hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精巣内体細胞におけるDAX1の機能解析とアデノウィルスベクターを用いた臨床応用

DAX1の精子形成に果たす役割は未だ解明されていないためアデノウィルスベクターを用いたDAX1の精巣内遺伝子導入の効果を検討した。(方法)DAX1発現アデノウィルスベクターを作製し、ライディッヒ・セルトリ細胞株に遺伝子導入した。遺伝子発現をRT-PCRで比較した。ラットの精巣にベクターを投与し、免疫染色で検討した。(結果)セルトリ細胞ではScf遺伝子の発現が亢進していた。ラット精巣ではセルトリ細胞にDAX1の強発現を認めた。(考察)DAX1はセルトリ細胞からSCF/KITシグナル経路を介して精子形成を促進していると考えられた。アデノウイルスベクターの調製とタイター調整に、手間と時間がかかるためである。ベクターとして使用しているアデノウイルスは非増殖性であるが、増殖に必要なE1領域を発現するHEK293細胞内では増殖可能である。HEK293細胞内で増殖したアデノウイルスを培養細胞ごと回収し凍結融解により細胞壁を破壊したあと、Adeno-X Maxi Purification kit (Clonetech社)のカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、Adeno-X Rapid Titer kitを用いてタイター測定しウイルス溶液を調製している。大量の培養細胞を継代しているが、少量のウイルス溶液しか精製できないために研究に時間がかかっている。泌尿器科研究指導者・研究協力者との連携を密にして、研究の共有化をはかる。特に、指導的立場の研究者が全体を俯瞰して研究をコントロールし、ポイントとなる部分や省ける部分を選別する。DAX1発現アデノウイルスベクターの作製に時間を要した。特に、サブクローニングによる遺伝子配列の構築をする際、コンストラクトを維持したままプラスミドを増殖することが出来る条件設定に日程を費やした。具体的には、コンピテントセルの選定とミニプレップの温度調節である。作製したアデノウイルスベクターを用いて、培養細胞への遺伝子導入まで行うことは出来た。予定では以下の4つを計画している。1. DAX1発現アデノウイルスベクターの作製、2.培養細胞(セルトリ細胞とライディッヒ細胞)における" in vitro "でのDAX1機能解析、3.ラット精巣に対するアデノウイルスベクター投与の条件検討、4.ラット精巣における" in vivo "でのDAX1機能解析、である。現在は、1と2が終了し3に取りかかっている段階であるので、3の続きと4を次年度に行う予定であるDAX1発現アデノウイルスベクターの増殖や精製には時間を要するため、余裕をもって予定を立てることが重要と思われる。また、効率的に研究を進めるために研究指導者や研究協力者との連絡を密にとっていくことが重要と考える。以下の3と4を予定している。
受粉・受精機構の解析

1.アブラナの自家不和合性磯貝はBrassica rapaの花粉から、SLGに結合する物質群を単離した。一方、FDDによって、花粉で発芽し多型が認められる2種類の遺伝子群を単離した。これらはシステインに富む分子量約7kDの蛋白質であった。渡辺は、B.rapaのS9系統の76kbのSLG,SRKを含むゲノム断片中で葯・花粉で発現している2種類の遺伝子を同定した。福井はB.rapaの染色体をDNAファイバー化し、FISHによりSLGとSRKを可視化することに成功した。2.ナシ、タバコの自家不和合性乗岡はニホンナシS3-RNaseの結晶化に成功した。タバコS1-RNaseの水銀置換結晶については2.7オングストロームの分解能までの回折強度データを収集した。またGSTとニホンナシS3-RNaseの融合蛋白質の大腸菌での発現に成功した。3.サツマイモの自家不和合性神山はサツマイモ野生2倍体種において,S遺伝子型に特異的な柱頭蛋白質(SSP)を解析し、これが柱頭表面の乳頭細胞で強い発現すること、またS遺伝子から1.2cMの距離にマッピングされることを明らかにした。4.初期胚発生北野はイネ初期胚発生突然変異体を用いて遺伝解析を行い、合計12の遺伝子座を同定した。変異体のホモ型胚を培養し植物体再分化の可能性を検討した。鎌田はニンジンの不定胚および受精胚において胚発生の極く初期から発現している遺伝子(C-ABI3)およびシロイヌナズナのその相同遺伝子(ABI3)のプロモーター領域に共通して存在するシス配列と思われる配列を同定した1.アブラナの自家不和合性磯貝はBrassica rapaの花粉から、SLGに結合する物質群を単離した。鎌田はニンジンの不定胚および受精胚において胚発生の極く初期から発現している遺伝子(C-ABI3)およびシロイヌナズナのその相同遺伝子(ABI3)のプロモーター領域に共通して存在するシス配列と思われる配列を同定した磯貝はアブラナ科植物につき,SLG(S糖タンパク質)のアンチセンス遺伝子を導入して得られた和合型の形質転換植物の形質が,交配によって後代に伝わること,形質の変化は柱頭側のみおきていることを明らかにした。さらにSRK(S-レセプタープロテインキナーゼ)について,そのキナーゼ領域を大腸菌で発現させ,自己燐酸化能があることを証明した。渡辺はアブラナ科植物のSLG,SRKについて,ゲノム遺伝子を単離し,それらをプロモーター領域を含め明らかにした。また,ゲノム中の類似遺伝子の存在とその一部のS遺伝子座への連鎖を証明した。崎山は,ニホンナシの自家不和合性を支配するS-RNaseを単離し,そのアミノ酸配列を決定し,保存領域を明らかにした。さらにこれをもとにcDNAライブラリーから相当する遺伝子を単離し,その塩基配列を決定した。神山は,トマトを材料として,これまでに明らかになっているS-RNaseの塩基配列のうちの可変領域についてそれらを相互にいれ換えたcDNAを作成し,これを形質転換する準備をすすめている。また,サツマイモについて,2次元電気泳動によって,S遺伝子座に特異的なスポットの存在を明らかにした。鎌田はニンジンを材料として,アブシジン酸による不定胚形成能の獲得の機構を解析し,この情報伝達に関わる遺伝子を単離した。さらにアラビドプシスからも,関連の遺伝子を単離した。北野はMUN受精卵処理による突然変異を利用して,イネの初期胚発生の多数の変異体を作出し,それらの遺伝的解析を行っている。塚谷はアラビドプシスを用いて,低分子GTPaseが,花粉管の伸長に関わっていることを証明し,この遺伝子産物がゴルジ体およびその周辺の小胞に局在することを明らかにした。1、自家不和合性に関する研究(磯貝,崎山,神山,渡辺,塚谷,福井)(1)胞子体型植物の自家不和合性:アブラナ科植物について、SLGあるいはSRKと相同な配列を持つゲノム断片を解析した。

