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江戸・東京における土地市場と不動産収益率の長期的分析：三井・三菱のケーススタディ

本研究では,17世紀末期20世紀初頭の江戸・東京における不動産インカム収益率の推移を考察し,「土地不動産の安全性と安定性」という見解に対する再検討を図った。その結果,徳川後期のインカム収益率は,三井家所有の江戸町屋敷を事例に,1800年代に4.5%まで上昇したが,幕末期には2%前後まで半減していた。また,明治前期のインカム収益率は,三井組所有地を対象としたところ,58%台の水準にあった。他方,三菱の東京所有地を事例とした明治中後期のインカム収益率は37%だったが,90年代に投資した土地では712%まで上昇した。以上の研究成果は,学位請求論文としてまとめられ,博士号の取得に繋がった。平成25年度における本研究は,(1)明治前期における三井組東京所有地の不動産収益率を分析と不動産経営の実態の再検討,(2)これまでの研究をまとめた博士学位請求論文の作成,(3)三菱合資会社地所課作成「収支証書」(明治43年分)の史料収集・データベース作成の3点に力点を置いた。(1)に関しては,その成果を,「三井における東京の不動産経営と収益率の数量的再検討:18721891」九州大学経済学会『経済学研究』第80巻第2・3合併号(2013年9月),1751頁として上梓した。従来の研究は利回りを求めるにあたって,改正地価を土地資産の評価額として使用してきたが,改正地価は地租の課税標準として地券に記載された法定地価で,土地資産を取得するために費やした期首の資産価値ではない。投資努力のパフォーマンスを表す不動産収益率は,キャッシュフローを期首の資産価値で割ったものである必要がある。以上の定義に基づき,三井東京所有地の不動産収益率を再計算してみた結果,不動産経営として活用された地面全体では,91年には9%台にまで到達した。とはいえ,三井の東京所有地は合計200か所弱にも及ぶ集合体だったために,その不動産収益率は,土地の購入年代によってその推移を異にした。結局のところ,全体の収益率はこれらの平均像だったと結論づけられた。(2)に関しては,博士論文「近世・近代都市の土地市場分析ー江戸・東京における不動産収益率の推移と賃貸経営の変化ー」を執筆し,慶應義塾大学大学院経済学研究科に提出,平成26年2月28日に学位を取得した。(3)に関しては,同史料収集とデータベース化を終了した。この成果は,平成26年5月24日開催の社会経済史学会・自由論題報告「20世紀初頭における三菱合資会社の不動産経営と地所課の役割ー「収支証書」を事例にー」において発表を予定している。平成26年度には,その前年度に博士学位を請求し,授与された論文「近世・近代都市の土地市場分析ー江戸・東京における不動産収益率の推移と賃貸経営の変化ー」(慶應義塾大学大学院経済学研究科)の成果に基づき,総括と展望を,以下の3つの論文を投稿し,掲載に至った(「江戸・東京における不動産経営史の総括と展望」,『経済学研究』第81巻第4号(2014年12月);「明治期東京の不動産賃貸経営における三菱の役割と意義ー三井との比較においてー」,『三菱史料館論集』第16号(2015年3月);「近世・近代の土地市場分析」,『季刊住宅土地経済』第96号(2015年4月))。また,上記の研究成果を,不動産法制度に拘わる法学研究者,土木・建築に拘わる工学的研究者,住宅市場・住宅投資・土地問題に関する経済学研究者の各研究会において報告する機会に恵まれた(「近世・近代都市の土地市場分析ー江戸・東京の不動産経営史ー」,第4回都市土地研究会,カフェ・クルー会議室,2014年7月29日;「近世・近代都市の土地市場分析ー江戸・東京の不動産経営史ー」,第188回住宅経済研究会,東京国際フォーラム,2014年10月28日)。本研究は日本経済史研究の中でも学際的な領域に位置するが,このような形で隣接他分野の研究者に関心を高く持って頂けた点は大きな収穫だったと言える。新たな実証的ケーススタディとしては,収集した三菱側の史料「収支証書」をもとにして,20世紀初頭における三菱合資会社の不動産経営と地所課の役割について検討し,報告を行った(社会経済史学会第83回全国大会,同志社大学,2014年5月24日)。また,近世期のキャピタルゲインに関する三井側の史料も,継続的に収集できている段階にある。本研究の目的は,上記三井家町屋敷の一次史料と,明治中期後期における三菱社・三菱合資会社の地所関係史料を素材として,1江戸・東京における土地投資と収益率の効果について量的解析を図るとともに,2徳川明治期におけるそれとの接続を,これまでの申請者の研究成果に基づいて試行し,近世・近代都市における土地市場と不動産収益率の意義を日本経済史に位置づける点にある。17世紀末期20世紀初頭における江戸・東京の不動産収益率の推移は,鷲崎俊太郎「明治期東京の不動産賃貸経営における三菱の役割と意義」,『三菱史料館論集』第16号(2015年3月),165頁,第1図に示す結果となった。この収益率は,土地市場史・不動産経営史に,次のとおり位置付けられる。第1に,不動産投資は投資対象という点で従来の貸付や農村の証文貸・大名貸とは異なり,土地建物という生産要素に対する投資行為のみを対象とした。

第2に,利貸経営と不動産経営は,貸主にとって短期か長期かという投資期間という点で区別された資産運用だった。第3に,近代都市の不動産経営は,明治前期でも近世の町屋敷経営と基本的に変化せず,188090年代に旧武家地の官有地が払下げられた結果,土地集積性が高まり,公共社会資本が充実した点で大きく変化した。従来,官営事業の払下げは,主に工場・鉱山の民間設備投資という側面に関心が寄せられたが,近代日本の民間形成資本という点では,土地資本の供給,とくに徳川幕府や大名から無償で接収した東京の広大な旧武家地がどのように民間の土地資本として活用されたのか,もっと関心を払うべきだとして結論づけた。以上の研究成果は,学位請求論文としてまとめられ,博士号の取得に繋がった。本研究では,17世紀末期20世紀初頭の江戸・東京における不動産インカム収益率の推移を考察し,「土地不動産の安全性と安定性」という見解に対する再検討を図った。その結果,徳川後期のインカム収益率は,三井家所有の江戸町屋敷を事例に,1800年代に4.5%まで上昇したが,幕末期には2%前後まで半減していた。また,明治前期のインカム収益率は,三井組所有地を対象としたところ,58%台の水準にあった。他方,三菱の東京所有地を事例とした明治中後期のインカム収益率は37%だったが,90年代に投資した土地では712%まで上昇した。当初の平成26年度研究実施計画としては,三菱の事例に関する史料収集・データ入力を行い,その分析結果を学会に発表し,論文として雑誌に投稿することを謳った。このうち,実際の研究成果としては,上記の実績概要に示したとおり,学会発表まで終了しているため,概ね順調に進展しているといえる。雑誌への論文投稿は,次年度への継続的課題として採り上げたい。他方,同じく上記の実績概要に示した隣接他分野の研究者の方々に対して自身の研究発表を行うことは,当初の研究実施計画では予定されていなかった。本研究が,経済史という枠組に収まらず,隣接他分野に拡大しているのは,今日における学術研究の方向性として望ましい結果に繋がっているのではないかと自認している。日本経済史今後の推進方策としては,以下の4点があげられる。第1に,上記「現在までの達成度」に記したように,新たなケーススタディーの論文投稿を実現し,最新の成果を発表していきたい。第2に,本研究を図書として刊行し,より多くの読者・研究者の目に触れるようにしていきたい。第3に,本研究の成果を日本経済史研究全体の中に位置づける作業を行っていきたい。この点については,既に今年度に複数の研究者たちと動き出しており,テキストとして刊行していく所存である。第4に,隣接他分野の研究者たちと共同報告・共同分析を行う機会を設けて,より大型の研究プロジェクトの礎を築いていきたい。史料収集・データ入力と分析・成果の発表と刊行は,当初の研究計画どおりに進捗している。これに加えて,本研究および前回の平成2224年度科学研究費補助金(若手研究(B))「近代都市の土地投資と不動産経営:三井・三菱における東京所有地の事例研究」の研究成果を踏まえて,博士学位請求論文を執筆し,無事に学位を取得できた点で,本研究がおおむね順調に進展していると自己評価できる。当初,2015年3月2124日に一橋大学への出張を予定し,本研究費にて申請していたが,予算残高が不足したたため,個人研究費で支出することになった。
雪とスキーの摩擦現象の研究<摩擦の滑走速度依存性に着目したアプローチ>

