hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胆管細胞癌に特徴的な糖鎖発現プロファイルの同定

本研究では硫酸化糖鎖が細胆管細胞癌のマーカーになるかどうかを検討した。正常肝の小径肝内胆管および細胆管細胞癌の細胆管様構造の内腔面に硫酸化糖鎖が優位に発現しており、後者では硫酸化糖鎖の発現とMUC1の発現が共局在していることを明らかにした。さらに胆管細胞における硫酸化糖鎖の生合成にN-アセチルグルコサミン-6-硫酸転移酵素(GlcNAc6ST-2)が関与していることを示した。以上の結果より、GlcNAc6ST-2依存性に生合成された硫酸化糖鎖で修飾されたMUC1が腺管の内腔面に発現することが細胆管に分化した胆管細胞の特徴であり、細胆管細胞癌のマーカーとしても利用可能であることを示した。本研究課題では、癌細胞で特徴的な発現パターンを示す糖鎖の種類と役割解明を目的とし、肝原発性悪性腫瘍の中でも比較的まれで、発症機構が明らかにされていない細胆管細胞癌(CoCC)に焦点を当て、他の肝原発性悪性腫瘍とは異なった発現パターンを示すepithelialmembrane antigen(EMA)の糖鎖構造を明らかにし、その病理診断への応用を目指す。平成27年度は肝原発性悪性腫瘍に分類されるCoCC、肝内胆管癌(ICC)、肝細胞癌(HCC)の各組織型に特徴的な糖鎖の発現パターンを同定したのち、コアタンパク質であるEMAおよび糖鎖の発現を細胞株を用いて再現することにより、糖鎖によるコアタンパク質の機能を明らかにすることを目標とした。まずヒト組織における検討として手術標本の免疫組織染色を実施し、組織型によって糖鎖の発現パターンに違いがあることを確認した。次いで組織切片を用いて蛍光免疫組織染色を行ない、糖鎖の発現とEMAの発現パターンが類似することを明らかにした。糖鎖とEMAを細胞株で強制発現させ、免疫沈降法、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法、ウェスタンブロッティング法を用いて、この糖鎖がEMA上に発現することを明らかにした。これまでに手術標本26症例(CoCC 16症例、ICC 5症例、HCC 5症例)についての解析を終えた。症例数をさらに増やして解析を行なうため、現在準備を進めている。予備実験の結果、免疫組織染色に用いた抗EMA抗体が免疫沈降法やウェスタンブロッティング法などの分子生物学的実験に適さないことが明らかとなったため、分子生物学的実験で汎用されるFLAGタグをEMAに付加する方法を採用し、EMA遺伝子をサブクローニングする際にFLAG配列を融合した。この遺伝子産物をin vitro実験に使用することで、抗FLAG抗体を用いた免疫沈降が容易となった。【最終年度に実施した研究の成果の概要】細胆管細胞癌20症例、末梢型肝内胆管癌26症例、肝門周囲型肝内胆管癌25症例、肝細胞癌25症例の手術標本に対して免疫組織染色を実施し、糖鎖およびコアタンパク質の発現パターンの解析を行なったところ、細胆管細胞癌において硫酸化糖鎖とepithelial membrane antigen(EMA)が細胆管用様構造の内腔面に共発現していることを明らかにした。細胆管細胞癌における硫酸化糖鎖の生合成に関与する硫酸化糖鎖合成酵素を明らかにするため、肝内胆管癌由来の細胞株にGlcNAc6ST-1またはGlcNAc6ST-2のcDNAを遺伝子導入したところ、GlcNAc6ST-2の存在下で硫酸化糖鎖が細胞膜に発現した。野生型およびGlcNAc6ST-1ノックアウトマウスでは、小径肝内胆管で硫酸化糖鎖の発現がみられたが、GlcNAc6ST-1およびGlcNAc6ST-2のダブルノックアウトマウスではその発現が消失していた。【研究機関全体を通じて実施した研究の成果の概要】本研究では肝原発性悪性腫瘍の中でも比較的まれで、発症機構が明らかにされていない細胆管細胞癌に焦点を当て、他の肝原発性悪性腫瘍とは異なる発現パターンを示すEMAの糖鎖構造を明らかにすることを目的とし、1)細胆管細胞癌の細胆管様構造では内腔面に硫酸化糖鎖とEMAが共発現していること、2)EMAが硫酸化糖鎖のコアタンパク質となること、3)細胆管細胞癌における硫酸化糖鎖の生合成にGlcNAc6ST-2が関与していることを明らかにした。これらの研究成果は、細胆管様構造の内腔面における硫酸化糖鎖の発現が細胆管細胞癌の病理組織学的診断におけるマーカーとして利用可能であることを示している。平成28年度は糖鎖修飾されたEMAの機能解明を目指す。CoCCは比較的まれであるため、初代培養株を樹立することが困難であり、CoCC由来の細胞株は未だ樹立されていない。

そこで現在入手可能なヒト胆管上皮細胞株のなかからEMA陽性の細胞株を選別し、糖鎖陽性群と陰性群に分けたうえで、次の実験を行なう。1)上面がマトリゲルで覆われたTrans-wellを用いて、細胞浸潤能、移動能を評価する。2)MTTアッセイキットを用いて、細胞の増殖能を評価する。糖鎖生物学
カドミウム腎毒性発現における新規のカドミウム毒性決定因子BIRC3の役割の解明

