させている.この処理のことをラビングと呼び,ハイテク産業を支える最も古典的手法であり,これに変わる技術開発が望まれている.昨年度同様,エネルギー密度,照射パルス数,照射角度を変えて照射した.その結果,照射条件によって3種類に大別できる微小凹凸を形成させることができた.3通りとは,ドット形状,照射方向に直角な段差形状,照射方向に平行な溝形状である.とりわけ照射方向に平行な溝形状は,液晶表示体の配向膜のラビング処理による形状に似ているところから,表示体セルを作製し,液晶の配向特性を調べた.その結果,液晶は配向した.ここで得られた結果は,従来ラビングと呼ばれる布で擦る行程をレーザ照射に置き換えられる可能性を提示したものであり,意義あるものと考えている.
プラハとダブリン-20世紀文学の総括の試みとしての『二都物語』

多言語性と多民族性が、プラハとダブリン出身の詩人たち、リルケ、カフカ、イェイツ、ジョイスらの創作の契機となっていたことが論証された。母語の自明性の欠如、あるいは国家・民族・宗教への帰属性の揺らぎ等が、彼らをして、独自の語法と文体を創出させ、既存の帰属性を超えるアイデンティティの探求へと駆り立てたことが確認された。その過程で、「薔薇」と「ユダヤ性」を主題とする英独合同シンポジウムは、欧州文学研究の新局面を切り開いた。プラハとダブリンという二都市に注目して、20世紀文学の特質を総括することを目的とする。20世紀を代表する文学者、カフカ、リルケ、イェイツ、ジョイス、ベケットらが、欧州の西端と東端に位置する周縁都市に偏在することは、決して偶然ではない。辺境に生じた、言語をはじめとする諸々の危機的抗争が、世紀転換期の世代に創造的な活力を与えたがゆえと考えられる。年度ごとに政治、言語、宗教の各側面から、順次、両都市出身の詩人たちを比較考察し、その創作の源泉に光を当てた。最終的には、20世紀の文学思想の本質を解明する。この研究課題のもとに、(1)3回の研究報告集会(2)外国人研究者の招聘(3)外部団体からの招待講演(4)学会報告(5)研究論文の発表などを行った。(1)3回の研究報告集会06-7-2830山口市・湯田・かんぽの宿で2泊3日の第一回研究報告集会を行った。(2)外国人研究者の招聘06-11-2426大阪大学で2泊3日の第二回研究報告集会を行った。その際ロンドン大学からダブリンとプラハ文学に渡って研究を行っているJeremy Adler教授を招聘し、二回(90分×2)の講演をお願いした。(3)外部団体からの招待講演また代表者河中正彦は、神戸のチェコ・スロヴァキア名誉領事館で、招待講演「プラハとダブリンあるいはカフカとジョイス」(90分)を行った。07-3-911山口市・湯田・かんぽの宿で2泊3日の第三回研究報告集会を行った。これらの研究報告集会で行われた研究発表はあまりに多いので、いちいち挙げない。(4)学会発表は、代表者河中正彦が日本独文学会で春期・秋期の二回、この課題の枠内で発表している。06-6-9(東大駒場キャンパス)「リルケとカフカ-リルケの『始原の音』とカフカの『ヨゼフィーネ』06-10-15(九州産業大学)「プラハとダブリン-20世紀の文学革命を生んだ二都市の政治・社会・文化的背景」(5)研究論文の発表この課題の枠内で発表された論文は、代表者河中正彦1篇、平野嘉彦3編、結城英雄2編、吉川信1篇(単行本・共著)に及んでいる。いちいちの内容は、次ページを参照されたい。年次課題「言語危機」のもと、(1)研究報告集会(2)学会報告(3)研究論文の発表を中心に活動を実施した。//(1)箱根集会('07年8月9日11日、於ホテル箱根アカデミー)研究発表:河中正彦「言語危機序説1」、平野嘉彦「フリッツ・マウトナーの言語思想」、城眞一「リルケにおける詩的言表の構造」、夏目博明「ゲール語滅亡の危機と保存運動」、吉川信「『ユリシーズ』における語り手」、戸田勉「『フィネガンズ・ウェイク』の重層性」/伊豆集会('07年10月26日28日、於伊東「山岸園」)招聰講演:ミホール・オシール「リルケとイェイツ」、「詩人としてのベケット」、研究発表:吉川信「都市ダブリンからの視点一『ユリシーズ』第7挿話の異質性」、河中正彦「言語危機序説2」/関西集会('08年3月8日10日於神戸チェコ共和国名誉領事館、大阪大学石橋キャンパス)講演:平野嘉彦「ボヘミアの<儀式殺人>」、研究発表:金子元臣「Urzidilとプラハ」、吉川信「イェイツの薔薇」、平野嘉彦「リルケの薔薇、もしくはナショナリズムの不能-イェイツと照合しつつ」//(2)ジェイムズ・ジョイス協会第19回大会('07年6月16日、於青山学院大学)世話人:夏目博明、シンポジウム「ジョイスと都市/ジョイスの諸都市」(別紙「研究発表」参照)//(3)別紙「研究発表」参照。なお(1)には竹腰祐子(研究協力者)、藤田教子、宮崎直美らが参加した。一連の活動によって「言語危機」の本質がマラルメとニーチェに遡って解明された。

「二都」出身の詩人に共通する「言語懐疑」からの創造が、隠喩や換喩の独自性を産み(リルケ、イェイツ、カフカ等)、テキストの「重層性」を招くこと(ジョイス、リルケ、カフカ等)が指摘された。政治、宗教、言語、民族の各領域で対立抗争が絶えなかった両都市では、とくに言語象徴が詩人たちによって先駆的に相対化され、客体化され、志向されたこと、彼らは自明の母語に護られることなく「故郷」を失い、言葉と事物への原初的問いから出発せざるを得なかったことが確認された。「神秘思想」を年次テーマとして、(1)研究報告集会(2)学会報告(3)研究論文の発表を中心に活動を実施した。