hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノワイヤ付ZnOナノロッド結晶の創製と紫外ナノオプティックス素子への応用

本研究の目的は,受け入れ研究者らが見出した「ナノ微粒子支援堆積法」(NPADまたはNAPLD)を,ナノ構造ZnOナノワイヤ結晶の合成に適用してナノワイヤピグテイル付ZnOナノ結晶の創製技術を確立し,その構造的および光学的特性を明らかにして,紫外ナノオプティックス素子開発の基礎を確立することである.具体的には,NPADの最適化によりZnOナノ結晶作製技術を確立し,作製したZnOナノ結晶の光励起によるレーザー発振特性を明らかにして,ZnOナノ結晶を利用した光電子素子への応用の基礎を確立する.平成19年度までに,NPAD法を用いて,触媒を用いることなく基板に垂直にZnOナノワイヤを成長させることに成功するとともに,作製条件を制御して単位面積当たりのZnOナノワイヤの密度を制御する手法を確立した.さらに,このZnOナノワイヤをビィルディングブロックとして,p型GaNおよびn型ZnOを組み合わせてヘテロpn接合を作製し,ヘテロpn接合から電気励起による紫外発光に成功している.これらの結果から,垂直に成長したZnOナノワイヤを超音波リンスにより基板から取り出し,n型ZnO薄膜とp型GaN薄膜の間にナノワイヤが平行になるように配置する構造では,単一ナノワイヤでの電気励起によるレーザー発振の可能性を指摘した.そこで,平成20年度は,ZnOナノワイヤを直接基板に水平に成長させる可能性について実験的に検討した.その結果,事前に大気中1000°Cでアニールしたa-カットサファイア基板を用いることで,ZnOナノワイヤを基板に水平に成長させることに成功した.これは,アニールしたa-カットサファイア基板では,c面が基板に垂直なステップとして現われ,ZnOナノワイヤはc面に垂直に成長する特性があることによる.本研究の目的は,受け入れ研究者らが見出した「ナノ微粒子支援堆積法」(NPAD)を,ナノ構造ZnOナノワイヤ結晶の合成に適用してナノワイヤピグテイル付ZnOナノ結晶の創製技術を確立し,その構造的および光学的特性を明らかにして,紫外ナノオプティックス素子開発の基礎を確立することである.具体的には,NPADの最適化によりZnOナノ結晶作製技術を確立し,作製したZnOナノ結晶の光励起によるレーザー発振特性を明らかにして,ZnOナノ結晶を利用した光電子素子への応用の基礎を確立する.平成18年度は,NPAD法を用いて,基板の前処理条件,成長時間,基板の温度,雰囲気ガスの1種類などの作製条件を変化してZnOナノワイヤの作製を試みた.その結果,以下の成果が得られた.(1)ZnOナノワイヤを成長させるサファイア基板を熱処理することで,ZnOナノワイヤの結晶の配向を制御できる.基板を大気中でアニールすることで,ZnOナノワイヤのc-軸をサファイア基板に垂直に揃えることが可能になった.(2)サファイァ基板を予め化学的に処理することで,ナノワイヤやナノシートなどさまざまな形状のZnOナノ構造体を作製できる.(3)基板の温度を変化すると単位面積当りのZnOナノワイヤの成長密度を制御できる.高温ほど,ナノワイヤ間の間隔の広い成長が可能になる.(4)成長時間を制御することで,ZnOナノワイヤの直径や長さを制御できる.(5)Arガスと窒素ガス中では,ほぼ同様の結晶を作製することができるが,空気ではナノワイヤは成長しない.本研究の目的は,受け入れ研究者らが見出した「ナノ微粒子支援堆積法」(NPAD)を,ナノ構造ZnOナノワイヤ結晶の合成に適用してナノワイヤピグテイル付ZnOナノ結晶の創製技術を確立し,その構造的および光学的特性を明らかにして,紫外ナノオプティックス素子開発の基礎を確立することである.具体的には,NPADの最適化によりZnOナノ結晶作製技術を確立し,作製したZnOナノ結晶の光励起によるレーザー発振特性を明らかにして,ZnOナノ結晶を利用した光電子素子への応用の基礎を確立する.平成18年度は,NPAD法を用いて,基板の前処理条件,成長時間,基板の温度,雰囲気ガスの種類などの作製条件を変化してZnOナノワイヤの作製を試みた.その結果,触媒を用いることなく,ZnOナノワイヤを基板に垂直に成長させることに成功した.平成19年度は,このZnOナノワイヤを用いて,以下の成果が得られた.(1)N_2ガス雰囲気中のNAPLDでも,基板に垂直にZnOナノワイヤを成長させることに成功した.(2)誘電泳導技術を組み合わせて,単一ナノワイヤの光特性を測定できる顕微光特性作製装置を構築した.(3)この顕微光特性作製装置を用いて,光励起による単一ZnOナノワイヤのレーザー発振特性を明らかにした.(4)ZnOナノワイヤをビィルディングブロックとして,p型GaNおよびn型ZnOを組み合わせて,ヘテロpn接合の作製に成功した.(5)ヘテロpn接合から電気励起による紫外発光に成功した.本研究の目的は,受け入れ研究者らが見出した「ナノ微粒子支援堆積法」(NPADまたはNAPLD)を,ナノ構造ZnOナノワイヤ結晶の合成に適用してナノワイヤピグテイル付ZnOナノ結晶の創製技術を確立し,その構造的および光学的特性を明らかにして,紫外ナノオプティックス素子開発の基礎を確立することである.具体的には,NPADの最適化によりZnOナノ結晶作製技術を確立し,作製したZnOナノ結晶の光励起によるレーザー発振特性を明らかにして,ZnOナノ結晶を利用した光電子素子への応用の基礎を確立する.

平成19年度までに,NPAD法を用いて,触媒を用いることなく基板に垂直にZnOナノワイヤを成長させることに成功するとともに,作製条件を制御して単位面積当たりのZnOナノワイヤの密度を制御する手法を確立した.さらに,このZnOナノワイヤをビィルディングブロックとして,p型GaNおよびn型ZnOを組み合わせてヘテロpn接合を作製し,ヘテロpn接合から電気励起による紫外発光に成功している.これらの結果から,垂直に成長したZnOナノワイヤを超音波リンスにより基板から取り出し,n型ZnO薄膜とp型GaN薄膜の間にナノワイヤが平行になるように配置する構造では,単一ナノワイヤでの電気励起によるレーザー発振の可能性を指摘した.そこで,平成20年度は,ZnOナノワイヤを直接基板に水平に成長させる可能性について実験的に検討した.その結果,事前に大気中1000°Cでアニールしたa-カットサファイア基板を用いることで,ZnOナノワイヤを基板に水平に成長させることに成功した.これは,アニールしたa-カットサファイア基板では,c面が基板に垂直なステップとして現われ,ZnOナノワイヤはc面に垂直に成長する特性があることによる.
新たな創傷感染発症機序の解明に基づくリアルタイムアセスメント指標とケア方法の開発

