hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアにおける多環芳香族炭化水素/ニトロ多環芳香族炭化水素の分析法と環境動態

大気については、すでにPAH、NPAHの汚染実態の調査が続けられているが、河川や海洋は濃度が低く適用できる分析法がないため、一部の河川や海洋のPAH濃度が報告されている以外、その汚染実態は殆どわかっていない。環境全体のPAH、NPAHの収支を計算して将来予測を行うためには、とりわけ分布容積が極めて大きいが、濃度が極めて低い海洋の汚染実態を明らかにする必要がある。(2)本研究では、大量の海水試料を用いた極微量PAHの測定を可能にすることを目的に、まずナノサイズの磁性粒子表面にイオン性液相(1,3-dialkylimidazol基他)を共有結合させた前処理剤(イオン性液相固定磁性ナノ粒子)を合成した。transmission electron micrographyとthermogravimetric analysisを用いて調べた締果、粒子1個に150分子のイオン性液相分子が結合していることがわかった。さらにX-ray diffraction measurement及びmagnetic measurementを用いて調べた結果、本前処理剤が強い磁性を有していることが確認できた。
天然キシラン完全糖化への試み-Bacillus pumilusIPOキシロシダーゼII遺伝子、xynC、の塩基配列の決定とその解析

Bacillus pumilusのキシロシダーゼII遺伝子xynC領域の制限酵素切断部位を決定し、下記に示す制限酵素地図を作成した。昨年度の結果より、PstI側にN末端領域が存在することが分かっている。xynC領域のC末端を決定するため、昨年度構築したキシロシダーゼII高発現プラスミドpUC19-xynCのKpnI側からデレーションクローンを作成し、デレーションと活性の関係を調べた。SpeIから850bデレーションしたクローンま分解活性があった。キシロシダーゼIIの分子量は、57、000であるので上図の点線部分にxynC領域が存在すると判断した。xynC領域をベクターであるpBluescriptIIにサブクローニングし、各種制限酵素及びエキソIII-マングビーンヌクレアーゼを用いてデレーションクローンを作成した。これらのクローンを用いて、塩基配列を調べたところ、EcoRIからSpeIの領域で両方向の塩基配列を決定できた。この領域の1フレームにおいてEcoRIから560bの領域で終止コドンがなく、SpeIから850bのところに終止コドンが存在した。そこで、N末端部分のPstIからEcoRI領域の塩基配列を決定中である。また、純化したキシロシダーゼIIを得ているので、N末端領域のアミノ酸配列を決定中である。
林の数量化理論第3類による俳句に詠み込まれた音環境の分析-名義尺度データの数量的分析により日本人の音感性を探る-

本研究では,江戸時代から現代に至る,音に関する記述のある俳句3,810句を素材として,音と音が聞かれた状況の関係を探ってきた。俳句の表現された音環境は,日常生活の中で,耳を傾け,愛着を憶えた音のコレクションにほかならない。そこには,日本人の音感性が反映されている。本研究では,まず,素材とした俳句に詠まれた音,その音が詠まれた季節,地域を,いくつかのカテゴリーに分類し,音と季節,地域の関わりを示すクロス表を作成した。そして,このように分類したデータに,情報理論のエントロピーの概念を適用して,音と季節、音と地域との依存性を定量的に把握することを試みた。さらに,林の数量化理論第3類の適用により,音,季節,地域の各カテゴリーを空間上に布置し,各カテゴリー間の関係を包括的に理解することができた。以上の分析を通して,「秋の虫の鳴き声」,「町に季節の訪れを知らせるもの売りの声」,「社寺仏閣のサウンドスケープ」,「水辺のサウンドスケープ」といった,特徴的なサウンドスケープを捕らえることができた。それぞれのサウンドスケープを詠んだ代表的な句は,「鈴虫の声ふりこぼせ草の闇-亜柳」,「夜のかなた甘酒売の声あわれ-原石鼎」,「除夜の鐘幾谷こゆる雪の闇-飯田蛇忽」,「六月の風にのりくる瀬音あり-久保田万太郎」などである。俳句の中に詠み込まれている音は,ごくありきたりの,どこにでもあるような音ばかりである。その平凡な音が,我々の生活や自然環境といったコンテクストに意味づけられ,価値づけられたとき,我々の心の琴線に触れる。しかし,これらのサウンドスケープは,様々な環境騒音があふれる今日,意識されないことも多い。快適な音環境を創造するためには,こういった日本の音の原風景ともいえる音環境を意識し,保全することが求められる。
マイクロストラクチュア-の製造とその耐久性評価

本研究では、感光性樹脂に部品のパタ-ンを転写し、エッチングにより樹脂を取り除いた箇所に金属を電鋳する方法でマイクロストラクチュア-を作製するいわゆるウェット手法を採用した。本年度はこの第一段階として、感光性樹脂に部品のパタ-ンを転写することについて研究を行った。このような部品を作製する場合、樹脂のパタ-ンの側壁を厚さ方向に垂直に作らないと、打ち抜き加工した部品に比べて良い製品が得られない。そこで、垂直な製品を得るために最適な感光性樹脂と光源の選択及び感光条件について検討を行った。転写して得られたパタ-ンの垂直度の測定、観察には走査型電子顕微鏡(本科学研究費補助金によって購入)を使用した。まず最初にどのような樹脂が適しているかを調べるために旭化成富士工場へ出張して調査を行い、様々な樹脂について検討した。その結果、液体性の樹脂を使用した場合、最も垂直な側壁が得られ、転写時間を短くて良いことがわかった。また、光源としては感光性樹脂が感光することが必要で、さらに平行光であれば部品の精度の点からも好ましい。そこでいろいろと検討した結果、He-Cdレ-ザ-(波長325nm)が適していることがわかった。現在は、さらに垂直な側壁が得られるように、エッチングの際の樹脂の収縮などについて検討を行い、いろいろと工夫を行っている。このようにパタ-ンの転写についてはかなり検討した。次にこのパタ-ンをもとに電鋳加工を行う予定である。そのために、樋口プレシジョン(寝屋川市)へ出張して調査を行い、パタ-ン転写実験が官僚したらすぐに電鋳加工ができるように準備を進めている。
疾患遺伝子診断法の開発とその危険因子としての評価

