hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性リンパ管腫に対する分子標的治療と光線力学療法を併用した新規低侵襲治療の開発

リンパ管腫は,とくに頭頸部発生例では,良性疾患であるにも関わらず,難治性となり,生涯にわたり患者のQOLを著しく損なうことが少なくない.したがって,低侵襲でより効果的な新規治療の開発がこれまでの課題であった.本研究では,5-ALAと発光ダイオードを用いた光線力学療法(PDT)にmTOR阻害剤であるSirolimusを併用する,安全性が高く侵襲性の極めて低いリンパ管腫に対する新規治療法の開発を目的とする.リンパ管腫モデルラットに,Sirolimus投与とPDT併用治療を行い,その効果を組織学的に検討する.さらに既存の治療法と統合して,新たな治療戦略を確立することを最終目標とする.現在は,、シロリムスおよびシロリムス誘導体であるエベロリムスを用いて,臨床例においての治療効果を検証しており,4例に投与を行い,症状改善あるいは病変縮小効果が確認された.PDTについては発光ダイオードシステムについて技術者とマウス用に開発中であるが,マウスモデルの開発に難渋し,本研究課題においては臨床例におけるシロリムス療法の開発を主に行った.リンパ管腫は,とくに頭頸部発生例では,良性疾患であるにも関わらず,難治性となり,生涯にわたり患者のQOLを著しく損なうことが少なくない.したがって,低侵襲でより効果的な新規治療の開発がこれまでの課題であった.本研究では,5-ALAと発光ダイオードを用いた光線力学療法(PDT)にmTOR阻害剤であるSirolimusを併用する,安全性が高く侵襲性の極めて低いリンパ管腫に対する新規治療法の開発を目的とする.リンパ管腫モデルラットに,Sirolimus投与とPDT併用治療を行い,その効果を組織学的に検討する.さらに既存の治療法と統合して,新たな治療戦略を確立することを最終目標とする.現在は,、シロリムス誘導体であるエベロリムスを用いて,臨床例においての治療効果を検証しており,4例に投与を行い,症状改善あるいは病変縮小効果が確認された.今後モデルマウスにて,実証及びPDT実験系の確立を目指す.リンパ管腫モデルラットの開発において,技術的に困難がある.リンパ管腫は,とくに頭頸部発生例では,良性疾患であるにも関わらず,難治性となり,生涯にわたり患者のQOLを著しく損なうことが少なくない.したがって,低侵襲でより効果的な新規治療の開発がこれまでの課題であった.本研究では,5-ALAと発光ダイオードを用いた光線力学療法(PDT)にmTOR阻害剤であるSirolimusを併用する,安全性が高く侵襲性の極めて低いリンパ管腫に対する新規治療法の開発を目的とする.リンパ管腫モデルラットに,Sirolimus投与とPDT併用治療を行い,その効果を組織学的に検討する.さらに既存の治療法と統合して,新たな治療戦略を確立することを最終目標とする.現在は,、シロリムスおよびシロリムス誘導体であるエベロリムスを用いて,臨床例においての治療効果を検証しており,4例に投与を行い,症状改善あるいは病変縮小効果が確認された.PDTについては発光ダイオードシステムについて技術者とマウス用に開発中である.今後モデルマウスにて,実証及びPDT実験系の確立を目指す.ラットマウス作成およびPDT装置作成について開発が予定どおり進んでいない.リンパ管腫は,とくに頭頸部発生例では,良性疾患であるにも関わらず,難治性となり,生涯にわたり患者のQOLを著しく損なうことが少なくない.したがって,低侵襲でより効果的な新規治療の開発がこれまでの課題であった.本研究では,5-ALAと発光ダイオードを用いた光線力学療法(PDT)にmTOR阻害剤であるSirolimusを併用する,安全性が高く侵襲性の極めて低いリンパ管腫に対する新規治療法の開発を目的とする.リンパ管腫モデルラットに,Sirolimus投与とPDT併用治療を行い,その効果を組織学的に検討する.さらに既存の治療法と統合して,新たな治療戦略を確立することを最終目標とする.現在は,、シロリムスおよびシロリムス誘導体であるエベロリムスを用いて,臨床例においての治療効果を検証しており,4例に投与を行い,症状改善あるいは病変縮小効果が確認された.PDTについては発光ダイオードシステムについて技術者とマウス用に開発中であるが,マウスモデルの開発に難渋し,本研究課題においては臨床例におけるシロリムス療法の開発を主に行った.シロリムスのリンパ管腫に対する作用機序解析およびモデルマウス作成を行っていく.リンパ管腫モデルラットを作成する.ラット成体の頚部皮下と口腔底にFIAおよびVEGF-Cを投与し,のう胞状リンパ管腫組織を作成する.光増感物質5-ALAのリンパ管腫病変に対する蓄積性,蛍光寿命を評価した後,病変部のLED光源照射を行う.エコーでモニターを行い,治療後28日目に犠牲死させて組織学的評価を行う.また,Sirolimus誘導体Everolimusをモデルラットに連日2日間経口投与し,同様に評価する.リンパ管腫モデルマウス作成に難渋しており,予定していた実験動物や試薬を購入しなかった.また学会発表も予定より少ない.ラットモデルの作成に難渋しており、当初の予定額より経費がかからなかった。今年度は動物実験のエキスパートにコンサルトを行い、昨年度分も含めてラットを購入する予定である。動物実験について進めていく.また,これまでの研究成果について国際学会を含めて学会発表を精力的に行っていく予定である.
RNAiを用いた植物の環境ストレス・ホルモン応答性プロテインキナーゼ遺伝子の解析

