hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時計遺伝子(BMAL1、CLOCK)のPPARのプロモータへの作用

以前クローイングしたPPAR群、BMAL1、CLOCK、ROR群、REV-ERB群が、それぞれ、蛋白-蛋白結合するかどうか、加えて、PPAR群のプロモーターがBMAL1、CLOCKによって変動するか検討した。pGEX-4TのBamH Iサイトにクローン化したPPAR群遺伝子を、GST-PPARs融合タンパク質としてEschelichia coliにおいて発現させ、ビオチン標識したin vitro translation (TNT T7Coupled Reticulocyte Lysate System, Promega)BMAL1、CLOCK、ROR群、REV-ERB群、それぞれを2μL、および試験化合物の50mmol/L溶液を10μLを加えたNETN緩衝液1000μL中で、4°Cで一昼夜実施した。恒温処理後、4001,000×gで3分間の遠心分離により上清を除去し、固定化した融合タンパク質を、ミルクを加えないNETN緩衝液で3回洗浄し、洗浄後、グルタチオン-セファロースに結合させたタンパク質を窒素ガス下で乾燥させてから、SDSサンプル緩衝液に再懸濁させ、SDS-PAGEで分析した。以上の実験より、明らかに、PPAR群とBMAL1、CLOCK、ROR群、REV-ERB群がそれぞれ、蛋白-蛋白結合することが判明し、加えて、PPAR群のプロモーターがBMAL1、CLOCKによって明らかに変動することも明らかとなった。1.ヒトRetinoicacid receptor-related orphan receptor α(RORα)、RORβ、RORγおよびREV-ERBαのDNA断片全長をサブクローン作成した。ヒトRORα、RORβ、RORγおよびREV-ERBαのcDNA全長の特異的DNA断片は、肝臓(CLONTECH)のcDNAライブラリーから、pCI-neo哺乳類発現ベクター(Promega,米国ウィスコンシン州)へとサブクローンし作成した。RORα、RORβ、RORγ、REV-ERBαは、Sal I/Not l断片をpCI-neoのSal I/Not Iサイトにサブクローン作成し、ベクターをそれぞれpCI-RORα、pCI-RORβ、pCI-RORγまたはpCI-REV-ERBαとした。2.レポーターアッセイ用のヒトPPARα、PPARδ、PPARγの上流領域のサブクローン作成をした。ヒトPPARα、PPARδ、PPARγの蛋白開始コドンの上流2kbpを産生させるようにプライマーをそれぞれ設定し、肝臓(CLONTECH)あるいは脂肪(CLONTECH)のcDNAライブラリーから、ヒトPPARα、PPARδ、PPARγのプロモーターを含む領域を含むクローニングベクターを作成し、さらに、レポーターアッセイ用のルシフェラーゼ遺伝子(pGL3-Basic)のpGL3-Basic上流側に、サブクローンした作成したヒトPPARα、PPARδ、PPARアのプロモーターを含む領域をそれぞれライゲーションし、それぞれを、pPPARα-Luc、pPPARδ-Luc、pPPARγ-Lucと名付けた。pGEX-4TのBamH Iサイトにクローン化したPPAR群遺伝子を、GST-PPARs融合タンパク質としてEscherichia coliにおいて発現させ、ビオチン標識したin vittotranslation(TNT T7 Coupled Reticulocyte Lysate System, Promega)BMAL1、CLOCK、ROR群、REV-ERB群、それぞれを2μL、および試験化合物の50mmol/L溶液を10μLを加えたNETN緩衝液1000μL中で、4°Cで一昼夜実施した。恒温処理後、4001,000×gで3分間の遠心分離により上清を除去し、固定化した融合タンパク質を、ミルクを加えないNETN緩衝液で3回洗浄し、洗浄後、グルタチオン・セファロースに結合させたタンパク質を窒素ガス下で乾燥させてから、SDSサンプル緩衝液に再懸濁させ、SDS-PAGEで分析した。

以上の実験より、明らかに、PPAR群とBMAL1、CLOCK、ROR群、REV-ERB群がそれぞれ、蛋白-蛋白結合することが判明し、加えて、PPAR群のプロモーターがBMAL1、CLOCKによって明らかに変動することも明らかとなった。
動的システムおよび静的システムの統計的モデリングの基礎的研究

動的システムのモデリングについて、システムの入力信号と出力信号が共に観測できる場合について、それらの4次の統計量(キュムラント)を用いた新しい方法を考案し英国の学会誌(Internal Jorrnal of Control)で公表した。システムの入力信号が観測できづ、出力信号のみが観測できる場合のモデリングをブラインドモデリングと言う。入力信号が白色信号となる場合、出力信号の3次または4次のキュムラントを用いたシステムのブラインドモデリンの新しい方法も考案し電子情報通信学会英文誌で公表した。また、入力信号が有色信号となる場合、出力信号の3次または4次のキュムラントからは元のシステムが唯一に確定せず、元のシステムに統計的に出力等価となるシステムのクラスを明白にし、その結果を米国電気電子学会(IEEE)の回路とシステムに関する国際会議で報告した、元のシステムの逆システムの特性を推定して、推定した逆システムを元のシステムに従続接続して、入力信号を再生することをブラインド等化またはブラインド復元と言う。信号のブラインド復元についての成果をシステム制御情報学会誌の昨年の8月号で公表した。今年6月スペインで開催される高次統計量に関する信号処理国際会議で多チャンネルのブラインド等化について新しい方法を報告する予定である。以上、当初に計画した研究目的、研究実施計画に対して相当な程度まで達成された。なお、当初の研究計画にはなかったが、時間的に少し変化するシステムをモデリングするためには適応システムモデリングの手法を開発する必要があることを研究遂行中にきずいた。これはシステムのモデリングの重要な方向なので、つぎの研究課題にしたい。動的システムの入力と出力のデータの高次統計量を用いてシステムモデリングを行なう方法を確立した。さらに、確立した方法をコンピュータでディジタルシミュレーションしてその有効性を調査した。得られた諸結果は電子情報通信学会英文論文誌(基礎)の今年5月号(信号処理特集号)に発表する予定である。上記の研究ではシステムモデリングのために入力データを用いたが、入力信号が計測できなくて出力データの統計量だけからシステムモデリングすることが現在重要な課題となっている。この課題を解決することは、幾つかの互いに独立な信号がある未知伝送媒体に入力され、その出力信号のみから伝送媒体の特性を推定して元の独立な信号を分離して復元する問題を解決することにつながる。この種の問題について、元のシステムが静的なシステムの場合にはすでに解決してその結果は論文として出版した。しかし、元のシステムが動的なシステムの場合には、現在も研究中であるが、それについて基礎的な幾つかの成果も得たので、今年6月英国で開催されるIEEEの回路とシステムシンポジウム(ISCAS)で発表する予定である。入力信号が白色信号となる場合、出力信号の3次または4次のキュムラントを用いたシステムのブラインドモデリングの新しい方法も考案し電子情報通信学会英文誌で公表した。以上、当初に計画した研究目的、研究実績計画に対して相当な程度まで達成された。
新概念「有機分子触媒によるσ結合活性化」に基づいた分子変換手法の開発