1.食道がん食道がんでがん抑制遺伝子DCCの突然変異と欠失の有無を調べた結果、転移例でDCCの異常が多かった。故にDCC遺伝子は食道がんの転移の危険因子として、遺伝子診断に用いられうることがわかった。2.大腸がん遺伝性非腺腫症性大腸がん(HNPCC)でマイクロサテライトDNAを解析したところ、高率にかつ転移がないがんでも異常が起こっていた。この結果は、マイクロサテライトDNAの異常がHNPCCに特徴的な変化であることを示す。HNPCC家系由来DNAについてhMSH2遺伝子の異常をPCR-SSCP法で検討した。4家系で先天的異常が検出でき、これらの家系では発がんの有無を発症前に遺伝子診断することが可能となった。3.遺伝子診断自動化のためのキャピラリー電気泳動法の臨床応用キャピラリー電気泳動法は、直径50μm程度の細いキャピラリー管内でサンプルを電気泳動する方法であり、分離能が高くサンプルを連続的に調べられるので、自動化しやすい特徴があり、我々はこの方法に着目した。遺伝子診断の技術であるPCR-SSCP法・DNAハイブリダイゼーション法による点突然変異の検出系やマイクロサテライト異常の検出系を組み、結果の判定をキャピラリー電気泳動装置を用いて行った。アガロースゲル電気泳動と同等以上の分離能で解析ができ、キャピラリー電気泳動が遺伝子診断に有効であることを確認した。1.点突然変異を検出するためのPCR-SSCP法の改良PCR-SSCP法は、点突然変異を検出する方法として、最近広く使われるようになった。しかし、原法にはいくつかの不便さがある。即ちラジオアイソトープ(^<32>P)を使う事と、シークェンシング用の大きなゲルを用いる事である。我々はラジオアイソトープの代わりに銀染色でDNAを充分検出できる事を確認した。またシークェンシング用の大きなゲルの代わりに市販の恒温槽付きミニスラブ電気泳動装置を用い、短時間に泳動が終わり、かつ分離も良くSSCPを示す事ができた。2.遺伝性高発癌家系における遺伝子診断の開発単一遺伝子の先天的異常により起こる遺伝性の癌は、原因遺伝子を同定し、その家系における異常を検出すれば遺伝子診断が可能となる。そこで我々はまだ原因遺伝子の同定されていない遺伝性非ポリポージス性大腸がん(HNPCC)10家系と家族性胃癌2家系についてPCR-SSCP法で検索した。調べた癌抑制遺伝子はp53、DCC、MCCである。まだ一部のエキソンしか検討していないが、HNPCC患者1例の正常細胞DNAでMCC遺伝子の異常が検出された。3.食道癌における癌抑制遺伝子の異常食道癌の危険因子はアルコールと喫煙である。これらの危険因子と食道癌における癌抑制遺伝子の変異に関連があるかどうかを調べるため、45例の食道癌におけるp53、DCC、MCCの変化をPCR-SSCP法で検索した。その結果、p53では45例中17例(38%)、DCCでは45例中5例、(11%)に異常がみられた。1.点突然変異を検出するためのPCR-SSCP法の改良PCR-SSCP法原法の不便さは、RIを使うことと、シークェンシング用の大きなゲルを用いる事である。我々はRIの代わりに、銀染色でDNAを充分検出できる事を確認した。またシークェンシング用の大きなゲルの代わりに市販のミニスラブ電気泳動装置を用い、短時間に泳動が終わり、分離も良くSSCPを示す事ができた。2.遺伝性高発癌家系における遺伝子診断の開発まだ原因遺伝子の同定されていないHNPCC12家系と家族性胃癌2家系について、PCR-SSCP法で検索した。まだ一部のエキソンしか検討していないが、HNPCC患者1例の正常細胞DNAで、MCC遺伝子の異常が検出された。3.食道癌における癌抑制遺伝子の異常食道癌の危険因子はアルコールと喫煙なので、これらの危険因子と食道癌における癌抑制遺伝子の変異に関連があるかどうかを調べたが、有意な関係は得られなかった。
北米植民地の環境史におけるイギリス帝国の役割

本研究期間中に公になった研究成果は以下の通りである。まず、ペンシルヴァニア植民地の創設者ウィリアム・ペンの植民構想と帝国イデオロギーについての英語論文を出版した。ここでは、本研究の支柱の一つであるイギリス大西洋世界で展開した農本主義思想が詳しく検討に付しており、イングランド王政復古期における植民と農業の関係について考察を行なった。(Andrew R. Murphy and John Smolenski, eds. The Worlds of William Penn (New Brunswick: Rutgers University Press, 2019)所収。)また、本研究に直接関係するものとして、2018年12月22日に行われた日本アメリカ史学会例会において、「17, 18世紀デラウェア渓谷における植民と環境ー帝国の役割に着目して」と題した研究報告を行った。北米植民地の環境史を記述する際に帝国という要因に着目する際のメリットやデメリットについて多数の有益な質問やコメントを受け、本研究の枠組みや理論的視座を再構築する上で大きな示唆を得ることができた。その他、初期アメリカ史に関する研究について、2つの学会での口頭報告を行い、2本の書評の執筆を行った。また、休暇期間毎に渡米し、図書館・文書館で史料・文献調査を行った。今後、本研究期間中に得られた成果を利用して英語論文にまとめ、広く発信する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は北米植民地の環境史におけるイギリス帝国の役割を帝国のポリティカル・エコノミーという観点から明らかにすることを目的としている。2017年度は二年間の研究期間の前半にあたる。2017年度は、研究環境の整備と研究テーマの本格的検討のための準備として、二次文献及び一次史料の収集と植民地時代の環境史をめぐる先行研究の整理に比重を置いて研究を進めた。まずは、イギリス帝国史と北米植民地の環境史に関する文献の蒐集・検討を進め、イギリス帝国史研究に対して北米を対象とする環境史研究は帝国という視座が弱いことを確認し、あらためてこの視座を北米植民地の環境史研究に導入する研究史的意義が明らかになった。ここで得られた知見を生かすため、近世イギリス帝国による北米大陸の植民と環境に関する先行研究を整理する動向論文を執筆中である。また、今年度予定していた研究を開始し、近世イギリス大西洋世界における農本主義思想に関する先行研究および王立協会や王立工芸協会をはじめとするイギリス科学団体の文献の検討を行った。前者については、イギリス植民帝国の起源としてのアイルランド植民や初期の北米探検や入植に関する様々な史料や先行研究について、デジタルアーカイブスを利用して調査を進めた。後者については、これらの団体との植民地との関係に焦点を絞り、文献と史料の収集を進めた。夏期休暇および春期休暇を利用したアメリカ合衆国での史料調査では、ハーバード大学のワイドナー図書館およびホートン稀覯書図書館、フィラデルフィア組合図書館で当該テーマに関する一次史料、二次文献、マイクロフィルムの調査・収集を行った。今年度の進捗について(3)を選んだ理由として、博士論文の執筆と並行して研究を進めたために、当初予定していたペースで研究を進めることができなかったことが挙げられる。デジタルアーカイブスを利用した文献の調査・収集や合衆国での史料調査については予定通りに研究を進めることができた一方で、本年度の研究実施期間が2017年8月から2018年3月という短いものであったこともあり、研究成果を学会や研究会での報告や論文の執筆・投稿といった段階まで進めることはできなかった。また、予定していたイギリスへの調査旅行が来年度に予定変更せざるを得なかったことも、当初の計画の変更として進捗に影響した。これらの反省点を踏まえて次年度は研究を進めていきたい。2018年度は昨年度の遅れを取り戻すべく研究を進めていきたい。科研費で購入した各種文献、および調査旅行で収集した史料の分析を行いつつ、史料調査を合衆国およびイギリスで実施したい。特に、夏季休暇・春期休暇を利用して、昨年度訪れることができなかったBritish Libraryやその他の文書館での一次史料の調査・収集を行う予定である。その調査結果に基づいてイギリス工芸振興協会の植民地部門の北米植民地の開発ビジョンについての検討を進めていく。また、研究成果の発表も積極的に進めていきたい。

