hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
衛星観測データを用いた地上降雨の空間相関特性の研究とその通信回線設計への応用

衛星搭載降雨レーダによって観測された地表面降雨強度累積分布と地上設置雨量計によって観測された降雨強度累積分布から降雨強度の空間相関係数を推定する新しい手法を提案し,熱帯降雨観測衛星搭載降雨レーダのデータに適用し,日本全国52ヵ所の気象観測官署における降雨強度空間相関係数を推定した.その結果,降雨強度空間特性の地域依存性を明らかにした.衛星搭載降雨レーダによって観測された地表面降雨強度累積分布と地上設置雨量計によって観測された降雨強度累積分布から降雨強度の空間相関係数を推定する新しい手法を提案し,熱帯降雨観測衛星搭載降雨レーダのデータに適用し,日本全国52ヵ所の気象観測官署における降雨強度空間相関係数を推定した.その結果,降雨強度空間特性の地域依存性を明らかにした.1.衛星搭載降雨レーダデータの解析とデータベースの構築熱帯降雨観測衛星(TRMM)搭載降雨レーダデータの7年間分の降雨強度プロファイルデータ(2A25)を統計的に解析することにより,日本全国各地の地表面降雨強度データについてその降雨強度累積分布累積分布が1mm/h以上の領域でおおむね細矢のM分布で良く近似できることを明らかにした.2.地上観測降雨強度データの解析とデータベースの構築転倒升型雨量計で計測される1分値データから1分間高強度の累積分布を求める新しい均し処理法を提案し,従来提案されていた均し処理の手法に比べて,高い精度で降雨強度累積分布が得られることを明らかにした.3.衛星回線の降雨減衰測定システムの整備と降雨減衰データの取得降雨減衰の空間相関特性を利用した衛星軌道ダイバーシティ法について実験的に検証するために,衛星方位角の異なる5つの放送衛星を1地点で受信するシステムを整備し,降雨減衰に対するダイバーシティ特性の測定を開始した.約10ヶ月に得られたデータの初期的な解析により,軌道ダイバーシティの効果は,衛星方位差が大きくなるにつれて増大するが,方位差が40度以上ではダイバーシティ効果が飽和傾向にあることが明らかになった.1.昨年度に引き続き,熱帯降雨観測衛星(TRMM)搭載降雨レーダの2001年2009年の9年間に降雨強度プロファイルデータ(2A25)を,全国52箇所の気象観測官署を中心とした150km円内の領域のそれぞれについて統計的に解析することにより,各気象観測官署のそれぞれの地域に対応した9年間平均の衛星搭載レーダによる降雨強度累積分布データベースを構築した.2.衛星および地上観測降雨強度分布の統計的モデル化上記データベースに蓄積した全国52箇所の気象観測官署における転倒升型雨量計による9年間の1分値データを,本研究で昨年度開発した改良型均し処理により1分間降雨強度累積分布に変換し,この累積分布の関数形が概ね,細矢のM分布によりモデル化出来ることを示した.3.降雨強度空間相関特性の推定衛星搭載降雨レーダにより観測されたレーダフットプリント内の平均降雨強度の累積分布と地上設置雨量計により観測された1分間降雨強度累積分布から降雨強度の空間相関特性を統計的に推定する新しい手法を提案し,この手法を上記1のデータベースに蓄積したTRMM搭載降雨レーダデータと上記2の手法で求めた地上1分間降雨強度累積分布のデータに適用し降雨強度空間相関特性の推定を行った.4.衛星回線の降雨減衰測定システムの整備と降雨減衰データの取得前年度に整備した衛星回線の受信システムを用いて,前年度に引き続き降雨減衰特性の測定を継続しデータを蓄積した.1)降雨強度空間相関特性を考慮した降雨減衰推定法の提案と衛星回線の降雨減衰データとの比較による降雨減衰法の検証平成21年度に整備した複数の衛星回線の受信システムを用いて前年度に引き続き降雨減衰特性の測定を継続しデータを蓄積し,約2年間にわたって蓄積されたデータを解析することにより複数の衛星回線の降雨減衰累積特性とその間の衛星軌道ダイバーシティ特性を求めた,その結果,2衛星間の軌道ダイバーシティ利得は,強降雨に対応する時間率0.01%以下については衛星間の方位角差に対してほぼ線形に増大するのに対して,0.05%以上の時間率に対しては衛星方位角差にダイバーシティ利得は顕著に依存しないことを明らかにした.このことは,強降雨は空間的に局在する傾向があるのに対して弱い降雨は空間的に広がった構造を持っていることに対応していると考えられる.さらに,軌道ダイバーシティの効果については降雨の空間相関特性のみならず,地球局周辺における雨域移動の方向特性にも大きく依存することを,気象庁1kmメッシュ全国合成レーダデータとの比較よりに有からにした.2)本研究で得られた成果についてとりまとめと,学会誌等への論文投稿を行う.本研究において提案した,衛星搭載降雨レーダと地上観測降雨強度データを組み合わせた降雨強度空間相関推定法およびこれを用いて日本全国52地点の空間相関特性を推定した結果,降雨強度空間相関特性に顕著な地域依存性があることを,第30回国際電波科学連合(XXXth URSI General Assemby, Istanbul, Turkey, Aug.13-20,2011)で発表した.またこの結果については電子情報通信学会論文誌に投稿準備中である.
IgA腎症患者の腎糸球体に発現する遺伝子の高密度cDNA arrayを用いた解析

