hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ERストレスにおけるタンパク輸送抑制へのrER膜局在三量体Gタンパクの関与

一方で、ノックダウンを用いた手法には限界があり、Gi2タンパクのノックアウト細胞の作出にも取り掛かっている。CRIPR/Cas9プラスミドの構築は完了したが、ターゲットであるNRK細胞は大きなプラスミドをリポフェクション法で導入するには困難な細胞として知られており、実際に7種類のトランスフェクション試薬を試みたが、その全てでプラスミド導入に失敗している。平成28年度本研究計画および昨年度までの進捗状況に基づき、ERストレスへのER膜局在三量体Gi2タンパクの関与の証明を行った。Gi2ノックアウト細胞の作出は間に合わず、siRNA法による三量体Giα2タンパクノックダウン細胞を用いて解析を行った。ERストレス誘導時に見られるストレスマーカーGRP78タンパクの発現増加はGi2ノックダウンにより抑制され、ERストレスセンサーの一つであるATF6の活性化はGi2ノックダウンにより抑制された。他のERストレスセンサーであるPERKの下流のeIF2α活性化は、Gi2ノックダウンの影響を受けなかったが、さらに下流のCHOP発現誘導は抑制された。一方CHOPの発現が抑制されたものの、apoptosis誘導自体は増加した。PERK経路が活性化されていたにも関わらずCHOP発現が抑制されたことは、ATF6活性化が抑制された結果と考えられることから、ER膜局在三量体Gi2タンパクを介したCOPII小胞輸送の調節が、ERストレス応答に必要であることが示唆された。GRP78タンパクとER膜局在三量体Gi2タンパクの相互関係についても検討を行った。共焦点レーザー顕微鏡によるGRP78とGi2の共局在の観察について、ERストレスの有無により変化が見られなかった。加えて免疫沈降法による両タンパクの結合親和性についても検討を行ったが、ERストレスの有無に影響は受けず、新しい知見を得ることは出来なかった。ER膜局在三量体Gi2タンパクが直接作用する点を明らかにすることが出来なかったが、本研究により、ERストレス応答にER膜局在三量体Gi2タンパクを介したCOPII小胞輸送制御が必要であることが示され、細胞生存のためのストレス応答システムの一端が明らかとなったと考えられる。ERストレス時に、ERからGolgi装置へのタンパク輸送が制御されることは予想されていたが、その調節機構は不明であった。本研究ではrER膜局在三量体Gi2タンパクが、ERからGolgi装置へのタンパク輸送は制御することから、ERストレス応答への関与を調べた。三量体Gi2タンパクのノックダウンにより、ERストレスは抑制された。PERKは活性化されていたが、下流のCHOPは活性化されていなかった。またATF6の活性化は抑制されていた。この結果はERストレス応答へのrER膜局在三量体Gタンパクの関与を示し、アポトーシスを調節する新たなターゲットの発見につながると考えられる。平成26年度研究計画の中で、ERストレスによるCOPII小胞形成過程への影響を調べる項目について、COPII小胞コート形成の3段階の過程において、ERストレスの影響を調べる計画であった。
第二言語作文のプロセスモデルの構築

本研究は、第二言語での作文のプロセスモデルを構築することを目的とした。日本語学習者の日本語作文過程における母語使用率と母語使用方法を、日本語レベル別、母語別に分析をした。さらに、同じレベルにおける母語使用率と母語使用方法の母語による違い、同じ母語における母語使用率と母語使用方法の日本語レベルによる違いを分析した。また、日本語の前に学習することが多いであろう英語と母語の、日本語作文過程における使い方の違いも分析した。本研究の目的は、第二言語の作文教育の現場に貢献できる、第二言語での作文のプロセスモデルを構築することである。平成21年度は、予備調査、英語母語話者・中国語母語話者・韓国語母語話者のデータ収集、そのうちの英語母語話者のデータ分析を行った。中国語母語話者と英語母語話者を対象とした予備調査は7月に行われ、作業手順の確認と、分析カテゴリーの検討をした。母語使用の観点からみた新たなカテゴリーを作成し、石毛(2008)でのカテゴリーと対応させたところ、石毛(2008)でのカテゴリーでは違いが明確にならないプロトコルのカテゴリーが現れた。その結果については、平成21年11月のアカデミックジャパニーズグループ研究会の「会員報告」で報告を行った。さらに、予備調査で得られたカテゴリーをもとに、英語母語話者について分析を行つた。上記のように、平成21年度はデータ収集を中心に行ったが、具体的手順は以下の通りであった。4月5月予備調査の準備。7月予備調査の実施。8月9月予備調査の結果をもとに、調査手順の変更を決定。予備調査の結果のまとめ。10月11月英語母語話者・中国語母語話者・韓国語母語話者のデータ、約25名分を収集。予備調査の内容をアカデミックジャパニーズグループ研究会で報告。12月2月すべてのデータの日本語部分のプロトコルを作成、英語母語話者は英語部分も作成。3月英語母語話者の結果についてまとめ、学会での口頭発表を申請。新年度は引き続きデータ収集を行い、中国語母語話者・韓国語母語話者のデータの質的検討、またこれら3つの母語話者の量的検討をする予定である。平成22年度はデータ収集と平行して、平成21年度に作成したカテゴリーを質的分析で検討した上で、量的分析を行った。英語母語話者の分析の結果、発達に伴い言語形式に関する言及が減るが、作文の進め方に対する言及が増えることが明らかとなった。研究の具体的な進行状況は以下の通りであった。4月7月アカデミックジャパニーズジャーナルにパイロット調査の質的分析が掲載される。調査の実施、調査結果の分析。8月英語母語話者の質的分析結果を日本教育心理学会で報告。9月10月英語・日本語を学習言語とする広東語母語話者の質的分析。11月調査の実施。12月中級学習者の量的分析。1月英語または韓国語を母語とする初級学習者の量的分析。2月アカデミックジャパニーズグループ研究会で英語または韓国語を母語とする初級学習者の量的分析の報告。3月英語母語話者の作文過程の発達について日本発達心理学会で報告。中国語を母語とする中級・上級学習者の量的分析。新年度は引き続きデータ収集を行い、質的検討、量的検討をする予定である。平成23年度は平成22年度までに完了できなかったデータ収集と平行して、平成21年度に質的分析により作成したカテゴリーに基づき、量的分析を行った。初級の英語と韓国語母語話者においては韓国語母語話者が母語をより使っているということが明らかになった。その理由として韓国語母語話者は「母語による読み返し」「母語から日本語への翻訳」という行動を多く行っているということが示された。中級の英語、韓国語、中国語母語話者においては英語母語話者がよく母語を使っており、英語母語話者は作文の進め方や言語形式に言及するようなメタ的な用い方、中国語母語話者は読み直しと日本語で書く前に母語で言語化してみること、韓国語母語話者は日本語で書く前に母語で言語化してみることの頻度が多いことが明らかになった。4月11月データ収集とプロトコル作成5月中級学習者の母語による作文過程の差異の量的分析結果を日本語教育学会で報告。再分析を行う。初級・中級学習者の母語による作文過程の差異の量的分析。6月「アカデミックジャパニーズジャーナル」に初級学習者の母語による作文過程の差異の量的分析結果掲載。

