hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線CTと放射化分析による弥生・古墳時代水田における湛水実態の全体像の解明と評価

日本に水田稲作が導入された当初の弥生時代前期から古墳時代における水田でのイネの実収量を推定するために不可欠な、水田における実際の湛水状態の変遷を明らかにするために次の研究を実施した。14水準の湛水条件(常時湛水、栄養成長期のみ湛水、生殖成長期のみ湛水、常時非湛水)と2水準の土壌(弥生前期水田土壌と現代の水田土壌)で栽培した、弥生時代前期に渡来したと推定される出穂に関する遺伝的背景を持つイネの穂の3次元形状をSPring-8(兵庫県佐用郡佐用町)においてX線CT法により測定した。そして、3Dレンダリングにより灌漑水の不足による穂の形態変化とその程度の解析をすすめた。21で作成した植物試料と栽培土壌の元素組成(CdとAs)を京都大学複合原子力科学研究所(大阪府泉南郡熊取町)においてICP-MSにより測定し、湛水・土壌条件と元素組成との関係から湛水状態の解析をすすめた。同時に、放射化分析による元素組成(CdとAs)の非破壊分析法を検討した。3弥生時代前期水田(秋津遺跡・中西遺跡)の微地形(高低差など)や水利施設の配置と、先行研究で得られた水田群での湛水状態の水田間変動との関係を地図化し、弥生時代前期における水田群における潜在的な湛水状態を推定し、その成果を公表した。4福岡、鳥取、徳島、奈良、群馬、山形県などで検出された弥生時代から古墳時代の出土米ブロックのX線CT計測を行い、1で確立された手法を用い各地で生育した水田の湛水状態の解析をすすめた。14水準の湛水条件(常時湛水、栄養成長期のみ湛水、生殖成長期のみ湛水、常時非湛水)において、カドミウム、ヒ素および窒素濃度の異なる2水準の土壌(弥生前期水田土壌と現代の水田土壌)を用い、弥生時代前期に渡来したと推定される遺伝的背景を持つイネを栽培し、3次元形状と元素組成(Cd、As、Cd/As比)の分析用標準試料を作成した。21で作成したイネの穂の3次元形状をSPring-8(兵庫県佐用郡佐用町)においてX線CT法により測定した。31で作成した植物試料と栽培土壌の元素組成(CdとAs)を京都大学原子炉実験所(大阪府泉南郡熊取町)においてICP-MSにより測定し、湛水・土壌条件と元素組成との関係から湛水状態を推定する手法を明らかにした。4弥生時代前期水田(秋津遺跡・中西遺跡)の微地形(高低差など)や水利施設の配置と、先行研究で得られた水田群での湛水状態の水田間変動との関係を地図化し、弥生時代前期における水田群における潜在的な湛水状態を推定した。6福岡、鳥取、徳島、奈良、群馬、山形県などで検出された弥生時代から古墳時代の出土米ブロックのX線CT計測を実施した。7得られた成果の一部を、飛鳥史学文学講座(明日香村、関西大学)において講演した。日本に水田稲作が導入された当初の弥生時代前期から古墳時代における水田における実際の湛水状態の変遷を明らかにするために必要な農学的・考古学的データを網羅的に得ることができた。また、成果の一部を公表できた。農学的・考古学的データの取得を継続し、日本に水田稲作が導入された当初の弥生時代前期から古墳時代における水田における実際の湛水状態の変遷を明らかにする。そして、成果を広く公表する。供試予定であった弥生時代から古墳時代をカバーする日本各地の遺構から出土した出土米ブロックの一部を供試することができなかった。翌年度はこれらの出土米ブロックを含め計測を実施し、供試予定のすべての出土米ブロックを対象にデータの解析を実施する。
固体中のスピン依存過程の強磁場効果

本研究の目的は、結晶中の常磁性ドーパントの凝集過程などに対する磁場効果を、OTから最大15Tの範囲で多角的に検討し、そこで観測された磁場効果の機構を解明することにある。超伝導磁石等を用いて種々の実験を行い、下記の成果を得た。1.NaCl結晶中のEu^<2+>クラスターの拡散律速による凝集の初期過程がスピン依存過程であり、5-15Tの磁場にセンシティブに依存することが分かった。ダイマー(Eu^<2+>とホールからなるダイポールの対)など種々の会合数のダイポールのクラスターがあり、それらは熱により凝集する。磁場を印加することにより凝集初期過程に変化が起こり、その結果最終凝集生成物に影響を及ぼすことが解明された。2.ダイマーに属するEu^<2+>イオンが再構成するのは、熱的励起状態にあるダイマーのスピン状態が磁場により変化するためである。高スピン状態のEu^<2+>ダイマーから低スピン状態への変化が、交換相互作用による結合エネルギーを変化させ、ダイマーの初期原子配置を不安定化するのが原因である。3.3つの方法によりNaCl:Eu結晶中に磁場にセンシティブなクラスターを作ることができる。(a)ダイポールのゆっくりとした熱励起凝集、(b)大きな凝集体の粉砕、(c)ディスローケーションコアにあるダイポールの速い凝集。すなわち、種々の磁気プラスチック効果はダイマーのスピン変換という同じ理由が原因である。磁気センシティブなダイマー生成の微視的メカニズムにより、磁気プラスチック効果を観察するための実験的条件は異なる。4.NaCl:Eu結晶のEu^<2+>からの蛍光の励起スペクトルに磁場効果(15T)が認められた。ダイマーの凝集によりその吸収スペクトルが変化するのは、磁場はその凝集過程に影響を及ぼしたものである。以上のように、固体中の常磁性ドーパントの凝集過程に対する磁場効果のメカニズムを解明することができた。結晶の変形に対する磁場効果測定用のデフォーメーション装置を作成した。この装置は、変形速度10^<-6>s^<-1>、温度範範囲290-450Kで使用可能である。この装置を用いてZnSとNaCl単結晶の可塑性変形の測定を行なった。併せて、この結晶の磁化率をSQUIDで測定したところ可塑性変形が磁化率曲線に影響を及ぼすことが分かった。ZnSとTi結晶の微小硬度に対する磁場の影響を研究した。クエンチしたTi結晶の微小硬度が15Tの磁場の印加により減少することが見出された。現在実験結果の再現性の検討、メカニズムの検討を行なっている。AcMn_<12>クラスターとTMTTFドナー分子からなる新規化合物について、ESRとSQUIDにより研究した。SQUIDからは、ドナーをTMTTFとした場合、磁化率のヒステリシスループの減少などが認められた。磁化過程から、スピン量子トンネリング(SQT)の消失が認められた。このようなSQTの消失現象の替わりに、ESRスペクトルから興味ある現象が見出された。まず6Kでのスペクトルは、再現性のあるノイズ様の成分が見出された。このシグナルはマイクロ波強度に強く依存した。このことから、スピンレベルクロッシングの影響が示唆された。このような現象は、例えば、コンダクションサブシステムのNaiquist-ノイズにより説明可能かもしれない。もしTMTTFがMn12サブシステムの磁化に大きな影響を与えるならば、ヒートノイズが磁化とESRスペクトルに大きな影響を与えることが考えられる。同じ説明はステップを理解するのにも使える。コンダクティブサブシステムと磁性サブシステムの強い相互関係が、スピントンネリングに対応するコンダクティビティジャンプを引き起こすことを示唆している。このことがESR測定の際のバックグランドジャンプの原因ではないかと考えられる。

