hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エピソード記憶においてさまざまな環境情報が引き起こす文脈依存効果の実証的比較研究

価が,BGM文脈依存効果に影響するか否かを調べた。これは平成18年度行った実験の被験者をさらに追加したものである.その結果,楽曲の熟知感にかかわらず,同程度のBGM文脈効果は生じたが,沈・漁田(2006)で見いだされた熟知感の効果は,今回は検出されなかった.背景色文脈:他の環境的文脈が偶発的文脈として機能するのに対して,背景色は局所的文脈として機能するとされている。これまでの実験で,1背景色につき1項目で継時提示する場合,(1)5項目以上が同じ背景色で提示されると,文脈依存効果が消失すること,等(Isarida & Isadda,2007)が見いだされた.H18年度には,3項目あるいは6項目を1背景色のもとで同時提示した場合に,(2)いずれの条件でも,背景色文脈依存効果は生じないこと,(3)背景色による群化は明確に生じないが,同時提示された項目相互の群化がより顕著であること,等が見いだされた.そこで,今年度は複数の項目を同時提示したとき,背景色変化が文脈効果に与える影響を調べた.その結果,1画面に3項目を提示すると,背景色が変化するだけで文脈効果が生じることを見いだした.以上の実験結果は,さらに追試や条件分析を重ね,確定していく必要がある.平成19年度までに,聴覚刺激(BGM)を用いた実験と,視覚刺激(ディスプレイの背景色)を用いた実験を行ってきた。平成20年度は,嗅覚刺激(匂い)を用いた実験を行った。匂いによる文脈依存記憶の先行研究には,Schab (1990), Herz (1997)などがあり,そこで使用された匂いはチョコレート,キンモクセイ,ミント等であった。いずれも匂いの有る条件と無い条件との比較を行い,有る条件の方が記憶成績がよいことが報告された。しかしながら,これらの先行研究では,匂い有りと無しの環境条件の比較をしたことになり,純粋に匂いの文脈依存効果を調べたことにはならない。そこで,本研究では匂いの有る条件と有る条件を調べることにした。予備調査での因子分析で,最も遠い匂い2対(4種の香料)を選び出し,これを本実験で使用した。4種の匂い対は,セロリとリンゴ,グレープフルーツとコーヒーであった。実験計画は,匂い文脈(同文脈,異文脈)×学習時間(4秒,8秒)の2要因被験者間計画。材料は連想価90以上のカタカナ2音節綴り20個。被験者は大学生64名(1群16名)。分散分析を行ったところ,文脈は有意でなく,学習時間は有意,交互作用が有意だった。そこで,下位分析を行ったところ,4秒条件で文脈の単純主効果が有意,異文脈条件で学習時間の単純主効果が有意であった。異文脈条件で学習時間の単純主効果が有意だったのは,平成19年度までに行ってきたBGM,背景色,場所文脈と同じである。また,4秒条件で匂い文脈依存効果が生じたが,8秒条件では生じなかった事の原因として2つの仮説が考えられる。1つはアウトシャイン仮説,もう1つは順応である。そこで,これを確認するために8秒条件での文脈の関数としての系列位置ごとの再生率を調べた。その結果,順応の可能性が高いのではないかと考えられる。今年度は,本科研費研究の最終年度であり,視覚・嗅覚・聴覚のうちの視覚・嗅覚文脈による文脈依存性の検討を行った。
日本における養護教諭制度の成立と保健室機能の変容－キュアからケアへ－

日本における養護教諭制度の史的検討として、1明治期に誕生した学校看護婦が、1941(昭和16)年に新たな教育職員として養護訓導となった発展過程を概観し、特にその養成過程を明らかにした。2戦後教育改革によって制度化された養護教諭制度の成立過程を確認し、3同制度の確立により養護訓導(養護教諭)の職務と保健室機能がキュアからケアへと変容したプロセスの検討を行った。戦後の分析は、教育刷新委員会での議論と戦後教育改革期の学校保健計画案の作成に焦点化しながら、史実の実証を行うとともに、通史的分析から養護訓導(養護教諭)の職務に内在化された本質的機能と保健室機能の構造転換について検討した。平成24年度は、前年度収集した戦時下資料の分析を進めるとともに、戦後教育改革における養護教諭制度の成立過程を中心とした研究を進めた。戦後教育改革期の一次史料は、国立教育政策研究所教育図書館所蔵の重田定正文書(昨年度より継続)と戦後教育資料、筑波大学体育科学系体育社会学研究室所蔵の竹之下休蔵文書(昨年度より継続)、国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHP/SCAP Records,Civil Information and Education Section(民間情報教育局文書)、同Public Health and Welfare Section(公衆衛生福祉局文書)、Joseph C.Trainor Collection(トレーナー文書)、University of Iowa Archives SpecialCollections(アイオワ大学附属図書館アーカイブズ)所蔵のCharles Harold McCloyPapers(マックロイ私家文書)、国立保健医療科学院研究情報センター図書館所蔵の公衆衛生福祉局(PHW)関係史料、教育刷新委員会教育刷新審議会会議録等を収集し、随時、解読作業を行った。分析視点については、戦時下改革との連続性と非連続性を考慮しながら、占領軍の影響と日本側の自主改革の調整の中でどのように進められ、制度化されたのかに焦点化して検討した。特に、CIE、文部省体育局、学校体育研究委員会の動向に注目して、制度の形成過程を明らかにした。2年目の研究成果発表は、11月に行われる第59回日本学校保健学会にて「戦時下文部省の養護訓導設置計画」と題して研究発表を行った。同研究論文の執筆と学会論文投稿は、平成23年度からの分析の継続として論文の執筆を行った。次年度投稿予定である。平成25年度は、平成23年度、平成24年度の史料収集作業を継続し、戦前期・戦時下史料・戦後教育史料を体系的に収集した。これと並行して戦時下史料について重田定正文書を中心に史料整理と史料読解を進め、前年度に考察した「戦時下文部省の養護訓導設置計画案」についての全容と詳細を分析した。特に、キュアを中心とした学校看護婦からケアを中心とした養護訓導への職務変化の議論は、戦時下の環境的変化に後押しされながら文部行政官、ならびに帝国学校衛生会関係者の議論を経ながら制度として成立したプロセスを当時の社会構造と共に明らかにした。1941(昭和16)年の養護訓導の誕生に伴っての全国的展開は、養護訓導は判任官待遇であって養護訓導の全国設置状況を個人の辞令を確認しながら実証を行い、史的事実として一定の成果を得ることができた。学校看護婦から養護訓導への職務変化は、教育職員の全国的配置を念頭に置いて制度的成立として一定の到達点に達したが、学校看護婦時代の実践を分析するならば、当時の実践の中にも教育職員としての視点と個々の葛藤の中で編まれた実践にその萌芽形態を見ることができる。さらに、こうした視点は、学校における衛生室空間の質的変容が見られたことによっても確認できる。衛生室空間の変化は、日本社会の経済的状況よりダイレクトに影響を受け、学校医・学校歯科医による治療から学校看護婦による予防へと変化した。これは衛生室空間の物品を予防によって補うための政策的戦略であったことと同時に、学校看護婦の職務を教育的視点へと変化させ、養護訓導の制度的支柱を形成したと言える。しかしながら、養護訓導設置の全国的設置は予想とは反して進まず、戦後教育改革期においても棚上げされながら今日に至っていることを史料によって裏付けながら確認した。本年度は、研究計画の初年度にあたり、史的研究アプローチの基礎的作業として一次史料の収集を中心に研究の活動を行った。具体的作業・活動は以下の通りである。(1)明治期に誕生した学校看護婦が、1941(昭和16)年に新たな教育職員である養護訓導となった発展過程(制度の形成過程)について、学校衛生関係一次史料を中心に収集・読解・史料批判・分析を行った。(2)戦後教育改革によって制度化された養護教諭制度の成立プロセスについて、戦後教育改革各種委員会議事録、関係者メモ等を収集し、読解による分析を行った。以上の分析視点は、これまで重要な課題とされていながらも、体系的史料の収集が困難であったことから、研究の進展をみなかった。

