hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
石狩平野低地帯北部の地震活動と活構造に関する研究

750mの観測井戸による地震観測は、順調に継続している。既設の北大の微小地震観測点、みすまいと、札幌市の500m観測井戸、前田・中沼・里塚の3観測点による4角形の観測網の中心に位置しており、札幌市直下の地震の震源決定に際しで、深さの決定精度が向上した。この井戸が稼動してからの地霊発生は、3個と少ないが、今後のデータの蓄積が待たれる。これまでの観測結果の再解析によると、微小地震の震源は、北西-南東の方向に並ぶことが、明らかになった。しかし、現在、札幌市中心部の集中域と南西部の集中域との間には明瞭な地震活動の空白域が認められる。これらと、今後明らかになっていく地下構造との比較が重要になってくる。また、観測井戸の掘削に伴うコアの観察によりこの付近の基盤の深さが決定され、東に向かって急激に深くなる境目に位置していることが明らかになった。また、同時に、流体資源ボーリングデータをできる限り、札幌およびその周辺に関連して収集し、解析を進めた結果、札幌中心部およびその北西地域の地下地質構造を明らかにできた。札幌市での山地から平野へかけて鮮新世地質面は急激に深くなっており、潜在的な西落ちの逆断層の存在が示唆される結果となっている。この結果は、詳細な重力データの再検討により明らかになった石狩低地帯北部の重力異常とも整合していることが明らかになった。潜在断層の存在は、かなり確かになったが、その活動度については、今後、地震のメカニズムの決定を進めて明らかにすることができると期待される。石狩低地帯北部には札幌市があり、この地域の地震活動度の評価は極めて重要である。これまでの研究でも、札幌直下の推定断層の地震ポテンシャルが高いことは指摘されていた。この研究では、既存の札幌市の500m地震観測井3点と連携して、北大構内に750mの観測井を掘削し、高感度微小地震観測網を構築すること、コア試料に基づく地層形成史を明らかにすること、特に年代決定により各地層の時期を決定すること、周辺ボーリング試料との対比により札幌市域の基盤構造を明らかにする。また、北西-南東系と南北系の変動帯のそれぞれの現在の変動速度を求めるためのGPS観測網を展開した。地質試料とともに2年度にわたってデータの解析を進めていく。2001年度は、観測井の掘削により得られたコアサンプルの観察と年代測定を実施し、750m深地質柱状図の作成を行った。その結果、札幌の堆積層中部に想定されている新第三紀鮮新世-中新世の西野層が262m深から750m深までの部分を占めていることが明らかになった。札幌市中心部では、この層が深さ1kmから2kmに分布していることから、この地点では西野層がより浅い部分に分布しており、なおかつ、西側山地にかけて急激に浅くなっている部分に相当していることが推定された。これは、重力探査などによって推定されている基盤(定山渓層群)の深度変化とよい一致を示す。ところで、この地点でも掘削を行った750mの深度では、堆積層下部の基盤にまでは達していないが、このことも他のデータから推定されていた結果と一致する。また、観測井に設置するボアホール型地震観測システムの検討を行い、観測井底でのテスト観測を実施した。地表で観測される人工的なノイズは、坑底では100分の1まで低減していることが確認され、本システムを用いることにより十分な高感度微小地震観測を実施することが可能であることが確認された。しかしながら、坑底での温度が45度と比較的高いために、実装する地震計に十分な温度対策を必要としており、現在、そのシステムの改良を行う作業を行っている。

この他、札幌市東方に発達する褶曲地帯の活動度評価を実施するため、GPSを用いた地殻変動観測を実施するための準備作業を進めた。想定される活褶曲付近の地質資料および地震活動を検討し、最適なGPS観測点の配置を行えるような観測計画を策定した。また、使用するGPS受信機の性能試験も実施し、地殻変動観測を行うのに充分な性能を有していることを確認した。750mの観測井戸による地震観測は、順調に継続している。既設の北大の微小地震観測点、みすまいと、札幌市の500m観測井戸、前田・中沼・里塚の3観測点による4角形の観測網の中心に位置しており、札幌市直下の地震の震源決定に際して、深さの決定精度が向上した。この井戸が稼動してからの地震発生は、3個と少ないが、今後のデータの蓄積が待たれる。これまでの観測結果の再解析によると、微小地震の震源は、北西-南東の方向に並ぶことが、明らかになった。しかし、現在、札幌市中心部の集中域と南西部の集中域との間には明瞭な地震活動の空白域が認められる。これらと、今後明らかになっていく地下構造との比較が重要になってくる。また、観測井戸の掘削に伴うコアの観察によりこの付近の基盤の深さが決定され、東に向かって急激に深くなる境目に位置していることが明らかになった。また、同時に、流体資源ボーリングデータをできる限り、札幌およびその周辺に関連して収集し、解析を進めた結果、札幌中心部およびその北西地域の地下地質構造を明らかにできた。札幌市での山地から平野へかけて鮮新世地質面は急激に深くなっており、潜在的な西落ちの逆断層の存在が示唆される結果となっている。この結果は、詳細な重力データの再検討により明らかになった石狩低地帯北部の重力異常とも整合していることが明らかになった。潜在断層の存在は、かなり確かになったが、その活動度については、今後、地震のメカニズムの決定を進めて明らかにすることができると期待される。
多因子性高コレステロール血症の責任遺伝子の同定

