hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モバイル機器用熱電発電・冷却微細モジュールの製作

本研究はシリコンのマイクロマシニング技術と材料加工技術を融合して、従来の機械加工技術では作製できないマイクロ熱電モジュールの開発を目指している。具体的なプロセスは以下の通りである:シリコンウエハの両面にフォトリソグラフィとシリコンエッチング技術によりに周期的に配列した深い細孔を形成し、そのシリコンモールドの片面の細孔にP型、もう一方の面の細孔にN型の熱電材料を充填することにより、P型とN型の熱電材料が交互に配列する微細ロッドアレイを形成する。さらに、精密研削により、表裏面にそれぞれP型とN型のロッドアレイの先端を出してから電極を形成し、モジュールのアセンブリをする。以下の主な結果が得られた。(1)マイクロ加工したシリコンモールドを用いることにより従来にない超微細熱電デバイスを作製することが出来ることが分かった。たとえば、本プロセスにより、1平方センチの面積に1万対のP-N対を作ることが可能である。(2)Bi-Sb-Te合金のような低融点の熱電材料に対してガラスカプセル法によるガス加圧キャスティング法が有効である。10気圧程度の圧力でシリコンモールドの細孔列にBi-Sb-Te合金の溶融液を完全に充填することが出来ることを確認した。得られたエレメントは断面積が約40mm角で、高さが300mmである。素子とモールドとの界面を調べたところ、プロセス温度が低いため、反応はるいは相互拡散がほとんど起きていないことがわかった。素子内部の化学組成も比較的均一である。(3)本研究のアイデアに基づいて開発したシリコンモールドをテンプレートとして使用して、化学気相析出法や溶液析出などのプロセスを活用すれば、様様な熱電材料のマイクロモジュールを作製することが可能である。マイクロ熱電素子は携帯型マイクロエネルギー源や微小温度制御ユニットに使われると期待され、既に熱電時計や通信用レーザダイオードの温度調節などのような応用例がある。既存の熱電材料を使用して熱電発電あるいは熱電冷却の効率を高めるためには、P-N対の密度およびエレメントのアスペクト比を一層大きくする必要がある。さらに、マイクロマシン技術の発展に伴い、エレメント径が数10μm程度の微小熱電素子の開発が求められている。本研究は、フォトリソグラフィとシリコンエッチング技術により、従来の機械加工技術では作製できないマイクロ熱電モジュールの試作を目指している。考案・開発したプロセスは以下の通りである。1)シリコンウエハの両面にフォトレジストのパターンを作製し、反応性イオンエッチング(RIE)により周期的に配列した深い細孔を作った。今年度では、厚さ400μmのシリコンウエハの両面から40μm角、約300μm深さの細孔列を微細加工することができた。2)1cm角のエリアに約10000対のP-N対が含まれるように微細加工したシリコンウエハを本プロセスのモルードとして使用して、シリコンモルードの両面の細孔にそれぞれP型とN型の熱電材料を充填させることにより、P型とN型の熱電材料が交互に配列する微細ロッドアレイを形成させる。現段階では、モルードの上に低融点の熱電材料(BiTe系)のインゴットあるいは粉末を載せてモルードに真空溶浸することにより、またカプセル熱間等方圧成形(HIP)方法を用いてPbTe系合金の微粉末のモルードへ圧入・焼結することにより、ロッドアレイの作製を試みている。3)精密研削により、両面にP型とN型のロッドアレイの先端を出してから電極形成と絶縁板の固定を行う。4)最後にドライエッチングによりP型とN型のロッドアレイの間にあるシリコンを除去する。

本研究はシリコンのマイクロマシニング技術と材料加工技術を融合して、従来の機械加工技術では作製できないマイクロ熱電モジュールの開発を目指している。具体的なプロセスは以下の通りである:シリコンウエハの両面にフォトリソグラフィとシリコンエッチング技術によりに周期的に配列した深い細孔を形成し、そのシリコンモールドの片面の細孔にP型、もう一方の面の細孔にN型の熱電材料を充填することにより、P型とN型の熱電材料が交互に配列する微細ロッドアレイを形成する。さらに、精密研削により、表裏面にそれぞれP型とN型のロッドアレイの先端を出してから電極を形成し、モジュールのアセンブリをする。以下の主な結果が得られた。(1)マイクロ加工したシリコンモールドを用いることにより従来にない超微細熱電デバイスを作製することが出来ることが分かった。たとえば、本プロセスにより、1平方センチの面積に1万対のP-N対を作ることが可能である。(2)Bi-Sb-Te合金のような低融点の熱電材料に対してガラスカプセル法によるガス加圧キャスティング法が有効である。10気圧程度の圧力でシリコンモールドの細孔列にBi-Sb-Te合金の溶融液を完全に充填することが出来ることを確認した。得られたエレメントは断面積が約40mm角で、高さが300mmである。素子とモールドとの界面を調べたところ、プロセス温度が低いため、反応あるいは相互拡散がほとんど起きていないことがわかった。素子内部の化学組成も比較的均一である。(3)本研究のアイデアに基づいて開発したシリコンモールドをテンプレサートとして使用して、化学気相析出法や溶液析出などのプロセスを活用すれば、様様な熱電材料のマイクロモジュールを作製することが可能である。
アジア太平洋地域の経済発展分析と経済交流に関する国際共同研究の企画調査

1.研究代表者、分担者を中心に国際共同研究企画委員会を設置し、(1)アジア太平洋諸国(地域)の経済・社会・統計分野の研究機関リストの作成、(2)現時点で入手しているアジア各国統計資料のリスト作成と内容の検討、(3)アジア諸国の研究機関との共同研究体制(人事交流、資料交換、財源等)についての検討を行った。2.アジア太平洋地域の経済実態、政策上の問題点、及び研究の動向について、中国、韓国、台湾の研究者・企業関係者からヒアリングを行った。このヒアリングから、今後アジア太平洋地域の経済発展に関する研究を進めるためには、各国の統計資料のみでなく、アジア諸国間及び日本・米国とアジアNIEs,ASEA諸国間の経済の相互依存関係をあらわす統計資料を充実させる必要があることが示された。そこで、ADB(アジア開発銀行)、World Bank等の国際機関の作成しているアジア諸国関係の統計資料については特に検討した。3.アジア4カ国(韓国・台湾・シンガポ-ル・日本)の研究者により、リサ-チ・コンファレンス(専門家会議)を開催し、「アジア太平洋地域間協力」についてのディスカッションを行った。この討議を通して、アジア諸国の今後の産業構造の変化の見通しについての産業連関表を用いた数量的分析の必要性や各国の政策対応との関連からみた債務問題の数量的分析の必要性等が指摘された。4.上記13の研究作業及び討議を通して提出された今後の調査研究課題を整理し、共同研究の方法についての構想案をとりまとめた。今後は、この構想案のもとに内外の研究機関・研究者と連絡をとりあいながら、各課題について、継続的に調査研究を進めていく予定である。
遺伝的アルゴリズムを用いたシングルフォトンエミッションCT画像の再構成

