hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炎症性脱髄性多発神経炎における自己反応性T細胞に関する研究

我々は脱髄性多発神経炎の病態の解明するために、抗神経抗体とこれまで報告のほとんどなかったヒトにおける末梢ミエリン抗原に反応するT細胞について検討した。末梢神経ミエリン糖脂質に対する抗体は急性炎症性脱髄性多発神経炎(AIDP)27例中19例(70%)で抗糖脂質抗体が検出されたが、慢性炎症性脱髄性多発神経炎(CIDP)8例と筋萎縮性側索硬化症(ALS)15例では陽性例はなかった。抗糖脂質抗体はAIDPで特異性が高く自己免疫学的機序の存在が強く考えられた。次に炎症性脱髄性多発神経炎の細胞性免疫能の解明のため、抗体産生やEANを惹起しうるP0 56-71、P0 180-199、P2 59-78の合成ペプチドを抗原としてヒト末梢血から末梢ミエリン抗原特異的T細胞株の確立を試みた。コントロール5例ではこれらの抗原に対するT細胞の頻度はそれぞれ0.59±0.81、1.53±0.53、0.11±0.24x10^<-7>であった。しかし、これらの頻度と特定のMHC間には有意な相関はみとめなかった。炎症性脱髄性多発神経炎5例(AIDP急性期1例、慢性期3例、CIDP 1例)について同様の検討を実施したが、AIDP急性期例ではP0 180-199特異的T細胞の頻度は3.5x10^<-7>とコントロールの約2倍の高値を示した。一方、慢性期例ではP0 180-199特異的T細胞の頻度はコントロールと同程度であった。CIDP例ではP0 56-71、P0 180-199、P2 59-78の各抗原ペプチドに対する頻度はそれぞれ1.5、1.0、0.5x10^<-7>とP0 56-71に対してやや頻度が高かった。このように末梢ミエリン抗原特異的T細胞はヒトにおいてもみとめられ、特にP0 180-199に対するT細胞株は各対象から得られ、ヒトにおいてもT細胞抗原特異部位の一つである可能性が示唆された。今後、さらに各疾患における検討が必要であると考えられた。炎症性脱髄性多発神経炎における自己免疫学的側面を検討するため、まず、末梢血単核球の活性化マーカーであるMHC classII陽性T細胞の割合を測定した。急性炎症性脱髄性多発神経炎例の中には高値を示すものも認められたが、正常対照群に比し推計学的な有意差は認めなかった。しかし、自己の末梢神経ミエリン抗原の一つであるガングリオシド抗体を炎症性脱髄性多発神経炎例(ギランバレー症候群を含む急性炎症性脱髄性多発神経炎23例、慢性炎症性脱髄性多発神経炎8例)で検索したが、約45%の患者で抗ガングリオシド抗体が陽性であった。特に急性炎症性脱髄性多発神経炎に限ると61%で何らかの抗ガングリオシド抗体が陽性を示した。

また、実際の脱髄巣で種々の免疫活性を有し脱髄に関与していると考えられるTNF-αを測定したが、高値を示す例が多く免疫学的な亢進状態が示唆された。さらに抗ガングリオシド抗体は、臨床症状と密接な変動を示し、この測定は治療経過を追跡するうえで非常に優れたマーカーとなりえると考えられた。同時に、この結果は炎症性脱髄性多発神経炎でミエリン抗原に対するT細胞の存在を強く示唆した。次に細胞性免疫能の評価をするために末梢神経粗製抗原、及び精製ガングリオシドの一つであるGM1に反応するT細胞株の確立を試みたが、まだ少数例の検討であり現時点では明らかな自己末梢神経ミエリン反応性T細胞株の確立はできなかった。次年度は検索する対象を増し、さらにミエリン抗原蛋白の合成ペプチドを作成し炎症性脱髄性多発神経炎における自己反応性T細胞の意義について検討する予定である。[はじめに]急性炎症性脱髄性多発神経炎(AIDP)は高頻度に末梢ミエリン糖脂質に対する抗体の増加をみとめ、自己抗体を含む液性因子の関与が強く示唆されている。しかし、これまで細胞性免役能に言及した報告はほとんどない。本研究では炎症性脱髄性多発神経炎の細胞性免役能の解明のため、アレルギー性実験性末梢神経炎(EAN)を惹起しうるP0、P2蛋白に対するヒトT細胞の反応性について検討した。[方法]抗体産生やEANを惹起しうるP0 56-71、P0 180-199、P2 59-78の合成ペプチドを抗原として短期T細胞クローニング法でヒト末梢血から末梢ミエリン抗原特異的T細胞株の確立を試みた。[結果]コントロール5例ではこれらの抗原に対するT細胞株の頻度はそれぞれ0.59±0.81、1.53±0.53、0.11±0.24×10^<-7>であった。しかし、特定のMHCと末梢ミエリン抗原特異的T細胞の頻度と有意な相関はみとめられなかった。炎症性脱髄性多発神経炎5例(AIDP急性期1例、慢性期3例、慢性炎症性脱髄性多発神経炎(CIDP)1例)について同様の検討を実施したが、AIDP急性期例ではP0180-199特異的T細胞の頻度は3.5×10^<-7>とコントロールの約2倍の高値を示した。一方、慢性期、3例ではP0 180-199特異的T細胞の頻度はコントロールと同程度であった。CIDP例ではP0 56-71、P0 180-199、P2 59-78の各抗原ペプチドに対する頻度はそれぞれ1.5、1.0、0.5×10^<-7>とP0 56-71に対してやや頻度が高かった。[結語]末梢ミエリン抗原特異的T細胞はヒトにおいてもみとめられた。特にP0 180-199に対するT細胞株は各対象から得られ、ヒトにおいてもT細胞抗原特異部位の一つである可能性が示唆された。今後、さらに各疾患における検討が必要である。
非翻訳性RNAの核内発現ドメインとモノアレル遺伝子発現調節機構に関する研究

