hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ねじりを受ける鉄筋コンクリ-ト構造物の耐荷機構とその合理的設計法の確立

本研究で得られた研究成果は次のとおりである。1.土木学会「コンクリ-ト標準示方書」で採用している立体トラス理論に基づくねじり耐力式は、かなりの精度で終局ねじり耐力を算定できる反面、任意荷重レベルにおける部材の変形・応力状態などの力学的挙動の推定が困難である。しかし、ひびわれを含んだ鉄筋コンクリ-ト板要素の性状をコンクリ-トの軟化とテンションスティフニング、ひびわれ面でのせん断伝達、鉄筋の局部降伏を考慮した解析手法で明らかにし、この手法に基づいて鉄筋コンクリ-ト部材のひびわれ発生から終局耐力までの挙動をかなりの精度で推定することができた。2.ねじりに対するかぶりコンクリ-トの引張抵抗力、コンクリ-トストラットの圧縮抵抗力、せん断流の通路幅の決定にコンクリ-トのかぶりの影響が大きく、ねじりを受ける鉄筋コンクリ-ト部材の変形、耐力に著しい影響を及ぼす。かぶりが大きいと、ひびわれ本数が少なく分散も悪く、終局時に立体トラスの耐荷機構が形成されていないために、終局耐力の理論値は危険側となる。3.曲げとねじりの複合荷重を受ける鉄筋コンクリ-ト部材の終局耐力の算定方法を、立体トラス理論と曲げ理論に基づいて提案した。この算定法は、曲げの影響が大きいと安全側の予測となる。4.土木学会「コンクリ-ト標準示方書」のねじり耐力式における終局時に軸方向鋼材と横方向鉄筋のせん断流がほぼ等しく、両者の鋼材比もほぼ等しい比較的大断面を有するプレストレスト鉄筋コンクリ-ト部材であっても、導入プレストレスの増加に伴い終局ねじり耐力は増加する。導入プレストレスが少ないと、PC鋼棒は緊張ひずみあたりまでしかねじりに抵抗せず、理論値は危険側となる。本年度はねじりを受けるRC構造物の耐荷機構を明らかにする目的で研究を進め、次のような結論を得ることができた。(1)純ねじりを受けるRC部材を構成する要素に注目し、二軸の圧縮-引張応力下にあるRC板要素内の実験から、コンクリ-トの引張剛性は側圧の影響を受け、ひびわれ発生後の剛性低下は一軸の場合より少ないことおよび要素内の鉄筋の平均応力-平均ひずみ関係は鉄筋単体の挙動と異なることが分かった。(2)純ねじりを受けるRC部材における「かぶりコンクリ-ト」の剥離現象は供試体の断面形状、かぶり厚さの影響を受ける。とくに矩形断面の場合には「かぶりコンクリ-ト」は初斜めひびわれ耐力には貢献しているものの終局耐力には全く貢献していない。(3)交番ねじりを受けるRC部材の終局耐力は一方向ねじりを受ける場合に比べて低下し、この傾向は鉄筋比が大きいほど顕著であった。(4)交番ねじりを作用された場合の荷重履歴曲線より得られるエネルギ-消費量および等価粘性係数は、「かぶりコンクリ-ト」の剥離現象と密接な関係があり、交番ねじりを受ける場合にはさらにこのかぶりの影響は大きい。(5)鉄筋コンクリ-ト特有の現象であるコンクリ-トの軟化、コンクリ-トの引張剛性、ひびわれ面でのせん断抵抗および鉄筋のひびわれ面での局部降伏を考慮してモデル化を行い、面内力を受ける板要素の解析を基に、この種部材の解析手法を提案した。解析結果は実験より求めたねじりモ-メントを受ける部材の荷重-変形関係をひびわれ発生前から終局に至るまで精度よく捉えることができた。

(6)土木学会のねじり耐力式は、通常の場合、設計上腹部コンクリ-トの斜め圧縮破壊耐力が安全側に設定されているので問題はないが、PC鋼材を軸方向鋼材として用いかつ導入プレストレスが少ない時には終局ねじり耐力が斜め圧縮破壊耐力を下回ることがある。昨年度は、純ねじりを受けるRC部材を構成する要素に注目した二軸の圧縮引張応力下にあるRC平板要素内のコンクリ-トの引張剛性、鉄筋の平均応力ひずみ関係、あるいは一方向と正負交番純ねじりへのかぶりコンクリ-トの影響などを理論と実験から明らかにしてきた。本年度に得られた研究成果は、次のとおりである。1.コンクリ-トの引張剛性、軟化、ひびわれ面でのせん断伝達、鉄筋の局部降伏、ねじり有効厚を仮定した新たなひずみ適合条件を考慮した面内力を受けるRC平板の解析をもとに、ねじりを受けるRC棒部材の荷重変形関係の予測方法を提案した。この解析方法により、ねじりを受けるRC部材の荷重変形関係をひびわれ発生以前から終局に至るまで実験結果を精度良く捉えることができた。しかし、コンクリ-トポ-ルへこの方法を適用するためには、付着ーすべりを考慮した解析が必要である。2.曲げとねじりの複合荷重を受けるRC部材の終局耐力の算定方法を、立体トラス理論と曲げ理論にもとづいて提案した。この算定法は、曲げの影響が大きいと安全側の予測になる。3.土木学会「コンクリ-ト標準示方書」のねじり耐力式における終局時の軸方向鋼材と横方向鉄筋のせん断流q_1とq_wがほぼ等しく、両者の鋼材比もほぼ等しい比較的大断面を有するPRC部材であっても、導入プレストレス量の増加に伴い終局ねじり耐力は増加する。4.PC鋼棒は導入した緊張ひずみあたりまでねじりに抵抗するが、その後の荷重繰返しに伴うPC鋼棒ひずみの増加は変形に対して抵抗するのみで、終局ねじり耐力に対しては寄与しない。そのため、導入プレストレスの少ないPRC部材の終局耐力の理論値は、危険側になる。本年度得られた結果を要約すると、以下のとおりである。1.ねじりが支配的外力となるコンクリ-トポ-ルのねじり補強法と昨年度報告した面内せん断理論に基づく解析の検討を行なった。(1)従来のねじりに対する横方向補強では、ねじりに対して十分に抵抗しない。(2)ねじりひびわれ発生後、かぶりコンクリ-トの剥落が激しいので、ひびわれの進行に伴いねじり有効肉厚を変化させて解析することが必要である。(3)ねじり耐力の増加は、スパイラル補強よりパンチングメタルが効果的である。(4)解析結果は、ひびわれ発生から終局に至る荷重変形関係を精度よく推定することができるが、パンチングメタルを使用する時にはコンクリ-トとのすべりを考慮した解析を行なうことが必要である。2.コンクリ-トのかぶりが、ねじりを受けるプレストレスト鉄筋コンクリ-ト部材の変形、耐力に及ぼす効果について検討を行なった。(1)かぶりが大きいと、ひびわれ本数が少なくひびわれの分散も悪い。終局時に立体トラスの耐荷機構が形成されていないために、終局耐力の理論値は危険側となる。(2)かぶりが小さいと、ひびわれの分散が良好で、正負交番ねじりを受けるプレストレスト鉄筋コンクリ-ト部材でもプレストレスを20kgf/cm^2以上導入すると終局耐力は理論値とほぼ等しくなる。(3)かぶりが小さいと、終局耐力時に横方向鉄筋は降状し、軸方向鋼材は導入プレストレスに依存するものの、プレストレス40kgf/cm^2ではほぼ降状している。また、コンクリ-ト表面の圧縮ひずみは終表時に約3000x10^<-6>に達しており、コンクリ-トストラットが圧縮斜材としてねじりに効果的に抵抗している。
特異摂動とWKB解析

