hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
N-Sアシル基転位反応を基盤とする新規ペプチドライゲーション法の開発

ペプチドチオエステルを合成ブロックとする種々の蛋白質合成法が報告されている.本研究ではCys残基におけるN-Sアシル基転位反応を基盤とする新しいペプチドチオエステル調製法を開発した.既知のチオエステル前駆体であるCys-Proエステル構造に基づき, Cys-Pro-Cys配列を見出した.これは蛋白質性の構造のみからなり,組換え蛋白質として調製可能である.また, Pro残基の代わりのN-置換Gly残基を導入するとチオエステルへの変換反応が格段に向上することを見出した.ペプチドチオエステルを合成ブロックとする種々の蛋白質合成法が報告されている.本研究ではCys残基におけるN-Sアシル基転位反応を基盤とする新しいペプチドチオエステル調製法を開発した.既知のチオエステル前駆体であるCys-Proエステル構造に基づき, Cys-Pro-Cys配列を見出した.これは蛋白質性の構造のみからなり,組換え蛋白質として調製可能である.また, Pro残基の代わりのN-置換Gly残基を導入するとチオエステルへの変換反応が格段に向上することを見出した.ペプチドセグメントを縮合するライゲーション法による種々の長鎖ペプチド合成法が報告されている.これらには共通の合成ブロックとしてペプチドチオエステルが用いられている.これまでにカルボキシ末端にシテイニルプロリルエステル(CPE)基を有するペプチドが自発的にペプチドチオエステルに変換することを見出している.本研究ではエステル基を有さない自動活性化型ペプチドを用いる新規ライゲーション法の開発を目的としてる.今年度は,あるモデルペプチドのカルボキシ末端にCys-Proに続いた3残基のランダムな配列を有するペプチドライブラリーを構築し,Cys-ペプチドとのライゲーション反応を指標として,反応性配列の探索を行った.その結果,Cys-Pro-CysあるいはCys-Pro-Ser配列を有するペプチドが,効率は非常に悪いながら,中性条件下でCys-ペプチドと反応し,ライゲーションが進行することを見出した.さらに,反応条件の検討を行ったところ,0.1M塩酸あるいはヘプタフルオロ酪酸中で加熱することにより,20%程度の収率でcyclo(-Cys-Pro-)の側鎖チオール基上にペプチドチオエステルが形成されることを見出した.この反応は2回の連続したN-Sアシル基転位反応と引き続くアミノ基とチオエステルの反応により,CPE基と類似の反応機構によって,ジケトピペラジンチオエステルが形成されるものと推測される.ここで見出した配列は蛋白質性の構造のみからなり,大腸菌などを用いて調製される組換え蛋白質に適用できると考えられ,その応用が期待される.ペプチドセグメントを縮合するライゲーション法による種々の長鎖ペプチド合成法が報告されている.これらには共通の合成ブロックとしてペプチドチオエステルが用いられている.これまでにカルボキシ末端にシテイニルプロリルエステル(CPE)基を有するペプチドが自発的にペプチドチオエステルに変換することを見出している,また,昨年までにエステル基を有さないシステイニルプロリルシステイン(CPC)配列を有するペプチドが酸性条件下で分子内反応により,CPEペプチドと同様にジケトピペラジンチオエステルへ変換されることを見出している今年度は,チオエステル形成アミノ酸残基として,グリシン残基とロイシン残基の後にCPC配列を導入し,反応を比較した.ともに,ヘプタフルオロ酪酸中で加熱することにより,20%程度の収率でcyclo (-Cys-Pro-)の側鎖チオール基上にペプチドチオエステルが形成された.また,ともにジケトピペラジン骨格上でエビ化が起こったが,次のライゲーション時に外れるため問題はない.しかし,ロイシン残基部位でのチオエステル化ではラセミ化が進行し,これを防ぐための検討が必要であることが判明したまた,CPB基を改良し,プロリン残基の代わりにザルコシン(N-メチルグリシン)誘導体を導入するとチオエステルへの変換効率が向上することが判明した.さらに改良を進め,メチル基の代わりにアルキル鎖を伸ばしたもの,あるいはベンジル基とすることにより,より反応性が向上することが判明した.この骨格では反応性だけではなく,CPE基と比較すると,C末端側の構造をチオエステルに残すことが可能なため,現在その特性を生かした研究開発を進めているペプチドセグメントを縮合するライゲーション法による種々の長鎖ペプチド合成法が報告され,これらには共通の合成ブロックとしてペプチドチオエステルが用いられている.これまでにカルボキシ末端にシテイニルプロリルエステル(CPE)基を有するペプチドが自発的にペプチドチオエステルに変換することを見出している.また,昨年までにエステル基を有さないシステイニルプロリルシステイン(CPC)配列を有するペプチドが酸性条件下で分子内反応により,CPEペプチドと同様にジケトピペラジンチオエステルへ変換されることを見出している.今年度は,CPC配列を有するペプチドのチオエステル形成反応について,詳細に検討したが,収率の向上,ラセミ化の抑制には至らなかった.しかし,エステル構造を含まない遺伝子にコード可能なアミノ酸配列を有するペプチドから純粋に化学反応のみでペプチドチオエステルが得られることがわかったことは,今後の蛋白質合成法の展開のために大きな一歩である.また,CPE基を改良し,プロリン残基の代わりにN-置換グリシン(Gly)を導入するとチオエステルへの変換効率が格段に向上することが判明した.

これはCys-N-置換Gly間の配座が,よりcis構造が安定であるためだと考えられる.また,この骨格では反応性だけではなく,CPE基と比較すると,GlyのN-置換基として種々の構造を導入することが可能であり,これはチオエステル化に伴い脱離しない.今後の課題として,蛋白質に特異的なリガンドを導入することで目的蛋白質に選択的かつ蛋白質上の部位特異的なラベル化反応へ研究開発を進めている.
拡張されヘテロ原子が埋め込まれた新しいフラーレンの創製

フラーレンは、炭素のみで構成される球状分子であり、半導体材料や生理活性物質としての応用が大きく期待されている。これまでは、入手容易なフラーレンの外側へ官能基を付加させることによって、その性質の利用が試みられてきたが、既存のフラーレン骨格を更に拡大することが出来れば、新しい性質の発現が期待でき、その応用への可能性は益々膨らむものと期待される。本研究では、温和な条件下での有機化学手法により、既存のフラーレンの骨格を拡大し、より大きなフラーレンを合成することを目的としている。更に、フラーレンにヘテロ原子を埋め込む手法を開発すること、ならびに、大きな内部空間を利用することを計画している。
Site StripとStrip mutansによる新しいう蝕罹患性の評価

