hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖質を機能素子とする分子識別能を有する超構造錯体の設計

1.本研究では、最近当研究室で見いだした基質である硫酸イオンの脱着に対応してダイナミックに形を変える酵素系におけるInduced fitの基本的なモデルとして位置づけられる国内外において類例を見ない知見(Inorg.Chem.,1994)を起点として、糖質をN-グリコシド(窒素配糖体)として金属上に集積させた配糖錯体のX線結晶構造解析により得られる詳細な立体化学的情報に基づいて糖質を機能素子とする分子識別能を有する超構造配糖錯体を設計し、基質特異的化学変換を促進する酵素類似機能を有する新しい化学反応場の構築を目的としている。3.対イオンの種類の違いで錯イオン自身の構造変換が誘起されるという、酵素系におけるinduced fitの最も基本的なモデルともみなしうる分子識別能に関連した興味深い現象を見い出した。今後糖質ならびに金属種の選択により新機能の開発を目指したい。
動学的就業選択モデルに基づく最適所得税と再分配政策

本研究は,家計の労働供給行動として就業選択行動を採用したMirrlees型の動学的最適所得税モデルを構築し,誘因両立的な再分配政策を提示するための理論分析を行った。その結果,家計の各期のタイプと貯蓄が私的情報であるとの想定の下,最適配分は労働履歴に基づく労働所得税で遂行可能であるが,通常の労働所得税では遂行不可能となった。そこで,通常の労働所得税を補完し,遂行可能とする社会保障政策として,強制的な年金保険制度と低所得世帯に対する時限的給付を提案した。本研究の目的は,就労可能な低所得者に対してどのように再分配すれば良いかという問題を理論的に検討することである。グローバル化の進展や非正規労働など雇用形態が多様化する中で,低所得者向けの再分配政策を再考する必要がある。そこで本研究では,家計の労働供給行動として就業選択行動を採用したMirrlees型の動学的最適所得税モデルを構築し,誘因両立的な所得再分配政策を提示する。平成25年度は,2期間モデルの下で,就業選択行動の一種である非分割可能な労働を想定し,各期で労働生産性(労働選好)が確率的に変化する状況を想定した。その上で,1.各種パラメータを設定した上で,シミュレーション分析を行い,政府が家計の情報を持つ完全情報での最善の配分と非対称情報がある場合の次善の配分を導出した。2.政府が租税政策により次善の配分を遂行するためには,労働履歴に依存した労働所得税が必要となる。通常の労働履歴に依存しない労働所得課税は次善を達成しないが,補完的政策(年金保険または時限的な所得移転制度)を採用することで次善の配分を実現できることを示した。本研究の目的は,就労可能な低所得者に対してどのように再分配すればよいかという問題を理論的に検討することである。平成26年度も,2期間モデルの下で,就業選択行動の一種である非分割可能な労働を想定し,各期で労働生産性(労働選好)が確率的に変化する状況を想定した。その上で,1.平成25年度の研究では,先行研究と異なり,次善の配分を遂行するための政策手段として資本所得税を考慮しなかった。そこで,平成26年度は同様のモデル設定の下で,労働履歴に依存しない比例資本所得税を導入した場合に次善の配分を遂行できるかを検証した。その結果,資本所得税の導入は結果を大きく変化させず,労働履歴に依存しない労働所得税と資本所得税では,次善の配分を遂行できないことを明らかにした。2.上記の研究成果は,「動学的最適性と遂行問題ー労働所得税と資本所得税ー」として『経済研究』19巻1号に掲載された(片岡孝夫氏との共著)。財政学平成25年度に予定していた通り,動学的環境下で就業選択行動をモデル化し,各種パラメータを設定した上でシミュレーション分析を行い,誘因両立的な労働所得税・再分配政策を理論的に検討することができた。また,国際財政学会へ参加し,最適課税の研究動向について知見を得ることができた。さらに,日本経済政策学会第46回中部地方大会や研究会(静岡大学第3回経済研究会や多摩財政研究会)にて報告し,ディスカッションすることができた。平成26年度は,平成25年度に実施した労働所得税の下での誘因両立的な制度設計の研究を引き続き行う。具体的には,労働生産性を複数化し,家計間で生産性が異なる状況へとモデルを拡張することを検討している。この拡張により,失業者の中に潜在的に高生産性と低生産性の家計の両方がいる可能性を考慮できる。また,動学的環境では,労働所得税だけでなく,資本所得税の役割にも焦点があてられることが多い。次善の配分を遂行するために資本所得税が果たす役割についても考察する。平成25年度に実施した動学的環境下での誘因両立的な再分配政策の研究成果を活かしつつ,さらに労働生産性を複数化する等,モデルを発展させた理論的研究を行い,望ましい所得再分配のあり方を検討する。また,前年度に検討しなかった資本所得税の役割についても研究を進める。平成26年度は,設備備品費として,理論的研究に必要な文献の取得を継続するとともに,政策的含意を導くため,各国租税制度,社会保障制度に関する文献取得に使用を予定している。また,旅費として,学会等でこれまでの研究成果を発表する(日本経済学会2014年度春季大会)ためや研究調査のための出張を予定している。
チャージチューナブル量子ドットのスピン緩和と制御

電気バイアスを変えると中性、1電子ドープ、2電子ドープと変化できるチャージチューナブルInP量子ドットを用い、準共鳴励起で、Hanle効果測定によりスピン緩和を研究した、1電子ドープされた時にのみ、Hanle曲線は4.6mTの幅の鋭い負のローレンツ成分を持ち、ドープされた1電子のスピン緩和によるものと同定できる。4.6mTからgT2^*=2.5nsが導かれ、電子のg-因子は1.5からドープ電子のスピン緩和時間はT2^*=1.7nsと導かれる。この値は、超微細構造相互作用を通して、核スピン揺らぎが引き起こす電子スピン緩和として説明される。実際、核スピン揺らぎの有効磁場を円偏光度の縦磁場依存性から求めた値15mTが引き起こす電子スピン緩和として比較的良い一致を示した。直線偏光による準共鳴励起の下で、量子ドット中の励起状態にアップ・ダウンスピンを等量生成し基底状態からの発光の円偏光度を縦磁場のパラメターとして検出することで量子ドットの励起子のスピン偏極と微細構造準位を明らかにした。チャージチューナブルInP量子ドット中に電子が1つまたは2つドープされている時には磁場の増加とともに円偏光度が単調に変化しており、光励起された正孔がゼーマン準位間で熱平衡化することを表す。中性の時には円偏光度が1.5Tと2.5T付近に共鳴的に極値を持ち変化する。この振る舞いは光学的に不活性と活性な励起子のゼーマン準位が交差・反交差することによると考えられる。2つの異なる励起子の準位がエネルギー的に近くなると寿命が長いので分布が多くなる不活性励起子が右回りまたは左回り円偏光を発する活性励起子と混ざり発光するようになうからである。またこの2つの共鳴磁場の間隔よりInp量子ドットにおけるホールのg因子を1.02と求められる。チャージチューナブルInP量子ドットは、電気バイアスを-0.6Vにすると中性、-0.1Vにすると1電子がドープされ、+0.5Vにすると2電子がドープされる。準共鳴励起で、Hanle効果測定を行うと、1電子ドープされた時のみ円偏光レーザー励起に対し負の円偏光度をゼロ磁場で示す発光を示す。Hanle曲線は半値半幅1.54T、128mT、4.6mTの3ローレンツ成分の和で構成される。4.6mTの幅の最も鋭いローレンツ成分は負で、トリオン量子ビートが観測される同じバイアスで現れるから、ドープされた1電子のスピン緩和によるものと同定できる。4.6mTからgT^*_2=2.5nsが導かれ、InP量子ドットの電子のg-因子は1.5なのでドープ電子のスピン緩和時間はT^*_2=1.7nsと導かれる。128mTの幅のローレンツ成分は、1電子ドープに呼応して負になるので光励起電子・正孔対のスピンフリップによると同定されスピン緩和時間はT^*_2=51psと導かれる。最も広い1.54Tの幅のローレンツ成分は、1粒子正孔のスピン緩和と同定されスピン緩和時間はT^*_2=29psと導かれる。