4.NaCl:Eu結晶のEu^<2+>からの蛍光の励起スペクトルに磁場効果(15T)が認められた。ダイマーの凝集によりその吸収スペクトルが変化するのは、磁場はその凝集過程に影響を及ぼしたものである。以上のように、固体中の常磁性ドーパントの凝集過程に対する磁場効果のメカニズムを解明することができた。
まど・みちおとユン・ソクチュンの童謡の比較ー歌われる童謡を巡って

(1)韓国での最後の研究資料収集を9月に行い、ユン関連資料の補充が終わった。これで、研究課題に必要なユンの資料と書籍は揃った。(2)まどとユンの童謡の分析においては、「二人の童謡にどのような世界が歌い込まれているか、どのような着眼点を持っているか」という視点で一つのアプローチとして研究を行った。そこから得られた結果は、概ね「観察と連想」「自然との交流」「認識」「生活体験」「望みと希望」「遊び心」などの項目に分類でき、さらに下位分類でわずかな不一致はあるものの、ほとんどの項目で共通の世界が現れた。この共通性はまどとユンの童謡が世代を超えて歌い継がれている事実の要因と見られる。それに、今回の作品分析から、まどとユンの「児童観」と「童謡観」の近似性が具体的に浮かび上がってきたので、歌い継がれる童謡の特性は何かという課題に対する答えが、まだ掘り下げは不十分であるものの、ほぼ見通された。(3)まどとユンの童謡の海外への発信に関しては、2018年8月に中国で開催されたアジア児童文学大会に参加し、研究代表者の自著『まど・みちお詩と童謡の表現世界』(風間書房、2017)を紹介し、東アジア四カ国(韓国・日本・台湾・中国)の児童文学関係者からまどの童謡についての意見を聴取した。ユンの童謡も童謡雑誌『こすもす』13・14号に紹介し、日本の読者の反応を得ている。また、先の自著『まど・みちお詩と童謡の表現世界』は韓国での出版(ソンミョン出版社、2019年9月予定)が決まり、韓国の童謡関係者のまど・みちおに対する評価も、本研究の課題であるユン・ソクチュン童謡との比較における有益な観点となることが期待される。これらすべての目的は、まどとユンの童謡が世代を超えて歌われるだけではなく、国を超えて歌われる童謡の要素となり得るかという点を明らかにするためである。アジア児童文学大会での発表の機会は得られなかったものの、研究代表者の著書『まど・みちお詩と童謡の表現世界』(風間書房、2017)を紹介し、東アジア四カ国の児童文学関係者からまどの童謡についての有益な意見を聴取できた。また、自著『まど・みちお詩と童謡の表現世界』の韓国版の出版を進め、刊行(ソンミョン出版社、2019年9月予定)が決まったことは、大きな成果であった。まだ韓国にはほとんど知られていないまど・みちおだが、今後韓国でどのような評価を得て行くかが期待される。ユンの童謡も童謡雑誌『こすもす』に紹介する機会を得て日本の読者の反応が得られ、本研究の有意義な助けとなっている。3年間の研究活動の総括を韓国の方定換研究所と共催で、国際交流日韓童謡フォーラム「童謡を子どもの懐にー歌われる童謡の秘密」として開く準備が当初の計画よりより大きい規模で具体化して進んでいる。平成30年(2年目)で得られた研究成果の発表は見送った。その代わりに韓国の児童文学の論文を国際日本学研究所『国際日本学』第16号に翻訳掲載し、日本の児童文学の発表論文を韓国の『児童文学評論』第169号に翻訳掲載した。両国の児童文学の交流・発展の一助となったと自負している。(1)前年度の研究では、まどとユンの近似性や若干の相違が浮かび上がってきた。31年度はその分析をより深め、課題として残された歌い継がれる童謡の特性は何かの確証を得る作業を進める。また、その分析結果を踏まえ、日韓童謡の歴史におけるまどとユンの童謡の位置付けと、現在の両国の童謡文化の問題点を考察し、まどとユンの童謡が童謡文化の中でどのような存在であったかも検討する。また、分析対象としたまどとユンの童謡の中で、特に今日まで歌い継がれている童謡を選び、それらの特性が今後の子ども文化・童謡文化にとってどのような意義を持ち得るかの方向性も見出していく。そのことは単に日韓両国にとどまらず、他の国々の子ども文化にも示唆を与え得るものとなるであろう。(2)シンポジウムの開催は、日本の「童謡誕生100年」を記念して日韓それぞれの童謡関係者を招き3年間の研究活動を総括するとともに、日韓の童謡についての相互理解を深める。シンポジウムは韓国の方定換研究所との共催で、国際交流日韓童謡フォーラム「童謡を子どもの懐にー歌われる童謡の秘密」(開催:2019年12月21日、国立子ども青少年図書館)を国際シンポジウムとして開く予定である。現在、日本も韓国も子どもの世界は急激なIT化と情報化の波の中で、従来の童謡文化などは衰退も危惧される。その状況下で、今回の開催予定の日韓童謡シンポジウムが、両国の子ども文化においての童謡の重要性を再認識させる起点となることを望みたい。シンポジウムの成果は日韓同時(日本語と韓国語)で刊行の予定である。資料の収集と翻訳:平成29年度(1年目)の研究実施計画であったユン・ソクチュンの童謡と研究図書の韓国での主な収集が終了した。8月末9月にかけて韓国でユン・ソクチュンの資料収集を行い、絶版で入手困難と思われた『ユン・ソクチュン全集30巻』が幸い入手できた。これによって、ユンの童謡全作品(約1200編)が得られ、本研究におけるまどとユンの童謡資料がそろった。