褥瘡における細菌感染の病態メカニズムは十分明らかになっていない。本研究では、緑膿菌のクオラムセンシングシグナルであるアシル化ホモセリンラクトン(AHL)に着目し、感染における役割を検討した。その結果、AHLにより創部に炎症が誘導されていることが明らかになった。また、ラット線維芽細胞株においてAP-1/MAPKシグナリングを介して、Matrix Metalloproteinase(MMP)の発現が制御されている可能性が示された。以上より、AHLによる肉芽組織での炎症誘導にMMP発現上昇が関与している可能性が新たに示唆され、創傷感染メカニズムの解明の一助となりえた。褥瘡などの皮膚創傷は感染を生じると難治化するため、早期治療が重要であるが、細菌感染の病態メカニズムは十分明らかになっていない。そのため、有効な診断方法、治療方法が確立できず、臨床上重要な問題である。本研究では、緑膿菌の遺伝子発現制御機構であるクオラムセンシングに利用されているシグナル分子であるアシル化ホモセリンラクトン(AHL)に着目し、この物質の創傷治癒過程における生理活性について検討を行った。ラット全層皮膚創傷を作成して、5日間閉鎖状態を保って肉芽を増生させたのち、AHLを創表面へ添加した。その際の創傷治癒への影響を検討した。添加後24時間でAHL投与群において線維芽細胞の有意な発現増加を認め、それ以降の創収縮速度が促進した。また、炎症性細胞の浸潤も促進されていた。その現象を詳細に検討するため、ラット皮膚線維芽細胞株(Rat-1)を用いてin vitroで検討したところ、alpha-smooth muscle actin陽性細胞数の上昇を認めた。また、同時に線維芽細胞からのCox-2の発現上昇も認められ、線維芽細胞からの炎症メディエーターの産生並びに線維芽細胞への分化が創傷治癒に影響していることが示唆された。これらから、緑膿菌がシグナル分子として使用している物質自身が宿主の創傷治癒に影響を与え、それが感染現象の一側面を構成していることが示唆された。来年度は、炎症期に焦点を当て、炎症性細胞に与える影響を、遺伝子発現、蛋白発現の両面から検討して、創感染における緑膿菌クオラムセンシングの役割を検討する予定である。昨年度の研究成果より、緑膿菌が遺伝子発現制御に使用しているシグナル分子であるアシルホモセリンラクトン(AHL)が創傷の炎症を惹起することから、AHL自体が宿主の炎症を誘導する可能性が想定された。緑膿菌クオラムセンシングシグナルであるAHLは哺乳細胞の遺伝子発現を変化させることが報告されており、それが創傷感染の一部を担っている可能性があるが、創傷を対象とした検討はほとんどされていない。特に、創傷治癒に関連する蛋白分解酵素であるMMP発現を上昇させることで組織障害を促進することが動物実験より示唆されたがその詳細は不明であった。今回は肉芽組織に多く集積している線維芽細胞に対する影響に着目し解析を行った。ラット線維芽細胞株(Rat-1)に対して、緑膿菌AHL(3-oxo-C12)を作用させ、各種MMPの遺伝子発現をreal-time RT-PCRにて経時的に解析した。また、その作用メカニズムを検討するため種々シグナル伝達経路を検討した。MMP遺伝子発現の解析の結果、MMP3、7、9,13において著明に発現が増加していた。また、それらの発現制御に共通に関わるシグナル伝達経路に着目し解析を行ったところ、AP-1サブユニットであるc-fosおよびc-junにおいて発現が上昇しており、AHLによるMMP発現上昇作用メカニズムであることが示唆された。さらに、AP-1の上流である各種MAPKの関与を検討したところ、ERKおよびp38MAPKを介して1脳Pの発現を上昇させている可能性が示された。以上から、AHLによる宿主MMP発現の上昇が創傷感染の本体の一部を担っている可能性が示され、新たな感染症発症メカニズムの解明につながった。今後この知見を発展させ、新しい創傷感染管理手法の開発につなげたい。
宇宙の第一世代星の初期質量関数を金属欠乏星の特異な元素組成から探る

宇宙で最初に誕生した第一世代の星、すなわち、重元素を含まない種族IIIの星の典型的質量(初期質量関数)を明らかにすることは、第一世代の銀河の形成、初期宇宙の進化を明らかにする上で、極めて重要である。本研究では、古い星やQSO吸収線系の化学組成と、この研究において計算した大質量星の超新星爆発モデルの予測する化学組成との比較から、上記の典型的質量が太陽質量の20-50倍程度であることを推定することに成功した。本研究の目的は、宇宙の進化における第一世代の星、すなわち、重元素を含まない種族IIIの星がどのような質量関数を持っていたかという問題を、銀河のハロー星や銀河間ガス、銀河団ガスなどの宇宙の進化の初期に形成された天体の化学組成を説明する試みによって、精度よく推定することである本年度は、第一世代の星が質量降着によって太陽程度の質量から質量を増やしながら進化していく過程を、重力崩壊の段階まで計算した。3次元宇宙論的シミュレーションから推定される質量降着率を適用すると、(1)種族III.1星はほぼ太陽質量の1000倍まで成長し、中間質量ブラックホールを形成することがわかった。これは、巨大質量ブラックホールの種として興味深い結果である。(2)質量降着が他の種族III星のfeedbackによって阻害される種族III2星の場合は、太陽質量の50-100倍程度の質量となり、通常の重力崩壊に至ることがわかった。このような星は、金属欠乏星に観測されるような、元素合成を行なう。(3)この結果、太陽質量の140-300倍の質量の星が起こす、電子対生成に起因する超新星は起きないことになり、金属欠乏星の化学組成との矛盾は回避できることがわかった。こうして、巨大・中質量ブラックホール形成の理論モデルと、第一世代に近い天体の元素組成などの観測事実を、統一的に説明する第一世代の星の理論モデルの構築の第一歩と言える。本研究の目的は、宇宙の進化における第一世代の星、すなわち、重元素を含まない種族IIIの星がどのような質量関数を持っていたかという問題を、銀河のハロー星や銀河間ガス、銀河団ガスなどの宇宙の進化の初期に形成された天体の化学組成を説明する試みによって、精度よく推定することである。本年度の研究により、100Msun程度の大質量星が重力崩壊し、極超新星という巨大エネルギーの爆発をした場合、十分な量の56Niを放出し、LSNの光度曲線や爆発のdynamicalな特徴をよく説明できることを示した。LSNは、PISNというより、ガンマ線バーストに関連した極超新星であることを示唆する。初期の光度曲線が観測できると、この両者を区別できる可能性があるので、今後、初期の光度曲線の詳細の研究を進める必要がある。本研究は、第一世代の星の質量関数あるいは典型的な質量を、銀河のハロー星や銀河間ガス、銀河団ガスなどの宇宙の進化の初期に形成された天体の化学組成を説明する試みによって、精度よく推定することを目的とした。'1)そのために、重元素がゼロのガスから生まれる第一世代星の準静的進化を、重力崩壊直前まで計算し、爆発直前の星のモデルを構築した。特に第一世代の大質量星では、シリコンや酸素のコアの振動が顕著であり、その時間尺度や振幅を計算によって求めた。この振動は星の外層からの質量放出の原因となり得るが、詳細は引き続き計算が必要である。この星の振動が観測されている超新星の極端な明るさなどの性質を説明し得るとすると、質量関数は100Msunほどにまで延びていることにな。2)それとは逆に、Caの顕著な星の質量の推定も行った。酸素が相対的に少ないことから、10Msun程度の重力崩壊する星の下限に近い星のであるという結論を得た。3)また、極端に暗い超新星が観測され、その解析の結果と理論モデルとの比較の結果、このような星はFallbackを起こして鉄の放出量が極端に減っていること、その質量範囲は、13Msun程度にまで下がってくることが可能、という結論を得た。4)今後、このような観測データが遠方の超新星に対しても得られるようになると、宇宙初期の星の質量関数を求めることも可能になってくるという展望が得られた。
関節位置の確率分布と輪郭動態のトラッキングを用いたモデルベース歩容認証法の開発

