hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接着耐久性の優れた象牙質－接着性レジンセメント－セラミックの接着システムの構築

ジルコニア接着システムを改良しその接着機構を明らかにすることを目的とした。試作ジルコニアプライマーはテトラ-n-プロポキシジルコニウムと水を,シランプライマーはγ-MPSと塩酸を用いた。試作ジルコニウムプライマーを過酸化水素水で酸化したZr表面に塗布した後シランプライマーを作用させレジンセメントを接着した。接着強さの測定とXRP分析を行った。10μLのジルコニウムアルコキシドと13μLの水から成る試作ジルコニウムプライマーを10%以上の過酸化水素水で酸化したZr面に作用させた場合,8.2MPaの最大接着強さを示し新しいジルコニア接着システムは従来のセラミックプライマーより高い接着強さを示した。本研究は,申請者らがこれまでに構築した「新規セラミックプライマーを用いたセラミックとレジンとの接着システム(基盤研究(C))」および「新規セルフエッチングプライマーを用いた象牙質に対するレジンの接着システム(基盤研究(C))」を基に,これらを用いてセラミックを象牙質に接着させる場合の接着レジンセメントの条件(厚さ,重合様式,光照射時間)およびセラミックの光透過性が接着耐久性に及ぼす影響を調べ,セラミックー接着性レジンセメントー象牙質の効果的な接着システムを構築することである。申請者らが開発した象牙質セルフエッチングプライマーであるN-メタクリロイルグリシン(Gly)またはグルタミン酸(Glu)水溶液と新規セラミックプライマーを併用した場合の市販接着性レジンセメントの接着性を検討した。被着体にはセラミック板またはガラス板を用いた。GlyまたはGlu水溶液にて象牙質を処理し,また,新規セラミックプライマーでセラミック板またはガラス板を処理した後,市販接着性レジンセメント(リライエックスベニア,ビスタイト,レジセム,リライエックス,マルチボンド,リンクマックス,クリアフィル)にて両者を接着し,重合して接着試料体とした。接着試料体は36°Cの温水中に24時間保管した後,直ちに圧縮せん断接着強さを測定した。その結果,被着体がセラミック板ではGlyで0.574.49MPa,Gluでは0.341.18Mpaであった。ガラス板ではGlyで0.395.87MPa,Gluでは0.207.05Mpaであり、市販レジンセメントの接着システムより、低い値を示した。破壊は象牙質/レジン接着界面で起こっており,試作したセルフエッチングプライマーは十分に機能を果たしていない可能性が示唆された。本研究は,申請者らがこれまでに構築した「新規セラミックプライマーを用いたセラミックレジンとの接着システム(基盤研究(C))」および「新規セルフエッチングプライマーを用いた象牙質に対するレジンの接着システム(基盤研究(C))」を基に,これらを用いてセラミックを象牙質に接着させる場合の接着レジンセメントの条件(厚さ,重合様式,光照射時間)およびセラミックの光透過性が接着耐久性に及ぼす影響を調べ,セラミックー接着性レジンセメントー象牙質の効果的な接着システムを構築することである。申請者らは,HEMAおよびMDPを主成分とし,試作象牙質プライマーの作成を行った。市販リンクマックスの接着強さは,7.697.90Mpa,試作象牙質プライマーの接着力は6.897.25Mpaであり,ややリンクマックスの接着力より劣るが,ほぼ同程度の接着力を示した。そこで,次に,2液性の象牙質プライマーを試作することとした。HEMAおよびMDPを主成分とした溶液をA液,スルフィン酸ナトリウムを主成分とする溶液をB液とし,B液中のスルフィン酸ナトリウムの濃度が接着強さに及ぼす影響を検討するため,3%および5%のスルフィン酸ナトリウム溶液を調整した。A液とB液を混和し,象牙質面を処理したところ,象牙質に対するリンクマックスの接着強さは3%の5.336.89 MPaから,5%では7.268.28 MPaへと向上し,リンクマックス付属プライマー処理象牙質に対する接着強さ,7.697.90Mpaに近似した。つぎに、A液に対するB液の混合割合が接着強さに及ぼす影響を検討した。その結果、液:B液の割合1:0.67の時にリンクマックスと同等の接着強さを示した。B液の割合はこれより多くても少なくても接着強さは低下することが明らかになった。本申請では,これまでに構築した「新規セラミックプライマーを用いたセラミックレジンとの接着システム(基盤研究(C))」および「新規セルフエッチングプライマーを用いた象牙質に対するレジンの接着システム(基盤研究(C))」を基に,これらを用いてセラミックを象牙質に接着させる場合の接着性レジンセメントの接着条件(厚さ,重合様式,光照射時間)およびセラミックの光透過性が接着耐久性に及ぼす影響を調べ,セラミックー接着性レジンセメントー象牙質の効果的な接着システムを構築することである。本研究では,レジンセメントの象牙質接着性を向上させるため、セルフエッチングプラマーを試作し、接着性を向上させるよう努めてきたが、その効果が十分に認められなかった。これは、プライマー処理した象牙質面へのレジンセメントのヌレ性が低いためと考えられた。そこで、新規に光重合型ワンステップボンディング材を試作し、接着強さを測定したところ、セルフエッチングプラー(7.697.90 MPa)より高い接着強さ約15 MPaが安定して得られるようになった。

さらに研究を進めるため、現在、従来の重合システムとは異なる化学重合型およびデュアルキュア型接着性レジンセメントの試作を行っているが、この重合システムに使用する化学薬品が市販されていないため、和光純薬に合成を依頼し、最近納品されたばかりである。現在、Li Junの報告(Dental Material Journal 28: 401-408)に準じて、レジンセメントを試作し、硬化時間の設定およびフィラーの配合率の調整等を行っている。また、ワンステップボンディング材においても化学重合型およびデュアルキュア型ワンステップボンディング材の創製を検討している。「研究実績の概要」に記載の通り,本研究では,レジンセメントの象牙質接着性を向上させるため、セルフエッチングプラマーを試作し、接着性を向上させるよう努めてきたが、その効果が十分に認められなかった。これは、プライマー処理した象牙質面へのレジンセメントのヌレ性が低いためと考えられた。そこで、新規に光重合型ワンステップボンディング材を試作し、接着強さを測定したところ、セルフエッチングプラー(7.697.90 MPa)より高い接着強さ約15 MPaが安定して得られるようになった。レジンセメントとジルコニアの接着には,トライボケミカル法やMDP処理とサドプラスト処理の併用法が報告されている。しかし,サンドプラスト処理はジルコニアの機械的強度の低下を招くとともに補綴物辺縁のチッピングを引き起こす可能性がある。そのため,ジルコニアとレジンセメントとの化学的接着が重要である。本研究では,過酸化水素水(H2O2)によるジルコニアの酸化処理,ジルコニアプライマー処理およびシラン処理からなるジルコニア接着システムの開発を目的とした。ジルコニア面(Aadva Zirconia,ジーシー)を#10000のラッピングフィルムシートで研磨し,0,3,5,10,20%のH2O2水溶液に60°C6時間浸漬した後,蒸留水で洗浄し,被着面とした。ジルコニウムプライマーは有機ジルコニウム化合物(Za-45,マツモトファインケミカル)および蒸留水を用いて調整した。シランプライマーはγ-methacryloxypropyltrimethoxysilane(γ-MPS)および0.1N塩酸水溶液を用いて調整した。被着面にジルコニウムプライマーを塗布し乾燥させた後,直ちにシランプライマーを作用させ,レジンセメント(Linkmax,ジーシー)を充填,光重合し,接着試験体とした。試験体は37°C温水中に24時間保管後,圧縮せん断接着強さを測定した。コントロールはCeramic PrimerII(CPII,ジーシー)で処理した試験体とした。被着面にジルコニウムプライマーおよびシランプライマーを作用させると,H2O2の濃度の増加とともに接着強さが上昇し,10%以上では約8MPaの最大接着強さを示し,CPIIより有意に高い値を示した。
大容量データ時代の応力降下量推定研究

