hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳機能改善薬を志向したリ-ド化合物の探索研究

3.向中枢神経作用成分の探索:モノアミン酸化酵素B型に対してin vitroで10^<-7>10^<>-8Mで阻害作用を示した子のう菌より単離されたアントラキノン系のMSA、アザフィロン化合物TL-1はマウス静脈内投与では作用を示さないことが明らかになった。これらの誘導体を用いて作用を検討中である。一方グルタミン酸受容体への^3-Gluの結合に対する効果を指標とした活性成分の検定法の検討を行なった。マウス中脳などのP_2画分を用いて子のう菌、生薬などの抽出エキスの検定を行なうと混在する金属イオンの影響が大であることが明らかとなり改良法を検討中である。この他50種の子のう菌、30種の植物、生薬エキスを調製した。4.脳機能を反映する中枢性胃液分泌を指標にした脳機能作用:(1)数種の脳機能改善薬が胃液分泌を顕著に刺激することを見出した。ことにホパンテン酸塩、ニチコリン、TRHに強い作用が見られた。(2)グルタミン酸受容体刺激薬のカイニン酸に強い胃酸分泌刺激作用を見出した。(3)三環性うつ病薬の胃酸分泌抑制作用を見出した。(4)GABA受容体サブタイプとしてB受容体の胃酸分泌刺激機能を示唆し得た。麻酔薬も胃酸分泌刺激作用があることを見出した。1.βーカルボリン類の合成:ユ-ディストミン関連化合物の合成を行った。マンザミンCの効率的合成法を確立し、関連化合物の合成に応用した。マンザミンAの脂環部のABC環を高圧DielsーAlder反応により合成した。これら関連化合物40種を渡辺グル-プに提供した。2.スフインゴ脂質の合成:海洋産セラミドであるシンビオラミドおよびコサスフィンガジエニン系セラミドのキラル合成を達成した。3.向中枢神経作用成分の探索:モノアミン酸化酵素(MAO)に対してin vitroで強い活性を示した子のう菌代謝産物NSAおよびTLー1のin vivoでの活性を検討した。NSAのエステル、エ-テル誘導体およびTLー1の腹腔内投与によるレセルピンとの拮抗作用は見られなかったが、投与後の肝、脳MAO活性に阻害傾向がみられ、TLー1では有意な阻害活性が認められた。In vitroとin vivoの活性の差は血清蛋白との結合によるものであることを明らかにした。またマウス脳P_2画分を用いてのグルタミン酸受容体への結合の有無を指標として菌類生薬エキスの成分検索も行ったが共存成分の作用の問題が大きいことが判った。4.脳機能改善作用を指向した薬理活性評価:(1)βーカルボリン誘導体:a)脳血流改善作用を指向して、ラット大動脈摘出標本における血管平滑筋への作用を検討し、9種に弛緩作用が確認された。b)胆のう標本を用いての検討により1種にCCKー8の作用増強が、4種に拮抗が認められた。c)アセチルコリン作用の増強を腸管平滑筋で検討し1種に活性を検出した。(2)記憶・学習に密接な関連を持つ脳グルタミン酸受容体の活性薬および拮抗薬は胃機能の抑制および刺激をおこすことが判明した。この成果は本研究の重要な基礎を与えるものである。(3)内因性ステロイドの脳内投与がGABA_A受容体への作用を介して胃酸分泌を刺激することが判明した。本結果は脳機能改善作用との関連において重要な知見である。1.β-カルボリン類の合成:前年度渡辺グル-プで薬理作用を検討し、その考察より考案されたβ-カルボリン化合物数種を合成し薬理スクリ-ニングに供した。光学活性1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリンをその3、4-ジヒドロ体の不斉還元により合成する方法を検討し、40%程度の光学収率で得られることを明かにした。
地球環境問題の経済分析:環境問題をめぐる利害・協調行動のゲーム論的接近と非線形動学理論に基づいた長期的観点からの環境問題対応政策に関する総合研究

*高次元の非線形動学システムの挙動については端緒がついたばかりであまり分析がなされていない。そこで二つの二次元非線形経済動学モデルを構築し、その動学的構造について理論的分析および数値シミュレーションによる分析を行った。1.伝統的なクールノータイプの複占モデルは反応関数が線形のケースを分析対象としているので、産出にかんする変動は単調に定常点に収束する。しかし、需要関数に非線形要素が含まれる場合、あるいは費用関数が外部性を持つ場合、生産技術の漏出効果が認められる場合などは、複占企業の反応関数がともにロジスティックマップになり、そこから生み出される戦略的な産出行動は安定的なケールから、カオスを含む複雑な変動を繰り返す不安定なケースまで様々な様相を呈する。(1)非線形動学差分システムに関しては「解の存在定理」がなく、大局的な解の挙動はコンピュータを使った数値分析に頼らざるを得ないのが現状である。そこで、まず安定的なケースを取り上げ、解挙動に関しての理論分析を行った。具体的には解析解の存在を示し、任意の時点における解の定性的な性質を明らかにした。(2)次に不安定なケースを取り上げ、不規則変動を繰り返す解の挙動の経済学的な意味合いを、長期平均利潤と定常点においてえられる定常利潤を比較し、前者が後者を凌駕する可能性をまず理論的にし示し、ついで理論分析が不可能な場合にも、数値シミュレーションにより、同様の結果が求められることを示した。2.地球温暖化問題を経済的な要因を組み込んだ形でモデル化を行い、人口変動を考慮した長期的な観点からの分析を行った。経済は農業部門と工業部門よりなる完全競争を想定し、工業部門の経済活動が地球温暖化を加速し、温度上昇は農業部門へ負の影響をおよぼし、一人当たり所得の減少は将来の人口を減少させるという相互依存関係のもとでの、地球の温暖化と人口変動の二次元の動学システムを考察した。従来の研究結果とは異なり、定常状態への収束は必ずしも単調ではないこと、また収束も発散もせずに持続的な変動を繰り返す可能性のあることを示した。・1970年以降動学的な観点からの環境経済学に関する研究が散見されるようになってきた。これらの研究では、ポントリヤギン流の動学的最適化手法を使い、単一主体モデルにおける政府環境政策の経済学的な意味について調べられている。近年にはいり、動学的および静学的ゲーム理論による複数の経済主体間の相互作用に焦点を絞った研究も現れてきている。たとえば、政府と民間部門の利害対立、魚民間の漁業権を巡る衝突、経済主体の協力的な行動あるいは非協力的な行動がグローバルな環境に対して与える影響などについてゲーム理論的なアプローチによる研究が盛んになってきている。本研究では動学的な視点から環境経済をゲーム理論的に考察するが、その際に見過ごされてきた点を強調する。すなわち、自由主義経済における経済主体を「資本家」と「労働者」にわけ、各グループの利権の対立に焦点をあてる。実際には、資本主義の微分ゲームのフレームワークに環境要因を組込み、得られる階の経済学的な意味につてい調べた。(浅田、稲葉、三澤、厚見)・太平洋上に浮かぶ小さな島、イースタ島は、大きな石像であるモアイ像で有名であるが、その歴史は不明な点が多い。

