hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
系統制御用SMESへのシールドコイルシステムの適用可能性の検討

このため先ず,完全な電圧補償がなされた場合を想定し,インダクタンスの関係がシールドの条件を満足出来るように,それぞれのコイルについて自己及び相互インダクタンスの計測を行い,コイル配置を調整し,完全なシールドシステムの完成を目指した。この場合,リード線の抵抗等が残り,ある程度の電圧降下が見られたが,システムの改良を行い,その影響は無視できるようになった。平成15年度に実施した補償電源のシミュレーション結果に基づき,補償電源,制御プログラムを製作し,上述の模擬システムを用いて,本方式の検証を行った。この場合,シールドコイルの常伝導抵抗は回路に模擬抵抗を挿入することにより行った。試験結果ほとんどの入出力変動パターンにおいて,常伝導抵抗が補償され,シールド条件,つまり超伝導主コイルの電流変動が抑制される条件が満足されていることが確かめられた。次にシールドコイルシステムにおける電磁力の解析を行った。つまりシールドコイルとしては機械的剛性の高い常伝導の銅のコイルを用いるが,シールドコイルには自分自身の磁界ばかりでなく主コイルの磁界も加わることになる。したがって電磁力も大きくなり,これを支持する方法を検討する必要がある。解析結果では,ここで検討の対象としている系統制御用SMESの規模ではコイルの受ける電磁力の平均的な力は十分小さいことが示された。ただ局所的には大きい応力が発生する可能性があり,有限要素等による検討が必要である。平成15,16年度に製作した補償電源及び制御プログラムによる試験結果,ほとんどの入出力変動パターンにおいて,常伝導抵抗が補償され,シールド条件,つまり超伝導主コイルの電流変動が抑制される条件が満足されていることが確かめられたが,一部の変動パターンにおいては制御不能となる現象が見られた。このため,17年度の研究においてはこの原因の究明とその改良を行った。制御不能となるのは変動電流の方向が変わる場合に起こっている。これは補償電圧を常伝導コイルの電圧降下分,つまりシールドコイル電流に比例したもので作っているが,シールド電流の方向が変わる際,電流零の点を通り,補償電圧も零となる。この時,制御回路等の動作遅れにより主電流が変化してもシールドコイル電流は零から変化出来ず,制御不能となると考えられた。これを避けるため,変換器出力電流の変化分に比例した電圧を出力する制御方法により実験を行った。その結果,変換器出力電流の変化のパターンによらず,電流変化分は全てシールドコイルに流れ,主コイルの電流は一定となるシールド動作をすることが確かめられた。次にシールドコイルシステムにおける電磁力について,ここで検討の対象としている系統制御用SMESの規模ではコイルの受ける電磁力の平均的な力は十分小さいことが15年度の結果示されているが,局所的には大きい応力が発生する可能性があり,有限要素法による検討を行った。その結果,主超伝導コイルに近い,シールドコイル中央部付近でやや応力が大きくなるが,コイル材料の応力限界より十分小さく,電磁力変形については問題がないことが確認された。
イオンチャネルの機能解明を目指したペプチド毒の合成研究

1.L型Ca^<2+>チャネル阻害剤ω-コノトキシンTxVIIとNa^+チャネル不活性化阻害剤δ-コノトキシンTxVIAの前半と後半を入れ替えたキメラアナローグ(δωとωδ)の合成を試みた。δωはωTxVIIと同程度の収率で目的物が得られた。一方、ωδの合成は困難を極めた。通常の1段階架橋法ではS-S架橋異性体の複雑な混合物を生じた。選択的2段階S-S架橋法により質量が計算値と一致する精製物を得たが、CDスペクトルはランダムコイル型であり、ωδ中には立体構造形成に重要な残基を欠くことが示唆された。NMRによるδTxVIAの立体構造解析をおこない、その結果をωTxVIIの構造と比較すると、基本的な構造はω-コノトキシンに共通のものであったが、分子表面の疎水性残基の集合状態にかなりの相違が見られた。この疎水性面の違いがチャネル特異性に寄与しているものと考察した。2.筋肉のNa^+チャネルを選択的に阻害するμ-コノトキシンGIIIAのC末端Alaを酸性のGlu(A22E)および塩基性のLys(A22K)で置換した。A22Eは天然GIIIAより約90倍弱い活性しか示さなかったがE765K変異チャネルと比較的強く相互作用し、GIIIAのC末端はチャネルの第2ドメインに近接することが示唆された。A22Kの阻害活性は予想に反して天然物より弱く、その理由は立体障害によるものと考えられた。3.化学合成により東南アジア産黒サソリから単離されたサソリ毒Hefutoxinの構造を確認し、さらに酵素分解によりS-S架橋様式を明らかにした。NMRにより3残基ずつ離れて位置する2組のCys残基間のS-S架橋により2本のヘリックスが梯子上に架橋され安定化された新規の立体構造モチーフ持つことを明らかにした。電気生理学的解析によりHefutoxinが電位依存性K^+チャネルを阻害することを明らかにした。(1)L型Ca^<2+>チャネル阻害剤ω-コノトキシンTxVIIとNa^+チャネル不活性化阻害剤δ-コノトキシンTxVIAは3本のS-S架橋による4ループ構造をもっており、まずそれらの前半と後半を入れ替えた2種のキメラアナローグδδωωとωωδδの合成を試みた。ωTxVIIに有効であった条件で空気酸化によるS-S架橋形成をおこなったところ、δδωωはωTxVIIと同程度の収率で目的物が得られたが、ωωδδの場合はHPLC分析で主要なピークは認められなかった。環化条件をδTxVIAに有効であったものに変えたところ、ゲルろ過後の単量体画分に質量が理論値と一致するものが主成分として含まれることが明らかとなった。これらの結果からωTxVIIの後半部分にS-S架橋形成に重要な残基があると考えられた。現在、単量体画分からの目的物の単離および、より有効な環化反応条件の検討を行っている。(2)筋肉のNa^+チャネルを選択的に阻害するμ-コノトキシンGIIIAのC末端Alaを酸性側鎖をもつGluに置換したアナローグ(A22E)を合成した。電気生理学的解析によりA22Eは天然GIIIAより約90倍弱い活性しか示さず、Na^+チャネルに結合した際にはGIIIAのC末端が相互作用する近傍に酸性残基があるものと予想された。

