hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜静脈閉塞症の分子病態と脈絡膜の関連についての検討

今後は硝子体の液性因子の測定を行い、視力、中心窩網膜厚、中心窩下脈絡膜厚などとの関連を検討する。また抗VEGF治療では浮腫の再発が問題であるが、手術を受けた患者の浮腫の再発など、長期的な変化にも注目して観察する。平成29年度はin vitroでのpolarized RPEを使った実験を予定している。RPEが種々のストレスを受けた際のtrans epithelial resistance (TER)値を測定することによるバリア機能の変化を検討する。Polarized RPEの上皮側からリコンビナントVEGF、SDF-1、IL-6、IL-8、TNF-αなどの刺激を行い24、48、72時間後にTER値測定および、フルオレセインの透過性試験を行う。予備実験では実験を開始してから23週間は安定したTER値を確認しており、実験が順調であれば長期間の変化をみる予定である。網膜硝子体硝子体液の液性因子の測定については、一定数が確保できたのちに同時に測定する必要があり、まだ行っていないため。測定のためのELISAキット購入時に使用する予定である。
環境汚染のタイムカプセル“入皮"の研究

昨年に引き続き本年度も樹木入皮に注目した“環境汚染のタイムカプセル"研究のため、東京、つくば、下北半島、屋久島等各地から“入皮"を含む樹木のサンプリングを行った。そして、酸性雨問題の歴史的展開を考える上で重要な酸性物質ならびに酸中和物質の乾性沈着量の経時変化を知る上で入皮が有効であるかどうかの検討を行った。現在各国で行われているカルシウムを含む粉塵粒子などの酸中和物質の大気中での存在量の経時変化を過去に遡って検証しようとする場合、年輪中に含まれるカルシウムの量の経時変化に注目することが多い。しかし、この方法ではカルシウムが土壌を経由し根から吸収され樹木内で再配分されて年輪中に蓄積するので年輪中のカルシウム量の変化が必ずしも大気中の酸中和物質の存在量の変化を示すとは限らない。これに対し、外樹皮及び入皮に蓄積しているカルシウムの量は、大気中の酸中和物質としてのカルシウムの量を反映している。その時系列変化を追うことによって供給量の変化を知ることができる。この他、大気汚染の変化を知る上で重要な物質は石炭や石油の燃焼過程で生じる炭素粒子である。入皮に含まれる炭素粒子の数と形態を電子顕微鏡で調べることにより汚染の歴史を知ることができるのである。特に本年度、東京都内(渋谷区)で採取した樹齢53年のヒマラヤ杉は東京の汚染の歴史を知る上で興味深く、カルシウム量や炭素粒子の計測用分析試料として調製中である。樹木入皮に注目した“環境汚染のタイムカプセル"研究のため、東京、つくば、赤城山、屋久島等各地から“入皮"を含む樹木のサンプリングを行った。そして、まず入皮形成機構を検討し、その機構には主として三つの型があることを明らかにした。入皮の形成機構は(1)樹木樹皮表面が傷を受けその修復過程で生じるもの、(2)樹木の枝が樹幹に包み込まれて行く過程で生じるもの、(3)二つの樹木樹幹が生長に伴って合体する過程で生じるものである。(1)の過程で生じる入皮は特に街路樹など人による剪定が常に行われている樹木に多く、今後日本各地あるいは世界各地の街路樹の樹皮を対象とした環境汚染のモニタリングは本研究の応用展開を図る上で有望と考えられた。また、(3)の過程で生じる入皮はその量が多く、着生した植物を含む多くの測定項目を分析研究するのに適していることが明らかとなった。本研究ではこれらの諸過程で形成された入皮を各地から収集し、分析試料とした。これらの入皮のうち特に(1)の修復入皮の中で屋久島産杉より得られたものについてはこれまでの鉛分析に加えて硫黄の安定同位体に注目した分析および樹皮(入皮)pHに関する研究を行い、その特色を明らかにした。このほか入皮については有機汚染物質や汚染元素(砒素、アンチモン)および希土類元素の経時変化を調べるため必要な準備を行った。昨年に引き続き本年度も樹木入皮に注目した“環境汚染のタイムカプセル"研究のため、東京、つくば、下北半島、屋久島等から各地から“入皮"を含む樹木のサンプリングを行った。現在各国で行われているカルシウムを含む粉塵粒子などの酸中和物質の大気中での存在量の経時変化を過去に溯って検証しようとする場合、年輪中に含まれるカルシウムの量の経時変化に注目することが多い。

この他、大気汚染の変化を知る上で重要な物質は石炭や石油の燃焼過程で生じる炭素粒子である。入皮に含まれる炭素粒子の数と形態を電子顕微鏡で調べることにより汚染の歴史を知ることができるのである。特に本年度、東京都内(渋谷区)で採取した樹齢53年のヒマラヤ杉は東京の汚染の歴史を知る上で興味深く、カルシウム量や炭素粒子の計測用分析試料として調製中である。
蛋白質・DNA認識における構造・特異性相関の研究

本研究では、遺伝子発現の制御にとって重要な役割を果たしている蛋白質とDNA配列の特異的認識について、構造情報を用いることにより定量的に解析し、構造と機能の関係を明らかにすることを目的とする。また、この結果をゲノムレベルでの転写因子のターゲット予測に応用する。まず、蛋白質・DNA複合体の構造データベース中の塩基とアミノ酸の相互作用を統計解析することにより、それらの間の経験的相互作用ポテンシャルを導出する。このポテンシャルを用いて実際の蛋白質・DNA複合体に対して全体の相互作用ポテンシャルに相当するものを計算する。次に、複合体中のDNA配列を多くのランダムな配列に置き換えて相互作用ポテンシャルを計算し(threading)それと比較することにより、複合体中の特異DNA配列に対する相互作用の特異性スコア(Z-score)を計算する。この定量化された特異性スコアを用いて、構造と特異性の相関について解析する。本年度は、転写因子のDNAへの結合における協同性、対称性、構造の変形などの効果と特異性との関係を定量的に解析した。これらの結果、協同性が大きく特異性を高めること、対称性の破れが非対称的な認識にかかわることなどを明らかにした。また、蛋白質がDNAとの直接相互作用を介さずにDNAの構造や物性などを通して配列を間接的に認識する間接認識の特異性を定量化し、直接認識の特異性と系統的に比較した。その結果、転写因子のDNA配列認識において両者のメカニズムともに重要な寄与をしており、それらの相対的な寄与の大きさは転写因子ごとに異なることが明らかになった。現在これらの方法を応用して、いくつかの転写因子のターゲット配列を酵母の全ゲノムで予測する研究も行なっている。
PRPを用いた唇顎(口蓋)裂患者の顎裂部自家腸骨海綿骨移植に関する研究

