hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知機能に関係する神経可塑性プロテアーゼ基質の網羅的探索とそのシグナル系の解析

この方法論は新たなシグナル系を網羅的に発見できるツールとし使用できると考えられた。そこでKLK8および組織プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)をはじめ、いくつかのプロテアーゼをもちいて海馬抽出物と試験管内にて予備的にタンパク質-タンパク質の結合物ができるか否かを解析した。これにより結合物が確認できたのはKLK8とtPAであった。KLK8についてはこれまでの結果の再現実験および新規基質の獲得を目指すこととし、tPAについては新たな基質の同定を行うこととした。その結果、KLK8の基質として、神経栄養分子、NRG1を3か所で切断することをコンファームした。さらにKLK8はfibronectin(220Kd)を分解し、200Kdと170Kdのフラグメントに、vtronectin(70Kd)を分解し、62Kdにした。これらの結果はKLK8が限定分解酵素であることを示した。さらに、KLK8の基質としてEphB2を特定した。ストレス刺激はKLK8によるEphB2切断を誘導し、これはNMDA受容体の活性化によって不安を引き起こすという新たな不安認知経路があきらかとなった(KLK8-EphB2系)。一方、tPAについては同様な解析を行いplasminを同定したのみであった。以上の結果、特定の脳プロテアーゼはその基質を切断して様々なシグナル系を駆動することにより神経可塑性など生理機能・さらには高度な認知機能に関与することが明らかとなった。プロテアーゼに対する新規基質の網羅的解析を試み、KLK8(ニューロプシン)について既報告のニューレグリン1(NRG1)の再現実験をおこなった。その結果、海馬においてKLK8はErbB4を活性化し、パルブアルブミン陽性の抑制性GABAニューロンを賦活し、興奮性ー抑制性(E/I)バランスを正常に保つ。一方、KLK8KO動物ではこのシグナル系に異常を生じ、E-Iバランスの異常を生じた。また、本網羅的解析によって、Fibronectin, Vitronectinを同定した。一方組織plasminogen activatorの基質としてプラスミンを確認した。結合能の維持するミュータント組織プラスミノーゲンアクティベータを作成できたため。これら標識リコンビナントタンパク質を用い、ファーウェスターン法を実施したところ、特にニューロプシンと結合する13種のタンパク質を得ることができたことから、おおむね順調である。結合するたんぱく質のウェスタンバンドが神経活動に有意かどうかを調べることが重要である。その意味でカイニン酸投与動物の脳組織からシナプトソーム分画など細胞分画を行いウエスタンブロットにより検証した去年度の成果は未同定のたんぱく質にも応用できると考えられる。したがって、今年度もこの方法を行い有意な結合たんぱく質をえる努力を行う。
ヒト型モデルマウスの作製に適したマウス人工染色体の構築

私はモデルマウス作製に遺伝子(群)ベクターとして有用であると考えられるマウス人工染色体(Mouse Artificial Chromosome ; MAC)の構築を目指してきた。MAC構築とMACを用いたモデルマウスの作製を目標にこれまで実施してきた研究は以下の通りである。1.マウス染色体を改変してMACベクターを構築するために、優性遺伝子マーカーを挿入したマウス染色体をマウス正常線維芽細胞からMMCT法を用いて相同組み換え頻度の高いトリB前駆(DT40)細胞に導入した。2.DT40細胞に導入したマウス染色体に遺伝子(群)クローニングサイトであるloxPサイトとMACベクターの存在をモニターするためのGFP遺伝子を導入した。3.人工テロメア配列を挿入することで余分な遺伝子領域を削除した。以上の染色体工学を用いたマウス染色体の改変によりMACベクターを構築した。4.MACベクター単体をマウスES細胞に導入するために、仲介細胞であるCHO細胞にMMCT法によって導入した。5.MACベクターがマウスES細胞内において安定であることを示した。6.薬物代謝モデルマウスを作製するために、ヒト7番染色体上にあるヒト薬物代謝酵素遺伝子群であるCYP3A遺伝子クラスターをMACベクターに転座クローニングした。7.CYP3A遺伝子クラスターをMACベクターに転座クローニングしたCYP-MACをマウスES細胞に導入した。MACベクター構築の目的であったマウス細胞における安定性を示すことができ、研究課題の目標を概ね達成することができた。私はモデルマウス作製に遺伝子(群)ベクターとして有用であると考えられるマウス人工染色体(Mouse Artificial Chromosome; MAC)の構築を目指してきた。1、マウス染色体を改変してMACベクターを構築するために、優性遺伝子マーカーを挿入したマウス染色体をマウス正常線維芽細胞からMMCT法を用いて相同組み換え頻度の高いトリB前駆(DT40)細胞に導入した。2、DT40細胞に導入したマウス染色体に遺伝子(群)クローニングサイトであるloxPサイトとMACベクターの存在をモニターするためのGFP遺伝子を導入した。3、人工テロメア配列を挿入することで余分な遺伝子領域を削除した。4、MACベクター単体をマウスES細胞に導入するために、仲介細胞であるCHO細胞にMMCT法によって導入した。5、ダウン症候群モデルマウスを作製するために、ヒト21番染色体をMACベクターに転座クローニングすることを目的に、ヒト21番染色体を保持しているCHO細胞にMACベクターを導入した。6、薬物代謝モデルマウスを作製するために、ヒト薬物代謝酵素遺伝子群であるCYP3A遺伝子クラスターをMACベクターに転座クローニングすることを目的に、ヒト7番染色体を保持するCHO細胞にMACベクターを導入した。初年度の研究計画に対して特に遅延している事項はなく概ね順調であると考えられる。初年度の大きな目標であったMACベクターの構築が、モデルマウスを作製するためのヒト染色体領域を転座クローニングする次年度の研究にとって必須条件である。そのため、MACベクターを構築したことによってスムーズに次の研究段階に移行できると考えられる。私はモデルマウス作製に遺伝子(群)ベクターとして有用であると考えられるマウス人工染色体(Mouse Artificial Chromosome;MAC)の構築を目指してきた。5.薬物代謝モデルマウスを作製するために、ヒト7番染色体上にあるヒト薬物代謝酵素遺伝子群であるCYP3A遺伝子クラスターをMACベクターに転座クローニングした。2年度の研究計画に対して特に遅延している事項はなく概ね順調であると考えられる。2年目の大きな目標であったMACベクターを保持したキメラマウスの作製も進んでおり、研究計画に対して特に遅延している事項はなく概ね順調であると考えられる。3年目は予定通り作製されたキメラマウスの交配と保持率解析を進めていく。