有機分子触媒による無極性σ結合の活性化と、これに基づく特徴ある分子変換反応の創出を目的として研究を行った。平成29年度は、交付申請書研究実施計画に記載した、研究項目2「4,4'-ビピリジン触媒によるσ結合活性化を鍵とする有機分子触媒反応の開発」を実施した。平成28年度に見出した、ピリジン化合物によるシリルボランのケイ素-ホウ素結合活性化とアルキンの触媒的シリルホウ素化について、触媒効率の向上と適用可能な基質の拡張に取り組んだ。シリルボランの構造について精査したところ、ヘキシレングリコールから調製した、ホウ素を含む6員環構造を有するシリルボランが効率よく反応することを見出した。この高反応性シリルボランを用いることにより、プロピオール酸エステルに加え、エチニルベンゼンや末端アレンに対してもシリルホウ素化が進行することを明らかとした。末端アルキンのシリルホウ素化では、syn-1,2-付加により位置および立体選択的に(Z)-1-ボリル-2-シリル-1-アルケンが生成した。これに対し、シリルボランのケイ素-ホウ素結合活性化に有効であることが報告されている第3級ホスフィンやアルコキシドでは、1,1-付加のみが進行したことから、ピリジン化合物を触媒とするシリルホウ素化が、従来の有機分子触媒とは異なる機構で進行する特徴的な反応であることを明らかとした。また、用いたピリジン化合物のICP質量分析を行い、微量の遷移金属が触媒に関与した可能性を完全に否定した。以上の成果は、無極性σ結合の活性化に有効な有機分子とこれを用いる触媒反応の設計に新たな指針を与えるものであり、遷移金属触媒とは一線を画す特徴ある分子変換反応の創出に資すると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。有機分子触媒による無極性σ結合の活性化と、これに基づく特徴ある分子変換反応の創出を目的として研究を行っている。平成28年度は、交付申請書研究実施計画に記載した、研究項目1「4,4'-ビピリジン触媒の高性能化」を実施した。多置換ピラジンのジホウ素化における、4,4'-ビピリジン骨格およびピリジン骨格を有する有機分子の触媒効率を検討した。平面性を付与したビピリジンは触媒効率が低く、中間体構造が安定になりすぎるのは有効ではないことが示唆された。一方、シアノ基やピリミジル基を4位に有するピリジンでは高い触媒効率が達成でき、電子求引性置換基が置換した構造や多窒素含有芳香環構造が効果的であることを見出した。また、触媒反応の中間生成物の構造について、理論計算および分光学的手法による検討を行った。その結果、4,4'-ビピリジンによりジボロンのホウ素ーホウ素σ結合の均等開裂が進行し、ラジカル種が生成することを明らかとした。以上の知見から、ラジカル種の安定性と反応性の均衡をとる触媒構造が効果的であると考察できる。上記の知見を基に、有機触媒により活性化可能な含ホウ素σ結合について検討を進めた結果、ピリジン誘導体によりシリルボランのケイ素ーホウ素結合が触媒的に活性化できることを見出し、これを鍵とするアルキンの触媒的シリルホウ素化を明らかとした。以上の成果は、従来遷移金属で行われてきた結合活性化を有機分子で実現するための有益な基盤的知見であり、有機分子触媒を用いる分子変換の更なる発展に資すると考えられる。有機分子触媒の構造と触媒効率の相関についての知見が順調に蓄積つつあるため。この知見に基づいて、有機分子によるホウ素ーケイ素結合の活性化と炭素ー炭素三重結合への触媒的付加へ展開できたことは特筆すべき成果であり、今後の研究展開に資すると考えられる。

有機分子触媒により活性化可能な含ホウ素σ結合の拡張を図る。具体的にはホウ素ーホウ素結合やホウ素ーケイ素結合に加え、ホウ素ー炭素結合の活性化も念頭に検討を進める。また、炭素ー炭素二重結合への有機触媒シリルホウ素化の開発に取り組むとともに、ラジカル反応の特徴を生かした多成分連結反応への展開を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
X染色体不活性化をおこなう機能的RNA-Xistの標的の探索

X不活化は哺乳類でみられる現象で、X染色体が複数あるとき1本以外は不活化され染色体上の遺伝子の発現がなくなることをいう。この現象はX染色体上にあるXistという遺伝子によって担われていると考えられている。Xist遺伝子は不活化されているX染色体からのみ発現しており、活性のあるX染色体からは発現がみられない。またXist mRNAは蛋白質をコードせず、機能的RNAとして働く。Xist mRNAは不活かされたX染色体に付着していることから転写されたのち自身の染色体に働き、染色体の不活化をおこなうと考えられている。X不活化は未分化な細胞ではみられず分化すると起こることが知られている。これと一致して未分化な細胞ではXist mRNA量が少なく、分化すると増えることが知られていた。今回この過程を詳細に調べたところ、実は未分化な細胞では転写量は分化した細胞と変わらないが、mRNAの安定性が低いことがわかった。さらにこの不安定な転写産物は今までわかっていなかった上流にあるP0プロモーターからの転写産物によるものであることもわかった。そこでP0プロモーターを持たず分化した細胞でのみ働いているP2プロモーターしか持たないXist遺伝子をES細胞に導入したところ、未分化な状態でも転写産物は安定であることがわかった。つまり未分化な状態ではP0プロモーターが働き、上流の付加された配列を持った不安定な転写産物ができるが、安定な転写産物をつくるP2プロモーターの働きはP0が働くため押さえられていると考えられる。しかし分化が始まりP0プロモーターが働かなくなるとP2プロモーターが働くようになり、安定な転写産物ができるわけである。以上のようにXist mRNAの安定性の変化がX不活化を制御しているわけだが、これはプロモーターのスイッチングによる転写産物の違いによることがわかった。
地域食品企業からみたサプライチェーンマネージメントの展開と地域に与える影響

