hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境保全におけるローカルな知の伝承に関する研究

4)またそれらの資料と個別の地域での既存の調査データをつきあわせる方法論の検討をおこなうために、河川流域研究の既存文献を環境利用という切り口で整理しデータベース化をおこなう。5)さらに文献の調査地の住民、研究者との情報交換をおこない環境情報ネットワークの可能性も検討する。15年度はおもに上記1)から5)のテーマのうち1),2),3)を中心に調査研究をおこなった。1)はすでに調査をおこなってきた琵琶湖、矢作川流域での補足調査を実施した。新たに熊野川流域調査をおこなった。2)、3)は「記録」と呼ばれる村落の250年にわたるデータの幕末部分の解読を終えた。その他の周辺的な近世文書、近代文書との関連づけのためのインデックスを作成した。データベースの構造については専門家との研究会を継続。なお成果の一部は『村の生活環境史』(世界思想社)として刊行した本研究は、森と河川を中心とした地域環境の保全と改変の実態にかかわるローカルな知識の集積を、行き詰まりつつある環境政策に反映するための基礎的データの収集とデータベースの構築を目的とした。これまで地域環境利用に関する質的データの蓄積は乏しく、データベースは皆無と言ってよい。データベース手法さえ模索状態である。そのため本研究では日本の河川流域、島嶼部を中心としたフィールド・データを収集するとともに、すでに収集してきた資料の整理や文献の資料化もおこなった。同時にそれらの資料の公開の可能性を検討した。本研究全体として次のことを実施した。1,全国森林・河川での環境利用にかかわる聞き取り調査、2,琵琶湖・矢作川流域ですでに蓄積された資料のデータベース化、3,あらたな文書資料の収集とそのデータベース化。4,これらの実査をとおして河川流域研究の既存文献を環境利用という切り口で整理しデータベース化。5,さらに文献の調査地の住民、研究者との情報交換をおこない環境情報ネットワークの可能性の検討。最終年度の平成16年度は、1,それぞれの蓄積データのデータベース化のための資料解読、入力をおえ、データベースの試用を開始した。ことに滋賀県マキノ町において近世末の新資料を近世史の専門家の協力も得ながらその解読を開始した。2,また15年度に調査した地域の現地調査とともに周辺地域についても関連調査を実施した。森林・河川についての認識や規範の類似と差異を分析して、地域の生活環境構造を明らかにし学会誌などに掲載した。全体の成果は、これまでの成果と併せて京都大学に学位論文として提出し、『村の生活環境史』(2004年3月、世界思想社)として刊行した。さらに今後、資料の解読をすすめ、今回得られた史料を解題と併せて、『村の日記-江州知内村記録』として出版、およびデータベースの公開を予定している。
博物館が所蔵する写真の資料化と当該地域の民俗及び生活変化に関する写真民俗誌的考察

平30年度は次のような内容を実施した。1.昨年度に引き続き、対象写真のネガフィルムの確認をしつつ、スキャンを実施した。これまでに検討・作成した分類項目に基づき、写真番号とネガ番号、分類、キーワード、撮影地などを台帳に記載した。2.撮影者の記録により撮影地が明確な写真を中心に、撮影地の現状確認や撮影事象(生業、農事暦、農業技術、地形、慣習、年中行事、祭礼など)にまつわる聞き書き調査と文献調査を実施した。3.祭り・行事関係写真、生業関係写真、衣食住関係写真を中心に、研究成果の一部を小学生向け出前授業「むかしの暮らし」などの教材として活用した。被写事象を児童と共に読み解いた後、写真に写っていたり、写真と同時代の生活用具の使用体験を行うという内容である。これも昨年度に引き続き実施している内容ではあるが、今年度は活用可能な写真が増えたことで、より各地域に合わせた内容を提供できるようになった。4.今後、上記13までの作業を進めるとともに、同一地域内や同年代における異なる地域間の画像について比較分析や、撮影傾向の分析を行う。また、画像資料とその読み解き方法などを学校教材として活用できるよう、引き続き準備を進めていく。業務の多忙化およびネガフィルムのデジタル化に関わる作業量の見通しの甘さにより遅れが生じている。スキャン作業、カード化、台帳作成、整理作業を行う時間の確保に努める。聞き書き、現地調査については適宜実施する。並行して、画像の分析と画像資料の活用を進めたい。平成28年度の研究として、主として次のような内容を実施した。1.分類項目の検討各写真をスキャンし、作成する資料カードには、分析後に各写真を分類するための分類項目(撮影テーマ)と、各写真情報を端的に表現したキーワードを記入する必要がある。写真による民俗誌の作成や、現在までの写真の使用目的を考慮すると、分類は民俗分類に基づく項目とするとともに、地域による分類を設定することが適当であると考えられる。そこで、民俗分類と撮影地の二項目によって分類することとした。また、民俗分類には大分類・小分類を設け、小分類にはより詳細な情報を記載して2段階の分類項目を設けた。同様に、撮影地は現市町村(平成28年時点)による市町村名とし、その下位に旧市町村名(撮影時における名称)を記載、さらに字名などまで特定できる場合はさらにその下位に記載するという3段階による分類とした。2.現地調査および撮影内容の分析撮影者のメモにより撮影地が明らかな写真について、撮影地の現状確認を実施した。被写事象の抽出と、撮影時の状況との比較検討等追跡調査を行った。具体的には、山梨県内の生業写真(ブドウ栽培、ホップ栽培、養蚕等)についてこれらの調査を実施した。特にブドウ栽培については、並行して撮影当時(昭和40年代)における栽培技術、栽培品種、農事暦、販売形態、地形、慣習、年中行事、祭礼等関連事項についての文献調査ならびに聞き書き調査を実施した。平成28年度の研究は上記の断片的な内容に留まった。しかしながら、現地調査や関連する内容の文献調査・聞き書き調査を行った生業写真の一部については進展が得られた。また、研究成果の一部は、当該写真の活用に関する学校教育からの問い合わせや、山梨県内の他美術館・博物館および農業関係機関からの問い合わせに対する回答として還元することができた。平成28年度は、勤務する博物館業務において担当することとなった展覧会に付随する調査研究および開催準備に思いの外時間をとられ、本研究における写真のスキャン作業や先行事例の調査等、まとまった時間を要する研究に着手することがほとんどできなかった。そのため、当初の研究計画とは異なるものの、業務と並行して実施することが可能な生業関係写真に関する個別の調査や被写事象の抽出、それに先行して行うべき分類項目の検討を中心に実施した。平成29年度の研究として、主として次のような内容を実施した。1.スキャニングと台帳および資料カードの様式の作成:平成28年度に引き続き、館の既存の機材を使用しながら若干ではあるがスキャニングを実施した。また、平成28年度に検討した分類項目に基づき、写真番号、ネガ番号、分類、キーワード、撮影地などを記載した台帳の作成を行った。同時に資料カードの様式を整え、スキャンや調査を実施した写真については、これらへの記入を行った。2.現地調査、聞き書き調査、および撮影内容の分類:平成28年度に引き続き、撮影者による「撮影メモ」などにより、撮影地が明らかな写真については、撮影地の現状確認と被写事象の抽出、撮影時の状況との比較検討などの追跡調査を行った。また、甲府市内の写真を中心として、月1回を目安に継続的な聞き書き調査を実施した。調査では、話者に対象写真やネガを見ていただきつつ撮影時期と場所の確認、被写事象の抽出、現状確認を行った。4.写真資料の活用案の試行:小学校に博物館職員が出向いて行う「出前授業」において、写真資料を活用した授業を実施した。研究成果の一部は、当該写真の活用に関する学校教育機関と他の博物館・美術館からの問い合わせやそれらの機関における画像利用に還元した。なお、「出前授業」においては、昭和40年代の写真を中心として使用し、写真を単なる過去の説明資料として用いるのではなく児童たちとともに被写事象を読み解くことを目的とした。さらに、その後に写真と関連のある生活用具の使用体験を行った。この授業内容については、写真の内容を深く見ていくことで、撮影当時の生活環境や考え方、生活の工夫などがより具体的にイメージできたとの感想を得ている。

