hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HB-EGFの特性を理解した新たながん抑制法の開発

HB-EGFの癌における役割と新たな分子標的治療法の探索を目的として、HB-EGFの癌細胞や正常培養細胞に対する増殖促進作用と、発生過程での増殖抑制作用について検討した。その結果、増殖抑制にはEGFRとErbB4の両方が関与していること、増殖促進にはEGFRホモダイマーが関与していることを明らかにした。さらに、癌-癌間質相互作用におけるHB-EGFの役割解析、およびマイコプラズマ感染とがん悪性化との因果関係にHB-EGFが関与するかどうかを検討した。本研究では以下に示す(1),(2)の実験を実施した。HB-EGFはcardiac cushionの内皮細胞で発現し、内皮細胞から分化転換した間質細胞に働いてその増殖を抑制する。間質細胞にはEGFR/EGFRホモダイマーとEGFR/ErbB4ヘテロダイマーが存在するにもかかわらず、EGFR/ErbB4ヘテロダイマーだけを選択的に活性化していると考えられる。この増殖抑制機構を明らかにするために、EGFR/ErbB4ヘテロダイマーの下流で流れる因子の解析、およびこれまでに報告されているErbB4のnon-canonical pathwayについて検討し、HB-EGFはEGFR/ErbB4ヘテロダイマーを介して細胞増殖抑制機構を発揮していることを明らかにした。(2)HB-EGFによる発がん・悪性化とマイコプラズマ感染との因果関係の解明マイコプラズマ感染はToll様受容体を介したNF-κBの活性化を誘導することが知られている。またHB-EGFはNF-κBの標的遺伝子の一つとして知られている。これらのことから、HB-EGFによる発がん・悪性化とマイコプラズマ感染に因果関係があると考えられる。すなわち、1)マイコプラズマが上皮組織に感染し、2)その感染が引き金となってTNF-αが誘導され、3)発現したTNF-αがNF-κB経路を活性化し、4)それによって標的遺伝子であるHB-EGFの発現を亢進させ、5)誘導されたHB-EGFがオートクライン、パラクラインによって細胞増殖や運動性を亢進させることでがんの発症・悪性化に寄与する、というメカニズムである。上記の作業仮説をヒト卵巣癌由来培養細胞を用いて解析を進め、マイコプラズマ感染によってTNF-αが誘導され、TNF-αがHB-EGFを誘導することを明らかにした。また、マイコプラズマ感染細胞と非感染細胞の軟寒天培地上での増殖性や、ヌードマウス皮下に移植したときの腫瘍形成速度を計測し、マイコプラズマ感染によるHB-EGFの発現上昇が癌化に寄与していることを明らかにした。卵巣癌細胞を用いたマイコプラズマ感染実験の結果、当初予定の卵巣癌細胞への感染方法では、用いるマイコプラズマの感染力価にばらつきが生じ、条件設定が予想以上に困難なことが判明した。このため、マイコプラズマの純粋培養法を行い、感染実験を再度行う必要が生じたが、本研究で使用するマイコプラズマに関しての純粋培養法は確立されていないため、時間を要した。そのために実験の進捗が約1年遅れてしまった。本研究は、癌増殖と悪性化におけるHB-EGFの役割と分子機構をさらに深く解析し、HB-EGFを標的とする効果的な治療薬・治療法の開拓を目指すものである。平成27年度は、HB-EGFが示す増殖抑制作用の解析に特に注力して以下の研究を実施した。正常組織においてHB-EGFは増殖促進よりも増殖抑制あるいはアポトーシスからの回避に働いている。一方癌組織では極めて強い増殖促進効果や浸潤・転移促進作用を示す。このようなHB-EGFの二面性を決定する因子を発現クローニング法により明らかにすることを目指した。平成26年度の研究によって、HB-EGFによる増殖抑制作用にはErbB4の作用が重要であることが動物モデルで明らかにされたので、がん細胞にErbB4を発現させるモデルシステムの構築を行った。ErbB4の発現細胞は、当初の予定に反してErbB4の発現が不安定であり、発現系の再検討を行った。そのため当初計画よりは進行が遅れ、研究経費の繰り越し申請を行い平成28年度も引き続きこの問題解決を進めた。その結果、誘導発現系を用いて、安定的にErbB4を保持し、発現時には増殖抑制を示す安定株の樹立に成功した。この安定株を用いて、HB-EGF依存的な増殖抑制に関わる因子を網羅的に明らかにするための準備を行った。また、癌細胞でのErbB4の発現状況やEGFR/ErbB4の下流でHB-EGF誘導性増殖抑制に対する解除因子が発現している可能性を検討した。これまでに、1)マイコプラズマ感染によってHB-EGFが高発現することを見いだし、HB-EGFによる発がん・悪性化とマイコプラズマ感染との因果関係の解明を行ってきた。今年度、マイコプラズマ感染がHB-EGFの発現誘導するメカニズムとして、マイコプラズマ感染とTNF-αの発現の因果関係を臨床材料をもとに検討した。安定的にErbB4を保持し、発現時には増殖抑制を示す安定株の樹立に時間を要したため、HB-EGF依存的な増殖抑制に関わる因子を網羅的に明らかにする計画の進行が遅れている。本研究課題は癌増殖と悪性化における細胞増殖因子HB-EGFの役割と分子機構を解析し、HB-EGFを標的とする効果的な治療薬・治療法の開拓を目指すものである。平成28年度は以下の研究を実施した:

(1) HB-EGFが示す増殖抑制作用の解析:正常組織においてHB-EGFは増殖促進よりも増殖抑制あるいはアポトーシスからの回避に働いている。一方癌組織では極めて強い増殖促進効果や浸潤・転移促進作用を示す。このようなHB-EGFの二面性を決定する因子を同定し、HB-EGF依存的な増殖抑制に関わる因子を網羅的に明らかにすることを目標に、研究を進めた。これまでの研究によって、HB-EGFによる増殖抑制作用にはErbB4の作用が重要であることが明らかにされたので、癌細胞でのErbB4の発現状況やEGFR/ErbB4の下流で発現するHB-EGF誘導性増殖抑制に対する解除因子の解析を進めたが、システムの構築に予想以上の時間を費やし、28年度中に確定的な結論を得ることはできなかった。(2) HB-EGFによる発がん・悪性化とマイコプラズマ感染との因果関係の解明:これまでに、マイコプラズマ感染によってHB-EGFが高発現することを見いだしてきた。マイコプラズマ感染がHB-EGFの発現誘導するメカニズムを明らかにするために、卵巣癌細胞における種々の炎症性サイトカインの発現を調べ、TNF-αの発現とHB-EG発現に相関関係があることを明らかにした。また、卵巣癌細胞株以外に、乳癌細胞や胃癌細胞でもマイコプラズマ感染、IL-1β・TNF-α刺激によってHB-EGFの発現亢進が誘導されることを確認した。さらに、マイコプラズマ感染との関連が示唆されている胃がんでも卵巣癌と同様の解析を行い、マイコプラズマ感染とこれらの癌の因果関係解明に着手した。HB-EGFの癌における役割と新たな分子標的治療法の探索を目的として、HB-EGFの癌細胞や正常培養細胞に対する増殖促進作用と、発生過程での増殖抑制作用について検討した。その結果、増殖抑制にはEGFRとErbB4の両方が関与していること、増殖促進にはEGFRホモダイマーが関与していることを明らかにした。さらに、癌-癌間質相互作用におけるHB-EGFの役割解析、およびマイコプラズマ感染とがん悪性化との因果関係にHB-EGFが関与するかどうかを検討した。(1)の実験については順調に進行し、平成28年4月11日現在、この研究の成果を論文に取りまとめ、平成28年6月を目途に投稿予定である。(2)の実験については、一部の実験についてより正確詳細なデータを採取しており、これが終了次第論文として取りまとめ、今年度中の公表を目指す。研究計画に遅れはあるものの、今後予定されている研究計画は、困難ではあるが重要な計画であるので、今後も着実に進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学、腫瘍生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
産後うつ病におけるうつ様行動関連脳領域に対する遺伝的背景の影響

