hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
並列コンピューティングによる大型船体構造の振動応答解析法に関する研究

平成15年度には板殻要素を用いて並列振動解析ツールを完成させる予定である。大規模な振動解析を並列計算機システムで行うための解析技術を開発することを目標として、平成15年度は、主に1)動的陽解法による構造物の過渡応答振動解析、および2)調和起振力による強制振動解析の2種類の並列振動解析の開発に関する研究を行い、問題点や今後克服すべき点を明らかにした。前年度はOSにLINUXを採用したシステムの構築を行ったが、将来的にGrid computingが設計環境で普及することを予想して、WindowsをOSとしたPC群による並列計算システムを新たに構築した。Job hostのPCで開発した並列振動解析プログラムのソースファイルをコンパイルして実行ファイルを作成し、各領域ごとの境界条件すなわち領域境界条件を含む境界条件に対する入力データを各PCに転送した後Job Hostからプログラムを起動することにより並列計算が行うことができるようになった。動的陽解法FEMによる過渡応答振動解析は、並列化が比較的容易である上、領域間境界における繰り返しが必要ないので、並列化効率が非常に高く、非並列解析と同じ解析結果がえられ、並列解析が非常に有効であることがわかった。並列強制振動解析では、船体構造解析に多く用いられている4節点矩形平面シェル要素を用いて、有限要素法の解析プログラムを作成した。並列化には、共役勾配法を用いた領域分割法のアルゴリズムを採用して計算を行った。しかし、領域境界における繰り返しの収束性が良いとは言えないので改善が必要である。上記2種類の並列解析について研究した結果、問題点が明らかになったので次年度は1)並列強制振動解析における並列化効率の改善方法、2)減衰を考慮した複素並列振動応答解析の開発、3)領域境界入出力データのハンドリングの効率化と系統化について研究する予定である。大規模な振動解析を並列計算機システムで行うための解析技術を開発することを目標として、平成16年度は、平成15年度に引き続き、1)動的陽解法による構造物の過渡応答振動解析、および2)調和起振力による強制振動解析の2種類の並列振動解析の開発に関する研究を行った。将来的にGrid computingが設計環境で普及することを予想して、Windows2000およびWindowsXPをOSとしたPC群による並列計算システムを構築した。本研究の経費よりPCの台数をさらに大きくして、計算の規模を大きくした。可視化ソフトウェアを利用して全体的に可視できるように開発した。
ブタ永久歯歯胚の歯根形成部位に存在する非コラーゲン性タンパク質について

ブタの歯根形成部位におけるエナメルタンパクの検出と発現について調べるため、切歯永久歯歯胚の歯根形成端のみを調整した。組織学的観察によって、この試料には象牙前質が形成し始めている部分から象牙質が石灰化している部分を含み、また、象牙質の表面には薄いセメント質の層と多数の細胞が存在し、歯随側には主に象牙芽細胞が含まれているのがわかった。この試料の4Mグアニジン可溶性画分中に、3種類のアメロゲニンの抗体に反応する低分子量で塩基性のタンパク質が存在したので、これらを精製し、アミノ酸配列を調べたところ、これらがすべてヒストンであることが確認され、調整した試料から多量の細胞成分が溶出していることがわかった。そこで抽出方法を変えて酢酸可溶性画分を調整し、エナメルタンパクの存在をイッムノブロットで確認したところ、量的には少ないが、明らかに存在することがわかった。この試料から総RNAを調整し、RT-PCR法でエナメルタンパクの発現を調べると、アメロゲニン、エナメリン、シースリンのすべてが発現していたが、アメロゲニンの発現量はエナメリン、シースリンに比較して多くなく、基質形成期のエナメル芽細胞におけるエナメルタンパクの発現の割合いとは異なっていた。これらのことから、歯根形成部位ではアメロゲニンは幼若エナメル質の基質のような構造を構築しえないと考えられた。また、免疫反応物の分布からエナメルタンパクの分解が起きていることがわかったので、ザイモグラムでプロテアーゼを調べると、エナメルタンパクの分解に関与するEMSP1やエナメリシンの活性は検出されなかった。これから歯根の形成端におけるエナメルタンパクの分解の機構は不明であるが、分泌されたエナメルタンパクは分解されながら、将来セメント質が形成される部位に拡散し、セメント芽細胞が誘導されてくると考えられた。歯牙の形成においてエナメルタンパクがセメント質の形成ならびに歯根膜の形成にどのように関与しているかを調べるために、ブタの永久歯歯胚から歯根形成部位の形成端の組織を調整した。これは約1mmの幅があり、組織学的に、象牙質、象牙前質、さらに薄いが明らかなセメント質の組織が確認され、それらの周囲に多数の細胞が存在した。この試料から4Mグアニジン溶液で可溶化されるタンパク質について、予備的にブタのアメロゲニンの抗体で免疫化学的に調べたところ、この抗体に反応する分子量がアメロゲニンより小さい3種類の塩基性のタンパク質が量的に多く存在することが確認されたので、これらの精製を試みた。これらのタンパク質の精製に抽出画分中のコラーゲンが妨害するので、これをコラーゲナーゼで消化し、その消化物についてHPLCにより精製した。精製したタンパク質のアミノ酸配列を調べたところ、これらがすべてヒストンであることが確認され、調整した試料から多量の細胞成分が溶出していることがわかった。そこでターゲットをこれらの組織にエナメルタンパクが存在するか否かに変えて、試料を酢酸溶液で抽出することを試み、この抽出画分について各種のエナメルタンパクの抗体で免疫化学的に調べた。酢酸抽出画分にも多数の非コラーゲン性タンパク質が存在したが、ヒストンはほとんど存在せず、アルブミンが存在し、その大部分は血液由来と思われた。アメロゲニン、エナメリン、シースリン共に量的に少ないが、それらの存在が確認された。これらのエナメルタンパクの存在をさらに確認するために、この試料に含まれる細胞から、総RNAを抽出し、アメロゲニン、エナメリン、シースリンのプライマーを使用してRT-PCR法を行い、その結果、歯根を形成しつつある組織にはこれらのエナメルタンパクが発現していることを確認した。

