hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境中物質の免疫影響スクリーニングシステム構築

本研究「環境中物質の免疫影響スクリーニングシステム構築」では,以下を考案した。環境中物質の免疫影響のスクリーニングシステムとしては,最終的には,インフォームドコンセントを得,倫理委員会の承認を受けた上で,曝露を受けた可能性のある症例等の末梢血を一定量採取し,可能性のある物質のin vitro曝露系の構築が必要である。この場合,アレルギーや感作という側面では,Th1/2バランスのシフトが重要になるであろう。また,自己寛容の破綻という側面では,我々が検討してきたFas分子発現機構や機能に関する解析システムの簡易化も必要であろうし,CD4+25+FoxP3+制御性T細胞の機能解析も重要であろう。加えて,腫瘍発生という観点からも,その免疫毒性免疫系への影響を検証するのは,分子予防標的な探索にも必要であろうと考えられる。特に,腫瘍発生についても,腫瘍を認識するNK細胞,cytotoxic T細胞,そしてそれを制御するCD4+25+FoxP3+制御性T細胞の機能解析は重要であろうと考えられる。これらの中で,現在は,珪酸曝露における制御性T細胞とFas分子の関連,そしてそこから生じる自己寛容の異常について,そしてアスベスト曝露による制御性T,NK,NKT,CD8+T細胞などの変化を捉え,変化に関与する分子の同定を行ってきた。これらの検討にて,シリカによる自己寛容の破綻にはFAS分子を介した制御性T細胞の活性化とその早期細胞死に加えて反応性T細胞の活性化による制御性T細胞分画への混入が重要と考えられ,またこれらの病態を反映する因子として可溶性IL-2受容体は重要であること,反対に可溶性CD40ligandはそれほど重要ではないことなどが判明してきた。またアスベストではIL-10やTGFβが重要であろうと判明してきた。環境中物質の免疫影響のスクリーニングシステムとしては,最終的には,インフォームドコンセントを得,倫理委員会の承認を受けた上で,曝露を受け牟可能性のある症例等の末梢血を一定量採取し,可能性のある物質のin vitro曝露系の構築が必要である。加えて,腫瘍発生という観点からも,その免疫毒性免疫系への影響を検証するのは,分子予防標的の探索にも必要であろうと考えられる。これらの中で,現在は,珪酸曝露における制御性T細胞とFas分子の関連,そしてそこから生じる自己寛容の異常について,そしてアスベスト曝露による制御性T,NK,NKT,CD8+T細胞などの変化を捉え,変化に関与する分子の同定を行っている。
二次元通信シート上の位置計測手法の確立と応用開発

研究の主要課題である二次元通信シート上のデバイス位置・方向計測については昨年度までに、二次元通信シート上の導体パターンに位置情報コードを埋め込み、これを静電容量センサアレイにより取得する計測手法を確立した。試作機による実証実験では位置精度4mm以下、回転角精度3deg以下の性能を達成している。本年の成果は以下の通りこの手法を応用展開したものである。(1)二次元通信における位置検出手法を布上におけるデバイス位置検出へと応用したウェアラブルインタフェースを提案した。これは衣服上に印刷された位置情報パターンをデバイスを衣服の上に押し当てることで取得した位置情報を入力として、スマートフォンなどの小型デバイスの操作が視覚補助を伴わずに実現されることを目指している。特に衣服を介してデバイスを押し当てた位置を皮膚感覚や体性感覚によりユーザが取得することで、押し当て位置の制御にユーザ自身の触覚を利用できる点を特長として主張している。(2)手の甲をタッチパッドの入力面として利用するポインティング入力インタフェースを提案した。これはリストバンド型デバイスに赤外線反射センサを並べ、手の甲に触れる指先位置を検出するシステムである。検出した位置を入力として用いれば、PCやスマートフォン等のポインティング入力として用いることができる。この手法も(1)と同様に、ユーザ自身の皮膚を入力面とすることで皮膚感覚を用いた入力位置の制御が可能であることを主張している。また手の甲は、指によるアクセス性の高さ、比較的平面形状に近い、姿勢によらず変形しにくい、などインタフェースとして利用する際に有利な特長を有する。さらに物を把持している際にも手の甲での入力が可能なことから、料理などの作業時の入力手法としての応用が考えられる。研究の主要課題は、二次元通信シート上におけるデバイス位置情報の検出であった。このテーマに関しては、高精度に位置・方向情報を取得する手法を確立しその成果はヒューマンコンピュータインタラクションにおけるトップカンファレンスであるCHI2010において発表している。研究期間の後半では、この概念を身体上に拡張したインタフェースシステムを提案し国際会議においても発表している。これは当初予定していた研究計画を発展させた新たなテーマであり、本研究が当初の計画以上に進展したことを示している。本研究課題は今年度で終了するが、今後も物や身体の表面における位置計測という概念を用いた新規の計測法の提案の他、計測工学、ユビキタスコンピューティング、ヒューマンコンピュータインタラクションなどの各分野の発展に寄与する様々な応用についての研究を進めていきたいと考えている。位置は時間と並び物事の状態を表現する基本物理量である。位置検出を広範囲で精度よく実現することは、コビキタスコンピューティング、ロボット、ヒューマンコンピュータインタラクションなど広範な応用を持つ重要な研究課題である。本研究は、二次元通信という2次元面を利用した無配線・非接触の通信・電力伝送環境で位置・方向検出を高精度に行うものである。本年の成果は以下の通りである。(1)二次元通信シート上の位置・方向計測手法を確立した。通信シートは導体による格子構造をその最上層に持つ。この格子パターンに位置情報を2次元ビットパクーンとしてコードする。この読み取りには静電容量センサアレイを用いる。提案手法は、17m四方の面上で7cm角の面積のセンサが一意に位置・方向を同定可能である。また位置情報パターンに導体を、その読み取りに静電容量センサを用いることで紙や汚れとなど頑健な位置検出が可能であるという特長を持つ。(2)上記手法を実現する二次元通信シート、位置・方向検出センサ試作開発を行った。試作システムでは、位置検出精度4mm、方向検出精度3deg以下の計測に成功した。ここまでの成果はヒューマンコンピュータインタラクションの分野でトップレベルの国際学会であるACM CHI 2010に論文採択された(2010年4月発表)。また、国内学会でも複数発表を行いSI 2009においては優秀講演賞を与えられた。さらに、このような技術の応用として二次元通信シート上でアルミ箔パターンにより面的な触覚情報提示を行う触覚ディスプレイ研究に一部参加した。これはアルミ箔の切り抜き形状に応じた触覚情報パターンをカード型デバイスで触れることができるディスプレイである。デザインの自由度が高く、小型のデバイスが実現されている点が特長である。この成果はインタラクション2010においてデモ発表を行った。位置検出を広範囲で精度よく実現することは、ユビキタスコンピューティングをはじめ広範な応用を持つ重要な研究課題である。本研究は、二次元通信という2次元面を利用した無配線・非接触の通信・電力伝送環境で位置・方向検出を高精度に行う。またその応用・発展としてのインタフェースシステムの研究を行っている。(1)前年度に引き続き二次元通信シート上の位置・方向計測手法を確立・改良を行った。通信シートのメッシュ導体構造に位置コードを埋め込み、これを静電容量センサアレイにより取得することで、位置精度4mm,回転角検出精度3deg以下の計測に成功した。これにより、二次元通信シート上でワイヤレス・バッテリーレスかつ位置情報取得可能なユビキタス環境の構築が可能になる。さらに32チャネル同時並列読み出し回路を備えたセンサを開発し、従来20秒程度を要していた計測を1.7秒程度まで短縮した。(3)上記の手法を布に応用し、衣服上のデバイス位置を入力とするインタフェースを提案した。布表面に位置コードを付与し、カメラによりコードを読み取りその位置を取得する。

