hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
育成した重金属耐性植物の機能強化とそれによる重金属汚染土壌の浄化

その再生個体を水耕法でCd処理を行ったところ、Cd200μM処理しても枯死しなく体内Cd含有率が約2,300mgKg^<-1>(枯死した非組換えケナフは約190mgKg^<-1>)と著しくCd耐性株を得た。この株は現在、挿し木によってクローン苗の大量生産を行っている。3.重金属耐性能の強化に関する検討:Cysteineは、それ自体が重金属と結合能を有する他、前述したMTは、Cysteine含量の高いポリペプチドであることから、MT合成能を付与した植物に、o-Acetylserin(thiol)lyase(Cysteine合成酵素)の合成遺伝子を導入し、Cysteine合成能を過剰発現させることで重金属耐性能を強化することを試みた。o-Acetylserin(thiol)lyaseの合成遺伝子は、ホウレンソウの葉緑体からクローニングしたCF3SFを用いてBinary vector法でカラシナ70株およびケナフ138株に導入した。その結果、Km耐性でスクリーニングした株はカラシナ60株、ケナフ80株を得た。それらの選抜株から個体再生させたカラシナ9株とケナフ22株を得た。これらについて、導入遺伝子CS3FをPCRによって検出を試みている。1.Cd耐性能付与カラシナの次世代種子の採取:重金属耐性遺伝子として酵母由来のMetallothionein(MT)合成遺伝子CUP1を導入したカラシナ13系統を栽培して自殖種子を得た。この次世代種子を無菌発芽させた幼植物を栽培し、Leaf Disk法によってCd耐性能を評価した結果、4系統でCd耐性能が発揮された。次年度は、この種子をCd汚染土壌で栽培し、Phytoremediationへの利用への可能性を検討する。2.MT合成遺伝子CUP1導入ケナフの作成とCd耐性能の評価:将来の輪作体系構築を考慮し、前述のカラシナと作季が異なるケナフにもCUP1遺伝子を導入して重金属耐性能を評価した。遺伝子導入ケナフ再生個体23株を作成し、各株についてCd耐性能を水耕法で検討した結果、最も高いCd耐性能を示したT19株は、Cd200μMでも枯死せず、体内Cd含量が2,300mgKg^<-1>となった。この株を挿し木によって栄養繁殖させたクローンを多数増殖させ、その一部についてLeaf Disk法によってCd耐性能を検討した結果、やはりCd耐性能が示された。今後、この苗の増殖と、導入遺伝子の発現量の検討および将来の圃場試験に備えて実質同等性の検討を行う。3.重金属耐性能の強化に関する検討:Cysteineはそれ自体が重金属を無害化するとともに、MTの主要構成アミノ酸である。そこで、MT合成遺伝子を導入した植物に、Cysteine合成酵素であるo-Acetylserine(thiol)lyase(CSase)を合成する遺伝子CS3Fを導入して過剰発現させれば、重金属耐性能の強化が可能と考えた。そこで、まずケナフにCS3Fを導入してCysteine合成能の高い植物の作成を試みた。ケナフ138株にCS3Fを導入し22株を選抜し、さらにRT-PCRによる導入遺伝子発現量のCS21を選抜した。このCS21のCSase活性はWildの約10倍の酵素活性を示し、しかも恒常的に酵素活性が高いことが明らかとなった。今後、このCS21について、その重金属耐性を評価すると共に、この株にCUP1遺伝子の導入を行う予定である。1.MT合成遺伝子CUP1導入ケナフの作成とCd耐性能の評価:将来の輪作体系構築を考慮し、ケナフにもCUP1遺伝子を導入して重金属耐性能を評価した。
フロー反応を志向した8員環状エーテル化合物の環縮小反応の開発

フロー精密有機合成においてこれまでほとんど検討が行われてこなかった立体選択的炭素ー酸素結合生成反応の開発を行う。フロー精密有機合成においては、副生成物が生成することは、流路の閉鎖や生成物の単離が必要となるため望まれない。そこで副生成物が全く生成せず、天然物合成の骨格構築において多用されてきた転位反応を用いることにより炭素ー酸素結合を生成させることができると考えた。本研究においては、フロー反応系にてZ-オレフィンを有した8員環状エーテル化合物の6員環状エーテル化合物への立体選択的転位反応を行う。
競泳競技における高強度インターバルトレーニングの負荷特性の究明

よくトレーニングされた男子競泳選手8名を対象に、3次元モーションキャプチャーシステムおよび手部の圧力分布測定法を用いて、ストローク頻度の上昇に伴い泳者が発揮する推進力および推進効率の変化を分析した。泳試技は、20m全力泳の際のストローク頻度を基準(100%試技)とし、全力泳より低い70%、80%、90%ストローク頻度の試技と、全力泳より高い110%、120%ストローク頻度を実施した。ストローク頻度の調節には電子音メトロノームを使用した。本年度に実施した実験の結果、手部で発揮される1ストローク中の平均推進力は、70%から100%試技まで上昇するが、100%以上の試技においては手部速度が上昇しているのにも関わらず1ストローク中の平均推進力は増加しないことが観察された。この低下は、ストローク後半のプッシュ局面で発揮される推進力の低下が関与していることが明らかとなった。一方で、1ストローク中に発揮した総推進力は、70%試技から100%試技において変化は認められず、110%および120%試技において低下していくことが観察された。また、手部で発揮された総流体力に対する推進力の割合であるフルード効率は、全ての条件間で有意な差は認められず、ストローク頻度を上昇させても推進効率は変化しないことが明らかとなった。これらの結果から、1ストローク中により多くの推進力を発揮することを目指す際は低強度で泳ぐ必要があることが示唆された。しかしながら、ストローク頻度を超最大まで増加させた高強度領域で泳いだ際の泳効率が低下することはないことが示唆された。初年度において泳速度の上昇に伴う泳動作の変化を分析し、本年度において推進力発揮の変化を明らかにした。2年間の研究結果より競泳競技における高強度インターバルトレーニングを実施する際に考慮すべきバイオメカニクス的特徴を明らかとすることに成功しており、本研究課題の目的の達成に向けて当初計画通り順調に進展していると言える。また、泳速度上昇に伴う筋活動解析の予備実験も重ね、次年度において本実験を行う準備が整っている。ただし、代謝応答の測定に関しては、使用する機材を変更したことにより、次年度において測定手順を再確認する必要がある。今後は、クロール泳を対象に泳速度の上昇に伴う上肢筋活動の変化について分析する。特に、動員される各筋の協調性の変化に着目し、次年度の春より本実験を開始する。代謝応答の分析に関しては、新しく導入した水泳用呼気ガス分析器の使用法および測定手順を再度確認し、次年度の秋以降に実験を行えるように準備を進める。本年度までに収集したバイオメカニクス的知見に上記の運動生理学的情報を加え、競泳競技における高強度インターバルトレーニングの特性について更なる解明を進める。平成29年度においては、運動強度(泳速度)の上昇にともなう泳動作の変容を、3次元モーションキャプチャーシステムを用いて分析した。よくトレーニングされた一流女子競泳選手8名が、回流水槽において100m自由形の自己記録の80%、85%、90%、95%の泳速度で10秒間泳いだ。各泳速試技における3ストロークの動作情報から、ストローク頻度とストローク長、肩・腰のローリング角度、各ストローク局面(グライド局面、プル局面、プッシュ局面、リカバリー局面)の所要時間を分析した。その結果、ストローク頻度の変化において、試技速度の有意な主効果が見られた。しかし、試技速度が変化しても(すなわちストローク頻度が増加しても)ストローク長に有意な変化は認められなかった。これは、ストローク頻度の増加に伴い、2名の対象者のストローク長が増加していたことが影響したと考えられる。このことから、女子選手においては高い泳速度の獲得には、ストローク頻度のみならずストローク長の増加にも着目する必要があることが示唆された。先行研究では男子選手におけるストローク頻度と肩・腰のローリング角度の関係が示されているが、女子選手を対象とした本研究においては、試技速度の変化に伴いストローク頻度は変化したものの肩のローリング角度においては有意な変化が認められず、腰のローリング角度のみに試技速度の有意な主効果が観察された。この結果から、女子選手は男子選手より体幹の捻りを利用してストロークを行う必要性が高いことが示唆された。ストローク頻度を増加させる際、各ストローク局面の所要時間は男子選手同様に、非推進局面であるグライド局面が有意に減少し、推進局面であるプル局面が有意に増加していた。これらの結果から、高い強度で泳ぐ際に、一流女子競泳選手は特有の泳技術を発揮している可能性が示唆された。平成29年度は、当初平成30年度に実計画していた運動強度の変化に伴う泳動作の変化について分析を行い、3次元モーションキャプチャーシステムを用いてクロール泳の解析を行った。また、クロール泳中の手部における圧力分布を測定する予備実験を同時に進めており、平成30年度には、泳動作と実際に発揮された流体力との関係を分析する準備が整っている。さらに、運動強度の上昇に伴う代謝応答の解析についての予備実験も完了しており、平成29年度に計画していた研究を、平成30年度より開始する準備も整っている。

