hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全層雪崩の発生予測にブレークスルーもたらす大型斜面ライシメータ観測

本研究では,積雪底面流出モデルを斜面積雪に適用する場合のモデル係数の最適化を図ることを主目的としたが,結果的にその変動幅が大きく,モデルの汎用性向上のためには積雪構造の違いをモデルに取り込む必要があることが分かった。また,積雪底面流出量とグライド速度の関係については,全層雪崩の発生予測につながる良好な結果が得られなかったが,グライド加速モデルの妥当性とそれを用いた全層雪崩の短時間予測の可能性を示すことができた。1)研究準備:青森県八戸市で開催された雪氷研究大会において研究打ち合わせ会議を開催し、現地観測手法・スケジュールやデータ解析方法等に関してメンバー間での統一を図った。2)斜面ライシメータの設計・設置:過去に製作した小型装置の経験を活かし、受水部4 m×4 mの大型斜面ライシメータを設計した。また、10月には大型斜面ライシメータ設置斜面の調査を行い、新潟県南魚沼市のスキー場跡地に適した斜面を見つけ、地権者等の使用許可を得た。11月には大型斜面ライシメータの設置工事を行い、正常に稼動することを確認した。3)現地観測:新潟県南魚沼市の大型斜面ライシメータ設置箇所の近傍に、融雪熱収支観測機器・土中水分センサ・ソリ式グライドメータを設置し、融雪量及び積雪グライド量等の観測体制も整えた。これらにより、積雪底面流出量・融雪熱収支・積雪グライド量の観測を12月から翌年5月に積雪が完全に融け切るまで継続することとした。観測期間中は、Webカメラを用いて大型斜面ライシメータに異常がないことを確認するとともに、定期的に現地を訪れ、機器のメンテナンス・データ回収を行った。また、大型斜面ライシメータ近傍の斜面において、積雪内の含水状態、地面直上の積雪性状、積雪水当量を知るために積雪断面観測を合計7回実施した。1)積雪底面流出量観測・融雪熱収支観測・積雪グライド観測・雪崩モニタリング:平成27年度も前年度と同様に各観測を平成28年4月まで実施した。観測期間中はWebカメラを用いて大型斜面ライシメータに異常がないか確認するとともに,定期的に現地を訪れ機器のメンテナンスやデータ回収を行った。また,大型斜面ライシメータ近傍において,積雪断面観測を2回実施した。2)積雪底面流出モデルのモデル定数の最適化:大型斜面ライシメータの測定値の妥当性を積雪断面観測,積雪水量,土中水分量のデータを用いて評価し,補正を加えた。その後,この積雪底面流出量を真値として,モデル推定値との二乗平均平方根誤差が最小になるように非線形貯留関数モデル(新潟大学のモデル)の定数の最適化を行った。3)グライド加速モデルの検証:小千谷市及び魚沼市で得られた全層雪崩発生時のグライドデータを解析した。その結果,グライド現象が等速度運動,等加速度運動,加速度増加運動の3つのステージから成ることが明らかになった。加速度増加運動ステージのデータに対して納口モデルに適用することによって,モデルに含まれる未知のパラメータを同定した。4)積雪底面流出量とグライド速度の関係把握:積雪底面流出量とグライド速度の変動を比較し,グライド速度の急激な立ち上がりに注目して両者の時間的対応関係や規則性の有無を調べる予定であったが,大型斜面ライシメータ近傍で観測したグライドデータを調べた結果,グライド速度に急激な立ち上がりが現れておらず,積雪底面流出量とグライド速度の関係を明らかにすることができなかった。大型斜面ライシメータによる積雪底面流出量の観測とデータ解析は概ね順調に進展しているが、この観測点の近傍で実施している積雪グライド観測において、全層雪崩に至るデータが得られておらず、積雪底面流出量とグライド速度の関係把握の点においてやや遅れている。2014/15年積雪期(多雪年)と2015/16年積雪期(少雪年)について、積雪底面流出モデル(非線型貯留関数モデル)に含まれるパラメータの最適値(観測値とモデル推定値のRMSEが最小となる係数の値)を大型斜面ライシメータのデータを用いて決定した。その結果,融雪期間全体を通したパラメータの最適値は、多雪年と少雪年とで10倍以上の違いが認められ、パラメータを一定値で与えることが困難であることが明らかになった。パラメータが大きくなるほど,流出量がピークに達するまでの立ち上がりと最低流出量に達するまでの流出量の変化は鋭い波形となることを意味しており、両積雪期の積雪断面観測データや気象データから、パラメータ最適値は積雪構造(ざらめ化の進行度、層構造の複雑さなど)や融雪期の強い降雨の頻度などに依存している可能性があることが分かった。一方、グライド加速モデルの検証に関しては、前年度までにグライド現象が等速度運動,等加速度運動,加速度増加運動の3つのステージから成ることが明らかになっていたが、本年度は加速度増加運動ステージの解析を進め、納口モデルで示されたようにグライド加速度がグライド速度の2乗に正比例する関係が成立すること、及び両者の比例定数を用いることによって全層雪崩発生までの時間を推定することが可能であることを示した。本研究では、斜面積雪に対する積雪底面流出モデルのパラメータ最適化を図ることを主目的としたが、結果的にその変動幅が大きく、モデルの汎用性向上のためには積雪構造の違いをモデルに取り込む必要があることが分かった。