これまでに、カドミウムがアポトーシス抑制因子であるBIRC3の発現抑制を介して、ヒト由来の腎近位尿細管上皮細胞(HK-2細胞)におけるアポトーシスを引き起こすことを明らかにしている。また、BIRC3はネクロプトーシス経路にも関与しており、カドミウムもHK-2細胞においてネクロプトーシスを誘導することを見いだしている。そこで本研究では、HK-2細胞におけるカスパーゼ3活性化に及ぼすカドミウムおよびBIRC3ノックダウンの影響を調べた。また、ヒト神経芽腫細胞(IMR-32細胞)およびマウス由来の正常肝細胞(AML-12細胞)を用いて、カスパーゼ3の活性化やBIRC3(or Birc3)の遺伝子発現に及ぼすメチル水銀、無機水銀並びに無機ヒ素の影響を調べた。BIRC3のノックダウンは、カドミウムと同様にHK-2細胞内のカスパーゼ3を活性化させた。また、メチル水銀は、IMR-32細胞とHK-2細胞において、カスパーゼ3を活性化させたものの、BIRC3遺伝子発現には影響を与えなかった。無機水銀は、HK-2細胞において、カスパーゼ3の活性化には関与しなかったが、BIRC3の遺伝子発現を有意に減少させた。無機ヒ素は、AML-12細胞において、カスパーゼ3の活性化に関与せず、Birc3の遺伝子発現を上昇させた。AML-12細胞において、カドミウムは、カスパーゼ3の活性化に関与しないものの、低濃度のみでBirc3の遺伝子発現を低下させた。これらの結果より、BIRC3遺伝子発現低下によるカスパーゼ3の活性化は、腎近位尿細管細胞におけるカドミウム特異的な作用であることが考えられる。有害環境汚染物質の一つであるカドミウムは、腎臓をはじめ、骨、呼吸器、生殖器、循環器、胎児などに障害を引き起こすことが知られている。本研究では、345種の転写因子を対象とした網羅的検索を実施し、カドミウムによって活性が低下した転写因子のうち、ARNT転写因子がその細胞内レベルの低下に伴い、細胞生存率を減少させることも見いだした。さらに、カドミウムによってARNTの下流遺伝子であるBIRC3の発現が低下することも明らかになった。カドミウムはBIRC3の遺伝子発現を顕著に抑制するとともに、細胞内タンパク質レベルも著しく低下させた。しかも、カドミウムによるBIRC3遺伝子発現抑制がARNT転写因子の活性抑制に起因していることが見いだされた。また、カドミウムはARNTの細胞内タンパク質レベルを低下させて転写活性を抑制することが示唆された。なお、BIRC3以外の7種のBIRC遺伝子ファミリーにおけるカドミウムの発現抑制作用は認められなかった。BIRC3のノックダウンによって細胞生存率の低下と、アポトーシスの誘導が示されるとともに、BIRC3のノックダウンによってカドミウム毒性も増強された。以上の結果より、カドミウムはARNT転写因子の活性抑制を介してBIRC3の遺伝子発現を抑制するとともに、細胞内タンパク質レベルを低下させ、その結果、細胞に障害を与えることが示唆された。カドミウムによるBIRC3遺伝子発現抑制はARNT転写因子の活性抑制に起因していることが示唆された。平成28年度の研究目標は、「1ARNTの転写活性抑制作用を介したカドミウムのBIRC3遺伝子発現抑制の解明、2BIRC3の活性抑制がカドミウム毒性発現に及ぼす影響の解明、3BIRC3を介したカドミウムの細胞死経路の解明」であった。現在までの研究から、腎近位尿細管上皮細胞において、カドミウムは、ARNT転写因子の活性抑制を介した発現低下により、BIRC3(アポトーシス抑制因子)の細胞内レベルを著しく低下させることが見いだされた。また、RNA干渉法によるBIRC3の発現抑制はカドミウム毒性を有意に増強させ、その経路にアポトーシスが関与していることが明らかとなった。以上の成果は、当初の研究目標をほとんど達成するものであり、おおむね順調に進展していると思われる。本年度では、ARNT転写因子の制御を受けるBIRC3(アポトーシス抑制因子)の発現低下が、カドミウムによる腎近位尿細管上皮細胞(HK-2細胞)でのアポトーシス誘導に関与することを明らかにしている。さらに、BIRC3はネクロプトーシス抑制にも深く関与していることが知られている。ネクロプトーシスの際には、RIPK1/3のリン酸化およびHMGB-1の細胞外放出が引き起こされる。本年度は、HK-2細胞におけるHMGB-1の細胞外放出に及ぼすカドミウムおよびBIRC3発現抑制の影響を検討した。カドミウム処理による細胞毒性が出現した条件下で、HMGB-1の細胞外放出が認められた。BIRC3のノックダウンにより、細胞生存率が低下し、HMGB-1タンパク質の有意な細胞外への放出も認められた。さらに、カドミウム処理によってHK-2細胞内でリン酸化RIPK1が検出された。今年度の結果より、カドミウムは腎近位尿細管上皮細胞において、BIRC3の遺伝子発現を抑制し、ネクロプトーシスを介して細胞毒性を引き起こすことが示唆された。この事実は、これまでに報告のなかったカドミウム毒性発現におけるネクロプトーシスの関与およびその経路に関わるBIRC3の寄与を明らかにしており、カドミウム毒性発現機構の解明に重要な手がかりを提供するものである。

これまでの研究において、BIRC3を介したカドミウム毒性発現機の構解析を行い、BIRC3はカドミウムによるアポトーシスのみならずネクロプトーシスにも深く関与していることが明らかとなった。なお、BIRC3のカドミウムによるアポトーシスにおいては、カスパーゼを介した経路に関与していることが見いだされ、ネクロプトーシスの際にはRIPK1リン酸化経路が関わっていることを見いだした。これらの成果は、当初の研究目的である「BIRC3が関与するカドミウムによる細胞死経路の解明」および「カドミウム毒性発現に関与するBIRC3の相互作用因子の同定」を着実に解明したと思われる。これまでに、カドミウムがアポトーシス抑制因子であるBIRC3の発現抑制を介して、ヒト由来の腎近位尿細管上皮細胞(HK-2細胞)におけるアポトーシスを引き起こすことを明らかにしている。また、BIRC3はネクロプトーシス経路にも関与しており、カドミウムもHK-2細胞においてネクロプトーシスを誘導することを見いだしている。そこで本研究では、HK-2細胞におけるカスパーゼ3活性化に及ぼすカドミウムおよびBIRC3ノックダウンの影響を調べた。また、ヒト神経芽腫細胞(IMR-32細胞)およびマウス由来の正常肝細胞(AML-12細胞)を用いて、カスパーゼ3の活性化やBIRC3(or Birc3)の遺伝子発現に及ぼすメチル水銀、無機水銀並びに無機ヒ素の影響を調べた。BIRC3のノックダウンは、カドミウムと同様にHK-2細胞内のカスパーゼ3を活性化させた。また、メチル水銀は、IMR-32細胞とHK-2細胞において、カスパーゼ3を活性化させたものの、BIRC3遺伝子発現には影響を与えなかった。無機水銀は、HK-2細胞において、カスパーゼ3の活性化には関与しなかったが、BIRC3の遺伝子発現を有意に減少させた。無機ヒ素は、AML-12細胞において、カスパーゼ3の活性化に関与せず、Birc3の遺伝子発現を上昇させた。AML-12細胞において、カドミウムは、カスパーゼ3の活性化に関与しないものの、低濃度のみでBirc3の遺伝子発現を低下させた。これらの結果より、BIRC3遺伝子発現低下によるカスパーゼ3の活性化は、腎近位尿細管細胞におけるカドミウム特異的な作用であることが考えられる。今後、カドミウムのBIRC3発現抑制によるアポトーシス誘導作用におけるカスパーゼの関与やカドミウムによるシトクロームcの細胞質への放出に及ぼすBIRC3の関与を検討する。BIRC3はネクロプトーシス経路に関与することも知られている。また、BIRC3の細胞内レベルが減少した場合、RIP kinase1とRIP kinase3が複合体を形成することによってネクロプトーシスを誘導することも知られていることから、カドミウムによるRIP kinase複合体形成に及ぼすBIRC3の影響を検討し、BIRC3発現抑制を介したカドミウム毒性発現におけるRIP kinaseの役割を明らかにする。また、カドミウムによるARNTの核への局在性、転写複合体の形成、ARNT転写因子の修飾を検討し、カドミウム標的転写因子ARNTの活性調節機構の解明する。さらに、カドミウム長期曝露マウスの腎臓において、ARNTの転写活性おとびBIRC3の発現に及ぼすカドミウムの影響を、EMSAキットを用いたゲルシフトアセイおよびリアルタイムRT-PCR法を用いて検討し、カドミウムの腎毒性発現の標的分子機構を証明する。
生物分類の思考が自然に身につく「昆虫検索データベース」の構築