ブタの歯根形成部位において、RT-PCR法でエナメルタンパクの発現を確認し、またイムノブロット法でそれらのタンパク質を検出したのであるがこれらの免疫反応物の分布からエナメルタンパクの分解が起きていることがわかったので、ザイモグラムでプロテアーゼ活性を調べた。ブタの歯根形成端にはエナメルタンパクの分解に関与するEMSP1やエナメリシンの活性は検出されなかったのでこれらの分解の機構は不明であるが、分泌されたエナメルタンパクは分解されながら、将来セメント質が形成される部位に拡散し、それによってセメント芽細胞が誘導されてくると考えられた。次に、歯根形成部位でエナメルタンパクを発現している細胞を同定するため、エナメル芽細胞層、象牙芽細胞層、セメント質が形成されている部分の細胞群をそれぞれ調整し、エナメルタンパクの発現を調べた。組織学的に象牙芽細胞層は前駆象牙芽細胞も含んでいたが、ほぼ均一であることが確認された。アメロゲニンに関しては象牙芽細胞層でわずかに発現し、セメント質細胞群ではほとんど検出できなかった。これらから、歯根形成部位のアメロゲニンの発現は、これらの細胞ではなく、断裂したヘルトビッヒの上皮鞘の細胞が関与していると予想された。しかしながら、この問題に関しては方法論的に問題が有るので、今後、in situによる検討を要する。今後の研究の方向として、セメント芽細胞の誘導に関わるエナメルタンパクを同定するために、その手段として、細胞培養によるセメント芽細胞の誘導について調べる必要が有る。セメント芽細胞であることを確認するためには、セメント質に特有なタンパク質を見つけ、それが発現している細胞を同定する必要が有ると考え、歯胚から形成されて間もなくと考えられるセメント質を調整し予備的にHPLCによって酸性タンパク質を分離し、それらの同定を試みている。
到着の非斉時性と受付期間の有限性を反映した待ち行列モデルに関する研究

標準的な待ち行列理論では,サービス利用者の到着を支配する確率過程が時間的に同質であるとする,「斉時性」の仮定が本質的となっている.通常は,この仮定に加えて,観測期間が無限大とみなせるほど長いという前提の下,各種の定常分布が性能評価指標として用いられる.これらは,短期間に非常に多数の利用要求が多重化されて到着する,情報通信ネットワークや計算機システムにおいては比較的妥当な仮定である一方,病院や空港などのサービス施設では大半の場合,このようなモデルの適用は難しい.これは,多くのサービス施設で生じる待ち行列に共通する性質である,到着の非斉時性ならびに受付期間の有限性が,待ち行列のダイナミクスに大きな影響を与えるためである.本研究では,これらの性質を反映させた待ち行列モデルを考え,その数理的基礎付けを行なうこと,ならびに実データに基づいたフィッティング手法を検討することを目的とする.平成30年度は,連続時間斉時マルコフ連鎖に対する基本的な数値計算法である「一様化法」の非斉時マルコフ連鎖への拡張に関する検討を行った.時間に依存する生成作用素が特定の形式の無限級数で表されるという仮定の下,有限回の手続きにより非斉時マルコフ連鎖の過渡確率分布が計算可能であることを理論的に証明し,小規模なモデルに対して実際にアルゴリズムが実行可能であることを確認した.加えて,医療施設から提供を受けた現実の待ち時間データに対するデータ分析を行い,非斉時かつ有限受付期間の待ち行列の振る舞いに関する知見を得た.本年度は,連続時間非斉時マルコフ連鎖に対する一様化法の拡張を行い,比較的小規模な問題に対してその実行可能性が確認できた.また,実データの分析では前処理工程に大きな労力を要するが,主だった前処理工程部分のプログラムの実装は本年度中に完了し,加えて,待ち時間に関する基本的な時系列データ分析が既に完了した.本年度に開発した,非斉時マルコフ連鎖に対する一様化法は,そのまま実装するとマルコフ連鎖の状態数が大きくなるに伴って計算時間が大幅に増大するという問題を有している.今後は,この手法を待ち行列モデルの過渡解析へ適用する方法を検討するため,モデル特有の構造を利用した計算時間の短縮方策について考察を進めていく.標準的な待ち行列理論では,サービス利用者の到着を支配する確率過程が時間的に同質であるとする,「斉時性」の仮定が本質的となっている.通常は,この仮定に加えて,観測期間が無限大とみなせるほど長いという前提の下,各種の定常分布が性能評価指標として用いられる.これらは,短期間に非常に多数の利用要求が多重化されて到着する,情報通信ネットワークや計算機システムにおいては比較的妥当な仮定である一方,病院や空港などのサービス施設では大半の場合,このようなモデルの適用は難しい.これは,多くのサービス施設で生じる待ち行列に共通する性質である,到着の非斉時性ならびに受付期間の有限性が,待ち行列のダイナミクスに大きな影響を与えるためである.本研究では,これらの性質を反映させた待ち行列モデルを考え,その数理的基礎付けを行なうこと,ならびに実データに基づいたフィッティング手法を検討することを目的とする.平成30年度は,連続時間斉時マルコフ連鎖に対する基本的な数値計算法である「一様化法」の非斉時マルコフ連鎖への拡張に関する検討を行った.時間に依存する生成作用素が特定の形式の無限級数で表されるという仮定の下,有限回の手続きにより非斉時マルコフ連鎖の過渡確率分布が計算可能であることを理論的に証明し,小規模なモデルに対して実際にアルゴリズムが実行可能であることを確認した.加えて,医療施設から提供を受けた現実の待ち時間データに対するデータ分析を行い,非斉時かつ有限受付期間の待ち行列の振る舞いに関する知見を得た.本年度は,連続時間非斉時マルコフ連鎖に対する一様化法の拡張を行い,比較的小規模な問題に対してその実行可能性が確認できた.また,実データの分析では前処理工程に大きな労力を要するが,主だった前処理工程部分のプログラムの実装は本年度中に完了し,加えて,待ち時間に関する基本的な時系列データ分析が既に完了した.本年度に開発した,非斉時マルコフ連鎖に対する一様化法は,そのまま実装するとマルコフ連鎖の状態数が大きくなるに伴って計算時間が大幅に増大するという問題を有している.今後は,この手法を待ち行列モデルの過渡解析へ適用する方法を検討するため,モデル特有の構造を利用した計算時間の短縮方策について考察を進めていく.予定していた国際会議での成果発表を次年度に行うことになった.次年度の早い時期に国際会議旅費として支出予定である.
超高速レーザカオスを用いた情報理論的セキュリティに基づく暗号鍵発生