PRPを用いて顎裂部腸骨移植術を行った片側性唇顎(口蓋)裂患者19名19顎裂(PRP使用群)を対象として術後の移植骨の変化を分析し、PRPを使用しなかった口唇口蓋裂患者17名17顎裂(PRP未使用群)と比較・検討した。術後1週,1ヵ月,3ヵ月,6ヵ月時に,アルミニウム参照体とともに移植部の口内法デンタルX線写真を撮影し,顎裂部骨架橋の上縁と下縁の高さを計測するとともに,移植骨部フィルム濃度のアルミニウム当量値を測定した。術後6ヵ月時の骨架橋上縁の高さが1.0以下,下縁の高さが3.0以上の症例を良好例,それ以外の症例を不良例として両群を比較し,以下の結果を得た。1.血小板数の濃縮増加倍率は、平均322.9%を示し、PRP中の血小板数の増加が確認された。2.PRP使用群のアルミニウム当量値は、術後3か月までは急速に低下するものの、術後6か月では上昇する傾向を示し、PRP未使用群は術後6か月まで経時的に低下した。PRP使用群の骨再生がPRP未使用群に比べて早くなる傾向が認められた。3.骨架橋下縁の高さは、PRP使用群、PRP未使用群とも術後1週から術後3ヵ月までわずかに退縮する傾向を認めるものの有意ではなかった。骨架橋上縁は、両群とも術後1ヶ月までに急速に吸収し、その後、ほとんど変化はなかった。また、術後6か月のPRP使用群の良好例は9例中7例、77.8%で、PRP未使用群は17例中9例、52.9%と、有意にPRP使用群で良好例が多かった。4.骨架橋幅は、PRP使用群では術後1週に対し術後6か月の変化率は77.2%で、PRP未使用群では71.7%の変化率を示し、PRP使用群が骨吸収の少ない傾向を認めた。以上の結果より、PRPは、自家腸骨海綿骨に作用して骨再生を促進することによって腸骨移植骨術の術後成績に良い影響を与えることが示唆されたPRPを用いて顎裂部腸骨移植術を行った片側性唇顎(口蓋)裂患者19名19顎裂(PRP使用群)を対象として術後の移植骨の変化を分析し、PRPを使用しなかった口唇口蓋裂患者17名17顎裂(PRP未使用群)と比較・検討した。以上の結果より、PRPは、自家腸骨海綿骨に作用して骨再生を促進することによって腸骨移植骨術の術後成績に良い影響を与えることが示唆された本年度の研究実績これまでPRPはさまざまな方法で精製されてきたが、今回、患者のPRPを効率良く回収するために米国FDAがPRP精製機器として唯一承認している全自動医用遠心機Smart PrepシステムSMP-1000(Harvest社)を本研究室に購入、設置した。患者に対する臨床使用前の予備実験として採血からPRP精製までの各手技を行い、Smart PrepシステムSMP-1000によりPRPが簡単に、確実に精製できることが判明した。2.顎裂部自家腸骨海綿骨移植に対する評価方法の確立顎裂部自家腸骨海綿骨移植部の治療成績を口内法デンタルX線写真にてアルミニウム当量値の分析ならびに骨架橋部の歯槽頂側辺縁と鼻腔側辺縁の高さおよび幅を測定し、評価した。また、腸骨移植顎裂部の移植床の容積をボーンワックスにより測定し、術中の移植骨の重量から移植骨密度を算出することとした。移植骨密度によるデンタルX線写真のアルミニウム当量値の変化ならびに骨架橋幅の術後成績についてPRPを使用しなかった唇顎口蓋裂患者20名で検討した結果、判別点2.98g/cm^3の移植骨密度で良好群と不良群が分かれることが判明した。

さらに、移植骨のアルミニウム当量値は、術後3ヶ月までは両群ともに低下する傾向を示し、良好群は術後6ヶ月で上昇していた。今後は、患者から得られたPRPを顎裂部腸骨移植時に移植骨と合わせて使用し、移植骨密度と口内法デンタルX線写真による術後治療成績による評価をPRPを使用しなかった患者の治療成績と比較し、PRPの有用性を検討する。Smart Prepシステムにより唇顎口蓋裂児の自己血から精製された多血小板血漿(PRP)を顎裂部自家腸骨海綿骨移植術に使用し、創傷治癒ならびに骨再生促進効果を認めたので、その概要を報告する。対象は、唇顎口蓋裂患児9名(片側性唇顎口蓋裂6名、両側性唇顎口蓋裂3名、男児7名、女児2名)で、腸骨移植術時年齢は平均8.7歳であった。術式は患児の腸骨稜前縁から摘出した海綿骨に、自己血約20mlから精製・作製したPRP3mlと自己トロンビン、塩化カルシュウムを混入し、顎裂部へ骨移植した。移植骨量は昨年度の研究結果より2.98g/cm^3以上の密度となるように填入した。1.血小板の濃縮増加率術前の血小板数は平均30.0±8.3×10^4/mm^3(最低17.7×10^4/mm^3、最高40.7×10^4/mm^3)で、PRP精製後は平均96.1±25.0×10^4/mm^3(最低58.4×10^4/mm^3、最高119.2×10^4/mm^3)で、濃縮増加率は324.1%であった。2.創傷治癒促進効果腸骨移植部の創傷治癒は良好で、移植後に創の感染や離開、骨露出を起こした症例はなかった。3.アルミニウム当量値による移植骨の評価移植骨の骨再生促進効果をアルミニウム当量値で検討した。術後1週目のアルミニウム当量は平均5.16±0.61、1か月4.58±0.64、3か月5.19±0.40で、PRP未使用の腸骨移植術後の平均5.85±1.34、1か月5.61±1.86、3か月5.18±1.41に比べてPRP使用の患児の骨再生が促進する傾向が見られた。4.学会報告唇顎(口蓋)裂患者の顎裂部自家腸骨海綿骨移植術(以下、腸骨移植術)に多血小板血漿(Platelet Rich Plasma、以下PRP)を使用し、創傷治癒ならびに骨再形成に対するPRPの有用性を検討した。対象は2003年7月から2005年2月までに当科にて腸骨移植術を施行した唇顎(口蓋)裂患者28名34顎裂(片側性唇顎(口蓋)裂20名、両側性唇顎(口蓋)裂8名)で、腸骨移植術時年齢は平均8歳4か月であった。PRPは患者の自己血20mlからSmart Prepシステムを用いて約3ml精製した。自己トロンビンと5%塩化カルシュウムを混ぜてゲル化したPRPを腸骨稜前縁から採取した海綿骨と混入し、顎裂部に移植した。1.移植骨密度の測定移植骨密度(g/cm^3)は、平均3.5±0.62g/cm^3であった。2.血小板の濃縮増加率術前の血小板数は平均27.7±6.31×10^4/mm^3、PRPは平均86.8±19.7×10^4/mm^3で血小板の濃縮増加率は319.9%であった。3.アルミニウム当量値(Al当量値)の測定と評価デンタルX線写真にアルミニウムブロック参照体を同時に撮影し、術後1週、1、3、6か月のAl当量値を測定した。Al当量値は術後6か月まで経時的に観察できた11名14顎裂(PRP使用群)とPRPを使用しなかった唇顎口蓋裂患者17名17顎裂(PRP未使用群)で比較し、移植骨再形成に対するPRPの効果を検討した。PRP使用群でほ、術後1週に対する術後1か月のAl当量値減弱率は91.7%で、術後1か月に対する術後3か月は92.6%、術後3か月に対する術後6か月は110.0%であったのに対し、PRP未使用群では96.0%、94.8%、98.8%で、PRP使用群はPRP未使用群に比べて術後早期に骨再形成が起こることが示唆された。
紀元前1千年紀の中央ユーラシアを中心としたポールトップの比較研究