非翻訳性RNA (ncRNA)には様々なタイプが知られているが、その作用機構が詳しく調べられているマイクロRNA等に比べ、cisに働いて近傍の遺伝子の発現を抑制する比較的大きなサイズのncRNA (Large-ncRNA=L-ncRNA)の作用機序は殆ど未知である。L-ncRNAは、ゲノム刷り込みやX染色体不活性化等の片アレル発現の制御に関与すると考えられている。本研究では、L-ncRNAの細胞分化過程での発現様式や細胞核内での転写パターンの特徴を追究し、その知見を元にL-ncRNAによる遺伝子発現抑制の作用機序を解明することを目的とする。L-ncRNAは、遺伝子座の両DNA鎖から転写されることが多いが、通常の発現解析手法では、それらを区別して検出することが困難であった。そこで、同一細胞で、strand-specificに転写産物を検出する技術の開発を行った。この手法を用いて、代表的なL-ncRNAであるXistとそのアンチセンスRNAであるTsixを識別して解析する技術の確立を行った。また、Igf2rとそのアンチセンスRNAであるAir、Kcnq1とKcnqlot1それぞれを識別することにも成功した。現在は、例えば、Xist-TsixとIgf2r-Airというように2種類のL-ncRNAとアンチセンスペアの解析を同時に行う手法の確立しており、ES細胞の分化過程や実際の胚発生過程における発現様式の解析を進めてきた。ES細胞の未分化状態では、大部分のインプリント遺伝子は両アレルからの発現を示すことが明らかとなったが、分化の進行に伴い片側アレルからの発現に推移することが明らかとなり、分化過程で発現制御様式の転換が生じることが示唆された。それに対して、始原生殖細胞(PGC)から樹立される多能性幹細胞であるEG細胞では、分化しても両アレルからの発現が起きており、ESとEG細胞はよく似通った細胞形質を持つが,インプリンティングに関するエピジェネティック制御に決定的な違いがあることが確認された。非翻訳性RNA(ncRNA)には様々なタイプが知られているが、その作用機構が詳しく調べられているマイクロRNA等に比べ、cisに働いて近傍の遺伝子の発現を抑制する比較的大きなサイズのncRNA(Large-ncRNA=L-ncRNA)の作用機序は殆ど未知である。この手法を用いて、代表的なL-ncRNAであるXistとそのアンチセンスRNAであるTsix、Igf2rとAir、Kcnq1とKcnq1ot1それぞれを識別し解析することに成功し、ES細胞分化過程におけるそれぞれのL-ncRNAの発現様式の解析を進めた。EG細胞は、始原生殖細胞(PGC)から樹立される多能性幹細胞である。PGCではゲノム刷り込みの消去が起きるが、そこから派生するEG細胞でも刷り込みが消去されていると予想される。そこで、ESとEG細胞の比較により、L-ncRNA発現様式とゲノム刷り込みの因果関係を調べることを目的として、EG細胞の刷り込み状態を調べたところ、分化したEG細胞では、確かに両アレルからIgf2rが発現していた。したがって、ESとEG細胞はよく似通った細胞形質を持つが,インプリンティングに関するエピジェネティック制御にのみ差異があることが示唆された。

それに対して、始原生殖細胞(PGC)から樹立される多能性幹細胞であるEG細胞では、分化しても両アレルからの発現が起きており、ESとEG細胞はよく似通った細胞形質を持つが,インプリンティングに関するエピジェネティック制御に決定的な違いがあることが確認された。
ランダム化アルゴリズムに基づく拘束システムの新たな解析手法とその応用

現実の制御システムにはアクチュエータの性能限界や制御対象の保護のために状態や入力に拘束条件が存在する.これらの拘束を適切に考慮しなければ過渡応答が劣化するだけでなく,最悪の場合には系の不安定化やハードウェアの破壊が生じる.これに対してシステムが拘束条件を破ることなく安全に動作するための必要十分条件は,初期状態がある状態空間上の集合内に存在することであることが知られている.特にあらかじめ設計された閉ループ系に対して定義される集合は最大出力許容集合と呼ばれ,拘束システムの解析のみならず多くの拘束システムの設計法にも利用されてきた.本研究ではランダム化アプローチに基づいて不確かな拘束システムに対する最大出力許容集合の構成問題に取り組んだ.従来の確定的な枠組みにおける研究では集合の構成にかかる計算複雑さのために扱うことができる不確かさモデルは限定的であったのに対して,確率的な枠組みの本研究では広いクラスの不確かさモデルを直接取り扱うことができる.本研究によって拘束条件の充足に一定のリスクを受け入れる必要はあるものの,拘束システムを扱う際に不確かさの簡単化や過剰見積もりを避けて,保守性の低い解析や応答の実現が可能になった.まず,時不変な不確かさに対して確率的に拘束を許容する初期状態集合(確率的出力許容集合)を定義し,ランダム化アルゴリズムに基づいて集合の構成法を提案した.次に,時変な不確かさをもつシステムに対して確率的出力許容集合を定義し,その構成法を提案した.さらに不確かさと外乱が同時に加わるシステムに対しても確率的出力許容集合の構成アルゴリズムを構築した.なお,これらの研究は現在国際学術雑誌に投稿中であり,時不変な不確かさに対する結果は採録決定済である.現実の制御システムにはアクチュエータの性能限界や制御対象の保護のために状態や入力に拘束条件が存在する.これらの拘束を適切に考慮しなければ過渡応答が劣化するだけでなく,最悪の場合には系の不安定化やハードウェアの破壊が生じる.これに対してシステムが拘束条件を破ることなく安全に動作するための必要十分条件は,初期状態がある状態空間上の集合内に存在することであることが知られている.特にあらかじめ設計された閉ループ系に対して定義される集合は最大出力許容集合と呼ばれ,拘束システムの解析のみならず多くの拘束システムの設計法にも利用されてきた.本研究ではランダム化アプローチに基づいて不確かな拘束システムに対する最大出力許容集合の構成問題に取り組んだ.従来の確定的な枠組みにおける研究では集合の構成にかかる計算複雑さのために扱うことができる不確かさモデルは限定的であったのに対して,確率的な枠組みの本研究では広いクラスの不確かさモデルを直接取り扱うことができる.本研究によって拘束条件の充足に一定のリスクを受け入れる必要はあるものの,拘束システムを扱う際に不確かさの簡単化や過剰見積もりを避けて,保守性の低い解析や応答の実現が可能になった.まず,時不変な不確かさに対して確率的に拘束を許容する初期状態集合(確率的出力許容集合)を定義し,ランダム化アルゴリズムに基づいて集合の構成法を提案した.次に,時変な不確かさをもつシステムに対して確率的出力許容集合を定義し,その構成法を提案した.さらに不確かさと外乱が同時に加わるシステムに対しても確率的出力許容集合の構成アルゴリズムを構築した.なお,これらの研究は現在国際学術雑誌に投稿中であり,時不変な不確かさに対する結果は採録決定済である.
好熱菌2-オキソ酸:フェレドキシン酸化還元酵素の構造と機能

