hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グリーンマシン対応水静圧スピンドル開発とナノ多結晶ダイヤモンドによる高硬度材切削

スピンドルの高剛性化と変位制御:過年度までの研究によって,水静圧軸受の高剛性化設計が行われている.2015年度は,さらに水静圧軸受に対する複合サーボ系による制御手法を考案し,シミュレーションと実験により,その有効性を示した.特に,本手法によれば,軸受剛性の高剛性化に加え,軸受の高精度変位制御が可能になることを明らかにした.当初の研究計画の通り,ナノ多結晶ダイヤモンドバイトならびに単結晶ダイヤモンドバイトによる各種材料に対する旋削実験を実施し,加工面評価を行った.さらに,可視化実験を行い,加工材料による切りくずの生成の違いなどについて検討した.水静圧スピンドルの水静圧軸受の性能評価については,複合サーボ系の設計を行い,その制御性能に関する評価をシミュレーションと実験により行い,良好な結果を得た.スピンドル開発については,設計中に明らかになった諸問題への対応の遅れから,当初の研究計画よりも遅延傾向になるが,着実に成果を上げている.また,スピンドルの熱的安定化設計と温度制御系に関する検討の必要性を再確認し,シミュレーションを実施した.現在,実験検証のための準備を進めている.最近,バインダレスのナノ多結晶ダイヤモンド製小径エンドミルが開発され,従来は困難であった高硬度材に対する高効率高精度な微細形状超精密切削の実用化が期待できるようになった.一方,その実現には超精密工作機械用の工具スピンドルの高回転数化と軸受の高剛性化の両立が必要不可欠であり,従来,この条件を満たすスピンドルは内外に存在しなかった.本研究課題は,高機能ガラスレンズやLEDレンズ用金型等の加工に適した高速高剛性水静圧スピンドルを開発し,ナノ多結晶ダイヤモンド小径エンドミルを用いて,高硬度材の高効率高精度切削を目指して実施したものである.さらに,グリーンマシンの概念に基づいた完全オイルレス超精密工作機械を開発して超精密加工実験を行うことも目指して実施した.本研究課題で実施した,主な内容は次の通りである.(1)グリーンマシーン対応水静圧スピンドルの開発高速回転と高い軸受剛性を兼ね備えたスピンドルを開発し,その基本性能評価を行った.(2)水静圧スピンドルのスラスト位置決め制御システムの開発と制御性能評価開発したスピンドルに対して,微小位置決め制御機能を具備させるために,水静圧軸受に対する流量制御によるフィードバック制御システムを開発した.(3)水静圧スピンドルの熱的安定性の評価スピンドルを回転させることによるスピンドルならびに供給する水の温度変化特性を評価し,発熱の多くが水によって効果的に冷却できることを明らかにした.(4)ナノ多結晶ダイヤモンドバイトによる加工評価各種材料に対して,ナノ多結晶ダイヤモンド工具による加工実験を行った.先端的な技術分野での需要が高まっている様々な先端材料を高精度に加工するためには,超精密工作機械が必要である.超精密工作機械の加工精度を決定する中核的な構成要素が高精度回転装置であるスピンドルである.本研究は,スピンドルに供給した水圧によって回転軸を非接触で支持可能な水静圧スピンドルを開発し,上記の分野への加工性能の向上を目指して実施したものである.特に,スピンドルには高い軸受剛性が要求されるため,本研究では高い軸受剛性を備えたスピンドルの開発を行った.
魚類群集に対するコアマモ場の機能の解明-環境修復(海草藻場造成)を視野に入れて-

本研究はコアマモZostera japonicaが形成する海草藻場(以降コアマモ場と呼ぶ)が魚類に果たす機能,および,その構造が魚類に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。研究期間を通して行った群集構造の調査により,周囲の砂泥地などに比べてコアマモ場に生息する魚類の種数・個体数は多く,また,水産上重要なものも含む様々な種の稚魚がコアマモ場を成育場として利用していることがわかった.コアマモ場の生態系におけるエネルギーフローの構造を調べる第一歩として,コアマモと無脊椎動物,および魚類数種を採集し,体組織の窒素と炭素の安定同位体比の測定を行った.さらにデータを蓄積する必要があるが,現在までのところ,コアマモ場では基礎生産者としてのコアマモ自体の役割は相対的にかなり低い可能性があることなどが示唆されている.コアマモ場に出現した稚魚のうち,個体密度の高かったハゼ科の浮遊稚魚の微細生息場所を精査したところ,コアマモ場内の砂地パッチやコアマモ場の際の空間など,構造的には複雑でない場所に多く出現していることがわかった.このような分布パターンは神奈川県油壼のアマモ場で観察されたハゼ科浮遊稚魚の分布パターンとほぼ同様であった.そこで,室内の水槽中で海草藻場を再現してその構造を様々に操作し,さらに捕食者等の条件も加味した実験を行うことにより,なぜこれらの稚魚がそのような分布パターンを示すのか,調べた.その結果,稚魚は必ずしも構造的に複雑な場所(海草の密度が高いところ)を選好しないこと,また,そのような場所で必ずしも被食率が低くなっていないこと,などが示唆された.一方,これらとは異なる分布パターンを示した種もあった.したがって,海草藻場造成の際,種多様性の回復・維持を目的とする場合,種によって海草藻場の構造とその分布パターンなどとの関係は大きく異なることを考慮しなければならないと考えられた.アマモ類の形成する海草藻場のうち、コアマモZostera japonicaが形成する群落、すなわちコアマモ場を魚類がどのように利用しているのか、あまり明らかにされていない。そこでまず平成15年度は、島根県中海・宍道湖のコアマモ場の魚類群集の構造を明らかにするために、夏季から冬季の各季節にコアマモ場に設定した5本のトランセクト(20m^2)において潜水観察を行い、出現各種の個体を計数した。同時にコアマモ場周囲の砂泥地等でも同様の調査を行った。夏季から冬季にかけて中海・宍道湖のコアマモ場には合わせて4科8種の魚類が出現した。種数で最も多かったのはハゼ科で5種が記録された。最も出現個体数が多かったのはマハゼで、全体の約45%を占めていた。出現種数と総密度には季節変化がみられ、夏季と秋季に多かったが、冬季には魚類はほとんど出現しなかった。魚類群集構造をハビタット間で比較したところ、コアマモ場と他のハビットでは大きく異なった群集が形成されていることがわかった。すなわちコアマモ場は種数や密度が高く、また生物多様性も高いため、地域の生物多様性に大きく貢献する場所であるといえた。ただ、例えば神奈川県油壷の海草藻場と比較すると中海・宍道湖のコアマモ場における出現魚種数や密度は顕著に低い。この現象がコアマモ場に特有なものなのか、それとも調査地の地域的特性に起因するのか、明らかにする必要がある。このような魚類群集研究では、出現する種とそれらの個体数をいかに正確に記録するかということが重要であるが、海草藻場における目視観察の特性についてはまだほとんどわかっていない。そこで、油壼の海草藻場において目視観察の特性を調べ、その結果をまとめたものを現在、投稿中である。さらに油壷では海草藻場を利用する魚類の分布パターンの決定要因について野外実験などによる調査を行った。現在その結果について解析中である。アマモ類の形成する海草藻場のうち、コアマモZostera Japonicaが形成する群落、すなわちコアマモ場を魚類がどのように利用しているのか、あまり明らかにされていない。そこでまず、島根県中海・宍道湖のコアマモ場の魚類群集の構造を明らかにするために、各季節にコアマモ場に設定した5本のトランセクト(20m^2)において潜水観察を行い、出現各種の個体を計数した。夏季から冬季にかけて中海・宍道湖のコアマモ場には合わせて6科10種の魚類が出現した。また、年間を通じて最も出現個体数が多かったのはマハゼであった。調査を行ったコアマモ場は、その周囲の他のハビタットと比較して種数や密度、生物多様性が高く、さらにマハゼやシラウオ、ボラのような漁業上重要な種も利用する場所であったことから、地域の生物多様性の維持のみならず、地元の漁業にも大きく貢献する場所であるといえた。ただ、例えば神奈川県油壺の海草藻場と比較すると中海・宍道湖のコアマモ場における出現魚種数や密度は顕著に低かった。