雪の融点近くで、短いモデル・スキー(長さ20cm)を用い、遅い滑走速度(0.0011m/s)における摩擦係数を斜面滑走法およびトライボメータ法を用いておこなった。その結果、摩擦係数(μ)が、滑走速度と雪の温度に依存することが解った。そして、-10°C程度の低温で、速度が極めて遅い場合に最も小さなμ値を示す事を見出した。今回の実験結果で最も注目すべき点は、モデル・スキーの低速度における摩擦係数の温度依存性が、高速度で滑る実際のスキーの温度依存性と反対になった点である。また、モデル・スキーの摩擦係数に荷重依存性が測定されなかったことから、低温、低速度における小さな摩擦係数は摩擦融解による解け水の潤滑摩擦では無いと考えられる。すなわち、低温では凝着力が小さくなるために良く滑ると考えられる。この研究はスキーの材料やワックスの使い方、スキー技術の理解に科学的裏付けを与える目的で、基礎科学的見地からスキー滑走原理を明らかにすることを目指すものである。スキーの滑走メカニズムを明らかにするために、色々な条件の雪について、短い滑走体を用い、2種類の測定法による摩擦係数を比較する方法を用いた。<回転雪皿法>等速回転する雪皿に、ロードセルを介して固定したモデルスキーを載せ、雪皿の周速度やモデルスキーの重さ、滑走面の状況を変えてロードセルにより滑走抵抗を測定する。<自然滑走法>雪を載せたパレットを固定して自由に角度を変えることのできる傾斜台を用い、滑走速度を測定し、それから加速度を計算することによって摩擦係数を導く。今年度は、静止摩擦から動摩擦に至る低速度領域における雪の条件と摩擦係数の関係が滑走速度を上げたときにどの様に変化するか、色々な雪質や温度条件で調査検討した。この研究はスキーの材料やワックスの使い方、スキー技術の理解に科学的裏付けを与える目的で、基礎科学的見地からスキー滑走原理を明らかにすることを目指す。2種類の測定法による摩擦係数を比較する。<自然滑走法>雪を載せたパレットを固定して自由に角度を変えることのできる傾斜台を用い、滑走速度を測定し、加速度を計算することによって摩擦係数を導く。今年度は、雪と高密度ポリエチレン(スキー滑走面材料)の低速度における摩擦では、摩擦係数が雪の温度及び滑走速度に依存することを見出した。また、温度により速度依存性の符号が異なることを発見した。この事実は、摩擦には2つ以上の異なるメカニズムが寄与していることを示唆している。スキーの滑走性について、摩擦融解説が世界的には広く受け入れられているが完全に証明されているわけではない。我々は、-10°C程度の低温でしかもスキーとすれば超低速度の1cm/sにおける摩擦係数が、通常のアルペンスキーと同程度の値を示す実験結果に着目し、スキーの摩擦原理を再検討した。具体的には、雪や温度、滑走速度を変えモデルスキーの摩擦係数を比較し、雪温と滑走速度を変化させたときの、摩擦係数の等値線を得た。その結果、(a)-10°C以上の高温領域では、0.03m/s辺りの滑走速度に摩擦係数の大きくなる極地が見られた。その高温側極地からの速渡上昇に伴う摩擦係数減少は、一見摩擦融解説で説明できそうであるが、荷重を数倍にしても目立った変化は無かった。つまり、この摩擦係数減少は摩擦融解による潤滑摩擦では無いことがあきらかとなった。(b)一方、-10°C以下の低温領域では、高温領域とは反対に、速度が速いほど、また温度が低いほど摩擦係数が大きくなることが分かった。この現象は、低温で雪の結晶が硬くなり、雪面を滑らかにするための凝着破壊抵抗が増すと考えられる。以上の測定結果から、-10°C以上で高温高速で摩擦係数が小さくなるのは、速度が上がると凝着の効果が減少することと、雪面が柔らかくなることにより説明出来る。一方、低温領域では雪粒子が硬くなりせん断応力が大きくなるために摩擦力が増加すると考えられる。つまり、世界的には広く受け入れられている摩擦融解説を用いなくても、スキーが良く滑ることは説明出来る可能性が高い事が解った。
断面的な健康診断データに基づく慢性閉塞性肺疾患の発症前二次予防方略の開発

