hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
潜在リスク環境での状況認識強化と予見的安全制御のためのシェアードコントロール

本研究では,自動車運転時における潜在リスクの予測フェーズを限りある人の能力を補完する運転支援機構に導入し,潜在リスク予測に基づいて人と機械が制御権限を共有しながら安全制御を効果的に継続できるシェアードコントロールを構築した.ヒヤリハットデータ分析を通じて,死角からの歩行者飛び出し事象の数理モデルの構築,ならびに潜在リスク予測技術の開発を行った.またワンペダル走行モードと触覚的フォースフィードバック機能を兼備するアクティブペダルの構築を通じて,危険予測運転を含む前後方向タスクにおける人と機械のインタラクションの機会を創出するだけでなく,継続的に人の能力を補完するシェアードコントロールを開発した.本研究の目的は,自動車運転時における潜在リスク予測フェーズを「限りある人の能力を補完する運転支援構造」に導入し,潜在リスク予測に基づいて「人と機械が制御権限を共有しながら安全制御を効果的に継続できるシェアードコントロール」を開発することにある.具体的には,平成28年度の目標は,1)潜在リスクシナリオの解析,2)潜在リスク予測技術の開発,3)潜在リスク予測に基づく状況適応的機能配分支援の設計を通じて,平穏時と緊急時の間にリスク予測フェーズを導入し,また運転のタスク・権限の共有設計指針の基盤を構築することにある.これらの当初目標に対して,平成28年度は,1)農工大が保有する事故・ヒヤリハットデータの分析に基づき,潜在リスク予測フェーズを導入するユースケースの抽出(具体的には,死亡事故率の高い市街路・人対車両(高レベルヒヤリハット689件))と,ヒヤリハット・事故再現モデルを構築し,2)運転環境文脈の理解とワーストケースシナリオの設定に基づく規範速度算出ロジックを構築し,緊急時において既存の衝突回避ブレーキが有効的に作動しうる速度域に事前に減速させる予見的制動制御ロジックを開発した.また3)触覚的フォースフィードバックを与えることが可能なアクティブペダルを用いて,潜在リスクの状況に応じて人と機械の役割分担を動的に共有するシェアードコントロール機構を構築した.最後に,ユースケースシナリオをドライビングシミュレータ環境に構築し,また潜在リスク予測に基づいた適応的機能配分支援(介入型シェアードコントロール)をシミュレータに構築し,若年者・高齢者を対象にしたドライバ受容性評価・安全性評価を実施し,提案した「かもしれないブレーキ制御」が規範速度に誘導することに対して効果的であることを明らかにしたとともに,介入型から連続型へ機能向上を図る必要があることを検証した.平成28年度の目標は,1)潜在リスクシナリオの解析,2)潜在リスク予測技術の開発,3)潜在リスク予測に基づく状況適応的機能配分支援の設計を通じて,平穏時と緊急時の間にリスク予測フェーズを導入する.また運転のタスク・権限の共有設計指針の基盤を構築することである.これらの当初目標に対して,昨年度は,1)潜在リスク予測フェーズを導入するユースケースの抽出と,ヒヤリハット再現モデルを構築し,2)運転環境文脈の理解とワーストケースシナリオの設定に基づく規範速度算出ロジックを構築し,また3)アクティブ反力ペダルを用いたシェアードコントロール機構を構築するとともに,潜在リスク予測に基づいた適応的機能配分支援の有効性評価を実施した.これらの成果は,雑誌論文1報,国際会議論文2報として採択されており,当初計画に沿って,遅れなく順調に進展していると判断する.これらは,農工大スマートモビリティ研究拠点が保有する大規模ヒヤリハットデータベース,ならびに実験車両を用いた公道走行実験データを有効的に活用できたことが,本研究の進捗に大きく寄与している.本研究の目的は,自動車運転時における潜在リスクの予測フェーズを「限りある人の能力を補完する運転支援機構」に導入し,潜在リスク予測に基づいて「人と機械が制御権限を共有しながら安全制御を効果的に継続できるシェアードコントロール」を開発することである.平成28年度は,1)農工大が保有する事故・ヒヤリハットデータの分析に基づき,歩行者飛び出し事象の数理モデルを構築し,2)ワーストケースシナリオの設計に基づく規範速度算出機構を構築・検証し,緊急時において既存の衝突回避ブレーキが有効的に作動しうる速度域に事前に減速させる予見的制動制御を構築しただけでなく,また3)触覚的フォースフィードバックを与えることが可能なアクティブペダルを導入した運転支援システムを開発した.これらの状況適応的機能配分による早期介入支援に関わる成果を基盤に,平成29年度は,常に制御ループ内に人を留めることを目的とした「アクティブペダルを用いた触覚的シェアードコントロール」を構築した.具体的には,4)加速・定常・減速の自動車運転の前後方向タスクで要求されるペダルストローク開度を3つの領域に分割した「ワンペダル走行モード」を新規に提案し,5)アクセルペダル反力による「ハプティックフィードバックループ」をワンペダル走行モードに結合することによって,「危険予測運転」を含む前後方向タスクにおける人間と知能機械のインタラクションの機会を創出するシェアードコントロール(触覚を通じて常に制御ループ内に人を留める支援方策)を開発した.アクティブペダルの反力支援の強さを潜在リスクの度合いに応じて動的に変更するstiffness feedbackの支援方策,また人間機械系を具体化するだけでなく,6)ドライビングシミュレータ環境に,提案システムを実装することで,認知工学的にシステムの有効性を検証した.本研究では,自動車運転時における潜在リスクの予測フェーズを限りある人の能力を補完する運転支援機構に導入し,潜在リスク予測に基づいて人と機械が制御権限を共有しながら安全制御を効果的に継続できるシェアードコントロールを構築した.ヒヤリハットデータ分析を通じて,死角からの歩行者飛び出し事象の数理モデルの構築,ならびに潜在リスク予測技術の開発を行った.

