hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凝縮系物質を超遠心力拡敬処理する製置の試作

そして、平成二年度に、燃焼器を本装置に付加して、圧縮空気の温度を700度C程度まで加熱し、15万回転以上の回転を達成する予定である。気体中や液体中のマクロ粒子のものを除いて凝縮系物質中の遠心力による原子や分子の沈降拡散の研究は基礎研究もほとんど行われていないのが現状である。本研究は凝縮系物質中の原子や分子の拡散を高加速度場・高濃度で実現するために、これまでにない高い遠心力場を高温で発生できる遠心力拡散装置を試作し、新しい素材や素子の製造プロセス法を探ろうとするものである。平成2年度はこのために平成元年に引き続いて超高速回転装置の開発と拡散の理論解析を行った。理論面では筆者が提案した平均場近似法に基づいた多成分系の非線形沈降拡散理論を用いて、様々の原子・化学条件で二、三成分系の平衡状態の濃度と密度とその時間変化を詳しく計算した。その結果、達成できる濃度比は加速度場が大きくなると自己相互作用により一定値に近づくこと、原子容の比、絶対的な濃度比が小さいほど大きくなること、活動度係数が大きいほど拡散が遅くなるが拡散係数の交差効果が拡散の促進させ相殺すること、などの興味深い知見が得られた。実験装置では、平成元年度には高圧大風量のスクリュ-型コンプレッサ-を用いたエアタ-ビン型超高速回転装置の設計・製作を行い、常温圧縮空気を用いて10万rpm以上の超高速回転が実現できることを確認した。本装置で重要な部分である。軸受には長時間高回転高トルクに耐えられる高圧オイル軸受を採用した。そして、平成二年度は、直径が50mm程度のチタン合金製回転試料容器と外熱式の加熱装置および光ファイバ-を用いた回転計測装置を製作し、常温圧縮空気で15万rpm以上の回転を達成することに成功した。これによって試料容器に50万g以上の加速度場を実現したことになる。平成三年度は、さらに燃焼器を付加して圧縮空気の温度を上げ20万rpm以上の超高速回転を達成した上、二、三成分系材料を対象に300度C程度までの温度で拡散実験を行うことを予定している。本研究は凝縮系物質内での原子や分子の拡散を実現するために、最大で100万gを越える超高加速度場を高温下で発生できるこれまでに類のない超遠心機(超高加速度場発生装置)を開発し、新しい物質プロセス法を探ろうとするものである。ここでは10万g以上の加速度場を超高加速度場と呼ぶ。昨年度までにタ-ボチャ-ジャ-を流用したエアタ-ビン型モ-タ-型の超高速回転装置を開発し、コンプレッサ-だけを用いた空気運転により、試料内径が40mmのチタン合金製の回転容器で15万rpmの高速回転を達成した。今年度はコンプレッサ-にジェットエンジン型燃焼器を付加して高温圧縮空気(燃焼運転)によって22万rpm以上の回転を達成することに成功した。これによって、100万g以上の超高加速度場を実現したことになる。また、外熱式の加熱装置およびカバ-などを改造して、試料温度を50から300度C程度までの間で制御できるようにした。さらに、今年度は超高加速度場の凝縮系物質に対する効果を概観するために、低温でも拡散係数が大きな金-インジウム系を選び、100-160度C、16万rpm(最大57万g程度)、8時間程度で遠心力処理の予備実験を行った。その結果、まだ、詳しい分析は行っていないが、SEM観察によって沈降現象によると考えられる金の分布を確認することができた。一方、筆者が提案した平均場近似法に基づく非線形理論を用いて二成分・三成分系の拡散の理論解析を行い、沈降拡散とその応用について議論した。
配列制御された共役ポリマーのピコ秒赤外吸収測定と励起電子-分子振動相互作用の解明

(1)ピコ秒時間分解赤外分光法による共役π電子系高分子の光励起ダイナミクスの研究(1)延伸配向したポリ(p-フェニレンビニレン)延申配向(約8倍)したポリ(p-フェニレンビニレン)フィルムに対するポンプ光およびプローブ光の偏光を変えてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定することで,共役高分子鎖間と高分子鎖内での電荷分離過程を分離して,そのダイナミクスを明らかにした.(2)π-スタックしたHT-ポリ(3-ヘキシルチオフェン)立体規則性のあるポリ(3-ベキシルチオフェン)スピンコート膜のピコ秒時間分解赤外吸収を77.5Kにおいて測定した.遅延時間2 psと100psにおいてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定し,長寿命と短寿命の過渡種をそれぞ流同定した.(2)共役π電子系ラジカルアニオン・ジアニオンの赤外吸収測定と電子-分子振動相互作用の解析高純度不活性ガス精製装置付グローブボックスの中にフーリエ変換赤外分光光度計と紫外・可視分光光度計を導入し,酸素や水に対して非常に不安定なp-ターフェニルのラジカルアニオンとジアニオンの赤外吸収スペクトルと電子吸収スペクトルを精密に測定し,解析した.(3)偏光変調方式高感度反射ステップ走査型フーリエ変換赤外分光システムの製作とπ共役高分子の単分子膜と累積膜への応用立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)の単分子LB膜と多層累積LBを永野修作先生(A02公募班)から提供していただき,我々が開発している偏光変調方式高感度反射ステップ走査型フーリエ変換赤外分光システムで測定を行い,膜の構造について明らかにした.(1)フーリエ変換限界の性能(時間分解能約2.2ピコ秒,波数分解能約4cm^<-1>)を持つピコ秒時間分解赤外吸収測定装置の拡張ピコ秒チタン・サファイア再生増幅器の基本波出力を用いて光パラメトリック発生・増幅器を励起した.光パラメトリック発生・増幅器からのシグナル光出力とアイドラー光出力の差周波を,2種類の非線形光学結晶(AgGaS2:現有,GaSe:新規購入)を用いて発生させた.これにより波数範囲3850-555cm^<-1>にわたってパルス幅:約2ピコ秒の波長可変なピコ秒パルス赤外光を得ることができた.(2)自己配列したポリ(3-アルキルチオフェン)のピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルの測定と励起電子-分子振動相互作用の解析立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(HT-P3HT)をクロロホルム溶液からスピンコート法によりCaF_2基板上に成膜した.このP3HTのスピンコート膜をクライオスタットのコールドヘッドに装着し,77.5Kにおいてピコ秒時間分解赤外吸収を測定した.2500cm^<-1>において測定したピコ秒時間分解赤外吸収には,光励起直後の速い減衰を示す成分と,その後の遅い減衰を示す成分が観測された.今後,異なる遅延時間においてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定することで,長寿命と短寿命の過渡種を同定し,光励起ダイナミクスを明らかにしていく予定である.(3)偏光変調方式高感度反射ステップ走査型フーリエ変換赤外分光システムの製作とπ共役高分子の単分子膜と累積膜への応用立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(HT-P3HT)の単分子LB膜と多層累積LBを永野修作先生(A02公募班)から提供していただき,我々が開発している偏光変調方式高感度反射ステップ走査型フーリエ変換赤外分光システムで測定を行い,膜の構造について明らかにした.(1)ピコ秒時間分解赤外分光法による共役π電子系高分子の光励起ダイナミクスの研究(1)延伸配向したポリ(p-フェニレンビニレン)延申配向(約8倍)したポリ(p-フェニレンビニレン)フィルムに対するポンプ光およびプローブ光の偏光を変えてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定することで,共役高分子鎖間と高分子鎖内での電荷分離過程を分離して,そのダイナミクスを明らかにした.(2)π-スタックしたHT-ポリ(3-ヘキシルチオフェン)立体規則性のあるポリ(3-ベキシルチオフェン)スピンコート膜のピコ秒時間分解赤外吸収を77.5Kにおいて測定した.遅延時間2 psと100psにおいてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定し,長寿命と短寿命の過渡種をそれぞ流同定した.(2)共役π電子系ラジカルアニオン・ジアニオンの赤外吸収測定と電子-分子振動相互作用の解析高純度不活性ガス精製装置付グローブボックスの中にフーリエ変換赤外分光光度計と紫外・可視分光光度計を導入し,酸素や水に対して非常に不安定なp-ターフェニルのラジカルアニオンとジアニオンの赤外吸収スペクトルと電子吸収スペクトルを精密に測定し,解析した.(3)偏光変調方式高感度反射ステップ走査型フーリエ変換赤外分光システムの製作とπ共役高分子の単分子膜と累積膜への応用立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)の単分子LB膜と多層累積LBを永野修作先生(A02公募班)から提供していただき,我々が開発している偏光変調方式高感度反射ステップ走査型フーリエ変換赤外分光システムで測定を行い,膜の構造について明らかにした.
湿式処理とイオン液体電析法を融合した新規レアアースリサイクル技術の開発

