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「反・明治維新」感情の系譜学：同時代から今日に至る思想とメディア

本研究は過去、および同時代の日本人たちが明治維新に対して抱いていた複雑な感情を掘り起こすことを目的としている。しばしば言われる、日本人は自らの近代化の成功を誇りとしてきたとする通説的見解に反して、本研究は、多くの日本人の思想家・表現者たちが明治維新に対してむしろ両義的、ないし時として敵対的な姿勢を示してきたという事実を明るみに出す。具体的に取り上げられるのは、小津安二郎、内藤湖南、山本七平などの作品である。研究年度初年度である本年度は、第一弾の研究成果として単著『帝国の残影-兵士・小津安二郎の昭和史』(NTT出版、2011年1月)を刊行することができた。同書では映画監督小津安二郎の映像作品を歴史資料として読み解きつつ、小津自身が従軍した日中戦争を「中国化論」の観点から、<中国的な帝国の幻想をつかの間夢見た近代日本が、しかしその適性のなさゆえに果たせず、自滅した戦争>として捉えなおし、そして小津作品のなかにもそのような「近代化=中国化」の原点である明治維新に対する呪い=「反・明治維新」感情が看取される、という解釈を提示した。幸いなことに、国内各紙誌にも歴史研究/映画研究双方の視点からの論評が掲載されるなど、本研究のコンセプトを広く江湖に紹介する大きな意義が得られた。一方で、より包括的に本研究が立脚する「中国化」という歴史観を提示する著作に関しても、刊行にこそ漕ぎ着けられなかったが草稿400枚をほぼ完成させている。またやはり「中国化」の視角と関連する学会パネルにおいて、Association for Asian Studies(ハワイ、2011年3月31日)での発表を行い、成果を海外にも向けて発信する最初の足がかりを築くことができた。研究年度2年目である本年度は、本研究のバックボーンとなる歴史観を江湖に問う単著『中国化する日本-日中「文明の衝突」一千年史』(文藝春-秋、2011年11月)を公刊することができた。同書では内藤湖南、宮崎市定、網野善彦、速水融ら史学史上に残る歴史家たちの歴史観を、「中国化」と「江戸時代化」という二つの理念型の下に一本に束ねなおすことで、「多くの一般庶民にとって、明治維新とは実は『西洋化の衣を纏った中国化(郡県化)』であったに過ぎず、そのために江戸時代的(封建的)な安定した秩序に郷愁を感じる日本人は、近代以降も『反・明治維新』感情に基づく江戸時代への郷愁を紡ぎ、時として現実にも政治・経済体制の『再江戸時代化』(コーポラティズム化)を行ってきた」とする、議論の前提を学術界はもとより、広く社会に訴えることができたと考える。実際、本年度内に限っても『朝日新聞』(2月1日)・『Voice』(3月号)・『週刊東洋経済』(2月18日号)等の取材や、NHK(Eテレ、3月31日)・CS(3月8日)への出演、民間企業での講演(3月12日)など、多くの反響があった。同書以外には、琉球処分を素材にしつつも、上記の視角をより広く世界史に開こうとした論文「世界史からみた琉球処分」-『近代』の定義をまじめに考える」(三谷博・村井章介編『琉球からみた世界史』山川出版社、2011年6月)の刊行や、明治維新と辛亥革命の対照を視野に入れつつ、東アジア近代史学会・福岡ユネスコ協会共催学術シンポジウム「辛亥革命と東アジア」(2011年10月30日)で行った講演などが大きな成果であろう。その他、細かな文章の公刊や各種研究会での発表を多数行っている。最終年度(4年度目)にあたる本年度は、概ね以下の4つの方向での成果を上げることができたと考える。1つめは、これまで得られた成果の海外への発信である。本研究の理論的支柱である拙著『中国化する日本』(文藝春秋、2011年11月)について、2013年5月に広西師範大学出版社より中国語版が、7月にPaperroad Publishingより韓国語版が刊行された。前者については、刊行元の招きに応じて訪中し、北京師範大学で講演も行っている。2つめは、同様の成果の国内一般社会へのさらなる発信、および研究者間での相互批判を通した内容の深化である。具体的には、日本中世史家の東島誠氏との対談である『日本の起源』(共著、太田出版、2013年9月)、研究者6名を含む計7名との議論の記録である『史論の復権』(共著、新潮新書、同年11月)を刊行した。また『中国化する日本』自体についても、増補を行った上での文庫版(文春文庫)が、2014年4月に刊行される。3つめは、上述のような一般向けの書籍の背景となる、理論的考察を諸論文集に学術論文として寄稿したことである。

ここでは編者名を略すが、『北東アジアの市民社会』(国際書院、2013年4月)、『内藤湖南とアジア認識』(勉誠出版、同年5月)、『日本思想史講座4近代』(ぺりかん社、同年6月)、『環日本海国際政治経済論』(ミネルヴァ書房、同年10月)がそれにあたる。また一般書ではあるが、理論的にリンクする単著として『日本人はなぜ存在するか』(集英社インターナショナル、同年10月)も刊行した。4つめは、より具体的な研究対象たる思想家/言論テキストとして、山本七平を発見し、最初の論文を仕上げたことである。「歴史ー山本七平と網野善彦」としてすでに校了済みであり、2014年夏に河野有理編『近代日本政治思想史』(ナカニシヤ出版)の一部として刊行される予定である。研究年度3年目である本年度は、昨年度に刊行した本研究の成果である『中国化する日本日中「文明の衝突」一千年史』(文藝春秋、2011年11月)の歴史観を、より学界の内外に普及させる活動が目立った。最も巷間にアピールしたのは、同書で描いた「東アジアの中の日本史」の構図を、より広くグローバルヒストリー、および社会科学の観点から吟味した『「日本史」の終わり変わる世界、変われない日本人』(池田信夫氏との共著、PHP研究所、2012年9月)の刊行であろう。またアカデミズムに向けては、日本思想史学会の会誌『日本思想史学』(44号、2012年9月)に、やはり本研究の観点からの動向レビューを発表したほか、次年度(最終年度)には、それぞれ日本思想史2点、政治学2点の論集に、関連論文を発表できる予定である。そのほか、昨年度に引き続き各種の講演、対談、メディア出演等を通じた研究成果の公表も多数行ったが、特記すべきは中国研究のフィールドへの成果の発信であろう。日中国交回復40周年に際しての、南山大学アジア・太平洋研究センターシンポジウム「新世代の日中関係論」(2012年10月27日)では明治維新以降の日本の「民主化」の再検討を行い、また日本現代中国学会全国大会の現代思想分科会「『世界システム論』と中国現代思想」(一橋大学、2012年10月21日)では、「資本主義」の概念を日本史・中国史の視野からいかに再定義するかについて、共演者と実りある討論を行うことができた。上述/下記の研究成果のほか、狭義の「論文」や「学会」には当たらないため記入していないものの、学術雑誌での書評1点、それ以外での書評1点、エッセイ2点、研究会発表5回、講演会3回を行っており、いずれも本研究に接続する内容である。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の大きな目的の一つは、もっぱら「西洋化」というベクトルのみで描かれがちであった明治維新以降の日本近代史の語りを刷新し、かつそのことを通じて中国史を中心とする外国史や、より普遍的な社会科学の理論とのあいだに、日本史研究との対話のフィールドを開くことに置かれている。その観点からすると本年度、各界の論者との対談やシンポジウムへの登壇等を通じて、これまでにない組み合わせで近代日本の経験を再点検するコラボレーションを実現できたこと自体が、本プロジェクトの達成として貴重なものになっていると思われる。今後も本研究の理論的バックボーンたる「中国化」という観点に基づく新たな日本史像を、各種の場や媒体で発信し続けると同時に、今後はより具体的なテキストに則した読解と分析を進めてゆく。具体的には、戦前の論者では内藤湖南、戦後では山本七平の言説における「中国化」と「明治維新」との関連を追及してゆくつもりである。今後も本研究の理論的バックボーンたる「中国化」という観点に基づく新たな日本史像を、各種の場や媒体で発信し続けると同時に、より具体的なテキストに則した読解と分析を、本年度の成果を引き継ぎつつ進めてゆく。
高気圧酸素による非侵襲的血管病治療効果の研究

