hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カテコラミン誘発性心室頻拍（CPVT）におけるリアノジン受容体異常の機序解明

カテコラミン負荷時、R176Q-KI、R2474S-KIにおいて、CaM-RyR2の結合親和性は低下したが、R4496C-KIにおいては、CaM-RyR2の結合親和性は不変であった。また、R4496C-KIにおいて、ドメイン連関障害もなく、CaM-RyR2の結合親和性は低下せずにCaリークを生じていた。ドメイン連関を是正するダントロレンはR4496C-KIには無効であり、Caリークを抑制しなかった。N末端: R176Q-KI、中央:R2474S-KI、C末端: R4496C-KIマウスの単離心筋細胞をサポニン処理し、ドメイン連関障害、F-FKBP12.6のRyR2に対する結合親和性、CaMのRyR2に対する結合親和性を評価は、おおむね順調に進展しているが、評価不十分な部分がある。具体的には、R2474S-KIにおいて、カテコラミン負荷(cAMPによるPKAのリン酸化)により、CaM-RyR2の結合親和性は低下したが、ドメイン連関障害の評価が不十分である。カテコラミン負荷によりドメイン連関は障害され、ダントロレンがドメイン連関障害を是正しうるかを、サポニン処理した単離心筋細胞でF-DPc10の結合速度を測定しドメイン連関障害を評価する必要がある。サポニン処理したR4496C-KI単離心筋細胞において、カテコラミン負荷時に、Ca spark頻度が増加し、ダントロレンはCa spark頻度を減少させないpreliminaryなデータが得られているが、個体数を増やして再評価する必要がある。RyR2を安定化させるCPVT治療薬の候補として、ダントロレン、K201、CaMの結合親和性を強める化合物、マグネシウムなどを考えている。N末端アミノ酸(AA)601-620に結合するダントロレンは、ドメイン連関障害を是正し、CaMのRyR2に対する親和性を強めるため、N末端と中央ドメインのCPVTには有効であるが、C末端型CPVTのR4496Cには無効である可能性が示唆された。その機序として、カテコラミン誘発性にRyR2からCaMが解離せず、RyR2の構造変化を介さずにCaリークを生じていると考えられる。今後は、C末端型CPVTに最適な治療薬を見つけ出せるような研究を進めていく。平成30年度購入予定であった蛍光ペプチドやペプチドの残薬があり、平成30年度は購入を見送ったため、457805円の未使用額が生じた。しかし、残薬が少ないため、令和元年度は購入する必要があり、令和元年度は物品費用が予算より大きくなることが見込まれ、この未使用額は令和元年度の実験試薬の購入に充てる。
関節間協調に着目した歩行のコツの発見

生体は高い身体自由度を活用することで運動タスクを臨機応変に達成することができる。例えば、手先を目標位置に動かす際,肘関節の伸展が不十分であっても手首関節等運動で補うことで運動を達成できる。本研究では,成人, 10才児、ニホンザル,受動歩行器の二足歩行においてこのような関節間協調(関節間シナジー)が如何に活用されているかを調べた。その結果,二足歩行における関節間シナジーの活用の仕方は進化と学習により変化していること,また,関節間シナジーの生成に身体の物理構造が寄与していることが明らかになった。例えば、運動中にある関節の伸展が不十分であっても他の関節運動でそれを補うことにより目的の運動タスクを実現できる。本研究では、成人、子ども(10才)、ニホンザルの二足歩行の運動計測データに対してUCM解析を行うことによって、このような関節間協調(関節間シナジー)が歩行中のどの様なタイミングにどのように活用されているかを調べ、その比較検討を行った。その結果以下の点が明らかになってきた。20代の健康な成人の歩行においては、脚を前に振り出す際の足先が最も床と近付く瞬間に、その足先の高さを調節する関節間協調が強く働いていることがわかった。このことは,関節間協調がつまずきを防ぐために活用されている事を示唆する。また、立脚相終期の両脚支持期においては、腰の位置を調笛する関節間協調が強く働いていることがわかった。このことは、歩行の安定化を図るために関節間協調を活用して両脚支持期に体幹の姿勢を調節していることを示唆する。子どもやニホンザルの二足歩行においては、足の振り出し時のつまずきを防ぐ関節間協調は成人と同様に観察されたが、両脚支持期において腰の位置を調節する関節間協調は被験者によって観察されない場合もあった。このことは学習や成長もしくは進化の過程で歩行の制御戦略が変化している可能性を示唆する。次年度以降はより被験者数を増やすことで初年度に得られた知見の検証を進めていく予定である。本研究では,(1)前年度に引き続き成人および子ども(10才)の前進歩行、ニホンザルの二足歩行の運動計測データに対してUCM解析を行うことによって、このような関節間協調(関節間シナジー)が歩行中のどの様なタイミングにどのように活用されているかを調べ、その比較検討を行った。また、今年度は成人の後進歩行についても同様の調査を行った。(2)さらに歩行中に観察される関節間協調が神経系の働きによるものか、それとも筋骨格系の物理的要因によるものかを探るための予備的実験を行った。(1)に関しては、これまでに20代の成人の前進歩行においては、脚を前に振り出す際の足先が最も床と近付く瞬間に,その足先の高さを調節する関節間協調が強く働き、立脚相終期の両脚支持期においては、腰の位置を調節する関節間協調が強く働くことを示してきた。今年度新たに計測した被験者についてもこれらの特徴は共通して観察された。前者はつまづきを防ぐ上で、後者は体幹位置を調節して転倒を防ぐ上で重要な機能をもつと考えられる。また、この前者の関節間協調については、成人の後進歩行および子どもやニホンザルの二足歩行においても観察されるが、後者については被験者によって観察されない場合もあることを確認した。(2)については、歩行中の筋電位解析と、受動歩行器における関節間協調を調べることで、ヒトの歩行中の関節間協調の一部は神経系の働きによるものであり、一部は身体の物理的構造に起因するものであることを示唆する結果を得た。ヒトの歩行中の関節軌道に着目すると一歩毎にばらつきがあるが,たとえば足先を振り出すときに躓きが起きやすい瞬間など,転倒防止に重要と思われる瞬間においては,各関節軌道のばらつきが相殺しあって足先位置のばらつきは抑えられていることを申請者はこれまでの研究で示してきた。本年度は前年度までに引き続き,成人、子どもの二足歩行の運動計測データに対してUCM解析を行い、上記のような関節間シナジーが歩行中のどの様なタイミングにどのように活用されているかを調べた。その結果は,小学1年生の児童では成人に比べて歩行周期全体にわたって弱い関節間シナジーが働くが,成長とともに関節間シナジーの時間変化に強いコントラストが生じていくことを示唆するものであった。