「Painleve方程式(P_J) (J=I,...,VI)に対する完全WKB解析」の基礎理論を確立すべく、本研究では、多重スケール解析を用いて構成される2つの自由パラメータを含む(P_J)の形式解の構造を解析した。得られた結果は次の2つである。(i)「単純変わり点の近傍においては、自由パラメータを含む(P_J) (J=II,...,VI)の任意の形式解が(P_I)の形式解に変換される」ことを示した。(ii)(P_I)に付随する線型方程式(SL_I)のStokes係数を具体的に書き下すことに成功した。(SL_I)のモノドロミ-保存変形を記述する方程式が(P_I)であるという事実を考慮すれば、第2の結果は(P_I)に対する接続公式の具体形がほぼ決定されたことを意味しており、第1の結果と組み合わせれば、単純変わり点における任意の(P_J)に対する接続公式が原理的には得られたことになる。これらの結果の証明においては、(P_J)に付随する線型方程式(SL_J)を単独で扱うのではなく、変形方程式(D_J)とを連立させた線型方程式系(その両立条件が(P_J)に他ならない)を考えるという視点が重要である。この意味で、(まだ特殊例を論じたに過ぎないけれども、)この成果は、完全WKB解析の連立方程式系への一般化の可能性を示唆するものとも考えられよう。しかし、上記の結果は未だ形式的なレベルに留まっており、多重スケール解析を用いて構成された(P_J)の形式解それ自身も含め、その真の解析的な意味を明らかにすることは今後の課題である。
プロイセン・ドイツにおける近代学校装置の形成と教育方法の改革

本研究は,プロイセン・ドイツをフィールドにして,近代の学校システムの形成過程と教育方法の改革との内的関連を明らかにすることを通じて,近代学校の始源の姿を史的に解明するものである。1.プロイセンでは,18世紀末から,汎愛派とペスタロッチー主義者を二大潮流とする教授・教育方法改革が進められていたが,19世紀に入って,ベル=ランカスター・システムとの接触・受容を契機に,学校システムの改革に結びつく自覚的な教育方法の改革が展開した。主として,L.ナトルプ,G.ジラール,エケルンフェルデの模範学校,そして初期のA.ディースターヴェークにおけるベル=ランカスター・システムの受容と批判を検討することによって,そこに浮かび上がる近代の学校像が明らかになった。2.直接に解明されたことは,(1)ベル=ランカスター・システムは何よりもまず<規律=訓練システム>として積極的に押さえられたこと,(2)近代の学校システムはその動力が内部に埋めこまれた自動システムであること,(3)相互教授法の一系譜としてとらえる潮流と教授法としてではなく「相互学校システム」としてとらえる潮流が存在したこと,(4)いずれにおいても教授内容と生徒の<等級化>が図られるとともに,合理的な<学力の序列化>がシステムとして形成され始めたこと,(5)近代学校の特質は<教育の方法化>にあること,(6)近代学校を特微づける教室構造やクラス,一斉教授の形成は通説に反しベル=ランカスター・システムを直接のルーツとしていないこと,などである。さらに,3.新たに学校システムを道徳教育の対象としてとらえる訓育=徳育論が形成されたこと,そして,4.<教育関係>と学校システムの駆動力の位置づけ方如何によって,たとえばナトルプに代表されるように,規律=訓練システムを越えるもう一つの学校像の可能性が形成されていたことも明らかになった。近代の学校システムをプロイセン・ドイツにおける近代学校形成期に限定して,学校それ自体の内部構造において解明しようとするのが本研究の目的である。今年度は,教育改革の理論的・実践的担い手であったB.C.L.ナトルプを対象にして解明した。1.18世紀末19世紀初頭のプロイセンにおける国民教育制度形成期の初等学校を舞台として一連の教育方法改革が展開したが,その有力な潮流としてベル=ランカスター・システムがあった。2.プロイセンにおいては,ベル=ランカスター・システムは近年までのわが国における一斉教授法としての理解と相違して,主として相互教授法(wechsel seitiger Unterricht od.gegenseitiger Unterricht)の系譜として押さえられていた。3.それは一時的流行として消滅したのではなく,一部においては19世紀の前半全体に亘って流布し,さまざまな教育論争の一つになっていた。4.プロイセンにおける同システムの最初の紹介者にして批判者はナトルプであるが,彼におけるベル=ランカスター・システム理解は,(1)同システムが私教育・私学校の体系擁護と公学校制度の軽視という脈絡において喧伝されている限りにおいては肯定できないとする,プロイセン改革の立場からのものであり,(2)また,同システムの内部構造については「教授法」としてのみの理解ではなく,「教授」と「秩序」の両面を備えたものとして捉えており,(3)しかも,教授法の側面よりも学校の「秩序」形成において果たす機能を評価していた。それは,学校を教師と生徒の主観的意図を超えた「教師-生徒関係」を枠づけるシステムとして捉えての評価であった。