泳試技は、20m全力泳の際のストローク頻度を基準(100%試技)とし、全力泳より低い70%、80%、90%ストローク頻度の試技と、全力泳より高い110%、120%ストローク頻度を実施した。ストローク頻度の調節には電子音メトロノームを使用した。本年度に実施した実験の結果、手部で発揮される1ストローク中の平均推進力は、70%から100%試技まで上昇するが、100%以上の試技においては手部速度が上昇しているのにも関わらず1ストローク中の平均推進力は増加しないことが観察された。この低下は、ストローク後半のプッシュ局面で発揮される推進力の低下が関与していることが明らかとなった。一方で、1ストローク中に発揮した総推進力は、70%試技から100%試技において変化は認められず、110%および120%試技において低下していくことが観察された。また、手部で発揮された総流体力に対する推進力の割合であるフルード効率は、全ての条件間で有意な差は認められず、ストローク頻度を上昇させても推進効率は変化しないことが明らかとなった。これらの結果から、1ストローク中により多くの推進力を発揮することを目指す際は低強度で泳ぐ必要があることが示唆された。しかしながら、ストローク頻度を超最大まで増加させた高強度領域で泳いだ際の泳効率が低下することはないことが示唆された。初年度において泳速度の上昇に伴う泳動作の変化を分析し、本年度において推進力発揮の変化を明らかにした。2年間の研究結果より競泳競技における高強度インターバルトレーニングを実施する際に考慮すべきバイオメカニクス的特徴を明らかとすることに成功しており、本研究課題の目的の達成に向けて当初計画通り順調に進展していると言える。また、泳速度上昇に伴う筋活動解析の予備実験も重ね、次年度において本実験を行う準備が整っている。ただし、代謝応答の測定に関しては、使用する機材を変更したことにより、次年度において測定手順を再確認する必要がある。平成29年度に行った予備実験をもとに、3次元モーションキャプチャーシステムと手部の圧力分布測定を同時に測定し、運動強度の上昇と泳技能の変化について詳細に分析を進める。また、高強度運動中の代謝応答の測定を実施し、高強度トレーニングの生理学的特性についての分析を進める。高強度運動中の筋電図解析については、平成30年度より実験準備を開始することとする。今後は、クロール泳を対象に泳速度の上昇に伴う上肢筋活動の変化について分析する。特に、動員される各筋の協調性の変化に着目し、次年度の春より本実験を開始する。代謝応答の分析に関しては、新しく導入した水泳用呼気ガス分析器の使用法および測定手順を再度確認し、次年度の秋以降に実験を行えるように準備を進める。本年度までに収集したバイオメカニクス的知見に上記の運動生理学的情報を加え、競泳競技における高強度インターバルトレーニングの特性について更なる解明を進める。共同研究者の山川啓介氏が担当する筋電図解析についての実験を平成30年度から主に開始することになったため、山川氏への分担金を次年度で使用することとなった。筋電図解析および代謝応答の分析データ解析を次年度に実施することにしたため、共同研究者との打ち合わせおよびデータ解析にかかる費用を次年度に使用することとなった。
高齢障害者の起き上がり動作を介助する介助方法の実験的研究