応力降下量は,内陸地殻の応力状態を反映するのではないかと期待されてきたが,推定手法やデータの不安定性により,これまではっきりとした断層や大地震との関係性はわかっていなかった.本研究では統計学的手法による解析や解析値の評価をおこなうことで,従来手法とは異なる観点から応力降下量の推定とデータの評価をおこない,時空間変化の有無,大きな地震や断層との時空間関係を調べ,媒質変化のモニタリングとその解釈を試みる.応力降下量は,内陸地殻の応力状態を反映するのではないかと期待されてきたが,推定手法やデータの不安定性により,これまではっきりとした断層や大地震との関係性はわかっていなかった.本研究では統計学的手法による解析や解析値の評価をおこなうことで,従来手法とは異なる観点から応力降下量の推定とデータの評価をおこない,時空間変化の有無,大きな地震や断層との時空間関係を調べ,媒質変化のモニタリングとその解釈を試みる.
ミトコンドリア標的型ナノデバイス、MITO-Porterの創製と疾患治療への応用

ミトコンドリア(Mt)を標的とする分子生物・生化学研究および疾患治療を実現するためには、Mtへの分子送達が必須であるが、有用なシステムは報告されておらず、特にタンパク質や核酸などの高分子送達に関しては皆無に等しい。本研究では、『膜融合を介したMtへの薬物送達システムの開発』を目的とし、送達分子が細胞膜・Mt膜融合性エンベロープでパッケージングされた多重型MITO-Porterを開発した。本システムを用いる事で、今までは不可能であったMtを標的とするタンパク質治療、さらには遺伝子治療を可能とする事が期待できる。本申請研究は、膜融合を介して生細胞ミトコンドリア(Mt)への物質送達を可能とする、Mt標的型ドラッグデリバリーシステム(DDS):多重型MITO-Porterの開発を行う。本年度は、癌細胞Mtへの薬物送達が可能な多重型MITO-Porterの開発を行い、Mtへのタンパク質送達およびその薬理効果の評価を行った。本研究では、DNase Iタンパク質をmtDNAの存在するMtマトリックスに送達し、癌細胞のmtDNAを分解する事で、Mtを破壊し癌細胞を死滅させるアプローチに挑戦する。1.多重型MITO-Porterの構築:DNase Iナノ粒子をMt融合性脂質膜およびエンドソーム融合性脂質膜でコートした多重型MITO-Porterを構築した。粒子形・表面電位測定によって目的の構造体が形成されていることを確認した。2.多重型MITO-Porterの細胞内動態観察:多重型MITO-Porterの細胞内動態を共焦点レーザースキャン顕微鏡を用いて観察した。その結果、多重型MITO-Porterは従来型MITO-Porterと比較して、飛躍的にMt送達量を向上させる事を確認した。また、Mt移行性素子MTSをキャリアへ修飾する検討も行い、試験管内でMt選択性が上昇することを確認した。3.薬理効果の評価:DNase I封入多重型MITO-Porterを癌細胞に添加しそのMt活性を測定した。本評価では、Mt送達量の増加に伴いMt活性が低下する。従来型MITO-Porterと比較したところ多重型MITO-Porterは癌細胞Mtの活性を効率的に低下させることが確認された。平成22年度は、本システムを遺伝子DDSへと発展させMtへの遺伝子送達および遺伝子治療の検証を行う。本年度は、遺伝子搭載型MITO-Porterの開発を行い、癌細胞(疾患細胞)Mtへの遺伝子送達およびその評価を中心に研究を進めた。また、H21年度までに構築したmtDNAを標的とするDNaseI搭載MITO-Porterの機能評価も行い、我々の開発したDDSが生細胞Mt内でmtDNAに対して機能発現する事(遺伝子治療コンセプト)を示した。1.遺伝子搭載型多重型MITO-Porterの構築:遺伝子(pDNA)ナノ粒子をMt融合性脂質膜およびエンドソーム融合性脂質膜でコートした多重型MITO-Porterを構築した。2.癌細胞Mtへの遺伝子導入とその最適化:遺伝子封入MITO-PorterをHeLa細胞に添加した後に、Mt内に導入されたDNA量をリアルタイムPCR法によって定量した。その結果、MITO-Porterが市販の遺伝子導入試薬よりも飛躍的に高いMt送達能を有する事を確認した。3.癌細胞Mtを標的とした遺伝子治療の試み:DNaseI封入MITO-Porterを癌細胞に添加し、DNaseIによるmtDNAの切断効率をリアルタイムPCRによって定量した。その結果、本キャリアはmtDNAを選択的かつ効率的に切断することが確認され、mtDNAに分子を作用させる事が可能である事を確認した。本申請研究では、遺伝子搭載型多重型MITO-Porterの開発に成功し、本キャリアによる生細胞Mtへの遺伝子送達を確認した。さらに、mtDNAを標的とした送達分子の機能発現にも成功し、本DDSのMtを標的とする遺伝子治療キャリアとしての有用性を示すことができた。
プログラム・スライシングに基づくハードウェア設計記述支援環境