はじめに,基礎的検討としてプラーク中のミュータンス連鎖球菌群の量的評価をSite Strip(以下SS)で行うにあたり,採取プラーク量(肉眼的判定量)とSSの判定値について,24時間の歯口清掃停止後,ヒト口腔より採取した同一のプラークを6ないし8つに分割し,検討した結果,肉眼所見で4倍以上の差があり,SM寒天培地を用いたCFUで1オーダーの差がみられるような症例においても,SSの判定値にはほとんど差が認められなかった。そこで,平成11年度には,成人125名(21歳から25歳)を対象にSS(口腔内の隣接面4部位より採取)およびStrip mutans(以下SM)の両法によりミュータンス連鎖球菌群の量的評価を行い,あわせて口腔診査を行った。この結果,以下の結論を得た。1,同一口腔内のSSの4部位の評価値のうちの最高値を用いることにより,SSはSMと同様に一口腔の指標として有用である。2,被検歯面の齲蝕経験とSSの評価値との間には関連性が認められた。さらに,平成12年度は,0歳から6歳までの小児189名を対象に成人の場合と同様に両法を応用し,あわせて口腔診査を行い,検討を試み,以下の結論を得た。1,成人の場合と同様に,一口腔の指標としてSSの最高値に有用性が認められ,また,通常の口腔診査では捉えにくい隣接面の状況を簡便に把握出来る可能性が示唆された。2,0から2歳までのSSの有所見者,SMの有所見者および齲蝕罹患者の月齢の増加による推移について累積度数を求め近似曲線により検討を行ったところ,SSの有所見者,SMの有所見者,齲蝕罹患者の順に推移する現象が認められた。以上より,低年齢児の齲蝕リスクを考慮する際には唾液よりもむしろブラークを用いたほうが有用性が高いことが考えられた。基礎的検討とし,プラーク中のミュータンス連鎖球菌群の量的評価をSite strip(以下SS)で行うにあたり,採取プラーク量(肉眼的判定量)とSS結果について,同一のプラーク(24時間の歯口清掃停止後・ヒト口腔より採取)を6ないし8つに分割し,検討を加えた。その結果,肉眼所見で4倍の差があり,SM寒天培地を用いたCFUでみると1オーダーの差がみられるような症例においても,SSの評価にはほとんど差が無かった。そこで,成人125名(21歳から25歳)を対象にSS(口腔内の4部位から採取)およびStrip mutans(以下SM)により,ミュータンス連鎖球菌群の量的評価を行い,あわせて口腔診査を行った。1,いずれの部位でも,各SSのスコアの割合は、0>1>2>3の順で,部位差はみられなかった。2,両法の成績,同一口腔内ではSMのほうが多くの例で高いスコアであった。両スコアの関連性は、いずれも約0.5の相関係数を認めた。また,SSの最高値とSMの間では比較的高い一致率を得た。3,両法の成績と一口腔におけるう蝕経験との関連については、DT,DS,DMFT,DMFSのいずれにおいても,SSの最高値のほうがSMよりやや高い相関性を得た。4,局所におけるう蝕歯面,修復歯面及び健全歯面の各SSスコアの分布はう蝕歯面では0が最も少なかったのに対して,修復歯面及び健全歯面では0が最も多く,特にう蝕歯面は他の歯面と異なった傾向を示した。
諏訪湖と十三湖の長期結氷記録の解析による冬季気候変動と地球温暖化の実態解明

長野県諏訪湖では、厳冬期に氷が鞍状に隆起する「御神渡り」現象が起こるが、15世紀中頃以降570年以上に及ぶ連続的な湖の結氷・御神渡り記録が諏訪神社等に保存されており、長期的な気候変動を解明する資料として価値が高い。青森県十三湖においても、1705年1860年の江戸時代におけるほぼ毎年の結氷・解氷記録が「弘前藩庁日記」に記載されていた。本研究では長野県と青森県の長期的な結氷記録を基に、日本における冬季の気候変動の実態を明らかにするとともに、近年の気温上昇が湖の結氷・御神渡期日の遅延や発生頻度の激減に及ぼす影響を気象データから解析し、地球温暖化や湖水質・周辺環境変化との関連について考察する。
水中衝撃波を利用した血流内ナノ薬物粒子搬送用含気マイクロカプセル破壊機構の解明