この現象がコアマモ場に特有なものなのかどうか、明らかにするため、現在、他の地域に存在するコアマモ場においても調査を行っている。コアマモ場に生息する魚類の餌利用パターンを調べるため、魚類の採集を行い、食性の解析を継続して行っている。今までのところ、コアマモ場の魚類は、多毛類やヨコエビ類、カイアシ類などを利用しているものが多いことがわかっている。本研究はコアマモZostera japonicaが形成する海草藻場(以降コアマモ場と呼ぶ)が魚類に果たす機能,および,その構造が魚類に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。研究期間を通して行った群集構造の調査により,周囲の砂泥地などに比べてコアマモ場に生息する魚類の種数・個体数は多く,また,水産上重要なものも含む様々な種の稚魚がコアマモ場を成育場として利用していることがわかった.コアマモ場の生態系におけるエネルギーフローの構造を調べる第一歩として,コアマモと無脊椎動物,および魚類数種を採集し,体組織の窒素と炭素の安定同位体比の測定を行った.さらにデータを蓄積する必要があるが,現在までのところ,コアマモ場では基礎生産者としてのコアマモ自体の役割は相対的にかなり低い可能性があることなどが示唆されている.コアマモ場に出現した稚魚のうち,個体密度の高かったハゼ科の浮遊稚魚の微細生息場所を精査したところ,コアマモ場内の砂地パッチやコアマモ場の際の空間など,構造的には複雑でない場所に多く出現していることがわかった.このような分布パターンは神奈川県油壼のアマモ場で観察されたハゼ科浮遊稚魚の分布パターンとほぼ同様であった.そこで,室内の水槽中で海草藻場を再現してその構造を様々に操作し,さらに捕食者等の条件も加味した実験を行うことにより,なぜこれらの稚魚がそのような分布パターンを示すのか,調べた.その結果,稚魚は必ずしも構造的に複雑な場所(海草の密度が高いところ)を選好しないこと,また,そのような場所で必ずしも被食率が低くなっていないこと,などが示唆された.一方,これらとは異なる分布パターンを示した種もあった.したがって,海草藻場造成の際,種多様性の回復・維持を目的とする場合,種によって海草藻場の構造とその分布パターンなどとの関係は大きく異なることを考慮しなければならないと考えられた.
シュレ-ゲルの芸術理論

この研究のテーマはゲーテ時代におけるゴシック様式の再興である。かっては悪趣味と見なされたゴシック様式の再評価は、疾風怒濤時代の、とりわけ若きゲーテによるシュトラ-スブルク大聖堂賛美の功績である。時代の趣味のこのようにラジカルな変化と、ロマン派、特にフリードリッヒ・シュレ-ゲルに見られる芸術の宗教化に至る過程を辿りたい。研究は二部から成る。第一部では英国人の先駆者、リベラルでエクセントリックなウィッグ派貴族党員達について詳論する。彼らのゴシックへの関心は芸術の宗教化や中世賛美からはほど遠いものだった。英国におけるゴシック再興の源は絵画的な庭園芸術という新しい考えである。一見無秩序な風景庭園の中のゴシック建築は、公的な自己表現から私的領域への隠遁表明だった。ヨーロッパ大陸におけるこのような「自然的」ゴシックの最初の例は、リベラルなデッサウ君主、フランツ・フォン・デッサウによって、ワイマ-ル近郊の田舎町ヴェルリッツに建造された。ゲーテはこの場所を愛して度々訪れ、ワイマ-ル市のための造園研究を行った。もう一人のヴェルリッツ賛美者はゲオルク・フォルスターである。フォルスターは後に、未完成のケルン大聖堂を礼賛する演説を書くが、これがF・シュレ-ゲルに強い影響を与えることになる。第二部では、シュレ-ゲルが、多くの点で古典派建築理論から隔たっていないが、超越性に達しようとする建築としてのゴシックの特性を貶めることもない、彼独自の美学的カテゴリーをいかにして構築してゆくか、詳論する。研究は二部から成る。19世紀を通じてロマン派の評判は特別に良いものではなかった。やっと世紀の転換期になってロマン派は、R.ハイム及びW.デイルタイの画期的な研究によっていわば再発見されたのである。この二人の労作が刊行されて初めて、そもそもロマン派研究なる表現が行われるようになったといえる。ウイルヘルムII世統治下でナショナリズムが台頭してくるなかでロマン派は急速に重要性を獲得してくる。この経緯は今世紀20年代、ロマン派解釈が国民主義的かつ非合理主義的なイデオロギーに危険なまでに近づいていった時その頂点を迎えることになる。民族と祖国、血と大地はロマン派作品解釈の主要な概念となった。この仮設は戦後のロマン派研究を特徴づけていたものであり、今日に至るもなお部分的にはそうである。旧東独での研究ではロマン派運動はナチズムを生んだ元凶であると考えられた。西独ではさほどではなかったものの、しかしこちらでもロマン派研究がこの不幸な伝統の陰から脱することは容易ではなかった。その後、ファシズム批判という意味でなされたイデオロギー的な観点以外のそれが顧慮されるようになってきた。わけてもロマン派絵画、殊にC.D.フリードリヒの作品に対する芸術論的アプローチがその際大きく貢献した。旧西独におけるロマン派研究は、まず最初戦後ゲルマニスティクの全体的な流れに沿って行われた。従って、いくつかの発展段階を区別しなければならない。50年代に支配的であったのは作品内在的な解釈である。ナチス時代に信用を失墜した多くのゲルマニストたちは今やおのれの政治的態度、否、歴史的態度を表明することすらはばかった。所謂「永遠の価値」を彼らは求めたのであった。60年代には歴史の再発見が行われ、60年代後半には-学生紛争のもとで-作品解釈に政治問題が持ち込まれるようになる。ロマン派研究の最も新しい傾向は、H.R.ヤウスの提唱した受容論理、また所謂ポスト構造主義のフランス式理論であるが、後者は80年代に西独においても学問上の議論に強く作用を及ぼしたものである。そこにみられる主体の論理、ないし作者消滅という問題が特にF.シュレ-ゲル,ノヴァーリス,E.T.A.ホフマンについて論じられている。本研究課題の2年目にあたる今年度は、数世紀にわたって(その最たる時期は啓蒙時代であった)侮蔑にさらされたゴジック建築様式に対する新しい関心を呼び起こすに至る諸々の前提条件を研究した。