また、ユンの貴重な古い資料である『ユン・ソクチュン一代記(1)・(2)』、『子どもと一生』、『ユン・ソクチュン童謡525曲集』も韓国の児童文学者の好意により入手できた。この4冊は個人所蔵のもので、ユンの童謡研究において大変貴重な資料である。また、ユンの研究家や韓国児童文学者を訪ねた際、ユンの生前のドキュメンタリー映像など、ユン関連の様々な情報も得られ、本研究における有益なユンの研究資料、研究図書を得た。今後はユンについての研究論文や韓国児童文学全般における童謡関連資料収集が残っている。また、実施計画のユンの童謡のデータ化と翻訳は、現在2/3ほど進んでいる。発表:2017年9月と2018年2月に韓国でまど・みちおの童謡についての研究発表を行った。これは、まどの童謡を韓国に紹介することと、それらに対する韓国人の反応を見ることも目的とした。未だ韓国ではまどの存在が、一方、日本ではユンの存在が知られていない。今後の両国におけるまどとユンの童謡の相互紹介は本研究の目的から見ても意義深い。学術誌への投稿:2018年2月に「韓国児童青少年文学学会2018年度冬の学術大会」で発表した「子どもと詩:まど・みちお童謡〈ぞうさん〉の解釈をめぐって」を論文としてまとめて『児童青少年文学研究』第23号(2018年12月末発行)に投稿予定である。ユン・ソクチュン童謡のデータ化と翻訳作業が少し遅れてはいるものの、29年度の研究実施計画の最も重要な資料収集の面で理想的な結果を得ることができ、概ね研究は順調に進んでいる。(1)韓国での最後の研究資料収集を9月に行い、ユン関連資料の補充が終わった。これで、研究課題に必要なユンの資料と書籍は揃った。(2)まどとユンの童謡の分析においては、「二人の童謡にどのような世界が歌い込まれているか、どのような着眼点を持っているか」という視点で一つのアプローチとして研究を行った。そこから得られた結果は、概ね「観察と連想」「自然との交流」「認識」「生活体験」「望みと希望」「遊び心」などの項目に分類でき、さらに下位分類でわずかな不一致はあるものの、ほとんどの項目で共通の世界が現れた。この共通性はまどとユンの童謡が世代を超えて歌い継がれている事実の要因と見られる。それに、今回の作品分析から、まどとユンの「児童観」と「童謡観」の近似性が具体的に浮かび上がってきたので、歌い継がれる童謡の特性は何かという課題に対する答えが、まだ掘り下げは不十分であるものの、ほぼ見通された。(3)まどとユンの童謡の海外への発信に関しては、2018年8月に中国で開催されたアジア児童文学大会に参加し、研究代表者の自著『まど・みちお詩と童謡の表現世界』(風間書房、2017)を紹介し、東アジア四カ国(韓国・日本・台湾・中国)の児童文学関係者からまどの童謡についての意見を聴取した。ユンの童謡も童謡雑誌『こすもす』13・14号に紹介し、日本の読者の反応を得ている。また、先の自著『まど・みちお詩と童謡の表現世界』は韓国での出版(ソンミョン出版社、2019年9月予定)が決まり、韓国の童謡関係者のまど・みちおに対する評価も、本研究の課題であるユン・ソクチュン童謡との比較における有益な観点となることが期待される。これらすべての目的は、まどとユンの童謡が世代を超えて歌われるだけではなく、国を超えて歌われる童謡の要素となり得るかという点を明らかにするためである。アジア児童文学大会での発表の機会は得られなかったものの、研究代表者の著書『まど・みちお詩と童謡の表現世界』(風間書房、2017)を紹介し、東アジア四カ国の児童文学関係者からまどの童謡についての有益な意見を聴取できた。
スギ花粉症の免疫疲学的研究

京都府南部の人口約6000人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、1994年(小学校のみ)、9598年(小中学校)の56月に質問票と抗原特異的IgE抗体価の血清検査からなる疫学調査を行った(受検率8298%)。当該地域のスギ花粉飛散量はダーラム式捕集法により、年順に165、5941、663、2007、799個/cm^2であった。スギ花粉特異的IgE抗体陽性者の割合は4356%、スギ花粉抗体陽性で鼻または眼症状のいずれかが3月または4月に3週間以上持続する者(スギ花粉症確定者)は1420%で、いずれもスギ花粉飛散量の多い年に高い傾向を示した。同一人の追跡において、大量飛散年にスギ花粉IgE抗体が軽度陽性となり、少量飛散年には陰性化する者があった。ダニ特異的IgE抗体陽性者の割合は3943%とほぼ一定であった。1994年に小学1年6年生であって97年(小学4年中学3年)まで毎年継続観察できた267人では、スギ花粉およびダニの有病例(追跡開始時から抗体陽性)、並びにスギ花粉の罹患例(追跡期間中に陽性化)に対しては、家の気密性、床の材料、暖房器具の種類などの家の状況はほとんど関連がなかったが、ダニの罹患例に対して、住宅の風通しがよくないこと(相対危険度=3.42、95%信頼区間=1.03-11.3)、暖房に石油ストーブを使用していること(相対危険度=3.42、95%信頼区間=1.26-9.23)のリスクが高かった。対象者が生まれた直後のスギ花粉飛散量の記録(1982年以降)と、199598年のスギ花粉IgE抗体価の分布を比較すると、10月から1月にかけて生まれた子供(生後6ヶ月以内にスギ花粉飛散に遭遇する)では、他の季節に生まれた子供よりも、スギ花粉に感作されるリスクが高く、特に生後早期に多量飛散を経験した子供でそのリスクが高いことが示された。京都府南部のある町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、1996年5月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当地域の24月のスギおよびヒノキ花粉飛散量はダ-ラム式補集法によりスギが合計633個、ヒノキが合計119個とかなり少量であった。但し前年はスギが5,941個、ヒノキが15,331個と稀になる大量飛散であった。小学校在籍者377人のうち345人、中学校在籍者204人中165人に血清検査を行ったところ、実施者のうちスギ花粉特異的Ig抗体陽性者(CAP-RASTスコア1以上)は小学生の39%、中学生の53%、ダニ抗体陽性者はそれぞれ39%と48%、総IgE抗体価高値の者(259U/ml以上)はそれぞれ22%と31%であった。

