hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一細胞遺伝子プロファイルに基づく真に抗腫瘍効果を発揮するT細胞の同定とその制御

平成25-26年度の科研費若手Bの助成によりWT1-EM CTLの遺伝子のmRNA発現をsingle cell定量RT-PCR法を用いて網羅的に解析した。その結果、WT1-EM CTLは遺伝子発現量によって"activated (A)"と"quiescent (B)"の2群に分かれ、良好な臨床効果が認められた患者では治療後にWT1-EM CTLの遺伝子発現パターンがBに、認められない患者ではAに属すことを明らかにした。また、平成27-28年度に科研費若手Bの助成により、TCR avidityの違いがT細胞の分化の運命決定に関与している可能性を示唆する結果を得た。我々はこれまでに、抗腫瘍効果が認められた癌患者と認められなかった癌患者のWT1特異的CTLの分化段階を、CD45RAとCCR7の細胞表面発現を指標として評価してきた。その結果、抗腫瘍効果が認められた癌患者ではCD45RA-CCR7-のエフェクターメモリー分画の細胞が長期間にわたって維持されていることから、WT1特異的エフェクターメモリーCTLの中に真に抗腫瘍効果を発揮するCTLが存在すると考えた。そこで、WT1ペプチドワクチン療法において真に抗腫瘍効果を発揮するCTLを同定すべく、平成25、26年度に科研費若手Bの助成により、single cell定量PCR装置(Fluidigm社:BioMark)を用い、単一細胞レベルで96種類の遺伝子発現を検出する系の確立に成功した。さらに続けて平成27年度より科研費若手Bの助成をうけ、それら遺伝子の中からstemnessやmemoryに関与すると予想される83種類の遺伝子セットを選択したことで、これら83種類の遺伝子発現量の違いにより、WT1特異的エフェクターメモリーCTLがわずか2つのGroup AとBに分けられることを明らかにすることができた。さらに、WT1ペプチドワクチンによって良好な臨床効果を認めた癌患者(responder)と認められなかった癌患者(non-responder)のWT1特異的エフェクターメモリーCTLの遺伝子発現パターンを比較し、治療後にそれぞれ特徴的なパターンを示すことを明らかにした。WT1ペプチドワクチン投与前のWT1特異的エフェクターメモリーCTLが83種類の遺伝子発現量の違いにより、わずか2つのグループに分かれることを明らかにしてきた。さらに、良好な臨床効果を認めた癌患者(responder)と認められなかった癌患者(non-responder)で、WT1ペプチドワクチン投与前後で、WT1特異的エフェクターメモリーCTLの83種類の遺伝子発現量がどのように変化するかを視覚的に明らかにすることができた。Responderとnon-responderともに、治療前のWT1特異的エフェクターメモリーCTLの遺伝子発現はGroup AまたはGroup Bに属しており、両者で偏りは認められなかった。しかし治療後、WT1特異的エフェクターメモリーCTLの遺伝子発現は、responderではGroup Bに、non-responderではGroup Aに属すようになることが明らかとなった。【研究実績の概要】真に抗腫瘍効果を発揮するCTLを同定するために、抗腫瘍効果を発揮するCTLを1細胞傷害活性を有し、2長期的に生存できる細胞と定義した。我々はこれまでの研究から、抗腫瘍効果が認められた癌患者末梢血にWT1-effector memory CTL(WT1-EM CTL)が多く存在しており、それらはT細胞受容体の種類(TCR repertoire)や厳密には分化段階の異なる細胞集団であることを明らかにしてきた。そこで平成25-26年度の科研費若手Bの助成によりWT1-EM CTLの遺伝子のmRNA発現をsingle cell定量RT-PCRで解析する系を確立し、single cell levelで96種類の遺伝子発現量を網羅的に解析した。その結果、WT1-EM CTLは遺伝子発現量によって"activated: Group A"と"quiescent: Group B"の2群に分かれ、良好な臨床効果が認められた患者では治療後のWT1-EM CTLの遺伝子発現はGroup Bに、認められない患者ではGroup Aに属すことが明らかになった。これら遺伝子発現レベルによってWT1-EM CTLの細胞傷害活性が調節されている可能性を明らかにした。また、CTLが腫瘍抗原特異的な刺激を繰り返し受けても増殖できることが重要である。我々は平成27-28年度に科研費若手Bの助成により、TCR avidityの違いによってeffectorへの分化しやすさが異なること、さらに繰り返し抗原ペプチドで刺激しても増殖できるT細胞と増殖できないT細胞が存在することを明らかにした。これらの結果から、真に抗腫瘍効果を発揮できるCTLの同定には、特定の遺伝子発現レベルの変化を特定することとTCR avidityに着目することが重要であることを明らかにできた。Group AまたはGroup Bを説明する遺伝子群が、WT1ペプチドワクチン療法の予後とどのように関係しているかを明らかにする。つまり、Group AとBの生理的な意味づけと各グループを説明する遺伝子がWT1特異的エフェクターメモリーCTLに抗腫瘍効果をもたらすメカニズムを解明する。癌免疫学
構成的手法によるシナプス小胞トランスポートソームの実体解明

(1)構成的手法によるトランスポーター研究に有用な画期的技術「大腸菌を用いた機能を維持したヒト・トランスポーターの大量発現系と精製系の構築」を確立した。(2)この技術を用いて、複数のシナプス小胞トランスポークーを精製し、その輸送機能を解明した。(3)特筆すべきは、塩素イオンによる活性化がSLC17ファミリーに共通する性質であることを実証したことである。これにより塩素イオンにより化学伝達制御が生理的に起こっていることを証明した(これらの成果は現在投稿中である)。(4)トランスポートソーム研究の対象であるvesicular glutamatetransporter (VGLUTs)とvesicular GABAtransporter (VGAT)の活性制御機構を調べた。特にVGATは2Cl-/GABA or glycine co-transporterであることを、蛍光法ならびラジオアイソトープを用いた方法より実証したのは大きな成果である(JBCに発表)。(5) VGATとトランスポートソームを構成する相方であるGADを大量発現系を構築し精製した。精製GADとVGATを用いてグルタミン酸からGABAが合成され輸送される全過程を再現することができた。これはトランスポートソーム研究において画期的な測定系となった。なお、このシステムを用いて、グルタミン酸に由来するGABAの方が加えたGABAよりも効率的に輸送されている証拠を予備的にではあるが得ている。小胞型神経伝達物質トランスポーターには、小胞型グルタミン酸トランスポーター(vesicular glutamatetransporter, VGLUT)、小胞型抑制性アミノ酸トランスポーター(VIAAT)、小胞型抑制性モノアミントランスポーター(VMAT)、小胞型アセチルコリントランスポーター(VAchT)、小胞型ヌクレオチドトランスポーター(VNUT)、ならびに、アスパラギン酸トランスポーター(VEAT)の6種類存在する。本企画は、これらの小胞型神経伝達物質トランスポーターの構造と機能を構成的トランスポートソームの立場で解明することである。構成的トランスポートソームとは、それらのトランスポーターを大量発現精製し、純粋な形で機能をリポソーム中で再構成する。その後、種々の因子を加え、生体における反応を再構成するというものである。本年は、まず、この研究を進めるための基盤を構築した。すなわち、1、VNUTとVEATを昨年発見し、それぞれPNASに発表した。4、VIAATについても同様に確立した。以上の成果により、基盤は構築できた。例えば、VNUTに関して言えば、-リットルの大腸菌培養液より40mgもの活性のあるトランスポーターを調製することが可能である。これは現在において世界のどこも達成できていない。完全なブレークスルー技術となっている。5、この技術を駆使して調製したVGLUT及びVNUTを用いて構成的トランスポートソーム研究を進めている。最初の成果として、生理的条件下でVNUTの機能を制御する部位を発見した。現在、この部分の構造を追求中である。
原始太陽系円盤での固体物質進化:スターダストサンプルと始源隕石物質の鉱物結晶学