〃(1)第1回集会CO8年5月16日18日、於蓮台寺荘)研究発表:竹腰祐子「Meyinkのプラハ」、戸田勉「ジョイスとユダヤ人(2)」、三谷研爾「カフカにおける<交通>とアイデンティティ」、城眞一「初期リルケの<神>について」、結城英雄「2007年時点のダブリンにおけるジョイス研究の動向」(帰朝報告)/第2回集会('08年8月5日7日、於東京医科大学)研究発表:藤田教子「出口と所属-F・カフカの『断食芸人』について」、夏目博明「Irishnessという本質」、金子孝吉「メルヒオール・フィッシャーについて」、平野嘉彦「イエイツ、リルケ、そして降霊術」、結城英雄「イエイツとジョイス」/ディートマル・ゴルトシュニッグ教授特別講演会('08年9月4日、5日、於大阪大学豊中キャンパス)、講演:ディートマル・ゴルトシュニッグ「フランッ・カフカ『審判』について」1第3回集会('09年3月7日、8日、於大阪大学豊中キャンパス)研究発表:春山清純「レオ・ベルッツの『毎夜、石橋の下で』について」、結城英雄「政治・言語・宗教-ジョイスの場合」、金子元臣「内なるアンビヴァレンツ-トーマス・マンにおけるユダヤ概念」〃(2)日本独文学会秋季研究発表会('O9年10月11日13日、於岡山大学、英独合同シンポジウム「プラハとダブリン-20世紀ヨーロッパ文学における二つのトボス」、司会:金子孝吉、研究発表:吉川信、平野嘉彦、戸田勉、三谷研爾、問題提起:結城英雄、城眞一、詳細は別紙「研究発表」参照〃(3)研究論文等は別紙「研究発表」参照。「薔薇」と「ユダヤ性」を巡る、世界初の英独合同シンポジウムの実現は、テーマの斬新さと横断性によって、欧州文学研究の新たな局面を切り開いた。また「神秘思想」ないしは神話的形象が政治と言語の危機を超克するための発想の源泉となっていることが、リルケ、ジョイスその他の詩人についての発表において論証された。過去3カ年の研究主題「ナショナリズムと民族問題」、「言語危機」、「神秘思想」を綜合する年度として、(1)研究報告集会、(2)招聘事業、(3)論文等の研究発表を行った。//(1)下田集会(8/1-8/3、於:蓮台寺荘):研究発表:桃尾美佳「アングロアイリッシュ文学」、三谷研爾「プラハのドイツ語文学の文化資源化現象」、吉川信「ウィリアム・カールトンと二つのアイリッシュ」、藤田教子「フランツ・カフカの『失踪者』について」他、/芦原集会(3/5-3/7、於:灰屋旅館)基調報告:城眞一「4カ年の研究活動回顧」、成果報告:吉川信+戸田勉「フォガティ教授講演について、その他」、平野嘉彦「ツィンマーマン教授講演会について、その他」、戸田勉「スライゴーとイェイツの墓碑銘」、鈴木里香「カフカの語法」、金子元臣「『ダブリンの文学』と『プラハのドイツ語文学』」他//(2)アン・フォガティ教授講演会:「自己再創造の必然性-ジョイスとイェイツ」(11/9、法政大、司会:結城)、「『ユリシーズ』に歴史を読む-ジョイスにおけるパーネル追想」(11/10、法政大、司会:戸田)、「<ザ・ローカル>再考-トランス・ナショナリズムと現代アイルランド小説
黒色色素産生菌に対する根管消毒剤の即時的殺菌効果の検討

はじめに根管治療において、根管内の無菌化をはかるためにさまざまな根管消毒剤が用いられている。近年、この根管消毒剤として水酸化カルシウムが注目され、臨床での使用頻度が高くなってきている。そこで本研究では水酸化カルシウムの殺菌効果について根尖性歯周炎の原因菌のひとつとされている、Porphyromonas endodontalisを用いて検討を行った。昨年度までの本研究において、P.endodontalisの菌数測定に、生菌数の即時的な測定が可能である微生物迅速検査装置(bioplorer FJ-VKH01 Panasonic製)が有効であることが明らかになっている。しかし、水酸化カルシウム粉末をペースト状にしたものを細菌に作用させたとき、本装置を用いての生菌数の測定は困難であることが判明した。これをふまえ、本年度は、水酸化カルシウムの飽和水溶液を用いて、水酸化カルシウムの即時的な殺菌効果の測定ができるか否かの検討を行い、水酸化カルシウムのP.endodontalisに対する経時的な殺菌効果の検討を行った。細菌の培養および試料の調整今回の実験には、P.endodontalisの標準株であるATCC35406株を用いた。水酸化カルシウム飽和水溶液の殺菌効果の検討水酸化カルシウムの飽和水溶液をP.endodontalisに作用させ、作用前と作用後15分、30分、45分、60分の生菌数を微生物迅速検査装置にて測定、このデーターをコンピューターで専用ソフトを用い解析、1.0ml中の生菌数を算出した。結果および考察P.endodontalisに対する水酸化カルシウム飽和水溶液の殺菌効果の検討を微生物迅速検査装置を用いて行った結果、水酸化カルシウム飽和水溶液作用15分後の生菌数は約68%、60分後には約16%(未作用群は77%の生菌数)に減少する殺菌効果が認められた。しかし、本装置は試料を特殊なフィルターを通して濾過をして調整するために、培養に用いた培地成分の残留物や水酸化カルシウム粒子の残留などにより測定値が不安定になるなどの問題点が明らかになり、今後、測定値の信頼性の向上には、試料の調整方法についてさらなる検討を加える必要があると思われる。今年度は、今後の実験計画の予備実験として、微生物迅速検査装置(bioplorer)を用いる細菌数測定法と、従来から一般的に行われている培養法による細菌数測定法を比較し、口腔内細菌の菌数測定に微生物迅速検査装置を用いることが有効であるか、さらに経時的な生菌数と死菌数の測定が可能であるかの検討を行った。使用菌腫細菌の培養および試料の調整4種類の細菌は前培養の後、ABCM液体培地(栄研)に接種、アネロパック(三菱ガス化学)を用いて、嫌気下で37°C48時間の培養を行った。次に、この菌液を、McFarlandの標準液のNo.3前後の濃さになるようにABCM液体培地を加え希釈し試料とした。細菌数の測定試料1.0mlを微生物迅速検査装置(bioplorer FJ-VKH01 Panasonic製:平成14年度予算にて備品として購入)にて測定、このデーターをコンピューターで専用ソフトを用い解析、1.0ml中の生菌数と死菌数を算出した。