質問票に回答のあった小学生346人と中学生174人のうち、当年3月4月にスギ花粉症様症状(しくゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者はそれぞれ55%と65%であり、症状が3週間以上続いて者21%と23%であった。例年そのような症状が出るという者はそれぞれ39%と42%、それが3週間以上続く者は19%と20%であった。当年および例年の症状と血清検査を組み合わせた判定が行えた者は小学生318人と中学生158人であり、スギ抗体が陽性で症状が3週間以上維持する者(スギ花粉症確実者)は15%と20%、症状が少しでも出現する者(スギ花粉症疑い者、但し確実者を除く)は14%と20%であった。なお、上記の結果について男女差はみられなかった。スギ花粉症の症状はスギ花粉飛散量に依存するため、例年の症状を質問すると答が曖昧になると思われた。したがって、疫学調査では、一般的なスギ花粉症有病率という概念よりも、ある特定のスギ花粉飛散量におけるスギ花粉症有病率を提示する必要性が高いと考えられた。昨年と同じ小中学校の児童生徒を対象として、1997年5月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当該地域の24月のスギおよびヒノキ花粉飛散量はダ-ラム式補集法によりスギが合計2,007個、ヒノキが合計674個と中等量であった。小学校在籍者351人のうち289人、中学校在籍者208人中168人に血清検査を行ったところ、スギ花粉特異的IgE抗体の分布はが54%、CAP-RASTスコア1が5%、2-3が23%、4以上が18%であり、前年に比べて高い傾向(p=0.13)がみられ、前年に比べてスギ花粉飛散量が多かったことを反映していると考えられた。ダニ特異的IgE抗体の分布は、陰性が61%、CAP-RASTスコア1が6%、2-3が16%、4以上が17%であり、前年とほぼ同値であった。質問票に回答のあった小学生283人と中学生187人のうち、当年34月にスギ花粉症様症状(くしゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者(疑い症状者)がそれぞれ56%と64%であり、症状が3週間以上続いた者(確定症状者)はいずれも24%であった。スギ抗体価と確定症状出現との関連を有病リスク比で表すと、CAP-RASTスコア1では、0.34(95%信頼区間0.05-2.48)と抗体陰性者と同等の有病リスクしか示さなかったが、スコア2では2.53(1.34-4.76)、スコア3では3.13(1.70-5.74)、スコア4以上では4.25(2.59-6.70)と有意に高いリスクを示した。すなわち、CAP-RASTスコア1は抗体陰性と同じ症状発現力しか持たず、スコア2以上の水準では量反応関係を示した。過去2年と同じ小中学校の児童生徒を対象として、1998年56月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当該地域の24月のスギおよびヒノキ花粉飛散量はダーラム式補集法によりスギが合計799個、ヒノキが合計467個と比較的少量であった。小学校在籍者340人のうち273人、中学校在籍者194人中167人に血清検査を行ったところ、スギ花粉特異的IgE抗体の分布は陰性が57%、CAP-RASTスコア1が4%、2-3が24%、4以上が15%であり、前年に比べてやや低く、前々年とほぼ同様であり、スギ花粉飛散量に対応していると思われた。ダニ特異的IgE抗体の分布は、陰性が60%、CAP-RASTスコアlが7%、2-3が16%、4以上が17%であり、前年、前々年とほぼ同値であった。質問票に回答のあった小学生281人と中学生167人のうち、当年34月にスギ花粉症様症状(くしゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者(疑い症状者)は57%であり、症状が3週間以上続いた者(確定症状者)は20%であった。この子供達が生まれた直後のスギ花粉飛散量の記録(1982年以降)と、199598年の本研究におけるスギ花粉
ヒト上皮性腫瘍抗原遺伝子の分子クローニングと癌ワクチン開発

本研究では主に次の2つの研究を遂行した。すなわち、(A)ヒト癌抗原エピトープの同定と、(B)これら抗原エピトープの細胞内プロセシング、提示機構と免疫学的腫瘍エスケープ機構の解析である。その結果、(A)では1)アポトーシス抑制性に働くIAP(inhibitor of apotosis proteins)であるサバイビン由来HLA-A24拘束性2Bペプチド、リビン由来L7ペプチドが多くの癌細胞で発現し、正常細胞には発現なく、従ってCTL(cytotoxic T lymphocytes)の理想的な標的抗原となることが明らかにされた。2)同様に正常では網膜にのみ発現するが、他方50%以上の様々な腫瘍で発現するリカバリン蛋白由来HLA-A24拘束性R49.2ペプチドも乳癌患者等で、腫瘍免疫の標的になることがテトラマー解析等を用いて明らかにされた。さらに、3)滑膜肉腫特異的染色体転座産物SYT-SSX由来HLA-A24拘束性BペプチドもCTLの標的になることが明らかにされた。他方(B)では抗原ペプチドの提示機構の研究では細胞内で抗原ペプチドとhsc70分子シャペロンとの結合性が小胞体転送、MHC class I結合性とに強い相関性のあることが明らかにされた。逆にhsc70と親和性のない抗原ペプチドは小胞体転送効率は低かった。このことは癌ワクチンの候補を選定する際に大変重要な指標を与えるわけであり、また、hsc70と結合性の弱いものはclass Iとの会合もなされないことを意味し、このことは腫瘍のエスケープ機序のひとつを説明するものと考えられ、重要な知見であると考えられた。1)滑膜肉腫にみられる染色体転座t(x;18)(p11.2;q11.2)より生じたSYT-SSX遺伝子産物の抗原ペプチドPYGYDQIMPK、YGYDQIMPKKがHLA-A24拘束性のキラーT細胞(CTL)エピトープになることが明らかにされ、この腫瘍の癌ワクチンの候補となることが示された。2)網膜と癌組織に発現するrecoverin蛋白質が癌患者にみるcancer-associated retinopathy(CAR)の原因抗原蛋白と考えられ、特にHLA-A24拘束性のR49ペプチド(QFASIYAKF)などrecoverin由来の3つのペプチドがCTLの標的となることが示された。癌ワクチンとしてばかりでなく、自己疾病発症機序の研究としても特にCARは大きな意味をもつものと考えられた。3)口腔癌OSC-20でCD4T細胞の標的抗原がHLA-DR8拘束性αエノラーゼ由来の16アミノ酸よりなる抗原ペプチドであることが示唆された。4)ヒト肺癌(LHK-2)、膵癌(PUN)、骨肉腫(OS2000)、咽頚ヘン平上皮癌(STK-1)などで自己CTLクローンを得た。現在抗原遺伝子クローニング中である。T細胞が認識するヒト癌抗原遺伝子、HLA-class I及びclass II提示抗原ペプチドを新しく同定することは有効な癌ワクチン開発に最も重要である。本年度は1)HLA-A31拘束性CTLとHST-2胃癌からC98遺伝子をクローニングした。2)新しい癌抗原遺伝子同定のためのヒト自家癌株とそのCTLの確立につとめた。その結果、膵癌PUNではHLA-A26、肺癌LHK-2ではHLA-A24、骨肉腫OS2000ではHLA-A24拘束性のCTLクローンをとることに成功し、現在抗原遺伝子の発現クローニング中である。3)口腔扁平上皮癌