ハードウェア記述言語とは,ディジタルシステム設計における仕様記述,設計倹証のためのシミュレーション,論理回路合成など,種々の目的に用いられている,いわばハードウェアの高級言語である.現在の複雑化したマイクロプロセッサ開発においては,ハードウェア記述言語は必要不可欠なものとなってきでいる.今後ハードウェア記述言語のソース形式による設計資産の蓄積が増大するため,これらの設計検証・保守・再利用は重要な問題となると思われる.ソフトウェア工学の分野では,これらの問題に対し,プログラムスライシング(以下,単にスライシング)と呼ばれる手法に基づく研究が多くなされている.ハードウェア記述言語においては,プログラムスライシングは,例えば「マイクロプロセッサの記述から,ADD命令を実行するために必要な記述をのみを抽出する」という機能になり,形式的検証やテスト生成,保守・再利用のような幅広い応用が可能である.本研究は,スライシング・アルゴリズムの開発を行ない,その理論的性能を明らかにし,またこのアルゴリズムを実装したハードウェア設計記述支援環境を構築することである.本年度は本研究の最終年度にあたり,これまでに開発したスライシング・アルゴリズムの実装を進め,評価を行なった.[依存解析手法の開発]標準的ハードウェア記述言語VHDDLについで,その構文およびsignalの遅延の意味を考慮して,適切な依存関係をいくつか定義し,その・依存関係に基づいてスライスを定義する.そして,そのスライスを計算するアルゴリズムを完成し,正当性および効率性の証明を行なった.[スライシング・ツールの実装]上記アルゴリズムをワークステーション上に実装を行なった.[スライシング・ツールの評価]上記ツールを用いて,実際のハードウェア記述に適用して,以下の評価を行なった.(a)スライス計算間,およびスライスによる設計縮小効果を調ベるために,(B)記述行数と(c)論理合成結果の回路サイズの減少割合.以上の結果,実用的時間で設計縮小効果のあるスライスが計算できることを示した.ハードウェア記述言語とは,ディジタルシステム設計における仕様記述,設計検証のためのシミュレーション,論理回路合成など,種々の目的に用いられている,いわばハードウェアの高級言語である.現在の複雑化したマイクロプロセッサ開発においては,ハードウェア記述言語は必要不可欠なものとなってきている.今後ハードウェア記述言語のソース形式による設計資産の蓄積が増大するため,これらの設計検証・保守・再利用は重要な問題となると思われる.ソフトウェア工学の分野では,これらの問題に対し,プログラムスライシング(以下,単にスライシング)と呼ばれる手法に基づく研究が多くなされている.本研究は,ハードウェア記述言語のためのスライシング・アルゴリズムの開発を行ない,その理論的性能を明らかにし,またこのアルゴリズムを実装したハードウェア設計記述支援環境を構築することである.第1年目の本年度は,本研究の基盤となるスライシング・アルゴリズムの開発を行ない,その実装に着手した.[依存解析手法の開発]標準的ハードウェア記述言語VHDLについて,その構文およびsignalの遅延の意味を考慮して,適切な依存関係をいくつか定義し,その依存関係に基づいてスライスを定義する.そして,そのスライスを計算するアルゴリズムを開発する.[スライシング・ツールの実装]上記アルゴリズムを備品として購入したワークステーション上に実装を開始し,基本的な機能が動作するようになった.[スライシング・ツールの予備評価]上記ツールの基本的機能を用いて,実際のハードウェア記述に適用して,評価を行なった.評価項目としては,(a)スライス計算時間,およびスライスによる設計縮小効果を調べるために,(b)記述行数と(c)論理合成結果の回路サイズの減少割合を調べた.その結果,信号線の削除が要求できた例とできなっかた例があった.最大20パーセントの記述削減が達成できている.ハードウェア記述言語とは,ディジタルシステム設計における仕様記述,設計倹証のためのシミュレーション,論理回路合成など,種々の目的に用いられている,いわばハードウェアの高級言語である.現在の複雑化したマイクロプロセッサ開発においては,ハードウェア記述言語は必要不可欠なものとなってきでいる.今後ハードウェア記述言語のソース形式による設計資産の蓄積が増大するため,これらの設計検証・保守・再利用は重要な問題となると思われる.ソフトウェア工学の分野では,これらの問題に対し,プログラムスライシング(以下,単にスライシング)と呼ばれる手法に基づく研究が多くなされている.ハードウェア記述言語においては,プログラムスライシングは,例えば「マイクロプロセッサの記述から,ADD命令を実行するために必要な記述をのみを抽出する」という機能になり,形式的検証やテスト生成,保守・再利用のような幅広い応用が可能である.本研究は,スライシング・アルゴリズムの開発を行ない,その理論的性能を明らかにし,またこのアルゴリズムを実装したハードウェア設計記述支援環境を構築することである.本年度は本研究の最終年度にあたり,これまでに開発したスライシング・アルゴリズムの実装を進め,評価を行なった.[依存解析手法の開発]標準的ハードウェア記述言語VHDDLについで,その構文およびsignalの遅延の意味を考慮して,適切な依存関係をいくつか定義し,その・依存関係に基づいてスライスを定義する.そして,そのスライスを計算するアルゴリズムを完成し,正当性および効率性の証明を行なった.[スライシング・ツールの実装]上記アルゴリズムをワークステーション上に実装を行なった.[スライシング・ツールの評価]上記ツールを用いて,実際のハードウェア記述に適用して,以下の評価を行なった.(a)スライス計算間,およびスライスによる設計縮小効果を調ベるために,(B)記述行数と(c)論理合成結果の回路サイズの減少割合.以上の結果,実用的時間で設計縮小効果のあるスライスが計算できることを示した.
眼球運動電位図を用いた中枢神経作用薬の薬理作用と薬物動態の関連