ドットの発光ピーク波長におけるHanle効果はドープ電子数を変えると劇的に変化する。2電子ドープの時には、Hanle曲線は正の2成分ローレンツ関数の和から構成される。この場合、最も低い電子の量子状態は終始、上向きスピン、下向きスピンの2電子で占められているので、正孔のスピン緩和を反映している。中性の時は、Hanle曲線は3成分ローレンツ関数(2つの正と1つの負)の和から構成される。<チャージチューナブルInP量子ドットにおけるスピン偏極>直線偏光による準共鳴励起の下で、量子ドット中の励起状態にアップ・ダウンスピンを等量生成し基底状態からの発光の円偏光度を検出することで量子ドットの励起子のスピン偏極と微細構造準位を明らかにした。チャージチューナブルInP量子ドットでは、電圧を印加することでドット内の電子の数を操作する事ができる。量子ドット中に電子が1つドープされている時には磁場の増加とともに円偏光度が単調に変化しており、これは残留電子のゼーマン準位間の熱平衡にともなうスピン偏極と荷電励起子形成時の正孔のスピン偏極、活性な荷電励起子準位間の熱平衡化により理解できるであろう。また、量子ドット中に電子が2つドープされている時にも磁場の向きに合わせて円偏光度が単調に変化しており、これは光励起された電子と正孔対がそれぞれゼーマン準位間で相関をもちながら熱平衡化することにより理解できる。これとは対照的に中性の時では円偏光度が1.5Tと2.5T付近に極値を持ち変化する。この2つのピークは横磁場下では現れず、縦磁場成分が大きくなるにつれて表れるようになる。また温度を上げていくとこの2つのピークは失われていく。これらの事からこの振る舞いは光学的に不活性と活性な励起子のゼーマン準位が交差・反交差することによると考えられる。2つの異なる励起子の準位がエネルギー的に近くなると寿命が長いので分布が多くなる不活性励起子が右回りまたは左回り円偏光を発する活性励起子と混ざり発光するようになるからである。またこの2つのピーク間隔よりInP量子ドットにおけるホールのg因子を1.02と求められる。
分相現象を利用した異方性磁気・光学特性を発現する新ガラス材料の作製

本研究では,液相線以上の温度での核生成-成長機構による分相現象を利用した高次構造の材料を作製するための基礎研究として,液相線以上で分相するFeO・Fe_2O_3--SiO_2系を選択し,酸液の分相状態を凍結したガラスを作製し,特に溶融条件と分相組織の関係を明らかにすることを目的とした.FeO・Fe_2O_3--SiO_2系ガラス(モル比3:97,5:95)の作製では,溶融過程での鉄イオンの価数変化による発泡現象などを防ぐため,湿式混合法(原料;マグネタイト,α-石英)で粉体の調製を行い,得られた粉体を静水圧プレス成形後に還元雰囲気下で焼結することにより2価の鉄イオンからなるフアイアライト(Fe_2SiO_4)を含む試料棒を作製し,試料棒をキセノンアーク赤外線集光加熱装置によりAr雰囲気下で溶融した.融液を所定時間保持した後,融液を急冷・ガラス化した.得られたガラスの結晶化,ガラス化の有無については粉末X線回折により,試料中の分相組織については走査型電子顕微鏡+画像処理を用いて評価を行った.ほとんどの試料の粉末X線回折パターンはハロ-のみを示し,試料がガラス化していることが確認された.安定不混和領域より高温と思われる2300°Cで溶融・保持後急冷した試料には分相組織は見られなかったが,2300°Cまたは2200°C保持後,安定不飽和領域内と思われる18001700°Cで融液を保持し分相させた後急冷した試料中には,核生成-成長機構により生じたと思われるFe-rich相からなる球状分相粒子が確認された.また分相処理時間が長くなるに連れて分相粒子が成長する様子が確認された.以上の結果より液-液分相現象を利用して,融液温度,分相処理時間を変化させることにより分相粒子の粒径や組成を制御し,ガラス中に高次構造が構築できる可能性が高いことが明らかになった.本研究では,液相線以上の温度での核生成-成長機構による分相現象を利用した高次構造の材料を作製するための基礎研究として,液相線以上で分相するFeO・Fe_2O_3--SiO_2系を選択し,酸液の分相状態を凍結したガラスを作製し,特に溶融条件と分相組織の関係を明らかにすることを目的とした.FeO・Fe_2O_3--SiO_2系ガラス(モル比3:97,5:95)の作製では,溶融過程での鉄イオンの価数変化による発泡現象などを防ぐため,湿式混合法(原料;マグネタイト,α-石英)で粉体の調製を行い,得られた粉体を静水圧プレス成形後に還元雰囲気下で焼結することにより2価の鉄イオンからなるフアイアライト(Fe_2SiO_4)を含む試料棒を作製し,試料棒をキセノンアーク赤外線集光加熱装置によりAr雰囲気下で溶融した.融液を所定時間保持した後,融液を急冷・ガラス化した.得られたガラスの結晶化,ガラス化の有無については粉末X線回折により,試料中の分相組織については走査型電子顕微鏡+画像処理を用いて評価を行った.ほとんどの試料の粉末X線回折パターンはハロ-のみを示し,試料がガラス化していることが確認された.安定不混和領域より高温と思われる2300°Cで溶融・保持後急冷した試料には分相組織は見られなかったが,2300°Cまたは2200°C保持後,安定不飽和領域内と思われる18001700°Cで融液を保持し分相させた後急冷した試料中には,核生成-成長機構により生じたと思われるFe-rich相からなる球状分相粒子が確認された.また分相処理時間が長くなるに連れて分相粒子が成長する様子が確認された.以上の結果より液-液分相現象を利用して,融液温度,分相処理時間を変化させることにより分相粒子の粒径や組成を制御し,ガラス中に高次構造が構築できる可能性が高いことが明らかになった.
ヘリウムプラズマ照射による繊維状ナノ構造形成機構と物性変化

