hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波加熱を用いたゼオライト膜の高速連続製膜法の創成

本研究では新規プロセス技術として注目されているマイクロ波加熱法をキーテクノロジーとしてゼオライト製膜プロセスに導入し大量生産が可能な高速連続式のゼオライト製膜技術を開発することを目的として、LTA, FAUおよびMFI型ゼオライト膜について、原料の種類、原料組成比、原料濃度や熟成の有無、種結晶の有無、合成温度、マイクロ波照射条件(出力・時間・圧力)等のマイクロ波加熱によるゼオライト膜の最適製膜条件について検討した。いずれのゼオライトについてもセラミックス多孔質支持体(直径1.2cm、長さ10cm、孔径1μm)上にゼオライト多結晶体が緻密に製膜出来ることを、膜のX線回折測定および走査電子顕微鏡観察から確認した。製膜したゼオライト膜の浸透気化分離法による分離性能を調べた結果、A型ゼオライト膜ではゲル交換式合成時間30分で水/エタノール(10/90wt%)混合液に対して75°Cで透過流束2kg/m^2h以上、分離係数10000のゼオライト膜が,Y型ゼオライト膜では連続式の合成方法合成時間3時間でメタノール/MTBE(10/90wt%)混合液で透過流束1.7kg/m^2h、分離係数7000のゼオライト膜が、さらにMFゼオライト膜では従来法の40時間に比べ合成時間1時間でエタノール/水(5/95wt%)混合液に対して60°Cで透過流束2kg/m^2h以上、分離係数70のゼオライト膜の合成が可能になった。以上、いずれの場合も従来の加熱法に比べ短時間で優れた選択透過膜を製膜出来ることがわかった。本研究では新規プロセス技術として注目されているマイクロ波加熱法をキーテクノロジーとしてゼオライト製膜プロセスに導入し大量生産が可能な高速連続式のゼオライト製膜技術を開発することを目的として、A型およびY型ゼオライト膜について、原料の種類、原料組成比、原料濃度や熟成の有無、種結晶の有無、合成温度、マイクロ波照射条件(出力・時間・圧力)等のマイクロ波加熱によるゼオライト膜の最適製膜条件について検討した。セラミックス多孔質支持体(直径1.2cm、長さ10cm、孔径1μm)上にスラリー状のゼオライト種結晶を塗布して製膜した膜のX線回折測定結果および走査電子顕微鏡観察から、多孔質支持体上にゼオライト多結晶を緻密に製膜出来ることがわかった。さらに種結晶を用いない場合にもゲルを一度交換することで緻密なゼオライト膜の製膜が可能であった。製膜したゼオライト膜の浸透気化分離法による分離性能を調べた結果、A型ゼオライト膜では水/エタノール(10/90wt%)混合液に対して75°Cで透過流束2kg/m^2h以上、分離係数10000,Y型ゼオライト膜ではメタノール/MTBE(10/90wt%)混合液で透過流束2kg/m^2h以上、分離係数5600を示し、種結晶処理膜では従来法の4分の1から半分の製膜時間で、種処理なしでも従来法に比べ短時間で優れた選択透過膜を製膜出来ることがわかった。さらに流通式製膜法の検討を開始した。来年度はA型、Y型に加えて疎水性でエタノール選択透過性のZSM-5ゼオライト膜の検討を行う予定である。本研究では新規プロセス技術として注目されているマイクロ波加熱法をキーテクノロジーとしてゼオライト製膜プロセスに導入し大量生産が可能な高速連続式のゼオライト製膜技術を開発することを目的として、LTA, FAUおよびMFI型ゼオライト膜について、原料の種類、原料組成比、原料濃度や熟成の有無、極結晶の有無、合成温度、マイクロ波照射条件(出力・時間・圧力)等のマイクロ波加熱によるゼオライト膜の最適製膜条件について検討した。

いずれのゼオライトについてもセラミックス多孔質支持体(直径1.2cm、長さ10cm、孔径1μm)上にゼオライト多結晶体が緻密に製膜出来ることを、膜のX線回折測定および走査電子顕微鏡観察から確認した。製膜したゼオライト膜の浸透気化分離法による分離性能を調べた結果、A型ゼオライト膜ではゲル交換式合成時間30分で水/エタノール(10/90wt%)混合液に対して75°Cで透過流束2kg/m^2h以上、分離係数10000のゼオライト膜が,Y型ゼオライト膜では連続式の合成方法合成時間3時間でメタノール/MTBE(10/90wt%)混合液で透過流束1.7kg/m^2h、分離係数7000のゼオライト膜が、さらにMFIゼオライト膜では従来法の40時間に比べ合成時間1時間でエタノール/水(5/95wt%)混合液に対して60°Cで透過流束2kg/m^2h以上、分離係数70のゼオライト膜の合成が可能になった。以上、いずれの場合も従来の加熱法に比べ短時間で優れた選択透過膜を製膜出来ることがわかった。
ボトルブラシポリマーの特異的自己組織化に基づく新規機能性高分子ゲルの創製

特殊な構造を持つ高分子・ボトルブラシポリマー(BBP)の特異な性質を利用し、新たな機能・構造を持つ高分子ゲルを創製する。総じて、「BBPゲル」という新たな研究領域の開拓を目指す。従来の常識を覆すゲル構造の実現により、他分野展開可能な新規材料の創製が期待される。なお、BBPの国内研究は極めて少ない。そこで、本研究の一部は、BBPに関するノウハウを有するMacfarlane研究室(MIT)との共同研究として実施する。合成プロトコルや基本的な評価を行った後にはMacfarlane研との共同研究体制も継続しつつ、受け入れ研究室である竹岡研(名古屋大)で機能材料への展開を目指す。
英米モダニズム文化と太平洋の表象