服装が異なる場合(服装相違条件)、現状科学捜査で用いられる手法では解析に用いる部位を限定することがなされるが、識別精度が低下することが課題である。この課題に対し、OU-ISIR dataset Bを用い、筆者らが開発した特徴点と形状特徴を用いた歩容解析手法に関して、法科学的な観点から服装相違条件における個人識別精度の評価を行い、服装相違の条件に対して頑健であることが分かった(井元他,法科学技術学会誌, 2019)。次に、フレームレートが低い場合の解析精度の低下が課題である(実用を想定した2秒以下の動画像)。この課題に対し、最小二乗法誤差基準に基づくコスト関数を用いた輪郭動態トラッキング手法(Driscol, 2012)及び偏微分方程式に関するレベルセット法を歩容シルエット動画像に適用したが、精度の高いフレーム間補間ができなかった。そこで、高さ方向の制約条件を課した新たな輪郭トラッキング手法を開発し、前述の2手法よりも精度の高いフレーム間補間が可能となるという予備的な結果が得られた。これについては、来年度に個人識別精度の評価や行動認識データへの適用を行い、論文化及び学会発表を行う。最後に、撮影角度が実空間で5-10度程異なる場合の解析精度の低下が課題である(同じく、実用を想定した2秒以下の動画像)。この課題に対し、関節位置の確率分布を用いた確率密度値の時系列情報を比較する手法を検討し、撮影角度が異なる場合における個人識別精度の精度の頑健性が向上する可能性が見出された。まだ予備的な結果のため、来年度の更なる検証を予定している。以上本研究課題に関して、論文1本、国際会議[査読付き]1件、国内学会発表を2件を行った。本年度は実験や解析環境の構築の実施及び輪郭トラッキングや関節位置の確率分布による歩容解析手法の検討を行い、昨年度の備品のワークステーション取得の大幅な遅れを取り戻すことができた。輪郭トラッキング手法に関しては、当初想定していた手法の人間の歩容データに適用する上での弱点が明らかとなり、想定通りには進まなかったが、その弱点を補完する新たな解析手法(高さ方向の制約条件を課した輪郭トラッキング手法)の開発に至ることができた。さらに、関節位置の確率分布を用いた確率密度値の時系列情報を比較する手法を検討し、撮影角度の相違に対する頑健性の向上が期待できる予備的な結果が得られた。フレームレートが低い場合の解析精度低下の課題に対し、昨年度に開発した高さ方向の制約条件を課した新たな輪郭トラッキング手法に関して、最終年度には、定量的な精度評価及び個人識別精度の評価、及び行動認識データへの適用を実施し、論文化及び学会発表を行う。関節位置の確率分布を用いた確率密度値の時系列情報を比較する手法に関しても、撮影角度のわずかな相違時の個人識別精度の頑健性の評価を実施し、学会発表等を実施する。"歩き方は変わらないがシルエットが変わる場合"として、服装が相違する場合(服装相違条件)が挙げられる。服装相違条件の場合現状科学捜査で用いられる手法では解析に用いる部位を限定することがなされるが、識別精度が低下することが課題であった。この課題に対し、OU-ISIR dataset Bを用い、特徴点の時系列を用いた自動処理による手法(井元他, 2017)を適用した結果、識別率が最大で約8%の増加が見られることが分かった。このことから、特徴点の動き情報の活用することで、"歩き方は変わらないがシルエットが変わる場合"については改善が見られることが示唆された。従来手法や前述の手法はシルエット動画像が用意されていることが前提条件であり、このためには大幅な手間がかかることが課題の一つである。この課題に対し、オープンソースの姿勢推定手法(OpenPose)の適用を検討し、個人識別特性を評価した。その結果、動きや部位の隠れが少ない正面方向では従来手法と同等の識別率を示すが、斜め方向や横方向からの撮影では識別率の低下が起こり課題が残った。また、"シルエットは変わらないが歩き方が変わる場合"については別の日の歩行の場合を想定し、実験データの取得を行った。さらに、最小二乗法誤差基準に基づくコスト関数を用いた輪郭動態トラッキング手法(Driscol, 2012)を歩容シルエット動画像に適用し、特徴量の検討を行った。以上、本研究課題に関して、国内学会発表を3件、及びその他学会やセミナーでの調査・情報収集を行った。備品のワークステーションの取得が大幅に遅れ、実験環境の構築が予定通り進んでいない。解析手法の基本プログラムに関しては準備ができているが、"シルエットは変わらないが歩き方が変わる場合"については実験データの追加取得や場合によっては実験プロトコルの変更が必要である可能性があり、実験環境の構築を急ぐ必要がある。

