hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の非光合成器官におけるミトコンドリアダイナミクス

高等植物の非光合成器官においては,極めてダイナミックなミトコンドリアの細胞内移動と形態変化が観察される.本研究は「ミトコンドリアはどのような仕組みで,また何のために,変形し,融合し,動き回るのか?」という問いに答えることを目標とする.初手として,極めて動的なミトコンドリアが観察される植物非光合成器官に着目し,そのミトコンドリア動態を司る未知因子の同定と機能解析により,植物ミトコンドリアダイナミクスの分子基盤と生理学的意義の解明を目指す今年度の研究では,前年度に取得した,根のミトコンドリアの細胞内運動・細胞内分布・形態の様子が,同時期・同箇所の親株(変異誘発処理前の親系統)と異なるシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)変異体の原因遺伝子同定をおこなった.これらのうち,伸長した根ミトコンドリアをもつ変異体(no.137)について,分子マーカー(SSLP ; Simple Sequence Length Polymorphism)を用いたマッピングにより,変異箇所を特定することに成功した.no.137の原因遺伝子は既知のミトコンドリア分裂因子遺伝子であったが,(1)同遺伝子産物の機能未知保存領域に変異箇所(アミノ酸置換)が存在していたこと,また,(2)同変異が優性変異であったことから,同領域のミトコンドリア分裂制御における機能が新たに示唆された.また,ミトコンドリアのサイズが不均一な変異体,ミトコンドリアが大型の球状となった変異体についても,SSLPによる原因遺伝子のラフ・マッピングを進めた本年度は,根においてミトコンドリアの形態が変化したシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)変異体を取得すべく,蛍光顕微鏡観察による目視スクリーニングを開始した.シロイヌナズナ新規突然変異体取得の出発材料(M_0植物)として,CaMV35S(cauliflower mosaic virus35S)プロモーター制御下でミトコンドリア移行型YFP(シロイヌナズナのミトコンドリア局在型シャペロニンHSP60のプレシークエンス[ミトコンドリア移行シグナル配列]をYFP[yellow fluorescent protein]のアミノ末端に接続した融合蛋白質.以下,mtYFPと呼ぶ)を構成的に強発現する系統(Fujiwara,Itoh et al.,投稿準備中)を用いた,この系統の種子(M_0種子)に対して,エチルメタンスルホン酸(EMS)による突然変異誘発処理を施した.変異誘発第2世代の種子(M_2種子)について,Murashige-Skoog(MS)寒天培地上に無菌的に播種し,発芽後10日目前後の植物体から根の一部を切り取り,mtYFPの蛍光顕微鏡観察をおこなうことにより,ミトコンドリアの細胞内運動・細胞内分布・形態の様子が,同時期の親株(変異誘発処理前の親系統)と異なるM_2個体をスクリーニングしている.これまでにおよそ1,000個体の観察を完了しており,現在もスクリーニング作業を継続中である.高等植物の非光合成器官においては,極めてダイナミックなミトコンドリアの細胞内移動と形態変化が観察される.本研究は「ミトコンドリアはどのような仕組みで,また何のために,変形し,融合し,動き回るのか?」という問いに答えることを目標とする.初手として,極めて動的なミトコンドリアが観察される植物非光合成器官に着目し,そのミトコンドリア動態を司る未知因子の同定と機能解析により,植物ミトコンドリアダイナミクスの分子基盤と生理学的意義の解明を目指す.今年度の研究では,エチルメタンスルホン酸(EMS)による突然変異誘発処理を施した,CaMV35S(cauliflower mosaic virus 35S)プロモーター制御下でミトコンドリア移行型YFP(シロイヌナズナのミトコンドリア局在型シャペロニンHSP60のプレシークエンス[ミトコンドリア移行シグナル配列]をYFP[yellow fluorescent protein]のN末端に接続した融合蛋白質.以下,mtYFPと呼ぶ)を構成的に強発現する形質転換シロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana; Columbiaアクセッション)についてmtYFPの蛍光顕微鏡観察をおこなうことにより,根のミトコンドリアの細胞内運動・細胞内分布・形態の様子が,同時期・同箇所の親株(変異誘発処理前の親系統)と異なるM_2個体をスクリーニング(約6,000個体)した.その結果,根ミトコンドリア形態異常変異体を1つ取得することができた.同変異形質は,単一遺伝子の変異に基づく半優性の遣伝形式をもつことが推定された.また,分子マーカー(SSLP)を用いたラフ・マッピングの結果,同変異形質の原因遺伝子は既知のミトコンドリア形態制御遺伝子のいずれとも異なることが示唆された.高等植物の非光合成器官においては,極めてダイナミックなミトコンドリアの細胞内移動と形態変化が観察される.本研究は「ミトコンドリアはどのような仕組みで,また何のために,変形し,融合し,動き回るのか?」という問いに答えることを目標とする.初手として,極めて動的なミトコンドリアが観察される植物非光合成器官に着目し,そのミトコンドリア動態を司る未知因子の同定と機能解析により,植物ミトコンドリアダイナミクスの分子基盤と生理学的意義の解明を目指す今年度の研究では,前年度に取得した,根のミトコンドリアの細胞内運動・細胞内分布・形態の様子が,同時期・同箇所の親株(変異誘発処理前の親系統)と異なるシロイヌナズナ(Arabidopsis thaliana)変異体の原因遺伝子同定をおこなった.これらのうち,伸長した根ミトコンドリアをもつ変異体(no.137)について,分子マーカー(SSLP ; Simple Sequence Length Polymorphism)を用いたマッピングにより,変異箇所を特定することに成功した.no.137の原因

遺伝子は既知のミトコンドリア分裂因子遺伝子であったが,(1)同遺伝子産物の機能未知保存領域に変異箇所(アミノ酸置換)が存在していたこと,また,(2)同変異が優性変異であったことから,同領域のミトコンドリア分裂制御における機能が新たに示唆された.また,ミトコンドリアのサイズが不均一な変異体,ミトコンドリアが大型の球状となった変異体についても,SSLPによる原因遺伝子のラフ・マッピングを進めた
歯肉細胞の歯周病原因菌由来LPSレセプターの多様性分析

