hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フェノバルビタールの肝発癌抑制能と肝細胞アポトーシス誘発能に関する研究

Phenobarbital(PB)は古典的な肝発癌プロモーターとして良く知られている。しかし、そのマウス化学肝発癌に対する作用は複雑である。例えば、成体のB6C3F_1マウスを癌原物質diethylnitrosamine(DEN)で処理した後にPBを慢性的に与えると、肝腫瘍の発生は促進される。しかし、離乳前の同マウスをDEN処理し、PBを与えた場合は、逆に腫瘍発生が強く抑制される。マウスが発癌毒性試験の材料として多用されている実状を考慮すれば、PBのマウス肝発癌に対する二面的作用は、動物試験結果のヒトへの外挿という毒性病理学の実践において、極めて重大な問題である。本研究により、筆者は、B6C3F_1マウスに惹起される前癌肝細胞の質が、DEN投与時期により明らかに異なることを発見した。つまり、成体へのDEN投与ではBcl-2(アポトーシス抑制蛋白)陰性の前癌病変が、離乳前個体へのDEN投与ではBcl-2陽性の前癌病変が、それぞれ選択的に発生する。Bcl-2陰性病変はPBにより増殖を促進されるが、陽性病変は逆に強く抑制される。従って、DEN投与時期により一見逆説的なPBの作用が観察されるのである。これら現象の分子機構は未だ不明であり、解析を要するが、古典的二段階発癌の概念が、今後はイニシエーションによって発生する前癌細胞の質的多様性を考慮しつつ再構築されるべきことは明白である。また、PBは長年、肝細胞のアポトーシス抑制剤とされてきたが、筆者らの試験管内モデルを利用した研究により、同薬剤が癌遺伝子c-mycと協調してマウス肝細胞のアポトーシスをむしろ亢進することも明らかになった。その際、アポトーシス誘導蛋白であるBaxの過剰発現が同時に観察された。上記の如く、PBの生物学的作用はこれまで考えられてきた以上に複雑であり、今後更なる作用分析が必要と思われる。Phenobarbital(PB)はdiethylnitrosamine(DEN)等の癌原物質によって惹起される、ラットの化学肝発癌を促進する腫瘍プロモーターとして知られている。マウスにおいてもPBの肝プロモーター作用は証明されているが、ラットの場合と異なり、むしろ肝腫瘍の発生がPBにより抑制される事例も報告されている。例えば、成体のB6C3F_1マウスにDENを1回投与後、慢性的にPBを与えると、ラットと同様肝腫瘍の発生は有意に促進される。しかしながら、離乳前の同マウスにDENを投与し、離乳後よりPBの慢性投与を開始した場合、肝発癌は逆に強く抑制される。本年度はこのB6C3F_1マウス肝発癌に対するPBの逆説的抑制作用の機構につき、以下の諸点を明らかにした。1.離乳前のB6C3F_1マウスをDENで処理した際に発生する前癌肝病変は、成体の同マウスを処理して発生するものとは質的に異なる。前者の多くは、アポトーシス抑制蛋白として知られるBcl-2陽性であるが、後者の大部分は陰性である。2.PBはBcl-2陽性の前癌病変の発育を抑制するが、Bcl-2陰性病変の発育は促進する。よって、DENの投与時期によって、PBの作用は逆転する。3.PBによるBcl-2陽性病変の発育抑制作用は、アポトーシスの誘発によるものではなく、むしろ、細胞増殖の抑制を介するものである。

我々は、試験管内の実験系を用いて、PBがc-mycの過剰発現と協調して、マウス肝細胞にアポトーシスを誘導する事実を発見し、報告してきた。当初、我々はこのPBのアポトーシス誘発能が、生体内におけるPBの肝発癌抑制作用にも関与するものと推測していたが、本研究により、この仮説が誤りであることが明らかになった。興味深いことに、PBが増殖抑制効果を示す病変は、Bcl-2陽性であり、この蛋白の存在により、アポトーシス誘発がブロックされている可能性がある。今後さらに、Bcl-2陽性病変に対するPBの生物学的及び分子生物学的作用の機構を明らかにしていく。Phenobarbital(PB)はdiethylnitrosamine(DEN)等の化学癌原物質により惹起されるラット肝発癌を促進する古典的肝プロモーターとして知られている。しかし,PBのマウスに対する作用はラットに対するよりも複雑であり,肝発癌促進作用を示す事例のみならず,実験条件によっては逆に抑制作用を示す事例も報告されている。例えば,成体のB6C3F1マウスにDENを投与した後,PBを含む食餌を慢性的に与えると,肝腫瘍の発生数は対照群に比べ約5倍増加する。一方,離乳前の同マウスをDENを処理した後PBを与えると,腫瘍数は約10分の1に減少する。昨年度に引き続き,本年度はB6C3F1マウスのDEN起始肝発癌に対するPBの逆説的作用につき解析を加え,以下の諸点を明らかにしてきた。1)投与齢にかかわらず,DEN単独で誘発された肝腫瘍の約9割以上は病理組織学的に好塩基性肝細胞腺腫に属し,その殆ど全てがアポトーシス抑制蛋白として知られるBcl-2を発現している。正常肝細胞はBcl-2陰性である。2)成体マウスをDEN処理した後,PBによるプロモーションを加えた際に発生する肝腫瘍の8割以上は好酸性肝細胞腺腫であり,それらはBcl-2陰性である。3)離乳前マウスをDEN処理し,PBによる抑制を加えた時に観察される腫瘍の9割以上は,DEN単独の場合と同様Bcl-2陽性の好塩基性肝細胞腺腫であるが,その際,好塩基性肝細胞腺腫細胞のproliferating nuclear antigen(PCNA)陽性率はDEN単独の対照に比べ,3分の1に減少している。PB投与による好塩基性肝細胞腺腫細胞のアポトーシス頻度の変化は見られない。以上の事実より,我々は,PBが好酸性肝細胞腺腫の発生を促進する一方,好塩基性肝細胞腺腫細胞の増殖は強く抑制し,その発生を妨げているものと結論した。さらに,成体B6C3FlマウスをDEN処理した場合,好酸性,好塩基性の両腺腫前駆細胞が惹起されるのに対し,離乳前B6C3F1マウスをDEN処理した場合は殆ど選択的に好塩基性腺腫前駆細胞のみが惹起されるため,PBの一見逆説的な作用が観察されるものと考えた。
希土類錯体の電気化学的挙動解明とカソード電解による希土酸化物薄膜の作製

