hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
色彩イメージを付加したサインデザインに関する研究

我が国では、10数年前までは男・女の色による差別化を嫌う動きが一部にあったが、海外ではそのような意識も未だ根強く、ユニバーサルデザインの観点からサインの直感的な理解や見分けやすさを重視し、トイレの人型のピクトグラムの色分けを普遍的な色彩イメージと結び付けて実践している日本の実情との違いが裏付けられた。一方、「乗る・降りる」「押す・引く」「大きい・小さい」「許可・禁止」「入る・出る」など、色彩イメージが結びつきにくいもの、「消える・点く」のように国ごとにイメージする色彩が異なるものについても本研究結果より明らかになり、色彩イメージを付加したサインデザインについて、海外の多くの協力者とともに十分な成果を得ることができた。今後、さらにデータを詳細に分析し、学会等への公表と社会啓発活動とに務めるつもりである。
低分子量GTP結合蛋白質Rhoの活性制御因子LARGの活性制御と生理機能の解析

低分子量GTP蛋白質Rhoの多彩な生理機能は、様々な細胞を用いて研究されてきた。しかし、現在報告されているRhoの活性制御機構だけでは、Rhoの生理機能は説明しきれない。私共はRhoの活性制御蛋白質としてLARGを同定している。本年度は、LARGの機能解析をするために、LARG結合蛋白質の解析ならびにトランスジェニックマウスの作製を行った。研究実績は以下の通りである。(1)LARGの活性制御機構の解析LARG活性調節の分子機構の解析昨年度は、ラット海馬神経細胞を用いてLARGの活性化調節にLARG結合蛋白質CRMP-2が関与することを見出した。本年度は、すでに同定しているLARG結合蛋白質BREに着目して研究を遂行した。BREはTNF-αの受容体に結合し、TNF-αによるアポトーシスに関与する分子である。まず、細胞内でのLARGとBREの局在を検討した結果、ともに細胞間接着部位に濃縮することが明らかになった。この濃縮部位にTNF-α受容体も濃縮することを見出した。さらに、細胞をTNF-αで刺激したところRhoの活性化が認められた。以上の結果は、TNF-αの下流でBRE/LARG複合体を介しRhoを活性化していることを示唆する。(2)LARGの生理機能解析トランスジェニックマウスの作製LARGの活性制御機構の解析は主にラットの海馬神経細胞で行うため、個体レベルで反映されるか検証する。昨年度は、恒常的に活性化させたLARGを誘導的に発現させることのできるトランスジェニックマウスの作製に着手した。その結果、数ラインのトランスジェニックマウスの樹立に成功した。本年度は、各組織でLARGを発現させるマウスと得られたトランスジェニックマウスを掛け合わせて解析中である。以上の結果から、平成17年度の研究計画はほぼ達成されたものと考えられる。本年度は、LARGの機能解析をするために、LARG結合蛋白質の解析を行った。(1)LARGの活性制御機構の解析LARG活性調節の分子機構の解析ラット海馬神経細胞にLARGを過剰発現させると軸索伸長を抑制する。この時、LARG結合蛋白質CRMP-2をLARGと共に過剰発現させると、CRMP-2がLARGによる軸索伸長抑制の効果を阻害する。さらに、RNAi法によりLARGの発現を抑制した結果、軸索の伸長が確認できた。逆にCRMP-2の発現を抑制すると軸索の伸長は阻害される。以上の結果から、LARGの活性化調節にCRMP-2が生理的に関与することが示唆される。来年度は、CRMP-2が、いかにしてLARGの活性化を制御しているのか、より詳細に解析する予定である。新規LARG結合蛋白質の同定と解析今年度は、LARGのRGS領域に結合する分子を探索した。その結果、筋原繊維のZ盤に局在しているNebulinを同定した。NebulinはZ盤から伸び、アクチンフィラメントの長さ、重合を調節する分子である。アクチンフィラメントの重合にはRhoファミリーの関与が報告されている。以上の結果から、LARGがNebulinと結合することで筋原繊維のアクチンフィラメントの重合に関与することが示唆される。本年度は、LARGを恒常的に活性化させたトランスジェニックマウスの作製に着手した。来年度は、得られたトランスジェニックマウスを用いて様々な個体レベルでの解析を行う。以上の結果から、平成16年度の研究計画はほぼ達成されたものと考えられる。(2)LARGの生理機能解析

トランスジェニックマウスの作製LARGの活性制御機構の解析は主にラットの海馬神経細胞で行うため、個体レベルで反映されるか検証する。昨年度は、恒常的に活性化させたLARGを誘導的に発現させることのできるトランスジェニックマウスの作製に着手した。その結果、数ラインのトランスジェニックマウスの樹立に成功した。本年度は、各組織でLARGを発現させるマウスと得られたトランスジェニックマウスを掛け合わせて解析中である。以上の結果から、平成17年度の研究計画はほぼ達成されたものと考えられる。
ダイオード特性をもった新熱伝導材料の最適設計法の開発

自然界に存在しない特性,特にダイオード特性を示す熱伝導材料の開発を目的とし,微視系熱伝導を対象とした構造最適設計法の構築を行う.構造最適設計法とは,決められた設計・境界条件のもと,所望の性能が最大限得られる構造を求める設計手法であり,排熱性の向上などの熱伝導制御を目的とした最適設計法は多く報告されてきた.しかしながら,材料開発を対象とした微視構造に着目したものは未だ少ない.申請者らは世界に先駆けて,微視系熱伝導問題を対象とした設計指針の構築を行ってきた.本研究ではこれまでに得られた知見をもとに,新しい特性をもった熱伝導材料開発のための構造最適設計法の構築を行う.自然界に存在しない特性,特にダイオード特性を示す熱伝導材料の開発を目的とし,微視系熱伝導を対象とした構造最適設計法の構築を行う.構造最適設計法とは,決められた設計・境界条件のもと,所望の性能が最大限得られる構造を求める設計手法であり,排熱性の向上などの熱伝導制御を目的とした最適設計法は多く報告されてきた.しかしながら,材料開発を対象とした微視構造に着目したものは未だ少ない.申請者らは世界に先駆けて,微視系熱伝導問題を対象とした設計指針の構築を行ってきた.本研究ではこれまでに得られた知見をもとに,新しい特性をもった熱伝導材料開発のための構造最適設計法の構築を行う.
日本的生産システムのIT援用モデルゐ設計と構築

