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「文芸の共和国」としてのプランタン=モレトゥス出版工房の総合的な研究

プランタン=モレトゥス博物館にある、グルネー嬢自筆訂正『エセー』(1595)を詳細に調査し、またプランタンの「家事日記」(未刊行)をすべて撮影して、解読作業に入っている。本研究と深く関わる、モンテーニュ『エセー2』『エセー3』(白水社)、ラブレー『第三の書』『第四の書』(筑摩書房)の翻訳も順調に出版することができた。箇条書きにする。・9月に初年度の現地調査を実施した。アントウェルペンのプランタン=モレトゥス博物館において、モンテーニュ『エセー』(1595年版)における、編者グルネー嬢直筆による、加筆・訂正、およそ100個所あまりを、詳細に調べることができた。いずれ、しかるべき媒体に発表の予定である。また、プランタン『家事日記』に関しては、滞在期間の制限から、自分で直接調査する余裕がなく、写真撮影を依頼したものの、解読・翻字をおこなうに十分なできあがりではなく、次回に、自分でおこなうことにした。・帰途、パリに立ち寄って、パリ国立図書館(BNF)において、Pierre BELONの著作などを調査した。なお、ブロンの著作は、わたしが中心となって企画している、《フランス・ルネサンス文学集》(白水社)に収録予定の作品である。・上記と関連して、TBSテレビの「世界遺産」の番組において、プランタン=モレトゥス博物館が特集され、その監修をおこなった(放映は2007年8月)。さいわいにも好評であって、多くの方々から、感想をちょうだいしている。こうした啓蒙活動により、プランタン=モレトゥス博物館め豊富な資料群に挑戦する若い研究者が出現してくれることを強く祈っている。・16世紀文学研究の一環として、次の翻訳を上梓することができた。ラブレー『第三の書』ちくま文庫(2007年9月,598pp.)モンテーニュ『エセー3』白水社(2008年2月,256pp.)ナタリー・ゼーモン・デーヴィス『贈与の文化史』みすず書房(2007年7月,324pp.)・平成20年の秋に短期間であったが、プランタン=モレトゥス博物館にて調査をおこなった(世界遺産への指定もあり、活気にあふれていた)。プランタンの日記は、一応、撮影を終えたので、解読の段階に突入している。グルネー嬢の書き込みのある、モンテーニュ『エセー』1595年版については、ほぼ調査を終えた段階にある。・プランタン『書簡集』(刊本)は、フランス語、ラテン語のみならずオランダ語のものも混ざっており、難解な代物であって、その解読は必ずしも順調とはいかないのが、われながら情けないが、それでも少しずつ作業は進んでいる。プランタンの長女の手記という形をとった小説、Jean BERTHEROY:Le Journal de Marguerite Plantin(Paris,1926)を入手して、読了。『書簡集』なども活用して、非常に興味深く描かれていることを発見。機会があれば、翻訳紹介したいと思うようになった。・16世紀研究の一環として、ラブレーとモンテーニュの翻訳に心血を注いでおり、平成20年3月には『エセー3』を刊行することができた(白水社)。ただし、ラブレー『第四の書』(筑摩書房)は、次年度の刊行にずれこんでいる(平成21年夏刊行予定)。・編集責任者をつとめる《フランス・ルネサンス文学集》全3巻(白水社より刊行予定)は、十数名の担当者を激励しつつ、一翻訳作業を進めつつある。プランタン=モレトゥス博物館秘蔵の、グルネー嬢による加筆・訂正の施された『エセー』(1595)を二度にわたって詳細に調査して、100個所以上の訂正個所を確認した上で、写真撮影も行うことができたのは大きな成果といえる。この知見の一部は、下記『エセー』の翻訳に反映されている。16世紀にヨーロッパで流行した「俚諺集成」というジャンルに注目して、上記博物館で調査を行い、Fr.GOEDTHALS, Proverbes ancien flemengs etfrancois (Plantin, 1568)と題された俚諺辞典のなかで、申請者の専門であるフランソワ・ラブレー作品への言及が、ことわざの典拠として明記されている事実を発見した。小なりといえども、「ラブレー学」における新発見であって、誇っていいかと思われる。この発見については、2010年夏に東京で開催される「ブリューゲル版画展」のカタログに論文を掲載する(英文も)。ラブレーの翻訳に関しては、詳細な注を添えた翻訳を2点、筑摩書房より刊行することができた。『第三の書』(2007)、『第四の書』(2009)である。同じくモンテーニュについても、『エセー2』(2007)、『エセー3』(2008)と2点の翻訳を白水社より刊行し、大いに好評を博している。

2005年にプランタン=モレトゥス博物館は「世界文化遺産」に指定されたのであるから、今後は、そこに収蔵されている貴重な資史料にも少しずつスポットライトが当てられていくことが期待される。申請者は、この博物館の価値を認識させるべく、積極的に啓蒙活動にも従事していて、たとえば、2007年8月にTBSテレビで放映された《世界遺産》「プランタン=モレトゥスの家屋・工房・博物館複合体」という番組の監修もつとめることになった。
明治立憲君主国家形成期における国民国家の成立－シュタイン国家学を中心に－