本研究課題のDDSへの応用に当たり重要な検討項目として,1.DDSの際に重要となる血管壁や血栓近傍でのカプセルまたは細胞への刺激2.衝撃波によるカプセル破壊および細胞破壊や刺激の数理シミュレーション技術の確立の2つがある.それぞれに関する結果として1.血管内皮の培養細胞に水中平面衝撃波を作用させたところ,細胞の増殖能が増すことが示された.これから,例えば,腫瘍治療のためのDDSの際の衝撃波が抗腫瘍効果を低減させてしまう可能性も示されるが,本基礎的研究からは,圧力の立ち上がり周波数や圧力レベルによって.増殖能が変化することがわかったため,これらのパラメータを制御することで,薬物や遺伝子徐放のカプセル破壊のための衝撃波と細胞増殖のための衝撃波のパラメータの同時の最適化を図ることができると考えられる.2.これまでの研究により開発されている理論の球シェルモデルを拡張し,周囲流体,細胞膜,細胞内部流体の3つの構造からなる半球状の細胞モデルを構築し,有限要素法を用いた数値計算から水中での圧力波や細胞膜・内部構造での応力波の伝播を解析し,その結果,平面衝撃波の立ち上がり周波数が高いほど,細胞膜上での応力波の大きさが大きくなり,結果として細胞への刺激が増すことがわかった.また,実用のための開発研究として,平成15年度までの基盤研究(B)に引き続き,各種の衝撃波生成法としては1.レーザを用いた衝撃波生成法2.よりサイズ径の小さい気泡内包マイクロカプセルの試作とその力学的特性の2つについて検討を行ったが,1に関しては,高出力のYagレーザによって衝撃波生成は行われたが,カテーテルへの応用を考え光ファイバーを用いたが光カップリングの損失がかなり大きく衝撃波生成の安定性がよくなかった,したがって,ファイバーを通さない直接入射の方法に変更した.2については,実験室レベルでは,直径が20-30μm程度の気泡,液体,カプセル壁の3層構造を作成することに成功した.このカプセルは,これまでの平成15年度までの研究に比べて直径が約30%程度となり,臓器でいうならば膀胱に適用できるサイズまで小さくすることに成功した.本研究課題のDDSへの応用に当たり重要な検討項目として,1.DDSの際に重要となる血管壁や血栓近傍でのカプセルまたは細胞への刺激2.衝撃波によるカプセル破壊および細胞破壊や刺激の数理シミュレーション技術の確立の2つがある.それぞれに関する結果として1.血管内皮の培養細胞に水中平面衝撃波を作用させたところ,細胞の増殖能が増すことが示された.これから,例えば,腫瘍治療のためのDDSの際の衝撃波が抗腫瘍効果を低減させてしまう可能性も示されるが,本基礎的研究からは,圧力の立ち上がり周波数や圧力レベルによって.増殖能が変化することがわかったため,これらのパラメータを制御することで,薬物や遺伝子徐放のカプセル破壊のための衝撃波と細胞増殖のための衝撃波のパラメータの同時の最適化を図ることができると考えられる.2.これまでの研究により開発されている理論の球シェルモデルを拡張し,周囲流体,細胞膜,細胞内部流体の3つの構造からなる半球状の細胞モデルを構築し,有限要素法を用いた数値計算から水中での圧力波や細胞膜・内部構造での応力波の伝播を解析し,その結果,平面衝撃波の立ち上がり周波数が高いほど,細胞膜上での応力波の大きさが大きくなり,結果として細胞への刺激が増すことがわかった.また,実用のための開発研究として,平成15年度までの基盤研究(B)に引き続き,各種の衝撃波生成法としては1.レーザを用いた衝撃波生成法2.よりサイズ径の小さい気泡内包マイクロカプセルの試作とその力学的特性の2つについて検討を行ったが,1に関しては,高出力のYagレーザによって衝撃波生成は行われたが,カテーテルへの応用を考え光ファイバーを用いたが光カップリングの損失がかなり大きく衝撃波生成の安定性がよくなかった,したがって,ファイバーを通さない直接入射の方法に変更した.2については,実験室レベルでは,直径が20-30μm程度の気泡,液体,カプセル壁の3層構造を作成することに成功した.このカプセルは,これまでの平成15年度までの研究に比べて直径が約30%程度となり,臓器でいうならば膀胱に適用できるサイズまで小さくすることに成功した.本研究では超音波による含気マイクロカプセル破壊型DDSの欠点を補うため,衝撃波をこのカプセル破壊に利用して位置制御ならびに封入されたナノ薬物粒子導入の向上に関する基礎的研究を行う.これまでの研究実績を生かして,衝撃波管または超音波素子で発生させた平面衝撃波を水中内の静止・移動している含気マイクロカプセルに作用させ,効率的カプセル破壊のための最適な圧力レベルや衝撃マッハ数などの条件を理論的・実験的に探り,実用にむけた実験条件の比較・検討を行った.(1)衝撃波管を用いた分散粒子中での平面衝撃波による曲率弾性壁近傍でのバブル変形の挙動の観察九州工業大学に既設の衝撃波管装置を用いて平面衝撃波を発生させ,管端部分に備え付けられた試験部においてゼラチンの一定の曲率をもつ2次元の弾性壁を製作し,この近傍に空気ポンプと電磁弁により生成させたサブミリスケールの気泡を生成させ,この気泡に対して衝撃波を作用させる.ゼラチン壁の弾性および曲率による気泡変形挙動の変化を高速度カメラ(フレーミング管)を用いて観察し,画像解析を行う.この実験では,気泡(二酸化炭素や窒素)および分散粒子の大きさや材質による衝撃波の減衰や気泡変形挙動への影響を調べる.

次に,同じ曲率を持つ壁面で上面を製作し,ミリサブミリスケールの擬似的なカプセル内部を模擬し,内部に気泡を封入して上記と同様な方法で,変形挙動を観察する.その結果,気泡の変形挙動と壁の性質を関連づけることができた.(2)マイクロカプセルの製作(含気カプセルの製作)細胞を対象とした大きさ(数十μm200μm)のマイクロカプセルをゲル化物質から製作する.なお,内部に液体を封入し,既設のマイクロマニュピレーションシステムを用いて,内部にCO_2ガスを流量制御しながら入れ,微小気泡をカプセル内部に入れる.その結果,含気カプセルを顕微鏡上製作する際,マニュピレーションからの気液混合封入をガス圧及び気液の混合比を最適化することで均質に製作できることを示した.また,同時にカプセルの素材についても詳細な検討を行い,カプセル膜の弾性率を数値計算および実験から同定を行い,カプセルの化学組成とへ壁の弾性率を関連づけることができた.本研究では衝撃波をカプセル破壊に利用して,位置制御ならびに封入されたナノ薬物粒子導入の向上に関する基礎的研究を行う.そのため,衝撃波管または超音波素子で発生させた平面衝撃波を水中内の静止・移動している含気マイクロカプセルに作用させ,その変形挙動ならびに破壊挙動の観察を高速度フレーミングカメラおよびダブルパルスレーザを用いたPIVを用いて解析し,同時に既に開発した衝撃波作用時の細胞の変形挙動の数理モデルを用いてマイクロカプセルの変形挙動の解析を行う.同時に,効率的カプセル破壊のための最適な圧力レベルや衝撃マッハ数などの条件を理論的・実験的に探り,実用にむけた実験条件の比較・検討を行う.本年度に行われた結果をまとめると(1)衝撃波マイクロカプセルの試作とカプセル径の細粒化1.カプセル膜,内部液体(水),気泡(空気)の3層からなるマイクロカプセルを製作するに際し,カプセル材料の組成による弾性率の変化とそのカプセル製作の可能性を明らかにし,現段階では50μmの衝撃波DDS用カプセルを製作することができた.2.医療応用するにあたり,本カプセルを母船とすることによりナノ粒子の配送を可能となる(2)衝撃波による曲率壁近傍での気泡変形挙動解析1.カプセル壁に見立てたゼラチン壁の半円筒モデル近傍にある気泡に衝撃波を作用させて,その変形挙動について調べた結果,弾性率によってその変形の最大速度(貫通速度)に大きく依存することがわかった.また,曲率によっても最大速度が大きく変化することがわかった.らは,この母船としての気泡マイクロカプセルの中にナノ粒子を封入し,平面衝撃波やレーザ起衝撃波を発生させて,DDSとしての機能性を調べるための基礎的な検討を行う予定である.本研究では衝撃波をカプセル破壊に利用して位置制御ならびに封入されたナノ薬物粒子導入の向上に関する基礎的研究を行う.そのため,(1)ナノ粒子を含む含気マイクロカプセルの変形挙動の数値解析,(2)再生医工学へ応用への検討を行い,その内容と結果は以下のようになった.(1)ナノ粒子を含む含気マイクロカプセルの変形挙動の数値解析開発された数値流体力学(CFD)計算コードを用いて1個のカプセルを伝播する衝撃波伝播のシミュレーションを,内部に気泡および粒子がある場合に拡張し,その伝播および気泡変形を数値予測する.
1960年代の研究-生活文化と意識における変容の国際比較