直線型ダイバータプラズマ模擬装置NAGDIS(Nagoya Divertor Simulator)において,ヘリウムプラズマ照射を実施した。典型的なパラメータは電子密度が10^<18>m^<-3>,電子温度が5eV程度である。入射イオンエネルギーが数十eV以上で,温度領域が1000-2000Kの時にヘリウム照射によりタングステン表面に繊維状のナノ構造ができることが明らかになった。照射温度,ヘリウムプラズマの入射エネルギー,照射量,材料表面方位などをパラメータとして系統的に照射実験を行い,1μmを越える長細いナノ突起がヘリウムバブルの自己成長過程により形成される様子を透過型顕微鏡による詳細観察より明らかになった。更に,レーザーと積分球を用いた光吸収率計測により,633nmにおける光学的吸収率を計測した結果,照射後のサンプルの全反射率は1%程度であり,光学的吸収率が99%となっていることが分かった。波長の異なるレーザーを用いて,可視領域から近赤外領域における吸収率を計測した結果から,黒色化したWは太陽光スペクトルに対してほぼ完全な光吸収体となっていることが明らかになった。この材料は熱光起電力発電(光吸収体/エミッターからの輻射熱を化合物半導体系光起電力電池に導いて電力に変換する発電方式)用の太陽光吸収体として利用できる可能性があることを示した。直線型ダイバータプラズマ模擬装置NAGDIS (Nagoya Divertor Simulator)において,ヘリウムプラズマ照射を実施した。ヘリウムフルエンス依存性から,ヘリウムバブル照射により,ピンホールが表面に形成されるとともに,バブルの結合により表面にロッド状の構造が形成されること観測された。これらピンホールとロッド状構造の形成が,繊維状ナノ構造の形成プロセスに重要な役割を示していることが明らかになった。加えて,照射後の光学的反射率を計測した結果,ヘリウム照射によりタングステンの光学的反射率が1桁以上減少していることが確認された。モリブデンにヘリウム照射を実施すると同様に繊維状のナノ構造が形成されることが確認された。しかしながら,必要なヘリウムのフルエンスは一桁程度高い値であった。モリブデン,ロジウムなどの光学的ミラー材料への1000K以下の比較的低温でのヘリウム照射を実施し,SEMおよびAFMでの表面解析を行った結果,表面の凹凸がヘリウム照射により増加し,光学的反射率が特に紫外領域で著しく減少していることが明らかになった。ヘリウムバブルが表面の凹凸を数百nmのスケールで増加させている結果,光学的反射率の劣化が特に紫外領域で起こったことが示唆された。次世代核融合実験炉ITERにおいて,タングステン(W)は高融点,低スパッタリング率,低水素吸蔵などの特性によりダイバータ板や炉内計測用ミラーの候補材料となっている。低エネルギーのイオン照射によってはプラズマ対向材には損傷は起こらないと考えられてきた。しかし,最近の実験において,物理スパッタリング閾値以下のエネルギーのヘリウムイオン照射によって表面にバブル・ホールや繊維状ナノ構造の形成が確認されており,この材料を実際に使用するに当たっては,材料として改善しなければならない,あるいはあらかじめ厳密に評価しておかなければならない問題点が少なくない。本研究では繊維状ナノ構造の形成条件と照射損傷材料の構造を詳細に調べることにより形成機構を調べるとともに,繊維状ナノ構造の光学的特性に関して明らかにした。Wの板状試料を直線型プラズマ発生装置NAGDIS-IおよびNAGDIS-IIを用いて様々な照射条件でヘリウムプラズマを照射した。照射温度,ヘリウムプラズマの入射エネルギー,照射量,材料表面方位などをパラメータとして系統的に照射実験を行い,1μmを越える長細いナノ突起がヘリウムバブルの自己成長過程により形成される様子を透過型顕微鏡による詳細観察より明らかにした。

更に,レーザーと積分球を用いた光吸収率計測により,633nmにおける光学的吸収率を計測した結果,照射後のサンプルの全反射率は1%程度であり,光学的吸収率が99%となっていることが分かった。波長の異なるレーザーを用いて,可視領域から近赤外領域における吸収率を計測した結果から,黒色化したWは太陽光スペクトルに対してほぼ完全な光吸収体となっていることが明らかになった。この材料は熱光起電力発電(光吸収体/エミッターからの輻射熱を化合物半導体系光起電力電池に導いて電力に変換する発電方式)用の太陽光吸収体として利用できる可能性があることを示した。
電子・陽電子衝突装置LEP-IIでのOPAL測定器による素粒子の研究