18,326遺伝子対がプリントされた高密度cDNA arrayを用いてIgA腎症患者の腎組緯における遣伝子の発現パターンを解析した。IgA腎症腎54例を対象とし、組織障害度を対応させた、同数の非IgAN慢性糸球体腎炎および、腫瘍性疾患などのため摘出された腎臓の健常部分をコントロールとして用いた。発現が認められた遺伝子は機能別に分類し、発境強度を各グループ間および、IgA腎症の異なった組織障害度群間などで比較した。データの解析は、クラスタリング等の統計学的手法を専用のソフトウェアを用いて行い、Self Organizing Map (SOM)を作成することにより疾患および組織障害度特異的に変動する遺伝子同定を行った。18,326遺伝子中、約3000-7000の遺伝子群が各検体で検出され、そのうち約1000種類は、遺伝子全長の塩基配列が同定されている既知遺伝子であった。既知遺伝子中、Array法で疾患特異的変動パターンを示した遺伝子についてはすべて、RT-PCR法、reverse northern法などにより発現パターンを再確認し、更にin situ hybridization法により腎組織中の局在まで決定した。臨床データ等も含めたすべてのデータは市販のソフトウェアを用いてデータベース化し、今後のdata miningの基礎データとして活用できるように処理を行った、ESTについては既知遺伝子よりも更にデータ量が多くなるために、現段階では未処理であるが、将来的には、既知遺伝子と同様なプロセスで解析を行い、疾患に関連する未知の遺伝子の同定を試みる予定である。平成11年度は、カスタムマイクロチップの作製と並行して、標準的プローブラベリング法、およびarrayハイブリダイゼーション法の確立と、基礎データの集積を目的として、市販のナイロン製arrayを用いた遺伝子発現のプロファイリングを行った。プローブ作製用のサンプルとしては、1)ヒト腎組織(正常腎、腎生検標本)、2)培養細胞(ヒト腎メサンジウム細胞、ヒト尿細管上皮細胞)および、3)実験腎炎腎組織を用いた。ヒト腎組織を用いた実験では、9例の正常腎と約20例のlgA腎症腎生検組織を用い、腎症の進行程度に応じて特異的に発現する遺伝子の解析を行った。結果の一部は第32回米国腎臓学会で発表し、正常腎における発現遺伝子プロファイルは論文としてまとめ、現在印刷中である。培養細胞系では、それぞれの細胞を、PMA、PDGF、angiotensin等の因子で刺激し、経時的に変化する遺伝子発現パターンを観察した。特に糸球体硬化のプロセスに重要と思われる、細胞外基質およびその関連制御遺伝子等の発現が、これらの刺激でどのように変化し得るかに注目し、腎障害を誘発する刺激と進行のメカニズムについて検討中である。プリミティブなデータとして、未刺激メサンジウム細胞における遺伝子の発現パターンは、論文としてまとめ現在投稿中である。動物を用いた実験では、ラット50%腎摘モデルを用い、遺伝子発現パターンをsham operation ratと比較し差異を検討した。また腎摘後の、経時的遺伝子発現プロファイルの変化を観察した。特徴的な変動が認められた数種の遺伝子に関しては、ノーザンブロッティング、半定量的RT-PCR法などを用いて結果の再確認を行い、また、in situ hybridizationや免疫組織染色法などで、遺伝子およびその産物の局在を決定し、腎障害における当該遺伝子の機能の解明を試みている。IgA腎症、疾患コントロール(非IgAN慢性糸球体腎炎)、および正常腎組織を、それぞれ最少10ケース分ずつプールし、市販の複数のナイロン製cDNA array(GenomeResearch,Research Genetics,Clonetech他)へのハイブリダイゼーションを行い約5000の遺伝子について、発現強度の増減を観察した。IgA腎症と疾患コントロールでは多くの共通の遺伝子が、正常群に対して変動を示したが、一部の、特に(1)細胞外基質および関連遺伝子、(2)アポトーシス関連遺伝子、(3)サイトカイン、成長因子に分類される遺伝子にはIgA腎症特異的な変動も観察された。これらの結果に基づき、上記3カテゴリーに加えて、(4)細胞表面マーカー、

(5)ハウスキーピングジーンの5つのカテゴリーに属する、約500の遺伝子の一部をPCR法によって増幅精製し、マイクロアレイヤーを用いてスモールスケールのマイクロチップを作成した。IgA腎症と疾患コントロール群は、疾患の進行度に応じて4段階に分類し、それそれのグループの5-10検体から抽出したRNAを、個別に蛍光色素で標識し、他の蛍光で標識した、正常腎プールの対照プローブと混合してハイブリダイゼーションを行った。得られた結果は複数の方法により解析を行い、最終的に特異遺伝子候補として残った、十数種類の遺伝子について、in situ hybridization,RT-PCR等の方法で発現の強弱を確認した。前年までに行ったarray hybridizationのデータに基づき、スタンフォード大学のEisenらが開発したSelf Organizing Map作製用の無償ソフトウェアを使用して、コントロール群およびでの各遺伝子の発現強度のパターン化を行った。それにより約24の発現パターンが決定され、それらのうち疾患群疾患特異的な変動パターン(増加および減少)を示した約80の既知遺伝子についてはPCRプライマーを作成し、array法に用いた残りの腎生検組織を使って、定量的RT-PCR法による発現量の再確認を行った。更にarray法の結果が再確認された遺伝子については、in situ hybridizationによる組織何局在を決定し、遺伝子の疾患発症進展における機能の推測するための1資料とした。特異抗体が利用可能な遺伝子産物に関しては、組織酵素抗体法による、蛋白発現の有無の確認まで行った。IgA腎症群、疾患コントロール群に関しては、カルテ調査を行い、腎生検時、および現在に至るまでの、腎機能に関連する検査所見、投薬内容などをできうる限り収集した。全てのデータは統合され、市販の一般的ソフトウェア(Microsoft Access)を用いてデータベース化した。市販および無償のデータベースをいくつか使用し、将来のdata miningの可能性の試行を行っている。結果の一部は、昨年11月の第九回国際IgAシンポジウムで発表され、さらに論文として投稿準備中である。
公民協働型の地域ケア拠点(宅老所)の構築と支援システム化に関する研究

本研究では、高齢者の地域ケア拠点の1つとして公民協働型の宅老所を取り上げ、宅老所の構築と支援システム化について検討することを目的としている。高齢者の日常生活では、孤独な高齢者の話し相手、声掛けによる安否確認、寝たきり老人の留守番代わりなど、そこに住む地域住民の支援や援助が不可欠である。行政側かる支援だけでなく、地域住民との公民協働型の協力関係がますます重要になってきている。高齢者といっても元気な老人から介護が必要な高齢者まで多様であり、高齢者が地域で住みつづけられるためには、高齢者を取り巻く住生活環境を整え、高齢者の支援システムを地域社会のなかに構築していくことが重要な課題である。本研究の目的に即した具体的な作業は、(1)宅老所を利用する高齢者、宅老所の運営を支えるスタッフの参加形態をまとめる。宅老所は高齢の利用者で構成される一方、その利用を支援するボランティア活動から成り立っており、相互で多様な作用を作り出している。(2)宅老所の開設、運営過程における住民や近隣機関との協力関係を明白にする。宅老所は、住居・商店などを増改築して利用しているケースが多いが、その社会的な意味合い、潜在的な人的資源の発掘との関わり方をとらえる。(3)宅老所における空間利用の動態変化を明らかにする。宅老所が、開設以前の住宅・商店などから空間、設備などを変更し、ケア環境を作りあげていく過程や状況を明瞭にする。宅老所のサービス内溶、施設の改修費用や負担などを併せて検討する。以上の項目を愛知県高浜市、富山県、滋賀県について調査し、分析を行ってきている。上記(1)(3)の検討内容について、地域による宅老所の違い、特質、デメリットを比較考察しつつ、問題点の整理・改善の方策を検討し,提案を行っている。本研究では、高齢者の地域ケア拠点の一つとして公民協働型の「宅老所」を取り上げ、宅老所の構築と支援システム化について検討することを目的としている。高齢者といっても、元気な老人がら介護が必要な高齢者まで多様であり、特に高齢者が地域で住みつづけられるためには、高齢者を取り巻く住生活支援システムを地域社会の中に構築していくことが重要な課題とされる。'以上の研究目的のため、愛知県高浜市、名古屋市、富山県の宅老所をケース・スタディとして取り上げた。このうち特に高浜市の宅老所は、全国的に事例の少ない公民協働型の運営方式をとっており、本研究の分析対象として最適である。平成14年度は,この高浜市の事例を取り上げて調査した.分析のねらいは、地域連携の視点から宅老所の運用形態とそれに伴う活動の広がりを把握するとともに、ボランティア活動など住民参加による地域ケア拠点の構築に役立てる資料を得ることにある。具体的には,(1)宅老所を利用する高齢者・宅老所の運営を支えるスタッフの参加形態をまとめた。宅老所は、さまざまな社会的必要性をもった高齢の利用者で構成されている一方、その利用を支援するボランティア活動から成り立っており、双方が多用な相互作用面を作り出している。(2)宅老所の開設、運用過程における住民や近隣諸機関との協力関係を明らかにした。宅老所は、住宅、商店などを増改築して利用しているケースが多いが、その社会的な意味合い、潜在的な人的資源の発掘との関り方をとらえる。(3)宅老所における空間利用の動態変化を明らかにした。宅老所が、開設以前の住宅、商店などから空間、設備などを変更し、ケア環境を作り上げていく状況を明らかにする。サービス内容、改修費用や負担などをあわせて検討する。