7月中国語母語話者の質的分析結果を日本教育心理学会で報告。「アジア日本研究」に広東語を母語とし、英語・日本語を学習言語とする学習者の作文過程のケーススタディ掲載。中国語母語話者の作文過程の量的分析。10月初級・中級学習者の母語による作文過程の差異の量的分析結果を日本語教育学会で報告。12月「留学生教育」に中級学習者の母語による作文過程の差異の量的分析結果掲載。1月日本語能力による作文過程の差異に関する量的分析。3月中国語母語話者の作文過程の量的分析結果を日本発達心理学会で報告。
正標数の3次元Calabi-Yau多様体とその周辺の研究

広門正行氏が1999年に発表したものやStefan Schroeer氏が2003年に発表したnon-liftableなCalabi-Yau 3-fold,より一般にピカール群がp-torsionを持たない場合などについて、ある種の弱い意味で1次コホモロジーの小平消滅定理が成立することを示した。また, Arnaud Beauville氏のアイディアを使って、奇数次の単連結でないCalabi-Yau多様体の構成法を示し、Stefan Schroeer氏の例から単連結でないnon-liftableなCalabi-Yau 3-foldの例を構成した。標数零のCalabi-Yau多様体の2次チャーン類の正値性は宮岡洋一氏の有名な結果であるが、正標数の場合については、Adrian Langer氏のstrongly semistabiityに関する結果を使って、ある条件のもとで成り立つことが示せる。それを使って、もしある条件を満たすCalabi-Yau 3次元多様体でH1-小平消滅定理の反例が存在すれば、そのH1-コホモロジーの次元は、その豊富因子のボリュームの6分の1になることが示せる。また、1999年版の廣門多様体においては、ある条件のもとでH1-小平消滅定理が成り立つことは、昨年度までの研究で分かっているが、Stefan Schroeer氏やChad Schoen氏のnon-liftableなCalabi-Yau3次元多様体のように、ファーバーが全て非特異なK3曲面であるようCalabi-Yau3次元多様体ならば、同様の性質が成り立つことも示せる。さらに2012年の高山の論文で、ある種の条件を満たす非特異一般型曲面が存在すれば、Raynaud-向井の方法でnon-liftableなCalabi-Yau 3次元多様体が構成できる可能性があることを示したが、そのような曲面自身が存在せず、結局Raynaud-向井構成では、小平消滅定理が成り立たないnon-liftableなCalabi-Yau3次元多様体は作れないことが示せる。今年度は以上の結果を得て、プレプリントに纏め、学術雑誌に投稿した。また、7月にはワルシャワで開かれた数論幾何学の研究集会に参加し、正標数の代数幾何学と数論幾何学との接点を探り、一定の認識を得た。平成26年度の前半は、前年度に得られた研究結果の改良に力を注いだ。具体的には、van der Geerと桂利行による正標数Calabi-Yau3次元多様体に関する基本的性質を調べた2004年の論文と小田忠雄による1st de RhamコホモロジーとDieudonne加群に関する1969年の論文、および、Rudakov & ShavarevichのK3曲面における大域ベクトル場に関する有名な結果のde Rham-Wittコホモロジーを使った簡単な証明を与えた、O. Nygaard & W.Langによる1980年の論文を詳細に調査した結果、Picard群(Neron-Severi群)がp-torsionを持たないことと、正標数のCalabi-Yau多様体(3次元以上)が非自明な大域余ベクトル場を持たないことが同値であり、したがって、弱い意味でのH1-小平消滅定理が成り立つことを発見した。年度の後半は、この結果をさらに発展させるべく、Picard群と基本群の関連に着目し、代数的基本群について、特にunirationalな代数多様体について、これまで知られている結果を集中的に調査した。しかしながら、論文として公表するに耐える成果は得られなかった。また、前半にはドイツのマックスプランク研究所で開かれた、数論幾何学と代数幾何学に関する国際研究集会に参加し、特に、正標数の代数多様体を研究するための道具となる諸理論の最近の動向について調査を行った。年度の後半は、城崎代数幾何学シンポジウムや東大の数論幾何学と代数幾何学に関する国際シンポジウムなど、多くの研究集会に参加し、情報収集に努めた。特に、代数的基本群という視点から正標数のCalabi-Yau多様体を理解するという視点は、城崎シンポジウムでの講演を聞いていて思いついたものである。これが良い研究成果につながることを期待しているところである。平成27年度は、単連結なCalabi-Yau 3foldに有限群の自由な群作用を与えることによって、基本群が自明でないCalabi-Yau 3foldを構成する問題に取り組んだ。これは、Arnaud Beauvilleが複素数体上の非単連結Calabi-Yau 3foldの具体例を構成した方法を自然な形で正標数の奇数次元のCalabi-Yau代数多様体に拡張したもので、ベッチ数についても、商多様体の方が元の多様体のそれ以下になることが示される。この結果の応用として、標数ゼロに持ち上げることができない、すなわちnon-liftableなCalabi-Yau 3foldの新しい例を構成することができる。現在知られているnon-liftableなCalabi-Yau 3foldのうち、代表的な例である広門氏やS.Schroeer氏の例はいずれも単連結で、かつ3次ベッチ数が0であることによってnon-liftableとなっている。これらの多様体に対して、適当な有限群の自由作用を与えることができれば、それによる商多様体が再びnon-liftableなCalabi-Yau 3-foldとなる。ただ、有限群の自由作用を具体的に与える方法についてはよくわからず、今年度は標数3のSchroeer氏の例に対して2次の巡回群の自由作用が与えられることが分かった。

