hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核―細胞質間蛋白質輸送受容体の初期胚発生における役割の解明

核ー細胞質間輸送因子は、動物の胚発生に重要な役割を果たすことが示唆されるが、そのメカニズムは明らかではない。そこで、核ー細胞質間輸送因子の遺伝子欠損による動物発生の表現型解析を通じた発生過程での機能の解明を目的とした。結果、発生段階で何らかの特異的な変化がみられることを掴んだ。合わせて核ー細胞質間輸送因子発現操作細胞株の作成と性質の解析を行い、核ー細胞質間輸送因子の発現抑制が細胞の増殖に関わることを見つけ、分子メカニズムを明らかにしつつある。合わせて核ー細胞質間輸送因子の特異的アプタマーの作成を試みて成功した。今後は特異的阻害剤として発生過程での核ー細胞質間輸送因子の機能解析に用いる。本研究では、細胞の核ー細胞質間蛋白質輸送による胚発生の制御機構を明らかにする。マウス胚性幹細胞(ES細胞)では輸送因子importinα2が細胞分化に深く関わることより、importinα2は動物の初期胚発生に重要な役割を果たすことが示唆される。本研究では、研究代表者らがすでに作成に成功したimportinα2のヘテロ欠損マウスよりホモ欠損マウスを得、表現型を解析してマウス胚発生過程でのimportinα2の機能を明らかにする。27年度は表現型解析を進め、発生段階で何らかの特異的な変化がみられることを掴んだ。importinα2のヘテロ欠損マウスよりホモ欠損マウスを順調に得ることができ、解析も進んでいる。importinαファミリー分子の相補性によると思われる、表現型の回避も見られる場合があるが、当初の想定範囲内である。本研究は、細胞の核ー細胞質間蛋白質輸送による胚発生の制御機構の解明を目指す。輸送因子importinα2はマウス胚性幹細胞の未分化性の維持に働き、分化と共に減少する。このことから、importinα2は動物の初期胚発生にも重要な役割を果たすことが示唆される。本研究では、importinα2のホモ欠損マウスを得、表現型を解析してマウス胚発生過程でのimportinα2の機能を明らかにする。28年度は表現型解析を進め、合わせてimportinα2発現の意義を調べるためのimportinα2発現細胞株の作成と性質の解析を行った。また、importinα2特異的アプタマーの作成に成功し、今後はimportinα2の特異的阻害剤として発生過程でのimportinα2の機能解析に用いることができる。importinα2のヘテロ欠損マウスよりホモ欠損マウスを得ることができ、解析を進めている。また、importinα2発現細胞株の作成も順調であり、解析を進めている。申請者は、マウス胚性幹細胞(ES細胞)を用いて核ー細胞質間輸送因子が細胞分化に深く関わることを明らかにした。核ー細胞質間輸送因子は、動物の初期胚発生に重要な役割を果たすことが示唆されるにも関らず、そのメカニズムは明らかではない。そこで、核ー細胞質間輸送因子であるimportinα分子に注目し、その遺伝子欠損による表現型解析を通し、動物の初期胚発生過程での機能を解明することを目的とした。27年度は表現型解析を進め、28年度は合わせて核ー細胞質間輸送因子発現の意義を調べるための核ー細胞質間輸送因子発現操作細胞株の作成と性質の解析を行った。そして、核ー細胞質間輸送因子の発現抑制が細胞の増殖を抑える一方、過剰発現により細胞の増殖が促進することを見つけた。29年度は28年度に見出した現象の分子メカニズム解析をめざし、核ー細胞質間輸送因子がいかにして細胞増殖にかかわるかの一端を明らかにしつつある。結果、核ー細胞質間輸送因子の下流に細胞周期関連分子のネットワークが存在することを見つけた。核ー細胞質間輸送因子には動物種に応じて構造や性質の類似した複数のファミリー分子が存在するが、それぞれに組織特異的発現を示すため、胚発生においても異なる機能を果たすと考えられる。そのため、今後はこれまでの研究結果を踏まえ、ファミリー分子間の差異を明らかにする。ホモ欠損マウスの表現型解析を進め、マウス胚発生過程でのimportinα2の機能を明らかにする。また、ホモ欠損マウス胎児より胚性幹細胞および胎児繊維芽細胞株を得、分化能および細胞増殖能の解析、相互作用因子の探索を行う。また、importinα2発現細胞株をマウスに導入し、挙動を解析してimportinα2発現の意義を探る。細胞生物学研究代表者の異動により所属先が変わり、年度末にかけて研究室移動準備の必要が生じ、短期間研究を停止させたため、該当期間に予定していた実験を次年度に行うことにした。

研究代表者の異動により所属先が変わり、年度前半に研究室移動を行った。さらに年度後半に移転先でも校舎新設による研究室の移転があり、これらの両者で一定期間研究を停止させる必要があったため、該当期間に予定していた実験を次年度に行うことにした。研究代表者の研究室移動は順調に完了したため、当初の計画通りにマウスの表現型解析に使用する。
マイクロサテライト不安定性検査の定量化はMSI-Hの検出感度を向上させる

本年度は、600例のFragment解析を前向きに行い、そのうち20例に対してNGSを用いたMSI解析を検証として行った。さらに90例の過去検体を用いたNGSによるMSI解析を行った。Multiplex PCRを行う際のプライマー濃度決定に若干苦慮したが、完成されたプロトコルでは。Miseq Reagent Nano Kit 300cyclesを用いて1回のシーケンスランあたり12症例(正常と腫瘍のペアで24サンプル)を解析できる事が明らかとなった。また、CLC Genomics Workbenchを用いて得られたシーケンスデータをマッピングし、マイクロサテライト領域の両側の配列をトリミング、残った配列を本来はシーケンスクオリティのチェックに用いるLength distributionの機能を用いる事でどのくらいの長さのリードが何リードあるかを計算可能であった。カウントの際にはクオリティの低いリードの影響を避ける為、ペアリードをマージしてから行った。しかしこの方法はマッピングに20分程度の時間がかかり、さらに産生される中間ファイルの容量も大きい為、効率的なアルゴリズムの必要性が課題となった。研究本研究遂行中にペムブロリズマブの適用診断としてMSI検査が認可された。この検査が今後主流になっていくと思われるが、コンパニオン診断薬の為、現状はコストの問題から外注検査に頼らざるを得ず、来年度からのFragment解析の遂行に影響が出ると考えられる。本年度の解析結果では、Fragment解析とNGSを用いたMSI解析は完全一致の結果となっているが、5症例程度免疫染色で確認中である。現段階では、当初の計画通りあるいはそれ以上のペースで研究が進行している。しかし前述の如く、昨年12月にMSI検査(CoDX)が免疫チェックポイント阻害剤適用診断に承認された為、次年度からFragment解析の需要が若干減少すると考えられる。理由としては、薬の適用を兼ねたMSI検査がリンチ症候群を疑う患者に対して行われる為である。さらに全固形癌が大量となっており、MSI検査のフローが大きく変わる可能性がある。次年度以降、MSI検査のフローが大きく変わり、研究に影響が出る可能性がある為、やや研究計画を前倒しにして、スループットの良いアルゴリズムの作成に着手する予定である。すでに理研ジェネシスと共同研究を行っており、各種方法の検証が始まっている。当初の予定よりも検証症例が少なかった(20症例)為。さらにライブラリ作製やシーケンスを他の研究とまとめて行い、コスト削減が出来た為。
カスミサンショウウオ属の性染色体の分化に関する研究