高コレステロール血症の大部分は多因子性のものであり、その感受性遺伝子は一部しか同定されていない。本年度は、多因子性高コレステロール血症と関連する多型性変異遺伝子を同定することを目的とした。人間ドックを受診した健康な成人389名(平均年齢49.6歳、男性72%)を対象として、高コレステロール血症の候補遺伝子であるApolipoprotein E(ApoE)遺伝子型、Apolipoprotein(a)(Apo(a))のkringle-4リピート数、Apolipoprotein B(ApoB)-516C/T多型の遺伝子型、Cholesterol7α-hydroxylase(CYP7)-278C/A多型の遺伝子型と血清コレステロール値との関連を分析した。回帰分析により、調べた4つの遺伝子のうちApoE遺伝子型、Apo(a)のkringle-4リピート数、ApoB-516C/T多型は、血清コレステロール値の決定に関与しており、この3つの遺伝子型で血清コレステロール値の個体差の約8%が説明できることが示唆された。日本人の約16%が保有するApoEε4対立遺伝子保有者における高コレステロール血症(TC≧240mg/dl)の頻度は、非保有者に較べて有意に増加していた(23.5% vs 9.5%、p=0.005)。また、日本人の約7%の個体が保有するkringle-4リピート数23以下の小さいサイズのApo(a)対立遺伝子保有者における高コレステロール血症の頻度は、非保有者に較べて有意に増加していた(29.6% vs 9.9%、p<0.002)。さらに日本人の約14%が保有するApoB-516T対立遺伝子保有者における高コレステロール血症の頻度は、非保有者に較べて有意に増加していた(24.2% vs 8.5%、p=0.007)。このことから、ApoEε4対立遺伝子、小さいサイズのApo(a)対立遺伝子およびApoB-516T対立遺伝子は、作用は弱いが比較的頻度の高い、高コレステロール血症感受性遺伝子であることが示唆された。高コレステロール血症は、一般集団中での頻度が高く、虚血性心疾患の主要なリスクファクターのひとつである。申請者らのグループが、高コレステロール血症の児童を発端者とする核家族を対象に、リポタンパク代謝に関与する11種類の候補遺伝子と血清コレステロール値の個体差との連鎖を分析したところ、血清コレステロール値の個体差とApoAI/CIII/AIV遺伝子クラスター領域が強く連鎖していることを示唆する結果が得られた。そこで、本研究では、ApoAI/CIII/AIV遺伝子クラスター領域に存在する高コレステロール血症の原因となる遺伝子変異を塩基配列レベルで同定することを目的とした。まず、ApoAI/CIII/AIV遺伝子クラスター領域約19kbの塩基配列を分析し、この遺伝子領域に49種類の多型を検出した。このうち14種類の多型について、遺伝子型と血清コレステロール値との関連を分散分析法とTDT法(transmission disequilibrium test)の2つの方法を用いて調べたところ、5種類の多型において、家系の子供における遺伝子型と血清コレステロール値との間に関連が観察された。これら5種類の多型を組み合わせてハブロタイプ分析をおこなったところ、子供において血清コレステロール値の個体差と関連がみられる2種類のハブロタイプが検出された。今後は、これらのハブロタイプを手がかりとして高コレステロール血症感受性遺伝子を検索していく予定である。

このことから、ApoEε4対立遺伝子、小さいサイズのApo(a)対立遺伝子およびApoB-516T対立遺伝子は、作用は弱いが比較的頻度の高い、高コレステロール血症感受性遺伝子であることが示唆された。
経口投与をめざした小分子型HIVプロテアーゼ阻害剤の開発

レトロウイルスであるHIV(ヒト免疫不全ウイルス)がエイズの病原ウイルスと特定されて以来、さまざまな抗エイズ薬が開発されてきた。本研究では、基質遷移状態概念にもとずくHIVプロテアーゼ阻害剤の抗エイズ薬としての有用性とその低分子化について検討を行なった。平成7年では、アロフェニルノルスタチンを含む強いプロテアーゼ阻害活性をもったトリペプチド誘導体をリ-ド化合物とするジペプチド阻害剤の設計と合成を行なった。1.各種ジペプチド誘導体の効率的合成の基礎となる高活性縮合剤の検討を行ない、高い縮合能をもったクロロイミダゾリジウム試薬の開発を行なった。また、本縮合剤の有用性を確認する目的で、メチルアミノ酸を多く含む各種ペプタイボール類の効率的合成を行なった。2.トリペプチド阻害剤をリ-ド化合物としてそのN末端アミノ酸を疎水性あるいは親水性基に置換したタイプの阻害剤の設計と合成を行なった。このためN末端側に各種アルキル基あるいはアルコール基やカルボニル基を含む置換基を結合させた.平成8年度では前年度で得られた抗活性ジペプチド性HIVプロテアーゼ阻害剤の構造活性相関研究を行なった。また、脂溶性の高いプロテアーゼ阻害剤の吸収を改善するため、水溶性の向上を目指したプロドラッグ化を図った。3.1、2、3で合成した各種ジペプチド性阻害剤のHIVプロテアーゼ阻害活性を調べた。阻害活性測定は、各種阻害剤共存下での残存プロテアーゼ活性を定量することにより行なった。リ-ドとして用いたトリペプチド性阻害剤との比較検討により各種低分子型阻害剤とプロテアーゼとの相互作用に関する構造活性相関研究を行なった。4.4.で得られた化合物のうち高活性を示すいくつかの阻害剤について、親水性基の付与やアシル転移反応を利用するプロドラッグ化を行ない、水溶性の向上と吸収改善を図った。平成7年度中に以下の経過により、アロフェニルノルスタチンを含む強いプロテアーゼ阻害活性をもったトリペプチド誘導体をリ-ド化合物とする3つのタイプのジペプチド阻害剤の設計と予備的な合成を行なうことがてきた。また、本縮合剤の有用性を確認する目的で、ジメチルアミノ酸を含む各種ペプタイボール類の効率的合成を行なった。2.トリペプチド阻害剤をリ-ド化合物としてそのN末端アミノ酸を疎水性基に置換したタイプの阻害剤の設計と予備的な合成を行なった。このためN末端側に各種アルキル基を結合させた。3.2とは逆にトリペプチド誘導体のN末端側を親水性基で置換したタイプの阻害剤の設計と予備的な合成を行なった。このためN末端側に各種アルコール基やカルボニル基を含む置換基を結合させた。4.トリペプチド阻害剤をリ-ド化合物としてその最もN端側にスペーサーを介するタイプの化合物の設計と予備的な合成を行なった。これらいずれのタイプの化合物についても、それぞれ5-10種類程度の系統的な化合物群の設計を行ない、またそれらが実際に効率よく合成可能であることを予備的な合成実験により確認した。これにより、それぞれのタイプのジペプチド阻害剤について構造活性相関研究を行なえるだけの化合物群を合成できるめどがついた。レトロウイルスであるHIV(ヒト免疫不全ウイルス)がエイズの病原ウイルスと特定されて以来、さまざまなHIV作用化合物が抗エイズ薬として開発されてきた。