本年度は、始原的隕石と彗星塵に関する以下の研究を行った。(1)始原的隕石である、エンスタタイトコンドライトの変成作用について検証した。エンスタタイトコンドライトは、数が限られていることから、その変成過程については不明な点が多い。本研究では、エンスタタイトコンドライトの中でも、タイプ3とよばれる、変成度の低い隕石を用い、初期変成について検証した。その結果、他のコンドライトのように、タイプ3の中でも、変成度にバリエーションがあり、少なくとも3つのグループ、すなわち(1)母天体での変成はほとんど受けておらず、星雲内の不均一な化学組成を保存するグループ、(2)母天体に集積してから、初期の熱変成を受けているグループ、(3)母天体で衝突・熱変成を受けたグループ、に分けられることが明らかになった。(2)彗星塵の鉱物学的研究を行った。分析した粒子のうち殆どのものは、捕獲時の熱で溶融し、キャプチャであるシリコンエアロジェルと混合してガラス化していた。約2割近くの粒子は、カンラン石、輝石、FeSの結晶と確認された。それらの化学組成を分析したところ、今回分析したT111の粒子は、他の研究で分析されている塵と比べて、Feに富み、組成にも幅があることがわかった。このことは、彗星の塵は、幅広い組成を持ち、星雲で酸素分夏の異なる場所の情報を保存していることが明らかになった。本年度は、始原的隕石の変成の特徴について研究を行った。始原的隕石である、エンスタタイトコンドライトの変成作用について検証した。エンスタタイトコンドライトは、他のコンドライト種に比べ、多種の鉱物が存在し、その母天体での進化については不明な点が多く残されている。本研究では、数多くの種類のエンスタタイトコンドライトを系統的に分析することで、母天体の進化についての考察を行った。特に、トロイライト(FeS)の微量元素に着目した。その結果、隕石の変成度が進むとトロイライト粒子内においてTi、Crの移動が起こることを明らかにした。本研究により、硫化物とケイ酸塩鉱物は、平衡に達する度合いが異なっており、硫化物に残された熱史・硫化分圧の変化は、エンスタタイトコンドライト母天体の進化において重要な指標となることが明らかになった。これらの結果は、日本地球惑星科学連合大会及びLunar and Planetary Science Conferenceで発表した。エンスタタイトコンドライト隕石研究に並行し、スターダストの持ち帰った彗星塵の初期分析を行った。大部分のサンプルは、捕獲時の摩擦熱により溶融されているが、部分的に形成時の化学組成・組織を残していると考えられる。これまでのところ、Mgに富むカンラン石、輝石の存在が確認された。今後さらに、詳細な鉱物学的特徴を明らかにし、コンドライト隕石との関連性について考察を行う予定である。
触媒的不斉合成とケミカルバイオロジーに立脚した抗超多剤耐性結核薬リードの創製

研究開始前に達成したカプラゾールの触媒的不斉全合成,ならびに本研究開始初期に完成したカプラザマイシンの合成の知見を活用し,まずは天然由来のカプラザマイシンを原料とした半合成手法では入手困難な誘導体展開を行った.具体的には7員環ラクタム部の窒素上のアルキル基をメチル基からより長鎖のものに変更した化合物の合成に成功した.また,XDR-TBに抗菌活性を示すCPZEN-45の触媒的不斉合成を達成し,その途上でウリジン部位とラクタム部位を繋ぐβ-ヒドロキシアミノ酸構造の立体選択的構築に不斉linked-BINOLと亜鉛の複合体を用いた触媒的不斉反応系が利用可能であることを明らかにした.本年度はまず,研究開始時に未達成であったカプラザマイシンのコア構造を構成しそれ自体天然物でもあるカプラゾールの触媒的不斉全合成を達成した.また,親化合物であり,最も強力な抗結核活性を有するカプラザマイシンBの合成も完成した.後者では,カプラザマイシンが酸・塩基いずれに対しても不安定であることから保護基の選択が重要であり,カプラゾール合成時の中間体でそのまま全合成に利用可能なものはなかった.そこで,カプラゾールそのものを合成に用いることとし,中性条件で除去可能なベンジル系の保護基を導入した.既に触媒的不斉合成を論文上で報告している側鎖部位の導入も単純なエステル化条件ながら多くの方法が無効であり,唯一椎名法においてのみ低収率ながら目的とする縮合体が得られた.最後に,加水素分解条件にふすことで目的とするカプラザマイシンCの合成を達成した.また並行して,カプラゾールの合成法を利用し,当該化合物に特徴的な7員環ラクタム部位(ジアゼパノン環)上の2つの窒素原子上の置換基を変えた誘導体を合成した.これはNd/Naーアミド配位子錯体を触媒とするanti-選択的触媒的不斉ニトロアルドール反応から導かれる保護1級アミンのアルキル化,及び7員環形成後の2級アミン部位の還元的アミノ化において反応資財を変えることで合成することが可能であった.過去に合成されたカプラザマイシン誘導体は全て天然物からの半合成品であったが,今回得られた誘導体は本全合成法を用いることでのみ入手可能である.現在,各種結核菌に対する抗菌活性を調べるべく準備中であり,この結果と更なる構造活性相関研究を元にカプラザマイシンの抗MraY活性(抗結核活性),およびカプラザマイシン誘導体でカプラゾールと構造的特徴を共有するCPZEN-45の抗WecA活性(抗超多剤耐性結核(XDR-TB)活性)を区別する構造要件の同定を試みる.caprazamycinをリードとした半合成誘導体であるCPZEN-45は超多剤耐性結核菌(XDR-TB)に対しても優れた抗菌活性を示すこともあり,現在,前臨床研究が順調に進捗している.また,CPZEN-45は細胞壁合成関連酵素の一つであるWecAの阻害により抗XDR-TBを発現することが明らかになっている.本研究もCPZEN-45のWecA阻害活性に必須な構造要件を明確にし,より合成容易でCPZEN-45と同等もしくはそれ以上の生物活性を有し,かつ経口投与可能な新規類縁体の創生を目標とし,方向性の再考した.平成27年度は天然物そのものを出発原料とする半合成アプローチでは入手困難な類縁体の入手を可能とすべく,まずはCPZEN-45の触媒的不斉全合成ルートを確立した.caprazamycinのコア構造であり,それ自体天然物でもあるcaprazolに関し,代表者はすでに触媒的不斉全合成を達成し論文発表も行っているが,その中で,本化合物に特徴的なジアゼパノン環とウリジン部位の接合部のβ-ヒドロキシ-α-アミノ酸構造の立体制御にはイソシアノ酢酸アルドール反応を用いていたが,ジアステレオ選択性が約4:1に留まっていた.本年は代表者が所属する研究室で開発されたZn-Linked-BINOLを触媒としたアルドール反応の条件をグリシンシッフ塩基に対して適用し,ウリジン由来のアルデヒドと反応を行ったところ,完全なsyn-選択性,およびsyn-体におけるやはり完全なジアステレオ選択性(アルデヒドに関する面選択性)を達成した.また,ジアゼピノン骨格についてはアミドとヨウ化オレフィンとのBuchwald型のカップリングを用いることで収率よく構築することが可能であった.その後,CPZEN-45の触媒的不斉全合成を完成した.CPZEN-45の抗結核薬候補化合物としての有用性,特に超多剤耐性株に奏効すること,ならびにこれまでの臨床薬の作用メカニズムに含まれていないWecA阻害活性を示すことに注目し,本化合物の高次の構造活性相関(SAR)研究によりフォーカスした内容とした.半合成的手法では入手困難なCPZEN-45関連化合物の迅速合成に寄与すべく急遽,その触媒的不斉全合成法の開発に着手したが,所属研究室で開発された触媒的不斉反応およびクロスカップリング的方法論を応用した効率的ルートを1年間で確立することが出来た.大量合成に不適な工程も含まれず,今後のSAR研究の進展が期待される.27年度までにカプラゾールの触媒的不斉全合成を達成し,またこれに基づきカプラザマイシンBの合成にも成功している.更に,カプラゾール

