hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語コミュニケーション発達支援に向けた評価法の開発と支援ニーズの類型化

発達障害児については近隣の医療機関(S療育センター)および山形県内の小児療育機関の協力を得て、知能検査(田中・ビネー知能検査等)を施行し、課題成績との比較と妥当性についての検証を重ねている。本研究は、子どもコミュニケーション場面や学習場面で自己実現するために必要なスキルを包括的に把握する言語・コミュニケーション評価ツールを開発し、教育現場に適用することを目的としている。これまでに、「言語理解」「言語表出」「コミュニケーション」領域について定型発達児から集積したデータに基づき、発達段階の指標として適切な課題(加齢に伴う通過率の増加が確実なもの)を抽出した。今年度は、生活年齢18歳以下の発達障害児(知的障害児、知的障害を伴う広汎性発達障害児、高機能広汎性発達障害児などの計144名)を対象に、言語発達年齢と田中ビネー知能検査Vによる精神年齢(MA)との関連を検討した。その結果、全対象児者のMAと言語発達年齢との間に高い正の相関が認められた(r=0.89,p〈.05)。また、障害種別ごとや、7歳以上のみを対象とした検討でも、高い相関が見られ、知的発達の遅れがある幼児・学齢児・者に対して有用性が確認された。なお、多くの対象児でMAの方が言語発達年齢よりも高く、両者の差異を求めると、MAはダウン症群で平均10ヶ月、知的障害を伴うPDD群で13.4ヶ月高いことが明らかになった。田中ビネー知能検査は言語を要しない視覚・運動課題が含まれており、言語に難しさがある対象児者の場合、これがMA全体を高めている可能性が考えられた。
米国小都市と周辺農場地域における自立・扶養の形態変化、親族関係及びエスニシティ

本研究は、高齢社会における意義ある生涯の形成の仕方と、背後にある文化体系の理解を目指して、扶養と自立の問題を、アメリカ小都市の地域生活の歴史的変化、エスニシティ、ジェンダー関係に考慮しながら文化人類学的・歴史民族誌的に究明するものである。初年度は、資料を個人単位だけでなく、家族と世帯を単位とした分析にも使用できるようにした。この成果によって、ある程度の数の家族が数年間の内に移動し、1900年1910年頃から数世代にわたって定住している家族が増加する傾向にあることが判明した。移動・定住と扶養との関係を考察する必要性から、ハウスごとに色分けした各種変化地図を作製し東部出身者のヤンキー系とポーランド系の分布の対照性を明示できた。第2年度は、家族の移動(転居)と自立・扶養の関係を明らかにするために、異なる年次で追跡可能な7つの家族について分析した結果、市内での転居は家族周期による家族構成変化だけでなく、家長の年齢、財政的自立などと関連していることが明らかになった。また、地元の歴史家が集成した墓場記録を用いて、一般的に確定困難な「女性の移動」の実態を旧姓に着目し埋葬慣行からみると、母娘間の密接さがアングロサクソン系で、ポーランド系よりも顕著に現れる傾向があり、娘の一人が老親のもとに残る傾向との関連が示唆された。最終年度(平成12年度)では、高齢者を含む家族を地域社会の文脈でとらえるため、当該小都市すべての家族を対象にして、異なる年次(1850年から1910年まで)に記載されている家族をセンサス資料から追跡し、図式化し、自立・扶養の形態変化を分析する基礎資料を集成した。この資料から子どものいない夫婦、結婚しないで生涯を暮らす人々の存在が少なからず観察でき、扶養の問題には、親子関係からだけでなく、同世代間及び自助の視点からの分析も必要であることが再確認できた。この集成資料の活用が求められる。本研究は、高齢者の意義ある老後の形成の仕方と、その背後にある文化的体系の理解を目指した文化人類学的研究の一部である。具体的に、アメリカのハートランドと呼ばれる中西部に点在する小都市の一つと、その周辺農場地帯において、公的な高齢者向けのサーヴィスや財政支援政策が整備される以前の1850年から1910年にかけて、どのように高齢者の扶養と自立が達成されようとしたのか、を歴史的変化と、エスニシティによる影響、ジェンダー関係の関与の仕方を考慮しながら解明を試みる。本年度での研究目標は、当該目的にあった分析を可能にする資料の整理であった。当該地域にかかわるセンサス原簿の情報は全て前回の科研費による研究でデータベース化され、個人を単位とした分析は可能となった。しかし、家族(あるいは世帯)を単位とした分析には不適切である。そこで、本年度では家族単位のデータベース構築を目指した。今回構築したデータベースから家族数の変化を追うと、当該小都市で、1850年に74世帯、10年後には325家族に急増し、その20年後の1880年に3倍弱の881家族、さらにその30年後の1910年に1955家族になった。それぞれに家族の情報として、家族数、家長の年齢、性別、職業、エスニシティ、高齢者の有無、家長と高齢者との関係などを含めた。また、周辺地域として取り上げた2つの地区では、最初の資料が得られる1860年にそれぞれ114家族、87家族、1910年に456家族、361家族であった。