本研究では、遺伝的アルゴリズムにおける、生殖、増殖、交叉、突然変異などの、遺伝子が変化し種が淘汰されていく過程の操作を画像再構成にどの様に応用するかを中心に研究を行なった。1.2値画像の画像再構成問題ミュレーションは、最も簡単な2値画像の再構成問題を取り扱い方法論の検討を行なった。実際には、乱数によって作成した16x16の2値画像を100枚用意し、この画像に対して投影計算(投影方向数18)を行い、測定投影データ(予め計算してある理想的な投影データ)との平均自乗誤差が最も少ないものから、子孫を残す優性度を決定し、次にこれらの画像の一部をでたらめに組み合わせた交叉画像(交叉点数32)を優先度を考慮して100枚作成し、子孫とした。画像をstringにコーティングする際は、全ての画素を1行ずつ連結させて実現した。この様な操作を、投影データの平均2乗誤差が少なくなるまで続けた。この際、突然変異を一定の確率(0.00195)で発生させ、局所的な画素値を変化させながら、画像を発生させた。このようにして、255世代で誤差の最小値が0となり、GAによる画像再構成に成功した。また、この演算速度を速めるために初期画像をフィルタード・バックプロジェクションした画像からも行なった。この結果、50世代で誤差の最小値が0になり、効果が現られた。2.多値画像の画像再構成問題多値画像の場合は、遺伝子コードをどの様に表現するかが問題となる。本研究では簡単のため画素データは3ビットとして取り扱い、コーティングはビット列をそのまま連結することで実現した。当初はハミング距離が短いグレイコードで表現することも考えたが、こちらの方法の方が良好な結果が得られるため方法を変更した。個体数は200、投影方向数は16、画像サイズは16×16で行なった。また、多点交叉の確率は0.1392、突然変異の確率を0.00098で行なったところ良好な結果が得られた。また、多値画像を取り扱う場合にはチェッカーボード状のアーチファクトが発生したため、画素間の連続性を考慮し、平滑化処理を行なうことで100世代程度で良好な画像再構成が可能となることがわかった。
Gタンパク質とエフェクター分子の相互作用

α、β、γの3種類のサブユニットより成る3量体Gタンパク質は、細胞膜の内側に存在し、細胞外シグナルを認識する受容体から細胞内2次伝達物質を生成する酵素、イオンチャンネルなどのエフェクター分子に情報を伝える情報転換因子として機能している一群のGTP結合蛋白質である。本研究では、Gタンパク質の各サブユニットおよびいくつものエフェクターのアイソザイムの遺伝子を単離した後、それらを培養細胞あるいは大腸菌等で発現させ、Gタンパク質とエフェクター分子の相互作用を遺伝生化学的に研究し、その分子機構を明らかにすることを目的としている。今年度、先に単離した7種類のラットのGタンパク質(Gs,Gi1,Gi2,Gi3,Go1,Go2,Gz)のαサブユニットcDNAに加え新たにマウスG11,ラットG12のαサブユニットcDNAをPCR法を用いて単離し、さらにそれらの活性型変異体のcDNAを作成した。培養細胞内でのそれらのcDNAの一過性発現を行い、IP3産生、MAPキナーゼの活性化等への効果を検討中である。また、ラット脳よりGタンパク質共役K^+チャネルのcDNAのクローニングを行い、その構造を解析中である。一方、Gタンパク質βγサブユニット変異体の作成とその発現とシグナル伝達機構への影響を調べたところ、γサブユニットの脂質修飾を受けない変異体がβサブユニットと細胞質で複合体を形成し、Gタンパク質共役受容体のみならずチロシンキナーゼ型受容体からRasへのシグナルを阻害することが判明した。βγサブユニット複合体からどのような機構でRasの活性化に至るかを調べるうえで、またGタンパク質が直接作用する新しい細胞内因子の同定に、この変異体が有用なプローブとなることが示唆された。
損傷脊髄に対する神経栄養因子発現ベクターを用いた遺伝子導入法の検討

human GDNF遺伝子、β-galactosidase遺伝子(LacZ virus)を組み込んだ非増殖型アデノウイルスベクター(AxCAhGDNF, AxCALacZ)をCOS-TPC法で作製した。脊髄損傷モデルは、Wistar Rat(体重400-450g)を用い、脊髄完全損傷モデルを作製した。損傷直後、1分間1μlの速度でtotal 10μlの髄内投与を行った。作製したvectorの生物学的活性はIn Vitroでは、Western Blot解析にてCOS1細胞感染後の上清を調べた。In Vivoでの検討は、まずAxCALacZにおいてベクター発現の局在を観察後、PBS、AxCAhGDNF注入群の両群間で、免疫組織化学的検討を行った。COS1細胞感染後のGDNFの発現は2日以降で認められた。損傷後約2週、4週のGDNF免疫染色では、コントロール(PBS群)に比べニューロンに特に強いimmuno reactivityが観察された。半定量化として行ったWBではPBC群では損傷初期に強い発現を認めたのに対し、AxCAhGDNFでは2週にベクターによる蛋白発現が確認された。損傷後4週のChAT免疫染色では、コリン作動性ニューロンである前角ニューロンにも特に強いimmuno reactivtyが観察された。ニッスル染色では前角部のcell countを行った。AxCAhGDNF群では特に2から4週においてPBS群に比べ有意に細胞数の減少が抑制されていた。今回の検討では損傷脊髄内にアデノウイルスベクターにより導入されたGDNF遺伝子は神経細胞を含む各細胞に高率に導入されていた。残存ニューロン機能維持という観点から、外来遺伝子によるGDNF蛋白発現は神経細胞の生存維持と可塑性に寄与する可能性が実験的に示唆されたhuman GDNF遺伝子、β-galactosidase遺伝子(LacZ virus)を組み込んだ非増殖型アデノウイルスベクター(AxCAhGDNF, AxCALacZ)をCOS-TPC法で作製した。残存ニューロン機能維持という観点から、外来遺伝子によるGDNF蛋白発現は神経細胞の生存維持と可塑性に寄与する可能性が実験的に示唆された平成13年度(1)神経栄養因子発現ベクター(非ウイルスベクター)の作製(2)神経栄養因子導入アデノウイルスベクターの作製(3)損傷モデルラットの作製とベクター注入(4)組織化学的観察human GDNF遺伝子、β-galactosidase遺伝子(LacZ virus)を組み込んだ非増殖型アデノウイルスベクター(AxCAhGDNF, AxCALacZ)をCOS-TPC法で作製した。作製したvectorの生物学的活性はln Vitroでは、Western Blot解析にてCOS1細胞感染後の上清を調べた。損傷後4週のChAT免疫染色では、コリン作動性ニューロンである前角ニューロンにも特に強いimmuno reactivityが観察された。

