hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雲南地域の植物性抗がん剤に関する研究

物理化学的性質の解析からcostunolideおよびdehydrocostus lactoneと同定された。両成分について細胞傷害性における効果を検討したところ、両成分ともに1μg/ml濃度で約50%の阻害を示した。またT細胞と標的細胞を本物質で前処理した後の細胞傷害活性の発現を検討したところ、標的細胞を処理したものでは効果がないが、T細胞を処理したものでは細胞傷害活性の阻害が認められた。このことから、本物質はT細胞の障害活性発現過程を特異的に阻害していると考えられる。4.今後の研究課題と展望(1)採集した多くの植物の抽出物より有効物質の単離精製(2)有効物質の構造研究(3)抗がん剤としての基礎的研究(4)新規な構造を有する有効成分の化学変換を行い、制がん剤として開発する。(5)いわゆる「民族植物学」といわれる小数民族独自の薬用植物について調査を進める。
アメリカン・ルネッサンス期の先住民作家William Apessとその文学

2018年度は、出版する予定の研究書の第3章に関連する論文を2本書いた。一つは、「先住民作家ウィリアム・エイプスとキリスト教:千年王国論に託された先住民の復権」で、もう一つは、「先住民作家ウィリアム・エイプスと回心物語:インディアンの鏡に映しだされるアメリカ社会」(投稿済みだが未出版)である。上記、二つの論文によって、キリスト教福音派の説教師としてのエイプスが、当時のメソジスト教会とどのように関わり、他の先住民宣教師たちの動向とどのように関連していたのかに関する研究をまとめることができた。エイプスの前に、ニューイングランドの先住民による自治の動きは始まっていた。ナラガンセット族の説教師サミュエル・ナイルズやモヘガン族のサムソン・オッカムとそのキリスト教徒先住民の自治による開拓地ブラザータウン建設、マヒカン族のヘンドリック・オウポマットと同様のニュー・ストックブリッジ建設があった。エイプスと同時代には、チェロキー族が強制移住法に反して自治権を目指した活動があり、この流れの中でエイプスの存在を見直すことができた。また、これらの先住民キリスト教徒は、18世紀に大西洋横断的に起こったキリスト教復興運動の中で、白人キリスト教徒との関係の中で生まれ、徐々に自治権に目覚めていった。エイプスは、福音派キリスト教徒の中で信じられていた千年王国論と先住民=消えたユダヤの十部族説を用いて、先住民の地位を引き上げようとした。また、ピューリタンに伝統的な信仰告白という形式を用いながら白人社会がいかにキリストの理想から外れて矛盾した差別行為を行ってきたかを指摘して、先住民が教育権、選挙権などを持つ市民としてアメリカ合衆国の中で生き残る権利を持つと主張し、当時の支配的な「消えゆくインディアン」の言説を打ち破ろうとした。キリスト教は、白人社会の批判と同時に白人と共存する手段ともなっていた。2018年度の前半は、病気のため進捗状況はあまり良くなかったが、後半から回復して研究にある程度の時間を割くことができた。論文は2本書けたが、2本目は出版するところまでは至らなかった。アメリカン・ルネッサンスの主流作家とウィリアム・エイプスの関連性が十分でないので、E.A.ポーの『ナンタケット島のアーサー・ゴードン・ピムの物語』とエイプスの作品の接点について、先住民と千年王国論という観点から、一つ論文をまとめる予定である。また、ウィリアム・エイプスの研究書の出版に向けて、これまでに書いた論文・翻訳を編集し、さらに当時の先住民の置かれた法的・社会的状況について付け加える必要がある。できれば、年表や地図なども作成したいと考えている。平成26年度には、8月2日10日までアメリカのハーヴァード大学図書館Widener Libraryにて、100点以上の関連論文や図書などの資料を収集し、持ち帰った。絶版になったり、手に入りにくい図書は、スキャンしてデータ化した。手に入りやすい図書は、科研費で購入した。帰国後、資料を読み、19世紀アメリカ先住民の自伝というジャンルやWillam Apessの自伝A Son of the Forestについての考察をまとめ始めたが、もう一つ別の個人的研究課題(科研ではないが、この科研費応募前からの継続)があり、編著者としての責任があったため、そちらにも時間を割かなければならなかった。そちらの研究は、平成27年年4月23日に『映画で読み解く現代アメリカーオバマの時代』越智道雄監修、小澤奈美恵・塩谷幸子編著(明石書店)として刊行され、完了した。これ以降は、本課題に重点的に力を注ぎ、遅れを取り戻す予定である。平成27年度の8月頃までに、第2章第1節となる予定の「19世紀の先住民の自伝」というジャンルについて、まとめる予定である。この夏には、アメリカのコネチカット州のMashantucket Pequot Museum&Research Centerの図書館でWilliam Apessと当時のPequot族などの先住民の状況に関する資料調査を行う予定である。2015年度は、夏にアメリカへの調査旅行を行い、秋には1回の学会発表を行い、年度内に2本の論文(内1本は未発表)を完成した。10月10日(土)には、日本アメリカ文学会第54回全国大会(於:京都大学)で「アメリカン・ルネッサンスにおける先住民自伝ーWilliam ApessのA Son of the Forest」という表題で発表を行った。これまで先住民自伝はアメリカン・ルネッサンス文学の中に十分に位置づけられてこなかったため、その重要性を論じた。2016年3月「先住民自伝というジャンル」という論文を『立正大学経済学季報』(第65巻第3・4号pp79-98)に掲載した。先住民自伝というジャンルが1980年代から、現代までどのように研究され、Apessの自伝はどのように分類されるのかを明らかにした。前年度秋の日本アメリカ文学会全国大会での発表の一部を基にしてWilliam Apessの自伝、A Son of the Forestに関する論文を完成したが、これは、まだ未発表である。今年度に完成した2本の論文で、科研終了年度に発行予定の書籍の2章に当たる部分が完成した。今年度は、科研以外の研究に時間を割く必要はなかったので、比較的、科研の仕事に集中ができた。論文は完成しても、完成時点に締切期間が合致し、掲載できる機関が少ないため、2本の論文中、後の1本は発表までは至らなかった。2015年10月の学会発表では、William Apessという先住民作家について、より広く知っていただくことができたのは、成果であったと考えている。最終目標であるWilliam Apessに関する研究書の2章に当たる部分は、今年度でほぼ完成した。