今後、「読み解き」の手法そのものも含めた写真資料の活用方法についても検討していきたい。平成29年度は館内の配置替えなどの環境変化に伴う業務の多忙化により本研究のための時間を捻出することが困難となったが、昨年度からの継続作業を中心に進め、可能な限り調査研究を進めるよう努力した。全体としての進捗は遅れている。平30年度は次のような内容を実施した。1.昨年度に引き続き、対象写真のネガフィルムの確認をしつつ、スキャンを実施した。これまでに検討・作成した分類項目に基づき、写真番号とネガ番号、分類、キーワード、撮影地などを台帳に記載した。2.撮影者の記録により撮影地が明確な写真を中心に、撮影地の現状確認や撮影事象(生業、農事暦、農業技術、地形、慣習、年中行事、祭礼など)にまつわる聞き書き調査と文献調査を実施した。3.祭り・行事関係写真、生業関係写真、衣食住関係写真を中心に、研究成果の一部を小学生向け出前授業「むかしの暮らし」などの教材として活用した。被写事象を児童と共に読み解いた後、写真に写っていたり、写真と同時代の生活用具の使用体験を行うという内容である。これも昨年度に引き続き実施している内容ではあるが、今年度は活用可能な写真が増えたことで、より各地域に合わせた内容を提供できるようになった。4.今後、上記13までの作業を進めるとともに、同一地域内や同年代における異なる地域間の画像について比較分析や、撮影傾向の分析を行う。また、画像資料とその読み解き方法などを学校教材として活用できるよう、引き続き準備を進めていく。業務の多忙化およびネガフィルムのデジタル化に関わる作業量の見通しの甘さにより遅れが生じている。平成29年度においては、昨年度の遅れを取り戻すべく、写真のスキャン作業(デジタル化)とカード化等、資料の整理作業を最優先して実施する。また、昨年度に引き続き、被写事象の抽出や撮影地における追跡調査についても、研究計画に基づいて適宜行うこととする。平成30年度においては、これまでの遅れをできるだけ取り戻すべく、スキャン作業やカード化および台帳作成、整理作業を行う時間の確保に努めたい。また、聞き書きや現地調査についても適宜実施するとともに、並行して博物館事業や学校教育への成果の還元や、活用方法の検討にも努めていきたい。スキャン作業、カード化、台帳作成、整理作業を行う時間の確保に努める。聞き書き、現地調査については適宜実施する。並行して、画像の分析と画像資料の活用を進めたい。物品費については、写真のスキャニングのための機器を購入予定であったが、デジタル化を行うためのまとまった時間を確保できる見込みが立たなかったため購入を見送り、書籍費および調査備品費のみの使用に留まった。また、先行する写真研究の調査等に使用予定であった旅費および、スキャニング作業等のための人件費・謝金についても、同様にまとまった研究の時間を確保できなかったことと、作業開始までの準備を整えられなかったことにより未使用のままとなった。なお、ごく一部の写真については、館の既存の備品の機器を一時使用してスキャニングを行った。
細胞傷害性T細胞の分化・機能に及ぼす石綿曝露影響についての研究

腫瘍細胞を特異的に殺傷することのできるCD8^+細胞傷害性T細胞(CTL)へのアスベスト(石綿)曝露影響を調べた。石綿曝露によってアロ抗原特異的なCD8^+細胞の割合と細胞数の増加、細胞傷害性、細胞内granzyme B/IFN-γの産生がいずれも抑制された。また、CD8^+細胞中のナイーブCD45RA^+細胞比率の減少とエフェクター/メモリーCD45RO^+細胞比率と活性化CD25^+細胞比率の増加がいずれも抑制された。これらの結果から、石綿曝露によってCTLの分化が抑制されることが示唆された。また、石綿曝露によって、CTL分化を促進するサイトカイン,IFN-γとTNF-α、及び抑制作用をもつIL-10の産生量がいずれも抑制されることを見出した。本研究課題より得られる知見は石綿被曝露者の分子医学的早期発見に向けて重要な情報を与えるものである。石綿曝露は、悪性中皮腫や肺癌を引き起こすことが知られている。しかし、石綿曝露が必ず癌疾患を起こすのではなく、特に中皮腫の発症には長い経過時間を必要とする。このことは、石綿曝露による抗腫瘍免疫機能への影響の存在を示唆する。我々は、既に石綿曝露による特徴的NK細胞機能低下を確認している。今年度は、細胞傷害性T細胞(CTL)の分化誘導時における石綿曝露の影響について、細胞傷害性の機能に着目して解析を行った。混合リンパ球培養法によるヒトCTL分化誘導系を用い、次の1)4)を明らかにした。1)細胞傷害性アロPBMCと混合培養したPBMCは、E/T比に依存した有意な細胞傷害性を示した。混合培養時のCB曝露は、アロPBMCへの細胞傷害性を有意に低下させた。一方、CR曝露群では、細胞傷害性の低下は見られなかった。2)CD8^+T細胞の割合と細胞数CB曝露によって、アロPBMC刺激によるPBMC中のCD8^+T細胞の割合と細胞数の増加が抑制された。3)CD8^+T細胞上分化指標アロPBMC刺激によって、CD8^+T細胞中のCD45RA^+naive細比率が減少し、またCD45RO^+effector/memory T細胞とCD25^+細胞比率が増加したが、いずれもCB曝露によって抑制された。4)CD8^+T細胞の機能分子アロ刺激によって誘導されたCD8^+T細胞内granzyme B産生及びIFN-γ産生は、CB曝露により有意に抑制された。これらの結果は、CB曝露がCTL分化誘導に抑制的影響を与えることを示し、吸入された石綿が抗腫瘍免疫への抑制的影響を介して腫瘍疾患発症を促進することが示唆される。アスベスト(石綿)曝露は悪性中皮腫や肺癌を引き起こす。石綿の発癌作用はよく知られているが、一方で癌疾患の抑制に働く抗腫瘍免疫機能への石綿曝露影響は不明な部分が多い。抗腫瘍免疫において、腫瘍細胞を特異的に殺傷することのできる細胞傷害性T細胞(CTL)の役割は重要である。CTLは、腫瘍抗原を認識したナイーブCD8^+T細胞から分化することが知られている。これまでCTLへの石綿曝露影響については明らかにされていなかったが、昨年度の本研究成果によって、石綿曝露がアロ抗原特異的なCTLの分化が抑制することを明らかにした。今年度は、CTLの分化に関わる細胞外の因子,サイトカインに注目し、CTL分化に対して、促進的に作用するIFN-γ,TNF-α,IL-2及び抑制的に作用するIL-10の産生への石綿曝露影響を調べた。その結果、IL-10とIFN-γは、アロPBMC刺激で産生量が増加したが、IL-2とTNF-αは一定量を示した。石綿曝露でIL-10,IFN-γ,TNF-αの産生量は抑制されたが、IL-2に関しては有意差がなかった。これらの結果は、IL-10がCTL分化に抑制的影響を与えることを否定し、IFN-γとTNF-α産生量の減少がCTL分化抑制に伴ってみとめられることを明らかにした。吸入された石綿がCTL分化への抑制的影響を介して腫瘍疾患発症を促進することが示唆される。我が国では、現在、石綿の職業曝露から環境曝露への拡大が社会問題となっている。