残存ニューロン機能維持という観点から、外来遺伝子によるGDNF蛋白発現は神経細胞の生存維持と可塑性に寄与する可能性が実験的に示唆された。
項目反応理論に基づく途上国における基礎学力測定のためのテスト開発に関する研究

本年度は、これまでのデータの整理と分析を行い、エチオピアでマラウイとガーナと同じ調査を実施した。マラウイのデータを項目反応理論を用いて、分析を行った。マラウイのデータは、現地語のチェワ語、英語、算数、ライフスキルの4科目(各科目10項目)のテストを5年生2091名と7年生に実施したものである。5年生の結果は、チェワ語の問題項目の困難度は-1.8640.898であり、比較的に易しい問題項目が多かった。識別力は概ね高い値であったが、低い問題が2問あり、検討が必要である。英語の問題項目は、困難度と識別力はばらつきがあり、難易度が高い問題から低い問題まで比較的バランスよく出題できていたが、識別力が低い問題は検討が必要である。算数の問題項目は英語と同様に、困難度と識別力にばらつきがあった。一方、7年生の結果は、チェワ語、英語、算数ともに、困難度が全体的に低く、易しい問題項目が多かった。また、困難度や識別力が低いすぎる問題項目が幾つかあり、検討が必要である。本結果の一部は、日本テスト学会、日本国際開発学会、米国比較教育学会で発表した。今後、さらに分析を進めていく予定である。ガーナのデータは、データの入力とクリーニングが終了したので、今後分析していく予定である。2019年3月に、エチオピアで現地調査を実施した。マラウイとガーナと同じテスト問題を使用した。小学校3校で実施し、各約300名の4年生と6年生からデータを収集することができた。今後、データを入力し、分析していく予定である。本研究は、出産・育児休暇取得のため、一年間延長している。本年度は、昨年度実施できなかったエチオピアでの現地調査を実施することができた。延長した一年で、得られたデータを整理し、分析をする予定である。マラウイ、ガーナ、エチオピアの3ヶ国のデータが揃ったので、今後、分析を進めていく。各国での分析と3ヶ国を比較した分析が可能である。得られた結果は、国内外の学会で発表し、論文にまとめ、国内外の雑誌に投稿する。平成28年は、本研究の初年度であり、これまで研究の実績のあるマラウイ共和国(以下、マラウイ)に焦点を当てて、研究を行った。まず、マラウイのシラバス・教科書・国家試験の過去問等の分析を行い、これらをもとに、基礎学力テストの枠組みを作成した。次に、これまでの研究で用いた英語と算数のテスト問題を分析した。平均値や標準偏差などに加え、項目反応理論を用い、困難度と識別力を算出し、問題ごとに分析を行った。結果から、本年度に使用できそうな問題を選出した。また、それらに加え、新たな問題を教科書・国家試験の過去問とから選出した。この両方の問題を組み合わせ、本年度用いる新しいテスト問題を作成した。これまでの研究では、英語と算数のテストを実施していたが、新たにチェワ語とライフスキルを追加した。チェワ語はネイティブの方の力を借り、ライフスキルは保健分野の研究者の協力を得て、テスト問題を作成した。現地調査は、9月から10月に実施した。研究の対象者は、5年生と7年生である。まず、ンカタベイ県の公立小学校1校でプレ・テストを実施し、結果から問題の修正を行った。その後、ドウワ県の公立小学校10校、ムジンバ県の公立小学校10校、ンカタベイ県の公立小学校8校の3県28校で実施した。現在、収集したデータを処理を行っている。当初、ムジンバ県の公立小学校10校を予定していたが、これまでマラウイでの現地調査が基礎学力テストの経験があったこともあり、他の2県でも調査を実施し、予想以上にデータ収集を行うことができた。平成29年度は、昨年、マラウイで実施した学力テストのデータを古典的テスト理論(Classical Test Theory: CTT)と項目反応理論(Item Response Theory: IRT)を用い、分析を行った。学力テストの教科はチェワ語、英語、算数、ライフスキルであった。テストの目的は、チェワ語・英語は基本的な読解力、算数は基礎的な計算力、ライフスキルは基礎的な知識を測定することであった。分析結果、チェワ語は、予想以上に全体的に正答率が高く、問題は全体的に少し易しめで、比較的能力が低い生徒を十分に測ったテストであることが分析された。問題一問一問の困難度は低かったが、識別力はどの問題も十分の高い値であった。英語は、能力が平均的な生徒を測ったテストであり、意図した難易度であった。問題の困難度はばらついており、低い能力から高い能力まで測定できていた。識別度は、低い問題はなかった。算数は、能力が平均より少し高い生徒を測定したテストであり、意図していたより生徒が低い計算力であることが分析された。困難度は、英語と同様に、問題によってばらつきがあり、低い能力から高い能力まで測定できていた。識別力は、低い問題はなかった。ライフスキルは、チェワ語と同様に、能力の低い生徒を十分に測定したテストであり、全体的に易しいテストであった。困難度は、ほとんどの問題が低かった。以上から、チェワ語とライフスキルはテストの難易度少し易しかったものの、本研究では基礎的な知識が習得することを目的としているため、作成した問題は目的に合致していたと言える。

