hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンビナトリアルアプローチによる人工加水分解酵素の開発

昨年度筆者はカリックス[4]アレーンのupperrimを基質結合部位としたペプチドカリックスアレーンライブラリーの構築法を確立し,カリックスアレーンに2本のペプチドアームをつなげて3375種類からなるライブラリーを合成した.さらにこのライブラリーからクロロホルム中でペプチド誘導体(ゲスト)と強く結合するレセプター分子を見出すことができた.しかし合成したライブラリーは親水性溶媒に対する溶解度が極端に低く,このライブラリーメンバーは人工加水分解酵素には適さないことがわかった.そこで,カリックスアレーンの基質結合部位となるlower rimにポリエチレングリコールユニットを導入し,upper rimにつなげるペプチドアームを2本から4本に増やして親水性を高めたカリックスアレーン誘導体を合成した.ビルディングブロックには主に親水性のアミノ酸を用い,3375種類からなるライブラリーを合成した.ゲストとして親水性の色素で標識したペプチド誘導体4種類を合成し,pH7緩衝液:メタノール=1:1の混合溶媒中でスクリーニングを行なった.その結果,ライブラリーメンバーからゲストに特異的に結合するペプチドカリックスアレーン誘導体を見出すことができた.その誘導体のアミノ酸配列を調べたところ,ゲストに塩基性アミノ酸を含むゲストは酸性アミノ酸を含むホストと,酸性アミノ酸を含むゲストは塩基性アミノ酸を含むホストと結合しており,イオン性の相互作用が大きく働いていることがわかった.現在は,親水性色素でラベルしたチロシンのフェノール水酸基をリン酸化した遷移状態アナログを合成している.合成が完了次第,先のライブラリーとスクリーニングを行なって,人工加水分解酵素の候補となりうるホストを見つける予定である.ベンゼン環が4個連なったカリックス[4]アレーンの誘導体は種々のゲスト分子との結合能が盛んに研究されている化合物群である。筆者はこれまでにカリックス[4]アレーンを種々のペプチドで修飾した数千から数万種類からなるライブラリーの構築法を確立している。本研究課題は,カリックスアレーンを基盤としたペプチドライブラリーを用いて,酵素類似機能を有する分子を開発することを目的としている。エステル加水分解酵素の開発を目指し,本年度はまず,水溶性のペプチドカリックスアレーンライブラリーの合成を検討した。カリックスアレーンのlower rimには水溶性の増大を期待し,ポリエチレングリコールユニットを固相樹脂へ繋げるリンカーとして導入した。つづいてupper rimに,基質結合部位となるペプチド誘導体を結合させるための官能基の導入を検討した。シアノ基はいろいろな官能基に容易に変換できるので,種々の反応条件によるカリックスアレーンのシアノ化を検討し,最適条件を見いだした。さらにシアノ基を還元してアミノメチル基に変換後,生成したアミノ基を保護し,最後にリンカーの末端をカルポン酸へ導いた。このものをアミノメチル化した固相樹脂につなげ,コア化合物の合成を完了した。来年度はスプリット合成によって数万種類からなるペプチドライブラリーを合成する予定である。現在はスクリーニングに必要な,基質の加水分解の遷移状態アナログとなるりん酸エステルを有するペプチド誘導体の合成を固相合成法によって行なっている。昨年度筆者はカリックス[4]アレーンのupperrimを基質結合部位としたペプチドカリックスアレーンライブラリーの構築法を確立し,カリックスアレーンに2本のペプチドアームをつなげて3375種類からなるライブラリーを合成した.さらにこのライブラリーからクロロホルム中でペプチド誘導体(ゲスト)と強く結合するレセプター分子を見出すことができた.しかし合成したライブラリーは親水性溶媒に対する溶解度が極端に低く,このライブラリーメンバーは人工加水分解酵素には適さないことがわかった.そこで,カリックスアレーンの基質結合部位となるlower rimにポリエチレングリコールユニットを導入し,upper rimにつなげるペプチドアームを2本から4本に増やして親水性を高めたカリックスアレーン誘導体を合成した.ビルディングブロックには主に親水性のアミノ酸を用い,3375種類からなるライブラリーを合成した.ゲストとして親水性の色素で標識したペプチド誘導体4種類を合成し,pH7緩衝液:メタノール=1:1の混合溶媒中でスクリーニングを行なった.その結果,ライブラリーメンバーからゲストに特異的に結合するペプチドカリックスアレーン誘導体を見出すことができた.その誘導体のアミノ酸配列を調べたところ,ゲストに塩基性アミノ酸を含むゲストは酸性アミノ酸を含むホストと,酸性アミノ酸を含むゲストは塩基性アミノ酸を含むホストと結合しており,イオン性の相互作用が大きく働いていることがわかった.現在は,親水性色素でラベルしたチロシンのフェノール水酸基をリン酸化した遷移状態アナログを合成している.合成が完了次第,先のライブラリーとスクリーニングを行なって,人工加水分解酵素の候補となりうるホストを見つける予定である.
「家」なき現代社会における墓の建立・継承の意味の解明――不死性の社会学からの展開

本研究は公営墓地、民営墓地、共同墓地の管理・経営主体である地方公共団体、仏教寺院、地域自治組織の実践を分析し、現代社会における墓の建立・継承の意味を検討する。具体的には都市部における公営墓地、寺院墓地、農山漁村における共同墓地の管理・経営主体、およびその墓地利用者への社会調査を実施する。その作業から、墓地の管理・経営主体が、墓地利用者との相互作用のなかで、人々の連続性、すなわち不死性をいかにして保証しようとしているかを解明する。そして、墓の建立・継承という行為が「家」の先祖祭祀から、いかなる個人の不死性を意味するものへと移り変わったのかを検討することを目指す。
ラフトを標的とした新たながん形質抑制法