本研究では、植物ホルモンのアブシジン酸(ABA)および浸透圧ストレスにより特異的に活性化されるプロティンキナーゼ遺伝子の機能を明らかにするために、当初RNAiを用いた機能欠損的アプローチを計画した。しかしながら、近年、国際的なシロイヌナズナのゲノムリソースが急速に整備され、各遺伝子の遺伝子破壊変異体が容易に取得可能となったこと、RNAiは、1)ベクターの構築が難しい、2)明確な発現抑制を示すラインが少ない、3)発現抑制効果が後代で低下する、等幾つかの問題点があること、シグナル伝達では、注目するシグナル因子が質的に機能するか、あるいは量的に機能するかは不明であること等から、遺伝子破壊変異体を用いた解析を行なった。本年度は、前年度に明らかにされたSRK2Eの活性化に関わる背景について検討を行なった。SnRK2は、キナーゼドメインの他に特徴的な構造をもった調節ドメインはない。そこで、SRK2EのNおよびC末端を欠いたコンストラクトをシロイヌナズナT87培養細胞に導入し、その活性化における影響を検討した6SRK2Eは、ABAの他に浸透圧ストレスでも活性化されることを前年度明らかにしたが、そのC末端の318357アミノ酸配列を欠いたSRK2Eでは、浸透圧ストレスでは正常な活性化を示すが、ABAによる活性化が顕著に抑制された。また、ABA非感受性変異体(abi1-1,abi2-1)におけるSRK2Eの活性化を検討したところ、abi1-1においてABA依存的な活性化のみが強く抑えられた。しかしながら、浸透圧ストレス依存的な活性化は正常であった。これらの結果から、ABAおよび浸透圧ストレスによるSRK2Eの活性化はそれぞれ異なるメカニズムおよび経路により制御されることが示唆された。本研究ではRNAiを用いることにより、植物ホルモンのアブシジン酸(ABA)および浸透圧ストレスにより特異的に活性化されるプロテインキナーゼ遺伝子の発現を効果的に抑制し、その影響を植物体および培養細胞レベルで詳細に解析することを目的とした。しかしながらRNAiは、1)ベクターの構築が難しい、2)形質転換した植物体において明確な発現抑制を示すラインが少ない、3)発現抑制効果が後代で低下する、等幾つかの問題点が判明した。そこで、本研究ではRNAiを用いた解析法から、目的の遺伝子にタグが挿入された遺伝子機能破壊株を用いた解析法に変更した。シグナル伝達では、注目するシグナル因子が質的に機能するか、あるいは量的に機能するかは不明である。その点を解明するためにはその遺伝子の機能を完全に欠失させた変異体を用いた解析が相応しいと考えられる。本年度はABAおよび浸透圧ストレス応答に関与すると思われるシロイヌナズナSnRK2プロテインキナーゼに注目した。SnRK2遺伝子はシロイヌナズナゲノムに10個存在することが明らかにされ、そのうち7つの遺伝子についてT-DNAが挿入された変異体が得られた。その一つであるSRK2Eの遺伝子破壊株srk2eは、ABAによる孔辺細胞の閉鎖が正常に機能せず、急激な湿度低下に対する適応能力を失っていた(Yoshida et al.,2002)。更にSRK2Eを過剰発現させた形質転換植物・細胞や抗SRK2E抗体を用いた解析から、SRK2Eが実際にABAおよび湿度低下により活性化されることを明らかにした。また、幾つかのSnRK2遺伝子をシロイヌナズナ培養細胞で過剰発現し、各々のABAあるいは浸透圧ストレスによる活性化を調査したところ、a)ABA、b)ABA・浸透圧ストレス双方、c)浸透圧ストレス、により各々活性化されるタイプに分類されることが示唆された。
癌抑制遺伝子BAP1の作用機構の解明

平成19年度研究計画に沿って2項目の実験を行い、癌抑制遺伝子BAP1の癌抑制機能解析を行った。基質(脱ユビキチン化する相手)の同定ショットガンプロテオミクス法を用いてBAP1の基質を同定した。候補タンパク質が多数検出され、In-vivo、In-vitroにて確認実験を行った。また、細胞周期で時期によって結合量の違うタンパク質が確認された為、培養細胞を用いて各周期(Gl、M、S期)での変動を確認中である。UV、IRを用いてDNA障害時の細胞を用いた解析を行った結果、細胞周期での変動タンパク質とは別に変動するタンパク質が多数確認された。BAP1の脱ユビキチン化が細胞周期チェックポイント、DANリペア等に関与する事が示唆される結果となった。BAP1過剰発現時、又はノックダウン時の細胞内タンパク質の変動の網羅的解析2次元電気泳動法を用いてBAP1の過剰発現時及びノックダウン時のタンパク質の変動を解析した。過剰発現にはタンパク質発現ベクターを用いた。ノックダウンにはsiRNA又はshRNA発現ベクターを用いた。19年度研究結果、上記ショットガンプロテオミクス法実験の結果から予想されるタンパク質以外の複数のタンパク質の変動を確認する事ができた。今回同定したこれらのタンパク質は様々なパスウェイに関与していると想像されBAPIが多岐にわたって細胞機能の調整を行っているものと考えられる。癌化に関与しているタンパク質に限定をして現在確認実験を行っている細胞内でのBAP1の機能(脱ユビキチン化)が多くの細胞内パスウェイに関与し、またそれらを調整していることが解明された。平成18年度研究計画に沿って3項目の実験を行い、癌抑制遺伝子BAP1の脱ユビキチン化酵素としての生化学的機能解析を行った。BAP1/BRCA1/BARD1三者複合体の形成の確認、細胞内局在の確認。組換えタンパク質を作成し、プルダウンアッセイ、SPRによるIn-vitroでの結合形態を確認した。また培養細胞にて共発現させ、免疫沈降法にてIn-vivoによる結合形態も確認した。BAP1のミュータントを7種類作成し結合部位の同定を行った。細胞内局在を確認する為、現在共焦点レーザー顕微鏡を用いて現在解析中である。ユビキチンリガーゼであるBRCA1/BARD1の自己ユビキチン化にBAP1がどのような影響を及ぼすか解析した。組換えタンパク質を用いたIn-Vitroでの実験、培養細胞にて一過性共発現させたIn-Vivoでの実験を行った。BAP1がIn-Vivo,In-VitroどちらにおいてもBRCA1/BARD1の自己ユビキチン化に影響を及ぼす事が確認された。BRCA1/BARD1のユビキチン化基質の安定性の確認。BRCA1/BARD1がユビキチン化する基質タンパクについてBAP1が及ぼす影響を解析した。培養細胞にBAP1を一過性共発現させ数種類の基質タンパク質の半減期をPlus Chase法にて測定した。培養細胞内に一過性発現させたBAP1が既知の基質タンパク質の安定性を大きく左右することが解明された。
抗マクロファージ遊走阻止因子を用いたアレルギー性鼻炎治療のための基礎的研究

自然免疫と獲得免疫の橋渡しをするサイトカインであるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)に着目し、アレルギー性鼻炎における役割について検討を行なった。この研究課題採択以前に、研究代表者はMIFがアレルギー性鼻炎患者の末梢血中で増加し、その血中濃度は患者の臨床症状と同期することを報告していた。この研究課題では次のステップとして、以下2点について明らかにすることを目的とした。1.鼻粘膜浸潤する炎症細胞のなかで、MIFを産生する細胞を同定する。2.MIFの遺伝子ノックアウトマウス(MIF KOマウス)を用いてアレルギー性鼻炎モデルマウスを作成し正常モデルマウスとアレルギー症状、好酸球浸潤、鼻粘膜中のサイトカイン濃度を比較する。1.MIF産生細胞の同定アレルギー性鼻炎患者下甲介粘膜を抗MIF抗体と炎症細胞の表面マーカー(好酸球;EPO,マクロファージ;CD68,T細胞;CD3)の2重染色にて検討した。結果MIF陽性細胞の大部分はEPOも陽性であった。以上よりアレルギー性炎症局所でのMIF産生細胞は好酸球であることが判明した。MIF KOマウスにおいては野生型マウスに比べアレルギー鼻症状(くしゃみ、鼻を掻く動作)が有意に減少していた。同様に鼻粘膜に浸潤する好酸球数も有意に減少していた。鼻粘膜中のサイトカインの検討ではTNF-αの濃度が有意に低下していた。以上よりMIFはアレルギー性炎症を増悪させることが判明した。本年度の検討としては、アレルギー性鼻炎患者の下甲介粘膜におけるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)産生細胞の同定を施行した。方法としては手術時に摘出したアレルギー性鼻炎患者下甲介粘膜および肥厚性鼻炎患者下甲介粘膜より凍結切片を作成した。活性化好酸球に対する抗体としてマウス抗ヒト好酸球ペルオキシダーゼ(EPO)抗体、T細胞に対する抗体としてマウス抗ヒトCD3抗体、マクロファージに対する抗体としてマウス抗ヒトCD68抗体を使用しローダミン接合ヤギ抗マウスIg抗体で発色した。次にウサギ抗ヒトMIF抗体を反応させ、FITC接合ヒツジ抗ウサギIg抗体で発色。2重染色にてMIFを産生する細胞を同定した。結果はEPOとMIFの2重染色像では、EPO陽性細胞はほぼ全細胞がMIFも陽性であった。一方、MIF陽性細胞も多くはEPO陽性でsingle positive細胞がわずかに散見された。ほぼすべての好酸球にMIFが発現しており、逆にMIF陽性細胞の多くが好酸球であった。CD3、CD68の染色では好酸球の染色とは違い、多くの細胞は、CD3、CD68あるいはMIFのsingle positive細胞で、double positiveの細胞がわずかに認められた。T細胞およびマクロファージのうちMIFが発現している細胞はごく少数であった。以上の結果よりアレルギー性炎症局所においてMIFが炎症浸潤細胞に発現しており、その多くは好酸球であることが判明した。アレルギー性炎症局所においては好酸球がMIFのsourceである可能性が示唆された。
フォックス諸島西部のアレウト遺跡に関するテフラ学・考古学・古生態学の国際共同研究