また、識別力が非常に低いような問題が存在せず、作成した問題は良問であったことが分かった。また、本テストと同様なテストを11月にガーナの公立小学校3校と私立小学校3校の6校で、実施した。現在、データを分析中である。研究計画通りに、進展している。本年度は、これまでのデータの整理と分析を行い、エチオピアでマラウイとガーナと同じ調査を実施した。マラウイのデータを項目反応理論を用いて、分析を行った。マラウイのデータは、現地語のチェワ語、英語、算数、ライフスキルの4科目(各科目10項目)のテストを5年生2091名と7年生に実施したものである。5年生の結果は、チェワ語の問題項目の困難度は-1.8640.898であり、比較的に易しい問題項目が多かった。識別力は概ね高い値であったが、低い問題が2問あり、検討が必要である。英語の問題項目は、困難度と識別力はばらつきがあり、難易度が高い問題から低い問題まで比較的バランスよく出題できていたが、識別力が低い問題は検討が必要である。算数の問題項目は英語と同様に、困難度と識別力にばらつきがあった。一方、7年生の結果は、チェワ語、英語、算数ともに、困難度が全体的に低く、易しい問題項目が多かった。また、困難度や識別力が低いすぎる問題項目が幾つかあり、検討が必要である。本結果の一部は、日本テスト学会、日本国際開発学会、米国比較教育学会で発表した。今後、さらに分析を進めていく予定である。ガーナのデータは、データの入力とクリーニングが終了したので、今後分析していく予定である。2019年3月に、エチオピアで現地調査を実施した。マラウイとガーナと同じテスト問題を使用した。小学校3校で実施し、各約300名の4年生と6年生からデータを収集することができた。今後、データを入力し、分析していく予定である。本研究は、出産・育児休暇取得のため、一年間延長している。本年度は、昨年度実施できなかったエチオピアでの現地調査を実施することができた。延長した一年で、得られたデータを整理し、分析をする予定である。現地調査から得たデータの整理し、分析を行う。得た結果を学会発表及び論文投稿を行う。次年度は、アフリカの他の一ヶ国に焦点を当てて、現地調査を行う計画である。29年度に収集したガーナのデータを分析する。また、結果をマラウイと比較し、マラウイやガーナで同様な結果であるのか、国独自の結果であるのかを分析する。得られた結果を学会発表し、論文投稿する。本年度はアフリカもう一ヶ国、エチオピアで、マラウイやガーナで行ったテストと同様なテストを実施する予定である。そして、マラウイ、ガーナ、エチオピアの三ヶ国の結果をまとめる。また、これら三ヶ国の結果を比較する。マラウイ、ガーナ、エチオピアの3ヶ国のデータが揃ったので、今後、分析を進めていく。各国での分析と3ヶ国を比較した分析が可能である。得られた結果は、国内外の学会で発表し、論文にまとめ、国内外の雑誌に投稿する。60000円は学外分担者に配分した。今年は研究分担者と予定が合わず打ち合わせができなかった。そのため、研究分担者に予め渡した分担金が来年度に繰り越しになった。
高校における教育実習の多様性と教員としての資質能力形成に果たす影響に関する研究

本研究の目的は、従来ブラックボックス化されていた教育実習について、一般大学学部の教職課程の学生が高校で実施するそれに焦点をあて、教育実習中のいかなる要因が教員としての資質能力の形成、あるいはその阻害に影響を与えるのかを明らかにすることにある。その際には、授業実習の時間数や講話回数といった教育実習に関する直接的な経験とともに、学校の雰囲気や教育実習中に関わる他者(指導教員、指導教員以外の教員、他の教育実習生、生徒)との関係性にも注目し、教員としての資質能力の形成における教育実習の影響を多角的に明らかにする。
土壌微生物由来の薬理活性物質DIFの作用機構解析と有用DIF誘導体の開発

我々は、細胞性粘菌由来の低分子化合物DIF-1およびその誘導体の薬理活性(抗腫瘍活性と細胞の糖代謝促進活性)を解析し、1) DIF様因子の有する2つの薬理活性は、DIFの側鎖修飾によって分離できる可能性があること、2) DIF-1による糖代謝促進作用は、細胞内のGLUT1を細胞膜に移動させることによって発揮されること、3) DIF-1の誘導体DIF-1(3M)は、KKayマウスの食後の血糖値下降を促進する作用があること等を見出した。下等真核微生物の1種である細胞性粘菌Dictyostelium discoideumは,発生過程の最後に胞子塊と柄細胞より成る子実体を形成する。D.discoideumの柄細胞分化誘導因子として,粘菌細胞が産生する低分子脂溶性物質DIF-1が同定されている(1987年)。我々は,このDIF-1が抗腫瘍活性を有することを発見し(1995年),以来,その作用機構の解析と,より有効なDIF誘導体(抗がん剤)の開発を進めてきた。また,正常細胞(non-transformed cells)に対するDIFsの毒性を検討している過程で,「DIF-1が細胞の糖代謝を促進する」ことを発見し,この新しいDIF-1の機能について研究を進めることとした。本研究において我々は;1.いくつかのDIF誘導体を化学合成し,それらを用いて化学構造-活性相関を検討した。その結果,比較的強い抗腫瘍活性を有するいくつかの誘導体を見出した(特許出願準備中)。2.マウス3T3-L1細胞を用いて,DIF-1による糖代謝促進作用の機構を解析し,(1)DIF-1がGLUT1(glucose transporter 1)の細胞膜への移動を促すことによって,細胞の糖取り込みを促進していること,(2)その糖取込みは,PI3-kinaseの阻害剤では阻害されないこと,(3)各種DIF誘導体を用いた化学構造-活性相関の結果,DIF様因子が有する抗腫瘍活性と糖代謝促進活性は,異なる作用機序によること,また(4)DIF様因子の側鎖修飾によって,それら2つの薬理活性を分離できる可能性を示した。3.細胞性粘菌類から新たな化合物を見出し,生物活性・機能を検討した。下等真核微生物の1種である細胞性粘菌Dictyostelium discoideumは、発生過程の最後に胞子塊と柄細胞より成る子実体を形成する。D.discoideumの柄細胞分化誘導因子として、粘菌細胞が産生する低分子脂溶性物質DIF-1が同定されている(1987年)。我々は、このDIF-1が抗腫瘍活性を有することを発見し(1995年)、以来、その作用機構の解析と、より有効なDIF誘導体(抗がん剤)の開発を進めてきた。また、正常細胞(non-transformed cells)に対するDIFsの毒性を検討している過程で、「DIF-1が細胞の糖代謝を促進する」ことを発見し、この新しいDIF-1の機能牝ついて研究を進めている。平成20年度の本研究において我々は;1.DIF-1のアミド化誘導体を化学合成し、それらの生物活性を比較検討した結果、いくつかの有望な誘導体を得た。2.その他の各種DIF誘導体を用いて糖代謝促進活性を比較検討した。その結果、DIF-1よりも強い糖代謝促進活性を有し、かつ弱い抗腫瘍活性を有する誘導体DIF-1(3M)を見出した。さらに、糖尿病モデルマウスを用いて、DIF-1(3M)の血糖値に対する効果を検討した結果、腹腔内にDIF-1(3M)を投与することによって、食後の血糖値をコントロールに比べて速く下降させることを見出した。これらの結果は、DIF誘導体が「肥満・糖尿病治療薬」として利用できる可能性を示唆している。
「鎖国」の研究

