hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害の前頭葉機能(社会脳)に関する認知神経科学的研究

発達障害は神経心理学的に前頭葉の機能障害であることが明らかになるにつれて、行動抑制やワーキングメモリモデルに基づく認知神経科学的研究が近年活発に行われてきている。発達障害の脱抑制が、サッケード、NoGo電位、情動性自律反応などの神経生理学的手法から明らかとなった。さらに、将来に向けた文脈を形成するためには、適切な行動(抑制・促進)を随時意思決定する必要があり、その際情動性自律反応がbiasとして作用していることが明らかとなった。本研究の目的は、正常小児に部ける前頭葉の認知/情動機能の発達とその臨界期を確立することにある。さらに、注意欠陥多動性障害(ADHD)や広汎性発達障害(PDD)などの発達障害児と前頭葉てんかん児の情動障害と認知・情動処理系の相互作用を定量化して、発達障害を呈する児の認知神経科学的診断と治療評価基準を明らかにする。以下に正常小児の前頭葉機能の定量化と発達障害児、てんかん児の神経生理学的研究成果を記す。1.健常小児における前頭葉の情動評価機能(モラル判断;警告信号、Markov decision task;報酬予測信号)の発達過程と完成時期が交感神経皮膚反応を測定することにより定量化が完成しつつある。2.健常小児における前頭葉の情動行動機能である行動抑制について、その発達過程と完成時期を電気生理学的(Go/NoGo、stroop、サッケード)に定量化が完成した。具体的には、行動抑制は15歳頃成人域に達することが明らかとなり、発達障害児では約5年その成熟が遅延していることが判明した。3.発達障害の病態モデルである前頭葉てんかん児で焦点部位(前頭葉背外側、眼窩部)が証明された患児にGo/NoGo・サッケード課題を行ったところ、著明なミスサッケードとコミッションエラーを認めたことから、行動抑制部位は前頭葉背外側、眼窩部であることが判明した。4.治療前後において発達障害児の認知・情動機能を検討しているが、発達障害の電気生理学的診断と治療評価に認知神経科学的評価は有用であることが確認されつつある。今年度の研究の目的は、新たに開発した神経心理学的課題で情動処理系を神経生理学的に解析することで、前頭葉てんかん児における前頭葉の情動処理過程の障害を定量化することにある。さらに、発達障害児の特異的障害パターンを定量化することで認知神経科学的検査結果と遺伝子多型との関連性を確立して発達障害に対する治療戦略を確立することである。1.、前頭葉てんかん児の情動機能障害に関する検討発達障害の病態モデルである前頭葉てんかん児を対象に、サッケード課題、strooptest、Go/No課題を薬物治療前後で検討した結果、行動抑制障害が電気生理学的手法で明らかとなった。さらに今年度から光トポグラフィでの評価も行っている。2.発達障害児の前頭葉における認知・情動機能障害に関する検討集団生活が困難な発達障害児(行為障害)を対象に、情動系と認知系における機能乖離を電気生理学的に実証して論文として公表してきている。さらにADHDや自閉性障害児に、strooptest、Go/NoGo、サッケード、モラル判断、MDT課題を施行して、行動抑制障害、情動性自律反応障害を電気生理学的に明らかにし学会で発表して論文投稿中である。3.発達障害児の遺伝子多型と認知神経学的所見の関連に関する検討発達障害児とくにADHD児の頬粘膜からドーパミン/ノルアドレナリン-トランスポーター関連遺伝子を解析して、Go/NoGo、サッケード課題を治療前後で定量化することで両者の関連を遺伝薬理学的に検討する段階になってきている。発達障害は前頭葉の機能障害であることが近年明らかにされてきたが、認知神経科学的立場から認知・情動処理系の発達を定量的に評価する試みはなされていない。とくに、行為障害や人格障害では認知機能と情動機能の乖離例が多く認められるため、エビデンスに基づいた治療法が確立していない。そこで本研究の目的は、新たに開発した神経心理学的課題で情動処理系を神経生理学的に解析することで、正常小児における前頭葉の情動処理過程の発達とその臨界期を定量化することにある。さらに、発達障害の特異的障害パターンを定量化することで認知神経科学的診断を確立して治療評価基準を明らかにすることにある。現在まで発達障害に関わる我々の研究は、小児における認知機能をNew York大学精神神経科Goldberg教授と、その神経基盤の解明には京都大学高次脳機能センター福山教授と脳賦活試験による脳機能解析を実施してきた。さらに、情動機能に関しては誘発性と覚醒性の2次元モデルで析出した視覚情動性刺激から情動性自律反応(警告信号)を得てモラル行動欠如の客観的評価を行い、強化学習過程における情動(報酬予測、警告信号)の関与を国内外で公表してきている。さらに、小児てんかんにおける神経機能解剖学的研究から3次元MRIによる前頭葉体積の低成長に伴う発達障害の併存や、前頭葉てんかんにおける検索・抑制などの前頭葉機能の低下を明らかにしてきた。

これらの成果から、社会集団のなかで適切な意思決定と行動選択には、認知機能と情動機能が相互作用する前頭葉機能が重要であることが判明したが、その相互作用をダイナミックな手法で認知神経科学的に解明することが次の研究課題となった。発達障害は前頭葉の認知及び情動系の機能障害であることが認知神経科学的に明らかになったことで、発達障害を定量的に評価する試みが学会及び論文採択率からも仮説から定説になってきた点が挙げられる。さらに、認知神経科学的研究手法と遣伝子多型との関連性へと研究の方向性が進展してきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。発達障害はそのメカニズムが未だ不明な点は多いが、起因子の特定には分子生物学的な研究だけでは不十分である。今後の研究においては、早稲田大学理工学部先進理工学研究科と連携して分子生物学的な側面を遺伝子変異の面から解析し、遺伝子バイオマーカーの探索を認知神経科学的研究手法で評価することを検討している。本研究の学問的位置づけはgene genomicsとbehaviorgenomicsを繋ぐphysiological genomicsと考えており、臨床的には発達障害児に対するテーラーメードな治療戦略の確立にある。
歯髄幹細胞からの未分化間葉系幹細胞の分離および象牙質・歯の再生療法