OSC20より質量分析法によりHLA-DR8拘束性のCD4T細胞エピトープがα-enolase由来であることが判明した。4)また、癌と正常では網膜に発現するリカバリンからHLA-A24拘束性の抗原ペプチドを同定した。5)アポトーシス抑制性に働くサバイビン2BからHLA-A24拘束性に働く抗原ペプチドを同定した。さらに6)滑膜肉腫にみられる染色体転座による発現する融合蛋白SYT-SSXからHLA-A24拘束性の抗原ペプチドを同定した。今年度は主に次の2つの研究を遂行した。すなわち、(A)ヒト癌抗原エピトープの同定と、(B)これら抗原エピトープの細胞内プロセシング、提示機構と免疫学的腫瘍エスケープ機構の解析である。その結果、(A)では1)アポトーシス抑制性に働くIAP(inhibitor of apoptosis proteins)であるサバイビン由来HLA-A24拘束性2Bペプチド、リビン由来L7ペプチドが多くの癌細胞で発現し、正常細胞には発現なく、従ってCTL(cytotoxic T lymphocytes)の理想的な標的抗原となることが明らかにされた。2)同様に正常では網膜にのみ発現するが、他方50%以上の様々な腫瘍で発現するリカバリン蛋白由来HLA-A24拘束性R49.2ペプチドも乳癌患者等で、腫瘍免疫の標的になることがテトラマー解析等を用いて明らかにされた。さらに、3)滑膜肉腫特異的染色体転座産物SYT-SSX由来HLA-A24拘束性BペプチドもCTLの標的になることが明らかにされた。他方(B)では抗原ペプチドの提示機構の研究では細胞内で抗原ペプチドとhsc70分子シャペロンとの結合性が小胞体転送、MHC class I結合性とに強い相関性のあることが明らかにされた。逆にhsc70と親和性のない抗原ペプチドは小胞体転送効率は低かった。このことは癌ワクチンの候補を選定する際に大変重要な指標を与えるわけであり、また、hsc70と結合性の弱いものはclass Iとの会合もなされないことを意味し、このことは腫瘍のエスケープ機序のひとつを説明するものと考えられ、重要な知見であると考えられた。
社会的アイデンティティの多寡と実行機能の関係と高齢者の実行機能維持への応用可能性

人は複数の集団(家族、職場、国)に所属しており、どのような立場から物事を見るかによって、同じ事柄に対してであっても、考えや行動が変わることが知られている。一方で、このような思考や行動の基盤には実行機能と呼ばれる脳の機能がある。所属集団の数にも、実行機能の機能性にも個人差があることが知られているが、これら両者がどのように関係しているかは知られていない。そこで本研究は所属集団が多い人ほど、実行機能が高いと予測し、これを検証することを目指す。また個人が所属している集団が多くあることに気づかせることで、高齢者の実行機能の維持に貢献するかを明らかにする。
理論計算によるDNA損傷修復メカニズムの研究

二本鎖切断と修復酵素Kuのシミュレーション二本鎖切断の主要な修復過程である非相同末端結合修復においては、最初に修復酵素KuがDNAに結合して修復が開始される。この修復開始の機構に焦点をあてた研究を実施した。まず、実測データ(結晶構造解析データ)を基にKu70/80二量体とDNAが結合した状態のモデルを作成して水中に置き、水分子を含めて全体で18万原子からなる大きな系を対象とした分子動力学シミュレーションを行った。その結果、Ku二量体とDNAが結合するために重要な働きをすると思われるアミノ酸残基(Kuの構成要素)を見いだした。これに続いて、Ku70/80二量体と二本鎖切断DNAが離れた状態から結合する過程をシミュレーテッドアニーリング手法を用いて再現しようとしたが、結合過程の再現には成功しなかった。今後の課題として、アニーリングに先立ちシミュレーション系の重要な部分の初期状態を量子計算を用いて最適化することが必要だと考えられる。ここで得られた成果は国際学会にて発表した。a)一本鎖切断の構造ならびにエネルギー特性の決定生物影響上重要な複雑損傷であるDNA二本鎖切断の修復機構について調べるための布石として、一本鎖切断の構造ならびにエネルギーの特徴について解析する研究を実施した。鎖切断が起った直後の切断末端が原子価を持ったままの状態、ならびに切断が起きてからしばらくしてOとOHが末端に結合し原子価が満たされた狂態をモデル化してシミュレーションを行った。原子価を持った状態においてはDNA切断末端の構造は壊れてDNAの外側に飛び出すが、原子価が満たされた状態においては2つの切断末端間に新たな水素結合が形成され、DNA鎖切断部分が安定化することが明らかになった。このとこから、DNA鎖切断が生じた直後は切断末端は不安定であるものの、水ラジカルと反応した後には比較的安定な状態が形成されることが示唆された。Dpo4は新しいヌクレオチドを取り込みDNAプライマーを伸長するのに働くポリメラーゼであるが、dGTPのかわりに損傷した8-oxo-dGTPを間違って取込むと、相補的位置にアデニンが結合し結果として置換型突然変異を生じる。この際に、アンチ構造をした8-oxo-dGTPがシス構造に変換することが必要である。この構造変換が生じるメカニズムについて調べた結果、dGTPが酸化して8-oxo-dGTPに変化すると、アンチからシスへの自発的な構造変化がエネルギー的に起こり易くなることを明らかにした。
核破砕中性子源用の長寿命ターゲットの開発研究

本研究では、MW級の核破砕中性子源用に高性能かつ長寿命のターゲット材としてタングステンを選択し、材料の開発からターゲットシステムの構築まで含めて以下の研究成果を得た。(1)ターゲット材製作:高靭性で耐食性の高いタングステン合金としてステンレスを含有するタングステン重合金を開発した。開発した材料とその製法は、粉末冶金技術でも関心を集めている。(2)ターゲット材被覆法:タングステンを耐食性に優れたタンタルで被覆する技術として、等温加圧法、ろう付け法、さらに先進的な溶融塩浴電解法を開発した。特に、等温加圧法は、高エネルギー加速器研究機構の核破砕中性子源のターゲットブロック製作に適用し、実用化できた。(3)ターゲット材の特性測定:(1),(2)で開発した材料も含む入手可能なタングステン合金を対象として耐食性試験等を行い、夫々の特性を得ると同時に劣化の要因を調べ、流速や温度の重要性を確認した。(4)核・熱水力設計の最適化:MW級の中性子源の設計を行い、2MW以下で液体ターゲットに比べて中性子強度が優るシステムを得た。また、熱水力設計に必要なパラメータは、実験を行い評価した。(5)ターゲット材の照射後材料特性評価:ターゲットの劣化の最大要因の放射線損傷特性と、その機構開明のため、イオンや電子ビーム照射実験を行い、評価した。また、スイスのPSIの核破砕中性子源で実施している国際強力による照射実験(STIP実験)に参加して、開発した材料を送った。STIP実験は現在実施中であり、さらなる実用化研究とともに科研費での研究を申請中である。核破砕中性子源用のターゲットとして実績のある固体ターゲットを中心に研究を進めている。先ず、中性子工学計算に基づく検討を通じて、中性子収率の高いタングステンを最有力候補として選定した。タングステン単独では冷却水に腐食されてしまうため、靭性と耐食性の良いタンタル等で被覆するものとし、それによる中性子強度への影響も評価した。そして、伝熱流動および応力解析を通じて、除熱システムの検討を行い、MW級の陽子ビームに対するターゲットシステムの基本構成を検討した。その結果、1.2MW程度のビームに対しては平板状のターゲットが適用できること、さらに数MWのビームに対しては平板は困難であるが、ピン状のターゲットシステムで成立することを見い出した。一方、より長寿命のタングステンターゲット作りのため、タングステンの素材の改質としてステンレス鋼を含む液相系焼結合金や炭化チタンを微量に分散強化したタングステン材料を試作した。できた材料の内部組織観察を通じて、製造法について検討した。さらに、タンタル被覆の技術を確立するために、等温加圧法(HIP法)を適用し、HIP加工の温度と圧力、高温保持時間等の条件について検討を行い、望ましいと考えられる条件を見出した。そして、この研究の実用化の一例として、改修を予定している当機構物質構造科学研究所の中性子科学研究施設の中性子源集合体用にタンタル被覆のタングステンターゲットブロックを試作した。今後、超音波探診による被覆接合面の観察、機械試験、腐食試験等を通じて、製造加工技術の適合性を評価する。また、他の材料、方法による被覆法についても検討を行っている。ターゲットの寿命は、陽子ビームとその核反応で生じた中性子、水素、ヘリウム等による所謂放射線損傷に強く依存する。今回、スイスのポールシェラー研究所のSINQという核破砕中性子源で行われる照射実験に原研を通じて参加できることになり、製法を変えたタングステン材料、タンタル被覆のタングステン、第2の候補材である白金の照射試験試料を作り、上記研究所に送り、照射を開始した。国内でも原研のTIARAや東北大のダイナミトロン等の加速器を用いて照射試験を行うべく、照射条件の検討と、ビームタイム獲得のための申請準備を行っている。

