hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スローラーナーに対するジャーナルライティング指導とその効果

本研究では、スローラーナーにジャーナルライティング(JW)を行い、1JWが宿題で、教師がコメントを書く、2授業時のJW後、教師がコメントを書く、3JWが宿題で、他の学習者と教師がコメントを書く、4授業時のJW後、他の学習者と教師がコメントを書く、という4パターンでの流暢さと正確さの変化について検証を行った。最も効果があるのは2、次に4という結論に達した。JWを宿題とすると、自宅での学習習慣がなく、提出率が下がる傾向にあった。フィードバックは、教師によるフィードバックが効果的であるが、ピアフィードバックによる励ましのコメントは学習者のライティング活動への動機づけになることが明らかとなった。平成26年度は、本研究に関わる資料収集とリサーチによるデータ収集を行った。資料収集は、オーストラリア・ブリスベンで開催されたAILA2014に参加し、ジャーナルライティング(以下JW)に関する研究の手法やL2ライティングにおけるフィードバック研究についての研究についての情報収集を行った。データ収集は、平成26年度前期にJWを宿題で課し、教師がコメントをする場合のデータ、平成26年度後期にJWを授業中に行い、教師がコメントをする場合のデータの収集を行った。各学期ともに、前述のデータ収集が終了した後にそれぞれアンケート調査を行い、学習者にとって望ましいコメントの種類とコメントを書く人物についての調査を行った。本研究の被験者は「スローラーナー」ゆえに、自宅での学習習慣がついていない学習者も多く、JWを宿題で課す場合と、授業中に行う場合では、課題作成の様子にも変化が見られた。前期の宿題として課した場合も、実際には授業が始まる間際に12行書く程度である者も複数見られ、分量もあまり多くない状況であった。後期に入り、JWを授業中に時間をしっかり与えて書かせることにより、分量も増え、正確な文を少しずつかけるようになる傾向であった。アンケート調査によって、問題点も浮かび上がった。JWは、「好きなことを何でも書いてもよい」という形で始めたが、学習者からは、「特に書くことがない」「何を書いたらいいのかわからない」という声が多く上がった。スローラーナーによく見られる「どうやって書いたらいいのかわからない」「表現や語彙がわからない」ということについては、辞書使用を認めているので、クリアできたが、内容面の問題については、改善の必要があった。学習者からは、テーマがあったほうがよい、という声もあり、先行研究でもそれで成功している例もあるので、平成27年度のデータ収集の際、取り入れていくこととした。平成27年度は、リサーチによるデータ収集および平成26年度に収集したデータを用いた成果報告を行った。データ収集は、平成27年度前期にJWを宿題で課し、教師とクラスメートがコメントをする場合のデータ、平成27年度後期にJWを授業中に行い、教師とクラスメートがコメントをする場合のデータの収集を行った。学習者が書く英文の量については、平成26年度とも比較した結果、英語力の違いではなく、所属している学科によって違っていた。双方の違いをさらに検討した結果、自宅での学習習慣の有無や勉強に対する姿勢の違いが影響していることが明らかとなった。JWを行う環境については、宿題として課すよりも、授業中に書かせるほうが真剣に取り組むという傾向も2年間の調査で判明した。平成26年度には、アンケート調査結果から、JWを書く際、テーマの必要性が明らかとなったが、平成27年度は毎回テーマを設定して行ったため、学習者の「何を書いたらいいのかわからない」という問題点は解消された。一方で、「表現がわからない」ということについては、平成28年度にモデルの提示を試みる。また、フィードバックについては、教師によるフィードバックを行った平成26年度は教師のみのフィードバックが好まれ、ピアフィードバックを入れた平成27年度は教師によるフィードバックとピアフィードバックの双方がよいという傾向であったので、平成28年度はこの点について検証を行う。平成27年度は、本研究の目的のうち、スローラーナーがジャーナルライティングを行い,フィードバックを与えるのが,教員と学習者と双方の場合、自宅学習として課す場合と教室内で行う場合での効果および、学習者が求めるフィードバックの傾向を明らかにした。データ収集についても、研究代表者の授業内で、毎回、学習者に提出させたJWデータを蓄積しているので、データ収集については、予定通り実施することができた。自宅学習の場合、平成26年度と同様に、JWを行うための時間が学習者によって異なるため、一生懸命書いてくる学習者と授業開始前に教室で書こうとする学習者で分量に差が出た。特に前者は、辞書等を用いてしっかりと書いてくる一方で、後者は適当に書いてくること、さらには、自宅での学習習慣の有無でも正確さと量に差が見られた。教室での活動の場合、同じ時間帯設定で行うこと、辞書使用をきちんとするという同じ条件下で行っているが、質量ともに、英語学習そのものに対する意識により違いが出ている。JWを行う場所については、平成26年度同様に、教室で書く活動を行うほうがよいという傾向がアンケート調査から明らかとなっている。現在、全体的なデータ処理をしており、平成28年度に成果報告を行う。平成26年度、27年度の研究過程において、自宅学習としてJWを課すことの欠点だけでなく、スローラーナーの学習に対する姿勢と自宅学習習慣の欠如が明らかとなった。

また、JWで好きなことを書かせる、という方法も再考の余地があり、「何をどのように書いたらいいのかわからない」学習者には、手取り足取りのガイダンスがやはり不可欠であるため、よりよい形でのJW指導について、検討していく必要性を感じている。平成28年度は、平成26年度と27年度の2年間で行ったリサーチの結果を元に、再度、データ収集を行うと同時に、平成26年度、27年度に収集したデータを用いた成果報告を行った。データについては、平成28年度前後期ともに、授業中にジャーナルライティング(以下、JWという)を行い、前期は教師のみがフィードバックを、後期は教師とクラスメートがコメントをする形でデータ収集を行った。過去2年間の研究において、宿題としてJWを課しても、スローラーナーの場合、宿題をやってこない、教室で授業中に適当に書く、家庭での学習習慣もないという問題点があったため、教室内でのデータ収集とし、フィードバック効果のみを平成28年度は調査した。学習者が書く英文の量は、過去2年間とは異なり、見本を提示して行ったため、全体的に増えているが、見本の域を脱することは難しいことが明らかとなった。平成27年度から毎回JWのテーマを設定していたが、平成28年度はモデルの提示を行った。それにより、一方で、「表現がわからない」という声は少なくなった。また、「もっと書けるようになりたい」という意見も出てきたため、「自己表現の楽しさ」を学習者が実感していると言える。フィードバックについては、平成28年度に教師のみのフィードバックと教師、ピア、双方のフィードバックを行った場合とで比較検証したが、教師とピアフィードバックの双方がよいと感じ、楽しむ学習者もいる反面、ピアフィードバックをあまり好まない学習者も存在し、結果として、教室内で教師によるフィードバックをすることが最も効果があった。しかし、ピアフィードバックにより、肯定的なコメントをクラスメートからもらうことの意義を感じている学習者も多いので、学習者の状況を見ながら、取り入れていくことで、効果が望まれると考える。これらの研究成果は国際学会での発表と報告書にてまとめた。本研究では、スローラーナーにジャーナルライティング(JW)を行い、1JWが宿題で、教師がコメントを書く、2授業時のJW後、教師がコメントを書く、3JWが宿題で、他の学習者と教師がコメントを書く、4授業時のJW後、他の学習者と教師がコメントを書く、という4パターンでの流暢さと正確さの変化について検証を行った。最も効果があるのは2、次に4という結論に達した。JWを宿題とすると、自宅での学習習慣がなく、提出率が下がる傾向にあった。フィードバックは、教師によるフィードバックが効果的であるが、ピアフィードバックによる励ましのコメントは学習者のライティング活動への動機づけになることが明らかとなった。平成26年度は、本研究の目的のうち、スローラーナーがジャーナルライティングを行い,フィードバックを与えるのが,教員のみの場合、自宅学習として課す場合と教室内で行う場合での効果および、学習者が求めるフィードバックの傾向を明らかにした。
カザフスタンの在来家畜とその近縁野生種の遺伝資源学的研究および放射線影響評価