2019年8月9月に研究分担者の中村とともに現地調査を実施した.ウナラスカ島とウムナック島でのテフラ層序の調査および考古遺物の産出状況も確認した.特にウムナック島ではエアポート湖の湖岸に露出する泥炭層の連続試料を得た.現在,分析中であるが,今後,環境変遷の詳細を明らかにできることが期待できる.今後,乾陸上のローム層に挟在したテフラ層序とも比較・検討する予定である.また,アレウト最古の遺跡が報告されているアナングラ島にもウムナック島から船で渡り,現地の状況を確認した.ウムナック島で認められた層序とほぼ同じものが確認できたので,今後,さらに詳細を詰める予定にしている.ウナラスカ島ではイリイリウク川上流の泥炭層を検討しているが,AMS放射性炭素年代で約9 ka BPに達するものが得られ,この泥炭層が完新世をほぼカバーしていることがわかった.他の地点も検討したが,今のところ,ここが最も保存の良い泥炭層であると考えられる.こちらでも乾陸上のローム層に挟在したテフラ層序とも比較・検討する予定である.テフラの分析と特徴づけがまだ実施できていないが,AMS放射性炭素年代により大まかな枠組みは確立されてきており,今後,岩石記載や化学組成などから精密な対比を進めていくことにしている.現地調査は順調に進んでいるが,室内分析がやや遅れており,最終的な成果を出すに至っていない.今後,年代測定や花粉分析,テフラ分析を進めて成果をまとめていく予定である.アリューシャン列島の先住民族であるアレウト(Aleut)の最古の遺跡は,フォックス諸島のアナングラ(Anangula)島(Umnak島Nikolski北方)で知られている.彼らはここから西方の島々へ移動・拡散していったと考えられる.アリューシャン列島では,完新世だけに風成堆積物(ローム層や砂丘堆積物)が堆積し,アレウトによる文化層も火山噴火の産物であるテフラと共に埋没している.最古の遺跡もKey Ashとよばれるテフラとの関係で年代が決定されている(Black, 1975)).アナングラ島の東隣のウムナック(Umnak)島には,オクモク(Okmok)火山など完新世に噴火した火山があり,西方のフォー・マウンテンズ諸島(IFM)のクリーブランド(Cleveland)火山など活動的な火山である.本研究では,これらの火山活動がアレウトの移動・拡散にどのようなインパクトを与えたかを明らかにすることを目的としている.アリューシャン博物館のVirginia Hatfield館長らと共にウナラスカ(Unalaska)島の湿原堆積物やウムナック島南部の二コースキー(Nikolski)周辺でのテフラ層序を調査した.ウナラスカ島の湿原堆積物では数枚のテフラの挟在が認められた.これらは同島に,最下部から約9200 BPの放射性炭素年代が得られた.この年代値は,ほぼホッグ(Hog)島(Unalaska湾内)の最古遺跡の年代に近い.すなわち,この付近の火山噴火を含む古環境の復元が可能であることを示すと同時に,堆積物による記録がこの時期に開始されたことも示唆する.今後,なぜこの付近の遺跡がアレウト最古のものなのかを検討する上で重要な知見であると考える.また,ウムナック島南部の二コースキー周辺では,Black (1975)が記載したテフラ層序を確認した.ただし,アレウト最古の遺跡があるホッグ島やアナングラ島での調査がこれまでできていない.その理由は天候不良のため,両島へのアクセスが困難であったためである.ウナラスカ(Unalaska)島やウムナック(Umnak)島二コースキー(Nikolski)でのテフラ層序調査は,順調に進んでいる.さらにテフラ記載や放射性炭素年代測定を進めることによってより広域の対比を進めることにしている.2019年8月9月に研究分担者の中村とともに現地調査を実施した.ウナラスカ島とウムナック島でのテフラ層序の調査および考古遺物の産出状況も確認した.特にウムナック島ではエアポート湖の湖岸に露出する泥炭層の連続試料を得た.現在,分析中であるが,今後,環境変遷の詳細を明らかにできることが期待できる.今後,乾陸上のローム層に挟在したテフラ層序とも比較・検討する予定である.また,アレウト最古の遺跡が報告されているアナングラ島にもウムナック島から船で渡り,現地の状況を確認した.ウムナック島で認められた層序とほぼ同じものが確認できたので,今後,さらに詳細を詰める予定にしている.ウナラスカ島ではイリイリウク川上流の泥炭層を検討しているが,AMS放射性炭素年代で約9 ka BPに達するものが得られ,この泥炭層が完新世をほぼカバーしていることがわかった.他の地点も検討したが,今のところ,ここが最も保存の良い泥炭層であると考えられる.こちらでも乾陸上のローム層に挟在したテフラ層序とも比較・検討する予定である.テフラの分析と特徴づけがまだ実施できていないが,AMS放射性炭素年代により大まかな枠組みは確立されてきており,今後,岩石記載や化学組成などから精密な対比を進めていくことにしている.現地調査は順調に進んでいるが,室内分析がやや遅れており,最終的な成果を出すに至っていない.テフラの広域対比には岩石記載学的特徴が必須であるため,神戸大の佐藤鋭一氏に研究分担者として加わっていただき,この課題の推進を図る.