本研究では、幕府が「鎖国」をヨーロッパに対する外交体制として採用する歴史段階を確定し、「鎖国」体制の特質を明らかにすることを課題とした。この研究により、ロシアの出現という事態が日本人の世界認識に転換を促した事実を発見できた。すなわち、広大で強大なロシアの存在が認知された結果、そのようなロシアが存在する世界とはどのようなものなのか、という問いが生まれ、その探究によって、ヨーロッパが一つの勢力として、世界を席巻しつつある事実が認知されたのである。「鎖国」の語は、このような世界認識の転換のダイナミズムの中で生まれた語であり、ヨーロッパ概念抜きには成り立ち得ない認識であったといえよう。本研究は、「鎖国」をヨーロッパに対する外交体制として幕府が採用する歴史段階を確定し、「鎖国」体制の特質を明らかにしようとするものである。研究は、(1)「鎖国」が対外政策として採用される歴史段階と、(2)「鎖国論」の「鎖国」政策への影響という二つのテーマで進めることとした。本年度は、(1)の研究を主に進めた。具体的には、享和3年(1803)に成立した山村昌永の「訂正増訳采覧異言」を素材に、約80年前に新井白石が記述した世界観との違いを検証し、昌永が、日本で初めてヨーロッパという一つの勢力として提示し、世界がヨーロッパに席巻されつつあることを示したことが明らかになった。こうした世界認識の転換の意義について検証すべく、幕府の蝦夷地政策を含む外交関係資料を調査・研究し、昌永の提示した世界認識が幕府の中枢部を中心に一定の広がりをもって受け入れられた結果、外交・国家意識・蝦夷地認識の三つの領域に、前代とは大きく異なる変化が生じたことを解明した。すなわち、寛政期の対ラクスマン外交において示した通商容認の方針を、文化期の対レザノフ外交では転換させ、「鎖国」政策を採用した契機が、迫り来るヨーロッパ勢力が念頭にあったこと、世界への理解の深化が一方で日本とは何かという意識を深め、外国から支配されたことのない日本という独自性が発見されるにいたったこと、植民地を拡大し繁栄するヨーロッパにならい、周縁部たる蝦夷地を囲い込もうとする視角が生まれ、実現されたことを明らかにした。上記の成果は、岩波講座『日本歴史』で発表する予定である。(2)の研究については、大英図書館と松浦史料博物館において、基礎的調査を進めた。本年度は、昨年度の研究成果を3編の論文にまとめるとともに、「鎖国論」の鎖国政策への影響の解明に取り組んだ。年度中に松浦史料館での再調査を実施できなかったため、歴史段階を精査することに方針を変更した。具体的には、志筑忠雄による「鎖国論」の執筆を、昨年度明らかになったヨーロッパ概念の成熟と、ラクスマン来航への日本の対応が導き出した反応という二つの枠組みの中でとらえなおすことを試みた。その結果、レザノフ来航時に、「鎖国」が外交方針として提示された背景に、ロシアがヨーロッパの一翼をなすだけでなく、ヨーロッパの中でも最大の軍事力を誇る最大の国家であるとの認識があったことを解明することができた。今年度は、松浦家文書中の未調査資料の集中調査を実施した。具体的には、『甲子夜話』を残し文人でもあった松浦静山の書簡全830通を精査した。政治・外交情報などを記述した大名とのやりとりの存在を期待していたが、大半が、国元と江戸をつなぐ家族間の書簡であり、政治向きのことはわずかに1件しか存在しなかった。ただ、大名間で種々の書籍や絵画の貸借がなされたことを示す書簡を10数通見いだすことができ、大名間の知的営みのあり方を示す史料であることは確認できた。こうしたネットワークは、幕府の合意形成の背景を具体的に示すものとして重要であり、今後の研究の展開に向けた基礎的知見を得ることができた。なお、本テーマに直接関わるものではないが、書簡から、静山が狩野派の絵師で谷文晁の師として知られる加藤予斎に絵画を習っていたことが初めて明かとなった。これに併行して、近藤重蔵の「辺要分界図考」の読解を進めた。昨年度までの研究で明らかになった世界認識の転換の中に、カラフト問題がどのように位置づけられるのか、という問題関心からの研究である。その結果、日本が、ロシアの脅威を感じながらも、中国のプレゼンスを無視できないがために、カラフト問題に取り組みがたかったこと、カラフトが、まさに、東アジア世界と近代世界システムとの相克の狭間にあったことが明らかとなった。このテーマについては、論文を準備中である。資料の調査に芳しい成果がなかったが、視角を変えることで、従来にはない視点で「鎖国論」と「鎖国」政策の関係を明らかにできた。