本研究では、Srcによるがん形質に伴うラフトの量的・質的変化の詳細な解析を行った。まずがん形質と共にセラミド合成に関わる遺伝子群が発現亢進し、ラフト領域のセラミド量が増加することがわかったため、セラミド合成経路を阻害する薬剤あるいはセラミド合成酵素の発現を抑制するとがん形質が抑制されることを見出した。さらにがん細胞ではラフト領域のコレステロール量が減少するため、マウスにスタチンを投与すると腫瘍形成が促進することを見出した。これらにより、がん化においてラフト構成脂質が量的・質的に変化することから、脂質を変化させることによってラフトの状態を人為的に干渉し、がん形質を抑制できる可能性が示唆された。今年度は、ラフトを標的としたがん形質抑制法について探索するため、3)ヒトがん細胞における脂質ラフトの役割及び4)ラフトを標的としたがん診断及びがん形質抑制に向けた手法の探索に取り組んだ。具体的には、昨年度までのモデル細胞の解析結果において、がん形質との関係が示唆されたラフト形成に関わるセラミドのラフト領域における増加やセラミド合成に関わる遺伝子群の発現亢進について株化されたヒト各種がん細胞を用い解析した。その結果、ヒト乳がん細胞株について解析したところ、c-Src活性が高いことが知られるいくつかの細胞においてSrcがん化モデル細胞同様のセラミド量の亢進が見られた。さらにこれらの細胞株についてセラミド合成経路の阻害剤(Fumonisin B1やMyriocin)を処理すると、ラフトにおけるセラミド量が減少し、がん形質が抑制されることを明らかとした。さらに2)については、ヌードマウスに脂質添加餌を摂食させた状態においてヒトがん細胞を移植した場合の腫瘍形成を調べようと試みたが、脂質添加餌を与えると摂食が抑制され結果を得ることができなかった。一方、血中のコレステロール量をコレステロール合成阻害剤であるスタチンの腹腔投与により抑制した状態で、大腸がん細胞株を皮下移植し腫瘍形成を調べたところ、コレステロール量の抑制に伴い腫瘍形成が促進する傾向にあることを見出した。このことにより、あるがん種においては、コレステロール等ラフト構成脂質の組成を変化させることにより、ラフトを標的としたがん形質抑制に向けての手法の可能性が示唆された。今年度は、ラフトを標的としたがん形質抑制法について探索するため、がん形質に伴うラフトの量的・質的変化の詳細な解析を行った。まずモデル細胞における脂質のがんにおける役割解明に関して1)がん化モデル細胞におけるがん形質とラフト形成及び脂質の量的・質的変化及び、2)脂質の量的・質的変化を誘起した際のラフト形成とがん形質の解析を行った。その結果、1)については、Srcがん化モデル細胞において、そのがん形質とラフト構成に関わる脂質について放射性ラベルした脂質の取り込みを薄層クロマトグラフィーによって分離し詳細に調べたところ、がん形質発現時にラフト領域においてセラミド量の増加が見られることを明らかとした。さらにがん形質発現時のラフト領域におけるセラミド量の増加がなぜ起こるのかを明らかにするため、セラミド合成・代謝に関わる遺伝子群の発現を解析した。これにより、セラミドの代謝ではなく合成に関わる遺伝子群全般が発現亢進していることを明らかとした。さらに2)については、1)の結果からがん形質発現時にラフト領域における変化が明らかとなったセラミドについて、セラミド合成経路を阻害する薬剤あるいはセラミド合成酵素の発現抑制によりセラミド合成を抑制すると、がん形質が抑制されることを見出した。これらにより、がん化においてラフトを構成する脂質が量的・質的に変化すること、脂質を変化させることによるラフトの状態を人為的に干渉し、がん形質を抑制することができる可能性が示唆された。本研究では、これまでの研究で示唆されたラフトの持つ潜在的ながん抑制能を利用し、ラフトを標的としたがん形質抑制法について探索することを目標としている。そのため、期間内にがん形質に伴うラフトの量的・質的変化の詳細な解析とその制御法の開発に取り組むことを計画している。2年計画の1年目である平成24年度は、がん形質においてラフトを構成する脂質の変化と脂質の合成・代謝に関わる遺伝子の発現解析を行った。その結果、がん形質発現において、ラフトの領域でスフィンゴ脂質のうちセラミドの量が増加することを新たに見出し、その増加にはセラミド合成に関わる遺伝子群の発現亢進が寄与していることも明らかとなった。さらに、がん形質においてセラミド量を変化させることにより、がん形質を抑制できるということを見出し、ラフトを標的とした新たながん形質抑制法を探索する意義を明らかにした。このように今年度の結果を次年度行う予定のヒトのがん細胞やvivoにおける役割解明につなげることができたことから、概ね順調と判断した。来年度は、今年度得られた結果をもとに、3)ヒトがん細胞における脂質ラフトの役割及び4)ラフトを標的としたがん診断及びがん形質抑制に向けた手法の探索に取り組む。

具体的に3)についてはモデル細胞の解析結果においてがん形質との関係が示唆されたラフト形成に関わるセラミドのラフト領域における増加やセラミド合成に関わる遺伝子群の発現亢進について株化されたヒト各種がん細胞を用い解析する。またこれら遺伝子の発現変化に伴う脂質組成やラフトの変化とがん形質の相関を調べる。ヒトがん細胞において、脂質変化によるラフトの量的・質的変化を誘起した際のがん遺伝子及びがん抑制遺伝子の発現・変異の状況、Srcファミリーキナーゼなどラフト関連分子の発現・活性化を解析する。これらの結果に基づき、がん形質に対する脂質変化によるラフトの抑制効果が認められるヒトがん細胞の特徴を明らかにすると共に、脂質のバランスとラフト形成、及びがん形質の抑制メカニズムを明らかにしたい。4)については、3)で得られた結果を元に、セラミド合成に関わる遺伝子群について、臨床検体を用いてがん形質との関わりを詳細に解析する。脂質の検出には、脂質結合プローブを用いた分子イメージングだけでなく、マススペクトルを用いた脂質イメージングにも挑戦する。また脂質関連遺伝子については、リアルタイムPCRや組織染色により実際のヒトがんにおける重要性を検証する。一方で、脂質マシナリーの制御によるラフトを標的としたがん形質抑制に向けての手法を探索する。ヌードマウスに脂質添加餌を摂食させたあるいは脂質合成や吸収などの阻害剤あるいは脂質関連遺伝子のsiRNAなどを投与した状態で、ヒトがん細胞を移植した場合の腫瘍形成や、静脈にがん細胞を注射した場合の肺や肝臓への転移を非侵襲的イメージングによって観察していく。恒常的経費として、細胞培養、遺伝子工学、生化学実験用の試薬や器具類及び実験動物などの消耗品や各種受託解析の費用として支出する。次年度では多種類のヒト培養細胞を用いた解析を行うため、細胞培養試薬(特に牛胎児血清)及び造腫瘍能の解析のためのマウスなど実験動物に経費を用いる。また脂質解析のための放射性ラベルされた脂質に経費を用いる。さらに、DNAマイクロアレイや脂質同定や2次元電気泳動で変化の見られた蛋白質同定を目的としたマススペクトル受託解析のため経費として使用する。
水素ナノ気泡を主題とした絶対電位の再検討