これまで調査ができていないホッグ(Hog)島(Unalaska湾内)やアナングラ(Anangula)島(Umnak島Nikolski北方)での調査を2年次である今年度の中心課題とする.今後,年代測定や花粉分析,テフラ分析を進めて成果をまとめていく予定である.次年度は,分担者の中村も現地調査に参加するため,その旅費に使用する.年代測定などの室内分析が遅れたためであり,最終年度は試料を精選して効率的な分析を進める.
中小企業の資金調達環境と政策のあり方

中小企業の資金調達環境の推移と現状、さらに資金調達環境と経済状況や景気とのかかわりについて、引き続き幅広く検討を進めた。また、中小企業金融関連政策について、前年度までに行ったデータ収集、文献収集、ヒヤリング等の各種作業、および学会発表やドラフトの公表等から得たフィードバックを出発点として引き続き検討を進めた。今年度、まず、中小企業の景気動向について、日銀短観や法人企業景気予測調査には小企業や個人企業は含まれていないが、これらの層は経済全体の中で無視できない大きさを占めていること、これらの層の景況感はかなり悪い状態で推移していること、さらに小企業層の景況感調査の個票にもとづき、集計された景況感の背後に個別企業レベルでの業績と景況感の一定の対応関係があることなどを示す研究結果が公刊された。また、小企業の退出行動について、経済状況の悪化を直接の理由とする退出以外にも様々な理由による退出が行われていること、相対的に若い場合、男性の場合、金融機関からの借入がある場合、売上が減少傾向にある場合等に前者を理由とする退出の確率が高いことなどを示す研究結果が公刊された。さらに、中小企業が大部分を占める企業倒産について実証研究を行い、金融政策やマクロ経済のショックが企業倒産に与える影響の方向性およびその程度を具体的に計測した。これについては今年度学会報告を行っており、論文等として公表を進める予定である。中小企業の資金調達環境の推移と現状、さらに資金調達環境と経済状況や景気との関わりについて幅広く検討を進めた。また、関連諸政策、特に中小企業・小企業金融に関連する政策ついて整理を進めた。データ面でも、官庁等の公表データや企業情報会社の保有データ、中小企業庁のアンケート調査の結果など中小企業に関する多様なデータを収集し検討した。関連する先行研究・文献についても、欧米の動向を含め広くサーベイし、専門家・研究者へのヒヤリングも適宜行った。その結果、今年度中に得られた研究実績は下記の通りである。まず、中小企業への資金供給を円滑化すべく導入された政策の効果について分析を行い、同政策が実際に設備投資行動および企業の成長を促進していることを示す研究結果を得た。また、中小企業の景気動向や、小企業の退出行動などについても研究成果を得た。他に、潜在的企業層についても研究を行い、潜在的起業層は単に人口の一定割合存在するのではなく、経済状況とも強く関連があることを示す研究結果を得た。これらのうちのいくつかは、国際的に評価の高い専門学術雑誌に掲載されている。中小企業の景気動向と小企業の退出の研究については、現時点まででそれぞれ学会発表を行い、討論者・司会者および会場の参加者から有益なフィードバックを得た。小企業の退出研究については、独立行政法人経済産業研究所のシンポジウムでも発表し、議論を行った。なお、書籍日本の新規開業企業」は、商工総合研究所の平成17年度中小企業研究奨励賞の本賞を受賞した。中小企業の資金調達環境の推移と現状、さらに資金調達環境と経済状況や景気との関わりについて、引き続き幅広く検討を進めた。また、中小企業金融関連政策について、前年度に行ったデータ収集、文献収集、各種ヒヤリング等の各種作業、および学会発表やドラフトの公表等から得たフィードバックを出発点として、引き続き幅広く研究を行った。先行研究・文献についても、国内に加えて欧米の動向を含めたサーベイを続けた。まず、中小企業の経済状況に関して、これまで積極的には検討されてこなかった小企業の問題に焦点を当てた分析を行い、特に、小企業の厳しい事業環境の実態を統計的に明らかにする成果を得、論文等として公表した。また、以前より進めてきた中小企業庁が保有する各種データ、および総務省統計局が保有する指定統計の個票にもとづいた分析については、中小企業の人材問題を軸とした研究成果をまとめ、公表した。研究の過程では、学会発表およびコンファレンス報告も行い、そこでの議論を反映した成果を専門学術誌に発表した。さらに、同じくこれまで取り組んできた小企業の退出行動の研究についても、書籍収録論文として発表され一定の成果をみた。加えて、次年度の研究の進展のため、小企業等に関するいくつかのデータの整理にも着手し、各種集計情報の作成やサブサンプルの構築、関連資料の収集等、基礎的な作業を進めた。

さらに、中小企業が大部分を占める企業倒産について実証研究を行い、金融政策やマクロ経済のショックが企業倒産に与える影響の方向性およびその程度を具体的に計測した。これについては今年度学会報告を行っており、論文等として公表を進める予定である。
高圧合成法による新奇化合物の探索と高圧下単結晶作製及びその物性研究

1.ペロブスカイト型化合物RNiO_3(R=ランタノイド、Y,Tl等)における金属絶縁体転移について明らかにするため、以下の研究を行った。まずこれまで既に得られていたPrNiO3の単結晶試料を用いた共鳴X線散乱実験及び放射光X線回折実験を行ったところ、理論的に存在が期待されていた軌道秩序は観察されなかった。これはNi^<^<3+>>が電荷不均化を起こし、縮退したe_g軌道に入る電子数が1ではなくなるためと考えられる。またPrNiO_3及びNdNiO_3について放射光を用いた粉末X線回折データの解析をさらに進め、両物質におけるNi^<^<3+>>の電荷不均化の存在を明らかにすると共に構造及び電荷不均化の温度変化について定量的に調べた。両物質とも金属絶縁体転移に伴い急激にNi^<3+>の電荷不均化(2Ni^<3+>→Ni^<3+^δ>+Ni^<3-^δ>)が進み、不均化の量を示すδが転移点の10K下で既に一定値δ0.35に達した。このようにRNiO_3ペロブスカイトがJahn-Teller歪みを起こさず電荷不均化するのは、Ni^<3+>という異常高原子価イオンを含むためにNi-O結合の共有結合性が比較的強い、ということが原因と考えられる。2.スピネル型化合物Co_2SiO_4を高圧合成法によって作製し、その磁性・輸送特性について調べた。この化合物において磁性を担うCo^<2+>(d^7)イオンはパイロクロア格子を形成しており、幾何学的なフラストレーションを持つことから、低温においてスピン系のフラストレーションに起因する新奇な物性の発現が期待される。磁化測定からCo^<2+>はスピン3/2を持ち、磁気異方性が強く強磁性相互作用が働いていることが明らかになった。またスピン系がフラストレーションを持つにもかかわらず低温において反強磁性長距離秩序を示すことから、スピン系と格子系が強く結合して転移点で構造相転移を起こしていることが予想される。さらに磁気秩序高温から短距離磁気秩序が発達している事が磁化や比熱の測定から示唆された。低温での構造相転移の観察やキャリアードープ効果について引き続き研究を行う予定である。1,ペロブスカイト型化合物RNiO_3(R=ランタノイド、Y,T1等)における金属絶縁体転移について明らかにするため、以下の研究を行った。これらの化合物はいずれも合成に高酸素圧を必要とするが、まず4.5GPaの圧力下におけるPrNiO_3の単結晶作製に成功し、その電気抵抗率、磁化率、比熱の各測定を行った。さらに低温電子線回折やSPring-8における放射光を用いたX線回折によって、PrNiO_3及びNdNiO_3の結晶構造の温度変化を詳細に調べた。PrNiO_3に関してはこれまで転移前後で空間群の変化は無いとされ、軌道秩序の存在する可能性が示唆されていたが、本研究からPrNiO_3、NdNiO_3共に転移点以下では対称性が低下し、Niイオンの電荷不均化が生じることが明らかになった。またMEM-Rietveld法による電荷密度分布の解析では、明確な軌道秩序の存在は検出されなかった。2,Ruを含む新奇ペロブスカイト関連化合物の探索を行い、6L型と呼ばれるペロブスカイト関連構造を有するBa_3MRu_2O_9(M=Ca,Cu,Mn)を合成した。これらは8GPaの圧力下での熱処理によって得られ、共に半導体的な電気伝導性を示した。またSPring-8における放射光を用いたX線回折実験より詳細な結晶構造解析を行った。3,S=1/2反強磁性ボンド交替鎖化合物である(VO)_2P_2O_7高圧相の非線形光学測定を行うため、その大型単結晶の作製を3GPaの圧力下で行った。SPring-8において放射光を用いた高圧下X線回折実験を行い、結晶育成条件の最適化を試みた。現在のところmm級の単結晶が得られており、共同研究者らにより非線形光学測定が行われているところである。