S遺伝子座に連鎖しているもののうち1つはSRK様の配列を有しており、発現していることが予想された。また、S遺伝子座に連鎖していないものも存在した。SRKの自己燐酸化により、燐酸化されるアミノ酸を特定した。蛍光ディファレンシャルディスプレーによってS遺伝子毎に異なり、花粉で発現しているmRNAを見いだした。FISH法により、SLG遺伝子を染色体上でマッピングできた。一方、サツマイモについて、二次元電気泳動により、S遺伝子型特異的なスポットを見いだし、そのアミノ酸配列の一部を明らかにした。(2)配偶体型植物の自家不和合性:ニホンナシのS-RNaseについて、4種類のS-RNaseのcDNAの塩基配列を決定した。トマトについて、X線照射により花粉側の形質に変異がおきた突然変異体について、ホモ個体を作成し、それらのディファレンシャルディスプレーにより、変異体には存在しないいくつかのバンドを見いだした。2、初期胚発生,不定胚形成に関する研究(鎌田,北野)(1)ニンジンおよびアラビドプシスについて、ABAの情報伝達の仲介蛋白質遺伝子のC-ABI3遺伝子を導入した形質転換植物を作成した。そこでは、不定胚形成能誘導時に発現する遺伝子群が発現しており、C-ABI3遺伝子が胚の特異性に関わる転写調節機構の重要な因子であることをあきらかにした。(2)イネの胚発生突然変異体を用い,初期発生に関与する遺伝子につき、それらの遺伝関係を調査し、関連する座位を明らかにした。1、自家不和合成に関する研究(磯貝,崎山,神山,渡辺,福井)(1)胞子体型植物の自家不和合成:SLG蛋白質との相互作用が予想される花粉表層の一群の蛋白質PCPについて、その塩基配列を決定した。蛍光ディファレンシャルディスプレーによってS遺伝子毎に異なり、花粉で発現しているmRNAを見いだし、現在、解析中である。SLGとSRKをコードするゲノム断片を用いて、高解像度のFISHを行い、その間の距離を推定した。またゲノム遺伝子からの解析で、S遺伝子座にあり、花粉でも発現している遺伝子群を単離した。一方、サツマイモについて、S遺伝子型特異的な蛋白質の存在から、それをコードする遺伝子の塩基配列を決定した。(2)配偶体型植物の自家不和合成:ニホンナシのS-RNaseについて、X選結晶解析のための結晶の作成に成功した。また花粉のS遺伝子産物の候補として、特異的な蛋白質の存在を2次元電気泳動で見いだした。2、初期胚発生,不定胚形成に関する研究(鎌田,北野)(1)ニンジンの不定胚形成の制御因子であるABAの情報伝達の仲介蛋白質遺伝子としてのCABI-3について、形質転換体などの作成により、その機能の解析を行い、この発現を制御している因子が胚を規定する因子であると推定した。(2)イネの胚発生突然変異体を用い,初期発生に関与する遺伝子につき、それらの遺伝関係を調査し、関連する座位を明らかにし、分子レベルでの研究の基礎データを得た。1.アブラナの自家不和合性磯貝はBrassica rapaの花粉から、SLGに結合する物質群を単離した。一方、FDDによって、花粉で発芽し多型が認められる2種類の遺伝子群を単離した。これらはシステインに富む分子量約7kDの蛋白質であった。渡辺は、B.rapaのS9系統の76kbのSLG,SRKを含むゲノム断片中で葯・花粉で発現している2種類の遺伝子を同定した。
光化学エネルギーの生産・消費バランスからみたイネの個葉光呼吸・光合成特性

1.乾物生産能力,生理的諸形質に違いが認められている栽培イネ2種(Oryza sativaとO. glaberrima)を対象に,個葉光合成機能である光化学反応系の光エネルギー生産反応,葉内の光エネルギー消費反応に注目し,比較を行った.その結果,O. glaberrima種の光呼吸で消費されるエネルギーが相対的に低い傾向にあることが明らかとなった.この理由の一つとして,O. glaberrimaは常に気孔開度が高く,葉内のガス拡散に優れることにより,C02/02分圧比が高まり,キー酵素RubisCOのカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼの活性比が相対的に高くなることが関与していると推察された.O. glaberrima種は気孔が開きやすい性質を持ち,水消費の面から見ると蒸散要求量が大きいというマイナスの要素を持つが,乾物生産の面で見るとエネルギー効率の良い光合成反応を行い,乾物生産能力を高めていると推察された.2.日本型新旧10品種を対象に光合成・光呼吸の水ストレス耐性を比較したところ,新旧の差が明らかとなった.旧品種において光呼吸は低い傾向にあったが,光化学系がストレスの影響を受けやすいことが確認された.一方,新品種は気孔を閉鎖することで光合成を一時的に停止するが,ストレスからの回復に優れることが明らかとなった.以上,光化学系のエネルギー生産から光合成・光呼吸によるエネルギー消費のバランスをイネの種,品種間で比較することにより,それぞれの特性を明確にすることが可能となった.対肥性の異なる栽培イネ2種(Oryza sativaとO.glaberrima)を用いて,異なる窒素施肥条件下で光合成・光呼吸への光化学系生産エネルギーの分配比率をPSII量子収率とガス交換速度の両パラメータから算出した.その結果,真の光合成速度には両種間で明確な差は認められなかった.しかし,O.glaberrima種はいかなる窒素条件下においても生産される全エネルギーレベルがO.sativaよりも低いことが明らかとなった.これは,光呼吸において消費されるエネルギーが相対的に低いことに起因にするものであった.さらにこの現象が生じる理由の一つとして,O.glaberrimaは常に気孔開度が高く,葉内CO2濃度を高く保つことで葉内のCO2/O2分圧比が高まり,キー酵素RubisCOのカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ比が相対的に高くなることが関与しているものと推察された.つまり,O.sativa種は高いCO2固定と高い光呼吸で収支し,O.glaberrima種は低いCO2固定と低い光呼吸で収支しており,O.glaberrima種は消費エネルギー面から見て「省エネ型」の効率の良いタイプの光合成反応を行っていると考えられる.また,過去100年において栽培されてきた,10の新旧品種を用いて生育特性,水ストレス下の光合成特性を調査し,次年度の基礎データとした.結果としては水ストレス下の光合成反応に品種間差が認められ,ストレス下の光呼吸量の違いに興味がもたれた.1.乾物生産能力,生理的諸形質に違いが認められている栽培イネ2種(Oryza sativaとO. glaberrima)を対象に,個葉光合成機能である光化学反応系の光エネルギー生産反応,葉内の光エネルギー消費反応に注目し,比較を行った.その結果,O. glaberrima種の光呼吸で消費されるエネルギーが相対的に低い傾向にあることが明らかとなった.この理由の一つとして,O. glaberrimaは常に気孔開度が高く,葉内のガス拡散に優れることにより,C02/02分圧比が高まり,キー酵素RubisCOのカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼの活性比が相対的に高くなることが関与していると推察された.O. glaberrima種は気孔が開きやすい性質を持ち,水消費の面から見ると蒸散要求量が大きいというマイナスの要素を持つが,乾物生産の面で見るとエネルギー効率の良い光合成反応を行い,乾物生産能力を高めていると推察された.2.日本型新旧10品種を対象に光合成・光呼吸の水ストレス耐性を比較したところ,新旧の差が明らかとなった.旧品種において光呼吸は低い傾向にあったが,光化学系がストレスの影響を受けやすいことが確認された.一方,新品種は気孔を閉鎖することで光合成を一時的に停止するが,ストレスからの回復に優れることが明らかとなった.以上,光化学系のエネルギー生産から光合成・光呼吸によるエネルギー消費のバランスをイネの種,品種間で比較することにより,それぞれの特性を明確にすることが可能となった.
白色孔腐朽担子菌の一次および二次代謝系の解析