本研究では、主に人びとの生活そのものにおける1960年代の特性にその焦点をあて、そこにおける生活・意識の変容が蒙ったであろう様々の影響を、一方では科学技術の発展などとのある種物質的な関係、他方では大衆社会化や消費社会化などによるより抽象的な作用のうちに探究した。これらの多彩な観点からなされた研究は、本研究の分担者すべてに対して、そこで実際に同時代を経験しながら、この時代の息吹を伝える証言として、60年代にさまざまの学問領域を背景にしながら行われた数々の分析の重要性を知らしめることとなった。これは本研究の問題意識の中核に、ふたつの主題を形成するところとなった。すなわち、何よりもまず人びとの生活そのものを知ろうとすることと、そして同時にこの生活とそこで発展しつつあった諸科学-人文・社会諸科学を含む-との深部での相関関係を明らかにすることである。上記の問題意識を持ちながら、研究代表者および分担者は各自の研究主題に基づき報告論文を作成した。以下にその表題を報告する。「《マクルーハン》とはなんであったか」(富永)、「『"ふたり"の60年代』に向けて」(斎藤)、「60年代と身体の未来」(田中)、「分裂病の60年代」(北垣)、「『沈黙の春』とサイボーグの60年代」(遠藤)、「牛乳神話の形成」(藤原)、「教育と人間の60年代」(前川)、「1960年代の『大学闘争』のもたらしたもの」(白鳥)、「《言葉と物》の60年代」(葛山)、「1960年代の日米繊維摩擦の歴史的意義」(籠谷)、「三島由紀夫自決・再考」(大澤)、「60年代日本精神誌」(山室)。1960年代における生活世界の変化は、われわれが想像した以上に大きなものであり、また広い範囲にわたって確認できるものでもあった。それはとりわけわが国においては「流体化」という言葉でもって呼ぶことができるであろう。つまりエネルギーが石炭(個体燃料)から石油(液体燃料>へと変化するが、この変化は太平洋ベルト地帯への人間の集中的な移動、自動車の普及などと並行して進み、さらには移動してきた人間の居住空間としての郊外の開発、その内部での電化製品(とりわけテレビと洗濯機)の普及などをもたらすことにもなる(1965年には普及率が95パーセントにまで達するテレビは、活字による情報伝達が電波によるものに変わるという点で、これもある種の「流体化」にほかならない)。世代にかんしていうなら、いわゆる「団塊の世代」が10代から20代はじめを生きた時代であったという点が注目できるところである。彼らは音楽関係の電器製品を購入する消費者として、また50年代後半からはじまったテレビの視聴者やマンガの読者として、生活様式の大きな変化の影響を直接に受けるとともに、やがて70年代へと受け継がれてゆくことになる新たな生活意識を創り出しもした。しかしまた、生活が安定し快適で便利なものになる変化の他方で、ある種の平板化が進んだこともいなめない。ここから生じるある種の不安と不満は1968年の世界各地での学生の叛乱とどこかでつながっていたはずである。サブ・カルチュアの拡大や学生の叛乱と密接な関係にあるのが教育・研究の世界における変化であった。これについてはさらに個別の研究を待たなくてはならないが、とりあえずはふたつのことを指摘しておける。まずはテレビやマンガなど大衆文化の拡大がその裏側では従来の「教養」の衰退あるいは変容という事態を惹き起こしたということであり、もうひとつは学問がその対象よりはむしろ方法・視点について過去のそれとは大きく変わりはじめたということである。こうして伝統的な生活様式とそれにまつわる意識は、この時期にあらゆる点で大きく変貌したのであった。

本研究の最終年度にあたった今年度は、前年までの研究活動の蓄積に基づいて、各員の研究成果の最終的な総合作業を進め、さらにその公表をはかった。これらの研究は主題のとおり60年代における生活様式、生活意識、生活環境を主には日本社会を対象に進められたが、その題材は代表者・分担者それぞれに多岐にわたった。この多彩な共同研究から浮かび上がったのは、「新生活が生成する」場としての60年代であり、しかし同時にその新生活が孕む空洞がすでにその姿をあらわしつつもあったようなこの時代の特異性であった。60年代のまとうこのふたつの性状は主題の違いを超えて研究代表者・分担者たちによって一致して認められたものであり、多様な視角からこの性状を包括的に捉えようというのが本年度の課題であった。これを目的として、定期的な研究会における口頭発表を重ね、各分担研究領域に関し、その問題設定の正確さと分析の方法の有効性について、相互に検討を進めた。そしてその一方で、60年代という時代について、これまでの研究活動の中で発見されてきた新たなる問題意識について、国内外の研究者を研究会へ招聘し、より広範囲な意見交換を試みるとともに、本研究の成果についての第三者的な点検の機会をつくるようにした。また、昨年度までに集められた第一次資料の整理も進めており(アナログ音源のデジタル化、貿易交渉史料の目録作成)、これは次年度以降にも継続して広く公開可能な形にすることも目指している。そのうえで、これらと平行して昨年度から引き続いてニューズレターを発行し、研究活動の成果の迅速な公開に努める媒体としてきたが、それに加えて、研究代表者および分担者らによる論文を集成する研究成果報告書を一般書の形でも刊行する予定であり、その打合わせの場を設け、学術的な質はもとより、より広く社会に研究の成果を伝えることの出来る報告書となるよう努力している。
ドライバの認知的・身体的特性に基づく間接型運転支援システムに関する研究