白金単結晶面は、原子的に定義された再現性が担保される表面であると言える。一方、多結晶面は、ステップ密度が定義されず、面の表面状態が、完全に定義されているとは言えない。水素電極反応が、水素ナノ気泡の存在により不均一な反応であるとすると、ナノ気泡密度は、多結晶面では揺らぎ、電極電位の再現性が担保されない。ナノ水素気泡捕獲に対する白金黒電極の振る舞いが、単結晶と同じである事実は、白金黒を用いることによって、白金単結晶と同様な電位の再現性が担保されることを意味する。固液界面上のナノ気泡は、衝撃波(6MPa)を照射しても消滅しない超安定性を有する(Lohse PRL 2007)。ナノ気泡は、極めて高い堅牢性を持つのである。しかしながら、この超安定性の原因は確定されていない。ナノメータサイズの気泡は、表面張力により強く押し潰されるので、通常その寿命はμs程度と考えられる。超安定性を示す実験事実と従来の理論との間には、巨大な解離が存在し、表面特有のファンデルワールス相互作用などでは、到底この乖離を埋め得ない。電気化学的に水を分解して水素ガスを発生させた。この時、電流あるいは電位を規制すれば、電極界面近傍の水素ガス濃度が制御できる。ナノ気泡は、ブクブク発生する巨視的な水素気泡の2次元核と考えられる。白金回転ディスク電極(RDE)と、プログラムされた電位走査を用いて、水素ナノ気泡を検出した。白金電極を3000rpmの速度で回転させながら、電極電位を銀仮参照電極に対して、-0.4V(-0.02V vs NHE)にT秒間保持する。保持状態で水素発生が5μA/cm2で進む。この間、生成した巨視的水素気泡は電極の回転により表面から離脱し、水素ナノ気泡のみが表面に残る。保持時間Tを変化させて、表面に残存する水素ナノ気泡を酸化電流として、電気化学的に検出した。水素発生T秒後、電極電位を三角波走査して、酸化電流を測定する。電位保持状態では、水素原子が最外層白金表面を覆っている(UPD水素原子)。第1走査では、UPD水素原子と水素ナノ気泡が電気化学的に酸化されQ1+の電気量が得られる。第2走査以降は、ナノ気泡発生の保持時間Tがゼロであるから、UPD水素の酸化のみ、Q2+として得られる。Q1+とQ2+の電気量差から、ナノ気泡中の水素量を求めた。このデーターを精査して、ナノ気泡が水素ガスを捕獲する捕獲率を,保持時間の間数として求めた。平滑に研磨した白金多結晶を電極に用いて、水素ナノ気泡の界面捕獲量(Q)を電気化学法で求めた。多結晶白金表面をORC(oxidation reduction cycle)を繰り返し逐次荒らした。表面のラフニング(R)は、水素吸着波の電気量から見積もった。ORCサイクル数を増加させると、予想どおりRも増加した。しかしながら、QはRと共に増加するものの、Qの増加は上限を持ち、飽和に到る。この実験事実は、安定なナノ気泡のサイズに下限があることを意味する。Rの増加は、表面の荒れと共にフラクタル次元が増加し、小さなピットが生じるためにおこる。Qに上限値があるのは、小さなピットの中でナノ気泡が捕獲されないことを示唆する。即ち、ナノ気泡は固液界面の粗面化と共に捕獲率が上がるが、臨界大きさよりも細かい粗面では気泡が安定化されない。この仮説を基に、完全に原子レベルで平坦なPt(111)上で水素ナノ気泡が存在するかどうかを調べた。硫酸酸性中での構造敏感CVから、Pt(111)の完全性を評価した。完全なPt(111)の作成条件を確立するために1年弱の時間を要したが、完全結晶表面を得る手法を確立できた。現在予備的な段階であるが、原子的平坦面におけるナノ気泡の存在は、荒れた面よりもきわめて少ない事が判った。現在、原子的平坦面での、水素ナノ気泡の有無の決定を進めている。原子的に平坦なPt(111)の作成技術の確立に時間を要した。このため、原子的平坦面でのナノ気泡の存在に決着がつかなかった。しかしながら、現在、文献と完全に一致する構造敏感CVを再現性良く得られることから、原子的に平坦なPt(111)を再現性良く作成することが可能となった。今後、雰囲気制御を厳密に行い、構造敏感CVの寿命を延ばし、不純物混入による清浄界面の汚染を極力低下させる。これらの準備が整えば、ナノ気泡の有無を曖昧さ無く決定できる。時間は掛かったものの、信頼性の高い実験条件が完備したことから、この遅れは充分に回復可能であると確信できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。

物理化学固液界面のナノ気泡は、その発見から20年が経つものの、界面の汚染によるアーティファクトであるとする批判に晒され、その存在の有無に決着が着いていない。原子的に平坦なPt(111)電極上を用い、水素ナノ気泡の有無を判定できれば、原子的に規定された汚染のない界面での実験条件が担保されるので、20年にわたる議論を終結させることができる。また、原子的平坦面を、ORC法で粗面化し、水素ナノ気泡の存在の有無と存在量を求めると、表面のピットの3次元構造により気泡が安定化される事実を曖昧さ無く示す事ができる。その際、Pt(111)電極を2本用いて、1本を界面汚染のモニターに用いることで、より信頼性のある測定条件を担保することができる。電気化学的に発生させた水素ガスが、電極表面にナノ気泡として捕獲される捕獲率を電極表面の粗さの関数として求めた。白金平板電極を電位走査により表面積を増加させあらすと、捕獲率は増加するものの、粗さをさらに大きくしても飽和する傾向が得られた。この事実は、フラクタル化した表面に、捕獲されるナノ気泡の大きさに下限があり、表面荒れが、この下限値よりも大きくなってもナノ気泡の安定化に寄与しないことを示す初めての結果である。この事実は、CheccoらはBrookhaven LabのSRをもちいて、Siナノピット中に捕獲された気泡をX線散乱から明らかにし、ピット中の気泡はより高い安定性を持つことを示した実験事実と整合的である。27年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に購入した白金線があまり、これを引き続き利用したため本年度の電極作成経費があまった。クラビリエ法による白金単結晶作製法が確立できない場合、市販の単結晶を購入する予定としたため、有効な使用の方途を確定できなかった。標準水素電極反応が不均一反応であることを示すことができた。不均一反応であることを考慮すると、交換電流は非対称となる。ナノ気泡によりカソード交換電流は減少し、アノード交換電流は増加する。この時、動的平衡電位(実験値)は、より負に移動する。すなわち、実験で用いられるNHEの絶対電位は、IUPAC勧告値(4.44eV)よりも小さな値となるはずである。平衡電位より大くずれた領域では,従来用いられたTafel解析が原理的に可能である。しかしながら、平衡電位近傍の振る舞いは、Tafel解析から大きく外れ、固液気の3重線上での電気化学反応を考慮に入れる必要がある。昨年度の実験から、表面荒れによりナノ気泡捕獲率が飽和する領域があることは、100年以上前にKohlrauschにより白金黒を用いることが推奨された事実と調和的である。本年度では、3重線上での電気化学反応を考慮に入れた動的平衡モデルを用いて、実験で用いられるNHEの絶対電位は、IUPAC勧告値(4.44eV)からずれる原因を明らかにする。クラビリエ法による単結晶作成技術を確立したため、この残額で白金線を購入し同法により白金単結晶を作成して実験を進める。本年度では、回転電極を用いた実験に研究を集中させ、電気化学的な事象を明らかにした。その結果、原子間力顕微鏡に関する測定が予定よりも少なくなった。その結果、原子間力顕微鏡に関わる比較的高額な消耗品の購入が減少し、残額が増えた。原子間力顕微鏡測定に比べて、電気化学測定の再現性は高い。そこで、電気化学測定により注力して、表面の粗さとナノ気泡の生成、消滅に関する測定を進めた。
慢性拒絶反応におけるグルココルチコイドレセプターの機能解析と拒絶反応制御法の開発