世界最高エネルギーの電子陽電子衝突装置LEPは平成8年度よりエネルギー増強プログラムLEP2を始めた。平成9年度には衝突エネルギー183GeV、次の10年度には189GeVで実験を行ったOPAL測定器は順調に稼働し、東京大学が建設した最も重要な構成要素の一つである鉛ガラスカロリメターも高性能を維持し、質の高いデータを高い効率で収集した。このデータを最大に生かし、測定精度や新粒子探索の感度を上げるために測定器の性能チェックやキャリブレーションを詳細に行うとともに、物理解析方法を改良し、また新しい角度からの解析を開発してきた主な成果としては:(1)約4000のW粒子対発生事象を記録し、それを基に生成断面積のエネルギー依存性、全崩壊幅、各崩壊過程への分岐比等を測定し標準理論の予想が実験とよく合っていることを確かめた。またW粒子質量の測定精度はこれら大量のデータにより大幅に改善し、LEPの結果を総合すると陽子反陽子衝突実験からの結果を上回るものになってきた(2)標準理論で期待される各種の反応過程を幅広く解析した。これにはフェルミオン対生成、Z粒子対生成、W粒子単独生成過程等が含まれる。これにより新しいエネルギー領域で標準理論をテストし、理論からのずれを生むかもしれない新物理の可能性について制限をつけた。(3)標準理論のミッシングリンクであるヒッグス粒子の探索を行い、その質量が約91GeVより重いという結果を得た。(4)標準理論を越える理論として最も有力な超対称性理論が予言する新粒子群を系統的に探索し、その未知のパラメータについてより厳しい制限を得た。これらの結果は逐次国際会議等で報告され、学術専門誌に発表している。世界最高エネルギーの電子陽電子衝突装置LEPは平成9年度には前年より更にエネルギーを増強し、衝突エネルギー183GeVで実験を行なった。LEPの性能も向上し、前年に比べて約3倍の衝突事象を生成した。OPAL測定器は、順調に動作し、東京大学が建設した、最も重要な構成要素の一つである鉛ガラスカロリメターも高性能を維持し質の高いデータを収集した。大量のデータによりW粒子の質量等の精密測定の制度が大きく向上した。同時に、高いエネルギーで初めて作り出されるかもしれないヒッグス粒子や新粒子の発見の可能性が大きく広がった。このデータを最大に生かし、測定精度や新粒子探索の感度を上げるため、解析方法の改良や、新しいテーマの研究を行った。主な成果としては:(1)約900個のW粒子対発生事象が得られた。W粒子の質量測定の精度は、4つのLEP実験の結果を合わせると、陽子反陽子加速器からの結果と同じ精度になった。これをLEP-IでのZ^0粒子の精密測定等と組み合わせて標準理論の整合性を高い精度でテストすることが可能になって来た。W粒子以外でも、標準理論で期待される各種の反応過程をもれなく測定し、新しいエネルギー領域で理論をテストした。これにより、標準理論からのずれを生むかもしない新物理の可能性について制限をつけた。(2)標準理論に必要でありながら、未だに発見されていないヒッグス粒子を探索し、その質量がS4GeVより重いという結果を得た。また、各種の新粒子も幅広く探索した。特に、標準理論を越える理論として最も有力な超対称性理論は新しい粒子群を予言する。これらを系統的に探索した。今年度のデータからは新粒子の兆候は発見されなかったが、この事から逆に、これら新しい理論やその未知のパラメータについて厳しい制限を与えた。これらの結果は学術専門誌に発表するとともに、国際会議等で報告された。平成10年度、LEPはエネルギーを更に増強し、衝突エネルギー189GeVで実験を行った。春から秋にかけての運転期間を通じ安定に効率良く運転

さて、前年度に比べて約3倍の積分ルミノシティーを達成した。OPAL測定器は順調に稼働し、東京大学が建設した最も重要な構成要素の一つである鉛ガラスカロリメターも高性能を維持し、質の高いデータを高い効率で収集した。衝突エネルギーの増加は、ヒッグス粒子や超対称性粒子など重い(エネルギーが十分ないと生成できない)新粒子発見の可能性を意味する。また、この大量のデータを基に、W粒子質量等の精密測定は更に精度が向上した。このデータを最大に生かし、測定精度や新粒子探索の感度を上げるため、測定器の性能チェックやキャリブレーションを詳細に行うとともに、物理解析方法を改良し、また新しい角度からの解析を開発してきた。主な成果としては:(1)約3000のW粒子対発生事象を記録した。これは前年度までに収集された総数の約3倍に相当する。LEPでのW粒子の質量測定精度は陽子反陽子衝突実験からの結果を上回るものになってきた。いよいよ精密測定の領域に入ってきたので、系統誤差の詳細な評価が一段と重要になる。(2)標準理論で期待される各種の反応過程を幅広く解析し、新しいエネルギー領域で理論をテストした。標準理論からのずれを生むかもしれない新物理の可能性について制限をつけた。(3)標準理論のミッシングリンクであるヒッグス粒子の探索を行い、その質量が約91GeVより重いという結果を得た。(4)標準理論を越える理論として最も有力な超対称性理論が予言する新粒子群を系統的に探索し、その未知のパラメータについてより厳しい制限を得た。これらの結果は逐次国際会議等で報告され学術専門誌に発表している。
新鮮遺体を用いたＭＤＣＴによるリンパ管立体解剖の解析

CTを用いて下肢リンパ管の立体解剖を明らかにした。また、リンパ浮腫におけるリンパ管の変化をCTにて捉えた。まず、予備実験にて未固定遺体のリンパ管の造影に適した造影剤を開発した。未固定遺体のリンパ管を造影し、CTで撮影することによりリンパ管の立体解剖を客観的に画像で捉えることが出来た。下肢のリンパ管の走行は人によって5つのパターンがあることが判明した。下肢に生じた癌の治療の際に行うリンパ節廓清の範囲を決定する際に、このパターンは重要な知見となる。また、リンパ浮腫では集合リンパ管の途絶や末梢のリンパ管への逆流が見られた。これはリンパ浮腫の病態解明の一助となる。リンパ管の造影法においては既に論文発表のあるSuami法に改良を加えてCT撮影に適合した造影剤を注入する事に成功した。具体的にはリンパ管刺入時に35Gの特殊な計の細い針を使用する事により造影の効率を上げる事ができた。さらにSuami法で用いられていた造影剤はCT撮影時にはCT値が高すぎるため造影剤の改良を行い、適切なCT値で撮影する事に成功した。下肢の表在リンパ管には大伏在静脈に沿って中枢へ向かう経路と、小伏在静脈に沿って中枢へ向かう経路が存在する事が知られている。しかし新鮮遺体を用い写真でこれらの経路を示した文献は少なく、レントゲン画像、特にCTによる三次元画像は認められない。造影が成功した4下肢のうち、1下肢は大伏在静脈に沿った経路のみ描出に成功し、1下肢は小伏在静脈に沿った経路のみの描出に成功した。2下肢は大伏在静脈、小伏在静脈に沿った2つの経路の描出に成功した。これにより、下肢の2つの表在リンパ管経路の相関関係を把握する事ができた。目的としていた鼠径リンパ節でのリンパ流であるが、実験開始時の想定通り、小伏在静脈に沿った経路では一部鼠径リンパ節を介さずに外腸骨リンパ節に達していた。つまり、下肢の悪性腫瘍に対する鼠径リンパ節廓清時には一部鼠径リンパ節を介さない経路があるという認識を術者は持たなければならない。これを証明する事ができた。平成22年の実験で新鮮遺体の下肢のリンパ管造影に成功し、さらにMDCT(multi detector computed tomography)を用いて造影した下肢の三次元画像の取得に成功した。その手法を引き続き使用してリンパ管造営した下肢の検体数をさらに5つ増やすことができた。さらに研究者の手技の向上により、今までよりも広範囲のリンパ管を造影することに成功した。具体的には造影剤注入時にガラス管と35G針を組み合わせることにより、表皮直下の毛細リンパ管の造影が可能となり、下腿全域でのリンパ管造影が可能となった。特に下腿や大腿外側を起始とするリンパ管の造影の発表例はほとんどない。下腿外層、大腿外側のリンパ流は本来下腿の主流なリンパ経路としては存在していないが、リンパ浮腫においてはリンパの迂回路としての役割を持つ可能性があり、その走行は臨床的意義が高いと考える。既にこれまでの実験により下肢には大伏在、小伏在静脈に沿った二つのリンパ流があることが把握できているが、今回症例を積み重ねるにつれ、一部の症例では踵周囲のリンパ流も大伏在静脈に沿ったリンパ流に注ぐ可能性が示された。これに関する記述も今のところ認めない。これは鼠径部におけるセンチネルリンパ節と対応領域に関する新しい知見となりうる。さらに、今回の実験では目的としていなかったが、リンパ浮腫を呈した新鮮遺体を入手することができ、リンパ浮腫におけるリンパ管の形態的変化をとらえることができた。さらに毛細リンパ管内への造影剤の逆流を認め、詳細な真皮内のリンパ管網の画像データを得ることに成功した。新鮮遺体を用いたリンパ浮腫症例の実験例はほとんど報告がないため臨床でのリンパ浮腫治療における貴重なデータとなる。平成22年の実験で新鮮遺体の下肢のリンパ管造影に成功し、その手法を引き続き使用してリンパ管を造影した下肢の検体数を15まで増やすことができた。実験の手法は平成23年までの手法を継続して行っている。下肢の浅層を走る集合リンパ管は大きく大伏在リンパ管と小伏在リンパ管に分類する事ができる。この走行パターンを次の15に分類する事ができた。以下に詳細を述べる。1、大伏在リンパ管が鼠径リンパ節に注ぐ。小伏在リンパ管は膝窩リンパ節に注ぎ、その後、輸出リンパ管が深部リンパ管に合流する。2、1と同様であるが、小伏在リンパ管から大伏在リンパ管への分岐がある。