本研究は,カザフスタンの在来家畜(ウシ,ウマ,ヒツジ,ヤギ),近縁野生種(サイガ)の遺伝学的位置,遺伝的類縁関係ならびに家畜伝播経路を,アジア全域を対象に在来家畜の一連の遺伝学的研究として解析するものである。本研究の目的は,ヨーロッパ,西アジアから東アジアへの交易(シルクロード)拠点である中央アジア・カザフスタンにおける在来家畜とその近縁野生種について遺伝資源学的に調査を行い,貴重な動物資源そのものの詳細を明らかにすることである。この研究成果を今後の生物資源の保存と保全策の策定ならびに利活用に有効に活かすことにも大きな意義がある。2013年9月5日から20日にKazakhstan, North Kazakhstan province,Kostanay province,およびAkmola provinceの家畜およびその近縁野生種について飼育頭数,飼育状況,血液あるいは生体試料のサンプリングを中心に実施した。2013年度収集したサンプルはウシ50頭,ヤギ26頭,ヒツジ62頭,ウマ58頭分であった。カザフスタン在来鶏外部形質(7座位:PetropavlovskとAstana近郊)から「在来鶏は野生型の羽色(e+)と黄脚の個体がPetropavlovskに比べて多く認められた」。ウマは計54個体の血液を採取した。ウマのDNAサンプルには、22個体コスタナイ集団、19個体のジャベイ集団のカザフスタン固有のウマのサンプルが含まれていた。ミトコンドリアDNAのD-loop領域の塩基配列の解析を行った。その結果、コスタナイ集団には少なくても6種の、ジャベイ集団には少なくても7種のハプロタイプが存在することが明らかとなった。これらの中には、これまでにウマで報告されたタイプと異なるハプロタイプもあった。ヒツジは3種類の地方羊種が確認され、そのうち2種類のエディルバイ羊とアライスキ羊について、4種の血液タンパク・非タンパク型座位をマーカーに遺伝的違いを検討した。調査地は両羊種ともアスタナ郊外で、エディルバイ羊19頭、アライスキ羊20頭。雑種は北部ペテロパブロフスキ近郊で21頭を調べた。タンパク型の判定はデンプンゲル電気泳動法、非タンパク型のカリウム輸送型はイオン測定法によった。特にアリルエステラーゼ、X-プロテイン,カリウム輸送システムの座位でありディルバイ羊とアライスキ羊の間で遺伝子頻度の差が目立ってみられた。したがって、形態学的には同じ脂臀羊系に属するが、両羊種は遺伝的違いのあることが示唆された。本研究は,カザフスタンの在来家畜および近縁野生種の遺伝学的位置付けならびに遺伝的類縁関係ならびに家畜伝播経路を,アジア全域を対象にこれまで約50年間実施してきた在来家畜研究の一連の流れの中で解析しようとするものである。本研究の目的は,ヨーロッパ,西アジアから東アジアへの交易(シルクロード)拠点である中央アジアの国カザフスタンにおける在来家畜・家禽および野生種について遺伝資源学的に調査を行い,貴重な動物資源そのものの詳細を明らかにし,遺伝的多様性やこれまでに調査した集団との遺伝的類縁関係を明らかにする。2014年9月8日から30日にKazakhstan, West Kazakhstan, Almaty, Taraz, ShymkentおよびAkmola provinceの家畜およびその近縁野生種について飼育頭数,飼育状況,血液あるいは生体試料のサンプリングを中心に実施した。2014年度収集したサンプルはサイガ15頭,ウシ25頭,ヤギ40頭,ヒツジ55頭,ウマ33頭分であった。ニワトリは形態のみの観察を13羽について実施し,外部形質(7座位)から「在来鶏は野生型の羽色(e+)と黄脚の個体が多く認められた」。とりわけ,サイガについて西カザフスタン(西カザフスタン大学)で8頭収集し,加えて農務省オタ研究所から7頭を入手した。サンプルの収集のみならず,サイガの飼育繁殖研究についても調査し,カザフスタンにおける絶滅危惧動物の保護保全の現状を明らかにできた。本研究は,カザフスタンの在来家畜(主にウシ,ウマ,ヒツジ,ヤギ)および近縁野生種(サイガ)の遺伝学的位置付けならびに遺伝的類縁関係ならびに家畜伝播経路を,アジア全域を対象にこれまで約50年間実施してきた在来家畜研究の一連の流れの中で解析しようとするものである。2015年9月1日から27日にKazakhstan, Aktobe, AktauおよびAstana provinceの家畜について得られたサンプルはウシ36頭,ヤギ61頭,ヒツジ58頭,ウマ20頭分であった。これらのうち血液サンプルから簡易DNA抽出法でゲノムDNAを全て抽出した。ゲノムDNAは日本への輸送許可を得,日本に輸入し2016年に研究分担者が解析を行う。一方,ヒツジについてはアスタナ医科大学で血液タンパク質のアイソザイム多型のタイピングを58頭について実施した。さらにカザフスタンにおける在来家畜の飼養頭数,使用状況等についても日本国内で解析し,それらを在来家畜研究会報告第28号に報告予定である。サイガ15頭のミトゲノム解析を行った。