また、積雪底面流出量とグライド速度の関係については、全層雪崩の発生予測につながる良好な結果が得られなかったが、グライド加速モデルの妥当性とそれを用いた全層雪崩の短時間予測の可能性を示すことができた。本研究では,積雪底面流出モデルを斜面積雪に適用する場合のモデル係数の最適化を図ることを主目的としたが,結果的にその変動幅が大きく,モデルの汎用性向上のためには積雪構造の違いをモデルに取り込む必要があることが分かった。また,積雪底面流出量とグライド速度の関係については,全層雪崩の発生予測につながる良好な結果が得られなかったが,グライド加速モデルの妥当性とそれを用いた全層雪崩の短時間予測の可能性を示すことができた。平成26年度は研究の初年度であり、正常な観測データを取得することができるように各種観測体制を整えることを目的としていた。その意味で、ほぼ計画通り観測体制を構築できたため、おおむね順調に進展していると判断している。1)積雪底面流出モデルのモデル定数の最適化:2積雪期の大型斜面ライシメータのデータを新潟大学,鉄道総合技術研究所,秋田大学の各積雪底面流出モデルに適用し,モデルに含まれるモデル定数の最適化を行う。また,融雪時とROS時(降雨強度が大きい場合)とで同じモデル定数を使用することの良否やモデル定数の最適値の季節変化等に関する検討を行う。2)積雪底面流出量とグライド速度の関係把握:積雪底面流出量とグライド速度の変動を比較し,グライド速度の急激な立ち上がりに注目して両者の時間的対応関係や規則性の有無を調べる。また,雪崩モニタリングから得られる全層雪崩発生時刻における積雪底面流出量及びグライド速度の変動の特徴を明らかにする。大型斜面ライシメータ近傍で良好なグライドデータが得られない場合は,鉄道総合技術研究所が本観測点から約10km離れた斜面で測定しているグライドデータを使用する予定である。3)グライド加速モデルの検証:全層雪崩発生あるいはグライド速度急上昇時の複数のグライドデータを納口モデルに適用することによって,モデルに含まれる未知のパラメータの変動範囲とその原因を分析する。4)研究総括:2積雪期の観測結果と解析結果を総括し,各積雪底面流出モデルの妥当性を評価するとともに,推定精度や汎用性の向上に向けた検討を行う。また,積雪底面流出量とグライド速度の関係及びグライド加速モデルの検証結果を踏まえ,モデルによって積雪底面流出量が高精度で推定可能となった場合,どのような道筋で全層雪崩の短時間予測が実現するかについてまとめる。雪氷防災学1)積雪底面流出モデルのモデル定数の最適化:大型斜面ライシメータの測定値が妥当か否かを積雪断面観測や積雪水当量のデータを用いて量的に確認した上で、積雪底面流出モデルに含まれるモデル定数の最適化を行う。この解析では、積雪底面流出量の観測値を真値として、モデル推定値との二乗平均平方根誤差が最小になるようにモデル定数を同定する。また、融雪時とROS時(降雨強度が大きい場合)とで同じモデル定数を使用することの良否やモデル定数の最適値の季節変化等に関する検討を行う。2)積雪底面流出量と他の観測データとの関係把握:積雪底面流出量と土中水分量やグライド速度の変動を比較し、時間的対応関係や規則性の有無を調べる。3)積雪底面流出量観測・融雪熱収支観測・積雪グライド観測:平成27年度も前年度と同様に各観測を実施する。平成26年度の積雪グライド観測場所は、結果的にグライドが活発化しにくい斜面であったため、別の斜面を探し、グライドメータを再設置する予定である。
大脳皮質における層構造特異的な神経回路形成の細胞分子機構

視床から大脳への軸索投射の基本構造は遺伝的要因によって形成されるが、後天的な神経活動によって修飾されることが知られている。この層構造依存的・神経活動依存的な分子機構に関して、私たちはこれまでの研究を基に、標的層に発現する軸索誘導分子または視床側に発現する受容体分子が神経活動によって調節される仮説を掲げた。本研究では、神経活動依存的にその発現量が変化する分子の存在を調べ、視床皮質投射の形成機構を明らかにすることを目指した。まず、皮質4層で神経活動に依存して遺伝子発現を変化させる分子を調べるために、視床-皮質共培養切片を通常の培養液中とTTXを含む培養液中で約2週間培養し、それぞれの皮質切片から標的層特異的分子の発現量を定量PCR法により比較した。その結果、netrin-4の発現量がTTX添加培地で著しく減少することがわかった。また、netrir4を視床-大脳皮質共培養標本に加えることにより、視床軸索の枝分かれ形成が倍増することが判明した。また、培養液中にnetrinと結合能のある可溶性タンパクunc5h2-Fcを添加すると、枝分かれ数が顕著に減少したことから、内在的なnetrin分子が枝分かれを促進していることが示唆された。一方、視床軸索側の受容体候補分子として、netrin-4と結合し得るDCC, unc5h2やneogeninの視床核での発現がin situ hybridizationによって確認された。さらに、in vivoでのnetrin-4の作用を調べるために、netrin-4ノックアウト動物を用いて、視床軸索投射を解析し、視床皮質投射が減弱していることを示唆する結果を得ている。以上、netrin-4は層特異的・神経活動依存的に発現し、発生期脳の視床軸索投射に重要な役割を果たしていることが示唆された。大脳皮質における細胞構築、神経回路の特徴として層構造が挙げられる。大脳皮質細胞の形態学的、生理学的特性は層ごとに異なるのである。これらの性質は、発生期の内在的あるいは外来的な要因によって決定されると考えられるがが、その制御機構については不明な点が多い。私たちは、この問題に取り組むために、発生期大脳皮質に層特異的に発現する遺伝子の存在、ならびにそれらの分子が果たす役割について研究を行った。本研究では、まず層特異的遺伝子の単離を行い、ネトリン受容体ファミリーの一つであるmuc5h4遺伝子が発達期ラット大脳皮質第4層に特異的に発現することを示した。また、領野特異性も見られ、unc5h4遣伝子は一次視覚野、一次体性感覚野に強い発現が見出された。さらに、unc5h4とそのリガンド分子が大脳皮質細胞の発達に果たす役割を明らかにすることを目的として、培養系を用いた機能解析を行った。その結果、netrin-4タンパク質はunc5h4発現細胞に結合することから、netrin-4が結合するリガンドの一つであることがわかった。次に、nertin-4遺伝子の発現を調べると、大脳皮質および視床に強く発現していることがわかった。さらに、分散培養下において、unc5h4を発現している皮質第4層神経細胞の細胞死がnetrin-4タンパク質存在下で減少することが明らかになった。以上の結果から、unc5h4はnetrin-4との相互作用により神経細胞の生存を調節し、大脳皮質の一次感覚野第4層における神経細胞の発達、分化に関与することが示唆された。
高温ガスセルを用いた振動励起した分子の光電子分光法の開発