当該小都市と対照的な緩やかな家族数の増加は、農場の緩やかな細分化と、農場地帯の中の小さな町での人口増加によると考えられる。当初予定していたセンサス資料における家族と歴史的地図との対応作業は未完であるが、ある程度の家族が数年間の内に移動し、1900年1910年頃から数世代にわたって定住している家族が増加する傾向にあることが明らかで、移動・定住と扶養との関係について考察を加える必要があることがわかった。本研究は、高齢者の意義ある老後の形成の仕方と、その背後にある文化的体系の理解を目指した文化人類学的研究の一部である。本課題では、アメリカ中西部の小都市の一つとその周辺農場地帯を取り上げ、高齢者向けの公的なサーヴィスや財政支援政策が整備される以前の1850年から1910年にかけて、高齢者の日常生活がどのように彼らの扶養と自立と結びついて形成されていったかを、歴史的変化及び1980年代の民族誌資料、そしてエスニシティとの結びつきやジェンダー関係の関与の仕方を考慮しながら、解明することを目的としている。本年度の研究目標と知見は次の通りである。本研究の計画当初に挙げた「家族の移動(転居)」と自立・扶養の関係を明らかにするために、異なる年次で追跡可能な家族をまとめた結果、市内での転居は家族構成変化だけでなく、家長の年齢、財政的自立などと関連していることが明らかになった。また、確定困難な「女性の移動」の実態を旧姓に着目し埋葬慣行からみると、母娘間の密接さがアングロサクソン系で、ポーランド系よりも顕著に現れる傾向があり、エスニシティと宗教、及び、一般に娘の一人が老親のもとに残る傾向との関連が示唆された。さらに、同じ地域での自立精神のあり方の連続性・断続性の比較対照資料をまとめるために、1980年代における高齢者の自立のあり方を表す活動について、研究代表者が、高齢者センターのキッチンにおける高齢者ボランティアの役割と、それを可能にする社会的脈絡を民族誌的に明らかにした論文を公表し、研究分担者が、1980年代の当該地の民族誌資料に、1970年代後半のカリフォルニアでの調査結果を加えて、自立精神が文化概念として地域を越えて表現される実態を著作として公表した。いずれにおいても、高齢者が働くことに自立精神を見いだし、それを可能にする場を生み出す社会的システムが、日本におけるあり方よりも、整備されてきていることが示唆されている。本研究は、高齢者の意義ある老後の形成の仕方と、背後にある文化体系の理解を目指した文化人類学的研究の一部である。本研究は、アメリカ中西部に点在する小都市において、どのように高齢者の扶養と自立が達成されようとしてきたのか、を歴史的変化と、エスニシティ、ジェンダー関係、家族周期などに考慮しながら解明する。本課題に先行する課題においては、高齢者を含める家族とその歴史的変化を示す資料を用いてきた。しかし、高齢者を含む家族は地域社会の中でも一部である。高齢者の存在を実際の生活時空の文脈でとらえることが必要となる。そのため、本年度において、当該小都市すべての家族を対象にして、異なる年次(1850年から1910年まで)に記載されている家族をセンサス資料から追跡し、これまで培ってきた技法を活用して、図式化し、自立・扶養の形態変化を分析する基礎資料として整備した。1850年から複数年次追跡できたケース数は28、1860年からは85、1870年からは64、1880年の第1街区から45、第2街区から90、第3街区から53、第4街区から78で、計443ケースである。この資料からいえることは、扶養の問題は、親子関係の視点からだけでみてはならない点である。
共焦点レーザー顕微鏡による糖尿病モデル動物での膵ラ氏島破壊機構の解明

ストレプトゾトシン(STZ)誘発糖尿病ラットではSTZ注射により誘発されるサイトカインなどが膵B細胞を破壊してゆくと考えられている。この際フリーラジカルの発生が細胞破壊機構に深く関与していると考えられているが、生体内におけるフリーラジカルの検出は十分行われていない。本年度の研究ではSTZ誘発糖尿病ラットについて、STZ注射後早期の膵B細胞におけるフリーラジカルの発生、B細胞の形態学的変化についてレーザー顕微鏡を用いて検討した。生後8週齢の雄性Wistarラットにストレプトゾトシン(STZ)40mg/kgを注射し、STZ注射前、注射後2,8,24時間後に膵臓をフリーラジカルにより蛍光を発するdichlorofluorescein diacetate (DCFH-DA)を含むリンゲル液で灌流した後、膵臓のパラフィン包埋標本を作製した。膵ラ氏島はSTZ注射後2時間には特に変化を認めないものの、8時間後には核の腫大、細胞の膨化などが認められた。またレーザー顕微鏡による観察では、STZ注射2時間後にはDCFH-DAの蛍光を認めなかったものの、8時間後には膵B細胞の細胞質内に蛍光の増強を認め、STZ注射によりB細胞内でフリーラジカルが過剰に生成していることを形態学的に観察し得た。STZ注射8時間後には一過性の低血糖が見られ、B細胞傷害に伴う脱顆粒により高インスリン血症をきたしていることが考えられた。レーザー顕微鏡を用いることにより、STZ注射後早期に膵B細胞内でフリーラジカルが生成していること、それに伴う形態学的変化、また機能障害を明らかにし得た。
３次元培養組織評価に向けた電気化学チップデバイスの開発

本研究では、細胞解析に向けた新規電気化学チップデバイスを開発した。このデバイスには、新規電気化学分析システムが組み込まれており、小さなチップデバイス内に多数の電気化学センサを組み込むことに成功した。また、3次元培養した細胞を評価するために、微小ウェルを組み込んだデバイスを開発した。くし型電極や、リング-リング電極、リング-ディスク電極など、様々形状のセンサを検討し、それぞれの特徴に合わせた計測法を提案した。この開発したデバイスを用いて、細胞が持つ酵素活性や分泌タンパク質の計測に成功した。本研究で開発したシステム・デバイスは3次元細胞組織評価だけでなく、様々なバイオアッセイへの応用が期待できる。2年目は、初年度に開発した電気化学チップデバイスを用いて、細胞の機能解析を行った。具体的には、1細胞が分泌したタンパク質の検出に成功した。開発したデバイスによるシグナル増幅ができるため、高感度な電気化学測定が可能になり、1細胞からの微弱なシグナルの取得に成功できたと考えられる。また、3次元的に培養した生体様組織を作製し、その生体様組織の評価を行った。具体的には、胚性幹細胞(ES細胞)を用いて、その3次元培養体である胚様体(EB)の分化評価を行った。ES細胞の分化評価は、細胞が持つアルカリホスファターゼの量で行われているが、本研究では、このアルカリホスファターゼ活性を電気化学的に評価した。開発した電気化学チップデバイスを用いる事で、アルカリホスファターゼ活性を評価する事に成功し、この結果から、開発した電気化学チップデバイスはES細胞の分化評価への応用が可能である事が示された。この他にデバイス・システムの高機能化を行った。初年度までに開発した電気化学チップデバイスにナノ構造を組み込む事で、さらに高感度な測定を可能にした。また、デバイス作製に関する技術に関して、新しい報告を行えたと考えている。初年度に開発したデバイスのセンサ間隔は200 μmであったが、2年目では、さらに高密度なセンサデバイスを開発した。具体的には、30 μm間隔にセンサを配置した電気化学チップデバイスの開発に成功した。本デバイスは、測定点が200点を超える高感度な電流計測型チップデバイスにおける最高峰のセンサ密度であると考えられる。このように2年度目では、細胞解析、デバイスの高機能化に成功した。最終年度は、初年度と次年度に開発した電気化学チップデバイスを用いて細胞の機能解析を行った。具体的には、胚性幹細胞の分化評価を行った。分化過程に応じて胚性幹細胞の酵素活性が変化することが知られているが、電気化学的にこの酵素活性を計測して、細胞分化評価を実現した。また、細胞が持つmRNAをPCRを用いて計測し、その遺伝子量と電気化学シグナルを比較することで、細胞分化と遺伝子量の関係性を調査した。この研究成果はElectrochemistry誌に掲載され、平成26年度電気化学会論文賞を受賞した。この他に、デバイス・システムの高機能化を行い、高解像度の電気化学イメージングを可能にした。この研究ではデバイスの構造を検討しており、新しい電極デバイスの形状を考案した。したがって、デバイス作製に関する新しい技術に関しても提案できたと思われる。また、新しい測定法に関して検討を行い、初年度と次年度と開発して測定システムとは異なる新規測定システムを提案した。この研究成果はAnalytical Chemistry誌に掲載が決定している。これらに加え、液滴アレイの電気化学的評価法を確立した。これにより、液滴を1つの培養器として見したい新規の3次元培養組織評価法が期待できる。この研究成果はLab on a Chip誌に掲載された。また、溶存酸素計測による細胞の呼吸評価システムを考案しており、現在、実験データの追試、論文作成の準備を行っている最中である。初年度は、作製した電気化学チップデバイスの基本的な電気化学特性を調べた。特性評価のために、微小な酵素膜を作製し、この酵素活性を電気化学チップデバイスで評価した。酵素にはアルカリホスファターゼとβ-ガラクトシダーゼを用いた。これらの酵素活性を評価したところ、酵素の電気化学イメージングに成功した。この結果から、作製した電気化学チップデバイスは、これらの酵素を介した細胞イメージング・スクリーニングが可能である事が示された。また、酵素の濃度に依存したシグナルの取得に成功した事から、作製した電気化学チップデバイスに定量性がある事が示された。この結果を踏まえ、3次元培養細胞を作製し、この細胞を電気化学的に評価した。細胞には、胚性幹細胞(ES細胞)を用いた。ES細胞は、その分化の程度によって、細胞内のアルカリホスファターゼの量が変化する事が知られている。本研究では、この細胞内のアルカリホスファターゼの活性を評価し、この値からES細胞の分化評価を行った。本研究では、3次元培養と電気化学測定を、同時にデバイス上で行う事を目標としているが、初年度は、デバイス外で作製した3次元培養細胞を用いた。