本研究は,サプライチェーンマネージメント理論を通し,地域食品企業の経済合理的や地域食品経済システムに与える影響を明らかにするものである.対象となる企業が生産する商品は,主として,伝統的食品と呼ばれているものであり,それらの消費の特徴をPOSデータによる需要関数の計測からみると,大手食品企業のNB商品と比べて,有機原料や国産原料の使用や昔ながらの製造業などこだわりの程度が高いもののそれが販売量に結びついていない点や,自己の価格弾力性は比較的高く,価格次第では需要の伸びが期待できる点が明らかになった.またアメリカにおけるフロリダオレンジジュースの要分析では,フロリダ果実部のキャンペーン広告が消費量を平均3.31%7.67%増加させることや小売収益がサンプル期間,平均5.75ドル13.32ドル増加することが明らかとなった.しかしながら,先行研究同様,オレンジジュースのブランド広告がオレンジジュース需要にとって統計学的に有意な決定要素でないという結論を支持している.また地域食品企業とはいえ,原料の多くを海外からの輸入を含め,他地域からの移入に依存しており,域内の産業連関分析による結果を見ても,増産等による地域に与える効果は小さいものであった。この背景には,消費者は地元産ではなくても国産であれば安心・安全感があり,また地元産より地域ブランド産のものを選ぶ傾向が反映しているものと思われる.たとえば,国産原料の利用による効果をみると,製穀・穀粉の場合,1%の増産が国内総生産額を1.0087%増加させる(2次波及効果まで)など,国内生産額の増加は当該部門だけにとどまらず,広範な産業部門に影響することがわかる.本研究は,サプライチェーンマネージメント理論を通し,地域食品企業の経済合理的や地域食品経済システムに与える影響を明らかにするものである.対象となる企業が生産する商品は,主として,伝統的食品と呼ばれているものであり,それらの消費の特徴をPOSデータによる需要関数の計測からみると,大手食品企業のNB商品と比べて,有機原料や国産原料の使用や昔ながらの製造業などこだわりの程度が高いもののそれが販売量に結びついていない点や,自己の価格弾力性は比較的高く,価格次第では需要の伸びが期待できる点が明らかになった.またアメリカにおけるフロリダオレンジジュースの要分析では,フロリダ果実部のキャンペーン広告が消費量を平均3.31%7.67%増加させることや小売収益がサンプル期間,平均5.75ドル13.32ドル増加することが明らかとなった.しかしながら,先行研究同様,オレンジジュースのブランド広告がオレンジジュース需要にとって統計学的に有意な決定要素でないという結論を支持している.また地域食品企業とはいえ,原料の多くを海外からの輸入を含め,他地域からの移入に依存しており,域内の産業連関分析による結果を見ても,増産等による地域に与える効果は小さいものであった。この背景には,消費者は地元産ではなくても国産であれば安心・安全感があり,また地元産より地域ブランド産のものを選ぶ傾向が反映しているものと思われる.たとえば,国産原料の利用による効果をみると,製穀・穀粉の場合,1%の増産が国内総生産額を1.0087%増加させる(2次波及効果まで)など,国内生産額の増加は当該部門だけにとどまらず,広範な産業部門に影響することがわかる.本年度の研究目的は,サプライチェーンマネージメント理論に基づいて,地域食料経済システムの中心をなすべき地域食品企業が,量販店による地域食品の販売運動や県の地域特産品認証事業によって,その地域経済,環境,杜会にどの程度寄与しているかを明らかにすることであった.そのため本年度は,まずサプライチェーンマネージメント理論の取得と量販店による地域食品の販売運動や県の地域特産品認証事業の現状把握,聞き取り調査を行った.それにより,地域食品企業の分野でもサプライチェーンマネージメント理論は有効であることや,地域特産品認証事業(Eマーク)や量販店における地域食品の販売運動の有効性の程度,課題が明らかとなった.後者においては,認証事業や販売促進が,出荷先に困窮している優良中小食品企業に勇気と自信を与えるものではあるが,販促が終わるとその効果も薄れることや認証事業が消費者に浸透していないことにより費用対効果は小さいものであった.また味噌を例にすれば,長野では地元メーカーのNB商品のみならず,高級品もよく売れているが,宮城では,地元のEマークの味噌より信州産高級味噌の方がよく売れているといった消費行動が確認された.つまり消費者は,地元産でかつ安全な食品を求めている傾向はあるものの,価格条件により,地元産の高付加価値商品よりも有名産地の高級品を訴求する傾向があるといえる.地域食品企業の商品は域内の経済への波及効果も得られ,なおかつ輸送コストを節約できるという環境面でもよい影響がある.ただしそれも多くの域内の消費者から支持されなければ事業として成り立たない.そのためには,消費者への商品としての価値や域内経済の発展,環境問題等広範な認識の普及が鍵となる本研究は,サプライチェーンマネージメント理論を通し,地域食品企業の経済合理性や地域食料経済システムに与える影響を明らかにするものである.対象となる企業が生産する商品は,主として,伝統的食品と呼ばれているものであり,それらの消費の特徴をPOSデータによる需要関数の計測からみると,大手食品企業のNB商品と比べて,有機原料や国産原料の使用や昔ながらの製造法などこだわりの程度が高いもののそれが販売量に結びついていない点や,自己の価格弾力性は比較的高く,価格次第では需要の伸びが期待できる点が明らかとなった.また地域食品企業とはいえ,原料の多くを海外からの輸入を含め,他地域からの移入に依存しており,域内の産業連関分析による結果を見ても,増産等による地域に与える効果は小さいものであった.