最近の考古学の研究により、ポリネシア人が紀元400年頃に初めて島を訪れ、一時期人口も10000人近く生存し、隆盛を極めたが、その後文明の衰退とともに経済も崩壊し、18世紀中庸にトーマス・クックが島を訪れたときには、原始時代さながらの悲惨な生活状況であったらしい、ということがわかってきた。孤立した島の栄枯盛衰は、スケールを変えれば、地球にすむ我々の直面する問題と共通したものがある。イースタ島の変動を再生資源問題と人口変動の観点からとらえ、経済モデルを構築し、どのような要因により経済の変動が起こり、滅亡してしまったか、あるいはどのような「経済政策」を施せば、イースタ島は再生可能であったかを理論的およびコンピュータシミュレーションにより調べ、地球規模での環境汚染が進む現代の我々にとっても、もはや人事ではなくなっている環境問題について考察を加えた。(松本、有賀、横山)*理論的分析は主要要因の相互依存関係の解明に焦点が当てられるため、捨象された要因の影響については分析ができない。そこで、これらを「不確実性」要因としてまとめ、それが環境問題に及ぼす影響を考察することを目的として、伝統的な経済マクロモデルにたいするノイズ分析を行った。理論的分析とともに、コンピュータによる数値シミュレーションを行った(稲葉・三澤)*上記と同様な問題意識から,動学方程式を確率微分方程式(SDE)により構築し、SDEのもつ構造や特性を保存するような近似・数値スキームの作成法(いわゆる合成法)をLie代数の手法を利用して定式化をし、その「大局的」な近似誤差評価を与えた。合わせて数理ファイナンスにおける危険試算モデルとしてよく用いられる累乗根型ボラティリティをもつ非線形確立系のシミュレーションに対し、本手法が役に立つことを示した(三澤・有賀)。*カオス動学を生み出すような複雑系モデルの評価をするアプローチに長期的な動向を探る考え方がある。そこで、簡単なマクロモデルを構成し、カオス軌道上で得られる利潤の平均的な値と定常点において得られる利潤を比較することを試みる。ただ、動きが複雑なので数理的な分析は極限られてた状況に限定され、後は主にコンピュータにによる数値シミュレーションを行う。その結果、長期平均利潤が定常利潤よりも大きくなる可能性も有ることが示された。定常状態を何らかの経済に対する制御可能な状況と理解するならば、政府が短期的な視点から経済安定化のための市場介入は必ずしも長期的には支持されないという解釈が可能になる(松本、横山、厚見)。*高次元の非線形動学システムの挙動については端緒がついたばかりであまり分析がなされていない。そこで二つの二次元非線形経済動学モデルを構築し、その動学的構造について理論的分析および数値シミュレーションによる分析を行った。1.伝統的なクールノータイプの複占モデルは反応関数が線形のケースを分析対象としているので、産出にかんする変動は単調に定常点に収束する。しかし、需要関数に非線形要素が含まれる場合、あるいは費用関数が外部性を持つ場合、生産技術の漏出効果が認められる場合などは、複占企業の反応関数がともにロジスティックマップになり、そこから生み出される戦略的な産出行動は安定的なケールから、カオスを含む複雑な変動を繰り返す不安定なケースまで様々な様相を呈する。(1)非線形動学差分システムに関しては「解の存在定理」がなく、大局的な解の挙動はコンピュータを使った数値分析に頼らざるを得ないのが現状である。
Parkinson病における認知機能障害診断システムの樹立

パーキンソン病(以下PD)では様々な認知障害が生じることが知られていたが、それらの多くは遂行機能および記憶(手続き記憶)に関するものである。本研究では、新たな視点から上記障害以外の認知障害の有無を行動解析および脳波(事象関連電位)を用いて検証することを目的とした。得られた結果は以下のとおりである。1)我々の先行研究により、PD患者において特定の表情の認知(恐怖および嫌悪)が障害されていることが示されていたが(Kan et al.,2003)、本研究で実施した事象関連電位の結果からもPD患者の表情認知の特異性を示唆する所見が得られた。双極子追跡法を用いた結果、健常者に比較してPD患者では表情認知課題試行中に運動前野および扁桃体の活動が見られなかったことから、PD患者では大脳基底核に加え扁桃体にも病変の存在が想定された(Yoshimura et al.,2005)。2)近年、新たな前頭葉機能課題として「心の理論」や「社会的な意思決定」が知られている。PD患者においても前頭葉機能の低下が存在することが想定されており、本研究では、両課題を用いてPD患者の障害を検出可能か検討した。その結果、「心の理論」の必須要素である他者の心的状態を推測する機能の一部が障害されていること、加えて社会的な意思決定も部分的に障害されていることが見出された(Oheda et al.,in prep)。上記のように、PD患者において従来知られていたような遂行機能や記憶機能以外にも、感情認知や社会的認知などの認知機能障害が存在することが明らかになった。また、大脳基底核以外の病変もこれらの課題によって描出できる可能性が示された。先行研究より、PDにおいて、遂行機能および記憶(特に作動記憶、手続き記憶)に障害があることが広く知られている。加えて、手続き記憶の神経基盤として大脳基底核を中心とする皮質下の構造が注目されている。しかし、手続き記憶の縦断的研究や、感情認知や日常生活に即した社会的側面に関する研究はほとんどなされていない。また、パーキンソン病患者(以下PD)での認知機能研究は、認知機能に対する大脳基底核の関与を理解する上でも重要である。そこで、(1)手続き記憶の獲得と長期保持に関する縦断的研究、(2)感情認知に関する複数モダリティー間の比較研究、(3)事象関連電位を用いた、表情認知の神経処理過程に関する研究、(4)他者の心的状態の推測に関する研究、(5)社会的意思決定に関する研究を行い、PDにおける認知機能について包括的に検討した。その結果、PDでは(1)手続き記憶の新規獲得ならびに長期保持が障害されていること、(PDとは異なりアルツハイマー型痴呆患者では保持が可能であったことから)大脳基底核を含む皮質下構造は手続き記憶の形成と長期保持に重要であること、(2)恐怖および嫌悪の表情認知が障害されていること、一方、文章や音声による感情認知は保持されていること、(3)表情認知にあたり、健常者と異なり、PDでは運動前野および扁桃体の活動を認めず、これらの機能低下により表情認知障害が生じる可能性があること、(4)他者の心的状態を推測する機能が少なくとも部分的に障害されていること、(5)社会的な意思決定が障害されていること、および心的状態の推測と意思決定が関係することが示された。以上の研究より、PDでは、従来指摘されてきた遂行機能や記憶障害の他にも多様な認知機能障害が存在することが明らかとなった。加えて、感情障害や社会性に関しても認知機能面からの研究の発展が期待できる。

