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男性移住家事労働者の男性性の変容と再編－イタリアのフィリピン人の事例

家事労働や育児、高齢者のケアを国際移住者が担うという再生産労働の国際分業が進展する中で、女性だけでなく、男性もまた国境を越えて移動し、再生産労働に従事してきた。本研究は、再生産労働の国際分業の研究において、これまでほとんど注目されることのなかったこれら男性移住家事労働者を対象として、彼らの移住経験を把握し、それを男性性の再編という観点から考察することを目的とした。1980年代以降、比較的多くの男性移住家事労働者が就労しているイタリアにおいて、フィリピン系男性家事労働者を対象としてインタビューと参与観察を実施した。本研究は、再生産労働の国際分業の進展が、女性の国際移住を増大させただけなく、男性の移住家事労働者をも生み出してきたことに着目し、フィリピン出身のイタリアで就労する男性家事労働者を具体的な対象として、彼らの移住経験理解と社会関係の変容を「男性性の変容と再編」という観点を導入して考察することを目的としている。初年度にあたる26年度は、男性性およびフィリピン人男性移住者に関する関連研究の収集と検討を中心におこなった。まず、代表者と分担者は、再生産労働の国際分業の進展のなかでのイタリアにおけるフィリピン人男性家事労働者の増大についての文献のレビューをおこなった。イタリア社会における政治経済的・人口学的構造変動とジェンダー規範の緩慢な変化が、都市部における移民家事労働者の増大をもたらしていること、フィリピンの庶民層のあいだでの経済的不確実性への対処としての海外移住という選択肢の重要性の持続と、イタリア政府による滞在許可取得外国人への家族再結合制度の適用が一定数のフィリピン人男性家事労働者の存在をもたらしていることなどを跡付けることを試みた。また、10月には、社会学分野で男性性研究をおこなってきた専門家を招聘して研究会をおこない、「ヘゲモニックな男性性」概念とその批判についての文献レビューの成果を吸収し、男性移住労働者の男性性の再構築の検討に際しての、ジェンダー構造の多元性への着目の重要性を確認した。これらの諸文献の検討をへて、来年度以降の現地調査のための視点および調査項目の再検討をおこなった。2年目に当たる今年度は、研究組織全体としては、7月に横浜、3月に広島で研究会を開催し、代表者(長坂)と分担者(小ケ谷)の研究の進展状況を互いに報告した。これまでの男性性研究についての知見をまとめ、再生産労働に従事する男性の男性性の変容と家族関係の変化という本研究の調査課題を、既存の男性性研究および移住研究に位置づけるともに、イタリアでの合同調査の実施計画、調査対象、調査項目について討論を重ねた。それぞれの研究内容としては、長坂は、以前実施したイタリア在住のフィリピン系住民に関する調査の資料の再分析と男性性関係の文献のまとめを中心に行った。前者については、11月にデンバーでおこなわれたアメリカ人類学会においてその成果の一部を発表した。後者については、フィリピン系男性を対象とした移住と男性性に関する文献研究の知見を整理し、来年度のイタリア調査の視点を先行研究の中に位置づける作業をすすめた。小ケ谷は主として文献調査および3年目の海外調査のための準備作業を実施した。文献調査としては、「移動とジェンダー」分野の中でも男性性に着目した最近の研究を俯瞰し、特に本研究が着目する再生産労働の「女性化」された側面について、男性労働者が実践する新たな「男性性」と再生産労働の結び付けや、労働現場でのジェンダー関係のマスキュリンな視点からの再解釈、といったジェンダー規範との交渉についての先行研究(たとえばShinozaki,Kyoko,2015, Migrant Citizenship from Below:Family,Domestic Work, and Social Activism in Irregular Migration, Palgrave)から多くの示唆を受けた。イタリアにおけるフィリピン系男性家事労働者(あるいは家事労働経験者)を対象とした合同調査を本年度に予定していたが、研究代表者と分担者、および先方との日程調整ができず延期となった。ただし、イタリア調査は最終年度に実施する予定であり、研究期間全体では当初予定していた資料収集が可能となると思われる。今年度は研究代表者である長坂、分担者である小ケ谷がともにイタリア調査を実施した。長坂は8月に約10日間、イタリアの家事労働者たちの社会関係や自己意識についての調査を実施した。調査では、フィリピン人男性家事労働者らと短期間であるが余暇時間を共にし、聞き取りを実施した。家事労働に従事する男性移住者への聞き取りでは、ホテルなどの他の職業と比較した場合、家事労働を「自分で仕事をオーガナイズすることができる」と肯定的に評価する見方があること、また「オールラウンド」という言葉を用いて、女性にはできない仕事もこなす家事労働者として自らを表現することなど、先行研究と比較しうるいくつかの興味深い知見を得ることができた。小ヶ谷は、8月上旬に約10日間在ローマのフィリピン人男性家事労働者に対してインタビュー調査および、フォーカス・グループ・ディスカッションを実施した。また、参考としたパリ在住のフィリピン人男性家事労働者にもインタビューを実施した。調査を通して「家事労働」という「女性職」については、その中でも特定の職務(たとえばアイロンがけや、身体介助など)はむしろ「男性に向いている」という言説が生産されていること、「男性向き家事労働」の一環として、たとえばベビーシッティングにおける「父親代理としての役割」が強調され、その中で雇用主女性との間のジェンダー関係と労使関係が交渉されていることといった重要な論点が導き出された。また、若年世代への聞き取りでは、親に呼び寄せられて移住した第1.5世代の家事労働職の受け止め方は、親世代と微妙に異なる可能性が見いだされ、当事者の生活経験、移住経験の違いに着目する重要性も示唆された。