(4)にも拘わらずナトルプは最終的には同システムの一般的原理を限界あるものとして批判するのであるが,それは同システムが有する各種の「斉一性」への懐疑・批判に根ざしている。その場合の学校機能の把握について解明するのが今後の課題である。近代の〈学校システム〉の特質をプロイセン・ドイツにおける近代学校形成期に限定して,学校の内部構造において解明しようとするのが本研究の目的である。今年度は,昨年度に引き続き国内外の史・資料の調査・収集に努めるとともに,教育改革の理論的・実践的担い手であったL.ナトルプにおけるベル=ランカスター・システムの受容と批判を中心に解明した。1.ナトルプはベル=ランカスター・システムの最大の特質を規律=訓練システムと押さえ,その角度から評価した。その仕掛けは〈教師-生徒関係〉を〈生徒-生徒関係〉を個々の教師や生徒の意思を超えて機能させるシステム(〈学校システム〉)にあるととらえた。しかし,2.ナトルプはこの〈学校システム〉において,〈教師-生徒関係〉を〈生徒-生徒関係〉に解消するベル=ランカスター・システムには同意せず,学校の本質的機能として〈教師-生徒関係〉を措定した。ナトルプの学校論の中核には,この〈教師-生徒関係〉が位置する。3.ベル=ランカスター・システムにおいて学校が機能する仕掛け=駆動力は,学校それ自身に埋め込まれたシステム(教師や生徒の相互監視・行動の斉一性・見えざる監視システム)にあり,〈学校システム〉はいわば自動装置として理解された。4.ベル=ランカスター・システムにおいては,この〈学校システム〉の推力として「賞罰」(生徒の羞恥心と競争原理)が導入されるが,ナトルプにおいてはこれは肯定されず,代わって自我感情と人間的品位を基底とする,子どもの〈より良く〉の原理(近代の教育心性)が推力として措定された。そして,5.〈学校システム〉の「強制的システム性」を止揚する契機として,ナトルプはこの子どもの〈より良く〉の向上心に支えられた,教師による〈学校システム〉改造力を理論的にではなく,実践的に示唆している。〈教師-生徒関係〉の質がその鍵を握るものとして位置づけられている。近代の〈学校システム〉の史的特質をプロイセン・ドイツにおける近代学校形成期に限定して,その内部構造において解明しようとするのが本研究の目的である。今年度は,昨年度に引き続き国内外の史・資料の調査収集に努めるとともに,ドイツにおけろ〈学校システム〉に関わる自覚的論議の契機となったベル=ランカスター・システムの受容と批判・展開に焦点を当てて検討を加えた。その検討対象は,L.ナトルプとG.ジラールであった。〔1〕まず,ナトルプにおけるベル=ランカスター・システムの受容と批判を整理して,本研究の中間的報告とした。その概要を整理すると,(1)学校とは教師や生徒の意志を超えたシステムであることがベル=ランカスター・システムとナトルプの学校理解の特質であること,しかもその際,
リアルタイムシミュレーション技術による環境設計システムの開発

建築・土木・ランドスケープを統合的にデザインする環境デザイン分野におけるリアルタイムシミュレーション(RS)システムの開発と評価に関する研究である。今年度は下記に示す2項目について主に取り組んだ。1)昨年度までに開発した機能を高松4町パティオプロジェクトに適用した。本設計は、中心市街地活性化に向けて道路空間を有効活用する広場設計であり、地域環境力を醸成させる狙いもある。住民、土地建物所有者、テナントらで構成される4町パティオ協議会が事業主体として広場の将来像を検討した上で、その協議会案をもって市役所、警察、その他関係者と協議した。それら継続的なコミュニケーションの過程において、開発したRS機能、及びRSコンテンツは有用な役割を果たしてきた。尚、RSをコミュニケーションツールとして検討されてきた広場設計案は、その後実施設計、施工過程を経て、2007年8月に竣工している。竣工の様子は、NHK、読売新聞等多数のメディアで報道されている上、一部のメディアではRS(VR)手法を用いた設計手法にまで言及されている。2)車社会から脱却した環境都市実現に向け、全国各地でLRT(Light Rail Transit)導入が検討されている。LRT導入の際には、LRTの軌道や車両の検討に加え、地域住民とLRTを活かしたまちづくりについて協働しながら検討する必要がある。これらを検討するために必要なRS機能を整理した上で、その機能を包含するRSソフトウェアを導入しソフトウェアの評価とS市を対象としたコンテンツを設計した。上記並びに平成18年度の成果を取りまとめ、海外の建築・図学系学会にて論文発表した。研究課題は今年度で終了するが、成果は次年度以降も引き続き論文発表する予定である。建築・土木・ランドスケープを含む環境デザイン分野におけるリアルタイムシミュレーションコンテンツの特性を明らかにするため、基礎データの収集としてこれまでに制作したコンテンツのデータ量(頂点数、オブジェクト数、ポリゴン数、テクスチャ量、座標値など)と、それぞれの数値の変化により影響を受けるフレーム率(fps)との関係を測定の上分析をした。その結果、頂点数、ポリゴン数、オブジェクト数、テクスチャ量、1オブジェクト辺りのポリゴン数については、数値が増加するに従fpsが減少する傾向が見られることが明らかとなった。このうち、テクスチャ量についてはPCのグラフィックスメモリ量に大きく影響を受けることが確認できた。次に、リアルタイムシミュレーションシステムをインターネット上で利用することを検討した。インターネット上での利用、即ち非同期非対面型状態のコミュニケーションでは、リアルタイムシミュレーションシステムで描かれた三次元環境デザイン映像だけでデザイナーが説明したい意図や議論のプロセスを理解することは困難であるため、リアルタイムシミュレーションで描く三次元仮想空間と、テキストや画像を簡易に入力し表示できるブログシステムとを連携させた「3Dブログ」システムのプロトタイプシステムの設計と構築を行った。一方、建設現場(オンサイト)で環境デザイン検討を行う際には通常図面やパースが用いられるが、現在に立っている現場の位置で将来像を具体的に確認・検討できるように、タブレットPCにGPS、3Dモーションセンサー、Webカメラを装備したミクスト・リアリティ(Mixed Reality、複合現実感)システムの試作機を開発した。このように、環境デザインの現場で使用するための新たなプロトタイプシステムの開発とコンテンツの分析を行った上で、これらのシステムを香川県高松市で進めている実際の環境デザイン(広場)の現場で使用し、評価を行った。建築・土木・ランドスケープを統合的にデザインする環境デザイン分野におけるリアルタイムシミュレーションシステムの開発と評価に関する研究である。今年度は、1)環境共生型デザイン検討のための自然物の表現手法開発、2)エンジニアリング機能強化のための土量計算システムの開発、3)建設現場で使用可能な複合現実感システムの開発、4)高松・4町パティオ広場設計・小舟木エコ村計画・多可町ラベンダー園計画等への適用評価、を主なテーマとした。1)環境共生型デザイン検討のための自然物の表現手法開発では、日影・芝生などの毛状物・水面の反射屈折などをリアルタイム描画で現実感のある表現手法を開発した。例えば日影ではGUIメニューからインタラクティブな操作によって各時間において太陽光が建物や広場に落とす影をシミュレーション可能である。2)エンジニアリング機能強化のための土量計算システムの開発では、リアルタイムシミュレーションコンテンツ上で距離・勾配等の測定に加え、計画案の切土盛土の土量バランスを計算し排出残土を抑えるための検討を可能とした。3)建設現場で使用可能な複合現実感システムの開発では、オンサイトで環境デザイン検討を行う際に、現在の立ち位置での将来像を確認・検討できるように、タブレットPC、RTK-GPS(Real Time Kinematic-Global Positioning System)、3Dモーションセンサー、webカメラを装備したMixed Realityシステムの試作機を開発・検証した。4)高松4町パティオ広場殻計・小舟木エコ村計画・多可町ラベンダー園計画等への適用評価では、開発した手法を基に各計画のコンテンツを制作し実際のデザインプロセスに適用した。特に高松4町パティオ広場設計は今後同様の展開が期待される市民参加型まちづくりである。多層に渡る組織、様々な利害関係者が合意(同意)形成を図りながら進めていくことが求められたが、検討項目に沿って継続的なデザイン案の提示とコンテンツの更新を続けることで制作すべきコンテンツの特性と課題を明らかにした。上記並びに平成17年度の成果を取りまとめ、国内外の建築・土木・図学系学会にて発表した。