本研究では湿式処理の改良プロセスを新たに導入し、廃磁石中の鉄族金属を沈殿分離で除去するプロセス技術を検討した。Nd溶出率91.5%、Fe溶出率5.8%の条件にて、沈殿分離を実施した結果、鉄族沈殿物の除去率は99.9%以上であり、完全分離が実現できた。そのため、鉄族元素の電解回収に必要なエネルギーは0 kJ/molとなった。最終的に希土類種の電解回収のエネルギーを評価した結果、ネオジム金属1tの回収に要するエネルギーは約1.8MWh/tと算出された。これは従来法である溶融塩電解(約14MWh/t)と比較して、約1/10の消費エネルギーであり、省エネルギー型プロセスの技術開発に貢献できた。本研究ではレアアース資源の安定供給確保に向けた我が国独自のレアアースリサイクル技術の確立を目指しており、水溶液系の湿式分離技術とイオン液体系の電析技術を融合することで、従来プロセスよりもエネルギー投与の少ない研究開発を目的とする。具体的には以下の研究課題を遂行した。1.鉄族元素の選択的沈殿分離共同研究先[DOWAエコシステム株式会社]の協力を受けて、廃家電類を回収後、HDD中の実廃棄物:Voice Coil Motor(VCM)を解体・分別した。本VCMに熱減磁・メッキ剥離処理を行うことで減磁率:99.9%で脱磁されたNd-Fe-B磁石部材が得られた。次に磁石部材を自動ミルで微粉化させ、860°C,2hの酸化焙焼処理を2回行った。酸化焙焼後、アミド酸中で90°C,24h溶解させた。その後、Feを3価に転換させた上で、滴定剤:NaOHによりFeを選択的に沈殿分離した。本脱Fe工程での湿式分離率は99.5%まで達成できることが判明した。実廃棄物解体・分別熱減磁・メッキ剥離酸化焙焼酸溶解湿式沈殿分離(脱Fe処理)希土類金属塩合成イオン液体電析までの一連の希土類回収技術を特願2012-234202として特許出願まで実施した。また、関連する研究成果は学術論文6件として公表した。本研究はレアアース資源の安定供給策として、我が国独自のレアアースリサイクル技術の確立に向けて、湿式分離とイオン液体電析を融合することで、エネルギー投与の少ない研究開発を目的とする。本年度は以下の研究課題を重点的に遂行した。1)ラマン・紫外可視分光法による希土類錯体の分光学的解析最も核となる「イオン液体電析法」において、イオン液体中での希土類錯体の溶媒和構造を分光学的解析により判断することは重要である。希土類種としてNd, Dyを対象として、イオン液体中での溶媒和構造の評価はラマン及び紫外可視分光法を適用した。分光学的解析により、イオン液体中でのNd3+,Dy3+に配位するTFSAアニオンは二座配位であり、溶媒和数は5.05.1であることが明らかとなった。実験側からの分光学的解析だけではなく、密度汎関数計算により最安定構造や振動数解析を行うことで重要な知見が得られる。そのため、溶媒和数に基づき錯体モデルを作成し、密度汎関数計算を実施した。その結果、TFSA錯体ではcis型よりもtrans型配位の方がエネルギーが低く、安定であることが明らかとなった。2)電気化学測定による希土類錯体種の還元挙動解析イオン液体中での還元・拡散挙動の解析には電気化学的手法を適用した。具体的には、方形波手法を用い、電流ー電位曲線には半積分・半微分解析法を適用して、拡散係数を解析した。希土類種の拡散係数は鉄族金属よりも小さく、拡散に伴う活性化エネルギーは大きいことが判明した。上記の知見を実廃棄物からの希土類金属回収に適用し、解体・分別熱減磁・メッキ剥離酸化焙焼酸溶解湿式沈殿分離希土類金属塩合成イオン液体電析まで実施した。希土類回収技術は、特願2013-214762として特許出願まで実施した。本研究は我が国独自のレアアースリサイクル技術の確立を目指し、湿式分離とイオン液体電析を融合したエネルギー投与の少ない研究開発を目的とする。1)実廃棄物を利用した鉄族金属の分離及び希土類金属の電解回収