2月に広島において、代表者と分担者で研究会を開催した。上記の調査結果を共有した上で、研究成果のまとめについて意見交換をおこなった。家事労働や育児、高齢者のケアを国際移住者が担うという再生産労働の国際分業が進展する中で、女性だけでなく、男性もまた国境を越えて移動し、再生産労働に従事してきた。本研究は、再生産労働の国際分業の研究において、これまでほとんど注目されることのなかったこれら男性移住家事労働者を対象として、彼らの移住経験を把握し、それを男性性の再編という観点から考察することを目的とした。1980年代以降、比較的多くの男性移住家事労働者が就労しているイタリアにおいて、フィリピン系男性家事労働者を対象としてインタビューと参与観察を実施した。予算の減額幅が大きかったことと、代表者と分担者のスケジュール調整が順調にいかなかったことから、調査予定を、2年目以降にずらしてまとめて行うことで、研究費のより効果的な使用をおこなうことにした。最終年度の夏期にイタリア調査を実施し、再生産労働に従事している(いた)男性の男性性についての資料を蓄積し、これまでの文献研究、およびフィリピン調査で得られた資料とあわせて考察をおこない、研究成果のまとめを行う。文化人類学今後は、研究会を開催するなどして、ある程度、収集した先行研究、あるいは関連文献をまとめ、本研究の理論的立場をさらに確立していくと同時に、フィリピン、あるいはイタリアでの現地調査を、代表者と分担者各自が実施する予定である。さらに、それらの調査結果を、関連する研究者を招いた研究会で発表することで、調査成果のまとめと公表につなげていく計画である。当初、本年度に計画していたイタリア調査を次年度に実施に変更したため。予算の減額が大きかったため当該年度の調査費用が必ずしも十分でなく、次年度にまとめて使用して現地調査を実施することで、予算のより効果的な使用をおこなうこととしたため。次年度にイタリア調査を実施して使用する。代表者、分担者ともに、現地調査をおこなうこととするほか、専門家を招聘しての研究会を実施することで、理論的立場をさらに検討することとする。
二酸化炭素固定化を中心とする木炭の複合用途への活用

森林による二酸化炭素の固定と木炭の製造・貯蔵というCO2固定化プロセス、水およびエネルギー循環、排出量取引などの国際的な取決め・経済・社会システムをトータルに考えたシステムの提案と、提案するシステムの可能性を探ることを目的とする。そのために、本研究では以下の事項についての検討を行う。1.木炭化により固定し得る二酸化炭素(炭素)量の評価と炭化プロセスにおけるエネルギー収支の把握2.木材供給システム、木炭製造プロセスおよび木炭貯蔵システムの検討と木炭貯蔵可能量の予測3.木炭の吸放湿性を利用した室内湿度制御と健康との関係についての検討4.木材および炭化後の木材の耐火性能についての評価5.二酸化炭素固定化を認定・評価する国際的なシステムの提言今年度は以下の研究を行った。1.森林における物質収支、エネルギー収支についての基礎資料を収集し、二酸化炭素固定量の評価、木炭の製造に利用可能な木材量を把握する。2.代表的な木炭製造プロセスのエネルギー関係、木炭の収率、材種との関係などを整理し、その特徴を評価する。これにより、木炭化により固定し得る二酸化炭素(炭素)量を評価する。3.木炭貯蔵が可能な場所をリストアップし、その貯蔵可能量を見積もるとともに、木炭生産地と貯蔵地との間の最適な輸送システムについて検討する。4.木材および炭化後の木材の耐火性能についての評価を行う。5.壁の吸放湿性を利用した建物内湿度の調整と空調による湿度調整との関連について調査・整理する。本研究では、森林による二酸化炭素の固定と木炭の製造・貯蔵というCO2固定化プロセス、水およびエネルギー循環、排出量取引などの国際的な取決め・経済・社会システムをトータルに考えたシステムの提案と、提案するシステムの可能性を探ることを目的とした。そのために、以下の事項についての検討を行った。1.木炭化により固定し得る二酸化炭素(炭素)量の評価と炭化プロセスにおけるエネルギー収支の把握2.木材供給システム、木炭製造プロセスおよび木炭貯蔵システムの検討と木炭貯蔵可能量の予測3.木炭の吸放湿性を利用した室内湿度制御と健康との関係についての検討4.木材および炭化後の木材の耐火性能についての評価5.二酸化炭素固定化を認定・評価する国際的なシステムの提言今年度は以下のように分担して研究を行った。鉾井1.森林における物質収支、エネルギー収支についての基礎資料を収集し、二酸化炭素固定量の評価、木炭の製造に利用可能な木材量を把握した。2.代表的な木炭製造プロセスのエネルギー関係、木炭の収率、装置の実際、材種との関係などを整理し、その特徴を評価した。これにより、木炭化により固定し得る二酸化炭素(炭素)量を評価した。3.木炭貯蔵が可能な場所をリストアップし、その貯蔵可能量を見積もるとともに、木炭生産地と貯蔵地との間の最適な輸送システムについて検討した。4.木炭の多孔質性を利用した空気・水浄化システムの利用可能性について調査・整理した。5.排出量取引の実態を調査し、二酸化炭素固定化を評価・認定するシステムの可能性を検討した。原田1.木材および炭化後の木材の耐火性能についての評価を行う。小椋1.壁の吸放湿性を利用した建物内湿度の調整と空調による湿度調整との関連について調査・整理する。2.室内湿度制御と健康との関係について調査・整理する。
漫画・アニメ・ゲーム文化の媒体横断的アーカイブ構築のための調査