日本国内および海外の日本的生産システムを採用している企業の調査を実施して、そのシステムの特徴について規定を行った。特に、平成17年度に続き、かんばん方式、水すまし方式、セル生産方式、の代表的な3つの日本的生産システムの方式について工場の調査を行い、詳細に検討した。かんばん方式は、ジャストインタイム生産方式の中心的なもので、有効な生産現場主導の方式であり、FAシステム高度化型CIM(コンピュータ統合生産)では基本的な生産理念とされている。この方式では、各工程に「必要なものを必要な時に必要なだけ」供給するジャストインタイム生産と、現揚において作業指示情報を視覚的に表示するための「かんばん」を使用することが特徴としている。これにより、在庫を極限まで少なくすることを目指している。かんばん枚数の最適化解析を含め、かんばんの特徴を解明し、計算方法を提案した。水すまし方式に関しては、すでに企業調査を実施し、システムの特性を明らかにした。これまでの研究成果をまとめて、学会・国際会議に発表し、さらにシステムの最適化に関する研究成果についても、順次、学会に発表してきた。セル生産システムでは、仕掛品の低減など、多くの工場で直面する問題を解決するシステムとして、注目されている。このシステムの長所としては、生産リードタイムの短縮、生産量の変化への柔軟な対応、設備投資の低減、生産性の向上、作業者の労働意欲の向上、などが挙げられ、これらのシステムについて、検討を進めてきた。さらに、流通システムにおいても、ジャストインタイムの概念の応用についても、企業調査を実施した。日本的生産システムを採用している企業の調査を実施して、そのシステムの特徴について規定を行いました。具体的には、アンドンをふくめたかんばん方式、水すまし方式、セル生産方式、という代表的な3つの日本的生産システムの方式について工場の調査を行い、詳細に検討しました。かんばん方式は、ジャストインタイム生産方式の中心的なもので、有効な生産現場主導の方式として知られ、FAシステム高度化型CIM(コンピュータ統合生産)では基本的な生産理念とも目されています。この方式では、各工程に「必要なものを必要な時に必要なだけ」供給するジャストインタイム生産と、現場において作業指示情報を視覚的に表示するための「かんばん」を使用することが特徴とされています。これにより、在庫を極限まで少なくすることを目指しています。かんばん枚数の最適化解析を含め、かんばんの特徴を解明し、計算方法を提案しました。水すまし方式に関しては、すでに企業調査を実施し、システムの特性を明らかにしてきました。これまでの研究成果をまとめて、学会・国際会議に発表し、さらにシステムの最適化に関する研究成果についても、順次、学会に発表予定です。セル生産システム生産量は、仕掛品の低減など、多くの工場で直面する問題を解決するシステムとして、注目されています。このシステムの長所としては、生産リードタイムの短縮、生産量の変化への柔軟な対応、設備投資の低減、生産性の向上、作業者の労働意欲の向上、などが挙げられます。今年度は、これらのシステムについて、検討を進めてきました。特に、かんばん方式、水すまし方式、セル生産方式、という代表的な3つの日本的生産システムの方式について工場の調査を行い、詳細に検討した。かんばん方式は、ジャストインタイム生産方式の中心的なもので、有効な生産現場主導の方式として知られ、FAシステム高度化型CIM(コンピュータ統合生産)では基本的な生産理念とされている。この方式では、各工程に「必要なものを必要な時に必要なだけ」供給するジャストインタイム生産と、現場において作業指示情報を視覚的に表示するための「かんばん」を使用することが特徴としている。

これまでの研究成果をまとめて、学会・国際会議に発表し、さらにシステムの最適化に関する研究成果についても、順次、学会に発表している。セル生産システムでは、仕掛品の低減など、多くの工場で直面する問題を解決するシステムとして、注目されている。このシステムの長所としては、生産リードタイムの短縮、生産量の変化への柔軟な対応、設備投資の低減、生産性の向上、作業者の労働意欲の向上、などが挙げられ、これらのシステムについて、検討を進めてきた。さらに、流通システムにおいても、ジャストインタイムの概念の応用についても、企業調査を実施した。日本国内および海外の日本的生産システムを採用している企業の調査を実施して、そのシステムの特徴について規定を行った。特に、平成17年度に続き、かんばん方式、水すまし方式、セル生産方式、の代表的な3つの日本的生産システムの方式について工場の調査を行い、詳細に検討した。かんばん方式は、ジャストインタイム生産方式の中心的なもので、有効な生産現場主導の方式であり、FAシステム高度化型CIM(コンピュータ統合生産)では基本的な生産理念とされている。この方式では、各工程に「必要なものを必要な時に必要なだけ」供給するジャストインタイム生産と、現場において作業指示情報を視覚的に表示するための「かんばん」を使用することが特徴としている。これにより、在庫を極限まで少なくすることを目指している。かんばん枚数の最適化解析を含め、かんばんの特徴を解明し、計算方法を提案した。水すまし方式に関しては、すでに企業調査を実施し、システムの特性を明らかにした。これまでの研究成果をまとめて、学会・国際会議に発表し、さらにシステムの最適化に関する研究成果についても、順次、学会に発表してきた。
微小管結合タンパク質Alp14の機能解析及び細胞周期依存的な局在変化機構の解明