現在、日本アメリカ史学会の第70回例会(2018年7月28日予定)において研究報告を行うことが内定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
イノベーティブ人材を醸成する「卓越性の科学」の教育課程の開発に関する実証的研究

卓越性の科学教育に関連して国内外の先進的な事例を調査し、特徴を分析して示唆を得た。また、生命科学や生物学、数学の学習コンテンツを開発し、実践して有効性を検討した。心理学の視座から、卓越性の科学の教育の在り方を議論するとともに、学習コンテンツや学習活動の評価の視点を検討した。結論の概要は以下の通りである。(1)教育課程の編成の視点として新たな知の創造が位置付く。(2)イノベーティブ人材には、創造的な問題解決能力や幅広い専門知識、専門用語の習得が必須である。(3)学習や日常生活を通じて、研究の文化へ慣れ親しむことが有効であり、これらは潜在的なカリキュラムにも関連するものである。本研究は,科学者(根上生也,羽曽部正豪,吉村成弘),科学教育学者(銀島文,吉岡亮衛,飯島康之,日野圭子,磯崎哲夫,寺田光宏,中山玄三,野瀬重人,木村捨雄,鳩貝太郎,青山和裕),心理学者(田中俊也,高垣マユミ)の協働作業により研究を遂行している。なお,上述の研究分担者及び連携研究者と研究協力者は,研究遂行上の役割により数理班,理科班,心理班に所属している。今年度の研究実績は,以下の通りである。科学教育学者が中心となり,他国の事例も含めた新しい科学教育の動向を考察した結果,新たな教育課程編成の在り方にとって重要と考えられる概念を複数仮定した。科学者と科学教育学者が中心となり,カリキュラムと学習コンテンツの開発に関して考察を進めた結果,上述の概念を基盤にした新しいカリキュラムが提案された。また,数理班,理科班では,各々でコンテンツの具体例の開発を行い,学校現場での実践ならびにコンテンツの洗練作業を進めた。同時に,コンテンツを用いた実践を通して,「卓越性の科学」の教育課程編成理論を構築するための示唆の分析を進めた。心理学者及び科学教育学者が中心となって進めた考察では,新しい能力論,目標論,心理学に立脚した認識形成論,評価論に関する最近の研究成果をレビューするとともに,学習コンテンツ及び教育課程の実践とその評価に向けた準備を進めた。科学教育学者が中心となり,他国の事例も含めた新しい科学教育の動向を考察した結果,新たな科学の本質(Nature of Science)が議論されていることや,分野の学際化から分野の再統合化(工学を入れたSTEMや,Advancing Physicsほか)へと新たな教育課程編成の在り方が模索されていることが明らかになった。科学者と科学教育学者が中心となり,カリキュラムと学習コンテンツの開発に関して考察を進めた結果,これまでの概論的知識体系からイノベーションを基盤とした研究的知識体系を基盤にした新しいカリキュラムが提案された。また,数理班,理科班では,各々でコンテンツの具体例の開発に向けた構想が立てられつつある。それらのコンテンツの一部については,本年度に学校現場での実践が行われ,コンテンツの洗練作業が進められた。科学教育学者が中心となり,前年度に引き続いて他国の事例も含めた新しい科学教育の動向を考察し,新たな教育課程編成の在り方にとって重要と考えられる概念を複数仮定した。科学者と科学教育学者が中心となり,前年度に引き続いてカリキュラムと学習コンテンツの開発に関して考察を進め,上述の概念を基盤にした新しいカリキュラムが提案された。心理学者及び科学教育学者が中心となって進めた考察では,前年度に引き続いて新しい能力論,目標論,心理学に立脚した認識形成論,評価論に関する最近の研究成果をレビューするとともに,学習コンテンツ及び教育課程の実践とその評価に向けた準備を進めた。平成26年度は,全体研究会を4回開催した。第1回研究会は4月に開催し,前年度の研究成果を共有するとともに,研究3年次の研究計画に関連して情報交換を実施した。

