hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌転移過程におけるＡＳＫ１の時空間的な役割の解析

私は採用以前の研究において、ストレス応答性シグナル伝達経路の1つであるMitogen-activated protein kinase (MAPK)経路の上流に位置するMAPKKKの1つで、当研究室で同定されたApoptosis-Signal-regulating Kinase 1 (ASK1)の欠損が癌転移を低下させること、及びASK1は癌細胞が血管内から血管外遊出して増殖するまでの、癌転移の段階の中でも比較的早いSeeding過程に関与することを明らかにしていた。採用第1年度目では、貴会採用時に提出した研究計画に則り、(a)骨髄由来の細胞種におけるASK1が癌転移に関与すること、また(b)単球、マクロファージ及び顆粒球におけるASK1が癌転移に与える影響は小さいこと、及び(c) ASK1が転移巣形成(癌細胞の増殖過程)に与える影響は小さいことを明らかにした。採用第2年度目では、ASK1を欠損した血小板が機能低下していることを明らかにし、血小板特異的なASK1欠損マウスの作製に取り組んだ。採用第3年度目の今年度はこれまでの研究成果を踏まえ、主に細胞種特異的なASK1欠損マウスの解析を通して、血小板でのASK1欠損が一部の癌細胞の肺転移を減弱させること、及び血小板の特定のシグナル制御を担うことを明らかにした。さらに血管内皮細胞でのASK1欠損も癌転移を低下させることを明らかにした。今年度中の学会誌への研究発表はなかったものの、現時点で論文投稿に向けて準備している。また多角的な視点からの評価や指摘を得るため、海外学会を含めて積極的に学会へ参加して発表している。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、当研究室で同定された分子のASK1が、癌転移のどの段階に関与するのか、またどの細胞種において癌転移に寄与するのかを解明することである。私は採用以前の研究において、ASK1の欠損が癌転移を低下させること、及びASK1はがん細胞が血管内から血管外遊出して増殖するまでの、癌転移の段階の中でも比較的早いSeeding過程に関与することを明らかにしていた。採用第1年度である今年度は、(1) ASK1が癌転移のSeeding過程に関連するどの細胞種において機能するか、また(2) ASK1がSeeding過程以外の段階、即ち血管外遊出や転移巣形成(癌細胞の増殖過程)に関与するかを検証した。(1)については、骨髄由来の細胞種におけるASK1が癌転移に関与するかを骨髄キメラマウスを用いて検証し、骨髄由来の細胞種でASK1を欠損させると癌転移が減弱したことから、骨髄由来の細胞種におけるASK1の癌転移への関与が示唆された。また、骨髄由来の細胞種の中でも単球、マクロファージ及び顆粒球特異的なASK1欠損マウス(以下LysMマウス)で有意な癌転移の減弱が観察されなかったことから、単球、マクロファージ及び顆粒球におけるASK1が癌転移に与える影響は小さいと考えられた。よって、骨髄キメラマウスにおいて置換され得る骨髄由来の細胞種の中で、LysMマウスではASK1が欠損しない細胞種である、血小板、T細胞、B細胞とNK細胞におけるASK1が癌転移に関与すると考えられる。(2)については、がん細胞の肺への同所性移植、及び背部への皮下移植の結果から、ASK1が転移巣形成に与える影響は小さいと考えられた。以上より、ASK1が癌転移に関与する細胞種及び段階を、マウスを用いた複数の実験系における結果から細胞種を絞り込んでおり、研究の目的を達成しつつあると言える。私は採用以前の研究において、ストレス応答性シグナル伝達経路の1つであるMitogen-activated protein kinase (MAPK)経路の上流に位置するMAPKKKの1つで、当研究室で同定されたApoptosis Signal-regulating kinase 1 (ASK1)の欠損が癌転移を低下させること、及びASK1はがん細胞が血管内から血管外遊出して増殖するまでの、癌転移の段階の中でも比較的早いSeeding過程に関与することを明らかにしていた。さらに採用第1年度目では、貴会採用時に提出した研究計画に則り、(a)骨髄由来の細胞種におけるASK1が癌転移に関与すること、また(b)単球、マクロファージ及び顆粒球におけるASK1は癌転移に与える影響は小さいこと、および(c) ASK1が転移巣形成(癌細胞の増殖過程)に与える影響は小さいこと、を明らかにした。採用第2年度目の今年度は第1年度目に引き続き、ASK1が癌転移のSeeding過程に関連するどの細胞種において機能するか、を明らかにすることを目的とし、解析を進めた。ASK1が癌転移に関与する細胞種の特定については、第1年度目の研究成果を踏まえてマウスを用いた複数の実験系における結果から、確かにASK1が欠損した血小板は機能が低下していることを明らかにしており、追加で作製した血小板特異的なコンディショナルノックアウトマウスのin vivoにおける表現型を解析している最中である。他にも私は、がん転移への関与が知られる血管内皮細胞特異的なコンディショナルノックアウトマウスの作製を開始し、その表現型を近く解析予定である。今年度中の学会誌などへの研究発表はなかったものの、次年度初旬を目処とした論文投稿に向けて多角的な視点からの評価や指摘を得るため、積極的に学会へ参加して発表している。

私は採用以前の研究において、ストレス応答性シグナル伝達経路の1つであるMitogen-activated protein kinase (MAPK)経路の上流に位置するMAPKKKの1つで、当研究室で同定されたApoptosis-Signal-regulating Kinase 1 (ASK1)の欠損が癌転移を低下させること、及びASK1は癌細胞が血管内から血管外遊出して増殖するまでの、癌転移の段階の中でも比較的早いSeeding過程に関与することを明らかにしていた。採用第1年度目では、貴会採用時に提出した研究計画に則り、(a)骨髄由来の細胞種におけるASK1が癌転移に関与すること、また(b)単球、マクロファージ及び顆粒球におけるASK1が癌転移に与える影響は小さいこと、及び(c) ASK1が転移巣形成(癌細胞の増殖過程)に与える影響は小さいことを明らかにした。採用第2年度目では、ASK1を欠損した血小板が機能低下していることを明らかにし、血小板特異的なASK1欠損マウスの作製に取り組んだ。採用第3年度目の今年度はこれまでの研究成果を踏まえ、主に細胞種特異的なASK1欠損マウスの解析を通して、血小板でのASK1欠損が一部の癌細胞の肺転移を減弱させること、及び血小板の特定のシグナル制御を担うことを明らかにした。さらに血管内皮細胞でのASK1欠損も癌転移を低下させることを明らかにした。今年度中の学会誌への研究発表はなかったものの、現時点で論文投稿に向けて準備している。また多角的な視点からの評価や指摘を得るため、海外学会を含めて積極的に学会へ参加して発表している。私は貴会特別研究員申請時に提出した研究計画に基づいて、第1年度に引き続き精力的に実験に取り組んだ。その結果第2年度目に計画していた以上に研究を進展させ、第3年度に予定していた新たなコンディショナルノックアウトマウスの作製を既に開始している。第1年度目の研究成果を踏まえてマウスを用いた複数の実験系における結果から、確かにASK1が欠損した血小板は機能が低下していることを明らかにしており、追加で作製した血小板特異的なコンディショナルノックアウトマウスのin vivoにおける表現型を解析している最中である。他にも、がん転移への関与が知られる血管内皮細胞特異的なコンディショナルノックアウトマウスの作製を開始し、その表現型を近く解析予定である。この解析の結果次第でさらに新たな実験系を組むことも可能であり、当初予定していた以上にインパクトの大きい論文として報告できる可能性が高いため。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はPf4-cre/+; ASK1F/Fマウスにおいて肺転移の減弱が観察されるかを検証するとともに、がん転移のSeeding過程に関与することが知られる血管内皮細胞におけるASK1の寄与を検証すべく、作製を開始した血管内皮細胞特異的なASK1のコンディショナルノックアウトマウスの癌転移における表現型を解析する予定である。また、がん細胞の血管外遊出過程におけるASK1の関与についてはまだ検証できていないので、in vitroでのtransendothelial migration実験やex vivoの実験系などを用いて解析したい。また肺へ遊走してくる免疫系細胞種の関与についても検証すべく、flow cytometryを用いた実験系の構築に取り組む予定である。
一般化されたスピン・ボゾン模型の無限次元解析学による研究

