hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エビデンスに基づいた臨床研究を行うための口腔内画像撮影・記録装置の開発について

現在、多くの口腔内CCDカメラが開発、販売されており、患者にわかりやすく口腔内の状況を説明することができ、撮影した写真の確認が容易である。しかし、その画像データは画素数が小さく、臨床論文やCBT、国家試験問題の添付画像データとして使用することはできない。今回、Panasonicdental社の協力を得て、臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラの撮影画素数を向上させ高品質の画像の撮影と記録が可能であるか検討したところ、高画質の口腔内撮影とデータの記録が可能となった。エビデンスに基づいた臨床研究を行うにあたって、口腔内の状況を記録するための口腔内写真撮影・記録は必須であり、より良い臨床論文を作成するためには高品質な口腔内写真の画像データの蓄積によって成り立っていると考えてもよい。しかし患者の個人情報への関心が高まっている現在、事前に患者に十分に撮影の必要性や撮影部位について説明をおこなっても、口腔内撮影用の大きな照明装置が付属している1眼レフ型のカメラで口腔内を撮影する場合、患者は自身の口腔内の何を撮影されているのか不安となり、撮影に対する抵抗感が生まれ、患者から口腔内写真の撮影を拒否されることも考えられる。デジタルカメラで撮影した場合、患者から同意を得るために、患者に撮影した写真をデジタルカメラ付属のモニター画面で確認してもらうことは可能であるが、表示される画面が小さいため、確認することが困難で、特に視力の低下している高齢者には不親切な状況となっている。今回、臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラの撮影画素数を向上させるとともに、その画像データを高品質で記録できる記録装置を開発することにより、患者に説明するために撮影した画像を、患者の同意の下、高画質で記録できる環境を整え、先進医療や医療技術評価のための臨床論文作成が容易になると考える。22年度は臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラの撮影画素数を向上させるとともに、その画像データを高品質で記録できる記録装置を開発し、研究分担者である長崎大学・大学病院久保至誠准教授と実際口腔内撮影を行い、応用可能であるか検討した。またその際、画像データが大容量になること、また高画質で画像データを記録するために高性能のビデオキャプチャーを介しpcに保存する記録装置を製作した。デジタルカメラで口腔内撮影した場合、患者から同意を得るために、患者に撮影した写真をデジタルカメラ付属のモニター画面で確認してもらうことは可能であるが、表示される画面が小さいため、確認することが困難で、特に視力の低下している高齢者には不親切な状況となっている。また患者の個人情報への関心が高まっている現在、事前に患者に十分に撮影の必要性や撮影部位について説明をおこなっても、口腔内撮影用の大きな照明装置が付属している1眼レフ型カメラで口腔内を撮影する場合、患者は自身の口腔内の何を撮影されているのか不安となり、撮影に対する抵抗感が生まれ、患者から口腔内写真の撮影を拒否されることも考えられる。臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラの撮影画素数を向上させるとともに、その画像データを大きな画面で患者に確認してもらえること、また高品質で記録できる記録装置を開発し、研究分担者である長崎大学・大学病院久保至誠准教授と大阪歯科大学・歯学部・吉川一志准教授と実際口腔内撮影を行い、応用可能であるか検討する。平成24年3月31日までに臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラのまたその際、画像データが大容量になること、また高画質で画像データを記録するために高性能のビデオキャプチャーを介しPCに保存する記録装置を製作した。平成25年3月31日までに撮影画素数についてCCDをより精度の高い部品に交換し、ICの改良などのハード面から改造を行うことにより向上させる予定である。現在、口腔内撮影用の大きな照明装置が付属している1眼レフ型のカメラが数多く市販され、臨床で応用されている。しかし1眼レフ型のカメラで口腔内を撮影する場合、患者から同意を得るために、患者に撮影した写真をデジタルカメラ付属のモニター画面で確認してもらうことは可能であるが、表示される画面が小さいため、確認することが困難となっている。一方、現在、多くの患者説明用口腔内CCDカメラが開発、販売されており、テレビ画面につなぐことにより患者にわかりやすく口腔内の状況を説明することができ、撮影した写真の確認が容易である。しかし、撮影した口腔内写真の画像データの高品質での記録は困難で、その画像データは画素数が小さく、臨床論文やCBT、国家試験問題の添付画像データとして使用することはできない。今回、Panasonic dental社の協力を得て、臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラの撮影画素数を向上させるとともに、その画像データを高品質で記録できる記録装置を開発し、研究分担者である長崎大学歯学部久保至誠准教授と臨床で使用し、臨床応用可能であるか検討した。臨床で広く応用されている口腔内カメラはCCDによる補色処理システムを使用しているが、カメラの色再現性の向上のためにCCDをより精度の高いCMOSによる原色処理システムを採用した。

またその際、画像データが大容量になること、またこれまでは高画質で画像データを記録するために高性能のビデオキャプチャーを介しPCに保存する記録装置が必要であったが、電源駆動方式も含めてUSBによる接続のみで使用できるように改良し、大阪歯科大学附属病院と長崎大学歯学部附属病院に1台ずつ設置し、研究分担者である長崎大学久保至誠准教授と臨床において口腔内写真撮影を行い、高品質の画像の撮影と記録が可能であるか検討した。平成24年3月31日までに臨床で広く応用されている口腔内CCDカメラのまたその際、画像データが大容量になること、また高画質で画像データを記録するために高性能のビデオキャプチャーを介しPCに保存する記録装置を製作した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年3月31日までに撮影画素数についてCCDをより精度の高い部品に交換し、ICの改良などのハード面から改造を行うことにより向上させる予定である。
山地と平野の境界領域における地震動の特殊性に関する研究