1750年頃、英国ではゴジックは極めて自然に近い様式とされていた。例えば、ゴシックの外見的特徴である尖塔アーチと丸天井は樹木と森のアナロギ-とみなされていたのである。ゴシック建築物と深い関わりをもって英国で進められていた庭園芸術は、ウエルリッツ・パルクとヒルシュフェルトの理論的著作に媒介されて、ゲーテの芸術観に深い影響を及ぼした。しかし、周知の通り、ゲーテはイタリア旅行後はゴシックに対して極めて否定的な意見を表明している。英国式自然庭園を評価した最初のフランス人は古典主義者ラジエールである。彼は若きゲーテがそのシュトラ-スブルク論文で論難した相手であった。しかし、私はこの攻撃は不当と考えている。当研究の第2部として、私はゲーテによるラジエール攻撃の不当性並びに詩人ゲーテの生涯における芸術観における語られざる偏見を指摘したい。若きゲーテにとって、ゴシックは神的な個人の高らかなる自己存在宣言であった。古典時代のゲーテは、すぐれて古典主義的な発想にもとづく建築理論の伝統的な観点から、この建築様式を排除した。老年に至ってゲーテはようやくその価値を認めるようになったが、しかしそれは純粋に歴史的な意味においてであった。新しい庭園芸術の一部としてのネオ・ゴシックはそれまでのゴシックとは別のものであった。すなわち、ネオ・ゴシックはゲーテの後期の芸術観の基礎をなしたのである。彼によれば芸術は模倣ではなく第2の自然であり、そのようなものとして「借り出された存在」なのである。その後ロマン派の世代が登場する。彼らにとって芸術はより高い精神的な自然であり、その存在は「借り出された」ものではなく、無限の進歩の途上において達成されあるいは少なくとも予感されうるものである。将にこれこそがF.シュレ-ゲルの道であり課題であった。
分子生物学的アプローチによる難治性寄生虫感染症の血清診断法の開発

新興・再興感染症として世界規模で流行し汚染地域拡大が年々深刻化している人体寄生条虫症の1つである有鉤嚢虫症の高品質な診断用抗原の安定供給とそれを用いた血清診断法の国際標準化を最終的な目的としている。本研究では、前年度に確立した組換え抗原を用いた血清診断法の評価を行うとともに、分離株間の遺伝子多型について解析を行った。1)組換え蛋白質を用いた有鉤嚢虫血清診断法の評価組換え抗原は、有鉤嚢虫症に対する特異性は十分なものの、感度の点で問題があった。すなわち、有鉤嚢虫の多数寄生の場合は9割近くの特異抗体を検出することができたが、1個体寄生の場合、有鉤嚢虫液より精製した抗原分子を用いた診断では9割近くを陽性と判断できるのに対し、組換え蛋白質では7割前後までにその感度が減少した。抗原蛋白質をコードする遺伝子は多重遺伝子ファミリーを形成していることが明らかとなっているため、更なる遺伝子のクローニングの必要性が示唆された。また、本抗原蛋白質は高度に糖鎖修飾を受けている分子であることから、有鉤嚢虫特異的な糖鎖構造の抗原としての重要性も示唆された。2)分離株間の抗原遺伝子多型分離株(中国、インドネシア、エクアドル、ペルー)ゲノムDNAより抗原遺伝子をPCRにより増幅し、その遺伝子構造および遺伝子多型について解析した。その結果、抗原遺伝子は3つのエクソンと2つのイントロンを有していた。また、分離株間で極めて高い相同性(98%)を示した。これより、組換え蛋白質を用いた血清診断において熟慮しなければならない分離株間の抗原性の多様性を克服することが出来得ると示唆された。本研究では有鉤嚢虫症血清診断用抗原の遺伝子クローニングを行い、組換え蛋白質を用いたELISA法による血清診断法の確立を行った。有鉤嚢尾虫(中国分離株)よりmRNAを抽出・精製後、発現cDNAファージライブラリーを構築し、ウサギ抗診断用抗原血清にてスクリーニングを行った。その結果、2クローンが得られた。得られたクローンをプローブとし、スクリーニングを繰り返し、最終的に4クローン得られた(それぞれ、Ag1、Ag1V1、Ag2、Ag2V1)。塩基配列を決定したところ、85-112アミノ酸残基をコードしており、予測分子サイズは9.6-13kDaであった。サザンブロット解析の結果、得られた抗原遺伝子はマルチコピーあるいはファミリーを形成していることが示唆された。得られたクローンを基に、大腸菌を用いた組換え蛋白質の発現を試みた。その結果、Ag2V1以外は発現可能であった。精製した組換え蛋白質を用いてイムノブロット解析を行ったところ、全て有鉤嚢虫症患者血清に認識され、多包虫症患者血清には認識されなかった。これより、組換え蛋白質の抗原性および特異性が示された。しかしながら、Ag1については、有鉤嚢虫症患者血清に認識されるものの、その反応性は極めて低かった。以上の結果より、Ag1V1およびAg2を診断用抗原として用いることとし、Ag1V1/Ag2キメラ抗原を発現させ、血清診断用抗原としての有用性をELISA法を用いて検討した。被検血清として、有鉤嚢虫症患者血清(49検体)、多包虫症患者血清(35検体)、単包虫症患者血清(10検体)、その他寄生虫感染患者血清(70検体)、正常ヒト血清(20検体)を用いた。有鉤嚢虫症患者血清では89.7%が陽性を示した。他の血清は全て陰性であった。これより、本研究で得られた組換え蛋白質の種特異的血清診断抗原としての有用性が示された。
ウェブおよびユビキタス知識ネットワーク上の情報の再構成による知識創成技術の開発