この背景には,国民は地元産ではなくても国産なら安心・安全で,また地元より有名産地のもののほうが価値が高いという消費者の考え方が企業に影響しているものと思われる.そのため国産原料の利用による効果をみると,たとえば精穀・穀粉の場合,1%の増産が国内総生産額を1.0087%増加させる(2次波及効果までで)など,当該商品の増産による影響は当該部門だけにとどまらず,広範な産業部門に影響することがわかる.DEAを用いた地域食品企業と大手食品企業との経営分析の結果,大手企業に対して総合指数では地域企業は0.650.81と劣っている.ただしこの結果は他産業と比較しても著しく低いとは言えず,個別企業では大手並みの効率性がある企業もある.ただし地元密着度の高さと企業経営の効率さが比例していないため,地域産原料使用への優遇措置や補助制度,販売促進のための補助制度等地域食品政策上の改善が必要である.またSCMが導入され,地域農産物と食品企業の連携が進んでいる欧米との比較が必要であり,現在アメリカに滞在し研究を進めている.
Opitz G/BBB症候群（全身の正中部に生じる形成不全症）の病態解明に向けて

本研究では小脳の特に内側(虫部)において層構造異常を呈するRac1/3ダブルノックアウトマウスをモデルとして、全身の正中部で種々の奇形を生ずるOpitz G/BBB症候群の病態解明を行った。本研究機関における主要な成果は、アクチン骨格制御分子Rac1がMid1-mTORC1シグナルを制御するという新規のシグナル伝達経路を発見したこと、そして小脳正中部と外側における表現型の違いには、Mid2による代償機構が関わっている可能性が示されたことである。これらの成果は未だ機序不明である本症候群の病態解明に向けた大きな一歩であると考えられる。本研究費の申請時に投稿中であった論文が、この度「Novel role of Rac-Mid1 signaling in medial cerebellar development」の表題でDevelopmentに受理された。本論文において我々は、Mid1はRac1により転写レベルで制御されること、また「Rac-Mid1」が特に小脳正中部の層構造形成に必要な新規のシグナル伝達経路であることを報告した。この中でRac1/3ダブルノックアウトマウスの小脳顆粒層を、形成不全に陥った「正中部」と層構造の保たれた「外側」とを別々に採取して、特に内側でMid1の発現が低下していることをタンパクレベルで証明し、このシグナル伝達経路がOpitzG/BBB症候群の発症に関与する可能性を示唆した。しかし、内側部分でだけ発現が低下する詳細な機序については証明できていなかった。引き続き我々は、同様の手法を用いてRac1/3ダブルノックアウト小脳顆粒層の正中部と外側部におけるMid2発現の差異について検討した。Mid2を特異的に検出できる抗体が入手できなかったため、本実験は定量的PCRによって行った。するとコントロール小脳顆粒層のおいては、正中部と外側でMid2のmRNA発現量に殆ど差が無かったにも関わらず、ダブルノックアウト小脳顆粒層においては外側においてmRNA発現量が増加していることを発見した。Rac1が小脳顆粒層全体でノックアウトされた際、正中部においてはMid1の発現が低下することにより顆粒層の形成が障害されるが、外側においてはMid2による代償が働いて層構造が維持されている可能性が考えられた。当初平成28年度の計画としては、1Mid2がRac1により制御されている事を明らかにする、2Rac1によるMid1/Mid2の制御は、小脳正中部(小脳虫部)と外側(小脳半球)で異なるのか検証を行う、3Mid1/Mid2のダブルノックアウトマウスを作製し表現型を解析するという3項目を挙げていた。研究実績の概要で述べたように、Rac1/Rac3ダブルノックアウト小脳顆粒層においてMid2が外側部分で発現増加を認めたことでOpitzG/BBB症候群の病態解明が一歩前進したと言えるが、上記で述べたMid1に関わる論文の追加実験と投稿に時間を要したため、計画に挙げていたMid1/Mid2のダブルノックアウトマウスの作成に関しては遅延している状況である。平成28年度はまずRac1によるMid1転写制御の程度が、小脳内側と外側で異なっていることを確認した。生後4日目のマウスを用いて小脳内側と外側を別けてウェスタンブロット法を行ったところ、内側の方が明らかにMid1の発現が低下していることが判明した。続いて過去に報告されたMid1 KOマウスにおける小脳前葉形成不全の障害範囲が、我々のDKOマウスより軽微であったことから、Racの下流に存在する新たなシグナル因子を模索した。過去にmTORC1シグナルをダウンレギュレートすることでMid1の機能が抑制されるという報告があったことから、Rac1-Mid1-mTORC1シグナルについて検証した。PC12ラット神経細胞を用いてRac1をノックダウンしたところ、Mid1の発現が低下し、更にmTORC1の標的分子であるS6リボソームと4E-BP1のリン酸化も減少した。同様にDKO小脳組織においても、Mid1とmTORC1関連シグナルの発現低下が確認された。これらの結果から、Rac1がMid1-mTORC1シグナル伝達に関与することが示された。平成29年度は内外側の表現型の違いに対するMid2の関与について検討した。まず内側と外側を別けてqPCRを行ったところ、DKO小脳外側ではMid2の発現量が内側に比し相対的に多いことを発見した。さらに小脳外顆粒層の移植片培養に対してsiMid1, siMid2を添加することによる細胞移動能の変化を確認したところ、siMid1単独投与群とsiMid1+siMid2投与群における移動能低下が認められ、後者においてはsiMid2添加による相乗効果が見出された。これらの結果から、DKO小脳外側ではMid2の発現が相対的に多いことで移動能の低下が代償され、内顆粒層が内側に比べてある程度形成されるのではないかと考えられた。

これらの成果は未だ機序不明である本症候群の病態解明に向けた大きな一歩であると考えられる。当初の目標に従い、Mid1/Mid2のダブルノックアウトマウスを作製したうえで、その表現型を解析すること、また過去に国内の研究室から報告のあった終脳におけるRac1ノックアウトマウスを入手し、このマウスの脳梁欠損においてMid1/Mid2シグナルが関与するかを検証する予定である。また、申請者が担当する患者に、眼間解離・口蓋裂・尿道下裂・発達遅滞などの症状からOpitzG/BBB症候群と臨床診断されている男児がいる。倫理審査委員会の承認と保護者の協力・同意が得られれば、本児の頭部MRIを行って脳梁や小脳の形態を確認し、更に可能であれば遺伝子検査を行って過去に報告されている遺伝子変異と表現型との関連を解析し、OpitzG/BBB症候群の病態解明を推進するという選択肢も検討中である。耳鼻咽喉科学「現在までの達成度」で述べたように、Mid1/Mid2ダブルノックアウトマウスの作成に遅延が生じており、その分次年度に使用額が生じている。引き続きMid1/Mid2ダブルノックアウトマウスの作成を進め、その表現型解析を進めていく予定である。また「今後の研究の推進方策」でふれたように、状況が許せばOpitzG/BBB症候群患者の画像検査や遺伝子解析を行うという選択肢も検討している。
ミトコンドリアのプロテオミクスによる脂肪肝外科侵襲時における脆弱性の病態解析