10年にわたり年1回の調査が行われた職域健常者コホートで、5回以上一秒量が得られた男性687名について、慢性閉塞性肺疾患(COPD)の病態を最もよく反映する一秒量の年間変化量(ΔFEV1)と、一般的に行われる断面的な健康診断指標との関連性を統計学的に評価した結果、本人の喫煙、年齢と独立に、高感度C反応性蛋白、せき症状、25%肺活量位最大呼気流速の3項目がΔFEV1低下と有意に関連した。COPDのハイリスク者である喫煙者や高齢者でも、実際に発症するのはその一部である。本研究ではその発症前予測において、炎症反応の存在、気道刺激症状、気道末梢部の閉塞を反映する指標が有用である可能性が示唆された。本研究は2年間の研究として計画されており、本年度は初年度として下記の2点を実施した。(1)縦断データ収集の完了本研究の解析対象となる職業コホート集団について、追跡最終年度となる10年目のフィールド調査を実施し、10年間のデータ収集を完了した。1000名を超えるコホート対象者のうち70%以上の対象者で少なくとも5年以上の一秒量の変化に関するデータが得られており、これに基づいてΔFEV1を精度よく推定できる。また同時に努力性呼出の時定数分析のための時系列データ、及び各種バイオマーカー測定のための血液・尿資料の収集を完了した。(2)COPDハイリスク者予測のための候補指標の予備的検討追跡開始から6年目までのデータについて予備解析としてΔFWV1を計算し、その価と候補とする予測のための指標との関連を設定されたサブコホートについて検討した。その結果に基づく候補指標の絞り込みを行い、次年度の本解析において使用する指標の抽出を行った。以上により、本年度は当初の予定通り次年度の本解析に向けた準備と予備的な検討を実施できたものと考えられる。慢性閉塞性肺疾患(以下、COPD)は喫煙に代表される呼吸器への非特異的な負荷が蓄積して発症する慢性進行性疾患で、早期に発見する方法は確立していない。そこで本研究では、10年間にわたり年1回の調査を行った職業コホートで5年以上の調査で一秒量が得られた男性687名を解析し、COPDの病態の進行を最も的確に示す一秒量の年間変化量(以下、ΔFEV1)との関連性を、喫煙状況および一般的な健康診断項目に加えて、時定数分析を含む肺機能検査指標と血液・尿試料を用いた新規バイオマーカーの項目について評価することによって、COPD発症ハイリスク者を早期に見出す上で有用な断面的な評価方法を検討した。まず個々の生体指標項目について、ΔFEV1との関連が統計的に有意(p<0.05)となる項目を候補項目としてふるい分けしたところ、喫煙、年齢、高感度CRP、呼吸器症状(せき、せきたんの増悪、ぜんめい、の各症状)、肺機能レベル(一秒率、最大呼気流速[MMF]、50および25%肺活量位最大呼気流速[V50、V25])の10項目が抽出された。次にこれら10項目について、その相互の関連性とΔFEV1との関連性の強さを検討して喫煙、年齢、高感度CRP、せきたん増悪、V25の5項目に絞り込み、さらにその種々の組合せによる多変量線型モデルを作成してΔFEV1との関連性を検討したところ、最終的に高感度CRP、せきたん増悪、V25の3項目の組合せが自由度を考慮して最大の決定係数を示した。喫煙と加齢がCOPDの危険因子であることは既知であるが、実際にCOPDを発症するのは喫煙者や高齢者のごく一部である。本研究ではそれを予測する上で、炎症反応の存在、気道刺激症状の悪化、気道末梢部の閉塞を反映する指標が有用である可能性が示唆され、それぞれに関してさらに精度の高い指標項目を検索する必要が示された。衛生学平成25年度は次年度に行う本研究目的達成のための本格解析に向けた準備を行う年度であり、当初の計画に従って、職業コホートに対するデータ収集の完了、および既に収集済みのデータを用いた候補指標の検討について、おおむね予定通り実施することができた。なお後者の検討に基づく候補指標の絞り込みについては、引き続き継続中である。研究対象である職業コホートの20032013年度の10年間のフルデータセットを用いて、本研究の目的を達成するための本解析を実施する。具体的には、まず職業コホートの対象者全員について、COPDリスクの評価として、10年間のデータに基づいてΔFEV1値を算出し、その分布などに関する基本的な検討を行う。

次に前年度の検討に基づき現在絞り込みを行っている予測のための候補指標とその組み合わせについて、コホート対象者全員の必要年次における測定を実施する。血液・尿中のマーカーについては、冷凍保管されている試料を分析し、肺の時定数指標については、最大努力性呼出の時系列データから算出する。この際資金面等の理由で対象者全員の測定が難しい場合は、ΔFEV1との対比が効率的に行えるように一部の対象者を抽出して測定を行う。最後にΔFEV1で示されるCOPD発症リスクと予測のための候補指標の組み合わせとの関連を統計学的に分析し、COPD発症のハイリスクを、断面的に得られる指標から最も効率良く推定する方略を検討する。COPD発症ハイリスク者を予測する指標として平成26年度の本解析で検討する候補の中に、血清中のサイトカイン類など分析のための費用がやや大きなものが含まれ、26年度に配分が予定されている資金だけでは十分なサンプル数を分析できず、資金が不足する可能性が出たため、平成25年度の研究目的の遂行に差支えのない範囲で、資金を26年度に繰り越すこととした。平成26年度に配分予定の資金と合わせて、候補指標となる血液・尿中バイオマーカーの分析費用に充当する。分析にあたっては、外部委託測定をできる限り避けて自ら測定を行うことで資金を節約し、多数のサンプルを分析し、研究目的達成の精度を高めることを目指す。
氷衛星の長期進化：氷殻と内部海のカップリング

本研究の目的は内部海を持つ氷衛星の進化をよりよく理解することである。このような天体では内部海とそれを覆う氷地殻との間のカップリングがその天体の進化やハビタビリティを支配するが、3次元モデルを用いた長期進化の研究は困難である。そこで我々は、1次元と3次元のモデルを組み合わせることでこの困難を解決する。そして、日本も参加する木星系氷衛星探査ミッションJUICEなどに貢献することを目指す。
両眼視覚技術の教育展開による理工系人材育成活性化をめざした教育と教育効果の検証