研究代表者は、主に二つ軸をもって研究を遂行している。まず一つが、「国家構想」と「外交関係」を架橋する対象として、ローレンツ・フォン・シュタインに着目する研究である。そして二つ目が、日本駐箚の欧州各国公使、または在欧の日本公使の私文書を利用して、国際関係ひいてはそこから見える国家的位置づけを明らかにする研究である。上記の視点から本年度は、申請書に記載した内容に基づき、次の四点について研究を進めた。まず第一点目に前年度より引き続きいて、明治15、16年における伊藤博文の渡欧について、日独外交関係の視点からの考察をまとめた。論文掲載等については、次年度に譲ることとなったが、研究代表者がこれまでドイツで行ってきた在独日本関係の外交文書の他、新史料を使用してこれまでにない視点を提示する実証的な研究成果を得ることができた。第二点目は、在墺史料を使用し、オーストリア=ハンガリー帝国の東アジア政策を背景とした、シュタインの日本への関与について研究を進めた。これについては、オーストリア(ウィーン)で行われたグローバル・ヒストリーの国際学会で発表する機会を得た。国際的な場において本研究の意義を問い、反応を得る貴重な機会となった。報告についての批評がweb上で公開されている。第三点目に、在欧外交官研究としての前提となる、在独・在墺公使館および公使についてまとめ、OAG(ドイツ東洋文化研究協会)のシーボルトセミナーにて発表した。ここでは、これまで漠然と提示されてきた長州と薩摩藩出身者の渡航先を統計比較することによって、ドイツ留学・赴任者における長州系人脈について明らかにした。第四点目は、日本駐箚のドイツ公使の私文書の調査、収集、分析をドイツで行った。その成果の発表については次年度以降に譲る。以上、日本における一次史料に加え、在独、在墺の史料に基づいた研究を行い、またその成果を海外で発表する機会も得ることができた。当初の計画の通り、ドイツ、オーストリアにおける外交文書、公文書、私文書を収集することによって、これまで主に日本側史料に基づいて論じられてきたシュタイン国家学の参照・導入課程について、外交・通商上の諸条件を加味した考察を進めることができた。一方で、その研究成果の公開については限定的であるため、今後は広くその成果の発表、公開につとめていきたい。ベルリン自由大学客員研究員として半年間渡独する中で、在ドイツ史料の分析や関連研究の精査を拡充し、その後、研究発表や論文執筆を展開する予定である。また、グローバル・ヒストリー研究や日独関係史研究の拠点の一つでもある本大学において積極的に研究交流に参加し、指導・助言を受け、海外の歴史学会にも通じる研究を進めていきたいと考える。近代日本が不平等条約改正交渉の中で直面し、欧米列強から模索と検討を迫られた国際標準の一つとして宗教を取り上げ、その成果の一部を学会発表として公表した。また、その中でも伊藤博文らに重要なアドバイスを行ったローレンツ・フォン・シュタインについて国民経済学者としてのオーストリアでの活動に着目し、オーストリア・ハンガリー帝国の東アジア商業(貿易)政策の中で紡がれる日本との接点についての史料調査および考察をした。不平等条約体制下において近代日本が模索した国際標準化、という視点から研究を行う中で、まず非キリスト教国である日本が直面した宗教の異同は大きな問題であると言わざるを得ない。これまでは主に内政事情から大日本帝国憲法第28条、いわゆる「信教の自由」条項が検討されてきたが、本研究においては明治政府の対外問題として取り上げた。不平等条約締結から、岩倉使節団、伊藤博文の渡欧、大日本帝国憲法制定という近代化のプロセスの中で、国際事情を加味して、また国際状況の影響を多分に受けながら「信教の自由」が憲法の中に位置づけられていく過程を明らかにした。その中でもとりわけ大きな貢献を果たしたと言えるのがシュタインであるが、日本政府がシュタインを珍重していたこと等は明らかになっているものの、シュタインがなぜ日本に関心を寄せたのかについては明らかになっているとは言い難い。本年度は、東アジア特に日本をめぐる不平等条約体制の中での欧米列強の主導権争いと利害関係、またそこで求められた近代国家としての日本に着目し、オーストリア・ハンガリー帝国の商業(貿易)政策という側面から、日本との親密な関係構築の意義とシュタインの仕事についてより具体的にするべく史料調査を行い、分析を行った。

報告についての批評がweb上で公開されている。第三点目に、在欧外交官研究としての前提となる、在独・在墺公使館および公使についてまとめ、OAG(ドイツ東洋文化研究協会)のシーボルトセミナーにて発表した。ここでは、これまで漠然と提示されてきた長州と薩摩藩出身者の渡航先を統計比較することによって、ドイツ留学・赴任者における長州系人脈について明らかにした。第四点目は、日本駐箚のドイツ公使の私文書の調査、収集、分析をドイツで行った。その成果の発表については次年度以降に譲る。以上、日本における一次史料に加え、在独、在墺の史料に基づいた研究を行い、またその成果を海外で発表する機会も得ることができた。当初計画していた論文の発表は達成されていないが、研究計画を実施する中で、別の論点の発見や新たな指摘が得られ、それらを統合して勘案することによって今後の研究の進展が期待されることから、現時点では計画したもの以上の達成があると実感している。当初の計画の通り、ドイツ、オーストリアにおける外交文書、公文書、私文書を収集することによって、これまで主に日本側史料に基づいて論じられてきたシュタイン国家学の参照・導入課程について、外交・通商上の諸条件を加味した考察を進めることができた。一方で、その研究成果の公開については限定的であるため、今後は広くその成果の発表、公開につとめていきたい。本年度から引き続き、国内史料およびオーストリア・ハンガリー帝国の東アジア政策に関わる史料を使った研究を深め、考察を行う。また、不平等条約改正交渉における日本の近代化、行政国家化という新たな視角の実証に向けて、オーストリア・ハンガリー帝国が日本との交渉が委ねると共に条約改正交渉において強力なイニシアティブを発揮したドイツ帝国と日本との外交交渉等について、在独の史料を踏まえた調査・研究を行っていきたいと考える。ベルリン自由大学客員研究員として半年間渡独する中で、在ドイツ史料の分析や関連研究の精査を拡充し、その後、研究発表や論文執筆を展開する予定である。また、グローバル・ヒストリー研究や日独関係史研究の拠点の一つでもある本大学において積極的に研究交流に参加し、指導・助言を受け、海外の歴史学会にも通じる研究を進めていきたいと考える。
ニューラルコントローラの実現問題に関する研究

本研究の目的は、ニューラルコントローラの動特性を、状態変数による非線形差分方程式で表現するアルゴリズムを開発することである。その際、重要な鍵となるのは、ニューラルコントローラの入出力関係を、まずVolterra級数で表現することである。そこで、本研究は以下のステップで行なわれた。Step1ニューラルコントローラの結合荷重と、Volterra級数を規定している核関数の間の関係を理論的に解明する。Step2上の結果を発展させ、ニューラルコントローラをVolterra級数表現する具体的なアルゴリズムを構築する。Step3上で得られた理論結果を、計算機およびシミュレーションソフトを用いた数値シミュレーションによって検証する。Step4上で得られた汎関数級数に、汎関数級数に関する研究結果として既に得られている実現理論を適用し、その実用性を検討する。Step1に関しては、ニューラルネットワーク内の非線形関数のテーラー展開係数および結合荷重と核関数の関係を明らかにした。Step2に関しては、Step1の関係を用いてニューラルコントローラの入出力関係をVolterra級数で表現するアルゴリズムを導いた。これに伴ってStep3も行い、アルゴリズムの妥当性が検証された。Step4に関しては、Step2で得られたVolterra級数表現の中の特定のクラスのものに関しては双線形システム実現のアルゴリズムを考案し、その有効性に関して現在も検討中である。したがって、本研究目的は確実に達成されつつあるが、Step4で考案したアルゴリズムの有効性や双線形系以外の実現理論など、いくつか残されている課題もあるため、これらに関しては現在も研究中である。
計測標準を目指したランガサイト系単結晶の精密温度特性測定法の開発