産後うつに関与する遺伝的背景を探索することを目的として、本年度は産後うつに関連する脳領域に着目し組織学的な観点から実験を行った。うつ様行動関連神経核のDNAマイクロアレイを用いた網羅解析により遺伝子発現のプロファイリングを行う予定であるが、平成30年度はまずその過程で必要なレーザーマイクロダイセクション法による神経核の採取の方法を確定した。また、産後うつに深く影響する性ステロイド受容体、特にエストロゲン受容体βに着目して発現分布および神経化学特性を調べた。本実験にはRNAscope in situ hybridizationを用い、前腹側室周囲核や分界条床核、扁桃体や室傍核においてエストロゲン受容体βmRNAの顕著な発現が確認された。また室傍核では免疫組織化学染色との組み合わせにより、バソプレシンやオキシトシンとの共発現が認められ、領域特異的な性差も明らかになった。本研究は産後うつ様行動の遺伝的背景を調べる目的で、様々な系統のラットを用いて産後うつ様行動を観察する計画であった。しかし、所属の異動が決まり、行動観察装置の手配を中止としたため、行動実験を行うことが出来なかった。そのため、平成30年度は今後の解析に必要になってくる技術的な問題を解決する実験に留まった。産後うつ様動物のうつ様行動関連神経核の組織学的変化を捉えるために、当該脳領域のシナプス形態や数、神経核内の細胞数の変化を調べる。系統別(遺伝的背景が異なる)動物で差異が認められない場合は、産後うつ研究に汎用されているステロイドホルモン処置による産後うつ病モデルを作製し、形態学的検証を行うことを予定している。
二酸化炭素有効利用に向けた高難度触媒反応開発

本研究では、(1)二酸化炭素の水素化によるギ酸合成と、(2)エポキシドと二酸化炭素からの脂肪族ポリカルボナート合成、(3)オレフィンと二酸化炭素の共重合のため触媒開発の三つの課題に取り組んでいる。該年度には特に(2)と(3)の2課題について進捗があった。岡山大学依馬教授との共同研究で、アルミニウムポルフィリン錯体を用いてシクロヘキセンオキシド(CHO)と二酸化炭素(CO2)の交互共重合をおこない、単核錯体としてはこれまでで最高の活性を達成した。これまで、エポキシドとCO2の共重合触媒は数多くの報告があり、アルミニウムポルフィリンを用いる例も1986年に報告されているが、活性が低かった。本研究では中心金属のレドックスを伴わない系としてアルミニウムを用い、依馬教授らの開発した分子内にアンモニウム基を四つもつポルフィリン配位子のアルミニウム錯体5を用いてCHOとCO2の共重合について調べた。テトラフェニルポルフィリンーアルミニウム錯体に対してオニウム塩を開始剤として共存させる系に比べ、分子内にアンモニウム基をもつ方が活性が高く、その差は高温、基質/触媒比が高い条件で顕著だった。また、パラジウムホスフィンスルホナート触媒を用いるエチレンの重合を二酸化炭素雰囲気化でおこない、金属カチオンの効果を調べた。結果、アルカリ金属、アルカリ土類金属などの金属カチオンを共存させると、当初期待した二酸化炭素の取り込みではなく、生成するポリエチレンの分子量の低下を招くことを明らかにした。当初計画していた内容については順当に実施している。また、課題2については思いがけず高い活性を得た。項目(1)については論文をまとめて発表する。今後は項目(2)と(3)に集中する。われわれはこれまでに、二酸化炭素の水素化によるギ酸合成と、エポキシドと二酸化炭素からの脂肪族ポリカルボナート合成の触媒開発に携わってきた。しかし、前者においては有機塩基存在下では活性が上がらないこと、後者においても重合触媒活性が不十分なことがいずれも解決すべき問題として残されている。これらの問題を解決するために、本研究では、二酸化炭素を取り込むための遷移状態を安定化すること(すなわち二酸化炭素を取り込んで生じる中間体を安定化すること)に焦点を当てて研究を進めた。(i)二酸化炭素の水素化:われわれは先にPNP/イリジウム(III)を用いて二酸化炭素を水素化してギ酸を得る反応を報告したが、この触媒が高活性を示すためには水酸化カリウムを必要とする。生成物であるギ酸を蒸留で回収するためにはアミンなどの有機塩基の使用が必須である。本研究期間には、PNP配位子よりも強い電子供与性を示すカルベン配位子PC(II)Pのイリジウム錯体の合成をおこなった。(ii)エポキシドと二酸化炭素の共重合:コバルト/サレン錯体にアンモニウム基を複数結合させた錯体は、プロピレンオキシドと二酸化炭素の交互共重合に高い活性を示すことが知られている。アンモニウム基の果たす役割は未だに明らかにはされていないが、われわれは二酸化炭素が挿入して生じるアニオンを、隣接するアンモニウム基で安定化している可能性があると考えた。この配位子は合成が多段階にわたり、スケールアップが難しいという欠点がある。本研究期間には、コバルト複核錯体の合成に成功した。予定通り強い電子供与性を示すカルベン配位子PC(II)Pのイリジウム錯体の合成の合成に成功した。また、コバルト多核錯体についても合成済みである。これまで、(1)においては有機塩基存在下では活性が上がらないこと、(2)においても重合触媒活性が不十分なことがいずれも解決すべき問題として残されている。また、(3)については、これまで全く成功例のないチャレンジである。(1二酸化炭素の水素化によるギ酸合成:本研究期間には、カルベン配位子をもつピンサー型PC(II)P配位子のイリジウム錯体を用いて二酸化炭素の水素化をおこない、有機塩基存在下で、世界最高レベルの活性を達成した。反応系の不純物を完全に除去することが再現性の鍵であった。(2)エポキシドと二酸化炭素からの脂肪族ポリカルボナート合成:コバルト/サレン錯体にアンモニウム基を複数結合させた錯体は、プロピレンオキシドと二酸化炭素の交互共重合に高い活性を示すことが知られている。本研究期間には、前年度合成したコバルト(II)複核錯体の酸化反応をおこない、コバルト2価と3価の混合原子価錯体の調製にも成功した。(3)オレフィンと二酸化炭素の共重合のため触媒開発:二酸化炭素挿入錯体の安定化をねらったパラジウムと他の金属の組み合わせからなる多核錯体の合成に成功した。強い電子供与性を示すカルベン配位子PC(II)Pのイリジウム錯体をにもちいて二酸化炭素の水素化で、世界最高レベルの活性を達成した。また、項目(2)、(3)のいずれにおいても目的の触媒の合成に成功した。