大阪平野は、四周を山地にとりかこまれた短軸40km、長軸80kmの楕円形の沈降盆地の東北部に位置している。四周を山地で囲まれた大阪平野の地震動は、単に地盤条件のみによらず、観測点の周辺地形の影響を顕著に受け、次に示す如き興味ある特性をもつ。(1)震動継続時間は、周辺山地に較べ平野中央部において顕著に長い。これは、実体波(主要動)の後に周辺山地から伝播する表面波が到達し、両者が合成された結果に因る。(2)平野内の卓越周期は、1秒前後を中心に0.20.6秒、1.54秒の3つの周期帯域に区分される。0.20.6秒の短周期帯域は観測点の表層の局地地盤条件を反映し、1秒前後の周期帯域は主として平野の推積層を伝播する表面波に因るものである。(3)最大加速度は、1秒以下の短周期成分が優勢な主要動によって生じ、一般に平野内各点は周辺山地に較べて大きい。また、山地に対する平野内での加速度振幅の増幅は、1秒以上の長周期帯域において顕著である。(4)山地と平野の境界領域における地震動は、山地や平野中央部に較べて、震動継続時間が短く、最大加速度が大きい特徴をもつ。これは、下方からの実体波と周辺山地からの波動とが短時間に合成された結果であると考えられる。現在まで山地と平野において地震観測を継続し,両者の地震動特性の相違について研究してきた.この間に見い出された山地周辺部から発し,平野内部に向けて伝播する表面波は,鉛直下方からの実体波に後れて平野内各地点に到達し,さまざまな興味ある減少を引き起す.この表面波の存在は,山地と平野の境界領域における地震動特性に関して新たな知見を与えるものと考え,本研究に取り組んでいる.本年度は基礎的研究を主とし,次の2点を実施した.1.地震観測点の新設と観測山地と平野の境界領域に地震観測点を1ヵ所新設し,地震観測を実施している.地震計設置跡,大阪震度I以上の地震は1個のみで,まだ議論の段階に至っていない.今後の観測記録の蓄積をまちたい.2.大阪平野における微動測定大阪平野において,過去20年間に3回にわたり微動測定を実施してきたが,今回新たに35測点において微動測定を実施し,過去の測定結果を再検討すると同時に,山地と平野の境界領域における微動特性について検討した.その結果,次の事項が明らかとなった.(1)山地から平野に向けて500m感覚に7測点を設定して測定した結果,山地から平野に向けて振幅ならびに卓越周期が明確に変化していく傾向を把握することができ,下部の地盤構造との興味ある対応が得られた.(2)1秒を越えるやや長周期帯域については,山地と平野内部とで振幅についての変化はあるが,卓越周期の相違は認められない.しかし,平野全体でみた場合,卓越周期は4秒を基本に測定日によって変化し,日によって23秒に非常に優勢な周期が現れることがある.この卓越周期の日変化が注目される.大阪平野の山地と平野の境界領域における震動特性は、微動測定と地震観測によれば、次のように要約される。(1)生駒山地から平野内に向けて、約0.5km間隔に微動測定を実施した結果によれば、次のことがいえる。i)山地から平野に向けて変化する卓越周期は、約0.5秒以下の極く短い周期帯域にある。山地から23km程度離れた地点では、沖積層厚が20m以下であるにもかかわらず、比較的長い1秒前後に優勢な卓越周期が認められ、この周期帯域の地震時の挙動に注目する必要がある。ii)変位振幅の増幅は、山裾から2.0km程度離れた地点で顕著に表れ、特に周期1秒前後の波動の増幅度が極めて大きい。

(2)生駒山地の山裾から平野に向けて、水平距離1kmと3.2kmの位置にある2観測点K,Eにおいて地震観測を実施した結果、以下の現象があきらかになった。i)山地と平野の境界領域は、平野内にあり堆積層が厚く堆積しているにもかかわらず、震動継続時間は平野中央部に較べて極めて短く、山地に似た震動性状を呈する。ii)震動は衝撃的で、加速度振幅が山地な平野中央部に較べて大きい加速度の大きい原因し、下方からの実体波と周辺山地からの波動とが短時間に合成された結果であると考えられる。iii)主要動の上下振幅は平野中央部に較べて大きい。iv)山地の縁部から3.2km離れた沖積地盤上のE点におけるローカスによれば、主要動開始後7秒程度して、Love波的ローカスが認められるこれは堆積層を水平方向に伝播する表面波の存在を裏付けるものと考えられる。
遺伝子工学技術を駆使した高度水素生産に有用な遺伝子の網羅的探索および機能向上化

本研究は、次世代エネルギーとして期待されている水素ガスの高度生産化を最終目的としている。本研究期間中では、大腸菌の水素生成機構を完全に理解するために、大腸菌の変異株ライブラリーを用いた網羅的探索を行った。その結果、機能が明らかにされていない遺伝子などが水素生成に関与していることなどを突き止めた。さらに、大腸菌におけるグリセロールからの水素発酵におけるヒドロゲナーゼの機能についても追究した。本研究は、遺伝子工学技術(多重変異株作製技術、DNAマイクロアレイ技術や遺伝子改変技術など)を駆使して、大腸菌の水素生成経路および水素生産能を活性化させることによって、水素ガスを高度生産化できる菌株を構築することを研究目的とする。平成22年度では、優秀若手研究者海外派遣制度により米国でも本プロジェクトを実施した。具体的な研究成果は次の通りである。1.水素生成能の向上化が期待できるnikRおよびiscR変異株に用いた水素発酵を検討したところ、nikR変異株では約3倍、iscR変異株では約2倍の水素ガス生成の向上が見られた。2.水素ガスが多く発生する条件など、5つの異なったDNAマイクロアレイを行い、識別的遺伝子発現量の解析と水素生産に関わる重要な遺伝子などの解析を行った。その結果、ストレス応答に関わる遺伝子が多く、水素ガスが大量に発生する条件で発現が誘導されていることが明らかとなった。今後、さらなる解析を進める予定である。3.大腸菌のKEIO変異株ライブラリーの全種類を使い、グルコースまたはギ酸を基質した場合に水素ガスの生成が増加または低減する変異株の探索を行った。その結果、約20変異株が水素ガスの生成向上に寄与していること、約30変異株が水素生成に関与していることが明らかとなった。これらの多くは、機能未知遺伝子として報告されており、今後これらの遺伝子の機能を明らかにする予定である。これらの3つの研究成果を活用して、今後さらなる水素ガス高度生産菌株の作成を進めていく。平成23年度では、平成22年度での優秀若手研究者海外派遣制度による成果に基づき、今まで知られていなかった幾つかの水素生成に関わる遺伝子に対する遺伝子機能を追究した。1.大腸菌のKEIO変異株ライブラリーの全種類を使い、グルコースまたはギ酸を基質した場合に水素ガスの生成が増加または低減する変異株の探索を行い、ydjAとjhjYの遺伝子変異株では、水素ガス生成が著しく低下するということを、水素発酵の結果より明らかにした。これらの遺伝子は、現在のところ、水素ガス生成への関与が報告されていない遺伝子である。2.ydjAおよびjhjYの遺伝子変異株に着眼して、遺伝子変異の確認、水素発酵、発酵時における有機酸分析、比増殖速度、遺伝子発現解析などを統括的に行い、ydjA遺伝子変異においては、水素生成に強く関与しているFHL複合体の遺伝子発現が低下していることを突き止めた。特に、FdhFの過剰発現により水素発酵におけるydjA遺伝子変異の影響が緩和されたことから、ydjAがfdhF遺伝子の機能または遺伝子発現を調節していることが示唆された。同様に、ydjA遺伝子変異では、pflB遺伝子の機能が著しく低下していることがわかり、この遺伝子が転写レベルで、PFLの活性化に関わっていることが明らかとなった。3.大腸菌によるグリセロールからの水素発酵において、ヒドロゲナーゼ3とヒドロゲナーゼ2の機能が重要であることを突き止めた。平成24年度では、今まで知られていなかった幾つかの水素生成に関わる遺伝子に対する遺伝子機能を追究した。1.遺伝子機能を追究しつつあるYhjYタンパク質を活用して、高度水素生産菌株の作製を行った。その結果、水素発生量が23倍程度増加し、1モルのグルコースからの水素生成量が、ほぼ理論値通りの値となった。2.yepHおよびsulDの遺伝子変異株に着眼して、遺伝子変異の確認、水素発酵、発酵時における有機酸分析、比増殖速度、遺伝子発現解析などを統括的に行い、yepH遺伝子変異においては、水素生成に強く関与しているFHL複合体の遺伝子発現が低下していることを突き止めた。一方、sulDはヒドロゲナーゼの機能発現に必須な鉄硫黄クラスターの形成に関わっていることが報告されており、その影響により水素生成が減少していた。3.遺伝子機能がないと考えられているシュードジーン(偽遺伝子)が水素生成に関わっていることを明らかにした。特にydfWに関してはDNAマイクロアレイを実施して、FdhN活性に影響を及ぼしていることを突き止めた。