失った歯牙関連組織を再生・復元させることは歯科界にとっての重要なテーマであり目標である。本研究では、歯牙周囲組織再生の細胞源として、不要なった智歯、歯牙などから採取可能な歯髄組織に着目した。この歯髄組織中には歯髄幹細胞(DPSCs)が存在し、未分化間葉系幹細胞(MSCs)と類似した特性を持つとされ、象牙質、神経、脂肪などに分化する多様性も指摘されている。まず、このDPSCsの表面抗体を検討し、MSCsと同様な表面抗体の発現を認めた。また、骨、脂肪などに分化誘導を行った結果、それぞれの細胞に分化することも確認された。さらに、同一患者から採取した口腔粘膜(hOMCs)、hDPSCs、hMSCsにおける分化誘導における違いを各種組織再生についての可能性を遺伝子発現、機能的な面からも検討した。また、硬組織、象牙質特異的遺伝子発現を定量的RT-PCR法を用いて比較した結果、DPSCsはMSCsより象牙質特異的遺伝子(DSPP、DMP-1など)の遺伝子発現が培養後期(24日後)において高値を示した。そこで、これら細胞のうち、特に歯牙周囲組織への再生に応用可能と考えられるhDPSCs、hMSCsの特性の違いについて、遺伝子プロファイルとクラスタリング解析により検討した。この結果、MSCsに比べ、DPSCsは発現に変化が見られた遺伝子群にはcollagen, MMP, MSX1, BMP2,4, PAX9, BGPなどが認められ、未分化なMSCsに比べ、硬組織へ分化誘導したDPSCsに特徴的であるclusterにおけるクラスタリング解析においても、cell signaling, communication関連遺伝子TNFSF11, WNT5a, metabolism関連遺伝子PTGS2, SYKや他にPAX9, TBX2に関する遺伝子群の発現が認められた。さらにDPSCsを吸収性セラミックスなどと動物の背部皮下に移植すると象牙質様硬組織の形成が確認された。このような結果から、細胞工学、遺伝子工学的に骨、象牙質、歯などをDPSCsおよびMSCsを応用することによって、再生できる可能性が示唆された。今後はより詳細に細胞特性を検討すると同時に、目的とする組織再生を効率的に行えるよう、また歯牙硬組織再生を一日も早く実現するように進めたい。近年、埋伏歯など不要となった歯牙より歯髄幹細胞(DPSCs)を分離することが可能となってきた。しかし、歯牙歯周組織の培養手技、条件、培養細胞の性状は未だ未解明な部分が多い。そこで、まず培養したDPSCsおよび歯嚢細胞の象牙質および硬組織形成能の有無について分子生物学的に検討した。今回、抜歯したヒト第三大臼歯および歯胚より歯嚢組織、歯髄組織、口腔粘膜組織を分離、培養し、得られた細胞の性状を検討した。それぞれの細胞について、mRNAを採取し象牙質特異的マーカーであるDMP1、DSPP、硬組織マーカーであるALPのそれぞれについて定量的RT-PCR法を用い、発現量を測定、比較した。培養歯嚢、DPSCsにおいてDMP1、DSPPのmRNA発現量はともに培養15日目より有意な上昇を認めた。歯嚢細胞のmRNA発現量は歯髄細胞に比べて経時的に有意に高い値を示した。口腔粘膜細胞ではそれらの発現は認められなかった。さらに、培養歯嚢、DPSCsは石灰化能を有するとされるDMP1、DSPPの合成が亢進され、象牙質形成能を有することが示唆された。また、DPSCsは歯胚などから比べると、崩出歯牙にも存在するため細胞供給源としては採取しやすい。そして、未分化間葉系幹細胞(MSCs)は骨、軟骨、神経、筋などさまざまな組織に分化する多分化能を有しており、各種臓器を構築することができる。今回歯など支持組織との関係についても注目し、MSCsの組織構築力、人工歯根との関係についても考察し、良好な結果が得られた。そこで、万能細胞の効率的な再生医学的応用を可能とするために、まず、この2種類の細胞特性の違いについても定量的RT-PCR法を用いて、同様にALP, DMP1,DSPPの発現について検討した。その結果、骨分化誘導培地を用いることにより各種遺伝子は15日より経時的増加を示し、培養24日目ではDPSCs(分化誘導後)はMSCsのそれぞれ左記遺伝子において10.8,3.83,32.2倍の高値を示した。さらにmicroarrayを用いた解析においては、collagen types VII, XIII, matrix glaprotein, bone siaroprotein, matrix metalloproteinase, annexin, thrombospondin, integrin α2,7,IGF-I, II, IL-8,11,TNF-α,BMP-2,4などの発現も確認された。今後、再生医療へ応用するために、さらなる解析、研究を進めていきたい。歯、歯周組織再生の細胞源として、親知らず、不要なった歯牙などから採取可能な歯嚢(歯胚)、歯髄組織に着目し、この中に含まれる歯嚢、歯髄幹細胞(DPSCs)の検討を行った。このDPSCsは象牙質、神経、脂肪などに分化する多様性が指摘されている。そこで、今回、同一患者から採取した口腔粘膜(h OMCs)、hDPSCs、hMSCsにおける分化誘導における違いを、形態学的、象牙質特異的遺伝子発現、遺伝子プロファイル、クラスタリング解析を行い、各種組織再生の可能性を検討した。

形態学的には線維芽細胞様細胞の細胞形態を示しているが、分化誘導後には凝集能を示していた。次に、硬組織、象牙質特異的遺伝子発現を定量的RT-PCR法を用いて比較した。その結果、DPSCsはMSCsより象牙質特異的遺伝子(Dentin Sialophosphoprotein : DSPP、dentin matrix protein-1:DMP-1などの遺伝子発現が培養後期において高い値を示した。これは骨分化誘導培地による分化誘導後に得られた結果で、分化誘導を行わなかった場合にはこのような発現は観察されなかった。そこで、培養24日後におけるこれら細胞特性の違い、遺伝子導入による組織再生の可能性を12,814の遺伝子プロファイルとクラスタリング解析により検討した。この結果、発現量がMSCsに比べ、分化誘導後のDPSCsが2倍以上あるいは0.5倍以下を示した遺伝子群には歯や硬組織の形成に関与するとされる遺伝子(MSX1,BMP2,4,PAX9,BGP)などが認められ、また、分化誘導後のDPSCsにおいて高発現を示したclusterではcell signaling, communication, metabolismに関する遺伝子群の発現が特徴的であった。このような結果から、遺伝子工学的に骨、象牙質、歯などをDPSCsおよびMSCsを応用して、再生する可能性が示唆された。今後はいろいろな細胞特性を応用して、効果的に組織再生を行えることを期待し研究を進めていきたい。失った歯牙関連組織を再生・復元させることは歯科界にとっての重要なテーマであり目標である。本研究では、歯牙周囲組織再生の細胞源として、不要なった智歯、歯牙などから採取可能な歯髄組織に着目した。この歯髄組織中には歯髄幹細胞(DPSCs)が存在し、未分化間葉系幹細胞(MSCs)と類似した特性を持つとされ、象牙質、神経、脂肪などに分化する多様性も指摘されている。まず、このDPSCsの表面抗体を検討し、MSCsと同様な表面抗体の発現を認めた。また、骨、脂肪などに分化誘導を行った結果、それぞれの細胞に分化することも確認された。さらに、同一患者から採取した口腔粘膜(hOMCs)、hDPSCs、hMSCsにおける分化誘導における違いを各種組織再生についての可能性を遺伝子発現、機能的な面からも検討した。また、硬組織、象牙質特異的遺伝子発現を定量的RT-PCR法を用いて比較した結果、DPSCsはMSCsより象牙質特異的遺伝子(DSPP、DMP-1など)の遺伝子発現が培養後期(24日後)において高値を示した。そこで、これら細胞のうち、特に歯牙周囲組織への再生に応用可能と考えられるhDPSCs、hMSCsの特性の違いについて、遺伝子プロファイルとクラスタリング解析により検討した。この結果、MSCsに比べ、DPSCsは発現に変化が見られた遺伝子群にはcollagen, MMP, MSX1, BMP2,4, PAX9, BGPなどが認められ、未分化なMSCsに比べ、硬組織へ分化誘導したDPSCsに特徴的であるclusterにおけるクラスタリング解析においても、cell signaling, communication関連遺伝子TNFSF11, WNT5a, metabolism関連遺伝子PTGS2, SYKや他にPAX9, TBX2に関する遺伝子群の発現が認められた。
プラズモン発熱とフラクタル低反射構造による光熱電システムの構築

