hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳血液関門を制御する脳微小血管内皮細胞内情報伝達機構の解析

共焦点レーザー走査顕微鏡を用いて、脳微小血管内皮細胞に対して高浸透圧溶液付加することによって細胞内カルシウム濃度上昇は急速に上昇し、やがて30-60秒の間に元の値に回復する時間的経過を明らかにした。また、回復過程における細胞内カルシウムイオンのくみ出しがNa/Ca exchangerに依存することを明らかにし、Na/Ca exchangerを阻害することによる持続的な脳血液関門のmodulationの可能性を開いた。高浸透圧負荷による脳血液関門は従来物理的な力によるtight junctionの開放として理解されていたが、今回の研究によって細胞内カルシウムイオンを介した開放と再閉鎖の複雑な過程であることを明らかにした。(2)脳虚血・再還流による脳毛細血管内皮細胞障害は、脳血液関門の破綻を来すことによって血管原性脳浮腫をもたらす。ラット培養脳微小血管内皮細胞培養系に無酸素・再酸素化負荷を加えて細胞障害をLDH漏出で測定する実験系を確立して、各種のfree radical scavenger,LNAME,Alopurinolの細胞障害抑制効果を検討した。その結果、再酸素化による障害の主たる原因はsuperoxideの産生にあるが、他にも内皮細胞から産生されるNOとsuperoxideにより形成されるperoxynitriteが細胞障害性を有していること、この過程がカルシウムイオン依存性であるこを明らかにした。従来、内皮細胞内のNO syntheseは、脳虚血において血管拡張をもたらすことによって神経細胞保護的に作用していると考えられてきたが、本研究の結果再還流時にはperoxynitriteを形成して細胞障害性に働きうることを明らかにした。
組織再生のためのナノ・マイクロ三次元ガイドフレーム構造の作製

事故や病気で失った体の一部を幹細胞等を用いて再構築する再生医療が注目されている。本研究では、臓器や組織を三次元的に再生するための足場となる、ナノ・マイクロメートルサイズの三次元構造体の作製を目的とする。本年度は複数のサンプルを混ざり合うことなく搬送するマルチサンプルシースフローデバイスの研究および、複数の構成要素から成るナノメートルサイズの繊維材料であるマルチコンポネントナノファイバの基礎検討を行った。1.マルチサンプルシースフローデバイスの研究本研究では複数のサンプルを混ざり合うことなく同時に搬送することが可能なマルチサンプルシースフローデバイスに関する研究を行った。裏面傾斜露光法を利用してマイクロ流路壁面に形成した三次元的な溝構造により局所的な流れを作り出し、サンプル流の位置制御を可能とした。サンプルの流れの様子をシミュレーションと共焦点顕微鏡による流路断面観察により測定・評価した。本研究では4種類のサンプルがマトリックス状に並んだマルチサンプルシースフローを実現した。2.マルチコンポネントナノファイバの基礎検討幹細胞を用いて臓器や組織の再生を実現するためには、細胞を三次元的に培養するための足場構造が重要な役割を果たす。ナノメートルサイズの直径を持つナノファイバは足場材料として有望視されておる。本研究では細胞の分化誘導の制御に着目し、複数の試薬を徐放することができる機能性ナノファイバの研究を行った。まず、上に述べたマルチサンプルシースフローとエレクトロスピニングといわれる紡糸方法を併用することで、複数の要素を内包したマルチコンポネントナノファイバの作製に取り組んだ。これまでにマルチサンプルシースフローデバイスを用いて、ナノファイバの作製が可能であることを確認した。しかし今のところ適切な観察方法が確立されていないため、マルチコンポネント形状の確認には至っていない。病気や事故により欠損した体の一部を組織再生により修復する再生医療は未来の医療技術として期待されている。肝臓など複数の組織からなる臓器の機能を再構築するためには、細胞自体を三次元的に培養する技術の確立が不可欠である。本研究課題では、研究代表者の開発した「多重傾斜裏面露光法」を応用して、多様な細胞を成長させるための機能的な三次元足場構造を作製する。これを実現するために、下記三つを研究目的とする。(1)生体適合性材料による三次元足場構造の作製(2)三次元足場構造表面へのナノ構造形成(3)三次元足場構造の表面改質法の開発本年度の研究概要を以下に述べる。(1)生体適合性材料による三次元足場構造の作製...フォトレジストを無酸素雰囲気下において高温加熱処理する「熱分解炭素化」技術を検討した。最高温度800度で導電性を得たことでフォトレジスト材料の炭素化を確認した。昇温・降温条件を調節することで基板からの剥離や構造体の崩壊のない加熱条件を実現し、歪みの少ない三次元メッシュ構造体の炭素化に成功した。これにより、生体適合性材料(炭素材料)による、ナノ・マイクロメートルの加工精度を持った三次元足場構造体の作製が可能となった。(2)三次元足場構造表面へのナノ構造形成...Agの無電解メッキを用いてナノメートルサイズの凹凸構造の形成について検討を行った。三次元メッシュ表面上に成膜したCuの上にAgの無電解メッキを施すことにより500ナノメートル程度の凹凸形状を三次元メッシュ表面に形成することに成功した。これにより、足場構造と細胞との接着面積をナノメートルサイズの表面形状によりコントロールする手法を得た。(3)三次元足場構造の表面形質法の開発...撥水性を有するSAM膜を上述のAgナノパーティクル上に成膜することで、フォトレジスト表面の超撥水化に成功した。これにより三次元メッシュ表面の超撥水化に目途がついた。本年度は、裏面露光法により作製した三次元構造体に、触媒能を付与する技術の開発を行った。無機触媒として二酸化チタンを有機触媒として酵素を固定化する方法を検討した。無機触媒粒子の固定化法として、SU-8(フォトレジスト)と二酸化チタン粒子の混合液を三次元構造体に塗布する方法を検討した。三次元構造体への選択的な塗布を実現するため、Cr薄膜の犠牲層エッチングを用いた。二酸化チタン微粒子を強固に固定化するためには、紫外線照射と高温での加熱が有効であることを確認した。有機触媒である酵素を固定化するには、上記のような高温加熱を用いることはできない。そこで、光重合反応性を持つ高分子中に酵素を内包する方法を検討した。裏面露光法により作製するフォトレジスト構造体の表面に光重合性高分子膜を形成するため、Siとcrの同心円パターンをフォトマスクとして用いる。はじめにCr膜をフォトマスクとして三次元構造体を作製したのち、CrをエッチングしSiパターンを露出させる。その後、酵素を含んだ光重合性高分子を塗布しSiパターンをフォトマスクとして再び紫外線照射を行うことにより、三次元構造体表面に選択的に重合膜を形成することができる。酵素反応としてリシフェリン-ルシフェラーゼ反応による発光を確認した。これにより紫外線照射による酵素の変性がないことを確認した。以上の水方法によって、広い表面積をもったマイクロリアクタの実現に目途を付けた。