前年度成果に基づいて、MW級の陽子ビームに対するタングステンを用いた固体ターゲットシステムの構造検討を行い、中性子発生と機械的性能を、水銀ターゲットと比較検討した。その結果、2MW以下では、タングステンターゲットが水銀ターゲットより有利である事が分かった。また、材料の開発研究では、ステンレス鋼を含む液相系焼結合金について前年度の試作品の機械的および熱的な性質を調べた。そして、微視的構造を検討し、より高品質の材料の製造法について検討した。材料の腐食試験を開始した。上記の液相系焼結合金、炭化チタンを微量に分散強化したタングステンとともに種々のタングステン材料の腐食試験を行い、予備的なデータを採取した。タングステンの放射線下の高温水に対する低耐食性の改善のため、タンタル被覆の技術の開発を行った。等温加圧法(HIP法)については、前年度の試作研究結果を検討し、問題点を抽出した。そして、小試験体での試験研究を行い、問題点の解決策を見つけた。その結果に基づいて当機構中性子科学研究施設の中性子源集合体のターゲットブロックを製造した。製作したブロックは、超音波探傷試験によって健全性を確認し、所期の目的を達した。これにより、基本的には実用化段階まで進める事ができた。ただし、熱電対挿入用の穴を開けたブロックについては、鞘管に割れを生ずる問題も見つかり、今後の課題として残った。また、別の被覆法としてのろう付け法は、同様、小試験体で試作研究を行い、ろう付け部分の強度や健全性の試験を行った。さらに電気化学的な方法についても試験を行っている。材料の照射試験は、スイスのポールシエラー研究所のSINQという核破砕中性子源で行われる照射実験とともに、東北大のダイナミトロン等の加速器を用いて行った。また、照射試験データを調査した。以上の成果のうち、液相系焼結合金の製作とHIP法によるタンタル被覆タングステンターゲットブロックの製作、それを組み込んだターゲット集合体の性能について国際会議で発表した。核破砕中性子源用のターゲットとして実績のある固体ターゲットを中心に研究を進めている。前年度のMW級の陽子ビームに対するタングステンを用いた固体ターゲットシステムの構造検討に続いて、実用的なモデルに基づいて中性子工学的な解析を行い、種々の中性子源強度について水銀ターゲットと比較検討し、その優位性を確認した。純タングステンや液相系タングステン合金など種々のタングステン材料の機械的強度や熱的な特性を測定し、夫々の得失に着いて評価した。さらに、前年度から継続している腐食試験については、流水の影響と温度依存性について調べ、それらの環境要因がタングステン材料の腐食特性に大きく影響する事を確認した。タングステンの高温水に対する低耐食性対策としてのタンタル被覆の技術の開発をさらに進めた。等温加圧法(HIP法)については、熱電対挿入用の穴を開けたブロックで鞘管に割れを生ずる問題の要因を追求し、それが孔加工の精度と不純物ガスによるタンタルの鞘管の硬化にあることを見い出し、加工法全体を改善して試作した。その結果、超音波探傷試験において健全である事を確認し、HIP法に基礎を置く方法を確立出来た。
我が国と韓国における工業技術教育の比較研究

1.韓国における工業技術教育制度、特に専門大学の位置づけ、標準的な教育内容,方法,カリキュラム等機械・電気・電子工学の分野について主として実験、実習を通じて比較調査を行った。2.韓国専門大学の機械・電気・電子工学関係の教官及び学生20名を本校に招致し、本校と韓国側で協議して作成した機械工学実験教材,電子工学実験教材により、約2週間本校の施設・設備を利用して実験実習を行った。実験・実習を行った主なテーマは次のとおりである。○機械工学............応力集中,切削抵抗の測定,内燃機関性能試験,材料X線回折実験,NC工作実習,振動伝達率,アンバランス試験等○電気・電子工学...光電物質,太陽電池,信号解析,回路実験,計測制御半導体実験,マイクロコンピュータ等3.韓国専門大学は我が国では短期大学に相当し、高専での5年制一貫教育との直接的教育比較は困難であったが、韓国工業社会でのメカトロニクス情報化への対応から情報処理教育の充実が両国を比較して近代工業社会のニーズが感じられる。また、我が国での大学・学部・短期大学での専門教育がエ学教養型に偏っている面が見られるが、韓国専門大学での教育が実験実習を重視した教育を志向していることが我が国での高等教育が志向していることと共通している。4.今回の学生は一専門大学から一名づつ選抜された学生であり、学生自身の個人差もあり、個々具体的に比較が困難であるが、今後現地での専門大学の調査を行うなどの過程を踏まえて更に両国の工業技術教育の比較調査を行うこととしている。
再生不良性貧血におけるHLAクラスIアレル拘束性自己抗原の同定

再生不良性貧血(再不貧)は、造血幹前駆細胞(hematopoietic stem progenitor cell: HSPC)に対する細胞傷害性T細胞(cytotoxic T lymphocyte: CTL)の攻撃がきっかけとなって発症する自己免疫疾患である。しかし、CTLの標的となるHSPC上の自己抗原は未だに同定されていない。本研究では、申請者らが同定した「自己抗原提示に関わるHLAクラスIアレル」と、自己の造血幹細胞を傷害するCTLから同定したT細胞レセプターα/β鎖や、HSPC固有の蛋白を利用することにより、再不貧の自己抗原を同定する。
貝形虫群集および殻の化学分析に基づく第四紀地殻・古環境変動解析法の確立