またワンペダル走行モードと触覚的フォースフィードバック機能を兼備するアクティブペダルの構築を通じて,危険予測運転を含む前後方向タスクにおける人と機械のインタラクションの機会を創出するだけでなく,継続的に人の能力を補完するシェアードコントロールを開発した.平成28年度は,運転支援構造に潜在リスク予測フェーズを導入し,それに基づく早期介入型の適応的機能配分支援を開発したが,今後の推進方策は,1)平穏時・潜在リスク予測時・緊急時など,時間軸上で円滑に支援を移行・継続できる連続型のシェアードコントロール機構(触覚的誘導支援)を開発すること,2)常に人を制御ループ内に留める触覚的誘導支援のドライバーシステムレベルでの有効性評価をドライビングシミュレータ・実験車両レベルで実施することである.具体的には,a)潜在リスク予測に基づくシェアードコントロールの設計指針を確立することと,b)権限共有の中での機械の介入度合いの調停法と,人の操作意図を汲むオーバーライド可能性を創り出すインタフェースを設計し,本研究課題の当初目標を完遂する.知能機械学・機械システム実験参加者(主に高齢者)の謝金費用として計上していた費用は,他のプロジェクトとの共同でのシミュレータ実験として効果的に実施することができたことから,謝金費用分を使用せずに本研究を実施することが可能であったためである.潜在リスク予測に基づくシェアードコントロールの有効性を検証する際に,本学でのドライビングシミュレータ実験を行うための費用が必要となる.実験協力者への謝金を計上する.次年度は,構築する潜在リスクマネジメントの基盤技術を実験車両に実装する.そのため,実装に必要となる機械部品・電子部品を購入する費用を計上する.
中性粒子に対するマイクロチャンネルプレート検出器の絶対検出効率測定法の確立

中性粒子に対するマイクロチャンネルプレート(MCP)検出器の絶対検出効率を測定する新たな方法を確立した。この測定法は、イオン-原子衝突における電子捕獲反応のコインシデンス測定を利用した方法である。この方法を用いて、H、C、Ne、Ar、Kr、Xe、W中性原子に対する検出効率を0.54.8 keVの入射エネルギーの範囲で決定することができた。さらに、これらの検出効率に対して一定のスケーリング則を見いだすことができた。電離標的検出のための飛行時間分析器を設計製作し、これを現有の標的チェンバー内に設置した。設計においては、全ての標的イオンが引き出し電場によって捕集されMCPに到達すること、およびXe^+イオン程度の質量まで分析できることに留意した。次に、Ne^+イオンビームとNe標的ガス、Ar^+イオンビームとAr標的ガス、Xe^+イオンビームとXe標的ガスのそれぞれの衝突系を用いて、以下の予備実験を行った。(1)標的イオンの飛行時間スペクトルには1価イオンのピークだけが観測された。2価イオンのピークや残留ガスより生じるイオンは観測されなかった。よって、2電子捕獲や捕獲電離などの1電子捕獲以外のプロセスや残留ガスの影響を無視できるという本測定法の前提が確認できた。(2)引き出し電場を増加させても、飛行時間分析器で検出される標的イオンのカウント数に変化がなかった。このことから、衝突領域で生成したほとんど全ての標的イオンを飛行時間分析器によって補集ができていることが確認できた。(3)Xe^+のイオンまで同定できることを確認した。本測定法の最終的なテストとして、本測定法で得られた結果と別方法によるデータとの比較が必要になる。しかし中性粒子に対する検出効率のデータはほとんど存在しない。そこで、Ar^+イオンに対する検出効率データと比較することにした。本方法でAr^+イオンに対する検出効率を測定するためには、Ar^<2+>イオンビームとAr標的による1電子捕獲反応を利用しなければならない。そのための予備実験として、この衝突系の飛行時間スペクトルを測定した。その結果、2電子捕獲反応が大きくなることがわかった。Ar^<2+>イオンビームに対して1電子捕獲反応の寄与だけが大きくなる標的ガスを選択することが課題である。開発した、中性粒子に対するMCPの検出効率測定法のテスト測定を行った。中性粒子に対する既存のデータがほとんど存在しないため、0.6-6keVのAr^+イオンに対する絶対検出効率を本測定法を用いて測定し、それを過去のデータと比較した。その結果、測定誤差の範囲内で両者は一致し、本測定法の信頼性が確認された。次に本測定法を用いて、0.5-4.8keVのNe、Ar、Kr、Xeの中性粒子に対するMCPの絶対検出効率を測定した。測定誤差は5%以内である。その結果、以下の2点が明らかになった。(1)どの中性粒子についても、検出効率は低エネルギーから増加し、あるエネルギーでMCPの開口率(約50%)に達し、それ以上のエネルギーでは開口率で一定になる。(2)開口率の値に達するまでの検出効率の値は中性粒子の種類に依存し、中性粒子の質量が軽いほど検出効率は大きくなる。これらの検出効率に対して、一定のスケーリング則が導き出せれば、それは絶対検出効率の簡便な導出に非常に役立つ。MCP表面から放出されるイオン誘起2次電子は、イオンのMCP素材に対する電子的阻止能に依存するであろうという予測の下で、電子的阻止能に対するLSS公式を用いて測定データのスケーリングを試みた。その結果、測定されたすべての絶対検出効率は、LSS公式でひとつの関係にスケーリングされることがわかった。課題として、水素やヘリウムなどのより軽い元素の中性粒子や金属中性粒子の検出効率に対して、このスケーリングが成り立つかを確認する必要がある。本測定法を用いて、0.5-4.5 keVのH、C、Wの中性粒子に対するMCPの絶対検出効率を測定した。測定精度は、0.5 keVのデータを除いて5%以内である。0.5 keVのデータの誤差はおよそ10%である。測定の結果、昨年度までに得られた希ガス中性粒子(Ne、Ar、Kr、Xe)に対する絶対検出効率と同様の、以下の傾向が明らかになった。(1)絶対検出効率は低入射エネルギーから増加し、あるエネルギーでMCPの開口率(50%)に達し、それ以上のエネルギーでは開口率で一定になる。(2)開口率に達するまでの検出効率は中性粒子の種類に依存し、中性粒子の質量が大きくなるほど絶対検出効率は低下する。昨年度までに測定された、Ne、Ar、Kr、Xeに対する絶対検出効率は、電子的阻止能に対するLSS公式によってスケーリングされた。今回測定されたWに対する検出効率も同じスケーリング則に従うことがわかった。一方、HおよびCのような、より軽い中性粒子に対する絶対検出効率は、このスケーリング則からはずれることがわかった。

本研究で測定されたすべての絶対検出効率に対して適用できる新たなスケーリング則の導出を試みた。絶対検出効率は、中性粒子の衝撃によってMCPから放出される平均2次電子収量に依存するという予測の下に、リントハルトらの電子的阻止能公式と核的阻止能公式を用いて、それぞれの中性粒子衝撃に対するMCP材料の平均2次電子収量を計算した。その結果、H、C、Ne、Ar、Kr、Xe、Wに対する絶対検出効率は、放出される平均2次電子収量でスケーリングできることが明らかになった。希ガスの中性粒子に対するMCPの絶対検出効率の測定と、それに成り立つスケーリング則を見いだすという目的は達成できた。一方、金属中性粒子に対する検出効率測定がまだ行われておらず、未達成な課題として残っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。金属中性粒子に対する検出効率および水素やヘリウム等のより軽い元素に対する検出効率の測定を行い、スケーリング則が成り立つことを確認する。本年度見いだしたスケーリング則が成り立たない場合が見つけられて場合には、さらに考察を深め、あらたなスケーリング則を見いだす。
海産種子植物コアマモ場の造成技術開発

