hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠覚醒リズム障害に対するビタミンB12の治療効果発現機序に関する研究

ビタミンB12(B12)は概日リズム睡眠障害に対する有効性が数多く報告され、作用機序の一つに睡眠促進作用がある。当大学倫理委員会の承認のもと、B12の不眠症者における睡眠のミクロ構造に与える影響の明確化を目的にCyclic alternative pattern(以下CAP)を用いた検討を行った。対象:Step1:男性健常被験者8名(平均年齢33.1±4.2歳)Step2:女性精神生理性不眠症8名(年齢36.5±11.2歳)(いずれも本人の文書同意を得た)結果:B12静脈内投与により...、1)B12血中濃度は有意に上昇した、2)睡眠パラメータに有意な変化はなかった、3)CAP時間,CAP率(37.1±14.6→31.1±15.1%,p=0.0499)、CAPサイクノレ数、サブタイフA2+A3数は有意に減少した、4)翌朝の主観的眠気、PVTの各指数に有意差はなかった。1)B12結合能は有意に低下した、2)睡眠パラメータに有意な変化はなかった、3)CAP時間,CAP率(62.6±10.3→53.4±10.4%,p=0.028)、CAPサイクル数、サブタイフA1数は有意に減少した、4)翌朝の主観的眠気、PVTの各指数に有意差はなかった。結語:B12静脈内投与は健常者および不眠症者において睡眠安定化作用を有する可能性が示唆された。近年ビタミンB12(以下B12)は概日リズム睡眠障害に対する有効性が報告され臨床応用されている。その作用機序の一つに睡眠促進作用があるとされる。我々は健常男性被験者8名(平均年齢33.1±4.2歳)を対象にB12の単回静脈内投与を行い、Terzanoらが提唱する睡眠の安定度を示す指標であるCAPを用いてより詳細な夜間睡眠内容の評価を行った。実験期間はB12期間及びプラセポ期間の各1週間(D1-D7)とし各期間は1週間以上間隔をあけて施行した。投与薬剤はB12 500μg、対照として生理食塩水1mlを23:00(D6)に静脈内投与。測定項目は(1)Actigraph : D1-D7、(2)B12血中濃度及び不飽和結合能:22:00(D6)及び23:00(D7)に採血後測定、(3)夜間睡眠内容:Full PSGを0:00(D7)7:30まで測定、(4)主観的眠気及び作業能力:9:00(D7)23:00(D7)の間、2時間毎にPVT・SSSを施行。結果は、B12投与により、(1)平均B12血中濃度は280.0±90.1から投与24時間後には1876.7±1327.3pg/mlと有意に上昇、(2)睡眠パラメーターにおいて%stage4の平均が8.9±5.1から12.8±5.3%へ有意に増加(P<0.05,Wilcoxon signed-ranks test)。B12投与24時間後の血中濃度と%stage3+4が相関する傾向(P=0.0801、Spearman's rank correlation)、(3)CAP率に有意差はないが56.6±22.8から46.8±24.9%へと低下。B12の単回静脈内投与は徐波睡眠、特にstage4の増加作用を有する可能性が示唆された。また徐波睡眠量とB12血中濃度との間に相関関係を有する傾向を認めたため、今後、連日静脈内投与を行いB12高濃度条件下でのCAP率及び徐波睡眠量の変化を検討する必要性が伺われた。

近年Terzanoらにより提唱されたCyclic alternative pattern(以下CAP)は、睡眠の不安定さを示し、不眠症患者では健常者と比較して有意にCAP率が高値(60-80%)であることが報告されている。昨年度我々は、健常者を対象にビタミンB12(以下B12)の静脈内投与を行い、B12投与が徐波睡眠量を有意に増加させ、CAP率を低下させる可能性を示した。平成17および18年度は、不眠症患者に対するB12の睡眠促進作用を検証することを目的に、精神生理性不眠症患者を対象としてB12静脈内投与を行い、PSGによる睡眠内容(R&K法)およびCAP率、さらに翌日の精神作業能力・主観的睡眠感に及ぼす影響について検討を行った。1)研究期間:プラセボおよびB12投与期間の各々1週間。2)薬剤:メチルコバラミン500μgもしくは生理食塩水1mlをPSG検査施行前の23時に単回静脈内投与。3)検査項目:a)アクチグラフ(活動量計)、b)光センサー(光被爆量)、c)睡眠日誌、d)ピッツバーグ睡眠調査票,e)B12の血中濃度および不飽和結合能、f)夜間PSG(R&K法及びCAPにより解析)、g)精神作業能力:PVT(psychomotor vigilance task)、h)セントマリー病院睡眠質問票、i)VAS(visual analog scale)平成17年度は当大学倫理委員会の承認のもと、実験目的および方法につき十分な説明を行い、口頭および文書にて同意を得た5例の被験者(女性5名:平均年齢32.2±5.9歳)を対象に太田総合病院睡眠センターにて延べ10件の測定を施行した。来年度(平成18年度)は、さらに3例の被験者を追加し、統計学的処理を加え、B12の作用を検証する予定である。ビタミンB12(B12)は概日リズム睡眠障害に対する有効性が数多く報告され、その作用機序の一つに睡眠促進作用がある。当大学倫理委員会の承認のもと、B12の不眠症者における睡眠のミクロ構造に与える影響の明確化を目的にCyclic alternative pattern(以下CAP)を用いた検討を行った。対象:本人の文書同意を得た8名の女性精神生理性不眠症(年齢36.5±11.2歳)結果:B12静脈内投与により...、1)B12血中濃度は有意に上昇した、2)睡眠パラメーターに有意な変化はなかった、3)CAP時間,CAP率(62.6±10.3→53.4±10.4%,p=0.028)、CAPサイクル数、サブタイプA1数(214.4±79.3→133.7±50.0,p=0.018)は有意に減少した、4)起床時の睡眠感、翌朝(8,6,11,13時)の主観的眠気(VAS)、PVTの各指数には有意差を認めなかった。考察:不眠症者はCAP率が健常者と比べ高値を示すことが海外で報告されており、本研究結果により日本人でも確認された。またB12静脈内投与は不眠症者のCAP率を有意に減少したことから睡眠のミクロ構造の安定化作用を有する可能性が示唆された。特にサプタイプA1が減少したことは、subcortical arousa1発現抑制を介した作用である可能性が示唆された。
ニューロファジィのための新しいディジタル信号処理回路の開発

