hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性痛保有者へのリラクセーション法による痛みのコントロールの効果

慢性疼痛の中でも、痛みのコントロールが難しく、常に全身の痛みに苦しめられている線維筋痛症の患者を対象に、6か月間にわたりリラクセーション法と有酸素運動に相当する気功法による介入を行った。介入は患者個々人の都合を加味して、6か月間に27回実施した。その効果について、痛みの評価、リラックス感の評価、痛みの受け止め方の変化、日常生活行動の評価、自己練習ノートによる評価を検討した。対象者は、線維筋痛症友の会に登録された患者の中から、研究協力が得られた10名の患者である。線維筋痛症の痛みは、同一人でもその日の体調によって大きく変化し、予定したリラクセーション法と気功の体験教室に参加できないということが度々起こったが、患者の参加できる日にちを調整して個々人の痛みに対し有効な指導を検討した。その結果、リラクセーション法については、1筋弛緩法によるの痛みの感覚の減少とリラックス感の体験が全員の患者に得られた。2気功法については、4名のものは、練習に取り組み、その効果を体験していたが、その他の患者は、ゆっくりとした気功の動作自体が難しく、時に痛みが増強することがあるなどして、練習が継続できなかった。有酸素運動としての気功法を、線維筋痛症の患者に取り入れるには、気功の動作とスピード、気功へ取り組む姿勢など、個々人の期待や希望を検討して、さらに工夫する必要があることが分かった。参加者の中には、体験教室の場所として、研究者の所属する大学の実験室を指定したが、体験教室の場所まで、外出することが困難であったり、自宅での練習にとどまり参加できないものもいた。しかし、練習用のパンフレットと、作成した練習用のCDを貸し出すことで、自宅での練習を可能にすることができた。30年度は、関西地域を中心に線維筋痛症の患者への指導を行い評価した。目標とした協力者数が得られ、多くの困難な中でも、リラクセーション法と気功法の体験教室に参加が得られたことから、線維筋痛症による痛みへのコントロールの可能性について成果が得られた。これまでも線維筋痛症の患者の痛みに対して、筋弛緩法などのリラクセーション法の活用について紹介されていたが、国内での研究データの蓄積は見られなかった。線維筋痛症の痛みは、複雑であり、気候の変化やその日の疲れ方などに影響されて、常に繰り返され、痛みが増強したり、少し鎮静化したりするものであるが、リラクセーション法の体験自体は、患者にとってのセルフケアとしての有効性が認められた。気功法の指導方法や体験の仕方には、さらに改善すべき点がみられたものの、体・心・外界へのつながりを意識した気功法を取り入れていくことは、痛みの知覚や痛みとの付き合い方を変化させる可能性があるといえる。関西地域での成果をもとに、改めて関東地域での評価を検討していく予定である。研究協力者は、関西同様に線維筋痛症友の会の協力を得て、10名程度の参加者を募り、先の研究と同様の評価指標を用いて、体験教室へ参加者による評価を行う予定である。そのうちの、気功法については、同様の気功法を行うものの、個別の指導法を工夫して、患者にあった方法を取り入れていく予定である。関西地域と関東地域の参加者による評価を総合して、慢性痛へのリラクセーション法の有効性を評価する。本年度の研究成果を看護系の学会および線維筋痛症学会に発表するとともに、練習用の冊子やCDの活用を促していく。徐々に痛みが増していき、薬物療法にも限界のある本疾患の患者の痛みのコントロール感が持てるようになることを期待するものである。初年度の活動として、本研究の最終到達目標と研究遂行のための実施計画の決定計画遂行に向けたフィールドの選定、共同研究者間における計画実施のための確認作業、予算の適正配分、役割分担の確認を行った。また実施計画の確定のために、1施設の外来においてプレテストを実施した。慢性疼痛患者へのリラクセーション法の指導の経過と、患者の反応について、3事例について検討した。それらの結果を踏まえて、実施計画を確定し、研究倫理審査のための申請書類の整理を行った。慢性疼痛保有者3事例への外来指導の結果、慢性疼痛による身体的・情緒的・行動的面への影響が出てくる可能性があることを理解し、セルフコントロールとしてのリラクセーション法の習得と活用に対する指導の受け入れ状況は良好であった。リラクセーション法として、呼吸法と筋弛緩法を指導したところ、その習得に困難は生じておらず、体験後の反応も良好であった。1度の体験でも、痛みの知覚が減り、情緒的な落ち着きを体験していた。最初の1か月間は、毎週外来を受信してより十分なリラクセーション法の習得と痛みへの反応のチェックが必要であること、3か月間の練習と経過の観察が必要であることを指導した。しかし、実際の個々人の生活状況から、それぞれの事例において、自分の都合のつくときに参加したいとの申し出があり、1か月間に毎週外来を受診したものは1事例のみであり、他の2事例は、1か月間に2回、および1回の受診であった。この間自宅での自己練習を実施しており、練習するごとに、痛みの知覚が減り、気持ちが落ち着くこと、1か月するころには、生活行動の制限が減ってきて、逆に行動範囲が広がってきて、関係性も改善してきたとの報告があった。このような実践例を見ると個人的なニーズに対応しながら個々人が習得しやすいようにフォローしていく必要があるといえる。研究フィールドの確定