3.人工テロメア配列を挿入することで余分な遺伝子領域を削除した。以上の染色体工学を用いたマウス染色体の改変によりMACベクターを構築した。4.MACベクター単体をマウスES細胞に導入するために、仲介細胞であるCHO細胞にMMCT法によって導入した。5.MACベクターがマウスES細胞内において安定であることを示した。6.薬物代謝モデルマウスを作製するために、ヒト7番染色体上にあるヒト薬物代謝酵素遺伝子群であるCYP3A遺伝子クラスターをMACベクターに転座クローニングした。7.CYP3A遺伝子クラスターをMACベクターに転座クローニングしたCYP-MACをマウスES細胞に導入した。MACベクター構築の目的であったマウス細胞における安定性を示すことができ、研究課題の目標を概ね達成することができた。
次世代電子・ハドロンコライダーによる中性子の謎解明のための検出器開発

高エネルギーハドロン散乱で生成される超前方中性子は,これまでの測定間でばらつきがある。その定量的理解は,空気シャワー形状測定による宇宙線組成決定に影響を与えるなど,素粒子物理を超えた重要な課題である。この研究では,加速器による電子・陽子散乱を用いて中性子生成メカニズムを理解するための検出器を開発する。検出器を放射線量の高いビーム軸付近に設置するため,放射線耐性の高いエネルギー測定器(カロリメーター)を開発する。また加速器チームと共同で,その設置場所の解を見つける。
新しい冠危険因子としての内因性NO合成阻害物質

世界に先駆けて循環血中に存在する内因性NO合成阻害物質ADMAの存在に着目してきた我々は、実験高血圧(Hypertension)・実験腎炎(Am Soc Nephrol)に加えて、ヒトにおいても心不全(Life Sciences)・加齢/高血圧/耐糖能異常などの冠危険因子(Circulation)・頸動脈硬化(Circulation)・動脈硬化剖検組織(Am Heart Assoc)など多彩な疾患・病態でこの物質がその発症・進展に関与することを明らかにした。更に、病理学との共同研究によりこれらの臨床的成果を細胞工学的に昇華する形で、ADMA代謝系が細胞レベルにおけるNO産生の重要な調節システムであることを発見し、米国心臓学会において注目を浴びた。一連のADMAプロジェクトに対しては、日本心臓病学会Young Investigator Ward Finalist・日本心臓財団最優秀賞などの褒賞や、米国環太平洋血管生物学研究会議や韓国動脈硬化学会特別講演など、"ADMA研究のメッカ"として国内外から評価を受けている。実際、昨年度のADMAシンポジウムに引き続き、本年度から英国London大学と米国Stanford大学及び久留米大学の3学のADMA研究に関する国際プロジェクトが発足し、今後の更なる研究の展開が期待されている。循環血中に存在する内因性NO合成阻害物質ADMAの存在に着目してきた我々は、Dahl食塩感受性高血圧や実験腎炎の発症進展にこの物質が関与することを明らかにし、これら基礎的成果をもとに臨床的意義を明らかにするため研究を展開した。NOがその病態に大きく関与する心不全患者において検討したところ、重症度の進行に伴いADMA血中濃度が上昇し心機能と逆相関すること、また内皮由来NOの作用不全が血管病変進展と深く関わる加齢・高血圧・糖尿病などの冠危険因子を有する患者ではその程度と血中ADMAレベルが相関し冠危険因子数の増加に伴い血中濃度が上昇すること、更に頸動脈硬化の程度と相関しADMAそのものが頸動脈硬化の独立した危険因子であることなどを報告した。これらの結果はADMAが冠危険因子を介してヒト動脈硬化発症進展に大きく関与することを強く示唆する。実際、剖検例において検討したところ動脈硬化病変においてはその進展に従いADMA代謝酵素の発現が変化し組織内のADMA含量が上昇することが明らかとなり、前述のL-アルギニンによる臓器保護作用機序の一つとしてL-アルギニンアナログであるADMAの異常が関与することが考えられた。
低圧系循環動態変化に対する研究

静脈還流動態の心血行力学的解析血流の特異的パタ-ンの追究は左心を支える右心機能の解明と循環管理の新しい局面での進展とをもたらすこととなった。今回の研究の報告として、まずPulsed Doppler Flowmetryにより非開胸心マッサ-ジ時の胸腔内下大静脈血流動態と腹部(横隔膜下)下大静脈とFlow/Dimensionの各種呼吸運動下の変化を追究し、横隔膜を介する静脈還流動態の特異的変化に新しい見解を加えた。(無敵剛介,循環制御8(3)1987)すなわち開胸心マッサ-ジ時に比べて逆流成分が極めて多いことを確認し、非開胸心マッサ-ジに対し新しい批判的見解を加えた。(無敵剛介,医学のあゆみ153(3)1990)特異的拍動流としての静脈系循環動態、殊に静脈還流機構に関与する右心血行動態を特に考慮に入れた新しい循環管理の方策を考慮すべく横隔膜を介する下大静脈血流パタ-ンと管径ならびに右心房径と圧との変化を各種人工呼吸下に各種ホルモン動態下に追究し、HFJVが右心血行動態および右冠潅流圧勾配ならびにANFの分泌、心機能ならびに腎機能の保持の上で有利であることを認めた。オレイン酸急性肺水腫犬における右心負荷増大の影響を左心ならびに右心機能の変化に加え右冠潅流圧勾配値の変化を追究して、PGE_1がGNTより右心血行動態ならびにTissue oxygenationの上で有利であることを認めた。上記の一連の研究成果からVasodilatorを利用する循環管理の際、血圧、脈拍数の値が中心静脈圧、およびその波形、D^^・O_2、V^^・O_2、Sv^^ーO_2そしてPmsならびに静脈還流抵抗の測定等は重要な臨床的指標となり得ることを確認した次第である。右心系静脈還流機構の心血行力学的解明には右心房機能を介する心拍動流を背景とするPreload維持機構としての研究があり、一方、静脈還流圧、抵抗および定常流としての静脈還流(VR)が構成因子となる循環平衡機構を背景とする研究とがある。前者の場合、右心房圧波形の追究が行われ、後者の場合、体循環平均圧(Pms)の測定を行った。前者の研究成果は動物(犬)を用いて心蘇生時の右心系VR機構を追究するため、横隔膜を距てて胸腔内下大静脈の横径(TICVD)と血流速(TIVCFV)および横隔膜直下腹部下大静脈横径(AICVD)と流速(AIVCDFV)の経時的変化を各種心肺蘇生施行((1)ConventionalCPR(CCPR)、(2)New CPR(NCPR)、(3)CCPRと食道内Balloon pumping(IEBP)併用、(4)NCPR+IEBP)時に測定した。閉胸心マ(CCCM)の程度は胸郭縦径の30%→50%とした。〔結果〕(1)CCCMの程度に応じてAIVCFは逆流が順行流の増加に応じて増大した。(2)NCPRではCCPRと比べ初期には頚動脈血流量は格段に多いが、AICVFは逆流成分が多く、時間の経過とともに増大した。(3)IEBPの併用はAICVF逆流成分を減少させる傾向を認めた。(1988年度交付超音波パルスドップラー血流測定システム使用、第7回日本蘇生学会1988.9報告)