3次元的に培養するためには、Hanging drop法を用いた。作製した3次元培養細胞を評価したところ、細胞からのシグナルの取得に成功した。また培養時間が増えるにしたがって、単位体積当たりのアルカリホスファターゼ活性が減少しており、ES細胞の分化の様子を確認できたと考えられる。このように初年度は、多点電気化学チップデバイスの電気化学特性評価と3次元的に培養したES細胞の分化評価に成功した。デバイス構造においては、当初予定した構造だけでなく、さらに洗練された構造・システムを組み込み事に成功しており、その点で、当初計画よりも進展していると言える。これらのデバイス・システムは、超高感度測定、高密度なセンサと言った点で、世界最高水準である。開発したデバイスは、細胞解析などのバイオアッセイにおいて、有用なツール・システムである。一方で、研究計画では評価予定であった肝細胞などの細胞の評価は達成できていない。幹細胞であるES細胞の評価で興味深いデータが得られたため、2年度目までは、ES細胞の評価に焦点を当て研究を進めたためである。したがって、肝細胞などの評価は3年目で行う予定である。研究計画の段階では検討していなかった新しい測定システムの開発にも成功した。この測定システムを用いる事で、開発した電気化学チップデバイスの応用が広がると考えられる。この測定システムについては、2年目の時点では基礎的なデータしか得られていないものの、この測定システムが完成されれば、新規測定ツールとして期待できる。このように、当初予定していた以上に研究成果がでており、本研究は、当初の計画以上に進展したと考えている。本研究では、3次元培養組織の活性評価を目標としたが、3次元培養組織評価だけでなく、1細胞からの分泌タンパク質の検出といった別の評価対象でも研究成果を得ており、当初の計画以上に進展していると考えている。また、クシ型電極やリング電極などの様々な形状の電極を組み込んだ多点電気化学チップデバイスの作製に成功しており、当初計画よりも迅速で簡便に作製できるデバイスを提案している。また、測定点間のCross talkに関する詳細な検討を行っており、多点電気化学測定における示唆を行えたと考えている。また、超高感度測定のためのナノ流路を組み込んだデバイス・システムに開発に成功しており、当初予定していなかった超高感度な測定が可能になっている。このシステムについて、まだ予備検討の段階ではあるが、2年目以降においても有用なツール・システムになり得ると考えられる。3年目も引き続き、3次元組織の評価を行う。3年目では、ES細胞だけなく間葉系間細胞や肝細胞の評価を行い、開発した電気化学チップデバイスの応用を広げる。
前立腺癌患者血清エクソソーム中MDR1の測定

ドセタキセルは去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)に対する第一選択の化学療法として用いられるが、CRPC患者の多くはドセタキセルに対する耐性を獲得する。ドセタキセル耐性獲得機構の大きな要因としてP糖タンパク(P-gp、MDR1)の高発現が挙げられる。近年承認された新規のタキサン系抗癌剤であるカバジタキセルはP-gpに対する親和性が低く、ドセタキセル耐性のCRPC患者に対しても効果を発揮する。前立腺癌組織内でのP糖タンパクを測定することが可能であればいずれのタキサン系抗癌剤の使用が望ましいかの指標になるが、そのためには前立腺生検が必須である。治療方針決定目的に複数回前立腺生検を行うことは、侵襲的であり現実的ではない。我々は細胞より体液中に放出される小胞体であるエクソソームに着目し、前立腺癌患者血清中に含まれるエクソソーム中のP-gpが前立腺癌組織内のP-gpの発現を反映しており、ドセタキセル耐性を診断しより適した治療法を選択するための指標になりうるとの仮説を立てた。去勢抵抗性前立腺癌細胞株PC-3より従来のタキサン系抗癌剤(ドセタキセル、パクリタキセル)抵抗性のPC-3細胞株(PC-3R)を樹立した。PC3-Rでは細胞内、細胞培養液上清中エクソソーム内ともにP-gpの発現がPC-3と比べ上昇しており、ドセタキセル耐性を獲得した患者血清より単離したエクソソームには治療導入前の患者と比べP-gpが高発現していた。我々は本研究により前立腺癌患者血清中のエクソソームを用い前立腺癌組織中のP-gpの発現を予測し、ドセタキセル耐性を診断することで個々の患者に対しより適した治療法を選択できる可能性を示した。
地方回帰型移住における移住者の地域選択と適応過程に関する社会心理学的研究