しかしながら、昨年度の遅れを取り戻すためには、なおいっそうの努力が必要である。平成28年度は、19世紀の先住民作家William Apessとキリスト教の宗派メソジストとの関係を研究したが、具体的な論文発表の成果としては、Apessの自伝に関する作品論一本に留まってしまった。2015年の日本アメリカ文学会全国大会での発表を基にして、「アメリカン・ルネッサンスにおける先住民自伝ーウィリアム・エイプスの『森の息子』論」(『異文化の諸相』(日本英語文化学会)第37号(2017年2月)23-36)を発表した。また、メソジスト関連の書籍や論文を読んで、約120頁ほどA5版ノートにまとめた。メソジスト派が、イギリスで創設されアメリカに布教に渡り、アメリカ先住民に対する布教がどのように進められていったのか、また、メソジスト派のどのような思想が、既存のピューリタン宗派と対立しながら、白人貧困労働者層だけでなく、先住民や黒人奴隷などマイノリティの人種を巻き込んでいったのかを学んだ。また、これまであまり顧みられてこなかったが、大西洋横断的文化の中で、アフリカやアメリカにおいて先住民の布教者が果たした役割についても知ることができた。以上のように、論文発表という直接的な実績に結びつかなかったが、次の論文への糸口を発見することはできた。平成28年度は、所属学会の日本ソロー学会で、ヘンリー・デヴィッド・ソローの生誕200周年記念の英文論集の執筆と編集も重なり、科研の研究テーマとの両立を行うことは大変難しかった。また、所属大学でも学部の入試委員長の仕事を担当しており、仕事量が例年よりかなり多く、研究時間の確保は困難であった。以上の理由から、科研費を頂きながら申し訳ない状況ではあるが、十分な成果に結びつかなった。しかしながら、資料を集めたり、ノートを取ったりという作業は少しずつ進めることができた。今年度は、申し訳ないが、具体的に、論文や学会発表などの成果を残せなかった。形にはならなかったが、科研費で購入した研究書を読み、ノートを取るなどの作業を行った。具体的には、昨年度から引き続き、キリスト教徒の先住民に関する研究書や新大陸におけるキリスト教とメソジスト派の発展の歴史を読み、ノートを取った。書籍は以下の通りである。これらの調査を基に、ピークォット族のキリスト教徒の説教師Willaim Apessが、第二次覚醒運動の中で、メソジストという宗派の活動を行いながら、いかにして先住民の地位向上に尽くそうとしていたかを論じる準備を行った。大学の教員には、当然、負わなければならない義務として委員会の仕事などがあるが、経済学部の入試委員長としての仕事が年間に亘り休みなくあり、責任が重かったため、研究活動に時間を割くことができなかった。
中山間地域の地域的再編に果たす農産物加工業の役割に関する地理学的研究

2007年度は,地理学評論に「清酒供給体系における酒造業者と酒米生産者の提携関係」を発表した.同論文は,ローカルを場面で酒造業者が酒米生産者と結ぶ提携関係をショートフードサプライチェーン(≒顔のみえる関係)と位置づけ,その促進・存立の仕組みを空間的,社会的,経済的オルタナティヴ性の面から考察しようとするものである、分析を進めるに当たって,提携関係に対する酒造業者と酒米生産者の期待・評価やそれに基づく判断・行為に着目した.加えて,酒造業者と酒米生産者が参加する他の供給体系との関連の中で,提携の特質やそれに対する主体の評価などを相対的に捉えた.具体的には,(1)提携関係が各主体のいかなる意図のもとどのように築きあげられたのか,(2)一旦形成された関係は個々の主体の解釈,行為にどのような影響を及ぼしうるのか,といった諸点を「距離・ノード数の削減」,「相互作用」,「情報交換」,「価格の形成・保証」に着目しながら明らかにした.得られた知見は以下の通りである.(1)酒造業者と酒米生産者の提携関係は,主としてそこでの個人間の相互作用や密な情報交換に対する各主体の期待が合致することで生み出された.(2)その形成過程にはいくつかのパターンがみられ,酒造業者ないし農家による積極的働きかけのほか,自然食品のネットワークや生産地域内の近隣関係が各主体の思惑を結びつける起点となっていた.(3)そのような発展パターンの差異は,原料生産地域の社会経済的環境や酒造業者・農家が置かれた立場の違いに起因するものであった.(4)提携が主体に及ぼす影響としては,信頼関係の醸成,ネットワークの進化,酒造業者による経済的支援,市場競争力の強化,生産調達リスクの増加が挙げられ,これらの作用をいかに活用あるいは克服するかが提携の存立に向けた鍵となる.なお同論文の骨子は,2007年日本地理学会秋季学術大会(熊本大学,10月)において口頭発表した.本研究の目的は,農産物加工業者と農業生産者の提携の観点から,「良質」食品の供給体系の形成・維持メカニズムを解明するとともに,そうした食料供給体系の構築に基軸を有する新たな農村開発戦略の可能性と限界を論じることにある.その際必要とされるタスクの一つは,今日の日本における「食料の質」のあり方を理論的,実証的に解明することである.具体的には,1.国内外の農業・食料研究において,食料の質に対しいかなるアプローチがとられてきたか,2.現実において,アクター(加工業者,原料生産者,消費者など)が食料の質をどのように捉えているか,といった点を理解することが求められる.そこで本年度は,まず欧米の農業地理学/社会学/経済学における「フードクオリティ」,「フードネットワーク」といった概念の検討を通じて,そうした概念が提唱されるに至った学問的/社会的背景を探った.同時に,日本では「食料の質」,「フードネットワーク」をめぐる理論的・実証的研究が絶対的に不足していることを指摘した.また,現実における食品の質のあり方を理解するため,地場企業(埼玉県神泉村・新潟県新潟市)の味噌供給ネットワークを分析し,味噌原料の「良質」概念が,味噌製造業者,原料生産者,消費者などのアクター間の関係の中で構築・共有,具現される過程を考察した.結果,味噌原料の良質概念の構築・具現過程では,以下の特徴が見られることが明らかになった.(1)良質概念は,製造業者,篤農家,食の安全に敏感な消費者の間の交流の中で構築され,そうした概念を受け入れる素地を有するアクター間で共有されていく.(2)アクター間で良質概念が共有されるに伴い,味噌供給ネットワークが空間的に伸張する.(3)良質概念は,原料に内在的な,その生産にかかる情報に対し,良質概念に同調するアクターのネットワークが価値を付与することで,原料の物質性と結びつき具現される.2006年度は,地理学評論に(1)「味噌供給ネットワークにおける原料農産物の質の構築」を,E-journal GEOに(2)「食料の地理学における新しい理論的潮流-日本に関する展望-」をそれぞれ発表した.論文(1)は,これまで理論的検討があまりなされてこなかった食料の質の構築を「概念化」,「物質化」,「維持」の観点から捉えるとともに,味噌の原料農産物を事例にその質の構築過程を実証的に論じたものである.論文(2)は,1990年代以降,欧米の「食料の地理学」において提唱されてきた理論的諸概念を日本の文脈に敷術しようとする試みである,同論文において報告者は「食料の質とフードネットワーク」(V章)を執筆担当し,フードネットワーク論の理論的背景と特徴,日本における同理論援用の展望を論じた.また上の作業と平行して,食料供給体系における部門間の近接の意義を解明する作業を進めた.これは,ローカルな食料供給ネットワークにおけるアクター問の空間的近接ないし社会文化的近接に対するアクターの意識を解釈しようというものである.具体的には,兵庫・京都・広島・佐賀各府県における地域完結型の酒米契約栽培を取り上げ,原料生産・加工部門間の近接に対する酒造業者,酒米生産者の意識の解明を試みた.その際,フードネットワーク論に依拠しつつ,主に「ネットワーク参加時の意識」,「現在のネットワークに対する評価」,「外部ネットワークとの相対的評価」の三点に着目しながら調査を行った.なお,兵庫(丹波市・篠山市・加東市)・

