hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
〈日系人〉カテゴリーの生成と動態―現代世界の人類学的研究

交付申請書に明記した「研究の目的」について、下記のとおり予定になかった新たな知見を得たこともあり、既存の人類学的議論における本研究の位置づけの明確化については充分に達成できなかったものの、「日系人」という集団名をめぐる広範な事例をもとに、集団カテゴリーと移民共同体の構築・変遷のプロセスの関係を人種や民族の論理に関する議論と照らし合わせつつ歴史に即して考察するという目的はおおむね計画通りに進展した。「研究実施計画」に関しては、交付申請書記載のとおり1.議論枠組みの精緻化、2.史資料調査、3.現地調査それぞれについて下記のとおり研究を実施した。1.議論枠組みの精緻化2.史資料調査計画通り、戦後政治史、外交史関連の文献や外交史資料の検討を通じて、占領期から1960年ごろまでの日本政府にとっての「移民」の位置づけを考察し、論文として発表した。「海外日系人大会」などのイベントや国際協力機構(旧国際協力事業団)の事業のような公的な動きだけでなく、表立って語られていないなかで日本政府が「日系人」をどのような存在とみなし関わってきたのかを明らかにすることで、「日系人」カテゴリーの歴史のなかで見過ごされてきた一面を埋めるものと言える。3.現地調査アルゼンチン・ブエノスアイレスでの調査、メキシコでの調査ともに、文字史料の収集、インタビュー(人数、時間)を行ない、計画以上の成果を得た。とくに今回集中的に行なったインタビューを通じて、他の方法では得ることのできない貴重な知見・情報を多数得ることができた。これらの成果は次年度に論文として発表する。また今回の調査によって現地の研究者との交流も深まり、今後の相互協力、共同研究の道も大きく開かれた。「日系人」という名の使用の歴史が「日系人」という集団をめぐる現実をその集団の名前の使用を通して生みだされ、左右される様相を「日系人」に即して明らかにするという目的に即して、交付申請書に記述した5つの課題は以下のとおり進行された。(1)未収集の資料も残されているが、日本で収集可能な政府機関及びその外郭団体の資料の多くを収集し、それを基に「日系人」の使用状況を年表にまとめる作業に着手している。(2)「海外日系人大会」開催経緯における「日系人」カテゴリーの成立について考察し、研究ノートとして『移民研究年報』に発表した。掲載後、移民学会の複数の会員から同稿を積極的に評価するコメントを得ている。(3)調査予定地に変更はあったものの、サンパウロおよびブエノスアイレスにおける日系社会の現状に関する調査を行ない、とくにブエノスアイレスにおいては世代ごとの呼称と認識の差異、とくに第二世代による"Nisei"(スペイン語)の名の下新たな運動、組織化の動きという重要な論点を取りだした。その一部は『生存学』2号に発表した論文にも言及した。この論点の発展は2010年度以降の課題のひとつとなる。(4)第15回パンアメリカン大会(於:モンテビデオ)に参加した結果、(3)と同じく「日系」という語に対する現在の日系人内での認識の差異、とくに青年層にみられる変化とその背景という論点が抽出された。この点は、大会日程中、南米の各日系社会の現在の中心人物、および青年層のリーダー数人に対して行なった聞き取りから得られた。これらは今後展開すべき議論において重要となる。また2011年に行なわれる第16回にも参加する予定である。(5)以上の成果は「日系人カテゴリーの動態」年表に追加しており、随時更新中である。平成22年度は、(1)民族的カテゴリーをめぐる人類学的議論、(2)「日系人カテゴリー」の同一性の論理、(3)南米とくにアルゼンチン日系人の歴史、という3つのレベルで研究を進めた。このうち(1)は交付申請書に記載した研究実施計画の(1)議論枠組みの精緻化に、(3)は(2)現地調査及び資料分析に対応し、(2)は両方の作業にかかわる論点となる。それぞれについて以下の成果を得た。(1)論文や口頭の形で発表するにはいたらなかったものの、「系譜」や「出自」というタームを中心的な概念として議論を発展させた親族(関係)論の研究動向のサーベイを行い、親族研究が明らかにしてきた集団的現実と「日系人」のそれとの比較の可能性を模索した。これにより、新生殖技術や国際養子縁組などに焦点をあてた近年の親族論を通して、人種・民族論と親族論が同じ俎上で論じるべき問題を孕んでいるという着想を得た。(2)については、アルゼンチン・ブエノスアイレス州の日系人コミュニティでの約2ヶ月間の調査を通じて、前年度の調査では把握できなかった世代、居住地、職業による「日系人」「日系社会」の捉え方、関わり方の違いが明らかになった。また、先行研究が報告しているブラジルの二世の活動・主張と、アルゼンチンの二世の活動・主張の同時性、共通性と差異も確認された。以上は一世から二世へと日系社会の中心が移り変わる時期に顕在化した日系社会の混乱、改革を訴える言説に注目したもので、これにより、「日系人」を事例とし、広く移民研究において世代間での集団的同一性の継承に関する議論を展開する基礎を固めた。

「研究実施計画」に関しては、交付申請書記載のとおり1.議論枠組みの精緻化、2.史資料調査、3.現地調査それぞれについて下記のとおり研究を実施した。1.議論枠組みの精緻化2.史資料調査計画通り、戦後政治史、外交史関連の文献や外交史資料の検討を通じて、占領期から1960年ごろまでの日本政府にとっての「移民」の位置づけを考察し、論文として発表した。「海外日系人大会」などのイベントや国際協力機構(旧国際協力事業団)の事業のような公的な動きだけでなく、表立って語られていないなかで日本政府が「日系人」をどのような存在とみなし関わってきたのかを明らかにすることで、「日系人」カテゴリーの歴史のなかで見過ごされてきた一面を埋めるものと言える。3.現地調査アルゼンチン・ブエノスアイレスでの調査、メキシコでの調査ともに、文字史料の収集、インタビュー(人数、時間)を行ない、計画以上の成果を得た。とくに今回集中的に行なったインタビューを通じて、他の方法では得ることのできない貴重な知見・情報を多数得ることができた。これらの成果は次年度に論文として発表する。また今回の調査によって現地の研究者との交流も深まり、今後の相互協力、共同研究の道も大きく開かれた。
波動方程式に関連する偏微分方程式の解の波面集合の伝播に関する研究