第2回研究会は6月にSSH2校(横浜サイエンスフロンティア高等学校,筑波大学駒場中・高等学校)の訪問し,授業参観と意見交換を行った。第3回研究会は日本科学教育学会(埼玉大学で9月13日15日に開催)の課題研究発表と連動させ,各班の研究発表を行った。第4回研究会は11月に愛知教育大学附属岡崎中学校を訪問し,授業参観と意見交換を行った。本研究は,科学者(根上生也,羽曽部正豪,吉村成弘),科学教育学者(銀島文,吉岡亮衛,飯島康之,日野圭子,磯崎哲夫,寺田光宏,中山玄三,野瀬重人,木村捨雄,鳩貝太郎,青山和裕),心理学者(田中俊也,高垣マユミ)の協働作業により研究を遂行している。なお,上述の研究分担者及び連携研究者と研究協力者は,研究遂行上の役割により数理班,理科班,心理班に所属している。平成27年度は,全体研究会を2回開催した。第1回研究会は日本科学教育学会(山形大学で8月21日23日に開催)の課題研究発表と連動させ,各班の研究発表を行って,各自の研究成果を共有した。また,研究4年次・最終年度の研究計画に関連して情報交換を実施した。第2回研究会は10月に開催し,研究成果の取りまとめに関して意見交換を行った。卓越性の科学教育に関連して国内外の先進的な事例を調査し、特徴を分析して示唆を得た。また、生命科学や生物学、数学の学習コンテンツを開発し、実践して有効性を検討した。心理学の視座から、卓越性の科学の教育の在り方を議論するとともに、学習コンテンツや学習活動の評価の視点を検討した。結論の概要は以下の通りである。(1)教育課程の編成の視点として新たな知の創造が位置付く。(2)イノベーティブ人材には、創造的な問題解決能力や幅広い専門知識、専門用語の習得が必須である。(3)学習や日常生活を通じて、研究の文化へ慣れ親しむことが有効であり、これらは潜在的なカリキュラムにも関連するものである。平成27年度は,全体研究会を2回程度開催する。第1回研究会は8月頃に開催し,日本科学教育学会年会の課題研究発表と連動させ,研究発表を行う。第2回研究会は11月頃開催し,報告書作成のための研究成果の検討を行う。3つのフェーズごとの研究推進の予定は,以下の通りである。【フェーズ1】国内の先進的な取り組み及び諸外国の教育課程や教科書を調査対象として「卓越性の科学」の教育課程編成理論を構築するための示唆を明確にする。ここでの知見は,フェーズ2のコンテンツ開発及びフェーズ3の教育課程編成理論の構築の基盤となるものである。(主として数理班と理科班が行う)【フェーズ2】フェーズ1で得られた先進事例の検討結果を参照しながらコンテンツを開発する。さらに,それらを実践し,実践結果を評価して改善点を反映した学習コンテンツを作成し,再試行してコンテンツのブラッシュアップ作業を行う。(数理班と理科班がコンテンツ開発等を,心理班は実践評価の準備を進める)【フェーズ3】フェーズ1の国内外の先進事例分析をもとに「卓越性の科学」の教育課程編成理論に対する示唆を得る。これは,フェーズ2で学習コンテンツを開発する際の研究仮説としても機能するものである。(主として数理班と理科班が行う)27年度が最終年度であるため、記入しない。科学教育平成25年度は,全体研究会を2回開催した。
都市の交通システムの運用に関する研究

1.平面交通に関して(1)通過不能領域が存在する等,任意形状の領域内において,2地点間の距離分布および通過交通量分布を導出する方法を積分幾何学を用いて定式化した.(2)高速道路網の建設による移動時間短縮効果の算出法,それに基づく高速道路の最適配置に関して基礎的な研究を行った.(3)最短時間経路問題の一般化,最短路数え上げ問題の応用に関する研究を行った.(4)市街地における同時多発出火時の避難可能性について基礎的な研究を行った.2.大規模高層ビル内の交通に関して(1)エレベータ用スペースを考慮して,高層ビルの効率性評価を行うための定式化を行った.これに基づいて,ビル内の施設配置が効率性に及ぼす影響の評価,集中型ビルと分散型ビルの効率性の比較を行った.(2)ビル内の移動手段として,エレベータ,エスカレータ,徒歩を考えるとき,ビル内居住者の総移動時間を最小にするような居住領域と交通路の配分を求める問題を数理計画法を使って定式化し,解を求めた.3.分かりやすい交通システムに関して種々の予備的な調査を基にして,5本の線が乗り入れている都内でも有数の複雑な駅である地下鉄大手町駅を例として取り上げることとした.図面およびディジタルカメラによる映像を基にして,通路の障害物なども考慮して,緊急時にも対応できるような情報システムを構築することを目標として,データの表現方法等について基礎的な研究を行うとともにシステムの試作を行った.1.平面交通に関して(1)通過不能領域が存在する等,任意形状の領域内において,2地点間の距離分布および通過交通量分布を導出する方法を積分幾何学を用いて定式化した.(2)高速道路網の建設による移動時間短縮効果の算出法,それに基づく高速道路の最適配置に関して基礎的な研究を行った.(3)最短時間経路問題の一般化,最短路数え上げ問題の応用に関する研究を行った.(4)市街地における同時多発出火時の避難可能性について基礎的な研究を行った.2.大規模高層ビル内の交通に関して(1)エレベータ用スペースを考慮して,高層ビルの効率性評価を行うための定式化を行った.これに基づいて,ビル内の施設配置が効率性に及ぼす影響の評価,集中型ビルと分散型ビルの効率性の比較を行った.(2)ビル内の移動手段として,エレベータ,エスカレータ,徒歩を考えるとき,ビル内居住者の総移動時間を最小にするような居住領域と交通路の配分を求める問題を数理計画法を使って定式化し,解を求めた.3.分かりやすい交通システムに関して種々の予備的な調査を基にして,5本の線が乗り入れている都内でも有数の複雑な駅である地下鉄大手町駅を例として取り上げることとした.図面およびディジタルカメラによる映像を基にして,通路の障害物なども考慮して,緊急時にも対応できるような情報システムを構築することを目標として,データの表現方法等について基礎的な研究を行うとともにシステムの試作を行った.1.平面交通に関して(1)任意形状の領域内において、2地点間の距離分布および通過交通量分布を導出する方法を積分幾何学を用いて定式化した.また準乱数を使って,これらの分布形を求める方法についても検討し,その有効性を確認した.(2)首都高速道路網の利便性を評価するモデルを作成し,これを基にして,新設道路の効果を検討する方法を研究中である.2.大規模高層ビル内の交通に関して(1)エレベータ用スペースを考慮して,高層ビルの効率性評価を行うための定式化を行った.これに基づいて,ビル内の施設設置が効率性に及ぼす影響の評価,集中型ビルと分散型ビルの効率性の比較などを行っている.(2)高層ビルにおいて必要となるエレベータ・スペースの算出,あるいはエレベータの待ち時間の推定等に役立てることを目的として,エレベータ運行の簡単な数理的モデルの作成を検討している.3.分かりやすい交通システムに関して種々の予備的な調査を基にして,5本の線が乗り入れている都内でも有数の複雑な駅である地下鉄大手町を例として取り上げることとした.図面およびディジタルカメラによる映像を基にして,通路の障害物なども考慮して,緊急時にも対応できるような情報システムを構築するための基礎的研究を行っている.1.平面交通に関して(1)通過不能領域が存在する等,任意形状の領域内において,2地点間の距離分布および通過交通量分布を導出する方法を積分幾何学を用いて定式化した.(2)高速道路網の建設による移動時間短縮効果の算出法,それに基づく高速道路の最適配置に関して基礎的な研究を行った.(3)最短時間経路問題の一般化,最短路数え上げ問題の応用に関する研究を行った.(4)市街地における同時多発出火時の避難可能性について基礎的な研究を行った.2.大規模高層ビル内の交通に関して(1)エレベータ用スペースを考慮して,高層ビルの効率性評価を行うための定式化を行った.これに基づいて,ビル内の施設配置が効率性に及ぼす影響の評価,集中型ビルと分散型ビルの効率性の比較を行った.(2)ビル内の移動手段として,エレベータ,エスカレー夕,徒歩を考えるとき,ビル内居住者の総移動時間を最小にするような居住領域と交通路の配分を求める問題を数理計画法を使って定式化し,解を求めた.3.分かりやすい交通システムに関して種々の予備的な調査を基にして,5本の線が乗り入れている都内でも有数の複雑な駅である地下鉄大手町駅を例として取り上げることとした.