本設計は、中心市街地活性化に向けて道路空間を有効活用する広場設計であり、地域環境力を醸成させる狙いもある。住民、土地建物所有者、テナントらで構成される4町パティオ協議会が事業主体として広場の将来像を検討した上で、その協議会案をもって市役所、警察、その他関係者と協議した。それら継続的なコミュニケーションの過程において、開発したRS機能、及びRSコンテンツは有用な役割を果たしてきた。尚、RSをコミュニケーションツールとして検討されてきた広場設計案は、その後実施設計、施工過程を経て、2007年8月に竣工している。竣工の様子は、NHK、読売新聞等多数のメディアで報道されている上、一部のメディアではRS(VR)手法を用いた設計手法にまで言及されている。2)車社会から脱却した環境都市実現に向け、全国各地でLRT(Light Rail Transit)導入が検討されている。LRT導入の際には、LRTの軌道や車両の検討に加え、地域住民とLRTを活かしたまちづくりについて協働しながら検討する必要がある。これらを検討するために必要なRS機能を整理した上で、その機能を包含するRSソフトウェアを導入しソフトウェアの評価とS市を対象としたコンテンツを設計した。上記並びに平成18年度の成果を取りまとめ、海外の建築・図学系学会にて論文発表した。研究課題は今年度で終了するが、成果は次年度以降も引き続き論文発表する予定である。
仮着処置後の支台歯面に対するレジン系装着材料の接着に関する研究

使用した材料は4種の合着用セメントと3種の仮着用セメントであり,合着用ではスーパーボンドC&B(サンメディカル),パナビアF(クラレメディカル),ネクサス(Kerr)およびフジルーティングL(ジーシー)と各付属の処理剤(方法)を使用し,仮着用ではハイボンドテンポラリーセメントハード(松風),プリージノールテンポラリーパック(ジーシー)およびネオダインT(ネオデンタルケミカル)を用いた。スーパーボンドC&Bならびに付属の前処理方法と牛歯象牙質との接着強度は,ユージノール系仮着セメントの使用により低下する傾向があった。また,パナビアFならびに同前処理方法との接着強度はカルボキシレート系仮着セメントのハイボンドテンポラリーセメントの使用により低下する傾向があった。しかし,非ユージノール系仮着セメントであるフリージノールテンポラリーパックを使用した場合は,使用した合着用セメントと各処理剤(方法)との接着強度の低下は少なく,同仮着剤の使用が接着強度へ及ぼす影響は小さいことが判明した。以上の理由は,1.仮着剤に含まれるユージノールがレジン系装着材料の重合を阻害したこと,2.処理剤に含まれている高級脂肪酸などの油性成分の残留でセメント合着面であるリン酸エッチング面のぬれ性が低下してシステム的に十分に機能しなかったこと,3.カルボキシレート系仮着剤は歯質固着が強く除去困難であり,合着面の多量残留が考えられたこと,4.ハイボンド剤による象牙質面の耐酸性の向上が考えられること,5.タンニン酸による象牙質表面のタンパク凝固作用でエッチング効果が低下したこと,などによるものと考察した。本研究による臨床示唆として、(1)スーパーボンド合着前のユージノール系仮着剤の適用,(2)パナビア合着前のハイボンド剤仮着剤の適用,これらの術式は避けたほうが良いと云える。2.間接修復用コンポジットレジンによる歯冠修復・追加補修処置の最適な接着技法を求めるため、エステニアに対する各種シラン処理が接着強さに及ぼす影響を調べた。その結果、シラン処理により有意に接着強さが向上したが処理剤の種類によって接着強さが大きく異なっており、最も高い値を示したのは機能性モノマーとしてリン酸エステル系をもつ2液タイプの処理剤であった。したがって、シラン処理剤の選択は歯冠修復・追加補修処置を行う際に適切なシラン処理システムを選択しなければならないという臨床上の示唆が得られた。3.今後の研究計画として、レジン材料で支台築造を行った支台歯面に、仮着処理や前処理を行った後の接着強さに関して、今年度と同様にレジン系装着材料の適切な適用や組み合わせを究明する予定である。使用した材料は4種の合着用セメントと3種の仮着用セメントであり,合着用ではスーパーボンドC&B(サンメディカル),パナビアF(クラレメディカル),ネクサス(Kerr)およびフジルーティングL(ジーシー)と各付属の処理剤(方法)を使用し,仮着用ではハイボンドテンポラリーセメントハード(松風),フリージノールテンポラリーパック(ジーシー)およびネオダインT(ネオデンタルケミカル)を用いた。しかし,非ユージノール系仮着

セメントであるフリージノールテンポラリーパックを使用した場合は,使用した合着用セメントと各処理剤(方法)との接着強度の低下は少なく,同仮着剤の使用が接着強度へ及ぼす影響は小さいことが判明した。以上の理由は,1.仮着剤に含まれるユージノールがレジン系装着材料の重合を阻害したこと,2.処理剤に含まれている高級脂肪酸などの油性成分の残留でセメント合着面であるリン酸エッチング面のぬれ性が低下してシステム的に十分に機能しなかったこと,3.カルボキシレート系仮着剤は歯質固着が強く除去困難であり,合着面の多量残留が考えられたこと,4.ハイボンド剤による象牙質面の耐酸性の向上が考えられること,5.タンニン酸による象牙質表面のタンパク凝固作用でエッチング効果が低下したこと,などによるものと考察した。本研究による臨床示唆として、(1)スーパー・ボンド合着前のユージノール系仮着剤の適用,(2)パナビア合着前のハイボンド剤仮着剤の適用,これらの術式は避けたほうが良いと云える。
介護労働者の仕事継続に関する基礎研究

