hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管・神経のネットワーク形成に異常を引き起こすゼブラフィッシュ変異系統の解析

血管・神経のネットワーク形成に異常を引き起こすゼブラフィッシュ変異系統のポジショナル・クローニングを行い、コレステロール合成系路の異常が神経と血管の両者に発生異常をもたらすことを明らかにした。さらにこの経路上の代謝産物の解析から、代謝中間体より派生するゲラニル・ゲラニル産物の存在が血管の発生に必須であることを見いだし、これによってプレニル化を受けるrabファミリー遺伝子群が血管の発生に重要な役割を持つことを発見した。ゼブラフィッシュのrabファミリー遺伝子をクローニングし、それぞれについてGTP結合部位に変異を持つドミナント・ネガティブ体を作製して血管内皮細胞に発現させたところ、エンドサイトーシスに関連する機能を持つグループで、変異体と同様の異常を再現することができた。血管・神経のネットワーク形成に異常を引き起こすゼブラフィッシュ変異系統のポジショナル・クローニングを行い、この結果、側線神経の軸索と将来の標的となる有毛感覚細胞の原基とが解離する変異系統shaneの原因遺伝子を明らかにした。この遺伝子産物は細胞内輸送に必要な因子であり、今後はこの遺伝子産物の欠損が神経異常を引き起こす分子メカニズムを解明していく予定である。また別の変異系統mujinaはコレステロール合成系路に異常を引き起こし、その結果として神経と血管の両者に発生異常をもとらすことを明らかにしている。こちらについても引き続いて原因となる代謝産物の特定とそれに伴って異常をきたす分子メカニズムを明らかにする。臓器・組織に脳からの指令を伝える神経系と酸素や栄養を運ぶ血管系は目的は異なるものの、どちらも体のすみずみまでネットワークを張りめぐらせる器官である。これらのネットワークは、ある程度の冗長性と可塑性をもちながら「ステレオタイプ」と表現される、マクロ的には定まったパターンであるが、細部では個体ごとに異なる自由度の高い形態をもって発生する。本研究では血管系と神経系の発生に共通した分子メカニズムを明らかにすることで、遺伝情報がどのようにしてステレオタイプなネットワーク網の形成を実現するのか、という問題の理解をめざしている。血管・神経のネットワーク形成に異常を引き起こすゼブラフィッシュ変異系統のポジショナル・クローニングを行い、そのうちの1つの系統でコレステロール合成系路の異常が神経と血管の両者に発生異常をもたらすことを明らかにした。さらにこの経路上の代謝産物の解析から、代謝中間体より派生するゲラニル・ゲラニル産物の存在が血管の発生に必須であることを見いだし、これによってプレニル化を受ける機能タンパクがその作用を担うことを予測した。ゲラニル・ゲラニル基をタンパクに付与する酵素にはI型、II型の2種類が知られ、それぞれ標的となるアミノ酸配列が異なっている。これらの遺伝子のノックダウン実験より特にII型の付加酵素が必須であり、これによって活性化をうけるrabファミリー遺伝子群が血管の発生に重要な役割を持つことを発見した。今後はこれらの遺伝子群の血管発生における機能を解析していく予定である。本研究では血管系と神経系の発生に共通した分子メカニズムを明らかにすることで、遺伝情報がどのようにしてステレオタイプなネットワーク網の形成を実現するのか、という問題の理解をめざした。まず血管・神経のネットワーク形成に異常を引き起こすゼブラフィッシュ変異系統のポジショナル・クローニングを行い、そのうちの1つの系統でコレステロール合成系路の異常が神経と血管の両者に発生異常をもたらすことを明らかにした。このうち特にII型の付加酵素が必須であり、これによって活性化をうけるrabファミリー遺伝子群が血管の発生に重要な役割を持つことを発見した。次にゼブラフィッシュのxx個のファミリー遺伝子をクローニングし、それぞれについてGTP結合部位に変異を持つドミナント・ネガティブ体を作製して血管内皮細胞に発現させたところ、エンドサイトーシスに関連する機能を持つグループで、変異体と同様の異常を再現することができた。
欠陥のないナノチューブ・グラフェン設計に向けた炭素源分子解離の分子動力学解析

本研究では,炭素源分子解離過程を制御した高品質なカーボンナノチューブ及びグラフェン選択成長実現に向けて,炭素源分子解離反応がこれらの生成に与える影響を明らかにすること目的とし,第一原理分子動力学シミュレーションによりNi,Co,Fe及びFeCO合金系の金属微粒子とエタノールを用いた解析を行った.FeCo合金微粒子ではC-C結合解離が,Fe微粒子上はC-O結合解離が優先的に起こるなど触媒種ごとの違いを明らかにした.本研究では炭素源分子解離過程を制御した高品質なカーボンナノチューブ及びグラフェン選択成長実現に向けて,第一原理分子動力学シミュレーションを基に,炭素源分子解離反応がカーボンナノチューブ及びグラフェン生成に与える影響を明らかにすることを目的としている.平成28年度はまず,Ni-C二元微粒子表面上でのエタノール解離過程の解析を行った.以前に行った純Ni微粒子表面上でのエタノール解離解析結果と比較し,純Ni微粒子表面に比べ水素解離反応が著しく抑制されることを見出し,OVPやMulliken解析によりこれらの物理的要因を詳細に検討した.また微粒子中のC濃度変化に対する炭素鎖生成の様子を詳細に解析し,Ni微粒子中の電荷分布の偏りにより炭素が表面に集まることを見出した.これらの知見を国際会議NT16や日本金属学会で発表し,当該分野研究者と積極的な議論を行った.これらの結果をまとめ,雑誌Chemical Physics Lettersに投稿し,現在修正原稿を準備中である.さらに上記と並行して,カーボンナノチューブ生成実験で主に使用される様々な遷移金属微粒子の触媒能を検討するため,Fe,Co系での解析に向け,現在Fe微粒子表面上での炭素源分子解離過程の予備計算を実施中である.特にFe,Coなどの遷移金属ではスピン状態の考察が重要となり,スピン状態を考慮した動力学計算を行う予定であるが,現在これらの計算ためのパラメータ最適化を行っている.初年度にNi-C二元合金微粒子表面上のエタノール解離の解析を完了し,これらの結果をまとめて学会発表および論文投稿に至るなど,おおむね順調に進展している.本研究では,炭素源分子解離過程を制御した高品質なカーボンナノチューブ及びグラフェン選択成長実現に向けて,炭素源分子解離反応がCNT・GF生成に与える影響を明らかにすること目的としている.平成29年度は,カーボンナノチューブ生成実験で主に使用される様々な遷移金属微粒子の触媒能を検討すべくFe,Co及びFe-Co二元合金微粒子表面上におけるエタノール解離過程の解析を行った.具体的にはスピン状態を考慮した動力学計算を1500Kにおいて実行し,エタノール解離過程の触媒毎の違いの影響につてい詳細に比較した.エタノール中のC-C結合はFeCo合金上のみで解離がみられる一方,C-O結合解離はFe触媒上で頻繁にみられるなど触媒毎に解離過程に特徴があることが分かった.さらにC-H結合解離過程についてもFe,Co,FeCo系で異なる傾向があることを見出した.Bond-overlap populationやMulliken解析およびDOSの時間変化をまとめ,これらの物理的要因を詳細に検討した.さらにHiPCOプロセスで用いられる一酸化炭素(CO)原子についても同様の解析を行い,標準的な第一原理分子動力学法解析の時間スケールの範囲においては,Fe上でのみCO解離過程が起きることを確認した.これらの結果よりエタノール解離の選択性を考慮した最適触媒の提案を行った.遷移金属微粒子の触媒能に関して得られた知見を日本金属学会で発表し当該分野研究者等と積極的な議論を行った.現在,これらの知見をまとめて査読付き論文に投稿準備中である.本研究では,炭素源分子解離過程を制御した高品質なカーボンナノチューブ及びグラフェン選択成長実現に向けて,炭素源分子解離反応がこれらの生成に与える影響を明らかにすること目的とし,第一原理分子動力学シミュレーションによりNi,Co,Fe及びFeCO合金系の金属微粒子とエタノールを用いた解析を行った.FeCo合金微粒子ではC-C結合解離が,Fe微粒子上はC-O結合解離が優先的に起こるなど触媒種ごとの違いを明らかにした.Fe,Coなどカーボンナノチューブ生成実験で主に使用される遷移金属微粒子表面上でのエタノール解離解析を行い,遷移金属の触媒能の違い等を比較検討する.さらに様々な方位面を有する金属表面での解離解析も行いグラフェン生成過程の考察も行う予定である.マテリアルモデリングほぼ計画通り予算を執行したが,H28年度末に行う予定だった研究打ち合わせ訪問をメールベースで打ち合わせを行ったため.H29年度の早いうちに研究打ち合わせ訪問を行う.
炎症性miRNAの時空間的機能解析に資するバイオイメージング技術の開発及び応用

