hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化器腫瘍におけるmicroRNAの発現異常と発癌への関与についての検討

胃癌由来細胞株NUGC-3と大腸癌由来細胞株DLD-1の5-FU耐性株を作成し、miR-143,-145,-34aをtransfectionしたところ、細胞増殖抑制効果があった。また、これらをtransfectionした後に5-FUを投与すると、耐性株の5-FU感受性が増加した。DLD-1耐性株において、5-FUの投与でPI3K/Akt系が活性化され、miR34aの発現が持続的に抑制されていた。また、Sirt1はmiR34aの標的遺伝子の一つであるが、siR-Sirt1を投与すると耐性株の5-FU耐性が解除された。消化器癌の薬剤耐性のメカニズムを探り、microRNAによって抗癌剤薬剤耐性の解除を行い、抗癌剤感受性の向上につなげ、臨床応用できる可能性が示唆された。胃癌を中心とした消化器癌の各種miRNAの発現を培養細胞株や実験動物モデル、インフォームドコンセントが得られた臨床検体を用いて詳細に検討することでmiRNAの機能や標的遺伝子について解析し臨床応用への道を探るのが目的である。(1) miRNAの同定(2) 5-FU耐性と各miRNA発現量の検討NUGC-3の5-FU耐性株を作成し、RT-PCRを用いて、今回targetとしたmiRNAの発現量を測定した。親株、耐性株ともに正常胃粘膜組織に比して低発現であった。胃癌の臨床検体43例中ではmiR-143は30cases 70.0%、miR145は27cases 62.8%、miR34aは20cases 46.5%の低下率であり、胃癌において低下しているmiRNAであることも確認された。(3) miRNAの標的mRNA(遺伝子)の検討(1)で同定したmiRNAを中心にその前駆となるPrecursor miRNA、NUGC-3細胞株に導入し、細胞増殖や形態変化について検討した。miR143,34aでは、親株、耐性株ともに濃度依存性に細胞増殖が抑制された。miR145でも両方とも濃度依存性に細胞増殖が抑制されたが、耐性株のほうでやや効果が低かった。発現が抑制されたタンパクを同定するため、transfection後の細胞株よりタンパクを抽出し、保存している。〔平成22年度研究内容〕胃癌細胞株NUGC-3の5-FU耐性株と親株にmiR143, miR145, miR34aをtransfenctionすると5-FUの感受性が双方ともに上昇した。これらのmiRNAは5-FU耐性の獲得について関与している可能性が示唆された。NUGC-3の5-FU耐性株と親株のタンパクを抽出し、miR143, miR145, miR34aが関与していると考えられる癌関連遺伝子(MDR、e2f1、e2f3、bcl2、cmyc、erk5、sirt1)についてWestern blotを行ったところ、耐性株においてerk5の高発現が認められた。NUGC-3では5-FU耐性にerk5が関与している可能性が示唆された。また、大腸癌細胞株DLD-1でも同様の検討を行った。まず5-FU耐性株を作成した。miR34aは親株耐性株ともに低下しているが、5-FUの投与にて親株のmiR34aは上昇したが、耐性株はmiR34aの低下が持続した。耐性株でPI3K/Aktの活性化も著明であった。miR34aの標的遺伝子の一つであるSirt1は耐性株で高発現しており、miR34a, siR-Sirt1を耐性株に導入すると、どちらも5-FUの感受性が向上し、Sirt1が薬剤耐性に関与している可能性が示唆され、miR34aがSirt1を標的として5-FU耐性を制御している可能性が考えられた。〔意義・重要性〕消化器癌の薬剤耐性のメカニズムを探り、microRNAによって抗癌剤薬剤耐性の解除を行い、抗癌剤感受性の向上につなげ、臨床応用できる可能性が示唆された。
天然林施業における植物の種多様性および遺伝的多様性の動態解析

東京大学農学部附属演習林北海道演習林で実行されている、天然林の持続的利用技術である「林分施業法」によれば、木材資源量においては生産の持続性が保証されているといわれている。しかし、これまでの施業による種多様性や遺伝的多様性の変化について十分検討されてきていない。本研究では、「林分施業法」が天然林の種および遺伝的多様性に及ぼす影響を評価することを目的に、まず、「林分施業法」による天然林利用が抱えている問題点を整理し、種多様性の観点から再評価を行った。また、北海道演習林の主要構成樹種てあるトドマツに着目し、「林分施業法」による択伐がトドマツ林分の遺伝的多様性に与える影響を評価すると共に地域内の森林の保有する遺伝的多様性の実態を明らかにした。その結果、まず施業により林分の樹種および径級構造が変化しつつあることが明らかになり、種多様性を維持するためには、広葉樹の需要喚起などの方策により樹種構成の調節が必要と考えられた。また、択伐によりトドマツ林分の遺伝的構造は、ホモ個体の減少によるヘテロ個体の割合の増加という形で変化しするが、対立遺伝子頻度には大きな変化が見られないこと、北海道演習林大麓山に分布するトドマツには標高による遺伝的分化が存在する可能性があることが明らかになり、種子の採種や森林保全上注意を払う必要があることを指摘した。今後本研究の成果を踏まえ、さらに多くのデータの集積の上に種および遺伝的多様性の保全と森林生産を両立させ得る天然林施業法を構築して行きたい。森林施業との関連から、東京大学農学部附属北海道演習林で実施されている林分施業法を通じて樹種構成、径級構成がどのように変化したかを解析した。択伐林分の径級別、針広別の立木本数および材積の変化を約30年前からデータに基づいて解析した結果、林分材積には顕著な変化は見られなかったが、針葉樹の中小径木が減少し、広葉樹の中小径木が増加した。また、立木本数は、針葉樹が減少、広葉樹が増加しているが、全体としては減少した。これは、針葉樹の天然更新が不十分であることと、伐採の対象がトドマツの中大径木に集中し広葉樹の小中径木が伐採されなくなっていることによる。このため、将来林分構造が変化すると予想された。天然林の遺伝構造の把握のために、同じく北海道演習林のトドマツ天然林において標高の異なる3集団について、集団遺伝学的解析を行うための針葉を採取した。また、天然林施業と遺伝的多様性の関連を調べるために、択伐施業林分と保存林分において、上木と下木とから針葉を採取した。採取したサンプルは現在アイソザイム遺伝子の解析を実施している。これらの林分については、トドマツの更新を遺伝的側面から解析するために、位置図の作成を行った。また、樹木の親子関係推定法確立のために、アカエゾマツとエゾマツの種間雑種について表現型およびDNAの遺伝様式の解明に取り組んだ。エゾマツおよびアカエゾマツから、その雑種に枝の有毛性や葉および球果などの形態ならびに開芽期がどのように遺伝するのかについて調査を行った。また、数個体よりDNA抽出を行い、RAPD法による親子関係推定の可能性探索を行った。その結果、形態および開芽期については、種間雑種には両親種の中間を示すものとエゾマツ寄りを呈するものの2型が確認された。DNA多型についても表現型と同様の結果となった。本年度は、トドマツの標高ごとの遺伝的違いおよび天然林内の樹木の分布様式について研究を進めた。トドマツには標高に伴う形質や耐病性の変異が認められ、その遺伝的変異の解明を試みた。