漫画・アニメ・ゲームの複合アーカイブ施設となる「東京国際マンガ図書館」(仮称、計画主体:明治大学)の計画の進行を背景に、平成23年度以降に新たに開設された漫画・アニメ・ゲーム関連の資料を収蔵する施設を調査し、所蔵資料の量や範囲、保存法に関する情報を収集した。また、漫画の原稿やアニメの制作画稿など、歴史展示の構成に必要となる資料を試験的に取得し、目録化ならびに展示運用することにより、データベース構築や展示に関わる手法や技術を検証・洗練した。平成23年度に引き続き、漫画とアニメ関連の資料収集を進めた。平成24年度は明治大学と鳥取県の連携企画展示として、「アニメが描く希望と未来:アトムから初音ミクまで」展が、鳥取県立図書館(8月24日から9月23日まで)および鳥取県立夢みなとタワー(10月13日から11月11日まで)にて開催され、研究代表者である森川がキュレーションならびに現場制作を行い、収集されたアニメの原画・セル画・絵コンテ・設定画などの制作素材、ポスターなどの宣材、ならびにキャラクター商品などの関連資料を展示的に運用する試験を行った。この展示を通して、トレスマシンによりセルに転写されたカーボンの退色を修復する方法、ハンドトレスによりセルに描かれた主線の摩耗を防ぐ方法、セル画と背景画や動画・台紙の癒着を防ぐ方法、セル画を背景画と位置を合わせて額装する方法、セル画のカーボンの退色を抑える方法などを、実践を通して検証した。また、平成24年度は、収集の対象をゲーム分野にも拡大した。明治大学米沢嘉博記念図書館の主催により、「すがやみつる展:ゲームセンターあらしとホビーマンガ」展が同館にて開催され(2月1日から平成25年度6月2日まで)、研究代表者である森川がキュレーションならびに現場制作を行い、収集された業務用ゲーム機などの関連資料を展示的に運用する試験を行った。この展示を通して、展示運用に際するゲーム筐体のメンテナンスや、ブラウン管の劣化低減の方法などを、実践を通して検証した。併行して「明治大学×魔法少女まどかマギカ等身大原動画展」が、同館にて開催された(3月2日から6日まで)。研究代表者である森川がキュレーションならびに現場制作を行い、アニメの原画類のデジタル化による展示運用の方法などを、実践を通して検証した。漫画・アニメ・ゲーム文化のアーカイブ構築のためのメタデータの設計や資料の保存法、展示法の研究を行うため、対象となる各種資料のサンプルを収集した。対象とした資料は、漫画・アニメ・ゲームの関連書誌、同人誌、漫画原稿、アニメやゲームのソフトウェア、アニメ原画類(設定画・絵コンテ・原画・動画・セル画・背景画等)、アニメフィルム、ゲームの家庭用および業務用ハードウェア(筐体・基板)、キャラクター商品、広告物など。平成23年度は漫画とアニメに関わるものを中心とした。これは、文化庁による平成23年度メディア芸術デジタル・アーカイブ構築事業ならびにメディア芸術情報拠点・コンソーシアム構築事業が、漫画分野とアニメ分野に重きを置いて進められたことによる。本研究は、同事業と明治大学米沢嘉博記念図書館との連携と並行して行い、本研究の成果や収集した資料の情報を同事業に提供しつつ進めた。資料の展示法の研究にあたっては、明治大学博物館で2011年4月23日から5月23日にかけて開催された「吾妻ひでお展」の一角を使用し、同作家の漫画作品を歴史的に位置付ける上で、アーカイブ中の資料を用いて前後の影響関係を示す展示法を、専用の什器とともに開発した。同展は小規模ながら全国紙で2011年のベスト展示の一つに挙げられるなど高評を博した。2011年12月にはその時点で収集されたサンプルの目録を冊子にまとめ、メタデータの取り方を見直すとともに、印刷して関係研究者に配布し、情報の共有を図るとともに知見の収集に使用した。サンプルの収集、およびメタデータの設計については特に予想外の事象に遭遇せず、想定した範囲で進行している。展示法の研究については「研究実績の概要」に記したように想定以上の成果を得た。保存法の調査は、ゲーム筐体のメンテナンスが課題となっているが、平成23年度は漫画とアニメを中心にしたため、やや進行が遅れている。全体として、おおむね順調に進展している。文化庁による平成24年度のメディア芸術デジタル・アーカイブ構築事業ならびにメディア芸術情報拠点・コンソーシアム構築事業は、漫画の原稿とゲームに重点領域を広げると見込まれ、本研究も継続してアニメの原画類のメタデータの設計や保存法の調査を行いつつ、漫画の原稿、業務用ゲーム、およびパソコンゲームのサンプル収集と保存法・展示法に重心を移す。平成24年度は明治大学米沢嘉博記念図書館におけるゲームに関する展示、また同図書館が連携する形で鳥取県の「まんが王国とっとり」事業内の漫画・アニメに関する展示に関わる予定となっており、これらと並行して資料の展示法に加え、輸送法についても研究を行う。平成23年度に引き続き、主にアーカイブ対象となる各種資料のサンプルの収集に研究費を使用する。
水素負イオン源プラズマ電極での水素反射と脱離

研究は(1)表面素過程についての実験データ採取,(2)実イオン生成装置の運転条件を模擬した条件での基礎過程調査,(3)数値計算モデルを用いた実規模実験装置のデータ照合の三本柱で進めており,実績として(1)については一部データ採取をすませて今後さらに実験パラメーター範囲を拡大すべく装置の増強を行い,計画を達成した.(2)については装置を作成,最終段階には至っていないが試運転を行い,初期データを得た.また一部は学会報告した.(3)については既にReview記事を一本出版するなど十分な実績が得られている.特に実機で見られる現象:重水素を用いて水素負イオン源を用いる際Csが多量に消費される問題,がモデル計算により再現されることが明らかとなった.同様に最終的ではないものの,実験的にも表面吸着物が検出される負イオン信号と,局所的なプラズマパラメーターの相関に与える影響が得られるようになった.さらに低エネルギー水素負イオンの信号検出についても大きな成果が上がっている.実績として,2018年度中にJournal論文4件,査読のある国際会議プロシーディングズ13件の他,物理学会,応用物理学会,プラズマ核融合学会他国際会議になどに多数の口頭・ポスター発表を行った.本研究は核融合科学研究所に研究分担者を置く形で,Aix-Marseille大学やMax-Planck研究所などとも協力して共同研究を進めている.水素負イオンを用いる核融合研究や高エネルギー加速分野の研究者ともコミュニティーを形成し,国際研究ネットワークを強化する上で一定の貢献を果たしている.この結果,海外の研究者からの問い合わせも増えつつあり,日本の当該領域研究の実績づくりに役立っている.本年度の実績として,三名のPDと一名の博士課程学生が本課題の研究グループに参加を希望し,同志社大学に対して受け入れを申請した.2018年度はこれまでの研究成果の報告を行い,一部は論文発表した.核融合科学研究所に建設していた装置を用いたデータ採取については,300eV/H程度の低エネルギー領域までデータ採取を終えた.平行して同志社大学では低エネルギーイオン源装置の研究開発を実施中で,装置整備後に利用を始める予定であるが,本イオン源システムでは,10eV/H程度の超低エネルギー水素イオンを輸送可能であることが2018年度研究にて明らかになった.現在データを取得中で,国際会議と雑誌に発表予定である.本システムの利用が実現すれば,これまで未検証であった超低エネルギー領域での水素反射時の負イオン生成率が確認できる予定であり,簡易に表面散乱現象を解析できる小型装置を同志社に整備すべく作業中である.この整備に必要な真空ポンプ類などは既存のものを利用する計画であり,設計については概ね完了したところである.モデル計算については2017年からの研究結果をまとめ,雑誌に投稿した.また2018年9月期に開催されたInternational Conference on Negative Ions, Beams and Sourcesにて口頭発表を行い,その際の会議抄録にも研究成果の一部をまとめた.さらに現状の二体衝突近似モデルを一歩進め,表面を離脱する水素原子に対して領域脱出期間中MD的な取り扱いが可能なように計算モデルの変更を行う可能性について検討を開始した.表面のポテンシャル構造については表面モデル計算グループと共同研究を行い,水素負イオン源のプラズマグリッド面に対する妥当なモデルについて議論し,研究成果をまとめて2018年度9月期に雑誌発表を行った.イオン源を用いた実機条件での計測についても装置が完成し,信号系などの確認を行っている.予算節約のために自作物主体としたが十分な性能が期待されている.2019年度は(1)10eV/Hエネルギー領域の素過程データを採取する準備を続け、並行して(2)2018年度に組み上げた小型のイオン源模擬装置の調整と最適化、(3)表面反射・吸着・脱離モデルの低エネルギー効果の組み込みと、引き出し穴周辺シース領域のモデル化構築に取り組む。二つの独立したモデル計算は、2019年度の春学期中に統合化可能性検討を開始する。作業として理論・数値計算が主体となるため、集中して実験研究が行えない春学期中8月上旬までに初期モデルの構築を行い、学会発表を通じて他研究グループからの批判を得る.国内の負イオン研究専門家が一堂に会する「負イオン研究会」が9月末期に開催される予定であるので,春学期末までの成果をもとに複数の論文を発表する.これに先んじて9月上旬に開催されるInternational Conference on Ion Sourcesや応用物理学会にも実験で得られた成果を発表し,他研究領域の研究者からのコメントを得る.秋学期には春学期中に取り組む表面モデル,プラズマ境界層モデルの検討を更に進め,夏休み期中に試運転を行った基礎過程実験装置,プラズマ模擬基礎過程解明を目指したモデル装置を適切に高性能化するための設計変更を行う.12月にプラズマ核融合学会,とAsia-Pacific Conference on Plasma Physicsが開催されるので,研究計画と秋学期期間中に得た成果を報告する.また,冬休み期に学生を含めた研究協力者の支援を得て素過程実験として,MCP検出器の低エネルギー領域での感度校正を終え,10eV/H領域での水素反射時の負イオン化率を評価する.また,実イオン源模擬装置のプラズマグリッド温度計測と温度制御にもとづく表面吸着状態と負イオン生成能の相関関係を測定し,2020年3月までにモデル計算との一次照合作業を開始する.核融合科学研究所に設置した表面素過程実験装置は,主排気系の故障から再立ち上げを行うことになった.