本研究の概要とそれらの成果を以下に列挙する.1,湾域に生息する貝形虫種はどのような環境要因によりその分布が規制されているのかを検討し,第四紀の古水深変動を復元する際の基礎となる貝形虫種(あるいは群集)を特定するため,引き続き昨年と同様に三河湾,さらに本年度新しく大阪湾東部にて船による海洋調査(水深,水温,pH,溶存酸素量,塩分など)と表層堆積物の採取を行った.2年間の結論として,貝形虫群集に関してどちらの湾にも共通する以下のような特徴を認めた.(1)湾奥部から湾口部へ向けて水深に規制された群集変化が認められ,特定の貝形虫種の古水深指標を作成できること.(2)湾奥部では個体数が少なく,これは人為的な影響が効いている可能性があること.(3)三河湾では湾中央部,大阪湾では湾東部の泥底で生体が極めて少なく,かつ遺骸も少ない.これは夏場に溶存酸素量の極小水塊が形成されることが主要因であること.2,作成した古水深指標に基づき,第四紀の海面変動を復元するため,愛知県の上部更新統野間層,神戸沖の大阪湾における完新統(ボーリングコア),千葉県九十九里の完新統(ボーリングコア)から多数の微化石用試料を採取し,貝形虫化石の解析を行った.結果として,それぞれについて相対的海水準変動が詳しく復元された.特に神戸沖の大阪湾では11,000年前頃に海水が入り,閉鎖的内湾奥となり,8,000年前頃の備讃瀬戸の開口後,明石海峡からの潮流の影響が増大し,5,500年前前後にピークに達し,水深も35m程度(現在は20mあまり)になった.その後潮流の影響が減少し,約2,000年前頃には淀川水系からの影響を受ける湾域に変化したことがわかった.九十九里浜では従来の研究地域と異なり,海退期の沿岸性(外浜・前浜)堆積物が厚く堆積し,その中の貝形虫化石はリワークが多く,殻の分析にはタフォノミーの影響を今後検討する必要性が認識された.本研究の目的と実施計画は,l.貝形虫による古水深指標の参照系を作成するため,海洋調査を行うこと.2.内湾貝形虫を飼育し,海洋環境と殻の成分との因果関係をさぐること.3.これらの成果等をもとに貝形虫から主に第四紀の海面・地殻変動様式を探ることである.以下に各目的に対する成果と進行状況を列挙する.1, 7月に三河湾中部で現世貝形虫の生体・遺骸群集と海洋環境(水深,水温,pH,溶存酸素量,塩分)の調査を行った.南北方向に1測線を設け,約1.0km間隔の合計16地点で実行した.結果として,(1)水深に分布が規制されている種が認められ,これらは古水深指標として有望であることがわかった.(2)水深約18m付近の泥底には生体が存在せず,かつ遺骸も少ないことが認められた.これは三河湾では夏場に溶存酸素量の極小水塊が形成されることが主要因であることも確認した.次年度ではさらに多くの地点で調査する計画である.2, Bicornucythere bisanensisを採取し,現在インキュベーターにて飼育実験を続行中で,化学分析に関しても実験精度,設備などに問題点があったが,解消され,次年度ではこれを中心に研究を進める計画である.3,大阪湾周辺域の完新統(難波層あるいはMa 13層など),房総・三浦半島の完新統,および秋田県の第三/第四系(笹岡層など)から多数の試料を採取し,それぞれについて貝形虫化石の群集解析を行った.結果として,(1)大阪湾地域では約4,500年前に海面高頂期があり,明石海峡からの潮流と沈降運動の影響を受けていることがわかった.(2)これに対し,房総・三浦半島では約6,5007,000年前に海面高頂期があり,周期的な沈降・隆起運動の様式とその絶対量を見積もることができた.(3)秋田に関しては2つの異なる次元の周期を持つ貝形虫の群集変化を認めたが,その要因については次年度の検討課題である.本研究の概要とそれらの成果を以下に列挙する.1,湾域に生息する貝形虫種はどのような環境要因によりその分布が規制されているのかを検討し,第四紀の古水深変動を復元する際の基礎となる貝形虫種(あるいは群集)を特定するため,引き続き昨年と同様に三河湾,さらに本年度新しく大阪湾東部にて船による海洋調査(水深,水温,pH,溶存酸素量,塩分など)と表層堆積物の採取を行った.2年間の結論として,貝形虫群集に関してどちらの湾にも共通する以下のような特徴を認めた.(1)湾奥部から湾口部へ向けて水深に規制された群集変化が認められ,特定の貝形虫種の古水深指標を作成できること.(2)湾奥部では個体数が少なく,これは人為的な影響が効いている可能性があること.(3)三河湾では湾中央部,大阪湾では湾東部の泥底で生体が極めて少なく,かつ遺骸も少ない.これは夏場に溶存酸素量の極小水塊が形成されることが主要因であること.2,作成した古水深指標に基づき,第四紀の海面変動を復元するため,愛知県の上部更新

統野間層,神戸沖の大阪湾における完新統(ボーリングコア),千葉県九十九里の完新統(ボーリングコア)から多数の微化石用試料を採取し,貝形虫化石の解析を行った.結果として,それぞれについて相対的海水準変動が詳しく復元された.特に神戸沖の大阪湾では11,000年前頃に海水が入り,閉鎖的内湾奥となり,8,000年前頃の備讃瀬戸の開口後,明石海峡からの潮流の影響が増大し,5,500年前前後にピークに達し,水深も35m程度(現在は20mあまり)になった.その後潮流の影響が減少し,約2,000年前頃には淀川水系からの影響を受ける湾域に変化したことがわかった.九十九里浜では従来の研究地域と異なり,海退期の沿岸性(外浜・前浜)堆積物が厚く堆積し,その中の貝形虫化石はリワークが多く,殻の分析にはタフォノミーの影響を今後検討する必要性が認識された.
超高磁場７テスラMRIを用いたミニマル肝性脳症の発現機序に関する臨床的研究

