hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヤギ精巣精子のin vitroでの成熟誘起に関する研究

1.ヤギ精巣精子の運動能に影響を及ぼす要因:ヤギ精巣精子は,普通,その3040%が微弱な振動運動を示すに過ないが,カフェインを添加すると,約90%が振動運動または旋回運動を行うようになった.さらに,カフェイン(25mM)とともに精奨,精巣上体尾液や精管膨大部,精のう腺,前立腺の抽出液,筋肉,心臓,腎臓,副腎,肝臓,大脳の抽出液,あるいは卵黄などを添加すると,前進運動を行う精子が出現した.これらの添加物のうち最高の前進運動誘起効果を示したものは精奨,であり,ついで精のう腺抽出液と精管膨大抽出液であった.精巣精子が示す前進運動は,精子の長軸に沿った頭部の回転を伴っており,この点では成熟精子と同じであったが,前進速度は成熟精子にくらべて著しく低速であった.このような結果から,精巣精子はすでに前進運動のための基本構造を具備することが示唆され,処理条件のいかんによっては成熟精子と同等の活発な運動を誘起することも可能と考えられた.2.ヤギ精巣精子における先体反応の誘起:精巣精子をハムスターに抽出子宮内でプレインキュベートしたのち,透明帯除去ハムスター卵子に媒精した結果, 15.5%(36/232)の卵子で明確な精子進入が認められた.また,同様の試料をトリプルステイン簡便法で染色したところ, 18.2%の先体反応精子率が得られた.このような結果から,精巣精子においても先体反応を誘起しうること,精巣精子を用いて体外受精を行うことにより受精卵子を得る可能性のあることが示唆された.3.以上のほか,精巣上体通過に伴うヤギ精子の運動能,形態,受精能の変化につき検討し,さらに精巣精子の体外保存や精巣網液中のステロイドホルモンの測定を試みるとともに,カテーテル装着手術後の精巣と精巣上体頭の組織変化についても検討した.1.ヤギ精巣精子の運動能に影響を及ぼす要因:ヤギ精巣精子は,普通,その3040%が微弱な振動運動を示すに過ないが,カフェインを添加すると,約90%が振動運動または旋回運動を行うようになった.さらに,カフェイン(25mM)とともに精奨,精巣上体尾液や精管膨大部,精のう腺,前立腺の抽出液,筋肉,心臓,腎臓,副腎,肝臓,大脳の抽出液,あるいは卵黄などを添加すると,前進運動を行う精子が出現した.これらの添加物のうち最高の前進運動誘起効果を示したものは精奨,であり,ついで精のう腺抽出液と精管膨大抽出液であった.精巣精子が示す前進運動は,精子の長軸に沿った頭部の回転を伴っており,この点では成熟精子と同じであったが,前進速度は成熟精子にくらべて著しく低速であった.このような結果から,精巣精子はすでに前進運動のための基本構造を具備することが示唆され,処理条件のいかんによっては成熟精子と同等の活発な運動を誘起することも可能と考えられた.2.ヤギ精巣精子における先体反応の誘起:精巣精子をハムスターに抽出子宮内でプレインキュベートしたのち,透明帯除去ハムスター卵子に媒精した結果, 15.5%(36/232)の卵子で明確な精子進入が認められた.また,同様の試料をトリプルステイン簡便法で染色したところ, 18.2%の先体反応精子率が得られた.このような結果から,精巣精子においても先体反応を誘起しうること,精巣精子を用いて体外受精を行うことにより受精卵子を得る可能性のあることが示唆された.3.以上のほか,精巣上体通過に伴うヤギ精子の運動能,形態,受精能の変化につき検討し,さらに精巣精子の体外保存や精巣網液中のステロイドホルモンの測定を試みるとともに,カテーテル装着手術後の精巣と精巣上体頭の組織変化についても検討した.ヤギ精巣精子の生存維持に好適なインキュベーション条件につき検討した結果、ペトリ皿や試験管を用いる浮遊培養法と透析膜を用いる灌流培養法の間では大差ないこと、試験管内での浮遊培養法の場合に気相のCO2分圧や空気分圧を変えても顕著な影響は認められないこと、インキュベーション温度については37°Cよりも20°C、20°Cよりも4°Cが良好であることなどが明らかにされた。また,媒液としては生理食塩水,5.6%(W/V)グルコース液よりもKrebs Ringer bicarbonate液が精子生存性の維持に効果的であった。しかし、これらのインキュベーション条件下では、精巣精子の運動能の発達や形態変化は認められなかった。精巣精子は全く不動か、微弱な振動運動を示すにすぎない。しかし、精巣精子にカフェインを加え、3437°Cでインキュベートすると、大部分の精子が激しい振動運動または旋回運動を行うようになった。さらに、カフェインとともにヤギ精巣上体漿液,精のう腺分泌液,精漿,ならびに精管膨大部,前立腺,筋肉,心臓,副腎などからの抽出液,または鶏卵卵黄を加えてインキュベートすると、精巣精子は頭部のローテーションを行いながら前進するようになった。このような前進運動誘起効果は精漿で最も強く、ついで精のう腺分泌液と精管膨大部抽出液であった。

なお,精巣上体通過に伴う精子の運動能の変化について検討した結果、運動能の著明な発達は精巣上体体を通過中に生じること、またカフェインと精漿の添加によって誘起される精巣精子の前進運動は精巣上体頭の遠位部で観察されるものにほぼ等しいことが判明した。適当な条件下でインキュベートされた精巣精子は透明帯除去ハムスター卵子に侵入し、前核を形成することが知られ、このことから精巣精子による体外受精の可能性が示唆された。
特異摂動とWKB解析

「Painleve方程式(P_J)(J=I,...,VI)に対する完全WKB解析」の基礎理論を確立すべく、本研究では、多重スケール解析を用いて構成される2つの自由パラメータを含む(P_J)の形式解の構造を解析した。得られた結果は次の2つである。(なお、完全WKB解析の世界的な中心地の一つであるフランスのニ-ス大学において、これらの成果を発表した。)(i)「単純変わり点の近傍においては、自由パラメータを含む(P_J)(J=II,...,VI)の任意の形式解が(P_I)の形式解に変換される」ことを示した。(ii)(P_I)に付随する線型方程式(SL_I)のStokes係数を具体的に書き下すことに成功した。(SL_I)のモノドロミ-保存変形を記述する方程式が(P_I)であるという事実を考慮すれば、第2の結果は(P_I)に対する接続公式の具体形がほぼ決定されたことを意味しており、第1の結果と組み合わせれば、単純変わり点における任意の(P_J)に対する接続公式が原理的には得られたことになる。これらの結果の証明においては、(P_J)に付随する線型方程式(SL_J)を単独で扱うのではなく、変形方程式(D_J)とを連立させた線型方程式系(その両立条件が(P_J)に他ならない)を考えるという視点が重要である。この意味で、(まだ特殊例を論じたに過ぎないけれども、)この成果は、完全WKB解析の連立方程式系への一般化の可能性を示唆するものとも考えられよう。しかし、上記の結果は未だ形式的なレベルに留まっており、多重スケール解析を用いて構成された(P_J)の形式解それ自身も含や、その真の解析的な意味を明らかにすることは今後の課題である。
放射線量低減効果に優れた新しいスペーサーの臨床評価と改良に関する研究