このようにRNiO_3ペロブスカイトがJahn-Teller歪みを起こさず電荷不均化するのは、Ni^<3+>という異常高原子価イオンを含むためにNi-O結合の共有結合性が比較的強い、ということが原因と考えられる。2.スピネル型化合物Co_2SiO_4を高圧合成法によって作製し、その磁性・輸送特性について調べた。この化合物において磁性を担うCo^<2+>(d^7)イオンはパイロクロア格子を形成しており、幾何学的なフラストレーションを持つことから、低温においてスピン系のフラストレーションに起因する新奇な物性の発現が期待される。磁化測定からCo^<2+>はスピン3/2を持ち、磁気異方性が強く強磁性相互作用が働いていることが明らかになった。またスピン系がフラストレーションを持つにもかかわらず低温において反強磁性長距離秩序を示すことから、スピン系と格子系が強く結合して転移点で構造相転移を起こしていることが予想される。さらに磁気秩序高温から短距離磁気秩序が発達している事が磁化や比熱の測定から示唆された。低温での構造相転移の観察やキャリアードープ効果について引き続き研究を行う予定である。
近代ヨーロッパ社会の形成・変容過程における宗教の役割―カトリシズムの社会史的考察

本研究の目的は、近代ヨーロッパ社会の形成・変容過程における宗教の役割を、特にカトリシズムに着目して歴史的に検討することにあった。分析の結果、明らかになった点は以下のとおりである。(1)生活習慣や儀礼、文化を通じて継承されるカトリシズムは、世俗化の進む19世紀以降のヨーロッパにおいても、一定の社会的影響力を保持していた。(2)時代と地域によって偏差はあるものの、カトリシズムの影響力は、教育、労働、政治、福祉など、幅広い領域に及んでいる。(3)カトリシズムは、近代社会の諸原理に反発しながらも、部分的にはその論理を受け入れ、近代ヨーロッパ社会の形成をともに担ったといえる。本年度は、参加研究者による研究会を三回にわたって開催し、共同研究の方向性や各研究者の個別テーマについての検討を行った。また、一部のメンバーは、夏期・春期にそれぞれが対象とする当該国での史料調査を行った。さらに、外部の研究会にてシンポジウムを開催し、研究成果の一部を広く討議に付した。具体的な研究成果は下記のとおりである。1.近代ヨーロッパと宗教を論ずる上での理論的枠組み、研究パラダイムについて討議し〔第一回研究会、2014年7月5日、於:成城大学〕、西洋史研究が宗教を取り上げることの意義、とりわけ「近代の対抗物」とみなされてきたカトリシズムに着目することの意義について、研究者間の問題意識の共有を確認した。2.上記の合意に基づいて各メンバーがそれぞれ個別研究に着手し、その成果についての中間報告を随時行って、議論を重ねた〔第二回研究会、2014年10月4日、報告者:長井、尾崎、コメンテーター:桜井〕〔第三回研究会、2015年1月10日、報告者:勝田、前田、渡邊、コメンテーター:桜井〕。また、中野、村上、寺戸の3人は、現代史研究会において「奇跡・悔悛・慈善ーカトリシズムという『周縁』からみる近代ヨーロッパ」と題するシンポジウムを企画・開催し〔2014年11月1日、於:共立女子大学〕、研究成果の一部を広く公表した。3.同様に、研究成果の一部を学術雑誌のフォーラム投稿論文として寄稿し、掲載された〔中野・前田・尾崎・渡邊「ヨーロッパ近代のなかのカトリシズムー宗教を通して見るもうひとつの『近代』」、『西洋史学』252号〕。本年度は、参加研究者による研究会を二回開催し、共同研究の枠組みや方向性、各研究者の個別テーマについての検討を行った。また、一部のメンバーは、夏期・春期にそれぞれが対象とする当該国での史料調査・収集を行った。具体的には下記のとおりである。1.各参加研究者が自身の研究の進捗状況についての中間的な報告を行うとともに、共同研究を進める上で共有しておくべき先行研究のフレームワーク、各専門領域における研究動向について討議した。また、今後の執筆に向けて、技術的な問題についても再度確認し、今後の進め方についての打ち合わせを行った〔第1回研究会、2015年7月19日、於:青山学院大学、報告者:中野、前田、渡邊、尾崎、村上、深沢、水島、勝田、長井、寺戸、加藤、桜井はレジュメを事前に送付〕。2.比較宗教社会史の方法論、フレームワーク、共同研究運営の実際とその成果について、共同研究者の一人である深沢克己氏が報告を行い、桜井氏によるコメントの後、参加研究者全員による討論を行った〔第2回研究会、2016年1月10日、於:青山学院大学、報告者:深沢、コメンテーター:桜井〕。3.各参加研究者が、本共同研究の成果となる論文集刊行のため、それぞれのテーマに沿って論考の執筆に着手した。当初予定していた年三回の研究会が、メンバーの日程調整が難航したため二回となったが、電子メール等で緊密に連絡を取り合い意見交換につとめ、全体の進行に滞りがないよう心がけた。結果、おおむね予定通りに進捗している。本年度は、本研究の主たる目的である論文集の刊行に向けた活動が中心となった。参加研究者による研究会を三回(2016年7月、8月、12月)開催したほか、年度末(2017年3月)には、本共同研究参加者が執筆し、2016年10月に刊行された論集(中野智世・前田更子・渡邊千秋・尾崎修治編著『近代ヨーロッパとキリスト教ーカトリシズムの社会史』勁草書房、2016年)を対象とした合評会を開催した。具体的な内容は、下記のとおりである。1.論文集刊行に向けた各参加研究者による最終報告、打ち合わせのための研究会を開催した[2016年7月3日、於:成城大学、および、2016年8月5日、於:青山学院大学]。2.論集刊行(2016年10月)後、執筆者全員による反省・改善点などを相互に意見交換し、本共同研究の今後の展望を検討するための研究会を開催した[2016年12月10日、於:明治大学]。さらに2017年3月には、ヨーロッパ中世史、フランス近世史、ドイツ現代史を専門とする3人の評者(関哲行氏、松嶌明男氏、井上茂子氏)を迎え、本論集の合評会を開催した。現代史研究会との共催で行われたこの合評会においては、約30名の参加者とともに、本論集の学術的意義や近現代史における宗教史研究の意義と可能性、課題についての幅広い議論が行われた[2017年3月29日、於:明治大学]。