京都(福知山市)・佐賀(鹿島市)の事例に関しては2007年1月から3月にかけて,広島(竹原市・東広島市・三原市)の事例に関しては2006年11月と2007年3月に,酒造業者と酒米生産者への聞取り調査を実施した.これら調査結果の分析作業は現在も進行中であり,2007年6月を目処に地理学評論へと投稿する予定である.2007年度は,地理学評論に「清酒供給体系における酒造業者と酒米生産者の提携関係」を発表した.同論文は,ローカルを場面で酒造業者が酒米生産者と結ぶ提携関係をショートフードサプライチェーン(≒顔のみえる関係)と位置づけ,その促進・存立の仕組みを空間的,社会的,経済的オルタナティヴ性の面から考察しようとするものである、分析を進めるに当たって,提携関係に対する酒造業者と酒米生産者の期待・評価やそれに基づく判断・行為に着目した.加えて,酒造業者と酒米生産者が参加する他の供給体系との関連の中で,提携の特質やそれに対する主体の評価などを相対的に捉えた.具体的には,(1)提携関係が各主体のいかなる意図のもとどのように築きあげられたのか,(2)一旦形成された関係は個々の主体の解釈,行為にどのような影響を及ぼしうるのか,といった諸点を「距離・ノード数の削減」,「相互作用」,「情報交換」,「価格の形成・保証」に着目しながら明らかにした.得られた知見は以下の通りである.(1)酒造業者と酒米生産者の提携関係は,主としてそこでの個人間の相互作用や密な情報交換に対する各主体の期待が合致することで生み出された.(2)その形成過程にはいくつかのパターンがみられ,酒造業者ないし農家による積極的働きかけのほか,自然食品のネットワークや生産地域内の近隣関係が各主体の思惑を結びつける起点となっていた.(3)そのような発展パターンの差異は,原料生産地域の社会経済的環境や酒造業者・農家が置かれた立場の違いに起因するものであった.(4)提携が主体に及ぼす影響としては,信頼関係の醸成,ネットワークの進化,酒造業者による経済的支援,市場競争力の強化,生産調達リスクの増加が挙げられ,これらの作用をいかに活用あるいは克服するかが提携の存立に向けた鍵となる.なお同論文の骨子は,2007年日本地理学会秋季学術大会(熊本大学,10月)において口頭発表した.
FNNモデルとスライディングモード制御を適用した超軽量・超小型飛行体の自律制御

本研究は世界に類例を見ない超小型・超軽量飛行体を対象とすることで世界のトップを目指した研究を行い世界で始めて9gの飛行体の画像処理を用いた自律制御に成功した。とくに、小型無人ヘリとは比べようもないくらい小さな飛行体、重量比で千分の一以下の飛行体を完全自律制御で飛ばすことに成功した。機体は共同研究先の企業で製作し、3次元空間で飛行する実験を行うため、飛翔体の3次元位置を測定する「マーカー位置検出法」を独自に開発した。飛翔体に2cm×2cmのマーカーを付け、1つのCCDカメラのみを利用してマーカーの検出により、飛翔体の3次元位置を計測する。そして、高度制御の実験により自律制御の有効性を検証している。とくに、本研究においては、実際に9gの飛行体を製作して、飛行体とは電力供給用有線により自律制御を達成した。姿勢制御用アクチュエータは2つの錘で、これらの移動により姿勢制御を行う。全体重量は約9gで、2重反転の発泡スチロール製プロペラとこれらを回転する超音波モータ、錘の移動を行う超音波モータと錘から構成されれている。すでに、周辺ハードウエアとインタフェースは開発済みで、モデリングと制御技術の開発を行う。センシングは3Dステレオビジョンを固定空間に設置して、飛行体のx、y、zの各位置と姿勢を計測して、フィードバック制御を行う。将来的にはステレオカメラを極小として2つのカメラで総重量1g以下として、機体に搭載する予定である。そして、室内での空中停止のホバリングや任意の飛行を実現して滞空時間10分程度の成果を上げることができた。
糞線虫症に対するペプチドワクチン開発の試み