該年度には特に(2)と(3)の2課題について進捗があった。岡山大学依馬教授との共同研究で、アルミニウムポルフィリン錯体を用いてシクロヘキセンオキシド(CHO)と二酸化炭素(CO2)の交互共重合をおこない、単核錯体としてはこれまでで最高の活性を達成した。これまで、エポキシドとCO2の共重合触媒は数多くの報告があり、アルミニウムポルフィリンを用いる例も1986年に報告されているが、活性が低かった。本研究では中心金属のレドックスを伴わない系としてアルミニウムを用い、依馬教授らの開発した分子内にアンモニウム基を四つもつポルフィリン配位子のアルミニウム錯体5を用いてCHOとCO2の共重合について調べた。テトラフェニルポルフィリンーアルミニウム錯体に対してオニウム塩を開始剤として共存させる系に比べ、分子内にアンモニウム基をもつ方が活性が高く、その差は高温、基質/触媒比が高い条件で顕著だった。また、パラジウムホスフィンスルホナート触媒を用いるエチレンの重合を二酸化炭素雰囲気化でおこない、金属カチオンの効果を調べた。結果、アルカリ金属、アルカリ土類金属などの金属カチオンを共存させると、当初期待した二酸化炭素の取り込みではなく、生成するポリエチレンの分子量の低下を招くことを明らかにした。当初計画していた内容については順当に実施している。また、課題2については思いがけず高い活性を得た。PC(II)Pのイリジウム錯体をもちいる二酸化炭素の水素化反応と、コバルト多核錯体を用いるエポキシドと二酸化炭素の共重合反応の検討を開始する。また、パラジウム錯体をもちい、炭素ー酸素結合へのエチレンの挿入について検討を開始する。項目(1)については論文をまとめて発表する。今後は項目(2)と(3)に集中する。
ラドン・トロンの完全ポータブル全自動測定器の開発

WHOのレポートによると、肺がんの原因の一位が喫煙、次いで第2位がラドンであるとしている。また、IAEAでは屋内でのラドン濃度の規制値を、従来の半分の100Bq/m^3にすべきであるとの勧告を出しており、諸外国に比べラドン濃度は低いとされている日本においても、約17万世帯が該当するものと推測されている。一方、空気中のラドン・トロン濃度は、湿度・降水・気圧などの影響を受けることが知られており、測定結果を安易に相互比較できるものではない。また、カミオカンデ・スーパーカミオカンデのような特殊実験施設、あるいはラドン・トロン療法を研究している医師など、低レベルのラドン・トロンの高精度な測定結果が得られ、放射線とその測定に関する専門知識・化学処理も含めた、一切の後処理が不要で、誰でも取り扱いが容易な高感度・高精度の測定器が切望されている。そのため、放射線とその測定に関する専門知識を待たない人でも現場に携行し、スイッチを入れるだけで測定できることを条件に、ラドン・トロン測定の標準機となることを想定した測定器を開発中で、すでに特許出願済みである。密閉型バッテリーのみを電源として、プリアンプ駆動用の±12Vの電源回路、捕集用可変高電圧(2000V)回路、フォトダイオードの可変逆バイアス電源回路(450V)、制御用コンピューター・その他の電子回路駆動用の+5Vの回路を組上げ、長時間のエージングを行い、安定動作を確認した。これらの回路は、バッテリー電圧が9V程度まで低下しても所定の電圧を維持出来るよう工夫を凝らしてある。さらに導電性樹脂製電極容器を改良し、新たに製作した。今後は、高精度リニアアンプ・シングルチャンネル波高分析器とそれらの回路を制御するコンピュータシステムとソフトウエア開発の予定である。
真核生物におけるDNA複製複合体の分子構築と機能解析

我々は分裂酵母のcdc2変異を相補する出芽酵母の新規遺伝子をクローニングした。その遺伝子はSer/Thrキナーゼをコードし、構造も機能のNim1に類似していのでNIK1(Nim1-like kinase)と命名した。本年度はNIK1の機能解析を集中的に行った。NIK1はmRNA量がG1/S期でピークを持つ細胞周期性振動を繰り返す。実際、NIK1遺伝子の上流には、酵母のG1/S期の調節配列として知られているMCB,SCB配列と類似の配列が存在する。nik1破壊株は致死ではないものの、G2/M期の細胞の割合が増加細胞が野性株よりも増加しており、細胞が増殖し定常期にはいっていくにつれて細胞が異常にのびた奇妙な形態を示した。その形態は、出芽酵母中で分裂酵母のCdc2阻害因子であるweel^+遺伝子を強制発現させた時に観察されるものと類似していた。これらの細胞では、核は正常に分裂しておらず、短いスピンドルを持つ細胞が多く観察された。また、FLAGtagを付けて強制発現させたNik1蛋白質は、p13^<SUC1>ビーズCdc28と相互作用することが生化学的および遺伝学的に示すことができた。以上のことは、NIK1がnim1^+遺伝子の出芽酵母ホモログであるのみでなく、nim1^+では知られていなかった未知の細胞周期の制御を行っていると考えるに十分な証拠である。さらにnik1破壊株がヒドロキシ尿素(HU)に感受性となり、cdc28との2重破壊株ではDNAの生合成や分配が異常になっていることがDAPIやFACS解析から分かった。これらの結果はNik1がS/M・形態チェックポイントに絡んでいることを示唆する。このほか構造上NIK1類似のGIN4について、NIK1との関連を調べた。
皮膚筋炎に伴う難治性急速進行性間質性肺炎における抗CADM-140抗体の役割