本研究は、介護継続を支援するプログラムの開発に関する示唆を得ることをねらいとして、介護労働者の介護継続意思に与える要因を明らかにすることを目的として介護労働者を対象に質問紙調査を行った。その結果、介護を継続する要因として、人間関係、職場環境、コミットメント、給与が関連していることが明らかになり、働き方を支える職場環境の整備が重要であることが示唆された。新人介護福祉士の仕事継続意向の調査を行い、その分析および、1年後の追跡調査を行った。200名に調査票を配布し、82名分回収し、全数を分析対象とした。その結果、対象者は、男性21名(25.3%)、女性53名(74.7%)であり、平均年齢と標準偏差は25.84±9.81(範囲18ー68)歳であった。介護職に就いた動機は、「やりがいがあると思ったから」59.0%、「人の役に立ちたいから」57.8%、「ほかに仕事がなかったから」10.8%であった。ワークエンゲイジメントの合計得点と標準偏差は29.9±11.2点、ワーカホリズムの合計得点と標準偏差は11.18±5.6点であった。また、仕事継続意向として、「介護の仕事を続けたい(介護職務継続意向)」は54名(65.1%)、「介護の仕事は続けたいが現在の職場はやめたい(介護職場継続意向)」は7名(8.4%)であった。構造方程式モデリングによる分析の結果は、やりがいが、ワークエンゲイジメントと有意な生の関連を示し、ワークエンゲイジメントは介護職務および介護職場継続意向に有意な正の関連を示した。また、人の役に立ちたいという動機はワーカホリズムに有意な正の関連を示し、介護職場継続意向と負の関連を示した。前記のモデルのデータに対する適合度はn=83,χ2=7.392,df=7,CFI=.990,RMSEA=.026(推定法;WLSMV)であり、統計学的に許容できる水準にあった。介護技術尺度の構成概念妥当性は、前記のデータでは対象者数が少なかったため既卒者の調査別途を行い、検討を行った。その結果、介護技術尺度は10因子から構成される10因子2次因子モデルを構築し、データの適合度は、n=653,χ2=2715668,df=395,CFI=.954,RMSEA=.095(推定法;WLSMV)であり、統計学上、許容できる水準であった。H24年度は介護労働者の仕事継続の調査を行う前段階として下記の測定尺度の開発を行った。1介護コミットメントの尺度開発(研究代表者、連携研究者):申請中に既に、構成概念妥当性の検討を、項目反応理論ならびに構造方程式モデリング等の統計学手法に基づいて行った。3因子二次因子モデルを仮定した介護職務コミットメント尺度、介護職場コミットメント尺度の確認的因子分析を行ったところ、介護職務コミットメント尺度のデータに対する適合性はχ2=57.444,df=24,CFI=0.963,RMSEA=0.076、介護職場コミットメント尺度χ2=58.356,df=22,CFI=0.963,RMSEA=0.083いずれも許容できる水準にあった。信頼性については介護職務コミットメント尺度平均15.7±5.0点、Cronbach's α=0.851、介護職場コミットメント尺度平均13.5±5.5点、Cronbach's α=0.870であり、許容できる水準であると判断した。2介護職員の介護技術能力尺度開発(研究代表者、連携研究者):自分自身の介護技術能力を客観的に評価することは極めて困難であり、現在使用されている介護技術評価尺度は、多くの項目から判断せざるを得ないのが現状である。特に、介護の現場において介護技術は経験や勘やコツで行われることも多いため、正しい介護技術が伝達、指導できにくいことも現状であることから、適正な介護技術自己評価が可能である尺度開発が必要である。以上のことから本年度は、文献研究を行い、介護現場で管理または指導者的立場の介護職員(8名)に対して、インタビューを行い、職員の介護技術評価項目の検討を行った。以上の結果を研究連携者等と項目選定を行い、介護技術尺度を作成した。なお、尺度の妥当性及び信頼性の検証はH25年度に実施予定である。1平成25年4月に就職した新人介護福祉士200名を対象に介護継続意向の縦断調査を行った。1回目は平成25年5月に82名、2回目は平成26年3月に56名、3回目は平成27年3月に40名から回答を得た。その結果2回目の調査では、8名が離職し、うち5名は介護職への再就職であった。3回目の調査では、さらに4名離職し、4名が介護職以外に就職した。2回目の調査において仕事に就いた動機、ハラスメントと職場および職務継続意向との関係についてCategorical Data Analysis Package(CATDAP)で解析した結果、職場継続意向は、「仕事のやり方について非難されるストレス」と「過去の失敗を過剰にあるいは繰り返し指摘される経験」がなければ職場を継続する可能性が高いことが示唆された。また職務(介護という仕事)

継続意向は、「お年寄りが好きという」動機と「自分の仕事や努力が認めてもらえないという経験」がない人が、職務継続意向の可能性が高いことが示唆された。2平成25年10月12月X県内すべての特別養護老人ホームと老人保健施設に勤務する介護福祉士1,347名を対象に調査を行った。調査の内容は新人介護福祉士と同様、対象者の属性(性別、年齢、介護職経験期間、現施設勤続期間等)、職場ハラスメント被害、職務・職場継続意向とした。統計解析には調査項目に欠損値がない743名分のデータを使用し、構造方程式モデリングにより職場ハラスメント被害と職務・職場継続意向の関連性を検討した。その結果、分析モデルのデータに対する適合度指標はCFI=0.977、RMSEA=0.028であり、職場ハラスメント被害と職務・職場継続意向の間に有意な負の関連性が認められた。以上のことより、介護人材の確保には、パワーハラスメントが発生しない職場環境の整備が急務であることが示唆された。1平成26年11月1日平成27年2月28日中国・四国・九州地方の身体障害者・精神障害者を対象とする入所施設134施設のうち承諾の得られた30施設の介護福祉士207名を対象として介護継続意向の調査を行った。回収された143名分(回収率69.1%)の調査票から性別と年齢に未記入等欠損値の無い137名分のデータを集計対象とした。その結果、職務(介護という仕事)継続意向はコミットメントが有意に関連し、職場継続意向は、コミットメント、職場風土、賃金満足度が有意に関連した。高齢者施設では上司や同僚との人間関係が関連したが、障害者支援施設では異なる結果が得られた。2新人介護福祉士を対象に就職後1か月後の平成25年5月、平成26年3月、平成27年3月、平成27年12月に縦断調査を行った。初回83名(回収率60%)で最終回まで調査協力が得られたのは56名であった。さらに最終56名に対して、介護という仕事および職場を継続できている理由、やめたいが続けている理由について自由記述で尋ねた結果、24名から回答が得られた。まず、介護という仕事を継続できている理由は、「役割感」、「向上心・達成感」、「利用者との関わり」、「同僚との協働」等があった。一方、「やめたい」等否定的に変化した理由には「人間関係」、「制度や社会的評価の低さ」があり、「どちらでもない」理由は「給料と仕事内容のアンバランスさ」や「職員の質の低さ」、「身体的・精神的負担」、「休みや休憩がとれない」が挙げられた。次に、職場の継続意向の肯定的意見は、「利用者との人間関係」、「同僚との人間関係」、「職場の環境」などが挙げられた。一方「やめたい」に変化するなどの否定的意見は、「人間関係」、「仕事の大変さ」、「休日が少ない」、「職場環境」、「労働環境」、「ハラスメント」、「研修が受けられない」などが挙げられた。本研究は、介護継続を支援するプログラムの開発に関する示唆を得ることをねらいとして、介護労働者の介護継続意思に与える要因を明らかにすることを目的として介護労働者を対象に質問紙調査を行った。その結果、介護を継続する要因として、人間関係、職場環境、コミットメント、給与が関連していることが明らかになり、働き方を支える職場環境の整備が重要であることが示唆された。新人介護福祉士の縦断調査では、充分な協力が得られず、急遽調査対象者の拡大を行った。その対象はX県内のすべての特別養護老人ホームおよび老人保健施設に勤務する介護福祉士のうち、協力の得られた特別養護老人ホーム62施設897名、老人保健施設35施設450名、合計1,347名を対象とした。本研究では、最終的に1,347名分の調査票配布数に対し、820名の介護福祉士より回答を得た(回収率60.9%)。
現代中央アジアのタサウウフをめぐる人類学的研究―スーフィー詩への注目から