これまで報告されているカザフスタンとモンゴルのサイガにはほとんど多型がなく多様性が低いことが報告されている。しかし今回解析した15頭は非常に多くの多型が認められ,これらの集団を今後のサイガ保全のための基礎集団に設定することは非常に望ましいものと考えられた。本研究は,カザフスタンの在来家畜(ウシ,ウマ,ヒツジ,ヤギ),近縁野生種(サイガ)の遺伝学的位置,遺伝的類縁関係ならびに家畜伝播経路を,アジア全域を対象に在来家畜の一連の遺伝学的研究として解析するものである。本研究の目的は,ヨーロッパ,西アジアから東アジアへの交易(シルクロード)拠点である中央アジア・カザフスタンにおける在来家畜とその近縁野生種について遺伝資源学的に調査を行い,貴重な動物資源そのものの詳細を明らかにすることである。この研究成果を今後の生物資源の保存と保全策の策定ならびに利活用に有効に活かすことにも大きな意義がある。準備,期待した通りの調査が先方カウンターパートと効果的に実施できた。とくに,サイガ,ウマ,ヒツジについては他のアジア諸国に見られない形態および表現型が存在することが見出された。したがって,2014年度の調査活動はカスピ海北部のWest Kazakhstanおよび南部(Almaty, Taraz, Shymkent)を目標にしていたことから十分目標が達成できた。収集したサンプルのDNA解析および遺伝学的な解析はほぼ予定どおり終了した。以上から,現在までの達成度は概ね順調に進展していると評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。動物遺伝学平成27年度は,西部のカスピ海周辺地域について調査を実施し,調査時期や期間については平成2526年度の調査に準じ,実施する。1の1調査研究実施国と調査国カウンターパートカザフスタン共和国:カウンターパートはアスタナ医科大学のカズンベット教授(元学長)である。アスタナ医科大学と広島大学は2009年11月6日(金)に大学間国際交流協定を締結した。1の2地域及び旅行経路調査地域および旅行経路は下図に示す通りである。日本からは韓国(インチョン)を経由してアルマトゥからカザフスタンに入国し,首都アスタナに空路で向かう。国内の移動は,面積が世界第9位(日本の7.5倍)もあることから空路を主として利用し,近隣地域は,車(自動車借上げ経費を申請)あるいは鉄道を利用する。絶滅危惧種であるウシ科「サイガ」のフィールド調査および遺伝学的調査をカザフスタン農務省と共同で実施する計画である。解析方法は家畜の遺伝子解析方法に準じて行う。とくに,ウマ,ヒツジについては他のアジア諸国に見られない表現型形態が存在することが見出された。したがって,2013年度の調査活動はカザフスタン首都周辺および北部を目標にしていたことから十分目標が達成できた。収集したサンプルのDNA解析および遺伝学的な解析はほぼ予定の半分以上は終了した。
災害時における糖尿病患者の準備状況の解析に基づくセルフマネジメントプログラム開発

日本で発生した3つの地震災害で被災した糖尿病療養者の生活における困難を明らかにした。方法はScopusおよび医中誌webで1995年から2018年までの地震災害によって,被災した糖尿病療養者を対象とした文献を検索し,23編の文献を得た。被災した糖尿病療養者の困難についての記述をコード化し,帰納的に分析した。分析した結果,「薬を失くしたことや対応がわからないために治療の継続が難しい」,「自分の糖尿病の状態に合った食事を摂取できない」,「今までのように運動療法ができない」,「地震後の恐怖や不安で眠れない」,「被災後は糖尿病の治療以外のことのほうが大切に感じられる」,「避難所生活が糖尿病を悪化させる」,「交通の手段がなく病院を受診することができない」,「コミュニティ崩壊によって孤独を感じる」,「情報がなく先が見えない」,「糖尿病を隠す,あるいは病気について相談しない」の10カテゴリーが見出された。被災した糖尿病療養者は,地震災害によって食事や運動,環境など生活状況の変化に関連した困難が生じており,生活の変化を視点として被災者に接するという看護支援の方向性が示唆された。研究については日本災害看護学会第20回年次大会で発表した。また,論文は作成後投稿し,査読対応中である。この研究結果をもとに現在は「糖尿病療養者の災害に対する考え・感情・行動」というテーマで研究を計画し,糖尿病療養者を対象に質的な調査を実施する段階である。文献検討についての論文作成に時間を要した。ひとつの学術雑誌の査読対応を行ったが、採択されなかったため、投稿先の変更を行った。その際、新たな文献を追加するなどの作業に時間がかかった。研究計画では被災した地域の糖尿病療養者を対象にしようと考え検討した。しかし、大規模な地震災害などから時間が経過していることや、被災者の心理的な面などを考慮し、断念した。そのため、研究計画に時間を要した。現在すすめている「糖尿病療養者の災害に対する考え・感情・行動」についての調査を行い、研究結果を第25回日本災害医学会総会・学術集会で発表する予定である。本研究の目的である「1災害時における糖尿病患者のセルフマネジメントに関する準備状況を把握する」「2セルフマネジメントに関する準備状況について問題点を抽出する」「3災害が発生した時に応用可能なセルフマネジメントプログラムを開発する」ために、まず日本で発生した地震災害における糖尿病をもつ被災者の困難に関する文献検討を行った。対象は日本で発生した地震災害における糖尿病をもつ被災者に関する文献とし、収集した文献を精読し、糖尿病をもつ被災者の困難についての記述をコード化し、帰納的にまとめた。収集した文献の内容は阪神・淡路大震災、新潟中越地震、東日本大震災における糖尿病被災者についてであった。英文および和文を合わせて25編を分析した。その中で糖尿病をもつ被災者の療養上の困難にについて9つのカテゴリーが抽出された。今回調査した内容は平成30年8月に開催される日本災害看護学会学術集会において発表予定にしている。今後は文献検討の内容を論文として学術雑誌に投稿予定である。文献検討の結果から抽出した災害時における糖尿病被災者の困難について、現在糖尿病をもちながら療養している人々の認識を確認するような調査を考えている。また糖尿病医療に関わる医療従事者が、災害時に糖尿病をもつ人が困難になることを予測しているか、糖尿病療養者に対して日常診療の中でどの程度教育を行っているのか明らかにする必要があると考えている。これらの調査を行った上で、糖尿病療養者に対する教育内容を検討していく予定である。研究計画の段階では文献レビューの内容を論文にする予定ではなかった。しかし、災害時における糖尿病被災者の困難についてまとめた論文はなく、文献レビューの結果をまとめることは意義があると考えた。そのため、当初の計画よりも遅れた。また、文献レビューの内容を質的帰納的にまとめることに時間を要した。