本研究課題では試料気体を1000Kまで加熱できる高温ガスノズルを開発し、高分解能半球型電子分光器に組み合わせることで、振動励起した分子に対する光電子分光法を開発した。新しい実験手法の評価として、CO2分子を対象にし、室温および900Kで光電子スペクトルを計測した。その結果、室温の振動基底状態では、光イオン化に伴って対称振動励起に由来するバンド構造が観測されたが、900Kまで加熱し変角振動励起したCO2分子では、光イオン化によって変角振動励起に由来するバンド構造が観測された。このことは、変角振動励起によってCO2分子の構造が直線分子から非直線分子に構造変化したことを反映していると考えられる。本研究課題では、燃焼反応や合成反応、或いは高層大気において重要な役割を果たす高温気体に含まれる振動励起した分子の性質を調べるため、高温試料気体の光電子分光法の開発を目的としている。そのため、現有している高分解能光電子分光装置のガスセル部に、試料気体を加熱できるよう改良を施す。本年度は、試料気体を加熱できる高温ガスセルを設計・開発し、光電子スペクトルを解釈するための量子化学計算環境を整備した。高温ガスセル部には、ヒーター線には1400°Cまで加熱できるカンタル線を用い、アルミナ管を用いることで絶縁した。加熱試験を行ったところ、800°Cまで加熱できることを確認したが800°C以上になると、電子分光装置全体が温度上昇し、熱輻射による損失が大きくなる結果が得られた。更なる温度上昇を目指すためには、ラディエーションシールドなどの輻射対策が必要であることが分かった。しかし800°Cに加熱された高温試料気体には窒素、酸素、水分子の場合では、それぞれ6%,12%,12%振動励起された分子を含み、800°Cでも十分に室温とは異なる光電子スペクトルが期待できる。光電子スペクトルを解釈するためには、量子化学計算との比較が不可欠である。特に振動励起した分子では、基底状態の分子に比べて、分子結合長が変化する。このことはFranck-Condon領域が広がることに対応し、室温での分子状態では観測できなかった新しい電子励起状態が観測されることが期待される。そこで、得られた光電子スペクトルをすぐに解析できるよう、量子化学計算ソフトを導入し、電子状態計算を行える環境を整えた。本年度は、振動励起分子を生成するための高温ガスセルの設計・開発と光電子スペクトル解釈のための量子化学計算の環境を整備した。高温ガスセルについては、ヒーター線の太さや材質について試行錯誤することで、800°Cまで加熱できるガスセルを開発した。目標としていた1000°Cには到達できていないが、窒素、酸素、水分子では、それぞれ6%,12%,12%振動励起された分子を含み、十分に室温とは異なる光電子スペクトルが期待できる。今後はラディエーションシールドなど熱輻射を抑える構造を加えることで、更なる性能向上が見込まれる。また光電子分光装置への熱負荷がかからないよう、高温ガスセルの周りに、冷却水を循環させた銅カバーを設置した。そこで量子化学計算を行うソフトウェアmolproを導入した。本計算ソフトは、多参照配置間相互作用法や結合クラスター法など高度な量子化学計算を実行することができるが、計算量が多いと時間がかかる。そこで、マルチCPUを搭載したワークステーションを準備し、光電子スペクトルが得られ次第すぐに、解析できるよう準備を進めた。本研究課題では、燃焼反応或いは高層大気において重要な役割を果たす高温での気相分子の性質について光電子分光法を用いて研究することを目的としている。高温気体では、振動励起した分子が含まれるため、従来の室温での分子構造とは異なる光電子スペクトルが得られると考えられる。今年度は、昨年度までに開発した800°Cまで加熱できるノズルに輻射熱を軽減するためのラジエーションシールドを加えて、半球型光電子分光器に取り付けて、加熱した気体分子の光電子分光を行った。光源としてヘリウム光源を用い、室温および600°Cまで加熱した二酸化炭素分子について光電子分光を行った。600°Cまで加熱した二酸化炭素ガス中には、20%以上の変角振動励起した二酸化炭素分子が含まれると見積もられる。常温の二酸化炭素の光電子スペクトルは文献とよく一致し、基底状態からCO2+(X 2Πg)への遷移において対称振動モードに相当する振動バンドが観測された。一方、600°Cの加熱した二酸化炭素では常温とわずかに異なる光電子スペクトルが得られ、常温との差分を取ることで、主に変角振動による振動バンドが観測された。このことは、600°Cまで加熱したことにより変角振動励起され分子構造が変化したことを反映していると考えられる。今後は、量子化学計算を用いて曲がった分子構造における二酸化炭素分子のポテンシャル曲線を求め、振動準位間のフランク・コンドン因子を求めることで光電子スペクトルにおける振動バンドの解析を進める。

このことは、変角振動励起によってCO2分子の構造が直線分子から非直線分子に構造変化したことを反映していると考えられる。これまでに開発した高温ガスセルを、現有の高分解能光電子分光装置に組み込み、光電子スペクトルを計測する。まず光源として、ヘリウム光源からの21.2eV (He(I))を用いる。光電子スペクトルの温度依存性を測ることで、振動励起した分子の割合を変化させ、振動励起順位ごとの光電子スペクトルを得る。また得られた光電子スペクトルを量子化学計算と比較し、振動励起による結合長の変化が、電子遷移にどのような影響を与えるかを、詳細に計測する。また、より高温に加熱するためには、ガスセルをラディエーションシールドで覆うなど、熱輻射の対策を行い、さらなる温度上昇を目指す予定である。原子・分子・クラスター
テラトカルシノーマの分化方向決定に関連する遺伝子の転写制御と機能

テラトカルシノーマ幹細胞HM-1のレチノイン酸による分化初期段階で発現が増強するcDNAクローンMK-1について研究し、以下の結果を得た。MK-1クローンと3'側の構造は一致するのが5'側の構造が異るcDNAクローンを得てMK2、MK3と命名した。ゲノムDNAの解析により、これらMK遺伝子は3KbのDNA上に、MK3、MK2、MK1に特異的な配列、そしてこれらに共通な配列がこの順序に並んでいることが明らかになった。また、プライマー伸長法、リボヌクレアーゼプロテクション法により、MK2配列が主たるMK RNAであることも判明した。さらに、5'域のオリゴA鎖に不均一性が見られ、最も多いケースではA=9であることも分った。この際、MKポリペプチドの分子量は15000となり、N末端側にシグナルペプチド配列を持つことになる。この配列が、実際にプロセッシングを受けることはミクロソーム標品を用いて確認した。したがって、MKポリペプチドは細胞外へ分泌される可能性が高くなった。主たるMK RNAとなるMK2の上流域のゲノムDNA構造を解析すると、エストロジェン応答エレメントとホモロジーの高い配列が見出された。この配列にレチノイン酸とそのレセプターの複合体が結合する可能性が高く、遺伝子導入による解析を始めた。in situハイブリダイゼンションによって、MK RNAはマウス5日胚では発現されず、7-9日胚で一様に発現し、11-13日胚ではいくつかの上皮組織を中心に限定した発現を示し、15日胚以降では腎臓にのみ発現されるようになることが判明した。この一過性の発現は、テラトカルシノーマ幹細胞のin vitro分化時に認められる現象と一致し、MKポリペプチドが分化過程で重要な役割を果すことを示唆する。MK2cDNAをSV40あるいはRSVのプロモーターの支配下に遺伝子導入して、機能的解析に進んでいる。
カルボジイミド表面を有する自己組織化単分子膜の形成とDNAチップへの応用