デバイスを押し当てた位置を皮膚感覚により認識することで、視覚補助を伴わない入力操作を容易にする。(4)(3)と同様にユーザの皮膚感覚を入力制御に利用したインタフェースとして、手の甲上の指先位置をポインティング入力とするシステムを提案した。指先位置は腕に取り付けたリストバンド型デバイス上の反射型距離センサアレイにより測定する。手の甲の皮膚感覚により指先位置を確認しながら入力動作を行うことで、視覚補助なしの小型デバイス等の操作を容易にする。これらの成果は、国際学会3件(全て査読あり)、国内学会8件(招待講演1件、査読あり1件)で発表を行った。研究の主要課題である二次元通信シート上のデバイス位置・方向計測については昨年度までに、二次元通信シート上の導体パターンに位置情報コードを埋め込み、これを静電容量センサアレイにより取得する計測手法を確立した。試作機による実証実験では位置精度4mm以下、回転角精度3deg以下の性能を達成している。本年の成果は以下の通りこの手法を応用展開したものである。(1)二次元通信における位置検出手法を布上におけるデバイス位置検出へと応用したウェアラブルインタフェースを提案した。これは衣服上に印刷された位置情報パターンをデバイスを衣服の上に押し当てることで取得した位置情報を入力として、スマートフォンなどの小型デバイスの操作が視覚補助を伴わずに実現されることを目指している。特に衣服を介してデバイスを押し当てた位置を皮膚感覚や体性感覚によりユーザが取得することで、押し当て位置の制御にユーザ自身の触覚を利用できる点を特長として主張している。(2)手の甲をタッチパッドの入力面として利用するポインティング入力インタフェースを提案した。これはリストバンド型デバイスに赤外線反射センサを並べ、手の甲に触れる指先位置を検出するシステムである。検出した位置を入力として用いれば、PCやスマートフォン等のポインティング入力として用いることができる。この手法も(1)と同様に、ユーザ自身の皮膚を入力面とすることで皮膚感覚を用いた入力位置の制御が可能であることを主張している。また手の甲は、指によるアクセス性の高さ、比較的平面形状に近い、姿勢によらず変形しにくい、などインタフェースとして利用する際に有利な特長を有する。さらに物を把持している際にも手の甲での入力が可能なことから、料理などの作業時の入力手法としての応用が考えられる。研究の主要課題は、二次元通信シート上におけるデバイス位置情報の検出であった。このテーマに関しては、高精度に位置・方向情報を取得する手法を確立しその成果はヒューマンコンピュータインタラクションにおけるトップカンファレンスであるCHI2010において発表している。研究期間の後半では、この概念を身体上に拡張したインタフェースシステムを提案し国際会議においても発表している。
抗血栓作用をもつポリマーに着目した移植可能な人工肝臓の構築

肝移植医療における慢性的なドナー不足は深刻な問題となっており、肝移植に代わり得る有効な治療法開発に対するニーズは高い。臓器の細胞成分を薬剤によって除去し、細胞外マトリックスのみを得る脱細胞化技術が確立され、移植可能な3次元人工臓器を作製するための鋳型として有望視されている。脱細胞化技術を応用して作製された人工肝臓を移植するにあたり、最大の課題は血栓の抑制である。本研究では、これまでの研究成果をもとに作製した人工肝臓に、抗血栓作用を有するポリマーを使用することでより高い血液適合性を実現し、生体に移植可能な3次元人工肝臓を構築することを目的としている。
陸域由来の除草剤が藻類種間競争に及ぼす影響：除草剤は鞭毛藻赤潮発生のトリガーか？

近年赤潮が頻発している福山港及び芦田川河口域における環境水中除草剤濃度を測定し、ブロモブチド、ブロマシル、シアナジン、及びプレチラクロールが比較的高い頻度で検出され、6月から8月付近で比較的濃度が高い傾向が認められた。また、比較的除草剤濃度が高い時期に鞭毛藻が検出された。珪藻キートセロスおよび鞭毛藻ヘテロシグマを用い、上記4種の除草剤の影響を検討した結果、4種のうち3種はヘテロシグマよりもキートセロスが高い感受性を示し、除草剤の曝露により珪藻の生長速度が抑えられ、鞭毛藻の生長速度の方が珪藻の生長速度より速くなった。これらのことから、鞭毛藻赤潮の発生に除草剤が影響を及ぼす可能性が想定された。陸域から沿岸域に流入した除草剤が、珪藻・鞭毛藻等のプランクトンの遷移に及ぼす影響は明らかになっていない。本研究は、除草剤が珪藻と鞭毛藻の競合関係に及ぼす影響を明らかにする事を目的とし、赤潮が発生する福山港における海水中の除草剤濃度を測定すると共に、検出された除草剤に対する珪藻および鞭毛藻の感受性の差異を検討した。2014年5月から12月にかけて、芦田川河口域および田尻港の海水を採取し、10種類の除草剤濃度を測定した。また、同地点で2012年以降に採水し、有機溶剤で除草剤を抽出後-20°Cで保管していた試料についても、除草剤濃度の測定を試みた。その結果、ブロモブチド(<30-400 ng/L)、ブロマシル(<56-179 ng/L)、シアナジン(<39-127 ng/L)、プレチラクロール(<15-153 ng/L)、およびメフェナセット(<46-70 ng/L)の5種が検出率2割以上で検出された。検出率の高かったブロモブチド、ブロマシル、およびシアナジンについて田尻港の海水および底質から分離した珪藻キートセロスおよび鞭毛藻ヘテロシグマに対する毒性を検討した。その結果、シアナジンおよびブロマシルについて設定濃度を基にした急性毒性値(72-hEC50)が得られ、この毒性値を比較した結果、ヘテロシグマよりもキートセロスの方が数倍高い感受性を示した。また、毒性試験における珪藻と鞭毛藻の平均生長速度を比較した結果、除草剤の曝露がない時はキートセロスの生長速度がヘテロシグマの生長速度より速いものの、除草剤濃度が高くなるに従って生長速度の差が小さくなり、ブロマシルの場合は10μg/L、シアナジンの場合は20μg/Lを超えると生長速度が逆転し、ヘテロシグマの生長速度がより速くなった。そのため、環境水中濃度よりも濃度は高いものの、除草剤曝露により優先する種が変化する可能性が示唆された。本研究は、除草剤が珪藻と鞭毛藻の競合関係に及ぼす影響を明らかにする事を目的とし、昨年度に引き続き赤潮が発生する福山港における海水中の除草剤濃度を測定すると共に、検出された除草剤に対する珪藻および鞭毛藻の感受性の差異を検討した。昨年度に引き続き、6から7月を中心に12回、田尻港、芦田川河口域及び芦田川河口堰上流の環境水を採取し、10種類の除草剤濃度を測定した。その結果、ブロモブチド(<30-340 ng/L)、ブロマシル(<56-134 ng)、シアナジン(<39-92 ng/L)、プレチラクロール(<15-112 ng/L)の4種が検出された。同日に採水した表層水濃度を比較した結果、何れの物質も河口堰上流の濃度が高いことから、これらの物質は河川からの流入が想定された。海水中濃度測定により、50ng/L以上の濃度で検出された除草剤4種のうち、昨年度検討していないプレチラクロールを用い、田尻港の海水および底質から分離した珪藻キートセロスおよび鞭毛藻ヘテロシグマに対する毒性を検討した。その結果、ヘテロシグマよりもキートセロスが高い感受性を示した。1Lの培養系から藻類を集めて薬剤代謝酵素の活性を測定したものの、サンプル量が少なく活性を測定するに至らなかったため、鞭毛藻ヘテロシグマ及び珪藻キートセロスを用い、対照区及びブロマシル曝露区のトランスクリプトーム解析を実施中した。次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析により得られたデータからブロマシル曝露区及び対照区における珪藻及び鞭毛藻の遺伝子発現強度を比較した。珪藻では、遺伝子の発現強度が鞭毛藻より総じて多く、また有意に発現強度が変化した遺伝子が鞭毛藻よりも多い傾向が認められた。