本研究は、皮膚創傷部位における炎症細胞の空間的動態が組織修復機構(瘢痕形成)に影響を及ぼす組織・分子的相関性の解明を目的として行われた。特に、近年多彩な機能を有することで注目を集めているmicroRNA(miRNA)に着目し、創傷治癒と関係の深い炎症に関連するmiRNAを同定することに成功した。さらにmiRNA遺伝子欠損(KO)マウスを作製し、生体イメージング装置などを用いて解析を進めることで、自然免疫の中心となる好中球の貪食能・感染制御機能に影響していることを解明した。この過程で用いたイメージング技術には、共焦点蛍光顕微鏡を用いた解析も多く、広く世界に利用される技術となり得る。平成26年度は、下記の成果を得た。(1)lys-EgFPマウス(好中球及びマクロファージにEGFPが選択的に発現しているマウス)を導入した。現在、miRNA遺伝子欠損(KO)マウスと交配を行い、miR KO/lys-EGFPマウスを作製中である。(2)生体イメージング解析装置(IVIS)によるin vivoイメージング用いて、ミエロペルオキシダーゼ(MPO)活性を指標とした、皮膚創傷部の炎症様態観察系を確立した。現在、炎症関連miRNA KOマウスを用いて、生体イメージング解析を行っている。途中経過であるが、miRNAKOマウスは、コントロールマウスに比べて、炎症様態の変化が認められた。さらにin vitro解析を行い、詳細に解析する予定である。(3)透明化試薬を用いて、皮膚創傷部の透明化及び蛍光免疫染色を試みた。透明化については、問題なく行えた。しかしながら、蛍光免疫染色については、未だ成功していない。その原因として、抗体の組織浸透性、蛍光蛋白質の減弱などが考えられた。今後は、lys-EGFPマウスを用いて技術の改良を行い、安定した解析系確立を目指す。平成27年度は、下記の成果を得た。(1)lys-EGFPマウスと、miRNA遺伝子欠損(KO)マウスと交配を行い、miR KO/lys-EGFPマウスを作製した。(2)生体イメージング解析装置(IVIS)によるin vivoイメージング用いて、上記作製したマウスの皮膚創傷部における炎症細胞の動態を解析した。結果、miRNA KOマウスでは、炎症早期から創部への炎症細胞の集積に遅延を認めた。そしてin vitro解析では、miR KO/lys-EGFPマウスから採取した好中球の解析を行い、miRNAのターゲットと予想される遺伝子発現の変化を認めた。(3)共焦点顕微鏡を用いてタイムラプス動画を作成し、マウスから採取した好中球の形態学的・運動機能学的な解析(トラッキング解析)法を確立した。結果、miRNA KOマウスから採取した好中球では、コントロールと比べ、明らかな形態変化を認め、さらに遊走能や貪食能にも変化を認めた。(4)超解像顕微鏡を用いた細胞内のアクチンや目的タンパクの発現部位の解析を行った。しかし、目的タンパクの蛍光染色に斑が生じてしまい比較解析を行える状態では無かった。今後は染色法の見直しと試薬の調整を行い、細胞観察技術の確立を目指す。平成26年度は、イメージング解析のための実験材料の収集および解析系の確立を主な目的としていた。具体的には、(1)lys-EGFPマウスの安定繁殖および遺伝子改変マウスとの交配による新規マウスの作製、(2)in vivoイメージング装置を用いた独自の解析系の構築、(3)病理組織学的な解析系の確立である。実績概要に記したように、多少の改善点を必要としているが、全体的な研究の流れは予定通りに進行している。今後は、通常の皮膚創傷治癒過程だけでなく、感染創や糖尿病における慢性潰瘍への応用を目指す(現在進行中)。以上、これまでの進行状況を考えて、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。医歯薬学平成27年度は、作出している種々の遺伝子改変マウス用いて、in vivoイメージング解析を行う。また、in vitroイメージング解析も行い、生きたままの細胞動態・機能を解析する。そして、皮膚創傷治癒解析に有用なイメージング解析の確立を目指す。そして実際に、遺伝子改変マウスや臨床サンプルを用いた解析・情報発信を行うことにより、研究成果の応用と問題点の克服を目指したい。年度末に業者への受託解析を予定し、経費を計算していたが、予定していた会社での解析がうまくいかず、他社へ依頼変更したためその差額分が残金として残った。決定したのが年度末ぎりぎりであったため、残金は繰り越しすることとなった。今後予定しているマウスの購入や物品費、学会発表のための旅費に使用したいと考えている。
新規抑制型抗体によるヒトＴＬＲ４機能抑制性エピトープの同定と新規活性制御法の開発