1関西(京都地域)では、慢性痛保有者の治療にあたっているクリニックの協力を得て、研究協力者の紹介を得るとともに、面談・指導のための個室を提供してもらう。2関東(群馬)では、大学病院の専門外来および慢性疼痛患者の診療を行っているクリニックとする。関西と関東において、フィールドの条件(絞絡因子)に異なる点が認められる可能性があるが、これまで受けてきた治療内容や、面談の場所による環境的要因の詳細にかかわらず、リラクセーション法の指導と助言に関わるテクニックを最重要課題と考えており、共同研究者のこれまでの実績から、その質を担保できると考える。慢性疼痛の中でも、痛みのコントロールが難しく、常に全身の痛みに苦しめられている線維筋痛症の患者を対象に、6か月間にわたりリラクセーション法と有酸素運動に相当する気功法による介入を行った。介入は患者個々人の都合を加味して、6か月間に27回実施した。その効果について、痛みの評価、リラックス感の評価、痛みの受け止め方の変化、日常生活行動の評価、自己練習ノートによる評価を検討した。対象者は、線維筋痛症友の会に登録された患者の中から、研究協力が得られた10名の患者である。線維筋痛症の痛みは、同一人でもその日の体調によって大きく変化し、予定したリラクセーション法と気功の体験教室に参加できないということが度々起こったが、患者の参加できる日にちを調整して個々人の痛みに対し有効な指導を検討した。その結果、リラクセーション法については、1筋弛緩法によるの痛みの感覚の減少とリラックス感の体験が全員の患者に得られた。2気功法については、4名のものは、練習に取り組み、その効果を体験していたが、その他の患者は、ゆっくりとした気功の動作自体が難しく、時に痛みが増強することがあるなどして、練習が継続できなかった。有酸素運動としての気功法を、線維筋痛症の患者に取り入れるには、気功の動作とスピード、気功へ取り組む姿勢など、個々人の期待や希望を検討して、さらに工夫する必要があることが分かった。参加者の中には、体験教室の場所として、研究者の所属する大学の実験室を指定したが、体験教室の場所まで、外出することが困難であったり、自宅での練習にとどまり参加できないものもいた。しかし、練習用のパンフレットと、作成した練習用のCDを貸し出すことで、自宅での練習を可能にすることができた。30年度は、関西地域を中心に線維筋痛症の患者への指導を行い評価した。目標とした協力者数が得られ、多くの困難な中でも、リラクセーション法と気功法の体験教室に参加が得られたことから、線維筋痛症による痛みへのコントロールの可能性について成果が得られた。これまでも線維筋痛症の患者の痛みに対して、筋弛緩法などのリラクセーション法の活用について紹介されていたが、国内での研究データの蓄積は見られなかった。線維筋痛症の痛みは、複雑であり、気候の変化やその日の疲れ方などに影響されて、常に繰り返され、痛みが増強したり、少し鎮静化したりするものであるが、リラクセーション法の体験自体は、患者にとってのセルフケアとしての有効性が認められた。気功法の指導方法や体験の仕方には、さらに改善すべき点がみられたものの、体・心・外界へのつながりを意識した気功法を取り入れていくことは、痛みの知覚や痛みとの付き合い方を変化させる可能性があるといえる。練習用のパンフレットおよび練習教材の提供
蛋白質工学によるプラストシアニンの電子移動反応の距離・電荷依存性の解析

プラストシアニンはチトロムfから電子を受け取り,光化学系I反応中心複合体に電子を供与するタイプI銅蛋白質である。本研究は蛋白質工学の手法によりプラストシアニンの長距離の電子移動反応に対するアミノ酸残基の役割を明らかにすることを目的として以下の課題について研究を行なった。1.プラストシアニンの配位子の1つであるメチオニンmutant(Met92→Gln92)を作成する課題...Met92はCuとの距離が長く,Met92が活性中心の構造と電子移動反応にどのような役割を果たしているか全く不明である。そこでMet92→Glu92のmutantを作成し,大腸菌で発現させ検討したところ,mutantの酸化還元電位は低下し,mutantとP700およびチトクロムfとの電子移動活性も低下していた。これらの結果から,Met92が酸化還元電位および電子移動活性に重要な役割を果たしていることが明らかになった。2.プラストシアニンのacidic patchを構成するアミノ酸を置換したmutantを作成する課題...プラストシアニンは2ヶ所で電子の授受を行うことが示唆されているユニークな蛋白質である。推定されている電子移動経路の1つには,酸性アミノ酸残基が集中した部位が存在する。このacidic patchの役割を明らかにするために,acidic patchの負電荷が1個ずつ正電荷に変化するようデザインしたmutantを作成した。プラストシアニンとチトクロムfおよびP700の反応速度定数は,酸性アミノ酸残基が減少したmutantほど減少した。これらの結果から,プラストシアニンの酸性アミノ酸残基はチトクロムfおよびP700との反応に重要であることが明らかになった。3.光化学系I反応中心複合体のプラストシアニン・ドッキング蛋白質とプラストシアニンシの相互作用を明らかにする課題...本蛋白質のcDNAのクローニングとシーケンシングを完了した。
単一磁束量子による高スループット微細超伝導配線

絶縁層に比誘電率の大きなアルミナを用いたマイクロストリップ線路を設計・作製し、マイクロストリップ線路の線路幅と負荷Q値の関係を調べ、負荷Q値は100程度で線路幅の減少とともに緩やかに減少することがわかった。有機溶媒を用いた非水めっき法によるNb薄膜の堆積に関する研究を行い、NbCl_5とTCMClを含むACN溶液を液体窒素冷却により精製しためっき浴から連続な金属光沢のある薄膜が得られることを見出した。この薄膜のX線回折パターンはNb(110)に対応するピークが存在し、室温における非水めっき法によりNb金属薄膜の堆積の可能性が示唆された。(1)単一磁束量子論理回路において、将来、現在用いられている臨界電流密度が2.5kA/cm_2のNb標準プロセスから、100 kA/cm_2以上のプロセスに移行するとセル寸法は現在の10分の1となり、集積度は100倍になると考えられる。このようなセルの中で高密度な受動配線による高スループット信号伝送を実現するために、サブミクロン幅のマイクロストリップ線路やストリップ線路を作製し、実際のSFQパルスの高スループット伝送時における問題点を見出し、解決する。(2)我々は、サブミクロン幅のマイクロストリップ線路を実現するために比較的高い誘電率を持つAl_2O_3やMgOを層間絶縁薄膜として利用することを検討する。従来のSiO_2による層間絶縁薄膜と異なり反応性ドライエッチングを用いることができないので、デバイス作製方法も併せて検討を行う。(3)さらに平成20年度よりSFQ LSIチップの3次元実装を目指して、基板貫通ビア内へのめっき法によるNb超伝導配線形成技術に関する研究に着手した。高スループットの超伝導配線を実現するため、高誘電体薄膜を用いて2μm以下の線路幅の微細超伝導配線の提案を行った。現在試作可能なNEC Nb標準プロセスIIによって試作および動作評価を行っている単一磁束量子論理回路の断面構造において、回路本体を上部と下部の超伝導層とバイアス線との間に接地されたシールド壁に囲まれた磁気シールド構造の中におく。このように設計することにより、外部磁場印加に対して耐性の高い回路構成が可能であることを確認した。また、微細超伝導配線を単一磁束量子論理回路と組み合わせて用いるために、上部・下部グランド層によるシールド構造の上部に微細超伝導配線層を積層する構造を提案した。この構造により、既存のSiO_2を誘電体層として用いる単一磁束量子論理回路部分に影響を与えることなく回路上部に高誘電率層を用いた微細な超伝導配線を形成することが可能となり、高い集積度を実現できる。さらに、実験により上部グランド層にmoatを設けないでも回路が正常に動作する可能性を示唆した。上部グランド層にmoatを設ける必要がなければ超伝導配線を自由に回路上面に配置することが可能となり設計の自由度が増大する。最後に、電子ビーム描画と高密度プラズマエッチング装置を用いてサブミクロン線幅の微細な超伝導線路が作製可能であることを確かめた。200nmの膜厚のNb薄膜に対して、およそ200nm厚の電子線レジストを用いた場合、レジスト端のアンダーカツト幅はおよそ150nm程度であった。アンダーカット幅を勘案してレジストパターンを設計することにより200500nm幅の微細超伝導伝送線路の作製が可能であると考えられる。単一磁束量子論理回路において、将来、現在用いられている臨界電流密度が2.5kA/cm^2のNb標準プロセスから、100kA/cm^2以上のプロセスに移行するとセル寸法は現在の10分の1となり、集積度は100倍になると考えられる。このようなセルの中で高密度な受動配線を実現するためにはサブミクロン幅のマイクロストリップ線路やストリップ線路を作製し、実際のSFQパルスの高スループット伝送時における問題点を解決しておく必要がある。我々は、サブミクロン幅のマイクロストリップ線路を実現するために比較的高い誘電率を持つAl_2O_3やMg0を層間絶縁薄膜として利用することを検討している。まず、サブミクロン幅のマイクロストリップ線路を実現するために必要なAl_2O_3薄膜の膜厚を求めた。結果的に0.9μm幅のマイクロストリップ線路に対して30nmの膜厚のAl_2O_3薄膜が必要であることがわかった。次に、比較的低周波と数十GHzでのマイクロストリップ線路の損失を評価するために、1)両端に50Wのコプレーナ線路を付属した特性インピーダンス10Wのマイクロストリップ線路と2)DC SQUIDのループインダクタンスを特性インピーダンス50Wのマイクロストリップ線路でループインダクタンスを構成した回路を設計した。これらは、共振法を用いて特性評価する。試料の作製には、厚い超伝導層と薄いAl_2O_3薄膜の膜厚の差を緩和するためにリフトオフ法による埋め戻し工程を付加した。