1.有機媒体中での希土類錯体の電気化学的挙動,希土類化合物薄膜のカソード析出とその特性電解液中にジメチルホルムアミド(DMF)が存在すると錯形成反応によってY^<3+>のカソード析出反応は抑制えれた。また、Y^<3+>とTb^<3+>を含むDMF電解液から定電流電解法で希土複合体薄膜を銅基板上に析出させたところ,EPMA測定からY^<3+>とTb^<3+>の同時析出が可能であることが確かめられた。さらにAl^<3+>を共存させた電解液から析出した薄膜がY-Tb-Al3元系の複合物からなることが確認された。電析で得られた薄膜は蛍光発光が観測されたことから、蛍光材料として有望なY-Tb-Al系複合酸化物が得られることが明かになった。2.希土類イオン含有高分子イオン伝導体の作製側鎖にエチレンオキシド(EO)ユニットを持つポリマーマトリックスにCe(ClO_4)_3を分散した複合体薄膜を作製した。これにジメトキシポリエチレングリコール(PEG)を添加した複合体は高いイオン伝導度を示し,[EO]/[Ce^<3+>]=128/1の組成で約10^<-5>Scm^<-1>のイオン伝導度(室温)が得られた。さらに複合体中のPEGの一部をプロピレンカーボネートに代えると,伝導度は2桁程度向上し,約10^<-3>Scm^<-1>の伝導度を示した。マイクロ電極による分極測定からは,複合体中でCe^<3+>が電気化学的レドックス活性を有していることが確認された。3.セリウムイオンメディエーター固定化電極の開発とベンジルアルコール類の酸化反応への適用各種ベンジンアルコール類の電気化学的な酸化反応に対して,ナフィオン膜中にセリウムイオンを固定化した電極をメディエーターとして適用した。この電極を用いてパラニトロベンジアルコールのマクロ電解を行った結果,対応するパラニトロベンズアルデヒドが高い選択性で効率よく得られることが明らかになった。
金属ナノアロイ分散カーボン薄膜電極の開発と腸疾患糖マーカーの一括測定への応用

本研究では、腸疾患糖マーカーの非標識での高感度・簡便な検出を目的とし、高い電極触媒活性を有する合金ナノ微粒子(ナノアロイ)が分散したカーボン薄膜電極を開発した。アンバランストマグネトロン(UMB)共スパッタ法を用いて、ニッケルと銅の組成比(Ni/Cu)の異なるナノアロイが埋め込まれたカーボン薄膜電極を形成し、合金化により腸疾患糖マーカの感度と安定性が向上することを確認した。また、カーボン膜内のナノアロイ濃度を最適化し、高速液体クロマトグラフィーの電気化学検出器に応用して、5種類の糖マーカーの一括分離検出を行ったところ、従来の金電極を2ケタ程度凌駕する検出限界を達成した。本研究では、腸疾患マーカーの非標識での高感度・簡便な検出を目的とし、高い電極触媒活性を有する合金ナノ粒子(ナノアロイ)が分散したハイブリッド型のカーボン薄膜電極を開発する。平成26年度は、アンバランストマグネトロン(UBM)スパッタ装置に糖に対する触媒活性を有するニッケル、銅、及びカーボンの3種類のターゲットを設置し、ナノアロイ分散カーボン薄膜の作成を検討した。カーボンと金属のスパッタパワーを制御することで、カーボン膜中のナノアロイの量を自在に制御できることが分かった。また、TEM分析により、ナノアロイは揃った流径分布を有し、平均流径は、34nmであることを確認した。また膜面は、ナノアロイが埋め込まれているにも関わらず、ノイズ低減に有利な平坦な表面構造であることが分かった。各ナノ粒子中の銅とニッケルの分散状況を調べると、銅とニッケルの量比があまり大きく違わない領域では、各元素は原子レベルでナノアロイ中に分散していることを、走査透過顕微鏡-エネルギー分散型X線分析(STEM-EDS)等の方法で確認した。また、一方の金属が著しく多い時は、一方の金属のドメインがナノアロイ中に存在していることから、コアセル構造の様なナノアロイ中で分布を有する構造も形成できる可能性を見出した。作製した薄膜電極をアルカリ溶液中で腸疾患の糖マーカーであるラクツロースの電気化学測定を行った。銅やニッケル単独電極、或いは、単なる銅とニッケルの合金薄膜に比較し、金属あたりのラクツロースの酸化電流が大きいことが分かった。更に銅とニッケルの量比を変化させてナノアロイ分散カーボン薄膜電極を形成し電気化学評価をボルタンメトリで行ったところ、ニッケル/銅=64/36で最大の触媒活性を示した。また、比較のために金属錯体を含むカーボン前駆体から作製した電極の糖酸化特性の研究にも協力した。本研究では、腸疾患マーカーの非標識での高感度、かつ簡便な検出を目的とし、高い電極触媒活性を有する合金ナノ粒子(ナノアロイ)が分散したハイブリッド型のカーボン薄膜電極を開発する。前年度、共スパッタ法によりニッケルと銅の合金系のナノアロイが分散したカーボン薄膜を開発し、糖の測定を行い、ニッケルと銅の最適な組成比を見出した。平成27年度は、まず、最適化したニッケル/銅組成比のナノアロイが埋め込まれたカーボン薄膜電極を用いて、フローインジェクション法によって、糖の連続測定を行い安定性を評価した。ニッケルと銅の合金薄膜では、最初の感度は高いが、連続測定により感度は、急激に低下する。これに対して、ニッケル/銅のナノアロイ埋め込みカーボン薄膜電極では、感度の低下が起き難く活性が維持されることが分かった。以上の結果を元に高速液体クロマトグラフィー検出器としての評価を開始した。一方、ナノ粒子の電気化学的な触媒活性は、粒子表面の酸化状態で大きく変化することが知られている。ナノアロイの主成分であるニッケルナノ粒子を電気化学的、或いは、UV/オゾン処理することで、ナノ粒子表面の酸化状態を変化させ、XPSによる表面結合状態の変化と電気化学的な活性変化について調べた。その結果、酸化していないニッケルナノ粒子表面に水酸基が導入されると腸疾患マーカーの糖類に対して高い活性が得られることが確認された。しかしながら、更に電気化学処理やUV/オゾン処理を行ってナノ粒子表面の金属の酸化が進むと、活性が低下することが分かり、ナノ粒子表面を適度な酸化状態に保持することが感度を維持するために必要なことが分かった。また、金とニッケルとカーボンの共スパッタによるナノアロイの検討を開始したが、その過程で、金ナノ粒子が埋め込まれたカーボン膜電極は、砒素イオンの測定において、優れた特性が得られることを見出した。昨年度、構造把握と感度の最適化を行ったニッケル/銅のナノアロイ分散カーボン薄膜電極について、ニッケルと銅の合金薄膜に比べ、腸疾患糖類マーカーの連続的な測定に対して極めて優れた安定性を示すことを見出した。また、活性のメカニズムに関して、ナノアロイの酸化処理を行い、活性と表面結合組成の関係を調べ、水酸基の大きな寄与を明らかにした。更に糖類マーカー一括測定に向け、高速液体クロマトグラフィー検出器としての評価を開始した。以上の様に平成27年度の目標に対して、全て、検討を行い、多くは結果が得られている。更に成果を論文投稿中であり、計画に対して概ね順調に進展していると判断した。本研究では、腸の機能疾患、特に腸の物質透過性の変調を診断するためにサイズの異なる2種類以上の糖を摂取し、尿中に排出される糖類の量比を測定することで診断を行う方法に対して、より簡便で高感度な検出を目的とし、高い電極触媒活性を有する合金ナノ粒子(ナノアロイ)が分散したハイブリッド型のカーボン薄膜電極を開発することを目的とする。

