hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NEMS-Casimirマルチ物理センサの研究

研究前半はナノ構造体の理論解析と作製プロセスの開発を行い,研究後半では目標センサをマイクロメートル寸法で試作し,特性評価しました。本研究で開発した微小構造体は,NEMS-Casimirセンサ以外にも様々な応用が期待できます。研究成果は,査読付原著論文7件(2件掲載確定),国際学会招待講演3件(1件発表確定),査読付国際学会6件発表済,国際ワークショップ1件発表済,査読付国内シンポジウム4件発表済,国内学会14件発表済です。その他の成果では,受賞4件,テレビ報道1件,新聞報道5件,ウェブ報道4件,海外大学講演1件,所属研究機関プレスリリース5件です研究前半はナノ構造体の理論解析と作製プロセスの開発を行い,研究後半では目標センサをマイクロメートル寸法で試作し,特性評価しました。その他の成果では,受賞4件,テレビ報道1件,新聞報道5件,ウェブ報道4件,海外大学講演1件,所属研究機関プレスリリース5件です本研究の目的はCasimir効果を利用した高感度NEMS(Nano Electro Mechanical Systems)物理センサの原理検証であり,研究実施計画に基づいて平成25年度ではCasimir効果による引力と斥力を工学的に制御できるナノ構造体の理論解析を主に行いました。具体的には,ナノスケールの平行平板型微小機械構造において,これまでの先行研究で報告された2枚構造に対して3枚構造とすることで圧力センシングなどの感度を向上できる見通しを得ました。平成25年度後半にはCasimir効果が支配的となるナノギャップを有する超微細電極の作製プロセスに取り組みました。プロセス開発において,東京工業大学応用セラミックス研究所の真島豊教授が所有する実験装置(電子線描画装置,電子顕微鏡,電子線蒸着器,無電解めっき装置など)を使用させていただきました。シリコン基板上に無電解めっきを用いることで,金の超微細櫛歯型電極(電極間隔:10nm100nm,厚み:50nm100nm)を作製しました。本手法は,従来のフォトリソグラフィ技術や集束イオンビーム加工技術による作製法よりも電極ギャップの微細化が可能であり,さらに,高アスペクト比や基板ダメージ低減などの利点があります。今回作製した微細電極構造は,Casimir効果を利用したデバイス以外にも,例えば光ミキサによるテラヘルツ波出力の増強やNEMS静電アクチュエータ/静電容量センサの低電圧化・高感度化など,他のエレクトロニクス研究への幅広い応用が期待できます。今後の研究ではCasimir効果を用いたセンサだけでなく,金の超微細電極による新規ナノエレクトロニクスデバイスの幅広い探究も視野に入れています。平成26年度にはCasimir引力/斥力を利用したナノメカニカル素子実現の準備として,金の微細電極を用いたマイクロメートル寸法の高感度メカニカルセンサの試作・評価を行いました。具体的には従来センサよりも小型・高感度な加速度センサを金の高密度特性を用いて設計・試作し,その基本特性を評価しました。本センサでは,電極間ギャップを現状のマイクロメートル寸法からナノメートル寸法に狭めることで,さらなる感度向上が可能です。そのため今後は,Casimir効果を考慮したナノスケールの設計手法を取り入れることで,センサの超高感度化に取り組みます.本研究で開発したマイクロ/ナノ微細電極構造は,NEMS静電アクチュエータ/静電容量型センサの高性能化や光ミキサによるテラヘルツ波出力の増強など,様々な応用が期待できます。今後の研究では,金以外の材料でも超微細電極を作製し,新規ナノエレクトロニクスデバイスの探究も目指します。平成26年度の本研究成果として,(1)査読付き原著論文4件の掲載が確定,(2)国際学会の招待講演2件の発表が確定,(3)査読付き国際学会を5件発表済み,(4)査読なし国際ワークショップを1件発表済み,(5)査読あり国内シンポジウムを4件発表済み,(6)査読なし国内学会を6件発表済みである.電気電子工学研究期間の初年度計画は理想構造体の解析モデルを利用したシミュレーションであり,これは研究協力者の合田圭介教授(東京大学)の研究グループと共同で行いました。また,本研究で用いるナノデバイスを作製するプロセス技術も開発中であり,現在までに金の超微細櫛歯型電極の新たな作製法を提案・実施しました。以上により,上記の達成度として自己評価しました。これまでの研究結果により,ナノデバイスの作製プロセスの精度向上と3次元可動構造の実現が課題となりました。今後はデバイス作製技術の向上と試作デバイス評価を重点的に行う予定です。ナノデバイス開発にあたり,可動構造が無くても新機能素子として評価できるように併せて検討を進めて参ります。なお,当初の研究計画でも平成26年度は実デバイス作製と評価を研究内容として挙げているため,研究計画の大幅な変更はありません。
連濁の地域空間的変異