後者の研究では、GOエトレン麻酔下の手術患者(Age:591±14,ASA III)でのニトログリセリン(TNG)投与による静脈還流動態の変化を右心機能のPreload Reserveの新しいConcept(Muteki,T 1985)から追究し、この増大効果の規定因子としてのVRと抵抗値との関係を体循環平均圧(Pms)を基準圧とした循環平衡理論により分析した。〔結果〕Valsalva法(Muteki,T 1985)により求めたPmsの変化も小さいことを認めた。(第8回日本臨床麻酔学会1988.11報告)静脈系循環動態の麻酔学的諸因子による影響について、心血行力学的観点から下記項目について追究し、低圧系循環動態の循環生理学的特異性について解析を試みた。1)循環停止を必要としない臨床的に適用可能な体循環平均圧(Pms)測定方法としてValsalva操作を用いる方法の適正さを検討するため犬を用いた動物実験を行いGuyton原法で求めたPms(GーPms)とValsalva法により求めたPms(VーPms)とを比較検討した。実験条件として、glyceryl trinitrate(GTN)、Prostaglandine E_1、NorーEpinephrineの投与を行い、これらの薬剤のValsalva法への影響を検討すると同時に循環系への影響を循環平衡の観点から静脈還流抵抗(Rvr)をはじめとする右心低圧系の指標を中心に解析を行った。その結果GーPms値とVーPms値は全ての条件下で有意な相関を示したが、GTN群では他の3群に比べ相関が低かった。またValsalva法はPms測定法として適正であるがValsalva操作に関して最適条件下に気管内加圧量を設定して中心静脈系血液量のシフトアンバランスの影響を最少にとどめる必要性を確認した。術中気管内麻酔患者に対して、GTN投与による急激な循環血液量の減少に対してRvrが低下する症例では静脈還流量はよく保たれた。またこのRvrの変化にはPmsの値が大きく影響していることが明らかになった。2)各種人工吸呼下の右心血行動態変化の影響下の尿量(UV)変化に関連する血中αーANP値をはじめとする内分泌学的諸因子の動態についてペントバルビタ-ル麻酔下に雑種成犬を用いて追究し、High Frequency Jet Ventilation群ではIPP群と比較し、人工呼吸による心臓の形態学的変化、心血行動態変化は少なく、RAPのX谷値、PAP、PCWPは有意に減少し、心拍出量は維持された。また動静脈血中αーhANP値は上昇傾向を認め、UV、Cosmが有意に上昇した。Pulsed Doppler Flow/Dimension Systemを用いて右心房径、右心房圧、右心室圧、RVEF、下大静脈血流量(VR)、心拍出量(CO)を測定し、さらに肺動脈カテ-テルによる情報(PAP,PCWP,RVP)、肺血管抵抗(PVR)、さらに右冠動脈還流圧勾配(mRCAPP)、末梢血管抵抗、V^^・O_2、D^^・O_2、Sv^^ーO_2および体循環平均圧(Pms)を求めて静脈還流抵抗(Rvr)の変化をオレイン酸急性肺水腫犬を用いてvasodilatorであるPGE_1(0.10.5μg/kg/min)およびニトログリセリン(GTN)(13μg/kg/min)をそれぞれ独立して投与し同程度の低血圧の下に測定して比較検討した。
視興奮の調節機構

視細胞の順応を分子レベルで理解するためには,視細胞でのcGMPの代謝変動に関わる酵素系及びそれらの調節タンパク質の諸機能を理解する必要がある.本研究計画では,このことについて以下の成果を得た.1.cGMP合成酵素グアニレートサイクレース(GC;110kDa)遺伝子のクローニングと抗体を用いた細胞内局在の検討.初年度にN末端を含む数ヵ所のアミノ酸配列を知ることができ,PCRによる遺伝子増幅で有望なDNA断片を得ることができたが,その時点で競争に勝利する見込みが薄かったため,独自のクローニングを断念した.昨年秋米国の研究者によってヒト網膜のGCをコードするとみられる遺伝子が単離され,われわれが決定したものとほぼ同一のアミノ酸配列が認められ,遺伝子のレベルからも110kDaのタンパク質がGCであることが確認された.抗GC抗体作成については,GCそのもの及びN-末端の合成ペプチドについて試みたが,今の所,有効な抗血清が得られていない.2.GCの調節に関する26kDaのCa^<2+>結合タンパク質(Recoverin:Rec)の機能.精製GCを組み込んだ膜系を再構成し,Recが直接GCを調節する能力を持たないこと,免疫化学的検討によってRecがGC以外の50kDa程度の未知のタンパク質とCa^<2+>依存的に結合することを明らかにした.3.cGMP分解酵素(PDE)の阻害サブユニット(Pγ)のリン酸化の生理的意義.カエル網膜上の視細胞外節中で光依存的なPγのin vivoリン酸化を確認する事ができた.また,Pγをイノシトールリン脂質(PI)依存的にリン酸化するプロテインキナーゼの同定と精製に関しては,その酵素がCa^<2+>によって外節膜から遊離されること,視細胞ではまだ報告されていない42kDaのプロテインキナーゼであることが分かった.リン酸化型Pγを調製し,そのPDE抑制作用やGTPaseへの作用を検討する計画であったが,現在,大量のPγの簡便な調製方法を確立した段階で,この重要で興味ある課題が残された.視細胞の順応を分子レベルで理解するためには,視細胞でのcGMPの代謝変動に関わる酵素系及びそれらの調節タンパク質の諸機能を理解する必要がある.本研究計画では,このことについて以下の成果を得た.1.cGMP合成酵素グアニレートサイクレース(GC;110kDa)遺伝子のクローニングと抗体を用いた細胞内局在の検討.初年度にN末端を含む数ヵ所のアミノ酸配列を知ることができ,PCRによる遺伝子増幅で有望なDNA断片を得ることができたが,その時点で競争に勝利する見込みが薄かったため,独自のクローニングを断念した.昨年秋米国の研究者によってヒト網膜のGCをコードするとみられる遺伝子が単離され,われわれが決定したものとほぼ同一のアミノ酸配列が認められ,遺伝子のレベルからも110kDaのタンパク質がGCであることが確認された.抗GC抗体作成については,GCそのもの及びN-末端の合成ペプチドについて試みたが,今の所,有効な抗血清が得られていない.2.GCの調節に関する26kDaのCa^<2+>結合タンパク質(Recoverin:Rec)の機能.精製GCを組み込んだ膜系を再構成し,Recが直接GCを調節する能力を持たないこと,免疫化学的検討によってRecがGC以外の50kDa程度の未知のタンパク質とCa^<2+>依存的に結合することを明らかにした.3.cGMP分解酵素(PDE)の阻害サブユニット(Pγ)のリン酸化の生理的意義.カエル網膜上の視細胞外節中で光依存的なPγのin vivoリン酸化を確認する事ができた.また,Pγをイノシトールリン脂質(PI)依存的にリン酸化するプロテインキナーゼの同定と精製に関しては,その酵素がCa^<2+>によって外節膜から遊離されること,視細胞ではまだ報告されていない42kDaのプロテインキナーゼであることが分かった.リン酸化型Pγを調製し,そのPDE抑制作用やGTPaseへの作用を検討する計画であったが,現在,大量のPγの簡便な調製方法を確立した段階で,この重要で興味ある課題が残された.1.視細胞cGMP分解酵素(PDE)の阻害サブユニットをリン酸化するプロテインキナ-ゼの精製:現在論文作成中である。カエル視細胞桿体外節より何段階かのカラムクロマトグラフィ-によって、Pγとみられる分子量13,000の低分子タンパク質とそれを基質とする視細胞では初めて存在が確認された新しいタイプのプロテインキナ-ゼが強固なコンプレックスを形成していることを発見した。このプロテインキナ-ゼはPKC,PKA,Ca^<2+>/カルモジュリンキナ-ゼ、ロドプシンキナ-ゼのいずれでもなく、今の所既知のプロテインキナ-ゼとの類似性が判定できていない。分子量13,000の基質タンパク質がPγであるとすれば、ある種のプロテインキナ-ゼがPDEの調節を行うこのサブユニットとコンプレックスを作ってその阻害活性を奪う役割を担っている可能性が高く、視細胞の感度調節の新たな分子メカニズムとして重要な意味を持つものと考えられる。現在この作業仮説の有効性を検討中である。2.視細胞のcGMP合成酵素(グアニレ-トサイクレ-ス:GC)のCa^<2+>感受性賦活因子リカバリンの作用機構の解明。これに関しても現在論文作成中である。^<125>