図面およびディジタルカメラによる映像を基にして,通路の障害物なども考慮して,緊急時にも対応できるような情報システムを構築することを目標として,データの表現方法等について基礎的な研究を行うとともにシステムの試作を行った.
応力下における高分子のin-situ NMR法による運動状態解析法の開発

本研究では実際の加工の際に高分子の結晶化挙動などの動的状態の情報を得る手法として、応力下で測定可能なin-situ NMR測定システムを開発した。特に延伸過程における動的構造変化を測定することが可能となった。また、温度制御システムを赤外線を用いることにより、安定で局所的な温度制御を可能にした。更に、生産現場でも利用可能にするために任意性のない解釈が可能な緩和時間に対応するパラメータを提案し、実用的であることを確認した。応力下における高分子のin-situ NMR法による運動状態解析法の開発を行うために下記のような結果を得た。1.赤外線照射による局所温度制御プローブの製作従来のNMR装置において、温度変化、特に高温での測定にはコンプレッサーからの空気をヒータで加熱して温度制御することにより、行われてきた。しかし、この方法では試料部分の温度変化のためにかなり広い部分まで温風の影響が現れた。また、温度変化の速度を制御することはできなかった。温度制御に赤外線を用いると局所的に温度制御することが可能であり、空気を吹き付けるわけではないので試料の劣化も防ぐことができる。平成20年度は赤外線導入装置を用いたプローブを設計し、製作した。このプローブは温度上昇の速度が速く、プローブ回りの温度の上昇が小さいことが分かった。また、上昇後の温度安定性も温風に比べて非常に安定していることが分かった。2.赤外線照射による局所温度制御プローブによるポリブロピレンの延伸1で作製したプローブを用いてポリプロピレンの延伸を行った。延伸による応力は温風によるものに比べて、小さな値を示した。これは温風による場合には試料中の温度分布があり、局所的には溶融していない部分があるためと考えられる。この点から、赤外線による温度制御が優れていることが示された。平成20年度に作製した赤外線照射による温度制御システムをポリプロピレンの延伸に対して適用した。赤外線による加熱挙動を検討するために、NMRプローブを用いないで試料の温度変化を測定した。従来の熱風を用いる加熱では目的温度に到達するために約10分程度要した。そして目的温度到達後も風による試料の移動のために温度が一定にならず変動した。これに対して、赤外線を用いた場合、目的温度に到達するのに3分程しか要しなかった。さらに、目的温度到達後の温度変動はほとんどなかった。加熱位置周辺の温度は熱風による加熱では2030°C程度低下しているだけであったが、赤外線加熱では80°C以上低下しており、赤外線加熱では局所的に加熱されていることが明らかになった。試料温度175°C、180°C、190°Cでの延伸を行った。175°Cでは破断には至らず試料がチャックからはずれたが3つの温度の中で最も応力が高くなった。これに対して180°C、190°Cではそれぞれに、12,11Nで破断した。180°Cでの延伸では破断する直前まで175°Cの応力変化より少しだけ小さな応力で変化しており、同程度の分子運動の状態と考えられる。190°Cでは応力がかなり低下しており、溶融がかなり進んでいると考えられる。T_2測定を行った結果、全ての温度で延伸に伴い硬い成分、軟らかい成分ともにT_2が減少していることがわかった。175°Cと180°Cの延伸によるT_2の変化は軟らかい成分、硬い成分ともに同様な変化をしてしおり、応力変化と対応している。190°Cでは延伸初期においては175°C、180°CのT_2より長いが延伸により急激にT_2が減少し、175°C、180°CよりT_2が短くなった。このことは190°Cでの延伸により急激に分子運動が束縛されていることを意味している。つまり、延伸初期では溶融状態の分子運動によりT_2が低温のものより長いが、延伸により分子鎖の解きほぐしが進み配向結晶化が生じたためにこのように急激なT_2の減少が生じたものと考えられる。1.赤外線照射による局所温度制御プローブによるポリエチレンテレフタラートの溶融延伸時の分子運動性の解析赤外線照射による局所温度制御プローブ用い、ポリエチレンテレフタラートの延伸時における構造変化、運動所帯の変化を観測した。ポリエチレンテレフタラートでは延伸に伴い、ポリプロピレンと同様に配向が進むことがわかった。しかし、延伸温度がTgより少し高い温度であり、本質的には分子運動は活発でないため配向結晶化による急激な運動の束縛は観測されなかった.ポリプロピレンの場合には分子鎖の絡み合いによって応力の伝達が行われ配向が起こるが、ポリエチレンテレフタラートの場合には融点よりかなり低温なため、分子間相互作用が熱エネルギーに比べて十分に強い状態での延伸であり、配向機構が異なることがわかった。これまでのMR緩和時間の解析は得られた信号を指数関数またはガウス関数による減衰を仮定して、信号のフィティングを行い、それから強度と緩和時間を求めていた。

多成分存在する場合には強度と緩和時間の両方を考慮しながら運動状態を議論する必要があり、緩和時間測定になれた研究者でなければしばしば、誤った解釈をしてしまいがちな測定法である。しかし、パルスNNRによる緩和時間測定は高分子の物理的性質と密接に関連しており、本研究で開発した信号自体の強度をリアルタイムに数値化する方法を開発することができれば、真の意味でNMRによるin-situ測定が可能になる。これを確立するためにフェノール樹脂の硬化過程に適用した。フェノール樹脂は約150°Cで硬化反応が進行する。硬化の程度は樹脂の安定性に影響し、硬化が不十分であると高温で分解が促進されることが知られている。硬化の度合いは硬化温度での運動状態に反映されるはずであり、MRの信号を用いると硬化の程度の良い目安になるはずである。そこで、パルスNMRから得られる信号(FID)の面積を運動状態の指標とすることを提案した。これに対して、FIDの面積の理論的考察からFIDの面積が横緩和時間とその成分の強度の積で表すことができることを証明した。そして、フェノール樹脂の運動状態の解析に有用であることを明らかにした。
水素終端したシリコン面の熱酸化による超平坦シリコン酸化膜/シリコン界面の実現