本研究は,情報提供のみを行うことでドライバ自身に判断を行わせて安全な操作を促す間接型運転支援システムを対象とする.ドライビングシミュレータ実験により,『どのように情報提示を行えばドライバにわかりやすいか?』,『システムを積極的に使いたくなるような情報提示法とは?』,『負担の少ない情報とは?』といったことを明らかにした.さらに,本研究で得られた知見に基づく新しいインタフェースを提案した.本研究は,情報提供のみを行うことでドライバ自身に判断を行わせて安全な操作を促す間接型運転支援システムを対象とする.ドライビングシミュレータ実験により,『どのように情報提示を行えばドライバにわかりやすいか?』,『システムを積極的に使いたくなるような情報提示法とは?』,『負担の少ない情報とは?』といったことを明らかにした.さらに,本研究で得られた知見に基づく新しいインタフェースを提案した.H21年度の研究では,「触力覚情報に対する知覚特性の解明」というサブテーマについて研究を行い,以下の成果が得られた.任意の操舵反力を提示可能なステアリング型の触力覚インタフェースを含むドライビングシミュレータを用いて被験者実験を行い,操舵反力トルクゲインの違いが運転行動および主観評価に与える影響について検証した.運転者が周期操舵を行う状況としてパイロンスラローム実験を行った結果,路面摩擦係数が小さくなることで運転が困難になるほど,操舵反力トルクが極端に小さくなる場合に車両挙動の安定性が低下するという結果が得られた.主観評価においても操舵反力トルクが極端に小さい車両が運転し難いという傾向にあった。また,運転者がステアリングホイールを保持する状況として定常円旋回実験を行った結果,パイロンスラローム実験とは異なり,操舵反力トルクの違いが車両挙動に与える影響はほとんどなかったが,操舵反力トルクが極端に小さくなる場合には精神的負担になるという結果が得られた.以上より,車両挙動の安定性という観点からは,操舵反力トルクが極端に小さいと悪影響を与え,大きくなればなるほど安定性が増すという結果が得られた.主観評価結果も概ね実験結果を裏付けるものとなったが,一部の被験者から「ハンドルが重すぎると思うように動かせない」といった意見も出ており,操舵反力トルクゲインが身体的負担に与える影響については更なる検証が必要である.車両状態を反映した触力覚情報提示系を有する間接型運転支援システムおいて,本年度得られた知見に基づく操舵反力トルクゲインの設定を行うことで,運転者にとってより容易かっ確実に車両状態を把握できるような操舵反力提示が期待できる.H22年度は,間接型運転支援システム使用時における動機付けを明らかにするというサブテーマを中心に研究を行った.なお,安全運転を促すことを目的とした間接型運転支援システムではなく,省燃費運転を促すことを目的とした間接型運転支援システムを対象とした.本研究では,1)パーセンタイルスケジュールを用いることで運転者の運転技能に応じた燃費の目標値を提示する,2)1分ごとの燃費を目標値と比較することで効力期待を高める,3)燃費目標値の難易度を運転者自身で設定できる,4)瞬間燃費,1分燃費,目標値といった量的KR(Knowledge of Results)と,通算燃費と過去5分間の目標達成履歴という質的KRの二種類の情報提示を運転者自身で切替えることができる,といった特徴を有する間接型運転支援システムを提案した.このシステムを実装したドライビングシミュレータ実験により,間接型運転支援システム使用時における動機付けならびに運転行動結果に関して以下に示す結果が得られた.A)提案システムの提示によって従来の燃費計だけでは省燃費運転を行わない運転者に対しても省燃費運転が促されうる,B)運転者自身が難易度を選択できる場合には,より難しい難易度設定を好む傾向にある,C)従来の燃費計よりも提案システムの方を活用する,D)目標値を提示することで努力しようという動機付けが生じる,E)一部の運転者は,運転の習熟が進むにつれて量的KR情報の提示から質的KR情報の提示へ移行する,F)難易度設定や表示の切替操作は精神的負担にはならない.以上より,運転者に難易度や提示する情報の種類を選択可能にするという仕組みが,省燃費運転行動をより促しうることがわかった.この結果は,安全運転を促すことを目的とした間接型運転支援システムに対しても適用できることが期待される.このシステムでは,前方障害物との衝突を回避するために必要な減速度である衝突回避減速度(DCA : Deceleration for Collision Avoidance)を計算し,DCAの値に応じてバーが伸縮する視覚情報提示と,閾値を超えると警報が鳴る聴覚情報提示を行う.DCAの値と運転者が踏むべきブレーキペダルの操作量は相関が高く,この視覚情報提示系は生態学インタフェースを備える.ドライビングシミュレータ実験により,DCAに基づくFOCWS使用時において,1)自発的な安全運転が促されて衝突事故の危険性が低減する,2)システムを利用することで安全運転の技術向上に励むことができるといった内発的動機付けが生じうる,ことが確認された.しかし,メータディスプレイ上にDCAの視覚情報提示を行うことは視認負荷が高いという結果も得られた.そこで,DCAの値に応じた色変化枠をウインドシールドディスプレイ(WSD : Windshield Display)上で前方障害物にオーバーレイする形で提示する視覚情報提示システムを提案した.ドライビングシミュレータ実験により,メータディスプレイ内にDCAのバー表示を行うシステムを比較した結果,1)WSDを用いることで衝突リスクの認知が早まり回避行動も早まる,2)WSDを用いるシステムは視認負荷が少ない,という利点が確認された.ただし,欠報時には,WSDを用いたシステムの場合に回避行動が遅れてしまう可能性があるという結果も得られた.
ATP受容体とATP感受性カリウムチャンネルによる陣痛制御と早産治療への応用

ATPは子宮収縮の促進作用があり子宮平滑筋において分子生物学的にATP受容体の存在が報告されたが、その収縮促進機序は明らかではない。我々は子宮収縮の周期性に関与している非選択性陽イオンチャンネル(以下NSCC)を報告してきたが、今回ATP受容体の電気生理学および薬理学的性質と収縮制御における役割を検討した。実験は妊娠18-21日のラット子宮より単離した平滑筋細胞からパッチクランプ法により電流を記録した。ATP(0.01-1mM)により活性化された電流は矩形電流で膜電位-40mVでは10-500pAの大きさであることより、妊娠子宮には高密度のATP受容体が存在することが推測された。電流は細胞外Na濃度に依存しており、阻害剤である100μMのスラミンとPPADSにより抑制されP2X受容体電流と考えられた。P2X受容体の1価イオンの透過性はCs>K>Li>Naの順でありNSCCとは異なっていた。この電流はNSCCと同様に静止電位-50mVにおいて内向きであることよりペースメーカー電位発生機序と推測された。また、細胞外Mg0.01-10mMの投与によりこの電流は濃度依存性に抑制されることより、Mgの子宮収縮抑制機転と考えられた。妊娠ラット子宮平滑筋細胞にはP2X受容体が存在し、陣痛の周期性制御に関与しマグネゾールの子宮収縮抑制機序のひとつであることが示唆された。子宮収縮および陣痛周期を制御する機構として、従来から非選択性陽イオンチャンネル(non selective cation channel、NSCC)とATP受容体電流を妊娠ラット子宮平滑筋細胞において観察しその性質を報告してきた。今年度においては両者の性質を比較検討し、切迫早産治療薬として臨床応用されているβ刺激剤とマグネゾールの作用を検討した。得られたNSCC電流は共に電位依存性のない矩形電流であり、ランタンおよびガドリニウムに高い感受性を示した。(以下NSCC_<La>電流)NSCC_<La>電流の大きさは細胞外ナトリウム(Na)濃度に依存しており、各種陽イオンの透過性はNSCCではK(カリウム)>Cs(セシウム)>Na>Li(リチウム)の順であった。一方、細胞外ATPで誘発されるATP受容体も各種陽イオンに感受性を示すがその順序はK>Cs>Li>Naであった。ATP受容体電流は他のプリン体およびその誘導体でも促進され、阻害剤(suramin, PPADS)に感受性を示すことより子宮においてはP2X受容体が主体と考えられた。細胞外にマグネシウム(Mg,0.01-10mM)を投与するとNSCCとATP受容体電流は共に濃度依存性に阻害されることより、Mgの子宮収縮抑制機序の一つと考えられた。しかしながらβ刺激剤であるイソプロテレノールおよび塩酸リトドリン(ウテメリン)1μMの投与では抑制効果は認めず、Mgの濃度-抑制曲線にも影響しなかった。以上よりNSCC_<La>とATP受容体電流はマグネゾールの子宮収縮抑制機序のひとつであることが示唆されたが、これらの系にはβ刺激剤は効果がないことが明らかとなった。マグネゾールとβ刺激剤は異なる作用機転があると推察された。子宮収縮および陣痛周期を制御する機構として、従来から非選択性陽イオンチャンネル(nonselective cation channel、NSCC)とATP受容体電流を妊娠ラット子宮平滑筋細胞において観察しその性質を報告してきた。今年度はこれらのチャンネルがATP受容体の一種であるP2XとCa透過性NSCCとして注目されているtransient receptor potential(TRP)チャンネルである可能性について分子生物学的に検討した。子宮筋層より抽出作成したcDNAライブラリーにおいて各チャンネルmRNAの発現をRT-PCR法により観察した。P2Xにおいては子宮より得られたプラスミドを培養細胞発現系によりチャンネルを発現させ、パッチクランプ法でその電流を記録した。その結果P2Xは7種類すべてのサブタイプの発現を認め特にP2X4の優位な発現が観察された。