本研究では、臓器や組織を三次元的に再生するための足場となる、ナノ・マイクロメートルサイズの三次元構造体の作製を目的とする。本年度は複数のサンプルを混ざり合うことなく搬送するマルチサンプルシースフローデバイスの研究および、複数の構成要素から成るナノメートルサイズの繊維材料であるマルチコンポネントナノファイバの基礎検討を行った。1.マルチサンプルシースフローデバイスの研究本研究では複数のサンプルを混ざり合うことなく同時に搬送することが可能なマルチサンプルシースフローデバイスに関する研究を行った。裏面傾斜露光法を利用してマイクロ流路壁面に形成した三次元的な溝構造により局所的な流れを作り出し、サンプル流の位置制御を可能とした。サンプルの流れの様子をシミュレーションと共焦点顕微鏡による流路断面観察により測定・評価した。本研究では4種類のサンプルがマトリックス状に並んだマルチサンプルシースフローを実現した。2.マルチコンポネントナノファイバの基礎検討幹細胞を用いて臓器や組織の再生を実現するためには、細胞を三次元的に培養するための足場構造が重要な役割を果たす。ナノメートルサイズの直径を持つナノファイバは足場材料として有望視されておる。本研究では細胞の分化誘導の制御に着目し、複数の試薬を徐放することができる機能性ナノファイバの研究を行った。まず、上に述べたマルチサンプルシースフローとエレクトロスピニングといわれる紡糸方法を併用することで、複数の要素を内包したマルチコンポネントナノファイバの作製に取り組んだ。これまでにマルチサンプルシースフローデバイスを用いて、ナノファイバの作製が可能であることを確認した。しかし今のところ適切な観察方法が確立されていないため、マルチコンポネント形状の確認には至っていない。
アカントアメーバによるヒト角膜細胞アポトーシスの研究

アカントアメーバハ、ソフトコンタクトレンズ装用者に多発する、進行性かつ壊死性の重篤な角膜炎で、最近増加傾向にあることで大いに注目されている。診断的価値の高い、アカントアメーバ角膜炎の初期病変、偽樹枝状角膜炎、その病態についての解析はまたなされていない。我々は、アカントアメーバTropohozoites又はLysateがヒト角膜上皮細胞へのapoptosisをひきおこすかどうかを明らかにすることを研究の目的として、角膜上皮へapoptosis誘導が特徴的な臨床所見の発見関与しているかを以下の実験によって、検討した。1.アカントアメーバによるヒト角膜上皮細胞apoptosisの誘導SV40不死化ヒト角膜上皮細胞に対し、アカントアメーバ(Acanthamoeba castellanii, ATCC No.30868)がアポトーシスを誘導することをin vitroで確認した。2.ハムスターを用いて、アカントアメーバ角膜炎の動物モデルの作成樹枝状の上皮障害・輪状浸潤等が認められ、ヒトにおけるアメーバ角膜炎との類似性がみられた。アメーバ栄養体及びその抗原が角膜実質表層に認められた。In vivoで角膜上皮実質表層細胞、あるいは炎症細胞におけるアポトーシスが誘導されていることが初めて確認でき、角膜炎病態の重症化に深く関わっていることが示唆された。本モデルは、アメーバ角膜炎の病態解明、治療法の確立に有用と思われた。
皮膚-肝臓間クロストークによる創傷治癒の制御、糖尿病における制御機構の破綻

近年、臓器間連携が次々と明らかにされている。長年、皮膚に発生した創傷(キズ)は、皮膚に集まった白血球や線維芽細胞が治すと考えられてきたが、我々は「肝臓がキズを治す」と推測する。肝臓がキズを治すと考えた理由は2つある。1過去の研究から、皮膚が傷つくと肝臓の白血球が増える現象の発見、2肝硬変患者の治り難いキズが、肝臓移植後に劇的に改善した報告。さらに糖尿病患者のキズは治り難いが、「皮膚-肝臓-膵臓間の連携」の破綻が糖尿病患者の治癒を妨げる最大の要因ではないかと考える。そこで本研究では、肝臓がキズを治すかどうかを解明し、肝臓活性化による新規治療法に繋げることを目的とする。
金属酸化物表面に吸着した反応中間体分子の高速STMによる個体識別観察

本研究の目的は、金属酸化物に吸着した分子が表面を拡散しながら反応サイトにたどりつき生成物へ転換する過程を、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて吸着分子を個体識別しながらその場観察することである。化学反応を起こす活性点を特定して構造を定め、反応サイトに捉えられた中間体の配向を決定することができれば、酸化物表面における表面反応制御の指針を提示し、誘電体・透明電極・超伝導・絶縁体・触媒といった応用分野へ大きなインパクトを与えることが期待される。平成1011年度の業績は以下の通りである。1.吸着種位置の相関解析:現有STMの撮像速度は毎秒0.1画面程度であるため、連続撮像によって吸着分子を個体識別できない。このようなデータからでも吸着種相互の位置関係を抽出し、反応条件下でも分子間相互作用を統計的に評価するために、吸着種位置の空間相関解析法を開発した。本法を二酸化チタン(110)単結晶表面に吸着したギ酸イオンおよび酢酸イオンに適用し、その有効性を実証した。2.酸化物表面の酸性反応サイトの原子レベル観察:代表的な塩基性分子であるピリジン(C_5H_5N)をプローブとして吸着させた二酸化チタン(110)単結晶表面をSTM観察することによって、表面に混在する複数の酸性サイトの反応性を個別に評価することに成功した。ピリジン分子は、欠陥のない結晶表面には化学結合を伴わずに弱く吸着するが、単原子高さのステップ端に露出した配位不飽和な金属中心へはより強く吸着することを、リアルタイムSTM観察による表面移動度の評価から明らかにした。3.非接触型原子間力顕微鏡による酸素原子欠陥の観察:二酸化チタン表面の酸素原子欠陥は様々な化学反応の活性点であると考えられている。最表面酸素原子の有無に敏感な非接触型原子間力顕微鏡を用いて酸素原子欠陥を画像化することに世界で初めて成功した。さまざまな種類の化学反応を起こすサイトの位置をそれぞれ特定し、それらの構造を定め、反応サイトに捉えられた中間体の配向を決定することができれば、誘電体・透明電極・超伝導・絶縁体・触媒といった応用分野を発展させる鍵である、酸化物表面における表面反応制御の指針を提示することが可能になる。平成10年度の業績は以下の通りである。1.吸着種位置の相関解析現有STMの撮像速度は毎秒0.1画面程度であるため、連続撮像によっても吸着分子を個体識別できない。このようなデータからでも吸着種相互の位置関係を抽出し、反応条件下でも分子間相互作用を統計的に評価するために、吸着種位置の空間相関解析法を確立した。本法を二酸化チタン(110)単結晶表面に吸着したギ酸イオンおよび酢酸イオンに適用して、その有効性を実証することができた。2.酸化物表面の酸性反応サイトの原子レベル観察代表的な塩基性分子であるピリジン(C_5H_5N)をプローブとして吸着させた二酸化チタン(110)単結晶表面をSTM観察することによって、表面に混在する複数の酸性サイトの反応性を個別に評価することに成功した。平成11年度には、これらの成果をさらに発展させると共に、STM画像観察モードの高速化(高速走査STM)を達成して、反応分子および中間体の固体識別観察を実現する。
新規に関発した超微小茎頂分裂組識培養による難除法病原体フリー個体の作出とその評価