本年度では前年度で得られた抗活性トリペプチド性HIVプロテアーゼ阻害剤の量産とその構造活性相関研究、さらに経口投与を可能にするための低分子化をめざした。また、脂溶性の高いプロテアーゼ阻害剤の吸収を改善するため、水溶性の向上を目指したプロドラッグ化を図った。1.ジペプチドのN端に種々の疎水性アルキル基R1をウレタン構造を介して結合させた各種ジペプチド誘導体を量産した。2.1.とは逆にN端側に親水性のアルコール基やカルボニル基を含む種々の化合物を量産した。3.ジペプチド型阻害剤のN末端にスペーサーを介して芳香環を導入したタイプの化合物を量産した。このタイプの阻害剤の合成では、芳香環とともにスペーサーの鎖長も同時に変化させその活性に及ぼす影響を調べた。4.1、2、3で合成した各種ジペプチド性阻害剤のHIVプロテアーゼ阻害性を調べた。阻害活性測定は、各種阻害剤共存下での残存プロテアーゼ活性を定量することにより行なった。リ-ドとして用いたトリペプチド性阻害剤との比較検討により各種低分子型阻害剤とプロテアーゼとの相互作用に関する構造活性相関研究を行なった。5.4.で得られた化合物のうち高活性を示すいくつかの阻害剤について、親水性基の付与やアシル転移反応を利用するプロドラッグ化を行ない、水溶性の向上と吸収改善を図った。
脳の形態形成と細胞移動

脳の発生過程では多くの細胞は生れた場所とは異なる場所へと移動する。移動距離は細胞によって異なるが、中には正中線を越えて移動するものさえあり、細胞移動は脳の形態形成を理解する上で極めて重要な問題である。脳の発生の研究、特に軸索ガイドの機構や細胞分化の研究は近年驚くべき勢いで進展したが、神経細胞の移動の機構に関する研究は移動の解析方法の欠除のために著しく遅れている。本研究の目的は脳の神経細胞の移動を解析する新しいシステムを開発し、その様式を明らかにするとともに分子機構を解明することである。本年度は平成12年度に確立した実際に移動する神経細胞の移動を記録するためのシステムのセットアップを用いて、移動の機構の解析を進めた。また、移動の細胞機構を明らかにするために、移動に関与している可能性のある構造(底板や内包)の切除、移植等の操作を加えた。細胞の標識には2種類の方法を用いた。1番目はエレクトロポレーション法によるGFP遺伝子の導入、2番目はGFP遺伝子導入ラットの組織片の移植である。移動には細胞が生まれた時期が大きな影響を与えるが、後脳2次元展開標本にGFPトランスジェニックラットの組織を利用することによってヘテロクロニックな移植が可能となり、この問題に容易にアプローチすることができる。これらにより神経細胞を明瞭に標識し、移動の動態を捉えることに成功した。
家族性ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群の責任遺伝子探査

【目的】ネフローゼ疾患遺伝子ポドシン(NPHS2)は欧米諸国の劣性遺伝・家族性家族性ステロイド抵抗性ネフローゼSRNの30-40%、孤発例の10%に関与している。しかし我が国のSRN症例ではNPHS2変異は極めてまれである。本邦SRN症例では欧米と遺伝素因が異なっており、今後我が国独自でSRN症例を集積し疾患遺伝子探査を進める。【方法】三省合同の倫理指針に準拠したヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会において承認された研究計画書を使用し、関連病院からの協力で承諾書を得て、問診調査を行なった。劣性遺伝・家族性ステロイド抵抗性ネフローゼ症例の症例は、早期蛋白尿(3ヶ月から5歳)、早期に腎不全に到る(10歳以下)、腎生検組織像は微小変化群から巣状糸球体硬化症、腎移植後の再発なし、という診断基準を満たすものを対象とした。変異解析はABI3100自動シークエンサーを用いたPCR産物の直接シークエンス、マイクロテライト解析はABI linkage mapping setを用い、GeneScan/Genotyper programでデータ処理した。連鎖解析のLOD値算定には、ML INK programとGeneHunter programを用いた。【結果】家族性ネフローゼ症例の臨床調査では、遺伝様式は劣性15症例、優性もほぼ同数の症例があった。劣性遺伝の症例は優性遺伝より早期発症の傾向があった。一部の劣性遺伝の症例について、代表的なネフローゼ責任遺伝子NPHS1(ネフリン)とNPHS2(ポドシン)の連鎖解析と変異スクリーニングを行った。コンピューターシミュレーションで収集したサンプルにより有意なマッピングスコア(LOD>2.3)が可能であることを確認した。劣性遺伝15症例の68検体のゲノムDNAを用いて、全染色体に350のマイクロサテライトマーカーを配置しゲノタイピングによる連鎖解析を行った。【考察】今後新たな疾患遺伝子の解明にむけて全ゲノムレベルでの連鎖解析が進行中である。【目的】ネフローゼ疾患遺伝子ポドシン(NPHS2)は欧米諸国の劣性遺伝・家族性SRNの30-40%、孤発例の10%に関与している。しかし我が国の家族性SRN症例ではNPHS2変異は極めてまれである。変異解析はABl310自動シークエンサーを用いたPCR産物の直接シークエンス、マイクロテライト解析はABl linkage mapping setを用い、GeneScan/Genotyper programでデータ処理した。連鎖解析のLOD値算定には、MLINK programとGeneHunter programを用いた。【結果】家族性ネフローゼ症例の臨床調査では、遺伝様式は劣性14症例、優性遺伝20症例があり、ほぼ同数であった。

一部の劣性遺伝の症例について、代表的なネフローゼ責任遺伝子NPHS1(ネフリン)とNPHS2(ポドシン)の連鎖解析と変異スクリーニングを同定した。【考察】収集したサンプルで有意な遺伝子マッピングが可能であることを確認した。今後新たな疾患遺伝子の解明にむけて全ゲノムレベルでの連鎖解析を進めていく予定である。【目的】ネフローゼ疾患遺伝子ポドシン(NPHS2)は欧米諸国の劣性遺伝・家族性ステロイド抵抗性ネフローゼSRNの30-40%、孤発例の10%に関与している。しかし我が国のSRN症例ではNPHS2変異は極めてまれである。本邦SRN症例では欧米と遺伝素因が異なっており、今後我が国独自でSRN症例を集積し疾患遺伝子探査を進める。【方法】三省合同の倫理指針に準拠したヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会において承認された研究計画書を使用し、関連病院からの協力で承諾書を得て、問診調査を行なった。劣性遺伝・家族性ステロイド抵抗性ネフローゼ症例の症例は、早期蛋白尿(3ヶ月から5歳)、早期に腎不全に到る(10歳以下)、腎生検組織像は微小変化群から巣状糸球体硬化症、腎移植後の再発なし、という診断基準を満たすものを対象とした。変異解析はABI3100自動シークエンサーを用いたPCR産物の直接シークエンス、マイクロテライト解析はABI linkage mapping setを用い、GeneScan/Genotyper programでデータ処理した。連鎖解析のLOD値算定には、MLINK programとGeneHunter programを用いた。【結果】家族性ネフローゼ症例の臨床調査では、遺伝様式は劣性15症例、優性もほぼ同数の症例があった。劣性遺伝の症例は優性遺伝より早期発症の傾向があった。一部の劣性遺伝の症例について、代表的なネフローゼ責任遺伝子NPHS1(ネフリン)とNPHS2(ポドシン)の連鎖解析と変異スクリーニングを行った。コンピューターシミュレーションで収集したサンプルにより有意なマッピングスコア(LOD>2.3)が可能であることを確認した。劣性遺伝15症例の68検体のゲノムDNAを用いて、全染色体に350のマイクロサテライトマーカーを配置しゲノタイピングによる連鎖解析を行った。【考察】今後新たな疾患遺伝子の解明にむけて全ゲノムレベルでの連鎖解析が進行中である。
子ども虐待への臨床社会学的介入