2010年度はこれまでの研究に引き続き、中央ユーラシアにおける青銅鈴の出現と拡散、社会的意味について検討を深めていった。特に、今年度は博士論文構想発表会と、全国規模の学会での発表と、ロシアでの資料調査が主な活動となった。まず、11月に奈良文化財研究所で開催された、日本中国考古学会で口頭発表を行なった。その内容は昨年度に文学研究科紀要に基づく内容で、「出土状況からみた弓形器の用途-諸説の検証と解釈-」という題目で研究発表を行ない、全国や海外から集まった専門の研究者から指摘と教示を受けた。また、同会の会員と交流を深めた。12月には、ロシアのモスクワとサンクト・ペテルブルクを訪れ、両都市の博物館を歴訪し資料の収集や本の購入、現地研究者との親交を深めた。特に、モスクワ歴史博物館とエルミタージュ美術館には、旧ソ連時代より収集された考古資料が多数所蔵されており、騎馬遊牧民の青鋼器や鉄器を中心に観察と写真撮影を行ない、多くの収穫を得た。この資料調査をまとめ、論文や研究ノートとして成果を発表する予定である。また、所属している草原考古研究会においても、資料調査の内容について発表を予定している。上記以外にも様々な調査を行なって来ており、その成果は論文や報告として雑誌に掲載される。来年度はロシアでの資料調査をもとにして論文執筆を行ない、年度末までに提出予定の博士論文の一部とする。堤出前に必要となる学内の博士論文構想発表会も7月に済ませており、「後期青銅器時代の中央ユーラシアにおける青銅鈴の出現」という題目で研究経過を発表し、今後の展開についての批判を受けた。現在は章立てや構成を精査している段階であり、各章にあたる論文をまとめている状況である。中央ユーラシアの初期騎馬遊牧民が、東西交渉において果たした役割について研究するため、青銅器を中心とした分析を行なっている。研究成果の説得力を高めていくためには、多様な資料を用いた分析の必要性を感じ、現在ではポールトップに限らず、鈴や鏡といった資料に関しても収集している。ポールトップには鈴を伴う例が多いが、鈴自体に注目してみると、紀元前2千年紀の中頃に中国北方と北西イランの2ヵ所で誕生し、拡散していった可能性が高い。鈴を製作するには高度な鋳造技術が必要とされ、鈴から青銅器とその製作技術の伝播関係を追うことができる。翻ってポールトップを観察すると、ユーラシアの東西両側から鈴が伝播してきたと言え、二つの資料の相関性が伺える。また鈴を伴う資料として、カラスク文化と商代・西周時代に見られる弓形器についても検討している。ポールトップが現れる紀元前1千年紀前半の中央ユーラシアには、東からは中国鏡、西からはイラン鏡が伝播してきており、多彩な資料が発見されている。紀年銘を持つ中国鏡は日本の研究者にも活発に議論される一方、中央ユーラシアでは鏡の型式分類や編年が確立されていない。当該地域から出土した青銅鏡の資料を収集するとともに、大学博物館所蔵のイラン鏡も整理している最中である。本年度は総じて、中国と西アジアから中央ユーラシアに流入した資料の収集に重点を置き、論文や資料の図版・写真を可能な限り集め、論文を書くにあたって最低限必要な情報を手に入れたと考えている。今後とも漏れがないかを調べていく必要はあるが、来年度はポールトップや鈴、鏡、弓形器に関する論文の執筆を中心に活動し、雑誌等に投稿していく予定である。中央ユーラシアにおけるポールトップの研究を進める過程で、用途不明遺物として一括りにされているポールトップの多様性が明らかになった。そこで、様々なポールトップの中でも鈴を有する資料に着目し、検討を進めている。これは、青銅で鈴を鋳造するという技術が、鋳造技術史の中で一つの画期として捉えることができ、起源や影響関係などを分析しやすいためである。現在は、ポールトップに分析資料を限定せず、同時期や先行する時期に属する青銅鈴の資料収集を続けており、青銅鈴の成立とその伝播、出土状況をふまえた社会的意味から楽器とポールトップの検討を試みている。2009年度は、紀元前1000年前後に青銅鈴を持つ資料として、弓形器を分析対象として研究を進めた。弓形器は特徴的な形態をしており、類似した製品や図像が中央ユーラシアの草原地帯各地で発見されている。弓形器を研究するにあたり、ミヌシンスク盆地を訪れ、この地で発見されている弓形器類似品を実見した。資料観察と先行研究の検討をふまえ、「出土状況からみた弓形器の用途論検証」という論文をまとめ、『早稲田大学文学研究科紀要』第55輯に投稿し、査読審査を経て掲載された。弓形器はこれまで多様な用途が提案されてきたが、いずれも論拠が薄弱であり、安易に受け入れるべきではないことを指摘している。また、墓域内で副葬品が卓越した墓や車馬坑から弓形器が出土する傾向があり、鈴と社会的階層との関連性が高いことが明らかとなっている。同論文の内容を公開し、批評して頂くために、草原考古研究会にて口頭発表を行なった。

その内容は昨年度に文学研究科紀要に基づく内容で、「出土状況からみた弓形器の用途-諸説の検証と解釈-」という題目で研究発表を行ない、全国や海外から集まった専門の研究者から指摘と教示を受けた。また、同会の会員と交流を深めた。12月には、ロシアのモスクワとサンクト・ペテルブルクを訪れ、両都市の博物館を歴訪し資料の収集や本の購入、現地研究者との親交を深めた。特に、モスクワ歴史博物館とエルミタージュ美術館には、旧ソ連時代より収集された考古資料が多数所蔵されており、騎馬遊牧民の青鋼器や鉄器を中心に観察と写真撮影を行ない、多くの収穫を得た。この資料調査をまとめ、論文や研究ノートとして成果を発表する予定である。また、所属している草原考古研究会においても、資料調査の内容について発表を予定している。上記以外にも様々な調査を行なって来ており、その成果は論文や報告として雑誌に掲載される。来年度はロシアでの資料調査をもとにして論文執筆を行ない、年度末までに提出予定の博士論文の一部とする。堤出前に必要となる学内の博士論文構想発表会も7月に済ませており、「後期青銅器時代の中央ユーラシアにおける青銅鈴の出現」という題目で研究経過を発表し、今後の展開についての批判を受けた。現在は章立てや構成を精査している段階であり、各章にあたる論文をまとめている状況である。
フランスイデオロジーをめぐる文化史的研究