1.健常成人を対象として、double-blind randomized placebo controlled crossover法で実施した。最大眼球移動速度はニトラゼパム群で有意に減少した。追跡眼球運動では有意な差は認めなかった。2.PK及びPDの性差をC-MEAを用いることにより検討した。日本人健常成人男性8名、女性8名の計16名を対象とした。試験は,double-blind randomized placebo controlled crossover法にて行った。最大眼球移動速度は両群で同程度に低下した。追跡眼球運動はプラセボ服用時の比較で、女性が男性より明らかに低下していた。3.ニトラゼパムのPK・PDを日本人と白人で比較検討した。試験は日本およびオランダで同一計画書に基づき同一機器を用いて実施した。日本人と白人でPK・PDに著明な相違は見られなかった。4.眼球運動に及ぼす女性の性周期の影響を、基礎体温・血中性ホルモン濃度を測定し、検討した。性周期はベースラインのC-EMAに影響を及ぼさなかった。C-EMAは、簡便で感受性が高く再現性に富むもので、中枢に作用する薬物のヒトにおける評価法として応用価値が高いものと思われた。(1)コンピユ-タを用い眼球運動を解析することにより、抗不安薬ニトラゼパムの薬物動態と中枢神経に及ぼす薬理作用の評価を試みた。健常成人8名(男性4名、女性4名)を対象として、double-blind randomized placebo controlled crossover法で実施した。薬力学的パラメータ(最大眼球移動速度,追跡眼球運動,VAS)は14回測定した。ニトラゼパムの薬物動態学的パラメータに関しては、日本人のCmaxは既に報告されている白人の約2倍の値を示した。最大眼球移動速度に対する血中濃度-効果相関は直線と時計回りの2つのタイプが存在した。コンピュータを用いた眼球運動解析は、通常のperformance testのように練習を必要とせず、光源を眼で追いかけるだけのため、簡便で感受性が高く再現性に富むもので、中枢に作用する薬物のヒトにおける評価法として応用価値が高いものと思われた。(2)ニトラゼパムを用い、体内動態・中枢抑制作用における性差を眼球運動解析を用いることにより検討した。試験は、double blind randomized placebo controlled crossover法にて行った。眼球運動の測定は計16回行った。尚、VASはNorris^<3)>の16種類の評価項目の中からmental sedation、physical sedation、tranquillizationのカテゴリーの中から、各々2項目ずつ計6項目を選択し解析を行った。男性群と女性群における血中濃度-時間曲線間には分散分析で有意差はなかった。男性群、女性群ともにニトラゼパム服用群で有意に最大眼球移動速度が低下した。VASに関しては女性群の方が男性群より薬理作用が強く現れる傾向が示唆された。(1)コンピュータを用い眼球運動を解析することにより、抗不安薬ニトラゼパムの薬物動態と中枢神経に及ぼす薬理作用の評価を試みた。健常成人を対象として、double-blind randomized placebo controlled crossover法で実施した。コンピュータを用いた眼球運動解析は、簡便で感受性が高く再現性に富むもので、中枢に作用する薬物のヒトにおける評価法として応用価値が高いものと思われた。試験は、double blind randomized placebo controlled crossover法にて行ったoVASはNorrisの16種類の評価項目の中からmental sedation、physical sedation、tranquillizationのカテゴリーの中から、各々2項目ずつ計6項目を選択し解析を行った。

追跡眼球運動はプラセボ服用時の比較で、女性が男性より明らかに低下していた。VASに関しては女性群の方が男性群より薬理作用が強く現れる傾向が示唆された。(3)ニトラゼパムの薬物動態・薬理作用(眼球運動解析)を日本人と白人で比較検討した。試験は日本およびオランダで同一計画書に基づき同一機器を用いて実施した。日本人と白人で薬物動態・薬理作用に著明な相違は見られなかった。(4)眼球運動に及ぼす女性の性周期の影響を検討した。日本人健常女性を対象として体温測定を毎日行い1週間に34回の割合で眼球運動を測定した。現在結果を解析中である。1.健常成人を対象として、double-blind randomized placebo controlled crossover法で実施した。最大眼球移動速度はニトラゼパム群で有意に減少した。追跡眼球運動では有意な差は認めなかった。2.PK及びPDの性差をC-MEAを用いることにより検討した。日本人健常成人男性8名、女性8名の計16名を対象とした。試験は,double-blind randomized placebo controlled crossover法にて行った。3.ニトラゼパムのPK・PDを日本人と白人で比較検討した。日本人と白人でPK・PDに著明な相違は見られなかった。4.眼球運動に及ぼす女性の性周期の影響を検討した。性周期はベースラインのC-EMAに影響を及ぼさなかった。C-EMAは、簡便で感受性が高く再現性の富むもので、中枢に作用する薬物のヒトにおける評価法として応用価値が高いものと思われた。
がんに対する抗体療法と細胞療法とのクロストーク治療法の開発

がんに対する抗体療法の抗腫瘍効果は抗体依存性細胞傷害(ADCC)活性に依存している。ADCCは細胞表面に発現しているCD16を介してNK細胞が担っており、T細胞にはCD16発現が陰性であるのでADCC活性がない。本研究では、CD16-CD3zキメラ遺伝子を作製し、活性化CD8陽性T細胞に導入した。このCD16-CD3z-T細胞は抗体存在下で高いADCC活性を示すことがin vitroで明らかとなった。さらに、CD16-CD3z-T細胞と抗体併用療法は、ヒト腫瘍を移植した免疫不全マウスを用いたin vivo実験系でも高い抗腫瘍効果が示された。3.CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子発現CD8陽性T細胞の抗体添加時のin vivo抗腫瘍活性を検討した。CD20陽性B細胞性悪性リンパ腫細胞株をNOGマウスに移植し後、CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子導入CD8陽性T細胞および抗CD20抗体を様々な組み合わせで投与し、in vivoにおける抗腫瘍活性を検討した。その結果、CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子導入CD8陽性T細胞と抗CD20抗体を同時投与した際にのみ、高い抗腫瘍活性が認められた。CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子発現ベクターを作製し、抗体療法とCD16-CD3ζ遺伝子改変人工T細胞輸注との併用による新規がん免疫細胞療法を開発する目的で研究を遂行し、下記の結果が得られた。まず、CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子発現レトロウイルスベクターを構築した。CD16-CD3ζ遺伝子発現レトロウイルスベクターをCD8陽性T細胞に遺伝子導入し、その機能を解析した。その結果、CD20陽性悪性リンパ腫細胞ならびにHer2/neu陽性乳がん細胞に対して、それぞれrituximabおよびtrastuzumab添加時に高いADCC活性を呈することがin vitroならびにin vivo実験系で明らかとなった。さらに、成人T細胞白血病細胞に対するmogamulizumabの抗腫瘍効果の向上も確認できた。また、T細胞活性化シグナルドメインを組み込んだ第2世代ならびに第3世代ベクターの作製も完了した。これらの研究成果から、それぞれの抗体特異的なCAR遺伝子を作製することなく、すべての抗体療法にCD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子改変T細胞輸注療法を併用することにより、高い抗腫瘍効果が得られることが示された。WT1-TCR遺伝子をヒトCD34陽性造血幹細胞に遺伝子導入し、HLAトランスジェニックNSGマウスに移植した。その結果、WT1特異的TCR遺伝子をヒト造血幹細胞に遺伝子導入することで、WT1特異的HLA-A24拘束性細胞傷害機能を有するヒトCTLがマウス体内で分化増殖することが示された。このCTLはHLA拘束性にヒト白血病を殺傷することが示された。これらの成果から、GVHDに依存しなくGVL効果のみ期待できる新規造血幹細胞移植療法が可能であり、TCR-T療法の課題であるT細胞疲弊を克服できる可能性が示された。当初の計画どおり、CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子発現レトロウイルスベクターを構築した。また、CD16-CD3ζキメラレセプター発現レトロウイルスベクター遺伝子導入T細胞の抗腫瘍活性をin vitroならびにヒト腫瘍移植ヒト化マウスモデルを用いてin vivoで証明できた。内科学、血液学、免疫学、感染症学本年度の研究によって、CD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子発現T細胞のADCC活性機能獲得を証明できた。現在臨床の場で広く用いられている抗体療法とCD16-CD3ζキメラレセプター遺伝子発現T細胞養子免疫との併用による新たながん免疫療法のProof of conceptが達成できたと考えられる。来年度は臨床応用に向けて、さらに抗体の種類を増やし、普遍性を検証し、臨床応用に向けた前臨床試験を完遂する計画である。
Atg5依存性オートファジーによる表皮角化細胞の自然免疫機構の解明