本研究では、新たな視点から上記障害以外の認知障害の有無を行動解析および脳波(事象関連電位)を用いて検証することを目的とした。得られた結果は以下のとおりである。1)我々の先行研究により、PD患者において特定の表情の認知(恐怖および嫌悪)が障害されていることが示されていたが(Kan et al.,2003)、本研究で実施した事象関連電位の結果からもPD患者の表情認知の特異性を示唆する所見が得られた。双極子追跡法を用いた結果、健常者に比較してPD患者では表情認知課題試行中に運動前野および扁桃体の活動が見られなかったことから、PD患者では大脳基底核に加え扁桃体にも病変の存在が想定された(Yoshimura et al.,2005)。2)近年、新たな前頭葉機能課題として「心の理論」や「社会的な意思決定」が知られている。PD患者においても前頭葉機能の低下が存在することが想定されており、本研究では、両課題を用いてPD患者の障害を検出可能か検討した。その結果、「心の理論」の必須要素である他者の心的状態を推測する機能の一部が障害されていること、加えて社会的な意思決定も部分的に障害されていることが見出された(Oheda et al.,in prep)。上記のように、PD患者において従来知られていたような遂行機能や記憶機能以外にも、感情認知や社会的認知などの認知機能障害が存在することが明らかになった。また、大脳基底核以外の病変もこれらの課題によって描出できる可能性が示された。
感覚間協応を利用した感覚情報統合メカニズムの解明

本研究課題においては、ヒトが視覚と聴覚の感覚間協応(直接的な関係のない二つの感覚属性の間に感じられる非恣意的な対応関係)を感じるメカニズムの解明を目的として、複数の研究を行った。まず、平成27年度から継続して行ってきたfMRIデータに基づくデコーディング研究については、これまでに得られた結果から最終的な解析および議論の方針を固め、学術論文の投稿に向けて準備を行った。また、より現実的かつ複雑な刺激における感覚間協応の生起条件を探るため、文字と書体の協応を規定する要因について検討を行った。協応の規定因に関する複数の仮説に基づいて刺激を選出し、それらの刺激の間に客観的な協応が認められるか否かを心理物理実験によって確かめた。その結果、文字と書体のような複雑な刺激における感覚間協応は、多くの先行研究で用いられてきた単純な刺激における感覚間協応とは異なるメカニズムによって成立している可能性が示唆された。本研究結果については、国内の複数の学会、研究会にて発表を行なうとともに、学術論文の投稿に向けて準備を行った。さらに、平成28年度5月から平成29年度4月にかけて米国カリフォルニア大学バークレイ校にて行った研究では、視覚の要約統計量知覚における局所情報の統合メカニズムについて検討を行った。その結果、時間、空間的な情報の要約統計量抽出において、特に顕著な情報が優先的に重み付けられて統合される可能性が示唆された。本研究については、国内学会、国際会議での発表を行うとともに、主な実験結果をまとめた学術誌が論文国際誌に受理された。29年度が最終年度であるため、記入しない。感覚間協応とは、例えば高い音から明るい色、低い音から暗い色が連想されるというように、直接的な関係のない二つの感覚属性の間に感じられる対応関係のことである。これは単なる連想ではなく、心理課題における反応時間、および眼球運動、脳波といった生理指標にも反映される。しかし、実際に我々の脳におけるどのような処理が感覚間協応につながるのかは分かっていない。本研究では、fMRIを用いて健常成人被験者の脳活動を計測し、MVPA(multi-variate/voxel pattern analysis)解析によるモダリティ内/間デコーディングを行うことで、感覚間協応に関わる脳情報処理について検討を行った。視覚刺激は、曲線によって構成された図形(曲線図形)と、鋭角で構成された図形(鋭角図形)であった。また、聴覚刺激として、様々な音響特徴を複雑に操作した多数の音の中から、上述の視覚刺激のそれぞれに最も合う(協応を感じる)と多くの被験者が感じるものを選択した。各刺激をランダム順で2回ずつ呈示するブロックを、全部で10回繰り返し、これらの視覚刺激、または聴覚刺激を被験者が観察している際の脳活動を計測した。解析は以下のように行った。あるブロックを除いた全9ブロック分のデータを用いて、例えば曲線図形を見ている時の脳活動と、鋭角図形を見ている時の脳活動を弁別するよう、コンピュータに機械学習させた。その上で、最初に除いたブロックで取得したデータを入力し、学習させた二種類の刺激(e.g.曲線図形or鋭角図形)の弁別が正しく行えるかをテストした。学習に用いる刺激のモダリティと、テストに用いる刺激のモダリティが同じであるモダリティ内デコーディングだけでなく、学習時とは異なるモダリティの刺激でテストするモダリティ間デコーディングを行うことで、抽象的な刺激に関するクロスモーダルな脳内表現について検討した。本研究課題は抽象的な視聴覚情報の間のつながりである感覚間協応について検討することが本来の目的であるが、研究を遂行する上で、外界に実際に存在する具体的な視聴覚情報の間のつながり(e.g.動物の写真と鳴き声)と感覚間協応の関係をつきとめることも、重要な課題であることが判明した。そのため、本研究では、抽象的な視聴覚刺激(e.g.曲線図形、曲線図形に合うと感じられる音)のみならず、具体的な視聴覚刺激(e.g.楽器の写真、その楽器の音)も用いてMVPA解析を行うこととした。その結果、抽象刺激、具象刺激のどちらでも、モダリティ内デコーディングのみならず、モダリティ間デコーディングが、少なくとも一部の脳領域において有意にチャンスレベルより高い正答率で行えることが分かった。さらに、モダリティ間デコーディングの結果が、抽象刺激と具象刺激とで異なっている部分があった。このような展開は、当初は計画されていなかったにもかかわらず、人間の感覚情報処理システム全体にかかわる重要な示唆をもたらすものと考えられる。感覚間協応とは、高い音と明るい色、低い音と暗い色のように、直接的な関係のない複数の感覚属性の間に感じられる、非恣意的な対応関係であり、多感覚情報統合メカニズムを解き明かす鍵の一つと考えられている。感覚間協応は、様々な心理課題における行動指標や生理指標にも反映されることが知られているが、脳におけるどのような処理が感覚間協応を生じさせるのかは分かっていない。また、感覚間協応と、例えば動物の写真と鳴き声のような自然な異種感覚間の対応が、どのように関連しているのかも未解明である。そこで、被験者が感覚間協応、および自然な対応のある視聴覚刺激を観察する際の脳活動をfMRIによって計測し、MVPA(multivariate pattern analysis)解析によるデコーディングを適用することで、感覚間協応に関わる脳情報処理メカニズムの解明、および自然な異種感覚間の対応を司るメカニズムとの比較を試みた。