CD8^+T細胞は末梢血より容易に採取・試験出来ることから、本研究成果より得られる知見は石綿被曝露者の分子医学的早期発見に向けて重要な情報を与えると考えられる。
ヒト癌細胞に対するホルモン感受性試験の開発とその臨床応用

感受性試験法の確立:正常Balblc3T3細胞のconfluent monolayerは接触阻止能を有し、このlayer上では、正常細胞の増殖は抑制され、癌細胞のみの増殖が得られる事を基礎実験にて確かめ、このmonolayerをcontact-sensitive plate(CSP)と名付けた。臨床癌組織のホルモン感受性:CSP上に臨床癌組織より得られた細胞浮遊液をinoculateし、48時間培養して正常細胞の増殖が抑制された後に、ヒト血中濃度にそくしたホルモン剤を培養液中に添加して、更に48時間培養した。その後、[^3H]thymidineで8時間labelし、癌細胞の増殖率の変化を定量的に測定した。その結果、54例の乳癌症例の内、E_2によって増殖が促進された症例は24例(44%)、抑制された症例は19例(35%)であった。また、TAMによって増殖が抑制された症例は22例で、その内の20例(91%)がE_2によって増殖が促進された症例であった。一方、ER(+)症例35症例中では、わずか、18例(51%)しかTAMによって抑制されなかった。以上の事より臨床乳癌細胞のTAMresponseはE_2 responseによりdependしている事がわかった。また、E_2により増殖が抑制された症例中17例(89%)がエストラサイトによって、19例(100%)がエストラブシルによって増殖が抑制された。臨床食道癌症例6例中4例がE_2によって増殖が抑制された。ホルモン依存性癌細胞のgene expression:E_2によって増殖が促進されるMCF-7では、E_2投与によりG_2+M期の延長がみられ、PCNAやC-myc geneの発現が増強された。一方、E_2によって増殖が抑制されるKSE-1(食道癌株化細胞)では、E_2投与によって倍加時間が16時間から27時間に延長し、S期の短縮、G_1+G_0期、M期の延長が生じた。そして、PCNA、P53、C-myc geneの発現が抑制された。(1)ホルモン感受性試験の方法の確立;腫瘍組織より採取された10^4個の細胞をCSP上に植え込んで2日間培養。この期間中にCSPの接触阻止能の影響により正常細胞の増殖は抑制され、癌細胞の特異的な増殖が得られることが示された。そこで培養3日目よりヒト血中内濃度に促したエストラディオ-ル(E_2)をDCC処理した培養液中に添加して更に2日間培養。その後、^3Hーthymidineで8時間labelしてDNA合成能を測定し、ホルモン非添加の対象群に対する細胞増殖率を算定することにより、ホルモン感受性を定量的に評価できるin vitro assay systemを確立した。(2)estrogen receptor(ER)とホルモン感受性との対比;乳癌臨床例35例を対象とし初代癌細胞の増殖がE_2により促進された群、変化しなかった群、抑制された群の3群に分け、腫瘍組織のERの有無との対比を行った。その結果、ER(+)の20例のうち、癌細胞の増殖がE_2により促進された症例は12例(60%)にすぎず、残りの8例(40%)ではER(+)であってもE_2投与により細胞増殖は抑制(5例、25%)または不変(3例、15%)であった。一方、ER(-)の15例のうち4例(27%)はE_2投与により細胞増殖は変化しなかったが6例(40%)で抑制、5例(33%)では促進した。以上の結果より、乳癌の臨床例の中には従来より支持されている“ER(+)の乳癌細胞の増殖はE_2により促進される"という仮説の範ちゅうに含まれない症例が存在することが示唆され、個々の症例のホルモン感受性を検討することの意義が示された。正常Balblc 3T3細胞のconfluent monolayerは接触阻止能を有するために、正常細胞の増殖は抑えられ、癌細胞のみの増殖が得られることを基礎実験にて見い出し、このmonolayerをcontactーsensitive plate(CSP)と名付けて、これをホルモン感受性試験に応用した。今までに、ヒト乳癌症例138例について検討した。その結果、評価可能症例は、108例(78%)であった。ER(+)症例70例の内、E_2により促進された症例は34例(49%)、抑制された症例は26例(37%)と、ER statusとE_2に対する癌細胞の反応とは、隔たりのあることがわかった。TAMにより抑制された症例はER(+)症例中32例(46%)であるのに対し、E_2により促進された症例の83%であることがわかった。すなわち、TAMによる癌細胞の抑制効果は、E_2の増殖促進効果とより相関していることがわかった。また、TAMにより癌細胞の増殖がむしろ促進されるものがあり、全症例の33%認められた。これらの症例は、E_2により抑制を受けた症例の74%であった。この事は、ER statusのみを測定したのではわからないことであり、ここにもCSP assay法によるホルモン感受性試験の有用性がうかがわれた。

