hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォリスタチン類似蛋白１の心肥大制御機構の解明

心肥大におけるFstl1の役割、特にシグナル伝達経路の解明等の分子的メカニズムは明らかにされていないため、本研究はFstl1をターゲットにした心不全の病態解明や新たな心不全治療戦略を探索することである。心筋特異的なFstl1ノックアウト(Fstl1-CKO)マウスやFull lengthのFstl1遺伝子をαMHC promoterに導入したマウス(Fstl1-TG)を作成した。この遺伝子改変マウスにおける心機能の解析を行った。作成したFstl1-CKOマウス及びFstl1-TGマウスのbaselineでの心臓における表現系は認めなかったため、Fstl1-CKOマウス及びFstl1-TGマウスに肥大心モデルにおいて検討した。Gain of functionモデルにおいては圧負荷による心肥大モデルにおいてよ心肥大に抑制的に、またloss of functionモデルであるFstl1-CKOマウスにおいては心不全が増悪するという結果を示した。またこれらの作用はAMPKの増加・抑制と関連することが認められた。また心筋細胞においてAMPKを抑制することでその効果がキャンセルされることから、AMPKを介する経路が重要な役割を示していると考えられた。以上よりFstl1が心筋肥大や心筋リモデリングに対する作用を有することを確認した。上記の結果をアメリカ科学アカデミー紀要に報告した。しかしながらAMPKシグナル伝達が重要なシグナル伝達機構と判明したが、心肥大の病態機序におけるレセプターの可能性を探るために、recombinant Fstl1 proteinを用いてMass spectrometryを行い新たなレセプターの同定を試みたが、現在のところ同定には至っていない。またFstl1は心不全や急性冠症候群といった心臓疾患との関連が明らかにされている分泌性蛋白であるため、ドイツのKai Wollert教授との共同研究により急性冠症候群における重要なbiomarkerとなりうることが判明した。本研究は、心不全におけるFstl1の役割を検討し、心不全の病態解明及びFstl1をターゲットにした新たな心不全治療戦略の提示を目指す事にある。まず初めに遺伝子改変マウスの作成し、その心機能の解析を行った。作成したFstl1-CKOマウス及びFstl1-TGマウスのbaselineでの心臓における表現系は認めなかったため、Fstl1心筋特異的欠損マウス及びFstl1心筋特異的過剰発現マウスに肥大心モデルを作成し心臓の表現型を検討したところ、圧負荷による心肥大モデルにおいてFstl1が心筋リモデリングに対する作用を有することを確認した。上記の結果をアメリカ科学アカデミー紀要(Proc Natl Acad Sci U S A. 2011 Oct 25;108(43):E899-906.)に報告した。当初の予定では、遺伝子改変マウスにおける心機能解析としていたが、baselineでの表現型を認めなかったため、心筋障害モデルにおいて検討してきた。これに関しては概ね終了したため、当初の目標に対して70%程度まで達成したと考える。今後はその心筋細胞における詳細なシグナル伝達を探索する。また各種の肥大や虚血刺激に対するFstl1の効果を検討する。具体的にはFstl1はアデノウイルスベクターを用いた遺伝子導入だけでなく、独自にSF-9 cellよりrecombinant Fstl1 proteinを精製して使用する。シグナル伝達経路の評価に関しては、種々の細胞内シグナル伝達系物質(特にAMPK, Akt, SMAD, MAPK等)をウエスタンブロッティング法、炎症性サイトカインを定量Real time PCR法により評価する。またhumanにおける心不全の重症度の違いについてFstl1に差異があるかを検討する当初の予定のin vivo(遺伝子改変マウス)における解析は概ね終了したため、当初の目標に対して50%程度まで達成したと考える。今後はそのシグナル伝達を探索するためαアドレナリン、アンジオテンシンII、エンドセリンIなど各種の肥大刺激に対するFstl1の効果を検討する。具体的にはFstl

1はアデノウイルスベクターを用いた遺伝子導入だけでなく、独自にSF-9 cellよりrecombinant Fstl1 proteinを精製して使用する。シグナル伝達経路の評価に関しては、種々の細胞内シグナル伝達系物質(特にAMPK, Akt, SMAD, MAPK等)をウエスタンブロッティング法、炎症性サイトカインを定量Real time PCR法により評価する。各種心筋細胞刺激を添加し、その心筋細胞における細胞内シグナル伝達を検討する。具体的には、ラット培養心筋細胞における種々の細胞内シグナル伝達系物質(特にAMPK, Akt, SMAD, MAPK等)をウエスタンブロッティング法、炎症性サイトカインを定量Real time PCR法により評価する。またRNAi methodにてDIP2Aレセプターノックダウンし、シグナル伝達系物質の発現やサイトカイン分泌、シグナル伝達の評価を行う。しかしながら心肥大の病態機序におけるこれ以外のレセプターの可能性を探るために、recombinant Fstl1 proteinを用いてMass spectrometryを行い新たなレセプターを同定する。またFstl1は心不全や急性冠症候群といった心臓疾患との関連が明らかにされている分泌性蛋白であるため、今後はドイツのKai Wollert教授との共同研究によりbiomarkerとしての臨床的意義について検討する。各種肥大刺激を添加し、その心筋細胞における細胞内シグナル伝達を検討する。次年度は心不全患者からの臨床検体における各種心臓由来分泌因子の測定のため、各種抗体やELISAの購入を中心に研究費を使用する。
膵内肝細胞分化に関する研究

本研究では、銅欠乏食-常食飼育後にラット膵に出現したのhepatocyte-like cellのなかに胆汁生成において重要な胆汁酸代謝の存在を明らかにすることを目的とした。我々は、銅欠乏食投与後のラット膵に新に出現してきたpancreatic hepatocyteについて、背景にある遺伝子レベルの変化について検討を加えている。まず、コレステロール代謝、胆汁生成の観点からpancreatic hepatocyteに対し検討を加えてきた。銅欠乏食投与後数週ごとに肝と膵を採取し、totalRNAを抽出、さらにreverse transcriptaseによって一本鎖DNAとし肝臓におけるコレステロール代謝の代表的酵素7α-hydroxylase,5β-reductaseのプライマーを用いてそのPCRの増幅産物に対して以下の実験を行った。7α-hydroxylase,5β-reductaseの両酵素は、mRNAレベルにおいては肝と同様にpancreatic hepatocyteでも発現しているだけでなく酵素の日内変動も認められることがわかった。このように膵内に分化したpancreatic hepatocyteは肝細胞のごとくコレステロールを代謝し胆汁を生成するのではないかと考えられたため、膵液中の胆汁酸の濃度について検討している。さらにこのような膵細胞から肝細胞への分化誘導の直接的因子の同定を試みているが困難な作業であり未だ同定できていない。我々は、銅欠乏食投与後のラット膵に新に出現してきたpancreatic hepatocyteについて、背景にある遺伝子レベルの変化について検討を加えてきた。今回、pancreatic hepatocyteにおけるコレステロール代謝について検討を行った。銅欠乏食投与後数週間ごとに肝と膵を採取し、total RNAを抽出、さらにreversetranscriptaseによって一本鎖DNAとし、そのPCRの増幅産物を用いて、肝臓におけるコレステロール代謝の代表的酵素7α-hydroxylase,5β-reductaseの発現について検討した。7αーhydroxylase,5β-reductaseの両酵素は、mRNAレベルにおいては正常肝と同様にpancreatic hepatocyteでも発現していた。またcompetitive PCRによる定量的検討によって酵素発現に日内変動を認めることがわかった(J.Lipid Res.1999、40:1793-1798)。さらに膵細胞から肝細胞への分化誘導の直接的因子の同定を試みているが困難な作業であり未だに同定できていない。
リン酸欠乏によって獲得するアルミニウム耐性因子およびその合成遺伝子の分離と同定