中央アジアにおけるタサウウフ(タリーカとスーフィズム)の実態を明らかにすることを目的として一年間、調査・研究を実施した。具体的には、中央アジア出身のスーフィーたちによるスーフィー詩が、国内全土でどれほどの地域的な広がりをもって、どのような場面で詠唱されているのかを調査した。調査地域は、ウズベキスタンのタシュケント市やタシュケント州などとした。その結果、タシュケント州などでは、病気治療と葬送儀礼のさいに、地域の名士と呼べるようなスーフィーやムスリム知識人らによってズィクル(神の想起)の儀礼がなされ、アフマド・ヤサヴィーらによるスーフィー詩が詠唱されることがわかった。これらの様子を映像撮影することもできた。この一部をもとにした現在民族誌映画を編集・制作中である。一方、タシュケント市ではそのような機会に居合わせることはできなかった。しかし、タシュケント市から近いカザフスタンの南カザフスタン州において葬送儀礼のさいに女性たちがズィクルをするとの情報が得られ、その様子を映像でも確認することができた。今後はカザフスタンに対象を広げて、調査・研究を実施していく。これにより、スーフィズムと関連する儀礼実践は国民国家という枠組みを超えて、現在もなおこの地域に根付いていることを実証できるだろう。こうした事実を積み重ねていくことは本科研の目的の解明にとって非常に重要であると言える。またタサウウフに関連する論攷を共著であり、分量もそれほど多くないが、ウズベク語で二本執筆した。最後に強調したい本年度の研究実績としては、「ウズベク語におけるクルアーンの解釈と翻訳について」と題されたウズベク語による論攷の翻訳作業を東京外国語大学の木村暁先生と一年間をかけて共同でおこなった。この論攷はスーフィズムと部分的に関連する内容を含むものであり、この翻訳の重要性は高いと考えている。「おおむね順調に進展している」と回答した理由は、昨年度の本科研の調査の成果として2つの論文と1つの翻訳原稿(ウズベク語から日本語)をまとめ上げたからである。ただし、翻訳原稿に関して、刊行時期が2019年5月頃になるものと思われる。実際の調査委においては、カザフスタン南部で女性たちが病気治療や葬送儀礼の一環としてズィクルをしていることを確認できたことは大きな収穫であったと感じている。なぜなら、これにより、おそらくはアフマド・ヤサヴィーのスーフィー詩が国民国家という枠組みを超えて今もトランスナショナルな形でこの地に息づいていることを本科研の調査・研究から実例をもとに実証することが可能になるからである。そのほか、スーフィズムと関連する儀礼の様子をビデオで撮影することの許可がスーフィーらからも得られ、実際に撮影できたことも大きな収穫であった。この関係性を今後も維持、拡大して、さらなる調査を積極的に展開していく所存である。昨年度の調査で撮影されたこうした映像記録の一部を編集し、英語字幕をつけた民族誌映画も現在制作している。これを完成させる見通しもあり、また欧米の民族誌映画祭に出品しうる実感があることも、本科研の調査・研究がおよそ順調であると回答したことの理由の一つであると言える。今後の大きな推進方策としては、本年度においてはウズベキスタンのフェルガナ盆地とカザフスタンの南部で調査・研究を積極的に実施していく。そのさい、スーフィズムと関連する儀礼だけでなく、タリーカ(ナクシュバンディー教団とヤサヴィー教団〔後者に関してはジャフリー教団とも呼ばれている〕)の実態の一端をも明らかにできるよう、万全の準備をして調査に臨みたい。具体的な調査にさいしては、昨年度と同様に、可能であれば映像撮影を積極的に実施する予定である。内容としては、スーフィズムと関連した儀礼の場の様子を映像としておさめるだけでなく、そこで詠唱されるスーフィー詩を現地の人びとがどのような思いとともに聞き、どのような価値評価を下しているのかについて、具体的な声を集める作業もおこなう。これらのことによって、幾度の弾圧をも生き延び、独立後に急激に再生したタリーカとスーフィズムの生命力の根幹には何があるのか、その理由を少しでも明らかにできるようアプローチしていきたい。、中央アジアにおけるタサウウフ(タリーカとスーフィズム)の実態を明らかにすることを目的として一年間、調査・研究を実施した。

またタサウウフに関連する論攷を共著であり、分量もそれほど多くないが、ウズベク語で二本執筆した。最後に強調したい本年度の研究実績としては、「ウズベク語におけるクルアーンの解釈と翻訳について」と題されたウズベク語による論攷の翻訳作業を東京外国語大学の木村暁先生と一年間をかけて共同でおこなった。この論攷はスーフィズムと部分的に関連する内容を含むものであり、この翻訳の重要性は高いと考えている。「おおむね順調に進展している」と回答した理由は、昨年度の本科研の調査の成果として2つの論文と1つの翻訳原稿(ウズベク語から日本語)をまとめ上げたからである。ただし、翻訳原稿に関して、刊行時期が2019年5月頃になるものと思われる。実際の調査委においては、カザフスタン南部で女性たちが病気治療や葬送儀礼の一環としてズィクルをしていることを確認できたことは大きな収穫であったと感じている。なぜなら、これにより、おそらくはアフマド・ヤサヴィーのスーフィー詩が国民国家という枠組みを超えて今もトランスナショナルな形でこの地に息づいていることを本科研の調査・研究から実例をもとに実証することが可能になるからである。そのほか、スーフィズムと関連する儀礼の様子をビデオで撮影することの許可がスーフィーらからも得られ、実際に撮影できたことも大きな収穫であった。この関係性を今後も維持、拡大して、さらなる調査を積極的に展開していく所存である。昨年度の調査で撮影されたこうした映像記録の一部を編集し、英語字幕をつけた民族誌映画も現在制作している。これを完成させる見通しもあり、また欧米の民族誌映画祭に出品しうる実感があることも、本科研の調査・研究がおよそ順調であると回答したことの理由の一つであると言える。今後の大きな推進方策としては、本年度においてはウズベキスタンのフェルガナ盆地とカザフスタンの南部で調査・研究を積極的に実施していく。そのさい、スーフィズムと関連する儀礼だけでなく、タリーカ(ナクシュバンディー教団とヤサヴィー教団〔後者に関してはジャフリー教団とも呼ばれている〕)の実態の一端をも明らかにできるよう、万全の準備をして調査に臨みたい。具体的な調査にさいしては、昨年度と同様に、可能であれば映像撮影を積極的に実施する予定である。内容としては、スーフィズムと関連した儀礼の場の様子を映像としておさめるだけでなく、そこで詠唱されるスーフィー詩を現地の人びとがどのような思いとともに聞き、どのような価値評価を下しているのかについて、具体的な声を集める作業もおこなう。これらのことによって、幾度の弾圧をも生き延び、独立後に急激に再生したタリーカとスーフィズムの生命力の根幹には何があるのか、その理由を少しでも明らかにできるようアプローチしていきたい。、
前言語的コミュニケーション行動の発達と指導に関する自閉症児と乳児の比較発達研究