ヒト糞線虫は複雑な抗原成分をもっており、しかも材料の採集が極めて限定される。そこで我々は免疫学的に交差反応を示すネズミ糞線虫(Sr)を出発材料とし、好中球遊走因子(NCF)に狙いを絞って精製を試みた。DE52陰イオン交換カラムとSW3000高速液クロにより活性分画が得られた。また、DE52分画をProcion Redカラムで分画しても活性分画が得られた。しかしながらSDSーPAGEではどちらもまだ多様な成分を含んでいた。また、Sr幼虫よりmRNAを分離しcDNAライブラリ-作成を試みたが約5000の独立クロ-ンしか得られず、スクリ-ニングを行なうことができなかった。そこで、既に精製されているイヌ糸状虫(Di)NCFを利用することを考えた。ウェスタンブロットでDiーNCFエピト-プが多数のSr抗原と交差反応性を有することが判り、これを利用して遺伝子のクロ-ニングができる可能性がひらけた。まず、DiーNCFをコ-ドするcDNAのクロ-ニングを試みた。オリゴdTカラムによりDi成虫からpolyAーRNAを分離し、cDNAを作成してEcoRIアダプタ-を結合してλgT11のEcoRIサイトに挿入した。これから20万クロ-ンのcDNAライブラリ-を作成し、抗DiーNCF抗体を用いてクロ-ニングを繰り返した。ファ-ジDNAを精製し、EcoRI処理後電気泳動を行なって0.7ー2.0KbのものをBluescript SK(-)にサブクロ-ニングし、M13プライマ-を用いてジデオキシ法にて塩基配列を決定した。また、精製DiーNCFのN末アミノ酸配列を45残基まで決定し、各クロ-ンの塩基配列より推定されるアミノ酸配列と比較したところ、サブクロ-ンpD4の5'末から268番目より402番目までを翻訳した部分に完全に一致することが判った。また、これからオ-プンリ-ディングフレ-ムは5'末から166番目より606番目で、34個のアミノ酸残基から成るリ-ダ-シ-クエンスと112アミノ酸残基のDiーNCF分子をコ-ドしていることが判った。ホモロジ-検索で、99番目より102番目までの配列(MetーPheーLys,fMetーPheーLys)が好中球遊走性ペプチドと類似していることから、この部分が活性エピト-プとなっていると考えた。実際、固相法により合成したMetーPheーLys,fMetーPheーLysは既知のペプチドより低濃度で活性を示した。pD4を高発現型プラスミドベクタ-pGEMEXにサブクロ-ニングしgene10との融合蛋白を作成したところ、この蛋白はDiーNCFと同様の抗原性と好中球遊走活性を示した。この融合蛋白で免疫したマウスは予想に反してフィラリア(B.pahangi)に対する感染感受性がコントロ-ルマウスより高くなっていた。これはDiーNCFに対するブロッキング抗体などの免疫抑制反応が強く誘導されたためと考えられる。今後更に用いるアジュバントの種類や免疫のル-ト、スケジュ-ルなどを検討する必要がある。

ホモロジ-検索で、99番目より102番目までの配列(MetーPheーLys,fMetーPheーLys)が好中球遊走性ペプチドと類似していることから、この部分が活性エピト-プとなっていると考えた。実際、固相法により合成したMetーPheーLys,fMetーPheーLysは既知のペプチドより低濃度で活性を示した。pD4を高発現型プラスミドベクタ-pGEMEXにサブクロ-ニングしgene10との融合蛋白を作成したところ、この蛋白はDiーNCFと同様の抗原性と好中球遊走活性を示した。この融合蛋白で免疫したマウスは予想に反してフィラリア(B.pahangi)に対する感染感受性がコントロ-ルマウスより高くなっていた。これはDiーNCFに対するブロッキング抗体などの免疫抑制反応が強く誘導されたためと考えられる。今後更に用いるアジュバントの種類や免疫のル-ト、スケジュ-ルなどを検討する必要がある。Strongyloides rattiのL3幼虫抗原の大量培養を行ない、抗原の作製を行なった。またS.ratti成虫抗原も作製した。しかしながらS.ratti幼虫成虫と共に虫体のサイズが小さく大量の抗原を集めて精製抗原を得ること及びcDNAライブラリ-作製に必要なpoly A RNAを得ることが困難であると考えられたのでS.ratti抗原との交叉反応性によるワクチネ-ションの可能性を調べる目的で、同じ線虫類であり大量の抗原作製が可能であるDirofilaria immitis成虫抗原との交叉反応性を検討した。Dimmitis成虫抗原をDE52陰イオン交換クロマト、Sephacryl S200ゲルクロマトを組み合わせて精製し、その抗原がポリアクリルアミド電気泳動、SDSポリアクリルアミド電気泳動及び等電点電気泳動で単一なバンドを示すことが解った。この精製抗原0.1mgをFCAと共にLewisラットに2回免疫し、抗血清を作製した。この抗血清を用いてS.ratti L3抗原との交叉反応性について調べた。S.ratti L3抗原を12.5%ポリアクリルアミドゲルで電気泳動し、ウェスタンブロットを行なった。その結果、この抗血清は分子量40Kおよび20KのS.ratti L3抗原を認識することが解った。また、S.ratti感染ラット血清を用いて同様にウェスタンブロットを行なったところやはり40K.20Kのバンドが認識されることが解った。Dimmitis主要抗原は好中球遊走活性を持っているため、これと比較する目的でS.ratti幼虫の好中球遊走活性を測定した。その結果、S.ratti幼虫はD.immitis成虫と同等以上の好中球遊走活性を示した。S.ratti幼虫抽出液をDE52陰イオン交換クロマトにおいて分画したのち、活性のある分画をSW3000カラムを用いて高速液クロにより分画すると分子量20Kの分画に活性のピ-クが存在することが解った。昨年度の研究で我々はネズミ糞線虫(Sr)の抗原のうち、好中球遊走因子(NCF)の精製を試みた。しかし、DE52陰イオン交換カラムとSW3000高速液クロにより得られた活性分画、また、DE52分画をProcion Redカラムで分画して得られた活性分画は、SDS-PAGEでまだ多様な成分を含んでおり、これに対する抗体を作成しても以後のスクリ-ニングは困難であることが判明した。
マルチメディア・コミュニケーションにおける効果的な音と映像の使い方

マルチメディアにおける効果的な音と映像の組み合わせを規定する要因を探るために、一連の実験を行った。音楽の拍節的アクセントと映像の動きのアクセントが時間的に同期した視聴覚素材とで、印象評価実験により、映像作品の印象がどのように異なるかを検討した。この実験では、映像のショット転換のタイミングと音楽の拍節的なアクセントの同期、非同期を研究対象とした。主観的な調和感を得るためには、視聴覚情報の時間的アクセントを同期させること、両者の程良いバランスをとる必要がある。視聴覚情報の同期は、インパクトを与える効果もある。映像の速度はインパクトの強さに、音楽のテンポは軽快感と関連する。また、両者の不一致が複雑な印象をもたらす。これらの現象を整理し、音と映像の時間構造が映像作品の印象に及ぼす影響をモデル化した。さらに、色彩と音楽の主観的調和感の関係について、音楽を構成する種々の要素と関連させて、系統的に検討した。短調でテンポが速く、「迫力があって」「暗い」音楽は、「青、青紫、紫、赤」と相性が良く、「緑、黄緑、黄、シアン」とは合わない。テンポが速くても、長調で「明るい」音楽は、「緑、黄緑、黄、シアン」と相性が良く、「青、青紫、紫、赤」とは合わない。テンポが遅い音楽は、「青、紫、青紫、シアン」と相性が良く、「緑、黄緑、黄、赤」は合わない。一般に、音楽が本来持つ特徴を助長する機能を持つ色彩が、その音楽と調和していると判断されている。マルチメディアによるコミュニケーションにおいては、効果的な音と映像の用い方を明らかにすれば、専門の制作者に頼ることなく、優れたコンテンツを作り出すことができる。本研究は、そのための基礎的資料を提供する。本年度は、音と映像の刺激作成と印象評定実験の準備のために、音と映像の時間的な同期、非同期が、音と映像の主観的調和感にどのような影響を及ぼすのかを求める、予備的な印象評定実験を行った。映像刺激はコンピュータグラフィックスによって制作した。音楽刺激は、MIDI制御のコンピュータ音楽である。音楽の拍節的なアクセントが明確な条件と不明確な条件として、リズムセクションが付けられた条件とメロディだけの場合とを設けた。映像の動きのアクセントが明確な場合として球体が正方形運動をするもの、不明確な条件として球体が円運動をするものを利用した。映像の動きに明確なアクセントがある場合、音楽の拍節的なアクセントと映像の動きが同期していると、主観的な調和感が上昇する。映像の動きに明確なアクセントがない場合には、音楽の拍節的なアクセントと映像の動きの同期、非同期は、それほど主観的な調和感に影響を及ぼさない。同時に、映像の動きのアクセント周期が音楽の拍節的アクセント周期よりも短い場合の方が、短い場合よりも、調和度は低い傾向も示された。音と映像の主観的調和には、両者のテンポの一致という側面も重要であるようだ。また、拍節的アクセントを明確にするためにリズムセクションを付加した場合、メロディだけの場合よりも、主観的調和感は高い。特に、映像の動きのアクセント周期が音楽の拍節アクセントの周期より短い場合、この傾向は顕著である。本年度の予備的実験を通して、刺激作成、評定実験手続きのノウハウを確立した。音楽の拍節的アクセントと映像の動きのアクセントが時間的に同期した視聴覚素材と同期していない視聴覚素材とで、印象評価実験により、映像作品の印象がどのように異なるかを検討した。