私はスピンドル微小管が形成されるメカニズムの解明を目指し、微小管結合タンパク質の局在制御機構に注目した。分裂酵母の微小管結合タンパク質であるAlp7-Alp14複合体は分裂期に核蓄積し、スピンドル微小管形成に寄与する。私はこの核蓄積がいかに達成されるのか解析を行った。前年度までに、Alp7-Alp14の分裂期核蓄積にAlp7のCDKによるリン酸化が重要である示唆的なデータが得られ、そのリン酸化候補アミノ酸を特定した。この5箇所を非リン酸化型に置換したalp7-5A変異体を取得し、Alp7-5Aの分裂期核蓄積が観察されないことを確認していた。本年度は、まず5Aタンパク質にNLS(核輸送シグナル)を付加したところ、5A変異体で観察された温度感受性が抑圧され、分裂期の障害はAlp7が核蓄積しないことに起因することが証明された。続いて生体内でリン酸化が起きるのか確認するため、野生型および変異体細胞よりAlp7, Alp7-5Aタンパク質を抽出し、泳動およびウエスタンブロッティングによりそのバンドシフトの有無を確認した。この結果、分裂期抽出液中のAlp7はリン酸化と思われるバンドシフトが見られたが、間期のAlp7はバンドシフトが確認されなかった。またAlp7-5Aにおいては間期、分裂期ともにバンドシフトは検出されなかった。すなわち、Alp7の5箇所のリン酸化候補残基は生体内でもリン酸化を受けていた。このリン酸化の意義を追究するため、核輸送担体であるCut15とAlp7およびAlp7-5Aの相互作用の検出を出芽酵母ツーハイブリッド法により試みた。この結果、Alp7とCut15に相互作用が検出され、この相互作用はAlp7-5Aで低下していた。以上の結果から、Alp7がCDKによりリン酸化を受け、Cut15との相互作用を介して分裂期に核蓄積し、スピンドル微小管形成を補佐することがわかった。分裂期のスピンドル微小管形成の重要な因子であるAlp7複合体の分裂期核蓄積のシステムを、分子レベルの制御で明らかにすることができた。目標にしていたAlp7-Alp14の分裂期特異的な核蓄積のメカニズムを明らかにできたことで、細胞周期と分裂期微小管形成がどのようにリンクしているのか、その一端を明らかにすることに成功したと言える。本年度が最終年度である。本研究課題は現在までに明らかにされた局在制御機構の研究を成果としてまとめ、Molecular Biology of the Cell誌に投稿中である。今後の発展的課題としてAlp7のリン酸化状態に依存したCut15との相互作用を免疫沈降により検出することやAlp7-Alp14のSPB局在化およびSPB(酵母の中心体相同器官)局在の生理的意義について研究していくことが挙げられる。Alp7のSPB局在化ドメインの探索は現在進行中であり、今後Alp7-Alp14の分裂期におけるSPB局在の生理的意義について明らかにできると考えている。私は分裂酵母を用い、間期と分裂期で局在を大きく変化させる微小管結合タンパク質Alp14/TOG(tumor overexpressed gene)およびAlp7/TACC(transforming acidic coiled-coil protein)の解析を行うことで、分裂期特異的なスピンドル微小管形成機構の解明を目指している。スピンドル微小管の形成・安定化に重要な相互作用タンパク質Alp14-Alp7がいかに分裂期特異的な核蓄積を達成しているのか、その局在制御機構の解明を研究の目的とした。本年度の計画としてAlp14-Alp7の分裂期特異的な核蓄積を制御するドメインの探索とAlp7に見出されたリン酸化の意義の追究を掲げていた。そこでリン酸化キナーゼの探索を行うため、Alp7のin vitroにおけるキナーゼアッセイを行った。この結果in vitroにおけるAlp7のリン酸化を担う分裂期キナーゼとしてCDK(サイクリン依存性キナーゼ)およびPlo1(ポロキナーゼ)を特定した。続いてin vivoにおける表現型を観察するため、Alp7に存在するCDK,Plo1のコンセンサス配列のセリン、スレオニン残基をそれぞれアラニンに置換した非リン酸化型変異体を作製した。このうちAlp7に存在するPlo1の8個のコンセンサスサイトをアラニンに置換したAlp7-8A変異体では、体細胞分裂においては温度感受性や局在について野生型と異なる表現型は観察されていないが、減数分裂前期において動原体上へのAlp7の局在が低下すると現在考えている。一方、CDKのコンセンサスサイトをアラニンに置換した変異体の1つで強い温度感受性が見出され、分裂期特異的なAlp7の核蓄積およびスピンドル微小管局在の顕著な低下が観察された。現在、この変異体が輸送制御の変異体であるのか確認を行っている。私は分裂期特異的にスピンドル微小管の形成が起きるのは何故なのか、その解明を目指している。分裂酵母の微小管結合タンパク質Alp14/TOGおよびAlp7/TACCは相互作用しており、分裂期特異的に核蓄積してスピンドル微小管の制御に寄与する。そこでこのAlp14-Alp7複合体の局在制御機構を解明し、分裂期特異的なスピンドル形成を明らかにすることを目的とした。

本年度の計画として、Alp14のCDKコンセンサスサイトの変異体作製、Alp7におけるCDKコンセンサスサイトの変異体の解析、Alp7のCDKリン酸化模倣変異体(グルタミン酸置換型変異体)の作製およびAlp7のペプチドタイリングアレイを挙げていた。本年はまずAlp14のCDKコンセンサスサイトの変異体(alp14-7A)を作製したが、この変異体において局在制御機構や生育に影響は出なかった。一方でAlp7の点突然変異体(T116A)は分裂期特異的な核蓄積が顕著に低下し、温度感受性が観察された。そこでインビトロにおいてAlp7のCDKによるペプチドタイリングアレイを行い、これをもとにT116の変異に加えて計5箇所のセリン・スレオニンをそれぞれアラニン、グルタミン酸に置換したalp7-5A変異体およびalp7-5E変異体を作製した。この結果、alp7-5A変異体においてはT116Aに比べ顕著な温度感受性が観察され、分裂期の核蓄積も観察されなかった。一方でalp7-5E変異体では温度感受性は観察されず、細胞周期を通じたAlp7の核蓄積が見出された。これらの事実は、Alp7のCDKによる分裂期特異的リン酸化がAlp14-Alp7複合体の分裂期核蓄積過程に中心的な役割を担う可能性を示している。現在は得られたalp7-5A変異体およびalp7-5E変異体の表現型について詳細な解析を行っている。私はスピンドル微小管が形成されるメカニズムの解明を目指し、微小管結合タンパク質の局在制御機構に注目した。分裂酵母の微小管結合タンパク質であるAlp7-Alp14複合体は分裂期に核蓄積し、スピンドル微小管形成に寄与する。私はこの核蓄積がいかに達成されるのか解析を行った。前年度までに、Alp7-Alp14の分裂期核蓄積にAlp7のCDKによるリン酸化が重要である示唆的なデータが得られ、そのリン酸化候補アミノ酸を特定した。この5箇所を非リン酸化型に置換したalp7-5A変異体を取得し、Alp7-5Aの分裂期核蓄積が観察されないことを確認していた。本年度は、まず5Aタンパク質にNLS(核輸送シグナル)を付加したところ、5A変異体で観察された温度感受性が抑圧され、分裂期の障害はAlp7が核蓄積しないことに起因することが証明された。続いて生体内でリン酸化が起きるのか確認するため、野生型および変異体細胞よりAlp7, Alp7-5Aタンパク質を抽出し、泳動およびウエスタンブロッティングによりそのバンドシフトの有無を確認した。この結果、分裂期抽出液中のAlp7はリン酸化と思われるバンドシフトが見られたが、間期のAlp7はバンドシフトが確認されなかった。またAlp7-5Aにおいては間期、分裂期ともにバンドシフトは検出されなかった。すなわち、Alp7の5箇所のリン酸化候補残基は生体内でもリン酸化を受けていた。このリン酸化の意義を追究するため、核輸送担体であるCut15とAlp7およびAlp7-5Aの相互作用の検出を出芽酵母ツーハイブリッド法により試みた。この結果、Alp7とCut15に相互作用が検出され、この相互作用はAlp7-5Aで低下していた。以上の結果から、Alp7がCDKによりリン酸化を受け、Cut15との相互作用を介して分裂期に核蓄積し、スピンドル微小管形成を補佐することがわかった。本研究の目標の1つとして掲げたAlp7のリン酸化の解析について、CDKおよびPlo1といった分裂期キナーゼがAlp7をリン酸化していることが明らかになりつつある。
強光順化での、葉緑体チラコイド膜プラストキノン酸化システムの分子メカニズム解明