従来の共振法を使った方法では、特定の材料定数で温度係数に大きなずれが生じるという問題を克服するため、本研究では、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術に従来技術を組み合わせた定数・温度係数決定法を提案した。ランガサイト系結晶CTGSに対し、UMS技術により室温近傍で音速測定と、パルスエコー法および共振法より-3080°Cの範囲の音速測定を行った。計測原理上、高精度なUMSの結果を基準に補正した音速値をもとに、弾性定数および圧電定数の温度依存性を求めた。得られた各定数の室温近傍の勾配は、UMSで決定した定数のそれと比較して非常に良く一致し、本手法の有用性を実証した。ランガサイト系単結晶は、高温環境下で動作する温度・圧力センサーデバイスや、次世代の情報通信用高安定発振デバイスの材料として期待されている。デバイス設計には高精度な音響関連物理定数とその温度係数が不可欠である。本研究では、従来の計測法における問題点を明確化すると同時に、最適な計測法および定数決定法を構築し、新しい計測標準として確立することを目的とする。また、高精度超音波計測技術による評価を通して、様々な置換型結晶があるランガサイト系単結晶の中で最も優れた特性を有する材料を探索する。まず、従来の温度係数測定法としてパルスエコー法と共振法を取り上げ、高安定情報通信用発信器に利用されるデバイスの温度領域(-40150°C)をカバーする温度係数の測定が行える装置を構築した。小型環境試験機をベースに、共振法測定用にはインピーダンスアナライザーを、パルスエコー法測定用にはネットワークアナライザーのタイムドメイン機能を利用して構築した。次に、従来の計測法の問題点について検討するために、室温近傍で高精度な定数決定が可能な超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術と従来法の比較を行った。ランガサイト系単結晶と同じ結晶系(点群32)に属する水晶文献値において、UMS法と共振法、パルスエコー法により決定された定数の温度特性を比較した。その結果、UMS法とパルスエコー法の結果はよく一致するのに対し、共振法の結果は、特定の定数で温度係数に比較的大きな差があることを見出した。これは、共振法では圧電性との結合が無い伝搬モードの計測ができないことに起因している。そこで、共振法では直接励振が不可能なZ軸伝搬縦波・横波および回転Y軸伝搬縦波をパルスエコー法での測定に置き換えた定数決定手順を構築し、さらに定数の絶対値をUMSによる測定値で校正する手法を開発した。今年度は、昨年度構築した温度係数測定装置および共振法では直接励振が不可能なZ軸伝搬縦波・横波および回転Y軸伝搬縦波をパルスエコー法での測定に置き換えた定数決定手順を用いてCTGS単結晶の温度係数を測定した。まず、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術を用いて室温近傍のバルク波音速を測定し、それをもとに音響関連物理定数を決定した。また、パルスエコー法と共振法を併用して-3080°Cの温度範囲で各基板のバルク波音速の温度依存性を計測し、音響関連物理定数の温度係数を求めた。特にパルスエコー法では、UMS技術により測定した室温近傍のバルク波音速の精密な温度依存性の結果と比較して、1次の温度係数において既に異なる結果が現れるものが多かったのに対し、共振法ではほぼUMS技術の結果と一致した。この原因としてパルスエコー法では音波の励振源となる36°Y-cutやX-cut LiNbO3板を試料に貼付ける必要があるが、その接着剤の厚みの制御や接着剤自身の温度特性の影響が考慮されていないためであることが考えられる。この点を考慮して、パルスエコー法でのバルク波音速の温度依存性に対し室温での1次の温度係数をUMS技術でのそれに一致するように校正することで温度係数の大幅なずれを補正できる手法を実証した。平成26年度、開発した手法により実際に温度係数測定を通して検証を行なったところ明らかとなったパルスエコー法における接着層の厚み制御と温度依存性の影響の問題について解決策を検討した。接着剤となる紫外線硬化材の音響特性を明確化しても、張り付け時の接着層の厚み制御が困難なため、パルスエコー法測定における接着層内でのパルス遅延時間の補正は非常に難しいことがわかった。

この解決法として、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術の計測手法をベースに、試料部に温度制御機構を導入することで温度依存性を計測する手法を提案した。CTGSやCNGSのGaをAlで置換した、CTGAS、CNGAS単結晶などの材料に対して音響関連物理定数を決定した。定数・温度係数が確定した材料に対しては、振動子や弾性表面波フィルターなどのデバイスとして最適なカット角および伝搬方向を計算により導出した。また、X-cut基板面内の結晶方位を漏洩擬似縦波(LSSCW)を使って決定する手法も提案し、実証した。従来の共振法を使った方法では、特定の材料定数で温度係数に大きなずれが生じるという問題を克服するため、本研究では、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術に従来技術を組み合わせた定数・温度係数決定法を提案した。ランガサイト系結晶CTGSに対し、UMS技術により室温近傍で音速測定と、パルスエコー法および共振法より-3080°Cの範囲の音速測定を行った。計測原理上、高精度なUMSの結果を基準に補正した音速値をもとに、弾性定数および圧電定数の温度依存性を求めた。得られた各定数の室温近傍の勾配は、UMSで決定した定数のそれと比較して非常に良く一致し、本手法の有用性を実証した。当初計画していた研究内容を実行でき、昨年度構築した、高精度な定数・温度係数測定法を実際の測定を通して検証し、最終年度に向けての改良点を見出すことができ、本計測法の確立の準備が済んでいる。超音波計測本年度、開発した手法により実際に温度係数測定を通して検証を行なったところ明らかとなったパルスエコー法における接着層の厚み制御と温度依存性の影響の問題について解決策を検討する。接着剤となる紫外線硬化材のバルク体を作製し、その縦波音速および横波音速の温度係数の測定を試みる。また接着層の厚み計測法として接着前の試料厚さおよび貼付け基板厚さを予め計測しておき、接着後の厚さから差し引くことで接着層の厚さを求める手法を試みる。以上から、パルスエコー法測定における接着層内でのパルス遅延時間の温度依存性を算出、測定結果の補正を行い、UMS技術の測定結果と比較してその良否を判定する。LGS、LTGA、CNGSなどの他のランガサイト系単結晶に対しても本手法を適用し、本手法の妥当性を検証する。定数・温度係数が確定した材料に対しては、振動子や弾性表面波フィルターなどのデバイスとして最適なカット角および伝搬方向を計算により求め、どの材料がより適しているかを比較して行く。当初計画していた研究内容を実行でき、より高精度な定数・温度係数測定法のベースを構築できたため、次年度に向けて実際の測定を通して実証・改良していく準備が済んでいる。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に実施したことにより発生した未使用額分である。本年度構築した定数・温度係数決定法をもとに、ランガサイト系単結晶に対して、定数および温度係数の測定を進める。試料として、各ランガサイト系単結晶から、音速測定用としてX板、Y板、Z板、回転Y板(2種類)、線膨張係数測定用試料(X棒、Z棒)、誘電率測定用試料(X板、Z板)を切り出し準備する。LGS、LTGA、CNGSについては既に準備ができており、LTGやCTGSについても準備を進める。
天空率と人工衛星データから推定される都市地表面のアルベドおよび温度との関係の解析