珪藻キートセロスおよび鞭毛藻ヘテロシグマを用い、上記4種の除草剤の影響を検討した結果、4種のうち3種はヘテロシグマよりもキートセロスが高い感受性を示し、除草剤の曝露により珪藻の生長速度が抑えられ、鞭毛藻の生長速度の方が珪藻の生長速度より速くなった。これらのことから、鞭毛藻赤潮の発生に除草剤が影響を及ぼす可能性が想定された。本研究は大きく分けて「1、福山港など赤潮頻発海域における海水中の除草剤濃度を測定する」、「2、鞭毛藻および珪藻の感受性の差異を明らかにして藻類間競合関係に影響を及ぼす可能性の高い除草剤を推定する」「3、選定した除草剤を鞭毛藻および珪藻に単独で曝露し、薬剤代謝酵素の活性等を測定し、感受性の差異の原因の解明を試みる」の3つの研究課題から構成されている。1、については以前得た試料を活用することにより、3年分の海水中除草剤濃度の季節変化などの動態を明らかにしており、平成27年度も調査は継続するものの、概ね動態の傾向を明らかにしたと思われる。2、については1、で検出率の高い3種の除草剤について珪藻および鞭毛藻の感受性の差異を検討し、そのうち2種の除草剤については感受性に差があることを明らかにした。その他検出された除草剤に対する毒性試験や両藻類の混合培養における除草剤の影響試験を実施する必要性はあるものの、順調に研究は進捗している。3、については平成27年度に実施する予定の項目であり、平成26年度の進捗評価を行う必要はないものの、薬剤代謝酵素の活性が測定について検討中である。以上の事から本研究は概ね順調に進捗していると評価した。環境毒性学平成26年度に引き続き、福山港など赤潮頻発海域における海水中の除草剤濃度を測定する。平成27年度は液体クロマトグラフ質量分析計を用いた除草剤濃度測定が可能になったため、平成26年度実施したガスクロマトグラフ質量分析計で検出できなかった物質についても、除草剤濃度の測定を試みる。また、平成26年度に引き続き、検出された除草剤について珪藻キートセロスおよび鞭毛藻ヘテロシグマに対する毒性を検討し、感受性の差異を明らかにすると共に、両藻類の混合培養における除草剤の影響試験を実施する。さらに、感受性の差が大きい除草剤について、鞭毛藻および珪藻に単独で曝露し、薬剤代謝酵素の活性等を測定し、感受性の差異の原因の解明を試みる。平成26年度に藻類混合培養における除草剤の影響まで検討予定であったが、この影響を検討するまで至らず、その分予算の消化が遅れ、繰り越しが生じている。早急に藻類混合培養系における除草剤の影響を検討することで、予算消化を進める予定である。また、平成27年度には当研究所に液体クロマトグラフ質量分析計(LC-MS)が導入されたため、これまで検討してきたガスクロマトグラフ質量分析計を用いた除草剤の分析だけでなく、LC-MSを用いた除草剤の分析体制を整え、除草剤の海水中濃度の分析を試みる。
ヒトFactorXIIIa陽性樹状細胞を用いた初期カポジ肉腫モデルの確立

