hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鉄筋コンクリート柱部材の耐震補強・補修工法に関する研究

巻き立てに用いたCFSは、材質も軽く重機を必要としないことから施工性に優れ、強度的にも十分であるため、補強材料として着目したものである。従来、CFSはせん断補強に対する有効性が確認されているが、ここでは、曲げ補強にCFSを用いる可能性を検討した。この場合、柱基部への定着強度により補強後の性状が異なることから、CFS定着時にフーチング基部のCFS上に塑性変形を許容する鋼板を接着し,さらにその鋼板を高アンカーボルトで固定する方法を考案した。要素試験の結果、定着用部材としてL字型鋼材を用いることにより、L字型定着用鋼材の塑性変形が変形能を高め、もって柱部材としての靭性を高めるのに効果的であることがわかった。そこで、このような形式の定着部を採用して柱試験体を補強し、これの変位制御による繰り返し載荷試験を実施した。実験の結果、履歴吸収エネルギー等の比較により無補強試験体に比べ、十分な曲げ補強効果があると同時に十分な靭性を確保できることが明らかとなった。
自然言語の統語論および意味論の形式化と機械処理の試み

1.日本語の句構造文法の開発日本語の基本的な構文を対象に、その統語構造を分析して、一般句構造文法に基づく文法体系を構築する試みを行った。その結果、かなりの範囲の言語現象がこの文法理論の枠組で記述できることが明らかになった。何よりも大きな成果は、統語範疇を統語素性の束として扱い、句構造における素性間の関係に注目することにより、日本語の基本的な統語構造を数個の統語規則と原素で記述する事ができる事が示された事である。またこの文法理論は統語範疇同士の同一性を「ユニフィケーション」によって定義しているのが、この概念を実現する際の問題点などが明らかになった。2.句構造文法に基づく構文解析手法の開発上述の「ユニフィケーション」を効率的に実現するためのアルゴリズムを開発し、計算機上に実現した。これは従来の概念の一般化になっており、条件付きユニフィケーションと呼んでいる。変数を含むパタン同士を、その変数に対する条件を考慮してユニファイするため、パタンが表現しうる可能なパタンすべてが宣言的に記述されるという利点がある。計算量の点からも、従来のバックトラックによる数え上げ法よりも効率的である事が示される。現在、日本語と英語の基本構文を解析するシステムを構築しており、次年度以降で扱う構文の対象を拡張する事とシステムの評価を行う予定である。3.状況意味論に基づく照応の扱いの研究意味や文脈を形式化するための試みとして、状況意味論に基づく研究を行った。本年度は特に、言語学者が従来統語的な枠組で議論していた照応の扱いについて、意味論の枠組からその規則性の記述を行い、有効性を示した。次年度はより一般的な意味の記述を行う。
熱流体現象の光学的計測結果からの知識発見

申請者は乱流や燃焼という熱流体現象の時間・空間スケールを高時間・高空間分解能で計測しようと,レーザを駆使して実験を行い,速度,温度,濃度などの物理量を計測してきた.速度情報を一つ取ってみても,時間平均と変動で議論できるものと,周期的な変動や全くランダムな変動を示すものがある.我々はそのデータから上述の物理量をいかに抽出し,表現するか?,という思考パターンを用いて,数ギガバイトのデータを数十枚程度の図面に落とし込むといった操作を常に行っている.この“いかに表現するか?"という思考パターンを,より論理的に表し,その論理.推論の展開,データの構造変化,データの持つ意味の変化を効率的に発見する手法の研究を行うことを本研究の目的としている.本研究では,熱流体現象の中でも特に時空間変動が激しい実用燃焼器内の流動場における流れ場計測結果に対して,発見科学的アプローチから解析を行った.低NOx化、安定燃焼、コンパクト、高負荷燃焼という工業的タスクを持つ0.1MWクラスのオイルバーナについて,その燃焼器内部の噴霧構造,すなわち燃料の粒の集まりが周りの流れ場といかに干渉しているか?を解析するために,速度と粒径の同時計測という計測手法と二つのパラメータの離散・時系列時解析を行った.この解析において,流れ場の中での粒の挙動は粒径の大きさと乱流スケールに依存するはずである,という発想を軸にして,信号処理することが現象発見のブレイクスルーであった.データ解析の結果,燃料の粒は,急激な速度勾配を有するせん断流の中に入った場合、大きな噴霧は乱流変動の影響を受けずに貫通するが、粒径が30ミクロン以下の運動量の小さいものは周囲流に巻き込まれることがわがり,この敷居値がストークス数=1で整理できることを示した.さらに,大きな噴霧の後に形成されるWake流に小さな噴霧が巻き込まれるというミクロな現象をもデータの離散処理から抽出できることを示唆できた.また,燃料液滴集合体であるクラスターの空間サイズを求めるため、噴霧の粒径のグループを、その時間間隔で整理することにより,クラスタの長さを出すことができた。
リサイクル設計を考慮したマスカスタマイゼーション対応型の生産管理システムの開発

1.マスカスタマイゼーション対応の生産計画(Mass Customization Production Management System ; MCPSという)を「確率計画モデル」として、定式化し、「効率的なアルゴリズム」を開発した。すなわち、「顧客仕様の多様性」(その程度を受注量の変動の大きさにて表現する)と「生産効率性」(在庫と生産のコストの合計で表現する)および「顧客への納入サービス」(納入の未達率にて表現する)を考慮して、「生産効率性」と「顧客への納入サービス」の代替性の中から実施的な解を求める方法である。2.本年度は、まず、基本モデルとして完成しているMCPSを実用的な意味で拡張した。すなわち、(1)従来の1品種ごとを「多品種問題」に拡張し、数値実験により有効性を確認した。(2)マスカスタマーゼーションにおける部品の多様性・煩雑さを抑制する「部品共通化を加味した在庫配置」の探索法を開発し、数値計算にて有効性を確認した。(3)マスカスタマイゼーションにおける製造面において、ロット拡大が重要であり、これに対応する改良された「ロットサイジングの効率的な解法」を数値計算にて有効性を確認した。3.マスカスタマイゼーションにおける「生産と回収の統合モデル」を開発した。すなわち、回収は、リサイクル部品として、顧客への納入量とタイミングに対して,一定のリードタイム(L)後に,一定比率(μ)で回収される.回収された部品は,一定の手直し比率(ξ)に基づいて行われる。効率的な解法を開発し、数値実験により有効性を確認した。(狙い)顧客仕様の多様性が進みつつある自動車メーカーと部品サプライヤー群を対象に、リサイクル設計を加味したマスカスタマイゼーション対応の生産管理方式の実現に向けて、互いに相反する課題の調和をはかるサプライチェーンにおける「生産と回収の統合的な仕組み」を開発することを目指している。(研究実績)1.マスカスタマイゼーション対応の生産計画について、「実際的なシステム設計法」を提案し、実データで有効性を確認した。(1)まず、マスカスタマイゼーションにおける生産計画の評価指標として、「顧客仕様の多様性」(その程度を受注量の変動の大きさにて表現する)と「生産効率性」(在庫と生産のコストの合計で表現する)および「顧客への納入サービス」(納入の未達率にて表現する)こととし、新しく「確率計画モデル」を開発し、それらの指標の相互関連を明らかにした。(2)また、未達率の制約のもとに、「生産効率性を最大化する効率的なアルゴリズム」を開発した。これは、「生産効率性」と「顧客への納入サービス」の代替性を表現でき、実用的である。2.マスカスタマイゼーションにおいては、多品種・少量生産になることから、製造面において、ロット拡大が重要であり、これに対応する「ロットサイジングの効率的な解法」を開発した。3.環境・リサイクル設計においては、「環境負荷」「リサイクルコスト」を指標として、リサイクルにおける環境負荷とコストから導出される「リサイクル評価尺度」の定義を試みた。発見的自己組織化やラフ集合の手法を用いた。この検証と有効性は、次年度の課題である。4.「生産と回収の統合モデル」の定式化を構想した。その設計法の検証は、次年度の課題である。(目的)顧客仕様の多様性が進みつつあるメーカーと部品サプライヤ群を対象に、リサイクル設計を加味したマスカスタマイゼーション対応の生産管理方式の実現に向けて、サプライチェーンにおける「生産と回収の統合的な仕組み」を開発することを目指している。(研究実績)1.研究の初年度(昨年度)において、マスカスタマイゼーション対応の生産計画(Mass Customization Production Management system ; MCPSという)を「確率計画モデル」として、定式化し、「効率的な算法」を開発した。すなわち、「顧客仕様の多様性」と「生産効率性」及び「顧客への納入サービス」(納入の未達率にて表現する)を考慮した代替案の作成と実施的な求解法である。