そのため、本研究では、体系的史料群の発掘ではなく、教育関係史料に散在している史料群から、同内容の一次史料を体系的に整理し、分析を進め、データデースの構築作業を行った。その上で、随時、収集した史料、具体的には、文部省内部史料、戦後教育改革期史料や行政関係者の私家文書、メモ書き等の読解と分析によって、当時の議論と制度化のプロセスを同時代的に理解・確認した。さらに、その制度的普及状況の実態を各種学校史料によって確認した。また、上記プロセスを可能にした社会構造の分析も行った。昭和前期から戦時下改革を経て戦後教育改革期に至るまでを社会構造の変遷に注目しながら制度的発展・衰退を確認し、教育改革による養護訓導の成立と戦後養護教諭制度の確立について検討を行った。本年度は、研究計画の2年目にあたり、史的研究アプローチの基礎的作業として一次史料の収集に加え、分析活動を行った。具体的作業・活動は当初の予定通り以下のように進めている。1明治期に誕生した学校看護婦が、1941(昭和16)年に新たな教育職員である養護訓導となった発展過程(制度の形成過程)について、学校衛生関係一次史料を中心に収集・読解・史料批判・分析を行った。2戦後教育改革によって制度化された養護教諭制度の成立プロセスについて、戦後教育改革各種委員会議事録、関係者メモ等を収集し、読解による分析を行った。以上の分析視点は、これまで重要な課題とされていながらも、体系的史料の収集が困難であったことから、研究の進展をみなかった領域である。そのため、本研究では、体系的史料群の発掘ではなく、教育関係史料に散在している史料群から、同内容の一次史料を体系的に整理し、分析を進め、データデースの構築作業を行い、その上で、随時、収集した史料、具体的には、文部省内部史料、戦後教育改革期史料や行政関係者の私家文書、メモ書き等の読解と分析によって、当時の議論と制度化のプロセスを同時代的に理解・確認している。以上が2年目の到達点であり、おおむね研究は順調に進展している。研究の初年度にあたる平成23年度は、当初の計画通り、一次史料の収集を中心に研究活動を行った。1941(昭和16)年の国民学校令、および同施行規則に規定された養護訓導制度の成立過程に関係する史料として、重田定正文書、竹之下休蔵文庫史料を収集し、読解と分析を進めた。さらに、学校看護婦と養護訓導の執務内容(職務内容)を実践記録の収集、および史料の読解によりその変遷過程の分析を進めた。同内容の史料は、都道府県立図書館郷土資料室、および全国の大学附属図書館に所蔵されている戦前昭和期からの学校衛生実践史料、健康教育運動史料を中心に約200編の史料収集を行った。同史料収集と同時に、学校衛生史料データベースを構築した。
有機無機ハイブリットLEDのホスト材料の開発

資源・環境問題が顕在化している現在、地球環境に配慮した「持続可能な科学技術」を確立することは科学者にとって重要な課題である。有機ELは蛍光灯・白熱灯などと異なり効率的な発光が可能なデバイスであるため、省エネ技術として、二酸化炭素削減、ひいては地球温暖化防止効果も期待される。近年、森井らは、電子・正孔注入層として無機酸化物を用いた有機無機ハイブリッドLED(HOILED)を提案した。これは酸素に対して安定な無機酸化物や仕事関数の深い金属をキャリア注入層、電極として使用するため、封止なしでも安定に電界発光することが特徴として挙げられる。フレキシブルな次世代発光体として最も有望なものと考えられる。しかし、現状のデバイスでは電子注入効率が悪いという問題点があり、電子注入障壁の小さい(つまりLUMOが4.2eV程度と深い)発光材料が強く求められる。そこで本研究ではHOILEDに必要な深いLUMOをもつ発光材料を開発することを目的として、新しい含窒素芳香族化合物の合成検討を行ってきた。その過程で、N-アリールアミノケトンの光反応によって得られるアゼチジノールにキラルなロジウム触媒を作用させると、光学活性な3-ヒドロキシインドリンが生成することを見いだした。この一連の反応では形式的に芳香族C-H結合がカルボニル基にエナンチオ選択的に付加しており、原子効率の高い変換である。さらに、光反応の過程は太陽光の照射によっても進行することを見いだしている。したがって、本分子変換は太陽光のエネルギーを吸収して高エネルギー化合物を合成し、そのエネルギーを活用して次の反応を行っている。このような太陽エネルギーの活用法は光合成で見られる明反応と暗反応の仕組みと類似しており、環境調和型の合成手法として大変興味深いものと考えられる。当初、有機無機ハイブリッドLEDのホスト材料開発として新しい含窒素芳香族化合物の合成検討を行ってきたが、その過程で、α-アミノケトンの光反応によって得られるアゼチジノールにロジウム触媒を作用させると、3-ヒドロキシインドリンが生成することを見いだした。これは太陽光を活用した原子効率の高いインドリン誘導体の合成法として有用であるのみならず、環境調和型の有機合成として重要なコンセプトを示す結果であったため、研究計画を変更した。このため、当初の計画の達成度としては「(4)遅れている」とした。しかし、本研究の成果は、持続可能な科学技術の確立において極めて重要な結果であり、今後格段の進展が期待されるものである。今後は太陽光をエネルギー源とした分子変換手法の開発を行う。例えば、すでに我々はピルビン酸とN-アリルアニリンを縮合したアミドに太陽光を照射すると、Norrish-Yang反応が進行してβ-ラクタムを与え、さらにこれにキラルなロジウム触媒を作用させると、レトロアリル化、ロジウムのアリル転位、カルボニル基へのエナンチオ選択的再付加を経て、光学活性な6員環ラクタムを与えることを見いだしている。このように、太陽光による高エネルギー化合物生成と、その高エネルギー化合物の反応開発を行うことで環境調和型の合成手法の実現を目指す予定である。有機無機ハイブリッドLED(HOILED)は大気中安定に駆動し、封止が不要な次世代発光デバイスとして期待されている。このデバイスは仕事関数の大きな金を電極とし、ならびに電子およびホール輸送層にエネルギー準位の低い金属酸化物を用いているため、これらのエネルギー順位とマッチした低LUMOの発光材料が必要であるが、そのような発光材料はほとんど知られていなかった。以前、我々の研究室ではピリジン-ボラン錯体が低いLUMOを持つ発光材料であることを見いだしている。また、ピリジン置換アレーンの三臭化ホウ素を用いた芳香族求電子的ホウ素化によってこれらを簡便に合成できることを見いだしている。本研究ではこの手法を用いて、アズレン骨格を持つピリジン-ボラン錯体の合成検討を行った。まず、アズレンの炭素-水素結合を直接ピリジル基に変換する反応を試みたが、複雑な混合物を与えた。続いてビスピナコリルジボロンを用いたホウ素化を経由してピリジルアズレンを合成する手法について検討したところ、Ir(acac)3を触媒として用いることでアズレンの1,3位が優先的にボリル化されることを見いだした。得られたボロン酸エステルを用いて2-ブロモピリジンとのカップリング反応を行い、さらに三臭化ホウ素を作用させたが、目的とするピリジン-ボラン錯体は得られず、複雑な混合物を与えた。これは生成したピリジン-ボラン錯体が分解してしまったものと考えられ、これらが大気中で不安定な化合物であることがわかった。