1ラッパ技術の研究ウェブ文書から情報を表形式で抽出するラッパ技術の研究と、抽出ルールを簡便に定義するdynamic previewインターフェイスの開発を行った。ユーザはウェブ文書上でマウスポインタを移動することで抽出対象の例示を行う。システムはポインタの移動に伴い変化する抽出例集合に対して、これを指し示すXPATH表現集合の汎化を行うことで抽出ルールを導出する。抽出ルールは即座に評価され抽出部分の強調表示を行うが、マウスの移動からこの視覚的フィードバックまで100ms以下の応答時間を実現している。マウスの動きに応じて滑らかに抽出結果表示が変化する本インターフェイスを通じて、ユーザは所期のラッパを導出する適切な抽出例の組み合わせに素早く到達することが可能である。2ウェブ上の情報の再構成を行うWeb viewモデルの研究ウェブ上の情報リソースへのアクセスをRDB中のWeb viewという仮想のビュー表を通じて行うWeb viewモデルの提案を行った。ウェブ文書およびウェブアプリケーションとWeb viewは前項のラッパを用いて関連づけられ、Web viewが参照される毎にラッパが実行されウェブ情報がデータベース中へ取り込まれる。Web viewに関係演算を適用することでウェブ上の情報の結合やウェブアプリケーション間の機能連係を定義することが実現される。3データベース可視化フレームワークの拡張これまで研究を行ってきた関係データベースモデルに基づくデータベース可視化フレームワークを拡張し、前述1項および2項の成果と統合した。ウェブ情報の可視化、データベース中の情報との結合、ウェブアプリケーションの機能連係が実現されることを確認した。また実世界情報の例として研究棟内のノート型PCの位置追跡システムを構築し、本研究のフレームワークを用いた位置情報とウェブ情報の統合・可視化を実現した。1ウェブ文書からの情報抽出技術の研究ウェブ文書から構造化された形式の情報を抽出するラッパ技術、特にユーザによって例示された文書中の抽出対象の集合からラッパ定義を自動生成する技術を研究した。本研究ではラッパ定義作業が試行錯誤の繰り返しである点に着目し、これを改善するdynamic previewインターフェイス技術を開発した。これはユーザによる抽出例の例示操作に対して100ms以下という短い応答時間でラッパ定義を自動生成しその動作を例示することで、様々な抽出例の組み合わせによるラッパ導出を素早く試行することを実現する。本研究では短い応答時間を実現するために動的プログラミングによる簡便なラッパ導出アルゴリズムを開発し、これを利用してdynamic previewingインターフェイスを実装し優位性を確認した。2ウェブ上の情報の再構成モデルに関する研究ウェブ上の情報やアプリケーションの再構成に関して、関係データベース(RDB)モデルに基づいてモデル化を行う手法について研究した。本手法においてウェブ上の文書や検索サービス等の各種アプリケーションは関係データベースにおけるビュー表としてモデル化される。これにより複数のウェブ文書上の情報を集約し検索サービスを用いて関連情報を取得する等と言ったウェブ上の情報やサービスを組み合わせた利用操作が一群のビュー表に対する関係演算として表現可能となった。本手法においてウェブ文書およびウェブアプリケーションとビュー表の関連づけはラッパを用いて行われる。3データベース可視化フレームワークの導入と拡張前述1項および2項に関してこれまで研究を行ってきた関係データベースモデルに基づくデータベース可視化フレムワークへの導入を行い、ウェブ情報の可視化、データベース中の情報との結合やウェブアプリケーションの機能連係が実現されることを確認した。
日本周辺でのアレイ電磁気観測（JEMINI計画）のための基礎的研究

プレート沈み込み場である日本列島において、列島規模の地下電気伝導度構造を解明するための基礎的研究として、1)機器振動などのノイズを取り除く電磁気時系列解析ソフトの開発、2)海底・陸上電磁データを統合的に扱える地下構造解析ソフトの開発、3)小型海底電磁気観測装置の開発および予備的な海底電磁気観測を実施した。その結果、独立成分分析を軸としたデータ解析技術の確立、従来法よりも高速かつ高精度な3次元地下構造順解析・逆解析コードの完成、小型観測装置の試作にそれぞれ成功した。これらを用いて実海域においてデータを取得・解析したところ、地殻マントル上部の構造解析が可能であることが確認できた。1)時系列解析ソフトの試作陸上および海底で取得された電磁場データには多くのノイズが含まれている。この除去方法については、従来より様々な方法が提案されてきたが、これらはノイズレベルが信号強度を上回るようになると(S/Nが1を下回ると)効果的ではない。そこで本研究ではノイズと信号を分離する新たな手法として、独立成分分析(ICA)に着目した。ICAを海底電磁場データの解析に適用を試みたところ、S/Nが0.1程度のデータに対して、ノイズと信号を適切に分離できることが分かった。2)地下構造解析ソフトの試作本研究では日本列島の広域3次元地下電気伝導度構造を求めることを最終目的として、そのための数値モデリングの準備を行っている。ここでは、海陸境界や海底地形・陸上地形などをモデルに組み込む工夫が必要である。本研究では新たに、粒子法の一つであるMPS(Moving Particle semi-implicit)法を地中での電磁場伝搬のモデリングに適用した。ここでは2次元的な地下構造を仮定し、MT法における電磁場の平面波入射に対する電磁場伝搬のシミュレーションを実施した。その結果、従来法と遜色ない精度で電磁場の計算を行えることが確認された。3)小型海底電磁気観測装置の試作従来の海底電位差磁力計の問題点は、価格が高いこと、メンテナンスに人手がかかること等であった。そこで本研究では、あらたに小型の改定電磁気観測装置の試作を行った。新型装置は、浮力体(ガラス球)とアルミ製耐圧容器から構成されており、メンテナンス性が大幅に向上し、低価格化・低サイズ化も達成できた本装置を沖縄沖海底に設置して試験観測を行ったところ、電場については従来型と遜色ない精度で観測できることが確認された。ただし磁力計についてはデータ品質のさらなる改善が必要であることも明らかとなった。1)時系列解析ソフトの試作前年度までに独立成分分析(ICA)の有用性が明らかとなっているため、本年度は実際に海底で取得された電場データに対してICAを適用し、ノイズと信号の分離を実施した。その結果、ノイズ除去後の信号は生データよりも分散が小さく、これまでよりも精度よく電場信号の検出ができたと結論付けられる。すなわちICAを用いることで、より精度よい電磁場データ解析が可能となったと言える。2)地下構造解析ソフトの試作本研究では海底地形や海岸線などの複雑な立体的形状をモデル化するために、MPS(Moving Particle Semi-implicit)法に基づく、3次元電磁場伝搬のフォワード解析方法を開発した。一方、3次元逆解析ソフトに関しては、仮想波動領域法における3次元比抵抗構造のインバージョンコードの開発に成功した。仮想波動領域法とは、拡散場である低周波数帯の電磁場を、数学的処理に基づき波動場へと変換する技術であり、近年提案されたものである。これをインバージョンコードに適用した結果、従来よりも高速に逆解析を行うことができた。現在はテストデータを用いた試験段階であるため、実データを用いた解析が次の課題である。3)小型海底電磁気観測装置の試作前年度までに従来よりも価格が安く、小型の海底電磁気観測装置(OBEM)の試作を実施した。試作後のOBEMおよび従来型のOBEMに関して、千葉県房総半島沖の海底(水深1000m2000m)への設置・回収作業を実施した。房総半島沖合のプレート境界断層にはスロースリップ域が以前から認められている。OBEMはH27年7月に調査船「新青丸」を用いて海底に設置された。海底観測はH28年3月まで継続され、海底観測装置はすべて回収された(練習船「深江丸」調査航海)。時系列解析ソフトの試作については、ICAを実データに適用した結果から鑑みて、ノイズを非常に効果的に除去できていることが確認できた。ここでは2015年に海洋研究開発機構により取得された、曳航式自然電位探査時の電場データに対して、ICAを適用した。本観測では、並行する4つの受信ダイポールにより電場観測がなされているため、これら4chに共通し、かつ振幅が概ね同じ電場成分が海底からの自然電位信号であると見なすことができ、それ以外の成分はノイズであると考えられる。海底電場データに対してICAを適用した所、ノイズと思われる成分の抽出に成功、このノイズの要因が海水の化学成分の微弱な変化に起因していることを示した。この結果はこれまでに報告はなく、海底電磁場観測における新たな知見であるといえる。地下構造解析ソフトの試作については、3次元構造に対するフォワード・インバージョンコードの双方の試作に成功しており、研究計画通りに進んでいる。ただし実用面ではまだハードルがいくつか残っており、計算精度や安定性の改善、3次元インバージョンのさらなる高速化などが課題である。小型海底電磁気観測装置に関しては、実海域における電磁場データ取得を実施できており、当初目標を達成できたといえる。