この実験では、映像のショット転換のタイミングと音楽の拍節的なアクセントの同期、非同期を研究対象とした。主観的な調和感を得るためには、視聴覚情報の時間的アクセントを同期させること、両者の程良いバランスをとる必要がある。視聴覚情報の同期は、インパクトを与える効果もある。映像の速度はインパクトの強さに、音楽のテンポは軽快感と関連する。また、両者の不一致が複雑な印象をもたらす。これらの現象を整理し、音と映像の時間構造が映像作品の印象に及ぼす影響をモデル化した。さらに、色彩と音楽の主観的調和感の関係について、音楽を構成する種々の要素と関連させて、系統的に検討した。短調でテンポが速く、「迫力があって」「暗い」音楽は、「青、青紫、紫、赤」と相性が良く、「緑、黄緑、黄、シアン」とは合わない。テンポが速くても、長調で「明るい」音楽は、「緑、黄緑、黄、シアン」と相性が良く、「青、青紫、紫、赤」とは合わない。テンポが遅い音楽は、「青、紫、青紫、シアン」と相性が良く、「緑、黄緑、黄、赤」は合わない。一般に、音楽が本来持つ特徴を助長する機能を持つ色彩が、その音楽と調和していると判断されている。マルチメディアによるコミュニケーションにおいては、効果的な音と映像の用い方を明らかにすれば、専門の制作者に頼ることなく、優れたコンテンツを作り出すことができる。本研究は、そのための基礎的資料を提供する。
次世代稠密海底観測網のためのシミュレーション同化型津波即時予測

地震発生後に迅速に津波の現況を把握し,高精度な津波予測を行う津波即時予測手法に,データ同化法を適用することに成功した.このデータ同化法は,地震発生時における初期値ではなく,現時刻における津波波高と流速の空間分布を直接逐次的に推定する.これは,観測記録を逐次的にシミュレーションモデルにフィードバックすることで実現される.S-net観測点レイアウトでの数値実験やオフライン観測で収録された津波記録への適用事例から,提案手法の有効性が確認された.一方,海底圧力計では,震源近傍において地殻変動に伴うオフセットに伴うバイアスが起こることが判明し,その対策方法についての理論的な検討も実施した.データ同化手法の一つである最適内挿法に基づき,津波観測記録をもとに津波波動伝播シミュレーションを逐次的に同化する手法の定式化と数値実験を行った.データ同化は,海底地殻変動や断層運動,あるいは初期水位などの従来用いられてきた初期条件に頼ることなく,現時刻の津波波動場(津波波高ならびに流速)をモデルパラメタとして直接推定する.同化を行うときには,パラメタ数より圧倒的に少ない観測量からモデル全体を更新する必要がある.ここでは,観測および数値計算誤差の統計的特徴を先験的に仮定することでその更新に必要な平滑化行列を解析的に求める最適内挿法を利用した.開発した手法の数値実験を行った.まず,東北地方太平洋沖地震の断層モデル解を仮定し,数値計算によりS-ne設置予定点における津波波形を計算した.それを擬似的な観測記録として,毎秒の津波波動場を推定した.その結果,仮定していた津波波動場そのものを高速かつ正確に再現するすることに成功し,本手法の有効性が明らかになった.一方,震源域のごく近傍においては,海底津波計が圧力を通じて津波を検知することに起因するオフセットが現れる.これについては今後さらなる改善の可能性を検討する.この手法開発に付随して,データ同化にも用いる津波数値計算の境界条件に改善の余地があることが明らかになった.電磁気や地震動で用いられてきたPML法を津波方程式に適用することにより,計算領域の外部との境界から発生する人工反射波を劇的に減ずることが可能になった.さらに,津波のみならず地震動についても面的な波動場を直接的に推定する手法を着装した.シミュレーションとの同化は行わないものの,Seismic Gradiometry法を援用することで,地震動の面的分布からその伝播方向は波の種類などの情報を明らかにすることに成功した.当初の見込み通り,津波に対するデータ同化が実際に実現可能であり,かつ現在構築中の海底津波観測網に対して有効に働くことが明らかになった.当初計画していた数理手法構築案では,最適内挿法とカルマンフィルタの二つを候補として考えていた.これらの候補のうちより高度な手法であるカルマンフィルタは,推定の不確実性の評価がより正確であるという利点がある.しかし,この手法は必要とする計算資源が莫大となり,特に現実的な2次元津波問題では事実上適用が不可能であることが明らかになった.一方,よりシンプルな手法である最適内挿法が津波問題への適用に有効であることが確認されたため,今後はこの方法を軸にさらなる研究を進める.ほぼ計画通りに進展した上述の内容に加え,データ同化に付随するシミュレーションの検討から,津波全般に有効な新しい境界条件の着想と実装に成功した.さらに,波動場そのものを面的に解析するという点で共通する手法であるSeismic Gradiometry法を地震動に適用することにも成功した.後者については研究計画の3年目に予定していた項目であるが,当初の想定よりも実現可能性が高く有効な手法を着装したため,本来計画に並行した研究開発を実施した.最適内挿法に基づく即時的津波同化およびそのための手法高度化,ならびにその地震動イメージングへの発展であるseismic gradiometry法の開発および適用を昨年度から継続して行った.また,効果的な津波予測数値実験を可能にするための数値計算技法の開発も並行して実施した.津波シミュレーション結果を仮想観測記録として用いる数値実験に加え,2012年Haida Gwaii地震の海底オフライン津波記録に対しても津波データ同化を適用し,その津波予測手法としての有効性を示すことができた.従来の海底水圧計に基づく津波観測では,測定器の直下に海底地殻変動があるとそれがオフセットとして現れ,津波が地殻変動域から十分に遠ざかるまで予測手法が有効に働かない,という共通の問題があった.この問題に対して,津波データ同化を拡張し,観測方程式に圧力計記録から得られる推定波高と真の波高に系統的な差異が起こりうることを考慮する新しい定式化を行った.このことにより,地震発生直後における最適内挿法の圧力同化結果のダランベール演算項を非斉次項にもつポアソン方程式を数値的に解くことで,海底水圧系直下ならびに周辺の海底地殻変動量を即時的に推定・分離できることを理論的に示した.この成果により,地震発生直後の海底水圧記録を用いたより早い津波予測への展望が開けた.これらの成果は国内・国際学会で発表するとともに国際査読誌(うち2件はオープンアクセス)に発表した.また,津波数値計算技術および津波データ同化についてはその計算・解析プログラムをオープンソースソフトウェアとして公開し,その普及に努めた.平成27年度に理論的検討を行った津波データ同化手法を実用化し,数値シミュレーションによる仮想記録および海外における津波実記録にも適用でき,それらの検討の結果,津波予測手法としてのデータ同化の有効性と有益性を示すことができた.