東京大学北海道演習林の標高1300m、900mおよび580mの天然林からトドマツの成木をそれぞれ約50個体選び、針葉でアイソザイム分析を行った結果、5酵素6遺伝子座において遺伝的変異が明らかにされた。集団内変異と集団間変異を明らかにするために、ヘテロ接合度の期待値Heおよび観察値Ho、近交係数FIS、遺伝子分化係数GSTと遺伝距離Dなどを求めた。商標高の集団はど遺伝的変異は減少した。FIS値は商標高ほど0に近づき、ホモ接合個体の割合が減少した。調査個体は成木なので、成長過程でのホモに対する淘汰圧が高標高地ほど高いと考えられた。GST値は0.021と低く、各集団間の分化は小さかった。D値から1300mと900mは遺伝的に全く分化しておらず、580mの集団は他の2集団とわずかに分化していた。次に、天然林内の樹木の分布様式について大型固定試験地の資料から樹種別、径級別に解析した。現存量占有率はトドマツ、エゾマツ、シナノキ、ダケカンバ、オヒョウ、エゾイタヤ、シウリザクラ、アカエゾマツ、ハリギリ、ナナカマドの順であった。このうち上位5種で胸高断面積合計の88%を占めることがわかった。分布の集中度を示すIδを用いて分析した結果、1)中大径木に比べ小径木の方が集中分布する。2)針葉樹に比べ広葉樹の方が集中分布する。3)針葉樹では小径木の方がより集中分布するのに対して、広葉樹ではその逆である。4)優占樹種のトドマツ、エゾマツ、シナノキは他の樹種に比ベランダム分布に近いことが明らかになった。これらは各樹種の更新形態と環境適応力によるものと考えられる。本年度は、トドマツ天然林における施業が、集団の遺伝的多様性に及ぼす影響について検討した。その結果、未施業の天然林集団では、各遺伝子座において比較的高率でホモ接合体が認められるのに対して、施業集団では、ホモ接合体の割合が減少し、へテロ接合体の割合が高くなる傾向が認められた。これは、天然林施業によってホモ接合体を多く含む個体が選択的に伐採されたものと推定することができる。しかし、このようなホモ接合体の減少によっては、当該集団における各遺伝子座における遺伝子頻度は変化しなかった。すなわち、集団の遺伝的多様性はホモ接合体の減少によって高まったということができる。また、当該林分において、上木集団と稚樹集団の遺伝的多様性についても比較したところ、やはり、稚樹集団ではホモ接合体の割合が上木集団よりも高かったが、遺伝子頻度には大きな差は認められなかった。これまで、ヒノキの育苗過程やヨーロッパアカマツの更新過程などで、同様の現象が認められており、トドマツでも、森林の成立過程における遺伝的多様性の変化は、ホモ接合体の減少という形で現れ、伐採はそれを加速する方向で働いていると考えられた。東京大学北海道演習林では、林分施業法と呼ぶ独特の択伐方式が取られており、どちらかというと不良木に偏った選択的な択伐が行われている。そのことがホモ接合体の減少に有効に作用している可能性がある。
MDR1遺伝子診断に基づくオーダーメイド薬物療法

本研究では、薬物の体内動態、特に、経口吸収、胆汁中排泄、腎排泄に関与しているとされる薬物輸送担体MDR1について、それをコードする遺伝子MDR1の遺伝子診断に基づいて、患者個々に対して最も適した薬剤と用法用量を選択すること、すなわち、オーダーメイド薬物療法を実施することが可能であるか否かについて検討を行った。具体的には、MDR1の典型的な基質である強心配糖体ジゴキシンについて、健常人を対象に、単回経口投与後の血清中濃度推移が、MDR1遺伝子のエクソン26、3435位における遺伝的多型C3435Tにより規定されることを明らかにした。また、健常人十二指腸の生検組織中のMDR1 mRNA発現量がC3435Tにより規定されることも明らかにした。以上の健常人を対象とした研究成果に基づいて、免疫抑制剤シクロスポリンについて、小児科外来患者を対象に検討を行った結果、健常人における結果と全く同様に、疾患、併用薬剤の種類にかかわらず、Cのホモ型の患者の血中濃度がTのホモ型と比較して高いこと、およびCとTのヘテロ型がその中間に位置することが明らかとなった。これらの結果については、原著英論文6報、英総説4編として公表した。本研究では、薬物の体内動態、特に、経口吸収、胆汁中排泄、腎排泄に関与しているとされる薬物輸送担体MDR1について、それをコードする遺伝子MDR1の遺伝子診断に基づいて、患者個々に対して最も適した薬剤と用法用量を選択すること、すなわち、オーダーメイド薬物療法を実施することが可能であるか否かについて検討を行う。平成15年度では、MDR1遺伝子型と薬物血中濃度推移との相関解析を行った。MDR1の典型的な基質である強心配糖体ジゴキシンについて、単回経口投与後の血清中濃度推移とMDR1遺伝子型との相関解析を行った結果、MDR1遺伝子のエクソン26、3435位における遺伝的多型C3435Tがジゴキシンの体内動態を規定することが明らかとなった。具体的には、Cのホモ型の被験者の血清中濃度がTのホモ型と比較して高いこと、およびCとTのヘテロ型がその中間に位置することが明らかとなった。続いて、この原因を究明する目的で、健常人十二指腸の生検組織中のMDR1mRNA発現量とMDR1遺伝子型との相関解析を行った結果、Cのホモ型の被験者における発現量がTのホモ型と比較して低いことが明らかになった。平成15年度では、MDR1の典型的な基質である強心配糖体ジゴキシンについて、健常人を対象に、単回経口投与後の血清中濃度推移が、MDR1遺伝子のエクソン26、3435位における遺伝的多型C3435Tにより規定されることを明らかにした。以上の結果に基づいて、平成16年度では、免疫抑制剤シクロスポリンについて、小児科外来患者を対象に検討を行った。その結果、健常人における結果と全く同様に、疾患、併用薬剤の種類にかかわらず、Cのホモ型の患者の血中濃度がTのホモ型と比較して高いこと、およびCとTのヘテロ型がその中間に位置することが明らかとなった。遺伝子型と薬物体内動態の相関解析の多くは、健常人を対象に行った検討であり、本研究は患者を対象に行った数少ない研究のひとつである。結果については、原著英論文6報、英総説3編として公表した。
トリパノソ-マ科原虫の核酸前駆体合成とその阻害に関する細胞・分子生物学的研究