Alイオンの細胞毒性機構の一つに、鉄(Fe)イオン-依存性脂質過酸化反応の促進がある。タバコ培養細胞はリン酸欠乏状態においてAlによる脂質過酸化促進反応を抑制し、強いAl耐性を示す。本研究では、細胞レベルにおけるAl障害に対する耐性機構を明らかにすることを目的とし、Al耐性を示すリン酸欠乏細胞およびタバコ培養細胞から分離したAl耐性細胞株ALT107株を用いAl耐性に関わる因子について検討し、以下の事を明らかにした。1.フェノール性抗酸化物質によるAl毒性の抑制リン酸欠乏細胞には、抗酸化活性を持つカロテノイドが蓄積していた。さらに、リン酸欠乏細胞およびALT107株にはフェニルプロパノイド化合物も蓄積していた。フェニルプロパノイド化合物を精製し、LC/MSおよびNMRで構造解析を行った結果、主成分はコーヒー酸の誘導体であった。この誘導体は、Alによる脂質過酸化促進作用ならびに細胞死を抑制した。以上の結果より、Al耐性を示すリン酸欠乏細胞とAl耐性株とに共通に蓄積がみられるフェニルプロパノイド化合物は、Alの脂質過酸化促進作用を抑制してAl耐性をもたらす可能性が高い。2.フェノール性抗酸化物質の合成系リン酸欠乏細胞およびALT107株では、フェニルプロパノイド合成系の鍵酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)の比活性が著しく増加していた。さらに、PALの特異的阻害剤によってリン酸欠乏細胞ならびにAl耐性細胞株におけるフェニルプロパノイド化合物の蓄積が完全に阻害された。従って、リン酸欠乏細胞およびALT107株におけるフェニルプロパノイド化合物の蓄積は、主としてPAL活性の増加によるものと思われる。以上の研究結果より、PALの発現量の調節によって、Alによって促進される脂質過酸化を抑制できる可能性が考えられる。現在、PAL遺伝子の発現量の検討を行うとともに、PAL遺伝子プロモーター領域のクローニングを目指している。1.研究目的土壌中に存在するアルミニウム(Al)は、土壌の酸性化とともに溶出し、植物根の伸長を阻害する。このAlイオンの阻害機構、ならびにAl耐性機構について、タバコ培養細胞を用いて検討したところ、Alイオンは、鉄イオンとともに細胞膜の脂質過酸化を促進して細胞死を引き起こすことを明らかにした。さらに、タバコ細胞をリン酸欠乏状態にすると、Al耐性になることを見い出し、この耐性機構を明らかにすることを本研究の目的にしている。ここでは、リン酸欠乏細胞(-P細胞)のA1耐性が、脂質過酸化を抑制する種々の抗酸化物質の蓄積による可能性について、正常細胞と比較することにより検討した。2.研究結果(1)ビタミンEについて。-P細胞と正常細胞での含量は同程度であった。(2)グルタチオン(GSH)について。正常細胞を-P培地に懸濁した直後にGSH含量が増加するが、その後は正常細胞レベルまで低下した。一方、酸化型GSHを還元しGSHに再生するGSH還元酵素の比活性は、-P細胞で正常細胞の2倍程度に増加しており、脂質過酸化の抑制に関わっている可能性を示唆している。(3)フェニルプロパノイドについて。-P細胞には、正常細胞の10倍程度含まれており、さらに、フェニルプロパノイド合成系の鍵酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)の比活性が60倍程度増加していた。3.次年度の研究計画フェニルプロパノイドに着目し、-P細胞からフェニルプロパノイドを分離・精製し、その化学構造を明らかにし、また、抗酸化活性について検討する。さらに、これらフェニルプロパノイドの合成経路を明らかにし、経路に関わる酵素を特定し、それら遺伝子のクローニングを行う。アルミニウム(A1)イオンは、酸性土壌における植物生育阻害の主要因子である。A1イオンの細胞毒性機構の一つに、鉄(Fe)イオン-依存性脂質過酸化反応の促進がある。

タバコ培養細胞の系では、A1の脂質過酸化促進作用がA1による細胞死の主要因であり、さらにリン酸欠乏状態でA1耐性を示す。本年度は、リン酸欠乏細胞を用いて、A1耐性に関わる因子について以下の事を明らかにした。1.フェノール性抗酸化物質によるA1毒性の抑制。リン酸欠乏細胞には、フェニルプロパノイド化合物が蓄積していた。フェニルプロパノイド化合物を精製し、LC/MSおよびNMRで構造解析を行った結果、主成分はコーヒー酸の誘導体であった。この誘導体は、A1による脂質過酸化促進作用ならびに細胞死を抑制した。以上の結果より、フェニルプロパノイド化合物等の抗酸化物質は、A1の脂質過酸化促進作用を抑制してA1耐性をもたらす可能性が高い。2.フェノール性抗酸化物質の合成系。リン酸欠乏細胞では、フェニルプロパノイド合成系の鍵酵素であるフェニルアラニンアンモニアリアーゼ(PAL)の比活性が著しく増加していた。しかし、PALの次に働く桂皮酸ヒドロキシラーゼの比活性は変わらなかった。以上の結果より、リン酸欠乏細胞におけるフェニルプロパノイド化合物の蓄積は、主としてPAL活性の増加によるものと思われる。現在、PAL遺伝子の発現量の検討を行うとともに、PAL遺伝子プロモーター領域のクローニングを目指している。
アジア人で多く発症するＥＧＦＲ変異型肺腺がんリスクに関わる遺伝要因の解明