舌癌の放射線治療時に発生する骨壊死や粘膜潰瘍などの放射線後障害を予防する目的でスペーサーが使用されている。このようなスペーサーの製作法を確立する目的で,放射線治療(組織内照射)を行っている医療機関を対象にして,スペーサーについての実態調査を行った。次いでより簡便なスペーサー製作法の確立と臨床応用を図り,本スペーサーの臨床評価を行い,以下の結果を得た。1.放射線治療(組織内照射)を実施している35施設において,32施設(91.4%)でスペーサーが使用されていた。2.スペーサーの材質は,ガーゼが最も多く,次いでアクリリックレジン,シリコーン印象材(パテタイプ),エルゴデュール+即時重合レジン,義歯等が使用されていた。3.ガーゼの縫合固定と直接法によるシリコーン印象材製スペーサーの製作は,医師が行っていた。それ以外のスペーサーの製作は,補綴的手法を用いて歯科医が行っていた。すなわち,アクリリックレジン製スペーサーは,義歯製作に準じて製作されていた。エルゴデュール製スペーサーは,エルゴプレスを使用して製作されていた。義歯は,即時重合レジンで形態修正して使用されていた。スペーサー製作法として規格統一された方法はなかった。4.スペーサーの形態に修正した咬合床を複製印象してスペーサーを製作する簡便法を開発した。本スペーサーは,セット時の調整にやや時間を要するものの,製作がきわめて簡単であった。さらに製作日数が3日(実日数2日)で,大幅に製作日数を短縮することができた。5.本スペーサーを製作した患者全員が,治療期間中24時間,本スペーサーを装着していた。6.今後長期間の経過観察が必要であるが,現在のところ本スペーサーを製作した患者に放射線後障害の発生は1例もない。7.以上の結果から,本スペーサーは,製作が簡便で臨床的にも有効であることが示唆された。本研究結果の一部は,第24回日本補綴歯科学会中国四国支部総会で発表した。舌癌の放射線治療時に発生する骨壊死や粘膜潰瘍などの放射線後障害を予防する目的で使用されるスペーサーの製作法を確立する目的で,放射線治療(組織内照射)を行っている医療機関に対してアンケート調査を行い,以下の結果を得た.1.医療機関におけるスペーサーの使用実態放射線治療(組織内照射)を実施している35医療施設において,32施設(91.4%)でスペーサーが使用されていた.治療症例の少ない3施設ではスペーサーを使用していなかった.2.スペーサーの材質材質はガーゼが最も多く,次いでアクリリックレジン,シリコン印象材(パテタイプ),エルゴデュール+即時重合レジン,義歯が使用されていた.シリコン樹脂,モデリングコンパウンドも各1施設でスペーサー材料として使用されていた.3.スペーサーの製作法ガーゼの縫合固定とシリコン印象材製スペーサーの製作(直接法)は医師が行っていたが,それ以外のスペーサーの製作は,歯科医と歯科技工士が行っていた.これらのスペーサーは補綴的手法を用いて製作されていた.すなわち,アクリリックレジン製スペーサーは義歯製作に準じて製作されていた.エルゴデュール

製スペーサーはエルゴプレスを使用して製作されていた.義歯はレジンを添加して形態修正して使用されていた.4.スペーサー製作簡便法の確立平成10年度の研究結果から,スペーサーの材質,製作法,形態等については規格統一された方法はないことがわかった.そこで,次年度の研究課題として,より簡便なスペーサー製作法の確立とその臨床評価をを行う予定である.本研究結果の一部は,平成10年度日本補綴歯科学会中国四国支部学会において発表した.舌癌の放射線治療後に発生する放射線後障害(放射線骨壊死)を予防する目的で,スペーサーが使用されている。平成10年度の研究成果として,医療機関で使用されているスペーサーの実態調査を行った。その結果,スペーサーの材質として種々の材料が用いられており,その製作法,形態等については,規格統一されたものはないことがわかった。さらに製作に熟練と時間を要することがわかった。そこで,本年度は,より簡便なスペーサー製作法を確立し,本スペーサーを臨床応用して,以下の結果を得た。1.簡便なスペーサー製作術式1)印象(アルジネート印象材),2)作業模型作製(硬石膏),3)咬合床作製(床用レジン,パラフィンワックス),4)辺縁形成(コンパウンド,パラフィンワックス),5)咬合採得(パラフィンワックス),6)複製印象(アルジネート印象材,複製フラスコ),7)トレー用レジン填入,8)形態修正,研磨,9)試摘,調整,10)装着以上の手順で製作する。製作の日数は3日(実日数2日)で,従来の10日(実日数5日)から大幅に短縮することが可能となった。2.スペーサーの臨床評価1)本スペーサーは,セット時の調整に時間を要するものの,製作がきわめて簡便であった。2)製作した患者全員が,治療期間中24時間,本スペーサーを装着していた。3)長期の経過観察が必要であるが,現在のところ放射線後障害の発生は1例もない。以上の結果から,本スペーサーは,製作が簡便で臨床的にも有効であることが示唆された。
金属性核分裂生成物の組成と溶解性に関する研究

本研究は、再処理工程における不溶解残渣の化学組成について基礎研究を行ったものである。不溶解残渣には、初期の溶解工程におけるものの外、抽出工程の進行とともに、溶解液から再沈澱してくるものの2種類があり、後者が再処理工程の著しい障害となっている。61年度は再沈澱生成物の化学組成と生成条件を求めることに焦点をおいた。再沈澱生成現象は、溶解液中の金属イオンとトリブチル燐酸の放射線分解生成物が関与していると思われ、ここでは最も影響の大きいとされるジルコニウムとジブチル燐酸の系を選んだ。実験条件としてはウランとプルトニウムを含まず、他の条件は可及的に実機に近いものとした。ジブチル燐酸とジルコニウムの濃度比2において有機相中に沈澱を生ずるが、このときジルコニウムの全量の40%がZr(NO_3)_2(DBP)_2(12)H_2Oの形の沈澱として存在することが判った。さらにX線回析パターンから層状構造をもつことが推定された。ジブチル燐酸の濃度を増加させて約10倍では沈澱は消失し、さらにジブチル燐酸を30倍とすると透明な第3相が有機相と水相の間に生じた。この状態では化学分析の結果、ジルコニウムは水相中には残存せず、n-ドデカン中に約40%が、残りは第3相中でZr(NO_3)_<2or3>(DBP)_<21>(1520)HDBP・(510)n-ドデカン・nH_2Oの形で存在することが判明した。次いで、第3相について┫D231┫D2Pの核磁気共鳴吸収を測定した結果、リガンドのDBPと附加的乃至はバルクのHDBPとの間に交換反応が起っているらしいことが判った。また沈澱と同様、層状構造と推定された。尚、トリブチル燐酸の劣化がさらに一歩進んだモノブチル燐酸は、以上述べたジブチル燐酸よりもジルコニウムとの相互作用がより強いことが明らかとなったが、これについては今回の結果をふまえ、研究を続行中である。
放射状不足膨張噴流における騒音発生メカニズムの解明