抗腫瘍剤acivicin(ACV)とプリン誘導体allopurinol(HPP)を単独または組合せて投与し、Trypanosoma科原虫のCrithidia fascicalataの無血清培地(GIT)における増殖阻害を測定した。ACVによる50%増殖阻害濃度(IC_<50>)は1.5μM HPPのそれは10μMであり、両者をIC_<50>値以下で同時投与したところ、相乗的阻害を認めた。20μMACVにより細胞密度はコントロ-ルの10%に低下したが、この増殖阻害はそれぞれ10μMのcytidine+guanosine(又はdeoxyguanosine)によって回復した。すなわち、ACVはGMP synthetaseとCTP synthetaseを同時に阻害することにより、CTP、GTP、dGTPの合成を阻害し、その結果としてRNA、DNA合成を阻害し、細胞の増殖を阻害するものと考えられた。10μM HPPでは中程度(50%)の増殖阻害がみられたが、これに対して高濃度(200μM)のプリンよりもuracil、uridine、cytidineのようなpyrimidinesの方が拮抗作用は顕著であった。Leishmania mexicana amazonensisに対して上と同様にACVを添加したところ、IC_<50>=10nMという超低濃度で増殖阻害が観察されたことから、その作用機作とin vivoでの効果に興味がもたれる。ACVによる標的酵素の細胞内阻害又は不活性化について検討し、本薬剤はin vitroと同様に細胞内においてもCPSIIのグルタミン結合部位にaffinity labelingで共有結合するものと結論された。このようなメカニズムがCTP synthetase、GMP synthetaseに対しても働き、両酵素は矢活し、RNA合成、DNA合成が阻害されると推定された。本研究では、抗種瘍剤Acivicin(ACV)とプリン誘導体Allopurinol(HPP)を単独または組合せで投与し、Trypanosoma科原虫のCrithidia fasciculataの無血清培地(GIT)における増殖阻害を測定した。その結果、ACVによる50%増殖阻害濃度(IC_<50>)は1.5μM、HPPのそれは10μMであった。両薬剤を低濃度で同時投与したところ、相乗的阻害を認めた。さらに、20μM ACVによって細胞密度はコントロ-ルの10%に低したが、この増殖阻害はそれぞれ10μMのcytidine+guanosine(又はdeoxyguanosine)によって回復した。これに対して、10μM HPPでは中程度(50%)の細胞増殖阻害がみられたが、この阻害に対して高濃度(200μM)のhypoxanthineやadenosineのようなプリンによる抗体作用は小さく、むしろuracil、uridine、cytidineのようなpyrimidinesの方が拮抗作用は顕著であった。したがってHPPの標的はプリン合成系ではなく、pyrimidineヌクレオチド新生(de novo)合成系に存在することが推察された。本研究の主要な部分は前年度に実施され、その成果は平成元年度研究実績報告書に記した。今年度は特にacivicinの細胞増殖阻害機序を解析するために、標的酵素の細胞内阻害または不活性化について検討し、次の結果を得た。AcivicinとCrithidia細胞を無血清培養液GIT中でインキュベイトすると、acivicinは細胞内において、ピリミジンde novo合成経路初段carbamoylー

phosphate synthetaseII(CPS II)のグルタミン依存性活性を不活性化し、その不活性化は撰択的、時間依存的、非可送的であった。高濃度のグルタミンを添加すると、acivicinによる不活性化の程度は減少したが、そのような保護作用は完全でなかった。すなわち、不完全な保護作用は逆にacivicinのCPS IIに対する非常に強い親和性を示すものと考えられた。細胞内CPS IIのpopulationは2つに分かれ、一方はacivicinが共有結合したcomplex、他方はまったく結合していない酵素であることが明らかになった。以上の結果から、acivicinはin vitroの場合と同様に細胞内においてもCPS IIのグルタミン結合部位にaffinity labelingで共有結合するものと結論された。以上のようなメカニズムがCTP合成酵素、GMP合成酵素(両者ともにaeivicinの標的と推定されている)に対しても働き、両酵素は失活し、RNA合成、DNA合成が阻害されることによって細胞の増殖も抑制されるものと考えられる。
ロラン・バルトの文学理論と言語行為論の比較研究