スピン・ボゾン模型を中心に、この型を持った類似の模型を込めて、これらの基底状態の存在や性質、また、基底エネルギーを赤外特異条件を考慮した上で調べた。スピン・ボゾン模型に回転波近似をほどこすことでウィグナー・ワイスコップ模型が得られるが、スピン・ボゾン模型を2つのウィグナー・ワイスコップ模型に分解し、ウィグナー・ワイスコップ模型の基底状態及び基底エネルギーをまず調べることで、スピン・ボゾン模型の基底エネルギーを調べる方法を思いつき実践した。スピン・ボゾン模型の基底状態の存在の問題については、スピン・ボゾン模型を含むような、より一般的なクラスのハミルトニアンに対し、基底エネルギーの性質を調べることで、存在が調べられる理論を作った。以上の結果は、赤外発散の考慮した赤外特異条件の下でも通用するように工夫した。本研究課題の中には、物理と化学の間にある、パリティー保存の法則とカイラリティー保存が同時に成立しないというパラドックスに挑む目的もあった。この問題に対しては、ウィグナー・ワイスコップ模型に関しては詳しく調べることができ、ファファーらを中心とした理論が破綻をきたすことが分かり、彼らの理論に足りないものを考察しなけれなならないことが分かった。また、ウイグナー・ワイスコップ模型を詳しく解析できた副産物として、標準的な摂動論では扱えないくらい相互作用の定数を大きくすると、摂動論では予測し得ないくらい低い基底エネルギーをもった基底状態が出現することが分かった。これは、理論物理では、プレパラータやエンツらが発見していたが、この現象に近いものの数学としての一つの証明になっている。量子物理に現れる様々なモデルの(基底)固有状態に関する研究を主に行った.研究課題における最初のステップとして,基底状態の存在,非存在のための十分条件を明らかにする必要があったので,この問題にある程度の結果を与えた.また,この基底状態に附随する基底エネルギーを求めるための表現方法にも工夫をした.この段階までに,研究課題で最っとも難しい"赤外発散"の問題に取り組んだ訳であるが,赤外特異条件下で,いつ赤外発散を引き起こし,基底状態が通常の状態空間から姿を消し,いつ赤外発散をまぬがれ基底状態が通常の状態空間にとどまるかを基底エネルギーの言葉で特徴付けすることに成功した.研究課題の次のステップに移るために,固有状態の性質のいくつか,またモデルの物理的近似から来る数学的性質を少しづつ明らかにでき始めた.スピン・ボゾン模型を中心に、この型を持った類似の模型を込めて、これらの基底状態の存在や性質、また、基底エネルギーを赤外特異条件を考慮した上で調べた。
自然免疫におけるDNA応答とRNA応答の間のバランス制御機構の解明

研究計画にのっとり、計画を進め、以下の進展があった。1. Unc93B1に会合する分子の機能的解析:Unc93B1に会合する分子の同定を、質量分析を用いて進めた。TLR7の刺激前後で会合する分子を比較検討した。これらの解析で、教務部会と判断された分子については、ノックダウンして、TLR7の応答性を調べた。その結果、TLR7の応答が高くなるや低くなるものがあり、それらの分子については、ノックアウトマウスの入手、あるいは手に入らない場合には、独自にノックアウトマウスの作成を進めた。現在キメラマウスにまで、作成済みのものもある。2. Unc93B1によるTLR7、TLR9バランス制御を破綻させて、TLR7側にシフトさせたノックインマウスの作成を進めた。ノックインマウスはメンデルの法則に従って生まれてくることが分かった。このマウスにおいて、全身性の炎症が誘導され、半数以上が1年以内に死んでしまうことが分かった。その炎症病態の解析を進めるために、TLR7、TLR9のノックアウトマウスとの掛け合わせを進めた。その結果、TLR7が欠損すると、病態がほぼ消失した。一方、TLR9と掛け合わせても、病態に変化は認められなかった。この結果から、TLR7側にバランスがシフトし、TLR7が過剰活性化されたことが、全身性炎症の原因であることが明らかとなった。今後、獲得免疫の関与を調べるために、T細胞欠損マウス、B細胞欠損マウスなどとの掛け合わせを進めてゆく。病原体由来のRNA、DNAはそれぞれTLR7とTLR9によって認識される。核酸は、病原体と宿主で基本的な構造に差異はなく、核酸認識TLRは、自己に応答する危険性をかかえている。樹状細胞に発現するTLR7、TLR9が、SLEなどの自己免疫疾患病態形成に関与することが明らかにされつつある。TLR7とTLR9はもともと小胞体に分布しており、活性化されたときにのみエンドリソソームに移行し、核酸を認識する。この移行をUnc93B1という小胞体タンパクが制御する。我々はすでに、Unc93BがTLR3/7/9の応答に必要であるだけでなく、TLR7/9のバランスをも制御していることを見出している。H21年度でUnc93B1によるTLR7/9の相反的制御のメカニズムを探るために、Unc93B1に会合する分子の検索を進めた。その結果、質量分析、Yeast Two Hybrid Screenでいくつかの会合分子を同定することに成功している。現在、これらの会合分子がTLR7、TLR9の細胞内移行に関わっているかどうか、さらにUnc93B1によるTLR7/9の相反的制御に関わっているかどうかについての検討を進めている。
イギリスと日本における家政学のトランスナショナルな伝播に関する歴史的研究