この点の一般性についてはより多くの被験者に対する解析を行うことで今後継続的に検証していく予定である。また、関節間シナジーが神経系の働きによる結果か、もしくは筋骨格系の力学的構造に生み出されるものかを調べるために、受動歩行ロボットの関節間シナジーを計算機シミュレーションによって解析した。その結果,脚を振り出す時の躓きが起きやすい瞬間などにおいては,よく設計された受動歩行機でもヒトと同様に関節間シナジーが生じていることがわかった。このことは,ヒトの脚の機構系が歩行に適した物理構造になっていることを示唆する点で興味深い。一方で,ヒトには観察されても受動歩行ロボットでは観察されない関節間シナジーの存在も確認した。このような関節間シナジーは神経系の支配による可能性が高いが,受動歩行ロボットの身体パラメータが異なる場合にも同様な結果が得られるかについての検討も継続的に行っている。当初の計画は、前年度に引き続き、成人、子ども(10才)、ニホンザルの二足前進歩行の運動計測データに対してUCM解析を行い、関節間協調(関節間シナジー)が歩行中のどの様なタイミングにどのように活用されているかを調べ、その比較検討を行うことであった。以上の点に加え、今年度は成人の後進歩行の解析を行っており、さらに関節間協調の生成メカニズムを探るための予備的実験を行なうことが出来たので、研究は当初の計画以上に進展していると判断でする。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も引き続き被験者数を増やすことで、これまでに得られた知見の検証を進めると同時に、今後は筋電位の計測・解析や、受動歩行器の歩行時に生じる関節間協調も探っていくことで、歩行中に観察される関節間協調が神経系の働きによるものか、それとも筋骨格系の物理的特性によるものかを考察を進めていく予定である。
モンゴルにおける砂塵嵐の遊牧に対する影響評価

モンゴルの砂塵嵐の影響を、気象災害のリスク=大気現象の規模x遊牧社会の脆弱性(社会経済・保健医学・獣医学要因)という新しい枠組みでとらえ、気象解析により砂塵嵐の規模を評価するとともに、牧民の社会経済調査、健康調査、家畜の病理学調査により遊牧社会の脆弱性評価を行うことで、砂塵嵐が引き起こした影響を解明した。とくに、同じ規模の砂塵嵐が通過した地域でもその影響が異なる場合、遊牧社会の脆弱性に差異があるかを検討した。モンゴルの砂塵嵐の影響を、気象災害のリスク=大気現象の規摸x遊牧社会の脆弱性(社会経済・保健医学・獣医学要因)という新しい枠組みでとらえ、気象解析により砂塵嵐の規模を評価するとともに、牧民の社会経済調査、健康調査、家畜の病理学調査により遊牧社会の脆弱性評価を行うことで、砂塵嵐が引き起こした影響を解明する。とくに、同じ規模の砂塵嵐が通過した地域でもその影響が異なる場合、遊牧社会の脆弱性に差異があるかを検討する。2008年5月終わりには、雪をともなった砂塵嵐が観測史上最大規模の52人の死者と約28万の家畜死をもたらし、大きな社会経済問題となった。平成21年度は、この砂塵嵐の被害の大きかったモンゴル東部に焦点をあてて解析を行った。気象解析では、初夏を思わせるような天候の後、低気圧の通過に伴って天気が急変したことで遊牧民の対応が遅れたことがわかった。すなわち、風が強まると、気温が氷点下近くまで低下し、降雪を伴った。社会経済調査では、モンゴル国で発行された砂塵嵐に関する報告書の分析を行い、家畜や人口が特異に密集した地域に雪を伴った嵐が通過したケースにおいて被害が極大化していることを明らかにした。保健医学調査では、被災地の医療機関や公的機関で調査を行い、緊急時の通信網や救急搬送システムなど危機管理の不備が被害を大きくした可能性を指摘した。また、遊牧民の健康調査を行った結果、砂塵嵐の被災によって健康関連のquality of lifeが低下していることが判明した。獣医病理学調査では、気候変動(砂塵嵐・温暖化を含む)に伴う草地の牧草の植生の変化(毒草が繁茂)の結果、毒草を摂取した20例以上のヤギに中毒性疾患が発生していることが判明した。そのうちの一症例の病理解析により、本疾患が小脳プルキンエ細胞変性脱落を特徴とする小脳失調症である可能性が示唆された。モンゴルの砂塵嵐の影響を、気象災害のリスク=大気現象の規模x遊牧社会の脆弱性(社会経済・保健医学・獣医学要因)という新しい枠組みでとらえ、気象解析により砂塵嵐の規模を評価するとともに、牧民の社会経済調査、健康調査、家畜の病理学調査により遊牧社会の脆弱性評価を行うことで、砂塵嵐が引き起こした影響を解明する。平成22年度は、この砂塵嵐の被害の大きかったモンゴル東部に焦点をあてて重回帰解析を行った結果、家畜の死亡率に対して、風速、降水量、前年の家畜死亡率、総人口に対する牧民の割合が予測変数として有意であると示された。前2変数は気象条件、後2変数は家畜の健康状態・管理に関する条件である。保健医学調査では、モンゴルと並行して国内(鳥取)でも健康影響の調査を実施した結果、健常人において眼や鼻・咽頭、皮膚の症状に黄砂が影響している可能性を指摘した。また、皮膚の症状に関しては、黄砂の成分分析や症状の経過より黄砂粒子に付着した物質によるアレルギー反応によるものの可能性が示唆された。獣医病理学調査では、気候変動(砂塵嵐・温暖化を含む)に伴う草地の牧草の植生の変化(毒草が繁茂)に伴い発生している植物中毒罹患ヤギ3例を入手し、臨床ならびに病理学的に解析した。その結果、いずれの症例も小脳プルキンエ細胞傷害を示し、臨床症状の悪化と一致してプルキンエ細胞の脱落が顕著となることが判明した。