この工程を用いて、0.9μm幅のマイクロストリップ線路ループインダクタンスとしたDC SQUIDを完成した。この素子をもちいて共振法によるマイクロストリップの特性評価を試みたが、30nmのAl_2O_3上のNbへのボンディングにより絶縁破壞が起こることが判明した。特性評価は、素子構造の変更後に来年度初めに行う予定である。単一磁束量子論理回路において、将来、現在用いられている臨界電流密度が2.5kA/cm^2のNb標準プロセスから、100kA/cm^2以上のプロセスに移行するとセル寸法は現在の10分の1となり、集積度は100倍になると考えられる。このようなセルの中で高密度な受動配線を実現するためにはサブミクロン幅のマイクロストリップ線路やストリップ線路を作製し、実際のSFQパルスの高スループット伝送時における問題点を解決しておく必要がある。我々は、サブミクロン幅のマイクロストリップ線路を実現するために比較的高い誘電率を持つAl_20_3やMgOを層間絶縁薄膜として利用することを検討している。さらに平成20年度よりSFQLSIチップの3次元実装を目指して、基板貫通のビア内へのめっき法によるNb超伝導配線形成技術に関する研究に着手した。マイクロストリップ線路共振器構造を用いた共振ピークの観測を行った。これまでの所、マイクロストリップの細線化による顕著な特性劣化は観測されてい、ない。また、SFQLSIチップの3次元集積化を目指して行っている、有機溶剤を用いた無水めっきによるNb薄膜の形成に関する実験を行った。5価のNbCl_5から価数の減少および他のNb合金の形成が確認され、この方法による金属Nb薄膜の析出の可能性を確認した。今後は、不活性雰囲気中でNbの酸化を防ぎながらNb金属の析出を目指す。さらに、OPENセルを用いた高速信号処理回路の応用例を示した。デジタルDROSのFLL回路にSFQ論理回路を用いることにより高いSlew Rateを示すことをシミュレーションにより確認した。我々は、サブミクロン幅のマイクロストリップ線路を実現するために比較的高い誘電率を持つAl_2O_3やMgOを層間絶縁薄膜として利用することを検討した。さらに平成20年度よりSFQLSIチップの3次元実装を目指して、基板貫通ビア内へのめっき法によるNb超伝導配線形成技術に関する研究に着手した。様々な線幅のマイクロストリップ線路共振器構造を用いた共振ピークの観測を行った。これまでの所、マイクロストリップの細線化による顕著な特性劣化は観測されていないが、線幅の減少とともに負荷Qの値は減少することがわかった。実際のSFQパルスの伝送の際の損失については未知であり、今後SFQ伝送実験が必要である。また、SFQLSIチップの3次元集積化を目指して、有機溶剤を用いた非水めっきによるNb薄膜の形成に関する実験を行った。
歯周組織のリモデリングを制御する細胞バイオメカニクスシグナリング機構の解析