オートファジーは細胞質内にある物質を分解するシステムであるが、細胞質内に侵入した微生物を排除する可能性もある。そこで、本研究では表皮角化細胞のオートファジーが自然免疫に関与するかどうか検討した。培養角化細胞を用いた検討では、分化、飢餓状態でオートファジーが誘導された。さらに自然免疫に関与するかどうか明かにするために、TLRリガンドで刺激するとオートファジーを誘導できることを明かにした。Atg5 KOマウスではLC3の発現に明かな異常は認めなかった。Atg5 KOマウスの作成。Atg5遺伝子をloxP配列ではさみこんだAtg5^<flox/flox>マウスとK5プロモーターで発現するK5-Creマウスを交配することにより、K5-Cre/Atg5^<flox/+>マウスを得た。このマウスを再度Atg5^<flox/flox>マウスと交配することによりK5-Cre/Atg5^<flox/flox>マウスを作成した。このマウスは表皮角化細胞特異的Atg5 KOマウスとなる。Geno-typeはマウスの尾を切断し、genomic DNAを精製し、これをテンプレートとして、各々特異的プライマーを用いたPCR法を行うことにより確認した。作成したAtg5 KOマウスにおいて、皮膚びらん、潰瘍、皮膚肥厚などの外観上の異常がないかどうか確認した。その結果、新生児期においてAtg5 KOマウスはコントロールと比較して明らかに小型であり、りんせつを付着していたことから、表皮分化異常の可能性がある。パラフィンの病理組織標本を作製した。オートファゴゾームの形成確認にはLC-GFPを用いた。角化細胞にLC-GFPをトランスフェクトするためにLenti virus vectorを作成した。LC-GFPを角化細胞にトランスフェクトし、LCが発現することを蛍光顕微鏡下に確認した。また、分化刺激自体でもオートファジーが誘導される可能性があることから、分化刺激後にオートファジーが誘導されるかどうかどうか確認した。分化誘導にはpoly-HEMA coated dishを用いたsuspension cultureを行った。タンパクを経時的にタンパクを回収し、Western blotを施行した。その結果suspension cultureによる分化誘導時に、LC3-IIの発現が増強しており、分化によりオートファジーが誘導されることを明らかにした。平成22年度に引き続いて表皮角化細胞特異的なAtg5ノックアウトマウスを作成した。Atg5^<flox/flox>マウスとK5プロモーターで発現するK5-Creマウスを交配することにより、K5-Cre/Atg5^<flox/+>マウスを得た。このマウスを再度海Atg5^<flox/flox>マウスと交配することによりK5-Cre/Atg5^<flox/flox>マウスを作成した。まず、作成したHEによる病理組織標本を観察した。顆粒層の消失も予想されたが、HE染色による明ちかな分化異常は確認できなかった。ついで、パラフィン切片を分化マーカーであるKeratin 1,Keratin 10,Keratin 5,keratin 14,Loricrinで免疫組織染色したが、明らかな分化マーカーの発現異常は認められなかった。細菌刺激によるオートファジーの誘導を検討した。黄色ブドウ球菌、表皮ブドウ球菌株それぞれ、3株を65度40分熱処理し不活化後、培養のヒト角化細胞に添加し、タンパクの発現はWestern blot法、mRNA発現はRT-PCR法にて検討した。その結果サイトカイン発現増強は認められたものの、明かなLC3-IIの発現増強は認められなかった。ついで、TLR-2,TLR-4のリガンドであるペプチドグリカン、LPSで角化細胞を刺激し、Western blot法にて検討した。刺激により、LC3-IIの発現増強が認められた。さらにオートファゴゾームの形成確認にはLC-GFPを用いた。Lenti virus vectorを用いて、角化細胞にLC-GFPをトランスフェクト後、ペプチドグリカン、LPSで角化細胞を刺激すると、蛍光顕微鏡下でオートファゴゾームの形成が確認できた。培養ヒト角化細胞を刺激後、LC3の免疫染色を行い蛍光顕微鏡下にオートファゴゾームの形成を確認した。あるいは、Western blotにてオートファジーの誘導を確認した。Suspension culture, confluentの状態、あるいはVD3で分化を誘導した。

その結果分化誘導により角化細胞ではオートファジーが誘導されることが分かった。培養液を通常の培地からPBSに変更することにより細胞を飢餓状態にさらし、オートファジーが誘導できるかどうか検討した。その結果、細胞内にオートファゴゾームの形成が30分後より観察でき、飢餓状態によりオートファジーが誘導されることが明かとなった。病原体由来成分のCpGDNA, LPS, PGNで角化細胞を刺激後、オートファジーが誘導されるかどうか検討した。その結果、いずれの刺激でもオートファジーが誘導され、病原体刺激により角化細胞はオートファジーを誘導することが明かとなった。当初の予定で、I.ノックアウトマウスの解析II.オートファジーを促進する因子の検討を予定していたが、概ねこれらの目標は達成できた。細かい項目に関しては、不十分な点もあるが、あらたな項目も検討しており、おおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策については以下の3点を中心に行う予定である。I.オートファジーの阻害による、免疫応答の減弱。病原体に対する免疫反応がオートファジーを阻害すると抑制されるかどうか検討する。III.マウスにおける易感染性。病原体に対する免疫反応をマウスおよび生菌を用いて検討する。
自立活動と教科教育との関連を図った盲児の学習指導プログラムの開発

我が国では明治から昭和初期にかけて、既に盲教育において現在の自立活動と各教科の指導を関連付けた実践が行われており、これらは今後の盲教育の指針ともなるべく大変重要な実践である。そこで本研究では、歴史的資料から盲児の自立活動(明治期「覚り方」)と教科教育(国語科・算数科・理科・社会科)とどのように関連づけられていたかを明らかにした。「京都市立盲唖院盲尋常科2年生・3年生の実践記録」の指導案には、1年間の「各教科(国語・算数・理科・社会)と,現在の自立活動にあたる「覚り方」の授業目的・内容・教材教具が記されていた。例えば,「社会科」において、奈良の大仏を学習する際には、まず「覚り方」で実物の手と同じ大きさのものを準備して児童にその大きさを体験させるなど、社会科の授業の理解を進めるため,「覚り方」と関連付けた指導が行われていた。さらに算数では、奈良の大仏の大きさを扱った問題が出されており、複数の教科と、覚り方の関連を図った効果的な指導が展開されていたことが明らかとなった。また、各教科だけでなく「修身」とも関連づけられた指導がなされていたことも明らかになり、「覚り方」は当時の盲児童の教育の核であり、「覚り方」を中心として、盲児童にとってより効果的な指導が展開されていたことが明らかになった。具体的な内容については、盲児の生活経験に鑑み、児童の身の回りにある主な日用品を教材として数多く用いている点も現在の指導内容を考える上で参考となる。今後は、現在の自立活動と各教科の関連と比較して「盲児の自立活動と教科教育の関連を図った指導カリキュラム(試案)」を作成したい。
米軍基地での環境問題に対する市民活動と地域社会