また、同じ試料を培養法にて細菌数を算出した。さらに、調整した試料を室温、好気下で72時間放置し、同様に細菌数の測定を行った。この結果、細菌数の測定において、微生物迅速検査装置bioplorerは、ほぼ培養法と同様な結果が得られた。このことから、微生物迅速検査装置bioplorerは、口腔内細菌の細菌数の測定に有効であることが明らかになった。はじめに昨年度の実験により、微生物迅速検査装置bioplorerは、口腔内細菌の細菌数の測定に有効であることが明らかになった。そこで、今年度は、予備実験としてさらに微生物迅速検査装置(bioplorer)で分析可能な最適な試料中の細菌濃度を検索するためにPorphyromonas endodontalisをもちいて検討を行った。さらに、近年、根管貼薬剤として臨床で多く用いられるようになってきている水酸化カルシウムを細菌に作用させた時の細菌数の測定が微生物迅速検査装置(bioplorer)を用いて可能であるかどうか検討を行った。細菌の培養および試料の調整今回の実験に用いた黒色色素産生菌は、根尖性歯周炎の原因菌と考えられているPorphyromonas endodontalisを用いた。細菌は嫌気下で37°C48時間の培養を行った。次に、この菌液を本年度新たに購入した分光光度計(AE-200)を用いてMcFarlandの標準液のNo.3前後の濃さになるようにABCM液体培地で調整し試料とした。微生物迅速検査装置(bioplorer)に最適な細菌濃度の測定培養後の菌液を10倍希釈し10^6個/mlから10^1個/mlまでの6種類の濃度の試料を作成した。これを微生物迅速検査装置(bioplorer FJ-VKH01 Panasonic製:平成14年度予算備品購入)にて測定、このデーターをコンピューターで専用ソフトを用い解析、1.0ml中の生菌数を算出した。その結果、微生物迅速検査装置bioplorerは、10^5個/mlから10^3個/mlの範囲内がPorphyromonas endodontalisの菌数測定に最適であることが明らかになった。水酸化カルシウム作用時の細菌数の測定

一般的な根管貼薬用水酸化カルシウム製剤の水酸化カルシウム濃度である24%になるように水酸化カルシウムを、直接、培養後の菌液に加え、微生物迅速検査装置(bioplorer)にて測定を試みた。その結果、本装置では水酸化カルシウムが残存している試料の細菌数検出は困難であった。このことから、今後、水酸化カルシウム粉末を作用させた時の細菌数の測定に本装置を用いるためには、試料の調整方法を検討する必要があることが明らかになった。はじめに根管治療において、根管内の無菌化をはかるためにさまざまな根管消毒剤が用いられている。近年、この根管消毒剤として水酸化カルシウムが注目され、臨床での使用頻度が高くなってきている。そこで本研究では水酸化カルシウムの殺菌効果について根尖性歯周炎の原因菌のひとつとされている、Porphyromonas endodontalisを用いて検討を行った。昨年度までの本研究において、P.endodontalisの菌数測定に、生菌数の即時的な測定が可能である微生物迅速検査装置(bioplorer FJ-VKH01 Panasonic製)が有効であることが明らかになっている。しかし、水酸化カルシウム粉末をペースト状にしたものを細菌に作用させたとき、本装置を用いての生菌数の測定は困難であることが判明した。これをふまえ、本年度は、水酸化カルシウムの飽和水溶液を用いて、水酸化カルシウムの即時的な殺菌効果の測定ができるか否かの検討を行い、水酸化カルシウムのP.endodontalisに対する経時的な殺菌効果の検討を行った。細菌の培養および試料の調整今回の実験には、P.endodontalisの標準株であるATCC35406株を用いた。水酸化カルシウム飽和水溶液の殺菌効果の検討水酸化カルシウムの飽和水溶液をP.endodontalisに作用させ、作用前と作用後15分、30分、45分、60分の生菌数を微生物迅速検査装置にて測定、このデーターをコンピューターで専用ソフトを用い解析、1.0ml中の生菌数を算出した。結果および考察P.endodontalisに対する水酸化カルシウム飽和水溶液の殺菌効果の検討を微生物迅速検査装置を用いて行った結果、水酸化カルシウム飽和水溶液作用15分後の生菌数は約68%、60分後には約16%(未作用群は77%の生菌数)に減少する殺菌効果が認められた。しかし、本装置は試料を特殊なフィルターを通して濾過をして調整するために、培養に用いた培地成分の残留物や水酸化カルシウム粒子の残留などにより測定値が不安定になるなどの問題点が明らかになり、今後、測定値の信頼性の向上には、試料の調整方法についてさらなる検討を加える必要があると思われる。
本邦の医学部学生における不正行為に関する調査

我々は平成23年に全国の80医学部における学生の不正行為の経験をアンケート調査し、回答した64医学部のうち85%(56校)が過去3年間に医学生の不正行為を経験し処分していた。医学生の不正行為は決して稀でなく、医学部教員が学生の不正行為への対応に苦慮している現況を把握できた。本研究ではまず医学部教員への質的調査を通じて医学部での不正行為がおきやすい状況について把握する予定だったが、教員側からの視点では学生の状況の本質を把握できなかった。さらに全国7大学の医学部6年生を対象にした不正行為に関するアンケート調査を予定し、平成28年度6月に倫理委員会へ申請したが未だ許可がおりずに審査中である。本研究は、電子機器を利用した学生の不正行為が増加しており、不正行為について医学生に指導する指針を望む教育現場の声が高まっていることに短所を発した。医師のプロフェッショナリズム教育の一環として不正行為について指導することは将来の医師のモラル向上のために、今後ますます社会から求められることが予想できる。