保健医学調査では、前年度に実施した現地調査の詳細な解析により、砂塵嵐が眼症状の悪化などに直接的に影響していることが判明した。さらに、環境因子との関連性を含めた健康調査を新たに行った結果、砂塵嵐に伴う気圧や湿度の変化も呼吸器などの症状に影響を及ぼしていることがわかった。また、災害をもたらすような砂塵嵐では、家畜などの経済的な損失により住民の長期にわたる健康関連のquality of lifeの低下が示された。獣医病理学調査では、気候変動(砂塵嵐・温暖化を含む)に伴う草地の牧草の植生の変化(毒草が繁茂)に伴い発生している植物中毒罹患ヤギ3例を入手し、臨床ならびに病理学的に解析した。その結果、いずれの症例も小脳プルキンエ細胞傷害を示し、臨床症状の悪化と一致してプルキンエ細胞の脱落が顕著となることが判明した。さらに、小脳のプルキンエ細胞の電子顕微鏡学的解析により、ミトコンドリアの異常を示唆する所見が得られた。社会経済調査では、2011年夏季にモンゴル国南部の乾燥地域で気象災害に対応する形で遊牧民が行う長距離移動に関して聞き取り調査を実施し、長距離移動が社会・経済的に及ぼす影響の分析を行うとともに、主として乾燥度の違いに起因するモンゴル国内の地方差についても検討を行った。モンゴルの砂塵嵐の影響を、気象災害のリスク=大気現象の規模x遊牧社会の脆弱性(社会経済・保健医学・獣医学要因)という新しい枠組みでとらえ、気象解析により砂塵嵐の規模を評価するとともに、牧民の社会経済調査、健康調査、家畜の病理学調査により遊牧社会の脆弱性評価を行うことで、砂塵嵐が引き起こした影響を解明する。とくに、同じ規模の砂塵嵐が通過した地域でもその影響が異なる場合、遊牧社会の脆弱性に差異があるかを検討する。2008年5月終わりには、雪をともなった砂塵嵐が観測史上最大規模の52人の死者と約28万の家畜死をもたらし、大きな社会経済問題となった。保健医学調査では、砂塵嵐の直後の影響として住民の眼症状や呼吸器症状の悪化が認められたこと、長期的な影響として家畜などの経済的な損失による健康関連のquality of lifeの低下したことが示された。また、砂塵による皮膚の痒みといったアレルギー反応を疑わせる症状が一部の住民にみられ、現地で採取した砂塵の成分分析を行った。獣医病理学調査では、モンゴル国内の砂塵嵐に曝露された地域のヤギおよびヒツジの呼吸器臓器合計26例を入手し、病理学的に解析した。その結果、いずれの症例も砂塵由来ダストの肺組織・肺リンパ節内の蓄積、肺組織傷害像(肺気腫、肺胞壁の線維化)を示し、現地の家畜に砂塵嵐による健康被害が生じていることを示唆する所見が得られた。社会経済調査では、2013年春季にモンゴル国北部で追加の聞き取り調査を行うとともに、ここ数年来実施してきた調査地域の事例データに基づいて比較を行い、特に所有家畜頭数が多い牧民グループにおいて、移動戦略が気象災害に対する脆弱性に大きな影響を及ぼすという知見が得られた。今後はひととおり行った解析結果を再検討して、昨年度までに作成した家畜の死亡数を推定する統計モデルを精緻化していく。さらに、そのモデルをもとに、気象災害に対する遊牧社会の脆弱性を評価するための指標群(社会経済、人と家畜の健康に関する)を考案してゆく。今後は最終年度であるため、これまでの調査項目の指標化と気象災害のリスク評価のモデル化が主要な課題となる。まず、モデル化に利用可能な気象災害のリスク、ハザード、脆弱性(暴露,感受性,復元力)を測る指標群を提案する。さらに、郡または村単位で指標群のデータベースを作成し、GISを用いて指標間の相互関係が理解できるような重層的な地図化を行う。
住民基本台帳制度の検討を通じた住民概念の構築と動揺に関する研究

現代日本の住民基本台帳制度に具現化されている住民概念は、実際の自治体の現実の行政活動では必ずしもそのまま利用されておらず、制度の想定からの乖離がある。諸個人は多数の自治体と関係を持ち、自治体は住民概念以外の方法によっても諸個人を把握する。それゆえ、行政の実務に非効率・不公平などの問題を起こしている。そこで、本研究は、現代日本の住民概念について、歴史的に構築されたこと(構築性)を踏まえて根本的に検討し、行政活動においてどのような形で諸個人と自治体が結びついているのか(諸個人ー自治体間関係)の実態を解明する。
匂いの絆:その刷り込みのメカニズム

雌マウスに形成される交配雄フェロモンの記憶のシナプス機構、鋤鼻ニューロンと副嗅球ニューロンの共培養によるニューロンの成熟分化、シナプス形成、及び幼若ラットの匂い学習機構を解析し、以下の結果を得た。1.フェロモン記憶の基礎過程としてのLTPの入力特異性と可逆性スライス標本を用いて、副嗅球の僧帽細胞から顆粒細胞へのグルタミン酸作動性シナプス伝達に誘導される長期増強(LTP)に入力特異性と可逆性が認められた。2.僧帽細胞から顆粒細胞へのシナプス伝達のalpha2受容体を介した抑制のメカニズムノルアドレナリンは僧帽細胞のG_<i/o>を活性化して電位依存性Ca^<2+>チャネルを抑制するほか、Ca^<2+>流入後の放出過程をも抑制することが判明した。3.alpha2受容体の活性化によるシナプス伝達のハイ・フィデリティの達成alpha2受容体の活性化は副嗅球の僧帽細胞から顆粒細胞へのシナプス伝達のハイ・フィデリティを達成させた。これがLTP誘導促進の鍵となっているものと考えられる。4.副嗅球ニューロンとの共培養による鋤鼻ニューロンの成熟と機能的シナプスの形成副嗅球ニューロンとの共培養によって鋤鼻ニューロンが成熟分化し、3週間の共培養により両ニューロン間に機能的なシナプスが形成されることが判明した。5.幼若ラットにおける匂いの嫌悪学習とLTPとの相関匂いと電撃の対提示による匂いの嫌悪学習の成立には電撃による嗅球のbeta受容体の活性化が不可欠であった。スライス標本を用いて、嗅球の僧帽細胞から顆粒細胞へのグルタミン酸作動性シナプス伝達に誘導されるLTPもbeta受容体によって制御された。この知見は、このLTPが匂い学習の基礎過程であることを示唆している。
超対称性と統一理論