データベース管理:本年は重症下肢虚血患者レジストリの集積と解析を主な業務として昨年に引き続き行った。高気圧酸素治療:学会発表を通じて本研究のテーマ、内容と現在まで集積されたデータ内容を公表している。これまでの活動内容より日本高気圧環境・潜水医学会関東甲信越地方会理事に任命された。また学術委員としての学会教育活動は、学会委員会への参加に加え末梢動脈疾患に対するエビデンスの報告と日本国内医療従事者への教育等を担当している。特に本年はレジストリから判明した重症下肢虚血患者の多変量解析による心血管イベントの独立危険因子を同定し、更なる治療介入の重点領域の探索に努めた。さらに本年度は高気圧酸素治療の保険点数が大幅に増加し、適切な説明と診療を行うことにより前年比12%の治療患者数増加につながっている。血管再生治療:本年は基礎研究として多血小板血漿から得られる増殖因子の徐放化技術を用いた骨癒合に関する基礎研究を大学院生を指導しその結果を論文にて発表した。臨床では自己骨髄幹細胞移植による血管再生治療は先進医療B施設として厚生労働省に認可され、Burger病に対する治療が可能となった。さらにカラドリウス社CLBS12臨床治験を招致することができ、末梢血幹細胞を使用した閉塞性動脈硬化症に対する治験を開始している。学会発表は各学会シンポジウム等を通じ再生医療の普及と研究内容の紹介に努め、日本再生医療学会社員(評議員)に任命された。機器管理:多血小板血漿採取装置の点検保守業務を行い、消耗品購入にあてた。前年度の施設準備が完成したことにより本年度は先進医療B認定施設としての厚生労働省より認可され、研究体制が整った。適切なソフトウェアを使用したデータベース構築も行われ、入力作業を継続している。各種認定のための事務処理により遅延したデータベース管理を重点的に行い、入力データより多変量解析やカットオフ算出のためのROCカーブを活用した統計解析を施行。学会にて発表を行った。高気圧酸素治療装置での治療依頼は主に関東圏からの紹介があり、受診患者は週3回の治療継続を維持しおおむね順調に増加している。再生医療登録はスクリーニングのうえ登録を進めている。患者登録の継続が第一であるため、患者リクルートを目的に各学会でのプロモーションとフットケアを含めた医療連携の場で頻回のプレゼンテーションを予定している。再生治療は学会活動の参加に加え、京都府立医科大学循環器内科で行われている先進医療B共同施設として連携を図り、患者登録を継続する。新体制をホームページ刷新により案内しており、更なる医療協力体制を構築しており、現時点で解析可能なレジストリデータからの研究結果を論文化し発表予定である。また本年度は新たな末梢動脈疾患に対する再生医療の保険認可が予定されており、新しい保険診療行為として治療開始準備を行う。データベース構築:本年は重症下肢虚血患者レジストリが完成し過去16年におけるデータベースの作成を行った。高気圧酸素治療:学会発表を通じ本研究の内容を公表し、日本高気圧環境・潜水医学会通常評議員に任命された。これに伴い学会教育委員を拝命し、末梢動脈疾患に対する安全な高気圧酸素治療法の確立と本研究結果の日本国内医療従事者への教育を担当することとなった。特に本年はレジストリから判明した重症下肢虚血患者への高気圧酸素治療回数と予後の関連を統計学的に考察しカットオフを求めるなど有効性評価の基盤となるデータ構築に努めた。また医療器具の高圧環境下での適正作動の検証など臨床治療において重要な基礎的研究も行い発表した。2018年度診療報酬改訂における保険点数の大幅な見直しに関しては厚生労働省への改定申し立てに研究分担者である宮本正章医師が同行し、本研究の対象疾患と治療内容(適正治療回数と期間等)の適正化を申請した。この申請の本意は認知度が低迷している高気圧酸素治療の有効性の再評価と全国での適正な普及であり、結果として学会を通じての要望が認められた。血管再生治療:本年は特に血管機能に対する力学的刺激の影響を研究しその結果を論文化した。また学会発表においては我々が開発した再生医療の適応拡大に向けた基礎研究や、血管機能評価に関わる発表を行い、血管不全学会では最優秀演題を受賞した。病院管理:当院急性期病棟スタッフと連携し、本研究の対象となる重症下肢虚血患者の24時間診療体制の構築の詳細を調整。病態上透析患者など機材を要する患者も多く急変対応時の科を超えたチーム診療体制を確認した。本研究の基盤として全身状態が安定していることが前提であるため、早期の栄養状態評価などの介入も重要であり、研究代表者はNST(ニュートリションサポートチーム)のリーダーとしても回診、カンファレンス等病院内の管理を開始した。データベース構築に必要な機材と必要なソフトウェアの購入ができたため、入力作業を開始した。本年度は血管再生治療並びに高気圧酸素治療を開始した2002年以降の医療記録をさかのぼり過去データより重症下肢虚血患者約300例を抽出、すべての患者の基盤データの入力に労力を費やした。重症下肢虚血症例の紹介は以前と同様に推移しており、年間6070名の患者の加療を行っている。また多変量解析やカットオフ算出のためのROCカーブを活用した統計解析が可能な環境準備が完了している。高気圧酸素治療の第2種装置を有する大学病院は東京都内で2施設のみであり、2018年度診療報酬改定に伴う関東圏からの治療依頼が急増している(昨年度比+40%以上)。大学病院手術室移転に伴い細胞調製室(cell processing center: CPC)も移転し、厚生労働省へ手続き済みである。