桁数の非常に大きいバイナリデータをリアルタイムで高速演算処理するためのVLSI技術として、けた上げの連鎖伝播遅延を解消できる冗長表現多進数演算における新しい演算・復合のための高速処理機能を実現し、ニューロ、ファジィなどのアナログノンリニアな柔らかい情報を取り扱う演算処理において、入力連続量を多数桁の冗長符号表現された多進数のディジタル値に変換し、高速かつ高精度に処理する新しいディジタル信号処理回路の実現を目指した。平成10年度は、高基数化や非冗長2進数系への復合処理で優れた正の最小冗長表現多進PD(PositiveDigit)数による加減算の基本算術演算アルゴリズムを確立し、電流モードCMOS構成による新しい高速並列処理加減算回路、5値4進PD数表現したファジィグレード間の電流モードによる判別処理、基本論理演算、MAX/MINなどのファジィ演算処理回路などの実現した。平成11年度は、電圧モードディジタル回路による実現を目的として、複数ビットの2進化数で冗長多進PD数を表現する並列処理加減算・乗算手法を提案した。すなわち、非冗長プロセッサとの接続が容易で、高精度で高速なディジタル信号処理が可能な組合せ論理演算を用いた電圧モードCMOS構成2進化冗長6値4進PD数および4値2進PD数加減算回路の実現した。さらに、桁上げ先見加算機能を利用した非冗長2進数復号アルゴリズムにより新しい復号回路を実現した。そして、0.5μmCMOSプロセスに準拠した電圧モードCMOS回路の回路シミュレーションによって、演算処理時間がデータビット長に由らず約3ns一定となり、高速演算が達成されることを明らかにした。これにより、入力変数に対する並列、分散処理演算がコンパクトなアナログ回路により等価ディジタル演算が実現でき、アナログ的な演算誤差が解消され、信号の通過段数を増やすことなく演算精度が飛躍的に向上できるものと期待される。桁数の非常に大きいバイナリデータをリアルタイムで高速演算処理するためのVLSI技術として、冗長性を有する数表現を用いることでけた上げの連鎖伝播遅延を解消できる並列処理演算方式を導入し、冗長表現多進数演算における新しい演算・復号のための高速処理機能を実現し、ニューロ、ファジィなどのアナログノンリニアな柔らかい入力信号を高速かつ高精度に処理する新しいディジタル信号処理回路の実現を目指した。本年度は、高基数化や非冗長2進数系への復号処理で優れた正の最小冗長表現多進PD(Positive Digit)数による加減算の基本算術演算アルゴリズムを確立した.また、CMOS構成による新しい高速並列処理加減算回路、5値4進PD数表現したファジィグレード間のファジィ演算・MAX/MIN演算回路などの実現を目指した.具体的には、電流モードCMOS構成5値4進の正の最小冗長加算と補数加算を利用した減算を実現した.また、非冗長プロセッサとの接続が容易な、電圧モード2進化冗長6値4進並列処理加減算回路を実現し、桁上げ先見加算処理を用いた非冗長2進数復号アルゴリズムにより新しい復号回路を実現した.さらに、正の冗長表現された高基数多進数のファジィグレードを用いた電流モードファジィ演算処理回路の検討し、5値4進PD数の各桁論理値間の補数加算による判別処理とMAX/MIN演算回路と論理積、論理和、限界和、限界差、限界積などの基本ファジィ演算処理回路を実現した.実回路開発のためのレイアウトパターン設計のためのシステム環境を整備つつある。

桁数の非常に大きいパイナリデータをリアルタイムで高速演算処理するためのVLSI技術として、冗長性を有する数表現を用いることでけた上げの連鎖伝播遅延を解消できる並列処理演算方式を導入し、冗長表現多進数演算における新しい演算・復号のための高速処理機能を実現し、ニューロ、ファジイなどのアナログノンリニアな柔らかい情報を取り扱う演算処理において、入力連続量を多数桁の冗長符号表現された多進数のディジタル値に変換し、高速かつ高精度に処理する新しいディジタル信号処理回路の実現を目指した。本年度は、電圧モードディジタル回路による実現を目的として、冗長表現多進PD数の各桁を2個の正の冗長論理値を有する複数ピットの2進化数で冗長表現する並列処理加減算・乗算手法を提案した。すなわち、非冗長プロセッサとの接続が容易で、高精度で高速なディジタル信号処理が可能な組合せ論理演算を用いた電圧モードCMOS構成2進化冗長6値4進PD数および4値2進PD数加減算回路の実現した。さらに、冗長表現多進PD数の冗長表現論理値が桁上げ保存機能を有することに着目し、桁上げ先見加算機能を利用した非冗長2進数復号アルゴリズムにより新しい復号回路を実現した。そして、0.5μmCMOSプロセスに準拠した電圧モードCMOS回路の回路シミュレーションによって、演算処理時間がデータピット長に由らず約3ns一定となり、高速演算が達成されることを明らかにした。これより、入力変数に対する並列、分散処理演算がコンパクトなアナログ回路により等価ディジタル演算が実現でき、アナログ的な演算誤差が解消され、信号の通過段数を増やすことなく演算精度が飛躍的に向上できるという可能性が期待できるものと思われる。
内因性プラスミノーゲン・アクチベーター放出機作の研究とその血栓溶解への応用