超対称理論は統一理論のもっとも有力な候補である。弱電磁相転移pに際してバリオン数の非保存が起こる。もしもレプトン数が既にあれば、レプトン数がバリオン数に変換されることによって、現在の宇宙のバリオン数を説明できる可能性がある。この立場にたって、超対称統一理論で具体的に宇宙のバリオン数がどうなるかを計算した。CP非保存はもっとも謎に満ちた物理現象である。実験データとしては中性Kメソン以外にCP非保存は観測されていない。そこで、最小超対称統一理論で大統一のスケールでは湯川結合定数以外に複素パラメターがないという仮定に基づき、中性子の電気双極子能率を計算した。現在の実験の精度から二桁程度精度が上がれば観測に掛かる可能性があることを示した。一方、行列模型に対して繰り込み群を用いて二次元量子重力理論を研究した。我々は行列模型については、繰り込み群方程式が予想に反して非線形となることを発見した。さらに、一行列模型の場合だけでなく、二行列模型に対しても同様の非線形繰り込み群方程式が成り立つことを示した。具体的に臨界指数などの有用な情報を得ることができた。一方、量子重力のもう一つの定式化として2+ε次元での量子重力理論を研究した。特にディラトンと呼ばれるスカラー場がある場合が興味深い。我々はディラトン重力が非線形シグマ模型に結合している場合を取り上げ、繰り込みを実行した。超対称統一理論では超対称性の破れが大きな問題である。重力の中に埋め込めば超対称性の破れを与えるゲージ-ノ凝縮について、2次元超対称ゲージ理論を取り上げ、光円錐量子化を行った。数百個の状態の間のハミルトニアンを厳密に対角化することによって質量スペクトルを求めた。その際超対称性が保たれる正則化を行うことに成功した。弦理論の理解を深めるために、行列模型に対して繰り込み群を用いて二次元量子重力理論を研究した。中心電荷が1を越えるような物質場と相互作用するような解けない場合にも臨界指数などの有用な情報を得るために、繰り込み群理論が役立つはずである。我々はまず、一次元重力の離散的な模型であるベクトル模型について研究し、繰り込み群が成り立つことを証明した。さらに行列模型については、中心電荷が1以下の場合について、繰り込み群方程式を導くことに成功した。この繰り込み群方程式は予想に反して、非線形となることが我々の研究によって初めて分かった。一方、量子重力のもう一つの定式化として2+ε次元での量子重力理論がある。すなわち、二次元では重力が繰り込み可能になるはずだという点に着目して、高次元での量子重力を解析接続によって得ようという立場である。我々はこの理論にも、超対称性を取り入れて、2+ε次元での超重力理論を構成することを試みた。超対称統一理論で自然界を記述した場合に、特に宇宙の初期には超対称性の痕跡が残っている可能性が高い。我々は、電弱相転移でレプトン数がバリオン数に転化されるという考えに基づき、超対称統一模型で宇宙のバリオン数がどのような値になるかを考察した。統一理論の最有力候補である弦理論の理解を深めるために、行列模型に対して繰り込み群を用いて二次元量子重力理論を研究した。臨界指数などの有用な情報を得るために、繰り込み群理論が役立つはずである。既に我々が示したように、ベクトル模型に対しては通常の繰り込み群れ方程式が成り立つ。これに対して行列模型については、繰り込み群方程式は予想に反して、非線形となる。我々はさらに、一行列模型の場合だけでなく、二行列模型に対しても同様の非線形繰り込み群方程式が成り立つことを示すことに成功した。

一方、量子重力のもう一つの定式化として2+ε次元での量子重力理論がある。すなわち、二次元では重力が繰り込み可能になるはずだという点に着目して、高次元での量子重力を解析接続によって得ようという立場である。ところが、重力理論は二次元では位相的理論となるために、通常のアインシュタイン型の理論では二次元で不連続となる。我々は、ディラトンを含む重力理論は二次元以外では重力に一つ余分なスカラー場がある理論と同等であることに着目し、ディラントを含む重力理論を用いることを提唱した。実際に、ディラトン重力理論の1ループ繰込みを行い、二次元への極限が連続的であることを示し、固定点を求めることに成功した。統一理論の最有力候補である弦理論の理解を深めるために、行列模型に対して繰り込み群を用いて二次元量子重力理論を研究した。我々は行列模型については、繰り込み群方程式が予想に反して非線形となることを発見したが、さらに一行列模型の場合だけでなく、二行列模型に対しても同様の非線形繰り込み群方程式が成り立つことを示した。具体的に臨界指数などの有用な情報を得ることができた。特にディラトンと呼ばれるスカラー場がある場合が興味深い。我々はディラトン重力が非線形シグマ模型に結合している場合を取り上げ、繰り込みを実行した。超対称統一理論では超対称性の破れが大きな問題である。重力の中に埋め込めば超対称性の破れを与えるギ-ジ-ノ凝縮について、超対称ゲージ理論を用いて考察した。具体的な模型としては2次元超対称ゲージ理論を取り上げ、方法としては光円錐量子化の方法を用いた。数百個の状態の間のハミルトニアンを厳密に対角化することによって質量スペクトルを求めた。その際超対称性が保たれる正則化を行うことに成功した。CPの破れを検証し得る実験として中性子電気双極能率がある。超対称模型でこの値がどのようになるかを最小模型で検討し、現在の実験の精度よりも数桁精度を上げれば観測に掛かる可能性があることを示した。
超音波診断装置を利用した閉塞性睡眠時無呼吸の上気道評価

成人の閉塞性睡眠時無呼吸の原因は多岐にわたり、さらに自然睡眠下での形態学的評価が困難であることから、上気道の閉塞部位を特定することは容易でない。超音波診断装置の利点は、非侵襲的で安価、動的な情報をリアルタイムに捉えることができ、ベッドサイドでも使用可能なことである。本研究の目的は、超音波診断装置を用いて、自然睡眠下での上気道の形態学的評価と閉塞部位の評価を行うことである。前年度までの研究において、睡眠時の頸部を縦断面で描出するにはマイクロコンベックス型の探触子が最適であるものの、睡眠中の上気道の観察および解析には探触子の固定が重要であることが明らかとなり、より軽量で小型な術中エコー用の探触子と粘着性のカプラを用いることとし、検査手技を一部変更した。最終年度である平成30年度は、前年度までに獲得した検査手技をもとに、閉塞性睡眠時無呼吸疑いの成人に対し、終夜睡眠ポリグラフィーと頸部超音波検査を同時に施行して、睡眠段階および呼吸波形と超音波検査所見を比較検討した。その結果、閉塞性呼吸イベントにおいて、舌骨とその周辺の構造物が吸気相で後方に引き込まれる所見を認めた。動画解析ソフトを用いて舌骨を追尾すると、その動きは終夜睡眠ポリグラフィーでの努力性呼吸の増大とともにダイナミックになり、舌骨の動きは努力性呼吸の指標となる可能性が示唆された。また、舌根部の重心が後方に移行していく所見を認め、頸部超音波検査によって舌根沈下を捉えることができる可能性が示唆された。成人の閉塞性睡眠時無呼吸の原因は多岐にわたり、睡眠時の上気道閉塞部位を特定することは容易でない。簡便な手法で閉塞部位の予測が可能となれば、適切な治療選択と治療成績の向上にも繋がると思われる。超音波診断装置の利点は非侵襲的で安価、動的な情報も捉えることができ、ベッドサイドでも使用可能なことである。本研究の目的は、超音波診断装置を用いて、自然睡眠下での上気道の形態評価と閉塞部位の評価を行うことである。まずは超音波診断装置のBモードで頸部を観察し、頸部構造の同定を行った。結果、舌や舌筋、舌骨、声帯など多くの構造物の描出が可能で、動的な情報も得ることができた。しかし空気や超音波の反射が強い気管の背側に位置する構造物については描出困難であった。探触子の選択については、覚醒時の頸部を進展させた状態で探触子を正中縦方向に当てる場合には、コンベックス型が頸部の構造に合っており、舌を含め幅広くかつ深部まで観察するのに適していた。しかし睡眠時においては、頸部の進展具合が上気道形態に影響を及ぼすため、頸部伸展させない手技で行う必要があった。検証の結果、視野幅は狭いがマイクロコンベックス型が最適と判断した。周波数などの設定については脂肪量が多い場合には周波数を低めに設定するなど、対象ごとに調整が必要であった。次に被検者に対して上気道の超音波検査を終夜睡眠ポリグラフィーと同時に行い、脳波をモニターしながら覚醒を促さないための手技を確認した。マイクロコンベックス型の探触子を用いて、人肌程度に温めたエコーゼリーを多量に使用することで、微小覚醒は生じるものの完全覚醒には移行しにくく、浅い睡眠であるStage12でも継続した観察が可能であった。音響的な減衰のおきないカプラの作成が難しく、研究開始時にやや遅れが生じた。しかし既製品のエコーゼリーを用いることによってその後の研究は順調に進んでいる。簡便な手法で閉塞部位の予測が可能となれば、適切な治療選択と治療実績の向上にも繋がると思われる。前年度の研究では、超音波診断装置で頸部の構造物が詳細に観察できることを確認でき、睡眠時の頸部を縦断面で描出するにはマイクロコンベックス型の探触子が最適と判断した。実際に短時間記録においてはこの測定法で問題は生じなかった。しかし実験と情報収集を行う過程で、長時間記録と探触子の固定が重要と判断し、研究計画を一部変更する必要があった。従来のマイクロコンベックス型は固定に不向きであり、さまざまな探触子と固定方法を用いて検証した結果、非常に軽量で小型である術中エコー用の探触子と粘着性のカプラによって長時間固定に成功した。探触子を固定できたことで、検査者の介入が不要となり、超音波検査中の脳波上覚醒を最小限に抑えることに成功した。さらに動画解析においては、手動の検査では探触子を当てる部位にずれが生じることが課題であったが、探触子の固定によりデータの質も向上した。現在は、閉塞性睡眠時無呼吸の患者を対象に、終夜睡眠ポリグラフィー下で睡眠段階や呼吸イベントを確認しながら、同時に上気道超音波検査と動画記録も行い、データを収集している。睡眠時の呼吸の動的評価には、上気道超音波検査の長時間記録と探触子の固定が重要と判断し、研究計画を一部変更した。