平成25年度までの研究成果をプロセス技術に反映し、実際の廃希土類磁石を利用して、熱減磁メッキ剥離酸化焙焼酸溶出脱鉄処理を実施した結果、pH4.5の条件下で鉄族金属の分離率:99.9%以上を達成できた。また、電気化学測定で得られたNd,Dyの析出過電圧に基づき、Nd,Dy混合系におけるイオン液体電析(定電位電解:-3.2V,-3.8V)を実施した。得られた電析物をSEM/EDX及びXPSで評価した結果、最表面層の極一部は酸化状態を生じていたが、μmオーダーの緻密な粒子状物質の内部はNd金属、Dy金属であることが確認できた。2)湿式分離工程のスケールアップ試験及び電解回収プロセスのエネルギー評価共同研究先と連携して、酸化磁粉:6.15kgを使用し、酸媒体:64倍にスケールアップした湿式分離工程を実施した結果、鉄分離率:99.9%以上を達成し、希土類塩:3.57kgを回収できた。また、電解回収工程では150°C以下で電解操作を継続でき、Nd金属1t回収に要する電解エネルギーは1.8MWh/tと算出された。これは従来技術(溶融塩電解:14MWh/t)の約1/10に相当する省エネルギー技術であることを確認できた。さらに、実用化に関わる要素として、イオン液体電析工程の建浴費を従来技術と比較した結果、カチオン種の前駆体を適切に選定することで従来技術よりも安価になることが明らかとなった。それゆえ、実廃棄物を利用した前処理工程湿式分離工程イオン液体電析工程から構成される希土類回収技術は特願2014-152291として特許出願まで実施した。26年度が最終年度であるため、記入しない。応用電気化学26年度が最終年度であるため、記入しない。共同研究先[OWAエコシステム株式会社]との相互連携により、湿式分離技術の試験・評価を効率的に遂行でき、特許出願についても迅速に実施することができたため。共同研究先であるDOWAエコシステム株式会社・環境技術研究所の協力体制の下で、希土類回収技術の実用化に向けて、着実な進展と効率的な研究開発が実施できたため。研究実施計画に基づき、湿式分離後の重要課題となるイオン液体電析工程での希土類錯体種の分光学的挙動及び還元挙動を詳細に解析していく。研究実施計画に基づき、今後は「実廃棄物を利用した希土類金属回収プロセスの適用性検討及びコスト評価」を目標に掲げ、以下の項目ごとに実施する計画である。1)実廃棄物を利用した鉄族金属の分離及び希土類金属の電解回収平成25年度までの研究成果をプロセス技術に反映するため、「イオン液体電析」を中心に研究を遂行する。本研究では電気化学測定から得られた希土類種の還元/拡散挙動に基づき、Nd, Dy混合系におけるイオン液体電析を実施する。得られた電析物の表面形態及び化学結合状態はSEM/EDX及びXPSにより評価する。希土類混合系だけではなく、実際の廃希土類磁石を利用した一連のプロセスによる鉄族金属及び希土類金属の分離・回収試験を実施する。本試験は湿式分離工程を導入した改良プロセスにより実施し、鉄族金属の分離除去率、残留する鉄族金属の電解回収に必要なエネルギー、希土類種の電解回収に必要なエネルギーを評価する。2)希土類金属回収プロセスのエネルギー/コスト評価及び適用性検討項目1)における電解に要するエネルギー見積もりだけではなく、総合的なエネルギー/コスト評価を検討するため、湿式分離工程では改良プロセスのスケールアップ試験を実施し、必要な総エネルギー/総コスト評価を計画している。
クレアチン経口摂取により女子柔道選手の運動パフォーマンスは高まるか?

I.はじめに本研究の主目的は、クレアチン・サプルメンテーションが女子柔道選手の間欠的最大運動時パフォーマンスおよび等速性大腿筋力に及ぼす効果について明らかにすることである。さらに、我々は、身体組成および運動時エネルギー代謝に及ぼす影響についても検討を加えた。ここでは、紙面の都合上、間欠的最大運動時パフォーマンス、等速性大腿筋力、および身体組成について記述した。II.方法被検者:学生女子柔道選手6名が本研究に参加した。被検者の年齢は、19.67±0.82(±SD)歳であった。サプルメント摂取方法および測定時期:第I期測定の後、被検者は6日間プラセボを摂取(6gのグルコースを1日4回)し、その翌日第II期測定を受けた。その後、被検者は6日間クレアチンを摂取(5gクレアチン・モノハイドレイト+1gグルコースを1日4回)し、翌日第III期測定を受けた。間欠的最大運動テスト:被検者は、10秒間の最大自転車運動を、20秒間の休息を挟み5回繰り返した。等速性大腿筋力:膝関節の伸展・屈曲トルクを、0(アイソメトリック)、60、180、300°/sの角速度で測定した。身体組成:水中体重秤量法を用いて測定した。肺残気量は酸素再呼吸法により測定した。III.結果および考察先行研究では、クレアチン・サプルメンテーションにより間欠的高強度運動時のパフォーマンスが向上するとされているが、本研究では第1試行のピーク・パワー、平均パワー、仕事量、これらのそれぞれの低下率(第1試行-第5試行)、および第1試行から第5試行の総仕事量のいずれにおいても改善はみられなかった。一方、180°/sおよび300°/sの膝関節伸展トルクは、第III期では第I期および第II期に比べ高まった(P<0.05)。体重および体脂肪率は、第I期から第III期にかけて増加した(P<0.05)が、除脂肪体重に変化はみられなかった。我々は、クレアチン・サプルメンテーションは女子柔道選手の間欠的最大運動時のパフォーマンスや除脂肪体重には影響を及ぼさないが、中・高速度条件における膝伸展筋力を高める効果があると結論づける。平成13年度は、実験の準備、予備実験、本実験と研究をすすめる予定であった。本実験にむけて準備か必要なことの一つには、身体組成測定システムの作成とその予備実験があった。このシステムは、水中体重秤量装置と肺残気量測定システムから構成されるが、これらの内前者については装置の作成が完了し、予備実験もすでに数回実施し、容認し得る精度で測定できることが確認された。しかし、肺残気量測定システムに関しては、作成にかなりの時間を要し、現在(平成14年初旬)においても予備実験に入る段階であり、計画よりも大幅に進行が遅れた。すなわち、身体組成については、平成l3年度中に本実験を行うのが困難となった。また、本研究では、高強度運動中に消費されたATPを供給するためにアデニレートキナーゼ反応がどの程度貢献しているかを、クレアチン摂取の前後で比較する目的で運動の前後で採血を実施することを計画していた。