平成17年11月から12月にかけて、全国の都道府県に対して「児童虐待への政策的対応についてのアンケート調査」を行った。調査項目は、I、虐待ハイリスク家族の把握と、リスクの低減のためにどのような政策を実施しているか。また子育て家族を孤立させない一般子育て支援政策はどのようなものか。II、また児童虐防止ネットワーク(要保護児童対策地域協議会)の設置状況について以下の質問を行った。(1)ネットワークを設置している市町村の数、(2)ネットワークへの参加機関、(3)活動、(4)課題。III、当該自治体における政策的対応の特徴、有効な点、問題点、であった。回答があった都道府県は、宮城、秋田、茨城、栃木、群馬、千葉、神奈川、新潟、石川、山梨、長野、静岡、京都、大阪、兵庫、奈良、島根、山口、徳島、香川、愛媛、高知、福岡、佐賀、宮崎、鹿児島の26であり、一般的な傾向としてネットワーク設置率の高い都道府県からの回答が多かった。これの回答を集約して得られた知見および分析項目は以下のようである(なお本調査実施後の平成18年4月に厚生労働省雇用均等・児童家庭局も全国1,843市町村を対象に同趣旨の調査を実施しており、その結果も参考としたい)。(1)ネットワーク設置率と児童相談所における虐待相談処理件数、および虐待致死事件発生件数との関係、(2)主な参加機関の集計(民間団体の参加の少なさに注目しアメリカの実情との比較)、(3)活動内容の一層の実質化と地域社会組み込みの方策(4)家族問題として児童虐待を位置づけて、専門家をいかに組み込むか。(5)ネットワークの効果的運営の方策、等。報告書の提出にむけ研究中ですので、遅滞をご海容平成17年11月から12月にかけて、全国の都道府県に対して「児童虐待への政策的対応についてのアンケート調査」を行った。報告書の提出にむけ研究中ですので、遅滞をご海容子ども虐待については、従来、加害者個人のパーソナリティ特性に重点を置く精神医学的アプローチ、臨床心理学的アプローチが研究の主力となってきた。これに対し本研究では、「ミクロ-メゾ-マクロの相互浸透」という臨床社会学的観点から、パーソナリティ特性に加えて家族集団、法、制度、政策、民間団体の虐待防止の活動等を相互に関連づけ、子ども虐待発生のメカニズムの明確化およびそれへの有効な対応の検討が目指されている。子ども虐待発生のメカニズムについては、既存の社会学的研究を踏まえ、「ストレッサーへの2段階適応モデル」が本研究において提起された。このモデルにおいては、ストレッサーはただちにストレスを発生させて、虐待へとアクト・アウトするものとは考えられていない。ストレッサーとストレスとの間には、中間的過程が介在しこの過程がうまく機能すればストレスは発生せず、虐待へとアクト・アウトすることもないと予測される。この中間的過程は「個人的適応」と「家族機能的適応」との2段階にわかれ、個人的適応の段階でストレッサーにうまく対処できなくても「家族機能的適応」の段階に持ち越されて対処される。ここにおいても機能不全で有効に対処できなかった場合に初めてストレスが発生し、虐待のリスクが高まる。このモデルではさらに「個人的適応」、「家族機能的適応」のいずれにおいても「環境的要因」を考慮しており、「環境的要因」との相互作用において適応の機能を考えている。このモデルを用いることによって、従来からの臨床心理学的、精神医学的アプローチにおける「個人主義的傾向」それゆえの「宿命論」を克服し、子ども虐待の問題を人間関係の複合性、社会システムの中に位置づけることによって有効な対応を可能にすることができると考えている。平成16年度においては「環境的要因」のうち、特に、地方自治体における子ども虐待への政策的対応について注目し、2003年度から2004年度にかけて虐待死事件が発生した全国の市からサンプルを選んで子ども虐待への政策的対応について尋ね、自由記述式で回答してもらった。

これらの市では一部を除いて(およびその他の全国の市においても)子ども虐待防止のためのネットワークの立ち上げは行われているが、内実は連絡会どまりが多く具体的事例の検討会が行われているのは稀である。ネットワークを立ち上げるだけでなく、実際に機能するものにすることが今後の課題であろう。またネットワークに参加しているのは公的な機関が多いが、今後は民間団体の有効な参加が必要である。平成17年度は子ども虐待防止のための民間団体の活動について調査を行う予定である。平成16年10月1日から施行された「児童虐待の防止等に関する法律の一部を改正する法律(児童虐待防止法改正法)では、子ども虐待の防止、早期発見・早期対応、被虐待児の保護・支援についての、より積極的な取組みが謳われている。特に第4条では国および地方自治体の責務をいっそう拡大してとらえ、子ども虐待の予防から被虐待児の自立の支援まで各段階にわたるものとしている。本研究はその中でも特に、国および自治体による「関係省庁相互間その他関係機関および民間団体の連携の強化、民間団体への支援」に焦点を絞ることで、子ども虐待への対応・防止に関する社会学的研究からの貢献を追求するものである。具体的には平成17年11月から12月にかけて、全国の都道府県に対して「児童虐待への政策的対応についてのアンケート調査」を行った。調査項目は大別すると1、虐待ハイリスク家庭の把握およびリスクの低減のためにどのような政策を実施しているか。また子育て家族を孤立させない一般子育て支援政策はどのようなものか。2、子ども虐待防止を目的とする市町村ネットワークについて、(1)ネットワークを設置している市町村の数、(2)ネットワークへの主要な参加機関、(3)主な活動、(4)課題、はどうであるか。3、当該自治体における子ども虐待への政策的対応の特徴、有効な点、問題点、はどのようなものであるか、の三つより構成されている。このアンケート調査に対して、26都道府県から回答を得た。現在詳細な分析を行っているが、特に注目される点として、現在各地で民間団体が有効な活動を行っているにも関わらず、多くのネットワークにおいては民間団体が参加機関の中に含まれておらずその力が虐待防止ネットワークに生かされていないことである。全国の都道府県に対するアンケート調査以外に、子ども虐待防止活動を行っている民間団体に対してインタビュー調査を行った。対象となったのは香川県高松市で活動を行っているNPO法人「子どもの虐待防止ネットワーク・かがわ」である。当該団体は電話相談を中心として、講演会等による啓蒙活動、調査活動を行っている。インタビューによって明らかになった問題点として、市町村ネットワークの中に民間団体が正規のメンバーとして位置づけられず虐待防止活動に市民の視点が生かされない、ということがここでも指摘された。虐待への対応・防止における民間団体の力の正当な評価とネットワークへの位置づけは、今後の大きな課題と考えられる。またインタビューにおいては、民間活動団体におけるメンバーのリクルートの困難さや活動資金の不足等の問題も明らかになった。
児童養護施設における幼児期の生活実態把握と支援ネットワーク形成に関する研究