帰無仮説は、神戸市・愛媛県・山形県、宮崎市で行われた調査から得られた結果が、予想されるターゲットアウトプットから逸脱しないということであった。有意ではないが、ノルムからかなりずれっていた肌寒い、左利き、形作っている、焼け死に、トラブル隠し、コーヒー茶碗という6個の連濁ターゲット意外、帰無仮説通りという結果であったので、連濁において、方言グループ別の有意な差は認められない。しかしながら、上述した6個の連濁ターゲットの中で4個については、若年齢層がやや高めの連濁率を示した。それは、高例年層が低めの連濁率を示していると、太田なたび太田&山下の先行研究で明らかになった傾向を裏付ける結果になるのである。方言によって連濁を受けやすいものがあるか、標準日本語で連濁を受けないものが特定方言で連濁を受けることがあるか、標準日本語における「連濁嫌い/連濁好き」の分類、特定方言に当てはまるか、標準日本語においてみられる「連濁嫌い/連濁好き」を含む連濁の免疫パータンは特定方言の地理空間的伝播の産物と言えるか、その場合伝播のプロセスはどのようなものであったか、日本語の様々な地域方言は連濁に関して言語学的地域上のまとまりに対応するか、その場合言語学的地域の相互関係はどのようなものになるか、などのような問題に答えを探ってみる本研究のも目的の中で、該当年度の目的は山形県河北町と愛媛県愛媛市の現地調査でした。連濁に関して地理的な外因からの影響を受けにくいから、一般学生に対象にするよりも、より下位の社会経済グループに属する河北町方言話者の25人と愛媛市方言話者の13人が被験者にした。調査は、2012年5月山形県河北町に、そして2012年6月愛媛市に実施されました。被験者全員は河北町または愛媛市とその周辺の出身で、河北町の場合は、うち12人男性、12人女性、平均年齢72歳(59歳93歳)、愛媛市の場合は、うち13人全女性、平均年齢73歳(62歳84歳)。調査は、27個の例文から構成されて、例文の中に連濁を受けない単語、連濁好きな単語、連濁嫌いな単語や連濁可能性のあるものとない複合語が合計32語が入った。音声ファイルをスプレッドシートに入力し、統計ソフトで処理したのは、2012年1112月でした。方言によって連濁を受けやすいものがあるか、標準日本語で連濁を受けないものが特定方言で連濁を受けることがあるか、標準日本語における「連濁嫌い/連濁好き」の分類、特定方言に当てはまるか、標準日本語において見られる「連濁嫌い/連濁好き」を含む連濁の免疫パターンは特定方言の地理空間的伝播の産物と言えるか、その場合伝播のプロセスはどのようなものであったか、日本語の様々な地域方言は連濁に関して言語学的地域上のまとまりに対応するか、その場合言語学的地域の相互関係はどのようなものになるか、などのような問題に答えを探ってみる本研究の目的の中で、当該年度の目的は宮崎市の現地調査でした。連濁に関して地理的な外因からの影響を受けにくいから、一般大学生を対象にするよりも、より下位の社会経済グループに属する宮崎市方言話者の12人が被験者にした。調査は、2011年12月14日と15日に宮崎公立大学と宮崎市萩原公民館で実施されました。被験者全員が宮崎市あるいはその周辺の出身で、うち8人女性、4人男性、平均年齢51歳(26歳80歳)。調査は27個の例文から構成されて、例文の中に連濁を受けない単語、連濁好きな単語、連濁嫌いな単語や連濁可能性のあるものとない複合語が合計32語が入った。音声ファイルをスプレッドシートに入力し、統計ソフトで処理したのは、2012年1月2月でした。初期分析としては、標準日本語と相当違う連濁率を示している語は「左利き」、「形作る」、「焼け死に」等がいくつかあった。当該研究が順調通りに進んでいます。研究プロジェクトの二年目(2012年度)のゴールは次の通りでした。(1)山形県現地調査、(2)愛媛県現地調査、(3)山形県現地調査分析とデータ入力、(4)愛媛県現地調査分析とデータ入力、(5)3年目(2013年度)のサイトセレクション。(1)は2012年5月実施、(2)は2012年6月実施、(3)と(4)は両方2012年末完成されましたが、(5)は未定です。研究プロジェクトの一年目(2011年度)のゴールは次の通りでした。(1)連濁アンケート作成、(2)宮崎県現地調査のサイトセレクション、

(3)宮崎県現地調査実施、(4)二年目(2012年度)に行われる山形県県現地調査のサイトセレクション、(5)宮崎県現地調査分析とデータ入力。(1)は2011年8月ごろ完成、(2)は2011年9月決定、(3)は2011年12月実施、(4)2012年2月決定され、結果として2012年6月に河北町実施する予定、(5)は2012年3月完成されました。計画通りに進めたいと思う。2013年度の予定は次の通りです:(1)3年目のサイトセレクション、(2)その現地調査、(3)そのデータ入力、(4)20112013年に行われた四つの現地調査のデータの比較と分析、(5)学会で結果を発表すること。(1)は現在検討中、(2)は6月9月予定、(3)は7月10月予定、(4)は8月11月予定、(5)は2014年1月2月予定。計画通りに勧めたいと思う。2012年度の予定は次の通りです:(1)山形県現地調査実施、(2)山形県現地調査分析とデータ入力、(3)愛媛県現地調査実施、(4)愛媛県現地調査分析とデータ入力、(5)3年目(2013年度)に行われる近畿地方現地調査のサイトセレクション。(1)は2012年6月河北町で実施される予定、(2)は2012年89月実施される予定、(3)は2012年6月松山市で分担者に実施される予定、(4)は2012年89月に分担者に実施される予定、(5)は2012年1112月決定される予定です。2013年6月8月に関西地方で現地調査を実施する予定である。代表者と分担者は二人で実施する。代表者はスプレッドシートに入力し、統計ソフトを処理したら、以下の6点の解明を重点的な分析目的とする:異なる方言間での特定語彙の連濁免疫レベル、異なる方言間での連濁好き・連濁嫌いの変異、免疫度のパータンや好き・嫌いの伝播・地域・将来的な変化の可能性、そのような伝播における誘発要因と変化のプロセス、連濁の免疫度・好き嫌いに関する言語学的地域の実在の有無、そのような言語学的地域の相互関与。代表者と分担者は二人で2014年1月2月学会(未定)を発表する。2012年5月に山形市で、6月に愛媛で今年度と同様な内容の現地調査を実施する予定である。後者の現地調査は分担者が実施する。スプレッドシートに入力し、統計ソフトで処理したら、以下の6点の解明を重点的な分析目的とする:(a)異なる方言間での特定語彙の連濁免疫レベル、(b)異なる方言間での「連濁好き・連濁嫌い」の変異、(c)免疫度のパターン、「好き・嫌い」の伝播、地域、将来的な変化の可能性、(d)そのような伝播における誘発要因と変化のプロセス、(e)連濁の免疫度、連濁好き・嫌いに関する言語学的地域の実在の有無、(f)そのような言語学的地域の相互関与。
特別支援学級における自閉症児への学習指導の実態と教師の指導観に関する調査研究

本研究は、小学校特別支援学級の担任教員へ学習指導に関するアンケート調査を行うことで、学習指導における指導のしやすさ・しにくさの実態を明らかにし、自閉症児の教育課程編成上の課題や配慮店を明らかにすることを目的として行った。香川県内の公立小学校に在籍する特別支援学級担任教員256名を対象とし,「学習指導に関するアンケート調査」を行い,指導しやすい学習、指導しにくい学習,教育課程上の位置付けや学習形態、指導の実態や教師の指導観について調査した。回収したアンケート結果を集計,データ処理し,自閉症児の学習指導のしやすさ・しにくさの原因を見ていくことで,現場での指導の実態と教員の指導観,指導に関する問題点について明らかにした。調査結果から、小学校特別支援学級(自閉症・情緒)の担任教師が指導しやすいと感じている学習は「算数科」「国語科」「生活単元学習」で、指導しにくいと感じている学習は「道徳」「社会科」「国語科」「体育科」であることが分かった。これには,学習内容の明確さや児童とのコミュニケーションのとりやすさ,学習形態が大きく関わっていることが明らかになった。また,指導のしにくさの原因として,交流学級での学習において,学習内容が合わない,個別の支援をしにくい,支援体制を組むことが難しいなどの問題点が挙げられた。自閉症児の教育課程編成においては,交流学級での学習について十分に配慮する必要があるといえる。
分子認識性無機薄膜の新規合成と高温ガス分離機能を有する膜型反応器の開発