塩素化フェノール等のフェノール性環境汚染物質を重合させることなく、無公害的分解除去を行うシステムの構築を鑑みた基礎研究である。微生物反応・酵素反応に注目している。近年、白色腐朽菌はそのリグニン分解能から芳香族環境汚染物質分解除去に適用しようとする試みがなされてきている。しかし、その強い一電子酸化活性のためフェノール性物質を基質とした場合、フェノキシルラジカルを経由した酸化重合、すなわち、超難分解性塩素化芳香族ポリマーの生成が懸念されるわけである。そこで本研究では、以下の点に着目した。(1)フェノールオキシダーゼ活性の乏しいと言われている白色孔腐れ菌カタウロコタケの生理学的特性(2)前年度の研究でスクリーニングされた白色腐朽菌ベッコウタケの染料脱色能・リグニン分解能・分泌酵素の相関(3)リグニン分解能のない(菌体外フェノールオキシダーゼ活性のない)褐色腐朽菌による芳香族モノマーの代謝以下に特に興味深い知見についてまとめる。・カタウロコタケの特殊な腐朽様式(孔腐れ)によって腐朽された木片の分析法が確立された。・ベッコウタケについて染料脱色と酵素活性の相関、補因子(金属イオン・脂質・雰囲気)の影響等を検討した結果、既知の酵素系とは異なった酸化系を有することが強く示唆された。・ベッコウタケの菌体外培養濾液中に染料脱色活性が検出された。・褐色腐朽菌オオウズラタケ、キチリメンタケによって、フェノール性・非フェノール性モノマーが分解された。・反応はアルキル側鎖の酸化・還元および水酸化を伴っていた。・最終的にフェノール・非フェノールを問わず、芳香環が開裂され、無機化に伴う二酸化炭素の発生が見られた。・白色腐朽菌と異なり、酸化重合を示す培養液の着色現象は見られなかった。キチリメンタケの芳香環無機化能が高いことが示された。関連酵素の検索、塩素化フェノール及び塩素化芳香族化合物の分解を準備中である。本研究では、これまでと異なる観点から担子菌類の代謝の解析を試みる。即ち、フェノールオキシダーゼ(ペルオキシダーゼ、ラッカーゼ)活性の低い菌のリグニン分解機能を探るものである。1.代謝研究に用いる基質の合成(1)リグニンモデル化合物β-1、β-O-4型のフェノールおよび非フェノール型のリグニンモデル化合物を合成した。さらに、予想代謝生成物の標品の合成も行った。(2)合成リグニン既報に従って、^<14>C-標識DHPを合成した。2-^<14>C-マロン酸を出発物質としてβ-^<14>C-コニフェリルアルコールを合成し、それを脱水素重合させることで側鎖標識したDHPを得た。2.二次代謝系発現の生理学(1)生育曲線人工液体培地の組成、培地pH、酸素濃度の菌生育におよぼす影響を検討した。ベッコウタケについては、いわゆる高炭素・低窒素源条件で二次代謝活性が発現する事が判明した。(2)マーカー基質二次代謝発現の指標となる基質の検討を行った。ベッコウタケにおいて、これまで二次代謝系発現の指標となるとされていた染料(Poly R)脱色反応が一次代謝系発現条件下で観察されることが判明した。この脱色機構について現在検討中である。少なくとも、フェノールオキシダーゼが分泌されていないことは判明した。また、用いた基質が高分子染料であることから、菌対外活性であることも推察された。^<14>C-DHPを用いた実験から、リグニンの無機化が二次代謝発現条件下、酸素雰囲気下で最適化されることが明らかとなった。しかし、ベッコウタケにおいては、一次代謝発現条件下でもリグニン無機化が確認され、その機構について検討中である。少なくとも、染料やリグニンの添加によって、菌体外酵素の分泌が誘導されないことは確認している。3.一次および二次代謝産物の検討(1)酵素活性ベッコウタケにおいてリグニンペルオキシダーゼが分泌されていないこと、マンガンペルオキシダーゼの分泌量が、同培養条件下における既知菌株の1/100から1/1000程度であること、そして、二次代謝条件下でラッカーゼ活性が認められることが判明した。(2)関連酵素リグニンモデルの代謝実験から、リグニン側鎖を直接攻撃する酵素の存在が示唆されたが、詳細は現在検討中である。

・ベッコウタケについて染料脱色と酵素活性の相関、補因子(金属イオン・脂質・雰囲気)の影響等を検討した結果、既知の酵素系とは異なった酸化系を有することが強く示唆された。・ベッコウタケの菌体外培養濾液中に染料脱色活性が検出された。・褐色腐朽菌オオウズラタケ、キチリメンタケによって、フェノール性・非フェノール性モノマーが分解された。・反応はアルキル側鎖の酸化・還元および水酸化を伴っていた。・最終的にフェノール・非フェノールを問わず、芳香環が開裂され、無機化に伴う二酸化炭素の発生が見られた。・白色腐朽菌と異なり、酸化重合を示す培養液の着色現象は見られなかった。キチリメンタケの芳香環無機化能が高いことが示された。関連酵素の検索、塩素化フェノール及び塩素化芳香族化合物の分解を準備中である。塩素化フェノール等のフェノール性環境汚染物質を重合させることなく、無公害的分解除去を行うシステムの構築を鑑みた基礎研究である。微生物反応・酵素反応に注目している。近年、白色腐朽菌はそのリグニン分解能から芳香族環境汚染物質分解除去に適用しようとする試みがなされてきている。しかし、その強い一電子酸化活性のためフェノール性物質を基質とした場合、フェノキシルラジカルを経由した酸化重合が問題となる。そこで本年度は、以下の点に着目して研究を進めた。(1)フェノールオキシダーゼ活性の乏しいと言われている白色孔腐れ菌カタウロコタケの生理学的特性(2)前年度の研究でスクリーニングされた白色腐朽菌ベッコウタケの染料脱色能・リグニン分解能・分泌酵素の相関(3)リギニン分解能のない(菌体外フェノールオキシダーゼ活性のない)褐色腐朽菌による芳香族モノマーの代謝以下に特に興味深い知見についてまとめる。・ベッコウタケの染料脱色・リグニン分解活性と菌体外フェノール酸化活性の間に相関は見られなかった。・ベッコウタケの染料脱色にマンガンイオンが阻害的に作用した。・振盪培養・酸素雰囲気条件は染料脱色・リグニン分解に対し促進的であった。・反応はアルキル側鎖の酸化・還元を伴っていた。・一部水酸化反応も起こる。・白色腐朽菌と異なり、酸化重合を示唆する培養液の着色現象は見られなかった。・キチリメンタケの芳香環無機化能が高いことが示唆された。
粉体の瞬間精密電荷制御を可能にする気相単極イオン抽出法の開発と帯電粒子の運動解析