偏微分方程式の初期値問題を考察する場合,その解の特異性を決定することは重要な問題の一つである.特に,波動方程式に代表される双曲型偏微分方程式においては特異性の伝播に関する問題が有名である.これは,双曲型偏微分方程式の特徴の一つで,解の初期値に与えられた特異性が時間の経過とともに方程式固有の法則で伝わっていく現象のことである.特異性をもつ位置とその原因となる方向をペアにした波面集合に焦点をあて,非線形波動方程式の解の初期値に波面集合の意味での特異性を仮定したとき,時間が経つにつれて,どの位置に,どの程度の強さの特異性が現れるかを調べる研究を行う.偏微分方程式の初期値問題を考察する場合,その解の特異性を決定することは重要な問題の一つである.特に,波動方程式に代表される双曲型偏微分方程式においては特異性の伝播に関する問題が有名である.これは,双曲型偏微分方程式の特徴の一つで,解の初期値に与えられた特異性が時間の経過とともに方程式固有の法則で伝わっていく現象のことである.特異性をもつ位置とその原因となる方向をペアにした波面集合に焦点をあて,非線形波動方程式の解の初期値に波面集合の意味での特異性を仮定したとき,時間が経つにつれて,どの位置に,どの程度の強さの特異性が現れるかを調べる研究を行う.
本研究の主要な目的は,日本の健康政策研究を,大規模な医療・介護情報の整備という第1段階から,「文理融合」による「因果推論に裏付けられた科学的根拠」の創出と実装という第2段階へと推し進めることにある.第1に,大規模な行政管理データに自然実験を応用する定量分析と,AIや機械学習によるテキストマイニング等の定性分析とを組み合わせ,新たな健康政策の評価方法を開拓する.第2に,学際的な研究チームの編成・協働のあり方についてのベンチマークを形成する.第3に,団塊世代が全員後期高齢者になる2025年問題,団塊ジュニアが高齢化する2040年問題に対処するため,研究成果の実装についてのテンプレートを示す.本研究の主要な目的は,日本の健康政策研究を,大規模な医療・介護情報の整備という第1段階から,「文理融合」による「因果推論に裏付けられた科学的根拠」の創出と実装という第2段階へと推し進めることにある.第1に,大規模な行政管理データに自然実験を応用する定量分析と,AIや機械学習によるテキストマイニング等の定性分析とを組み合わせ,新たな健康政策の評価方法を開拓する.第2に,学際的な研究チームの編成・協働のあり方についてのベンチマークを形成する.第3に,団塊世代が全員後期高齢者になる2025年問題,団塊ジュニアが高齢化する2040年問題に対処するため,研究成果の実装についてのテンプレートを示す.
心筋細胞の増殖分化におけるSUMO化依存的なクロマチン構造変換機構の解析

外的シグナルに応答し細胞の増殖や分化を統合する制御機構の理解は重要であるが不明な点が多い。この制御機構に必須な因子として我々はARIP4を発見し、新たにプロモーター上で細胞周期制御因子E2F6と相互作用することを見出した。ARIP4の複合体を精製したところ,選択的オートファジーのレセプターp62と複合体を形成していること,細胞外環境に応答してp62依存的にARIP4がオートファジーで分解されることを発見した。本研究は外的環境に応答するクロマチン構造変換を明らかにする上で極めて重要で有り,細胞増殖分化とクロマチン構造変換を統合して理解する上で極めて重要な知見だと考えられる。組織の形成や未分化細胞の維持、癌化といった現象の解明には細胞の分化と増殖を統合する制御機構の理解が重要である。細胞の分化、増殖は厳密に調節された転写機構によって制御されているが、これら両者の統合的な制御機構については不明な点が多い。この制御機構に必須な転写制御領域のクロマチン構造変換機構の解析は、分化と増殖のエピジェネティック制御を理解する上でも重要な課題の一つとなっている。我々はSUMO化依存的にクロマチン構造変換するARIP4を発見し、新たにプロモーター上で細胞周期制御複合体E2F6複合体と相互作用することを見出した。本研究では細胞周期制御複合体と結合するARIP4の細胞分化過程における分子機構を明らかにすると共にその生理的意義を明らかにすることを目的とした。本年度は特に、ゲノムワイドなE2F6とARIP4の複合体の挙動を明らかにするために、培養細胞を用いてゲノムワイドに結合を調べる手法であるChIP-seqを行うと共に、クロマチンの構造変換をゲノムワイドに調べることができるFAIRE-seqを行った。その結果、ARIP4は全ゲノムに対して約5000箇所の結合が見られ、それらの80%以上がプロモーター領域に結合した。さらにARIP4を欠損させた場合、ARIP4の結合領域の約70%でクロマチンがDNA切断酵素感受性、すなわちクロマチンが開いていることが判明した。この結果は、ARIP4が遺伝子発現制御に関わると共にクロマチンを閉じる過程に関わっていることを強く示唆する。またE2F6の標的遺伝子に対して調べたところ幾つかの遺伝子においてARIP4が特異的に結合していることが判明した。このことからE2F6とARIP4は細胞内で確かに複合体を形成しクロマチン制御を行っていると考えられる。組織の発生分化や細胞の恒常性維持、その破綻によっておきる癌化といった現象の解明には細胞の分化と増殖を制御する機構の理解が重要である。細胞の分化と増殖は転写制御を介した遺伝子発現の調節によってそれぞれ制御されているが、これら両者を総合的に制御する機構については未だ不明である。これまでに我々はSUMO化依存的クロマチン構造変換因子ARIP4を精製および同定し、プロモーター上で細胞周期制御複合体E2F6複合体と相互作用することを見出した。本研究ではE2F6-ARIP4複合体形成の細胞分化過程での役割を明らかにし、生理的意義を解明することを目的とした。本年度は特にE2F6-ARIP4複合体の調節機構を明らかにする上で、(1)細胞外環境に応答してARIP4が選択的オートファジーを介した分解されること、(2)その分解機構がARIP4複合体に含まれるp62/SQSTM1依存的であること、さらに(3) p62のUBA domainとARIP4の内部に含まれる90アミノ酸の領域が特異的に強く結合することを明らかにした。これらの結果は、心筋組織ではストレス環境下においてこの複合体がARIP4の分解によって解離するため、標的遺伝子のプロモーター構造が開き遺伝子発現が起きやすい状況が作り出されることを示唆している。これらを踏まえ、次年度ではこの複合体制御の生理的な意義と心臓組織での具体的な標的の探索、さらにES細胞の心筋分化系を応用してARIP4複合体の細胞内局在とその制御機構について明らかにする。昨年度にゲノムワイドの解析を行い、ARIP4の核内での主要な機能を明らかにすることができた。それらの情報を踏まえ、本年度は生化学的にARIP4複合体の解析を本年度行った。その結果、構成因子の同定およびその機能解析のうち主要構成因子であるp62の役割を明らかにすることができ、それらを論文として報告した。この解析から、ARIP4は細胞外の環境ストレスを認識し速やかに分解を受けることが明らかとなって。つまりその分解によって細胞は環境へ適応するための遺伝子発現を可能にするクロマチン構造変換を生じることが示唆された。心筋細胞の初代培養および心筋組織での生化学的な解析は十分なサンプル量を確保するのが困難であったため、今回はES細胞分関係および培養細胞での解析を行ったことから、完全に申請計画通りには遂行はできていないが、実験的な困難を回避し、他の方法に迅速に切り替えることにより効率よく重要な知見を得ることができたと考えている。そのため概ね順調に計画を遂行できていると判断した。細胞の分化と増殖を制御する機構の理解は,これまで明らかになっていない組織の発生分化や細胞の恒常性維持の本質的な制御、例えば個々の細胞分化にともなって組織がどのように形作られていくのか,またその破綻によっておきる癌のような疾患の解明につながる。