イデオロギーという言葉は、フランス語のイデオロジーから来るもので、もともと「観念の形成を跡づける学」というヌートルな意味で、フランス革命後に哲学者デステュット・ド・トラシが発明したものである。われわれの研究目的は「イデオローグ」(トラシの友人、カバニスなど)の活動を具体的に、広いがしばしば眼に見えない歴史の流れの中に位置づけることであった。すなわち、当時の政治的、医学的、倫理的な領域が互いに関連する謎めいた文脈を明らかにすることである。たとえばカバニス晩年のストア的な信条は、短命だったイデオロジーの帰結と受け取られる謎めいた転向と受け取られるが、彼の壮年期における政治的、医学哲学的な作品とつながっている。革命期、彼は、感覚の医学的視点からして(これはストア派の論理と同じだが)、罪人はまったく苦痛を感じていなかっただろうという理由で、ギロチン刑の執行に同意していた。我々は、1998年8月、ラヴァル大学(カナダ)で行われた第XXVII回フランス語哲学会世界総大会において、この問題を扱った。単著『分裂する現実--ヴァーチャル時代の思想』をNHKブックスで刊行し、その中でイデオローグの活躍した十八世紀末から十九世紀初頭にかけての認識論的変化を論じた。『武蔵野美術』誌に「デッサン論」の連載を開始し、十九世紀初頭における「デッサンの哲学」に触れたが、これは当時の自然観に関わる重要なテーマであり、イデオローグの思想とも繋がっている。1998年八月にカナダ、ラヴァル大学で行われる予定の、『世界フランス語哲学会総会(XXVe Congres ASPLF)』で口頭発表するため、「カバニスと形而上学の黄昏」と題された要約(仏文)を作成送付した。1998.8.1822、ラヴァル大学(カナダ;ケベックシチイー)で行われた第XXVII回フランス語哲学会世界総大会において、「カバニスと形而上学の黄昏」と題したフランス語学術発表を行った。ここでは、イデオロジーの最後を飾るカバニスの「第一原因についてのフォリエルへの手紙」が、ストア主義と形而上学的傾向を強く見せながらも、同時にフランス革命期における医学哲学の感覚論的な発想を踏まえていることを文献学的に論証した。この発表は、2000年の春にラヴァル大出版局から刊行予定の「議事録」に掲載される予定である。また、イデオロジーの系譜に繋がる19世紀の図像学のイデオロギー的研究に関しては、本年も「武蔵野美術」誌で、「デッサン論」の連載執筆を続行し、No.108「アングルからデッサンの哲学へ」、No.109「19世紀におけるヒステリーとデッサンの共犯関係について」、No110「デッサンからシェマへの変遷と精神分析の成立」、No.111「動物恐怖とオートポイエーシス」を発表した。フランス語の「イデオロジー」とは、もともと「観念の形成を跡づける学」という意味で、フランス革命後にイデオローグと呼ばれた哲学者、デステュット・ド・トラシが発明したものであった。この「イデオロジー」について、平成11年度は、その歴史的周辺から始めて、後世、外国への影響まで、広い視野から対象を様々に論ずることができた。まず、『「端初」論-大正・昭和期の文学思想における歴史感覚の創造的錯誤とイデオロジー』(1999)においては、日本の文学、哲学において、イデオローグがいかなる形で言及されたか、三木清、坂田太郎、中村雄二郎などを例に初めて論じた。つまり、中村雄二郎の言う、身体性を帯びた知である「パトロギー」を、三木清の言う「パトロギー」とは一線を画するものとして重視し、もしバトスとそれぞれ対立するアパティア(無感動)・ロゴス(言語的理性)が、どこか一瞬にせよ交差する地点があるとすれば、それはストア派とイデオロギーが交差する地点であろうと論じた。そしてこの交差がまさしく18世紀末から19世紀初頭にかけ、イデオローグとその周辺において見られたということから、『テレプレゼンスの哲学史-二つの世紀末を橋渡して』(1999)においては、知られざるイデオローグ、ヴォルネーの「廃墟」論を題材に、世紀末におけるストア的な世界空間の把握というテーマを論じた。18世紀の感覚論哲学が、カバニス、コンスタンらのイデオローグにおいてストア主義に接近した理由を考察した。
環境化学物質の第二次性徴・神経行動発達・アレルギーへの影響：分子メカニズムの解明

本研究は、出生コホート研究で保存された母体血・臍帯血および学童期から思春期に採取した児の尿を用いて、胎児期および生後の環境化学物質曝露が児のアレルギー、神経行動発達、第二次性徴等のアウトカムへ及ぼす影響についてリスク評価を行うことを目的とした。同時に複合曝露の影響および一塩基多型解析で感受性の高いハイリスク群を明らかにするとともに、遺伝子エピゲノム変化による発症機序を含む分子メカニズムを解明することを目的とした。平成30年度は、コホートの参加者7歳1,118名、8歳1,320名、12-13歳になる児1,326名に、アレルギー、神経行動発達、第二次性徴に関する調査票をそれぞれ発送し、7歳774名8歳926名、12-13歳713名より回収した。第二次性徴の質問票の返送があった男児のうち、陰毛が生え始めていたのは24.7%、声変り23.3%、女児うち陰毛が生え始めていたのは54.7%、胸の膨みありが76.5%であった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は出生コホート研究で保存された母体血・臍帯血および、学童期から思春期の児を対象に採取する児の血液・尿を用いて生後の環境化学物質の曝露評価を行い、胎児期および小児期の環境化学物質曝露がアレルギー・神経行動発達・第二次性徴等のアウトカムへ及ぼす影響についてリスク評価を行うことを目的とした。同時に、複合曝露の影響および一塩基多型(SNPs)解析で感受性の高いハイリスク群を明らかにするとともに、遺伝子エピゲノム変化による発症機序を含む分子メカニズムを解明する。平成28年度は、コホートの参加者について7歳1209名、8歳1263名、12-13歳になる児2153名を対象に7歳アレルギー、8歳神経行動発達、12-13歳で第二次性徴に関する調査票を発送し、それぞれ717名、734名、717名より回収した。また、生後の曝露評価として、今年度新規に購入したLC/MS/MSを用いた7歳児の尿中フタル酸エステル類代謝物濃度一斉分析の初期条件を検討し、分析対象の9化合物(MiBP, MnBP, MBzP, MEHP, MEOHP, MEHHP, MiNP, cx-MiNP, oxo-MiNP)のうちMBzP, MEHP, MEOHP, MEHHP, MiNPの混合標準溶液およびサロゲート混合溶液から定量イオン・確認イオンを設定した。同時に、尿試料を用いた分析前処理方法を文献検索等で検討した。今回用いた分析カラムおよびリテンションギャップカラムでは、MBzP, MEHP, MEOHP, MEHHPのピークは検出されさが、カラム圧がやや高く、またMiNPがカラムに保持されていない可能性も考えられ、今後はカラムを変更し分析条件の再検討が必要である。翌年度以降他機関で測定予定の尿中のビスフェノール類の曝露評価に関して文献検索等を行った。BPAの他、近年使用量が増加しているBPS, BPFも新たに測定対象化合物として加えた。大規模出生コホートの調査継続、質問票の発送および回収に関しては概ね計画通りに進んでいる。翌年度以降も継続し、フォローアップの維持に努める。尿中のフタル酸エステル類代謝物一斉分析に関して、今年度新規に購入したLC/MS/MSの導入が平成28年12月となり、機器を用いた分析条件の検討への着手が当初の計画より遅くなったこと、また、分析の初期条件の再検討が引き続き必要であるため「やや遅れている」と評価した。同時に複合曝露の影響および一塩基多型(SNPs)解析で感受性の高いハイリスク群を明らかにするとともに、遺伝子エピゲノム変化による発症機序を含む分子メカニズムを解明する。平成29年度は、コホートの参加者について7歳1,350名、8歳1,286名、12-13歳になる児1,545名を対象に、7歳でアレルギー、8歳で神経行動発達、12-13歳で第二次性徴に関する調査票を発送し、それぞれ905名、901名、733名より回収した。母体血ビスフェノール類、7歳児の尿中ネオニコチノイド系農薬ならびに有機リン系殺虫剤の曝露評価を他機関で実施した。7歳児の尿中フタル酸エステル類の曝露評価は研究代表者らがLC-MS/MSを用いて実施し、分析対象10化合物(MiBP, MnBP, MBzP, MEHP, MEHHP, MEOHP,MECPP, MiNP, OH-MiNP, cx-MiNP)の感度上昇、また、MEHHP, MEOHP, MiNP, OH-MiNP, cx-MiNPの分析精度を向上することができた。現在も分析条件検討の継続中である。また、専用のキットを用いて学童期の口腔内粘膜を収集し、口腔内粘膜DNAメチル化状態の解析を行った。