本研究では、高齢者の地域ケア拠点の1つとして公民協働型の宅老所を取り上げ、宅老所の構築と支援システム化について検討することを目的としている。高齢者の日常生活では、孤独な高齢者の話し相手、声掛けによる安否確認、寝たきり老人の留守番代わりなど、そこに住む地域住民の支援や援助が不可欠である。行政側かる支援だけでなく、地域住民との公民協働型の協力関係がますます重要になってきている。高齢者といっても元気な老人から介護が必要な高齢者まで多様であり、高齢者が地域で住みつづけられるためには、高齢者を取り巻く住生活環境を整え、高齢者の支援システムを地域社会のなかに構築していくことが重要な課題である。本研究の目的に即した具体的な作業は、(1)宅老所を利用する高齢者、宅老所の運営を支えるスタッフの参加形態をまとめる。宅老所は高齢の利用者で構成される一方、その利用を支援するボランティア活動から成り立っており、相互で多様な作用を作り出している。(2)宅老所の開設、運営過程における住民や近隣機関との協力関係を明白にする。宅老所は、住居・商店などを増改築して利用しているケースが多いが、その社会的な意味合い、潜在的な人的資源の発掘との関わり方をとらえる。(3)宅老所における空間利用の動態変化を明らかにする。宅老所が、開設以前の住宅・商店などから空間、設備などを変更し、ケア環境を作りあげていく過程や状況を明瞭にする。宅老所のサービス内容、施設の改修費用や負担などを併せて検討する。以上の項目を愛知県高浜市、富山県、滋賀県について調査し、分析を行った。
引張ブレースで補剛されたラチスシェルの座屈耐力

プレテンションの無い引張ブレースで補剛された格子シェルモデルに対し、偏在荷重を受ける場合の弾性座屈荷重を、申請者らが考案したブレースの非抗圧性を考慮した線形座屈解析手法(以下、非抗圧線形座屈解析)を用いて、解析を行った。荷重の偏在率が大きいほど非抗圧線形座屈解析の結果は弾性座屈荷重との誤差が大きくなる傾向があることが分かった。偏在率0.7で弾性座屈荷重が1.7倍程大きく評価されるケースがあり、偏在荷重に対して精度よく予測することは困難であることが分かった。座屈前変形時に圧縮、引張状態が混在するモデルに対して非抗圧線形座屈解析を行った。荷重は等分布荷重とした。このケースでは比較的精度よく弾性座屈荷重を予測できることが分かった。引張ブレースは格子シェルを建設した後に取り付けられると想定される為、格子材には固定荷重による初期応力を受けるが、ブレースは初期応力を殆ど受けない。この為、プレテンションの無い引張ブレースで補剛された格子シェルモデルに対し、固定荷重による初期応力の有無が弾性座屈挙動に与える挙動について調査した。この結果、ブレースの初期応力の有無が座屈挙動に与える影響はごく小さいことが分かった。この為、非抗圧線形座屈解析にブレースの初期応力を考慮する方法については検討する必要が無いものと判断した。引張ブレース補剛された格子シェル模型試験体を塩ビパイプを用いて作成し、加力実験を行った。引張ブレースにはステンレスワイヤーを用い、プレテンションを与えないようにした。また、比較のためにブレース補剛の無い試験体についても加力実験を行った。両試験体の座屈耐力の比較により、プレテンションを導入しない引張ブレースの補剛効果を確認することができた。ただし、最終的な座屈モードが数値解析と異なるモードであった為、今後詳細な検討が必要である。研究計画調書に記載した内容のうち、偏在荷重を与えたモデル及び引張・圧縮となるブレースが混在するモデルについて座屈挙動を調査と、自重による初期応力が座屈挙動に与える影響についても調査した。また、模型実験も実施した。検討したモデルはEP曲面シェルのモデルに限られているが、プレテンションを導入しない引張ブレースで補剛されたラチスシェルの基本的な座屈性状について把握することができた。未検討な内容として、ブレースにプレテンションを導入したモデルの座屈挙動の把握とプレテンションを導入しないモデルとの性状の比較、球形や円筒シェルなどその他のシェル形状のモデルについての検討、数理モデルとしてではなくより実際の設計を意識したモデルや分析とすること、などを考えている。3か年の研究期間に対して研究全体の1/3程度の検討は実施できているものと考え、進捗状況は概ね順調と判断した。2018年度の模型実験では、引張ブレースによる補剛効果は確認できたものの、最終的な座屈モードが数値解析とは異なるモードであった。これはブレースの軸力を計測する為に取り付けたプラスチック製のプレートが、座屈が進行する過程で破断した為と考えている。プレートの材料の見直しを行い、計測のし易い低剛性でありながら強度や靭性のあるプラスチック系材料を選定し、2019年度に再度模型実験を行う。数値解析では、2019年度にブレースにプレテンションを導入したモデルの座屈性状について詳細に調査を行い、プレテンションを導入しないモデルとの座屈耐力の比較を行う。また、模型実験においても、ブレースにプレテンションを導入した試験体を作成し、数値解析との比較を行うことで、両者の結果の妥当性の検討を行う。最終年度の2020年度では2018年度、2019年度で得られた知見をもとに、数値解析における検討モデルの追加や見直しを行い、プレテンションを導入しない引張ブレースで補剛されたラチスシェルについて、様々なシェル形状、外力分布のモデルに対して座屈性状を調査する。これらの結果をもとにブレースの補剛効果の有無、ブレース補剛が無い場合と比べて部材断面をどの程度低減可能か、またはプレテンションを導入した場合と比べた場合の優位性の有無など、建設実現の可能性について明らかにする。