1)前年度は、独立成分分析(ICA)が海底電場データのノイズ除去に有効であることを確認できたため、今年度は陸上および海底での地磁気地電流法(Magnetotelluric法、以下MT法と略)の解析にICAを適用した。まず気象庁柿岡地磁気観測所のデータに人工的にノイズを加えてみて、ICAによるノイズ除去性能を試験した。その結果、大振幅の人工ノイズを与えても、ICAはノイズを適切に除くことができること、また全時系列に占めるノイズ混入区間の割合が60%程度であっても、ノイズを加えていない場合のMT解析の結果と遜色がないことが明らかとなった。次に、東北地方沖合の太平洋プレート上において取得された海底電磁場データに対して、ICAを適用した。その結果、従来法では求められなかった見かけ比抵抗や位相を安定して求めることに成功した。2)昨年度までに開発が終了した3次元比抵抗構造インバージョンコードの評価を今年度も進めたところ、従来法よりも高速かつ高精度で地下構造を求めることが可能であることが明らかとなった。さらに、沈み込む太平洋プレートと北米プレート間のようなシャープな物質境界を取り入れるため、本研究では新たにクラスタ化制約をインバージョンに追加した。これによって地下の比抵抗はある代表的な値に収斂するため、比抵抗急変境界を再現できるようになった。3)小型観測装置によって、前年度に千葉県房総半島沖の海底(水深1000m2000m)において取得された電磁場データのMT解析を進めた。予察的ではあるが見かけ比抵抗などの地下応答関数を得ることに成功した。房総半島沖合のプレート境界断層にはスロースリップ域が以前から認められているが、そこでは他の場所よりも見かけ比抵抗が低下する傾向が示された。これはスロースリップ域と地下流体の関係性を示すものと考えられる。プレート沈み込み場である日本列島において、列島規模の地下電気伝導度構造を解明するための基礎的研究として、1)機器振動などのノイズを取り除く電磁気時系列解析ソフトの開発、2)海底・陸上電磁データを統合的に扱える地下構造解析ソフトの開発、3)小型海底電磁気観測装置の開発および予備的な海底電磁気観測を実施した。その結果、独立成分分析を軸としたデータ解析技術の確立、従来法よりも高速かつ高精度な3次元地下構造順解析・逆解析コードの完成、小型観測装置の試作にそれぞれ成功した。これらを用いて実海域においてデータを取得・解析したところ、地殻マントル上部の構造解析が可能であることが確認できた。時系列解析ソフトの試作については、従来より様々な方法が提案されてきた。例えばノイズを含まない参照データを用いてノイズを補正する方法(例:リモートリファレンス法)、電磁場データのスタック時に統計的手法を用いてノイズを含む区間を自動的に除去する方法(例:ロバストスタッキング)などである。しかしこれらの手法はノイズが大きい場合は有効ではない。本研究の当初の予定ではZ変換に基づくIIRフィルタを応用する予定であったが、フィルタ適用の前段階として独立成分分析(ICA)を適用した。その結果、従来よりも格段にノイズレベルを抑えることに成功した。
大容量直接シミュレーションデータベースによる壁近傍乱流構造の動的挙動に関する研究

二次元チャネル内乱流の直接数値シミュレーションを行い,これより速度,圧力,乱流応力等の等値面を可視化し,その時空間的挙動を動画として記録するシステムを構築した。本システムでは,場の時間発展を観察する際には、視点を下流方向に一定速度で移動させることにより,着目した構造の変化を長時間にわたって追跡することが可能となっている。本システムを用いてΔt^+=357にわたる動画を作成し,観察した結果以下のような知見を得た。1.渦構造とイジェクション,スイープの発生領域は,空間的に近接して存在し、これらの領域は空間的に間欠性をもって分布している。この運動が活発な(活性化された)領域においては,複数の渦構造が連続的に発生し,活性化された状態が数百ν/u_τ^2以上にわたって継続する。2.渦構造,イジェクション,スイープの内ではイジェクションがもっとも安定して存在し続け,観察時間中において移動・変形を繰り返すが,不活性領域に新たにイジェクションが発生することはまれである。また,渦構造の発達にともなってイジェクション領域が拡大することはあっても,新たに発生することはなく,むしろイジェクション領域の下流部において渦の発生が確認されることが多く観察された。3.渦構造発生時の回転軸方向は流れ方向からスパン方向の広い角度に分布しており,発展時における流れ方向への伸張を経て縦渦の形態をとる。また,乱流構造の波数依存性を調べた結果,各種の構造の流れ方向,スパン方向の波長がそれぞれ150ν/u_τ,50/u_τ程度以上の成分が主要であることから,このような低波数成分のみによる構造論的モデル化が妥当であることを見いだした。
イギリス科学教育におけるInvestigationに基づく探究活動の実践的研究

1.研究の目的イギリスの理科授業において実践されているInvestigationと呼ばれるプラクティカルワークの特質について探り、その有効性や問題点を明らかにする。さらに高等学校生物の授業実践を通して、Investigationの特質は生徒に探究する能力や態度を育成する上でどのような可能性をもつのか明らかにする。2.研究方法(1)イギリス科学教育におけるInvestigationの制度的・実践的特質について先行研究や文献を調査する。(2)高等学校生物I・IIの授業でInvestigationの特質を生かした探究活動の実践を行い、Investigationの特質は科学的に探究する能力や態度の育成にどのような可能性を持つのか考察する。3.研究成果(1)イギリスの理科授業では、比較的自由にInvestigationの課題を選択し実践することが可能であるが、ナショナルカリキュラムや資格試験の制約により、変数を操作するような課題が偏重されている。Investigationの目的は科学の方法を体験させ探究スキルを高めることに特化しており、評価の観点や基準がより具体的で明確に示されていることが特徴的である。また、評価者としての教師の資質を高める制度的な工夫がなされている。(2)「予想・実験・考察などの科学の方法を体験させる」「評価の観点を明確にしてレポートを作成させる」など、Investigationの特質を活かした探究活動の実践を行った。結果として、生徒は実験結果を「成功・失敗」と捉えるのではなく、より科学的な視点で考察を加えられるようになった。また、対照実験や実験結果の妥当性を高めるためのさらなる実験を計画するなど、探究活動を科学的に深める活動が活発に行えるようになった。
末梢血による先天性高乳酸血症の系統的診断法の確立に関する研究