慢性拒絶反応は移植腎の長期生着を妨げる最も大きな要因である。しかしこの慢性拒絶反応を早期に診断する方法は開発されていない。また慢性拒絶反応は免疫抑制不十分である場合に惹起されるが、ステロイド剤の場合は個々の移植患者の薬剤感受性を検出することが困難であり、結果的に移植後、定期的に減量しているのが現状である。一方、ステロイド剤の薬剤感受性を検査する方法の一つであるグルココルチコイド・レセプターの定量法は既に開発されているが、(1)一回の検査に必要な採血量が30ml以上と多いこと、(2)検査そのものが煩雑であり、頻回に行いにくいこと、などの理由から臓器移植の臨床には用いられていないのが現状である。我々はGel shift法を改良することにより、一回の採血量を10ml以下に減量し、さらに検査手順そのものを大幅に簡素化することに成功した。この成果を基に、腎移植患者を対象にグルココルチコイド・レセプターの定量を行った。その結果(1)Gel shift法によるグルココルチコイド・レセプター定量法の開発健常人からヘパリン加末梢血を採取し、Gel shift法によってグルココルチコイド・レセプターの定量を行った。この際、一回の測定に要する採血量を5ml以下になるまで測定法を改良した。(2)腎移植患者末梢血を用いたグルココルチコイド・レセプターの定量慢性拒絶反応患者の診断には、全て腎生検による病理診断を用いた。また慢性拒絶反応群と正常群間にその他の有意な背景因子がないことをあらかじめ確認した。その結果、慢性拒絶反応患者では、有意にグルココルチコイド・レセプタ-量が少ないことが判明した(Tansplant Int 13:255-259,2000)。計画腎生検によって得られた移植腎検体および同時に採取した末梢血単核球を検体として核タンパクを単離し、グルココルチコイド・レセプター(GR),NFκB,AP-1の値を定量的RT-PCRによって測定した。その結果、末梢血中のGRの発現量は慢性拒絶反応症例においても移植後、安定した腎機能を持つ正常コントロール症例においても差がないことが判明した。次にGRレセプターとその結合部位であるGREの結合能を末梢血単核球を検体とし、gel shift assayを用いて検討した。その結果、慢性拒絶反応症例では、GRE結合能が低下していることが判明した。つまり慢性拒絶反応症例ではGRの結合能が低下し、そのためコントロール症例と同様な免疫抑制法によっても拒絶反応が抑制されなかった可能性が示唆された。次にNFκB,AP-1についても同様に検討した結果、慢性拒絶反応症例ではこれらの作用が亢進していることが判明した。つまりこれらの転写因子のDNA結合能の変化が慢性拒絶反応の発生機序に関っている可能性が示唆された。その結果、慢性拒絶反応症例ではGRの結合能が低下し、そのためコントロール症例と同様な免疫抑制法によっても拒絶反応が抑制されなかった可能性が示唆された。平成12年度は、新しい免疫抑制療法である、タクロリムス、ミコフェノール酸を使用して行った腎移植症例についても同じ検討を行った。その結果、この新しい免疫抑制療法では単に慢性拒絶反応そのものが少ないだけでなく、GRの結合能の低下率の少ないことが明らかになった。
国際的な企業結合・企業買収に関する会社法・証券取引法現制の現状と理念

国際的な企業結合ないし敵対的な企業買収には、株式公開買付けの手法が用いられる。この手法はイギリスに始まったものであり、第2次大戦後はとりわけ活用されるようになった。そこでイギリスは、その法的規制を充実してきており、1968年以降はシティ・コードを中心にその整備を図ってきた。アメリカでは1960年代から株式公開買付けが定着し、1968年以降は連邦証券取引所法の改正(ウィリアムズ法)によりその規制が行われるようになった。これら英米を先頭に、英米法系の諸国では株式公開買付けが盛んで、ルールもよく整備されている。これに対しヨーロッパ大陸法系の国々では、株式市場が相対的に未発達であり、株式公開買付けも少なかったが、近時はEC統合を控え、国境を超える株式公開買付けによる企業再編が加速されてきている。シティ・コードとウィリアムズ法は同年に設けられ、基本方針を共有しているが、具体的な内容は相当に異なる。そこで英法系と米法系の複数国に跨る株式公開買付けに際し、様々な法的問題が生じる。アメリカ側からは、証券取引規制の域外適用等の問題を克服するため、諸対策を工夫しているが、シティ・コードの側では同様の問題が深刻にならない法的構造となっている。結局のところ、株式公開買付け規制につき会社法的なアプローチを採用するイギリスの方式が、優れているといえよう。国境を超える株式公開付けが盛んになれば、会社の属人法決定に関する設立準拠法主義と本拠地法主義の間での古くからの論争にも新たな要因が付け加えられる。オアシス国家の活躍の余地が広がるからである。国際的な株式公開買付けに関わる困難な法律問題の多くは法規制の統一化によって克服され得よう。少なくともEC内においては、そのための努力が重ねられてきている。そこで検討されている第13ディレクティブ案は、基本的にはシティ・コードに倣ったものである。
プロトン性イオン液体をベースとする高耐熱性、高イオン伝導性電解質の開発