前年度まで、共スパッタ法で作製したにニッケルと銅のナノアロイが分散したカーボン薄膜電極で、カーボン膜がない金属薄膜のアロイに比べて安定性が大きく向上することやニッケルと銅のナノアロイが最適な触媒活性を示す比率を明らかにした。H28年度では、まずカーボン薄膜中に分散させるナノアロイの最適な濃度について検討した。スパッタ条件でナノアロイの組成を保持したまま、金属濃度を615%の間で変化させた。非代謝糖マーカであるラクツロースやスクラロースなど5種類の糖で感度をまずサイクリックボルタンメトリで評価すると共に、実際高速液体クロマトグラフィーの検出用電極に使用して評価を行った。その結果、最適なナノアロイ濃度(約10%)では、従来の金電極に比較し1桁以上低い検出限界を達成すると共に、データの精度(ばらつき)も向上した。また、通常の糖類測定では金バルク電極を用い電極の活性低下を防ぐために多段階のパルス電位を繰り返し印加して測定を行う。一方、ナノアロイ分散カーボン薄膜電極では、一定電位で連続的に試料を注入しても安定に測定を行うことができた。更に、診断(マルチシュガーテスト)に用いる5種類のマーカの分離検出を行うことに成功した。銅とニッケルからなるナノ粒子(ナノアロイ)が分散したカーボン薄膜電極の開発において、前年度にニッケルと銅の金属比を今年度にナノアロイの量を最適化することができた。最適化した電極で腸の透過性の診断に用いる糖のマーカーの一括計測を電極を高速液体クロマトグラフィー装置の検出器に用いて、目標である従来の電極の検出限界を凌駕する検出限界を達成することができた。平成28年度までの研究により、ニッケル(Ni)、銅(Cu)、およびカーボンを共スパッタするとNi/Cuナノ粒子が埋め込まれたカーボン薄膜電極が作製できること、Ni/Cu合金ナノ粒子では、NiあるいはCuバルク、更にそれらのナノ粒子に比べ、糖類に対して触媒活性を示し、高感度化が可能であることを示した。また、Ni/Cu比により腸疾患マーカの5種類の糖類に対して、触媒活性が大きく変化することからNi/Cuを最適化し、その電極を高速液体クロマトグラフィーの検出器に用いて、従来の金電極の様な多段階のパルス印加による検出を行うことなく、1ケタ以上検出限界を向上することに成功した。平成29年度では、試料として、5種類の腸疾患マーカを用い、より実試料に近い状況での性能を確認するため人工尿を試料溶媒に用いて検出を行った。人工尿試料では、検出の際にクロマトグラムのバックグラウンド電流が上がるなどの影響が,全ての電極に対して観測された。Ni/Cuナノアロイ埋め込み電極でも感度や検出限界は低下するものの、金バルク電極などでは、一度人工尿での測定を行うと電極の感度が大幅に低下するのに対して、Ni/Cuナノアロイ埋め込み電極では、人工尿試料での測定を行った後も、感度低下が大幅に抑制され、開発した電極の高い触媒活性と安定性を実試料に近い試料を用いて実証することに成功した。以上の内容を含む成果を、2017年5月のICAS2017と分析化学討論会にて、招待講演、および依頼講演を行った。また、計画どうり査読付き論文(Electroanalysis誌)に投稿し採択された。
能動的地熱抽出システムの開発

本年度の研究実施計画の重点項目について、それぞれの研究実績の概要に関し当該年度のまとめを行う。(1)地下抽熱層の高精度物理探査法の開発。各種の物理探査技術のなかで、まず、弾性波トモグラフィの検出能力及びその逆解析手法の開発に関する研究を行い、坑井間配置に特有な諸問題の解決と精度の向上、断層が予想される地層での現地探査実験結果のトモグラフィ解析とその手法の適用性について検討した。(2)地下環境下の亀裂進展挙動評価。岩石の開口型亀裂進展挙動を対象とし、封圧下での破壊靭性試験と引張軟化モデルに基づく数値シミュレ-ションを実現した。(3)亀裂内の水の流動特性と伝熱特性。高温岩体中の人工亀裂を、平行平板間に粒子を単層に充填した流路で模擬し、新実験式を導出するなど成果を上げた。(4)天然抽熱層内の流体・熱移動特性。高温の地層内にあって透水性が高く、雨水の函養がほとんど無く、その存在位置が探査ボ-リングによって確認されている鉱脈を天然の抽熱層とし、抽熱実験を実施し所期の成果が得られた。(5)天然亀裂が支配的な透水層からの熱抽出のモデル化。最適な現場熱抽出システムの設計と熱抽出計測の立案、長期的に抽出できる熱エネルギ-の予測を行うことを目的とし、本年度は、これまでに得られた現場のデ-タ等により初期モデルを作成し、シミュレ-ションを行った。(6)地熱抽出システムの寿命評価。地熱抽出システムの寿命に直接関係する地熱貯留層内の熱交換面の大きさの推定手法を確立する目的で、地下のフラクチャ-を模擬した空隙を人工的に作成し、トレ-サ試験を行って多くの有益な知見を得た。(7)能動的地熱抽出システムへの深部熱源からの熱供給。亀裂の無い岩体の一部に円筒状の破砕系が発達しているようなモデルを用いて、伝導による熱供給が支配的な場合の抽熱ポテンシアルの評価法を検討した。
消化管壁内神経叢の微細構造の研究

消化管壁内神経叢の微細構造を解明するために、逆行性神経トレーサー(DiI)を用いてモルモット小腸壁内の筋間神経の形態と投射経路を検討した。モルモットの小腸を摘出し、腸管壁内の筋間神経叢内のひとつのganglionに選択的にDiIをmicroinjectionした後、小腸片を3日間器官培養し、固定した後縦走筋と筋間神経叢のみで構成される標本を作製し、蛍光顕微鏡下に観察した。その結果、一標本あたり約255個のDiI標識神経細胞が認められ、このDiI標識神経細胞はDiIを注入した特定の神経節に神経繊維をのばしており、神経回路網を形成しているものと考えられた。DiI標識神経細胞の形態とDiIを注入した神経節からの距離を解析した結果、標識神経細胞は、投与部位から口側36mm、肛門側10mmの範囲に分布し、全標識神経細胞のうち、口側6mmまでに約87%、肛門側4mmまでに約94%分布していた。標識神経細胞の輪状方向への分布はDiI投与部位においてのみ観察され、全標識細胞中の約50%にも及んでおり、蠕動運動において収縮弛緩が輪状方向に同時に発生することを調節する機構に関連すると考えられた。DiI投与神経節より口側に局在する下向性神経細胞は、肛門側に存在する上行性神経細胞に比べ、投射距離が長く、Dogiel type IIの形態を持つものが多い(約35%)ことから、この長い投射距離を持つ下向性神経細胞が蠕動運動の伝播の調節に関与していることが推測された。この長い投射距離を持つ神経として、セロトニン神経(5-HT神経)が考えられているが、5-HT神経は5-HT3受容体、5-HT4受容体を介して、腸管運動を調節していることを明らかにした。平成10年度は、まず、消化管器官培養法の確立に成功した。次に、モルモットの小腸を摘出し、腸管壁内の筋間神経叢内のひとつのganglionに選択的にDiIをmicroinjectionした後、小腸片を3日間器官培養し、固定した後縦走筋と筋間神経叢のみで構成される標本を作製し、蛍光顕微鏡下に観察した。DiI投与神経節より口側に局在する下向性神経細胞は、肛門則に存在する上行性神経細胞に比べ、投射距離が長く、Dogiel type IIの形態を持つものが多い(約35%)ことから、この長い投射距離を持つ下向性神経細胞が蠕動運動の伝播の調節に関与していることが推測された。