我々はこれまで、歯周組織を構成する主要な細胞のひとつである歯肉線維芽細胞が、歯周病関連細菌(Porpyrmonas gingivalis : P.g.菌)の線毛やLPSの刺激に応答して多彩なサイトカインを産生して、歯肉炎の発症と治癒の両機転に関与している可能性があることを報告してきた。それゆえ、歯周病の病態を解明刷るうえで、歯肉線維芽細胞におけるLPSレセプターの発見は極めて重要課題となる。我々は、ヒト歯肉線維芽細胞のP.g.菌のLPSレセプターが、CD14とToll-like receptor 4(TLR4)である可能性を証明することができた。さらに、P.g.菌LPSによって歯肉線維芽細胞が産生するサイトカインが、破骨細胞を活性化に至るシグナル伝達路を提示することもできた。現時点で、我々はP.g.菌LPSによる歯肉線維芽細胞活性化の開始機構モデルとしては、LPSが歯周組撒内でLPS結合タンパク質(LBP)と結合してLBPが構造変化を起こし、その複合体がCD14に結合する。その後LPSがTLR4に転移し、細胞内にシグナルが伝達されると考えている。本研究課題において、我々は以上のLPSレセプターを解明する実験系で、5名のヒトから分離培養した歯肉線維芽細胞を実験材料として用いたが、CD14とTLR4の発現量に大きく個体差を生じたことを確認することができた。さらにELISA分析法によってCD14、TLR4の低発現量の細胞が高発現量の細胞よりLPS刺激によるIL-1、IL-6の産生量が少ないことが判明した。この結果は、歯肉線維芽細胞には多様性をもつ可能性を示唆するものであった。歯肉線維芽細部に多様性をもつ可能性があるということの証明は、歯周病原困菌に対する個人の感受性の指標と成り得るものと考えている。つまり、LPSレセプターの発現量の相違と歯周病変との関連性を追及することが、歯周病の発症および進行の機構の解明につながると考える。我々はこれまで、歯周組織を構成する主要な細胞のひとつである歯肉線維芽細胞が、歯周病関連細菌(Porpyrmonas g ingivalis : P.g.菌)の線毛やLPSの刺激に応答して多彩なサイトカインを産生して、歯肉炎の発症と治癒の両機転に関与している可能性があることを報告してきた。それゆえ、歯周病の病態を解明するうえで、歯肉線維芽細胞におけるLPSレセプターの発見は極めて重要課題となる。我々は、ヒト歯肉線維芽細胞のP.g.菌のLPSレセプターが、CD14とToll-like receptor4(TLR4)である可能性を証明することができた。現時点で、我々はP.g.菌LPSによる歯肉線維芽細胞活性化の開始機構モデルとしてはLPSが歯周組織内でLPS結合タンパク質(LBP)と結合してLBPが構造変化を起こし、その複合体がCD14に結合する。

本研究課題において、我々は以上のLPSレセプターを解明する実験系で、5名のヒトから分離培養した歯肉線維芽細胞を実験材料として用いたが、CD14とTLR4の発現量に大きく個体差を生じたことを確認することができた。この結果は歯肉線維芽細胞には多様性をもつ可能性を示唆するものであった。歯肉線維芽細胞に多様性をもつ可能性があるということの証明は、歯周病原因菌に対する個人の感受性の指標と成り得るものと考えている。つまり、LPSレセプターの発現量の相違と歯周病変との関連性を追求することが、歯周病の発症および進行の機構の解明につながると考える。我々はこれまで、歯周組織を構成する主要な細胞のひとつである歯肉線維芽細胞が、歯周病関連細菌(Porpyrmonas gingivalis : P.g.菌)の線毛やLPSの刺激に応答して多彩なサイトカインを産生して、歯肉炎の発症と治癒の両機転に関与している可能性があることを報告してきた。それゆえ、歯周病の病態を解明するうえで、歯肉線維芽細胞におけるLPSレセプターの発見は極めて重要課題となる。我々は、ヒト歯肉線維芽細胞のP.g.菌のLPSレセプターが、CD14とToll-like receptor4 (TLR4)である可能性を証明することができた。さらに、P.g.菌LPSによって歯肉線維芽細胞が産生するサイトカインが、破骨細胞を活性化に至るシグナル伝達路を提示することもできた。現時点で、我々はP.g.菌LPSによる歯肉線維芽細胞活性化の開始機構モデルとしては、LPSが歯周組織内でLPS結合タンパク質(LBP)と結合してLBPが構造変化を起こし、その複合体がCD14に結合する。その後LPSがTLR4に転移し、細胞内にシグナルが伝達されると考えている。さらにELISA分析法によってCD14、TLR4の低発現量の細胞が高発現量の細胞よりLPS刺激によるIL-1、IL-6の産生量が少ないことが判明した。この結果は、歯肉線維芽細胞には多様性をもつ可能性を示唆するものであった。歯肉線維芽細部に多様性をもつ可能性があるということの証明は、歯周病原因菌に対する個人の感受性の指標と成り得るものと考えている。つまり、LPSレセプターの発現量の相違と歯周病変との関連性を追及することが、歯周病の発症および進行の機構の解明につながると考える。
固気反応と気相反応の統一的モデリングによる炭素資源の利用技術の新展開