本研究では、都市から地方への移住を地方回帰型移住と定義し、このタイプの移住における移住者の地域選択と適応プロセスの要因を検討することを主目的とした。当初計画では、2018年度に全国規模の量的調査によって上記要因およびその関連性を検討すること、2019年度に沖縄をフィールドとしたインタビュー調査によって、2018年度で得られた知見を質的な観点から再検討することを予定していた。しかし研究代表者が2019年度以降に大学を異動することになったため、当初計画を入れ替え、2018年度に沖縄をフィールドとするインタビュー調査を実施した(調査経費の軽減および質的データによる仮説生成のため)。インタビュー調査(半構造化面接法)では、あらかじめ移住動機(自発型、同伴型、セカンドライフ型、仕事・進学型)×デモグラフィック要因(移住年数、性別など)によって、移住者をいくつかのタイプに分類し、それに合致する調査対象者を抽出した。現時点で13名の移住者から回答を得た。調査の結果、全般的に調査対象者の適応度は高かったが、特にセカンドライフ型は移住後の適応曲線の変化が少なく、一貫してポジティブな適応を示していた。一方、自ら移住することを選択した自発型のうち、男性の場合、主に仕事との関連で適応が変化する傾向にあった。この仕事面において、コミュニティ要因が関連しており、特に沖縄の経済状況の悪さ(低賃金)や仕事に対する取り組み方の相違(本土と沖縄でのやり方の違い)がネガティブな影響を及ぼしていた。一方、女性の場合は比較的適応曲線がポジティブなレベルで維持されており、その要因として当初のあこがれの実現と居場所の形成が影響をしていた。同伴型においては、家庭以外における人間関係の形成と家庭環境の変化が適応に大きな影響を及ぼしていた。仕事・進学型では職場だけでなく職場外での人間関係や、生活環境からの影響が認められた。研究代表者の異動の予定のため、当初計画を変更した。そういった意味では、計画通りとは言えないものの、2019年度に予定していたインタビュー調査を前倒しし、これについては順調に進展している。なお、一部のタイプの移住者についてはまだ対象者を確保できておらず、調査の過程において新たに加えたい移住者のタイプも出現している。インタビュー調査については、次年度以降も継続的に実施していくこととする。今後の研究の推進方策として、当初2018年度に計画していた全国規模の量的調査を実施することを最優先とする。実施にあたっては、2018年度実施したインタビュー調査の結果も踏まえながら、調査票と仮説のブラッシュアップに努める。より詳細な実施計画としては、2019年度時点において社会動態(流入人口)が多く、移住人気が高い地域(都道府県)を全国から6地域ほど選出し、各地域100200名程度の移住者を対象とする質問紙調査を実施する。なお調査の性質上、ランダムサンプリングによる抽出は難しいため、移住者のみをスクリーニングできるWeb調査によって実施する。またこの量的調査と併せて、2018年度に実施したインタビュー調査についても継続的に実施していく(データ未収集の移住者タイプ)とともに、得られたデータに対してグラウンデッドセオリーや質的統合法など、質的分析を行い、結果の公表・フィードバックを行っていく。

今後の研究の推進方策として、当初2018年度に計画していた全国規模の量的調査を実施することを最優先とする。実施にあたっては、2018年度実施したインタビュー調査の結果も踏まえながら、調査票と仮説のブラッシュアップに努める。より詳細な実施計画としては、2019年度時点において社会動態(流入人口)が多く、移住人気が高い地域(都道府県)を全国から6地域ほど選出し、各地域100200名程度の移住者を対象とする質問紙調査を実施する。なお調査の性質上、ランダムサンプリングによる抽出は難しいため、移住者のみをスクリーニングできるWeb調査によって実施する。またこの量的調査と併せて、2018年度に実施したインタビュー調査についても継続的に実施していく(データ未収集の移住者タイプ)とともに、得られたデータに対してグラウンデッドセオリーや質的統合法など、質的分析を行い、結果の公表・フィードバックを行っていく。2019年度から研究代表者が大学を異動することになっため、研究計画を大幅に変更した。当初の予定では、2018年度に全国規模のWeb調査を実施する予定としていたため、比較的大きめの予算を計上していた。しかしこれを2019年度に移行し、2018年度はインタビュー調査を実施した。調査の種類・規模が異なるため、当初予算と使用額の間に相違が生じた。次年度はWeb調査の実施を計画しているが、そのためには次年度の請求額だけでは足りず、予算を繰り越しする必要があった。2019年度は、上記Web調査の実施に助成金を使用するとともに、継続して実施するインタビュー調査にも助成金を使用することとする。
フランスの困難地域における包括型生活支援の成立条件

本研究の目的は「フランスの困難地域における包括型生活支援の成立条件」を解明することである。平成27年度は、包括型生活支援を行う社会的仲介活動実践者(以下、仲介者)に対する半構造化インタビュー、活動日誌の分析、日本における事例との比較研究を行った。その結果、以下の3点が明らかになった。第1に、ソーシャルワーカーと仲介者の目的の違いである。仲介活動の支援対象者は前科のある若者、言語面での問題を抱えた移民出身者、隣人問題を抱える者が主であるが、その支援は専門機関との関係性構築に留まる。つまり、被支援者の生活改善ではなく、彼らの社会的孤立を防止することに主眼を置いている。この「関係性構築の支援」の背景には社会的孤立が犯罪不安の原因を作るという考えがあることが確認できた。なお、仲介者が知り得た情報は行政機関に定期的に報告されている。第2に、低賃金住宅管理会社とのネットワークについてである。包括型生活支援を実施している地域では、低賃金住宅管理会社との信頼関係が構築されており、仲介者が建物内での騒音問題に対処することを可能にしている。仲介者の介入を要請する住民の中には、騒音を建前に仲介者との会話を目的としている者も多い。それによって貧困や虐待、健康問題等の発見につながっていることが確認できた。第3に、内と外の違いである。包括型生活支援を行う団体は他の地域に比べ、犯罪不安を地域内の問題と捉え、被支援者と経験を共有する傾向がある。また、社会的統合を求める傾向が少ないことも確認できた。日本では犯罪不安に対し、世代間交流の増加や地域コミュニティの絆を強化する試みが見られる。フランスの場合、犯罪不安は住民と公権力の乖離に原因があると考えられている。包括型生活支援が構築する「社会的紐帯」は多種多様な者を包摂する一方、行政機関による生活困難地域の監視という側面が含まれているということが確認できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は『フランスの困難地域における包括型生活支援の成立条件』を解明することである。「包括型生活支援」とは、生活困窮者個人に対し、各々の経済的破綻に至るまでの諸要因に分野横断的に対応する支援を指す。1990年代以降、フランスの地方自治体に広がりつつある「福祉の仲介活動」がこの支援の実現につながっていることから、本活動を考察の対象とした。特に、「福祉の仲介活動」が実施されていても包括型生活支援が成立しない地域があることに注目し、包括型生活支援の成立に地域差が生じる理由を明らかにすることを目的としている。平成25年度は、1.関連する法制度・条例の整理、既存研究の渉猟、2.各都市における仲介活動実施状況の把握と類型作業、3.類型作業から選出した都市(レンヌ、ラロシェル、トゥーロン、パリ)における資料調査、インタビュー調査(対行政職員、仲介活動実践者・責任者)、仲介活動団体での参与観察を行った。その結果、次の2点を確認した。第1に、「福祉の仲介活動」は治安政策、雇用政策、福祉政策の政策的連関の産物であり、その連関を可能にした都市政策に財政的・法的基盤を置いていることを確認した。具体的には、1.地方自治体による公的秩序・生活安全の促進、2.失業中の若者のための雇用創出、3.社会的孤立に対する福祉の重点化、が仲介活動の成立に寄与したことが認識できた。その背景には、失業率の上昇とともに都市における軽犯罪への危惧が上昇したことが挙げられる。第2に、4都市(レンヌ、ラロシェル、トゥーロン、パリ)の比較調査から、包括型生活支援の成立に地域差が出る背景には、地方自治体と仲介活動団体のパートナーシップの強度が大きく寄与していることを確認した。特に自治体と綿密なコミュニケーションが取れ、かつ財政的な依存度が弱い仲介活動団体ほど、包括型生活支援の成立に貢献していることが確認できた。平成25年度は「福祉の仲介活動」が「包括型生活支援」だけではなく生活困難地域を「監視」する役割も同時に担っていることを確認した。これをもとに平成26年度は、「地方自治体の政策が、仲介活動の2面性(福祉と監視)にどのように影響しているか」という点について考察を行った。同時にこのような二面性を持つ仲介活動が成り立つ政策的背景を明確にするため、日本との対比軸からフランスの特性を探った。その結果、次の2点が明らかになった。なお、仲介活動は地域住民が抱える「生活不安」の解決を活動目標としており、その不安とは経済的な脆弱性だけでなく、生活空間・環境への不安も含んでいる。第1に、日本の政策における「生活不安」は「安全安心のまちづくり」の枠組みのなかで扱われ、その原因として地域コミュニティの機能低下が挙げられるのに対し、フランスでは「生活不安」の原因が公権力と地域住民の乖離にあるとされていることが確認できた。そのなかで、仲介活動は「公権力が住民の生活を保護する」メッセージを発信する中間的な役割を担っており、住民が安心して生きるための権利回復を第一の課題として認識していることが明らかになった。以上の事から仲介活動は「セキュリティの権利」を中核としており、生活不安を訴える者には権利の認知を、権利を脅かす存在には監視を行っていることが確認できた。第2に、権利付与と監視の連関には、地方自治体の若者に対する認識が影響していることを明らかにした。特に地方自治体が若者個人に責任を求める傾向が強いほど、取り締まりによる公共空間の治安維持が求められる。