平成28年度は、特に解析を精緻化し、感覚間協応に関与すると考えられる脳領域を特定するのみならず、感覚間協応と自然な視聴覚対応の脳表現における共通点および相違点を示唆する結果を得た。また平成28年度5月から平成29年度4月にかけて、米国カリフォルニア大学バークレイ校に滞在し、新たな実験を実施した。多感覚情報統合メカニズムの解明に際しては、感覚モダリティをまたぐ処理のみに固執せず、感覚モダリティ内、間を問わない広い意味での統合処理について理解を深めることが重要である。そこで、主に視覚のモダリティ内統合処理の一つとして現在盛んに研究が行なわれている要約統計量の知覚に着目し、これまでに用いられてきた視覚のパラダイムを他の感覚モダリティ(e.g.聴覚)にも適用できる可能性、およびこのパラダイムを通して視覚の異種特徴間、または異種感覚モダリティ間で情報統合の特性を比較できる可能性を探った。本研究テーマを構想した当初の段階で計画していた感覚間協応メカニズムの解明については、上記の「研究実績の概要」前半で述べたfMRI実験を通して、順調に研究が進行している。平成28年度は前年度に行った実験データを用いて、精緻な解析を行うことにより、興味深い結果を得ることができた。この結果については平成28年度11月に行われた米国神経科学会(Socirty for Neuroscience)にて既に発表を行った。また、平成28年度の途中からはカリフォルニア大学バークレイ校にて新たな実験を実施した。これについては当初の段階では計画していなかったが、本来の大目的である多感覚統合メカニズムの解明に際して大変興味深いテーマを扱っているDavid Whitney教授との共同研究について先方の了承を得ることができたため、1年弱の留学を通して要約統計量の知覚に関する実験を実施した。現在のところ、感覚モダリティを超えた時間周波数の処理を示唆する興味深い結果が得られており、また当初検討していた感覚間協応とも通じる現象を発見したことから、本研究計画の全体としてのインパクトを増幅する結果と考えられる。本研究課題においては、ヒトが視覚と聴覚の感覚間協応(直接的な関係のない二つの感覚属性の間に感じられる非恣意的な対応関係)を感じるメカニズムの解明を目的として、複数の研究を行った。まず、平成27年度から継続して行ってきたfMRIデータに基づくデコーディング研究については、これまでに得られた結果から最終的な解析および議論の方針を固め、学術論文の投稿に向けて準備を行った。また、より現実的かつ複雑な刺激における感覚間協応の生起条件を探るため、文字と書体の協応を規定する要因について検討を行った。協応の規定因に関する複数の仮説に基づいて刺激を選出し、それらの刺激の間に客観的な協応が認められるか否かを心理物理実験によって確かめた。その結果、文字と書体のような複雑な刺激における感覚間協応は、多くの先行研究で用いられてきた単純な刺激における感覚間協応とは異なるメカニズムによって成立している可能性が示唆された。本研究結果については、国内の複数の学会、研究会にて発表を行なうとともに、学術論文の投稿に向けて準備を行った。
超音波風速温度計と細線熱電対を用いた蒸発散量測定システムの開発

超音波風速温度計から得られた気温が湿度の影響を受けることを利用して,超音波風速計と細線K熱電対温度計を用いた潜熱フラックスの簡単な評価方法を提案し,その実現を試みた。このシステムのコストダウンを図るためには,安価な高速サンプリングデータロガーの分解能に合わせて熱電対の出力を増幅するためのアンプ(熱電対アンプ)の開発が必要となった。このシステムを屋外に取り付け,応答特性,ノイズの分離,零点補償部分の精度の検討を行った。農地の蒸発散量,大気-陸面の相互作用に関する研究を行うためには,長期間にわたる熱フラックスの観測が重要である。近年,測器の性能が飛躍的に向上したため,顕熱フラックスや潜熱フラックスを観測するときには一般的に渦相関法が使われる。ここで得られる気温は一般に音仮温度と呼ばれ,湿度の影響を受けるために実際の気温よりも高くなる。潜熱フラックスは,風速の鉛直成分と比湿の共分散に空気密度と水の気化潜熱を乗ずることで得られるが,渦相関法で使用する比湿の観測するためには,高精度で応答性が十分にあり,安定性をもった湿度計が必要である。本研究では,超音波風速温度計から得られた気温が湿度の影響を受けることを利用して,超音波風速計と細線T熱電対温度計を用いた潜熱フラックスの簡単な評価方法を提案し,その実現を試みた。今年度は,農業環境技術研究所真瀬観測地(茨城県つくばみらい市)と瀋陽農業大学庫倫旗観測点(中国内蒙古自治区)に,超音波風速温度計と細線熱電対を設置し,超音波風速温度計から得られた音仮温度と細線熱電対による実測温度,湿度の関係を調べた。その結果,音仮温度と実測温度の差は,湿度と一次的な関係を示すことが示された。しかし,湿度が低い乾燥地では,S/N比が小さいため精度が悪くなることがわかった(天野他,2011)。また,千葉大学園芸学部圃場において,音仮温度と実測温度のスペクトルを比較した。その結果,細線熱電対の先端部分が0.05mm以下であれば,顕熱測定が可能であることが示された。超音波風速温度計から得られた気温が湿度の影響を受けることを利用して,.超音波風速計と細線T熱電対温度計を用いた潜熱フラックスの簡単な評価方法を提案し,その実現を試みるものである。昨年度の結果から,このシステムのコストダウンを図るためには,安価な高速サンプリングデータロガーの分解能に合わせて熱電対の出力を増幅するためのアンプ(熱電対アンプ)の開発が必要となった。当該年度は実用化を目標として,(1)使用する熱電対より応答性がよいこと,(2)屋外に設置された数十mの熱電対の出力を増幅するためノイズ対策を行うこと,(3)温度を知るための零点補償部分にノイズがないことを条件として,熱電対アンプを作成した。また,将来のモジュール化も視野に入れて小型化も考慮した。出来上がったアンプを利用して,つくばみらい市にある真瀬観測サイトと塩尻市にある岩垂原観測サイトにおいて,細線K熱電対温度計と組み合わせて屋外に取り付け,応答特性,ノイズの分離,零点補償部分の精度の検討を行った。これによって,10Hzのサンプリング間隔で,十分なS/N比を得られるかどうか検討したが,目標とした(1)と(3)は達成できたが,(2)に対しては外部ノイズの除去に対し十分な成果が得られなかった。昨年度検証を行ったシステムの観測に加えて,既存の超音波風速温度計を用いて鉛直方向風速w,音仮温度Tsvを,細線K熱電と試作した熱電対アンプを用いて気温(T)を,熱電対入力ない高速サンプリングデータロガー(ES-8,TEAC社製,既存)を用いて,10Hzのサンプリング間隔でデータを取得した。これらの3つの方法で観測された蒸発散量を比較検討し,本研究課題で目的とした細線熱電対による蒸発散量計測の妥当性が検証されたまた,昨年度の観測結果同様,高湿度条件下におけるデータの妥当性は示されたが,低湿度で行った岩垂原観測サイトの実験では,上記の理由によりS/N比が十分に得られなかった。この達成が可能であれば熱電対アンプの小型モジュール化により,渦相関法による安価な蒸発散量測定技術として,他研究分野および一般への普及が可能となる.
コネキシン遺伝子変異による非症候性難聴の病態の解明