DNAチップを用いた遺伝子の多種類同時解析等が活発に行われている。これによって一つだけの遺伝子を見ていたのではわからない生活習慣病などのリスク診断なども可能になってきた。このような状況でより安価で調製が簡便でかつ測定が迅速なDNAチップが待ち望まれている。そこで本研究では、カルボジイミドを有するSAM基板を調整することによって天然のDNAを容易に固定化できるシステムを構築できると考えた。従って、カルボジイミドコートSAM基板に修飾されたDNAにおいても天然の長いDNA断片を利用すれば通常の遺伝子検査に耐えうるものと考えられた。当該年度では以下点について検討を行った。1)カルボジイミド化ジチオレンを用いたSAM形成:前処理した金基板へのカルボジイミド化ジチオレンによるSAM形成反応条件を最適化した。この評価方法として、昨年に引き続きi)FT-IR RASによる表面の官能基評価。ii)水晶発振子(QCM)による評価を行った。6MHとの混合SAMではDNAへのチミンへの反応量を制御が可能となった。2)カルボジイミドSAMのDNAに対する反応性の検討:種々の条件で調整したカルボジイミドSAMへのDNAの反応性を評価した。i)FT-IR RASによる評価、ii)QCMを利用した評価を行った。また、申請者らがこれまで開発してきたFNDに基づく電気化学的DNA検出法の適用も検討し、成功した。3)DNA固定化カルボジイミドSAMの安定性:ハイブリダイゼーション溶液にある程度の塩が含まれていれば固定化されたDNAはハイブリダイゼーションの条件でも剥がれることなく安定であることが明らかとなった。ヒトゲノムプロジェクトの終了によってDNAチップを用いた遺伝子の多種類同時解析等が活発に行われている。これによって一つだけの遺伝子を見ていたのではわからない生活習慣病などのリスク診断なども可能になってきたこのような状況でより安価で調製が簡便でかつ測定が迅速なDNAチップが待ち望まれている。これまで金基板へのDNA固定化法は、その重要性から国内外で研究されているが、いずれもDNAへの化学修飾を必要としており本研究のように天然のDNAを直接固定化する試みは皆無であり、その独創性は極めて高いものと期待された。1)カルボジイミド化ジチオレン誘導体の合成:先の研究目的に従ってまずカルボジイミド基を有するジチオレン誘導体を合成できた。2)カルボジイミド化ジチオレンを用いたSAM形成:前処理した金基板へのカルボジイミド化ジチオレンによるSAM形成反応条件を最適化した。この評価方法として、i)FT-IR RASによる表面の官能基評価。3)カルボジイミドSAMのDNAに対する反応性の検討:種々の条件で調整したカルボジイミドSAMへのDNAの反応性を評価した。また、申請者らがこれまで開発してきたFNDに基づく電気化学的DNA検出法の適用も検討した。4)DNA固定化カルボジイミドSAMの安定性:固定化されたDNAは保存できてハイブリダイゼーションの条件でも剥がれることなく安定でなければいけない。これについて検証できた。
入力冗長系の高効率制御を実現する適応分配器設計

本研究課題は、無人多翼機やハイブリッド/電気自動車など独立する複数の駆動源を有するシステム(入力冗長系)を対象とする。入力冗長系では、複数の駆動源に与える入力信号を適切に設計することで制御目的を達成することができるが、未知の特性を有する系に対しては、駆動源間で制御力の相殺が発生する可能性がある。そこで本研究では特性が不明瞭、あるいは時間で変化するような入力冗長系を対象に適応分配器を構成し、相殺駆動力の削減および制御性能を向上させることを目指す。
初等教育における確率概念の形成を意図したカリキュラムの開発

本研究では,初等教育段階の児童の確率概念に関する横断的・縦断的考察を行い,確率に関する認知経路(共通概念経路)を検出した。また,検出した認知経路に配慮した学習材と評価材を用いての学習指導を行った結果,比や割合の考えに基づき客観的な確率判断を行う児童の割合が増加した。これらの研究結果に基づき,初等教育段階における確率概念の形成を意図したカリキュラムを考案した。本研究は,初等教育段階における児童の確率概念の実態に基づくカリキュラム開発の必要性と可能性を示すものであり,また日本の中等教育における確率指導との接続についての示唆を与えるものである。本年度は,初等教育段階における児童の確率概念の発達の様相を横断的に把握することを目的として,以下の通り,研究を実施した。1.国際調査(TIMSS)の問題(おはじきを用いたくじ引きや的当ての問題など,具体的な問題場面において事柄の起こりやすさの判断を問う問題)を基に,分離量素材(くじ引き),連続量素材(的当て)を用いた問題の構成を細分化・構造化した多様な問題(当たりやすさの比較問題:玉引きの問題6問,ルーレットの問題8問)を作成し,広島県下の公立小学校3校(広島市立長束西小学校,東広島市立高美が丘小学校,竹原市立竹原小学校)を対象に,児童の確率概念の発達の様相を横断的に把握するための実態調査を行った。なお,第5学年,第6学年においては,先行研究より,確率概念の発達との関連が示唆される第5学年の「割合」,第6学年の「比」の学習の事前・事後において,2度の調査を行った。2.実態調査においては,当たりやすさの比較問題を通して,事象の起こりやすさ(当たりやすさ)の判断についての児童の実態を把握するとともに,各問題場面において事象の起こりやすさを線分上に点で評定(数量化)することによって,児童が捉えた事象の起こりやすさを数量化した結果としての評定値と基準値(数学的確率に基づく値)との偏差についての事前・事後の変容を量的に把握した。実態調査の結果に基づき,現在,Vinner, S., Hershkowitz, R.による共通概念経路の検定の手法を用いて,玉引き問題(分離量素材)及びルーレット問題(連続量素材)それぞれにおける異質の問題間の認知経路の検定を行っている。本年度は,年齢の発達に伴う児童の確率判断の実態の変容を縦断的に考察するとともに,児童の実態に配慮した学習材及び学習指導過程のモデルを考案し,実践的検討を行うことを目的として,以下の研究を行った。1.研究第1年次(平成21年度)の実態調査の被験者(広島県下の公立小学校3校:広島市立長束西小学校,東広島市立高美が丘小学校,竹原市立竹原小学校の全学年児童)を対象として,同一問題(具体的な問題場面における当たりやすさの比較問題:玉引き(分離量素材)の問題6題,ルーレット(連続量素材)の問題8題)による実態調査(第2年次)を実施し,児童の確率概念の実態を縦断的に把握・考察した。2.Vinner,S.とHershkowitz,R.による共通概念経路の検定の手法を用いて,玉引き問題及びルーレット問題における異質の問題間の認知経路の検定を行った。その結果,第5学年の児童において,当たり玉の数が同数ではずれ玉の数が異数の玉引き問題(2)から,当たり玉の数もはずれ玉の数も異数の玉引き問題(6)への認知経路が検出された。そこで,実態調査の対象校である東広島市立高美が丘小学校の第5学年児童を対象に,検出された認知経路を配慮した学習材及び学習指導計画に基づく授業実践を通して,児童の確率概念の変容を考察・検証した。その結果,玉引き問題における当たりやすさの判断(数学的確率において当たりやすい箱を選択した児童の割合)が高まり,また,当たりやすさを児童が数量化した結果としての評定値と数学的確率としての基準値との偏差が小さくなるという変容が見られた。本年度は,年齢の発達に伴う児童の確率判断の実態の変容を縦断的に考察するとともに,児童の実態に配慮した学習材(ルーレット(連続量素材)の問題)及び学習指導過程のモデルを考案し,実践的検討を行うことを目的として,以下の研究を行った。1.研究第1年次(平成21年度)の実態調査の被験者(広島県下の公立小学校3校:広島市立長束西小学校,東広島市立高美が丘小学校,竹原市立竹原小学校の全学年児童)を対象として,同一問題(具体的な問題場面における当たりやすさの比較問題:玉引き(分離量素材)の問題6題,ルーレット(連続量素材)の問題8題)による実態調査(第3年次)を実施し,児童の確率概念の実態を縦断的に把握・考察した。2.Vinner, S.とHershkowitz, R.による共通概念経路の検定の手法を用いて,玉引き問題及びルーレット問題における異質の問題間の認知経路の検定を行った。