日本近世史「鎖国」政策採用の経過の具体像を明らかにするには、政策レベルでの資料の発掘が不可欠である。今年度は、北海道立文書館、内閣文庫、東京大学史料編纂所での詳細な調査を行うことにより、実像把握に取り組む予定である。本研究は、「鎖国」をヨーロッパに対する外交体制として幕府が採用する歴史段階を確定し、「鎖国」体制の特質を明らかにすることを課題としているが、本年度の研究により、ヨーロッパを一つの勢力としてとらえる時期を確定し、それが、レザノフへの対応に影響を与えていることを解明できた。さらに、幕府が「鎖国」を採用した契機が、実は、蝦夷地に植民地主義的なまなざしを向ける契機でもあり、同時に、国体論を生み出したことを解明できたことは、近世後期の研究を画する成果であったと考える。(2)の課題が基礎的調査の段階にとどまったことは反省点である。ただ、(1)の課題に関して2年目に計画していた研究を初年度に先取りする形で進めたので、次年度は、(2)に注力することにより、さらなる深化をはかれるものと考えている。1月に予定していた調査を家庭の事情でキャンセルする必要が生じ、年度中の執行ができなかったため。(1)の課題の研究を進める中で、近世後期の異国船打ち払いの問題が、ロシア認識、世界認識の変化の反作用という側面があったことがわかってきた。異国船打ち払いは、「鎖国」政策を支えた重要な対外姿勢であり、当初の計画を変更し、次年度はこの問題の検証を進めることとする。(2)の課題については、松浦史料博物館の松浦静山の史料調査が大きな眼目であったが、本年度の基礎調査の結果、史料が一部未整理であることが判明した。そこで次年度は、新史料の発掘を期してその整理を重点的に進め、最終年度の研究の深化を期したい。キャンセルした調査については、夏期休暇中の早い時期に実施する計画である。したがって、今年度のように、万が一出張が延期になった場合でも、計画の遂行に支障がないよう対応は十分可能である。年度最終でおこなった調査の際の旅費の見積もりを誤り、次年度の使用額が生じてしまった。当初の計画よりも、次年度は、松浦史料博物館における調査日数が増え、かつ、補助者も必要になってくるため、それにより、使用する計画である。
新たなベバシズマブ耐性動物モデルの確立とメカニズムの解明

Bevacizumab(Bev)は抗腫瘍免疫を励起させるため、悪性神経膠腫を含む様々な治療法との併用薬として今後さらに頻用されうる。そのため、その抗腫瘍・耐性メカニズムの解明は急務である。本研究では、様々なBevへの反応を示した実際のヒト検体を用い、その解明に挑む。さらに、今後の耐性克服あるいは効果的併用療法の開発につながる耐性化動物モデルを樹立することで、新たな治療戦略を提言する。
犬のリンパ腫由来培養細胞による制癌剤耐性に関する研究

イヌリンパ腫由来培養細胞株(GL-1)、およびGL-1から誘導された制癌剤耐性株(GL-DOXs)について、P糖蛋白の発現を抗ヒトモノクローナル抗体を利用してWestern Blotにより解析した。その結果、GL-1には認められない分子量は約180Kdのタンパク発現が耐性株で確認され、またその発現量は耐性度がすすむのにしたがい多くなる傾向を示した。ついでこの細胞株からtotal RNAを抽出し、MDR遺伝子の複数の種間でよく保存されている領域をプライマーとしてRT-PCRを行ったところ、1281bpのcDNAフラグメントが増幅された。このcDNAの塩基配列を決定したところ、すでに報告されているイヌのMDR遺伝子とは99%、ヒトとは91%、マウスとは80%、ラットとは80%、ハムスターとは85%と高い割合で相同性を示した。またその塩基配列から予想されるアミノ酸残基は、427残基中すでに報告されているイヌのものと4残基、人のものと30残基の違いであり高い相同性を示した。さらにはRT-PCRで増幅された1281bpのcDNAをプローブとしてNorthern Blotを行ったところ、耐性株でそのmRNAの発現が認められ、しかも他の動物種のMDR遺伝子のcDNAの長さである4200bpの部位に認められたことから、これらの耐性株にはイヌのMDR遺伝子が発現していることが確認された。以上の結果より、GL-1から誘導された耐性株にはイヌP糖蛋白が発現しており、それをコードする遺伝子(MDR)はヒトや他の実験動物と比較的類似した塩基配列を有しているものと考えられた。またGL-DOXsはMDR遺伝子の発現を特徴とすることから、小動物の造血器系腫瘍の研究において非常に有益な細胞株であることが証明された。イヌリンパ腫由来培養細胞株(GL-1)、およびGL-1から誘導された制癌剤耐性株(GL-DOX60,GL-DOX300,GL-DOX4000)について、P糖蛋白の発現を抗ヒトモノクローナル抗体(C219,JSB-1)を利用してWestern Blotにより解析した。その結果、C219を一次抗体として用いた場合、GL-1には認められないバンドが耐性株で確認され、この蛋白の分子量は約180Kdであり、ヒトのP糖蛋白とよく一致した。またその発現量は耐性度がすすむのにしたがい多くなる傾向を示した。しかしながら非特異的なバンドも複数認められた。JSB-1の場合、GL-DOX4000でのみ180Kd付近にバンドが確認された。以上のことからGL-DOX4000にはイヌのP糖蛋白が過剰発現している可能性が示唆されたために、この細胞株からtotal RNAを抽出し、MDR遺伝子の複数の種間でよく保存されている領域をプライマーとしてRT-PCRを行ったところ、1281bpのcDNAフラグメントが増幅された。このcDNAの塩基配列を決定したところ、ヒトで91%、マウスで80%、ラットで80%、ハムスターで85%と高い割合で相同性を示した。以上の結果より、GL-1から誘導された耐性株にはイヌP糖蛋白が発現している可能性が示唆され、それをコードする遺伝子(MDR)はヒトや他の実験動物と比較的類似した塩基配列を有しているものと考えられた。今度はイヌのMDR遺伝子の全塩基配列の決定し、また抗ヒトP糖蛋白モノクローナル抗体のなかにはイヌの細胞に対して特異性が比較的低いものがあることから、抗イヌP糖蛋白モノクローナル抗体を作成していく予定である。

イヌリンパ腫由来培養細胞株(GL-1)、およびGL-1から誘導された制癌剤耐性株(GL-DOXs)について、P糖蛋白の発現を抗ヒトモノクローナル抗体を利用してWestern Blotにより解析した。その結果、GL-1には認められない分子量は約180Kdのタンパク発現が耐性株で確認され、またその発現量は耐性度がすすむのにしたがい多くなる傾向を示した。ついでこの細胞株からtotal RNAを抽出し、MDR遺伝子の複数の種間でよく保存されている領域をプライマーとしてRT-PCRを行ったところ、1281bpのcDNAフラグメントが増幅された。このcDNAの塩基配列を決定したところ、すでに報告されているイヌのMDR遺伝子とは99%、ヒトとは91%、マウスとは80%、ラットとは80%、ハムスターとは85%と高い割合で相同性を示した。またその塩基配列から予想されるアミノ酸残基は、427残基中すでに報告されているイヌのものと4残基、人のものと30残基の違いであり高い相同性を示した。さらにはRT-PCRで増幅された1281bpのcDNAをプローブとしてNorthern Blotを行ったところ、耐性株でそのmRNAの発現が認められ、しかも他の動物種のMDR遺伝子のcDNAの長さである4200bpの部位に認められたことから、これらの耐性株にはイヌのMDR遺伝子が発現していることが確認された。以上の結果より、GL-1から誘導された耐性株にはイヌP糖蛋白が発現しており、それをコードする遺伝子(MDR)はヒトや他の実験動物と比較的類似した塩基配列を有しているものと考えられた。またGL-DOXsはMDR遺伝子の発現を特徴とすることから、小動物の造血器系腫瘍の研究において非常に有益な細胞株であることが証明された。
ヌクレオチド除去修復反応を調節する細胞内因子の解析