1)免疫組織化学的解析により、connexin 26,connexin 30が上皮系細胞、結合組織系細胞のいずれにも存在することを明らかにした。一方、connexin 31は結合組織系細胞に限局して発現しており、内耳におけるgap junctionの多様性が示された。2)内耳における電位依存性カリウムチャンネルKv3.1bおよびKv3.4の発現を解析した。Kv3.1bはラセン靱帯fibrocyteに発現が見られた。Kv3.4は結合組織系細胞以外にも、感覚細胞及び周囲の支持細胞等でも発現が見られた。内耳におけるカリウムイオン輸送機構がこれらのチャンネルによってコントロールされていることが示唆された。3)aquaporin (AQP)の発現を解析した。哺乳類内耳においてはAQP1とAQP4が豊富に発現していた。これらの水チャンネル蛋白の発現様式には明確な種差が存在していた。4)gap junctionのblockerである長鎖アルコールの外リンパ灌流実験を行った。灌流後、内リンパ電位の低下がみられ、gap junctionを介したイオン輸送機構が内リンパ電位形成において重要な役割を担っていることが示唆された。5)Brain-4遺伝子のノックアウトマウスにおいてラセン靱帯におけるconnexin 26およびNa, K-ATPaseの発現が著明に抑制されることを解明し、この動物にみられる内リンパ電位の低下および聴力障害がfibrocyte間のgap junctionを介したイオン輸送機構の破綻による可能性が強く示唆された。6)臨床的研究として先天性難聴症例の内耳機能を聴覚生理学的に詳細に解析した。遺伝性難聴の病態を考える上で貴重なdataが得られた。本研究の成果により、connexin遺伝子変異による非症候性難聴の解明において新たな一歩を踏み出すことが出来たといえる。1)免疫組織化学的手法を用いて内耳におけるconnexin 26,connexin 30,connexin 31,Na,K-ATPase,Na-K-Clcotransporterの発現を検討した。connexin 26,connexin 30は上皮系細胞、結合組織系細胞のいずれにも発現していることが明らかとなった。これに対してconnexin 31は結合組織系細胞に限局して発現しており、内耳におけるgap junctionの多様性が明らかにされた。また、ラセン靭帯fibrocyteにおいてNa,K-ATPase,Na-K-Cl cotransporterが豊富に分布していることが示され、カリウムイオン輸送機構におけるfibrocyteの重要性が再確認された。2)電位依存性カリウムチャンネルの一つであるKv3.1bがラセン靭帯fibrocyteに豊富に発現することを解明した。Kv3.1bは内耳においてはイオン輸送の調節に関与している可能性が想定され、その成果を2001年2月にアメリカ合衆国フロリダ州セントピータースバーグビーチで開催されたARO Midwinter Meetingで発表し、極めて高い国際的評価を得た。3)gap junctionのblockerであるlong chainalcoholの外リンパ灌流実験を行った。hexanol,heptanolの灌流後、明確な内リンパ電位の低下がみられた。この結果により、gap junctionを介したイオン輸送機構が内リンパ電位形成において極めて重要な役割を担っていることを生理学的に証明することが出来た。4)臨床的研究として遺伝性難聴症例の聴力像の解析を行った。更に、voltage-gated potassium channel Kv3.4 subunitの発現について解析を行い、その分布様式は一部Kv3.1bと重複するが、更にコルチ器においても発現が見られることを解明した。

この成果を日本耳鼻咽喉科学会総会、日本臨床電子顕微鏡学会、日本耳科学会にて講演し、更に国際学会でも発表する予定である。これらのvoltage-gated potassium channelは内耳におけるgap junctionを介したカリウムイオン輸送機構において重要な役割を担っている可能性が示唆され、またこれらの遺伝子変異による遺伝性難聴の存在も想定され、内耳研究における新たな展望が開かれた。2)aquaporinの内耳における発現を免疫組織化学的に解析し、哺乳類内耳においてはaquaporin-1とaquaporin-4が豊富に発現することを示した。またこれらの水チャンネル蛋白の発現様式には明確な種差があることを解明した。内耳におけるこれらの機能性膜蛋白の役割を考える上で重要な手がかりを得ることが出来た。4)Brain-4遺伝子のノックアウトマウスにおいてラセン靭帯線維細胞間のconnexin 26の発現が著明に抑制されることを解明し、この動物にみられる高度の内リンパ電位の低下および聴力障害が線維細胞間のgap junctionを介したカリウムイオン輸送機構の破錠によるものである可能性が強く示唆された。3)先天性難聴の聴覚生理学的解析を推進した。
うつ病休職者を対象とした就労継続支援モデルの開発と評価