WoolfのBetween the Actsにおけるオーストラリアと金融経済の表象を取り上げThree Guineasで問題にしたヨーロッパのファシズム、国際連盟とフェミニズム的平和主義の意味を、ナショナルな英国文化とトランスナショナルな帝国との交渉によって読み直した。また、LawrenceのWomen in Love, Kangarooが表象する英米関係、日露戦争後のアジア情勢、国際関係を、太平洋を含むグローバルな視点から解釈した。これらの成果は、「帝国の(再)編制とロレンス」として『D.H.ロレンスとアメリカ/帝国』に寄稿し、また、第79回日本英文学会シンポジウム「国際政治の中の20世紀イギリス」において口頭発表・『大会Proceedings』で発表し、日本ヴァージニア・ウルフ協会記念論文集にも発表する予定である。さらに、同様の観点からEliotについても、T. S. Eliot Reviewの書評論文及び東京学芸大学紀要の論文として、発表した。また、これらの研究を実地調査によっても裏付けるために、国内外の諸大学・図書館・施設への文献調査や研究会を行い、さらに、科研研究の展開事業として筑波大学大学院の博士論文『帝国の文化とリベラル・イングランド』として、まとめた。まず、第35回日本ロレンス協会設立35周年記念大会の公開シンポジューム「D.H.ロレンス:アメリカ/帝国」(日本大学芸術学部江古田校舎2004年6月20日(日))において、「帝国の再編とロレンスの指導者小説」を口頭発表し、帝国としてのイギリスの側面をロンドン・ボヘミア、麻薬の表象、黄禍論の諸言説により論じた。この成果は論文集『D.H.ロレンスと帝国』に発表予定。さらに、マンチェスター大学文化理論研究所創立学会"Making Use of Culture"(University of Manchester UK,2005年1月23日(日))において、パネル発表"Empire, Shojo, and the Cultures of Globalization"をおこない、英米モダニズム文化の諸テクストにおけるグローバルな帝国とその文化の問題をモダンガールの表象に注目することにより炙り出した。この英国出張を利用し、また、ウォリック大学・大英図書館等で白人少女の麻薬問題やアジア人種についての新聞(Daily Mail, Empire News等)の文献調査も行った。次に、国際ロレンス学会の口頭発表を基にした論文"Empire, the Pacific, Lawrence's Leadership Novels."D.H.Lawrence : Literature, History, Culture. Ed.Michael Bell et.al. Tokyo : Kokusho-KankoKai, 2005、50-72を出版した。また、昨年の日本ロレンス協会公開シンポジューム「D.H.ロレンス:アメリカ/帝国」における口頭発表「帝国の再編とロレンスの指導者小説」をもとに、帝国としてのイギリスの側面をロンドン・ボヘミア、麻薬の表象、黄禍論の諸言説により論じた、「ロレンスと帝国の(再)編成」を執筆した。これは論文集『D.H.ロレンスと帝国』に出版予定。また、この成果の一部はさらに文化研究・文化史の領域に発展させた。すなわち、「イギリス文化教科書プロジェクト」という研究会を企画し、その場で、帝国としてのイギリス文化について1900年からの50年間をターゲットにリサーチ・発表・執筆・編集を行った。この論考を含む教科書は2006年9月慶応大学出版会から出る予定。まず、第16回米国ウルフ学会(平成18年6月2225日まで英国バーミンガム、クラウン・プラザホテルで開催)において、Virginia WoolfのThe Wavesにおけるトランス・パシフィックな貿易・テレコミュニケーションおよびタヒチの楽園といった表象を取り上げ、"'This Side of Paradise' : Woolfian Boundaries of Nation Empire"を研究発表した。次に、『愛と戦いのイギリス文化史1900-1950年』武藤浩史・川端康雄・遠藤不比人・大田信良・木下誠編を、英国モダニズム文学の研究書および文化史の教科書として、2007年2月慶応大学出版会より出版した。これは、D.H.ロレンスの代表的小説・スパイ小説と帝国主義を太平洋の表象によって論じた第13章「退屈と帝国の再編」を寄稿するだけでなく、第III部「イギリス・帝国・ヨーロッパ」を中心に本書全体の編集をした成果である。

さらに、20世紀の英米モダニズム文化を、さらにより大きな歴史的パースペクティブからも、とらえなおすために、論文「『ガリヴァー旅行記』、帝国、英蘭関係」『ガリヴァー旅行記』木下卓・清水明編著ミネルヴァ書房2006年8月を出版し、また第38回米国18世紀学会(アメリカジョージア州アトランタ、シェラトンミッドタウンホテル2007年3月2225日)におけるパネル"The Global Eighteenth Century"において、"The Ideological Origins of the Global 'Public Sphere' : Anglo-Dutch Relations and the Pacific"を口頭発表した。WoolfのBetween the Actsにおけるオーストラリアと金融経済の表象を取り上げThree Guineasで問題にしたヨーロッパのファシズム、国際連盟とフェミニズム的平和主義の意味を、ナショナルな英国文化とトランスナショナルな帝国との交渉によって読み直した。また、LawrenceのWomen in love, Kangarooが表象する英米関係、日露戦争後のアジア情勢、国際関係を、太平洋を含むグローバルな視点から、解釈した。これらの成果は、「帝国の(再)編制とロレンス」として『D.H.ロレンスとアメリカ/帝国』に寄稿し、また、第79回日本英文学会シンポジウム「国際政治の中の20世紀イギリス」において口頭発表・『大会Proceedings』で発表し、日本ヴァージニア・ウルフ協会記念論文集にも発表する予定である。さらに、Eliotについても近年のEnglishness論の再解釈と比較検討しながら考察し、T.S.Eliot Reviewの書評論文および東京学芸大学紀要の論文として発表した。また、これらの研究を実地調査によっても確認・裏付けるために、国内外の諸大学・図書館・施設への文献調査や研究会のために出張した。最後に、このような諸論考は、科研研究の展開事業として、筑波大学大学院提出の博士論文『帝国の文化とリベラル・イングランド』として、まとめた。
好熱性シアノバクテリアの遺伝子操作技術の確立と光合成生産への応用