コアマモは内湾の潮間帯に生育する海草で密な群落であるコアマモ場を形成し、内湾の生態系や生物多様性に重要な役割を果たしている。本研究では種子および地下茎による繁殖戦略を明らかにすることにより、コアマモ場の再生方法を確立しようとした。種子の発芽による繁殖よりも地下茎を利用した移植による繁殖方法が効果的であることを見いだした。また、これまで行われなかった温度や日長をコントロールした室内実験を行い、光合成産物の蓄積と消費の面から季節別の繁殖戦略を明らかにし、コアマモ野移植実験を行うことにより、コアマモ場の効果的な再生法を実証することができた。本研究ではコアマモの生物学的、生態学的特性を室内培養実験で明らかにし、それを基にして現場海域での実証試験を通じてコアマモ場造成技術を開発することである。本年度はこれまで開発したコアマモの室内培養から、コアマモ草体の生長に伴う光合成産物の蓄積と消費を測定し、コアマモ移植の際の基礎的知見を得ようとした。また、実海域でコアマモの移植実験を行い、その経過を観察した。室内培養実験より、コアマモは地下茎のみにデンプンを蓄積し、主に地下茎からのシュートの発芽、伸張により群落を維持していることを明らかにした。デンプン含有率は3-10%であり、シュートの発芽、生長が活発な部位においてデンプン量は少なく、新シュートの形成にデンプンが消費されていることがわかった。また、15-20°Cで新シュートの形成率が高いこともわかった。スクロースは24-45%と高い含有量を示し、新しいシュートでその含有量が少なかった。これらの結果から、コアマモは葉で作られた光合成産物をデンプンとして地下茎に蓄え、スクロースに分解して草体全体に輸送することにより群落を維持していると考えられた。2013年10月英虞湾において、水温が20°C程度に低下する時期にコアマモの移植実験を行った。群落から直径25cmを底質ごと採取し、コアマモが全く生育していない水深0-1mの湾奥部に移植した。移植直後は密度が減少したが1-2月の冬期には地下茎からのシュートの発芽。生長が活発に見られ、密度は移植時の2倍の4500本/m2に達し、移植によるコアマモ場の造成が可能であることを示した。本研究の目標は、コアマモの生態、生物学的特性を明らかにすることにより、コアマモ場造成技術を開発することである。そこで平成24年度は室内環境下においてコアマモの発芽、生長、分枝などの詳しい生長特性を明らかにし、さらに天然状態でのコアマモの生育と温度、底質との関係を明らかにすることを目的として研究を行った。これまで室内環境下で長期にわたりコアマモを培養し、その生物学的特性を明らかにしようとした研究例はない。そこで本研究では光と水温をコントロールできる大型水槽(40L)を用いてコアマモを6ヶ月以上の長期にわたり培養し、その間の発芽、生長、分枝を連続的に測定し、コアマモの生物学的特性を明らかにしようと試みた。その結果、コアマモ葉身の回転率は0.050枚/dayであり、約57.6日で葉身が交代することを明らかにした。またこれらデータから水槽内の生産力は0.724g/m2/dayと見積もられた。この値は我々がこれまで天然群落で測定した生産力とほぼ一致し、コアマモの室内実験系を確立することができた。コアマモの天然群落において、底質の粒度分析を行い、さらに高温耐性を明らかにするため、7-9月の高温期に15分間隔で連続して生育場所の底質温度を測定した。その結果、生育が見られる場所と見られない場所の底質の粒度組成にはほとんど差は見られなかった。しかし、生育分布は底質温度に大きく影響され、これまで測定されているコアマモの高温限界で有る30°Cを超える時間が一日当たり3-4時間以上の場所では生育が見られなかった。したがってコアマモは潮間帯中、下部のような底質温度が比較的上がりにくい場所が生育に適していることが明らかになり、コアマモの移植や造成の適地選定の指標を得ることができた。コアマモの室内培養実験を通じて、コアマモ場造成の基礎となるコアマモの生長と繁殖戦略の解明を行った。コアマモの培養は60×30×36 cmの65L水槽を用いて行った。水槽内に35×25×5 cmバットを設置し,コアマモの生育場所から採取した砂泥を入れ,天然から採集したコアマモを20株程度植え込んだ。水深は20 cmとした。水温は10,15,20,25°Cとした。

光条件は水面で220μmol photons m-2 s-1,12L:12Dとした。コアマモの地下茎より上の部分を地上部,地下茎以下の部分を地下部とした。地上部のうち株を新しい順に株1,株2,株3...とした。地下部のうち地下茎の節間を新しい順に節間1,節間2,節間3...とした。各部位のスクロース,デンプン量についてHPLCを用いて分析した。培養実験の結果、スクロースは株や節間の新しさによらずほぼ一定量含まれ,地上部よりも地下部に多く含まれており,地上部と地下部では共に低温条件でより多く含まれていた。デンプンは地上部にはほとんど含まれていなかったが,地下部では古い節間ほど多く含まれており,低温条件(10,15°C)よりも高温条件(20,25°C)でより多く含まれていた。低温条件ではデンプンの貯蔵よりも草体の生存を優先するため、デンプンが分解されスクロースが多く含まれると考えられた。また,スクロース濃度を高めていることから耐凍性を高めていると考えられた。高温条件ではデンプンの貯蔵が優先され,地下茎の分枝や生殖株形成のエネルギー源としてデンプンが蓄えられると考えられた。本研究からコアマモの地下茎による繁殖戦略を明らかにすることができた。藻類学当初の研究計画で示した室内培養によるコアマモの発芽、生長、分枝の生長様式解明を遂行することができ、現在10-30°Cの5°C段階での培養と発芽、生長に伴う光合成産物の蓄積と消費の解析を行っている。コアマモ種子からの発芽、生長は実験室段階では可能であるが、実海域での種子の大量確保が困難であり、群落造成には移植に頼らざるを得ない。種子からの発芽体を培養することにより、種苗を生産し、実海域に移植する方法、もしくは既存のコアマモ群落から少量の地下茎を採取し、それを移植する方法が簡便かつ実際的であると考えている。そこで、実海域でのコアマモ移植を試みたところ、移植直後は密度が減少するものの、その後移植下部は活発に分枝し、急速に密度が高くなった。この移植時期は室内培養実験から最適温度を求めることにより、実用化に向け大きく前進することができた。当初の研究計画で示したコアマモの発芽、生長、分枝等の生物学的な生長様式の解明はほぼ順調に成果を上げることができた。特に実験室内で光や温度をコントロールし、長期培養を可能にし、生長様式を解明できたことは、今後のコアマモの生物学、生態学的に大きく貢献できるものと考える。また、コアマモの生育場所の詳しい解析から、適地選定の指標を得ることができた。特に、底質の地温に注目し、夏期の高温期に連続測定を行うことで、天然群落でのコアマモの高温耐性を明らかにすることができ、コアマモ場造成のための適地選定に大きく貢献できると考えた。コアマモの種子を用いた発芽率の向上実験については、現在継続して行っており、温度や塩分濃度を様々に変化させながら発芽率の変化を測定中である。現在までに、温度変化、特に潮間帯に生育することから周期的な温度変化が発芽に大きく影響しているのではないかとの感触を得ている。コアマモの光合成産物の蓄積は培養温度により大きく変化するものと予想される。すなわち、季節による生長、成熟、衰退期は温度によってコントロールされると考えられる。そこで、水温を10-30°Cに変化させて光合成産物と生長、成熟および分枝等の生長様式と温度との関係を明らかにする。これにより、コアマモの移植最適時期の決定、および管理技術を確率することができる。平成24年度の実験を継続して行うとともに、室内培養されたコアマモを用いて、以下の造成試験研究を行う。
情動学習制御の分子機構解析