脂肪肝は虚血再潅流障害(ischemia-reperfusion (IR) injury)に脆弱で、対策法としてIschemic preconditioning (IPC)が提唱されているが、ミトコンドリアプロテオームに与える影響はいまだ不明である。本研究では、IPCがどのようにミトコンドリアプロテオームに変化を与えるかを検討した。脂肪肝Zucker ratを使用して、25分間の肝門クランプを施行した(IR群)。IPC群として、10分間の肝門クランプと10分間のreperfusionを施行後に25分間の肝門クランプを施行したモデルを作成した。24時間後に再開腹して肝切除を施行した。ミトコンドリアのプロテオームを蛍光標識二次元ディファレンスゲル電気泳動(two-dimensional differencein-gel electrophoresis;2D-DIGE)により解析した。ミトコンドリア内膜電位はIR群に比較してIPC群で高値であった。しかし、ミトコンドリア内グルタチオン濃度はIPC群で逆に低値であった。IPC群ではIR群に比較して、mitochondrial precursor of aldehyde dehydrogenase 2とalpha-methylacyl-CoA racemaseの発現が有意に高値であった。一方、IPC群ではIR群に比較して60S acid ribosomal protein P0,carbonic anhydrase 3,arginase 1,superoxide dismutaseの発現が有意に低値であった。今回の研究では、脂肪肝の虚血再灌流障害に対してIPCが保護作用を有するという結果は認められなかった。しかしながら、IR群と比較してIPC群では2つのミトコンドリア蛋白が有意にup-regulationを示し、4つのミトコンドリア蛋白が有意にdown-regulationを示し、IPCがミトコンドリア蛋白のmodulation機能を有することが確認された。【方法】40週齢のWistarラットと40週齢の脂肪肝Zuckerラットに対して、70%肝切除術を施行して、24時間後の残存肝を採取し、肝切除前の肝組織を採取した。肝ミトコンドリアをsigma mitochondria isolation kitを用いて分離した。ミトコンドリア蛋白を二次元電気泳動により分離し、肝切除前後で有意に変化した蛋白スポットを同定し、Sypro Ruby染色を施行して、蛋白スポットを切り出した後に、イオントラップLC/MS/MSシステムでアミノ酸配列を解析し、Mascot Researchにて蛋白を同定した。また、ミトコンドリア機能を、ミトコンドリア内膜電位(JC-1)とミトコンドリア酸化型/還元型グルタチオン比にて判定した。【結果】脂肪肝Zuckerラットの肝ミトコンドリアでは、肝切除によるミトコンドリア内膜電位の減少率(JC-1減少率)60.3±10.7%とWistarラットの43.3±6.4%に比較して有意に減少し(p<0.05)、脂肪肝Zuckerラットの肝ミトコンドリア機能の低下が認められた。また、脂肪肝Zuckerラットのミトコンドリア酸化型/還元型グルタチオン比は3.7±0.5%でWistarラットの2.5±0.1%に比較して有意に高値であった(p<0.05)。ミトコンドリア蛋白のプロテオミクス解析では、脂肪肝ZuckerラットはWistarラットに比較して、ubiquinolcytochrome C reductase core protein I, superoxide dismutase 2, 2-cystine peroxidaseのdown-regulationが認められた。【結論】脂肪肝Zuckerラットの肝ミトコンドリアは70%肝切除により侵襲を受け、ミトコンドリア内膜に存在するfree radicalscavengerの役割を担う蛋白の障害が、ミトコンドリア機能異常の原因であることが示唆された。

【方法1】40週齢のWistarラットと40週齢の脂肪肝Zuckerラットに対して、70%肝切除術を施行して、24時間後の残存肝を採取し、24時間後の残存肝を採取した。【方法2】40週齢の脂肪肝Zuckerラットに対して、10分間のischemic preconditioningを施行した後に20分間全肝虚血を施行した群と、単に20分間全肝虚血を施行した群とを作製し、24時間後に肝組織を採取した。【方法3】70%肝切除術を施行して、24時間後の残存肝を採取し、肝切除前の肝組織を採取した。肝ミトコンドリアをSigma mitochondria isolation kitを用いて分離した。ミトコンドリア蛋白を二次元電気泳動により分離し、肝切除前後で有意に変化した蛋白スポットを同定し、Sypro Ruby染色を施行して、蛋白スポットを切り出した後に、イオントラップLC/MS/MSシステムでアミノ酸配列を解析し、Mascot Researchにて蛋白を同定した。また、ミトコンドリア機能を、ミトコンドリア内膜電位(JC-1)とミトコンドリア酸化型/還元型グルタチオン比にて判定した。【結果1】脂肪肝Zuckerラットの肝ミトコンドリアでは、肝切除によるミトコンドリア内膜電位の減少率(JC-1減少率)60.3±10.7%とWistarラットの43.3±6.4%に比較して有意に減少し(p<0.05)、脂肪肝Zuckerラットの肝ミトコンドリア機能の低下が認められた。また、脂肪肝Zuckerラットのミトコンドリア酸化型/還元型グルタチオン比は3.7±0.5%でWistarラットの2.5±0.1%に比較して有意に高値であった(p<0.05)。ミトコンドリア蛋白のプロテオミクス解析では、脂肪肝ZuckerラットはWistarラットに比較して、ubiquinol cytochrome C reductasecore protein I, superoxide dismutase 2,2-cystine peroxidaseのdown-regulationが認められた。【結果2】ischemic preconditioningを施行した群は、施行しなかった群に比較して、JC-1が約30%高値で有意差が認められた。【結論】脂肪肝Zuckerラットの肝ミトコンドリアは70%肝切除により侵襲を受け、ミトコンドリア内膜に存在するfree radicalscavengerの役割を担う蛋白の障害が、ミトコンドリア機能異常の原因であることが示唆された。
災害時に自閉スペクトラム症児と家族と支援者をつなぐ感覚特性サポートアプリの開発

ASD児の多くが有する感覚特性は、児が生活を営む上でさまざまな場面で困難をきたし、生活に影響を及ぼしている。2014年から感覚特性の種類を分類・整理し、iPad用アプリのプロトタイプ(システム試作品)「YOUSAY」を本研究組織で開発した。本研究では、災害時に自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:以下ASD )児と家族と支援者をつなぐ感覚特性サポートアプリを開発し検証することである。そこで新たな情報提示のしくみを整えた感覚サポートアプリの開発が、災害時等の緊急時にASD児と家族と支援者間とで瞬時に情報共有が可能となるかを検証することである。
優れた世界史教育カリキュラムの特質および教授方法に関する調査的研究