自閉症児の自己認識について、鏡像認知課題を用いて検討した。ル-ジュを鼻に添付してその後鏡を見て、鏡の自己像を手がかりに鼻のル-ジュをふき取れるかどうか、を指標としたル-ジュ課題によって自己像の成立の有無を調べた。従来の研究では、自閉症児はル-ジュをふき取ることは出来るが、その際に健常児に見られる恥ずかしさ(coyness)などの自己意識情動がみられず、その意味で自己像の成立に何らかの障害を持っていることが指摘されてきた。本研究では、発達年齢0:11(11カ月の略)・・・2:4の自閉症児19名を対象とした。結果は以下の通りである。(1)ル-ジュを鏡自己像を手がかりにふき取ったものは54.4%みられた。(2)しかもその自己認識行動を行ったものの中で、ル-ジュを添付された自己像を見てから、微笑みの消失・エコラリアの消失・実験者を見上げる行動、のいずれかがみられたもの、これを自己像に対する困惑反応とすると、それを行ったものが75.0%あった。これは従来の研究と異なり、自己認識行動を行う自閉症児は健常児と同じく「見られる対象としての自己」の認知を確立している可能性を示している。(3)ジョイントアテンション行動としての後方指さし理解、指さし産出と、自己認識行動の個人内連関を検討した。その結果、自己認識行動を示すことと応答の指さしを行うことが発達的に連関していることが示された。ジョイントアテンション行動と自己認識の自閉症における連関を今後さらに検討する必要がある。
シナプス小胞の形成と開口放出におけるリン脂質動態を制御する膜因子の構造と機能

シナプス小胞が開口放出される際、フォスファチジルセリン(PS)が脂質二重層の上層部に集積し融合を促進すると考えられている。このPSの膜内での輸送を司っていると考えられているのがPS依存性ATPaseである。本研究はこのPS依存性ATPaseの生化学的・細胞生物学的性質を明らかにすることを目的としている。成果は以下にまとめた。(1)PS依存性ATPaseをコードするcDNAをラット脳よりクローン化し、昆虫細胞を用いた発現系を構築した。(2)上記の発現系を用いて野生型ならびに変異型ATPaseを精製した。現在、その生化学的性質を解析中である。(3)PS依存性ATPaseに対する特異的モノクローン抗体2E6を作製した。Synaptophysinとの2重ラベル免疫電子顕微鏡法によりPS依存性ATPaseが確かにシナプス小胞に存在していることを証明した。(4)この抗体をPC12細胞に注入したところ分泌顆粒の開口放出が部分的に阻害された。以上の結果はPS依存性ATPaseは開口放出において本質的に重要であることを強く示唆している。
統合失調症と関連・因果関係のある要因の同定ー遺伝子関連・遺伝的相関・因果関係解析

全ゲノム関連解析(GWAS)は統合失調症感受性遺伝子の解明に成功しつつあるが、既報の有意領域は、因果関係にまで言及していない。本研究では、現在実施中の日本人統合失調症GWASデータ(計9000人)を基盤とし、(1)トップヒットの追試を行うことで、日本人における統合失調症のリスクを同定する。さらに、重症度の強い統合失調症は、リスク効果が大きい可能性があるため、少数ではあるが、個別で全ゲノムSNPの分布を確認する。また、量的形質GWASデータ(身体的形質や様々な血中濃度と関連するSNP同定を志向したGWAS)を利用し、統合失調症との(2)遺伝的相関、(3)探索的な遺伝統計学的因果律の同定を目指したメンデリアンランダム化解析を実施し、候補となりうる「統合失調症と因果関係にある」未知の分子・パスウェイ同定を目指した解析を行っている。(1)すでに昨年度日本人サンプルを基盤としたGWAS及び追試を完了し、3個の遺伝子多型がゲノムワイド有意水準を下回る関連性を報告した。現在、他のアジア人とのメタ解析を実施している最中である。また、重症度の高い統合失調症サンプル(300例)に関しては全ゲノムSNPタイピングを実施した。その上で、他の解析で用いられた対照者の遺伝子型の頻度との比較を行うことで、メタ解析を行うことを企図している。(2)及び(3)幾つかの身体的形質と、統合失調症の遺伝学的相関を検討した。特に最新の糖尿病GWASを用いた解析では、有意な関連を認めなかった。また、その他検査値でも有意な関連は認めていない。今後も、同定しているトップヒット遺伝子多型について、追試、絞り込みを実施するとともに、様々な量的形質との遺伝的相関・因果関係解析を推進していく。日本人GWAS及び追試研究を完了し、また、遺伝的相関解析なども順調に進展さえ、論文化も行っている。現在進行中のアジア人サンプルとの共同研究を進めることで、有意な関連領域の絞り込みが可能かどうか検討する(他の民族の結果を結合すると、その連鎖不平衡の違いから、真の疾患感受性領域を絞り込む可能性が期待される)。全ゲノム関連解析(GWAS)は統合失調症感受性遺伝子の解明に成功しつつあり、画期的な証左を創出している。しかし、既報の有意領域は、“リスク"としての関連性は「確実」であるが、因果関係にまで言及していない。本研究では、現在実施中の日本人統合失調症GWASデータ(計9000人)を基盤とし、(1)そのトップヒットの追試を行うことで、日本人における統合失調症のリスクを同定する。(1)においては、統合失調症GWASでのトップヒットの追試を独立したサンプルで行った。約300個のSNPのタイピングを4000名の統合失調症ケースで行い、他の解析で用いられた対照者の遺伝子型の頻度との比較を行うことで、関連性を検討した上で、メタ解析を実施した。その結果、3個の遺伝子多型がゲノムワイド有意水準を下回る関連性を認めた。(2)幾つかの身体的形質と、統合失調症の遺伝学的相関を検討した。そのうち、体型の指標であるBody Mass Index (BMI)との相関が有意なものとして同定された。すなわち、低いBMIが統合失調症のリスクと関係することが判明した。(3)しかし、その遺伝的因果関係は、メンデリアンランダム化解析においては、統計的有意な因果関係は認めなかった。追試研究を一部完了し、また、遺伝的相関解析なども順調に進展さえ、論文化も行っている。

(2)及び(3)幾つかの身体的形質と、統合失調症の遺伝学的相関を検討した。特に最新の糖尿病GWASを用いた解析では、有意な関連を認めなかった。また、その他検査値でも有意な関連は認めていない。今後も、同定しているトップヒット遺伝子多型について、追試、絞り込みを実施するとともに、様々な量的形質との遺伝的相関・因果関係解析を推進していく。日本人GWAS及び追試研究を完了し、また、遺伝的相関解析なども順調に進展さえ、論文化も行っている。今後、白人データや、中国人データなどと比較し、民族差の検討を加えることで、有意な関連領域の絞り込みが可能かどうか検討する(他の民族の結果を結合すると、その連鎖不平衡の違いから、真の疾患感受性領域を絞り込む可能性が期待される)。また、その他様々な身体的形質との遺伝的相関、因果関係解析を実施し、BMIのような「意外な」関連性の有無を検討していく。現在進行中のアジア人サンプルとの共同研究を進めることで、有意な関連領域の絞り込みが可能かどうか検討する(他の民族の結果を結合すると、その連鎖不平衡の違いから、真の疾患感受性領域を絞り込む可能性が期待される)。
食品成分による膵島細胞の傷害