嫌悪情動が関わる学習は、容易かつ強力に獲得され、長期間に渡り持続する特性を有する。このような侵害的な嫌悪刺激に伴う学習制御には、特異的な神経回路と分子機構が関わる事を示唆している。本研究では、情動制御に重要な脳部位のうち、扁桃体神経亜核特異的に遺伝子操作を可能とするマウス系統を樹立し、嫌悪情動学習制御における扁桃体亜核の機能を、NMDA受容体とストレスホルモン(グルココルチコイドやオキシトシン)等に焦点をあて解析することを目的とした。扁桃体亜核特異的な遺伝子操作を行うために、外側核(Grp遺伝子)、中心核(Lhx7/8とWfb1遺伝子)、内側核(Prlr遺伝子)にそれぞれ発現すると報告されていた遺伝子座に遺伝子組換え酵素、CrePR,あるいはiCreを挿入したマウスの作製を行った。また、遺伝子ノックアウト(KO)する標的として、NMDA受容体サブユニット(Grin1)、NMDA受容体の内在性コアゴニストと考えられているD-セリンの合成酵素(Srr)、ストレスホルモンとして情動制御に関わると考えられるグルココルチコイド受容体(Nr3c1)、オキシトシン受容体(Oxtr)のそれぞれの遺伝子座にCreの認識配列(loxP)を挿入した標的遺伝子組換えマウス系統を行った。Cre挿入マウスに関しては、扁桃体外側核に選択的発現を示すGrp遺伝子の蛋白開始コドンに、iCre-splice遺伝子を導入したマウス系統が完成した。このマウスとレポーターマウスを用いて解析を行ったところ、扁桃体では、外側核と基底内側核で遺伝子欠損を可能とするマウス系統が確立できた。現在、得られたGRP-iCre-sマウスとGr-floxマウスを掛け合わせ、目的のマウス系統を作製中である。本研究は、情動制御に重要な脳部位のうち、扁桃体神経亜核特異的に遺伝子操作を可能とするC57BL/6近交系の遺伝的背景を持ったマウス系統を樹立し、嫌悪情動学習制御における扁桃体亜核の機能を、ストレスホルモン(グルココルチコイド)に焦点をあて解析することを目的とする。この目的のために、本年度は、すでに扁桃体の中心核、外側核、内側核にそれぞれ選択的発現を示す遺伝子の蛋白開始コドンに、誘導型遺伝子組み換え酵素CrePRを導入したマウス系統を作製し、解析を進め、一部についてはCrePR活性を誘導できることが明らかとなった。一方、新たにグルココルチコイド受容体(GR)遺伝子にCrePRの認識配列(loxP)を導入するための標的遺伝子組換えベクター(TV)を大腸菌内相同遺伝子組換え法とGateway法を組み合わせた方法で作製した。この方法を用いることで、TVは約2週間で構築し、ES細胞に構築したTVを導入し、標的遺伝子組換えES細胞を取得した。現在、得られたES細胞からキメラマウスを作製中しキメラ率の高い個体を得た。今後このキメラマウスを用いて、GR遺伝子のコンディショナル遺伝子操作マウス系統の確立を進める。本研究で作製したマウス系統は扁桃体の機能を分子、細胞、個体レベルで検証する動物系統資源として本研究領域の推進に貢献するものと考えられる。
肺癌におけるMAGE癌退縮抗原遺伝子の発現と癌ワクチンへの応用

2。精巣組織におけるMAGE抗原の局在を免疫組織染色法により調べ、MAGE抗原は精粗細胞および初期の第1次精母細胞のみに発現していることが分かった。一方、第2次精母細胞や精子細胞には発現されておらず、MAGE抗原は精子形成の初期過程において重要な役割を果たすことが示唆された(Takahashi et al.,1995)。3。MAGE抗原に対する特異的抗体を作製し、それらによるELISAを用いて癌組織および患者血清中MAGE-4抗原の定量化に成功した(Shichijo et al,1995)。4。MAGE-4抗原を、肺癌患者血清中に検出した。肺癌患者血清(1.17ng/ml,n=100)では、非癌肺疾患や健常人に較べて有意に高値を示し、34%が陽性であった(Shichijo et al.,1996)。6。食道癌患者からHLA-A2601拘束性のCTLを樹立し、その抗原をコードする遺伝子をクローニングした。さらに、HLA-A2601拘束性にCTLが認識しているペプチド領域を同定した。2。3。4。6。MAGE遺伝子の各種癌細胞、組織での発現およびタンパク質レベルでの同定を行ったところ、メラノーマだけでなく広く癌細胞に発現していることが明らかになった。また、ウサギおよびマウスの抗体を作製し、これらを用いて血清中のMEGE-4抗原タンパク質を定量できる測定系(サンドイッチELISA)を確立した。患者血清を調べたところ30%以上に検出され、MAGE抗原はワクチンとして有用だと考えられた。ちなみに、ベルギーLudwig癌研究所(K. T. Boon博士ら)では実際に臨床試験を始めている状況である。そこで我々は、MAGE-1遺伝子発現が陽性の肺癌患者(HLA-A24)の末梢血単核球をGST-MAGE-1融合タンパク質または合成ペプチドで頻回刺激したが、MAGE-1特異的CTLが樹立できなかった。メラノーマ抗原の1つであるMART-1ペプチドでHLA-A2患者リンパ球を同様の刺激を行ったものではMART-1特異的CTLが樹立できた事から、本方法の問題点というよりも、むしろ末梢血中にMAGE-1特異的CTLの前駆細胞が存在しないか、もしくは非常に少なかったためと考えられる。そこで、次年度はMEGE-1, -6とGSTの融合タンパク質およびHLA-Aが一致したアロ肺癌細胞株細胞を用いて、患者TILの刺激を行う方法を加えてCTLの誘導を試みる予定である。この方法によって、すでに食道癌患者からHLA2601拘束性のCTLが樹立でき、その抗原がクローニング中であることから、免疫法の検討については、この抗原を用いて行う予定である。初年度、MAGE-1遺伝子発現が陽性の肺癌患者の末梢血単核球をGST-MAGE-1融合タンパク質で頻回刺激したが、MAGE-1特異的CTLが樹立できなかった。同様の方法でMART-1ペプチドで刺激した場合はMART-1特異的CTLが樹立できた事から、本方法の問題点というよりも、むしろ末梢血中にMAGE-1特異的CTLの前駆細胞が非常に少なかったためと考えられた。そこで、本年度は、以下の実験を行った。1.MAGEgene familyの1つであるMAGE-4抗原を、肺癌患者血清中に検出した。肺癌患者血清(1.17ng/ml,n=100)では、非癌肺疾患(0.33ng/ml,n=80)や健常人(0.32ng/ml,n=68)に較べて有意に高値を示し、34%が陽性であった。このことは、癌退縮抗原遺伝子の1つであるMAGE遺伝子の機能を調べる上で、またワクチンとして患者を選ぶ上での重要な知見になり得ると思われる。2.16例の肺癌患者の癌組織より6例のCTL株を樹立した。アロのパネル細胞株を用いてHLA拘束性を調べたところ、HLA-A2拘束性が3例、A31が2例、A33が2例、およびA24が1例であった。今後、これらのCTLが認識する抗原ペプチドをコードする退縮抗原遺伝子をクローニングする必要があると思われる。