2.本年度は、まず、基本モデルとして完成しているMCPSを実用的な意味で拡張した。すなわち、(1)従来の1品種ごとを「多品種問題」に拡張し、数値実験により有効性を確認した。(2)「顧客の需要分布が未知な場合」においても、適用可能な手法へと拡張した。(3)マスカスタマーゼーションにおける部品の多様性・煩雑さを抑制する「部品共通化を考慮した在庫配置」の探索法を開発し、数値計算にて有効性を確認した。3.マスカスタマイゼーションにおける「生産と回収の統合モデル」を開発した。MCPSに、リサイクルを加味し、製品の回収の仕組みを導入し、効率的な解法を開発した。すなわち、回収は、リサイクル部品として、顧客への納入に対して,一定のリードタイム(L)後に,一定比率(μ)で回収される.回収された部品は,一定の手直し比率(ξ)に基づいて行われる。数値実験により有効性を確認した。これにより、マスカスタマイゼーションの度合いによる適確な生産と回収方策が得られる。
alpha,beta-不飽和カルボニル化合物の新しい電解酸化反応

alpha,beta-不飽和ケトンのアリル位の酸化には、Sharplessらの有害な二酸化セレンを用いた反応が従来最も良く使われてきた。しかし,この反応でも酸化が困難であった。まず,alpha,beta-不飽和ケトンのアリル位の酸化反応が有機電気化学を用いることによってかなり効率良く進行することを見いだした。そこで,種々の基質を用いて,この酸化反応がどのような化合物にまで適応できるかを先ず明かにした。この方法は,通常の有機化学反応を用いて4-位の官能基化を行ったときと逆の立体配置を有するものが得られ,下図に示したような立体配置を持つ生理活性天然物の合成を行う上で重要な反応となる。さらに通常の有機化学的な反応では強酸など強い条件が必要な,alpha,beta-不飽和オキシムの電解酸化加水分解反応にも成功した。この反応の生理活性天然物の全合成への応用が期待される。
「地域の教育力」概念に関する理論的実証的研究

本研究の目的は、2016年度から2018年度にかけて、日本社会における「地域の教育力」の内実を理論的かつ実証的に解明し、実践分析のためのモデル(要件)を設計することである。その際には、成人による地域づくり実践・主体的学習と、子どもの主体的学習とは連動しており相互にインパクトを持ち合う、という仮説を検証することを予定している。2016年度中、理論的アプローチに基づき仮設計した「地域の教育力」概念モデル(要件)は、下記のとおりであった。1作用力として、増山均(『子ども組織の教育学』青木書店、1986年)が指摘した次記する三つの「レベル」を継承し前提とする。a「地域環境の<影響力>」、b「住民運動の<形成力>」、c「学校外教育の<指導力>」、2d「個志向と集団志向の動態性(ダイナミクス)を生み出す緊張力学」、3dの要件の醸成上、当該地域における「死者との対話」あるいは「過去の苦い経験との対話」が重要な契機となる場合が少なくない(e)。以上の123(a、b、c、d、e)のモデル要件は、相互の関連構造を有する。2017年度中、「地域の教育力」が活性化され、蓄積されている具体的事例(京都府相楽郡和束町(農村ケース)、奈良県奈良市富雄地区(住宅地ケース))の調査研究を行い、前記した仮モデル(要件)の検証を行った。その結果、前記した仮モデル(要件)は、二つの事例に即して、概ね一定程度、妥当することを確かめることができた。本年度は、農村地域と住宅地地域の両ケースの相違性・共通性を分析した上で、「地域の教育力」概念モデル(要件)を総括設計した。その結果、2016年度に設計した仮モデルを大きく修正することなく、検証することができた、ただし、農村地域(和束町)では、地域づくり実践の力が域外から移住したきた若者層に与えるインパクトも注目された。本年度は、「『地域の教育力』概念の理論的整理」に基づき、「地域の教育力」概念モデル(要件)の仮設計を行った。その成果である仮モデル(要件)は、下記のとおりである。1作用力として、増山均(『子ども組織の教育学』青木書店、1986年)が指摘した、次記する三つの「レベル」を継承し前提とする。a「地域環境の<影響力>」、b「住民運動の<形成力>」、c「学校外教育の<指導力>」。2これら三つの作用力を前提として継承した上で、次記の点を追加した。d「個志向と集団志向の動態性(ダイナミクス)を生み出す緊張力学」。3さらに、dの要件の醸成上、当該地域における「死者との対話」あるいは「過去の苦い経験との対話」が重要な契機となる場合が少なくない(e)。以上の123(a、b、c、d、e)の要件は、相互の関連構造を有するものとしてとらえている。その際には、成人による地域づくり実践・主体的学習と、子どもの主体的学習とは連動しており相互にインパクトを持ち合うという仮説を検証することを予定している。この仮説を検証し、両者(成人の実践・学習と子どもの学習)間の連動力学を解明するためには、個別具体的な実践分析による実証的研究が必要となる。その実践分析では、123の仮モデル(要件)の検証が必要不可欠となる。「研究実績の概要」欄に既述したとおり、当初の予定であった「地域の教育力」概念モデルの仮設計を行うことができたため、本研究は予定通り進展していると言うことができる。前年度(2016年度)中に、理論的アプローチに基づき仮設計した「地域の教育力」概念モデル(要件)は、下記のとおりであった。a「地域環境の<影響力>」、b「住民運動の<形成力>」、c「学校外教育の<指導力>」、2d「個志向と集団志向の動態性(ダイナミクス)を生み出す緊張力学」、3dの要件の醸成上、当該地域における「死者との対話」あるいは「過去の苦い経験との対話」が重要な契機となる場合が少なくない。本年度は、「地域の教育力」が活性化され、蓄積されている具体的事例(京都府相楽郡和束町(農村ケース)、奈良県奈良市富雄地区(住宅地ケース))の調査研究を行い、前記した仮モデル(要件)の検証を行った。「研究実績の概要」