この測定の準備としては、測定項目の再検討、採血のタイミングに関する検討、採血の量と事後の処理に関する確認などが必要であった。この点に関しても、検討が遅れ平成13年度中に本実験を実施することが難しかった。さらには、本研究では、クレアチン摂取前後で筋内のクレアチンリン酸濃度が高まるかどうかを確認するため、東京医科大学公衆衛生学教室の協力を得て、筋のリン31核磁気共鳴(NMR)スペクトルを測定する予定であったが、平成13年夏に使用予定の装置にトラブルが発生し、本研究を計画どおりにすすめることが困難となった。これらの理由により、本研究では、平成13年度中に学会発表、論文作成等の研究実績をあげることはできなかった。平成14年度は、45月の間に本実験を実施し、平成14年度後半に開催される学会、研究会等に研究成果を発表し、なるべく早い段階で論文作成に取り組みたいと考えている。I.序論本研究の主目的は、クレアチン・サプリメントが女子柔道選手の間欠的パワー持続能力および等速性大腿筋力に及ぼす効果について明らかにすることである。さらに、水中体重秤量法、近赤外分光法(NIRS)、血液分析により、身体組成および運動時エネルギー代謝に及ぼす影響についても検討を加えた。本稿では、紙面の都合上、身体組成、間欠的パワー持続能力、および等速性大腿筋力について述べる。II.方法対象:学生女子柔道選手6名を被験者とした。サプリメント摂取方法および測定時期:第1期測定の後、6日間プラセボを摂取(6gのグルコースを1日4回)させ、翌日第II期測定を実施した。その後、6日間クレアチンを摂取(5gクレアチン+1gグルコースを1日4回)させ、第III期測定を行った。間欠的パワー持続能力:10秒間の最大自転車運動を、20秒間の休息を挟み5回繰り返す測定を実施した。等速性大腿筋力:サイベックス社製等速性筋力測定装置を用いて、右膝関節の伸展力および屈曲力を測定した。角速度は毎秒0度(アイソメトリック)、60度、180度、300度の4種類とした。身体組成:水中体重秤量法により測定した。残気量は酸素再呼吸法により測定した。III.結果および考察先行研究では、クレアチン・サプリメントにより間欠的パワー持続能力が向上するとされているが、本研究では第1試行目のパワーやパワー低下率(第1試行目-第5試行目)に改善はみられなかった。等速度性大腿筋力については、角速度毎秒180度および300度の伸展力に有意(いずれもP<0.01)な改善がみられた。体重および体脂肪率は、第1期から第皿期にかけて有意(いずれもP<0.05)に増加したが、除脂肪体重は有意な変化を示さなかった。クレアチン・サプリメントにより筋力が強化されたという報告は比較的少ないが、本研究の結果はそれを支持する。ただし、除脂肪体重には変化がみられず、筋量が増加したことを支持する結果は得られなかった。クレアチン・サプリメントが筋力に及ぼす影響については、今後さらなる検討が必要である。
肺動脈性肺高血圧症の病態形成メカニズムの解明と新規治療法開発の基盤構築

本研究目的はヒトの難病である肺動脈性肺高血圧症(PAH)に至る肺動脈肥厚のメカニズムの解明である。研究代表者は独自に動物モデルを構築し、2型自然リンパ球(ILC2)と好酸球が起点となる新たな発症メカニズムを本研究期間初年度に報告した。その後研究をさらに発展させ、ILC2から産生されるインターロイキンー5(IL-5)のレセプターを標的とする抗体によって肺動脈肥厚が顕著に抑制されることを報告した。2018年度は肺動脈肥厚に関与する遺伝子の同定に係る研究を行った。研究代表者の動物モデルはIL-33の長期間の投与を行うが、それに伴い発現上昇を示した複数の候補遺伝子を選定した。肺動脈肥厚はILC2の肺動脈周囲への集積が発端となると考えられるため、特に細胞の移動に係る遺伝子に着目し解析した。その結果、一部のインテグリン分子がIL-33の投与によって著しく上昇するすることを突き止めた。フローサイトメトリー法で解析したところ、ILC2上のインテグリン分子が大きく変動することを確認した。発現上昇を示したインテグリンの機能阻害抗体を投与し、肺動脈肥厚を誘導した結果、肥厚血管が著減していた。同時に肺組織のILC2と好酸球の浸潤も有意に抑制されていた。当該インテグリンが肺動脈肥厚に係るとの報告は無く、発症メカニズムの解明につながる新たな発見である。インテグリン分子以外の候補遺伝子に係る研究も進捗した。当該遺伝子に関しては遺伝子欠損マウスを作出し検討した。遺伝子欠損マウスにIL-33を投与し、肺動脈肥厚を観察したところ、肥厚血管の増加が確認された。また肺組織のILC2と好酸球も有意に増加してた。したがってこの遺伝子はILC2細胞の浸潤・炎症を抑制することで、肺動脈肥厚を抑える働きがあることが示唆された。これにより発症メカニズムの解明の進展が期待される。本研究は難病に指定される肺動脈性肺高血圧症(PAH)の発症機序の解明と新規治療法開発の基盤を得ることを目的としている。これまでの研究成果を平成29年度に学術誌(Ikutani et al, JCI Insight)にて報告した。今回、申請者が開発した肺動脈肥厚の動物モデルとその解析で得られた成果を発表し、肺動脈肥厚に白血球の一種である2型自然リンパ球(ILC2)が関与することを明らかにした。ILC2が動脈肥厚を引き起こすという報告は過去に無く、全く新しい視点から発症機序の解明にアプローチすることが可能となった。本動物モデルではインターロイキンー33(IL-33)の長期投与によってヒトPAHでみられる肥厚血管に酷似した肺動脈肥厚を誘導することが可能である。この血管肥厚にはILC2の血管周囲への移行とIL-5の産生増強、それに伴う好酸球の集積が必須であることを明らかにした。また、既存のPAH治療薬に本動物モデルで誘導される血管肥厚を抑止する効果があることも確認している。さらに、この治療薬はILC2の機能を直接的に抑制していることを証明した。ヒトPAHの病理像ではILC2や好酸球はみとめられない。しかし、これはこれらの細胞が時間経過に伴い血管から離れていき、末期の状態ではほぼ存在しないためである可能性を見出し、肥厚の初期段階が重要であることを指摘した。肺動脈肥厚の発生にはILC2の血管周囲への移行が起点となると考えられる。そのため本年度はILC2の動態解析を中心に研究を行った。この肥厚血管の周囲を観察すると、特定の物質の蓄積が観察された。現在はILC2に発現するそれら物質に対するレセプターの解析に注力している。研究計画に沿っておおむね順調に推移している。平成29年度はILC2の移行メカニズムに焦点を当てた研究を計画し、実行した。ILC2を含めた白血球の移動にはケモカインとそれらに対するレセプターや細胞間接着分子などが深く関与する。本年度は肥厚血管周囲を観察し、特定のタンパク質が蓄積していることを確認した。ILC2にはこれらに対するレセプターが発現することを確認している。現在はこれらレセプターに対する阻害実験を行い、その影響を検証している。