モルモットの小腸を摘出し、腸管壁内の筋間神経叢内のひとつのganglionに選択的にDiIをmicroinjectionした後、小腸片を3日間器官培養し、固定した後縦走筋と筋間神経叢のみで構成される標本を作製し、蛍光顕微鏡下に観察した。その結果、一標本あたり約255個のDiI標識神経細胞が認められ、このDiI標識神経細胞はDiIを注入した特定の神経節に神経繊維をのばしており、神経回路網を形成しているものと考えられた。DiI標識神経細胞の形態とDiIを注入した神経節からの距離を解析した結果、標識神経細胞は、投与部位から口側36mm、肛門側10mmの範囲に分布し、全標識神経細胞のうち、口側6mmまでに約87%、肛門側4mmまでに約94%分布していた。標識神経細胞の輪状方向への分布はDiI投与部位においてのみ観察され、全標識細胞中の約50%にも及んでおり、蠕動運動において収縮弛緩が輪状方向に同時に発生することを調節する機構に関連すると考えられた。DiI投与神経節より口側に局在する下向性神経細胞は、肛門則に存在する上行性神経細胞に比べ、投射距離が長く、Dogiel type IIの形態を持つものが多い(約35%)ことから、この長い投射距離を持つ下向性神経細胞が蠕動運動の伝播の調節に関与していることが推測された。この長い投射距離を持つ神経として、セロトニン神経(5-HT神経)が考えられているが、5-HT神経は5-HT3受容体、5-HT4受容体を介して、腸管運動を調節していることを明らかにした。
コンパクトシティ対田園都市:少子高齢化時代における都市・地域の経済分析

わが国において予想される急激な人口減少およびエネルギー価格の増大を念頭におき、その都市・地域の人口等の分布に及ぼす影響を分析した。輸送費用の増加により集住が起きるが、一方で人口の減少は分散をもたらすため、相反する力が働くことを明らかにした。また、一方の地域への集住均衡が起こる場合には、その面積の大小によって厚生水準が大きく異なるため、過度なコンパクト化は社会厚生を悪化させることを示した。今後急速に進展すると予想されるわが国の少子高齢化現象が及ぼす影響については、都市の外延部が縮小することにより都市自体が相対的により稠密になり、財政的に郊外部の公共財・サービスの維持が困難となることから分散的な居住自体を制限し都市への集住を促進すべきであるという主張(コンパクトシティ)がある一方で、これまでの人口過密による高地価の解消と人口の多くを占める高齢者の生活様式から、むしろ分散型の空間構造をもたらすという主張(田園都市)もあるなど多様な主張が混在している。そこで、本研究では、都市・地域の空間構造に尺度的基礎を置き、産業構造、就業形態、居住形態などの側面から、その影響を理論的かつ実証的に検討し、今後の都市・地域政策への指針を得ようとするものである。多くの先進国では高齢化と人口減少が問題となっている。これらを背景として「コンパクトシティ」という概念は、人々がより高密度で集住することにより、自動車など環境面の費用や公的サービス費用を削減しようとするものである。これに対して、人口減少によりもっと広い居住空間を享受すべきとする田園都市を主張するものもある。これらは規範的な主張であるが、本研究では、記述的なモデルを用いて、人口減少や輸送の機会費用の増加が果たして空間的な集中をもたらすのか、分散をもたらすのかについて分析を行った。具体的には、面積的に非対称な2地域を想定し、広い居住空間の愛好を表現するために土地と資本を生産要素とする住宅産業を明示的に取り入れた。また、近年の地域統合などによって激しさを増している地域間競争を表現するために資本に対する課税競争モデルを、差別化された財による集積の経済を考慮して分析し、より高い実質利子率を目指して瞬時に地域間を移動する資本と、より高い厚生水準を目指して、比較的時間をかけて進行する労働(家計)の移動を再帰的なシミュレーションによって再現した。これにより、従来の新経済地理学の結果とは異なり、環境問題を始めとした輸送費用の増加によってむしろ集住が起こること。一方で、人口の減少は分散をもたらすため、人口減少と輸送費用の増加が同時に進行する場合には、相反する力が働くことを明らかにした。また、一方の地域への集住が起こる場合には、その面積の大小によって厚生水準が大きく変化するため、居住地域のコンパクト化は自由な市場と地域間競争の結果としても起こりうるものの、過度なコンパクト化はむしろ社会厚生を悪化させることを示した。グローバリゼーションの進展により、各地域はこれまでのような国内の競争だけでなく、国際的な競争に直接晒されることになった。特に、新経済地理で協調されるような独占的競争が主要な産業分野に一般なものとなったこともあり、従来にも増して集積の経済効果が有意に現れるようになってきている。この結果、交通技術の革新による輸送費用の低減と石油等の枯渇によるエネルギー価格上昇の相反する効果の強弱如何によって、今後世界的に集中・過疎の2極化がさらに進むか、あるいは分散化するのかは、世界的な経済構造から見ても非常に重要な問題と考えられる。ところで、新経済地理の分野においても、輸送費の低減に伴い、クルーグマン(1991)のモデルによれば集中が進むのに対し、移動できない労働者を考慮しないヘルプマン(1998)のモデルによればむしろ分散が進むというように、想定する条件によって相反する結果が得られている。そこで、本年度はヘルプマンのモデルの拡張として、家計の公共財に対する選好の違いが人口の集中・分散に与える影響を分析した。昨年構築したモデルと同様に土地と資本を生産要素とする住宅産業を明示的に取り入れた。また、地域間競争を表現するための資本に対する課税競争と、差別化された財による集積の経済を考慮してシミュレーションによって分析した。これにより、家計の公共財に対する選好が一様分布で各地域の政府がそれぞれの住民の中位の選好に基づいた厚生最大化の税率の決定およびその税収による公共財の提供を行った場合、ヘルプマンとは逆に、クルーグマンの結果と同様になることを示した。このことは、クルーグマンのように移動不可能な労働を仮定しなくても、より実際に近いと思われる選好の違いを仮定すれば、クルーグマンが示したように輸送費の低減に伴う集中・過疎化現象が生起することを示したもので、意義深いものと考えられる。グローバリゼーションの進展により、各地域はこれまでのような国内の競争だけでなく、国際的な競争に直接晒されるとともに、世界経済の影響も強く受けることなった。