それに対し、地方自治体が公的機関の責任を問う場合は、生活困難者個人への「包括型生活支援」が行われる傾向が強いことを確認した。なお、後者の場合には行政組織が仲介活動に活動方針の独立性を認め、地域の専門家集団との連携を促す傾向が強いことが見受けられた。本研究の目的は「フランスの困難地域における包括型生活支援の成立条件」を解明することである。平成27年度は、包括型生活支援を行う社会的仲介活動実践者(以下、仲介者)に対する半構造化インタビュー、活動日誌の分析、日本における事例との比較研究を行った。その結果、以下の3点が明らかになった。第1に、ソーシャルワーカーと仲介者の目的の違いである。仲介活動の支援対象者は前科のある若者、言語面での問題を抱えた移民出身者、隣人問題を抱える者が主であるが、その支援は専門機関との関係性構築に留まる。つまり、被支援者の生活改善ではなく、彼らの社会的孤立を防止することに主眼を置いている。この「関係性構築の支援」の背景には社会的孤立が犯罪不安の原因を作るという考えがあることが確認できた。なお、仲介者が知り得た情報は行政機関に定期的に報告されている。第2に、低賃金住宅管理会社とのネットワークについてである。包括型生活支援を実施している地域では、低賃金住宅管理会社との信頼関係が構築されており、仲介者が建物内での騒音問題に対処することを可能にしている。仲介者の介入を要請する住民の中には、騒音を建前に仲介者との会話を目的としている者も多い。それによって貧困や虐待、健康問題等の発見につながっていることが確認できた。第3に、内と外の違いである。包括型生活支援を行う団体は他の地域に比べ、犯罪不安を地域内の問題と捉え、被支援者と経験を共有する傾向がある。また、社会的統合を求める傾向が少ないことも確認できた。日本では犯罪不安に対し、世代間交流の増加や地域コミュニティの絆を強化する試みが見られる。フランスの場合、犯罪不安は住民と公権力の乖離に原因があると考えられている。包括型生活支援が構築する「社会的紐帯」は多種多様な者を包摂する一方、行政機関による生活困難地域の監視という側面が含まれているということが確認できた。平成26年度に実施予定であった、(1)仲介活動の行政組織への依存度、および、(2)仲介活動と地域の専門家集団のパートナーシップ、の分析を終了した。研究成果に結びつく知見が順調に深まりつつある。(1)の「仲介活動の行政組織への依存度」に関しては、平成25年度の調査で絞り込んだ4都市(パリ、トゥーロン、ラロシェル、レンヌ)それぞれにおいて、仲介活動責任者および自治体の担当者に半構造化インタビューを行った。また、仲介活動での参与観察を実施し、自治体と仲介活動実践者がどのように情報共有を行っているのか分析をした。さらに各自治体で得た資料から、治安政策・雇用政策・福祉政策がそれぞれ仲介活動に及ぼす影響を考察した。その結果、仲介活動が自治体が行う軽犯罪予防対策の影響を最も受けていることを確認したことから、1990年代以降の政策変遷を分析した。
妊婦末梢血中の胎児細胞検出に関する研究-非侵爵的出生前診断法の確立-

1. FCM (flow cytometry)を用いた胎児由来細胞の精製:全細胞集団中におけるY chromosome陽性細胞の割合(陽性率)を計測してみたところ、FCM sorting前における陽性率は9%であったものが、抗ウサギヒト絨毛細胞膜モノクローナル抗体(TM)を用いた場合では48.5%と約5倍の増幅、Glycophorin A (GA)+CD71モノクローナル抗体(CD71)を用いた場合では37.5%と約4倍の増幅が可能であった。2. Magnetic beads (MB)を用いた胎児由来細胞の精製:(1) MB一段階による分離精製;TMを用いた場合では81.0%と約9倍の増幅が可能であったが、GAを用いた場合では26.0%で約2.9倍とこれはFCMを用いた場合よりやや成績の低下が認められた。このため我々は二段階分離精製法確立が必要と考え、以下の基礎実験をおこなった。(2) AIS+MB二段階分離精製法による細胞回収率の実験;まずCD45モノクローナル抗体陽性細胞をAISにて除去(CD45-)したところ、平均で88.2%の細胞が除去可能であった。さらにMBをもちいてGA陽性細胞の採取(GA+)を試みたところ、平均で3.93%の細胞を採取、すなわち平均で96.1%の必要ない細胞が除去可能であった。一方、MBのみを用いた二段階分離精製を行い、前者と比較してみたところ、第一段階除去過程(CD45-)では平均で77.3%の細胞が除去され、さらに(GA+)では平均で7.1%の細胞が採取、すなわち平均で92.9%の必要ない細胞が除去された。以上、精製率からみた場合の比較ではAIS+MBによる二段階精製法の方が有用であることが明らかとなった。今後の課題:2.の結論からみてAIS+MBによる二段階精製法が有用であると思われた。我々はさらにAIS+MB精製法による陽性率をFCMによる方法と比較検討するため、胎盤絨毛間腔血液を用いた実験を進めている所である。
がん看護に従事する看護師に対するピアサポートプログラムの開発