本研究は、ロラン・バルトの文学理論と近・現代の言語理論、とりわけ20世紀欧米を中心に議論された「言語行為論(Speech Act Theory)」との比較研究を通じて、バルトの文学理論を新たな観点から考察し、解明することを目的とした。本研究では、バルトの文学理論に関する網羅的な調査を行ったうえで、関連する同時代の言語理論をピックアップし、双方の影響関係を分析した。これによって、文学をめぐるバルトの言説の根底にある言語学的基盤を体系化し、新たな観点からバルトの文学理論の解明を試みると同時に、一批評として扱われてきたバルトの著作を学術的対象にまで高めることを目指した。平成28年度は、言語行為論に関連する資料の収集・調査を基盤として、ロラン・バルトの文学理論と言語行為論との比較研究の進展に努めた。具体的には、J・L・AustinからJ・R・Searleに至るまでの言語行為論に関する基礎文献の調査に加えて、R・IngardenやW・Iserらが構築した受容理論、さらにはそこから派生した現在に至るまでの文学をめぐる言語理論の動向を調査し、アーカイヴ化した。以上の過程で、フランス国立図書館やロラン・バルトセンター等での調査も行った。その上で、バルトの文学理論を言語行為論の観点から基礎づけることを試みた。両者の共通点は、文学的言説が既存の言語システムから派生して、そのシステムを超えた「新たな意味の次元」を生みだすのはなぜかを議論したことにある。この議論の中心には、言語学的単位にすぎない文を言述の「状況」に結びつける「コミュニケーション能力」の問題が置かれており、両者は共に、文学を作者と読者との「コミュニケーション」という観点から捉え直した。ただし、バルトの場合は、文学の本質を形式的分析から明らかにすることで、言語行為論を乗り越えるかたちで自身の理論を構築したと言える。以上の成果の一部を学術論文として公表した。調査の過程で、新たな課題も見つかった。バルトの文学理論が近現代の他の文学理論に及ぼした影響についてである。従来、文学をめぐるバルトの思想は、理論の不徹底さが一因となって、文学理論研究の領域においては十分な位置づけ・評価がなされてこなかった。本研究は、言語行為論という新たな観点からバルトの思想に理論的整合性を与えたという点で、以上の問題点の解決にも寄与した。平成28年度の成果として、以下の点が挙げられる。1)言語行為論に関する資料の収集・調査。2)バルトの文学理論に関連する資料のアーカイヴ化。3)バルトの文学理論と言語行為論の比較研究。本研究の最終的な目的は、バルトの文学理論を言語行為論の観点から基礎づけることで、バルト研究に新たな基盤を準備することにある。本年度は、その出発点となる言語理論の網羅的な調査に取り組んだ。さらに、それらの資料の中から、バルトの文学理論に関連するものをアーカイヴ化し、双方の比較研究を行った。現在までに以下の結果を得ることができた。従来のバルト研究において、バルトの思想は「統一」ではなく「変化と差異」によって特徴づけられてきた。これに対して、本研究はバルトの文学理論を言語行為論の観点から論じることで、バルトの言述にも理論的統一が指摘され得ることを明らかにした。これと同様に、従来、バルトの文学理論には、それが作品解釈において作者を等閑視し、読者を特権化する「読者主義」、「相対主義」、「反・歴史主義」であるとの批判が加えられてきた。これに対して、本研究はバルトが文学を「コミュニケーション」の観点から捉えるに至った経緯を闡明することで、上記の批判が誤ったバルト解釈に基づくものであることを指摘した。平成29年度は、前年度までに行ったバルトの文学理論と言語行為論との比較研究をふまえて、バルトの文学理論を言語学的観点から体系化すると同時に、その独自性を闡明することを試みた。この目的の背景には、従来のバルト研究において、文学をめぐるバルトの思想が、個々の作品の形式的な多様さが一因となって、総合的に論じられてこなかったという問題点があった。これに対して、本研究は第一に、バルトの思想を言語学的観点から基礎づけることで、バルトの文学的思想を学術的観点から捉えるための土台を準備した。そのうえで、バルトの文学理論の独自性ならびにその現代的意義を改めて議論した。本研究課題における本年度の成果は以下の二点に集約される。(1)バルトの文学理論との関連が認められる言語学的資料を選択し、双方の類似と差異を文献学的・思想的に明らかにした。(2)1の成果を踏まて、バルトの文学理論の再構築・再評価を試みた。以上の結果として、バルトの文学理論の歴史的位置づけとその意義が明らかになった。これにより、従来の研究が評価してきた以上に、バルトの著作が理論的論証に耐え得るものであること、また、それが文学研究の歴史上で果たしてきた役割の大きさが証明された。

これによって、文学をめぐるバルトの言説の根底にある言語学的基盤を体系化し、新たな観点からバルトの文学理論の解明を試みると同時に、一批評として扱われてきたバルトの著作を学術的対象にまで高めることを目指した。今後は、バルトと他の言語理論との比較研究を継続しつつ、以下の二つの観点から研究の進展を図る。1)バルトの文学理論成立の基盤をより広い視点から考察し、解明する。初年度の成果を土台にして、バルトの文学理論を言語学的観点から基礎づけてゆく。この作業は、バルト思想の前提となる言語理論に関する詳細な調査を行った本研究にのみ可能となるものである。以上の結果として、バルトの文学理論の歴史的位置づけとその意義が明らかになる。これにより、従来の研究が評価してきた以上に、バルトの著作が理論的論証に耐え得るものであること、また、それが文学研究の歴史上で果たしてきた役割の大きさが証明される。2)バルトの文学理論の再構築・再評価。先の調査に基づいて、バルトの文学理論の理論的枠組みを再構築してゆく。さらに本研究は、以上の成果をバルト研究並びに文学理論の領域のみでなく、社会学や教育学の分野でなされている議論にも結びつけることで、バルトの思想の現代的意義を追及してゆく。例えば、近年、教育学の分野では、「コミュニケーション能力の育成」が重要課題の一つとされる中で、「フィクション的なものしか教えられない」文学的要素は、コミュニケーション能力の育成に不要であるとの見解も呈されてきた。このような見解に対しても、バルトの思想は、文学の役割が言葉の言語学的意味を教える実用的教育とは異なることを示す有効な手立てとなる。このように、従来のバルト研究の枠組みの中でバルトの文学理論を再評価するだけでなく、その思想が持つ現代的意義を広く問うことで、バルト研究の発展に多方面から寄与することを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。文学理論29年度が最終年度であるため、記入しない。
パーキンソン病治療に挑むケミカルジェネティクス

本研究では、ケミカルジェネティクスの手法を用いて、パーキンソン病発症機構の解明を目的とした。これまでにパーキンソン病細胞モデル化合物MPP^+をPC12D細胞に添加すると細胞内でタンパク質の凝集体が形成されることを見いだし、この過程を阻害する低分子化合物としてSO286を見いだした。そこで以下二つの研究課題を遂行することで上記目的を達成すべく研究を行った。・研究課題A.SO286の標的タンパク質の同定と凝集タンパク質のクリアランス機構解析・研究課題B.SO286のパーキンソン病モデルマウスを用いた薬理活性評価[研究課題A]まず、SO286がオートファジーに与える影響を評価した。オートファジーとは、細胞内のタンパク質を大規模に分解する経路でありオートファゴソーム形成、オートリソソーム形成を経て実行される。その結果、SO286はオートリソソーム形成を促進することで凝集タンパク質を分解していることが明らかとなった。次にSO286の詳細な作用メカニズムを明らかにするためにSO286固定化ビーズを用いたプルダウン法によりSO286の結合タンパク質の取得を試みた。種々条件検討を行ったが、SO286ビーズ選択的に結合するタンパク質は得られなかった。そこで方法を変更し、ビオチン化SO286を用いた標的タンパク質同定を行う予定である。[研究課題B]動物モデルでの薬理活性は順天堂大学医学部・服部信孝教授との共同研究で行なった。MPP^+の代謝前駆体であるMPTP投与による急性パーキンソン病モデルマウスを用いて評価した。その結果、行動解析によりSO286には抗パーキンソン病効果があることが分かった。次によりパーキンソン病を模倣したモデルマウスであるα-synuclein A53T transgenic miceを用いて更なる検討を行う予定である。標的タンパク質の決定には現在は至っていないが、SO286の作用が明らかになり、動物試験も順調に進行したから。研究課題Aでは、結合タンパク質取得方法を化合物固定化ビーズを用いた方法からビオチン化体を用いる方法に変更した。これにより、結合タンパク質が取得できることが期待できる。研究課題Bではよりパーキンソン病を模倣したタンパク質凝集をともなうモデルマウスであるα-synuclein A53T transgenic miceを用いて今後より詳細にSO286の抗パーキンソン病活性を評価する予定である。
多孔質材料を用いた液膜シールの静および動特性に関する実験的研究