ヒト初期カポジ肉腫モデルを確立するため、非腫瘍性増殖をするfactor XIIIa陽性樹状細胞(FXIIIa DD)、すなわち間葉系のそれを分離・同定することがこの研究の主眼であった。まず手技的に比較的容易なマウス皮膚から細胞を分離をした。このものはin vitroでマウス血清のみで活発に増殖・継代でき、クローニングにより細胞株CMDC-1を樹立した。同系マウス線維芽細胞株BALB 3T3とのDNA microarrayの結果は、その遺伝子発現パターンからCMDC-1は線維芽細胞とは異なることが判明した。GM-CSFやIL-4のreceptorのmRNAの発現陽性だが、Factor XIIIaの有意なメッセージは認められなかった。またflow cytometryによる解析では、培地牛胎児血清以外の刺激因子なしにCD80を発現し、IFNγの刺激下でclass II陽性になり、一方CD45,CD68とCD86は陰性であり、免疫染色でCD11b, CD31,CD34,CD106,MECA32などが陰性であった。以上よりこれが間葉系由来であるが線維芽細胞や血管内皮細胞であることは否定的である一方、抗原提示能を持つ可能性が示唆された。このようなphenotypeを持つ細胞は従来報告されていない。これは、皮膚組織での間葉系由来の樹状細胞の存在と同時に、間葉系免疫担当細胞のin vivoでの未知の分化経路の存在をも示唆するものである。また、CMDC-1はfactor XIIIa分子を構成的には発現していないがGM-CSFやIL-4の作用に感受性を持つ可能性よりFXIIIa DDなどに分化する可能性もある。本研究においては、多義的で従来解釈が困難であったカポジ肉腫病変構成細胞のphenotypeを説明し、同時に真皮樹状細胞の発生起源と分化の様態についての新知見に発展する可能性をも持つデータを得ることができた。本補助金での当初の本年度研究実施計画:ヒト初期カポジ肉腫モデルを確立するためこの早期皮膚病変を再現できる可能性を持ったfactor XIIIa陽性樹状細胞を生体皮膚から分離・培養することが本年度研究計画の主体であった。求めるfactor XIIIa陽性樹状細胞の条件:平成16年度基盤研究研究計画調書で述べたように、初期のカポジ肉腫病変の本質的特徴はfactor XIIIa陽性樹状細胞が非腫瘍性増殖をすることにある。これは間葉系factor XIIIa陽性樹状細胞が存在する可能性を示唆する。ところが、現在まで同細胞は骨髄由来とされ、間葉系由来の同細胞は同定されていない。一方、同じくfactor XIIIa陽性樹状細胞が増殖する病態である皮膚線維腫では同細胞が骨髄系由来のマーカーCD45を発現していない可能性を示す文献報告がある。また、我々の最近の知見も間葉系由来の同細胞の存在を推測させるものだった(Deguchi et al., Am J Pathol,2003)。本年度実施項目:まずヒト皮膚線維腫症例20例につきfactor XIIIa陽性樹状細胞群のCD45発現の有無を分析したところ、全ての検体でこれらの細胞の中にCD45陰性のものがかなりの割合で存在することがわかった。次に実際の生体からこの間葉系由来のfactor XIIIa陽性樹状細胞を分離培養することを試みた。文献的にはヒト皮膚を表皮・真皮に分ち真皮片から骨髄由来と考えられるfactor XIIIa陽性樹状細胞を分離した報告がある。我々は今回表皮片から細胞分離を試み、まず手技的に比較的容易なマウス皮庸で実施したところ単核で大きな胞体に樹状の突起をもつ細胞を分離できた。

このものはin vitroでマウス血清のみで活発に増殖・継代することができる。この細胞はfactor XIIIa陽性であった。更にDNA microarrayによる検索を発注した。本年度は、昨年度の本研究で皮膚から分離した細胞株CMDC-1の樹立を承けてその生物学的特性を解析した。同系マウス由来の線維芽細胞株BALB 3T3と対として実施したDNA microarrayの結果は、その遺伝子発現パターンからCMDC-1は線維芽細胞とは異なることが判明した。CMDC-1が構成的に3T3の10倍以上の量で発現し、かつ3T3の発現量が有意でない遺伝子は96項目あり、この中には細胞表面マーカーCD59a, CD97,CD24aなどが含まれた。GM-CSFやIL-4のreceptorのメッセンジャーRNAの発現は陽性だったが、Factor XIIIaの有意なメッセージは認められなかった。またCMDC-1のflow cytometryによる解析では、このものは培地牛胎児血清以外の刺激因子なしにclass II, CD80,CD68を発現し、一方CD45,CD86は陰性であった。更に免疫染色では、CD11b, CD31,CD34,CD106,MECA32などが陰性であった。以上のデータや細胞形態からは、CMDC-1が間葉系由来でかつ樹状細膳の性格を持つことを示唆しているが、このようなphenotypeをもつ細胞は従来報告されていない。このことは、皮膚組織での間葉系由来の樹状細胞の存在と同時に、現在まで知られている樹状細胞のin vitroのものとは異なるin vivoでの分化経路の存在をも示唆するものである。また、CMDC-1はfactor XIIIa分子を構成的には発現していないがGM-CSFやIL-4存在下にfactor XIIIa陽性樹状細胞などに分化する可能性がある。本研究においては、多義的で従来解釈が困難であったカポジ肉腫病変構成細胞のphenotypeを説明し、同時に真皮樹状細胞の発生起源と分化の様態についての新知見に発展する可能性をも持つデータを得ることができた。
視細胞における光情報変換に関する分子機構

視細胞外節の光情報変換機構は,三つの過程から成る.即ち, (1)光受容分子ロドプシン(Rh)の発色団レチナールの光励起がRhの構造変化を誘起し,生理的活性中間体メタRhIIが生成する情報変換過程.(2)メタRhIIの触媒作用で数百分子のGTP結合蛋白質(T)が活性化され,これが更にcGMP分解酵素(PDE)を活性化する情報増幅過程.(3)増幅された光情報信号(cGMP)が細胞形質膜のイオンチャンネルの開閉を制御し,受容器電位を発生する情報発現過程.本研究ではこのテーマに沿い,有機的な連携をもって研究を進めた.まず過程(1)において,レチナール類縁体を用いた吉澤と伊藤の共同研究により,光励起後のRhの退色過程における発色団とアポ蛋白の相互作用変化が実験的に解析された.また,垣谷により理論的計算に基づく検討も行われた.片岡は, X線回折法を用いてレチノイド蛋白質の形状及び膜中での存在状態を推定した.原は,頭足類を材料とし, Rhへのレチナール供給機構及びそれに関与する蛋白質を明らかにした.過程(2)においては, Tが活性の異なる2成分から成ることを秋野は見出し,この両成分により情報増幅度が制御される可能性を示した.遺伝子レベルでの解析は三木が担当し, Tの遺伝子発現が光により調節されること,更に網膜に特異的に発現する新しい蛋白質を見出した.村上は, PDEの光活性化に伴うkm値の上昇を見出し,明順応機構を解析すると共に, cGMP合成系を電気生理学的に捉えることに成功した.尼川は,視細胞におけるイノシトールリン脂質の代謝回転が光によって活性化され,この過程にGTP結合蛋白質が介在することを明らかにした.過程(3)では,イオンチャンネルの実体を明らかにするため, [3H]cGMPによる光親和性標識法が用いられた.その結果,吉澤は57kDa(ウシ),篠沢は250kDa及び66kDa(カエル)のcGMP結合蛋白質を同定した.これらをチャンネル蛋白質の候補と考えて,現在解析を進めている.視細胞外節の光情報変換機構は,三つの過程から成る.即ち, (1)光受容分子ロドプシン(Rh)の発色団レチナールの光励起がRhの構造変化を誘起し,生理的活性中間体メタRhIIが生成する情報変換過程.(2)メタRhIIの触媒作用で数百分子のGTP結合蛋白質(T)が活性化され,これが更にcGMP分解酵素(PDE)を活性化する情報増幅過程.(3)増幅された光情報信号(cGMP)が細胞形質膜のイオンチャンネルの開閉を制御し,受容器電位を発生する情報発現過程.本研究ではこのテーマに沿い,有機的な連携をもって研究を進めた.まず過程(1)において,レチナール類縁体を用いた吉澤と伊藤の共同研究により,光励起後のRhの退色過程における発色団とアポ蛋白の相互作用変化が実験的に解析された.また,垣谷により理論的計算に基づく検討も行われた.片岡は, X線回折法を用いてレチノイド蛋白質の形状及び膜中での存在状態を推定した.原は,頭足類を材料とし, Rhへのレチナール供給機構及びそれに関与する蛋白質を明らかにした.過程(2)においては, Tが活性の異なる2成分から成ることを秋野は見出し,この両成分により情報増幅度が制御される可能性を示した.遺伝子レベルでの解析は三木が担当し, Tの遺伝子発現が光により調節されること,更に網膜に特異的に発現する新しい蛋白質を見出した.村上は, PDEの光活性化に伴うkm値の上昇を見出し,明順応機構を解析すると共に, cGMP合成系を電気生理学的に捉えることに成功した.尼川は,視細胞におけるイノシトールリン脂質の代謝回転が光によって活性化され,この過程にGTP結合蛋白質が介在することを明らかにした.過程(3)では,イオンチャンネルの実体を明らかにするため, [3H]cGMPによる光親和性標識法が用いられた.その結果,吉澤は57kDa(ウシ),篠沢は250kDa及び66kDa(カエル)のcGMP結合蛋白質を同定した.これらをチャンネル蛋白質の候補と考えて,現在解析を進めている.視細胞の光情報変換機構は、次の3段階に分けられる。【1】光受容子(ロドプシン:Rh)内において、光エネルギーがRhの構造変化に変換される過程。【2】Rhの退色中間体が一種の酵素作用を発現し、GTP結合蛋白質(T)を活性化して光情報を増幅する過程。【3】増幅された光情報信号(cGMP)がイオンチャンネルの開閉を制御し、受容器電位を発生する過程。本研究班ではこのテーマに沿って、有機的な連携をもって研究を進めている。まず過程【1】において、レチナール類縁体(2環性レチナール)を用いた吉澤と伊藤の共同研究によって、Rhのバソ中間体からルミ中間体への転換過程におけす発色団とアポ蛋白の相互作用変化が実験的に解析され、垣谷により理論的計算に基づく検討が加えられた。片岡は、X線回折法及び単クローン抗体を用いて、膜中におけるレチノイド蛋白質の存在状態の解析を進めた。原は、頭足類Rhへのレチナール供給系に、レチノクロームとレチナール結合蛋白質が関与することを示した。過程【2】は、Rh退色中間体がTを活性化する過程である。