都市中心部の高層化に伴う域地表面の幾何学的な形状の変化が顕著であり、この変化により都市域内部のアルベドが低下した結果、都市内部における日中の日射吸収量が増加し、これが都市ヒートアイランドの形成・強化の熱源となっているとするシナリオがある(例えば、Oke,1978)。これを直接証明することは困難であるが、その傍証を得ようと云うのが本研究の目的であった。地表面の幾何学的な形状の変化の指標として天空率を用い、地表面アルベドは地球観測衛星LANDSATのMSS画像から見積ることにした。そのため、天空率を算定する方法および衛星画像から地表面アルベドを見積る方法を開発し、さらにそれらを実行するためのパソコン・システムを構築することも副次的な目的とした。初年度において、天空率を算定するためのシステムとLANDSAT/MSSデータから地表面アルベドを解析するシステムをパソコンEPSON386G上に構築すると共に、衛星画像を収集した。最終年度である2年度において、収集した衛星画像データから解析した地表面アルベドの分布と全天空写真から解析した天空率の分布の比較を行い、両者の関係を検討した。その結果、新潟県の上越市高田市街地において、都市中心部などの天空率の小さい地点ほど地表面アルベドが小さいという関係が実在することが初めて確認された。さらに、LANDSAT/TM赤外画像からは天空率やアルベドが小さい地域が実際に相対的に高温であることも認められた。勿論、地表面アルベドは地表面の形状だけではなく、その材質や色、含有水分量などによっても変化するので、本研究の成果から直ちに地表面アルベドの天空率依存係数の様なものを割り出すのは早計であり、地表面形状以外の因子には大きな地域差の無い都市域を対象とした事例解析を蓄積することが大きな課題である。先ず、416ピクセル×380ラインのLANDSAT衛星MSSデータから狭帯域(0.51.1μm)地表面アルベド分布を推定する為のパソコン・システムを開発し、EPSON 386G上に搭載した。源データはリーモート・センシング技術センターから購入する精密補正済み磁気テープ(CCT)またはIBMフォーマットのフロッピー・ディスク(FD)である。CCTの場合は磁気テープ装置から光磁気ディスク装置に転送した後、パソコンと対話しながら任意の地点を中心とする416ピクセル×380ラインを切り出しMS-DOSバイナリー・ファイルを作成する。FDの場合はディスク装置から直接読み込み、同様のMS-DOSファイルを作成する。平坦地であれば、上記MS-DOSファイル・データと同時核の地上気象データを用いて地表面アルベドが推定可能となった。上記の作業に並行して、MS-DOSファイル上の地上全天空のデジタル魚眼レンズ・イメージから天空率を求めるシステムも開発し、同じくEPSON 386G上に搭載した。MS-DOSファイル作成手段として、CCDカメラからの直接入力方式とイメージ・スキャナーによるポジ写真からの間接入力方式を併用した。スキャナー方式を併用するのは、市販CCDのサイズが0.5インチ(13mm)四方なので、この方式の適用が高度角40゚以上のスカイラインを持つ極めて深い谷底に限られる為である。本システムを用いて本格的な解析作業は明年度実施の予定であり、これに必要な衛星データを大量に購入した。前年度において、天空率を算定するためのシステムとLANDSAT/MSSデータから地表面アルベドを解析するシステムをパソコンEPSON 386G上に構築すると共に、衛星画像を収集した。最終年度である本年度においては、収集した衛星画像データと衛星飛来時の地上気象データを用いて、新潟県の上越市高田市街地における地表面アルベド分布を解析した。

その結果、アルベド分布には都市構造に対応した地域差が存在することが明確になった。関川水系や高田城跡のお堀を含むメッシュのアルベドが最も小さくて10%を下回り、郊外に比べて市街地内部のアルベドが若干低い。市街地の中でも特に中央部を南北に走る中心業務地区に沿って相対的に低いアルベドが連なっており、市街地内部に点在する諸学校のグランドを含むメッシュは相対的に大きなアルベドを示す。このアルベド分布と対応させる為に、撮影された全天空写真からの天空率算定をアルベド解析対象地域内の約150地点で実施し天空率分布図を作成した。その結果、天空率の分布は市街地の構造とよく対応しており、小さな天空率は市街地中心部に集中しており、郊外には比較的大きな天空率が分布していることが示された。さらに地表面アルベドの分布と天空率の分布の比較を行い、両者の関係を検討した結果、都市中心部などの天空率の小さい地点ほど地表面アルベドが小さいという関係が実在することが初めて確認された。さらに、LANDSAT/TM赤外画像から天空率やアルベドが小さい地域が実際に相対的に高温であることも認められた。勿論、地表面アルベドは地表面の形状だけではなく、その材質や色、含有水分量などによっても変化するので、本研究の成果から直ちに地表面アルベドの天空率依存係数の様なものを割り出すのは早計であり、地表面形状以外の因子には大きな地域差の無い都市域での事例解析の蓄積が重要である。
炎症反応におこる生理活性アミンの動態と意義に関する薬理学的研究

本補助金交付以前に筆者は、炎症反応と生体アミンに関して以下の点を明らかにしていた。(1)ある種の起炎剤をマウスに投与すると、肝、肺、脾などにヒスタミン合成酵素のヒスチジンデカルボキシラーゼ(HDC)およびポリアミン合成の律速酵素であるオルニチンデカルボキシラーゼ(ODC)活性が35時間をピークに増加し、又、肝ではセロトリン(5HT)も顕著に増加する。(2)これらの反応の誘導にはマクロファージの関与が重要である。(3)株化マクロファージP388D_1細胞は、上記反応全てを誘導する因子を産生し、この因子は分子量と等電点でインターロイキン-1(IL-1:免疫調節の重要な因子)と一致する。(4)薬理学的実験より肝での5HTの蓄積は、血糖低下の原因になり得ることを示した。又、肝炎の原因ともなり得る。本補助金交付期間においては、以下の点を明らかにした。(5)マクロファージガ産生するIL-1およびTNF(腫瘍壊死因)はある種の腫瘍細胞に対しその増殖を抑制又は刺激する。この作用はODC活性の抑制と発現に関係する。(6)遺伝子組み換え技術にり人工合成されたヒトのIL-1とTNFは、起炎剤と同様に(1)で述べた反応全てを誘導する。又、両因子の併用により、これらの反応は増強される。即ち、(3)の結果を実証すると共に、IL-1とTNFがこれらの反応の調節因子となり得ることを明らかにした。(7)肝での5HTの増加は他の組織からの動員によりもので、この機序に血小板の関与が推定される。結論:上記の生体アミン変動の機構は、炎症又は免疫反応の調節と密接に関連する。本研究の成果および今後の進展は、炎症反応の理解の新しい糸口となる。なお、本補助金で得られた成果は(6)と(7)であり、(6)に関する論文の一つは受理され現在印刷中であり。他の一津は投稿準備中である。(7)の発表には、なお詳細な検討を要する。(5)はアメリカ国立癌研究所(Frederick,MD)との共同研究で、昨年10月公表された。マクロファージおよびリンパ球を刺激するいくつかの物質は,組織(肝,肺,脾,血液)のヒスタミン(H)を増加し,又,肝ではセロトニン(5-HT)も顕著に増加させることをすでに報告した. Hの増加はその合成酵素(ヒスチジンデカルボキシラーゼ)の誘導による.以上の知見, Hおよび5-HTの動態が細胞性免疫応答,即ち,遅延型炎症反応と密接に関連することを示唆する. Hと5-HTは炎症のメディエータとして極めて重要であり,その動態を追求することにより複雑な遅延型炎症反応の機序を明らかにすることが本研究の目的である.遅延型炎症は,アレルギー,感染症,移植免疫,発癌機構等とも密接に関連する.エンドトキシン(LPS)は肝障害の原因物質として重要視されている.本年度はLPSによる肝での5-HT増加の機序を検討した以下の知見を得た. (1)5-HT合成粗害剤はLPSによる肝5-HT増加を抑制しない.