本研究では、情報理論的セキュリティに基づく暗号鍵発生方式を提案し、超高速レーザカオスを用いてこれを工学的に実装することを目的とする。特に相関乱数暗号の要素技術として、共通カオス信号により駆動された半導体レーザカオス同期および相関の制御を実験的に実現した。本実験では、3つのDFB半導体レーザ(それぞれDrive、Response1、Response2と呼ぶ)を用いた。外部鏡を用いてDriveに戻り光を付加することでカオスを発生させた。Driveの緩和発振周波数とRepsonse1, Response2の緩和発振周波数を異なる値に設定した。Driveからのカオス的レーザ光を、ビームスプリッタ(BS)を調整することでRespoense1とResponse2に注入させた。このときDrive-Response間では低い相関、Response1-Response2間では高い相関を確認した。次にResponsel、Response2にそれぞれ外部鏡を用いて戻り光を付加させた。Response1の外部鏡の距離をピエゾステージによりナノメータ(nm)単位で変化させ、Response1の戻り光の位相を変化させることにより、2つのResponseレーザカオス同期波形の相関の制御を行った。その結果、戻り光の位相が一致したときの2つのResponse間の時間波形は一致しており、相関値を計算したところ0.907と高いことが分かった。一方で、戻り光の位相が一致していないときの2つのResponse間の時間波形は一致しておらず、相関値も0.076と低いことが分かった。以上より、戻り光の位相を変化させることで、Response1-Response2間の相関を制御可能であることが実験的に確認された。本特性は相関乱数暗号方式への応用における要素技術として非常に重要である。高度情報化仕会の基盤となる全世界規模の光通信ネットワークは既に不可欠なインフラストラクチャとして定着しつつあるが、伝送時における情報セキュリティ問題は現在未解決のままである。本研究では、新たな概念である情報理論的セキュリティに基づく暗号鍵発生方式を提案し、超高速レーザカオスを用いてこれを工学的に実装することを目的とし、以下の成果を得た。(1)半導体レーザ実験装置の構築本セキュリティ方式を実証するために、半導体レーザ実験装置の構築を行った。数百ミクロンの大きさである半導体レーザを固定するための銅製ホルダーや、数mm径の集光用レンズの設計・製作を行った。レーザが安定に発振するためにこれらの周辺機器は非常に重要であり、約半年を要して完成した。現在では半導体レーザの安定発振が達成され、今後のセキュリティ実証実験へと繋がる成果となっている。(2)レーザカオスを用いた物理乱数生成セキュリティシステムでの暗号鍵の生成には真性乱数を用いることが望ましい。GHzオーダーで超高速振動する半導体レーザカオスは物理乱数生成器として利用可能であり、本研究ではレーザカオスを用いた乱数生成シミュレーションを行った。二つの独立したカオス波形を周期サンプリングし、しきい値処理によりデジタル化した後、排他的論理和を計算して二値乱数列を生成した。1Gビットの二値乱数列に対して、国際標準的な乱数検定方式NIST Special Publication 800-22を適用し、15種類の項目から成る乱数検定を行った。その結果13種類の項目に合格することができ、レーザカオスからランダム性の高い乱数列を作成することに成功した。(3)半導体レーザカオス同期新たなセキュリティ方式としてカオス波形にデータを直接埋め込む方式が提案されており、これはカオス同期を用いることで復号化が可能となる。本研究では直交偏光フィードバックを有する二つの半導体レーザ間のカオス同期のシミュレーションを試みた。その結果、パラメータ偏差に対してロバストなカオス同期が達成可能であることが明らかとなった。さらにレーザ発振周波数差や結合強度を変化させたところ、二種類のカオス同期が存在することを明らかにした。以下に本年度の主な成果を示す。(1)共通カオス信号による半導体レーザ間のカオス同期実験本研究では相関乱数暗号の要素技術として、共通カオス信号により駆動された半導体レーザカオス同期を実験的に実現した。駆動用レーザ(Drive)において、外部鏡を用いて戻り光を付加することでカオスを発生させた。次に、Driveの光を2つの受信レーザ(Response)に注入し温度制御を用いて光周波数差を精密に制御することでインジェクションロッキングを達成させた。ここで緩和発振周波数をDriveとResponseで異なる値に設定し、Drive-Response間および2つのResponse同士の時間波形を測定してカオス同期の観測を行った。その結果、2つのResponse同士では精度の高いカオス同期が達成されたが、DriveとResponse間ではカオス同期精度が低いことが確認できた。またResponseの緩和発振周波数の変化と光周波数差の変化に対する相互相関関数を調査したところ、広いパラメータ領域において2つのResponse間の同期精度がDrive-Response間の同期精度よりも高いことが明らかになった。これらの結果はシミュレーションにおいても再現された。以上のように、駆動用カオス信号と同期したカオス信号との相関が低い場合、駆動信号を用いたカオス信号の推定が困難となり、暗号鍵配送方式として有用となり得る。(2)カオス同期した半導体レーザ間における相関の制御2つのResponseレーザに外部鏡を設置し、Responseレーザにおける戻り光の位相を変化させることで、同期したResponse波形間の相関の制御を行った。

精密なX軸ステージを用いてResponseレーザの外部共振器長を波長オーダーで変化させた場合、戻り光の位相が変化し、カオス同期の精度が変化した。特に波長の距離の変化に合わせて同期精度が周期的に変化することが実験的に明らかとなった。本研究では、情報理論的セキュリティに基づく暗号鍵発生方式を提案し、超高速レーザカオスを用いてこれを工学的に実装することを目的とする。特に相関乱数暗号の要素技術として、共通カオス信号により駆動された半導体レーザカオス同期および相関の制御を実験的に実現した。本実験では、3つのDFB半導体レーザ(それぞれDrive、Response1、Response2と呼ぶ)を用いた。外部鏡を用いてDriveに戻り光を付加することでカオスを発生させた。Driveの緩和発振周波数とRepsonse1, Response2の緩和発振周波数を異なる値に設定した。Driveからのカオス的レーザ光を、ビームスプリッタ(BS)を調整することでRespoense1とResponse2に注入させた。このときDrive-Response間では低い相関、Response1-Response2間では高い相関を確認した。次にResponsel、Response2にそれぞれ外部鏡を用いて戻り光を付加させた。Response1の外部鏡の距離をピエゾステージによりナノメータ(nm)単位で変化させ、Response1の戻り光の位相を変化させることにより、2つのResponseレーザカオス同期波形の相関の制御を行った。その結果、戻り光の位相が一致したときの2つのResponse間の時間波形は一致しており、相関値を計算したところ0.907と高いことが分かった。一方で、戻り光の位相が一致していないときの2つのResponse間の時間波形は一致しておらず、相関値も0.076と低いことが分かった。以上より、戻り光の位相を変化させることで、Response1-Response2間の相関を制御可能であることが実験的に確認された。本特性は相関乱数暗号方式への応用における要素技術として非常に重要である。
量子重力と弦の理論の非摂動的研究