本研究は女子中等・高等教育史研究の一部であり、社会のグローバル化や家族関係の多様化に教育がいかに対応するかという今日的課題を、ジェンダーとトランスナショナルの視角から歴史的に考察する。19世紀後半から20世紀初頭の日英間の女性教育家のトランスナショナルな移動の経験と、両国の教育的・社会的背景を分析するにあたり、本研究では大江(宮川)スミと家政学に着目する。大江のイギリス官費留学・私費留学の経験を日英の一次史料から分析すると同時に、留学時のイギリスの家政学を取り巻く教育的・社会的な状況を明らかにする。そして、大江の留学経験が帰国後の日本での家政学教育にいかに反映されたかを問う。
政策評価における経済データの不確実性の影響について-リアルタイム・データの利用-

日本の主要なマクロ経済統計についてリアルタイムのデータベースを作成し,その統計的特性,政策の再評価及び期待形成への影響を検討した.経済統計の改定は予測が困難であり,政策決定に影響を及ぼすことが示された.特に,金融政策では消費者物価指数の基準改定が政策決定に影響を与える可能性を示した.財政政策では財政支出乗数がデータの改定により,分析時点が異なれば結果が大きく異なることを示した.日本の主要なマクロ経済統計についてリアルタイムのデータベースを作成し,その統計的特性,政策の再評価及び期待形成への影響を検討した.経済統計の改定は予測が困難であり,政策決定に影響を及ぼすことが示された.特に,金融政策では消費者物価指数の基準改定が政策決定に影響を与える可能性を示した.財政政策では財政支出乗数がデータの改定により,分析時点が異なれば結果が大きく異なることを示した.本研究の目的は,日本では未整備である政策当局が意思決定の時点で知りえた情報(リアルタイム・データ)を整備し,リアルタイム・データを基に改定のある経済指標について,統計的特性を整理(リビジョン・スタディ)し,政策決定(評価)におけるデータ改訂の影響について定量的に検討することにある.22年度には,景気動向指数関連,物価関連及び金融政策関連の統計についてデータ整備を行い,景気基準日付の設定状況,物価変数の改定が金融政策に与える影響及び,リーマンショック前後の日本を含む欧米諸国の金融政策について分析を行った.主な結果は,景気基準日付の決定について1980年代以降は恣意的な判断ではなく公表されているルール通りに機械的に決定されている.しかし,1977年の転換点については当時のデータからは山谷は観測できない.また,1982年の決定はルール通りに実施されたわけではないことも示された.さらに,その後の景気動向指数の改定により,現時点で過去の転換点と一致させるような推計は困難であることが示された.物価統計に関する金融政策の影響では,CPI及びCGPIの新旧指数が存在する重複期間に注目し,1970年以降の日本銀行の金融政策に決定を検証したところ,1990年以降日本銀行の判断で重視されていることが伺えた.しかし,その後の改定を見越した判断ではなく,改定後の物価統計では判断が異なる余地があることが示された.これらの分析を通じて,リアルタイム・データで判断する場合,事後的には必ずしも適切とはならないこと,過去の当局の決定過程(景気基準日付)を明らかにすること,可能になったと考える.(690字).研究費の繰越が認められ,23年度の研究期間は24年9月末まで延長された.まず,繰越の原因となった財政変数及びCPIに関するリアルタイムデータベースの再構築を進め,24年3月末に80%レベルまで復旧し,24年5月頃までにはほぼ復旧させた.復旧させたデータをもとに,財政変数及びCPIのリヴィジョン・スタディ,70年代の金融財政政策の再評価を行った.70年代の政策評価については,リアルタイムデータベースを完了させ,マクロモデルを構築し,70年代のインフレにおける金融財政政策の影響について,貨幣需要の面から定量的に再検証した.70年代のインフレ及び金融財政政策の評価については,これまで多くの先行研究が出ているものの,金融政策の適否に関して検討されている場合が多い.一方,財政政策については,先行研究でインフレ高進の一因として指摘されながらもその分析手法は当時の状況証拠などによる定性的なものに留まる場合が多く,金融政策のそれと比べると再検討の余地が大きいと考える.そこで,AD-AS型のマクロ計量モデルを作成し,Taylor型の金融及び財政の政策ルールを用いて,当時の経済環境から導かれる理論値及び実績値を外生変数としてシミュレーションを行い,貨幣需要への効果を検証した.リアルタイムデータによる分析では,70年代におけるマネーストックの増加の全てが金融政策に影響されたものではなく,財政政策の効果も指摘できる.しかし,ファイナルデータで評価すると,金融政策は政策ルールが示すより大幅な金融緩和が実施されており,この状況が75年頃まで継続している.また,財政政策についてもその後の改定されたデータでみると,73年7月頃まで拡張気味の政策が継続しており,金融財政の両面から貨幣需要を喚起する方向にあったことが伺えた.ただし,分析方法は初歩的なものであり,今後さらに分析を精緻に行う必要があると考える.本研究の最終年度として金融財政政策の評価に関する基本的な変数のリヴィジョンスタディ及び評価への影響を検討した.金融政策ではインフレターゲット政策の導入を受けて,その対象変数であるCPIの基準改定の影響について検討した.諸外国では基準改定前後でも新旧指数は切れ目なく接続され,改定の存在を認識させない.しかし,日本では基準改定実施の直前6カ月間は例外で,一旦公表された数値は新指数に置き換えられる.しかも,新旧指数の乖離は顕著に大きく,2005年基準改定では市場予測を上回る下方改定となり市場は大きな混乱した.その原因は,期待インフレ率を計測すると,予測より-0.14%程度改定が大きかった.一方で,事前公表が取り入れられた2010年基準改定では期待インフレ率への影響は確認できなかった.つまり,予測可能な状況にあったとみられる.政策変数の公表では,市場に無用な混乱を与えないような配慮が必要である.財政政策については,プライマリー・バランスの特性を検討した.改定の要因分解を行うと,プライマリー・バランスは,どの予算段階でもノイズのウエイトが最も大きい.ただし,プライマリー・バランスで,各年度のGDP速報値で固定しGDP改定の影響を除去すると,補正後予算から決算への改定を除いて,ニュースのウエイトが大きい.つまり,GDPの改定が改定要因でノイズを増加させている.