秋野は、Tが複数の成分から成り、この複数成分の間に活性の相違があることを明らかにした。遺伝子レベルでの解析は三木が担当し、Tの遺伝子発現が光により調節されるという知見を得た。活性化されたTは、次にcGMP分解酵素を活性化する。村上は、この酵素の活性化に伴い、そのKm値が10倍も上昇することを見出し、明順応機構との関係を検討している視細胞においては、光がイノシトールリン酸の代謝回転を活性化するが、尼川は、この過程(ホスホリパーゼCの活性化)に、やはりGTP結合蛋白質が介存することを示唆する知見を得た。【3】の過程では、イオンチャンネルの実体を解明する必要がある。篠沢及び吉澤は光親和性標職法により、それぞれ分子量250K及び60KのcGMP結合蛋白質を同定し、これらをイオンチャンネル蛋白質の候補と考えて解析を進めている。
高齢社会の互助型コミュニティ形成に向けた学際的研究

本研究の目的は、健康づくり・介護予防をきっかけとした互助型コミュニティを形成するための要素を明らかにすることである。最終年度である平成30年度は、平成28年度に整理を行った「互助」の概念にのっとり、前年度(平成29年度)に継続して、千葉県柏市豊四季台団地と,神奈川県鎌倉市大平山丸山地区で実際の地域介入活動を実施した。豊四季台団地では、2018年度に設置した住民主体の通いの場である「地域活動館(仮称)」の効果検証を行った。具体的には、このスペースの利用目的に関する利用者インタビュー、利用者間の相互作用に関する参与観察と映像分析、運営者へのインタビュー調査などを実施した。これらの調査結果をもとに、コミュニティ・スペースの空間設計・プログラムの企画・評価方法などに関する指針を提示する。大平山丸山地区では、前年度の介入研究の結果、活動を始めた3つのテーマ別のアクショングループの活動支援を行った。各グループで、住民の生活状況やニーズの把握への意向が強かったことから、2019年2月に全戸配布の質問紙調査を実施し、基本属性別に集計を行った。今後は、この調査結果をもとに、グループの行動計画を立てる。平成28年度は、まず互助の概念整理に向け、「互助」に関する文献を基に概念分析を行った。概念分析には、概念の特徴を先行要件、特性・属性、帰結によって明らかにするRogers(2000)の手法を用いた。概念分析の結果を踏まえ,現代の日本社会における「互助」を「費用負担を制度的に裏付けない価値観のもと,地域において住民が他の住民あるいは地縁に基づいた組織・集団との間で,お互いさまの精神を持って行う自発的・主体的活動であり,住民間の助け合い・支え合いや生活課題の解決手段として実践されるもの。また,自助・共助・公助の補完的な役割を果たすものである。」と定義した。次に、千葉県柏市の豊四季台団地と、東京都奥多摩町のふれあい農園をフィールドに介入研究を進め、コミュニティ活動のファシリテーションのポイントを明らかにした。具体的には、地域でのイベントの開催を通じて、住民や利用者との関係構築を行い、その後、コミュニティ活動への参加を促す要素について半構造化面接調査を行った。豊四季台団地では後期高齢者の自主的な組織の立ち上げに携わった。既存の地域の人間関係を活用することの重要性や、組織運営に必要なグループ内の役割分担の可視化、参加手続きの簡素化等の構成要素を明らかにした。ふれあい農園に関しては、利用者と地域住民の交流を促す管理人(ファシリテーター)の役割について、参加時のこまめな声かけや、参加者への役割の付与、協働作業による対面関係の構築等のポイントを明らかにした。年度途中からの予算執行であったため、先進事例のインタビューが着手か開始した段階であるが、それ以外は概ね順調に進行している。平成29年度は、前年度に行った「互助」の概念にのっとり、実際の地域介入活動を推進した。具体的には、千葉県柏市豊四季台団地と,神奈川県鎌倉市大平山丸山地区で介入研究を実施した。高齢化の進む豊四季台団地では,商店街の一角に地域住民が主体的に運営する「地域活動館(仮称)」を設置し,住民運営の通いの場のモデル作りを試みた。具体的には,近隣で活動する130団体に呼びかけ,このうち30のグループへのフォーカスグループインタビューを実施した。さらに実際の活動後に振り返りの機会を設けることにより,活動団体が抱えるニーズと,活動上の課題を可視化した。次年度は,各団体が共同でコモンスペースを運用するためのガイドラインやマニュアルを整備し,利用者のQoL向上につながる働き掛けを特定する予定である。大平山丸山地区では,町内会と協力し,地区の将来計画の策定に携わった。具体的には,地域資源や地域課題を可視化し,当事者意識を高めるために,居住環境点検,SWOT分析,将来ビジョンの絞り込み,テーマごとに実現可能なアクションプラン策定を主たる内容とする,地区住民の参加する複数回のワークショップを開催した。これらの手法を他地域でも用いて,介入方法の妥当性を検証する予定である。介入研究を実施できれており、概ね順調に進行している。