3、膝窩リンパ節からの輸出リンパ管が深部に至らず、浅鼠径リンパ節に合流する。4、3と同様であるが、小伏在リンパ管から大伏在リンパ管への分岐がある。5、1と同様であるが、膝窩周囲で大伏在リンパ管から膝窩リンパ節への分岐がある。この知見は足に生じた皮膚悪性腫瘍の転移のメカニズムを解明する手がかりとなる。さらには患者個人の生じた腫瘍の場所と15までのリンパ流のタイプがリンパ管シンチグラフィで把握されれば、必要となるリンパ節廓清の場所と範囲を決定する事ができる。これは下肢の悪性腫瘍の治療の際に非常に有用な知見となる。さらに本年度はリンパ浮腫の患者のリンパシンチグラフィを解析した。その結果、一部の患者では小伏在リンパ管がリンパ浮腫の際にリンパ液の迂回路となっていることがわかった。本研究において小伏在リンパ管は深筋膜下を走行している事が判明していたため、小伏在リンパ管は大伏在リンパ管に比べてリンパ浮腫の際の局所の炎症に強く、迂回路となることが示された。これはリンパ浮腫の治療の際に有用な知見である。平成22年の実験で新鮮遺体の下肢のリンパ管造影に成功し、さらにMDCT(multi detector computed tomography)を用いて造影した下肢の三次元画像の取得に成功した。その手法を引き続き使用してリンパ管を造影した下肢の検体数を12まで増やすことができた。さらに膀胱癌によるリンパ節廓清をされた続発性リンパ浮腫を呈した新鮮遺体のリンパ管造影、及びMDCT撮影に成功した。実験の手法は平成23年までの手法を継続して行っている。まず、正常検体の症例数の増加によって徐々にリンパ管走行の個体差、及びその割合がわかってきた。下肢の集合リンパ管の走行は大きく大伏在静脈に沿った大伏在リンパ管群と小伏在静脈に沿った小伏在リンパ管群に分けることができる。一般的に小伏在リンパ管は膝窩で深部のリンパ管に合流するとされているが、1深部リンパ管に合流するもの、2深部に入らず大伏在リンパ管に合流するもの、3大伏在リンパ管が深部に合流するもの、といった症例がみられた。この知見は足に生じたメラノーマなどの皮膚悪性腫瘍の転移のメカニズムを解明する手がかりとなる。特に足底に生じたメラノーマは症例により転移するリンパ節が異なる場合があり、その裏付けとなりうる。そして、リンパ浮腫を生じた検体をMDCTで撮影することに成功し、その画像を解析した。その結果、正常検体と比べて以下のことが判明した。1大伏在リンパ管の走行経路に差は認めなかった。2集合リンパ管どうしの吻合が密になっていた。3リンパ浮腫患者のリンパ管造影検査で認められる造影剤の皮膚逆流現象(Dermal Back Flow)を検体でも認めた。これらの所見は、リンパ浮腫治療において重要な所見となる。また、現時点でリンパ浮腫を呈したリンパ管のCT画像は存在せず、有用な情報となる。実験手法に高度なマイクロサージャリーの技術が必要となるため、手技の習得に時間がかかった。また実験で必要となる新鮮遺体が12か月に一体搬入されるため、実験の進行はある程度制約がかかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究開始当初は下肢以外のリンパ管の解剖も行う予定でったが、現時点では下肢以外の研究まで進んでいない。理由としては以下があげられる。1下肢のリンパ管に当初想定した以上に変異が認められ、より多くの検体数が必要となった。
難治性呼吸器感染症における非抗生物質療法に関する研究