全合成においてウリジン部位と7員環ラクタム部位の間の結合形成に用いていたイソシアノ酢酸アルドールに代わり,所属先の研究室で開発されたlinked-BINOLを用いることでジアステレオ選択性が大幅に改善することを見出し,これを利用したXDR-TBにも有効なカプラザマイシンの半合成誘導体CPZEN-45の触媒的不斉全合成も達成した.今年度はカプラザマイシン誘導体の合成研究,主として立体異性体の合成を試みた.CPZEN-45はカプラザマイシンの脂肪族側鎖部位の構造を大幅に簡略化し,また7員環部位も二重結合の入ったジアゼピノン環であり,全合成的に生物活性物質を供給することを考えた場合,親化合物と比較しハードルが低い.官能基変換と比較し立体化学の変更は全体的な置換基の配置を大幅に変えないことから,物理化学的性質を一定程度維持しながら標的化合物との相互作用様式を調整することが可能となる.類似構造をもつカプラゾールについてはジアゼパノン環内の立体異性体は構造決定研究に付随し報告があることから,今回はアミノリボースとのグリコシル結合に関するエピマーの合成を試みた.各種糖供与体やプロモーター、およびアミノリボースの水酸基保護基についてスクリーニングを行ったが,エピマーを種生成物とする条件を見出すには至っていない.等量混合物で得られる系はあるので,まずはこれにより得られた異性体の生物活性を検討する.研究開始前に達成したカプラゾールの触媒的不斉全合成,ならびに本研究開始初期に完成したカプラザマイシンの合成の知見を活用し,まずは天然由来のカプラザマイシンを原料とした半合成手法では入手困難な誘導体展開を行った.具体的には7員環ラクタム部の窒素上のアルキル基をメチル基からより長鎖のものに変更した化合物の合成に成功した.また,XDR-TBに抗菌活性を示すCPZEN-45の触媒的不斉合成を達成し,その途上でウリジン部位とラクタム部位を繋ぐβ-ヒドロキシアミノ酸構造の立体選択的構築に不斉linked-BINOLと亜鉛の複合体を用いた触媒的不斉反応系が利用可能であることを明らかにした.各種誘導体合成に適用可能なカプラザマイシン類の効率的合成法が確立し,細部を含めてノウハウも十分蓄積した.既に半合成法では獲得の困難な各種誘導体の合成にも成功している.本年度に確立したCPZEN-45の触媒的不斉全合成ルートを活用し,ジアゼピノン骨格内の二重結合,およびアミノリボース部位の各官能基の必要性を探ったのち,必須な部分構造を適切に配することが可能で,なおかつ合成容易なテンプレート構造への置き換えを検討する.その後,アニリド側鎖の再最適化を行いつつ,感染モデルを用いた経口吸収性の検討を並行し,新規抗XDR-TBリードの提示を目指す.有機化学合成そのものは順調に進捗しているが,抗結核活性に関連する生物活性試験は若干の準備を要する.スムーズな共同研究関係の構築により解決していきたい.一方で,WecAなど,関連化合粒が標的としている蛋白が膜上に存在することから,共有結合形成を通じ,結合有無を観察していく従来法のケミカルバイオロジー的手法に困難が予想される旨,共同研究者より指摘があった.生物活性低分子の分子標的同定に精通した共同研究者を加え,既存法にとらわれず必要に応じ新たな手法の開拓を行いつつ,解決を図りたい.難度を考慮し平成28年度終了時までの計画とする.また,利用している合成法は効率的ではあるが,抗WecA活性発現におけるファーマコフォア同定に向け多種の誘導体を調製する際にはCPZEN-45の構造を参照するケースも多くなると予想される.
大腸癌の造腫瘍性に関わる新規　ｎｏｎ－ｃｏｄｉｎｇ　ＲＮＡ　の探索と機能解析