3.食道癌患者からHLA-A2601拘束性のCTLを樹立し、その抗原をコードする遺伝子をクローニングした。HLA-A2601拘束性にCTLが認識しているペプチド領域を欠失遺伝子および合成ペプチドを用いた方法により同定した事により、今後、ペプチド刺激によるCTLの誘導など、臨床応用の為の基礎的検討を続けている予定である。
微視的理論による核物質の動的現象と熱力学的性質の研究

重イオン衝突など励起した核子多体系の微視的動力学計算を総合的に推進し,そこに実現する核物質の現象と諸性質を解明するための研究を行なった.主に反対称化分子動力学(AMD)を用いたが,他の模型との比較からも有用な理解が得られた.特に,状態方程式(特にアイソスピン非対称な系における対称エネルギー)の効果やクラスター相関に着目した.重イオン衝突でのクラスター相関は非常に強く,それを記述するためにAMDに新しい理論的拡張を行い,格段に信頼性の高いの計算が可能となった.重イオン衝突など励起した核子多体系の微視的動力学計算を総合的に推進し,そこに実現する核物質の現象と諸性質を解明するための研究を行なった.主に反対称化分子動力学(AMD)を用いたが,他の模型との比較からも有用な理解が得られた.特に,状態方程式(特にアイソスピン非対称な系における対称エネルギー)の効果やクラスター相関に着目した.重イオン衝突でのクラスター相関は非常に強く,それを記述するためにAMDに新しい理論的拡張を行い,格段に信頼性の高いの計算が可能となった.本研究では,重イオン衝突(核子あたりの入射エネルギー数十から数百MeV程度)や中性子星・超新星爆発などにおいて実現する核物質の動的現象と熱力学的性質を解明するため,微視的理論による研究を推進することを目的としている.特に,反対称化分子動力学(AMD)を用いて,核子多体系の動力学計算と統計計算の両方を実施し,統一的な理解を目指す.平成21年度に実施した研究の概要は以下のとおりである.陽子中性子の特徴的な運動の解明と状態方程式との関連を探るため,重イオン衝突における陽子・中性子放出やフラグメントの陽子中性子比が決定される機構をAMD計算を分析することにより調べた.特に,イタリアのM.Colonnaによる確率的平均場計算の結果と比較することにより,前平衡過程での核子放出を十分に理解することが量要課題であることがわかった.AMD計算の高速化が可能なSkyrme力のコードを完成し,核衝突への適用可能性を検証した.核子あたり数十MeVでは従来のGogny力とほぼ等価な結果を得たが,数百MeVでは問題が生じ,今後,適切な運動量依存性をもつ密度汎関数を構築する必要があることが確認できた.フランスの共同研究者(古田,Gulminelli)との議論を進め,AMDを中性子星や超新星爆発に現れる核物質に適用するための理論的準備がほぼ完了し,計算コードの一部を超並列計算向けに改良した.また,様々な状況下での核物質の圧縮・膨張を研究する一環として,その小振幅極限である原子核の単極子振動をAMD計算により研究し,小振幅から大振幅までの統一的記述のための基盤ができた.本研究では,重イオン衝突(核子あたりの入射エネルギー数十から数百MeV程度)や中性子星・超新星爆発などにおいて実現する核物質の動的現象と熱力学的性質を解明するため,微視的理論による研究を推進することを目的としている.特に,反対称化分子動力学(AMD)を用いて,核子多体系の動力学計算と統計計算の両方を実施し,統一的な理解を目指す.平成22年度に実施した研究の概要は以下のとおりである.陽子中性子の特徴的な運動と状態方程式との関連を探るためには,前平衡過程での核子放出やクラスター・フラグメント生成を十分に理解することが必要である(前年度の成果).そこで,反応の全系の核子とエネルギーが核子・クラスター・フラグメントへどのように分配されるかに着目して分析した.クラスター生成過程やフラグメントの運動量ゆらぎの効果が重要な役割が明確になった.また,一部の反応系の実験値は,エネルギー保存の観点から単純には再現することは不可能であり,今後イベント選択の詳細を考慮するなどの必要があることもわかった.AMDを中性子星や超新星爆発に現れる核物質に適用するための理論的定式化を完成させた.大きな系(V_<super>)に周期的境界条件を課して完全な反対称化を行う.相互作用のない系の計算を実施してV_<super>に対する依存性を調べ,反対称化の及ぶ距離を求めたところ,飽和密度程度では波束幅の約10倍であることがわかった.このことから,V_<super>は有限の大きさで十分であり,その値の選択の指針が決まったことになる.また,数値計算を容易にするため,V_<super>をより小さな単位で分割して波束の配置に周期性を仮定する方法も確立した.実際上は,空間の各方向に2分割する程度で数値計算が実行できると見積もることができた.本研究では,重イオン衝突(核子あたりの入射エネルギー数十から数百MeV程度)や中性子星・超新星爆発などにおいて実現する核物質の動的現象と熱力学的性質を解明するため,微視的理論による研究を推進することを目的としている.特に,反対称化分子動力学(AMD)を用いて,核子多体系の動力学計算と統計計算の両方を実施し,統一的な理解を目指す.重イオン衝突における陽子・中性子の放出とクラスター・フラグメント生成については,前年度までは計算と実験の不整合の問題があった.そこで,これまで考えてきたクラスターを作る相関に加え,複数のクラスター間の相関も重要であると仮定し,その拡張をAMDに行なった.その結果,実験での測定器の条件を考慮すると,核子あたり50MeV程度の重イオン衝突の大局的様相がAMD計算で再現された.