性決定機構の確認栃木県宇都宮市および千葉県夷隅郡より、産卵期に、トウキョウサンショウウオ(Hynobius tokyoensis)の成体を雌雄6個体ずつ、および5個体ずつ採集した。トウホクサンショウウオ(H.lichenatus)については、青森県弘前市より成体を雌雄4個体ずつ、福島県飯坂市より雄4個体雌1個体を採集した。これらにコルヒチン処理を施し腸管上皮の細胞より細胞分裂中期の染色体像を多数得た。核型分析を行ったところ、両種の全ての雄の核型は、全ての染色体対が同形対であったのに対し、両種の雌の全てのそれには、小型の染色体対に一対の異形対が認められた。したがって、トウキョウサンショウウオおよびトウホクサンショウウオは、雌ヘテロの性決定機構を呈し、雄はZZの性染色体構成、雌はZWの性染色体構成を持つことが明らかとなった。W染色体に特異的なDNA断片の単離千葉県夷隅郡産の雌のトウキョウサンショウウオの腸管のサンプルより細胞分裂中期像を得て、W染色体と、それとほぼ同形同大で識別の難しい13番染色体をマイクロディセクションで切り出し、PCRによって増幅した。クローニングを行い、各々のクローンをプローブとして、雌雄のDNAにハイブリダイズさせたが、雌に特異的なクローンを得ることはできなかった。このことは、W染色体に特異的なDNAがW染色体上にあまり蓄積されていないことによると考えられ、W染色体がZ染色体から分化してからあまり長い年月が経過していないことを示唆している。W染色体に特異的なDNA断片を得るには、より効率の良いクローニング法およびスクリーニング法の開発が必要と考えられる。
本年度は、高等教育進学機会の都道府県格差、各地域の人口社会減、UIターン促進の自治体の動きなど、最新の研究動向を把握するため学会等で、研究の現状を情報収集した。これと並行して、全国の地方の若年層人口流出の実情を聞き取るために、訪問調査を行った。とりわけ島根県と島根大学については、資料収集のために複数回訪問した。またアメリカのカリフォルニア州の日系人の進学行動において、どのような先行研究があるかも調べた。すでに手元に得られているインタビューデータを整理し分析を開始したほか、旧史料を公開可能なかたちに整えた。全国の地方県における進学校からの大学進学の実情を調べるために量的調査を設計計画した。そのうえで愛媛県、高知県、島根県、岩手県、石川県、福井県を訪問し各地域の課題を聴取した。様々な調整を経て、平成30年12月には、調査協力の意向を得られた全国22校、3700名の高校3年生の進学と地域移動について、教室配票質問紙調査を実施した。調査データはただちに集計を開始しているが、年度内には結果は整理することができなかった。この量的データは、この先5年間の追跡の基盤データとなる。計画では、進学・就職を経た6年後に調査票を対象者に返送し、実際の人生の経過についての調査への回答を依頼することを考えている。他方で、『学歴社会のローカル・トラック』という20年前の研究のデータとなったインタビュー調査対象者に連絡を取り、現在どのように生活されているかということを確認することに着手した。追跡調査に協力していただけるかどうかを慎重に聞き取るための準備を開始している。質的な聞き取りや全国の研究動向の把握、研究者ネットワークの構築については計画よりも遅れているが、平成最後の高校卒業生の進学動向について、大規模調査を設計実施することができてこの先の追跡のベースが確保された。この他には当初計画に加えて検討すべき事項はない。調査データを共同研究者とともに解析し、合わせて聞き取り調査の設計を行う。この成果は教育社会学の分野で公開し、その先の研究方針についてレビューを受けたい。
植物培養体の生長促進に最適な明暗周期と培養器の換気回数の策定

植物培養体(以後、培養体)の生長促進に最適な明暗周期(明期と暗期を合わせた時間)と培養器の換気回数(通気性)を策定するために、培養体の1日の正味のCO_2吸収量(以後、日CO_2吸収量)に及ぼす明暗周期の影響が、培養器の換気回数によってどのように異なるのかをコンピュータシミュレーションにより調べた。具体的には、まず明暗周期と換気回数を種々組み合わせたときの培養器内CO_2濃度の時間変化を富士原ら(1987)の方法により推定した。それによって得られた培養器内CO_2濃度の時間変化から、培養体の日CO_2吸収量を算定した。このとき、明期と暗期の時間比は2:1、培養体はFicus lyrata、培養器内空気容積は157ml、培養器周囲のCO_2濃度は400ppmとした。その結果、(1)明暗周期が短いほど培養体の日CO_2吸収量が増加すること、(2)明暗周期を6時間以下にすると日CO_2吸収量の増加割合が顕著になること、(3)換気回数が0.1h^<-1>以下では明暗周期を短くしても日CO_2吸収量がほとんど増加しないこと、などを明らかにした。これらの結果は、明暗周期を短くすることの効果の程度は、培養器内外間でのCO_2交換性/交換速度により大きく影響されること、すなわち、培養器の換気回数、さらには培養器周囲のCO_2濃度や培養器内空気容積によっても影響されることを示すものである。少数の試験区を用意して行った実際の培養試験の結果は、シミュレーション結果と同様であった。また、培養体の(乾物)生長は、日CO_2吸収量の増大に伴い単調増加したことから、実用的な範囲内の明暗周期と換気回数のレベルにおいては、培養体の日CO_2吸収量を最大とする明暗周期と換気回数の組み合わせは、そのまま培養体の生長促進に最適な組み合わせであることが確認された。
prehospital care(病院前救護)の充実と救急医学の推進に関する研究

交通事故による負傷者の受傷から応急処置、救急車による搬送、医療機関への搬入、医療機関の対応などについて実態調査を施行し、同時に地域による差異についても検討した。結果のまとめと今後の指針を以下に述べる。1.結果のまとめ(1)、事故現場における一般人の対応:見物人は常に多数存在したが、手を出して応急処置を施していたものは皆無であった。例外的に、加害者や自動車同乗者が負傷者を介抱していたが、有効存応急処置はほとんどなされていなかった。負傷者に触れたり移動したりすることは禁忌と信じられていた。地域差は認められなかった。(2)、警察官の対応:救急隊より先に現場に到着していることが多いが現場保存、交通整理を業務とし、応急処置の実施は皆無であった。(3)、救急隊の対応:応急処置、心肺蘇生などを的確に実施するものが多かったが、未だ十分とはいえない場合も見うけられた。(4)、医療機関の対応:軽症・中等症の外傷については受入れもも円滑で初療も特に問題はなかった。重症・重篤例、特に多発外傷では受入れ病院の決定に時間がかかり、遠方への搬送、初療時の不手際が認められた。救命救急センターなどのうち、救急専業医が待機する病院の受入れ、初療に関しては円滑であり、成然とした救急治療が行われた。2.今後の指針一般入への応急処置の教育と進んで実施する空気を作ることが重要であり、警察官にも同様の教育が不可欠である。救急隊員教育の徹底とレベルアップ、総合的判断にもとづく臨機の処置を可能とする教育の実施が必要である。医療機関としては、救急専業医による救急診療の推進が重症・重篤な負傷者の生命の確保と良好な予後を得るためには必須である。以下、全体を通じて救急医学の推進が急務と結論された。
金融仲介プロセスの動態変化と金融ビジネス・モデルの再構築