そこで、高さ方向の制約条件を課した新たな輪郭トラッキング手法を開発し、前述の2手法よりも精度の高いフレーム間補間が可能となるという予備的な結果が得られた。これについては、来年度に個人識別精度の評価や行動認識データへの適用を行い、論文化及び学会発表を行う。最後に、撮影角度が実空間で5-10度程異なる場合の解析精度の低下が課題である(同じく、実用を想定した2秒以下の動画像)。この課題に対し、関節位置の確率分布を用いた確率密度値の時系列情報を比較する手法を検討し、撮影角度が異なる場合における個人識別精度の精度の頑健性が向上する可能性が見出された。まだ予備的な結果のため、来年度の更なる検証を予定している。以上本研究課題に関して、論文1本、国際会議[査読付き]1件、国内学会発表を2件を行った。本年度は実験や解析環境の構築の実施及び輪郭トラッキングや関節位置の確率分布による歩容解析手法の検討を行い、昨年度の備品のワークステーション取得の大幅な遅れを取り戻すことができた。輪郭トラッキング手法に関しては、当初想定していた手法の人間の歩容データに適用する上での弱点が明らかとなり、想定通りには進まなかったが、その弱点を補完する新たな解析手法(高さ方向の制約条件を課した輪郭トラッキング手法)の開発に至ることができた。さらに、関節位置の確率分布を用いた確率密度値の時系列情報を比較する手法を検討し、撮影角度の相違に対する頑健性の向上が期待できる予備的な結果が得られた。"歩き方は変わらないがシルエットが変わる場合"について、輪郭動態トラッキング手法を用いた歩容解析手法の検討を行い、個人識別特性の解析を行い、手法の改良及び有効となる条件設定の選定を行う。関節位置の確率分布を用いた手法に関しても独立に、個人識別特性の解析を行い、手法の改良及び有効となる条件設定の選定を行う。"シルエットは変わらないが歩き方が変わる場合"については、実験環境の構築を進め、実験データが十分に取得でき次第、手法の有効性や条件検討等、解析を進めていく。フレームレートが低い場合の解析精度低下の課題に対し、昨年度に開発した高さ方向の制約条件を課した新たな輪郭トラッキング手法に関して、最終年度には、定量的な精度評価及び個人識別精度の評価、及び行動認識データへの適用を実施し、論文化及び学会発表を行う。関節位置の確率分布を用いた確率密度値の時系列情報を比較する手法に関しても、撮影角度のわずかな相違時の個人識別精度の頑健性の評価を実施し、学会発表等を実施する。備品のワークステーションの取得が大幅に遅れたため。次年度、備品のワークステーションの購入に充てる。
知的障害者への取り調べ・事情聴取の適切化に関する心理学的研究

本研究では知的障害者を対象とした複数の取調べ、事情聴取事例におけるコミュニケーションの混乱の構造を談話構造分析、文体分析などの手法をもちいて詳細に分析することで得られたデータをもとに、知的障害者への適切な取調べ、事情聴取を可能とする技法を定式化し、会話の微細過程に注目する取調べ、事情聴取の適切性評価技法の開発することが試みられた。本研究における成果の主要な特徴は、上記技法の定式化および技法開発において、いわゆる反対尋問的コミュニケーションに注目したことである。反対尋問的コミュニケーションにおいては供述者・証言者を意図的に混乱させ、証言の信用性を厳しく吟味する。これに対して知的障害者を対象とした従来の尋問技法研究ではこうした混乱をできるだけ排除する方略がとられていた。これに対して本研究では知的障害者への尋問に対しても「適切な混乱」を生じさせることがむしろ必要であり、また「適切な混乱」は信用性評価の技法上も有用なインデックスとなりうることが示された。本研究ではまた「適切な混乱」と「コミュニケーションの破綻」を区別するための理論的枠組みとしてL.S.Vygotskyによって提唱された最近接発達領域概念における相互作用の構造が援用できることが示された。研究代表者がこれまでに鑑定を担当した知的障害者が被疑者もしくは証人となっている刑事事件(4件)における取り調べ・事情聴取場面の記録の分析にもとづき、取り調べ・事情聴取場面において特に注目すべき知的障害者の記憶特性、コミュニケーション特性を検討した。その結果、記憶特性として4特性(短期記憶の容量、自発的なリハーサル方略の利用、イメージ化方略の優位性、長期記憶における意味的・論理的体制化の困難)コミュニケーション特性として7特性(能動-受動表現の弁別困難、抽象概念の操作困難、生活経験に由来する他者依存性、クローズドクエスチョンに対する肯定的応答の傾向、誘導的・暗示的質問への被影響性、質問の反復による応答の変更、非意図的な「嘘」の発生可能性の高さ)特に留意する必要があるとの結論を得た。またこの結果と、子どもへの事情聴取のために開発されたインタビュー技法の一つとしてイギリスの捜査機関で実用化されている"Memorandum for Good Practice : On Video Recorded Interviews with Child Witness"の構造との関係を検討し、このインタビュー技法が知的障害者への取り調べ・事情聴取においても基本的には有効に機能しうる可能性が高いことを見い出した。また基礎的な理論研究としてF.C.Bartlettの想起理論の検討をおこない、取り調べ・事情聴取場面を共同想起過程として分析する際に彼の「スキーマ」概念を拡張して利用することが有効である可能性を見い出した。
精嚢分泌タンパク質による糖鎖を介した細胞膜流動性と受精能獲得制御機構解明

精嚢分泌タンパク質による精子受精能獲得の抑制機構について、主にヒトを対象として研究を行った。受精能獲得はコレステロールの流出で開始する。そこで、コレステロールによって制御される脂質ラフト構成成分であるガングリオシドGM1、また、精子最外表面をコートしているグリコカリックスとその構造の中心を担うβディフェンシン126への精嚢分泌タンパク質SEMGの作用を検討した。SEMGはコレステロールへの明確な結合を示さなかったが、ガングリオシドGM1及びGM2への結合を示した。男性不妊症患者(無精子症は除く)DNA検体のβディフェンシン126遺伝子多型検査ではその頻度分布に正常群との差はみられなかった。平成26年度に予定していた、基礎研究1)SEMGとコレステロールとの相互作用解明については、ヒト精子膜のコレステロールを蛍光色素フィリピンで標識し、光学顕微鏡観察によりSEMG, MbCD, BSA等コレステロール結合作用のある分子と比較検討した。蛍光色素フィリピンによる標識の検体間でのばらつきが大きく、有意な差が得られていないが、マウス精子におけるSVS2の作用と同様の傾向がみられた。更に検体数を増やして検討を行う計画である。基礎研究2)SEMGとガングリオシドGM1との相互作用解明については、水晶発振子マイクロバランス法(QCM)を用いてまずガングリオシドGM1との結合を検討したが、現在のところ、特異的な反応は見られていない。今後も引き続き実験条件の検討を進める。基礎研究3)SEMGと精子最外表面のグリコカリックス、特にその構造の中心を担うβディフェンシン126のO結合型糖鎖との相互作用解明については、O結合型糖鎖を認識する蛍光標識ABAを用いてヒト精子膜が標識されることを確認した。SEMGとの競合阻害は現在のところは観察されていない。また、当初、応用研究は基礎研究の結果を待ってからと考えていたが、日本人におけるβディフェンシン126多型についてはまだデータが少ないので、前倒しで検討を始めることにした。平成26年度中は多型を判定するPCR条件の検討を、小数のDNAサンプルを用いて行い、検査方法を確認した。本研究では、受精の過程において精子の運動能・受精能が精嚢分泌タンパク質によって調節されるメカニズムについて解明することを最終目的としている。本申請課題の研究期間においては精嚢分泌タンパク質による精子膜構造の制御を介した精子受精能獲得の抑制機構について、主にヒトを対象として研究を行っている。平成27年度は前年度の結果から、基礎研究として1)精嚢分泌タンパク質SEMGとコレステロールの相互作用、2)SEMGとガングリオシドGM1の相互作用、3)SEMGとヒトβディフェンシン126のO結合型糖鎖との相互作用について、それぞれ検討を進めたが、現在のところ、明確な相互作用については確認はできていない。応用研究としてβディフェンシン126遺伝子における多型については臨床検体100例についての多型解析は終了し、現在、臨床データとの関連について検討を行っている。当初より、ヒト精子検体を用いた検討では、検体の状態に依存するため、条件検討が困難な場合を想定していたが、予想以上に手間取る結果となったため。また、臨床研究倫理審査について、共同研究施設での計画の変更受理に時間がかかり、βディフェンシン126遺伝子における多型解析の開始に遅れが生じているため。受精能獲得がコレステロールの流出で起こることは周知の事実である。そこで、主にコレステロールによって制御される脂質ラフト構成成分であるガングリオシドGM1、また、精子最外表面をコートしていると考えられるグリコカリックスとその構造の中心を担うβディフェンシン126、つまり、精子の表面に存在する糖鎖への精嚢分泌タンパク質の作用について検討した。最終年度である平成28年度は前年度の結果から、1)精子膜のコレステロールに関してはfliipinによる染色を用いて観察を行い、2)ヒト精嚢分泌タンパク質であるSEMGとガングリオシドGM1の相互作用については前年度に引き続き水晶発振子マイクロバランス法による検討を行った。また、3)βディフェンシン126遺伝子多型検査については前年度に引き続き、さらに臨床検体59例についての多型解析を行った。その結果、1)については検討した条件ではSEMG添加による明確な差が見られなかった。2)についてはGM1との結合が検出できたのでさらにGM2との結合についても検討し、GM2にも同様に結合することが示された。3)については前年度までの取得データとあわせて男性不妊症患者検体159例中、wt/wtが39例(24.5%)、wt/delが76例(47.8%)、del/delが44例(27.7%)であり、先行研究における正常検体での検討と比較してその頻度には特記すべき特徴は無かった。しかしながら、正常検体においてはdel/delで挙児に至るまでの時間の延長が見られており、今後これら患者の臨床データとの詳細な関連解析が必要であると考えられる。