光合成電子伝達活性が、PSI循環的電子伝達反応(CEF)の活性に与える影響を調べ、PSIIの光障害はCEF活性を活性化することを見出した。PSII光障害は、プラストキノンの酸化をもたらし、CEFが機能するための電子伝達系の酸化還元レベルを酸化側へ増大させた。このことがCEF誘導に至ったと考えられる。本年度は、強光順化でのプラストキノン酸化の分子メカニズムを明らかにするために、タバコ生葉を用いて、葉緑体チラコイド膜光合成電子伝達反応の強光応答を解析した。150μmol photons m^<-2>s^<-1>の弱光(LL)条件で生育させたタバコ個体を1,100の強光(HL)条件へ移す前後で、生葉の光合成能をクロロフィル蛍光解析に供した。その結果、LL-plantsとHL-plants間でチラコイド膜光化学系II量子収率Φ(PSII)と光合成速度の正の比例関係に差は見出されず、HL-plantsにおいて生葉が吸収した光エネルギーの光化学系IおよびIIへの分配率は影響されないことが明らかになった。一方、Φ(PSII)に対する光化学系II第一電子受容体QAの酸化還元率を示すクロロフィル蛍光パラメーターqLの値は、LL-plantsに比べてHL-plantsでは、その増大が認められた。この結果は、QAがプラストキノンと平衡関係にあると仮定すると、強光順化においてプラストキノンの酸化レベルが増大することを示す。我々は、qL増大のメカニズムを明らかにするために、qLの値をクロロフィル蛍光パラメーターであるPSIIの量子収率F(PSII)、non-photochemical quenching(NPQ)そしてPSIIの最大量子収率Fv/Fmに関連付けるモデル式を誘導した、そこでは、qLは以下のように示される。Photosynthetic linear electronflow(LEF)の活性がcyclic electronflow around PSI(CEF-PSI)の活性に与える影響を調べるために、我々は、PSIIの光障害を与えることによりLEFの活性を低下させたイネ生葉を用いて、CEF-PSI活性を評価した。イネ生葉が、光合成が抑制された条件(2% O_2,0% CO_2)下,2,000μmol photons m^<-2>s^<-1>の光強度の光にさらされた。光処理時間の経過とともに、PSIIの最大量子収率(Fv/Fm)が低下し、60分後初期値の約70%に至った。PSII量子収率(Φ(PSII))により見積もられたLEF活性および正味の光合成速度は、光処理の時間の経過とともに低下した。また、non-photochemical quenching(NPQ)の値も低下した。一方、プラストキノンの酸化還元レベルを示すqLの値は、光処理により、増大した。さらに、PSI反応中心クロロフィルP700の酸化型の割合が、光処理により増大した。これらの結果は、PSIIの光障害によりプラストキノンおよび電子伝達系の酸化レベルが増大していることを示す。LEF活性と異なり、PSI量子収率(Φ(PSI))により見積もられたPSI電子伝達活性の光強度依存性は、光処理により影響されなかった。また、Φ(PSII)に対するΦ(PSI)の関係は、光処理により影響されなかった。つまり、LEF活性に対するCEF-PSI活性は影響されなかった。ただし、光障害を受けた生葉ではLEF活性が低下しているので、CEF-PSIの活性は上昇していた。これらの結果は、CEF-PSI活性の維持あるいは強化がプラストキノン酸化に貢献することを示唆しする。葉緑体チラコイド膜プラストキノン酸化制御の分子メカニズムを明らかにするために、ホウレンソウ生葉より単離した葉緑体を用いて、光合成電子伝達反応に与えるO2の効果を検証した。O2存在下での光照射と比べて、チッソ置換した状況下での光照射は、葉緑体光合成速度(HCO3依存の酸素発生速度)を約40%へ低下させた。そこで、我々は、O2に依存した光合成電子伝達反応(Mehler-Ascorbate peorixdiase(MAP)-pathway)が機能し、光合成を駆動しているという仮説を検証した。O2存在下での光照射は、チラコイド膜光合成電子伝達系の酸化還元レベルを示すクロロフィル蛍光パラメーターqLの増大、また光合成電子伝達体タンパク質シトクロムfの酸化、さらに、チラコイド膜光化学系I複合体(PSI)の酸化を伴った。つまり、O2は、光合成電子伝達系の酸化をもたらした。これと同時に、チラコイド膜プロトン勾配形成を示すクロロフィル蛍光クエンチングNon-photochemical quenching(NPQ)の誘導がO2により促進された。これらの結果は、MAP-pathwayが、O2存在下機能し、カルビン回路を駆動させるためのATP供給に貢献していることを示す。そして、MAP pathwayは、O2に依存した電子伝達反応により、プラストキノンを酸化し、葉緑体電子伝達反応での電子蓄積を緩和していること考えられる。

MAP-pathwayの活性は、光合成が抑制される、つまりカルビン回路の活性が低下する条件下、増大し、プラストキノンの酸化を促進する。このメカニズムは、光合成生物が、大気中に20%も豊富に存在するO2を有効に利用するシステムとして考えられ、酸素発生型生物が進化の過程で獲得してきたものと判断する。
曲線の退化族のモース理論とモジュライ写像に関する研究

まず超楕円曲線の退化族のモース化問題に関しては,荒川達也氏との共同研究を継続した。そして分裂族が存在するためのモノドロミー的な障害の存在,種数3の超楕円的アトミックファイバーの確定など一連の成果を得た。これを研究発表欄にある論文の続編として,Local splitting families of hyperelliptic pencils IIという表題で,同氏との共著論文にまとめた。これは現在投稿中である。次に今野一宏氏と共同で,氏および筆者の研究成果を軸として,代数曲線束の大域的および局所的な研究の最近の進展をまとめ,将来的な研究方向の展望を行なった。これを研究発表欄にある同氏との共著論文にまとめた。(すでにレフェリーの審査を終え,出版予定。)また最近同変指数定理を応用して,曲線族の半安定還元から生ずる符号数の変化を記述する,ある公式を得た。現在,この公式をさらに深化させつつ研究を継続中であるが,まもなく一連の成果を研究論文にまとめる予定にしている。また,非超楕円的退化族についても,その局所不変量について,モジュライ論的観点より若干の新しい知見を得たので,その研究を引き続き行なっていく予定である。まず超楕円曲線の退化族のモース化問題に関しては、荒川達也氏との共同研究を継続した。そして分裂族が存在するためのモノドロミー的な障害の存在、種数3の超楕円的アトミックファイバーの確定など一連の成果を得た。これを研究発表欄にある論文の続編として、Local splitting families of hyperelliptic pencils IIという表現で、同氏との共著論文にまとめた。次に今野一宏氏と共同で、氏および筆者の研究成果を軸として、代数曲線束の大域的および局所的な研究の最近の進展をまとめ、将来的な研究方向の展望を行った。これはGlobal and local properties of pencils of algebraiccurvesという表題の下に、同氏との共著論文として出版される予定である。また最近、同変指数定理を応用して、曲線族の半安定還元から生ずる符号数の変化を記述する、ある公式を得た。現在、この公式をさらに深化させつつ研究を継続中であるが、まもなく一連の成果を研究論文にまとめる予定にしている。
地球共生系:消化・細胞内共生系を用いた共生の発達機構