その過程で、N-アリールアミノケトンの光反応によって得られるアゼチジノールにキラルなロジウム触媒を作用させると、光学活性な3-ヒドロキシインドリンが生成することを見いだした。この一連の反応では形式的に芳香族C-H結合がカルボニル基にエナンチオ選択的に付加しており、原子効率の高い変換である。さらに、光反応の過程は太陽光の照射によっても進行することを見いだしている。したがって、本分子変換は太陽光のエネルギーを吸収して高エネルギー化合物を合成し、そのエネルギーを活用して次の反応を行っている。このような太陽エネルギーの活用法は光合成で見られる明反応と暗反応の仕組みと類似しており、環境調和型の合成手法として大変興味深いものと考えられる。当初、有機無機ハイブリッドLEDのホスト材料開発として新しい含窒素芳香族化合物の合成検討を行ってきたが、その過程で、α-アミノケトンの光反応によって得られるアゼチジノールにロジウム触媒を作用させると、3-ヒドロキシインドリンが生成することを見いだした。これは太陽光を活用した原子効率の高いインドリン誘導体の合成法として有用であるのみならず、環境調和型の有機合成として重要なコンセプトを示す結果であったため、研究計画を変更した。このため、当初の計画の達成度としては「(4)遅れている」とした。しかし、本研究の成果は、持続可能な科学技術の確立において極めて重要な結果であり、今後格段の進展が期待されるものである。今後は太陽光をエネルギー源とした分子変換手法の開発を行う。例えば、すでに我々はピルビン酸とN-アリルアニリンを縮合したアミドに太陽光を照射すると、Norrish-Yang反応が進行してβ-ラクタムを与え、さらにこれにキラルなロジウム触媒を作用させると、レトロアリル化、ロジウムのアリル転位、カルボニル基へのエナンチオ選択的再付加を経て、光学活性な6員環ラクタムを与えることを見いだしている。このように、太陽光による高エネルギー化合物生成と、その高エネルギー化合物の反応開発を行うことで環境調和型の合成手法の実現を目指す予定である。
感染症モデルを標的とした中国産スナネズミ類の探索と実験動物化に関する研究

中国産スナネズミ類の実験動物化を目的として、2001年から2003年にかけて3回の中国の新彊・ウイグル自治州で、中国共同研究者とともにスナネズミ類を中心とした野生小動物捕獲調査およびそれら動物を用いたヒト病原体の感染実験を行った。3回の野外調査研究は、新彊・ウイグル自治州の北西部のイリ地区、南部のキモ地区および西部のカシュガル、ホータン地区で行い、スナネズミ類を含め、10種類、計340匹の小型齧歯類を捕獲した。それらの寄生虫検査、糞便検査およびDNA採取を行った。捕獲したスナネズミ類の糞便を用いたPCR解析により、これら動物からは各々スナネズミ由来のHelicobater spp.が検出されたが、Helicobater pyloriは検出されなかった。中国産スナネズミ類45種への感染実験は、Helicobacter pylori、Trichinera spilaris、Echinococcusspp、Leishmania innfantumなどの感染病原体または寄生虫を用いて実施し、それらスナネズミ類の感染感受性を比較した。中国に分布するスナネズミ類7種の系統進化を明らかにする目的で、捕獲した動物から採取したDNAを用いて、mitochondria cytochrome b(Cyb)とoxidase subunit II(COII)遺伝子について塩基配列を決定した。これら配列はGenBankに登録され、今後、世界のスナネズミの系統進化を研究する上で貴重なデータとなると考えられる。その配列を使って、中国産スナネズミ類縁関係を明らかにでき、そのうち、Meriones meridianusに地域変異が大きいこと、独立種として考えられてきたM.chengiがM.meridianusのシノニムであることを明らかにした。中国産スナネズミの実験動物化を目的として、平成13年9月5日より9月21日までの約2週間の期間、中華人民共和国、新彊・ウイグル自治州で、スナネズミを中心とした野生小動物捕獲調査を行った。捕獲地域はウルムチ(地方病防治研究所)よりイリ地区までの自治州西方地域で、4種のスナネズミを含む10種270匹を捕獲した。寄生虫検査の結果、少なくとも原虫を含む寄生虫8種が検出された。しかし、実験的に感受性が高いと思われるスナネズミでのトリパノソーマ感染は今回の調査では検出できなかった。上記のスナネズミを使って、予備的な免疫学的研究を行った。すなわち、野生スナネズミでの旋毛虫感染におけるIgAモノクローナル抗体の効果の検討、および抗スナネズミ(M.unguiculatus)モノクローナル抗体の野生スナネズミへの効果の検討-を行った。その結果、M.unguiculatusと同様に野生スナネズミではIgA抗体の効果は認められなかった。また、M.unguiculatuで作製された抗体-T細胞表面抗原、Thy-1抗原等に対して開発したモノクローナル抗体(HUSM-M.g.15,HUSM-M.g.40など)は、野生4種のスナネズミには効果を示さなかった。以上の結果は、野生スナネズミはM.unguiculatusの形質を保持するものも、必ずしも同一の反応を示すむのではないことが示唆された。感染実験として、リーシュマニア感染実験を行った。また、従来のM.unguiculatusと今回捕獲された4種の野生スナネズミの系統進化学的検索のためのDNAの解析を現在行っている。中国産スナネズミの実験動物化を目的として、昨年度と同様に平成14年9月1日より9月15日までの約2週間、中国、新彊・ウィグル自治州で、スナネズミを中心とした野生小動物捕獲調査およびそれら動物を用いたヒト病原体の感染実験を行った。本年度の野外調査はタクラマカン砂漠南方のQuimo、Ruoqiangを中心に実施した。