平成30年度は、気分障害による復職から就労継続を支援するための基礎資料を得ることを目的に気分障害による休職後に6ヶ月以上就労継続しているケースのデータより、気分障害による休業後に復職・就労継続している労働者のレジリエンスをGrotbergが提唱する「I Have(環境要因)」、「I Am(個人内要因)」、「I can(獲得要因)」の3つの構成要素の視点から分析した。その結果、気分障害における研究参加者は「I Have」では、【病気の苦悩を理解しあえる仲間がいる】ことや【病気を持つ自分を受け入れてくれる職場がある】ことを認識することで自分自身の環境の肯定的な面を見出し、就労継続に役立つ力を得ていたことが明らかになった。また「I Am」では、【病気を持ちながら生活することを受け入れ】、【病気からの回復への希望がある】という元来から研究参加者が持っていたと考えられる個人内要因を活用していた。さらに「I Can」では、病気体験や就労継続する過程において獲得した【病気の経過で得た体調を感じる力】を活用しながら,【復職に必要な準備ができる】ようになっていた。そして、【病気を持っていても継続しやすい仕事を見極めることができる】ことや【仕事の負荷がかからないことを優先することができる】という力により【体調を優先した仕事への向き合い方ができる】、【就労継続を重視することができる】という就労継続に重要な仕事に向き合う力を獲得していた。就労継続支援モデルの開発においては、昨年度明らかにした「対処行動」と本年度明らかにした「レジリエンス」を活用する予定である。今後は、本年度に行った「国内におけるうつ病患者を対象としたレジリエンス研究の方向性」に関する文献検討の結果も考慮しながら就労継続支援モデルの開発を進めるとともに、モデル実施に関する研究フィールドの調整、実施および評価を行う予定である。平成30年度中に予定していた追加のデータ収集は調整ができず、データ収集は終了とした。その後、気分障害による休業・復職・就業継続における「対処行動」と「レジリエンス」に関する研究成果のまとめに時間を要した。そのため、就労継続支援プログラムの開発および実施・評価ができていないため、遅れている。「対処行動」と「レジリエンス」を活用した就労継続支援モデルの開発は、精神看護学分野の研究者および実践者と意見交換を行いながら進める。同時に、就労継続支援モデルを実施に協力いただける研究参加者、医療機関等との調整を進める。2016年度は、気分障害による復職から就業継続を支援するための基礎資料を得ることを目的に、気分障害による休職を体験した人の「復職から就業継続における対処行動」を明らかにした。気分障害を理由とする休職・退職後に復職し、6ヵ月以上就労継続している研究参加者6名(男性4名、女性2名、年齢3050歳代)を対象とし、半構造化面接(1名につき1回、60分程度)を実施し、データ収集を行った。データを質的記述的に分析した結果、研究参加者は、休職に至るまでの経験の意味づけを行い、復職に向けたスキルの獲得、復職のタイミングの見極めにより『復職の準備状態を高め』ていた。また、体調を感じる力を高める、病気であることを周囲に隠さない、考えを行動に移すという行動をとりながら、回復への希望を抱き続けることにより『病気との付き合い方を定め』ていた。さらに、経済面の重視により就労意欲を高めること、仕事内容のこだわりを軽減すること、体調が安定しないことに気を向け過ぎず、就労継続に集中した行動をとることで『就労継続することを重視』していた。そして、継続可能な職業・業務の選択や業務内容のポジティブな面を見出すこと、仲間や同病者の存在や助言を力に変えること、自ら働きやすい職場環境をつくるような働きかけにより、『就労継続につながる環境づくり』を行っていた。研究参加者は、自己および環境の双方の課題に着目し、状況の洞察や認知の修正、環境の改善などを主体的に実施していた。このような、就労への適応のための自己や環境をコントロールする力を支援することが重要であることが明らかとなり、復職・就業継続を目指す気分障害者の就業継続支援モデルの開発への示唆を得た。本研究の対象者の選定条件に該当するケースが少なく、研究参加者との調整に時間を要した。今後は、5名前後を研究参加者に追加し、調査を行う予定としている。当初は、2016年度中にデータ収集を終える計画としていたため、やや遅れている。平成29年度は、気分障害による復職から就労継続を支援するための基礎資料を得ることを目的に行なった気分障害による休職後に6ヶ月以上就労継続しているケースの「復職から就労継続における対処行動」のデータ収集、分析を継続した。平成28年度のデータに追加して、新たに3名の研究参加者に面接を行った。その結果、気分障害による休職・退職からの復職・就労継続における対処行動として、『復職の準備状態を高める』、『病気との付き合い方を定める』、『就労継続することを重視する』、『就労継続につながる環境づくり』の4カテゴリーを抽出した。研究参加者は、休職に至るまでの経験の意味づけを行い、復職に向けたスキルの獲得、復職のタイミングの見極めにより『復職の準備状態を高め』ていた。

そして、継続可能な職業・業務の選択や業務内容のポジティブな面を見出すこと、仲間や同病者の存在や助言を力に変えること、自ら働きやすい職場環境をつくるように働きかけることで、『就労継続につながる環境づくり』を行っていた。以上の結果より、気分障害による休職・退職から就労継続に至るまでの対処行動では、気分障害の症状を抱えながら就労するなかでの病気との折り合いをつける行動や、職業や業務内容をポジティブにとらえることが有効であると考えられ、就労継続支援モデルの開発への示唆を得た。今後は、就労継続支援モデルの開発を進めるとともに、モデル実施に関する研究フィールドの確保を進める予定である。目標としていた研究参加者数10名に達せず、調整に時間を要した。2017年度のに追加して行う1名の研究参加者との調整を終えており、予定数には達しなかったが基礎資料を得るための研究のデータ収集を終了する予定である。当初予定していたデータ収集期間を終了しているため、遅れている。平成30年度は、気分障害による復職から就労継続を支援するための基礎資料を得ることを目的に気分障害による休職後に6ヶ月以上就労継続しているケースのデータより、気分障害による休業後に復職・就労継続している労働者のレジリエンスをGrotbergが提唱する「I Have(環境要因)」、「I Am(個人内要因)」、「I can(獲得要因)」の3つの構成要素の視点から分析した。その結果、気分障害における研究参加者は「I Have」では、【病気の苦悩を理解しあえる仲間がいる】ことや【病気を持つ自分を受け入れてくれる職場がある】ことを認識することで自分自身の環境の肯定的な面を見出し、就労継続に役立つ力を得ていたことが明らかになった。また「I Am」では、【病気を持ちながら生活することを受け入れ】、【病気からの回復への希望がある】という元来から研究参加者が持っていたと考えられる個人内要因を活用していた。さらに「I Can」では、病気体験や就労継続する過程において獲得した【病気の経過で得た体調を感じる力】を活用しながら,【復職に必要な準備ができる】ようになっていた。そして、【病気を持っていても継続しやすい仕事を見極めることができる】ことや【仕事の負荷がかからないことを優先することができる】という力により【体調を優先した仕事への向き合い方ができる】、【就労継続を重視することができる】という就労継続に重要な仕事に向き合う力を獲得していた。就労継続支援モデルの開発においては、昨年度明らかにした「対処行動」と本年度明らかにした「レジリエンス」を活用する予定である。今後は、本年度に行った「国内におけるうつ病患者を対象としたレジリエンス研究の方向性」に関する文献検討の結果も考慮しながら就労継続支援モデルの開発を進めるとともに、モデル実施に関する研究フィールドの調整、実施および評価を行う予定である。平成30年度中に予定していた追加のデータ収集は調整ができず、データ収集は終了とした。その後、気分障害による休業・復職・就業継続における「対処行動」と「レジリエンス」に関する研究成果のまとめに時間を要した。そのため、就労継続支援プログラムの開発および実施・評価ができていないため、遅れている。
教育現場に向けた教育情報ネットワークの構築を簡単化する支援システムの開発