電極反応特性が一定のプロトン性イオン液体を得るために調整法について検討を行ったところ、5 mol%塩基過剰で中和した後、余分な塩基を留去するという従来の条件では、余分な塩基が酸化される問題があることが分かった。そこで、過剰量を1 mol%としたところ、物性が安定することが分かった。続いて、スルホン化ポリイミド複合膜を電解質層とする単セルを用いてプロトンポンプセル実験を行ったところ、電流値からプロトンホッピングによる伝導が示唆された。本研究では当初の目的であった、無機担体との複合化を行うことはできなかったが、プロトン性イオン液体を用いた研究開発を行う上で重要な知見を得ることができたと考えている。平成24年度はイオン液体へのシリカ微粒子の分散法について検討を行った。しかしながら、元々のプロトン性イオン液体について、一定の品質のものを確保するのが困難であった。特に、電気化学的特性に関しては、ロットにより、酸化還元反応の電極電位が0.8 V 1.1 V vs. RHEと非常に大きなばらつきがあった。そこで、H25年度はプロトン性イオン液体の調製法について検討した。プロトン性イオン液体の一般的な合成法はブレンステッド酸、及び、ブレンステッド塩基の中和である。しかしながら、この中和過程では非常に大きな熱が発生するため、副反応などが起こる可能性がある。加えて、これまでに、水などの溶媒を用いて、希釈系で調製する等の検討を行ったが、無溶媒で調製したものとは物性がかなり異なることが分かった。これは、反応を進めるためには、用いる溶媒もプロトン性であることが好ましいが、プロトン性の溶媒を用いると、反応自体に関与してしまい、最終的に到達する酸塩基平衡状態が変わってしまうからであると考えられる。そこで、無溶媒での調製について検討を行った。一般的に、酸よりも塩基の方が高い沸点を示し、また、取り扱いがしやすい。そこで、氷浴で冷却した酸に塩基を滴下していくが、この際、冷却していたとしても、大きな反応熱により、塩基が揮発してしまうことが考えられるため、若干、塩基を過剰に滴下し、滴下終了後、反応を充分進めた後に、真空乾燥し、余分な塩基を取り除くことになる。当初は5 mol%過剰で調製を行っていたが、この場合は、非常に物性にばらつきが出ることが分かった。UV測定により、少し長波長側にも吸収が見られることから、過剰な塩基が、溶存酸素等により、酸化してしまったためと考えられる。そこで、過剰量を1mol%とすることにより、物性が安定するようになることが分かった。本年度はイオン液体へのシリカ微粒子の分散法について検討を行った。イオン液体としてはdiethylmethylammonium trifluoromethanesulfonate ([dema][TfO])及びdiethylmethylammonium hydrogensulfate ([dema]HSO4)を用いた。また、シリカ微粒子は直径7 nmのものを用いた。まず、シリカ微粒子を直接イオン液体に添加し、混錬する直接分散法の検討を行った。混錬は自転公転式混錬装置を用いて行った。[dema][TfO]の場合は均一に分散させることが可能であったが、粘度の高い[dema]HSO4の場合は混錬時間を延長しても均一な分散液を得ることができなかった。一方、分散媒としてTHFを添加し、超音波照射により分散させ、さらに、エバポレーターでTHFを留去し、真空乾燥を行う溶媒分散法を検討したところ、両者ともに均一な分散液を得ることができた。次に、分散液の流動性を確認したところ、[dema][TfO]では20wt %以上シリカ微粒子を添加した場合に流動性が消失し、ゲル化が起こることが分かった。イオン液体中におけるシリカ微粒子間の相互作用は、非常に高いイオン強度による遮蔽効果により、静電反発が抑制されるため、分子間相互作用の寄与が大きくなる。その結果、シリカ微粒子同士が凝集しやすくなる。一般的な非プロトン性イオン液体ではこの効果により、シリカ微粒子が数珠状に連結し、低いシリカ添加量でゲル化が起こることが知られている。一方、シリカ表面にイオンが配列することにより、コロイド安定化が起こるイオン液体も知られている。本系では20wt %と比較的高い濃度でゲル化が起こることから、[dema][TfO]とシリカ微粒子の相互作用が大きく、シリカ微粒子表面でイオンが配列していることが考えられる。

特に、電気化学的特性に関しては、ロットにより、酸化還元反応の電極電位が0.8 V 1.1 V vs. RHEと非常に大きなばらつきがあった。続く、平成25年度はプロトン性イオン液体の調製法について検討した。プロトン性イオン液体の一般的な合成法はブレンステッド酸、及び、ブレンステッド塩基の中和である。本件では、無溶媒での調製について検討を行った。酸に対し、若干、塩基を過剰に滴下し、滴下終了後、反応を充分進めた後に、真空乾燥することにより、余分な塩基を取り除いた。当初は5 mol%過剰で調製を行っていたが、この場合は、非常に物性にばらつきが出ることが分かった。UV測定により、少し長波長側にも吸収が見られることから、過剰な塩基が、溶存酸素等により、酸化してしまったためと考えられる。そこで、過剰量を1mol%とすることにより、物性が安定するようになることが分かった。平成26年度はプロトン伝導性について検討を行った。プロトン性イオン液体をスルホン化ポリイミドを用いて薄膜化し、リン酸型燃料電池用の白金触媒担持電極で挟み込み、膜電極接合体を作製した。さらに燃料電池用の集電体で挟み単セルを作製した。この単セルの両極側に水素を流し、直流電流測定を行ったところ、100 mA/cm2程度の電流を得ることができた。このことから、プロトンホッピングによる伝導が示唆された。イオン液体平成25年度までにシリカ微粒子のプロトン性イオン液体への添加効果を検討することが目標であった。しかしながら、現時点ではプロトン性イオン液体の調製法、及び、プロトン性イオン液体へのシリカ微粒子の分散法を確立するのみに留まっている。理由としては、当初、本研究課題は、学生の学位論文として設定するはずであったものの、上記の通り、プロトン性イオン液体の調製法の確立に非常に時間がかかり、学位論文としての見通しが難しくなったため、途中で変更せざるを得なかった点が挙げられる。平成24年度の研究計画では、様々な無機微粒子についてイオン液体への添加効果を検討することが目標であった。シリカ微粒子についてはイオン液体への分散法を確定し、添加量の増大とともにゾルーゲル転移を起こすことを確認することができた。一方、ヘテロポリリン酸についてはカウンターカチオンを変えた粒子を調製することができたが、イオン液体への添加効果については確認できていない。本研究の達成度が低かった要因としては、調製したプロトン性イオン液体について、単体の諸特性、特に、電気化学的特性を測定したところ、用いた原料のロットにより大きな違いがあることが分かり、一定の品質のプロトン性イオン液体を調製するのに時間がかかってしまったことが挙げられる。現時点で、この問題は解決できており、今後は予定通り研究を推進する。これまでに、プロトン性イオン液体の調製法を確立している。また、[dema][TfO]にシリカ微粒子を添加すると、低濃度ではゲル化せず、20wt%以上でゲル化することが分かっている。このことから、シリカ表面とイオンとの強い相互作用があるものと考えられる。そこで、平成26年度はシリカ/[dema][TfO]系に関して、分光測定による相互作用の評価を行い、シリカ微粒子添加量と物質輸送特性の変化について検討を行う。
酸素不足型鉄酸化物を用いる二酸化炭素の一酸化炭素への転換システムの研究