引張ブレース補剛された格子シェル模型試験体を塩ビパイプを用いて作成し、加力実験を行った。引張ブレースにはステンレスワイヤーを用い、プレテンションを与えないようにした。また、比較のためにブレース補剛の無い試験体についても加力実験を行った。両試験体の座屈耐力の比較により、プレテンションを導入しない引張ブレースの補剛効果を確認することができた。ただし、最終的な座屈モードが数値解析と異なるモードであった為、今後詳細な検討が必要である。研究計画調書に記載した内容のうち、偏在荷重を与えたモデル及び引張・圧縮となるブレースが混在するモデルについて座屈挙動を調査と、自重による初期応力が座屈挙動に与える影響についても調査した。また、模型実験も実施した。検討したモデルはEP曲面シェルのモデルに限られているが、プレテンションを導入しない引張ブレースで補剛されたラチスシェルの基本的な座屈性状について把握することができた。未検討な内容として、ブレースにプレテンションを導入したモデルの座屈挙動の把握とプレテンションを導入しないモデルとの性状の比較、球形や円筒シェルなどその他のシェル形状のモデルについての検討、数理モデルとしてではなくより実際の設計を意識したモデルや分析とすること、などを考えている。3か年の研究期間に対して研究全体の1/3程度の検討は実施できているものと考え、進捗状況は概ね順調と判断した。2018年度の模型実験では、引張ブレースによる補剛効果は確認できたものの、最終的な座屈モードが数値解析とは異なるモードであった。これはブレースの軸力を計測する為に取り付けたプラスチック製のプレートが、座屈が進行する過程で破断した為と考えている。プレートの材料の見直しを行い、計測のし易い低剛性でありながら強度や靭性のあるプラスチック系材料を選定し、2019年度に再度模型実験を行う。数値解析では、2019年度にブレースにプレテンションを導入したモデルの座屈性状について詳細に調査を行い、プレテンションを導入しないモデルとの座屈耐力の比較を行う。また、模型実験においても、ブレースにプレテンションを導入した試験体を作成し、数値解析との比較を行うことで、両者の結果の妥当性の検討を行う。最終年度の2020年度では2018年度、2019年度で得られた知見をもとに、数値解析における検討モデルの追加や見直しを行い、プレテンションを導入しない引張ブレースで補剛されたラチスシェルについて、様々なシェル形状、外力分布のモデルに対して座屈性状を調査する。これらの結果をもとにブレースの補剛効果の有無、ブレース補剛が無い場合と比べて部材断面をどの程度低減可能か、またはプレテンションを導入した場合と比べた場合の優位性の有無など、建設実現の可能性について明らかにする。科研費申請時に2018年度と2019年度の模型実験の試験体作成費、試験体計測費を一桁誤って記入して申請してしまった為、当初の計画を実行するには予算が大幅に不足する状況になった。この為、数値解析で使用予定であった古くなったワークステーションの買い替えやソフトウェアの購入を全て諦め、現在の解析環境で研究を遂行することにした。この使用計画の変更によって意図的に残した2018年度の20万円を、2019年度に行う模型実験の試験体作成費、試験体計測費として使用する予定である。
外科的ストレスに対するレドックス制御機構解析とその治療応用

1)外科的ストレスのひとつとして人工心肺を伴う開心術における虚血再潅流障害をとりあげ、血漿中のTRX値を測定した結果、血漿中に酸化型TRXが上昇することが明らかになった。血漿TRX値の測定は外科的ストレスの新しいモニターリングシステムになると考えられた。3)細胞内チオールを酸化すると、ミトコンドリアからのチトクロームc放出、caspase-3活性化がおこり、細胞はアボトーシスに陥ることを明らかにした。細胞内のレドックス環境の維持がアポトーシス制御に重要であることが示唆された(Ueda,et al.J.Immunol.161:6689-6695,1998.)4)肝硬変ラットモデルにおいて、肝内リンパ球内のグルタチオン量の低下、NK活性の低下を認めた。肝内リンバ球のNK活性は、グルタチオンの前駆体であるN-アセチルシステイン投与により回復が認められた(Tsuyuki,et al.Int.Immunol.10:1501-1508,1998.)。5)クレアチニンキナーゼを肝特異的に発現させたトランスジェニックマウスにおいて、リポポリサッカライドおよびD-ガラクトサミン腹腔内投与による急性肝障害を作製したところ、肝内ミトコンドリアにおけるATP産生能が維持され、肝障害の軽減がみられた(Kanawa,et al.J.Surg.Res.80:229-235,1998)。4、5)より肝におけるレドックス環境の維持が抗腫瘍活性を含む生体応答機構の維持に重要であることが示唆された。グルタチオンやチオレドキシンをはじめとする細胞内チオールによるレドックス制御機構が、アポトーシス、抗癌剤耐性、手術侵襲を含めた外科的ストレスに対する生体応答の分子機構にどのように関与しているかを解析することを目的として以下の検討を行った。1)チオール酸化剤ダイアマイドによりヒトT細胞株Jurkat細胞にアポトーシスを誘導した際、細胞内では活性酸素の産生が増加し、mitochondriaからcytochrome Cが細胞質へ放出され、caspase-3(CPP32)の活性化がおこることを明らかにした。さらにこのcaspase-3の活性化にはグルタチオンやチオレドキシンによる還元環境が必要であることを明らかにし、アポトーシスの制御に細胞内のレドックス環境が深く関与していることが示唆された。2)我々はこれまでにチオレドキシン遺伝子導入細胞がシスプラチンなどの抗癌剤に耐性を示すことを報告してきたが、今回シスプラチンがチオレドキシン還元酵素の活性を阻害すること、シスプラチン耐性細胞株ではチオレドキシン還元酵素が誘導されることを明らかにし、抗癌剤耐性にチオレドキシン系が深く関与していることが明らかとなった。3)我々はこれまでに血漿中チオレドキシン値がHIV感染症などの酸化ストレスで上昇することを報告してきたが、このたびグルタチオン依存性還元酵素であるグルタレドキシンがヒト血漿中に存在することを証明し、ELISA法によるその測定系を確立した。外科的ストレスのひとつとして人工心肺を伴う開心術における虚血再環流障害をとりあげ、血漿中チオレドキシンおよびグルタレドキシン値を測定した。虚血再環流障害により血漿中に酸化型チオレドキシンが増加することを明らかにした。血漿チオレドキシン値の測定は外科的ストレスの新しいモニターリングシステムとなると考えられる。

3)細胞内チオールを酸化すると、ミトコンドリアからのチトクロームc放出、caspase-3活性化がおこり、細胞はアポトーシスに陥ることを明らかにした。細胞内のレドックス環境の維持がアポトーシス制御に重要であることが示唆された(Ueda,et al.J.Immunol.161:6689-6695,1998.)4)肝硬変ラットモデルにおいて、肝内リンパ球内のグルタチオン量の低下、NK活性の低下を認めた。肝内リンパ球のNK活性は、グルタチオンの前駆体であるN-アセチルシステイン投与により回復が認められた(Tsuyuki,et al.lnt.ImmunoI.10:1501-1508,1998.)。5)クレアチニンキナーゼを肝特異的に発現させたトランスジェニックマウスにおいて、リポポリサッカライドおよびD-ガラクトサミン腹腔内投与による急性肝障害を作製したところ、肝内ミトコンドリアにおけるATP産生能が維持され、肝障害の軽減がみられた(Kanazawa,et al.J.Surg.Res.80:229-235,1998)。4、5)より肝におけるレドックス環境の維持が抗腫瘍活性を含む生体応答機構の維持に重要であることが示唆された。
遡上帯－砕波帯－沖浜帯における底質の鉛直再配分および岸沖移動動態メカニズムの解明（国際共同研究強化）