本研究の主要目的は,腰背部に生じる負荷量を最小限にするための,効率の高い介助方法を明示することである.対象:起き上がり動作を介助する介助者として本研究に同意した健常成人12名である.平均身長は168.2±4.6cm,平均体重は65.1±2.6kg,模擬患者は身長168cm,体重62kgであった.方法:介助方法は引き起こし(方法(1)),抱え起こし(方法(2)),抱え引き起こし(方法(3))の3通りである.計測には3次元画像解析装置で介助者の体幹角度を測定し,表面筋電計で体幹の筋活動を測定した.また荷重計で介助者の両足部荷重量,を測定した.各計測器からのシグナルをAD変換器を介してPCに取り込み解析した.結果:各介助動作の体幹前屈角度が80%以上伸展するまでの所要時間は,方法(1)や方法(2)の介助動作は方法(3)に比べて20から25%タイム短い所要時間で体幹が伸展していた.一方,体幹の回旋角度は,方法(1)と(2)の介助方法は,体幹下部(腰部)の回旋角度が,体幹上部(胸部)に比べて有意に可動域が増大し,体幹の体軸内回旋を伴う介助動作であった.介助者の垂直荷重量は,介助の開始時左足部に全体重の6877%を荷重しており,移動時の荷重量(N)を所要時間(△T)を除して荷重減荷率を算出すると,方法(3)が他の2方法より小さく効率的であった.体幹の筋活動は,背部の脊柱起立筋が3549%MVCの持続的な活動を示したのに対し,腹部の腹斜筋は方法(1)と(2)で4279%MVCの有意な増大を示した.以上の結果から介助動作は,体幹前屈動作に非対称的な体幹の回旋やツイスト動作が加わらない姿勢とし,また減荷率で示された,急激な荷重量の移動を少なくした介助動作である方法(3)が,介助負担の少ない介助方法であることが示された.重度の寝たきり患者(模擬患者)をベッド上の側臥位から端座位へ起こす介助動作を行わせ,介助者の体幹の動きと体幹筋活動と足部荷重量を測定した.介助者となった被験者は平均年齢21.4±0.5歳,平均身長163.2±1.6cm,平均体重62.1±1.9kgで,模擬患者は身長168cm,体重62kgであった.測定機器は床面に設置された2枚のフォースプレート上に被験者が立ち,両足部の3軸分力の荷重量を120Hzでサンプリング周波数で,表面筋電図は体幹の左右の腹斜筋群,脊柱起立筋,大腿四頭筋の計6筋を100Hzのサンプリング周波数でA/D変換器を介しパソコンに入力した.また体幹の動きは,3次元画像解析装置を用い,被験者の体表面につけたランドマーカの画像を60Hzのサンプリング周波数でパソコンに入力し計測した.介助動作の筋活動量は脊柱起立筋が,持続的な活動を示し,腹斜筋の筋活動は脊柱起立筋の1.52.0倍であった.すなわち,介助者は体幹を後方へ引っ張り起こす力として脊柱起立筋の求心性の筋活動と同時に拮抗筋として腹斜筋群が腹壁を真っ直ぐに支える固定筋としての機能を有していた.また左右の腹斜筋を比較すると,右側の活動が左側より有意に大きな筋活動を示した.つまり左側に負荷された荷重を右側の体幹で下方に引っ張り下げる動作となるカウンターバランスが生じ,右側の腹斜筋群と脊柱起立筋が左側に比べ大きく活動する非対称的な筋活動を示した.したがって介助者に最も負荷が生じる動作は,引き起こし動作の開始3040%であり,体幹が70°60°の前屈姿勢を強いられ,模擬患者の体重の一部が介助者に負荷される相であった.力学的には介助者の重心位置からのモーメントアームが長くなり,模擬患者の重量が腰部に荷重され大きなトルクが骨盤中心に生じる動作であることが明らかになった.本研究の主要目的は,腰背部に生じる負荷量を最小限にするための,効率の高い介助方法を明示することである.対象:起き上がり動作を介助する介助者として本研究に同意した健常成人12名である.平均身長は168.2±4.6cm,平均体重は65.1±2.6kg,模擬患者は身長168cm,体重62kgであった.方法:介助方法は引き起こし(方法(1)),抱え起こし(方法(2)),抱え引き起こし(方法(3))の3通りである.計測には3次元画像解析装置で介助者の体幹角度を測定し,表面筋電計で体幹の筋活動を測定した.また荷重計で介助者の両足部荷重量,を測定した.各計測器からのシグナルをAD変換器を介してPCに取り込み解析した.結果:各介助動作の体幹前屈角度が80%以上伸展するまでの所要時間は,方法(1)や方法(2)の介助動作は方法(3)に比べて20から25%タイム短い所要時間で体幹が伸展していた.一方,体幹の回旋角度は,方法(1)と(2)の介助方法は,体幹下部(腰部)の回旋角度が,体幹上部(胸部)に比べて有意に可動域が増大し,体幹の体軸内回旋を伴う介助動作であった.

介助者の垂直荷重量は,介助の開始時左足部に全体重の6877%を荷重しており,移動時の荷重量(N)を所要時間(△T)を除して荷重減荷率を算出すると,方法(3)が他の2方法より小さく効率的であった.体幹の筋活動は,背部の脊柱起立筋が3549%MVCの持続的な活動を示したのに対し,腹部の腹斜筋は方法(1)と(2)で4279%MVCの有意な増大を示した.以上の結果から介助動作は,体幹前屈動作に非対称的な体幹の回旋やツイスト動作が加わらない姿勢とし,また減荷率で示された,急激な荷重量の移動を少なくした介助動作である方法(3)が,介助負担の少ない介助方法であることが示された.
分子量約1000万の巨大粒子ボルトの脂質ラフト認識機構の解明

Vault(ボルト)は、3種類のタンパク質(MVP、VPARP、TEP1)と1種類のRNA(vRNA)で構成される分子量約1000万の巨大な核酸-タンパク質複合体で、幅広い高等生物に存在する。我々が2009年に3.5A分解能で決定したボルトの全体構造からボルトが脂質ラフトに結合する可能性を示すことができた。したがって、本研究では脂質ラフト構成成分との複合体の立体構造を決定し、ボルトによる脂質ラフト認識機構の解明を目指した。また、より詳細な議論が出来るように、昆虫細胞で発現したMVPのみで構成されるボルト粒子(ボルト外殻)の全体構造の2.8A分解能以上での構造決定も目指した。コレステロールを含む様々な成分との共結晶化を試みたが、これまでに結合が確認された成分はない。高分解能での構造決定を目指した研究では、フレキシブルなMVP・N末端をロイシンジッパーで固定したLZ-ボルトを用いて結晶化を行い、SPring-8のビームラインBL44XUにて回折実験を行った結果、最高で2.8A分解能の反射を得ることに成功した。現在は、多くの結晶を用いて高分解能回折強度データの収集を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ボルトが働く場である脂質ラフトにどのようにして結合するのかを原子レベルで解明することを目指す。ボルトは脂質ラフトに結合する際、粒子外殻を形成するタンパク質MVPの一部(Shoulder domain)を使って脂質ラフトに特有の構成成分(コレステロール等)を認識すると考えられ、これら各成分とボルトの複合体結晶の作成を目指す。これまで複数の化合物をボルトの結晶に振とうしてX線回折強度データを収集したが、差フーリエによって化合物の電子密度を確認することはできていない。また、本研究では、3オングストローム以上の高分解能で側鎖の配置まで正確に決定し、化合物結合時と非結合時の構造を比較する事も目的としているが、昆虫細胞で発現したボルト粒子の良質な結晶作成に成功し、SPring-8のBL44XUにおける回折実験で2.8オングストローム分解能の回折点を得る事が可能となった。ボルトに結合する化合物の探索はまだ出来ていないが、ボルトの高分解能構造決定を目指した研究は順調に進んでいる。ボルトに結合する脂質ラフト成分の探索について、結晶へのソーキングだけでなく、共結晶化によっても合わせて行って行く。また、今年度前半に2.8オングストローム分解能の回折強度データを収集し、今年度内の高分解能構造決定を目指す。
社会課題の因果関係と対策の費用対効果推論基盤の構築