がん看護に従事する看護師のピアサポートの実態とニーズを把握し、看護師支援策を検討した。その結果、看護師は、ピアから肯定的に受けたと知覚した支援内容を実践しており、看護師のサポート知覚を促進する支援の必要性が示唆された。また、ピアサポートの促進には、ピアが相互支援できる環境整備とともに、看護チームメンバーとしての自覚を高め、サポートの行動化を動機づける教育的支援の充実とサポートリーダーの育成支援が必要であることが示唆された。本研究の目的は、がん看護に従事する看護師のピアサポートの実態と看護師チームのピアサポートに対するニーズを把握し、ピアサポートプログラムの要素の抽出、およびプログラム試案を作成することである。今年度は、以下の2点を実施した。1.国内外で類似する研究の資料・情報収集・文献検討の実施:日本がん看護学会等へ参加や資料収集及び文献検討を行い、がん看護に従事する看護師支援に関する研究の動向の明確化とともに、研究方法の調整、準備等を行った。2.がん看護に従事する看護師が認識しているピアサポートの実態把握:がん看護に従事する看護師力弐ピアから提供されたと認識しているサポート内容および、ピアに対して提供したと認識しているサポート内容について面接調査を行い、各々5カテゴリーが形成された。がん看護に従事する看護師のケア実践におけるピアサポート内容は、【看護実践の向上を促進する支援】、【看護実践や業務遂行の円滑化に向けた実践的な支援】、【看護実践や(存在価値)役割機能に対する評価のフィードバック】、【協働を推進する関係性と環境づくりの促進】、【感情コントロールの促進に向けた支援】であり、これは、提供されたと認識している内容と提供したと認識している内容で類似し、概ね共通したカテゴリーを形成した。今後は、看護師のピアサポートに対するニーズを把握するため、看護師が看護チームのピアに希望あるいは期待するサポート内容についてフォーカスグループインタビューを通して検討する予定である。本研究の目的は、がん看護に従事する看護師のピアサポートの実態と看護師チームのピアサポーズを把握し、ピアサポートプログラムの要素の抽出、およびプログラム試案を作成することである。今年度は、がん看護に従事する看護師が、看護チームのピアに希望するあるいは期待するサポート内容や課題などのピアサポートニーズを把握するために、がん専門病院に勤務する看護師を対象にフォーカスグループインタビューの手法を用いて検討した。インタビュー内容から、がん看護に従事する看護師は、肯定的なピアサポートを実現する前提として、業務の複雑化や煩雑化およびマンパワー不足による負担軽減に向けた「看護師の心と時間の余裕を支える支援」を求めていた。また看護師は日常のがん看護実践を通して、ピアから学ぼうとする姿勢やピアを信じる姿勢、ピアとともに課題を向き合う姿勢など「看護師のピアサポートを利用する力の強化」が必要であると感じていた。さらに、がん看護を実践する中で、看護という共通の話題による意識的なコミュニケーションの充実と、目標や課題をチームで成し遂げ、共に看護を楽しむという体験の蓄積など「ピア同士がともにきずなを深める体験の共有」が挙げられた。そして看護チームのサポートが円滑に展開するためには、チームの中で自ら率先して支持的なピアサポートを実践する個人あるいは小集団の「支持的なピアサポートを実践するロールモデルの存在」が不可欠であると感じていることが明らかになった。本研究を通して、がん看護に従事する看護師のピアサポートを充実させるためには、看護師が相互に支えあえる環境の整備とともに、個々の看護師がチームメンバーであるという自覚を高め、ピアによる支援を保証し、肯定的なサポートの具体的内容の例示などを含む支援教育の充実と、ピアサポートを牽引するサポートリーダーの育成などのピアサポートプログラムの実践が必要であることが示唆された。
義歯床による機械刺激は上皮内機械受容細胞の形態を変化させるか?

口腔粘膜の中でも横口蓋ヒダ部は感覚が鋭敏であるとされている。本研究の目的は、口蓋板による持続的機械刺激が、横口蓋ヒダに極めて多く存在することが知られている感覚受容細胞であるメルケル細胞に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。対象として生後8週齢ゴールデンハムスター40匹を使用した。対象の口蓋部に4-META/MMA-TBB接着性レジンで作製した口蓋板を1,4および7日間装着した。装着方法は横口蓋ヒダに持続的な圧をかけるため、口蓋板を口蓋粘膜に圧接した状態で臼歯に同接着性レジシにて固定した。また一定の負荷をかけるため口蓋ヒダ第4条部の口蓋板粘膜面に0.8mmの突起を付与した。光学顕微鏡学的観察にてMerkel細胞発現率の変化を、電子顕微鏡学的観察にてMerkel細胞と周囲組織の形態学的変化を検索した。その結果、免疫組織学的観察において、持続的機械刺激を加えた部位の上皮突起の扁平化とMerkel細胞発現率の減少が認められた。蛍光顕微鏡学的観察においても同様の所見が認められた。さらに電子顕微鏡学的観察において、細胞質内ミトコンドリアの変性、細胞顆粒、細胞突起の減少、細胞膜の断裂、接合神経線維の変性などネクローシスを思わせる像が認められた。しかし、細胞内容物の滲出や炎症性細胞浸潤などの所見は認められず、ネクローシス発現の確証は得られなかった。また、核クロマチンの凝集、核の断片化などアポトーシス所見を呈する細胞も同時に存在した。以上の結果より、持続的機械刺激はMerkel細胞と接合神経組織を変性させ、少なくとも一部のMerkel細胞にアポトーシスを惹起するものと考えた。口蓋板による持続的機械刺激は、横口蓋ヒダに存在するMerkel細胞、接合神経線維の性状に影響を及ぼし、さらにMerkel細胞の数を減少させる。またこの細胞数の減少にはアポトーシスの発現が関与する。本研究は、口蓋床による持続的機械刺激が横口蓋ヒダに極めて多く存在する感覚受容細胞であるメルケル細胞に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし行なった。対象として雄の生後8週齢のゴールデンハムスター40匹を使用し、口蓋部に4-META/MMA-TBB接着性レジンで作製した口蓋板を1,4および7日間装着した。また、一定の負荷をかけるため口蓋ヒダ第4条部の口蓋床に0.8mmの突起を付与した。観察は光学顕微鏡学的観察ならびに、電子顕微鏡学的観察を行った。免疫組織学的観察において、加圧部の上皮突起の扁平化とMerkel細胞発現率の減少が認められた。電子顕微鏡学的観察において、細胞質内ミトコンドリアの変性、細胞顆粒、細胞突起の減少、細胞膜の断裂、接合神経線維の変性などネクローシスを思わせる像が認められた。また、核クロマチンの凝集、核の断片化を呈する細胞が同時に確認され、少なくとも一部のMerkel細胞にアポトーシスの発現が示唆された。以上の結果より、口蓋板による持続的機械刺激は横口蓋ヒダに存在するMerkel細胞、接合神経線維の性状に影響を及ぼし、一部はアポトーシスを発現し、その数を減少させた。以上の結果を得たので、今後、機械的刺激除去後の細胞数、形態の変化ならびに接合神経線維の変化を観察する予定である。
日常睡眠と日中の活動量に関する実態調査研究