従来の太陽光発電で利用することができなかった、近赤外から中赤外の超広帯域で光を吸収し、光熱電発電を行える半導体・プラズモン材料の開発をおこなった。特に薄膜化が実現できるプラズモン吸収メタ表面構造体において、90%を超える実吸収構造体を作製・評価することに成功した。特にマクスウェル方程式に基づいた電磁波解析であるFDTD法により、メタ表面構造の電磁界シミュレーションと実験を行い、金属膜厚、構造間周期・誘電体膜厚など様々なパラメーターに関して網羅的に探索することで、良い光学特性を示す構造体を得るための経験則を得ることに成功した。今年度は赤外吸収材料としてGeSnの組成に着目した研究を展開した。Geに対してSnが20%以上添加されることによって、4000nmまでの長波長において光吸収が起こることを明らかにした。これは地表に到達する太陽光の全波長領域を吸収できるものである。従来光熱発電は可視光に強い光を持つメタルハライドランプを用いて、光照射実験を行ってきたが、長波長の成分の光は含まれていなかった。そこで、さらに長波長まで光放射を持つハロゲンランプを用いて、光熱電実験を行った。これにより、紫外可視のみならず、近赤外・沖積蛾の光によって、光熱電変換を行うことができることを実験的に実証した。具体的な手法としては、真空蒸着法によってGeSnをシリコン太陽電池の裏面に10ミクロン程度蒸着した。さらにシリコンとの間には電気的な導通を除去するために絶縁膜としてSiO2層を蒸着した。太陽電池と熱電素子は、それぞれ別々に外部計測器に接続して独立に駆動するシステムとした。これにより、太陽電池デバイスとの組み合わせによって、GeSn層への電気伝導が損失しないことが分かった。すなわち、太陽電池の効率を損なうことなく、赤外の光での光熱効果を得、熱発電することができることを実験的に明らかにした。また、プラズモン材料として、プラズモン完全吸収構造体を作製し、赤外の波長域での光学的な特性を評価した。特に赤外で100%に近い光吸収を実現し、発熱効果を最も得られる構造を得た。当初予定をしていたGeSnなどの半導体系材料に加え、プラズモン完全吸収構造体という新しいプラズモンメタ表面材料を開発することにより、これらの材料で発熱効率を著しく向上させることができることが、新たに分かってきた。この性質を利用して、更なる光熱電効果の高効率化を行うことができ、また、センサー素子としても用いることができるとの確信に至った。これまで、太陽電池と熱電素子との組み合わせで、電流がリークしてしまい、相互干渉が起こることが問題であった。今年度の成果として、適切な誘電体層を中間に挟み込むことで、太陽電池との組み合わせで、お互いが相互干渉せずにその効率を損なうことなくエネルギーを取り出すことができる条件について検討し、明らかにすることができた。次に、ブラックシリコンを中心としたナノ材料の光熱電変換特性について研究をした。特に光吸収層としてゲルマニウムや金ナノロッドを用いた場合、紫外可視から中赤外の波長領域まで、超広帯域に光吸収をし、熱電変換を実現できる材料を開発することに成功した。しかしながら、依然として光散乱により、利用されない光成分が多数存在することから、より効率よく光りを補足できる系の構築が重要であることが分かった。太陽電池、熱発電の効率を向上させることが今後の課題として挙げられる。以上のように、今後はそれぞれのデバイス(光吸収層、太陽電池部、熱発電部)の最適化を行うことで、高効率の光電-光熱電複合デバイスを確立していきたい。これまでの研究で太陽電池と光熱変換デバイスを組み合わせても、両者が干渉せず、お互いの効率を損失しない設計について検討することができた。これにより、太陽電池の波長では直接光を電気として取り出しつつ、熱も回収、近赤外域では光を熱として回収し、発電する機構の基礎的な設計ができたものと自己評価できる。光電、熱電のそれぞれの最適化を試みたが、安定性に乏しい課題があり、次年度以降も引き続き検討を重ねる予定である。今後はプラズモン完全吸収構造の発熱効果をより定量的に計測するとともに、光熱電素子としての確立を目指す。特定の波長で著しく強い光熱効果を得ることができる構造体とともに、フラクタル構造などで、広帯域にわたって光熱変換できる構造体を模索する。また、これらの構造体を熱電素子と併用した発電システムを構築する。新しい光吸収材料について検討を行う。具体的にはブラックシリコンと金やゲルマニウムを合金化させるなどして、ブラックシリコン自体に超広帯域の光吸収機能を付加する方法である。また、ブラックシリコンなどの無反射表面は光の正反射は抑制できるものの、依然として散乱の効果が強く存在する。そのため、光吸収効率は必ずしも最適化されていない。近年注目されている光トラップ材料とブラックシリコンを組み合わせた材料などを検討する予定である。
Notchシグナル下流因子HEY1制御による骨軟部腫瘍転移抑制