原子スケールで平坦なSiO_2/Si界面を実現するために、水素終端した原子スケールで平坦なシリコン表面の酸化の初期過程、プレオキサイドが酸化膜や界面の構造に及ぼす影響、価電子帯形成の初期過程、初期表面の平坦性とテラス幅が1Torrの乾燥酸素中800°CにおけるSiO_2/Si界面形成に及ぼす影響などを調べた。常圧の乾燥酸素中300°Cで形成したプレオキサイドを介して常圧の乾燥酸素中800°Cで酸化すると表面近傍のシリコン酸化膜のSi2P光電子スペクトルの半値幅が減少することを見い出した。これは、プレオキサイドが表面近傍の応力緩和を抑制することを示唆している。1Torrの乾燥酸素中800°CにおけるSiO_2/Si(111)界面の形成に及ぼす化学溶液中で形成した自然酸化膜、いわゆるケミカルオキサイドの効果から、酸化反応はSiO_2/Si界面で生じること、シリコン上に形成した硫酸過水膜/Si(111)界面の構造は水素終端したシリコン面を1Torrの乾燥酸素中300°Cで酸化することにより形成されるSiO_2/Si(111)界面の構造とほぼ等しいことなどを見い出した。さらに、酸化の初期における酸化の進行に伴う表面のシリコン原子の酸化状態の変化を、Si-H結合の伸縮振動に由来する赤外吸収の測定により詳細に調べた。その結果とX線光電子分光法により調べたSiO_2の量およびサブオキサイドの検出による界面構造の酸化の進行に伴う変化の詳細をともに満足する原子スケールの酸化過程、すなわちどの様な順序でどの様な酸化状態がどの様な確立で出現するか探索した。その結果、酸化によるSi-O-Siの生成は、当該Siの酸化状態のみならずSi原子の酸化形態に依存することを見い出した。さらに、Si(100)面上では、Si(111)面上よりも、原子スケールで酸化はより均一に進行することを見い出した。これは、Si(111)面上では局所的には酸化は1層または1層と層状に酸化反応が起こるのに対して、Si(100)面上では層状酸化が起こらないことによる。平成元年3年度の特別推進研究のために導入したESCA-300に装備されている超高分解能電子エネルギー分析器に電子レンズ系用高圧電源を追加装備して、高分解能真空紫外光励起光電子分光分析装置としても活用できるように改造した。この装置を用いて測定したアルゴンガスの輝線スペクトルの半値幅は、パスエネルギーが10eVのとき40meVであった。平成7年度には、この装置を用いて原子スケールで平坦な水素終端したSi(111)-1×1面とSi(100)-2×1面の圧力1Torrの乾燥酸素中300°Cにおける初期酸化過程を明らかにする予定である。ところで、超平坦な極めて薄いシリコン酸化膜/シリコン界面を実現するには原子スケールで平坦な水素終端したシリコン表面から水素が脱離しない状態で酸化し均一な酸化膜を形成し、この酸化膜(プレオキサイド)を介して高温で酸化膜を形成することが必要である。これまでにX線光電子分光法を用いてSi(111)-1×1面とSi(100)-2×1面の圧力1Torrの乾燥酸素中300°Cにおける初期酸化過程を明らかにした。しかし、X線光電子分光法により水素を検出することはできないので、表面のSi原子の初期中過程の解析結果に問題があった。

そこで、赤外吸収測定法による初期酸化過程に関する測定を行い、その結果を考慮して初期酸化過程の再検討を行った。その結果、Si(111)面内の酸化の進行は面に垂直な方向の酸化の進行に比べて大きく、すでに酸化膜の層状成長の兆しが見られること、Si(100)面内の酸化の進行は面に垂直な方向の酸化の進行と同程度であることが明らかになった。さらに、熱酸化膜の構造に及ぼすプレオキサイドの効果について調べた結果、プレオキサイドが表面に存在すると表面近傍の酸化膜の半値幅が減少し表面近傍の酸化膜の構造緩和が起こりにくるなることを示唆する結果が得られた。先ず、熱硝酸、硫酸過水及び塩酸過水中で形成した3種類のケミカルオキサイドが1 Torrの乾燥酸素中600-800°Cの高温における界面構造の形成過程に及ぼす影響を調べた。X線光電子分光法(XPS)を用いて界面に存在する中間酸化物いわゆるサブオキサイドの組成の酸化の進行に伴う変化を測定し、1)硫酸過水膜は水素終端したSi(111)-1×1面を1 Torrの乾燥酸素中300°Cにおいて形成した低温熱酸化膜と界面構造に及ぼす影響は同程度である。2)熱硝酸膜を介して熱酸化した場合には、膜中にSi-H結合が存在するために、高温で約1分子層の酸化膜が形成されるまでは基板面を反映した界面構造とならない。3)塩酸過水膜を介して高温において膜厚が2nmとなるまで酸化しても、膜の表面が原子スケールで平坦でないために、基板面を反映した界面構造にはならない、などの結果を得た。次に、初期酸化過程における表面のシリコンの酸化状態の時間変化を赤外吸収測定(FT-IR-ATR)により、またそれ以外のシリコンの酸化状態の時間変化をXPSにより詳細に測定し、原子スケールにおける初期酸化過程のシミュレーション結果と対比させた結果、シリコン原子が酸素と結合する確率は当該のシリコン原子の酸化状態や酸素原子との結合形態に依存すること、Si(111)面上に形成される酸化膜の厚みが1分子層に達する前でも局所的に1層1層と界面における酸化反応が起こるために、Si(111)面に比べてSi(100)面の方がより均一に酸化されることを明かにした。さらに、初期酸化過程における酸化に伴う価電子帯の変化の測定より価電子帯の形成過程を、また(111)面から3°、6°、9°offした水素終端したシリコン面の1 Torrの乾燥酸素中300°Cにおける酸化により形成した膜厚約0.5nmの酸化膜を介して行った600-800°Cにおける酸化の進行に伴うサブオキサイドの組成変化の測定よりテラス幅が界面構造に及ぼす効果を明かにした。
油糧微生物ラビリンチュラの飢餓応答における分子機構の解明と有用脂質生産への応用