診療実施体制の調整を行い、再生医療を含めた研究を継続する状況にある。データベース管理:本年は重症下肢虚血患者レジストリの集積と解析を主な業務として昨年に引き続き行った。高気圧酸素治療:学会発表を通じて本研究のテーマ、内容と現在まで集積されたデータ内容を公表している。これまでの活動内容より日本高気圧環境・潜水医学会関東甲信越地方会理事に任命された。また学術委員としての学会教育活動は、学会委員会への参加に加え末梢動脈疾患に対するエビデンスの報告と日本国内医療従事者への教育等を担当している。特に本年はレジストリから判明した重症下肢虚血患者の多変量解析による心血管イベントの独立危険因子を同定し、更なる治療介入の重点領域の探索に努めた。さらに本年度は高気圧酸素治療の保険点数が大幅に増加し、適切な説明と診療を行うことにより前年比12%の治療患者数増加につながっている。血管再生治療:本年は基礎研究として多血小板血漿から得られる増殖因子の徐放化技術を用いた骨癒合に関する基礎研究を大学院生を指導しその結果を論文にて発表した。臨床では自己骨髄幹細胞移植による血管再生治療は先進医療B施設として厚生労働省に認可され、Burger病に対する治療が可能となった。さらにカラドリウス社CLBS12臨床治験を招致することができ、末梢血幹細胞を使用した閉塞性動脈硬化症に対する治験を開始している。学会発表は各学会シンポジウム等を通じ再生医療の普及と研究内容の紹介に努め、日本再生医療学会社員(評議員)に任命された。機器管理:多血小板血漿採取装置の点検保守業務を行い、消耗品購入にあてた。前年度の施設準備が完成したことにより本年度は先進医療B認定施設としての厚生労働省より認可され、研究体制が整った。適切なソフトウェアを使用したデータベース構築も行われ、入力作業を継続している。各種認定のための事務処理により遅延したデータベース管理を重点的に行い、入力データより多変量解析やカットオフ算出のためのROCカーブを活用した統計解析を施行。学会にて発表を行った。高気圧酸素治療装置での治療依頼は主に関東圏からの紹介があり、受診患者は週3回の治療継続を維持しおおむね順調に増加している。再生医療登録はスクリーニングのうえ登録を進めている。レジストリフォーマットが完成し、患者登録を継続し診療行為を継続していく。高気圧酸素治療に関しては紹介患者が順調に増加しているため、2018年度診療報酬改定に準じた新適応の判断と治療回数上限を設定するための診断ツールを作成、周知を行う。また診療報酬改定に見合う電子カルテ内のオーダー入力方法も更新し、勤務時間外の緊急入院症例に対する当直医による治療開始手順のフローチャートを作成し遅滞なく初期加療が行える院内システムの構築を行う。再生治療は、「骨髄幹細胞移植による血管再生治療」として行ってきた先進医療A終了に伴い先進医療B申請施設である京都府立医科大学循環器内科と連携を図り、共同研究施設として特定認定再生医療委員会に認定された。
知的CAIにおける学生モデルの構築とモデルに基づく問題の自動生成に関する研究

本研究の課題は,高度に個別化された双方主導の対話学習を実現するために必要な機能を検討しモデル化すること,および必要な知識の獲得,表現,利用に関して研究を行なうことであり,これに対して次の4つの研究を行なった.1.知的CAIの概念モデル「双対モデル」:高度個別双方主導対話を実現するためには,システムが目標を認識して問題解決を行う能力を持つだけではなく,学習者の目的と問題解決方法および対話の文脈について理解している必要がある.この要請を満たすための概念モデル「双対モデル」を提案し,実現に必要な知識の構造と機能について研究を行なった.2.知識表現とステラテジーグラフ:双対モデルを実現するための知識表現には,多重階層モデルを用いる.知識の継承関係は,自然の概念の階層関係と,学習順序を示すストラテジーグラフの2種である.ストラテジーグラフは,知識の学習順序に従って世界を分割することを提案しており,ストラテジーグラフに沿って段階的に学習をすすめることによって学習者の理解を容易にするとともに,誤り原因同定の際の探索空間を縮小し,学習者モデルを効率的に構築することが可能になる.3.学習者モデル:学習者が誤りを犯す原因には,ある事を誤って記憶している,規則が適用できる場合の前提条件を誤っている,以前に習った知識と新しく習った知識を混同しているなど,教材知識には依存しない共通の現象があることに注目して,「摂動法」と呼ぶ学習者の理解状態を推定する方法を提案した.4.教育的対話:教育的に対話を進めるために,質問の生成法,教育的治療方法,学習者の質問に応答する方法について研究し,成果を公表した.本研究の課題は,高度に個別化された双方主導の対話学習を実現するために必要な機能を検討しモデル化すること,および必要な知識の獲得,表現,利用に関して研究を行なうことであり,これに対して次の4つの研究を行なった.1.知的CAIの概念モデル「双対モデル」:高度個別双方主導対話を実現するためには,システムが目標を認識して問題解決を行う能力を持つだけではなく,学習者の目的と問題解決方法および対話の文脈について理解している必要がある.この要請を満たすための概念モデル「双対モデル」を提案し,実現に必要な知識の構造と機能について研究を行なった.2.知識表現とステラテジーグラフ:双対モデルを実現するための知識表現には,多重階層モデルを用いる.知識の継承関係は,自然の概念の階層関係と,学習順序を示すストラテジーグラフの2種である.ストラテジーグラフは,知識の学習順序に従って世界を分割することを提案しており,ストラテジーグラフに沿って段階的に学習をすすめることによって学習者の理解を容易にするとともに,誤り原因同定の際の探索空間を縮小し,学習者モデルを効率的に構築することが可能になる.3.学習者モデル:学習者が誤りを犯す原因には,ある事を誤って記憶している,規則が適用できる場合の前提条件を誤っている,以前に習った知識と新しく習った知識を混同しているなど,教材知識には依存しない共通の現象があることに注目して,「摂動法」と呼ぶ学習者の理解状態を推定する方法を提案した.4.教育的対話:教育的に対話を進めるために,質問の生成法,教育的治療方法,学習者の質問に応答する方法について研究し,成果を公表した.知的CAIシステムで、個々の学習者の状態に応じた学習環境を実現するためには、専門知識、学習者モデル、教授知識、自然言語インターフェイスが必要であり、これらが密接に協調して機能しなければならない。そのためにはこれらの構成要素の構造が整合している必要があり、我々は多重階層モデル(MHM)と呼ぶ、複数の知識継承路を持つ多世界知識表現モデルを提案し、MHMを用いた知的CAIシステム"BOOK"の中で採用した個別学習環境を実現する方法について研究した。この方法は次の五つの部分からなる。1.双方主導対話の知識表現法2.個々の学習者の状態に応じて質問を生成する方法3.学習者が誤った解答をした場合に、誤り原因を同定し学習者モデルを生成する方法4.教育目標を達成するために学習者自身に誤りを気付かせるように導くための「適応指導」と呼ぶ指導方法5.学習中に学習者から出される「何故」に関する質問を次の五通りに分類し、その各々に対して正しく説明するための推論法1)質問の意図を尋ねるWHY2)何故....の結果になったかという、事例に対する肯定的質問3)何故....の結果にならなかったかという、事例に対する否定的質問4)規則の成立理由を尋ねるWHY5)事実の成立理由を尋ねるWHY
高分子ミセルを鋳型とする卵黄－卵殻型無機ナノ粒子の合成と構造制御