ファイナンスの核心はリスク・リターン・トレードオフにあり、リスクを的確に把握することが金融市場で活動する経済主体、とりわけ金融機関の存亡を左右する。グローバリゼーション下では、金融機関が直面するリスクも多様化し、それら相互の依存関係も複雑を極めているが、その一方で、理論的には多様なリスクを一つの分析フレームワークで統合的に取扱う傾向が近年強まっている。本研究は、マーケットリスクを対象に、平均・分散分析を出発点にその確率論的視点に着目し、ボラティリティや相関の計測においてなぜ非線形モデルが必要とされるのか、また確率分布の標準偏差(ボラティリティ)でリスクを評価する方法に加え、確率分布の裾野の領域で評価するVaR概念についても考察し、統合的リスクマネジメントにおいて検討すべき理論の方向性を展望した。1.平均・分散分析は株価収益率の確率分布に正規分布を前提とした確率論的モデルであり、モンテカルロ・シミュレーションによる確率論的最適化を行った。2.しかし現実の市場では株価収益率の確率分布は正規分布よりも裾野が厚い(ファットテイルの)特徴(stylized factsと呼ばれる)が見られ、ボラティリティ・クラスター、バブルや暴落といった状況が通常(正規分布の確率)より起こりやすいことを示している。3.2を反映させるため、正規分布に加え、t分布を仮定した最適化を行い、裾野の部分についてのリスクの予測値を比較検討した。4.ポートフォリオ・リスクは共分散マトリクスで定式化されるが、ボラティリティと相関の簡潔な情報の要約であり、マトリクスアプローチは広くリスク評価手法として適用されている。5.リスク分析はボラティリティと相関の推定が要となるが、stylized factsや確率分布の形状の異なるリスクを統合的分析する場合には、変数間の依存関係にcopulas概念の導入が必要となる。6.裾野の部分でのリスク評価(潜在的損失の可能性)については、VaR(やExpected Tail Loss等のリスク指標)があり、金融機関の統合リスクマネジメントの手法として利用されている。平成15年度は、当初の研究計画に従って、証券市場におけるリスク分析の研究を実施した。1、平均・分散アプローチの研究から得られた知見(1)株式収益率をランダム変数として確率論的に捉え、その分布特性に正規分布を仮定(正規分布仮説)している。しかし実際の株価収益率の確率分布は、正規分布よりも高いピークと厚い裾野を持ち歪度がある傾向がある。このことから、暴落時とバブル時の状況下では、モデルのフィット感が低下することがわかった。(2)最適ポートフォリオ(Optimal portfolio)は、投資家行動に関する仮定(危険回避的投資家の期待効用最大化行動)に基づいた無差別曲線の導出によって、効率的ポートフォリオ(Efficient portfolio)の中から選択することができる。効用関数は一般に二次関数で定義されるが、ログ関数や三次関数の効用関数を想定することにより、収益率の確率分布の歪度や危険愛好的投資家も考慮することができる。(1)事前的期待モデルとして定式化されるCAPMを、事後的データを用いた計量分析で検証することから生ずる諸問題(矛盾)は、CAPM、SIM両モデルに厳しい仮定をおくことによって論理的整合性が維持されている。(2)しかし、これらの厳しい仮定は同時に実証分析と現実との適合度を低下させる。アノマリーと呼ばれる現象の解釈について、計量的手法の妥当性も含めて理論の前提条件(効率的市場仮説と合理的投資家行動)の再検討が必要である。(3)2003年9月にロンドンで海外共同研究者Harris教授から以下の助言を受け、今後の方向性の参考にしている。

・行動ファイナンスの視点からCAPMを再考してみること。本研究計画全体のテーマは、金融市場における「リスク」を如何に把握し、その動因と本質を明らかにするにはどのような分析手法が用いられるべきかを模索することである。今年度は欧米の最新の研究成果に触れることを通じて、分析手法そのものを検討することで研究を進めた。当初の計画に従ってCAPMから出発し、アノマリーを資産価格の過剰変動性(excess volatility)と捉え、確率ファイナンスの視点から検討した。以下は、その研究過程とそこで得られた知見である。(1)パリで6月に開催されたForecasting Financial Markets2004では、株価データそのものを注意深く考察することを通じて投資家行動や市場構造を検討することの重要性を認識し、モンテカルロ・シミュレーション、ニューラルネットワーク、ブートストラップ等の新たな分析手法に触れた。(2)モンテカルロ・シミュレーションは、乱数発生の前提として確率分布の推定が鍵となる分析手法である。資産価格の過剰変動性(ボラティリティ・クラスター等の現象として現れる)は収益率の確率分布が正規分布に比べてFat tails & excess peakness (Stylized facts)であることを意味する。(1)GARCHモデル等の計量モデルによってexcess volatilityを再現し、そのデータ生成過程を理解する方法がある。(2)Clarkの分布混合仮説は、株価の変動を確率変数と捉えるのみならず、データ(取引)発生時点そのものも確率変数と考え"time deformation"の概念により、価格ボラティリティの動態的変化を解釈し直そうとするアプローチである。この研究過程で、確率過程論の離散時間と連続時間の概念に興味をいだき、確率ファイナンスの研究に入っていった。(3)9月にポルトガルで開催されたStochastic finance 2004で、ビョーク教授が指摘した研究手法(ファイナンス論、数学、確率論、計量経済学の手法が有機的に結びついて成果が発表される)の背後にあるintuitive feelingを理解することの重要性に共感し、確率論の時間概念、ポートフォリオ・リスクのマトリクス・アプローチ、モンテカルロ・シミュレーションによる分散投資の最適化の検討を行った。年度当初の研究計画に従って、リスクを資産価格のボラティリティの視点から捉え、投機的資産市場でよく見られる資産収益率の確率分布が正規分布に比べて裾野の部分が厚く、中心部が高い(`stylized facts'と呼ばれる)という統計的特徴を確率ファイナンスの視点から検討した。1、共分散行列によるリスク分析(1)ポートフォリオ・リスクの共分散行列による定式化ポートフォリオ・リスクは、そこに含まれる資産価格のボラティリティと相関により決定される。
動物の悪性腫瘍における多段階発癌の分子機構に関する研究