細胞の分化と増殖は遺伝子発現によって厳密に調節されているが、両者が相互作用を伴いながら総合的に制御しているのか,独立の調節機構なのかは未だ不明である。この細胞の分化と増殖の制御に必須な転写制御領域のクロマチン構造変換機構の解析は,分化と増殖のエピジェネティック制御を理解する上でも重要な課題の一つとなっている。これまで過去2年間で我々はSUMO化依存的クロマチン構造変換因子ARIP4を精製および同定し、プロモーター上で細胞周期制御複合体E2F6複合体と相互作用することを見出した。本研究ではE2F6-ARIP4複合体形成の細胞分化過程での役割を明らかにし、生理的意義を解明することを目的とした。本年度は特にE2F6-ARIP4複合体の調節機構を明らかにする上で,(1)この複合体にウイルスタンパク質E1Bが強く結合すること,(2)そのE1Bの細胞内局在がp62依存的であること,(3)さらにE1BがARIP4複合体構成因子のなかでp62の細胞内の機能を阻害していること,を明らかにした。これらの結果は,ARIP4複合体がウイルスの標的複合体であることを意味している。ウイルスは感染した細胞の増殖や分化,細胞死などを制御するために宿主タンパク質の中でもそれらの制御に重要な因子に強く結合する。すなわちARIP4が細胞において増殖および分化の制御に中心的な役割を担っており,そのためにウイルスタンパク質の標的になっていると考えられる。外的シグナルに応答し細胞の増殖や分化を統合する制御機構の理解は重要であるが不明な点が多い。この制御機構に必須な因子として我々はARIP4を発見し、新たにプロモーター上で細胞周期制御因子E2F6と相互作用することを見出した。ARIP4の複合体を精製したところ,選択的オートファジーのレセプターp62と複合体を形成していること,細胞外環境に応答してp62依存的にARIP4がオートファジーで分解されることを発見した。本研究は外的環境に応答するクロマチン構造変換を明らかにする上で極めて重要で有り,細胞増殖分化とクロマチン構造変換を統合して理解する上で極めて重要な知見だと考えられる。本年度は予定していたARIP4の結合領域のゲノムワイドな解析を行い多くの情報と知見を得ることに成功した。またE2F6の標的遺伝子上にE2F6とARIP4の複合体形成を確認できたことから概ね目標は達成できた。次年度に予定している組織を用いた実験のためにはクロマチン免疫沈降法等の実験法の最適化が必要であるが、それについても培養細胞を用いた実験系と、少ない個体数による予備実験にて進行中である。平成28年度は主にマウスES細胞分化系におけるARIP4-E2F6複合体の解析を行う予定である。培養細胞、マウス胚心臓組織を用いてARIP4の相互作用因子およびクロマチンでの結合様式を明らかにした上で、細胞の増殖と分化の過程をより詳細に細胞レベルで解析することを目的としてES細胞を用いた解析を行う。ES細胞の心筋分化系は確立された実験系で有り、障害はない。
非平衡開放系としての分子機械モデル構築

本研究は、非平衡開放系としての分子機械のエネルギー変換のメカニズムを理解することを目的とするものである。特に、仕事をするためには変位と力の相空間上で考えた時に行き帰りの経路が異なる、すなわち相空間上でループを描く必要があるという点に着目する。この点に着目して実験系を工夫しつつ研究を進めることで、現実に起きている現象をしっかりと観察し、その本質をとらえて、理論モデルを作成することができる。また、数値計算などの手法も援用し理解を深める。実験系としては、実際の分子機械を用いることも考えられるが、われわれがこれまで行ってきた非平衡開放系の実験系を工夫することにより、制御が容易なモデル系を構築できると考えられる。そのようなモデル系における化学-機械エネルギー変換の機構を調べることで分子機械の実空間モデルを物理的に理解することを目的として研究を進めた。具体的には次にあげる成果が得られた。・化学振動反応であるBZ反応の微小液滴の自発的運動に関して、内部の流れを観察することによってそのメカニズムを明らかにした。・水/アルコール系におけるアルコール液滴の自発的運動に関して、環境の温度を変化させることによって運動の様子が異なることを見出した。この現象をもとにして反応拡散系に基づいて自発的運動を説明するモデルの妥当性を考察した。・油、水、界面活性剤系において、ゲルの生成とカップルして液滴が自発的に変形、運動するような系を見出し、生物におけるブレブ形成と比較しながら議論した。本研究では、非平衡開放系としての分子機械のエネルギー変換のメカニズムを理解することを大きな目的とする。この点に着目して、実験系を工夫しつつ研究を進めることで、現実に起きている現象をしっかりと観察し、その本質をとらえて、理論モデルを作成することができる。具体的には次にあげる成果が上がった。・水-アルコール系において、アルコールが水面を自発的に運動する現象を見出し、その不安定性の機構について議論した。・界面活性剤水溶液中で、油滴が自発的に運動する系に関して、数理モデルを構築し、基板表面の状態と油滴の運動の関係について数値シミュレーションにより再現した。・化学エネルギーから自発的運動が生み出される系に関して、どのようなメカニズムによってエネルギーの変換が起こるかを、実験事実を考慮に入れながら議論をおこない、自発的、あるいは外的に与えられる非対称性が大切であると結論付けた。
弾性表面波デバイス設計のための新解析法確立の研究