抗CADM-140/MDA5抗体陽性ADM-ILD症例を対象に、血清中サイトカインの発現を調べた。症例は13例で、4例は死亡していた。保存血清を用いて、ELISA法で抗CADM-140/MDA5抗体価を、またLuminexSystemRにより38種のサイトカイン濃度を測定した。死亡群の抗CADM-140/MDA5抗体価は、生存群と比べ有意に高値を示した。スピアマンの順位相関係数を用いて抗CADM-140/MDA5抗体価と各種サイトカイン濃度との関連を調べたところ、13種のサイトカインで中等度以上(r>0.4)の相関がみられ、特にCX3CL1との間には強い相関(r=0.8897)が観察された。筋症状に乏しい皮膚筋炎(ADM)は、しばしば致死的な間質性肺炎を合併する。抗CADM-140抗体は、ADMに特異的にみられ、感染防御に関与するMDA5を認識する。そこで、“肺胞上皮細胞のMDA5と抗CADM-140抗体が反応し、サイトカインが過剰に産生され難治性間質性肺炎を発症する"と仮説を立てた。初年度は、抗CADM-140抗体高値の間質性肺炎合併ADMの血清中に増加しているサイトカインを検出することを試みた。当科において、ADMに伴う間質性肺炎と診断され治療を行った症例のうち、治療前の血清が保存されていた13例を対象とした。13例は男性5例、女性8例、平均年齢は52.8歳、予後は13例中4例が死亡していた。生存例9例と死亡例4例の比較では、WBC, CRP,肝機能、CK, Alb, KL-6,および治療前P/F比に有意な差はなかった。一方、抗CADM-140抗体価は、死亡群で有意に高値であった。抗CADM-140抗体価高値群と低値群の血清を3例ずつプールし、プロテオーム解析を行った。高値群、低値群に認められた複数スポットのアミノ酸分析を行い、タンパク質を同定した。これらのうちFetuinとビタミンD結合タンパクについて13例を対象にELISA測定を行ったが、抗CADM-140抗体価との関連はみられなかった。次に、13例のうち代表的な3例(高抗体価致死例、高抗体価生存例、低抗体価生存例)を選び出し、Luminex(R) Systemにより39種のサイトカイン濃度を測定した。これにより、他の2例に比べ高抗体価致死例に高濃度にみられるサイトカインがいくつかみられた。これらのサイトカインの中には、病態との関連が疑われるもの、抗CADM-140抗体価と強い相関がみられるものもあった。筋症状に乏しい皮膚筋炎(ADM)は、しばしば致死的な間質性肺炎(ILD)を合併する。本研究では、抗CADM-140/MDA5抗体がADM-ILDの病態にどのように関わっているかを明らかにするため、本抗体陽性ADM-ILD症例の血清中サイトカインの発現を調べることを目的とした。2014年4月までに、当科においてADM-ILDと診断し治療されたうち、治療前の血清が保存されていた症例を対象とした。診療録から後ろ向きに、検査成績、治療内容、予後などの臨床情報を抽出した。保存されていた血清検体を用いて、ELISA法で抗CADM-140/MDA5抗体価を、またLuminex(R) Systemにより39種のサイトカイン濃度を測定した。症例は13例、平均年齢53歳、女性5名で、4例は死亡していた。全例、パルス療法を含むステロイド薬と、シクロスポリンを含む一剤以上の免疫抑制薬で治療されていた。治療前の検査成績では、死亡例と生存例との間に有意な差はみられなかった。スピアマンの順位相関係数を用いて抗CADM-140/MDA5抗体価と各種サイトカイン/成長因子の濃度との関連を調べたところ、13種のサイトカイン/成長因子で中等度以上(r>0.4)の相関がみられ、特にCX3CL1との間には強い相関(r=0.8897)が観察された。また、抗CADM-140/MDA5抗体価の高い二症例について、中等度以上の相関がみられたサイトカイン/成長因子の経時変化を観察したところ、免疫抑制治療により段階的に低下しているサイトカイン/成長因子がみられる一方、治療にもかかわらず増加し続けているものもみられた。抗CADM-140/MDA5抗体は、ADMに特異的にみられ、感染防御に関与するMDA5を認識する。

保存されていた血清検体を用いて、ELISA法で抗CADM-140/MDA5抗体価を、またLuminexSystemにより39種のサイトカイン濃度を測定した。症例は13例、平均年齢53歳、女性5名で、4例は死亡していた。全例、パルス療法を含むステロイド薬と、シクロスポリンを含む一剤以上の免疫抑制薬で治療されていた。治療前の検査成績では、死亡例と生存例との間に有意な差はみられなかった。死亡群の抗CADM-140/MDA5抗体価は、生存群と比べ有意に高値を示した。スピアマンの順位相関係数を用いて抗CADM-140/MDA5抗体価と各種サイトカイン/成長因子の濃度との関連を調べたところ、13種のサイトカイン/成長因子で中等度以上(r>0.4)の相関がみられ、特にCX3CL1との間には強い相関(r=0.8897)が観察された。以上の結果より、さまざまなサイトカインが、抗CADM-140/MDA5抗体陽性ADM-ILDの発症に関わっている可能性が示された。とりわけ、血清CX3CL1の関わりが最も強く示唆された。抗CADM-140/MDA5抗体陽性ADM-ILD症例を対象に、血清中サイトカインの発現を調べた。症例は13例で、4例は死亡していた。保存血清を用いて、ELISA法で抗CADM-140/MDA5抗体価を、またLuminexSystemRにより38種のサイトカイン濃度を測定した。スピアマンの順位相関係数を用いて抗CADM-140/MDA5抗体価と各種サイトカイン濃度との関連を調べたところ、13種のサイトカインで中等度以上(r>0.4)の相関がみられ、特にCX3CL1との間には強い相関(r=0.8897)が観察された。研究初年度は、サイトカインパネル解析により病態との関連が疑われるいくつかのサイトカインが検出され、抗CADM-140/MDA5抗体価との相関も観察された。研究二年度は、保存血清のある全症例のサイトカインパネル解析を行い、抗CADM-140/MDA5抗体価との相関を統計学的に検出した。これにより、13種のサイトカイン/成長因子で中等度以上(r>0.4)の相関がみられ、特にCX3CL1との間には強い相関(r=0.8897)があることが明らかになった。また、二症例ではあるが、相関がみられたサイトカイン/成長因子の経時的変化を観察することにより、サイトカイン/成長因子によっては病態との関連がより一層疑われた。これらの結果が得られたことから、研究二年目の目的はほぼ達成できたと考えられる。呼吸器内科学研究二年度までの研究により、抗CADM-140/MDA5抗体価と相関のあるサイトカイン/成長因子が検出され、この内のいくつかは特にILDの進行に関与している可能性が疑われた。研究最終年度は、経過観察症例を増やして各種サイトカイン/成長因子とILDの進行との関連をさらに明らかにする。本来ADM-ILDはそれほど頻度の高い疾患ではないが、2014年5月以降にも当施設では3例経験しており、うち2例は治療が奏功せず死亡している。これらの症例の肺病変の進展にどのようなサイトカイン/成長因子が関与しているかを明らかにするため、保存血清を確認してサイトカインパネル解析を継続する。また、ADMに伴う間質性肺疾患以外にも、従来の免疫抑制治療に抵抗性の間質性肺疾患が存在する。たとえば、IPFの急性増悪は様々な治療に抵抗し、致死率は80%に達する。ARDSは、有効な薬物治療がなく致死率が30-40%にのぼる。またRA、シェーグレン症候群に伴う間質性肺炎にも、ステロイド抵抗性で致死的となる例がある。
球脊髄性筋萎縮症の病態に基づいた治療研究