地球上の生物が織りなす多様性(=生物多様性)を認識し、体験させるというプロセスは子どもの健全な育成にとって不可欠である。そのための観察対象として、地球上の生物種の半数以上を占める昆虫類の右にでるものはない。そのため、近年は総合学習の一環として昆虫類を題材とした自然体験学習に取り組む教師が増加傾向にあるが、そのときにぶつかる大きな壁が「昆虫の名前調べ」である。そういった教師の悩みを解決するために、日本国内に生息するすべての昆虫類を科レベルまで分類検索でき、それと同時に、生物多様性認識の基本ともいえる"生物分類の思考"が自然と身につく「昆虫検索データベース」を構築した。平成18年度の具体的な研究成果を集約すると以下の5点に集約することができる。(2)(1)の検索データベースを屋外フィールドでも活用できるようにするために作成したプラスチック製下敷き「昆虫の仲間分けにチャレンジしてみよう!」の教材を宮城県内の小学校を中心として1,000部を配布した。(3)(2)の教材を活用して、気仙沼市立面瀬小学校の3年生を対象として実践活動、宮城教育大学3年生を対象とした野外実習を行った。学校現場の教師たちに、生物多様性認識の基本ともいえる"生物分類の思考"を身につけてもらうことを目的として、昆虫類を「科(Family)」のレベルまで検索できるデータベースを構築した。本年度はまず、節足動物の中から昆虫綱とそれ以外のグループとを識別し、さらに昆虫綱に含まれる33の「目(Order)」を検索できるようなシステムを構築した。具体的な研究成果は以下の5点に集約することができる。(1)「2分岐方式の絵解き検索システム」を構築した:イラストで表示された2択の質問に答えながら、ユーザーは昆虫の形態の特徴をひとつずつ丹念にチェックしながら「目(Order)」の検索ができるシステムを構築した。(2)「直感による検索システム」および「分類名による検索システム」を構築した:調べている昆虫の「目(Order)」がある程度わかっている中級レベル以上のユーザーに対しては、昆虫のシルエットあるいは分類名をクリックすることで「目(Order)」が検索できるようにした。(3)各「目(Order)」の解説ページを作成した:各「目(Order)」のカラー生態写真と全形図を掲載すると同時に、含まれる種数、分布、サイズ、生態、生活史、分類体系、等に関する情報を簡潔に整理した。(4)推奨リンク集を作成した:「目(Order)」のレベルよりもさらに詳しい情報を必要としているユーザーのために、(現在インターネット上で公開されている)優れたWebページへ簡単にアクセスできるリンク集を作成した。なお、今回構築した「昆虫検索データベース」は、以下のURLで公開を行っている(2005年1月)。学校現場の教師に、生物多様性認識の基本ともいえる"生物分類の思考"を身につけてもらうことを目的として、昆虫類を検索するデータベースを構築した。本年度の具体的な研究成果を集約すると以下の4点に整理することができる。(1)昨年度、昆虫類を目(Order)のレベルまで検索できるシステムを構築したが、本年度は海外での利用を期待して「検索システムの英文化」を行なった。その結果、気仙沼市立面瀬小学校とアメリカテキサス州カリスバーグ小学校との昆虫調査を通した交流に貢献することができた。(2)これまでインターネット上のみで公開していた検索システムを、野外フィールドにおいても活用できるよう「プラスチック製下敷き」を作成した。その結果、パソコンを利用できないような場所においても、昆虫の名前調べが容易に実施できるようになった。(3)脈翅目(=アミメカゲロウ目)、鱗翅目(=チョウ目)、膜翅目(=ハチ目)といった主要な昆虫目については、科(Family)のレベルまで検索できるようなシステムを試作した。(4)日常的に環境教育の実践の場として活用している仙台市青葉山地域において、昆虫類と密接な関わりをもつ植物、キノコ(菌類)、哺乳類、鳥類、両生類、爬虫類に関する基礎データを整理した。その結果、昆虫をきっかけにして芽生えた自然への興味・関心を生態系全体に広げ、相互関係を有機的に理解するための舞台を整えることができた。
腐食平板表面形状のフラクタル性と鋼板の強度・変形能の関係に関する研究

本研究では、腐食表面形状のフラクタル性について計測データからのフラクタル次元算定について検討した。その手法としては、(1)粗視化の度合いを変える方法、(2)測度の関係から求める方法、(3)相関関数から求める方法、(4)スペクトルより求める方法など、いくつかの手法があるが、今回は、(1)の手法を用いた。全面腐食表面の場合、表面形状にわずかなフラクタル性が認められるが、ピット腐食の段階では、フラクタル性を確認することはできなかった。腐食平板の強度試験と等価な試験として腐食表面形状をNCフライス盤により再現加工した試験片による試験を実施するとともに対応する腐食表面形状を持つ試験片の破断数値シミュレーションを実施した。腐食材の引っ張り試験では、その延性低下現象が問題となる。そこで、腐食鋼板表面形状に対する大ひずみ、大変形弾塑性解析により数値的に塑性変形の局所化と強度低下さらに延性低下を検討した。必要な材料の真応力-真ひずみ関係を求めるために、先ず画像処理による大ひずみ測定法を開発した。このデータを用い解析コードLS-DYNAで破断までの解析を実施したところ通常の引張試験結果を極めて良好に再現するシミュレーション結果を得た。さらに、腐食ピッチを有する試験片の場合についても各種のピット形状、ピット密度に対する数値シミュレーションを行い、実験結果との比較検討をした。このような数値計算においては、ピット形状や塑性変形の局所化との関係で破断ひずみの要素寸法依存性があることも明らかとなった。
多業を軸とした地域社会の変革と持続にむけたアクション・リサーチ