欄に既述したとおり、当初の予定であった「地域の教育力」概念の仮モデル(要件)の検証(具体的実践事例に即した分析による)を行うことができたため、本研究は概ね予定通り進展していると言うことができる。本研究の目的は、2016年度から2018年度にかけて、日本社会における「地域の教育力」の内実を理論的かつ実証的に解明し、実践分析のためのモデル(要件)を設計することである。その際には、成人による地域づくり実践・主体的学習と、子どもの主体的学習とは連動しており相互にインパクトを持ち合う、という仮説を検証することを予定している。2016年度中、理論的アプローチに基づき仮設計した「地域の教育力」概念モデル(要件)は、下記のとおりであった。1作用力として、増山均(『子ども組織の教育学』青木書店、1986年)が指摘した次記する三つの「レベル」を継承し前提とする。a「地域環境の<影響力>」、b「住民運動の<形成力>」、c「学校外教育の<指導力>」、2d「個志向と集団志向の動態性(ダイナミクス)を生み出す緊張力学」、3dの要件の醸成上、当該地域における「死者との対話」あるいは「過去の苦い経験との対話」が重要な契機となる場合が少なくない(e)。以上の123(a、b、c、d、e)のモデル要件は、相互の関連構造を有する。2017年度中、「地域の教育力」が活性化され、蓄積されている具体的事例(京都府相楽郡和束町(農村ケース)、奈良県奈良市富雄地区(住宅地ケース))の調査研究を行い、前記した仮モデル(要件)の検証を行った。その結果、前記した仮モデル(要件)は、二つの事例に即して、概ね一定程度、妥当することを確かめることができた。本年度は、農村地域と住宅地地域の両ケースの相違性・共通性を分析した上で、「地域の教育力」概念モデル(要件)を総括設計した。その結果、2016年度に設計した仮モデルを大きく修正することなく、検証することができた、ただし、農村地域(和束町)では、地域づくり実践の力が域外から移住したきた若者層に与えるインパクトも注目された。2017年度は、「実践分析と仮説の検証」を行う。「地域の教育力」が活性化され、蓄積されている具体的事例(農村地域および住宅地地域)の調査研究を行い、前記仮説(=成人による地域づくり実践・主体的学習と、子どもの主体的学習とは連動しており相互にインパクトを持ち合う。この連動力学こそが「地域の教育力」の本質を究明する鍵である、という仮説)及び、「地域の教育力」概念の仮モデル(要件)を検証する予定である。2018年度は、農村地域と住宅地地域の両ケースの相違性を分析・特定すると同時に、共通性を分析・特定し、「地域の教育力」概念モデルを再設計する。そして、再設計した概念モデルをベースにして仮説の再検証・分析を行った上で、明らかになった成果を集約・整理して、「地域の教育力」概念モデル(要件)を総括設計する予定である。2018年度(最終年度)には、農村地域と住宅地地域の両ケースの相違性を分析・特定すると同時に、共通性を分析・特定し、「地域の教育力」概念モデルを再設計する。物品費として購入発注した洋書が当該年度内に納品されなかったため。準備の都合により、当初予定していたインタビュー調査の一部を当該年度に実施することができなかったため。当該調査は2018年度に実施することとし、当該金額分は、その謝金および旅費にあてる予定である。当該金額分は、洋書購入にあてる予定である。
極低温高圧条件下における多成分流体の混合拡散燃焼機構の解明

本研究の概要は,極低温超臨界圧下において,効率的な解析手法を導入した3次元非定常数値解析と高圧試験装置を用いて,ロケットエンジンやガスタービンエンジンなどで現れる多成分流体の混合拡散燃焼機構の解明を行う研究である.具体的な研究対象としては,化学種が異なる流体の同軸噴流の流動構造や燃焼機構を明らかにするものである.本研究の概要は,極低温超臨界圧下において,効率的な解析手法を導入した3次元非定常数値解析と高圧試験装置を用いて,ロケットエンジンやガスタービンエンジンなどで現れる多成分流体の混合拡散燃焼機構の解明を行う研究である.具体的な研究対象としては,化学種が異なる流体の同軸噴流の流動構造や燃焼機構を明らかにするものである.
肝臓に存在する自然免疫系リンパ球の肝障害における関与

肝臓における自然リンパ球と肝障害におけるリンパ球の機能について解析した。肝NK細胞の解析では、他の臓器由来のNK細胞に比べ、肝NK細胞特異的な活性化を見出し、肝臓での独特な免疫応答を明らかにした。また、α-galactocylceramide誘導性肝炎において、NKT細胞がB-1細胞活性化を促進し、自己抗体産生による自己応答による病態形成を明らかにした。肝肉芽腫形成においてはNKT細胞が抑制的に調節することを見出し、病態形成における肝リンパ球の機能について明らかにした。肝臓に豊富に存在するNKT細胞は、MHCクラスI様分子であるCD1dを介してα-galactosylceramide(α-GalCer)を認識し、特異的に活性化されることが知られている。このα-GalCerによる活性化により、NKT細胞は自己応答性を示し、最終的に自己免疫性の肝障害が誘導される。本年度は、NKT細胞活性化による肝障害がConcanavalin A誘導性肝炎などの急性自己免疫性肝炎と同様に、自己抗体産生や自己抗体産生性B-1細胞の活性化を伴うかを、α-GalCer投与により誘導される肝炎モデルマウスを用いて検討した。マウスへのα-GalCer投与後3日目には自己抗体が血清中に増加すると同時に、肝臓でB220^<low>細胞が出現していることが明らかになった。このようなB220^<low>を示すB-1細胞は腹腔内にも存在しているが、α-GalCer投与により腹腔内でもB220^<low>細胞の割合が増加することも明らかになった。また、肝臓でのB220^<low>細胞の出現時における肝リンパ球を採取し、LPS刺激下で培養したところ、培養上清中に自己抗体が検出され、肝リンパ球が自己抗体産生能を有することが確認された。これらの解析結果より、α-GalCerによる肝障害は他の急性自己免疫性肝炎と同様に、NKT細胞が自己応答性を示すとともに、自己抗体産生性B-1細胞活性化による自己応答に深く関与していることが示唆された。肝臓は、末梢のリンパ臓器とは大きく異なるリンパ球分布を示し、これら肝臓特異的なリンパ球は、多くの免疫現象に関与し、免疫臓器として注目されている。肝臓に多く存在するリンパ球としては、NKT細胞、NK細胞、胸腺外分化T細胞、γδT細胞などが挙げられ、これらは、肝臓における免疫反応の鍵を握っている。免疫現象との関連のひとつとして、自己免疫性肝炎が挙げられるが、その病態には不明な点も多い。この肝障害のメカニズムを解明するため、これら肝臓に特異的に多く存在する自然免疫系リンパ球を解析し、以下の成果を得た。肝臓のNK細胞解析において、IFN-αでNK細胞を特異的に活性化し、NK細胞の細胞傷害機能について解析した。DAP12などのアダプター分子を使わず直接NK細胞の細胞傷害性を活性化できる刺激レセプターである2B4は、IFN-α投与マウスにおいて、特に肝臓のNK細胞で発現が増強し、肝臓における細胞傷害活性の向上に寄与することを明らかにした。α-galactosylceramideによる肝障害において、前年度の解析で、NKT細胞が.自己抗体産生性B-1細胞を活性化し、自己応答への関与を示唆したことから、B-1細胞により産生される自己抗体の組織に対する応答性を解析したところ、肝細胞に対する反応性を示した。肝臓のNKT細胞の解析において、酵母成分zymosan Aによるグラニュローマ形成へのNKT細胞の関与について検討した。グラニュローマは病原菌の封入に寄与しているが、肝臓においては組織障害を誘導する可能性がある。本年度の研究で、肝臓NKT細胞の活性化に伴い、IL-10産生が誘導されることにより、グラニュローマ形成に重要なIFN-γが抑制され、グラニュローマ形成が抑制されることを明らかにした。自己免疫性肝炎症状や自己免疫様の免疫応答には、この特殊なリンパ球の分布環境が影響していると考えられるが、その病態には不明な点も多い。これまでに、IFN-α刺激による肝臓NK細胞の細胞傷害活性が、他の臓器由来のNK細胞に比較して高いことを明らかにしてきた。この要因について解析を行ったところ、肝臓NK細胞の細胞表面上のIFN-αレセプターの発現量が他の臓器由来のNK細胞に比べ高発現を示すことが分かった。また、NK細胞がIFN-αの作用により、NKT細胞を介してIFN-γ産生を増強することが分かった。