これらはすでに国際査読誌論文として発表され,順調に進展していると言える.当初計画では本年度前後に日本列島周辺の稠密津波観測網記録が公開されるであろうと想定していたが,海底水圧計の設置は進んだものの,現時点ではデータが公開されるには至っていない.一方,海底観測点直下に地殻変動が起こる,すなわち地震が観測点直下で発生すると水圧計記録にオフセットが生じ,データ同化がうまくいかないという原理的問題も明らかになってきた.そこで,今年度は主としてこの新たな問題の理論的解決に注力し,データ同化の枠組みの中で真の波高と海底地殻変動とを分離する新しい手法を考案するに至った.この問題の解決に想像以上の時間を要したため,本年度に当初計画していた地震動の効果も含めた津波予測実験および予測手法の適用限界の評価は来年度に先送りした.ただし,そもそも平成27年度に3年目に行う予定だった地震動解析への適用を前倒しして行ったため,計画全体としては順調に推移している.前年度に検討を始めた地震直後の海底圧力計の記録に起こり得るオフセットと,そのオフセットのある記録からどのように真の津波記録を抽出するかの検討を集中的に行った.前年度までに,海底圧力系記録のみから,津波の波動方程式に従う真の津波波高とオフセットである海底地殻変動を分離できる可能性を示した.しかし,その方法は時間ステップ毎にPoisson方程式の数値解を求めねばならないため,計算量が爆発的に増大してしまい,そのままでは津波即時予測に向かない.また,数値解が不安定になる場合があることや,海岸における境界条件が不明瞭であるという問題も残されていた.本年度は,これらの問題を解決するため定式化を根本から見直し,推定パラメタを大幅に少なくした弱形式で真の津波波高を推定する方法の開発を試みた.この方法により時間ステップ毎の数値計算が不要になり,劇的な高速化が達成された.また,海岸境界に関わる問題も弱形式の重み関数によって自然に表現できることも明らかになった.単純化された系における数値実験によって,新しい定式化でも一定の津波と地殻変動の分離が可能であることを確認したが,依然として数値的に不安定な問題であり,数値不安定の発生を防ぐためのダンピングが必要である.今後,さらなる定式化の精緻化と見直しによってこの数値不安定の原因を訴求することができれば,地震発生直後の津波即時予測におおきな進展をもたらすことが期待される.これらの研究成果を国内および国際学会で成果発表するとともに,関連分野の研究者と実記録への適用可能性や今後の発展可能性について議論を行った.地震発生後に迅速に津波の現況を把握し,高精度な津波予測を行う津波即時予測手法に,データ同化法を適用することに成功した.このデータ同化法は,地震発生時における初期値ではなく,現時刻における津波波高と流速の空間分布を直接逐次的に推定する.これは,観測記録を逐次的にシミュレーションモデルにフィードバックすることで実現される.S-net観測点レイアウトでの数値実験やオフライン観測で収録された津波記録への適用事例から,提案手法の有効性が確認された.一方,海底圧力計では,震源近傍において地殻変動に伴うオフセットに伴うバイアスが起こることが判明し,その対策方法についての理論的な検討も実施した.これまでの研究で開発された津波データ同化システムのさらなる適用と検討を推進する.仮想データとして用いていたS-
宿主中枢神経系を支配するトキソプラズマ由来ブレインマニピュレーターの解明