みみずの乾燥粉末をヒトに経口投与により、血中線溶活性の亢進とtissue Plasminogen Activator(t-PA)抗原量の上昇が観察された。そこで本研究ではみみず乾燥粉末が如何にして内因性のt-PAを放出するのかを追求することを目的とした。ヒトの内因性t-PA放出を観察するには、t-PA抗原量測定キットが用いられるが、動物実験の場合は、そのような手段はなく、他の方法を考案しなければならなかった。最初、ラットの腹腔中の種々の蛋白分解酵素を、それ自身では線溶活性がない量を投与後、その腹腔内を経時的に洗滌し、その洗滌液をZymographyにより観察した。その結果、トリプシン、キモトリプシン及びウロキナーゼの投与後、分子量10万から5万の強い線溶活性物質が腹腔内に出現することが観察され、明らかに内因性の線溶物質が放出される事を確認した。この方法を用い、みみずの線溶酵素を同様に投与することを企図した。しかし、腹腔内投与による内因性PAの放出機作と、経口投与によるPAの放出機作とは生理学的に異なる機構によるものという疑問が出てきた。そこで、経口投与時、最初に反応が起こる場としての小腸ならびに血管壁を用いたPA放出機作を研究するべきであると考えた。そこでラットの小腸ならびに大動脈を摘出し、それぞれ9mm^2の小腸片と大動脈片を作成し、それにみみず粉末を10倍量の生理的食塩水に溶解後、その上清を採取し、この上清を小腸片及び大動脈に添加、さらにプラスミノーゲンならびにプラスミンの特異的合成基質であるS-2251を加えて37°Cに30分加温後、そのプラスミン活性を測定した。その結果、みみず乾燥粉末の生理的食塩水の上清は明らかにPAを放出することが確認された。この方法は動物実験によるPA放出を観察するには有効な方法であり、みみずのなにが、このPA放出を行なうか、さらに研究を進められることができるまでに至った。当初予定したみみず乾燥粉末によるプラスミノ-ゲン・アクチベ-タ-放出作用につきマウス腹腔中に投与し、その腹腔内のアクチベ-タ-の放出の有無を検索したが、出現した活性が、投与したみみず乾燥粉末によるものか、放出されたアクチベ-タ-であるのか同定することが因難であった。実験動物を用いて、その内因性プラスミノ-ゲン・アクチベ-タ-放出を測定するには、自分達の手でラット、マウスよりtーPA,uーPAを抽出精製し、それを用いて、他の実験動物を使って抗体を作成しなければならない。実際、ウサギを用いて抗体作成を試みたが、抗体価が上昇せず失敗に終った。そこでみみず乾燥粉末投与時、懸念されたもう一つの問題解決を行うこととした。その問題とは、みみず乾燥粉末経口投与実験で投与後、血中にフィブリン分解産物であるFDP(Fibrin Degradation Products)が上昇したが、このFDPの測定はフィブリノ-ゲン分解産物でも同様に測定される可能性がある。そのため、みみずより抽出された線溶酵素を用い、血中のフィブリノ-ゲン分解がおこるか否かをin vitroで検討することにした。みみず乾燥粉末には大きく分けて3種類、さらに単一精製標本にすると6種類の線溶活性酵素が得られる。これらの酵素を用いてin vitroの実験を行った。その結果、ヒトの血漿を凝固させる際、これらの酵素を混入した場合には、あきらかにフィブリンの分解産物であるDーdimerが検出されるが、血漿にこれらの酵素を加え、凝固させた場合と同時間incubationして後、凝固させて、FDP及びDーdimerを測定したが、ほとんど検出されなかった。このことは、以前報告したボランティアにみみず乾燥粉末を経口投与した結果、上昇したFDPはFibrinogennlysisによるものではなく、Fibrinolysisによるものと考えられた。この実験からみみずの線溶活性物質を用いての血栓溶解療法への臨床応用の可能性が益々高くなったものと考えられた。

そこでラットの小腸ならびに大動脈を摘出し、それぞれ9mm^2の小腸片と大動脈片を作成し、それにみみず粉末を10倍量の生理的食塩水に溶解後、その上清を採取し、この上清を小腸片及び大動脈に添加、さらにプラスミノーゲンならびにプラスミンの特異的合成基質であるS-2251を加えて37°Cに30分加温後、そのプラスミン活性を測定した。その結果、みみず乾燥粉末の生理的食塩水の上清は明らかにPAを放出することが確認された。この方法は動物実験によるPA放出を観察するには有効な方法であり、みみずのなにが、このPA放出を行なうか、さらに研究を進められることができるまでに至った。
接続構造の認知論的分析のための基礎研究

1.認知言語学、ならびに言語類型論の最新の成果を摂取するべくつとめた。とりわけ、接続構造の諸相をめぐって次の二点における研究を深めた。第一、機能文法の枠組みにおける接続構造の類型の見直しと体系化を試みた。第二、日本語の多機能的な接続構造の歴史的研究について、場所名詞「トコロ」の文法化を中心に分析を行った。また部分的にではあるが、大学院の教育にも成果を還元することができた。2.研究成果発表の一環として接続構造の類型と意味解釈をめぐる問題を論文にし(裏面参照)、認知科学会の学会誌に提出、現在審査中である。そこでは、語彙的知識と文法規則の総和として言語的知識をとらえようとする従来の見方を批判し、語彙・文法的なテンプレートに意味解釈のための手続きが付加されたものとしての構文的知識の重要性を指摘した。今後はより広いデータの収集と記述、ならびに適切な形式化が必要であるが、基礎研究としての方向づけはある程度までできたと思われる。3.既に収集ずみであった日本語口語データのテープ起こし、ならびにコンピュータ入力を行った。この作業はまだ完成しておらず、より精密な補助表示(=タグ)の入力や検索システムなどについては、今後の継続課題としたい。4.類型論的データ分析のために、記述文法の収集を開始した。日本語の類型的特性については再検討を加えつつあるが、当初の計画の一部であった論理的接続語と自然言語の対応関係や後者に特有の非対称性の分析については今後の課題である。
後期高齢者における過去と現在の子供とのソーシャル・サポート授受と主観的幸福感

本研究では、都内の一つの区に在住の70歳以上の高齢者(N=256)における子供とのサポート関係と主観的幸福感との関連を検討した。分析にあたっては、共分散分散分析を行い、提供サポートと受領サポートに交互作用があるかないかを検討した・本研究で用いた提供サポートと受領サポートにはサポートが行われた時期のズレがあるため、提供サポートが受領サポートを介して主観的幸福感に影響を及ぼす間接効果を持っかを否か検討するためにはパス解析を用いた。共分散分散分析の結果、提供サポートと受領サポートはそれぞれ主観的幸福感に対する主効果をもっており、提供サポートが多い人または受領サポートが多い人ほど主観的幸福感が高かった。次に、提供サポートと受領サポートの交互作用項を投入し、子供への提供サポートと子供からの受領サポート両者が主観的幸福感に及ぼす影響を検討した結果、交互作用は有意なものではなかった。パス解析の結果、子供に過去に経済的なサポートを提供した人ほど現在子供からサポートを受けていることが示された。また、主観的幸福感に対しては提供サポート、受領サポートともに有意な効果を有していた。以上より、提供サポートが受領サポートを媒介して主観的幸福感に及ぼす間接効果を有する可能性が示された。高齢者の社会関係の中で、後期高齢者と子供との関係に着目し、(1)後期高齢者が今まで子供に対して提供したサポートと現在子供から受け取るサポートの関係を検討し、(2)子供とのサポート授受が主観的幸福感に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。以上の研究目的を達成するために、平成12年度には以下のことを行った。1)サポート項目の検討:高齢者が過去子供にどのようなサポートを提供したかを調べるためにサポート項目の立案を行った。同時に、現在子供から受けるサポートについても、先行研究で用いられた項目をレヴューする中で検討した。2)プレテストの実施:70歳以上の在宅高齢者20人に対するプレテストを実施した。3)調査票の完成:プレテストの結果に基づき、調査項目を確定し、調査票を完成した。調査内容は以下のとおりである。(2)子供とのサポート授受:(1)過去に子供に与えたサポートを測るために、家を買ったり借りたりする際の費用負担、事業資金の援助、結婚費用の援助の有無を尋ねた。また、子供の数を含めた子供全員の属性に関する情報を得た。(2)現在子供から受けるサポート:子供が高齢者に対して、「心配ごとや困りごとがあるとき、耳を傾けてくれる」「いたわりや思いやりを示してくれる」「お世話をあてにできる」「ちょっとした手助けをしてくれる」か否かを測定した。(3)その他:上記の変数以外に、高齢者の属性、身体健康について伺った。さらに、サポート授受と主観的幸福感との関係を媒介すると予想される扶養意識、高齢者の経済状態などについても尋ねた。4)本調査の実施:70歳以上の在宅高齢者300人を対象に訪問面接調査を行い、195人から有効回答が得られた。5)現在の状況:データのミスチェックを行っており、分析・公表可能にするための作業を行っている。
有機ELフィルムディスプレイ作成のためのネオテクノロジー開発