更に、ER(+)or PgR(+)症例は全症例の78%であり、その内、E_2により促進された症例は53%と、ER(+)症例の49%よりもやや高値を示すものの、TAMに抑制された症例は、48%とほぼ同率であった。しかしながら、Pgにより促進された症例とE_2により促進された症例の内では、TAMにより抑制された症例は、91%と、E_2により促進された症例のみの83%に比べ、有意に高値を示した。MPAもTAMと同様に、E_2あるいはPgにより促進された症例の内、82%が抑制をすることがわかった。一方、ER(+)あるいはPgR(+)症例では、51%と低値であった。また、コルチコステロンC(S)は、他家が述べているように、全症例の43%が抑制を受けた。感受性試験法の確立:正常Balblc3T3細胞のconfluent monolayerは接触阻止能を有し、このlayer上では、正常細胞の増殖は抑制され、癌細胞のみの増殖が得られる事を基礎実験にて確かめ、このmonolayerをcontact-sensitive plate(CSP)と名付けた。臨床癌組織のホルモン感受性:CSP上に臨床癌組織より得られた細胞浮遊液をinoculateし、48時間培養して正常細胞の増殖が抑制された後に、ヒト血中濃度にそくしたホルモン剤を培養液中に添加して、更に48時間培養した。その後、[^3H]thymidineで8時間labelし、癌細胞の増殖率の変化を定量的に測定した。その結果、54例の乳癌症例の内、E_2によって増殖が促進された症例は24例(44%)、抑制された症例は19例(35%)であった。また、TAMによって増殖が抑制された症例は22例で、その内の20例(91%)がE_2によって増殖が促進された症例であった。一方、ER(+)症例35症例中では、わずか、18例(51%)しかTAMによって抑制されなかった。以上の事より臨床乳癌細胞のTAMresponseはE_2 responseによりdependしている事がわかった。また、E_2により増殖が抑制された症例中17例(89%)がエストラサイトによって、19例(100%)がエストラブシルによって増殖が抑制された。臨床食道癌症例6例中4例がE_2によって増殖が抑制された。ホルモン依存性癌細胞のgene expression:E_2によって増殖が促進されるMCF-7では、E_2投与によりG_2+M期の延長がみられ、PCNAやC-myc geneの発現が増強された。一方、E_2によって増殖が抑制されるKSE-1(食道癌株化細胞)では、E_2投与によって倍加時間が16時間から27時間に延長し、S期の短縮、G_1+G_0期、M期の延長が生じた。そして、PCNA、P53、C-myc geneの発現が抑制された。
巨大磁気抵抗効果を引き起す物質の電子輸送効果による統合的研究

(1)スピングラス転移と強磁性層間の競合の効果を調べるため、7%のMnをドープした試料で輸送効果測定を行った。その結果、層間結合は飽和磁場の増大等の大きな影響を受け、特に、本来強磁性結合が期待されるCu(Mn)層厚=^15Åの試料では、室温での強磁性的に結合から、約70K以下で反強磁性成分の急に成長する現象が、磁化、磁気抵抗、熱電能、ホール効果の測定で明瞭に確認された。大凡の振る舞いは、Co層間の結合とスピングラス転移の微妙な競合的によるとして説明された。(2)層間結合の振動に伴う磁気抵抗効果は、強磁性体中のスピン分極した電子の、界面の散乱におけるスピン依存散乱によるとして理解されてきた。我々は、巨大磁気抵抗効果に関連した散乱の効果が異常ホール効果に現れることを明白に示すため、巨大磁気抵抗効果の振動が最もはっきりと観測されている、Co(Fe)/Cu人工格子の磁気抵抗、ホール効果の同時測定を行い、異常ホール係数の振動を確認した。(3)最も典型的なAg-Co及びCu-Coグラニュラー合金で、磁化、磁気抵抗、ホール効果、熱伝導度、熱電能の磁場依存性を測定した。その結果、磁気抵抗と同期した巨大な磁場依存性を全ての輸送係数に見出した。これらの結果は、グラニュラー合金の示す巨大磁気抵抗効果は人工格子系の示すものと、電子散乱の立場から本質的には同じであることを示している。(4)典型物質のUNiGa系について、我々は同一試料、同一条件でホール効果、熱電能、磁気抵抗、磁化の磁場依存性を測定し、磁気抵抗の原因の究明を試みた。ホール比抵抗にも熱電能にも、磁気抵抗変化に対応した磁場で明白な構造が現れることを確かめた。低温領域で、二つの磁場範囲、つまり反強磁性状態の保たれている低磁場と磁化の飽和している高磁場領域で正常ホール係数を見積もったところ、スピン再配列に際しフェルミ面に明白な変化が起きている徴候を捉えた。熱電能の結果もそれを支持している。Cu層に4%のMnを導入した人工格子Cu(Mn)/Co系で、Cu(Mn)層厚を系統的に変え磁気抵抗効果を4.2K,77K,300Kで測定した。その結果、純Cu/CoやCu(Ge)/Coと大きく異なる振る舞いを見出した。室温では、飽和磁場、MR比とも参照系とあまり変わらないが、降温とともに飽和磁場は増加する。特に室温で強磁性結合した資料では約70K以下で強磁性-反強磁性転移が生じMR比が大きく増する。Cu中のMn間相互作用及びCo層間結合が一体となった新しい相転移が起きていると考えられる。また、グラニュラー系については、Co-Cu系でも系統的測定を行い、80K以下ではWiedemann-Franz則が成り立ち散乱は弾性的であること、熱電能と伝導度の間の線形スケーリング則が成り立つことを示した。また、MBE法で作成された、Co膜厚が薄い領域で見出されたCo/Ag人工格子膜の巨大磁気抵抗効果に関し、グラニュラー性の寄与を明らかにするために、この系の電気抵抗と磁化を低磁場領域において、零磁場冷却・磁場中冷却で測定し比較した。その結果、両測定とも、グラニュラー成分による明白な差を確認した。特に、磁気抵抗によるような測定は我々が初めて測定に成功した。更に、異常ホール効果の測定でも、グラニュラー性の寄与を確認した。