工業上多用されている不足膨張噴流からの騒音の発生メカニズムを解明することが本研究の目的である。超音速噴流は近年の産業機械の随所に見られ、その発達にこの種の噴流の研究は欠かせない。特に、工業上生じる噴流は非定常な挙動を示す不足膨張噴流の場合が多く、国内外において多くの研究がなされている。しかしながら、噴流の振動およびそれに伴う騒音に関しては、未解明な点が多い。従来行われているこの種の研究対象は、主に円形あるいは矩形のノズルより噴出される不足膨張噴流であり、実験および数値計算により解析がなされてきた。これまでの研究により、騒音の発生と噴流の挙動が密接に関係していることが指摘されている。そこで、噴流内の衝撃波および噴流境界に生じる渦の挙動と騒音との関係を詳細に把握するために、放射状の不足膨張噴流を発生させ流れ場を実験的に解析した。また、このような噴流をTVD法により数値的に解析し、実験結果と比較検討を行った。平成13年度における本研究と同様に、円形ノズル(ノズル直径:D=12mmスリット幅:L=2mm)を用いて放射状不足膨張噴流を発生させ流れ場の可視化を行った。可視化には、シャドウグラフ法およびシュリーレン法を用いた。可視化結果より、噴流中に発生する弓形衝撃波や噴流より発生する音波を確認することができた。また、閃光時間を変化させた可視化により、放射状不足膨張噴流は渦が支配的な流れ場である事や発生するセルの大きさが下流に進むに連れて双曲的に小さくなることが確認された。実験で確認された放射状不足膨張噴流の構造上の特徴をTVD法を用いた数値シミュレーションにより再現することができた。また、スリットノズルの曲率D/Lを変化させシミュレーションを行い、矩形ノズルより噴出する不足膨張噴流の構造(G.Ramanらの実験結果およびC.K.W.Tamの理論解析)と比較した。D/L>100において良い一致を示した。従来行われているこの種の研究対象は、主に円形あるいは矩形のノズルより放出される不足膨張噴流であり、実験および数値計算により解析がなされてきた。報告者が12年度に行った予備実験をもとに、スリツト状の円形ノズル(ノズル直径:D=12mmスリット幅:L=03mm)を新たに設計した。新たなノズルの使用により、十分理想的な放射状噴流を得ることができた。スリット状円形ノズルを用いて、放射状不足膨張噴流を発生させシャドウグラフ法により可視化を行った。更に、可視化法の工夫により放射状噴流の側面と正面の2方向からの同時撮影を行った。可視,1化結果より、放射状噴流は非常に不安定であり、不足膨張噴流特有のセル構造は第2セルまでしか観察することがでず、渦が支配的な流れ場であることがわかった。実験対象である放射状不足膨張噴流を様々な拘束条件のもとに数値的にシミュレーションを行った。基礎式にはオイラーの式を用い、乱流モデルを付加せずに行った。その結果、不足膨張噴流のセル構造や噴流境界より発生する渦の挙動に関して、実験結果と定性的な一致が得られた。

可視化結果より、噴流中に発生する弓形衝撃波や噴流より発生する音波を確認することができた。また、閃光時間を変化させた可視化により、放射状不足膨張噴流は渦が支配的な流れ場である事や発生するセルの大きさが下流に進むに連れて双曲的に小さくなることが確認された。実験で確認された放射状不足膨張噴流の構造上の特徴をTVD法を用いた数値シミュレーションにより再現することができた。また、スリットノズルの曲率D/Lを変化させシミュレーションを行い、矩形ノズルより噴出する不足膨張噴流の構造(G.Ramanらの実験結果およびC.K.W.Tamの理論解析)と比較した。D/L>100において良い一致を示した。
固体光源から発生する光子対の量子もつれに関する研究とその量子情報応用

本研究では、これまで進めてきた金属埋め込み構造による単一光子発生と単一光子純度の向上、光子取り出し効率の増大量子もつれ光子対の同時生成に関する研究とその量子情報応用に関する検討を進める。本年度は特に長距離の量子情報通信で重要な単一光子発生純度の向上に向けて、これまで用いられてきた理論的な評価方法に根本的な問題点があることを指摘し、新たな評価方法を提示した。これによって、単一光子純度を示す2次の相関関数の値g(2)(τ=0)の値として、発光波長950nm帯のInAs/GaAs系量子ドットを使って世界最低レベルの0.003を実現した。さらにこれをナノコーン構造に加工して金属(銀)に埋め込むことにより、ごく最近光子取り出し効率として24%と高い量子効率を実現した。また発光波長1550nm帯のInAs/InP系量子ドットを銀の中に埋め込み,30倍以上の発光増強を確認し、現在その光子取り出し量子効率の絶対値の見積もりを進めている。超伝導体から電子クーパー対を半導体量子ドットへ注入し、電子対の同時再結合により量子もつれ光子対の同時発生を目指す研究は、これまで量子井戸構造の評価にとどまっていた。本年,一度に一対の光子対を生成するのに欠かせない量子ドット構造を含むn型ドープ半導体構造に電子クーパー対を注入し、超伝導体に近接するバリア層において電子クーパー対の発光再結合による発光増強の再現に成功した。現在量子ドットへの電子クーパー対注入の確認実験を進めている。量子ドットから光子対を同時生成するもう一つの方法として、微小光共振器を用いる方法が提案されている。我々の提案する金属埋め込み構造は、発生した光子対を同じ確率で表面から取り出すことができ量子情報に応用しやすい特長を持つ。本年度,金属埋め込み構造としては世界最高の共振Q値7000を観測し,現在さらに検討を進めつつある。翌年度交付申請を辞退するために記入しない。
三量体G蛋白質Gαzによるゴルジ体の構造維持機構