自然界における4種類の基本相互作用:強い力、弱い力、電磁気力及び重力ならびにすべての素粒子を統一して書きあらわす統一理論の最有力候補は超弦理論である。この理論を完成させ素粒子の性質ばかりでなく宇宙の誕生を探求することは物理学における最も興味のある課題である。この超弦理論は近年摂動論をこえて非摂動的に構成する方法が大きく進展した。なかでもD膜というソリトン的な励起をもとにした定式化や、双対制を利用した方法などが重要となりM理論というマスター理論の探求が行われてきた。しかしながら、これら非摂動理論は未だ弦の生成消滅を記述する方法を備えておらず、従って第2量子化された弦の場の理論をつくるに至っていない。そこで二宮はHolger B.Nielsen(デンマーク、ニールス・ボーア研究所)と共同で弦の座標の右向きモードと左向きモードを基本構成要素にとって弦の場の理論を構成する研究を行ってきた。第2量子化に際してボース統計に対応する新しい対称性が必要なことが判明し、この対称性を応用して、状態を構成した。今後は散乱振巾の双対性のチェックなどに進む予定である。この弦の場の理論の発展に際し、ボソンの負エネルギーモードをフェルミオンのそれと同様に扱うDiracの海の方法を見出した。これは粒子に対する場の理論における永年の問題に対して答を与えるものと考えられる。重力の量子論においては2次元時空近傍の2+ε次元において統計力学的場の理論とくりこみ群の方法を用いて量子重力の距離(高エネルギー)の性質をくわしく研究し、スケーリング則や臨界指数などの力学量の算出を行った。自然界の全ての力と全ての素粒子を統一して記述する統一理論を構成することは、現代の素粒子論における最も重要な課題の一つである。この統一理論の最も有力なおそらく唯一の候補は超弦理論であると考えられる。この理論は10^<-33>cmを基本とする超極微の世界を支配する基本理論と考えられ、素粒子の研究のみならず、宇宙の誕生およびその直後の謎を探究するのに必須のものと思える。現在のところ超弦は第1量子化の理論として定式化が行われてきた。このためその非摂動的な研究が極めて困難であり、特に基底状態を決定することができないまま、現在に至っている。一方弦を第2量子化した弦の場の理論はいくつかの先駆的研究があるが様々な困難を内包しており成功した理論は未だ存在しない。本研究計画においては弦の断片を構成要素とし、それらを第2量子化することにより、矛盾のない理論を構成するという新しい方法をコペンハーゲン大学ニールスボ-ア研究所のH.B.Nielsen教授と共同で提唱した。この方法に従い、まず、ボゾン弦の第1量子化の理論から出発して、弦の断片に関する生成消滅オペレーターを導入した。更に、それらに対する一般化されたボ-ス対称性として置換対称性を定義し、Fock空間を構成することにより、第2量子化を実行した。このようにして、矛盾のない弦の場の理論のモデルを構成することに成功した。成果は現在論文としてまとめているところであり、まもなく発表される予定である。さらに、この際、ニールセン教授と共同で、用いるボゾンの第2量子化の方法としてDirac Seaの方法を全く新たに構成した。これまでフェルミオンに対しては、負エネルギーをすべて満たすことによりDirac seaをつくり、基底状態を作ることができたが一方ボソンに対してはこのDirac seaに対応する方法が見い出されていなかった。永年場の理論における問題として残っていたこの欠落していた方法を見い出し、この問題に解答を与えたものと考える。量子重力の構成とその性質の解明は近年長足の進歩を遂げつつあるが二宮はこれまでいくつかの注目される結果を得てきた。

繰り込み群とε展開に基づく統計力学的な場の理論を応用して研究を行ってきたが、この研究の特色はアインシュタインの重力理論が繰り込み可能となる1時間1空間の2次元の近くにおいて統計的場の理論によって研究し得られた結果を現実の4次元に拡張しよう、という方法にある。これまで2+ε次元において繰り込み可能な矛盾のない量子重力の理論を構成することができその繰り込み可能性の厳密な証明を与えることができた。この理論を用いて量子重力の微少距離つまり高エネルギーにおける諸性質を明確に解明した。更に宇宙の始まりのビッグバン近傍における時空の量子的性質、つまり古典重力の特異点が量子効果によって消失するか否かの分析を開始した。以上の成果の上に本計画において2+ε量子重力理論を用いてビッグバン近傍の量子時空の性質の解明を進めるとともに3次元及び4次元の時空における量子重力理論の形成を目指す。重力を含む素粒子の全ての相互作用の統一理論の唯一の候補として超弦理論は近年大きく研究が進展している。これまでの摂動論による解析によって無数の真空の存在が明らかとなり、そのため非摂動的に扱うことによって唯一の真空を見出すことが必要不可欠と考えられている。具体的な非摂動的な超弦理論の定式化の方法として超弦を量子化して超弦の場の理論を構成する。これまでのことろ、right-movingとleft-moving waveを基本要素として弦の場の理論の定式化を発展させてきた。また、この研究を発展させる過程でボソン場に関するDirac seaを用いた量子論の構成法を発展させ、場の量子論に対する新しい知見を得た。自然界の4つの基本的な相互作用、強・弱・電磁及び重力の相互作用と全ての素粒子を統一して記述する統一理論の候補として、超弦理論は非摂動的に再構成する研究が大きく進展してきた。実際、これまで5種類の異なるモデルに見えたものが一つにまとめることが出来、さらに背後に単一のM理論が存在するらしいことが明らかとなってきた。またD膜というソリトン的励起が弦のダイナミクスを調べる上で重要な役割を果たす事が分かった。弦の非摂動的定式化として、これまで第1量子化のレベルで主として行われていた。二宮はHolger B.Nielsen(デンマーク、ニールスボーア研究所教授)と共に第2量子化を遂行し、弦の場の理論を構成する研究を行ってきた。我々の方法の特徴は弦の座標のright movingモードとleft movingモードを基本要素に用い、波動関数を構成することにある。我々はこのモデルが弦を構成するために要請される対称性として、要素であるモードがボース統計に対応する対称性が必要であることを見出した。この対称性を用いて、具体的にleftとright movingモードから状態を構成した。これから更に散乱振巾を計算し、それが双対性を満足するかどうかをチェックすることは次のステップとして計画される。この弦の場の理論を発展させる際、通常の光錐座標系を用いないで理論を検討し、その過程においてボソン場の理論における負エネルギーモードを取り扱う新しい方法を見出した。我々のこの方法によってボソンとフェルミオンの第2量子化は同等の方法、つまり負エネルギー粒子の海いわゆるDirac seaの方法によって行うことが出来ることを示した。これにより、場の理論に関し、新しい知見を得ることが出来た。
科学技術論争の構造についての歴史的・理論的研究