本研究では、新規敗血症治療薬の抗体医薬品シーズとして期待される抑制型ヒトToll-like receptor 4(TLR4)モノクローナル抗体の作製に成功した。両抗体は、lipopolysaccharide(LPS)誘導性のサイトカイン産生、補助刺激分子の発現誘導、NFκBの活性化を抑制することを明らかにした。また、両抗体のTLR4抑制機序は、抗体による不活性型TLR4多量体構造の誘導、LPS刺激によるTLR4内在化の抑制に依存し、TLR4とLPSの結合に依存しない新規作用機序であった。更に、TLR4細胞外ドメインに抗体医薬品の創薬標的となり得る機能抑制性エピトープの存在を明らかにした。本研究では、新規抑制抗体HT52が認識するヒトToll-like receptor 4 (TLR4)上の抑制性エピトープを同定、その抑制機序を解明し、新規作用機序によるTLR4機能制御法・制御薬開発の分子基盤を構築することを目的とした。今年度は、HT52抗体の作用機序について、2種類のタグ(FLAG及びGFP)を付与したTLR4の共役免疫沈降法により解析し、HT52が不活性なTLR4の多量体構造を誘導することが示唆された。現在、TLR4細胞外ドメイン(sTLR4)を分泌する安定発現細胞を作製し、分子レベルでTLR4の構造変化について解析を進めている。また、昨年度作製したHT52とは異なるエピトープを持つHT4抗体についても同様の方法で解析し、やはり不活性なTLR4多量体構造を誘導することが示唆された。このような抑制機序は、これまで報告のない新規な作用機序に基づくTLR4機能抑制薬として期待される。前年度から継続し、HT52が認識するTLR4細胞外領域の抑制性エピトープを同定するために、N末端50-190の各LRR欠損体を作製した。しかしながら、システイン残基の架橋によると想定される凝集体構造が形成されたため、Cys→Serの変異体を作製し、現在解析を進めている。前年度から継続し、TLR4細胞外抑制性エピトープを標的とした新規抑制抗体の作製を試み、HT52とTLR4の結合を阻害するHTB2抗体を作製することに成功した。TLR4/MD-2とNFkappaBレポーター遺伝子を発現するBa/F3細胞を用いた活性評価系において、HT52とエピトープがオーバーラップするHTB2抗体もTLR4抑制活性を有することが示唆された。したがって、TLR4機能抑制抗体医薬品の創薬標的構造として、TLR4上の機能抑制性エピトープの存在が強く示唆された。今後、上記のLRR欠損体を用いた解析により、そのエピトープの同定を継続して進めていく。今年度は、HT52抗体の抑制効果を、lipopolysaccharide (LPS)刺激によるサイトカイン産生(TNF-alpha, IL-6, IL-12)、補助刺激分子CD86の発現亢進、NF-kappaB等のシグナル伝達分子の活性化を指標に、末梢血単核球やトランスフェクタント細胞、U373細胞で解析し、いずれの場合においても強い抑制効果を示すことを明らかにした。独自に作製したCD14機能阻止抗体とHT52抗体の併用効果を予備的に解析したところ、協調的な抑制効果が示唆された。TLR4細胞外領域のLRR欠損体に対する反応性を検討し、HT52抗体が認識する細胞外制御領域がN末端50-190アミノ酸付近に含まれることが示唆された。現在、抑制性エピトープの詳細な解析を進めている。HT52抗体によるTLR4抑制機序について解析し、その作用点がLPSとMD-2の結合阻害ではなく、TLR4インターナリゼーションの抑制であることを明らかにした。現在、LPS結合誘導性のTLR4二量体化に対する影響を検討中である。TLR4欠損マウスを免疫して作製したモノクローナル抗体群のうち、HT52とは全く異なる抗原認識を示すが、同等の強い抑制効果を持つ抗体、HT4を樹立することにも成功した。機能抑制抗体HT52の抑制効果について、LPS刺激によるサイトカイン産生(TNF-alpha, IL-6, IL-12)、補助刺激分子CD86の発現亢進、NF-kappaB等のシグナル伝達分子の活性化に対して強い抑制効果を持つことを明らかにすると共に、CD14抑制抗体との併用による協調的抑制効果の可能性を示し、本抗体が新規のTLR4機能抑制薬として有用であることを示すことに成功した。また、抑制機序の解析についても、少なくとも一部のメカニズムはTLR4

インターナリゼーションの抑制によることを見いだした。このように抑制作用とその作用機序について、順調に成果が得られている。抑制性エピトープの同定はN末端アミノ酸50-190まで絞り込むことに成功し、更なる解析に必要なTLR4細胞外領域欠損体の発現コンストラクトの構築も一部は完了した。このように研究は概ね順調に進んでいる。HT52抗体によるTLR4抑制機序の解析を昨年度から継続して行う。特に、LPS誘導性の二量体化については、作用点の候補と考えられるため、重点的な解析を行う。更に、抑制性エピトープをLRR単位で絞込みを進め、アラニンスキャンニングによる詳細なエピトープ解析を行う。TLR4細胞外領域の抑制性エピトープを認識する、さらに強力な抑制型モノクローナル抗体の作製を試みる。HT52抗体に加え、全く抑制エピトープが異なるHT4抗体が得られたので、本抗体についても抑制効果、エピトープ、抑制メカニズムについて、HT52抗体の解析で使用した実験系で解析を行う。研究を実施する所属研究室を異動することになったため、今までの実験を継続、推進するための分子生物学的試薬、細胞生物学的試薬、生化学的試薬、プラスチック器具を中心に研究費を使用する予定である。また、抗体精製に必要なクロマトカラム・担体の購入費に使用する。本年度は、TLR4細胞外領域の抑制性エピトープを認識する、さらに強力な抑制型モノクローナル抗体を作製するため、実験動物の購入、維持の費用に充てる。更に、本研究の成果を発表するための、学会参加費用、論文発表費用に使用する。
エネルギー中間媒体としてのアクチン繊維の機能と周囲環境