はじめに、猫白血病ウイルス(FeLV)感染による腫瘍化に伴う癌遺伝子の変化を検討した。猫の胸腺型リンパ種症例9例のうち5例にmyc遺伝子領域へのFeLVの組み込みが検出され、さらにそのほとんどの例において、fit-1、bmi-1およびpim-1領域へのEelvの組み込みが認められ、同一症例において複数の癌遺伝子の変化が認められた。また、FeLV LTRの塩基配列の解析の結果、胸腺型リンパ種ではエンハンサー領域、または急性骨髄性白血病ではupstream region of enhanncer(URE)領域において30-70bpの繰り返し構造が認められ、それらが腫瘍化の標的細胞決定に重要な役割を果していることが示唆された。また、リンパ系腫瘍細胞の染色体異常の解析のため、猫の免疫グロブリンおよびT細胞レセプター遺伝子の染色体マッピングを行い、それぞれが存在する染色体を同定した:IgH(FCA B3),IgL kappa(FCA A3),IgL lambda(FCA D3),TCR alpha(FCA B3),TCR beta(FCA A2),TCR gamma(FCA A2),TCR delta(FCA B3)。一方、癌抑制遺伝子の基礎的検討として、猫のp21WAF1,p27Kipl,p16MTS1,P15MTS2,IRF-1の各遺伝子のクローンを単離し、それらの塩基配列を決定した。猫のさまざまな腫瘍におけるこれら遺伝子の構造および発現の変化を検討したが、現在のところ、腫瘍化と関連すると思われる変化は認められていない。また、p53癌抑制遺伝子の変化をPCR-SSCPおよび塩基配列の決定によって解析したところ、犬の骨肉種、大腸癌、急性白血病、リンパ腫などの多彩な悪性腫瘍の70%以上の症例において、p53の機能を不活化することが予想される変異が検出され、その腫瘍化における重要性が強く示唆された。myc遺伝子と協同して作用する遺伝子の検索においては、猫のリンパ腫11例を用い、サザンブロット解析により、4種の癌遺伝子の再構成を検討した。その結果、c-mycの再構成が11例中5例に認められた。11例中、bmi-1の異常は1例、pim-1の異常は1例、fit-1の異常は2例に認められた。bmi-1、pim-1およびfit-1に異常が認められた症例では、いずれもmycの異常を伴っていた。このように、FeLVによるリンパ腫において複数の癌遺伝子に異常が認められ、またそれらが相互に関連することが示された。細胞周期の調節に関与するp53遺伝子の変異を、犬の自然発生腫瘍16例について解析した。その結果、悪性リンパ腫の1例、単球性白血病の1例、骨肉腫の1例および、大腸癌の1例においてp53遺伝子のアミノ酸を変化させる変異が検出された。これらの変異はいずれもp53の中心的な機能であるDNAの結合に関与する領域に存在し、p53の機能の不活化が予想された。染色体解析による癌関連遺伝子の検索を行うため、染色体相互転座に関与する免疫グロブリン(Ig)遺伝子およびT細胞レセプター(TCR)遺伝子のクローニングおよび染色体マッピングを行った。ネコのIgHCμ,IgHCγ,TCRCα,TCRCγ,TCRCδの各遺伝子は、ヒトのこれら各遺伝子とそれぞれ60.3%,63.5%,53.2%,54.2%,65.2%,63.3%の相同性を示した。

hybrid cell pannelのDNAを用いて染色体マッピングを行ったところ、IgHはB3,IgLkはA3,IgLλはD3,TCRαはB3,TCRβはA2,TCRγはA2,TCRδはB3の猫の各染色体に存在することが明らかとなった。動物の悪性腫瘍における多段階発癌の分子機構を解明するため、犬および猫の自然発生腫瘍における細胞遺伝子の変化について分子生物学的解析を行った。ネコにおいてmyc遺伝子と協同して働く遺伝子をコードしている可能性があるfit-1領域のゲノミッククローニングを行い、約18kbのフラグメントを単離した。このfit-1領域は、哺乳類において比較的よく保存されており、2種の細胞株において低レベルではあるが発現していることが確認された。ネコにおいて新しい癌抑制遺伝子として注目されているWAF1,Kip1およびMTS1遺伝子遺伝子クローニングに成功し、これらの塩基配列の決定を行った。また、イヌの悪性腫瘍におけるp53遺伝子の不活化を全コード領域をカバーするPCR-SSCPによって解析したところ、骨肉腫、大腸癌、急性白血病、リンパ腫などの悪性腫瘍症例の半数異常の症例において、p53遺伝子の変異、不活化が検出された。ネコのリンパ系腫瘍において染色体解析を行った結果、半数以上の症例において、トリソミ-、欠失、相互展座が見い出された。さらに、免疫グロブリンのH鎖および、L鎖、T細胞レセプターのα,β,γ,δ鎖の染色体マッピングを行い、これらが存在する染色体および座位を同定した。現在、染色体異常と遺伝子変異の関連を検索している。これら、一連の分子生物学的解析から、同一症例において、変化を起こしている複数の癌遺伝子、染色体、レトロウイルス遺伝子を明らかにすることができ、動物の悪性腫瘍における多段階発癌の分子機構について多くの新しい知見が得られた。
木賃住宅密集地域における住環境改善に関する研究

本研究では木賃地区をバランスのとれた社会階層・年齢構成をもつ良好な住環境へ改善していくための方策を探ることを目的としているが,まず木賃居住者層の実態を把握するための調査を実施した。調査は,大阪市門真市の市街地住宅密集地区再生事業の整備地区において,(1)木造賃貸住宅と,更新後の代表的な住宅である(2)非木造賃貸住宅および(3)小規模戸建住宅を取り上げ,各々の居住者特性,住居歴,住要求について比較検討を行った。有効回収数は(1)152(2)138(3)97票である。その結果,(1)〔木賃〕の属性は,世帯年収では公営住宅居住者とほぼ等しい低収入層であり,家族型では世帯主が50代以上の「夫婦+子」または「単身」が多い。(2)〔木賃〕の家賃は〔非木造〕の半額であるが,約4割が最低居住水準以下であり,住宅の安全性に不安を持っている。(3)〔木賃〕では,立ち退き等の理由によって周辺の木賃住宅から現住宅へ転居したものが多く,〔非木造〕の結婚等を理由とする親の家からの転居,〔戸建〕における家族の成長を理由とする転居とは異なる居住歴を有している。木賃から非木造や小規模戸建への転居は少なく,更新住宅への移動はかなり限定されている。(4)〔非木造〕では6割が将来転居を考えているのに対し,〔木賃〕では「住み替えたいができない」「このまま住み続ける」という木賃沈殿層が中高年層や低収入層を中心に5割以上みられた。この理由はおもに経済的なもので現在以上の家賃負担が困難であることが示唆された。(5)賃貸住宅への転居希望や持ち家取得の可能性から,〔木賃〕においても比較的年収が高い30代を中心に転出可能な層が存在するが、その数は少数である。以上,木賃居住層が,更新住宅居住層とは異なる諸特性を持っていること,自力で住居水準を向上させていける層が木賃層にも少数存在していること,自然発生的な更新が進むなかで木賃沈殿層がかなりの割合で顕在化しつつあることを明らかにした。
セルロース系バルクヘテロ接合型有機薄膜太陽電池の創製に向けての基礎的研究