ひとつの学術雑誌の査読対応を行ったが、採択されなかったため、投稿先の変更を行った。その際、新たな文献を追加するなどの作業に時間がかかった。研究計画では被災した地域の糖尿病療養者を対象にしようと考え検討した。しかし、大規模な地震災害などから時間が経過していることや、被災者の心理的な面などを考慮し、断念した。そのため、研究計画に時間を要した。今後は文献検討の内容を論文として学術雑誌に投稿予定である。文献検討の結果から抽出した災害時における糖尿病被災者の困難について、現在糖尿病をもちながら療養している人々の認識を確認するような調査を考えている。また糖尿病医療に関わる医療従事者が、災害時に糖尿病をもつ人が困難になることを予測しているか、糖尿病療養者に対して日常診療の中でどの程度教育を行っているのか明らかにする必要があると考えている。これらの調査を行った上で、糖尿病療養者に対する教育内容を検討していく予定である。現在すすめている「糖尿病療養者の災害に対する考え・感情・行動」についての調査を行い、研究結果を第25回日本災害医学会総会・学術集会で発表する予定である。予定していた研究計画よりも進行が遅れたため、繰り越した予算については学会発表にかかる費用として使用予定である。研究実施が遅れたため。インタビューデータの文字おこしなどを業者に依頼する費用とする。それによって、研究の進度を早める。
慢性炎症により生じる消化器癌幹細胞を標的とした治療法の開発

癌抑制遺伝子FHITが慢性炎症に起因する発癌において重要な役割を担うことをin vitroで明らかにした。本助成をいただき炎症刺激下、FHITを介した癌幹細胞における発癌機構の解明と治療法の開発を目標として研究を行い以下の点を明らかにしえた。対象癌腫として悪性度の高い食道癌に焦点に絞り研究した。まず最初に、食道発癌FHIT KOマウスモデルを作製し、炎症刺激による食道癌進展機構への感受性はFHITの有無により大きく異なること、すなわち、PGE2を介した癌細胞増殖機構がFHITにより抑制されることをin vivoで初めて示した。次に、慢性炎症の発癌を惹起する標的細胞として食道癌幹細胞を推定している。現在までのところ、癌幹細胞マーカーについてはCD44が候補と考えられ鋭意実験を行ったが、結果その必要十分条件を満たしていなかった。従って、食道癌幹細胞に関する研究の前に癌幹細胞がすでに同定されている血液幹細胞に着目しpreliminaryに研究し興味深い結果を得た。FHIT陽性マウスでは骨髄中DNA傷害細胞はapoptosisを来たし増殖できないが、FHIT KOマウスの骨髄では発癌刺激によりゲノム変異を蓄積し増殖(悪性化)することを明らかにした。すなわちFHITが受動的に炎症発癌刺激に対して担当細胞の対応を決定しているのではなく、その存在は幹細胞の悪性度増幅を抑制する。発癌において極めて重要な能動的な役割を担う可能性が示された(Cancer Res in press)。従って、今後食道癌の幹細胞(様細胞)を明確に同定された時点で、血液幹細胞の結果同様に「FHIT陰性食道癌幹細胞においてはゲノム変異を伴っても無秩序に増殖しつづけること」を明らかにしたい。慢性炎症は発癌に関与することがあり、さらに一部では癌の悪性度を高めると考えられている。ごく最近頭頚部癌の癌幹細胞マーカーとしてCD133およびCD44が癌幹細胞マーカーであることが明らかになった。この癌幹細胞が炎症刺激に暴露される事で、より悪性度が高まるかいなかに関する報告や、炎症刺激を受ける癌幹細胞を制御する治療法に関する報告はない。癌幹細胞は発癌、転移形成、治療耐性獲得等に於いて重要であり、炎症刺激に対する様態を明らかにすることと治療法の確立は重要である。他方、われわれは癌抑制遺伝子FHITを同定し炎症発癌・癌進展の中枢を担う分子prostaglandin E2(PGE2)を抑制し、抗腫瘍効果を発揮することをin vitroで示した。またEGFRチロシンキナーゼ阻害剤(gefitinib)とCOX2阻害薬(celecoxib)との併用療法が有望な炎症発癌における消化器癌分子標的治療法として報告された(Dannenberg et al., J Clin Oncol 2005)。このような治療方法について解析を行う前の段階として、以下の点を今年度は明らかにした。1)マウス食道に炎症刺激暴露したところ、FHIT KOマウスにおいて、PGE2産生量が多いことを、今回はin vivoで証明した。免染で詳しく検討したところ、基底層が増加していた。2)Adeno-FHIT過剰発現状態では、PGE関連分子の低下を認め、アラキドン酸cascade周辺分子の変化を明らかにした。炎症は正常組織構築の中で相互作用として行われるものであるから、基底層増加の意義を明らかにするために、最近注目されている幹細胞マーカーを用いて腫瘍細胞を分画して調べた。3)炎症刺激暴露時のFHIT KOマウスの食道上皮粘膜においてCD133/CD44細胞分画が増え、Chk1が発現増加蓄積し癌化することを明らかにした。
化学遺伝学的手法によるアブシジン酸受容体の生理学的解析

スタート(SART)タンパク質に属するPYR/PYLと呼ばれるアブシジン酸(ABA)受容体はABAのシグナル伝達に中心的な役割を果たすことが、生化学的解析、結晶構造学的解析によって示されている。生化学的な解析から、ABA受容体は低親和性型の2量体型ABA受容体(PYR1, PYL13)と高親和性型の単量体型受容体(PYL412)に分けられる。ABA受容体と標的タンパク質のプロテインフォスファターゼ2Cを用いた酵母ツーハイブリッドアッセイによるABAセンサーを開発し、これを用いて2量体型ABA受容体のみに作用する化合物を発見し、キナバクチンと名付けた。キナバクチンは、ABAと同程度の1uMの濃度でシロイヌナズナの種子発芽を阻害した。また、マイクロアレイの解析からキナバクチンとABAで制御される遺伝子群はほぼ同じであり、植物体への作用点(孔辺細胞、葉や根での維管束部位)も同様であることが明らかとなった。ABA受容体の変異株abi1を用いた実験から、キナバクチンとABA処理で、大幅にABA応答性遺伝子が低下していた。さらに、9種の単量体型ABA受容体が機能しており、2量体型ABA受容体を欠損した多重変異体(quad変異株)では、abi1変異株と同様に、ABA処理によるABA応答性遺伝子の発現誘導が大幅に低下していた。実際に、quad変異株は乾燥に弱い表現型を示す。以上の結果から、2量体型ABA受容体が植物体の主要なABA応答に中心的な役割を果たしている事が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。
モデル検査による設計モデル検証プロセスの研究