今後は、この調査結果をもとに、グループの行動計画を立てる。本年度の内容を深め、引き続き2つのフィールドでのon-goingな関わりから得られる互助型コミュニティ形成のための要素の探索、およぼ先進事例へのインタビューから得られる要素の検討を進めていく。引き続き、2つの研究フィールドでの介入研究から得られる互助型コミュニティ形成のための要素の探索を行う。予算の執行が年度途中であり、予定していた件数のインタビューが実施できなかったため。(理由)見込みよりも人件費が少なかった。(使用予定)次年度に、その分の人件費を使用する予定である。次年度に、今年度予定分を実施する予定である。未使用額についてのその調査で使用予定である。
網膜芽細胞腫遺伝子キメラマウスを用いた骨肉腫発癌機構の解明

本研究では、癌化制御機構の中心に存在すると考えられている網膜芽細胞種(Rb)遺伝子の不活化から癌の発生に至る過程を、骨芽細胞という特定の組織由来の細胞を用いて解析することを目的とした。まずRb(-/-)骨芽細胞を樹立するために、Rb(-/-)ES細胞を用いてRb(+/+)細胞とRb(-/-)細胞とのキメラマウスを作成し、このマウスの頭蓋冠及び長管骨よりRb(-/-)細胞を単離した。次に単離された細胞群から分化マーカーであるアルカリフォスファターゼを指標として、骨芽細胞としての形質をもつクローンを樹立した。樹立されたクローンは、成熟骨芽細胞のマーカーであるオステオカルシンの発現は低値であったが、Cbfa1あるいはBMP2の発現はRb(+/+)の骨芽細胞系と同等に発現していた。またin vitroでの分化誘導実験では、アルカリフォスファターゼの活性亢進、そして石灰化巣の形成を認め、分化機構は維持されていることが判明した。また、この細胞は分裂回数が90回程度になると、細胞死に至り、Rb蛋白の欠如が必ずしも細胞を不死化させないことも判明した。更に、増殖因子等に対する反応の相違を詳細に解析するために、この細胞に発現誘導可能なRb遺伝子を導入することを試み、現在、テトラサイクリン誘導システムを構築中である。また骨肉腫において変異が認められる、もうひとつの癌抑制遺伝子であるp53遺伝子を不活化するためにdominant negative型のヒト変異p53遺伝子を導入した。導入細胞はRb(-/-)骨芽細胞と異なり、分裂回数が90回をすぎても旺盛な分裂能を示し、癌化過程における不死化のステップをクリアーした細胞であると思われる。現在、この細胞のin vitro及びin vivoにおける癌化形質を解析している。網膜芽細胞腫(Rb)遺伝子を欠損するES細胞(MIT.Tylar Jacks博士より供与)を用いて、Rb(+/+)/(-/-)のキメラマウスを作成した。このマウスの胎仔あるいは新生仔より頭蓋骨及び長管骨を単離し、コラゲナーゼ及びディスパーゼを用いて細胞を分散、培養を開始した。単離した細胞は、通常の培養方法に加えて、培地にG418を添加して、Rb(-/-)のクローンを選択的に増殖するような条件でも培養した。得られたクローンの遺伝子型の確認は、アレル特異的なPCRを用いて行った。通常の培養方法のクローニングでは、10個のクローンが得られたが、そのうちRb(+/+)のクローンは1クローンのみで、他はRb(-/-)であった。G418添加の培養条件では、頭蓋冠及び長管骨よりそれぞれ29個のクローンが得られ、遺伝子型は全てRb(-/-)であった。この結果からは、Rb(-/-)の骨芽細胞は何らかのinvitroにおけるgrowth advantageを獲得している可能性が示唆される。頭蓋骨より得られた細胞のALP活性は、マウス線維芽細胞よりは高値であったが、代表的な骨芽細胞であるMC3T3E 1より低かった。一方長管骨より得られた細胞のALP活性は、ほとんど認められないものから、MC3T3E1の約10倍の値を示すものまであった。以上の全てのクローンにおいて、KT-PCRにより骨芽細胞系のマーカーであるCbfa1及びosteocalcinの発現が確認できた。

Rb遺伝子の機能の一つとして、分化制御があげられているが、以上の結果は少なくとも骨芽細胞系の分化マーカーの発現に関しては、Rb欠損は影響を与えないと考えられる。現在、これらの細胞系にテトラサイクリンにて発現誘導可能なヒト変異型p53遺伝子を導入し、その解析を行っている。本研究では、癌化制御機構の中心に存在すると考えられている網膜芽細胞腫(Rb)遺伝子の不活化から癌の発生に至る過程を、骨芽細胞という特定の組織由来の細胞を用いて解析することを目的とした。まず、Rb(-/-)骨芽細胞を樹立するために、Rb(-/-)ES細胞を用いてRb(+/+)細胞とRb(-/-)細胞とのキメラマウスを作成し、このマウスの頭蓋冠及び長管骨よりRb(-/-)細胞を単離した。次に単離された細胞群から分化マーカーであるアルカリフォスファターゼを指標として、骨芽細胞としての形質をもつクローンを樹立した。樹立されたクローンは、成熟骨芽細胞のマーカーであるオステオカルシンの発現は低値であったが、CbfalあるいはBMP2の発現はRb(+/+)の骨芽細胞系と同等に発現していた。またin vitroでの分化誘導実験では、アルカリフォスファターゼの活性亢進、そして石灰化巣の形成を認め、分化機構は維持されていることが判明した。また、この細胞は分裂回数が90回程度になると、細胞死に至り、Rb蛋白の欠如が必ずしも細胞を不死化させないことも判明した。更に、増殖因子等に対する反応の相違を詳細に解析するために、この細胞に発現誘導可能なRb遺伝子を導入することを試み、現在、テトラサイクリン誘導システムを構築中である。また骨肉腫において変異が認められる、もうひとつの癌抑制遺伝子であるp53遺伝子を不活化するためにdominant negative型のヒト変異p53遺伝子を導入した。導入細胞はRb(-/-)骨芽細胞と異なり、分裂回数が90回をすぎても旺盛な分裂能を示し、癌化過程における不死化のステップをクリアーした細胞であると思われる。現在、この細胞のin vitro及びin vivoにおける癌化形質を解析している。
タッチタイプ入力による日本語CAIシステム