本研究では,化学反応に関する情報をデータベースとして保存し,それを流体計算に使用する手法(Flamelet approach)を固気二相流に拡張することで,反応を伴う固気二相流中における化学反応を素反応レベルで記述することを目的としている.本年度は,まず,当研究グループが開発した微粉炭の反応モデルをさまざまな炭種へ適用し,その妥当性について評価した.その結果,ターゲットとしていた炭種に加え,性状の異なる石炭の反応速度も精度よく表現可能であることが確認され,同モデルが幅広い石炭に対して適用可能であることが示された.また,単一微粉炭粒子の燃焼シミュレーションでは,従来のモデルで見られていた反応速度の非現実的な挙動が改善され,同モデルを用いることで,より実現象に近いシミュレーションが可能になることがわかった.次に,本研究のベースとなるFlamelet approachを使用するための機能をin-houseコードに組み込み,ガスを燃料とした三次元非定常乱流燃焼シミュレーションを実施した.その結果,従来用いてきたモデルと比較して,速度や主要な化学種の濃度の実験値をより高い精度で表現可能なことを示した.これは,従来のモデルが燃料と酸化剤ガスの混合速度のみから反応速度を推算するのに対し,Flamelet approachではアレニウス型の化学反応速度式で記述される有限の化学反応速度を間接的に考慮可能になるためである.さらに,Flamelet approachを反応を伴う固気二相流に拡張するためにデータベースに新たな次元を加えた.具体的には,複数の燃料ガスおよび固気間の干渉に対応する説明変数である「燃料ガスの比」および「エンタルピー」を新たに加え,固体が存在する環境下においても化学反応を高精度に予測可能な手法を構築した.本研究は,1)微粉炭の反応モデルの他炭種への適用性の評価,2)in-houseコードへのFlamelet approachの実装,3)Flamelet approachと乱流解析の連成,4)反応を伴う固気二相流への拡張を目的としたデータベースの多次元化,5)Flamelet approachを用いた固気二相流の三次元非定常シミュレーションに大別され,平成30年度に1)3)を,平成31年度に4)および5)を実施する予定であった.1)について,当研究グループが開発した微粉炭の反応モデルを性状の異なるさまざまな石炭に適用したところ,いずれの石炭の反応速度も提案したモデル式で精度よく見積もることができた.この結果から,同モデルが幅広い石炭に適用可能であることがわかった.2)について,Flamelet approachを使用するための機能をin-houseコードに実装し,単純な層流拡散火炎を対象に検証を実施した.その結果,低計算負荷で素反応を直接解く詳細化学反応機構を用いた場合と同等の精度の解析を行うことができることが確認された.3)について,Flamelet approachと乱流の非定常解析手法を組み合わせ,既往の実験を模擬した三次元非定常乱流燃焼シミュレーションを実施することで本手法の精度を確認した.さらに4)を前倒しして行い,Flamelet approachで使用するデータベースの多次元化を行った.具体的には「微粉炭から放出される揮発分ガスと炭素分由来のCOガスの割合」を表すパラメータおよび「固気間における熱の授受」を表現するためのエンタルピーを新たにデータベースに加え,固気反応の影響を考慮可能な多次元データベースを構築した.すでに構築したデータベースを用いた検証も実施しており,詳細化学反応機構を用いた場合の数値解を高い精度で表現可能であることを確認した.これまでは層流の比較的単純な系を対象に固気反応を含むデータベースの検証を実施していたため,今後は乱流を伴う,より工業的な燃焼炉に近い実験系を対象に本手法の精度を評価したのち,残りの課題である5)を実施する予定である.乱流を伴う系を対象にする場合,その変動分を考慮することにより新たにもう一つ次元が必要になるが,データベースの多次元化に伴い,データベース自体の容量が非常に大きくなってしまう.本データベースを用いて大規模並列計算を実施した場合,必要なメモリが膨大になるという問題が生じることが想定されるため,可能な限りデータベースの容量を削減する必要がある.したがって,当初の計画にはなかったが,乱流変動を記述する関数の簡素化によるデータベースの低次元化を新たに実施する予定である.5)の解析対象の候補としては一般的な乱流燃焼炉のほかに,微粉炭に同伴する噴流が側方から高温気流を受けるクロスフロー型の環境も挙がっている.これは,本系が微粉炭が活用されるさまざまな環境において見られる系であり,本シミュレーションから得られた知見の展開先が広がることが想定されるためである.最終的には,温度や石炭の性状を変化させたケーススタディを実施し,各条件における微粉炭の火炎構造の変化を把握するとともに,微粉炭の反応を促進するための条件や炭種といった,産業活動にも有用な知見を獲得したいと考えている.得られた研究成果は国際会議や国際誌をとおして世界に発信する予定である.本研究では,化学反応に関する情報をデータベースとして保存し,それを流体計算に使用する手法(Flamelet approach)を固気二相流に拡張することで,反応を伴う固気二相流中における化学反応を素反応レベルで記述することを目的としている.本年度は,まず,当研究グループが開発した微粉炭の反応モデルをさまざまな炭種へ適用し,その妥当性について評価した.その結果,ターゲットとしていた炭種に加え,性状の異なる石炭の反応速度も精度よく表現可能であることが確認され,同モデルが幅広い石炭に対して適用可能であることが示された.

また,単一微粉炭粒子の燃焼シミュレーションでは,従来のモデルで見られていた反応速度の非現実的な挙動が改善され,同モデルを用いることで,より実現象に近いシミュレーションが可能になることがわかった.次に,本研究のベースとなるFlamelet approachを使用するための機能をin-houseコードに組み込み,ガスを燃料とした三次元非定常乱流燃焼シミュレーションを実施した.その結果,従来用いてきたモデルと比較して,速度や主要な化学種の濃度の実験値をより高い精度で表現可能なことを示した.これは,従来のモデルが燃料と酸化剤ガスの混合速度のみから反応速度を推算するのに対し,Flamelet approachではアレニウス型の化学反応速度式で記述される有限の化学反応速度を間接的に考慮可能になるためである.さらに,Flamelet approachを反応を伴う固気二相流に拡張するためにデータベースに新たな次元を加えた.具体的には,複数の燃料ガスおよび固気間の干渉に対応する説明変数である「燃料ガスの比」および「エンタルピー」を新たに加え,固体が存在する環境下においても化学反応を高精度に予測可能な手法を構築した.本研究は,1)微粉炭の反応モデルの他炭種への適用性の評価,2)in-houseコードへのFlamelet approachの実装,3)Flamelet approachと乱流解析の連成,4)反応を伴う固気二相流への拡張を目的としたデータベースの多次元化,5)Flamelet approachを用いた固気二相流の三次元非定常シミュレーションに大別され,平成30年度に1)3)を,平成31年度に4)および5)を実施する予定であった.1)について,当研究グループが開発した微粉炭の反応モデルを性状の異なるさまざまな石炭に適用したところ,いずれの石炭の反応速度も提案したモデル式で精度よく見積もることができた.この結果から,同モデルが幅広い石炭に適用可能であることがわかった.2)について,Flamelet approachを使用するための機能をin-houseコードに実装し,単純な層流拡散火炎を対象に検証を実施した.その結果,低計算負荷で素反応を直接解く詳細化学反応機構を用いた場合と同等の精度の解析を行うことができることが確認された.3)について,Flamelet approachと乱流の非定常解析手法を組み合わせ,既往の実験を模擬した三次元非定常乱流燃焼シミュレーションを実施することで本手法の精度を確認した.さらに4)を前倒しして行い,Flamelet approachで使用するデータベースの多次元化を行った.具体的には「微粉炭から放出される揮発分ガスと炭素分由来のCOガスの割合」を表すパラメータおよび「固気間における熱の授受」を表現するためのエンタルピーを新たにデータベースに加え,固気反応の影響を考慮可能な多次元データベースを構築した.すでに構築したデータベースを用いた検証も実施しており,詳細化学反応機構を用いた場合の数値解を高い精度で表現可能であることを確認した.
台湾経済の国際比較-経済効率と社会資本における日本、中国、との比較のために-