本研究は,産業社会とものづくり教育に係わる課題を示し,これへの対応をめざした教材開発の取り組みを紹介した.その中で,技術者養成教材のロボット教材内容と部品,使用する設備,授業展開時間の目安,カリキュラムの全体像等について示した。さらに具体例として,魅力的なものづくり教材として3D CAD設計から立体機械部品の製造, CAD/CAMによる電子回路基板製造,両眼視覚ロボットの3点を主な要素技術に含めた実習教材を開発し,この教育プログラムを工学系の大学3, 4年生に対して模擬授業を展開し授業運営を実践し,本カリキュラムと教材の計画性や教育的な実用性を検証した.加えて,本教材の模擬授業実践後、本教材による技術の習得状況と本教育プログラムに対する意識調査を行った結果,本研究で示したプログラム全体として良好な結果が得られ,本教育プログラムは,工学系の教育現場に対して実現性と実用性が高く,設定した教育目標をほぼ満足する有用な一つの教育手段であることを明らかにした.本研究は,産業社会とものづくり教育に係わる課題を示し,これへの対応をめざした教材開発の取り組みを紹介した.その中で,技術者養成教材のロボット教材内容と部品,使用する設備,授業展開時間の目安,カリキュラムの全体像等について示した。さらに具体例として,魅力的なものづくり教材として3D CAD設計から立体機械部品の製造, CAD/CAMによる電子回路基板製造,両眼視覚ロボットの3点を主な要素技術に含めた実習教材を開発し,この教育プログラムを工学系の大学3, 4年生に対して模擬授業を展開し授業運営を実践し,本カリキュラムと教材の計画性や教育的な実用性を検証した.加えて,本教材の模擬授業実践後、本教材による技術の習得状況と本教育プログラムに対する意識調査を行った結果,本研究で示したプログラム全体として良好な結果が得られ,本教育プログラムは,工学系の教育現場に対して実現性と実用性が高く,設定した教育目標をほぼ満足する有用な一つの教育手段であることを明らかにした.本研究は,理工系大学の学生を対象とした技術教育の現状を分析し,現状を踏まえた技術教育から,興味関心を高め魅力のある学校教育へ展開し技術教育の活性化をめざすためのものづくり教育に関する研究である.メカトロニクスやロボット技術において,視覚技術は特に魅力的な要素技術であり,本研究の一環で開発した小型ステレオビジョンセンサモジュール技術を用いた実習環境の構築や演習用教育プログラムの開発,さらに模擬演習によって,新たな教育プログラムが教育に及ぼす影響や教育的効果を調査・検証し,今後の技術教育の進展に寄与する有益な教育手法の構築を目的としている.これまでの研究では学生の現状を把握するため,技術教育に関するアンケート調査によって機械系工学部の学生の技術水準や意識調査を行った.このアンケートでは機械関連,電気関連,ソフト関連,技術に対する意識について詳細に調査した.また,学年や大学間における技術水準や意識を比較するようなデータを収集しデータ分析を行った.この調査により技能的能力においては,学年進行に伴い技能に関する技術的経験値を確実に増やしていることがわかった.また,大学間では大きな違いが見受けられなかったことから,初期段階の学生の技術的技能水準は学力でないことが浮き彫りになった.この結果を受けて現在,この目的を達成するための教育目標と両眼視覚センサを用いた新たな教育カリキュラムについての基本方針を固めつつ素案の立案まで進展した.本研究は,理工系大学の学生を対象とし,興味関心を高め魅力のある学校教育へ展開し技術教育の活性化をめざすためのものづくり教育に関する研究である.メカトロニクスやロボット技術において,視覚技術は特に魅力的な要素技術であり,ステレオビジョンセンサ技術を用いた教育プログラムの開発や実習環境の構築,その教育実践により,この新たな教育プログラムが教育に及ぼす影響や教育的効果を調査・検証し,今後の技術教育の進展に寄与する有益な教育手法の構築を目的としている.平成22年度は,これまでに調査した技術系大学生の実技に関する習熟度アンケート調査結果に基づき,学生の水準に合わせた適正な教育目標とカリキュラムの検討と教材開発,調整,技術教育実践を行った.この教育実践では,実験的に模擬授業を展開し,一般的な授業で実践できるような学習環境下において,両眼視覚技術に関連する新たな教材を用いて教育展開まで進めた.この実験は模擬的な授業展開であるが,一般的な授業を想定し,決められた時間内に消化することをめざして進めた.また,本模擬授業終了後に本教材における技術的な習熟度,それに対する意識についてアンケート調査を実施した.このアンケート調査によって,技能に関する習得意識,画像処理技術,画像認識技術,動作実験などや,授業への取り組み姿勢や関心,印象的な現象,教材に対する意識など,それぞれの技術分野やカリキュラムの項目ごとに細分化した実態調査を行った.今後は,これらの結果を分析し,学生が興味関心を持つ技術分野からそれぞれの要素技術に至るまで,それらの習熟状態や意識,感想など,その効果や影響を議論することができる.本研究は,産業社会とものづくり教育に係わる課題を示し,これへの対応をめざした教育展開方法と教材開発の取り組みを紹介した.その中で,技術者養成教材のロボット教材内容と部品,使用する設備,授業展開時間の目安,カリキュラムの全体像等について示した。さらに具体例として,魅力的なものづくり教材として3DCAD

設計から立体機械部品の製造,CAD/CAMによる電子回路基板製造,両眼視覚ロボットの3点を主な要素技術に含めた国際的に見ても初めての実習教材を開発し、この教育プログラムを工学系の大学3,4年生に対して模擬授業を展開し、授業運営を実践することで,本カリキュラムと教材の計画性や教育内容について、その教育的実用性を検証した.加えて,本教材の模擬授業の実践後、本教材による技術の習得状況と本教育プログラムに対する意識調査を行った結果,本研究で示したプログラムは、全体として良好な結果が得られ,本教育プログラムは工学系の教育現場に対して実現性と実用性が高く,また設定した教育目標をほぼ満足する有用な一つの教育手段であることを明らかにした.
火花放電,脆性破壊のリアルタイムアニメーション

火花放電の音の自動生成による表現の拡張を行った.火花放電は,放電時に衝撃波が起こることで音が発生する.仮想環境の実現に,火花放電パターン生成時に,対応する音の作成を行うことによる聴覚による提示が効果的であると考えられる.本研究では雷放電を含めた,様々な規模に対応した音の生成が可能なシステム開発を行った.そして,計算時間の評価および現実の音との比較を行い,本手法の有効性を検討した.火花放電の音の自動生成による表現の拡張を行った.火花放電は,放電時に衝撃波が起こることで音が発生する.仮想環境の実現に,火花放電パターン生成時に,対応する音の作成を行うことによる聴覚による提示が効果的であると考えられる.本研究では雷放電を含めた,様々な規模に対応した音の生成が可能なシステム開発を行った.そして,計算時間の評価および現実の音との比較を行い,本手法の有効性を検討した.火花放電の音の自動生成による表現の拡張を行った。火花放電は,放電時に衡撃波が起こることで音が発生する。仮想環境の実現に,火花放電パターン生成時に,対応する音の作成を行うことによる聴覚による提示が効果的であると考えられる。放電の音生成は,音源である放電パターンが動的に生成されるため,放電発生タイミング,放電パターン形状,シミユレーシヨン空間の規模,放電パターンの空間解像度,音源と受聴点との位置関係などから,適切な音を計算し,生成する。インタラクティブシステムのために,音の生成をリアルタイムに行った。雷鳴は放電により発生する。放電路の空気が急激に熱せられ,爆発的に膨張し衝撃波を発生させると考えられており。生じた衝撃波が雷鳴の原因である。雷鳴は近距離では爆発音と同じ響きをもつが,遠方では衝撃波が空気中を伝わる際に,地面などへの反射を繰り返しゴロゴロと聴こえる。衝撃波波形はN型の波形になっていることからN波と呼ばれる。Glassnerの雷鳴生成手法では,稲妻のストロークを35[m]の線分に分割し,各線分から衝撃波を発生させて,その放電パターンに依存した雷鳴を生成している。この手法では,衝撃波にN波を基本として,受聴点での線分の仰角に応じて用意された波形(WM-Wave)を用いている。N波の持つ周波数は放電の規模に依存している。本研究では雷放電を含めた,様々な規模に対応した音の生成が可能なシステム開発を行った。火花放電の音の自動生成による表現の拡張を行った.火花放電は,放電時に衝撃波が起こることで音が発生する.仮想環境の実現に,火花放電パターン生成時に,対応する音の作成を行うことによる聴覚による提示が効果的であると考えられる.放電の音生成は,音源である放電パターンが動的に生成されるため,放電発生タイミング,放電パターン形状,シミュレーション空間の規模,放電パターンの空間解像度,音源と受聴点との位置関係などから適切な音を計算し生成する.インタラクティブシステムのために,音の生成をリアルタイムに行った.雷鳴は放電により発生する.放電路の空気が急激に熱せられ,爆発的に膨張し衝撃波を発生させると考えられており,生じた衡撃波が雷鳴の原因である.雷鳴は近距離では爆発音と同じ響きをもつが,遠方では衝撃波が空気中を伝わる際に,地面などへの反射を繰り返しゴロゴロと聴こえる.衝撃波波形はN型の波形になっていることからN波と呼ばれる.Glassnerの雷鳴生成手法では,稲妻のストロークを35[m]の線分に分割し,各線分から衝撃波を発生させて,その放電パターンに依存した雷鳴を生成している.この手法では衝撃波にN波を基本として,受聴点での線分の仰角に応じて用意された波形(WM-Wave)を用いている.N波の持つ周波数は放電の規模に依存している.本研究では雷放電を含めた,様々な規模に対応した音の生成が可能なシステム開発を行った.そして,計算時間の評価および現実の音との比較を行い,本手法の有効性を検討した.
日本演劇と「他者性」のパフォーマンス：屈折したオリエンタリズムの表象文化史