今回は食虫目1種を含む計8種の49小型ほ乳動物を採取し、寄生虫検査、糞便、DNA採取を行った。感染実験は、」Echinococcus multilocularis、Leishmania infantumおよびHelicobacter pyloriについて行った。感染後の採材のため、同年12月1619日に再度渡中した。結果を簡単に記すと、E. multilocularis感染では、スナネズミ類に属すM.eryhrourus, R.opimusで感染の持続が認められた。L.infantum感染に関してはL.lagurusが他動物種と比較して感染性が高いことが確認され、従来の結果と一致した。これについては病理組織学的検索を現在実施中である。また、H.pyloriに関しては感染後3ヶ月目の一部の糞便を用いた検査ではその感染が確認されていないが、これら感染動物は1年間飼育後、その感染と病態形成を検討する予定となっている。以上の他、野外調査で得られた糞便を材料としたPCRによって、野生動物でのHelicobater属細菌の感染調査を行った。その結果、H.hepaticus, H.apodemus,とH.winghamensisは野生動物に広く感染が認められるものであること、しかしH.pyloriの感染は認められなかった。その他、10月1624日の期間に、中国人研究者2名が来日し、北海道大学、弘前大学および(財)実験動物中央研究所での研修等を行った。中国産スナネズミの実験動物化を目的として、一昨年度および昨年度と同様に平成15年10月8日より10月18日までの約10日間、中国、新彊、ウィグル自治州で、スナネズミを中心とした野生小動物捕獲調査およびそれら動物を用いたヒト病原体の感染実験を行った。本年度の野外調査はウイグル自治区西方域のArtux、Kashi、Hohtan市周辺を中心に、実施した。6種の28小型ほ乳動物を採取し、寄生虫検査、糞便、DNA採取を行った感染実験は、Trichinella spilarisについて行った。感染実験は渡中直前に中国側研究者によって捕獲されたMeriones meridianus、M.tamariscinus、M.erythrourus、Rhombomys opimusおよび実験室内繁殖Lagurus lagurusの5種類の動物を用いて行なった。T.spilarisの経口感染後約1週間で腸管を採取し、その感染と病理組織検索を行なった。特に肥満細胞を中心とした病理学的検索は現在実施中である。これら感染実験には、弘前大の稲葉助教授および慈恵医大の石渡講師が研究協力者として参加して行われた。同時に昨年度H.pyroliを感染させた動物より胃、腸管を採取し、その感染の成立の有無を検索している。本実験は、同じく研究協力者である実中研の後藤研究員が行なった。野外採取動物の寄生虫検査糞便DNAについては、日本に持ち帰り、各々の項目について検索中である。その他、9月15 30日の期間、中国人研究者1名(焦偉、新彊疾病予防控制中心、副研究員)を日本に招聘し、北海道大学で寄生虫検査等を中心とした研究、実中研の見学を行った。
グルコース取り込みに及ぼす筋フォスファゲン含有量の影響

身体運動の何が耐糖能改善に寄与しているかについては,いまだ不明な点が多い.先行研究では,筋のフォスファゲン濃度を低下させるβ-guanidinopropionic acid(β-GPA:creatine analogue)を投与すると,筋グリコーゲンが著明に増加している状態でも,グルコース取り込み能を有意に増加させることが明らかになっている.本研究は,フォスファゲンの多寡がインスリン作用に及ぼす影響を明らかにすることを目的に,β-GPAを摂取したラットを利用して,筋のフォスファゲンを低下させた筋のグルコース取り込み能の亢進について検討した.その結果,インスリンクランプ法を用いたin vivoのインスリン反応性はβ-GPA摂取ラットでは有意な高値を示したが,インスリンレセプターとの結合能を示すと言われるインスリン感受性は上昇を示さなかった.また,インスリンレセプターおよび糖輸送担体(GLUT-4)のmRNA(Northern blotting法)には差異は認めれらなかったものの,GLUT-4のタンパク量(Western blotting法)は,β-GPA摂取ラットで有意な増加を示した(p<0.05).一方,インスリンレセプターは,通常2本のバンドがみられるが,β-GPA群は,バンドが1本しかみられなかった.この結果は,インスリンクランプ法によるin vivoの結果結果とおおよそ合致しており,インスリンレセプターのリン酸化と関連しているものと考えられた.なお,詳細を追実験を行って検討している.身体運動の何が耐糖能改善に寄与しているかについては,いまだ不明な点が多い.先行研究では,筋のフォスファゲン濃度を低下させるβ-guanidinopropionic acid(β-GPA:creatine analogue)を投与すると,筋グリコーゲンが著明に増加している状態でも,グルコース取り込み能を有意に増加させることが明らかになっている.本研究は,フォスファゲンの多寡がインスリン作用に及ぼす影響を明らかにすることを目的に,β-GPAを摂取したラットを利用して,筋のフォスファゲンを低下させた筋のグルコース取り込み能の亢進について検討した.その結果,インスリンクランプ法を用いたin vivoのインスリン反応性はβ-GPA摂取ラットでは有意な高値を示したが,インスリンレセプターとの結合能を示すと言われるインスリン感受性は上昇を示さなかった.また,インスリンレセプターおよび糖輸送担体(GLUT-4)のmRNA(Northern blotting法)には差異は認めれらなかったものの,GLUT-4のタンパク量(Western blotting法)は,β-GPA摂取ラットで有意な増加を示した(p<0.05).一方,インスリンレセプターは,通常2本のバンドがみられるが,β-GPA群は,バンドが1本しかみられなかった.この結果は,インスリンクランプ法によるin vivoの結果結果とおおよそ合致しており,インスリンレセプターのリン酸化と関連しているものと考えられた.なお,詳細を追実験を行って検討している.
水処理用殺菌剤の新しい電気化学同時分析法の開発