反応と分離を伴う膜型反応器を開発するために、高温で高い透過速度と優れた選択分離性を有す無機薄膜を創製した。γ-アルミナ膜の細孔制御を目的として、逆相ミセル法によりジルコニア超微粒子を合成し、これを吸引、焼成してジルコニア/アルミナ複合膜を創製した。この膜について水素と窒素を用いてガス透過実験を行ったところ、Knudsen機構に基づく分離係数の理論値を上回る透過特性を示しており、分子ふるい性が発現した。水素の選択分離特性を有するパラジウム/銀合金薄膜をγ-アルミナ支持管表面上に噴霧熱分解法により析出させた。この膜の窒素に対する水素の分離係数は500°Cで24であった。さらに高い選択性を得るために減圧CVD法により、α-アルミナ管の細孔内にパラジウム金属膜を生成させた。このパラジウム・アルミナ複合膜は水素の透過速度は10^<-7>10^<-8>mol m^<-2> s^<-1> Pa^<-1>となり、窒素に対する水素の分離係数は1000以上であった。耐水素脆化性を調べるために100°Cと300°Cの温度範囲で昇降温を6回繰り返したが、水素の透過速度はほとんど変化しなかった。チタン酸バリウムの高温における二酸化炭素吸着特性を明らかにし、アルコキシド法により安定なチタン酸バリウムゾルを調製し、これをα-アルミナ管上にディップ、焼成して創製した薄膜は、二酸化炭素が細孔内で表面拡散することにより、窒素に対して選択的に透過することを明らかにした。1.新規セラミック薄膜の創製(1)外径2.5mmの多孔質アルミナ中空糸管の表面に、ベーマイトゾルをディップコーティングして、γ-アルミナ薄膜を形成し、クヌーセン拡散支配のガス分離膜を形成した。(2)界面活性剤であるジオレイルリン酸を用いて、平均径5nmの逆ミセルを形成し、ジルコニウムブトキシドを加え逆ミセルの微小液滴内で加水分解させて、径2-10nmのジルコニア超微粒子を合成した。この逆ミセルに酸を加えて破壊した後、有機相を(1)で作成した膜の細孔内に吸引し、さらに乾燥、焼成した。この膜のガス透過特性について検討したところ、窒素に対する水素の分離係数は4.5となり、クヌーセン拡散の理論値を上回った。このことは細孔径が分子篩領域に達したことを示す。(3)500°C以上の高温でも二酸化炭素の吸着能が高いチタン酸バリウム微粒子をアルコキシド法で合成し、これをカラムに詰めてガス分離特性を調べたところ、細孔内の二酸化炭素の表面拡散によって二酸化炭素が選択的に透過することを明らかにした。今後は薄膜化することによって分離性能、透過性の向上を試みる。2.パラジウム薄膜の創製(1)塩化パラジウム・塩化銀の混合水溶液を超音波墳霧し、水素酸素火炎中で熱分解し、火炎中に(1)で修飾した管を挿入し、表面に金属膜を析出させた。再度、塩化銀水溶液で墳霧熱分解することによって、最適な銀含有量23wt%のPd-Ag合金薄膜を作成した。(2)膜型反応器への展開に向けて、さらに高ガス透過性、高分離性の膜を作成するために、現在、CVD法によって製膜中である。減圧CVD法によるシリカ・アルミナ及びパラジウム・アルミナ複合膜の創製細孔径を微細制御するために、テトラエトキシシランの熱分解によってシリカをgamma-アルミナ薄膜の細孔内に析出させた。支持管の内部を真空ポンプで減圧にし、細孔がシリカで閉塞するまで反応させた。

600°Cで3時間反応したシリカ・アルミナ複合膜は水素の透過速度が10^<-7>10^<-8>molm^<-2>s^<-1>Pa^<-1>となり、窒素に対する水素の選択透過係数は1000以上であった。また、この膜の耐久性を調べるために500°Cにおいて空気あるいは水蒸気を10時間以上流通させた。この結果、透過特性に変化はないことを確認した。Pdをアルミナ膜の細孔内に内包した膜を調整できれば機械的強度や支持管との熱膨張差による割れに強い構造となる。そこで、支持管としてalpha-アルミナ管を用い、ガラス反応管中に同軸2重管として固定し、酢酸パラジウムを減圧下で昇温しながら昇華させ、Arガスと共にalpha-アルミナ管の外部に供給した。同管の内側はさらに減圧にし、酢酸パラジウムをアルミナの細孔内へ導入しながら熱分解した。最終反応温度を300°Cとして製膜したPd膜では、水素の透過速度は温度の上昇と共に上昇し、300°C以上ではgamma-アルミナ薄膜の値に近くなった。耐水素脆化性を調べるために100°Cと300°Cの温度範囲で昇降温を6回繰り返したが、水素の透過速度はほとんど変化しなかった。Pdはアルミナ支持膜の細孔を充填する形で存在しているため、Pdの結晶転移による体積変化に伴う応力はアルミナ粒子の多孔体構造によって緩衝され、割れが防止されたものと考えられる。
ミトコンドリア機能低下がα-Synuclein 凝集を導く分子機序の解明