このことから,従来の常識よりも実際はクラスター相関が強いといえる.入射核と標的核の間の陽子・中性子の移行(アイソスピン拡散)については,AMD計算を実施し,衝突径数と対称エネルギーの密度依存性(Lパラメータ)に対する依存性を他のモデル計算と比較した.その結果,AMDの結果は他のモデルと類似したL依存性を示したが,アイソスピン拡散の絶対値と衝突径数依存性にはモデルによるばらつきがあることが判明した.したがって,アイソスピン拡散以外の観測量にも注意して計算と実験の比較を進めていくべきである.中性子星・原始中性子星に対応する大規模計算など様々な応用を想定して,AMDコードの整備(ライブラリ化)を始めた.関連して,計算が比較的困難なゆらぎの項(波束の分裂)を上述のクラスター間相関で置き換える可能性について,着想が得られた.本研究では,重イオン衝突や中性子星などにおいて実現する核物質の動的現象と熱力学的性質を解明するため,微視的理論による研究を推進することを目的とした.特に,反対称化分子動力学(AMD)を用いて,統一的な理解を目指した.今年度は,特にクラスター相関の重要性に留意して理論を発展させつつ,重イオン衝突における観測量と状態方程式との関係についての研究を進めた.AMDにクラスター相関を取り入れる拡張については,昨年度まで研究してきた核子あたり50MeVの重イオン衝突に加え,低エネルギーや数百MeVまでの高エネルギーの核衝突にも研究対象を広げた.従来の方法では単一の理論(パラメータ)で広いエネルギー領域を記述するのは難しかったが,クラスター相関の導入により,広いエネルギー領域の一貫した記述が相当に改善した.特に,低エネルギーの反応を記述するためには,複数のクラスター間の相関を取り入れる際の角運動量保存の条件が重要であった.また,関連して,核子あたり数MeV程度励起した熱平衡の核子多体系にも同じAMDの枠組みを適用した.クラスター相関の有無により,原子核の励起状態の性質や崩壊様式が大きく影響を受けることが確認できた.重イオン衝突でのアイソスピン効果と状態方程式(対称エネルギー)の影響を調べるため,中性子過剰核を含む原子核の衝突を計算した.その結果,陽子密度・中性子密度の時間発展,クラスターのエネルギースペクトル(三重陽子とヘリウム3の差),破砕片原子核のアイソトープ分布などが確かに対称エネルギーの密度依存性を反映していることが確かめられた.ただし,実験データと比較してみると,陽子・中性子の反応途中の運動(圧縮・膨張)が,通常の理論予想から相当に乖離している可能性が高く,今後の重要な研究課題であると考えられる.アイソスピン拡散のAMD計算は実現し一定の結果は得られたが,当初予定していた分析は終わっていない.その一方,当初は考えていなかったクラスター間相関という新しい着想が得られたことによって,クラスター相関が非常に強いという新たな知見が得られた.24年度が最終年度であるため、記入しない。アイソスピン拡散については,23年度の成果により反応の大局的様相の高精度の記述が可能となったことを活用して,さらに発展した研究を目指す.アイソスピン拡散のほか,重イオン衝突での核子やクラスターの生成量とスペクトルなどを総合的に分析し,反応機構のしっかりした理解に基づいて,状態方程式の解明を進める予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス小脳顆粒細胞の分化における分子生物学的機構の解明

本研究は小脳を研究対象とし、高次機構の基礎にある過程(シナプスの可塑性)を分子レベルから明かにしようとしている。私は、これまで小脳顆粒細胞-苔状線維間のシナプスに着目してシナブスの可塑性の研究を進めてきた。その結果、ニューレグリンと呼ばれる多機能性分化増殖因子が、ある特定の神経活動下、NMDAレセプターの遺伝子発現を制御し、顆粒細胞-苔状線維間のシナプス形成と維持に重要な役割を果たしていることを発見した(Ozaki eta1,1997,Nature)。NMDA受容体のアンタゴニストであるAP5はNMDAレセプター(NR2Cサブユニット)の発現をブロックすることから、NR2Cの発現にはニューレグリンだけでなく同時にNMDA受容体を介した、特異的な神経活動が必要であることも明らかになった。更にニューレグリンのレセプターである、ErbB(ErbBl4)の小脳での発現状態を解析したところ、NMDAレセプターの遺伝子発現にはErbB2とErbB4が、シナプス形成の後期にはErbB3が重要な働きをしていることが示唆された(0zki et al,1998,Neurosci.Res.)。小脳におけるNMDAレセプターNR2Cサブユニットの発現は、生後小脳後方より前方に向かってゆっくりゾーンを形成しながら進んでいくが、DiIによる苔状線維の標識により苔状線維の挙動を発生段階を追って調べていくとNR2C遺伝子の発現には苔伏線維の神経支配が関与している可能性が示唆された(Ozaki et al,1998,In:NeuralDeve1opment,Ozakietal,1999,準備中)。更に、マウスの小脳タイプのニューレグリンをクローニングし、リコンビナント蛋白を作成することにより、ニューレグリン蛋白の性質を解析した。またニューレグリンに対する抗体を作成し、In vivoでのニューレグリン蛋白の分布を明らかにした。小脳に存在するニューレグリンは主にニューレグリンβ1型であり、膜貫通型ニューレグリンとして存在し、刺激依存的に分泌型ニューレグリンを産生していることが解った(Ozaki et al,1999,投稿中)。脳は複数の複雑な神経回路網がある機能単位で組織化されることにより、学習、記憶あるいは情動といった高次機能を生み出していると考えられる。本研究は小脳を研究対象とし、高次機構の基礎にある過程(シナプスの可塑性)を分子レベル明かにしょうとしている。私は、これまで小脳顆粒細胞-苔状線維間のシナプスに着目してシナプスの可塑性の研究を進めてきた。その結果、ニューレグリン(NRG)と呼ばれる多機能性分化増殖因子が、ある特定の神経活動下、NMDAレセプターの遺伝子発現を制御し、顆粒細胞-苔状線維間のシナプス形成と維持に重要な役割を果たしていることを発見した(Nature,1997)。この効果はニューレグリンのβ1型に強くみられ、α型にはβ型の1/100以下の効果しかみられなかった。また、NMDA受容体のアンタゴニストであるAP5はNMDAレセプター(NR2Cサブユニット)の発現をブロックすることから、NR2Cの発現にはニューレグリンだけでなく同時にNMDA受容体を介した特異的な刺激が必要であることも明らかになった。小脳におけるNMDAレセプターNR2Cサブユニットの発現は、生後小脳後方より前方に向かってゆっくりグラジュエントに進んでいく。この発現パターンとこれまで我々の実験結果からNR2C遺伝子はシナプス活動により修正可能な発現様式をもつ遺伝子群の一つと考えられた。更にNRGのレセプターであるErbB(ErbB24まで存在する)の小脳での発現状態を解析したところ、NMDAレセプターの遺伝子発現にはErbB2とErbB4が、シナプス形成の後期にはErbB3が重要な働きをしていることが示唆された。(Neurosci.Res.,1998)。また、私は神経活動が神経回路網の決定と維持に重要な役割を果たしていることを証明してきた(J.Neurobiol.,1997 ; Nature,1997)。シナプス形成後に神経回路網が組織化されていくと考えた場合、(神経回路網の組織化が神経回路網決定の前に起きると考えたとしても)NRG-ErbB経路の活性化と神経活動は高次機能を決定する上で鍵となる現象であると考えられた。更にニューレグリンのレセプターである、ErbB(ErbBl4)の小脳での発現状態を解析したところ、NMDA