本研究は、"potential buffer"を用いる水処理用殺菌剤の新しい電気化学同時分析法の開発とともに従来用いられている次亜塩素酸に比べて人体や自然環境に対する負荷が小さい活性酸素などのオンサイト電解生成・除去法についての基礎の確立を目的とし、次の成果を得た。1.スピンコーティング法で作製したチタン酸化物/白金/チタン酸化物/シリコン電極が水の電解酸化によるオゾン生成用電極として白金電極に優ることを明らかにした。10mMHCIO_4水溶液中で33mA cm^<-2>の定電流電解におけるオゾン生成の電流効率は2.5%である。2.オゾンと過酸化水素のヨウ化物イオン(I^-)との反応速度の違いを利用して、I^-の酸化生成物であるヨウ素(I_2)の吸収スペクトルを測定することによってオゾンと過酸化水素の混合溶液中の両者の濃度を同時測定することが可能であることを明らかにした。3.電気化学的酸化処理をした網目状多孔質カーボン(Reticulated Vitreous Carbon, RVC)電極を用いるフロースルー電解が水処理用の過酸化水素の電解生成(酸素の電解還元による)に有用であることを明らかにし、その生成能を評価した。この場合、RVCを回転電極として用いることにより酸素の還元を促進できることがわかった。4.水溶液中でマンガン2価イオンを電解酸化して作製したマンガン酸化物微粒子の修飾電極が酸素の還元反応に対して優れた電極触媒作用を有することを明らかにした。本研究は,"potential buffer"を用いる水処理殺菌剤の新しい電気化学的同時分析法の開発とともに従来用いられている次亜塩素酸に比べて人体や自然環境に対する負荷が小さい活性酸素などの殺菌剤のオンサイト電解生成・除去法についての基礎の確立を目的とし,次の成果を得た。1.potential bufferとしてI^-/I_3^-レドックス対を用いることにより2種類以上の殺菌剤(オゾン-次亜塩素酸-過酸化水素,オゾン-過酸化水素,次亜塩素酸-過酸化水素,過酢酸-過酸化水素など)が共存する系で,それぞれの殺菌剤を電位差測定法で同時分析できることを明らかにした。すなわち,I^-とI_3^-の初期濃度,pH,イオン強度,触媒を適当に選ぶことにより,電位変化と酸化剤(殺菌剤)濃度の相関性がネルンストの式から期待される結果と一致することを明らかにした。また,I^-とオゾン,次亜塩素酸および過酢酸の反応速度がI^-と過酸化水素のそれに比べて数桁大きいことをストップドフロー分光法で明らかにし,さらにI^-と過酸化水素との反応を促進する触媒としてモリブデン錯体が有効であることを見出した。2.本方法が多価の有機過酸化物(過クエン酸など)の酸化能,濃度の評価にも適用可能であることを明らかにした。3.potential buffer溶液と測定試料とのミリ秒オーダーでの迅速混合を可能にするミキサーシステムおよびそれに組み込むための電気化学検出部(3電極系)を試作し,電気化学系が正常に動作することを確認した。本研究は、"potential buffer"を用いる水処理用殺菌剤の新しい電気化学的同時分析法の開発とともに従来用いられている次亜塩素酸に比べて人体や自然環境に対する負荷が小さい活性酸素などの殺菌剤のオンサイト電解生成・除去法についての基礎の確立を目的とし、次の成果を得た。1.Potential bufferとしてi^-/I_3^-レドックス対を用いることにより2種類以上の殺菌剤(オゾン・次亜塩素酸・過酸化水素、オゾン・過酸化水素、次亜塩素酸・過酸化水素、過酢酸・過酸化水素、過クエン酸・過酸化水素など)が共存する系で、それぞれの殺菌剤を電位差測定で同時分析できることを明らかにした。2.本方法が多価の有機過酸化物(過クエン酸など)の酸化能、濃度の評価にも適用可能であることを明らかにした。3.水処理用のオゾンの電解生成として、白金微粒子を電解析出した網目状多孔質カーボン電極を用いるフロースルー電解が有用であることを明らかにし、そのオゾン生成能を評価した。4.クエン酸と過酸化水素から酸触媒(硫酸、固体酸など)の存在下、過クエン酸を反応平衡物として高収率で合成することに成功し、この電解液がいわゆる促進酸化剤として期待できることを明らかにした。

4.水溶液中でマンガン2価イオンを電解酸化して作製したマンガン酸化物微粒子の修飾電極が酸素の還元反応に対して優れた電極触媒作用を有することを明らかにした。
酵素化学的手法を用いた生体中微量成分の合成研究