好熱性シアノバクテリアThermosynechococcus elogatus strain BP-1のクローン株を確立し、かずさDNA研究所の田畑らとの共同で、その全ゲノム情報を決定した。その遺伝子解析から、多数の有用遺伝子を見いだした。新規フラビンタンパク質の遺伝子をクローニングし、大腸菌で発現・精製し、その耐熱性を確認し、構造解析の端緒を付けた。フィコシアニンタンパク質を結晶化し、2.0Åの解像度のX線回折データを得た。光化学系IIの遺伝子(psbl, psbT, psbK)の破壊株を作成し、それぞれの遺伝子産物を含まない光化学系II複合体を単離解析した。これによって、psblとpsbT遺伝子産物は、光化学系II複合体の二量体化に必須であることを示した。光化学系II表在性タンパク質の部位特異変異体を多数作成し、大腸菌で発現させ、その機能部位を特定した。好熱性シアノバクテリアの野生株を用いて、単離した光化学系II複合体を結晶化し、その3次元構造を3.7Åの解像度で明らかにした。好熱性シアノバクテリアの遺伝子操作技術の改良と耐熱性タンパク質の単離を実証した。(1)高熱性シアノバクテリアSynechococcuselongatusを無菌化し、プレートで長期増殖が可能な株を選別した。さらに、形質転換後のスクリーニング法を改良し、短期間で多数の形質転換体の単離を可能にした。現在、ブロードホストベクターを改変したプラスミドを形質転換し、その安定性と、プロモータ活性を検討中である。また、外来遺伝子として、グルコース輸送体の遺伝子の導入を試みている。(2)光化学系2の遺伝子(psbB,psbI,psbK,psbT,psbV,psbU,psbX)をクローニングし、これらの遺伝子の破壊株を作成し、それぞれの遺伝子産物を含まない光化学系2複合体を単離した。好熱性シアノバクテリアを用いることによって、初めて、サブユニットを欠失して、しかも酸素発生活性を保持した系2複合体を単離することができた。好熱性シアノバクテリアの改良と耐熱性タンパク質の単離解析をおこなった。(1)無菌化した好熱性シアノバクテリアSynechococcus(Thermosynechococcusに変更)elongatusを、かずさDNA研究所に提供し、ゲノム解析に協力した。グルコース輸送体の遺伝子をクローニングし、プロモータをつないで、導入した。(2)光化学系2の遺伝子(psbV,psbX)の破壊株を作成し、それぞれの遺伝子産物を含まない光化学系2複合体を単離解析した。これによって、酸素発生活性を保持した変異型系2複合体を単離することを実証した。また、PSII-Xタンパク質が系2複合体の電子受容部位にかかわること、psbVの下流に新規c型チトクロム遺伝子を見いだし、その機能を明らかにした。好熱性シアノバクテリアThermosynechococcus elongatus strain BP-1のクローン株を確立し、かずさDNA研究所の田畑らとの共同で、その全ゲノム情報を決定した。
新規GT106ファミリーに属するラムノース転移酵素遺伝子の機能解析

ペクチンは世界最大のバイオマスである植物細胞壁の主成分として、エネルギー資源開発分野などで精力的に研究されてきた。ペクチン生合成メカニズムの解明は持続可能な未来のための急務の課題である。本研究では、新たに見出したペクチンを合成する遺伝子の役割や機能を解明することを目的としている。ペクチン合成機構が解明されれば、作物の収量増大技術の開発などへの応用が期待される。
下肢麻痺者の歩行再建のためのインテリジェントシステムの開発

脊髄の損傷等で下肢機能が麻痺したために車椅子の生活を送っている患者に対して、二本足での歩行を可能にするシステムの開発を行った。下肢麻痺患者にとっての根源的な問題は、脳からの運動指令が下肢に伝達されないために、自分の意図する動作が実現できないことである。そこで本研究では、下肢麻痺者が本来備えている感覚・運動能力と歩行補助ロボットの機能とを統合した歩行再建システムを開発した。特に、各種のセンサを搭載し、センシン情報に基づいて予測的な制御が可能なインテリジェントなシステムを構築した。脊髄の損傷等で下肢機能が麻痺したために車椅子の生活を送っている患者に対して、二本足での歩行を可能にするシステムの開発を行う。そこで本研究では、ヒトの運動制御の情報システム論的な観点から二足歩行のダイナミクスを検討するとともに、下肢麻痺者の感覚・運動能力を生かした歩行再建システムを構築する。特に、運動学習を積極的に取り入れた訓練システムと学習機能を備えた歩行補助ロボットとを統合したインテリジェントなシステムを開発する。最終的には、各種のセンサを搭載し、センシン情報に基づいて予測的な制御が可能な歩行再建システムを構築する。脊髄の損傷等で下肢機能が麻痺したために車椅子の生活を送っている患者に対して、二本足での歩行を可能にするシステムの研究を行った。特に、二足歩行のダイナミクスを基にして関節の自由度とカ源を検討するとともに、下肢麻痺者の感覚・運動能力を十分に生かした歩行再建システムの開発をめざした。当年度では、動力付き下肢装具(歩行補助ロボット)が適切な補助トルクを生成できるようなセンサ・制御系を構築するとともに、装具歩行の計測実験を開始した。1.装具歩行の計測と杖の荷重解析下肢麻痺者が杖を用いて装具歩行する際の身体負荷を検討するために、杖の軸に力覚センサ、角度・加速度センサを取り付けて、杖の動きと腕の作用力を計測するシステムを構築した。この力計測システムを用いて、下肢麻痺者および健常者の装具歩行を計測し、荷重の解析を行った。その結果、下肢麻痺者の装具歩行では前方への重心移動のための力が身体負荷の主要な要因であることがわかった。2.起立動作の計測と荷重中心の解析下肢麻痺者が車椅子から起立する時の荷重中心や関節のトルクの変化を解析するために、足底圧センサと加速度センサを組み合わせたセンシングシステムを構築した。健常者の起立時の関節トルクと荷重を解析した結果、荷重中心を足底の中心付近に留めるようにトレーニングすることによって運動の安定性が向上し、関節トルクの増加もない運動が可能になることを確認した。3.歩行パターン予測システムの試作下肢麻痺者の腕の運動を加速度センサにより計測し、そのデータから対応する下肢の動きを予測し、歩行補助ロボットの関節トルクを制御するシステムを試作した。まずは、健常者が平行棒内で手を動かして歩行するときの計測データから運動時間と歩幅を精度よく推定できることを確認した。今後は、下肢麻痺者の歩行での予測的応答と転倒防止の機構へとシステムを発展させていく予定である。脊髄の損傷等で下肢機能が麻痺したために車椅子の生活を送っている患者に対して、二本足での歩行を補助するロボットシステムの研究開発を行なった。下肢麻痺患者の歩行を適切に補助するためには、患者の自発的な運動とロボットの補助動作とを協調させることが必要である。特に、下肢麻痺者の初期動作のセンサ情報から意図する歩容(運動方向、歩幅、運動時間など)を予測して、下肢の運動を適切にアシストする機構を組み込むことがポイントになる。今年度は、下肢に連動する上腕の運動に着目し、ユーザ(下肢麻痺患者)の意図に従った歩行パターンを生成するシステムを開発した。特に、歩幅を予測的に制御することは、ユーザの上肢および体幹の自発的な運動とロボットによる下肢の運動を協調させる上で重要である。本歩行再建システムでは、姿勢角度と加速度が計測可能な慣性センサを歩行器に取り付けられ、並進方向の加速度データが検出可能である。ヒトの腕運動をよく再現する「滑らかさの運動規範」に基づいて、腕の加速度情報から意図された歩幅を推定し、その歩幅が実現されるように歩行補助ロボットを制御するシステムを構成した。次に、システムの有効性を検証するために、移動距離の精度評価、および健常者による歩行補助ロボットの動作テストを行なった。下肢のスイング動作中の足つま先の移動距離とその直前の腕運動における移動距離に対して回帰分析を行ない、両者がほぼ一致していることを確認した。また、歩行補助ロボットによる動作実験では、構築したシステムを用いて、歩幅を調整しながら歩行できることが確認された。すなわち、ユーザは自分の腕の振り幅を調整することによって意図した歩幅の歩行を実現することができた。