小中学校などの各教育現場内に,パソコンを用いたサーバでルータ機能を実現してローカルな情報ネットワークを設置した。このローカルネットワーク内に各種サーバ機能を設け,クライアントパソコンを簡単に接続できるようにした。サーバの構築については,Webブラウザの画面上にガイドとなる手引きを表示して,誰にでもインストールでき一定水準のサーバを簡単に構築できるようにした。構築したサーバにはアカウントの管理機能を設置することで,多数の学習者にも対応し易いようにした。次に,情報ネットワークの教育的利用を簡単化する支援システムとして,鋸挽きなどの実技において自己と模範との姿勢などを動画で比較するシステム,難易度を考慮しさまざまな出題形式に対応させたドリル問題登録・出題・採点システム,授業の内容に連動して重要な用語を自発的に登録運用していくことで学習効果を高める電子用語辞典システムを開発した。さらに,学習者と授業者間でのレポートのやり取りを自動化するレポート提出・評価システム,簡単な学習項目の確認や意見収集に利用できるアンケート作成・集計システム,授業での各学習者の学習記録のための多機能ポートフォリオシステムなどを開発した。これらのシステム評価を一部行い,学習効果を確認した。細かく細分したコンテンツを選択的に登録集積することで,ひとまとまりの学習教材を構成していく統合型学習支援システムを開発した。教育現場において"分かり易い授業"を展開するのに効果的な教育情報ネットワークの構築を簡単に行えるように支援するシステムを開発することが本研究の目的である。そのために、情報ネットワークの構築を簡単化する支援システムをコンピュータの様々な基本ソフトに対応させて開発することを第1の目的とする。そして、情報ネットワークの教育的利用を簡単化する支援システムを開発することを第2の目的とする。さらに、開発したシステムの効果を検証するとともに、多くの人が無償で使えるように公開することが本研究の第3の目的である。本年度は、小中学校などの各教育現場の情報ネットワークを1つのまとまりにモデル化して、大学の研究室内にローカルネットワークとして実現させた。パソコンを用いたサーバでルータ機能を実現して、外部のネットワークとの無制限な交信を制限するようにした。各教育現場において外部のネットワークからのセキュリティを確保するために、ファイヤウォール機能を実現した。このローカルネットワーク内にWindows2003とFedoraCore3、Solaris9の代表的な基本ソフトを用いてサーバを構築した。次に、教育的利用として、ドリル問題提示と自動採点、学習進行管理機能を持たせたインタラクティブCAIシステム、効率のよい検索学習を可能とするキーワード検索システム、画像を取り入れたポートフォリオシステムを構築した。次年度は、基本ソフトのインストールについては、ガイドになる手順を表示して、誰にでもインストールできるようにする。各支援項目については、インターネット閲覧ソフトを介した画面上で、設定に必要な様々な事項を要求に応じて、画面上に表示される解説文を見ながら入力していくと、所望の機能がサーバに実現できるようにする。また、無線LAN構築についての支援システムも検討開発していく。そのために,情報ネットワークの構築を簡単化する支援システムを開発することを第1の目的とする。そして,情報ネットワークの教育的利用を簡単化する支援システムを開発することを第2の目的とする。さらに,開発したシステムの効果を検証するとともに,多くの人が無償で使えるように公開することが本研究の第3の目的である。これまで,小中学校などの各教育現場の情報ネットワークを1つのまとまりにモデル化して,大学の研究室内にローカルネットワークとして実現させた。パソコンを用いたサーバでルータ機能を実現して,外部のネットワークとの無制限な交信を制限するようにした。各教育現場において外部のネットワークからのセキュリティを確保するために,ファイヤウォール機能を実現した。必要な各種サーバは,代表的な基本ソフトを用いて簡単に構築できるようにした。本年度は,情報ネットワークの教育的利用を簡単化する支援システムとして,技術・体育・音楽などの実技系の教科で有効に活用できる教具として自己と模範との動画比較システム,難易度を考慮しさまざまな出題形式に対応させたドリル問題登録・出題・採点システム,授業の内容に連動して重要な用語を自発的に登録運用していくことで学習効果を高める電子用語辞典システムを開発した。