吸熱反応システムによる二酸化炭素の分解は、二酸化炭素による地球温暖化防止対策として有効である。提案するシステムは、1)二酸化炭素のメタン転換工程(CO_2+4H_4=CH_4+2H_2O)、2)メタンの改質工程(CH_4+H_2O=2CO+4H_2)から構成され、システム全体で反応は、CO_2+H_2=CO+H_2となる。メタン転換反応は(1)フェライトの水素による活性化反応、(2)排ガス中の二酸化炭素の炭素への分解、(3)析出した炭素の水素化反応によるメタン転換、から構成される。酸素不足型鉄酸化物の生成反応および二酸化炭素の炭素への分解反応の反応速度論的解析を行った。この結果、酸素不足型フェライトによる300°Cでの炭素への分解反応はフェライト中にNi(II)イオンを固溶させることにより著しく向上する。炭素のメタン化反応は300°Cで水素と接触させることにより転換率0.85の高い反応性を示した。この高い反応性はフェライト表面に原子状に析出した炭素によるものと推測される。メタン化反応の効率化を図るためマグネタイト及びNi(II)-フェライトにPtを担持し、CO_2/H_2混合ガス流通系でメタン化反応性に対する効果について検討した。Pt担持マグネタイトではCO_2→CO分解反応が促進されたが、メタン化反応はほとんど進行しなかった。一方、Pt担持Ni(II)-フェライトでは、COの生成が抑制され、メタン化反応の収率および選択制が向上することが見出された(収率25→80%、選択性82→99%)。以上のメタン化反応をLNG火力発電所へ応用するためベンチスケールの試験を行い、実用規模のメタン化システムを提案し装置規模について検討を行った。以上のプロセスで得られたメタンは、現在太陽エネルギー利用分野で研究が進められているメタンの改質システ(吸熱)に導入して一酸化炭素、水素を得ることが出来る。1.(ロジウム担持マグネタイトの合成と反応)水溶液反応により合成したマグネタイト上にロジウムを含浸し担持した材料は、水素で還元し活性化型にすることで、効率良く二酸化炭素を分解することが分かった。この反応は、水素還元時に生成するマグネタイト上の微細な金属ロジウムの触媒作用であると考えられるが、二酸化炭素からの酸素引き抜き反応が速く一酸化炭素の生成はほとんど起こらず表面にほぼ100%炭素として析出する。ただし、この炭素に水素を接触させることで表面炭素は、マグネタイトに比べ容易にメタン化し、廃熱利用型炭素循環システムの要素反応として利用可能である。メタン化反応の出発物質である炭素はα、βの二種類が確認され原子状炭素に近いα炭素がメタン化反応に有利であることが分かった。2.(マンガン固溶ウスタイトの合成と反応)水溶液から合成したマンガンフェライトを300°C水素気流中で還元することによりマンガンウスタイト単相を合成した。300°Cで行った二酸化炭素との反応は、25%が一酸化炭素に転換し炭素への分解は起こらなかった。また反応後の固相はニッケルフェライトとマンガン固溶ウスタイトであることが確認され、再度還元することで繰り返し反応を行うことが出来る。3.(還元速度の解析)鉄酸化物の水素還元速度を解析する手法を確立した。

マグネタイトの水素による活性下反応(Fe_3O_4+δH_2=Fe_3O_<4->δ+δH_2O)の正反応は種々の分圧化での重量変化から、逆反応は一定水蒸気分圧下での水素発生量から算出することが出来た。正反応の反応定数k1は10^<-9.58>、反応次数は水素分圧に対し1.11であった。逆反応はk2=10^<-2.54>、反応次数は水蒸気分圧に対し0.45、δに対し0.99であった。また、活性下エネルギーはそアレニウスプロットからそれぞれ63.8kJ・mol^<-1>、25.5kJ・mol^<-1>、と算出された。1.水素によるマグネタイトの活性化反応Fe_3O_4の水素の活性化反応(300°C)では、酸素不足型マグネタイトのほかにα鉄が生成することが分かった。また、300°CでCO_2と接触させるとCOの発生は認められず炭素として析出する。活性化反応でO/Fe値が1.06付近まで還元が進むに従いCO_2分解初期速度は増加した。またCO_2分解反応で固相はFe_3O_4に相変化した。結果的に、二酸化炭素分解に対する単位マグネタイト重量当たりの反応量を増やすことが出来るため、関連の反応を組み合わせ二酸化炭素-メタン炭素循環サイクルを実用化する際、効率を向上させることが出来る2.炭素によるマグネタイトの活性化反応活性化反応はこれまで水素気流ちゅうの還元反応を用いてきたが、マグネタイトを用い炭素による固相反応による活性化を試みた。無煙炭及びマグネタイト粉末の混合試料を、Ar雰囲気下、赤外電気炉で所定の温度に加熱した反応管中に投入し反応させた。その結果、1100°Cにおける反応では、発生ガスはH_2,CO,CO_2の混合ガスであり、また固相はFe_3O_4からFeOに還元されていた。発生ガス中のCO/CO_2モル比は900-1100°Cでは約0.5であったが、1250°Cでは3.4まで増加し、より高温でCO_2の発生が抑制された。以上の結果より1000°C以上の高温ではあるが、石炭による活性化が確認されその過程でCOの製造が可能であることが分かった。1000以上の高熱源は廃熱として利用は難しいが太陽エネルギーによる現状で未利用のエネルギー源を使用できると考えられる。
東アジアの猛暑時において地表面温度が極端化する異常地域の抽出と高解像度解析

2018年夏季の東アジア猛暑発生時における地表面温度状態を、地球環境観測衛星「ひまわり8号」を用いて高頻度かつ高空間分解能で推定する手法を開発し、温度が極端化した異常地域の実態を解明することを目的とする。まず、曇天時における地表面温度観測の欠損やノイズを熱力学モデルにより補間・補正し、解析可能なデータの大幅増加・整備を行う。その後、日本および朝鮮半島における地表面温度異常地域の抽出と定量化を行う。抽出された温度異常地域を機械学習によって高空間分解能化し、その詳細な時空間形態を明らかにする。
ケロイド治療への新たな視点　～皮膚に対する抗線維化薬の応用～