それ以外では、代数曲面の分類や特異点、アーベル多様体や群スキームについて、特に正標数の理論について再検討し、さらにはベルリンで行われた代数多様体の幾何学に関する国際研究集会や城崎の代数幾何学シンポジウム等に参加し、最新の研究動向を調査した。広門正行氏が1999年に発表したものやStefan Schroeer氏が2003年に発表したnon-liftableなCalabi-Yau 3-fold,より一般にピカール群がp-torsionを持たない場合などについて、ある種の弱い意味で1次コホモロジーの小平消滅定理が成立することを示した。また, Arnaud Beauville氏のアイディアを使って、奇数次の単連結でないCalabi-Yau多様体の構成法を示し、Stefan Schroeer氏の例から単連結でないnon-liftableなCalabi-Yau 3-foldの例を構成した。これまで、エタール、クリスタリン、de Rham-Wittといった、正標数の代数多様体を研究する道具としてのコホモロジー理論を学びながら、Calab-Yau多様体を研究してきたが、これらの理論の習熟に手間取ったことが理由としてあげられる。また、上記のコホモロジー理論のような数論幾何学の道具の応用だけでできることは限られているか、非常に難しいかのどちらかで、やはり具体例を中心とした、幾何学的な議論も深めていかないと、なかなか先に進めないことを痛感している。論文タイトルは代数幾何正標数のCalabi-Yau3次元多様体の興味深い具体例は、広門、伊藤、斎藤、Schroeer, van Straten & Cynk, Schoen, Ekedahlらによって報告されており、これらの研究成果について一通りのことは把握しているが、今後はこれらの具体例をもう一度詳細に検討し、代数的基本群やPicard群、大域的余ベクトル場の観点からの新しい発見をめざしたい。Cynk氏らが発見したnon-liftableなCalabi-Yau 3次元多様体のクリスタリンコホモロジーをト・ラム・ウィットコホモロジーやそのスロープスペクトル列を使って計算するというプロジェクトは現在暗礁に乗り上げている。その理由は、この方面の計算技術を開拓し、廣門氏やSchroeer氏の例を計算してみせたTorsten Ekedahl氏が死去し、彼が残した論文やモノグラフが誤植や間違いだらけで理解が難しいことが挙げられる。いくつかの研究集会で内外の研究者に聞いてみたところ、数論幾何学の専門家達は既にこの計算技術には興味がなく、この方面について詳しい人がほとんど居なくなっていることが挙げられる。その他、Calabi-Yau多様体の2次チャーンクラスの宮岡の結果の正標数版は思った以上に難しく、Langer氏の指摘により、かなり不本意な条件をつけざるを得ず、部分的な結果にとどまっていることも、はなばなしい進展とは言えない状況の原因である。1. Rudakov-ShafarevichのK3曲面における非自明なベクトル場の非存在性定理、2.特異ファイバーを持つCalabi-Yau 3次元多様体の構成、3. Schroeer氏やEkedahl&Schepherd-Barron氏らによる、3次元Calabi-Yau多様体の変形理論、の3方面から検討を続け、面白い具体例の構成と変形理論の観点からの現象の理解を深めてゆく。
標高上下間での植物の遺伝的分化と、送粉昆虫が分化の維持に果たす役割

申請者らは最近、山地性植物サラシナショウマにおいて、標高上下間で遺伝的分化が起こっており、遺伝的に異なる3つの生態型の間で花形質や送粉者が異なっていることを見いだした。本研究ではこの知見をふまえ、広い標高域にまたがって分布する約50種の植物種について、まず標高上下間での遺伝的分化の有無を確認し、さらに分化の維持メカニズムを追究する。本研究によって、標高上下間での遺伝的な分化が広く示されれば、従来よりも細かい保全単位で山地性植物を保全すべきであるといった政策の見直しに発展させることが可能となり、また標高上下での側所的な種分化が明らかになれば「標高種分化」の初めての実証例となる。
微視的粒子回転子模型を用いたハイパー核の集団運動の研究

原子核にΛ粒子を付加すると、原子核の構造が大きな影響を受けて変化する可能性が指摘されている。このようなハイパー核におけるΛ粒子の不純物効果のうち、低励起エネルギー領域に現れる原子核の集団運動に対する効果を明らかにした。この目的のために、平均場理論に基づく微視的な方法を開発し、微視的粒子回転子模型と名付けた。この方法を比較的軽い質量領域から重い質量領域におけるハイパー核に系統的に適用しΛ粒子の付加による原子核の低励起スペクトル及び電磁遷移強度の変化の様子を明らかにした。原子核にΛ粒子を付加したハイパー原子核の低励起状態の構造を記述するために、新しい微視的な方法を開発し微視的粒子回転子模型と名付けた。これまで、変形した原子核を剛体の回転子として記述しそこに外殻粒子を結合させる粒子回転子模型が知られていたが、本研究で開発した方法では回転子の部分に対し拡張した平均場理論に基づいた記述を行う。その際に、生成座標法を用いて平均場のゆらぎを取り入れ、さらに角運動量射影及び粒子数射影を施し平均場近似で自発的に破れた対称性を回復させる。これにより、平均場理論に基づきハイパー核の励起スペクトルを初めて微視的に構築できるようになった。この方法を9ΛBeハイパー核に適用し、このハイパー核の励起スペクトルの構造を議論した。その際、芯核の記述に相対論的エネルギー密度汎関数を用い、また、Λ粒子と核子の相互作用として簡単な相対論的接触型相互作用を用いた。この模型を用いて9ΛBeハイパー核の励起スペクトルの再現に成功するとともに、アルファ・クラスター模型を用いた先行研究と定性的に同じ結果を得ることを見出した。この成果は日本物理学会2014年秋季大会にて口頭発表し、また、原著論文としてPhysical Review C誌に発表した。その後、この方法を系統的に13ΛC, 21ΛNe, 31ΛSi, 155ΛSmハイパー核に適用し、方法の妥当性及び励起スペクトルの詳細な構造を議論した。この成果は現在投稿論文を準備中である。また、関連した研究として相対論的集団ハミルトニアン法を25,27ΛMg, 31ΛSiハイパー核に適用し、Λ粒子の付加による芯核の電磁遷移強度の変化を議論した。Λ粒子をs軌道に付加する場合とp軌道に付加する場合で芯核の変化(不純物効果)は大きく異なることを平均場理論の観点から明らかにした。この成果をPhys. Rev. C誌に発表した。昨年度開発した微視的粒子回転子模型を更に発展させ、より精密な核子-ハイペロン相互作用が扱えるように模型を改良した。この相互作用の高次項には有限レンジの効果及びテンソル力の効果が含まれる。実験データの再現性に関してはこれまでの簡単な相互作用による計算と同程度のものが得られたが、芯核の励起状態にΛ粒子が結合してできるスピン2重項のエネルギー差が相互作用の高次項に敏感であることを明らかにした。とりわけ、テンソル相互作用のために、13ΛC核における1/2-状態と3/2-状態のエネルギー差が縮まり、さらに、3/2+状態と5/2+状態のエネルギー差が広がることを明らかにした。また、平均場近似を基本にしてハイパー核の励起状態を記述する別の方法である生成座標法を21ΛNeハイパー核に適用した。微視的粒子回転子模型との比較を行い、どちらの方法も定性的に同じ結果を導くことを確認した。生成座標法は微視的粒子回転子模型と相補的な関係にあり、この方法を用いるとハイパー核の集団励起に対する直観的な理解が得られることを指摘した。さらに、微視的粒子回転子模型において計算される芯核の集団励起状態を重イオン核融合反応の計算のインプットとして用いる、半微視的結合チャンネル法を開発した。この計算ではこれまで取り入れられていない集団振動励起の非調和性を考慮することができる。この方法を58Ni+58Ni系の核融合反応に適用し、方法の有効性を確かめるとともに、振動励起の非調和性を考慮することにより実験データの再現性が増すことを明らかにした。当初計画していた相互作用の精密化をほぼ終えることができた。さらに、当初計画していなかった、ハイパー核に生成座標法を直接適用する方法の開発、及び、微視的粒子回転子模型で生成される芯核の励起状態を原子核反応に適用する半微視的結合チャンネル法の開発も行い、研究のスコープを広げることができた。昨年度までに本研究で開発した微視的粒子回転子模型をSmアイソトープのハイパー核に適用し、ハイパー核の低励起集団運動に対する芯核の形状変化の効果を明らかにした。Smアイソトープは、中性子数の増加とともに、球形から変形状態へ変化することが知られている。これにΛ粒子を付加させたのがSmアイソトープのハイパー核であるが、芯核が球形、変形のいずれの場合にもハイパー核の基底状態は単純な構造をしており、主に芯核の基底状態にs1/2軌道のΛ粒子が結合している状態となっていることが分かった。また、負パリティ状態の場合、芯核が球形の場合は芯核の集団励起状態にp3/2またはp1/2軌道のΛ粒子が単純に結合している状態になっているものが、芯核の変形が大きくなるとともにこれらの配位が強く混合していくことを明らかにした。この研究成果に関する投稿論文を現在準備中である。