本研究は遡上域から沖浜帯までを研究対象領域とし,現地観測結果に基づいた,前浜に形成されるバームからバー沖側端までの底質移動の動態解明,および鉛直混合メカニズムの解明を目的としている.渡米中には,H29年度までに波崎海岸において実施した計4回の蛍光砂とコアサンプリングを用いた底質の鉛直・岸沖動態把握に関する現地観測のデータ解析を行った.アウターバーの有無が底質の岸沖移動動態に与える影響に関しては,現地観測データに加え,数値モデル(XBeach)による検討を開始した.始めに,波崎海岸の長期観測データを用い,数値モデルにおいて用いるパラメータの変動特性について検討し,それらと現地地形データから算出される地形形状パラメータとの関係に関する検討を行った.こちらは現在とりまとめ中である.また,堆積性波浪場での現地観測データを用い,インナーバーとアウターバーの形成メカニズムを検討し,これら両領域の堆積にはどの領域から移動してきた底質が大きく寄与しているのかについて検討を行った.加えて,底質動態場に影響を与える沿岸流速に関した解析を行い,沿岸流速推定モデルの開発,および沿岸流速値の超過確率と潮汐との関連性に関する2テーマについて検討を実施した.一方,オレゴン州立大学所有の大型水路を用いた底質移動動態実験に関しては,他研究者らのプロジェクトの遅れ,先方の研究予算の問題等から開始時期が1年延期となった.そのため,本基金の期間を延長し,H31年度中に短期間渡米し,共同実験を行う予定である.大型水路実験が延期となったことから,別途,小型水路を用いた遡上波による底質分級に関する実験を行った.解析では,細礫の分布に対して及ぼす細砂の影響の検討を行い,細砂が加わるほど細礫はより遠方に運ばれるものの,そのピーク位置は変化しないことがわかった.H29年度までに波崎海岸において実施した計4回の現地データの詳細検討を行い,アウターバーの有無による岸沖底質移動動態の変化については,数値計算を加えた検討を実施中である.また,沿岸漂砂に大きく寄与する沿岸流速に関する検討については,沿岸流速岸沖分布推定に関する提案式を構築し,また,超過確率についても検討を行い,アウターバーの有無にかかわらず,潮汐,および岸沖方向位置が沿岸流速に大きく寄与していることを示した.これら両検討内容に関しては,国際Journalへの投稿を行った.底質鉛直混合に関する検討について引き続き実施中である.一方,予定していた大型水路を用いた室内実験に関しては,先方の研究予算,他の研究者らによる実験の遅れ等からH31年度に延期となった.大型水路は複数の研究グループにて共同利用されていることから,引き続き共同研究者らと共に検討内容等を議論していく.大型水路での実験が延期されたため,小型水路を用いた底質分級に関する検討を実施し,解析を進めた.本実験では,細礫に着目した解析となったが,今後は細砂,中砂,細礫,3者の相互関係について検討を行う.研究計画に対し,検討項目により進捗に差があるものの,研究項目全体としてはおおむね順調に活動が行えている.研究解析については概ね順調に進み,関連論文として国際Journalへの投稿が4本,国内Journalへの投稿が3本と研究成果も出てきている.以上より,表記の達成度とした.波崎海岸においてH29年度までに実施してきた,底質移動動態に関する現地観測での各種取得データの詳細解析を数値計算も組み入れて進める予定である.特に,アウターバー有無による底質移動動態への影響に関しては,数値計算,室内実験を組み合わせた検討を実施する.また,現在利用している数値モデル(XBeach)は,固定パラメータによって砂の堆積性,侵食性を決定しており,変動パラメータとなっていない.このパラメータの特性についても把握する.加えて,現地観測にて得られたデータの解析に関しては,共同研究者との議論も加え,引き続き解析を継続する.大型水路の実験に関しては,引き続き共同研究者らと議論し,実験の詳細を決定していくと共に,解析方針についても合わせて議論していくこととする.また,小型水路による底質分級実験に関しては,細礫の分布のみの解析であったことから,細砂も含めた検討,実験に使用する波浪場,底質粒径の組み合わせ等の検討を行うこととする.鉛直混合に関しては,その岸沖分布,混合深さについて着目し,H28年度の以前の観測データ,既往研究のデータ等も統合すると共に,新規の室内実験を実施する.実験では,底質粒径が混合深度に与える影響に着目する.論文執筆に関しては,各解析テーマについて適宜進めてゆくこととし,H31年度に関しても複数本投稿することを目標とする.内定年度:2015現在採択されている科研費(若手A)の研究は,砂浜海岸の遡上域から沖浜帯までを研究対象領域とし,茨城県波崎海岸における現地観測結果に基づき,底質鉛直混合メカニズムの解明,および前浜に形成されるバームからバー沖側端までの底質移動の動態解明を行うことを目的としている.しかし,現地観測データは外的影響要因が多いこと等により定量的に示すことは困難である.そこで,本国際共同研究では,アメリカ,オレゴン州立大学が所有する大型断面