本研究の目的は、児童養護施設に入所する幼児の生活実態を把握し、課題を明らかにすることである。調査の結果、就学前教育機関の利用は66.5%、うち幼稚園が最も高く57.0%であった。4・5歳児に限定した結果を見ると、全国に比べ約12ポイントも低位にあった。また、幼稚園の児童養護施設の幼児に対する理解、入園時の「選抜」、幼稚園利用に伴う児童養護施設職員の負担などの課題が見いだされた。また、心理的・発達的・社会的に支援が必要な幼児も多い状況も確認された。「発達の連続性」の観点からも、就学後からの教育支援のみならず、就学前の段階から多様な支援の場が必要であろう。児童養護施設における幼児期の生活実態把握に向け、本年度は以下3点の検討・調査・分析・報告を行った。1. 2015年度実施予定である全国585施設に対する質問紙調査にあたり、調査計画の具体的立案・質問紙の精度・分析枠組み、インタビュー調査先の選定についての検討を研究メンバーや調査協力者とともに行った。2. X県下の児童養護施設を対象に質問紙による予備調査を実施し、以下の3点を明らかにした。(1)児童養護施設の就園率(施設外保育利用率)は、3歳児:76.5%(全国89.2%)、4・5歳児:80.0%(99.7%)であった。全国と比べ、3歳児では59.8ポイント差、4・5歳児では19.7ポイント差と大きな差が存在する(2)施設外保育の利用と施設内保育の利用、また施設内保育の保育内容については、施設によりばらつきがあり、入所施設によって受けられる就学前教育に差が存在する(3)施設外保育先の種別は9割強が幼稚園・認定こども園である。児童養護施設と保育所は同じ児童福祉施設であり、「二重措置」の壁ゆえに保育施設利用の選択肢が狭められている3.以上1.2の成果について、論文・関係学会での報告を行った。2015年度は、全国の児童養護施設に対する質問紙調査(全数調査)とインタビュー調査(抽出調査)を行った。質問紙調査は2015年10月に全国601施設に送付、回答数は195施設(回収率32.4%)であった。インタビュー調査は2016年39月にかけ実施中である。抽出の方法は、質問紙においてインタビュー調査への協力を募り、15施設の協力を得られた。2016年5月現在、6施設分を実施した。そこでの主だった結果は以下の4点である。1児童養護施設の幼児の日中の居場所に関する割合は、幼稚園57%、施設内保育23%、不明10%、認定こども園7%、保育所2%、その他保育施設1%であった。幼稚園・保育所・認定こども園などの就学前教育施設への就園率は、一般家庭の4・5歳児が100%であることと対比すると、児童養護施設の4・5歳児の就園率は87.8%と、約12ポイントも低位にあった2中でも保育所の利用が2%と低位にある理由は、施設側の「自主規制」やそれを指導する所轄の都道府県・児童相談所の指導ゆえであった。それは児童養護施設が児童福祉施設であり、同じく児童福祉施設である保育所の利用はいわゆる「二重措置」としての捉えがそこにあることが見いだせた。しかし、制度上「二重措置」という文言は存在せず、児童福祉施設を併用することを妨げる制度は見当たらない3就園先で最も高い幼稚園への就園については、入園先確保の難しさ、ようやく入園できても受け入れの困難、はたまた入園も拒まれるなどの「選抜」ゆえの困難が伺われる4障害児の割合は約3割と一般に比べ高位にある。幼稚園での選抜の様相からも、就園の難しさが示唆される。障害児の就園先には、特別支援学校幼稚部もあるが各県に2・3校程度と少数であり、また、児童発達支援センターなどの障害児通所施設も、先の保育所と同様児童福祉施設であり、前述の状況との関連が示唆される。2015年度中に質問紙調査を終了し、それらを通じて児童養護施設の全国レベルでの実態把握を行うことができた。それを補完するためのインタビュー調査は、調査対象先の都合もあり、数施設分を2016年度に持ち越しているが、2016年度前期中にすべて終了する予定である。最終年度は、2015年度に実施した児童養護施設全国調査(質問紙)の分析と、10ヶ所の児童養護施設へのインタビュー調査を実施した。そこでの主たる結果は以下の通りである。1)児童養護施設4・5歳児の就学前教育機関(保育所・幼稚園・認定こども園など)の利用率は87.8%で、全国平均の97.6%に比べ、約12ポイントも低位にある。2)就学前教育施設の利用割合は、幼稚園への就園が84.7%を占める。設置主体別では、私立幼稚園52.7%、公立幼稚園32.0%の割合で、私立幼稚園の利用が高位にある。3)就園をさせた施設は、就園先での幼児の成長に対して満足感が非常に高い。4)しかし一方で、選抜時に入園を断られる「門前払い」、トラブルの際の「レッテル貼り」などの事例もあり、「児童養護施設の幼児」を理由とした就園にまつわる選抜や適応に関する問題が存在する。5)一般的に、幼稚園は保護者の就労を伴わない家庭が多く、保育時間の短さや園行事