大気圧プラズマジェットから生成される電荷を利用して粒子表面の電荷を制御する方法を実験的に検討した.石英ガラス管に電極を取り付けて交流電圧および直流バイアス電圧を印加し,ヘリウムガスを供給して大気圧プラズマジェットを生成した.直流バイアス電圧の値を変えることにより,プラズマ中の正イオンや電子を選択的に抽出できた.粒子をプラズマジェット中で重力落下させる実験と静置した粒子にプラズマジェットを照射する実験を行い,いずれも空間電荷に基づく電場によって正イオンや電子を粒子に付与できることがわかった.また,外部電場の印加によっても粒子の帯電を制御できた.これらの実験結果をもとに粒子の帯電機構を考察した.本研究では,プラズマジェットを自由空間につくり,環状電極によって同符号の単極イオンジェットを粒子に照射することにより,瞬時に精密電荷付与を可能にする技術を開発することを目的とする。電荷付与装置の設計・製作後,単極イオンジェットの生成条件を明らかにしたのち,粒子を投入し,帯電粒子の動的挙動を解析するとともに,粒子帯電の最適条件を選定するために必要なパラメータを定量的に解析・評価して,粒子帯電装置のシステムを構築する。一連の実験,解析,評価を3年間で行う。本年度は,実験的検討で中心となる装置の設計・製作を行い,試運転と基礎特性実験を行った。高周波信号(10 kHz)の発生および波形制御のためにファンクションジェネレーターを用い,高電圧アンプ(10 kV)で電気信号を増幅した。プラズマジェットの形成には,希ガス(アルゴンおよびヘリウム)を用いた。プラズマジェットから正あるいは負の単極イオンを抽出するために,外部環状電極を利用する方法,バイアス電圧(5 kV)を印加する方法を検討した結果,後者の方が効果的であることが分かった。単極イオンの計測には,その場計測が可能な電極プローブ法を用い,エレクトロメータで空間電流分布を測定し,バイアス電圧を正あるいは負に変えることによって,正あるいは負の単極荷電を抽出できることが分かった。導電性あるいは誘電性による材料依存性を評価するために,アルミナ,フェライト,正コートフェライト,負コートフェライト,PTFEの5種類の試料粒子を用いた。試料粒子を連続供給するために,定量供給ユニットを試作した。帯電粒子の測定には,ファラデーカップを用いた。基礎特性実験によって,プラズマジェットは粒子の荷電に有効であることが分かった。本研究では,プラズマジェットを自由空間につくり,単極イオンあるいは電子を抽出して,粒子に電荷を瞬時にかつ精密に付与する技術を開発することを目的とする。電荷付与装置の設計・製作後,実験によって単極荷電ジェットの生成条件を明らかにしたのち,粒子を帯電させるための操作パラメータを定量的に解析・評価して,粒子帯電装置のシステムを構築する。本年度は,前年度に制作した装置を用いて粒子帯電実験を行い,詳細なデータを取得するとともに,実験結果を踏まえて帯電過程の理論検討および帯電プロセスの検討を行った。1粒子帯電実験:単極荷電ジェットの操作条件を把握するため,実験パラメータを系統的に変化させて粒子帯電量を測定・評価した。すなわち,単極荷電ジェットの照射時間,濃度,電荷の極性の違いを評価した。単極荷電ジェットの照射距離および帯電粒子の照射方法を評価した。試料粒子の材料を変更し,粒子の比電荷を測定した。2帯電過程の理論検討:粒子帯電実験の結果および電荷移動モデルの整合性を検討しながら,単極荷電ジェットにおける粒子帯電過程の理論モデルを構築した。粒子の表面電荷密度を測定し,最大平衡帯電との関係を明らかにした。3帯電プロセスの検討:粒子を分散させて帯電実験を行うとともに固定粒子層で帯電実験を行った。単極イオンあるいは電子は粒子表面に十分に到達するが,その後の電荷移動の解析と検証を行った。また,顕微高速度カメラを使用して粒子の挙動を解析した。平成27年度は,前年度に制作した装置を用いて粒子帯電実験を行い,詳細なデータを取得するとともに実験結果を踏まえて帯電過程の理論検討および帯電プロセスの検討を行う計画である。これに対して,単極荷電ジェットの操作条件を系統的に変化させて粒子帯電量を測定・評価した。また,単極荷電ジェットの照射距離および帯電粒子の照射方法を評価し,試料粒子の材料を変更し,粒子の比電荷の分布を測定した。次に,粒子帯電実験の結果および電荷移動モデルの整合性を検討しながら,単極荷電ジェットにおける粒子帯電過程の理論モデルを構築した。さらに,粒子を分散させて帯電実験を行うとともに固定粒子層で帯電実験を行い,電荷移動の解析と検証および顕微高速度カメラを使用して粒子の挙動を解析した。上記のとおり,研究は計画にしたがって順調に進行している。本研究では,プラズマジェットを自由空間につくり,単極イオンあるいは電子を抽出して,粒子に電荷を精密かつ速やかに付与する技術を開発することを目的とする。電荷付与装置を設計・製作し,単極イオンジェットの生成条件を明らかにしたのち,粒子を供給して帯電粒子の動的挙動を解析するとともに,帯電制御を決定するパラメータを定量的に解析・評価して,粒子帯電システムを構築する。本年度は,実用性を考慮した確証実験を行い,理論的検討を加えた総合評価を踏まえて,粒子帯電システムを完成させた。粒子の帯電制御を連続して行うために,粒子供給装置を組み込み,装置の素材の影響を検討して粒子の帯電特性を評価した。特に,プラズマジェットで生成した電荷を直接粒子に付与するのではなく,誘電板に電荷を付与したのち,その電荷を粒子に再付与させる方法を検討した。得られた主な知見は以下のとおりである。