今年度は主に2つの研究成果を挙げた。第1に、昨年度実施した地域おこし協力隊退任者むけ全国質問紙調査(対象約2000名、回収率91%)を集計・分析し、その成果を逐次、公表していったことである。得られた知見として特筆すべきは、特定組織の活動に従事する協力隊の成果が活性化面においても定住・起業面においても、そうでない場合に比べ有意に劣ることと、地域貢献志向以上に定住・ライフスタイル志向の方が有意に成果につながりやすいことなどである。まず、全体の調査報告書を所属機関の紀要に速報して関係行政機関に送付したうえで(2018年8月刊行)、日本社会学会大会テーマセッションでの報告に応募・採択され、地域おこし協力隊を含む若年層移住者・関係人口をテーマにしたセッションで報告・議論した。そのうえで、所管の総務省をはじめ岩手県庁、宮城県庁、福島県庁、大分県庁などの講演依頼に応じて逐次、解説を行った。さらに地域活性化センター機関誌に報告書の抄録を寄稿した(2018年12月)ほか、協力隊制度創設10周年記念書籍にその後の議論を加えた論文を寄稿した(2019年3月)。第2に、先の全国質問紙調査結果からの仮説形成を踏まえた事例研究をアクション・リサーチとして進めた。具体的には、望ましい協力隊受入・フォローアップ態勢とそれを構築するプロセスに関する仮説検証を、青森県弘前市(2012年4月から実施)、平川市(2017年9月から実施)において既に構築された事例のさらなる改善を目的に進めたほか、2018年7月から新規に宮城県全域と福島県須賀川市において、受入・フォローアップ態勢の新規構築、既設の態勢の改善の双方を目指して実施した。結果として、特に弘前市と須賀川市で大幅な改善効果が見られ、2019年度以降もこれまで実施した対象事例では継続調査してゆくほか、福島県全域、岩手県県北地域にも拡大実施してゆくこととなった。量的調査にもとづく仮説形成と事例検証が順調に進展しただけでなく、地域おこし協力隊退任者による経験知の共有・蓄積・活用のアリーナ形成も進むとともに、それらの知見や方向性が国・総務省の施策にも反映され政策的な支援を受けられるようになったためである。今後はこれまで得られた知見をできるだけ多くの地域に普及・浸透させ、さらなる知見の深化や改善にフィードバックさせるとともに、それらの知見を現場に伝達する主体として研究者やメディア、地域おこし協力隊現役・退任者などにより一層働きかけ、現場の状況の改善とより持続可能な地域社会の再構築に寄与していく。2017年6月末時点で任期を終了した全国の地域おこし協力隊を対象とした質問紙調査を実施し、その分析に着手するとともに、逐次、これまでの研究成果の公表と社会還元を進めている。まず質問紙調査では、総務省資料をもとに協力隊導入実績のある全都道府県・市町村(911自治体)の担当者に個別に連絡をし、このうち90.1%にあたる821自治体から1969名分の回答を得た。本調査の特徴としては、協力隊をはじめ従来の地域政策研究では接近が難しいため留保されていた、「地域活性化」の評価について積極的に回答を求め、その数値を被説明変数としたときの、自治体=地域側の受入態勢や隊員個人の属性が及ぼす効果を明らかにする点である。結果として含意は次の3つである。1つは、2010年度の制度創設以降の事業効果の経年変化として、2012年度採用組以降、効果が伸び悩んでいることが明らかになったことである。2つ目は、受入態勢の充実度により「活性化」が高まる点に加え、業務内容が特定の組織に寄与するものであると事業効果が得られにくい点が明確になった点が大きい。さらに3つ目として、隊員個人の属性としては、一定の社会経験と地域とつながりがあることが、事業効果を押し上げる要因になっている点がはっきりした。残された課題としては、本調査で注目していた隊員の任期終了後の働き方として「多業」のケースが予想以上に少なく(全体の3.1%)、本調査だけからはその意義について十分な分析がしづらくなったことが挙げられる。これについては、「多業」への注目が一部のメディアに誘導され全体像を捉え損ねている証として位置づけるとともに、ケーススタディによる「多業」の広がりにくさに対する接近を試みることとしたい。研究成果の公表と社会還元については、協力隊にかんする全国研修会や各都道府県研修会などで研究成果を踏まえた政策的な含意を報告する機会を得ている。予定していた質問紙調査がすべて完了し事例聞き取り調査にも着手しているため。

さらに地域活性化センター機関誌に報告書の抄録を寄稿した(2018年12月)ほか、協力隊制度創設10周年記念書籍にその後の議論を加えた論文を寄稿した(2019年3月)。第2に、先の全国質問紙調査結果からの仮説形成を踏まえた事例研究をアクション・リサーチとして進めた。具体的には、望ましい協力隊受入・フォローアップ態勢とそれを構築するプロセスに関する仮説検証を、青森県弘前市(2012年4月から実施)、平川市(2017年9月から実施)において既に構築された事例のさらなる改善を目的に進めたほか、2018年7月から新規に宮城県全域と福島県須賀川市において、受入・フォローアップ態勢の新規構築、既設の態勢の改善の双方を目指して実施した。結果として、特に弘前市と須賀川市で大幅な改善効果が見られ、2019年度以降もこれまで実施した対象事例では継続調査してゆくほか、福島県全域、岩手県県北地域にも拡大実施してゆくこととなった。量的調査にもとづく仮説形成と事例検証が順調に進展しただけでなく、地域おこし協力隊退任者による経験知の共有・蓄積・活用のアリーナ形成も進むとともに、それらの知見や方向性が国・総務省の施策にも反映され政策的な支援を受けられるようになったためである。事例聞き取り調査を進めるとともにケーススタディの分析結果を早期に公表する。その際、海外学会での公表機会も積極的に活用する。今後はこれまで得られた知見をできるだけ多くの地域に普及・浸透させ、さらなる知見の深化や改善にフィードバックさせるとともに、それらの知見を現場に伝達する主体として研究者やメディア、地域おこし協力隊現役・退任者などにより一層働きかけ、現場の状況の改善とより持続可能な地域社会の再構築に寄与していく。想定よりも調査票入力委託費が安価で済んだためであり次年度以降の事例調査や研究発表の旅費として活用する。
セラミックス分離型金属-空気電池へのセラミックス・金属材料学アプローチ