本研究では、軍事施設に起因する公害や環境問題の解決に取り組む市民活動や地域社会について、聞き取り調査や参与観察などの質的調査の手法によって解明することで問題構造を明らかにし、解決策について考察した。具体的には、厚木基地と岩国基地での基地騒音問題と、横須賀基地での原子力空母母港化問題について調査を行い、研究成果を学会で発表し、著書や論文として執筆した。本研究は、軍事施設に起因する公害や環境問題の解決に取り組む市民活動や地域社会の取り組みを、聞き取り調査や参与観察などのフィールドワークといった、質的調査の手法をとることで解明し、問題構造を明らかにし、解決策について考察していく計画である。具体的には、博士論文で扱った事例である厚木基地と岩国基地での基地騒音問題の追跡調査と、新たな事例である横須賀基地での原子力空母母港化問題について研究する計画である。本年度の研究は、博士論文で扱った事例である厚木基地と岩国基地での基地騒音問題の追跡調査を中心に行った。厚木基地第4次騒音訴訟の公判の傍聴や、市民活動団体の主催した基地問題に関わるシンポジウムなどへ出席し、参与観察や一次資料の収集によって、博士論文執筆以後から現在までの動向について調べた。また、2009年2月には岩国基地間題に関する聞き取り調査を実施し、岩国市や周防大島町など、岩国基地周辺で空母艦載機移駐問題に取り組む市民活動団体の方々や、市議会議員、前市長など10名への聞き取り調査を行い、一次資料をいただいてきた。また、本年度の研究では、横須賀基地の原子力空母母港化問題に新たに着手した。文献の入手と購読、一次資料の収集、年表の作成はかなり進んだものの、聞き取り調査を実施するまでには研究が進まなかった。だが、2008年12月に横須賀の市民活動団体が企画した横須賀港の「見学ツアー」に参加し、お話を伺った。また、横浜市など神奈川県内で開催された、基地問題に関わるシンポジウムや集会でも、横須賀基地での市民活動団体の方々から話を伺うことができ、一次資料も入手した。岩国基地の聞き取り調査の研究成果をまとめた後、来年度からは本格的に横須賀基地での原子力空母母港化問題に着手できる見通しである。なお、岩国基地への艦載機移駐問題に関する論文を執筆し、2008年9月に『社会学評論』に投稿したのだが、査読の結果、掲載不可となった。この論文に2009年2月の実施した岩国基地周辺地域での聞き取り調査の結果を書き加え、修正したものを、2009年5月13日締め切りの『都留文科大学研究紀要』第70集にすでに投稿した。また、2008年9月に学位授与が認められた博士論文を、コピー・製本し、聞き取り調査に協力していただいた厚木基地と岩国基地での関係者に送付し、研究成果の社会的還元に努めた。本年度の主な研究成果は、博士論文が『基地騒音厚木基地騒音問題の解決策と環境的公正』という単行本として法政大学出版局から刊行されたことと、平成20年度の岩国基地での調査の成果をまとめ、論文を執筆したことと、横須賀基地での原子力空母母港化問題に関する聞き取り調査を開始したことである。単行本の刊行は、法政大学の出版助成金を受けて刊行した。これまで調査に協力いただいた厚木基地と岩国基地の市民活動団体や議員などの関係者に寄贈し、研究成果の社会的還元に努めた。また、『都留文科大学研究紀要』第70集に「基地騒音対策の問題点-受苦の集中的局地化」という論文を投稿し、査読が通ったため掲載された。博士論文での研究を踏まえた上で、岩国基地周辺で基地に関する4つの訴訟が起こされた経緯や、市民活動の展開などについて記述し、基地騒音という受苦を既存の施設のある受苦圏に集中させ、受苦を局地化していこうとする政策が、基地への反発と政策に対する異議申し立てを生じさせ、地域の紛争化を引き起こしているという、問題の抱える構造的な困難について論文では指摘した。さらに、2009年9月から横須賀基地での原子力空母母港化問題に取り組んでいる市民活動団体の方々への聞き取り調査を開始し、横須賀基地の淡漢工事差し止め訴訟に関わる弁護士に裁判資料をコピーさせてもらうなどの資料収集も昨年度に引き続き行っている。2010年6月の環境社会学会のセミナーで、横須賀基地の原子力空母母港化問題についての学会発表をする申し込みをしている。なお、第四次厚木基地騒音訴訟の公判の傍聴を平成20年度に引き続き続けており、基地騒音訴訟での原告、被告双方の主張から基地騒音問題の実態の把握に努めている。本年度の研究は、博士論文で扱った事例である厚木基地での基地騒音問題の追跡調査と、横須賀基地での原子力空母母港化問題を中心に行った。厚木基地第4次騒音訴訟の公判の傍聴や、市民活動団体の主催した基地問題に関わるシンポジウムへの出席などを行い、参与観察や一次資料の収集によって、博士論文執筆以後から現在までの動向について調べた。また、厚木基地騒音問題に取り組む市民活動団体に依頼されて、シンポジウムで基調講演を行い、市民活動団体の記念誌にこれまでの厚木基地騒音問題をめぐる市民活動の歴史についての論文を執筆した。