本研究では、卵黄部を金あるいは銀ナノ粒子とし、卵殻部をシリカとする卵黄ー卵殻型ナノ粒子の合成を試みた。合成は、われわれが開発した中空シリカナノ粒子の合成法(J. Am. Chem. Soc. 2007, 129, 1534)を拡張して行った。卵黄ー卵殻型ナノ粒子は得られたが、生成収率が低かった。鋳型高分子の種類を変えるなど種々の方法で生成収率の増加を試みたが、今までのところ、顕著な改善はみられていない。今後は、卵黄部となる金属ナノ粒子に対する鋳型高分子の結合量を増やす方法を検討するなどして、生成収率のさらなる向上を図る必要がある。前年度は金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成を試みたので、今年度は銀ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成を試みた。【1】銀ー高分子複合ミセルの合成まず、銀ナノ粒子にチオール基(SH)を有するポリスチレン(PS)ホモポリマーを結合した。これとポリ(スチレン-b-2-ビニルピリジン-b-エチレンオキシド)(略称:PS-b-PVP-b-PEO)をDMFに溶解・分散した後、透析法によって溶媒を段階的に水に置き換えて、金ナノ粒子のまわりをPSコアが被覆し、さらにPVPシェル、PEOコロナが取り囲んだ構造の銀ー高分子複合ミセルを得た。得られた複合粒子は電子顕微鏡測定で特性解析を行った。【2】銀ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成前記の銀ー高分子複合ミセルは、酸性条件下では、PVPブロックがプロトン化して陽イオンとなっており、静電反発によって伸張したコンフォメーションをとる。そこに、シリカ前駆体のTEOSを加えて、TEOSをミセルのPVPシェル層に取り込ませた。その後、ゾルーゲル反応によって、PVPシェル層にシリカを形成させた。シリカ層が形成された後、約500°Cで焼成して鋳型高分子を取り除き、銀ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子を得た。得られた銀ーシリカナノ粒子を透過型電子顕微鏡で測定したところ、シリカの中に金ナノ粒子が入った粒子の数が少なく、大半は銀ナノ粒子とと中空シリカが別々に存在した。今後、鋳型分子を別のものに替える、シリカ前駆体を替えるなど、実験条件を種々に変えて検討を行う予定である【1】金ー高分子複合ミセルの合成ポリ(スチレン-b-2-ビニルピリジン-b-エチレンオキシド)(略称:PS-b-PVP-b-PEO)を鋳型高分子として用いた。この高分子は、水溶液中で、PSをコア、PVPをシェル、PEOをコロナとする高分子ミセルを形成し、PSコアが無機中空ナノ粒子の空洞の鋳型となり、PVPシェルが無機物質形成の反応場となる。まず、金ナノ粒子に対して、チオール基(SH)を有するポリスチレン(PS)ホモポリマーを結合した。この時、チオール基は金ナノ粒子に対するアンカーとして働く。そのPS被覆金ナノ粒子と上記のPS-b-PVP-b-PEOをDMFに溶解・分散した後、透析法によって溶媒を段階的に水に置き換えて、金ナノ粒子のまわりをPSコアが被覆し、さらにPVPシェル、PEOコロナが取り囲んだ構造の金ー高分子複合ミセルを得た。【2】金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成前記の金ー高分子複合ミセルは、酸性条件下では、PVPブロックがプロトン化して陽イオンとなっており、静電反発によって伸張したコンフォメーションをとる。シリカ層が形成された後、約500°Cで焼成して鋳型高分子を取り除き、金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子を得た。得られた金ーシリカナノ粒子を透過型電子顕微鏡で測定したところ、シリカの中に金ナノ粒子が入った粒子の数が少なく、大半は金ナノ粒子とと中空シリカが別々に存在した。今後、実験条件を種々に変えて検討を行う予定である。これまでトリブロック共重合体のPS-b-PVP-b-PEOを鋳型ポリマーとして使用してきたが、これをテトラブロック共重合体のPEG-b-PMAPTAC-b-PNIPAM-b-PDMAPAAへ変更して、金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成を試みた。このテトラブロック共重合体のPDMAPAAブロックを水溶液中、アルカリ条件下で金ナノ粒子に結合させた後、温度をPNIPAMのLCST以上に上げてPNIPAMブロックを不溶化した。そこにシリカ前駆体のTMOSを加えてゾルーゲル反応を起こし、PMAPTACドメインでシリカを形成させた。その後、焼成によって鋳型ポリマーを取り除き、金ーシリカナノ粒子を得た。得られた金ーシリカナノ粒子を透過型電子顕微鏡等によって特性解析を行ったところ、中空シリカ粒子の中に金粒子が内包されているものはわずかであり、金とシリカが別々に存在するものが大部分であった。鋳型ポリマーを金ナノ粒子に結合する段階までは収率よく進んでいることを確認しているので、ゾルーゲル反応でシリカを形成させる段階に問題があると思われる。