変異したNa^+チャネルを用いて系統的に調べたところ、GIIIAのC末端はチャネルの第2ドメインに近接することが示唆された。(3)東南アジア産のサソリから単離された新規のペプチド毒HSトキシン5種の合成をおこなった。その中で分子内に2本のS-S架橋をもつ4種の毒についてはC末端アミド体と遊離カルボキシル体を合成し天然物との比較によりC末端部分の構造を確定した。1.L型Ca^<2+>チャネル阻害剤ω-コノトキシンTxVIIとNa^+チャネル不活性化阻害剤δ-コノトキシンTxVIAは3本のS-S架橋による4ループ構造をもっている。まず分子中央にあるCys-Cys配列を挟んでN端側がδTxVIA、C端側がωTxVIIであるキメラアナローグを合成した。収率は並行して合成した天然物とほぼ同程度であった。CDスペクトルの測定でもωコノトキシンに共通するパターンが観測され、S-S架橋が天然型であることが示唆された。一方、N端側がωTxVII、C端側がδTxVIAであるキメラアナローグの合成は困難を極めた。そのためチャネル選択性が生じる原因を明らかにするためにNMRによるδTxVIAの詳細な立体構造解析をおこなった。その結果を既に報告済みのωTxVIIの構造と比較すると基本的な構造モチーフはωコノトキシンー般に共通のものであったが、分子表面の疎水性残基の集合状態にかなりの相違が見られた。イオンチャネルのアミノ酸配列を考慮に入れて、この疎水性面の違いがチャネル特異性に寄与しているものと考察した。2.コノトキシンの研究と並行して東南アジア産黒サソリ(Heterometrus fulvipes)から単離されたサソリ毒Hefutoxinの合成研究を行った。化学合成によりその構造を確認し、さらに酵素分解によりS-S架橋様式を明らかにした。NMRによる詳細な立体構造解析の結果、3残基ずつ離れて位置する2組のCys残基間のS-S架橋により2本のヘリックスが梯子状に架橋され安定化された新規の立体構造モチーフ持つことを明らかにした。この構造にはK^+チャネル阻害剤共通のパターンが認められた。そして電気生理学的解析によりHefutoxinが電位依存性K^+チャネルKv1.2とKv1.3を阻害することを明らかにした。また、S-S架橋異性体はヘリックス構造をとらないことを明らかにした。
英文ライティングにおける「複雑さ・正確さ・流暢さ」の発達に関する縦断的研究

本研究の目的は、英文ライティングにおける「複雑さ・正確さ・流暢さ」の発達を「複雑動的システム理論(Complex Dynamic Systems Theory、以下CDST)」の理論的枠組に基づいて縦断的かつ探索的に検証することである。今年度は、先行研究のレビュー、収集したデータの分析、そして複雑さ・正確さ・流暢さの指標値の算出を行った。CDSTに基づいた縦断的研究の先行研究のレビューでは、まだ十分に先行研究が蓄積されていないことから、著名な国際学術誌に掲載されている研究のほぼ全てを渉猟することができた。また、CDSTに基づいた縦断的研究を行う上での手法を先行研究を十分に検討し、ネットワーク分析を用いることを決定した。データの分析においては、分析対象となる489ファイルを対象に、複雑さ指標及び流暢さ指標を「L2 Syntactic Complexity Analyzer」用いて算出した。ライティングにおける流暢さ指標に関しては、主にプロダクト指標とプロセス指標に大別することができるが、本研究では、プロセスのデータは収集していないため、プロダクト指標を用いることを決定した。正確さ指標に関しては、学習者の英作文とそれに対応する英語母語話者による添削文を比較して、正確さ指標を算出するという手順をとるため、489ファイル全てに対して英語母語話者による添削が必要になる。今年度は、予算の関係上、187ファイル分の添削を完了した。添削が完了した187ファイル分の正確さ指標の算出に関しては、「ERRor ANnotation Toolkit: Automatically extract and classify grammatical errors in parallel original and corrected sentences(以下、ERRANT)」を使用した。当該年度に目標としてきたことは、ほぼ全て完了しているが、英語母語話者による添削に関しては、予想よりも少ない数しか添削できなかった。しかしながら、残りの302ファイル分については、次年度の予算内で全て添削可能なため問題はない。添削が完了していない302ファイル分の添削を完了させ、全489ファイル分の正確さの指標値をERRANTを用いて算出する。その後、複雑さ・正確さ・流暢さの指標値を用いてネットワーク分析を行い、縦断的なネットワークの変容を探索的に検証していく。
多様な学習者に対応する情報倫理オンライン教育の開発と運用

本研究課題は,多様な学習者がモチベーションを維持しつつ,様々な端末で学習できる情報倫理オンライン教育の提供を目指し,これまで申請者が行ってきた,標準化を目指したコンテンツを多言語で持続的に提供する取り組みを発展させるものであり,具体的な研究項目と今年度の実績は以下の通りである:(1)多様な学習者への対応については,前提知識の多寡に応じコンテンツの提示方法を変更するための枠組みの運用を継続し,ユーザのコメントに従い前提知識の多寡を問うテスト問題の改善を行った.(2)学習者のモチベーションの維持に資するコンテンツデザインの検討については,匿名化された20,000以上の受講履歴の分析を進め,ボトルネックになっていると思われるコンテンツを特定し改善を行った。また,コンテンツの2倍速再生に加え、1.5倍速再生機能の実装を行った.(3) Universal Accessの実現について,スマートフォンに対応するため、コンテンツ自体のレスポンシブ化の実装を行った.加えて,Learning Tools Interoperability (LTI)により教材の利用を可能とするための技術的検討を行った.本研究課題の成果である,学認連携Moodleは2018年度は106の大学から13,327ユーザに活用されており,学術情報フェデレーション加入機関のおよそ半分の機関からの利用がなされていることを意味している.加えて,本研究課題のさらなる発展を見込み,学認連携Moodle等のLMSに蓄積されているデータをコース改善に有効利用することを目的とした,LMSにおけるデータ分析のフレームワークを含めた次期新プラットフォームの検討を進めた.おおむね順調に進展しているとする理由は以下の通りである.(1)ユーザの知識に応じたコンテンツを提示するプレテストを実装し実運用を継続し行ったことで,コンテンツ開発とLMSとオンラインコース運用ノウハウを蓄積できた.実運用の成果をGithubで公開するとともに,学認連携Moodleにおけるプレテストの開発と運用,評価に関し,2018 KES Conferenceにて研究発表を行った.(2)学習履歴の分析の結果から,学習のボトルネックとなっているコンテンツを特定し改善を行い,年度更新に反映した.(3) Universal Accessの実現の検討のため,コンテンツじたいのレスポンシブ対応の検討を行った.加えて,LMSのデータ分析環境を含むシステムの検討を進めることができた本研究課題が目指す,多様な学習者がモチベーションを維持しつつ,様々な端末で学習できる情報倫理オンライン教育の提供の実現のため,今年度と同様の取り組みを今後も推進していく:(1)多様な学習者への対応については,前提となる知識の多寡に応じコンテンツの提示方法を変更するための枠組みの運用を継続するとともに,蓄積されているデータの分析を行い,本手法の評価を行う.(2)学習者のモチベーションの維持に資するコンテンツデザインの検討については,コンテンツ再生速度以外の要素があるかどうか調査を行うことを検討する.(3) Universal Accessの実現について,スマートフォン対応のための具体的実装に着手する.加えて,本研究課題に関連する他研究課題との連携を進めるための体制を整える.本研究課題は,多様な学習者がモチベーションを維持しつつ,様々な端末で学習できる情報倫理オンライン教育の提供を目指し,これまで申請者が行ってきた,標準化を目指したコンテンツを多言語で持続的に提供する取り組みを発展させるものであり,具体的な研究項目と今年度の実績は以下の通りである:(1)多様な学習者への対応については,前提となる知識の多寡に応じコンテンツの提示方法を変更するための枠組みの実装と運用を行った.(2)学習者のモチベーションの維持に資するコンテンツデザインの検討については,コンテンツ再生速度をユーザの所望の速度にすることを検討し,今年度は2倍速再生機能の実装と運用を行った.(3) Universal Accessの実現について,スマートフォンに対応するための検討を行ったことに加え,コンテンツ配信形式について検討を進めた.今年度までに本研究の成果となる学認連携Moodle (https://security-learning.nii.ac.jp/)上で実運用しているオンラインコースには102の大学から20,000以上のユーザに活用されている.同システムは,利用者の増加に対応するため2017年4月に新プラットフォームへの移行を行った.加えて,同システムに蓄積されているデータをコース改善に有効利用することを目的とした,LMSのデータ分析のフレームワークを含めた次期新プラットフォームの検討を進めた.おおむね順調に進展しているとする理由は以下の通りである.(1)ユーザの知識に応じたコンテンツを提示する方法を実装し実運用を行ったことで,コンテンツ開発とLMSとオンラインコース運用ノウハウを蓄積できた.加えて,国立情報学研究所高等教育機関における情報セキュリティポリシー推進部会の委員としての活動として,コンテンツの大規模改訂を前提とした標準的な教育内容の定義に関する調査に基づいて次期コンテンツで取り上げるトピック案を策定した.また,教材を運用している学認連携Moodleにおけるコースデザインの評価に関し,2017 KES Conferenceにて研究発表を行った.(2)学習者のモチベーションの維持の一要因となるコンテンツ再生速度について具体的なソリューションを提示した本研究課題は,多様な学習者がモチベーションを維持しつつ,様々な端末で学習できる情報倫理オンライン教育の提供を目指し,これまで申請者が行ってきた,標準化を目指したコンテンツを多言語で持続的に提供する取り組みを発展させるものであり,具体的な研究項目と今年度の実績は以下の通りである:(1)多様な学習者への対応については,前提知識の多寡に応じコンテンツの提示方法を変更するための枠組みの運用を継続し,ユーザのコメントに従い前提知識の多寡を問うテスト問題の改善を行った.