プラズマジェットの電極に印加する直流バイアス電圧を変更すると,正あるいは負の電荷を誘電板の表面に任意の割合で付与できた。誘電板には,正に帯電しやすいポリメタクリル酸メチルと負に帯電しやすいポリ塩化ビニルを使用した。プラズマジェットを使用しないで粒子を誘電板に接触させると,接触電位差の違いによって粒子の帯電に誘電板の素材の影響が現れたが,大気圧プラズマジェットの電荷を利用して粒子に電荷を再付与すると,粒子の電荷は誘電板の表面電位に対して正比例の関係を示した。すなわち,粒子の帯電量は誘電板に付与した電荷によって制御できることが実証された。本法により,プラズマジェットに起因する電荷の発生速度と粒子の供給速度を一致させる必要がなくなり,操作性の自由度は各段に向上した。粒子を誘電板に連続供給して瞬時に粒子の帯電制御を行うシステムを構築した。大気圧プラズマジェットから生成される電荷を利用して粒子表面の電荷を制御する方法を実験的に検討した.石英ガラス管に電極を取り付けて交流電圧および直流バイアス電圧を印加し,ヘリウムガスを供給して大気圧プラズマジェットを生成した.直流バイアス電圧の値を変えることにより,プラズマ中の正イオンや電子を選択的に抽出できた.粒子をプラズマジェット中で重力落下させる実験と静置した粒子にプラズマジェットを照射する実験を行い,いずれも空間電荷に基づく電場によって正イオンや電子を粒子に付与できることがわかった.また,外部電場の印加によっても粒子の帯電を制御できた.これらの実験結果をもとに粒子の帯電機構を考察した.平成26年度は,実験的検討で中心となる装置の設計・製作を行い,試運転と基礎特性実験を行う計画である。これに対して,装置の設計・製作を完了したのち,プラズマジェットの実験パラメータである周波数,電圧,波形の影響,プラズマジェットの形状および希ガスの種類と流量の影響を計画に基づいて,実験,解析,評価を行った。また,プラズマジェットによる粒子の荷電を行い,比電荷の測定を行うことができた。したがって,計画どおり順調に進展している。平成28年度は,実用性を考慮した確証実験を行い,理論的検討を加えて総合評価を行い,システムの構築を図る。特に,粒子を連続帯電させるために,供給装置を用いて連続供給し,素材の影響を検討して,粒子の帯電特性を評価する。プラズマジェットで生成した電荷を直接粒子に付与するのではなく,傾斜振動板に電荷を付与したのち,その電荷を粒子に付与させる方法を検討する。この方法により,プラズマジェットに起因する電荷の発生速度と粒子の供給速度を一致させる必要がなくなり,操作の自由度は各段に高くなる。さらに,システム構築に必要な粒子帯電メカニズムを検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。化学工学平成26年度に制作した装置を用いて粒子帯電性能実験を行い,詳細なデータを取得するとともに実験結果を踏まえて帯電過程の理論検討および帯電プロセスの検討を行う。
高等教育機関におけるＦＤ・ＳＤを目的としたＯＲ支援型ＩＲシステムの開発

本研究では,高等教育機関の教学データを一元的に管理・分析し,教職員によって学生指導に活用されることを目的としたIRシステムを開発,評価した.具体的には,学生の留年可能性を早期に発見し,指導に役立てるための留年判定モデルを運用するシステムを開発した.留年判定モデルでは,ソフトマージン・サポートベクターマシンを採用し,機械学習ライブラリを用いてスタンドアロンのPC上に実装した.過去の学生データを用いて留年を判定し,予測精度の確認と教員による評価を受けた結果,留年予測の精度は93%であり,判定結果の理解度も高かった.一方で,表示されるデータの解釈やインタフェースについては課題が残された.平成26年度の計画として,(1)米国におけるIR事例の調査,蓄積,(2)データの収集とデータベースが当初計画されていた.具体的には,IR先進国である米国の学会での情報収集や米国の研究者・IR専門職員との議論から,米国の最新事例やそこで用いられるデータを把握するほか,社会や学習者などのニーズを調査する.これを踏まえて,本研究が研究対象とする大学が保有するデータを網羅的に収集する.(2)について,(1)で得た情報や,国内におけるIRへのニーズを念頭に置きながら,研究対象とする大学でデータベースを構築する準備段階として,どのようなデータが,どこに(どの部署,部局によって)保存されているかの調査を行い,データディクショナリーのインデックスを開発した.本研究の目的は、高等教育機関が機関内の各部局・部署に保有するデータを一元的に管理・分析し、フィードバックして改善する統合的システムを開発し、教育実践の中で評価することである。また目標を達成するために、五段階の研究ステップを経る予定である。具体的には、米国におけるシステム使用状況調査、分析モデルの開発、データウェアハウスの設計・開発、ORの知見を活用した分析モデル・データの実装、システム使用の効果測定・評価の順に研究を進める計画となっている。平成27年度は、上記進捗ステップのうち、当初予定していたデータウェアハウス開発および分析モデルの実装までを達成した。具体的には、試作版として、大学教職員が学生の留年の可能性を早期に発見し、指導に役立てるための留年判定モデルを運用するシステムを開発し、過去の学生データを基にしたダミーデータを用いて稼働を確認した。留年判定モデルでは、判別分析に用いることができるソフトマージン・サポートベクターマシン(SVM)を採用し、機械学習ライブラリを用いてスタンドアロンのPC上に試作版を実装した。試作版の開発過程では、まず、使用できるデータを検討してデータウェアハウスの要件・仕様を定めた。次に、分析モデルとしてSVMおよび包絡分析法(DEA)を検討し、より的確な判定を行えるSVMを選択した。また、システムのインターフェース、特にユーザである教職員が最初に目にするダッシュボードに関しては、表示項目および表示方法を適正化するために教員へのニーズ調査を実施し、その結果を反映して可視化方法を決定した。なお、平成27年度末に入力しているデータは一大学の一専攻のIRデータを加工した11項目のダミーデータであり、複数教育機関の実データを用いた判定精度の確認や向上は今後の課題である。研究計画では、平成27年度中にモデルの試行、データウェアハウスの構築、モデルの実装、形成的評価までを達成する予定であった。平成27年度には、まず、システム開発以前に複数回にわたってモデルに用いる分析法を検討し、ソフトマージンSVMを選択した。その後、データウェアハウスおよびモデルを実装した試作版をシステム開発してダミーデータを用いた稼働テストまでを完了した。アクション・リサーチによる形成的評価は、年度末に開始されたが、評価結果を集約分析するには至らなかった。したがって、全体として順調に進展し、当初計画されていた進捗度合いをおおむね達成したが、成果のまとめまで至らなかった部分が残された状況である。平成28年度は前年度末(平成28年3月)までに開発した留年予測システム(Risk Detector、以下、本システム)の評価および活用法の検討を中心に研究を進め、成果を発表した。本システムは、ソフトマージン・サポートベクターマシン(SVM)による判別分析に機械学習ライブラリを用いて、過去の学生の成績やアンケート結果から留年判定モデルを構築し、現在在学している学生の留年を予測するものである。また、教職員が学生の指導で用いることを想定して、操作性やインターフェースを設計した。この開発過程を通じて、留年メカニズムや使用可能なデータのコーディング方法などに関する知見が得られたので随時発表した。本システムの評価では、本科研の代表者・分担者が所属する大学の学生データを匿名化したうえで入力し、実際に教員に本システムを使用してもらい、三つの観点からデータを集めた。第一に留年予測の精度、第二に判定結果の理解度、第三に学生指導・支援への役立ち度である。このうち、第一の観点では、正しく予測された学生は93%であり、予測が的中しなかった学生は7%であった。予測が外れた学生は、留年すると予測されたにもかかわらず実際には留年しなかった学生であって、その逆(留年しないと予測され、実際は留年した)は存在なかった。また、判定結果についてはおおむね理解が得られたが、判別関数の表示方法や、関数値を提示しても混乱をもたらすのではないかという指摘があった。学生指導に関しては、開発時に想定した複数の場面に応じて賛否が分かれ、具体的な改善点が提案された。