交付申請で計画した実験によりCHCHD2変異パーキンソン病患者病理像が新たに分かり、CHDHD2がα-synucleinの凝集化に関与することが強く示唆された。本所見はミトコンドリア機能異常がα-synuclein凝集に積極的に寄与するエビデンスと考えられる。α-synucleinの凝集化は神経変性の原因の一つである。ミトコンドリア変性がα-synuclein凝集を引き起こす分子メカニズムを理解するため、まずCHCHD2変異体導入したハエモデルを用いてα-synucleinの凝集増強が再現できることをわかりました。CHCHD2変異ハエでは、α-synuclein発現加齢と共に界面活性剤であるサルコシルに不溶性のα-synucleinが増加と認めた。CHCHD2の変異により生じるミトコンドリアの機能異常が細胞質内ユビキチン化修飾、タンパク質分解系の障害等を導きα-synucleinの凝集促進を検討した。CHCHD2の変異体導入したのハエでユビキチン化修飾状態が高くなることをわかりました。次、CHCHD2変異体によりプロテアソーム活性化高くなると認めたが、α-synuclein導入でさらに増強されることをわかりました。これらの結果より、病因変異によりタンパク質分解系を抑制されることが示唆された。細菌由来の光駆動型プロトンポンプmito-dRをCHCHD2変異ハエミトコンドリアへ導入することにより、膜電位が回復し、ミトコンドリア機能などが回復と報告されている。光駆動型プロトンポンプをCHCHD2ノックアウトハエに導入し、ミトコンドリア機能改善およびドーパミン神経変性抑制と考えられる。mito-dRの光刺激により、ハエ脳においてα-synucleinの不溶化を抑制することを見出した。本研究で、ミトコンドリア変性を忠実に再現するパーキンソン病モデルハエを用いてα-synucleinの凝集促進を検討した。CHCHD2変異ハエでは、α-synuclein発現させ、加齢と共に界面活性剤であるサルコシルに不溶性のα-synucleinが増加と認めた。さらに、α-synucleinのTH陽性細胞に発現させ、神経変性起きるミトコンドリアの形態異常等を示した。また、それらのハエのTH神経細胞年齢依存的な脱落再現できることをわかりました。CHCHD2の変異体導入したのハエでユビキチン化修飾状態、プロテアソーム活性化が高くなることをわかりました。これらの結果をまとめて論文投稿準備中である。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。CHCHD2変異を導入したハエ神経細胞において、神経興奮による細胞内、ミトコンドリア内Ca2+の濃度変化は、GCaMP6sおよびmito-GCaMP6によるライブイメージングで評価する。さらに、CHCHD2変異を導入したハエ、細胞のミトコンドリアの形態、機能等を観察する。その上に、ミトコンドリア機能維持する試薬アミノレブリン酸を投与して、CHCHD2の変異により生じるミトコンドリアの機能異常等回復されるかどうかを検討する。

また、それらのハエのTH神経細胞年齢依存的な脱落再現できることをわかりました。CHCHD2の変異により生じるミトコンドリアの機能異常が細胞質内ユビキチン化修飾、タンパク質分解系の障害等を導きα-synucleinの凝集促進を検討した。CHCHD2の変異体導入したのハエでユビキチン化修飾状態、プロテアソーム活性化が高くなることをわかりました。これらの結果をまとめて論文投稿準備中である。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。CHCHD2変異を導入したハエ神経細胞において、神経興奮による細胞内、ミトコンドリア内Ca2+の濃度変化は、GCaMP6sおよびmito-GCaMP6によるライブイメージングで評価する。さらに、CHCHD2変異を導入したハエ、細胞のミトコンドリアの形態、機能等を観察する。その上に、ミトコンドリア機能維持する試薬アミノレブリン酸を投与して、CHCHD2の変異により生じるミトコンドリアの機能異常等回復されるかどうかを検討する。次年度は、物品費で生化学試薬や抗体、ショウジョウバエ飼育費等に250,000円を充てる予定である。電子顕微鏡サンプル作製、観察委託と電気生理実験用の部品等に650,000円必要とする。
植物の化学的防御に対する害虫の対抗適応に関する分子基盤的研究

植物が持つ化学的生体防御機構を人為的に補助・補強する技術の開発を目指し、ハダニ類およびチョウ目咀嚼性昆虫が持つ対抗適応機構を分子レベルで調べた。その結果、ハダニのカンキツへの寄生の可否には、カンキツ葉中の微極性の複数成分が関与することが示唆された。また、チョウ目咀嚼性昆虫において、UDP-グルコシルトランスフェラーゼ(glucosyltransferase)が、植物二次代謝物質の解毒酵素として重要な働きを持つことが示唆された。ミカンハダニ(CRM)はカンキツ類で発育するがクワオオハダニ(MRM)は発育できない。Piperony1 butoxide(PBO;チトクロムP450阻害剤)によりCRMのカンキツでの生存が阻害されるため、カンキツ上でPBOの有無によるCRM体内代謝物の変化を分析した結果、16成分で顕著な差が検出され、13成分についてフラグメント情報を得たが化合物の推定には至らなかった。次に、カンキツ葉メタノール抽出物のジクロロメタン(256倍希釈)および酢酸エチル分画(16倍希釈)の発育への影響を調査した結果、CRMは影響を受けないのに対して、MRMではいずれによっても発育率が低下した。また、ジクロロメタン分画ではPBOによりCRMの発育率が低下したが、酢酸エチル分画では低下しなかったことから、CRMのカンキツでの発育における複数の代謝系の関与が示唆された。一方、植物二次代謝物に対する対抗適応として、広食性昆虫ハスモンヨトウの解毒機構の多様性に着目している。MBOA(6-methoxy-2-benzoxazolinoe;イネ科植物の防御物質)を与えたハスモンヨトウの糞からN-グルコシル物が同定された。そ嚢、中腸、下唇腺、脂肪体の粗抽出液をMBOAおよびUDP-グルコースとインキュベートすると、中腸および脂肪体抽出液にN-グルコシル化反応が、また中腸組織ではミクロソーム画分に酵素活性が確認され、グルコシルトランスフェラーゼが本反応に関与することが示唆された。さらに、MBOAを含む人工飼料を幼虫に摂食させたところ、血リンパ中のMBOAグルコシドの量は摂食後1時間で最大値を示し、5時間後にはほとんど検出されなくなった。また、糞中にもMBOAおよびその配糖体が確認された。従って、腸管で吸収されたMBOAは中腸もしくは脂肪体で配糖体化された後、糞として排出される代謝経路が明らかになった。ミカンハダニとクワオオハダニのカンキツ成分に対する適応の相違が2種のハダニの寄主範囲を分ける鍵と考えられる。クワオオハダニのカンキツ利用を妨げる成分の部分精製を試みた。液体窒素で凍結したウンシュウ葉を粉砕後、エーテル抽出して得た抽出物をクワ葉片に塗布して幼虫を導入したところ、高率でクワオオハダニの死亡・逃亡を引き起こした。そこで、抽出物をシリカゲルカラムで分画し、クワオオハダニを用いて生物検定したところ、複数の画分で高い逃亡・死亡率がみられたことから、性質が異なる複数の活性成分の存在が示唆された。このうちミカンハダニへの作用が小さくクワオオハダニを高い比率で逃亡・死亡させる活性を持つ画分が特定された。鱗翅目害虫ハスモンヨトウにnicotineを与え、得られた糞抽出物をLCMS-IT-TOF分析した結果、nicotine 1-N-glucoside、cotinine、cotinine N-glucoside、nornicotineそしてcotinine 1-N-oxideをnicotine代謝物として同定した。従来、昆虫におけるnicotineの代謝として、チトクロームP450が関与する酸化による代謝が知られていたが、N-グルコシル配糖体化が初めて報告された。ハスモンヨトウ中腸の粗酵素液を調整し、nicotineとUDP-Glcとインキュベートすると、nicotine 1-N-glucosideを検出した。この結果、nicotineのN-グルコシル化反応はグルコシルトランスフェラーゼが関与すると示唆された。なお、この反応は貯蔵タバコを食害する鞘翅目タバコシバンムシにも観察された。昆虫におけるnicotine代謝経路として、N-グルコシル化反応は広く分布している可能性が示唆された。ミカンハダニによるカンキツ生体防御物質打破機構について、カンキツを利用できないクワオオハダニをモニターとして、カンキツ利用を妨げる成分の部分精製を試みた。その結果、微極性画分(15%エーテル/ヘキサン画分)にクワオオハダニ特異的な致死活性が検出された。この画分をさらに分画すると活性が顕著でなくなることから、微極性の複数成分が致死活性に介在すると推測された。また、カンキツを摂食しているミカンハダニで特異的に発現している標的遺伝子について、cDNAを解析し、全予測長約15,000bpの内、3'末端(ポリAテイル)から約5,000bpについて塩基配列を決定した。