3.各研究者が、関連テーマについて、それぞれの専門学会等において学会発表を行うと同時に、論考を執筆・刊行した。本研究の目的は、近代ヨーロッパ社会の形成・変容過程における宗教の役割を、特にカトリシズムに着目して歴史的に検討することにあった。分析の結果、明らかになった点は以下のとおりである。(1)生活習慣や儀礼、文化を通じて継承されるカトリシズムは、世俗化の進む19世紀以降のヨーロッパにおいても、一定の社会的影響力を保持していた。(2)時代と地域によって偏差はあるものの、カトリシズムの影響力は、教育、労働、政治、福祉など、幅広い領域に及んでいる。(3)カトリシズムは、近代社会の諸原理に反発しながらも、部分的にはその論理を受け入れ、近代ヨーロッパ社会の形成をともに担ったといえる。当初予定していたゲストスピーカーの招聘が、日程が折り合わず、次年度に持ち越されることになったこと、また、一部のメンバーが平成26年度に予定していた海外調査を平成27年度に延期するなどの変更はあったが、全体としては、おおむね予定通りの進捗状況である。最終年度に当たる2016年度は、研究成果をまとめ、発表していくことが中心となる。具体的には、当初からの目標であった研究論集の出版に加え、各参加研究者による個別の成果報告(学会発表、個別論文としての公表等)などであり、そのための最終討議の場として、夏前に東京での研究会を予定している。最終稿執筆にあたって、何人かの参加研究者(連携研究者、研究協力者を含む)は、再度、追加的な史料収集を要するため、それらの研究者は、各自フィールドとする当該国での史料調査・収集を行う。また、冬には、これまでの共同研究を振り返り、課題を検討するため、研究グループ外のゲストスピーカー一名を交えたワークショップを予定している。具体的には、以下のスケジュールに沿って共同研究をすすめる予定である。まず、7月に第一回研究会(会場:東京・成城大学)を開催し、参加研究者全員による最終討議を行う。78月には、参加研究者のうち以下のメンバーが、それぞれ史料調査収集を行う。尾崎(ドイツ)、渡邊(スペイン)、前田、寺戸(いずれもフランス)が海外調査を予定している。年明けの1月には、宗教学者の島園進氏(上智大学)をゲストスピーカーとしてお招きし(会場:東京・青山学院大学)、近代社会における宗教を分析する上での方法論、理論的パースペクティヴについて討議・意見交換を行うとともに、本共同研究の成果と課題について、ワークショップ形式で討論を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。西洋史次年度も、本年度に引き続き、参加研究者全員による討議と中間報告の場として、年3回の研究会を予定している。また、各参加研究者(連携研究者、研究協力者を含む)は、本年同様、それぞれがフィールドとする当該国での史料調査・収集をすすめる。また、近代社会における宗教問題を幅広い視野から検討するために、ゲストスピーカー一名を招聘する。まず、7月に第一回研究会(会場:東京・成城大学)を開催し、参加研究者全員による中間報告、今後の進め方についてのうちあわせを行う。78月には、参加研究者のうち下記のメンバーが、それぞれ史料調査収集を行う。中野、尾崎(いずれもドイツ)、渡邊(スペイン)、加藤(ポーランド)、村上(イタリア)、勝田(アイルランド)、長井、前田、寺戸(いずれもフランス)が海外調査を予定している。
赤外線カメラ・近赤外レーザーを用いた光化学的術中脳血流量モニタリング法の開発

本研究では、脳表近傍脳血流量の術中モニタリングシステムの開発を目的とした。工学的面では脳外科手術専用の高解像度赤外線画像システムを試作した。特にBa・Str・Tiアレーレンズの焦点距離を変更、拡大率の増加を図ることで情報量の向上を実現し、特殊画像ソフト併用により撮影直後に半定量的に脳表近傍血流量の変化量が評価可能となった。医学面では術中脳表近傍血流評価により術後合併症予測を行うモデル疾患としてモヤモヤ病を選択した。2005年3月から2006年2月まで東北大学脳神経外科で施行したモヤモヤ病症例で血行再建術を行った8例、9側を対象とし、これらの術中赤外線画像所見と術前、術後1、7日目の脳血流定量評価、術前、術後2日目のMRI検査所見、ならびに臨床症状の経過を比較、検討し、術後合併症(特に術後一過性局所過灌流:FHPの発生リスク)の予想が術中所見より可能か検討した。その結果、術中赤外線画像所見には以下のパターンが存在した。1.バイパス部開存(+)、MCA描出(+)、皮質領域描出(+)3例、3側中全例で術後症候性のFHPを認めた。2.バイパス部開存(+)、MCA描出(+)、皮質領域描出(-)5例、5側中、4例、4側で臨床的には症状なく経過したが、SPECT上FHPを認めた。3.バイパス部開存(+)、MCA描出(-)、皮質領域描出(-)1例ではSPECT所見も含めてFHPは認められず。術後FHPの病態は不明な点が多く、これまで虚血症状と解釈されてきていたが、両者で治療方針はほぼ正反対であることから、本研究の成果は有意義なものである。並行して行ったインドシアニングリーンを近赤外レーザー照射により励起し、脳血流および脳表近傍血管の形態学的可視化を行う光化学的診断方法の開発においてもプロトタイプを作製し、ビーグル犬脳表において可視化実験を行い、形態学的評価のみに関しては上記画像システムに比較して格段の向上が認められた。来年度以降も両者の利点を併せ持つ新しい赤外線光化学診断システムの開発を継続したい。本研究の目的は、以下の2点である。1.脳血流量および脳血管のリアルタイムモニタリングを行うため、本組織で既に開発した高解像度赤外画像システムIRIS V thermographicsystemを臨床応用し、脳血流量解析システムを開発する。2.新たに生体内に投与可能な色素であるインドシアニングリーン(ICG)を近赤外線レーザー照射により励起し、その励起蛍光をカットフィルターにより手術顕微鏡下に観察、画像処理することにより脳血流量を評価する光化学的診断システムを開発する。本年度は、以下の検討を行った。1.臨床症例として、未破裂脳動脈瘤根治術、脊髄動静脈瘻根治術、内頚動脈解離・もやもや病などにおける血行再建術などの術中リアルタイム脳血流モニタリングを行った(9症例)。その結果、治療血管の開存性評価および血流還流領域の描出が得られ、現在頻用される超音波ドップラー法で得られる血管開存性の情報に加えて、灌流領域評価に応用可能であることが示唆された。現在レーザードップラーなどの既存のmodalityとの比較検討を継続している。2.今年度はICG投与後にダイオードレーザーを照射し、血管可視化可能となる赤外線フィルターの検討を行った。その結果、785nm近傍で可視化像が得られることを模擬モデル実験にて検証した。来年度は以下の検討を行う予定である。1.IRIS V thermographicsystemに応用可能な演算ソフト開発終了後、解析を行い、臨床経過、術前後画像との比較検討を行う予定である。2.今年度中に開発したフィルターとダイオードレーザーはIRIS Vに導入可能であり、来年度は、このシステムを用いて可視化の至適条件を動物実験にて検証する予定である。来年度の研究継続により術中モニタリングが可能な非侵襲的脳表血流可視化システムを実現を目指す予定である。