日常生活での睡眠実態を明らかにすることを目的とし、日常の睡眠時間、睡眠の質を実測調査し、昼間の眠気などを計測し、さらに高齢者の睡眠実態について生活学的な視点で解析した。(1)女子大学生の日常睡眠時間は、平日で6時間半と短時間だったが、睡眠満足感は高かった。しかし、短睡眠時の日中へ眠気や疲労度への影響が認められた。(2)短時間睡眠時には、レム睡眠やノンレム睡眠の浅睡眠が短縮し、疲労感や眠気感が高かった。(3)夏期の日常睡眠では、高齢者は睡眠効率が低いだけでなく、エアコン使用のない比較的高温環境下で就寝しているものは、睡眠中の覚醒時間が長かった。1日の1/3を費やす睡眠について、睡眠医学的な研究は様々に進んでいるが、日常睡眠に関する研究、特に実際の睡眠がどの様であるかについて調査したデータは殆ど無く、実験室実験での8時間睡眠をとらせた場合と同じ睡眠であるかどうか明かではない。そこで、睡眠や日常生活に関する生活調査と、近年開発された小型機器を用いて、実際の睡眠状態(睡眠時間、体動、睡眠の質)を自宅の寝室で体動センサー、簡易脳波計を用いて計測し、日常生活や生活時間、生活環境の影響を検討する目的で以下の実測を行った。(1)アンケート調査:本学学生、311人を対象として、日常の睡眠と生活行動との関連に関して調査を行った。その結果、平日・休前日の夜の就床時刻は0時20分、0時32分で、起床時刻は6時56分、8時20分で有意差が認められ、平日の平均睡眠時間は6時間36分と短かった。一方、日中に眠気を感じる人は80%、居眠りをする人は60%、昼寝をする人は44%で、眠気への影響が大きいのは平日の就床時刻、睡眠時間が規則的であること、血圧が低いこと、通院や服薬があることなどであった。眠気が日常生活に支障をきたすことがある者は73%だった。(2)青年における自宅睡眠実態計測:普段と同様、自宅の寝室における睡眠状態を学生10名で計測した。2週間程度の体動センサーによる日常生活調査を行った。被験者の普段通りの睡眠日では就床時刻が25:11(±0:36)、起床時刻は7:28(±0:45)、睡眠時間が5時間59分(±44分)で、主観的な眠気の指標スタンフォード眠気尺度(SSS)などで睡眠不足の状況が伺えた。自宅での脳波計測も行った。(3)高齢者における自宅睡眠実態計測:青年と同様、自宅の寝室における睡眠状態を計測する。高齢者については計測が困難であるので2日間の計測を試みた。脳波的睡眠深度等は検討中である。日常睡眠に関する計測について、実験室での実験での睡眠と日常での実測での睡眠の計測により生理反応や心理反応にどの様に違いがあるか、また日常生活での睡眠状態を自宅で計測し睡眠の質を判断するために実測調査及び実験室実験を実施し、データを取得した。(1)昨年度実施した青年による自宅睡眠実態計測、および高齢者における自宅睡眠実態計測調査に関する解析を行った。特に、脳波の計測結果の解析を主に行い、室温環境、被験者の体動量および脳波的睡眠深度、主観申告等との関連について検討し、睡眠の質の解析を行った。その結果、自宅実測に用いた脳波計で、青年のデータだけでなく高齢者でも、適切に睡眠深度の判定が可能であることが実証された。これにより、脳波的睡眠深度をもちいて、日常生活環境による睡眠の質の違いを判定できた。(2)昨年度、高齢者において夏期に睡眠実測調査を行ったが、今年度は冬期に睡眠実測調査を行った。今回は、被験者の負担を考慮し、主に、寝室環境、被験者の体動量、主観申告を中心に、季節差や年度差を中心に解析を行った。その結果、冬期の室内環境は、15°C以下の場合が多く、ほとんど暖房を使用しておらず、寒冷室内で寝床内暖房を使用して睡眠を取っていた。主観申告ではよく眠れているという評価が多く認められた。(3)昨年度行った高齢者の睡眠実測調査を更に検証するため、夏期に再度、寝室環境、被験者の体動量、主観申告等を中心にした睡眠実測調査を行い、睡眠環境と主観申告等の関連を検証した。その結果、熱帯夜が少ない夏であったが、高齢者の主観的睡眠感はほぼ同程度であった。(4)実験室における青年男女を被験者とした睡眠実験を行い、体動量と脳波、主観申告等の計測をおこない、睡眠の質に関する解析を行った。日常睡眠に関する評価を行うために、自宅での睡眠の実測調査がどの程度有効かを中心に検討し、かつ、日常生活活動と睡眠の関係についても検討を行った。研究の最終期にあたる2015年度は,これまでのデータをもとに、若干の補足実測調査を含めて解析・考察を行った。(1)簡易脳波センサー、体動センサーによる通常の日常睡眠の状況を把握する調査を行った。その結果、腰部に設置する体動センサーによる睡眠計測は、睡眠ー覚醒リズムを計測することができ、入眠時の検討も行えるが、若干中途覚醒判別が高くなる。脳波・眼球運動・頤筋筋電図が計測できる簡易脳波計センサーによる睡眠計測は、実験室でのPSG計測とほぼ同等程度、睡眠深度計測ができる。