今後は、開発した歩幅調整可能な歩行補助ロボットシステムを下肢麻痺患者に試していただいて、その操作性を評価する予定である。対麻痺者の歩行補助における転倒防止について検討した。まず、対麻痺者が後方に転倒することなく効率的に歩行するための必要条件について、線形化された倒立振子モデルを用いて力学的な解析を行なった。その結果、歩行中の単脚支持期において重心位置が足関節の後方から前方に弾道的に運動するためには、離脚時の重心の速度が重心位置と固有振動数の積より大きくなければならないという条件式が導かれた。身体の詳細な筋骨格モデル、および健常者と対麻痺者の歩行計測実験から転倒条件の検証を行ない、多自由度で複雑な筋骨格系に対しても、この転倒回避条件が妥当であることを確認した。さらに、重心運動の解析から、対麻痺者の安定かつ効率的な歩行補助のためには、歩行中の両脚支持期において弾道歩行の条件を満たされるように重心速度を上げ、単脚支持期において弾道的な歩行パターンに従うように制御することが有効であることがわかった。次に、起立動作中の床反力と身体の姿勢を同時に計測し、重心の位置と加速度から体節の質量と質量中心に関するパラメータを推定する方法を考案した。この方法で推定したパラメータ値と体節の角度から、幾何学的に重心位置を求めることができる。数名の被験者に対して起立動作と静止姿勢、ステップ動作の計測実験を行ない、推定した重心位置と圧力中心位置との誤差からその推定精度を検証した。その結果、重心位置の推定精度はほとんどの姿勢で10 mm以下となり、また、このようにして計算された重心の加速度は、床反力から得られた重心の加速度をほぼ再現できることがわかった。尚、歩行器を用いた起立動作において、被験者に床反力中心を提示する訓練を行なったところ、荷重センサに基づく安定性の指標を与えることによって、身体負荷(関節トルク)が軽減した。これまでの歩行再建システムのセンサ・制御系を見直して、下肢麻痺患者の望む歩様を実現するためのインターフェースと、床反力センサを用いた転倒防止制御の機構を開発した。主な成果は以下の通りである。1.腕運動の予測に基づく歩行補助ロボットの制御下肢麻痺患者の初期動作のセンサ情報から、患者の望む歩様を推定して歩行補助ロボットを予測的に制御するシステムを改良した。まず、慣性センサを歩行器に取り付けて歩行器の運動途中までの加速度データから多項式近似することによって、ユーザ(患者)の意図する下肢の移動距離を推定した。運動途中で歩幅を予測することにより、その時点から補助ロボットの制御を開始することが可能となった。予備実験で適切な予測運動時間と予測開始時刻を決定することによって、ユーザの歩幅を高い精度で予測できることがわかった。次に健常者によるシステムの動作テストにより、予測した歩行器の移動距離に応じて補助ロボットの歩幅が制御されていることを確認した。2.床反力センサを用いた転倒防止制御歩行中の床反力のセンサ情報に基づいてユーザの運動状態を検出し、後方転倒を防止する制御機構を開発した。まず、歩行補助ロボットの足底に小型力覚センサをアルミ板で挟み込み、さらに計測回路も組み込んで床反力センサを製作した。
我々の凸凹宇宙の観測的性質

観測的宇宙論における中心課題のひとつは,超新星サーベイ観測などの高精度宇宙論観測が示唆する宇宙の加速度膨張である。そめ加速膨張の説明には,いくつかの学説がある。その立場はいくつかあり,未知のエネルギーであるダークエネルギーの導入,非一様な宇宙モデルでの再解釈,あるいは,時空モデル、(重力理論)の修正である。非一様モデルも重要であるが,新しい物理の探究の観点から,重力理論の修正モデルの検証可能性について調べた。具体的には,シャピロの時間の遅れを用いたさまざまな重力理論モデルの検証について論じだ。過去にも,PPN定式化を用いたシャピロの時間の遅れめ議論が多くある。しかし,近年の新しい理論模型のなかには,9PN法の取り扱いを越えるものが現れている。従って,本研究では,球対称な時空において修正重力をパラメタ化して表現した。例として,ブレーン高次元宇宙モデルであるDGP模型,質量を持ったグラビトン(重力子)の模型,そして宇宙定数を有するアインシュタイン方程式の解であるシュバルツシルト・ドジッター解を含んだパラメタ化となっている。シャピロの時間の遅れが,この修正重力模型のパラメタにどのように依存しているのかを明らかにした。特に,シャピロの時間の遅れに対する,モデル間の縮退を指摘した。その結果,少なくとも3つの異なる光の軌道に沿って精密測定する事が,このモデル間の縮退を解くのに必要である事を初めて示した(Asada, Phys. Lett. B. 2008)。
神経回路モデルによるマニピュレ-タの位置と力の制御に関する研究

海中作業ロボット用マニピュレ-タは、さまざまな状況に対応できる適応力と繊細かつ微妙な動作が要求されるため、非常に高度な制御が必要となる。このためには、マニピュレ-タの手先の位置と作業時に手先に作用する力の両方を制御しなければならない。最近、学習機能を持ち環境への適応性を有する制御方式として、神経回路の応用が注目されている。そこで、本研究は神経回路モデルを応用した海洋ロボット用マニピュレ-タの手先の位置とそこに作用する力の制御について研究したものである。その結果、次のような新たな知見が得られた。(1)神経回路モデルを応用した、逆システムを内部モデルとするフィ-ドバック誤差学習制御方式によって、マニピュレ-タの位置と力の制御に対して従来のフィ-ドバック制御方式では得られない高精度・適応性などの高機能を有する制御系を得ることができた。(2)学習の時定数を調整することにより、神経回路モデルを応用する場合の大きな問題点の一つである学習速度を、従来の方法に比べて格段に速くする方法が得られた。(3)上記(1)(2)の成果を応用したハイブリッド制御方式によって、マニピュレ-タの位置と力の実用上有効な制御方式を得ることができた。この結果、海洋ロボット用マニピュレ-タの高制御性を得るためのマニピュレ-ション技術の基礎を確立することができたものと考えられる。なお、今後は海洋ロボットの使用環境の特殊性を考慮して、マニピュレ-タの操作エネルギ-を最小にすることを加味した制御方式の研究を計画している。1.小脳適応フィルタモデルを応用したマニピュレ-タの位置制御システムの案画マニピュレ-タのような運動の制御には、神経回路モデルの中の学習型小脳適応フィルタモデルが好ましいと考えられるため、目標値への追従性の保証と応答速度の向上を狙って、従来のフィ-ドバック制御系と、小脳適応フィルタモデルによる学習型フィ-ドフォワ-ド制御系とからなる制御システムを案画した。2.計算機シミュレ-ションによる神経回路モデルの学習効果の確認海底石油生産支援ロボット用マニピュレ-タを想定して、それを冗長度のないマニピュレ-タに近似したものを制御対象として設定した。これに上記の制御システムを付加して神経回路モデルの学習効果を調べた。学習を行った神経回路モデルは、制御対象の非線形性・マニピュレ-タの特性の変化などによく適応するとともに、フィ-ドフォワ-ド制御による高速応答性も有することが確かめられた。3.高速学習方法の考案神経回路モデルでは、学習に時間のかかることが実用上のネックになっているが、今回それを大幅に短縮する学習方法を得ることができた。4.今後の研究の展開マニピュレ-タの「位置制御」に関する制御システムの構成指針が得られたので、これらの結果をふまえて「力制御」、「位置・力ハイブリッド制御」の研究に進むこととする。なお、計算機シミュレ-ションには本研究費で購入した各種のツ-ル(計算機プログラム)を十分に活用した。