平成23年度では、ydjAおよびjhjYの遺伝子機能解析、およびグリセロールからの水素発酵におけるヒドロゲナーゼの関わりの解明がほぼ終わり、2報の学術論文を投稿準備中であり、研究は概ね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も同コンセプトに基づき、研究を推進していく。遺伝子機能解析を進める上で、従来通りの遺伝子発現解析の着眼点のみならず、タンパク質相互作用やタンパク質成熟化の視点も取り入れ、研究を実施する。
危機対応図上訓練シミュレーターの開発

地方自治体をはじめとする防災関係機関の図上訓練の普及展開に寄与するために,本研究では図上訓練の実施を支援するシステムとして危機対応図上訓練シミュレーターの開発に向けた検討を行い,地震災害を想定した危機対応図上訓練シミュレーターのプロトタイプを試作した.開発した被害作成ロジックは,物理的な被害に限定されるなど基礎的なものであるが,今後の実システムヘの展開を行う上で,期待が出来る成果が得られた.地方自治体をはじめとする防災関係機関の図上訓練の普及展開に寄与するために,本研究では図上訓練の実施を支援するシステムとして危機対応図上訓練シミュレーターの開発に向けた検討を行い,地震災害を想定した危機対応図上訓練シミュレーターのプロトタイプを試作した.開発した被害作成ロジックは,物理的な被害に限定されるなど基礎的なものであるが,今後の実システムヘの展開を行う上で,期待が出来る成果が得られた.東海・東南海・南海地震や首都直下地震等の大規模地震の発生が危惧される中,地方自治体職員の災害対応力の強化は喫緊の課題となっており,実戦的な訓練手法として図上訓練(演習)が注目されている.そこで本研究では,図上訓練の事前準備の大部分を占める状況シナリオを作成するためのシステムを構築し,これを地震被害推定システム,訓練支援システムと連動させた危機対応図上訓練シミュレーターを開発することを目指す.今年度は,以下の3つの点で検討・開発を行った.1.被害シナリオ作成のためのためのロジックの開発被害推定システムの結果に基づく物理的被害データから図上訓練のためのスケルトンシナリオを生成するロジックについて検討した.具体的には,複数の自治体で実施された図上訓練のシナリオならびにシナリオ作成プロセスのデータを収集,分析を行い,既存の訓練シナリオ構築方法を整理した.2.訓練支援システムの機能拡張既開発の訓練支援システムの機能拡張を行った.具体的には,遠隔地から訓練支援システムのコントロールが可能にするとともに,インターネット環境下での訓練実施環境の構築(訓練参加,印刷機能など)を行った.地域特性のセグメント化とシステム要件の整理地域特性(都市部,中山間地域など)や規模に応じて,適切なシナリオを生成することができるよう地域特性のセグメント化と求められるシステム要求について検討を行った.今年度の研究成果を以下に挙げる.1.実災害時における初動対応記録の分析2004年新潟県中越地震時における新潟県,新潟県見附市の初動対応記録の結果を整理し,図上訓練におけるスケルトンシナリオで作成すべき項目を整理した.平成15年度近畿府県合同防災訓練(阪神・淡路大震災の再来シナリオ)の各機関の初動対応記録を分析し,特に物理的被害に起因したもの,地域特性に影響を受けにくい被害シナリオを抽出した2.被害シナリオ作成ロジックの改良と実装1で整理した知見を基に,昨年度開発した被害シナリオ作成ロジックのパラメータのキャリブレーションと改良を行い,図上訓練のためのスケルトンシナリオの生成が可能になるよう改良を行った.また,生成されたシナリオの妥当性について,過去に実施された図上訓練シナリオとの比較検証を行った.3.危機対応図上訓練シミュレータープロトタイプの開発3つのサブシステム(地震被害推定システム,被害シナリオ作成システム,訓練支援システム)を統合し,危機対応図上訓練シミュレーターのプロトタイプシステムを開発した.以上,本研究により地震災害を想定した危機対応図上訓練シミュレーターのプロトタイプを示すことができた.開発した被害作成ロジックは,物理的な被害に限定されるなど基礎的なものであるが,今後の実システムへの展開を行う上で,期待が出来る成果を得ることができた.
発達障害の「特性モデル」を考慮した通常学級の授業づくり方法とその効果に関する検討