本研究では社会課題,とりわけ都市問題のデータのスキーマを整備し,各データの要素をリンクさせたナレッジグラフとしてデータを蓄積することで,都市問題の解決試作導出を支援する分析・推論基盤を実現することを目的とした.これにより,例えば都市問題の因果関係や階層関係のリンクをたどって課題の影響範囲を予測することや,悪循環および悪循環を引き起こす中核課題を発見することが可能になり,自治体やNPO法人などの課題解決実務者の一助になると考える.本稿で述べる「因果関係」とは,単にある事物の要因や影響として指摘されうる関係であり,その他の科学的な意味合いを指していないという点に注意されたい.まず,スキーマを設計し,自然言語処理とクラウドソーシングを用いて,広くWeb情報から因果関係を抽出した.抽出した因果関係に基づいてLODを構築した.さらに,自治体予算情報のRDF化を行い,構築したLODと結合し,因果関係から関連予算まで検索可能な分析活用例を示した.構築した都市問題因果関係LODはWeb情報から一文単位で半自動的に構築しているため,異なる文脈で出現する因果単語間の関係に欠損が生じるという問題がある.そこで,独自に定義した11パターンの推論ルールにより欠損因果リンクを補完する手法を提案した.さらに,都市問題は悪循環を構成しやすい点に着目し,LODからSPARQLを用いて都市問題の悪循環および複数の悪循環を引き起こす根源的課題を発見する実験を行った.実験結果について都市問題の専門家による評価を行い,都市問題解決に向けて本研究が一定の有用性を持つことを確認した.因果関係の裏付けとしての詳細な分析や地域に焦点を当てた分析向けて,都市問題そのものの実データを収集しLODする必要がある.しかし,十分なデータを得ることが困難であるため,ニューラルネットワークを用いて問題発生の分布を推定する手法を提案した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ウィルソン外交と人種問題との相関ー「リベラルな国際秩序」概念の再検討

本研究は、ウィルソン外交の思想的特質を、大統領の人種・文明秩序観を考慮に入れつつ検討するものである。一般的に、ウィルソン外交は「リベラルな国際秩序」を追求したと考えられるが、最近の研究では、ウィルソンの人種主義的側面が注目されることも多く、「リベラルな国際秩序」との整合性が問題になっている。ウィルソン外交の中で「リベラルな国際秩序」概念と人種主義とはどのような関係にあったのだろうか。アメリカにおける人種主義は「リベラルな国際秩序」の展開にどう影響したのだろうか。第一次大戦参戦前のウィルソン外交を人種主義と関連づけて分析することで、今日の「リベラルな国際秩序」をめぐる議論にも一石を投じたい。
楚辞の思想史的研究-道家思想との関わりを中心にして

楚辞諸作品は、伝説的には戦国時代の屈原の作だとされるが、その内容や形式から見て、相当に長い時代をかけて形成されたものだと推定される。それら楚辞作品を、離騒篇を軸にして、前期作品、離騒篇、後期作品とに、大きく三分割することができる。前期作品は、楚辞文芸の基礎となったであろう、宗教芸能的な要素を強く留めたものである。それに対して、楚辞の後期作品では、登場する主人公の個人的な苦悩が中心に描かれる。そうした個人的な苦悩を核にして屈原伝説が形成され、またそうした苦悩を超越するために、天界遊行が盛んに歌われるのである。楚辞後期作品に顕著な天界遊行の記述は、老荘思想の遊の観念と密接な関係を持っている。楚辞の中でも遠遊篇に記述される天界遊行の内容は、「淮南子」と重なるところがあり、遠遊篇の成立もほぼ同時代と考えることができる。天上遊行の内容は、時代の中で大きく変化している。天上遊行を中心にして見た、遠遊篇との共通性、および非共通性の検討から、楚辞後期作品の、おおよその年代づけが可能であり、それら後期作品の基点に位置する離騒篇の年代も、おおまかに定めることができる。いく人かの学者によって主張されている、離騒篇を「淮南子」と同年代の作だとする説は、成立しがたいことが知られるのである。楚辞文芸と道家思想との間に密接な関係があったであろうことは、例えば「載営魄」の語が、「老子」第十章に「載営魄抱一、能無難乎」とあると同時に、「楚辞」遠遊篇にも「載営魄而登霞兮、掩浮雲而上征」の句ず見えることからも知られる。「楚辞」に属する諸作品を大きく前期と後期とに時代区分すると、その前期をなす、九歌や天問などの古い民間文芸としての様相を留めた作品群と、九章以下の新しい様式・内容による後期の作品群とに分けられる。離騒篇は、ちょうど両者の中間に位置して、楚辞文芸の頂点をかたち作っているのである。後期の楚辞文芸の特色は、屈原伝説を吸収することによって、個人的な感慨(それも特に不遇の感慨)を文学に定着することを可能にしたことにあろう。楚辞文芸が道家思想と密接な関わりを持つようになるのも、この後期楚辞文芸の中においてであった。楚辞文芸が関わりを持った道家思想は、道家の様々な観念の中でも神仙思想的な傾向が強いものであった。その典型が遠遊篇である。神仙思想の中でも、特に精神の天上遊行の記述を中心とした、呪術的、宗教的な傾向を持つものであったと言えよう。これは、楚辞文芸の基礎にあった、楚の地域のシャマニズムの実修の中での、天上遊行の幼想を承けたものであったにちがいない。道家思想も南方の文化にその基盤を持っているとされる。楚辞も道家思想も、その最も深い基礎において通じあっていたのである。こうした、神仙思想的な傾向の強い道家思想を継承していたのは、前漢時代、劉安を中心とした淮南國の思想界であった。実際の作者の比定には慎重であらねばならないが、劉安のもとにいた文人たちが作ったとされる作品が「楚辞」十七篇の中にいくつか留められているのも、理解しやすいところである。楚辞文芸に属する諸作品は、その様式の多様性から言っても、一人の作者(従来の考えかたでは屈原)の作とは考えられない。すなわち、楚辞の諸作品の間には、その成立について時期的な前後関係があり、離騒篇を真ん中に置いて、前期の楚辞作品群(九歌や天問篇がその中心である)と、後期の楚辞作品群とに区分されるのである。そのうち、後期楚辞作品群を特色付けるのは、作品の内容に“屈原伝説"的要素が浸透していることと、道家思想への接近とである。