(2)学習の時定数を調整することにより、神経回路モデルを応用する場合の大きな問題点の一つである学習速度を、従来の方法に比べて格段に速くする方法が得られた。(3)上記(1)(2)の成果を応用したハイブリッド制御方式によって、マニピュレ-タの位置と力の実用上有効な制御方式を得ることができた。この結果、海洋ロボット用マニピュレ-タの高制御性を得るためのマニピュレ-ション技術の基礎を確立することができたものと考えられる。なお、今後は海洋ロボットの使用環境の特殊性を考慮して、マニピュレ-タの操作エネルギ-を最小にすることを加味した制御方式の研究を計画している。
近世辞書の学際的・社会史的研究のための調査と基礎情報の収集

近世辞書のなかでもっとも広く利用された「節用集」を中心に、書誌学的な基礎情報の収集をおこなった。これまでは図書館蔵本の調査が中心であったが、新たに博物館・文書館・歴史資料館などでも積極的に調査をおこなった。その結果、新発見の節用集5点、異版の発見7件、辞書貸借の実態資料ほか、新たな知見の集積をおこなうことができた。これらの調査も踏まえつつ、近世節用集の展開を記述する論考5点を発表した。かたわら、約100点の原本を収集し、一部をweb上で公開することができた。1、当初予定した研究計画のうち、2に述べる事情により、「基本情報の蓄積」(近世辞書諸本の書誌情報の集積)に注力することとなった。調査を予定していた各大学附属・各都道府県立図書館等の蔵書は、書籍としての完全性や美的観点から所蔵されがちであり、必ずしも近世における通常の状況を反映するとはかぎらないことが分かってきた。もちろん、現存書は数が限られるから、それらへの調査を続ける意義は小さくない。3、上述の調査の成果としては、埼玉県文書館において『永代節用重宝無尽蔵』(宝永元年ごろ刊)・『年代節用集万宝大成』(享保9年刊)、国立歴史民俗博物館において『大万歳節用集』(元禄中頃刊)、石川県立博物館において『真草二行節用集』(寛文3年刊)等、従来知られていなかった諸本に調査・検討を加えることができた。また、雑誌論文2篇においては、近世節用集の展開について17世紀と19世紀の分について詳述できた。なお、通史・方法論を俯瞰的に述べたものが現在印刷中である(笠間書院刊)。当初計画の第一にかかげた、近世辞書諸本の書誌情報の収集は、福岡県立図書館・福岡市立中央図書館・千葉県立文書館・千葉県立図書館・埼玉県立文書館・小松市立博物館・小松市立図書館・富山市立図書館・国文学研究資料館にておこなった(本研究計画研究費の以外の資金によるものも含む)。特徴的な知見を挙げれば、これらの図書館等ではいずれも19世紀の大型本節用集を所蔵するため、各種の比較検討をおこなうことができ、その改修実態・利用様態の一端を知ることができた。・『倭節用集悉改嚢』1818年刊本は、巻頭付録に一部版木を削除したと推測される部分があるが、小松市博本の2本がともに削除のない本であったことから、この削除はすでに販売段階にはいったなかでの改修であることが確認できた。さらに小松市博本2本間でも記事に異同が確認されたので、都合少なくとも3種の異本の存することが知られた。・『永代節用無尽蔵』1831年版でも一部記事の異同が認められた。・小松市立図書館蔵『倭節用集悉改大全』には、当該本の貸出先名簿が付されており、利用層が推測された(ただし近代のもの)。また、近世辞書資料そのものの収集もおこなうことができた。早引節用集B類の嚆矢である『〔増字百倍〕早引節用集』1760年版、17世紀の主流であった本文・体裁をもつ『豊栄節用世宝蔵』の1823年求版といった節用集史上興味深いもののほか節用集15本、漢字字典5本、以呂波韻1本、四書五経字引6本、その他関係書5本など、計32本を収集しえた。書誌的情報の収集では、京都大学・国立国語研究所・栃木県立文書館・関市立図書館・国際日本文化センター・埼玉県立文書館・神奈川県立文書館・国文学研究資料館で節用集類を中心に調査した。主な成果に、『倭漢節用無双嚢』天明4年版に2種(付録内容の差と別種跋文)あるほか、『〔世用万倍〕早引大節用集』文化6年刊版に3系統5種あることなど、未報告の事実を確認した。これらの調査に付随する知見として、『和漢音釈書言字考節用集』と、その早引節用集への改編本『〔早引〕永代節用集』との語形対照索引が1875年イタリアにて刊行されたことが知られた。また、17世紀初頭の節用集においては、まだ本格的には御家流(青蓮院流)の書風を帯びることが少ないように印象されるので、今後の課題として、書流への目配りの必要性を挙げておく。原本資料については新たに45本を収集した(節用集22種(17世紀刊本5、18世紀刊本7、19世紀刊本11)、漢和系ほか20(字典3、韻書5、字解書3、詩作書2、国語系2、書翰作法5)。