同時に肺組織のILC2と好酸球の浸潤も有意に抑制されていた。当該インテグリンが肺動脈肥厚に係るとの報告は無く、発症メカニズムの解明につながる新たな発見である。インテグリン分子以外の候補遺伝子に係る研究も進捗した。当該遺伝子に関しては遺伝子欠損マウスを作出し検討した。遺伝子欠損マウスにIL-33を投与し、肺動脈肥厚を観察したところ、肥厚血管の増加が確認された。また肺組織のILC2と好酸球も有意に増加してた。したがってこの遺伝子はILC2細胞の浸潤・炎症を抑制することで、肺動脈肥厚を抑える働きがあることが示唆された。これにより発症メカニズムの解明の進展が期待される。平成30年度の研究計画に大きな変更は必要なく、当初予定していた計画に従い研究を遂行する。来年度は疾患への関与が疑われる遺伝子の改変マウスの解析を行う計画である。計画にある遺伝子改変マウスの作製や入手はすでに完了している。これらのマウスに肺動脈肥厚モデルを用い肥厚を誘導し、ILC2や好酸球の変化や症状の程度を観察する。これらの結果を基に候補遺伝子の関与の有無を明らかにする計画である。
歯の吸収表面に認められるセメントラインの成分とその働きに関する研究

歯の吸収窩表面に認められるセメントライン様構造物が、破歯細胞の吸収終了後に起こるセメント質様の硬組織による修復にどの様な関連性を持っているか調べる目的で、脱落前のヒト乳歯で観察されるエナメル質の吸収と修復現象に注目し、歯の吸収窩のセメントラインの成分とその働きについて考察を加えた。その結果、以下に述べようなことが明らかになった。1.象牙質だけでなくエナメル質の吸収窩表面にもセメントラインが認められ、吸収される基質により差異はみとめられなかった。2.歯の吸収窩表面のセメントラインは骨の吸収窩表面に認められるセメントラインとほぼ同様な性質を持ち、BasopilicでPAS陽性であった。また免疫組織化学的検索では、Osteopontin、BSP、TGF-β、IGFなどが局在していることが明らかになった。3.エナメル質の吸収窩表面のセメントラインの成分にもほぼ同様なものが存在していることから、これらの成分は吸収された基質由来のものではなく、組織液由来あるいは破歯細胞により分泌されたもの考えられた。4.セメントラインの成分は、破歯細胞による吸収過程で脱灰される吸収窩表面の基質の状態と密接な関連性を持っていると考えられた。5.エナメル質吸収が終了した吸収窩表面のセメントラインに沿って特異的にセメント質様の硬組織が添加していたことから、セメントラインが硬組織の形成系の細胞を吸収窩表面に誘導している可能性が考えられた。6.セメントライン上に添加したセメント質様の構造物は、セメントラインから次第に石灰化していたことから、セメントラインに存在するOsteopontinやBSPなどが添加した硬組織の石灰化を調節している可能性も考えられた。以上の結果より、歯の吸収窩表面のセメントラインには、歯の吸収終了後に起こる修復現象に重要な役割を果たしている所謂Coupling Factorが存在することが示唆された。脱落前のヒト乳歯では、歯髄側からの内部吸収が象牙質からエナメル質まで及ぶことがある。この様な乳歯のエナメル質吸収窩表面を観察すると、破歯細胞が認められる部位、破歯細胞が認められない部位、更にはセメント質様の硬組織が添加している部位など様々であった。これらの組織像はエナメル質の吸収からその修復の過程を反映していると思われた。特に興味深いのは、すべての過程でエナメル質吸収窩表面には、骨改造過程に吸収窩表面に認められるセメントラインと同様なトルイジンブルーやPAS陽性の14μmの有機成分の層が認められたことである。この観察結果は、エナメル質吸収窩表面に認められる有機成分の層がエナメル質の吸収とその後の修復過程に重要な役割を果たしていることを示唆するものである。電顕レベルでエナメル質吸収窩表面を観察すると、吸収時では破歯細胞直下のエナメル質の脱灰層に、修復時には脱灰層とそれを被覆する0.20.6μmの微細顆粒状の層に対応していた。更に、エナメル質吸収窩表面の細胞の変化を観察すると、吸収が終了すると破歯細胞は吸収窩表面から離れ、多数の貪食能を示す単核細胞が出現し、それと同時に吸収窩表面には微細顆粒状の層が形成され始めた。その後、セメント芽細胞様の細胞によりセメント質様の硬組織が次第に添加していた。以上の結果より、エナメル質吸収窩表面に認められる有機成分の層に存在するある種のタンパク質がこの過程に関与している可能性が考えられた。

現在の時点では、各種の抗体を用いた免疫組織学的観察によりエナメル質吸収窩表面の有機成分の層にはosteopontin、TGF-β、IGF-Iなどが存在することが明らかになったが、これらがどの細胞に由来するものか、またどの様な働きをしているかについては生化学的実験の結果とあわせ比較検討中である。歯の吸収窩表面に認められるセメントライン様構造物が、破歯細胞の吸収終了後に起こるセメント質様の硬組織による修復にどの様な関連性を持っているか調べる目的で、脱落前のヒト乳歯で観察されるエナメル質の吸収と修復現象に注目し、歯の吸収窩のセメントラインの成分とその働きについて考察を加えた。その結果、以下に述べようなことが明らかになった。1.象牙質だけでなくエナメル質の吸収窩表面にもセメントラインが認められ、吸収される基質により差異はみとめられなかった。2.歯の吸収窩表面のセメントラインは骨の吸収窩表面に認められるセメントラインとほぼ同様な性質を持ち、BasopilicでPAS陽性であった。また免疫組織化学的検索では、Osteopontin、BSP、TGF-β、IGFなどが局在していることが明らかになった。3.エナメル質の吸収窩表面のセメントラインの成分にもほぼ同様なものが存在していることから、これらの成分は吸収された基質由来のものではなく、組織液由来あるいは破歯細胞により分泌されたもの考えられた。4.セメントラインの成分は、破歯細胞による吸収過程で脱灰される吸収窩表面の基質の状態と密接な関連性を持っていると考えられた。5.エナメル質吸収が終了した吸収窩表面のセメントラインに沿って特異的にセメント質様の硬組織が添加していたことから、セメントラインが硬組織の形成系の細胞を吸収窩表面に誘導している可能性が考えられた。6.セメントライン上に添加したセメント質様の構造物は、セメントラインから次第に石灰化していたことから、セメントラインに存在するOsteopontinやBSPなどが添加した硬組織の石灰化を調節している可能性も考えられた。以上の結果より、歯の吸収窩表面のセメントラインには、歯の吸収終了後に起こる修復現象に重要な役割を果たしている所謂Coupling Factorが存在することが示唆された。
がん標的型高性能細胞製剤の開発および難治性がん治療への応用