従来、弾性表面波デバイスの波動論的理論解析では金属薄膜の導波・屈折効果が無視されていた。本研究担当者は、それらの効果を考慮した新解析法を提案した。本研究は、新解析法の妥当性及び適用限界を明確にすることを目的としている。このため、弾性表面波ビーム圧縮用薄膜ホーンとトランスバーサル形フィルタを例にとり、数値計算と実験により検討する計画をたてた。以下に得られた成果の概略を述べる。1.ビーム圧縮用薄膜ホーンまず、ビーム幅を15波長から3波長に圧縮するパラボリックテイパ-形とリニアテイパ-形ホーンのパワー伝達効率を数値計算により検討した。その結果、パラボリック形ホーンの最適ホーン長は、従来の光線モデルにより求まる長さより大幅に短くなることが示された。例えば、YX L iNbO_3基板を用いる場合、新解析法により求まる長さは130波長てせあり、光線モデルによる長さは220波長である。リニア形ホーンの場合、損失が-0.5dB以下になるホーン長は数100波長と長くなる。一般に、最適ホーン長は、基板の電気機械結合係数が小さいほど、また咲く度異方性係数が-1に近づくほど長くなる。次に、送・受波用すだれ状電極間に3波長幅導波路の両端にホーンを接続した形状の薄膜を設けたデバイスを試作し、挿入損のホーン長依存性を測定した。測定結果と理論計算結果の差は2dB以内とよく一致し、本研究の解析法がホーンの設計に有用であることが確認された。2.トランスバーサル形フィルタフィルタ電極形状を設計し、電極形成用精密ホトマスクをメーカに発注するにとどまった。今後、研究を続け、周波数特性を理論と実験により比較検討し、フィルタの精密な設計への新解析法の有用性を検討していく。
東アジア成長都市の伝統様式を活かした持続型コンパクトシティの形態研究

実施の過程:平成22年度は精選の文献資料を調査し、特に平成21年度に作成した東南アジア諸都市に関するデータベースを補足した。また、研究の主な対象地であるベトナム・ハノイにおいて調査を実施した。この第4調査(2010年12月)は平成21年度の第3調査に続き、データを補足するために広汎な社会実験的な調査を中心に行った。街路スペースおよび街路に面した建築の空間・機能設計を明らかにするために、生活様式、日常活動、時間表および地区住民にこの地区で生活するための様々な価値評価に関するヒアリング調査を行い、実態を明らかにした。これらの結果から、住民の視点から見た地域密着型の保護・改善・発展のあり方を考察した。さらに、第4調査時に、付加的な比較調査としてホーチミンと香港において、伝統的な生活様式による高密度居住地における現地調査を1週間実施した。調査方法は地区の伝統的な居住建築様式、地区の構造、街区構造、歩道上の生活活動の写真、街路スペースおよび街路前部建築について実測した。今年度の成果:研究の主要な調査地ハノイ旧市街:第4調査より、下記について実態を明らかにした。住民の生活空間は狭い(平均8.8m^2/人)。住民はベンダーや露店のサービスを利用またはリラックスする為に街路前部の空間をよく利用する(平日平均2.5時間/日/人;休日平均2.2時間/日/人)。この実態は歩道の高密な活動の証明でもある。日常活動・時間表的に、住民は2つのタイプがある。第1タイプは高齢者および退職者である。このタイプの住民のほとんどは、1日に少数のトリップを行る(平均3トリップ/日、基本的に徒歩)。第2タイプは若者や中年の就職者である。このタイプの住民のほとんどは1日に多数のトリップを行る(平均6トリップ/日,基本的にバイクで)ホーチミンと香港の調査地点:この調査より、精選された街路の図面および建築様式、都市空間構成、高密な活動や時間的機能変化の写真についてのデータベースを作成した。アジアでのコンパクトな居住様式や都市の類型を整理するために、文献資料と既往研究に基づき、東アジア及び東南アジアの都市における伝統的な都市居住の建築様式と生活様式、高密度な都市空間に関する網羅的なレビューを行ない、アジアの高密度居住の建築様式に関するデータベースの作成に着手した。更に、ミクロなスケールから見たコンパクトな居住様式に関する調査として、アジアの高密度でコンパクトな居住地の典型としてベトナム・ハノイ市を対象にした現地調査を実施した。現地調査は、2009年9月、12月、2010年2月の3回にわたって実施し、まず、ハノイ都心部の旧市街地、フランス植民地時代の開発地、近代化以降に開発された郊外住宅地から典型的な高密度居住街区を抽出し、街区・街路構成等の把握と比較を行ない、その特徴点を整理した。更に、旧市街地では更に高密度な街区や街路の構成とそこでの高密度な居住環境や生活実態を把握するために、旧市街地の典型的な高密度街区を抽出し、測量調査と生活者へのアンケート調査を実施し、伝統的なチューブハウスの建築様式、街区・街路の空間構成と生活実態を明らかにした。加えて、高密度な街路の利用実態を把握するために、街路上でのビデオ撮影とアンケート調査を実施した。その結果、高密度な地区内での街路等公共空間の時間帯による利用法の変化が狭い家屋での過密な居住を補う役割を可能とし、街路空間が単なる交通機能ではなく、コンパクトな地区での生活機能の一部を担う空間として利活用されている実態を明らかにした。また、他の高密度都市との比較のために、マレーシア・クアラルンプール、シンガポール、タイ・バンコクにおける中華街の伝統的な高密度居住地の空間構成等を整理した。このタイプの住民のほとんどは1日に多数のトリップを行る(平均6トリップ/日,基本的にバイクで)

ホーチミンと香港の調査地点:この調査より、精選された街路の図面および建築様式、都市空間構成、高密な活動や時間的機能変化の写真についてのデータベースを作成した。
ＰＴＳＤモデル動物におけるＮＦκＢを標的としたバイオマーカー探索研究