リアルタイムベースではプライマリー・バランスの改定はノイズが大きく,ファイナルデータではニュースが大きくなり,評価が異なることを意味している.財政変数は,その変数が予算段階のどの時点のデータを計上したものであるのかと明確にして利用する必要がある.もっとも,財政政策の評価は金融政策ほど先行研究が多くなく,景気循環の関係(Counter-cyclicalか)や財政支出乗数の推計など,多くの課題が残されている.2011年11月に,リアルタイムデータの財政変数に関するデータベースを中心に,機器故障による使用不能となったため,まず,リアルタイムのデータベースの再入力を行った.データ入力は2012年5月に,ほぼ復旧させた.作成したリアルタイムのデータベースをもとに,財政変数のリヴィジョン・スタディについて欧米を含めた国際比較を実施した.OECDが集計しているプライマリー・バランスの場合,先行研究で示されたようにOutput Gapの改定が大きい日本,イタリア,ポルトガル,アイルランド,スウェーデンでは財政収支の改定が大きいことが伺える.ただし,改定について要因分解を行うと,日本を除き,Output Gapの改定が大きいイタリア,ポルトガル,アイルランド,スウェーデンではノイズの影響が大きくなる傾向が伺えるものの,要因分解で得られたバイアス,ニュース及びノイズと財政収支の改定との関係については特定できる傾向はみられない.単なる比較では見かけ上の関係をみているだけであり,各国独自の財政制度を反映した分析が必要かと考えられる.この結果は,2011年度統計関連学会連合大会(九州大学)で発表した.なお,OECDのリアルタイムのデータベースは国によっては独自に推計を加えた場合もあるとされ,そのデータベースの特性について検証する必要があると考える.金融政策については,物価連動債の日次データを購入し,期待インフレ率を計測するリアルタイムベースの日次モデルを構築できるところまでに至った.この点からすれば,23年度の本研究プロジェクトの当初計画の目標を繰越によりほぼ達成できたと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。リアルタイムデータの構築では,日本だけでなく,欧米,韓国のCPIに関するデータベースを構築し,日本CPIとの比較,金融政策の評価を行う.また,CPIの基準改定における金融政策の評価を拡充するために,物価連動国債の日次データを日本相互証券から購入する予定である.これにより,CPIの公表が期待インフレ率に与える影響を実証分析する予定である.財政政策については,予算,補正後予算,決算の段階毎のリアルタイムデータによる分析を行い,日本における財政政策スタンス(景気変動に対してPro-cyclicalか,Counter-cyclicalか)を実証分析する.さらに,90年代の財政支出乗数についてVARモデルを基に再検証する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
主要組織適合性抗原の遺伝子分析によるI型糖尿病病因の解明

糖尿病を遺伝子レベルでしらべ,そのリスクフアクターについてしらべようとする研究は(1)インスリン遺伝子, (2)インスリン変容体遺伝子, (3)HLA遺伝子について行われた.本研究では従来インスリン依存型(I型糖尿病)の発症に免疫機構の関与がありしたがってHLAの深い関与が示唆されていたが,抗原抗体反応を用いて明らかにされて来たHLAのタイプによる分類では糖尿病患者の特徴を明らかにすることは困難であり,特に我国では高い相対危険率を得ることが出来なかった.そこでHLAの遺伝子レベルでの研究が必要とされた.特にHLAタイプが欧米と著しく異なる我国での研究は有用であると考えられていた.しかしながら我国での研究の困難性はI型糖尿病患者数が著しく少ないことである.我々は確実にI型糖尿病と考えられる患者と,それと血縁的なつながりの無い非糖尿群につきHLAをしらべたが有意な相対危険率を示したのはDR4とDRgでありどれも余り高いものではなかった.私達はこれからの患者のDNAを血液より抽出て制限酵素にて切断しSouthern-Hybridizationを行った結果HLA-DQβ遺伝子のプローブでBamHIによる4.5, 4.9, 5.6Kbフラグメントに有意差が認められた,この結果は欧米の報告と異なり今後さらに分析を要すると思われるが大変興味深い. DQβ遺伝子は少なくとも我国のI型糖尿病患者の発性と何らかの関連があると思われる.私達は以上の検討のほか欧米の研究からI型糖尿病と関連のあるといわれているインスリン遺伝子の5側上流も検討したが欧米で認められるような非糖尿病者とI型糖尿病者との間には差が認められなかった.I型糖尿病のモデル動物であるNODマウスの自己免疫状態についての検討も行ったがきわめて決定的なI型糖尿病発症の機構についてのdataは得られなかった.種族,人種の特異性の問題と考えられる.糖尿病を遺伝子レベルでしらべ,そのリスクフアクターについてしらべようとする研究は(1)インスリン遺伝子, (2)インスリン変容体遺伝子, (3)HLA遺伝子について行われた.本研究では従来インスリン依存型(I型糖尿病)の発症に免疫機構の関与がありしたがってHLAの深い関与が示唆されていたが,抗原抗体反応を用いて明らかにされて来たHLAのタイプによる分類では糖尿病患者の特徴を明らかにすることは困難であり,特に我国では高い相対危険率を得ることが出来なかった.そこでHLAの遺伝子レベルでの研究が必要とされた.特にHLAタイプが欧米と著しく異なる我国での研究は有用であると考えられていた.しかしながら我国での研究の困難性はI型糖尿病患者数が著しく少ないことである.我々は確実にI型糖尿病と考えられる患者と,それと血縁的なつながりの無い非糖尿群につきHLAをしらべたが有意な相対危険率を示したのはDR4とDRgでありどれも余り高いものではなかった.私達はこれからの患者のDNAを血液より抽出て制限酵素にて切断しSouthern-Hybridizationを行った結果HLA-DQβ遺伝子のプローブでBamHIによる4.5, 4.9, 5.6Kbフラグメントに有意差が認められた,この結果は欧米の報告と異なり今後さらに分析を要すると思われるが大変興味深い. DQβ遺伝子は少なくとも我国のI型糖尿病患者の発性と何らかの関連があると思われる.私達は以上の検討のほか欧米の研究からI型糖尿病と関連のあるといわれているインスリン遺伝子の5側上流も検討したが欧米で認められるような非糖尿病者とI型糖尿病者との間には差が認められなかった.I型糖尿病のモデル動物であるNODマウスの自己免疫状態についての検討も行ったがきわめて決定的なI型糖尿病発症の機構についてのdataは得られなかった.種族,人種の特異性の問題と考えられる.I型糖尿病者(IDDM)26例と非糖尿病者(Contorol)49例について、従来のHLAタイピングを行うとともにDNAを各種制限酵素で切断し、HLA-DQB遺伝子をプローブとしてSouthern-Hybridizationを行った。各バンドの出現率は表1に示す通りであり、BamHI4.5,4.9,5.6,12Kbの各バンドについては有意に差を認めた。この2群のHLA抗原(従来の方法による)の頻度は、表2に示す通りで、IDDMではDR4,DRW9が、多く、DR2が少なかった。遺伝子レベルでの解析と従来のHLAタイピングの関連を見たのが表3である。有意差を持って出現するDNAfragmentとDR抗原との間にかなりの関連が認められる(たとえばBamHI 12kbはDRw9を持つ者すべてに認められる)が、その様相は複雑である。現在、より正確な解析のため、DR抗原がホモであるバンド球の解析などを行っている。人種差などについても検討を行う予定である。
生活科及び総合的な学習における教師の実践的力量形成のための研修プログラムの開発