本研究では、難治性がんを標的可能な高性能細胞製剤の開発を目的として、腫瘍集積性を有する間葉系幹細胞を用いて抗腫瘍型間葉系幹細胞の開発を行った。まず、アビジンービオチン複合体法を応用することによりマウス間葉系幹細胞株C3H10T1/2細胞の表面に対して抗がん剤であるドキソルビシンを封入したリポソームを修飾することに成功した。また、遺伝子導入法を用いることによりinterferon gamma放出C3H10T1/2細胞の樹立に成功した。これらの抗腫瘍型C3H10T1/2細胞は高い抗腫瘍効果を示したことから、本法を応用することで間葉系幹細胞を用いたがん標的治療法の可能性を示した。間葉系幹細胞は生体内のがん部位を察知して積極的に集積する特性を有していることから、間葉系幹細胞を利用した新規がん標的治療法を提唱できる可能性がある。本研究は、間葉系幹細胞にがん抑制効果を付与することによるがん治療法の確立を目的とするものであり、本年度は間葉系幹細胞の機能化手法の確立を試みた。まず、マウス間葉系幹細胞株C3H10T1/2細胞にアビジンービオチン法を用いて、蛍光化合物、green fluorescent protein及びNanoLuc luciferaseなどの様々な化合物の修飾を試みた。その結果、本修飾法を用いてC3H10T1/2細胞に修飾された化合物は細胞の表面に局在しており、少なくとも5日間は同程度の修飾量を維持可能であることが明らかになった。また、本修飾法はC3H10T1/2細胞の接着性、増殖性、分化能、遊走能に対してほとんど影響を与えなかった。さらに、NanoLuc Luciferase修飾C3H10T1/2細胞をマウスに移植した後、経日的にNanoLuc Luciferaseの発光強度を評価したところ、少なくとも5日目まで細胞に修飾されたNanoLuc Luciferaseの存在が確認された。一方、遺伝子発現間葉系幹細胞については、interferon gamma放出細胞またはfirefly luciferase発現細胞の樹立に成功しており、現在これら細胞を用いて間葉系幹細胞のがん抑制効果の評価及び体内動態の追跡を試みている。以上、現在までにがん治療を目的とした間葉系幹細胞に機能を付与する手法としてアビジンービオチン法が有用であることを示し、遺伝子導入による細胞の機能化にも成功している。初年度は間葉系幹細胞の機能向上を目的とした細胞機能化手法の確立を計画しており、進捗状況としては概ね予定通り進んでいる。間葉系幹細胞の特性に影響を与えない細胞機能化法としてアビジンービオチン法または遺伝子導入法の導入を試み、様々な化合物の修飾および遺伝子発現に成功している。細胞の機能化手法に関する基礎的検討はおおよそ完了した。本研究は、間葉系幹細胞にがん抑制機能を付与することで、間葉系幹細胞の腫瘍集積性を応用した新規がん標的治療法の確立を目的とするものである。最終年度である28年度はこれまでに確立した細胞機能化法を用いて、間葉系幹細胞にがん抑制機能を付与するとともに、がん細胞に対する増殖抑制効果を評価した。まず、マウス間葉系幹細胞株C3H10T1/2細胞に対して、抗がん剤であるドキソルビシンの修飾を試みたところ、ドキソルビシンが直接C3H10T1/2細胞に作用することで、修飾段階でC3H10T1/2細胞の生存率が著しく低下した。そこで、ドキソルビシンのC3H10T1/2細胞に対する影響を回避するために、ドキソルビシンをリポソームに封入し、ドキソルビシン封入リポソームのC3H10T1/2細胞表面への修飾を試みたところ、C3H10T1/2細胞の生存率には影響を与えずに、細胞表面にドキソルビシン封入リポソームを効率良く修飾できることが明らかになった。そこで、ドキソルビシン封入リポソームを修飾したC3H10T1/2細胞をルシフェラーゼ発現マウス大腸癌細胞株であるcolon26/Luc細胞と共培養したところ、未処置のC3H10T1/2細胞と共培養した群と比較して、colon26/Luc細胞の増殖を著しく抑制することに成功した。一方、強力ながん増殖抑制効果を有するinterferon-gamma遺伝子を発現するC3H10T1/2細胞を用いてcolon26/Luc細胞の増殖抑制効果を評価した。その結果、interferon-gamma発現C3H10T1/2細胞とcolon26/Luc細胞を共培養することで、colon26/Luc細胞の増殖を著しく抑制することに成功した。以上、細胞表面修飾法及び遺伝子導入法により間葉系幹細胞に対してがん抑制機能を付与するとともにがん細胞の増殖抑制に成功した。

今後は、当初の予定通り、確立した細胞の機能化手法を用いてマウスにおけるがん治療効果について評価する予定である。これまでに確立した様々な機能を有する間葉系幹細胞を担癌マウスに移植することで最もがん増殖を抑制可能な細胞を選択する。最終的には、難治性がんマウスにおける治療効果を評価する。生物薬剤学低額物品の購入等による金額の微調整を行なっていないために少額の残金が生じた。本年度交付された金額は90%以上を執行している。本研究の遂行における物品費に充てる予定である。
がん転移制御因子の同定と解析を通じた臓器特異的な転移機構の解明