EGFR変異を伴う腺がんの頻度は、欧米人とアジア人で大きく異なるから、EGFR変異を伴う肺腺がんに対する感受性に関わる遺伝要因は、恐らく人種や遺伝的背景によって異なると考えられる。本研究では、EGFR変異を伴う肺腺がん発症にかかわる新規感受性遺伝子を同定するために、663例のEGFR変異を伴う肺腺がん症例とバイオバンクジャパンの非がん対照群4,365例を用いて、全ゲノム関連解析を行った。その結果、既存の肺腺がん感受性遺伝子座であるTERT, TP63, BPTFとBTNL2は、EGFR変異を伴う肺腺がんの発症リスクと関連することを確認し、現在さらなる検証を進めている。本年度の研究目的は、検証研究を用いたEGFR変異陽性肺腺がん感受性遺伝子の同定である。昨年度の解析で得られた解析結果をもとに、Trend P値で2.5×10-4以下の243SNPsに注目した。我々はさらに遺伝子多型間の連鎖不平衡係数が0.8以上のSNPsのうちP値が高いSNPを除外し、最終的に139SNPsを選別した。Invader法を用いたSNPタイピングを行うために、目的をするSNPの周辺領域1kbのゲノム情報をダウンロードし、マルチプレックスができるような厳しい条件でのprimer設計を行った。作成したprimerを用いてPCRチェックを行い、Invader法を行う準備を整えた。現在EGFR変異情報が得られていない症例も含めて、SNPタイピングを順次進めている。一方で、検証研究用の試料収集を目的として、昨年度の研究計画にあったゲノム指針に則った研究計画書を作成し、本センターの研究倫理審査委員会にて新たな研究が承認された「2013-060:肺がんの予防・治療に資する遺伝要因の同定を目指す研究研究代表者:河野隆志」。これにより、今まで以上に多くの症例について検討することができるようになった。しかしながら、本研究計画書の承認が得られたのが夏以降であったため、十分な試料を収集するには至らなかった。そのため、今後は検出力がある程度見込める症例数の確保を目指す。本年度においては、研究開始前試料である356例の肺がん及び正常組織からDNAを抽出した。さらに肺がん組織由来のDNAを用いて、HRMA法を用いてEGFR変異検索を行い、118例のEGFR変異陽性腺がんであることを確認した。本研究期間内に肺腺がんの感受性遺伝子の同定には至らなかったが、追加の症例数の確保や多施設との共同研究を積極的に行うことで、アジア人に多いEGFR変異陽性肺腺がんの感受性の同定を進める。本年度の研究目的である検証研究用DNA試料の調整・遺伝子変異情報の取得は順調に推移し、肺がん手術標本約750例からのDNA抽出並びにバイオプシーなどの組織診断用の余剰検体からのDNA抽出を約200例行い、HRMAを用いてEGFR変異の検索を行った。さらに、Illumina Omini1チップで約70万SNPsの遺伝子型を決定した症例のうち、EGFR変異情報が分からなかった約300例の肺腺がん症例についても同様にHRMAを用いてEGFR変異の検索を行こなった。その内181例のEGFR変異を伴う肺腺がんが認められた。そこで181例のEGFR変異を伴う肺腺がんを検出研究に追加し、最終的にEGFR変異を伴う肺腺がん701例とバイオバンクジャパンの非がん対照群4,776例を用いて、再度全ゲノム関連解析を行った。その結果、今までの研究において肺腺がんリスクと関連が認められていたTERT, TP63, BPTF遺伝子の多型のほかに、さらに複数のEGFR変異を伴う肺腺がん感受性遺伝子の同定に至った。さらに検出研究に用いるDNA試料を確保するため、研究開始前試料である約600例の肺がん及び正常組織からDNAの抽出を行う予定である。しかしながら、遺伝子多型研究ではオッズ比1.2程度の感受性遺伝子を同定するには、さらなる検証研究用の検体が必要である。そこでさらなる研究に必要な検体の確保を目指すため、国立がん研究センター中央病院で実施されている新包括同意検体を用いることが可能か検討中である。また肺正常肺組織からのRNA抽出は230例分が完了し、cDNAを作成した。これにより、TaqMan gene expression assayによる責任遺伝子の発現解析を行うことが可能となり、今後同定できると考えられる責任遺伝子の発現量と多型との関連について検討を行う予定である。研究実績の概要で述べたとおり、平成24年度に計画していた通りに研究は推移している。但し、今年度採択されたShiraishi et al., Nature Genetics 2012において査読者に、「検証研究が1つだけでは真の肺腺がん感受性遺伝子を同定したとはいえない」と指摘された。

従って、当時作成した研究計画よりさらにもう一つの検証研究がなければ、真のEGFR変異陽性肺腺がん感受性遺伝子を同定したとはいえないかもしれない。そのため、今年度に続いて来年度でも同様に新規のEGFR変異陽性肺腺がん症例の収集を続ける。検証研究に用いる症例をさらに追加する必要があり、次年度も継続して遺伝子変異検索を行う。また遺伝子多型研究は非常に研究スピード速いため、国際学会などに積極的に出席することで積極的に情報収集に努める。また肺がんに対する国際コンソーシアムがいくつかあることから、これらのプロジェクトに参加することで、国際交流を深めていく予定である。また次年度においては、上位100SNPsの遺伝子型の決定を進めるとともに、さらに再現されたSNPsについては、現在進めている独立した検出研究を用いてさらに検証し、次年度中の論文投稿を目指す。よって次年度の研究費は、国際学会への参加のための旅費と遺伝子型を決定するための試薬購入のための物品費に充てる予定である。平成24年度から行ってきた関連解析や試料・診療情報・遺伝子変異情報の収集を引き続き行うとともに、平成25年度はEGFR変異陰性腺がんについても同様に解析を行う予定である。まずは、EGFR変異を伴う肺腺がんを中心に解析を行い、まずは新の責任遺伝子の同定を目指す。そのためまずはインベーダー法による上位100SNPのタイピングを行う。さらに同定された遺伝子座における未解析SNPを用いたMappingを行い、関連の中心となるSNPを同定する。この際、連鎖不平衡を考慮しながら、解析SNPや解析症例数を絞るなど、省コストでの解析を計画・進行する。また解析手法などが時勢によって変わることが予想されるため、関連する論文などの情報収集を行い、柔軟に対応できるように準備する。近年、TAGCといったがん部での遺伝子発現、メチル化、コピー数変化などの公開データが充実してきている。今後はこれらの活用も視野に入れて解析を進める。また遺伝子多型の機能的意義を解明するため、責任遺伝子の発現量と同定された責任遺伝子の多型との関連についても引き続き検討を行う。各関連解析で得られた遺伝子については、複数多型の組み合わせに基づいたスコアリングを行い、重みづけ等を考慮した予測スコアを構築する。研究期間中も試料・診療情報の収集・遺伝子変異検索を続行し、構築した予測スコアの再現性・正確性等のfeasibilityを検証する予定である。
有機高分子―シリカナノ複合体によるのミルフィーユ構造体創製