前年度において,タンパク質表面の脱水和と選択的溶媒和をもたらす尿素(1M)によってアクトミオシンの滑り運動とATPase活性が抑制されることを示した.今年度では,この抑制の原因を調査した.尿素によるアクチン活性化ATPase活性のKmの増加が認められたことから,アクチンとミオシン間の親和性が減少していることがわかった.加えて,ミオシン分子からのアクチン繊維の解離を顕微鏡下で直接的に観察したとき,解離速度が増加していることがわかった.尿素によってアクチンとミオシン間の親和性が低下したために運動の駆動力が損なわれた可能性がある.これらの効果がアクトミオシンの立体構造の変化によるものかどうかを調べるために,bis-ANSを構造変化検出のための蛍光プローブとして用いてその蛍光強度の変化を測定した.その結果,運動抑制が発生する1Mの尿素濃度において,アクチン繊維での蛍光強度変化はみられなかったが,ミオシンでは1.5倍の増加がみられた.このことはミオシンのATP結合領域の構造が不安定になっていることを示す.一方で,タンパク質の構造を安定化させるトリメチルアミンNオキシド(TMAO)存在下においても尿素の場合と同様にアクトミオシンの滑り運動の抑制と解離速度の増加が観測された.この結果は,アクトミオシンの構造の不安定性が運動抑制の直接的な原因ではないことを示す.さらに,尿素による滑り運動の抑制効果は,TMAOを加えることによってある程度中和された.TMAOと尿素が水和層に対して逆効果をもつにもかかわらずどちらもアクトミオシンの運動を抑制したことは,最適な水和状態があり,それがATPエネルギー変換に重要であることを裏付ける.アクチン繊維とミオシン分子が相互作用するとき,アデノシン3リン酸(ATP)の加水分解から得られるエネルギーを利用して滑り運動を発生させる.このとき,アクチンとミオシンの水和水の量や周辺の水の動きに変化が生じる可能性が報告されている.本研究では,水への摂動を与える溶質として尿素を加えたとき,アクチン繊維の形成能力やアクチンとミオシンの間の相互作用にその環境が及ぼす影響を調べた.尿素濃度2Mまでの範囲でローダミン・ファロイジン標識されたアクチン繊維の繊維長に変化はなく,安定であった.蛍光顕微鏡下での滑り運動測定において,尿素濃度の増加に伴ってアクチン繊維の滑り速度が減少し,1Mで完全に運動が抑制された.この運動が抑制された条件において,ミオシン分子上でのアクチン繊維の結合は保たれていた.加えて,アクチン存在下でのミオシンATPase活性も尿素濃度の増加に伴って減少し,その減少傾向は滑り速度のものとほぼ共役した.一方で,アクチン非存在下でのミオシンATPase活性に対して尿素は濃度1M以下の範囲で影響を及ぼさなかった.尿素濃度1Mにおいて,アクチン繊維が安定であったこと,ミオシンATPase活性が保たれたことから,アクトミオシンは変性していないと考えられる.そして,尿素の溶質が,アクチン繊維とミオシン分子との間の界面の水分子の状態を摂動した結果,ATP加水分解のエネルギー変換を損なった可能性がある.これは,アクトミオシン近傍の水分子が,その機能に深く関与することを示し,周囲環境の状態変化の重要性を示唆する.前年度において,タンパク質表面の脱水和と選択的溶媒和をもたらす尿素(1M)によってアクトミオシンの滑り運動とATPase活性が抑制されることを示した.今年度では,この抑制の原因を調査した.尿素によるアクチン活性化ATPase活性のKmの増加が認められたことから,アクチンとミオシン間の親和性が減少していることがわかった.加えて,ミオシン分子からのアクチン繊維の解離を顕微鏡下で直接的に観察したとき,解離速度が増加していることがわかった.尿素によってアクチンとミオシン間の親和性が低下したために運動の駆動力が損なわれた可能性がある.これらの効果がアクトミオシンの立体構造の変化によるものかどうかを調べるために,bis-ANSを構造変化検出のための蛍光プローブとして用いてその蛍光強度の変化を測定した.その結果,運動抑制が発生する1Mの尿素濃度において,アクチン繊維での蛍光強度変化はみられなかったが,ミオシンでは1.5倍の増加がみられた.このことはミオシンのATP結合領域の構造が不安定になっていることを示す.一方で,タンパク質の構造を安定化させるトリメチルアミンNオキシド(TMAO)存在下においても尿素の場合と同様にアクトミオシンの滑り運動の抑制と解離速度の増加が観測された.この結果は,アクトミオシンの構造の不安定性が運動抑制の直接的な原因ではないことを示す.さらに,尿素による滑り運動の抑制効果は,TMAOを加えることによってある程度中和された.TMAOと尿素が水和層に対して逆効果をもつにもかかわらずどちらもアクトミオシンの運動を抑制したことは,最適な水和状態があり,それがATPエネルギー変換に重要であることを裏付ける.
がん遺伝子に特異的に結合できるペプチド核酸を用いる新しいがん治療法-高ハイブリダイゼーション能力をもつ新素材分子の可能性-

ごく最近、特定の遺伝子に結合できる全く新しいアンチ遺伝子である"ペプチド核酸(PNA)"がニールセンらによって開発された。このPNAは相補的なDNA二重鎖ときわめて強く結合し、3重鎖を形成することが発見され注目を集めている。本研究は、がん治療のための基礎研究として、一連のがんの制御蛋白をコードするmRNAに強力に結合し、その蛋白合成を特異的に阻害できるPNA分子を分子設計し、新しいがん治療法の開拓を目指すものである。従来のPNA分子が一重鎖mRNAに結合できにくい欠点を理論的に理解するため、MOPACの半経験的分子軌道法であるPM3プログラムを用いてPNAとmRNA間の水素結合対形成の生成熱ΔHを算出してその安定性を調べた。その結果、A-U塩基対に関してはウラシルの5位に電子吸引性の置換基を導入すると対合するアデニン塩基との水素結合形成能が著しく高まることを見いだした。その傾向はウラシルの3位のNHとアデニンの3位のNとの水素結合が強化されることがわかった。電子吸引性の置換基ほど、この水素結合能は増し、水素結合距離も短縮されることがわかった。この実験事実に基づき、ウラシルの5位にニトロ基を導入したPNA分子合成のため、合成ユニットの開発をおこなった。その結果、ウラシルの5位にニトロ基が存在していると、この一連の反応操作で、含反応が起こることがわかり、ウラシル3位のNH基に保護基を導入することで、これらの含反応は防ぐことができた。現在この5-ニトロウラシル含む合成ユニットを用いて水素結合能の最も優れた4種類のヌクレオシド塩基をもつ数種類の"堅い"バックボーンをもつ10量体から20量体からなるPNAを化学合成することを検討している。
持続可能な農村観光のための異業種連携の条件研究