(1)台湾の経済を日本と中国と比較するに当たり、如何なる問題意識をもち、また如何なる方法論的枠組みを用いるかは、この研究計画の成否を決定づける。その点で、本研究計画は台湾経済が日本と中国との中間的媒介項として位置づけ、この枠組みの中で台湾経済を位置づけかつ発展のメカニズムを明らかにした。つまり、台湾は対日輸入・対中輸出の国際枠組みの中で発展のメカニズムを持続し、「台湾企業からみた日台関係」(冊子、第1章に収録)の実態と性格を明白にしたのである。(2)台湾のこうした地位と発展のメカニズムは、同じくNIESの韓国との比較を通じて一層客観化する。韓国との同時比較を通じて、台湾を日本と中国の構造的把握は本研究が得たもうひとつの成果といっていい。「東アジアの経済発展とビジネス文化」(「冊子」第2章に収録)はこの点を活かした研究成果である。台湾経済を国際比較するに当たり、基本概念として「国民経済」の基礎条件が問われるし、その段階的推移が関心事となる。この点はとりわけ中国(大陸)との比較において鋭く表れる。自己通貨の発行権と自主関税制度、この二つの確立が基礎条件と考えるが、「在国際経済演変中的台湾経貿関係」(「冊子」第3章に収録)は、この点を問題意識の底流に据き、台湾経済の戦後過程をユニークな視点から把握したのである。(4)一方、統計の収集と整備は本件研究のいまひとつの「成果」とみたい。「台湾統計編」(「冊子」第2部に収録)は、同類の統計数値が入手し難い現状では貴重な資料であると考える。研究代表者が籍をおく名古屋大学国際経済動態研究センターに台湾をはじめ韓国、中国の経済統計資料がそれなりに整備されたことも本研究計画がその触発の起点をなしたといえる。この点も研究の「成果」と評価したい。1.台湾経済の基礎的統計的資料の収集と整理に力を注ぎ、日本と中国の基本的関連資料との比較を念頭において時系列化をはかることとした。日本と中国の基礎的統計的資料の整備がHsueh教授(香港中文大)と伊藤教授(大阪府立大)によって進められ、経済の計量的実績、公共・民間区分による競争力の計量的測定、投資・貯蓄・金融の効率における計量化、対外貿易の特化係数、財政公共支出の効率化測定、産業連関、国民所得等の統計資料について相互整合を検討した。当方の資料整理の進展に助言をいただくことができた。2.以上の作業と併せて、フレームワークと基本的ビジョンの考案にも力を注いだ。(1)トライアングル論の構築。日本経済が基軸に資本と技術の供与、台湾経済が日本と中国の間の中間媒介項に位置し、中間技術と中間財の中継基地的役割を演じる。そして中国経済が底辺に位置し、世界市場への進出をはかる。ここに一台一中の三者からなるトライアングル網が形成し発達する。三様の計量的・構造的分析がそれによってダイナミックに描出できるものと考える。(2)国際経済における台湾経済の位置づけ。台湾の対外貿易・投資ならびに「華人経済圏」との接近が台湾経済自身ならびに東アジア経済全体に与えるインパクトがクローズアップされるように、この点の作業が欠かせられなくなった。本研究計画はかかる時代的要請に応じるべく、研究課題に組み入れることとし、作業を進めている。新たな知見と成果が期待されるものと考える。1台湾経済の基礎的統計資料の収集と整理の作業を続けて行った。今年度は比較的注目される対外直接投資と外資・華僑(海外華人)資本の産業別、地域別の統計整備に力を入れた。

3以上の作業と連動する形で台湾経済論や中台経済投資関係、日台経済貿易関係、さらに華僑・華人経済圏の実証分析とフレームの構築に力を注いだ。台湾経済が終戦直後から一つの国民経済として生まれる過程における日本の役割、NIES化以降の対中国接近、ポスト冷戦期移行の地域主義への参加等々に対して、韓国との比較分析を通じて、台湾経済をめぐる国際環境変化の重大性とその全体構図が浮き彫りできたと思う。この研究成果は大きいと考える(研究発表欄を参照)。
高大連携を志向した高等学校数学の教育課程や教科書の開発研究

1.「理系分野への進学を目指した高校生」をかなり高度な数学を扱える集団「A集団」と数学学習に困難を抱えている集団「B集団」の2つの集団を考慮に入れた。その高大連携の数学のカリキュラム及び教科書の開発の目的達成のために、方向性の指針や調整を2年7回の全体会を通して行った。また、代数部会・幾何部会・解析部会の3つの部会に分けて、教科書作成の作業に取り掛かった。教育課程は主に山田(愛知教育大学)が取り組んだ。研究実践をするメンバーの母体が京都と奈良であるため、代数・解析部会を京都、幾何部会を奈良とした。(1)全体会の内容2005.5.29研究目的・体制・進行等の確認、9.23各部会報告・討議・方向性確認・カリキュラムモデルの提示、2006.1.9各部会報告・調整・今後の方針、5.21前年度からの研究目的・体制・進行等の再確認、9.24各部会報告・討議・方向性確認・カリキュラムモデルの提示、12.10各部会報告・調整・今後の方針2007.1.14研究報告書資料の打合せ各部会の内容の概略(1)代数部会2005.7から16回開催した。第1章整数、第2章実数、第3章等式・不等式、第4章論理と集合、第5章写像を作成した。解析部会と連合となり,解析分野への移行も意識した構成も視野に入れた。コラムとして、RSA信号を取り入れた。(2)幾何部会2006.6から11回開催した。高校での幾何学習の観点から高大連携の教科書を作るに際し、少なくとも、展開の概要を示すこととした。その際、課題展開的教科書を構想した。作成教科書は、三角比・三角関数、ベクトルの分野を扱った。コラムとして、常らせんと常らせん面を取り上げた。(3)解析部会2005.9から14回開催した。第3回までの会合では,長谷川テキスト,昭和40年代前半の教科書,次の時代の教科書,現行教科書および参考書,さらに現行の工業高等専門学校の教科書,ドイツの教科書を比較検討し,本研究の教科書作成方針を話し合った。この際,そして後の議論においても,参加者が日頃の授業で対応を工夫している,生徒が躓きやすい所や誤って理解されやすい所の指摘があり,これらを踏まえて進めた。(4)カリキュラム部門目的・内容・方法等のカリキュラム構成原理を明示し、制約から開発を実行し、評価・改善等を行う方法とした。そして、ボトムアップ戦略に基づくカリキュラム開発をした。2.教科書のデータは、PDFファイルとして保存3.2005.9と2006.3教育実験を京都教育大学附属高校SSHにて実施。教科書への資料とした。また、その実践を2006.9数学教育学会にて発表した。