(2)レセルピンで5-HTを涸渇したマウスでは肝5-HT増加は起こらない.(3)LPSにより血液,肺,脾の5-HTが減少し,この減少は,経時的に肝5-HT増加と対応する.以上の知見は,血中の血小板,肺,脾より遊離された5-HTが,又は血小板そのものが,肝に蓄積されることを示唆する.この様な機序で蓄積した5-HTが上述のH強力作用し,肝障害発現の一役を担うものと思われる. 63年度予定の課題についても研究に着手し,以下の知見を得た.LPSがマクロファージを刺激し,インターロイキンー1(il-1)および腫瘍壊死因子(TNF)を産生することが知られている. IL-1様因子がLPS同様の上記反応を生じることはすでに報告した.遺伝子組み換え技術により得られたIL-1およびTNFがヒスチジンデカルボキシラーゼを誘導し,又,肝5-HTを増加することを確認した.これらの知見は遅延型炎症反応の研究に新しい展開をもたらすものと思われる.
心筋リモデリングにおけるIQGAP1の役割

虚血性心疾患、特に心筋梗塞後の代償機転として生じる心臓リモデリングは結果として梗塞部の菲薄、伸展、心内腔拡大と非梗塞部の肥大から成り、時間結過とともに心機能低下していく。心筋梗塞モデル動物において細胞移植が心臓リモデリング抑制に効果がることが報告されているが、梗塞部周辺での血管新生誘導が明らかとなっており、抑制メカニズムのひとつとして注目されている。我々は以前に、IQGAPが血管内皮細胞において血管内皮生長因子受容体2型に結合し、活性酸素種(ROS)依存性の細胞遊走・増殖・ROS生産にかかわり、血管新生を抑制することを報告した。今回我々は、この実験係を利用し、血管平滑筋細胞・心筋細胞におけるIQGAP1のはたらきを検討した。IQGAP1は血管内皮細胞および心筋細胞に発現し、頚動脈バルーン障害動脈硬化モデルおよびアンジオテンシンII接続投与マウスにおいて、血管および心臓にそれぞれ高発見を認めた。血管平滑筋細胞においてIQGAP1は血小板由来生長因子受容体と結合し、そのリン酸化を制御していることが明らかとなった。IQGAP1過剰発見により血小板由来生長因子刺激による血管平滑筋細胞の遊走・増殖・ROS生産は増加し、IQGAP1ノックダウンによりこれらの抑制が可能であった。これらのことから、IQGAP1はROS生産調節作用を介して、動脈硬化を主体とする虚血性心疾患の進展に関与していることが示唆された。本研究の目的は、IQGAP1が心臓リモデリングの課程においてどのような役割を果たしているのかについて明らかにすることである。今年度はsiRNAを用いた培養心筋細胞に対するIQGAP1遺伝子のノックダウンを行い、IQGAP1の心筋細胞/非心筋細胞(主に線維芽細胞)に与える影響を1.細胞形態・骨格に与える影響、2.心筋細胞の細胞死に与える影響、3.非心筋細胞の増殖・遊走に与える影響、についてラット新生仔培養細胞を用いて検討した。(2)Ad.IQGAP1.siRNAを用いた心筋細胞・非心筋細胞に与えるIQGAP1過剰発現の影響を1.細胞形態・骨格に与える影響、2.心筋細胞の細胞死に与える影響、3.非心筋細胞の増殖・遊走に与える影響について検討を行った。現在までの実験では、IQGAP1による影響については有意差のある結果が得られていない。考えられる点としては、まずテクニカル的な問題と思われるが、予想していた以上に培養心筋細胞に対するsiRNAの導入が難しく、安定したデータを得るには至っていない。そのため、現在は遺伝子導入に用いる試薬や導入法についての検討を行っている。さらにこれらの培養実験と並行してオスモティックミニポンプを用いた、アンジオテンシンII投与によるマウス心臓におけるIQGAP1の発現を検討している。肥大心筋においてIQGAP1の高発現を認めるが、そのシグナルについては明らかになっていない。IQGAP1の血管平滑筋における血管リモデリングの働きについては、IQGAP1が血管平滑筋の遊走・増殖・活性酸素産生に関わることが明らかになっており(未発表データ)、同様の効果が心臓においても行われるかどうかについて、肥大心筋におけるシグナル蛋白の発現を中心に解析中である。
生合成工学に基づく組み換え微生物による抗ウイルス剤の大量生産