先天性高乳酸血症の欠損酵素としてはピルビン酸脱水素酵素(PDH)複合体を含むTCAサイクル系酵素,ピルビン酸カルボキシラーゼ(PC)およびホスホエノールピルビン酸カルボキシナーゼ(PEPCK)など糖新生系酵素,チトクロムC酸化酵素(CCO)を含む電子伝達系酵素が知られている.本症の酵素診断は通常培養皮層線維芽細胞や生検あるいは剖検でえられた各種臓器を用いて行われるため診断までに長時間を要し,また患者に苦痛を与える.そこで容易に採取しうる末梢血を用いる先天性高乳酸血症の系統的酵素診断法を確立した.すなわち末梢血を採取後,直ちに血小板と単核球を分離し, PDH複合体活性を表わす(1-^<14>C)ピルビン酸脱炭酸能, TCAサイクル機能を表わす(3-^<14>C)ピルビン酸脱炭酸能およびCCO活性は血小板を用いて,またPC,およびPEPCK活性は単核球を用いて測定した.ついで全国の医療機関より輸送された先天性高乳酸血症患者40名の末梢血を用いて先天性高乳酸血症の系統的酵素診断法の有用性について検討し,以下の結果をえた.1.輸送検体の血小板(1-^<14>C)ピルビン酸および(3-^<14>C)ピルビン酸脱炭酸能, CCO活性は不安定であったが患者の値を患者の検体と同時に測定した対照の検体の値と比較することにより, PDH複合体欠損症およびCCO欠損症を推測しうるものと思われた.2.単核球PEPCK活性は輸送検体においても比較的安定した活性を示した.3.単核球PC活性はきわめて不安定であり,検体輸送中の保存方法や単核球の分離方法の改良が必要であった.4.本診断法によりPDH複合体欠損症1例を診断しえた.先天性高乳酸血症の欠損酵素としてはピルビン酸脱水素酵素(PDH)複合体を含むTCAサイクル系酵素,ピルビン酸カルボキシラーゼ(PC)およびホスホエノールピルビン酸カルボキシナーゼ(PEPCK)など糖新生系酵素,チトクロムC酸化酵素(CCO)を含む電子伝達系酵素が知られている.本症の酵素診断は通常培養皮層線維芽細胞や生検あるいは剖検でえられた各種臓器を用いて行われるため診断までに長時間を要し,また患者に苦痛を与える.そこで容易に採取しうる末梢血を用いる先天性高乳酸血症の系統的酵素診断法を確立した.すなわち末梢血を採取後,直ちに血小板と単核球を分離し, PDH複合体活性を表わす(1-^<14>C)ピルビン酸脱炭酸能, TCAサイクル機能を表わす(3-^<14>C)ピルビン酸脱炭酸能およびCCO活性は血小板を用いて,またPC,およびPEPCK活性は単核球を用いて測定した.ついで全国の医療機関より輸送された先天性高乳酸血症患者40名の末梢血を用いて先天性高乳酸血症の系統的酵素診断法の有用性について検討し,以下の結果をえた.1.輸送検体の血小板(1-^<14>C)ピルビン酸および(3-^<14>C)ピルビン酸脱炭酸能, CCO活性は不安定であったが患者の値を患者の検体と同時に測定した対照の検体の値と比較することにより, PDH複合体欠損症およびCCO欠損症を推測しうるものと思われた.2.単核球PEPCK活性は輸送検体においても比較的安定した活性を示した.3.単核球PC活性はきわめて不安定であり,検体輸送中の保存方法や単核球の分離方法の改良が必要であった.4.本診断法によりPDH複合体欠損症1例を診断しえた.現在までに報告されている先天性高乳酸血症をきたす酵素異常はピルビン酸脱水素酵素(PDH)複合体を含むTCAサイクル系の異常,ピルビン酸カルボキシラーゼおよびホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼを含む糖新生系の異常およびチトクロムC酸化酵素を含む電子伝達系の異常に大別される。しかし各酵素異常に特異的な臨床症状あるいは検査所見はほとんどなく、確定診断は欠損酵素の活性測定によりなされる。確定診断には通常、培養皮膚線維芽細胞や生検あるいは剖検により得られた各種臓器が用いられる。最近、培養皮膚線維芽細胞を用いる先天性高乳酸血症の系統的な酵素診断法が報告された。しかし培養皮膚線維芽細胞を用いる場合には確定診断までに長期間を要す欠点がある。そこで迅速に診断ができ、しかも患児にかける負担が少ない末梢血を用いる先天性高乳酸血症の酵素診断法について検討した。10mlの末梢血から血小板と単核球を分離し、血小板によりチトクロムC酸化酵素活性,PDH複合体活性を表わす(1-【^(14)C】)ピルビン酸脱炭酸能,TCAサイクルの機能を表わす(3-【^(14)C】)ピルビン酸脱炭酸能を測定することが可能であった。また単核球を用いてピルビン酸カルボキシラーゼとホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼの活性測定も可能であった。単核球のピルビン酸カルボキシラーゼおよびホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼ活性は乳幼児で低く、血小板チトクロムC酸化酵素活性は年令により変動しなかった。

血小板のピルビン酸脱炭酸能は乳幼児で高値を示した。また採血後直ちに赤血球と上清とに分離し、その上清を4°Cに保存すれぱ、上述のすべての酵素活性およびピルビン酸脱炭酸能は採血後24時間まで比較的安定であり、遠隔地から検査機関への検体の輸送も可能であった。
5配位炭素化合物の合成と単離を目指して

本研究ではS_N2反応における遷移状態、hypervalent5配位炭素化合物、の安定化を目指した研究を行った。これまで、この種の化合物が単離されて構造が確定した例はなかった。そこで我々は、アントラセン骨格をrigidな3座配位子の骨格として用いて、配座的な自由度を減少させ、1,8位の2つの配位原子が、比較的強く相補的に中心の9位の炭素カチオンの安定化に寄与することを期待して研究を行った結果、1,8-位に酸素原子を有する新規3座配位子の合成に成功し、目的とするカチオン体のX線解析にも成功した。その結果、1,8-位の酸素配位子から中心の炭素原子までの距離はほぼ等しい上に、かなり短い元素間距離(2.43(1)Åおよび2.45(1)Å)を有することから、配位子間と中心炭素原子の間にはかなりの強さの相互作用があることがわかった。さらに、東京都立大の永瀬先生による密度汎関数法計算において、この1,8-位の酸素原子と中心の炭素原子間に比較的弱いかなり分極した求引的相互作用の存在が確認でき、その成果を論文で公表したところ、アメリカ化学会の機関誌、Chemical & EngineeringNews、でトピックとして取り上げられた(C&E News November 29,1999,p29)。
日ソ国交樹立後の東北アジアにおける日ソ関係の研究(1925-1931)