初年度の、農商工連携採択事業(とくに事業構成のなかに観光が含まれている事例)の訪問調査(聞き取り、観察)と資料収集により、農業体験などの観光的要素を含み、かつ観光事業者が中心にいない連携事業は、事業の持続の面において困難に直面し、一部には頓挫したケースが多いことが明らかになった。またその理由については、(1)持続的農村地域発展の契機としたいホスト側と一時的な娯楽としか認識しないゲスト側の価値観の相違(2)ゲストの移送や食事の提供、漁船を観光業に使用することなどに関する許認可の事情が、事業計画の段階でホスト側に十分認識されていないこと、(3)体験事業中の事故などにかんする保障など、旅行業の専門家ではないために知識やノウハウが欠如していること、(4)異業種が複数関わることによって成立する連携であるため、それを進めている間に、どのセクターかに状況の変化が生じる可能性があり、その場合に、そうした変化に適切に対応して新しいルールなどをつくり連携を維持するようなシステム統合の力がなく、事業が中断してしまうことも見られた。こうした事柄と関わってもう一つ明らかになった重要な点は、事業申請の時点で支援は比較的充実している(例:アドバイザーの紹介など)に比して、事業開始後の持続のための支援体制が弱く、また事業は各地域で新たな連携や支援を必要としつつ進められるため、むしろ地元自治体や商工会などが、連携事業について十分な知識提供を受けていることが必要であるが、そうした仕組みが形成されていないなど多くのことが明らかになった。これらの成果の一部を整理し、2018年8月、インドネシアで行われたアジア農村社会学会でポスター報告を行なった。一方、2018年度後半には、うまく事業が持続・発展している事例も見つかり、持続の条件や課題がより明らかになってきた。当初の予定どおり、研究の中途成果を国際学会で報告することができた。またこれをそれ以後の調査とディスカッションなどによって補強し、国際学会誌への投稿にむけて作業を進めており、草稿はできあがっている。また、良好事例の発見によって、考察の内容は進展しており、2019年度の計画がより具体化されたと考えられる。ただ、予定より少し事例調査の数が少なく、とくに年度後半は、訪問希望先との予定調整がうまくすすまず次年度に繰り越された。こうした点が、少し進捗の遅れと思われる。優良事例、また初年度に訪問調査し、非常に重要な事例とみなしたある事例が、他地域に水平展開された(2018年)ため、この事業拡張についても、訪問しインタビューと観察、さらに比較調査を実施していきたい。また必要におうじて小規模なアンケート調査の実施を検討している。さらに、2018年度に国際学会で報告したものを論文として投稿する予定である。また、それに含まれなかった知見やそれ以後のあらたな知見・分析を2名の研究者で議論を重ね、いまいちど国際学会での報告を目指したい。・調査対象である農村観光を含んだ異業種連携について、公開された農商工連携事業申請書を共同研究者とチェックし、その対象になる事例の精査を行った。これによって、観光を前面に出した農商工連携事業は決して多くないことがあらためてあきらかになると同時に、言葉で明言されていないが「観光的要素」というべきものを含んでいる事例やその含み方にはかなりの多様性があること、それの意味合いについては、事例調査や農商工連携事業以外の事例も調べることによって、時間をかけて深めていかなければならないことがわかった。・上記によって選ばれた事例について、兵庫県丹波、岐阜県高山、山梨県甲府、栃木県宇都宮、千葉県大網、千葉県鋸南などの事例を訪問調査し、また電話、インターネットなどで淡路、川越、静岡県などの事例も調査を行った。これらの結果、異業種連携における農村観光の可能性とともに、連携の難しさ・課題などが明らかになってきており、それらの知見を中心に、次年度8月にインドネシアで行われる国際学会(アジア農村社会学会)での発表の要旨を作成し、審査の結果、報告が認められるにいたった。・農商工連携事業以外の六次産業化、地域商社などの事例も本研究課題において関連が深いことも明らかになり、これらについても情報収集や検討を行い、一部、訪問調査を行い、次年度の調査対象となるものも出てきている。・また仮説的に見えてきた農村観光における連携の意義についての知見を用いた論文を学内雑誌に投稿した。・年度末には、上記アジア農村社会学会が大会にあわせて発行する論文集(プロシーディング)を執筆(英文)し、提出することができた。審査は平成31年度にわたっているが、これによって報告内容のかなり具体的な部分も文章化することができたと考えられる。訪問調査も最小限行かなけれならない対象について実施することができ、それに関する共同研究者との議論の機会も複数回設定できた。また、研究計画の重要な部分である次年度の国際学会報告について、予定どおりアブストラクトを提出し審査の結果発表が認められ、さらに年度末にはその報告内容に関するプロシーディングスを執筆し提出することができた。以上のような理由から、本研究はほぼ順調に進展していると考えられる。またその理由については、(1)持続的農村地域発展の契機としたいホスト側と一時的な娯楽としか認識しないゲスト側の価値観の相違

(2)ゲストの移送や食事の提供、漁船を観光業に使用することなどに関する許認可の事情が、事業計画の段階でホスト側に十分認識されていないこと、(3)体験事業中の事故などにかんする保障など、旅行業の専門家ではないために知識やノウハウが欠如していること、(4)異業種が複数関わることによって成立する連携であるため、それを進めている間に、どのセクターかに状況の変化が生じる可能性があり、その場合に、そうした変化に適切に対応して新しいルールなどをつくり連携を維持するようなシステム統合の力がなく、事業が中断してしまうことも見られた。こうした事柄と関わってもう一つ明らかになった重要な点は、事業申請の時点で支援は比較的充実している(例:アドバイザーの紹介など)に比して、事業開始後の持続のための支援体制が弱く、また事業は各地域で新たな連携や支援を必要としつつ進められるため、むしろ地元自治体や商工会などが、連携事業について十分な知識提供を受けていることが必要であるが、そうした仕組みが形成されていないなど多くのことが明らかになった。これらの成果の一部を整理し、2018年8月、インドネシアで行われたアジア農村社会学会でポスター報告を行なった。一方、2018年度後半には、うまく事業が持続・発展している事例も見つかり、持続の条件や課題がより明らかになってきた。当初の予定どおり、研究の中途成果を国際学会で報告することができた。またこれをそれ以後の調査とディスカッションなどによって補強し、国際学会誌への投稿にむけて作業を進めており、草稿はできあがっている。また、良好事例の発見によって、考察の内容は進展しており、2019年度の計画がより具体化されたと考えられる。ただ、予定より少し事例調査の数が少なく、とくに年度後半は、訪問希望先との予定調整がうまくすすまず次年度に繰り越された。こうした点が、少し進捗の遅れと思われる。・今一度調査対象とそこに含まれる観光の意味を情報収集と議論によって再度整理したい。農商工連携事業以外にも、本研究課題の意義や問題設定に沿う事例が見出されているので、できるかぎり共同研究者とともに訪問調査を進めたい。・「地域商社」などについても調べていきたい。・8月下旬に国際学会で報告を行うので、そのための準備を計画的に実施したい。・学会報告終了後は、訪問調査を進めることと同時に、学会で得られた反応や知見を共同研究者と議論することで、知見を深め、論文執筆にむけて共同研究者との議論を重ねていきたい。優良事例、また初年度に訪問調査し、非常に重要な事例とみなしたある事例が、他地域に水平展開された(2018年)ため、この事業拡張についても、訪問しインタビューと観察、さらに比較調査を実施していきたい。また必要におうじて小規模なアンケート調査の実施を検討している。さらに、2018年度に国際学会で報告したものを論文として投稿する予定である。また、それに含まれなかった知見やそれ以後のあらたな知見・分析を2名の研究者で議論を重ね、いまいちど国際学会での報告を目指したい。研究では、調査地への訪問インタビューが多数計画されており、基本的には予定通り実施されたが、事例の精査に時間をかけたことと、先方の都合などから選定
歯牙組織(歯髄、歯根膜組織)に特異的に発現している遺伝子のクローニング