アミノ酸配列解析からポリプロテインと考えられたが、相同性が最も高いものでも25%以下であり、新規遺伝子の可能性が示唆された。イネ科植物の持つベンゾキサジノイド類と呼ばれる防御物質一種DIMBOAは、数種の昆虫に対して、毒性を示す。これに対して、イネ科植物を食害する鱗翅目ヤガ科アワヨトウはDIMBOAの毒性を回避できる。そこで、DIMBOA添加飼料で飼育したアワヨトウ糞のメタノール抽出物から、methoxy glucoside carbamate、DIMBOA-2-O-Glc、そしてHMBOA-2-O-GlcのDIMBOAグルコース配糖体3種を同定した。さらに、アワヨトウを解剖して腸管を取り出し、UDP-glucoseおよびDIMBOAとインキュベートすると、DIMBOA-2-O-Glcが検出された。以上の結果、アワヨトウはイネ科植物の防御物質DIMBOAをUDP-glucosyltransferasesにより、グルコシル化して代謝することが示唆された。
外来性再生誘導因子による運動ニューロン再生促進環境の誘導

運動ニューロン変性が進行する筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルラット脊髄では、不十分ながら再生反応が認められる。未熟な神経前駆細胞の増殖を促す再生誘導因子の後に、神経新生を誘導しやすい因子に切りかえて投与すると、グリア新生や再生阻害因子の沈着を抑制でき幼若ニューロンの増加が認められた。一方、微小血管新生因子の単独投与を行うと血管新生促進効果とともに神経保護効果が得られた。効果的な神経再生誘導には、再生阻害因子を抑制するためにグリア新生を適度に抑制し、かつ微小血管を新生し保護する環境誘導戦略が重要と考えられる。筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Sclerosis,以下ALS)は神経疾患のなかで最も過酷な疾患とされており、早期に病因の解明と有効な治療法の確立が求められている。Cu/Zn superoxidedismutase(SOD1)遺伝子が一部の家族性ALSの原因遺伝子であることが発見されたが、SOD1の異常がなぜ運動ニューロンに選択的な細胞死をもたらすかは依然として不明である。本研究ではこの変異SOD1がもたらす神経変性の過程における内在性の神経幹(前駆)細胞の動態に注目し、本研究代表者の青木らが開発したトランスジェニックラットによるALSモデル(ALSラット)を用いて神経再生を促進しやすい微小環境の誘導を試みた。不十分ながらALSラット脊髄に認められる内在性再生機転の効果的促進をねらい、再生誘導因子として上皮細胞増殖因子Epidermal Growth Factor(EGF)および塩基性線維芽細胞増殖因子Basic Fibroblast Growth Factor(FGF-2)を発症後のALSラットに同時髄腔内持続投与し、これに続いて肝細胞増殖因子Hepatocyte Growth Factor(HGF)を順次的に投与すると、同時投与群に比較して過度のグリア新生や再生阻害因子の沈着をより抑制することができ、幼若ニューロンの増加が認められた。一方、微小血管新生・保護因子(FGF-2,HGF)のみを単独で髄腔内持続投与すると、いずれの因子も血管新生促進・保護効果とともに神経保護効果を示した。神経再生誘導には過度のグリア新生とそれに伴う再生阻害因子の沈着を抑制し、かつ微小血管新生を促進し保護する環境誘導戦略が重要と考えられる。筋萎縮性側索硬化症(Amyotrophic Lateral Sclerosis,以下ALS)は致死的神経変性疾患であり、早期に病因の解明と有効な治療法の確立が求められている。1993年Cu/Zn superoxide dismutase(SOD1)遺伝子が一部の家族性ALSを引きおこすことが発見された。以来、変異SOD1がもたらす運動ニューロン変性のメカニズムを解明する研究は世界中で行われALS病態解明が進んでいるが、いったん失われた運動神経系の再構築をめざした再生研究はまだ発展途上にある。本研究では代表者の青木らが開発した変異SOD1トランスジェニックラットによるALSモデル(ALSラット)を用いて変性脊髄に神経再生を促進しやすい微小環境の誘導を試みた。ALISラット脊髄に認められる内在性再生機転は不十分で、発症後にようやく内在性神経幹(前駆)細胞の増殖が認められるが、運動神経系の再生への寄与は確認できなかった。一方、ミクログリア・アストロサイト・グリア前駆細胞の増殖は発症後に進行性かつ顕著であった。このグリオーシスと関連した再生阻害因子の発現亢進は末期に至るまで進行性であった。これら脊髄変性と並行し支配骨格筋では進行性の脱神経・神経原性筋萎縮が進行していたが、脱神経筋においても内在性の骨格筋再生が明らかとなった。細胞外微小環境調整因子として期待できる再生誘導因子を発症後より髄腔内持続投与すると、再生阻害因子の発現や神経炎症を抑制し、結果として上述の神経変性を遅延できることが明らかとなった。ALSに対する細胞移植や内在性神経幹(前駆)細胞活性化を狙う再生医療を開発する際には、合わせて本研究のような再生促進環境の誘導戦略を組み合わせることが重要な意義をもつと考えられた。
疲労強度改善処理における最適施工手法の開発