ブロック共重合体の形成するラメラ型ミクロ相分離構造(サンドイッチ構造)を鋳型とし、シリカの前駆体であるパーヒドロポリシラザン(PHPS)を一方の高分子ドメイン中に偏在化することで一方の高分子ドメインのみをシリカ化し、他方のドメインはそのまま有機高分子とすることで、精密なミルフィーユ構造の創成とそのデザイン化を目指す。その際、種々の高分子を用いることで、より精密かつ簡便な合成方法の確立を目指す。さらに得られた構造体の薄膜での構造と力学特性の関係を解明する。
精製したTn3トランスポゼ-スによるin vitro DNA再編成反応系

1.精製したTn3トランスポゼ-スによるDNA欠失形成のin vitro系を確立した。これはトランスポゼ-スの他、IHF蛋白を含む反応系である。但し、in vivo反応にみられる欠失末端の塩基配列についての特異性がみられなかった(Proc.Japan Acad.,65 Ser.B,1ー4,1989)。反応産物の塩基配列決定を多数の分子について行った結果、欠失の大部分は短い相同的配列間で生じていることが判明した(関医大教養部紀要,13号,印刷中)。2.他方、in vivoにおいてHUとIHF蛋白の関与の有無を、突然変異体を用いて検索した結果、意外にも、HU,IHFのどちらも、in vivoで不要と判明した(Gene,76,359ー362,1989;J.Kansai Med.Univ.Suppl.,41,79ー86,1989)。また、DNA polymerase Iのポリメラ-ゼ活性または5'ー3'エキソヌクレア-ゼ活性を欠くそれぞれの突然変異体を用いて、この蛋白のin vivoでのTn3トランスポゼ-スによるDNA再編成反応に対する影響を調べた。ポリメラ-ゼ活性については、Tn3の宿主染色体への転移反応には必ずしも必要でないこと、5'ー3'エキソヌクレア-ゼ活性についてはDNA欠失形成反応には不必要なことが示された(関医大教養部紀要,12号,3ー8,1989)。3.トランスポゼ-スがス-パ-ヘリカルDNAに優先的に結合すること(関医大教養部紀要,13号、印刷中)並びにトランスポゼ-スとDNAの特異的結合と非特異的結合が異なるモノクロ-ナル抗体で阻害されること(投稿準備中)を見いだした。4.Tn3トランスポゼ-スの関与するらしい反応で、今までに知られていないタイプの興味あるDNA再編成即ち"staggred headーtoーhead dimer"の形成が起こることが判明した(投稿準備中)。5.Tn3トランスポゼ-ス遺伝子中にIS4の挿入されたミュ-タントを発見、その挿入部位の塩基配列を決定し、その特異性について新しい知見を得た(Gene,96,129ー132,1990)。6.方法面での貢献として、ポリエチレングリコ-ルによる形質転換法の改良(Nucleic Acids Res.,18,61691990)、ヘキスト33342の蛍光による高感度DNA定量法(Hitachi Scientific Instrument News,34(1),印刷中)などを発表した。Tn3トランスポゼースによるin vitroDNA再編成反応系は、既に大量に精製されているトランスポゼースと、やはり既に確立されているDNA欠失反応検出系を用いて試みられた。トランスポゼースのみでは十分な反応は検出されなかったが、宿主染色体にコードされているIHF蛋白を添加してポジティブな結果が得られた。

但しin vitro反応とは異なり欠失の端点についての特異性は見られなかった。(M.Morita and Y.Sugino:proceeding of Japan Academy:Series B,65,1ー4,1989)この違いの原因としては、更に他の蛋白因子の必要性や反応条件の違いなどが考えられるが、原因解明の一助として、実際に得られた欠失の端点の塩基配列の決定を行いつつある。精製トランスポゼースを用いたDNA結合実験では、従来用いられたlinear DNAの他に、環状DNAを用いたところ、twistタイプDNAに対して特に強く結合するという興味ある結果を得た(森田・杉野、関西医科大学雑誌41巻、1989)。又モノクローナル抗体を用いてTn3のIRに対する特異的結合と非特異的結合とを弁別することができた。(K.Takeda & Y.Sugino,in preparation)。一方、並行して行われているin vivoでの宿主変異株を用いた実験では、他の系で必要なHU蛋白がTn3による欠失形成には必要ではないことが証明された(M.Morita et al.,Gene,76,359ー362,1989)DNAポリメラーゼIの遺伝子polA変異のTn3の転移に対する影響を調べた結果、この酵素の欠損は何らの影響を及ぼさないことを見いだした。(森田・杉野、関西医科大学教養部紀要第12号1989)(1).平成元年度までに精製したトランスポゼ-スによるDNA欠失形成のin vitro系が確立した(Proc Japan Acad.,65,Ser.B,1-4,1989)。これはTn3トランスポゼ-スの他、IHF蛋白を含む反応系である。但し、反応のレベルがまだ低く、またin vivo反応にみられる欠失端点の塩基配列についての特異性もみられない。そこでその原因解明の一助として反応産物の塩基配列決定を多数の分子について行なった(発表準備中)。(3).Tn3トランスポゼ-スに対する多種のモノクロ-ナル抗体を用いて、トランスポゼ-スとDNAとの特異的及び非特異的結合の阻害、更に又ス-パ-ヘリカルDNAに対する優先的結合の解析を行なった。(投稿準備中)。(4).なおTn3トランスポゼ-スの関与するらしいin vitro及びin vivoの反応で、今迄に知られていない全く新しいタイプの興味あるDNA更編成が起こることが判明した(投稿準備中)。1.精製したトランスポゼ-スによるDNA欠失形成のin vitro系がすでに確立していたが、これはTn3とランスポゼ-スの他、IHF蛋白を含む反応系である(Proc.Japan Acad.,65SerB,1ー4,1989),但し、in vivo反応にみられる欠失末端の塩基配列についての特異性がみられなかった。反応産物の塩基配列決定を多数の分子について行った結果、欠失の大部分は短い相同的配列間で生じていることが判明した(関医大教養部紀要,13巻,印刷中)。3.トランスポゼ-スがス-パ-ヘリカルDNAに優先的に結合すること(関医大教養部紀要,13巻、印刷中)並びにトランスポゼ-スとDNAの特異的結合と非特異的結合が異なるモノクロ-ナル抗体で阻害されること(投稿準備中)を見いだした。
エスニック境界の乗り越え方とボトムアップ的な人権概念生成に関する地理学的研究