[1]SulfolobustokodaiiのPKORのX線結晶構造解析を行うために、アミノ酸配列を訂正した遺伝子発現系を作成し、酵素の単離精製を行った。この酵素は、以前の誤配列の発現系で作成したPKORや、天然のPKORと比べて特段の酵素学的際を示さなかった。この新しい発現系で得られた酵素の結晶化を行い、分解能3Åの反射を示す結晶の形成条件を見出した。旧来の結晶化条件では分解能数Åだったので、大きな進歩である。この解説データを、本酵素ファミリーで唯一構造解析が報告されているDesulfovibrioのPORをモデルとして分子置換法により解析しようと試みたが、解が得られなかった。そこで、セレノメチオニンを用いた異常分散法による解析を目指して、セレン置換体の発現・結晶化を行っている。蛍光性試薬NBDFが本PKORに共有結合して酵素を失活させること・この失活をCoAが競争的に阻害することは既知であったので、詳細な実験を行い、NBDFはbサブユニットに結合すること、このbサブユニットを単離してプロテアーゼ処理し、逆相HPLCで蛍光性のペプチドを単離し、配列を調べたところ、二つのペプチド(Lys125またはLys173のいずれかを含む)を得た。そこで、Lys125Ala、Lys173Alaの二つの変異体を作成して、野生型酵素と比較したところ、Lys125Alaでは、CoAに対するkmが大幅に増加していたので、Lys125がNBDFを結合する残基であり、CoAの結合に関与する、と結論した。[3]本菌のゲノム解析から、PKOR以外に数種類のOFORがあることが推測される。そのうち、インドールピルビン酸:フェレドキシン酸化還元酵素(IOR、ヘテロダイマー酵素)と考えらら得る遺伝子の発現系を作成し、機能解析を目指したが、目的タンパク質の発現を確認できていない。好酸好熱性古細菌Sulfolobustokodaiiの2-オキソ酸:フェレドキシン酸化還元酵素のなかで、ピルビン酸とケトグルタル酸の両方を基質とすることが出来る酵素PKORについて、(1)X線結晶構造解析法によってヘテロダイマー複合体としての立体構造を明らかにするために、結晶化条件の探索を行い、また、(2)基質の一つであるCoA(補酵素A)の結合部位を明らかにするための、反応性CoA類似化合物を用いた親和性標識法による、残基の特定を目的として実験を行った。(1)については、新たに作成した発現ベクターを用いて酵素の大量発現を行い、結晶化条件のスクリーニングを行って、PEG3350を沈殿剤として、分解能2.8Aまで回折する結晶が得られた。(2)については、NBD-F(4-fluoro-7-nitrobenzofurazan)が、PKORのCoA結合部位に共有結合すること、この結合はb-サブユニットでおこり、その結果b-サブユニットに蛍光が観察されることがわかった。そこで、ラベルされたb-サブユニットをSDS存在下に単離し、プロテアーゼ処理して得られたポリペプチド断片の混合物を逆相HPLCにかけて、蛍光性断片を分離した。そのアミノ酸配列解析から、蛍光性断片の画分は2種類のポリペプチドの混合物であること、その一つはラベルされる残基の候補として125番目のリジンを、もう一つは173番目のリジンを含んでいることが分かった。

これらのリジンをアラニンに変異させた置換体を作成したところ、K125Aは野生型に比べてCoAに対するKmが大きく増加し、またNBD-Fによってもほとんど失活しないことから、リジン125がCoAの結合部位であると結論した。[1]SulfolobustokodaiiのPKORのX線結晶構造解析を行うために、アミノ酸配列を訂正した遺伝子発現系を作成し、酵素の単離精製を行った。この酵素は、以前の誤配列の発現系で作成したPKORや、天然のPKORと比べて特段の酵素学的際を示さなかった。この新しい発現系で得られた酵素の結晶化を行い、分解能3Åの反射を示す結晶の形成条件を見出した。旧来の結晶化条件では分解能数Åだったので、大きな進歩である。この解説データを、本酵素ファミリーで唯一構造解析が報告されているDesulfovibrioのPORをモデルとして分子置換法により解析しようと試みたが、解が得られなかった。そこで、セレノメチオニンを用いた異常分散法による解析を目指して、セレン置換体の発現・結晶化を行っている。蛍光性試薬NBDFが本PKORに共有結合して酵素を失活させること・この失活をCoAが競争的に阻害することは既知であったので、詳細な実験を行い、NBDFはbサブユニットに結合すること、このbサブユニットを単離してプロテアーゼ処理し、逆相HPLCで蛍光性のペプチドを単離し、配列を調べたところ、二つのペプチド(Lys125またはLys173のいずれかを含む)を得た。そこで、Lys125Ala、Lys173Alaの二つの変異体を作成して、野生型酵素と比較したところ、Lys125Alaでは、CoAに対するKmが大幅に増加していたので、Lys125がNBDFを結合する残基であり、CoAの結合に関与する、と結論した。[3]本菌のゲノム解析から、PKOR以外に数種類のOFORがあることが推測される。そのうち、インドールピルビン酸:フェレドキシン酸化還元酵素(IOR、ヘテロダイマー酵素)と考えらら得る遺伝子の発現系を作成し、機能解析を目指したが、目的タンパク質の発現を確認できていない。
遺伝子改変マウスを利用した損傷乗り越え型ＤＮＡポリメラーゼの機能解析

哺乳類細胞における損傷乗り越え複製(TLS)の役割を調べるために、遺伝子ノックイン技術を用いて、最も主要なTLSポリメラーゼであるPolηの不活性型変異体またはRev1という別のTLSポリメラーゼと相互作用出来ない変異体を安定に発現するPolη、Polι、Polκ単独欠損またはそれらを二重、三重に欠損したマウス胎児由来繊維芽細胞を樹立し、UV感受性や突然変異率を調べた。その結果、CPDの乗り越え合成に適したPolηが欠損している場合、Rev1を介してPolκがUV損傷を誤りがちに乗り越える経路の存在が示唆された。研究代表者は、DNA損傷トレランスにおける複数の損傷乗り越え型DNAポリメラーゼ(TLSポリメラーゼ)の機能を明らかにするために、TLSポリメラーゼ遺伝子の改変マウスを利用し、以下の研究を進めた。(1)PolηおよびPolιの不活性型とRev1相互作用部位変異体の安定発現細胞の樹立と表現型の解析:既に樹立済の不活性型変異またはRev1相互作用不全変異を持つPolηを安定に発現するPolη、Polι単独欠損およびPolη/Polι二重欠損MEFのUV感受性について、コロニー形成率とミトコンドリア活性を指標にした生存率で調べた。Polη単独およびPolη/Polι二重欠損MEFのUV感受性は、野生型およびRev1相互作用部位変異体Polηの発現により回復した。一方、不活性型Po-ηの発現は、Polη単独およびPolη/Polι二重欠損MEFのUV感受性を部分的に回復した。ここで用いたRev1相互作用部位変異体Polηが実際にRev1との相互作用を欠損しているかどうかを調べるために、酵母2ハイブリド法を用いて確認し、確かに相互作用が出来なくなっていることを見出した。(2)Yファミリーポリメラーゼに関して様々な遺伝子型を持つMEFと細胞内TLSアッセイ法を用いた損傷乗り越え複製機構の解析:既に樹立済のPolη、Polι単独欠損およびPolη/Polι二重欠損MEFや京都大学の大森治夫博士より供与されているPolκ欠損MEF、Polη/Polι/Polκ三重欠損MEF、それらに各ポリメラーゼを相補した細胞株等、細胞レベルのバックグラウンドが揃っていて、Yファミリーポリメラーゼに関して様々な遺伝子型を持つMEFを準備した。これらの細胞を用い、in vivoでの突然変異率および変異スペクトルを求める方法を探索した。(1) PolηとREV1との相互作用の意義について:REV1はPolη、Polι、PolκなどのYファミリーポリメラーゼやBファミリーポリメラーゼの一つではあるが同じくTLS活性を持つPolζとも相互作用する。これらのタンパク質間相互作用の生理的意義を知るために、ポリメラーゼ活性あるいはREV1との相互作用活性を欠損したマウスPolηが細胞の紫外線感受性に与える影響を解析した。Polη、Polι、Polκの単独、二重あるいは三重ノックアウトマウス由来繊維芽細胞(MEF)に、REV1との相互作用部位あるいは触媒活性部位に変異を有するマウスPolηを発現させる実験系を構築し、紫外線感受性と突然変異の誘発率を調べた。その結果、PolηがTLSを出来ない場合、REV1というもう一つ別のTLSポリメラーゼを介してPolκが紫外線損傷を誤りがちに乗り越える経路の存在が示唆された。(2) PolζとREV1との相互作用の生理的な意義について:(1)に述べたように、PolζもREV1と相互作用する。ベンゾピレンを特定のグアニンに付加させたプラスミド(BPDE-dG)をMEFに導入させる系を用いて、PolζとREV1との相互作用の生理的な意義を調べた。野生型MEFでは、BPDE-dGのTLSは効率よく起きるが、GからTへのトランスバージョンが高頻度で起きた。REV1をノックアウトすると、TLSの効率も、GからTへのトランスバージョンも低下した。Polη、Polι、Polκの三重ノックアウトMEFを用いた実験から、上記の変異にはPolζとREV1との相互作用が重要であることが分かった。研究代表者は、DNA損傷トレランスにおける複数の損傷乗り越え型DNAポリメラーゼ(TLSポリメラーゼ)の機能を明らかにするために、TLSポリメラーゼ遺伝子の改変マウスを利用して、以下の研究を進めた。(1) PolκとREV1との相互作用の紫外線感受性における役割:これまでの研究で、Polη・Polι・Polκの三重欠損MEFは、Polη・Polι二重欠損MEFやPolκ欠損MEFに比べて紫外線感受性が極めて高いことを見出している。そこでPolκの紫外線損傷に対する抵抗性のメカニズムを調べるために、Polκ欠損MEFに野生型PolκとREV1と結合出来ない変異型Polκを発現させ、紫外線感受性を比較した。その結果、野生型Polκの発現で紫外線感受性は完全に相補されたが、変異型Polκの発現では全く相補出来なかった。