平成2425年度はポリ(スチレン-b-2-ビニルピリジン-b-エチレンオキシド)(略称:PS-b-PVP-b-PEO)を鋳型高分子として、金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子及び銀ーシリカナノ粒子の合成を試みた。まず、金あるいは銀ナノ粒子に対して、SH基を持つPSホモポリマーを結合した。この時、SH基は金(銀)ナノ粒子に対するアンカーとして働く。そのPS被覆金属ナノ粒子とPS-b-PVP-b-PEOをDMFに溶解・分散した後、水に対して透析を行い、金属ナノ粒子のまわりをPSコア、PVPシェル、PEOコロナが取り囲んだ構造の複合ミセルを得た。次に、酸性条件下でシリカ前駆体のTEOSを加え、ゾルーゲル反応によってPVPシェル層にシリカを形成させた。その後、約500°Cで焼成して鋳型高分子を取り除いた。得られた試料を透過型電子顕微鏡で測定したところ、金属ーシリカナノ粒子の収率は低かった。平成26年度は鋳型ポリマーをPEG-b-PMAPTAC-b-PNIPAM-b-PDMAPAAへ変更して、金ーシリカナノ粒子の合成を試みた。結果として、金ーシリカナノ粒子の生成収率の改善は見られなかった。平成27年度は鋳型高分子にPEG-b-PMAPTAC-b-PNIPAM-SHを用いて、金ーシリカナノ粒子及び銀ーシリカナノ粒子の合成を試みた。金属ー高分子複合粒子の分散液温度を32°C以上に上げてPNIPAMブロックを不溶化し、そこにシリカ前駆体のTMOSを加えて、PMAPTACドメインでシリカを形成させた。その後、焼成によって鋳型ポリマーを取り除いた。しかし、金属ーシリカナノ粒子の生成収率の改善は見られなかった。今後の課題は、金属ーシリカナノ粒子の生成収率の改善である。そのためには、金属ナノ粒子への鋳型高分子の結合量を増やす方法を検討する必要がある。本研究では、卵黄部を金あるいは銀ナノ粒子とし、卵殻部をシリカとする卵黄ー卵殻型ナノ粒子の合成を試みた。合成は、われわれが開発した中空シリカナノ粒子の合成法(J. Am. Chem. Soc. 2007, 129, 1534)を拡張して行った。卵黄ー卵殻型ナノ粒子は得られたが、生成収率が低かった。鋳型高分子の種類を変えるなど種々の方法で生成収率の増加を試みたが、今までのところ、顕著な改善はみられていない。今後は、卵黄部となる金属ナノ粒子に対する鋳型高分子の結合量を増やす方法を検討するなどして、生成収率のさらなる向上を図る必要がある。今年度、鋳型高分子をテトラブロック共重合体のPEG-b-PMAPTAC-b-PNIPAM-b-PDMAPAAへ変更して金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成を試みたが、生成収率が悪かった。さらに、当初予定していた銀ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成にも取りかかることができなかった。したがって、やや遅れていると判断した。ナノ化学、材料化学、高分子化学金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の生成収率が悪い原因として、TMOSからシリカを形成させるゾルーゲル反応をアルカリ条件下で行わなければいけないことが挙げられる。中性あるいは酸性条件下では、アンカーとなるPDMAPAAが金ナノ粒子に結合しないからである。今後は、中性あるいは酸性条件下でも金ナノ粒子に結合するPEG-b-PMAPTAC-b-PNIPAM-SHを鋳型高分子として金ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子及び銀ーシリカ(卵黄ー卵殻)ナノ粒子の合成を試みる予定である。銀ーシリカ(卵黄ー卵殻)
土壌動物に関連する微生物生態系の解析と新規バイオリソースの開発