本研究では,液膜シールの静および動特性を改善する目的から,シールしゅう動面に従来とは異なる形状の表面粗さを設けた3つのタイプのダンパシール(ダンパシール1:シール内面の法線方向の丸穴,ダンパシール2:シール内面の法線方向に対して30°の丸穴,ダンパシール3:シール内面の法線方向に対して60°の丸穴)および焼結金属を用いた多孔質体シールを提案した。これらのシールの特性を実験的に解析し,従来の平行環状シールとの比較を行なった結果,以下の点が明らかになった。I.ダンパシールについて(1)管摩擦係数は平行環状に比べて大きく,さらにダンパシール1,2,3の順に大きくなる。(2)漏れ流量は平行環状シールに比べ少なく,さらにダンパシール1,2,3,の順に少なくなる。(3)入口損失係数は平行環状シールより概ね大きい。(4)半径方向流体力Frは平行環状シールとの差異はあまりない。一方,接線方向流体力Ftはダンパシール1では平行環状シールとほぼ同じであるが,ダンパシール2,3ではかなり減少し,負のふれまわり力(ロータの自転と反対方向に作用する力)を増加させる傾向を示している。このFtが減少する主な原因は,シール入口部分の円周溝から流入した流体が自転と反対方向の旋回流となり円周方向の平均流速を低下させたことによると考えられる。(5)ふれまわり運動に対する不安定領域は,ダンパシール1と平行環状シールとで差異はあまりないが,ダンパシール2,3ではかなりせまくなっている。(6)漏れ量の低減ならびに安定性の面からダンパシール2および3は平行環状シールに優れている。II.多孔質体シール静および動特性に関して平行環状シールと差異はあまりみられなかった。これはシール半径すきまが大きすぎたから,多孔質材料(焼結金属)特有の静圧軸受的効果が得られなかったためであると考えられる。本研究では,液膜シ-ルの動特性を改善する目的から,新たに多孔質材料(焼結金属)をシ-ルしゅう動面に適用することを提案し,これに関する実験的解析を行う。本年度は,まず実験装置本体,給排水系ならびにデ-タ計測システムの設計,製作を行った.本装置の特長は,ロ-タ側に圧力センサを取り付けることにより,円周方向の圧力分布を連続的に測定できる点,およびシ-ルを軸方向に移動させてシ-ルの高圧側流入端近傍の圧力の測定を可能とした点である.次にこの実験装置を用いて,従来の環状シ-ル(材料が多孔質体ではないいわゆるsolidシ-ル)に対する静特性および動特性を実験的に解析した.その結果,以下の点が明らかになった。1.管摩擦係数,漏れ流量および動特性激数などの結果が,従来の実験結果と比較的よく一致していることから,本装置での実験結果が妥当であることが確認された。2.管摩擦係数は,軸方向レイノルズ数Raの比較的高い領域(Ra>1500)において,ロ-タ自転速度ω(周方向レイノルズ数Rω)が大きくなるほど値が増加する.3.入口損失係数ξは,Raの増加につれて減少する。また,Ra一定のもとではω(Rω)が大きいほどξの値は小さくなる。これより,ξを一定値(例えば0.5)と仮定した従来の理論解析は不適当であることが明らかになった.4.シ-ル両端の差圧Δpおよびωが一定の場合,半径方向

流体力Frはふれまわり速度Ωにあまり依存せず,常にふれまわり偏心に対する復元力として作用する.また,接線方向流体力FtはΩが増加するにつれて減少し,Ω/ωがゼロをこえた付近から正から負に移行している.FtとΩの方向が一致した場合,ロ-タ系は不安定となるが,本実験ではこの領域は概ね0≦Ω/ω<0.3となった.5.FtおよびFrの大きさは,同一のΩ/ωに対して,Δpおよびωが大きいほうが大きい.本研究では,液膜シールの動特性を改善する目的から,新たに多孔質材料をシールしゅう動面に適用することを提案し,これに関する実験的解析を行う.最終年度にあたる本年度は,以下の点について実施した.(1)多孔質材料を適用したシールとして,丸穴(直径0.4mm)を有する薄肉円管(SUS304)をシール内面に挿入した3つのタイプのダンパシール(ダンパシール1:穴の方向がシール内面の法線方向,ダンパシール2:穴の方向がシール内面の法線方向に対して30°,ダンパシール3:穴の方向がシール内面の法線方向に対して60°)および焼結金属(SUS304)をシールしゅう動面に適用した多孔質体シールを製作した。(2)(1)のシールを用いて,静特性(管摩擦係数,人口損失係数および漏れ流量)および動特性[ふれまわり運動によって生ずる動的流体力,ふれまわり運動に対するΩ/ωの不安定領式(Ω:ロータのふれまわり角速度,ω:ロータの自転速度)および動特性係数(付加質量係数,減衰係数およびばね係数)]を実験的に解析した.(3)(1)と内径および幅が等しい平行環状シール(solidシール)を用いて,静および動特性実験を行った.(4)(2)および(3)の結果より,漏れ流量の低減ならびにふれまわり運動に対する安定性の面から,ダンパシール2および3が,従来より用いられている平行環状シールより優れていることが明らかになった.(5)研究成果報告書を作成した.
陸域植物を利用する水棲無脊椎動物の代謝メカニズムの解明

本課題は餌として利用される陸上植物の物質の流れを突き止めることで,水域における陸上植物の役割を明らかにする.陸上植物を餌として利用することが可能であると明らかにされた2種(ヤマトシジミ,キタムラサキウニ)を対象とし,陸上植物が餌としてどのような役割を果たすのか,陸上植物餌料成分の代謝メカニズムを明らかにする。その成果は、水域における陸上植物の役割を明らかにするとともに,今後の養殖業界に革命的な飼料を提供するためにも重要な基礎知見となる。
液体中微小ギャップにおけるマイクロ放電とその応用に関する研究