人口の高齢化に伴い疾病自体や基礎疾患が変貌し、老齢者の感染症の増加、耐性菌による院内感染など新たな問題に今日我々は直面している。また抗菌剤の目ざましい開発にもかかわらず、予後不良な難治性呼吸器感染症にしばしば遭遇する。このため従来の化学療法に加え、感染症の非抗生物質療法による展開も重要と考え、以下のような研究を行い、次のような成果を得た。I.呼吸器感染症の発症予防に関する研究:(1)慢性呼吸器感染症の患者における感染症の発症頻度と、喉頭・鼻腔における主要呼吸器病原細菌の付着率を調査し、両者に間の明らかな相関性を確認した。(2)ポビドンヨードによる呼吸器病原細菌の殺菌能を確認し、感染症の発症予防を目的にポビドンヨードによる咽頭殺菌療法を行なったところ感染回数を激減させることができた。(3)呼吸器病原細菌の付着メカニズムに関する研究を行ない、ブランハメラでは菌側の因子としてフィンブリエ、宿主側因子として上皮のある種の糖がレセプターとして重要であることを明らかにできた。(4)実際にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)が流行しているある関連病院においてMRSAの環境対策と汚染源である褥瘡対策を行なったところ院内肺炎と敗血症を激減せしめることができた。II免疫治療法の研究(1)マウス実験肺炎において緑膿菌リポポリサッカライドに対する抗緑膿菌モノクローナル抗体を治療に用いたところ抗菌薬を併用することによって優れた治療成績が得られた。(2)各種の慢性気道感染症において、咯痰中のインターロイキン8などの炎症性サイトカインは病勢に応じて増減することを確認し、呼吸器感染症の慢性化、難治化に重要な役割を果たしていることを明らかにできた。呼吸器感染症の慢性化、難治化を阻止する上でこれらのサイトカインの制御が重要になるものと考えられた。1)難治性呼吸器感染症の予防:咽頭殺菌療法(1)肺炎球菌感染の既往のない慢性下気道感染症群と肺炎球菌頻回感染郡および健常コントロ-ル群での咽頭及び鼻腔の細菌叢を調べた。頻回感染群では下気道感染症の主要起炎菌である肺炎球菌、インフルエンザ菌ブランハメラなどの付着率がその他の群に比し高かった。(2)呼吸器感染症主要起炎菌であるインフルエンザ菌、肺炎球菌、ブランハメラを用いポピドンヨ-ドの殺菌能をみた。主要3菌に対し本剤は通常の含嗽濃度である30倍60倍希釈では10秒間でも10^7cfu/mlの細菌を殺菌することを確認した。(3)繰り返し感染を起こす慢性下気道感染症患者21名に対してポピドンヨ-ドによる含嗽の感染症予防効果を検討した。平均1年5ヵ月の観察期間で本剤を用いて含嗽することにより急性増悪は平均4.4回から2.2回に減少した。急性増悪の主要起炎菌は含嗽前に多くみられたインフルエンザ菌、肺炎球菌、ブランハメラの頻度が激減し、緑膿菌の頻度が増加した。2)難治性呼吸器感染症の予防:アタッチメント予防法電子顕微鏡的観察にてブランハメラ・カタラ-リスには莢膜の存在が示唆され、fimbriaeと莢膜が病原性に関与することが推定された。本菌のfimbriaeと莢膜を介した気道上皮への付着防止を検討している。3)緑膿菌感染症における免疫学的療法緑膿菌表面抗原のIipopolysaccharide(LPS)O抗原に対するモノクロ-

ナル抗体を作成し、マウス致死的緑膿菌性肺炎モデルを用い、このモノクロ-ナル抗体の治療効果と作用機作を検討した。その結果投与開始が早期であるほど生存率は高率であった。この効果はこの抗体の効率の良い組織移行性に基づくことを明らかにできた。このモノクロ-ナル抗体療法は重症、難治性緑膿菌性呼吸器感染症に対する新しい治療の方向性として期待される。1)気道への病原菌付着メカニズムに関する研究呼吸器感染症の患者から分離された病原性のあるブランハメラ・カタラーリスについて電顕で観察し検討したところ、密にフィンブリエがある菌のグループとほとんどフィンブリエがみられないグループおよびその中間に分類できた。フィンブリエが密にみられるグループは赤血球凝集価がフィンブリエが疎なグループより高く、すなわちブランハメラ・カタラーリスの咽頭付着に関して菌側の要因としてフィンブリエが重要な役割を果たしている可能性が示唆された。さらに上皮との付着する模様を電顕にて観察したところ、ブランハメラ・カタラーリスは上皮細胞の外側のunitに付着することが示された。しかしフィンブリエを持たないブランハメラ・カタラーリスも咽頭上皮には付着することが観察されており、今後は菌側の付着因子と共に上皮側のレセプターが解明される必要があろう。2)免疫療法当初予定の緑膿菌に対するモノクローナル抗体療法のみでなくブランハメラ・カタラーリスの抗体についても考察した。呼吸器感染症の患者からブランハメラ・カタラーリスを分離し、重要な菌体成分であるLPS(エンドトキシン)を分離精製した。菌の血清感受性を検討したところ感受性株と非感受性株が存在し、抗LPS特異抗体が関与することが判明した。この検討から抗ブランハメラ・カタラーリスLPS抗体は感染防御の一役を担うことが示唆された。マウス実験肺炎において、緑膿菌の0チェーンに対する抗緑膿菌モノクローナル抗体とsparfloxaeinとの併用療法を比較検討した。実験肺炎において高緑膿菌モノクローナル抗体単独やsparfloxacin単独よりも明らかに両者併用が効果的であり、今後の臨床に示唆を与えるものであった。抗生物質の目覚しい開発にもかかわらず、難治性呼吸器感染症の予後は不良である。このため従来の抗生物質療法に加え、非抗生物質療法の展開も重要と考える。以下のような研究を行ない、次のような結果を得た。1)上気道,下気道への病原菌付着メカニズムに関する研究呼吸器感染症における起炎菌として近年その頻度が急激に増加しているブランハメラ・カタラーリスについて分子生物学的手法や電子顕微鏡を用いて、気道への付着メカニズムを検討した。菌側の因子としてはフィンブリエが重要なmediatorとして推定された。宿主側因子としてはある種の糖がレセプターとして働いているものと推察された。またメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)が院内流行しているある老人病院において、褥瘡に付着したMRSAが環境を汚染し、吸入された菌が気道上皮細胞に付着増殖し病原性を発揮するという仮説のもとに褥瘡および環境対策を行ない、MRSA感染症のコントロールを試みた。環境および褥瘡対策によってMRSAによる菌血症、肺炎のコントロールに成功した。2)緑膿菌性呼吸器感染症におけるモノクローナル抗体療法慢性の緑膿菌性呼吸器感染症においては好中球の浸潤といくつかの炎症性サイトカインが局所で産生されていることが知られているが、炎症の持続と肺組織の破壊については特にIL-8の役割が大きいことが示唆された。
頭蓋内動脈解離の治療選択と臨床転帰に関する臨床的・凝血学的検討