この結果、交通技術の革新による輸送費用の低減と石油等の枯渇によるエネルギー価格上昇の相反する効果の強弱如何によって、今後世界的に集中・過疎の2極化がさらに進むか、あるいは分散化するのかは、世界的な経済構造から見ても非常に重要な問題と考えられる。黒田は、昨年度に引き続きヘルプマン・モデルの拡張として、ティブー型の公共財供給による地域間競争をモデル分析し、その場合でもヘルプマン型の結果が基本的に得られることを示した。また、黒田・瀬古は全国のBITデータを利用して、2008年9月のリーマン・ショックの影響が、日本の競売市場にも存在することを計量経済学的に検証し、2008年9月に売却件数が大幅に増え、2008年9月以降マンションと戸建の売却価額は緩やかな低下傾向にあることを明らかとした。瀬古は、このような住宅価格の下落が我が国のリコース型住宅ローン制度の下での転居に与える影響を分析するモデルの推定を行ない、2009年7月にアメリカ不動産・都市経済学会とアジア不動産学会の合同会議で報告し、最優秀論文賞を受賞した。中村は、地域間格差に関して、集積の経済、所得移転、人口移動の各要素がどの程度機能しているかに関して、New Growth Theoryを用いたConvergence Modelを改訂し、実証分析をおこなった。その成果は、Pacific Regional Science Conference (2009)にて報告し、現在、学術誌への投稿を準備している。グローバリゼーションの進展により、各地域はこれまでのような国内の競争だけでなく、国際的な競争に直接晒されるとともに、世界経済の影響も強く受けることなった。特に、新経済地理で協調されるような独占的競争が主要な産業分野に一般なものとなったこともあり、従来にも増して集積の経済効果が有意に現れるようになってきている。黒田は、世界的に進行する急激な都市化を念頭に置いた上で、近年主張されることの多いコンパクトシティについて、伝統的なアロンゾ型の都市空間構造のモデルや、クルーグマン型およびヘルプマン型の新経済地理モデルなどに基づき具体的な政策のあり方とその実現可能性について考察を加えた。また、環境・エネルギーの制約から同様に重要と思われる公共輸送機関の競争力強化を念頭に、土地市場を介して自家用車の利用を抑制する料金設定の理論的分析を行い学会で報告した。また黒田・瀬古は全国および名古屋地区のBITデータを利用して、競売市場の分析を進め、マンションの評価額に都心からの距離バイアスが存在する可能性を示した。また、瀬古は地震などの自然災害が地価に与える影響を、ヘドニックモデルを用いて実証的に検討した結果、一般的にリスクは家計によって過小評価されていることを示した。また、中村は都市の経済的な持続可能性に関して、地域経済循環の考え方を元に、自立の必要性を述べ、その分析手順を具体的に示した。
天然水環境における塩素と臭素の分別に関する地球化学的研究

東京都下の多摩川上流部において直接的な人類活動のない沢から水を採取するとともに、その周辺地域において大気降下物を捕集し、化学分析を行った。分析結果から、Cl、Brが地表に降下してから沢水とともに流出するまでの挙動を研究した。水の蒸発散率、森林による大気浮遊粒子の捕集効率を考慮すると、降下したClのすべては沢水中に流出することが推定された。これに対してBrはその一部だけが沢水中に流出し、かなりの部分が土壌によって保持されていることが結論された。土壌中にBrが濃縮していることを立証するために、土壌と河川の底質中のCl、Brを中性子放射化法によって定量した。また、これらの試料中のCl、Brをイオンクロマトグラフ法で定量するための分離法についても検討した。試料を硫酸とともに加熱し、Cl、BrをそれぞれHCl、HBrとして蒸留した。土壌中のClの平均回収率は95%であったが、再現性の点で改善の余地が認められた。Brをこの方法で分離することは難しく、それよりは土壌にN_2CO_3を添加した後、電気炉中で450°Cに加熱し、残留物を水で抽出する方法が有効と判断された。土壌ではC含量とBr含量との間に明瞭な相関は認められなかったが、河川底質(神奈川県葉山町の森戸川上流において採取)においては両者の間に比例関係が見出された。このことは土壌中の有機物のすべてがBr保持に有効に作用するものではないことを示唆している。また。土壌がBrの地球化学的サイクルにおいて重要なレザーバとなっていることも明らかとなった。陸から海へのBrの移動においては、河川水中の溶存態のBrばかりでなく、懸濁物に保持されたBrも評価すべきである。今後はこの結果を全地球的規模における塩素、臭素の移動量の評価に拡張することが必要である。また。奥多摩地域で上流部に人家・畑などの直接的な人間活動のない沢を選び,数回にわたって沢水を採取した.これと平行して,同じ地域で大気降下物(bulk precipitation)も捕集した.これらの分析値に基づいて降下してから流出するまでのClとBrの挙動を研究した.水の蒸発散率,森林による大気浮遊粒子の捕集効率をこれまでの実測値から与えると,降下したClはすべて沢水中に出現することが推定された.これに対してBrについては,降下物中のBr/Cl比と比較して沢水中のBr/Cl比がかなり小さいことから,Brを含む降水が土壌中を浸透する間にその一部が吸着除去されることが推定された.土壌による吸着を立証するために,土壌中のCl,Brを放射化分析によって定量し,土壌へのBrの濃縮を認めた.また,ClとBrを含む水溶液中に土壌を懸濁し,一定時間経過後に上澄液を分析した.この結果からもBrが選択的に土壌粒子上に吸着されることが確かめられた.土壌粒子によるBrの吸着には有機物の関与が推定されたが,ある断面から系統的にサンプリングした土壌試料の有機炭素含量とBr含量との間にはっきりした相関は見出されなかった.ただし,一般的にいえば,有機物に富む土壌はBr含量が高い傾向のあることから,有機物を含む土壌のモデル物質を合成し,これを用いてBrの吸着を定量的に扱うことを準備中である.この物質は市販フミン酸から抽出したフルボ酸を無機担体に結合させたものである.無機担体はシリカゲルに希アルミニウム塩水溶液を作用させて合成した.シリカ表面のAlはフルボ酸を結合する能力がある.現在,フルボ酸/Al/シリカゲル結合体のキャラクタリゼーションを行っている.