PEDOT系の材料を利用したITO代用電極の作成と有機EL素子への応用、陰極金属代用の無機電極の検討を行った。PEDOT系材料は添加剤を加えることにより、導電性の向上が見られた。しかしながら、導電性の向上の原因は、導電性高分子の分子凝集状態に起因していると考えられるので、現在膜構造を評価している。本研究費で導入した大気雰囲気型光電子分光器により、PEDOT系の材料の作成や熱処理伴う表面状態のイオン化ポテンシャルの変化が確認された。特に表面を酸化させることにより、PEDOT系の材料のイオン化ポテンシャルが大きくなっていき、使用しているITOとのエネルギーマッチングが改善されることを確認した。また熱処理やPEDOT系の材料内の組成分布の変化がイオン化エネルギーに反映していることを大気雰囲気型分光器により容易に確認でき、本研究における有効性を再認識した。表面処理を行うことにより、イオン化ポテンシャルを制御できることを見いだし、どのような有機材料においても最適な注入効率を達成できることがわかった。現在は本手法を多の導電性高分子まで広げるよう研究を推進している。陰極金属代用の無機電極は十分実績がある作成法であるが、GaN電極、カーボンナノチューブ電極の応用を検討した。しかしながら、有機薄膜を電極上に形成すると欠陥が多く測定が極めて困難であった。そのため、トップエミッション式の作成方法を確立した後、検討したところ、電流は観測されたが、発光強度は弱く今後検討をつつける必要がある。本年度はPEDOT系の材料を利用したITO代用電極の作成と有機EL素子への応用、陰極金属代用の無機電極の検討を行った。本研究費で導入した大気雰囲気型光電子分光器により、PEDOT系の材料の作成や熱処理伴う表面状態のイオン化エネルギーの変化が確認された。特に表面を酸化させることにより、PEDOT系の材料のイオン化エネルギーが大きくなっていき、使用しているITOとのエネルギーマッチングが改善されることを確認した。陰極金属代用の無機電極は十分実績がある作成法であるが、本年度では形成された電極に難点が多く観測されるものが多かったので、まだ十分に陰極材料として検討ができていない。今後来年度に向けて作成課題を検討中である。来年度は分子構造の違いを分子配向と関連づけて検討する予定であり、その成果は国際会議などで発表していくつもりである。陰極金属代用の無機電極は十分実績がある作成法であるが、有機薄膜を電極状に形成すると欠陥が多く測定が極めて困難であった。

そのため、シップエミッション式の作成方法を確立した後、検討したところ、電流は観測されたが、発光強度は弱く今後検討をつつける必要がある。本年度当初参加を予定していた有機ELに関する国際会議が、遅れに遅れて2005年1月にずれ込むまでに変更された。1月後半にこの国際会議に出席することは研究の推進に妨げとなるため、取りやめたので、旅費の執行が当初予定通りに行うことができなかった。
アスリートの競技特性に関与する遺伝要因の解明と機能解析

本研究の主目的は、ゲノムワイド関連解析や候補遺伝子アプローチにより、瞬発系・パワー系運動能力および持久系運動能力を規定する遺伝子多型を同定することである。さらに、これらの多型の生理機能を解明することが第二の目的である。ゲノムワイド関連解析から、日本人における瞬発系・パワー系運動能力や持久系運動能力に関連する遺伝子多型を複数同定した。また、世界の筋力に関係する遺伝子多型を大規模解析から明らかにし、それに関連する多型の一部は日本人においても筋線維組成にも関連した。また、候補遺伝子アプローチから日本人の瞬発系・パワー系運動能力に関連する遺伝子多型や筋線維組成に関連する遺伝子多型を複数明らかにした。運動能力は、トレーニングや栄養といった環境要因と遺伝要因で決まる。大規模な疫学調査によれば、競技力の66%は遺伝要因によって決定されるとの報告もある。しかしながら、この遺伝要因の何が運動能力を規定しているのかについては、未だ明らかになっていない。これまで研究代表者は、持久的運動能力に関連するゲノムワイド関連解析(GWAS)からGALNTL6遺伝子領域に存在するrs558129多型が民族を問わず、持久的運動能力に関連することを見いだしている。今回は、瞬発系パワー系運動能力に関連する遺伝子多型の網羅的解析を試みた。54名の陸上競技スプリント・パワー系選手および406名のコントロールを対象にilluminaHumanOmniExpressBeadChipを用いて、75万の遺伝子多型を網羅的に解析した。さらにIMPUTE2を用いて1000人ゲノムシークエンスデータを元にインピュテーションした。既に解析を終えているジャマイカ人のスプリンターおよびアフリカンアメリカ人スプリンターのGWASの結果と比較検討した。88人のジャマイカ人スプリンターと87人のジャマイカ人コントロールの609,801種の常染色体に存在する遺伝子多型、79人のアフリカンアメリカ人スプリンターと391人のアフリカンアメリカ人コントロールで解析した637,991種の常染色体遺伝子多型とメタ解析を実施した。メタ解析によってGALNT13遺伝子領域内に存在する遺伝子多型が3コホートにおいて最も強い関連を認めた。今後この遺伝子多型と瞬発系・パワー系運動能力との関連を検討するため、8コホートのアスリートデータで比較検討している。現在、瞬発系・パワー系運動能力を規定するゲノムワイド関連解析で見つかったGALNT13遺伝子領域内に存在する遺伝子多型についての再現性試験のため、世界中のアスリートコホートを対象に遺伝子多型の解析を実施中である。解析結果の収集に時間を要しているがおおむね順調に進んでいる。これまで研究代表者は、持久的運動能力や瞬発系運動能力に関連するゲノムワイド関連解析(GWAS)からGALNTL6遺伝子領域に存在する遺伝子多型が持久的運動能力に、GALNT13遺伝子領域に存在する遺伝子多型が瞬発的運動能力関連することを見いだしている。このように、持久系・瞬発系独立したGWASにも関わらず同じような機能を有する遺伝子領域内でそれぞれの運動能力に関連する遺伝子多型が見つかった。瞬発系・パワー系運動能力と持久的運動能力は異なった表現型であると考えられる。例えば、筋線維組成は一般的に瞬発系・パワー系運動能力に優れた選手は速筋線維が多く、持久力に優れた選手は遅筋線維が多いことが知られている。今回は、瞬発系パワー系選手と持久系運動選手に間で有意に異なる遺伝子多型の同定を試みた。54名の日本人陸上競技エリートスプリント・パワー系選手および60名の日本人エリート持久系選手を対象にilluminaHumanOmniExpressBeadChipを用いて、75万の遺伝子多型を網羅的に解析した。さらに、ロシア人陸上競技選手を対象に同様の解析をilluminaHumanOmniQuadBeadChipで実施し、日本人陸上競技選手とロシア人陸上競技選手に共通に見つかる遺伝子多型の同定を試みた。日本人の瞬発系パワー系選手と持久系選手の間で約25,000個の遺伝子多型がP<0.05レベルで異なっていた。この25,000多型のうち約200種はロシアの瞬発系パワー系選手と持久系選手の間でP<0.05レベルで異なっていた。この200種の多型のうち日本とロシアの両群で最大酸素摂取量と関係する遺伝子多型は3つ存在した。この3つの遺伝子多型は主にPCDH9およびGATAD2A遺伝子領域内で見つかった。今後、この遺伝子の機能的意義を検討する必要がある。国際大会出場経験を有する54名の日本人陸上競技エリートスプリント・パワー系選手および60名の日本人エリート持久系選手を対象にilluminaHumanOmniExpressBeadChipを用いて、75万の遺伝子多型を網羅的に解析した。現在、日本人とロシア人の両群において、瞬発系・パワー系運動選手と持久系運動選手の間で遺伝子多型頻度が大きく異なり、それに加えて、両群において最大酸素摂取量との関連が見つかった3つの遺伝子多型に着目している。今後、筋力や筋量といった表現型や筋線維組成との関連についても検討することで、瞬発系の運動能力や持久系の運動能力に関連する候補遺伝子多型を同定する必要がある。