ゴルジ体は真核細胞におけるタンパク質の分泌過程で中心的役割を担う細胞内オルガネラであり、その構造維持には様々なシグナル伝達機構が関与していると考えられる。我々は、三量体Gタンパク質αサブユニットの一種であるGαzがこの機構に関与する可能性を見い出した。Gαzに特異的なGAPであるRGSZ1を過剰発現させると、ゴルジ体由来小胞のコートタンパク質であるβ-COPがゴルジ体から分散する。本研究ではまず、種々のゴルジ体タンパク質をマーカーとして、RGSZ1によるゴルジ体の構造変化を詳細に調べた。その結果、種々のゴルジ体膜タンパク質や膜表在性タンパク質においても、β-COPと同様に分散化が認められた。このことから、RGSZ1はコートタンパク質のゴルジ体膜への結合に作用するのではなく、ゴルジ体膜の構造そのものに影響を及ぼしていることが明らかとなった。またゴルジ体の分散機構として、RGSZ1が小胞体からゴルジ体への膜輸送を阻害したためにオルガネラ間の動的平衡が乱れ、間接的にゴルジ体の構造に影響を及ぼした可能性が考えられた。そこで、水疱性口内炎ウイルス由来タンパク質の温度感受性変異体であるVSVGと緑色蛍光タンパク質(GFP)との融合タンパク質(VSVG-GFP)の輸送を指標にして、RGSZ1の発現が小胞輸送へ与える影響を検討した。その結果、RGSZ1の過剰発現によって小胞体-ゴルジ体間輸送に遅れが見られたが、完全な阻害は起こらなかった。この結果から、RGSZ1によるゴルジ体の分散は、部分的に小胞輸送の阻害によって引き起こされた可能性が考えられたが、RGSZ1を強く発現している細胞においても輸送の完全な阻害は起こらないことから、他のメカニズムによるゴルジ体構造への直接的な作用機構の存在も示唆された。ゴルジ体は真核細胞におけるタンパク質の分泌過程で中心的役割を担う細胞内オルガネラである。ゴルジ体はシス、中間、トランスの3層からなる層板構造を取り、その構造維持には様々なシグナル伝達機構が関与していると考えられる。最近、我々は三量体Gタンパク質αサブユニットの一種であるGαzがゴルジ体の構造維持機構に関与する可能性を発見したが、その具体的な分子機序は不明である。しかし、Gαzのドミナントネガティブ変異体(G204A/E246A/A326S)を細胞内で発現させるとゴルジ体が崩壊するという実験結果から、Gαzと直接相互作用する因子がゴルジ体の構造維持に必要であると考えられた。そこで我々はこの因子を探索する目的で、上記のGαzドミナントネガティブ変異体をベイトとして酵母two-hybridスクリーニングを行った。その結果、線虫においてのみ解析され、神経伝達物質の放出調節に関与すると考えられているタンパク質と類似したタンパク質が得られた。遺伝学的解析からこのタンパク質はGタンパク質を介した脂質代謝調節、特にジアシルグリセロールの生成に関与することが示唆されていた。本研究では、哺乳類において、このタンパク質が直接Gタンパク質と結合することを見い出した。また、このタンパク質はGαzだけでなく、他のすべてのGαiサブファミリーに属するαサブユニットと結合することが明らかになった。最近、ゴルジ体におけるジアシルグリセロール量の調節が、このオルガネラの機能維持に重要であることが報告されており、本研究で見い出された知見がこのメカニズムに関与する可能性が考えられる。
分子傾斜配向を有する光伝導性液晶材料の光電特性

光伝導性ネマティック液晶における電気伝導の機構を明らかにするため、不純物の混入の影響が少ないと考えられる2-Phenylnaphthalnene誘導体(5-PNP-O1)を用いて、Time-of-flight法により移動度の温度依存性を調べた,この結果、ネマティック液晶の示す移動度は、等方相のそれよりも小さく、また、等方相と同様の活性化型(活性化エネルギー:0.5eV程度)を示すことから、この相においてはイオン伝導により支配されていることが結論された。このことから、傾斜配向ネマティック液晶において配尚の違いに基づく光電特性の違いが観測されない原因が、この相におけるイオン伝導に基づくものであることが推察された。この結果をもとに、傾斜配向下での電子伝導を実現する方法として、重合可能な光伝導性ネマティック液晶用いて傾斜配向をじつげんし、これを重合することによって配向を固定化すると同時に系の粘性を増大させ、伝導機構をイオン伝導から電子伝導へ移行させることが有効であると考え、この目的に適う液晶材料の合成とこれを用いた傾斜配尚の実現、液晶材料の重合について検討を行った。メソゲンにDiphenylacetylene部位を有するアクリル酸エステルでは、形成した配向を熱重合によって固定化することが出き、室温から200°C付近までの広い温度領域において液晶相を実現させることができた。しかしながら、紫外光照射による光電流は極めて小さく、傾斜配向に基づく光電特性の評価を行うには至らなかった。また、光伝導性が期待できる2-Phennylnaphthalene部位をメソゲンとするアクリル酸エステルでは、ネマティック相の出現は見られず、5-PNP-O1との混合液晶系においても、目的とする傾斜配向可能なネマティック相を実現するには至らなかった。これらの結果から、傾斜配尚の実現と電子伝導の実現には系の粘性が密接にかかわっており、同時にこの二つの要請を適えることは困難であると考えらる。本研究において実現を目指した分子性傾斜配向系における光電特性の観測には、高い光伝導性を有する重合可能なネマティック液晶の開発と傾斜配向形成後の重合による高粘性化の実現が不可欠であると結論される。
労働者の生産性に及ぼす内部労働市場の効果－人事・製品取引データに基づく実証分析