レセプターの遺伝子発現にはErbB2とErbB4が、シナプス形成の後期にはErbB3が重要な働きをしていることが示唆された(0zki et al,1998,Neurosci.Res.)。小脳におけるNMDAレセプターNR2Cサブユニットの発現は、生後小脳後方より前方に向かってゆっくりゾーンを形成しながら進んでいくが、DiIによる苔状線維の標識により苔状線維の挙動を発生段階を追って調べていくとNR2C遺伝子の発現には苔伏線維の神経支配が関与している可能性が示唆された(Ozaki et al,1998,In:NeuralDeve1opment,Ozakietal,1999,準備中)。更に、マウスの小脳タイプのニューレグリンをクローニングし、リコンビナント蛋白を作成することにより、ニューレグリン蛋白の性質を解析した。またニューレグリンに対する抗体を作成し、In vivoでのニューレグリン蛋白の分布を明らかにした。小脳に存在するニューレグリンは主にニューレグリンβ1型であり、膜貫通型ニューレグリンとして存在し、刺激依存的に分泌型ニューレグリンを産生していることが解った(Ozaki et al,1999,投稿中)。
遺伝情報系と細胞シグナル系における超分子複合体の立体構造と機能

複数の生体高分子間の相互作用のカスケードによって成り立っている遺伝情報発現および細胞シグナル伝達のシステムに着目し、それらを構成する分子(タンパク質や核酸)の複合体の立体構造を解明し、相互作用の詳細を明らかにすることによって、システムの原子レベルでの解明を目指した。具体的には、遺伝暗号の翻訳においてアミノ酸とtRNAを正確に対応づける役割を担うアミノアシルtRNA合成酵素およびtRNAの転写後修飾・プロセシングを担う酵素群について、tRNA等の基質や特異的阻害剤との複合体のX線結晶構造解析を行い、その作用機序を解明した。また、ショウジョウバエにおいて生殖細胞の分化に関与しているDEAD-box RNAヘリケースであるVasaの構造解析に成功した。DEAD-box RNAヘリケースは真核生物に広く存在しており、その作用機構を解き明かした本研究の意義は大きい。さらに、転写を担うRNAポリメラーゼおよび減数分裂において染色体の相同組換反応をつかさどるDmc1の結晶構造をそれぞれ決定し、転写および相同組み換えの機構を解明した。構造解析によって得られた知見を応用し、有用な天然または非天然のアミノ酸を部位特異的にタンパク質に取り込ませるための人工遺伝暗号系の開発を行った。主にチロシンおよびリジン誘導体を導入する系の確立に成功し、有用な蛍光基、反応基、ないし重原子を含む基をもったアミノ酸を任意のタンパク質の任意の部位に取り込ませる技術への道を拓いた。1.遺伝暗号の翻訳に働くタンパク質の構造解析tRNAアンチコドン1文字目の修飾ヌクレオチドの1つであるイノシン残基の生成に必須なtRNAアデノシンデアミナーゼ遺伝子tadを複数の生物ソースから単離し,遺伝子産物Tadタンパク質の発現を試みた.その結果,真性細菌Aquifex aeolicusのTadの発現に成功したので,結晶化のスクリーニングを行っている.また,tRNAのL字型コアに修飾を導入するさいにtRNA, ArcTGT、TruBから構成されると考えられる超分子複合体「モディフィコソーム」のX線構造解析を行うための準備として,TruBの発現・精製を行い,これらの三重複合体の形成をゲルシフトアッセイによって検証した.また,ArcTGTがtRNAのL字コア領域に修飾を導入するさいに誘導するtRNAのλ型構造の普遍性を検証するために,バリンtRNA以外にもロイシンtRNAとの複合体の構造解析を行う計画だが,そのための結晶化スクリーニングを行い予備的な結晶を得ることができた.2.RNAヘリカーゼの構造決定ショウジョウバエにおいて生殖細胞の形成に働くvase遺伝子産物(Vasa)とRNA, ATPの三重複合体のX線結晶構造解析に成功した.基質と複合体を形成しているRNAヘリカーゼの立体構造としては二例目であるが,ATPとの三重複合体としては初めてである.この構造から,RNAヘリカーゼがRNA二重鎖をほどく分子機構が推定できた(インチワーム機構).遺伝子発現制御などに多様な現象に働いているRNAヘリカーゼの今後の研究に大きく寄与する成果である.3.DNA複製・相同組み換えヒト染色体のセントロメアの再構成と結合タンパク質CENP-Bとの複合体の再構成を行い,CENP-Bタンパク質とDNA分子との複合体の構造を決定した.また,相同組み換えに働くRad52,およびRad51D-Xrcc2複合体などの機能解析を行った.1.遺伝暗号の翻訳に働くタンパク質の構造解析tRNAのアンチコドン1文字目の修飾ヌクレオチドの1つであるイノシンの生成を触媒するtRNAアデノシンデアミナーゼ(TadA)の結晶構造を決定し、tRNAとの結合モデルからその反応機構を推定した。また、アンチコドンループのメチル化をつかさどる酵素であるTrmDとtRNAとの複合体の結晶化を行い、十分な反射を与える結晶を得ている。さらに、tRNAのL字型コアへの修飾の導入において、tRNA、ArcTGT、TruBから構成されると考えられる超分子複合体「モディフィコソーム」のX線構造解析を行うための準備として、TruBの発現・精製を行い、これらの三重複合体の形成をゲルシフトアッセイによって検証した。