科学技術論争についての歴史的・現代的事例を、(1)分野内論争と、分野間ないし分野外との論争について分析し、(2)その終結のパターンについて複数のタイプを同定し、これまでの論争を位置づけた。また特に今年度の成果として「研究モード論」に基づいて、「モード1」と「モード2」の概念を新たに導入することが有益であることが明らかになった。そしてこの観点から、特に「モード2」型のものについて「コンセンサス・コンフェランス」のような制度を導入することが意義あるとの結論を得た。さらに、アメリカにおける「サイエンス・ウオ-」が上記分野間ないし分野外との論争として位置づけられうること、及びSSC中止問題にまつわる論争が本研究の立場から分析しうることが明らかになった。.平成7年度の研究は、おおむね予定通り行われ、今後も基本的な方針に変更の必要はないことが明らかになった。.現代の科学技術論争にどのようなものがあるかを国内および国外について調査した。.科学技術政策をめぐる規範理論関係の書物や論文を集め、その理論的内容を検討した。.以上の研究を遂行するため、資料を購入し、必要な複写を行った。そうした調査・研究活動とともに、専門的知識の提供を受けた。本研究の問題意識や中間成果について研究会で発表し、研究打合せを行った。.以下の点について成果が得られた。1.科学史上のどの論争に対立する解釈があり、さらに分析する必要があるかを明らかにした。2.現代の科学技術論争のうち、どの事例が興味深くまた研究可能かについて検討した。3.科学技術論争の論理構造に関するこれまでの一般理論を整理した。4.科学政策に関する規範理論について同様なことを行った。.以上をふまえて、今日の研究水準を把握し、問題点を整理した。本年度は、科学研究モード論に基いて、科学技術論争の分析の道具立てを明らかにする作業を行った。アカデミズム科学の研究スタイルであるモード1に対して、近年それと違ったスタイルモード2のタイプのあることに注目が集まっている。科学技術論争についてもモード1型のものの内部における論争の場合には、パラダイムに基く紀書が容易であるが、モード2型のものの場合にはそうはいかない。具体的なケースとして、デュエムとデカルトについての研究者の論争の構図を明らかにする作業を行い。特にデカルトの場合、自然子研究よりこの二つの伝統にそった型の研究史がモード1的に成立しており、この両方にまたがる問題を解決するのが困難であることが示された。現代日本における論争についても、いくつかの素材を集めて検討し、次年度にさらにたち入って検討することとした。
低浸透圧刺激時の内耳外有毛細胞の形態変化と細胞内Ca^<2+>及びNO動態の同時測定

メニエール病や内リンパ水腫における内耳液イオン環境とイオン透過性の変化は外有毛細胞の浸透圧を変化させ、持続的な短縮と膨張を引き起こし、聴力低下の原因となると言われている。以前我々は、低浸透圧刺激による外有毛細胞の腫脹によって細胞内Ca^<2+>濃度が上昇し、Ca^<2+>が外有毛細胞の体積調節に重要な役割を担っている事を報告した。又、細胞外ATP刺激による外有毛細胞のCa^<2+>に依存するNO産生を示し、NOが聴覚情報伝達に重要な役割を演じている可能性について述べた。更に最近、NOが様々な細胞における体積調節に重要な役割を担っている可能性が示唆されている。今回我々はモルモット蝸牛の外有毛細胞を用い、低浸透圧刺激時の細胞内Ca^<2+>動態及びNO産生と細胞の形態変化の同時測定を行い、細胞の体積調節におけるCa^<2+>とNOの役割について検討した。まず、正常白色モルモットの蝸牛より外有毛細胞を単離した。細胞内Ca^<2+>濃度測定にはfura-2AMを、NO測定にはDAF-2DAを用いた。従来の画像解析装置に2光路アダプターを設置し、1つの光路では蛍光像の観察と蛍光強度の変化を記録し、もう一方で形態の変化の観察を行った。形態変化の観察には別の画像解析装置を用いた。以上の設定で、細胞に低浸透圧刺激を行い、細胞の形態変化と細胞内Ca^<2+>及びNO動態の同時測定を行い、解析検討した。又細胞外に内Ca^<2+>を含まない場合についても同様に行った。結果、低浸透圧刺激により外有毛細胞の細胞腫脹を伴った細胞内Ca^<2+>濃度上昇とNO産生がみられた。又細胞外液にCa^<2+>がない場合、細胞の腫脹はみられるが細胞内Ca^<2+>濃度上昇とNO産生はみられなかった。この事から、外有毛細胞において低浸透圧刺激による細胞腫脹により細胞外から細胞内へCa^<2+>が流入し,細胞内Ca^<2+>濃度上昇が起こり、NO産生が惹起されると考えられた。又今回外有毛細胞の体積調節においてNO産生が重要な役割を演じている事が示唆された。
SCN5A遺伝子異常陰性のブルガダ症候群における遺伝子異常の同定と機能解析