PTSDのモデルストレスを負荷したラットの脳MRI形態解析を行い、萎縮部位でのバイオマーカー探索を目指した。モデルストレスにはsingle-prolonged stress(拘束2時間・強制水泳20分・エーテル麻酔を連続負荷)を用いた。画像データをVBM解析した結果、両視床・感覚野に有意な委縮を認め(PTSDモデル:n=18, Sham:n=17; setlevel p<0.001, cluster-FWE corrected P<0.05)、同部位において活性化ミクログリアのマーカーであるIba-1の免疫反応増大を認めた。これによりミクログリアの活性化が萎縮に関与していることが示唆された。心的外傷後ストレス障害(Post-traumatic stress disorder; PTSD)は重度のストレス暴露後に発症するとされている疾患である。患者を対象としたVoxel-based morphometry (VBM)解析においては前部帯状回や島皮質、扁桃体、海馬などに萎縮の報告がある。一方で、上記は患者を標的とした後ろ向き解析であり、疾病に先立つストレスによって生じた変化なのか、患者側の素因による形態差なのか判然としない側面がある。我々は上記についてストレスとの因果関係を検証するため、PTSDモデルストレスを負荷した動物での頭部MRI画像におけるVBM解析を行った。【結果】両側視床腹側、右側視覚野、右側扁桃体などに萎縮を認めた。(実験群;n=7,対照群;n=9 uncorrectedP<0.001)【考察】動物を用いた実験では年齢・性別・ストレス内容・生育環境のいずれも完全にマッチしており、ヒトを対象としたものよりも検出力が高いと推察される。しかし、今回の研究ではヒトによる疾患研究と機能的に同じ部位が必ずしも検出されていない。疾患の病態生理にはストレスの影響のみではなく、遺伝的なストレスへの脆弱性を議論する必要はあると思われた。中央研究室MRI実験室にある横置き型MRI(Agilent社製,横置き型マグネット,7.04T,ボア径310mm )を用いて実験を開始している。今年度の研究進度は本機を用いて解析を行うための撮影条件の検証に留まっている。動物種(ラット・マウス)による条件変化、T1強調、T2強調、T2*強調など撮影方法、生体・灌流固定後などの条件を変化させ検証を行った。また、コイルの性能による変化が大きいためRFコイルを購入しボリュームコイルと比較し撮影条件を検証した。結論として、良好な解像度を得るためには潅流固定を行い、フッ素系不活性液体(フロリナート3M社TM)のような電気絶縁性が非常に高い液体に浸漬してアーチファクトを取り除くことで良好な解像度とコントラストを得られることが判明した。また、撮影条件についてはT2強調(スピンエコーもしくはファーストスピンエコーによる撮影)が灰白質・白質・脳脊髄液のコントラストを得るために必要と判明している。生体条件では外耳道から内耳の空気によるアーチファクトが大きく、扁桃体部分に影ができてしまい、voxel based morphometryを用いた解析に見合う画像が得られない。この解析方法は均質な信号が要求されるため、結論として潅流固定を行い、頭蓋骨ごと脳を摘出してフロリナートに浸漬し、脳を傷つけずにアーチファクトを減らして撮影することが重要である。蒸気に加えてボリュームコイルでT2強調による撮影を行えば良好なコントラストを得やすいと考えられる。心的外傷後ストレス障害(PTSD)におけるヒトを対象とした画像研究はすでに発表されており、前部帯状回・海馬・偏桃体などに委縮の報告がある。しかし、ヒト対象の研究においては上記変化とストレスとの因果関係を議論する上で、生育歴や個々の遺伝素因などの制限がある。上記を回避する方策として、PTSDのストレスモデルをもちいた動物実験が企画された。また、Voxel-based morphometry(VBM)解析はMRI画像をもちいた解析protocolとして、とくに網羅的・探索的に解析することが可能であり、研究者側のバイアスが入りにくい解析と考えられている。上記解析方法を用いてモデルストレスにより直接的に変化がおこる脳部位を画像研究手法を用いて検証した。PTSDのモデルストレスとしてはsingle-prolonged stress(拘束2時間・強制水泳20分・エーテル麻酔を連続負荷)を用い、ストレス7日後に灌流固定し頭蓋骨ごと取り出した脳のMRIを撮影した。比較対象にはエーテル麻酔のみ負荷し、同様に脳のMRIを撮影した。本研究によりストレスと脳委縮の因果関係は明瞭と考えられる。また、モデルストレスは恐怖・学習よりも身体面における要素が強いと考えられ、身体感覚を中心とした入力系における過剰入力があったと推察される。加えて、視床についてはグルタミン酸による神経伝達が行われている場所であり、グルタミン酸の過剰入力が神経細胞死をもたらす可能性はあったのではないかと考えている。

精神医学動物MRIの撮影条件の決定に約1年間の年月を要旨、本格的なデータ採取の開始が遅延してしまっている。また、現段階の研究内容では統計処理を行った結果の信頼性は不十分であり、さらなる実験個体数の増加が必要となっている。・他の研究者との兼ね合いでMRI装置の使用時間が制限を受けている面があり、当初よりの遅れにつながっている。撮影プロトコールの工夫により今後は効率化を目指したい。・精神科関連の研究においては生体でのMRI撮影プロトコールが一般的であるが、左記のプロトコールでは解析に耐えうる良好な画像を得られないという結論に至るまで非常に長い時間を要した。実験個体数を増やし実験群・対照群それぞれ個体数を20匹程度とすることを目標とする。また、血液中のコルチコステロンを測定し、これを共変量としてMRIデータとあわせた解析も企画する。VBMは全脳網羅的解析であるため、有意差が出にくい解析であるため、上記を遂行した上で、扁桃体等に関心領域を設定したより検出力の高い解析も企画する。上記の後、余力があれば顕微鏡解析による形態的変化に関する検証を行う予定である。今年度決定した撮影プロトコールを基に、PTSDのモデルストレスを負荷した個体と対照個体の撮影を重ね、比較し検討する(撮影プロトコール決定後はMRIによる解析はスムーズに進むと考えている)。比較する手法はvoxel based morphometryによる網羅的解析を検討している。有意な結果が出れば同部位を免疫組織化学などの手法を用いて顕微鏡による解析を行う(NF-κB、グルココルチコイド受容体など)。動物MRI撮影に際して高精細な画像が必要となり、撮影条件の決定に約1年程度要した。結果として、約1年程度の研究計画の遅延を生じ、このため未使用額が発生した。動物MRIの実験個体数を増やす必要があり、動物代20万円程度画筆用と見込まれる。また、コルチコステロン血中濃度測定が必要とされており、試薬代に20万円程度が必要である。解析ソフトウェアの維持費に20万円程度が必要と見込まれる。顕微鏡解析のため、共焦点レーザー顕微鏡のメンテナンスのために40万円程度が必要と見込まれる。その他、諸々の実験試薬やデータ保存のための消耗品、学会発表の旅費、論文の出版に際する諸費用など20万円程度は必要と見込んでいる。MRI使用料として年間40万円程度、動物購入費として40万円60万円程度。試薬購入費として20万円程度。その他消耗品として20万円程度を検討している。
非小細胞肺癌における新規バイオマーカーの探索的研究