大腸がんの転移抑制因子を同定する目的で、ヒト大腸がん細胞にmiRNA、又はshRNA発現ライブラリーを導入した細胞プールを、高度免疫不全マウスの門脈又に注入し、肝臓における遠隔転移を成立させた。その後、転移臓器より、ライブラリー導入細胞を回収し、drop-out法により転移抑制的に働くmiRNA、shRNAの同定を行った。miRNAについては、miR-493を転移抑制因子として同定した。shRNAに関しては、抗体医薬による臨床応用を視野にいれ、膜局在蛋白に対応するshRNAに焦点を絞って解析を行い、インテグリン蛋白の一種の抑制により、肝転移が抑制される事を見いだした。miR-493による転移抑制メカニズムを検証するため、1)転移臓器における免疫組織学的解析、2)他の細胞株を用いた転移実験、3)同定miRNAのターゲット遺伝子の同定及び機能解析を行った。その結果、1)miR-493の発現と、肝転移との間に逆相関が認められた。2)HCT116及びDLD1大腸がんの両株において、miR-493の発現が転移抑制能を示した。3)miR-493について、そのターゲット因子の同定を行い、IGF-1Rをそのターゲットの一つとして同定した。以上の結果より、miR-493高発現大腸がん細胞においては、IGF-1Rの抑制が転移抑制に働くと考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。さらに、同定したmiRNA及びshRNAによる転移抑制メカニズムを検証するため、1)転移臓器における免疫組織学的解析、2)GFP,RFP等の共発現による生体イメージング、3)他の細胞株を用いた転移実験、4)同定miRNAのターゲット遺伝子の同定及び機能解析,5)原発がんや転移巣標本におけるRNA/蛋白レベルでの発現解析等の研究を行った。交付申請書に記載した実験内容にそった研究が進行中であるため24年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書の内容にそった研究計画を押し進めるが、その為に必要な実験上の準備は整っており、現状では大きな問題はない。
電子励起過程を利用した非晶質ポーラスシリカの構造及び光機能制御

本研究により得た主な結果を以下に箇条書きにまとめる。(1)ナノメートルサイズの高純度アモルファスシリカであるフュームドシリカを固相焼結することにより,透明なバルクシリカガラスを作製することができた。固相焼結温度は1000°C程度が望ましく,その際透明化には100時間程度要することがわかった。(2)得られたシリカガラスは5eV(250nm)程度のエネルギーをもつ紫外線励起により可視域のほぼ全域に及ぶ発光(白色発光)した。(3)発光寿命測定,および発光強度の温度依存性を測定した結果,この白色発光は,固相焼結過程で生成した欠陥準位が関与する光励起過程,およびそれによって生じたキャリアーの拡散,再結合によるものと推察された。以上述べた結果は,これまでバンドギャップの狭いアモルファス半導体でおもに観測されてきた光励起キャリアーの生成,拡散,再結合という過程が,ワイドバンドギャップを有するシリカガラスにおいても中間準位からの励起を利用することで観測されたという点で興味ある現象である。また,以上の過程は,励起キャリアーの光伝導性の存在を示唆しており,今後は光伝導性の有無を調べることが本モデルを確証するために必要となるであろう。シリカガラスの光学特性,発光特性についは,これまで膨大な研究の蓄積があるが,本結果は,その微細構造を制御することでシリカガラスと言えどもまだまだ新しい物性を見出すことのできる可能性があることを示している。今後は,今回見出した現象に関する知見をもとに,シリカガラスに秘められた未知の光物性,電子物性を開拓すべくさらなる研究を進めていく予定である。具体的な研究事項(1)フュームドシリカの加熱による構造相転移現象の解析,(2)高エネルギーX線回折によるフュームドシリカの構造解析,(3)ウェーブレット変換によるガラス構造の解析,(4)発光スペクトル測定システムの立ち上げ研究経過および進捗状況、成果今まで、粉末状のフュームドシリカの加圧前後の構造変化を回折法,ならびに振動分光法などにより観察,解析を行ってきた。その結果,フュームドシリカの構造は,バルクの構造とは異なっていることが明らかとなった。さらに,その構造が温度によって変化し,最終的にバルクのシリカガラスと同じ構造に転移することが明らかとなった。この変化は,水酸基の縮合によって進行するだけでなく,粒子界面の原子移動を伴う固相反応によっても進行することがわかった。また,フュームドシリカは1200°C付近で不連続的にバルクの構造へと変化することから,この現象は,アモルファス-アモルファス相転移とも考えられる。この変化は主に振動スペクトル(赤外,ラマン)の測定から得られたものであるが,高エネルギーX線回折実験からも同様の構造変化がおきることが示唆された。また本年度で、発光スペクトル測定用の光学システムの設計がおわり(パルスNd : YAG laser励起)目指す試料の光学特性の詳細な検討ができる段階に入った。予備的実験により,フュームドシリカには加圧,加熱処理等により表面欠陥に起因する発光中心を数多く生成させることができることを見いだしている。来年度以降は,本光学システムを用いて発光種の同定と,発光メカニズムの解明を目指して研究を進めてゆきたい。ナノサイズシリカ微粒子を,直径約2cmのペレット状に成型し,そのペレットを大気中1,000°C程度の比較的低温で焼結することにより,ポーラスシリカを得る実験を行った。このように,シリカガラスのガラス転移温度(約1,200°C)以下で加熱を行うことにより,出発物質であるシリカ微粒子の表面欠陥構造を保持したまま,固相反応のみによる焼結を達成することができると予想される。

これまでの実験より,1,000°C数10時間の加熱で反応が進行しポーラスシリカが得られることが明らかとなった。さらに,100時間以上の加熱では,ほぼ透明なバルク体(600nmでの透過率80%)が得られることが明らかとなった。得られた,バルクシリカガラスの密度は,通常のシリカガラスの密度とほぼ等しく,マクロな多孔は消失していることが示された。また,この透明シリカガラス中の水分量を定量したところ,400ppm程度となり,出発物質であるナノサイズシリカ微粒表面の吸着水,および水酸基は大部分焼結過程で失われていることがわかった。このように,大気中1,000°C程度の比較的低温での焼結により,透明なシリカガラスが得られた報告は今までになく,「透明シリカガラス発光材料およびその製造方法」として特許出願を行った。今回試料作製に用いた焼結温度は1,000°Cとシリカの焼結温度としては低いため,固相反応の際に粒子界面での原子移動が十分に行われていない可能性がある。そこで,得られた透明シリカガラスのField-Emission(FE)SEM観察を行った。その結果,得られた試料は粒径のそろった微粒子の集合体であり,焼結後も,もとのシリカ微粒子の形状を残した微細構造を有していることがわかった。本年度の研究により,ナノメートルサイズのシリカガラス微粒子を溶融することなく,固相反応のみで焼結することによって得た透明シリカガラスが可視領域の幅広い波長域で紫外励起により発光することを見出した。さらに,この透明シリカガラスからの発光スペクトルの時間減衰過程を測定したところ,単純な指数関数型減衰ではなく,光励起キャリアーの分散的拡散を示唆する伸張型指数関数で減衰することが明らかとなった。さらに,その発光過程のより詳細な知見を得るため,発光減衰の温度依存性を液体窒素温度から500Kの間で測定した。その結果,発光強度は温度の上昇と共に減衰することがわかった。また,発光減衰の分散度を表すパラメーターβは温度の上昇と共に単調に増加する一方,寿命τは200Kを境に温度の上昇と共に減少した。これら,発光強度の温度依存性,ならびに発光寿命の温度依存性から非輻射過程への活性化エネルギーをそれぞれ独立に求めたところ,二つの値は非常によい一致を示すことがわかった。このような発光挙動は,これまでアモルファス物質のバンド間遷移に伴う光励起キャリアー(電子,正孔)の拡散,再結合による発光過程で観測されている現象である。したがって,本発光過程も紫外線励起により生成した電子の分散的拡散,およびそれに伴う,電子正孔対の再結合による発光と考えられる。本試料は,焼結温度が1000°C程度と比較的低いので,微粒子の焼結過程で表面欠陥が完全に緩和していないと考えられる。このような,準安定な結合状態に起因する発光が,本試料からの可視発光の原因と推察される。
ギリシャで試みる地球化学的手法を用いた地震予知研究