日本語を学びたい外国人にとって、時間のかかる漢字の修得は大きな問題である。このことは、日本の科学技術を学びたい人々にとって特に深刻である。というのも彼らにとって日本語の修得は、科学技術を学ぶための手段であって目的ではない。このための漢字の学習に手がまわらず、結局日本語の文献は読めないことになる。これでは、帰国と同時に日本とのきずなが途切れてしまう。漢字は手で書くと時間がかかるが、キーポードを用いた2ストローク入力法を用いると、書く能率を飛躍的に向上させることができる。実際、この入力法を用いることにより、英文をキーボードから入力するのと同等以上の入力効率が期得される。本研究の目的は、この2ストローク入力法を用いて、漢字教育を効率的に行なうCAIシステムを構築することにある。2ストローク入力の種々の方式の中から、我々が開発し、一般人にも修得が容易な、TUTコード方式を用いることとし、漢字教育システムJ-TUTORを試作した。このJ-TUTORを留学生に試用してみたところ、漢字習得の前にカナ文字のキーボード入力に習熟している必要があることが判明した。そこで、オーディオ・テープを用いた入力訓練法を開発し、カナのブラインド入力が可能になるまでの時間を1時間に縮めることができた。これによって同じ練習時間で習熟度を飛躍的に向上させることが佳能になった。この実積は日本人に対するものではあるが、この方法論を外国人向け教材に適用することによって、J-TUTORの実用化の見通しを得ることができたので雑誌「日本語ジャーナル」を発行しているアルク社の協力を得て、誌験研究を申請中である。
A群レンサ球菌に対する補体および好中球免疫機構とその回避に寄与する細菌因子の同定

A群レンサ球菌は,劇症型等の侵襲性疾患を引き起こすことが知られている.劇症型患者の感染組織では,好中球の浸潤ならびに貪食能が極度に低下し, A群レンサ球菌の活発な増殖が認められる.そこで,好中球の貪食と遊走に主要な役割を演じる補体C3bおよびC5aが, A群レンサ球菌に分解を受けるのではないかと仮説を立てて研究を推進した.その結果, A群レンサ球菌のSpeBはC3bを分解し, ScpAはGAPDHと協調してC5aを分解することで免疫回避を行い,その後の組織内増殖を可能にしていることが示唆されたA群レンサ球菌は,劇症型等の侵襲性疾患を引き起こすことが知られている.劇症型患者の感染組織では,好中球の浸潤ならびに貪食能が極度に低下し, A群レンサ球菌の活発な増殖が認められる.そこで,好中球の貪食と遊走に主要な役割を演じる補体C3bおよびC5aが, A群レンサ球菌に分解を受けるのではないかと仮説を立てて研究を推進した.その結果, A群レンサ球菌のSpeBはC3bを分解し, ScpAはGAPDHと協調してC5aを分解することで免疫回避を行い,その後の組織内増殖を可能にしていることが示唆されたA群レンサ球菌はヒトの咽頭炎や扁桃炎の起因菌として知られるが,近年,劇症型A群レンサ球菌感染症(STSS)を引き起こすことで注目を集めている.同感染症は,30%を超える死亡率が報告されており,その発症機構の解明と病因論に基づいた有効な治療法の確立が望まれている.組織内に侵入したA群レンサ球菌が全て重篤な感染症を引き起こすわけではなく,STSS等の発症には更なる病原因子の関連が考えられている.STSS患者から分離された菌株は,抗オプソニン化作用等が高いことが示唆され,劇症型の菌株は宿主免疫機構から逃れる機構を備えている可能性が考えられる.また,STSS患者の感染部位では,好中球の浸潤が低下することが報告されている.そこで,申請研究では,A群レンサ球菌が初期免疫システムから逃れる機構-特に補体免疫および好中球による貧食からの回避-に関与する新規病原因子の検索を行った.まず,感染初期に免疫系で好中球を遊走させる等の重要な役割を果たす補体成分C5aを,A群レンサ球菌が分解する機構を明らかにした.ついで,遊走して来た好中球による効率的な感染細菌の排除において,中心的な役割を担う補体成分C3bを分解するA群レンサ球菌の分子を同定した.併せて,組織内に侵入した菌体の補体免疫回避と感染拡大に及ぼす影響についてマウス感染実験を用いてin vitroのレベルで明らかにした.また,C3b分解分子を阻害する特異抗体を調整し,そのSTSS抑制効果についても検討を加えた.A群レンサ球菌(Streptococcus pyogenes)は,劇症型A群レンサ球菌感染症(STSS)等の侵襲性疾患を引き起こすことが知られている.STSS患者の感染組織では,好中球等の多形核白血球の浸潤ならびに貪食能が極度に低下し,A群レンサ球菌の活発な増殖が認められる.また,自然免疫系において主要な役割を演じる宿主分子として,補体C3bが知られている.本年度は,A群レンサ球菌が分泌するシステインプロテアーゼSpeBおよび菌体結合型セリンプロテアーゼであるScpAに着目し,向菌がC3bを不活化する機序を検索し,自然免疫を回避する機構の解明を試みることにした.STSS患者由来のS. pyogenes SSI-9株のspeB遺伝子欠失株(TR-11株)ならびに組換えSpeB (rSpeB)を作製した.また同様にrScpAおよびscpA遺伝子欠失株(TR-10株)も構築した.C3b抗体を用いたウェスタンブロット分析を行ったところ,STSS患者由来血清においてのみ,C3bの消失が認められた.次に,生体間分子相互作用解析およびウェスタンブロットの結果から,rSpeBおよびSSI-9株,TR-10株はC3bを分解することが明らかとなった.一方,rScpAやTR-11株はC3b分解活性を示さなかった.ヒト末梢血に対しては,SSI-9株がTR-11株に比較して有意に高い抗貪食能を示した.また,マウス感染実験を行ったところ,SSI-9株感染部位では,TR-11株と比較して,好中球浸潤の低下と末梢血内における菌の長期生存が認められた.以上の結果から,SpeBは感染初期において,C3bを分解しA群レンサ球菌菌体に対するオプソニン化を阻害することで免疫回避を行い,その後の組織内増殖を可能にしていることが示唆された.
藍を通して暮らしに生きる自然の学習を支える栽培技術の確立