このことはPolκがREV1との相互作用を介して紫外線損傷のTLSに関与することを示している。(2) Polκが(6-4)光産物のTLSに働く可能性の検討:これまでの研究から、Polκが紫外線による突然変異の抑制に働いていることが示唆されたので、Polκが(6-4)光産物のTLSに働く可能性について検討した。化学合成した(6-4)光産物を部位特異的に持たせたプラスミドを細胞内で複製させ、複製産物を回収して損傷に対して取り込まれた塩基を解析するという実験を行った。その結果、野生型MEFよりもPolκ欠損MEFは(6-4)光産物の3' Tに対する誤った塩基の取り込みが多かった。このことは、Polκが(6-4)光産物の3' Tに対する正しい塩基の取り込みに少なくとも部分的に関与することを示唆している。TLSポリメラーゼ遺伝子の改変マウスが得られ、そこからのMEFも出揃ってきて、ようやく順調に実験が進められるようになってきた。紫外線感受性の測定や突然変異率の測定などは軌道に乗っているので、スムーズにデータの取得が出来ている。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまで主として細胞レベルで明らかとなったことを踏まえて、現象をさらに掘り下げて分子レベルで理解できるようにしていきたい。一方、各種ノックアウトマウスを用いた個体レベルでの研究も展開していきたい。
抗メガリン自己抗体を用いたCKD患者のrapid progressionの予測

慢性腎臓病(CKD)の経過中に急速に末期腎不全に至る(rapid progression)一群が存在することが報告されているが、有効な診断・治療方法がなく対策が急務である。最近、近位尿細管腔側膜に発現する機能分子メガリンに対する自己抗体を有し、急性腎障害(AKI)を発症する新たな自己免疫性腎疾患が報告された。今回、血中に抗メガリン自己抗体が出現した場合、CKD患者では自己抗体が近位尿細管に到達し、メガリンと反応してrapid progressionを引き起こす可能性を、CKD患者を対象とした前向きコホートを樹立し検証する。
二光子顕微鏡による光刺激と二重FRET観察技術の開発とシナプス構造可塑性の解析

本研究計画は、シナプス構造可塑性におけるアクチン細胞骨格制御の分子機構解明のため、2光子顕微鏡を用いた光による分子機能操作と分子活性測定を同時に行う方法論の確立を目指した。CaMKII-TIAM1相互作用とCaMKII酵素活性の同時可視化を試みた。分割GFPの再構成は、再構成されたGFPが不可逆的であるため、融合タンパク質側の結合の履歴は示せるものの、観察時点での結合を意味しない。また、二量体形成依存的GFPやRFP由来の蛍光は可逆的であったが、どちらもスパインでの二光子イメージングでは暗く検出が難しかった。結果としてTIAM1との結合を担保したCaMKII活性の検出は結果として成功しなかった。一方、TIAM1-CaMKII相互作用の詳細を明らかした。CaMKIIはTIAM1とアミノ酸1543-1557で相互作用し、その結合様式はグルタミン酸受容体NR2Bサブユニットと同様なT-site結合であった。つまり、CaMKIIはTIAM1との結合によりCaMKIIの構造を活性化型に固定されるため、TIAM1結合CaMKIIがカルシウム・カルモデュリンに依存しない酵素活性を示すことがわかった。また、単一スパインでのRac活性の蛍光寿命測定顕微鏡法での可視化、Rac活性化のメカニズムの解析に成功し、Rac活性は、NMDA受容体、CaMKII、TIAM1に依存的であること、刺激後30分以上持続することがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画は二光子顕微鏡下でのシグナル伝達経路やクロストークを解析する方法論の確立を目指している。ラット海馬切片培養でのCA1領域神経細胞のシナプス構造可塑性をモデルに二光子顕微鏡を用いて、ケージドグルタミン酸のケージ解除、申請者の開発したPA-CaMKIIとPA-Racの二つの光活性化タンパク質によって引き起こされるタンパク質ータンパク質間相互作用や酵素活性を同一スパイン内イメージとしてDual FLIM-FRET法で解析するものである。平成25年度は、TIAM1-CaMKII相互作用とCaMKII活性の同時解析を目指したが、CaMKII活性用プローブが二光子FLIMではうまく働かない原理上の欠点が見つかり、現段階では同時解析には至っていない。一方、TIAM1がシナプス構造可塑性の主要分子である事をshRNAによるノックダウン、ドミナントネガティブ体による阻害で明らかにできた。また、上記のプローブの欠点のため、研究計画を一部変更し、TIAM1のCaMKII結合による変化を解析した。TIAM1内のCaMKII結合部位を研究提案書よりも小さく絞り込み、アミノ酸1540-1591にCamKIIが結合する事を同定した。現在、結合部位はアラニンスキャニングにより15アミノ酸程度まで落とし込めている。このアミノ酸1540-1591を海馬神経に発現させるとグルタミン酸刺激による構造可塑性が阻害される事からCaMKII-TIAM1相互作用が構造可塑性に寄与している事が示唆される。当初の計画では、平成25年度に二重FLIM測定が可能かと判断したが、プローブの欠点が見つかり、その解析は遅れている。その欠点とは、一つ目のプローブのドナーであるGFPが発する蛍光が二つ目のドナーのmOrangeを励起する可能性である。蛍光寿命測定の際、パルス状の励起によるタイミングを利用してドナーの蛍光寿命を測定しているのだが、パルス状にならないGFPの蛍光はmOrangeの蛍光寿命測定を混乱させるからである。これを解決すべく二光子レーザーによりGFPと同時に励起できるLarge Stroke shift (LSS)-mOrangeをドナーにしたプローブを作成したので、本年度に検討し、その他のバイオセンサーに応用可能かの検討も行う。