長時間記録において、所持しているコンベックス型とリニア型の探触子では固定が困難な上、大きく重量もあり睡眠および体位変換の妨げになった。検証の結果、小型で固定のしやすい特殊な探触子を用いることとしたが、入手に時間を要したため、当初の計画から遅れが生じた。成人の閉塞性睡眠時無呼吸の原因は多岐にわたり、さらに自然睡眠下での形態学的評価が困難であることから、上気道の閉塞部位を特定することは容易でない。超音波診断装置の利点は、非侵襲的で安価、動的な情報をリアルタイムに捉えることができ、ベッドサイドでも使用可能なことである。本研究の目的は、超音波診断装置を用いて、自然睡眠下での上気道の形態学的評価と閉塞部位の評価を行うことである。前年度までの研究において、睡眠時の頸部を縦断面で描出するにはマイクロコンベックス型の探触子が最適であるものの、睡眠中の上気道の観察および解析には探触子の固定が重要であることが明らかとなり、より軽量で小型な術中エコー用の探触子と粘着性のカプラを用いることとし、検査手技を一部変更した。最終年度である平成30年度は、前年度までに獲得した検査手技をもとに、閉塞性睡眠時無呼吸疑いの成人に対し、終夜睡眠ポリグラフィーと頸部超音波検査を同時に施行して、睡眠段階および呼吸波形と超音波検査所見を比較検討した。その結果、閉塞性呼吸イベントにおいて、舌骨とその周辺の構造物が吸気相で後方に引き込まれる所見を認めた。動画解析ソフトを用いて舌骨を追尾すると、その動きは終夜睡眠ポリグラフィーでの努力性呼吸の増大とともにダイナミックになり、舌骨の動きは努力性呼吸の指標となる可能性が示唆された。また、舌根部の重心が後方に移行していく所見を認め、頸部超音波検査によって舌根沈下を捉えることができる可能性が示唆された。上気道の超音波検査を終夜睡眠ポリグラフィーと同時に行い、無呼吸や閉塞部位の評価において有用な測定部位と所見を明らかにする。記録したデータを解析し、閉塞部位や無呼吸イベントの種類による違いなどについても検証する。画像解析では探触子の固定が重要となる可能性があり、解析がうまくいかない場合には固定方法の検討も必要と考えている。引き続き、上気道の超音波検査を終夜睡眠ポリグラフィーと同時に施行して、データ解析し無呼吸や閉塞部位の評価に有用な所見を明らかにする。さらに超音波画像の動画解析を行い、閉塞部位や無呼吸イベントの種類による違いなどについても検討していく。また覚醒時の超音波検査により得られる頸部の解剖所見と、無呼吸の重症度との関連性についてもデータ収集し検討を行う予定である。平成28年度に必要とした物品や消耗品は現有する設備で対応可能であったことと、カプラの作成が困難であったため。探触子の固定が必要となったが、固定器具の作成に経費がかからなかったため、次年度使用額が生じた。未使用額は当初予定していた研究計画の遂行に使用する。未使用額は次年度交付額と合わせて使用し、当初予定していた研究計画を遂行する。解析結果で探触子の固定が問題となった場合は固定器具の作成が必要になる。学会参加と成果発表、論文投稿料等にも使用する予定である。
亡命知識人と戦後アメリカ-越境と相互浸透