しかしながら、この遺伝要因の何が運動能力を規定しているのかについては、未だ明らかになっていない。本年度は、全ゲノム領域の網羅的遺伝子多型解析により得られた、瞬発系ならびに持久系運動能力を規定する遺伝子多型を同定ならびにその遺伝子多型の推定を試みた。日本人とロシア人の持久系アスリート(日本人60名、ロシア人200名)とそれぞれのコントロール(日本人400名、ロシア人250名)を対象にイルミナ製のDNAチップを用いて核ゲノムおよびミトコンドリアゲノムに点在する遺伝子多型を網羅的に解析するゲノムワイド関連解析を実施した。その結果、持久的運動能力に強く関連する4つの遺伝子多型を同定した。さらにこれらの遺伝子多型について、日本人コントロール群における最大酸素摂取量や筋線維組成との関連を検討した結果、4つの中でも特に1つの遺伝子多型が持久的運動能力ならびにそれに関連する表現型に関連することが明らかになった。その遺伝子多型は血管の新生に関連する遺伝子多型であると推定された。そこで、北欧で採取された約600名の筋生検サンプルにて解析された筋毛細血管密度との関連を検討すると、この遺伝子多型は有意に毛細血管密度とも関連していた。本研究から、持久的運動能力に関連する遺伝子多型を4つ同定し、そのうちの1つの遺伝子多型の機能的役割を明らかにした。本研究の成果は、トレーニング方法の工夫など、遺伝情報を基にした個人対応型のトレーニング方法や適性種目の選択に応用でき、日本人の国際競技力の向上につながると期待できる。本研究の主目的は、ゲノムワイド関連解析や候補遺伝子アプローチにより、瞬発系・パワー系運動能力および持久系運動能力を規定する遺伝子多型を同定することである。さらに、これらの多型の生理機能を解明することが第二の目的である。ゲノムワイド関連解析から、日本人における瞬発系・パワー系運動能力や持久系運動能力に関連する遺伝子多型を複数同定した。また、世界の筋力に関係する遺伝子多型を大規模解析から明らかにし、それに関連する多型の一部は日本人においても筋線維組成にも関連した。また、候補遺伝子アプローチから日本人の瞬発系・パワー系運動能力に関連する遺伝子多型や筋線維組成に関連する遺伝子多型を複数明らかにした。再現性試験でGALNT13遺伝子の重要性が示唆された場合、機能解析が必要となる。一般健常人コホートによる筋力や筋力との関連や実験動物を用いた機能解析が今後の課題である。本研究では、瞬発系パワー系の選手と持久系の選手との間で有意に異なる遺伝子型に着目している。このような遺伝子多型の中には筋線維組成および骨格筋ミトコンドリア機能に関連した遺伝子多型も含まれている可能性がある。今後は、筋線維組成および骨格筋ミトコンドリア機能といった表現型にも着目して検討し、さらにはそれらの機能解析を実施する必要性がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
金融自由化に伴う国外源泉所得に係る資料情報制度の研究

金融自由化と国際課税ルールの不統一、金融自由化と税務資料情報の確保金融自由化のもとで金融商品の多様化がすすみ、さまざまなビィークルを通じてクロスボーダー取引(投資)が行なわれている。たとえば、金銭信託、証券信託、不動産投資信託などの投資信託は信託というビィークルを用いる。信託のみでなく、パートナーシップ、匿名組合などを用いる場合もある。これらから派生する金融所得の課税は必ずしも国際的に統一された課税ルールは存しない(租税条約においてさえ、このような問題意識はこれまで欠けていた)。これら投資の資料情報の確保も充分になされていない。昨年度までの手続法的視点からの課税関係情報へのアクセス問題とは別に、金融自由化にともなう国際課税ルール(国際課税法上の)実体法的視点をも研究対象として、「金融自由化と国際課税ルールの混迷」(国際租税法上の課税関係の不明確性)を明らかにするように努めた。平成12年度は特に金融ディリバティブ時代における投資信託に着目をしてみた。アメリカ、ドイツ、イギリスの比較法的考察を行ない、その課税ルールの相違を明らかにした。次に昨年同様、外為法、金融関連法等の発展と税務資料情報の確保のための法的規制、電算化システムの構築など(技術的問題)の国際的な動向を把握するとともに、租税手続法上、わが国が採りうる法規制を提案するように努めた。平成11年度においては、まず、外為法改正が税制に及ぼす影響を検証した。外為法の改正により、企業の取引決済方法、資金調達の方法が大きくかわり、(1)外国銀行への預金から得られる利子、外国証券を通じた証券投資信託から得られる収益、不動産等の海外胡散から得られる収益に対して課税漏れが生ずる可能性が高い、(2)不正な所得が海外に流出することにより、わが国での課税が困難となっている等々、を明らかにした。そのうえで「固定資産税以外送金等に係る資料情報制度」(内国税の適正な課税の確保を図るための国外送金等に係る長所の提出等に関する法律」(平成9年公布)の内容を検討し(比較法的視点からも考察している)、制度上の欠陥を明らかにし、外為法改正後の税務執行体制に改正が必要であることを明らかにした。併せて、外為法の改正が、現行の源泉徴収制度に頼った利子所得税にも大きな影響を与えていることを確認した。ここでは、特に、居住者に支払われる利子等と源泉徴収制度を中心に、現行規定(租税特別措置法3条1項等)が十分な機能をしないことを指摘した。さらには、本年度においては、電子商取引・金融ディリバティブに対する課税と情報との関係にも調査を開始している。また、平成11年度においては、外為法改正にともなう税務情報と課税との関係について、外国の法制度との検証を開始した。特に、本年度は、アメリカを中心に(「通過及び海外取引報告法」等の資料情報制度)、その制度の骨子を明らかにした。内国歳入庁(IRS)の運用実態の解明及びヨーロッパ所得の資料情報制度の研究は平成12年度の検討となる。
生体内温度計測のためのアプリケータとハイパーサーミアを目的としたマイクロ波加温