本研究は、メカニカルストレス受容により発現誘導される分子群を解析し、機能的に有効な骨改造制御分子を選択し、歯周組織に発現誘導して、改造機構の制御法を開発することを目的とし、以下のような結果を得た。メカニカルストレス負荷により歯根膜細胞と骨芽細胞は、細胞一般的および細胞特異的な遺伝子発現パターンの両方を示した。さらに遺伝子発現パターン解析によりいくつかのシグナル伝達経路が候補として示された。また、軟組織をターゲットとしたナノ・マイクロバブルと超音波を用いた遺伝子導入法は確立した。本研究は、メカニカルストレス受容により発現誘導される分子群を解析し、その機能から有効な骨改造制御分子を選択し、歯周組織に発現誘導し、改造機構の制御法を開発することを目的とし、以下のような結果を得た。(1)持続的圧縮力に対するヒト歯根膜細胞もしくは骨芽細胞の遺伝子発現応答ヒト歯根膜細胞もしくは骨芽細胞をコンフルエントの状態に培養し、その後、重さを調節したガラス円柱を介して持続的圧縮力を直接負荷した。刺激後、細胞からtotal RNAを抽出し、BioAnalyzer分析で測定し、RIN(RNA integrity number)=10を示す非分解total RNAを用いて、マイクロアレイによる網羅的発現解析を行った。歯根膜細胞は、骨芽細胞に比較して抵抗性を有していた。歯根膜細胞は、持続的圧縮力の負荷により、発現上昇する遺伝子群、発現減少する遺伝子群、不変の遺伝子群が検出された。さらに遺伝子発現パターン解析により、HIF-1αやNFκBを介するシグナル伝達経路が候補としてあがった。細胞特性の違いが、歯周組織のリモデリング機構において重要な役割を果たし、発現誘導される遺伝子群が、組織リモデリングのバランスを調節している可能性がある。今後、これらの遺伝子発現パターンの解析を詳細に行い検証する。(2)遺伝子導入法ラットの歯周組織に遺伝子を導入する方法として、超音波とナノバブルを併用した遺伝子導入法を確立した。(IADR/AADR最優秀論文賞2011William J.Gies賞受賞)この遺伝子導入法は免疫原性がなく、繰り返し投与が可能で、非侵襲的に遺伝子を局所的に導入できることから、歯科領域でより安全に応用できる方法である。(1)周期的伸展刺激に対する骨芽細胞の遺伝子発現応答骨芽細胞をコンフルエントの状態に培養し、その後、周期的伸展刺激を負荷した。刺激後、細胞からtotal RNAを抽出し、非分解total RNAを用いてマイクロアレイによる網羅的発現解析を行った。周期的伸展刺激の負荷により、発現上昇する遺伝子群、発現減少する遺伝子群、不変の遺伝子群が検出された。さらに遺伝子発現パターン解析により、いくつかのシグナル伝達経路が候補としてあがった。歯周組織のリモデリング機構において重要な役割を果たし、発現誘導される遺伝子群が、組織リモデリングのバランスを調節している可能性がある。(2)Photolithography技術を利用した3次元培養系の細胞応答底面にボックスタイプの微小空間マイクロパターンを付与した24wellプレートを用い、細胞増殖活性、Real-time PCRによるmRNA発現の定量評価、細胞の形態や配向性および細胞骨格の観察を行った。骨芽細胞に最適な微小空隙を与えると、細胞自身が運動し、分化が促進することが示された。細胞環境を認識する分子、すなわちインテグリン等の接着分子やサイトカインの遺伝子発現増強が確認され、細胞膜に発現する接着分子と細胞内の細胞骨格による細胞内バイオメカニクスの関与が示唆された。メカニカルストレス受容により発現誘導される分子群とそのシグナリング機構を解析し、その機能から有効な歯周組織のリモデリングを制御する分子を選択して歯周組織に発現誘導し、リモデリング機構の制御法を開発を目指し、以下の成果を得た。細胞外微細構造環境を認識した培養骨芽細胞の接着と移動に与える影響について検討した.(1)増殖活性には影響を与えなかった.(2)骨芽細胞への分化が促進された.(3)細胞骨格actinfilamentは,ボックスの内壁に沿って配向し,細胞接着分子Integrin α2とβ3およびTGF-β1 mRNA発現が有意に増強した.以上の結果より、マイクロパターンは,骨芽細胞の分化を促進することが示唆された.骨芽細胞の分化と細胞外マトリックスの間には密接な関係があり、細胞外マトリックスと結合する主要な受容体インテグリンは、細胞内でタリンや他の一連の細胞内アンカータンパクを介してアクチンフィラメントと連結することが知られている。α2とα6は、それぞれβ1とヘテロ二量体を形成し、細胞外マトリックスであるラミニン5の受容体として機能しており、またα6はβ4ともヘテロ二量体を形成し、ラミニン5の受容体として機能している。

Real-time PCRの結果と合わせて考察すると、骨芽細胞では細胞外基質受容体の発現変化が分化に影響している可能性がある。細胞の増殖・分化さらに組織形成において、細胞外基質との接触面で働くメカニカルストレスと同様に、細胞内で働くメカニカルストレスが重要になると推測される。2011年3月11日の東日本大震災により、殆どの実験機材が転倒して損壊し、研究建物は「立ち入り制限」状態のため避難しなければならなかった。停電と断水が数日間続き、冷蔵庫内のサンプルや試薬は失活し、インキュベータ内で培養中および冷凍保存中の細胞は死滅した。動物実験中のラットは、動物実験施設の停電と断水のため安楽死処分となった。そのため、研究体制の立て直しに時間がかかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画を精力的に遂行する.研究分担者との研究会議による進行状況報告会で活性化を図る。研究体制が立ち直り、解析可能な実験から随時進め、今後は最終年度での成果発表と公開を目標に、計画通りに遂行するよう尽力する。
建設産業における若年不安定就業層の実態に関する社会学的研究

本研究では、建設業を含めた不安定労働で働く若年層の生活と就業の実態について明らかにし、現代社会における若年層の貧困・ホームレス化と労働市場の特徴について検討を行った。そして、地方の労働市場における建設業の位置づけと人々の地域移動、現代の就業構造や貧困の再生産を背景とした、若年層の不安定な労働・生活について指摘を行った。1.本研究では、建設業の日雇労働などに従事する不安定就業層のなかでも、とくに若年層の就労実態を明らかにすることを目的としている。本年度は本研究プロジェクトの初年度にあたり、近年行ってきた野宿者や建設業に関する聞き取り調査の再分析、若年労働に関する新たな文献・資料収集とその読み込み、関係者からの情報収集、ならびに研究の論点の整理を中心に行った。具体的には以下のとおりである。2.過去に行った、東京の25人の野宿者に対する聞き取り調査、および建設業事業主への聞き取り調査のデータについて、再分析を行った。建設業における若年層を中心とする派遣・請負の実態、若年野宿層の就業経験のなかでの建設業の位置づけ、などの観点に注目しつつ、データの整理と論点の検討を行った。3.建設業に関するマクロ統計について、とくに年齢層ごとの特徴に注目して表やグラフを作成し、中高年層と比較した場合の若年層の建設労働の動向について、概要の把握を行った。4.若年労働層や不安定就労、下層労働市場に関して、広く書籍や論文・資料の収集と、その読み込みを行った。また、海外の国々での若年労働の研究動向について、情報収集に努めた。5.不安定就労者や野宿者を支援する組織の活動に不定期に参加し、若年層の動向について、情報収集に努めた。また、過去に聞き取りを行った建設業事業主に対して再度の調査を行い、若年建設労働者の動向について、データを収集した。本研究では、建設業などに従事する不安定就労層のなかでも、とくに若年層の就労実態を明らかにすることを目的としている。本年度は2年目にあたり、昨年の建設業に特化した調査・研究から、やや対象範囲を拡大し、若年層の多様な職業移動と生活経験に焦点をあて、資料収集や聞き取り調査を中心に行った。第一に、若年労働層や不安定就労、格差論に関する書籍や論文・資料の収集と、その読み込みを行った。また、イギリスの若年不安定就労と貧困に関する研究動向について、情報・資料収集に努めた。第二に、野宿者や若者を支援する組合・NPO関係者への聞き取り調査を行うことで、特定の若年層の貧困化が進行していることなど、情報・データの収集を行った。第三に、インターネットカフェやマンガ喫茶のサービスや利用の状況について、関東の10数軒の店舗において観察を行った。また、利用状況に関するインフォーマルな聞き取り調査を行い、25人から協力を得た。現在建設業で働いているという若者は対象者には存在せず、むしろ非正規雇用で働く若者には、引越しや仕分けなどの軽作業に就く者が多かった。また、これらの都市的な場所が、多様な人々に多様に利用されていることが分かった。第四に、過去に行った東京の25人の野宿者に対する聞き取り調査のデータについて、中高年層と若年層に分けて就業と生活の変化についての再分析を行った。これらの分析結果を元に、論文を執筆した(2008年6月発行予定)。第五に、青森県出身で関東に在住している数名の若者に対して、1時間程度の予備的な聞き取り調査を行った。建設業に就職した若者は、長時間労働で低賃金の非常に厳しい労働条件にあった。青森県のネットワークを重視し、将来的には建設業で身につけた技能を生かしてUターンすることを希望しているなど、若者と地域移動、職業生活についての知見を得た。本研究では、建設業などに従事する不安定就労層のなかでも、とくに若年層に焦点をあて、就労と生活実態を実証的に明らかにすることを目的としている。本年度は最終年度にあたり、これまでの研究のまとめと、その日本語および英語での発表を目指して研究活動を行った。第一に、若年労働層や不安定就労、貧困に関する書籍や論文・資料の収集と、その読み込みを行った。イギリスやアメリカの若者問題に関する文献についても収集に努めた。第二に、ホームレスの人々や不安定就業の若者を支援するNPO関係者への聞き取り調査やイベントへの参加を行うことで、若年貧困層の就業の実態把握と諸政策に関する情報・データの収集を行った。これらの若年層と不安定就業に関する研究の成果は、国際学会にて2回の発表を行った。第三に、青森県出身で関東に在住している数名の若年層に対して、1時間程度の聞き取り調査を行った。正社員になりたくてもなれず、派遣業を続ける対象者が、一時的に実家に帰ったり、関東在住の青森の友人ネットワークを利用するなど、地域移動と生活についての知見を得、報告書を執筆した。また、青森の各種労働統計を収集・分析し、建設業の縮小と若年層の流出について、研究ノートにまとめた。第四に、日本の建設業の下層労働市場の変容に関する研究と、若年層の不安定就業に関する研究について2本の英語論文の執筆に努めたが、こちらはまだ完成に至っておらず、引き続き執筆予定である。