本研究は、1930年代に亡命者としてアメリカに渡ったヨーロッパ系知識人たちが、第二次世界大戦後にアメリカ知識人およびアメリカ文化・社会との葛藤、対話、交渉などを経て、独自の学問研究、および創作活動を行っていく過程を検証した。国家、言語、文化、学問領域の越境と相互浸透の過程で、異種混交的な斬新なスタイルや言語空間が生み出されていく経過と、その背景を、思想、文学、映画学という三つの側面から分析した。我々は、こうしたプロセスが、第二次世界大戦から冷戦へと続く緊張した文化状況のなかで進行したことに注目し、不確実性と周縁性のなかで常に生きることを強いられた亡命知識人が、流動的な国際情勢のなかに身を置きつつ、同時にアメリカの論壇、文壇、映画の常識を破るような新たな境地を開いていったことを、それぞれに立証していった。本研究は、1930年代に亡命者としてアメリカに渡ったヨーロッパ系知識人たらが、第二次世界大戦後にアメリカ社会・文化との葛藤、対話、交渉などを経て、独自の学問研究および創作活動を行っていく過程を検証するものである。国家、言語、文化、学問領域の越境と相互浸透の過程のすかで異種混淆的で斬新なスタイルが生み出されていく経過とその背景を我々は、思想、文学、大衆文学という三つの側面から分析した。研究代表者の前川は、ロックフェラー文書館に保存された資料を手掛かりに、1950年代の冷戦の時代にロックフェラー財団の援助を受けた三つのプロジェクトへの亡命知識人の参加とその政治的背景を追うと共に、新たな学際的研究の可能性を分析した。ニコラス・ナボコフやマイケル・ポランニーなどの参加した文化的自由会議の活動、経済学者ゲールハート・コルムを中心とした競争的共存の経済学研究、フランツ・ノイマン、ハンナ・アーレントなどの学際的研究を支援した法・政治哲学プログラムなどを扱った英文リポートは、ロックフェラー文書館のウェッブ・サイトhttp://www.rockarch.org/publications/resrep/rronlinealpha.phpに公開される。文学の分野では、分担研究者の若島が、ウラジーミル・ナボコフの未完長篇The Original of Lauraを論じた2篇の論文を発表した。そのうら、「彼方の青空」の英語版"A Blue Sky Beyond"はフランスの文芸誌Revuedex deux mondesで仏訳出版される予定である。また、2010年3月に京都で開催された国際ナボコフ学会ではLolitaを論じる研究発表を行った。さらに大衆文化の分野では、分担研究者の加藤が文化の越境の問題を映像文化の分析を通して詳細に分析した『アニメーションの映画学』を上梓すると共に、古典的ハリウッド映画の1920年代の日本映画に対する影響(カメラワーク、編集、物語構成等)のリサーチを通して、文化的越境、相互浸透に関する理論的かつ実証的枠組み研究を行った。本研究は、1930年代に亡命者としてアメリカに渡ったヨーロッパ系知識人たちが、第二次世界大戦後に独自の学問研究および創作活動を行っていく過程を検証するものである。言語、文化、学問領域の越境と相互浸透の過程のなかで異種混淆的で斬新な思考スタイルや言語空間が創出されていく経過とその背景を、思想、文学、映画という三つの側面から分析した。研究代表者の前川は、マサチューセッツ大学歴史学教授のDarwin Stapleton氏を招聘して「越境と相互浸透-多文化社会アメリカの歴史的背景と現状」をテーマにしたワークショップを開催した。"An Ambivalent New Home : the United States and Refugee Scholars, 1933-1950"という題の講演があり、学内外の研究者が参加して活発な討論がなされた。さらに、神学者・哲学者のパウル・ティリッヒがニューヨークの亡命知識人コミュニティで演じた役割を、ハーバード大学所蔵の資料を基に分析し、その成果は2点の論文にまとめられた。文学の分野では、亡命ロシア人作家ナボコフの研究を一貫して行ってきた分担研究者の若島が、2010年に京都で行われたナボコフ国際学会の報告書を英文の共編著としてまとめ、またナボコフの遺作『ローラのオリジナル』については、論文をフランスの批評誌に発表した。さらに、この遺作の本邦初の翻訳を、長い解題を付して作品社から発表した。さらに映画学の分野では、分担研究者の加藤が、英国、ドイツからの第二次世界大戦前の亡命映画人および19世紀末のユダヤ系移民の末裔からなるハリウッド映画史上最も突出した映画作家たちの芸術作品をとりあげ、社会文化的消費財としての映画のアメリカ文化・社会のコンテクストを踏まえて、多孔質的テクスト分析を行った。

これによって、アメリカの巨大地場産業としての映画産業が芸術とイデオロギーにいかに貢献したかを解明した。本研究は、1930年代に亡命者としてアメリカに渡ったヨーロッパ系知識人たちが、第二次世界大戦後にアメリカ社会・文化との葛藤、対話、交渉などを経て、独自の学問研究および創作活動を行っていく過程を検証するものである。国家、言語、文化、学問領域の越境と相互浸透の過程で、異種混淆的で斬新なスタイルが生み出されていく経過とその背景を、思想、文学、映画学という三つの側面から分析した。研究代表者の前川は、アメリカ学会の反知性主義に関するシンポジウムで、ホーフスタッターらのアメリカ知識人がアドルノやフロムなどの亡命社会科学者から受けた影響関係に光を当て、亡命知識人のマルクス主義的な社会学的知見とフロイト主義的な精神分析的知見をアメリカの歴史家および社会学者が受容していった経過、さらに亡命知識人がナチズムの研究から発展させた大衆文化論がアメリカでいかなる変容を遂げるかを分析しようとした。同時に、南部の大学で教鞭をとった知られざる亡命知識人の生き方や思想に焦点を当て、亡命知識人研究の幅を広げることを目指した。文学の分野では、若島が、昨年3月の京都開催のナボコフ国際学会における発表を日本語にまとめたものを、共編著書『書きなおすナボコフ、読みなおすナボコフ』に収録された論文「『ロリータ』と英国大衆小説」として発表した。また、今年の1月にニュージーランドのオークランド大学で開催されたナボコフ国際学会において、ナボコフの生前は発表されなかった未完の長編『ローラのオリジナル』からナボコフの著作全体を見返すという視点に基づいた研究発表を行った。また、招待講演4件を含めた7件の学会発表において、本研究のキーワードでもある「越境」とナボコフの創作活動との有機的関係に迫った。映画学の分野では、加藤が、日本映画学会会長としてアメリカ映画研究を推進し、アメリカの映画史の中で重要な歴史的役割を担った亡命知識人にも光を当てた。とりわけ2011年度は、1900年代初頭から1950年代末までのアメリカ映画の主要ジャンルであった「西部劇映画」と、世界映画史において最初期(1895年)から20世紀を経て21世紀にいたるまで変遷し続けている広義のジャンル映画としての「列車映画」との関係を、アメリカの近代技術と文化および西部開拓史の相互連関、さらに芸術映画と大衆文化の観点から分析した。2011年度が本研究実施の最終年度にあたることから、研究代表者と分担者は、こうした個別の研究を踏まえながら、戦後の亡命知識人が、アメリカ知識人および大衆社会に対して親和と反発のアンビバレントな関係をもちながら、逆にその周縁的で批判的な視座故にアメリカの論壇、文壇、映画の常識を破るような新たな分野を開拓していったことに関して、それぞれの知見を交換し、個別研究の相互深化を図った。
大学「大衆化」の日本的構造と大衆化大学の経営行動に関する総合的研究