2次元水路を用いた移動床実験を実施し,バー地形が岸沖・鉛直底質移動量に与える影響度の解明,および遡上帯からバー地形沖側までの地形変化が生じる際の底質鉛直再配分メカニズムの解明について,複数回の造波実験を行い,現地観測結果も合せて上記の検討項目を定量的に明らかにすることを目的とする.本採択研究は,平成28年度秋から実施したため,実質的な研究成果は得られていない.しかし,平成28年度に関しては,若手Aでの研究である波崎海岸での現地調査を実施し,それら結果を基に解析を実施した.現在対外発表に向けて執筆を行っている.これらの成果の整理が,平成29年度の渡米に向けての準備となっている.平成28年度秋から実施したため,成果については出ていない.しかし,平成29年度の渡米に向け,オレゴン州立大学の受け入れ教員との打ち合せも実施しており,研究のスケジュールとしては概ね順調であると言える.本研究は遡上域から沖浜帯までを研究対象領域とし,現地観測結果に基づいた,前浜に形成されるバームからバー沖側端までの底質移動の動態解明,および鉛直混合メカニズムの解明を目的としている.H29年度は5月に波崎海岸において蛍光砂とコアサンプリングを用いた底質の鉛直・岸沖動態把握に関する現地観測を実施した.この観測で,底質の岸沖移動動態の把握に加え,底質鉛直混合についても評価できるよう調整を行い実施した.8月末の渡米後,これまで波崎海岸において実施し得られた観測データの詳細検討を実施している.アウターバーの有無が底質の岸沖移動動態に与える影響に関しては,現地観測データに加え,数値シミュレーションによる波浪場推定を実施し,流速場を加えた検討を開始した.また,堆積性波浪場での現地観測データを用い,インナーバーとアウターバーの形成メカニズムを検討し,これら両領域の堆積にはどの領域から移動してきた底質が大きく寄与しているのかについて検討を行っている.また,底質動態場に影響を与える,沿岸流速データに関しても詳細解析を実施し,沿岸流速推定モデルの開発,および沿岸流速値の超過確率と潮汐との関連性について検討を行い,アウターバー領域においては干潮位の際には流速場の超過確率が約2倍になっていたことが明らかになった.現在これらの成果について論文をまとめており,H30年度には複数投稿出来る見込みである.一方,オレゴン州立大学所有の大型水路を用いた底質移動動態実験に関しては,他研究者らのプロジェクトの遅れ等から開始時期が遅れている.しかし,小型水路を用いた底質分級に関する実験を新たに開始させた.水路において押し波を発生させ,これにより複数の粒径を混合させた底質がどのように分級しながら輸送されるかについての検討を開始した.今後,底質粒径の配合等を変化させ,検討を加えてゆく.H29年度まで波崎海岸において実施し得られたデータの詳細検討を行い,アウターバーの有無による岸沖底質移動動態の変化については,数値計算での検討を残すのみとなっている.また,沿岸漂砂に大きく寄与する沿岸流速に関する検討については,沿岸流速岸沖分布推定に関する提案式を構築したと共に,沿岸流速の超過確率についても検討を行い,アウターバーを有する海浜地形形状においては,潮汐,および岸沖方向位置が沿岸流速に大きく寄与していることを示した.これら両検討内容に関しては,論文を執筆中であり,H30年度には投稿できる見込みである.また,H29年度に実施した現地観測データについても詳細検討を開始し,底質鉛直混合に関する検討を行っている.
化学ポテンシャル下における機能性酸化物の酸素欠陥とその機械的特性

固体酸化物形燃料電池(SOFC)の構成材料である、機能性酸化物材料の欠陥濃度と機械的特性の変化挙動について世界に先駆けて実験的に評価することに成功した。これまで、ドーパントの変化による機械的特性変化については、いくつか行われてきたが、欠陥濃度のみを制御することで評価することは実現不可能だった、本研究では、酸素不定比性を利用することにより、環境変化で欠陥濃度を制御し、弾性特性ならびに破壊強度を系統的に評価した。そのために、酸素濃度をppmオーダーまで制御することができる装置を開発し、温度と酸素濃度を制御した環境で試験を行った。弾性特性は酸素欠陥濃度の上昇に伴い、低下するが破壊強度はほとんど変化しないことがわかった。平成20年度は試験法の開発と計算を行うためのモデル化に向けた酸素欠陥量の精密測定を行った。特に化学ポテンシャル下における機械的基礎特性評価法の開発に力を入れた。以下の2項目について取組み、それぞれ以下のような研究実績を得た。研究(1)化学ポテンシャル制御型機械的特性評価装置の開発と機械的特性の評価前年度に見出した酸素不定比性材料の高温酸化環境下ならびに還元クエンチした材料の機械的物性の挙動異常を踏まえて、高温酸化・還元環境下における構成材料の機械物性試験法ならびに電気的特性評価法の開発を行った。今後、雰囲気環境における酸化物材料の機械的特性ならびに電気的特性が明らかになる。研究(2)酸素欠陥量(酸素不定比量)の精密測定(ランタンガレート系酸化物)熱天秤を用いてランタンガレート系酸化物材料の酸素欠陥量の精密測定を行った。コバルトの不定比性の変化時間が長く一部の環境でのデータのみを取得することに成功した。来年度以降は、燃料電池環境の全てについての測定を行う予定である。また、化学拡散係数についても検討を行う。平成21年度は以下の3項目について取組み、それぞれ以下のような研究実績を得た。研究(1)化学ポテンシャル制御型機械的特性評価装置の開発と機械的特性の評価機械的特性評価装置の変位制御機構の改良を行い、評価装置が完成した。これにより、本装置により高温・酸素分圧制御下において引張、圧縮、疲労の各試験が可能になり、新エネルギー変換デバイス構成材料の機械的物性評価が可能となった。研究(2)化学拡散係数の精密測定熱天秤、電気化学的測定を併せて化学拡散係数の精密測定が可能となった。これにより、測定資料の化学状態を確認することができるため、定常状態の機械的特性を評価することが可能となった。研究(3)化学ポテンシャル制御雰囲気下での機械的特性の評価酸素欠陥量が変化するセリア系酸化物と欠陥量の変化がないジルコニア系酸化物材料の機械的特性評価を行い、酸素欠陥が機械的特性に及ぼす影響を世界に先駆けて明らかにした。これにより、酸素欠陥量が弾性率に大きな影響を及ぼし、破壊強度には影響が小さいことがわかった。
音素・単語・フレーズの同時スポッティングによる対話音声の解析

本研究では、音素・単語の二つの階層が同時に処理を進める音声対話理解の枠組みを研究した。まず音素の抽出では、日本語23音素を連続音声データベースから隠れマルコフモデル(HMM)を用いて学習し、この音素HMMを入力対話音声に適用して、音素スポッティングを行なう方式を研究した。単語の抽出では、対話がいくつかの場面から構成されているとし、その場面毎に出現頻度の高い単語をキーワードとして用意しておき、このキーワードに対するHMMを辞書を用いて構成し、入力対話音声に適用して単語スポッティングを行なう方式を研究した。入力対話文に含まれる全ての単語を予め用意しておくことはできないので、音素と単語を同時にスポッティングすることのできる構文を作成し、入力音声に対して同時にスポッティングすることにより、既知語と未知語を判定しながら既知語のみを抽出することのできる単語スポッティングアルゴリズムを研究した。この結果、音素情報を使わない単語スポッティングでは、単語検出率86.7%、わきだし54.5倍(実際に抽出した正解単語に対するわきだしの倍率)を得た。更に、音素情報を使って既知語と未知語を判定することにより、検出率68.9%、わきだし14.7倍を得た。これにより、未知語に対処することのできる対話音声の解析が可能になると考えられる。この研究を通して、音素HMMの精度が単語スポッティングの精度に大きく影響を及ぼすことが明かとなった。今後音素HMMの精度向上、音素情報の利用方法が研究の中心課題となると考えられる。
出土遺物と魚貝類遺存体の科学的対比に基ずく弥生時代漁撈形態の地域特性の解明