一方、スパイン内Racの活性化は平成25年度にFLIMによって測定する条件を決定したので、TIAM1-CaMKII相互作用との関連、他のRho-GTPaseの関与も検討可能な状態になっている。CaMKIIとTIAM1の相互作用とCamKII活性を同時にFLIMにより解析する。CaMKII活性はLSS-mOrange-CaMKII-MUTE2構築により測定する。また、Rho GTPaseはお互いの活性を制御すると考えられている。シナプス可塑性におけるRhoファミリー間クロストークについてケージドグルタミン酸刺激による活性の変化をGTPase活性、標的分子活性、アクチン再構築について解析する。また、光活性化型タンパク質によっておこる各シグナル分子活性、相互作用の変化を測定し、グルタミン酸刺激による変化との比較により、シグナルクロストーク、フィードバック機構について考察する。Tiam1のCaMKII結合がGEF活性に与える影響を検討する。欠損変異体の解析によりCaMKIIはTiam1の1540-1591に結合し、さらにTiam1分子の1540-1591アミノ酸断片がシナプス構造可塑性を阻害する事が分かった。アラニンスキャンにより15アミノ酸程度まで絞り込めたので、CamKII-TIAM1相互作用の破壊を目的に細胞膜透過型TAT融合ペプチドを作成し、シナプス可塑性へ与える影響を検討する。また、合成ペプチドがRac活性へ与える影響も検討する。また、PA-RacやPA-CaMKIIが引き起こすスパイン肥大への影響を検討する。なおCamKIIによるTIAM1のリン酸化部位については、質量分析計で解析し約50個ほどのリン酸化アミノ酸を同定している。リン酸化部位のアラニン変異体によるGEF活性およびスパイン肥大に与える影響を検討する。
都市水辺をモデルにしたユビキタスネットワーク-こどもの水難事故対策を中心として-

我々の研究目的は、都市に居住する子供が積極的に親しむための水辺環境の整備と安全性が両立可能なユビキタス情報社会に即したシステムを実験的に評価することであった。児童に対してアンケートを分析した結果、事故認識が居住場所や年齢によって異なっていた。また公共機関の調査統計に表れない事故が確かめられた。これらの調査結果を元に、我々はフィールドサーバと呼ばれる屋外センサネットワークの構築手法で観測システムを試作した。試作システムはメッシュネットワークを構成し、センサ情報の取得に成功した。本研究は、従来都市において子供が積極的に親しめる水辺環境整備と、安全性を両立させるために、「水難事故をできるだけ未然に防ぐことができるか、または早く発見するか」という視点を重視し、ユビキタス情報社会に即したシステムを提案、実験的に評価することを目的としている。その目的達成のために、水難事故に関する要因分析を行う。次にその要因分析結果かち防止策及び早期発見システムの提案と設計を行う。本年度は研究初年度であり、(1)システム設計に必要な資料作成と(2)海辺における安全・環境に対するモニタリングシステムの基礎検討を行った。(1)では過去の事例研究ならびに統計資料を調査、整理を行い、水難事故を客観的に評価分析した。その結果、重大事故に関しては海と河川が多く、想定している都市水辺環境に関する自己の比率が低かった。そこで次に水辺環境の近さと都市・郊外に分け、さらに年齢別に小学2年生と5年生の児童に対して水辺環境と安全意識に関するアンケートを実施した。その結果、児童の「事故」に関する認識が水辺環境の有無により大きく異なっていた。また環境に関わらず年齢により行動特性が似ていた。また都市部の児童が親水公園へ行く比率は高く、事故防止並びに事故早期発見システムの重要性が確かめられた。ただし回答数が少なかったため、システム設計に関してはさらなる調査を必要とすると考えられる。(2)では重大事故が多く発生する沿岸部の安全対策の一つとして、環境観測を実時間化するシステムにより減災することが検討されている。そこで沿岸環境観測システムのユビキタス化を試みた。この過程にて富山高専と共同研究が決まり、富山湾にてシステム構築のための某礎的検討項目として通信実験を実施した。その結果、システム構築の実現性が確認できたため、現在センサブイを使用した耐候試験を実施中である。本研究は、都市において子供が積極的に親しめる水辺環境整備と、その安全性を両立させるために、「水難事故をできるだけ未然に防ぐことができるか、または早く発見するか」という視点を重視し、ユビキタス情報社会に即したシステムを提案、実験的に評価することが目的であった。昨年度の研究において実施された文献及び統計の調査結果から、重大事故に関しては海と河川が多く、想定している都市水辺環境に関する事故の比率が低かった。次に小学2年生と5年生の児童に対して水辺環境と安全意識に関するアンケートを実施した。その結果、児童の事故に関する認識が居住場所や年齢によって変化していた。今年度はまず昨年度に引き続き、アンケートを調査しシステム構築の指針を検討した。事故事例の自由記述では、アンケートに答えた103名中21名が何らかの事故経験を有し、そのうち転落・転倒による溺水もしくは負傷が約47%、水辺環境での岩や貝殻・ごみなどによる負傷が約53%と、公共機関の調査統計に表れない事故が確かめられた。これらの調査結果を元に、都市に限らず親水機能を有する水辺環境における事故防止と早期発見のため転落・転倒検知や水辺環境の状態監視システムを構築することとした。我々は導入が容易と考えられる環境の状態監視システムに着目し、現在実用化が始まっているフィールドサーバと呼ばれる屋外センサネットワークの構築手法を適用した。水辺環境の監視対象としては気温や水質だけでなく、ごみの投棄状況や児童の人数把握などが挙げられる。この監視対象うち物理量の観測がプロトタイフに最適と判断し、昨年度から富山で実施している沿岸環境観測のフィールドサーバ化を試みた。マイコンと無線機を主としたノードを試作し、4基のノードでメッシュネットワークを構成、センサ情報の取得に成功した。
現代エジプトのオルタナティヴ・モダニティとしての空手実践に関する社会人類学的研究