翌年度以降も継続し、フォローアップの維持に努める。尿中のフタル酸エステル類代謝物一斉分析に関して、購入したLCMSMSの導入時期により分析条件の検討の着手が遅れていたが、H29年度に分析初期条件として、カラムおよび分析条件の変更などを経て感度上昇を達成した。H30年度は曝露評価の実施が可能な状態である。本研究は、出生コホート研究で保存された母体血・臍帯血および学童期から思春期に採取した児の尿を用いて、胎児期および生後の環境化学物質曝露が児のアレルギー、神経行動発達、第二次性徴等のアウトカムへ及ぼす影響についてリスク評価を行うことを目的とした。同時に複合曝露の影響および一塩基多型解析で感受性の高いハイリスク群を明らかにするとともに、遺伝子エピゲノム変化による発症機序を含む分子メカニズムを解明することを目的とした。平成30年度は、コホートの参加者7歳1,118名、8歳1,320名、12-13歳になる児1,326名に、アレルギー、神経行動発達、第二次性徴に関する調査票をそれぞれ発送し、7歳774名8歳926名、12-13歳713名より回収した。第二次性徴の質問票の返送があった男児のうち、陰毛が生え始めていたのは24.7%、声変り23.3%、女児うち陰毛が生え始めていたのは54.7%、胸の膨みありが76.5%であった。引き続き出生コホートの調査継続、質問票の発送および回収、尿検体の回収、フォローアップの維持を継続する。尿中のフタル酸エステル類代謝物一斉分析に関しては、カラムおよび分析条件を変更し、分析対象とした9化合物の混合標準溶液およびサロゲート混合溶液を用い、感度の上昇を目指す。標準品による精度管理後、尿試料を用いた分析前処理を実施する。前処理法は既に確立された方法を用いるが必要があれば一部改変し最適化を行う。測定した尿中その他の環境化学物質の曝露評価として、今年度、対象化合物を選定したビスフェノール類の曝露評価を他機関で実施する予定である。また、有機リン系難燃剤、ネオニコチノイド系農薬等の曝露評価対象化合物の選定、およびそれらの曝露評価を順次実施する。生後のアウトカム評価として、これまでの質問票調査によるアレルギー、神経行動発達、第二次性徴の評価、および学童期の口腔内粘膜DNAメチル化状態の解析を行う。最終的には、胎児期および生後の環境化学物質の複合曝露によるアレルギー・免疫系、神経行動発達、第二次性徴との関連についてエピジェネティックな変化の交互作用も考慮したリスク評価を行う。引き続き出生コホートの調査継続、質問票の発送および回収、尿検体の改修、フォローアップ、生後の曝露評価として児の尿中のフタル酸エステル類代謝物の測定を継続する。曝露評価を実施した環境化学物質について、胎児期および生後の環境化学物質曝露いよる児のアレルギー、神経行動発達、性ホルモンなど第二次性徴のアウトカムへの影響を検討する。さらに、母児のSNP解析をした上で、母児のPeroxisome proliferator-activated receptor alpha (PPARα)遺伝子型およびDNA修復関連遺伝子型が環境化学物質と出生体重との関連に違いを及ぼすかを明らかにする。最終的には、胎児期および生後の環境化学物質の複合曝露によるアレルギー・免疫系、神経行動発達、第二次性徴との関連について、エピジェネティックな変化の交互作用も考慮した評価を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞分化誘導シグナルとしての担体を併用した歯周組織再生療法の検討

骨髄間葉系幹細胞を移植することによる歯周組織再生療法が有用であることは既に明らかとなっているが、硬組織の再生に関しては改善すべき点が残っていた。本研究は,間葉系幹細胞(以下MSC)を移植するにあたり「細胞分化誘導シグナル」としてのβ-TCPと,ヒアルロン酸を併用することによって,より迅速な歯周組織再生療法を模索するものである.しかしながら,本年度については,歯肉線維芽細胞とMSCとの相互作用ではなく,象牙質とMSCの相互作用について検討した.何故なら,MSCが適切な場所で骨・歯周靭帯に分化することは明らかとなっているが,何を認識して骨や歯周靭帯に分化しているのかは不明であるからである.ビーグル犬のMSCをDMEM+10%FBSにて培養し、これを実験に用いた.ヒトの抜去歯牙の象牙質を歯科用切削器具で加工し、乾燥後、Type 1コラーゲンでコートし、これを実験に便用した.骨分化培地を用いた7・14・21日培養を行い,石灰化の程度をアリザリンレッド染色で評価した.実験群は・MSCを単独で培養・MSCをType 1コラーゲンと培養・MSCをType 1コラーゲンと象牙質片と培養の3群を作成し,比較検討した.その結果,象牙質片を加えた方が,石灰化物の形成が顕著であったことが確認できた.以上のことから,象牙質はMSCの分化には有益であると考えられ,担体としての使用も検討する余地があることが示唆できる.骨髄間葉系幹細胞を移植することによる歯周組織再生療法が有用であることは既に明らかとなっているが、硬組織の再生に関しては改善すべき点が残っていた。本研究は,間葉系幹細胞(以下MSC)を移植するにあたり「細胞分化誘導シグナル」としてのβ-TCPと,ヒアルロン酸を併用することによって,より迅速な歯周組織再生療法を模索するものである.しかしながら,本年度については,歯肉線維芽細胞とMSCとの相互作用ではなく,象牙質とMSCの相互作用について検討した.何故なら,MSCが適切な場所で骨・歯周靭帯に分化することは明らかとなっているが,何を認識して骨や歯周靭帯に分化しているのかは不明であるからである.ビーグル犬のMSCをDMEM+10%FBSにて培養し、これを実験に用いた.ヒトの抜去歯牙の象牙質を歯科用切削器具で加工し、乾燥後、Type 1コラーゲンでコートし、これを実験に便用した.骨分化培地を用いた7・14・21日培養を行い,石灰化の程度をアリザリンレッド染色で評価した.実験群は・MSCを単独で培養・MSCをType 1コラーゲンと培養・MSCをType 1コラーゲンと象牙質片と培養の3群を作成し,比較検討した.その結果,象牙質片を加えた方が,石灰化物の形成が顕著であったことが確認できた.以上のことから,象牙質はMSCの分化には有益であると考えられ,担体としての使用も検討する余地があることが示唆できる.
適応ディジタル信号処理とその通信への応用に関する研究