これらのことより、肝臓NK細胞の特性および肝臓にNKT細胞が豊富に存在する環境が、肝臓NK細胞の細胞傷害作用を高めていることが示唆された。真菌成分Zymosan Aによる肝肉芽腫症において、肝臓NKT細胞が間接的にIFN-γ産生を抑制することで、肉芽腫形成を抑制することを報告したが、Zymosan A投与により、リガンドであるTLR-2の発現の増強がNKT細胞の活性化の引き金になり、肉芽腫抑制に関与することが示唆された。平成23年度に計画していた、自己免疫性肝炎における細胞傷害活性レセプターや自己抗体産生B-1細胞の役割については着実に解析が進んでいるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定通りに進んでいる研究については引き続き継続していく。特に、2B4を介して活性化されるNK細胞については直接の細胞傷害性以外に、NK細胞が産生するサイトカインの検索や、そのサイトカインによる作用について解析していく。また、肝炎により増加してくる自己抗体についても炎症の原因となる自己抗体を精製し、直接の肝障害の作用についてより深く解析していく。さらに、今後は肝炎発症メカニズムをふまえた肝障害抑制についても検討を行う。
緑膿菌のバイオフィルム形成と抗菌薬抵抗性について

本研究では、バイオフィルム形成のモデルとしてよく研究されている緑膿菌を用いた。pslクラスターがバイオフィルム形成する過程において近年、cyclie-di-GMP(c-di-GMP)と呼ばれるセカンドメッセンジャーの関与が明らかになってきた。c-di-GMPとバイオフィルム形成の関与を探索するにあたり、c-di-GMPの産生に関与するWsp領域の検討を行うことにした。pMMB67HEのマルチクローニングサイトにwspF ORFを含む領域を挿入したものをPAOl株に導入することにより、表現型にもたらす影響について検討した。親株にwspF遺伝子を導入することにより、Vogel-Bonner最小培地にて観察されるコロニーがムコイド状に変化した。これは細胞内c-di-GMP量の減少によるものであると推察された。また、親株ではバイオフィルムを形成する以前の物理的な付着状態の段階でカルバペネム系抗菌薬のピアペネムに対して抗菌薬抵抗性が上昇するが、wspF遺伝子をプラスミドにて導入した株では付着による抗菌薬抵抗性の著しい上昇はみられなかった。これらの結果より、付着菌の抗菌薬抵抗性の上昇には、c-di-GMPが関与することが推察された。本研究では、バイオフィルム形成菌のモデルとして最も研究されている緑膿菌を用いた。Pslクラスターがバイオフィルム形成に与える影響を探索するにあたり、まず、バイオフィルムを形成する以前の物理的な付着状態の段階で、カルバペネム系抗菌薬のビアペネムに対して抗菌薬抵抗性が上昇する現象を解析した。real-time PCRにて、lasR、lasI、rhlR、rhlI、pqsA、pqsRなどの遺伝子発現の変化を測定した。この際に、物品費用として申請したサーマルサイクラーのグラジエント機能により、real-time PCRで遺伝子発現を測定する際の条件検討を行った。遺伝子発現の測定により、プレート表面への付着によって上記遺伝子の発現が誘導されることを明らかにした。また、pel遺伝子に対しては付着が直接的に転写に影響していると考えられるが、psl遺伝子はあまり付着の影響を受けないことが明らかになった。これらの結果より、バイオフィルム形成初期の遺伝子発現変化の一部が明らかになった。また、これらの遺伝子発現の変化がどのように抗菌薬抵抗性の上昇に関与しているのかを検討していく予定である。今後の高齢化社会の中で、バイオフィルム感染症はますます増加することが考えられる。新たな薬剤の開発には、より細菌の本質に迫る基礎的研究が重要であると思われ、今回の研究成果は細菌の抗菌薬抵抗性の本質に迫るための重要な一歩であると考えられる。本研究では、バイオフィルム形成菌のモデルとしてよく研究されている緑膿菌を用いた。ps1クラスターがバイオフィルム形成する過程において近年、cyclic-di-GMPと呼ばれるセカンドメッセンジャーの関写が明らかになってきた。cyclic-di-GMPとps1の関与を探索するにあたり、cyclic-di-GMPの産生に関与するwsp領域の検討を行うことにした。緑膿菌PAO1株をLB培地にて14時間培養した菌液を希釈後、96穴プレートに播種して30°Cにて10時間培養し、1%クリスタルバイオレットにて染色して数回洗浄し、吸光度を測定することによりバイオフィルム形成能を測定した。また、Vogel-Bonner最小培地にてコロニー性状を観察した。次に、pMMB67HEのマルチクローニングサイトにwspF ORFを含む領域を挿入したものをPAO1株に導入することにより、表現型にもたらす影響にっいて検討した。親株に聡wspF遺伝子を導入することにより、Vogel-Bonner最小培地にて観察されるコロニーがムコイド状に変化した。これはcyclic-di-GMPの細胞内濃度低下によるものであると推察された。また、親株ではバイオフィルムを形成する以前の物理的な付着状態の段階でカルバペネム系抗菌薬のビアペネムに対して抗菌薬抵抗性が上昇するが、wspF遺伝子をプラスミドにて導入した株では抗菌薬抵抗性の著しい上昇はみられなかった。これらの結果より、緑膿菌が付着した際の抗菌薬抵抗性の上昇には、cyclic-di-GMPが関与することが推察された。