そこで、コレステロールによって制御される脂質ラフト構成成分であるガングリオシドGM1、また、精子最外表面をコートしているグリコカリックスとその構造の中心を担うβディフェンシン126への精嚢分泌タンパク質SEMGの作用を検討した。SEMGはコレステロールへの明確な結合を示さなかったが、ガングリオシドGM1及びGM2への結合を示した。男性不妊症患者(無精子症は除く)DNA検体のβディフェンシン126遺伝子多型検査ではその頻度分布に正常群との差はみられなかった。当初より、ヒト精子検体を用いた検討では、検体の状態に依存するため、条件検討が困難な場合を想定していたが、予想以上に手間取る結果となったため。基礎研究に関しては、検討項目によって、SEMGとの関与が見られないと判断されるものがあり、関与がみられた項目に関して集中して進める。応用研究はデータの集積が進んでいるので、全体としては残りの研究期間内で一定の成果を出せる見通しである。生殖生物学基礎研究に関しては、検討項目によっては、SEMGとの関与が見られないという結果になる可能性が出てきたので、関与が見られた項目に関して集中することを考えている。応用研究の方を前倒しで検討を開始し、順調に進んでいるので、全体としては研究期間内に一定の成果を出せる見通しである。データ整理の人件費において、予定していたアルバイトの勤務の都合により、支払額が減少したため。データ整理の人件費として使用する。
大腸菌細胞表層におけるリポ蛋白質ネットワークの解明

本研究課題は、細菌細胞の生命現象の総合的理解の一環として、大腸菌の全リポ蛋白質の網羅的機能解析を通して、個々のリポ蛋白質の機能とそれらが形成する細胞表層における機能的ネットワークを明らかにすることを目的に行われた。本研究により新たに同定された64のリポ蛋白質遺伝子を含む90のリポ蛋白質遺伝子の欠失変異株を構築し、詳細に解析した結果、低浸透圧下で温度感受性の生育を示す株(ΔrlpA、ΔycfM、Δb2085)、定常期に溶菌する株(Δb2512)、形態異常を示す株(ΔrlpA、ΔyohD、Δb2085)、薬剤感受性を示す株(Δb2512、ΔycfM)などが多数得られ、機能解析の手がかりをつかんだ。金属アフィニティクロマトグラフィーを用いて、His-tagが付加されたリポ蛋白質と相互作用する細胞表層蛋白質を多数同定し、リポ蛋白質ネットワーク構築の基礎を築いた。さらに、リポ蛋白質の局在化に関与する外膜リポ蛋白質LolBのX線結晶構造解析に成功し、LolBの3次構造を決定し、その機能を原子レベルで解析できる道を開いた。11組の相同的なリポ蛋白質遺伝子の二重変異株を作成したが、表現型を全く示さなかった。表現型が得られない約60の欠失変異株の機能解析と、過剰発現できないリポ蛋白質の相互作用解析が今後の重要課題である。
ポスト震災社会を生きる人々の共同性と縁に関する社会心理学研究の試み