子宮筋P2X4のクローニングを行ったところラット脳の報告と約99.9%の相同性を認めアミノ酸配列は同一であった。得られたプラスミドを培養細胞に発現させたところ、細胞外ATPで活性化される電流が観察された。この電流は子宮平滑筋細胞ATP受容体電流と性質がよく一致していた。一方、TRPは7種類のサブタイプのうちTRPC1、C3、C4、C6の発現を認めC3、C4が優位であった。TRPC3の相同性は約99%であった。以上より妊娠ラット子宮平滑筋においてP2X4およびTRPC3チャンネルは子宮平滑筋におけるNSCCと考えられ子宮収縮制御機構との関連が示唆された。また、両者はマグネゾールの子宮収縮抑制機序のひとつであることが示唆された。一方もう一つの目的であったATP感受性Kチャンネルは子宮平滑筋細胞においては単離同定が困難であった。
圧力を用いた分子体積プロファイル解析による蛋白質立体構造形成過程での水分子の寄与

本年度の研究実績の概要は以下のとおりである。1.疎水性アミノ酸残基からの脱水和の分子体積に対する寄与:疎水性部位からの脱水和による部分分子体積減少の実験的確証を得るため、Cyt cの蛋白質表面に位置する親水性のAsp93を疎水性のLeuに置換し、この変異による立体構造形成に伴う体積変化を追跡した。その結果、この変異により、その立体構造形成による体積の減少量は、約5mLmol^<-1>程度増加した。2.高圧下時分割蛍光観測システムの構築疎水性アミノ酸残基からの脱水和の分子体積に対する寄与:蛋白質の立体構造形成機構を考える上で重要な遷移状態における水分子の挙動を解明するためには、活性化体積ΔV^≠を見積もる必要がある。従来、Cyt cでは、このΔV^≠を見積もるため、種々の圧力下におけるヘムの紫外可視吸収を利用してきたが、この手法では蛋白質部分の構造変化が直接には反映されない。そこで、立体構造形成により、ヘムに近接することでその蛍光強度が減少するTrpの蛍光に注目し、蛋白質部分の変化を直接観察することを試みた。高圧下での立体構造形成反応の追跡については、還元型CytcのCO結合体が非結合体に比べその安定性が低く、レーザー光照射によるヘム鉄からCO分子の解離より、立体構造形成反応が開始可能であることを利用した。その結果、高濃度の塩酸グアニジン存在下のCO結合還元型Cyt cや、COが結合しない酸化型Cytcでは光照射により、有意な蛍光変化は観測されないが、3.6M塩酸グアニジン存在下のCO結合還元型型Cyt cでは光照射に伴い、蛍光強度の低下が観測された。これはCOの解離によって立体構造形成反応が進行したと考えられ、本装置を用いて種々の圧力下における蛋白質立体構造形成反応をその蛍光変化により、追跡できることが示された。現状では観測される蛍光の強度が弱いが、集光レンズの装着などにより、その強度を上げることで、再現性の良い定量的な測定が期待できる。1.本年度の主な成果は以下のとおりである。1.アミノ酸置換シトクロムcの立体構造形成過程の追跡本研究者らの従来の結果から,cyt cの立体構造形成時においては、疎水性部位からの脱水和により、その分子部分体積が減少したと考えられたが、直接的な確証は得られてはいない。そこでより直接的な実験的確証を得るため、立体構造形成時に脱水和すると考えられるアミノ酸残基を変異させ、その体積変化を追跡した。その結果、親水性残基を疎水性残基に置換させた場合にはより大きな体積減少が観測され、疎水性残基からの脱水和が分子部分体積に対して負の寄与をすることが示された。2.高圧下時分割蛍光観測システムの構築蛋白質の立体構造形成過程における体積変化を追跡するには、変性状態と天然状態間の平衡定数の圧力依存性からを求められる部分分子体積の差ΔVだけではなく、その反応における遷移状態への体積変化である活性化体積ΔV^≠も重要な情報である。ΔV^≠を見積もるためには反応速度の圧力依存性を測定する必要があり、本研究者らは独自の設計で高圧下時分割可視吸収測定システムを構築し、cyt cの立体構造形成過程を追跡してきた。このシステムではヘムの吸収を観測するため、ヘム近傍の構造変化は鋭敏に反映されるものの、蛋白質部分の構造変化を直接反映していない。そこでトリプトファンなど蛍光を有するアミノ酸残基をプローブとして立体構造形成時の反応速度の圧力依存性を追跡するため、高圧下時分割蛍光観測システムの構築を試みた。そめ装置の概要をFig.1に示す。図中央の試料台に耐圧セルが設置でき、手前右下側から励起用レーザー光、図右上側からモニター光が入射し、左側に検知部が位置している。耐圧セルの形状から観測可能な蛍光の強度が弱いものの、今後集光レンズの設置などを行い、検知部に達する蛍光の強度を上げることで測定可能であると考えられる。その結果、高濃度の塩酸グアニジン存在下のCO結合還元型Cyt cや、COが結合しない

酸化型Cytcでは光照射により、有意な蛍光変化は観測されないが、3.6M塩酸グアニジン存在下のCO結合還元型型Cyt cでは光照射に伴い、蛍光強度の低下が観測された。これはCOの解離によって立体構造形成反応が進行したと考えられ、本装置を用いて種々の圧力下における蛋白質立体構造形成反応をその蛍光変化により、追跡できることが示された。現状では観測される蛍光の強度が弱いが、集光レンズの装着などにより、その強度を上げることで、再現性の良い定量的な測定が期待できる。
超平面配置の研究