発達障害(LD、ADHD、自閉症スペクトラム障害)の認知・行動特性や対象児のアセスメント情報を考慮した通常学級における授業づくりモデルに関する検討をおこなった。対象児およびクラス全体への効果について、授業参加・理解度ならびに動機づけ(特異的自己効力感)の観点でで評価した。対象児においては、授業内容理解および動機づけの向上が認められた。一方、クラス全体については顕著な変化はなく、今後の検討課題となった。発達障害に関する「特性モデル」に沿った授業案を作成し、このような授業づくり方法が対象児およびクラス全体の子どもへ、学習面(理解度、動機づけ)および社会性の面で効果を及ぼすかどうか検討した。本年度は、自閉症スペクトラムに関しての「心の理論」を考慮して、物語文(「モチモチの木」「ごんぎつね」など)における心情理解を促進するため、授業案にロールプレイ、視覚的な文脈理解の工夫(マインドマッピング)などを盛り込んだ。対象児は、NU式行動チェックリストで見ると、コミュニケーションや文脈理解に課題が大きく、自閉症スペクトラム児に見られる一般的傾向と一致していた。読解力を見るためのワークシートの得点を授業前後で比較すると、クラス平均は14点前後でほとんど変化がなかった。一方、対象児の得点は3点から11点へ大きく伸びていた。また、自己効力感の得点を前後で比較すると、クラス平均はほとんど変化が見られなかった一方で、対象児については10点近い向上が見られた。これらの結果は、対象児の特性に考慮した個別のワークシート、授業中の動作化への積極的な参加、視覚的な支援の効果として、対象児本人において物語文の理解が促進されたことが大きいと考えられた。また、授業中の成功体験や達成感が特異的な自己効力感の向上をもたらしたものと思われる。今後は、クラス全体への効果がなかった理由の分析を進め、対象児だけでなくクラス全体へ何らかの効果が期待できる授業づくりの検討をおこなっていく予定である。本年度も引き続き、発達障害に関する「特性モデル」に沿った授業案を作成し、授業づくり方法が対象児およびクラス全体の子どもへ、学習面(理解度、動機づけ)および社会性の面で効果を及ぼすかどうか検討した。今回は、AD/HD児のいるクラスを対象に社会的学習メカニズム(状況-行動-報酬)と自己効力感の維持・向上を考慮に入れた授業づくりをおこなった。「状況」の認識を容易にするための指示カードの導入、「行動-「報酬」の関係性をわかりやすくするためのクラスワードなごほうびシステムの実施などを取り入れた。これらの効果を検討するため、教師の教示行動とクラスの子どもの様子を同時にビデオで撮影して、画面の合成をおこなった。この記録をもとに、担任教師とのコンサルテーションをおこない、授業の振り返りのなかで教師-子ども間の相互関係について理解を深めてもらった。ここではまた、1)事実の確認、2)事実の焦点化、3)視点の提供、4)変化の認識、5)評価(承認)の観点で対話を進めていった。コンサルテーションが進むにつれて、(1)担任の対象児に関する『特性理解』を示す発話の割合が高くなっていった、(2)教師は、具体物を効果的に活用し、動きをともなう活動を取り入れるとともに、対象児への個別的な関わりが減少し、クラス全体への指示の割合が多くなっていった。また、子どもへの承認回数も増加していた。コンサルテーション後期では、(3)対象児の離席行動が減少するとともに、教師の説明などへの注目行動が増加した。この傾向は、クラスの他の子どもにも見られた。(4)対象児の他児への関わりでは、「好ましい関わり方」が増えていった。(5)対象児の学級満足度は「満足群」に維持され、クラスの多くの子どもの満足度は上昇していた。自閉症スペクトラム(ASD)のある子どもが在籍する小学校の通常学級において、ASDの特性ならびに対象児のアセスメント情報を考慮した国語の授業案を作成して、担任あるいは研究協力者が実施した。単元内容は、物語文における心情理解、他者とのコミュニケーション、であった。これらは、ASD児の特性を考えると、教科学習上のつまずきが生じ学習内容であるため、登場人物の動作化、話題(テーマ)のポインティング、マインドマップの活用、伝えたいことの見える化、話者交代のルール提示等の授業の工夫を盛り込むこととした。また、このような対象児へ配慮した授業づくりの工夫がクラス全体へも効果的であったかどうか、検討をおこなった。学習内容の理解に関しては、ワークシート記述内容の分析、小テストの成績、質問回数の変化などから評価をおこなった。心情理解については、文章の表面的理解あるいは誤った解釈から、ストーリーに沿った気持ちの理解へ変化しいる様子があった。小テストの点数も、授業実施後に上昇が見られた。コミュニケーション課題における質問回数も、他の子どもと比較して対象児の回数が多かった。また、これらの授業の工夫が学習への意欲(動機づけ)に及ぼす影響を検討するため、特異的自己効力感尺度を用いた。

「行動への積極性」「学習への不安」「能力の位置づけ」の3カテゴリで見ると、心情理解の授業における対象児は、「行動への積極性」において得点上昇が認められた。これは、特性への配慮、とくに登場人物のロールプレイに指名されたなど授業への参加度が多くなったためと考えられた。一方、クラス全体の自己効力感の平均得点には顕著な違いがなかった。ただし、対象児に近い教育的ニーズを持った子どもにおいては得点の上昇傾向があり、この点について今後検討される必要があるであろう。発達障害に関する「特性モデル」に沿った授業案を作成し、このような授業づくり方法が対象児およびクラス全体の子どもへ、学習面(理解度、動機づけ)および注意力の面で効果を及ぼすかどうか検討した。本年度は、学習障害(LD)のうち算数障害のある子どもを対象として、「聞く」「推論」領域のつまずきへの配慮や支援のあり方およびその実効性について考慮した研究授業を実施した。授業案には、文章題の視覚的な理解の工夫とくにイメージ化方略の使用、ロールプレイ、興味を引く具体物提示などを盛り込んだ。小学校2年の対象児は、NU式行動チェックリストで見ると、コミュニケーションや文脈理解に課題が大きく、自閉症スペクトラム児に見られる一般的傾向と一致していた。また、個別的な指導の際には比較的理解も良く、指導内容も定着する傾向にあった。その一方で、在籍する通常学級での授業内容の理解は難しいようで、学力面での課題が顕在化していた。通常学級での授業においてまず大切なのは、子どもの注意を引く授業の工夫があるかどうかである。教室全面から撮影したビデオを分析したところ、口頭での説明が長くなるにつれて、子どもの注意力が持続しない傾向となる一方、子どもの興味をひく具体物の使用や作業をともなう時間では、注意力が保たれていた。これについて、クラスの傾向と対象児の振る舞いは一致していた。また、本研究では、対象児に文章題の言語的理解力が低いという見立てを得て、視覚的にイメージ方略を使用するよう追加のワーク課題を実施した。その結果、授業でのつまずき箇所の理解が促進されていった。授業づくりの効果において、学習の動機づけおよび社会性への波及効果については検討が進んだが、学習の理解面でのエビデンス収集が難しかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまで、自閉症スペクトラム障害(ASD)の「心の理論」を考慮した授業づくり(平成22年度)、注意欠陥/多動性障害(AD/HD)の「社会的学習」を考慮した授業づくり(平成23年度)、ならびに学習障害(LD)の「認知特性」を考慮した授業づくり(平成24年度)に関する研究を実施してきた。これらについて、特異的自己効力感尺度や学力の達成度テストを使用、注意(取り組み)をビデオから分析、などをすることによって、対象児およびクラス全体への効果について検討してきた。その結果、おおむね、対象児の障害特性を考慮するとともに彼らの得意な面を活かした授業の工夫をすることにより、対象児への授業工夫の効果を確認できた。しかし、クラス全体への顕著な効果については確認できていない。しかし、対象児童と類似したニーズを持っている場合や、明らかに教育上のニーズを持っている子どもについては効果的であることは結果から示されている。
糖尿病におけるインスリン抵抗性の機序の解明-グリコーゲン合成酵素の活性化の分子機構