我々は平成23年に全国の80医学部における不正行為の経験を調査し、回答いただいた64医学部のうち85%(56校)が過去3年間に医学生の不正行為を経験し処分した現況を明らかにした。過去3年間に限らなければ、不正行為を経験した医学部の割合はさらに増加すると予想され、医学生の不正行為は決して稀でない問題であることが推測できる。さらに、この調査では医学部教員が学生の不正行為への対応に苦慮している現況を把握できた。これらの結果は平成23年度医学教育指導者フォーラム、内科学会総会、医学教育学会などで報告し、国内の医学教育関係者の耳目を集めた。平成24年度はこの全国調査を英語論文にまとめて海外誌に投稿中である。当該年度はさらにこの研究を発展させて、医学生が不正行為への考え方を医学部で形成する過程や、教員が学生時代に医学部で育んだ不正行為への考え方及び教員の医学部での経験が現在の教育指導に与えている影響を探索的に調査し、今後の医学部での不正行為対策に関する教育への提言を行うことを目的に質的研究を開始した。研究計画は東京医科大学倫理委員会の承認を得た。当初の研究計画では国内の医学教育関係者10数名に対して医学部内での不正行為を取り巻く環境とその対応についてと医学部内で上級生からのhidden curriculumによる不成功を実施しやすい傾向の有無などを質的調査によりデータ収集し解析する予定だった。しかし、質的調査で聴取できるデータ量が少なく、個人の情報量と思考傾向に依存しすぎるため、十分なデータ収集が困難だった。当初の研究計画では前述の質的調査のデータを基に国内の複数の医学部の学生に対して不正行為に関するアンケート調査を実施予定だった。しかし、質的調査が困難だったためにこれまでに研究者が医学部の医学部生への授業で実施してきたリアクションペーパーでの不正行為に関する情報と既存の論文の調査項目をレビューした結果を利用して調査用紙を作成した。国内の6大学での医学部6年生への調査を予定して参加施設をリクルート中である。現在はこの全国調査を英語論文にまとめて海外誌に投稿中である。前年度に引き続き、当該年度はさらにこの研究を発展させて、医学生が不正行為への考え方を医学部で形成する過程や、教員が学生時代に医学部で育んだ不正行為への考え方及び教員の医学部での経験が現在の教育指導に与えている影響を探索的に調査し、今後の医学部での不正行為対策に関する教育への提言を行うことを目的に質的研究を開始した。さらに医学生を対象にしたアンケート調査に向けた質問紙表作成を開始した。当初の計画では第一段階として医学部教員に対して質的調査を実施することで、医学部の学生の不正行為に与える環境要素を抽出する予定だった。しかし、対象者のリクルートが難航したことと、対象者からの要素の抽出が予測よりも低下したことから十分な結果を引き出せないと判断し質的調査を中止した。このため、計画を変更し第二段階の医学生を対象とした質問紙調査の調査票の学術的基盤を、当初予定していた質的調査の結果からではなく、英国のGeneral Medical CouncilのTomorrows doctors及び研究者らの論文に変更して質問紙表の作成に取り組んだ。近年、電子機器を利用した学生の不正行為が増加しており、不正行為について医学生に指導する指針を望む教育現場の声が高まっている。

過去3年間に限らなければ、不正行為を経験した医学部の割合はさらに増加すると予想され、医学生の不正行為は決して稀でない問題であることが推測できる。さらに、この調査では医学部教員が学生の不正行為への対応に苦慮している現況を把握できた。これらの結果は平成23年度医学教育指導者フォーラム、内科学会総会、医学教育学会などで報告し、国内の医学教育関係者の耳目を集めた。医師のプロフェッショナリズム教育の一環として不正行為について指導することは将来の医師のモラル向上のために、今後ますます社会から求められることが予想できる。医学生が不正行為への考え方を医学部で形成する過程や、教員が学生時代に医学部で育んだ不正行為への考え方及び教員の医学部での経験が現在の教育指導に与えている影響を探索的に調査し、今後の医学部での不正行為対策に関する教育への提言を行うことを目的に本研究計画を実施した。医学生の不正行為について国内7大学の医学部6年生約700名を対象にした無記名アンケート調査を予定して平成28年度7月に研究計画を倫理委員会に申請したが許可取得に難航し、現在も申請中である。倫理委員会の承認が下りしだいアンケート調査を実施予定である。我々は平成23年に全国の80医学部における学生の不正行為の経験をアンケート調査し、回答した64医学部のうち85%(56校)が過去3年間に医学生の不正行為を経験し処分していた。医学生の不正行為は決して稀でなく、医学部教員が学生の不正行為への対応に苦慮している現況を把握できた。本研究ではまず医学部教員への質的調査を通じて医学部での不正行為がおきやすい状況について把握する予定だったが、教員側からの視点では学生の状況の本質を把握できなかった。さらに全国7大学の医学部6年生を対象にした不正行為に関するアンケート調査を予定し、平成28年度6月に倫理委員会へ申請したが未だ許可がおりずに審査中である。当初の研究計画では国内の医学教育関係者10数名に対して医学部内での不正行為を取り巻く環境とその対応についてと医学部内で上級生からのhidden curriculumによる不成功を実施しやすい傾向の有無などを質的調査によりデータ収集し解析する予定だった。しかし、質的調査で聴取できるデータ量が少なく、個人の情報量と思考傾向に依存しすぎるため、十分なデータ収集が困難だった。今年度は全国7大学の医学部の医学生6年生およそ700名を対象に質問紙調査を実施し、結果解析および論文作成の予定である。医学教育当初の研究計画では前述の質的調査のデータを基に国内の複数の医学部の学生に対して不正行為に関するアンケート調査を実施予定だった。しかし、質的調査が困難だったためにこれまでに研究者が医学部の医学部生への授業で実施してきたリアクションペーパーでの不正行為に関する情報と既存の論文の調査項目をレビューした結果を利用して調査用紙を作成した。国内の6大学での医学部6年生への調査を予定して参加施設をリクルート中である。インタビュー調査を計画し倫理委員会の承認を経てインタビューを開始した。