・役員業務への参加、送迎などの保護者の園参加が多く求められる。幼児のみならず、学齢児や他業務も同時にこなす施設職員にとってはそれらが負担となっており、就園そのものや園との関係性を保ち連携を図るには、施設職員の自助努力によって就園が成立していることが課題であることが明らかとなった。なお、上記は施設側の認識のみから得られた知見であり、受け入れ側である就学前教育機関側の認識は未だ明らかとなっていない。今後の研究の発展として、「社会的養護を行う施設と就学前教育機関における相互の関係の様相」について明らかにする必要性から、施設と就学前教育機関との「選抜・適応・連携のプロセス」について引き続き調査を実施する予定である(これら課題は2017-2020年度に着手予定)。本年度の成果は、学会誌への投稿・発表、一部書籍への掲載を行った。本研究の目的は、児童養護施設に入所する幼児の生活実態を把握し、課題を明らかにすることである。調査の結果、就学前教育機関の利用は66.5%、うち幼稚園が最も高く57.0%であった。4・5歳児に限定した結果を見ると、全国に比べ約12ポイントも低位にあった。また、幼稚園の児童養護施設の幼児に対する理解、入園時の「選抜」、幼稚園利用に伴う児童養護施設職員の負担などの課題が見いだされた。また、心理的・発達的・社会的に支援が必要な幼児も多い状況も確認された。「発達の連続性」の観点からも、就学後からの教育支援のみならず、就学前の段階から多様な支援の場が必要であろう。2015年4月からの子ども子育て支援新制度のスタートにより、保育施設の名称変更や保育形態の変更がある児童が存在する可能性がある。調査の精度を期すために、本調査は新制度移行後の2015年度に延期することとした。2015年度実施予定である本調査のスムーズな実施を目指し、2014年度に予備調査を行った。質問紙の精度、質問紙調査終了後の分析枠組みの検討、インタビュー調査先の選定などについて研究メンバーと調査協力者と共に行っている。2016年度は最終年度であるため、これまでの調査結果を総括する。その上で、学会発表や論文投稿を行い、年度末には報告書を刊行する予定である。教育学・教育社会学上記の理由により当初の研究計画より若干の遅れが生じているため、2015年度中にその遅れを取り戻し、最終的に計画通りの研究を終了させる。2015年度実施予定であった児童養護施設へのインタビュー調査が、一部の施設の都合により2016年度に持ち越しとなった。そのため、調査にかかわる旅費が2016年度へと繰り越しとなった。「現在までの達成度」欄への記入の通り、本調査を2014年度に行う予定であったが、2015年度に延期した。そのため、本調査で必要となる使用額をそのまま2015年度に繰越させていただきたい。2016年度前期までにインタビュー調査がすべて終了する予定である。2015年度分の繰り越し分はそれまでに使用する予定である。2014年度繰越分として、本調査にかかわる質問紙印刷・郵送代、入力作業代として使用を見込んでいる。また、2015年分の請求分として、本研究申請時の計画の通りに実施を予定しているインタビュー調査に関わる費用、成果発表のための費用として使用を見込んでいる。
新規化学結合検出用蛍光センサーによる高活性有機触媒の開発：偶然から必然への挑戦

ハイスループットスクリーニング(HTS)は、多様なサンプルを迅速に評価する手法として有効である。しかし、触媒探索ならびに反応条件特定への適用は限られてきた。本研究において、化学結合形成を蛍光強度の増大により評価可能な蛍光プローブを独自に開発し、HTS検出系に適用することで、短時間・小スケールかつリアルタイムにモニタリングする手法の確立を目的とした。高選択的かつ高感度な蛍光プローブをデザイン・合成し、種々のアミン類と添加剤を組み合わせた触媒系の探索を実施した。その結果、新たなアルデヒド、イミン、エナール型蛍光プローブの開発、ならびにエナミン/イミニウム有機分子触媒系の迅速評価を達成した。真に効率的な触媒を探索・開発することは生産性・安全性を向上し、消費エネルギーの削減につながることから持続可能な社会を構築する上で重要である。その過程において研究室レベルから工業レベルまでシームレスに開発することが強く望まれる。従来のマンパワーに依存した触媒探索法は、膨大な労力・時間・コストが必要であった。一方本研究課題では低環境負荷反応条件で機能する新規化学結合検出用蛍光センサーをデザイン・合成し、化学結合形成反応ライブラリーをマイクロスケールで直接モニタリングする技術を開発する。さらに、これにより特定されるリード化合物をテンプレートとした高活性金属フリー有機触媒の開発を目的とする。本研究開発のポイントは大きく二つある。ステージI:OFF-ON型蛍光分子による最適触媒・最適条件の特定法の確立ステージII:基質一般性・汎用性の拡大ならびに不斉合成への適用この二つのポイントを確立し、さらにシステムを自動化することにより実用化への道が開かれる。当該年度において、以下の2点を検討した。(a)広範な有機合成反応に対応可能な蛍光分子ライブラリーの構築(b)多検体のマイクロスケールにおける迅速評価(30分以内)その結果、C=O,C=N,C=C二重結合アクセプター分子を合成し、化学結合反応により蛍光がOFF⇒ONになることを確認した。さらに、マイクロスケール(200μL)でのスクリーニングを検討し、30分以内での組み合わせ評価を達成した。一方、本研究課題では低環境負荷反応条件で機能する新規化学結合検出用蛍光センサーをデザイン・合成し、化学結合形成反応ライブラリーをマイクロスケールで直接モニタリングする技術を開発する。ステージI: OFFーON型蛍光分子による最適触媒・最適条件の特定法の確立ステージII:基質一般性・汎用性の拡大ならびに不斉合成への適用この二つのポイントを確立し、さらにシステムを自動化することにより実用化への道が開かれる。これまで、(a)広範な有機合成反応に対応可能な蛍光分子ライブラリーの構築、(b)多検体のマイクロスケールにおける迅速評価(30分以内)、(c)対応する反応ならびに基質一般性の拡大を達成してきた。平成25年度に(d)新規・改良金属フリー触媒の開発、(e)素反応における基質一般性の拡大を検討し、蛍光による評価と実際のフラスコレベルの合成の評価により、有機触媒的反応における最適触媒の構造相関を明らかにし、「改良」金属フリー触媒を開発した。これまで、(a)広範な有機合成反応に対応可能な蛍光分子ライブラリーの構築、(b)多検体のマイクロスケールにおける迅速評価(30分以内)を達成してきた。