この研究では、特にそのうちでも、楚辞文芸と道家思想との関わりについて分析してきた。馬王堆帛書の発見により、戦国末年から漢代初年にかけての道家思想(道家思想の中でも特に黄老思想)の様相が具体的に知られるようになった。また、後期楚辞作品群の中でも道家思想と最も関係の深いのは、遠遊篇である。この遠遊篇と馬王堆帛書資料とを重ね合わせて見るとき、当然ではあるが、一致する要素と一致しない要素とが見られる。両者の大きな違いは、馬王堆の資料が主として思想を表明するものであるのに対して、遠遊篇には、宗教的な要素が色濃く見られることである。遠遊篇の内容には、むしろ、後の道教を予見させるものすら含まれている。遠遊篇の主題である天上遊行の描写は、すでに離騒篇などでもその中核となっていたのではあるが、天上で遊行者が訪れる神々の世界の構造は大きく異なってしまっている。神々の世界の構造の変化に、離騒篇と遠遊篇との間の思想的な距離が典型的に表明されており、思想的な距離は時代的な隔たりを、そのまま現わすものであったのである。「史記」封禅書などが記録する、神仙思想の展開との関わりをも視点に入れた研究が今後の課題である。楚辞の諸作品を、離騒篇を軸にして時期区分をし、離騒以前に成立した篇を前期楚辞作品、離騒以後の成立と考えられる作品を後期楚辞作品と呼ぶ。前期楚辞作品、たとえば九歌や天問篇などの成立が、楚文化の中で、どこまで時代的に遡り得るかは、きわめて重要な問題ではあるが、今回の研究では、それを中心に取り上げることはしなかった。もっぱら、離騒篇以後の諸作品の年代付けを行ない、そこから遡って、楚辞文藝の頂点に位置する離騒篇の成立時期をも推定しようと試みたのである。後期楚辞作品の年代付けのために、それらの作品の中に見られる道家的用語や道家的観念の反映の様相を抜き出し、それを戦国時代末期から前漢時代にかけての、道家思想の歴史的な展開の中に位置づけようと試みた。特に天界遊行の記述は、道家思想の中では、たとえば「荘子」の逍遥遊に見られるような“遊"の観念に結晶し、楚辞の中では、主人公の天界遍歴として文学化されている。楚辞後期作品中の、天界遊行に関わる作品を中心にして、その内容を検討した。その結果、特に遠遊篇は「淮南子」と密接な関係を持ち、時代的にも近いものであったろうことが推定された。この遠遊篇と離騒篇とでは、天界遊行に託された意味に本質的な違いがある。離騒篇の成立が、「淮南子」よりも、時代的に相当に遡るであろうことが推定されるのである。ただ、離騒篇の成立が戦国時代にまで遡り得るものであるかどうかを確定するためには、新しい資料を用いた、より厳密な検討が将来の課題題として遺されている。以上のような知見を基礎に、研究成果報告書「楚辞後期の諸作品-道家思想との交流」を纒めて、出版した。
アリ類の環境ストレス緩衝機能を介した新奇表現型の発現機構に関する進化発生学的研究

カドフシアリは日本に広く分布し,その多くは2つのカースト:有翅女王と無翅のワーカーからなる社会形態をとる.しかしながら北海道など一部の寒冷な地域ではそれに加え,有翅女王とワーカーの中間的な形態を示す無翅のカースト(中間型)が女王に置き換わって繁殖を担うコロニーが存在する.この中間型は,低温ストレス環境下で生じた有翅女王の変異表現型が遺伝的に固定されることで生じたと示唆されてきた.ショウジョウバエを用いた先行研究においては,ストレス応答を担う熱ショックタンパク質(HSP)のストレス応答が制限されることで,変異表現型の創出・固定が引き起こされることが知られる.従って,本研究では熱ショックタンパク質を介した低温ストレス応答を調べ,有翅女王のコロニーと中間型のコロニーとで比較した.北海道の越冬条件を再現するため,コロニーを90日間の低温処理下(3°C)においた後, 20°Cに戻して14日間回復させた.続いて初年度に単離したHsp90, Hsc7-1, Hsc70-2遺伝子について,低温処理期間における発現パターンを調べた.その結果,有翅女王のコロニーでは他の生物で見られるような一般的な低温応答が確認されたのに対し,中間型のコロニーではその応答が鈍いことが明らかになった.さらに,この差は成虫よりも幼虫の段階で比較したときの方が顕著であることも分かった.また,それらの転写因子であるHsf-1とHsf-2の発現パターンや,それらの結合するHsp90遺伝子の上流領域の配列にコロニー間の差がみられなかったことから,上記の発現パターンの差は転写制御の違い以外の要因により維持されていると示唆された(例,エピジェネティック制御).本結果は中間型のコロニーが寒冷環境に馴化していることを示唆するとともに,ストレス環境下での変異表現型の創出とそれに続く中間型進化がHspの応答性低下を介して起こった可能性が示唆された.本研究では熱ショックタンパク質(Hsp)による環境ストレス緩衝機構の働きを介して,アリの新奇カーストが進化してきたという仮説を検証するものである.本年度までで,新奇カーストにおいて低温ストレスに対するHspの応答性が低下していることを示し,カースト進化がストレス環境下での変異表現型の創出とその固定によって生じるという仮説を支持する証拠を得ることができた.従って,平成25年度の達成度は順調であるとした。今後はHspの働きがカースト分化に及ぼす影響について検証する.そのためにまず,新奇カーストであるカドフシアリの中間型分化の季節的なスケジュールを明らかにする.そしてカースト分化に重要な時期において, Hsp遺伝子の発現解析及び機能解析を行うとともに, DNAのメチル化によるエピジェネティック制御が発現パターンに及ぼす影響を検証する.カドフシアリは日本に広く分布し,その多くは2つのカースト:有翅女王と無翅のワーカーからなる社会形態をとる.しかしながら北海道など一部の寒冷な地域では2タイプのコロニーが存在し,一方では有翅女王が,もう一方では有翅女王とワーカーの中間的な形態を示す無翅の中間型繁殖カースト(中間型)が繁殖を担う.この中間型の進化と寒冷な環境への適応には,環境ストレスに対する緩衝機構が大きく影響したとの仮説が立てられる.一般に,ストレス緩衝には熱ショックタンパク質(HSP)が重要な役割を果たす.そこで本研究では中間型の進化と寒冷環境への適応における熱ショックタンパク質の役割について調べた.まずは,環境ストレス緩衝において主要な働きをするHsp90とHsp70family相同遺伝子,そしてHSPの発現調節を行う熱ショック因子Hsfの相同遺伝子をクローニングし,Hsp90,Hsc70-1,Hsp70-2,Hsf-1,Hsf-2遺伝子の部分配列を得た.続いて,5日間の低温処理(3°C)をした後に20°Cに戻して5日間回復させ,その過程におけるHsp遺伝子及びHsf遺伝子の発現パターンを調べた.その発現パターンを有翅女王のコロニー及び中間型のコロニーの間で比較した結果,有翅女王のコロニーでは中間型コロニーに比べてHsp90,Hsc70-1,Hsc70-2,Hsf1の発現が有意に高いことが示された.このことから,中間型コロニーは異なる環境ストレス緩衝機構を有することが明らかとなり,その機構の獲得が中間型の進化に重要な役割を果たした可能性が示唆された.カドフシアリは日本に広く分布し,その多くは2つのカースト:有翅女王と無翅のワーカーからなる社会形態をとる.しかしながら北海道など一部の寒冷な地域ではそれに加えて,有翅女王とワーカーの中間的な形態を示す無翅のカースト(中間型)が女王に置き換わって繁殖を担うコロニーが存在する.この中間型は,低温ストレス環境下で生じた有翅女王の変異表現型が遺伝的に固定されることで生じたと示唆されてきた.ショウジョウバエを用いた先行研究においては,ストレス応答を担う熱ショックタンパク質(HSP)のストレス応答が制限されることで,変異表現型の創出・固定が引き起こされることが知られる.従って,本研究では熱ショックタンパク質を介した低温ストレス応答を調べ,有翅女王のコロニーと中間型のコロニーとで比較した.北海道の越冬条件を再現するため,コロニーを90日間の低温処理下(3°C)においた後,20°Cに戻して14日間回復させた.続いて,前年度に単離したHsp90,Hsc70-1,Hsc70-2,Hsf-1,Hsf-2遺伝子について,低温処理期間における発現パターンを調べた.