このほか,土壌中のCl,Brのイオンクロマトグラフ法による定量も検討中である.イオンクロマト法で土壌、底質中の塩素、臭素を定量するための基礎的条件を検討した。この場合、共存する有機物、とくに有機酸が妨害となるので、これを除去するためにNa_2,C0_3を添加して乾式灰化を行った。残留物を水で抽出したときの塩素の回収率は低く、その原因は加熱時の塩化水素の揮散によるものと推定した。これに対して臭素は定量的に回収され、原試料中に50ppm以上の臭素が含まれているときは、乾式灰化-水抽出-イオンクロマト法による定量が可能である。土壌、底質中の塩素をなんらかの方法で水溶液中に取り出した場合を想定し、共存する有機酸と塩素を分解するために硫酸中に加えて蒸留する方法を検討した。硫酸濃度4050%、蒸留温度125°Cの条件下で10μgの塩素を定量的に分離することに成功した。土壌試料を直接硫酸に加えて塩素を留出させることも試み、回収率として95%の値を得たが、再現性に問題が残された。神奈川県葉山町の森戸川から採取した底質中の塩素、臭素を中性子放射化法で定量するとともに、炭素、窒素量をCNユーダーで求め、これらの含量の間の相関を検討した。臭素含量と炭素または窒素含量との間にはよい相関がみられた。ただし、炭素含量と窒素含量との間にも極めて高い相関があるために、有機物中の炭素、窒素のどちらが臭素の保持に機能しているのか判断できなかった。このことは開田による湛水化が土壌からの臭素の溶出を促進することと対比したとき、土壌、底質の酸化還元状態が臭素の挙動に影響することを示唆している。同時に臭素の地球化学サイクルにおいて、河川水中の懸濁物(土壌粒子)が運搬する臭素の量が無視しえないことも明らかにした。今後はこの結果を全地球的規模における塩素、臭素の移動量の評価に結びつけ、人類活動の寄与を推定する方向へ進めることが必要である。
自己免疫疾患におけるB細胞表面分子RP105の欠損の重要性と治療への応用

自己免疫疾患の中で、全身性エリテマトーデス(SLE)やSjogren症候群(SS)などB細胞活性化がその病態形成に深く関与している疾患の患者末梢血では、本来保有しているはずのRP105分子を欠損しているB細胞が有意に増加していること、そして注目すべきことはこのRP105(-)B細胞は高度に分化、活性化された画分に属し、自らが自己抗体の産生を行なっていることをすでに明らかにした。このように、RP105(-)B細胞はSLEを初めとしたいくつかの自己免疫疾患の発症病理に重要な役割を演ずることを我々は初めて提唱した。さらに当該年度においては以下のような成績を得た。1)SS患者の唾液腺組織にはRP105(-)B細胞の浸潤が著明で、血清中の免疫グロブリン(Ig)濃度とも相関したことから、SSの病変局所でのIg産生や組織傷害に関わっていることを示唆した。さらに、内臓病変を有するSS患者の末梢リンパ球はTh1へシフトしていることも明らかとなった。2)RP105欠損マウスを作製し、コラーゲン関節炎(CIA)の発症実験において、このマウスではCIAの発症率、重症度ともに高くなり、RP105分子は過度の免疫反応を調節する作用を有することが示唆され、我々の従来からの仮説を支持するものであった。3)RP105(-)B細胞の出現の機序を明らかにするために、RP105(+)B細胞にサイトカインや各種B細胞刺激物質を加え、in vitroでRP105(-)B細胞の誘導を試みているが、現時点では成功していない。4)治療への応用の観点から、DNAマイクロアレイ法を用い、RP105(-)B細胞に特異的に発現する分子を探索しているが、現在いくつかの分子が候補として上がり、さらに検討中である。5)RP105の関連分子であるToll like receptor(TLR)4の発現が、感染症及びSLE患者単球で増加していることが明らかとなり、疾患における両分子の機能的関連を検討しているところである。ヒト正常B細胞はそのほとんどが表面にRP105分子を有しているが、自己免疫疾患のうち、全身性エリテマトーデス(SLE)、シェーグレン症候群(SS)、および皮膚筋炎(DM)など、B細胞の活性化が知られている疾患の患者末梢血では、RP105を欠損しているB細胞が有意に増加し、しかもその程度は疾患活動性と相関することを我々はすでに明らかにした。さらにその後の研究で、RP105(-)B細胞は高度に活性化されたサブセットに属し、自己抗体(特にdsDNA抗体)の産生に直接関与している可能性が高いこと、そしてステロイドによるアポトーシスを誘導されやすいことなどを証明した。このように、RP105(-)B細胞はSLEを初めとする一部自己免疫疾患の発症病理や病態形成に重要な役割を演ずることが強く示唆されるようになった。1つの明確なB細胞のサブセットとして同定されたのは初めてのことである。最近の研究では、SSやDMの病変局所にもRP105(-)のB細胞の著明な浸潤が認められ、RP105(-)B細胞は抗体産生だけでなく、炎症の進展にも関与している可能性が示された。現在のところ、このRP105(-)B細胞の出現機構は明らかにできていない。ウイルス感染やマイトゲンなどの刺激によってもRP105(+)から(-)

B細胞への転換、あるいは分化誘導には成功していない。これまでの成績からは、B細胞刺激因子であるBAFFやAPRILの関与の可能性が高いと考えているが、今後の研究の課題である。最近の大きな成果は、SLE患者数例のRP105(-)B細胞が、B細胞刺激因子のレセプターの1つとして知られているBCMAのmRNAを特異的に高度に発現していることを見出したことである。このことは、今後の抗体の作製から治療薬の開発へつながるものとして、大いに期待されるところである。自己免疫疾患の中で、全身性エリテマトーデス(SLE)やSjogren症候群(SS)などB細胞活性化がその病態形成に深く関与している疾患の患者末梢血では、本来保有しているはずのRP105分子を欠損しているB細胞が有意に増加していること、そして重要なことは、このRP105(-)B細胞は高度に分化、活性化された画分に属し、自らが自己抗体の産生を行なっていることをすでに明らかにした。このように、RP105(-)B細胞はSLEを初めとしたいくつかの自己免疫疾患の発症病理に重要な役割を演ずることを我々は初めて提唱した。さらに本年度においては以下のことを明らかにした。1)SS患者の唾液腺組織にはRP105(-)B細胞の浸潤が著明で、血清中の免疫グロブリン(Ig)濃度とも平行したことから、SSの病変局所でのIg産生や組織障害に関わっていることを示唆した。2)RP105欠損マウスを作製し、コラーゲン関節炎(CIA)の発症実験を行なったところ、このマウスではCIAの発症率、重症度ともに高くなり、RP105分子は過度の免疫反応を調節する作用を有することが示唆され、我々の従来からの仮説を支持するものであった。3)治療への応用の観点から、DNAマイクロアレイ法を用い、RP105(-)B細胞に特異的に発現する分子を探索しているが、現在いくつかの分子が候補としてあがり、さらに検討中である。4)一方、RP105(-)B細胞の出現の機序を解明することも重要であり、RP105(+)B細胞にサイトカインや各種B細胞刺激物質を加えてRP105(-)B細胞の誘導をこころみているが、まだ成功していない。5)RP105の関連分子であるTLR4の発現が、感染症、及びSLE患者単球で増加していることが明らかとなり、今後両分子の機能的な関連の研究が必要である。
PM２．５等の浮遊粒子状物質が１型糖尿病に及ぼす影響