後ろ向き研究では、1.頭蓋内動脈解離で脳梗塞発症、クモ膜下出血発症、頭痛のみを含む105例を対象に来院時の好中球・リンパ球比(NLR)と脳卒中発症病型との関連および3ヶ月後の機能転帰との関連を調べた。NLR高値はくも膜下出血と独立して関連していた。またNLR高値は3ヶ月後の転帰不良(modified Rankin Scale 3-6)と関連していた。来院時NLRにより発症病型と3ヶ月後転帰を予測できる可能性がある。2.発症から1週間以内に脳血管造影検査を施行した頭蓋内動脈解離94例を対象に、血管形態変化と虚血性脳卒中および出血性脳卒中の関連を調べた。String sign(狭窄)(補正オッズ比5.49、95%信頼区間1.16-29.41)は虚血性脳卒中に独立して関連していた。Intimal flap(9.53、2.86-37.48)もしくはdouble lumenとfusiformirregular aneurysmal dilatation(9.96、2.16-72.07)は出血性脳卒中に独立して関連していた。頭蓋内脳動脈解離に対する抗血栓療法の適応は血管造影所見などの血管形態変化に基づいて有効性と安全性を検討していく必要がある。前向き研究である国際頭蓋内動脈解離登録研究(I-IDIS)では、2018年11月までに世界で79例が登録され、そのうち34例を登録した。2019年3月までに38例を登録した。現在のところフォローアップ中のイベントは脳梗塞1例、クモ膜下出血なし、死亡なしである。イベントが少ないために凝固線溶系マーカーとの関連の検討が困難となっている。頭蓋内動脈解離59例の関連候補遺伝子の検討を開始した。国際頭蓋内動脈解離登録研究(I-IDIS)の世界全体での登録目標症例数は500例で、当施設からは60例である。現在3年間で39例を登録している。フォローアップ中のイベント数が少なく、抗血小板薬や抗凝固薬などの治療選択および凝固線溶マーカーとの関連の検討が困難である。後ろ向き頭蓋内動脈解離の詳細な検討に関しては国際学会で3演題発表した。候補遺伝子の検討では頭蓋外頸動脈解離59例に関連するPHACTRA1、RNF213との関連の検討を開始した。後ろ向き研究の解析結果の論文化をすすめている。放射線学的特徴に関する検討は英文誌に掲載された。頸部血管エコーによる椎骨動脈解離狭窄の進行の検出に関する論文はリバイス投稿中である。長期フォローアップに関する検討内容は投稿準備中である。欧州の3つのコホート(Finland、Netherlands、Switzerland)とデータを統合し人種差などを検討することを計画している。前向き登録研究である国際頭蓋内動脈解離登録研究(I-IDIS)には引き続き症例を登録し60例の登録を目指す。動脈解離に関連が示されている候補遺伝子の検討をすすめていく。国際頭蓋内動脈解離前向き観察研究(I-IDIS)プロトコールの和訳し、所属施設の倫理委員会へ申請し2016年9月5日に承認を取得した。2016年10月よりI-IDISへの症例登録を開始し現在12例を登録し前向きに1年間のフォローアップを行っている。また後ろ向き研究を追加し2011年から2016年に入院加療した頭蓋内動脈解離63例のデータを収集した。平均年齢は52例、16例(25%)が女性であった。高血圧を35例(56%)、喫煙を39例(62%)に認めた。血液凝固異常症や結合織病の合併はなかった。脳梗塞発症は36例(57%)、一過性脳虚血発作は2例(4%)、くも膜下出血は4例(6%)であった。動脈解離を認めた頭蓋内血管は椎骨動脈が45例(71%)と最多であった。治療では抗血栓療法なしが25例(40%)、抗血小板療法11例(17%)、抗凝固療法7例(11%)、併用20例(32%)であった。入院中の脳出血は併用群1例(2%)、くも膜下出血は併用群1例(2%)・抗血栓療法なし群1例(2%)であった。3ヵ月後日常生活完全自立(mRS0-1)は抗血小板療法群8例(73%)、抗凝固療法群5例(83%)、併用群14例(78%)と差がなかった(p=1.00)。後ろ向き研究から治療の内容にかかわらず頭蓋内出血頻度は少なく、3ヵ月後日常生活完全自立は約8割であった。また脳血管造影検査と3D T1blood blacksequenceを含む高解像度MR(HR-MRI)Iの両方で評価した37例を解析しHR-MRIの有用性を検討した。脳血管造影検査のみに比べるとHR-MRIを加えることで確定診断例が13例から29例まで改善した。HR-MRIの使用により頭蓋内動脈解離の診断正度が改善することがわかった。前向き観察研究(I-IDIS)の目標症例数は60例であるが現在12例の登録とやや遅れがある。

主な原因は倫理委員会申請や承認に時間を要し登録開始が2016年10月になったことである。後ろ向き研究では頭蓋内動脈解離連続63例の詳細な検討を行った。2015年のDebetteらの診断基準に従って検討すると、通常のMRI/MRA検査に比較して高解像度3T T1画像により動脈解離の壁内血腫検出率が高かった(14%対53%、p<0.001)。頭蓋内動脈解離を診断するために19%ではフォローアップ画像検査が必要であった。また6ヵ月以上(平均1.8年)頭部MRA検査でフォローアップした51例を検討したところ8例に脳梗塞再発が起こった。そのうち7例は頭蓋内動脈解離発症15日以内で1例は686日後であった。経過中に90%で経時的な血管形態の変化を認めた。このうちの8割では形態学的な改善があり、2割では形態学的増悪を認めた。椎骨動脈解離26例で頸部血管エコーによる血流速度変化の検討を行った。MRA上10例(28%)で椎骨動脈狭窄の進行があった(狭窄進行群)。狭窄進行群では非進行群に比較して経時的な拡張末期血流速度比(EDV比)が低く(0.34±0.63対1.05±0.39、p<0.01)、pulsalty index比(PI比)が高かった(1.95±0.76対0.85±0.30、p<0.01)。受診者操作特性曲線解析では、EDV比0.54未満でAUC0.87(p<0.01)、感度87.5%、特異度93.3%、PI比1.17超でAUC0.93、感度88.9%、特異度82.3%で椎骨動脈狭窄の進行を予測するのに有用であった。国際頭蓋内動脈解離登録研究(I-IDIS)では平成29年度に11例(計23例)を登録し1年間のフォローアップを行っている。中間解析ではイタリアPisa大学に続き世界第2位の登録状況であった。国際頭蓋内動脈解離登録研究(I-IDIS)の目標症例数は5年で60例であるが、現在23例の登録である。後ろ向き頭蓋内動脈解離連続例の詳細な検討に関しては国際学会で4演題の発表を行った。後ろ向き研究では、1.頭蓋内動脈解離で脳梗塞発症、クモ膜下出血発症、頭痛のみを含む105例を対象に来院時の好中球・リンパ球比(NLR)と脳卒中発症病型との関連および3ヶ月後の機能転帰との関連を調べた。NLR高値はくも膜下出血と独立して関連していた。またNLR高値は3ヶ月後の転帰不良(modified Rankin Scale 3-6)と関連していた。来院時NLRにより発症病型と3ヶ月後転帰を予測できる可能性がある。2.発症から1週間以内に脳血管造影検査を施行した頭蓋内動脈解離94例を対象に、血管形態変化と虚血性脳卒中および出血性脳卒中の関連を調べた。String sign(狭窄)(補正オッズ比5.49、95%信頼区間1.16-29.41)は虚血性脳卒中に独立して関連していた。Intimal flap(9.53、2.86-37.48)もしくはdouble lumenとfusiformirregular aneurysmal dilatation(9.96、2.16-72.07)は出血性脳卒中に独立して関連していた。頭蓋内脳動脈解離に対する抗血栓療法の適応は血管造影所見などの血管形態変化に基づいて有効性と安全性を検討していく必要がある。前向き研究である国際頭蓋内動脈解離登録研究(I-IDIS)では、2018年11月までに世界で79例が登録され、そのうち34例を登録した。2019年3月までに38例を登録した。現在のところフォローアップ中のイベントは脳梗塞1例、クモ膜下出血なし、死亡なしである。イベントが少ないために凝固線溶系マーカーとの関連の検討が困難となっている。頭蓋内動脈解離59例の関連候補遺伝子の検討を開始した。
丹後・若越地域における宗教と庶民層の関係の歴史的性格の調査研究