また、微視的粒子回転子模型を30Si及び31ΛSi核に適用して、ハイパー核の変形に対する平均場の揺らぎの効果を議論した。平均場近似による先行研究において、オブレート形に変形した30Si核にΛ粒子を付加すると、変形が消失して球形のハイパー核となることが示唆されていた。しかしながら、微視的粒子回転子模型を用いて平均場近似を越える効果を取り入れると、核変形の消失は起こらず、31ΛSiハイパー核も変形をある程度保つことを明らかにした。この研究成果に関しても現在投稿論文を準備中である。さらに、昨年度開発した半微視的結合チャンネル法を16O+208Pb系の核融合反応に適用し、平均場の揺らぎの効果に起因する208Pb核の八重極振動の非調和性を考慮すると、これまで再現が難しかった実験データをきれいに説明できることを指摘した。この成果をPhys. Rev. C誌に発表した。原子核にΛ粒子を付加すると、原子核の構造が大きな影響を受けて変化する可能性が指摘されている。このようなハイパー核におけるΛ粒子の不純物効果のうち、低励起エネルギー領域に現れる原子核の集団運動に対する効果を明らかにした。この目的のために、平均場理論に基づく微視的な方法を開発し、微視的粒子回転子模型と名付けた。この方法を比較的軽い質量領域から重い質量領域におけるハイパー核に系統的に適用しΛ粒子の付加による原子核の低励起スペクトル及び電磁遷移強度の変化の様子を明らかにした。ハイパー核の形状に対し軸対称性を仮定し、また、Λ-核子相互作用として単純化されたものを用いた最も単純な場合の計算コードを完成させ、励起スペクトルの実験データと比べられる計算結果を得ることができた。第一論文をすでに発表し、より詳細な議論を行った第二論文も投稿準備中である。当初1年目に計画していた研究目標は大方達成したと判断している。今年度の成果で微視的粒子回転子模型に高次項を含む相互作用を用いることができるようになり、同じ相互作用を用いて微視的粒子回転子模型と生成座標法を比べることができるようになった。励起エネルギーの比較は今年度行ったが、波動関数の比較を次年度行っていきたい。また、八重極振動が重要となる系への半微視的結合チャンネル法の拡張も行う予定である。原子核理論物理学前述のように、今年度行った研究は単純化した模型に基づくものであった。今後、模型の改良を行うにあたり、2つの方向性が考えられる。一つは、原子核の非軸対称性を取り入れて芯核の状態をより精密に記述することである。もう一つは、相互作用をより精密にすることである。具体的には、有限レンジ効果を取り入れたΛ-核子相互作用を用いた定式化を行う。前者は比較的単純な拡張であるが、計算時間の大幅な増加を伴うことが予測される。このために、後者の課題にまず取りかかり、その後に前者の課題を行う予定である。また、本研究とは独立に、殻模型を用いた同様の計算が他のグループで行われつつある。両者の計算は相補的なものになると思われるので、互いに連絡を取りながら研究を進めて行きたいと思う。微視的粒子回転子模型に基づく系統的な計算を進める計画を立てていたが、9ΛBeハイパー核の結果の分析を注意深く行っていたため2015年春の日本物理学会年次大会の講演申し込みの段階までに計画していた計算を始められなかった。このため計画を若干変更し、2015年9月に仙台で行われるハイパー核に関する国際会議で発表を行うことを目標にした。
リンパ腫発生に関与する遺伝子の解析