糖尿病を惹起するためにストレプトゾトシンでラットを処理したところ、1993年に改定された米国栄養学会推奨のラット飼料(AIN-93G)であらかじめ飼育したラットは、1976年改定の飼料(AIN76)で飼育したラットと比較して、生存率が著しく低いことを見いだした。そこで本研究では、このような薬物処理後の動物の死亡率が膵臓β-細胞の傷害に基づくのどうかについて明らかにするために、AIN-76とAIN-93G食で飼育したラットから膵臓β-細胞を単離し、そのインスリン分泌能について比較検討した。まず、予備的な実験によって、コラゲナーゼ潅流法によって単離したラットのランゲルハンス島がグルコース濃度依存的にインスリンを分泌することを確認した。そこで次に、AIN-76食とAIN-93G食で予備飼育後、異なった濃度のストレプトゾトシンを投与したラットからランゲルハンス島を単離した。グルコース刺激に対するβ-細胞の最大インスリン分泌量はAIN-76食でAIN-93G食よりも大きい傾向にあった。同時に、AIN-76食飼育ラットでは血糖値が低く、血清インスリンが高い傾向にあった。これらの結果から、AIN-93G食には薬物に応答して膵臓β-細胞の傷害を強く引き起こす成分が含まれることが示唆された。つぎに、このような膵臓β-細胞の損傷を惹起する生体内因子の検索を行った。自己抗体の形成には各種のサイトカインが関与していることから、単離したランゲルハンス島とインターロイキン-1とをインキュベートした。その結果、添加グルコースに対するインスリンの最大分泌能はインターロイキン-1の添加によって顕著に低下することが観察された。以上の結果は、食事環境によって膵臓のβ-細胞の損傷を介したインスリン依存性の糖尿病が誘発される可能性があることを示唆している。
超低温走査トンネル分光法による非s波超伝導体の研究

超低温走査トンネル顕微鏡(ULT-STM)を用い、p波スピン3重項のクーパー対をもつと考えられるSr_2RuO_4(超伝導転移温度=1.5K)の走査トンネル顕微/分光(STM/STS)測定を行った。Sr_2RuO_4は単純な層状物質ではなく、低温劈開によってSTM観測に足る良質の清浄表面を得ることはそれほど容易なことではないが、我々は適切な低温劈開の条件出しを行った結果、STM観測で非常に明瞭な原子像を得ることに成功した。またSTS測定から、Sr_2RuO_4表面上に約±5meVの常伝導ギャップが存在することが明らかになった。このギャップの由来は現在まだ判明していないが、絶縁相であるSrO表面固有の性質である可能性が高い。この常伝導ギャップ内には明らかな超伝導ギャップは観測されなかったが、これは超伝導性を担う擬2次元伝導面のRuO_2面が劈開によって得られにくいためと考えられる。しかし、探針-試料間のトンネル条件によっては常伝導ギャップ内にバイアス電圧ゼロでトンネル伝導率が極大をもつゼロバイアスピーク(ZBP)が観測された。ZBPは超伝導ギャップが異方性をもつ(非s波)場合にのみクーパー対の位相の干渉効果で現れると理論的に予測されており、Sr_2RuO_4が異方的超伝導体であることを強く示唆する結果が得られたといえる。また、ルテニウム過多の結晶(3-K相)では超伝導転移温度が3Kまで上昇することが知られているが、この結晶で表面上に転位と思われる線状欠陥を観測した。さらにこの線状欠陥はバイアス電圧によってSTM像の明暗が変化することが分かった。おそらく転位に伴い下層原子列の電子状態が周囲に比べて変化しているためと考えられる。これが3-K相固有の性質かどうか現在研究を遂行中である。転移温度上昇の機構を原子スケールから解明する手がかりを与える可能性がある。超低温走査トンネル顕微鏡(ULT-STM)で本格的な実験を行う前に、予備実験としてより小型で簡便な低温STM装置により、T=4.3Kでスピン三重項超伝導体Sr_2RuO_4のSTMおよびトンネル分光(STM/TS)測定を行った。1.5-K相と3-K相試料(超伝導転移温度Tc=1.5K、3K)のいずれにおいてもトンネル微分コンダクタンスに半導体的な大きなギャップ(Δ=20-40mV)が開くスペクトルと、ギャップのない金属的なスペクトルが観測された。この装置は原子分解能がないため、スペクトルの定量的な解釈はできていないが、試料を低温劈開することでSTM/TS測定が十分可能な平坦かつ清浄な試料表面が準備できることや、劈開面が恐らくSrO面であることが分かった。次に、Sr_2RuO_4の超伝導ギャップをTc以下十分低温で本格的に観測するため、我々が最近開発したULT-STMの性能テストを行った。その結果、1)振動の渦電流ダンピングが効く高磁場中(B=6T)でしか原子分解能が得られない、2)高温部からの輻射熱によって試料の最低温度が200mKに止まる、3)トンネル分光測定で十分なエネルギー分解能が得られない、という三つの問題点が明らかになった。そこで、装置の徹底した防振および熱絶縁機構の改良を行ったところ、1)零磁場を含む全ての磁場中で原子分解能が得られるようになり(試料:NbSe_2、HOPG)、2)試料を30mKまで冷却できるようになった。3)の問題については、第1種および第2種超伝導体のPbとNbSe_2を標準試料として評価しているが、未だ十分なエネルギー分解能が得られていない。現在、探針先端を電子ビーム加熱によって清浄化し、金試料に対する電界放出法で先鋭化することを試みている。この問題が解決し次第、磁場中を含むSr_2RuO_4のSTM/TS本実験を開始する予定である。今年度は、開発の終了した超低温走査トンネル顕微鏡(ULT-STM)を使って、P波スピン3重項のクーパー対をもつと考えられるSr_2RuO_4(超伝導転移温度=1.5K)の走査トンネル顕微/分光(STM/STS)実験を開始した。この系のルテニウム過多の結晶(3-K相)では転移温度が3Kまで上昇することが知られているが、これまでSTMを用いた原子スケールの研究はなされたことがなく、転移温度上昇の機構も解明されていない。そこでまず、低温劈開した3-K相試料表面のSTS測定を1K以下で行った。その結果、場所によって3種類(半導体的な大きなギャップ、V字型のギャップ、そしてギャップのない金属的な状態)の定性的に異なるトンネルスペクトルが得られ、表面上に大きな電子状態密度をもつ幅0.4nm以下で長さが1μm以上の密集した線条構造が存在することが分かった。この線条構造は、走査電子顕微鏡で観測されていた針状ルテニウム析出相の微細構造を初めて原子スケールで観測したものと考えられる。その周辺では、幅約10meVの半導体的なギャップをもつスペクトルとギャップのない金属的なスペクトルがわずか数nmの範囲で複雑に混在しているが、その空間分布を完全に解明するには至っていない。また、超伝導ギャップを含む詳細な状態密度分布を調べるためには、装置のエネルギー分解能が未だ十分でないことも判明した。