今日、生活科と総合的な学習という名称はある程度認知されたとはいえ、他の教科や時間よりも設置されて日が浅く、小学校の教師でさえその趣旨を正しく理解していない者もいる。また指導や支援が難しい。さらに教師間格差や学校間格差が目立つという現状がある。それゆえ、他の教科や時間以上に、教師の実践的力量形成は切実な問題である。本研究においては、各学校の校内研修等で利用可能な生活科及び総合的な学習のモデル的研修プログラムの開発を行った。平成14年度16年度に受けた科学研究補助金の基盤研究(C)(2)「総合学習時代における教科論-総合的な教科としての生活科の在り方-」において作成したデータベースの中で本研究の研修プログラムの開発に役立つデータを検討し整理した。また,いくつかの授業記録における教師と子どもの発言を文字化する作業を行った。平成20年度では,このデータから生活科及び総合的な学習の研修に利用できる授業揚面を抽出し,それらを研修プログラムの授業分析に活用する予定である。愛知県総合教育センターの依頼により,過去三回実施した「10年経験者研修(生活科)」の内容をベースにしながら,コンピュータおよび視聴覚教材の活用,授業研究とその協議,ワークショップによる体験活動などを採り入れた研修プログラムに必要な内容および方法を協議し検討した。そして,この研究成果を部分的に採り入れながら,『小学校せいかつ-「授業力をみがく」指導書ガイドブックを作成した。これまで収集したデューイ実験学校に関する資料をもとに,「デューイ実験学校の管理と監督」を執筆した。この小論を作成する中で,デューイ実験学校におけるカリキュラム開発と授業改善の実態が,この研修プログラムの開発に活用できると判断し,必要な資料を収集するためシカゴ大学のレイゲンシュタイン図書館を訪問した。平成19年度に引き続き、本研究の研修プログラムの開発に役立つデータを検討し整理するとともに、新しいデータ及び資料の収集を行った。そして、これまでの研究成果をもとに、生活科の研修に活用できるパワーポイントの資料を作成した。平成21年度には、これらの資料を校内研修や夏期研修、大学の授業で使用しながら、検討し改善していく予定である。さらに、これまで収集した授業記録の教師と子どもの発言を文字化する作業を行い、それらを実践報告等の資料も参考にしながら、活動理論の枠組みで分析・考察した。その研究成果をISCARの第2回大会で発表した。愛知県総合教育センターの依頼により、過去四回実施した「10年経験者研修(生活科)」の内容をベースにしながら、コンピュータおよび視聴覚教材の活用、授業研究とその協議、ワークショップによる体験活動などを採り入れた研修プログラムに必要な内容および方法を協議し検討した。生活科と総合的な学習における理論研究をさらに深めるため、これまで収集したデューイ実験学校に関する資料をもとに、日本教育方法学会第44回大会で自由研究発表を行った。その結果、デューイ実験学校のオキュペーション、社会的オキュペーションを核としたカリキュラム構成が、現在における統合的なカリキュラムにとっても示唆に富むことが明らかになった。また、この関連で、「シカゴの公立諸学校とデューイ実験学校における授業」という小論を執筆した。平成20年度に引き続き、本研究に有効なデータを検討し整理するとともに、新しいデータ及び資料の収集を行った。平成21年5月、日本生活科・総合的学習教育学会の愛知県支部であるLES愛知の例会において、昨年度に作成したパワーポイントの研修資料(生活科)を検討し協議した。そして、これまでの研究成果に、この例会での協議及び検討結果を加え、日本生活科・総合的学習教育学会の第18回全国大会(鹿児島大会)で自由研究発表を行った。さらに、平成21年7月の日本カリキュラム学会においては、「デューイ実験学校における協同的なカリキュラム開発」というテーマで自由研究発表を行い、教師の実践的力量を向上させるためには、管理の強化よりも教師の知的自由に基づいた協同が重要であることを指摘した。また、これまでに収集したデータと資料を活用しながら、総合的な学習の研修プログラムの開発に着手し、パワーポイントの資料を作成した。そして、このパワーポイントの資料を生活科と同じように、現職教員の校内研修や夏期研修、大学の授業等で使用し、検討と改善を行った。その研究成果は、日本生活科・総合的学習教育学会の第19回全国大会(京都大会)において、研究協力者である太町智教諭とともに発表する予定である。本研究は理論と実践の統一を目指し、一般に利用可能なモデル的な研修プログラムの開発を意図してきたため、具体的な授業場面、子どもの具体的な姿、制作物、記録等の映像(写真等)を組み入れながら、「生活科設置の背景と要因、その後の経過」、「生活科及び総合的な学習のカリキュラムと年間指導計画」、「生活科及び総合的な学習の単元構想と授業づくり」、「生活科と総合的な学習の接続と発展」、「学校全体のカリキュラムにおける生活科と総合的な学習の位置づけ」、「生活科及び総合的な学習の評価」等の内容を含めることとなった。
接着分子Intercellular adhesion molecule-1(ICAM-1)に及ぼす手術、麻酔の効果