1.自由生活性細菌ならびに細胞器官に共通するタンパク質、シャベロニンの抗体を用いた免疫組織化学およびイムノブロッティングにより、アブラムシの細胞内共生体のうち一次共生体はより細胞器官に、二次共生体はより自由生活性細菌に近いことを示した。2.根粒菌と近縁なアグロバクテリウムの感染により植物細胞に転移した遺伝子が進化の過程で植物細胞に固定し、しかも発現しているユニ-クな例を明かにした。3.ゾウリムシの核内共生細菌による宿主大核特異的感染のしくみを調べる一端として、共生細菌の一方の端に特異的に存在する抗原を認識するモノクロ-ナル抗体を作製した。4.下等シロアリのなかで、コウシュンシロアリの腸内原虫はヤマトシロアリとはまったく異なる属のものであること、また、オオシロアリの原虫相は少なくともトリコモナス目を2種、オキシモナス目を6種、超鞭毛虫目を12種含むことがわかった。さらに、高等シロアリであるタカサゴシロアリの腸内にはスピロヘ-タを主とする多種類の原核生物が生息することが明かになった。5.4の結果と関連させつつ、消化管内でシロアリと共生関係にある微生物の多種系について、個体数のダイナミックスの数理モデルを構築し、各微生物の個体数の維持機構を明かにしつつある。6.繁殖適応度を念頭に置いた数理モデルの構築によって、異種生物間の関係が寄生から相利共生へ移行する条件について考察を深めた。
温暖化と土地利用形態が水・窒素循環に及ぼす影響評価.北海道同位体マップの作成.

北海道内の地下水や河川水などの水の酸素・水素安定同位体比、硝酸の窒素・酸素同位体比の同位体マップを作成した。北海道水同位体マップは、各地域の降水量および地理学的特性に依存し空間的に特徴のある値を示し、また夏期と冬期でd-excessの分布に違いがみられた。また、支笏湖南側の地域に巨大な地下水系の存在を示唆する結果が得られた。硝酸濃度は、農地が広がる地域に高い濃度が観測されたほか、一部の湧水、渓流水にも高濃度の硝酸がみられた。硝酸窒素同位体比は、0+8‰程度の値が多くみられ、起源の違いを示唆していると考えられる。北海道において農業活動や顕在化する温暖化が水・物質の循環過程を変化させていると予想される。本研究の目的は、北海道内の地下水や河川水などの水の酸素・水素安定同位体比、硝酸の窒素・酸素同位体比、土壌および植物の窒素同位体比の空間分布を明らかにして同位体マップを作成することにより、流域および土地利用形態ごとの水と窒素の循環系の現状を把握すること目的とし、今年度以下のような準備およびサンプリングを行った。1.硝酸同位体比分析ラインの立ち上げ脱窒菌のうえ継ぎ・培養ラインを確立した。また、平成20年度末に導入した汎用型のサンプル自動導入オプションをN2Oの精製・導入ラインとして改造した。硝酸同位体比に関する国際スタンダードを使用して2次スタンダードの立ち上げをおこなってルーチンとする段階になっている。2.モニタリング観測とスナップショット観測サイトの選定大雪山系の周辺地域、高濃度の硝酸が観測されている網走・十勝支庁の畑作地帯を含め、約100ヵ所において地下水、河川水、湧水のサンプリング実施した。天塩、中川、雨龍、厚岸の北大研究林及び臨海実験所、芽室北海道農業研究センターの圃場等、サロマ湖周辺流域、生花苗川、札幌周辺での定期的なサンプリングに加え、ニセコ山系周辺地域、函館。水の同位体比に関しては一部のサンプルについて分析を行った。3.サンプリング方法と分析大雪山ヒサゴ沼周辺での植物(カラマツ、トドマツ、アカエゾマツ、ハイマツ、ササ、ミズバショウなど)のサンプリングを実施した。本研究の目的は、北海道内の地下水や河川水などの水の酸素・水素安定同位体比、硝酸の窒素・酸素同位体比、土壌および植物の窒素同位体比の空間分布を明らかにして同位体マップを作成することにより、流域および土地利用形態ごとの水と窒素の循環系の現状を把握すること目的とし、今年度以下のようなサンプリングと分析を実施し、水同位体に関して第0バージョンのマップを作成した。1.モニタリング観測とスナップショット観測と分析大雪山系の周辺地域、高濃度の硝酸が観測されている網走・十勝支庁の畑作地帯を含め、約100カ所において地下水、河川水、湧水のサンプリング継続し分析を実施した。天塩、中川、雨龍、厚岸の北大研究林及び臨海実験所、芽室北海道農業研究センターの圃場等、サロマ湖周辺流域、生花苗川、札幌周辺での定期的なサンプリングに加え、ニセコ山系周辺地域。また、水の同位体比を分析を行ない、冬(雪解け水の卓越する35月)と夏(79月)について第0バージョンの水同位体マップを作成した。2.硝酸濃度と同位体比硝酸濃度はオートアナラーザーで一部のサンプルについて分析を実施した。また、硝酸同位体比については、脱窒菌を利用した方法について、硝酸同位体比に関する国際スタンダードを使用して2次スタンダードの立ち上げをおこなっている段階である。本研究の目的は、北海道内の地下水や河川水などの水の酸素・水素安定同位体比、硝酸の窒素・酸素同位体比、土壌および植物の窒素同位体比の空間分布を明らかにして同位体マップを作成することにより、流域および土地利用形態ごとの水と窒素の循環系の現状を把握すること目的とし、サンプリングと分析を実施した。水同位体比に関しては第2バージョンの北海道水同位体マップを作成した。河川水および湧水の同位体比は、各地域で特徴的な値を示し、降水量の少ないオホーツク海側と高標高の大雪山系に低い値が見られた。また、支笏湖の南側の河川水は、年間を通して変動が極めて小さく、支笏湖の水同位体比に近い値を示し、巨大な地下水系の存在を示唆していた。硝酸濃度と同位体比に関しては初版バージョンのマップを作成した。

硝酸濃度は、農地が広がる北見、網走周辺、十勝平野に予想通りの高い濃度が観測されたほか、一部の湧水、渓流水にも高濃度の硝酸がみられた。硝酸窒素同位体比は、0+8‰程度の値が多くみられ、日高地方の河川で低い値、また、石狩川本流で河口域で高い値が見られた他、天塩川でも河口に向かって同位体比の上昇が観測された。また、十勝川水系の支流のうち、高い濃度の硝酸が見られた河川で同位体比が高い傾向が見られ、窒素の起源による違いを示唆しているものと考えられる。
内皮細胞の低温下LPS刺激培養での炎症性サイトカインmRNAの安定性の経時的変化