ヒト骨肉腫におけるNotchシグナル阻害下流因子の検討を行ったところ、HEY1の発現の上昇を認めた。HEY1ノックダウンにより細胞浸潤能は低下し、HEY1を過剰発現すると細胞浸潤能が促進した。HEY1ノックダウンにより活性型MMP9の発現が低下した。またヒト骨肉腫細胞株および骨肉腫患者生検組織においてMMP9の発現しており、HEY1ノックダウンした骨肉腫細胞株に活性型MMP9を加えると、細胞浸潤能が回復した。骨肉腫細胞マウスXenograft Modelでは、HEY1ノックダウンにより肺転移巣が減少した。HEY1の制御は骨肉腫の浸潤、転移を制御する分子治療ターゲットとなることが示唆された。我々は骨軟部肉腫の増殖におけるNotchシグナルの機能解析を行ってきた。ヒト骨軟部肉腫においてNotchシグナルが活性化しており、Notchシグナル下流の転写因子であるRBPJを阻害すると、in vitro,in vivoにおいて骨軟部肉腫の増殖抑制作用を示すことを報告した。本研究では骨軟部肉腫の予後悪化因子である肺転移におけるNotchシグナルの機能解析を行うことにより、分子標的治療による骨軟部肉腫転移抑制治療の研究を行う。1HEYのノックダウンによる骨軟部肉腫細胞移動・浸潤能抑制の検討:A ,ヒト骨軟部肉腫細胞株でHEY1をsiRNAを用いてノックダウンして細胞移動・浸潤能をin vitroにおいて評価したところ、骨肉腫細胞の移動能・浸潤能が抑制された。2HEY1の強制発現による間葉系幹細胞・骨軟部肉腫細胞の移動・浸潤能の検討:A ,骨軟部腫瘍の起源細胞のひとつであると推察されているヒト間葉系幹細胞でHEY1を強制発現すると細胞移動・浸潤能がin vitroにおいて亢進した。B,ヒト骨軟部肉腫細胞株でHEY1を強制発現すると細胞移動・浸潤能が亢進した。HEY1のノックダウンによる骨軟部肉腫転移能への効果のin vivoでの検討:我々はヌードマウスにG F P発現ヒト骨肉腫細胞を移植して蛍光肺転移モデルを作成したのちに肺転移を解析した。HEY1をshRNAでノックダウンさせた骨軟部肉腫細胞は肺転移巣の数と面積が減少した。申請者らはまずNotchシグナル下流転写因子で転写される遺伝子の発現を骨肉腫患者生検組織・骨肉腫細胞株で検討した。その結果、HEY1の発現が亢進していることを見出した。MembraneassayでHEY1を過剰発現すると細胞浸潤能が促進した。そこで、HEY1ノックダウンによる細胞浸潤に関与する遺伝子の変化を検討した結果、MMP9の発現の低下を認め、ELISA assayにてもHEY1ノックダウンにより活性型MMP9の発現が低下した。また、定量的PCR法にてヒト骨肉腫細胞株および骨肉腫患者生検組織においてMMP9の発現しており、Membrane assayにてHEY1ノックダウンした骨肉腫細胞株に活性型MMP9を加えると、細胞浸潤能が回復した。骨肉腫細胞の浸潤、転移にはNotchシグナルの下流遺伝子であるHEY1がMMP9を介して関与していることが示された。現在、骨肉腫におけるHEY1によるMMP9の発現亢進メカニズムの解析を行っている。これらの結果は骨肉腫においてNOTCH-HEY1-MMP9のシグナル経路が骨肉腫の肺転移抑制のための分子標的治療のターゲットとなることが示唆された。これらの結果は英文誌に報告した。骨軟部腫瘍計画書にあるとおり、下記研究が予定通り終了した。研究計画書にあるとおり、下記研究を行う。

HEY1により発現・活性が制御される細胞移動能・浸潤能に関与する因子の解析A, HEY1ノックダウンによりリン酸化が変化する蛋白質を検索する。B, HEY1をノックダウンしたときに発現が変化する遺伝子をマイクロアレイ、real-time PCRを用いて同定する。C,上記A,Bで得られた候補因子の蛋白質のリン酸化の変化および発現レベルをWestern blot,免疫染色で確認する。D,上記候補因子のリン酸化阻害剤をもちいた活性化阻害やsiRNAやshRNAでノックダウンして細胞の浸潤能の変化を検討する。
リモートセンシングを用いた離岸流の発生機構の解明と予測手法の開発

毎年海水浴シーズンになると,100名を越える尊い人命が海水浴中の事故で失われており,その大部分は,いわゆる離岸流によって引き起こされているといわれている.予め離岸流の発生が予測できる場合は,警告などを出すことにより,事故の発生を未然に防ぐことが可能である.しかし,いくつかの離岸流は狭い範囲で発生し,その持続時間も必ずしも長くはない.この様な離岸流は,遊泳者にとって非常に危険なものとなる.一方,離岸流は沖への漂砂輸送流れとなることから,海岸侵食を議論する上でも重要な流れである.本研究では,飛行船に搭載したビデオカメラによるメソスケールリモートセンシング(100*100m400*400mの領域の流れ,波浪の計測)及び周辺海域の波浪情報(波向・波高・周期,平均水位,など)を同時に計測するシステムを構築し,このシステムを用いて継続した離岸流の現地実測を行うと同時に,波浪情報計測システムの有効性を検討するために,平面水槽内での実験を行った.離岸流に関する現地実測では,従来指摘されていたすべての地形性離岸流の計測を行うことができ,さらに突発性離岸流の流況の計測も行うことができた.また,K-GPS相対測位法による海底地形計測法も開発し,観測された離岸流発生地点周辺の海底地形の精測を行い,その上での波浪変形,海浜流の数値計算を行うことにより,海底地形と入射波浪条件が与えられれば十分な精度で離岸流の発生が予測できることを示した.さらに,リモートセンシングから得られる画像処理による海底地形の推定法,平面的な広がりを有する海面情報(特に波高分布)の取得方法などの構築を行い,その有効性について確認している.これらの成果は,今後の極浅海域流体運動の解析に非常に有効な手段を提供するものと考えられる.毎年海水浴シーズンになると,100名を越える尊い人命が海水浴中の事故で失われており,その大部分は,いわゆる離岸流によって引き起こされているといわれている.予め離岸流の発生が予測できる場合は,警告などを出すことにより,事故の発生を未然に防ぐことが可能である.しかし,いくつかの離岸流は狭い範囲で発生し,その持続時間も必ずしも長くはない.この様な離岸流は,遊泳者にとって非常に危険なものとなる.一方,離岸流は沖への漂砂輸送流れとなることから,海岸侵食を議論する上でも重要な流れである.本研究では,飛行船に搭載したビデオカメラによるメソスケールリモートセンシング(100*100m400*400mの領域の流れ,波浪の計測)及び周辺海域の波浪情報(波向・波高・周期,平均水位,など)を同時に計測するシステムを構築し,このシステムを用いて継続した離岸流の現地実測を行うと同時に,波浪情報計測システムの有効性を検討するために,平面水槽内での実験を行った.離岸流に関する現地実測では,従来指摘されていたすべての地形性離岸流の計測を行うことができ,さらに突発性離岸流の流況の計測も行うことができた.また,K-GPS相対測位法による海底地形計測法も開発し,観測された離岸流発生地点周辺の海底地形の精測を行い,その上での波浪変形,海浜流の数値計算を行うことにより,海底地形と入射波浪条件が与えられれば十分な精度で離岸流の発生が予測できることを示した.さらに,リモートセンシングから得られる画像処理による海底地形の推定法,平面的な広がりを有する海面情報(特に波高分布)の取得方法などの構築を行い,その有効性について確認している.これらの成果は,今後の極浅海域流体運動の解析に非常に有効な手段を提供するものと考えられる.離岸流を含む極浅海域の流体運動は,漂砂移動などの物質輸送において重要な役割を果たしている.安全で快適な海浜リクレーションの場を提供するためにも,その発生条件,時空間変動特性を明らかにする必要がある.研究代表者らは,2002年に離岸流による事故で2名が水死した鳥取県浦富海岸で離岸流の実測を開始し,この2年間で発生原因の異なる幾つかの離岸流をとらえることができた本年度は,実測された離岸流のうち,2つの地形性離岸流を取り上げ,実測結果に基づいてその発生条件,特性について検討すると同時に,数値計算により再現を試みた.離岸流の観測は,2003年7月2日9日の間に鳥取県浦富海岸で行った.浦富海岸は長さ約1.4kmの砂浜海岸で,そのほぼ中央の水深約5mの唖置に天端水深2m,天端幅30m,長さ400mの潜堤が2基設置されている.この海岸の潜堤開口部沖水深約7mの地点に超音波式波高計,開口部背後水深約3mの地点にADCP,離岸流が発生しそうな極浅海域に10台の圧力式波高計と2台の電磁流速計を設置し,波と流れの計測を行った.同時に,風速が7m/s以下の時には,約100150m上空に係留した飛行船からのビデオ撮影により,離岸流の流況観測を行った.その結果,明らかに発生原因が異なると考えられる数種類の離岸流を捉えることができた.本研究では,そのうち汀線の凹部と凸部から発生した2つの離岸流をとり上げ,流れの特性,発生条件について検討を加えた.汀線の凸部から発生した場合は,明確なfeeder channelとrip-Channelが形成されていた.