パフォーマンス学、日本学、演劇学という三分野の研究文献を精読したのち、当該研究の理論的枠組を具体的に決定。すなわち日本近現代演劇の「他者性」を、四つの視座から分析する結論に至る。その四点とは、「死生観」、「自然観」、「宗教観」、「動植物観」である。近年、欧米の人文学系学会では、ポスト・デカルト的人本主義を基盤におく理論が分野横断的に擡頭しつつある。例えばブルーノ・ラトゥール経由でカンタン・メイヤスーやジェーン・ベネット等の哲学者たちが「新しい唯物論」を提唱、ロジ・ブライドッティやダナ・ハラウェイなどのフェミニスト・スタディーズ学者たちが新たな「アニマル・スタディーズ」の視座を開拓し、リン・マルグリスやアルネ・ネスといった環境学者たちが人と自然の共存を説く「ディープエコロジー」を唱えはじている。またこれら欧米のポスト・デカルト的思想の勃興を背景に、西欧の人間中心主義的ではない研究視座に興味が注がれつつある。この思想的潮流を意識したうえで、当該研究では、日本近現代演劇において、どのような「他者」が表象されてきたかを探ることにした。約言するなら、舞台上の俳優が「他者」として認識されることはすなわち、「人間」ではない「非人間」として認識されることである。このような論理的視座に立脚し、日本近現代演劇においてどのような「幽霊」「自然」「宗教」「動物」が表象されているかを分析することを決定した。初年度の研究に基づいた学会発表をカナダのヴィクトリア大学、及び、英国のアバリストウィス大学で行う。また仏語圏ベルギーの学術誌『Alternatives theatrales』に当該研究にまつわる論文掲載(後に、同論文をオランダ語圏ベルギーの学術誌『etcetera』に翻訳掲載)。米国の演劇雑誌『American Theatre』に論文掲載した。計画的に文献を精読し、国際学会や国際共同研究グループに精力的に参加し、研究成果を口頭発表および論文のかたちで英語および日本語で発表するなど、生産的に研究活動を展開できた。受入研究者が編集責任を務めたフランス語圏の演劇専門誌『Alternatives theatrales』にも執筆した論文が仏訳されて掲載され、さらに同論文はその内容が評価されて、オランダ語圏の専門誌に翻訳掲載された。本年度の研究では、前述した目的を達成するために、まず前年度に設定するに至った「他者性のパフォーマンス」を分析するうえでの四つの視座(「死生観」「自然観」「宗教観」「動植物観」)の理解をさらに深めていく。特に本年度は「動植物観」と「自然観」にまず目を向けて、様々なパフォーマンスを分析するうえで必須となる日欧の文献収集・読解・考察を進めていく。西欧における「他者性」とは、現在に至るまで、ルネサンス時代に基底された「人間(西欧、白人、男性)」以外のすべての人を指した。そのため民族多様性とジェンダー平等性に対する運動が擡頭する近年の西欧社会では、フェミニズム哲学者であるダナ・ハラウェイ等が女性同様「他者」として蔑ろにされる動物の存在論を考える「アニマル・スタディーズ」「ノンヒューマン・スタディーズ」を論じ、リン・マルグリスやアルネ・ネスといった環境学者、あるいはティモシー・モートンなどの哲学者が、人新世における人と自然の新たな共存関係を探る「ディープ・エコロジー」等の理論を活発に展開している。これら近年の西欧圏のパフォーマンス学で活発に論じられる「ノンヒューマン(他者)」の思想の動向を探るべく、上半期はニューヨーク市に渡米し、ニューヨーク市立大学大学院シーガルセンターで研究を進める。渡米時の研究で得られた結果を基に、帰国時には、金森修、中村生雄などの動物に光をあてる哲学者、また井筒俊彦など東洋的視点で自然観を分析する研究者の文献を精読。さらに、上記で考察した「動物観」「自然観」を表象する、日本の近現代演劇パフォーマンス作家(太田省吾、勅使川原三郎、松田正隆、飴屋法水、松井周、タニノクロウ)の作品を抽出し、彼らがどう西欧とは異なる表象行為を行うかを具体的に考察する。この結果は、春にユトレヒト大学のロボットパフォーマンス学会、秋にはカルガリー大学の国際パフォーマンス学会で発表予定だ。

このような論理的視座に立脚し、日本近現代演劇においてどのような「幽霊」「自然」「宗教」「動物」が表象されているかを分析することを決定した。初年度の研究に基づいた学会発表をカナダのヴィクトリア大学、及び、英国のアバリストウィス大学で行う。また仏語圏ベルギーの学術誌『Alternatives theatrales』に当該研究にまつわる論文掲載(後に、同論文をオランダ語圏ベルギーの学術誌『etcetera』に翻訳掲載)。米国の演劇雑誌『American Theatre』に論文掲載した。計画的に文献を精読し、国際学会や国際共同研究グループに精力的に参加し、研究成果を口頭発表および論文のかたちで英語および日本語で発表するなど、生産的に研究活動を展開できた。受入研究者が編集責任を務めたフランス語圏の演劇専門誌『Alternatives theatrales』にも執筆した論文が仏訳されて掲載され、さらに同論文はその内容が評価されて、オランダ語圏の専門誌に翻訳掲載された。本年度の研究では、前述した目的を達成するために、まず前年度に設定するに至った「他者性のパフォーマンス」を分析するうえでの四つの視座(「死生観」「自然観」「宗教観」「動植物観」)の理解をさらに深めていく。特に本年度は「動植物観」と「自然観」にまず目を向けて、様々なパフォーマンスを分析するうえで必須となる日欧の文献収集・読解・考察を進めていく。西欧における「他者性」とは、現在に至るまで、ルネサンス時代に基底された「人間(西欧、白人、男性)」以外のすべての人を指した。そのため民族多様性とジェンダー平等性に対する運動が擡頭する近年の西欧社会では、フェミニズム哲学者であるダナ・ハラウェイ等が女性同様「他者」として蔑ろにされる動物の存在論を考える「アニマル・スタディーズ」「ノンヒューマン・スタディーズ」を論じ、リン・マルグリスやアルネ・ネスといった環境学者、あるいはティモシー・モートンなどの哲学者が、人新世における人と自然の新たな共存関係を探る「ディープ・エコロジー」等の理論を活発に展開している。これら近年の西欧圏のパフォーマンス学で活発に論じられる「ノンヒューマン(他者)」の思想の動向を探るべく、上半期はニューヨーク市に渡米し、ニューヨーク市立大学大学院シーガルセンターで研究を進める。渡米時の研究で得られた結果を基に、帰国時には、金森修、中村生雄などの動物に光をあてる哲学者、また井筒俊彦など東洋的視点で自然観を分析する研究者の文献を精読。さらに、上記で考察した「動物観」「自然観」を表象する、日本の近現代演劇パフォーマンス作家(太田省吾、勅使川原三郎、松田正隆、飴屋法水、松井周、タニノクロウ)の作品を抽出し、彼らがどう西欧とは異なる表象行為を行うかを具体的に考察する。この結果は、春にユトレヒト大学のロボットパフォーマンス学会、秋にはカルガリー大学の国際パフォーマンス学会で発表予定だ。
辞書の語義文を利用したコーパスの自動細分類と文の対象分野同定への応用