麻酔薬は一般に免疫系を抑制すると考えられている。一方手術侵襲や麻酔は悪性腫瘍の転移を助長するという報告もある。最近では悪性腫瘍細胞の転移には細胞接着分子も関与するといわれており。今回の補助金による研究では実際の悪性腫瘍患者を対象に、手術、麻酔が接着分子の一つであるICAM-1に及ぼす効果について検討した。我々の施設で開発した方法で血清中に遊離しているsolubleICAM-1(sICAM-1)濃度を,さらにICAM-1の発現に関係のあるTumor necrosis factor alpha(TNF-α),Interleukin-6(IL-6)についても測定した。その結果、臨床的に転移を確認できた悪性腫瘍患者は転移のない患者に比べ高いsICAM-1値を示し、麻酔開始後それらの血清中sICAM-1の値は低下した。TNF-α,IL-6は測定閾値以下のものが多く一定の傾向はつかめなかったが、TNFは一部1時間以内の早期に抑制されるものがあり、sICAM-1の変化に時間経過が似ていた。血中のsICAM-1は細胞傷害性リンパ球の1ymphocyte function-associated antigen-1(LFA-1)に結合し、腫瘍細胞と細胞傷害性リンパ球の結合をブロックすると考えており、麻酔によりsICAM-1が抑制されるということは腫瘍細胞が細胞傷害性リンパ球とより多く結合し腫瘍細胞自体を抑制すると推測される。悪性腫瘍患者の手術後に見られる急速な転移の機序として注目される接着分子の一つであるICAM-1について調手術・麻酔の影響を調べた。本年度は悪性腫瘍患者について、予定していたICAM-1の血中濃度のほかに代表的なサイトカインである、TNFalphaとインターロイキン-1についても測定した。ICAM-1の血中濃度の変化を追えたのは17症例であった。結果:1.原発巣のほかに転移の認められる悪性腫瘍手術例を対象にしたが、ICAM-1レベルは大半が正常範囲にあった。2.術前ICAM-1レベルが高い患者では麻酔および手術侵襲により数時間以内に低下傾向を認めた。3.TNFalphaやインターロイキン-1の地は測定限界以下のものが多かったが、TNFalphaは麻酔により早期に抑制される傾向を認めた。4.ICAM-1,TNFalpha,インターロイキン-1の間に一定の関係は認められなかった。ICAM-1は各種サイトカインにより産生が促されると言われているが、我々の結果からみて測定した2種類のサイトカインは手術・麻酔によるICAM-1の変化に、あきらかな影響は与えないのではないかと思われた。麻酔薬は一般に免疫系を抑制すると考えられている.一方手術侵襲や麻酔は悪性腫瘍の転移を助長するという報告もある.最近では悪性腫瘍細胞の転移には細胞接着分子も関与するといわれており.今回の補助金による研究では実際の悪性腫瘍患者を対象に,手術,麻酔が接着分子の一つであるICAM-1に及ぼす効果について検討した.我々の施設で開発した方法で血清中に遊離しているsoluble ICAM-'1(s'ICAM-1)濃度を,さらにICA'M-1の発現に関係のあるTumor necrosis factor alpha(TNF-α),Interleukin-6(IL-6)についても測定した.その結果,臨床的に転移を確認できた悪性腫瘍患者は転移のない患者に比べ高いsICAM-1値を示し,麻酔開始後それらの血清中sICAM-1の値は低下した.TNFα,IL-6は測定閾値以下のものが多く一定の傾向はつかめなかったが,TNFは一部1時間以内の早期に抑制されるものがあり,sICAM-1の変化に時間経過が似ていた.血中のsICAM-1は細胞傷害性リンパ球lymphocyte function-associated antigen-1 (IFA-1)に結合し,腫瘍細胞との結合をブロックすると考えており,麻酔によりsICAM-1が抑制されるということは腫瘍細胞が細胞傷害性リンパ球とより多く結合し腫瘍を抑制すると推測された.
長期血圧調節機構の中枢神経性メカニズム

プロジェクト1.神経一体液中枢性統合機構による長期調節脳室周囲機関の一つであるArea Postrema(最後野)が持つ神経一体液統合機構により、長期に血圧調節を行う機能があるかどうかを調べるために、Area Postrema除去ウサギ群(APX群、n=8)およびシャム手術ウサギ群(INT群、n=7)にバゾプレッシン(0.25ng/kg/min)を5日間投与した。投与前5日間から投与後3日間までの13日間、代謝ケージにて水分およびナトリュウム(Na)バランスや、体重、血漿Na濃度、血漿浸透圧、ヘマトクリット、血圧、心拍敷を測定した。結果1.代謝ケージによるバランス実験では、INT群に水分貯留が観られ、APX群ではそれが観られなかった。血漿Na濃度、血漿浸透圧、ヘマトクリットは、INT群で水血症を、APX群で正常を示した。結果2.平均血圧は、両群間に差はみられなかった。心拍数は、INT群では低下し、APX群では変化しなかった。結果3血中バゾプレッシン濃度は、AVP投与前、投与中、投与後のいずれも両群間に差がなかった。結果4.脳幹部の形態学的検討により、APX群では最後野のみが破壊されており、周囲の破壊は最小限度であった。<結論>Area Postremaを介する、バゾプレッシンによる神経ホルモン統合機能は、長期的にも、水分代謝、Na嗜好性に影響を及ぼしており、さらに循環系でも心拍数に影響を与えている。しかし、血圧にはその影響力は少なく、他の血圧調節機構により代償されてしまう程度である。プロジェクト2.動脈圧受容器反射系による中枢性統長期調節動脈圧受容器反射系は長期血圧調節に関与しないという概念に挑戦するために、24時間血圧測定システムを確立し、動脈庄受容器除神経群(SAD群)と動脈圧受容器正常群(lNT群)の24時間血圧を比較した。結果1.24時間血圧測定システムが確立した。結果2.安静時血圧の最頻値は両群間に差はみられなかったが、体動時血圧の最頻値はlNT群の方がSAD群より高値を示した。<結論>体動時は、中枢性神経が動脈圧受容器反射系を介して、血圧調節を行っている可能性が示された。Area Postrema除去ウサギ群(APX群、n=6)およびシャム手術ウサギ群(INT群、n=6)にバゾプレッシン(0.25ng/kg/min)を5日間投与した。投与前5日間から投与後3日間までの13日間、代謝ケージにて水分およびナトリュウム(Na)バランスや、体重、血漿Na濃度、血漿浸透圧、ヘマトクリット、血圧、心拍数を測定した。Area Postremaの処置後4週間以上の回復期間を経て後、実験に供じた。水分バランスはバゾプレッシン投与により、INT群では+35+9ml/dayから+53+8ml/dayに増加したのに対し、APX群では+37+13ml/dayから+12+13ml/dayに低下した。これは、INT群では水分貯留が生じたのに対し、APX群ではそれが生じないことを示す。

このことは、INT群の平均体重は2683gから2815gに増加したのに対し、APX群では2678gから2685gと変化がなかったことからも示された。また、INT群ではバゾプレッシン投与により血漿Na濃度、血漿浸透圧、ヘマトクリットgがいずれも著明に低下したのに対し、APX群では低下しなかったことからも、水分貯溜に差の有ること示された。両群間にNaバランスの差は見られなかったが、APX群ではNaの摂取量が常に多いことが示された。平均血圧は、両群間に差はみられなかった。心拍数は、INT群では186+8bpmから167+6bpmに低下したのに対し、APX群では181+6bpmから175+6bpmへとあまり変化しなかった。この心拍数の、バゾプレッシング長期投与による抑制は、短期投与時に見られる抑制と類似していた。これらの結果から、Area Postremaを介する、バゾプレッシンによる神経ホルモン統合機能は、長期的にも、水分代謝、Na嗜好性および心拍数に影響を及ぼしているが、血圧には強い影響力はない可能性が示唆された。今後、両群間の内分泌学的および形態学的比較検討を行う必要が残された。プロジェクト1.神経-体液中枢性統合機構による長期調節脳室周囲機関の一つであるArea Postrema(最後野)が持つ神経-体液統合機構により、長期に血圧調節を行う機能があるかどうかを調べるために、Area Postrema除去ウサギ群(APX郡、n=8)およびシャム手術ウサギ群(INT群、n=7)にバゾプレッシン(0.25 ng/kg/min)を5日間投与した。投与前5日間から投与後3日間までの13日間、代謝ケージにて水分およびナトリュウム(Na)バランスや、体重、血漿Na濃度、血漿浸透圧、ヘマトクリット、血圧、心拍数を測定した。結果1.代謝ケージによるバランス実験では、INT群に水分貯留が観られ、APX群ではそれが観られなかった。血漿Na濃度、血漿浸透圧、ヘマトクリットは、INT群で水血症を、APX群で正常を示した。結果2.平均血圧は、両群間に差はみられなかった。心拍数は、INT群では低下し、APX群では変化しなかった。結果3.血中バゾプレッシン濃度は、AVP投与前、投与中、投与後のいずれも両群間に差がなかった。結果4.脳幹部の形態学的検討により、APX群では最後野のみが破壊されており、周囲の破壊は最小限度であった。〈結論〉Area Postremaを介する、バゾプレッシンによる神経ホルモン統合機能は、長期的にも、水分代謝、Na嗜好性に影響を及ぼしており、さらに循環系でも心拍数に影響を与えている。しかし、血圧にはその影響力は少なく、ほかの血圧調節機構により代償されてしまう程度である。プロジェクト2.動脈圧受容器反射系による中枢性統長期調節動脈圧受容器反射系は長期血圧調節に関与しないという概念に挑戦するために、24時間血圧測定システムを確立し、動脈圧受容器除神経群(SAD群)と動脈圧受容器正常群(INT群)の24時間血圧を比較した。結果1.24時間血圧測定システムが確立した。結果2.安静時血圧の最頻値は両群間に差はみられなかったが、体動時血圧の最頻値はINT群の方がSAD群より高値を示した。〈結論〉体動時は、中枢性神経が動脈圧受容器反射系を介して、血圧調節を行っている可能性が示された。
ボランティア実践を支える要因の解明　－日本モデルの実証的構築－