さらに,波状等深線を持つモデル地形上での海浜流の数値計算により,feeder channelの有無によって離岸流の発生する位置が異なることを確認した.来年度は,ビデオ画像解析の精度を高めるため,本研究費で購入したRTK-GPSシステムを海上reference pointsとする画像処理システムを構築する予定である.2002年2004年の間にローカルリモートセンシングで捕らえられた離岸流及び極浅海域に設置した計測機器で観測された離岸流のすべてについてその特性を解析し、発生形態による分類を行った。その結果、観測された離岸流は、発生位置及びその継続悲観(定常性)によって、以下のタイプに分類できることがわかった。1)カスプ地形の凹部から発生し、継続時間が長い離岸流。波向きに対する依存性は比較的低く、斜め入射波によっても発生する。2)カスプ地形の凸部から発生し、継続時間が比較的長い離岸流。ただしこの場合は、沿岸砂州が存在し、汀線の凸部前面にいわゆるrip-channelが形成されていることが重要な条件となる。入射波向きに大きく依存する。3)直線状海浜においても突如発生する突発性の離岸流。継続時間は数分から高々10分程度である。これらの離岸流のうち、1)及び2)の離岸流は、従来の海浜流数値計算で十分な精度で再現することができた。一方、3)の突発性離岸流の発生条件について、それが観測された同時刻の発生地点周辺の水位変動、沖における入射波特性などとの関係で解析を行ったが、極浅海域での水位変動の周波数0.01Hz以下の長周期成分が減少している時期、あるいは方向分散が大きい時期に発生しやすいという結果は得られたが、その成因についてはまだ十分に解明することができなかった。2004年度のローカルリモートセンシングでは、極浅海域にほぼ30m間隔で設置した4点の4角形を形成するGCPを設置して画像の幾何補正を行うシステムを開発した。その結果、離岸流内に投入した多数のトレーサーを追跡することによりPIVにより表面流速のベクトルを出すことが可能となった。さらに、数百枚の画像を重ね合わせたいわゆるARGUS画像を作成することにより、少なくとも最大波の砕波点以浅の海底地形の大まかな形状は計測することが可能であることが明らかになった。1.離岸流の発生条件に関する現地観測鳥取県浦富海岸で9月2日から13日の間,飛行船搭載のビデオカメラによる極浅海域の流況観測と複数のK-GPSを用いた相対測位法による海底地形の精測を行った.ただし,この間,7日から9日にかけて台風が来襲し,実測は行えなかった.台風来週前の9月3日(入射波高増大時)及び台風通過後の9月12日(入射波高減衰時)に,リップチャネル上で発生する典型的な地形性離岸流の流況と海底地形の計測を行うことができた.前者の最大流速は0.7m/sに及び,後者は0.2m/sであった.これらの離岸流の流況は,すでに開発している波浪変形と海浜流の数値計算手法で十分な精度で再現することができ,波浪・海浜流シュミレーション手法の妥当性が現地海岸で検証された.また,実測された流速に含まれる長周期変動は,入射波の波群に伴うset-down waveが関わっていることも明らかになった.2.不安定解析によるカスプの波長推定地形性離岸流と深く関わるラージカスプの波長がどのような要因によって決定されるのかということを,上記海浜流数値計算に用いた基礎式と漂砂移動の連続式に基づき,汀線方向に与えた微小擾乱の線形増幅率を求めることによって検討した.その結果,波長に一番大きな影響を及ぼす要因は砕波帯幅であることが判明した.この解析によって求められる波長は,浦富海岸での実測カスプ波長及びその他現地海岸で報告されているカスプ波長と一致している.
『宝性論』注釈文献群の研究、ロデンシェーラプ著『宝性論要義』校訂と英訳

4-7月はハンブルグ大学でロデンシェーラプ著『宝性論註』の読解に従事した。同文献の古写本影印版を収録する『カダム全集』が、昨年ラサから出版され、それによって従来知られていた同文献の木版本に欠損している文章を補い、また多くの読みを訂正することができた。8月には、高野山大学で開催された密教学会においてリンチェンサンボによる『チャクラサンヴァラアビサマヤ註』についての研究成果を発表した。8月から10月にかけては中央チベットの古寺を調査し、1930年代にサーンクリトヤーヤナがおこなった梵文写本調査の足跡をたどった。特に今回の調査において、サーンクリトヤーヤナのヒンディー語の自伝にもとづいて、従来不明瞭であった彼のルートを確定することに成功した点は特筆に値する。同調査において撮影した資料を編集してドキュメント形式の映像を作成し、ウィーン大学で12月に開催されたサーンクリトヤーヤナのシンポジウムにおいて発表した。同成果はウィーン大学の学術叢書に収録される予定である。11月から2月にかけては再びハンブルグ大学を訪ね、Isaacson教授とサッジャナ著『究竟論提要』の梵文写本読解と英訳の作成をおえた。同書はロデンシェーラプ著『宝性論註』を理解するためには欠くことのできない資料である。2月にはローマのFrancesco Sferra教授を訪ね、同教授が編集する学術叢書Manuscripta Buddhicaに寄稿する予定の、ヴァイローチャナラクシタによる三点の瑜伽行派文献註釈書にかんする論文について共同研究を行った。以上、ロデンシェーラプ著『宝性論註』研究については当初の計画通りの成果をえることができ、関連研究にかんしても計画通り遂行することができた。本年度は6月から9月にかけて、『宝性論要義』の校訂と英訳を進めるために、David Jacksonハンブルグ大学教授のもとで研究に従事した。8月末ボンで開催された国際チベット学会では、『宝性論科文』についての研究成果を口頭発表した。同成果によって、これまで構造上不明な点を含んでいた『宝性論要義』の全体像をより明確にしえた。9月に帰国した後は、『カダム全集』の研究に従事した。『カダム全集』は、12世紀前後の新出のチベット語古写本を収録した写本集成であり、このなかには『宝性論要義』の新発見写本が収録されている。この写本は、従来知られていた版本よりも遥かに古く、しかも写本伝統の系統が異なるため、主要課題である『宝性論要義』の校訂本を作成するにあたっては必要不可欠な資料である。『カダム全集』には『宝性論要義』の著者による別作品が8点収録されるが、特に本研究と密接に関連する『書簡・甘露の滴』に焦点をあてて、その校訂本を作成し、同成果を学術誌『高野山大学密教文化研究所紀要』に発表した。この成果によって『宝性論要義』著者の思想的基盤の一端を解明することに成功した。この成果を踏まえ、報告者は、2008年アトランタで開催予定の国際仏教学学術会議における『カダム全集』研究部会の主催者の一人に選定されたため、国内外の研究者を募り、部会草案を提出した。以上の写本研究と並行し、京都大学人文科学研究所船山助教授のもとで漢文資料の研究に着手した。これによって五世紀周辺のインド仏教思想の痕跡を辿り、『宝性論』成立当時の思想背景の一端を解明しえた。本年度は、上記の国際チベット学会以外に、国際密教学会(9月、於高野山大学)、印度学仏教学会(9月、於大正大学)、日本西蔵学会(10月、於早稲田大学)、密教学研究会学術大会(10月、於高野山大学)、印度思想史学会(12月、於京都大学)に参加し、学会の最新の動向に即した形で研究を進めることが出来た。