キクの難除去性病原体であるキクわいかウイロイド(CSVd)に関しては現在までほとんどフリー化の報告がない。そこで、研究代表者が考案した超微小茎頂分裂組織培養法を適用し、CSVdフリーのキク植物体を作出した。作出率は3%程度であったが、超微小茎頂分裂組織培養法を繰り返し適用することで、作出率が10%以上に向上した。また、新しくキククロロティックモトルウイロイド(CChMVd)がわが国のキクにも感染していることを発見し、CChMVdに関しても本法を適用し、フリー化に成功した。両ウイロイドの除去に成功したことから、本法が難除去性病原体のフリー化に有効な手段であることが示された。また、作出したCSVdフリーのキクでは一部の品種で、開花のための日長感応性に大きな変化が認められた。すなわち、日長感応性を示さず四季咲き性であった品種をフリー化したところ、明らかな日長反応性が認められ短日開花性を示した。また、CSVdをフリー化したキク植物体に接ぎ木によってCSVdを再感染させたところ、再び日長反応性を示さなくなった。本研究から、CSVdがキクの日長反応性を攪乱させている可能性があることを認めた。その際、生体内のCSVd濃度とキクの開花特性の変化は量的関係ではなく、CSVdが一定の濃度以上になって初めて日長反応性の攪乱が起こることを認めた。さらに、様々な品種に人為的にCSVdを感染させ、その開花に対する日長反応性を調査したところ、開花が早まるもの、遅くなるもの、変わらないものに分けることができた。mRNAをコードしないCSVdはsiRNAとしてキクの開花反応を攪乱させている可能性も考えられ、メカニズムの解明が急がれる。筆者は、キク(Dendranthema grandiflorum'ピアト'(夏秋ギク)はキクスタントウイロイド(CSVd)に感染すると、長日条件下であっても発らい・開花することを見いだした。本研究は、ウイロイドが機能性RNAとして植物の生態反応を撹乱する可能性を明らかにするものである。本年度は以下の3点に絞って研究を行い、それぞれの成果を上げることができた。1.超微小茎頂分裂組織からの植物体の再生とCSVdフリー株の選抜超微小茎頂分裂組織のキャベツ根への移植培養により植物体を再生させることができた。RT-PCRとnested PCRを用いて、再生植物体を完全フリー株、低保毒株、高保毒株に分類した。CSVdフリー株の作出は通常の茎頂培養法ではほとんど不可能であるが、本研究ではCSVdフリー株を得ることができた。これらの3種類の植物体を暗期中断による長日条件下で栽培し、CSVdの感染が'ピアト'の開花に与える影響を調べた。2.CSVdフリー植物の長日下での開花反応暗期中断下ではCSVd高保毒株は全て開花した。CSVdフリー株、低保毒株では一部に柳芽の発生などが見られたが、栄養成長を続けた。CSVdフリー株と低保毒株の生育には違いが見られなかった。3.接ぎ木によるCSVdの再接種接ぎ木によってCSVdを再接種した'ピアト'は、暗期中断下でも開花したことから、CSVdが日長反応を撹乱させる要因であることを確認した。なお、'ステッツマン'(秋ギク)などにCSVdを接種しても開花反応に乱れは見られないことを確認し、比較品種として今後利用する予定である。
インターネットを利用した第2言語習得のための教材コーパスの開発に関する研究

平成7年度は、インターネット利用のための環境整備とインターネット経由のテキストデータの収集を行った。時事英語のテキストデータを頻度などの量的観点から分析すると共に、学習者のレベル別の語彙知識の実態について調査し、教材コーパス開発のための「形式的要件」としての語彙項日の特定や提示法について研究を行った。さらに、第2言語習得支援システムとしてのインターネットの利用にあたり、主に語彙の観点から教材コーパスのプロトタイプを開発した。平成8年度は、主として学習者の誤用という視点から、英語の習得に必要とみなされる言語知識を特定するための基礎研究を、データ収策と平行して実施した。また、そのような知識がインターネットのデータによって充足可能かどうか質的観点から分析を行い、望ましい教材のあり方を議論して教材コーパス開発のための「内容的要件」についても検討を行った。また、先年度に開発した教材コーパスのプロトタイプを試用して、語彙学習の効果について研究した。平成7、8年度の個々の研究成果は、『言語文化論集』または「中部地区英語教育学会紀要』に発表された。平成9年度は、教材と学習者の相互交渉という重要な視点を新しく導入して、教材コーパスのシステムとしての充実を図るための研究を開始した。具体的には、学習者の英文読解ストラテジーとコーパスを構成する電子辞書に関する実験的研究を行い、その成果をFLEAT III(第3回外国語教育と教育工学研究大会)で発表した。しかし、この研究は被験者数の制約などから事例的であったので、今後この研究を発展させ、その成果を平成10年度に発表する予定である。平成7年度は、日本人学習者の英語の語彙能力に関する基礎研究という質的な側面と、インターネットを経由して入手された時事英語データの語彙の計量的な分析という量的な側面の両方の研究に着手した。また、その両方の研究をまとめる形で、インターネット上で入手した「生の」英語ニュースを、日本人学習者の語彙能力に照らして教材化する方策も試み、研究課題である「インターネットを利用した教材コーパスの開発」に向けてさらに研究を推進することができた。第1番目の質的な研究については、語彙リストのエントリ-の段階と学習者の実際の語彙の習得困難度との関係を分析し、実際の語彙習得にも段階性が観察できるものの、それが語彙リストの段階性と必ずしも一致するわけではないということなどを明らかにした。同様に上級者と初級者の語彙能力構造の比較も行い、それぞれのレベルの学習者に対してどのような語彙情報を提供すべきか検討した。そして、この成果を『言語文化論集』に発表した。2番目の量的な側面の研究については、数年来の語彙に関する共同研究の成果に基づき、時事英語を中心とする特定分野の「独自辞書」を作成し、当該分野の語彙項目の効果的な選択と提示の方法について考察した。この成果は、「中部地区英語教育学会」において、口頭発表した。さらに、この発表を発展させ、インターネットの「生の英語」を教授者の経験のみならず、大量のデータに基づいた、できるだけ客観的な基準に基づいて教材化するための具体的な方法について考察した。この成果は『中部地区英語教育学会紀要』に英文で掲載されている。本年度の目的は、昨年度と同様、コンピュータ可読形式の教材データをインターネットを介して継続的に入手することに加え、特に(1)外国語としての英語という質的観点から、習得に必要とみなされる言語知識を特定する(2)そのような知識が、インターネットの言語データによってどの程度充足可能か評価する(3)読解テキストデータの分析から、習得困難度が高いと予測される語句を特定するの3点について研究を推進した。(1)については、Be careful!Take care!よような一見類義の英語表現に関する学習者の誤用に注目し、(a)社会言語学的、文化的知識及び(b)適切な文形式・構造と文脈に関する知識の重要性を指摘し、それらの知識と学習における「意識化」の関連性を考察した。(2)については、適切な文脈をともなった豊富な量の言語データに学習者自身が自由に接近するためのコンピュータベースの教材システム、すなわち教材コーパスの言語習得上の可能性を、「明示的で」「直接的な」