その結果,有翅女王のコロニーでは他の生物で見られるような一般的な低温応答が確認されたのに対し,中間型のコロニーではその応答が鈍いことが明らかになった.本結果は中間型のコロニーが寒冷環境に馴化していることを示唆するとともに,ストレス環境下での変異表現型の創出とそれに続く中間型進化がHspの応答性低下を介して起こった可能性が示唆された.カドフシアリは日本に広く分布し,その多くは2つのカースト:有翅女王と無翅のワーカーからなる社会形態をとる.しかしながら北海道など一部の寒冷な地域ではそれに加え,有翅女王とワーカーの中間的な形態を示す無翅のカースト(中間型)が女王に置き換わって繁殖を担うコロニーが存在する.この中間型は,低温ストレス環境下で生じた有翅女王の変異表現型が遺伝的に固定されることで生じたと示唆されてきた.ショウジョウバエを用いた先行研究においては,ストレス応答を担う熱ショックタンパク質(HSP)のストレス応答が制限されることで,変異表現型の創出・固定が引き起こされることが知られる.従って,本研究では熱ショックタンパク質を介した低温ストレス応答を調べ,有翅女王のコロニーと中間型のコロニーとで比較した.北海道の越冬条件を再現するため,コロニーを90日間の低温処理下(3°C)においた後, 20°Cに戻して14日間回復させた.続いて初年度に単離したHsp90, Hsc7-1, Hsc70-2遺伝子について,低温処理期間における発現パターンを調べた.その結果,有翅女王のコロニーでは他の生物で見られるような一般的な低温応答が確認されたのに対し,中間型のコロニーではその応答が鈍いことが明らかになった.さらに,この差は成虫よりも幼虫の段階で比較したときの方が顕著であることも分かった.また,それらの転写因子であるHsf-1とHsf-2の発現パターンや,それらの結合するHsp90遺伝子の上流領域の配列にコロニー間の差がみられなかったことから,上記の発現パターンの差は転写制御の違い以外の要因により維持されていると示唆された(例,エピジェネティック制御).本結果は中間型のコロニーが寒冷環境に馴化していることを示唆するとともに,ストレス環境下での変異表現型の創出とそれに続く中間型進化がHspの応答性低下を介して起こった可能性が示唆された.本研究では熱ショックタンパク質(Hsps)による環境ストレス緩衝機構の働きを介して,アリの新奇カーストが進化してきたという仮説を検証するものである.そのためにはまず,新奇カーストと祖先カースト間でこの環境ストレス緩衝機構の働きが異なることを示すことが必須である.従って,その重要な証拠を得た平成23年度の達成度は順調であるとした。本研究では熱ショックタンパク質(Hsp)による環境ストレス緩衝機構の働きを介して,アリの新奇カーストが進化してきたという仮説を検証するものである.本年度は,新奇カーストにおいて低温ストレスに対するHspの応答性が低下していることを示し,カースト進化がストレス環境下での変異表現型の創出とその固定によって生じるという仮説を支持する証拠を得ることができた.従って,平成24年度の達成度は順調であるとした。本研究では熱ショックタンパク質(Hsp)による環境
高精度力センサベッドを用いた呼吸・脈拍・血圧のベッド面への表出モデルの構築

本研究で用いる高精度力センサベッドには,ひとつのセンサの計測範囲が100[kPa]程度までリニアリティがあり,呼吸や脈拍の振幅を精密に捕らえるために0.1[kPa]程度の分解能を持ち,全身の部位を計測するために50100[mm]程度の間隔で200から300個程度のセンサをベッド面に配置し,呼吸や脈拍の波形と位相差を精密に計測できるように1001k[Hz]程度のサンプリングレートが必要となる.本年度はこの性能をもつ高精度力センサベッドの構築と改良を行った.また,非拘束で日常の人体の内部状態を計測するとき,センサで計測できるバイタルサインは限定されてくる.そこで人体のモデルを使った推測によって,センサからの情報を補完することで,より詳細な人体の把握をすることができると考えられる.そこで酸素消費量の変化に応じて呼吸や心拍数が調節されるシミュレータを構築した.酸素消費量により駆動される呼吸器・循環器統合シミュレータの構成は,酸素消費量と二酸化炭素排出量がシミュレータ全体への入力となっている.シミュレータを構成するモデルは,コントローラが心臓血管コントロール,CO2ドライブである.構成される具体的な器官は循環器,呼吸器,さらに肺胞・肺毛細管間のガス交換のモデルである.さらに多くのセンサ情報を効率よく収集可能なアドホックかつマルチホップが可能なワイヤレスセンサネットワークデバイスの構築を行い,多種多様なセンサ群を特別なコンフィグレーションを行うことなく,自動的に接続され,データが収集可能であることを確認した.申請者らの研究により,身体とベッド面にかかる圧力から得られる呼吸の振幅は1[kPa]のオーダーであり,脈拍の振幅は0.1[kPa]のオーダーであること,最大体圧が100[kPa]程度であることが分かっている.また全身各部位における脈拍を計測することで,脈拍の位相差を計測でき血流速度が推定できる可能性も示されている.また絶対的な圧力を計測することが可能ならばトノメトリー法と同様の手法により血圧の推定可能性もしめされている.しかしながら申請者らの現在使用している圧力センサベッドでは,センサのリニアリティに問題があるため絶対的な圧力を計測するのが難しく,振幅のオーダーを推定する程度にとどまっている.また脈波伝播速度が5[m/s]でセンサの空間分解能を50[mm]とすると10[msec]以下の時間を計測しなければならず,現在はサンプリングレートが10[Hz]程度であり十分とはいいがたい.そこで申請者らの実験の知見を基に呼吸・脈拍・血圧のベッド面への表出モデルに必要なセンサベッドの性能は以下のようになる.ひとつのセンサの計測範囲が100[kPa]程度までリニアリティがあり,呼吸や脈拍の振幅を精密に捕らえるために0.1[kPa]程度の分解能を持ち,全身の部位を計測するために50100[mm]程度の間隔で200から300個程度のセンサをベッド面に配置し,呼吸や脈拍の波形と位相差を精密に計測できるように1001k[Hz]程度のサンプリングレートが必要となる.本年度はこの性能をもつ高精度力センサベッドの構築と効率よく収集可能なセンサネットワークの構築,生体モデル構築への試みを行った.本研究で用いる高精度力センサベッドには,ひとつのセンサの計測範囲が100[kPa]程度までリニアリティがあり,呼吸や脈拍の振幅を精密に捕らえるために0.1[kPa]程度の分解能を持ち,全身の部位を計測するために50100[mm]程度の間隔で200から300個程度のセンサをベッド面に配置し,呼吸や脈拍の波形と位相差を精密に計測できるように1001k[Hz]程度のサンプリングレートが必要となる.本年度はこの性能をもつ高精度力センサベッドの構築と改良を行った.また,非拘束で日常の人体の内部状態を計測するとき,センサで計測できるバイタルサインは限定されてくる.そこで人体のモデルを使った推測によって,センサからの情報を補完することで,より詳細な人体の把握をすることができると考えられる.そこで酸素消費量の変化に応じて呼吸や心拍数が調節されるシミュレータを構築した.酸素消費量により駆動される呼吸器・循環器統合シミュレータの構成は,酸素消費量と二酸化炭素排出量がシミュレータ全体への入力となっている.シミュレータを構成するモデルは,コントローラが心臓血管コントロール,CO2ドライブである.構成される具体的な器官は循環器,呼吸器,さらに肺胞・肺毛細管間のガス交換のモデルである.さらに多くのセンサ情報を効率よく収集可能なアドホックかつマルチホップが可能なワイヤレスセンサネットワークデバイスの構築を行い,多種多様なセンサ群を特別なコンフィグレーションを行うことなく,自動的に接続され,データが収集可能であることを確認した.
植食性昆虫における植食性の起源と多様化