可変時間離散幅を用いた電源ベストミックス評価

再生可能エネルギー発電が電力システムに大量に導入された場合の影響を評価するためには,計算機によるシミュレーションが必要不可欠である。このシミュレーションでは,実際には連続的に変化する「時間の流れ」を,例えば1秒や30分といった単位で細切れに(時間離散化)してモデル化する必要がある。細かく離散化するほどモデルの精度は向上するが,計算時間は増加するデメリットがある。そこで本研究では,解析の重要度に応じて,時間離散幅を動的に変更する手法を開発し,蓄電池導入量の評価,ならびに発電機起動停止計画問題(UC)への適用を試みた。その結果,特にUCについては計算時間を30%程度に短縮することができた。本研究課題では【項目1】再生可能エネルギー電源(RE電源)の出力変動抑制のために必要な蓄電池容量の評価と,【項目2】RE電源・蓄電池を含めた電源ベストミックスの評価という二つの項目に対して,「可変時間離散幅」という新しい概念を導入した計算手法により,計算負荷の軽減と計算制度の向上というトレードオフの関係にある2つの目的を同時に達成することを目的としている。平成27年度においては,特に項目1について実施した。RE電源の出力変動は天候に左右されるため,(1)季節性を有していること,(2)出力変動をある基準以下に抑制するためには,特に変動の大きな時間帯に着目した評価が重要であることを,実データを用いた評価により明らかにした。上記の結果のうち特に(2)の知見に基づき,RE電源の出力変動の大きな日(特異日)をあらかじめ抽出し,その日を含む前後3日分程度のデータに基づいた評価の実施により,厳密に容量を評価した場合と遜色のない精度で評価が行えることを明らかにした。本結果を持って,【項目1】についてはおおよその結論を得たものと考える。前述の通り,当初の予定よりも【項目1】に注力して実施したため,平成28年度以降は【項目2】に軸足を置いて評価を実施する予定である。概要でも報告の通り,【項目1】については当初の予定よりも加速して実施することができ,すでに目的を達成しつつある。一方,【項目2】についてはアイデアの整理と既存手法の問題点の抽出にとどまっている。本研究課題では,【項目1】蓄電池容量と再生可能エネルギー(RE)電源出力変動抑制効果の評価と,【項目2】可変時間離散幅の発電機起動停止計画問題(UC)への適用という二つの技術開発,またその成果を活用して【項目3】RE電源・蓄電池を含めた電源ベストミックスを評価することを目的としている。既報告の通り,【項目1】については平成27年度内に実施済みであり,RE電源の出力抑制のために必要な蓄電池容量の評価にあたっては,特に変動の大きな時間帯・季節にのみ着目した評価で十分な信頼性を担保できることを,実データを用いた数値シミュレーションにより例証した。平成28年度においては【項目2】に注力して研究開発を実施した。具体的には,RE電源や蓄電池が導入されている電力系統を対象として,UCを厳密に定式化すると共に,その計算において採用する「時間離散幅」が試算結果に与える影響を評価した。試算には一般的に公開されている電力系統の電源構成・需要データならびに研究代表者の研究室で保有しているRE電源出力データを活用した。一般的にUC問題では,電力系統の需給運用業務で採用されている30分間隔をベースとして解析されることが多い。そこで今年度は,30分よりも長い,1時間,2時間の時間離散幅を採用した場合に計算時間・計算結果に与える影響を評価した。その結果,計算に要する時間は約50%,25%で済み,いわゆるO(N^2)の特性があることを確認した。一方で,単純に計算時間を長期化した場合には計算結果に与える影響は無視することができず,結果に影響を与えない範囲で時間離散幅を調整する必要性を確認した。前述の通り本研究課題は3つの開発項目で構成されるが,そのうち,項目1についてはすでに検討済みである。項目2については離散時間幅を調整することの効果と影響を定量的に評価済みである。残る項目3については,項目1と2で得られた知見を活用した評価のステージであり,当初より平成29年度に実施する予定であり,全体的に申請時の研究計画に沿って進捗しているものと言える。本研究課題では,再生可能エネルギー(RE)電源の導入拡大に伴う対策としての蓄電池導入効果を検証することを目的として,可変時間離散幅の発電機起動停止計画問題(UC)への適用を試みることを主題においている。平成28年度までに,という二つの技術開発,またその成果を活用して【項目3】RE電源・蓄電池を含めた電源ベストミックスを評価することを目的としている。既報告の通り,手法の基本アイデアの検証までを平成28年度までに完了しており,要約すると,「計算時間は時間離散幅に対してO(N)で変化すること」,「一方で単純に時間離散幅を長期化した場合には計算結果の精度(=総発電費用)に大きな影響を与えうること」である。平成29年度はこれらの知見を元に,可変時間離散幅を適用する具体的な手法を開発した。具体的には,時間離散幅の長期化の影響が,特に残余需要(総需要からRE電源出力を差し引いたもの)が大きく変化している時間帯において顕著であることに着目し,残余需要の変動量に対して閾値を設け,この閾値の範囲内に収まっている時間帯に対してのみ時間離散幅を長くとる手法を開発した。