神経機能検査(NPテスト)を用いて、肝硬変患者の神経機能異常を精査、ミニマル肝性脳症の診断を行いその解析を行った。1肝硬変患者においてミニマル肝性脳症は約33%に認め、本邦における従来の報告と大きな差異がないことを確認した。2また、本邦では肝硬変患者の高齢化が進行しており、NPテストにおいて70歳以上の神経機能異常の評価の指標がないため、70歳以上の健常高齢者の対象として行った結果から健常者の10%ー90%タイルをカットオフ値として70歳以上の高齢者の神経機能異常を判定し、ミニマル肝性脳症の診断の指標を作成した。3超高磁場MRI装置を用いて、高精度MRSの測定、MRI、Diffusion imageを撮像、測定し,MRSでの検討において、ミニマル脳症を認める肝硬変患者群とミニマル肝性脳症を認めない肝硬変患者群を比較し脳内グルタミンの増加と脳内ミオイノシトールの減少が顕著に認められた。このことからミニマル肝性脳症患者においても従来から顕性脳症患者で確認されているものと同様の脳内物質代謝異常が発現していることが示唆された4ミニマル肝性脳症の新たなバイオマーカーの検索として、血清カルニチンを測定し、以前から報告されている血清アンモニアと同様に血清総カルニチンと血清アシルカルニチンの比(Ac-CA / T-CA ratio)が予測因子となることを指摘した。5肝硬変患者のおけるミニマル肝性脳症患者の発症予測因子を検討し、血中のアンモニア値の上昇、クレアチン値の上昇、eGFR値の低下が予測因子になることを示した。6超高磁場MRI装置を用いて、脳内のdiffusion kurtosis imaging (DKI)を測定し、mean kurtosis (MK)が被殻においてミニマル脳症患者群とミニマル肝性脳症を認めない肝硬変患者群を比較し減少していることが認められた。(業績文献参照)先行する研究として、神経機能検査(NPテスト)を用いて、健常者、肝硬変患者の神経機能異常を精査し、ミニマル肝性脳症、顕性肝性脳症の診断を行いその解析を行った。2また、本邦では肝硬変患者の高齢化が進行しており、NPテストにおいて70歳以上の神経機能異常の評価の指標がなかったため、70歳以上の健常高齢者の対象として行った結果から健常者の10%ー90%タイルをカットオフ値として70歳以上の高齢者の神経機能異常を判定し、ミニマル肝性脳症の診断の指標を作成した(論文執筆中)。3超高磁場MRI装置を用いて、高精度MRSの測定、MRI T1,T2強調像,Diffusion imageを撮像、測定し、MRSでの検討においてミニマル脳症を認める肝硬変患者群とミニマル肝性脳症を認めない肝硬変患者群を比較し脳内グルタミンの増加と脳内ミオイノシトールの減少が顕著に認められた。このことからミニマル肝性脳症患者においても従来から顕性脳症患者で確認されているものと同様の脳内物質代謝異常が発現していることが示唆された(業績文献参照)4ミニマル肝性脳症の新たなバイオマーカーの検索として、血清カルニチンを測定し、以前から報告されている血清アンモニアと同様に血清総カルニチンと血清アシルカルニチンの比(Ac-CA / T-CA ratio)が予測因子となることを指摘した(論文投稿中)。先行する研究において基礎となるデータは集められたと考えられた。しかし、1健常者のMRI、MRS検査が施行できておらず、対象健常者を集めている状況である。また、血中、便中メタボローム解析、腸内細菌解析が外注検査であり症例数と費用の問題もありまだ、施行できていない。対象症例を慎重に選定して登録し、次年度に上記の検査の施行予定を進めている。前年度より継続する研究として、神経機能検査(NPテスト)を用いて、健常者、肝硬変患者の神経機能異常を精査し、ミニマル肝性脳症、顕性肝性脳症の診断を行いその解析を行った。2また、本邦では肝硬変患者の高齢化が進行しており、NPテストにおいて70歳以上の神経機能異常の評価の指標がなかったため、70歳以上の健常高齢者の対象として行った結果から健常者の10%ー90%タイルをカットオフ値として70歳以上の高齢者の神経機能異常を判定し、ミニマル肝性脳症の診断の指標を作成した(業績文献参照)。3超高磁場MRI装置を用いて、高精度MRSの測定、MRI T1,T2強調像,Diffusion imageを撮像、測定し,MRSでの検討において、ミニマル脳症を認める肝硬変患者群とミニマル肝性脳症を認めない肝硬変患者群を比較し脳内グルタミンの増加と脳内ミオイノシトールの減少が顕著に認められた。このことからミニマル肝性脳症患者においても従来から顕性脳症患者で確認されているものと同様の脳内物質代謝異常が発現していることが示唆された(業績文献参照)

4ミニマル肝性脳症の新たなバイオマーカーの検索として、血清カルニチンを測定し、以前から報告されている血清アンモニアと同様に血清総カルニチンと血清アシルカルニチンの比(Ac-CA / T-CA ratio)が予測因子となることを指摘した。(論文作成中)。5肝硬変患者のおけるミニマル肝性脳症患者の発症予測因子を検討し、血中のアンモニア値の上昇、クレアチン値の上昇、eGFR値の低下が予測因子になることを示した。(業績文献参照)先行する研究において基礎となるデータは集められ、研究対象症例も徐々に集められている状況である。しかし、1健常者のMRI、MRS検査が施行できておらず、対象健常者を集めている状況である。また、血中、便中メタボローム解析、腸内細菌解析が外注検査であり症例数と費用の問題もありまだ、少数例で施行できていない。対象症例、健常者対照症例を慎重に選定して登録し、次年度に上記の検査の施行予定を進めている。前年度より継続する研究として、健常者、肝硬変患者の神経機能異常を精査し、ミニマル肝性脳症、顕性肝性脳症の診断を行いその解析を行った。1肝硬変患者においてミニマル肝性脳症は約33%に認め、本邦における従来の報告と大きな差異がないことを確認した。2また、本邦では肝硬変患者の高齢化が進行しており、NPテストにおいて70歳以上の神経機能異常の評価の指標がなかったため、70歳以上の健常高齢者の対象として行った結果から健常者の10%ー90%タイルをカットオフ値として70歳以上の高齢者の神経機能異常を判定し、ミニマル肝性脳症の診断の指標を作成した。(業績文献参照)3超高磁場MRI装置を用いて、高精度MRSの測定、MRI T1,T2強調像,Diffusion imageを撮像、測定し,MRSでの検討において、ミニマル脳症を認める肝硬変患者群とミニマル肝性脳症を認めない肝硬変患者群を比較し脳内グルタミンの増加と脳内ミオイノシトールの減少が顕著に認められた。このことからミニマル肝性脳症患者においても従来から顕性脳症患者で確認されているものと同様の脳内物質代謝異常が発現していることが示唆された。(論文作成中)。6超高磁場MRI装置を用いて、脳内のdiffusion kurtosis imaging (DKI)を測定し、mean kurtosis (MK)が被殻(putamen)においてミニマル脳症を認める肝硬変患者群とミニマル肝性脳症を認めない肝硬変患者群を比較し減少していることが認められた。(論文投稿中)先行する研究において基礎となるデータは集められ、研究対象症例も徐々に集められている状況である。しかし、健常者のMRI、MRS検査が多数例では施行できておらず、対象健常者を集めている状況である。また、血中、便中メタボローム解析、腸内細菌解析が外注検査であり症例数と費用の問題もありまだ、少数例である。対象症例、健常者対照症例を早急に選定して登録し、次年度に上記の検査の施行予定を進めている。神経機能検査(NPテスト)を用いて、肝硬変患者の神経機能異常を精査、ミニマル肝性脳症の診断を行いその解析を行った。