(1)学会誌等への発表また、単著論文「日本人の宗教性とボランティア行動:非教団所属者における拡散的宗教性の影響」では、約9割が非教団所属者である日本人がもつ拡散的宗教性とボランティア行動の関連を計量的に検討した。本論文はボランティア研究や宗教社会学、市民社会論に対して重要な示唆を与えるものであり、日本の文化構造と市民活動の結びつきを初めて明らかにする先駆的研究である。本論文は、『ソシオロジ』に掲載された。(2)書籍の分担執筆桜井編(2013)『東日本大震災とNPO・ボランティア:市民の力はいかにして立ち現われたのか』の第14章として、「ボランティア活動者の動向」を執筆した。阪神・淡路大震災と東日本大震災におけるボランティア活動者の量的推移や活動内容などを検討した。2つの大震災の比較の観点から統計データを整理した貴重な文献となっている。日本人のボランティア行動を支える要因の実証的解明という目的に対し、本年度は階層性、宗教性、社会化など多角的な視点から要因を検討する計量的研究を進め、そのアウトプットとしての諸論文も予定通りに掲載された。これまでは、欧米で提出された説明理論を用いて日本人のボランティア行動を捉えるという研究スタンスであったが、厳密に比較を行うためには、各国のボランティア行動を捉える国際比較調査が必須である。今後は、欧米と日本のボランティアリズムの量的・質的な差異とそれに影響する社会的要因に関する国際比較研究を進めたい。1.学会誌への発表(1)単著論文の発表(「ボランタリー・ケアラーは誰なのか?」→『フォーラム現代社会学』掲載):鈴木広が提唱したボランティア的行為における「階層的二相性(Kパターン)」仮説が現代日本社会に適合するのかを、最新の全国調査データを用いて計量的に検討した。分析の結果、KパターンではなくΛ(ラムダ)パターンの成立を見出し、福祉社会学に新たな実証的知見を提出した。(2)共著論文の発表(「大阪府民の政治・市民参加と選挙に関する社会調査」の調査記録→『年報人間科学』掲載):大学院生を主体とした調査であっても、様々な工夫を凝らすことで一定程度の質・量をもった地域データを得ることが可能であることを示し、量的調査を今後企画する院生・教員への参考資料を示した。2.学会発表:ボランティア活動への参加と社会階層・地域的文脈の関連の動向を、2つの全国調査データによって計量的に検討した。「ポスト阪神大震災期」(1995年2010年)の間に、社会階層が参加に与える影響が弱まり、町内会・NPOの豊富な地域性が参加に与える影響が強まっているという新たな知見を提出した。(2)国内学会での発表(「社会化によるボランティア行動の形成プロセス」→日本社会学会第85回大会にて発表):幼少期における他者を支援するロールモデルの存在が、成人したときのボランティア・NPO活動への参加に影響するかを、社会化理論を枠組みとして全国調査データによって検討した.これまで日本人のボランティア行動に対する社会化効果が検討されたことはなかったが、その効果は相対的に大きいことを実証した。日本人のボランティア実践を支える要因の実証的解明という目的に対し、本年度は時代変化、階層性と地域性、社会化など多元的な要因の影響を捉える研究を行うことができた。学会や研究会において発表した研究知見を論文としてまとめ、学術誌に投稿する。とくに、「社会化によるボランティア行動の生成プロセス」と「多元的宗教性がボランティア行動に与える影響」を主題とした論文の学術誌掲載を目指す。
非メバロン酸経路を標的とする新規複素環含有抗菌剤の合成と評価