最近天然物生合成酵素の遺伝子情報がかなり蓄積され、入手が困難であった生合成に関わる酵素を取り扱うことが可能になってきた。こうした状況をふまえ、限られた基質から多様な骨格が生合成されるテルペンを対象に取り上げ、生合成酵素をすべて発現させることにより、テルペンの酵素的全合成を達成しようと考えた。標的化合物は抗ウイルス剤として知られるジテルペンaphidicolin(ACL)を選んだ。Aphidicolin生合成において鍵となる環化酵素のクローニングは以下のように行った。糸状菌ジテルペン合成酵素のクローニングの際用いられた縮重プライマーを使い、ACL生産菌から調製したmRNAをテンプレートとして,RT-PCRを行ったところ、既知環化酵素をコードする遺伝子と高い相同性を示す約1.1kbの増幅断片が得られた。増幅されたDNA断片を基に3'-RACEおよび5'-RACE法を用いてcDNA全長の解析を行った。2.8kbのORF全長をプラスミドpGEXを組み込み、大腸菌JM109を形質転換した。こうして得られた形質転換菌の培養菌体から調製した酵素液を用い、GGDPを基質として酵素反応を行ったところ、GC分析において3種の生成物を確認した。合成標品とのGCおよびMSの比較により、生成物を予想したaphidicolan-16β-olおよびaphidicolenesと同定した。以上の結果から今回発現した酵素はaphidicolan-16β-ol合成酵素(ACS)であることを確認した。さらに環化機構を確認するため、syn-CDPを新たに開発した経路より合成し、同様の条件下で酵素反応を行ったところ、酵素反応生成物はほぼ同じGCパターンを示した。これにより3種の環化生成物はsyn-CDPを経由して得られることを直接証明できた。最後の4環性カチオンから生成物への変換は、水分子の攻撃によりaphidicolan-16β-olを与え、15あるいは16位の脱プロトン化でaphidicolenesが形成されると推定された。水分子の攻撃によるカチオンの消去はテルペン生合成では比較的例が少ない。今回確認されたACSアミノ酸配列はPhaespheria属菌、Gibberella属菌由来ent-kaurene合成酵素同士の相同性(45%)と近い値(36-37%)を示したことからジテルペンの多様な炭素骨格は比較的小さなアミノ酸配列の違いにより生合成されることが推定された。真核細胞では生合成遺伝子がクラスター構造を取ることは希と考えられてきたが、不完全糸状菌では二次代謝産物生合成酵素が染色体上でクラスター構造を取る例が数多く報告されてきている。そこで今回aphidicolin生合成の鍵酵素であるaphidicolan-16β-ol合成酵素が見出されたことから、本酵素をコードするcDNAをプローブとし、環化後修飾を行う酵素遺伝子の特定を検討した。生産菌のゲノムライブラリーから上記遺伝子を含む3個のコロニーを入手することができた。

真核細胞では生合成遺伝子がクラスター構造を取ることは希と考えられてきたが、不完全糸状菌では二次代謝産物生合成酵素が染色体上でクラスター構造を取る例が数多く報告されてきている。そこで今回aphidicolin生合成の鍵酵素であるaphidicolan-16β-ol合成酵素が見出されたことから、本酵素をコードするcDNAをプローブとし、環化後修飾を行う酵素遺伝子の特定を検討した。生産菌のゲノムライブラリーから上記遺伝子を含む3個のコロニーを入手することができた。本年度はDNAポリメラーゼαの特異的阻害剤であるアフィディコリン(1)の生合成遺伝子群を特定するための基礎的な研究を行った。まず生合成後期に関わる水酸化酵素の種類を特定するべく、種々のチトクロームP-450阻害剤、生産菌株のスクリーニングを行い、これまで確認されていなかった生合成中間体ジデオキシ体(3)を単離した。これによりゲラニルゲラニルニリン酸の環化によって生じたトリデオキシ体(2)から1への3段階の変換はすべてチトクロームP-450により触媒されることを推定できた。これは今後行う水酸化酵素遺伝子のクローニングに大きな情報となった。これまでアフィディコリン(1)からの2,3およびモノデオキシ体(4)などの生合成中間体への化学変換は10工程ほどを要し、より簡便な調整法が望まれていた。そこで選択的脱酸素化の条件を種々検討し、24工程で効率的に化学変換する経路を開発した。また本法では重水素化還元試薬を用いることで全く同じ操作により同位体標識化合物の調製も行うことができた。これら標識体は今後確実に酵素活性を検出する際必要になる。既に報告が一例ある糸状菌のジテルペン環化酵素の高度に保存されたアミノ酸配列を基にPCR用のプライマーを設計した。1の生産菌であるPhomabetaeのcDNAを定法により調製し、先ほどのプライマーを用いてPCRを行ったところ、既知のジテルペン環化酵素と高い相同性を持つ増幅断片が得られた。次いでRACE法により問題のcDNAの全長の配列を決定したところ、糸状菌由来のent-カウレン合成酵素遺伝子と37%の相同性を持つことがわかり、これにより生産菌からのジテルペン環化酵素のクローニングに成功した。現在本遺伝子の機能解析を行っている。昨年度の研究により甜菜蛇眼病菌cDNAからクローニングしたジテルペン環化酵素と高い相同性を示す遺伝子の機能解析を行うべく、E.coliにて発現させた。形質転換菌の粗酵素液を用いGGDPを基質として反応を行ったところ、炭化水素画分に生成物を検出した。GC-MS解析において保持時間、分子イオンピークから本物質はジテルペン炭化水素であることを確認したが、残念ながら目的とするアフィディコリン生合成中間体と一致しないことがわかった。しかし生産菌を種々の条件で培養したところ、発現酵素が与えた生成物と同一の物質を検出できた。この過程でアフィディコリン生産菌菌体抽出物における中、高極性部の主成分はアフィディコリン誘導体であるが、低極性部の炭化水素画分にはGC-MS分析より、予想に反して少なくとも15種のジテルペン炭化水素を検出された。このうち4種は立体異性体の多いピマラジエン類と予想された。
半導体センサーによる破過検出器を内蔵した有機ガス用防毒マスクの開発