(2)学習者のモチベーションの維持に資するコンテンツデザインの検討については,匿名化された20,000以上の受講履歴の分析を進め,ボトルネックになっていると思われるコンテンツを特定し改善を行った。また,コンテンツの2倍速再生に加え、1.5倍速再生機能の実装を行った.(3) Universal Accessの実現について,スマートフォンに対応するため、コンテンツ自体のレスポンシブ化の実装を行った.加えて,Learning Tools Interoperability (LTI)により教材の利用を可能とするための技術的検討を行った.本研究課題の成果である,学認連携Moodleは2018年度は106の大学から13,327ユーザに活用されており,学術情報フェデレーション加入機関のおよそ半分の機関からの利用がなされていることを意味している.加えて,本研究課題のさらなる発展を見込み,学認連携Moodle等のLMSに蓄積されているデータをコース改善に有効利用することを目的とした,LMSにおけるデータ分析のフレームワークを含めた次期新プラットフォームの検討を進めた.おおむね順調に進展しているとする理由は以下の通りである.(1)ユーザの知識に応じたコンテンツを提示するプレテストを実装し実運用を継続し行ったことで,コンテンツ開発とLMSとオンラインコース運用ノウハウを蓄積できた.実運用の成果をGithubで公開するとともに,学認連携Moodleにおけるプレテストの開発と運用,評価に関し,2018 KES Conferenceにて研究発表を行った.(2)学習履歴の分析の結果から,学習のボトルネックとなっているコンテンツを特定し改善を行い,年度更新に反映した.(3) Universal Accessの実現の検討のため,コンテンツじたいのレスポンシブ対応の検討を行った.加えて,LMSのデータ分析環境を含むシステムの検討を進めることができた本研究課題が目指す,多様な学習者がモチベーションを維持しつつ,様々な端末で学習できる情報倫理オンライン教育の提供の実現のため,今年度と同様の取り組みを今後も推進していく:(1)多様な学習者への対応については,前提となる知識の多寡に応じコンテンツの提示方法を変更するための枠組みの運用により蓄積されているデータの分析を行い,本手法の評価を行う.(2)学習者のモチベーションの維持に資するコンテンツデザインの検討については,コンテンツ再生速度以外の要素があるかどうか検討する.(3) Universal Accessの実現について,スマートフォン対応のための具体的実装に着手する.加えて,本研究課題に関連する他研究課題との連携を進めるための体制を整える.
壮年期における、多機能携帯端末を用いた甘味飲料摂取改善による減量プログラムの開発