既存のターボ分子ポンプを用いたイオン源部小型真空容器,質量分析系,レンズ系をビームラインで分析室に接続し,接続部の真空排気のために小型のターボ分子ポンプを接続する改造工事を行った.9月期より実験を開始したが,その後低エネルギー領域での検出器効率に問題が生じ,装置調整を2018年前半期まで延長することとした.そこで,測定予定サンプルをAix-Marseille大学に送付して測定して貰ったところ,予想外に良い結果が得られ,以降の研究の指針を得ることができた.この研究成果はM. Sasao他“Negative-hydrogen-ion production from a nanoporous 12CaO・7Al2O3 electride surface", Applied Physics Expressとして掲載予定である.2018年度に得られた特に大きな成果として,核融合プラズマの中性粒子加熱用負イオン源を重水素で運転するとき,プラズマ電極の仕事関数低下のために用いる金属セシウムの消費量が水素運転時と比べて大きくなることを見出したことが挙げられる.共同研究者の津守氏の実験で,重水素運転で電子電流が増加し,負イオン電流が低下するため,より多くの金属セシウムを注入する必要が生じることも確認された.この重水素によるセシウム損失量増大効果についてまとめ,2017年10月スイスジュネーブで開催された国際イオン源会議に招待講演として報告した.更にもう一編の論文をReview of Scientific Instrumentsに投稿,受理されて発刊予定である.また,プラズマを用いた粒子反射評価の実験技術について行った報告では,Reviewerに「良いことを学ばせて貰った」との賛辞を頂戴した.表面実験装置の改造に思いの他時間が必要となった.ビーム軸のアラインメント等,核融合科学研究所での実作業に加え,同志社大学での装置要素の研究開発にも大きな時間を割いた.最終的に核融合科学研での実験は2017年9月と2018年1月に実施し,改造・調整後の装置性能を確認し,低エネルギー領域での粒子検出効率に問題があることが分かった.2017年一年に限ると,この状況下での表面素過程実験の進捗度は70%程度であり,当初の研究計画から見て遅れが見られている.しかしながら,準備していたサンプルをフランスの共同研究先に送付したところ,現地でたまたまランタイムが取れ,プラズマを用いた実験が現地で実施されることになった.この実験は,本研究の当初予定には含まれていなかったが予想外の良いデータが得られることになり,素過程実験の遅れを埋め合わす以上の成果となっている.
血小板コラゲン受容体GPIVとGPVIの単クローン抗体の作成と受容機序の解明

血小板のコラゲン受容体であると考えられているGPIVとGPVIに対するモノクローナル抗体の作成を目的に本研究を行った。洗浄血小板を抗原にし免疫し、コラゲン凝集を抑制するモノクローナル抗体をスクリーニングで選択して作成する方法では、抗原性の強いGPIIb/IIIa複合体抗体が主に作成されるため、比較的抗原量が低いGPIV(10,000-20,000個/血小板)に対する抗体は極めて作成が難しかった。そこで、我々は、GPIIb/IIIaが完全に欠損しているGlanzmannの血小板無力症のタイプIの血小板を抗原として免疫しモノクロナール抗体の作成を行った。培養上清を洗浄血小板に加え、コラゲン凝集の抑制を観察した。同時に、GPIV欠損(Nak^a陰性)あるいはGPVI欠損血小板への抗体の結合性の違いを正常血小板とELISAで比較し、抗体の産生の指標とした。血小板凝集抑制を指標とするスクリーニングで抑制が認められたクローンがGS64、GS70、GS312が作成された。GS64はコラゲン凝集の抑制が軽度、あるいは認められない程度であるが、GS70は20-30μg/mlで明らかなコラゲン凝集の抑制が認められた。この両抗体はGPIb関連抗原を認識しているが、GS312はP-selectin(GMP140)を認識していることが明らかとなった。またGPIV欠損血小板への結合性が低下していたモノクローナル抗体GS95は、ヨード標識したこの抗体が交叉免疫電気泳動でGPIVの沈降線に取り込まれることから、GPIVを認識したモノクローナル抗体であることが明らかとなった。本抗体はHigh ResponderのGPIV陽性の血小板を凝集させるが、GPIV陰性の血小板の凝集は惹起しなかった。コラゲン凝集への影響は認められなかった。本研究ではGPVIを認識するモノクローナル抗体は得られなかった。これらの結果から、血小板にはGPIVやGPVI以外に、GPIb関連抗原やP-selectinなどの糖蛋白がコラゲン凝集の機序に間接的に関係していることが明らかになり、血小板のコラゲン凝集の機序の複雑さが示された。
現代時間論の新展開：現在主義と「時間の空間化」の是非をめぐって