22番目のアミノ酸として知られるピロリジンをtRNAに付加するピロリジルtRNA合成酵素(PylRS)の活性ドメインの構造を決定し、特殊なアミノ酸であるピロリジンの認識に関する重要な知見を得た。さらに、PylRSが非天然のアミノ酸をtRNAに付加する特性があることが明らかになり、バイオテクノロジーへの応用が期待できる。また、同様に非天然アミノ酸であるヨードチロシンを結合した変異体チロシルtRNA合成酵素(TyrRS)の構造解析により、人工アミノ酸の取り込みのメカニズムを明らかにした。2.DNAの複製と相同組み換え減数分裂において染色体の相同組換反応をつかさどるタンパク質Dmc1の結晶構造を解明した。Dmc1は、8量体のリングが二重に重なり合ったダブルリング構造をとっており、これに基づいて、リングの中心の穴に二重鎖DNAが、リング-リング間の隙間に出来た穴に単鎖DNAがそれぞれ結合する相同組換中間体の新たなモデルを提唱した。ショウジョウバエにおける生殖細胞の分化に関与するRNAヘリカーゼであるVasaと、RNAおよびATPアナログとの三重複合体のX線結晶構造解析に成功した。この構造をもとに、酵素の変異体解析、MDによるシミュレーションを行い、VasaがRNA二重鎖をほどく分子機構を推定することができた。ハエからヒトにいたる高等真核生物の発生に共通の遺伝子発現制御のメカニズムを解明する上で重要な成果である。tRNAのアンチコドンの修飾ヌクレオチドのひとつであるイノシンの生成を触媒するtRNAアデノシンデアミナーゼ(TadA)の結晶構造を決定し、tRNAとの結合モデルからその反応機構を推定した。免疫細胞の分化に関与するAID、外敵からの生体防御に関わるAPOBECなど、高等動物に固有のデアミナーゼの結晶化にも着手している。また、アンチコドンループのメチル化をつかさどる酵素TrmDなど、他のtRNA修飾酵素の結晶化・構造解析も進めている。さらに、PylRSが非天然のアミノ酸をtRNAに付加する特性をもっていることを明らかにし、これをもとに非天然アミノ酸をタンパク質に高効率で導入する系を確立した。同様に非天然アミノ酸であるヨードチロシンや3アジドチロシンを結合した変異体チロシルtRNA合成酵素(TyrRS)の構造解析を行い、人工アミノ酸の取り込みのメカニズムを明らかにした。また、別のTyrRS変異体を用いて、パラベンゾイルフェニルアラニンを細胞内で標的タンパク質に導入する技術を開発した。ショウジョウバエにおいて生殖細胞の分化に関与しているRNAヘリケースであるVasaとRNA、ATPアナログとの三重複合体のX線結晶構造解析にすでに成功していた。この構造を基に酵素の変異体解析を行い、DEAD-box RNAヘリケースがRNA二重鎖をほどく分子機構を推定し、投稿論文として発表した。
「徒然絵」の制作目的の解明―出版メディアとの交渉を手がかりに―

『徒然草』は、近世初期の出版文化の隆盛にともなって、『源氏物語』や『伊勢物語』と並ぶ古典文学として幅広い階層に享受された。同時に、初めて絵画化され、流派を越えて、屏風や絵巻などの多様な形式で描かれ、「徒然絵」ともいうべきジャンルを形成した。本研究は、この「徒然絵」の制作目的を、文学研究の最新の成果を踏まえつつ、近世の出版メディアの挿絵との密接な相互関連のもとで分析することによって、近世における古典主題の絵画化の一端を解明することである。
日本語諸方言に見られる中間言語的変異の研究-言語変異理論の立場から-

本プロジェクトは言語接触により生じる中間的変異現象を,言語変異理論の立場から捉えることを目的とした。3年間の研究で以下のような知見を得た。(1)鹿児島方言の文末音調と語アクセントの関連を,音声アンケート等の調査にもとづき,話者の社会的属性を中心に考察した。大学生に対する聴取実験の結果から,鹿児島方言の語アクセントに変化が起きつつあると見られる結果を得た。(2)日系カナダ人2、3世の自然談話録音資料を収集し、既に収集を終えた資料とあわせて分析を行った。その結果、移住の時期、移住時の年齢、移住後の住環境(社会的ネットワーク)が言語変容に大きく関与することが明らかになった。(3)東京語「を」格ゼロマーク化研究の発展として言語変化と年齢差(age-grading)の関係を探り、拡大恒速度仮説(ECRH)を提唱した。(4)北海道方言の韻律に関して、自然談話を収集し、韻律強調に関する分析をおこなった。その結果日本語の自然談話に観察される否定辞「-ない」の韻律強調の変異性について、レジスターが主要な要因として働くことがあきらかになった。(5)福岡方言の談話資料とアンケートによる先行研究の結果をつき合わせた結果,方言使用の文脈的要因などを明らかにすることができた。(6)超級日本語学習者の日本語韻律習得のあり方を,複合語アクセント規則の習得を中心に日本語母語話者の習得する規則と外国人学習者の習得する規則の相違に着目して,言語変異論と中間言語理論の観点から分析した。(7)南大東島と小笠原諸島の実態調査を行い,二つの方言に見られる中間言語的要素を探った。前者は琉球諸方言と八丈方言、後者は小笠原英語と小笠原コイネ日本語との間の接触によって形成された言語体系を持っていること,琉球語を母語とする人または小笠原英語を母語とする人との間に生まれた日本語には中間言語的な側面が著しく現れていることが分かった。研究チーム全体では,今年度は一回研究報告会を北星学園大学で開催し,各自の研究計画およびチーム全体の研究の方向性を確認した。その後は,各自必要に応じて個別に研究打ち合わせを行った。また,言語変異理論研究の第一人者であるトロント大学のJ.C.Chambers教授を招聰し,代表者・分担者それぞれの研究について意見交換を行った。各自の研究成果は,初年度ということもあり,成果をまとめるまでにはいたらなかったが,それぞれ以下のような研究をおこなった。(太田)鹿児島方言の疑問文音調を述語動詞のアクセントとの関連から調査した。その結果若い世代に広がっていると言われていた昇降音調は,語アクセントと関連が深いこと,生育地,両親の方言変種などが音調の選択に関与していることが示唆される結果を得た。(松田)平安期における「を」格ゼロマーク化の実態を,岡山大学の伊土耕平氏と共同研究した。また,加古川方言の鼻濁音研究の資料を整理した。(日比谷,助川)インドネシア人,マレーシア人,オーストラリア人などの留学生数名の自然談話音声を採集しスクリプトを作成。長母音短縮の実態を記述,分析した。その結果,上級学習者には日本人と同様の傾向があることが明らかになった。また,これまでに収集した日系カナダ人の談話資料の文字化を行った。(高野)世代ごとに北海道方言話者からの談話資料を収集し,スクリプトを作成して資料の整理を行った。加えて女性管理職の職場での自然談話を収集した。(二階堂)