バルク系として、RECo2(RE:Dy,Ho,Er)の結晶を育成し、磁気抵抗効果・ホール効果の磁場依存性を測定し、大きな抵抗変化に伴う異常ホール係数の磁場依存性が存在する事を確認した。a)スピングラス転移と強磁性層間の競合の効果を調べるため、7%のMnをドープした試料で輸送効果測定を行った。その結果、層間結合は飽和磁場の増大等の大きな影響を受け、特に、本来強磁性結合が期待されるCu(Mn)層厚=^15Åの試料では、室温での強磁性的に結合から、約70K以下で反強磁性成分の急に成長する現象が、磁化、磁気抵抗、熱電能、ホール効果の測定で明瞭に確認された。大凡の振る舞いは、Co層間の結合とスピングラス転移の微妙な競合的によるとして説明された。b)層間結合の振動に伴う磁気抵抗効果は、強磁性体中のスピン分極した電子の、界面の散乱におけるスピン依存散乱によるとして理解されてきた。我々は、巨大磁気抵抗効果に関連した散乱の効果が異常ホール効果に現れることを明白に示すため、巨大磁気抵抗効果の振動が最もはっきりと観測されている、Co(Fe)/Cu人工格子の磁気抵抗、ホール効果の同時測定を行い、異常ホール係数の振動を確認した。c)最も典型的なAg-Co及びCu-Coグラニュラー合金で、磁化、磁気抵抗、ホール効果、熱伝導度、熱電能の磁場依存性を測定した。その結果、磁気抵抗と同期した巨大な磁場依存性を全ての輸送係数に見出した。これらの結果は、グラニュラー合金の示す巨大磁気抵抗効果は人工格子系の示すものと、電子散乱の立場から本質的には同じであることを示している。d)典型物質のUNiGa系について、我々は同一試料、同一条件でホール効果、熱電能、磁気抵抗、磁化の磁場依存性を測定し、磁気抵抗の原因の究明を試みた。ホール比抵抗にも熱電能にも、磁気抵抗変化に対応した磁場で明白な構造が現れることを確かめた。低温領域で、二つの磁場範囲、つまり反強磁性状態の保たれている低磁場と磁化の飽和している高磁場領域で正常ホール係数を見積もったところ、スピン再配列に際しフェルミ面に明白な変化が起きている徴候を捉えた。熱電能の結果もそれを支持している。
ウイルス遺伝子の植物染色体への組み込みによる有用物質の大量生産

本研究は、植物ウイルスの増殖能力を利用して、有益な外来遺伝子産物を大量に植物で生産する系を確立することを目的としている。Brome mo saic virus(BMV)は3種のRNA1,2及び3からなり、それぞれRNA複製酵素(1a,2a)、細胞間移行(3a)及び外被蛋白質(cp)遺伝子をコ-ドしている。まず、1a及び2a遺伝子の形質転換植物を作製した。この植物のプロトプラストにRNA3を接種したところ、ウイルスが接種された場合と同程度の外被蛋白質が合成された。すなわち、ウイルスのRNA複製酵素を植物の染色体DNAに組み込み、その翻訳産物によって、ゲノムRNA3だけが独立に複製され、その遺伝子産物が合成されたことになる。つぎに、どのRNA分子を用いれば最も高い安定した蛋白質合成が得られるかを調べるため、1a,2a,3a及びcp遺伝子のcoding領域をreporter遺伝子であるβーglucuronidase(GUS)に置換した。BMVの各遺伝子領域及びGUS遺伝子の翻訳開始部位と5'側配列をKunckel法を用いて改変し、<Nsi>___ーI部位を導入した。<Nsi>___ーI処理後、平滑末端したウイルス遺伝子に同様の処理をしたGUS遺伝子をライゲ-ションし、1a,2a,3a及びcp遺伝子を完全にGUS遺伝子に置換した。T7プロモ-タを用いて、GUS遺伝子を含むウイルスRNAを合成した。これらのウイルスRNAを、1a及び2a遺伝子を発現する形質転換植物プロトプラストに接種した結果、3a環伝子をGUS遺伝子に置換した系で高いGUS活性が認められた。さらに、現在各BMV遺伝子をGUS遺伝子に置換したキメラ遺伝子の形質転換植物体を作製し、RNA複製酵素を発現している形質転換植物と交配することによって、植物個体およびカルスの外来遺伝子の産生について追跡している。
音声アシスタントとの対話を介した非接触・暗黙的なヘルスモニタリング技術の研究

本研究課題は,音声を伴うコミュニケーションにおいて内的状態・感情・健康状態などを伝達する非言語シグナル(例えば音声の韻律や顔色など)を抽出し,非接触かつ暗黙のうちに利用者の日々の健康情報をモニタリングし記録する,対話型ヘルスモニタリングシステムを実現することを目標としている.このような対話型システムが安定的にユーザの健康状態を観測するためには,ユーザに継続して利用される対話システムが必要である.本年度は,まず,健康情報を付与したマルチモーダル対話データ収録の基盤となるマルチモーダル対話システムを構築した.構築した対話システムは常時ユーザの音声と動画像を観測し,音声認識・表情認識・焦点検出に基づく掘り下げ質問の生成・構文解析と極性解析を利用した傾聴的応答の生成・対話エージェントの描画などの機能を備える.続いて,用例ベースの対話システムを基準として,継続的に利用される対話の設計に関して調査を行った.分析から,特に従来の音声対話システムのような,システムかユーザのどちらか一方が対話の主導権を取り続ける対話よりも,相互に自己開示を行うような対話がユーザ評価を向上することを確認した.また,非言語シグナルの取得精度の検証を目的として,実利用下でのパラ言語情報の推定精度を調査した.本年度は,音声に基づく感情の認識実験を行った.結果から,想定していた韻律情報抽出ツールの性能が不十分であるため,パラ言語情報の識別器がシステムの利用環境に対して非常に脆弱であることが明らかになった.同時に,マルチコンディション学習を導入することで推定性能の低下をある程度軽減できることを確認した.また,データの収録に関しては倫理委員会の承認を得た.データ収録用の対話システムに関して,継続的に利用するのに十分な品質の用例応答データベースの構築に至らず,健康情報推定のための対話データ収録ができなかったため.また、当初利用しようとしていた韻律情報抽出ツールの精度が不十分であることが判明し,手法の見直しが必要となったため.実験用対話システムの用例応答データベースを構築し,健康情報が付与されたマルチモーダル対話データの収録を行う.その後,収録したデータを用いて機械学習を前提とした特徴量の分析を行う.本研究課題は,音声を伴うコミュニケーションにおいて内的状態・感情・健康状態などを伝達する非言語シグナル(例えば音声の韻律や顔色など)を抽出し,非接触かつ暗黙のうちに利用者の日々の健康情報をモニタリングし記録する,対話型ヘルスモニタリングシステムを実現することを目標としている.このような対話型システムが安定的にユーザの健康状態を観測するためには,ユーザに継続して利用される対話システムが必要である.本年度は,まず,健康情報を付与したマルチモーダル対話データ収録の基盤となるマルチモーダル対話システムを構築した.構築した対話システムは常時ユーザの音声と動画像を観測し,音声認識・表情認識・焦点検出に基づく掘り下げ質問の生成・構文解析と極性解析を利用した傾聴的応答の生成・対話エージェントの描画などの機能を備える.続いて,用例ベースの対話システムを基準として,継続的に利用される対話の設計に関して調査を行った.分析から,特に従来の音声対話システムのような,システムかユーザのどちらか一方が対話の主導権を取り続ける対話よりも,相互に自己開示を行うような対話がユーザ評価を向上することを確認した.また,非言語シグナルの取得精度の検証を目的として,実利用下でのパラ言語情報の推定精度を調査した.本年度は,音声に基づく感情の認識実験を行った.結果から,想定していた韻律情報抽出ツールの性能が不十分であるため,パラ言語情報の識別器がシステムの利用環境に対して非常に脆弱であることが明らかになった.同時に,マルチコンディション学習を導入することで推定性能の低下をある程度軽減できることを確認した.また,データの収録に関しては倫理委員会の承認を得た.データ収録用の対話システムに関して,継続的に利用するのに十分な品質の用例応答データベースの構築に至らず,健康情報推定のための対話データ収録ができなかったため.また、当初利用しようとしていた韻律情報抽出ツールの精度が不十分であることが判明し,手法の見直しが必要となったため.実験用対話システムの用例応答データベースを構築し,健康情報が付与されたマルチモーダル対話データの収録を行う.その後,収録したデータを用いて機械学習を前提とした特徴量の分析を行う.本年度はパイロットデータとして少数の話者のデータを収録した段階であるため,大規模なデータの収集を行わなかった.そのため、来年度に収録用の人件費を繰り越す.
日本における自己と超越者の倫理思想史的研究