大気圧マイクロ放電における界面現象すなわち、「液体-プラズマ界面」について諸特性を明らかにするとともに、これらを利用した応用に向けた検討を目的とする。微小なプラズマにおいて、その体積に対する表面積の割合である比表面積が大きくなるため、これまでに無い新しい物理現象とその応用技術が期待できる。まず、水中の微小ギャップにおいて高電圧パルスを印加し、放電進展過程、気泡の生成、ラジカルの発生を評価・検討した。気泡運動モデルと気泡内ガス温度分布モデルを構築し、電子・ラジカル・イオン数密度の半径方向分布を求めた結果、電子およびイオンと水素・酸素ラジカルはアーク柱近傍で発生し、OHラジカルはアーク柱と気泡界面の間付近で最も多く生成されることがわかった。次に、ダブルパルス放電により気泡内をプラズマリアクタとする新しい概念を提案した。気泡は圧力により膨張収縮する空間である。また、気泡は常に液体で覆われているため、気泡の収縮により急速な冷却が容易であることと、気泡は放電で安定に生成できることから、気泡を放電容器と考え、その内部で放電を生成すると水処理や材料創製等の新しいプラズマプロセスを実現できるリアクタとしての可能性がある。電極表面の反応に着目すると、気泡内放電では放電痕が形成されず、変色が起こったことから表面処理への応用が期待できる。さらに、プラズマと液体との界面の面積を格段に増加させる方法として、微細な液体流の周囲にプラズマを生成する新しい方式を提案した。直流放電の場合、液体流は液滴となり放電が形成された。液体流に沿ってヘリウムガス流を同軸状に供給した高周波放電では、液体流の周囲に一様に放電が形成できた。このとき、電子衝突によりヘリウムが励起されて生じた準安定準位の励起種が、液体流に作用して水の解離反応が進むことを明らかにした。液中微小ギャップにおける放電は気泡や衝撃波の発生、液体の熱膨張、固体・液体・気体の3種類の相転移が加わり、複雑な過程が進展する。放電開始と放電路の形成の現象を理解できれば、微細放電加工において所望の位置で制御性の高い放電生成が可能になると考え、レーザ・シャドウグラフ法、マッハツェンダー干渉計を用いて測定をおこなった。放電路の形成は電極の極性、導電率、電界分布により影響を受けることがわかった。ワイヤ電極先端付近の電界は60MV/mの高電界となっている。水中の放電では、水中に存在するマイクロバブル内で高電界によって絶縁破壊し、その後、衝突電離が放射状の進展に寄与しており、枝状先端の電界放出が成長と進展に関与している。次に、加工に最適な電流波形を検討するために三角波電流の電流ピーク値、パルス幅、立ち上がり・下がり時間をパラメータとして発生するプラズマの特性と放電痕形状・放電痕体積を調べた。単発放電痕直径は電流ピーク値に依存し、単発放電痕深さは電流パルス幅に依存することを明らかにした。加工領域の微細化のために、電流ピーク値を低くし、加工速度向上のために電流立ち上がり時間を短く、電流立下り時間を長くする必要がある。プラズマが液体と積極的に関与する新しい反応場として、微細電解質溶液流を用いた方法を開発した。内径180μmの微細なノズルから電解質溶液流を流すことで液流に沿った放電を可能とした。放電の安定生成条件および放電特性の評価を行い、金属微細加工への応用を検討した。この方法はマスクレスの微細加工、表面改質、着色技術への応用が期待できる。また、イオンの挙動、プラズマ・液体界面物理を開拓可能である。
子宮内膜症からの多段階発癌モデルの作成

子宮内膜症性卵巣嚢胞から発生する癌化にはp53の不活化、KRAS遺伝子活性化の2 hitに加え、c-mycの活性化が必要であることが示唆された。bcl2、PIK3CA、phospho-Aktの関与については、これらの下流でいずれもmycが活性化されており、myc経路に集約される可能性があると思われた。不死化細胞株にDN-p53と活性化型KRASを導入してもコロニー形成、ヌードマウスの造腫瘍能とも認めなかった。さらにc-myc、bcl2、PIK3CA、phospho-Aktを強制発現したところ、いずれにもコロニーの形成とマウス造腫瘍能を認めた。c-mycの導入がコロニー形成、マウス造腫瘍能とも最も高率であった。shRNA-PTENを導入してもコロニー形成、ヌードマウスの造腫瘍能とも認めなかった。また、不死化細胞株にDN-p53とc-mycを導入してもコロニー形成、ヌードマウスの造腫瘍能とも認めなかった。また、できた腫瘍は脱分化した形態を認めた。bcl2、PIK3CA、phospho-Aktの関与については、これらの下流でいずれもmycが活性化されており、myc経路に集約される可能性があると考えられた。子宮内膜症より発生する卵巣がんの遺伝子異常の解析結果に基づき、卵巣チョコレート嚢胞から不死化した上皮細胞株にdominant negative p53 (DN-p53)、活性化型KRAS遺伝子を導入し、軟寒天培地上でのコロニーの形成、ヌードマウスの造腫瘍能を確認したが、コロニー形成、造腫瘍能とも認めなかった。c-mycの導入がコロニー形成、造腫瘍能とも最も高率であった。また、文書による同意を得た子宮内膜症を合併する卵巣癌15症例のp53、c-myc、phospho-Aktの発現を免疫組織染色、c-mycの遺伝子増幅をCISH法にて、またPIK3CAのmutation解析をし、子宮内膜症および併存する癌部分における各因子の違いについて検討したところ、子宮内膜症合併卵巣癌では癌部分において、p53、c-myc、phospho-Aktの過剰染色を認めた。PIK3CAのmutation解析では、凍結組織からDNAを抽出した8症例中2症例で、PIK3CAのmutationを認めた。残りの症例は、固定パラフィン包埋からDNAを抽出したが、DNAが切断されていたため、PIK3CAのプライマーを設定しなおして施行したが、mutationを確認できなかった。以上から、子宮内膜症性卵巣嚢胞から発生する癌化にはp53の不活化、KRAS遺伝子活性化の2 hitに加え、c-mycの活性化が必要であることが示唆された。本研究目的は、卵巣チョコレート嚢胞の癌化に関連する様々な遺伝子を加えることで、癌化モデルの作成を試み、また、得られた細胞株の性状を解析し、治療に有用な分子標的を同定することまでを目標としている。今年度は、子宮内膜症より発生する卵巣がんの遺伝子異常の解析結果に基づいた遺伝子、dominant negative p53 (DN-p53)、活性化型KRAS、さらにc-myc、bcl2、PIK3CA、phospho-Aktを導入することで、ヌードマウスに腫瘍を作成することまでできた。産婦人科上記手法で得られたマウス腫瘍の形態を詳細に解析したところ、必ずしも純粋な上皮形態を示すわけではなく、肉腫様形態を示す所見も得られている。この原因を明らかにするのが今後の研究の方向性として重要であると考える。作成した細胞株は上皮細胞であることは、上皮マーカーの発現で確認しており、間質系細胞の混入による形態変化は考えにくい。一方、活性化型KRASやc-mycを導入することで細胞が脱分化することも報告されており、このような遺伝子導入の結果としての脱分化の可能性も考えられる。さらには、培養過程で細胞株が上皮間葉転換(EMT)を起こした可能性も排除できない。このため、EMT関連遺伝子の変化を詳細に解析しているところである。実験が計画以上に円滑に進んだためと、資料集めのための学会に出席できなかったことがあったため。今年度の実験計画を実施するにあたり必要となる物品や、資料集めのための学会参加に使う予定。
ハイブリッド構造における小鉄骨を内蔵したフラットプレート-CFT柱接合部の研究