本研究3年目は,「人権」概念の構築に果たす地域の社会運動,ならびに,エスニック境界の乗り越えの分析という点で,大きな進展があった。在日朝鮮人を含む日本のエスニック集団の「人権」をめぐる社会運動については,近年,急速に研究が進展しつつある。しかも,その多くが,196070年代以降の日韓両国にまたがる越境的なネットワークの重要性を指摘している。しかし一方で,そうした動向の有する越境性については,理念的な位相での指摘にとどまり,現実の地理空間の諸相の分析に課題を残している。3年目は,東大阪市で70年代に生起した「全金枚岡闘争」を事例に,関係者へのインタビュー調査を実施した。この事件や関連する事象への着目は,次の二点で大きな意義がある。第一に,オイルショック後の工場閉鎖と韓国の自由貿易地域への移転,およびそれに対する反対運動という,新国際分業につながる国際的な経済地理空間の形成が関わっている点が挙げられる。第二に,韓国での日系企業(在日朝鮮人によるものも含む)による労働者の搾取に対し,こうしたローカルな運動が越境的かつ具体的に連帯した点がある。すなわち,理念による日韓の越境あるいはエスニック境界の越境だけでなく,それが諸スケールの空間編成の中で生じたといえる。これらの経緯を,仮説的な段階を出ないとはいえ,当時の関係者へのインタビューを通じて明らかにできたことは特筆される。今後,関係者へのインタビューを継続するほか,諸般の事情で実現できなかった海外での調査を行うことで,所期の目的の達成に大きく近づけるものと考えている。不可避の事情により,3年目に計画していた韓国での調査を実施することができなかった。しかし,本研究課題に関連して,「研究実績の概要」にも示したように,「人権」概念の構築過程とエスニック境界の乗り越えの解明に対して,地理学的な観点が大いに寄与しうる可能性が明らかとなった。関係者へのインタビュー調査の了解がスムーズに得られていること等も含め,おおむね順調に進展しているものと考える。「全金枚岡闘争」の関係者,特に労働組合運動リーダー層だけでなく,構成員へのインタビュー調査を継続する。労働問題を通じた「人権」意識,とりわけその具体的な内実への「気づき」の諸相を明らかにしたい。また,労働組合関係(特に総評関係)の諸資料について,収集・分析を進めていく。加えて,懸案であった韓国での調査も目途がついたことから,日韓連帯運動を担った関係者へのインタビュー調査を行うことを予定している。本研究の目的は,1980年代以降の時期を対象に,在日朝鮮人と日本人とのエスニックな境界を乗り越える社会運動の実態とその含意を明らかにすることにある。その方法の一つとして,当時の社会運動関係者へのインタビュー調査を実施した(@大阪)。研究当初は,トランスナショナルな市民運動の連帯を主題とする見込みであったが,調査を通じて得られた情報からは,むしろ都市の社会・経済過程におけるエスニック境界の乗り越えの契機が,労働運動においてより顕著に表れていることが示唆された。そこで,対象時期の労働運動に関する資料収集にも着手した。一方,当初予定していた韓国での資料調査については,済州大学校の在日済州人研究センターにて関連資料の調査・複写を行い,社会運動のほか,親睦会といった日韓間にまたがる社会的ネットワークの展開に関する資料を得た。また,社会運動に関しては十分な情報は得られなかったものの,現地フィールドワークにて在日朝鮮人コミュニティからの送金が地域開発に及ぼした影響について知ることができた。これらと並行して,現代のエスニック境界の量的側面に関するデータ(『住民基本台帳人口要覧』)について,市町村別の統計を得ることができたことから,その地域的差異の分析にも取り組んだ。現代日本において生じているエスニック境界の揺動が,いくつかの地域的パターンを伴って現出していること,またその背景には地域的に異なる国際人口移動と定住との関係があることを明らかにした。得られた結果の速報性に鑑み,前倒しで『地理空間』誌にて公表した。2016年度中に予定していた日本国内でのインタビュー調査,および韓国での資料調査について,当初見込み通り完了することができた。また,インタビュー調査からは,本研究の主題について,労働運動と民族運動の接点という,都市の社会・経済の具体的過程との関連から分析しうる観点が見出された。これらの成果は,今後の研究の展開に大いに寄与するものと考える。1970年代の大阪を中心とする在日朝鮮人関連の社会運動について,冷戦下というコンテクストの下,「外国人」としての権利剥奪状態を訴える過程を明らかにすることに取り組んだ。中でも,日本人ー在日朝鮮人間で生成された連帯のあり様の解明に取り組み,そこで労働運動への着目が重要であることが示唆された。そこで,1970年代の労働運動がいかに民族運動と共振するようになったかに焦点を当て,オイルショック期に枚岡市で起こった「全金枚岡闘争」などに関する資料を収集した。こうした動きに着目する意義は主として3つある。すなわち,1新国際分業に伴う事業所移転が大規模な労働争議を引き起こしたこと,2労働者の権利を擁護する運動の延長線上でローカルな在日朝鮮人問題への「気づき」があったこと,3この「気づき」の先に労働者の日韓連帯がキートピックとして掲げられたこと,である。特に1の観点は,社会運動に関する既存研究では完全に欠落している観点であり,戦後の資本主義による空間編成がいかなる社会的帰結を(歴史的背景の上に)もたらしたかを明らかにできるという点で,本研究の意義が一層明確になったと考える。

今年度は,こうした仮説を裏付けるための資料収集に取り組んだほか,比較対象として外国人労働者をめぐる地域経済の現況(四日市市)の調査も行った。今後,特に大阪の事例に関しては,既成の民族団体が(政治的背景もあって)労働問題を看過する中で,ローカル・グローバルに運動が生成する具体的過程を,史資料やインタビュー調査をもとに検討する必要が生じたといえる。1年目の予備調査から,民族運動の生成プロセスそのものより,むしろ労働運動と民族運動への接点へ着目することが有益であるとの見通しを得ていた。2年目は,この視点の転換が功を奏し,在日朝鮮人をめぐる社会運動の状況を,都市地理学・経済地理学の観点と絡めて論じることの重要性が浮き彫りとなった。今後,より具体的なプロセスを明らかにするという作業を経ることで,当初の研究課題である「人権」生成の地理学的研究として一定の成果が得られると見込んでいる。本研究3年目は,「人権」概念の構築に果たす地域の社会運動,ならびに,エスニック境界の乗り越えの分析という点で,大きな進展があった。在日朝鮮人を含む日本のエスニック集団の「人権」をめぐる社会運動については,近年,急速に研究が進展しつつある。しかも,その多くが,196070年代以降の日韓両国にまたがる越境的なネットワークの重要性を指摘している。しかし一方で,そうした動向の有する越境性については,理念的な位相での指摘にとどまり,現実の地理空間の諸相の分析に課題を残している。3年目は,東大阪市で70年代に生起した「全金枚岡闘争」を事例に,関係者へのインタビュー調査を実施した。この事件や関連する事象への着目は,次の二点で大きな意義がある。第一に,オイルショック後の工場閉鎖と韓国の自由貿易地域への移転,およびそれに対する反対運動という,新国際分業につながる国際的な経済地理空間の形成が関わっている点が挙げられる。第二に,韓国での日系企業(在日朝鮮人によるものも含む)による労働者の搾取に対し,こうしたローカルな運動が越境的かつ具体的に連帯した点がある。すなわち,理念による日韓の越境あるいはエスニック境界の越境だけでなく,それが諸スケールの空間編成の中で生じたといえる。これらの経緯を,仮説的な段階を出ないとはいえ,当時の関係者へのインタビューを通じて明らかにできたことは特筆される。今後,関係者へのインタビューを継続するほか,諸般の事情で実現できなかった海外での調査を行うことで,所期の目的の達成に大きく近づけるものと考えている。不可避の事情により,3年目に計画していた韓国での調査を実施することができなかった。しかし,本研究課題に関連して,「研究実績の概要」にも示したように,「人権」概念の構築過程とエスニック境界の乗り越えの解明に対して,地理学的な観点が大いに寄与しうる可能性が明らかとなった。関係者へのインタビュー調査の了解がスムーズに得られていること等も含め,おおむね順調に進展しているものと考える。前年度に引き続き,大阪の在日朝鮮人集住地区におけるインタビュー調査を継続する。
鋼・コンクリート合成構造ずれ止めの破壊機構の解明とせん断耐荷力の設計評価式