溶接構造物をより合理的かつ経済的に設計・製作するため、溶接止端部への二次加工処理による疲労強度改善効果を明確にする動きが活発化している。本研究では新たな二次加工処理手法である高周波処理法のひとつとして超音波ピーニングを対象とし、当該手法による溶接止端処理を施した隅肉T字継手の4点曲げ疲労試験を行った。疲労試験の結果、繰り返し曲げ荷重が作用する部位に対しても超音波ピーニングによる疲労強度改善効果が得られることを示し、板厚効果への影響に対する考察を行った。溶接鋼構造物の大型化・厚板化に伴い、疲労強度の板厚効果により疲労強度への要求はより厳しいものとなっている。そのため、疲労強度改善に効果のある二次加工処理に注目が集まっており、超音波ピーニングに代表される新技術に関する研究も行われている。本研究では、曲げ荷重作用時における超音波ピーニングによる疲労強度改善効果ならびに板厚効果の定量的な評価を実施する。当該年度は、試験を実施すべく各種試験片(疲労試験片、残留応力計測用試験片、引張試験片)ならびに4点曲げ試験用治具の設計・製作を行った。現在、これら試験片を用いた各種試験を実施中である。今後も引き続き試験を実施し、必要なデータを蓄積するとともに、曲げ荷重下における二次加工処理による疲労強度改善度の評価を行う。当初計画では、平成24年度は、超音波ピーニングによる疲労強度改善要因の定量化を実施することとなっていた。二次加工処理による溶接鋼構造物の疲労強度改善については、現在各業界で様々な二次加工処理手法が検討・研究されている最中であることから、最初に想定していた超音波ピーニングを含むその他の二次加工処理手法についてヒアリング調査を実施した。すなわち、溶接止端部への二次加工処理として代表的なグラインダ処理、ショットピーニング処理、超音波ピーニング処理に関して、手法や施工実績等のヒアリング調査を行った。ヒアリング調査の結果、特に超音波ピーニングについては、計画段階で検討予定であった疲労強度改善要因(止端形状、残留応力、加工硬化)に対する調査がかなり進んでいること、施工そのものが疲労強度改善度に及ぼす影響は小さい(改善効果が得られないような施工は実施しない)こと等が判明した。疲労強度改善効果が得られない場合(箇所)の例として、過圧縮が作用するような箇所があり、そのような個所に対しては施工そのものが推奨されないということもわかった。これらの結果を踏まえ、対象とする二次加工処理手法における疲労強度改善因子の再検討及び試験片形状(溶接継手形状)の再検討を実施した。疲労強度改善への影響因子として、板厚効果を中心に検討する予定である。現在は疲労試験片に対する施工手法や試験条件を、数値解析を中心に検討している段階である。近年の溶接構造物の大型化・厚板化に伴い、疲労強度の板厚効果により、疲労強度への要求はより厳しいものとなっている。そのため、疲労強度改善に効果のある溶接止端部への二次加工処理に注目が集まっており、高周波処理法などの新技術に関する研究が国内外で行われている。本研究では、曲げ荷重が作用する部材に対して、高周波処理法のひとつである超音波ピーニングによる疲労強度改善効果ならびに板厚効果を明確にすべく、以下の研究を実施した。(1)溶接止端部への超音波ピーニング施工前年度に製作したT字隅肉継手試験片の溶接止端部に対して、超音波ピーニングの施工を実施した。ピーニング施工時においては施工時間等の計測を行い、施工後には疲労強度への影響因子として止端形状、残留応力の測定を実施し、溶接まま材との比較を行った。あわせて、有限要素法による応力解析、固有応力法による残留応力推定を行い、測定値との比較を行った。以上の検討の結果、超音波ピーニングの施工により、溶接止端半径の増大、圧縮残留応力の付与など、各因子が疲労強度を向上させる方向に変化していることを確認した。(2)T字隅肉継手を用いた4点曲げ疲労試験の実施超音波ピーニングを施工した試験片と溶接ままの試験片を4点曲げ疲労試験に供し、各試験片板厚でのSーNデータを取得するとともに、板厚効果の評価を行った。その結果、曲げが作用するような継手の溶接止端部においても、超音波ピーニングの施工により、十分な疲労強度の改善効果が得られることが判明した。また、板厚効果については、超音波ピーニング材と溶接まま材とで、ほぼ同等の板厚効果指数を示すことがわかった。工学使用する疲労試験機や計測機器のスケジュール調整等により、予定よりやや遅れている。研究に先立ちヒアリング調査を実施した結果、研究計画作成時から各業界において疲労強度改善のための二次加工処理手法に関する研究が進んでおり、計画当初に平成24年度に実施予定であった検討内容について見直しを図ったため。すでに試験に関するスケジュール調整も完了し、計画の変更も行った。今後は変更した計画に従い、各種試験を実施していく。

疲労強度改善のための二次加工処理手法についてヒアリング調査を実施した結果を踏まえ、二次加工処理手法や載荷条件等を再検討した溶接継手試験片に対して、疲労試験を実施する。元来疲労試験に先立ち平成24年度に実施予定であった疲労強度改善要因(止端形状、残留応力、加工硬化)の定量化については、計画時より規模は縮小するものの、必要に応じて実施予定である。試験スケジュールの遅れにより、当該年度に実施予定であった残留応力測定が未実施である。したがって、本作業に関連して生じる物品費、謝金等が未使用である。また、当該年度に本研究に資する適当な会議・学会等がなかったので、旅費が未使用となった。当該年度に実施できなかった残留応力測定等について、スケジュールの調整を行い、次年度に実施することとなった。したがって、当該年度の未使用額をそれらの作業に充てる予定である。主には、疲労試験実施のための必要な物品購入・製作を行う。具体的には、供試材の購入、疲労試験に必要な計測機器類・消耗品の購入、疲労試験片の製作に使用する予定である。
更年期世代女性の食環境・栄養素等摂取量と更年期症状に関する研究