1.シギアブの食性の転換に伴う幼虫の口器形態の進化を解明シギアブ科が植食性を獲得する際にどのような形態的変化が伴ったかを明らかにするため、コケ食者の生活史と幼虫の形態を調べた。特に幼虫の口器形態に着目し、摂食行動の観察に基づいてその機能形態を推測した。Spania属およびLitoleptis属の幼虫はタイ類の組織内部に潜葉し、Ptiolina属はセン類の茎に潜孔することが分かった。また、タイ類潜葉者は、大顎の下部の突起で植物組織を噛み砕いた後、その破片を組織中の液体とともに大顎背面の穴から吸い込むことで摂食していた。分子系統解析の結果から形態進化を再構築したところ、コケ外部食の進化に伴い、捕食に適した構造とされるmandibular brushの喪失と大顎の口側の溝の退縮が生じた後、潜葉性の進化に伴い、陸上生活での匍匐運動に適した体表構造であるcreeping weltsを喪失するとともに大顎背面の穴を獲得したことなどを示した。シギアブの潜葉性の獲得において、溝を用いた吸汁という祖先的な捕食者の摂食方法が特異な口器の進化に強い影響を与えたと考えられる。2.国内における新種コバネガを発見、記載東北地方における綿密な調査に基づき、東日本で新たに発見された6種のコバネガ科の新種とその分布域を明らかにした。まず、南アルプスの亜高山帯の数地点において2種のコバネガを発見した。さらに、東北地方での野外調査に基づき、Issikiomartyria属の4種の新種を発見した。東北地方全域に亘るコバネガ類の分布調査を行ったところ、Issikiomartyria属の9種の生息域は東北及び北陸地方の日本海側の山地に限定されていたことから、Issikiomartyria属のコバネガ類は東北地方で最も著しい分化を遂げた日本海要素の一つであることが示唆された。本成果はまもなく投稿予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在の地球上では植物を餌とする昆虫が地球上の既知の生物の1/4以上を占めていると言われる。約5億年前に陸上に進出して以来、植物は、外敵との攻防の末に多様な防衛手段を獲得してきたが、一部の昆虫はそうした防衛形質に適応し莫大な資源を利用する可能性を手にいれた。植食性昆虫の系統が食草との関係の中で放散したことを示した例は多い一方で、地質年代を跨ぐほど長い時間スケールにおいて植物と昆虫の関係がどのように生じ、変化してきたかについてはあまり分かっていない。コケ植物は最初に分岐した陸上植物であり、被子植物に比べて植食者が非常に少ないと考えられている。しかし近年、コケと関係の深いいくつかの昆虫の系統が日本に広く分布することが明らかとなってきた。これらコケ食昆虫を対象に、形態分類と生態解明を行った上で分子系統解析を行うことで、コケ食昆虫の多様性と種分化機構の解明に取り組んでいる。広義のシギアブ科(双翅目)は、幼虫期に肉食性から植食性に至る多様な食性をもつため、いかなる食性から植食性を獲得したかを推定する上で優れている。ところが本科は、多くの種の生活史が未知であるだけでなく、分類学的に議論が多いグループである。本年度は、このグループに含まれるLitoleptis属を中心に国内で採集し、食性の解明と形態分類を行った。結果、系統的位置が長らく不明であった本属がSpaniidaeに属するという見方が強く支持された。また、本属は生態未知であったが、6新種すべての生活史が明らかとなり、各種はそれぞれ1属の苔類のみに潜葉する専食者であることが分かった。これらの種は互いに異所的に分布しており、またミトコンドリア遺伝子系統樹において単系統となった。さらに、シギアブ科を対象とした分岐年代推定から、本科におけるコケ食者は中生代に既に生じていたことが示唆された。(1)東北地方に固有のコバネガ科の新種発見コバネガ科は現生の鱗翅目の中で最も古い系統であり、その幼虫はコケ(とくにタイ類)あるいはデトリタスを食べる。東北地方での網羅的な野外調査により、これまでコバネガ科の採集記録が非常に少なかった東北5県の各地で、ジャゴケを餌とするコバネガを新たに発見した。これらの種は地域固有の未記載種である可能性が高い。(2)コケ食シギアブの新種記載および生活史全容の解明白亜紀から化石の知られているLitoleptis属のシギアブ6種を日本から新たに記載し、そのコケ食の生態を初めて報告した論文が国際誌に受理された。また、成虫の生態があまりわかっていないコケ食のシギアブ科(双翅目)3種の野外での産卵行動を観察し、成虫は食草であるコケに直接卵を産み付けるが、その産卵習性は属間で異なることが明らかになった。この成果は投稿間近である。(3)コケ食シギアブの幼虫の特異な形態とその機能への示唆上記のコケ食シギアブ類の幼虫の形態を記載した。特に幼虫の口器形態を観察したところ、他の原始的なアブ類には見られない特異な形態を持つことがわかった。