本研究の成果は以下の三点に集約される.第一は, 61年度・62年度の2カ年にわたり,佐渡の大願寺,若狭の妙楽寺,多田寺,越前の称念寺,能登の総持寺の調査を行ない寺檀関係を中心とする史料の収集をしえた.さらに石川県立図書館・金沢市立図書館・福井県立図書館・京都府立総合資料館で閲覧とマイクロフィルム化をしえた.第二は, 62年度着手した寺院で,越前の永平寺・仏国寺,宮津市の丹後国分寺,丹後の久美浜町の本願寺・如意寺・遍照寺,網野町の中性院,大江町の観音寺の調査を行い史料の収集をした.加えて丹後郷土資料館所蔵資料の閲覧とマイクロフィルム化をしえた.以上の寺院・図書館・資料館等関係の調査をふまえて,史料の現地における所在の目録化を行い,また討議を重ねて在地における庶民層と宗教の関係の実態についてある程度の解明と,今後の研究の見通しを得ることができた.第三は, 62年度に新たに着手したもので,渡来神系の神を祀る神社と丹後を中心とする日本海沿岸に集中的に見られる神仙思想の伝承分布の調査である.渡来神系の神社については丹後の宮津市の由良神社,伊根町の宇良神社(旧浦島明神),峰山町の波弥神社,丹後町の竹野神社,網野町の網野神社・島児神社・六神社(以上ほとんどは式内社)の現社地と旧社地,ならびに関連する神明山古墳を調査した.その結果,神社にあっては古代の渡来神名が中世には神道説の盛行につれて相殿神に格下げされるか,主神である場合は天酒大明神とか新羅大明神などと変容されること,江戸中期以後になると復古神道によって抹消されて記紀的神名に代えられていったことを確かめえた.神仙思想は日本海を通じて直接対岸の大陸から伝えられたもので,畿内とは関係はないこと,庶民との関わりの深いものとして展開したとの見通しをえた.本研究の成果は以下の三点に集約される.第一は, 61年度・62年度の2カ年にわたり,佐渡の大願寺,若狭の妙楽寺,多田寺,越前の称念寺,能登の総持寺の調査を行ない寺檀関係を中心とする史料の収集をしえた.さらに石川県立図書館・金沢市立図書館・福井県立図書館・京都府立総合資料館で閲覧とマイクロフィルム化をしえた.第二は, 62年度着手した寺院で,越前の永平寺・仏国寺,宮津市の丹後国分寺,丹後の久美浜町の本願寺・如意寺・遍照寺,網野町の中性院,大江町の観音寺の調査を行い史料の収集をした.加えて丹後郷土資料館所蔵資料の閲覧とマイクロフィルム化をしえた.以上の寺院・図書館・資料館等関係の調査をふまえて,史料の現地における所在の目録化を行い,また討議を重ねて在地における庶民層と宗教の関係の実態についてある程度の解明と,今後の研究の見通しを得ることができた.第三は, 62年度に新たに着手したもので,渡来神系の神を祀る神社と丹後を中心とする日本海沿岸に集中的に見られる神仙思想の伝承分布の調査である.渡来神系の神社については丹後の宮津市の由良神社,伊根町の宇良神社(旧浦島明神),峰山町の波弥神社,丹後町の竹野神社,網野町の網野神社・島児神社・六神社(以上ほとんどは式内社)の現社地と旧社地,ならびに関連する神明山古墳を調査した.その結果,神社にあっては古代の渡来神名が中世には神道説の盛行につれて相殿神に格下げされるか,主神である場合は天酒大明神とか新羅大明神などと変容されること,江戸中期以後になると復古神道によって抹消されて記紀的神名に代えられていったことを確かめえた.神仙思想は日本海を通じて直接対岸の大陸から伝えられたもので,畿内とは関係はないこと,庶民との関わりの深いものとして展開したとの見通しをえた.本年度の研究実績は、地域的なものと宗教的なものとに大別できる。地域的実績として、第一には、本研究が対象としている日本海地域の中央部をしめる新潟・石川・福井・京都の各府県における宗教史々料の収集に着手したことである。そのために事前調査として、新潟県立図書館・福井県立図書館郷土資料室・金沢市立図書館加越能文庫などの公共図書館及び自治体史編纂室の巡見を行い、史料所在目録の収集につとめた。その結果、福井県・京都府等での各県単位の史料所在目録はもちろんのこと、市町村史レベルでの史料所在目録及び地域史の収集を予想以上に実施しえた。そして従来、あまり注目されることがなかった仏教史、神道史等の宗教史関係の記述に重要性が、多々あることを知った。第二には、事前調査の成果をふまえて、丹後地域では京都府総合資料館所蔵文書,丹後町史,峰山町史など、佐渡地域では真野町史、畑野町史などを手がかりとして、地域資料の収集を行った。さらには、金沢市立図書館の加越能文庫所蔵文書をもって、加賀・能登・越前の三地域の宗教史々料の検索・収集をしえたことである。一方、宗派的な実績としては、新潟県佐渡大願寺、福井県丸岡町称念寺の時宗寺院をはじめとして、当該地域における寺院所蔵史料の収集を行ったことがあげられる。なかでも曹洞宗の能登惣持寺の所蔵文書を手がかりとして、曹洞宗関係寺院の史料の全体像や本末関係の実態を把握することができた。

さらに、天台・真言の両宗については、丹後・若狭の二地域で関係寺院の史料調査を実施した。こうした本年度の一連の調査・研究によって、日本海地域の中央部である、佐渡・丹後・若越地域における庶民層と宗教の関係についての総合的な成果を得た。加えて、当該地域での遊行上人の廻国・白山信仰・泰澄や行基の伝承などの個別的な研究テーマを抽出しえたことも本研究の実績であったと言えよう。