1型糖尿病患者は現在増大しており、その原因の1つに環境因子が考えられている。日本では2000年以降黄砂の飛来が急増している。黄砂は浮遊粒子状物質であり、大気環境基準物質に指定されているが、糖尿病発症の環境因子になりえるかどうかは未だに不明である。そこで、本研究では、発症機序の異なる2種類の1型糖尿病モデルマウスの系を用いて黄砂が1型糖尿病に及ぼす影響を検討した。その結果、黄砂は1型糖尿病モデルマウスの系に依存して増悪因子とも抑制因子ともなりえることが示唆された。しかし、どのようなメカニズムによってこのような相反する結果が生じたのかは不明であり、今後さらなる検討が必要である。1型糖尿病の発症には遺伝因子だけでなく、環境因子も重要な因子として考えられている。そこで、この環境因子の1つとして浮遊粒子状物質に着目し、1型糖尿病との関連を検討している。具体的には、1型糖尿病モデルマウスを用いて、浮遊粒子状物質を吸入曝露させることによる影響評価を、免疫担当細胞を視点に検討している。浮遊粒子状物質としては、独立行政法人国立環境研究所において作製された認証標準物質であるゴビ黄砂(NIES CRM No.30)を用いている。曝露方法としては全身吸入曝露装置を用いる方法があるが、これは大がかりな実験となり手間とコストが掛かるため、ゴビ黄砂を懸濁した溶液を用いて経鼻投与もしくは気管内投与で検討を行っている。投与量は、生活環境保全維持において望ましいとされている値の最大値(環境基本法第16条第1項の浮遊粒子状物質の濃度において1時間値の1日平均値が0.1mg/m3以下とされている)や北京で過去に記録された値(約0.4mg/m3)を参考に検討を行っている。また、1型糖尿病モデルマウスを用いる系としては1型糖尿病を自然発症するNODマウスを用いる系と、ストレプトゾトシンという化学物質により糖尿病を誘発させる系があるが、今年度は、NODマウスを用いた系を行った。しかし、発症するまでに時間が掛かったこと及び発症時期のばらつきが大きかったために、浮遊粒子状物質による1型糖尿病の病態を評価するのが困難な結果となった。そこで、現在は、NODマウスを用いる系に比べて発症するまでに要する時間が短く、発症時期がコントロールし易い、ストレプトゾトシンを用いた系を採用し、この系の立ち上げを行っている。近年、浮遊粒子状物質である黄砂の飛来が年々増加しており、そこで黄砂が1型糖尿病発症の環境因子の一つになる可能性を想定し、1型糖尿病モデルマウスを用いて糖尿病発症への影響及び免疫担当細胞への影響を検討した。黄砂は独立行政法人国立環境研究所において作製された認証標準物質であるゴビ黄砂(NIES CRM No.30)を用いた。そして、黄砂の投与方法としては全身吸入曝露装置を用いる方法があるが、これは大がかりな実験となり手間とコストが掛かるため、ゴビ黄砂を生理食塩水に懸濁した溶液を用いて気管内投与した。また、投与量に関しては、生活環境保全維持において望ましいとされる最大濃度0.1mg/m3(環境基本法第16条第1項の規定において定められている値)の環境下で吸入される量の約3倍の量を目安に投与した。次に、投与実験に用いた1型糖尿病モデルマウスの系についてであるが、2種類の系が知られている。一つは自己免疫疾患により自然に糖尿病を発症するNODマウスの系であり、もう一つはストレプトゾトシン(アルキル化剤)によるインスリ産生β細胞の破壊で人為的に糖尿病を発症させるICRマウスの系である。この2つの系においてはNODマウスを用いる系がヒトの1型糖尿病の病態により類似している。それ故に、今年度はNODマウスへの投与実験を中心に行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。1型糖尿病モデルマウスを用いた系の立ち上げが当初の予定よりも遅れているからである。今年度は糖尿病自然発症モデルマウスのNODマウスの系を優先して立ち上げようとした。それはストレプトゾトシンという化学物質により誘導される糖尿病モデルマウスよりもNODマウスの方がヒトの糖尿病発症機序に近く、浮遊粒子状物質による影響をより正確に1型糖尿病の病態に反映するものと考えたからである。しかし、実際にNODマウスを用いて検討を行ったところ、発症までに要する時間が予想以上に掛かかり、過去の論文に報告されている通りには発症が起こらなかった。

また、発症時期が個体により大きくばらつき、さらに系の立ち上げということもありNODマウスの購入費用を節約したため、統計的に有意な結果が得られなかった。来年度は、ストレプトゾトシン誘導性の1型糖尿病モデルマウスの系を優先することで、発症期間を短縮させ、発症時期のばらつきを抑え、今年度の遅れを解消する予定である。それ故に、1型糖尿病モデルマウスを用いた系の立ち上げを早期に行う予定である。もしこの系の立ち上げが完了すれば、浮遊粒子状物質の投与方法及び投与量の条件を様々に変えて、浮遊粒子状物質が1型糖尿病にどのような影響を与えるのか、詳細な評価を行っていく予定である。また、上記の検討を優先的に行うが、NODマウスを用いた検討も進められるように努力していく予定である。
荘園現地調査法の方法論的革新による新たな荘園制成立史の研究