近年、MRSAやNDM-1産生菌に代表される多剤耐性菌が、医療現場で蔓延し致死性の感染症を引き起こすことから、重大な社会問題となっている。これらの菌はラクタム系抗菌剤などの従来の抗生物質に対する耐性を遺伝的に獲得しているため、新しい作用機序で抗菌活性を示す薬剤の開発が早急に求められている。本研究では、細菌が持つ非メバロン酸イソプレノイド生合成経路(MEP経路)を阻害する低分子化合物を化合物ライブラリから見出し、新規抗菌剤開発に向けた基盤構築を目的とした。一方、細胞内信号伝達系を構成するたんぱく質相互作用(PPIs)は、ポストゲノム時代の新しい創薬標的として広く注目されているが、一般に広く浅い作用面が低分子創薬を難しくしている。近年分子量が6001万程度の中分子群がPPI阻害剤として期待されているが、一般に細胞透過性が低い等の課題がある。本研究では、ジテルペン系天然物を利用した細胞内中分子合成とPPI制御も検討した。本年度は細胞内中分子合成に注力した。アルデヒド含有天然物とオキシアミノ基含有ペプチド断片を設計し、14-3-3を鋳型とする縮合反応を検討したところ、反応は速やかに進行し24時間後に90%の収率で対応する縮合体を与えた。この反応は細胞内でも40%程度の収率で進行したうえ、極めて強い細胞成長阻害活性を示した。免疫沈降実験により14-3-3とcRafの結合に及ぼす化合物の効果を検証した結果、縮合体は顕著に結合を減弱させることが判った。以上の結果から、細胞内で発生させた天然物とペプチドの縮合体が、14-3-3相互作用を阻害して顕著な細胞増殖抑制活性を誘導したと結論し、米国化学会速報誌に発表した。本研究の成果は、細胞内たんぱく質間相互作用阻害剤の新しいプロドラッグの概念を提唱するものとして意義あるものと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研では、細菌が持つ非メバロンイソレノイド生合成経路(MEP経路)の初発酵素dxsを阻害する合成化合物をライブラリから見出し、新規な作用機序を持っ低分子抗菌剤を創出する。この目的を達成するために、本年度は、96-well plate readerフォーマットで実施可能なin vitro活性スクリーニング法を確立した。具体的には、まずH. Influenzae菌由来のdxsを大腸菌から発現し、His-tag法で精製し、数ミリグラムのdxsを取得した。Dxsによるピルビン酸とグリセロアルデヒド(GA)の縮合反応効率は、ピルビン酸の残量を乳酸脱水素酵素(LDH)で還元する際のNADHの消費量を紫外光吸収強度の変化から算出することで定量する、カップリング反応を用いることで評価する。すなわち、96 wellプレートにピルビン酸、GA、補酵素であるチアミン2リン酸、dxsを加え、37度で40分反応させたのち、反応溶液をNADH, LAHを含む緩衝液が入った別のwellに移し、340nmの吸収強度を測定した。その結果、ピルビン酸の濃度と吸光度変化の間に良好な相関関係があることを確認できた。除草剤として古くから知られていたクロマゾン誘導体が、dxsに対して極めて強い酵素阻害活性を示すことが知られている。これまでに我々は、クロマゾンの代謝産物であるケトクロマゾンおよびその開環体であるヒドロキサム酸誘導体が、H. Influenzae菌に対して良好な抗菌活性を示し、その標的酵素がdxsであることを突き止めている。このアッセイ系においてヒドロキサム酸誘導体の阻害活性を評価したところ、これまでの結果と良い一致を示した。次に、内在性脂肪酸および内在性低分子ライブラリの150化合物をスクリーニングしたところ、有意に阻害活性を示す化合物を見出した。今後はヒット化合物について慎重に再現性や濃度依存的阻害活性を確認し、構造展開を進める予定である。細菌が持つ非メバロン酸イソプレノイド生合成経路の初発酵素dxsを標的とする新規な作用機序による低分子抗菌剤を低分子ライブラリから探索するため、インフルエンザ菌由来のdxsを大腸菌から発現・精製した。96 wellプレートによるdxs阻害活性評価系を用いて、内在性脂肪酸ライブラリ100個の化合物を試験した結果、60 nMで60%以上の酵素活性を阻害する化合物を4個見出した。これらの化合物は炎症反応信号伝達物質プロストグランジンの類縁体であり、外来生物に対する細胞の防御反応との関連が想起された。そこで化合物の純品を用いて活性の濃度依存性を調べたが、濃度・活性相関ならびに再現性は明白に確認されなかった。したがって、これらの化合物はいずれもスクリーニングで見出された疑似陽性化合物であると結論した。一方、カビの2次代謝産物であるジテルペンを抗がん剤に応用する手法開発の一環として、14-3-3阻害剤のフラグメント合成を検討した。天然物フシコクシンは、リン酸化リガンドペプチドと14-3-3の会合体に結合し、たんぱく質間相互作用を安定化する。そこで天然物フシコクシン誘導体とペプチド誘導体の、14-3-3鋳型を用いたライゲーション反応を検討した。フシコクシン12位ケト体と、C末端をアミノオキシ基に変換したペプチドを有機合成的に調製し、14-3-3存在下、種々の条件下でオキシム形成反応を検討したが、目的物を得るには至らなかった。

これは、12位ケトンの低い反応性のためと考えられたため、13位にホルミル基を持つフシコクシン誘導体を設計した。現在この化合物の有機合成を検討中である。近年、MRSAやNDM-1産生菌に代表される多剤耐性菌が、医療現場で蔓延し致死性の感染症を引き起こすことから、重大な社会問題となっている。これらの菌はラクタム系抗菌剤などの従来の抗生物質に対する耐性を遺伝的に獲得しているため、新しい作用機序で抗菌活性を示す薬剤の開発が早急に求められている。本研究では、細菌が持つ非メバロン酸イソプレノイド生合成経路(MEP経路)を阻害する低分子化合物を化合物ライブラリから見出し、新規抗菌剤開発に向けた基盤構築を目的とした。一方、細胞内信号伝達系を構成するたんぱく質相互作用(PPIs)は、ポストゲノム時代の新しい創薬標的として広く注目されているが、一般に広く浅い作用面が低分子創薬を難しくしている。近年分子量が6001万程度の中分子群がPPI阻害剤として期待されているが、一般に細胞透過性が低い等の課題がある。本研究では、ジテルペン系天然物を利用した細胞内中分子合成とPPI制御も検討した。本年度は細胞内中分子合成に注力した。アルデヒド含有天然物とオキシアミノ基含有ペプチド断片を設計し、14-3-3を鋳型とする縮合反応を検討したところ、反応は速やかに進行し24時間後に90%の収率で対応する縮合体を与えた。この反応は細胞内でも40%程度の収率で進行したうえ、極めて強い細胞成長阻害活性を示した。免疫沈降実験により14-3-3とcRafの結合に及ぼす化合物の効果を検証した結果、縮合体は顕著に結合を減弱させることが判った。以上の結果から、細胞内で発生させた天然物とペプチドの縮合体が、14-3-3相互作用を阻害して顕著な細胞増殖抑制活性を誘導したと結論し、米国化学会速報誌に発表した。本研究の成果は、細胞内たんぱく質間相互作用阻害剤の新しいプロドラッグの概念を提唱するものとして意義あるものと考えられる。プロスタグランジン系化合物ライブラリのスクリーニングで見出されたヒット化合物は、純品を用いた詳細な検討の結果、疑似陽性と判断され、良質なリード化合物を見出すには至らなかったが、本研究で確立したdxs酵素に対するHTSスクリーニング法は比メバロン酸経路標的型抗菌剤の開発研究に役立つと考えられる。本法により、ヒドロキサム酸誘導体などの、構造や化学的性質が大きく異なる化合物ライブラリを検討してゆきたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である本年度はイソプレノイド代謝産物をモチーフとした薬剤設計に関する研究に注力する。半合成的化学修飾により、フシコクシン12位水酸基にホルミル基を導入した誘導体を設計し、有機合成する。一方、C末にアミノオキシ基を含有するペプチドを固相合成し、両者のライゲーション反応に、14-3-3たんぱく質の鋳型効果が観測されるかHPLCで検証する。また蛍光偏光滴定により、縮合産物の14-3-3に対する結合親和性を評価し、最終的に細胞内ライゲーションと生物活性評価を行い、in situフラグメント縮合によるたんぱく質間相互作用阻害剤の新規創出法としての妥当性を評価する。発現精製したDxsを用い、プレートリーダーによるhigh-throughputスクリーニング系を確立できた。