体動センサーと連携した計測をすることにより、中途覚醒等の精度が上がると考えられる。(2)青年(大学生)の日常睡眠の計測による生活実態を行う事が出来た。短睡眠状況は、翌日の疲れ判定に影響をおよぼしており、午前より午後に居眠りが増加した。また、居眠り判定のため、押しボタン、ビデオ撮影、脳波による判定を比較した結果、脳波、押しボタン、ビデオ撮影の順で、居眠りを早く検出した。(3)高齢者の日常睡眠における睡眠時間、睡眠様態等に関して、奈良および沖縄で調査を行ったが、暑熱環境下での睡眠に対する評価が悪く、不眠を訴えているものが多かった。夏期に奈良で行った簡易脳波計測による結果によれば、睡眠効率も青年群より低く、80%程度であった。(4)青年(大学生)の実験室における睡眠実験により、夏期および冬期の温熱環境が睡眠に及ぼす影響は大きいと考えられ、特に寝具の影響が少ない夏期の暑熱環境は入眠が遅く、中途覚醒があり、深睡眠が睡眠前半に充分取れず影響が大きい。PSGによる睡眠判定とOSA睡眠調査票などによる主観申告との間には、高い相関関係が認められた。日常生活での睡眠実態を明らかにすることを目的とし、日常の睡眠時間、睡眠の質を実測調査し、昼間の眠気などを計測し、さらに高齢者の睡眠実態について生活学的な視点で解析した。(1)女子大学生の日常睡眠時間は、平日で6時間半と短時間だったが、睡眠満足感は高かった。しかし、短睡眠時の日中へ眠気や疲労度への影響が認められた。(2)短時間睡眠時には、レム睡眠やノンレム睡眠の浅睡眠が短縮し、疲労感や眠気感が高かった。(3)夏期の日常睡眠では、高齢者は睡眠効率が低いだけでなく、エアコン使用のない比較的高温環境下で就寝しているものは、睡眠中の覚醒時間が長かった。高齢者男女および青年男女での実測調査を行い、当初の予定より多くのデータを取得することができた。今後、取得データの詳細な解析を行う予定である。人間工学、住環境工学、建築環境工学以上の2年間の実測調査結果を中心に、日常生活における睡眠状態に関する解析を行うとともに、日中の生活行動との関連を検討する。特に、以下の点について多変量解析等の統計解析手法も含めて詳細に検討する。また、必要であれば補足実験または補足調査を行う。(1)簡易脳波計と体動センサー、心理申告のデータを元に、日常生活における睡眠の状況を把握した場合、どの程度の妥当性があるか。計測上の問題点はないか。実験室での睡眠実験と実測調査での睡眠調査における睡眠状態、特に、睡眠の質の評価はどの様に異なるか。(2)青年(大学生)の日常睡眠の状態はどの様か、日中の生活行動と睡眠の関連について解析し、影響量を検討する。(3)高齢者の日常生活と日常睡眠の状態について検討を行う。日常睡眠に生活環境や生活行動がどの様に影響を及ぼしているか検討する。(4)睡眠を検討する場合に重要なサーカディアンリズムにかかわる体温変化を皮膚温などで検討できるか、睡眠実験結果から検討を行うと共に、体動や心理申告等のデータでどの程度評価出来るか解析を行う。実験計画では、調査ができるかどうかの検討とともに、(1)アンケート調査、(2)学生被験者による日常生活と睡眠実測調査、(3)高齢者被験者による日常生活と睡眠実測調査、を中心に検討することとしている。今回、平成25年度の計画であった睡眠アンケートを大学生を対象にして、行う事ができた。これらに関しては、今後詳細な検討が必要である。また、平成26年度の計画であった若齢者と高齢者の自宅での睡眠計測を一部行う事ができ、データについては解析中である。
中心視力を守る新規網膜黄斑治療に向けたiPS細胞3次元培養による錐体視細胞の解析

近年の高齢化社会で増加した加齢黄斑変性(age-related macular degeneration: AMD)は、眼球の中でも網膜の中心である黄斑部を障害し、失明原因として国内第4位、米国の第1位を占める。光受容体である網膜視細胞の中でも、網膜黄斑部には視力を決める錐体(cone)視細胞が集中して存在し、周辺には視野の広がりを決める桿体(rod)視細胞が存在する。視力確保のためには黄斑部網膜視細胞、すなわち錐体視細胞に対する介入治療が必須である。しかし、現時点では治療法はない。さらに、マウスには黄斑が無く研究が進みにくい。そこで、本研究ではヒト細胞を用いて錐体視細胞の形成と維持のメカニズムを解明し、将来の世界初の新規網膜黄斑部治療の開発につなげる。そのために、ヒト人工多能性幹細胞(induced-pluripotent stem cell; iPS細胞)を用い、3次元培養により網膜組織(オルガノイド)を分化誘導し、網膜錐体視細胞を選択的に取り出して解析する研究を開始した。すなわちヒトiPS細胞の時点でゲノム編集を行い、錐体視細胞に分化誘導すると蛍光を発するiPS細胞を作製し、これを用いて3次元培養により網膜組織を作製したうえで細胞を分散させ、蛍光標識をガイダンスとしてフローサイトメトリーを用いて錐体視細胞を回収する研究を開始した。これにより、錐体視細胞の移植治療および保護治療の開発の基盤となるデータを得る。ヒト人工多能性幹細胞(induced-pluripotent stem cell; iPS細胞)を用い、3次元培養により網膜組織(オルガノイド)を分化誘導し、網膜錐体視細胞を選択的に取り出して解析する研究を開始した。これまでに、ヒトiPS細胞の時点でゲノム編集を行い、錐体視細胞に分化誘導すると蛍光を発するiPS細胞を作製した。また、ヒトiPS細胞を用いて3次元網膜組織培養により網組織(オルガノイド)を作製する実験系を立ち上げた。経時的変化を追うために、順次培養を続けている。ゲノム編集およびiPS細胞を用いた3次元網膜培養いずれの実験についても研究室内に指導者がおり、そのため研究は進展している。ゲノム編集により作製した標識ヒトiPS細胞を用いた3次元網膜培養(オルガノイド作製)を進め、各分化段階において細胞を分散させ、フローサイトメトリーで蛍光標識した細胞を回収し、遺伝子発現等の解析を進める。3次元培養の立ち上げが効率的に行えたことにより、初期段階にかかる費用を抑えることが出来たため次年度使用額が生じた。この次年度使用額は、翌年度分と合わせて、フローサイトメトリーや遺伝子発現の解析に使用する。
植物病原性放線菌における固有ホルモンとその役割

現在までの研究から、一般放線菌にはその構造が微妙に異なる3群11種類のホルモンが存在する事が判明しているが、我々はその内2群7種類のホルモンの単離・構造決定に成功している。又、この3群のホルモンに対応して、各々特異的な受容体タンパク質が存在するが、我々はこのすべてのタンパク質の単離及び該当する遺伝子のクローニング・解析に成功している。又、ホルモン受容体タンパク質遺伝子近傍には、多面的制御因子をコードすると推定されるX遺伝子が存在することも明らかにしている。本研究では、植物病原菌であるStreptomyces scabies及びStreptomyces acidoscabiesを対象に、受容体タンパク質遺伝子及びX遺伝子の共通保存配列より設計したプライマーを用い、PCR法によるホルモン関連遺伝子の検索を行った。種々の検討を行ったが、受容体遺伝子若しくはX遺伝子に相当する断片を得ることが全く出来ず、これら両菌株は、一般放線菌とは全く異なった配列の受容体遺伝子を持つと推定される。