本研究は,がんの温熱療法に用いるマイクロ波加温用アンテナ(アプリケータ)として生体との接触性が良く,高効率なものを開発すると共に,開発したアプリケータを使用し,タイムドメイン法を用いたアクティブ法により,生体内部の温度変化を生体外部に直接接触したアプリケータから発射される,微弱なマイクロ波の透過波測定によって推定する新しいアプリケータシステムの試作を行った.開発を行ったアプリケータは,比較的比帯域の大きい誘電体ロッド,サイズの小型化が可能なマイクロストリップおよび柔軟性の高いマイクロストリップパッチ等であり,アプリケータにより照射される電磁波の分布をFD-TD法(Finite difference time domain method)により求め,これによる発熱分布を熱輸送方程式に代入し,がん組織を含むモデル内温度分布を調べることでがん組織モデルの温度上昇を推定し,加温範囲についての比較検討を行った結果,430MHzを用いた加温ではマイクロストリップ,マイクロストリップパッチ,誘電体ロッドアプリケータの順で加温範囲,深度が大きくなることが明かとなり,患部の形状,大きさによりアプリケータの選択使用が可能となった.さらに患部加温時,患部のインピーダンスに温度依存性があることを利用して周囲に配置したアプリケータ間の透過係数変化をネットワークアナライザにより広い周波数範囲で求め,得られた結果を逆フーリエ変換して時間域透過係数を求め,患部内部の温度推定を行う手法を提案し,基礎実験により温度精度±0.5°Cを得た.実験的には生体モデル周囲に配列したアプリケータに対して,加温に用いる発振器,温度推定を行うために用いるネットワークアナライザをRFスイッチで交互に切り替え,上述の加温法および温度推定法を用い加温,温度推定を行う生体モデル最適加温システムの試作,評価を行った結果,良好な結果を得た.本研究は,がんの温熱療法に用いるマイクロ波加温用アンテナ(アプリケータ)として生体との接触性が良く,高効率なものを開発すると共に,開発したアプリケータを使用し,タイムドメイン法を用いたアクティブ法により,生体内部の温度変化を生体外部に直接接触したアプリケータから発射される,微弱なマイクロ波の透過波測定によって推定する新しいアプリケータシステムの試作を行った.開発を行ったアプリケータは,比較的比帯域の大きい誘電体ロッド,サイズの小型化が可能なマイクロストリップおよび柔軟性の高いマイクロストリップパッチ等であり,アプリケータにより照射される電磁波の分布をFD-TD法(Finite difference time domain method)により求め,これによる発熱分布を熱輸送方程式に代入し,がん組織を含むモデル内温度分布を調べることでがん組織モデルの温度上昇を推定し,加温範囲についての比較検討を行った結果,430MHzを用いた加温ではマイクロストリップ,マイクロストリップパッチ,誘電体ロッドアプリケータの順で加温範囲,深度が大きくなることが明かとなり,患部の形状,大きさによりアプリケータの選択使用が可能となった.さらに患部加温時,患部のインピーダンスに温度依存性があることを利用して周囲に配置したアプリケータ間の透過係数変化をネットワークアナライザにより広い周波数範囲で求め,得られた結果を逆フーリエ変換して時間域透過係数を求め,患部内部の温度推定を行う手法を提案し,基礎実験により温度精度±0.5°Cを得た.実験的には生体モデル周囲に配列したアプリケータに対して,加温に用いる発振器,温度推定を行うために用いるネットワークアナライザをRFスイッチで交互に切り替え,上述の加温法および温度推定法を用い加温,温度推定を行う生体モデル最適加温システムの試作,評価を行った結果,良好な結果を得た.
シェーグレン症候群におけるHTLV-Iの関与について