3.バイパス部開存(+)、MCA描出(-)、皮質領域描出(-)1例ではSPECT所見も含めてFHPは認められず。術後FHPの病態は不明な点が多く、これまで虚血症状と解釈されてきていたが、両者で治療方針はほぼ正反対であることから、本研究の成果は有意義なものである。並行して行ったインドシアニングリーンを近赤外レーザー照射により励起し、脳血流および脳表近傍血管の形態学的可視化を行う光化学的診断方法の開発においてもプロトタイプを作製し、ビーグル犬脳表において可視化実験を行い、形態学的評価のみに関しては上記画像システムに比較して格段の向上が認められた。来年度以降も両者の利点を併せ持つ新しい赤外線光化学診断システムの開発を継続したい。
固液混相粒子モデルを用いた砂防構造の耐衝撃性照査

本研究は、固液混相粒子モデルを用いて、土石流荷重を受ける砂防構造物の耐衝撃性照査法を開発したものである。研究の対象は土砂と礫が混ざった石礫型土石流であり、提案した手法により土石流による衝撃荷重の評価を行うとともに、衝撃荷重を受ける構造部材の変形解析を行った。土石流の流動解析では通常の流体向けに開発された粒子法と個別要素法を組合せ、石礫間および礫と床面との摩擦を考慮することで、土石流段波と衝撃的荷重を再現することができた。また、構造部材の変形解析では弾性はりを対象として、土石流モデルとの連成解析を行い、変位やひずみの再現性を確認した。本研究課題は,近年発展してきたMPS粒子法を用いて,土石流を受ける砂防構造物に対する耐衝撃性照査法の確立を目指すものである.その内容は,(1)粒子法による固液混相流プログラムの開発および同手法による土石流荷重の評価,(2)粒子法による鋼およびコンクリート構造物の変形・破壊解析手法の確立,(3)土石流と砂防構造の衝撃連成解析手法の開発,に大別される.平成21年度は,本研究課題で対象としている土石流段波モデルの荷重を計測する模型実験を行うとともに,本研究課題の中核となる粒子法を用いた固液混相流プログラムの開発を行った.模型実験では,軽石と水で構成した土石流モデルを斜面に沿って流下させ,軽石の初期堆積形状が土石流の流動形態や荷重特性に与える影響を調べた。その結果,初期条件によっては土石流の先頭部が大きく盛り上がる段波が発生することが確認された.固液混相流解析では,土石流中の礫を剛体でモデル化したMPS-DEMモデルを適用するとともに,剛体要素と床面の摩擦を考慮できるモデルを開発した.提案した手法を用いて実験結果のシミュレーション解析を行った結果,土石流モデルの段波発達過程や荷重特性をよく再現できた.従来,段波土石流を数値解析によって再現することは困難であると言われてきたが,MPS粒子法と個別要素法を組み合わせることで技術的な課題を克服できた.将来,本ソフトウェアを用いることで,実際の地形を考慮した土石流シミュレーションを行うことが可能となった.一方,粒子法解析における圧力の不自然な高周波振動,および粒子法による固体のシミュレーション解析についても検討を行った.その結果,粒子法で用いるパラメータによって,圧力の振動や固体解析の精度が変動することが確認された.これらの課題については,今後も継続して検討を行う.本研究課題は,近年発展してきたMPS粒子法を用いて,土石流を受ける砂防構造物に対する耐衝撃性照査法の確立を目指すものである.その内容は,(1)粒子法による固液混相流プログラムの開発および同手法による土石流荷重の評価,(2)粒子法による鋼およびコンクリート構造物の変形・破壊解析手法の確立,(3)土石流と砂防構造の衝撃連成解析手法の開発,に大別される.平成22年度は,大きく以下の検討を行った.まず,平成21年度に開発した固液混相流プログラムを改良し,実際の石礫型土石流を表現できるように,複数の粒径からなる土石流モデルの構築とその流動解析を行った.改良した手法の妥当性を確認するため,土石流モデルの礫径分布を変化させた実験を行った.提案した手法を用いて実験結果のシミュレーション解析を行った結果,大小2種類の礫粒子で構成した土石流モデルを用いて,実験で確認された段波を再現することができた.次に,粒子法を用いてはり部材と流体を連成解析する手法を開発した.この際,はり部材は,土石流荷重からの圧力に応じて陽的に時々刻々変形する弱連成とした.また,開発した解析手法の妥当性を検討するために清水による流体力を受ける鋼薄板の変形実験も行った.実験のシミュレーション解析を行った結果,鋼薄板を弾性はりでモデル化した連成解析手法によって,実験の変位やひずみをある程度再現できることを確認した.これらの研究成果は,複雑な礫径分布を有する実際の石礫型土石流の再現および土石流を受ける砂防えん堤の変形を再現するために不可欠な基礎的なツールとなる.一方,粒子法解析における圧力の不自然な高周波振動,および粒子法による固体の塑性および破壊シミュレーション解析については,今後も継続して検討を行い,数値解析上の高精度化と非弾性挙動の再現力を向上させる.本研究課題は,MPS粒子法を用いて土石流を受ける砂防構造物に対する耐衝撃性照査法の確立を目指すものである.その内容は,(1)粒子法による固液混相流プログラムの開発および同手法による土石流荷重の評価,(2)粒子法による鋼およびコンクリート構造物の変形・破壊解析手法の確立,(3)土石流と砂防構造の衝撃連成解析手法の開発,に大別される.