1つは非線形報酬制度の導入が従業員のインセンティブにいかに影響を及ぼしたのか明らかにした。その結果、日々のインセンティブの変化に従業員が反応し、販売台数の分布に対して正の効果を持つ。同時に、努力が値引きという方向に働き、企業の利益面では負の効果をもたらすことが明らかになった。もう1つは職場でのコミュニケーションネットワークが生産性に影響を及ぼすのか、ウェアラブルセンサを用いてコミュニケーション量を計測して明らかにした。その結果、媒介中心性の上昇がチームの成果に正の有意な効果をもたらし、難易度が高い問題に遭遇した場合、ネットワークの中で適切な情報収集を行うことが問題解決に寄与することを示唆する。当初の計画よりも時間を要したが、分析対象企業から追加で入手した紙媒体の異動履歴データのExcel形式での入力が終わった。そのうえで、分析対象企業A社の人事部に対する聞き取り調査を行い、入手したデータを整備するうえで生じた疑問点や不明点を解決し、分析に耐え得る状態への整備もほぼ終えることができた。平成27年度に実施予定のタイムユースサーベイの確実かつ効率的な実施に向け、研究分担者ならびに研究協力者と複数回にわたり、SociometricSolutions社のBudgeや日立ハイテクノロジーズ社のクラウドサービスなど類似する他の調査も含め、調査方法の検討を行った。あわせて、同時に行われるアンケート調査の調査項目を検討し、素案を完成させた。外国企業を対象にタイムユースサーベイを実施した先行研究のサーベイを行うなど準備をすすめたものの、平成26年度中に、タイムユースサーベイ実施に関する分析対象企業A社との打ち合わせを実施するまでは至らなかった。タイムユースサーベイを実施するための、作業仮説の検証に必要な予備的な分析を行った。具体的に、先行研究や新聞の特集記事を参考に、自動車販売会社で優れた営業成績を収める社員の営業スタイルや行動特性を抽出することができた。このことは、アンケート調査項目を作成する上で、さらには、タイムユースサーベイの調査結果をもとに計量手法を用いた分析を行う際の説明変数の検討に有益であった。分析対象企業である大手自動車販売会社でタイムユースサーベイを実施することを計画していたが、諸々の事情により実施することができなかった。そのため、内部労働市場と生産性向上に関する同様の調査を実施できる代わりの企業を探した。そして、国内で情報通信事業を行う大手企業の2つの事業所で、2016年1月から3月にかけて、ウェアラブルセンサ端末を用いた調査を行った。この端末は、調査対象者が装着するだけで、誰と誰が社内のどこで何分間対面し、身振り手振りの活発さの程度などを含む従業員の行動の質と量を自動的に計測できるものである。これを用いることで、当初、本研究で計画していたタイムユースサーベイやアンケート調査よりも正確かつ信頼度が高い調査を実施することができた。この装置を1事業所50人に20日間つけてもらい、従業員間のコミュニケーションパターンを正確かつ詳細に把握することができた。このような新しい技術を内部労働市場の内実の解明のために用いた研究はこれまであまりなされておらず、意義が大きい研究をすることができた。3月中旬に2事業所での計測を終え、得られた行動データを分析に耐え得る形に変換する作業を開始した。あわせて、分析対象企業から端末を装着してもらった者の人事や生産性に関するデータを入手し、入力を開始した。他方、当初の分析対象企業である自動車販売会社から新たな人事データを入手した。昨年度はこのデータの入力に時間を費やした。タイムユースサーベイは実施できなかったものの、異なる手法を用い、当初の研究計画にあった生産性と内部労働市場の研究を進めていく。大手自動車販売会社で予定していたタイムユースサーベイを実施することができなかったことで、新たな企業を探し、交渉を行い、調査を実施するまでに時間を要した。しかし、年度内に調査を行うことができたので、その遅れはわずかで挽回できないものではないと考える。昨年度に引き続き、日本の大手情報通信技術関連企業(東証1部上場企業)の子会社である法人顧客の問題解決センターで所在県の異なる2事業所で、そこで働く従業員にウェアラブルセンサを一定期間装着してもらい、従業員間のコミュニケーション量の計測を実施した。あわせて、両事業所のマネージャークラスの正社員に業務と成果に関する詳細な聞き取り調査を実施した。これに、事業所内で問題解決ができたか、一定時間内に顧客からの問い合わせ内容に回答できたか、さらには無作為抽出によって選ばれた顧客による品質に関するアンケート調査の結果等、計測期間中の成果指標を入手し、コミュニケーションパターンやコミュニケーションネットワークと生産性の関係を明らかにすることを試みた。そして、コミュニケーション時間やネットワーク分析で用いられる各種中心性の指標などを説明変数に、成果指標を被説明変数にして回帰分析等を行った結果、次のような結果が得られた。第1に、単純にface-to-faceのコミュニケーション量を増やすことは、いかなる業務成果に対しても有意な正の効果を与えない。第2に、従業員の業務をサポートするキーパーソンとのコミュニケーション時間も業務の成果に対して有意な正の効果は与えない。第3に、各種中心性指標のうち、媒介中心性がその個人が主導するインシデントの事業所内自己解決率に対し有意な正の効果を持つことが明らかになった。これを、事業所別にも分析を試みたが、いずれの事業所においても同様の正の効果が見られ、扱う製品やチーム編成が異なっていても、コミュニケーションネットワークの結節点に位置することが自己解決率というチームの成果に影響することが明らかとなった。

研究成果を論文として執筆して投稿し、採択され、2018年1月に国内査読付き学術雑誌に掲載される予定である。1つは非線形報酬制度の導入が従業員のインセンティブにいかに影響を及ぼしたのか明らかにした。その結果、日々のインセンティブの変化に従業員が反応し、販売台数の分布に対して正の効果を持つ。同時に、努力が値引きという方向に働き、企業の利益面では負の効果をもたらすことが明らかになった。もう1つは職場でのコミュニケーションネットワークが生産性に影響を及ぼすのか、ウェアラブルセンサを用いてコミュニケーション量を計測して明らかにした。その結果、媒介中心性の上昇がチームの成果に正の有意な効果をもたらし、難易度が高い問題に遭遇した場合、ネットワークの中で適切な情報収集を行うことが問題解決に寄与することを示唆する。研究代表者の職場の異動などから、一時、入力作業の遅れが生じたが、何とか年度内に終えることができた。分析対象企業とのタイムユースサーベイの実施に関する打ち合わせができていないことだけが当初の計画から遅れている。その反面、研究者間での調査方法の検討が進んだことも事実である。新年度に入り、すでに、分析対象企業との打ち合わせの日程を確保し、そこで詳細を十分に検討し、計画通り、年度内の調査の実施を目指す。新しい分析対象企業の実態を把握するためのヒアリング調査、調査結果の解析、人事データ等の入力、それらを結合して計量手法を用いて行う分析と、やるべきことは数多くあるが、分担者や研究協力者の協力を得て、鋭意進めていきたい。経済学早期の調査の実施と、結果の入力、それに基づくすみやかな分析に努める。結果の入力と平易な分析を速やかに行うため、調査会社の利用等、予算を有効に活用する方法を検討している。タイムユースサーベイ調査が予定通り実施できない可能性もある。かかる事態を想定して、それに代わる調査もしくは分析対象企業の変更も念頭に交渉にあたる。当該年度に行う予定だったタイムユースサーベイ調査にどれくらいの費用がかかるのか定かではなかったので、前年度、繰り越し額を多くした。今年度実施したウェアラブルセンサ端末を用いた調査が高額だったためその繰り越し額が有益だった。調査実施企業の変更等で計画が遅れたこともあり、論文執筆や学会報告に要する支出が少なかった。さらに、次年度、再度、ウェアラブルセンサ端末を用いた調査を行うことも予想されたため、当該年度の支出を抑制した。タイムユースサーベイ等の調査を次年度に控え、調査会社を活用する場合や調査方法の変更をする場合などを想定し、データ入力を自ら行うなど、当該年度の支出を抑えた。ウェアラブルセンサ端末を用いた調査ならびに論文執筆や学会報告にかかる支出に充てる。調査会社を活用して調査を行う場合、平成27年度請求額のほぼ全てがそれにかかる。そのため、次年度使用額を平成27年度の物品費、旅費、人件費・謝金に充てる計画である。
fNIRSを利用した虚偽検出法の構築

本研究は、日本の犯罪捜査支援に利用されている虚偽検出検査の精度向上を目的として、機能的近赤外線分光法(functional near-infrared spectroscopy ; fNIRS)を利用した虚偽検出検査手法についての検討を行った。本年は無罪群・有罪群を設定し、fNIRSによる虚偽検出検査の有効性について検討した。実験参加者:実験参加に同意した右利きの学生26名(男性14名・女性12名,平均年齢:22.8歳)を実験参加者として、fNIRSにより計測されるoxyHbを指標として虚偽検出検査を行った。また、実験参加者は、有罪群(模擬窃盗課題を行う実験参加者群)と無罪群(模擬窃盗課題を行わない実験参加者群)に、くじびきによりそれぞれ13名ずつ分けて、実験を行った。虚偽検出検査は5項目の質問から構成される質問表を5セット実施した。模擬窃盗課題:有罪群の実験参加者は,無施錠の部屋に侵入し,プラスティックケースの中を確認し,財布が入っていることを確認後、紙袋の中に財布を入れ,部屋を退出するという課題を行った。無罪群の実験参加者は、ケースの中に何も入っていないことを確認後、紙袋の中身を開けて何も入ってないことを確認後、部屋を退出するという課題を行った。結果・考察:fNIRSにより計測した前頭前野領域において非裁決質問呈示時よりも裁決質問呈示時の方がoxyHbレベルが有意に高くなることが、確認できた。さらに,無罪群と比較して有罪群は,刺激呈示後315秒にかけて非裁決よりも裁決質問呈示後のoxyHbレベルが高くなることが確認された.以上の結果により、fNIRSが虚偽検出検査の指標としての有効性が示唆された。
同種異系移植後閉塞性細気管支炎におけるヒトヘルペスウイルス６型関与の検討