南関東地方沿岸諸遺跡出土の漁具と魚貝類遺存体の種別を対照する方法により、該地方の弥生時代漁撈形態の特色の把握と解明を試みた。平成元年度は遺跡遺物の実査と記録収集を、平成2年度においては資料の分析に重点を置いて実施した。研究は南関東を(1)東京湾内、(2)三浦・房総半島、(3)相模湾沿岸に3大別して進めたが、資料の偏在性が著しいため嚴密な地域間の検討は不可能であったが或る程度差異と特色が伺えた。特に三浦半島沿岸においては、専業漁撈の存在が明暸に認められたが、これは従来は全く知見に上っていなかったものである。調査は資料が確実で豊富な三浦半島所在の洞窟遺跡出土例、とくに精度が高い三浦市間口洞窟遺跡出土品を中心に、漁具の種別構成と、魚貝類遺存体種との対比検討を実施した。その結果、三浦半島南半域では外洋漁の性格がつよく、また房総半島南半でも同様な傾向が看取された。このことは、漁具のうち組合式大型釣針、疑餌針、大型回転銛頭の卓越および魚種別でマダイ・カツオ等の外洋性魚種が主体をなす事で立証できる。この種の捕獲は専業的外洋型漁業の存在なしには考え難いものである。一方、魚類遺存体を精査した結果、カタクチイワシ・マイワシその他小型魚類の骨が多量に検出され、同時に多数の礫錘が知られた。この事実により、釣漁法としてはハエナワ漁法が主体であり、イワシ類を主対象とした網漁法も併用、盛行したと想定される。いずれも従来、具体的に立証されなかったものである。礫錘は釣・網に兼用した可能性が多い。未だ断片的資料のみで確実性に欠けるが、東京湾内では網錘の出土が多いようであり、網漁の多用が予想される。南関東地方の場合も、他地方と同様に漁業関係の調査研究が遅れ、資料的に非常に不十分ではあるが、大略、前記の如き地域的特色と専業的漁業・漁民の存在が確実となってきた。三浦半島は弥生時代における漁撈活動のもっとも盛んな地域の一つであり、きわめて顕著な特色をもっている。そのため研究の歴史も浅くはないが、資料の基礎的整備は不完全であり、きわめて活用しにくい状態にある。このため本年は、主に2つの方向からのアプロ-チを試みた。第1は、従来出土している漁具類の再確認と、正確な記録の作成である。その結果、三浦半島の弥生時代の漁具には釣針や回転式離頭銛が発達しており、外洋性漁撈形態の一典型を示していることが判明した。それらの漁貝の材質は鹿角であり、形態上の類似に加えて、材質上からも縄文時代の東北地方の漁撈文化の南下を確認することができた。その一方弥生時代後期には、三浦市毘沙門B洞窟遺跡にみられるように、鉄製や青銅製の釣針も出現し、縄文時代にはみられなかった金属器文化の影響が西日本より及んできていることが明らかになった。この新しい文化的影響は、呪術に関係する用具であるト骨などにも認められる。

第2は、捕獲対象物としての漁具類遺存体の研究である。これは名古屋大学文学部考古学研究室の協力も得て、主に三浦市間口洞窟遺跡より発掘した泥ごとのサンプルを含む資料の分析を行った。その結果、貝類はアワビ・サザエ・スガイ・タボガイなどの岩礁性貝類が多く、漁骨もマダイなどの外洋性魚類が多いことが明らかになった。これは上記の魚類の特徴ともよく対応しており、三浦半島における弥生時代の漁撈活動が外洋型という特徴を有していることを、別の側面から補強することとなった。南関東沿岸の諸遺跡出土遺物対比検討の結果。、東京湾北半部、東京湾南半部および相模湾沿岸地域では、自然環境からも想定されている如く、漁具・漁法・捕獲対象に明確な差の存在することを確認した。東京湾北半地域においては、小貝塚群の存在はあるが釣漁具が欠落、貝類の季節的小規模採捕と網漁に止まると想定される。東京湾南部地域、特に三浦半島周辺においては、釣漁具、特に大型釣漁具・刺突漁具が卓越。定型化と器形分化が著しい。また鹿角製大型単体釣針と同じく組合式釣針の多出から外洋性漁法が著しい特徴を示していることを、漁具実測集成,同使用痕,折損痕の解析とともに、洞窟遺跡内貝塚状包含層出土魚類遺存体との対照と検討により立証し得るに至った。標準的資料は神奈川県間口洞窟遺跡例とした。今回の調査研究により、カタクチイワシ・マイワシ他小型魚骨の多出が検出され、同時に従来知られていない礫鍾の多数検出の結果、新たに網漁の存在を剔出した。礫鍾の一部は捕獲魚種および大型組合式釣針、鹿角軸装着の大型鉄製組合式釣針とともに、ハエナワ漁法の存在を立証すると考えられた。加えて疑似鉤が圧倒的に多いことも、それを裏ける可能性が多いことを把握した。これについて、更に研究継続が必要と思料される。また漁具の形態、出土時期より、その開始期は中期後半からと知られる。磯漁についてはアワビの多獲が地域的特色の一をなす。相模湾沿岸部には資料が乏しいが、少くとも東半部においては、東海地方的大型石鍾の出土・検出をみないが、大型礫鍾の疑いのある使用痕を残す石塊の出土が認められた。ハエナワ漁の存在した可能性もあり、今後検討を要することが判明したに止まるが重要な所見と思われる。漁具については実測図およびカ-ド化の基本整理を終了した。
慢性骨髄性白血病における分子標的薬耐性の白血病前駆細胞除去に関する研究

【目的】Ab1キナーゼ阻害剤とその他のキナーゼ阻害剤を組み合わせによる慢性骨髄性白血病(CML)の白血病前駆細胞除去に関する研究。【方法】C肌細胞株K562、Meg-01細胞を用いた。Bcr-Ab1阻害剤であるAMN107とBMS354825で細胞を処理し、細胞増殖、細胞周期とアポトーシスの解析、種々の蛋白質発現を検討した。CML患者由来未分化造血細胞を分離し、メチルセルロース培地にて、コロニーアッセイを行なった。【結果】K562細胞においてBMS-354825とAMN107による細胞増殖抑制効果、細胞周期のGO/Glarrestおよびアポトーシスの誘導はp27蛋白質の細胞質及び核内での発現の増加とSkp2とPirh2の発現の減少に依存した。CML未分化造血細胞からのCFU-GEMM、CFU-GM、BFU-Eコロニー形成能では、Ablキナーゼ阻害剤(STI571、AMN107、BMS354825)とLY294002、PP2、SB203580の各種組み合わせによりコロニー数を評価すると、BMS354825とLY294002の組み合わせで最もコロニー数が抑制され、HOXA10発現がコロニー形成の抑制に働くことが示された。【考察】Ab1キナーゼ阻害剤はK562細胞においてSkp2とpirh2発現抑制と、p27蛋白質の核内及び細胞質内での蓄積をもたらし増殖抑制を誘導した。このことは細胞周期が促進しているC肌細胞においてはBMS-354825とAMN107は単独でも治療薬として非常に有効である事が示された。さらにCML未分化造血細胞において、Ab1キナーゼ阻害剤とPI3K阻害剤の組み合わせにより最も効率よくコロニー形成を抑制することが明らかとなり、白血病幹細胞/前駆細胞除去の治療法の開発に役立つと考えられた。[目的]新規分子標的薬BMS-354825とAMN107は、慢性骨髄性白血病(CML)の標準的治療薬イマチニブに抵抗性となった白血病細胞に対し著明な効果を示す事が報告されている。しかしその作用機序については不明な点も多く残されている。また白血病幹細胞を根絶する治療法も現在のところ報告されていない。我々はBMS-354825とAMN107を用い、CML細胞の細胞周期に与える効果を検討し、その結果から白血病幹細胞を同定、分離することを試みた。[方法]細胞株はCML細胞株K562細胞、対照としてBcr-Abl蛋白の発現のない白血病細胞株U937細胞を用い、Bcr-Abl阻害剤であるAMN107とBMS-354825を用い種々の濃度でK562とU937細胞を処理した。評価はMTT法による細胞増殖、フローサイトメトリーによる細胞周期とアポトーシスの解析、ウエスタンブロット法による細胞周期関連蛋白(p27,Skp2,Pirh2)の発現により検討した。[結果]K562細胞においてはBMS-354825とAMN107により細胞増殖抑制効果を認め、それぞれの処理濃度の10nMと10μMで処理16時間後から細胞周期のG0/G1停止が認められ、処理24時間後からアポトーシスの誘導も認められた。一方U937細胞では上記の効果は認められなかった。