本研究では、日本の就業構造が激変するなかで、若年層が多重の社会的排除の元にあること、家族や地元との関係が重要であること、地方にとっての建設業の縮小と派遣業の伸張について知見を得た。
「父親の育児奨励論」が父親の育児不安感に及ぼす影響に関する実証的研究

本研究の目的は、1990年代以降から「父親の育児奨励論」が盛んに唱えられる状況において、父親自身も内面化しつつある「子どもにかかわる父親」という文的規範が父親の育児不安感に及ぼす影響を明らかにすることであった。本研究は質問紙法にて行われ、三重県鳥羽市全域の保育所および幼稚園に通う子どもをもつ770世帯を対象として、委託留置調査法にて2004年9月に行われた。対象となった770世帯のうち431世帯の票を回収した(回収率:56.0%)。主な結果は以下の通りである。第一に「父親の育児奨励論」の内面化について、「子育ての責任は父親も負うべき」という父親自身による育児責任についての認識は高く、父親の育児参加の重要性についても肯定する父親が多かった。一方で、父親役割の内容では、子育てにおける性差をどのように捉えるかをめぐって二極化していることが明らかになった。第二に、父親の育児参加の実態では、「平日顔を合わせるよう努力する」などの子どもへの接近、「人への迷惑を叱る」などの規制において育児参加は進んでいるものの、「食事の世話」などの日常的な世話では育児参加率は低いことが明らかになった。第三に父親の育児不安については、約90%以上の父親が子どもと安定した関係を築いていると感じており、父子間の愛着関係形成にいての不安を感じる者は少ない。一方で、約70%以上の父親は子どもにかかわれないことをストレスに感じ、約50%の父親が子どもへの叱り方などの親として子どもへの関わり方に不安を抱いていた。また、子どもの発達についても「気がかりなことがある」とする父親が約50%存在するなど、子どもの発達について父親として少なからずの不安を感じていることが明らかになった。以上より、「父親の育児奨励論」を内面化し、子育てにおける父親の重要性を認識する父親は多いが、実際の育児においては接近や規制が中心であり、世話や遊びというレベルでのかかわりは薄いと言える。その状況において、「父親の育児奨励論」の内面化によって、自らが理想とする親役割を果たせないことに葛藤する父親の存在も伺えた。このような葛藤は親としての発達の原動力として位置づけられるが、親役割遂行あるいは子どもへの不安感を軽減するためには、父親を育児の主体者として位置づけた子育て支援が求められる。本研究では1990年代後半からわが国において高まりつつある父親の「育児参加奨励論」に着目した。まずは、行政あるいは専門家による父親論の内容を検討したところ、「育児参加」についてはジェンダーをめぐり二極化していることが明らかになった。一つは「父権」を否定し、子どもの遊び相手だけでなく母親の領域とされてきた乳幼児の世話などを含め育児全般に父親が関わることを奨励する議論である。もう一つは、「父権」を肯定し生物学的な性差に基づき、母親には果たせないとする「子どものしつけ」「社会のルールを教える」などの育児に父親が関わることを奨励する議論である。このようにジェンダーをめぐって「父親の育児参加論」も二極化するなか、どういう父親が「不在」なのかという議論もジェンダーをめぐって二極化していることが明らかになった。すなわち、ジェンダー中立的な立場からは「物理的父親の不在」が主として問題にされる一方で、ジェンダー固定的な立場からは「権威的父親の不在」が問題にされているのである。一方で、アメリカにおいても「父親の育児参加奨励論」が盛んであるが、より問題とされているのは低所得層の母子家庭における実質的な「父親の不在」であり、父親が経済的に家族や子どもを支えないために母子家庭が貧困で苦しみ、その母子を援助するための福祉予算が増加していることである。その文脈で「父親の責任」を強調しようとする動きがある。その意味で、日米で問題とされる「父親の不在」が異なるために、それを防ぐための「父親の育児参加奨励論」は異なった内容からなると考えられる。以上の先行研究の見直しと概念整理をふまえ、本研究では、わが国において「育児参加奨励論」について父親自身がどのように考え、内面化しているのか、また「育児奨励論」の内面化と父親の育児不安感との間に関連性があるのかを実証的に明らかにすることであった。そこで、平成15年度は平成16年度に行う量的調査のための調査票を作成する準備として、三重県在住の乳幼児をもつ父親8名にインタビュー調査を行った。インタビュー調査から父親は「育児参加」することを望んでいるものの、その内容はジェンダー規範によって異なること、父親の育児不安感は「親役割遂行」の不安と「子どもの成長・発達」への不安に分けられることが明らかになった。