平成13年度には、以下の2つの大きな研究成果をあげることができた。1.コセクター配置に多重に接触するベクトル場のなす加群に自然な基底が存在することを示し、しかも、その基底が軌道空間の平坦構造と深くかかわることを示した。具体的には、接触度から決定されるフィルトレーションが、ホッジフィルトレーションとレヴィ=チヴィタ接続で連関していることを示した。2.1次式の逆数で生成される環の微分加群としての構造を決定し、特にそのポアンカレ級数の公式をえた。(J.of Algebraに掲載予定)さらに、多項式環に1次式の逆数を付加した環について、2変数ポアンカレ級数の込み合わせ的公式をもうることができた。超平面とは、$n$次元のアフィン空間の中の$n-1$次元の部分空間のことである。したがって、超平面とは、$n=1$ならば直線上の点の、$n=2$ならば平面内の直線の、$n=3$ならば空間内の平面の異称にすぎない。「超平面配置」とは、アフィン空間(あるいは、ベクトル空間、射影空間)の中に置かれた超平面の有限族のことである。超平面配置の「部屋」の個数は、対応する複素多様体の重要な位相不変量を表している。特に、ある種の超平面配置に対しては、「部屋」の個数は代数的な不変量とも深く関連することが知られている。超平面配置で組合わせ的に同値なもの全体の作るモデュライ空間の構造を調べ、そのコンパクト化の境界の因子を決めた。点の配置空間の場合には、組紐配置の補空間がモデュライ空間に当たる。この場合の超幾何関数は、Knizhnik-Zamolodchikov(KZ)方程式を満たすのであるが、一般の場合も、因子に対数的極を持つ接続(ガウス・マニン接続)が存在することを示した。われわれの方法について解説しよう。重み付き超平面配置に付随して(青本-Gelfandの意味での)超幾何積分が考えられるのであるから、その超平面配置の性質や、その重みたちが超幾何積分に反映されるのは当然のことである。まず、ひとつの固定された重み付き超平面配置を考えた時、その組み合わせ的性質が、どのように超幾何積分に反映されるか、を調べた。特に、ツイストコホモロジーの基底の組み合わせ的記述が中心的な話題であった。次に、組み合わせ的状況の固定されたような超平面配置の族を考えて、退化する超平面配置に対応するモヂュライ空間内の境界点の近くでの超幾何積分の挙動を、超幾何関数の満たす微分方程式を通して、観察した。それは、n点の族の場合のKnizhnik-Zamolodchikov方程式を一般化した微分方程式であり、それが、一般的に、境界上で対数的な極を持つことが示される。ただし、その微分方程式が、重みたちに具体的にどのように依存しているのかは、まだ完全にはわからないが、モデュライ空間が余次元1の場合には、具体的に接続行列を決定した。平成12年度には次の3つの大きい研究成果をうけることができた。(1)組合せ同値な超平面配置の族を考えるとき、そのモジュライ空間の上に自然なやり方でガウスニマニン接続が決まる。その具体形を余次元2まで計算することができた。これは、古典的な超幾何微分方程式系を多変数化したものをさらにもう一段階堀り下げたものである。この結果は、専門誌"Topology and its applications"に掲載が決定している。(2)コスセター超平面配置において、そこに多重に接するベクトル場のつくる加群が自由加群になること、およびその基底を具体的に決定した。これは、1998年に出版されたSolomon-Teraoの定理を大きく拡張するものである。(3)これまでの超平面配置と超幾何関数に関する講義をまとめて、ひとつながりのストーリーとして、P.Orlikとともに日本数学会メモワール第9巻を執筆・出版した。その中では、種々の新しいformulationsやconceptsを導入した。これらを今後の新たな発展の基礎とする予定である。1.コクセター配置に多重に接触するベクトル場のなす加群に自然な基底が存在することを示し、しかも、その基底が軌道空間の平坦構造と深くかかわることを示した。具体的には、接触度から決定されるフィルトレーションが、ホッジ・フィルトレーションとレヴィ=チヴィタ接続で連関していることを示した。(J. of Algebraに掲載予定)
日本の児童・生徒の国際的資質・能力育成に関する基礎的研究

1.国際的資質・国際感覚に関する調査研究(1)日本人に国際的資質として求められるものは、(1)文化理解、(2)自己開示力、(3)人権の尊重、(4)国際社会での相互理解であることが調査の結果明らかになった。これを異文化体験者と未体験者にわけて分析すると、体験者は語学力と異文化に対する興味を、未体験者は差別・偏見の除去や人権尊重を重視している。また、異文化体験者の方が未経験者に比し,国際場面において行動能力を備えていることが判明した。(2)体験者が未体験者よりも国際意識が高いものは、異文化への積極的評価、外国語習得、コミュニケ-ション能力、世界的共通課題の認識、相互理解への姿勢、問題解決能力である。逆に、未体験者の方が高いのは、日本人としてのアイデンティティである。また、日本人の国際意識を類型化すると、(1)独善主義志向群、(2)共同主義志向群、(3)個人主義志向群、(4)利己主義志向群となる。2.国際的資質に関するの事例研究(1)青年海外協力隊員からの調査で、隊員に求められる資質・能力・態度は、(1)自立性の確立、(2)試行的積極的行動力、(3)個を大切にした対人接触、(4)自己評価である。(2)AET調査から日本人に求められる国際的資質には、(1)国際社会におけるマナ-、(2)人権尊重、(3)表現力、(4)自他の文化の認識と異文化を相対的にみる姿勢である。3.国際的資質に関する理論研究(1)西ドイツの平和教育がめざすもの、(2)異文化コミュニケ-ション能力は普遍的能力か、(3)国際化社会の人間像と国際的資質、(4)国際的資質としての「環境倫理」観、(5)学校における国際的資質の育成の5論文にまとめた。1.「国際的資質」に関する概念規定についての研究「国際的資質」の概念を明確にするために、既に刊行それている文献図書等の先行研究から「国際的資質」「国際人」「国際性」等の用語がどのような観点から、どのような意味で使用されているかその意味づけを調べた。また、学校での研究発表会に極力参加し、さらに各学校での国際理解教育の研究物から、現場で抱えている問題点を調査した。2.「国際的資質」に関する調査研究調査研究を、質問紙調査、青年海外協力隊への面接調査、AET及び日本の学校の教師への面接調査を実施することとした。(1)質問紙調査は、具体的な構成内容を〈1〉地球社会的側面、〈2〉社会経済的側面、〈3〉文化的側面、〈4〉パーソナリティ側面とし、手段的・個人的レベル、表出的・個人的レベル、表出的・社会的レベル、手段的・社会的レベルの4象限の組み合わせによって調査問題を作成することとした。(2)青年海外協力隊の調査は、隊員の実体験をもとに、隊員として求められる資質、海外で直面した問題、その問題の解決法、学校教育への要望について調査する。(3)AETへの調査は、外国人英語教師に対しては、国内の中・高校で教育して得られた日本人生徒の異文化に対する態度を調査し、さらに、日本人教師に対してAETとの接触での問題点を調査する。3.理論研究国際理解教育並びにこれに関連して問題と成る日本人の国際社会での能力・態度・資質に関連する諸理論を検討するものである。研究分担者各自の研究領域から、アプローチするが、ユネスコの国際理解教育、ヨーロッパにおける国際理解教育、インター・カルチュラル・エデュケイション等の諸理論について研究する。1.「国際感覚・国際的資質」に関する調査研究