Iーで標識したリカバリンを用いて,Ca^<2+>の無い時にリカバリンと結合するタンパク質を視細胞桿体外節を構成するタンパク質の中から検索し、リカバリンが或る重要なタンパク質と結合し、その結合はCa^<2+>感受性である事が分かった。現在、このタンパク質とリカバリンの結合が視細胞の光感受性や順応現象理解のキ-ポイントを握るGCの調節にどう関与しているのか検討中である。脊椎動物視細胞のcGMP代謝酵素およびその調節系に関して検討し、以下のような成果が得られた。1.cGMP合成酵素グアニレートサイクレースの調節因子と考えられていた26KDaのCa^<2+>結合タンパク質(recover in:Rec)の結合標的の検討。ウシ外節膜にCa^<2+>共存下、非共存下に膜非透過性ホモバイファンクショナル架橋剤を添加して内在性Recとその標的タンパク質を架橋し、SDS電気泳動後、抗Rec抗体を用いたWestern BlottingによってRec-標的タンパク質複合体を検索した。75-80KDaのCa^<2+>依存的に形成される複合体を確認した。RecはGCとは複合体を形成しない。Recが直接GCに結合して調節するのではないとする前年度の知見を支持する結果である。RecがGCを調節するとしても、50KDa近傍の分子量を持つ何等かの仲介タンパク質が必要であることが示唆された。現在、この標的タンパク質の精製と同定に取り組んでいる。2.GC抗体の作成。ウシ視細胞GCの抗体を得ることができなかったので、いくつかの部分アミノ酸配列について抗体を作る努力をしている。今の所、有効な抗GC血清を得ていない。3.cGMP加水分解酵素(PDE)の阻害的サブユニット(Pγ)のリン酸化の生理的意義の検討。カエル網膜の視細胞外節において、Pγのin vivoリン酸化を確認できた。このリン酸化は光によって促進を受けた。順応現象への関与が強く示唆される。一方、Pγをリン酸化するイノシトールリン脂質依存性プロテインキナーゼ(PK)については、カラムクロマトグラフィーによって既知のPKから分離することができた。現在、リン酸化型Pγの調製とリン酸化の及ぼすPγ機能の変化を検討中である。
表情の受動的変化で惹起される感情および生理的反応の研究

顔の皮膚を受動的に変形するだけで感情や気分が変わるという、新しい原理を見いだした。例えば指で両瞼を数分間開くと、頭が冴えた感覚になった。この受動的表情変化を5分間行ったところ、心理テストではポジティブな感情のスコアが増大し、ネガティブな感情のスコアが低下した。また前額部での脳波α波成分とβ波成分の増大、および脳血流の増大が見られ、前頭前野が活性化されることが示唆された。さらに交感神経活動も優位になった。これらの結果は頭が冴えた感覚と一致すると考えられた。20代の健常者を対象に、被験者の指で目の周囲の皮膚を受動的に変形して表情変化を行い、心理テスト、脳活動および自律系の変化を調べた。1.心理テストとして、気分プロフィール検査(POMS)と状態不安検査(STAI-Y1)を行った。受動的開眼は最も感情/気分を変化させ、POMSにおいて活気のスコアが有意に上昇する一方、ネガティブな感情/気分のスコアが有意に低下した。STAI-Y1のスコアも有意に低下した。目尻斜め上げではSTAI-Y1のスコアが有意に上昇し、目尻斜め下げではPOMSの緊張-不安のスコアが有意に低下し、目尻の横伸ばしではPOMSの活気のスコアが有意に低下した。効果が顕著だった受動的開眼について被験者の主観的な気分変化をしらべたところ、気分がすっきりした、頭が活性化する、目が覚める気分だなどの記述が多く見られた。2.受動的開眼により前頭前野の脳血流が有意に上昇し、前頭前野が活性化されることが示された。前頭前野は意思や感情/気分に関係しており、集中や覚醒した気分になるという心理テストの結果をよく説明できた。また、心拍数も有意に上昇し、交感神経優位になること、したがって身体の活動状態が高まることが示唆された。3.顔面皮膚の変形刺激により感情/気分が変化し、自律系にも影響を与えるという結果は、これまでの生理学や心理学では説明がつかないことであり、皮膚からの非侵襲性求心性情報が脳内に感情/気分を生起させるという新しい原理の発見を意味する。また、受動的開眼により、前頭前野を活性化することが示された。鬱病患者ではこの部位の活動が低下していることと考え合わせ、鬱、あるいは不安傾向をもつ人たちの気分障害のみならず生理的症状をも改善する可能性があり、将来解決すべき課題である。
TREK-1チャネルをターゲットとした新薬開発のための分子機構解明