日ソ国交樹立(1925)から満州事変の始まる1930年代の初めまでの日ソ関係は、安定していたと評価されているが、実態の研究はほとんど進んでいなかった。1920年代後半もウラジオストクには日本居留民会が存続し、日本人の経済・文化活動が活発に行われていたという事実に注目すべきである。他方、日ソ両政府は、さまざまな点で対立しつつも、東北アジアにおける両国の利害関係を調整しようと努力した。1930年代に確立される「社会主義国家」対「資本主義国家」といったステレオタイプとは異なる日ソ関係が1920年代後半には成立していた。1931年9月の満州事変の勃発に対して、ソ連は中立の立場をとったが、日ソ関係は悪化し、1936年の日独防共協定の締結により、日ソ関係は事実上断絶した。1.日ソ国交樹立後、最初のソ連大使館書記(通訳)兼全ソ対外文化連絡協会の日本代表として赴任した極東大学のスパルヴィン教授は、数少ないソ連の日本研究者として、1927年の「新露西亜美術展覧会」や1928年の歌舞伎のモスクワ公演に大きな力を発揮した。彼ほど多くの日本の文学者や知識人と良好な関係をもった人物は少ない。しかし、1931年11月に中東鉄道の職員としてハルビンに「左遷」、1933年11月に同地で死去した。1928年、スパルヴィンの上司にあたる対文連会長カーメネヴァがトロヤノフスキー大使にスパルヴィンがモスクワを無視していると非難して交代を要求した際には、大使は彼を擁護できた。しかし、31年には日ソ関係の悪化、また彼の妻が日本人であったことなどにより、日本を離れざるをえなかったと考えられる。2.他方、1928年には日ソ漁業条約の発効によって、漁区の競売がウラジオストクで開始され、同市には浦潮本願寺や日本商社の勤務員らが居住を続けていたことを明らかにした。しかし、1931年9月の満州事変の勃発により、日本人小学校が閉鎖され、浦潮本願寺の太田覚眠も12月に同市を引き揚げざるをえなくなった。しかし、ウラジオストクの民間人はさらに残り、彼らが最終的に同市を追放されるのは、1936年の日独防共協定の締結である。同年8月、領事館員を除く全11家族がゲペウの捜査を受けて所帯主全員が拘留、37年末には浦潮本願寺の住職であった戸泉賢龍も刑期を終えて帰国し、民間の関係が途絶えたものと考えられる。本研究の目的は、日ソ基本条約の締結(1925年1月)から1930年代初めまで(ほぼ1920年代後半)の日ソ関係が比較的安定していた理由を、東北アシアにおける国際関係に注目することで明らかにすることにある。1.1920年代後半の日本の対ソ政策とソ連の対日政策を、公刊・非公刊の両国外交文書で比較した。20年代後半の日ソ交渉で最大の対立点はシベリアにおける日本の利権問題とソ連太平洋沿岸での日本の漁業権の問題であった。特に漁業における既得権を求める日本に対しソ連は競争入札を譲らなかった点が大きい。最後は、1928年の後藤新平の訪ソによるスターリンとの直接交渉によって、スターリンの方が大きく譲歩した。それには外務人民委員チチェーリンや同代理カラハンらの役割が大きい。2.後藤の対ソ方針は、1927年4月に成立した田中義一内閣の方針と対立するものではなくなっていた。田中首相が、日ソの地理的・経済的関係から親善関係の持続を明確に「対ソ基本方針」としたからである。3.モスクワでの日ソ交渉と並行して、経済関係で実務にたずさわるソ連の極東国民経済会議の経済視察団や極東学術調査団の代表が来日し、日本とソ連極東地域との間で太い人脈つくりが始められた。両国政府が財政的にもこれに力を入れていたことも明らかになった点は重要である。4.日ソ両国は、両国が歴史的に対立してきた「満州問題」を主要な交渉の課題として取り上げることはなかったが、中国による中東鉄道の帰属・管理要求には注目していた。この問題をめぐって、1929年8月に中ソ国境地帯で起こった中ソの軍事衝突が、東北アジアの国際関係を不安定にする第一歩となったといえる。本研究の目的は、日ソ基本条約の締結(1925年1月)から1930年代初めまでの日ソ関係が比較的安定していた理由を、東北アシアにおける国際関係に注目することで明らかにすることにある。

1. 1920年代後半に安定していた東北アジアの国際関係が不安定化するきっかけとなったのは、中東鉄道の利権回収をめざす蒋介石に張学良が同調して起こった、1929年の奉天軍閥とソ連との中東鉄道をめぐる武力衝突にある。2.この紛争は、奉天軍閥による中東鉄道のソ連系幹部の罷免や社員の逮捕・追放から始まり、ソ連系労働組合の抗議行動・ストを経て、最終的には両軍の軍事衝突となり、ソ連軍が奉天軍閥軍に圧勝した。同年12月のソ連と奉天軍閥間のハバロフスク議定書では現状復帰として決着したが、南京の国民党政府はこれを認めず、モスクワでソ連と直接交渉を開始する。日本は中立を宣言し、この事件に表面上は介入しなかったが、この事件に関する膨大な調査資料を残している。3.ソ連にとって衝撃的であったのは、この事件で、中東鉄道で働くソ連国籍保持者のうちの35ー40%(約4千人)しかソ連政府の政策を支持せず、残りの67千人は抗議ストの呼びかけに応じず、働き続けたことである。4.ソ連にとって中東鉄道は、経済的には運賃収入の収入源であり、政治的には「北満州に対する中東鉄道で働くソ連労働者の影響力の基地」(スターリン)で、中国革命への影響が考えられた。しかし、1930年以降、世界恐慌の影響から鉄道の維持そのものが重荷となった。1931年の満州事変で、ソ連政府はソ連国籍従業員に中立を指示し、日本との対立をさけた。5.1935年のソ連による中東鉄道の日本への売却は、中東鉄道ソ連籍従業員に対する日本の圧力とともに、ソ連が極東で起こりうる複雑な国際関係を回避しようとしたことにある。ソ連の対日政策について、新しい外交史料から外務人民委員チチェーリンや同代理カラハンと後藤新平との会談や彼らのスターリンへの報告書などから分析が進んだ。中東鉄道の帰属・管理問題に対する中ソ関係について、当時の在ハルビン日本諸機関が多くの調査報告書を残しており、その分析を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。20年代後半の日ソ関係にとって、日本とソ連が中国国内の政争、特に奉天政府と南京政府の対立やその動向をどのように分析していたか重要であることがわかった。今年度のハルビンでの調査と末次資料の照合により張学良と中東鉄道事件についても追及したい。
地域再生の時代における地域共同管理の主体形成過程に関する実証的研究