有機溶剤作業において防毒マスクを使用する場合,吸収缶の寿命(破過時間)を知ることがきわめて重要であるが,これを事前に推定することは事実上困難である.本研究では,半導体ガスセンサーを吸収缶またはマスクの面体に埋め込むことにより,破過が近づくと警報を発し,吸収缶の交換時期を知ることができる安全かつ実用的な防毒マスクを開発,試作することを目的とした.本研究ではまず,有機溶剤に選択的に反応するセンサーとして,サイマレック杜の半導体センサー(AF-63)を選び,センサーの有機溶剤蒸気に対する感度を調べた.その結果,本センサーは多くの有機溶剤蒸気について,反応することがわかった.そこで,有機溶剤蒸気を防毒マスク吸収缶に通じ,蒸気濃度をガスクロマトグラフ(GC,島津製作所,GC-17)およびセンサーで同時にモニターし,両者の信号を比較検討した.芳香族炭化水素類,アルコール類,ケトン類,塩化炭化水素類,酢酸エステル類など有機溶剤中毒予防規則で規定されている多くの溶剤について検討した結果,大部分の有機溶剤蒸気については,GCで破過を検出するとほぼ同時か,やや早い時間にセンサーは反応していることがわかった.このことから,本センサーは,有機ガス用防毒マスク吸収缶の破過の検出器として利用可能であると考えられた.これらの知見に基づき,センサーを防毒マスクの内面に取り付け,センサーが破過を検出すると音と光で警報を発する装置を試作し,使用中に破過を検出するための条件設定を行った.その結果,本装置は多くの有機溶剤蒸気について破過の検出が可能であることが確認された.ただし,現在のセンサーは消費電力が大きく,電池の消耗が早いため,長時間の使用には問題が残されている.したがって,感度を落とさずに,消費電力を小さくすることが今後の課題として残された.有機溶剤作業において防毒マスクを使用する場合,吸収缶の寿命(破過時間)を知ることがきわめて重要であるが,これを事前に推定することは事実上困難である.本研究では,半導体ガスセンサーを吸収缶またはマスクの面体に埋め込むことにより,破過が近づくと警報を発し,吸収缶の交換時期を知ることができる安全かつ実用的な防毒マスクを開発,試作することを目的とした.本研究ではまず,有機溶剤に選択的に反応するセンサーとして,サイマレック杜の半導体センサー(AF-63)を選び,センサーの有機溶剤蒸気に対する感度を調べた.その結果,本センサーは多くの有機溶剤蒸気について,反応することがわかった.そこで,有機溶剤蒸気を防毒マスク吸収缶に通じ,蒸気濃度をガスクロマトグラフ(GC,島津製作所,GC-17)およびセンサーで同時にモニターし,両者の信号を比較検討した.芳香族炭化水素類,アルコール類,ケトン類,塩化炭化水素類,酢酸エステル類など有機溶剤中毒予防規則で規定されている多くの溶剤について検討した結果,大部分の有機溶剤蒸気については,GCで破過を検出するとほぼ同時か,やや早い時間にセンサーは反応していることがわかった.このことから,本センサーは,有機ガス用防毒マスク吸収缶の破過の検出器として利用可能であると考えられた.これらの知見に基づき,センサーを防毒マスクの内面に取り付け,センサーが破過を検出すると音と光で警報を発する装置を試作し,使用中に破過を検出するための条件設定を行った.その結果,本装置は多くの有機溶剤蒸気について破過の検出が可能であることが確認された.ただし,現在のセンサーは消費電力が大きく,電池の消耗が早いため,長時間の使用には問題が残されている.したがって,感度を落とさずに,消費電力を小さくすることが今後の課題として残された.有機溶剤作業において防毒マスクを使用する場合,吸収缶の寿命を知ることがきわめて重要である.破過時間は蒸気の種類,濃度,湿度,呼吸量などに依存するが,これらは使用条件によって大きく異なるので,破過時間を事前に推定することは困難である.さらに,作業現場で使用されている有機溶剤の大部分を占める混合溶剤の蒸気の場合,吸着親和性の弱い成分については破過開始後,吸収缶を通過した蒸気の最大濃度は環境濃度よりも高くなることがわかっているが,このことはマスクを着用することにより環境濃度よりも高濃度の蒸気を吸入するおそれがり,交換の時期を誤るときわめて危険であることを示している.本研究では,半導体ガスセンサーを吸収缶またはマスクの面体に埋め込むことにより,破過が近づくと警報を発し,吸収缶の交換時期を知ることができる安全かつ実用的な防毒マスクを開発,試作することを目的とした.まず,研究代表者らが開発した蒸気発生装置で発生させた有機溶剤蒸気を防毒マスク吸収缶に通じ,破過曲線を得た.吸収缶からの蒸気の漏れを防ぐため,吸収缶のホルダーを製作した.半導体ガスセンサーについては,以前平成6-7年度の試験研究B(1)(課題番号06557030)で使用していたセンサーを使用する予定であったが,製造中止になったため,これにかわるセンサーを検討した.いくつか使用に適する可能性のあるセンサーが見つかったため,これらのセンサーの破過検出器としての基本性能(感度,安定性)について検討を行った.有機溶剤作業において防毒マスクを使用する場合,吸収缶の寿命を知ることがきわめて重要であるが,破過時間は使用条件によって大きく異なるので,事前に推定することは困難である.本研究では,半導体ガスセンサーを吸収缶またはマスクの面体に埋め込むことにより,破過が近づくと警報を発し,吸収色の交換時期を知ることができる安全かつ実用的な防毒マスクを開発,試作することを目的とした.

まず,吸収缶のホルダーを製作し,これに研究代表者らが以前開発した蒸気発生装置で発生させた有機溶剤蒸気を防毒マスク吸収缶に通じた.一定時間間隔で下流側のガスをサンプリングし,ガズクロマトグラフ(GC,島津製作所,GC-17)に導入することにより破過曲線を得た.条件によっては長時間の測定になるためオートガスサンプラーを用いて破過曲線の測定を自動化した.また,サイマレック社製の有機ガス用半導体センサーを吸収缶の下流側に挿入し,これからの出力信号をデーターロガー(HIOKI,メモリーハイコーダー)に内臓されているIC力ードに連続的に記録した.このデータをパーソナルコンピュー夕に転送し,出力信号の変化を解析するとともに,GCで得られた破過曲線と比較検討した.トルエン,酢酸エチル,ジグロロメタンなど有機溶剤中毒予防規則で規定されている多くの有機溶剤について測定した.その結果,大部分の有機溶剤蒸気については,GCで破過を検出するとほぼ同時か,やや早い時間にセンサーは反応していることがわかった.このことから,本センサーは,有機ガス用防毒マスク吸収缶の破過の検出器として利用可能であると考えられる.今後は他の種類のセンサーについても同様に検討するとともに,破過を検出すると警報を発する装置を試作し,その条件設定を行う必要がある.また,この吸収缶およびセンサー部を面体にとりつけ,実際に着用し,その際の問題点についても今後検討する必要がある.有機溶剤作業において防毒マスクを使用する場合,吸収缶の寿命(破過時間)を知ることがきわめて重要であるが,破過時間は使用条件によって大きく異なるので,事前に推定することは困難である.本研究では,半導体ガスセンサーを吸収缶またはマスクの面体に埋め込むことにより、破過が近づくと警報を発し,吸収缶の交換時期を知ることができる安全かつ実用的な防毒マスクを開発,試作することを目的とした.昨年度に引き続き,有機溶剤蒸気を防毒マスク吸収缶に通じ,下流側の蒸気濃度をガスクロマトグラフ(GC,島津製作所,GC-17)で経時的に測定することにより,破過曲線を得るとともに,吸収缶の下流側に挿入した有機ガス用半導体ガスセンサー(サイマレック社)からの出力信号をICカードに連続的に記録し,両者の信号を比較検討した.芳香族炭化水素類,アルコール類,ケトン類,塩化炭化水素類,酢酸エステル類など有機溶剤中毒予防規則で規定されている多くの溶剤について検討した結果,大部分の有機溶剤蒸気については,GCで破過を検出するとほぼ同時か,やや早い時間にセンサーは反応していることがわかった.このことから,本センサーは,有機ガス用防毒マスク吸収缶の破過の検出器として利用可能であると考えられた.そこで,センサーを防毒マスクの内面に取り付けるとともに,センサーが破過を検出すると音と光で警報を発する装置を試作し,使用中に破過が検出できる条件設定を行った.その結果,本装置は多くの有機溶剤蒸気について破過の検出が可能であることが確認された.ただし,現在のセンサーは消費電力が大きく,電池の消耗が早いため,長時間の使用には問題が残されている.したがって,感度を落とさずに,消費電力を小さくすることが今後の課題として残された.
喘息におけるneurturinの臨床的役割