2.教科書のデータは、PDFファイルとして保存3.2005.9と2006.3教育実験を京都教育大学附属高校SSHにて実施。教科書への資料とした。また、その実践を2006.9数学教育学会にて発表した。1.「理系分野への進学を目指した高校生」をかなり高度な数学を扱える集団「A集団」と数学学習に困難を抱えている集団「B集団」の2つの集団を考慮に入れた。その高大連携の数学のカリキュラム及び教科書の開発の目的達成のために、スケジュールや内容・グループの構築の検討に入った。方向性の指針や調整を年3回の全体会を通して行った。また、代数部会・幾何部会・解析部会の3つの部会に分けて教科書作成の作業に取り掛かった。なお、研究実践をするメンバーの母体が京都と奈良であるため、代数と解析部会を京都、幾何部会を奈良に拠点とした。(1)全体会の内容の概略を以下に示す。H.17.5.29研究目的・体制・進行等の確認、H17.9.23各部会報告・討議・方向性確認・カリキュラムモデルの提示H18.1.9各部会報告・調整・今後の方針(2)各部会の内容の概略を以下に示す。(1)代数部会H17.7.10作成教科書のイメージ、「理工系学部のための教科書」第4章を叩き台H17.8.28数の章の原稿チェックH17.11.27第1章整数と第2章等式と不等式の検討(2)幾何部会H17.6.23問題点の討議、作成教科書のイメージH17.7.21資料と達成問題の検討H17.9.15特定問題の解析、今後へのまとめH17.11.10幾何学習の課題を踏まえ、課題展開的教科書の構想(3)解析部会H17.10.15第7章「写像と関数」第8章「いろいろな関数」について検討H17.11.20写像・関数の原稿チェック2.教科書のデータは、PDFファイルとして保存3.H.17.9教育実験を京都教育大学附属高校SSHにて実施。整合評価システムを利用してデータを蓄積。また、その実践をH.17.9数学教育学会にて発表した。4.今後の予定(1)教科書の完成には、充分な時間を要す。研究期間を越えても継続する考えである。(2)9月に教科書の資料にと教育実践をしたが、教科書の1つの単元の実践を行い、内容検討をする予定である。1.研究2年目を迎え,スケジュールや内容の調整・グループの再構築の検討に入った。方向性の指針や調整を年4回の全体会を通して行った。また、代数部会・幾何部会・解析部会の3つの部会を代数・解析部会と一元化し,教科書作成の作業中心に取り掛かった。なお、研究実践をするメンバーの母体が京都と奈良であるため、代数・解析部会を京都、幾何部会を奈良に拠点とした。2006.5.21前年度からの研究目的・体制・進行等の再確認、2006.9.24各部会報告・討議・方向性確認・カリキュラムモデルの提示、2006.12.10各部会報告・調整・今後の方針2007.1.14研究報告書資料の打合せ(2)各部会の内容の概略を以下に示す。(1)代数部会2006.6から8回開催した。第1章整数、第2章実数、第3章等式・不等式、第4章論理と集合、第5章写像を作成した。解析部会と連合となり,解析分野への移行も意識した構成も視野に入れた。
専門用語の知識保全エコシステムを有する特定研究グループ向け論文・図表DBの研究

本研究では、論文からの情報抽出・知識発見を支援するための専門用語の知識保全エコシステムを有する特定研究グループ向け論文・図表DBを提案する。このシステムでは、分野の研究者が興味を持つ最新の論文を含むデータベースをPDF解析技術を用いて構築すると共に、これらの分析に利用する情報抽出に利用可能な概念辞書の内容の更新や訓練データを作成する枠組を提供することによって、ユーザが継続的に専門用語に関する知識保全を行うエコシステム(生態系)を構築する方法を提案する。本手法により、特定分野の研究者は、直接的に、その知識保全の効能を享受することが出来るため、知識提供の強い動機付けになることが期待される。
アサガオのトランスポゾンTpnの構造と機能

アサガオ(Ipomoea nil)は日本独自の園芸植物であり、江戸時代に多くの花色、模様や形態に関する突然変異体が単離され、現在まで保存されてきている。これまでに単離された突然変異遺伝子のほとんどにトウモロコシのEn/Spm類似のトランスポゾンが挿入しており、これらをTpn1ファミリーと呼んでいる。コピー数を推定した結果、Tpnはハプロイドゲノムあたり、1000コピー程度と非常に多数存在していた。これらは制限酵素地図から、およそ30種類以上に分類され、そのうち24グループについて、完全な塩基配列を決定した。Tpnの両端は28bpのTIRからなり、それに連なる高度に反復した共通な領域、その内側には反復配列を含まない共通な部分が見られた。さらに、その内側にはグループ特異的な配列があり、これは様々な高等植物の遺伝子と高い相同性があった。例えば、HMG、βガラクトシダーゼ、ミオシン、花の形態形成に関わるようなAP2など多様な遺伝子である。これは、進化過程において、Tpnが内部にアサガオの遺伝子を取り込んできたのだと考えており、構造から3′側からコピーしたことが示唆された。このような構造を持つトランスポゾンが増えている生物はアサガオしか知られていない。また、AP2遺伝子の機能しているアサガオの遺伝子をクローニング比較した結果、Tpn内のAP2のコピーは複数のアミノ酸置換・終止コドンが存在し、偽遺伝子化していた。植物遺伝子では、遺伝子数(dose)が増加すると逆にその遺伝子の転写量が減少することが知られている(cosuppression)が、多くのcDNAが単離されたことから、Tpnの内部配列は明らかに転写しており、このTpnが宿主(アサガオ)の遺伝子発現に影響を与えていることは十分考えられる。また、このことは宿主とトランスポゾンの関係を考える上でも非常に興味深い。アサガオで突然変異を主に誘発しているTpnトランスポゾンはトウモロコシのEn/Spmタイプに属し、末端に共通のsub-terminal領域をもつ。ところが内部配列はアサガオ由来のゲノム配列を取り込んだ構造をしており、それらがコピー数を増やしている。このようなトランスポゾンは他の生物では報告されておらず、このトランスポゾンの構造や転移を触媒している自律型のトランスポゾンを単離することも目的の一つである。アサガオのゲノムライブラリから多数のTpnを含むクローンを単離し内部配列を制限酵素地図でマッピングした結果、このTpnは内部配列から少なくとも30以上のグループに分類されることが明らかになった。これらのコピー数は500から1000コピーとゲノムあたり非常に多く、平均長は約7kbであった。現在までに主要な15グループの全塩基配列を決定した。BLAST検索によって内部配列と相同性のある配列をデータベースから取ってくるとほとんどのTpnが既知の植物遺伝子と高い相同性があった。特に、花器官形成に関与しているAP2(APETALA2)遺伝子や分裂組織の制御に関与しているCAF(CARPEL FACTORY)遺伝子を内部に持っているタイプが見つかった。興味深い点はどのような機構でアサガオの遺伝子を、トランスポゾンの内部に取り込み、コピー数を増やしたのか?ゲノムの遺伝子だけでなく、トランスポゾン内部に相同な遺伝子があるとゲノム全体の遺伝子量が増え、RNAiなど起こって宿主のアサガオにとって有害ではないのか?など疑問が尽きない。現在ゲノム上のアサガオのAP2とCAF遺伝子を単離しており、これらとTpnの配列を比較することでTpn内部へのゲノム配列の取り込み機構の解明や分子進化学的解析が可能になると思われる。