球脊髄性筋萎縮症(SBMA)は成人男性に発症する遺伝性運動ニューロン疾患であり、アンドロゲン受容体(AR)遺伝子のCAGリピートの異常延長を原因とする。SBMA患者脊髄の病理学的解析では変異ARの核内びまん性集積の程度がCAGのリピート数に相関していることが明らかとなり、神経変性への深い関与が示唆された。97CAGを有する全長ヒトARを導入したトランスジェニックマウスでは、神経症状が雌に比べ雄において重篤で、雄Tgに去勢あるいはLHRHアナログの投与を行ったところ血清テストステロン濃度の低下に伴い変異ARの核内移行が抑制され、運動障害および病理所見は著しく改善した。SBMA患者に対するLHRHアナログの二重盲験臨床試験が進行中である。分子シャペロンである熱ショックタンパク質(HSP)の高発現マウスとSBMAモデルマウスを交配すると、Hsp70高発現により変異ARの核内蓄積が抑制され、運動機能や寿命などの表現型も改善した。Hsp70は変異ARの凝集を抑制するとともにその分解を促進した。Hsp70の発現誘導作用を有するgeranylgeranylaceoneの培養細胞モデルへの投与によっても変異ARの核内集積抑制がみられ、細胞死が抑制された。SBMAマウスにおいても、GGAの経口投与によって変異ARの集積が抑制され、神経細胞障害が軽減された。ヒストン脱アセチル化阻害剤である酪酸ナトリウムの水溶液を経口投与したところ、SBMAモデルマウスにおけるヒストンのアセチル化が改善し、運動機能および病理所見の改善が認められた。しかし、そのtherapeutic windowは極めて狭いことが示された。以上より、SBMAの病態に基づく分子標的治療として、変異ARの核内集積の抑制、分解促進、転写機能の改善が有望な戦略となると考えられる。球脊髄性筋萎縮症(SBMA)は、アンドロゲン受容体(AR)遺伝子のCAGリピートの異常延長を原因とする。成人男性に発症する緩徐進行性の遺伝性運動ニューロン疾患である。その病因として、核内に集積した変異タンパクが転写因子などの機能を阻害し、脊髄および脳幹の運動ニューロンの機能障害が生じることが考えられている。97CAGを有する全長ヒトARを導入したトランスジェニックマウス(Tg)では、神経症状が雌に比べ雄において重篤かつ急速に進行し、かつ変異ARの核内集積が雄において雌より顕著にみられた。雄Tgに去勢あるいはLHRHアナログの投与を行ったところ血清テストステロン濃度の低下に伴い変異ARの核内移行が抑制され、運動障害は著しく改善した。ARは通常細胞質でheat shock protein (HSP)などと複合体を経形成し不活化されているが、リガンドとの結合によりHSPから離れて核内へと移行する。去勢やmRHアナログは、テストステロン分泌を抑制することでリガンドに依存した変異ARの核内移行を阻害し、神経細胞の変性を抑止するものと考えられる。LHRHアナログはすでに前立腺癌などで使用されている薬剤であり、平成15年からSBMA患者に対するLHRHアナログの臨床試験を実施している。他方、HSPなどの分子シャペロンは構造異常のあるタンパクをrefoldする作用が知られている。HSPによるSBMAの治療を検討するため、HSP70の高発現マウスを上記Tgと交配した。その結果、HSP70の高発現により変異ARの核内蓄積が抑制され、運動機能や寿命などの表現型も改善した。これは、変異ARのrefoldingによる凝集抑制に加え、変異ARの分解が促進したためと考えられる。HSP70の発現を誘導する薬剤の治療効果が期待される。

異常延長ポリグルタミン鎖を病因とする神経変性疾患(ポリグルタミン病)のひとつである球脊髄性筋萎縮症(SBMA)では、原因タンパク質である変異アンドロゲン受容体(AR)がテストステロンの存在下で神経細胞の核内に蓄積し、CBPなどの転写関連因子の機能を阻害して転写障害をもたらすことが、神経細胞の機能障害の主因であると考えられている。転写障害を標的とした治療として、ヒストン脱アセチル化阻害剤である酪酸ナトリウムの水溶液を経口投与したところ、SBMAモデルマウスの運動機能および病理所見の改善が認められた。しかし、酪酸ナトリウムの効果は用量依存性であり、高濃度では毒性が認められ、そのtherapeutic windowが極めて狭いことが示された。酪酸ナトリウムの投与によりヒストンH3のアセチル化亢進が認められたが、変異ARの核内集積には変化は認められず、その治療効果は転写機能の改善に基づくものと考えられた。熱ショックタンパク質Hsp70の発現誘導作用を有するgeranylgeranylaceone(GGA)をSBMAの培養細胞に投与したところ、変異ARの核内集積が抑制され、細胞死の抑制がみられた。GGAをSBMAマウスに経口投与したところ、培養細胞モデル同様に変異ARの核内集積が抑制され、運動機能や寿命が改善された。有効濃度におけるGGAの毒性はみられなかった。SBMA患者剖検組織の病理学的検討を行ったところ、変異ARは主として核内にびまん性に分布し、その程度はCAGのリピート数に相関していた。また変異ARのびまん性の核内集積は、従来ポリグルタミン病の病理学的特徴とされてきた核内封入体に比べ、より多くの組織で認められ、その発現頻度も封入体より高いことが示された。すなわち、変異タンパク質のびまん性核内集積が病態に深く関与していることが示唆された。
子どもの抑うつに特徴的な注意・記憶バイアスの解明とその臨床的応用