今後の高齢化社会では、バイオフィルム感染症はますます増加することが考えられるが、今回の研究成果は細菌の抗菌薬抵抗性の本質に迫るための重要な一歩であると考えられる。
リボソームRNAの機能構造解析

本研究はリボソームとリボソームRNA(rRNA)の機能構造を解析することにより、生命体の最も基本的なシステムである翻訳系が如何に機能し、如何に構成されているかの根本原理を解明し、ひいてはそれが如何に生じたかを推論するための基礎的な知見を得ることを目的に立案されたものである。最初は大腸菌リボソームとrRNAの機能構造を解析するため、大腸菌リボソームをピリジンで処理し、部分的に蛋白質の剥稚したリボソームを用いて翻訳反応の素過程を探る研究を行なった。その結果、ピリジン存在下でも非酵素的(自発的)な転位反応が起り得ることが分かった。しかし一昨年当たりからリボソームそのものの結晶のX線構造解析が有用なデータを提供し始め、リボソーム上の翻訳反応の素過程もこの原子レベルの高次構造からあらかた推定可能なことが判明したため、研究のターゲットを哺乳動物ミトコンドリアに移し、初期の目的の達成を目指すことにした。このミトコンドリア・リボソーム(ミトリボソーム)は大腸菌のものと比較して、RNAが約半分に短縮されている代わりに、蛋白質が肥大化し、全体として分子量、サイズとも同程度になっているという特徴がある。翻訳機能を担うRNAが短縮しているため、機能部位の同定が容易であり、かつ短縮したRNAに結合する蛋白質は肥大化しているため、RNAから蛋白質への構造的、概能的な役割譲渡の原理解明の可能性がある。現在プロテオーム解析手段を用いて約70種類の蛋白質のうち大腸菌の対応する蛋白質と比較することにより55種類の同定に成功し、そららのcharacterizationを行なっている。またL7/L12蛋白質を大腸菌のもので置き換えたハイブリッド型ミトリボソームは、ミトコンドリアと大腸菌両方のtRNA、翻訳因子を受け入れ翻訳反応を行なうことができる。この互換性の由来をも解明しつつある。大腸菌由来のリボソームは3種類のRNA(rRNA)と35種類のタンパク質から構成されており、タンパク質生合成の各素過程-転移RNA(tRNA)の結合、ペプチド結合の生成、それに引き続くtRNAの移動(トランスロケーション)-が、リボソーム上で、可溶性タンパク質因子の助けをかりて進行している。ところが、5060%のピリジンが存在するという極めて非生理的な条件下では、可溶性タンパク質因子が全く存在しなくとも、自発的なトランスロケーションが進行することを我々は見い出した。さらにこの条件下では、全体のほぼ2/3にあたるリボソームタンパク質がリボソームから解離していることが明らかとなっている。本年度は、ピリジン存在下におけるトランスロケーションの進行に必要な最小の構成要素を同定することを最終目標として、個々のリボソームタンパク質をリボソームから単離・精製することを試みた。十分量のリボソームタンパク質が分取できるようになれば、リボソームの試験管内再構成法を用いることにより、トランスロケーションに必要な要素を絞り込むことが可能となる。これまでのところ、以下の方法がリボソームタンパク質の単離・精製法として有用であることを確認した。すなわち、まずリボソームを6mM Mg^<2+>を含有するショ糖層を通過させることにより、リボソームに付着したタンパク質因子を除去した後に、このリボソームを3種類の濃度のLiCl溶液に順次さらすことによって、段階的にリボソームタンパク質を遊離させる。得られたリボソームタンパク質画分からFPLCにより、それぞれのリボソームタンパク質を単離した。この方法により、L2をはじめとする機能上重要なリボソームタンパク質を、90%以上の純度で分取することに成功した。今後は、リボソームの試験管内再構成実験へと進む予定である。

真核生物の細胞内小器官であるミトコンドリアはATP生産を司る重要な器官で、独自の遺伝子とその発現系を持っている。それは好気性細菌が真核細胞の祖先に共生して生じたものと考えられており、実際抗生物質に対する感受性などから、その翻訳系は大腸菌のものに近いと考えられる。そのリボソームは大腸菌のものに比べて、サイズや分量はほぼ等しいのに対し、沈降係数は55Sとかなり小さく、RNAが縮小している代わりにタンパク質が増加していることが指摘されていた。我々は、ミトコンドリア・リボソームの構成成分を大腸菌のものと比較しながら詳細に調べることにより、リボソームとリボソームRNAの機能構造を解明することを試みた。まず翻訳活性に関しては、ミトコンドリアのリボソームは大腸菌のtRNAおよび翻訳因子をも受け入れるのに対し、大腸菌のリボソームはミトコンドリアのtRNAおよび翻訳因子との組み合わせでは翻訳活性を発現しなかった。そこでこの違いを検討するために、そのキャラクタリゼーションは殆ど行われていなかったミトコンドリアのリボソームタンパク質を、牛ミトコンドリアの55Sリボソームから単離し、液体クロマトグラフ/質量分析表(LC/MS)によって解析した。現在まで約40種類のミトコンドリアのリボソームタンパク質を同定し、大腸菌のタンパク質とホモロジーのあるものは、その遺伝子の同定もヒトゲノムのデータベース解析から可能となった。そこで明らかになったことは、タンパク質結合部位が保存されているRNAに対応するリボソームタンパク質(L2など)の大きさは大腸菌とミトコンドリアでほぼ変わらないのに対し、タンパク質との結合部位が短縮、あるいは欠落しているRNAに対応するタンパク質(L1,L3など)は大きくなっているという傾向があることである。このことは、進化の過程でRNAが主体であった翻訳装置のかなりの部分がタンパク質へとその役割が委譲されたのではないかという可能性を伺わせる。真核生物の細胞内小器官であるミトコンドリアはATP生産を司る器官で、独自の遺伝子とその発現系をもっている。そのリボソームは大腸菌のものに比べて、サイズや分子量はほぼ等しいのに対し、沈降係数は55Sとかなり小さく、RNAが半減している代わりに蛋白質量が倍加していることが指摘されていた。本研究ではミトコンドリア・リボソームの構成成分を大腸菌のものと比較しながら詳細に検討することにより、ミトコンドリア・リボソームとリボソームRNAの機能構造を解明することを目指した。まず翻訳活性に関しては、ミトコンドリア・リボソームは大腸菌tRNAおよび翻訳因子をも受け入れるのに対し、大腸菌リボソームではミトコンドリアtRNAは機能せず、ミトコンドリアの翻訳因子との組み合わせで初めて機能した。また大腸菌EF-Gはミトコンドリア・リボソームには働かないが、そのL7/L12蛋白質のみを大腸菌のものに置換したハイブリッド・リボソームには作用した。このことから、L7/L12蛋白質を除く残りの殆どすべてのリボソーム部分はミトコンドリアと大腸菌で機能的に等価であることが明らかになった。
マトリックス分解酵素阻害剤を用いた胃癌腹膜播種に対する新しい治療法の確立