近年、ソフトウェアは大規模化、複雑化が進んでいることから、高信頼でかつ安全なソフトウェア設計を実施するために、モデル検査技術が有望視されている。本研究では、開発者に分かりやすい設計と、モデル検査に必要な抽象的数学理論のギャップを縮めるために、既存技術であるTemplate Semanticsをベースとした、形式モデルの意味論を参照・変更可能な設計モデル検証プロセスを考案し、そのプロセスに基づく開発支援ツールのプロトタイプを開発した。本研究の目的は、モテル検査手法による設計モテル検証フロセスにおいて、形式モテルの厳密さと、非形式的記述のあいまいさとのギャップを縮め、検証作業を容易にする技術を確立し、枝術を適用するための支援ツールを開発することである。上記のギャップの重要な原因の1つが、意味論の有無である。形式モデルは、意味論によって数学的対象にマッピングされるため、厳密に扱えるのに対し、非形式的記述はそうではない。そこで、開発者が、容易に意味論を理解し、また必要に応じて意味論をカスタマイズすることにより、結果的に形式モデルの扱いを容易に可能とする。平成19年度は、既存技術であるTemplate Semanticsをベースとした、形式モデルの意味論を参照・変更する枠組みの理論を確立し、さらに部分的に検証プロセスに適用するためのツールを開発・評価した。具体的には、開発者が非形式的記述による要求仕様と設計モデルに対し、形式モデルがそれらの意図を正確に反映するように、Template Parameterと呼ばれるデータを策定することにより、意味論を変更する方法を確立した。さらに、検証結果に対し、どの入力データを修正すべきかを特定し、意味論の修正が必要な場合に、適切にTemplate Parameterを修正する方法も確立した。また、上記枠組みを適用した検証プロセスを支援するツールのプロトタイプ第1版として、Template Semanticsに基づく枠組みに基づき、形式的振舞いモデルと性質記述から、モデル検査対象記述を自動生成するツールを開発し、ネットワーク家電の例題に適用してその有用性を評価した。本研究の目的は、モデル検査手法による設計モデル検証プロセスにおいて、形式モデルの厳密さと、非形式的記述のあいまいさとのギャップを縮め、検証作業を容易にする技術を確立し、技術を適用するための支援ツールを開発することである。平成20年度は、平成19年度に確立した、形式モデルの意味論を参照・変更する枠組みを適用した検証プロセスに対し、実際の検証作業に適用する場合のノウハウを抽出・整理し、さらにノウハウを検証プロセスに適用するためのツールを開発・評価した。具体的には、平成19年度に確立した検証プロセスを、実際の検証作業に適用するために必要な、詳細なノウハウを抽出し、検証プロセスに沿って整理することにより、開発者がノウハウを容易に利用可能とした。たとえば、ネットワーク家電の制御ソフトウェアにおける、タイムアウト処理の厳密な振舞いの定義について、単純なモデルから始めて、検証・修正の繰り返しを行い、より正確な定義に近づける、といったノウハウを確立した。また、検証プロセスを支援するツールのプロトタイプ第2版として、意味論、形式モデル、および非形式的記述の記述・デバッグ支援ツールを構築した。さらに、ツールをネットワーク家電の例題に適用し、その有用性を評価した。
地球表層における酸化還元環境の高精度高密度観測の為の電気化学式硫化物センサの開発

硫黄の天然水中での硫黄関連物質の挙動を把握することにで、地球環境変動の把握において重要な酸化還元状態に関するパラメーターを提供することが可能であるといえる。本研究では、水深4,000mの深海において、1年程度メンテナンスフリーの状態で作動する現場型化学センサの開発を行った。またここで開発した装置を用いて、実際の観測を行い、地殻変動や環境汚染検出を実施した。地殻中には、地上や海底からしみ込んだ液体が間隙水として存在しており、火山活動などによって破壊的な地殻変動がおこれば、これら間隙水の流速や化学的性質に影響を与え、地中から湧出する熱水・冷湧水中における酸化還元環境の変化として捉えられる可能性がある。また、海水循環が少ないところでは、人為起源の汚染物質による腐敗が進むことにより、水域の無酸素化が進行し、生物活動に深刻な影響を与えているケースがあるため、酸化還元環境の把握は急務である。酸化還元指標物質の中でも硫黄はS2-,S,SO42-などのように多彩な酸化還元状態を取ることを知られている。地下水中には火山ガス由来の、無酸素領域では還元由来の硫化物イオンが多く存在する。したがって、硫黄の天然水中での硫黄関連物質の挙動を把握することにで、地球環境変動の把握において重要な酸化還元状態に関するパラメーターを提供することが可能であるといえる。しかしながら現時点では、分析機器の現場での適用は困難を極めており、化学成分の現場分析に関しては、数日から数週間程度の連続観測が限度である。本研究では、このような現状にブレークスルーをもたらすべく、水深4,000mの深海において、1年程度メンテナンスフリーの状態で作動する現場型化学センサの開発を行った。まず、陸上における実験で銀電極による硫化水素の濃縮溶離が有効であることを発見した。この電極における濃縮溶離条件の把握を行った。また現場型硫化水素計測システムのプロトタイプの試作もあわせて行った。またここで開発した装置を用いて、実際の観測を行い、地殻変動や環境汚染検出のための新規手法の構築を目指した。試作した硫化物センサの耐圧作動試験を行った。被圧部に陸上試験で開発した電極を装着し、海底熱水活動が観測させている最大水深の水深4,000mまでの深海底で作動するように設計を行っているが、実際に東京大学生産技術研究所の耐圧試験水槽や、無人潜水船ハイパードルフィンなどに搭載し、圧力下での作動状況の確認を行った。酸化還元指標物質の中でも硫黄はS2-, S, SO42-などのように多彩な酸化還元状態を取ることを知られている。本研究では、このような現状にブレークスルーをもたらすべく、水深4, 000mの深海において、1年程度メンテナンスフリーの状態で作動する現場型化学センサの開発を行った。

本年度は試作した硫化物センサの耐圧作動試験を行った後、無人潜水船ハイパードルフィンや、学術研究船淡青丸CTDなどに搭載し、実際の海底熱水活動域での硫化物の存在状況の調査を行った。
Friction Stir Weldingの難接合材料への適用可能性