さらに,学習者がレポートを提出して教師が採点結果を返す一連のやり取りを自動化するレポート提出・評価システム,簡単な学習項目の確認や意見収集に利用できるアンケート作成・集計システム,授業での各学習者の学習記録に有効な多機能ポートフォリオシステムなどを開発した。これらのシステム評価は一部済んでおり,学習効果が確認されている。教育現場において"分かり易い授業"を展開するのに効果的な教育情報ネットワークの構築を簡単に行えるように支援するシステムを開発することが本研究の目的である。そのために,情報ネットワークの構築を簡単化する支援システムの開発を第1の目的とする。そして,情報ネットワークの教育的利用を簡単化する支援システムの開発を第2の目的とする。さらに,開発したシステムの効果を検証するとともに,多くの人が無償で使えるように公開することを本研究の第3の目的とする。これまで,小中学校などの各教育現場の情報ネットワークを1つのまとまりにモデル化して,大学の研究室内にローカルネットワークとして実現させた。パソコンを用いたサーバでルータ機能を実現して,外部のネットワークとの無制限な交信を制限するようにして,外部のネットワークからのセキュリティを確保するために,ファイヤウォール機能を実現した。このローカルネットワーク内にサーバを簡単に構築できるようにした。本年度は,これまで開発したアンケート作成・集計システムやレポート提出・評価システムなどのネットワーク利用教具をさらに使い易くなるように機能追加するとともに改良を進めた。さらに,これらの個々のネットワーク利用教具および細かく細分したコンテンツを選択的に登録集積することで,一まとまりの学習教材を構成していく統合型学修支援システムを開発した。基本ソフトのインストールについては,インターネット閲覧ソフトを介した画面上にガイドとなる手順を表示して,誰にでもインストールでき一定の水準のサーバを簡単に構築できるようにした。構築したサーバにはアカウントの管理機能を設置することができ,多数の学習者にも対応し易いようにした。
音声情報処理研究用日本語音声デ-タベ-スの作成

音声リストとして音韻バランス256単語、110単音節、アクセントバランス70短文、疑問文11文、音節バランス7文、童話1種、天気予報文章2種、放送文章2種を選択した。これに基づいて男女各10名計20名の音声をディジタルオ-ディオテ-プ(DAT)に高品質録音として収録した。騒音下での音声処理の影響を調べるため、計算機室の騒音を収録した。動作させる機器の種類や数を変えて4種類の条件の下で2時間の騒音デ-タをDATテ-プに収録した。初年度に収録した男女各10名計20名の話者による音声デ-タ(各項目4回発声、1名当り2時間計40時間余りの音声)を検聴し、録音・発声状態の良好なもの、男女各6名計12名の音声デ-タ(1名当たり約2時間計24時間)を選んだ。それらについて、検索が便利になるように各項目ごとにプログラム番号をつけて、音声デ-タベ-ス用マスタ-テ-プを作成した。また、各発声項目の発音の状態や録音状況を詳細に記述した検聴表を作成した。上記DATデ-タの中、連続音声資料7種について、4回の発声中最も品質の良いもの1回を選び、それをCDーROMに記録した。これは日本語の文章音声のCDーROM版音声デ-タベ-スとしては日本で初めての試みと言って良いであろう。さらに単音節101語、外来音節9語、音素バランス単語216語の編集処理を行い、4回発声中最も品質の良いもの1回を選びCDーROM化した。音声デ-タベ-スの主要な目的の一つは、音声分析・合成や音声認識手法の開発およびその比較・評価に利用することである。そこで、種々の方法による音声分析・認識実験を試みた。また騒音環境下での音声/非音声の識別や騒音中の音声認識について幾つかの手法が有効であることを示した。音声デ-タベ-ス用音声リストの作成:音声情報処理において今後必要とされる事項を考慮し、言語学および音声学の見地から、音素出現頻度等のバランスのとれた音声リストを作成した。具体的には音韻バランス256単語、110単音節、アクセントバランス70短文、疑問文11文、音節バランス7文、童話1種、天気予報文章2種、放送文章2種である。音声デ-タの収録:上記テキストに基づき、第一段階として男女各10名計20名の音声をディジタルオ-ディオテ-プ(DAT)に高品質録音として収録した。環境騒音デ-タの収録:騒音下での音声処理の影響を調べるため、第一段階として、計算機室の騒音を収録した。これに関連して雑音環境下での音声/非音声の識別を試みた。雑音混入音声信号の信号対雑音(S/N)比が、最尤推定法およびスペクトルサブトラクション法を適用することによって27dB改善され、音声区間検出がより確実になることを示した。収録した音声を音声編集処理装置によってコンピュ-タに取り込み、不要部分の削除、発声順序の入れかえ、発声間隔の調整等の編集作業を行い、ディジタル音声ファイルを作成した。音声デ-タベ-スの主な目的の一つは音声分析・合成や音声認識手法の開発およびその比較・評価に利用することである。そこで、種々の方法による音声認識・合成実験を試みた。

DAT音声デ-タの編集:初年度に収録した男女各10名計20名の話者による音声デ-タ(各項目4回発声、1名当り2時間計40時間余りの音声)を検聴し、録音・発声状態の良好なもの、男女各6名計12名の音声デ-タ(1名当たり約2時間計24時間)を選んだ。それらについて、検索が便利になるように各項目ごとにプログラム番号をつけて、音声デ-タベ-ス用マスタ-テ-プを作成した。また、各発声項目の発音の状態や録音状況を詳細に記述した検聴表を作成した。CDーROMの作成:上記DATデ-タの中、連続音声資料7種について、4回の発声中最も品質の良いもの1回を選び、それをCDーROMに記録した。これは日本語の文章音声のCDーROM版音声デ-タベ-スとしては日本で初めての試みといって良いであろう。音声デ-タベ-スの主要な目的の一つは、音声分析・合成や音声認識手法の開発およびその比較・評価に利用することである。そこで、種々の方法による音声分析・認識実験を試みた。騒音中の音声認識については、定常・非定常騒音が混在している場合でも、非定常騒音が音声と重なっていない場合、最尤法による音声強調によってS/N比が13dB改善されることを示した。DAT音声デ-タベ-スの作成:昨年度作成したマスタ-テ-プ(男女各6名、計12名の音声デ-タ(1名当たり約2時間、計24時間)のDAT17巻)をダビングし、検聴表と共に研究分担者による利用を開始した。CD-ROMの作成:上記DATデ-タの連続音声資料7種については昨年度CD-ROM化したが、今年度はその残りの単音節101語、外来音節9語、音素バランス単語216語の編集処理を行い、4回発声中最も品質の良いもの1回を選び、CD-ROM化した。擬似会話騒音デ-タ:音声分析・認識手法の開発過程で音声デ-タベ-スは重要な役割を果たすが、さらに騒音デ-タベ-スも必要である。これは騒音中の音声認識実験を手軽にかつ客観的に行なうために必要となる。しかし種々の騒音を実際に収録するのは容易ではない。特に室内騒音では人間の会話が入るため、プライバシ-の点で問題がある。そこで、一つの会話騒音を収録し、それを時間をずらして重ね合わせて、発声内容が判別できない模擬会話騒音デ-タを作成する方法を検討した。これに関連して、騒音環境下での音声/非音声の識別、雑音の重畳した音声中の音声部分の強調、幾つかの音声分析・認識実験および分散型大規模音声デ-タベ-スに関する研究を行った。