【目的】飲料習慣改善は、他の食事改善と比較して軽負担で減量効果が期待できる。そこで、甘味飲料摂取改善による減量プログラムの開発を行った。【方法】多機能携帯端末を用いた飲料摂取に着目した保健指導教材を開発した。まず市販飲料に関するデータベースを構築し,データベースを活用した保健指導タブレットアプリを開発した。【結果】アプリの内容構成は、一日・一週間あたりの飲料の摂取量あたりのカロリー量(ごはんやパン換算)、摂取カロリー相当の運動量算出機能、飲料摂取が減少した場合の体重減少量予測機能となった。本研究で開発した保健指導教材は、新しい教材として活用が期待されると共に、今後は介入研究を実施予定である。当研究の研究計画に基づき、まず、甘味飲料水(sugar sweetened beverage: SSB)摂取と肥満、糖尿病、循環器疾患との関連、甘味飲料水に着目した健康教育プログラムについて、文献レビューや既存データを用いた検討を実施し、既存手法の整理と問題点の抽出を進め、その成果は日本公衆衛生学会学術集会に発表した。また、検討の結果、多機能携帯端末を活用した保健指導教材は現時点では少ないが、今後活用への期待が高まっていることが明らかになった。独居男性において内分泌代謝通院リスクが多く、独居男性にも関心が持てるような簡単な減量指導がが必要であり教育教材の開発の際に考慮が必要であることも明らかとなった次に、文献レビューの結果と収集された最新情報に基づき、SSB摂取減少に着目した減量プログラム用の、教育媒体の開発を行を行った。具体的には、市販されている様々な清涼飲料水のカロリーの検索でき、同時にSSBの摂取制限を行った場合に期待できる体重減少量を予測結果を表示できるiPadアプリを開発した。開発したSSBアプリの機能については、平成25年度に開催される日本公衆衛生学会および日本看護科学学会に発表する予定である。前年度に収集した甘味飲料と減量指導に関する文献検討結果および検討した減量指導用教材の試作品に基づき、平成25年度は甘味飲料に関する減量指導用教材(多機能端末アプリ:iPadアプリ「ドリナビ」)の改良開発を行った。具体的には、まず飲料各社に商品情報提供の依頼を行い、甘味飲料のカロリーや各種商品情報に関するデータベースの構築を行った。構築した甘味飲料情報データベースは、アプリ「ドリナビ」にて利用した。アプリの改良開発は、数回の専門家等による操作確認やアプリ「ドリナビ」の改良会議を実施し進めた。同時に、モニター調査も実施しさらなる「ドリナビ」の実際の操作やわかりやすさなどの点も含めて改良を行った。開発した減量指導教材アプリ「ドリナビ」は、甘味飲料過剰摂取は、カロリー過剰摂取につながること単に示した上で、改善方法として運動メニューもいくつか提示したり甘味飲料の摂取量を減少した場合の体重減少量をシュミレーションして見せたりするなど、保健指導内容の流れを考慮し、対象者の生活習慣改善に結びつくような構成とした。また、操作も簡単で短時間とできる内容とした。社会還元・貢献としての取り組みとして、ホームページ「健康教育提供コーナー」http://aimstyle.info/hokenshidou/を開設した。減量に関する幅広い情報提供、保健師をはじめとする専門職のための健康教育教材の提供、開発したアプリの提供を行う内容とした。開発したアプリ「ドリナビ」は、日本公衆衛生学会総会(三重)、日本看護科学学会総会(大阪)にて発表し、減量教育などを行う医療専門職に対して広く周知を行い、モニター調査参加を募った。本研究で開発した保健指導教材は、現在、第二次健康日本21の策定や特定保健指導の見直しが進む公衆衛生分野において、新しい保健指導教材として医療従事者を中心に積極的な活用が期待される。当初の計画通り、過去の文献や書籍などを検討した上で、多機能携帯端末を利用した教育教材(甘味飲料のカロリーアプリ)の開発に着手し、第1段階の試作品が完成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、前年度開発したアプリの充実を図る。具体的には、試作品である甘味飲料のカロリー計算アプリの商品情報の充実化(データベースの充実化)や改善を進めていきたい。また、それ以外にも甘味飲料と循環器疾患などのに関する教育教材を多数作成し、保健指導に役立つアプリを作成したいと考えている。また、ある程度試作品が完成したら、壮年期や保健師に対してモニター調査を行いたいと考えている。同時に、アプリを含め、本研究の成果物を利用できる専用のホームページを作成する予定である。
英国ロンドン大学博物館の事例に見る博物館教育における実物教授の教育機能

UCL学内の学術資料展示について現地調査と教育担当者へのヒアリングを行った。現地調査では、学内オープンスペースThe Octagonにて実施されていた「Cabinets of Consequence」の展示を中心に、展示物と展示キャプションの内容を分析した。UCL内の3つの大学博物館、すなわち自然史、エジプト考古学、美術史を専門とする3館(以下常設館)はワークショップを中心とした標本・作品に触れる教育プログラムを行っていた。一方The Octagonでは限られた展示スペースのなかで、文理混合の学術分野を横断した展示で大学の研究成果を広く学内外に提示する役割を果たしていた。調査対象であるUCLはオックスフォード、ケンブリッジに次いでイギリスで3番目に歴史を誇る大学であり、同博物館には土地柄学生以外にも多くの来館者が訪れる。11の学部を擁する総合大学の膨大な学術標本の展示および教育的利用を考察し、実物教授の場として大学博物館を活用するための検討を行った。本研究はこのような目的と調査対象を設定する2か年の研究であり、本報告はその初年度の研究成果を報告するものである。研究成果として、得られた実績は以下の通りである。まず初年度の活動として、UCL学内の学術資料展示について以下の現地調査を行った。学内オープンスペースThe Octagonにて実施されていた「Cabinets of Consequence」の展示を対象に、展示物と展示キャプションの内容を分析した。それにより、UCL内の3つの大学博物館、すなわち自然史、エジプト考古学、美術史を専門とする3館(以下常設館)の展示内容と、オープンスペースとして学生および来校者の目に触れるOctagonの展示内容の性質の違いが明らかになった。つまり、常設館では専門分野ごとに学術標本をテーマ別に展示し学生の博物館実習機会や学外者の学習機会を設けていたのに対し、期間および空間が限定されたOctagonでは特定のテーマに基づいて学術分野を横断した展示がなされていた。今後の研究活動として、我が国の大学博物館の事例と比較するために国内大学博物館に関する追加的資料収集を行うとともに、UCLの博物館教育担当者へインタビュー調査を行い、研究成果としてまとめる予定である。初年度の活動として、イギリスにおける博物館の教育的活用に関する先行研究等の文献収集と批判的検討を行うことができた。また、当初イギリスへの調査の実施は平成28年度に2度、資料収集目的とヒアリングをそれぞれ行う予定であったが、調査の進捗とイギリス国内の情勢によりヒアリングを平成29年度4月に延期した。12月のイギリスへの調査では、UCL学内の大学博物館各館へのフィールドワークに加え、UCL大学教育研究所図書館等への訪問による関連資料の収集ができた。これらの資料はヒアリングでの質問項目作成のために整理していく予定である。さらに、イギリス国内における大学博物館の事例として、スコットランド地方の芸術都市であるグラスゴーの大学博物館へ赴き、医学に特化した学術標本展示の事例に関する資料収集を行った。また、上記の作業に加えて、国内における実物教授を取り入れた博物館の例を整理し、ヒアリング調査の補足資料として把握することができた。この作業によって、国内での博物館教育の実情を踏まえたヒアリング項目を作成することができた。これらを踏まえ、UCLの教育担当者に、多様な学術標本の活用と博物館の教育のねらいを聞き取ることが今後の作業の課題である。さらに、多様なコレクションを擁する大学博物館の教育事例として研究成果をまとめていくため、イギリスにおける大学博物館および実物教授の国内事例について収集すべき資料に関しては、引き続き資料収集及び調査の実施を行っていきたい。博物館教育における包括的な実物教授の機能をロンドン大学の学術標本展示から明らかにすることが本研究の目的である。研究計画の最終年度に当たる本年は、博物館教育関係者へのヒアリングと分析、並びに関連する国内外の学会において研究成果を発表した。本研究の研究実績は以下の通りである。1)ロンドン大学(UCL)博物館で展示されていた資料の中から、広島で被爆した日本人女性の肖像画に焦点を当て、大学博物館における学術標本の保存に平和学習の視点を加えて分析を行った。その成果を、ベルファストで実施されたINMP第9回大会にてポスター発表した。2)イギリスでの現地調査を実施し、UCLが所蔵する自然科学分野の学術標本について学生がどのように活用しているのか、授業実習の参与観察を行った。また、博物館実習を担当する教員へヒアリングを行い、学術標本を用いた実物教授の授業設計について聞き取りを行った。3)社会教育における多文化、すなわちバイ(マルチ)カルチュラルの視点から大学博物館の所蔵する学術標本の活用についてUCLの事例及び国内大学博物館の事例を比較した。さらにピース・スタディの観点から被爆資料の取り上げ方を検討し、その研究成果をAPPRAにて発表した。4)大学博物館により多くの子どもたちが博物館を訪れるための方策として、学校教育のカリキュラムに博物館見学をはじめとした校外活動を取り入れているフィンランドの事例を分析した。新カリキュラムで校外活動が推奨されたことを受け、アテニウム美術館、現代美術館キアスマ、シネブリュコフ美術館の国立美術館3館では、子どもに解説ではなく問いかけるかたちの自由な観察をうながすプログラムが設計されており、能動的な観察を促す取り組みが行われていた。その研究報告として、10月に国際シンポジウムを開催した。