ブルガダ症候群におけるSCN5A遺伝子変異陰性症例の遺伝子解析の結果, 2例の発端者にKCNH2遺伝子変異を見出した。これらの変異は機能亢進型(gain of function)の機能異常を有した。SCN5A遺伝子陽性例と臨床像を比較検討すると, KCNH2変異陽性例ではQTc間隔が短縮しており,臨床像が軽症であった。ブルガダ症候群は責任遺伝子によって臨床像が異なることが示唆され,遺伝子-表現型(genotype-phenotype)の検討がさらに必要であると考えられた。Brugada症候群は夜間安静時の心室細動を引き起こす遺伝性不整脈疾患であり.、突然死の家族歴を認めることが特徴である。1998年にその原因遺伝子が心筋NaチャネルのαサブユニットをコードするSCN5Aであることが報告されたが、80-90%の患者にはSCN5Aの変異を見出すことができず、ここ10年近く新たな原因遺伝子も報告されてこなかった。我々はSCN5A遺伝子異常を認めないBrugada症候群の1家系にKチャネルの一種であるIkrをコードするKCNH2に新規の遺伝子変異を見出した。哺乳類細胞を用いた機能解析において、この変異チャンネルはIkr電流の脱活性化が障害される機能亢進型の異常(gain of function)であった。このBrugada症候群の家系はQT間隔の短縮を伴っていることが特徴で、Ikr電流のgain of functionはQT間隔の短縮の原因となるが、後述するCaチャネルに関係する遺伝子の変異がオーバーラップしていないか現在検:討中である。なおこの研究結果は第57回米国心臓病会議(ACC、ニューオリンズ)で発表した。ブルガダ症候群の原因遺伝子である心筋NaチャネルαサブユニットをコードするSCN5Aの遺伝子検索を引き続き継続しているが、その結果、78例の発端者のうち9例(11.5%)に遺伝子変異を認めた(第72回日本循環器学会学術集会総会シンポジウム)。E1784K変異はSCN5Aの遺伝子変異では"common"な変異であるが、多施設共同研究による37例の変異症例の解析結果から、本変異はブルガダ症候群、QT延長症候群、洞不全症候群等の異なる臨床像を引き起こすオーバラップ症候群の原因遺伝子であることを突き止めた(第72回日本循環器学会学術集会総会プレナリーセッション)。強制発現実験による機能解析結果から、本変異は機能亢進型と機能喪失型の相反する機能異常持つ変異であるだけではなく、抗不整脈薬の薬剤感受性が野生型と異なっていた。2007年11月のCirculation誌に新たなブルガダ症候群の責任遺伝子としてGPD1(Lglycerol-3 phosphate dehydrogenase-1 like)遺伝子の変異が報告されたが(Circulation 2007;116:2253-9,2260-8)、我々の症例においては本変異は認めなかった。QT短縮を伴うブルガダ症候群の責任遺伝子であると報告されている心筋Caチャネル関連遺伝子の検索を同時に進行させたが、現時点で明らかな疾患の原因となる変異は認めていない。前年までの検討で、ブルガダ心電図症例に新たに遅延性整流性カリウムチャネルの遺伝子(KCNH2)変異を見出したことからさらに検索を継続した。その結果、新たな変異をさらに見出した。このR164C/KCNH2変異は今までに報告のない変異で、哺乳類培養細胞を用いた検討では野生型のチャネルの約1.4倍の電流量であり、いわゆるgain of function型の変異であった。さらにブルガダ心電図症例をSCN5A遺伝子陽性群、KCNH2遺伝子変異陽性群、変異を認めない群の3群に分類すると、KCNH2遺伝子変異陽性群では有意に他の2群よりQTc間隔は短縮していた(KCNH2変異群、SCN5A変異群、その他; 355±15、421±37、411±36ms, p<0.008)。またKCNH2遺伝子変異陽性例はすべて無症状であり、ブルガダ心電図をしめす症例において、臨床症状の重症度においてその責任遺伝子は異なることが示唆された。Widersら(1)は我々が見出した変異の機能解析から心筋活動電位をシミュレーションした結果、これらのブルガダ心電図症例に見いだされるKCNH2遺伝子変異はQT間隔の短縮だけではなく、ブルガダ心電図そのものの原因となっていることを報告しており、遅延性整流性カリウムチャネルの遺伝子異常がQT間隔の短縮を伴うブルガダ心電図に関与していることが考えられた。(1) Wilders R, Verkerk AO. Role of the R1135H KCNH2 mutation in Brugada syndrome. Int J Cardiol2009, in press.
細胞間接着における低分子量Gタンパク質の役割と作用機構

これまでの研究により、細胞間接着形成において重要な役割を担う低分子量Gタンパク質Cdc42、Racの活性化には、細胞間接着分子ネクチンと細胞-基質間接着分子インテグリンαvβ3との協調的な作用が必要であることが明らかになっている。さらに詳細な検討により、そのシグナル伝達機構としてインテグリンαvβ3下流のPKC-FAKの活性化が重要であった(Ozaki, et. al. Genes Cells.2007)。また、細胞間接着形成後もインテグリンαvβ3はネクチンと細胞間接着部位で共局在するものの、インテグリンαvβ3は活性化状態から不活性化状態へと変化し、それに伴ってCdc42やRacも不活性化される。今まで、細胞間接着形成後にインテグリンav(33が不活性化される分子機構については全く不明であったが、本年度の研究により、インテグリンαvβ3の活性化に関わるI型ボスファチジルイノシトール5-キナーゼの活性が、ネクチン同士の結合によって活性化されるホスファターゼPTPμによって抑制されるためであることを明らかにした(Sakamoto eta1.J Biol Chem.2008)。インテグリンαvβ3の不活性化により細胞の運動・増殖は抑制されることから、この分子機構は細胞間接着完成後の細胞間接着維持および細胞の接触阻害機構を理解する上で極めて重要である。さらに、別の低分子量Gタンパク質Raplがネクチン-1の下流で、表皮の分化に大きな役割を担っているロリクリンの発現制御に関わっていることを見出した(Wakamatsu, et. al.J Biol Chem.2007)。ロリクリンの発現量低下により、物理的刺激に対する表皮細胞の抵抗性は著しく低下することから、ネクチン-1によるRaplの活性化は表皮細胞間の接着を維持する上で重要である。正常細胞は、お互いに接着していない状態では、運動と増殖を繰り返すが、細胞が密になり細胞同士が接触して細胞間接着が形成されると運動と増殖は停止する。この現象は、細胞の運動と増殖の接触阻害と呼ばれている。また、上皮細胞では細胞間接着が形成される過程で、細胞極性が生じ、細胞間接着装置の一つであるタイトジャンクション(TJ)により細胞の頭頂側と側基底側が分離される。しかし、細胞の増殖と運動の接触阻害や、細胞間接着部位でTJの位置が決定される分子メカニズムについては今までほとんど解明されていない。そこで本研究では、細胞間接着が形成される際に、低分子量Gタンパク質がどのような細胞内シグナル伝達ネットワークを介して細胞の運動と増殖の接触阻害や、細胞の極性形成に関与するかを検討し、本年度は、以下のような知見を得た。1.低分子量Gタンパク質が細胞の運動と増殖の接触阻害を制御する分子機構細胞間接着形成時、ネクチンによる低分子量Gタンパク質Cdc42、Racの活性化にインテグリンαvβ3の活性化が必要であること(J Biol Chem, 2006)、さらに、Cdc42、Rac活性化のシグナル伝達にプロテインキナーゼCが関与していること(論文印刷中)、を明らかにした。また、この活性化したインテグリンはネクチンと物理的・機能的に相互作用するが、細胞間接着の完成後、インテグリンαvβ3は不活性化状態となりネクチンと細胞間接着部位で共局在した。このインテグリンの不活性化は細胞運動を抑制し、細胞間接着完成後の細胞間接着の維持および細胞の接触阻害に関与すると考えられた。2.低分子量Gタンパク質が細胞極性形成時にTJの位置決定に関わる分子機構細胞の極性形成や細胞間接着部位におけるTJの位置決定に、インテグリンαvβ3が必要であるとの予備的結果を得ており、今後、来年度に向けて、ネクチン、インテグリン、低分子量Gタンパク質がどのようにこの分子機構に関わっているかについてさらに検討していく。