海洋性真核微生物ラビリンチュラ類オーランチオキトリウム属において、アスタキサンチンなどの抗酸化性カロテノイドの生産特性とトランスクリプトーム解析の結果から推察されたストレス応答性に関する分子機構の解明を目的とした。カロテノイドの生成量を決定づけるβ-カロテン合成酵素CrtIBYの機能ドメイン破壊株を解析したところ、ドメイン間での協同作用は見いだされなかった。同酵素の遺伝子発現調節機構を詳細に調べるため、ルシフェラーゼレポーターシステムを構築して解析したところ、培養後期に亢進する発現様式が再現できた。高度不飽和脂肪酸やキサントフィル、炭化水素などの機能性脂質を生産する海洋性真核微生物ラビリンチュラにおいて、ゲノム及び遺伝子発現解析で推察された栄養飢餓ストレスに対する応答機構の解明を目的としている。ラビリンチュラ類オーランチオキトリウム属に見いだしたカロテノイド合成酵素CrtIBYは、ゲラニルゲラニルピロリン酸を基質としてβ-カロテンを生成する新規な多機能性酵素であり、その構造機能相関に興味が持たれるとともに、飢餓条件で高発現することから、その分子機構の解析によるカロテノイドと飢餓シグナルの関係解明が期待される。本年度は、CrtIBYを大腸菌や酵母、オーランチオキトリウム属において異種・同種宿主発現させ、生成物の構造解析やタンパク質タグの検出を試みた。その結果、β-カロテンの生成がLC-MSなどを用いた分析で認められ、酵素タンパク質はシグナル配列の切断や糖鎖付加などの翻訳後修飾を受けている可能性が示唆された。また、同酵素遺伝子の発現制御領域を含むレポーターシステムを構築して、飢餓応答エレメントの同定を試みている。海洋性真核微生物ラビリンチュラ類オーランチオキトリウム属において、抗酸化性カロテノイドであるアスタキサンチンやカンタキサンチンなどの生産特性とゲノム及びトランスクリプトーム解析の結果から推察された栄養飢餓ストレスに対する応答についての分子機構の解明を目的としている。すなわち、ゲラニルゲラニルピロリン酸を生成するCrtE、β-カロテンを生成するCrtIBY、カロテンケトラーゼCrtO及びカロテンヒドロキシラーゼCrtZの各遺伝子はいずれも飢餓条件下で発現誘導されることから、その分子機構が解明できれば栄養飢餓とカロテノイドの生理機能の新たな関係を理解する手かがりとなる。オーランチオキトリウム属株の培養経過における各酵素遺伝子の発現状況をリアルタイムPCRで解析したところ、栄養飢餓となる培養後期に高発現しており、トランスクリプトーム解析の結果が再確認された。このような応答における遺伝子発現調節の機構をより詳細に調べるため、同酵素遺伝子の発現制御領域を精査するレポーターシステムを構築して、飢餓応答エレメントの同定を試みることにした。システム構築に向けて、まず、オーランチオキトリウム属株にルシフェラーゼ遺伝子を導入して発現させ、細胞溶解液を発光測定に供したところ、低バックグラウンドでの顕著な活性が観察された。本系に用いた構成発現プロモーターを、上記カロテノイド生合成酵素遺伝子のプロモーター及び発現調節領域で置き換えたプラスミドを構築してオーランチオキトリウム属株へ導入し、解析を進めているところである。カロテノイド合成酵素遺伝子群の発現制御エレメントは未だ解析中であり、早急に完了させる必要がある。しかし当初、次年度に計画していたカロテノイド合成系酵素群の共発現解析については、すでに昨年度に終えている。以上の状況から、全体的にはおおむね順調に進捗していると言える。海洋性真核微生物ラビリンチュラ類オーランチオキトリウム属において、抗酸化性カロテノイドとして高い生理活性を示すアスタキサンチンやカンタキサンチンなどの生産特性とゲノム及びトランスクリプトーム解析の結果から推察された栄養飢餓ストレスに対する応答に着目し、その分子機構の解明を目的とした。カロテノイド生合成に関わる酵素として、ゲラニルゲラニルピロリン酸を生成するCrtE、β-カロテンを生成するCrtIBY、カロテンケトラーゼCrtO及びカロテンヒドロキシラーゼCrtZの各遺伝子はいずれも飢餓条件下で発現誘導されることから、その分子機構が明らかになれば栄養飢餓とカロテノイドの生理機能の新たな関係を理解する手かがりとなる。オーランチオキトリウム属の野生株及び新たに単離したカロテノイド高生産株の培養経過における各酵素遺伝子の発現状況をリアルタイムPCRで解析したところ、対数増殖期よりもむしろ栄養飢餓となる培養後期に高発現しており、トランスクリプトーム解析の結果が再確認された。このような応答における遺伝子発現調節の機構をより詳細に調べるため、当該遺伝子の発現制御領域を精査するレポーターシステムを構築して、飢餓応答エレメントの同定を試みることにした。まず、オーランチオキトリウム属株にルシフェラーゼ遺伝子を導入して発現させ、細胞溶解液を発光測定に供したところ、低バックグラウンドでの顕著な活性が観察された。本系に用いた構成発現プロモーターを、CrtIBY遺伝子のプロモーター及び発現調節領域で置き換えたプラスミドを構築してオーランチオキトリウム属株へ導入し、同様に解析したところ、培養後期におけるルシフェラーゼ活性の亢進が認められた。これは、同遺伝子の制御機構がレポーターシステムにおいて再現されたことを示しており、引き続き、ストレス応答に関わる領域を絞り込んでいるところである。

ほぼ計画通りに進捗しているが、酵素タンパク質の発現実験においてシグナル配列の切断や糖鎖付加などの翻訳後修飾を受けている可能性について、当初計画になかった検証が必要となったため。カロテノイド合成酵素遺伝子群の発現制御エレメント及びシグナル伝達系因子を同定し、その変異等による人為的制御の効果をゲノムワイドな遺伝子発現解析やタンパク質、代謝物の網羅的解析を通じて把握するとともに、ストレス応答における同エレメント及び因子の役割と動態を理解する。応用微生物学対応が遅れた部分は可能な限り早急に対策を立てるとともに、引き続き、計画通り行っていく。カロテノイド合成酵素遺伝子群の発現制御エレメント解析など、当初計画通りに執行できなかった実験があるため、使用額が次年度に繰り越された。少額備品(小型遠心機や振盪機)の購入を計画していたが、年度末までの納品が間に合わなかったため。次年度に残された実験は早急に行い、そのために必要な予算を執行していく。購入予定であった少額備品について購入手続きに入る。
アルコールは精巣の細胞にMitophagyを誘導する―男性不妊治療の基礎的研究―

急性アルコール障害から精細胞を守るため、セルトリ細胞は傷害を受けたミトコンドリアを除去するためにミトファジーを起こすことが証明できたから。アルコールによる障害をまず、セルトリ細胞はオートファジー(ミトファジー)によって回避しているが、障害が長時間に及ぶとアポトーシスで死に陥ることの証明ができているから。in vitroで培養セルトリ細胞にアルコールを添加し、ミトファジーを誘導する。さらに3-MA,クロロキン、Rapamycin, Metformin, trehaloseによりセルトリ細胞のミトファジーをコントロールできる至適濃度を検討する。ラットにオートファジー阻害剤を投与するin vivoの実験を行っていないため。複数のラットに投与する阻害剤は高価である。また、複数の論文を投稿予定であるので、校正料、投稿料が必要であるため。培養セルトリ細胞にアルコールを添加してミトファジーを誘導するとともに、コントロールする方法を確立する。
麹菌のゲノム編集時における大規模欠失を介した DNA 修復機構に関する研究