その結果,第6学年の児童において,ルーレットの当たりとはずれの面積比の異なる円板の比較問題から面積比が等しく分割や大小差の要素を加えた円板の比較問題への認知経路が複数検出された。そこで,実態調査の対象校である東広島市立高美が丘小学校の第6学年児童を対象に,検出された認知経路に配慮した学習材(連続量素材であるルーレット問題)及び学習指導計画に基づく授業実践を行い,児童の確率概念の変容を考察・検証した。その結果,昨年度の玉引き(分離量素材)の問題と同様に,ルーレット(連続量素材)の問題における当たりやすさの判断(数学的確率において当たりやすい板を選択した児童の割合)も高まり,また,当たりやすさを児童が数量化した結果としての評定値と数学的確率としての基準値との偏差も小さくなるという変容が見られた。研究最終年度である本年度は,本研究の最終目的である初等教育段階における確率概念の形成を意図したカリキュラムの原案を考案することを目的として,以下の研究を行った。1.研究第1年次(平成21年度)の実態調査の被験者(広島県下の公立小学校3校:広島市立長束西小学校,東広島市立高美が丘小学校,竹原市立竹原小学校,の全学年児童)を対象として,同一問題(具体的な問題場面における当たりやすさの比較問題:玉引き(分離量素材)の問題6題,ルーレット(連続量素材)の問題8題)を用いた実態調査(第4年次)を継続・実施し,初等教育段階における児童の年齢の発達に伴う確率判断の実態の変容を縦断的に把握・考察した。2.諸外国の初等教育段階における確率概念の形成を意図したカリキュラムについて,教科書における具体的な記述内容を調査し,考察した。調査・考察の対象とした国は,アメリカ,カナダ,イギリス,フィンランド,ドイツ,中国,韓国の7カ国である。3.初等教育段階における確率概念の形成を意図したカリキュラム(「形成したい確率概念の内容と学年別目標系統表」,「学習材の素材と学年別目標系統表」,「具体的な学習材の開発及び学習指導展開」)の原案を作成した。その際,「形成したい確率概念の内容と学年別目標系統表」では,「不確定な事象の存在,確実性の度合い,同等に確からしいという概念」,「ランに関する認識(負の新近効果)」,「標本空間に関する認識」,「確率の数量化」,「確率判断の観点(比や割合としての見方)」,「不確定事象とのかかわり」を項目とし,学年別の目標を設定した。また,「学習材の素材と学年別目標系統表」では,分離量素材としてのカード,サイコロ,玉引き,さらには連続量素材としてのルーレットを学習材とし,学年別の目標を設定した。本年度の確率判断に関する実態調査及び共通概念経路の検定において,研究授業実施対象児童の到達度が授業前の段階で極めて高く(昨年度の授業実施クラスと同じクラスであるため,この結果自体がこれまでの本研究の成果でもあるが),さらに多様な認知経路を有することが判明した。検出された複数の認知経路に応じた複数の学習材開発を行い授業を実施したいところであるが,授業に充てられる時間数には限りがあるため,検出された多様な認知経路を可能な限り統合する方向での学習材開発を行い,授業を実施した。結果的に児童の確率判断の到達度はさらなる高まりを見せている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,これまでの研究成果を基盤に,初等教育段階における確率概念の形成を意図したカリキュラムを構築・提案する。
超高解像度光干渉断層計による緑内障関連動物モデルの視神経傷害の生体内定量的評価