さらに、別の低分子量Gタンパク質Raplがネクチン-1の下流で、表皮の分化に大きな役割を担っているロリクリンの発現制御に関わっていることを見出した(Wakamatsu, et. al.J Biol Chem.2007)。ロリクリンの発現量低下により、物理的刺激に対する表皮細胞の抵抗性は著しく低下することから、ネクチン-1によるRaplの活性化は表皮細胞間の接着を維持する上で重要である。
新しい電子スピン共鳴法による金属錯体の光化学反応の研究

二年間の本国際学術研究により、多くの外国人研究者と接する機会があり、研究の成果以外にいくつかの大きな進展があった。これらは、我々の期待以上の成果であり、以下にまとめられる。1)2年間の本共同研究を基盤として、ドイツ・フリー大学物理学教室と我々の反応化学研究所の間で学術交流協定を結ぶことが決定した。2)我々仙台の3研究室の磁気共鳴グループが長年待望していたAdvanced EPRに関する国際会議(仙台シンポジウム)を発足させ、すでに第三回を決定する段階にまで発展させることができた。3)本研究分担者、協力研究者であったドイツ・メビウス教授、ディンゼ教授、イスラエル・レバノン教授は勿論のこと、彼等の周辺の研究グループとも親交が深まり、今後の研究に大きな財産を残すことができた。4)今年度のヨーロッパへの研修、仙台シンポジウムにおける議論・口頭発表などを通して、大学院生の国際意識を著しく向上させることができた。本研究で得られた研究成果は以下の通りである。まず装置に関しては、1)これまでのスピンエコー装置を改良して、光化学反応解析用のフーリエ変換(FT)パルスESR装置を完成させた。これにより、時間分解能10ナノ秒で多次元ESR信号の観測が可能になった。2)ドイツのMobiusの研究室では、高周波W-バンド(95GHz)ESR装置を完成させ、時間分解・パルスの両測定が可能になった。3)ドイツのDinseの研究室では、自作のX-バンド(9.5GHz)ESR装置を改良して多次元測定を可能にした。これらの自作の装置を用いて以下のことが明らかになった。4)励起三重項とラジカルの間のスピン分極移動が金属ポルフィリンを用いて初めて観測された。これによりラジカルのスピン格子緩和時間が測定されるとともに、スピン分極を持たないラジカルにスピン分極を生成させることで、時間分解ESR法の適用範囲を著しく拡大することができた。5)FT-ESRの開発のより、時間分解能が向上し、光誘起電子移動、プロトン移動、分解反応系におけるESR信号の立ち上がりの解析が可能になり、これを用いて種々の系で反応速度を直接決定した。6)二次元ESRのパルス系列を開発して、金属フラーレンのESRの温度変化を追跡し、分子回転及び、スピンダイナミクスに関する詳細なデータを得た。7)W-バンドESRにより、in vivoの単結晶を用いて光合成反応中心ESR信号を観測し、その構造を決定した。8)二次元ニューテーション法を開発して、ポルフィリン-キノン系おけるイオン対の分離と決定的な同定に成功した。また、スペクトルの解析から、交換相互作用のパラメータJが0.3Gと求めた。9)ポルフィリン-とフラーレンにラジカルを結合させた分子を合成した。これらの分子に対して、W-バンドESRを用いて信号を分離し、二次元ニューテーション法によって多重項の同定を行って、励起四重項と励起二重項の観測に成功した。

9)ポルフィリン-とフラーレンにラジカルを結合させた分子を合成した。これらの分子に対して、W-バンドESRを用いて信号を分離し、二次元ニューテーション法によって多重項の同定を行って、励起四重項と励起二重項の観測に成功した。今年度は、イタリアの国際会議における実質的な研究打合わせに始まり、大庭・秋山のドイツ訪問、実習、Mobius・Dinse教授の長期の日本訪問と、技術および人的交流において大きな進展があった。特に、我々が待望していたAdvanced EPRに関する仙台シンポジウムが実現したことは大きな成果であった。今年度第2回を行い、是非定期的なシンポジウムとして継続させたい。場所をかえた数回の議論から種々のアイデアが生まれ、来年度の研究でそれらを実現させることとなった。来年度は是非、外国人分担者と共著の論文を書きたい。今年度、それぞれのグループで得られた成果は以下の通りである。1.励起三重項と安定ラジカル間のスピン分極の移動が金属ポルフィリンを用いて初めて観測された。これは分極のないラジカルに分極を与える機構で、時間分解およびパルスESRの適用範囲を著しく拡大するものである。2.フーリエ変換(FT)ESRの開発により、ESRの時間分解能が10ナノ秒まで向上し、光誘起プロトン移動、電子移動、分解反応などの立ち上がり(反応速度)をESRで観測することが可能となった。FT-ESRは過渡吸収などに比べて中間体の同定が確実であり、極めて有用な光反応解析手段としての見通しをつけることができた。3.二次元ESRのパルス系列を開発して、金属内包フラーレンに適用した。その結果、分子回転の温度変化に対する詳細な情報が得られた。4.高周波(Wバンド,95GHz)ESR装置を開発して、in vivoの光合成反応中心の電荷分離状態(ラジカル対)の構造解析を行った。その結果、これまでに得られていたいくつかの可能な構造の中から1つを決定することができた。今年度の本研究の最大の行事は、大学院生二人を伴って行った3週間のヨーロッパへの研究調査である。今回は、3つの研究室とを訪問して講演・意見交換を行い、充分な議論をすることができた。特に二人の大学院生にとっては、自分の仕事を英語で話す機会が何度もあり、大きな自信になったようである。ベルリンでは、Mobius教授の研究室で10日間に渡って実験を行うことが出来、大きな成果が得られた。また、1月には分担者のMobius,Dinse両教授の他に、ソビエトのSalikov教授、アメリカのWilligen教授を一同に会して、第2回の仙台シンポジウムを開催することができた。この2つが今年度の主な行事であった。これらの学術交流を通じて得られた研究成果は、以下の通りである。1)パルスESRの多次元法の開発を我々の研究室とDinseのところで行い、2次元ニューテーション法、2次元Cosy法、J分光法等の形で論文をだすことができた。2)我々の研究室とMobiusの研究室で、光合成系の実験を行い、それぞれに興味ある結果が得られた。
力覚制御ロボットによる生体関節の摩擦係数の測定