平成22年度は,平成21年度において明らかとなった抑うつの強い子どもの注意・記憶バイアスの特徴である「ポジティブな情報を回避する注意バイアス」とその脆弱性としての機能の臨床的応用について検討を行うことを目的に以下の2つの研究を実施した。第一に,「ポジティブな情報を回避する注意バイアス」が抑うつに与える影響とそのプロセスを縦断的研究によって検討した結果,注意バイアスは対人関係上のストレッサーを介して抑うつを強める際に,「周囲から認められた自分の経験」の評価や「周囲が自分を助けてくれるという信念」を低下させていることが示された。すなわち,こうした注意バイアスは,子どもが友人関係などの悩みを強く抱えている際に,その悩みを低減させるような過去の経験を思い出すことや考え方を阻害することで,抑うつを強めるという継時的なプロセスが明らかとなった。続いて,上記の知見に基づき,「ポジティブな情報を回避する注意バイアス」の変容を目的とした全3回の心理教育・認知訓練から成る予防介入プログラムを開発し,地域の小中学校3学級にて実践を行った。介入効果の検討を目的に,質問紙法による抑うつや先行研究にて抑うつとの関連が示されている自覚可能な認知行動的要因の測定、および実験法による注意・記憶バイアスの測定を介入2週間前,介入1週間後,介入1ヵ月後の3時点で実施した。その結果,開発された介入プログラムによって注意バイアスの変容が可能であること,また注意バイアスの変容が抑うつの長期的な予防に寄与することが示された。これらの結果を通じ,注意機能という自覚困難な認知プロセスにおけるネガティブな歪みであっても,実験という体験的な手法を通じて検出・変容可能であること,その変容が抑うつに対する長期的な介入効果を有することが示唆された。これまでの先行研究と申請の研究によって,抑うつの強い子どもが喜びや樂しなどのポジティブ感情を生起させるような情報を回避する注意バイアスを示すことが明らかとなった。また,この注意バイアスは,対人的なストレッサーの体験を介して半年後の抑うつを強めることが示され,抑うつの認知的脆弱性の1つである可能性が示唆された。今年度は,ポジティブ情報に対する回避的な注意バイアスが,どのようと将来的な抑うつとの間の関連の検討を目的に,3つの調査研究とその知見に関する学会発表を行った。第一に,ポジティブ情報に対する回避的な注意バイアスと,抑うつへの関与が報告されている認知的特徴との関連を検討した。その結果,ポジティブ情報の中でも,自己に関連したポジティブ情報に対する回避的な注意バイアスが,抑うつ気分を増大させるような思考と態度に影響を与えていることが示された。第二に,抑うつに関与する行動的特徴の1つである,快活動に関する従事頻度と活動評価を測定可能な尺度を開発し,注意バイアスとの関連を検討した。その結果,快活動に対する評価と,注意バイアスとの関連が示された。これら2つの研究から,ポジティブ情報に対する回避的な注意バイアスへのアプローチが,子どもの抑うつの生起・維持に関わる認知的・行動的特徴に影響を与えることが示唆され,抑うつの予防効果が期待されることが示された。そこで第3に,注意バイアスの変容を目的とした認知訓練の手続きを作成し,従来の抑うつの予防を目的とした心理教育に加える形で,小学校5年生の2学級を対象に試行し,効果測定を行った。その結果,有意に抑うつを低減させる効果が見られ,さらに認知訓練の副次的な効果として訓練場面外での自主的な実践が数多く報告された。この結果から,抑うつの強い子どもが示す注意バイアスへの介入の予防効果と新たな可能性が示唆されたと言える。
高分子ナノカプセルの一次元融合を利用した元素ブロック高分子ナノチューブの創出

様々な表面組成からなるポリ乳酸(PLA)カプセル間の一次元融合を利用した「元素ブロック高分子チューブ」の作製について検討した。まず、昨年度に引き続き、蛍光色素でラベル化したPLAカプセルを作製し、それらの融合挙動について検討した。PLAカプセル膜の蛍光ラベル化は、平均粒径1マイクロメートルのシリカ粒子上へのポリL-乳酸(PLLA)とポリD-乳酸(PDLA)の交互積層時に、フルオレセインイソチオシアネート(FITC)でラベル化したポリ-L-リシンの積層操作を一段階組み込むことにより行った。得られた蛍光ラベル化PLAカプセルの水分散液を基板上に滴下し、2040 °Cの間で乾燥させ、生成した構造体の形態を蛍光顕微鏡により観察した。分子量約6000あるいは約1万のポリ乳酸を用いたいずれの場合も、乾燥温度を室温から30°Cあるいは40 °Cに上げることで多くのチューブ形成が起こることが分かった。また、これらのカプセル水分散液に等量のアセトニトリルを添加することで、より多くのチューブ形成が認められた。次に、異なる表面組成(PLLA表面あるいはPDLA表面)を持つ2種のPLAカプセル間の融合による元素ブロック高分子チューブの作製について検討した。これら2種のカプセルを区別するために、PDLA層を表面にもつカプセルに蛍光ラベル化を行った。形成されたチューブの蛍光顕微鏡写真より、これらのチューブ膜にはFITCの蛍光がランダムに観察され、PLLA表面を持つカプセルとPDLA表面を持つカプセルの一次元融合によるヘテロチューブの形成が確認された。これより、表面組成の異なる2種の高分子カプセル間の一次元融合を利用することで、元素ブロック高分子チューブを作製できることがわかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。ポリビニルアルコール(PVA)積層膜からなる新規ナノカプセルを作製し、その一次元融合によるナノチューブ形成について検討した。平均粒径300 nmのシリカ粒子をテンプレートに用いて、PVA (Mn = 22000)のNaCl水溶液に15分間浸漬後、アセトニトリル中に浸漬することでPVA膜をシリカ粒子上に定着させ、このプロセスを10回繰り返してPVA積層膜をシリカ粒子上に形成させた。得られた粒子をフッ化水素酸に12時間浸漬してシリカ粒子を除去し、PVAナノカプセルを作製した。得られたナノカプセルの水分散液をPET基板上に滴下し、室温で乾燥させた時はカプセル間の融合がほとんど観察されなかったが、乾燥温度を40 °Cに上げたところ、カプセル間の融合が起こり多くのナノチューブが形成された。乾燥時の温度を上げることでカプセル膜内のPVA分子の運動性が高まり、カプセル間の融合が促進されたと考えられる。また、カプセルの膜厚やPVA水酸基のアセチル化の増加に伴って、カプセル同士の融合によるチューブ形成が起こり易くなることが分かった。また、様々な膜組成からなる高分子カプセル間の一次元融合挙動を利用した`ブロック型高分子チューブ'の作製について検討するために、今年度はまず、種々の蛍光色素でラベル化したポリ乳酸(PLA)カプセルを作製し、それらの融合挙動について検討した。蛍光ラベル化ポリ-L-リシン(PLL)を組み込んだPLA膜をシリカ粒子上に形成させた後、フッ化水素酸を加えてシリカ粒子を除去し蛍光ラベル化PLAカプセルを作製した。これらの蛍光ラベル化PLAカプセルの水分散液を基板上に滴下し、室温または40 °Cで乾燥させ、生成した構造体の形態を蛍光顕微鏡により観察した。その結果、蛍光ラベル化後もPLAカプセルの一次元融合によるチューブ形成が起こることが明らかとなった。