更年期世代女性の生活環境と食習慣との関係を検討した。その結果、ストレスとソーシャルキャピタルは食習慣や食意識に関係することを認めた。また更年期障害患者の栄養素摂取量を検討した。その結果、更年期障害患者は更年期症状を有しない更年期世代女性と栄養素摂取量が異なっていた。更年期世代女性の食習慣と栄養素摂取量は更年期症状に関与する可能性が推察された。平成21年度は3年間の研究期間の初年度として、一般更年期世代女性の食環境の実態についての基礎調査を行った。まず、これまでの食環境に関する先行研究から調査票作成に妥当な項目を決定し調査票を作成した。基礎調査における対象者は、一般更年期世代女性について明らかにする目的を鑑み、商業施設に来店する地域住民とした。調査実施場所は、専任保健師が常駐する愛知県I市に立地する商業施設とした。研究の倫理面については金城学院大学ヒトを対象とする研究に関する倫理審査委員会の審査・承認を得た。商業施設の来客を対象に、健康の意識、病歴、生活状況、食生活状況、更年期症状の程度について無記名自記入式調査票を用いて、また24時間思い出し法による食事調査と身長と体重の身体計測を管理栄養士と保健師立会いのもと実施し、調査した(16th International Congress of the International Society of Psychosomatic Obstetrics and Gynecology, ltalyにおいて発表予定)。この基礎調査で得られた結果より、平成20年度より取り組んでいた「更年期女性のストレス時の食行動について」に新たな考察を加えることができた(日本更年期医学会雑誌17-2,PP190-197)。調査対象である一般地域に在住する更年期世代女性を更年期障害患者、更年期症状を自覚している、更年期症状はほとんどない、の3群に分類し比較検討する予定であったが、更年期障害患者は0人であったため更年期症状自覚ありとなしの2群での比較を行った。2群間には統計学的に有意な差を認めなかった。平成22年度は、健康を向上させるように作用する可能性があると報告されているソーシャルキャピタルの結束性と更年期症状との関連について、健康や生活を話し合う市民グループを対象に調査を進める予定である。また併せて更年期世代女性に有効な食育ツールの開発や食育推進にも取り組みたいと考えている。平成22年度は3年間の研究期間の2年目として、健康を向上させるように作用する可能性があると報告されているソーシャルキャピタルの結束性と更年期症状との関連について調査を進めた。ソーシャルキャピタルが高い群を愛知県N市の健康や生活を話し合う市民グループメンバーの更年期世代女性、低い群を愛知県I市の商業施設に来店した地域住民のうち定期的に社会的結束する習慣がない更年期世代女性とし、無記名自記式調査票を用いて調査を行った。ソーシャルキャピタルが高い群は低い群と比較して、食事を楽しんでいる(p<0.01)などの健康に関連する食意識は良好であり(結果については第57回日本栄養改善学会で発表)、食事のバランスを考えて食べている(p<0.001)、食材の組み合わせを考えている(p<0.01)、食生活の見直しをすることがある(p<0.01)など実際の食習慣と食行動とが良好である者の割合も高かった(結果については16th International Congress of the International Society of Psychosomatic Obstetrics and Gynecology, Italyで発表)。平成23年度は更年期障害患者の調査を進め、更年期診断指標(血中エストラダイオール濃度低値、卵胞刺激ホルモン濃度の持続的高値)、内分泌等生化学検査(血清レプチン濃度を含む)、質問表の評価などの結果を総括して、更年期症状とさらに進行した更年期障害の原因となりうる食生活の問題点を科学的に明らかにする。更年期世代は子どもの独立や老親介護など生活環境が著しく変化する時期で食生活を含む生活環境の変化や心の負担が更年期症状の出現に関与していると考えられる。更年期女性に関する食生活と更年期障害および症状に関する報告は本邦では数が少なく実践活動のためのエビデンスが十分であるとは言えない。そこで本研究では、実践活動のために必要な基礎的データを解析し、更年期世代女性について更年期症状から更年期障害への進行に関与する生活環境や食事摂取を明らかにすることを目的とした。さらに更年期世代への食育の方法やツールについて可能性を探った。平成21年度と22年度には食環境の調査を中心に研究を進め、研究最終年度である平成23年度には更年期障害患者の調査を進めた。更年期診断指標(血中エストラダイオール濃度、卵胞刺激ホルモン濃度)等内分泌等生化学検査、質問表による食生活意識などの調査と3日間の食事記録による食事調査や成育歴における食環境の調査を実施した。

また、平成21年度と22年度に取り組んだソーシャルキャピタルの結束性と更年期症状との関連について詳細に解析し、更年期症状の重篤度は高SC群と低SC群とでその割合に有意な差はなかったものの、高SC群は低SC群と比較して食事を楽しんでいる、食事バランスを考えて食べている、食材の組み合わせを考えている、食生活の見直しをすることがある者の割合が高く、更年期世代女性においてソーシャルキャピタルは食生活の意識と関連する可能性があることを見出し、「日本人更年期世代女性におけるソーシャルキャピタルと食意識との関係」として平成23年7月食生活研究31-5に公表した。
新規の孤発性ＡＬＳマウスモデルの作製