本研究ではコーパスの自動分類に関する手法の提案を行なった.本研究でアピールする点,特に関連する研究との差異に注目した特徴は以下の通りである.・分野が限定されているコーパスをさらに細かく分類するために,多義語の解消と名詞同士のリンク付けを行なっている.新聞記事,百科事典など,広範囲の分野を対象とした研究は従来から数多く行なわれている.これらの多くは頻度情報を基に語の統計的な情報を用いて分類を行なっている.しかし,予め分野が限定されているコーパスにおいて,これらの手法を用いて各文書の特徴を表現することは難しい.本研究ではこの問題に対処するため,名詞の多義解消と名詞同士のリンク付け(意味的に近い名詞同士をクラスでまとめる)を提案し,これを用いることで文書の分類を行なっている(論文1参照).実験では,先ず本手法で用いられている多義の解消と名詞間のリンク付けが文書のクラスタリングに対して有効であるかどうかを検証するため,1.単語の重み付けに頻度を用いて文書のクラスタリングを行なう手法,2.多義の解消のみを行なう手法,3.名詞間のリンク付けのみを行なう手法,4.多義の解消と名詞間のリンク付けを行なう手法(本手法)の実験を行なった.その結果,それぞれ,47.5%,52.5%,57.5%,72.5%の正解率が得られた.次に,湯浅らの提案した名詞間の共起関係を利用した文書の分類方法と比較した結果,湯浅らの手法が平均65.0%に対し,本手法では,72.5%の正解率を得た(論文2参照).本研究ではコーパスの自動分類に関する手法の提案を行なった.本研究でアピールする点,特に関連する研究との差異に注目した特徴は以下の通りである.・分野が限定されているコーパスをさらに細かく分類するために,多義語の解消と名詞同士のリンク付けを行なっている.新聞記事,百科事典など,広範囲の分野を対象とした研究は従来から数多く行なわれている.これらの多くは頻度情報を基に語の統計的な情報を用いて分類を行なっている.しかし,予め分野が限定されているコーパスにおいて,これらの手法を用いて各文書の特徴を表現することは難しい.本研究ではこの問題に対処するため,名詞の多義解消と名詞同士のリンク付け(意味的に近い名詞同士をクラスでまとめる)を提案し,これを用いることで文書の分類を行なっている(論文1参照).実験では,先ず本手法で用いられている多義の解消と名詞間のリンク付けが文書のクラスタリングに対して有効であるかどうかを検証するため,1.単語の重み付けに頻度を用いて文書のクラスタリングを行なう手法,2.多義の解消のみを行なう手法,3.名詞間のリンク付けのみを行なう手法,4.多義の解消と名詞間のリンク付けを行なう手法(本手法)の実験を行なった.その結果,それぞれ,47.5%,52.5%,57.5%,72.5%の正解率が得られた.次に,湯浅らの提案した名詞間の共起関係を利用した文書の分類方法と比較した結果,湯浅らの手法が平均65.0%に対し,本手法では,72.5%の正解率を得た(論文2参照).
ガンダーラ仏教寺院の伽藍配置と出土遺物に関する基礎的研究

パキスタン北西辺境州ハザーラ地方マンセーラ地区に位置するザールデリー仏教寺院遺跡の発掘を実施した。98,99年は、寺院北側の僧院(東西85m、南北52m)を中心に調査を行った。僧院区東側には、「ロ」の字に配置された僧房群がある。僧房(3m四方)は、各辺に約9室設けられ、いずれも内側に入口をもつ。僧房の前にはテラスが巡り、その内側にはテラスより約60cm低い中庭(東西29.9m、南北28.3m)が作られる。中庭南東隅には沐浴場(4.5m四方)がある。中庭北側には排水設備を備えたバスルームが東西に5室並ぶ。中庭のほぼ中央には、南北に走る高さ約10cm程の分離壁が作られ、中庭を東西に二分する。これらは僧院も含め同時期の建造である。北側僧房列の1室から130点を越える大量の片岩製の浮彫彫刻、建築部材が出土した。僧房内の当時の地表面に整然と積み重ねられており、寺院廃絶前後に収められたと思われる。一部にはカローシュティー文字による銘文があり、本遺跡の歴史を探る手がかりが増加した。又、99年にはストゥーパ地区で追加発掘を行い、ストゥーパ基檀に付設された階段の規模、形状、ストゥーパ区における奉献塔の存在確認調査を実施した。ストゥーパ東階段は幅8.8mを計測した。階段は方形基壇の各面に取り付けられ、基本的に同じ形状を持つが、細部の意匠は異なっている。ストゥーパ区北側でストゥーパ造営時の地表レベル付近から3つの石組遺構の存在を確認した。奉献塔の遺構は発見されなかった。ガンダーラ美術の研究は、出土地不明の作品が多く、様式的、年代的研究に大きな困難が伴う。今回の調査で出土した130点を越える彫刻作品は、その欠を補う極めて貴重な資料である。今後、作品の詳細な分析を行うことで、これまでに調査が不十分であったインダス河東岸におけるガンダーラ美術の研究に新たな展開が期待される。パキスタン北西辺境州マンセーラの北に位置するザールデリー遺跡の発掘調査。今年度は寺院伽藍の北側半分を占める僧院地区において発掘を実施し、伽藍の概要を把握することを目ざした。僧院地区は南北52m、東西85m、域内の西半分には現在、民家が建造されているため、東側のみ調査を行なった。ガンダーラ仏教寺院の僧坊は、多くの僧侶へ供するべく一人用の部屋を整然といくつも並べるのが普通で、四角い敷地の周りに小さな坊を口の字形に配し、中央部は中庭としてそこに方形の掘り込みを設けるのが一般的である。本遺跡の僧院地区東半分にはこの僧坊群にあたり、1室あたり約3m四方の小部屋の列、中央中庭の舗装敷石、ストゥーバ区と僧院区をつなぐ階段の遺構などを発見した。また、1996年の調査の際、カローシュティー文字を記した片岩製石板が数点出土したが、本年もこれと同じ形式で銘文を持つ石板が1点出土した。銘文は、前回出土のものと同じく、ke sa n va nam〔mi〕と音読でき、その内容はin the forest(=monstary) of Kesariと解釈される。