Friction Stir Weldingは、突き合わせ接合が可能な新しい固相接合法で、熱影響が少なく気孔や割れが生じにくいなどのさまざまな利点を有している。そのため、溶融溶接時に気孔や溶接割れが生じやすいという理由から、難接合材料と考えられている材料に対する適用が期待されている。本研究では、各種難接合材料に対するFriction Stir Weldingの適用可能性を検討するため、接合部のミクロ組織を系統的に調査し、材料科学的な観点からFriction Stir Weldingの接合メカニズムの解明を試みている。本年度得られた結果は次のとおりである。1.析出強化型Al合金に対してさまざまな条件でFriction Stir Weldingし、ミクロ組織形成に及ぼす接合条件の影響を調べた。回転数の増加と共に、接合中の最高加熱温度が増加し、接合部の再結晶粒が大きくなった。これらの関係は、一般的な静的粒成長の関係式に従っており、接合部の再結晶粒は、接合中の塑性流動直後の静的な粒成長によって生成することが明らかとなった。2.Friction Stir Welding中の塑性流動挙動をEBSP/OIMによるミクロテキスチャー解析によって調べた。接合部は、典型的なせん断加工集合組織を呈しており、回転ツールによるせん断変形によって特徴付けられることがわかった。さらに、接合後熱処理を施すと、せん断加工集合組織の回転現象が認められた。これは、静的な一次再結晶特有のであるため、接合部の再結晶粒は動的再結晶によって生成していることが明らかとなった。Friction Stir Weldingは突き合わせ接合が可能な新しい固相接合法で、熱影響が少なく、気孔や割れが生じ難いなどのさまざまな利点を有している。そのため、Al合金のような難接合材料に対してこの接合法を適用するためのプロセス研究が広く行われているが、ミクロ組織解析などの基礎的な研究はほとんど行われていない。他の難接合材料に対してこの接合法を適用するには、このような基礎的データが必要不可欠と考えられることから、本年度はFriction Stir Weldingによる難接合材料の接合を可能にする目的で、6063析出強化型Al合金のFriction Stir接合部の組織形成メカニズムを材料組織学的に調べ、以下の結果を得た。1、溶接方向に垂直な断面に対して光学顕微鏡およびOIMによる組織観察を行うと、再結晶領域,変形組織領域,母材領域の3つの組織領域に分けられる。これらの領域の結晶粒組織は6063析出強化型Al合金接合材の硬度にはほとんど影響しない。2、上記の再結晶領域,変形領域を含む広い範囲でビッカース硬度の低下が確認でき、表面部と裏面部における硬度分布に違いは認められなかった。また、最小硬度は母材と同様の組織領域にて得られた。3、接合材中の強化析出物の分布・形態をTEM観察し、硬度分布に及ぼす析出物の影響を明らかにした。4、接合部の最高加熱温度を溶接熱サイクル再現試験,硬度測定,TEM観察によって組織学的に検討した結果、強化析出物の分布・形態から最高加熱温度の場所的分布が推定され、硬度低下領域は少なくとも500K以上に加熱されていることがわかった。5、接合材に溶体化処理なしの再時効処理を施すと、接合状態で硬度低下を示した領域の硬度は著しく上昇するが、接合状態で最小硬度を示した領域の外側に硬度上昇の低い領域が認められた。Friction Stir Weldingは突き合わせ接合が可能な新しい固相接合法で、熱影響が少なく気孔や割れた生じにくいなどのさまざまな利点を有している。そのため、溶融溶接時に気孔や溶接割れた生じやすいという理由から、難接合材料と考えられている材料に対する適用が期待されている。1.析出強化型Al合金Friction Stir接合部の硬度分布に及ぼすミクロ組織について調べた。析出強化型Al合金の硬度分布は、強化析出物の分布・形態によって説明でき、これらは接合時の摩擦熱にのみ影響を受けることを示した。2.固溶強化型Al合金Friction Stir接合部の硬度分布に及ぼすミクロ組織について、詳細に調べた。固溶強化型Al合金の場合、硬度分布は結晶粒径や転位密度などの結晶粒組織の影響をほとんど受けず、微細な晶出物に影響を受けることを示した。3.Friction Stir Weldingは、摩擦熱と塑性流動によって行われているため、塑性流動挙動をEBSP/OIMによるミクロテキスチャー解析により調査した。接合部の再結晶領域には、せん断変形の集合組織が認められ、これらは回転ツールの軸を中心に回転していることがわかった。つまり、Friction Stir Weldingの中の塑性流動は、回転ツールによるせん断変形により特徴付けることができることを明らかにした。

回転数の増加と共に、接合中の最高加熱温度が増加し、接合部の再結晶粒が大きくなった。これらの関係は、一般的な静的粒成長の関係式に従っており、接合部の再結晶粒は、接合中の塑性流動直後の静的な粒成長によって生成することが明らかとなった。2.Friction Stir Welding中の塑性流動挙動をEBSP/OIMによるミクロテキスチャー解析によって調べた。接合部は、典型的なせん断加工集合組織を呈しており、回転ツールによるせん断変形によって特徴付けられることがわかった。さらに、接合後熱処理を施すと、せん断加工集合組織の回転現象が認められた。これは、静的な一次再結晶特有のであるため、接合部の再結晶粒は動的再結晶によって生成していることが明らかとなった。
非定常マグナス効果によるドリルパイプのダイナミクスに関する研究

潮流中でのライザーレス掘削時には、ドリルパイプにマグナス効果による揚力が発生しドリルパイプが歪曲する。操業状態によっては抵抗の数倍以上の大きな揚力が発生する。この揚力は、潮流の時間的・空間的な変動やドリルパイプの運動により3次元的性質を有する非定常な(3次元非定常)マグナス効果による揚力となり、ドリルパイプの歪曲は空間的に時系列で変動する。この歪曲が時間的・空間的にどのように変化するか現状では不明であり、これを正確に予測する手段もない。そこで本研究では、これまで知ることができなかった潮流中でのドリルパイプの全体挙動の予測法を確立し、その方法を用いて、効率的な掘削を可能にすることを目指す。
腎尿細管再吸収の動的機能解析による慢性腎臓病発症メカニズムの解明