平成24年度に(c)対応する反応ならびに基質一般性の拡大を検討し、その結果、C=O, C=N, C=C二重結合アクセプター分子の合成、ならびに化学結合反応により蛍光がOFF ⇒ONになることを確認した。さらに、マイクロスケール(200 μL)でのスクリーニングを検討し、30分以内での組み合わせ評価を達成した。また、アルデヒド基は様々な官能基変換をすることが可能であり、対応できる反応のライブラリーを増強した。さらに1) C=N結合への反応、2) C=C結合への反応等を検討し、種々の化学結合形成反応を迅速に評価するシステムを構築し、基質一般性を拡大した。真に効率的な触媒を探索・開発することは生産性・安全性を向上し、消費エネルギーの削減につながることから持続可能な社会を構築する上で重要である。その過程において研究室レベルから工業レベルまでシームレスに開発することが強く望まれる。従来のマンパワーに依存した触媒探索法は、膨大な労力・時間・コストが必要であった。一方、本研究課題では低環境負荷反応条件で機能する新規化学結合検出用蛍光センサーをデザイン・合成し、化学結合形成反応ライブラリーをマイクロスケールで直接モニタリングする技術を開発する。さらに、これにより特定されるリード化合物をテンプレートとした高活性金属フリー有機分子触媒の開発を目的とする。本研究開発のポイントは大きく二つある。ステージI:OFFーON型蛍光分子による最適触媒・最適条件の特定法の確立ステージII:基質一般性・汎用性の拡大ならびに不斉合成への適用この二つのポイントを確立し、さらにシステムを自動化することにより実用化への道が開かれる。これまで、(a)広範な有機合成反応に対応可能な蛍光分子ライブラリーの構築、(b)多検体のマイクロスケールにおける迅速評価(30分以内)、(c)対応する反応ならびに基質一般性の拡大、(d)新規・改良金属フリー触媒の開発、(e)素反応における基質一般性の拡大を達成してきた。平成26年度に(f)不斉合成への応用を検討したが、反応性と立体選択性を兼ね備えた触媒系の特定には至らなかった。その代わりとして、これまでに確立してきたエナミン触媒系だけでなく、イミニウム触媒系において本手法を適用したところ、Diels-Alder反応における高活性触媒系の特定に成功した。さらに、目的とする結合形成反応の反応性評価に加え、予期されなかった反応、すなわちフルベンの生成に適した触媒系を特定できることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。(a)広範な有機合成反応に対応可能な蛍光分子ライブラリーの構築(平成23年度達成)(b)多検体のマイクロスケールにおける迅速評価(30分以内)(平成23年度達成)(c)対応する反応ならびに基質一般性の拡大(平成24年度計画を平成23年度から検討開始)(a)広範な有機合成反応に対応可能な蛍光分子ライブラリーの構築(平成23年度達成)
看護系大学共用試験CBTシステムソフトウェアの汎用化改修と教育場面への導入

先行研究(課題番号20249084,23249089)でComputer Based Testing(CBT)専用のシステムが開発された。このシステムを多様な看護教育場面で活用できるソフトウェアパッケージへと改良した。改良にあたっては,多くのユーザの意見を参考とした。また,情報システムの専門家でなくても日常の運用が可能で,動作環境への依存性が低いように設計した。改良したソフトウェアは無料でインターネット上に公開した。そのシステムの改良と利用者のサポートは今後も継続される予定である。先行研究(基盤研究A「臨時実習生の質の確保のための看護系大学共用試験CBTの開発とその実用化」課題番号23249089)で開発したCBTシステムを研究者の管理するサーバに移植し、安定稼働する状態とした。CBTの基本機能に関する一部の修正(複数解答や問題セット数の可変性などの修正)を行い、CBT機能を外部に公開した。このシステムを利用し、先行研究から継続してCBTを利用している3大学約300名のCBTを実施した。また、研究者の所属大学の大学院におけるCBTシステムとして大学院生と教育に関連する教員が試用し、その使用感・操作性等についてヒアリングを行った。CBTを継続利用している大学のうち2校を訪問し、CBT実施環境(PC、ネットワーク、演習室等)を現地視察し、実施担当者らにCBT実施時の実態やシステムに対する要望等をヒアリングして、システム改修の基本設計を行った。設計に従い、改訂版のコーディングを開始した。機能別に順次制作し、CBT実行部分は完成、CBTの問題や結果を管理する部分もほぼ完成し、さらにCBTソフトウェア自体をインストールするための機能やマニュアルの開発を継続している。CBT実施環境として、サーバ側の主要なOS,クライアント側の多様な環境を実際に検証する作業およびその前提の検証環境を構築する作業が予定よりも遅延している。また、システムを運用する環境を検討した結果、サーバやネットワーク等の専任管理者の協力を期待できる看護系大学はそれほど多くないと判断した結果、システムのインストールや運用時のユーザフレンドリーなインターフェイス(メニューや操作性)を作成する必要を認識し、機能の追加を多く計画したため、作成するプログラムの総量が増加した。平成28年度は,従来からのサーバ(www.kango-stat.jp)上で稼働しているCBTシステムに,改訂版CBTシステムの機能を逐次追加する作業を行った。その改訂版システムで,先行研究の段階からCBTを継続実施している2大学(複数学年を実施した大学もある)で約500名分のCBTを実施した。解答閲覧時間制限や解き直しのシステムなど,追加された機能についても,実施側の要望に応じて設定を行ったが,サーバ側のシステムに依ると考えられるトラブルは発生しなかった。また,大分県立看護科学大学大学院NPコースの進級試験のシステムとして実用に供し,安定的な動作を確認できた。これら実際の利用の結果から,システムの動作確認を行うとともに,改訂版システムに関する操作性や印象,要望に関するヒアリングを試験実施担当の教員や解答者である学生を対象として行い,さらにシステムの修正を進めた。問題の編集やCBTとしての設定部分など,管理側については研究者の所属する大学の他の教員に試用を依頼し,細かい修正を行っている。特に大きな修正点としては,解答について任意の複数選択を設定することが可能となった点や採点結果の閲覧時刻や表示内容についてこれまでより詳細に設定できるようになった点である。CBTシステム改訂の仕様も年度末までに確定したが,セキュリティへの対処及びインストールに関する操作性の向上とマニュアル類の整備がやや遅れており,システム自体の他大学への移植と稼働の現地テストについては,平成29年度の実施として計画を調整している。セキュリティ対策の充実や,看護系教員がシステム操作を自分で行えるようにするためのマニュアル類の整備のために,やや遅れが出ている。前年度までに改訂が進んだ部分であるコアとなるCBTの実施と採点部分の運用実績を積み重ねると共に,インストールや管理に関する部分のプログラム改訂を進め,公開にまで到達した。現行のサーバで稼働しているCBTシステムの利用実績としては,1大学院,3大学で計7回(総計726名受験)であった。コアとなる部分については安定した稼働を行っており,この部分の追加改修は利用実績を反映した細かい要望に応える形で,出題順のランダム化や結果出力のカスタマイズへの対応などについて僅かなものであった。ほぼ完成した当システムについて,12月の日本看護科学学会学術集会にて発表し,体験用のデモアカウントの配布も行った。その際に,想定されるユーザ層から聴取した意見も参考に,実際にシステムを導入・運用するに際して必要となる試験問題やユーザ管理,システム管理などの周辺プログラムの最終的な修正と実装作業を行った。最終的には,これまでに多数のCBT利用実績がある看護系大学の教員と情報システム部門担当者を招いて,システム導入と運用に関する詳細な検討を行った。公開バージョンとなったシステムは,インターネットのサーバ(www.kango-stat.jp)上に無償公開した。改訂作業はこれで一区切りであるが,まだまだ改訂版システムの運用実績が少なく,環境依存のエラーが発生する可能性や使い勝手の不十分な点が残されていると考える。また,システムの導入と運用に際して,情報システムのセキュリティ面などからも,まったく看護系教員だけで作業を行うことは考えづらく,導入を検討する看護系教員とその所属組織の情報システム担当者との綿密な連絡・支援の体制は維持することが不可欠であると判断される。よって,システムの改良とサポートは今後も積極的に継続する予定である。