白金製剤は、DNAに損傷を加えることで抗がん効果を発揮するため、腫瘍の遺伝子修復能は、白金製剤の感受性に影響を与えると推察される。本研究では、白金製剤を用いた術後補助化学療法を施行した非小細胞肺癌切除症例を対象とし、遺伝子修復にかかわるRad51、ERCC1蛋白発現と予後の関連について検討した。ERCC1陽性症例は有意に無再発生存が良好であった。Rad51蛋白発現と無再発生存に有意な関連を認めず、Rad51、ERCC1蛋白発現と全生存に有意な関連は認めなかった。白金製剤の感受性により予後の違いが生じるのではないかと想定したが、全生存との関連は得られなかった。白金製剤は非小細胞肺癌に対するKey Drugであり、これまでにも白金製剤の効果を予測するバイオマーカーの研究が行われているが、実地臨床において確立されたものはない。白金製剤は、DNAに損傷を加えることにより、抗がん効果を発揮すると考えられている。そのため、腫瘍の遺伝子修復能は、白金製剤の感受性に影響を与える因子であると推察される。過去に我々は、in vitroの検討で、非小細胞肺癌におけるDNA二重鎖切断修復にかかわるRad51蛋白発現、ヌクレオチド除去修復にかかわるERCC1蛋白発現と、白金製剤の感受性に相関を認めることを報告した。特に両蛋白の発現を評価することがより効有効な効果予測因子となると考えられた。一方、治療を行われた患者でこの手法が有効な効果予測因子となり得るかは現時点では不明である。今回、白金製剤を用いた術後補助化学療法を施行した、非小細胞肺癌完全切除症例76例を対象として、Rad51蛋白発現、ERCC1蛋白発現と、白金製剤の感受性の関連性について検討した。パラフィン包埋された切除標本を用い、腫瘍部におけるERCC1、Rad51蛋白発現を免疫抗体染色法にて評価を行った。76症例のうちERCC1陽性症例、Rad 51陽性症例はそれぞれ43例、45例であった。また、今回対象とした76例の臨床病理学的因子、予後について追跡を行った。今後は、ERCC1、Rad51蛋白発現のプロファイルと、臨床病理学的因子、予後との関連について解析を行い、ERCC1、Raad51蛋白発現の意義について評価を行う予定である。一方、治療を行われた患者で有効な効果予測因子となり得るかは現時点では不明である。今回、白金製剤を用いた術後補助化学療法を施行した非小細胞肺癌完全切除症例76例を対象とし、Rad51蛋白発現、ERCC1蛋白発現と、白金製剤の感受性の関連性について検討した。ERCC1陽性症例、Rad 51陽性症例はそれぞれ43例、45例であった。今回対象とした76例の臨床病理学的因子、予後について追跡を行った。全症例の平均年齢は64歳、男性/女性:47/29例、腺癌/扁平上皮癌/その他:54/17/5例であった。病理病期IB期/II期/III期:14/30/32例であった。全症例の5年無再発生存率48.4%、5年全生存率76.4%であった。Rad51蛋白発現、ERCC1蛋白発現と予後の検討を行った。ERCC1陽性症例は、陰性症例と比較し、有意に無再発生存が良好であった(p=0.02)。Rad51蛋白発現と無再発生存に有意な関連は認めなかった。また、Rad51蛋白発現、ERCC1蛋白発現と全生存に有意な関連は認めなかった。過去に非小細胞肺癌の腫瘍部におけるERCC1、Rad51蛋白の発現が低い症例では、白金製剤の感受性が高いとの報告がある。白金製剤の感受性が高ければ、白金製材による術後補助化学療法により予後の改善につながるのではないかと仮説を立てていたが、今回の結果からは、全生存の改善につながるような結果は得られなかった。現時点まで免疫染色により蛋白発現の評価、臨床データ収集が終了している。今後は、解析を行うことにより、一定の結果が得られるものと考えられる。呼吸器外科得られた蛋白発現のプロファイルと臨床データの関連について解析を行う。また、他の遺伝子修復に関わる蛋白発現(BRCA1等)についても検討を行っていく。
遺伝子発現を負に制御する分子機構

研究代表者は、グルタチオンーSートランスフェラーゼ遺伝子(GST-P)の発現制御機構について研究し、転写を負に制御するサイレンサーおよび制御因子の存在を明らかにしてきた。本研究においては、クローニングした制御因子の機能解析および転写に制御的に働く作用ドメインの解析を試みた。1)サイレンサー結合蛋白質Nuclear Factor1(NF1)はファミリーを形成しているが、この中のNF1-Aが制御活性を有していることを明らかにした。さらに不活性化ドメインの同定を行った。3)NF1-Bについては3種類のスプライシングアイソフォームの存在を明らかにし、これらの転写調節に及ぼす影響について検討し、状況に応じて正負両方の機能を持つことを明らかにした。4)他の2つのファミリー、NF1-CおよびNF1-Xと上記のNF1-A、NF1-Bの4つのNF1ファミリーについて、DNA結合性の検討を行い4種間の性質の違いを明らかにした。5)NF1の核移行シグナルを同定した。その結果、4種のアイソフォームに共通して存在する2つの核移行シグナルを同定した。6)GST-P遺伝子サイレンサーに結合するC/EBPファミリーの一つC/EBPδは、C/EBPδ遺伝子の下流に存在する自分自身の結合部位を介して、転写が活性化された後、ファミリーに属するC/EBPδやCHOP10により、同じ部位を介して転写が抑制されることを明らかにした。7)GST-P遺伝子のサイレンサーには、もう一つの未知蛋白質が結合することをすでに明らかにしているが、酵母のシステムにより、亜鉛フィンガーをDNA結合ドメインに持つ数種類の転写因子を同定した。申請者は、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST-P)遺伝子の発現制御機構について研究し、転写を負に制御するサイレンサーおよび抑制因子の存在を明らかにしてきた。また、ビタミンDレセプター(VDR)の標的配列をゲノムから単離したところ、その断片が負の調節能力を有していることを明らかにしてきた。そこで本研究ではGST-P遺伝子のサイレンサー結合蛋白質の機能ドメインの解析およびVDRの標的遺伝子の単離について検討し、以下のことを明らかにした。1)サイレンサー結合蛋白質Nuclear Factor(NF1)はファミリーを形成しているが、この中のNF1-Aが抑制活性を有していることを明らかにした。また、NF1-Aのゲノムクローンを単離し全ゲノム構造を明らかにした。2)NF1-Bについては3種類のスプライシングアイソフォームの存在を明らかにし、これらの転写調節に及ぼす影響について検討し、状況に応じて正負両方の機能を持つことを明らかにした。さらに、負の活性を示す機能ドメインのマッピングも行った。3)他の2つのファミリー、NF1-CおよびNF1-Xと上記のNF1-A、NF1-Bの4つのNF1ファミリーについて、DNA結合性の検討を行い4種間の性質の違いを明らかにした。4)すでに単離したVDR標的断片が負に制御していると思われる遺伝子のクローニングを行い、数種のアイソフォームを単離した。これらの組織における発現は多様性を示した。また、この標的断片には甲状腺ホルモンレセプターも作用し、VDRとは逆に正の制御を示した。ビタミンDと甲状腺ホルモン両方に正負に制御される遺伝子の存在は極めて珍しく、その作用機作の解明は今後の課題である。そこで本研究ではGST-P遺伝子のサイレンサー結合蛋白質の機能ドメインの解析およびVDRの標的遺伝子の単離について検討し、本年度については、以下のことを明らかにした。