第二に、父親の育児参加の実態では、「平日顔を合わせるよう努力する」などの子どもへの接近、「人への迷惑を叱る」などの規制において育児参加は進んでいるものの、「食事の世話」などの日常的な世話では育児参加率は低いことが明らかになった。第三に父親の育児不安については、約90%以上の父親が子どもと安定した関係を築いていると感じており、父子間の愛着関係形成にいての不安を感じる者は少ない。一方で、約70%以上の父親は子どもにかかわれないことをストレスに感じ、約50%の父親が子どもへの叱り方などの親として子どもへの関わり方に不安を抱いていた。また、子どもの発達についても「気がかりなことがある」とする父親が約50%存在するなど、子どもの発達について父親として少なからずの不安を感じていることが明らかになった。以上より、「父親の育児奨励論」を内面化し、子育てにおける父親の重要性を認識する父親は多いが、実際の育児においては接近や規制が中心であり、世話や遊びというレベルでのかかわりは薄いと言える。その状況において、「父親の育児奨励論」の内面化によって、自らが理想とする親役割を果たせないことに葛藤する父親の存在も伺えた。このような葛藤は親としての発達の原動力として位置づけられるが、親役割遂行あるいは子どもへの不安感を軽減するためには、父親を育児の主体者として位置づけた子育て支援が求められる。
炭素系化合物の物質探索

ダイヤモンドやカーボンナノチューブ、フラーレンなどの炭素化合物や配列ナノ空間を有する鉄カルコゲナイド化合物について、試料合成およびキャリア制御等を施し、絶縁体から金属へ、金属から超伝導へと劇的な物性の変化を実現した。ダイヤモンドにホウ素を多量にドープすることによって、金属-絶縁体転移を起こし超伝導が出現することが最近発見された。ダイヤモンドの強いフォノンと電子格子相互作用により超伝導が発現することが、光電子分光やX線非弾性散乱などの実験から明らかになってきた。このようなドラスティックな伝導現象は、ダイヤモンドのみならず、炭素化合物全般に応用可能であると予想される。我々は、ホウ素ドープダイヤモンドに加え、新たに、高濃度ホウ素ドープ・カーボンナノチューブ、ホウ素ドープ・グラファイトを合成し、制御された環境で金属-絶縁体転移を励起する。特に、配列ナノ空間を有するこれらの物質は、それに起因する独特のフォノンや電荷を有しており、このことより、絶縁体から金属へ、金属から超伝導へと劇的な物性の変化が期待される。これらの物性の制御と、詳細な電子状態の評価を行う。ホウ素の濃度を系統的に変化させた炭素材料として、ダイヤモンド、カーボンナノチューブ、グラファイト試料を作成し、金属-非金属転移や電気物性に及ぼす影響を検討した。カーボンナノチューブをエレクトロニクス応用するために、電気伝導度の高いカーボンナノチューブが求められている。しかし、カーボンナノチューブは、カイラリティに依存に依存して、半導体になったり金属になったり伝導性が変化してしまう。さらに、カイラリティを制御した合成が試みられているものの、未だ成功していない。そこで、我々は、ホウ素ドーピングによりキャリアをドープし、高い電気伝導性を示すカーボンナノチューブの合成を試みた。まず、ホウ素ドープカーボンナノチューブを、ホウ酸を溶かしたメタノール溶液からCVD法により合成する新しい合成手法を開発した。実験では、マルチウォールのカーボンナノチューブを合成し、1本のカーボンナノチューブの物性が測れるよう、十分に長い試料を作成した。原料のホウ酸の濃度をコントロールして、カーボンナノチューブに取り込まれるホウ素濃度の制御を試みた。ラマン分光により、仕込みのホウ素濃度が増加するに従い、Gバンドのラマンシフトが増加する傾向が見られ、キャリアが導入されていることを示唆している。電気伝導率の測定から、ホウ素がドープされたカーボンナノチューブは、ノンドープのものより電機抵抗率が低く、低温でも局在しないことが明らかになった。配列空間を有する様々な物質、例えば、ホウ素ドープダイヤモンド、ホウ素ドープカーボンナノチューブ、Caドープグラフアイト、鉄セレン化合物などについて研究を進めている。ホウ素や陽イオンをドープし、キャリアを制御することを狙っている。ホウ素ドープダイヤモンドはこれまでマイクロ波CVD法で合成してきた。この方法は、ホウ素ドープカーボンナノチューブの合成にも応用可能であると考え、新たにマイクロ波CVD法でのホウ素ドープカーボンナノチューブ合成を試みた。触媒に鉄のナノ微粒子を用い、プラズマ強度を制御する工夫を施したところ、ホウ素ドープカーボンナノチューブの大量合成に成功した。特に興味深い点は、基板に垂直に高密度たナノチューブを成長することに成功した事である。これまでの熱CVD法では高密度垂直成長には成功しなかった。この違いは、マイクロ波の原料分解能力にあると思われるが、同時に、マイクロ波が成長したナノチューブを再分解してしまうため、マイクロ波を原料は分解するがナノチューブを分解しないよう工夫することが重要であることが分かった。また、今年度新たに発見された鉄系超伝導体は、鉄とカルコゲンがつくる独特の配列空間が新しい超伝導を担っており、我々は関連物質に、新たな超伝導物質を探索している。なかでも、単純な構造を持つFeSe, FeTe系に着目した。FeSeは圧力下でTcが急激に上昇することを新たに見出した。さらに、FeTeにSをドープすることにより、Tc=10Kの新しい超伝導体を発見することに成功した。今年度は、半導体に起こる超伝導をテーマに国際会議を主催し、多くの参加者と意見交換が出来た。ダイヤモンドにホウ素を多量にドープすることによって金属-絶縁体転移を起こし、ダイヤモンドの強いフォノンと電子格子相互作用により超伝導が出現することが、光電子分光やX線非弾性散乱などの実験から明らかになってきた。ダイヤモンドは、ホウ素濃度を変化させるだけで、絶縁体から半導体、金属、そして超伝導まで制御可能であることを利用し、ダイヤモンドのみを用いて超伝導デバイスを開発することを試みる。具体的には、超伝導ダイヤモンドについて選択成長法を確立し、基板上の任意の位置に任意のホウ素濃度のダイヤモンドを成長させる技術を確立し、デバイス作製の基礎を確立した。ホウ素濃度を系統的に制御した、ホウ素ドープカーボンナノチューブを、マイクロ波プラズマCVD法を用いて垂直高密度合成を試みる。マイクロ波プラズマCVD法は、熱CVD法に比べて原料ガスの分解温度が高いため、良質なカーボンナノチューブが成長できるものと期待される。