本研究は、土壌に生息する多様な微小土壌動物と土壌細菌との関連性を探ると共に、土壌動物に由来する新規な細菌バイオリソースを開発するものである。本研究では、土壌動物として5種のササラダニ類をモデルとし、メタ16S解析による細菌群集解析及び細菌の分離培養解析を行った。その結果、ササラダニ種により細菌の多様性に大きな差異が見られることなどを明らかにした。また、モンツキダニ粉砕液から新規性の高い細菌株が比較的多く分離され、これらの中には特定の細菌株との共培養条件下でのみ培養可能な新規性の高い細菌株が含まれていた。これらは新規バイオリソースとしてJCMに寄託するとともに、新規細菌分類群の提唱を目指す。本研究は陸上生態系における分解者として多様な有機物の分解と元素循環の役割を担う土壌に棲息する土壌動物と土壌細菌の関連性に着目し、それらの未知の相互作用(共生)の発見を目指すと共に、土壌動物やそれらの排泄物を分離源とした細菌の分離培養を試み、新規な微生物バイオリソースの開発を目指すものである。平成25年度は、サクラ落葉を摂食した土壌動物Armadillidium vulgareの排泄物から分離した新規な細菌5株について、微生物バイオリソースとして活用できるよう理化学研究所バイオリソースセンターの微生物カルチャーコレクション(JCM)に寄託し、保存と菌株公開を行った(菌株番号JCM 18996JCM 19900)。これら菌株の16S rRNA遺伝子配列解析の結果、既知の類縁種基準株の配列と9596%の相同性を示し、新種または新属の可能性が示唆された。また、これらのうち3株(Paenibacillus sp. JCM 18996, Conexibacter sp. JCM 18997, Silvimonas sp. JCM 19000)についてはドラフトゲノム配列の解析を行い、得られた配列データを公開した。それぞれのBioProject IDはPRJDB908, PRJDB910, PRJDB911である。現在ドラフトゲノム配列データの解析を進めている。また、土壌動物の採取にあたり使用するツルグレン装置と実体顕微鏡をセットアップし、土壌動物の観察とデータ解析の準備を整えた。Armadillidium vulgareの排泄物の大量調製と小型土壌動物の抽出、微生物群集解析及び新規微生物の分離培養解析を次年度に行う。本研究は、陸上生態系における分解者として重要な機能を担い、多様な有機物の分解と元素循環に寄与する土壌微生物と土壌動物の関連性に着目し、それらの未知の相互作用(共生)の発見を目指すと共に、土壌動物やそれらの排泄物を分離源とした細菌の分離培養を試み、新規な微生物バイオリソースの開発を目指すものである。本研究は、陸上生態系において多様な有機物の分解と元素循環の役割を担う土壌の表層に棲息する土壌動物と土壌細菌の関連性に着目し、それらの未知の相互作用(共生)の発見を目指すと共に、土壌動物やそれらの排泄物を分離源とした細菌の分離培養を試み、新規な微生物バイオリソースの開発を目指すものである。本年度はササラダニの一種について、サンプル採取、動物種推定のための遺伝子解析、微生物群集解析及び分離培養を試みた。茨城県つくば市内で採取した各種サンプルを実体顕微鏡で観察し、スギ落葉層に高頻度で見出された茶褐色の大型のダニに着目した。実体顕微鏡下で動物個体をTEバッファー中に採取し、スクイーザー粉砕及びガラスビーズ破砕後カラム処理し、精製DNAを得た。動物種推定のため真核生物の大サブユニットrRNA遺伝子の一部等のPCR増幅産物の塩基配列を解析し、これらがTrhypochthonius属(Acari: Oribatida: Trhypochthoniidae)の一種であると推定した。各種検討の結果、原核生物のrRNA遺伝子の良好な増幅にはダニ10頭程度が必要であることが確認されたため、実体顕微鏡下同型種と推定されたダニ10頭由来のDNA溶液を鋳型として細菌・アーキアの16S rRNA遺伝子V4領域を増幅し、GS Juniorにて解析した。QIIMEによる一連の解析から、得られたおよそ2300リードが212のOTUにクラスタリングされた。主要な細菌群としてProteobacteria門が57.4%、Actinobacteria門が21.5%、Deinococcus-Thermus門が10.6%、Bacteroidetes門が7.8%、Acidobacteria門が2.2%であった。このうちDeinoccus-Thermus門の配列はほぼ全てが同一であり、当該動物種との共生関係が示唆された。また群集解析に供した細胞破砕液から細菌の分離培養を試みたが、群集解析に必要なDNA量の確保のため十分量の粉砕液を分離培養の条件検討に用いることができなかった。腐植食性土壌動物であるササラダニの一種を効率良く採取する方法を確立し、それらの細菌群集解析を実施した。本研究では、同一の動物破砕液から微生物群集解析と分離培養解析を同時に実施することを目指していたが、ダニ1頭に由来するDNAサンプルからの原核生物遺伝子のPCR増幅は十分でなく、それに伴い分離培養条件の検討に適した量の動物粉砕液の確保が困難であった。動物の粉砕とDNA調製等の手順を見直し、必要に応じて群集解析の結果から分離培養条件を検討するなどの実験手順の効率化を図る必要がある。化学研究所筑波事業所構内にて採取したササラダニについて、動物種の推定と細菌群集解析を試みた。

ツルグレン装置において繰り返し採取された5種のササラダニ個体について、実体顕微鏡下で採取した生きた1個体を70%エタノール中に浮遊洗浄後風乾し、-20度で一晩以上静置した。ジルコニアビーズ及びTEバッファーを添加したチューブに動物個体を入れ、粉砕破砕装置(FastPrep-24)にて粉砕処理した。破砕液上清をスピンカラム(MonoFas DNA精製キットI)にて精製・濃縮したものをPCRの鋳型DNAとして解析に用いた。動物種推定のため18S rRNA及びCOIの各遺伝子の一部をPCR増幅して塩基配列を解析した結果、5種をそれぞれモンツキダニ科(Trhypochthoniidae)、二種のアミメオニダニ科(Nothridae)、エンマダニ科(Phenopelopidae)、ヘソイレコダニ科(Euphthiracaridae)のササラダニと推定した。うち三種(モンツキダニ科、アミメオニダニ科、エンマダニ科)について、1個体に由来するDNA検体を複数調製し、細菌の16S rRNA遺伝子のV1V2領域を増幅するプライマーでPCRし、MiSeqのアンプリコンシーケンス解析用のサンプルを調製した。得られた58万リードの配列データは、Qiimeにて97%相同性のクラスタリング条件で解析した。Chao1等による細菌配列の多様性は、アミメオニダニ科個体が高く、エンマダニ科個体は低い傾向が見られた。綱レベルの主要な構成細菌群として、三種ともAlphaproteobacteria及びActinobacteriaが上位を占めたが、これらを構成するOTUは動物種ごとに異なっていた。また、OTUレベルでは個体間のばらつきが大きなものが見られ、サンプリング環境や食物に由来する可能性が考えられた。今後配列データ分析を進め、各ササラダニ種に特徴的なOTUを見出すことにより、ササラダニと細菌の未知の関連性の解明を目指す。また、ササラダニ個体から細菌の分離培養を試み、細菌群集解析データとの関連性を探る。ダニ1個体に由来するDNAサンプルの調製方法の検討に時間を要した。特に、単一個体に由来する細胞破砕液において、分離培養のシードに用いるとともに群集解析用のDNA溶液としても適用可能なサンプル調製条件を様々検討してきたが、良い条件を見出すことができなかったため、PCR解析条件に限定して適用可能なサンプル調製条件をとりあえず確立するに至った。この条件で細菌群集解析を実施して良好な配列データを得ることができたため、本年度は本条件を他のササラダニにも適用し、細菌群集解析データの取得と解析を目指す。しかし、ジルコニアビーズによる物理的な粉砕を伴って調製された破砕上清サンプルは細菌の分離培養のシードには適さないと考えられるため、この目的のために更なるサンプル調製の条件検討が今後の課題である。理化学研究所筑波事業所構内より採取し、細菌群集解析を実施したササラダニ類を分離源として、細菌の分離と解析を行った。5種のササラダニ(それぞれモンツキダニ科、2種のアミメオニダニ科、フリソデダニ上科、ヘソイレコダニ上科の一種と同定)について、ジルコニアビースによる穏やかな粉砕処理液を寒天培地に塗布し、好気条件下25度で5-9日間培養した。出現コロニー数はササラダニ種間で大きな差が見られ、これは16S rRNA遺伝子配列による群集解析の多様性
相対論電子の電磁流体力学(E-MHD)