本研究は,米国のAdvance Placement(以下,AP)世界史プログラムの分析を通して,優れた世界史教育を可能にする論理について考察した。AP世界史の教育内容は、世界史の膨大な内容を取捨選択優れた原理があることを明らかにした。さらに,AP世界史の実際の授業の調査を通して,教師が行うことが1年間の授業でどのような「方法」で扱うかに焦点化されていることであることを明らかにした。それゆえに、教師はいかにしてある時代の世界史を考察させるかという教授方法に焦点化することができる。授業担当者の役割の明確化が授業の成功要因と考えられる。このような特徴を有するAP世界史は一つの改革モデルになりうる。本研究の目的は,優れた世界史教育を実践する教師の論理モデルを提示することである。そのために米国のAP(Advanced Placement)世界史コースを対象とした調査を行うものである。本調査は,計画されたカリキュラムレベルから,実際に授業として実施されたカリキュラムレベルまでを対象とすることで,実践的な論理を提示することをねらっている。H23年度の研究成果を踏まえ,H24年度は実践レベルの調査を行うことを目的としていた。そのために次の2点を主として実施した。一つ目は,APコースを運営するCollege BoardのWebサイトに掲載されている4人の教師の1年間のAP世界史のシラバスとその説明(名称は,Course Planning and Pacing Guide。それぞれの教師が実施する世界史コースの目標やアクティビティについて詳細に説明したガイドである)を翻訳・分析した。それによって,1年間のコースで実際にどのような目的のもとで授業が実施されどのような活動が行われているのかを把握することができた(本調査は,2012年度2月の社会系教科教育学会で発表)。二つ目は,米国で長年にわたりAP世界史コースを担当してきた2人の教師(Mr. Bram, Ms. Cohen。これらの教師を対象とした理由は先のCPPGを作成し,AP世界史コースに親しんでいるためである)の高校を訪問し,授業参観からインタビューまでの実地調査および資料収集を行った。H24年度に予定の調整が困難だった実地調査については2013年度に繰り越して実施することとした。既に2013年度4月に残った調査を実施した(Mr.Vincent。彼もCPPGの作成者)。現在はそれぞれの教師の授業について,継続した分析と比較を行い,モデルの精緻化を行っている。本研究の目的は,優れた世界史教育を実践するための教育のモデル構築を行うことである。そのために米国のCollege Boardが運営するAdvance Placement(以下,APと略記)世界史コースを対象とした調査を行った。APコースは高校の教師が大学レベルの授業を行うところに特徴があり,その教育内容も米国の世界史教育研究者から優れたものと評価されている。本調査は,AP世界史コースの計画されたレベルから実際の教室現場までの一貫した調査を行い,その特質を明らかにすることを通して,我が国の世界史教育に寄与できる実践可能性を担保した世界史教育モデルを提示することを図るものである。H25年度は実地調査および研究成果のまとめを行った。まずH24年度に実施できなかった,ジョージア州にある公立高校のDunwoody High SchoolでAP世界史を担当するMr.Vincentを訪問し調査を行った。彼はAP世界史のWebサイトで優れた教師として紹介されており,H24年度に調査を行った2人の教師と同様にAP世界史を担当しようとする教師に対するコース設計のガイドを作成している。調査内容は,担当する授業の参観およびそれについてのインタビュー,さらにAP世界史コースについての総合的なインタビューを行い,AP世界史の授業づくりや教育観んちういての聞き取り調査を行った。次に,観察した授業の特徴とAP世界史コースが設定するカリキュラムの分析・比較を通して,どのような論理で優れた世界史教育が実施されているかを考察しモデルの構築を図った。AP世界史コースは世界史の出来事を取捨選択する原理をカリキュラム自体が備えており同時に教師の自主性を保障する手立ても有していることから,教師の一方的な語りに終始しないインタラクティブな世界史教育を実現することができるようになっていることを明らかにした。本研究の目的は,教師が優れた世界史教育を実践する論理を明らかにしたモデルを提示することである。そのために米国のAP(Advanced Placement)世界史コースを対象とした。初年度である平成23年度の研究は,AP世界史コースの構造を計画(意図したカリキュラム)レベルで明らかにすることであった。そのために主に次の3点を行った。(1)現代の米国における世界史教育に関する論文・文献の調査および分析。(2) AP世界史のフレームワークや州の世界史スタンダードや使用されている教科書・教材の調査・分析。

(3)夏に行われたAP教師が一同に集うAnnual Conferenceへの参加を通してのAPによる教師トレーニングの予備調査。以上の3点である。以下,その成果を要約し本年度の研究成果の意義を述べる。AP世界史コースとは,歴史家の用いるスキルを理解・獲得し,それにもとづき同時代あるいは長期の変化というグローバルな世界史を対象とした歴史的主張を構成する能力の育成を主たる目標としている。その目標を達成するために,テーマ構成によって世界史の教育内容を組織し,そこで実施される授業もまたテーマ的かつ特定のスキルを目標に組織され,授業方法は生徒の主体的な活動を中心とするインタラクティブなものが求められる。このようにAP世界史の構造は,カリキュラムから試験まで非常に一貫性の強い構造であるといえる。これまでAP世界史コースはその試験問題に関心が集まっていたが,カリキュラム・授業・試験が一貫した構造をもつものであることを明らかにし,優れたプログラムの実態を明らかにした。実地調査を行うにあたり,調整がうまくいかず,研究の進行が遅れていた部分があった。しかしH25年度まで補助期間延長を行い,予定した調査を全て実施することができた。調査は既に終了したため,延長したH25年度は実地調査の報告と,本科研全体の報告を実施することで,本科研調査のまとめを行うことができると考えている。H23年度に研究費の一時的な減額が予定されていたため,夏に予定した出張を1つ行わなかったため。H24年度に実施予定。H24年度中に実施の調整が困難であった調査のためにH25年度の補助期間延長を申請したが,すでに4月に現地調査を実施できた。今後は実地調査の報告と,本科研全体の報告を実施することで,本科研調査のまとめを行うことができると考えている。平成23年度に明らかにしたのはAP世界史の計画レベルのカリキュラムの構造である。実際にAP世界史を実施する教師が作成したシラバスや授業はどうなっているのかなど,教室現場の実践にさらに接近する必要がある。したがって平成24年度は,実践レベルのカリキュラムの調査を行っていく。具体的にはAP世界史を実践する教師へのインタビューや教師が作成したシラバスやレッスンプランの分析を行い,教室現場により接近して得られるデータにもとづきモデルを構築していく。現地調査のための旅費として使用する(2013年度4月に実施済み)。実地調査が中心となるため,研究費は主に旅費として使用する計画である。
ＳＨ３ＹＬ１による細胞膜形態制御機構とエンドサイトーシス機構への関与の解析