また,残余需要の変動量のみならず,その総量がマージナル電源(メリットオーダーによる)の累積容量付近にある場合には,起動停止パターンを大きく変えて絵しまう可能性があることから時間離散幅を長期化しない工夫を施した。これらの工夫を凝らした開発手法により,解の計算精度(=総発電費用)の悪化を0.1%にとどめつつ,計算時間を30%に短縮することが可能となり,蓄電池などの多様なリソースを含む電源ベストミックスを検証するための土台を構築することができた。また,蓄電池の利用性をさらに向上させるための仕組みとして,RE電源の出力抑制と組み合わせる手法についても開発した。再生可能エネルギー発電が電力システムに大量に導入された場合の影響を評価するためには,計算機によるシミュレーションが必要不可欠である。このシミュレーションでは,実際には連続的に変化する「時間の流れ」を,例えば1秒や30分といった単位で細切れに(時間離散化)してモデル化する必要がある。細かく離散化するほどモデルの精度は向上するが,計算時間は増加するデメリットがある。そこで本研究では,解析の重要度に応じて,時間離散幅を動的に変更する手法を開発し,蓄電池導入量の評価,ならびに発電機起動停止計画問題(UC)への適用を試みた。その結果,特にUCについては計算時間を30%程度に短縮することができた。【項目2】に軸足をおいた検討を実施する予定。具体的には,従来の発電機の起動停止問題を離散時間幅に対応できるように拡張すること,また,時間幅をどのように調整することが,解の精度向上と計算時間の短縮化に寄与するかを解明するとともに,その観察結果を逆方向に活用(与えられた条件に対してどのように時間幅を調整すればよいかを求める)ための手段を開発する。【項目1】,【項目2】で得られた知見を活用して,【項目3】RE電源・蓄電池を含めた電源ベストミックスを評価に着手。具体的には,可変時間離散幅のアイデアを適用したUCを条件を変えながら実施することで,RE電源の大量導入時における電源ミックスのあり方を定量的に評価する予定である。電力システム工学
社会構造の変動が社会意識に与える影響の数理・計量的分析

本プロジェクトの目的は、社会構造の変動が人びとの社会意識に与えた影響を、数理的および計量的アプローチにもとづいて明らかにすることであった。本プロジェクトでは、いくつかの社会調査データをもちいた分析を通じて、主として3つの知見を明らかにした。一つは、未婚化・晩婚化の進行によって、かつては社会的地位とはみなされていなかった婚姻以上の地位が人びとの階層意識に影響を及ぼすようになったということである。さらに、一般的信頼には二つのタイプがあり、そのため民主化と一般的信頼の関係は非線形なものになるということである。最後に、格差社会の現れとともに、人びとの階層イメージが大きく変容したことである。本年度の実績として、いくつか学会報告をおこなったほか、2013年11月に勁草書房から『信頼にいたらない世界:権威主義から公正へ』(単著)を刊行することができた。『信頼にいたらない世界』では、まず1985年社会階層と社会移動に関する全国調査(1985年SSM調査)データと2010年格差と社会意識についての全国調査(SSP-I2010)データをもちいて、人びとの階層意識の変化を明らかにした。次に、2005年SSM調査データを分析することによって一般的信頼が権威主義的な性格をもつタイプIの信頼と平等感覚・公正感覚を基礎とするタイプIIの信頼の二つのタイプの信頼によって構成されていることを明らかにし、さらにSSP-W2013データをもちいて公的な制度に対する信頼がタイプIIの信頼に由来する一般的信頼を強化していることを明らかにした。明らかにされた結果は、私たちの社会意識が未婚化・晩婚化や高学歴化という社会変化とともに生じ、そうした社会変化によって強化されたり、逆に弱化されたりすることを示している。また、『信頼にいたらない世界』では、2005年前後に実施された世界価値観調査(2005年WVS)データをもちいて、信頼をめぐる意識構造の国際比較もおこなっている。2005年WVSデータの分析結果は、SSM調査データやSSPデータによって明らかにされた日本社会における信頼の意識構造が、ただ単に日本社会にあてはまるだけでなく、世界的にみても多くの社会にあてはまっていることを明らかにしている。またそれと同時に、教育と一般的信頼の関係が、R.パットナムや山岸俊男らが主張してきたポジティブな関係をもつだけでなく、社会条件によってはネガティブな関係をもつ場合があることを明らかにしている。一般的信頼はその社会の高学歴化や民主化といった社会変動に影響を受けているけれども、その影響は決して単純なものではない。社会構造の変動が社会意識に与える影響を分析するにあたって、2012年度は特に未婚化・晩婚化という人口構造の変動に注目してデータ分析をおこなった。具体的には、未婚化・晩婚化がまだ顕著ではなかった1980年代の社会調査データと、未婚化・晩婚化が顕著になった2000年代の社会調査データを比較分析し、婚姻上の地位が階層意識に対して影響を及ぼしているかいなか、そしてそれは時代によって違いがあるのかないのかを確認した。分析の結果、学歴構造や職業構造などと違って直接的には階層的地位に影響を与えていないように考えられた未婚化・晩婚化が、ひとびとの階層意識の変化に大きな影響を与えていたことが判明した。つまり、1980年代には婚姻上の地位は階層意識に対して何も効果をもっていなかったにもかかわらず、2000年代になると婚姻上の地位が階層意識に対して強い効果をもつようになっており、未婚者の増大がひとびとの階層意識を下げるように影響している。そしてこの事実は、「社会経済的地位に関する分散が増大すると、その地位はひとびとの主観的な階層的地位を判断する規準としてひとびとに意識されるようになる」という理論的仮説を支持するものである。