先行研究(課題番号20249084,23249089)でComputer Based Testing(CBT)専用のシステムが開発された。このシステムを多様な看護教育場面で活用できるソフトウェアパッケージへと改良した。改良にあたっては,多くのユーザの意見を参考とした。また,情報システムの専門家でなくても日常の運用が可能で,動作環境への依存性が低いように設計した。改良したソフトウェアは無料でインターネット上に公開した。そのシステムの改良と利用者のサポートは今後も継続される予定である。現在稼働している研究者の大学に設置したサーバ(www.kango-stat.jp)上のCBTシステムの利用を継続するとともに、CBTを継続利用している3大学(予定)にシステムを試験的に移植して試用を行う。サーバやCBT実施環境(情報処理教室等)などICT環境が多様であることに対応するため、広く他大学(基本的に看護系大学を対象とする)の実情を把握する必要性を感じている。そこで、オンラインアンケートなどの方法による実態調査を計画したい。平成28年度内に、システムを広く公開して、テスト利用したユーザから意見を求め、完成版作成に向けての検討を行えるよう準備を進める。平成29年度夏時期に,CBTシステムを利用中の2大学および利用予定の12大学を訪問し,教員及びネットワークシステム運用担当者等と移植作業を実地に試みる。移植したシステムの動作テスト結果を踏まえ,最終調整を行ったシステムを完全公開する。また,完全公開と同時期に学会(看護科学学会を予定)でCBTシステムの概要と利用実績について発表を行う。公開と運用を継続し,年度末には全体の報告を兼ねた論文を投稿する。保健統計・疫学一つには動作検証用のタブレット各種のうち、1機種の納品が大幅に遅延しているため。また、パッケージ化完了後の動作テスト等の協力者人件費については、パッケージ化の遅れから次年度に持ち越したため。従来版CBTシステムの運用およびシステムプログラムの公開を行うサーバについて,セキュリティ対応を含むシステムの保守管理・運用支援を専門業者に依頼したが,保守管理については平成28年度まで既にカバーされており,平成29年度契約となったため,この費用が平成29年度の経費にずれ込んだ。数ヶ月の遅れはあるが予定通りに執行する。すでに保守管理・運用支援として\174,960-の契約を結び,平成29年度早々に執行された。新システムの公開予定アドレスは
モット転移近傍の異常金属相-銅酸化物の異常金属相と高温超電導体-

銅酸化物の異常金属相はモット絶縁相にドープされた正孔の濃度pと温度Tの2次元平面上のT<T_0(p)(p【less than or equal】p_0,T_0(p_0)=0)の限られた領域に存在する。このことはHall係数や帯磁率の挙動からわかった。この異常金属相のp領域と高温超伝導の出現する領域との一致がこの相の物理の重要性を端的に示すことになったが、さらにT_0以下の異常物性が"超伝導相におけるクーパー対と同様の対称性をもった電子スピン一重項対形成、さらにはそれに伴った擬ギャップ形成によるものである"ことが多くの実験から示されたことによって、この相の容貌もはっきりしてきた。すなわち、いわゆる"スピンギャップ異常"を特徴づける温度T_<SG>(<T_0)を含め、銅酸化物系の物性が以下のようにまとめ上げられた。電子の反強磁性相関とスピン一重項相関とが降温とともにT_0付近から成長する。さらにT_<SG>まで温度が降下するとスピン一重項が支配的となり"スピンギャップ異常"としてそれが顕在化するが、量子ゆらぎの存在のために超伝導が現れるのはさらにT_Cまで温度が下降してからである。このような描像は高温伝導発現メカニズムが磁気的相互作用によるもので、特にCuスピン間に働く大きな交換相互作用Jがその高いT_Cの実現に極めて重要であることを示している。これはオーダーパラメーターの対称性がd-波的であることを自然に説明する。具体的実験においては中性子散乱、核磁気共鳴、角度分解光電子分光、STM/STS等あらゆる手段が銅酸化物および関連物質系に対して適用され、それによってこのような曖昧さのない結論が引き出されたということができる。CuO_2面をもつ高温超伝導体の研究以外にもスピーラダー系の圧力下での超伝導の発見、Sr_2RuO_4のエキゾチックな超伝導の発見、一次元スピン系におけるスピン電荷分離現象の角度分解光電子分光による観測、CaV_4O_9を代表するスピンギャップをもつ量子スピン系の研究さらには遷移金属化合物の金属-絶縁体転移に関する研究が大きく進んだ。高温超伝導体の異常金属相は温度Tとキャリア濃度pのT-p平面において,モット絶縁相近傍のT<T_0(p)にはっきりと定義できる。ここでT_0(p)は輸送特性の異常が顕著になる温度である。この異常相領域内で,Y123系等では“スピンギャップ異常"がT【less than or equal】T_<SG>150Kに見られる。低温電子比熱係数の異常が見られるのもこの領域内である。高温超伝導の発現機構をあいまいさなしに理解するには,パラメーターの選択に大きく依存する超伝導転移温度の計算で満足することなく,これらの極めて特徴のある複数個の異常現象を矛盾のない形で記述する枠組を構築するのが良い。T_0やT_<SG>での異常,γ異常,高温超伝導出現を全て,CuO_2面内の強相関電子系のおりなす物性現象として統一的に理解すれば,確固とした物理像となるからである。