閉塞性細気管支炎の機序には免疫学的機序とウイルス感染が重要と考えられている。私たちはBOの主標的領域である細気管支の幹細胞に注目し、ウイルスとの関連を検討した。インフルエンザウイルス感染後に気道上皮前駆細胞割合は増加した。次に気道上皮前駆細胞のインフルエンザウイルスの感受性を検討した所、気道上皮前駆細胞は標的細胞であった。次に免疫のプライミングに関与するOX40リガンドと幹細胞の関連を検討した。インフルエンザ感染に伴い気道上皮前駆細胞のOX40Lの発現は増強した。最後に、OX40Lを抗体を用いて抑制したところ、インフルエンザへの抵抗性が改善した。これらの結果は将来BOの治療標的になりうる。閉塞性細気管支炎は肺移植や骨髄移植後の患者に見られる慢性期合併症で、肺移植では急性期以降の生存者の60%以上に発症し、その6070%が死亡する疾患である。骨髄移植後の患者では発症頻度は少なく21%程度であるが、同様に治療抵抗性の致死的な疾患である。中等度の細気管支炎と上皮ー粘膜筋板間の線維性組織の増殖、肺実質からの間質正常組織の残存が病理上の特徴であり、多くの細気管支が線維性組織の増殖により部分的あるいは完全に閉塞する。このように、閉塞性細気管支炎が発症した際の致死率は高く、閉塞性細気管支炎は難治性の疾患である。閉塞性細気管支炎の原因として同種異系免疫反応や、外的要因等が示唆されているが未だ不明である。その治療法も確立していない。移植件数の増加に伴い患者数は増加すると考えられ、本疾患の原因究明や、治療法の確立は急務である。当該研究では、同種異系移植下の免疫反応の学理を究明することを目標に、移植医療における普遍的な実験モデルを構築するために、同種異系移植の閉塞性細気管支炎モデルの確立を目指す。閉塞性細気管支炎の病態形成には、同種異系免疫反応の関与が提唱されている。しかし、同種異系免疫反応、あるいは感染症単独では閉塞性細気管支炎の病態発症を十分に説明できない。そこで当該研究では、閉塞性細気管支炎の発症には同種免疫反応に加え、その反応過程をヒトヘルペスウイルス6型などのウイルス感染が修飾することが重要ではないか、という仮説を、その仮説を検証しながら、閉塞性細気管支炎のマウスモデルの構築を目指していく。今年度は、呼吸器感染症ウイルスの発症頻度の高いインフルエンザウイルスをまず取り上げ、マウス感染モデルの構築に成功し、今年度は構築に成功したマウスインフルエンザ感染モデルを用いて、その病理学的検討を行った。中等度の細気管支炎と上皮ー粘膜筋板間の線維性組織の増殖、肺実質から間質の正常組織の残存が病理上の特徴であり、多くの細気管支が線維性組織の増殖により部分的あるいは完全に閉塞する。閉塞性細気管支炎の原因としては同種異系免疫反応や、外的要因等が示唆されているが未だ不明である。閉塞性細気管支炎の病態形成には、同種異系免疫反応や感染症の関与が提唱されている。しかし、同種異系免疫反応、あるいは感染症単独では閉塞性細気管支炎の病態発症を十分説明できない。そこで当該研究では、閉塞性細気管支炎の発症には同種免疫反応に加え、その反応過程をヒトヘルペスウィルス6型などのウイルス感染が修飾することが重要ではないか、という仮説を、その仮説を検証しながら、閉塞性細気管支炎のマウスモデルの構築を目指していく。今年度は、呼吸器感染症ウイルスとして発症頻度の高いインフルエンザウイルスをまず取り上げ、そのマウス感染モデルの構築に成功した。閉塞性細気管支炎は、肺移植、骨髄移植後の患者でみられる慢性期合併症で、高い発生率を示す上に、発症した際の致死率も高い難治性の疾患である。原因として同種異系免疫反応で外的要因等が示唆されているが未だ未解明であり治療法も確立していない。今後移植件数の増加に伴い患者が増加すると考えられ、本疾患の原因究明、治療法の確立は急務である。この研究では同種異系移植の細気管支のin vivoモデルを作成し、さらにモデルを外的要因としての感染症を付加することによる反応を見る。また治療薬による免疫反応変化への介入効果を見る。同種異系移植下の免疫反応の学理を究明し、移植医療における普遍的な実験モデル作成への一歩とする。昨年度は、呼吸器感染症ウイルスの発症頻度の高いインフルエンザウイルスをまず取り上げ、マウス感染モデルの構築を行った。これを踏まえて今年度は、慢性GVHDとの関連が指摘されている共刺激分子