横須賀基地での原子力空母母港化問題に関する調査では、この問題に取り組んでいる市民活動団体の方々への聞き取り調査を引き続き行い、市民活動団体主催のシンポジウムや学習会、講演会などに参加して参与観察を行い、一次資料に努めた。また、横須賀基地の浚渫工事差し止め訴訟の公判の傍聴も昨年度に引き続き行った。2010年6月の環境社会学会大会で、横須賀基地の原子力空母母港化問題について、安全やリスクをめぐる関係者の言説の相違をリスク論の観点から考察した学会発表を行った。また、2011年度中に単行本として刊行される予定の「環境問題をめぐる規範理論」というテーマでの編著のうち、一章を担当することになったため、2010年12月に「米軍基地と公共圏-岩国基地の拡張・機能強化から見た意思決定過程-」という論文を執筆した。さらに、『環境社会学研究』第17号に「リスクの矮小化-横須賀原子力空母母港化問題でのリスクをめぐる言説-」という論文を2011年1月に投稿した。また、弘文堂から2011年3月に刊行された『環境社会学』において「基地公害」というコラムを執筆した。2010年5月と9月に「軍事・環境・被害研究会」での研究会を行い、横須賀基地での原子力空母母港化問題について報告した。本年度は科研費の最終年度であるため、厚木基地と岩国基地での基地騒音問題に関する追跡調査についてと、横須賀基地での原子力空母母港化問題についての研究についてまとめることを目標に研究を進めた。特に、横須賀基地での原子力空母母港化問題を中心に調査を行い、この問題に取り組んでいる横須賀の運動団体が主催したシンポジウムや学習会に出席し、参与観察をした。さらに、横須賀市基地対策課の職員に対して聞き取り調査を行い、原子力空母母港化を受け入れた経緯や市としての考え方などについて話を伺った。これらの調査の成果を論文としてまとめ、『環境社会学研究』第18号に投稿した。また、基地騒音問題の解決策を基に、環境問題の規範理論について考察した「環境問題の解決策をめぐる規範理論-基地騒音問題から考える環境正義-」という論文を執筆し、2011年10月に『都留文科大学研究紀要』第74集に掲載された。さらに、これまでの厚木基地と岩国基地、横須賀基地に関する研究で執筆し、各所に掲載された論文を加筆・修正して科研費研究成果報告書「米軍基地での環境問題をめぐる市民運動と地域社会」を作成し、被調査者に送付して研究成果の還元に努めた。また、2012年秋に法施大学出版局から刊行予定の『公共圏と熟議民主主義現代社会の問題解決』(編著者舩橋晴俊・壽福眞美)での一章として、「米軍基地と公共圏-岩国基地の拡張・機能強化から見た意思決定過程-」が掲載されることになったため、その加筆・修正・校正を行った。学会発表としては、2011年6月の環境社会学会大会で「軍事活動に伴う環境被害」という企画セッションを立ち上げ、研究会のメンバー各自で報告をした。私は第一報告として「環境社会学から見た軍事的活動による公害・環境問題」という報告をし、地域、被害、支配・被支配関係、負担の格差などへの注目など、環境社会学の研究蓄積が、軍事的活動による公害や環境問題を研究する上でも示唆的であることや、平和学での「構造的暴力」や「サブシステンス」という概念が問題構造の解明に有効であることなどを提示した。
エンドセリンの薬理学的研究

本研究計画の目的はわれわれの発見したエンドセリンに関する研究が世界中で短期間に爆発的に進んだことから、その研究の進捗状況を適切につかみ、その研究成果を総括的にまとめて、この領域における研究を国際的に、効率的にすすめることを意図したものである。本年度は特に、エンドセリン受容体の講造と機能、エンドセリンによる細胞内信号伝達系の解析、エンドセリンによる局所血流調節の機構の解析、エンドセリンの変換酵素などについて検討することを目的とした。エンドセリンの受容体についてはわれわれの発表後、全部で5種類の報告があったがいずれもその内因性アゴニストへの親和性の差で2種類にわけられることがわかった。それらをET_AまたはTT_Bと名づけた。第3の受容体のcDNAクローニングについては各地でいろいろ議論したが、単離されたという報告もない。したがってET_A、ET_B両受容体について現時点における総括を行ない、国際薬理学会小委員会に報告した。エンドセリンによって刺激される細胞内信号伝達系はいずれの細胞でも共通しているのはphospholipaseCの活性化である。その他カルシュウムチャネルの開口もおこるが、これは別の機構を介するらしい。メサンギュウム細胞などではナトリウム、プロトン交換系も刺激されるらしい。エンドセリンに関する研究の中で現在もっとも重要と考えられている研究はエンドセリン変換酵素に関する研究である。この酵素の単離についてはかなり困難で、欧米の種々な機関での情報でも成功したという報告はなかった。一方エンドセリンの拮抗薬の開発はかなり多くの研究機関でこれを試みており、いくつかの拮抗薬が出現してきたが、いずれも日本の製薬会社によって開発されたものばかりである。欧米のものはまだ発開されていない。染色体遣伝子の解析から、殆どの哺乳類には3種類のエンドセリン(以下ETと略)アイソフォームが存在することが判明し、それぞれET-1,ET-2,ET-3と命名されている。これらは生体内の様々な部位に異なった分布をしており、それぞれ違った役割を果たしているものと思われる。最初に発見されたのがET-1であり、多くの研究はET-1を用いて行われてきた。当初ETは強力な血管収縮性ペプチドとして発表されたが、その後国の内外の施設に於ける研究によりETは心血管系のみでなく、腎蔵や気道平滑筋、消化管、内分泌系、更には神経系にも存在し、作用することが示され、広範な生理活性をもつペプチドであることが明かとなってきた生体内に於いて、ETは前駆体蛋白からプロセシングを受けて生じた中間体であるbig ETが特殊なET変換酵素によって切断さて生合成されるものとかが得られる。今回の国際研究協力の大きな成果の一つに、この酵素の性質が明らかにされ、特異的な酵素阻害剤(ホスホラミドン)も見いだされたことが挙げられる。ホスホラミドンを静脈内に持続注入するとラットの血圧も下降し、ETが生理的な血圧調節にも与っていることを物語っている。ET受容体蛋白をコードするcDNAのクローニングにも成功し、そのアミノ酸組成が解読されて一次構造が明らかにされた。これは、今後のETの詳細な作用機構の解明に重要な意味をもつものと思われる。血管内皮細胞のある種の腫瘍患者では、血中ET濃度が異常に高く、高血圧を伴っていた。この腫瘍を外科的に除去すると血中のET濃度も血圧も正常レベルまで戻ったという。又、クモ膜下出血後の遅延性脳血管攣縮の動物モデルに於いて、ET生合成の抑制処置を施しておくと、血管攣縮の発生が抑えられたという。これらは、血管収縮を伴う一部の疾患に、ETが関与していることを示唆するものである。
霊長類脳部位特異的転写因子の発現解析