本研究は近年その機能が明らかになりつつある長鎖ノンコーディングRNA (lncRNA)に着目し、大腸癌の造腫瘍性において重要な役割を果たすlncRNAの探索とその機能解析を通じて、大腸癌発症・進展における新たなメカニズムを明らかにし、新規治療法確立への足掛かりを得ることを目標とした。昨年度までに、大腸癌の造腫瘍性に重要なlncRNAとしてncRNA-Xを見出すことに成功した。さらに、ncRNA-Xに結合するタンパク質としてProtein-Yを同定するに至った。Protein-Yは大腸癌を含めた多くの癌組織で高発現している遺伝子発現制御因子であり、癌細胞の生存に重要であることがすでに知られている。そこで、ncRNA-XとProtein-Yの関係について検討したところ、ncRNA-XはProtein-Yタンパク質を安定化することで大腸癌細胞の生存に寄与していることが明らかとなった。当該年度においてはncRNA-XがProtein-Yを安定化する詳細なメカニズムを解析した。具体的には、1Protein-Yの分解を促進する因子の探索と同定、2Protein-Y分解促進因子に対するncRNA-Xの阻害活性検証、3ncRNA-XがProtein-Yに作用する部位の同定を行った。その結果、ncRNA-XがProtein-Yのある領域に結合し、Protein-Y分解促進因子にによるその領域のユビキチン化を阻害することによりProtein-Yタンパク質を安定化していることが明らかとなった。本研究は、大腸癌の造腫瘍性に重要なlncRNAを同定し、遺伝子発現制御因子、特にエピゲノム制御因子のユビキチン化を制御するlncRNAを発見したという点及び、大腸癌治療の新たなターゲットを提示したという点において意義があると考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでにncRNA-Xが大腸癌の造腫瘍性に重要であることを明らかにし、質量分析によりncRNA-Xの結合候補タンパク質を同定することに成功していた。次に1年度目の研究実施状況を箇条書きにする。1. ncRNA-X結合タンパク質Protein-Yの同定RIPアッセイおよびRNA pull-downアッセイにより、ncRNA-X結合タンパク質としてエピゲノム制御因子Protein-Yを得た。2. ncRNA-XがProtein-Yに与える影響の解析NR-Xの発現抑制によってProtein-Yの分解が促進すること、及びncRNA-Xの発現抑制によるProtein-Yタンパク質量の減少が、ユビキチン-プロテアソーム経路によるものであることを明らかにした。ncRNA-X依存的なProtein-Yのユビキチン化を制御しているユビキチンライゲースを同定するために、Protein-YをベイトとしたMS解析を行ったところ、FBXW11及びBTRCがProtein-Yに結合することを見出した。FBXWfamilyとProtein-Yとの結合を確認した結果、FBXW11及びBTRCが特異的にProtein-Yに結合することが明らかとなった。ncRNA-Xの発現を抑制した細胞を用いてマイクロアレイ解析を行った結果、ncRNA-Xによって制御される遺伝子としてRAS関連遺伝子、低酸素誘導遺伝子が多く同定された。また、Protein-Yの発現抑制によっても、SPRY4やAKAP12といったncRNA-Xターゲット遺伝子の発現が減少することが明らかとなった。さらにSPRY4やAKAP12の発現を抑制することによって、大腸がん細胞の増殖を抑制することが明らかとなった。

大腸癌幹細胞におけるncRNA-Xの機能を解析するに当たり、ncRNA-Xに結合するタンパク質としてエピゲノム制御因子Protein-Yを同定し、ncRNA-XがProtein-Yのユビキチン化を制御していることを明らかにすることができた。しかし、ncRNA-XがProtein-Yを制御することによる大腸癌幹細胞へ与える影響を解明するには至っておらず、解決するべき課題が残っているため。今後は、ncRNA-XとProtein-Yによるエピゲノム制御機構の詳細を解明する。その為に、DNA修飾(メチル化、ハイドロキシメチル化)およびヒストン修飾(メチル化、アセチル化、ユビキチン化)について経時的に調べ、ターゲット遺伝子の発現との関連を明らかにする。また、低酸素状態におけるNR-X - Protein-Y複合体の機能解析も進め、癌細胞の低酸素状態への適応とncRNA-Xとの関連も明らかにしていきたい。
超音波診断装置を用いた関節拘縮の病態解明と効果的な治療法の確立

ストレッチングの効果検証に関する報告は多くあるが,ストレッチングの効果に対して定量的かつ信頼性の高い報告はまだ不十分であり,特に,リハビリテーションやスポーツ分野で用いられているスタティックストレッチング(Static stretching : SS)の効果に対しては不明な点が多い.そこで我々はSSの即時効果の検討として,今回は腓腹筋と並びSSを行う機会の多いハムストリングスに着目し,ハムストリングスの柔軟性を増加させるために必要なSS時間の検討を行った.その結果,ハムストリングスの柔軟性を増加させるためには最低3分間以上のSS時間が必要であることが明らかとなり,腓腹筋よりも長いSS時間が必要である事が示された.また,我々は筋が伸長されると硬くなるという性質を利用して, '筋の硬さ'の指標である筋硬度を用いて棘上筋と棘下筋,腸腰筋を対象に効果的なストレッチング肢位の検討を行った.その結果,棘上筋は伸展位で水平外転と内旋を加えることで伸長され,棘下筋は伸展と内旋を加えることで伸長することが出来ることが明らかとなった.また,腸腰筋は股関節伸展に内旋を加えることで,通常行われている股関節伸展単独のストレッチングよりも効果的に腸腰筋を伸長することが可能であった.最後に,高齢者を対象に足関節背屈可動域と筋の柔軟性, SSに対する耐性を若年と比較した結果,加齢に伴い関節可動域は減少するが,筋の柔軟性に有意な差はなく, SSに対する耐性が変化していることが明らかとなった.また, 5分間のSS介入により即時的に,関節可動域と筋の柔軟性は増加し, SSに対する耐性も変化することが明らかとなり, SS効果に関しては若年者と同様であることが明らかとなった.これらの結果は,加齢に伴う関節拘縮の病態解明に対して重要な情報となり,臨床現場で経験的に行われているSSの効果や方法における科学的根拠の築く一助となると考えられる.若年者を対象としたスタティックストレッチングの効果検証および方法の検討に加えて,高齢者の関節拘縮の要因の検討やスタティックストレッチングの効果について一定の知見が得られている.(抄録なし)ストレッチングはリハビリテーションやスポーツ分野において頻繁に用いられており,一般的には関節可動域(ROM)や筋の柔軟性の増加が期待されている.これまでの先行研究では,ストレッチングの中でも特によく用いられているスタティックストレッチング(SS)とPNF応用ストレッチングの一種であるホールドリラックスストレッチング(HRS)によりROMが増加し,それには筋の柔軟性増加が関与していると信じられていた.しかし近年では,SSやHRSによるROM増加は筋の柔軟性の増加ではなく,伸張刺激や痛みに対する慣れが関与しているという報告がなされており,統一された見解が得られていない.そこで,本年度は,SSやHRSがROMや筋のスティフネス,伸張刺激や痛みに対する慣れに及ぼす影響を比較,検討し,ROMが増加する要因につい詳細に検討した.本研究では,健常成人男性20名を対象に2分間のSSおよびHRS介入前後のROMと筋のスティフネス,伸張刺激や痛みに対する慣れの指標である最大限耐えることが出来る受動的トルクの測定を行った.統計処理の結果,SSとHRSの両ストレッチング法ともに介入後ではROMと最大限耐えることが出来る受動的トルクは有意に増加し,筋のスティフネスは有意に低下した.加えて,全ての項目の変化率をSSとHRSで比較した結果,ROMの変化率には有意な差は認められなかったものの,最大限耐えることが出来る受動的トルクの変化率はHRSの方がSSより有意に大きく,筋のスティフネスの変化率はSSの方がHRSよりも有意に大きかった.これらの結果より,SSとHRSはROMを増加させるが,これら両ストレッチング法におけるROM増加には違った要因が関与していることが示唆された.具体的には,SSは筋のスティフネスの低下が大きく影響し,HRSは対象者の感覚の変化が大きく影響していることが示唆された.この研究結果は,一般的に用いられているSSとHRSにおける科学的根拠の一助となり,リハビリテーションやスポーツ分野に重要な情報となることが考えられる.スタティックストレッチング(SS)はリハビリテーションの現場やスポーツ場面で多く用いられている.これまで様々なSSの即時効果および一定期間の介入効果に関する報告は古くからなされているが,定量的かつ信頼性の高い研究はまだまだ数少なく,SSの効果に関して不明な点が多いのが現状である.そこで我々はSSが即時的に筋のスティフネスを低下させ,筋のスティフネスを低下させるには最低2分間のSS時間が必要であることを報告した(Nakamura M, eta1. 2011, 2013).しかし,合計時間を2分間で統一した場合,1回のSS時間と反復回数のどちらの要素が筋のスティフネスおよび筋力に影響を及ぼすかは明らかではない.そこで,健常若年男性を対象に,無作為な順番で,(1)60秒×2回,(2)30秒×4回,(3)10秒×12回のSS介入前後の筋のスティフネスと等尺性底屈筋力を比較,検討した.その結果,全ての条件でSS介入後に有意な筋のスティフネスと等尺性底屈筋力が低下したが,全ての条件間で有意な差は認められなかった.