最初に、ウシ歯根膜組織のcDNAライブラリーを作製した。次に、歯根膜組織と頭蓋骨の間で発現している遺伝子の引き算をおこない、歯根膜組織のcDNAライブラリーを用い歯根膜組織に特異的に発現している遺伝子のクローニングを試みたが成功しなかった。咬合力によるメカニカルストレスにさらされている歯根膜組織がその機能を維持するためには、歯根膜細胞のCaシグナルと細胞骨格系が重要な役割を果たしている可能性が考えられる。S100A4は細胞骨格との相互作用が報告されているカルシウム結合タンパクの一つでありる。歯根膜細胞cDNAライブラリーより、ウシS100A4遺伝子のクローニングをおこなった。他の口腔組織に比較すると歯根膜組織のS100A4の発現レベルは高く、また萌出した歯の歯根膜組織におけるこの遺伝子の発現レベルは、未萌出の歯の歯根膜組織における発現レベルに比較すると著しく高かった。さらに、培養ウシ歯根膜細胞にメカニカルストレスを負荷するとS100A4の遺伝子発現量の増加が観察された。したがって、S100A4の遺伝子の発現量がメカニカルストレスにより制御されている可能性が考えられる。S100A4の抗体を用いた歯根膜組織の免疫組織学的観察結果、培養歯根膜細胞の培地のWestern blottingの結果、アイソトープ標識した培地の分析結果から、歯根膜細胞がS100A4を分泌している可能性が示唆された。培養骨芽細胞は骨様の石灰化組織を形成するが、この培養系に2100A4リコンビナントタンパクを添加すると石灰化の抑制が起きた。ラットの頭蓋骨の発生の初期におてはS100A4の発現が観察されたが、頭蓋骨の石灰化開始時期にはS100A4の発現が消失しており、またin situ Hybridizationにおいて大部分の骨芽細胞にはS100A4の遺伝子発現が観察されなかった。したがって、S100A4は石灰化に対しては抑制的な因子として働いている可能性が推測できる。以上の実験結果より、S100A4の発現がメカニカルストレスにより制御されること、歯根膜細胞はS100A4を分泌すること、そして分泌されたS100A4は石灰化の抑制因子として作用する可能性が示唆された。最初に牛の歯根膜組織のcDNAライブラリーを作製した。次に、牛の頭蓋骨と歯根膜組織のmRNAをcDNAに交換し、頭蓋骨の過剰のmRNAとhybridizationさせ、残ったcDNAをプローブとして、歯根膜組織のcDNAをスクリーニングしたが、ポジティブクローンを得ることができなかった。歯根膜組織は、咬合力による強大なメカニカルストレスにさらされた環境下において、歯の支持結合組織としての機能を維持している。歯根膜細胞におけるCa^<2+>情報伝達系および細胞骨格系の制御が歯根膜組織の機能維持に密接に関与していると考えられる。一方、S100A4と呼ばれるカルシウム結合タンパクは、カルシウムと結合するとともに細胞骨格成分とも結合し、細胞骨格系の制御において何らかの役割を果たしていると考えられている。そこで、我々は歯根膜組織におけるS100A4に焦点を絞り研究を開始した。

最初に、牛の歯根膜組織よりcDNAライブラリーより、牛のS100A4のクローニングをおこなった。次に、Northern分析により、S100A4の遺伝子発現を口腔内の種々の組織において調べたところ、この遺伝子の発現が歯根膜組織において特に高かった。興味深いことに、歯の萌出が完了した歯根膜組織におけるこの遺伝子の発現レベルは、歯の萌出が完了していない歯根膜組織における発現レベルに比較すると著しく高かった、同様に、細胞骨格系のα-tublineおよびβ-actinの遺伝子発現レベルも歯の萌出が完了した歯根膜組織において高かった。歯の萌出が完了すると、咬合力により歯根膜組織により大きな負荷がかかる。したがって、S100A4さらに細胞骨格系の遺伝子発現量はメカニカルストレスにより制御されている可能性が高いと考えられる。また、培養歯根膜細胞にメカニカルストレスを負荷することにより、S100A4、細胞骨格系の遺伝子発現が増加する現象も観察しており、この結果も我々の推測を支持するものである。歯根膜細胞において、S100A4がCa^<2+>と共役することにより、細胞機能の維持に何らかの役割を果たしていると考えられる。S100A4は細胞骨格との相互作用が報告されているカルシウム結合タンパクの一つである。平成9年度は歯根膜組織におけるS100A4に焦点を絞り研究を進めた。歯根膜組織においてS100A4の発現が高く、萌出した歯の歯根膜組織におけるこの遺伝子の発現レベルは、未萌出の歯の歯根膜組織における発現レベルに比較すると著しく高かった。歯の萌出が完了すると、咬合力による大きな負荷が歯根膜組織にかかることから、S100A4の遺伝子の発現量はメカニカルストレスにより制御されている可能性が考えられる。そこで、培養ウシ歯根膜細胞にメカニカルストレスを負荷したところ、S100A4の遺伝子発現量の増加が観察された。S100A4の抗体を用いて、歯根膜組織を免疫抗体法により観察したところ、S100A4は細胞内だけではなく基質中にも分布していた。培養歯根膜細胞の培地を電気泳動しWesternblottingをおこなった結果、アイソトープ標識した培地の分析結果から、歯根膜細胞がS100A4を分泌している可能性が示唆された。ラットの骨髄細胞培養系においては骨様の石灰化組織が形成されるが、この実験系にS100A4のリコンビナントタンパクを添加すると、石灰化組織の形成抑制が起きた。ラットの頭蓋骨の発生過程におけるNorthern分析の結果、発生の初期におてはS100A4の発現が観察されたが、頭蓋骨の石灰化が起きる時期にはS100A4の発現が消失していた。また、in situ Hybridizationの結果、大部分の骨芽細胞にはS100A4の遺伝子の発現が観察されなかった。したがって、S100A4は石灰化に対しては抑制的な因子として働いている可能性が推測できる。以上の実験結果より、S100A4の発現がメカニカルストレスにより制御されること、S100A4が歯根膜細胞の機能維持に何らかの役割を果たしていること、歯根膜細胞はS100A4を分泌すること、そして分泌されたS100A4は石灰化の抑制因子として作用する可能性が示唆された。
スケトウダラ・ミオシン多量体形成機構の解析