ゲノム編集は、対象生物のゲノム中の任意の位置に二本鎖切断を引き起こし、DNA修復機構を利用して、自由に遺伝子改変を行える技術である。この技術を麹菌に用いると、酵母や動植物では、数bpの欠失や挿入が観察されるのに対し、麹菌ではしばしば1 kb以上の大規模な欠失が引き起こされる。本研究では、この大規模欠失のメカニズムの解明に取り組み、関与遺伝子を明らかにする。更に、関与遺伝子を制御することで、ゲノム編集時に自由に欠失の規模をコントロールすることが可能かに挑戦する。
『トマス福音書』と禅公案集の比較研究

(1)『トマス福音書』は、既存の(正典)共観福音書のイエス語録およびアグラファ(正典には載っていないイエスの言葉)を或るグノーシス的編集者が自由に編集して作成した文書である(原本は紀元2世紀後半、シリアにて)。この福音書中に、禅の公案書ないし禅語録に近似する発言が多発する。まず判明したことは、所収の発言のうちアグラファ出自と見られるものに、既に内容的に禅と共通する発言が存在することである。つまり、グノーシス主義と厳密に規定される以前の、イエスの言葉として伝承された初期キリスト教的発言の中に、すでに禅と共通する超越意識・人間意識が現出している。そこから、超越なるものとの隔絶にではなく、それとの本質的一体の認識に救済を見る見方は、グノーシス主義の本質的要素ではあるものの、それ自体は(アグラファの如く)グノーシス主義とは無関係に生起し、いわば普遍的宗教認識の-重要タイプ-禅はその典型の一つ-に属することが推察できた。(2)他方グノーシス主義は、この可視的世界への全面的な否定ないし憎悪をもう一つの特色とする。この面は、必ずしもアグラファの中に強く表現されているわけではなく、また禅においては絶対に現れない。したがってこの点においては、『トマス福音書』と禅語録との共通性を見ることはむしろ出来なかった。(3)『トマス福音書』が禅の公案書の如き、修行者に与えられ、体験的知恵でもって解決すべき問題集ではなかったかという説は、グノーシス主義者たちの修行形態が未だに明かではないので証明は出来なかった。しかし、それが可能な仮説の範疇に属するという確信を得た。(4)以上の研究成果は、『グノーシス集成』第2巻(岩波書店2000年)中に、「禅とグノーシス主義」の題名で具体的に展開したい。今年度は機器備品の整備に重点が置かれた。その結果、必要なものはほぼそろったか、又は図書館等で確認ないし複写することができた。これらをもとに元来の比較研究を試みている。具体的な方向として二つ浮上した。一つは、『トマス福音書』の実際の使用用途が、グノーシス主義者たちの共同体における瞑想的教育のための「公案集」であった可能性である。つまり、公案集が禅仏教の僧堂で弟子の修行用に師匠によって与えられる問題の集成であったように、トマス福音書の114のロギオンも、グノーシス主義指導者によって初期信奉者の「修行」用に課せられた瞑想的解明の素材だったのではないかということである。これは、グノーシス主義の教育状態が殆ど分かっていないので困難なテーゼであるものの、可能性として提示はできると思う。第二は、トマス福音書の中で内容的に禅の公案に類似するロギオンの多くが、同福音書の編集のレベルで創作されたものではなく、それ以前から、いわゆる正典福音書には漏れている「アグラファ」(書かれざるもの、の意)として伝承されていた事実を宗教史にどう評価するかである。つまり,トマス福音書全体のグノーシス主義的編集レベルが禅公案集と類似しているだけでなく、同福音書の編集以前の段階ですでに、禅の世界観と相通ずる言葉が初期キリスト教内にーその起源をナザレのイエスとするか否かは別としてー存在したということである。この複層的事態をどう評価すべきか、興味がある。
近代朝鮮と交隣－事大交隣から交隣、そして外交へ

元来、朝鮮は「事大交隣」を外交の基軸とし、中国との事大と中国以外の国々との交隣を有していた。そして19世紀末には、そうした在来の秩序に併存して近代国際関係も有した。朝鮮がいかに条約関係に対応し、近代外交を実践したかについては多くの研究があるが、事大交隣の実態や、その条約への変容・転換については十分な議論がなされていない。本研究は、東アジア在来の秩序構造の実態を解明する目的で、交隣であった日朝関係はいつ・いかなる契機で外交へと転換していくのか、アメリカと天津に駐在した使節はそれぞれの現場で事大交隣と外交がいかに混在し分岐したのか検討する。そして、そうした先に大韓帝国の外交についても考える。
アモルファス酸化物半導体を母体とした蛍光体薄膜の開発及び新規発光素子への応用

本研究はアモルファス酸化物半導体(AOS)を母体とした蛍光体薄膜を開発し、それを用いた新規発光素子の創造を目的とした。先行研究では、従来のAOSであるIGZOを母体とし、希土類元素を添加することで、室温作製の可能な発光薄膜ができることがわかっていた。しかし、実用に向けて発光効率の面で改善が必要とされていたため、本研究の平成28年度の目的として「様々なAOSの母体と発光中心を探索し、それらの発光特性および物性を観察する。」また「AOS母体および発光中心のエネルギー準位と発光特性との相関を明らかにする。」と計画した。平成28年度は、上述のようにAOS母体と発光中心の探索を主に行うことから、IGZOより優れた母体の開発に成功した。アモルファス酸化ガリウム(a-GO)は報告者が、近年、半導体化に成功した材料であり、蛍光体薄膜の母体として非常に有望であることを見出した。また、a-GOを用いた蛍光体薄膜はIGZOより内部量子効率が5倍以上改善されており、今後、発光素子としての応用が大きく期待される。一方で、報告者はa-GOの電子構造を解析することから、優れた発光効率の機構を明らかにすることができた。a-GOは4.0eVと非常に大きなバンドギャップを持っており、またドナー準位が深いことから、自由キャリア濃度が小さいことが明らかにされた。従って、自由キャリアによる非発光再結合が抑制されていることがわかった。その他、共鳴光電子分光を用いた希土類元素の4f準位の位置を明確にすることができており、今後はこのエネルギー準位と発光効率の関連性を検討するつもりでいる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。」と計画した。