バルクへテロ接合型有機薄膜太陽電池に用いられているp-およびn-型半導体機能官能基担持させたセルロースおよびセルロースナノファイバー(CNF)誘導体からバルクへテロ接合型光電変換デバイスを作成し、そのエネルギー変換効率を測定した。その結果、CNF-ZnPcから作成したフィルムデバイスは低いエネルギー変換効率(0.0011%)ではあるが光電変換機能を示した。また、CNF-graft-poly-3-alkylthiopheneから作成したフィルムデバイスのエネルギー変換効率は0.025%(約25倍)に向上した。すなわち、CNF担持p-型官能基の構造を最適化することで、更なるエネルギー変換効率の向上が期待されると考えられる。本研究は、高いエネルギー変換効率、安価、軽量、フレキシブル、持ち運びができるなど、無機薄膜太陽電池と比較し多くの利点を持つユビキタス有機薄膜太陽電池の創製に向けた基礎的研究である。特に、高いエネルギー変換効率の有機薄膜太陽電池の創製のキーは,理想的なpin接合を持つデバイスの構築にあるが、そのようなデバイスが創製された例は無い。そこで本年度は、セルロースの分子特性(分子鎖に沿って繰り返し単位の距離に水酸基を持つ、自己組織化能)と高分子的性質(製膜性など)を考慮して、二つの方向、すなわち1)セルロース誘導体の相分離構造を活用する、2)セルロースナノファイバー(CNF)の特性(大きな比表面積、結晶構造、大きな強度、熱安定性、透明性など)を活用することにより理想的なpin接合デバイスの構築を検討した。1)については、セルロースの6位一級水酸基にはp型官能基(フタロシアニン:Pc)またはn型官能基(フラーレン:Fullまたはペリレン:Per)を共有結合にて導入し(機能性官能基の導入)、残りの2と3位二級水酸基には相分離し得る極性の異なる官能基を導入する(セルロースの物性制御)基本計画(セルロースの役割分担型機能化のコンセプト)で、まずどのような官能基同士が相分離し得るのかを検討した。その結果、非極性エーテル基と極性エステル基の組み合わせにより、満足に行く相分離が期待できることを確認した(FE-SEM観察と原子間力顕微鏡)。2)にいては、Huisgen反応を適用し、容易かつ定量的にCNFの表面にPcを化学結合により導入し得る事、その縣濁液をスピンコート法により基板上に塗布すると網目状薄膜が調製し得ることを見いだし(FE-SEM観察により)、理想的pin接合デバイス構築のための重要な知見を得た。本研究は、安価、軽量、フレキシブル、持ち運び可能、特に弱光下での有効発電、など、無機薄膜太陽電池と比較し多くの利点を持つユビキタス有機薄膜太陽電池の創製に向けた基礎的研究であり、高いエネルギー変換効率(10%以上)の達成は必須である。この点を解決するためには理想的なpin接合デバイスの構築がキーとなるが、そのような高効率デバイスが創製された例は無い。本研究は、セルロースの分子特性、および高次構造特性を利用した理想的pin接合を構築することを目的とした。22年度ではセルロース誘導体およびナノセルロース誘導体の両者の可能性について検討した。23年度はデバイス化に際し、繊維化およびフィルム化が不要な、ナノセルロース誘導体が優位であるとの判断で、ナノセルロースを用いた構築材料の創製を検討した。すなわち、まず、ナノセルロースの表面化学修飾反応により、p型半導体官能基(ポルフィリン、フタロシアニン、ポリチオフェンなど)担持ナノセルロースを調製し、次いで、バルクヘテロ接合太陽電池(BHSC)デバイスの構築を検討した。その結果、代表的なClick反応であるHuisgen反応を用いて調製した亜鉛フタロシアニン担持ナノウイスカー(ZnPh-CNW)を用いて構築したBHSCデバイス(ITO/PEOT/PSS/ZnPh-CNW/C60/Al)が、まさしく、光電変換機能を発現することを、セルロース系としては初めて見出した。今後、変換効率の向上は必須であるが、将来のユビキタス有機薄膜太陽電池の創製に向けた第一歩として十分に評価し得る結果である。本年度の報告は以下の通りである。

昨年度はセルロースナノファイバー(CNF)の特性(比表面積効果、超分子配列効果など)に着目し、p-型半導体官能基であるフタロシアニンをCNF表面に化学結合で担持させた、亜鉛フタロシアニン担持CNFを調製し、n-型半導体としてフラーレン誘導体(PCBM)を用い光電変換デバイスを作成した。その結果、低いエネルギー変換効率(PCE 0.001%)ではあるが最初のCNF系光電変換でバイスの作成に成功した。これらの結果を踏まえ本件度は、デバイス作成に際し分散性の向上が期待されるp-型半導体ポリチオフェン担持CNFを調製した。すなわち、まず、チオフェン担持CNFを調製し、炭素鎖の異なる3-アルキルチオフェンの共存下で重合させポリチオフェン担持CNFを調製した。次いで、PCBMを用い光電変換デバイスを作成した。その結果PCEは25倍(0025%)向上した。すなわち、CNF誘導体の分散性の向上がPCEの向上に密接に反映されることが判明した。これらの結果は、今後の高PCEデバイス作成に重要なヒントを呈示するものと考える。亜鉛フタロシアニン担持ナノウイスカー(ZnPh-CNW)を用いて構築したBHSCデバイス(ITO/PEOT/PSS/ZnPh-CNW/C60/Al)が、まさしく、光電変換機能を発現することを、セルロース系としては初めて見出しことは、本研究目的のユビキタス有機薄膜太陽電池の創製に向けた第一歩として十分に評価し得る結果である。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度に得られた成果に基づき24年度は以下の項目について精査研究を進め、少なくとも変換効率5%以上を目指す。1)亜鉛フタロシアニン担持ナノウイスカー(ZnPh-CNW)とn型有機半導体(フラーレン誘導体)の混合比、2)薄膜厚さ3)薄膜の加圧、4)天然色素(藻類スピルリナクロロフィル、クマリン、カロチンなど)5)金属ナノ粒子(Au、Agなど)ナノ繊維の添加、6)塗布とスピンコーテング法なお、本年度は以上の過密な研究を円滑に遂行するために,日本製紙株式会社研究開発本部主席研究員伊達隆氏を研究協力者として登録する予定である。
金属合金のガラス轉移