一方The Octagonでは限られた展示スペースのなかで、文理混合の学術分野を横断した展示で大学の研究成果を広く学内外に提示する役割を果たしていた。研究成果としてまとめる来年度は、4月に現地でヒアリング調査を実施し、資料収集の結果とともに聞き取り内容の整理を行うとともに、併せてイギリスおよび国内における博物館の教育的利用について追加的調査を実施する。また2年目後半には比較分析の結果を研究成果として報告する予定である。イギリスにおいて行ったヒアリング調査及び収集した資料に関しては、展示物の内容やそれぞれの教育的利用について分析を行うための整理が必要となる。また、大学博物館について展示の特性を検証する上で、わが国の総合大学博物館が抱えるコレクションに関しても、さらなる資料の収集やヒアリング調査が必要である。これらの作業を行うため、2年目の前半は、ヒアリング調査や資料収集を引き続き行うとともに、日英大学の比較分析を行うための資料の整理を行っていく。また、2年目の後半には、UCLが擁する学術標本より教育的利用の観点から特徴的な資料をピックアップし、それを活用した実物教授の例をまとめる。この分析により、わが国の大学博物館が担う「『社会に開かれた大学』の窓口としての大学博物館」の実現に向けた資料活用と教育機会提供のあり方に対する知見の獲得を試みる。同時に、研究成果を広く社会へ還元するために、国内外の学会での研究発表を予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。博物館教育29年度が最終年度であるため、記入しない。
スペイン語語彙バリエーションの総合的研究

スペイン語の語彙に関して歴史的な変化と地域的な変異を総合的に研究した。歴史的な変化については、12世紀17世紀の流れを総合的に記述するための資料を作成した。語彙地理研究については、これまでに収集した資料を整理し、新しい資料収集方法を開発した。スペイン語の語彙に関して、歴史的な変化と地域的な変異を追究する。歴史的な変化については、10世紀17世紀の流れを総合的に記述する。地域的な変異については、スペインとラテンアメリカの現代都市語彙のバリエーションを観察する。合わせて、語彙研究の方法(資料収集・分析)を開発する。(1)2008年8月にウルグアイのモンテビデオで開催された「ラテンアメリカ言語学文献学会」で、私たち研究グループが推進してきたこれまでの研究(地域差研究)と今後の研究計画(時代差研究を含める)を発表し、各国の研究者からのフィードバックを得た。同時に午後のセッションで語彙バリエーションの総合的研究のためのワークショップを開き、エクセル・マクロプログラミングを用いて分析法の具体的な説明を行った。(2)地域差バリエーションの資料収集を継続しながら、新たに時代差バリエーションの資料を収集した。後者については、スペイン、パルマ・デ・マジョルカ大学、アルカラ大学、アルゼンチン、サルタ大学と協力する。後期ラテン語(ヒエロニムスのラテン語訳ウルガタ)、中世スペイン語訳『創世記』各種、近代スペイン語のレイナ・バレーラ訳(1569)、同1995年改訂のパラレル・コーパスを作成し、対照語彙表を作成する。中世スペイン語訳『聖書』研究が専門のスペイン、パルマ・デ・マジョルカ大学のエンリケ・アリアス教授を招聘し、私たちの研究との連携について打ち合わせ、および情報交換をした。(3)資料分析では、(2)で得られた地域差・時代差の語彙バリエーション資料を、相関分析、クラスター分析、パタン分類の手法で分析した。前二者は一般の多変量解析法であるが、後一者は研究代表者が独自に開発した方法である。クラスター分析の出発点となる共起回数の算出法について、新たな比重を加える方法を試みた。(4)地域差バリエーションの資料収集を継続した。本年度は次のことを実施した。(1)地域差バリエーションの資料収集を継続した。(2)時代差バリエーションの資料となる対照語彙表作成作業を継続した。(3)地域差・時代差の二次元マトリックスを多変量解析の方法を開発した。(4)研究の成果を国内および海外で開催される関連学会において発表した。具体的には次を実施した。(1)ドイツ・アウグスブルク大学のラインハルト・ヴェルネル教授に招へいされ、現代スペイン語語彙バリエーション研究に関する研究を発表した。アメリカ大陸スペイン語辞典の編纂者ギュンター・ヘンシュ教授と意見交換をした。(2)スペイン・バルセロナ大学のマリア・ピラル・ペレア教授と語彙バリエーション分析法に関する共同研究を実施した。国際学会で方言調査における複数回答の統計的扱いについて共同発表をした。コサイン係数を平均化することを提案し、大規模調査結果に応用した。(3)スペイン・マドリードヨーロッパ大学のルイス・ゲラ教授と語彙バリエーション研究の教育的応用について共同研究を実施した。マドリード地城の資料をマドリードヨーロッパ大学とアルカラ大学で資料を収集した。(4)『創世記』の中世スペイン語翻訳の対照語彙研究を継続した。広域で使用されるスペイン語の語彙について、多変量解析を応用する総合的な研究は、これまでに行われていなかった。また、歴史的変遷と地理的変化を総合的にとらえる手法も開発されていなかった。研究代表者と分担者はウェブプログラミング開発とその応用を通して、新しい研究方法を提案した。地域的な変異については、スペインとラテンアメリカの現代都市語彙のバリエーションを観察した。合わせて、語彙研究の方法(資料収集・分析)を開発した。これまでに収集してきたスペイン語語彙バリエーションの資料を整理し、これを語形と地点による2次元行列に配置し、多変量解析を行う。歴史的な変化と地理的な変異を総合的に観察した。スペイン語語彙の歴史的変遷については、スペインアルカラ大学のチームとの共同研究で、中世公証文書の年代推定法を開発した。また、スペイン、パルマ・デ・マジョルカ大学のチームと共同で、中世スペイン語訳旧約聖書のパラレル・コーパス分析を行った。本年度は4年間の本研究の最終年度である。これまでに(1)準備、(2)資料収集、(3)資料分析、(4)発表に分けて実行した。(1)2008年にウルグアイのモンテビデオで開催された「ラテンアメリカ言語学文献学会」で、私たち研究グループが推進してきたこれまでの研究(地域差研究)と今後の研究計画(時代差研究を含める)を発表し各国の研究者からのフィードバックを得たが、2011年にスペイン、アルカラデエナレスで開催された同学会においては、新しい資料収集方法としてウェブプログラミングを利用したアンケートの方法を提示した。(2)資料収集では、地域差バリエーションの資料収集を継続しながら、新たに時代差バリエーションの資料を収集した。後者については、スペイン、パルマ・デ・マジョルカ大学、アルカラ大学、バルセロナ大学と協力した。