本研究の目的は、地震後の損傷が少ない構造形式であるコア壁に制振装置を組み込んだ耐震要素を持つ、CFT柱-フラットプレート構造の柱スラブ接合部として、パンチングシアーに対する抵抗力があり、CFT柱の施工時の自立性に優れた小鉄骨梁内臓のフラットプレート構造を考案し、接合部の構造性能を実験・解析的に評価して、大地震時の耐震性能が良好で、かつその後の修復性が良好な、環境負荷の少ない構造形式の設計方法の確立を図ろうとするものである。得られた主な成果は、1.CFT柱-フラットプレート接合部の復元力特性は、柱側面のねじりモーメントだけが作用する場合と、柱前後面のせん断力・モーメントが作用する場合のねじりの作用を適切に考慮してねじりの有効幅を設定する事で、比較的良い精度で復元力特性を推定できる。2.T型接合部側面のねじりスラブは、曲げスラブが1方向のみ取り付くので、曲げスラブからのせん断力によりねじりと曲げの複合応力状態となる。そのため、十字型接合部側面のねじりスラブに比べ、ねじりモーメント単体で考えた時の剛性に比べ、実剛性が低くなる。接合部の水平力-層間変形の復元力特性の設定には、この事を考慮する必要があり、剛性の有効幅を低減することで近似的に評価できる。3.パンチングシアー耐力は、コンクリート断面、接合プレート、スタッドの効果を考慮した許容せん断耐力と、鉄筋コンクリート断面による柱前後面の許容モーメント、コンクリート断面と接合プレート断面による柱前後面のせん断力による許容モーメント、鉄筋コンクリートによる柱側面の許容ねじりモーメントを考慮してRC規準式により検定できる。4.本研究で提案した接合部は充分な十分なパンチングシアー耐力を有しており、破壊面を適切に設定することにより既往の耐力算定式により評価できる本研究の目的は、地震後の損傷が少ない構造形式であるコア壁に制振装置を組み込んだ耐震要素を持つ、CFT柱-フラットプレート構造の柱スラブ接合部として、パンチングシアーに対する抵抗力があり、CFT柱の施工時の自立性に優れた小鉄骨梁内臓のフラットプレート構造を考案し、接合部の構造性能を実験・解析的に評価して、大地震時の耐震性能が良好で、かつその後の修復性が良好な、環境負荷の少ない構造形式の設計方法の確立を図ろうとするものである。本年度は、静的・動的弾塑性解析により得られたCFT柱-フラットスラブ接合部における要求性能に基づくCFT柱-フラットプレート接合部の耐荷機構と設計手法の確立を目指した実験研究を行なった。既往の研究成果に基づき、接合部での耐荷機構を1)接合部前後面のせん断力2)接合部側面のねじり抵抗モーメントに分離し、それぞれの寄与分を算定するための柱-フラットプレート接合部実験を行い、また、フラットプレートのパンチングシアー耐力およびねじり破壊耐力を検討するため、それぞれの要素試験を行なった。接合部実験結果より、パンチングシアー破壊はRC規準式で安全側に評価できること、柱前後面のせん断力とモーメント、柱側面のねじりモーメントが作用した場合の危険断面位置が把握でき、ねじり要素実験結果より得られた結果とあわせて、耐荷機構に関するマクロモデルの基本形を構築し、それぞれの構成要素の復元力を設定することにより、全体としての復元力特性を求めることが可能であり、これを用いてパンチングシアーに対する安全性の検討ができることを明らかにした。また、パンチングシアー要素試験結果より、本接合部のパンチングシアー耐力は、コンクリート断面、スタッド、接合プレートを有効として計算できることが明らかになった。また、得られた結果を用いて、提案した接合部の設計手順の基本案を提案した。

本研究の目的は、地震後の損傷が少ない構造形式であるコア壁に制振装置を組み込んだ耐震要素を持つ、CFT柱-フラットプレート構造の柱スラブ接合部として、パンチングシアーに対する抵抗力があり、CFT柱の施工時の自立性に優れた小鉄骨梁内臓のフラットプレート構造を考案し、接合部の構造性能を実験・解析的に評価して、大地震時の耐震性能が良好で、かつその後の修復性が良好な、環境負荷の少ない構造形式の設計方法の確立を図ろうとするものである。本年度は、昨年度の成果として得られたCFT柱-フラットプレート接合部の耐荷機構と設計手法の検証のための以下の実験的研究を行った。1)フラットプレートの幅を広げ、曲げ抵抗を大きくした部分架構実験2)T型接合部の部分架構実験3)ねじり要素試験4)パンチングシアー耐力確認用押抜き試験以上の実験結果より、昨年度得られたCFT柱-フラットプレート接合部の耐荷機構と設計手法の検証が出来た。得られた主な成果は、1.柱側面のねじりモーメントだけが作用する場合と、柱前後面のせん断力・モーメントが作用する場合のねじりの作用を適切に考慮してねじりの有効幅を設定し、ねじりスラブと曲げスラブの復元力を考える事で、比較的良い精度で接合部全体としての水平力-変形関係を推定できる。スラブ幅が大きくなると、耐力はねじり降伏で定まり、それ以上の幅は耐力として考慮する必要がない。また、T型接合部も同様の評価が可能である。2.柱側面のねじりモーメントにより、柱前後面に付加せん断力が作用し、パンチングシアー耐力の評価に考慮する必要がある。3.本研究で提案した接合部は充分なパンチングシアー耐力を有している。本年度は、昨年度までの成果として得られたCFT柱-フラットプレート接合部の耐荷機構と設計手法の検証のための以下の実験的研究を行った。1)T型スラブ対象ねじり要素試験2)パンチングシアー耐力確認用押抜き試験以上の実験結果より、昨年度までに得られたCFT柱-フラットプレート接合部の耐荷機構と設計手法の検証が出来た。得られた主な成果は、1.T型接合部側面のねじりスラブは、曲げスラブが1方向のみ取り付くので、曲げスラブからのせん断力によりねじりと曲げの複合応力状態となる。そのため、十字型接合部側面のねじりスラブに比べ、ねじりモーメント単体で考えた時の剛性に比べ、実剛性が低くなる。接合部の水平力-層間変形の復元力特性の設定には、この事を考慮する必要があり、剛性の有効幅を低減することで近似的に評価できる。2.本研究で提案した接合部は充分な十分なパンチングシアー耐力を有しており、破壊面を適切に設定することにより既往の耐力算定式により評価できる。
ヒト赤芽球の増殖・分化の位相差顕微鏡映画による研究