言語知識の構造化という点を中心に、インターネット上で収集したVOA(Voice of America)の言語データを元にして検討した。(1)と(2)の研究成果は、『言語文化論集』に発表した。(3)に関しては、効果的な第2言語習得のための教材化のモデルの提示という視点から、コーパスの語彙分析によって作成された電子辞書を付加した英語の読解教材の試作とその有効度の評価を行った。また、この成果は、『中部地区英語教育学会紀要』に発表した。平成7年度からの言語テキスト自体の分析に加え、平成8年度からは、学習者言語から見た「学習者の特性」についても併せて検討してきた。本年度は更に、「学習者とテキストとの相互作用」、すなわち「学習者が教材をどのように利用するか」という問題を取り上げ、学習者の電子辞書利用のストラテジーを観察して、教材コーパスにおける学習支援情報としての電子辞書のあり方に関して研究を行った。その結果、暫定的にではあるが、電子辞書の特性や電子辞書と学習者の語彙力、学習スタイルなどとの関係が明らかになった。この成果は、第3回「外国語教育とテクノロジー」研究大会(ヴィクトリア大学,1997年)において発表した。ただし、プログラムの関係で調査に使用できるコンピュータの数が非常に限られていたため、本年度の研究は被験者の数が少なく、事例研究の域を出なかった。これまでに明らかになった個々の問題点について、学習者のストラテジーなどの観点から研究を洗練する必要がある。一方第二言語習得研究の最近の傾向として、語彙力の重要性が再認識されている。このことと関連して、読解用教材コーパス開発研究においても、いかにして学習者の語彙力を養成すればよいかという点が明確に認識されてきた。今後以上の2点についていっそうの研究を行い、より充実した教材コーパスのあり方を検討していく予定である。
難治性心疾患の新規原因遺伝子の網羅的探索

ランダム変異マウスに対し、心機能・形態・心臓刺激伝導能を指標に大規模ファワード・ジェネティック・スクリーニングを行った。約6800匹の第一世代スクリーニングを終了し、そのうち41匹について表現型陽性と判定し、それらのうち29匹について第二世代マウスを作成してスクリーニングを行ったところ、心肥大を呈する1系統および心室性不整脈を呈する1系統について遺伝性が確認された。発見された遺伝性不整脈マウスは多形性心室頻拍を呈し、SNPマッピングにより責任遺伝子座が同定された。今後、次世代シークエンスにより原因遺伝子の特定し、表現型の詳細な解析を加えたのち、新たな遺伝性不整脈マウスモデルとして報告する。本研究は、理化学研究所で開発された化学変異原であるエチルニトロウレア(ENU)を使用した大規模かつ体系的な変異マウスライブラリーを用いて、心機能・形態・心臓刺激伝導能を指標に大規模かつ網羅的なin vivoスクリーニングを行い、遺伝性心筋症や遺伝性伝導障害といった難治性心疾患の原因遺伝子を同定すること、さらには、有用な心疾患モデルマウスを確立し、難治性心疾患に対する新たな治療法の開発を目指すことを目的としている。ランダム変異を有する12週齢の第一世代(G1)マウスを週60匹ずつ理化学研究所バイオリソースセンターから筑波大学生命科学動物資源センターに搬入し、全身麻酔下で12誘導心電図および心臓超音波による心臓形態評価・心機能評価・電気生理学的評価を行った。また、小動物用心臓超音波であるVevo2100を使用し、傍胸骨左室長軸像および短軸像によって左室径、左房径、短縮率、駆出率、壁厚の計測を行った。平成23年度から引き続き、平成24年度もランダム変異マウスに対してスクリーニングを行い、現在までに約6000匹のスクリーニングを終了した。34匹について表現型陽性と判定(心肥大17、左室駆出率低下7、心肥大+左室駆出率低下8、心拡大1、心室性不整脈1)した。それらのうち18匹について第二世代マウスを作成してスクリーニングを行ったところ、心肥大を呈する2系統について遺伝性が確認され、現在第三世代を作成して解析を継続している。平成25年度も引き続き年間約3000匹のスクリーニングを継続するとともに、表現型陽性個体に対して、第二次スクリーニング・遺伝性テスト・および原因遺伝子の同定を進めていく予定である。本研究は、理化学研究所で開発された化学変異原であるエチルニトロウレア(ENU)を使用したランダム変異マウスに対し、心機能・形態・心臓刺激伝導能を指標に大規模ファワード・ジェネティック・スクリーニングを行い、遺伝性心筋症や遺伝性伝導障害といった難治性心疾患の原因遺伝子を同定すること、さらには、有用な心疾患モデルマウスを確立し、難治性心疾患に対する新たな治療法の開発を目指すことを目的として行った。平成2325年度に約6800匹の第一世代スクリーニングを終了し、そのうち41匹について表現型陽性と判定(心肥大20、左室駆出率低下7、心肥大+左室駆出率低下11、心拡大1、心室性不整脈1、大動脈基部拡大1)した。それらのうち29匹について第二世代マウスを作成してスクリーニングを行ったところ、心肥大を呈する1系統および心室性不整脈を呈する1系統について遺伝性が確認された。そのうち遺伝性心室性不整脈マウスは多形性心室頻拍を呈し、SNPマッピングにより責任遺伝子座が同定された。現在、次世代シークエンスにより原因遺伝子の特定を行っており、平行して表現型の詳細な解析を行っている。本研究は、次世代ジーンターゲッティングシステムを用いて、心機能・形態・心臓刺激伝導能を指標に大規模かつ網羅的なin vivoスクリーニングを行い、遺伝性心筋症や遺伝性伝導障害といった難治性心疾患の原因遺伝子を同定すること、さらには、有用な心疾患モデルマウスを確立し、難治性心疾患に対する新たな治療法の開発を目指すことを目的とした。使用する変異マウスは理化学研究所で開発された、化学変異原であるエチルニトロウレア(ENU)を使用した大規模かつ体系的な変異マウスライブラリーである。本研究期間内に変異マウスライブラリーの約1万匹のスクリーニングを行い、その中で心機能障害、心形態異常、刺激伝導系異常を呈するマウスを網羅的に同定する。