マカクの脳内では、老化にともなって炎症反応、免疫反応に関わる遺伝子群の発現は増加し、ミトコンドリア機能やシナプス伝達に関わる遺伝子群の発現は低下していた。ヒトでは老化によってミトコンドリア機能の強化、再髄鞘化を示唆する遺伝子発現増加があり、マカクではミトコンドリア機能の低下、脱髄を示唆する遺伝子発現減少が見られた。新皮質は、海馬と共通する遺伝子発現以外に、新皮質固有の遺伝子発現を付加していることが明らかになった。髄鞘化の過程で増加または減少するような発現変動をする転写因子遺伝子は存在しなかった。髄鞘化の程度に関わる転写因子はエストロゲンによって調節を受けるパスウェイに属するものが多かった。霊長類の脳の特徴を部位特異的遺伝子発現の観点から明らかにするため、0歳、1歳、成体のマカクの中枢神経系10部位における約2万個の遺伝子発現を網羅的に解析した。どの部位においても、生後発達段階で有意に発現量が変動した遺伝子は約1千個(5%)であった。10部位全部で共通して変動した遺伝子は32個、大脳新皮質7領域では共通して変動し、小脳や大脳基底核、海馬で変動しなかった遺伝子は26個であった。共通した機能等を有する複数の遺伝子をまとめた遺伝子セット単位で発現量の変動を分析するGSEA解析を適用した結果、発達のどの段階においても大脳新皮質の方が海馬よりも多く発現している遺伝子セットはあったが、海馬の方が大脳新皮質よりも多く発現している遺伝子セットはなかった。新皮質7領野間の遺伝子発現の差異は、幼若期には小さく、成体で最大となった。この傾向は、一次視覚野と連合野の間で最大であった。一次視覚野では成体になると発現が減少する遺伝子セットが多く、連合野では成体になると発現が増大する遺伝子セットが多かった。461個の転写因子遺伝子に関して、髄鞘化時期の早い新皮質領野、遅い新皮質領野での発達様式を検討した。髄鞘化の結果を反映する転写因子遺伝子は11個(高度に髄鞘化している状態で多いもの6個、少ないもの5個)あったのに対し、髄鞘化の過程で増加ないしは減少するような発現変動をする転写因子遺伝子は存在しなかった。髄鞘化の結果を反映する転写因子に関して、免疫組織化学的解析を進めている。老齢マカク、若齢マカクの海馬および前頭前野の遺伝子発現をDNAマイクロアレイ法で検討した。炎症反応、免疫反応に関わる遺伝子群の発現は雌雄、部位を問わず増加し、ミトコンドリア機能に関わる遺伝子群の発現は雌雄、部位を問わず減少していた。海馬における雌マカクの遺伝子発現の加齢変化をヒトの老齢女性のものとPAGE法を用いて比較したところ、ヒトでもマカクでも炎症反応、免疫反応に関わる遺伝子群の発現は増加し、イオン輸送に関わる遺伝子群の発現は減少していた。ヒトでは老化によってミトコンドリア機能の強化、再髄鞘化を示唆する遺伝子発現増加があり、マカクではミトコンドリア機能の低下、脱髄を示唆する遺伝子発現減少が見られるという種差があった。0歳、1歳、成体のマカクの中枢神経系10部位における約2万個の遺伝子発現を網羅的に解析した。どの部位においても、発達段階で発現量が変動した遺伝子は約1千個(5%)であった。GSEA解析を適用した結果、新皮質は、海馬と共通する遺伝子発現以外に、新皮質固有の遺伝子発現を付加していることが明らかになった。新皮質7領野間の遺伝子発現の差異は幼若期には小さく、成体で最大となった。髄鞘化の程度と発現量が相関する転写因子遺伝子は11個あったのに対し、髄鞘化の過程で増加ないしは減少するような発現変動をする転写因子遺伝子は存在しなかった。髄鞘化の程度と発現量が相関する11個の遺伝子を起点としてパスウェイ解析を行ったところ、グリア細胞での遺伝子発現、髄鞘化へのエストロゲンの関与を示唆する結果が得られた。転写因子の一部について免疫組織化学的解析を行った。レチノイン酸受容体βとプレグナンX受容体に関しては、小型から中型のニューロンとグリア細胞に弱く散発的な発現が見られた。老齢マカク、若齢マカクの海馬および背外側前頭前野の遺伝子発現をDNAマイクロアレイ法で検討した。発現が老化によって特異的に増加あるいは減少している機能遺伝子群をPAGE法で検討したところ、炎症反応、免疫反応に関わる遺伝子群の発現は雌雄、部位を問わず増加し、ミトコンドリア機能に関わる遺伝子群の発現は雌雄、部位を問わず減少していた。

シナプス伝達に関わる遺伝子群の発現は雄よりも雌で、前頭前野より海馬で、低下が著しかった。海馬における雌マカクの遺伝子発現の加齢変化をデータベース上のヒトの老齢女性のものとPAGE法を用いて比較したところ、ヒトでもマカクでも炎症反応、免疫反応に関わる遺伝子群の発現は増加し、イオン輸送に関わる遺伝子群の発現は減少していた。種差が見られたのはミトコンドリア機能と髄鞘化に関わる遺伝子群で、ヒトでは老化によってミトコンドリア機能の強化、再髄鞘化を示唆する遺伝子発現増加があり、マカクではミトコンドリア機能の低下、脱髄を示唆する遺伝子発現現象が見られた。これらの遺伝子発現の加齢変化に関わる転写因子をパスウェイ解析で探索中である。大脳新皮質の7領野、海馬、被殻および小脳の発達における転写因子遺伝子発現解析では、どの部位でも発現が非常に低いもの、発現変動がほとんどないもの、どの部位でも発達過程で同様な発現変化を示すもの、部位間で発現変化パターンが異なるもの、同一部位の複数サンプルで発現が安定しないものがあった。発現がサンプル間で異なるものには、神経活動依存性の強い転写因子が含まれ、実験殺時の当該部位の神経活動の強弱を反映しているものと考えられる。免疫組織化学実験用の脳標本の作製準備を進めている。霊長類における解析は進みつつあるが、それ以外の動物に関する解析はまだ行えていないから。マカクの海馬、背外側前頭前野の遺伝子発現の加齢変化を明らかにすることができた。そのマスタースイッチと考えられる転写因子群の探索が進行中である。脳の各部位の転写遺伝子発現の発達過程の概要が明らかになりつつある。これまでに特徴的な発現様式が明らかになった転写因子に関し、免疫組織化学的解析を進める。転写因子以外に特徴的な発現をしている遺伝子、関連するパスウェイの重要分子に関しても免疫組織化学的解析を進め、これらを取りまとめる。対象分子が多く、系統間差の解析のためには抗体の交差性の検討に多大な時間を要するため、解析は霊長類内に集中させる。個別の遺伝子やパスウェイの解析をPC上で進めつつ、その中から選択した一部の遺伝子に関し、免疫組織化学的解析を進める。パスウェイ解析、組織学標本の作製と画像解析を精力的に進めるのに用いる。一次抗体、二次抗体等の試薬、ソフトウェア使用ライセンス料、記録媒体等を購入する。遺伝子発現解析に用いているソフトウェアのライセンスが研究開始から2年間で切れるが、3年目に当たる次年度に行うべき追加解析があることが24年度後半に明らかになった。そのため、24年度の節約により必要な金額の約半分を残し、25年度分と合わせて契約更新に充当することとした。解析ソフトウェアの購入、抗体類、試薬類の購入および研究発表のための旅費に用いる。