アルカラ大学とスペイン科学研究最高諮問機関(CSIC)と協力し、13世紀17世紀の公証文書におけるスペイン語の年代推定法を開発した。(3)資料分析では、(2)で得られた地域差・時代差の語彙バリエーション資料を、相関分析、クラスター分析、パタン分類の手法で分析した。前二者は一般の多変量解析法であるが、後一者は研究代表者が独自に開発した方法である。クラスター分析の出発点となる共起回数の算出法について、新たな比重を加える方法を試みた。パタン分類とクラスター分析を統合する方法を開発した。(4)学会で口頭発表し、一般書および専門書とインターネットで成果を発表した。
高周波による皮表角層の水分含有計測機器の基礎的研究開発

皮膚にしなやかさやつややかさを与えるのは、表面を覆っている角層中の水分である。多くの皮膚疾患で特徴的にみられる鱗屑は、まさに通常の環境下においてすら十分水分を保ちえない病的な角層の機能低下を反映し、固くもろくなった状態を示すものである。この角層内の水分含有量はin vitroの条件では秤量により測ることが可能であるが、組織液に浸された表皮組織と乾燥した外気との間を境し、当然内部で、水分含有量が均等でないと考えられる生体においては測定は困難であった。私たちは1980年皮膚の高周波伝導度が波長の水分含有状態を鋭敏に把えることをみいだし報告した。その後この簡便かつ無侵襲な方法は国際的にも広く用いられるようになってきた。しかし、実際の角層内の水分の含有状態をどう反映するかという基礎的なデータに欠けるところがあった。本研究では水に浸した濾紙をスライドグラスの上に載せ、それを清浄皮膚より分離した角層片で覆い密封し、角層のみを介し水分が外気と濾紙との間を拡散するように工夫した生体角層のシミュレイションモデルを試作した。種々の検索の結果、このモデルにおいては生体内と同様に角層の深部から表層にかけての水分の濃度勾配があることを確かめえた。さらにこのモデルを用い、高周波電導度と角層表層の水分含有量との間に高い相関関係が成り立つことを証明しえた。また、このモデルを用い、私たちの開発に高周波伝導度測定法は、低周波容量の測定を応用した西独製のCarneometer【○!R】と比較し、はるかに精度が高いことも確かめえた。また、生体では行いえない相対湿度0%や100%に近い環境では角層内の水分分布がどうであるかの検索も行い、湿度075%ではかなり類似の一定状態にあるが、90%以上の湿度下では深層の水分含有量が表皮のそれを凌駕しうる可能性をみいだした。1.生体角層のシハレイションモデル作製手術時に切除した皮膚あるいは熱傷の水泡蓋より、表皮を得、さらにトリプシン処理により、角層シートを単離した。スライドグラスの上にPBSを含んだ濾紙5枚をおいて、その上に角層シートを表層を上にして重ね、さらにそれを径6mmの穴のあいた粘着テープで固定した。このモデルで水の蒸散は角層面を通してのみおこなわれ、角層内に生体に類似した表層へ向っての水分の流れ、および下層では高く、上層では低い水分の濃度勾配が形成されると考えた。2.シムレイションモデルを用いての測定角層のない状態では2426g/【m^2】hの水分蒸散が認められるのに対して、角層シートを介しての水分蒸散は45g/【m^2】/hと、生体における測定値に極めて近似した値がえられた。生体における高周波による角層の水分含有量測定結果では、角層中に皮表から表皮側に向って上昇する濃度勾配が存在することが確められている。このシムレイションモデルにおいても連続的に角層を剥離しつつ測定してゆくと、明らかに水分量の段階的上昇があること一方水分蒸散量もそれに平行して上昇することが証明できた。このモデルを種々の相対湿度の環境条件に置き、角層表層の水分含有量が相対湿度75%以上で、急激な上昇を示してくることを認めた。3.シムレイションモデルによる高周波伝導度を角層水分含有量との関係の解析高周波伝導度測定と角層内水分含有量の秤量を平行して行った結果、両者の間には相関係数0.9%以上の高い相関があることが確かめられた。

4.シムレイションモデルへの外用剤塗布後の測定外用剤塗布は生体と近い変化を生じた1.物理化学的処理の角層に対する影響生体向層シミュレイションモデルを用い、生体では行いえない過酷な物理化学的処理かどのような影響を角層へ与えるかを検討してみた。90°Cの熱湯を3分間まで角層片に押し当てた実験では、一時的には角層のバリアー機能の亢進がみられても、温度の低下とともにそれが正常化することを確かめた。保湿性に関してはほとんど変化はみられなかった。液体窒素を圧抵した場合も、2分間までの接触はなんら影響を与えなかった。これらはいずれも、生体で行った場合は、水疱形成、糜爛を生じてくる処置である。角層にはなんらの機能的変化を残さないことより、生体の組織に対する影響による病変を作るか、角層はこのような過酷な処置に十分耐えうる強靱な生体由来の防禦膜であることが明らかとなった。2.活性ビタミンD3外用剤塗布の角層に対する影響活性ビタミンD3の外用は炎症性角化異常性である乾癬に対し有効であることが近年確かめられた。この誘導体である1,24(OH)_2-vitaminD3のワセリン製剤を、基剤、あるいは市販のbetamethasone-17-valerate外用剤とを健常成人10人で、1日目2回、4週間塗布し、それぞれの角層に与える効果を比較してみた。その結果、塗布を受けた大腿屈側の皮膚において、角層のバリア機能には、ほとんど変化がみられなかったか、活性ビタミンD3塗布部は対照の基剤のみの部位や市販のステロイド外用剤の塗布部に比し有意に高周波伝導度、すなわち皮表角層の水分含有量を示した。すなわちこれまでの私たちの研究からも明らかな、表皮の増殖を抑制する作用のほかに、活性ビタミンD3には表皮細胞の分化に影響し、より保湿性の高い角層を造らせる働きがある。
アイヌを中心とする日本北方諸民族の民具類を通じた言語接触の研究