このKesariが何を指すものか今のところ明らかではないが、地名あるいは寺院名を指す可能性が高いと思われる。この石板の出土状況は96年の放棄されていた状態とは異なり、僧院中庭への小階段の踏石として、銘文のある面を下向きにして置かれていた。すなわち、この石材は旧い部材が再利用されたものである。この点からいて、本寺院で増拡事業が行われた可能性は高いと考えられ、寺院の歴史を辿る上できわめて重要な資料を得たといえよう。本発掘調査以外に、アメリカ合衆国並びに中華人民共和国、オランダ王国の各美術館、博物館において、所蔵品の調査、撮影を実施し、ガンダーラ国土遺物の資料収集を行なった。パキスタン北西辺境州の仏教寺院遺跡ザールデリーにおいて発掘調査を実施した。今年度は、伽藍南側のストゥーパ区、北側の僧院区の両区、合計6ヵ所で発掘を行なった。ストゥーパ区では、ストゥーパ東階段、ストゥーパ北側プラットフォームなどで発掘を行ない、ストゥーパの形状、奉献塔の有無などを確認した。ストゥーパ東階段の調査によりストゥーパに付設する階段の幅が8.8mであることを確かめた。ストゥーパ北側において寺院造営時の地表面レベル近くから、水槽のような形状をもつ遺構をはじめ、3つの石組遺構が検出された。しかし、主ストゥーパ周辺に奉献塔と確認できる遺構は発見されなかった。僧院区では、1998年の調査を継続し、遺構の概要把握を目指した。その結果、この僧院は四方を僧房列に囲まれた中庭に、5つの房室が列ねて築造される珍しい形式をとることがわかった。この房室には排水設備が備わることから、沐浴などに使用されたものと考えられる。また、北側僧房列の1室から、130点を超える大量の浮彫彫刻、建築装飾部材が出土した。彫刻は、神像や供養者像などを表わした大型光背の一部とみられる浮彫群像、1/4円形区画内にバラモンや供養者などを表わしたアーチあるいは破風の装飾、アーチ型建造物の内壁を飾っていたと思われる如来群像、如来三尊、擬柱、肘木、欄楯と供養者、花文装飾を施した建築部材など多岐にわたる。これらの石彫は、房室内の当時の地表面のほぼ直上に整然と積み重ねられており、寺院の営まれていた時期あるいは廃寺となってからさほど時を隔てずに、部屋の中に収められたと推測される。また、いくつかの石彫にはカローシュティー文字による銘文が刻まれており、碑文学的資料が新たに得られた。
携帯型運動量連続測定装置を応用した運動トレーニング評価システムの開発

本年度は夏季トレーニングの前後に携帯型運動量連続測定装置を用いた運動中の運動量測定を実施し、トレーニング効果が運動量に及ぼす影響を明らかにするとともに、簡易的な運動量評価方法の検討を行った。トレーニング効果が運動中の運動量へ及ぼす影響を調べるため、夏季トレーニングの前後に下記の測定を実施した。1)実験室内での最大酸素摂取量測定および乳酸カーブテストこの測定は夏季トレーニングによるトレーニング効果の評価のため行った。トレッドミル運動による漸増負荷テストを実施し、心拍数、酸素摂取量、血中乳酸値を測定した。2)フィールドでの運動量の測定走運動、スケーティング運動について、野外の平坦な走路を用いて行った。簡易的な運動量評価方法を検討するため、1ステージ1分を目安にした、78ステージの漸増負荷運動を行った。前後、左右、上下の3方向の運動量と総運動量を算出し、トレーニング前後の比較や上記のトレーニング効果評価項目との関連を分析した。その結果、トレーニング後に各負荷の心拍数と乳酸値の低下および最大酸素摂取量の増加が認められた。有酸素性運動能改善とフィールドでの運動量測定データとの関連を分析したところ、有酸素性運動能の改善に伴い、走運動では上下方向の運動量の低下が、スケーティング運動では左右方向の運動量の低下が認められた。このようなことから携帯型運動量連続測定装置を用いた運動中の運動量測定は、フィールドでの簡易的な運動能力評価法として適用可能なことが示された。本年度は、3軸半導体加速度計を使用した携帯型運動量連続測定装置(GMS社製)を購入し、主に実験室内で走運動、カヌー漕運動における運動量と酸素消費量の関係を明らかにすることを目的として研究を行った。新たに半導体加速度計は競技スポーツの激運動にも対応し、低周波応答に優れた4Gセンサーを組み込んだ。被験者はオリンピック日本代表選手を含むトップアスリート(陸上競技長距離男子6名、カヌーカヤック男子4名、女子5名、カヌーカナディアン男子2名)である。漸増負荷運動中の酸素消費量と前後、左右、上下方向の3つの加速度を連続測定した。各負荷の前後、左右、上下方向の加速度成分から1分間当たりの力積の和(総力積、N/分)を算出し、酸素消費量との関係を全被験者のデータをプロットして解析した。走運動はトレッドミルを用い、180、220、260、300、340、360m/分の速度で各3分間6ステージ行った。その結果、回帰式は酸素消費量=-73.9+0.172・総力積、r=0.83の有意な相関関係が認められた。カヌー漕運動はローイングエルゴメータを用い、カヤックは男子が150、170、185、200、210、220m/分、女子は155、165、175、185、195、200m/分の速度で3分間6ステージ行った。回帰式は酸素消費量=9.1+0.263・総力積を示し、r=0.94の有意な相関関係が認められた。さらにカナディアンについても160、180、190、205、215、230m/分の速度で行い、回帰式は酸素消費量=14.1+0.194・総力積、r=0.86の有意な相関関係が認められた。これらの結果から今回使用した運動量連続測定装置から得られる総力積(運動量)によって簡便に運動中の酸素消費量を評価可能なことを明らかにした。昨年度は3軸半導体加速度計を使用した携帯型運動量測定装置(GMS社製)を購入し、実験室内で走運動とカヌー漕運動における運動量と酸素消費量の関係を明らかにした。本年度は酸素消費量の測定に携帯式呼吸代謝モニター・メータマックスを用い、水泳運動、クロスカントリースキー・スケーティング運動の実際の競技に即したフィールドで運動量と酸素消費量の関係を明らかにすることを目的として研究を行った。被験者はナショナルチーム強化指定選手を含むトップアスリート(水泳選手7名、クロスカントリースキー選手8名)である。各ステージの3方向の加速度成分から1分間当たりの力積の和(総運動量、N・分)を算出し、酸素消費量との関係を全被験者のデータをプロットして解析した。水泳運動は酸素消費量の測定が容易な背泳ぎを採用した。各ステージとも泳距離を200mに設定し、第1ステージの泳時間を3分50秒(速度52.2m/分)とし、その後ステージごとに10秒ずつ短縮して設定時間に追従できなくなるまで行った。その結果、総運動量と酸素消費量の間には正の相関が認められた(r=0.890)。クロスカントリースキー・スケーティング運動は夏季トレーニングに使用するローラースキーで測定を実施した。各ステージとも運動時間を3分間に設定し、第1ステージの距離を500m(速度166.7m/分)としてその後ステージごとに100mずつ増やして設定時間の3分間で滑走できなくなるまで行った。その結果、水泳運動と同様に総運動量と酸素消費量の間には正の相関が認められた(r=0.889)。これらの結果から、運動量連続測定装置から得られる総運動量によって簡便に運動中の酸素消費量を評価可能なことを明らかにした。