ピルフェニドンは特発性肺線維症の治療薬として現在使用されている新しい抗線維化薬である。一方,ケロイドは線維芽細胞の過剰な増殖やα-Smooth muscle Action(α-SMA)や1型コラーゲンなどの過剰な産生といった特徴を持つ皮膚疾患である。本研究では,このケロイド由来の線維芽細胞に対して,ピルフェニドンがどのような作用を持つか実験と検討を行い,新たなケロイド治療薬の可能性を探った。実験結果からピルフェニドンはケロイド線維芽細胞の細胞増殖と1型コラーゲン産生,α-SMA発現を抑制することが示された。これらの所見からピルフェニドンはケロイド治療に有用である可能性がある。ケロイド線維芽細胞の異常増殖,周囲への浸潤を抑制することはケロイド治療に直結する。ピルフェニドンは特発性肺線維症において線維芽細胞の増殖抑制作用をもつことが明らかとされており,他の臓器や組織においても抗線維化作用が証明されつつある。昨年までに培養したケロイド線維芽細胞に対して濃度の異なるピルフェニドンを作用させ,ケロイド線維芽細胞に対するピルフェニドンの抑制作用を評価を行い,その結果からピルフェニドンの作用を評価するために適切な濃度を設定してα-SMAやTGF-βなどケロイドで発現が増加する物質,マーカーの評価を行った。細胞増殖と細胞毒性についてMTS AssayとCell Viability Assayを行なった。αSMAのmRNA発現(RT-qPCR)などの項目においてピルフェニドンはケロイド由来線維芽細胞に対して抑制作用を持つことがデータから示された。培養液中のintact P1NP(P1CPと同様に1型コラーゲン分子が産生される際に1:1で放出される物質)濃度をRIA法によって測定し,ピルフェニドンによる抑制傾向を確認した。本年度はTGF-β刺激に対するケロイド線維芽細胞の反応と,それに対するピルフェニドンの抑制効果について検討を行った。ピルフェニドンの線維芽細胞への作用機序がいまだ明確になっておらず,それを解明することも視野にいれた。TGF-β1が細胞膜のTGF-βレセプターに結合すると細胞質内のSmad2,3,4といったタンパクがリン酸化され,核内に移行することで標的となる1型コラーゲンなどの転写が促進される。従って,TGF-βで刺激したケロイド線維芽細胞にピルフェニドンを作用させた際,このリン酸化Smadの変化を観察することでピルフェニドンの作用の一端を解明できると考え,現在実験を継続中である。最終年度の成果ピルフェニドンがケロイド線維芽細胞に対して抑制作用を示す経路の検討のために,最終年度ではTGF-β1に着目した。intact P1NP濃度においてTGF-β1投与時においてもピルフェニドンは有意な抑制作用を示しているため,TGF-β1刺激による細胞内シグナル伝達系を中心に検討を進めた。最終年度においては,TGF/Smadシグナル伝達において特定のSmad分子に対してピルフェニドンが作用している可能性を示すデータが得られている。研究期間全体の成果ケロイド線維芽細胞の異常増殖,周囲への浸潤を抑制することはケロイド治療に直結する。本研究課題の具体的目的として,培養したケロイド線維芽細胞に対して濃度の異なるピルフェニドンを作用させ,ケロイド線維芽細胞に対するピルフェニドンの抑制作用の評価を行った。これまでの結果から,ピルフェニドンはケロイド線維芽細胞,正常皮膚線維芽細胞の細胞増殖抑制作用を持ち,またα-SMAのmRNA発現を抑制し,そのタンパク発現も抑制することが証明された。培養液中のintact P1NP(1型コラーゲン分子が産生される際に1:1で放出される物質)濃度をRIA法によって測定した結果,ピルフェニドンによる有意な抑制,すなわち1型コラーゲン産生抑制作用が確認された。そしてこれらのピルフェニドンによる作用にはTGF/Smadシグナル伝達が関与している可能性があることが示唆された。本研究課題の具体的目的として,培養したケロイド線維芽細胞に対して濃度の異なるピルフェニドンを作用させ,ケロイド線維芽細胞に対するピルフェニドンの抑制作用を評価を行った。

この結果から,ピルフェニドンの作用を評価するために適切な濃度を設定し,α-SMAやTGF-βなどケロイドで発現が増加する物質,マーカーの評価を行っている。また,細胞増殖についてMTS Assayを実施し,ピルフェニドンの正常,ケロイド線維芽細胞への増殖抑制作用を確認した。ピルフェニドンの細胞毒性の有無についてもCell Viability Assayを行なって,前述の濃度において細胞毒性がないことを示した。実際にαSMAのmRNA発現(RT-qPCR)などの項目においてピルフェニドンはケロイド由来線維芽細胞に対して抑制作用を持つことがデータから示唆されている。その他,研究計画で予定した実験では培養液中のP1NP(P1CPと同様に1型コラーゲン分子が産生される際に1:1で放出される物質)濃度をRIA法によって測定し,ピルフェニドンによる抑制傾向を確認した。これらの成果から,第一にピルフェニドンのケロイド線維芽細胞に対する抑制作用の存在が確認でき,実際に抑制される対象が一部明らかになったといえる。ピルフェニドンはケロイド線維芽細胞に対してαSMAなど複数の項目に対する抑制作用を示してきたが,今回Smadに注目することで具体的な作用機序について迫ることができると考えている。また,そこからどのようにSmadにピルフェニドンが作用しているかを検討していく。ピルフェニドンがどのような経路でケロイド線維芽細胞に対して抑制作用を持つのかを検討するには,具体的にどのような物質を抑制しているかを調べる必要がある。得られたデータから,ピルフェニドンはαSMAなど複数の項目でケロイド線維芽細胞に対する抑制作用を示しており,研究はおおむね順調に進展していると考える。現時点ですでにリン酸化Smadに対するピルフェニドンの一定の作用は実験データから確認されており,これが統計学的に有意であることを証明するための実験を継続中である。ここまでに示されたピルフェニドンの作用は抗線維化薬として矛盾するところはなく,より詳細な検討を行なっていく方針である。上記で述べたように,現在は複数のAssayの結果からピルフェニドンの作用について検討を行なっているが,結果を吟味しながら必要なAssayを追加していく予定である。さらに,明らかな抑制作用がみられる物質について焦点をあて,細胞内情報伝達系,転写因子などそこに関連する項目に対しても検討することを考えている。上記実験に必要な試薬,抗体の購入を中心とした消耗品など。
ソヴェト=ロシアにおいてネップ体制に及ぼした1921年飢饉に関する研究