時間の空間化とそのアンチテーゼとしての現在主義という対立構図をもとに、現代時間論の根本的刷新を試みる。その際、賛否様々な立場から問題の本質を多面的に分析し、全体として新たな議論を喚起することを通じて、時間の本性のより深い理解に努めたい。このように、多様な観点から現在主義やその他の可能性を追求することは、個々の思想の単なる理論的精緻化にとどまらず、近視眼的に存在論の問題に囚われてきた現代時間論の閉塞感を打開し、論争状況そのものを塗り替える契機となりうるはずである。
胎盤組織特異的なsmallRNAの同定とその生理機能の解明

初年度は、複数のtrophoblaststem細胞株を、FGF4存在下に未分化な状態を維持したまま培養してtotal RNAを回収し、更にカラム精製とポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い、高品質の20-40merの分子量のRNA画分を抽出した。初年度から次年度にかけて、抽出したsmall RNA分子に対して、アダプターライゲーションとそれに続き逆転写反応とPCRを行い、small RNA分子を増幅してライブラリー化した。次年度は、このライブラリーを用い、small RNA分子の配列を網羅的に解析した。また、DNAマイクロアレイを用いて、small RNAを同定した。次年度から最終年度は、引き続きライブラリーの網羅的解析を行い、TS細胞と胎盤で高発現するmiRNAファミリーを抽出し、並行して候補miRNAの発現組織特異性を再検証した。抽出したmiRNAファミリーの一部は、数十個のmiRNAが存在するmiRNAクラスター由来の産物であり、E9.5の胚体外組織で特殊な発現制御を受けていた。本研究で同定したmiRNAが、発生時期と組織特異的に、特殊な遺伝子発現状態として制御されている可能性が示唆された。初年度は、複数のtrophoblaststem細胞株を、FGF4存在下に未分化な状態を維持したまま培養し、定法に従ってtotal RNAを回収した。これらの細胞が未分化状態を維持していることは、total RNAを用いてEomes遺伝子等の未分化絨毛細胞の特異的マーカーの発現を確認し、評価した。未分化抽出したtotal RNAを、更にカラム精製によって、分子量200mer以下のRNAを濃縮し、その後にポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い、分子マーカーを目安にゲルの切り出しを行い、高品質の20-40merの分子量のRNA画分を抽出した。抽出したsmall RNA分子に対して、特異的配列を有するアダプターをライゲーション反応で付加し、アダプターの特異的配列に対するプライマーを用い、逆転写反応とPCRによりsmall RNA分子を増幅した。増幅したsmall RNA分子のcDNAをクローニングし、未分化なtrophoblaststem細胞が有するsmall RNA分子の配列を網羅的に解析施行中である。現在までに、4細胞株から、合計約20万クローンの配列情報を取得した。また、上記の網羅的small RNA分子配列解析手法と並行し、抽出したtotal RNAを用い、未分化なtrophoblast stem細胞に特異的なmiRNAの同定を、DNAマイクロアレイの技術を用いて開始している。

抽出したmiRNAファミリーの一部は、数十個のmiRNAが存在するmiRNAクラスター由来の産物であり、宿主遺伝子はE9.5の胚体外組織で特殊な発現制御を受けていた。本研究で同定したmiRNAが、宿主遺伝子の発生時期と組織特異的に、特殊な遺伝子発現状態を制御されている可能性が示唆された。
偏光情報を用いたエアロゾル・リモートセンシングと間接効果の考察

ADEOS/POLDER偏光データから,全球規模の大気エアロゾル,更に雲情報が得られている.しかし,ADEOS衛星はわずか8ヶ月間のデータを提供しただけで運用を停止した.後継機であるADEOS-2/POLDERセンサーデータ(2003年4月から10月)からも,全球規模のエアロゾル、雲分布が得られた.特に東アジアに重点をおいて,ADEOSとADEOS-2衛星の稼動が重なった4、5、6の3ヶ月データの比較から、1997年と2003年の年変化が得られた.1997年と2003年を比較すると,全球レベルでは大きな変化はないが,人間活動の影響が見られるアジア域においてエアロゾル排出量の増大がみられる.地上観測値との比較結果の相関係数は0.60.7である.現状において様々な問題点が残っており,その解決を行う必要がある.地上観測値との比較結果より衛星観測値が大きめに導出される傾向が見られる.これは,非常に薄い巻雲が影響を与えている可能性がある.また,エアロゾル特性識別の面において,ADEOS-2/GLIデータから吸収性エアロゾルの判別が容易になることが予想される.POLDERとGLIデータの複合利用により,陸域エアロゾル導出解析の進展が期待される.ADEOS/POLDER偏光データから,全球規模の大気エアロゾル,更に雲情報が得られている.しかし,ADEOS衛星はわずか8ヶ月間のデータを提供しただけで運用を停止した.後継機であるADEOS-2/POLDERセンサーデータ(2003年4月から10月)からも,全球規模のエアロゾル、雲分布が得られた.特に東アジアに重点をおいて,ADEOSとADEOS-2衛星の稼動が重なった4、5、6の3ヶ月データの比較から、1997年と2003年の年変化が得られた.1997年と2003年を比較すると,全球レベルでは大きな変化はないが,人間活動の影響が見られるアジア域においてエアロゾル排出量の増大がみられる.地上観測値との比較結果の相関係数は0.60.7である.現状において様々な問題点が残っており,その解決を行う必要がある.地上観測値との比較結果より衛星観測値が大きめに導出される傾向が見られる.これは,非常に薄い巻雲が影響を与えている可能性がある.また,エアロゾル特性識別の面において,ADEOS-2/GLIデータから吸収性エアロゾルの判別が容易になることが予想される.POLDERとGLIデータの複合利用により,陸域エアロゾル導出解析の進展が期待される.平成16年度の成果を以下にまとめる.ADEOS-2/POLDER, GL1データの取得により,2003年4月から10月の大気エアロゾル,水蒸気量の全球規模分布図を度出した.ADEOS/POLDERデータの成果との比較から,1997年から2003年へのエアロゾルと水蒸気量の年変化を把握できた.2.地上観測の実施(1)大気エアロゾル観測網を用いた定点放射観測網の維持:和歌山県白浜,東大阪,長崎県福江島の3ヶ所に放射計を設置し,エアロゾルの連続観測を実施した.いずれのサイトのデータもAERONET(NASA), SKYNET(千葉大学・東京大学)データとしてWeb上で公開している.(2)遠征偏光放射観測:2004年12月から2005年2月の「みらい研究航海」参加による赤道域太平洋上での観測を実施した。2005年2月24日から3月7日にはハワイマウイ島ハレアカラ山で機器構成観測を実施した.(3)粒子状浮遊物質の定点連続観測:東大阪市近畿大学キャンパスに,2004年3月15日に新たにSPM-316D(紀本電子)を設置し,TSP/PM10,PM2.5,OBCの自動観測を行い,都市域大気に関する新たな知見を得た.ADEOS/POLDER偏光データから,全球規模の大気エアロゾル,更に雲情報が得られている.しかし,ADEOS衛星はわずか8ヶ月間のデータを提供しただけで運用を停止した.後継機であるADEOS-2/POLDERセンサーデータ(2003年4月から10月)からも,全球規模のエアロゾル、雲分布が得られた.特に東アジアに重点をおいて,ADEOSとADEOS-2衛星の稼動が重なった4、5、6の3ヶ月データの比較から、1997年と2003年の年変化が得られた.1997年と2003年を比較すると,全球レベルでは大きな変化はないが,人間活動の影響が見られる地域においてエアロゾル排出量の増大がみられる.地上観測値との比較結果の相関係数は0.60.7である.現状において様々な問題点が残っており,その解決を行う必要がある.たとえば,GLIとの複合データ利用により,巻雲検出がより厳密に行えることが考えられる.地上観測値との比較結果より衛星観測値が大きめに導出される傾向が見られる.これは,非常に薄い巻雲が影響を与えている可能性がある.また,エアロゾル特性識別の面においても,吸収性エアロゾルの判別が容易になることが予想され,陸域エアロゾル導出解析の進展が期待される.
天然カシノイド成分を利用した新規抗マラリア剤の創製