このなかには、他に東京大学国語学研究室蔵本しか知られない『真草二行節用集』両点本や、同名書が多く今後検討の要のある『頭書増補節用集大全』2本、『倭節用悉改嚢』(宝暦刊本か)の大正期写本など、今後の研究に重要かつ興味深いものが含まれる。成果の公表としては、論文「近世節用集の教養書化期」がある。本年度およびこれまでの調査でえた知見を総合し、17世紀末から18世紀前半を、近世辞書の代表的存在である節用集における大きな展開期と位置づけつつ、その意義についてプラス面ばかりが語られがちであったが、マイナス面も看過できず、むしろ近世辞書史のなかでは商業主義の影響の大きい、異様ともいえる事象が複数展開したことを指摘した。書誌的事項のデータの蓄積が着々と進んでおり、新たな知見がも得られている。近世辞書の購入も特徴的な本を含むものであって、今後の研究に寄与するところが少なくないと予想される。以上、基礎的事実・事項の蓄積をめざす本研究にあっては順調に進展しているといえる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでどおり、各地図書館および文書館(公文書館・歴史資料館などを含む)での調査を着実にこなしていくことが何より実のある成果に直結すると考えられる。ことに文書館の多くは、古典資料の所在を網羅的に把握しようとしている国文学研究資料館の事業においても重視されておらず、その全貌の把握が困難な状況にある。それだけに、今後は、地方の文書館での調査に優先的に注力していきたい。
大規模衝突現象の物理学と惑星の進化の研究

本年は、本総合研究の最終年度である。惑星の形成と進化、また隕石の起源に関連した大規模衝突現象を明らかにし、それを通して惑星の形成および進化を理解することを目標に、この3年間続けられて来た研究をまとめる年となった。研究内容が多岐にわたるため、本研究では4つのサブグループをつくり、研究を進めて来た。すなわち、1.天体力学的手法を用いた太陽重力場内二体衝突確率の解明2.室内衝突実験による、クレーター形成・衝突破片の質量・エネルギー分布等々衝突力学の解明3.大規模衝突に伴う脱ガス・変成現象を衝突実験、発生物質の化学分析等で調べる物質科学的な衝突過程の解明4.以上の結果をふまえた、惑星形成・隕石の起源問題の解明。以上4つのサブグループの研究経過と研究成果をまとめるために、2月下旬東京大学山上会館において、本総合研究の総括シンポジウムを開催した。以下にグループ報告をまとめる1.衝突過程の数学的定式化が完成し、数値計算による軌道計算によって衝突確率導出の方法が見出された。2.衝突破砕の高速撮影フィルムの解析により、破片のエネルギー分布、自転角速度分布についての一定の知見が得られた。3.予備的段階の実験ではあるが、衝突脱ガス率が求められた。4.大型計算機を用いた惑星形成の数値シミレーション,衝突脱ガスによる惑星大気形成のモデル計算が行われ、地球型惑星の形成・大気の起源について多くの知見を得た。本研究課題に関する研究は、世界的に見てもまだ始まったばかりであり、我国でも研究を継続する必要があろう。
神経難病療養者における支援サービスに対する意志決定と支援提供のあり方に関する研究

在宅療養においては、患者の望む療養生活に応じた支援サービスの提供を行うことが基本とされているが、神経難病のように医療依存度の高い療養者のケアには、特殊な知識と技術が必要とされる。そこで、本研究では、サービス提供の意思決定と支援内容について整理し、支援技術の基準化を行った。1.意思決定に関わる要因の分析療養者や家族に対しては、疾病や治療の専門的な情報提供を行い、継続受療の支援が最も重要であった。また、医療および療養施設に対しては、環境や病状変化の時期に専門の医師や看護師が集中的に関わること、医療機器や専門看護師が配置された入院施設を整備することが望まれた。さらに、療養環境整備に対しては、各地域の課題を分析し、その結果を環境整備や人材の研修等に役立てることが重要であった。2.療養環境の整備に関する研究訪問看護等の医学的管理が充実している地域ほど、事故やトラブルが少なかった。よって、医療依存度の高い療養者の支援については、安全性を確保する支援ついて十分な知識と技術を提供することが重要であった。3.コミュニケーション支援に関する研究神経難病のコミュニケーション障害の特徴、コミュニケーション方法の獲得と支援方法について、適用・効果・使用方法等の基準化を行い、基礎資料を作成した。また、この資料を用いて研修を行い、知識と技術の普及に努めた。4.社会参加の支援に関する研究人工呼吸器等の医療機器を使用している神経難病が安心して安全な社会参加ができるような支援方法を基準化し、基礎資料を作成した。5.終末期の支援に関する研究人工呼吸器による延命を希望しない療養者の終末期の支援について基準化し、基礎資料を作成した。1.国内外の文献レビュー1990年以降の国内の文献についてレビューを行った。全体の3割以上が看護関連のものであり、1995年以降に文献数が増加していることから、介護保険の導入に伴い「意思決定」に着目した研究が看護領域で注目されていることが明らかにされた。領域別に見ると、地域看護(在宅ケアを含む)、終末期、療養行動の決定に関するものが多く、疾患別では、ALS、糖尿病、人工透析等の慢性疾患が主であった。これらの文献から、自己決定による療養は療養者のQOLを高める、日本人の文化的背景や人間関係(多くは家族関係)により、療養者の自己決定を尊重できない場合がある、ということは明らかにされたが、療養者の自己決定かかわる要因について明らかにしたものや、自己決定にかかわる具体的な方法論についての文献は見られなかった。2.意思決定にかかわる要因の分析特に意思決定が重要である人工呼吸療法について、ALS療養者を対象に、対象者の属性(性、年齢、発症年齢、病型、呼吸障害の進行状況、人工呼吸療器装着の時期、その他の医療処置の導入期等、経済状況)、インフォームドコンセントの内容、支援サービス、看護職の役割、療養者・家族の心理的変化、意思決定の決め手になった事柄等について調査を行っており、意思決定にかかわる要因について分析を行う予定である。3.コミュニケーション方法の基礎資料の作成療養者の意思決定を確実なものとするためには、コミュニケーション方法が確保されている必要がある。そのため、ALS療養者のうちコミュニケーション障害を有するものについて、コミュニケーション方法の獲得と支援方法について、適用・効果・使用方法等のマニュアルを作成した。1.神経・筋疾患難病療養者のコミュニケーション支援について知識・技術の普及平成14年度に作成した「コミュニケーション方法の獲得と支援方法マニュアル」を用いて、研究者の所属機関が開催する研修において、知識と技術の普及を行った。