本年度は夏季トレーニングの前後に携帯型運動量連続測定装置を用いた運動中の運動量測定を実施し、トレーニング効果が運動量に及ぼす影響を明らかにするとともに、簡易的な運動量評価方法の検討を行った。トレーニング効果が運動中の運動量へ及ぼす影響を調べるため、夏季トレーニングの前後に下記の測定を実施した。1)実験室内での最大酸素摂取量測定および乳酸カーブテストこの測定は夏季トレーニングによるトレーニング効果の評価のため行った。トレッドミル運動による漸増負荷テストを実施し、心拍数、酸素摂取量、血中乳酸値を測定した。2)フィールドでの運動量の測定走運動、スケーティング運動について、野外の平坦な走路を用いて行った。簡易的な運動量評価方法を検討するため、1ステージ1分を目安にした、78ステージの漸増負荷運動を行った。前後、左右、上下の3方向の運動量と総運動量を算出し、トレーニング前後の比較や上記のトレーニング効果評価項目との関連を分析した。その結果、トレーニング後に各負荷の心拍数と乳酸値の低下および最大酸素摂取量の増加が認められた。有酸素性運動能改善とフィールドでの運動量測定データとの関連を分析したところ、有酸素性運動能の改善に伴い、走運動では上下方向の運動量の低下が、スケーティング運動では左右方向の運動量の低下が認められた。このようなことから携帯型運動量連続測定装置を用いた運動中の運動量測定は、フィールドでの簡易的な運動能力評価法として適用可能なことが示された。
有機ラジカルを配位子にもつ金属錯体磁性超分子の構築

高スピン状態を基底状態に持つ分子は、磁気異方性などのいくつかの条件を満たすと超常磁性を示す。このような分子は比較的低い磁場で磁気飽和を示し、相転移を伴わずに粒子内のスピンがすべて揃うため単分子磁石と呼ばれる。微小磁性体である単分子磁石は、バルク強磁性体では起こりえないメゾスコピック系特有の量子スピントンネル現象など新しい物性を示し、クラスター分子自身が磁石として働くため磁気メモリーや量子コンピューター等の分子素子としてその将来が期待される物質群である。私は、このような性質をもつ高スピン錯体分子の合成をターゲットとして、主に有機ラジカルを配位子にもつ金属錯体合成をおこなった。合成した錯体は、X線構造解析により構造を決定し、極低温までの詳細な磁化率測定により金属錯体の磁気的性質を明らかにした。合成した錯体の多くは、常磁性化学種間に反強磁性的相互作用が働く基底低スピン錯体分子であったが、いくつかの錯体分子は直交した金属イオンと有機ラジカルの磁気的軌道による強磁性的相互作用のため高スピン状態を基底状態に持つことが明らかになった。
ゴンドワナ北縁地塊群の離散・集合プロセス

平成11年度,12年度で合計2回,延べ約50日間,雲南省西部で野外調査を実施し,多くの地質学的新知見を得るとともに,多数の化石,岩石試料を採集した。これまでに明らかになったことを要約すると,1)Baoshan地塊の上部古生界は,温暖な下部石炭系,氷河起源の異常礫(ダイアミタタイト)を含む寒冷な砕屑岩相と浅海-陸上噴出の玄武岩からなる下部ペルム系,温暖だが単純な動物相からなる中部ペルム系から構成されている。2)Baoshan地塊のゴンドワナからの分離は,Woniusi玄武岩の噴出時期に相当し,前期ペルム紀であることを化石によって確認した。3)Baoshan地塊の下部石炭系化石群は,中国南部や西欧の動物群と共通要素を持ち,下部ペルム系には小型単体サンゴなどからなる寒冷な環境に適応しうる動物群が産出する。また,中部ペルム系には温暖なTethys海要素と共通な化石群を含むが,東南アジアのSibumas地塊や東アジアのCimmerian陸塊と共通の化石も多く含まれている。4)これらを総合すると,石炭紀前期には温暖な陸棚浅海に位置していた同地塊は,石炭紀後期にゴンドワナ大陸とともに寒冷化,旋回南下し,ペルム紀前期に寒冷域でリフティングによってゴンドワナから分離北上を開始し,ペルム紀中期には中緯度付近まで北上していたというシナリオが,化石,堆積相からも強く示唆されることが明らかになった。5)西側に隣接するTengchong地塊の上部古生界についても,Baoshan地塊と共通要素を持っていることが明確になった。6)東隣のChangning-Menglian縫合帯には,海山型の炭酸塩buildupsが多数分布しており,今後詳細な検討が不可欠であることが明らかになった。本年度の活動としては、(1)分担者の王が帰国する前に、野外調査準備会議を開催し,(2)2月19日から30日間、雲南省西部のBaoshan、Tengchong両地塊、およびChangning-Mengllan縫合帯において野外地質調査と岩石・化石試料の採集を実施した。野外調査における主な成果として次の点があげられる。1)Baoshan地塊のWanlushl sectionにおいて、Bingma層とDaaozlとの境界関係が整合的であることを確認した。2)Wanlush層玄武岩類にはドレライトからなるfeed dikeが含まれており、リフティングに伴う玄武岩活動の可磁性が明らかになった。3)Tengchong地塊のKongshuhe層には石灰岩層は存在しないことが明らかになったため,同層の時代論は再検討を要する。4)石炭系Monghong Groupのslguaplng層からダイアミクタイトを発見し、れき種を検討するための組織的試料採集を行った。5)Changnlng-Mengllan縫合帯の海山性石炭岩体として、Yutangzhalsectionを調査したが、石灰岩形成プロセスを特定するには到らなかった。6)Baoshan地塊南部のYongde層(Blngma層相当)から、ゴンドワナ型植物化石を発見した。ベルム紀中期までBaoshan地塊熱がゴンドワナ周辺部に位置したことを示す重要な発見と言える。7)Baoshan地塊南部のXlaoxinzhal sectionからは、多量のベルム紀サンゴ類(Thomaslphyllumなど)を採集した。8)Baoshan地塊北部のDlngllazhal層の堆積環境と形成過程を特定することが、この地域の地史復元の鍵であることがより鮮明になった。今後は、同層の既存sectionを手がかりに、堆積相の変化を周辺域まで追跡する必要がある。