以上、ロデンシェーラプ著『宝性論註』研究については当初の計画通りの成果をえることができ、関連研究にかんしても計画通り遂行することができた。
シェイクスピアの喜劇および悲喜劇の古版本の書誌学的研究

1.古版本に見られる書き込みに関しては、喜劇(Wives,Shrew,MV,Dream,LLL,Ado)及び悲喜劇(Pericles,Troilus,Kinsmen)の一次資料を整理するかたわら、明星大学所蔵の2つ折本全巻におよぶ1630年代らしい欄外書き込みを積極的に収集し、ほぼ完全な形で整理することができた。その一部を研究成果報告書として冊子形式にまとめたゆえんである。本課題の〈欄外書き込みの覚え書き〉に関する部分の質的内容をさらに高め、今秋、日本シェイクスピア協会の年次大会で口頭発表すると同時に、一般学術図書としての公刊を目指して、文部省の「研究成果公開促進費」の申請をする予定である。覚え書きの割合が一番高いのはTroilusである。これは、シェイクスピア時代までの伝統的な喜劇でもなければ悲劇でもない、悲喜劇という新しいジャンルの演劇として、この作品が読者に特異な反応を迫った結果であろう。この作品の文学的解釈が単純にはまいらない、という何よりの証拠かも知れない。2.本文の分析と批判に関しては、裏面記載の研究発表の通りである。上記3篇の悲喜劇と喜劇Adoの収集と整理は手つかずに終わったものの、他の5篇の喜劇については、多少不十分な部分を残しながらも、ほぼ完全に終えることができたので、中間報告として冊子形式の報告書を作成し、別添することにした。2つ折本にチャールトン・ヒンマンがつけた通し行数と覚え書きの収集量(行数)との割合を概数として示せば、次の通りである。この数字からすぐ分かるように、MVに覚え書きが一番多いのは、創作当時のシェイクスピア時代においても、また覚え書きをした読者の時代にも、それが時局的話題性の豊かな作品であったからであろう。その次に位するのはLLLであるが、ことば遊びの豊かなこの喜劇特有の読み物的特性がこの数字となって表れたものと思われる。舞台上で常に成功するShrewの覚え書きが乏しいものとなったのは、笑劇ゆえのことなのであろうか。覚え書きの質的側面とは別に、量的側面からだけでも、以上のことは言えそうである。2.作品個々の本文の分析と批判はまだ行っていない。1.作品個々の本文の分析については、『恋の骨折り損』(LLL)の語彙分析をコンピューター処理によってほぼ完了した。さらに、分析をくりかえし、精度を高めた結果を得てから、作品本文の批判を試みたい。2.古版本に見られる書き込みに関しては、前年度に引き続き、主として夏休みを利用して、明星大学所蔵の2つ折り本に発見された覚え書きの収集をかなり積極的に行った。全巻にわたる緻密な欄外書き込みであるから、質的にも量的にも本課題の範囲をはるかに超えるものであるが、新しい研究課題の準備段階的な基礎作業としては十分評価の得られる成果を得ることができた。当初、その成果を、前年度同様に、中間的なものではあるが、本報告書に添えた小冊子として提出する予定であったが、残念ながら、時間的にも予算的にもその余裕がなくなってしまった。3.しかし、それに代わる小冊子「シェイクスピアの版本(エディション))」論を提出することにした。これは、もともと日本シェイクスピア学会(平成7年10月開催)のセミナーで担当した発表内容を大きく膨らませ、本課題の対象作品(とりわけ『ヴェニスの商人』、『夏の夜の夢』、『アントニ-とクレオパトラ』)を素材として、書誌学的研究と本文研究と編纂との関係を論じ、本課題の意義を明らかにしたものである。1.古版本に見られる書き込みに関しては、喜劇(Wives,Shrew,MV,Dream,LLL,Ado)及び悲喜劇(Pericles,Troilus,Kinsmen)の一次資料を整理するかたわら、明星大学所蔵のに2つ折本全巻におよぶ1630年代らしい欄外書き込みを積極的に収集し、ほぼ完全な形で整理することができた。本課題の<欄外書き込みの覚え書き>に関する部分の質的内容をさらに高め、今秋、日本シェイクスピア協会の年次大会で口頭発表すると同時に、一般学術図書としての公刊を目指して、文部省の「研究成果公開促進費」の申請をする予定である。明星大学所蔵の2つの折本の行数と覚え書きの収集量(単語数)との割合を概数として示せば、次の通りである。

Troilus, 882/3592 (24.55%). (PericlesとKinsmenは2つ折本には含まれていない。)覚え書きの割合が一番高いのはTroilusである。これは、シェイクスピア時代までの伝統的な喜劇でもなければ悲劇でもない、悲喜劇という新しいジャンルの演劇として、この作品が読者に特異な反応を追った結果であろう。この作品の文学的解釈が単純にはまいらない、という何よりの証拠かも知れない。2.本文の分析と批判に関しては、裏面記載の研究発表の通りである。
線形発展方程式の研究