これらの評価結果や、それを受けた改善策について国際会議で発表したところ、的中率については高評価であったが、システムの使用方法やどのタイミングで使用するのかまで検討すべきであるという意見が多かったため、それらも考慮したうえで最終的な成果を論文化し、発表する予定である。本研究では,高等教育機関の教学データを一元的に管理・分析し,教職員によって学生指導に活用されることを目的としたIRシステムを開発,評価した.具体的には,学生の留年可能性を早期に発見し,指導に役立てるための留年判定モデルを運用するシステムを開発した.留年判定モデルでは,ソフトマージン・サポートベクターマシンを採用し,機械学習ライブラリを用いてスタンドアロンのPC上に実装した.過去の学生データを用いて留年を判定し,予測精度の確認と教員による評価を受けた結果,留年予測の精度は93%であり,判定結果の理解度も高かった.一方で,表示されるデータの解釈やインタフェースについては課題が残された.概ね順調に進展していると考えられるが,研究分担者数名が27年度に異動し,研究体制の再構築に時間を要することが懸念される.テレビ会議などを密に行いながら,研究進展に努めたい.平成28年度は、本研究の最終年度であるので、残る研究課題に取り組み研究目標を達成できるようにする。また、学会発表や投稿論文の形で成果を積極的に発表する。具体的には、二つの方向性から、試作版システムを評価し、改善する。評価では、アクション・リサーチの手法を用いる予定である。第一に、判定精度と汎用性を高める研究である。多様なデータセットを用いて機械学習を深めて、留年判定の精度を上げると同時に、オーセンティックな使用場面を想定して評価する。さらに、平成27年度に用いたデータセット自体についても再検討する。第二に、ユーザビリティを高める研究である。ユーザビリティ評価の対象として、インターフェースだけでなく、操作性や学生指導への役立ち度も含める。研究成果発表の場としては、9月に開催される教育工学会全国大会、年度末に開催される大学教育研究フォーラムのほか、米国AIRやAACEが主催する国際会議も想定している。また、これら学会発表を通した指摘等をふまえて論文を取りまとめ、投稿する予定であり、代表者・分担者間で発表・執筆の分担も調整している。28年度が最終年度であるため、記入しない。オペレーションズ・リサーチ,経営工学平成27年度の研究計画として,(3)業務・教育改善モデルの開発とデータウエアハウスの要件定義,(4)業務・教育改善モデルの評価とデータウエアハウスの開発・評価を行う.(3)では,ORの手法を用いて,大学における業務・教育の問題の構造を把握し,問題の構成要素を明確にすることによって,モデルを開発する.(4)では,モデルの構成要素に関するデータを26年度計画(2)のデータベースから抽出し,コンピュータによる数値計算やシミュレーションを用いてモデルを評価する.上記の2点を今年度の研究計画として遂行し,年度内に,中間報告を行う予定である.分担者の次年度使用額は、予定していた学会への出張を体調不良により取りやめたためであり、代表者の次年度使用額は、システム開発委託費の端数として生じた。
在宅医療を選択した癌患者とその家族の健康信念、選択に関連した要因、実施後の満足度

本研究では東京・神奈川・兵庫の8医療施設で研究承諾の得られた59名に面接調査を行なった。59名の対象者の内57名はすでに亡くなっておりその家族への面接調査となった。分析は質的研究方法の分析方法に沿って行なった。在宅医療を選択した対象者とその家族は、ターミナル期になり「治らない」ことがはっきりした時にそこからの転換をはかり、入院環境が対象者に与える影響を最も重要に考え、在宅医療を選択していた。家族は「在宅死」や「在宅での看取り」を在宅医療の目標としているのではなく、少しでも安寧に長く、よりよく生きることを目標としていた。対象者とその家族の在宅医療やHPNに関する知識はほとんどない状態で、"無知であり""初めての経験"であると述べていた。これに対して医療者からの適切なインフォームド・コンセントやコーディネート、教育・指導などの支援が提供されれば、病状への予測性と対処可能感、問題解決のコーピング能力も高まり、在宅医療への移行がスムーズ行なわれ、実施後の満足度も高かった。ターミナル期になった段階で家族が引き受けることが家族の役割と考え、それを果たすことが家族にとって大切なことだと考える家族は在宅医療の選択に関する意見の一致度も高かった。HPNに関する調剤や薬剤配送サービス、輸液ポンプの利用は在宅での医療処置の負担を軽減し、対象者の生活を広げるのに効果的であった。在宅医療で提供された訪問診療への満足度は高かった。しかし、対象者が医療処置や生活面でのセルフケアができる場合の訪問看護の評価は低かった。在宅医療のみの評価は高くても、在宅開始時のパフォーマンスステイタスやそれまでのインフォームド・コンセントが癌治療のプロセス全体での満足度に影響していた。費用に関しては保険適応内で実施されているため負担感は少なく満足していた。今後、在宅医療への情報やシステムが整備されることを望んでいた。平成12年7月までに本研究の在宅医療の選択という行動に対する前提要因、実現要因、強化要因の内容と要因間の関係について文献レビューにより研究概念を明らかにした。この研究概念に基づき、面接調査時の質問内容どして1.在宅医療に関する情報、2.在宅医療の選択、3.これまでの病気や治療・看病に関する考え方、4.今回の病気について、5.中心静脈栄養法に関して、6.家族や周りのサポートに関して,7.在宅医療の評価に関して、8.費用に関しての8つの項目を挙げ、40の質問項目を決定した。平成12年8月から首都圏(東京,千葉,埼玉,神奈川)の20施設(17病院,3医院)と大阪・兵庫の4施設(3病院,1医院)に研究協力を依頼し、首都圏では6施設(3病院,3医院)、大阪・兵庫では2施設(1病院,1医院)の研究協力が得られた。研究協力が得られた8施設の内4施設(2病院,2医院)では施設から対象患者への研究協力の依頼が行なわれ、31名の研究協力の承諾を得た。他の4施設では、95名の対象者に研究者から直接郵送による研究協力の依頼を行い、29名の研究協力を得た。平成12年10月から平成13年3月にかけて58名への面接調査を実施した。現在,在宅を実施している患者・家族に関しては、対象者の状況や倫理的な面からも協力依頼が難しく、亡くなった家族への面接調査となった。分析は今後行なっていくが、面接調査の過程で、在宅医療の選択が癌の治療により"治る可能性があるか否か"によって決定される傾向が見られた。"在宅死"についてはほとんどの家族が在宅医療の開始時には考えおらず、在宅医療で関わる医療者とのプロセスを経た結果として"在宅死"が見られた。今回、面接を行なった家族のほとんどは、行なわれた在宅医療の内容(中心静脈栄養法含めて)や対象患者への家族としての援助、費用に関して満足感を持っているように見られた。

在宅医療のみの評価は高くても、在宅開始時のパフォーマンスステイタスやそれまでのインフォームド・コンセントが癌治療のプロセス全体での満足度に影響していた。費用に関しては保険適応内で実施されているため負担感は少なく満足していた。今後、在宅医療への情報やシステムが整備されることを望んでいた。
カチオン性パラジウム錯体触媒を応用した新規イオウキラルシントンの創製