本研究の目的は、地域共同管理の主体形成過程を、主として地域住民組織・行政・NPO間の協働関係形成過程に焦点をあてつつ、地域社会学の視点から実証的に研究することであった。調査研究は、従来から科研費で行ってきた調査対象地を追跡調査するかたちで進められた。本研究の成果を以下にまとめる。沖縄においてはNPOなどの市民セクターの発展はきわめて限定的である。那覇市およびその周辺を除いて、地域住民組織が地域生活に重要な役割を果たしている。それがカバーする事務の範囲も広く、住民同士の連帯性も強い。その点において本土の地域住民組織よりも伝統的な性格を残している。しかし、地域共同管理という面においては、行政依存の傾向が一般に強い。その理由としては、一つは基地の存在がもたらす居住環境の制約であり、いま一つは「生きられた」後進性である。北海道の地域社会は、北海道全体に共通する特性と地域的偏差を併せ持つ。ここでは、調査対象とした十勝地域に関する知見を述べる。北海道の一般的な特性であるが、社会構造自体が供給者を中心に組み立てられている。農業、およびインフラ整備のための建設業が基幹産業であり、それらセクターと国から財政資金を獲得・分配する官僚機構がきわめて密接な関係をもっている。それは単に経済の次元の特性だけにとどまらず、社会構造自体の特性になっている。言い換えれば、北海道において供給者保護・中央政府依存という特性が社会のすみずみまで行き渡っているのである。今回、海外調査は中国の長春市の居民委員会について行った。現在、中国は地域における住民の「自治」組織の再編を、都市管理行政の刷新の一環として遂行中である。その過程において、企業、行政、住民団体、政治組織(共産党)など、複数の機関・組織間の新しい関係が形成されつつある。今年度の研究において得られた知見は、以上の3点である。・現代日本において地域社会は大きな変動期にある。第一に地域経済が厳しい状況に置かれている。地域経済の停滞が長期化するに伴って地方財政も悪化している。第二に、戦後日本において地域社会の構造や発展に基本的な枠をはめていた地方行政政策が大きく転換した、あるいは転換しつつある。第三に、既成秩序に異議申し立てする住民の集合的意志が地方政治において重要な意味をもちうることを示したことである。第四に、市民活動の興隆である。・このような状況下において、従来の国家主導型の地域開発は有効性を喪失し、新しい地域発展のモデルが模索され、あるいは各地において形成されつつある。その際、それぞれ地域は自前で地域発展の戦略を構築し、地域住民の間に合意を形成しなければならない。また発展のために具体的にどのような政策を実行していくかについても、新しい手法の開発・試行を含めて、地域の力量が問われることになる。・いま述べた課題に直面した地域社会がどのようにそれに向かっているかについては、大まかにいって3つのパターンがある。第一に事態の変化の速さについていけず、有効な手だてを打ち出せない地域、第二に首長主導型で脱官僚主導・分権型の地域構造の形成に向かっている地域、第三にNPOなどの新しい主体、地域の企業との連携を模索しながら、既存の行政のあり方を改革しようとしている地域、以上である。

那覇市およびその周辺を除いて、地域住民組織が地域生活に重要な役割を果たしている。それがカバーする事務の範囲も広く、住民同士の連帯性も強い。その点において本土の地域住民組織よりも伝統的な性格を残している。しかし、地域共同管理という面においては、行政依存の傾向が一般に強い。その理由としては、一つは基地の存在がもたらす居住環境の制約であり、いま一つは「生きられた」後進性である。北海道の地域社会は、北海道全体に共通する特性と地域的偏差を併せ持つ。ここでは、調査対象とした十勝地域に関する知見を述べる。北海道の一般的な特性であるが、社会構造自体が供給者を中心に組み立てられている。農業、およびインフラ整備のための建設業が基幹産業であり、それらセクターと国から財政資金を獲得・分配する官僚機構がきわめて密接な関係をもっている。それは単に経済の次元の特性だけにとどまらず、社会構造自体の特性になっている。言い換えれば、北海道において供給者保護・中央政府依存という特性が社会のすみずみまで行き渡っているのである。今回、海外調査は中国の長春市の居民委員会について行った。現在、中国は地域における住民の「自治」組織の再編を、都市管理行政の刷新の一環として遂行中である。その再編過程は、「社区建設」(コミュニティづくり)と呼ばれている。その過程において、企業、行政、住民団体、政治組織(共産党)など、複数の機関・組織間の新しい関係が形成されつつある。
血漿中キニノゲン欠損ラットにおけるキニノゲン分泌異常の解明

本研究においては、遺伝子的血漿中高分子キニノゲン欠損のBrown Norway Katholiek strain(B/N-Ka)ラットの肝臓における高分子キニノゲン(HK)の分泌異常の原因を明らかにすることを目的として、B/N-KaラットHK cDNAのクローニングにより推定された-アミノ酸置換(Ala(163)→Thr)の肝臓からのHKの分泌に及ぼす影響について以下の検討を行った。1.ラットHKの変異cDNAの作製およびその発現と分泌;B/N-Kaラットおよび正常ラット肝臓のcDNAライブラリーよりクローン化した正常及び異常HKcDNAを、哺乳類動物細胞用発現ベクターであるpRc/CMVに組み込み各々に対する発現プラスミドを構築した。さらにB/N-Kaラットの異常HKcDNA内で見出された487番目の一塩基置換を含んだ断片と、正常ラットcDNA内の断片をそれぞれ置き換え、〔正常型→異常型〕および〔異常型→正常型〕のHKcDNAを組み込んだ発現プラスミドもまた作製した。それぞれの発現プラスミドをCOS-l細胞にトランスフェクトし、発現させたHKの細胞からの分泌を測定した。その結果、B/N-KaラットのcDNAをトランスフェクトしたCOS-l細胞の培養上清中のHK量は、正常ラットのHKcDNAを発現したCOS-l細胞の培養上清中HK量の約10%と有意に低値を示した。さらに〔異常型→正常型〕のプラスミドでは細胞外への分泌量が有意に増加した一方、〔正常型→異常型〕のプラスミドでは発現したHKは細胞内に蓄積し、細胞外への分泌量は有意に減少した。この結果から、B/N-Kaラットの肝臓におけるHKの分泌異常は、そのcDNA内の一塩基変異による163番目のアラニンからスレオニンへの一アミノ酸置換が原因となって生じていることが判明した。2.ラットT-キニノゲンの変異cDNAの作製およびその発現と分泌;(1)の検討において明らかにしたアラニンからスレオニンへの一アミノ酸置換によって細胞からの分泌が著しく損なわれることが、HKにおいてのみ認められる現象であるのか、またはHK以外の他の分泌性蛋白質においても同様な現象が起きるのか否かについて調べた。ラットHKとは異なる遺伝子によってコードされているが、約85%の一次構造上の相同性を持ち、また163番目のアミノ酸がHKと同一のアラニンであるラットT-キニノゲン(TK)のcDNAをクローニングした。そして(1)と同様にアラニンからスレオニンへの変異を導入したcDNAをトランスフェクトした結果、TKの細胞からの分泌は有意に減少した。以上の検討から、本研究によって少なくともHKとTKについては、163番目のアミノ酸が蛋白側にとっては肝臓から血中への分泌に必須な要因の一つとなっていることが推定された。今後、アラニンからスレオニンへの置換によって、何故細胞からの分泌が損なわれるかについてさらに究明する。