平成23年度は,以下の検討を行った.まず,平成21年度および平成22年度に開発した固液混相流プログラムを用いて,大小2種類の砂礫粒子で構成した土石流モデルを用いて,実験で確認された段波を再現した.この際,流体の粘性,礫の粒径分布および土石流の後方から流入する水の特性が土石流モデルの段波形成へ与える影響について考察した.これらの成果は,実際の土石流をモデル化する際の貴重な資料となる.一方で,2次元解析では礫と構造部の衝突現象を限定的にしか再現できないことが明らかとなったため,3次元解析プログラムへの拡張を行った.このソフトウェアの精度を検証するため,過去に行った清水の流下実験との比較を行った.実構造への適用を目指してCADなどの図形データから粒子モデルを生成する方法を確立し,砂防堰堤をモデル化して土石流モデルに流体力が作用する解析を行った.また,粒子法の特徴である数値振動に関する検討を行った.その結果,3次元化によって数値振動が低減することや数値粘性の効果を明らかにした.これらの成果は,実砂防堰堤のモデル化や地形データをモデル化する際に非常に有効な基礎的資料となる.
生体適合性および有機マトリックス分散性金ナノ粒子の開発と機能性評価

生体高分子と界面活性剤をそれぞれ用いた金ナノ粒子の合成法の確立や構造・物性制御法の開発、ならびに機能性の解明を目的とし研究を推進した。前者の生体高分子としてはアルギン酸、キトサン、レクチン(コンカナバリンA、ピーナッツレクチン、レンズマメレクチン、小麦胚芽レクチン)を用い、それらにより被覆された金ナノ粒子作製法や条件の検討、合成されたナノ粒子の形状や光学特性、表面電位、分散安定性などを評価した。これまでのところ、アルギン酸およびキトサンを被覆剤として用いた場合は直径数10 nm程度のナノ粒子が、レクチンを用いた場合は直径数nmの金ナノ粒子が主に得られている。また、それらのいくつかに対しては、細菌細胞との相互作用評価のために、細菌分散液との混合による吸着・凝集試験や菌体表面の電子顕微鏡観察などを実施したとともに、その結果から最適な実験条件や表面被覆材-細菌種の組み合わせなどに関して検討を進めた。一方、界面活性剤被覆金ナノ粒子合成研究では、疎水性-親水性のバランスが異なる数種のポリオキシエチレンアルキルアミン型界面活性剤を用い、界面活性剤の分子構造や合成時の溶液濃度や温度、水相からクロロホルム相への相間移動時の温度などを系統的に変えた条件で、金ナノ粒子の合成実験ならびに相間移動実験を進め、実験パラメータによる粒子形状や光学特性、分散安定性、相間移動時間などを評価した。また、核磁気共鳴法により、溶媒に依存した界面活性剤被覆層の分子配向の評価を試み、相間移動メカニズムの解明に向けた知見を得た。また、いずれの金ナノ粒子に対しても、電子顕微鏡法による直接観察に加え、X線小角散乱法による粒子分散液および反応溶液の構造解析を進めた。アルギン酸およびキトサン被覆金ナノ粒子の合成条件に依存した形態や物性、安定性について検討を進めている。また、レクチンであるコンカナバリンA、ピーナッツレクチン、レンズマメレクチン、小麦胚芽レクチンを被覆材とした金ナノ粒子を合成できることを明らかにし、それらについても合成条件による変化を評価している。また、アルギン酸被覆金ナノ粒子とキトサン被覆金ナノ粒子のゼータ電位は、それぞれ負と正の値であることが確認され、これらの生体高分子を用いることによって、期待通り、ゼータ電荷の符号が異なる金ナノ粒子を作製できることを示している。また、合成された生体高分子被覆金ナノ粒子のいくつかについては、菌体表面との相互作用評価の実験を進めている。界面活性剤を用いた金ナノ粒子合成研究では、親水親油バランスが異なるポリオキシエチレンアルキルアミン型界面活性剤を用い、異なる温度で合成した金ナノ粒子に対し、異なる温度でクロロホルム相への相間移動実験を行い、移動の有無や要する時間、安定性などについて系統的に整理することで、分子構造と合成・相間移動温度の関係性を明らかにしている。また、核磁気共鳴法により、相間移動現象に伴う界面活性剤の疎水基-親水基の配向変化を検討している。また、生体高分子被覆金ナノ粒子と界面活性剤金ナノ粒子の両方の系に対して、X線小角散乱法により、溶液中での金ナノ粒子の粒径分布や界面活性剤会合体に関する解析が進められている。生体高分子被覆金ナノ粒子および界面活性剤被覆金ナノ粒子の合成条件の最適化と構造制御法の確立、機能性評価を目指した研究を引き続き推進してゆく。生体高分子被覆金ナノ粒子に関しては、特に、合成条件と粒径や分散安定性、光学特性などの相間を明らかにしつつ、構造制御や分散安定性向上のための改良を加えてゆく。また、菌体との相互作用に着目した検討を生体高分子と細菌の組み合わせを系統的に変えるなどして進め、生化学的および物理化学的な解析手法により評価してゆく。一方、界面活性剤被覆金ナノ粒子に関しては、相間移動メカニズムのより詳細な解明や相間移動時の有機溶媒に依存した移動性や分散性などの検討を特に推進する。

アルギン酸およびキトサン被覆金ナノ粒子の合成条件に依存した形態や物性、安定性について検討を進めている。また、レクチンであるコンカナバリンA、ピーナッツレクチン、レンズマメレクチン、小麦胚芽レクチンを被覆材とした金ナノ粒子を合成できることを明らかにし、それらについても合成条件による変化を評価している。また、アルギン酸被覆金ナノ粒子とキトサン被覆金ナノ粒子のゼータ電位は、それぞれ負と正の値であることが確認され、これらの生体高分子を用いることによって、期待通り、ゼータ電荷の符号が異なる金ナノ粒子を作製できることを示している。また、合成された生体高分子被覆金ナノ粒子のいくつかについては、菌体表面との相互作用評価の実験を進めている。界面活性剤を用いた金ナノ粒子合成研究では、親水親油バランスが異なるポリオキシエチレンアルキルアミン型界面活性剤を用い、異なる温度で合成した金ナノ粒子に対し、異なる温度でクロロホルム相への相間移動実験を行い、移動の有無や要する時間、安定性などについて系統的に整理することで、分子構造と合成・相間移動温度の関係性を明らかにしている。また、核磁気共鳴法により、相間移動現象に伴う界面活性剤の疎水基-親水基の配向変化を検討している。また、生体高分子被覆金ナノ粒子と界面活性剤金ナノ粒子の両方の系に対して、X線小角散乱法により、溶液中での金ナノ粒子の粒径分布や界面活性剤会合体に関する解析が進められている。生体高分子被覆金ナノ粒子および界面活性剤被覆金ナノ粒子の合成条件の最適化と構造制御法の確立、機能性評価を目指した研究を引き続き推進してゆく。生体高分子被覆金ナノ粒子に関しては、特に、合成条件と粒径や分散安定性、光学特性などの相間を明らかにしつつ、構造制御や分散安定性向上のための改良を加えてゆく。また、菌体との相互作用に着目した検討を生体高分子と細菌の組み合わせを系統的に変えるなどして進め、生化学的および物理化学的な解析手法により評価してゆく。一方、界面活性剤被覆金ナノ粒子に関しては、相間移動メカニズムのより詳細な解明や相間移動時の有機溶媒に依存した移動性や分散性などの検討を特に推進する。次年度使用額が生じた理由は、主に、小角X線散乱測定装置の不具合に伴い(現在は復旧)、関連した実験の消耗品等の購入を控えたことによる。次年度は、それらを含む消耗品の購入を予定している。