内皮細胞を細菌由来物質のlipopolysaccharides(LPS)で刺激しながら長期の低温下で培養した際に、内皮細胞より分泌されるinterleukin(IL)-8タンパクの産生とmRNAの発現と安定性を検討した。IL-8のタンパクの分泌は96時間まで低温で抑制されるが、mRNAの発現は初期には抑制されたが72時間で増強し、mRNAの安定性も24時間では増大していた。長期間の低温は見かけ上の炎症反応の抑制が見られるが、mRNAの発現や安定性の増強がみられ炎症反応発現のポテンシャルを持っているため、臨床において長期間にわたる低体温療法を施行するときには注意が必要である。【背景】心肺停止蘇生後や新生児仮死の症例に対し脳低温療法の有効性が臨床的に証明されてきた。脳虚血における脳低温療法の治療効果の作用機序の一つに炎症反応を変化させることが知られている。内皮細胞の低温による炎症の抑制は、炎症性サイトカインのtranscriptionの部分で抑制を受けていることが報告されている。しかし、内皮細胞のmRNAのstabilityの低温に対する影響に関しての報告は少ない。本研究では、Actinomycin Dを用いてLPS刺激後の内皮細胞の低温培養下のmRNA stabilityを検討し、低温によるサイトカイン産生抑制の機序がmRNA stabilityによるものかを検討した。【方法】Human umbilical vein endothelial cell(HUVEC)でサイトカイン(IL-6、IL-8)のmRNA発現に合わせてlipopolysaccharide(LPS)(1μ/mL)刺激下に常温群(37°C)と低温群(30°C)に分けて、24時間培養した。その後、LPSを除いた培養液に変えてActinomycin Dを10μg/mlとなるように加え2時間後、4時間後、6時間培養を行った。細胞中のmRNAの発現をTaqMan法によるreal-time Rt-PCR (TaqMan Universal PCR Master mix, TAKAR A RNA PCR kit ver.3.0, TaqMan Gene Expression Assays, IL-6, IL-8)で測定した。【結果】IL-6ではm-RNAの安定性に低温群と常温群で有意差はみられなかった。IL-8では、m-RNAは低温群で有意に上昇していた。低温でmRNAの安定性はIL-6では変化を認めないが、IL-8において安定性が増加することが示唆された。【考察】今回の検討によるとIL-8のmRNAは低温により安定性が増加することが示された。臨床的には低体温中から復温したとき、安定したIL-8 mRNAがあるため血清中のIL-8の血中濃度が急激に上昇する可能性が示唆された。このため、低体温からの復温により脳内の炎症が急激に増悪する可能性があり、低体温からの復温には十分注意が必要と考えられた。低体温中の生体の炎症反応の変化を知ることにより、脳低温療法の病理学的な検討が可能と考えられた。内皮細胞のLipopolysaccharide(LPS)刺激低温培養下でのIL-6とIL-8のmRNAの安定性を検討した。人臍帯血内皮細胞(HUVEC)をLPSで刺激後に常温群(37°C),低温群(30°C)で24時間培養した。その後LPSを含まない培養液にActinomicin Dを加えて6時間培養を継続し二群間のIL-6とIL-8のmRNAの発現をTaq-Man法で測定し比較した。IL-6mRNAの発現は常温群で93%の減少を認めたが、低温群では94%の減少であった。IL-8mRNAの発現は常温群で50%の減少を認めたが、低温群では21%の減少であった。今回の検討において、LPS刺激による内皮細胞のmRNAの安定性は低温によって、24時間の時点ではIL-6は変化がなかったがIL-8は低温により増加していた。脳低温療法では、低温からの復温により炎症所見が増悪する現象が知られているが、これはIL-8のmRNAの安定性が増すことにより炎症反応が増強する可能性があることが示唆された。昨年度までは、この結果を国内外の学会において発表を行ってきた。著者らは、上記の結果に加え、人臍帯血内皮細胞の長期間低温培養下ではIL-8のタンパクは抑制されるがmRNAは増強されたという結果を研究発表してきた。今年度は、この二つの結果を併せて英文論文として作成した。この論文を、現在欧文ジャーナル(Inflammatory Research)に投稿中である。
日本近代美術史における社会思想の表象をめぐる研究－煽動・風刺・検閲－

本研究における主な成果の具体的内容は、(1)1900年代から1960年代までの社会主義思想を、美術作品や雑誌挿絵などの視覚的表現をつうじて読み直したこと、(2)漫画家小野佐世男とその周辺の調査をとおして、昭和戦前期のエロ・グロ・ナンセンスの潮流とプロレタリア文化運動のつながりを明らかにしたこと、(3)戦前の右翼雑誌『原理日本』に長期連載された美術評論を分析し、シュルレアリスム弾圧の背後にあった理論を浮かび上がらせたこと、(4)戦後の前衛美術会の研究をとおして、実際の社会運動体験とシュルレアリスム風の表現がどのように絡み合ったかを論じたことにある。研究期間中に出版されたものでは、単著『前衛の遺伝子アナキズムから戦後美術へ』(ブリュッケ、2012年)において、中間報告としてではあるが本研究の全体像をまとめた。他に、論文、国内外のシンポジウムや学会での口頭発表によって、断片的に研究成果を公表し続けた。また、2013年2月から3月にかけてのアメリカ滞在にて、文献調査に加えて国外の多くの研究者と交流し、社会思想の表象研究に関して新たな知見を得ることが出来た。本研究の意義および重要性としては、美術作品の分析をとおして、その作品の背後にある社会思想の別の側面を浮かび上がらせる方法を洗練させたことが挙げられる。これは、1990年代以来の制度論的分析によってその前提や存立基盤を問いなおされた美術史を、思想史や漫画史などとの領域横断的なアプローチによって再構築する試みであった。研究成果のほとんどを収録した単著の出版によって、他分野や国外の研究者たちにも評価されたため。もっとも、戦後の学生運動と美術に関しては十分に調査しきれなかった。本研究課題は平成24年度で補助期間を終了するが、引き続き調査研究を進める。国際的な文脈の中で日本近現代の思想史と美術史を捉え直し、必ずしも成功や成熟に至らなかった美術家たちを取り上げ論じる。戦後の学生運動と美術の交わりについて、聞き取り調査を進める。戦後美術の美術批評史をまとめ、今日に至るまでの議論を総覧する。平成22年度は、主に戦前のプロレタリア美術運動、戦後の左翼美術運動、そして戦時下の漫画表現についての研究に取り組んだ。戦前のプロレタリア美術運動については、1930年代前半の漫画からプロレタリア文化運動を捉え返すことについて論じ、立命館大学の紀要『言語文化研究』(22巻3号)に発表した。ここでは、視覚メディアのなかで崇高な革命の理念と性的な欲望が表裏一体の関係にあったことを指摘した。戦後の左翼美術運動については、まず、読売アンデパンダン展と日本アンデパンダン展の比較研究を行った。その中で、1958年前後に荒川修作など多くの若い芸術家たちがいっせいに後者から前者への出品乗り換えを行っていたことを突き止め、その転換点には日本共産党の影響力の低下があったことを明らかにした。次に、大塚睦をはじめとする前衛美術会の研究を行った。その中で、佐賀県立美術館などでの作品調査を実施したほか、中村宏をはじめとする存命の画家たちやその遺族、さらには思想家の吉本隆明にもインタビュー調査を行うなどして、当時の美術家と思想家たちのネットワークを浮き彫りにした。その成果は23年度に発表予定である。戦時下の漫画についての研究としては、漫画家・小野佐世男に関する新出資料を中心に、体制に翼賛的でありつつその枠内におさまりきらない風刺表現があったことを明らかにした。これは22年11月にポーランドの国際学会で発表し、23年度中にそのプロシーディングで公開される予定である。その他、一般向けの文章では、『毎日新聞』に大逆事件100年にまつわる小川芋銭の漫画についての文章を寄稿し、アナキズムを起点として日本現代美術の伏流を描くことができることを論じた。平成23年度は、主に著書『前衛の遺伝子アナキズムから戦後美術へ』(ブリュッケ)の刊行と日本占領期インドネシアにおける日本人漫画家の調査に取り組んだ。『前衛の遺伝子』は、博士論文「近代美術「近代日本の前衛芸術と社会思想-表現・言説・イデオロギー-」(平成20年、東京芸術大学大学院)に、平成22年度の科研費による調査を含めたこれまでの研究成果をふまえて加筆修正したものである。その具体的内容は、20世紀前半の前衛芸術の流れを、アナキズム、共産主義、ファシズム、占領政策、戦後ナショナリズムとの関わりにおいて捉え直したものである。その意義は、小川芋銭などの有名画家をこれまでとは全く別の政治思想的な文脈から評価し、あるいは望月桂などの無名画家をその文脈から新しく光を当てるなど、もう一つの美術史を描き出した点にある。日経新聞の書評(2012年3月25日掲載)をはじめとする様々な反響と評価をいただき、日本近現代美術史研究における重要な著作として認められたといえる。また、この本の副産物として、論文「右翼雑誌『原理日本』における「日本美術史」と同時代美術批判」を『東洋意識夢想と現実のあいだ-1887-1953-』(ミネルヴァ書房)に寄稿した。これは、右翼雑誌『原理日本』に長年連載された美術評論に注目し、その知られざる著者田代二見の言説と絵画作品を初めて紹介・分析したものであり、戦時下美術の新たな一側面を描くことに成功した。また、11月にシンガポール・ナショナル・アート・ギャラリーのキュレーターであるセン・ユジンの案内のもと、インドネシアで調査旅行を行った。