1)サイレンサー結合蛋白質Nuclear Factor 1(NF1)はファミリーを形成しているが、この中のNF1-Aが抑制活性を有していることを明らかにした。さらに不活性化ドメインの同定を行った。また、NF1-Aに相互作用する因子の検索を酵母のシステムを用いて行い、候補となるいくつかのクローンを同定した。2)さらにNF1ファミリーの作用機構を明らかにする目的でNF1のアンチセンスmRNAを発現するstable transformantの作製を行った。3) GST-P遺伝子のサイレンサーには、もう一つの未知蛋白質が結合することをすでに明らかにしているが、酵母のシステムを用いてその候補となる遺伝子を単離した。その結果、Cに富むDNA配列に結合する複数の転写因子が働いている可能性が明らかとなった。4)すでに単離したVDR標的断片はVDRにより負に制御されているが、この標的断片には甲状腺ホルモンレセプターも作用し、VDRとは逆に正の制御を示した。詳細な解析の結果、断片内の3つのエレメントを使い分けることにより、2種の制御がなされていることが明らかとなった。申請者は、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST-P)遺伝子の発現制御機構について研究し、転写を負に制御するサイレンサーおよび抑制因子の存在を明らかにしてきた。本年度は、GST-P遺伝子のサイレンサー結合蛋白質の機能ドメインの解析および新たな結合タンパク質のクローニングを行い、以下のことを明らかにした。さらに、NF1-Bの機能ドメイン解析を行い、プロモーターにより、活性化する場合と転写を抑制する場合の2面性があることを明らかにした。さらに、NF1-C,NF1-Xを含め4種類のアイソフォームの結合性の差、発現パターンの変化もあわせて検討した。2)NF1は核内に存在する転写因子である。そこで核移行シグナルを同定した。その結果、4種のアイソフォームに存在する2つの核移行シグナルを同定した。これらは、おのおの単独でもある程度の核移行性を示すが、完全な移行には両方を必要とし、従来とは異なる様式が推定された。3)GST-P遺伝子のサイレンサーには、もう一つの未知蛋白質が結合することをすでに明らかにしているが、酵母のシステムを用いてその候補となる遺伝子を単離した。その結果、亜鉛フィンガーをDNA結合ドメインに持つ数種類の転写因子を同定した。これらはいずれも特異的にDNAに結合することにより、目的のクローンを得た可能性が極めて高いと推察された。
脊髄functional MRIを用いた疼痛の定量評価法の確立

われわれは末梢神経損傷後のラット脳神経活動の経過をfunctional MRIで評価した.Functional MRIでは坐骨神経圧挫損傷1週後に有意差を認めた部位の範囲は,3, 6週後にかけて縮小した.一方で,9週後には新たに扁桃と海馬で有意な血流の増加が見られるようになった.また,c-Fosによる免疫組織科学的染色では,functional MRIで血流量の増加を示した部位で,c-Fosが活性化している結果を得ることができた.本研究により,末梢神経損傷後の脳神経活動の変化をfunctional MRIにより捉えることができた.この結果は,組織学的評価と矛盾しなかった.脊髄のfMRIは撮像対象が小さいため、従来のボリュームコイルでは十分な解像度が得られなかった。その問題点を解消する為に表面コイルを作成し撮像試験を行った。作成した表面コイルを用いて撮像したMR画像は、これまでのボリュームコイルを用いて得られたMR画像に比して、解像度が高く、信号雑音比も高いものであった。この表面コイルを用いたfMRI撮像条件の調整を行っている。ラットの坐骨神経損傷モデルの作成には脳血管クリップを用いた圧挫損傷を加えることで、一定した神経損傷を加えられることが明らかとなった。神経損傷手技に習熟することで均一な神経損傷モデルの作成が可能となることが期待できる。昨年度作成した表面コイルでの撮像では、撮像範囲の辺縁の像に歪みが生じていた。この問題点を解消するために、表面コイルと体積コイルを組み合わせた撮像法をもちいて撮像を行ったところ、歪みの少ない像が得られた。麻酔条件の確立、体幹固定装置の作成、坐骨神経圧座損傷主義の習熟により、MRI撮像および評価に必要な条件が整った。昨年度作成した表面コイルと、体積コイルを組み合わせた撮像法を新たに開始した。この撮像法により、撮像対象に均一な励起パルスを付与できるため、より鮮明な画像が得られた。昨年度課題となっていた撮像時の対象の体動と麻酔深度についは、体幹固定装置を作成し、吸入麻酔薬の投与量調整により安定した撮像が可能となった。血管クリップを用いた坐骨神経損傷主義は確立しており、安定した神経損傷モデルを作成できている。神経刺激条件について、条件を変えながら撮像を行い、至適な条件を模索している。本研究の目的は、疼痛刺激に対する反応を脊髄におけるfunctinal MRIで評価することである。脊髄は通常functional MRIが適応される脳よりも小さく、また腹腔臓器や筋肉といった器官とも接しているため動きのアーチファクトや磁場の不均一性の影響を受けやすい。小さな対象物を高い解像度で撮像するために表面コイルを使用して撮像する方式を考案して試行していたが、磁場の不均一性による影響を排除しきれなかった。そこで表面コイルと体積コイルを組み合わせる方式を考案した。これにより磁場の均一性が向上し、より精度の高い画像が得られることが期待できる。脊髄という小さな観測対象の撮像を行うため表面コイルを用いた撮像法を試行していたが、得られた画像の解像度は向上したが磁場不均一性によるアーチファクトが大きかった。この課題を克服するためこれまでに作成した表面コイルに体積コイルを組み合わせる方式を考案し、撮像条件の確立にむけて実験を行っている。われわれは末梢神経損傷後のラット脳神経活動の過程をfunctional MRIで評価することを目的に研究を行った.末梢神経損傷モデルとして,坐骨神経を脳血管用に用いられるクリップにより圧挫損傷したラットを作成した.このラットを経時的にfunctional MRIを撮像した.MRIは動物用の7.04 Tの横置き型MRI装置とサーフェイスコイルを用いて撮像した.Functional MRIの手法としては,超常磁性造影剤を投与した後に,functional MRI taskとして足底部に刺入した刺激電極を通電している時と通電していない時にT2*強調像を撮像し,そのデータを解析ソフトで解析した.一般線形モデル解析により刺激の有無による信号強度の相違の定量的評価としてT値を求めた.この値によりカラーマップを作成した.これにより,それぞれの脳部位における血流の変化を捉えることができた.またそれぞれの時期に対応したラットの脳を摘出し,c-Fosの免疫組織科学染色を行い,脳神経の活動状態を評価した.Functional MRIの結果として坐骨神経圧挫損傷1週後に扁桃や大脳基底核,前帯状回で有意差を認めた.そして3, 6週後にかけて有意差のある脳神経部位の範囲は縮小した.しかし,9週後には扁桃と海馬で有意差が新たに見られるようになった.免疫組織科学的染色による評価では,これらの部位で,刺激後にc-Fosが活性化している結果を得ることができた.本研究により,末梢神経損傷後の脳神経活動の変化をfunctional MRIにより捉えることができた.この結果は,組織学的評価と矛盾しなかった.また,超常磁性造影剤はfunctional MRIを撮像する上で有用であった.われわれは末梢神経損傷後のラット脳神経活動の経過をfunctional MRIで評価した.Functional MRIでは坐骨神経圧挫損傷1週後に有意差を認めた部位の範囲は,3, 6週後にかけて縮小した.一方で,9週後には新たに扁桃と海馬で有意な血流の増加が見られるようになった.また,c-Fosによる免疫組織科学的染色では,functional MRIで血流量の増加を示した部位で,c-Fosが活性化している結果を得ることができた.