チャネルが膜とどのような相互作用を起こすか明らかにするために脂質二重膜法の新しい実験法を開発した。膜に向きをそろえてチャネル挿入するためにin vitro転写/翻訳系でチャネルを発現させたこの結果すべてのチャネルが一方向向きに膜に挿入され、チャネル電流を測定することができた。この系はあらゆるチャネル蛋白質に適用できる。このような系で膜リン脂質の組成を変えてチャネルのゲーティングに対する影響を観察した。特に私達が開発した膜灌流法によってコレステロールを膜に加えることができ、これによりチャネルの活性化ゲートが閉じることを明らかにした。TREKチャネルの研究を行うために、KcsAカリウムチャネルを使って実験系の準備・確立を行った。膜組成を単に変えるだけでなく、非対称組成の膜の形成も自由におこなえるようになった。リン脂質の中には相転移温度が高いものがある。そのため高温で実験するためのシステムを確立した。さらにチャネルの電流測定時に急速に膜組成を変えることによってチャネルの応答をリアルタイムで捉えることができた。特に、脂溶性分子は膜に溶けこませることが難しく、この方法で初めて実験が可能になった。さまざまな疎水性物質を作用させ、チャネル機能活性の変化を捉えた。たとえばステロールによるチャネル活性の速やかな変化を測定することができた。また膜の張力を測定できる方法を現在開発中である。さらに膜組成によってチャネルが膜上でどのように分布するかを原子間力顕微鏡により明らかにした。脂質組成によっては膜が相分離するものがあり、その場合、チャネルがどちらの相に存在するか検討した。以上のように膜組成の変化、物理的変化による膜の動態とチャネルの機能を実験する様々な実験的設定を可能にすることができた。Two-poreチャネルの遺伝子をチェックし直し、現在TREKを大腸菌で発現させる試みをしている。これと平行してチャネルのイオン透過機構について分子動力学シミュレーションによって、新しい透過機構を解明することができた。特に従来ほとんど注目されなかった中心空洞におけるイオンの振る舞いが重要であることを初めて明らかにした。主テーマであるチャネルの膜環境における機能変化については膜組成を様々に変える方法を確立し、電気生理学的実験手法をより高精度で測定できるようにした。さらに膜組成によってチャネルの膜上の分布が劇的に変わることを発見した。これらの結果と手法をもとに次に進めたい。チャネルの機能が膜環境によって大きく修飾されることがあきらかになり、薬物も膜を介する作用を明らかにすることが求められている。しかし複雑な細胞膜では膜の化学的・物理的特性を変えてチャネル機能の変化を捉えることは難しい。私達は脂質平面膜実験の長い経験があるが、最近になって接触液滴2重膜法(Contact Bubble Bilayer; CBB)を開発することに成功した。この方法により、チャネルの単一チャネル電流を測定しながら膜組成を急速に変化させることができるようになった。細胞膜にコレステロールが存在するとKcsAカリウムチャネルは活性化ゲートを閉じることが明らかになった。数種類のステロールでも同様の効果が見られ、この非特異的効果を解明するための実験法を開発した。それは脂質二重膜の膜張力を測定する方法である。この方法を確立することができ、コレステロールによる効果が膜の張力を減少させることによることを明らかにした。このような実験系に加え、チャネルタンパク質をCBB法でin vitro転写・翻訳することにも成功した。転写・翻訳に必要な組成のキットを使い、チャネルDNAを加えると、翻訳されたチャネルは膜に組み込まれ、チャネル機能を発現した。この方法によりチャネル機能発現を膜電位が促進することを発見した。この方法の確立により様々なチャネル蛋白の発現系を開発中である。Two-poreチャネルの遺伝子をチェックし直し、大腸菌で発現しやすいものを試行錯誤で試して生きたい。現在TREKを大腸菌で発現させる試みをしている。さらにこれが脂質平面膜上で機能するかということを今後検討していく必要がある。分子生理学前年度の実験で試行錯誤を必要とするとみなして消耗品への使途を予定していたが、実験法の工夫や順調な経過によって大幅に削減することができた。実験の方法が確立したことによって、ルーチンの実験を多数する必要があり、実験補佐員の雇用を継続することが可能となった。さらに遺伝子発現などの消耗品は継続的にに不可欠である。
ドリコール-1-りん酸による細胞のアポトーシス誘導の発見とその機構の解明

ドリコール誘導体であるdolichol-1-phosphate(dol-1-p)が極めて低濃度で細胞にアポトーシスを誘導する事を発見し、次の仮説を提案した。[Dol-1-p(あるいはその代謝産物)は細胞内にapoptosisの指令をだす。このdol-1-pによるapoptosisの指令は、貪食細胞による認識のための糖鎖シグナルを生成するより以前に、細胞膜の流動性の変化や膜のperturbationを介して、貪食細胞による識別のシグナルとしての膜変化をすばやく膜面へ出すために重要である。すなわちdol-1-pは、分化した細胞の成長を停止させ、細胞死へ向かわせるシグナルとして細胞自身が合成する物質として重要である。本仮説を証明するため,2年間にわたる実験の結果,つぎの事実が判明した。B)細胞周期とアポトーシス血清除去によるG^0/G^1arrest,hydroxyurea,bisbenzamide fluorochromeによるcell cycle arrestとdol-1-p induced apoptosisとの関係には,はっきりした関連は認められなかった。3.また,Dol-1-pを細胞に投与すると明らかな細胞膜の流動性の上昇が認められた。1.Dol-1-pを投与して5分後に,MAP-kinaseの一過性りん酸化が認められた。またDNAラダー形成のherbimycinによる阻害が認められた。3.標識dolicholおよびdol-1-pの細胞への取り込み4.dol-1-pの抗体の作製に成功。これを用いてdol-1-pの細胞内局在,核内レセプターを検索中である。以上の結果,dol-1-pは細胞膜の外側から細胞内にsignal transductionによりアポトーシスを誘導し,多分細胞内の膜系においても同様な機構でアポトーシスを誘導すると推察された。〔Dol-1-p(あるいはその代謝産物)は細胞内にapoptosisの指令をだす。このdol-1-pによるapoptosisの指令は、貧食細胞による認識のための糖鎖シグナルを生成するより以前に、細胞膜の流動性の変化や膜のperturbationを介して、貧食細胞による識別のシグナルとしての膜変化をすばやく膜面へ出すために重要である。B)細胞周期とアポトーシス血清除去によるG_0/G_1arrest,hydroxyurea,bisbenzamide fluorochromeによるcell cycle arrestとdol-1-p induced apoptosisとの関係には,はっきりした関連は認められなかった。3.標識dolicholおよびdol-1-pの細胞への取り込み4.Dol-1-pの抗体の作製に成功。
小児重症心不全治療を目指したヒト臍帯血由来間葉系幹細胞の心筋細胞への転換法の確立