これまでに単離された突然変異遺伝子のほとんどにトウモロコシのEn/Spm類似のトランスポゾンが挿入しており、これらをTpn1ファミリーと呼んでいる。コピー数を推定した結果、Tpnはハプロイドゲノムあたり、1000コピー程度と非常に多数存在していた。これらは制限酵素地図から、およそ30種類以上に分類され、そのうち24グループについて、完全な塩基配列を決定した。Tpnの両端は28bpのTIRからなり、それに連なる高度に反復した共通な領域、その内側には反復配列を含まない共通な部分が見られた。さらに、その内側にはグループ特異的な配列があり、これは様々な高等植物の遺伝子と高い相同性があった。例えば、HMG、βガラクトシダーゼ、ミオシン、花の形態形成に関わるようなAP2など多様な遺伝子である。これは、進化過程において、Tpnが内部にアサガオの遺伝子を取り込んできたのだと考えており、構造から3′側からコピーしたことが示唆された。このような構造を持つトランスポゾンが増えている生物はアサガオしか知られていない。また、AP2遺伝子の機能しているアサガオの遺伝子をクローニング比較した結果、Tpn内のAP2のコピーは複数のアミノ酸置換・終止コドンが存在し、偽遺伝子化していた。植物遺伝子では、遺伝子数(dose)が増加すると逆にその遺伝子の転写量が減少することが知られている(cosuppression)が、多くのcDNAが単離されたことから、Tpnの内部配列は明らかに転写しており、このTpnが宿主(アサガオ)の遺伝子発現に影響を与えていることは十分考えられる。また、このことは宿主とトランスポゾンの関係を考える上でも非常に興味深い。
通信ログからのTCP輻輳制御方式の推定および悪意の巨大TCPフローの抽出

TCPのデータセグメントのみを含む片方向の通信ログの情報に基づいて、1つのTCPフローの使用している輻輳制御アルゴリズムを推定する方法を考案し、実際の通信ログから輻輳制御アルゴリズムの推定を行いその有効性を確認した。また、片方向の通信ログの情報から往復遅延時間(RTT)を推定する作業に関しても、ピリオドグラムに基づく方法と、自己相関に基づく方法の2つを実際の通信ログに適用し、その推定性能を評価した。具体的には以下の成果を得た。片方向の通信ログからの輻輳制御アルゴリズムの推定については、シーケンス番号vs.時刻のグラフを1次式から4次式の範囲で、最小二乗法により近似し、その一階微分と二階微分の係数の対応からアルゴリズムを推定する方法を考案した。その方法を、TCP Reno、CUBICTCP、Hamilton TCP、TCP Vegas、TCP Venoの5つのアルゴリズムに適用し、その有効性を確認した。また、片方向通信ログからのRTTの推定については、TCP Reno、CUBIC TCP、TCP Vegas、TCP Venoの4種類の通信ログに対して、2つの方法を適用し、ピリオドグラムに基づく方法の方がより正確な推定が可能であるものの、厳密なすいては困難であることを明らかにした。これらの結果を2つの国際会議、2つの論文誌に発表した。さらに、この結果に基づいて通信ログを調査したところ、RTTの変動が発生したために、固定的な時間で区切ることにより、連続したデータ転送の区間が識別できていないことが判明した。このため現在、片方向の通信ログから、連続にデータを転送した部分を抽出する方法について、検討を進めている。片方向の通信ログからTCPの輻輳制御方式を推定する方法について、1つの方式を提案し、その評価を進め、国際会議に論文を投稿し、それが受理され、当該国際会議で論文発表を行った。方式自身はまだ課題があるものの、1年目としては十分な成果が出ていると考えられる。片方向のTCP通信ログ(データセグメントの情報のみを含む)から,そのTCPフローのRTT(往復遅延時間)を推定する技報について検討した.既存研究としては,データセグメントの検出の時間列の情報に対して,時間をずらした場合の自己相関をとる方法と,データセグメントの検出時刻の差の情報列に対して,周波数特性(ピリオドグラム)求め,その極大値を与える基本周波数の逆数をRTTとする方法とが存在する.この内ピリオドグラムを用いる方法に着目し,これまで用いた片方向ログに適用した.その結果,ある程度の精度でRTTを推定することは可能であったが,厳密な推定は困難であることを明らかにした.そこで,これまでとは発想を変え,個々のデータセグメントの検出情報を詳細に調べるのではなく,データセグメントの検出情報を時間の関数ととらえ,通信ログ全体の結果から,シーケンス番号の増加状況を時間の関数として多項式近似する方法を検討した.TCPの輻輳制御アルゴリズムの定義から,シーケンス番号の時間変化は時間の一次式から四次式の範囲で近似できることを指摘し,使用している片方向ログに対して,TCP Reno,CUBIC TCP,TCP Vegas,TCP Venoについて,その近似を行った.さらに,TCP VegasやTCP Venoでは,途中で近似関数が変更される可能性もあることも考慮した.その結果,いずれの方法についても高い類似度で近似が可能であることを明らかにした.今後はその結果をベースに,片方向ログを用いたTCP輻輳制御アルゴリズムの推定方法の検討を進めたい.双方向の通信ログからのTCP輻輳制御アルゴリズムの推定に関しては,方式を考案し,一定の成果を得ている.片方向の通信ログからの推定については,研究実績の概要に示した通り,シーケンス番号の時間変化を時間の多項式で近似するという方法を考案し,それに基づくアルゴリズムの推定方法を検討中である.あと1年でその成果を出すことができると予想している.TCPのデータセグメントのみを含む片方向の通信ログの情報に基づいて、1つのTCPフローの使用している輻輳制御アルゴリズムを推定する方法を考案し、実際の通信ログから輻輳制御アルゴリズムの推定を行いその有効性を確認した。概要で述べたように、これまでに検討した方法では、すべての輻輳制御方式、すべての通信ログについては適用することができない。その原因は、RTTの微妙な変動により、輻輳ウィンドウ分の連続したデータセグメントの範囲が観測できないことである。