水溶液系Na-空気電池の優位点と問題点を明らかにし、それらの解決を図ることを目的とした。ナノポーラス金電極を水溶液系空気電池に初めて導入することにより、本系との適合性の良さを示した。また、非水系と水溶液系を直接比較することが可能となり、水溶液系の利点を明確にした。そのほか、優れた空気極触媒、負極側の電解液へのイオン液体導入の効果を検証した。さらに、電池の抵抗低減に寄与する緻密電解質シートを作成した。これらの新機軸の統合は、水溶液系Na-空気電池の性能向上のみならず、他の系の電池や、Li系-Na系の化学の体系化に寄与し得る。商用のLiイオン電池のエネルギー密度は、100200 Wh/kg程度の範囲にあり、これを蓄電池とした電気自動車に、従来のガソリン車と同等の航続距離を持たせるには、現状の35倍のエネルギー密度が必要とされる。Liイオン電池では、250 Wh/kgが技術限界として認識されており、目標のエネルギー密度を従来技術の延長線では達成することは困難とされる。そこで、本研究ではLiイオン電地の4倍以上のエネルギー密度を有する革新的二次電池の開発への道筋を得ること目標に、ナシコンやβアルミナ等のNa+イオン高速イオン伝導体セラミックスを鍵材料・鍵部材として用いる新規電池、「ナトリウム-空気電池」を提案・実証することを目的とする。飛躍的に高いエネルギー密度を有する革新電池の候補として、非水-水溶液混合系(略して水溶液系)ナトリウム-空気電池の原理実証と、その性能向上およびナトリウム系の電池技術に寄与するための高速ナトリウムイオン伝導体の性能向上に関する検討を行った。ナシコンをセラミックス・セパレーターとして用いた水溶液系ナトリウム空気電池の実証セルを構築し、2030 mA/cm2の最大出力を得て、アルカリ金属空気電池の中でも、現状で良好といえる面積出力を実証した。本電池の空気極ににナノポーラス金(NPG)電極を適用して、本系へのNPG電極の合理性を示し、またセラミックス・セパレータ保護水溶液系電池のロバスト性を示した。また高速ナトリウムイオン伝導体のβアルミナについても、放電プラズマ焼結法を初めて適用することで、結晶配向と緻密化により、非常に優れた電導度を得る事ができた。近年、研究進展の著しい金属空気電池の可能性を検証するため、本研究では負極で一般的なリチウムに対してナトリウムを、電解質では主流の非水系に対して水溶液系を選択し、この組み合わせを実現するために、高速ナトリウムイオン伝導体であるナシコン・セラミックスをセパレーターに導入した、「水溶液系ナトリウム-空気電池」の実証を行った。正極として比較的一般的な形態である、活性炭に酸化マンガン系の触媒を担持した多孔質電極を用いたところ、室温で面積当たりの出力値2040 mW/cm^2を得た。これはリチウム、ナトリウム-空気電池を通して最大の値であり、ナトリウム系と水溶液系の組み合わせによる高出力化のメリットを実証することができた。さらに、非水系リチウム空気電池の正極に効果があるとされたナノポーラス金電極を水溶液系ナトリウム空気電池に適用した。セラミックスセパレータを用いた構造を利用することで、同一の電池構造で非水系および水溶液系の動作の差違を直接観測することができることに着目した。結果として、起電力、過電圧の抑制、放電容量いずれにおいても水溶液系の優位性を実証することができた。特に非水系の構成では、放電生成物の体積による放電停止が顕著で、かつ、大気中の水分等による感受性が高いのに対して、水溶液系はそもそも水分を内包することから明らかなように、大気中でも安定に動作した。すなわち本構成がアルカリ空気電池の共通課題である大気中での安定動作を解決する一手段を提供していることを明快に示した。当初の研究計画以上に、充電に適した空気極の微細構造に関する検討まで踏み込めつつある。また最終年度を想定した、新奇固体電解質の研究自体も本年度中に開始・進行させることができている。一方、当初計画していた、電極および電解質界面の電荷輸送の促進に関するサブテーマは好適な結果を得ることができず、研究計画の修正を行った。この中でもナトリウム系ならではの好適な特性を見出しつつあり、成果としてまとめることができる見通しである。空気電池系の主要な問題点を解決する手段としてセラミックス分離型水溶液系ナトリウム-空気電池の提案を行い、その特性向上のための、各要素部材の検討、特性向上のための要因を特定することを目的とした。この電池の構造は、Na負極-電解液-酸化物系のNaイオン伝導性セラミックス-水溶液系正極-多孔質電極の構造を有し、Na+イオンの高速拡散性と、水溶液へのNaOHの溶解度の高さから、高い出力と実効的な容量が得られることを特徴としている。シート成型法によるナトリウム固体電解質の緻密化に取り組み、ガラス添加によるナシコン・セラミックスメンブレンの低温焼成緻密化に成功した。バルク体については既にSPS法を用いた緻密化を達成している。これらの方法論を正極物質系にも展開できる。さらに、金属Na負極とナシコン・セラミックス界面の輸送特性を調査し、Li-固体電解質系と比べて、低い抵抗を有することが分かり、Na系の優位点を示した。一方で、デンドライト短絡の抑止は、電気抵抗の低減にもかかわらず、Li系と同等の特性を得ており、その解決のための課題が残された。

負極電解質として、従来の有機電解液系の不安定性を改善するために、新たにイオン液体の適用を試みたところ、80°C付近での比較的高温域での動作が可能となった。また、負極の使用効率が100%となることが示された。多孔質の空気極の特性向上のために、メソポーラスシリカをテンプレートとした多孔質カーボン電極の導入を行い、とりわけ酸素還元特性、酸素放出の向上に効果があることを見出した。またグラフェンを用いた合材電極でも好適な特性を得た。水溶液系Na-空気電池の優位点と問題点を明らかにし、それらの解決を図ることを目的とした。ナノポーラス金電極を水溶液系空気電池に初めて導入することにより、本系との適合性の良さを示した。また、非水系と水溶液系を直接比較することが可能となり、水溶液系の利点を明確にした。そのほか、優れた空気極触媒、負極側の電解液へのイオン液体導入の効果を検証した。さらに、電池の抵抗低減に寄与する緻密電解質シートを作成した。これらの新機軸の統合は、水溶液系Na-空気電池の性能向上のみならず、他の系の電池や、Li系-Na系の化学の体系化に寄与し得る。26年度中に予定していたサブテーマの大部分を達成し、27年度以降から開始予定の新規物質探索にかかわるサブテーマをを前年度中に開始することができた。一方26年度中に目途をつける予定であった、一部のサブテーマについては検討を継続できる体制にある。サブテーマとして進行している固体電解質のシート成形にめどをつけ、これまでの空気極構造の最適化や、電極界面の電荷輸送の最適化に関する成果を統合して、本系で達成できる、最大の出力上限を明らかにすることで、本系の可能性あるいは課題を抽出する。28年度が最終年度であるため、記入しない。無機工業材料計画より遅れている部分は、シート成形法を用いたナトリウムー空気電池向け固体電解質膜の形成にかかわる事柄である。現状で詳細な検討・評価をしっかりと行える環境を得る事はできており、引き続き検討を継続してゆく。
近赤外増強ラマンナノプローブ法の開発と外場励起ガン細胞壊死機構解明への応用

近年、従来の治療に比べて非侵襲的で副作用の少ない、物理的な外場をガン細胞に印加することで壊死を導く方法が実証されつつある。しかし、どのように壊死に至るかという一連のメカニズムやプロセスが未解明であり、ガン治療のブレイクスルーには至っていない。そこで、細胞表面をナノレベルで観察可能で、弾性率を測定可能な原子間力顕微鏡と、無染色で細胞内分子の同定や化学変化を追跡できる近赤外励起ラマン分光を組み合わせた複合型顕微鏡を開発し、局所弾性率と探針増強ラマン分光による局所化学変化を同時に測定する。この手法によって一連の細胞死のプロセスを解明し、ガン治療法のブレイクスルーを目指す。
ＲＮＡｉスクリーニングを用いた大腸癌化学療法効果予測バイオマーカーの探索