ネップ体制の成立を1921年飢饉と関連づけるなら、以下のことが明らかとなった。1.1921年飢饉は従来主張されているよりもはるかに広汎な規模で罹災し、特にヴォルガ流域、シベリア、ウクライナなどいわゆるロシアの穀倉地帯で被害が大きく、それはソヴェト=ロシアの政治的、経済的レヴェルで大きな影響力を持った。2.この飢饉を援助する余力はすでにポリシェヴィキ権力にはなく、アメリカ合衆国のNGO団体、ARAを含めて、国外組織の援助のみが実質的に機能した。3.戦時共産主義政策は内戦によって余儀なくされた政策であると、これまではレーニンをはじめとするポリシェヴィキ指導者の言質を根拠に主張されてきたが、むしろ内戦の終了後にこの政策はより厳しく適用された。4.当初の現物=食糧税の構想は戦時共産主義期に調達分配制度の根幹となった割当徴発の延長上に、すなわち、割当徴発制度を調達機能と分配機能に分離し、現物税+商品交換によって、未来の社会主義的生産物交換を目指していた。5.21年3月の第10回党大会の決議までは基本的にこの路線に基づいていたが、割当徴発による食糧調達の停止はこれまでの食糧事情を極限にまで悪化させ、食糧資源を持たず住民に食糧供給ができないポリシェヴィキ権力は従来の取引禁止政策を解除し、自由取引による住民の食糧獲得を図ったのが、3月28日づけ自由交換に関する布告であり、これは従来の路線からの大きな逸脱であり、新しい体制の嚆矢となった。6.これは食糧を求めての大量の担ぎ屋を全土に招き、これを組織する目的で導入されたのが協同組合商品交換と労働者組織商品交換であった。これらは穀物調達で国家商品交換と対立するようになり、未来社会を展望する商品交換体制はこのために21年秋までに実質的機能を果たすことなく崩壊した。こうして1921年飢饉の中でソヴェト=ロシアは、自由市場が全土に展開する中での新体制、ネップ体制の構築を余儀なくされた。本年度は1921年飢饉の実態とその支援活動で大きな役割を果たしたアメリカ援助局の活動に関する調査のために、Stanford大学Hoover Institutionと同大学図書館での資料収集を行った。特にHoover Institution所蔵の資料は当時のロシア住民の人口動態などに関して、きわめて多数の統計資料を含み、まだ完全には分析がなされていないとしても、これまでロシア側の資料では見られなかった21年飢饉の客観的現実を解明する大きな手がかりとなりうる。これら資料で確認できることは、従来は21年飢饉の最大の罹災地域はヴォルガ流域とされていたが、実際には次の2点が特徴的である。第一に、ヴォルガ流域諸県と同様に、これまでロシアの穀倉地帯であったシベリアとウクライナできわめて厳しい飢饉が認められること。第二に、ヴォルガ流域から中央アジアにかけての周辺民族自治州・自治共和国で飢餓民の比率が相対的に高いことである。特に後者に関しては、アメリカ援助局の支援活動がバシキリアやタタール共和国のような周辺部に集中されていたために、Hoover Institution所蔵の資料はこの点でも有益で、在ロシアのアルヒーフ以上に価値がある。すなわち、ロシア共和国内だけでなく、それぞれの民族共和国間、ウクライナとシベリアの間で、非常に広範囲にわたる人口移動が、避難民または担ぎ屋の流れとして生じたことが裏付けされるからである。

1921年におけるネップ体制は、特にその政策の根幹をなす私的市場取引の一定の容認は、これまでは現物税布告の中にある条文によって政策論的に導入されたと解釈されてきたが、それでは当初この布告の適用範囲外だったシベリア、ウクライナ、周辺共和国でも同様に私的市場が展開されたことが説明できない。こうして、21年飢饉の実態を視野に入れることで、初めて21年ネップ体制の全体像を俯瞰することができることを、本年度は確認することができた。本年度はこれまで蒐集したおもにロシア公文書館資料の分析と考察を行った。またこれらに含まれる地方資料は極めて具体的で有益であるが、地方の特殊性が反映されるために、全体像を見失うおそれがある.そこで、各地方から出された非ボリシェヴィキ系の新聞のマイクロ・フィルムを購入し、これらの情報と公文書館資料の突き合わせを行っている。この作業は現在も進行中であり、特に目新しい結論が出ているわけではない.またこのような作業の中で不足している資料を補完するために、モスクワの公文書資料館での調査と資料収集を行う予定であったが、これまでの資料整理が思いの外時間がかかったために、予定を変更し、1921年飢饉の実態とその支援活動で大きな役割を果たしたアメリカ援助局の活動を通して飢饉に関する資料調査と蒐集のために、Stanford大学Hoover Institutionと同大学図書館での資料収集を行った.今回は、特にこれまで未見であった同大学Green Library所蔵の飢饉に関するコピー不可のいくつかの重要文献を閲覧調査することができた。これらの資料によって現在まで判明したことは、特にシベリアとウクライナという従来は穀物生産地域でも、中央ロシアと殆ど同じ構造によって21年からすでに飢饉が発生していたという事実である。そしてこれら生産地方の飢饉対策で特徴的なことは、穀物の調達をこれらの地方で重点的に行うために、中央ボリシェヴィキ権力によってこれら地方の飢饉の認定が遅れ、そのために不必要に飢饉の彼害を拡大させたことであった.例えば、ウクライナでは、ザポロジエ県では22年1月ですでに住民の80%近くが飢餓状態にあったにもかかわらず、22年1月にならなければ飢餓地区の認定がなされなかった.この意味で、そこでの飢饉はまさに人為的である。いわゆるネップ体制に認められる自然発生的な市場の展開と飢饉との関連について、残念ながら明示的資料を現在まで発見するに至っていない。飢餓民の拡大によって本来ならば地方的市場取引に限定されたはずの「新政策」が、結果的に全国的市場の成立を促したとの仮説は依然として仮説に留まり、今後はこの関連を実証する資料を蒐集することである。本年度は本テーマの研究機関の最終年に当たり、これまでの資料調査に基づきネップの導入と1921年飢饉との関連を包括的にまとめることを主眼とし、最後にモスクワ公文書資料館でこれまでの資料調査での不足分、不明瞭な分に関して補足的、確認作業を行った。従前の作業と今年度の作業を通して、以下のことが明らかとなった。1.従来学界の通説となっている、ネップの基本路線は21年2月8日にレーニンが執筆した予備的草稿が元になっているとの説は受け入れがたい。なぜなら、3月の第10回党大会決議は原則として予備的草稿の延長にあるが、ネップの方針を決定づけた3月28日づけ自由交換に関する布告はこの方針からの完全な逸脱であり、この間のミリューチン特別委、カーメネフ特別委での審議が重要な意味を持つ。