2.人工呼吸器装着を希望しないALS療養者の在宅療養支援について専門医、地域かかりつけ医、保健所、訪問看護ステーション等の協力を得て、人工呼吸器を装着しないと意思決定したALS療養者に対し、視診・触診・聴診および呼吸機能測定等の客観的データによる呼吸のフィジカルアセスメントをもとに、専門医により補助呼吸の必要性についてのインフォームドコンセントを行った。療養者・家族の人工呼吸器装着の意思を適宜確認しながら、終末期のケアについて在宅ケアチームと療養方針について決定した記録をもとに、人工呼吸器装着を希望しない終末期の看護診断基準と看護ケアの基準を明示した。3.人工呼吸器装着在宅ALS患者の在宅療養環境の整備について平成14年に行った在宅人工呼吸器使用患者の調査(東京都)および平成15年に行ったALS患者の療養環境に関する全国調査をもとに、医療処置選択および支援サービスに対する意思決定に係る要因について分析を行った。その結果、非侵襲的人工呼吸療法が増加の傾向にあり、意思決定のひとつの選択肢として確立されつつあることが明らかにされた。一方で、非侵襲的人工呼吸療法は使用期間が1年未満のものの割合が最も高く、気管切開への移行を考慮に入れた意思決定の支援が重要であることが示唆された。また、既存の研究結果にもあるように、本研究においても、同居家族形態や協力者がその他の家族にいることが支援サービスの意思決定に影響していたが、家族以外の非医療職による吸引の選択にも影響を及ぼしていた。これには、現行の訪問看護制度による支援サービス提供の限界が作用していることが考えられたが、入院回数やトラブルの回数にも影響しており、安全を確保する支援提供のあり方について見直しの必要があると示唆された。1.神経・筋疾患難病療養者の社会生活活動に対するボランティアの育成について平成15年度に作成した「心身に障害を持つ仲間ともに-児童・生徒の社会生活活動とボランティア-」を用いて、研究者の所属機関が開催する研修において、知識と技術の普及を行った。2.人工呼吸器装着在宅ALS患者の在宅療養環境の整備について平成15年に行ったALS患者の療養環境に関する全国調査をもとに、医療処置選択および支援サービスに対する意思決定に係る要因について、地域格差を中心とする詳細な分析を行った。その結果、在宅療養における医学的管理については、療養支援体制(難病施策の実施状況、拠点・協力病院の支援条件、地域かかりつけ医の協力状況、訪問看護体制の整備状況、訪問介護体制の整備状況等)と、患者家族の支援体制(性、年齢、療養期間等)の要因が影響していることが明らかにされた。在宅では医学的管理に複雑な条件が影響するため、病棟のように徹底した管理を実施することは困難である。理想的な管理体制に近づけるためには、患者・家族が正しい知識を持ち、適切な意思決定ができるように指導することが重要である。地域格差を中心とした分析では、訪問看護等の医学的管理が充実している地域ほど、介護サービスや家族以外の者(非医療職)による医療行為が少なく、病状の悪化などのトラブルも少ないことが明らかにされた。今後は、医学的管理の充実に影響を及ぼしている要因についてさらに分析を進める予定である。
情報リテラシー教育と情報資源(図書館)利用教育の統合化に関する研究

大学を含めた学校教育における情報リテラシー教育の重要性はすでに指摘されているところであるが、そこでの情報リテラシーの概念は必ずしも明確ではなく、図書館を中心とする情報資源の利用能力育成を含めた広い分脈で捉える視点の確立が求められている。すなわち、情報リテラシー教育に図書館利用教育を統合することは、新しい情報環境と生涯学習社会における自立した学習者として生徒・学生を育成するためにはきわめて重要であるという問題認識に立って、図書館資源を中心とする情報資源の利用教育に関する理論構築と教授法モデル開発を試みた。まず図書館利用教育(指導)および情報リテラシー教育に関する国内文献・外国文献を幅広く収集し、使用されている用語・概念を整理し、提起されている問題点を検討することによって現段階における研究状況を把握した。加えて、生徒・学生の実際の学習活動および情報利用行動に関する既発表の報告や調査を情報資源利用教育との関係から分析・考察した。このような作業を踏まえた上で、教育学、認知科学、心理学、社会学といった関連諸分野の研究成果を援用して、情報資源利用教育の理論化を試みた。さらに次の段階として、情報機器を用いた利用教育教授法の開発に着手した。
群知能ロボットによる多品種変動生産対応型システムの開発

本研究では,多種多様な製品を流れ系列的に処理するセル型生産システムを対象とする.そして,当該システムに単純な知能を有したロボット群を投入し,各ロボットが必要な情報を他のロボットと共有することで,変動するシステムの非定常な状況に対してリアクティブに行動を切替えながら作業を遂行する多品種変動生産対応型の群知能ロボットシステムを開発する.さらに,本ロボットシステムの具体的な適用例として,化学プロセス産業におけるパイプレスバッチプラントを題材にした応用研究を行い,その可能性を示す.本研究では,多種多様な製品を流れ系列的に処理するセル型生産システムを対象とする.そして,当該システムに単純な知能を有したロボット群を投入し,各ロボットが必要な情報を他のロボットと共有することで,変動するシステムの非定常な状況に対してリアクティブに行動を切替えながら作業を遂行する多品種変動生産対応型の群知能ロボットシステムを開発する.さらに,本ロボットシステムの具体的な適用例として,化学プロセス産業におけるパイプレスバッチプラントを題材にした応用研究を行い,その可能性を示す.本研究では,最終的に実システムへの導入を想定している.したがって,ロボット群には従来研究のような高度な知能は要求せず,現状の技術レベルで実現可能な範囲での単純な知能のみを有するものに限定し,その上で各ロボットがリアクティブに協調することにより複雑に変化するシステムへ対応するための方法論について研究を進めている.これは,現実問題を考慮した極めてチャレンジングな取組みであり,本研究成果は今後の多品種変動生産に対して有効な技術の創造,そして産業現場のさらなる発展に通じるものと考えている.平成19年度では,多種多様な製品を流れ系列的に処理する単純セル生産システムを対象とし,当該システムに単純な知能を有したロボット群を投入し,各ロボットが必要な情報を他のロボットと共有することで,変動するシステムの非定常な状況に対してリアクティブに行動を切替えながら作業を遂行するシステム,すなわち多品種変動生産対応型の単純群知能ロボットシステムの開発を行った.初年度研究では,単純な知能を有したロボットの行動メカニズムを基に,環境に応じて自律的かつ適応的に行動するロボットシステムの開発を行った.各ロボットは知能を介することにより必要最低限な情報を参照,更新,フィードバックし,自律的に行動する.これによりロボットは高度な知能構造を必要とせず,単純な知能のみで変動するシステムへ柔軟に対応することが可能となった.シミュレーション実験を行ったところ,ロボット間で互いの情報を共有し,状況に応じて作業負荷の高くなっている作業ステーションに向かい,作業を協調的に補完することで,多品種変動型の生産システムに対しても柔軟な対応が可能となり,その結果,各ロボットが従来よりも有効に行動できることが確認された.本研究では,多種多様な製品を流れ系列的に処理する単純セル生産システムを対象とする.そして,本システムに単純な知能を有したロボットを群として投入し,各ロボットが必要な情報を他のロボットと共有することで,変動するシステムの非定常な状況に対してリアクティブに行動を切替えながら作業を遂行するシステム,すなわち,多品種変動生産対応型の群知能ロボットシステムを開発する.さらに,群知能ロボットシステムの産業応用として,化学プロセス産業におけるパイプレスバッチプラントに適用し,本システムの実システムに対する適用の可能性について示す.上述の目的に対して, (I)単純な知能を有する自律群ロボットシステムの開発, (II)群知能ロボット型のロバストな生産システムの構築, (III)群知能ロボット型生産システムの有効性の検証, (IV)実システムへの適用,の4項目をマイルストーンとし,これらを達成すべく研究を遂行する.これらのうち,平成20年度では, (III)と(IV)の項目に注力してきた.そして,提案したロボットのリアクティブ行動則の有効性を検証するため,ヘテロジニアスな群知能ロボット型生産システムを計算機シミュレーション上で構築し,タスクの変動に対して,異種ロボット間での協調行動の有効性を示した.また,群知能ロボットシステムの産業応用として,パイプレスバッチプラントを想定し,容器搬送機械ならびにプロセス装置群の知能化,作業遂行のための効率的な行動則の開発を行った.シミュレーション実験を通じて,群知能ロボットシステムの産業応用への可能性が示された.この結果は,ロボットによる最先端自動化技術に対して大きな影響を及ぼすものと考えられる.
オセアニア地域に適応進化したイネ属の分布と適応機構の解析