わが国では胃癌が原因で年間5万人が死亡している.胃癌の治療成績は早期発見率の増加、集学的治療の進歩により大きく向上したが、進行癌、とくに腹膜播種陽性例における転帰はきわめて不良で、とくに腹膜播種陽性例の1年生存率は20%以下である.一方、癌が浸潤・転移する際の主病巣周囲の細胞外マトリックスや基底膜の破壊は重要なステップであることが知られている.私共はヒト消化器癌組織中のマトリックス分解酵素(matrix metalloproteinase : MMP)が癌浸潤・転移の過程で重要な役割を演じており、さらに生物学的悪性度と密接な関連があることをこれまで明らかにしてきた.これらの成績を踏まえ、MMPによる細胞外マトリックス破壊を阻止することが癌細胞の進展の抑制につながるとの仮定から本研究を計画、実施した.各種MMP阻害剤の転移抑制効果を動物腹膜転移モデルを用いて検討した.1.SCIDマウス腹膜播種転移モデルの確立2.MMP阻害剤による播種結節形成抑制効果の検討.SCIDマウスにTMK-1を腹腔内投与後、1週目からMMP阻害剤として知られるノビレチンを連続14日間背部皮下植え込み型浸透圧ポンプより投与した.3週後にマウスを犠牲死させ、腹膜播種結節の数と総重量を計測して、その効果を判定した.その結果、コントロールに比べ治療群において有意に腹膜播種形成の抑制を認められた.3.腹膜播種結節形成の抑制機序について検討した.治療群の腫瘍結節においてMMP-9の活性が抑制されていることならびに腫瘍組織の血管新生が抑制されていることを明らかにした.以上より、MMP阻害剤を用いた新しい癌転移治療の可能性が示された.わが国では胃癌が原因で年間5万人が死亡している.胃癌の治療成績は早期発見率の増加、集学的治療の進歩により大きく向上したが、進行癌、とくに腹膜播種陽性例における転帰はきわめて不良で、とくに腹膜播種陽性例の1年生存率は20%以下である.一方、癌が浸潤・転移する際の主病巣周囲の細胞外マトリックスや基底膜の破壊は重要なステップであることが知られている.私共はヒト消化器癌組織中のマトリックス分解酵素(matrix metalloproteinase : MMP)が癌浸潤・転移の過程で重要な役割を演じており、さらに生物学的悪性度と密接な関連があることをこれまで明らかにしてきた.これらの成績を踏まえ、MMPによる細胞外マトリックス破壊を阻止することが癌細胞の進展の抑制につながるとの仮定から本研究を計画、実施した.各種MMP阻害剤の転移抑制効果を動物腹膜転移モデルを用いて検討した.1.SCIDマウス腹膜播種転移モデルの確立2.MMP阻害剤による播種結節形成抑制効果の検討.SCIDマウスにTMK-1を腹腔内投与後、1週目からMMP阻害剤として知られるノビレチンを連続14日間背部皮下植え込み型浸透圧ポンプより投与した.3週後にマウスを犠牲死させ、腹膜播種結節の数と総重量を計測して、その効果を判定した.その結果、コントロールに比べ治療群において有意に腹膜播種形成の抑制を認められた.3.腹膜播種結節形成の抑制機序について検討した.治療群の腫瘍結節においてMMP-9の活性が抑制されていることならびに腫瘍組織の血管新生が抑制されていることを明らかにした.以上より、MMP阻害剤を用いた新しい癌転移治療の可能性が示された.胃癌の治療成績は早期発見率の増加、集学的治療の進歩により向上したが、進行癌、とくに腹膜播種陽性例ににおける転帰は極めて不良であり、腹膜播種陽性例の1年生存率は20%以下である.一方、癌が浸潤・転移する際の主病巣周囲の細胞外マトリックスや基底膜の破壊は重要なステップであることが知られている.私共はヒト消化器癌組織中のマトリックス分解酵素(matrix metalloproteinase : MMP)が癌浸潤・転移の過程で重要な役割を演じており、さらに生物学的悪性度と密接な関連があることをこれまで明らかにしてきた.これらの状況を踏まえ、MMPによる細胞外マトリックス破壊の阻止が癌細胞の進展の抑制につながるとの仮定から本研究を計画した.合成MMP阻害剤の転移抑制効果をマウス腹膜転移モデルを用いて検討した.1.SCIDマウス腹膜播種転移モデルの確立2.MMP阻害剤による播種結節形成抑制効果の検討SCIDマウスにTMK-1を腹腔内投与後、1週目からMMP阻害剤として知られるマリマスタットもしくはノビレチンを連続14日間背部皮下植え込み型浸透圧ポンプより投与した.3週後にマウスを犠牲死させ、腹膜播種結節の数と総重量を計測して、その効果を判定した.その結果、コントロールに比べ治療群において有意に腹膜播種形成の抑制を認められた.また、長期間投与による生存実験においても治療群で生存期間の延長が認められた.3.腹膜播種結節形成の抑制機序について検討し、治療群の腫瘍結節においてMMP-9の活性が抑制されていること

ならびに腫瘍組織の血管新生が抑制されていることを明らかにした.以上より、MMP阻害剤を用いた新しい癌転移治療の可能性が示された.胃癌により年間5万人が死亡している.胃癌の治療成績は早期発見率の増加、集学的治療の進歩により向上したが、進行癌、とくに腹膜播種陽性例ににおける転帰はきわめて不良で、とくに腹膜播種陽性例の1年生存率は20%以下である.一方、癌が浸潤・転移する際の主病巣周囲の細胞外マトリックスや基底膜の破壊は重要なステップであることが知られている.私共はヒト消化器癌組織中のマトリックス分解酵素(matrix metalloproteinase : MMP)が癌浸潤・転移の過程で重要な役割を演じており、さらに生物学的悪性度と密接な関連があることをこれまで明らかにしてきた.これらの状況を踏まえ、MMPによる細胞外マトリックス破壊の阻止が癌細胞の進展の抑制につながるとの仮定から本研究を計画した.合成MMP阻害剤の転移抑制効果をマウス腹膜転移モデルを用いて検討した.1.SCIDマウス腹膜播種転移モデルの確立2.MMP阻害剤による播種結節形成抑制効果の検討.SCIDマウスにTMK-1を腹腔内投与後、1週目からMMP阻害剤として知られるノビレチンを連続14日間背部皮下植え込み型浸透圧ポンプより投与した.3週後にマウスを犠牲死させ、腹膜播種結節の数と総重量を計測して、その効果を判定した.その結果、コントロールに比べ治療群において有意に腹膜播種形成の抑制を認められた.3.腹膜播種結節形成の抑制機序について検討した.治療群の腫瘍結節においてMMP-9の活性が抑制されていることならびに腫瘍組織の血管新生が抑制されていることを明らかにした.以上より、MMP阻害剤を用いた新しい癌転移治療の可能性が示された.
三軸き裂波計測による地下き裂ゾーンの評価