糖尿病は、インスリン抵抗性とインスリン分泌機能の低下をきたす遺伝的素因を有する個体に、肥満などの環境因子が加わり発症するものと考えられている。グリコーゲン合成酵素は、インスリン非依存性II型の糖尿病でのインスリン抵抗性に関与していると考えられている酵素である。インスリンによるインスリン受容体チロシンキナーゼが活性化、インスリン受容体基質1(IRS-1)やshc蛋白質などの基質がチロシンリン酸化を受けたあと、PI3キナーゼとAsh/Grb2-ras→MAPキナーゼカスケードの2つのパスウエイが活性化する。グリコーゲン合成酵素の活性化にこの2つのパスウエイがどのように関与しているかをPC12細胞で検討したところ、GSは、優性抑制変異ras(RasN17)を発現し内因性のrasを抑制しても、インスリンによるGSの活性化には影響なく、PI3キナーゼの阻害剤であるウオルトマンニンで処理したときに、GSの活性化は阻害された。また、ラバマイシン処理をして70kDaS6キナーゼを抑制してもGSの活性化は変わらなかった。したがって、我々は、PI3キナーゼの下流にグリコーゲン合成酵素の活性化のパスウエイがあると結論した。IRS-1欠損マウスは、空腹時、糖負荷後の血糖値は変化せずインスリン値のみ約2倍となる。肝臓と骨格筋でMAPキナーゼとPI3キナーゼを測定してみると肝臓では対照マウスとほぼ同程度であったが、骨格筋では、MAPキナーゼもPI3キナーゼも約20%に低下していた。実際、骨格筋での糖の取り込みも約20%に低下しておりIRS-1欠損マウスにおけるインスリン抵抗性の責任臓器は骨格筋であると考えられる。
難治性内因性ぶどう膜炎再発機序に関する分子遺伝学的検討

本研究ではぶどう膜炎における疾患感受性遺伝子や再発など予後に影響を与える遺伝子を検索した。まず世界14ヵ国25施設のベーチェット病臨床像をまとめ、地域による症状や予後の違いを明らかにした。日本では同病の視力予後は依然として不良で、小児発症例が少ないことも明らかとなった。並行して各国からベーチェット病や原田病、尋常性白斑などの遺伝子サンプルを収集・検討し、ベーチェット病と原田病の間で再発に関与すると考えられる遺伝子に差異が見られた。本研究ではぶどう膜炎における人類普遍の疾患感受性遺伝子や予後に影響を与える遺伝子を検索する。なかでも再発に特に注目しており、ぶどう膜炎を再発しやすい疾患としにくい疾患、再発しやすい患者としにくい患者を分子遺伝学的に検討する。本研究はぶどう膜炎における人類普遍の疾患感受性遺伝子や予後に影響を与える遺伝子を検索することである。したがって、ぶどう膜炎の正確な診断と詳細な臨床像の把握が何より大切である。研究計画書に則り、本年度は以下の結果を得た。1世界14力国25のぶどう膜炎専門外来を有する眼科施設から1,465例分のべーチェット病の臨床データを収集した。診断基準は少なくとも3種類が併存していた。地中海から日本に至るシルクロード沿いに多発国が偏在し、現在なおべーチェット病患者の20%以上が社会的失明に至っている現状が明らかになった。また、ヨーロッパでの発症者はイタリア、ギリシアなどではそれぞれの国民が、しかしドイツでは主にトルコ系の移民に多発していた。インド、イラン、日本で視力予後不良者が多かった。一般に先進国の方が発展途上国より視力予後は良いが、日本ではフォローアップ期間が諸外国より有意に長かったことから視力予後不良率が高かったと考えられた。本調査はデータ量が膨大であり、来年度も解析を継続する予定である。2日本人Vogt-小柳-原田病患者136例と健常者176例の遺伝子を収集・解析した。研究計画に基づき、原田病患者のIFN-γ遺伝子多型解析を行った。完全型原田病患者では健常者と比較して、IFN-γ遺伝子第一イントロン上のSNP rs243061;A/Tと機能マイクロサテライト(CA)繰り返し回数(rs3138557)解析で、アリルサイズ124、(CA)繰り返し回数16回を有する率が有意に高かった。しかし不全型原田病では有意差がみられなかった。今回完全型と不全型の臨床像の差異は全例皮膚症状の有無によっていたことから、今回明らかになったIFN-γ遺伝子多型は原田病の皮膚症状の出現・重症度に関連する可能性が考えられた。世界各地から順調に遺伝子サンプルの収集も進み,統計学的に意味ある標本数に近づいてきた。研究実施計画に則り、本年度は以下の結果を得た。1世界14力国25施設を動員したベーチェット病大規模国際調査結果を解析し,小児での発症率がヨーロッパ人や中東アラブ人に比較してアジア人で非常に低いことが明らかになった。また外陰部潰瘍の発症率が小児では成人発症例より低頻度であり,小児発症例と成人発症例問で臨床像が異なる可能性が初めて示唆された(論文投稿中)。2内因性ぶどう膜炎遺伝子サンプルを国内、韓国、トルコから収集した。特にベーチェット病はシルクロード沿いに多発地域が偏在しているが臨床症状に地域差があり、世界各地からDNAを収集する事は遺伝子レベルでの検討に大変重要である。3前年度韓国ソウル国立大学から収集したベーチェット病患者遺伝子を解析したところ、TLR4遺伝子の特定のハプロタイプにベーチェット病発症に関与する可能性があるものが特定された(論文投稿中)。ベーチェット病は以前からHLA-class IのB*5101との相関が指摘されており, TLR4との関連は同疾患の発症機序を解明する上で重要な知見と考えられる。世界各地から順調に遺伝子サンプルの収集が進み,研究実施計画に則り、本年度は以下の結果を得た。1世界14カ国25施設を動員したベーチェット病大規模国際調査結果を解析し,小児での発症率がヨーロッパ人や中東アラブ人に比較してアジア人で非常に低いことが明らかになった。また外陰部潰瘍の発症率が小児では成人発症例より低頻度であり,小児発症例と成人発症例間で臨床像が異なる可能性が初めて示唆された。(論文発表済)<アジア太平洋眼炎症研究会最高貢献賞若手研究者賞受賞研究>2内因性ぶどう膜炎遺伝子サンプルを国内、韓国、トルコから収集した。