捕食性の幼虫では鋭く尖った長い下顎を獲物に突き刺し、下顎口辺にある溝を利用して体液を吸汁するのに対し、植食性シギアブでは下顎が短く、多くの突起を生じ、発達した溝が下顎の背面に大きく開口していた。これは植食者が吸汁型という基本的な特性を維持しつつ植物組織の吸汁に適した構造をもっていることを示唆する。さらに摂食行動の観察から、潜葉性のシギアブ類は咀嚼と吸汁の両方の過程により餌を食べることがわかった。また、幼虫の形態を基にSpaniinae亜科の共有派生形質と、コケ食者3属の識別形質を新たに見出した。この成果は投稿間近である。コケ食昆虫の探索をこれまでと異なる時期・地域で行うことで、予想を上回る多くの発見が得られた。まず、東北地方での網羅的な野外調査により、各地でジャゴケを餌とする新種のコバネガを発見した。また、成虫の生態が不明の植食性のシギアブ科3属3種の野外での産卵行動を観察することができ、卵から成虫に至るまでの生活史全体を把握できるようになった。加えて、これまで採集が技術的に難しかったシリブトガガンボ亜科の幼虫を全国各地で採集することに成功し、その生態解明をさらに推し進めることができた。1.シギアブの食性の転換に伴う幼虫の口器形態の進化を解明シギアブ科が植食性を獲得する際にどのような形態的変化が伴ったかを明らかにするため、コケ食者の生活史と幼虫の形態を調べた。特に幼虫の口器形態に着目し、摂食行動の観察に基づいてその機能形態を推測した。Spania属およびLitoleptis属の幼虫はタイ類の組織内部に潜葉し、Ptiolina属はセン類の茎に潜孔することが分かった。また、タイ類潜葉者は、大顎の下部の突起で植物組織を噛み砕いた後、その破片を組織中の液体とともに大顎背面の穴から吸い込むことで摂食していた。分子系統解析の結果から形態進化を再構築したところ、コケ外部食の進化に伴い、捕食に適した構造とされるmandibular brushの喪失と大顎の口側の溝の退縮が生じた後、潜葉性の進化に伴い、陸上生活での匍匐運動に適した体表構造であるcreeping weltsを喪失するとともに大顎背面の穴を獲得したことなどを示した。シギアブの潜葉性の獲得において、溝を用いた吸汁という祖先的な捕食者の摂食方法が特異な口器の進化に強い影響を与えたと考えられる。2.国内における新種コバネガを発見、記載東北地方における綿密な調査に基づき、東日本で新たに発見された6種のコバネガ科の新種とその分布域を明らかにした。まず、南アルプスの亜高山帯の数地点において2種のコバネガを発見した。さらに、東北地方での野外調査に基づき、Issikiomartyria属の4種の新種を発見した。東北地方全域に亘るコバネガ類の分布調査を行ったところ、Issikiomartyria属の9種の生息域は東北及び北陸地方の日本海側の山地に限定されていたことから、Issikiomartyria属のコバネガ類は東北地方で最も著しい分化を遂げた日本海要素の一つであることが示唆された。本成果はまもなく投稿予定である。当初の予定通り、野外観察と飼育実験によるコケ食昆虫の生態解明を進めており、特に希少なコケ食昆虫であるシリブトガガンボの生態に関する新しい知見を積み重ねつつある。本年度はコケ食昆虫(コバネガ、シギアブ)の成虫を用いた行動実験により分散能力の測定を行う計画であったが、対象生物の飛翔行動が著しく測定困難であったため、分子系統について重点的に研究を進めている。一連の成果により、これまで扱ってきたコケ食昆虫(コバネガ科、シギアブ科、シリブトガガンボ亜科)の生活史や行動が詳細に分かってきた。
リンク情報とWebデータの半構造性を融合した高品質コンテンツ・マイニング

多量な同系統文書群は高品質であるというヒューリスティックに基づき,Web上の高品質文書群を効率良く発見するための研究を行なっている.本年度は,リンク構造と構造類似性で特徴付けられる「シリーズ型文書群」という概念を提案し,そのような文書群を効率的に発見収集するWebロボットの実装を行ない,その収集効率を定量的に評価した.また,シリーズ型文書群に対するメタデータを自動的に構成する手法を開発した.これとは別に,同系統文書群の発見について,部分文字列の出現頻度に着目した「部分文字列増幅法」を開発した.このアルゴリズムは,入力サイズの線形時間で動作し,類似構造を持つ文書群を網羅的に検出すると同時にクラスタリングも行なうものである.本年度は,Web上半構造化データからの高品質同系統データ抽出について,HTMLファイルに繰り返し現われる特徴的なタグ・パターンの抽出法の開発と,コンテンツ収集を動的に制御できる目的指向Webロボット開発に重点を置き研究を進めた.前者については,部分文字列の出現頻度だけで重要パターンを高精度で抽出する部分文字列増幅法という新しい手法が開発できた.後者については,従来ターゲットとしてきた大学のシラバスについては1万件以上の収集が達成できた.さらにシラバス以外の一般的な「シリーズ型Web文書群」についてのWebロボット開発の目処がたち,その文書群に対するメタデータの自動生成手法を構築できた.多量な同系統文書群は高品質であるというヒューリスティックに基づき,Web上の高品質文書群を効率良く発見するための研究を行なっている.本年度は,リンク構造と構造類似性で特徴付けられる「シリーズ型文書群」という概念を提案し,そのような文書群を効率的に発見収集するWebロボットの実装を行ない,その収集効率を定量的に評価した.また,シリーズ型文書群に対するメタデータを自動的に構成する手法を開発した.これとは別に,同系統文書群の発見について,部分文字列の出現頻度に着目した「部分文字列増幅法」を開発した.このアルゴリズムは,入力サイズの線形時間で動作し,類似構造を持つ文書群を網羅的に検出すると同時にクラスタリングも行なうものである.本年度は,Web上半構造化データからの高品質同系統データ抽出について,HTMLファイルに繰り返し現われる特徴的なタグ・パターンの抽出法の開発と,コンテンツ収集を動的に制御できる目的指向Webロボット開発に重点を置き研究を進めた.前者については,部分文字列の出現頻度だけで重要パターンを高精度で抽出する部分文字列増幅法という新しい手法が開発できた.後者については,従来ターゲットとしてきた大学のシラバスについては1万件以上の収集が達成できた.さらにシラバス以外の一般的な「シリーズ型Web文書群」についてのWebロボット開発の目処がたち,その文書群に対するメタデータの自動生成手法を構築できた.