トキソプラズマは世界人口の3分の1のヒトに感染しており、様々な精神疾患や神経疾患の発症リスクになることが推測されている。しかし、本原虫感染が精神疾患の発症や行動異常に至るメカニズムは解明されていない。そこで本研究では、宿主中枢神経系を支配するトキソプラズマ由来ブレインマニピュレーターの解明を目的とした。脳機能に関与する宿主シグナルに影響を与える原虫分子として、TgGRAIを見出した。TgGRAIはNFkBのシグナルの活性化に関与し、TgGRAI欠損原虫株を用いたマウス行動測定の実験によりTgGRAIの恐怖記憶の固定への関与が示唆された。本研究により、脳機能を改変する原虫因子の存在が示唆された。細胞内寄生原虫トキソプラズマは宿主動物の中枢神経系に感染して精神疾患の発症リスクとなることが明らかとなりつつあるが、感染が脳神経系に与える影響は不明であり、発症に至るメカニズムも解明されていない。そこで本研究では「宿主中枢神経系を支配するトキソプラズマ由来ブレインマニピュレーター」の同定により、脳神経細胞の機能が改変されるメカニズムの解明を目指し、以下の研究課題を実施している。1)脳神経細胞の網羅的トランスクリプトーム。2)脳神経細胞の機能遺伝子の発現を制御する原虫因子の同定。3)遺伝子改変原虫を用いた、ブレインマニピュレーターの特定。平成27年度は主に下記2項目について研究を実施した。1.脳神経細胞の網羅的トランスクリプトーム:マウスの胎児脳から神経細胞、ミクログリア、アストロサイトをin vitroで誘導し、トキソプラズマを感染させ、20時間後に細胞を回収しRNAを抽出した。その後、次世代シークエンサーを用いたRNA-seq法によるトランスクリプトーム解析を行った。その結果、感染による免疫反応の誘導や神経細胞の機能変化が推測された。2.脳神経細胞の機能遺伝子の発現を制御する原虫因子の同定:トランスクリプトームの解析結果より、免疫反応を司るNF-kBシグナル、神経細胞の活性や記憶・学習に重要な遺伝子である最初期遺伝子群、神経活動に関与するCaMK経路、MAPK経路等に着目した。これら反応をルシフェラーゼ発現で検出できるプラスミドベクターを14種類導入し、原虫因子探索のスクリーニング系を構築するためにトキソプラズマ由来の分泌タンパク質(40種類)のcDNAクローンを作製した。本スクリーニングより、免疫に関与する原虫因子4種、神経細胞の機能に関与する原虫因子2種を選抜することに成功した。平成27年度に計画した下記2項目についての進捗状況を以下に示す。1.脳神経細胞の網羅的トランスクリプトーム:マウスの胎児脳から神経細胞、ミクログリア、アストロサイトを誘導し、RNA-seq法によるトランスクリプトーム解析を行った。その結果、感染による免疫反応の誘導や神経細胞の機能変化が推測され、本研究に必要な遺伝子発現プロファイルの取得に成功した。2.脳神経細胞の機能遺伝子の発現を制御する原虫因子の同定:トキソプラズマ由来の分泌タンパク質(40種類)のcDNAクローンから、免疫に関与する原虫因子4種、神経細胞の機能に関与する原虫因子2種を選抜することに成功した。3.その他の実績:本研究で同定を目指すブレインマニピュレーターの解析には、マウスの行動変化を測定する実験系の確立が重要である。トキソプラズマの急性感染期と再活性化期にはうつ様症状を呈することが明らかとなり、インドールアミン-2,3-ジオキシゲナーゼの関与が示唆された。また、トキソプラズマに近縁原虫のネオスポラに着目し、感染マウスの脳組織を詳細に解析することで、神経細胞の機能遺伝子の発現や神経伝達物質の産生に異常が生じていることを見出した。上記の科学的知見は論文や学会発表として報告しており、本研究の展開に重要な基礎データを提示したと言える。以上より、平成27年度に計画した脳神経細胞の網羅的トランスクリプトームと脳神経細胞の機能遺伝子の発現を制御する原虫因子の同定が終了しており、当初の計画通りおおむね順調に進展していると判断した。本研究は「宿主中枢神経系を支配するトキソプラズマ由来ブレインマニピュレーター」の同定により、トキソプラズマによる脳神経細胞の機能が改変されるメカニズムの解明を目的としている。平成28年度は主に下記2項目について研究を実施した。【脳神経細胞の機能遺伝子の発現を制御する原虫因子の同定】前年度の研究により脳神経細胞の機能に重要なNF-kBシグナルを活性化する原虫因子2種を同定しており、今年度はこれら原虫因子を欠損させた組換え原虫株を作出した(欠損株A、欠損株B)。両欠損株の性状解析を実施したところ、親株と比較して原虫の感染率、増殖率、宿主細胞からの脱出率に差は認められなかった。欠損株Aは、NF-kBシグナルの活性化能の低下、感染マクロファージの炎症性反応の低下、マウスに対する病原性の低下が認められた。欠損株Bは、感染単球の炎症性反応の低下、マウスに対する病原性の増加が認められた。欠損株Aの結果より、当該遺伝子はNF-kBシグナルの活性化に関与することが明らかとなり、脳神経細胞の機能改変に関与することが示唆された。【トキソプラズマ感染による宿主の行動変化の解析】トキソプラズマ感染急性期にはマウスにうつ様症状が発現することを明らかにした。この病態には、インターフェロンガンマによる炎症反応、インドールアミン-2,3-ジオキシゲナーゼによるキヌレニンの産生が関与しており、それぞれの阻害剤投与によるうつ様症状の改善が確認された。また、慢性感染期にはマウスの恐怖記憶が障害されることが明らかとなった。

これらマウスでは恐怖記憶の形成に重要な脳領域の大脳皮質と扁桃体に障害があり、記憶に不可欠な神経伝達物質の産生異常が認められた。今後は、これら感染マウスモデルを用いて、欠損株Aの表現系を解析する必要がある。トキソプラズマは世界人口の3分の1のヒトに感染しており、様々な精神疾患や神経疾患の発症リスクになることが推測されている。しかし、本原虫感染が精神疾患の発症や行動異常に至るメカニズムは解明されていない。そこで本研究では、宿主中枢神経系を支配するトキソプラズマ由来ブレインマニピュレーターの解明を目的とした。脳機能に関与する宿主シグナルに影響を与える原虫分子として、TgGRAIを見出した。TgGRAIはNFkBのシグナルの活性化に関与し、TgGRAI欠損原虫株を用いたマウス行動測定の実験によりTgGRAIの恐怖記憶の固定への関与が示唆された。本研究により、脳機能を改変する原虫因子の存在が示唆された。平成28年度は下記内容で研究を進める。遺伝子改変原虫を用いた、ブレインマニピュレーターの特定:スクリーニングした原虫因子について、当該遺伝子を欠損させたトキソプラズマを作製する。具体的には、対象遺伝子のゲノム領域を基に組換え用プラスミドを構築し、原虫へ導入後、hypoxanthine-xanthine-guanine phosphoribosyl transferase (HXGPRT)をマーカーとした薬剤選択により、遺伝子欠損原虫を作出する。遺伝子欠損原虫は、細胞侵入能・脱出能、増殖率の性状解析を行い、マウス胎児脳由来脳神経細胞に感染させ、対象遺伝の発現制御を検証する。また、同定した原虫因子について他の生物との相同性比較解析を行い、分子系統樹を作成し、進化的な考察を加える。次に、上記in vitro解析で細胞の機能を変化させた遺伝子欠損原虫をマウスへ感染させ、マウスの行動変化の解析を実施する。具体的には、急性感染期のうつ様症状、慢性感染期の新奇環境における探索行動、記憶の固定能力の障害を指標にする。また、感染マウスの脳組織について病理組織学的解析を実施し、脳病変の形成を確認する。遺伝子欠損原虫を感染させたマウスではこれら行動異常が起こらないことを確認できれば、選択した原虫因子が「ブレインマニピュレーター」の責任因子であると言える。さらに、ブレインマニピュレーターの作用機序を明らかにするため、原虫因子と相互作用する宿主因子を同定する。具体的には、FLAGタグ融合原虫因子を遺伝子欠損原虫へ導入した原虫株を作製する、原虫ライセートをFLAGタグ抗体で免疫沈降し、質量分析により結合タンパク質を同定する。上記の研究を進めることで「宿主中枢神経系を支配するトキソプラズマ由来ブレインマニピュレーター」の同定を目指す。感染免疫学
可視光照射固相反応法による生理活性物質の系統的合成系の構築