26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究目的である、ポリ乳酸以外の高分子積層膜からなるナノカプセルからのナノチューブ作製に成功した。高分子積層膜として、ポリビニルアルコール(PVA)積層膜を用い、それからなるナノカプセルを作製した。それらの融合挙動ならびにナノチューブ形成挙動について検討したところ、分子量22000のPVA積層膜からなるナノカプセル(平均粒径=)の水分散液をPET基板上に滴下し、40 °Cで乾燥させることで、ナノカプセル間の一次元融合によるナノチューブが形成されることがわかった。また、カプセルの膜厚やPVA水酸基のアセチル化度の増加に伴って、カプセル同士の融合によるチューブ形成が起こり易くなることも明らかにした。さらに、アセチル化PVA(AcPVA)とPVAの2つの膜成分からなるナノカプセルを作製し、それらの融合挙動を検討したところ、外層にPVA層をもつナノカプセルでは融合が起こらなかったのに対して、外層にAcPVA層をもつナノカプセルでは融合によるチューブ形成が観察された。以上のことから、カプセル同士の融合にはカプセル膜表面のポリマーの運動性が密接に関与していることが明らかとなり、本系におけるナノチューブ形成メカ二ズムを解明する上で重要な知見を得た。また、様々な膜組成からなる高分子カプセル間の一次元融合挙動を利用した`ブロック型高分子チューブ'の作製についての検討を行うために、今年度は、種々の蛍光色素でラベル化したポリ乳酸(PLA)カプセルの融合によるナノチューブ形成についても検討した。その結果、蛍光ラベル化ポリ-L-リシン(PLL)をPLA膜に組み込みことで、蛍光ラベル化PLAカプセルの作製に成功し、これらの蛍光ラベル化PLAカプセルからも一次元融合によるチューブ形成が起こることを明らかとした。以上のことから、当初の計画通り順調に進展しているといえる。これまでに得られた知見をもとに、今後は、膜表面組成の異なるナノカプセル間あるいは異種高分子からなるナノカプセル間の一次元融合を利用したブロック型高分子ナノチューブの作製について検討を行う。膜表面組成の異なるナノカプセルとして、カプセル膜の最外層がポリL-乳酸(PLLA)とポリD-乳酸(PDLA)から構成されている2種のPLAナノカプセルを用いて、これらのナノカプセル間の一次元融合により、ブロック型構造をもつ高分子ナノチューブが形成されるかどうか検討する。ブロック構造を確認するために、異なる蛍光試薬でラベル化したPLLAとPDLAを最外層とするカプセルを作製し、ナノチューブ形成を行う。形成されたチューブの形態はSEMならびにTEMを用いて観察し、ブロック構造は共焦点レーザ顕微鏡を用いて観察する。また、イソタクチックポリメタクリル酸メチル(it-PMMA)とシンジオタクチックポリメタクリル酸メチル(st-PMMA)から構成されている2種のPMMAナノカプセルを用いてのブロック型高分子チューブの作製についても同様に検討を行う。さらに、これまでの研究でナノチューブ形成能が認められた高分子ナノカプセルを用いて、それらの混合分散液を基板上に滴下し所定の温度で溶媒を留去することにより、異種高分子からなるブロック型高分子ナノチューブが形成されるかどうか検討する。
クルフ語語源辞典の作成とドラヴィダ語系統樹の再検討

今年度は、クルフ語談話コーパスの出版公開に向けて、コーパスの書き起こし作業を行った。クルフ語の書き起こしはひとまず完了し、現在校正中であるが、その過程で未知の語句が多く発見されたことから、現地話者に一つ一つ意味を確認して辞書の拡充を図っているところである。マルト語に関しても、Kobayashi & Tirkey 2012としてすでに公開した談話コーパスのさらなる拡充に向け、談話の書き起こし作業を再開したた。現地調査によって不明点を確認し、現在書き起こし作業を進めている。ブラーフイー語に関しては、いまだ基礎語彙の書き起こしの段階であるが、順次作業を進めている。現地調査は気候の安定した2月から3月にかけて実施した。今回はジャールカンド州パークル県のマルト語話者の村ウルサ・パハールとパデルコラBを訪れ、これまでの録音内容の聞き取り調査をしたほか、テロパラ村において新規に民話を録音した。ブラーフイー語に関しては、母語話者から基礎語彙の録音を行った。クルフ語に関して多くの時間は取れなかったが、語彙を中心として話者と面談して確認した。今年度は8月と2月に科研の報告会においてクルフ語の表出語の口頭発表を行い、その論文と語彙集を作成し、現在出版に向けて査読中である。学会では7月にカナダ・ブリティッシュコロンビア大学で開催された世界サンスクリット会議と、12月にインド・カルナータカ州マイソールで行われた40回インド言語学会国際会議に出席し発表した。成果の教育への応用として、今年度はドラヴィダ語学に関する演習を開講し、クルフ語、マルト語を含む主要ドラヴィダ語の専門文献とテキストを読む授業を実施した。録音データの書き起こしとデータの校正に多大の時間が必要であるが、単独で行っており、また想定外のデータがしばしば見つかるため、当初計画していた量の情報を処理しきれていない。これまでは年一回の現地調査ですべての疑問点を面談して解決してきたが、それでは予定の量のデータを集められないので、今年度はクルフ語とマルト語の話者を招聘して作業の効率化を図る。
通常小学校における学校保健情報を活用した極低出生体重児支援モデルの開発