これらの結果より,SSの合計時間が統一された場合,1回のSS時間を変化させても効果は同じことが明らかとなり,筋のスティフネス及び筋力に影響を及ぼす因子としては1回のSS時間や反復回数ではなく,合計時間が重要であることが示唆された.また,我々は1日2分間のSSを4週間介入することで筋のスティフネスが低下することをしたが(Nakamura M, et al. 2012),筋のスティフネスを低下させるために最低限必要な介入期間は明らかではない.そのため,1日2分間のSSを週3回で行い,筋のスティフネスが低下するまでに必要な期間の検討を行った.その結果,介入開始2週間では筋のスティフネスには統計学的有意な変化が認められなかったが,3週目以降で筋のスティフネスは有意に減少した.これらの結果より,定期的なSS介入は最低でも3週間以上継続する必要があることが示唆された.これらの結果は,リハビリテーションの現場やスポーツ場面で多く用いられているSSが筋のスティフネスに及ぼす効果における科学的根拠の一部になると考えられる.ストレッチングの効果検証に関する報告は多くあるが,ストレッチングの効果に対して定量的かつ信頼性の高い報告はまだ不十分であり,特に,リハビリテーションやスポーツ分野で用いられているスタティックストレッチング(Static stretching : SS)の効果に対しては不明な点が多い.そこで我々はSSの即時効果の検討として,今回は腓腹筋と並びSSを行う機会の多いハムストリングスに着目し,ハムストリングスの柔軟性を増加させるために必要なSS時間の検討を行った.その結果,ハムストリングスの柔軟性を増加させるためには最低3分間以上のSS時間が必要であることが明らかとなり,腓腹筋よりも長いSS時間が必要である事が示された.また,我々は筋が伸長されると硬くなるという性質を利用して, '筋の硬さ'の指標である筋硬度を用いて棘上筋と棘下筋,腸腰筋を対象に効果的なストレッチング肢位の検討を行った.その結果,棘上筋は伸展位で水平外転と内旋を加えることで伸長され,棘下筋は伸展と内旋を加えることで伸長することが出来ることが明らかとなった.また,腸腰筋は股関節伸展に内旋を加えることで,通常行われている股関節伸展単独のストレッチングよりも効果的に腸腰筋を伸長することが可能であった.最後に,高齢者を対象に足関節背屈可動域と筋の柔軟性, SSに対する耐性を若年と比較した結果,加齢に伴い関節可動域は減少するが,筋の柔軟性に有意な差はなく, SSに対する耐性が変化していることが明らかとなった.また, 5分間のSS介入により即時的に,関節可動域と筋の柔軟性は増加し, SSに対する耐性も変化することが明らかとなり, SS効果に関しては若年者と同様であることが明らかとなった.
液相有機反応における溶媒ダイナミクスの実験および計算化学的解明

溶液反応における反応分子の構造変化と溶媒和している溶媒分子の動的な相互作用は,溶媒の静的な性質とともに溶液反応理論の本質に関わる重要な知見であり,これらを実験的な動的溶媒効果の観測と計算化学的な考察により明らかにするのが本研究の目的である。これまでに,反応に伴う分子構造の大きな変化においては,規模の大きな溶媒再配列を必要とすることから,動的溶媒効果も大きく現れることを実験的に確認している。それに対して本研究では,溶質ー溶媒間の静電相互作用の強弱と動的溶媒効果の関係に注目し,極性置換基と極性溶媒および無極性溶媒の組み合わせで,動的溶媒効果の現れ方を比較することにより,溶質ー溶媒間の静電相互作用の大きさを評価する手法を確立し,極性置換基であるメトキシ基,ジメチルアミノ基,ニトロ基,シアノ基に対する静電相互作用の評価に適用した。その結果,メトキシ基とジメチルアミノ基については,プロトン性極性溶媒中で,非プロトン性極性溶媒および無極性溶媒中に比べて,著しく大きな動的溶媒効果が観測された。一方,ニトロ基とシアノ基では,溶媒極性の違いによる動的溶媒効果の現れ方の違いは観測されなかったため,ニトロ基とシアノ基に対する溶媒分子の静電相互作用は,動的溶媒効果に大きな影響を及ぼしていないと考えられる。計算化学的アプローチでは,IRC経路における溶媒和状態を検証するために,まず遷移状態構造と厳密なIRC計算経路の決定を行った。次いで,遷移状態構造とIRC経路に対する溶媒和状態を,マクロな連続媒体近似法(PCM法)で解析を行い,溶媒和状態に対する圧力効果の検討を行い,実験結果を再現することができた。30年度は,ニトロ基とシアノ基に対する極性溶媒の静電相互作用を評価するために,プロトン性極性溶媒(2-メチルペンタン-2,4-ジオール:MPD)中と非プロトン性極性溶媒(グリセロールトリアセタート:GTA)中での動的溶媒効果の現れ方を比較した。その結果,ニトロ基,シアノ基では,MPD中において,メトキシ基,ジメチルアミノ基で観測されたようなGTA中と比較して顕著な動的溶媒効果は観測されなかった。このことからニトロ基,シアノ基に対する極性溶媒の静電相互作用,特に水素結合相互作用は,動的溶媒効果の発現には重要ではないと結論した。これらの測定の過程で,電子求引性置換基であるニトロ基およびシアノ基を有するクロメン誘導体の反応速度は,電子供与性置換基であるメトキシ基,ジメチルアミノ基,メチル基を有する基質の反応速度から,Hammett則に基づいて予測したものよりも24倍加速されていることが分かった。さらにクロロ基を有する基質についても同様に予測よりも加速されていることが分かった。これは,電子求引性置換基を有する基質に特異の電子効果であるgeminal group相互作用によるものと考えている。計算科学的アプローチでは,遷移状態経路を通らない非IRC経路に帯する溶媒和状態の解明を行った。実験的には,高粘度環境下で発現する非IRC経路を計算化学的に再現して,反応経路上における有効溶媒和殻と反応基質分子の間の余剰反発効果を示すパラメータの評価を行い,現在論文を投稿中である。実験的検討および計算科学的検討のいずれも当初の計画通りに進んでいる。実験では予想通りの結果を得ているが,その解釈をサポートする裏付けデータとなる実験が途中であることから「おおむね順調」と判断した。溶質ー溶媒間の静電相互作用の動的溶媒効果の因果関係のさらなる実験的検証のために,極性置換基の数を変えて測定を行う。これまで本研究で用いている反応基質は合成の都合上,置換基を2つ有するクロメン誘導体であるが,置換基を1つにすると相互作用するサイトが減るため,動的溶媒効果の現れ方は小さくなると考えられる。またHammett則に従わない電子求引性置換基の反応挙動は,geminal group相互作用が原因であると考えている。このgeminal group相互作用が原因であれば,置換基を1つにすると発現しなくなると予測され,分子科学計算もこの予測を支持している。したがって置換基1つの誘導体の測定を行うことにより,この特異な電子効果についての検証も併せてできると考えている。計算化学的アプローチは,遷移状態経路を通らない非IRC経路に帯する溶媒和状態の解明を行う。一方で,溶媒和状態に対する圧力効果から,反応経路上における活性化体積の考察を試みる。溶液反応における反応分子の構造変化とそれを取り巻く,すなわち溶媒和している溶媒分子の動的な関わりは,溶媒の静的な性質とともに溶液反応理論の本質に関わる重要な知見であり,これらを実験的な動的溶媒効果の観測と計算化学的な考察により明らかにするのが本研究の目的である。その実験的考察の対象とするメトキシ基,ジメチルアミノ基,メチル基をそれぞれ有するクロメン誘導体の合成し,動的溶媒効果の測定に着手した。メトキシ基とジメチルアミノ基については,プロトン性極性溶媒(2-メチルペンタン-2,4-ジオール)中での動的溶媒効果の現れ方を,無極性溶媒(2,4-ジシクロヘキシル-2-メチルペンタン)中と比較したところ,同じ粘度において,プロトン性極性溶媒中の方がより大きな反応抑制が観測された。非プロトン性極性溶媒(グリセロールトリアセタート)中では,プロトン性極性溶媒中ほどではないが,無極性溶媒中に比べると反応抑制の程度は大きかった。またメチル基については,溶媒極性による動的溶媒効果におよぼす影響はほとんど見られなかった。