原料にホウ素を含むガスを用いることにより、ホウ素濃度を系統的に制御することが可能であり、得られたカーボンナノチューブは、電子線リソグラフィーによるナノテクを応用し、一本のカーボンナノチューブにおける電気伝導特性を極低温まで評価し、伝導特性や金属非金属転移、超伝導の可能性について検討する。様々な条件を検討した結果、ホウ素ドープカーボンナノチューブの大量合成方法を確立した。一本のカーボンナノチューブの電気抵抗を評価する手法を開発し、室温から0.5Kまで評価したところ、電気抵抗率の顕著な低減を観測すると共に、最低温まで抵抗がほとんど温度変化しないまでキャリアが導入できたことを明らかにした。さらに、大量合成法がさらに改善されれば、透明塗料や透明電極への応用の可能性へ繋がる。ダイヤモンドは、ドーピングするホウ素の量を制御することにより絶縁体から半導体、金属、超伝導とその特性を制御することができる。この特徴を生かして,ダイヤモンドのみから成る新デバイスの開発を行うために、薄膜成長技術の開発を行った。ダイヤモンド基板上の任意の場所に任意の厚さの任意のホウ素濃度のダイヤモンドを成膜する技術の構築であり、この達成により、ホウ素ドープダイヤモンドのみで形成された新しいデバイス作製の基礎となる技術である。ジョセフソン接合では、上下二つの超伝導ダイヤモンド薄膜の間に薄い絶縁体ダイヤモンドを積層する必要があり、これは大変困難な成膜条件である。単結晶ダイヤモンド基板に超伝導ダイヤモンド薄膜を積層し、その上に絶縁体超薄膜ダイヤモンドをきわめて薄い厚さで成膜し、その上に超伝導ダイヤモンドを成膜し完成させた。得られた積層膜をSIMSで分析したところ、絶縁体層はホウ素濃度を金属絶縁体転移濃度以下に抑えることに成功した。マイクロ波CVD法を用いたホウ素ドープカーボンナノチューブの簡便合成法を開発した。マイクロ波プラズマは原料ガスの分解に不可欠である一方、プラズマは成長したナノチューブを分解してエッチングしてしまうという問題点があるため、プラズマによるガスの分解とナノチューブの成長する区域を分離する工夫を施し成功した。さらに、一本のナノチューブの圧力下電気抵抗測定を可能にするために技術開発を行った。ホウ素ドープダイヤモンドに加え、新たに、高濃度ホウ素ドープ・カーボンナノチューブ、さらに配列ナノ空間を有する鉄化合物などの関連物質を合成し、制御された環境で金属-絶縁体転移を励起することを試みる。特に、配列ナノ空間を有するこれらの物質は、それに起因する独特のフォノンや電価を有しており、このことより、絶縁体から金属へ、金属から超伝導へと劇的な物性の変化が期待される。これらの物性の制御と、詳細な電子状態の評価が本研究の目的である。炭素化合物の代表ともいえるダイヤモンドについては、マイクロ波プラズマCVD法を用いてホウ素ドープダイヤモンド薄膜を作製した。成膜技術の向上により、ホウ素濃度を精密にコントロールすることに成功し、低温で超伝導が出現するダイヤモンドと絶縁体に転移するダイヤモンドを作り分けることが可能となった。
ディジタルミュージアムのためのメタデータベースのモデリングと試行研究

本年度は最終年度であり、(1)今年度活動、(2)試行研究と評価、そして本研究を踏まえた(3)今後への展望と活動計画について、まとめる年度である。以下これらの概要について示す。(1)今年度活動の概要今年度は最終年度であり、研究活動は主に、(1)社会動向の調査(旅費)、(2)データ・資料の整理(謝金、消耗品費)、(3)試行実験(消耗品費)を遂行した。全体的な内容概要については以下の(2)、(3)に示す。(2)試行研究と評価について試行実験については、GIS応用システム開発、Web情報資源化として土偶データベースを例に試み、XML言語記述の情報検索システムの開発を遂行した。今後はXML言語記述によるメタデータ標準化が社会の中心になってゆくであろう。明るい見通しがでてきたので、開発研究は今後も継続する。さらにメタデータ規範設定の方向性も見通しがでてきたので、今後、専門分野に絞った研究活動を遂行する。(3)今後の展望と活動計画(1)(2)で示したように実験システム開発の見通しは立った。今後は本システムの充実をはかる。(2)メタデータデータベースに関しては、調査研究の結果、ダブリン・コア規準は全分野対象であるが、社会的効果ならしめるのは専門分野毎のメタデータ規準が今後は必要になってゆくものと考えられる。現在、研究室として考古学分野を中心としたメタデータ規範設定の研究を開始しており、図書館分野、文書管理分野等を参考に民俗、歴史分野等資料のメタ情報規範に拡張することを考えている。本年度は3年間の研究計画における初年度であり、方向性と基盤を作るために調査分析と試行実験を遂行するための実験システム基礎整備を以下のように行った。1.インターネットを介した公開データベースの現状調査と実施機関等の実体調査。その分析と問題点の抽出や整理(旅費)。今後あるべきモデルの方向性についての検討。2.世界的な情報の標準化動向の把握と我国の諸分野の対応状況の調査・分析(旅費)。(1)ダブリン・コアの調査と各分野の対応状況について。さらに考古学資料との対応や現状の公開データベースや開発中のコンテンツ系システムの対応状況等とにちういての調査研究。(2)SGMLやXMLの現状の諸分野の対応状況や関連アプリケーションの開発状況、ならびに今後の方向性につての検討。3.試行研究を実施するための研究室の実験システム整備と社会状況の調査。(1)情報公共圏におけるセキュリティー管理の方式に関する調査研究。(2)集団圏(コミュニティー圏)によるコラボレーションシステムの調査と機能分析。(3)個人圏情報活用システムの研究開発(マルチメデイアデータベースとGIS機能の結合)以上を中心に基礎設定を遂行した。来年度はこれらを基盤として具体的なモデリング設定とその試行システムの開発実験の整備を遂行する計画である。本年度は3年計画の2年目であり、モデルの試行システムの設計と実験を行った。また、世界の情報化の方向はダブリンコアをはじめとしたメタデータの標準化が明らかになってきており、また情報流通のためのマークアップ言語の応用と標準化が極めて急速に動いている。これらの調査研究を綿密に行い、これらに整合しなければ本研究の意味はない。このため、昨年度に引き続き調査研究にも力点をおいた。以下のように研究を奬めた。(1)メタデータとマークアップ言語について。世界動向について調査・分析し、実験を試みた(八重樫、白井)。(2)博物館データベースの調査とメタデータベースの試行システムの整備八重樫は国内外の公開博物館データベースの調査分析を行い、メタデータベースの設計と実験を試みた。白井は実験システムにおけるGIS系の研究実験システムの開発・実験を行った。高松は美術館を中心に、情報利用状況と実体を調査した。(3)研究の方向性について。今年度、本研究の方向性は明かとなったので、来年度は上記(1)、(2)について継続して研究を進めて評価してまとめる。本課題は、今後のインターネット社会におけるグローバル、大規模情報資源の管理と利用方式にとって、必須のテーマとなってくることは明かであり、さらに研究を深化させる必要があるものと確信した。研究進化とともに、世界の動向が大きく動いており、新たな課題が多く出てきた。これら新たな課題についても本研究でまとめたい。