神経栄養因子の一種neurturin(NTN)は神経活性作用を有する物質で,近年神経細胞のみでなく炎症性刺激により免疫細胞からも産生されることが明らかとなっている.喘息モデルマウスの検討ではTh2型の気道炎症や気道過敏性,気道リモデリングへの関与が報告されている.しかしこれまでNTNの喘息病態における臨床的な役割については解明されていない.事前の検討では治療中の喘息患者の誘発喀痰上清中のNTN濃度は気道リモデリングに対する抑制的な関与が示唆された.本研究では成人喘息患者を対象とし血清中または誘発喀痰中のNTN濃度を検討し,増悪予測としての有用性,発作中の動態,リモデリングにおける役割を検討する.神経栄養因子の一種neurturin(NTN)は神経活性作用を有する物質で,近年神経細胞のみでなく炎症性刺激により免疫細胞からも産生されることが明らかとなっている.喘息モデルマウスの検討ではTh2型の気道炎症や気道過敏性,気道リモデリングへの関与が報告されている.しかしこれまでNTNの喘息病態における臨床的な役割については解明されていない.事前の検討では治療中の喘息患者の誘発喀痰上清中のNTN濃度は気道リモデリングに対する抑制的な関与が示唆された.本研究では成人喘息患者を対象とし血清中または誘発喀痰中のNTN濃度を検討し,増悪予測としての有用性,発作中の動態,リモデリングにおける役割を検討する.
魚病細菌を腸管に含む動物プランクトンの給餌による魚類への抗病性付与

仔魚期に細菌を摂餌させることで、抗病性の付与を試みた。細菌数計測には定量PCRを適用した。3種類のDNA精製試薬で,細菌培養液を希釈後にDNAを精製した“菌液希釈"および,精製後に希釈した“DNA希釈"の各DNA溶液で定量PCRを行い,各DNA精製法が定量PCRに与える影響を調べた。キレックス樹脂を用いて精製したDNAでは,3種類のDNA精製試薬の中で最もCt値が低く,DNAの回収率が高いことが分かった。細菌を摂餌させた仔魚の生残率は対照区とほぼ同等であった。また、組織切片解析により、試験区と対照区では差が無いことが明らかとなった。魚類の細菌性疾病を予防するワクチン開発では、魚病細菌を魚類に接種する攻撃試験を実施する必要がある。安定した試験データを得るために、海水温度など様々な飼育条件を揃えても、対照区の試験魚が疾病を発症しない、もしくは発症しても死に至らず軽微な病症となる場合がある。この原因は試験に用いる種苗の健苗性の高さが影響していると推定される。この魚病細菌に抵抗性を示す健苗性は、何に起因するのか詳細は不明である。本研究は、仔魚飼育時に魚病細菌を曝露した後、その生残率から仔魚期における健苗性の数値化を最初の目的とした。平成27年度は、魚病細菌としてEdwardsiella tarda、仔魚はヒラメを用いた飼育実験を行った。まず、正確なEdwardsiella tardaの菌数を測定するため、タックマンプローブを用いたリアルタイムPCRによるEdwardsiella tardaの測定法の確立を試みた。その結果、試料からの鋳型DNAの精製法としてキレックス樹脂を用いること、設計したプライマーとタックマンプローブおよびロッシュの定量PCR試薬を用いることで安定的に測定出来ることを見出した。ヒラメ仔魚を用いた飼育実験は約1ヶ月行った。その結果、ヒラメ仔魚の体内に供試菌株が入っていること、試験区の生残率は対照区より約10%低下したが、その体長に差は無いことが明らかとなった。また、飼育終了後の飼育水中に存在する供試菌株を寒天培地で計数した結果、試験区では25 CFU/mLであったことから、飼育水中で死滅することなく生存していることを確認した。飼育終了後の試験区と対照区の仔魚は、組織切片解析用に用いるためホルマリンで固定し保存した。平成27年度は、1使用する魚病細菌の最適量の特定、2リアルタイムPCRを用いた細菌の計数法の確立、3ヒラメ仔魚を用いた仔魚飼育実験、4飼育終了後の仔魚を用いた組織解析、5民間などの種苗生産施設の飼育水槽の細菌叢検査を実施する計画であった。これら計画の13については、計画通り実施出来たが、仔魚飼育実験の最適化に必要な基礎的データを得るのが若干遅れたため、飼育の開始時期に遅れが生じた。このため、飼育終了後の仔魚の組織解析は、ホルマリン固定試料の作成で中断している。また、種苗生産施設の細菌叢の検査は、本飼育実験の期間中に民間の仔魚飼育が終了したため、実施出来なかった。本年度に実施予定とした今後の研究基盤となる主要な飼育実験は計画通りに実施出来ており、次年度以降に継続して飼育実験が可能な基礎的知見が得られている。時間を要する飼育実験の機器類の設定などの条件が確立できたことから、仔魚の組織解析および種苗生産施設の細菌叢の検査は、次年度以降に実施可能である目途が立っている。これらのことから、概ね順調に進展していると判断した。魚病細菌による疾病を予防するワクチン開発では、対象となる魚病細菌を魚類に接種する攻撃試験を実施する必要がある。これらの攻撃試験により得られるデータは、海水温度など様々な飼育条件を揃えても、対照区の試験魚が疾病を発症しない、もしくは発症しても死に至らず軽微な病症となる場合がある。本研究は、仔魚飼育時に魚病細菌を曝露した後、その生残率から仔魚期における健苗性の数値化を目的とした。昨年度、攻撃試験に用いる魚病細菌を正確に計測する定量PCRを用いた手法を開発し、試験に用いたヒラメ仔魚の体内に取り込ませた供試菌株を計数することが可能になった。供試菌株を取り込ませて飼育したヒラメは、着底前まで約80%と高い生残率であったが、配合飼料に切り替えて稚魚まで飼育する段階で、餌付きがわるく生残率が低下したため攻撃試験による検証に十分なデータを得ることが出来なかった。供試菌株以外の飼育槽に存在する細菌叢をある程度コントロールすることで、より高い効果を得ることが予想されたため、UFBによる殺菌効果の検証実験を実施した。UFBは、ろ過海水(塩分34)28 Lの入った容器に装置を入れ、空気を0.7 L/min加給して生成させた。殺菌効果の検証にはE. tarda、S. iniaeをUFB海水に添加して用いた。その結果、E. tarda、S. iniae共に、対照区に比べてUFB区の生菌数は有意に減少した。E. tardaは、全UFB区の生菌数が7日目に検出限界以下となり、対照区の1/1000となった。