SH3YL1は新規の脂質結合ドメイン(SYLFドメイン)を有しており、細胞膜ラッフリング形成に重要であることを報告している。本研究では、in vitroでのリポソームを小さくするSYLFドメインのvesiculation活性の生理的意義の解明を目的とした。細胞内でSH3YL1-GFPは、初期エンドソーム近傍に局在することが認められた。また、SH3YL1 RNAiにおいて、EGFの取り込み、EGFRの分解の減少、またMultivesicular body(MVB)形成も抑制され、SH3YL1がMVB形成に必須であることが示された。今後は、より詳細なメカニズム解明を実施する予定である。本研究の目的は、新規の脂質結合ドメイン(SYLFドメイン)を有するSH3YL1のエンドサイトーシス経路への関与ならびにin vitroで観察されたリポソームを小さくするSYLFドメインのvesiculation活性の生理的意義を見出すことである。当該年度に実施した研究は、主にエンドサイトーシスにおける機能解析であり、その具体的内容を下に記す。SH3YL1-GFPの細胞内局在を観察したところ、初期エンドソーム近傍でドット状の局在が認められたが、エンドソーム及び他のオルガネラマーカーと完全に一致しなかった。また、SH3YL1ノックダウンにおいて、蛍光標識されたEGFの取り込みを観察すると、初期エンドソームから後期エンドソームの輸送が障害されていることが明らかとなった。EGF刺激によるEGF受容体の分解アッセイでも同様に、SH3YL1ノックダウンでその分解が抑制されていた。さらに、Multivesicular body(MVB)形成を模倣する系(Rab5 Q79Lの過剰発現)において、SH3YL1がMVB形成に関わっているか検討した。その結果、SH3YL1ノックダウンでは、コントロールに比べMVB形成が著しく抑制しており、すなわちSH3YL1はMVB形成過程に重要な役割を担っていることが示唆された。今後はMVB形成に関わるタンパク質との関与について検討していく予定である。以上の結果から、SH3YL1は初期エンドソーム近傍に局在し、MVB形成に関与することでEGF等のエンドサイトーシスを制御していることが明らかとなった。上記の結果は現在投稿準備中である。脂質結合ドメインを有しMVB形成に関わる分子はほとんど知られておらず、本研究によってMVB形成メカニズムの理解がより進むことが期待される。SH3YL1のエンドサイトーシス経路への関与は概ね明らかにできたものの、in vitroで観察されたvesiculation活性の生理的意義及びエンドサイトーシスへの関与はまだ明らかとしていない。本年度でそれらを解明していく。In vitroで観察されたvesiculation活性について研究を遂行していく。SYLFドメインのうち、どの領域・アミノ酸がその活性に必須か検討し、種で保存されているかも合わせて検討する。さらに、昨年度見出したMVB形成にその活性が関与しているか、レスキュー実験などにより明らかにしていく。また、エンドサイトーシス経路以外でその活性が機能している可能性も考慮し、エキソサイトーシス・オートファジーなどの別の膜輸送との関連性も検討していく。

SH3YL1がMultivesicular body形成に関与することを明らかにできたため、それを投稿論文としてまとめ、できるだけはやく投稿する。よって、次年度にはまず論文に掲載するための実験にかかる試薬・消耗品代、英文校正、論文投稿料・掲載料などに充てられると思われる。さらに、SH3YL1のvesiculation活性の生理的意義や詳細なメカニズム解明も重要な課題であるので、その実験にかかる試薬・消耗品代に多くを使用することが予想される。実験の都合上、必要な機器を購入する可能性もあり、適宜対応していく。また、国内外の学会にも参加する予定であるので、旅費も計上する。
皮膚炎症性疾患におけるマスト細胞L型カルシウムチャネルの働き