(2)メタデータデータベースに関しては、調査研究の結果、ダブリン・コア規準は全分野対象であるが、社会的効果ならしめるのは専門分野毎のメタデータ規準が今後は必要になってゆくものと考えられる。現在、研究室として考古学分野を中心としたメタデータ規範設定の研究を開始しており、図書館分野、文書管理分野等を参考に民俗、歴史分野等資料のメタ情報規範に拡張することを考えている。
アメリカ・マネジリアル・マーケティングの歴史的研究と学説の再検討

本研究は、マーケティングとは何かという中心問題を解明しようとするために、アメリカの第2次世界大戦後のマネジリアル・マーケティングの展開と学説の再検討に焦点を当ててすすめられた。具体的には下記の4つのテーマにもとづく研究が行われた。(1)マーケティングの定義と顧客志向マーケティングの定義は何かということの再検討と、肩客志向をめぐる諸論点のレビューをすすめ、マーケティングとは販売の現代的形態であること、単なる販売との違いとして顧客志向が重要であることを主張した。(2)マーケティング成立期の学説にみる顧客志向アメリカにおける20世紀初頭のマーケティング成立期の学説として、バトラー、ショー、クラーク、ホワイトの所説を検討して、顧客志向が当時どのようにとらえられていたのかを整理した。(3)「マーケティング・コンセプト」の成立とゼネラル・エレクトリック社の事例研究アメリカにおいて「マーケティングとは顧客志向である」という主張がなされた、1950年代の「マーケティング・コンセプト」についての研究と、その実際の展開事例としてゼネラル・エレクトリック社をとりあげて分析した。(4)顧客志向の現代的4類型による事例研究顧客志向の具体的な展開方向として4つの類型を指摘し、それぞれに当てはまる事例の分析を行い、4類型の特徴を論じた。以上のように、3年間の研究成果はとりまとめたものの、第2次世界大戦後のアメリカ・マーケティングの全体像を明らかにするという点では残された課題も多い。当該年度においては、主に以下のテーマにおける資料の収集と検討をすすめた。1第2次世界大戦前後期のアメリカの社会経済構造の歴史的研究2第2次世界大戦前後期のアメリカのコーポレート・ガバナンス、資金調達に関する調査3第2次世界大戦前後期のアメリカのマーケティング・チャネルに関する調査4第2次世界大戦前後期のアメリカの消費生活様式に関する調査5「マーケティング・コンセプト」をめぐる実践と思想状況に関する調査6電機産業・食品加工産業・トイレタリー産業のケーススタディ今年度はおもに国内での調査、資料収集、関係者からの聞き取り調査や意見交換をすすめてきた。その中でも第1に、企業におけるマーケティング目標、その成果指標、評価基準に関して、アメリカにおけるコーポレート・ガバナンスの発展状況が大きく関与しているという仮説にもとづいて資料分析をすすめてきた。公表するには至っていないが、マーケティングにおける売上げ志向、シェア志向、利益志向、長期成長志向等の違いと経営者意識に関して一定の知見を得ている。第2に、マーケティングとは何かということに関わって、商業と取り引きしてまかせるという流通制度から、メーカーが自ら商取引に積極的に関与するという流通制度に変わりつつある状況について、第2次世界大戦前後期のアメリカにおいても産業によって一様ではない多様性を持っていることが明らかになりつつある。この点についてはいっそう分析をすすめたい。昨年度の研究から引き続いて、第2次世界大戦前後期のマーケティングについての研究をすすめるとともに、現代における顧客志向の展開形態についての調査研究をすすめた。その成果の一部は下記の図書に所収された論文にまとめられた。1「インタラクティブな関係から生まれる商品開発」(京都大学マーケティング研究会編『マス・マーケティングの発展・革新』同文舘、12001年、所収)「顧客志向」の現代的形態の一つとして顧客参加型のマーケティングに注目し、生活協同組合コープこうべが実施した、組合員(消費者)参加の「商品づくりチーム」によるコープ商品の開発事例について検討し、その意義と課題を論じた。特に、消費者の参加は消費者にとってそれ自体が「経験価値」であること、消費者の知恵は商品をとりまく暮らしの情報であること、消費者の主体性を尊重することが消費者の満足度に大きく影響する反面、より重いコミットメントを要求するため事業の継続が容易ではないことなどが明らかにされた。2「顧客との『関係性』創出」(近藤文男・陶山計介・青木俊昭編著『21世紀のマーケティング戦略』ミネルヴァ書房、2001年、所収)とりわけ、「マーケティング・コンセプト」の中心的概念である「顧客志向」の現代的形態として、リレーションシップ・マーケティングの展開に着目し、その定義、実践の体系、限界を明らかにし、フリーケント・フライヤー・プログラム、百貨店カード、アウトドア用品販売業大手の消費者組織であるREIの3つの事例を検討した。

最終年度の本年は、アメリカ・マネジリアル・マーケティングの歴史的研究を位置づけるために、ショー、バトラー、クラーク、ホワイトといった成立期マーケティングにおける顧客志向の展開についての研究をすすめた。その結果、明らかになったことは、成立期マーケティングの議論の中心は中間商人の排除ないし活用をめぐる問題であって、顧客志向ではなかったという点、しかし、すでに顧客のニーズを出発点にマーケティング計画を考える必要性が指摘されている点である。また、アメリカ・マネジリアル・マーケティングの特質の中心は顧客志向にあるという点から、現代における顧客志向の展開形態についての調査研究を下記のテーマを設定してすすめた。これは、顧客志向に関する学説の再検討を通じて、マーケターと顧客の関係の視点から、4つの類型を設定し、それぞれのタイプについてケースをもとにその特徴を論じたものである。1市場創造型のマス・マーケティングマーケターが能動的に提案して市場を創造するかたちで顧客志向を実現する2仮説検証型のマス・マーケティングマーケターが能動的に顧客のニーズに関する仮説を立て実践を通じて検証する3声を聴く型のマーケティングマーケターが顧客の意見を日常的に収拾してマネジメントに生かす4顧客協働型のマーケティング顧客自らが参加しマーケターと協働して自らのニーズの実現をめざす以上の研究については、同文舘から刊行予定の『顧客志向のマス・マーケティング』に収録される予定である。