生体中微量成分の合成研究の一環として,酵素化学的手法を用いたプロスタグランジン(PGs)並びに血小板活性化因子(PAF)の合成研究を行うと共に,本手法を利用した合成化学上有用なキラルシントンの合成について検討した. 61年度, 62年度に得られた成果の概要について述べる.1.プロスタグランジン類の合成研究(1)ビシクロ〔4.3.0〕ノネン誘導体の微生物還元を鍵段階とするカーバサイクリンの合成に成功した.(2)メソ型3置換5員環誘導体の酵素不斉加水分解により,高光学純度のキラルシントンを得ると共に, 11-デオキシPGs中間体に変換した. (3)(±)-5員環ジエステルのエナンチオ選択的酵素加水分解により, PGA_2の合成に成功した.2.血小板活性化因子(PAF)の合成研究(1)メソ型グリセロール誘導体の酵素不斉加水分解により2, 3-O-イソプロピリデンーsn-グリセロールを合成した.(2)分子内にジチオアセタール基を有するα-ケトエステルの微生物還元反応を詳細に検討した結果,光学収率,化学収率共に良好な結果を与える酵母菌を見い出した.得られた光学活性α-ヒドロキシエステルより, PAF合成中間体である(-)-バチルアルコールへの変換に成功した.3.酵素化学的手法による有用キラルシントンの合成研究(1)Pseudomonas fluorescenslipaseが種々の五員環アセテート類の加水分解において極めて高いエナンチオ選択性を示すことを明らかにすると共に,本酵素のメソ化合物に対する挙動に関しても興味深い知見を得た.(2)五員環及びビシクロ〔3.3.0〕オクタン誘導体の酵素加水分解について広範な検討を行ない,本法がキラル化合物合成に有効であることを明らかにした.(3)多官能性5員環化合物の微生物還元により,種々天然物合成に有用な光学活性体を得ると共に本化合物を利用した(-)-α-, (+)-β-クパレノンの合成にも成功した.生体中微量成分の合成研究の一環として,酵素化学的手法を用いたプロスタグランジン(PGs)並びに血小板活性化因子(PAF)の合成研究を行うと共に,本手法を利用した合成化学上有用なキラルシントンの合成について検討した. 61年度, 62年度に得られた成果の概要について述べる.1.プロスタグランジン類の合成研究(1)ビシクロ〔4.3.0〕ノネン誘導体の微生物還元を鍵段階とするカーバサイクリンの合成に成功した.(2)メソ型3置換5員環誘導体の酵素不斉加水分解により,高光学純度のキラルシントンを得ると共に, 11-デオキシPGs中間体に変換した. (3)(±)-5員環ジエステルのエナンチオ選択的酵素加水分解により, PGA_2の合成に成功した.2.血小板活性化因子(PAF)の合成研究(1)メソ型グリセロール誘導体の酵素不斉加水分解により2, 3-O-イソプロピリデンーsn-グリセロールを合成した.(2)分子内にジチオアセタール基を有するα-ケトエステルの微生物還元反応を詳細に検討した結果,光学収率,化学収率共に良好な結果を与える酵母菌を見い出した.得られた光学活性α-ヒドロキシエステルより, PAF合成中間体である(-)-バチルアルコールへの変換に成功した.3.酵素化学的手法による有用キラルシントンの合成研究(1)Pseudomonas fluorescenslipaseが種々の五員環アセテート類の加水分解において極めて高いエナンチオ選択性を示すことを明らかにすると共に,本酵素のメソ化合物に対する挙動に関しても興味深い知見を得た.(2)五員環及びビシクロ〔3.3.0〕オクタン誘導体の酵素加水分解について広範な検討を行ない,本法がキラル化合物合成に有効であることを明らかにした.(3)多官能性5員環化合物の微生物還元により,種々天然物合成に有用な光学活性体を得ると共に本化合物を利用した(-)-α-, (+)-β-クパレノンの合成にも成功した.1)ビシクロ〔3,3,0〕オクタン誘導体の合成を、硝酸タリウムとシクロヘキセン誘導体との環縮小反応を利用して行い、その際得られた中間体及び最終成績体を微生物還元及び加水分解に付して光学活性な誘導体を得、これ等を出発原料として光学活性なカーバサイクリン誘導体の合成に成功した。2)メゾアルコール体(グリセロール誘導体)の種々な酵素による不斉加水分解及び還元で好結果が得られた。これ等光学活性な成績体を利用して、血小板活性化因子の形成合成に成功した。加水分解酵素を利用する本方法は、血小板活性化因子合成に新しいルートを提供するものである。3)5員環メゾダイエステル誘導体の酵素による不斉加水分解で、光学純度の極めて良好な成績体を得ることが出来た。これ等の光学的活性な成績体から、デオキシPGs合成の重要中間体への誘導に成功した。4)ヒドロキシ不飽和脂肪酸の合成研究に必要な微生物還元の基質となる、相当するケトンあるいはラクトン体、例えば2,6-ジオキサ-3,7-ジオキソ-ビシクロ〔3,3,0〕オクタン等を大量に合成し、これ等の不斉加水分解で得られるキラルなカルボン酸から、標的化合物への変換反応を種々検討し有益な新知見を得ている。
医療機関における管理会計システムの導入に関する実証研究

本研究の目的は、医療組織を対象とした管理会計システムの導入に関する促進・留意事項を探ることである。医療機関レベルでは、病院の置かれた環境やマネジメントに関する意識の浸透により留意すべき要因が異なること、並びに同一病院でも導入ステージにより留意すべき事項が異なることが明らかになった。またその前提となる認識として、医療従事者レベルでは、医療サービスに直結するリスク管理に関しては意識が高いこと、並びに学習機会を得ることと経営管理についての関心が関係していることが示唆された。本研究は、医療機関を対象とした管理会計システムの導入に関する促進・留意事項を探る研究として企図されるものである。一般企業を対象とした管理会計手法の導入研究を踏まえ、医療機関レベルでの管理会計システムの導入技法の解明を目的としている。また、医療者に対する意識調査を参照しながら、医療機関内の医療従事者レベルでの経営管理システムの受容に向けた留意事項の解明も目的としている。平成27年度は主として医療機関レベルに焦点を置き、管理会計手法のうちとくに原価計算を中心に研究を進め、アンケート調査並びにインタビュー調査を実施した。アンケート調査では、DPC/PDPS病院を対象として、原価計算システムの導入に関する目的並びに促進・阻害要因に関する調査を行った。対象1600病院中約170病院の回答を得て、原価計算の実施状況・効果認識・促進並びに留意事項について把握したものである。この調査結果をもとに、効果に対する具体的な実践目的や関連する要因などを分析中である。インタビュー調査では、様々な経営管理手法を導入した9病院を対象として、経営管理手法導入に関する目的並びに促進・阻害要因に関する調査を行った。同一管理手法でも病院により存立する環境やマネジメントに関する意識の浸透により留意すべき要因が異なること、並びに同一病院でも導入ステージにより留意すべき事項が異なることが明らかになった。この調査結果をもとに、アンケート調査の作成・解釈を進めている状況である。平成27年度に実施予定であった、アンケート調査・インタビュー調査は遂行され、おおむね順調に進展している。アンケート調査では想定された回答数を確保でき、予定通り分析を進めている。インタビュー調査では想定されたインタビューを実現できたものの、当初の仮説よりは多様な実態が確認できたため、平成28年度に予定するインタビュー調査にて補完しながら考察することで進める予定である。本研究は、医療機関を対象とした管理会計システムの導入に関する促進・留意事項を探る研究として企図されたものである。一般企業を対象とした管理会計手法の導入研究を踏まえ、医療機関レベルでの管理会計システムの導入技法の解明を目的とした。また、医療者に対する意識調査を参照しながら、医療機関内の医療従事者レベルでの経営管理システムの受容に向けた留意事項の解明も目的とした。平成27年度は、医療機関レベルに焦点を置き、管理会計手法のうちとくに原価計算を中心に研究を進め、アンケート調査並びにインタビュー調査を実施した。アンケート調査はDPC/PDPS病院(1600病院)を対象に約170病院の回答を得て、インタビュー調査では9病院の協力を得て実施した。結果として、原価計算の実施状況・効果認識・促進並びに留意事項について把握し、病院により存立する環境やマネジメントに関する意識の浸透により留意すべき要因が異なること、並びに同一病院でも導入ステージにより留意すべき事項が異なることが明らかになった。平成28年度は、医療従事者レベルに焦点を置き、経営管理に関する意識について検討し、アンケート調査並びにインタビュー調査を実施した。アンケート調査はあるDPC/PDPS病院(医療従事者約450人)を対象に約400人の回答を得て、インタビュー調査では同病院の10人を対象として実施した。結果として、部門ごとの経営管理に直面した課題の有無により意識が異なるものの、医療サービスに直結するリスク管理に関しては意識が高いことが明らかになった。また、学習機会を得ることが経営管理についての関心そのものを高めることが示唆された。平成28年度は、当初の想定通り医療従事者レベルでの経営管理システム向けた留意事項の解明に進む予定である。具体的には、特定の医療機関を対象に所属する医療従事者を対象としたアンケート調査を実施する。また、適切なアンケート票の作成並びにアンケート票の解釈のために、同医療機関や他医療機関の医療従事者を対象にインタビュー調査を実施する。これらの調査を通じて、経営管理システム受容に向けたそもそもの経営意識の構成や、それに影響する要因を把握する予定としている。28年度が最終年度であるため、記入しない。会計学28年度が最終年度であるため、記入しない。
老化・代謝制御因子ＳＩＲＴ１による細胞老化制御メカニズムの解明