CUBN/AMN複合体は腸及び腎尿細管に発現する受容体であり、アルブミン及びビタミンB12などの蛋白質取込みを担う。この受容体の先天的機能異常により、大球性貧血や蛋白尿などの症状が引き起こされることが知られている(Imerslund-Grasbeck症候群)。以前我々はCUBN変異の一部及びAMN変異の全てが、受容体の膜発現を障害していることを発見し、またその過程でCUBNの糖鎖修飾が分子機構として重要であることを突き止め、変異CUBNの膜発現を改善させる効果を持つ試薬Xを同定するに至った。しかしCUBNによるリガンド取込みを評価する実験系はこれまで構築されておらず、試薬Xによる膜発現がCUBNの機能改善をもたらすかは不明であった。またCUBN/AMN複合体の膜発現やリガンド取込みに関わる分子機構全容は解明されていなかった。今年度に我々は全長CUBNの発現ベクターを作成することに成功した。全長CUBN及びAMNを培養細胞HEK293Tに発現させることにより、実際に細胞によるアルブミン取込みが増加すること認められ、CUBN/AMN受容体によるリガンド取込みを評価する実験系を確立することに成功した。また我々はCUBN/AMN複合体の細胞内輸送に関わる分子機構を探索するために、結合蛋白の網羅的解析を行っており、AMNの新規結合蛋白Nを同定した。Nは核小体蛋白であるが、AMN存在下では細胞質に移行し、CUBN/AMN受容体のエンドサイトーシスを促進していることを突き止めた。このことは、これまでに知られていなかったCUBN/AMNのエンドサイトーシス、さらにリガンド取込みを制御する新しい分子機構の発見を意味するのみならず、核小体蛋白による膜受容体の制御という新規の核小体機能の発見を意味する。過年度に我々は当初の予定通り、CUBN/AMN受容体によるリガンド取込みを評価する実験系を確立することに成功した。加えて、AMNの結合蛋白の網羅的な検索の結果、新たな結合蛋白を同定し、さらにこの結合蛋白を介した新たな受容体輸送制御機構を発見できたことは当初の予定よりも大きな成果を得られたと言える。一方でCUBN変異の機能的解析及び試薬による機能改善効果の評価については、全長CUBNベクターを用いたCUBN変異体作成が当初の予測よりも難渋しており、過年度のうちに行えておらず、今後の研究継続が必要である。過年度に確立したCUBN/AMN受容体によるリガンド取込み評価実験系を用いて、変異CUBNの機能解析や、試薬Xによる変異CUBNの膜発現効果が実際にリガンド取込み機能を改善できるのかについて研究を進めていく。試薬Xによる機能改善が認められる場合には、変異導入マウスモデルを作成し、in-vivoでの治療効果を検証していく。また過年度に発見した核小体蛋白による受容体輸送制御機構の生理学的意義を検証するためにノックアウトマウス作成を行う。核小体蛋白Nは核小体にてリボソーム合成にも関与しており、Conventionalノックアウトは胎生致死を引き起こす可能性が高いと予測されるため、同時にControlノックアウトマウスの作成を進める。

過年度に確立したCUBN/AMN受容体によるリガンド取込み評価実験系を用いて、変異CUBNの機能解析や、試薬Xによる変異CUBNの膜発現効果が実際にリガンド取込み機能を改善できるのかについて研究を進めていく。試薬Xによる機能改善が認められる場合には、変異導入マウスモデルを作成し、in-vivoでの治療効果を検証していく。また過年度に発見した核小体蛋白による受容体輸送制御機構の生理学的意義を検証するためにノックアウトマウス作成を行う。核小体蛋白Nは核小体にてリボソーム合成にも関与しており、Conventionalノックアウトは胎生致死を引き起こす可能性が高いと予測されるため、同時にControlノックアウトマウスの作成を進める。
古典籍をめぐる幕末明治期における人的交流に関する基礎的研究

本研究は、明治大正昭和と継続し目録を発行し続けた古書肆鹿田松雲堂を中心に据え、幕末期からの人的交流、すなわち蔵書家たちとの書物をめぐるやりとりなどを日誌・書簡・発行目録・手控え書類といった基礎資料に基づき考察しようとするものである。また、こうした会の運営に関する具体的な実施例での比較考察を図るために、結社による人的交流資料である遠藤千胤旧蔵邦光社関係資料を中心に調査を実施し、関係写本の翻刻等、実態の解明につとめた。鹿田松雲堂関係資料(具体的には鹿田三代余霞による「日誌」や、文人や愛書家たちとの古書交換会関係資料)など、研究にあたっての基盤資料の撮影の実施と周辺資料調査を平成27年度に実施し、鹿田三代余霞による日誌類については撮影後、期間内継続してその翻刻作業・点検を実施した。日誌についてはほぼ翻刻を完了し、現在、その刊行に向けて準備中にある。人的交流に関する研究論文については、単著のなかに掲載し研究成果の公表を果たした。申請時と異なり、個人所蔵から公的機関へと鹿田松雲堂関連旧蔵資料の移管が行われたが、その受け入れにあたって目録(リスト)化を実施することなどを公的機関と調整した。これは当初目標とした相互の情報から浮かび上がる古典籍を巡る人的交流の諸相を明らかにする基盤整備にあたる。平成29年度末段階で全ての函を開け、30年度末でデータ採録をほぼ終了しえた。その間、紙縒りで書簡や書類等が綴られたものなどを封書に入れるなどの整理をし、葉書等1点と数えると総点数1400点を超えるデータとなった(エクセルデータとして作成)。データの最終点検、校正が未了ではあるが、こうしたデータと日誌を併せた形での公開も検討している。期間内に公表を果たすことはできなかったがほぼ順調に目標を達成しえた。平成27年度は、鹿田松雲堂関係資料の撮影など、研究にあたっての基盤資料の整備とともに、その資料に関する研究上、必要な周辺資料の調査につとめた。今年度、鹿田松雲堂旧蔵資料に関しては、個人所蔵から公的機関への寄贈にともなう移管がおこなわれたが、個人・公的機関との調整により、当研究期間内に翻刻などをおこなう資料の撮影を全て終えることができた。具体的には鹿田三代余霞による「日誌」一括、鹿田松雲堂を中心におこなわれた文人や愛書家たちとの古書交換会関係資料にあたる「書田会記録」「保古会関連資料(仮)」などである。日誌に関しては撮影後、その翻刻作業を開始し、要用日誌第弐号の翻刻をおこなった(今後もこの作業を継続予定)。また、「書田会記録」所収記事に、古書交換会などの場での人的交流の様子をうかがい知る内容を確認するとともに、それを裏付ける実際に交換会で作成された「標本集」の調査を実施した。古典をめぐる明治大正期の人的交流の様相は、鹿田松雲堂など古書肆を中心とした会でのものとともに、歌などをめぐる結社での人的交流などが想定できる。特に古書交換会関連資料には案内文や記録簿などが残存しており、会の運営状況が確認できた。そうした「場」に違いがあるのかを考えるため、明治大正と継続した和歌結社「邦光社」の関連資料についても調査をし、運営方法などの違いについて検討した。平成27年7月に公的機関に出張して打合せをし、公的機関にて受け入れ後、現在整理中にある資料の全体像について概要を把握し、今後の研究方針について検討を加えるとともに、公的機関とも意見交換を実施。今後、その全容を把握するために28年度には資料のリスト化などを実施することとし、研究分担者を新たに置くことを取り決めた。28年3月に、大阪大学文学部にて打合せを実施し、次年度以降の作業、データベース作成方法等の打合せをおこなった。鹿田松雲堂関係資料の移管が当初想定していたより順調におこなわれ、当該研究を実施する環境が整えられたこと。また日誌等の基盤資料の撮影を実施でき、その画像情報をもとに翻刻作業をおこなうことができたことが挙げられる。もちろん鹿田松雲堂関係資料全てのリスト化等は今後の課題であるが、その点の調整も出来た。周辺資料図書に関しても所属機関等に新たに整備されたこともあり、研究進展の上で支障はない。1.公的機関(図書館)に受け入れ後、整理中にある鹿田松雲堂関係資料について昨年度段階での公的機関との調整を踏まえ、資料の全体像の把握とともに函ごとに順にデータを採録していった。28年度末段階で6割程度のデータ採録を終了。但しデータの点検、校正はまだ行っていない。1点として掲出するもののなかには紙縒りで書簡や書類等が綴られたものも多く、それらは紙縒りを外し順に1点づつ撮影をしデータ入力を進めている。作成しているデータベースが今後の利活用に資するものとなるよう、受け入れ機関との調整をし、最終年度に目録完成となるよう進めている。2.鹿田三代余霞による日誌類については昨年度段階で撮影をおえており、引き続きその翻刻作業を実施している。要用日誌第四号まで完了した。人的交流に関する日誌記事に関して抽出を行い、周辺記録類(たとえば刊行目録等)での検証を行っているが、国内外の公的機関に収蔵されたものについての確認作業、ならびに古書交換会に関する検証のための古典籍現地調査については次年度に持ち越すこととなった。