合成構造物のずれ止め設計は,押し抜き試験などの要素試験を行い,そのずれ剛性や耐荷力結果が適用される.要素試験から得られるずれ耐荷力は種々の拘束因子に依存しており,実構造物設計においては,実構造物に対応した拘束因子のみを考慮してずれ耐荷力を評価しなくてはならない.本研究では,要素試験におけるジベルの破壊メカニズムを解明し,それに基づいて力学モデルを構築してずれ耐荷力を評価した.一方,合成桁の載荷実験を行って,孔あき鋼板ジベルの挙動を調べた結果,実際のずれ挙動は不完全合成であることを確認した.その不完全性を考慮したずれ耐荷力を求めたところ,本提案式が合成桁のずれ耐荷力を良く評価できることを示した.孔あき鋼板ジベル(PBL)のずれ耐荷力評価式を得るために,押し抜き試験(要素試験)を実施した.供試体は,2箇所に設けたジベル孔を有する十字形鋼柱にコンクリートを打設したもので,載荷に当たって,供試体底面の摩擦をテフロン板を用いて除去し,孔部コンクリートにはアクチュエータにより一定の側圧を作用させた後,十字柱にずれ力を載荷した.実施した試験供試体は10体である.このとき,ジベル孔のせん断破壊時の荷重を求めるために光ファイバーを設置し,通光が遮断された時の荷重を求めた.実験結果から以下のことが明らかとなった.1)側圧が大きいほどずれ耐荷力は上昇する.ジベルのかぶりが無いときは,ずれ耐荷力は側圧にほぼ比例して上昇する.これに対して2)かぶりがある場合には,かぶりの無い場合のずれ耐荷力とほとんど変わらなかった.また,3)光ファイバの破断から孔内コンクリートのひび割れ発生荷重を求めた結果,最高荷重付近まで通光遮断は起こらなかった.荷重-ずれ曲線からは最高荷重よりかなり低い荷重で曲線の傾きがわずかに変化しているが,この現象を孔内コンクリートのひび割れ発生と予想していたが,ファイバーは破断しなかった.4)側圧が無い場合において,かぶりがある場合にはコンクリート部の寸法(高さ)が大きくなるに連れてずれ耐荷力は上昇するが,かぶりが無い場合にはほとんど変化しない.側圧作用下でも,ずれ耐荷力は側圧により上昇するが,コンクリート寸法には依存しないこと,が明らかとなった.孔径の変化によるずれ耐荷力への影響は試験体数が少なく,十分な解明はできなかったものの,ほぼ当初の計画通りに実施できた.今年度の試験結果も含めて,側圧が作用しない場合の要素試験におけるずれ耐荷力評価式を提案し,土木学会論文集に掲載予定となった.試験を通していくつかの課題が見つかったが,これらについては,次年度に解決するつもりである.孔あき鋼板ジベル(PBL)の破壊メカニズムの解明のために,十字柱に孔を設けそれをコンクリートで覆った要素試験体(十字柱試験体)を作成し,孔部のコンクリートを拘束した状態でずれ耐荷力試験を実施した.拘束力は,一定側圧,コンクリート破壊時に現れる孔部の広がり量を拘束した状態(変位拘束),の2種類とし,孔径を変化させてずれ耐荷力を調べた.一定側圧を作用させた場合には側圧が大きいほどずれ耐荷力は上昇するが,変位拘束状態では,拘束力(側圧)は荷重増加とともに増加し破壊時に最大となり,結果として,筆者らが提案しているずれ耐荷力評価式Vu=Vint+αT(ここに,Vu:PBLのずれ耐荷力,Vint:拘束力が無い場合のずれ耐荷力,T:PBL破壊時のコンクリート拘束力(側圧),α:係数)の妥当性が立証できた.このとき,この破壊時に注目して係数αを求めると,従来はα=2.5としていたが,α=2.3となり,これを用いてずれ耐荷力評価式の評価精度を幾らか改善できた.なお,α=2.5を用いても実務での設計は問題ないと考えられる.一方,孔径を変化させた場合,孔径が200mm程度に大きくなるとジベルのせん断破壊形式が2面せん断破壊から1面せん断破壊に変化し,対応してVintが変化することがわかった.従来行った孔径60mmの実験結果も勘案すると,ジベル板の板厚と孔径の比d/tが20程度となると1面せん断破壊が出現し,Vintが2面せん断に比べて半分となると考えられる.このことから,適用するジベル孔径に対応して対応するジベル板の板厚は,d/t<15程度がよいと判断できる.また,かぶりを有する要素試験体について,ソリッド四面体2次要素による非線形有限要素解析を実施した結果から,孔部のせん断破壊と押し広げ力によるかぶり内部の応力状態を確認することができた.孔あき鋼板ジベル(以下,PBL)の十字柱押し抜き試験,一枚板押し抜き試験の要素試験を実施し,PBLの構造的特徴に依存する孔周辺のコンクリート拘束効果や能動的にコンクリートに側圧を与えた場合の終局ずれ挙動とずれ破壊メカニズムを解明するとともに,ずれ耐荷力評価式の改善と検証を行った.その結果,要素試験においては,提案したずれ耐荷力評価式は実験結果を精度良く推定できることがわかった.他方,PBLを適用した合成桁の2点支持1点載荷実験を行い,合成桁におけるPBLのずれ挙動や破壊形式を調べた.合成桁載荷試験におけるPBLの破壊は,ジベル板に沿ってかぶり部に橋軸方向にひび割れを発生し,コンクリート床版を2分するように破壊した.