具体的内容:HTLV-Iの高浸淫地域である本県ではHTLV-I感染とシェーグレン症候群(SS)発症との間に疫学的な関運が証明されているものの、SS唾液腺のアポトーシス陽性率、唾液腺破壊関連分子発現は、HTLV-I感染の有無で有意差はみられなかった。近年HTLV-I関連脊髄症-SS患者唾液腺ではectopic germinal center (GC)が少ないことを見出し、その病態にCXCL13が関与していた。またウイルス感染と自然免疫の関与が注目されており、SS唾液腺におけるtoll-like receptor (TLR)の発現を報告した。今回、口唇生検で得られたSS唾液腺培養上皮細胞をTLR2-4のリガンドで刺激し、燐酸化Akt発現増強を伴うTLR2/3発現がみられた。また、TLR3リガンドであるPolylC刺激ではSS、正常コントロール唾液腺上皮細胞共に有意な核断片化がみられ、TUNEL染色によりアポトーシスであることを確認した。ヘキスト染色による核断片化像に一致してTLR3および燐酸化Aktの共発現がみられた。TUNEL染色陽性数・caspase3断片化はそれぞれ画像解析ソフトおよびWBによる検討によりPI3K inhibitorによりむしろ有意に抑制された。意義:代表的な自然免疫レセプター分子であるTLRのうち、TLR3を介したSS唾液腺破壊が示された。ウイルス感染等防御機構の受け皿であるTLRの下流シグナル伝達により、細胞死が起こることが明らかとなった。重要性:今後は、HTLV-Iが口唇生検で得られた唾液腺上皮細胞に感染しうるのかを確認しHTLV-Iの構成蛋白質に特異的なモノクローナル抗体を用いた蛍光免疫染色を行い、唾液腺上皮細胞上の感染頻度を検討する。感染上皮細胞について、細胞死抑制蛋白やサイトカイン・ケモカイン発現を検討する。さらに、HTLV-Iエフェクター細胞と、唾液腺上皮細胞上のCXCL12/13の発現も検討する。HTLV-I感染によりこれらの分子の発現を検討すれば、GCのケモカイン発現におけるHTLV-Iの役割も推察することができると考えられる。具体的内容:HTLV-I感染とシェーグレン症候群(SS)発症との間に疫学的には関連がみられるものの、SS唾液腺のアポトーシス陽性率、唾液腺破壊関連分子発現は、HTLV-I感染の有無で有意差はみられなかった。また、TLR3リガンドであるPolyIC刺激ではSS、正常コントロール唾液腺上皮細胞共に有意な核断片化がみられ、TUNEL染色によりアポトーシスであることを確認した。また、PolyIC刺激により唾液腺上皮細胞にはSAPK/JNKおよびMAP kinaseの活性化がみられたが、正常コントロールに比して、SSの活性化のほうがより増強していた。意義=代表的な自然免疫レセプター分子であるTLRのうち、TLR3を介したSS唾液腺破壊が示された。細胞死に伴って一部のMAPKがSSでより強く活性化されることも見出した。重要性:自然免疫を介する唾液腺破壊機序の一端が明らかとなった。この結果はHTLV-Iなど外来微生物感染によって、唾液腺細胞死が制御されている可能性を示唆している。現在実際にHTLV-Iが唾液腺細胞に感染しうるかの検討を行っているが、この際に、TLRおよび関連蛋白がどう発現するかを見るための足掛かりになると思われる。わたしたちはHTLV-I感染はSS発症の環境要因であり、抗HTLV-I抗体陽性SS患者での唾液腺局所でのectopicGCは、SSでは頻度は比較的低いも検出されるが、HAM合併SSの生検唾液腺組織には全くectopic GCは検出されない。私たちの検討ではCXCL13の唾液腺組織における発現がHAM合併SSでは全く検出されなかったことも明らかとなり、GCを介した唾液腺破壊の観点からもHTLV-I陰性SSとの違いがうかがえる。今回、抗HTLV-I抗体陽性SSと抗HTLV-I抗体陰性SSの唾液腺生検組織での比較検討を、ectopic GC、ケモカインなどを中心に解析した。ヒトリンパ節のGC内のCXCL13発現が濾胞性樹状細胞(FDC)の分布と類似していることを連続切片による免疫染色で確認した。次いでSS小唾液腺組織におけるCXC13とFDCの発現を蛍光染色で検討したところ、HTLV-I関連脊髄症(HAM)合併SS小唾液腺やHTLV-IキャリアSS小唾液腺では両者発現はみられなかった。しかし、異所性GCを有するHTLV-I陰性SS小唾液腺では、CXCL13(ローダミン標識二次抗体使用)およびFDC(FITC標識二次抗体使用)両者が蛍光免疫染色により共発現していた。

また、共培養上清のサイトカインアレイを行い、可溶性ICAM-1などの発現が観察された。一方、唾液腺上皮細胞ライセートにおけるアポトーシス関連蛋白アレイ解析では72hr共培養後、FasおよびBcl-x発現が明らかに増強し、cytochrome Cの発現も増強していた。生検で得られた小唾液腺組織を使用するため、研究が生検頻度に依存している。また、初代培養であるために、細胞の生着率が悪い場合、HTLV-I感染細胞との共培養に十分耐えきれない場合が見られる。24年度が最終年度であるため、記入しない。HTLV-Iが口唇生検で得られた唾液腺上皮細胞に感染しうるのかを確認しGAG蛋白などHTLV-Iの構成蛋白質に対するモノクローナル抗体を用いた蛍光免疫染色を行い、唾液腺上皮細胞上の感染頻度を検討する。感染上皮細胞について、細胞死抑制蛋白発現を検討する。さらに、HTLV-I1エフェクター細胞と、唾液腺上皮細胞上のCXCL12/13の発現も検討する。生検で得られた唾液腺上皮細胞の生育を確保するために、得られた唾液腺組織を幾つかのブロックに分けて複数個で培養するなどの工夫が必要と考えられる。
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌MRSAの院内感染の疫学調査

【MRSAの疫学調査】調査目前:NICU/GCUならびに一般病棟におけるMRSA定着/感染例の傾向の把握。研究デザイン:症例対照研究。結果:NICU/GCUの6例-入室日-ハイリスク妊娠-IUGR-前期破水-羊水-分娩週数-分娩-出生児体重-APGAR score-基礎疾患-部屋-ベッド配置-人工呼吸器:チューブ経路-酸素マスク-点滴-点滴経路-点滴薬剤-ヘパ止め-A-line-経管栄養-栄養種類-気管吸引回数-吸引口鼻回数-オムツ回数-面会回数-授乳回数-抗菌薬について、多変量解析の結果有意なリスクは見出せず。一般病棟の10例-年齢性別-入院日-基礎疾患-部屋-ベッド配置-点滴-点滴経路-ヘパ止め-経管栄養-抗菌薬-免疫抑制薬について、単変量解析で60日以上の入院期間、基礎疾患、抗菌薬投与歴がオッズ比2を超えたが統計学的には有意でなかった。考察:NICU/GCUでは感染経路は単一ではなく日頃の様々な医療行為/ケアを通じて感染が拡大している可能性を示唆した。一般病棟では入院時のスクリーニングを施行でぎず院内感染の誤分類の可能性があった。【PFGE解析】一般病棟で分離されたMRSA菌株10株、Serratia marcescens菌株4株についてPFGEを施行した。全ての菌株は明らかに異なるパターンを示し症例間の関連はなかった。持ち込みの菌株かあるいは多様な感染経路がある可能性があった。【細菌検査室データを利用した病院内感染の全自動警報システムの開発】目的:閾値設定法の選定。方法:SPSS Trends、Epi6.04cを用いて解析。結果:当該週1ケ月前データを外した閾値設定がより高感度。考察:タイムラグ、疑陽性、低特異度、低尢度比と課題が多いが、警報システムの目的では有用と考えた。【MRSAの疫学調査】調査目的:NICU/GCUにおけるMRSA定着/感染例の傾向の把握。研究デザイン:コホート研究。結果:-入室日-ハイリスク妊娠-IUGR-前期破水-羊水-分娩週数-分娩-出生児体重-APGAR score-基礎疾患-部屋-ベッド配置-人工呼吸器-チューブ経路-酸素マスク-点滴-点滴経路-点滴薬剤-ヘパ止め-A-line-経管栄養-栄養種類-気管吸引回数-吸引口鼻回数-オムツ回数-面会回数-授乳回数-抗菌薬について、単変量ならびに多変量解析の結果、有意なリスクは見出せず。考察:感染経路は単一ではなく、日頃の様々な医療行為/ケアを通じて、感染が拡大している可能性を示唆した。【PFGE解析】NICU/GCUにおいて分離された,MRSA、acinetobacter、Enterobacterについて、PFGEを施行した。それぞれに複数の菌株が存在した。長期入院患児ほど、3者の感染率が高い傾向がみられた。3者の感染について、菌株に相関はみられず、やはり感染経路が多様である可能性が示唆された。【細菌検査室データを利用した病院内感染の全自動警報システムの開発】目的:パラメーター、閾値設定法の選定。方法:Epi6.04c(CDC、Atlanta、USA)他を用いて解析した。結果:パラメーターは新規陽性者数が最も有用であった。Poissonを適応することは妥当と考えられた。Scanはより広くclusterを検出できた。考察:有用性を評価しなければならないが、現実的で有望なシステムと考えられた。【今年度までの結論】NICU/GCUにおけるMRSAの感染経路は特定の医療行為に関連しているわけではないため,日頃からの標準予防策,接触予防策を遵守することが肝要と考えられた.【MRSAの疫学調査】調査目前:NICU/GCUならびに一般病棟におけるMRSA定着/感染例の傾向の把握。【細菌検査室データを利用した病院内感染の全自動警報システムの開発】