本研究の目的は、空手道の稽古に取り組むエジプトの都市中流層の事例を手がかりに、中東におけるモダニティの系譜を探求することであった。近年、新自由主義経済の広がりにより、学歴や所得で中流層と下流層を差異化することがより困難になる中、「教養」の有無を指標とする新たな「階層観」が構築されつつある。この文脈において本研究は、エジプトのスポーツ実践に象徴された「身体化された教養」をめぐるポリティクスを、西洋的近代性に代わる、独自のモダニティを創出する試みとして考察した。平成25年度の目標は空手の効果に関する機能主義的な言説を、エジプトの都市中流層の階級意識と教育論に位置付けて考察することであった。特に、空手実践における「楽しさ」の位置づけと中流層的倫理観の関係性について解明することを目指した。初年度の調査は高級住宅街にある上流階層向けの会員制スポーツクラブが中心となったものの、空手教室の指導者の多くは中流層出身者であることが判明した。よって今年度は指導者へのインタヴューを中心に調査を進めた。エジプトでは公務員や会計士であっても本業から得る収入だけでは中流層的な生活水準を維持することは難しいため、副業を持っているのが一般的である。空手教室の指導者は学生時代に空手の稽古に励み、エジプト代表チームで活躍した経歴を持つ。ただ、空手の指導を本業としている者は希少で、多くの空手家は一般企業等に就職しつつ複数の空手教室を掛け持ちしている。上流階級出身者にとって空手などのスポーツは余暇を楽しく過ごす娯楽であるのに対し、中流層出身の空手家たちは試合に勝つことを目標としないスポーツは無意味であると主張する。よって健康管理や身体を動かす楽しみのために成人がジムで行うエアロビクスや重量挙げは「スポーツ」に該当しないのである。一方、稽古場や昇級試験においては生徒が委縮しないように、規律を重んじつつも過度に厳しく指導しないように努めているという。また保護者も子供がコーチを尊敬しつつも、楽しんで空手を学ぶことが重要であると考えているようだ。よって、中流階級の教育論において「楽しさ」は全く無縁の概念であるとはいえないことが判明した。今後はスポーツ実践において目的を持つことや、稽古を通じて強くなることの意味について考察を深めたい。平成24年度の目標は、エジプトで空手道が「大衆的スポーツ」として受容された歴史的経緯の把握し、空手家コミュニティの形成と発展の過程を考察することであった。国営日刊紙アル=アハラーム新聞で空手を紹介する記事が初めて掲載されたのが1972年3月に遡ることから、1960年代後半もしくは1970年代初頭から空手の稽古が行われてきたのではないかという仮説のもとにエジプトでの臨地調査を始めた。60歳代の空手家への聞き取り調査を行った結果、1969年頃より上流階級向けの会員制スポーツクラブにて日本大使館職員による空手の稽古が細々と行われていたことが判明した。1971年にブルース・リー主演のカンフー映画『ビッグ・ボス』が大流行したのをきっかけに、自己防衛(al-difa` `an al-nafs)を目的としたスポーツとして空手人気が一気に高まったという。1967年の第三次中東戦争でイスラエルに大敗を期して以来、軍事力の向上のため取り入れられた空手道が「大衆的スポーツ」として認識されるようになった背景には、中国拳法などの格闘シーンを取り入れた香港のアクション映画の流行が深く関わっていえる。カンフー映画をみてブルース・リーに憧れた者が空手を始めたとはいえ、「東洋」をひとくくりにし、日本と中国の格闘技を混同していた様子は見られなかった。カンフー映画の流行が空手の普及に貢献した過程については今後の調査で明らかにしたい。また、空手の大衆化には政府の青少年教育政策も関わっていたことを裏付ける資料も見つかった。カンフー映画の流行により空手の知名度が向上したとはいえ、空手道の競技者は軍人か高級スポーツクラブの会員である富裕層に限られていた。しかし、1980年代以降に空手が青年及びスポーツ省の推奨スポーツに指定され、公営の文化施設で空手教室が開かれたことが大衆化につながったと言える。平成26年度の目標は昨年度に引き続きエジプトにおける空手道の実践を都市中流層の階級意識に関連付けて考察することであった。春と冬にカイロに2週間ほど度滞在し、若者文化やスポーツに関する大衆紙を収集するともに、空手道の稽古場や競技会を訪問し、指導者、競技者及び父兄への聞き取り調査を行った。社会理論においてスポーツ実践は「余暇」として捉えられるが、エジプトの中流層出身の空手家はスポーツと「楽しみ」を結びつけることを嫌う傾向にある。エアロビクスやウエイトリフティングなどは体を鍛えるために有意義な行為であるが、試合での勝利やメダルの獲得を目指したスポーツとは異なるという点を強調する。通常の稽古と比べ、試合対する真剣さや勝利への執着心の強さに驚かされた。空手家やコーチの家庭を訪問したり、フェイスブックに掲載された写真を閲覧したりする過程で、試合で獲得したメダルやトロフィーはもちろんのこと、講習会の参加証や写真までも中流層的な階級意識を保つために重要な意義をもつことが明らかになった。試合への真剣な取り組みを見ていると、スポーツが実利的な利益をもたらすことは考えにくいとは言え、中流層の「余暇」として分析することに違和感を覚えた。今年度の調査から空手道を中流層の文化実践と結びつける手がかりが見つかりつつある。

1970年代に日刊紙・アル=アフラームが空手について報道し始めた際に、スポーツ面ではなく、文化面に記事を掲載した。文化面には芸術や文学だけでなく、宗教やスポーツに関するニュースも含まれていた。今年度は「文化」と結びつくあらゆる施設で行われている空手教室を訪問した。中流層が教養を身に着ける機会を提供するために1950年代より建設された青少年センター(マルカズ・シャバーブ)だけでなく、図書館の閲覧室や金曜礼拝向けモスクの庭においても空手の稽古が行われ、多くの子供や父兄でにぎわっていた。平成27年度も引き続き、エジプトの空手実践における「楽しさ」の位置づけと中流層的倫理観の関係性について解明すべく隣地調査と文献研究の両面から本研究課題を進めた。今年度はこれまでよりも長い期間(10月8日12月22日)カイロに滞在したため、空手家コミュニティの人々とより深い絆を築くことができた。大カイロ市中心部の中流層の住宅街に位置する公営スポーツクラブで開設された大人の初心者向けの空手教室に参加する一方で、郊外の新興住宅街における子供向け教室(316歳)の補助教員を務めた。エジプトでは運動が好きか否かに関わらず、多くの人がスポーツクラブに所属している。20世紀末よりムバーラク政府が新自由主義的な公共政策を進め、貧富の差が拡大した結果、どのクラブの会員かということと社会階層意識の関連性がより一層強まったように思える。今回の調査で訪問したクラブの会員は中流層の出身者が多いのに対し、空手の選手は下中流から上流と多様であった。競技会で優秀な成績を残した者は無償でスポーツクラブに所属して稽古に取り組むことができ、遠征費用等の援助を受けることができる。高額なクラブの会費を払うことが難しい階層の出身者にとっては非常に魅力的な制度であることが確認できた。競技者と指導者の両面から空手教室に関わることで、空手道の指導者として活動する経済的な利点や難点を考察できた。今年度の調査から、本課題の申請書を作成していた2011年と現在ではエジプトの政治情勢は大きく変わり、中流層出身の若者の多くは確固たる未来が描けない状況にあることが痛感できた。今後は中流層らしくあろうとする若い空手家が抱く野望や彼らが直面する問題に焦点をあてた研究を行いたい。本研究の目的は、空手道の稽古に取り組むエジプトの都市中流層の事例を手がかりに、中東におけるモダニティの系譜を探求することであった。近年、新自由主義経済の広がりにより、学歴や所得で中流層と下流層を差異化することがより困難になる中、「教養」の有無を指標とする新たな「階層観」が構築されつつある。この文脈において本研究は、エジプトのスポーツ実践に象徴された「身体化された教養」をめぐるポリティクスを、西洋的近代性に代わる、独自のモダニティを創出する試みとして考察した。1都市中流層の教養としてのスポーツ実践:昨年度に引き続き中流層の集う空手教室を求めて調査を行った。これまでの調査では子供向けの教室しか見つからなかったため、主に父兄か指導者を対象にインタビューを行った。しかし、12月末にカイロを訪問した際に大人向け(高校生20代)の稽古も行う空手専門の道場を見つけることができた。来年度はこの道場を中心に隣地調査を行いたい。
閉経および加齢による体脂肪分布の変化とそれの全身に及ぼす影響