このため、片方向の通信ログから、変動するRTTを検討する必要がある。平成29年度はこの検討を進める。また、現状では、通信ログに基づく情報を処理し、最終的には人手により輻輳制御方法式を推定している。その作業を計算機により行わせる必要がある。その方法の検討も新たに開始する。データセグメントの情報のみを含む片方向の通信ログからTCPの輻輳制御アルゴリズムを推定する方法を以下のような手法で確立する.・通信ログの情報に基づいて,シーケンス番号の時間変化を時間の多項式で近似する.・近似した多項式の一階微分と二階微分を計算し,その対応をとることにより,双方向ログからの推定方法と同様な手順で推定を行う.購入予定のパーソナルコンピュータを既存のもので代用したため。人件費の見積り等に若干の差が生じたため.次年度に使用する.平成29年度の学会参加費などに充填する。
高磁場術中MRI安静時脳機能ネットワーク解析による脳神経機能温存手術の基礎的研究

術中rs-fMRIでは、全身麻酔の影響によるneural networkの変化が生じている可能性がある。glioma症例での解析を行う前に、rsーfMRIに対する全身麻酔の影響を確認する必要があると考え、脳実質に広範な病変のない下垂体腺腫や頭蓋咽頭腫などトルコ鞍近傍部腫瘍を対象に、術前rs-fMRIと術中rs-fMRIの比較を行った。以上のことから、glioma症例を用いた検討を行う際には、全身麻酔による影響を考慮する必要があると考えられた。今後は、glioma症例を用いて、運動機能、感覚機能、言語機能、認知機能などに関する検討を行う予定である。まず、脳の異常の少ない10例の患者で、術中MRIを施行し、術前覚醒時と術中セボフルラン麻酔時のfMRI撮像を行い、術前と術中のfMRI画像をpaired Ttestで比較した。内側前頭前野と楔前部との結合が術中に有意に低下しており、意識に関係する領域である内側前頭前野に関する機能的結合には、全身麻酔による影響が生じていることが明らかとなった。これらの結果、全身麻酔による影響を考慮した解析が必要で、運動機能、感覚機能、言語機能、認知機能などに関する検討の方向性が明らかとなったため、おおむね順調に進展していると考える。今後の方針は、術前resting state-fMRIによる神経ネットワークの解析より、温存すべき神経ネットワークをあらかじめ決定する。術中MRIの解析時は、麻酔の影響を考慮して、運動機能、感覚機能、言語機能、認知機能などに関するネットワークを解析する。術後のfMRIで、術後神経ネットワークを解析して、術前・術中の神経ネットワークと比較する。また、従来から行われている覚醒下手術、電気生理学的モニタリンング(MEP、SEP)、tractographyとの比較を行い、それらを補完し得るか検討する。2017年度は症例数がまだ少なく、購入予定であった外付けハードデイスクや、統計解析ソフトなどを購入しなかったために次年度使用額が生じた。また、DVD,CDなどの消耗品の購入も少なかったことも影響している。2018年以降は症例数が増加しているので、これらの購入をする予定である。外付けハードデイスク、プラスチック製品、DVD、CDなど消耗品の納入が遅れてしまったためです。
小脳運動学習システムに関連した高次視覚野の眼球運動軌道予測メカニズムの研究

近年の眼球運動系を用いた様々な計算論的、生理学的研究により、「小脳は教師あり学習に基づく眼球運動のための制御器として機能するという仮説が実証されつつある。小脳が眼球運動の制御器として機能するなら、小脳への入力は、目標軌道の情報であることが予測される。しかし、特に大脳皮質を解する霊長類に特有の眼球運動に関して、目標軌道がどこで、どのように計算されるのかということは明らかになっていない。この問題に対し、私は、ゆっくり動く小さな視標を追いかける随意性の追跡眼球運動を対象として、目標軌道情報が大脳皮質高次視覚野のMST野で計算されるという仮説を計算理論主導で提案している。今年度は、その具体的な仕組みとして、MST野の再帰神経結合によって生じる細胞集団ダイナミクスを提案し、霊長類のなめらかな眼球運動がシミュレートできることを計算機シミュレーションを使って示した。そして、以前に提案していた、頭の回転によって生じる網膜像のぶれを補償するために生じる反射性の眼球運動、前庭動眼反射のシステムと、追跡眼球運動システムとの融合モデルを提案し、追跡眼球運動の系と前庭動眼反射の系が相補的に働く可能性を指摘した。さらに、動物の眼球運動の記録を行い、その結果がモデルの予測と一致することを確認した。以上の結果から、霊長類の追跡眼球運動のための目標軌道情報は、MST野の再帰神経結合で計算されているという可能性を、計算理論の立場から支持することに成功した。
ラット保存肝の肝小葉Zone別尿素サイクル酵素局在からみた肝臓過冷却保存の有用性