この破壊形式は,すでに筆者らがPBLの要素試験で指摘した背かぶりの破壊と同じであり,筆者らが想定している破壊メカニズムを裏付けるものであった.しかし,この種のずれ止めを用いた合成桁では,ジベルのずれを生じることによってせん断力を伝達するので,コンクリートと鋼桁が完全に一体化した挙動(完全合成)にはならず,重ねはりの挙動と一体化した挙動が同時に現れる不完全合成状態となる.したがって,本研究の目的であるずれ耐荷力評価式の精緻化の面では,不完全合成のうちの一体化した挙動に対応するずれ力(完全合成挙動に対応する荷重の分担率)を正確に把握してPBLの耐荷力を求めなくてはならず,合成桁のPBLが受け持つずれ力を精査する必要があることが判明した.そこで,合成桁が不完全合成になることは既に周知の事実であるが,研究期間の延長を求め,不完全合成桁におけるPBLのずれ止め効果および要求されるずれ強度を,合成率の観点から見直すこととした.研究実績の概要に述べたように,合成桁のような実構造物では,PBLに作用するずれ力は,不完全合成状態となるため,実際の荷重餘利も小さくなる.したがって,PBLのずれ耐荷力評価式を精緻化するためには,PBLに作用するずれ力を正確に把握しなくてはならない.通常,合成桁橋などにおいては完全合成を仮定して設計されているが,要素試験との正確な対応の観点からは,この点を精緻に把握する必要があると判断し,1年間の研究期間の延長を申請,受理された.孔あき鋼板ジベルのずれ耐荷力要素試験(押し抜き試験)を行って,コンクリート拘束効果を詳細に調査した.この拘束力は,ジベルのせん断耐荷力に大きく影響するが,今年度は供試体底面の摩擦係数,ジベル板とコンクリート界面における付着力と摩擦力を解明した.供試体底面の摩擦力は,例えば合成桁のような合成構造物では,本来,発生しない力であるが,要素試験でのずれ耐荷力にはこの摩擦力の影響が含まれている.そこで,要素試験での底面摩擦を考慮したジベルのずれ耐荷力評価式と,底面摩擦の無い合成桁におけるずれ耐荷力評価式を導出した.また,コンクリートとジベル板界面の付着力と摩擦係数については,ジベル板が黒皮のままの状態とジンクリッチペイントのものの2種類について調べたが,両者に大きな差異はななかった.これら値を考慮して,既に提案済みのずれ耐荷力評価式を基に,コンクリート・ジベル板界面の付着と摩擦を考慮した評価式を再構築した.その結果,新しいずれ耐荷力評価式は要素試験(押し抜き試験)のずれ耐荷力を精度よく評価できることがわかった.一方,合成桁の載荷実験は,孔あき鋼板ジベルの破壊が先行するように設計して,ジベル孔に作用するせん断力とずれ挙動および終局ずれ耐荷力について,実験的に調査した.その結果,最高荷重時において,コンクリート床版(圧縮フランジ)にジベル板と平行にひび割れが発生して,合成作用が消滅して耐荷力が低下した.また,この種の合成桁は,ずれが発生することによってずれ力を伝達する不完全合成桁であることは周知の事実であるが,設計は完全合成を仮定して行われる.筆者らは合成率の概念を導入して不完全合成を評価したが,合成率は概ね0.70.5の範囲であり,ジベルに作用するせん断力は完全合成の場合よりも小さくなることを示した.合成構造物のずれ止め設計は,押し抜き試験などの要素試験を行い,そのずれ剛性や耐荷力結果が適用される.要素試験から得られるずれ耐荷力は種々の拘束因子に依存しており,実構造物設計においては,実構造物に対応した拘束因子のみを考慮してずれ耐荷力を評価しなくてはならない.本研究では,要素試験におけるジベルの破壊メカニズムを解明し,それに基づいて力学モデルを構築してずれ耐荷力を評価した.
次世代を担う女性における栄養素・食品摂取と心の健康に関する研究

勤労女性を対象に、抑うつ症状や健康関連QOLと食事パターンとの関連を検討した。56食品の摂取量を用いて主成分分析を行い、「健康食」、「西洋食」、「伝統的日本食」の3つの食事パターンが抽出された。「健康食」パターンは緑黄色・淡色野菜類、果物、芋類、きのこ類、海草、大豆製品、魚介類を高摂取しており、うつ症状オッズを低下させる傾向であった。「健康食」パターンは、たんぱく質、鉄、カルシウム等ミネラル類、ビタミンE、ビタミンC、葉酸等ビタミン類、食物繊維との相関が高い傾向であり、うつ症状の予防には「健康食」パターンのように栄養素や食品の摂取バランスが良好であることが重要であることが示唆された。本研究の背景には次世代を担う女性の心と栄養の問題がある。そこで、日本における疫学研究デザインによる、次世代を担う女性におけるうつ症状と栄養素・食品の摂取状況との関連を明らかにすることを目的としている。研究初年度は調査票の作成、選定を行った結果、(1)基本情報および食習慣・生活習慣状況調査、(2)健康関連QOL尺度(SF-36)、(3)抑うつ尺度(CES-D)、(4)簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)の4つの構成にて調査票を作成した。対象集団は20-49歳の成人女性で、1学校給食関係職員、2看護師、3保育園職員の3つの女性職場を対象集団として選定し、調査票1,483部の配布を行い、890部の調査票回収(回収率60.0%)が平成24年度末までに終了していた。平成25年度は調査票を看護師および保育園従業者において、さらに658部配布し、その回収作業を行った。最終的に平成25年6月末までに2,141名に調査票を配布し、1,346名の調査協力を得た(有効回答率64.5%)。また、平成25年度秋までに研究協力者へ、BDHQ調査票の栄養・食物摂取状況「個人結果票」の返却を行い、研究協力者へ有益な情報の返還も行った。解析は予定していた下記解析14の内、解析1を終了し、現在解析2および3を引き続き行っている。解析4については今年度行う予定である。解析1.BDHQ調査票の食品摂取量データを用いた因子分析による食事パターン分析(主因子法・バリマックス回転)、解析2.精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)と食事パターンとの関連(多変量解析)、解析3.精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)と栄養素及び食品摂取量との関連(多変量解析)、解析4.精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)へ与える各種要因(生活習慣・食習慣)との関連(共分散構造分析・パス解析)。本研究の背景には、思春期から20、30代女性における摂食障害など心の問題が関与する食行動異常や、若年成人女性における不適切なダイエットによる低栄養や偏った栄養摂取などの女性の心と栄養の問題がある。そこで、日本における疫学研究デザインによる報告は大変少ないため、次世代を担う女性におけるうつ症状と栄養素・食品の摂取状況との関連を栄養疫学手法に則って明らかにすることを目的としている。平成24年度は栄養疫学手法に則った研究プロトコルの作成および精度の高いデータ収集を行うために、先行研究レビューを調査に先んじて行った。レビュー結果を参考に調査票作成を行った。調査票作成においては、国際的に広く使用されている点、日本において標準化が行われている点などを考慮して、1基本情報および食習慣・生活習慣状況調査、2健康関連QOL尺度(SF-36)、3抑うつ尺度(CES-D)、4簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)の4つの構成にて作成した。次に対象者集団の選定を行った。対象者を20-49歳の成人女性として、1学校給食関連職員、2看護師、3保育園職員の3つの女性職場を対象集団として選定し、調査の協力依頼を行った。現在までに調査票1483部の配布を行い、890部の調査票回収(回収率60.0%)が終了している。現在、看護師160部、保育園従業者420部の調査票配布とその回収作業が継続中である。最終的に1200名の調査票回収を見込んでいる。平成24年度は、精度の高い調査票を作成するために文献レビューを行い、精度の高い調査票が作成できた点、対象者を女性職場の従業員として職種を厳選した点などにおいて、疫学研究の計画における重要な点を押さえることが出来たと考える。現在のところ、調査票の回収が予定より遅れているため、進捗状況は当初の計画よりもやや遅れてはいるが、順調に研究が進行していると考える。本研究は日本における栄養疫学研究デザインによる、次世代を担う女性におけるうつ症状と栄養素・食品の摂取状況との関連を明らかにすることを目的としている。平成24年度(初年度)は調査票の作成、選定を行った結果、(1)基本情報および食習慣・生活習慣状況調査、(2)健康関連QOL尺度調査(SF-36)、(3)抑うつ尺度調査(CES-D)、(4)簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)の4つの構成にて調査票を作成した。対象集団は20-49歳の成人女性として、1学校給食関係職員、2看護師、3保育園職員の3つの女性職場を対象集団として選定し、調査票の配布を行った。