マラリアは、世界中で2億7000万人の人が感染し、毎年200万の人が死亡する人類最大の寄生原虫感染症であり、ワクチンの開発とともに、新規抗マラリア剤の開発は緊急を要する課題とされている。これまで、薬用植物の伝承薬効をもとに、天然カシノイド成分に抗マラリア作用のあることが明らかにされているが、天然から得られる個々のカシノイド成分の含量が低いことから、詳細な作用の検討もほとんど行われていない。そこで、本研究ではカシノイドを素材とし広範な化合物を合成し、構造活性相関を系統的に検討することにより新規抗マラリア剤の創製を目指す。現在までに、以下の知見を得ている。数種の抗マラリア作用を示す天然カシノイド類がbruceolideを共通部分構造として有していることに着目し、容易に入手可能な生薬"鴉胆子"(Brucea javanica)からアルカリ加水分解や酵素加水分解により、bruceolideを高収量で得る方法を確立した。さらに、bruceolideの4つの水酸基の反応性を利用して、3位および15位水酸基に種々のアシル基を同時あるいは選択的に導入する方法を確立し、合成した種々のアシル基を導入した誘導体について、抗マラリア活性を検定した。その結果、3,15-di-O-acetylbruceolideおよび3,15-di-O-propionyl-bruceolideが強い原虫増殖抑制作用(EC_<50>3.9x10^<-8>M,3.5×10^<-8>M)を有するとともに、宿主モデルであるマウス乳癌由来FM3A細胞と比較して、それぞれ410倍と174倍の高い選択毒性比を示すことを明らかにしている。
バングラデシュのイネに対するオゾンと塩ストレスの複合影響

バングラデシュのイネ2品種(BR47およびBR58)の止葉のRuBPカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)の活性、活性酸素消去系酵素の活性および抗酸化物質の濃度に対するオゾンと塩ストレスの単独および複合影響を調べた。両品種の止葉のRubisco活性は、オゾンによって有意に低下した。これに対して、塩ストレスは、両品種の止葉のRubisco活性に有意な影響を与えなかった。また、止葉のRubisco活性に、オゾン、塩ストレスおよび品種の有意な交互作用は認められなかった。オゾンによって両品種の止葉のカタラーゼ活性は有意に低下したが、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性とグルタチオンリダクターゼ活性は有意に増加した。塩ストレスによって、両品種の止葉のスーパーオキシドディスムターゼ活性とモノデドロアスコルビン酸レダクターゼ活性は有意に増加したが、デヒドロアスコルビン酸レダクターゼ活性は有意に低下した。また、両品種の止葉のスーパーオキシドディスムターゼ活性とモノデドロアスコルビン酸レダクターゼ活性にオゾンと塩ストレスの有意な交互作用が認められ、オゾン暴露条件下では塩ストレスによる両酵素の活性の増加程度が著しくなった。なお、止葉の活性酸素消去系酵素の活性に、オゾン、塩ストレスおよび品種の有意な交互作用は認められなかった。オゾンは、両品種の止葉のアスコルビン酸濃度とグルタチオン濃度に有意な影響を与えなかった。これに対して、塩ストレスは両品種の止葉のアスコルビン酸濃度を有意に増加させた。また、両品種の止葉のアスコルビン酸濃度にオゾンと塩ストレスの有意な交互作用が認められ、オゾン暴露条件下において塩ストレスによるアスコルビン酸濃度の増加程度が著しくなった。なお、止葉のアスコルビン酸濃度とグルタチオン濃度に、オゾン、塩ストレスおよび品種の有意な交互作用は認められなかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。光化学オキシダントの主成分であるオゾン(O3)は、植物に対して極めて毒性が高いガス状大気汚染物質である。大気中のオゾン濃度は、その前駆物質の排出量の増加や温暖化などによって、年々、濃度が上昇している。そのため、世界各地で、オゾンによる植物被害が発現しており、今後も農作物や樹木における被害程度が増加することが予測されている。一方、土壌の塩類化に伴う塩ストレスは、乾燥地帯や半乾燥地帯における農業生産に悪影響を与えている。アジアにおいて、農作物の塩ストレスは極めて深刻な農業環境問題であり、農作物の生産量低下を引き起こしている。このような状況を考えると、アジアにおいては、すでに農作物はオゾン濃度上昇と塩ストレスの複合影響を受けていることが予想される。しかしながら、現在の所、農作物の成長、収量および光合成などの生理機能などに対するオゾンと塩ストレスの複合影響はまったく明らかにされていない。そこで、本研究では、バングラデシュのイネに対するオゾンと塩ストレスの複合影響とそのメカニズムを明らかにすることを目的とした。平成26年度においては、イネの葉の活性酸素消去系酵素の活性および抗酸化物質の濃度の測定法を確立した。活性酸素消去系酵素としては、スーパーオキシドディスムターゼ(SOD)、カタラーゼ(CAT)、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)などに着目し、それらの活性を測定する方法を確立した。また、抗酸化物質としては、アスコルビン酸とグルタチオンに着目し、それらの濃度を測定する方法を確立した。平成27年度においては、バングラデシュのイネに対するオゾンと塩ストレスの複合影響に関する実験的研究を東京都八王子市にある東京農工大学FM多摩丘陵に設置したオゾン暴露チャンバーを用いて行った。2品種のバングラデシュのイネ(品種: BR47およびBR58)を、3段階の濃度レベルのガス処理(浄化空気,野外の1.0倍または1.5倍のオゾン濃度,オゾン濃度の制御は野外オゾン濃度の比例追従制御)と2段階の塩処理(NaCl濃度: 0 mMまたは60 mM)をファクトリアルに組み合わせた合計6処理区で2015年7月1日から11月28日までの151日間にわたって育成し、2品種の個体乾重量、各器官別乾重量、葉面積、収量、葉のガス交換速度(純光合成速度、蒸散速度および気孔コンダクタンス)および葉のRuBPカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)活性などを測定した。オゾン暴露は、2品種(BR47およびBR58)のイネの個体および各植物器官の乾重量、葉面積、収量および葉の純光合成速度などを有意に低下させた。また、塩ストレスは2品種のイネの個体および各植物器官の乾重量、葉面積、収量および純光合成速度などを有意に低下させた。オゾンと塩ストレスは、2品種のイネの個体乾重量に対して相加的に作用したが、収量と葉のガス交換速度に対しては相殺的に作用した。これらの結果より、バングラデシュのイネに対するオゾンと塩ストレスの複合影響は、植物要因によって異なることが明らかになった。平成27年度においては、当初の予定通り、大規模な実験的研究を行い、バングラデシュのイネ(2品種)の乾重量、収量および葉のガス交換速度に対するオゾンと塩ストレスの複合影響を明らかにしたため、「おおむね順調に進展している」と判断した。