今回、RNA干渉法によるゲノムワイドスクリーニングで、発現の抑制が大腸癌細胞株に抗癌剤耐性をもたらす遺伝子の探索を行った。イリノテカン耐性となった十数個の大腸癌細胞亜株が得られた。ターゲットとなる遺伝子の発現抑制が実際に確認され、遺伝子の発現抑制によりイリノテカン耐性がもたらされる3遺伝子を抽出した。このうち、ヒストンメチルトランスフェラーゼをコードする遺伝子の抑制により、細胞増殖が抑制され、イリノテカン投与によるアポトーシス導入の低下が認められた。本研究はRNAi発現レンチウィルスプールを用いて、発現の抑制が大腸癌細胞株(DLD-1)に抗癌剤(イリノテカン)耐性をもたらす遺伝子をスクリーニングし、同定する事が目的である。前年度に行ったスクリーニングで、RNAiを引きおこすレンチウィルスの導入によりイリノテカン耐性となった大腸癌細胞クローンを十数個得た。イリノテカン耐性クローンに導入されたウィルス配列をシークエンスし、発現抑制のターゲットとなっている遺伝子をデータベース上で検索した。さらに、各イリノテカン耐性クローンにおいて、どの程度標的遺伝子が発現抑制されているかリアルタイムPCRを用いて検討した。また、各標的遺伝子の発現を特異的に抑制する二本鎖RNAを別途作成し、カチオン性脂質で大腸癌培養細胞に導入する事により、イリノテカン耐性が引きおこされることも検討した。結果として、発現抑制が大腸癌細胞株にイリノテカン耐性をもたらす3つの遺伝子を同定する事ができた。このうち、ヒストンメチルトランスフェラーゼをコードする遺伝子について、発現の抑制が細胞生存、細胞増殖、細胞周期に与える影響を検討した。二本鎖RNAをもちいた遺伝子抑制により細胞増殖の軽度の遅延とS期の細胞の減少が見られた。また、このヒストンメチルトランスフェラーゼの発現抑制によりイリノテカン耐性がもたらされるのは、イリノテカン投与による細胞のアポトーシスが抑制されることが原因となっていると示唆された。現在、研究結果を投稿準備中である。平成24年度、RNAi発現レンチウィルスライブラリー(OpenBiosystem社、Decode RNAi Viral Screening Pools)を大腸癌細胞株DLD-1に導入した。レンチウィルスライブラリーの導入効率を確認するために子宮頸癌細胞株HeLaにもライブラリーを導入した。Camptothecin耐性細胞を選択するための薬剤濃度は、予備実験の結果より大腸癌細胞株DLD-1において1μMとした。レンチウィルスを導入後、各細胞株にcamptothecin 1μM、48時間投与した。さらに、ピューロマイシンでRNAi安定発現株を選択した後、形成されたコロニーを採取した。DLD-1で行ったスクリーニングでは、RNAiによりcamptothecin耐性となったと考えられるコロニーを約20個クローニングした。そのうち、7個のクローンで導入されたレンチウィルスのRNAi配列をシークエンスすることが可能であった。大腸癌化学療法においてcamptothecin誘導体であるirinotecanは中心的薬剤として臨床で広く用いられている。しかし、薬剤耐性に関係し、臨床での化学療法選択に実用的な遺伝子検査は存在しない。今回、ヒト遺伝子を網羅するRNAi発現レンチウィルスライブラリーを用いることによって、発現抑制が大腸癌細胞株にcamptothecin耐性をもたらす遺伝子をスクリーニングした。この研究で得られた候補遺伝子の腫瘍での発現を化学療法開始前に検討することにより、治療効果を事前に予測することが可能となると考えられる。平成24年度の研究実施計画は、(1) RNAi発現レンチウィルスライブラリーを大腸癌細胞株DLD-1に導入すること、(2) RNAiライブラリーを導入した細胞集団をcamptothecinに暴露し、薬剤耐性クローンを選択することであった。今回のDLD-1で行ったスクリーニングでは、RNAi発現レンチウィルスの導入によりcamptothecin耐性となったクローンを得て、7個のクローンではレンチウィルスの発現するRNAi配列をシークエンスすることができた。平成25年度は、(1)残りのcamptothecin耐性クローンに導入されているレンチウィルスのRNAi配列をシークエンスする。クローニング下camptothecin耐性株からゲノムDNAを抽出し、ゲノムに組み込まれたウィルスベクターのRNAi配列を含む部位をPCRで増幅し、ダイレクトシークエンスもしくはクローニングベクターに挿入した後、シークエンスする。(2)得られたRNAi配列の結果をもとに、発現抑制のターゲットとなっている遺伝子をデータベースから検索する。(3)ターゲットとなっていると予測される遺伝子が実際に薬剤耐性クローンにおいて抑制されているか、耐性株と親株でのターゲット遺伝子の発現をリアルタイムPCRで確認すること。(4)ターゲット遺伝子に対するdsRNAを合成、DLD-1に導入して遺伝子発現を抑制した場合、camptothecin耐性がもたらされるか確認する予定である。具体的には、ターゲット遺伝子に対するdsRNAを導入したDLD-1と、コントロールのdsRNAを導入した細胞でcamptohecin感受性をMTT法などの細胞増殖アッセイを用いて比較する。また、ターゲットの遺伝子を抑制したDLD-1において、camptothecin投与による細胞周期停止やアポトーシスの状態を検討する。さらにoxaliplatinについても、薬剤耐性クローンのスクリーニングを行い、発現抑制が薬剤耐性を引きおこすターゲット遺伝子を同定する。

平成25年度は、camptothecin耐性クローンに導入されているレンチウィルスのRNAi配列をシークエンスするための試薬類(DNA抽出用試薬、PCR用試薬、サイクルシークエンス用試薬)、ターゲット遺伝子の発現抑制を検討するためのリアルタイムPCR用試薬、ターゲット遺伝子の発現を抑制するためのdsRNA合成委託費、ターゲット遺伝子を抑制したDLD-1においてcamptothecin耐性が実際にもたらされているか検討するための細胞増殖アッセイ(MTT法)用の試薬の購入に研究費をあてる。
「土地の想像力」を生み出す近代文学の「風景表象」の空間構成