東日本大震災および福島第一原子力発電所の事故が社会に及ぼした影響については、サステイナビリティ学などの学術的な観点からの真摯な検討が必要である。本研究は、ポスト震災社会のなかで人々がどのようにそのダメージから回復しようとしているのか、いくつかの事例研究を行うと同時に、それらに基づき共同性と縁に着目した理論的検討も行うものである。私たちは縁ある人々との繋がりのなかで自己を回復し、共同性のなかで「安全・安心」社会を紡ぎだしていくしかない。社会心理学が基本概念とする「社会的動物としての人間」という見方を踏まえ、本研究ではポスト震災社会に生きる私たちの共同性と縁について問題提起を行う。東日本大震災および福島第一原発の事故が社会に及ぼした影響については、サステイナビリティ学などの学術的な観点からの真摯な検討が必要である。本研究は、ポスト震災社会のなかで人々がどのようにそのダメージから回復しようとしているのか、いくつのかのフィールドワークを通した事例研究を行うと同時に、それらに基づき共同性と縁に着目した理論的検討も行うものである。社会心理学が基本概念とする「社会的動物としての人間」という見方を踏まえ、ポスト震災社会に生きる私たちの共同性と縁について、社会心理学の立場から問題提起を行う。私たちは縁ある人々とのつながりのなかで、自己を回復し、新たに「安全・安心社会」を紡ぎだしていくしかなく、本研究は、得られた知見を踏まえ、その点にも積極的に言及していくものである。初年度(平成25年度)は「大洗応援隊!」「北茨城あすなろ会」「福島原発事故にかかわる広域避難者への支援と研究(広域避難研)」それぞれへのアプローチを試みる計画であった。茨城県大洗町の復興支援や町の活性化に関わっている「大洗応援隊!」については、学生メンバーとともに幾度もその活動に参加し、人々の声に耳を傾けた。津波被災者たちでつくられている「北茨城あすなろ会」については、大学院生の協力を得て、居住地が再びそれぞれバラバラになることを機にコミュニティが編み直されようとしている様相を追った。「広域避難研」については、とみおか未来子どもネットワークの代表者らと、今後の活動方針について議論し、次年度(平成26年度)に動きを起こす予定である。本研究は、ポスト震災社会のなかで人々がどのようにそのダメージから回復しようとしているのか、いくつかのフィールドワークを通した事例研究を行うと同時に、それらに基づき共同性と縁に着目した理論的検討も行うものである。社会心理学基本概念とする「社会的動物としての人間」という見方を踏まえ、ポスト震災社会に生きる私たちの共同性と縁について、社会心理学の立場から問題提起を行う。私たちは縁ある人々とのつながりのなかで自己を回復し、あらたに「安全・安心社会」を紡ぎ出していくしかない。本研究は、得られた知見を踏まえ、その点にも積極的に言及していくものである。2年目の昨年度(平成26年度)は、NPO法人とみおか未来子どもネットワークが中心となって企画した「おせっぺとみおか」(全町避難を強いられている福島県富岡町の年長者に対し、町出身の若者が聞き書きをする事業)にサポーターとして関わり、その様子を観察・記録した。また、以前から関連の深いベトナム・ハノイにあるベトナム社会科学院東北アジア研究所でベトナムの研究者とも議論を行った。また、松山で行われた日本質的心理学会第11回大会で(独)国立精神・神経医療研究センターの川野健治氏と企画した「被災地の復興の経験とは何か」というシンポジウムを開き、「おばちゃんたちの交流「サンガ岩手」を取材して」というタイトルで発表し、議論に加わった。私たちは縁ある人々との繋がりのなかで自己を回復し、あらたに「安全・安心社会」を紡ぎ出していくしかない。本研究は、得られた知見を踏まえ、その点にも積極的に言及していく。3年目の最終年度(平成27年度)は、前年度に引き続き、NPO法人とみおか未来子どもネットワークが中心となって企画した「おせっぺとみおか」(富岡町次世代継承聞き書きプロジェクト=全町避難を強いられている福島県富岡町の年長者に対し、町出身の若者が聞き書きをする事業)にサポーターおよび講師の立場で関わり、その様子を観察・記録した。これは、もともと富岡町のなかで維持されてきた縁が、原発事故によって分断されてしまうかもしれない危機を克服し、その地域社会の共同性を世代を超えて回復しようと試みる、大変興味深い事業である。4人の年長者に問いかけ、その語りに耳を傾ける若者たちからは、まだその場には帰れない故郷との縁を確認する場ともなった。また論文などのかたちでのまとめはできていないが、日本質的心理学会第12回大会(宮城教育大学)において、関連のシンポジウムで発表を行った。

本研究は、ポスト震災社会のなかで人々がどのようにそのダメージから回復しようとしているのか、いくつかの事例研究を行うと同時に、それらに基づき共同性と縁に着目した理論的検討も行うものである。私たちは縁ある人々との繋がりのなかで自己を回復し、共同性のなかで「安全・安心」社会を紡ぎだしていくしかない。社会心理学が基本概念とする「社会的動物としての人間」という見方を踏まえ、本研究ではポスト震災社会に生きる私たちの共同性と縁について問題提起を行う。系統立ったインタビューなどはできていないところがあるものの、海外(ベトナム)を含め学会等での議論・発表をこなし、そこまでで得られている知見を元に議論に参加することまではできている。社会心理学最終年度に入るので、体系的なまとめが最後にできるように、8月・9月あたりを中心としてなお欠けている部分のインタビュー調査等を実施する。日本質的心理学会第12回大会(宮城教育大学)でも発表し、この科研費研究の範囲でのまとめを約1年後にはだせるように進めていく。参与観察を始め、活動の一部に参加し、関係者の言葉に耳を傾けているものの、系統だったインタビューをするにはまだ至っていない。とくに「広域避難研」については、研究代表者が社会心理学者として関われる活動が次年度(平成26年度)から本格的に始まる見通しとなり、当初の計画よりは少し遅れてしまうことになった。初年度からの繰り越しが25万円近くあり、もともとの今年度分より多めに執行したが、それでも上記金額を執行しきれなかった。系統だったインタビュー調査を実施すべく、引き続き活動に参加していく。また7月下旬にベトナム・ハノイで行われる社会心理学関わる研究大会、および10月に松山大学で行われる日本質的心理学会第11回大会で発表を行い、それをまたステップにして調査の継続および深化を図る。茨城大学でサステイナビリティ学の研究・教育を担っているICAS(地球変動適応科学研究機関)での研究・教育活動ともリンクさせていく。最終年度の予算に加えて適切に執行する。旅費や調査手伝い補助などに使用する見込みである。学会発表等は行ったものの、当初考えていたほど国内出張を伴っての調査が実施できなかった。また大学院生の協力を得て、旅費を支出して一緒に調査を行うということも、不十分であった。遅れ分も含めた当初の調査計画を実施することに加え、7月下旬にハノイで開かれる社会心理学の研究大会に参加し、ベトナム語にも該当する語がある「縁」について発表を行い、示唆を得てくることにする。
慢性ストレス負荷動物を用いたうつ病関連遺伝子の網羅的探索

私は、うつ病患者において海馬で萎縮が認められることに着目し、うつ病発症原因のひとつと考えられる慢性ストレスを負荷したマウスの海馬において変動する遺伝子群を網羅的に解析し、慢性ストレスにより惹起される海馬の可塑性を規定する因子の同定を試みている。本研究では、ストレスに脆弱とされるC57BL/6Jオス12週齢マウスを用い、特に海馬の神経回路形成や可塑性に関与すると考えられる歯状回由来mRNAを用いて、コントロールマウスに対するストレス負荷マウスの遺伝子発現変化をマイクロアレイ法で解析した。その結果、ストレス負荷マウス海馬歯状回における発現レベルがコントロールのそれに比べて1.5倍以上高く、かつコントロール間で発現変動が見られなかった遺伝子143個を検出した。マイクロアレイ法により大きな変化が見られた遺伝子についてreal time RT-PCR法、in situハイブリダイゼーション法を行い、その再現性について検討したところ、hcsrgl遺伝子がストレス負荷により発現抑制されていることがわかった。さらに、抗うつ薬フルオキセチン投与マウスでは、慢性ストレス負荷を行ってもhcsrgl遺伝子に発現抑制が見られないことをin situハイブリダイゼーション法により確認した。以上のhcsrglの変化は、歯状回を含む海馬全体で起こるものであったが、大脳皮質での発現変動は確認されなかった。さらに、海馬においてもDentate gyrus, CA3を含む部位において優位な減少を示したが、そのほかCA1などでの有意な変動は見られなかった。この、hcsrg1遺伝子は、サブフアミリーに遺伝性痴呆の原因遺伝子としての報告があるなど、精神疾患の原因遺伝子として何らかの寄与をもたらしている可能性が考えられる。ストレス負荷によるhcsrg1遺伝子の発現変動は、海馬特有のものであり、この因子が慢性ストレス負荷により惹起される海馬の構造変化に強く関与する因子であることを認めた。その結果、ストレス負荷マウス海馬歯状回における発現レベルがコントロールのそれに比べて1.5倍高く、かつコントロール間で発現変化が見られなかった遺伝子143個を検出した。マイクロアレイで大きな変化が見られた遺伝子についてreal time RT-PCR法、in situハイブリダイゼーション法を行い、その再現性について検討したところ、hcsrg1遺伝子がストレス負荷により発現抑制されていることがわかった。さらに、抗うつ薬フルオキセチン投与マウスでは、慢性ストレス負荷してもhcsrg1遺伝子に発現抑制が見られないことをin situハイブリダイゼーション法により確認した。以上のhcsrg1の変化は、歯状回を含む海馬全体で起こるものであったが、大脳皮質での発現変動は確認されなかった。以上の事から、ストレス負荷によるhcsrg1の発現変動は海馬特有のものであり、この因子が慢性ストレス負荷により惹起される海馬の構造変化に強く関与する因子である事が示された。
表皮における神経成長因子発現と表皮下神経線維の変化