「目的」加齢や閉経に伴う体脂肪分布の変化を婦人科的に観察し、それが脂質代謝などにどのような影響を及ぼしているかを検討した。「方法」有経婦人482名と閉経婦人264名を対象とした。年齢、身長、体重、BMI、閉経の有無(有経婦人:1、閉経婦人:2として登録)閉経後年数(YSM)などを調査した。TC,TG,HDL-Cを測定した。全身型DEXAで、躯幹脂肪量/下肢脂肪量(T/L)、体脂肪率、体脂肪量を求めた。1)加齢による体脂肪分布や肥満度の推移、2)高脂血症と相関する因子、3)体脂肪分布に影響する因子、4)運動の体脂肪分布に及ぼす影響、などを検討した。「成績」1)T/Lは年齢と性の相関を示したが(r=0.464,P<0.001),肥満度の指標であるBMI(r=0.125),体脂肪率(r=0.168)および体脂肪量(r=0.04)はT/Lほど年齢と相関を示さなかった。2)単回帰分析で年齢、閉経の有無、体脂肪率、体脂肪量およびBMIいずれも高脂血症の存在と相関したが、重回帰分析で高脂血症の有無と相関した因子はT/L(標準回帰係数=0.254,P<0.0001)のみであった。3)体脂肪分布に影響を及ぼす因子を重回帰分析で求めた。T/LとBMIは0.511(標準回帰係数,P<0.0001),年齢は0.319(P<0.0001),閉経の有無は0.109(P<0.05)であり、それぞれ正の相関を示した。4)閉経運動群(n=54)と対称群(n=126)で年齢、身長、体重、閉経後年数、BMIおよび血清脂質に差を認めなかったが、運動群でT/Lと体脂肪率が対照に比較して有無に低かった(それぞれP<0.001,1.05)。「結論」加齢と閉経はそれぞれ独立して上半身型体脂肪分布への移行に関与している。加齢も閉経も体脂肪分布に影響を及ぼすが、閉経の方が加齢よりも強いという報告がある。われわれの報告と一致しない。このような相違には人種差、検討症例数、対象の年齢分布、研究方法、解析方法、などの違いが関係しているものと思われる。加齢や閉経によりなぜ体脂肪分布が上半身型へ移行するかは今後の検討課題であるが、(1)加齢による運動量の低下や筋力の低下、(2)エネルギーの摂取と消費とアンバランス、(3)卵巣ホルモン(エストロゲン)の低下、(4)男性ホルモンの相対的高値、などが関与しているものと考えられる。

加齢や閉経によりなぜ体脂肪分布が上半身型へ移行するかは今後の検討課題であるが、(1)加齢による運動量の低下や筋力の低下、(2)エネルギーの摂取と消費とアンバランス、(3)卵巣ホルモン(エストロゲン)の低下、(4)男性ホルモンの相対的高値、などが関与しているものと考えられる。[目的]加齢に伴って筋肉量は低下するが,閉経そのものが筋肉量を低下させるか否かは明確でない。そこで閉経の全身,身体各部位の筋肉量に及ぼす影響を検討した。[方法]右利きの有経婦人(N=173)と閉経婦人(N=123)を対象とした。年齢,閉経の有無,身長,体重,身体各部位(頭部,躯幹,左右上下肢)の筋肉量をDEXAで測定し,(1)両群で比較した。(2)全例で全身および身体各部位の筋肉量と各因子との相関を回帰分析で求めた。[成績](1)有経群で身長,躯幹筋肉量,左右下肢筋肉量および全身筋肉量が有意に高かったが体重,頭部筋肉量,左右上肢筋肉量に両群間で差を認めなかった。(2)単回帰分析で,頭部と左右上肢の筋肉量は身長と正の相関を示したが,閉経の有無とは相関しなかった。左右上肢は年齢とも相関を示さなかった。躯幹,左右下肢および全身筋肉量はいずれも年齢,閉経の有無と負の相関を示したが,身長とは正の相関を示した。(3)重回帰分析で、躯幹筋肉量は年齢や身長に非依存的に閉経の有無と負の相関を示した。全身筋肉量は年齢や身長に非依存的に閉経の有無と負の相関を示す傾向にあった。しかし,頭部,左右上肢,左右下肢の筋肉量は閉経の有無とは相関を示さなかった。[考察]閉経は加齢や身長には非依存的に躯幹筋肉量を低下させることが判明した。閉経による筋肉量の低下が測定部位により異なるという報告は初めてである。人間は日常的に手を動かし四肢使って起立,歩行する。これらの運動はその部位の筋肉量の維持に働くkとから、四肢では閉経に伴う筋肉量の減少を運動により相殺している可能性がある。一方,躯幹筋肉は四肢ほど使われているわけではないために閉経の影響をまともに受けやすいものと推察出来る。体脂肪分布と筋肉分布の関連性肥満が脂肪組織の過剰な蓄積であると定義すれば,その蓄積量(肥満度)よりも蓄積部位(体脂肪分布)が高脂血症,糖尿病および高血圧症などの生活習慣病と関連して重要であることが示されつつある。体脂肪分布に影響を及ぼす因子は多岐にわたる。運動や筋肉量は体脂肪量に影響を及ぼすことが知られているが,筋肉分布と体脂肪分布との関連性についての研究は少ない。本研究の目的は筋肉分布と体脂肪分布との関連性を検討することである。481例の右利き,右足蹴りの有経,閉経婦人を対象とした。年齢,身長,閉経の有無などの背景因子を調査した。全身型DEXA(QDR 2000,Hologic)で身体各部位(左右上肢,〓幹,左右下肢)の筋肉量,脂肪量を測定した。〓幹/下肢脂肪量,〓幹/下肢筋肉量を算出し,体脂肪分布と筋肉分布と関連性を検討した。多変量解析で,〓幹/下肢脂肪量と年齢(標準回帰係数=0.43),体脂肪率(0.409),〓幹/下肢筋肉量(-0.146)は相関したが,閉経の有無や身長は相関しなかった。以上より,体脂肪分布は筋肉分布と逆相関の関係にあることが示唆された。[目的]女性は加齢や閉経に伴い内分泌・代謝異常を伴いやすい上半身型(男性型)体脂肪分布へ移行する。これにエストロゲン低下が関与していることが示されている。一方,アンドロゲン(A)は筋肉量に影響し,筋肉量の多寡は体脂肪量にも影響を及ぼすことから,A動態が筋肉分布を介して体脂肪分布に影響を及ぼしている可能性がある。そこで閉経婦人のA環境や筋肉分布が体脂肪分布とどのように関連しているかを検討した。[方法]閉経婦人20例(56.4±6.9歳)を対象にした。年齢,閉経後年数(YSM),身長,体重,BMIを調査した。DEXAで躯幹,下肢,全身の筋肉量,躯幹-下肢筋肉量比(筋肉分布),体脂肪量,体脂肪率,躯幹-下肢脂肪量比(体脂肪分布)を測定した。
精神分裂病における神経成長因子群の遺伝子の多型解析