我々が開発したラット専用光干渉断層計によってラット視神経挫滅モデルの網膜神経線維層厚の経時的変化を調べた。その結果、光干渉断層計による計測値の再現性は良好であり、組織切片での計測値と良好な相関がみられた。さらに、10回加算平均と網膜層厚自動計測プログラムを導入し、エンドセリン硝子体内投与モデルにおいて投与後に網膜内層厚が減少しそれに続いて網膜神経線維層厚が減少することを明らかにした。光干渉断層計によるラット網膜神経線維層厚の計測:再現性と定量性の検討Brown Norwayラット(生後約12週)を使用し、片眼の視神経挫滅モデルを作成し、われわれが開発したラット専用光干渉断層計によって網膜断層像を経時的に記録した。網膜断層像を画像解析ソフトに取り込み、網膜神経線維層厚を計測した。同一眼で、同一スキャンを同一日あるいは隔週(04週)で反復し、測定の再現性を検討した(n=9)。視神経乳頭を中心とした径500μmのサークルスキャンのcoefficient of repeatabilityは、挫滅眼、対照眼ともに2.5μm以下であった。また、対照眼において隔週で撮影した断層像のcoefficient of reproducibilityは2.5μm以下であった。測定値の再現性は、ヒト臨床での光干渉断層計の報告と同等であった。光干渉断層計によるラット眼底の撮影後に、過量のペントバルビタールの腹腔内麻酔下に両眼を摘出し、パラホルムアルデヒドとグルタールアルデヒドにて組織を固定し、後部眼杯を包埋して網膜のパラフィン切片を作製した。ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、光学顕微鏡用デジタルカメラで撮影した。光干渉断層計による視神経乳頭中心から400、500、600μmでのリニアスキャンに対応する網膜切片において、画像解析ソフトにて網膜神経線維層厚を計測した。各眼(0週5眼、1週3眼、2週5眼、4週9眼)において光干渉断層計と組織切片での網膜神経線維層厚を比較したところ、相関係数r=0.90、p<0.001と良好な正の相関がみられた。以上より、ラット専用光干渉断層計による網膜神経線維層厚の測定の再現性と定量性は良好であると考えられた。1.ラット専用光干渉断層計における網膜神経線維層厚の自動計測20年度の研究成果としてSLD光源の変更と光学系のラット眼への最適化により、ラット網膜神経線維厚の定量的評価が可能となった。しかし、網膜神経線維厚の計測は、現状では外部の画像解析ソフトを利用し、手動計測で行っているため、主観的なバイアスが懸念され、時間と労力を要する点も問題である。そこで、網膜層厚の自動計測(オートセグメンテーション)に向けて、スキャン回数の増加によるS/N比の改善の可能性を検討した。その結果、10回加算まででは加算回数の増加に伴いスペックルノイズが減少することが確認された。視神経乳頭周囲のサークルスキャンにおいて、網膜全層、網膜内層(網膜神経線維層内顆粒層)、網膜外層(外網状層網膜色素上皮)をオートセグメンテーションするソフトを導入した。加算回数を増加させると、セグメンテーションエラーが減少し、使用可能であると判断された。2.その他のラット緑内障関連モデルの作製ラット専用光干渉断層計の網膜神経線維厚の定量的評価における有用性は、視神経挫滅モデルにおいて実証されたが、他のラット緑内障関連モデルにおける有用性を検討するために、高眼圧モデルの作成を試みた。Brown Norwayラットの片眼の前房内にラテックスビーズ(粒子径10または15μm)あるいはヒアルロン酸ナトリウムを注入し、経時的に眼圧を測定した。注入直後には眼圧上昇はみられたが、1週間後には眼圧上昇はみられなかった。今後、他の方法による眼圧上昇モデルの作成が可能かどうか検討を要する。本年度は、平成21年度の研究計画にて作成したラット網膜各層厚の自動計測プログラムを使用し、エンドセリン(ET-1)硝子体内注入モデルにおいてOCTの有用性の検討に取り組んだ。Brown Norwayラット(200250g、n=5)の片眼の硝子体内にET-1(200pmol)を注入した。他眼にはリン酸緩衝生理食塩水(PBS)を注入した。硝子体内注入前、1、2、4週後に視神経乳頭を中心とした径500μmのサークルスキャンを行い、10回加算平均画像において自動セグメンテーションと手動補正によって網膜全層、網膜神経線維層、網膜内層、網膜外層の厚みを計測した。さらに、ET-1注入4週後のOCT撮影後に網膜伸展標本を作製し、抗Thy-1抗体を用いた免疫染色によって網膜神経節細胞数を定量した。その結果、OCTによってET-1硝子体内注入による特徴的な網膜障害を経時的に描出できた。網膜内層厚はET-1注入後1週目には有意に減少し、2、4週後にはさらに減少した。網膜

神経線維層厚はET-1注入後1週目には有意に増加したが、その後減少した。網膜伸展標本のThy-1陽性細胞数は、ET-1注入眼(2466±405/mm2)の方がPBS注入眼(3535±431/mm2)よりも有意に少なかった(p<0.001)。ET-1注入4週での網膜神経線維層厚はThy-1陽性細胞数と有意に相関した(r=0.74,p=0.014)。以上のように、網膜各層自動計測プログラムはET-1硝子体内注入モデルでのOCTによるラット網膜層厚の定量に有用であり、今後他のラット網膜障害モデルにおいても網膜各層の変化をin vivoで経時的に定量できる可能性がある
膜ラフトによる植物免疫制御機構の解明