ベーチェット病はシルクロード沿いに多発地域が偏在しているが臨床症状に地域差があり、世界各地からDNAを収集する事は遺伝子レベルでの検討に大変重要である。3前年度韓国ソウル国立大学から収集したベーチェット病患者遺伝子を解析したところ、TLR4遺伝子の特定のハプロタイプにベーチェット病発症に関与する可能性があるものが特定された。ベーチェット病は以前からHLA-class IのB^*5101との相関が指摘されており,TLR4との関連は同疾患の発症機序を解明する上で重要な知見と考えられる。(論文発表済)4日本人のVogt-小柳-原田病患者でPTPN22の遺伝子多型を検討したが疾患との有意な関連性はみられなかった。(論文発表済)5メラノコルチン5受容体一塩基多型(SNPs)の解析中である。現在ベーチェット病患者の解析が終了し、サルコイドーシス、Vogt-小柳-原田病を解析中である。平成22年度研究計画に則り研究を進め、以下の結果を得た。1遺伝子サンプルの収集と臨床データの解析:ベーチェット病、サルコイドーシス、Vogt-小柳-原田病(原田病)の遺伝子サンプルを海外を含め収集した。サルコイドーシス患者血清中で高値となる新たなマーカーを同定した(英文原著論文出版)。また、今回初めてロシア・モスクワからのベーチェット病患者の臨床データを得た。遺伝子サンプルの一部を既に入手した。残りは輸送問題と震災のためにたびたび延期されているが、近い将来入手できると考えている。2原田病の遺伝子多型解析:原田病はメラノサイトに対する自己免疫疾患であり、眼のぶどう膜炎、髄膜炎、皮膚白斑、白髪等を引き起こす。原田病患者と健常者を対象に、尋常性白斑や自己免疫疾患で遺伝子多型が報告されているNLRP1遺伝子多型を解析した。しかし原田病では既知の6カ所のSNPsのいずれも健常者と有意差がなかった。皮膚の臨床的表現形が極めて類似している尋常性白斑と原田病であるが、その病態メカニズムは異なることが推測された(2011年1月英文原著論文出版)。3ベーチェット病の遺伝子多型解近:ベーチェット病のゲノムワイド関連解析により新たな関連遺伝子が同定された(Nat Genet出版)。ベーチェット病の眼症状は95%が両眼性・再発性のぶどう膜炎である。一方、原田病は多くが一度の眼炎症である。これまでの動物実験でぶどう膜炎の再発との関連が推測されたαメラノサイト刺激ホルモン受容体の一つ、MC5rの遺伝子多型をベーチェット病と原田病とで比較検討した。全体では有意差は見られなかったが、世界的にベーチェット病と普遍的に関連すると考えられているHLA-B51または-A26保有者を対象とすると、両疾患間でSNPの一つに有意差が見られた(P<0.05)。
BCS-BECクロスオーバー領域におけるフェルミ超流体の熱力学と超流動物性

本年度は、前年度構築した、正常相におけるフェルミ原子気体のスピン帯磁率に対する「拡張されたT行列理論」を、超流動転移温度以下の領域に拡張、BCS-BECクロスオーバー全領域の超流動相におけるこの物理量の振る舞いを明らかにした。BCS-BECクロスオーバー領域の正常相では、クーパー対分子の形成に伴ってスピン帯磁率が抑制されるが、超流動転移温度以下では、逆に超流動揺らぎに伴うクーパー対の解離により、スピン帯磁率の抑制が緩和されることを示した。また、その温度変化の詳細な解析により、そうした効果が見られる温度領域の特定を行った。本年度は更に、比熱に対する強結合補正も研究した。ユニタリ極限近傍では、強い超流動揺らぎにより、超流動転移温度近傍の比熱が非常にエンハンスされることを、ガウス揺らぎの理論に基づいて数値的に明らかにした。また、超流動転移温度以上での比熱の温度変化の解析から、理想分子ボーズ気体とみなせる領域を特定することに成功、これまで知られていた擬ギャップ温度に加え、分子ボーズ気体の領域と、フェルミ原子と分子ボソンが共存する領域を分ける新しい「特徴的温度」が存在することを見出した。また、これまでの3次元系に対する理論を2次元フェルミ原子気体に適用できるように拡張、近年観測が報告されたBKT転移を研究した。強結合T行列理論の枠組みで、重心運動量ゼロのクーパー対分子数の温度依存性をBKT転移温度以上で計算、BKT転移の実験的根拠とされたこの物理量の増大が、BKT転移を仮定しなくても強い超流動揺らぎだけで説明できることを明らかにした。この結果に基づき、実験は必ずしもBKT転移を観測したとは断定できないことを指摘した。26年度が最終年度であるため、記入しない。フェルミ原子気体のBCS-BECクロスオーバー領域における熱力学量を、拡張された強結合T行列理論を用いて計算した。スピン帯磁率の温度変化から、超流動揺らぎによりこの物理量が抑制されはじめる温度(スピンギャップ温度)をBCS-BECクロスオーバー全領域で決定することに成功、更に、超流動揺らぎにより擬ギャップが現れる温度(擬ギャップ温度)との関係を明らかにした。すなわち、BCS領域では両者はよく一致するのに対し、強結合BEC領域では前者の方が後者より高くなる。これは、BCS領域では帯磁率はフェルミ面近傍の状態密度を直接反映するが、強結合領域では、強い引力相互作用による2体分子の結合エネルギーが帯磁率の温度変化に支配的であることに因るものである。また、ユニタリー領域において、スピンインバランスが大きい場合の1粒子励起スペクトルを計算し、擬ギャップに対するスピンインバランスの影響を調べた。スピン偏極率が大きくなると次第に擬ギャップ現象が抑制されることを明らかにし、スピンインバランスの大きい領域で行われた実験結果をフィッティングパラメータなしで定量的に説明することに成功した。これまで、この実験はバランス系における擬ギャップの存在を否定するものとされてきたが、本研究により、バランス系で擬ギャップを記述する理論でも実験結果を矛盾なく説明できることが明らかとなった。同様の理論の枠組みで圧縮率の計算も行い、判定量的に実験結果を再現したが、同時に、拡張されたT行列理論で計算された圧縮率は超流動転移温度のごく近傍で発散するという非物理的結果を与えることも明らかとなった。これはボソン間相互作用の扱いが不十分でないことに因るものであり、同じ問題は比熱の計算にも存在する。これは自己無撞着T行列理論に拡張することで解決できるものと期待され、今後の課題である。