本研究は、日本倫理思想史の流れの中で、特に「個」や「私」をめぐる思索を中心的課題とした思想をとりあげ、そこにおける「自己」把握のありようを超越者との関係において解明することを目的とするものであった。以上の研究目的に沿い、本研究では古代物語の古注釈を収集しその解読・整理を行うとともに、物語の発生・構造・話型に関する原理的考察をふまえて、そこに超越者との関係における「自己」把握の原基的形態を探り、これを中・近世の隠遁者の思想、さらには近代的自我の「自己」把握の様態と比較検討することを通じて研究を進めてきた。その結果得られた知見及び成果として、以下の事柄が挙げられる。1.物語における「自己」把握の考察にあっては、倫理学的見地からの物語原理論の構築が不可欠であること。物語における時間と意識とをめぐる報告書所載論文は、そうした観点に立つ研究成果である。2.近代的自我の発生という問題を考察する際に、「自己」と「自然」との関係の重要性が浮び上がった。即ち例えば西洋キリスト教社会において人に対して神が持つ超越的な性格を、日本思想史の中では(「仏」・「神」と並んで)「自然」がもつと考えられる。日本天台開祖・最澄における「山岳」修行の意義、あるいは中世の隠遁者・西行の歌詠における「花」の意義についての報告書所載論文は、そうした観点に立つ研究成果である。日本倫理思想史の流れの中で、とくに「個」や「私」をめぐる思索を課題とした思想をとり上げ、そこにおける「自己」把握のありようを、超越者との関係において解明することを目的として、下記のような研究を行なった。即ち、(1)古物語の古注釈の収集・解読・整理、(2)中・近世の隠者に関する古伝承・寺伝・家伝の類の収集・整理、(3)物語の発生・構造・話型などに関する研究書の収集・解読、(4)近代文体成立期の文体・文法・資料の調査・収集・整理、さらに以上の基礎作業を前提に、(5)物語論と自己の捉え方についてのまとめ、(6)自然主義文学・私小説における自己把握を文体や方法の問題として捉え直し、その構造を解明すること、(7)近世隠者文学が近代自我の発生に及ぼした影響関係の検証を行なった。これらの作業の結果、これまで研究史上の空白となっていた、近代以前の日本倫理思想における「個」や「私」について、次のような諸点が浮かび上がってきた。まず、日本思想における「私」やそれに対する「超越者」は、それぞれを実体として固定的に捉えようとすると、直ちに本質的内実が喪失されてしまうような構造を持っていることが明らかになった。このような特異な「個」と「超越者」を捉えるには、物語論、祭祀論、「能」のワキ・シテ論など、広義における「物語」の言語の関係性や構造を問題化することによって、間接的に把捉しうることが、同時に明らかになった。このことから、例えば神話の「カミ」の扱い、隠者の歌の意味、近代的自我と文学との必然的関係性など、多くのことを解明する方法的手がかりが得られたことは、今年度の研究の最大の収穫である。その一端は、論文等で(業積-覧参照)発表された。

1.物語における「自己」把握の考察にあっては、倫理学的見地からの物語原理論の構築が不可欠であること。物語における時間と意識とをめぐる報告書所載論文は、そうした観点に立つ成果の一部である。2.近代的自我の発生という問題を考察する際に、「自己」と「自然」との関係の重要性が浮び上がった。即ち例えば西洋キリスト教社会において人に対して神が持つ超越的な性格を、日本思想史の中では(「仏」・「神」と並んで)「自然」がもつと考えられる。日本天台開祖・最澄における「山岳」修行の意義、あるいは中世の隠遁者・西行の歌詠における「花」の意義についての報告書所載論文は、そうした観点に立つ成果の一部である。
3次元マイクロ共振器を有する量子井戸レ-ザの基礎研究

電子は量子力学的な効果により波動としての性質を示す。半導体微細加工技術の進展に伴い、このような電子の波動性に基づく新しい物理現象(量子サイズ効果)の出現とそのデバイス応用の道がひらき始めている。しかし、現在の量子サイズ効果は主として分子線エピタキシ-法(MBE)や有機金属気相成長法(MOCVD)などのエピタキシャル成長により作製された超薄膜構造中で観測されており、1次元的方向(膜厚方向)に限られている。もし超細線(量子細線)や超微小箱(量子井戸箱)ができ、2次元・3次元的に電子の波動関数の制御が可能となれば、新しい量子効果を実現でき、いわゆるマイクロスケ-ル物理への新しい道を拓くと考えられる。しかし、これまでリソグラフィ技術を用いてこのような多次元量子マイクロ構造の作製の試みがなされてきたが、100オ-ダで精度よく実現することは不可能であった。この問題を克服するためには何らかの化学的選択成長が不可欠であると考えられる。本研究では、有機金属気相成長法(MOCVD法)によるエピタキシャル成長中に、基板上に細く絞った電子ビ-ム(5nm)を照射し、照射部分のみを選択的に結晶成長することを試みた。この成長技術(電子誘起MOCVD法)が確立されれば、種々の混晶半導体や不純物濃度の異なった領域を数nmの解像度で作成することが可能になる。また、この結果、TMG、TMA、およびTMGとAsH3などを原料とすることにより、幅1000A程度の細線構造をそれぞれ実現することに成功した。形成メカニズムとしては、基板表面に吸着した有機系原料が、電子ビ-ムにより分解される過程が主となっていると考えられる。また、別な方法として、電子ビ-ム描画法で作製したSiO2パタ-ン上に通常の減圧MOCVD成長を行い、結晶方位に注意しながらAlGaAsとGaAsを交互に成長することにより、細線構造の形成を試みた。その結果、300A^^°程度の埋め込み型細線構造の形成に成功した。さらに、量子井戸箱構造を伴う超高性能半導体レ-ザなどの特性について、強結合法を用いたバンド理論を駆使して解析を行なった。本研究で獲られた成果は、次世代光デバイスの新しい展開をはかるうえできわめて重要なものと考えられる。
HVJ-リポソーム法を用いた自殺遺伝子による前立腺癌ターゲティング療法の確立