(1)調査問題の作成と調査の実施調査問題はADからなり、A問題は国際感覚を問うもの、B問題は「国際的資質」として必要な項目を求めるもの、C問題は「日本人のナショナリティ」、D問題は「国際的行動能力」を問うものである。調査は国内外の企業人・教員・国際機関勤務者・学校の保護者などに対して平成元年7月から9月にかけて実施された。1799の有効回答を得たが、このうち異文化体験者は836名、未体験者は963名であった。(2)調査結果の分析調査の分析の視点を【○!1】教員と企業人の違い、【○!2】異文化体験者と未体験者の違い、【○!3】数量化III類による国際意識の類型化、【○!4】意識と行動の関連、【○!5】国際的行動能力の要因である。2.事例研究による「国際的資質」の研究(1)青年海外協力隊員にみる国際的資質本研究は「青年海外協力隊員アンケ-ト調査報告書」の要約と帰国隊員7名からの深層面接による調査結果をまとめたものである。参加動機、派遣前訓練、任地での活動、帰国後の意識を通しての協力隊員に見られる国際的資質・態度・能力をまとめた。(2)AET(外国人英語指導助手)からみた日本人の国際的資質AETからの諸調査及び某県で実施した調査から、AETが接して感じた日本人の国際性、AETに関する問題を分析した。3.「国際的資質」に関する理論研究「西ドイツの平和教育」「異文化コミュケ-ション能力」「国際化社会の人間像と国際的資質」「国際的資質としての環境倫理観」「学校における国際的資質の育成」の5篇の研究を行った。
ヒマラヤ山脈の上昇とそれに伴う地球環境変動の研究

ヒマラヤ山脈の上昇とインドモンスーンの変遷史を明らかにし,両者の相互関係を解明する目的で,中央ヒマラヤに位置するカトマンズ盆地南部の鮮新世から第四紀の湖成・河成堆積物の地表地質調査と学術ボーリングを行った.また,これまでに採取したコアについては,以下の研究を行った.1.古地磁気学的研究:218m,60m,45mの3本のコアについて自然残留磁気,段階交流消磁を行った.その結果,コアの上部にMono LakeとLaschampに相当すると考えられる2つのエクスカーションを認定した.2.14C年代測定:カトマンズ盆地堆積物の最上部の年代を求めるために12の試料について測定を行い,湖の排水が始まったのは約1.1万年前であることが判明した.3.花粉分析:最上部30mについて10cm間隔で組成分析を行い,過去約5万年の詳細な気候変動カーブを得た.4.珪藻分析:218mのコアについて17層準から珪藻化石の検出・同定を試み,新種を含む多数の中心目と羽状目の化石が含まれており,湖の古環境解析の指標となることを確認した.5.古植物学的研究:160以上の層準から産出した植物化石を同定し,古気候を検討した.6.粒度分析:上部30mについて粒度分析を行い,湖成堆積物と河成堆積物の粒子組成の違いを明らかにした.7.粘土組成分析:深度50mまでの粘土をXRD decomposition法で分析し,イライト,スメクタイト緑泥石の比から過去45万年の古気侯変動カーブを得た.8.無機分析:深度30mまでの粘土の放射化分析を行い,主要元素及び希元素の変動パターンと古気候の関係を検討した.9.有機分析:深度30mまでのコア中の総有機物量とC/N比を10cm間隔で求め,湖成堆積物から河成堆積物への変化,および気候変動に伴う変化を明らかにした.ヒマラヤ山脈の上昇とインドモンスーンの変遷史を明らかにし,両者の相互関係を解明する目的で,中央ヒマラヤに位置するカトマンズ盆地南部の鮮新世から第四紀の湖成・河成堆積物の地表地質調査と学術ボーリングを行った.また,これまでに採取したコアについては,以下の研究を行った.1.古地磁気学的研究:218m,60m,45mの3本のコアについて自然残留磁気,段階交流消磁を行った.その結果,コアの上部にMono LakeとLaschampに相当すると考えられる2つのエクスカーションを認定した.2.14C年代測定:カトマンズ盆地堆積物の最上部の年代を求めるために12の試料について測定を行い,湖の排水が始まったのは約1.1万年前であることが判明した.3.花粉分析:最上部30mについて10cm間隔で組成分析を行い,過去約5万年の詳細な気候変動カーブを得た.4.珪藻分析:218mのコアについて17層準から珪藻化石の検出・同定を試み,新種を含む多数の中心目と羽状目の化石が含まれており,湖の古環境解析の指標となることを確認した.5.古植物学的研究:160以上の層準から産出した植物化石を同定し,古気候を検討した.6.粒度分析:上部30mについて粒度分析を行い,湖成堆積物と河成堆積物の粒子組成の違いを明らかにした.7.粘土組成分析:深度50mまでの粘土をXRD decomposition法で分析し,イライト,スメクタイト緑泥石の比から過去45万年の古気侯変動カーブを得た.8.無機分析:深度30mまでの粘土の放射化分析を行い,主要元素及び希元素の変動パターンと古気候の関係を検討した.9.有機分析:深度30mまでのコア中の総有機物量とC/N比を10cm間隔で求め,湖成堆積物から河成堆積物への変化,および気候変動に伴う変化を明らかにした.ヒマラヤ山脈の上昇プロセスのテクトニクスに関して次の成果を得た。(1)エベレストの山頂から三葉虫、介形虫、海ユリ化石を含むフィーカルペレット質石灰岩を発見すると同時に、その直下のデタッチメント断層を確認した。断層直下のイエローバンドは完全に変成しており、そのAr-Ar年代は約40Maであることが判明した。(2)東ネパールの変成岩ナップの眼球片麻岩の原岩は、Kuncha層に貫入した花崗岩であり、ナップ前縁部の黒雲母のRb-Sr年齢は約7Maであることが判った。モンスーン気候の変動に関しては次の成果を得た。(1)カトマンズ盆地の湖成堆積物のコアの花粉分析の結果、約100万年前以降現在まで、寒冷・乾燥気候と温暖・湿潤気候(氷河期と間氷期に対応)が周期的に繰り返していること、約100万年前から214万年前までは顕著な周期的変化はみとめられず、温暖で湿潤な気候が卓越していたこと、堆積速度は平均約1m/万年で、約100万年前に一度湖の水位が低下したことが判明した。(2)古カトマンズ湖の縁辺相堆積物の研究から、約100万年前に砕屑物の供給源が変成岩・花崗岩地帯から変堆積岩地帯へと変化し、供給方向が、北方から南方に変わったことが判明した。これはヒマラヤの前縁山地の上昇と前縁衝上断層の活動の変化を示唆している。