本研究は,Banach空間Xにおける線形発展方程式に関するものであり,微分作用素の定義域が考えている空間において必ずしも稠密とは限らない場合の問題を取り扱うことのできる抽象的理論を構築することを主な目的とした。この種の問題の研究は,ヨーロッパで始められ,semigroupの不定積分の性質を持つ“integrated semigroup"の理論)Hille-吉田の定理として知られる発展方程式の基本定理を拡張するもの)が非斉次な抽象的Cauchy問題u ́(t)=Au(t)+f(t),t∈[o,T],u(o)=xの古典解の存在と一意性の問題に応用されて以来、理論の美しさとその応用上の重要性から発展しつつある。今回得られた結果は,以下の通りである。2°具体的な数値解法を抽象的に定式化したものであるsemigroupの収束・近似問題をintegrated semigroupの場合にと枠組を拡げ,“離散パラメーター半群の積分族によるintegrated semigroupの近似"という問題を中心に考察した。(論文投稿中)本研究は,Banach空間Xにおける線形発展方程式に関するものであり,微分作用素の定義域が考えている空間において必ずしも稠密とは限らない場合の問題を取り扱うことのできる抽象的理論を構築することを主な目的とした。(論文投稿中)
マウス生殖細胞で機能する転写制御システムの系統的解析

本研究は、ほ乳類の精子形成幹細胞を含む精原細胞に焦点を絞り、ゲノム生物学的解析により、その生物学的重要性に迫る。精原細胞、とりわけ精子形成幹細胞を含む未分化型精原細胞は精巣内で少数であるため、生殖細胞特異的にGFPを発現するトランスジェニックマウスより、精原細胞全体を純化、酵母two-hybrid法により転写関連因子の検索を行っている。現在までにいくつかの興味深い因子を同定しており、本年度はこの研究を推進すると同時に新しい展開を試みた。以下に具体的な成果を述べる。精原細胞cDNAライブラリーを、多くの転写関連因子と結合するコアクチベーターCBPをbaitとして用いた酵母two-hybrid法にて検索。その発現パターンを、differential hybridization及びin situ hybridizationにより検討した。現在約50の遺伝子について精巣での発現パターンを明らかにしている。少なくとも2つは、精原細胞の一部に発現を示し、興味深い。bHLH因子1P19の未分化型精原細胞特異的発現。1P19の発現を詳細に解析した結果、幹細胞を含むごく少数の未分化型精原細胞に特異的に発現する事が明らかとなった。1P19の転写制限領域を用いた、未分化型精原細胞の生体内ラベル。1P19遺伝子のゲノム領域をクローニング、コード領域を蛍光タンパク質に置換したDNAを用いて、トランスジェニックマウスを作製、未分化型精原細胞を生体内で特異的にラベルする事に成功した。未分化型精原細胞の純化および特異的遺伝子の検索を開始した。その結果、未分化型精原細胞を純化して、再びゲノム生物学的手法を用いた網羅的解析を行うことによって、この生物学的に重要な細胞の実体が明らかになることが期待される。
全自動リアルタイムPCRによるインプラント周囲感染の迅速診断への有用性の評価

これまでに当院にて診断された人工関節周囲感染の患者検体を使用して、従来のリアルタイムPCR法と全自動リアルタイムPCR法の細菌同定に対する制度についての検証を施行した。従来のリアルタイムPCR法と比較して同等の精度を持つことがこれまでの結果で明らかとなった。一方で粘度の高い関節液に関しては、全自動リアルタイムPCRを施行する前に検体の粘性を低下させる必要があることが、課題として見つかった。現在試薬の調製は終了しており、人工関節周囲感染患者の細菌性DNAの同定方法として、従来のリアルタイムPCR法と比較して同等の精度を持つことが明らかとなった。検体に対する試薬の添加を行い全自動リアルタイムPCRの精度や運用を最適化する方法を見つけていく予定である。現在得られた結果では学会・論文発表としてはまだふさわしくないため、次年度以降に学会・論文発表を行っていく予定であり、その際に渡航費や論文投稿費として使用する予定である。
歯周病発症におけるHPA-axisを介したストレス反応の分子生物学的解析

海馬-下垂体-副腎軸(HPA-axis)は心理的ストレスに対する主要な反応システムである.この反応システムの最終産物はコルチゾールである.これまで,コルチゾールは唾液や歯肉溝浸出液中に存在している事が報告されている.さらに近年,HPA-axisを構成する物質のmRNAおよびタンパク質が様々な末梢組織で発現している事が報告されている.そこで,HPA-axis様のシステムが歯周組織に存在するかどうかについて検討した.(2)ヒト歯肉上皮細胞、ヒト歯肉線維芽細胞においてCRH, ACTH分子が産生されていた。CRHは歯肉線維芽細胞において、ACTHは歯肉上皮細胞において多く産生されていた。(3)ヒト歯周組織において、CRHとACTH産生を免疫組織化学的に検討したところ、歯周病患者の組織において健常者よりも強い陽性反応を認めたが、その中でも強い陽性反応と弱い陽性反応を示す場合があり、様々な反応が認められた。これらの結果は,歯周組織局所にもストレス反応機構が存在し,歯周病の動態に影響している可能性が示唆された.海馬-下垂体-副腎軸(HPA-axis)は心理的ストレスに対する主要な反応システムである.この反応システムの最終産物はコルチゾールである.これまで,コルチゾールは唾液や歯肉溝浸出液中に存在している事が報告されている.さらに近年,HPA-axisを構成する物質のmRNAおよびタンパク質が様々な末梢組織で発現している事が報告されている.そこで,HPA-axis様のシステムが歯周組織に存在するかどうかについて検討した.(2)ヒト歯肉上皮細胞、ヒト歯肉線維芽細胞においてCRH, ACTH分子が産生されていた。これらの結果は,歯周組織局所にもストレス反応機構が存在し,歯周病の動態に影響している可能性が示唆された.近年、皮膚など末梢組織でもHPA axisと同等の機能を有する機構が存在する可能性が示唆されている。しかしながら、歯周組織については全く明らかにされていない。そこで本研究では、ヒト歯周組織におけるHPA axis様のストレス反応系の存在を生化学的手法を用いて検討した。本研究で検討した歯肉上皮細胞(HGK)、歯肉線維芽細胞(HGF)、歯周靭帯由来線維芽細胞(HPLCells)において、CRH遺伝子は全ての細胞で検出され、特にHGFにおいて高い発現を認めた。CRHR1遺伝子も同様に全ての細胞で検出されたが、細胞による差は認められなかった。POMCの遺伝子発現も全ての細胞で検出され、HGKとHPLCellsにおいて高い発現を認めた。PC-1遺伝子も同様に全ての細胞で検出され、HGKにおいて高い発現が認められた。MC2-R遺伝子はHGFとHPLCellsで発現が検出されたが、HGKでは検出できなかった。さらに、HGK、HGFの培養上清中にCRH、ACTHタンパク分子が検出された。以上のことから、ヒト歯周組織においてHPA axis様のストレス反応系を構成している可能性が示唆された。ヒト歯周組織におけるHPA-axisを構成する因子の分子生物学的検討を行い、以下の結果を得た。(2)ヒト歯肉上皮細胞、ヒト歯肉線維芽細胞においてCRH, ACTH分子が産生されていた。(4)ヒト歯周組織において、CRHとACTH産生を免疫組織化学的に検討したところ、歯周病患者の組織において健常者よりも強い陽性反応を認めたが、その中でも強い陽性反応と弱い陽性反応を示す場合があり、様々な反応が認められた。以上の結果から、局所におけるストレス反応系の存在が示唆された。また、炎症局所においてこの系が何らかの役割を担っていることが示唆された。さらに、歯肉上皮細胞においてステロイド産生に関与する修飾酵素が発現していたことから、このストレス反応を構成する因子が一連の系として存在する可能性がさらに支持された。
医療・医学研究における人体の利用に関する倫理的法的諸問題の実証的・比較法的研究