これによって、日本占領期の同地における漫画家小野佐世男の足跡をたどることができ、また、同地の美術史研究者と面談し、様々な情報を得ることが出来た。本研究における主な成果の具体的内容は、(1)1900年代から1960年代までの社会主義思想を、美術作品や雑誌挿絵などの視覚的表現をつうじて読み直したこと、(2)漫画家小野佐世男とその周辺の調査をとおして、昭和戦前期のエロ・グロ・ナンセンスの潮流とプロレタリア文化運動のつながりを明らかにしたこと、(3)戦前の右翼雑誌『原理日本』に長期連載された美術評論を分析し、シュルレアリスム弾圧の背後にあった理論を浮かび上がらせたこと、(4)戦後の前衛美術会の研究をとおして、実際の社会運動体験とシュルレアリスム風の表現がどのように絡み合ったかを論じたことにある。研究期間中に出版されたものでは、単著『前衛の遺伝子アナキズムから戦後美術へ』(ブリュッケ、2012年)において、中間報告としてではあるが本研究の全体像をまとめた。他に、論文、国内外のシンポジウムや学会での口頭発表によって、断片的に研究成果を公表し続けた。また、2013年2月から3月にかけてのアメリカ滞在にて、文献調査に加えて国外の多くの研究者と交流し、社会思想の表象研究に関して新たな知見を得ることが出来た。本研究の意義および重要性としては、美術作品の分析をとおして、その作品の背後にある社会思想の別の側面を浮かび上がらせる方法を洗練させたことが挙げられる。これは、1990年代以来の制度論的分析によってその前提や存立基盤を問いなおされた美術史を、思想史や漫画史などとの領域横断的なアプローチによって再構築する試みであった。PDの3年目に刊行する予定であった、研究成果の総まとめである著書を、2年目に刊行できたことによる。もっとも、戦後のいわゆる新左翼と美術の関わりについての調査はまだほとんど未着手であるので、3年目の課題とする。研究成果のほとんどを収録した単著の出版によって、他分野や国外の研究者たちにも評価されたため。もっとも、戦後の学生運動と美術に関しては十分に調査しきれなかった。今後は、著書『前衛の遺伝子』において十分に掘り下げられなかった課題に取り組み、発展させる。とくに大正期アナキズム美術の研究を深化させて『初期社会思想』に寄稿し、そして、プロレタリア美術の研究を進めて『日本近現代美術全史』への寄稿を行う。また、二つの美術展「小野佐世男モガ・オン・パレード」展、「民衆芸術展」の企画に協力し、図録に寄稿を行う。さらに、それらの研究をまとめた次なる著書の執筆に向かう。もう一つ、戦後のいわゆる新左翼であった美術家たちへのインタビューをまとめて分析した著書の準備を行う。本研究課題は平成24年度で補助期間を終了するが、引き続き調査研究を進める。国際的な文脈の中で日本近現代の思想史と美術史を捉え直し、必ずしも成功や成熟に至らなかった美術家たちを取り上げ論じる。戦後の学生運動と美術の交わりについて、聞き取り調査を進める。戦後美術の美術批評史をまとめ、今日に至るまでの議論を総覧する。
インド洋海域世界における港市の空間的連関・伝播・融合・転成に関する研究