本研究は樺太アイヌを中心に、民具名称と民具それ自体の分布関係を見ることによって、日本北方諸民族の言語接触の状況とその歴史を探ろうとしたものである。本研究で重点をおいたのは、言語接触の問題をただ言語データのみから見るのではなく、物質文化から見た歴史的関係と連関させて論じるということであった。そのために、言語だけでなく、民具そのものの形状・用途・製法などについても同時に調査を行い、言語面と物質面の相互関連を考察した。その成果として、まず基礎資料となる民具名称のデータベース作成を行った。比較の基点となるべき樺太アイヌ語についてはすでに現地調査が著しく困難な状況にあるので、田村・中川が文献に基づいてデータベース作成を行った(『成果報告書』2.1)。現地調査に基づくデータベースとしては、丹菊によるニヴフ語民具語彙(2.2)および長崎によるユカギール語民具語彙(2.3)を今回まとめることができた。それ以外の言語に関してはまだ収録語彙量が十分でなく、引き続き調査を行っていく予定であるが、なめし具や調理用具などのかぎられた分野についての物質面・文化面を含めた調査報告として、ホジェン語に関する李論文(3.3)、ミャオ語に関する田口論文(3.5)を掲げた。言語接触に関する問題としては、中川が3.1において、アイヌ語のpasuyという語をめぐる日本語、アイヌ語の北海道・樺太・千島方言、ニヴフ語、トゥングース諸語の相互関係について論考を行った。また、上記李論文を受けて、なめし具に関する言語的・物質的影響がポジェンを中心とする黒竜江沿岸民族から樺太まで及びながら、樺太アイヌを含めアイヌ語にはほとんど影響を与えていない事実とその理由について3.4で論じた。丹菊論文(3.2)では、2.2のデータベースに基づいて、ニヴフ語の民具名称についての網羅的な検討を行い、周辺諸言語との関係について詳細に分析を行った。2003年8月24日9月3日、研究分担者佐々木利和および研究協力者丹菊逸治は、ロシア共和国サハリン州ポロナイスク市において、ポロナイスク郷土博物館に収蔵されているニヴフ・ウィルタ民具コレクションの調査および、現地のニヴフ人からの民具名称や使用法などに関する聞き取り調査を行った。海外研究協力者である北方民族大学教授チューネル・タクサミもこの調査に加わった。また、2003年11月21日2004年1月19日、丹菊が単独でサハリン州に赴き、ポロナイスク市およびノグリキ市において、以下のような内容でニヴフ民族の言語・民具の調査を行った。民俗語彙、民具名称と使用法などについての調査が主だが、ニヴフ語地名および、ニヴフ語の基礎語彙、口承文芸についても調査。ポロナイスク市においては戦後の言語資料が少ないため、基礎語彙調査も行った。ポロナイスク博物館において収蔵された民具(ニヴフ民族およびウィルタ民族のもの)に関する聞き取り。また現在では使用されていない民具に関しても情報を得る。ノグリキ市においては、漁具および祭具に関する情報を得る。なお、ポロナイスク市で得られた情報はオタス、サチ、ウスチェ(タライカ湖畔)などニヴフ人の小集落に関するものである。ノグリキ市で得られた情報はダギ、チャイヴォ、ラルヴォなどニヴフ人の小集落に関するものである。さらに、両地点においてチルウンヴド周辺の小集落出身者よりポトヴォ、ウスクヴォなどに関する情報が得られた。結果としておおよそトゥミ川流域の全域にわたる情報が得られた。

なお、研究代表者である中川は今年度文学部教務委員長という忙職にあり、現地調査を行うまとまった時間が得られなかったため、佐々木・丹菊の調査報告に基き、民具名称データベースの作成を主に行った。研究代表者中川と研究分担者佐々木は平成16年8月31日-9月11日、研究協力者である于暁飛、李林静とともに、中国黒龍江省街津江に赴き、同地の少数民族であるホジェン族の民具名称等について現地調査を行った。また研究協力者の田口善久は平成16年8月31日-9月27日、中国貴州省に赴き、同地の少数民族であるミャオ族の民具名称等について現地調査を行った。ホジェン語はトゥングース語族の一言語であり、ホジェン人とアイヌ人は江戸期に清朝との朝貢交易の関係で直接接触を持っていたことが確認されている。今回の調査でホジェン語とアイヌ語の間に直接的な影響関係は認められなかったが、民具の形状・用途については密接な関係があることが認められ、食器類に関しては清朝時代に当時の官夷であったホジェン人から北方諸民族に伝播したものが、アイヌ、特に樺太アイヌにまで伝わったものである可能性が出てきた。また皮なめし具とその名称に関しては、その一部は遠くサハ共和国の少数民族であるユカギールにまで同形・同名のものが確認されているが、その発祥の地は清朝と一番関係の深いホジェンである可能性も高い。一方、中国南方の少数民族であるミャオ族の言語・文化は北方のホジェン族とは対極の位置にあるため、アイヌを含む北方諸民族の言語・文化との直接的な関わりは薄い。したがって、逆に北方的でない要素を検証するために重要な意味を持つ。北京を含む中国北方の漢文化はモンゴル・トゥングースの影響を強く受けているため、漢文化に由来しない北方的なものを抽出するためには、南方の諸民族との対比が重要になる。そのための基礎調査が今回の貴州省ミャオ族調査であるが、その結果については現在調査資料のデータベース化の作業を行っているところであり、次年度の課題となる。3年目の今年度は、中心課題であるアイヌ語とニヴフ語に加え、それらに連なる東シベリアの民具名称の調査を行った。まず、平成17年6月26日から8月1日にかけて、研究協力者であるAA研非常勤研究員長崎郁が、ロシア共和国マガダン州セイムチャンにおいてユカギール語の民具名称調査を試みた。しかし、話者の健康状態などの問題で効果的には進められなかったため、エヴェン語の調査に切り替え、毛皮加工具などの名称についてデータを得た。次に研究協力者であるAA研非常勤研究員丹菊逸治が、9月9日から9月23日にかけてロシア共和国サハリン州ポロナイスクにおいて、ニヴフおよびウィルタ、ナーナイの民具名称の調査を行った。また、研究代表者である中川と研究協力者田村雅史が9月21日から9月25日にかけ、北海道静内町において、同町立シャクシャイン記念館等に保管されている民具類の調査を行ない、さらに、18年1月13日から15日にかけて、中川、丹菊、田村および、研究協力者の李林静が、北海道白老町のアイヌ民族博物館においてアイヌ楽器についての調査を行った。以上の調査によって漁労具、狩猟具、楽器といったそれぞれの分野で、民具の形状と名称は、それぞれが分野ごとに異なった分布を見せることが明らかになってきた。
血管平滑筋収縮弛緩カルシウム調節機構の解明