本研究で当初予定していたスピン帯磁率、圧縮率、比熱の計算のうち、スピン帯磁率については、「拡張されたT行列理論」の枠組みでBCS-BECクロスオーバー全領域、かつ、超流動転移温度以上のノーマル相全域における振る舞いを完全に決定することができた。その結果から、スピン帯磁率が超流動揺らぎにより抑制され始める特徴的温度であるスピンギャップ温度を決定、擬ギャップ温度との関連性を明らかにすることができた。また、スピンインバランスが大きい領域で行われたスピン偏極率の実験結果を定量的に再現することにも成功した。擬ギャップを記述する理論でこの実験結果を再現できたのは本研究が初めてである。圧縮率と比熱については、拡張されたT行列理論ではボソン間相互作用の扱いの不完全さに起因して超流動転移温度ごく近傍で正しい結果を与えないことが明らかとなったが、これは、これら物理量を計算するための理論を今後構築するうえで非常に重要な知見である。ここで明らかとなった「拡張されたT行列理論」の問題点は、「自己無撞着T行列理論」で克服できると考えられ、圧縮率と比熱についてはこの強結合理論の枠組みでBCS-BECクロスオーバー全領域で矛盾なく計算できるはずである。以上より、研究はおおむね順調に進展していると判断する。スピン帯磁率については、本年度、「拡張されたT行列理論」の枠組みで超流動転移温度以上のBCS-BECクロスオーバー全域で計算することができたので、今後はこれを超流動転移温度以下の超流動相に拡張することを目指す。その理論に用いてスピンギャップ現象がどのように超流動ギャップで抑制されたスピン帯磁率に連続的に移行するか、を明らかにする。また、現実のフェルミ原子気体は常に調和振動子型のトラップポテンシャルに捕獲されているので、それによる空間的非一様性の効果についても研究する。圧縮率については、本年度の研究で「拡張されたT行列理論」では完全には正しく計算できないことが明らかとなった。そこで、今後は更に高次の超流動揺らぎを取り入れた「自己無撞着T行列理論」の枠組みで計算できるよう、定式化とアルゴリズムの開発を行う。この理論により得られたノーマル相における圧縮率を実験結果と比較、どの程度実験を説明できるか明らかにする。圧縮率と同じ問題を含んでいる比熱についても、近似レベルを上げて計算できるよう理論を拡張、BCS-BECクロスオーバー全領域におけるノーマル相での比熱の温度依存性を定量的レベルで計算することを目指す。
一機無限大母線系統シミュレータを用いた電力システムの過渡安定度の実験的教材開発

本研究では、小型の同期発電機と2回線の模擬送電線で構築した一機無限大母線系統シミュレータを用いて送電線故障時に発生する動揺現象と発電機励磁系制御による過渡安定度向上策を実験的に再現することで、電力システムの初学者を対象に、小型ではあるが実系統の挙動を体験し、計算機上のシミュレーションでは得られない音や振動などを通して電力系統の過渡安定度およびその向上策に関する理解度を高める教材を作成することを目的とした。実験装置に対しては、従来は研究用に用いてきたものを教材として転用するために、初学者による取扱に支障がないよう、操作性の向上と、安全面での機能追加を施した。発電機励磁系制御に用いているコントローラの空きチャンネルを活用し、脱調が発生した際、それを電圧と回転数の変動から検知し、直ちに、系統からの発電機の解列及び発電機の原動機である直流分巻電動機の励磁電流を調整して、同期並列前の状態に戻す機能を設けた。そのために、電動機の励磁回路にバイポーラ電源を新たに追加した。教材については、同装置で測定したデータを用いて、計算機上のシミュレーションとの比較、P-δ曲線の作成、発電機励磁系制御の基本的設計法などを記した文書、および、事前の予習用として、模擬送電線装置で故障を発生させた際に、その除去までもしくは脱調に至ったときに、装置に組み込まれた計器類がどのような挙動を示すかを解説する動画を作成した。以上のとおり、電力システムの初学者向けの教材として、従来から用いてきた模擬送電線実験装置の改良及び説明用の資料の作成を行なった。
低分子量G蛋白質の活性化状態の可視化と細胞形態変化への関与

近年、正常細胞における外界適応や、癌細胞の運動性等を冗進する因子の1つとして、様々な低分子量G蛋白質が深く関与していることが明らかにされてきた。しかし、実際に低分子量G蛋白質が、細胞中の何処でどの様な時間経過でどれ位の分子数が活性化されると細胞の形態変化や細胞接着・運動性等との関係するのかは未だ不明な点が多い。これらを明らかにするために、生きた細胞中で低分子量G蛋白質の活性化状態や動的振る舞いを蛍光エネルギー移動法(FRET)を用いて可視化する事を目的としている。今年度は(1)蛍光色素や蛍光蛋白質が目的のイメージングに適しているように顕微鏡を開発、(2)H-Ras組換え体への蛍光色素(IC5)の特異的な部位(Cys118)への導入や、(3)GTPの蛍光色素の標識化(Cy3-GTP)を行い、(4)G蛋白質の活性化状態の可視化に成功、さらにプレリミナリー結果ではあるが(5)GTP結合Rasの動的構造多形成を示唆するIC5-RasとCy3-GTPのFRETを観察し、さらに(6)活性化状態のTMR-RasとRafとの動的な相互作用を1分子レベルで観察した。細胞中のどの様な場所でどの様な時間経過での起こる変化なのかはin vitroの実験結果だけでは未だ解らないが、生きた細胞を用いてRaf-1のEGF刺激に対する動態を蛍光蛋白質GFPの変異体であるYFPとのキメラ蛋白(YFP-Raf-1)を用いてイメージングし、EGF刺激後の細胞質から膜に移行する過程を観察することも出来てきたので、この技術を応用して低分子量G蛋白質の細胞内動態もこれから解明出来るであろうという目処は立ってきた。将来的には細胞の形態変化等を追従しながら低分子量G蛋白質の動態との関係を明らかにしたい。
慢性呼吸器疾患を併存する糖尿病患者のセルフケアを支援するための援助指針の開発