ENUによるランダム変異を有する12週齢の第一世代(G1)マウスを週60匹ずつ理化学研究所バイオリソースセンターから筑波大学生命科学動物資源センターに搬入し、全身麻酔下で12誘導心電図および心臓超音波による心臓形態評価・心機能評価・電気生理学的評価を行った。また、小動物用心臓超音波であるVevo2100を使用し、傍胸骨左室長軸像および短軸像によって左室径、左房径、短縮率、駆出率、壁厚の計測を行った。平成23年度は、まず野生型マウス(ENU投与されていないマウス)100匹に対して行い、平均値±SDを決定した。次にENU投与第一世代マウスに対してスクリーニングを行い、現在までに約3000匹のスクリーニングを終了した。3SDを超える心筋壁肥厚、心内腔拡大、左室駆出率の低下を認める表現型陽性マウスがこれまでに22匹検出され、そのうち3匹について第二世代マウスを作成してスクリーニングを行ったが、遺伝性は確認できなかった。変異マウスライブラリー約1万匹のうち、約6000匹のマウスの心スクリーニングが終了しており、当初の計画通りである。平成25年度も同様のペースで解析を進めれば、ライブラリーのほぼ100%をスクリーニングできるペースであることから、順調な進捗状況と考えられる。第二世代のスクリーニング・遺伝性テストは計画より34ヶ月の遅れがあるが問題なく進行しており、おおむね順調と考えられる。変異マウスライブラリー約1万匹のうち、約3000匹のマウスの心スクリーニングが終了しており、当初の計画通りである。平成24・25年度も同様のペースで解析を進めれば、ライブラリーのほぼ100%をスクリーニングできるペースであることから、順調な進捗状況と考えられる。第二世代のスクリーニング・遺伝性テストは計画より12ヶ月の遅れがあるが問題なく進行しており、おおむね順調と考えられる。平成25年度も引き続き週60匹・年間約3000匹を目標にスクリーニングを継続するとともに、表現型陽性個体の第二次スクリーニング・遺伝性テスト・および原因遺伝子の同定を進めていく予定である。第一次スクリーニングでは心電図による電気生理学的評価、および心エコーによる心機能・心形態評価によって行う。第一次スクリーニングで表現型陽性と判定されたマウスは第二世代を作成し、それらのマウスのスクリーニングも同様に行っていく。加えて、全身麻酔下にドブタミン(あるいはボスミン)負荷心エコーを行い、より詳細なスクリーニングを行っていく予定である。第二世代で表現型陽性の雄マウスを別系統のマウスと戻し交配して第三世代(G3)を作成し、第三次スクリーニングに進む。陽性の場合、DNAを抽出し、全染色体にわたり約20cM間隔で設置したマーカーを用いて、TaqMan法による高速SNPsマッピングを行う。その結果をもとに連鎖解析に基づいて責任遺伝子座を特定する。最終的にはダイレクトシークエンスにて原因遺伝子を同定する。平成24年度も引き続き週60匹・年間約3000匹を目標にスクリーニングを継続するとともに、表現型陽性個体が見出された場合、第二次スクリーニング・遺伝性テスト・および原因遺伝子の同定を進めていく予定である。
セミカスタムLSIを用いたマルチ・ウインドウ処理方式ロボット視覚の開発研究

本研究では、並列処理される多数の注視領域を持つロボット用視覚システムの為のセミカスタムLSIを設計製作し、このLSIを多数組込んだ高性能のロボット視覚システムを実現した。本システムは、画像を比較的小さな局所領域(これをウインドウと呼ぶ)に分け、それぞれのウインドウに対して任意の画像処理を並列に実行させることにより、処理の高速化と利用上のフレキシビリティを両立させている。このマルチウインドウ視覚システムは1台のトランスミッタと多数台のウインドウ処理ユニットから成る。トランスミッターはTVカメラ映像信号を実時間でA/D変換したディジタル画像情報を、各瞬間における画素の垂直・水平位置と共にビデオバス上に送信する。ウインドウ処理ユニットは時々刻々ビデオバス上に送られてくる情報を、指定されたウインドウの形式に応じて選択的にひろいあげて処理を行う。ビデオバスは読出し専用であるから、多数台のウインドウ処理ユニットが異ったデータ取得を行っても競合は全く生じず、完全に独立なデータ取得と処理を可能にする。個々のウインドウはTV画面内の任意の位置に設定可能である。ウインドウの形は正方形・矩形・線・枠形を自由に選択でき、その大きさも可変である。更に、データを取得する際のデータ間引き率も可変であり、大きなウインドウを粗く見たり、小さなウインドウを細かく見ることを可能とする本研究では、ウインドウの位置・形・大きさ・間引き率を制御する回路を、2400ゲートのCMOSゲートアレイを用いてLSI化し、24ピンのカスタム・チップを設計製作し、これを多数実装した高性能ロボット視覚システムを開発し、各種の実験を行って十二分の性能が得られることを確認した。なお、開発に成功したLSIは今後広く大学や企業におけるロボット視覚に利用されていくことが期待されている。
末梢血の血小板凝集塊検出により睡眠時無呼吸の心血管事故のリスクを評価する