本研究課題の目的はガラス転移の基本的な理解をさらに深めることであった。プレッシャー下での非晶相転移(同質異像)の概念が、ガラス金属における普遍性のひとつの類型のための指針として金属系に導入された。ガラス転移、そして同質異像の現象は、ソフトコアディスタンスとハードコアディスタンス間の比率、b/aによって特徴づけられ、そして、金属ガラスにおけるガラス形成能力(GFA)の理解にとって必須である、一般的な及び簡易化された球対象相互作用ポテンシャルを持つ計算機シミュレーションにより処理された。そして、ガラス科学において最も基本的な問題のうちのひとつ、つまり、真のガラス-ガラス相転移が明白な動力学構造上の捕獲の根拠となるかどうか、について焦点をあてた。この目的を達成するために、エンタルピーやエントロピーのような熱力学的量が示差走査熱量計(DSC)法を用いる過冷却液体として査定された。さらに、構造上の及び動力特性の研究がガラス転移のより深い理解を容易にするために実施された。本研究課題の実施により、非常に安定した高密度ガラスは、低密度ガラスの圧縮のもとガラス-ガラス相転移によって手に入れることができる、つまり、新しい安定ガラスの創成を供給することができることを示した。このことは、安定ガラスの形成が依然として重大な論点となっている金属ガラス分野において、その潜在的に包含するものを考えると、非常に重要なものであるといえる。本研究では、特にバルク金属ガラスに注目し、ガラス遷移現象に関連する基礎的なメカニズムの解明という目的のため、圧力で多型的なアモルファス相転移行為を研究し、高安定性のガラス形成について解析するものである。これはガラス材料の普遍性のひとつであることを見出すことには非常に重要である。金属ガラスは、従来の結晶金属材料では得られない様々な優れた機械的・物理的・化学的特性を有していることが示され、応用・実用面に向けてすでに、重要な影響が示されている。しかし、金属ガラスが示す優れた特性を最大限に活用し、特に企業的な応用を考える場合、構造的な安定性は重要な因子として緊急的に解決しなければならない課題である。従って、この分野では非常に高い熱安定性を示し、結晶し難い新規機能性金属ガラスの開発は今でも興味深い有意義な研究である。一方、バルク金属ガラスの一般的な理論研究では、適切な相互作用ポテンシャルを応用することは重要である。しかし、今までうまく活用された模型がかなり数少ない。この研究がうまくいかない重要な原因のひとつとして実証的な原子間ポテンシャルが簡単に乗り換えることはできないことがあげられる。この問題を解決するために、我々は接合芳香性がない、または、ある両方のシステムを含む一般的にシステムに応用できる簡略な2スケール(two-scale)ポテンシャル(又Jagla模型と呼ばれる)を開発した。この模型により、いくつかの接合方向性があるシステムでの物理現象の予測と実験観察を指導することに成功した。また、この模型を用い、結晶し難く高い安定性を有する金属ガラスの特性をシミュレーションできることも示された。本研究では、圧力を用い、同じ材料から二つまたはそれ以上のアモルファス相が形成されることを明らかにした。この現象は一時相転移であり、低密度のアモルファス相(LDA)から高密度のアモルファス相(HAD)に構造的に変化することは多型的なアモルファス相転移と呼ばれる。高密度のアモルファス相により優れた熱的、機械的安定性を有することが示された。従って、本研究では、多型的なアモルファス相転移とガラス形成能の解析はバルク金属ガラスの分野で科学的に重要な研究課題のひとつであることを明らかにした。本研究は、コンピューターシミュレーションで、過冷却液体と金属ガラスの多型的なアモルファス相転移機構の解明と将来の新規バルク金属ガラスの開発に革新的に重要な役割があることと確信している。
高温超伝導体におけるギャップ構造及び励起構造探究

電子トンネン分光法では、トンネルコンダクタンスの測定を通して超伝導エネルギーギャップの構造を直接調べることができ、また、フォノン構造等の励起構造の超伝導機構に直結した情報を与える。本研究では銅酸化物超伝導機構が従来のBCS理論に従うものか、若しくは新しい発現機構によるものかを明らかにするために、これらの銅酸化物超伝導体を、この電子トンネル分光法により調べた。超伝導転温度Tc=3090Kとの各物質におけるエネルギーギャップ2△は、2△=46KbTcと求まり、これは強結合超伝導の領域である。また、Tc=3090Kの範囲では、2△/kbTcの値の依存性は弱いものであることを付記する。得られたギャップ構造の形については、BCSギャップ関数に準粒子寿命効果をとり入れた場合、又はBCSギャップのガウス型確率分布型で良く記述され、これより電子対が基本的にはS波対の対称性を持つと解釈される。異方的d波対性を持つギャップ構造の存在は、このトンネル分光法では確認できておらず、他の実験手段特に核磁気共鳴法との矛盾は未解決のままである。従来のBCS型超伝導体では、電子-フォノン相互作用が発現機構を但っているが、この銅酸化物超伝導についてこの効果を調べた。Tc=30K級のLa_<1.85>Sr_<0.15>CuO_4(LSCO)については超伝導状態において、電子と相互作用するフォノンの構造を明確に再現性良く観測した。この構造を解析することにより電子-フォノン相互作用の強さλ=1.21.5と見積もられた。これは、従来の超伝導体とあまり変わらない。また、これによりTcの値は30Kと計算され、このLSCOの超伝導構は来のBCS型と同様に電子-フォノン相互作用が支配的であるとの結論を得た。なお、Tc=90K級の銅酸化物についても同様に調べたが、明確な結論は得られていない。さらにフォノンの遮断エネルギー以上の領域に励起構造を観測しており、新しい発現機構である可能性を現在調べている。
結球性野菜における結球と炭水化物代謝との関連

結球性野菜は短縮茎を持ち,その頂部で葉原基を次々に分化し,やがて内側の葉が外側の葉によって遮光されるようになり,球を形成する。球葉は,その外側の数枚を除き,光合成を行うことができないので,外葉で同化された光合成産物あるいは非光合成器官に一時的に貯蔵された糖が球葉に転流され,その生長に利用されると考えられている。ところで,レタスはキク科の植物であり,フルクタンを蓄積する可能性がある。特に生長の過程で次第に肥大する茎はフルクタンの蓄積部位になっている可能性が高いと思われるが,茎の生長と葉の生長との関連,茎に貯蔵された炭水化物の球葉への転流の可能性についてはこれまでほとんど考慮されてこなかった。そこで,レタスの生長に伴う葉,茎の乾物重の変化,並びにそれらの部位における炭水化物濃度の変化を調査し,レタスの茎に蓄積された炭水化物の分解,利用と球葉の生長との関連を明らかにしようとした。クリスプヘッド型レタス`極早生シスコ'を20l容のポットで栽培し,葉と茎のグルコース,フルクトース,スクロース,フルクタン濃度の経時変化を酵素法と高速液体クロマトグラフ法によって調べた。茎葉乾物重に対する茎乾物重の割合は生長後半に急増した。レタスの葉に含まれる糖としてはフルクトースとグルコースが最も多く,次いでスクロースであった。球の最も外側の葉を除き,フルクタンはほとんど含まれていなかった。一方,茎に含まれる糖としては,スクロースとフルクタンが多く,グルコースとフルクトースは少なかった。茎におけるDP3のフルクタン濃度は結球過程で低下したが,DPの高いフルクタン濃度は上昇した。その結果,DP3-10のフルクタン濃度の合計は結球の過程でも減少しなかった。以上の結果から,レタスの茎に蓄積したフルクタンが結球過程で分解され,球葉の生長に利用される可能性は低いと思われた。レタスは代表的な結球性野菜で、短縮茎の先端にある生長点で分化した多数の葉原基が互いに抱合するように生長して球が形成される。球のかなりの部分を占める短縮茎は結球に先だって肥大を始めるが、茎の生長と葉の分化、生長との関連、また茎に蓄積すると思われる貯蔵養分と結球との関連については、これまで検討されていない。そこで、春と秋にレタスを栽培し、茎と茎の生長と炭水化物濃度の変化を調べた。結球が始まると、葉重に対する茎重の割合が増加し、両者のアロメトリックな関係は直線から外れ、茎のシュークロースとフルクタン濃度が上昇した。茎のフルクタン濃度は結球開始後も上昇を続け、やがて一定となったが、本実験の範囲ではフルクタン濃度の低下は認められなかった。葉ではグルコース、フルクトース濃度が高く、また結球葉の方が外葉よりも高かった。葉のインベルターゼ活性には外葉と結球葉で差は見られなかった。葉では茎と異なり、シュークロース、フルクタン濃度は低かった。葉の分化数と展開数との関連を調べると、結球開始までは両者は直接的な関係にあったが、結球後は分化葉数に対して展開葉数の割合が多くなり、茎のフルクタン濃度の上昇と対応関係が認められた。