1モデルフィールドにおけるき裂波測定実験1-(1)東北大学岩手県東八幡平高温岩体モデルフィールドの人工地下き裂傷を使って、地下き裂近傍の岩石層に三軸弾性波検出器を固定し、岩石層におけるき裂波の3次元粒子運動を測定した。また、地下き裂交点にはハイドロフォンを設置し、き裂波を測定した。三軸弾性波検出器にはバルク波がき裂波の前に入力しているため、き裂波の入力時刻の決定が困難であった。そこでハイドロフォンで測定した信号と三軸弾性波検出器で測定した信号を一緒に解析することにより、三軸弾性波検出器で測定した信号におけるき裂波の入力時刻を決定した。1-(2)地上き裂を地上より加圧し地下き裂を段階的に開口させながら測定実験を行い、地下き裂面の接触状態を変化させた時のき裂波の3次元粒子運動を測定した。2き裂波の方向推定き裂波の粒子運動を周波数領域で解析するためにコヒーレンス行列解析を考察した。コヒーレンス行列解析によりセンサの帯域を考慮した解析が可能になる。そして、コヒーレンス行列の最大固有値に対応する固有ベクトルの方向が地殻応力計測やコアサンプルの破断面から推定した地下き裂の方向にほぼ一致することを示した。3き裂波の3次元粒子運動の計測条件地下き裂を加圧した時の、3次元粒子運動の最大固有値に対応する固有ベクトルの方向の変化を解析した。また、三軸弾性波検出器の地下き裂面からの距離について、同様に固有ベクトルの方向の変化を解析した。そして、き裂波の3次元粒子運動の方向を推定する時には、地下き裂を開口させることと地下き裂面近くに三軸弾性波検出器を設置することが重要であることを示した。測定データの解析に設備備品のデジタルオシロスコープを使った。
味覚受容体発現を指標とした生活習慣病患者の味覚と食事摂取が味覚に及ぼ影響の解析

糖尿病など生活習慣病患者の、疾病が味覚に及ぼす影響や、治療の一環としての栄養摂取制限の食事が味覚に及ぼす影響は、明らかとなっていない。そこで本研究では、糖尿病と診断された疾病者を被験者として、味覚の状態を味覚受容体の発現性を指標として明らかにする事、被験者の食事及び栄養摂取状態を明らかにする事を目的とした。研究に同意した、自覚的味覚異常がなく、非喫煙の糖尿病患者19名を糖尿病被験者とした。これら糖、尿病被験者より擦過法により舌組織を採取し、RT-PCR法により味覚受容体hTAS2Rsの発現性を検討した。同時に半定量的食事摂取頻度調査により、食事及び主要栄養素摂取状況を把握した。糖尿病被験者の平均年齢は63.1±14.2歳、平均有病期間は12.0±8.0年であった。また、インスリン投与による治療は30.0%、糖尿病薬投与は36.7%、インスリン投与及び糖尿病薬併用は3.3%、食餌療法等による生活改善は36.7%であった。栄養摂取状態では平均エネルギー摂取量2,019±230kcal、平均PFCバランスは、たんぱく質(P)20%、脂質(F)30%、炭水化物(C)50%であり、脂質の摂取割合が若干多かった他はおおむね良好で、低栄養状態を示さなかった。hTAS2Rsの発現性を、疾病を有さない、自覚的味覚異常がなく、非喫煙のコントロール被験者と比較した。その結果、4059歳のコントロール被験者のhTAS2Rs発現種類数は14.0±3.7種類であるのに対し、糖尿病患者では0.9±1.1種類と有意に低値を示した。他の年代においても同様の傾向を示し、6079歳では12.0±3.5種類に対し1.0±1.8種類、80歳以上では8.3±1.9種類に対し0.5±0.7種類であった。これからの事から、糖尿病患者では一旦獲得した味覚受容体発現性を失い、QOL低下の一因となっていると考えられた。
ローカル・センシティヴな「開発とジェンダー」研究の構築をめざして

本研究の目的は、普遍主義・西欧中心主義に偏りがちな「ジェンダーと開発」研究の視点と方法を、フィールドワークに根差すローカルの文脈から再構築することだった。3年間の研究によって、(1)グローバル化する経済と言説のカを背景に、既存のローカルなジェンダー規範・関係が揺らぐと同時に再編成されており、(2)ジェンダー課題の解決のために、インター・ローカルな視点や方法の構築が重要となる中で、(3)地域研究と開発実践の協働の必要性が増大していることが明らかにされた。1年目の科研費研究会においては、各自が開発・地域研究・ジェンダー研究関連の図書・資料を収集し、検討したほか、次の活動を共同で行なった。1)分担者全員が参加する1泊2日の研究会の実施(2006年7月、10月、お茶の水女子大学)、2)第三世界の「開発とジェンダー」をめぐるフィールドワークの実施(夏季休暇期間中:パプアニューギニア=熊谷、アルジェリア=三浦、パラグアイ=藤掛、バングラデシュ=池田、タイ=江藤、3)「ジェンダーと開発」をめぐる国際ワークショッフ.の実施(2007年1月13-14日、お茶の水女子大学)。1)研究会:7月の研究会では、研究メンバー全員が第三世界の「ジェンダーと開発」をめぐる自らの研究史と研究方法・視点を紹介し、方法論的枠組みの構築に向けての課題を共有した。10月の研究会の後半は共通テーマを「開発実践と研究の間」と題し、小國・荒木が報告者となって、お茶の水女子大学の21世紀COEプログラムとの共催で行なった。外部からも多くの参加者を集めた。2)フィールドワーク:各自が自らのフィールドにおいて、地域調査・資料収集を行ない、第三世界のローカルな文脈における「ジェンダーと開発」問題の実態とその位相を確認した。その成果については10月の研究会および1月の国際ワークショップで報告した。3)国際ワークショップ:研究代表者の熊谷が主宰する21世紀COEプログラムのサブ・プロジェクトとの共催で行なった。海外から3名のゲスト講師(Ruth Pearsonイギリス、Mary Johnインド、Kristi Poerwandariインドネシア)を招聘し、英語で報告・討論を行なった。科研メンバーのうち、熊谷、池田、藤掛が報告を行ない、中谷、窪田、池田、棚橋が座長として参加した。現在、メンバーの多くが編集・解題者として加わり、このワークショップのプロシーディングスを作成中である。2.フィールド調査交付申請書記載のとおり、パプアニューギニア(熊谷)、バングラデシュ・インド(村山)、オーストラリア(窪田)において調査を行い、その成果を、2月の科研研究会にて報告した。3.科研研究会、関連学会での報告第1回研究会(6月30日):上記のワークショップと、3月に開催された、「ローカル・ニーズの豊かな世界--「草の根」からジェンダー課題を考える」(国際ジェンダー学会主催。池田、江藤、藤掛が中心メンバー)の二つの会を総括し、インターローカルな関係性の構築をめぐって討議した。第2回研究会(2月2324日):メンバーのこれまでのフィールドワークによって得た成果を報告し、1)ジェンダーと開発をめぐるローカルな文脈の差異と相同性を確認するとともに,2)「ローカル・センシティヴな『開発とジェンダー』」の視座と方法について再検討を行った。このほか、熊谷は、10月に実施されたF-GENSの全体シンポジウム(お茶の水女子大)において、「ローカル・センシティヴな開発とジェンダー」の新たな命題について報告し、11月開催の人文地理学会大会では、倉光と共同報告を行った。最終年度となる2008年度には、当初の予定通り、3回の共同研究会を実施した。第1回共同研究会(7月12-13日)では、これまでの2年間の研究会を振り返り、その成果と課題を確認するとともに、研究会の最終年度における成果報告のあり方等を中心に議論した。そこでは、「開発」「ローカル・センシティヴ」の意味内容があらためて問題となり、「開発」とは、開発援助(開発的介入)に限らず、グローバル化にともなう社会変化や言説を含むものであること、それがどのようにジェンダー規範や関係の変容と絡み合いながらローカル社会の変容として現出しているかを、各自がフィールドワークに根差しながら記述していくのが本研究の中心課題であることが確認された。成果報告については、一般書の刊行をめざすことが合意された。第2回共同研究会(12月20-21日)は、「『ジェンダーと開発』をめぐる『知』と『実践』の共有」と題し、1日目には、JICAの職員や専門家として開発実務・実践に関わってきた経験をもつゲストスピーカーが問題を提起した。2日目には、科研メンバーの側から「ジェンダーと開発」理論と実践の変遷と課題が整理され、研究者と実践者の相違と連携の可能性が論じられた。