昨年度に引き続き、フローサイトメトリー法にて閉塞型睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者における心血管事故の発症リスクを検討した。対照は健康診断の受診者とした。同時に、同一サンプルを用いて、各種抗体を組み合わせた全自動血球分析装置(アボット社製セルダイン4000あるいはサファイア)にて、血小板凝集塊をスキャッタグラム上でも検討した。OSASでは無呼吸低呼吸指数(AHI)と血小板凝集塊出現頻度に相関があり、AHIが15以上の中等症から重症ではr=0.4, p=0.05であるが、AHIが30以上の重症に限ると、r=0.6, p<0.01とより強い相関が認められ、血栓症の発症リスクが明らかに増大することが示唆された。治療効果を判定するため、CPAP療法開始1ヶ月後、3ヵ月後に血小板凝集塊を再検したところ、出現頻度は1ヵ月後から減少し始め、3ヶ月後には全体の約1/3の症例まで低下した。これは、CPAP療法によりリスクが回避されることを裏付ける結果と考えられた。以上に加え、基礎的検討として、アテローム血栓性脳梗塞とOSASにおける血小板凝集塊の形成過程の違いを検討した。前者は炎症に起因する白血球と血小板の複合体の出現頻度が高いのに対し、後者では血小板のみの凝集塊の頻度が高かった。この両者の病態の違いについて、2011年2月のInternational Stroke Conference 2011にて発表した。閉塞性睡眠時無呼吸症候群OSASでは、脳梗塞や心筋梗塞など心血管事故のリスクが高い。発症因子として肥満、高血圧、高脂血症などに加え、血小板、凝固機序活性化が重要であり、予防には血小板機能測定が必須となる。我々は既にHematology Analyzerを用い、迅速かつ簡便に血小板自然凝集塊を検出する方法を開発、報告したが(J Thromb Haemost4: 920-922,2006)、本年度はCPAP施行中のOSAS患者の血小板機能を測定し、CPAP施行中であるにも拘わらず血小板自然凝集塊が検出される頻度を検討した。研究対象はOSAS患者40名(男性)で、平均年齢53±2(SE)歳、CPAP開始前のAHI43±3である。患者よりクエン酸全血5mLを採血し、Hematology AnalyzerであるCELL-DYN 4000およびサファイア(アボット社)にて凝集塊の有無を解析した。今回は自然凝集塊を4例に検出した。これらは動脈血栓症のリスクが高いと思われ、CPAPに加え抗血小板薬を要すると判断された。本研究結果は、CPAP施行中でも約10%の患者に自然凝集塊が検出されることを意味する。本研究から、CPAP施行中でも動脈血栓症のリスクが高い症例を早期発見する重要性が明確となり、成果の意義は大きい。この成績を2009年6月の日本呼吸器学会総会で報告する予定である。これに加え、睡眠時無呼吸でみられる間歇的低酸素血症および間歇的低酸素・高炭酸ガス血症の呼吸循環動態に及ぼす影響を、動物モデル(ラット)にて検討した成績をまとめ、2008年8月にInternational Society on Oxygen Transport to TissueMeetingで発表した。この動物モデルを用いた基礎的研究は、今年度2つの原著論文となり現在印刷中である。本研究の目的は、睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者を対象に、将来脳血管障害や心筋梗塞などのvascular eventsを発症する可能性が高いハイリスクグループを早期発見することにある。本法により、人間ドッグや健診受診者についても、生活習慣病の結果であるvascular eventsの発症リスクを早期に検討することが可能となる。本年度は、OSASと診断した約60症例ならびに人間ドッグや健診受診者約200名を対象に検討した。OSASでは、活性化血小板マーカーの指標となる血小板自然凝集塊の出現頻度とOSAS重症度の関係を解析した。血小板自然凝集塊の出現頻度を、全血を採取後フローサイトメトリー法にて定量的に解析した。ポリソムノグラフィーで求めた無呼吸低呼吸指数(AHI)と凝集塊出現頻度の間には、軽症から中等症(30>AHI〓5回/時)では相関はないが(r=0.49,p=0.842)、重症(AHI〓30回/時)では有意な相関があった(r=0.61,p=0.004)。本結果はOSASが重症化するほど血小板自然凝集塊が出現しやすいこと、即ちvascular eventsの発症リスクが高まることを示唆する。人間ドッグや健診受診者を対象にした検討では、頚動脈エコーや血管のPWV測定の結果、動脈硬化性病変が強いほど血小板凝集能が亢進する傾向が認められた。以上の成果を、平成21年の日本呼吸器学会総会などで発表、また平成22年の同学会シンポジウムでも発表する予定である。以上の臨床研究に加え、これまで申請者が行ってきた睡眠時無呼吸の動物モデルを用いた研究も継続し、低酸素・高炭酸ガス血症の呼吸循環動態への影響をまとめ、原著論文として平成21年に学会誌に発表した。

同時に、同一サンプルを用いて、各種抗体を組み合わせた全自動血球分析装置(アボット社製セルダイン4000あるいはサファイア)にて、血小板凝集塊をスキャッタグラム上でも検討した。OSASでは無呼吸低呼吸指数(AHI)と血小板凝集塊出現頻度に相関があり、AHIが15以上の中等症から重症ではr=0.4, p=0.05であるが、AHIが30以上の重症に限ると、r=0.6, p<0.01とより強い相関が認められ、血栓症の発症リスクが明らかに増大することが示唆された。治療効果を判定するため、CPAP療法開始1ヶ月後、3ヵ月後に血小板凝集塊を再検したところ、出現頻度は1ヵ月後から減少し始め、3ヶ月後には全体の約1/3の症例まで低下した。これは、CPAP療法によりリスクが回避されることを裏付ける結果と考えられた。以上に加え、基礎的検討として、アテローム血栓性脳梗塞とOSASにおける血小板凝集塊の形成過程の違いを検討した。前者は炎症に起因する白血球と血小板の複合体の出現頻度が高いのに対し、後者では血小板のみの凝集塊の頻度が高かった。この両者の病態の違いについて、2011年2月のInternational Stroke Conference 2011にて発表した。
視神経乳頭グリアにおける緑内障原因遺伝子の発現と機能解析