地下水中のラドン濃度や水位、微小水温変化の測定を行なうことは、地震先行現象を理解する上で不可欠であり、本研究では、電磁気的観測で予知に成功したと言われているギリシャに地下水の地球化学的観測点を設け、観測研究を行なうことにより、地震前兆の検知に努め、その発現機構を明らかにすることを目的とする。平成10年度は、ギリシャ各地で観測点を探すことから始めたが、1893年5月23日にM6.3、1894年4月27日にM7.2の地震が起きて大被害を与えた中部ギリシャのAtalanti断層系に着目し、Atalanti市に飲料水を供給している2号井(深さ111m、ストレーナ深度66-105m)にラドン測定装置を設置し観測を開始した。平成11年度はAtalanti2号井から同じAtalanti断層上の10Km西に位置するAtalanti3号井(深さ150m、ストレーナ深度102-132m)、50Km西に位置するKamena Voullaの自噴井戸にラドン測定装置を設置した。これらの観測点では、いずれも揚水の配管の途中を気体交換モジュールに置き換えし、流れている地下水から分離した溶存ガスをルーカスセルタイプのラドン測定装置に導入しラドン濃度を連続測定した。平成12年3月に再度ギリシャへ行き、観測計器のチェックを行ったが、気体交換モジュールから分離した気体中に存在する水蒸気が凝縮して観測を妨害することが起きており、改善を施した。データは観測当初は現地収録で、定期的にギリシャ側研究者が観測点に行っていたが、現在ではテレメータによりアテネ大学の研究室のコンピュータで瞬時に見ることができる。この間、Atalanti2号井で得られたデータからは、観測井近傍で平成10年11月16日、12月16日、12月21日に起きたM2.83.2の小さな地震に対応したラドン濃度変化がみられるなど成果を得ている。このほか、火山性地震が多発していたエーゲ海東部のニシロス島において噴気温度連続測定装置を設置し観測を行い、また、ギリシャ各地の地下水や地下深部起源ガスの研究調査と採取試料の組成分析、同位体分析をを行い、ギリシャにおけるサブダクションテクトニクスの特徴を明らかにした。ギリシャでは、電磁気学的方法(いわゆるVAN法)により地震の前兆現象をとらえているといわれており、日本でも兵庫県南部地震以降、VAN法の適用に関して実験的な観測研究が始まっている。VAN法は地電位差測定にもとづいているが、地電位差は地下水の動きに敏感である。したがって、地下水中のラドン濃度や水位、微小水温変化の測定を行なうことは、VAN法を評価し、地震先行現象を理解する上で不可欠である。とりわけ、ギリシャは人工的なノイズが少ないなど、先行現象が見つかりやすい環境であることが指摘されており、地下水の地球化学的観測研究を行なうことにより、電磁気学的方法と対比した変化を検知し、地震前兆の発現機構を明らかにすることができると期待される。平成10年度は、1893年5月23日にM6.3、1894年4月27日にM7.2の地震が起きて大被害を与えた中部ギリシャのAtalanti断層系に沿って観測に使える井戸を探した。

いくつか井戸を見て調べたところ、Atalanti市に飲料水を供給している2号井(深さ111m、ストレーナ深度66-105m)がラドン測定装置を設置するのに適していた。配管の途中に気体交換モジュールを入れ、分離したガスをルーカスセルタイプのラドン測定装置に導入しラドン濃度を連続測定できるようにシステムを作った。ギリシャ滞在中に試運転を繰り返し、正常に連続測定が行なわれていることを確認して日本側研究者は帰国した。その後の長期的な連続観測のための観測計器の維持管理はギリシャ側分担者が行なっているが、観測井近傍で11月16日、12月16日、12月21日にM2.83.2の小さな地震が起き、それらに関連したラドン濃度変化がみられ、詳細を検討している。この他、ギリシャの火山島であるニシロス島の周辺では、地震活動も盛んであるので、噴気地帯に噴気温度連続測定装置を設置し、観測を開始した。地下水中のラドン濃度や水位、微小水温変化の測定を行なうことは、地震先行現象を理解する上で不可欠であり、本研究では、電磁気的観測で予知に成功したと言われているギリシャに地下水の地球化学的観測点を設け、観測研究を行なうことにより、地震前兆の検知に努め、その発現機構を明らかにすることを目的とする。平成10年度は、1893年5月23日にM6.3、1894年4月27日にM7.2の地震が起きて大被害を与えた中部ギリシャのAtalanti断層系に沿って観測に使える井戸を探し、Atalanti市に飲料水を供給している2号井(深さ111m、ストレーナ深度66-105m)にラドン測定装置を設置した。平成11年度は、10月中旬にギリシャに赴き、Atalanti2号井から同じ、Atalanti断層上の10Km西に位置する、Atalanti3号井(深さ150m、ストレーナ深度102-132m)、50Km西に位置するKamena Voullaの自噴井戸にラドン測定装置を設置した。、Atalanti2号井の場合と同様に配管の途中に気体交換モジュールを入れ、分離したガスをルーカスセルタイプのラドン測定装置に導入しラドン濃度を連続測定できるようにシステムを作った。その後平成12年3月に再度ギリシャへ行き、観測計器のチェックを行ったが、2ケ所で気体交換モジュールから分離した気体中に存在する水蒸気が凝縮して観測を妨害することが起きており、改善を施した。また、これまでのデータを回収し、地震との対応を検討している。また、火山性地震が多発しているエーゲ海東部のニシロス島においては、平成10年度に噴気温度連続測定装置を設置し観測を開始したが、平成11年度は10月に噴気や、地下水の現地調査を行なった。