近年、高度に精製されたタンパクを用いてヌクレオチド除去修復(NER)反応が試験管内で再構成された。単純化した試験管内系の特徴を生かして基本的NER反応の詳細な作用機構を解明していく一方で、細胞内における他のDNA代謝機構との共存・協調のメカニズムや細胞内の様々なネットワークの中で働くための調節機構を明らかにする必要がある。本研究では、NER機構と相互作用し、基本的NER反応を正、あるいは負に調節する細胞内因子を同定・単離することを目的とした。本年度はまずアッセイ系の確立、および材料の調製を試みた。1.NERの試験管内アッセイ系をスクリーニング系として用いるために、^<32>P標識を必要としない非RIの簡便なアッセイシステムの開発を試みた。蛍光物質をDNA損傷と見立て特定部位に導入した基質DNAを用いることによって、RIで標識することなく損傷を直接蛍光で追跡することが可能となった。また、作製した基質DNAは長期保存が可能となり、再現性の高い系として期待される。問題点として、RIを使用した場合に比べて検出感度が劣ることが挙げられるが、現在基質DNAのデザインの改善などいくつかの改良を行っている。2.再構成系の確立のために、種々のNER因子をリコンビナントタンパクとして調製する必要があり、各遺伝子をバキュロウィルス/昆虫細胞発現用ベクターにサブクローニングし、最終的にリコンビナントウィルスを得た。現在までにXPG、XPA、XPF-ERCC1、およびXPC-hHR23Bが得られ、XPGはすでにリコンビナントタンパクとして精製された。3.各NER因子に対するモノクローナル抗体の樹立を目指し、まずMBP-XPG融合タンパクを免疫原としてマウスを免疫し、XPGに対するモノクローナル抗体4種を作製した。またERCC1とXPFに対するモノクローナル抗体の作製も現在進行している。
インドネシア・西チモールにおけるダム建設と疾病媒介動物動態

インドネシア国・西チモールのクーパン郊外に新たに建設されたダムがもたらす環境変化が病気を媒介する動物、特に蚊の種類・数・季節的消長に及ぼす影響を調べた。調査はダム建設が開始される直前に開始され、ダムと付随する灌漑システムの建設と新しい灌漑水田の造成が始まるまで、継続された。川のダム上流域はダム湖になった結果、緩やかな流れの縁にすむ蚊幼虫のすみ場所は消滅した。新たに出現したダム湖では川に生息していたグッピーや新たに放流された魚が繁殖したため、蚊幼虫の発生は少なかった。ダム下流域は流量が減ったため揺やかに流れる部分が増えたが,乾季でも人為的放水による水位変動があるため,不安定性が増した。ダムから水田に至るコンクリート護岸水路は、水流があれば蚊の発生場所にはならないが、流量が減った時には、蚊幼虫に適した水たまりができた。山間部の水路脇に造成された泥受けには水が停滞し、蚊幼虫の発生場所になっていた。新たに造成された灌漑水田では、蚊が一年中発生できるようになり,幼虫密度も高かった。灌漑用水はダム底からフィルターを通って取水されるため、完成直後の新水路や新水田には魚がいない。魚を人為的に導入すれば、蚊発生を抑制する効果が期待できる。建設工事関係者が去った後に破壊された建築物や放置された機械に雨水がたまり、蚊の発生場所になった。西チモールで今後に予定されている灌漑開発における媒介動物対策を確立する基礎資料として、河川におけるグッピーやメダカの分布やクマネズミの寄生虫相を明らかにした。潅漑開発は新たな蚊の発生水域を生むが、適切・不断の改修や管理により蚊発生の危険性を除去することができる。潅漑開発は水域を増やしてマラリアのような媒介病の危険性を増やすという一般的な認識は一面的で、灌漑開発によって蚊の発生を管理できる体制ができるという積極的な面も評価する必要がある。インドネシア・西チモールで、ダム建設を伴う灌漑水田開発による環境変化が疾病媒介蚊およびその他の衛生動物におよぼす影響を継続調査している。調査はダム建設が始まる直前の平成10年に開始された。ダムは平成13年5月に完成した。平成13年度はダム完成後の最初の調査で、乾季と雨季に実施された。乾季の調査は平成13年7-8月に実施した。ダムは完成し湛水は可能であったが乾季で河川の流水量が少ないため、大きな水溜りができているにすぎなかった。この水溜りや河川にはマラリア媒介蚊を含む蚊の幼虫が発生していたが、その密度は低かった。その原因は(1)工事用の土砂や石を採取するために河川の本来の形が失われ蚊の幼虫の生息に適した微環境が減少したこと、(2)グッピーを含む魚類の捕食効果が大きいことと考えられた。林が伐採された後の水田造成予定地や水田を灌漑するための水路は完全に乾燥し、蚊の幼虫の生息可能な水域は無かった。雨季の調査は平成14年2月に実施した。満水時の50%余り(満水時水面高100mに対し水面高93m)が湛水されたダム湖にはマラリア媒介蚊を含む蚊幼虫が発生していたが、その密度はきわめて低かった。