3.結社による人的交流の場として遠藤千胤旧蔵邦光社関係資料を中心に調査を実施し、関係写本の翻刻等(鳰浮寝等)を実施し、実態の解明につとめた。年度内に取りまとめ論文化する予定であったが、〆切等の関係で翌年度に持ち越している。29年3月に大阪大学文学部にて打合せを実施し、次年度に行う作業等について調整を行った。鹿田松雲堂関係資料に関するデータ作成作業については6割程度の採録を果たすなど順調に進んでいる。書簡類の整理が細目に渉るため、どのような方針で進めるかについても29年3月の打合せ時に方針が定まり調整出来た。日誌の翻刻も当初予定通りであるが、この重要性に鑑み周辺資料のいくつかと併せ公刊することも検討している。検証作業のため、鹿田松雲堂から渉った古典籍の現地調査を取り行う予定であったが、その所蔵機関等との調整により今年度は見送った。これも研究の進展上での細微な時期の調整の問題であり支障はない。1.公的機関(図書館)に仮受け入れ後、整理中にある鹿田松雲堂関係資料について、昨年度同様、公的機関との調整を踏まえ、資料の全体像の把握とともに函ごとに開封し、順にデータを採録していった。29年度末段階で全ての函を開け、大枠としてのデータ採録を終了しえた。但しデータの最終点検、校正が未了である。特に本年度開封した函には、大枠では1点として掲出するものであっても、細目表記をしなくてはならない資料(紙縒りで書簡や書類等が綴られたもの等)も多く存在し、それらは紙縒りを外して順に1点ずつ撮影をし、データ入力を進めた。今後の出納を見越し、そうした資料を封筒に入れ番号記載するなどの整理作業に多くの時間を費やすこととなった。既に目録作成のための資料撮影自体は完了したが、データ入力まで至っていないものがある。最終的に公的機関に提供する目録では出納のために細目データまでが必要であり、目録データとして、現状その細目調査が完了していない。作成しているデータベースが今後の利活用に資するものとすべく、公的機関との調整の結果、研究期間を延長し、目録完成となるよう進めることとした。2.鹿田三代余霞による日誌類については撮影をおえ、引き続きその翻刻作業を実施した。要用日誌第八号まで完了し、人的交流に関する日誌記事に関して抽出を行い、周辺記録類(たとえば刊行目録等)での検証を行っているが、日誌本文中には個人名も多く記載されているため、その個人情報の取り扱いを含め、遺族と検討を進めている。人的交流に関する研究論文については、次年度刊行予定の単著のなかに掲載することとし、研究成果がでている。3.結社による人的交流の場として遠藤千胤旧蔵資料を中心に調査を実施し、関係写本の翻刻等を実施し、実態の解明につとめた。〆切等の関係で本年度果たせず、次年度論文化することとした。鹿田松雲堂関係資料に関するデータ作成作業については、ほぼ採録を果たすなど順調に進んでいる。ただし、綴り物や書簡類の整理が細目に渉ること、調査に充てる日程調整が図書館側での場所の確保の問題等の影響もありうまくいかず、細目データの入力に費やすことができなかった。日誌の翻刻も当初予定通りであるが、この重要性に鑑み周辺資料のいくつかと併せ公刊することも検討しており、個人情報の取り扱いも含め、遺族等と調整している。これまで得た知見から人的交流に関する論文の執筆をし、次年度刊行予定の単著のなかに論文として掲載する。
北西太平洋地域における大地震の移動および発生サイクルと応力伝播に関する研究

1.この研究では、北西太平洋地域のうち、日本海溝日本列島周辺日本海中国北部に発生した過去100年間のM【greater than or similar】5.5の浅発・中深発・深発大地震の発生位置,深さ,時系列などを系統的に解析して,これら地震の移動現象の存在を明らかにするとともに,リソスフェア,アスセノスフエアおよび沈み込むプレ-トより成る造構的モデルにもとづいて移動現象の物理的メカニズムの考察を行った。主な結2.(1)日本海溝に発生したM【greater than or similar】7.5の大地震後、地震活動は日本列島及び日本海下に沈み込む太平洋プレ-トの上面に沿って下方へ移動し、最深部の約600kmに達する。1896年以後このような5回サイクルが認められ、1サイクルに22年27年を要し、この約10年後に中国北部に浅発大地震が起ることが確かめられた。(2)線形粘弾性的リソスフェア及びクリ-プ則に従う非線形群塑性型アスセノスフエアの構造に温度・圧力の深さ分布を考慮し、3次元有限要素法による計算を行った結果、プレ-トの進行に伴う応力は最初40kmの深さの固結部分を破壊し、次にでこれによる弾性的応力変化とクリ-プ歪の緩和が300500kmの深さまで伝播して、こゝで応力降下量の大きい深発地震を発生させるこ(3)また沈み込むプレ-トの上面の海洋性地穀内で剪断破型深発地震が発生した場合、応力変化は断層周辺では比較的大きいのに反し、上部マントルから地穀部分へは伝播しにくく,この直上の地域で起る浅発大地震の発生を説明することは難しいことが分った。(4)大陸性地穀内で発生する大地震の断層動的破壊過程と地震後の応力回復過程を,地穀応力,断層強度,辷り摩擦応力の深さ分布を含む3次元モデルによって数値計算を行った。この結果,大地震の破壊核は完全脆性領域と半脆性領域の境界付近に形成されやすいこと,断層破壊の下限と断層辷り量は地穀内の温度分布に影響されることが解明された。