また2012年度は、信頼の潜在構造を分析し、一般的信頼と学歴の関係についても分析をおこなった。その結果、一般的信頼が権威主義的な性格をもつタイプの信頼と平等感覚・公正感覚にもとづくタイプの信頼の二つの因子に影響をうけていることが明らかにされた。そして、高い学歴は権威主義的な性格をもつタイプの信頼に対してはネガティブに作用するのに対して、平等感覚・公正感覚にもとづくタイプの信頼に対してはポジティブに作用していた。これらの事実は、高学歴化がその社会の一般的信頼に与える影響は単純なものではなく、それぞれの因子を通じて複雑に影響していることを示唆している。本プロジェクトでは、主に3つの知見を得ることができた。明らかにされた知見とは、(1)社会変動としての未婚化・晩婚化が人びとの階層帰属意識に及ぼした影響、(2)社会変動としての民主化と社会関係資本を構成する一般的信頼の間にある重合的な関係、そして(3)総中流社会から格差社会という社会変動を促した人びとの階層イメージの変化である。

まず未婚化・晩婚化が階層帰属意識に及ぼした影響であるが、1985年SSM調査(社会階層と社会移動全国調査)データ及び2010年SSP-I調査データをもちいた分析によって、かつては社会的地位としては意識されていなかった婚姻上の地位(未婚・既婚・離死別)が現在では社会的地位として機能していることが明らかにされた。この事実は、未婚化・晩婚化がすべての社会階層に均一に生じていた社会変動ではなく、階層格差の生産・拡大をともなった社会変動であったことを示唆している。次に民主化と一般的信頼の関係であるが、2005年SSM調査データ、2012年SSP-W調査データ、そして世界価値観調査データをもちいた分析によって、一般的信頼は民主的な価値観によって醸成されるだけでなく、権威主義的な価値観によっても醸成されるうることが明らかにされた。民主的な価値観と一般的信頼はこのように両義的であるため、民主化の進展はつねに一般的信頼を強化するわけではなく、場合によっては一般的信頼を損なう場合もある。最後に総中流社会から格差社会への変化と人びとの階層意識の変化との関係であるが、1985年SSM調査データと2010年SSP-I調査データをもちいた分析によって、格差社会への変化は人びとの階層意識上に現れるよりも、人びとの階層イメージ上に強く現れていることが明らかにされた。数理社会学本プロジェクトによって、社会関係資本の核を構成する一般的信頼をふたつのタイプにわけて考えることの有効性が明らかにされてきた。一つは、権威主義的な価値観に由来する信頼のタイプであり、このタイプの信頼は高齢者によって多く抱かれる傾向がある。もう一つは、公正感覚・平等感覚に由来する信頼のタイプであり、このタイプの信頼は高学歴者によって抱かれる傾向がある。特に重要なのは、後者の平等感覚・公正感覚に由来するタイプの信頼である。なぜなら、このタイプの信頼は、公的な制度への信頼と強く結びついており、公的な制度の役割を強化することに貢献するからである。そして、この二つのタイプの信頼のうち、どの信頼がその社会において優勢になるかは、その社会が経験している社会変動に依存して決まってくる。具体的には、高学歴化と民主化は、権威主義にもとづく信頼から平等感覚・公正感覚にもとづく信頼へのシフトを促すことになる。また、国内の社会調査データの分析に限定せず、国外の社会調査データの分析もおこなうことで、本プロジェクトを通じて明らかにされてきた知見がただ日本だけにあてはまるのではなく、世界的に見ても妥当な知見であることも確認された。具体的には、2005年前後に実施された世界価値観調査データをもちいて一般的信頼に関する分析をおこなった結果は、異なる制度に対する信頼の背後に二つのタイプの信頼を仮定することの妥当性を示唆するとものとなった。そして、視野を国際比較に広げたことによって、一般的信頼と民主化の関係が非線形なものであることが追加的に明らかにされた。民主化の進行によって、一般的信頼の水準は単調に上昇するのではなく、いったんその水準を下げたあと上昇する。そしてその背後には、民主化と高学歴化との相互作用が存在する。2012年度は、社会変動と階層帰属意識に関する理論的な予測をたて、その予測が社会調査データによって支持されるかどうかについて検証をおこなった。
高分解能琵琶湖古環境変遷記録との対比による東アジアモンスーン変動メカニズム解明

本研究の目的は、湖底堆積物に記録された気候変動の歴史を読み出し、変動メカニズムを解明しようというものである。対象域を滋賀県琵琶湖に設定し、湖中央部で採取されたボーリング試料中の生物源シリカ濃度・全有機炭素濃度の分析結果から湖内一次生産の変遷を復元した。また、湖岸域で実施した音波探査記録とボーリング試料の含砂率変遷を基に湖水面高度変遷史復元を試みた。その結果、一次生産の時系列変遷からこれまで注目されてこなかった約6千年の周期が見出され、この周期は赤道域日射量の季節間格差でのみ見られるものであることが明らかになり、赤道域気候変動の影響が日本列島にまで及んでいる可能性が示唆された。本年度は高島沖掘削堆積物の年代モデル改善に大きな前進があった。これまで高島沖コアの深度ー年代曲線は広域テフラの公称年代に大きく依存してきた。最近の研究の進展により地球規模でのイベントの発生順序が議論できる程度に詳細な分析を行えるようになってきたが、おおもとの堆積年代に関してはやや根拠が弱いと判断されるようになってきた。それは論文投稿した際に査読者の多くが指摘するところでもあった。このようなことから、高島沖掘削地点で試料を採取しなおすこととした。高知大学の岡村教授・松岡准教授の協力を得て、高島沖掘削点で3本のピストンコア試料(試料長約16m)を採取し、含水率測定と炭素14年代測定を行った。その結果、新たな深度ー年代曲線を確立することができた。