新しい日本近代文学の分析のためには、従来の「主義」「派」による整理は有効ではない。文学者がどういう「風景」にどのように対峙したかを考えつつ、描かれた「場所」が喚起する独特な世界を跡付けることが大切である。夏目漱石の描く「東京」の「風景」は、主として明治・大正の「山の手」だが、さまざまな「場所」が作品を立体的に支えている。漱石は、作品の中で、「東京」とともに生きたと言える。そうした視点から、漱石の作品を分析し、「坂と台地のドラマ」「山の手と下町」「現実と想像の場所」などいくつかの方法で、その魅力を明らかにした。漱石とゆかりの正岡子規の営為にも眼を向け、さらに堀辰雄の体験をも合わせて考えた。本研究の意図するところは、日本の近代文学者の営為において、「自然」「風景」「都市」がどういう言語で描かれているかの具体例を分析しつつ、それを文学史の問題として体系化し、従来とは違ったシステムの中で定着することにある。27年度は、全体の構想を念頭に置きつつ、明治から昭和の文学者の中の「風景表象」を具体的に跡付けることを試みた。具体的な作品の分析と、「風景表象」の地理的実態との相関を絶えず念頭に置き、実証と問題提起を絡ませることを第一にした。論文の形で成果を公表出来たのが、明治期の正岡子規、明治大正期の夏目漱石、昭和期の堀辰雄の文業である。以下論文を掲げる。「「小品」という世界と漱石の表現ー『永日小品』と『それから』にみる漱石の一九一〇年ー」(平成27・10「国文学研究」)「幽冥の世界への前奏曲ー堀辰雄のショパン「二十四の前奏曲」研究をめぐってー」(平成28・3「比較文学年誌」52)「子規随筆の意味するものー『明治卅三年十月十五日記事』の周辺ー」(平成28・2「早稲田大学大学院文学研究科紀要」)その他、夏目漱石の生涯を念頭に置きつつ、土地の記憶との関係を時代順にたどった「漱石を読む、漱石を歩く」(全12回、平成28・2以降、「共同通信」配信)も執筆、論者の視点をわかりやすく社会に発信する試みとした。分析に当たって、作品の文体・キーワード・人称・メタファーなど多角的に扱い、そうした表現が時代や表象される場所との関係によってどう変容していくかを、丹念に跡付けた。こうした視点と達成は、従来の文学史的記述を更に進化させる試みとなるだろうと思われる。申請時の研究計画の中で、平成27年度に松原岩五郎『最暗黒の東京』の注釈完成を挙げているが、この経過がやや遅延している。関連する二葉亭四迷や横山源之助に関する新しい資料の解析が、もう少し時間が必要になったからである。あせらずに必要な作業を進めたい。計画の中に組み込んでいる堀辰雄関係の作業は順調で、「風景表象」関連以外の事実については、新しい発見があり、論文化することが出来た。夏目漱石を中心として東京の「風景表象」をまとめる作業もさまざまな文章で成果を発信しており、次年度の単著の刊行を目指して成果を積み上げている。本研究の意味は、日本の近代文学者の表現の中で、「自然」「風景」「都市」「田園」などの概念が、どう形象化されているかを丹念に辿り、そこに一つの秩序・論理性を発見することにある。具体的な事例は沢山考えられるが、特に都市と田園、東京と地方について、典型的な文学者を見出し、その営為を分析する。今年度は、特に、東京に生まれで信州の自然や田園をこよなく愛した堀辰雄と、東京に拠点を置きながら、折に触れて地方の風物に眼を注ぎ、見事に形象化した夏目漱石の仕事を中心に、研究テーマを絞ることとした。堀辰雄に関しては、信州追分の堀辰雄文学記念館での資料調査を継続しつつ、堀の洋書の所蔵先である神奈川近代文学館での調査を合わせ、堀辰雄の「風景表象」に潜む悲劇性や、それを支える外国芸術の実態を論じてきた。その成果は、日本比較文学会の東京支部の7月例会での研究発表「「悲劇的」という言葉の意味するものー堀辰雄の音楽体験を出発点としてー」(7月16日清泉女子大学)で試みた。この2年間は、夏目漱石没後100年、生誕150年にあたり、様々な話題が飛び交った。展覧会も多く、その機会に新資料が発見されたりした。「風景表象」の概念をテコにして、漱石を論ずる試みは、昨年度から「共同通信」に執筆し全国に配信された12回の連載「漱石を読む、漱石を歩く」にまとまっている。さらに数年前から継続している岩波書店蔵の漱石宛て絵はがきの分析が、書物『漱石の愛した絵はがき』(2017・9、岩波書店、長島裕子との共著)や、展覧会「漱石ー絵はがきの小宇宙」(2017・9ー11日本近代文学館)に結実した。日本全国からの漱石宛て絵はがきの分析は、初めての試みで、日本全国、時には外国からの映像が、そのベースにあることが確認された。新宿区の「漱石山房記念館」はまさに「土地の記憶」をベースに計画された。その活動も忘れられない。申請時のいくつかの計画の中で、その重要性が認識されたのが、夏目漱石における空間表象の問題である。

ちょうど漱石没後100年、生誕150年の記念の年を迎えて、新宿区が計画している「漱石山房記念館」は、まさに土地の記憶を支えにして建設される。そうした機運にかんがみ、研究のテーマの中心を漱石に定め、それとの関連において明治から昭和の文学者の営為を考察することとした。近代文学者を絶えず漱石との関係で考えることは、大きな意味があると思われる。昨年度まで、「風景表象」について考えるための理論的概念の形成にも留意したが、最終年度は、それを踏まえて具体的、実践的な考察を中心にするよう心がけた。その中心は、「東京」と言う都会に焦点を当て、そこから生み出される「土地の惣菜力」を明らかにする作業である。とりわけ、生誕150年を迎えた夏目漱石が描く「東京」は、文学作品において、このテーマを考える格好の素材である。平成29年9月に開館した新宿区立「漱石山房記念館」は、立ち上げの折から協力したこともあり、そこでの開館準備作業は、いろいろな課題があるにせよ、この問題を考える良い機会にもなったと思う。「東京」、特にその山の手が、どう作品に投影しているかは、学術的にも大切なテーマであると思う。比較的短文の文章で、この点の研究成果を、新聞などいろいろなメデイアで発信する機会に恵まれた。研究の成果発信においては、十分実績になったと思う。その総決算は、年度内に刊行できなかったが、平成30年6月に刊行予定の単著「漱石の地図帳」(大修館書店)にまとめることができた。その他、この1年は、全国各地で講演・研究発表の機会に恵まれ、鎌倉・松山・熊本・金沢・札幌に出張し、調査を深めることができた。その一端は、活字の形でまとめられている。漱石が中心ではあるが、「東京」と地方都市との関係を考える良い機会であり、地方の研究者や郷土史家とも情報交換できたことは、今後の研究に役立つことと思う。漱石以外でも、正岡子規・高浜虚子・横光利一・有島武郎・森鴎外・木下杢太郎・徳田秋声などの文学者の営為を考えつつ、「風景表象」の研究の構築に向けて作業をし、幾つかの論文・評論にまとめた。別の単著の計画もあり、成果をそうした形で公にしていきたいと考えている。新しい日本近代文学の分析のためには、従来の「主義」「派」による整理は有効ではない。文学者がどういう「風景」にどのように対峙したかを考えつつ、描かれた「場所」が喚起する独特な世界を跡付けることが大切である。夏目漱石の描く「東京」の「風景」は、主として明治・大正の「山の手」だが、さまざまな「場所」が作品を立体的に支えている。漱石は、作品の中で、「東京」とともに生きたと言える。そうした視点から、漱石の作品を分析し、「坂と台地のドラマ」「山の手と下町」「現実と想像の場所」などいくつかの方法で、その魅力を明らかにした。漱石とゆかりの正岡子規の営為にも眼を向け、さらに堀辰雄の体験をも合わせて考えた。文学作品の注釈研究は、さまざまな調査の最終結果でもある。あせらず丹念に資料を集め、注釈に生かしていきたい。また、研究の過程で明らかになったのは、全国に散在する基礎資料の調査がまだまだなされていないことである。東京以外にも、京都府総合資料館、大和高田市和久々文庫、広島大学加計家資料など、調査によって成果が期待されるものも多い。今後はそうした文庫・資料館での基礎調査にも精力を注ぎたい。一方、研究成果の社会への公開も大切で、新年度には夏目漱石の「風景表象」を扱った単著の刊行の準備をしたいと思っている。当面は、漱石の「風景表象」を都市と地方の風物を媒介にして深めたい。広島・熊本・高松・京都などすでに実地踏査の済んでいるところも多く、今年度はさらに松山・金沢・秋田での調査を計画中である。特に成果が期待されるのが、広島の加計家の資料で、漱石のみならず広島出身の鈴木三重吉にも関係し、その成果が期待される。
研究倫理コンサルテーションの調査と試行に基づく事例集積モデル構築