高等教育の量的拡大に伴って、現在我が国の高等教育はあらゆる面で「大衆化」への対応に追われている。にもかかわらず、これまでの大学研究はなによりも「学問の府」としての大学が前提とされ、とかく学術研究や人材育成の問題に関心が偏りがちであった。といっても、大衆化がこれだけ進んだ最近では大衆化の問題にも関心が向けられなかった訳ではないが、それとてエリート大学、就中伝統ある国立大学に焦点が置かれていた。これに対して、我々は次のような認識に基づいて、この問題にアプローチしようとした。すなわち、今日の高等教育の問題は学術研究に劣らず国民大衆の教育問題である。大学の大衆化は在学者の8割近くを占める私学が中心的役割を果してきた。そうしたことからも窺えるように、我が国の高等教育大衆化には固有のメカニズムが存在する。むろんそれにはアメリカの後を追うという面があることは否定しないが、同時にアジア諸国と共通する面があるのではないか。そうした見地から、この研究では以下のことを研究課題とした。(1)高等教育拡大の全体像、特に大衆化の担い手となった私学の拡大メカニズムを明らかにする。(2)大衆化が我が国高等教育全体にいかなる影響を及ぼすかを吟味する。(3)大衆化に伴う教育並びに経営上の諸問題とそれに対する個別大学の対応を調査する。(4)諸外国、特にアメリカ及びアジア諸国との比較において大学大衆化の日本的特質を抽出する。個々のテーマの研究成果は本年度刊行された研究報告書『大学「大衆化」の日本的特質と大衆化大学の経営行動』を参照されたい。そこには日本ではじめて大学大衆化が論じられた1960年代とはだいぶ違った様相が確認できる筈である。そしてそれはアメリカともアジアの各国とも違う「日本の大学大衆化」を示している。本研究の目的は、最近新設された私立の大学・短大を主要な対象にして、その量的拡大の過程と、経営・教育の両面に見られる「大衆化」の具体的特質を調査・分析することである。近年・学校・大学の系列化の進展はめざましく、ひとつの学校法人が多数の学校・大学を傘下に収めていることはめずらしくない。私学が高等教育人口の8割を占めるわが国にあっては、このような学校・大学の構造は大学の大衆化、高等教育の量的拡大ときわめて関連が深いと推察される。本年度は3カ年計画の第1年度に当たり、定例の研究うちあわせ会を軸に下記のような研究作業を行った。1.現場の専門家および高等教育の研究者からのヒアリング私学補助、大学入試、専修学校、高等教育計画、短期大学、アジアの高等教育などのテ-マについて講師を招き、計6回のヒアリングを実施した。2.大学・短大の個別デ-タの入力と所在地のマップ化1960年以降に設置された大学・短大の設置年度、所在地、学部・学科の内容および改組・改称年度等を入力した。なお、デ-タベ-スは第2年次に完成予定である。3.地方の大学・短大等への訪問聞き取り調査(本調査は次年度への継続)1980年以降に設置された大学を対象に下記の7校の調査を行った(姫路獨協大学、石巻専修大学、いわき明星大学、常磐大学、ミネソタ州立秋田校、筑紫女学園大学、福岡女学院大学)。4.大学・短大等の学生募集要項、カリキュラム等の資料収集調査の実施1970年以降に設置された大学96校、短大118校を対象に平成3年3月に調査を実施した。

本研究の目的は、最近新設された私立の大学・短大を主要な対象にして、その量的拡大の過程と、経営・教育の両面にみられる「大衆化」の具体的特質を調査、分析することである。私学が高等教育人口の8割を占めるわが国にあっては、高等教育の大衆化、量的拡大を分析するうえで新設私立大学の存在はきわめて重要な構造的位置を占めていると考えられる。本年度は3ヵ年計画の第2年次にあたり、定例の研究会を軸に下記のような調査研究を実施した。(1)研究会及び専門家のヒアリング各研究分担者からの研究報告のほか「女子の高等教育進学率の上昇」などのテ-マについて、外部の研究者を招き公開の研究会を催した。(2)大学・短大の個別デ-タベ-スの作成19751991年に限定していた学校法人別のデ-タを19451991年に拡張してデ-タ入力を行った。また、個別の大学・短大のデ-タについては学部・学科構成、設置年度、定員等の入力を完了した。(3)大学・短大等への訪問聞き取り調査(継続)1985年以降に設置された大学のうち、特に同一学校法人傘下の系列校のパタ-ンに注目し、特徴的な大学・短大を選びだして調査を進めた。1950年代には戦前の高等教育機関が大学・短大を設置するパタ-ンが多かったが、196070年代では既設の大学・短大が学部、学科を増やし、大規模化する事例が多くなる。最近は、いわゆる公私協力方式の設置が普及したためか、一つの学校法人が複数の大学・短大を設置する、あるいは中等教育以下の学校しか持たなかった法人が大学・短大を設置するような事例が増えている。なお、今年度、訪問調査を行った大学・短大は高岡法科大学、吉備国際大学、流通科学大学、小松短大、七尾短大、東京理科大学山口短大、東海大学福岡短大などである。高等教育の量的拡大に伴って、現存我が国の高等教育はあらゆる面で「大衆化」への対応に追われている。にもかかわらず、これまでの大学研究は何よりも「学問の府」として大学が前提とされ、とかく学術研究や人材育成の問題に関心が偏りがちであった。といっても、大衆化の問題にも関心が向けられなかった訳ではないが、それとてエリート大学就中伝統ある国立大学に焦点が置かれていた。これに対して、我々は次のような認識に基づいて、この問題にアプローチしようとした。すなわち、今日の高等教育の問題は学術研究に劣らず国民大衆の教育問題である。大学の大衆化は在学者の8割近くを占める私学が中心的張割を果してきた。そうしたことからも窺えるように、我が国の高等教育大衆化には固有のメカニズムが存在する。むろんそれにはアメリカの後を追うという面があることは否定しないが、同時にアジア諸国と共通する面があるのではないか。そうした見地から、この研究では以下のことを研究課題とした。(1)高等教育拡大の全体像、特に大衆化の担い手となった私学の拡大メカニズムを明らかにする。(2)大衆化が我が国高等教育全体にいかなる影響を及ぼすかを吟味する。(3)大衆化に伴う教育並びに経営上の諸問題とそれに対する個別大学の対応を調査する。(4)諸外国、特にアメリカ及びアジア諸国との比較において大学大衆化の日本的特質を抽出する。個々のテーマの研究成果は本年度刊行された研究報告書『大学「大衆化」の日本的特質と大衆化大学の経営行動』を参照されたい。そこには日本ではじめて大学大衆化が論じられた1960年代とはだいぶ違った様相が確認できる筈である。
アルキル―アルキルカップリング反応の集積化による脂質合成手法の開拓