細胞治療は臓器移植とは異なり、生体外で培養・分化誘導された細胞やホルモン、成長因子などの液性因子を投与することで臓器機能を補填することを目指している。重症心疾患の分野で従来より臓器移植が果たしてきた役割は大きく、すでに重症心疾患治療の選択枝として定着している。しかし、小児の重症心不全治療においてはドナー不足や成長に伴う再移植の必要性、さらには移植治療の侵襲の大きさや医療コストの問題などを考慮すると、心臓移植に替わって主役を担う治療法が待望されている。この点で、細胞移植治療が十分かつ安定した効果を挙げることができれば従来の臓器移植と比べて大きなアドバンテージがある。小児重症心不全には、先天性心疾患に対する修復術後急性期の心筋不全、機能的単心室に対するFontan術後遠隔期の循環不全、特発性拡張性心筋症など種々の原因があるがすべて難治性であり、特に小児心移植の認められていない本邦では大きな臨床上の課題となっている。そこで、われわれは、小児重症心不全の治療として心筋細胞移植に注目し、研究を遂行した。特に培養された心筋細胞のヒトへの移植法の臨床的実現化の方法を検討した。研究期間の前半は慶鷹義塾大学医学部においてその基礎的研究を行った。研究期間の後半では、心筋細胞培養法の確立に目途が立った時点で臨床応用を目指した研究を行った。また、得られたヒト幹細胞に対して、網羅的発現遺伝子解析ならびにモノクローナル抗体を用いた既知の分子発現解析行った。本研究では、特に再生医療の効果的かっ安全な実施への応用を目指したヒト謄帯血由来間葉系幹細胞の培養技術・特徴解析などの基盤i情報整備を行うことを目的として研究を推進した。心筋細胞を実際に心筋に移植することを考慮し、将来ヒトにおける細胞移植が治療として行われる際には、レシピエントに対する移植前後のケアーが確実に行えるシステムを構築することが必要となる。間葉系細胞を用いた心筋細胞移植は新たな治療法として注目を集めており、一部ではすでに臨床応用が開始されているが、治療法自体の安全性、使用する細胞の特徴と規格、治療結果の評価方法などの問題の解決は急務である。そこで、本研究では、再生医療の効果的かつ安全な実施への応用を目指したヒト臍帯血由来間葉系幹細胞の培養技術・特徴解析などの基盤情報整備を行うことを目的として研究を推進している。1)慶應義塾大学病院心臓血管外科にて、小児開心術だけでも年間100例以上行っており、現在もその数をふやしている。本邦における有数の心臓外科施設であり、本治療法の適応、手術手技、術後管理、治療効果の評価を行うことを可能としている。2)ヒト臍帯血より作成したヒト間質細胞を間葉系幹細胞の供給源とする。その際、ヒト血清ならびにヒト液性因子のみからなる培養法の開発を進めており、有用な増殖因子の順列組み合わせによる培養条件の検討を行った。なお、ヒト幹細胞の培養維持にはフィーダー細胞との共培養が必須であり、その種類と供給方法、維持方法についても検討を加えた。また、得られたヒト幹細胞に対して、網羅的発現遺伝子解析(Affimetrix社GeneChipによる解析)ならびにモノクローナル抗体を用いた既知の分子発現解析を行った。3)ヒト間葉系幹細胞の分化能検定システムの開発ならびに他の幹細胞による分化形質発現システムを通じた情報収集を行う。ヒト間葉系幹細胞の分化能検定システムについては、細胞培養系での分化誘導法の決定と免疫不全

動物(NOD/SCID/IL-2γ-/-)への移稙による生着、機能発揮、組織構築能に関する検討を進行させている。1)臍帯血などの完全ヒト型培養システムの開発ヒト間葉系細胞の分離・培養法確立をめざした研究を行った。数種類のヒト組織由来の間葉系細胞を培養し、不死化・寿命延長に成功した。また、これらの細胞が心筋細胞へ分化する能力を持つことを確認した。ヒト間葉系細胞の分離・培養に際しては、異種動物由来の原料を排除した方法をとるほうが、望ましく、これに向けたステップとして、低血清培地による間葉系細胞の増殖能、細胞周期について検討した。2)幹細胞の規格化網羅的発現遺伝子解析を行うとともに、マウスES細胞や他のヒト幹細胞との比較を行った。また、分化誘導させたヒト間葉系幹細胞との比較を行い、これらの成果を併せて未分化状態ならびに分化状態に特徴的な発現遺伝子を整理した。モノクローナル抗体による既知分子についても同様に未分化状態、分化状態での発現様式を整理した。遺伝子導入を加えた細胞を調整し未分化状態の維持に必要な分子情報を検討した。網羅的遺伝子解析データは米国NIHが提供するNIA Array Analysisを用いて解析を行った。3)幹細胞を用いた治療基盤の確立ヒト間葉系幹細胞の分化能検定システムについては、培養系ならびに動物個体による解析を継続した。細胞・組織形態解析、機能分子解析等を行い、適切な分化制御法の確立、個体への投与ルートと移植細胞数等の検討を行った。小児重症心不全には、先天性心疾患に対する修復術後急性期の心筋不全、機能的単心室に対するFontan術後遠隔期の循環不全、特発性拡張性心筋症など種々の原因があるがすべて難治性であり、特に小児心移植の認められていない本邦では大きな臨床上の課題となっている。そこで、われわれは、小児重症心不全の治療として心筋細胞移植に注目した。本研究は、自己の臍帯血由来の間葉系幹細胞から誘導・分化させた心筋細胞を完全ヒト型培養し、安全かつ倫理的な問題のないドナー心筋細胞を得ることを目的としたものである。特に、Fontan術のような単心室型の姑息手術が唯一の治療法となるような複雑心奇形の場合、出生前に胎児診断されていることも多く、出世時に臍帯血を採取、保存しておくことが可能である。本年度は、特に下記の2点についての検討を重ね、細胞治療に用いうる細胞リソースとしての臍帯血、胎盤組織由来細胞の規格設定を行った。1)胎盤および臍帯血に由来する幹細胞の規格化胎盤および臍帯血に由来する細胞の網羅的発現遺伝子解析を行うとともに、マウスES細胞や他のヒト幹細胞との比較を行った。また、分化誘導させた骨髄由来のヒト間葉系幹細胞との比較を行い、これらの成果を併せて未分化状態ならびに分化状態に特徴的な発現遺伝子を整理した。2)絨毛を用いた治療基盤の確立ヒト絨毛細胞の分化能検定システムについては、培養系ならびに動物個体による解析を行った。心筋への組織形態解析、機能分子解析を行い、適切な分化制御法の確立をおこなった。細胞治療は臓器移植とは異なり、生体外で培養・分化誘導された細胞やホルモン、成長因子などの液性因子を投与することで臓器機能を穂填することを目指している。
東日本大震災支援における市民セクターの布置と機能についての社会学的研究