目的:閾値設定法の選定。方法:SPSS Trends、Epi6.04cを用いて解析。結果:当該週1ケ月前データを外した閾値設定がより高感度。考察:タイムラグ、疑陽性、低特異度、低尢度比と課題が多いが、警報システムの目的では有用と考えた。
道徳の内容学確立のための基礎的研究

主として3点を挙げることができる。第1に、1958年以降の日本の小中学校における道徳教育の特徴をその内容の観点から明らかにした。第2に、道徳の時間の諸方法について、その特質を明らかにするとともに、いじめ問題への対応に貢献するための相互補完の可能性を示した。第3に、今後の教員養成教育における道徳の指導法に関する科目改善について提言を行った。1.道徳の「内容」と道徳の時間の授業構成の側面から(1)法と教育学会第4回学術大会(2013年9月1日、武蔵野大学有明キャンパス)におけるパネルディスカッション「法教育と道徳教育の対話」のパネリストとして、「道徳教育における『法やきまりを守ること』の位置づけ」について発表を行った。日本の道徳教育の特質および2008年改訂学習指導要領をふまえた今後の指導方法上の課題、さらに法教育との連携の可能性について論じた。発表内容の詳細は、学会誌『法と教育』第4号(2014年7月)に掲載の予定である。(2)シンポジウム、発表会等への参加による資料収集および意見交換1御茶ノ水女子大学附属小学校研究発表会に参加し、シティズンシップ教育に関する資料を収集した。2法に関する教育教材開発研究会主催公開シンポジウム「現代の小学生の道徳的・法的発達について考えるー発達段階を踏まえた法教育プログラムの開発に向けてー」2.教員養成カリキュラムにおける「道徳の指導法」科目の改善の側面としては、日本道徳教育学会第81回大会におけるパネルディスカッション「道徳教育充実を担う教師はどうすれば育つのか」のパネリストとして、「道徳の指導力」の育成カリキュラムの視点から発表を行った。具体的には、道徳の指導力の構造を基盤としての「学士力」の問題としてとらえた上で、「道徳の指導法」に関する科目(必修)の工夫について1到達目標に即した授業計画と成績評価と2学習指導案の作成(演習)を通した実践構想力の育成の視点から論じるとともに、「道徳の指導法」科目の改善方策について、1「道徳の指導法」関連科目への発展と2他の授業科目との関連づけによる「道徳の指導法」科目の学修効果の向上の視点から提案した。1.道徳の「内容」の原理的研究の側面から「道徳」の内容項目を構成する「四つの視点」の設定に至った1989年改訂以降の学習指導要領についての文献研究、また改訂に携わった関係者(大学教授2名)からの聞き取りをおこなった。2.道徳教育の全体計画の側面から学習指導要領総則の規定は、児童生徒が自ら育む道徳性が自己の生き方の指針として統合されるように、各教科、外国語活動、総合的な学習の時間および特別活動における道徳教育と、それらを補充、深化、統合する道徳の時間の指導とが、十分に関連をもって機能するようにしなければならないことを示している。今後は、道徳の内容との関連および指導の時期を全体計画のなかに設定し、その全体計画を各教科等の指導計画に反映させて具体的に展開するための工夫等、各学校での取り組みが重要になってくる。本研究では、道徳教育の全体計画に道徳の「内容」との関連の示し方について検討するため、教育委員会(広島県教育委員会、東京都教育委員会)からの聞き取り及び小中学校(広島県、愛知県、福岡県)における実践研究を中心とする資料の収集をおこなった。3.1および2をふまえて、研究の一端を日本道徳教育学会第80回(平成24年度秋季)大会において発表した(2012年10月28日、鳥取県立倉吉体育文化会館)。発表テーマは「道徳の内容開発のための基礎的研究ー道徳教育の全体計画において踏まえる「道徳の内容との関連」を中心にしてー」である。1.道徳の「内容」と道徳の時間の授業構成の側面、とりわけ内容項目4-(1)(法や規則の尊重等)については、(1)法と教育学会第4回学術大会(2013年9月)のパネルディスカッションにおける堺の発表「道徳教育における『法やきまりを守ること』の位置づけ」の内容が、学会誌に掲載された(法と教育学会編『法と教育』Vol.4商事法務2014年8月、105-112ページ)。(2)シンポジウム、発表会等への参加による資料収集および意見交換をおこなった。1日本道徳教育学会第83回大会(2014年7月)2法に関する教育教材開発研究会主催公開シンポジウム「現代の小学生の道徳的・法的発達について考える(II)ー児童の発達を踏まえた法教育プログラムの開発ー」(2015年3月)。2.教員養成カリキュラムにおける「道徳の指導法」科目の改善の側面については、2013年度の日本道徳教育学会第81回大会におけるパネルディスカッション「道徳教育充実を担う教師はどうすれば育つのか」での発表をふまえて、福岡教育大学における「道徳の指導法」科目のうち堺の担当する発展科目(選択)の改善を図った。具体的には、「道徳教育特論」(V期)を「道徳の内容研究」を主体とする科目として実施した。本科目は2016年度から「道徳の内容研究」と名称も変更することになっている。