老化細胞は、加齢とともに増加することから、個体老化を誘導すると考えられてきた。老化細胞は細胞老化関連分泌表現型(SASP)といわれる炎症性サイトカインなどの液性生理活性因子の分泌が増強する特徴を有している。SIRT1は、NAD+依存性タンパク質脱アセチル化酵素で、種々の老年性疾患に対して保護作用があることが報告されている。本研究では、SIRT1が、SASP因子のプロモータ領域の脱アセチル化を介してSASP因子の発現を抑制していることを明らかにした。細胞老化は、細胞分裂に伴う染色体末端のテロメアの短縮による分裂寿命に加えて、がん遺伝子の活性化・がん抑制遺伝子の不活性化、酸化ストレスなど、様々な刺激により誘導され、がん化の抑制、動脈硬化症など種々の老年性疾患や個体老化との関連が示唆されているが、その制御メカニズムについては不明な点が多く残されている。近年、老化した細胞から炎症性サイトカインを含む種々の液性因子が分泌されるSASPという現象が見出され、周囲の微小環境に影響を及ぼすことから、老年性疾患や個体老化と密接に関係していると考えられるようになってきた。一方、老化および代謝制御因子であるNAD+依存性ヒストン脱アセチル化酵素SIRT1もがん化・老年性疾患や生活習慣病の制御に重要な役割を果たしている。そこで本研究では、上記の点に着目して、SIRT1による細胞老化の制御メカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。本年度は、SIRT1はSASP因子IL-6およびIL-8の発現をエピジェネティクスに制御していることを明らかにした。低分子干渉RNAを用いてSIRT1発現抑制ヒト繊維芽細胞株(MRC-5-shSIRT1、MRC-5/TERT-shSIRT1およびBJ/TERT-shSIRT1)を樹立し、X線照射によるDNA損傷を介した細胞老化を誘導し、SASP因子IL-6およびIL-8のプロモータのChIP解析を行った。SIRT1は通常IL-6およびIL-8プロモータ領域に結合しているが、その結合量は細胞老化の進行とともに減少した。それにともなってヒストンのアセチル化が増加した。SIRT1発現抑制細胞株においては、細胞老化誘導前からアセチル化が増加しており、また細胞老化誘導後のアセチル化の増加が増大していた。これらの結果より、SIRT1はSASP因子のプロモータの脱アセチル化を介してSASP因子の発現を抑制していることが示唆された。細胞老化は、細胞分裂に伴う染色体末端のテロメアの短縮による分裂寿命(Replicative Senescence)に加えて、がん遺伝子の活性化・がん抑制遺伝子の不活性化(Oncogene-induced Senescence:OIS)、酸化ストレス(Stress-induced Senescence:SIS)など、様々な刺激により誘導され、がん化の抑制、動脈硬化症など種々の老年性疾患や個体老化との関連が示唆されているが、その制御メカニズムについては不明な点が多く残されている。本年度は、SIRT1がSASP因子の発現を負に制御していることを明らかにした。低分子干渉RNAを用いてSIRT1発現抑制ヒト繊維芽細胞株(MRC-5-shSIRT1、MRC-5/TERT-shSIRT1およびBJ/TERT-shSIRT1)を樹立した。X線照射によるDNA損傷を介した細胞老化を誘導し、SASP因子のmRNAおよびタンパク質発現を検討したところ、SIRT1発現抑制細胞株において、それらの発現開始時期が早くなり、かつ発現量も大きく増加することを見出した。これらの結果より、SIRT1は細胞老化に伴うSASPの発現を抑制していることを示した。

そこで本研究では、上記の点に着目して、SIRT1による細胞老化の制御メカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。本年度は、SIRT1が定常時およびDNA損傷に応答した細胞周期制御因子の発現を制御していることを見出した。低分子干渉RNAを用いてSIRT1発現抑制ヒト繊維芽細胞株(MRC-5-shSIRT1、MRC-5/TERT-shSIRT1およびBJ/TERT-shSIRT1)において、通常培養条件下において細胞周期制御因子の発現が低下していた。また、X線照射によるDNA損傷を介した細胞老化を誘導した場合も、この細胞周期制御因子の発現誘導が減弱した。細胞周期制御因子とSASPの関係を検討するために、細胞周期制御因子をノックダウンしたところ、SASP因子のIL-6およびIL-8の発現誘導が著しく増大した。これらの結果より、SIRT1は細胞周期制御因子の発現誘導を介して、SASP因子の発現を抑制していることが示唆された。分子細胞生物学SIRT1発現抑制細胞株を樹立し、DNA損傷に応答した細胞老化に伴うSASP因子の発現について検討を進め、SASP発現におけるSIRT1のエピジェネティクスな関与を明らかにできた。p21の発現制御に関しては、少々実験が遅れ気味ではあるが、今後順調に進行すると考えられる。SIRT1発現抑制細胞株を樹立し、DNA損傷に応答した細胞老化に伴うSASP因子の発現について検討を進め、SASP発現におけるSIRT1の関与を明らかにできた。p21の発現制御に関しては、少々実験が遅れ気味ではあるが、今後順調に進行すると考えられる昨年度に引き続き以下の研究項目を進める。SIRT1によるp53-p21経路の制御メカニズムの解明昨年度までの結果に基づいて、SIRT1発現抑制株におけるp21の発現制御についてそのシグナル経路及び制御因子の探索と解析を行う。p21によるSASP関連遺伝子の発現制御メカニズムの解明昨年度までの結果に基づいて、引き続きその制御メカニズムについてシグナル経路及び制御因子の探索と解析を行う。昨年度に引き続き以下の研究項目を進める。細胞老化に伴うSIRT1の発現制御メカニズムの解明:平成24年度の結果に基づいて、SIRT1の発現制御についてそのシグナル経路及び制御因子の探索と解析を行う。SIRT1によるp53-p21経路の制御メカニズムの解明:平成24年度の結果に基づいて、p21の発現制御についてそのシグナル経路及び制御因子の探索と解析を行う。とりわけ、p53の活性とp21のプロモータについて解析を進める。SIRT1によるSASP関連遺伝子の発現制御メカニズムの解明平成24年度の結果に基づいて、引き続きその制御メカニズムについてシグナル経路及び制御因子の探索と解析を行う。英語論文校正費を支出しなかったので、次年度へ繰り越した。細胞培養実験が必須で、牛胎児血清、細胞培養培地、培養器具類(プラスティック器具)の購入は、全研究期間を通して必要不可欠である。また、タンパク質発現解析においては、種々の抗体が必要となる。
他種との局所的な繁殖干渉が駆動する種分化プロセスの解明