以上の結果から、結球に伴って、乾物の分配、炭水化物濃度、茎の展開速度等に差が現れることが明らかになった。これが結球現象に伴う変化なのか、エージの進行による変化なのかについてはさらに検討を要する。また、茎に蓄積するフルクタンが結球の生長に関与しているか、どうかについては結論を得るに至らなかった。レタスはキク科の植物であり,フルクタンを蓄積する可能性がある。特に生長の過程で次第に肥大する茎はフルクタンの蓄積部位になっている可能性が高いと思われるが,茎の生長と葉の生長との関連,茎に貯蔵された炭水化物の球葉への転流の可能性についてはこれまでほとんど考慮されてこなかった。そこで,レタスの生長に伴う葉,茎の乾物重の変化,並びにそれらの部位における炭水化物濃度の変化を調査し,レタスの茎に蓄積された炭水化物の分解,利用と球葉の生長との関連を明らかにしようといた。クリスプヘッド型レタス`極早生シスコ'を20l容のポットで栽培し,葉と茎のグルコース,フルクトース,スクロース,フルクタン濃度の経時変化を酵素法と高速液体クロマトグラフ法によって調べた。茎葉乾物重に対する茎乾物重の割合,茎乾物率は生長後半に急増した。レタスの葉に含まれる糖としてはフルクトースとグルコースが最も多く,次いでスクロースであった。球の最も外側の葉を除き,フルクタンはほとんど含まれていなかった。一方,茎に含まれる糖としては,スクロースとフルクタンが多く,グルコースとフルクトースは少なかった。茎におけるDP3のフルクタン濃度は結球過程で低下したが,DPの高いフルクタン濃度は上昇した。その結果,DP3-10のフルクタン濃度の合計は結球の過程でも減少しなかった。以上の結果から,レタスの茎に蓄積したフルクタンが結球過程で分解され,球葉の生長に利用される可能性は低いと思われた。
超低出生体重児における(EZ)-cyclobilirubin評泄の検討

目的:最適な光療法を行うために、光療法の作用機序で重要な(EZ)-サイクロビリルビン排泄のパラメータの発達的特長を明らかにする対象と方法:当院出生で高ビリルビン血症に対し光療法を行った新生児46人を対象とした。先天奇形、溶血性疾患、肝疾患のある児や交換輸血を行った児は除外した。対象となった児は在胎週数2541週(中央値34.8週)、出生体重656g3810g(中央値1987g)、光療法中止時の日齢29(中央値5)であった。光療法中止時から経時的に採血を行い、高速液体クロマトグラフィーでビリルビン光異性体分画を測定した。血清(EZ)-サイクロビリルビン濃度と時間のプロットによる排泄速度過程の決定を行った。それを元に血清(EZ)-サイクロビリルビン排泄の半減期を求めた。さらに在胎週数と出生体重とその半減期の関係を検討した。結果:血清(EZ)-サイクロビリルビン排泄速度過程は、43人で一次速度過程であった。残り3人は全例超出生体重児であり0次速度過程であった。一次速度過程による血清(EZ)-サイクロビリルビン排泄の半減期は68274分で、中央値125分であった。0次速度排泄過程の児における半減期は148、250、298分であった。一次速度排泄過程の児の半減期と出生体重(r=-0.469,p<0.01)及び在胎週数(r=-0.408,p<0.01)とには有意な弱い負の相関を認めた。考察:超低出生体重児や在胎周数の非常に若い児ではサイクロビリルビンの排泄が悪く、強い光療法によりサイクロビリルビンの排泄と産生のバランスが崩れ、サイクロビリルビンがうつ滞する可能性が示唆された。
地域社会における子育て支援の拠点としての児童館の活動効果に関する研究

本研究では,地域社会における子育て支援の拠点の1つである児童館の子育て支援の課題を明らかにするために,2つの質問紙による調査を実施した。1.乳幼児を持つ母親の子育て不安に影響を与える要因に関する調査乳幼児をもつ母親を対象に子育てサポート,子育て不安,児童虐待的傾向,児童虐待的経験に関する調査を実施した。なお,項目反応理論を用いて,子育て不安項目等の検討を行い,被験者母数を算出した。その結果,ストレスが高く,虐待傾向があり,近所や友人とのつきあいが少なく,夫の精神的支えが少ない人ほど子育て不安が高いことがわかった。また,子育て不安と虐待的傾向との間にはかなりの相関が認められた,効果的な子育て支援をすすめていくための課題として,(1)子育て状況を測定する尺度の開発,(2)地域や家庭における子育て支援システムの構築,(3)子育て支援のための実践プログラムの開発が明らかになった。2.地域社会における子育て支援の拠点としての児童館の活動効果に関する調査3.市の児童館の子育て支援を利用している母親を対象に,子育て状況,児童館の子育て支援活動の利用状況とその活動評価を明らかした。その結果,地域によって子育て不安や児童館活動評価に違いがあった。また,児童館の利用状況の良い人ほど,児童館活動評価が高く,子育て不安が低いことがわかった.地域の実情にあった児童館の子育て支援活動を展開していくたための課題として,(1)児童館の子育て支援の実践評価尺度の作成,(2)児童館の子育て支援プログラムを創りだすための実践モデルの開発,(3)ソーシャルワーカーとしての児童館職員の役割の重要性が明らかになった。今後の研究課題は,ソーシャルワーカーである児童館職員が質の高い子育て支援実践(EBP)を行うために,子育て支援プログラム創りのための研究開発マニュアルを作成し,児童館の子育て支援のための実践モデルのデザインと開発を試みることである。1.児童館の幼児クラブの活動効果に関する質的研究(グループインタビュー調査)児童館の子育て支援の一つとして実施されている幼児クラブの活動が,母親の子育て不安や子育て不安の軽減にどのように効果があるのか明らかにするために,倉敷市の5ヵ所児童館の幼児クラブに参加している母親を対象にグループ・インタビューを実施した.なお,グループ・インタビュー調査を実施する前に,倉敷市・岡山市の児童館(2ヵ所)の指導員,先駆的な活動を実施している神戸市の児童館(1ヵ所)の指導員のヒヤリング調査を実施した.2.児童館の幼児クラブの活動効果に関する調査倉敷市(6ヵ所),岡山市(17ヵ所)の児童館において,幼児クラブに参加している母親を対象に,幼児クラブの活動効果に関する留置き調査を実施した.また,倉敷市・岡山市の児童館活動は全国的にみて必ずしも活発であるとは言えない.活発な児童館活動を実施している京都市の児童館(4ヶ所)の幼児クラブの活動について,倉敷市の児童館の幼児クラブと同様の調査を実施した.3.児童館を利用していない乳幼児をもつ母親の子育て状況児童館(幼児クラブ)の活動効果を明らかにするために,児童館を利用していない母親の子育て状況を明にするために,倉敷市・岡山市の幼稚園・保育園に乳幼児を通わせている母親を対象に子育て状況に関する留置き調査を実施した.今後,これらの調査結果を比較検討し,児童館の子育て支援の一つである幼児クラブの活動効果を明らかにしたい.1.地域の乳幼児をもつ母親の子育て環境に関する調査結果に関する分析と考察乳幼児をもつ母親の子育て環境を明らかにするために,倉敷市の幼稚園・保育所に乳幼児を通わせている母親を対象に留置き調査を実施した.