1.実係数及び複素係数適応IIRノッチフィルタの動作特性の解析2次の適応IIRノッチフィルタを用いて雑音を伴った正弦波の周波数推定を行なった場合の誤差を明らかにした。必要ハードウェアが最小となる格子型構成の場合について定常状態における可変係数の分散を求め、得られた結果が周波数変調(FSK)波の復調に有効に利用できることを示した。単一正弦波の検出を行なう1次の複素係数適応IIRノッチフィルタの定常特性を明らかにした。定常状態における可変係数の変動を定量的に評価する手法を提案し、係数誤差の分散とフィルタのパラメータの値との関係を示す式を導出した。2.通信システムへの応用2次の実係数適応IIRノッチフィルタを用いてスペクトル拡散通信システムにおける狭帯域干渉波除去を行なった場合の動作特性を明らかにした。まず、DS-BPSK方式において適応フィルタ出力における信号成分と変動成分を導出し、適応ノッチフィルタ出力の分散を求めた。ここでは、干渉波を単一正弦波から一般の狭帯域波に拡張し、そのノッチフィルタ出力における残留成分の影響を求めた。さらに、相関器出力の平均値と分散を導出し、適応ノッチフィルタによる特性改善度を求めた。またこれらの結果から、符号誤り率について解析し、そのノッチフィルタの帯域幅やスペクトル拡散に用いたPN系列の長さとの関係について考察した。縦続構成の複素係数適応IIRノッチフィルタを用いてQPSKスペクトル拡散通信システムにおける複数の正弦干渉波の除去を行なった場合の動作特性を明らかにした。ここでは、簡略化されたこう配アルゴリズムに基づく適応IIRノッチフィルタについて考察した。未知の複数個の正弦干渉波を含んだ同期検波器出力を適応IIRノンチフィルタで処理したときのフィルタ出力の条件付平均値と条件付分散を導出し、ノッチフィルタによる特性改善度の新しい表示式を提案した1.実係数及び複素係数適応IIRノッチフィルタの動作特性の解析2次の適応IIRノッチフィルタを用いて雑音を伴った正弦波の周波数推定を行なった場合の誤差を明らかにした。未知の複数個の正弦干渉波を含んだ同期検波器出力を適応IIRノンチフィルタで処理したときのフィルタ出力の条件付平均値と条件付分散を導出し、ノッチフィルタによる特性改善度の新しい表示式を提案した1.適応IIRノッチフィルタの動作特性の定量的評価に関する研究2次の適応IIRノッチフィルタの定常状態における可変係数の変動成分の分散を求め方式を提案した。、定常特性における係数変動に関する差分方程式からその分散の積分表示を求めた。それを用いて係数変動の分散とフィルタのパラメータとの関係を示す近似式が得られた。これらの成果は電子情報通信学会論文誌A(1998年9月)で公表した。また複素数係数適応IIRノッチフィルタの収束特性について考察し、有色雑音を伴った単一正弦波の検出を行った場合の収束特性を解析した。有色雑音が収束速度と正弦波の周波数推定におけるバイアスに及ぼす影響を明らかにした。この成果は北京で開催された信号処理国際会議(1998年10月)で発表した。これをより発展させた成果を電子情報通信学会論文誌A(1999年6月)で公表の予定である。2.多チャンネル信号のブラインド等化に関する研究多チャンネル信号のブラインド等化について新しい方法を考案したのでその成果を小倉で開催された国際自動制御連盟のシステム同定に関するシンポジウム(1998年7月)で公表した。さらに、この成果をより発展させ新しい成果を得たのでカナダのパンフで開催された高次統計量に関する信号処理の研究集会(1998年7月)で公表した。入力信号が観測出来ず、さらに、入力信号が有色信号となる場合、出力信号の3次または4次のキュムラントからは元のシステムが唯一に確定せず、元のシステムに統計的に等価となるシステムの集合を明白にし、その結果を米国電気電子学会(IEEE)の信号処理に関する論文誌に公表した。1.適応IIRノッチフィルタの動作特性の定量的評価とその通信への応用(1)2次の適応

IIRノッチフィルタ:2次の適応IIRノッチフィルタの定常特性における係数変動に関する差分方程式からその分散の積分表示を求めた。その結果を用いて位相シフトキーイングシステムにおいて正弦波干渉波を除去する方式を提案した。この成果はフロリダで開催されたIEEE回路とシステムに関する国際シンポジウムで公表した。また2次の適応IIRノッチフィルタを用いて周波数シフトキーイング信号の復調を行う方法を提案し,その動作特性を明らかにした。(2)複素数係数適応IIRノッチフィルタ:有色雑音を伴った単一正弦波の検出を行った場合の収束特性を解析し,有色雑音が収束速度と正弦波の周波数推定におけるバイアスに及ぼす影響を明らかにした。この成果は電子情報通信学会論文誌A(1999年6月)で公表した。次に,定常状態における係数変動の分散とフィルタのパラメータの関係を明らかにした。係数変動の分散の近似式を新たに導出し,その有効性を計算機シミュレーションにより確認した。2多チャンネル信号のブラインド等化に関する研究:多チャンネル信号のブラインド等化について新しい評価基準を導入し,多入力多出力線形システムのブラインド分離に関する逐次的なアルゴリズムを考案した。またマルチレート構成を用いた適応ディジタルフィルタの折返し雑音を定量的に評価する手法を導出した。これらの成果はいづれもIEEEの信号処理に関する論文誌に発表した。1.実係数及び複素係数適応IIRノッチフィルタの動作特性の解析2次の適応IIRノッチフィルタを用いて雑音を伴った正弦波の周波数推定を行なった場合の誤差を明らかにした。必要ハードウェアが最小となる格子型構成の場合について定常状態における可変係数の分散を求め、得られた結果が周波数変調(FSK)波の復調に有効に利用できることを示した。単一正弦波の検出を行なう1次の複素係数適応IIRノッチフィルタの定常特性を明らかにした。定常状態における可変係数の変動を定量的に評価する手法について考察し、係数誤差の分散とフィルタのパラメータの値との関係を示す式を導出した。2.通信システムへの応用2次の実係数適応IIRノッチフィルタを用いてスペクトル拡散通信システムにおける狭帯域干渉波除去を行なった場合の特性を明らかにした。まず、DS-BPSS方式において適応フィルタの信号成分と変動成分を導出し、適応フィルタ出力の分散を求めた。ここでは、干渉波を単一正弦波から一般の狭帯域波に拡張し、そのフィルタ出力における残留成分の影響を求めた。さらに、相関器出力の平均値と分散を導出し、適応フィルタによる特性改善度を求めた。またこれらの結果から、符号誤り率について解析し、そのノッチフィルタの帯域幅やスペクトル拡散に用いたPN系列の長さとの関係について考察した。縦続構成の複素係数適応IIRノッチ
社会運動・組織の時系列分析によるボトムアップ型市民社会論の検討