OX40リガンドに注目し(Bone Marrow Transplant 2007;39:373-5)、インフルエンザウイルス感染によって引き起こされる気道炎症とOX40リガンドとの関連について調べてみた。OX40リガンド欠損マウスでは、野生型マウスに比べ、気道炎症レベルが著明に軽減していた。OX40リガンドが呼吸器感染症ウイルスの感染後の炎症を増強していることが示唆された。閉塞性細気管支炎は、肺移植、骨髄移植後の患者で見られる慢性期合併症で、高い発生率を示し発症した際の致死率も高い難治性疾患である。原因として同種異系免疫反応で外的要因などが示唆されているが、未だ未解決であり、治療法も確立されていない。今後、移植件数の増加に伴い患者が増加すると考えられ本疾患の原因究明治療方の確立は急務である。この研究では同種異系移植の細気管支炎のin vivoモデルを作成し、さらにモデルを外的要因としての感染症を付加する事による反応をみる。また、治療薬による免疫反応変度は呼吸器感染症の発症頻度の解体インフルエンザウイルスを取り上げmマウス感染モデルの構築を行ったこれを踏まえ昨年度は慢性GVHDとの関連が示唆されている共刺激分子であるOX40リガンドに注目し(bone marrow transplant 2007;39:373-5)、インフルエンザ感染による気道炎症を調べた所、OX40リガンド欠損マウスでは、肺炎症が著名に軽減する事を報告した。今年度はこれを治療標的になりうるのかを検討するために抗OX40リガンド抗体を用いてインフルエンザ肺炎の治療効果を調べてみた。OX40リガンド抗体を用いたマウスでは非特異的抗体に比べて著名にマウスの炎症が軽減した。この事から、OX40リガンド抗体が呼吸器感染症ウイルスの感染後の炎症を軽減する事が示唆された。閉塞性細気管支炎の機序には免疫学的機序とウイルス感染が重要と考えられている。私たちはBOの主標的領域である細気管支の幹細胞に注目し、ウイルスとの関連を検討した。インフルエンザウイルス感染後に気道上皮前駆細胞割合は増加した。次に気道上皮前駆細胞のインフルエンザウイルスの感受性を検討した所、気道上皮前駆細胞は標的細胞であった。次に免疫のプライミングに関与するOX40リガンドと幹細胞の関連を検討した。インフルエンザ感染に伴い気道上皮前駆細胞のOX40Lの発現は増強した。最後に、OX40Lを抗体を用いて抑制したところ、インフルエンザへの抵抗性が改善した。これらの結果は将来BOの治療標的になりうる。昨年度までに呼吸器感染症ウイルスのマウス感染モデルの構築に成功している。さらに今年度は、共刺激分子OX40リガンドが感染後の気道炎症を増悪していることが示唆された。閉塞性細気管支炎の分子機構に迫りつつあり、当該研究は「おおむね順調に進展している」と考える。呼吸器感染症昨年度までに、呼吸器感染症ウイルスの発症頻度の高いインフルエンザウイルスによるマウス感染モデルの構築を行っている。されに今年度は、慢性GVHDとの関連が指摘されている共刺激分子OX40リガンドを取り上げ(Bone Marrow Transplant 2007;39:373-5)、インフルエンザウイルス感染によって引き起こされる気道炎症が、OX40リガンド欠損マウスでは著明に軽減することを明らかにした。来年度は、この分子機構の解析をさらに進めることによって、閉塞性細気管支炎の発症機構の解明を目指していく。
聴覚・視覚障害者を対象としたウエッブデザインの造形ガイドライン整備

聴覚障害者のウェッブ操作特性を抽出するために,ウェッブコンテンツを用いて,眼球運動追跡実験を実施した(15年度).その結果,聴覚障害者はウェッブページ内の隠れた情報構造を読み取ることが困難な場合があることが判明した.このことは,情報の構造と内容がひと目で理解できるデザイン的な仕組みの必要性を示唆している.次に,聴覚障害者のためのデザインガイドラインを作成した(16年度).ガイドラインに沿ってデザインしたウェッブページを用いて再度同じ実験をした結果,聴覚障害者のパフォーマンスが飛躍的に向上したことから,デザインガイドラインが有効であることを証明できた(17年度).次に,視覚情報に対する聴覚障害者と健聴者の差異の原因を追究するために,注意喚起に関する実験と,文字探索と空間探索の差異をみる実験等を実施した(15・16年度).その結果,聴覚障害者の視覚情報処理特性として,聴覚情報と視覚情報に関わる神経機構が競合しあいながら発達する傾向があるという結論を得た.この特徴は脳内の言語処理活動と深く関係すると考えられる.つまり,聴覚障害者にとってアクセシブルなウェッブコンテンツを実現するためには,文字や手話などによる音声言語情報の保障・補完という考え方だけでは不十分であり,造形ガイドラインの整備が必須である.視覚障害に関するウェッブガイドラインは,音声情報に置き換える音声ブラウザの能力制限との関係が最も重要であることがわかった.そこで造形ガイドラインを作るのではなく,音声ブラウザと造形的デザインの共存について実践的な取り組みを行った.具体的には,学内護習会の開催(「アクセシブルなホームページづくり」(3時間×6回)学内ホームページ制作担当者10人対象)および,筑波技術大学のホームページの制作を行った,(http://www.tsukuba-tech.ac.jp)聴覚障害者のウェッブ操作特性を抽出するために,ウェッブコンテンツを用いて,眼球運動追跡実験を実施した(15年度).その結果,聴覚障害者はウェッブページ内の隠れた情報構造を読み取ることが困難な場合があることが判明した.このことは,情報の構造と内容がひと目で理解できるデザイン的な仕組みの必要性を示唆している.次に,聴覚障害者のためのデザインガイドラインを作成した(16年度).ガイドラインに沿ってデザインしたウェッブページを用いて再度同じ実験をした結果,聴覚障害者のパフォーマンスが飛躍的に向上したことから,デザインガイドラインが有効であることを証明できた(17年度).次に,視覚情報に対する聴覚障害者と健聴者の差異の原因を追究するために,注意喚起に関する実験と,文字探索と空間探索の差異をみる実験等を実施した(15・16年度).その結果,聴覚障害者の視覚情報処理特性として,聴覚情報と視覚情報に関わる神経機構が競合しあいながら発達する傾向があるという結論を得た.この特徴は脳内の言語処理活動と深く関係すると考えられる.つまり,聴覚障害者にとってアクセシブルなウェッブコンテンツを実現するためには,文字や手話などによる音声言語情報の保障・補完という考え方だけでは不十分であり,造形ガイドラインの整備が必須である.視覚障害に関するウェッブガイドラインは,音声情報に置き換える音声ブラウザの能力制限との関係が最も重要であることがわかった.そこで造形ガイドラインを作るのではなく,音声ブラウザと造形的デザインの共存について実践的な取り組みを行った.具体的には,学内護習会の開催(「アクセシブルなホームページづくり」(3時間×6回)学内ホームページ制作担当者10人対象)および,筑波技術大学のホームページの制作を行った,(http://www.tsukuba-tech.ac.jp)聴覚障害者と健聴者に対して,2つの認知・感性情報の処理実験を実施した.■実験方法:視線追跡カメラ装着により被験者の操作経過の視線およびマウス操作等を追跡記録.■分析内容:操作における視線軌跡・停留ポイントと停留時間などのデータから,操作フロー,操作時間,操作特性に関する分析を行った.実験1について■実験1:Web上でのタスク遂行実験;「車のカラーバリエーシーンを選択する」■目的:聴覚障害者を対象としたWebアクセシビリティのガイドライン整備につながる手がかりを探索する.■結果:タスク遂行に要する時間は健聴者と比較して聴覚障害者のほうが長い.また,利用するリンクはダイレクト情報のみでありページ上のカテゴリ情報を利用することがなかった.視線を追跡してみると聴覚障害者がWeb上の情報を探索するとき,戦略的な動きがほとんど見られなかった.ページ全体を無計画に見てエラーを18回も繰り返す被験者も見受けられた.また,聴覚障害者は画像情報の利用頻度が高い傾向がある.■考察:聴覚障害者の為のWebアクセシビリティにつながるデザインガイドラインは情報の構造とカテゴリが一目瞭然であることが望ましい.画像情報は内容が明確に伝わり有効に機能することが求めらている.実験2について■実験2:文字認知と空間認知の探索実験;5つのアルファベットを提示して内容を記憶する実験■目的:聴覚障害者の認知特性を探索する.■結果:聴覚障害者と健聴者間の認知活動は「文字認知」の場合に差が見受けられた.「文字として内容を覚えてください」という課題に対し健聴者は文字そのものを見ているが,聴覚障害者は文字の間あるいは全体を見ているようであった.それらは定量的には「注視点運動数」の差となって現れている.また,聴覚障害者は文字認知の場合も空間認知の場合も健聴者ほどはっきりした認知の差が見受けられなかった.■考察:聴覚障害者は文字情報も空間的に認知する傾向がある.聴覚障害者と健聴者に対して,視覚情報に対する感性認知的特性を抽出するために,眼球運動を調べる実験を実施した.実験1:Web上でのタスク遂行実験;