今年度は、主としてロボットの制御システムの構築を行いその精度を検証した。ロボットの操作およびデータの収集は、既設のパーソナルコンピュータを用いて行い、C言語でプログラミングして制御した。最初に、リアルタイム制御でロボットの微調整を行った。摩擦面の間隔が、約2mmとなるように微調整した。次に、シーケンシャル制御で、摩擦面の検索を行った。すなわち、ロボットの末端効果器を垂直方向に動作させて、摩擦面が接触した位置を力覚センサで認識し、末端効果器に検索した順序の番号を付してロボットのコントロールボックスにある記憶装置に格納する作業を行った。この検索段階では、荷重を6N、検索のメッシュの幅を0.1mmとした。また、全すべり距離を3mmとした。次に、摩擦測定のための動作を行った。まず、記憶された番号に沿ってロボットを動作させ、末端効果器を摩擦面に沿って運動させた。測定段階での摩擦速度を秒速2mmとした。荷重については、検索段階と測定段階のいずれも脛骨側に固定された6軸力センサでセンシングして、DIOボードを介してパーソナルコンピュータに入力した。予備実験として、まず人口材料で作成したいくつかの関節モデルについて摩擦を測定した。測定されたそれぞれの摩擦係数は、振子法あるいは摩擦角測定によって求めた摩擦係数とよく一致した。次に、ウサギ膝関節を対象としたいくつかの実験を行った。まず、正常な関節について実験を行った結果、摩擦係数は約0.01であった。次に、関節摩擦面を洗浄することにより異常関節のモデルを作成して測定した結果、摩擦係数は、約0.02に上昇した。それに、ヒアルロン酸を塗布した結果、0.015程度まで摩擦係数が低下した。これらの結果は、研究者が過去に行ったイヌ股関節を対象とした振子法測定での実験結果とよく一致した。これらの結果により、ロボットの位置精度および6軸力センサの分解能が十分高いことを確認した。
日本の企業統治と取締役会の機能について

本研究課題では、近年変容の激しい日本の企業統治について、特に取締役会の機能に注目した点からの分析を行った。本研究課題の目的は、「外国人投資家の増加」・「独立取締役導入の要請」といった近年の企業統治の変容が真に日本企業の企業統治改革として妥当であったものか否かを実証研究によって検証することにある。同時に、企業統治改革に付随して行われた証券市場改革が市場流動性に与える影響についても考察を行った。本年度は研究計画の1年目ということで、今後の研究活動を行う上で必須となる研究の基盤作りを行った。具体的には、研究課題を遂行する上で必要な2000年代後半の企業統治についてのデータベース購入並びにデータ整備作業を行った。データベース構築作業は、以下のような手順で進められた。第一に、本研究で主に使用する日本企業の取締役会構成に関するデータベースであるNikkei Needs Cgesを購入した。第二に、購入した取締役会構成に関するデータベースと企業の財務データベースであるNikkei Needs等と合併させる作業等が中心になった。企業統治関連のデータと企業財務データを合体させたパネルデータを構築することで、今後の分析のための基礎的なデータベースを構築することができた。以上のようなデータベース構築作業に加えて、日本の企業統治メカニズムの変遷を捉える目的から、2000年代以前の日本の企業統治における取締役会の経営監視機能についての分析も行った。この分析に関しては、特に、1990年代の日本の取締役会の経営監視機能についての分析を中心とした学術論文にまとめることができた。同研究成果は、論文(「経営者報酬と取締役会の経営監視機能についての検証」)として、金融経済研究に公刊された。このような研究活動に加えて、今後の研究計画を実行して、研究論文を執筆する際に必須な最新の研究成果の収集を行うために、国内学会・国際会議等に参加して、最新の研究成果を収集した。本年度の研究は、企業統治に関する研究のサーベイ活動と、企業統治に関する実証分析の2点で主に構成される。1点目のサーベイ活動は、以下のようにまとめられる。企業統治全般に関するサーベイ活動を行うために、昨年度ならびに本年度に国内外の関連する学会に出張して最新の研究成果の収集を行ってきた。その成果の一つとして、既存のサーベイ活動をまとめた論文を、「経営者報酬と企業パフォーマンスに関するサーベイ」という形で、証券アナリストジャーナル第46巻5-14頁において出版を行った。2点目の企業統治に関する実証分析は、実証分析のためのデータベース構築作業と実証分析とその改善の2段階を踏んで行っている。まず、企業統治の実証分析に関しては、2010年度のNikkei Cges Databaseと従来まで使用していた2009年度までのデータ並びにNikkei Needs財務データベースとのマッチングを行った。企業統治に関しては、特に金融業において、非金融業との相違が大きいことから、非金融業と金融業を分けた形でのデータ収集ならびにデータベース化を行う必要があり、そのための作業をそれぞれ独立して行った。また、従来までに行っている実証分析結果を改善して論文の完成度を高めるために、昨年度ならびに本年度の実証研究において明らかになっていることをいくつかの最初段階の論文としてまとめた。これらの論文の再検証を行うため、国内外の学会・ワークショップでの報告を行い、論文の改善を行うための有益なコメントを得ることができた。本研究の目的は、日本の企業統治改/革の有効性について、特に「取締役会」の機能に注目した分析を行うことである。その意味で、主に三点の視点に合わせた分析を行った。一点目の研究課題では、先行研究の少ない「銀行業」の企業統治ついての研究を行った。この研究では、取締役会の機能として、企業統治改革以降にその有効性を前提として導入された「独立取締役」の有効性に注目した検証を行った。特に、取締役会の機能と業績指標の間には、Helmalin and Weisbach(2003)を始めとする数多くの先行研究で知られる内生性の問題が存在する可能性が高いことから、その問題を緩和する目的でGMM推定を用いた検証を行い、「取締役会規模」は、公的資金投入銀行においては業績を向上させる効果を有しており、公的資金投入行の企業統治改革が適切に機能していることを示唆する結果を得た。一方で、「独立取締役」の機能は日本の銀行業では十分に確認されなかった。二点目の研究課題では、「取締役会」の経営者に対する重要な規律付け機能としての「経営者報酬」に関する実証分析を行った。この研究では、(1)経営者報酬データの現状と研究についての展望と(2)伝統的な企業統治メカニズムである「銀行持株」・「銀行派遣役員」等の経営者報酬に与える効果についての実証研究を実施した。最後に、三点目の研究課題として、市場透明性を高めるという証券市場改革が、真に証券市場に有益であり、「市場流動性」を高める効果を有していたかの実証研究を行った。この研究では、市場透明性を高める東証の改革が行われた前後の期間における「市場流動性」の効果を検証するために、マーケットマイクロストラクチャーのイベントスタディーの手法を用いて検証を行った。