藍は「ジャパンブルー」として日本を象徴する色で、古くから青を染める天然染料として用いられている。原料となるタデアイは栽培管理が容易で、学校教育において、緑の葉から青に染まる不思議を体感できる教材として応用できる。しかし、生葉染めは収穫してすぐの葉を用いる必要があり、きれいな青色に染めるには夏休みを含む79月に限定されるので、教材として導入しにくい。本研究では、遮光の開始時期を3回に分け遮光期間の違いが藍の葉へどのような影響を与えるか調査した。また、遮光率の違うネットを被せ、遮光率の違いによる影響についても調査した。タデアイは市販で購入し、5月中旬に播種し露地にて栽培した。8月上旬より第1期の遮光を開始し、遮光率22%、50%、75%の3種類の遮光ネットを被せた。第2期は8月下旬、第3期は9月中旬と3週間の遮光期間の違いで遮光を行った。調査については第1期の遮光開始日より行い、藍葉の収穫前に葉緑素計でSPADを測定し、収穫後、生葉染めを行った。染色布は色彩色差計で測定し、JIS L8729に準じてL*a*b*表色系で数値化した。また調査開始時と終了時の計2回、生葉1gを加熱乾燥式水分計にて水分率を測定し、その後、乾燥葉をエタノール25mlで4週間抽出し、分光光度計にて吸光度を測定した。遮光期間の違いや遮光率の違いに関わらず、遮光を行うと長期で青に染まったが、特に8月上旬に遮光率75%の遮光ネットを被せたものは11月中旬においても濃い青で染まり続けた。このことから、花芽が付く前に遮光率の高いネットを被せることにより、長期で青の色素を保持することがわかった。したがって、藍の遮光栽培は、青に染まる時期を限定することなく、安定的な教材の確保を可能にし、児童の活動を円滑に進めるために有効だと考えられる。また、台湾の藍農家を調査した際、琉球藍の遮光栽培は、湿度を高めることで青の色素を長期で保持することもわかった。
ユダヤ慈善の近代化―革新主義の出現と社会事業の発展

これまでの研究成果を踏まえ、2018(平成30)年度の研究活動として、1920-40年代にパレスチナにおいて医療・福祉・教育分野の基盤整備を行ったHenrietta Szoldの活動について、とくに1912年にSzoldを中心に創設された女性シオニスト団体Hadassahによる戦時体制下におけるユダヤ人難民青少年(Youth Aliyah)への支援事業の背景と支援内容について、エルサレムのヘブライ大学等に赴き調査を行った。本調査結果は、社会事業史学会第46回大会(2018年5月、東洋大学)にて「1900年代前半のパレスチナにおける医療・福祉・教育支援ーHenrietta Szoldの活動を中心にー」と題して研究報告を行い、併せて同学会の『報告要旨・論文集』pp.125-134に同じ題目で掲載されている。以下にその概要を述べる。Szoldは、第一次世界大戦等によるユダヤ人難民問題を機に、1912年に女性シオニスト団体Hadassahを創設し、1920年から自らパレスチナに赴き、アメリカ・シオニスト医療団の責任者としてイスラエル建国前のパレスチナにおける医療支援活動に尽力した。Szoldの活動は、非常に困難な民族問題、宗教問題、政治問題と対峙するなかで推し進められたものであった。今回はとくに次の二点に着目した。1社会サービス体制づくりの過程における周辺のアラブ諸国との移民問題、ならびに共生や和平問題とが絡む支援体制整備、2戦時体制下におけるユダヤ人難民、とくにドイツからのYouth Aliyahの受け入れ態勢の整備が急務であり、そのため当初の医療支援活動に加え、教育や福祉の整備へとHadassahの支援体制が拡大していったことである。そこで、Youth Aliyahのための職業訓練、生活支援、教育、福祉に関する事業及び施設のいくつかを取り上げ、その成果と課題を分析した。19世紀後半から20世紀初めにかけて、アメリカ合衆国で推し進められたユダヤ慈善の近代化に先鞭をつけたドイツ系譜の改革派ユダヤ教を軸に、その代表的な活動家であり全米ユダヤ女性評議会を創設したハンナ・ソロモン(Hannah G. Solomon)と、彼女の活動の擁護者であり且つ社会改良家でもあったシカゴ・シナイ教会のラビ、エミール・ハーシュ(Emil G. Hirsch)の調査を、2015年9月にアメリカ合衆国イリノイ州シカゴ市にて実施した。本調査で、全米ユダヤ女性評議会が創設された1893年の世界コロンビア博覧会の史跡の視察や、シカゴ・シナイ教会の視察等、現地での調査及び資料蒐集等を行った。シカゴでの調査によって、女性の組織化と国際的な連帯の模索、宗教より社会通念を優先した事業の展開等によって、宗教的救済から社会的救済へと慈善の近代化へ歩みだした初期の状況を確認した。世界コロンビア博覧会をユダヤ人の組織化の好機ととらえたソロモンは、その機会を全米ユダヤ女性評議会創設の場ともした。その背景には、フェミニズムが国際的な広がりをみせていたのと、またアメリカ合衆国で成長していたドイツ系譜の改革派ユダヤ教の革新思想が慈善の近代化を促す好機となった。本研究成果は、まず社会事業史学会第43回大会(2015年5月、愛知県立大学)において研究報告を行った。その内容は同大会の『報告要旨集』2627ページに「慈善の国際比較第一編:ユダヤ慈善の近代化と女性の役割(1)」として掲載されている。シカゴでの調査結果を踏まえて作成した論文「ユダヤ慈善の近代化ー改革派ユダヤ教とハンナ・ソロモンの先駆的活動ー」は、社会事業史学会の機関誌『社会事業史研究』第50号(2016年9月刊行予定)に投稿した。なお本論文は2016年4月現在すでに学会の査読を終え掲載が決定している。本研究は、社会事業史学会第43回大会(2015年5月、愛知県立大学)で研究報告を行い、その成果は同大会『報告要旨集』2627ページに「慈善の国際比較第一編:ユダヤ慈善の近代化と女性の役割(1)」として掲載されている。またアメリカ合衆国シカゴ市での調査を2015年9月に実施し、その成果を論文にまとめて社会事業史学会の機関誌『社会事業史研究』第50号(2016年9月刊行予定)に投稿している。論文の題目は「ユダヤ慈善の近代化ー改革派ユダヤ教とハンナ・ソロモンの先駆的活動ー」である。なお、本論文は既に学会の査読を終え掲載が決定している。平成27年度の研究成果を踏まえ、平成28年度の研究活動として、慈善の近代化の一翼を担った女性たちによる社会活動への参画において、とりわけ国際女性平和自由連盟(Women's International League for Peace and Freedom)の設立へと向かうハーグ会議(International Congress of Women at the Hague)を中心とした女性平和運動の背景とその影響について、社会事業史学会第44回大会(平成28年5月14日:石巻専修大学)にて文献考査結果を報告した。報告内容は同学会大会『報告要旨集』の7677ページに掲載されている。以下その報告内容を記す。同報告では、予定していたニューヨークでの女性シオニスト団体Hadassahでの実地調査と資料蒐集及び全米ユダヤ女性評議会での実地調査及び資料蒐集が、日程調整がつかず、ニューヨークでの実地調査は平成29年度の夏に延期することとした。そのニューヨークでの現地調査結果と先に終えている学会報告内容とを総合し、学会誌投稿論文の執筆を予定している。