本研究は、インド洋海域の港市において、イスラーム・ネットワークやインド商人のネットワークに着目し、都市、建築の空間的特質とその地域的連関等を臨地調査に基づき明らかにした。アラビア海・インド洋西海域世界においては、グジャラート地方を中心としたインド西部の商人による交易や移住が、東アフリカ沿岸の建築、都市の形成に大きな影響を与えていたことが明らかになった。一方、ベンガル湾海域世界に位置する東南アジアの港市では、タミル・ナードゥ地方を中心としたインド南東部の商人や労働者の交易、移住が建築、都市の形成に影響を与えたことが明らかになった。今年度は、2022年度に実施した先行研究をふまえ、アラビア海・インド洋西海域世界の東アフリカ沿岸港市における重点的悉皆調査を行うとともに、ベンガル湾海域世界における港市の網羅的調査を中心とした臨地調査を行った。東アフリカ沿岸港市(ラム、モンバサ、ザンジバル、キルワ)の調査(2011/12/1529)では、ザンジバルのストーンタウンにおいて、建築物の構造や用途等の他、屋根形態や扉の表現に見られる、インドやアラブの伝統的建築様式およびそれらが融合したザンジバル独自の建築様式の分布実態に関する悉皆的調査を行った。かつてアラブやインドから渡ってきた商人コミュニティの居住地区が明確となり、ストーンタウンの形成発展プロセスを明らかにすることができるほか、商人たちの出身地の建築様式が、どのように伝播、転成していったかを明らかにすることができる。また、ベンガル湾海域世界に関して、インド東岸を広くコロマンデル地方からベンガル地方にかけて調査し(2011/8/289/27)、主要な歴史的港市(チェンナイ、マハーバリプラム、ポンディシェリ、カーヴェリパトナム、トランケバール、ナガバトナム、トゥティコリン、カヤルパトナム、キラカライ、マスリパトナム、ヴィシャカバトナム、プリー、コルカタ)を踏査したほか、タミル・ナードゥ州南部の歴史的港市キラカライと、古くからの巡礼都市ラーメシュワラムにおいて、歴史的建造物および住居の実測調査や、宗教別コミュニティの分布、都市施設の分布等に関する悉皆調査を実施した。さらに、ベンガル湾海域世界と南シナ海海域世界の接点に当たるスリランカにおいても、歴史的港市の調査を行った(2012/3/1831)。それらの調査に基づく成果は、24年度の日本建築学会大会等において発表予定である。今年度は、ベンガル湾海域世界および南シナ海海域世界における歴史的港市の網羅的調査を行った。具体的にはバングラデシュのダッカ、チッタゴン、ミャンマーのヤンゴン、インドネシアのスラバヤ、スマラン、ドゥマック、クドゥス、ジャカルタ、バンダアチェ、メダン、パダン、パレンバン、マレーシアのジョージタウン、マラッカ、ジョホール・バル、コタ・バル、タイのソンクラー、パッターニー、バンコク、アユタヤ、中国の福州、泉州などである。在地の王室やスルタンのもと、華僑、インド人商人やムスリム商人、また西欧諸国勢力(ポルトガル、オランダ、イギリス)などによって行われた重層的な都市形成が、都市空間、建築様式、住空間の構成に与えた影響を明らかにすることを目的とした。ミャンマーでは、ヤンゴンにおいて、タミル地方やグジャラート地方など多様な地域に出自を持つインド系の人々が、コミュニティー別に住み分けながら集住している実態が明らかになった。インドネシアでは、研究協力者の鈴木英明氏(インド洋海域史)を交えた調査を行い、ジャワ島の港市において、156世紀以降イスラームを受容する中で、それまでのヒンドゥー的伝統を継承した建築様式が採用されたこと、アラブ系コミュニティーの居住地区が残っていること、またスマトラ島の港市において、特にタミル地方に出自を持つインド系の人々が数多く居住していることなどが明らかになった。マレーシア、タイにおいては、華僑によるショップハウス群が全域にわたって多数見られる一方、インド系やペルシア系、ポルトガル系コミュニティーの居住区が存在すること、モスク建築の様式にインドやインドネシア等との共通点が見られることなどが明らかになった。また東南アジアの港市のショップハウスの原型の一つと考えられる中国華南地方の住居について、騎楼、手巾寮などと呼ばれる住居タイプとその空間構成を明らかにした。2013年度は、ベンガル湾海域世界から南シナ海海域世界の港市を対象とし、マレーシア、ブルネイ、シンガポール、香港、マカオにおいて調査を行った。マレーシアでは、クチン、マラッカ、ペナンの調査を行い、華人、インド系移民、マレー系住民が、民族ごとの居住地を形成している実態が明らかになった。マラッカ、ペナンにおいては、施設分布、建築形態、コミュニティ分布等に関する悉皆調査をおこない、各コミュニティの住み分けや、都市施設の分布に関する詳細を明らかにできた。特にインド系については、インドでの出身地方によって居住地や施設分布が分かれていることを明らかにした。ブルネイのバンダル・スリ・ブガワンでは、華人やインド系移民の定着が比較的少ない一方、マレー系住民の比率が高く、水上集落という特徴的な居住地を形成している実態を確認できた。

シンガポールでは、華人、インド系、マレー系の他、アラブ系コミュニティの存在も確認でき、当初計画的に分散されたコミュニティごとの居住地が現在も継承されている実態を確認した。香港では、モスク、ヒンドゥー寺院、シク教寺院、パールシー(ゾロアスター教徒の一派)の墓地など、インド系移民のための宗教、コミュニティ施設が確認でき、ボンベイやグジャラート地方出身のパールシーが開港後間もない19世紀後半には香港に多数到来していたことが明らかになった。マカオでも、インドからパールシーやイスラム教徒の移住があり、ムスリム墓地の踏査からは、インド各地の出身者がマカオに渡って来ていたことが明らかになった。2014年度は、マレーシアのペナンにおいて、コミュニティや商店業種の分布に関する悉皆調査を実施し、華人の会館、宗祠、廟などコミュニティ施設の分布の詳細や、華人、インド系、その他のコミュニティと商店業種との関連性について詳細な実態を明らかにすることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、南シナ海海域世界の一部マレー半島やスマトラ島の港市に関する調査を行うことができなかったが、これは、ベンガル湾海域世界の調査において、当初予定よりも多くの港市を対象とし、より詳細な調査を実施することとなったためである。今年度は、ベンガル湾海域世界のバングラデシュ、ミャンマーおよび南シナ海海域世界とベンガル湾海域世界にまたがるのマレー半島やスマトラ島の歴史的港市に関して、網羅的調査を実施した。一方で、申請時に今年度の調査を計画をしていたボルネオ島、マカッサル島における港市の調査を実施することはできなかった。これは、インド洋海域世界の歴史的港市についてインドとの関連を主たる視点として調査分析を行う本研究において、研究を進める中で、ベンガル湾海域世界、およびベンガル湾海域世界と南シナ海海域世界が交差する地域の港市をより詳細に検討することが必要という認識にいたったことが大きな理由であり、対象港市について一部変動がありうるとした申請時の計画内容において、おおむね順調に進展していると考えている。今年度のコロマンデル地方沿岸、ベンガル地方沿岸での調査を踏まえ、次年度は、ベンガル湾海域世界の港市をより詳細に検討する意味で、バングラデシュのチッタゴン、ミャンマーのヤンゴンなどを調査対象として新たに加える。また、南シナ海海域世界に位置づけられるマレー半島、スマトラ島、ジャワ島などの港市に関する調査研究を展開する。最終年度となる2013年度は、これまでの研究の進展をふまえ、ボルネオ島、マカッサル島における港市(ポンティアナ、バンダル・スリ・ブガワン、サンボアンガ)における網羅的調査を行うとともに、ベンガル湾海域世界と南シナ海海域世界が交差し、インドや中国、イスラーム、マレーなどさまざまな要素が混在するマレー半島のジョージタウン(ペナン)、マラッカなどの港市において、インド系住民の居住する地区を主な対象として、都市構成および住居の空間構成に関する重点的調査を実施する。