1.ヒト臍帯血由来の赤芽球についての研究(1)細胞伸展が赤芽球に与える影響:適切な圧力による伸展は赤芽球の世代時間、増殖能に影響しないことが確かめられた。(2)赤芽球の分化の指標:Soret band光線による撮影で映像化される細胞質のヘモグロビン量の定性的評価が、最も特異的であるが、分裂直前および直後の細胞の大きさも指標となり得ること、赤芽球の最終世代においては、さらに運動の活発さ、脱核が指標となることが示された。CDA III赤芽球の大多数は正常赤芽球と同様に36回分裂し、最終世代まで分化することが認められた。異常赤芽球の形成は次ぎの2つの過程によることが示された。(1)比較的多くみられる様式:前赤芽球の核の一部に境界鮮明な明るく見える領域が出現する。この領域は、娘細胞、孫細胞にも出現し、数を増し、広くなり、硬さを増す。孫細胞では核の大部分が、この明るい小領域によって区分され、核分葉化が起きる。これと同時に細胞質ヘモグロビンの増加、運動の激化が起る。この孫細胞は通常ならば分裂する直前の大きさ迄大きくなるが分裂はしない。このことは、この孫細胞が赤芽球の最終世代の前の世代に属し、これに最終の分化が出現したことを示唆する。(2)稀にみられる様式:3極あるいは2極分裂後の細胞融合、分裂後、1つの娘細胞の急激な増大と他方の縮少、死亡。(2)の場合にも、核の一部に境界鮮明な明るい領域の出現はみられるので、この現象が、異常形成機構の初期の重要な過程であることが推測される。電顕像からはこの過程は、核クロマチンの形成異常の可能性が考えられる。1.ヒト臍帯血からの赤芽球:1つの前赤芽球と推測される芽球から3回の分裂を経て、8個の正赤芽球が生成されるのが観察された。細胞の大きさは、分裂を経るに従って小さくなり、その運動は激しくなり、Hb濃度は上昇した。最後の分裂の前の赤芽球の世代時間は、29.66±5.73時間で、その前の世代の赤芽球の世代時間は22.34±5.45時間で、両者の差は0.1%以下の危険率で有意であった。2.CDA type IIIの赤芽球:未熟芽球から36回の分裂を経て、正赤芽球が生成され、その一部にin vivoでみられるのと同様の核異常が見られた。一部の正赤芽球の脱核が観察された。最後の分裂の2回前の分裂をする芽球と、それより前の世代の芽球は、前赤芽球の特徴である1個の巨大な核小体を持つという点では類似していた。最後の分裂の前の赤芽球の世代時間は28.88±5.44時間、さらに1つ前の赤芽球の世代時間は20.54±2.31時間で、両者の差は0.1%以下の危険率で有意であったが、臍帯血からの赤芽球ついての、それぞれ該当する世代時間との間には有意差はなった。まれには3極分裂・再融合による3核細胞の形成が観察されたが、CDA type IIIにみられる核異常は、主として最後の分裂後に顕化した。これらのことは、核DNA計測やラジオオ-トラフィ-フなどから推測されていたが、この研究によって、はじめて直接に観察されたものである。この成果は第32回日本小児血液学会のシンポジウム(平成2年9月7日)で発表した。

1.ヒト臍帯血由来の赤芽球についての研究昨年度に引き続き、増殖・分化の観察を重ね、次のような結果を得た。(1)細胞伸展が赤芽球に与える影響予備実験によって細胞伸展は、赤芽球の増殖・分化に著しい影響を与えないことが示されていたが、細胞伸展の有無による世代時間、増殖能の差はないことが、さらに実験を重ねることによって確かめられた。(2)赤芽球の分化の指標ヒト赤芽球の分化段階の指標としては、Soret band光線による撮影で映像化される細胞質のヘモグロビン量の定性的評価が、最も特異的であるが、分裂直前および直後の細胞の大きさも指標となり得ること、赤芽球の最終世代においては、さらに運動の活発さ、脱核が指標となることが示された。態異常の発現過程についての検討前年度に認めた最終分裂後の多核分葉の顕化をさらに研究し、これが、最終世代の1つ前の世代の赤芽球が増殖相の途中で停止し、核の分葉化が、さらに前の世代の赤芽球の核に時期尚早にはじまる部分的なpycnosis様の過程による核の区域化に伴なって進行すると推測される画像を得た。さらに、これに伴なって細胞質ヘモグロモビン量の増加、細胞の運動の活発化などの最終世代の赤芽球にみられる分化が発現することが観察された。核の区域化による硬さの不均一と細胞運動の激化が相伴なって核分葉化に関与している可能性が考えられた。3極分裂後の融合、有糸分裂後の融合などの現象とこのpycnosis様の異常の関連については、今後の検討が必要である。
ラクトースからの機能性少糖の生成とその化学構造に関する研究

β-ガラクトシダーゼ(β-D-ガラクトシド・ガラクトハイドロラーゼ)をラクトースに水溶液中で作用させると、加水分解とともに、ガラクトース転移反応を触媒して、夛種類のガラクト少糖を生成する。これらの少糖はβ-ガラクトシダーゼの作用によって加水分解されにくいため、経口摂取すると、分解されずに下部消化管に到達し、そこで資化されてビフィドバクテリウムなどの有用腸内細菌の増殖に寄与するが、さらに便性改良の効果もあるため、生理的機能を有する少糖として、その生成と化学構造の究明が俟たれてきた。本研究においてはこれらの諸点の解明が行なわれた。まず各種起源のβ-ガラクトシダーゼによるラクトースからのガラクト少糖の生成量を比較し、Aspergillus oryzae由来のβ-ガラクトシダーゼが、Arp.niger,牛肝臓,Escherichia coliおよびKliyueromyces fragilis由来のそれよりも、夛量のガラクト少糖を産生することを明らかにした。