オーストラリアの野生イネのゲノム分化を検証し,核と細胞質置換が生じていることを明らかにしてきた。そのための生態調査はクイーンズランドを中心に行って採取年度はパプアニューギニアにおいてラエ工科大学の協力を得て遂行した。これらの成果は2018年6月27日にオーストラリア・クイーンズランド州ジェームスクック大学において開催された第3回オーストラリア野生イネシンポジウムにおいて現地研究者と意見交流を行った。レークランド地区の自然集団ではメリデイオナリス種とともにルフィポゴン種が共存しているとともに,中間的な形質を示す個体も共存していた。そのため,両種の識別に利用される葯長,芒の鋸歯密度を計測して明らかに両種とともに中間型が存在していることを見出した。これらの中間型は花粉稔性を低くする傾向もみられた。葯長についてはQTL解析から3座の主要なQTLが存在していること,これらのQTL座近接の遺伝子型では,葯長の中間型にヘテロ型がみられる連関が見いだされた。さらに,コアコレクションを比較対照として,20座のSSRによる集団構造解析を行った。その結果,種間混合集団が存在した.それらは中間的な形質を示す傾向にあること,両既知の種とみられた個体群にも交雑タイプが見出されることがわかった。遺伝子座のヘテロ型とホモ型の混合比率において,ヘテロ型が多くなるにしたがって不稔程度が増加することから,戻し交雑的な他殖が進行していることが推測された。これらの稔性回復した系統群は育種素材として利用価値がある。さらに,戻し交雑を人工的に行うことにより,新種と推定されたTaxonB(Jpn2)の種子サイズを大型化する因子の栽培種への取り込みを行うことに成功した。この形質のラフマッピングを行って,第3染色体に座乗することも明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。オーストラリアにおける新種生息地域の特定を行うために,新種が見出されたクイーンズランド州との連携のもとに未踏破地域(クイーンズランド州西部,ノーザンテリトリー準州(NT),西オーストラリア州)の調査,寒冷化時の海退時に陸続きになったパプアニューギニア(PNG)における調査を行った.海外連携機関として,クイーンズランド大学のみならず, PNGの国立農業研究センターの協力を得るための交渉を行うとともに,PNGにおける栽培種と遭遇した後にどのような遺伝資源が現地に残存しているかについて知見を得ることを目的として2016年度の調査をすすめた.アジアの比較対照集団としてゲノムの大規模な再編成を行った集団を調査し,解析をすすめることを同時にすすめて,可能な集団は自生地保全区の設置と開発を進めることとした.タイでは,自然界で生じたバンコク市内の3倍体野生イネ集団が生息地を大規模消失しつつあったため,カセサート大学農学部内に施設内保存してもらい,プラチンブリ区の野生集団は保有遺伝子の解析をすすめ論文として投稿中となった.ベトナムではミトコンドリアゲノムの細胞質雄性不稔性に関する領域に大規模なゲノム再現性を生じている集団を見出し,集団中における位置づけと稔性調査を共にすすめた.データは論文投稿準備となっている.オーストラリアの自然集団の構造解析では,形態的に種の中間型を検出した集団においてサンプリングをすすめ,DNAマーカーによる種識別を行うことで,自然交雑を生じて後代が稔性を回復しつつあることを確認した.現在,このDNA解析データを詳細に検証しつつある.PNGではラエ市内の大学において遺伝資源が保存されていることを現地農業機関から得たため,来年度の調査で現地機関に接触して詳細を確認して共同研究を行う枠組みを作ることとした.各機関との連携は順調にすすんでおり,現地調査も成果をあげている.仮説としていた種間交雑により新種分化した可能性を実証するための集団を特定して,現地調査データをもとに研究室でのDNA解析をすすめておりおおむね良好なデータを得ている.公表論文とする必要があるため,その準備をすすめており一部投稿中である.そのため,おおむね順調とした.PNGではラエ工科大学のTom Okpul (Environmental Research & Management Centre)の支援を受けることとなり,先方がイネ遠縁種ですすめる土壌改善のための遺伝資源解析論文についての協議をすすめた.さらに,現地支援を受けることでPNG中部のイネ遺伝資源探査を2018年に進めることにした.オーストラリアではオーストラリア・クイーンズランド州西部の遺伝資源探査を行って,イネ属オーストラリエンシスの集団調査を行うとともに,引き続きルフィポゴン種の自然集団の探査を行った.しかし,西部ならびに東部からの移動においてルフィポゴン種が2集団でしか認められなく殆どの集団が東部に集中していることがわかった.一方,オーストラリエンシスは西部に多く認められ,その集団中の多様性評価についてはDNAマーカーを開発することした.新たにオーストラリエンシスゲノムのリード解析から,葉緑体マーカーならびにSSRマーカーを開発し,多型検出を確認した.これらは集団構造解析に利用して全体像が明らかでないオーストラリエンシスの集団構造と多様性起源地について利用することとなった.種間交雑により新種が生じるシステムについてはP5集団での集団構造と不稔個体のゲノム構成を詳細に調査することとして,自然集団中の進行中の種間交雑の実態を明らかにする方向で進展している.既に明らかにしていた新種候補Jpn2の小穂長遺伝子を戻し交雑で取り込ませた系統を利用して,種分化に関連する携帯特性を支配する遺伝子の座乗領域推定を進めた.