1、プラスミドの作製:PSMAプロモーターをcytosine deaminase(CD)遺伝子が組み込まれた発現ペクターに組み込むことで本実験に用いるプラスミドを作成した。またリポーター遺伝子であるluciferase遺伝子をCD遺伝子の代わりに組み込んだプラスミドも作成した。2、in vitro遺伝子導入:1で作成したリポータープラスミドをin vitroにおいて、ヒト前立腺癌細胞株DU145、LNCaP、PC3の3細胞にcationic lipidをvectorとして遺伝子導入した。PSMAを発現するLNCaPにおいてのみ、コントロールとして用いたSV40プロモーターに匹敵する遺伝子発現を得たが、PSMAを発現しないDU145およびPC3細胞ではPSMAプロモーターはぼとんど遺伝子発現能を持っていなかった。3、動物モデルの作製:ヒト前立腺癌細胞株として、PSMAを発現するLNCaPを用い、本細胞を雄ヌードマウスの皮下に移植し、4週間目まで観察したところ、腫瘍が生着し測定可能な病変となることが確認された。in vivoでの治療遺伝子の導入実験のためにはマウス個体間の生着腫瘍の偏差が大きいため、安定したモデルの確立が必要と考え、現在LNCaPのホルモン非依存性変異株であるC4-2を用いて動物モデルの確立を目指している。4、本研究成果により、PSMAプロモーターを用いることにより、PSMA特異的に遺伝子導入・発現が得られることが確認されたが、PSMA発現細胞LNCaP自体に、導入された外来遺伝子を発現する能力が弱いことが判明した。またPSMAプロモーターのみでは、遺伝子発現効率が十分ではないこと、完全なPSMA拘束性の遺伝子発現調節が得られていないことから、今後はこれらを克服すべく、安定した遺伝子導入法の検討と未知のエンハンサー領域の同定が、本研究の推進には必要不可欠と考えられる。Prostate-specific membrane antigen(PSMA)はヒト前立腺細胞に特異的に発現している細胞膜蛋白である。本研究では、前立腺細胞を特異的な標的とした新たな遺伝子治療を目指し、PSMAを標的とした遺伝子導入法を開発することを目的としている。1、治療遺伝子プラスミドの作製:PSMAプロモーターをcytosine deaminase(CD)遺伝子が組み込まれた発現ベクターに組み込むことで本実験に用いるプラスミドを作成した。また基礎実験に用いるためにリポーター遺伝子であるluciferase遺伝子をCD遺伝子の代わりに組み込んだプラスミドも作成した。PSMAを発現するLNCaP細胞においてのみ、コントロールとして用いたSV40プロモーターに匹敵する遺伝子発現を得たが、PSMAを発現しないDU145およびPC3細胞ではPSMAプロモーターはほとんど遺伝子発現能を持っていなかった。3、新たに得られた知見および今後の研究課題:2においてPSMAプロモーターを用いることにより、PSMA特異的に遺伝子導入・発現が得られることが確認されたが、LNCaP細胞自体に、導入された外来遺伝子を発現する能力が弱いことが判明した。このため次年度において、in vivoの研究を進めて行くためには、この問題点を克服する必要があると考え、現在より安定した遺伝子導入法について検討を進めている。1、動物モデルの作製:ヒト前立腺癌細胞株として、PSMAを発現するLNCaPを用い、本細胞1x10^6/0.1mlを雄ヌードマウスの皮下に移植し、4週間目まで観察したところ、腫瘍が生着し測定可能な病変となることが確認された。

ただし、今後計画しているin vivoでの治療遺伝子の導入実験のためにはマウス個体間の生着腫瘍の偏位が大きいため、より安定したモデルの確立が必要と考え、現在LNCaPのホルモン非依存性変異株であるC4-2を用いてより安定した動物モデルの確立を目指している。2、in vitro遺伝子導入:各種ヒト前立腺癌細胞株に対して、PSMAプロモーターによるluciferaseリポータープラスミドを用いた遺伝子導入を、cationiclipidをvectorとして試みたところ、PSMAを発現しないDU145およびPC3細胞では遺伝子発現は低かったが、完全な特異性が得られず、PC3細胞においては、SV40プロモーターの10%程度の発現効率が認められた。現在、PSMAを発現するLNCaP細胞においてのみtight controlで遺伝子発現を来すPSMAエンハンサー領域の同定を進めている。3、新たに得られた知見および今後の研究課題:2においてPSMAプロモーターを用いることにより、PSMA特異的に遺伝子導入・発現が得られることが確認されたが、遺伝子発現効率の不十分なこと、および、完全なPSMA拘束性の遺伝子発現調節が得られておらず、今後はこの2点を克服すべく、未知のエンハンサー傾域の同定が、本研究の推進には必要不可欠と考えられる。
児童生徒の「キレやすさ」と「学校嫌い」に関する調査研究