その原因は(1)水量が増加中で変動しているため幼虫の生息に適した安定した微環境がないこと、(2)グッピーが急速に増加していることと考えられた。ダム湖周辺の伐採地および灌漑水田造成予定伐採地には多数の雨水溜りが形成され、魚がいないため、マラリア蚊を含む蚊の幼虫が高密度で生息していた。灌漑用水路にも水が溜まっていたが、オタマジャクシなどが多く、蚊の幼虫はほとんど見られなかった。捕獲したクマネズミ(仮同定)の消化管からは線虫7種、条虫2種、吸虫1種、鉤頭虫1種、合計11種の寄生虫が確認された。インドネシア国・西チモールのクーパン郊外に新たに建設されたダムがもたらす環境変化が病気を媒介する動物、特に蚊の種類・数・季節的消長に及ぼす影響を調べた。調査はダム建設が開始される直前に開始され、ダムと付随する灌漑システムの建設と新しい灌漑水田の造成が終了するまで、継続された。川のダム上流域はダム湖になった結果、緩やかな流れの縁にすむ蚊幼虫のすみ場所は消滅した。新たに出現したダム湖では川に生息していたグッピーや新たに放流された魚が繁殖したため、蚊幼虫の発生は少なかった。ダム下流域は流量が減ったため揺やかに流れる部分が増え、更に放牧牛が上流から下流に移動したため、川縁に牛の足跡などによる水たまりも増えた。ダムから水田に至るコンクリート護岸水路は、水流があれば蚊の発生場所にはならないが、流量が減った時には、蚊幼虫に適した水たまりができた。山間部の水路脇に造成された泥受けには水が停滞し、蚊幼虫の発生場所になっていた。新たに造成された灌漑水田では、蚊が一年中発生できるようになった。灌漑用水はダム底からフィルターを通って取水されるため、完成直後の新水路や新水田には魚がいない。グッピーなどを人為的に導入すれば、蚊発生を抑制することができる。建設工事関係者が去った後に破壊された建築物や放置された機械に雨水がたまり、蚊の発生場所になった。今後に予定されている灌漑開発における媒介蚊対策を確立する基礎資料として、西チモールの河川におけるグッピーやメダカの分布やクマネズミの寄生虫相を明らかにした。ダム建設によって新たな蚊の発生場所が生ずるが、適切・不断の改修や管理によって蚊発生の危険性を除去することができる。ダム建設は水域を増やして媒介病の危険性を増やすという一般的な認識は一面的で、灌漑開発によって蚊の発生を管理できる体制ができるという積極的な面も評価する必要がある。
記憶に及ぼす社会的情報の効果

裁判等の証人は記憶を頼りに、自分の経験を語る。そのような記憶は再構成的であり、経験される出来事の記憶の正確さは、その出来事の後に触れる社会的情報によって大きく損なわれることが知られている。本研究ではそのような影響の基礎的研究を行い、情報が伝えられる媒体の違いによる効果、嘘をつくという行為による記憶への影響、耳撃証言の正確さを明らかにした。記憶への社会的情報の効果研究を行った。方法は実験的アブローチであるが、社会的影響として、事後情報を質問紙の形式で行う場合にはこの効果が弱いのに対して、人物がVTPで語るという形式にした場合には、強い事後情報効果が得られた。このことは、従来事後情報を質問紙形式で提示して得られた効果を、実際の生活場面に応用しても我々の記憶が社会的情報の鋭気用を受けることを示すものである。つまり、私たちは自らの記憶が正確であるとの信念を持っているが、無意識的に他者の意見によりその記憶が汚染され、オリジナルの出来事の記憶とは異なる、誤った記憶を持つに至ることを教えていることになる。このことは、実際に目撃証言等の証拠が採用された場合に重要な意味を持つことになる。つまり、もし目撃者が何らかの出来事を経験し、その後に誤った情報にさらされると、そしてそれが他の人物かの情報である場合には、その目撃証言者の記憶が社会的影響により、汚染されている可能性が高くなるということである。もちろん、その情報がどのような媒体によって、どのような人物によって提示されたかが重要な要因になりえるが、その点は今後の検討を俟たなくてはならない。本研究の目的は出来事の記憶に及ぼす社会的情報の効果を検討することにある。具体的には、経験した出来事に関する誤った情報が経験後に与えられると、その後の想起の際に、その誤った情報が経験した出来事の記憶として、出現してしまうことが知られている。そのような記憶の置き換えや歪みは、特に他者からの情報として事後に与えられると、一層強力にオリジナルの記憶を書き換えてしまうことが知られている。このような記憶は日常生活では頻繁に起きていることが推察されるが、私達の多くはそのことに気付かない。このことはもしそれが目撃証言のような場合には、取り戻すことのできない悲劇を生みかねない。やっていない人物が犯罪を犯した人物として名指されることになる。では、そのような社会的影響はメディアの力によってさらに強い効果を発揮するのか?本研究の目的は社会的情報を媒介するメディアの影響の程度を明らかにすることにある。実験では、ビデオ(TVのシミュレーションとして)、音声(ラジオのシミュレーションとして)、そして紙面(新聞など)によって社会的情報を伝達し、その情報に誤った内容を加えて検討した。結果はどの媒体でも誤った記憶の報告が認められたが、ビデオ条件でもっとも誤誘導の効果が大きかった。もちろん、これには情報が伝えられる文脈情報の違いも考慮しなくてはならないが、誤った記憶がTVによって流される情報によって顕著に作られることが示されたと言える。次年度はこのメディアの差の検討にさらに情報の信用性を操作して、信用性とメディアの効果がどのように関連しているのかを明らかにしたい。出来事を経験することでその出来事の記憶が形成される。しかしその出来事の後に、その出来事に関連する、誤ったもしくはその出来事に含まれていない情報に曝されると、その誤った情報や存在しなかった情報が、あたかも経験された出来事として形成される。さらに、その情報が他人やメディア等によって流されると、その誤った記憶は容易にしかも自信を持って形成されることがわかっている。本研究計画では、誤った情報として、情報の提示モードの影響、および経験者自身が他者から嘘をつくように求められるような状況での、記憶への影響を検討した。前者の検討では、経験した出来事に対して、二人の人物が同様の経験をしたことを会話する。その会話の中に誤った情報が含まれていた。この会話を伝達するのに、ビデオで人物を提示するバージョンと、会話だけを流すバージョンが用意されていた。結果は誤りのない条件に比較して、両バージョンともに、誤った情報を経験した出来事として誤って想起するという結果であった。後者の検討に関しては、事後に嘘をつく方略を採用することで、記憶遂行が劣るようになるというアンダーマイニング効果が知られている。本研究計画では、この効果について、嘘の方略を二つ-つまり、知らないというように回答する隠蔽方略と、嘘をつく昨話条件、起こったことを回答する条件、想起なし条件を用意して検討した。その結果、作話条件の記憶が他の3条件よりも悪く,隠ぺい条件と真実条件の記憶に差がないことが示された。この結果から,隠ぺい方略で嘘を生成した場合には経験した出来事に関する正確な想起は抑制されない可能性があり,メモリーアンダーマイニング効果の生起メカニズムをオリジナル記憶の想起抑制で説明できない可能性が指摘された。