リンパ腫発生に関わる遺伝子を明かにするため、亜種間高配マウス(BALB/cHeA×MSN/MS)F_1、および(BALB/cHeA×STS/A)F_1マウスを用い、X線分割照射により発生したリンパ種のゲノムの変化、特にヘテロ接合性の消失(LOH)を検索した。発がんに関わるがん抑制遺伝子を同定するために、高頻度のLOHが観察される領域を絞り込んだ。結果の概要は以下のとおりである。1.両F_1マウスのリンパ腫の第12番染色体のD12Mit233(セントロメアから52センチモルガン: 52cm)領域において、著しく高い頻度のLOHが観察された。3.D12Mit233を含む酵母の人工染色体(YAC)の末端から得た多型マーカーY184pR2とY152pR1におけるLOH頻度はそれぞれ71%(210例のうち149例)と70%(同147例)であり、前者はこれまでの最高に達した。Y184pR2にLOHのピークがあり、がん抑制遺伝子の存在が予想された。4.一方(BALB/cHeA×STS/A)F_1マウスの74例のリンパ腫において、第4番染色体(D4Mit31)では20例(27%)、第12番染色体(D12Mit17)では42例(57%)、また第19番染色体(D19Mit11)では37例(50%)にLOHが検出され他の染色体と比べて著しく高かった。これらの領域はそれぞれ、ヒト染色体の9pと1p、14q32、10qに対応する。第4番染色体においてのみ、STS系統特異的アリルの消失が認められた。この領域に存在するがん抑制遺伝子の機能に系統差が存在し、発がん感受性差に関わっている事を示唆している。リンパ腫発生に関わる遺伝子を明らかにするため、放射線誘発リンパ腫のゲノムの変化を調べた。詳細な遺伝子座の解析を行うため、豊富な多型マイクロサテライトマーカーが得られるドメスティクス亜種とモロシヌス亜種との交配マウス、(BALB/cHeA x MSM/Ms)F1を用いた。X線分割照射を行い、発生した胸腺リンパ腫についてPCRでヘテロ接合性の消失(LOH)を検索した。発がんに関わる遺伝子を同定するために、まず高頻度のLOHが観察される領域を絞り込んだ。1.第12染色体において著しく高い頻度のLOHが観察された。D12Mit233ローカスで最も高く、リンパ腫125例中83例がLOHを示し、その頻度は66%であった。セントロメア側のD12Mit132ローカスでは57%であり、逆にテロメア側のD12Mit181ローカスでは62%であった。2.別の亜種間クロス(CXSD x MSM/Ms)F2マウス586匹を用い、マイクロサテライトローカス・マーカーを可能な限り入手し、それらの配列順序とマーカー間の精密な距離を決定した。配列順序は、セントロメア側からテロメアに向かってD12Mit132,D12Mit50,D12Mit122,D12Mit53,D12Mit233,D12Mit279,D12Mit181,D12Mit80であった。

3.上記領域周辺にLOHを示した89例のリンパ腫について、LOH領域の範囲を調べた結果、最小共通領域はD12Mit53からD12Mit233までの0.85cMであった。この領域に癌抑制遺伝子の存在が予想された。リンパ腫発生に関わる遺伝子を明らかにするため、放射線誘発リンパ腫のゲノムの変化を調べた。詳細な遺伝子座の解析を行うため、二組の交配マウス、(BALB/cHea x MSM/Ms)F_1と(BALB/cHeA x STS/A)F_1マウスを用いた。X線分割照射を行い、発生した胸腺リンパ腫についてPCRでヘテロ接合性の消失(LOH)を検索した。発がんに関わる遺伝子を同定するために、まず高頻度LOHが観察される領域を絞り込んだ。結果の概要は以下のとおりである。1.両F_1マウスのリンパ腫の第12番染色体において、著しく高い頻度LOHが観察された。D12Mit233(セントロメアから52センチモルガン:52cM)において68%(193例中132例)の非常に高い頻度のLOHが検出された2.近傍したローカス、D12Mit233とD12Mit53のいずれかにLOHを示すものは193例中141例、73%に達した。これらの両ローカス間に、放射線誘発リンパ腫発生に重要ながん抑制遺伝子の存在が予想されたが、既知遺伝子の中に候補遺伝子は見つからなかった。3.一方(BALB/cHeA x STS/A)F_1マウスの74例のリンパ腫において、第4番染色体(D4Mit31)では20例(27%)、第12番染色体(D12 Mit17)では42例(57%)、また第19番染色体(D19Mit11)では37例(50%)にLOHが検出され他の染色体と比べて著しく高かった。これらの領域はそれぞれ、ヒト染色体の9pと1p、14q32、10qに対応する。第4番染色体においてのみ、STS系統特異的アリルの消失が認められた。この領域に存在するがん抑制遺伝子の機能に系統差が存在し、発がん感受性差に関わっている事を示唆している。リンパ腫発生に関わる遺伝子を明らかにするため、亜種間交配マウス(BALB/cHeA x MSM/Ms)F_1を用い、放射線誘発リンパ種のゲノムの変化を調べた。X線分割照射により発生した胸腺リンパ腫について、PCRでヘテロ接合性の消失(LOH)を検索した。発がんに関わるがん抑制遺伝子を同定するために、高頻度のLOHが観察される領域を絞り込んだ。2.D12Mit233を含む酵母の人工染色体(YAC)の末端から得た多型マーカーY184pR2とY152pR1におけるLOH頻度はそれぞれ71%(210例のうち149例)と70%(同147例)であり、前者ではこれまでの最高に達した。Y184pR2にLOHのピークがあり、がん抑制遺伝子の存在が予想された。
看護系教育機関における効率的な細菌学演習を支援するデータベースの構築と運用