就学時保健情報について、養護教諭が学校生活支援を検討する際の必要性・活用可能性と活用の実態を明らかにすることで有効活用への方策を検討することを目的とした。このため、質問紙調査と面接調査の二つの研究を行った。層化無作為抽出法で994小学校を選定し、郵送による無記名自記式質問紙調査を行った。調査内容は1学校生活支援を検討する際に必要・活用可能な就学時保健情報21型糖尿病児、齲歯が多い児、超低出生体重児の事例における養護教諭のアセスメントと学校での対応3養護教諭の属性と支援経験とした。アセスメントは自由記載とし、国際生活機能分類(ICF)に沿って分類した。291人の解答を分析した。発達障害児の支援経験のある養護教諭は就学時保健情報の「既往歴」など5項目でとても必要と回答した割合が有意に多かった。事例のアセスメントでは3事例とも「環境因子」「活動」の記載が多く「個人因子」「参加」の記載は少なかった。12人の養護教諭に半構造化面接を行った。質問内容は、就学時保健情報を活用して支援した事例の経緯や経過とした。逐語録を作成し、コードを生成して質的記述的に分析したが、養護教諭が着目した情報のコードはICFに沿って分類した。446コード<231サブカテゴリー>【89カテゴリー】が抽出された。養護教諭は<就学時健診の結果と受診状況>を情報源として【発達障害が疑われる行動パターン】などに着目していた。【就学時健診の結果から情報収集が必要と判断】した児は<幼稚園・保育所に問い合わせ>たり<保護者との相談を実施>していた。情報収集で【学校生活支援への保護者の希望】を確認し【関係教職員で支援の方向性を検討】していた。入学後は児の【集団行動上の問題の有無】に着目し【担任と連携して支援を実施】していた。養護教諭は就学時健診の情報を学校生活支援の必要な児の発見と支援の検討に活用していることが明らかとなった。養護教諭の就学時保健情報の活用可能性を明らかにし、学校生活支援の必要性と対応の予測能力を推定することで、学校保健情報を学校生活支援に活用する方策を検討することを目的とする調査を実施した。調査は、市町村規模による層化無作為抽出(5%抽出)を行った全国の特別支援学校をのぞく小学校約1000校の養護教諭を対象に郵送による無記名自記式質問紙で実施した。質問紙は平成27年6月末に発送し、292通返送された(回収率29.2%)。調査協力者の属性として、学校規模は150500人が48.5%と最も多く、経験年数は20年以上が56.7%であった。幼稚園・保育所と小学校の連絡会は、90%以上の小学校で実施されていたが、養護教諭が連絡会に参加しているのは40%程度であった。幼稚園保育所の要録については「健康」の必要性を高く評価した者が半数を上回っているものの、他に半数を越える高い評価をした者はなかった。就学時健診の問診票ではアレルギーの有無と除去食の希望の必要性、活用可能性で高評価をした者が約80%と高くなっていた。就学時健康診断の結果では発達検査の必要性を高く評価した者が半数を越えていた。保健調査票でもアレルギーの有無の必要性活用可能性を高評価した者が80%程度と多くなっていたが、健康診断の結果に高評価をした者は4050%程度と多くなかった。事例については(a)学校生活管理指導票を用いるマニュアルのある例(b)マニュアルはないが法律により治療勧告を行う例(c)マニュアルも法的措置もない例の3つをあげ、アセスメントを自由記載で、対応を複数回答可能な選択式で回答を得た。現在、分析を行っている。出生時の体重に着目して教育的支援の必要性を判断するという考え方は、養護教諭に浸透していない。極低出生体重児を把握する機会には就学時健康診断等があると考えられるが養護教諭が把握している就学時健康診断結果等の就学時保健情報が教育的支援の必要性の判断に活用されているかは明らかになっていない。このため、予備調査として質問紙調査を実施した。質問紙調査を実施の際に、国際医療福祉大学倫理審査会の承認(14-Io-169)を得て、質問紙の協力者の中から面接調査に協力可能な、就学時保健情報が学校生活支援に活用できた事例を持つ養護教諭を募集した。このため、具体的な活用例を多く持っている養護教諭を研究協力者として得ることができた。面接調査の準備も進んでいるため、研究計画はおおむね順調に進んでいるといえる。養護教諭の就学時保健情報に対する認識および学校生活支援の必要性と対応の予測能力を明らかにし、就学時保健情報の学校生活支援への活用可能性および活用の方策を検討する目的で、層化無作為抽出小学校1000校の養護教諭を対象に、郵送による質問紙調査を2015年79月に実施した。質問項目は養護教諭の勤務年数、経験校種などの属性と、「超低出生体重で弱視がある児」の事例について予測される困難について自由記載で尋ねた。記述は国際生活機能分類(ICF)で分析した。291名の回答を分析した。予測した困難の平均は2.7±1.8個であった。

困難を予測した養護教諭の割合はICFの領域別に、特別な教具・教材の必要性といった活動が79%、他児童への指導・配慮といった環境因子が31%、学習の保証といった参加が28%、弱視の程度といった心身機能・構造が27%、個人因子は児の心理的負担の8%であった。困難の予測と経験年数は関係がなかった。また、予測した困難の個数及び参加の記述に発達障害児と関わった経験が、心身機能・構造の記述に低身長児と関わった経験が有意に関係していた。養護教諭は、学習活動に関わる困難を予測していた。困難の予測に経験年数は関連していなかったが、困難の予測数に発達障害児と関わった経験が関連していた。このことから、発達障害児等と関わった経験を持つ養護教諭は、児の困難の予測が多角的である可能性が示唆された。さらに、養護教諭の就学時保健情報を学校生活支援に活用する方策の検討を目的としてインタビュー調査を実施した。インタビュー調査は12名の養護教諭を対象に、2016年3月から2017年2月までに実施した。面接時間は43分76分であった。現在、インタビュー調査の内容を目的に沿って分析中である。2015年度に実施した質問紙調査の分析はほぼ終了し、その結果をもとにインタビュー調査を実施した。インタビュー調査も理論的飽和に達したため、現在分析を実施している。インタビュー調査の分析はまだ十分に進んでいないが、質問紙調査の分析結果は国際医療福祉大学学会、日本公衆衛生学会、日本学校保健学会で発表している。また質問紙調査の一部を論文にまとめており、近日中に学術雑誌への投稿を実施する予定である。このため、研究計画はおおむね順調に進んでいるといえる。就学時保健情報について、養護教諭が学校生活支援を検討する際の必要性・活用可能性と活用の実態を明らかにすることで、有効活用への方策を検討することを目的とした。このため質問紙調査及び面接調査の2つの研究を行った。層化無作為抽出法で994小学校を選定し郵送による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は1学校生活支援を検討する際に必要・活用可能な就学時保健情報21型糖尿病児、齲歯が多い児、超低出生体重児の事例における養護教諭のアセスメントと学校での対応3養護教諭の属性と支援経験とした。アセスメントは自由記載とし国際機能分類(ICF分類)に基づいて分類した。291人の解答を分析した。発達障害児の支援経験のある養護教諭は就学時保健情報の「既往歴」など5項目でとても必要と回答した割合が有意に多かった。事例のアセスメントでは3事例とも「環境因子」「活動」の記載が多く「個人因子」「参加」の記載は少なかった。12名の養護教諭に半構造的面接を実施した。質問内容は就学時保健情情報を活用して支援した事例の経緯や経過とした。逐語録を作成し、コードを作成して質的記述的に分析したが、養護教諭が着目した情報のコードはICFに沿って分類した。446コード231サブカテゴリー89カテゴリーが抽出された。養護教諭は<就学時健診の結果と受診状況>を情報源として【発達障害が疑われる行動パターン】などに着目していた。【就学時健診の結果から情報収集を必要と判断】した児は<幼稚園・保育所に問い合わせ>たり<保護者との相談を実施>していた。情報収集で【学校生活支援への保護者の希望】を確認し【関係教職員で支援の方向性を検討】していた。入学後は児の【集団行動上の問題の有無】に着目し【担任と連携して支援を実施】していた。