1本研究では,人体の医的利用に関わる実態を把握した上で,(1)インフォームド・コンセント(IC),(2)倫理委員会,(3)研究資源バンクやバイオバンク,(4)個人情報保護,(5)組織・細胞等に対して認められるべき財産権・知的財産権,(6)移植用臓器・組織の提供のあり方,について検討した。2 (1)ICに関しては,説明・説明文書は詳細になることが多いが,患者にとってその内容の理解は容易でないし,必ずしも関心の強くない問題について理解が求められることになり倫理的問題をはらむ。また,研究の場合,細目は未確定のことが多く,バンクの場合は,その特質から研究内容の具体的特定はむつかしい。これは,確定された事項に対する同意というICの観念に反する。(2)(5)に関しては,平成16年12月に全部改正された倫理指針に照らして他のプロジェクトにおいて関与したモニタリングの経験を踏まえて検討した。ICに関しては,指針の想定する研究協力者と現場の実態の乖離に対応する必要性が痛感され,ICの要件が有効に機能しない場面において,それに代わる正当性の保障枠組の必要性が明らかになりつつあるが,具体的なあり方については依然模索中である。バンクのあり方に関しては,個人情報保護の点で一方的匿名化の方法が有効に機能するが,匿名化による研究の質の低下が生じないようにするために,人的物的資源が追加される必要性が高いことが明確になった。倫理委員会については,種々の問題点の把握を踏まえた提言を行った。また,中央委員会を求める声が強いが,最終的な信頼性を求めるべきよりどころの点で,それに危険が伴うことも否定できない。人体や臓器,組織等に対する財産権に関しては,不十分なものだが,特許権に関する研究の手掛りを得ることができたので,今後の研究につなげたい。(6)については,それを対象とする数編の論稿を発表した。1平成15年度は,人体の医的利用に関わる実態を把握した上で,(1)人体利用にかかるインフォームド・コンセント(IC),(2)倫理委員会,(3)組織・細胞等の研究資源バンクや斡旋機関のあり方,(4)移植用臓器・組織の提供のあり方,について下記のような研究を行った。(5)組織・細胞等に対して認められるべき財産権・知的財産権については検討を開始しているものの見解の集約は来年度に持ち越した。2 (1)ICに関しては,患者に遺伝子解析研究やバンクへの組織・病歴の提供が求められるとき,説明・説明文書は詳細になることが多いが,患者にとってその内容の理解は容易でないし,遺伝子治療臨床研究などと異なり,自分の治療に直結しない研究・バンク目的であれば,関心の薄い問題について理解が求められることになり倫理的問題をはらむ。従来,研究は診療のように非計画的で長期間にわたらない点でICの観念になじむとされてきたが,それは新薬の治験等に当てはまっても,遺伝子解析研究やバンクなどには妥当しない。この問題について,研究やバンクの性格を踏まえた説明のあり方の試案を提言し,識者の批判を仰いだ。(2)倫理委員会については,委員に対する負担,委員の個人的意見による審査,委員に対する研修の必要性,モニタリング機能,議事録作成など事務局に対する負担,審査の質向上のためのオープンな検討と審査内容の守秘との牴触,などの問題が把握された。

今後,これを踏まえて英米の動向に照らしたあり方の検討に移りたい。(3)バンクについては,匿名化および(1)のICに関わる問題の検討を進めた。今後,MTAに関わる検討に進みたい。(4)については,別掲の論稿を発表した。1平成16年度は,(1)組織・細胞等の研究機関や資源バンクへの提供やコホート研究の対象者となることに関するインフォームド・コンセント,(2)ES細胞および治療的クローン,(3)遺伝子診断・検査と差別、の問題について下記のような研究を行った。(4)組織・細胞等に対して認められるべき財産権・知的財産権については,見解の集約を最終年度に持ち越した。2 (1)組織等の提供やコホート参加における説明同意文書に関しては,その性格・目的(例えば,契約書か,権利放棄文書か)に照らした保存期間,保存すべき書類などについて改めて検討する必要があり,さらに実態を調査した後に結論を出す。(2)ES細胞関係では,米国での議論を大統領評議会の報告書を参照しつつ検討した。わが国と同様の議論がなされている部分とより細やかな議論がなされている部分とがあったが,その議論が米国の政策に活かされていないことが惜しまれた。(3)遺伝子検査と保険の問題については,主として欧米の対応を素材として検討した。まず,保険に関しては,健康保険については,国民皆保険・医療保障が達成されている国とそうでない国とで民間保険の意味が異なるが,未発症者について遺伝情報による差別は禁じるが,既発症者の臨床情報や遺伝学的検査によらない家族歴などを考慮することは禁じられていないことが多かった。生命保険に関しては,ローンの確保に不可欠な点で,一定保険金額以下のものは生活必需品の性格を有する一方,健康保険に比べて,危険の高い者がその危険を秘匿して高額の保険を購入する逆選択の危険が高いことが指摘できる。そのことを踏まえると,一定額未満の保険契約に限って遺伝子検査の要請・結果の告知を求めないイギリスの対応は合理的だが,今後,精度の高い検査が多数出現した場合の問題は残っている。雇用や結婚の差別の問題は米国の障害者差別の理論で処理できそうに思われた。平成17年度は,課題とした,(1)人体や臓器,組織等に対して認められる財産権・知的財産権,(2)倫理委員会,(3)インフォームド・コンセント(以下,IC),(4)臓器,組織等のバンク等,(5)個人情報の保護,などの主要な倫理的・法的諸問題のうち,(2)(5)については,平成16年12月に全部改正されたヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理指針,疫学研究倫理指針,臨床研究倫理指針などに照らして検討する作業にかなりの時間をかけた。とくに,全部改正の趣旨が,平成17年4月に全面施行の個人情報保護法の内容を指針に取り込むことであったため,その点に焦点が置かれた。研究の結果,各指針では,個人情報保護の要件がICの要件に加えて課されるが,両者の要件の関係が並列的,重畳的など場面によって相違すること,遺伝子解析研究について別個の指針を用意することの問題が,個人情報の保護規定を触媒として顕在化しつつあることが理解された。また,本年度は,他の数プロジェクトにおいてモニタリングをすることが求められ,研究の実態を把握する多くの機会を得た。