本年度実施計画の下記の3項目について以下の成果が得られている。1.二相系反応システムの構築2.ハイスループット合成法の確立3.可視光照射法による合成研究目的より優れたハイスループット合成法の確立は、新規医薬品探索のほか一般的な化学合成法の効率化においても非常に重要な課題となっている。これまでに固相法、可溶性固相担体法などが開発されている。本研究では新たな固相法およびこれに代わる優れたハイスループット化学合成法を開発することを目的とした。研究実施内容この目的を達成するためには、僅かな温度変化によって均一系、および多相系を構成することができる溶液システムを一般的な有機溶媒の組合せの中から見出すことが重要である。そこで、数多くの有機溶媒組成物の組合せの中からこのような現象を示すものを目指して系統的に探索を行った。その結果、相溶性多相有機溶媒システムを構築することに成功し、固相合成における後処理、精製の簡便性および液相合成における高い反応効率、合成中間体の取扱いの簡便性を併せ持つ、優れた化学反応システムを構築することができた。この有機溶媒システムでは、上層と下層の割合を任意に変えても、均一化、多相状態を繰返すことができる他、下層溶液の組成を変えることにより、約15°Cから70°Cの範囲の望みの温度で均一化、多相状態を形成させることができる。従って、上層または下層に選択的に溶解するように設計した可溶性担体上で合成を逐次行い、さらに過剰な試薬や未反応原料などと生成物との分離が僅かな温度変化をさせるだけで実現できるとういう大きなメリツトを持つ。また本システムを応用することにより、電解反応、光化学反応などへの応用を実現した。本研究では、予め化学修飾を施した担体を反応溶液に添加し、外部から可視光を照射することによって、キノンメチドあるいはキノジメタンを発生させ、溶液内の基質との反応生成物を簡便に得るための、新たな合成ライブラリー構築法を確立することを目的とした。このような目的を達成するためには、触媒や光増感剤と生成物の分離が容易であること、反応が穏和な条件で進行すること、幅広い関連物質と高い反応性を示すことが必要である。そこで、はじめに光増感剤であるAzure Aを樹脂担体表面に化学的に結合させ、固体光増感剤を得ることによって、簡便な操作による光誘起電子移動反応を実現しようと計画した。Azure Aは陽イオン交換樹脂表面に化学結合させることができ、これを有機溶媒中に分散し、さらに種々のべンジルスルフィドおよびアルケンを添加し、アルゴン気流下で、外部からハロゲンランプによって可視光を照射した。反応溶液は冷却水の循環によって冷却した。その結果、本反応系によって硫黄原子の光誘起電子移動によるべンジルカチオンが生成し、このカチオンに対してアルケンが反応した生成物が高い収率で得られた。この反応は酸素気流化では殆ど進行しないため、スルフィドの硫黄原子から励起状態のAzure Aへ直接電子移動が起こることによって誘起される、酸化的脱離反応過程によるものと考えられる。また、極めて穏和な条件下で望みのアルケンと分子間炭素-炭素結合が形成されるものであるため、様々な合成ライブラリー構築に有用なシステムであると考えられる。より優れたハイスループット合成法の確立は、新規医薬品探索のほか一般的な化学合成法の効率化においても非常に重要な課題となっている。本研究では新たな固相法およびこれに代わる、優れたハイスループット化学合成法を開発することを目的とした。

この目的を達成するためには、僅かな温度変化によって均一系および多相系を構成することができる溶液システムを一般的な有機溶媒の組合せの中から見出すことが重要である。そこで数多くの有機溶媒組成物の組合せの中から、このような現象を示すものを目指して系統的に探索を行った。その結果、相溶性多相有機溶媒システムを構築することに成功し、固相合成における後処理、生成の簡便性および液相合成における高い反応効率、合成中間体の取扱いの簡便性を併せ持つ、優れた化学反応システムを構築することができた。この有機溶液システムでは、上層と下層の割合を任意に変えても、均一化-多相状態を繰り返し得ることができる他、下層溶液の組成を変える事により、約15°Cから65°Cの範囲の、望みの温度で均一化-多相状態を形成させることができる。従って、上層または下層に選択的に溶解するように設計した可溶性担体上で合成反応を逐次行い、さらに過剰な試薬や未反応原料などと生成物の分離が僅かな温度変化をさせるだけで実現できるという大きなメリットを持つ。また、本システムを応用することにより、光化学反応、電解反応の他、一般的なペプチド合成などを実現することもできた。優れたコンビナトリアル、ハイスループット合成法を確立することは、新規医薬品候補物質の探索や、一般的な化学合成反応の効率化においても非常に重要な課題となっている。これまでに、固相法、可溶性固相担体法などが開発されている。本研究では、固相法の概念を液相合成に導入した、あらたな反応システムを構築することにより、従来法を遥かに凌ぐ、高い効率性や、光化学反応への応用を可能にできると考えた。この目的のために、新たに、僅かな温度の変化によって、'混合有機溶媒が完全に二相に分離した状態から、均一状態を繰返す有機溶媒組成物を探索した。その結果、上層にシクロヘキサン、下層にDMF, DMA、アセトニトリル、ニトロメタンなどの非プロトン性極性有機溶媒を用いると、下層有機溶媒の混合比率に応じて、約15°Cから70°Cの範囲で、自由に相融合、相分離温度を設定できることがわかった。また、この溶液系には500mM程度の高濃度の塩を溶解することも可能である。さらに、多くの極性または低極性物質を選択的に分配、分離することが可能であることが明らかになった。本溶液システムでは、完全均一状態で種々の化学反応を実施し、その後、冷却によって必要な生成物と不要物質を直ちに分離することができるという、固相合成の考え方を均一溶液内で実現できるという大きな特徴を有する。また、光増感剤も均一に溶解することができるため、固相担体を使った反応系では困難であった、光化学反応-分離精製コンビナトリアルシステムも構築することができた。本法を用いることにより、皮膚癌活性化抑制物質である、ユーグロバールの重要合成中間体の合成にも成功した。