また10nM BMS-354825と10μM AMN107で処理したK562細胞では、CDK阻害剤であるp27蛋白質の細胞質及び核内での発現の増加が認められ、一方ユビキチンライゲ?スのSkp2とPirh2の蛋白質発現は減少が認められた。[考察]BMS-354825とAMN107はK562細胞においてBcr-AblからのシグナルをブロックすることによりSkp2とPirh2の発現を抑制し、その結果p27蛋白質の核内及び細胞質内での蓄積が生じ、細胞周期においてG0/G1停止が誘導される事が示された。以上の結果からは細胞周期が促進しているCML細胞においては、BMS-354825とAMN107はBcr-Ablを標的とした治療薬として非常に有効である事が示された。しかし細胞周期がそれ程亢進していない白血病幹細胞に対してはBMS-354825とAMN107の有効性は低いと推定される。従って、BMS-354825とAMN107の処理後も残存する細胞を同定することで白血病幹細胞分離することが可能であり、白血病幹細胞に対しての治療法の開発に役立つと考えられた。【目的】Ablキナーゼ阻害剤を用いた慢性骨髄性白血病(CML)の白血病前駆細胞除去による根治療法開発のための基礎的研究を行なうことを目的とした。【方法】CML患者と正常健常人から採取した骨髄細胞からALDH活性を指標にFACSにより、未分化造血細胞を分離、採取し、メチルセルロース培地にて、コロニーアッセイを行なった。さらにそれぞれのコロニーからRT-PCRにてBcr-Abl遺伝子の発現量を評価した。また、Ablキナーゼ阻害剤とLY294002(PI3K阻害剤)、PP2(Srckinase阻害剤)、SB203580(p38 MAP kinase阻害剤)の各種組み合わせにてコロニーアッセイを行なった。【結果】未治療CML患者と健常人から得られた未分化造血細胞はそれぞれ2.34±0.12%と2.02±0.22%であった。コロニーアッセイではCFU-GEMMコロニーは37±3個と21±4個、CFU-GMコロニーは282±11個と226±21個、BFU-Eコロニーは152±8個と142±15個であり、両者に有意差はなかった。CML未分化造血細胞からのCFU-GEMM、CFU-GM、BFU-EコロニーでのBcr-Abl遺伝子発現はそれぞれ78±1.3%、56.1±4.8%、42±6.2%が陽性コロニーであった。Ablキナーゼ阻害剤(STI571、AMN107、BMS354825)とLY294002、PP2、SB203580の各種組み合わせによるCFU-GEMM、CFU-GM、BFU-Eのコロニー数はBMS354825とLY294002の組み合わせで最もコロニー数が抑制され、それぞれ、0個、76±16個、35±10個であった。【考察】CML未分化造血細胞において、Ablキナーゼ阻害剤とPI3K阻害剤の組み合わせにより最も効率よくコロニー形成を抑制することがあきらかとなった。
多変量解析による水溶性ビタミン栄養評価法のモデル式の推定

介入試験ではビタミン摂取量と高い相関が認められたが,観察研究ではゆるい相関が認められる程度である.本研究では,64名の健康な女子学生を対象者とし,4日間連続の食事調査・生活習慣調査を行い,4日目の24時間畜尿を行った.食事調査結果,身体活動強度,生活習慣調査結果の各因子と水溶性ビタミン排泄量との関係について調べた.多変量解析により,調べた因子がどの程度尿中ビタミン排泄量に影響を及ぼしているかという関係式を導出するのが最終目的であるが,現段階では,調べた各因子が尿中のビタミン排泄量におよぼす影響の解析にとどまっている.介入試験ではビタミン摂取量と高い相関が認められたが,観察研究ではゆるい相関が認められる程度である.本研究では,64名の健康な女子学生を対象者とし,4日間連続の食事調査・生活習慣調査を行い,4日目の24時間畜尿を行った.食事調査結果,身体活動強度,生活習慣調査結果の各因子と水溶性ビタミン排泄量との関係について調べた.多変量解析により,調べた因子がどの程度尿中ビタミン排泄量に影響を及ぼしているかという関係式を導出するのが最終目的であるが,現段階では,調べた各因子が尿中のビタミン排泄量におよぼす影響の解析にとどまっている.ヒトにおける新しい水溶性ビタミン栄養評価法の構築を目的とする.食事調査による水溶性ビタミン摂取量だけでは,水溶性ビタミン栄養状態を評価できない.尿中水溶性ビタミン排泄量は水溶性ビタミン摂取量,食事内容,身体活動強度,生活習慣などの影響を受けることに着目した.本研究では,120名の健康な女子学生を対象者とした横断研究を行う.食事調査,生活習慣調査,24時間畜尿を行い,食事調査結果,身体活動強度,生活習慣調査結果などの各因子と水溶性ビタミン排泄量との関係について多変量解析を行う.この結果に基づき,尿中水溶性ビタミン排泄量を用いて水溶性ビタミン栄養状態を評価する関係式を導出する.自由に日常生活を営んでいるヒト80名を対象とした横断研究を行った.調査スケジュールは連続する平日4日間とした.原材料を秤量する食事記録法,生活活動の記録を行った.4日目に24時間蓄尿を行い,自記式食事歴法質問票(DHQ),自記式生活習慣質問票の回答も行った.消費エネルギーはMETsの値を使用し,総計を1日の消費エネルギー量とした.摂取量と尿中ビタミン排泄量との相関を調べた.また,消費エネルギー量や生活習慣の項目についても排泄量との関係を調べた.摂取量と排泄量ではビタミンB6と葉酸以外で相関関係が認められた.消費エネルギーと排泄量ではビタミンB6,葉酸,PaAで相関が認められた.現在,調査項目と尿中のビタミン排泄量との関係を解析中である.基礎栄養学平成25年度に目標とした100名には達しなかったが,80名をリクルートすることができた.平成26年度も,被験者数を増やすために,平成25年度と全く同じことを行う.