本研究は、日本中世における荘園制の成立過程を地地域社会の視座から見直し、新たな段階の荘園制成立論を構築することを目的としたものである。その一環として本研究では、GISソフトなどの近年のIT技術を活用し、従来の荘園現地調査法の方法論的な革新を図りつつ、東大寺領伊賀国鞆田荘(現在の三重県伊賀市阿山地域)の現地調査を行った。この地域では、国・県による圃場整備事業が完了して既に数十年が経過しており、一般的には事業前の耕地の状況を正確に把握することは困難な地域であった。そこで本研究では、GISを活用して明治期に作成された地籍図(厳密には字限図)上の地割を、圃場整備前に撮影された空中写真および三重県が頒布している2500分の1デジタル地形図上に復元するとともに、現地調査によって水利灌漑の現況と明治期の灌漑用溜池の位置をGIS上に復元する作業を行い、前近代における当該荘園地域の地割を再現した「伊賀国鞆田荘地域地籍図復元図」を作成した。これにより、測量技術が不十分な中で作成された明治期の地籍図と、近代的な測量法に基づいて作成された現代の地形図および空中写真とを統合して一枚の地図を作成していくスキルが確立できたことは大きな成果と言えよう。また、現地調査の過程で新たな史料の発見が相次いだ一方、所在不明となっていた史料の所在が確認できたことの意義も大きい。中でも、元禄年間に行われた検地の結果を記した検地帳をはじめとする区有文書の発見は、上述した地籍図の地割をGIS上に復元していく作業にも有益であったし、現地調査では、明治期の地籍図上では溜池となっていながら、現在では耕地・荒地になっている旧溜池地のほぼすべてを現地比定することができ、かつての鞆田荘の耕地が、想像以上に溜池灌漑に依存した地域であることが判明し、文献史料から得られる同荘のイメージを大きく塗り替える貴重な成果を得ることができた。本研究は、荘園制の成立過程を、従来とは異なる荘園現地調査法を確立することによって明らかにしようとするものである。初年度の研究として、主に伊賀国鞆田荘地域(現在の三重県伊賀市上友田・中友田・下友田・東湯舟・西湯舟地区)の現地調査を中心に行った。現地においては、既に水田の圃場整備事業が完了しかなりの時間が経過しているが、現況の記録作成と今後の調査の展開の基礎資料とするため、現況で水稲耕作が継続されている範域を中心に、溜池などの水源からの水路のルート、水田一筆ごとの取水・排水口位置などを2500分の1地形図に記録し、水田の灌漑状況の記録作成を行うとともに、阿山土地改良区の役員経験者をはじめ、各溜池の管理者や耕作者らから、現在およびかつての水利慣行や農事暦、農耕の実態などについての聞き取り調査を行った。これにより、鞆田荘域のうちの上・中・下友田地区に関しては、ほぼ調査を終了した。また、伊賀市史編纂室・阿山土地改良区・上友田区・中友田区・下友田区などにおいて、保管・所蔵されている中世近代史料群の調査・撮影を行った。中でも、中友田区・下友田区で所蔵している元禄年間および文化年間の検地帳は、これまでその内容がほとんど知られていなかったものを含んでいるばかりか、大字・小字レベルよりはさらに細かい地名が多く記載されており、今後の調査の展開に大きく資する貴重な情報が得られた。このうち、元禄年間の検地帳については、現在その翻刻作業を進めている。また、上友田区には、地籍図の下書きと思われる詳細な図面も残されていることも分かり、今後、伊賀市史編纂室所蔵の明治地籍図との異同を詳細に調査していく必要がある。一方、昨年度までの予備調査において調査・撮影した明治地籍図について、GISソフトを活用して、その小字の範囲を航空写真上に重ね合わせる作業を行い、上友田地区に関してその作業を完了した。現地調査の範囲を初めから広げず、初年度はまず友田地区に絞り込んで重点的に調査を進めたため、効率よく調査を行うことができた。また、当初、事前の予備調査などで情報収集を行っても検出できなかった近世の検地帳類を見出すことができたため、今後の調査の進展にはずみがつけられたため。日本中世史研究における荘園制の成立をめぐる研究は、国家権力の中枢に群がる人々の私的な人的ネットワークに依存する形で荘園制が成立するという「立荘」論の提起以降、再び活発化の兆しをみせつつあるが、この「立荘」論に対しては、地域社会の動向をふまえた議論の再構築が必要との批判もある。本研究は、「立荘」論のこうした弱点を克服するために、荘園制の形成を、荘園領域の確定や住人の編成、さらには開発や生業といった地域社会の現実の実態・動向に立脚した新たな地域社会の再編過程の一環ととらえ、GISソフトなどの近年のIT技術を活用した現地調査により、従来の荘園現地調査法の方法論的な革新を図りつつ、荘園制成立史の研究を、「立荘」論からさらに新たな段階へと前進させることを目的とするものである。

本研究では、こうした目的を達成するための具体的な研究・調査対象として、東大寺領伊賀国鞆田荘(現在の三重県伊賀市阿山地域)を設定し、国・県による圃場整備事業が完了した現地において、GISを活用して明治期に作成された地籍図の地割を、圃場整備前に撮影された空中写真および三重県が制作し頒布している2500分の1デジタル地形図上に復元し、現地調査によって現況の水利灌漑状況と明治期の灌漑用溜池の位置を記録し、GIS上に統合する作業を行い、前近代における当該荘園の水利灌漑状況を復元する基礎資料を作成する。また、こうした取り組みの一方で、現地調査の過程では新たな史料の発見や、所在不明となっていた史料の所在も確認できた。中でも、元禄年間に行われた検地の結果を記した検地帳をはじめとする区有文書の発見は、上述した地籍図の地割を空中写真や地形図上に復元していく作業にも有益な情報を付加することができ、きわめて有意義な発見であった。平成28・29年度は、大正年間築造の滝谷池を親池とする傘下の中小既存溜池約100ヶ所のうち、8割程度の溜池について現地比定作業を行い、一部の現存する溜池については現況における灌漑範囲・灌漑面積・受益者数・水利慣行・伝来文書の有無などについて聞き取り調査を行った。前者の作業は、明治期に作成された地籍図の地割(耕地だけではなく屋敷地・溜池・道路・山林なども含まれる)を空中写真・地形図上に統合して復元していった結果、現在の耕地・荒れ地などの中に、かつての溜池であった土地が含まれていることが判明したため、こうした旧溜池の場所を現地踏査により比定したことにより可能となった。これにより、かつての鞆田荘の耕地が、想像以上に溜池灌漑に依存した地域であることが判明し、文献史料から得られるイメージを変える大きな成果と考えられる。こうした作業を、平成29年度までに、鞆田荘を構成する現在の上友田・中友田・下友田地区の主要部分について完了した。また、後者については、現在も現役で灌漑用溜池として使用されている溜池の管理者・使用者の方からの直接的な聞き取り調査を行い、現代における溜池の使用状況の調査を行った。一方、こうした調査の過程で、上記各地区に区有文書の形で近世・近代文書が残されていることが判明したので、これらを目録化し、一部、元禄期のものを含む検地帳の翻刻作業も行った。これにより、明治期からさらに江戸時代中期へ遡って、耕地状況の復元を行う手がかりが得られた。本研究は、日本中世における荘園制の成立過程を地地域社会の視座から見直し、新たな段階の荘園制成立論を構築することを目的としたものである。その一環として本研究では、GISソフトなどの近年のIT技術を活用し、従来の荘園現地調査法の方法論的な革新を図りつつ、東大寺領伊賀国鞆田荘(現在の三重県伊賀市阿山地域)の現地調査を行った。この地域では、国・県による圃場整備事業が完了して既に数十年が経過しており、一般的には事業前の耕地の状況を正確に把握することは困難な地域であった。そこで本研究では、GISを活用して明治期に作成された地籍図(厳密には字限図)上の地割を、圃場整備前に撮影された空中写真および三重県が頒布している2500分の1デジタル地形図上に復元するとともに、現地調査によって水利灌漑の現況と明治期の灌漑用溜池の位置をGIS上に復元する作業を行い、前近代における当該荘園地域の地割を再現した「伊賀国鞆田荘地域地籍図復元図」を作成した。これにより、測量技術が不十分な中で作成された明治期の地籍図と、近代的な測量法に基づいて作成された現代の地形図および空中写真とを統合して一枚の地図を作成していくスキルが確立できたことは大きな成果と言えよう。また、現地調査の過程で新たな史料の発見が相次いだ一方、所在不明となっていた史料の所在が確認できたことの意義も大きい。