これに対して、塩ストレスは、両品種の止葉のRubisco活性に有意な影響を与えなかった。また、止葉のRubisco活性に、オゾン、塩ストレスおよび品種の有意な交互作用は認められなかった。オゾンによって両品種の止葉のカタラーゼ活性は有意に低下したが、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性とグルタチオンリダクターゼ活性は有意に増加した。塩ストレスによって、両品種の止葉のスーパーオキシドディスムターゼ活性とモノデドロアスコルビン酸レダクターゼ活性は有意に増加したが、デヒドロアスコルビン酸レダクターゼ活性は有意に低下した。また、両品種の止葉のスーパーオキシドディスムターゼ活性とモノデドロアスコルビン酸レダクターゼ活性にオゾンと塩ストレスの有意な交互作用が認められ、オゾン暴露条件下では塩ストレスによる両酵素の活性の増加程度が著しくなった。なお、止葉の活性酸素消去系酵素の活性に、オゾン、塩ストレスおよび品種の有意な交互作用は認められなかった。オゾンは、両品種の止葉のアスコルビン酸濃度とグルタチオン濃度に有意な影響を与えなかった。これに対して、塩ストレスは両品種の止葉のアスコルビン酸濃度を有意に増加させた。また、両品種の止葉のアスコルビン酸濃度にオゾンと塩ストレスの有意な交互作用が認められ、オゾン暴露条件下において塩ストレスによるアスコルビン酸濃度の増加程度が著しくなった。なお、止葉のアスコルビン酸濃度とグルタチオン濃度に、オゾン、塩ストレスおよび品種の有意な交互作用は認められなかった。イネの葉の活性酸素消去系酵素の活性および抗酸化物質の濃度の測定法が確立できたため、おおむね順調に進展していると判断できる。平成28年度においては、平成27年度に行った実験的研究でガス処理と塩処理を行った2品種のイネの葉のRuBPカルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ(Rubisco)活性・濃度、活性酸素消去系酵素の活性および抗酸化物質の濃度などを測定し、それらの測定結果に基づいてバングラデシュのイネに対するオゾンと塩ストレスの複合影響のメカニズムを明らかにする予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度においては、平成26年度に確立した方法などを用いて、実験的研究によってバングラデシュのイネに対するオゾンと塩ストレスの複合影響を解明する。
機能不明酵素の登録済み結晶構造を基にした非ATP依存性リン酸化酵素の大量同定

生命活動におけるリン酸化反応は、代謝・遺伝子の発現制御・環境変化への応答など様々な必須不可欠の場面に関わります。このリン酸化反応においては、ごく一部の例外を除いてATPがリン酸基の供給源であると広く信じられています。これに対して私は、ATPの1/1000ほどで手に入る安価なピロリン酸という化合物も、リン酸基の供給源となり得ることを過去の研究で示しました。本研究ではこの安価なピロリン酸をリン酸基の供給源とした生体内での反応を、大量に同定することを目指します。
霊長類レトロウイルスの分子進化

1)HIVの分子進化昨年に引き続き中央アフリカのカメルーンの諸地域においてエイズが疑われる患者より採血しウイルス分離及びその遺伝子解析を進めた。解析した株数が増えたことによりHIVのサブタイプの地域性が判ってきた。すなわち、東南部の農村部ではアフリカ一般によく見られるA型が多く、中央アフリカに割と限局して見られるD型その他の中間タイプやグループOなどはむしろ首都ヤウンデや西の都市ドアラ近郊に多く見られた。また、カメルーンには、様々なサブタイプのウイルスが存在する事により同一患者から2つのサブサイプが検出されるという重感染例が以外と多い(少なくとも10%)ことも判ってきた。これらの結果は、今後HIVの起源と進化を解析する上で重要である。2)HTLVの分子進化ロシアのイラン国境地帯(トルクメニスタンとグルジア)の住民とサハリン少数民族のHTLV-1について遺伝子系統解析を行った結果、全てのHTLV-1がサブサイプA型に属することが明らかになった。日本はサブタイプのA型とB型とが存在しているが、サハリンの分離株はサブタイプA型の中でもアイヌ株よりは沖縄株に近かった。トルクメニスタンからの分離株はサブタイプA型の中で2つに分かれ、一つはイランにいたマサデイ・ユダヤ人のウイルスともう一つはグルジアからのものに近かった。我々はこれまでの系統解析でHTLV-1の分布と系統差が過去の人類の移動に関係していると考えてきた。ロシアから分離されたHTLV-1はイラン、インド、日本、カリブ海、南米などの広い地域に見られるサブタイプA型であったが、このサブタイプが今まで考えてきたよりもさらに広い分布を示すことも明らかになった。
大量絶滅境界における硫黄同位体比変動