動的溶媒効果は,溶媒再配列過程が反応律速である環境下で起こり,観測される反応速度は溶媒粘度に依存する。従って溶媒再配列律速条件下では,同じ粘度であれば溶媒の種類によらず観測される反応速度は同じになる。しかし実験結果は,溶媒粘度以外に溶媒再配列を支配している要因があることを示しており,それが極性溶媒と極性置換基の静電相互作用であることを強く示唆する結果であると結論できる。計算化学的アプローチでは,IRC経路における溶媒和状態を検証するために,まず遷移状態構造と厳密なIRC計算経路の決定を行った。次いで,遷移状態構造とIRC経路に対する溶媒和状態を,マクロな連続媒体近似法(PCM法)で解析を行い,溶媒和状態に対する圧力効果の検討を行った。メトキシ基,ジメチルアミノ基,メチル基をそれぞれ有するクロメン誘導体を合成し,動的溶媒効果の測定を開始した。プロトン性溶媒(2-メチルペンタン-2,4-ジオール)中では,無極性溶媒(2,4-ジシクロヘキシル-2-メチルペンタン)中や非プロトン性溶媒(グリセロールトリアセタート)中に比べて,同じ温度,同じ粘度においても,著しく反応が抑制された,すなわち大きな動的溶媒効果が観測されることを確認した。これらのことから,溶媒粘度の他に,基質分子ー溶媒分子間の引力的相互作用が溶媒再配列過程の速度を支配する因子として重要であることが明らかになったと結論できる。計算化学的アプローチでは,遷移状態構造と厳密なIRC計算経路の決定し,それらに対する溶媒和状態の解析を圧力効果を取り入れて検討した。実験による検討と計算による検討は,いずれも,当初の計画通りに進んでおり,特に実験では,予想通りの結果が得られている。一部,活性化エネルギー等の速度論的パラメータを求めるために温度効果の測定の途中であることを踏まえて,「おおむね順調」と判断した。溶液反応における反応分子の構造変化と溶媒和している溶媒分子の動的な相互作用は,溶媒の静的な性質とともに溶液反応理論の本質に関わる重要な知見であり,これらを実験的な動的溶媒効果の観測と計算化学的な考察により明らかにするのが本研究の目的である。これまでに,反応に伴う分子構造の大きな変化においては,規模の大きな溶媒再配列を必要とすることから,動的溶媒効果も大きく現れることを実験的に確認している。それに対して本研究では,溶質ー溶媒間の静電相互作用の強弱と動的溶媒効果の関係に注目し,極性置換基と極性溶媒および無極性溶媒の組み合わせで,動的溶媒効果の現れ方を比較することにより,溶質ー溶媒間の静電相互作用の大きさを評価する手法を確立し,極性置換基であるメトキシ基,ジメチルアミノ基,ニトロ基,シアノ基に対する静電相互作用の評価に適用した。その結果,メトキシ基とジメチルアミノ基については,プロトン性極性溶媒中で,非プロトン性極性溶媒および無極性溶媒中に比べて,著しく大きな動的溶媒効果が観測された。一方,ニトロ基とシアノ基では,溶媒極性の違いによる動的溶媒効果の現れ方の違いは観測されなかったため,ニトロ基とシアノ基に対する溶媒分子の静電相互作用は,動的溶媒効果に大きな影響を及ぼしていないと考えられる。
コムギ族作物のDNAマ-カ-作成、マッピングおよび形質転換