本研究は、抗議イベントデータと環境団体を中心とした運動組織の時系列データという2つのデータセットを構築し、そのデータによる時系列分析を行うことによって、戦後日本の社会運動や社会運動組織の変容を明らかにした。具体的には、戦後日本の社会運動全体および環境運動の動態を、労働運動との比較や国際比較(西ドイツ)を行うことによって、「新しい社会運動論」や「社会運動社会」仮説に関して、理論的、実証的な検討を行った。本研究の目的は、抗議イベントデータと環境団体を中心とした運動組織の時系列データという2つのデータセットを構築し、そのデータによって時系列分析を行うことによって、1990年代後半以降の社会運動や社会運動組織の変容を明らかにすることである。抗議イベントデータは新聞記事からあらゆる抗議を抽出し、多様な抗議の形を量的に把握する。環境運動組織のデータは、『NGO総覧』に掲載されている団体データを時系列的に整理し、組織の変容を捉える。このような方法によって市民社会の様態の変化を人々の「集い」の形態と組織化というボトムアップからの視点から検討する。そして1990年代後半からの市民社会の動態を把握することによって、市民社会論に対して実証的な知見を提供することにしたい。本研究はイベントデータプロジェクトと運プロジェクトの2つから正されている。前者のイベントデータプロジェクトは、1996年以降の抗議活動のイベントデータを作成する作業であり、(1)該当新聞記事の抽出、(2)コーディング作業(新聞記事を読み、必要な情報をコードする)については2005年までの分を終了させた。また(3)データ入力については2000年までは終了し、1996-2000年までのデータを用いて、イベント数の変遷に関する考察を西城戸(2008)で部分的に実施した。その結果、1996年以降の抗議活動の数的停滞状況を確認することができた。次年度は残りの年度のデータ入力を完成させ、戦後日本の社会運動のイベントデータ(1945-2005)を完成させ、このデータによる分析を実施することで、社会運動からみた市民社会の変容を考察していきたい。後者の運動組織プロジェクトでは、『環境NGO総覧』を用いた環境団体の組織データを実施することになっている。本年度ではその初期的作業として、情報源である『環境NGO総覧』データの整合性を確認する作業を、東京都を事例として行った。その結果、'『環境NGO総覧』に掲載されている環境団体のデータを時系列データとして用いるの留意点を見出すことができた。次年度ではこの点を踏まえて、時系列データの構築を目指したい。本研究の目的は、1990年代後半以降の社会運動や社会運動組織の変容を、イベントデータおよび運動組織の時系列データを構築、計量的に把握し、市民社会の様態の変化を人々の「集い」の形態と組織化というボトムアップからの視点から検討することである。本年度の作業成果は、第一に、1996年から2005年までの社会運動の抗議イベントデータに対して、アフターコーディングを行い、データセットを完成させたことである。予備的な分析は実施しているが、すでに終了している1945年から95年の日本の抗議イベントデータとマージした上で、1996年以降の動向に関する具体的な研究成果は次年度以降に実施することになる。第二に、社会運動組織の変容に関する時系列データの構築については、データソースである「環境NGO総覧」が年次によって収録データに差があるという問題点を明らかにした上で、その問題点を踏まえながら、日本の環境運動組織に関する組織特性を示した包括的なデータセットを構築するべく、最新版の環境NGO総覧(平成20年度版)に掲載されている、4532件のデータを構築した。このデータを用いて、日本の環境運動組織の現状を包括的に把握するための初期的な分析を実施した。次年度は、環境NGO総覧の各年度をデータ源とし、地点を限定した上で環境運動組織の時系列データを構築することで、E.W.Johnsonらと共同で行った分析(2009)の再検討を。さらに上記のように、本年度完成した社会運動のイベントデータによる時系列分析によって、両者のデータセットから市民社会の様態の変化に関する知見を見いだしていきたい。本年度の作業成果は、第一に、昨年までに整備した抗議イベントデータ(1945-2005)を用いた分析を実施した。具体的には、第二次大戦後以降の抗議イベントデータを整備したドイツの事例と比較し、戦後日本の社会運動の動態を明らかにする作業を行った。発表媒体の関係で、論文自体の公表は2011年度中になる予定である。

第二に日本の環境運動組織に関する組織特性を示した包括的なデータセットを構築するべく、平成7,10,13,16,18,20年度の東京都の環境運動団体の変遷を明らかにするためのデータ入力を行い、環境運動組織の時系列データ(素データ)が完成した。時系列データを利用可能にするための整備は今後の課題であるが、昨年度完成した、平成20年度の全国の環境運動団体のデータと併せて、日本の環境運動組織に関する、時系列データと都道府県別のクロスセクショナルデータが完成したことになる。第三に、国際比較が可能な環境団体データセット(カナダ、アメリカ、英国、アイルランド)に関する情報を収集し、国際比較分析への方策を得ることができた。本研究の目的は、抗議イベントデータと環境団体を中心とした運動組織の時系列データという2つのデータセットを構築し、そのデータによって時系列分析を行うことによって、戦後日本の社会運動や社会運動組織の変容を明らかにすることである。抗議イベントデータは新聞記事からあらゆる抗議を抽出し、多様な抗議の形を量的に把握する。環境運動組織のデータは、『NGO総覧』に掲載されている団体データを時系列的に整理し、組織の変容を捉える。このような方法によって市民社会の様態の変化を人々の「集い」の形態と組織化というボトムアップからの視点から検討する。研究成果としては、戦後日本の社会運動全体および環境運動の動態を、労働運動との比較や、国際比較(西ドイツ)を行うことによって、「新しい社会運動論」や「社会運動社会」仮説に関して、理論的、実証的な検討を行った。また、反グローバリズムの運動とそれに対する一般市民の対応の分析から、市民社会論に対して実証的な知見を提供した。これらは英語での論文を刊行した。さらに、環境運動組織の把握に関する理論的考察も行った。1990年代後半からの抗議活動の動態や、環境運動組織の分析については、まだ公表段階にまで至っていないが、近日中に刊行することにし、市民社会論に対して実証的な知見を提供することで、本研究に一定の区切りをつけることにしたい。
敗血症病態における経腸栄養による消化管デスレセプターシグナル抑制の解明