乾癬,痒疹,アトピー性皮膚炎など種々の慢性炎症性皮膚疾患病変部では末梢神経線維の増生が確認されている。この現象が表皮から産生される神経成長因子によってもたらされるとの仮説を立て,これを裏付けるためのモデルとして以下のような実験を行った。剃毛したモルモット背部皮膚にアセトン外用,掻破刺激,粘着テープによる角層のstrippingという3種類の刺激を連日加えて,刺激前,5,10,15日後に各部位の皮膚を生検した。対照として,剃毛のみで刺激を加えない群を設定した。生検した組織はホルマリン固定した後パラフィン包理切片として,PGP9.5に対するポリクローナル抗体を用いた末梢神経線維の染色と神経成長因子に対するモノクローナル抗体を用いた表皮細胞の染色を行った。染色された神経線維の単位面積当たりの密度はディジタルアナライザーを用いて計測し,表皮における神経成長因子の発現強度は陽性細胞の数を数えることにより半定量的に評価した。その結果,表皮周辺の末梢神経密度はいずれの刺激においても時間経過とともに対照と比較して統計学的に有意な増加を示した。表皮における神経成長因子の発現は刺激開始前と比較して増加が認められたが,時間経過との関連は認められなかった。なお生検組織の一部を凍結切片とし,神経成長因子mRNAに特異的なoligonucleotide probeを用いて行ったin situ hybridizationでは,表皮における神経成長因子mRNAの発現は検出感度以下であった。以上の実験結果は,表皮細胞により産生された神経成長因子によって,皮膚末梢神経線維の増生が生じる可能性を示唆するものであった。
ドライブレコーダのセンサ信号の統計的信号処理に基づく運転状況推定とリスク評価

常時記録型ドライブレコーダで収録されたセンサ信号の統計的性質に基づいて運転の状況を推定し,ドライバの運転操作のリスクを診断する手法を提案した.速度・前後加速度・左右加速度の信号を用いて,ブレーキペダル操作・アクセルペダル操作・ハンドル操作に関する各ドライバの運転のリスクを定量評価し,リスクコンサルティングの専門家によるドライバのリスク診断結果と比較した結果,提案手法の有効性を確認した.常時記録型ドライブレコーダで収録されたセンサ信号の統計的性質に基づいて運転の状況を推定し,ドライバの運転操作のリスクを診断する手法を提案した.速度・前後加速度・左右加速度の信号を用いて,ブレーキペダル操作・アクセルペダル操作・ハンドル操作に関する各ドライバの運転のリスクを定量評価し,リスクコンサルティングの専門家によるドライバのリスク診断結果と比較した結果,提案手法の有効性を確認した.実験車両で記録した運転データを用いて,ブレーキ操作の危険性を評価する手法について検討した.運転者のブレーキペダル操作パターンには,ペダルの踏み込み方と緩め方の速さの大小の組み合わせで,大きく分けて4つのパターンがあると仮定し,ブレーキ操作時の加速度の約6秒に亘る時系列信号を,(A)踏み込みと踏み戻しが共に急な危険なブレーキ,(B)踏込みが急で踏み戻しが緩やかな強く長いブレーキ,(C)踏込みが緩やかでその後加速する状況を予測したブレーキ,(D)踏み込みと踏み戻しが共に緩やかな比較的安全なブレーキの4種類にLBGアルゴリズムを用いてクラスタリングを行った.これらのうち一番危険なブレーキパターンはAであり,一番安全なパターンはDであると考えられる.そこで,全てのブレーキ操作信号のパターンDとの距離の総和や,踏み込みが急なパターンA,Bに分類されるブレーキ操作の全体に対する割合,また,一般的なブレーキ操作パターンからの乖離度,ブレーキ操作パターンの個人内でのばらつき(分散)などの尺度で運転者のブレーキ操作の危険性,荒さ,特異性,不安定性を評価し,ドライバのブレーキペダル操作行動を様々な観点から評価できることを確認した.また,アクセル操作の危険性評価手法についても検討した.1分ごとの最大前方向加速度とそのときの速度の値を2次元平面にプロットし,その分布を直線で近似した.ここで,y切片は発進時の加速の特徴を表わし,x切片はその運転者が好む速度に対応すると仮定し,x,y切片の大きさでドライバのアクセル操作の危険性を評価する手法を提案した.これにより,y切片が大きい場合は急発進を頻繁に行うドライバ,x切片が大きい場合は走行中に急加速を頻繁に行うドライバ,x,y切片が共に大きい場合は急発進・急加速を共に頻繁に行うドライバであると診断することが可能となった.前年度に引き続き,多種センサを搭載した実験車両を用いて運転データの収集を行うとともに,ドライバのハンドル操作の自動リスク評価手法について検討した.また,専門家による同一ドライバのリスク評価結果との比較により提案手法の評価を行った.ハンドル操作のリスク評価には,実験車両で記録された左右方向加速度と車速度を用いた.まず,ドライバのハンドル操作時の車両挙動を円運動として近似し,運動方程式に基づいて,その曲率半径を左方向加速度あるいは右方向加速度と車速度から推定した.ハンドル操作の危険性の判断は,道路構造令第15条に定められている道路の設計速度と車道の曲率半径の関係に基づいて行った.これらの関係に基づき,急ハンドルを検出するための閾値曲線を定め,各時刻のハンドル操作における速度と推定された曲率半径の関係を表わす点のうち,閾値曲線の外側に分布する点を急なハンドル操作とみなした.安全なハンドル操作を行うドライバであれば,これらの点が閾値曲線の内側に多く分布するのに対し,危険なハンドル操作を行うドライバは,曲線からはみ出す点の割合が相対的に大きくなると考え,全走行時間に対する急なハンドル操作の割合によってドライバのハンドル操作の危険性を定量化してリスク評価を行った.前年度に行ったアクセルペダル操作のリスク評価手法と,本年度のハンドル操作のリスク評価手法について,それらの有効性を確認するために,同一ドライバに対してリスクコンサルティングの専門家に運転の危険性を評価してもらい,提案手法によるリスク評価結果と比較した.その結果,アクセルペダル操作のリスク評価結果,ハンドル操作のリスク評価結果ともに,リスクコンサルティングの専門家による5段階評価との間に相関があることがわかり,提案手法の有効性が確認された.
読むことの神経機構・脳損傷患者に於ける視覚刺激の神経心理学的情報処理機構を中心に