パラジウムトリフラートと2当量の2座ホスフィン配位子(R_2P(CH_2)_nPR_2:n=1,2,3)または2座ピリジン配位子(bipy;phen)との反応により、カチオン性パラジウムトリフラート錯体(L_2Pd^<2+>(OTf^-)_2))を高収率で合成することができた。4当量の1座ホスフィン配位子(R_3P)との反応では、アセトニトリルが共に配位したカチオン錯体(L_<4-n>(CH_3CN)_nPd2^+(OTF^-)_2))が得られた。この時の生成物の構造は、リン原子上の置換基(R)によって異なった。トリn-ブチルホスフィンでは4個配位したものが、トリt-ブチルホスフィンおよびトリフェニルホスフィンでは3個配位したものが、またトリi-プロピルホスフィンおよびトリシクロヘキシルホスフィンではホスフィンが2個しか配位しない錯体のみが得られた。得られたトリス(トリフェニルホスフィン)アセトニトリルパラジウム(2+)錯体は、アセトニトリル中で^<31>P NMRを測定することによって、配位子の解離に基づく動的な平衡状態にあることを見出した。以上の結果について、第45回有機金属化学討論会(1998年東京)にて発表した。2座ホスフィン配位子を有する錯体は、アルケンの二酸化イオウと水素によるヒドロスルホニル化反応、およびシクロペンタジエンの重合反応において触媒活性を示すことを見出した。ヒドロシランと二酸化イオウを用いるヒドロシラスルホニル化反応によるアルカンスルフィン酸シリルエステルの合成反応の条件を検討中である。カンファースルホン酸から光学活性アルカンスルフィン酸シリルエステルを別途合成し、安定性を確認中である。本年度は、触媒に用いる予定のパラジウム錯体について以下の2項目の研究を行った。1.パラジウムトリフラートと各種ホスフィン配位子との反応によるカチオン性2価パラジウム錯体の一般的調整法:アセトニトリル中パラジウムトリフラートに各種第三ホスフィンをはたらかせると、ホスフィンが24個配位したカチオン性2価パラジウムトリフラート錯体を高収率で単離することができた。配位するホスフィンの数はリン上のアルキル基によって異なることが分かった。例えば、トリイソプロピルホスフィンの場合には2個、トリフェニルホスフィンでは3個、トリブチルホスフィンでは4個配位した錯体が得られた。これら錯体はアセトニトリル溶液中では、配位子の解離・配位に基づく動的平衡状態にあることも明らかになった。2.カチオン性2価パラジウムトリフラート錯体の触媒活性:得られたカチオン性2価パラジウムトリフラート錯体を用いて、オレフィンの重合反応における触媒活性を検討した。その結果、従来から知られているBF_4など閉殻アニオンを持ったカチオン性2価パラジウム錯体とは異なり、オレフィンの重合反応の触媒として働かないことが明らかになった。一方、ジエンの重合においても中性2価錯体が触媒となるブタジエンの2量化反応に対し活性がないことも明らかになった。一方、カチオン性2価バラジウムトリフラート錯体はシクロペンタジエンの重合反応の触媒となり、従来のルイス酸触媒などを用いて得られるポリマーとは異なるポリシクロペンタジエンが得られた。

パラジウムトリフラートと2当量の2座ホスフィン配位子(R_2P(CH_2)_nPR_2:n=1,2,3)または2座ピリジン配位子(bipy;phen)との反応により、カチオン性パラジウムトリフラート錯体(L_2Pd^<2+>(OTf^-)_2))を高収率で合成することができた。4当量の1座ホスフィン配位子(R_3P)との反応では、反応溶媒であるアセトニトリルが共に配位したカチオン錯体(L_<4-n>(CH_3CN)_nPd^<2+>(OTf^-)_2))が得られた。この時の生成物の構造は、リン原子上の置換基(R)によって異なった。トリn-ブチルホスフィンでは4個配位したものが、トリt-ブチルホスフィンおよびトリフェニルホスフィンでは3個配位したものが、またトリi-プロピルホスフィンおよびトリシクロヘキシルホスフィンではホスフィンが2個しか配位しない錯体のみが得られた。得られたトリス(トリフェニルホスフィン)アセトニトリルパラジウム(2_+)錯体は、アセトニトリル中で^<31>P NMRを測定することによって、配位子の解離に基づく動的な平衡状態にあることを見出した。以上の結果について、第45回有機金属討論会(1998年東京)にて発表した。2座ホスフィン配位子を有する錯体は、アルケンの二酸化イオウと水素によるヒドロスルホニル化反応、およびシクロペンタジエンの重合反応において触媒活性を示すことを見出した。ヒドロシランと二酸化イオウを用いるヒドロシラスルホニル化反応によるアルカンスルフィン酸シリルエステルの合成反応の条件を検討中である。カンファースルホン酸から光学活性アルカンスルフィン酸シリルエステルを別途合成し、安定性を確認中である。
ストレス関連新規CRHファミリーペプチド及び受容体の卵巣機能に与える影響の解析

近年、CRH関連ペプチドとして、urocortin1 (Ucn1), stresscopin (SCP)/urocortin3 (Ucn3), stresscopin-related peptide (SRP)/urocortin 2 (Ucn2)が発見され、CRHR1およびCRHR2という2種類の受容体にそれぞれ異なる結合能(CRHとUcn1は、CRHR1,CRHR2の両方に結合し得るが、SCPとSRPは、CRHR2のみに結合する。)で結合し、CRHと同様に生体のストレス反応に関与することが解明されつつある。本検討はすべて、神戸大学大学院医学系研究学科医学倫理委員会の承認のもと、インフォームドコンセントの後に施行した。初期の子宮癌手術で摘出されたヒト正常卵巣および不妊治療患者(男性因子と卵管因子)の卵胞液から分離培養したヒト黄体化顆粒膜細胞におけるSCP/Ucn3およびCRHR2のmRNAレベルでの存在を、RT-PCRで検討した。ヒト正常卵巣ならびにヒト黄体化顆粒膜細胞では、CRH,Ucn1,SCP,SRPのmRNA発現を認めた。また、それら受容体であるCRHR1,CRHR2のmRNA発現を認めた。CRHR1ならびにCRHR2の培養ヒト黄体化顆粒膜細胞における局在は免疫染色法で存在を確認した。とくに、CRHR2の機能解析のため、Ucn1とSCPに着目した。培養ヒト黄体化顆粒膜細胞において、Ucn1とSCPのタンパク発現を免疫染色胞で検討したが、Ucn1のタンパク発現は抗体が悪いためか不明瞭であったが、SCPタンパク発現は存在を認めた。SCP/Ucn3の培養ヒト黄体化顆粒膜細胞のプロゲステロン産生に与える影響を検討するため、SCP/Ucn3添加前後の培養液中プロゲステロン値の変化をELISA法で測定した。SCP/Ucn3添加により培養ヒト黄体化顆粒膜細胞でのプロゲステロン産生を抑制した。CRH関連ペプチドとして、urocortin1 (Ucn1), stresscopin (SCP)/urocortin3 (Ucn3), stresscopin-related peptide (SRP)/urocortin 2 (Ucn2)が発見され、CRHR1およびCRHR2という2種類の受容体にそれぞれ異なる結合能で結合し、CRHと同様に生体のストレス反応に関与することが解明されつつある。昨年度、SCP/Ucn3の培養ヒト黄体化顆粒膜細胞のプロゲステロン産生に与える影響を検討するため、SCP/Ucn3添加前後の培養液中プロゲステロン値の変化をELISA法で測定した。本年度は、初期の子宮癌手術で摘出されたヒト正常卵巣および不妊治療患者(男性因子と卵管因子)の卵胞液から分離培養したヒト黄体化顆粒膜細胞におけるSRP/Ucn2の存在を、RT-PCRで検討した。ヒト正常卵巣ならびにヒト黄体化顆粒膜細胞では、SRP/Ucn2のmRNA発現を認めた。SRP/Ucn2の培養ヒト黄体化顆粒膜細胞における局在を免疫染色法で検討したが、抗体の特異性が悪く、明らかなタンパクレベルでの存在は明らかではなかった。また、SRP/Ucn2の生物活性の検討のためヒト黄体化顆粒膜細胞にさまざまな濃度で添加した。現在までのところ、SRP/Ucn2は添加前後の培養液中プロゲステロン値は濃度依存性に抑制されている傾向を認めた。現在、アンタゴニストを添加することで、この作用がCRHR2を介するものであるかどうかを検討している。
重元素領域の単一原子化学(ノーベリウムの酸化還元)