平成28年度に開発したcis-およびtrans-シクロプロパン含有ビルディングブロックを用いて各種シクロプロパン含有脂肪酸類の効率的合成手法を開発した。さらに、cis-シクロプロパン含有ビルディングブロックを用い、二官能性のビルディングブロックと逐次的にアルキルーアルキルカップリング反応により連結することにより、超長鎖脂肪酸の一種であるミコール酸の形式全合成を達成した。また、長鎖アルキル鎖の連結反応では、基質の溶解度の低下が反応効率に悪影響を与えることより、最適な反応条件の探索も併せて行った。本研究の基盤技術であるアルキルーアルキルクロスカップリング反応についても検討を進め、安価な鉄触媒系を見出した。また、以前に報告していたコバルト触媒を最適化することにより、フッ化アルキルをアルキル化剤とするアルキルーアルキルクロスカップリング反応を実現した。本手法は、既存の遷移金属触媒反応と相補的かつオルソゴナルな化学選択性を示すことより、従来手法と組合せた新規炭素骨格構築手法を提供するものと期待している。これまでに開発した不飽和炭化水素のアルキル化による長鎖アルキル鎖の構築について反応機構研究を実施し、その触媒活性種を明らかにするとともに、位置選択性発現メカニズムを実験および理論計算を用いて明らかにした。以上のように当初の目的であったcis-およびtrans-シクロプロパン含有ビルディングブロックなどの合成素子を開発し、それを用いた各種シクロプロパン含有脂肪酸類およびシクロプロパン含有天然化合物の効率的合成手法を開発した。新規アルキルーアルキルクロスカップリング反応を多数開発し、飽和炭化水素骨格の構築手法を確立した。これらの手法は、既存の遷移金属触媒反応と相補的かつオルソゴナルな化学選択性を示すことより、反応集積化の手法として利用できると期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。シクロプロパン含有脂肪酸類の合成:シクロプロパンは脂肪酸の骨格的特徴である不飽和結合の生物学的等価である。すでにcis-オレフィンを自在に導入する手法を開発していることより、本研究ではシクロプロパン含有脂肪酸の合成から着手した。シクロプロパンを導入する上で問題となることは、オレフィンとは異なり、シクロプロパンが不斉炭素を有することである。そこで、アリルアルコールの不斉シクロプロパン化に対応したシクロプロパン含有ビルディングブロックの合成を検討した。その結果、安価はホモプロパルギルアルコールより5段階でシクロプロパンを有し、両端にクロスカップリング反応によりアルキル鎖を導入可能な官能基を有するビルディングブロックを効率よく合成するルートを確立した。次にニッケル触媒を用いたクロスカップリング反応によりシクロプロパン含有脂肪酸の合成を検討した。ビルディングブロックとアルキルグリニャール試薬とのクロスカップリング反応と続くブロモアルカン酸との二段階目のクロスカップリング反応によりシクロプロパンを望む位置に有する脂肪酸を網羅的に合成できることを示した。イノシトールリン脂質の合成: EhPlaは炭素数30の不飽和脂肪酸を有するイノシトールリン脂質である。そこで、クロスカップリング反応を利用した脂肪酸の合成を合成ルートに組み込むことによりその全合成を達成した。本研究は慶應義塾大学藤本教授(A01班公募班員)、大阪大学深瀬教授(領域代表)との共同研究として実施した。不飽和炭化水素のアルキル化による長鎖アルキル鎖の構築:不飽和化合物のアルキル化反応の検討を行った。その結果、ニッケル触媒を用いることによりブタジエンの二量化を伴ったアルキル化反応を見出した。また、研究の過程で、アレンの異性化を伴ったC-H結合の切断を伴うアルキル化反応を新たに見出した。cis-およびtrans-シクロプロパン含有ビルディングブロックを新たに開発した。これまでに、cis-およびtrans-オレフィンの導入手法も確立している。さらに、水酸基の立体選択的導入を可能とするビルディングブロックについても安価なリンゴ酸より誘導可能なビルディングブロックを開発しており、これらを用いたクロスカップリング反応による炭素鎖伸長についても着実に成果が得られている。以上の様に、脂質中の脂肪酸部位に見られる部分構造であるオレフィン、シクロプロパン、水酸基を導入する手法については概ね確立した。また、平成29年度から研究着手を予定していた超長鎖脂肪酸の一種であるミコール酸の全合成研究にも平成28年度に予備検討に着手しており予想を上回る進展が見られた。不飽和化合物のアルキル化反応に関しては当初想定していたアレンのアルキル化反応を検討した結果、予想に反して異なる様式のアルキル化反応が進行することを見出した。すなわちアレンのハロゲン化アルキルによるヒドロアルキル化反応により炭素鎖の伸長を伴いcis-アルケンが生成すると想定していたが、アレンの不飽和度を保持したまま不飽和結合の異性化を伴いアルキル化された生成物が得られることを明らかにした。共同研究の成果として、慶應義塾大学藤本教授(A01班公募班員)、大阪大学深瀬教授(領域代表)との共同研究の成果がOrg. Biomol. Chem.誌に掲載された。また、九州大学大嶋教授(A03班計画班員)より触媒の提供を受けるなど共同研究の取り組みも幾つか推進中である。

また、長鎖アルキル鎖の連結反応では、基質の溶解度の低下が反応効率に悪影響を与えることより、最適な反応条件の探索も併せて行った。本研究の基盤技術であるアルキルーアルキルクロスカップリング反応についても検討を進め、安価な鉄触媒系を見出した。また、以前に報告していたコバルト触媒を最適化することにより、フッ化アルキルをアルキル化剤とするアルキルーアルキルクロスカップリング反応を実現した。本手法は、既存の遷移金属触媒反応と相補的かつオルソゴナルな化学選択性を示すことより、従来手法と組合せた新規炭素骨格構築手法を提供するものと期待している。これまでに開発した不飽和炭化水素のアルキル化による長鎖アルキル鎖の構築について反応機構研究を実施し、その触媒活性種を明らかにするとともに、位置選択性発現メカニズムを実験および理論計算を用いて明らかにした。以上のように当初の目的であったcis-およびtrans-シクロプロパン含有ビルディングブロックなどの合成素子を開発し、それを用いた各種シクロプロパン含有脂肪酸類およびシクロプロパン含有天然化合物の効率的合成手法を開発した。新規アルキルーアルキルクロスカップリング反応を多数開発し、飽和炭化水素骨格の構築手法を確立した。これらの手法は、既存の遷移金属触媒反応と相補的かつオルソゴナルな化学選択性を示すことより、反応集積化の手法として利用できると期待できる。上記の如く当初計画していたビルディングブロックの合成ルートの確立およびそれを用いたクロスカップリング反応によるアルキル鎖の構築については順調に進展しており、今後はその適用範囲拡大に取り組むことにより当初想定した成果が得られると考えている。また、初年度の検討の結果幾つかの問題点も明らかにした。具体的には炭素数30程度までアルキル鎖を伸長した段階で化合物の溶解性が極端に低下することが合成上大きな問題となることを明らかにした。次年度の研究開始に当たってはこの問題の早期解決が必要であると考えている。反応温度や反応溶媒の最適化により問題の解決を図る。不飽和結合のアルキル化反応に関しては当初の想定とは異なる反応生成物が得られることを明らかにした。見出した反応は、通常の合成反応では困難な炭素骨格を効率よく与えることより、次年度も継続して取り組む予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。