推測読みに関する暫定的モデルを考案し、モデルの仮定から演繹された以下の仮定を検証した。被験対象は後頭葉損傷者群で失読を呈する患者(A群:統制群)と呈さない患者(B群)を対象に検証した。(1)A群患者は単純画数漢字の音読の方が複雑画数漢字の音読より成績が有意に良い。(2)A群患者は具象漢字の音読の方が抽象漢字の音読の方が成績が有意に良い。(3)B群患者は単純画数漢字の音読の方が複雑画数漢字の音読より成績が有意に良い。(4)B群患者は具象漢字の音読の方が抽象漢字の音読の方が成績が有意に良い。(5)B群患者はA群患者に比して音読成績が有意に低い。(6)各被験者とも画数単純・複雑性と具象・抽象性間には交互作用がある。【刺激】1つの漢字を段階的にボカシをかけたものを27個使用した。【装置】実験の制御にはAVタキスト・スコープおよびパーソナルコンピュータを用いた。【手続】実験の先立ち、被験者が刺激を音読可能かどうかを検査した。次に被験者に画面上の文字を音読するように求め、被験者が音読出来ない場合は、1σ分だけボカシの少ない画像を提示しさらに音読するように求めた。この方法で被験者が音読に成功するまでボカシを少なくし続けた。【結果】仮設1、3、4は統計的に支持された。即ち、純粋失読患者はボカシ漢字の推測読みにおいて単純画数漢字の方が、抽象漢字より具象漢字の方が音読の成績が有意に良好であった仮説2は統計的に支持されなかった。即ち、後頭葉損傷患者は具象語、抽象語の推測読みの差は認められなかった。仮説5については支持された。被験者を独立変数とみなした時の3要因(ボカシ漢字の単純・複雑性、抽象・具象性、失読の有無)の分散分析の結果、全ての要因か有意であった(p<.001)。さらに、失読の有無を要因として2群間の分散分析をボカシ漢字の単純・複雑性、抽象・具象性失読の有無、被験者について分散分析したところ、全ての要因が有意であった(p<.001)。以上より、後頭葉損傷患者で失読がある患者のほうが失読のない患者より推測読みの成績が有意に悪く、かつそれが全ての要因に認められた。この仮設はデータを重ねさらに検証される必要がある。仮設6は統計的に支持されなかった。【考察】純粋失読患者ではボカシがとれ、漢字の輪郭が明瞭になるまで音読が不可能であった。そのため、後頭葉損傷例と異なり、ボカシが強い時点でのあて推量による読みは見られなかった。推測読みモデルで解釈すると純粋失読患者は以下の点に障害にあると思われた。(1)文字形態の検索。(2)概念駆動タイプの処理の結果正答可能性のある漢字形態プロトタイプの平均値と近似する候補を複数検索する。(3)ボカシ文字に平均値で最も近いと判断される漢字を決定する。(4)内的に想起した漢字の音韻・音声変換をする。今後これらの障害仮定を検証する。

被験者を独立変数とみなした時の3要因(ボカシ漢字の単純・複雑性、抽象・具象性、失読の有無)の分散分析の結果、全ての要因か有意であった(p<.001)。さらに、失読の有無を要因として2群間の分散分析をボカシ漢字の単純・複雑性、抽象・具象性失読の有無、被験者について分散分析したところ、全ての要因が有意であった(p<.001)。以上より、後頭葉損傷患者で失読がある患者のほうが失読のない患者より推測読みの成績が有意に悪く、かつそれが全ての要因に認められた。この仮設はデータを重ねさらに検証される必要がある。仮設6は統計的に支持されなかった。【考察】純粋失読患者ではボカシがとれ、漢字の輪郭が明瞭になるまで音読が不可能であった。そのため、後頭葉損傷例と異なり、ボカシが強い時点でのあて推量による読みは見られなかった。推測読みモデルで解釈すると純粋失読患者は以下の点に障害にあると思われた。(1)文字形態の検索。(2)概念駆動タイプの処理の結果正答可能性のある漢字形態プロトタイプの平均値と近似する候補を複数検索する。(3)ボカシ文字に平均値で最も近いと判断される漢字を決定する。(4)内的に想起した漢字の音韻・音声変換をする。今後これらの障害仮定を検証する。読みの神経心理的機構を解明することを目的に純粋失読患者を対象にした実験を開始することが本年度の目標であった。先ず第一に読みに関する従来の神経心理学的知見を参照しつつ、本研究のモデル作成を行なった。我々の読みに関する神経心理学的暫定モデルは次の経路を想定している。即ち、右視野に提示された文字刺激は左半球第一次視覚野に到達し、さらに後頭葉下面の舌状回横行線維、左側脳室後角下外側を経て左角回へ投射される。一方、左視野に提示された文字刺激の場合は右半球第一次視覚野、右視覚連合野、さらに脳梁膨大下部を経て左半球の視覚連合野に到達する。その後刺激は右視野に提示された刺激と同様の経路で左半球内の処理を受ける。純粋失読の神経心理学的発現機序は視覚・言語離断理論で説明されてきた。即ち、右同名半盲のため左視野に提示された文字刺激のみが右半球視覚野に到達するが、その刺激は脳梁膨大部損傷のため左半球にある言語野に到達できない。古典型純粋失読と異なり、非古典型純粋失読は右同名半盲を伴わずに失読が生じる。ここで従来より問題とされているのは半盲がないとされる右視野における視覚激の情報処理能力である。臨床的検査では(1)抽象・具象度の異なる漢字、(2)出現頻度の異なる漢字・仮名単語、(3)仮名単音節(平仮名・片仮名)(4)無意味つづり、(5)ロ-マ字、(6)様々な図形(道路標識、地図記号等)(7)構成要素を統制した図形、(8)周波数特性の異なる図形を刺激とすることにしていた。しかし本年度これらすべての刺激の性質を文字処理の暫定的モデルに従い慎重に再検討した結果、文字の視知覚的処理能力を規定することを中心に刺激を周波数特性の異なる文字刺激を使用することに決定し、刺激作成に入った。現在、この刺激の最終段階の作成およびこの刺激を使用可能な純粋失読患者の選定を行なっている。本研究は純粋失読患者の読みの成績を分析対象に、その結果から読みの神経心理学的処理機構を解明することである。平成4年度において視覚失認の部分症状として純粋失読を呈した患者(T.S.、66歳、男性)を対象に視知覚処理能力を検討するための基礎実験開始した。視覚刺激については平成3年研究実績報告に記した一連の視覚刺激の内、漢字の周波数特性に焦点を絞った。各ブロックに6漢字を配置し、以下に示す3つの変数を満たすものを使用した。(1)漢字の画数による複雑性(単純、複雑)、(2)漢字の意味の抽象度(抽象語・具象語)