慢性呼吸器疾患を併存した糖尿病患者のセルフケアの困難と調整過程を明らかにすることを目的に研究を行っている。当初、慢性閉塞性肺疾患と間質性肺炎をもつ糖尿病患者を対象に半構成面接を考えていたが、研究者会議で、糖尿病を併発する成り立ちが異なることから体験の違いが予測され、まずは我が国で増加している慢性閉塞性肺疾患患者を対象に研究を行うこととなった。所属大学、研究協力施設の倫理審査を経て、3月までに3施設で、7人の慢性閉塞性肺疾患をもつ糖尿病患者に半構成性面接を行った。現在、逐語録の作成中で、今後分析予定。各施設で対象者が少なく、現在、インターバルを置き、7月に対象者の再確認を行い、研究協力施設の拡大を検討し、予定の15人まで面接を行う予定である。<現在までの結果面接メモの整理から>対象者は、COPD病期II期の対象者は、60歳台男性2人、70歳台男性2人、80歳台男性1人、COPD病期IIIの対象者は、70歳台男性2人(2人とも酸素不使用)であった。COPDII期の5人は、日常生活動作による呼吸困難はなく、糖尿病とCOPDは関連しない病気ととらえていた。COPDに対して、内服、咳嗽の誘発予防を行い、医師への信頼が強いが、悪化に対して不安を抱いていた。一方、糖尿病についてはHbA1c8.0 %6.5%であり、医療者から糖尿病の指導はほとんど受けず、療養への取り組みが曖昧であり、2つの疾患をもつことで困難があるという認識は低いが、COPDの症状が落ち着いているので糖尿病の合併症を恐れ、血糖をよくしたいという希望が聞かれた。COPDIII期の2人からは、呼吸困難感があり、食欲のない場合の糖尿病の管理が難しいという語りが聞かれた。現在までのインタビューから、COPDの病期に応じて、セルフケアへの取り組みの余裕の違い、糖尿病のセルフケアが異なることが予測された。所属施設での倫理審査通過に時間がかかり、そのため研究協力施設での倫理審査が遅れ、データ収集が予定よりも遅れているため、逐語録作成費などの謝金相当の支出が次年度会計に繰り越されたため。
HDLによる新規動脈硬化症診断・治療のトランスレーショナルサイエンスの実践

本研究は、HDLペプチド(ApoA-I模倣ペプチド、FAMP)を用いて、診断と治療法の両面から計画されている。診断法については、昨年、68Ga-DOTA-FAMPのラベリングが効率よく行われるように方法を改良し、効率を高める改良法を見出し、さらに検討中である。治療法については、FAMPを改良し、さらに強力な抗動脈硬化作用を持つペプチドの開発し、改良型FAMPと名付け、昨年、細胞実験や動脈硬化マウスモデルにおいて、従来型FAMPより、Cholesterol Efflux増強効果が強力であることを見いだした。今年は、改良型FAMPの効果のメカニズムとして、細胞実験では、プロブコールにより刺激したマクロファージ化させた細胞を使用した実験において、Cholesterol Efflux効果の大部分はATP-bindingcassette transporter-1を介していることを見いだした。このことは、従来型FAMPのメカニズムと同様であった。また、改良型FAMPの多面的効果として、細胞アポトーシス抑制効果についても検討したが、抑制効果は見られなかった。次に、高脂肪食負荷ApoEノックアウトマウスモデルを使用した。このモデルマウスでは、大動脈に動脈硬化が顕著に起こるため、改良型FAMPの抗動脈硬化作用をスタチンと比較検討した。また、改良型FAMPとスタチンとの併用による相加または相乗効果についても検討した。改良型FAMPの抗動脈硬化作用はこのモデルにおいて強力であった。しかし、スタチンとの併用効果については、抗動脈硬化作用の違いがわずかであったため、スタチンの投与量などの実験条件を検討し、さらに実験を継続中である。FAMPを大量に使用するため、多くの材料・資金が必要である。また、改良型FAMPの効果は見いだしたが、メカニズムの詳細な検討に手間を取っている状況である。FAMPを利用した診断法については、臨床研究法に沿った申請の必要性にて、さらによりよい方法を検討する。また、改良型FAMPのメカニズムの検討については、スモールスケールの実験で検討できないか模索中である。本研究は、HDLペプチド(FAMP)を用いて、診断と治療法の両面から計画されている。診断法については、68Ga-DOTA-FAMPのラベリング中の構造変化を検討した。68Ga-DOTA-FAMPはPET分子イメージングによる動脈硬化プラークの検出のプローブである。ラベリングが効率よく行われるように方法を改良することとした。幾つかの方法を改良し実施、また、そのラベリング中の構造変化を検討したところaggregationが起こっており、エタノールを加えるとそれを抑制することがわかり、効率を高める改良法を見出した。治療法については、FAMPを改良し、さらに強力な抗動脈硬化作用を持つペプチドの開発し、改良型FAMPと名付けた。改良型FAMPは、細胞実験においてCholesterol Efflux増強効果が従来型FAMPよりも強力であることを単球・マクロファージ測定により確認した。また、動脈硬化マウスモデルを使用し、Cholesterol Efflux増強効果(efflux study)、代謝への影響(turn over study)や逆転送系への効果(RCT study)を検討した。改良型FAMPは、従来型FAMPよりもコレステロール逆転送系の増強効果が強力であることを見出した。FAMPを利用した診断法について、FAMPによる動脈硬化イメージングの研究は、早期探索的臨床研究(マイクロドーズ試験)が臨床研究審査委員会承認済みで、今年度よりオープン試験として実施する予定であった。しかし、人を対象とする医学系研究に関する倫理指針の改訂により、治験として再度、臨床研究計画を立て直し申請することとした。したがって、その間、更なるラベリング効率の良い方法を見出し報告し、また、次年度予定であった改良型FAMPを今年度に作製し、実験を行い従来型FAMPよりも作用が強いことを確認することが出来たため、全体としてはおおむね順調に進展している。

FAMPを利用した診断法については、人を対象とする医学系研究に関する倫理指針の改訂により、治験として再度、臨床研究計画を立て直し申請する準備をしているところである。また、改良型FAMPは、作製に成功し、従来型FAMPよりもコレステロール逆転送系の増強効果が強力であることがわったた。したがって、今後は、実際に動脈硬化退縮作用を認めるか動脈硬化マウスモデルにより確認し、従来型FAMPよりも強力であるのかのメカニズムについて検討する。FAMPを利用した診断法については、臨床研究法に沿った申請の必要性にて、さらによりよい方法を検討する。また、改良型FAMPのメカニズムの検討については、スモールスケールの実験で検討できないか模索中である。