ミナミヤモリの種内系統において同一クレードに属する個体群のうち、同属のオキナワヤモリと同所分布している伊是名島と久米島の個体群と、同属種から隔離されている伊江島と阿嘉島の個体群のそれぞれの鳴き声形質と、メスの鳴き声に対する選好性を調べた。その結果、伊是名島と久米島では、伊江島と阿嘉島に比べて、オキナワヤモリの鳴き声とより異なったパルス間間隔の短い方向に鳴き声が変化していることが示された。さらに、伊是名島のメスに伊是名島と伊江島のオスの平均的な鳴き声を聞かせたところ、よりパルス間間隔の短い自個体群の鳴き声を好んだ。一方で、伊江島のメスは、個体群間の鳴き声の違いに対して有意な選好性を示さなかった。加えて、伊是名島のメスに、自個体群のオスでありながら平均よりパルス間間隔の短い鳴き声と長い鳴き声を聞かせたところ、パルス間間隔の短い鳴き声を好んだ。これは、なんらかのコストや制約によってオスの鳴き声がメスの選好性に合わせて最適化されておらず、メスの選好性に対する繁殖形質置換が先行していることを示すものと解釈できる。また、他種との共存によって生じた繁殖形質置換が、同種の個体群間の生殖隔離を二次的に成立させるという仮説が支持された。一方で、伊江島のメスに自個体群の平均よりパルス間間隔の短い鳴き声と長い鳴き声を聞かせたところ、この違いに対して有意な選好性を示さなかった。これは、地理的隔離により交雑等の繁殖干渉のコストから解放された個体群では、鳴き声に対するメスの選好性の厳密さが緩むことを示唆する。これらを考え合わせると、二次接触以前の分散元で他種と分布を接していたかどうかが、二次接触後に出会った集団との相互作用の帰結(二次的に成立した生殖隔離を通じて種分化するか、選好性の緩みによって交雑し集団が融合するか)を決めている可能性がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、上記仮説を検証するため、室内実験に用いる対象ヤモリ類の採集を目的とした野外調査を、鹿児島県本土、甑島、奄美大島、喜界島、宮古島、台湾島、馬祖島で実施した。同じ個体群の雌雄を実験下で出会わせ、オスの求愛の鳴き声を録音し、個体群間で鳴き声の音響構造を比較した。さらに、同じ個体群の同種オスの鳴き声と同所的な他種オスの鳴き声をプレイバック実験によってメスに聴かせ、メスの鳴き声に対する選好性の定量化を試みた。その結果、馬祖島の個体群はランダム型の鳴き声を示した一方、残りの個体群は全てパタン型の鳴き声を示した。求愛コールのパルス数、ひと鳴きの長さ、パルスの長さ、パルス間の間隔、パルスの長さの変動係数、パルス間の間隔の変動係数をパタン型の個体群間で比較した結果、一部の個体群間でパルスの長さとパルス間の間隔に変異が検出された。パルスの長さとパルス間の間隔がともに比較的短い鳴き声のニシヤモリと同所的である鹿児島県のミナミヤモリは、他の個体群のミナミヤモリよりパルスの長さとパルス間の間隔が長い傾向が認められた。このことは、種間の繁殖的形質置換から予測される鳴き声の変化と矛盾しない。一方で、鳴き声に決まったパタンのないアマミヤモリと同所的である奄美大島のミナミヤモリの鳴き声の変動係数は他の個体群と差がなく、より規則正しい鳴き声に変化しているわけではなかった。さらに、単独分布である喜界島と宮古島の個体群間でも鳴き声構造に有意差が検出されたことから、鳴き声が当初の予定より細かい遺伝的スケールに応じて変化している可能性が示唆された。このことから、他種との相互作用を含めた自然選択の影響を検出するためには、遺伝的にごく近縁であることが解析により判明し、系統学的制約を無視できる群間で比較することが必要であると考えられる。鳴き声が当初の予定より細かい遺伝的スケールに応じて変化しており、他種との相互作用を含めた自然選択の影響を検出するためには、遺伝的にごく近縁で系統学的制約を無視できる群間で比較することが必要であることが示唆された。一方で、ミナミヤモリのうちニシヤモリと同所的に分布する個体群でパルス長などが変化していることが示す結果が得られ、これは仮説として掲げている種認知に関わる鳴き声に形質置換が起こっていることを支持するものである。一部計画の変更が必要とされたものの、総体として順調に進展している。今年度は、台湾島内で分化したことが明らかになりつつある5系統中3系統のミナミヤモリで、鳴き声形質を調べた。さらに、台湾系統との比較を目的として、それぞれの系統と同じクレードに位置する南西諸島の個体群の鳴き声形質も調べた。室内実験に用いる対象ヤモリ類の採集を目的とした野外調査を、台湾島内系統Aに属する合関、林内、屏東、高雄、Aと同一クレードである与那国島、台湾島内系統Bに属する礁渓、烏来、Bと同一クレードである石垣島、台湾島内系統Dと同一クレードである長崎平島、台湾島内系統Eに属する瑞芳、花蓮、Eと同一クレードである沖永良部島で実施した。その結果、高雄以外でミナミヤモリが採集できたため、室内実験を実施し、同じ個体群の雌雄を実験下で出会わせ、オスの求愛の鳴き声の録音を試みた。