最終的に平成25年6月末までに2,141名に調査票を配布し、1,346名の調査協力を得た(有効回答率64.5%)。また、平成25年度秋までに研究協力者へ、BDHQ調査票の栄養・食物摂取状況「個人結果票」の返却を行い、研究協力者へ有益な情報の返還も終了した。平成25年度後半から26年度は下記の解析13を終了したが、予定していた解析4が未終了の状況である。解析1.BDHQ調査票の食品摂取量データを用いた因子分析による食事パターン分析(主因子法・バリマックス回転)、解析2.精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)と食事パターンとの関連(多変量解析)、解析3.精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)と栄養素及び食品摂取量との関連(多変量解析)、解析4.精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)へ与える各種要因(生活習慣・食習慣)との関連(共分散構造分析・パス解析)。平成27年度は解析4を進めると共にこれまでの研究成果報告を行う予定である。また、本来の調査予定対象者であった妊婦を対象として追加調査を行う予定である。本追加調査は、既に終了した20-49歳女性を対象とした調査の結果をさらに強化するために行うものである。追加調査を行うことにより、当初の研究目的により近づける予定である本研究は日本における栄養疫学研究デザインによる、次世代を担う女性におけるうつ症状と栄養素・食品の摂取状況との関連を明らかにすることを目的としている。平成24年度(初年度)は調査票の作成、選定を行った結果、(1)基本情報および食習慣・生活習慣状況調査、(2)健康関連QOL尺度調査(SF-36)、(3)抑うつ尺度調査(CES-D)、(4)簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)の4つの構成にて調査票を作成した。対象集団は20-49歳の勤労女性として、最終的に平成25年6月末までに2,141名に調査票を配布し、1,346名の調査協力を得た(有効回答率64.5%)。平成27年度末までに次の5つの解析を終了した。(1)BDHQ調査票の食品摂取量データを用いた因子分析による食事パターン分析(主因子法・バリマックス回転)、(2)精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)と食事パターンとの関連(多変量解析)、(3)精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)と栄養素及び食品摂取量との関連(多変量解析)、(4)精神的要因(SF-36下位尺度得点・CES-D得点)へ与える各種要因(生活習慣・食習慣)との関連、(5)世帯年収と食品摂取状況(多変量解析)。また、平成27年度は解析(4)と(5)を進めると共に、本来の調査予定対象者であった妊婦を対象として追加調査を行った。本追加調査は既に終了した20-29歳の勤労女性を対象とした研究の結果を強化するために行うもので、妊娠・授乳期は妊娠・分娩に伴う体内貯蔵栄養素の消耗が、女性におけるうつ症状リスクを上昇させているという仮説を検証するものである。本追加調査は平成27年度末までに妊婦67名の調査票調査を終了し、その栄養素・食品摂取状況と生活習慣・食習慣との関連やうつ症状との関連について解析を終了している。勤労女性を対象に、抑うつ症状や健康関連QOLと食事パターンとの関連を検討した。56食品の摂取量を用いて主成分分析を行い、「健康食」、「西洋食」、「伝統的日本食」の3つの食事パターンが抽出された。「健康食」パターンは緑黄色・淡色野菜類、果物、芋類、きのこ類、海草、大豆製品、魚介類を高摂取しており、うつ症状オッズを低下させる傾向であった。
個別企業における収益性および流動性の総合的分析

本研究課題では,(1)個別企業データによる利益率間の関係と分布,および,(2)多角化と収益性の関係-繊維業界を事例とした実証分析-という二つのテーマのもとに研究した。(1)のテーマでは,日経NEEDSの1995年度一般事業会社・本決算データに基づく分析をした。(2)のテーマでは,繊維業界約70社の有価証券報告書のうち,1970年から1995年までのデータを収集し,データベースを作成した。(1)のテーマの結論について記述する。個別企業データを用いて,販管費率(販売費および一般管理費を売上高で割った値)をいくつかの説明変数に回帰した結果,産業ダミー変数まで考慮すると,0.589であり,それなりに高い決定係数が得られた。それに対し,営業利益率の場合には0.256と低かった。小分類産業で集計したデータを用いて同様の回帰をすると,販管費率の場合には0.818,営業利益率では0.584であった。さらに,中分類産業で集計したデータでは,販管費率は0.981,営業利益率では0.902であった。このことから,個別企業データにおける営業利益率の変動は,誤差といえる多くの細かい要因から成り立っており,その分布は正規分布に近いと推測された。それに対し,販管費率は産業別の要因に影響されていると考えられた。営業利益率の分布を検定すると,実現した営業利益率の分布は正規分布とは言えなかった。というのは,株主に配当する原資である当期利益をマイナスにしないような要因が働くこと,また,大きな営業利益が実現するときには,それを販管費にまわす力が働くこと等からである。その分岐点となる営業利益率は3.5%であった。このような要因を除き,本来期待される営業利益率を求めると,その大部分は正規分布に従うことが言えた。販管費率については,産業別の要因に影響されているので,その分布は正規分布ではなく,プラスに歪んだものになっていることが分かった。