本研究により,末梢神経損傷後の脳神経活動の変化をfunctional MRIにより捉えることができた.この結果は,組織学的評価と矛盾しなかった.作成した表面コイルを用いて脊髄のfMRI撮像に必要な撮像条件の設定を行っている。実際に撮影を行う際には、体動が大きく影響を及ぼすため、麻酔方法や麻酔深度の調整を行っている。また体動による影響を軽減させるため、体幹を固定する装置の作成を検討している。坐骨神経損傷モデルの作成については、脳血管クリップを用いることで安定した神経損傷モデルの作成が可能となっている。神経刺激条件については、撮像条件確立の後にfMRIで得られる像を確認しながら調整を行う必要がある。神経刺激方法及び神経刺激条件について、今後撮像と解析を繰り返し確立してゆく。末梢神経損傷後に経時的に脊髄functional MRIを撮像し、末梢神経再生に伴う脊髄レベルでの神経活動を解析し、末梢神経回復過程の神経伝導軽度の変化を観察する。同時に、より中枢側である脳においても、末梢神経損傷後の疼痛刺激に対するfunctional MRI信号の変化を評価する。脊髄と脳のfunctional MRI信号の変化を比較することで、末梢神経損傷後の疼痛に対する中枢神経の反応を詳細に解明できることが期待できる。脳については組織学的評価も行ってゆく方針である。表面コイルと体積コイルを組み合わせた撮像方法での撮像条件を確立し、坐骨神経圧座損傷を加えた後の脊髄における痛覚刺激に対する反応を経時的に撮像し解析する。整形外科学表面コイルを用いた脊髄fMRI撮像条件を確立した後に、神経刺激方法、刺激条件の設定を行う。末梢神経損傷後に経時的に脊髄fMRIを撮像し、末梢神経再生に伴うMR信号の変化を解析する。また、作成した表面コイルを用いることで、脳のfMRIについても精細に描出できる事が確認できた。脊髄fMRIに加えて末梢神経損傷後の疼痛刺激に対する脳のfMRIでの信号変化を評価することで、疼痛に対する中枢神経の反応を評価できる可能性があるため、坐骨神経損傷後の脳のfMRI画像の変化についても解析を行ってゆく。MRI撮像と並行して組織学的評価を行う方針としている。組織学的評価のために免疫組織染色を行う予定であり、そのための薬品や機器が必要となる。染色法など評価法の検討を行った後に必要な薬剤を購入する予定であったため、そのための購入費用を確保していたが、年度内の購入ができなかったため次年度使用額が生じた。これまでのfunctional MRI撮像法から大きく変更を加えたため、再度撮像条件そのものの確立が必要となった。これにより研究の進捗に遅れが出たため予定していた物品の購入が遅れたため。生じた次年度使用額については上記の組織学的評価を行うための薬品や機器等の購入を含め、28年度に適正に利用する。実験の進捗に沿って次年度に適正に使用する。実験動物の購入、MRI撮像に必要な麻酔薬および造影剤の購入、免疫組織学的染色に必要な薬剤の購入および論文作成時の英文校正にかかる費用等として使用する計画である。
EBウイルスLMP1癌蛋白によるp16^<INK4a>/RB経路阻害機構の解明

p16^<INK4a>/RB経路は癌抑制機構として中心的な役割を担っており、逆にその経路の遮断は細胞癌化の必須条件となっている。EBウイルスのLMP1癌蛋白は、p16^<INK4a>/RB経路の活性化に必須な転写因子をCRM1依存的に核外に移行させ失活させることにより、p16^<INK4a>/RB経路を遮断する。LMP1は核外移行シグナルを有する他の蛋白には作用しないことから、LMP1により誘導される核外移行には何らかの標的特異性が存在すると考えられる。我々は、LMP1によるp16^<INK4a>/RB経路の阻害機構の詳細を明らかにし、その阻害機構を標的とした特異性が高く副作用の少ないEBV関連悪性腫瘍の治療法開発に役立たせることを目的として研究を行い、以下の研究結果を得た。(i)LMP1の機能ドメインであるCTAR1とCTAR2の2つのドメインを介してMEKキナーゼが恒常的に活性化されることがLMP1による標的蛋白(E2F4)の核外移行誘導に必要である。(ii)LMP1の発現によりE2F4のN-末端より68番目と70番目のアミノ酸の近傍にCRM1が結合するようになり、このことがLMP1によるE2F4の核外移行に必須である。(iii)MEKによりリン酸化されない変異型E2F4でもLMP1による核外移行が誘導されることから、CRM1蛋白そのものかもしくはE2F4とCRM1の結合を促進するコファクターがMEKによりリン酸化されることがLMP1によるE2F4の核外移行誘導に必要であることが示唆された。(iv)LMP1の細胞内ドメインと類似性があるCD40を恒常的に活性化してもLMP1によって起こる標的蛋白の核外移行は見られなかった。このことから、LMP1による標的蛋白の核外移行誘導機構を標的とした薬剤はCD40の機能を阻害することにはならないので、免疫系の低下などの副作用を引き起こさない有効な治療法につながると期待出来る。