ヒトにおけるマスト細胞L型カルシウムチャネルの機能の解析を行った。ヒト培養皮膚マスト細胞上にLTCCが発現していた。健常人、アトピー性皮膚炎患者、慢性蕁麻疹患者の皮膚を抗トリプターゼ抗体とと抗LTCC抗体で蛍光二重染色を行った。その結果、何れの検体もマージされた蛍光が確認されなかった。LTCCの機能を解析するために、培養皮膚マスト細胞を用いて脱顆粒実験を行った。しかしながら1μMのLTCC阻害薬であるニフェジピンは抗FceRI抗体による脱顆粒を阻害しなかった。以上のデータより培養ヒト皮膚マスト細胞にはLTCCが発現しているものの、生体内でのマスト細胞LTCCの機能は明らかにできなかった。現在までに我々はマウスとラットのマスト細胞においてL型カルシウムチャネルが発現し、ロイコトリエンの産生やアポトーシスの抑制に関与することを示した。しかしながら今までの研究ではラットのマスト細胞セルラインやマウスの骨髄由来マスト細胞しか用いておらず、ヒト皮膚マスト細胞におけるL型カルシウムチャネルの機能はいまだに分かっていない。本研究はヒト皮膚マスト細胞におけるL型カルシウムチャネルの関与を調べ、さらに炎症性皮膚疾患においてどのような役割を果たしているかを調べる。まずL型カルシウムチャネルの抗体を評価するために、ヒトの神経細胞、筋細胞、心筋細胞の免疫染色を行った。この実験でヒトの検体で使用できることを確認した。次にマスト細胞において上記の抗体が反応するかを確認した。抗体はL型カルシウムチャネルの細胞外ドメインであるα2δサブユニットに対する抗体を用いた。α2δサブユニットはL型カルシウムチャネルの機能ユニットであるα2サブユニットの発現を調節するサブユニットであり、この存在はα2サブユニットの存在を示唆する。マスト細胞はまずセルラインであるLAD2を用いた。実験はフローサイトメトリーを用いて行った。結果としてLAD2にはα2δサブユニットが発現していることが分かった。次にヒト皮膚マスト細胞におけるL型カルシウムチャネルの発現を調べた。ヒト皮膚マスト細胞は皮膚移植術を行う患者の余った植皮片より分離培養した皮膚マスト細胞を用いた。その結果、皮膚マスト細胞にL型カルシウムチャネルが発現していることが分かった。今後はさらにこの細胞を用いて機能の解析を行っていく。現在までにマウスとラットのマスト細胞においてL型カルシウムチャネル(LTCC)が発現し、ロイコトリエン、サイトカインの産生やアポトーシスの抑制に関与することが報告されている。しかしながら現在までの研究ではラットのマスト細胞セルラインやマウスの骨髄由来マスト細胞しか用いておらず、ヒトマスト細胞におけるLTCCの役割はいまだ不明である。本研究では主にヒト皮膚マスト細胞におけるLTCCの役割を解明し、蕁麻疹を中心としたマスト細胞の関与する疾患における役割を調べる。昨年度までにヒトマスト細胞にLTCCが発現しているかを、LTCCの機能ユニットであるα2δサブユニットに対する抗体を用いて調べた。その結果、ヒト皮膚マスト細胞にL型カルシウムチャネルが発現していることが分かった。平成27年度はさらにL型カルシウムチャネルの機能を調べるためにヒトマスト細胞を用いて実験を行った。当初は皮膚マスト細胞を使用する予定であったが、十分な量を採取できなかったため、まずは皮膚マスト細胞を性質の似ている関節滑膜より培養した滑膜マスト細胞を使用した。LTCC選択的阻害薬であるニフェジピンを使用してマスト細胞の脱顆粒実験を行った。その結果、細胞毒性のない濃度(100μM以下)のニフェジピンはマスト細胞の脱顆粒に影響を与えないことが分かった。これはマウスの培養マスト細胞と同様の結果であった。次年度は皮膚マスト細胞で同様の実験を行う。さらにマウスではLTCCが影響するサイトカインの産生への関与を調べる。昨年度と同様に皮膚マスト細胞を用いて実験する予定であったが、皮膚移植術の過剰検体からとれる皮膚はわずかであり、それから812週の培養を経て得られる皮膚マスト細胞はさらに少なくなる。少ないマスト細胞を有効活用するためにはあらかじめ実験条件を策定することが望ましい。そのため本年度は他の組織から得られるマスト細胞のうち比較的皮膚マスト細胞に性質が近い滑膜マスト細胞を用いて実験を行った。現在までにマウスとラットのマスト細胞においてL型カルシウムチャネル(LTCC)が発現し、ロイコトリエン、サイトカインの産生やアポトーシスの抑制に関与することが報告されているが、ヒトマスト細胞におけるLTCCの役割はいまだ不明な点が多い。本研究では主にヒト皮膚マスト細胞におけるLTCCにおける役割を解明し、蕁麻疹を中心としたマスト細胞の関与する疾患における役割を調べた。まずヒトマスト細胞にLTCCが発現しているかを、LTCCの機能ユニットであるα2δサブユニットに対する抗体を用いて調べた。皮膚マスト細胞は皮膚移植術を行った患者の過剰検体より培養した。その結果、フローサイトメトリーでヒト培養皮膚マスト細胞上にLTCCが発現していることが分かった。皮膚マスト細胞のLTCCの発現を確認するために健常人、アトピー性皮膚炎患者、慢性蕁麻疹患者の皮膚をマスト細胞に特異的に発現するトリプターゼに対する抗体とと前述のα2δサブユニットに対する抗体で蛍光二重染色を行った。ヒト皮膚マスト細胞におけるLTCCの機能を解析するために、培養皮膚マスト細胞を用いて脱顆粒実験を行った。

また塩基球活性化試験を健常人(7例)と慢性蕁麻疹患者(3例)で行った。慢性蕁麻疹患者では健常人と比べると好塩基球の活性化は少なかった(健常人;35.9±9.74%、慢性蕁麻疹;7.02±4.77%)がニフェジピン1μMの添加でも同様のデータ(健常人;37.1±9.88%、慢性蕁麻疹患者;7.22±5.00%)であり、有意差は生じなかった。以上のデータより培養ヒト皮膚マスト細胞にはLTCCが発現しているものの、生体内でのマスト細胞LTCCの機能は明らかにできなかった。ヒトにおけるマスト細胞L型カルシウムチャネルの機能の解析を行った。ヒト培養皮膚マスト細胞上にLTCCが発現していた。健常人、アトピー性皮膚炎患者、慢性蕁麻疹患者の皮膚を抗トリプターゼ抗体とと抗LTCC抗体で蛍光二重染色を行った。その結果、何れの検体もマージされた蛍光が確認されなかった。LTCCの機能を解析するために、培養皮膚マスト細胞を用いて脱顆粒実験を行った。しかしながら1μMのLTCC阻害薬であるニフェジピンは抗FceRI抗体による脱顆粒を阻害しなかった。皮膚のマスト細胞を培養するためには手術をする患者の検体が必要となる。しかしながら植皮片は最低限の領域しか採取しないため、わずかな検体しか得られないことが多い。そこから培養を行うため、実験に十分な量の皮膚マスト細胞を得ることが困難である。今後は泌尿器科の包皮切除術などで皮膚が余った場合に提供いただくなど、検体の量を得られるように改善していく。滑膜マスト細胞を用いて、脱顆粒などの実験条件を検索した。その結果、滑膜マスト細胞ではLTCC阻害薬であるニフェジピンは脱顆粒に影響を与えないことが分かった。この結果はマウスのマスト細胞で得られて結果と矛盾しない。今後は皮膚マスト細胞を用いてLTCC阻害薬がマスト細胞の脱顆粒に及ぼす影響を調べる。またサイトカインの産生においてはIL-13やTNF-αにおいてLTCC阻害薬が影響を与えることが分かっている。ヒト皮膚マスト細胞においても同様の結果となるかを調べる予定である。平成26年度の研究において培養ヒト皮膚マスト細胞においてL型カルシウムチャネルが発現していることが分かった。今後はこの培養ヒト皮膚マスト細胞を用いてL型カルシウムチャネルの機能の解析を行う。具体的にはニフェジピンなどのL型カルシウムチャネル阻害薬を用いて、ヒト皮膚マスト細胞の脱顆粒やサイトカイン産生、ロイコトリエン産生に影響を与えるかを調べる。またラットの細胞においてはL型カルシウムチャネルはアポトーシスの抑制に関与することが報告されているので、アポトーシス実験も並行して行っていく。