本研究の目的は、児童生徒の「キレやすさ」と「学校嫌い」を客観的に測定できる尺度を開発し、その尺度を用いて、問題行動を生み出すメカニズムを解明するとともに、「キレやすさ」と「学校嫌い」との関連性について分析することである。まず、大学生162名を対象にして、「友達関係」、「教師関係」、「怠学感情」という3つの下位尺度、計24項目から成る「大学生版学校嫌い尺度」を開発した。そして、その尺度を用いて、大学生における学校嫌い水準は特に小学校時代の経験が大きく影響していること、学校嫌い水準と怒り水準との間には密接な関連性のあることなどを明らかにした。次に、小学生(16年生)708名を対象にして、項目分析及び因子分析等、様々な統計解析手法を用いて、「怒り感情」、「攻撃行動」、「生理的反応」という3つの下位尺度、計16項目から成る「児童版キレやすさ尺度」及び「怠学感情」、「学業不安」、「教師関係」、「友達関係」という4つの下位尺度、計20項目から成る「児童版学校嫌い尺度」を開発した。そして、それらの尺度を用いて、家庭において音楽を聴いたりお風呂に入ったりするといったリラクレーション時間の長い児童ほど学校嫌い傾向の強いこと、「学校嫌い」と「キレやすさ」は密接に関連していて特に教師関係や友達関係における何らかのトラブルによる学校嫌い傾向の強い生徒ほどキレやすい傾向のあることなどを明らかにした。さらに、中学生(13年生)442名を対象にして、「敵意」、「興奮」、「生理的反応」という3つの下位尺度、計16項目から成る「中学生版キレやすさ尺度」及び「怠学感情」、「劣等感」、「友人関係」という3つの下位尺度、計22項目から成る「中学生版学校嫌い尺度」を開発した。そして、それらの尺度を用いて、分散分析の結果、「キレやすさ」と「学校嫌い」との間には密接な関連のあること、重回帰分析の結果、学校嫌い傾向の強い生徒は特に両親に対する怒り水準の高いことなどを明らかにした。以上の研究を通して、児童生徒の「キレやすさ」と「学校嫌い」を多面的にかつ客観的に測定できる尺度が開発され、それらの尺度には一定の妥当性が備わっていることを示した。また、発達段階を問わず、一貫して「キレやすさ」と「学校嫌い」との間には密接な関連があり、両者を一緒に研究していくことの重要性が浮き彫りになった。さらに、問題行動の形態がどうであれ、人間関係における何らかのトラブルが児童生徒の問題行動を生み出す最も大きな原因であることが判明した。今後は、本研究で開発された様々な尺度の信頼性、妥当性の検証及び問題行動を生み出すメカニズムについて更に詳細に分析していきたいと考えている。本研究は、児童生徒を対象にして、年々深刻化している「キレやすさ」と「学校嫌い」との関連性について検討することを目的としている。本年度は、その予備的研究として、大学生を対象にして、未だ存在していなかった「学校嫌い尺度」を開発し、「学校嫌い」の因子構造を解明するとともに、「学校嫌い」と「怒り水準」との関連性について分析することにした。調査対象者は、大学1年生162名(男子80名、女子82名)であった。まず、自由記述調査によって学校嫌いを生み出す場面に関する40項目を収集し、項目分析及び因子分析によって「友達」(8項目)、「教師」(8項目)、「怠学」(8項目)という3つの下位尺度、計24項目から成る「学校嫌い尺度」を開発した。そして、学校嫌い得点は、女子の方が男子よりも有意に高いことが明らかになった。また、本尺度の妥当性を検討するために、学校嫌い得点と、小・中・高校別の欠席日数及び不登校傾向との関連性について分散分析によって調べた結果、小学校における欠席日数及び不登校傾向が強いほど、学校嫌い得点が有意に高い傾向が認められた。このことから、本尺度は、小学校時代の学校嫌い傾向を予測するのにより適している言うことができる。さらに、学校嫌い得点と怒り得点との相関係数を算出したところ、.59という高い正の値を得た。このことから、「学校嫌い」と「怒り水準」とには、密接な関連のあることが明らかになった。本研究をもとに、次年度は、児童生徒の「キレやすさ」と「学校嫌い」との関連性について、様々な環境要因を考慮に入れながら分析するとともに、それらの問題を解決するための方策について様々な角度から検討していきたいと考えている。

そして、それらの尺度を用いて、家庭において音楽を聴いたりお風呂に入ったりするといったリラクレーション時間の長い児童ほど学校嫌い傾向の強いこと、「学校嫌い」と「キレやすさ」は密接に関連していて特に教師関係や友達関係における何らかのトラブルによる学校嫌い傾向の強い生徒ほどキレやすい傾向のあることなどを明らかにした。さらに、中学生(13年生)442名を対象にして、「敵意」、「興奮」、「生理的反応」という3つの下位尺度、計16項目から成る「中学生版キレやすさ尺度」及び「怠学感情」、「劣等感」、「友人関係」という3つの下位尺度、計22項目から成る「中学生版学校嫌い尺度」を開発した。そして、それらの尺度を用いて、分散分析の結果、「キレやすさ」と「学校嫌い」との間には密接な関連のあること、重回帰分析の結果、学校嫌い傾向の強い生徒は特に両親に対する怒り水準の高いことなどを明らかにした。以上の研究を通して、児童生徒の「キレやすさ」と「学校嫌い」を多面的にかつ客観的に測定できる尺度が開発され、それらの尺度には一定の妥当性が備わっていることを示した。また、発達段階を問わず、一貫して「キレやすさ」と「学校嫌い」との間には密接な関連があり、両者を一緒に研究していくことの重要性が浮き彫りになった。さらに、問題行動の形態がどうであれ、人間関係における何らかのトラブルが児童生徒の問題行動を生み出す最も大きな原因であることが判明した。今後は、本研究で開発された様々な尺度の信頼性、妥当性の検証及び問題行動を生み出すメカニズムについて更に詳細に分析していきたいと考えている。
化学学習の必要性を実感するcontext-basedアプローチに開する実践的研究

本研究の目的は、欧米諸国の中等教育段階において、化学学習に対する生徒の認識の改善に有効であるとされている新たなアプローチ「文脈・状況に基づく(context-based)アプローチ」からの知見をもとに、日本の高等学校化学教育において、このアプローチの在り方を探ることにある。本年度は、英国のSalters Advanced Chemistryコースの学習内容や教授法を参考に、高校化学II「医薬品」において、このアプローチを採る授業を実践し、その評価分析を行った。実践授業では、まず生徒が相互作用でき化学を学ぶ必要性を実感するコンテクストの創出を試みた。医薬品を題材に、化学が進展した歴史的経緯、日常生活における化学の成果の利用、化学に関する社会的問題を文脈によって描き出した。また、化学者の営みを体現する実験や、有益有害二面性に関するリスク評価といった生徒による活動を付与した。この文脈と活動により、「歴史的」「日常的」「社会的」コンテクストが創出されるとともに、必然的に授業の構造化が図られ、化学的知識が"need to know"となる状況が生み出される。質問紙等の調査やプロトコル分析からは、コンテクストに基づく化学教授が、生徒に化学学習に対する重要性を意識させ、化学学習の有用感をもたらすことが示された。化学の成果や、化学者の営み等に対する生徒の認識も深化し、物質観の育成にも寄与したことも確認された。さらに、生徒が学習内容や活動の理解のための化学知識の必要性を実感した点もアプローチの効果として見逃せないものであった。以上のことから、日本の高等学校の化学学習においても、コンテクストに即して、様々な関連性の中で化学を学ぶcontext-basedアプローチが、生徒達の化学学習からの乖離を回避する有効な手段になりうることが期待される。