米国や国内の研究倫理コンサルテーションサービス(research ethics consultation service: RECS)の訪問調査をもとに、米国に次いで国内で初めて、誰もが利用できるオンラインRECSのシステムを構築した。実施にあたり外部専門家19名にも協力も得た。依頼・回答数は27か月間に32件に達し、依頼者からのフィードバック評価も概ね好評であった。さらに参考事例集として4事例を公開し、閲覧数は4,800回を超えた。これらの成果を学会や論文で公表した。1)資料調査関連論文・資料をレビューし、日米における起源や、現状、課題についてまとめ、雑誌に発表した。2)国内調査国内でRECSや臨床倫理コンサルテーションを実施している、東京大学医科学研究所研究倫理支援室や、徳島大学病院臨床試験管理センター、昭和大学研究推進室、宮崎大学医学部生命・医療倫理学分野/附属病院臨床倫理部、東京大学医学部附属病院患者相談・臨床倫理センターの訪問調査を実施し、運営状況について参考となる情報を得た。また、RECSのニーズ把握のための予備調査を、倫理審査委員会委員や臨床研究者、臨床研究コーディネーター等を対象に実施した(無記名留置/郵送質問紙法。対象:当年度と前年度の所属研究室主催研究倫理セミナーの参加者145名。回収数119。回収率82.1%)。その結果、RECSに対する高いニーズが示された(RECSは一般的に必要98%。RECSを利用したい95%)。3)海外調査米国においてデータベースを構築している国立衛生研究所(NIH)クリニカル・センターバイオエシックス部門と、ジョンズ・ホプキンス大学バーマン生命倫理学研究所/臨床橋渡し研究所、シアトル子ども研究所/ワシントン大学橋渡し健康科学研究所、NIH臨床橋渡し科学助成金(CTSA)コンソーシアム臨床研究倫理主要機能委員会コンサルテーションワーキンググループの訪問調査を実施し、RECS実施およびデータベース運営状況について貴重な情報を得ることができた。1.国内と米国のRECS調査約2年間の当研究室でのRECSを主とするコンサルテーション100件余りについてまとめ、国内外の学会研究会で発表した。そしてRECSを含む研究倫理支援の現状についても学会ワークショップを共同企画し、報告した。さらに昨年度実施した国内RECSニーズ調査について学会発表と、論文を『臨床薬理』誌に投稿、受理された(次年度出版予定)。加えて国内RECS拠点整備構想について国際学会発表を行った(昨年度の発表として記載済)。また、米国RECSの動向について米国学会に参加して継続的に情報収集を行った。これらの機会に意見交換を行い、本プロジェクトについて検討を深めることができた。2.過去事例の検討と公開RECSの具体的計画昨2013年度末までの13か月間に当研究室でセンター外から受けたRECS10名12件について検討した。依頼者は研究業務上の知人7名とセミナー受講者3名であり、その所属は大学・独法・病院が各3名、職種は研究職4名・医師3名・他3名。依頼方法(重複有)はE-mail10件、電話3件であった。研究種類は観察研究が7件と多く、具体的には自機関内および他機関からや共同研究における試料情報の提供利用をめぐるインフォームド・コンセント等の手続と倫理審査に関する相談が多かった。研究段階は研究実施前6件・研究基盤整備3件・研究発表2件であった。センター内外から受けたRECSの経験をもとに、公開RECSの実施体制を検討し、ウェブサイトを作成した。またサイト公開前に、倫理審査委員向け研究倫理セミナーにおいてRECSを含む研究倫理支援について小講義と本RECSの広報を行い周知に努めた。1.研究倫理コンサルテーション(RECS)と事例集積の試行RECSウェブサイトを4月26日に正式公開した(https://sites.google.com/site/ncvc2011researchethics/recs)。そして7月には、施設内倫理コンサルテーションにて実施中の項目を参考に、利用者フィードバック評価を匿名ウェブアンケート方式で開発し、運用した。また同月、参考事例集の公開システムとしてブログサイトを作成し、RECSサイトの事例一覧ページからリンクし、また閲覧者のコメントも受付できる双方向システムを構築した。さらに参考事例として、観察/介入研究の区別をめぐる新研究倫理指針の解釈(7月17日)と、研究者の異動時に行うべき手続き(3月7日)の2事例を公開した。加えて、国内の研究倫理専門家に協力を依頼し、8月7日より13名、現14名を協力専門家としてRECSサイトに掲載した。協力専門家に対しては、依頼回答概要や参考事例公開について情報提供を行い、広報等の協力も依頼した。これらの結果、12月3月にRECS依頼を4件受けた。事例閲覧回数は約190回であった。2.米国RECS継続調査秋に米国学会参加とRECSレポジトリ訪問調査を行った。11機関共同RECSレポジトリの運用方法と成果に関する詳細と、日本での共同レポジトリ構築について有益な助言を得た。さらに、米国では2014年度よりClinical Research Ethics Consultation Collaborativeとして共同オンラインRECS等を開始したが(実績4件)、ウェブサイトを通じた相談依頼はまだないとのことであった。今後の国際共同比較研究を視野に、情報交換を継続したい。3.その他RECSニーズ調査論文と、RECSを含む研究倫理支援調査論文が出版され、RECSニーズ調査の国際学会発表を行った。当研究室の研究倫理研修についてもシンポジウム報告を行った。年度末より被験者相談窓口調査を計画実施している。