その結果,35%の母親が児童館を利用していたが,児童館を利用している母親と利用していない母親の子育て不安の間に有意差は認められなかった.しかし,ストレスが高く,虐待傾向があり,近所や友人とのつきあいが少なく,夫の精神的支えが少ない人ほど子育て不安が高いことが明らかになった.また,子育て不安と虐待傾向との間にはかなりの相関が認められた.したがって,今後,地域の子育て支援の拠点の一つとして児童館の子育て支援を整備していくことが重要であることが示唆された.2.児童館の幼児クラブの活動効果に関する調査結果に関する分析と考察倉敷市(6ヶ所),岡山市(17ヶ所),京都市(4ヶ所)の児童館において,幼児クラブに参加している母親を対象にその活動効果に関する留置き調査を実施した.その結果,地域によって子育て不安や児童館活動効果に違いが認めら,地域の実情にあった児童館の子育て支援活動を展開することが必要であることが明らかになった.したがって,今後の課題として,子育て支援の実践評価尺度の作成子育て支援活動(プログラム)を創りだすための実践モデルの開発,ソーシャルワーカーとしての児童館職員の役割の重要性が示唆された.3.倉敷市の児童館の子育て支援プログラムに関するインタビュー調査倉敷市の児童館職員に対してインタビュー調査を実施することによって,児童館の子育て支援プログラムの実施状況を明らかにし,上記の調査結果の検証を行った.
ナノ物質科学と強電場非線形光学の融合によるフォトニクスの新展開

本研究では、特異な電子状態を持つ固体結晶や構造制御したナノ物質・原子層物質を作製できる物質科学と最先端の高強度レーザー技術を融合し、強電場光科学の深化と応用展開を図ることを目指す。空間・エネルギー的に電子状態を制御したナノ物質とレーザーパルス電場により電子の運動や光学遷移を操作し、高次高調波発生などの強電場下で起こる新規な現象の探求と機構解明を行い、強電場光科学という新たな物質光科学分野の創成に挑戦する。
アブシジン酸誘導気孔閉口に関わる新奇カルシウムイオンチャネルの活性制御機構の解明

植物の葉の表皮に存在する気孔は、一対の孔辺細胞からなる小孔であり、光合成に必要な二酸化炭素の取り込みや蒸散による水分放出を調節する重要な場所である。孔辺細胞細胞質のカルシウムイオンは、気孔開閉運動の調節にかかわる重要なシグナル伝達因子の一つであることが古くから知られている。本研究では、孔辺細胞細胞質のカルシウムイオン濃度の調節にかかわる原形質膜カルシウムイオンチャネルの候補遺伝子であるGCC1の機能解析を進めている。核外輸送シグナル配列(NES)を付加したカルシウムイオン指示蛍光タンパク質yellow cameleon 3.6(NES-YC3.6)を用いたカルシウムイメージング実験の結果、GCC1遺伝子破壊変異体では人為的な過分極誘導に応答した孔辺細胞細胞質カルシウムイオン濃度上昇に異常が見られた。このことからGCC1は、原形質膜の過分極により活性化するカルシウムイオンチャネル本体(またはその調節因子)であることが示唆された。また気孔開度測定の結果、GCC1遺伝子破壊変異体では、アブシジン酸だけでなく、光などその他の環境刺激に対する応答も変化しており、孔辺細胞の環境情報の統合変換に寄与していることが示唆された。また本年度は、GCC1のイオンチャネル活性を評価するため、ヒト胎児由来腎臓培養細胞であるHEK293細胞を用いた異種発現系の構築を行った。また今後の実験に利用するGCC1活性調節を行う候補因子の多重遺伝子破壊変異体を単離することができた。GCC1が孔辺細胞の環境情報の統合変換に寄与していることを示唆するデータが得られた。また、ヒト胎児由来腎臓培養細胞であるHEK293細胞を用いたGCC1の異種発現系を構築することができた。さらに今後の実験に利用するGCC1活性調節を行う候補因子の多重遺伝子破壊変異体を単離することができた。HEK293細胞発現系を用いたパッチクランプ実験を行い、GCC1のイオン輸送特性や電位依存性を評価する。作成した多重変異体を利用した気孔開度測定・カルシウムイメージング・パッチクランプ実験により、遺伝的相互作用・上位性の解析を行う。
RTNS-IIによる核融合炉材料関連研究の推進

5ケ年にわたって実施された世界最強の14MeV中性子源RTNS-【II】の日米共同利用は今年度末で終了した。本研究は、この共同利用において実施された研究課題の日本国内における準備研究を推進し、米国における本実験の成果を確実なものとすることを主目的として推進されてきた。研究計画の具体的な内容は、1.核融合炉金属材料、およびセラミックの14MeV中性子照射損傷素過程の研究。(常温・超低温照射および長時間高温照射10Hn/【cm^2】・電子顕微鏡観察による)2.14MeV中性子による核融合実験用電子・光学測定系、放射線検出器およびその部品の放射・損傷3.ブランケット材中のトリチウム生成率測定4.RTNS-【II】イオン源パルス化によるパルス中性子源化試験5.超電導材の照射損傷なお、多くの研究は日米協力終了後も、日本国内で各担当者が返送されてきた試料類について引き続き観察や解析を続ける。また、照射済後日本に返送され、電顕観察された試料が再度RTNS-【II】へ持込まれて照射されるなど、かなり特殊な実験も実施され、成果を上げた。