0°C以下での未凍結温度である過冷却保存を肝臓において確立させるために、過冷却保存の有用性をラット肝においてグリソンから中心静脈までをzone13に分類し検討した。対象と方法:摘出保存肝の障害程度を4°Cと-0.5°C過冷却保存で比較検討する。SD系Lewis雄性ラットを用い、摘出肝を4°CのUW液にし4°C保存群を作成し、過冷却保存群はプログラム冷却装置で90分掛けて-0.5°Cに冷却した。保存時間は12時間と24時間。検討項目として1.保存肝中のATP量を測定(各n=7)。2.保存障害の検討として肝類洞径及び類洞壁細胞核の濃染化を検討(各n=7)。3.再灌流障害の検討として保存24時間の再灌流時にDichlorofluorescin Diacetate(DCFH)とPropidium Iodide(PI)を用い、活性酸素発生量と死細胞数をzoneごとに検討(各n=5)。また抗グルタミンシンテターゼ抗体にて染色した後に、尿素サイクル機能評価を行いアンモニア代謝能力の検討を行なった。結果:1.ATP量は-0.5°C保存群が4°C保存群に比較して保存12時間時に有意に高値を認めた。2.肝類洞径は組織障害の進行に伴い狭小化を認めるが、4°C保存群は全てのzoneにおいて-0.5°C保存群に比較して有意な狭小化を認めた。また類洞壁細胞核の濃染化も4°C保存群で全zoneにおいて-0.5°C保存群に比較して有意に認めた。3.DCFHの輝度は全Zoneにおいて4°C群が-0.5°C群と比較して有意に上昇し、Zone2が他のZoneと比較して有意に高値を認めた。PIの発光個数は全Zoneにおいて4°C群が-0.5°C群と比較して有意に増加していた。アンモニア代謝能力の検討では有意な差は認められなかった。結語:ラット肝臓単純浸漬保存において、-0.5°C過冷却保存が4°C保存に比較して、保存障害と再灌流障害ともに軽減されることが示唆された。緩慢冷却による0°C以下での未凍結温度である過冷却保存を肝臓において確立させるために、過冷却保存の有用性をラット肝において検討した。対象と方法:SD系Lewis雄性ラット(200-240g)を用いて、摘出保存肝の障害程度を従来の4°C保存と過冷却保存で比較検討する。保存時間はそれぞれ6,12,24,48時間とした。摘出肝はPetroftらの方法に順じて灌流後に摘出して、4°CのUW液に浸し4°C保存群と過冷却保存群を作成する。過冷却保存群はプログラム冷却装置内中で保存され、冷却装置内では保存肝が90分掛けて4°Cから-0.5°Cに至るようにプログラムした。検討項目として1.肝類洞径及び類洞壁細胞核の濃染をグリソンから中心静脈までをzone13に分類し検討し、核濃染は光顕(200x)1視野当たりの個数をカウントした(各n=5)。2.保存肝のエネルギーチャージとして保存肝中のATP量をルシフェリンルシフェラーゼ法にて測定した(各n=5)。結果:1.肝類洞径は組織障害の進行に伴い狭小化を認めるが、4°C保存群ではzone1において6時間後から狭小化を認め、時間の経過と共に狭小化が著明となった。また、zone2は12時間後、zone3は48時間後から狭小化を認めた。一方、-0.5°C保存群では12時間後までは類洞の狭小化は認められず、24時間後にzone1から狭小化を認めた。類洞壁細胞核の濃染個数は-0.5°C保存群の6時間後ではzone1,2,3それぞれで4°C保存群と比較し有意に低値を認めた。12時間後以降は両群間に有意な差は認められないが-0.5°C保存群で低値を示した。2.肝摘出時のATP量(x10-7mol/g.liver)は-0.5°C保存群では4°C保存群に比較してして有意に高値を示す傾向が認められた。今後は、蛍光色素(Dichlorofluorescin及びPropidium Iodide)を用いた保存肝再灌流障害の検討と尿素サイクル酵素のzone別局在の検討に移る。SD系Lewis雄性ラットを用い、摘出肝を4°CのUW液に浸し4°C保存群を作成し、過冷却保存群はプログラム冷却装置で90分掛けて-0.5°Cに冷却した。結果:1.ATP量は-0.5°C保存群が4°

C保存群に比較して保存12時間時に有意に高値を認めた。2.肝類洞径は組織障害の進行に伴い狭小化を認めるが、4°C保存群は全てのzoneにおいて-0.5°C保存群に比較して有意な狭小化を認めた。また類洞壁細胞核の濃染化も4°C保存群で全zoneにおいて-0.5°C保存群に比較して有意に認めた。3.DCFHの輝度は全Zoneにおいて4°C群が-0.5°C群と比較して有意に上昇し、Zone2が他のZoneと比較して有意に高値を認めた。PIの発光個数は全Zoneにおいて,4°C群が-0.5°C群と比較して有意に増加していた。結語:ラット肝臓単純浸漬保存において、-0.5°C過冷却保存が4°C保存に比較して、保存障害と再灌流障害ともに軽減されることが示唆された。今後は、抗グルタミンシンテターゼ抗体及び抗グルタミナーゼ抗体にて染色した後に、尿素サイクル機能評価を行いアンモニア代謝能力の検討を行う。0°C以下での未凍結温度である過冷却保存を肝臓において確立させるために、過冷却保存の有用性をラット肝においてグリソンから中心静脈までをzone13に分類し検討した。対象と方法:摘出保存肝の障害程度を4°Cと-0.5°C過冷却保存で比較検討する。SD系Lewis雄性ラットを用い、摘出肝を4°CのUW液にし4°C保存群を作成し、過冷却保存群はプログラム冷却装置で90分掛けて-0.5°Cに冷却した。保存時間は12時間と24時間。検討項目として1.保存肝中のATP量を測定(各n=7)。2.保存障害の検討として肝類洞径及び類洞壁細胞核の濃染化を検討(各n=7)。3.再灌流障害の検討として保存24時間の再灌流時にDichlorofluorescin Diacetate(DCFH)とPropidium Iodide(PI)を用い、活性酸素発生量と死細胞数をzoneごとに検討(各n=5)。また抗グルタミンシンテターゼ抗体にて染色した後に、尿素サイクル機能評価を行いアンモニア代謝能力の検討を行なった。結果:1.ATP量は-0.5°C保存群が4°C保存群に比較して保存12時間時に有意に高値を認めた。PIの発光個数は全Zoneにおいて4°C群が-0.5°C群と比較して有意に増加していた。アンモニア代謝能力の検討では有意な差は認められなかった。
cccDNA複合体に含まれるncRNAを標的としたHBV病態制御法の開発

HBV由来cccDNA複合体に含まれるncRNAについて、pgRNA/PreS2 mRNAレベルが減少することを明らかにしており、より詳細な機能を明らかにするために以下の検討を行う。まず、pgRNA転写抑制機構に関して;(i)プロモーター活性、(ii) ChIP解析、(iii)分解、(iv) ncRNAと相互作用するタンパクの網羅的解析を行う。さらに、エンベロープを形成しているHBsAgタンパクの減少も示されていることから、HBV感染能に関して;培養上清を用いて(v)分泌、(vi)感染効率を観察する。以上を明らかにすることで、従来の手法では得られなかった創薬シーズに結びつく可能性がある。