本研究では、CLP(盲腸結紮穿孔)誘導敗血症マウスの消化管において、TNFR-1,Fas,活性化型caspase3の発現は十二指腸や空腸、回腸において高まっていた。また、CLP(盲腸結紮穿孔)誘導敗血症マウスに経腸栄養剤を投与した場合にはTNFR-1,Fas,活性化型caspase3の発現は抑制された。高度侵襲手術の術後や多発外傷の管理において,経腸栄養の重要性が広く認識されている。特に早期経腸栄養は,感染症合併率を低下させ,外科術後の生存率を高めることが知られている。一方, EPA(エイコサペンタエン酸)およびGLA(γ-リノレン酸)を配合した経腸栄養剤の抗炎症効果が,敗血症病態で確認されている。敗血症病態におけるEPA/GLA配合経腸栄養剤の効果を,腸管のアポトーシスとの関連で評価することを目的とした。敗血症モデル動物として,盲腸結紮穿孔(CLP : cecal ligation and puncture)雄性マウスICRマウス(8-10週,体重20-25g)を用いた。24時間の絶食の後にCLP作成後, EPA/GLA投与群と非投与群に分けた。また,対象群は,腹膜切開と虫垂先端の膨出のみを施行したものとした。CLP48時間後の腸管(胃,十二指腸,空腸,結腸)のサンプリングを行い,腸管粘膜上のFas, caspase8, caspase3の発現を評価し,アポトーシスをTUNEL染色で評価した。敗血症群では,各種腸管にFasの発現が高まることが確認された。一方,敗血症病態にEPA/GLAを投与することにより,腸粘膜のFas,および活性型caspase8とcaspase3の発現が抑制された。TUNEL染色では,敗血症で進行する腸管のアポトーシスをEPA/GLA配合経腸栄養剤が抑制することが確認された。敗血症病態の栄養管理において, EPIVGLA配合経腸栄養剤は腸管粘膜たおけるFas発現を減少させ,外因性アポトーシスシグナルを抑制する可能性がある。一方,EPA(エイコサペンタエン酸)およびGLA(γ-リノレン酸)を配合した経腸栄養剤の抗炎症効果が,敗血症病態で確認されている。24時間の絶食の後にCLP作成後,EPA/GLA投与群と非投与群に分けた。CLP48時間後の腸管(食道、胃,十二指腸,空腸,回腸、近位結腸、遠位結腸)のサンプリングを行い,腸管粘膜上のFas, TNF-R1, caspase3の発現を評価し,アポトーシスをTUNEL染色で評価した。敗血症群では,空腸を中心とした腸管にFas, TNF-R1, caspase3の発現が高まることが確認された。一方,敗血症病態にEPA/GLAを投与することにより,空腸のFas, TNF-R1, caspase3の発現が抑制された。TUNEL染色では,敗血症で進行する空腸のアポトーシスをEPA/GLA配合経腸栄養剤が抑制することが確認された。敗血症病態の栄養管理において,EPA/GLA配合経腸栄養剤は腸管粘膜におけるFas, TNF-R1, caspase3の発現を減少させ,外因性アポトーシスシグナルを抑制する可能性がある。
音響暴露後のPresynaptic Ribbon変化とセロトニン3A受容体の関連

今回我々が行おうとする研究は外有毛細胞側のPresynaptic Ribbonと騒音性難聴の関係を明らかにすることにある。今までその存在については報告されているが、騒音性難聴との関係についてはほとんど報告がない。外有毛細胞の求心性神経の機能については不明な所が多く、今回の研究により騒音性難聴との関係を明らかにすることで聴覚機能における役割が解明されることも期待できる。これらの神経が、現在原因が解明されていない耳鳴や聴覚過敏などに関わる可能性もあり、原因解明のみならず画期的な治療法の開発に繋がることも予想される。
フコース転移酵素遺伝子群のDNAシークエンスの多様性の解析

分泌型遺伝子(FUT2)の多型について、ポリネシア人(サモア)とバングラディッシュ人を対象に解析をすすめた。ポリネシア人では通常のPCRでは全く増幅されない個体が見出され、インド人ボンベイ型個体に見い出されたse・delあるいはse・fusであるかどうか検討した。FUT2のイントロン内には多数のAlu配列が存在し、エクソンの3′側にも多数のAlu配列が存在するが、ポリネシア人で見い出された欠失はボンベイ型の遺伝子欠失とは異なるAlu配列間で組換えが生じたものであった。その結果約9.3kbの遺伝子欠失が生じFUT2のcoding regionの完全欠失が引き起こされたもの(se・del2)であることが見出された。さらにバングラディッシュ人のFUT2の調査でも興味ある知見が得られた。アフリカ人、ヨーロッパ人、イラン人の主たる非分泌型遺伝子は、se・428であり、アジア人のそれはse・357・385であることが分かっているが、se・428とse・357・385が共に存在する集団はこれまでの解析では見い出されなかったが、バングラディッシュ人ではse・428の頻度が0.234、se・357・385の頻度が0.074と何れも高い頻度で集団内に存在していることが分かった。このことは、バングラディッシュにおいてアーリア人とアジア人が混血したことを示唆する。さらにバングラディッシュ人では新たに302番目の塩基のミスセンス変異により101番目のコドンがプロリンからロイシンに置換するnull allele(se・302)が見い出された。我々は今回の科学研究費補助を受けて、分泌型遺伝子(FUT2)の多型についてこれまで行っていた日本人に加えて東アジアの人種として、中国人、韓国人を解析した。この結果主たるFUT2のinactivating mutationは385番目の塩基のAからTへの置換であったが、中国人には日本人で58%で認められるFUT2とその偽遺伝子(Sec1)との間のFusion geneが認められないこと、さらに韓国人でもFusion geneは0.67%程度と頻度が低いこと等の結果から、Fusion geneは日本人に特有の変異であることを示した(Liu et al.,1999,J.Hum.Genet.,44,181-184)。さらにFUT2に関しては以前インド人のBombay型に見い出されたgene deletionがFUT2のcodingの上流と下流にある2つのAlu配列のrecombination(unequal crossover)によって生じたことを証明した(Koda et al.,2000,Hum Genet.,106,80-85)。またFUT2に関してサルと人とのsequenceを比較することによりFUT2のnull alleleのうち西洋人やアフリカ人に特徴的な428番目のGからAへのnonsense mutationをもつallele(se^<428>)はそのoriginが300万年以上と考えられFUT2は少なくとも人では何らかのselectionを受けていることが示唆された(Koda et al.,2000,J.Mol.Evol.,in press)。また血清のα(1,3)フコース転移酵素活性をコードするFUT6に関してはアフリカ人、ヨーロッパ人、日本人各々約50人のDNA sequence解析をしたところ新たに12個のpolymorphic siteを同定した。これらの内、一つのmutationがFUT6のinactivationに関与していることが示された(Pang et al.,1999Ann Hum Genet,63,277-284.)。