神経特異的プロモーターを使用し,その下流にLoxP配列で挟んだ赤色蛍光色素であるdsRed cDNAとTDP-43 cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを作製した。マウス大脳皮質の神経細胞と脊髄前角の運動神経細胞に赤色蛍光色素の発現が見られた。VAChT-Creトランスジェニックマウスと交配し,運動神経細胞へTDP-43を過剰発現を期待したが,発現は不十分で神経細胞死は認めなかった。正常型・変異型TDP-43cDNAを組み込んだAAV1ウィルスを作製し,マウス腰髄に注入すると運動神経細胞死が起こり,一側下肢の麻痺を呈し,筋萎縮性側索硬化症のモデルとなると考えた。(1)神経細胞特異的に発現するプロモーターであるThy-1プロモーターを使用し,その下流にLoxP配列で挟んだ赤色蛍光色素であるdsRed cDNA,さらにその下流に正常型TDP-43 cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを作製した。作成したトランスジェニックマウスを解析したところ,マウス大脳皮質の神経細胞,錐体路に赤色蛍光色素の発現が確認できた。トランスジェニックマウスはC57BL6マウスで3世代バッククロスを行い,恒久的な神経への赤色蛍光色素を確認し,トランスジェニックマウスを確立できたと考えた。理研より供与されたVAChT-Creトランスジェニックマウスを交配中である。VAChT-Creトランスジェニックマウスは,運動神経細胞特異的にCreが発現するマウスで,交配により,loxPに挟まれた配列が排除され,代わりにその下流にあるTDP-43cDNAの発現が期待される。(2)正常型TDP43(WT-TDP43),変異型TDP43(A315T-TDP43, TDP43-C末端断片),正常型OPTN(WT-OPTN),変異型OPTN(E478G-OPTN)のcDNAを組み込んだAAV1ウィルスを作製した。ウィルスを片側腰髄の前角に注入すると2週間後から運動神経細胞にTDP43/OPTN蛋白が発現した。このTDP-43の過剰発現ではマウスの運動神経細胞死が起こり,一側下肢の麻痺が出現した。細胞死は核内に発現が認められた,正常型TDP43およびA315T-TDP43で急速に起こり,一方TDP43-C末端断片は細胞質に発現が認められ,細胞変性は緩徐に起こった。核内TDP43のリン酸化を検討後,論文化の予定である。(1)トランスジェニックマウスの作製神経細胞特異的に発現するプロモーターであるThy-1プロモーターを使用し,その下流にLoxP配列で挟んだ赤色蛍光色素であるdsRed cDNA,さらにその下流に正常型TDP-43 cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを作製した。トランスジェニックマウスの作製は北里大学医学部遺伝子高次機能解析センターの実験動物施設で行った。赤色蛍光色素の発現が確認できたトランスジェニックマウスラインに,理研より供与されたVAChT-Creトランスジェニックマウスを交配中である。VAChT-Creトランスジェニックマウスは,運動神経細胞特異的にCreが発現するマウスで,交配により運動神経細胞にTDP-43の発現が期待される。(2)アデノ随伴ウィルス(AAV1ウィルス)によるTDP-43/OPTN発現マウスの作製プラスミドベクターに正常型TDP43(WT-TDP43),変異型TDP43(A315T-TDP43),正常型OPTN(WT-OPTN),変異型OPTN(E478G-OPTN)のcDNAを組み込んだ。遺伝子を組み込んだプラスミドベクターからAAV1ウィルスを作製した。精製したAAV1ウィルスをガラスマイクロピペットを用いて片側腰髄の前角に注入した。2週間後からマウスの脊髄組織を免疫染色し,運動神経細胞にTDP43/OPTN蛋白の発現を確認した。今後,麻痺の進展について観察し,組織学的検討を行う予定である。(1)トランスジェニックマウスの作製神経細胞特異的に発現するThy-1プロモーターを使用し,その下流にLoxP配列で挟んだ赤色蛍光色素であるdsRed cDNA,さらにその下流に正常型TDP-43 cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを作製した。作成したトランスジェニックマウスの大脳・脊髄をホルマリン固定後,組織を薄切し解析した。マウス大脳皮質の神経細胞,錐体路,脊髄前角の運動神経細胞に赤色蛍光色素の発現が確認でき,目的のトランスジェニックマウスを確立できたと考えた。続いて理研より供与されたVAChT-Creトランスジェニックマウスと交配を開始した。VAChT-Creトランスジェニックマウスは,運動神経細胞特異的にCreが発現するマウスで,交配により,loxPに挟まれた配列が排除され,代わりにその下流にあるTDP-43cDNAの発現が期待されるが,交配から1年を経過し,臨床症状は発現していない。(2)アデノ随伴ウィルス(AAV1ウィルス)によるTDP-43/OPTN発現マウスの作製正常型TDP43(WT-TDP43),変異型TDP43(A315T変異TDP43, TDP43-C末端断片),正常型OPTN(WT-OPTN),変異型OPTN(E478G-OPTN)のcDNAを組み込んだAAV1ウィルスを作製した。

ウィルスを片側腰髄の前角に注入すると2週間後から運動神経細胞にTDP43/OPTN蛋白が発現した。このTDP-43の過剰発現ではマウスの運動神経細胞死が起こり,一側下肢の麻痺が出現した。細胞死は核内に発現が認められた,正常型TDP43およびA315T変異TDP43で急速に起こり,一方TDP43-C末端断片は細胞質に発現が認められ,細胞変性は緩徐に起こった。論文作製中である。(1)トランスジェニックマウスの作製神経細胞特異的に発現するThy-1プロモーターを使用し,その下流にLoxP配列で挟んだ赤色蛍光色素であるdsRed cDNA,さらにその下流に正常型TDP-43 cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを作製した。作成したトランスジェニックマウスの大脳・脊髄をホルマリン固定後,組織を薄切し解析した。マウス大脳皮質の神経細胞,錐体路,脊髄前角の運動神経細胞に赤色蛍光色素の発現が確認でき,目的のトランスジェニックマウスを確立できたと考えた。続いて理研より供与されたVAChT-Creトランスジェニックマウスと交配を開始した。VAChT-Creトランスジェニックマウスは,運動神経細胞特異的にCreが発現するマウスで,交配により,loxPに挟まれた配列が排除され,代わりにその下流にあるTDP-43cDNAにより,TDP-43蛋白が発現した。ALS様症状の発症がなく,期間を1年延長して経過を観察したが,臨床症状は発現しなかった。(2)アデノ随伴ウィルス(AAV1ウィルス)によるTDP-43/OPTN発現マウスの作製正常型TDP43(WT-TDP43),変異型TDP43(A315T-TDP43, TDP43-C末端断片),正常型OPTN(WT-OPTN),変異型OPTN(E478G-OPTN)のcDNAを組み込んだAAV1ウィルスを作製した。細胞死は核内に発現が認められた,正常型TDP43およびA315T-TDP43で急速に起こり,一方TDP43-C末端断片は細胞質に発現が認められ,細胞変性は緩徐に起こった。論文作製中である。神経特異的プロモーターを使用し,その下流にLoxP配列で挟んだ赤色蛍光色素であるdsRed cDNAとTDP-43 cDNAを挿入したトランスジェニックマウスを作製した。マウス大脳皮質の神経細胞と脊髄前角の運動神経細胞に赤色蛍光色素の発現が見られた。VAChT-Creトランスジェニックマウスと交配し,運動神経細胞へTDP-43を過剰発現を期待したが,発現は不十分で神経細胞死は認めなかった。正常型・変異型TDP-43cDNAを組み込んだAAV1ウィルスを作製し,マウス腰髄に注入すると運動神経細胞死が起こり,一側下肢の麻痺を呈し,筋萎縮性側索硬化症のモデルとなると考えた。目標としたトランスジェニックマウスを確立し組織の解析を終えたが,交配に時間を要したため,3年間の研究期間内に臨床症状を来す,筋萎縮性側索硬化症のモデルマウスの作成に至っていない。アデノ随伴ウィルスを用いた筋萎縮性側索硬化症のモデルマウスの作成方法を確立し,解析を終えた。筋萎縮性側索硬化症の病態解明