ライコムギの新たな複合ゲノムを構築するため,ライムギRゲノムとコムギDゲノムに特異的な反復配列DNAをクロ-ニングしてDNAマ-カ-にすることを試みた。ライムギ染色体添加コムギChinese Spring系統のMbo I断片からコムギゲノムと相同の配列を削除するためCSの超音波切断DNA断片を混合して1本鎖にしたものをフェノ-ルエマンジョン中でアニ-リングさせてから,pUC19のBam HIサイトにクロニングした.6R add.CS由来の77個,5Radd.CS由来の145個の組換えクロ-ンを得た。ショットガン法で得られるクロ-ン数に対する比率をアニ-リングによるMboI断片の復元率としたところ0.11.2%であった.ドットブロットハイブリダイゼ-ションでライムギに特異的な反復配列クロ-ンが12個得られた.5Rに由来するpTS5Rー1Ecoo0109Iサイトで区分される380bpを基本単位としてタンデムに連なる反復配列であり,Eco0109Iサイトがランダムに消失したポリマ-を持つことがわかった.その他,合計6種類の新しいライムギゲノム特異的反復配列を得た.これらの反復配列によってライムギ自殖系統間で反復配列のRFLPが検出された.Aegilops squarrosaよりKpnIで定義される2010bpの基本単位を繰り返す縦列型反復配列が得らた.TriticumaestivumのMboI消化DNA断片5μgにTriticumdurumの超音波切断DNA断片15μg(1Kbp以下)を混合して,1本鎖にしてアニ-リングさせ,ABゲノムに由来するDNAの除去を試み,Mboライブラリ-253個から7個のDゲノム特異的反復配列を得た.今後,これらゲノム特異的反復配列をin situ hybridizationに用いて染色体マ-カ-として活用できる.ライコムギの新たな複合ゲノムを構築するため,ライムギRゲノムとコムギDゲノムに特異的な反復配列DNAをクロ-ニングしてDNAマ-カ-にすることを試みた。ショットガン法で得られるクロ-ン数に対する比率をアニ-リングによるMboI断片の復元率としたところ0.11.2%であった.ドットブロットハイブリダイゼ-ションでライムギに特異的な反復配列クロ-ンが12個得られた.5Rに由来するpTS5Rー1Ecoo0109Iサイトで区分される380bpを基本単位としてタンデムに連なる反復配列であり,Eco0109Iサイトがランダムに消失したポリマ-を持つことがわかった.その他,合計6種類の新しいライムギゲノム特異的反復配列を得た.これらの反復配列によってライムギ自殖系統間で反復配列のRFLPが検出された.Aegilops squarrosaよりKpnIで定義される2010bpの基本単位を繰り返す縦列型反復配列が得らた.TriticumaestivumのMboI消化DNA断片5μgにTriticumdurumの超音波切断DNA断片15μg(1Kbp以下)を混合して,1本鎖にしてアニ-リングさせ,ABゲノムに由来するDNAの除去を試み,Mboライブラリ-253個から7個のDゲノム特異的反復配列を得た.今後,これらゲノム特異的反復配列をin situ hybridizationに用いて染色体マ-カ-として活用できる.(1)コムギ族作物における染色体特異的DNAマ-カ-を開発するため、ショットガン法によりライムギ自殖系統IR130の全ゲノムBamH1消化DNAおよびDeletion Enrichment Schemeによりライムギ5R染色体添加型コムギGhinese Spring(CS)系統のBamH1消化DNAのpUC19ライブラリ-を作成した。(2)各クロ-ンとコムギおよびライムギの全DNAプロ-ブとのドットハイブリダイゼ-ションによってコムギ、ライムギゲノムにおけるコピ-数を比較し、さらにこれらクロ-ンとCS、IR130およびライムギ1R、2R、3R、5Rおよび6R染色体添加型コムギ系統とのサザンハイブリダイゼ-ションによってライムギ染色体特異的クロ-ンを検索した。(3)IR130のゲノミッククロ-ン419個中、0.2ー3.4Kbpのインサ-ションを持つ20個をドットハイブリダイゼ-ションに用いたところ、4個がライムギに特異的で1個がコムギ特異的であった。(4)そのうちの1個はサザンハイブリダイゼ-ションの結果、ライムギ6R染色体に特異的な590bp前後のスメア-シグナルを示す反復配列であり、また、コピ-数の多い他の2個はコムギ、ライムギに共通したそれぞれ975bp、1375bpの1つのシグナルを示したことから、ある同祖染色体に特異的で異なる反復配列と考えた。(5)一方、ライムギ5R添加コムギのクロ-ン176個中、0.2ー1.0Kbpのインサ-ションを持つ22個をドットハイブリダイゼ-ションに用いたところ、5個がライムギ特異的であり、いずれもコピ-数は少なかった。

(6)これらのクロ-ンを用いて、現在インサイチュ-ハイブリダイゼ-ションにより、染色体上の位置を同定する作業を進めている。(1)ライムギにおける染色体特異的DNAマ-カ-を開発するため、Deletion Enrichment Schemeによりライムギ自殖系統IR130の6R染色体の添加型コムギChinese Spring(CS)系統のMboI消化DNAのpUC19ライブラリ-を作成した。6R添加CSのMboI消化DNAとCSの任意切断片を1:3の比で混合して変性後、再会合させたところ、消化DNA1μg当り385個の組換クロ-ンを得た。これはショットガン法の1.2%で6R添加CS中の6Rの含有率を下まわるので、染色体特異的DNAのクロ-ニング法として有効と考えた。(2)これら6R添加コムギ系統のゲノミッククロ-ン146個中0.2-1.5kbpのインサ-ションを持つ27クロ-ンについてコムギおよびライムギの全DNAをプロ-ブとするドットハイブリダイゼ-ションによってコピ-数の高い反復配列を選抜した。(3)そのうちの1個はコムギ、ライムギゲノムとのサザンハイブリダイゼ-ションの結果、EcoO109I消化断片に多型を示した。(4)IR130からショットガン法でクロ-ニングした5個の反復配列をプロ-ブに用いて20種類の制限酵素で消化したコムギCS、ライムギIR130とのゲノミックサザンハイブリダイゼ-ションを行ったところ、コムギ、ライムギ双方に共通の1ー6本のシグナルを示し、いずれもコムギ族植物進化の過程で保存されてきた規則的反復配列と考えた。(5)このうち量的にライムギ特異的であった1つの反復配列pIR3をプロ-ブに用いてSmaI消化ライムギ自殖系統14系統とのゲノミックサザンを行った結果、IR130と同じバンドシグナルを示す8系統と異なるスメアシグナルを示す6系統に分類され、系統分化が示唆された。(6)さらにpIR3はライムギ染色体添加コムギ系統とのゲノミックサザンの結果、2R、6R添加系統にシグナルが認められず、染色体特異的分布を示した。ライムギRゲノムとコムギDゲノムに特異的な反復配列DNAをクロ-ニングしてDNAマ-カ-を作成した.1.ライムギゲノム特異的反復配列DNAライブラリ-の作成ライムギ自殖系統IR130の5R染色体添加コムギ系統2n=44)のMboI断片をCSの超音波切断片と混合後アニ-リングさせた後,pUC19とライゲ-ションし,組換えクロ-ン145個を得た.2.ライムギゲノム特異的反復配列の反復単位とその多型12個の反復クロ-ンはハイブリッドシグナルから5R addCSに由来する2種類のライムギゲノム特異的反復配列(pTS5Rー1,2)であった.pTS5Rー1はEco0109Iサイトで区分される380bpを基本単位としてタンデムに連なる反復配列であり,Eco0109Iサイトがランダムに消失したポリマ-を持つことがわかった.クロ-ンpTS5Rー2はクロ-ンpTS5Rー1によるハイブリッドシグナルとは明らかに異なり,互いに異なる反復配列であることがわかった.これらの反復配列を用いて,ライムギ自殖系統間で反復配列のRFLPを見いだすことができた.3.コムギDゲノム特異的反復配列のクロ-ニングAegilops
民事責任と保険の相互関係