本研究は、主要加工原料魚の一つであるスケトウダラ(Theragra chalcogramma)のミオシンの加熱凝集機構を、単離したミオシン、HMM、およびLMMを用いて解析したものである。先ず、加熱処理によるLMMの変性過程を円二色性スペクトルとα-キモトリプシン消化により解析し、このLMMのN端側2/3領域とC端側1/3領域のα-ヘリックスが50°C、5分間の加熱によりそれぞれ可逆的および不可逆的に崩壊することを明らかにした。このような加熱変性様式はミオシン尾部のLMM領域でも同様に認められた。次に、ミオシンやHMMおよびLMMの加熱変性に伴う疎水性の変化をANS蛍光の測定により解祈した。それによれば、ミオシンやHMMの疎水性は40°C以上の温度で加熱すると大きく増大するのに対し、LMMの疎水性はほとんど増大しないことが明らかになった。このことはスケトウダラ・ミオシンの加熱による疎水性増大の原因が主にHMM領域の変性に起因することを示している。さらに、ミオシンやHMMの場合、加熱による疎水性の増大に伴い著しい濁度の上昇が起き、大きな凝集体を形成することが明らかになったが、LMMの濁度はほとんど変化せず凝集体を形成できないと考えられた。一方、LMMはミオシンと混合した状態で加熱するとミオシンと共凝集体を形成することを発見した。この共凝集反応はLMMとHMMとの間では起こらなかったことから、LMMはミオシンの尾部領域との相互作用により共凝集体を形成すると考えられた。以上の結果に基づき、頭部領域での疎水的相互作用と尾部領域での分子間coiled-coil形成を取り入れたミオシンの凝集モデルを提示した。本年度は、スケトウダラ・ミオシンのATPase活性の特異性および凝集性を調べるとともに、加熱変性に伴う構造変化をCDスペクトルおよびα-キモトリプシン消化により解析した。1.ATPase活性の特異性...スケトウダラ・ミオシンのCa-およびEDTA-ATPase活性の各種依存性を測定した結果、このミオシンは他の魚類ミオシンや哺乳類ミオシンに比べ、温度、中性塩、アルカリpHに対して著しく不安定であることが分かった。また、再構成アクトミオシンを25-30°Cで加温するとアクチン活性化Mg-ATPase活性が著しく増大するという特異な現象を見い出した。この現象はアクト-HMMを用いても再現でき、このことから活性増大の原因がミオシンの頭部領域(HMM領域)に生じた何らかの構造変化によるものと推定した。2.ミオシン・フィラメントの電子顕微鏡観察...生理的塩濃度下で形成させたスケトウダラ・ミオシンのフィラメントを電子顕微鏡により観察した。その結果、このミオシンは他の魚類ミオシンと同様、長さ約0.5μmのミニフィラメントを形成するが、フィラメント同士が著しく凝集し易いことを見い出した。また、加熱によりフィラメントはより短く、かつ凝集し易くなることが分かった。3.ミオシンおよびLMMの加熱による構造変化...加熱に伴うミオシンおよびLMMの二次構造変化をCDスペクトルとα-キモトリプシン消化により解析した。その結果、ミオシン尾部のC-末端的200残基領域のα-ヘリックス構造が、25°C以上の温度で不可逆的に崩壊することが明らかになった。4.次年度以降の計画...ミオシンおよびその活性断片を種々の条件で加熱変性させ、それに伴う分子間相互作用や架橋の起こり易いおよび分子間架橋部位を解析する。また、架橋ペプチドを単離し、それらのアミノ酸配列分析結果からミオシン分子間の架橋がどのアミノ酸残基に起きたかを明らかにする。昨年度までに、スケトウダラLMMのC-端側1/3領域が加熱により不可逆的にunfoldすることを明らかにした。

本年度は、このようなC-端領域のunfoldがミオシン分子でも起きるかどうか検討するとともに、尾部α-ヘリックスのunfoldに伴う疎水性の増大とLMMの加熱凝集体形成能について検討した。1.ミオシン尾部C-端領域の不可逆的unfold---スケトウダラ・ミオシンのCDスペクトルを560°Cの温度で測定した結果、α-ヘリックスは2530°Cを転移温度としてunfoldすることが分かった。その際、不可逆的に崩壊したα-ヘリックス量は全体の約20%と見積もられ、このミオシンをα-キモトリプシンで消化するとLMMのN-端側2/3領域に相当する42-kDa断片が生じた。これらの結果はミオシンでもC-端領域が加熱により不可逆的に崩壊することを示している。2.ミオシン尾部のunfoldに伴う疎水性の変化---ANS蛍光を指標として加熱によるスケトウダラLMMの疎水性の変化を解析した。LMMのANS蛍光は温度上昇に伴い増大し、α-ヘリックス崩壊の転移温度付近で最大となり、それより高い温度では低下することが分かった。このことからスケトウダラLMMの疎水性はα-ヘリックス-ランダムコイル転移点で最も高くなると推定された。また、加熱処理したLMMはもとのLMMよりも明らかに高いANS蛍光を示したが、その原因の一つとしてC-端領域の不可逆的unfoldが考えられた。3.架橋法によるLMMの加熱凝集体形成の解析---加熱により疎水性が増大したLMMが、LMM間で疎水結合を起こして凝集するかどうかを、水溶性カルポジイミド、ジメチルスベロイミデート、およびBIS-アジドフェニルを用いた架橋反応により検討した。その結果、LMMの2量体への架橋は速やかに起こったが、それ以上の多量体への架橋は極めて遅いことが分かった。この傾向は、未加熱のLMMと加熱処理したLMMの間で違いは認められなかった。これらの結果は、LMM分子間に加熱により有為な疎水結合は形成されないことを示している。一方、LMMをスケトウダラ・ミオシンと共に加熱したところ、LMMはミオシンとともに加熱凝集物を形成することが分かった。これらの結果より、LMMはHMMと相互作用して加熱凝集物を形成しうると推定された。現在、ミオシン-LMM凝集体を断片化し、そこから架橋部位に含まれる構造領域の単離とアミノ酸配列の分析を進めている。スケトウダラLMMのC端側1/3領域の加熱による不可逆的unfoldが、ミオシン尾部の疎水性発現の原因となっていることを昨年度までに明らかにしたが、最終年度である本年度は、ミオシン尾部C端側領域由来の25-kDa断片断片(上記LMMのC端側1/3領域に相当)を調製し、そのunfoldingと疎水性発現との関係を調べると共に、LMMがミオシン尾部と相互作用して共凝集を起こす可能性を検証した。1.スケトウダラ・ミオシン尾部C端領域25kDa断片の調製と性質...40°Cで加熱処理したスケトウダラ・ミオシンをαーキモトリプシンで消化することにより、LMMのC端領域由来の25-kDa断片を調製できることを明らかにした。この断片のαーヘリックス含量は約90%であったが、温度を50°Cまで上昇させると10%以下に低下し、その転移温度は3035°Cであることが分かった。
反芻家畜におけるGHおよびIGF-I分泌調節機構に関する研究