血管内皮から放出された血管収縮弛緩物質は中膜層平滑筋に作用しては血管収縮の調節を行う。平滑筋の収縮調節にはミオシン調節軽鎖のリン酸化の関与が知られているので、本研究では、平滑筋ミオシン頭部にあるリン酸化調節ドメインの構造を明らかにした。ミオシン頭部はアクチン繊維との間に滑り運動を起こすモータードメインを持つ。このドメインを構成するミオシン重鎖は頭部の付け根で二つの軽鎖成分(調節軽鎖と必須軽鎖)と結合している。平滑筋ミオシンから頭部断片を切り取って精製し、1-エチル-3-[3-(ジメチルアミノ)プロピル]カルボジイミド(EDC)と混合したところ、ミオシン重鎖と軽鎖成分との間に共有結合性架橋を作った。重鎖はそれぞれ別々の部分で二種類の軽鎖成分と架橋していた。EDCはゼロ距離化学架橋剤であるので、これらの架橋アミノ酸残基対は互いにミオシン頭部内で相互作用している可能性が非常に高い。架橋産物を蛋白分解酵素で細かく切断し、架橋部位の同定を行った。その結果、調節軽鎖と必須軽鎖は近い位置で重鎖と結合して、それらはコンパクトな“調節ドメイン"と言える構造を形成することを示唆している。さらに、現在は、架橋アミノ酸残基を人工的に変異したミオシン分子を作るために、培養細胞を使ったタンパク発現系の開発を進めている。
RBTによる変調組織の形成による室温・高温強度の同時改善

高温クリープ強度を改善する方法として,回転曲げと引張のRBT複合負荷によって材料学的組織に分布を形成することを試み,アルミニウム合金を対象として硬度分布を持つ組織を形成した.遷移クリープのクリープ曲線形状はRBTによって影響を受け,硬度に明瞭な分布がある場合に遷移クリープにおけるクリープ曲線形状が変化する場合がある.RBTと熱処理によって高温強度を改善できる場合がある.クリープ曲線の形状を定量的に評価するためにひずみ加速指数(SATO-Index)を用いてクリープ曲線を解析した.クリープ曲線を複数の区間に分けて評価することによりクリープ曲線を再現できる.本研究は,合金にマクロ組織の変調構造を形成し,一般には相反することの多い室温強度と高温強度を同時に改善させようとするもので,実験的な知見を礎として強化の学理を探求しようとするものである。代表者が見出した,回転曲げと引張の複合負荷(RBT負荷)による材料学的な変調組織の形成による強化の可能性を実験的に探索する。本年度は,(1) 2017アルミニウム合金を対象として,室温時効とRBT負荷の関係を実験的に調べることを目的として,溶体化処理後のRBT負荷前時効時間の影響を調べた。また,(2)高温強度の指標として,最小ひずみ速度だけでなく,代表者が提案しているひずみ加速指数(SATO-Index)によるクリープ曲線の定量化と内挿・外挿法を用いて,クリープ挙動の解析を行った。得られた主要な結果は下記の通りである。(1)RBT負荷を加える前の時効時間によって,室温強度と高温強度の指標となる引張強さ,破断のび,最小ひずみ速度はRBT前時効時間の影響を受ける。室温時効中にRBT負荷を加えさらに時効した"時効中RBT材"が高い強度を示すことを実験的に明らかにした。また,RBTが強度に及ぼす影響は,RBT後の応力負荷方向によって異なる場合のあることを見出した。(2)RBT負荷は,クリープ特性に影響を及ぼし,最小ひずみ速度とクリープ曲線形状の双方に影響を与える。ひずみ加速指数は,遷移クリープでRBT負荷の感受性が高く,(一般的な意味での)二次クリープでは感受性が小さい。遷移クリープにおけるひずみ加速指数と最小ひずみ速度には相関が現れる場合があり,クリープ強度を改善する指針としての最小ひずみ速度を実験的に得ることが困難な場合にも,ひずみ加速指数を用いることによって長時間特性の見積もりを行うことができるようになると期待される。当初計画の通り,RBT負荷による合金の強度特性の改善を目指して実験的にRBT負荷の影響を明らかにしつつある。概ね計画通り進捗している。強度特性を支配する因子は多岐にわたり,組織因子もまた多様である。それら相互の関係を明らかにするためには,多数の実験的な知見を蓄積し系統的に整理する必要があるが,現時点では一部の効果が明らかにされているに留まっている。RBT負荷が強度に及ぼす影響は複雑な様相を示す場合があり,実験的結果をさらに得る必要がある。一方,ひずみ加速指数によるクリープ曲線の定量評価は,その有用性が明らかになりつつある。RBT負荷がクリープ曲線形状に及ぼす影響は,ひずみ加速指数を用いると定量的に整理することができ,変形初期のクリープ挙動に及ぼす影響を明確にすることができた。これらのことから,研究はおおむね順調に進展していると判断する。本研究は,合金のマクロ組織の変調構造や強度の異なる領域を形成し,一般には相反することの多い室温強度と高温強度を同時に改善させようとするもので,実験的な知見を礎として強化の学理を探求しようとするものである。代表者が見出した,回転曲げと引張の複合負荷(RBT負荷)による材料学的な組織の変調構造や分布,強度の異なる領域の形成によって強化することの可能性を実験的に探索する。本年度は,(1)固溶強化型5052アルミニウム合金を対象として,RBT負荷による強度特性に及ぼす影響を調べた。また,(2)高温強度の指標として,代表者が提案しているひずみ加速指数(SATO-Index)によるクリープ曲線の定量化と内挿・外挿法を用いてクリープ挙動の解析を行った。得られた主な結果は以下の通りである。(1)組織分布の指標として室温における硬度の分布を評価し,RBT負荷と熱処理を組み合わせることによって硬度(組織)に分布を形成した。(2)固溶強化の寄与が大きい5052合金では,クリープ曲線の形状はRBT負荷により影響を受ける。(3)クリープ曲線形状の変化は(一般的な意味での)2次クリープに至るまでの遷移クリープ域で顕著で,RBT負荷と熱処理の条件によって特異な形状のクリープ曲線が現れる。遷移クリープ域でのクリープ強度をRBT負荷によって改善できる場合がある。(4)特異なクリープ曲線の形状は,高温変形中の応力分布とひずみ速度のひずみ依存性によって準定量的に理解できる。(5)ひずみ加速指数を用いて遷移クリープ域からクリープ曲線を外挿すると,最小ひずみ速度を直接評価することが困難な場合にも仮想的最小ひずみ速度を評価することができる。RBT負荷によって室温強度を損なうことなく高温強度を改善できることの可能性と,ひずみ加速指数を用いるクリープ特性の評価法の有用性を確認した。当初計画の通り,RBT負荷による合金の強度特定の改善を目指して実験的にRBT負荷の影響や効果を明らかにしつつある。