過去3年間に3次元粒子シミュレーションと理論解析を中心に超高強度レーザーと固体ターゲット等の高密度プラズマとの相互作用における相対論的非線形現象を調べた。それにより、固体表面に発生する臨界密度前後のコロナプラズマ中で非常に強いレーザー光の自己変調、誘導ラマン散乱、フイラメンテーション不安定性が起り、プラズマ電子は数十MeV以上にまで加速されることが明らかになった。その高電流密度の相対論電子流は、固体プラズマと相互作用することにより、表面で固体プラズマの表皮長程度のスケールを持つ多数のミクロスコピックな電子フィラメントに分裂することを発見した。更に、これらの電子フィラメントは高密度プラズマ中を伝搬する過程でマージングし、大規模な電子流チャネルを形成することを明らかにした。また、このような電子フィラメントのマージング過程では、縦磁界を発生し3次元的な電磁流体乱流となることも確認した。このようなフィラメントのマージングは、電子電磁流体乱流の理論での揺らぎスペクトルの逆カスケードおよび自己組織化に対応することを知った。さらに、この乱流では、強い電磁界の揺らぎの結果相対論電子の異常阻止能が出現することを明らかにした。超高強度レーザーとプラズマとの相互作用とそこで発生する相対論的電子の輸送に関し、計算機シュミレーションにより電磁流体現象を明らかにするためのシュミレーションコード開発をおこなった。大阪大学では、大規模三次元粒子シュミレーションコードを開発し、ターゲット表面での相対論的電子の発生と輸送の研究を開始した。特に、三次元シュミレーション結果を解析するため、可視化手法を検討し、ワイベルス不安定性の時間発展と非線形飽和過程においてフィラメント構造があらわれることを発見した。また、ドイツ・ガルヒングループ等の二次元粒子シュミレーションとの相異を明らかにし、フィラメント当たりのエネルギー輸送量が三次元では格段に大きくなる可能性を示した。この点に関する定量的な評価は来年度以後の課題である。また、Levan Tsintsadzeを人材派遣研究員として2ヶ月間採用し、レーザープラズマ相互作用への自発磁場の効果を検討した。その結果、レーザーフィラメントでも磁界を常時伴うことが明らかになった。姫路工業大学(坂上)では、粒子コードの高速化のためスーパー粒子の導入の可能性をノイズレベルを調整するなどして調べた。その結果、重みのちがうスーパー粒子を分布して高密度プラズマを記述する方法を提案した。また、摂南大学(田口)では、背景プラズマを流体的に取り扱うとともに、横方向変位電流を無視すること(ダーウィン近似)により高速で大規模シュミレーションを行うための手法を開発するとともに、円筒状の電子流からホロービームが形成されることを示した。相対論的電子と高密度プラズマとの相互作用につき理論及びシミュレーションによる研究を進めるとともに、PICシミュレーションと実験結果との比較検討もおこなっている。昨年度には、超高強度レーザーにより発生する超高電流密度の相対論電子流はワイベル不安定性の結果フィラメントに分裂するとともに、フィラメントがマージングを繰り返し自己組織化することを発見した。この研究を発展させ今年度はフィラメントがマージングする過程で背景プラズマが加熱され、高エネルギー電子の熱流束が衝突によるよりも10^4倍以上減衰が大きい事が明らかにされ、この異常減衰機構の物理を研究した。また、レーザースポットより放出される電子ビームの全体的な電磁流体的挙動についてPICシミュレーションをおこない、非常に強い熱流の自己集束効果があることを発見した。PICシミュレーションコードによる相対論電子の発生と輸送に関する研究の進展を受けて、今年度から大規模プラズマと高エネルギー電子・イオンの相互作用とそれに関連する核融合反応等の原子核過程や陽電子、γ線の発生等を統合的に記述し、定量的に理解するための「相対論レーザープラズマの統合的シミュレーション」の開発に着手した。九州大学のグループとの研究協力を新たに始め、PICシミュレーションコードとフォッカープランクコード及び流体シミュレーションコードの結合を目指し、来年度は研究を進める予定である。それにより、固体表面に発生する臨界密度前後のコロナプラズマ中で非常に強いレーザー光の自己変調、誘導ラマン散乱、フィラメンテーション不安定性が起り、プラズマ電子は数十MeV以上にまで加速されることが明らかになった。

更に、これらの電子フィラメントは高密度プラズマ中を伝搬する過程でマージングし、大規模な電子流チャネルを形成することを明らかにした。また、このような電子フィラメントのマージング過程では、縦磁界を発生し3次元的な電磁流体乱流となることも確認した。このようなフィラメントのマージングは、電子電磁流体乱流の理論での揺らぎスペクトルの逆カスケードおよび自己組織化に対応することを知った。さらに、この乱流では、強い電磁界の揺らぎの結果相対論電子の異常阻止能が出現することを明らかにした。
糖尿病網膜神経変性におけるneurovascular unitの役割の解明

1.研究内容:糖尿病マウス網膜におけるneurovascular unit障害の進行を明らかにするためにneurovascular unit構成細胞である、血管内皮細胞、周皮細胞、アストロサイト、網膜神経節細胞、ミクログリア、細胞外マトリックスの変化を免疫染色で経時的(生後4週、12週、20週)に評価しコントロールマウスと糖尿病マウス(InsCre;Pdk1flox/floxマウス)での比較を行ったところ、生後12週から細胞外マトリクスと網膜神経節細胞の変化が出現するがその他の細胞については明らかな形態変化が認められなかった(ミクログリアについては染色が上手くワークしなかったことからCx3cr1-GFPマウスを用いた解析を予定している)。網膜アストロサイトのin vivoイメージングについてはアデノ随伴ウイルスの硝子体注射によってアストロサイトを標識し撮影することに成功しているが予想に反して動きが少なく活動性の評価が難しいと思われた。また網膜像の解像度を向上させるために撮影用コンタクトレンズをさらに改良した。2.研究の意義:実験結果から持続高血糖下では明らかなアストロサイト形態異常が生じる前に網膜神経節細胞障害が生じていることが確認できた。この段階におけるアストロサイトの機能的変化を可視化できれば高血糖におけるneurovascular unit障害を早期に評価できると考える。3.研究の重要性:本研究によって糖尿病早期における細胞レベルでの網膜機能評価を可能にするする技術が確立されれば糖尿病網膜症による失明予防に大いに貢献できると考える。糖尿病マウス網膜におけるneurovascular unit障害の進行の確認についてはほぼ達成されている。網膜アストロサイトのin vivoイメージングについては、アデノ随伴ウイルスの硝子体注射を用いてアストロサイトの標識に成功している。並行してアストロサイト死を誘導する遺伝子改変マウスの準備を進めていることから、現在の所、おおむね順調に実験が進んでいるものと考えている。アストロサイトの動きが予想に反して小さかったことから細胞内カルシウムイメージングを用いた評価に切り替えることとした。後は、当初の研究計画にあったアストロサイト死を誘導する遺伝子改変マウスでの解析を進める予定である。本研究では、マウスの飼育やウイルスの購入などでまとまった支出が想定されることから、複数年にわたる支出を前提に研究資金を使用した。結果として次年度使用額が生じたが、これは研究の進捗状況から次年度に相当の支出が見込まれることを想定してのものである。H30年度の研究が予定通りに進んだことから経費については交付申請どおりの使用を計画している。
山間過疎地における居住と緊急安全サービスの供給水準に関する研究