細胞膜上には膜ラフトと呼ばれる脂質・タンパク質集積ドメインが点在している。本研究ではイネにおいて病害応答時に一時的に膜ラフトに存在する免疫タンパク質の同定、及び機能解析を行った。まず、病害応答時の活性酸素種の産生を担うNADPHオキシダーゼの中で、OsRbohBとOsRbohHの2つが一時的に膜ラフトに局在するタンパク質であることを同定し、中でもOsRbohBがイネいもち病耐性に必須であることを示した。また、質量分析装置を用いたプロテオーム解析により、63個の新規の病害応答性一過的膜ラフトタンパク質候補を同定し、その中で4つのタンパク質の細胞膜局在を確認した。本研究は、イネの自然免疫機構における膜ラフトの機能を解明することを目的とし、1.病害応答性膜ラフト局在型OsRbohの同定と機能解析と、2.新規の病害応答性膜ラフトタンパク質の同定と機能解析、の2つの解析を行っている。本年度は1に関してはまず、候補であるOsRbohHのRNAi法によるノックダウン培養細胞(OsRbohH-KD)を作出し、キチンに応答した活性酸素種(ROS)量を測定した。その結果、イネ野生型(WT)培養細胞におけるROS産生量と変化がなかった。この原因はOsRbohH-KDでOsRbohBの発現が上昇していたためであると考えられたため、OsRbohBとOsRbohHのRNAi法による二重ノックダウン培養細胞(OsRbohB/H-KD)を作製したところ、キチンに応答したROS産生量がWTよりも大幅に減少した。また、酵母ツーハイブリッド法によって、OsRbohを活性化する低分子量Gタンパク質OsRac1と、OsRbohB及びOsRbohHが結合することも明らかにした。従って、イネにおけるキチン応答性膜ラフトタンパク質はOsRbohBとOsRbohHであることが明らかとなった。2に関しては、キチン処理10、30分後における新規の病害応答性膜ラフトタンパク質の同定を、イネWT培養細胞と膜ラフト減少イネ培養細胞(OsFAH1/2-KD)を用いた比較プロテオーム解析によって行った結果、125タンパク質の同定に成功した。その中にはOsRbohHやOsRac1と同様にキチン処理後10分で増加し、30分で元に戻る一過性膜ラフトタンパク質が63タンパク質存在し、病害応答時における膜ラフトの重要性を解明するための足がかりとなった。本研究はイネの自然免疫機構における膜ラフトの機能を解明することを目的とし、1.病害応答性膜ラフト局在型OsRbohの同定と機能解析と、2.新規の病害応答性膜ラフトタンパク質の同定と機能解析、の2つの解析を行っている。本年度は1に関してはまず、イネに存在する9つのRboh(OsRbohA-OsRbohI)の詳細な組織別発現解析を行った。その結果、前年度の解析から病害応答性膜ラフト局在型OsRbohであると同定されたOsRbohHはイネ培養細胞での発現が高いにもかかわらず、植物体での発現は極めて低かった。一方、同じく病害応答性膜ラフト局在型OsRbohであるOsRbohBは、OsRbohHとは逆に培養細胞での発現が低く、植物体での発現は高かった。そこで、RNAi法を用いてOsRbohBをノックダウンさせたイネ植物体(OsRbohB-KD)を作出し、イネいもち病菌接種実験を行った。その結果、野生型と比較してOsRbohB-KDでは病班長の拡大、及び菌量の増加が見られたため、OsRbohBがイネいもち病耐性に必須であることが見出された。この結果から、病害応答性膜ラフト局在型OsRbohのイネ免疫機構における重要性が明らかになった。2に関しては、前年度同定した新規の病害応答性膜ラフトタンパク質の中からOsRbohB&HやOsRac1と同様にキチン処理後10分で増加し、30分で元に戻る一過性膜ラフトタンパク質に着目し、4つのタンパク質に関して蛍光タンパク質融合タンパク質を作製し、共焦点レーザー顕微鏡で局在観察を行った。その結果、いずれも細胞膜に局在し、膜ラフトへの局在性が示唆された。病害応答性膜ラフト局在型OsRbohであるOsRbohBがイネ自然免疫に必須であることを新しく見出すことができた。また、この結果を論文にまとめて投稿することができた。また、新規の病害応答性膜ラフトタンパク質候補の中で膜ラフトへの局在が示唆されるタンパク質を選抜できた。最終年度はOsRbohBとOsRac1の細胞膜上での共局在を観察するために、蛍光タンパク質を融合させた両タンパク質を恒常的に発現させたイネ、及びシロイヌナズナ形質転換体を作出した。しかしながらROSの産生量が過剰であったためか、植物体が矮小になり観察が困難であった。

一方、OsRbohB及びOsRbohHが膜ラフトに局在することを生化学的に示すために、野生型イネ及びOsRbohB/H二重ノックダウンイネから界面活性剤不溶膜画分を抽出し特異抗体によるイムノブロット解析を行った。その結果、両タンパク質ともに膜ラフトに存在することが明らかになった。さらにOsRbohIもOsRac1と相互作用することを酵母ツーハイブリッド法により明らかにした。以上の結果を踏まえ研究期間全体において、OsRbohBとOsRbohHが膜ラフトに局在するキチン応答性NADPHオキシダーゼであることを明らかにし、OsRbohIにもその可能性があることを示した。また、イネ植物体で高発現するOsRbohBはいもち病耐性に寄与することも明らかにした。さらに新規の病害応答性膜ラフトタンパク質の同定を目的としたプロテオーム解析により、63個もの一過性膜ラフトタンパク質候補を同定し、その中で4つのタンパク質において実際に膜ラフトに局在することを示した。以上の結果から、膜ラフトが病害応答時において多数の免疫タンパク質を制御することにより、植物免疫に関与することが明らかとなった。細胞膜上には膜ラフトと呼ばれる脂質・タンパク質集積ドメインが点在している。本研究ではイネにおいて病害応答時に一時的に膜ラフトに存在する免疫タンパク質の同定、及び機能解析を行った。まず、病害応答時の活性酸素種の産生を担うNADPHオキシダーゼの中で、OsRbohBとOsRbohHの2つが一時的に膜ラフトに局在するタンパク質であることを同定し、中でもOsRbohBがイネいもち病耐性に必須であることを示した。また、質量分析装置を用いたプロテオーム解析により、63個の新規の病害応答性一過的膜ラフトタンパク質候補を同定し、その中で4つのタンパク質の細胞膜局在を確認した。病害応答性膜ラフト局在型OsRbohの候補に挙げていたOsRbohHだけでなく、OsRbohBもキチン応答性NADPHオキシダーゼであることを明らかにすることができた。また、大規模解析である新規病害応答性膜ラフトタンパク質の同定も順調に行うことができた。1に関しては、本年度においてGFP-OsRbohBとmCherry-OsRac1との細胞膜上での詳細な共局在を全反射照明蛍光顕微鏡を用いて観察しようと試みたが、プロトプラストでの一過的発現系を用いたためか共発現している細胞の数が少なく、顕微鏡観察を行うことが困難であった。そこで、恒常的にGFP-OsRbohBとmCherry-OsRac1を共発現させたイネ培養細胞を作出し、細胞膜上での詳細な共局在性の観察に再度挑戦する。2に関しても、これまで細胞膜に局在することが明らかになったタンパク質に関して、その蛍光タンパク質融合タンパク質を恒常的に発現するイネ培養細胞を作出し、全反射照明蛍光顕微鏡を用いて細胞膜上での詳細な局在解析を行う。上記の解析には、イネに病害応答反応を引き起こすキチンを用いることで、その応答性に関しても解析を行う。植物分子細胞生物学病害応答性膜ラフト局在型OsRbohの同定と機能解析に関しては、まずOsRbohBとOsRbohHの膜ラフト局在解析を行う。具体的には、WTと膜ラフト減少イネのプロトプラストに蛍光タンパク質融合タンパク質を発現させ、膜ラフトの有無による局在の変化を共焦点レーザー顕微鏡で観察する。また、OsRac1との共局在解析も行う。さらに、これまでの解析から、OsRbohBはイネ植物体で、OsRbohHは培養細胞で発現が高いことを示している。そこで、RNAi法によるOsRbohBイネ植物体を作出し、いもち病菌感染実験を行うことで、OsRbohBが耐病性に関連したNADPHオキシダーゼであることを確認する。
発生項目の役割と利益の価値関連性に関する実証研究