支援団体への質問紙調査を通じて、多くの団体では、発災後5年間で助成金、寄付金、ボランティア数等が減少し、それが活動の縮小や停止につながっていることが明らかになった。また有給職員数も増えておらず、支援活動を通じた雇用創出効果は限定的だった。政治的活動に注目すると、全体的に行政に対するアドボカシー活動は低調だが、助成金や新公益法人の法人格を持つことは、アドボカシーを一定程度促進させる傾向が見られた。また岩手県陸前高田市の仮設住宅団地の自治会長へのインタビュー調査を通して、支援のミスマッチや支援格差、自立の阻害、地域経済の抑制等の支援活動をめぐる問題が生じていたことを明らかにした。本課題の目的は、東日本大震災における市民活動の全体像を捉えることである。2013年度は、マクロな布置構造の把握と事例分析という二つの方向から調査・分析を実施した。マクロな布置構造の分析としては、まず中央共同募金会による支援団体向けの「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」で助成を受けた支援団体のリストの構築を行い、活動時期や場所、内容の分布と偏りなどについて検討した。さらに、どのような地域で多くの活動が行われているのかその規定要因を検討するために、地域の社会構造変数やメディア報道数、被害規模などとの相関分析および多変量解析を行った。さらに、団体ベースだけではなく個人ベースの傾向も把握するために、東日本大震災で活動したボランティアの計量データの二次分析も行い、阪神淡路大震災とのボランティア活動者の参加者の社会的属性の異同について分析した。事例分析としては、被災自治体分析の一環として、岩手県陸前高田市で調査を行った。ここは多くのボランティアや支援団体を受け入れた上に、「奇跡の石巻モデル」として注目された宮城県石巻市とは行政と住民・市民との連携の組み方などの点で対照的なコーディネーションが行われた地域であり、そのため自治体分析の端緒として理論的に興味深い調査対象である。ここでは、ボランティアコーディネーションにおいて中心的な活動を担っていた現地団体の代表や、現地で活動した各種の支援団体、後継のコーディネーション団体、サービスの受け手側である仮設住宅自治会長への聞き取りなどを行った。研究成果の一部は、数理社会学会の『理論と方法』で論文を発表したほか、日本学術会議(社会学委員会社会学コンソーシアム分科会)、関東社会学会、日本NPO学会という3つの学術会議報告で知見を発表した。2014年度は主に、(1)民間企業の助成スキーム利用団体の調査と、(2)受け手側の調査として岩手県陸前高田市における被災者のニーズの変化及び支援団体との関係に関する調査を行った。(1)については、2013年度に中央共同募金会による支援団体向けの「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」を利用した団体の分析を行ったことを踏まえて、次に、民間企業が提供する助成スキームの分析に着手した。具体的には複数の民間企業の助成スキームに関するリストを作成し、その布置を捉えることを目指した。その上で、助成を受けた団体のリーダー層にインタビュー調査を開始している。これはまだ作業途中であるが、経済的自立を達成できず助成に依存せざるを得ない団体が抱える構造的な問題点について、複数のパターンを見出すことができた。(2)については、多くの支援団体調査が活動の担い手に焦点を当てており、その機能について受け手側から捉える調査がほとんど行われていないことを踏まえて、岩手県陸前高田市における仮設住宅の自治会長を対象とする聞き取り調査を行った。具体的には過去にどのような支援団体が訪れたのか、その有効性と問題点は何かといったことについてデータを収集した。これは2011年からの継続調査でもあり、ニーズの変化の中で、支援活動の変化を捉えることができる。2014年度の変化として、仮設住宅から災害公営住宅や自宅への移行が進みつつあり、これまで被災者と支援団体をつないでいた経験豊かな自治会長が仮設住宅がから退出するケースが多く見られるようになった。これは仮設住宅に取り残された被災者に対する効果的な支援活動を今後困難にしていく要因となるだろう。2015年度は主に、(1)中央共同募金会「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の助成団体(中長期)への質問紙調査と、(2)受け手側の調査として岩手県陸前高田市における被災者のニーズの変化及び支援団体との関係に関する調査を行った。(1)については、2013年度に同募金の申請書の分析を行ったが、全体の大まなか傾向をつかむにとどまっていた。今回行ったのは明確な仮説にもとづいて設計された質問紙調査であり、過去5年間の活動の動向とそれを可能にする要因を詳細に捉えるものである。対象は、助成先団体として公開されている名前に基いて住所をインターネットなどで調べ、郵送先を特定することができた約700団体である。調査日は3月11日が近い3月上旬に行い、現在回収中である。

2015年度の変化として、災害公営住宅建設、高台集団移転、自力再建が進む中で、仮設住宅に取り残されている人の脆弱性とリスクは急速に高まっていた。一方で支援活動は減少しており、状況の深刻化が予想される。・岩手県陸前高田市における事例分析については予定通り行い、共著論文を執筆することができた。・本研究課題の大きな目的の一つだった支援団体への質問紙調査を、中央共同募金会の「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の助成団体(中長期)を対象として実施することができた。・質問紙調査を、東日本大震災の5年後の時期に合わせて3月に行ったため、関連する業績はこれからである。2016年度には、本調査を元にした学会報告と論文執筆を行う予定である。本課題の目的は、東日本大震災における市民活動の全体像を捉えることである。2016年度は主に、(1)中央共同募金会「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の助成団体(中長期)に対して実施した質問紙調査の分析と、(2)受け手側の調査として岩手県陸前高田市における被災者のニーズの変化及び支援団体との関係に関する調査を行った。(1)については、2016年34月に中央共同募金会「災害ボランティア・NPO活動サポート募金」の助成団体(中長期)に対して質問紙調査を実施した。助成対象は1560団体だったが、そのうち、団体の住所をインターネット上で確認できた784団体に質問紙を郵送し、有効回答数は272だった(回収率34.7%)。調査では、法人格、活動領域、職員・ボランティア等の人的資源、収入構造や規模などに関する5年間の変化を尋ね、さらに復興の評価、行政との関係、被災者との関係などについて調査した。その上で、支援団体の法人格や収入構造、資金規模などが、活動内容や人員体制、行政との関係にどのような影響を与えているのかについて、分析を行った。その成果は、学会及び海外の学術会議で報告し、さらに学術論文と報告書の形でまとめた。(2)については、前年までに引き続き、岩手県陸前高田市における仮設住宅の自治会長を対象とする聞き取り調査に参加した。具体的には過去にどのような支援団体が訪れたのか、その有効性や問題点についてデータを収集した。これは2011年からの継続調査でもあり、ニーズの変化の中で支援活動の変化を捉えることができる。2016年度は、これまでも見られていた仮設住宅に取り残されている人の脆弱化が更に進む一方で、集団移転先や災害公営住宅などにおける新しいコミュニティ活動は不十分という問題を抱えていることが明らかになった。支援団体への質問紙調査を通じて、多くの団体では、発災後5年間で助成金、寄付金、ボランティア数等が減少し、それが活動の縮小や停止につながっていることが明らかになった。また有給職員数も増えておらず、支援活動を通じた雇用創出効果は限定的だった。政治的活動に注目すると、全体的に行政に対するアドボカシー活動は低調だが、助成金や新公益法人の法人格を持つことは、アドボカシーを一定程度促進させる傾向が見られた。
アセスメントツールと根本原因分析を統合した病院における転倒予防システムの構築