事故や急病,火災,犯罪,豪雪,地震など,突発的に発生し生命と財産の安全が脅かされた場合に人々を守る,救急医療,消防,警察,災害救助といった活動を,ここでは緊急安全サービスと呼ぶ.本研究では,まず緊急安全サービスの概念整理を行い,需要発生の希少性,事前予測の困難性,属地性,発生需要への迅速な対応の必要性,といった性質で特徴づけられること,サービスの集合的供給の必要性と利用可能性そのものが住民に効用をもたらすこと等を明らかにした.次いで,救急医療と災害復旧という性格の異なる2つのサービスを例にとり,サービス水準の定量化と提供システムの計画法について検討した.前者については救急医療サービスへのアクセシビリティーを救命率に基づく評価指標で表し,地点ベースでサービスレベルを算定するためのモデルを開発した.また,持続的なサービス提供の可能性を評価するため,救急医療サービス提供施設の経営成立性を分析するモデルを構築した.ケーススタディでは山間地域におけるサービス提供水準の地域格差が浮き彫りとなったが,高度技術の導入によりある程度までの平準化が可能なこと,救急医療サービスを提供し続ける上で,関係自治体の連携と経費節減が重要であることなども明らかになった.後者については,豪雪により電力供給システムが被災するケースを例に,被災ブロックの重要度を考慮した動的な復旧方策を提案した.ある山間過疎地における電力供給ネットワークを対象にケーススタディを行い,システムの機能的回復率が構造的回復率を上回る結果を得るなど,提案した方法の有用性を確認することができた.今後,サービスシステムを維持するための費用負担や緊急時の対応に関するコミュニティー内部での相互協力を含めたより包括的な議論を展開する必要があるが,本研究ではそのための基礎的なパースペクティブを示すことができたものと考えている.事故や急病,火災,犯罪,豪雪,地震など,突発的に発生し生命と財産の安全が脅かされた場合に人々を守る,救急医療,消防,警察,災害救助といった活動を,ここでは緊急安全サービスと呼ぶ.本研究では,まず緊急安全サービスの概念整理を行い,需要発生の希少性,事前予測の困難性,属地性,発生需要への迅速な対応の必要性,といった性質で特徴づけられること,サービスの集合的供給の必要性と利用可能性そのものが住民に効用をもたらすこと等を明らかにした.次いで,救急医療と災害復旧という性格の異なる2つのサービスを例にとり,サービス水準の定量化と提供システムの計画法について検討した.前者については救急医療サービスへのアクセシビリティーを救命率に基づく評価指標で表し,地点ベースでサービスレベルを算定するためのモデルを開発した.また,持続的なサービス提供の可能性を評価するため,救急医療サービス提供施設の経営成立性を分析するモデルを構築した.ケーススタディでは山間地域におけるサービス提供水準の地域格差が浮き彫りとなったが,高度技術の導入によりある程度までの平準化が可能なこと,救急医療サービスを提供し続ける上で,関係自治体の連携と経費節減が重要であることなども明らかになった.後者については,豪雪により電力供給システムが被災するケースを例に,被災ブロックの重要度を考慮した動的な復旧方策を提案した.ある山間過疎地における電力供給ネットワークを対象にケーススタディを行い,システムの機能的回復率が構造的回復率を上回る結果を得るなど,提案した方法の有用性を確認することができた.今後,サービスシステムを維持するための費用負担や緊急時の対応に関するコミュニティー内部での相互協力を含めたより包括的な議論を展開する必要があるが,本研究ではそのための基礎的なパースペクティブを示すことができたものと考えている.
不正メール被害による損害の実態調査とユーザの意識向上における被害防止対策の検討

ウイルス添付メールやフィッシングメールと言った不正メールは、ウイルス感染だけでなく情報漏洩等といった深刻な被害をも引き起こしている。その背景には被害の程度が漠然としか分からず、損害の実態が把握できていないことも要因の一つではないかと考えられる。本研究では、不正メールにより、資源がどの程度無駄に利用され実損害となっているのかを具体的に把握し、設備・人的被害を算出し検討を行った。1.不正メールの被害実態調査についてファイアウォールにより隔離されたローカルネットにおいて、メールサーバを構築し不正メールの収集を行なった。メールアドレスは自身のものを用いた。なお、本メールサーバの上位には、スパムファイアウォールが設置され、メール全体の約7割のスパムをブロックしている。結果、受信メール総容量は約800MB、そのうち不正メール(スパムメール)は34MBであり、約43%が実損害となっている。下位メールサーバ及び経路の回線費用を100万円とすれば、そのうち約4万円を不正メールに使われていることになる。人的コストとしては、ユーザが受信した不正メールに対処する時間に1日10分を費やすとして、勤務日を年間213日、時間単価を2000円とすると、損害額は年間71000円/人となる。2.不正メール対策における費用と効果についてスパム対策機器の価格を年間200万円とすると、8000ユーザで使用の場合一人あたり年間250円の負担となる。機器を導入しない場合、自身においては年間1900MBのスパムメールを受信することになり、他ユーザと合わせると、対策機器の価格を容易に上回る損害額となる。また、ユーザ数が多いほど対策機器の導入によるメリットは大きい。3.損害・被害に対する評価と啓蒙について漠然と認識していた被害の実体を、損害額を求める方法で明確化した。各ユーザが被害の実態を認識することで、一層の被害防止が期待できる。また、セキュリティ対策において投資額に一定の指針を与えた。
臨床看護師の攻撃性対処能力育成のための教育プログラムの効果測定

近年、患者さんやそのご家族から医療者に対する院内暴力が問題となっています。病院でおこる暴力は、患者さん・ご家族だけでなく、医療者や病院の環境にもその要因があります。これらのリスクを実際の暴力行為につなげないためには、患者さんやご家族の攻撃的な言動に対する看護師の対処能力が必要です。この研究は、看護師にこの対処能力を身につけてもらうための教育プログラムを提供し、その効果を評価するものです。