本研究では、新たに15名の正常眼圧緑内障(NTG)患者の血液を追加採取し、ミオシリンの遺伝子解析を行った。今回の検討では新たな変異は認められなかった。また、レーベル視神経症の原因であるミトコンドリア遺伝子の3つの変異についても検討したが、明らか相関は認めなかった。(文献1)しかしながら、緑内障の発症や病期といくつかの遺伝子の一塩基多型Single Nucleotide Polymorphism(以下SNP)が相関していることを報告した。例えばベータ交感神経受容体のSNPが緑内障病期に関連した(文献2)。脂質代謝酵素であるParaoxonase 1のSNPが緑内障発症時期に関連していることが示唆された(文献3)。また、ミオシリン、オプチニューリン遺伝子のSNPとノエリン2の変異を同時に持つ場合に、緑内障の病期がより進行しているという結果を得た(文献4)。一方、ブタ摘出眼からのグリア細胞の培養系が安定せず、未だミオシリンの過剰発現や変異型ミオシリンのリポフェクションによる安定した発現系や条件を模索中である。また、ステロイド投与によるミオシリンの過剰発現による形態変化を検討したが、少なくとも光顕観察下での形態変化は認め無かった。引き続き現在も続行中である。またこれらの実験の一方で、ブタ摘出眼においてグリア細胞が視神経乳頭血管周囲に多く局在し、細血管の周囲を取り囲むようにして存在していたことから、我々のグループは、緑内障発症の血管障害説を改めて見直すため、Heidelberg Retina Tomograph/Flowmeter (HRT/F)を用いた臨床研究も続行中である。(文献5、6)本研究では、新たに15名の正常眼圧緑内障(NTG)患者の血液を追加採取し、ミオシリンの遺伝子解析を行った。(文献5、6)日本人緑内障患者におけるミオシリン遺伝子変異について、開放隅角を呈する緑内障患者140名について解析した結果、アミノ酸置換を呈する4つの変異と6つの多型を認めた。ミオシリン変異を伴う開放隅角緑内障の頻度は2.9%であり、過去の報告と同様の頻度であった。Asp208Glu変異家系では、正常眼圧緑内障を呈しており、ミオシリン変異と表現型が家族内で一致していた。Ile360Asn変異家系においては、原発開放隅角緑内障と高眼圧症と正常者が混在しており、同一のアミノ酸変異であっても表現型が異なる可能性があることを報告した。培養ブタ培養グリア細胞への遺伝子導入発現については、βガラクトシダーゼの発現はわずかに認めるものの、その効率がやや低く、多くのグリア細胞が死滅してしまうので、導入条件を再度検討中である。特に変異オプチニューリンは、細胞生存率が低く、変異遺伝子自体が細胞の維持に影響している可能性も示唆された。現在、培養グリア細胞の形態的変化とミオシリンの細胞内局在を、免疫電顕法を用いて引き続き検討中である。

また、ステロイド投与によるミオシリンの過剰発現による形態変化を検討したが、少なくとも光顕観察下での形態変化は認め無かった。引き続き現在も続行中である。またこれらの実験の一方で、ブタ摘出眼においてグリア細胞が視神経乳頭血管周囲に多く局在し、細血管の周囲を取り囲むようにして存在していたことから、我々のグループは、緑内障発症の血管障害説を改めて見直すため、Heidelberg Retina Tomograph/Flowmeter(HRT/F)を用いた臨床研究も続行中である。(文献5、6)
技術システムの安全形成のための組織プロセスの研究

本研究は、技術システムの安全形成のための組織プロセスに関する理論的・経験的研究である。技術と組織との関係についての組織理論の二大潮流である本質主義的アプローチと構築主義的アプローチの得失を吟味し、その建設的な結合である「安全な技術システムの社会的形成」パースペクティブを分析枠組として提示した。それを使って、日本の高速鉄道、航空管制、原子力発電などの事例研究を実施し、そこから高度な安全技術と「高信頼性組織」の組合せが、競争圧力や利害関係のもとで、かえって潜在的な物的危険性を高める作用を見出した。また、技術と組織プロセスの分析において物的存在や制度的・構造的要因に注目することの意義を明らかにした。技術と組織の相互形成に関わる先行研究、および技術システムの安全にかかわる先行研究を収集し、分析的に検討・整理して、安全形成のための技術と組織の相互形成プロセスを把握するための理論的枠組みのプロトタイプを構築した。また、フィールドワークに備えるためにフィールドの知識を得るため、高速鉄道、航空管制、組立工場、医療、化学プラントなどの候補領域における技術システムおよびその安全に関わる文献を収集し、予備的な調査研究を実施した。また、上記のプロトタイプのさらに初期段階の理論的枠組みについて、7月にパリで開催されたThe International Federation of Scholarly Associations of Managementの第10回大会において報告するとともに、8月に東京で開催されたSociety for Social Studies of Scienceの2010年大会においては、こうした枠組みを念頭にいれながら予備的に実施した新幹線の事例研究について報告した。これらの機会においては、海外および国内で同様の関心を持った研究者や、関連する分野を調べている研究者との情報や意見交換の機会を持つことができた。特に、エディンバラ大学のG.Spinardi博士やR.Williams教授、一橋大学の島本実准教授には、今後の研究を進めるにあたって非常に有益なコメントをいただくことができた。これらの文献研究、理論的枠組み、内外の研究者からのアドバイスをもとに、フィールドワークの来年度からの実施に向けての具体的計画を現在作成している。昨年度に引き続き、技術と組織の相互形成に関する先行研究について理論的な批判を加えつつ、理論的枠組みの精緻化を図った。また、社会に大きな影響を与えている福島第一原子力発電所の事故の発生を受け、原子力発電の領域を本研究の主たる経験対象の一つとした。技術システムの安全形成の組織プロセスについて研究するにあたって、喫緊の問題である原子力発電所事故を取り上げ考察することは、社会的にも、またこうした潜在的に危険な技術システムを運営する企業経営にとっても重要な意義があると思われたからである。この領域での事例研究を進めるにあたり、原子力発電およびその安全に関する技術史、社会史などの資料を収集するとともに、福島第一原子力発電所の事故の経緯や背景などに関する資料も収集し、技術-社会システムとしての安全の社会的形成の面から、および組織プロセスからの安全の社会的形成の面からの分析を行ってきた。初期的な研究成果もまとめつつある。上記の事例については、技術-社会システム安全の社会的形成の面からの概観的な分析については、オーストラリアGriffith大学のRichard Hindmarsh准教授らとの共著の1章としてイギリスのRouttledge社からの出版に向けて準備中である。また、組織プロセスの面からの分析については、その初期的な成果を、2012年6月26-9日にアイルランドのLimerick大学において開催されるThe International Federation of Scholarly Associations of Management(IFSAM)の第11回大会での論文発表に採択された。なお、2011年7月3日に神戸大学で開催された日本情報経営学会第62回大会において、昨年度までの研究成果の一部(事例は高速鉄道)を報告し有益なコメントを得ることができた。昨年度に引き続き、技術と組織との相互形成に関わる先行研究について理論的な批判を加えつつ、特に安全に関する研究を重点的に取り上げながら、理論的枠組みの精緻化を図った。事例研究としては、昨年度に引き続き福島第一原子力発電所の事故や、近年発生したJR北海道のインシデント、医薬品の臨床試験や院内感染、化学プラントにおける爆発および火災事故などについて、その社会的・組織的背景に関するものも含めて、関連資料の収集や分析を行った。分析については、技術社会学の研究アプローチの一つである「技術の社会的形成アプローチ」と先行研究から導き出した理論的枠組みを適用した。昨年度に引き続き、技術と組織の相互形成に関わる先行研究について理論的な批判を加えつつ、理論的枠組みの精緻化を図った。また、事例研究としては、特に2011年3月発生以降、社会に大きな影響を与えている福島第一原子力発電所の事故事例について、その社会的、組織的背景を含めて、関連する様々な文献及び資料、記事等を収集して詳しく調査するとともに、福島県および福井県の原子力発電所立地地域の初期的なフィールドワークも行った。こうして集めた多様なデータを、「技術の社会的形成」および関連する先行研究を基礎として精緻化してきた理論的枠組みを適用して分析を行った。