現金収支(キャッシュ・フロー)とは異なり、利益は様々な会計処理を経て算定される。そのため、利益とキャッシュ・フローの金額は一般的に一致せず、両者には差異が生じる。この差異は発生項目(accounting accruals)と呼ばれ、ここに会計の機能が集約されると考えられる。本研究では、この発生項目の役割に注目した。大量の財務データを用いて分析した結果、発生項目が企業価値評価に役に立つ情報を会計情報利用者に伝える役割を果たしていることが明らかになった。本研究は、利益の株価説明力が時の経過とともに高まったかという問題について、利益とキャッシュ・フローの差額として定義される発生項目(Accounting Accruals)の役割という視点から実証的に解明することを目的としている。発生項目の役割によって利益の将来予測能力が高まっているならば、そのような利益の株価説明力は向上していると予想される。交付初年度に当たる本年度は、利益の将来予測能力を支える発生項目の役割に関し、発生項目のノイズと利益の将来予測能力の関係、および、それらの時系列推移を実証的に分析した。まず、本研究では、金融保険業を除く上場企業の単体決算から52,534企業一年をサンプルとして抽出した。次に、4つの異常発生項目推定モデル(修正ジョーンズ・モデル、修正ジョーンズΔCF・モデル、修正ジョーンズforward-l00king・モデル、会計プロセス・モデル)を使用して発生項目のノイズを計測した。利益の予測能力については、Barth, Cram and Nelson(2001)の将来キャッシュ・フロー予測モデルを使用して計測した。これまでのところ、次の2つの主要な分析結果を得ている。第1に、異常発生項目として計測された発生項目のノイズが利益のキャッシュ・フロー予測能力を低めていることが確認された。現在、この成果を論文にまとめている。第2に、利益の将来キャッシュ・フロー予測能力が時の経過とともに高まっていることを発見した。同時に、時の経過に伴う異常発生項目の変化や運転資本の圧縮も観測され、発生項目の内容が変化していることが明らかになった。しかし、これらの事象がどのようなメカニズムで相互に影響を及ぼしあっているかを厳密な形で特定するには至っていない。この点については、そのメカニズムを説明し得るモデルの展開を含め、次年度の課題としたい。前年度の研究では、異常発生項目として計測されるノイズが利益のキャッシュ・フロー予測能力を低めていることを確認した。本年度は、この分析をさらに進め、異常発生項目によるノイズを考慮した上で、利益とキャッシュ・フローの将来キャッシュ・フロー予測能力を比較した。分析の結果、発生項目、すなわち利益に比較的大きなノイズが織り込まれている場合であっても、利益の方がキャッシュ・フローよりも相対的に高い予測能力を有していることが明らかになった。これは、発生主義会計のシステマティックな機能が、ノイズによって相殺されることなく会計利益に働いていることを裏付けている。さらに本年度は、発生項目が経営者の会計的操作のみならず、実体的操作の影響を受けることに着眼し、実体的報告利益管理(earnings management through real activities manipulation)の視点から発生項目を分析した。分析の対象とした実体的操作手法は、Roychowdhury(2006)で採り上げられている売上操作、過剰生産および経費削減の3つである。金融保険業を除く上場企業の連結決算9,748企業一年をサンプルとし、損失回避企業における実体的操作について分析しているが、現在までのところ、売上操作および過剰生産と首尾一貫する証拠を得ていない。むしろ結果は、損失回避企業が運転資本を流動化させていることを示唆している。一方、経費削減に関しては、企業が製造・仕入費用の上昇を経費削減で吸収していることを示す強い証拠を得ている。これまで、統計的に推計された誤差(ノイズ)という視点から発生項目の質を捉えてきた。本年度は、この視点をさらに拡張し、発生項目の質をその背後にある情報内容をも包含した幅広い視点から捉える試みに挑戦した。そこで、発生項目の質をより広く捉えるべく、減損損失に着目した。その理由は、減損損失が経営者の実体的な裁量行動ともいえる企業再編(リストラクチャリング)と深く関係し、その公表が固定資産に係る損失を表面化するのみならず、その背後にある経営者のリストラクチャリング努力の程度を明らかにするという一面を併せ持っているからである。東証1部上場の一般事業会社7,896企業-年を対象に分析した結果、過剰投資の問題を明らかにする減損損失の公表は、経営者が廃棄オプションの引き金を引き、不採算プロジェクトを整理することを規律付けるイベントとして機能していることが明らかになった。さらに、公表時までにリストラクチャリングの努力が足りない減損損失に対しては、同額の減損損失よりも、株価が相対的に大きくネガティブに反応することが明らかになった。経営者が不採算プロジェクトを整理せずに減損損失が公表されるならば、株式市場はそれに対して株価の下落というペナルティを課すのである。この結果は、同じ会計的な損失額であっても、その背後にある経営者の努力によって、市場が評価を分けることを示唆している。
慢性型ＡＴＬの分子病態と急性転化機構の解明、ならびに臨床バイオマーカーの検索

私の研究テーマは「慢性型ATLの急性転化に関わる病因遺伝子の探索と臨床応用への展開」である。慢性型と急性型ATLのゲノム異常についてaCGH法を用いて網羅的に解析した。両病型のゲノム異常様式を比較すると、慢性型と比べて急性型で頻度高く認められる部が4つ存在しており、同部が急性型病態にとって重要な異常と推測した。発現値解析、機能解析をさらに実施し、CDKN2A欠失がATLの病態にとって極めて重要な異常であることを見出した。CDKN2A欠失は細胞周期の脱制御をもたらすことが知られている。このことから、CDKN2A欠失以外の細胞周期の脱制御に関与するゲノム異常もATLの病態にとって重要ではないかと考え、それら頻度を病型毎に算出した。すると、これら異常は慢性型と比し、有意に急性型で多く認められた。このことから、細胞周期の脱制御が急性型病態にとって重要と考えた。また、CD58の異常に着目をした。というのも、CD58の欠失異常は、細胞周期関連遺伝子群の異常を有さない慢性型症例、急性型症例で認められる異常であり、かつ有意に急性型で頻度高くみられる異常であったからである。CD58の欠失異常は腫瘍の免疫逃避機構に関与していることが他の悪性リンパ腫病型で示されている。実際、CD58の欠失異常を有する細胞株では、表面抗原に発現しているCD58が低値となっていた。これらのことから、急性型ATLでは免疫逃避機構もその病態にとって重要な機構のひとつと考えられた。これらのことから急性型ATLの病態にとって、細胞周期の脱制御機構と免疫逃避機構が重要な役割を担うと考えた。実際、慢性型症例においてこれら異常を有している群は有意に急性転化をしていた。このことから、両機構が慢性型ATLの急性転化機構に関与していると考えた。これら異常は慢性型ATLにおける良い急性転化予測マーカーになると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。