「車のカラーバリエーションを選択する」目的:聴覚障害者にとってアクセシブルなWebコンテンツ制作のための,デザインガイドライン整備につながる感性認知特性を抽出する.結果:ウェブ利用における聴覚障害者と健聴者の特性の違いがわかった.1)聴覚障害者がテキスト情報を理解するレベルは健聴者より浅い.2)聴覚障害者のスキャンパスは,健聴者のものと比較して戦略性が見られない.聴覚障害者にとってアクセシブルなWebウェブコンテンツを実現するためには,テキスト・手話などによる音声情報補償の考え方だけでは不十分であることを意味している.実験2:文字認知と空間認知の探索実験;5つのアルファベットを提示して内容を記憶する実験目的:聴覚障害者の視覚情報の基本的認知特性を探索する.結果:聴覚障害者は文字情報も空間的に認知する傾向がある.聴覚障害者の視覚情報に対する感性認知的特性は,視覚情報を直感的に写像的に理解していると考えられる.文字情報の場合も関連した知識も利用するというよりは,標記からのダイレクトな利用が主体である.視覚障害に関する調査結果は,3時間×6回の学内講習会の中で,学内ホームページ制作担当者10人に対して,「アクセシブルなホームページづくり」として教示した.要旨:今年実現されたJIS化をはじめ,Webアクセシビリティに取り組まなくてはならない法的根拠等について,本学の立場も交えて説明する.また,各種チェックツールや音声ブラウザ等を紹介し,実際にどのように運用していかなくてはならないのか体験・学習する.聴覚障害者と健聴者に対して,視覚情報に対する感性認知的特性を抽出するために,眼球運動を調べる実験を実施した.その結果ウェッブ利用における聴覚障害者と健聴者の特性の違いがわかった.聴覚障害者はウェッブページ内の隠れた情報構造を読み取る場合に困難が見受けられた.情報の構造と内容がひと目で理解できるデザイン的な仕組みが必要であるという結果に基づき,聴覚障害者のためのデザインガイドラインを作成した。ガイドラインに沿ってデザインしたウェッブページを用いて再度同じ実験をした結果,聴覚障害者のパフォーマンスが飛躍的に向上したことから,デザインガイドラインが有効であることを証明できた.次に,視覚情報に対する聴覚障害者と健聴者の差異の原因を追究するために,注意喚起に関する実験と,文字探索と空間探索の差異をみる実験等を実施した.その結果,聴覚障害者の視覚情報処理特性として,聴覚情報と視覚情報に関わる神経機構が競合しあいながら発達しているという傾向があるという結論を得た.この特徴は脳内の言語処理活動と深く関係すると考えられる.聴覚障害者にとってアクセシブルなウェッブコンテンツを実現するためには,文字や手話などによる音声言語情報の保障・補完という考え方だけでは不十分である.
細菌毒素成分による神経標識法とその利用技術の開発

細菌毒素による神経標識法を開発するために研究を行った。コレラ毒素Bサブユニット(CTB)と易熱性大腸菌Bサブユニット(ECB)は何れも神経細胞膜抗原であるGM1ガングリオシッドに対して強い親和性を持つが、脊髄運動ニューロンの逆行性標識に極めて有効であった。しかし赤痢菌ベロ毒素、ボツリヌス菌毒素、破傷風菌毒素では神経を標識出来なかった。神経標識能のない毒素はGM1ガングリオッシドには親和性がなく、この点が問題と考えられた。細菌毒素による二重標識を行うために、CTBとETBを別々に認識し、互いに交差のないモノクローナル抗体の作製を試みた。しかし60%以上のエピトープが共通の両者を別々に認識するモノクローナル抗体の作製は不可能であった。従って二重標識を行うためにGM1ガングリオシッドに親和性のある別の細菌毒素を検討した。候補として黄色ブドウ球菌毒素成分のロイコシジンを精製することを試みた。ロイコシジンの大腸菌での大量発現を行うために遺伝子の組込みを試みたが、発現は不可能であった。細菌毒素による神経標識は高感度である反面、モレによる拡散の結果、目的とする以外のニューロン群までも標識する欠点があった。この点を克服するためにCTBをラッテクスビーズ(L)と結合させたCTBLを利用した。L自体も小さいものだと軸索輸送されるので、直径126nm以上のものを用いた。その結果、拡散は完全に抑えられ、標識感度も10-20倍高まった。CTBLを利用することにより細菌毒素による神経標識法の利用範囲は更に大きくなった。他の標識法では得ることの出来なかった極めて感度の高い細菌毒素による神経標識を用いた二重標識を行うために複数の細菌毒素を利用することを試みた。しかし、これまでに神経標識に実用化されている細菌毒素であるコレラ毒素(CT)と大腸菌毒素(LT)の間では60%ものエピト-プが相同であり、両者を識別するモノクロ-ナル抗体を得ることは困難であることが判明した。従ってCT,LT以外で神経細胞膜抗原として多く存在するGM1ガングリオシッドと親和性のある細菌毒素を検討した。その結果黄色ブドウ球菌毒素の一つであるロイコシジンが我々の目的にあっていることが考えられた。ロイコシジンはGM1ガングリオシッドにCTと同程度の親和性を有し、抗原性はCT,LTと全く異なっているのでポリクロ-ナル抗体によってCT,LTと簡単に識別が可能である。これまでのところロイコシジンの分離・精製および抗体の作製に多くの時間を費やした。特に困難であった点は黄色ブドウ球菌の多くの種類ではロイコシジンを分離し精製する過程で蛋白分解酵素が働き精製の途中でロイコシジンがなくなってしまうことであった。わたくしたちはそうした蛋白分解酵素を欠損する黄色ブドウ球菌を見いだし、ロイコシジンを精製できるようになった。現在多量のロイコシジンを獲られるようオ-プンカラムから高速液体クロマトグラフィ-による精製段階での研究を行っている。細菌毒素を用いた標識法の欠点として、高感度とは裏腹に広い範囲への細菌毒素の拡散という欠点を抱えていた。この欠点を克服するために細菌毒素の拡散を防止する方法に検討を加えた。その結果ラッテクスビ-ズと細菌毒素の複合体が拡散を完全に防止することを見いだし、応用技術として確立した。細菌毒素による神経標識法は極めて高感度であるという利点の反面、極僅かな漏れによっても目的とするニューロン以外の構造を標識する欠点があった。この欠点を克服することを目的として細菌毒素の利用技術にかんする検討を行った。細菌毒素を注入した部位に長くとどめて置くためにラテックスビーズ(LB)にコレラ毒素(CT)を吸着する方法を試みた。