常温環境下において飼養したヒツジを供試し、アドレナリン作動性alpha_1、alpha_2及びbeta受容体刺激薬を投与することで、アドレナリン作動性IGF-I及びGH分泌調節メカニズムの一端を解明することを目的とした。投与薬物は、生理食塩水、フェニレフリン(alpha_1刺激薬)、クロニジン(alpha_2刺激薬)、イソプロテレノール(beta刺激薬)の4種で、これらを各々頚静脈カテーテルより8時間定速連続注入し、経時的に採血を行い、血漿GH、IGF-I濃度を測定した。【結果及び考察】常温環境下のヒツジでは、クロニジン注入によるアドレナリン作動性alpha_2刺激でGH分泌が増加した。一方、イソプロテレノール注入(beta刺激)により、GH分泌は著しく抑制された。注入中の平均血漿GH濃度は、対照で5.8±0.1ng/ml、クロニジン注入で7.1±0.3ng/ml、イソプロテレノール注入で1.7±0.1ng/mlとそれぞれ有意で変化が認められた。IGF-I濃度変動は、フェニレフリン(alpha_1刺激)、イソプロテレノール(beta刺激)どちらの注入によっても対照と同レベルの変動であり、35ng/ml程度で推移した。一方、クロニジン注入において、IGF-I濃度は経時的に徐々に低下し、その傾向は注入停止まで続いた。注入前の平均血漿IGF-Iは、35.7±1.7ng/mlで、注入停止時では薬20ng/mlであった。平成4年度の科研費奨励研究(A)により、寒冷環境下におけるヒツジのGH及びIGF-I分泌はアドレナリン作動性に修飾を受けており、アドレナリン作動性alpha_2作用によりGH分泌は促進、また、IGF-I分泌は抑制されることを報告している。本実験結果は、常温環境下においてもアドレリリン作動性alpha_2受容体刺激により、ヒツジのGH分泌が高進しているにもかかわらず、IGF-I分泌は抑制されるということを示している。このことは、アドレナリン作動性IGF-I分泌調節機構が、寒冷環境のみならず、常温環境下においても作動することが伺える。今後は、アドレナリン作動性刺激薬のみならず、生理条件下の刺激と遮断薬の組合せで、これまでのアドレナリン作動性GH、IGF-I分泌調節に関する一連の研究のまとめを行う予定である。
ハビタットモデルと衛星リモートセンシングを利用した野生動物管理手法の検討

野生鳥獣と人間との軋礫が問題視されている。本研究では、ハビタットモデルと衛星リモートセンシングを使用した野生動物管理手法の検討を研究課題として、以下の3テーマに取り組んだ。本研究の目的は、効果的な被害管理や生息地管理を実施するための管理手法を考案する事である。1.農作物被害や群れの分布と環境因子との関連性野生動物の資源選択は、様々な空間的な広がりの中で生じる行動プロセスである。そこで、ニホンザルの資源選択と空間的な広がりの違いから生じる景観構造の異質性との関係性を評価した。その結果、ニホンザルの資源選択機構は規定する空間の広がりによって異なる事が明らかとなった。一方、資源選択を決定する環境要因の反応は、設定した複数の空間的な広がりの間で変化はなく、一定だった。ここでは、ニホンザルの資源選択に対する空間スケール依存性を明らかにすることが出来た。2.被害対策の効果検証、及び影響予測本研究課題の対象地である新潟県新発田市に大規模電気柵(総長:40km)を林縁沿いに設置した。その結果、電気柵と行動圏が重なっている群れはこれまでの行動圏と異なるエリアを利用するようになった。しかし、その後も農作物被害は軽減しておらず、電気柵の設置だけでは、完全にサルの農地への侵入を抑制できないこともわかった。3.生息環境の整備を目的とした餌資源のマッピング前年度で作成したニホンザルの餌資源分布マップをもとに、追い上げ先の候補地選定に関する研究を実施した。山側の堅果類樹種の分布と道路網、傾斜などの地理情報から、ニホンザルを追い上げる際の移動ルートを抽出した。また個体数や追い上げ努力量などの指標からいくつかのシナリオを考え、地域ごとに最適な追い上げ移動ルートを抽出するシステムを作成した。そこで、ニホンザルの資源選択(ここでは農作物への加害)と空間的な広がりの違いから生じる景観構造の異質性との関係性を評価した。小さな空間では、農作物被害は林縁形状や森林と農地との直線距離によって制限され、大規模空間では、住宅地や草地などの景観構造により制限される事がわかった。対象地では、8年間にわたってラジオテレメトリー調査を行い、ニホンザルの群れをモニタリングしている。その期間中に、大規模な環境改変はなく、この広域電気柵の効果を評価する事が可能である。次年度は、被害対策の効果を定量的に評価する事を試みる。3.生息環境の整備を目的とした餌資源のマッピングニホンザルの餌資源がどのように分布しているかを把握するため、高分解能衛星画像から賢果類のマッピングを試みた。使用した衛星データは、2007年5月4日に撮影されたIKONOS画像である。ここでは、特に樹種間における開葉時期の違いに着目した。結果、約8割の精度でブナ林を抽出する事が可能であった。1.論文や学会等で研究成果を継続的に発表できた事。2.アウトリーチ活動にて、本研究成果を幅広く周知できた事。3.評価に必要な調査を概ね実施できた事。

以上の理由から、本研究課題は当初の計画以上に進展していると判断した。これまでの研究から、ニホンザル由来の農作物被害を規定する環境要因や、森林内におけるニホンザルの餌資源分布を明らかにできた。来年度は、被害対策の効果検証を行うと共に、得られた豊富なデータを論文にまとめ、広く発表することに重点をおく。また、本研究課題から得られた情報(被害予測、被害対策の効果、環境収容力など)をまとめ、野生動物管理に対して、どのような土地利用を計画するべきか、又どのような被害対策をどの程度のエフォートで実行すべきかについて、グランド・デザインを計画する。