神経成長因子ファミリーに属するニューロトロピン-3(NT3)を取り上げ検討した。NT3は、胎生期の中枢神経系に発現し、神経細胞の分化、増殖、移動をつかさどる。ところで精神分裂病の病因には遺伝が関与していることが知られているが、いまだその病因は明かでない。最近では、疫学(インフルエンザ感染との関連)・神経病理(グリオーシスの欠如)・画像解析(側脳室拡大)の結果から海馬を中心とする神経細胞の胎生期における発達障害の可能性が示唆されている。したがってNT3遺伝子は、分裂病の病因に関与する候補遺伝子(candidate gene)の一つと考えられる。我々はNT3遺伝子プロモーター領域に2塩基繰り返し配列を発見し、これが19回(A7)から25回(A1)の繰り返しまで、7つのalleleに分かれることを認めた。そこでこの多型と分裂病との関連(allelic association)を検討した。対象は帝京大学精神科に通院中の分裂病(DSM-III-R)に対して、口頭及び文書で研究の目的を伝え、同意の得られた70名と健常者70名である。末梢血からDNAを抽出し、当該領域をPCRで増幅後、電気泳動を行い、alleleの頻度を比較した。その結果23回の繰り返し配列をもつA3が、分裂病群で有意に多く観察された(P<0.003)。遺伝子型でA3をホモ接合体およびヘテロ接合体で持つ個体の、分裂病の相対危険率は2.4倍(95%信頼限界1.215-4.740;P=0.011)であった。以上の結果は、NT3の遺伝子型によって分裂病発症の危険性の高い個体が同定できることを示すものである。また、分裂病の病態発生に神経発達障害が関与していることがさらに示唆された。
市場の不完備性と資産価格決定に対する証券会社の役割

市場集中義務が撤廃され,取引所立会時間外の取引(立会い外)および証券会社や機関投資家が取引所を利用しないで行う取引(取引所外取引)が盛んに利用されるようになった。こうした制度改定により市場参加者は取引する「場」(提供される取引機会)の選択が可能になり,場の提供をめぐった競争が活発になったと広く認識されるようになった。このことに関する経済的含意を,「市場間競争とその経済厚生について」として公表した。聞き取り調査を重ねたところ,立会い外や市場外取引でもっとも典型的な形態は,機関投資家が複数銘柄からなる「バスケット」の一括売買を証券会社相手に行うものであり,売買の相手方となった証券会社は,やがては「取引所」でそのポジションを調整し,立会い外ないし市場外取引によって引き起こされたポジションをもつリスクをいかに避けるかが,重要なテーマであることがわかった。取引所は「一括した」売買注文の機会を提供していないので,投資家がバスケット売買を自ら取引所で行おうとする場合,バスケットを構成する銘柄ごとに個別の注文を出す必要がある。個々の注文が約定(成立)するのかは,こうした個別注文を行う際に重要な関心事である。そこでティックデータ(約定データ)をもとに「指値注文の執行確率」の推定を試み,ディスカッションペーパーとして公表した。企業が発行する証券は,企業が生み出す収益への請求権であると同時に,企業経営者に対する資金提供者がもつガバナンスの手段でもある。このことの含意を展望し,「コーポレートガバナンス」(『金融分析の最先端』第5章)および「最近の企業経済学について」として公表した。平成10年は,日本の証券流通市場でかなり大きな制度変更が行われた。取引所集中義務の撤廃により,立会外(前場と後場の間など取引所立会時間外)の取引や取引所外での取引が認められ,さかんに利用されるようになった。また東京証券取引所の情報開示が進み,秋には気配値が公表されはじめた。気配値の公表により,いまこの瞬間に売買を行おうとするといくらの値段でどれくらいの株数の売買が成立するかが,市場参加者にわかるようになった。今年度はこうした制度変更およびこれら新規に公表されたデータの利用可能性を調査した結果,来年度はこうしたデータが利用可能となる見込みである。こうした情報の利用可能性が投資家行動ひいては鉦券価格にどのような影響を及ぼすのか,まず投資家からの注文を受けこれを市場につないでいる証券会社に対し,聞取り調査を開始した。制度変更から間もないので,今後も続けて調査を行う予定である。転換社債を含め証券発行についてどのような観点から検討を行い,証券会社や銀行からどのような提案を受けたかについて調査するため,東京証券取引所や証券会社に対して予備的な聞取り調査を行った。これらは発行企業へのアンケートにより調査する計画であったが,これら調査内容は,資金調達を考える時点の日本の景気,および金融市場の動向にかなり左右されるという意見を得た。これを踏まえ,いつの時点について調査するのか,仮にこれが過去を対象としていれば現在の担当者には答えられないかもしれないといったアンケート調査に関わる技術的な点に関して,検討中である。市場メカニズムが効率的な資源配分を達成するためには,財・サービスについて市場が存在し,「市場価格」がつかなければならない。しかし,「市場」(取引の場)をセットアップし,よく機能するようにこれを維持するためには,経済資源が投入されている。例えば東京証券取引所(以下東証)では,売買取引の円滑な処理のためネットワークやコンピューター,人的資源が投入されている。その際,取引を行なう最終的な供給者や需要者をはじめ,その仲立ちをするものについても,市場取引が強制されたものではない以上,取引をすることによるメリットがなければならない。今年度は,東証における株式取引の制度が,株式市場を市場として成立せしめるための「流動性」供給手段は指値注文の板にあることに注目したモデル開発を行なった。