従来の深度ー年代曲線ではほぼ直線的な関係が想定されていたが、今回の測定の結果、3回以上の低堆積速度から高堆積速度へと徐々に変化するサイクルが確認でき、そのうちの2回は北緯65度の夏季日射量の変動と類似することが確認できた。25年度には粒度測定と全炭素・全窒素濃度測定を行い、高島沖掘削試料との対応を確定し、新たな深度ー年代曲線に基づき生物源シリカ濃度の変化を基にした気候変動メカニズムを検討する予定である。音波探査記録を基にした湖水面変動の検討に関しては、既存のアナログデータをデジタル化してさらに詳細な検討を開始したところである。湖水面変動のメカニズムとして構造運動によるものと気候変動によるものが想定され、琵琶湖では前者によるものという説が一般的であるが、音波探査記録の解析によって湖水面低下の証拠が得られつつある。つまり、構造運動による沈降のみでは説明のつかない現象が確認されたことになる。これに関しては解析をさらに進める予定である。本研究の目的は、生物源シリカ濃度測定による東アジアモンスーン変動の復元および音波探査記録の解析から湖水面高度変動史解明そして東アジア地域の様々な高精度古環境プロキシーとの比較によって、東アジアモンスーンの変動メカニズム解明を目指すというものである。2013年度には2012年度に採取したピストンコア試料について高時間分解能で粒度分析および全炭素・全窒素濃度測定を実施し、すでに同種の分析を実施している高島沖ボーリングコアの分析結果プロファイルと比較することによって高島沖ボーリングコアの新たな年代モデルを確立した。また、琵琶湖愛知川河口沖のユニブーム音波探査記録を入手し、解析の結果、過去5万年間に4回の湖水面低下の証拠となるデルタローブの前進堆積様式を確認した。これらの成果と東アジアおよび東太平洋赤道域の様々な古気候変動記録および北半球低緯度・中緯度・高緯度地方の月別日射量の経年変動との対応を検討し、次期研究課題(20142017年度:採択)に繋がる作業仮説を確立することができた。今回の課題実施によって、琵琶湖における生物源シリカ濃度は北緯35度9月・10月の日射量変動との相関が良いことが明らかになり、珪藻の秋季ブルームの強弱に強く影響されていることが明らかになった。一方、愛知川河口周辺域の音波探査記録およびボーリング試料の含砂率変化から過去5万年間に顕著な湖水面変動が4回以上確認され、生物源シリカ濃度や全炭素濃度の変動にも年間降水量の変動が大きく影響していることを明らかにした。年間降水量増減の原因として、従来は偏西風帯のシフトによる気候変動が考えられてきた(「東西説」)が、暖海水の北上に伴うモンスーン前線帯の南北シフト(「南北説」)によってそれが生じたという仮説が考えられた。さらに、その原因として東部太平洋赤道域の日射量年較差の変動が大きく作用しているとの作業仮説を提案した。本年度は琵琶湖高島沖コアの生物源シリカ濃度測定と野尻湖音波探査記録の解析で前進が見られた。生物源シリカ濃度測定では、現在から過去約8万年間については時間分解能約50年で、過去約20万年までについては約200年で分析を行った。

その結果、過去約8万年間については210年および510-560年周期の存在が明らかになった。これらは主に太陽活動の周期性と一致するとされているものである。過去約20万年間については分析間隔の問題から、やや分解能は落ちるが、23kyrと19kyrの歳差運動周期に加えて、1.0kyr, 1.2kyr, 1.5kyr, 2.3kyrの周期性の存在が確認できた。これらの結果とグリーンランドNGRIPコアおよび中国Sanbao/Hulu Caveの石筍の気候変遷記録とを比較した結果、非常に類似した変動(ダンスガード・オシュガーサイクル)であることが明らかになった。野尻湖の音波探査記録の解析では、過去約4.5万年間で最大で20m以上に及ぶ湖水面変動が8回存在することが明らかになった。さらに、湖水面上昇期は北大西洋で発見された急激な寒冷化イベント(ハインリッヒイベント)時とよく一致することが明らかになった。これまで日本列島の水収支は温暖化とともにプラス側に偏ると考えられてきたが、この成果は正反対であり、注目に値する。寒冷期に湖水面が上昇する原因として、寒冷化による降水量の減少やそれを補う蒸発量の減少を上回る冬季季節風の強化に伴う降雪量の増加を考えている。このような現象が日本列島全域で生じたのか、あるいは北陸地方に限られる現象なのか、これについてはさらなる検討が必要である。数物系科学琵琶湖高島沖でピストンコア試料を採取できたことにより深度ー年代モデルの大幅な改善が図られることになった。その結果、さらに時間分解能をあげた議論が可能になった。音波探査記録のデジタル変換が可能になったことにより探査記録のより詳細な解析が可能になった。生物源シリカの分析は順調に進展している。音波探査記録の解析では野尻湖の記録解析で進展があった。琵琶湖の音波探査調査については次年度以降に実施することにした。生物源シリカ濃度測定に関しては継続して実施する。音波探査記録に関しては、デジタル化した記録を基にさらに解析作業を進める。生物源シリカの分析については引き続き実施する。音波探査記録の取得については新たな機器導入の可能性が生じたのでそれを待って実施することとしたい。音波探査記録解析ソフトの導入が実現したので、記録のデジタル処理の可能性が開けた。本年度実施予定の堆積物年代測定に関しては昨年度先行実施した。本年度は新たな深度ー年代曲線の確立を目指す。最近の国際的研究動向の進展からハインリッヒイベントやダンスガード・オシュガーサイクルとの対応においては現行よりさらに高分解能の分析が必要になってきた。そのため、高島沖ボーリング地点においてピストンコア試料を採取し、さらに高分解能の分析を実施することとした。試料採取に関しては1年分の研究費では不足であるので2年分の研究費で試料を採取することとした。試料採取には高知大学岡村真先生の研究グループの協力が得られることになった。