その中では、ジェンダーの差異のみに特化するのではなく、階級や人種などと交差させたインターセクショナルな視点から「社会的排除」を論じていく必要性、分析・分解していく研究者の視点だけでなく統合・連帯していく実践者のアプローチの重要性などが指摘された。第3回の研究会(2月20-22日)は合宿形式で行ない、成果刊行物の内容について、参加者が各自の構想を述べ、全体の構成と枠組みについて詰めた議論を行なった。原稿の執筆期限を2010年2月とし、成果を2010年度中に一般書として刊行するため、近日中に出版社と交渉を行なうことが合意された。
歯科治療による要介護高齢者のQOL向上の生活機能分類別アウトカムを用いた評価

I.目的超高齢社会を迎えた今,患者のQOL向上のためには,効率的で質の高い義歯治療が重要である.そこで,義歯治療のテクノロジーアセスメントの手法を用いて,そのアウトカムを調査し,新義歯治療における患者の義歯に対する評価の経時変化と,その原因を明らかにすることを目的とした.II.方法上下総義歯を新製した患者35名のアウトカムを検討した.咀嚼機能評価・満足度評価・顎堤の状態の評価をテクノロジーアセスメントとし,それぞれ得られたスコアをアウトカムとして用いた.診査時期を,(1)新義歯完成前の旧義歯使用時,(2)新義歯装着後初回調整時,(3)装着後約1ヶ月の3回とし,その評価の変動を検討した.また,咀嚼機能評価および満足度評価の評価構成因子を分析・検討した.咀嚼機能評価では,旧義歯の評価が高いほど新義歯の評価が低下し,新義歯装着後約1ヶ月経過すると,咀嚼不能食品数が有意に減少することが示された.満足度評価は,経時的にスコアが上昇し,「上顎義歯の適合性」と「下顎義歯の違和感」が満足度評価を左右する因子であることが示された.さらに,咀嚼機能評価と満足度評価の変動には,正の相関が示された.咀嚼機能評価および満足度評価と顎堤状態の評価の間には,有意な関連性は示されなかった.新義歯装着前後の患者の義歯に対する評価の経時変化と,その原因が明らかになり,患者の満足度を高めるためには,咀嚼機能および上顎義歯の適合性,下顎義歯の違和感に重点をおいた治療をすべきであるという臨床的な示唆が得られた.I.目的超高齢社会を迎えた今,患者のQOL向上のためには,効率的で質の高い義歯治療が重要である.そこで,義歯治療のテクノロジーアセスメントの手法を用いて,そのアウトカムを調査し,新義歯治療における患者の義歯に対する評価の経時変化と,その原因を明らかにすることを目的とした.II.方法上下総義歯を新製した患者35名のアウトカムを検討した.咀嚼機能評価・満足度評価・顎堤の状態の評価をテクノロジーアセスメントとし,それぞれ得られたスコアをアウトカムとして用いた.診査時期を,(1)新義歯完成前の旧義歯使用時,(2)新義歯装着後初回調整時,(3)装着後約1ヶ月の3回とし,その評価の変動を検討した.また,咀嚼機能評価および満足度評価の評価構成因子を分析・検討した.咀嚼機能評価では,旧義歯の評価が高いほど新義歯の評価が低下し,新義歯装着後約1ヶ月経過すると,咀嚼不能食品数が有意に減少することが示された.満足度評価は,経時的にスコアが上昇し,「上顎義歯の適合性」と「下顎義歯の違和感」が満足度評価を左右する因子であることが示された.さらに,咀嚼機能評価と満足度評価の変動には,正の相関が示された.咀嚼機能評価および満足度評価と顎堤状態の評価の間には,有意な関連性は示されなかった.新義歯装着前後の患者の義歯に対する評価の経時変化と,その原因が明らかになり,患者の満足度を高めるためには,咀嚼機能および上顎義歯の適合性,下顎義歯の違和感に重点をおいた治療をすべきであるという臨床的な示唆が得られた.1.目的近年,エビデンスの必要性は歯科医療の分野においても求められ,科学的根拠に基づいた明確な医療行為の提供が望まれている.しかし,根拠の確立の必要性や重要性を感じる風潮がある中,いまだそれを確立するための研究報告は見られず,早急なエビデンスの確立が避けて通れない今後の課題であることは明白である.そこで本研究では,「要介護高齢者」を対象とした歯科治療の満足度の自己評価(高齢者立脚型アウトカム)を集計すると共に,包括的または疾患別に健康関連QOLの計測を行うことにより,施された歯科治療と患者QOLの向上との総合的な関連性の解明を行う.さらに,対象となる要介護高齢者を「WHO国際生活機能分類」を用いて口腔内の疾患状況別に分類し,治療前後の状況の評価を行うことにより,全身疾患に対する医学的治療によるQOLへの影響と,歯科治療によるQOLへの影響を比較,検討することができる.そして,歯科治療がQOLの向上へ与える有効性の大きさを示すことにより,最適で有効的な歯科治療のためのガイドラインを確立することを目的とした.2.方法上下無歯顎の総義歯と,少数歯残存のオーバーデンチャーの新製治療をした患者のアウトカム評価を検討した.これには,咀嚼機能・満足度(QOL)をテクノロジーアセスメントとし,そのスコアを算出して用いた.診査時期を,(1)旧義歯,(2)新義歯装着後初回調整前,(3)装着後1ヶ月の3回とし,各時期間での評価の変化を検討した.また,満足度評価に関しては,その評価構成因子を詳細に分析した.3.結果・まとめ本科学研究費で購入した変換ソフトを使用することにより,旧義歯や顎堤状態のスコアに対する影響因子の検討が可能となった.