本研究では、重元素領域(原子番号100番以上の元素)の化学の開拓のために,迅速化学操作と検出法を開発し,(1)いわゆる"Atom ata time chemistry"(単一原子の化学)の化学的基盤の確立,(2)重元素実験の第一ステップとして重アクチノイド元素ノーベリウム(No)の酸化還元実験,を行うことを目的とする。そのために、これまでに単一原子検出が可能な放射性物質(RI)を対象とし,RI製造用照射チェンバー,生成物搬送システム(ガスジェット法),迅速化学分離装置,測定試料調製・搬送装置,及び検出システムを組み合わせた単一原子化学実験システムの開発を行った。これまでの成果は以下のようにまとめられる。・加速器オンライン用の化学実験装置を構築し、トレーサー及び既存のガスジェット搬送装置と^<252>Cf線源によるテスト実験を行った。・東北大サイクロトロンで加速器オンラインテストを行い、自動駆動を確認した。・2連カラムシステムのオンラインシミュレーションテストを行った。次に、理化学研究所のリングサイクロトロンを使って、核破砕反応による多種核種を導入し、オンラインによる希土類部分の相互分離テストを行った。これにより、装置的な問題点を洗い出し、改良を行った。・化学分離後試料に多様に対応できるよう液体シンチレーターによるα測定系の開発を行い、主に、溶媒抽出に対応する系でテスト実験を進めている。・日本原子力研究所にて、既存の重元素化学分離装置を改良し、Noの生成とNo^<II>のオンラインイオン交換挙動実験を行った。次に、No^<III>の挙動を調べるべく、種々の酸化剤による酸化反応を試み、PbO_2被服のカラム法によるオンライン酸化反応実験を行ったが不成功に終わった。現在、問題点の検討と電解法による新たな方法論の開発を進めている。本研究は重元素領域(原子番号100番以上の元素)の化学の開拓のために,迅速化学操作と検出法を開発し,(1)いわゆる"Atom ata time chemistry"(単一原子の化学)の化学的基盤の確立,(2)重元素実験の第一ステップとして重アクチノイド元素ノーベリウム(No)の酸化還元実験,を行うことを目的とする。そのために、単一原子検出が可能な放射性物質(RI)を対象とし,RI製造用照射チェンバー,生成物搬送システム(ガスジェット法),迅速化学分離装置,測定試料調製・搬送装置,及び検出システムを組み合わせた単一原子化学実験システムの開発を行う。本年度は、主に化学分離装置の構築とオンラインテスト実験、および単一原子化学の基礎実験に当てられた。本研究補助金は主にイオン交換カラム系の迅速・連続型マルチステップ化学分離装置,回転式α線測定チェンバー、および単一原子製造用のターゲットチェンバーの作成に当てられた。今年度に行った実験の成果は以下の通りである。・迅速化学実験装置の連続駆動テストを行い、カラムのリサクル性や再現性が確認された。・既存のガスジェット搬送装置と^<252>Cf線源やRIトレーサーにより、オンラインシミュレーションテストを行った。トレーサーによる基本性能テストおよび核分裂生成物の希土類部分の相互分離テストの結果、Noの分離に充分な性能が確認された。・東北大学サイクロトロンにて加速器オンラインのテスト実験を行い、問題点を洗い出した。・回転式α線測定チェンバーを作成し、東北大学サイクロトロンにてテストを行いつつある。さらに、化学分離後試料に多様に対応できるよう液体シンチレーターによるα測定系の開発にも着手した。・日本原子力研究所にて既存の重元素化学分離装置を改良し、Noの酸化還元実験を平行して進めている。最終的には上記開発中の装置で行う予定である。

本研究では、重元素領域(原子番号100番以上の元素)の化学の開拓のために,迅速化学操作と検出法を開発し,(1)いわゆる"Atom ata time chemistry"(単一原子の化学)の化学的基盤の確立,(2)重元素実験の第一ステップとして重アクチノイド元素ノーベリウム(No)の酸化還元実験,を行うことを目的とする。そのために、これまでに単一原子検出が可能な放射性物質(RI)を対象とし,RI製造用照射チェンバー,生成物搬送システム(ガスジェット法),迅速化学分離装置,測定試料調製・搬送装置,及び検出システムを組み合わせた単一原子化学実験システムの開発を行った。本年度は、昨年度開発された化学実験装置を使った加速器オンライン実験テスト、及び化学操作部分の開発をおこない、さらに、Noのオンライン酸化反応を行い、イオン交換挙動より3価のイオン半径の導出を目指した。・既存のガスジェット搬送装置と^<252>Cf線源やRIトレーサーにより、2連カラムシステムのオンラインシミュレーションテストを行った。次に、理化学研究所のリングサイクロトロンを使って、核破砕反応による多種核種を導入し、オンラインによる希土類部分の相互分離テストを行った。これにより、装置的な問題点を洗い出し、改良を行った。・化学分離後試料に多様に対応できるよう液体シンチレーターによるα測定系の開発を行い、主に、溶媒抽出に対応する系でテスト実験を行った。・日本原子力研究所にて、既存の重元素化学分離装置を改良し、Noの生成とNo^<II>のオンラインイオン交換挙動実験を行った。次に、No^<III>の挙動を調べるべく、種々の酸化剤による酸化反応を試み、PbO_2被服のカラム法によるオンライン酸化反応実験を行ったが不成功に終わった。この結果に基づき、電解法による新たな方法論が検討された。