看護系教育機関における細菌学演習の実施状況の把握を中心に調査活動を行い、実際に演習を行う上での問題点をピックアップした。写真画像などの資料を望んでいることも明らかとなり、看護師の実験能力の限界等についても十分に把握することができた。細菌学演習を支援するためのデータベースをホームページ上に公開した。PDFファイル、および電子ブック形式としてダウンロード、閲覧可能であり、演習時に印刷物を配布し、同時に電子ブックをスクリーンに投影することで、演習をより効果的に実施できるよう配慮した。また、複数の看護領域において発生する褥瘡、各種感染症、糖尿病などの情報に関するニーズが高いことが明らかとなった。簡便で効果的な細菌学演習について、その一部をホームページにおいて公開したところ、卒業研究に利用したい旨の申し出を受け、A教員(K大学看護学部・助教、および看護学部4年次学生)に対して指導を行った(12回、1回1時間程度)。小児の手指に付着した細菌数の手洗い前後における変化を実際に提示することで、手洗いの重要性を小児、および保護者に周知させる内容を設定し、実施した。実験では培地などの消耗品の購入から保管、持ち運び、培養方法、培養プレート提示の際の注意事項、滅菌、廃棄方法までを詳細に指導した。一連の実験指導において、A教員の指導および実験スキルを把握することで、看護学部教員が細菌学実験を行う際に障壁となるポイントを把握することができた。また、引き続き、量的研究および実験研究に関する情報収集を目的として、メディカ出版(新大阪)およびへるす出版(東京、中野)における看護系情報誌の編集長および編集担当者との情報交換を行った。昨年同様、量的研究が苦手であるため、質的研究を中心に活動を展開するケースが増えている現状が続いていること、また、看護師が患者や外部施設等において感染防止教育を行う際の「素材」が準備できず苦労している実態を把握することができた。自ら実験を行うことができないため、手洗い前後の手指に付着した細菌の写真でさえ入手困難であるとのことで、実験の指導とともに、このような写真画像など、教育に活用できる資料を望んでいることも明らかとなり、メディカ出版との共同で取り組みを検討中である。実験指導、実験方法の提供もさることながら、教育等にすぐに利用できる資料を必要としている現状を把握している研究者は少なく、今年度は、このような極めて重要な情報を得ることができ、さらに実際の実験指導も行うことで看護師の実験能力の限界等についても十分に把握することができるなど多くの成果を上げることができた。細菌学演習を支援するためのデータベースをホームページ上に公開し、自由にダウンロードし利用できるよう設定した。各演習については、個別のPDFファイル、および電子ブック形式としてダウンロード、閲覧可能であり、演習時に印刷物を配布し、同時に電子ブックをスクリーンに投影することで、演習をより効果的に実施できるよう配慮した。これらはすべて著作権フリーとし、事前の許可無く自由に利用できる旨、明記している。本データベースサイトには質問フォームを設置し、演習内容、ファイルのダウンロード等におけるトラブルに迅速に対応できるよう構成を工夫している。また、引き続き、実験研究に関する情報収集を目的として、国内看護系情報誌の編集長(へるす出版、東京、中野)との情報交換を行った。看護系大学での細菌学実験、通常の実験演習の実施状況、および看護の現場における教育上の問題点について議論した。その際、出版社サイドが研究者から受けるリクエスト(特集、記事)として以下の3項目が非常に多く、研究ニーズが高い点を把握した。1)褥瘡に関する内容について問い合わせが最も多い、また特定の看護領域ではなく、汎用性の高い内容(領域にとらわれない、あるいは領域間において共通事項)について情報提供を求められる傾向がある。2)感染症については、1年を通して常にいずれかの症例が多発する傾向があり、褥瘡とともに、感染症に関する基礎知識の特集についてリクエストが多い。3)糖尿病に関するリクエストが多い。以上より、複数の看護領域において発生する褥瘡、各種感染症、糖尿病などの情報に関するニーズが高いことが明らかとなった。本研究では感染症の理解を助けるための実験方法(教育方法)を継続しているため、今後も連携して情報共有を行うことになり、今後の研究方針を絞り込むことができた。細菌学演習の実施状況の把握を中心に調査活動を行い、実際に演習を行う上での問題点をピックアップした。K大学医学部看護学科において実施されている細菌学演習(科目名:微生物と感染、2学期)および、S大学医学部看護学科における実施状況を調査した。K大学では、医学部医学科教員が15回の講義・実習を実施しており、7回の講義、5回のウイルス学実験、2回の細菌学実験を実施していた。しかしながら、内容は極めて簡便な培養操作のみであり、看護学部教員は参加していないということが明らかとなった。S大学では、実験を実施しておらず、看護学部において実験を実施できる教員が不在である事実を把握することができた。

多くの大学では、医学部教員に依頼することが多く、医学部が併設されていない場合は細菌等を扱う実験を実施しないという事実が明らかとなった。さらに、多くの情報を得るために看護の科学社(東京、大塚)および学研メディカル秀順社(東京、西五反田)における看護系情報誌の編集長および編集担当者との情報交換を行い、実験そのものよりも、いわゆる量的研究が苦手であるため、質的研究を中心に活動を展開するケースが増えており、実験などと比較するとやや簡便な調査紙による集計のみでその結果をまとめ、紀要(論文ではなく報告やノート)に投稿する形態が増えているとの情報を集約することができた。このように、量的研究を嫌い、質的研究(簡便な調査実施程度の研究)に流れていくため、事前に綿密な計画や準備、手技の習得が必要な実験を避けている傾向が明らかとなった。このことは、多くの紀要、看護系学会誌においても、原著論文として認められる投稿が激減しており、看護学教育学会においても原著論文の審査に受かるためのワークショップが開催されるほどである。初年度の研究によりこのような看護研究の問題点を明らかにすることができた。最終年度においても、引きつづき細菌学演習を支援するためのデータペースのホームページ上への公開を継続した。テキスト、PowerPoint資料について、より詳細な実験手順や関連する専門用語の説明を加え、さらに、実験手技について3つの閲覧用動画を作成し公開した。動画についてはPC、タブレット、スマートフォン(IPhoneおよびAndroid端末に対応)のすべてにおいて問題なく閲覧できるよう設定を行った。これらは、全国の教育機関において自由に閲覧することが可能であり、かつ個人情報を含まないよう配慮し、著作権を放棄することで、eラーニングを推進する看護系大学教員より支援、共同研究の要請を複数受けることになった。また、データベースを閲覧した看護系出版社(日総研出版)より共同企画(セミナー、連載記事)の依頼を受け、執筆した記事においても本取組をアピールすることで、より多くの研究者への利用促進を図った。研究期間全体を通じて、国内看護系教育機関における細菌学演習の実施状況の把握、これを困難にしている要因の把握を行い、ホームページ上に簡便で効果的な細菌学演習について掲載した。また、複数の出版社の依頼を受け、看護系専門誌へ実験内容を紹介することで、国内看護系大学等への情報発信を行った。演習内容の詳細について直接指導を行うことで、実験研究が実施困難である現状、および、演習内容のより詳細な説明のために説明用PowerPointファイル、PDFファイル形式によるテキスト、実験手技を詳細に説明する動画をセットにすることが必要であることを把握した。感染看護学教育細菌学演習マニュアルの一部を公開し、これを閲覧した看護系大学教員の申し出により直接実験指導を行うことができた。これにより、看護系大学教員の実験能力、実験研究の障壁となっているポイントについてより深く考察することができた。
密封を要する無機化合物の高温比熱測定のための高精度差動熱量計の試作