不法行為責任や取締役の責任が問題となる文脈においては、損害発生の抑止、損害の填補、保険のそれぞれについて、相互に関連する複数の法的問題が提起される。本研究は、民事責任を基礎づける不法行為法・会社法等の民事諸法の観点と、被害者救済の実効性を担保する保険法の観点の双方から、これらの問題に対する考察を行ったものである。本研究においては、巨大リスクに関する問題と、損害賠償と各種の保険給付の調整の問題に焦点を当て、民事責任と保険の関係を考察した。本研究の目的は、不法行為法・会社法等の民事諸法における民事責任の問題について、民事責任を基礎づける民事諸法の観点と被害者救済を実効化する保険の観点の双方から研究を行い、民事責任と保険の相互関係を考察することにある。4年間の研究期間の初年度である2010年度は、研究実施計画に基づき、テロに関する研究を深化させるとともに、複数分野の研究を開始した。具体的には、以下の通りである。第一に、テロに関する研究は、本課題開始以前から行っていた米国の同時多発テロに関する研究を継続し、発展させたものであり、連邦政府による立法の全体像、テロ保険の理論的側面(テロのリスクの特質・私保険市場の限界と連邦政府の関与)、被害者救済基金の運用上の特徴やその内在論理等について研究を行った。第二に、本年度開始した研究は、自動車事故の被害者救済、取締役の民事責任、自然災害その他の巨大リスクに関するものである。自動車事故については、加害者の民事責任を前提とする責任保険(自賠責保険・任意自動車保険)と加害者の民事責任を前提としない傷害保険(人身傷害補償保険等)とを組み合わせた被害者救済システムが普及しており、このような現行システムの全体としての特徴を分析するとともに、裁判例が増加傾向にある人身傷害補償保険に関する論点整理を行った。取締役の民事責任については、会社法・金融商品取引法における近時の判例の分析と会社役員賠償責任保険(D&O保険)に関するサーベイを行った。巨大リスクについては、地震・原子力等に関し、民事責任や保険制度についてのサーベイを行ったうえで、各種保険契約における巨大リスクの位置づけ、事業者が免責される場合の被害者救済、事業者の民事責任を前提とした被害者救済の実効性確保のための法的措置等についての調査を行った。4年間の研究期間の2年度目である平成23年度は、研究実施計画に基づき、テロに関する研究の公刊準備と並行して、取締役の民事責任と責任保険に関する研究を公刊したうえで、東日本大震災が提起した問題に対する研究を中心として行った。第一に、従来より進めている同時多発テロに関する研究は、研究報告を行ったうえで、論文として公刊する準備を進めている。第二に、取締役の民事責任と責任保険に関する研究を進めた。具体的には、会社法・金融商品取引法等における取締役の責任に関する判例法理に関する研究を進めるとともに、会社役員賠償責任保険(D&O保険)に関する研究を進め、研究報告を行い、米国における防御給付に関する判例研究を公表した。第三に、日本の自動車保険に関して、人身傷害補償保険に関する判例法理の研究を行い、研究報告を行ったうえで、判例評釈の公表準備を進めている。第四に、東日本大震災が提起した問題に関する研究を進めた。具体的には、第一に、災害発生時の各種保険契約における保険給付の履行に関する問題、地震保険制度のあり方に関する問題等の、震災により明らかになった伝統的な保険システムに関する問題の研究を進めた。第二に、巨大リスクが企業に与える影響について、最終的なリスク負担者の設定とその方策、再保険市場の問題、企業の資金調達、強制保険の意義とその限界等の観点から、研究に着手した。4年間の研究期間の最終年度である平成25年度は、研究実施計画に基づき、テロに関する研究業績の公刊を行い、被害者救済の中核である保険判例の研究を行った。第一に、従来から研究を行ってきた、同時多発テロが提起した法的問題に関する研究を公刊した。同研究は、問題の全体像を示すことを目的とし、従って、巨大リスクに関する総論的な研究と位置づけられる。第二に、傷害保険の判例法理に関する、複数の最高裁判決と、これらに対する学説の対応を中心に、偶然性及び外来性に関する研究を公刊した。同研究は、保険契約法理に関する研究であり、交通事故等の保険事故に関連する解釈論の問題を扱った研究と位置づけられる。第三に、同時多発テロの被害者救済基金が提起した、生命保険給付の地位及び各種の給付の調整法理に関する研究の公刊準備を行った。

同研究は、一面では同時多発テロという巨大リスクに関する問題の研究であると同時に、他面では、加害者の不法行為責任を政府が肩代わりする文脈において生命保険給付を控除することが問題となった点で、損害賠償や社会保障給付と生命保険給付の調整をどのように行うかという、日本における伝統的な問題に対する比較法的研究であるとも位置づけられる。本研究の目的は、不法行為法・会社法等の民事諸法における民事責任の問題について、民事責任を基礎づける民事諸法の観点と被害者救済を実効化する保険の観点の双方から研究を行い、民事責任と保険の相互関係を考察することにある。4年間の研究期間の3年度目である2012年度は、研究実施計画に基づき、主として保険の観点から巨大リスクに関する研究を行い、学会報告と業績の公表に至った。具体的には、以下の通りである。第一に、従来より研究を行っていたテロの問題に関し、私法学会のワークショップ「巨大リスクに対する私法的アプローチー同時多発テロが提起した問題」において、米国同時多発テロが提起した私法上の諸問題(巨大リスクと保険、不作為による民事責任の可能性、テロ保険の性質、被害者救済等)についての現時点での研究成果を報告した。第二に、法と経済学会のシンポジウム「防災と財産権のコントロール」において、パネリストとして、震災と保険の問題を中心に報告を行った。同報告は、現行法における各種災害のリスク負担枠組、各災害に対する保険の入手可能性について検討を行ったうえで、保険が入手困難であることについて、理論的側面からの検討を行うとともに、政府の役割と市場の限界を検討したものである。第三に、巨大リスクと保険に関して、論文を公刊した。この論文では、保険法と約款の免責事由を出発点に、巨大リスク一般及び個々の巨大リスクの特徴と巨大リスクに対する保険の成立に関する問題点について、主として理論的観点からの研究を行った。複数の研究目的のうち、東日本大震災が提起した法律問題のリサーチに時間を割いたため、リサーチが当初計画以上に進展する一方で、成果公刊はやや遅れている。全体としては、概ね順調に進展していると評価できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。学会報告2回、論文1本の公表を行えたため。平成23年度は情報収集とその分析に重きを置き、成果の公刊が当初計画に比べやや遅れているため、平成24年度以降は研究成果の発表と公刊に力点を置く。次年度は最終年度であるため、現時点までに研究成果の報告の方向性が見えている課題について、業績の公表あるいは脱稿を目指す。