本研究は転倒予測アセスメントツールの得点内容と転倒後の根本原因分析(RCA)を行い,それらを統合して,病院における転倒予防システムを構築することを目的にした。一急性期病院で発生した転倒について,転倒場面を再構成しRCAの手法を用いてその要因を解明した。その結果, 44の根本原因が分析され, 15のサブカテゴリーと6つのカテゴリーが転倒要因として抽出できた。アセスメントツールとの関連では危険度はIIとIIIであった。抽出したカテゴリーを基盤にしたシステム構築が立案できると示唆された。根本原因分析(RCA; root cause analysis)とは実際に起きた転倒について原因をプロセスに従って逐次追求し、最終的にシステムとプロセスに原因を求め、それを改善していくことである。本研究の目的は,転倒予測に使用したアセスメントツールの得点内容と転倒者の転倒後に根本原因分析(RCA)を行い,それらを分析・統合して,病院における転倒予防システムを構築し検証する3年間にわたるものである。本年度は転倒の根本原因分析に関する欧米の研究のレビューおよび手法について学び,実際の転倒事例の分析を行うことを目的とした.方法は,(1)医療事故分析のセミナーに参加し,分析手法を演習する.(2)その方法に基づき過去の転倒事例(39名,転倒件数44件)の分析をした.その結果,『患者見守り時の責任の明確化』(ヒューマンファクター/コミュニケーション),『認知症者の行動の学習』(ヒューマンファクター/訓練),『マンパワー不足』(ヒューマンファクター/疲労・勤務体制),『座位時床センサー無効・離床コール導入』(環境/設備器具),『器具使用方法の指導』(規則/方針),『睡眠薬の影響・術前睡眠薬の全面中止』(防止策)などが抽出できた.これらを通して,RCA手法で得られた根本原因は患者側の能動的な意図や転倒に至る背景やシステム、教育の問題が浮かびあがり、教育やシステム変更などの対策が導き出された。すなわち,転倒の根本原因を探ることは新たな転倒防止策につながる可能性があることが示唆された。本研究は転倒予測に使用したアセスメントツールの得点内容と転倒者の転倒後に根本原因分析(RCA ; root cause analysis)を行い,それらを分析・統合して,病院における転倒予防システムを構築し検証することを目的に3年間にわたるものである。本年度は一急性期病院(120床)で転倒し,報告された41転倒事例について、なるべく早く転倒者と転倒報告者に面接を行い、転倒状況を再構成して根本原因の手法に沿って分析を行った。その結果、1)41転倒事例の特徴として転倒者は27名(男性12名、女性15名)、平均年齢は80歳であった。転倒状況では転倒時間は夜勤帯が34件(82.9%)、転倒場所はベッドサイドが35件(85.4%),転倒時の行動として、排泄が23件(56.1%)とそれぞれ高率を示した。損傷では骨折が2件(4.9%)であった。2)アセスメントツール得点(日本看護協会編)は平均14.83点であり、危険度IIが21例、危険度IIIが20例であった。3)根本原因分析の結果、57項目が抽出され、カテゴリー化したところ《認知症に対する理解不足》,《疾患・症状・治療によるふらつきの増強》,《確認が不十分》,《高齢者に対する環境調整の不備》,《自信による単独歩行》,《抜ける・滑る・つまずく履物》,《コミュニケーション不足》,《夜勤帯のマンパワー不足》の8つが抽出された。今回の結果を通して、後期高齢者が多く、そのため認知症との関係、疾患や症状、治療がふらつきを増強させること、患者が努力して歩行に自信を持つことも要因となること、患者・医療者共に確認が不十分であること、環境や履物などがあげられたので、これらを考慮したシステムの構築が示唆された。本研究は,転倒予測に使用したアセスメントツールの得点内容と転倒者の転倒後に根本原因分析(RCA)を行い,それらを分析・統合して,病院における転倒予防システムを構築し検証する3年間にわたるものである。本年度は最終年度であり、昨年度に収集した一急性期病院で発生した41例の転倒について,転倒の発生直後から追跡し,再構成し、RCAの手法を用いてその要因を解明し、システム構築の視点に立って再分析した。すなわち,1場面ごとに出来事流れ図から根本原因の候補を出し,根本原因を特定した.さらに,共通した意味内容をもつ要因を抽象化してサブカテゴリー,カテゴリーとした.これらをもとに因果関係図を作成し、システム構築の原案とした。その結果,44の根本原因が分析され,15のサブカテゴリーと6つのカテゴリー,すなわち【治療や病状の変化によるふらつきの増強】【ふらつく人や高齢者の生活動作に合わない環境】

【認知症者の夜間の行動】【夜勤帯の転倒者の増加による観察の不足】【見守りについてのコミュニケーション不足】【患者や看護師が忘れやすい安全確認】が転倒要因として解明できた。さらに、アセスメントツールとの関連ではツール得点が7-27点の範囲であり、危険度はII(転倒を起こしやすい)が20場面(48.8%)、III(転倒をよく起こす)が21場面(51.2%)であり、すべて転倒をおこしやすいと予測した患者であった。以上を通して,高齢入院患者が手術などの治療を通してふらつきが増していることや認知症(含む認知障害)者の夜間の行動が転倒の原因に強く関係していること,夜間のマンパワー不足が患者・看護師ともに安全確認や見守りなどコミユニケーション不足につながっていると考えられた。アセスメントツールも有用であり、抽出された要因を基盤にしたシステム構築を講じることで転倒が減少できると示唆された。