イタリア北部のブラのペルム紀末(2億5100万年前)の大量絶滅を記録したセクションにおいて、海水中に硫化水素が存在するような貧酸素環境が当時のテチス海の浅海に出現したことを昨年度に明らかにしたが、これと同時に、硫酸塩硫黄同位体比(δ^<34>SvsCDT)の20‰から10‰への減少が起きたことも明らかにした。これは、海洋中の硫化水素が海洋表層水中で酸化した結果であると解釈できる。大量絶滅前にこの減少が起きているので、硫化水素の酸化は、大量絶滅前に起きた。これについて論文を作成し国際誌に投稿した。同セクションの岩石薄片中の化石の研究から、大量絶滅は、炭素同位体比の減少より後で起きている。グリーンランドのジャメソン島では、大量絶滅は、逆に炭素同位体比の減少より前で起きている。他の全てのセクションでは、大量絶滅は炭素同位体比の減少より後か同時に起きている。炭素同位体比の減少が世界的に同時であるとすれば、大量絶滅は地球上で同時に起きたのではなく、高緯度で先に起きたことになる。ベルギーのデボン紀後期フラスニアン期末からファメニアン期最初期(3億7500万年前)にかけて、の大量絶滅層準において、硫酸塩硫黄同位体比(δ^<34>SvsCDT)が5‰上昇していることを明らかにした。同時に炭素同位体比も上昇していることが知られている。これらの事実は、硫化物と有機物が堆積物中に大量に除去されたことを意味する。したがって、硫酸塩硫黄同位体比と炭素同位体比の急激な上昇(約100万年間)は大気中酸素の増加を起こすことになる。計算すると、大気中酸素は、現在の65%から82%に上昇したことになる。平成16年11月30日に来日し、平成16年12月から平成17年1月まで、文献、設備、試薬の準備を行なった。1月から2月に硫黄同位体比測定の前処理と質量分析計によるテストを行なった。その結果、分析誤差が十分に小さく、問題なく研究できることが分かった。3月に、大量絶滅を記録した中国南部のライビンの中期ペルム紀/後期ペルム紀境界(グアダルピアン/ローピンジアン(G/L)境界)の4試料とイタリア北部のブラのペルム紀/三畳紀境界の20試料の硫黄同位体比測定の前処理を行なった。ライビンの試料については、硫黄同位体比測定を行なった。すでに測定済の同セクションのデータと合わせると、硫酸塩の硫黄同位体比は、G/L境界付近で、減少している。このことは、マントルから硫黄が大気海洋に大量に放出付加したか、低酸素深層水が表層水と混合し、硫化水素が酸化したことを意味する。これは、以前に報告した中国のペルム紀/三畳紀境界と同じ変化であり、大量絶滅の原因が似ていることを示唆している。イタリア北部のブラのペルム紀/三畳紀境界の測定は、4月に行なう予定であり、中国と同様の変動が認められるかが焦点になる。今後は、大量絶滅を記録しているデボン紀後期のフラスニアン/ファメニアン境界、白亜紀/第三紀境界の硫酸塩の硫黄同位体比測定をし、これらの大量絶滅の原因について論じたい。ペルム紀末(2億5100万年前)から初期三畳紀にかけての硫酸塩硫黄同位体比変動が、当時の2つの大洋であるパンサラッサ海とテチス海で異なることを明らかにした。この違いの原因は不明であるが、テチス海とパンサラッサ海との隔離がペルム紀/三畳紀境界付近で発生した可能性がある。これについて論文を作成し国際誌に投稿し、査読者のコメントをもとに修正中である。イタリア北部のブラのペルム紀/三畳紀境界セクションにおいて、硫化物硫黄同位体比の顕著な減少と硫黄/炭素比の顕著な増加がペルム紀末の大量絶滅と同時に起きたことを明らかした。これは、海水中に硫化水素が存在するような貧酸素環境が当時のテチス海の浅海に出現したことを意味する。この海洋貧酸素環境は、海洋生物の大量絶滅の原因と関連があるにちがいない。また、同セクションにおいて、硫酸塩硫黄同位体比(δ^<34>SvsCDT)の20‰から10‰への減少が大量絶滅と同時に起きていることを明らかした。これは、先にKaiho et al.,(2001)が中国のメイシャンで報告した現象と同じである。ベルギーのデボン紀後期フラスニアン期/ファメニアン期境界(3億7500万年前)の大量絶滅層準において、硫化物硫黄同位体比の正異常が認められた。硫酸塩硫黄同位体比(δ^<34>SvsCDT)は、境界付近で30‰前後の値を示した。フラスニアン期前期-中期の蒸発岩の硫酸塩硫黄同位体比の値は25‰前後の値なので、フラスニアン期後期において、硫酸塩硫黄同位体比が増加したことになる。これらについては、論文原稿を準備中である。

イタリア北部のブラのペルム紀末(2億5100万年前)の大量絶滅を記録したセクションにおいて、海水中に硫化水素が存在するような貧酸素環境が当時のテチス海の浅海に出現したことを昨年度に明らかにしたが、これと同時に、硫酸塩硫黄同位体比(δ^<34>SvsCDT)の20‰から10‰への減少が起きたことも明らかにした。これは、海洋中の硫化水素が海洋表層水中で酸化した結果であると解釈できる。大量絶滅前にこの減少が起きているので、硫化水素の酸化は、大量絶滅前に起きた。これについて論文を作成し国際誌に投稿した。同セクションの岩石薄片中の化石の研究から、大量絶滅は、炭素同位体比の減少より後で起きている。グリーンランドのジャメソン島では、大量絶滅は、逆に炭素同位体比の減少より前で起きている。他の全てのセクションでは、大量絶滅は炭素同位体比の減少より後か同時に起きている。炭素同位体比の減少が世界的に同時であるとすれば、大量絶滅は地球上で同時に起きたのではなく、高緯度で先に起きたことになる。ベルギーのデボン紀後期フラスニアン期末からファメニアン期最初期(3億7500万年前)にかけて、の大量絶滅層準において、硫酸塩硫黄同位体比(δ^<34>SvsCDT)が5‰上昇していることを明らかにした。同時に炭素同位体比も上昇していることが知られている。これらの事実は、硫化物と有機物が堆積物中に大量に除去されたことを意味する。したがって、硫酸塩硫黄同位体比と炭素同位体比の急激な上昇(約100万年間)は大気中酸素の増加を起こすことになる。計算すると、大気中酸素は、現在の65%から82%に上昇したことになる。