その初期的な成果について、2012年6月26-9日にアイルランドのLimerick大学で開催されたThe International Federation of Scholarly Associations of Management (IFSAM)の第11回大会で報告し、国際的な研究者と意見交換した。また、国内においても学内の商学経営学研究会や学外の工業経営研究会で報告し、学内外の研究者と意見交換した。さらに、オーストラリアのGriffith大学のRichard Hindmarsh准教授らとの共著の1章として執筆した。これは本報告書の対象期間外となるが、2013年4月に出版された。そのほかの事例調査対象である高速鉄道や航空管制、化学プラント、医療についても関連する資料や情報を継続して収集した。安全形成のための技術と組織について、最近の国際的な研究動向についても情報収集し整理分析を加えたうえで理論的枠組みの検討をする一方で、技術システムの安全や事故に関わる近年の資料をさらに収集し、これまでに収集・精査してきた高速鉄道、航空管制、原子力発電所などの事例分析と併せて、見直された理論的分析枠組み(技術の社会的形成アプローチに基づく高信頼性組織批判を基盤とした枠組み)を用いて、比較事例分析として事例の比較分析および理論的検討を行い、技術システムの安全形成のための組織プロセス理論の基盤を構築した。その結果の一部は、東京で開催された経営学関連の国際学会International Federation of Scholarly Associations of Managementの第12回世界大会において採択され報告を行い、参加者から高い評価を得ることができた。今後、その内容をもとに国際的な学術雑誌への投稿準備を進めている。また、今後、さらに学会報告やセミナー、授業などを通して研究結果の社会還元を図るとともに、今回得られた知見についての研究者や実務家との議論も積極的に行い、今後の研究につなげていきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。技術経営26年度が最終年度であるため、記入しない。福島第一原子力発電所の事故を受けて、当初の計画にあげた事例研究の対象に原子力発電所を加え、本年度は主にそれに集中してきたが、それについて初期的ながらも研究成果が論文や発表の形で出来つつあり、来年度には発表できることが決まっているから原子力発電所、航空、鉄道、医療、化学プラントなどにおける事故事例とその背景にある組織プロセスに関する文献データを多く集められたこととともに、この領域における先行研究の検討に基づいた理論的分析も進みつつある。また、その研究成果の一部を英語で書かれた共著書の一章分を担当することで世界に発信することもできたから。
口腔癌における磁性抗EGFR抗体を用いた温熱療法の開発

進行口腔癌に対する治療は外科的療法が主体となるが、術後の機能・審美障害など抱える問題は多く、新たな治療法の開発が必要とされている。我々はこれまでに、「温熱療法とEGFR阻害薬の併用療法の開発」(若手研究B,平成2526年度)の研究テーマでin vitroからin vivoマウス実験に至るまで、その抗腫瘍効果を報告してきた。今後はより効率的な温熱療法とEGFR阻害薬の併用療法を実現するため、抗EGFR抗体に磁性体を結合させ、分子標的薬による抗腫瘍効果のみならず、同時に腫瘍特異的に加温が可能になる相乗効果が期待できる治療法の開発を目指す。本実験では、安全性が高くかつより高い抗腫瘍効果が得られる工夫を目的に、トランスレーショナルリサーチを推進する。これまでの研究成果としては、抗EGFR抗体(セツキシマブ)単体投与と温熱療法の併用療法による抗腫瘍効果をin vitro、および腫瘍移植マウスモデルにて確認してきた。当研究目標の一つである抗EGFR抗体と磁性体の結合については、何通りかのMaterialとconjugationの方法について検討を行っているが、温度変化および組織内でも安定して使用できる最適な条件も検討していく必要がある。学会等での研究成果を発表するには至っていないが、次年度には学会発表および論文投稿を目標に研究を進める。・磁性抗EGFR抗体の最適な精製方法について検討を行っているが、bestな状態に到達できていない。・磁性抗EGFR抗体の精製にあたっては、より専門的な知識をもつchemical scientistの意見を聞いたりなどして、研究を推進させたいと考える。・本研究のきっかけになった抗EGFR抗体と温熱療法の併用の実験について現在論文を執筆中であり、早期の投稿により本研究の課題などをより明確化させたいと考える。我々はこれまでに、「温熱療法とEGFR阻害薬の併用療法の開発」の研究テーマでin vitroからin vivoマウス実験に至るまで、その抗腫瘍効果を報告してきた。今後はより効率的な温熱療法とEGFR阻害薬の併用療法を実現するため、抗EGFR抗体に磁性体を結合させ、分子標的薬による抗腫瘍効果のみならず、同時に腫瘍特異的に加温が可能になる相乗効果が期待できる治療法の開発を目指している。最近の実験結果で、加温により癌細胞のEGFR及びリン酸化EGFR(pEGFR)の発現レベルが上昇するという事実が判った。つまり、温熱療法にEGFR阻害薬を用いた分子標的療法を組み合わせることにより、従来から知られている温熱療法の効果(血流上昇に起因する癌細胞へのドラッグデリバリーを高める作用)だけでなく、標的分子の発現上昇を図ることでEGFR阻害薬に対する。癌細胞の感受性を高める効果も期待できる。現在、磁性体と抗EGFR抗体のconjugateを、シンプルな精製法かつ薬剤としての効果を低下させない方法について、様々な条件で検討を行っている。磁性体と抗EGFR抗体のconjugateに関して、様々な条件検討が必要であり、時間を要している。磁性体と抗EGFR抗体の完成を目指し、in vitroでの口腔癌細胞株に対して安定して使用できる条件を検討する。実際の実験には大学院生にも手伝ってもらいながら進め、実験がある程度進んだ段階で、学会での研究発表も行っていく。H29年に購入予定であった実験機器の購入が、H30年度以降に購入予定が延長となったことから、次年度使用額が生じた。今後は実験機器として購入を予定していたQuickGene810の購入を予定し、実験をスムーズかつ正確に行えるよう計画している。

予定していた国際学会への参加が出来なかったため、旅費が予定から変更になった。今後は研究成果を積極的に内外に発表し、また学会での他施設の研究者とも交流を深めていきたいと考える。