研究代表者らは、20数年前より3d遷移金属化合物、特に酸化物、カルコゲン化物の研究を精力的に進めてきた。その際、高温における比熱測定の必要性を強く感じたが、市販の装置では満足な結果が得られなかった。特に、700°C以上では、比熱の絶対植をえることは困難であった。その上、我々の取り扱う試料は、空気中では不安定なため、密封容器(透明石英など)の中に入れて測定する必要があるため、なおさら測定は困難であった。そこで、本研究では密封した試料について、簡便かつ精度よく高温(出来得れば1000°C以上)迄の比熱測定が可能な装置の試作を目的とした。本試作研究の基本装置は、差動熱量計であるが、その基本に戻って、測定原理の再検討、それに伴う装置の設計・改良がくり返された。この装置では、ベース・ラインの安定性と再現性が重要であるが、その理論的考察とその実験的検証に多くの時間が費された。また、装置は試料まわりの工作精度に左右されることが多く、何度となく手直しがくり返された。その結果、ほぼ、1000°C位までは、非常に注意深く測定すれば、比熱の絶対植の温度変化を測定することが出来るようになった。この装置は、簡便とはいい難いが、一応所期の目的を達成した。今後とも、改良を進めてゆき、簡便な比熱測定装置として完成させたい。本研究の目的は、密封を要する無機化合物(事実上、空気中で加熱して安定に存在する無機化合物は多くない)の高温比熱を、高精度差動熱量計により測定することにある。そのための高温用高精度差動熱量計を試作した。本研究は、理学電機との共同研究である。周辺の測定、制御回路部は、すでに、理学電機において市販しているものに、少し手直しして利用することが可能である見通しがついた。したがって、本開発研究の主体となるのは、本体部の設計・試作である。この設計・試作を、理学電機と相談しながら進めた。その結果、熱の逃げを抑えるためには、試料部を白金板で囲み、さらに、外部ヒーター以外に、本研究で開発した大容量の内部ヒーター(差動熱量計のヒーターとは別のもの)を付加することが非常に有効であることが、実験的に明らかとなった。これらの結果は、装置本体部の最初の設計・試作後、試行錯誤により数回の手直しを行なって得られたものであり、非常に重要である。この方式により、ベースラインは安定し、再現性の良い結果がえられつつある。現在は、異常比熱の熱量の再現性を検討しており、数%の精度で値がえられるよう工夫している。
グローバル社会を生きる聴覚障害児のための外国語教育の充実に関する研究

言語活動に困難を示すことの多い聴覚障害児に対し,新たな外国語教育を効果的に展開するためには,従来の外国語活動を通じて蓄積されてきた実践的知見を活かしつつ,児童の実態や学習環境に応じたさらなる配慮や工夫が求められる。当初,本研究課題では,(1)聴覚障害特別支援学校(以下,ろう学校とする)で実施されている外国語活動の実態と課題の再整理,(2)「聞く」「話す」「読む」「書く」の各活動がバランスよく取り扱われた外国語活動の実践事例の集約と分析,(3)外国語教育と国語教育の連携に関する手立ての検討,(4)外国語教育実践ハンドブックの作成と配布,の4点について研究を進めることとした。平成30年度は,前年(平成29年)3月に告示された新たな特別支援学校小学部・中学部学習指導要領の内容をふまえたうえで,ろう学校小学部において外国語活動を担当している教員を対象とした質問紙調査を実施する予定であった。しかし,新たに学習指導要領で規定された外国語活動および外国語科の内容を,具体的な質問項目に反映させるまでに時間を要した。また,ろう学校小学部における外国語活動の実態や課題に関する実践報告,ならびに聴覚障害児を対象とした外国語教育の新たな指導法や指導体制に関する実践報告等が相次いで報告されたため(金田,2017;石川,2017;倉内,2017;黒田,2017;新出,2017;白井,2017, 2018,2019),それらの知見をふまえて質問紙調査の内容を変更する必要性が生じた。また,ろう学校小学部における外国語活動の実態や課題に関する実践報告,ならびに聴覚障害児を対象とした外国語教育の新たな指導法や指導体制に関する実践報告等が相次いで報告されたため,それらの知見をふまえて質問紙調査の内容を変更する必要性が生じた。現在は,新たに学習指導要領に規定された外国語活動および外国語科の内容,ならびに近年の実践報告等から得られた知見ふまえ,質問紙調査における質問項目の選定作業を進めている。質問項目群が確定した後,早急に調査用紙を対象校宛てに発送する予定である。平成31年度上半期に質問紙調査を実施するとともに,その結果を集計する。質問紙調査と並行しながら,「聞くこと」「話すこと」「読むこと」「書くこと」の各活動がバランスよく取り扱われた外国語活動および外国語科の学習活動を実践しているろう学校を訪問し,実地調査を行う。平成31年度下半期には,質問紙調査と実地調査の結果をふまえ,ろう学校小学部段階での効果的な外国語教育に関する実践事例ハンドブックを試作し,ろう学校小学部で外国語活動を担当している複数の教員に意見等をもらいながら推敲を重ねる。最終的には,小学部を設置している全国のろう学校宛てに,完成したハンドブックを配布する。言語活動に困難を示すことの多い聴覚障害児に対し,新たな外国語教育を効果的に展開するためには,従来の外国語活動を通じて蓄積されてきた指導上の知見を活かしつつ,児童の実態や学習環境に応じたさらなる配慮や工夫が求められる。本研究課題では,(1)現在ろう学校で実施されている外国語活動の実態と課題の再整理,(2)「聞く」「話す」「読む」「書く」の各活動がバランスよく取り扱われた外国語活動の実践事例の集約と分析,(3)外国語教育と国語教育の連携に関する手立ての検討,(4)外国語教育実践ハンドブックの作成と配布,の4点について研究を進めることとした。平成29年度は,ろう学校小学部で外国語活動を担当している教員を対象として,(1)指導体制,(2)活動の具体的内容,(3)使用している教材・教具,(4)コミュニケーション手段,(5)他教科・領域との関連のもたせ方,(6)中学部以降の英語科教育との関連のもたせ方,(7)実施後の効果,(8)実施上の課題,等といった内容に関する質問紙調査(第一次調査)を実施する予定であった。しかし,平成28年3月に類似した調査の結果が他の研究機関から発表されたこと,平成29年3月に新たな特別支援学校小学部・中学部学習指導要領が告示されたことなどから,第一次調査の内容を変更する必要性が生じた。このような状況をふまえ,新学習指導要領における外国語教育の指針をふまえた第一次調査を平成30年度中に作成・実施し,その結果をもとに以後の第二次調査(実地調査)とハンドブックの作成作業を進めていくこととした。平成29年度に実施予定であった第一次調査と類似した調査の結果が,平成28年3月に他の研究機関から発表されていたため,第一次調査の内容を変更する必要性が生じた。また,平成29年3月に新たな特別支援学校小学部・中学部学習指導要領が告示され,小学校段階における外国語教育の新たな指針が明示されたことを受け,その内容を含めた質問項目群を第一次調査に追加する必要性が生じた。

現在,第一次調査の実施に向けて,ろう学校に勤務する教員に意見をもらいながら質問項目群を精選している。質問項目群が確定した後,早急に調査用紙を発送する予定である。言語活動に困難を示すことの多い聴覚障害児に対し,新たな外国語教育を効果的に展開するためには,従来の外国語活動を通じて蓄積されてきた実践的知見を活かしつつ,児童の実態や学習環境に応じたさらなる配慮や工夫が求められる。当初,本研究課題では,(1)聴覚障害特別支援学校(以下,ろう学校とする)で実施されている外国語活動の実態と課題の再整理,(2)「聞く」「話す」「読む」「書く」の各活動がバランスよく取り扱われた外国語活動の実践事例の集約と分析,(3)外国語教育と国語教育の連携に関する手立ての検討,(4)外国語教育実践ハンドブックの作成と配布,の4点について研究を進めることとした。平成30年度は,前年(平成29年)3月に告示された新たな特別支援学校小学部・中学部学習指導要領の内容をふまえたうえで,ろう学校小学部において外国語活動を担当している教員を対象とした質問紙調査を実施する予定であった。しかし,新たに学習指導要領で規定された外国語活動および外国語科の内容を,具体的な質問項目に反映させるまでに時間を要した。また,ろう学校小学部における外国語活動の実態や課題に関する実践報告,ならびに聴覚障害児を対象とした外国語教育の新たな指導法や指導体制に関する実践報告等が相次いで報告されたため(金田,2017;石川,2017;倉内,2017;黒田,2017;新出,2017;白井,2017, 2018,2019),それらの知見をふまえて質問紙調査の内容を変更する必要性が生じた。また,ろう学校小学部における外国語活動の実態や課題に関する実践報告,ならびに聴覚障害児を対象とした外国語教育の新たな指導法や指導体制に関する実践報告等が相次いで報告されたため,それらの知見をふまえて質問紙調査の内容を変更する必要性が生じた。現在は,新たに学習指導要領に規定された外国語活動および外国語科の内容,ならびに近年の実践報告等から得られた知見ふまえ,質問紙調査における質問項目の選定作業を進めている。質問項目群が確定した後,早急に調査用紙を対象校宛てに発送する予定である。平成30年度上半期に第一次調査を実施し,その結果を集計する。第一次調査の集計結果をふまえ,平成30年度下半期から平成31年度上半期にかけて「聞くこと」「話すこと」「読むこと」「書くこと」の各活動がバランスよく取り扱われた外国語活動を実践しているろう学校を訪問し,第二次調査(実地調査)を行う。平成31年度下半期には,第一次調査と第二次調査の結果をふまえ,ろう学校小学部段階での効果的な外国語教育に関する実践ハンドブックを試作し,ろう学校小学部で外国語活動を担当している複数の教員に意見等をもらいながら推敲を重ねる。最終的には,小学部を設置している全国のろう学校宛てに,完成したハンドブックを配布する。平成31年度上半期に質問紙調査を実施するとともに,その結果を集計する。質問紙調査と並行しながら,「聞くこと」「話すこと」「読むこと」「書くこと」の各活動がバランスよく取り扱われた外国語活動および外国語科の学習活動を実践しているろう学校を訪問し,実地調査を行う。
電子波の量子干渉効果の理論

[1]量子細線における境界凹凸散乱とコンダクタンスゆらぎ量子細線は,量子閉じこめ効果により一次元的なサブバンドが形成され点で,金属細線とは非常に異なっている.このような量子細線における境界凹凸散乱の効果を量子力学的に計算し,古典論と量子論との対応や,大きな正の磁気抵抗効果が現れる起源を明らかにした.また,コンダクタンスゆらぎを数値的に計算し,その細線長と細線幅依存性,さらに量子細線から金属細線へのクロスオ-バを明らかにした.量子細線のコンダクタンスゆらぎは,局在領域とバリステック領域を除くと,本質的には一次元金属細線のそれと同じとなる.[2]超伝導と反磁性ゆらぎスピングラス状態にある金属を持つSNS系におけるジョセフソン電流は平均値よりもゆらぎの方が大きいことを示した.また,ポテンシャル中に二次元電子ガスの軌道運動に伴う磁化を計算し,低温でのゆらぎは平均値であるランダウ反磁性に比べてけた違いに大きくなることを明らかにした.[3]量子ホ-ル効果有限幅の二次元系の電子状態がホ-ル電極によりどのような変化を受けるかを数値的に明らかにした.[4]量子点における電荷分布とトンネル確率フリ-デル総和則に基づいて,量子点における電荷分布とコンダクタンスの関係を求め,それにより共鳴トンネル効果の確率を議論した.[5]バリステック電子波輸送の計算方法の開発と応用磁場中のグリ-ン関数を使い任意形状をもつメゾスコピック系の電子波の伝搬を記述する方法を提案し,量子細線の十字路構造でのホ-ル効果の異常について考察した.[6]量子細線超格子の遠赤外透過スペクトルGaAs/AlGaAsヘテロ構造に作成された多重量子細線構造の遠赤外透過スペクトルの偏光特性に対する磁場効果を明らかにし,観測されたスペクトルの形状の解析を行った.[1]量子細線における境界凹凸散乱とコンダクタンスゆらぎ量子細線は,量子閉じこめ効果により一次元的なサブバンドが形成され点で,金属細線とは非常に異なっている.このような量子細線における境界凹凸散乱の効果を量子力学的に計算し,古典論と量子論との対応や,大きな正の磁気抵抗効果が現れる起源を明らかにした.また,コンダクタンスゆらぎを数値的に計算し,その細線長と細線幅依存性,さらに量子細線から金属細線へのクロスオ-バを明らかにした.量子細線のコンダクタンスゆらぎは,局在領域とバリステック領域を除くと,本質的には一次元金属細線のそれと同じとなる.[2]超伝導と反磁性ゆらぎスピングラス状態にある金属を持つSNS系におけるジョセフソン電流は平均値よりもゆらぎの方が大きいことを示した.また,ポテンシャル中に二次元電子ガスの軌道運動に伴う磁化を計算し,低温でのゆらぎは平均値であるランダウ反磁性に比べてけた違いに大きくなることを明らかにした.[3]量子ホ-ル効果有限幅の二次元系の電子状態がホ-ル電極によりどのような変化を受けるかを数値的に明らかにした.[4]量子点における電荷分布とトンネル確率フリ-デル総和則に基づいて,量子点における電荷分布とコンダクタンスの関係を求め,それにより共鳴トンネル効果の確率を議論した.[5]バリステック電子波輸送の計算方法の開発と応用磁場中のグリ-ン関数を使い任意形状をもつメゾスコピック系の電子波の伝搬を記述する方法を提案し,量子細線の十字路構造でのホ-ル効果の異常について考察した.[6]量子細線超格子の遠赤外透過スペクトルGaAs/AlGaAsヘテロ構造に作成された多重量子細線構造の遠赤外透過スペクトルの偏光特性に対する磁場効果を明らかにし,観測されたスペクトルの形状の解析を行った.