hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水溶液中放電プラズマ法による分子ふるい材料の有機物フリー精密合成法の開拓

水溶液中放電プラズマ反応を用いて、シート状構造やナノサイズ孔を持つ酸化マンガン材料の合成と、孔サイズの作り分けに成功した。生成された酸化マンガンの層状化合物や多孔材料は、親水性を示すなど、プラズマ酸化・還元ならではの特性も見いだされた。得られた生成物の収率や、純度を高めるべく、電極間距離を制御したセパレートモード放電反応場の構築や、任意のガスを放電反応場に導入できる電極の工夫など、反応場についても新たな工夫・検討を施した。本研究では、サイズの規定されたナノ細孔を持つ酸化マンガン材料を合成し、分子やイオンのふるいとしての応用を指向している。実際に分子ふるいとしての応用を目指すうえで、孔内表面への官能基導入によるふるいとしての性質制御が重要な課題となる。本年度は、水溶液中放電プラズマによる溶液還元法と水熱合成法を用いて、孔内表面に水酸基の多数配位した酸化マンガンナノ粒子の合成を試みた。まず、過マンガン酸カリウム水溶液中で放電プラズマを発生させ、溶液還元によって生成した酸化マンガンナノシートにプラズマ内で発生した水酸基ラジカルが多数表面に配位した酸化マンガンナノシートを合成することに成功した。さらに、この酸化マンガンナノシートを出発物質とし、カリウムイオン存在下で水熱合成を行った結果、カリウムイオンを鋳型とした(2×2)トンネル構造の酸化マンガンナノ粒子を合成することに成功した。本生成物は、水酸基が配位していない従来法で合成されたマンガンナノ材料と比較して、ナノ孔内における水酸基とのクーロン相互作用や水素結合によって分子やイオンの移動度が変調された分子ふるいとして応用できると期待される。具体的な移動度の変化については、今後の研究において計測する予定である。さらに、より大きな孔を持つ酸化マンガンナノ粒子を合成するため、プラズマ法で合成した酸化マンガンナノシートを用いて水熱合成を行う際に、マグネシウムイオンを加えてマグネシウムイオンを鋳型として合成を行った。その結果生成物が、より大きな孔サイズを持つ(3×3)トンネル構造を持つ酸化マンガンナノ粒子を含むことが分かった。このように、水溶液中放電プラズマと水熱合成を組み合わせた新しい二段階の合成法を組み合わせることで、孔サイズの異なる酸化マンガンナノ粒子を作り分けることに成功した。ナノサイズ孔を持つ酸化マンガン材料を合成し、分子ふるいとして応用する上で、孔内表面に配位させる官能基制御と孔サイズの異なる材料の作り分けが必須である。本年度の研究によって、まず、水溶液中放電プラズマ法と水熱合成法を併用することで、表面水酸基を導入したトンネル型酸化マンガンナノ粒子を合成できることを見出した。さらに、二段階目の水熱合成時に水溶液中に溶かすイオンのサイズによって、孔サイズの異なる粒子を作り分けることが可能であることが分かった。以上のように、掲げた二点の目的それぞれについて、研究は順調に進展していると言える。前年度の研究において、水溶液中放電プラズマを用いて、ナノサイズ孔を持つ酸化マンガン材料の合成と、孔サイズの作り分けに成功した。ところが、収率の向上、マンガン以外の金属酸化物を合成することによる汎用性の向上という二点の課題が浮上した。これらの課題解決のため、プラズマからの発光スペクトルを分析し、プラズマ内に存在する中間体を同定しつつ、放電条件を変えながら材料合成を行った。まず、収率の向上を目的として、マンガンの持つ複合価数性に着目し金属イオンの価数制御や、酸化状態の制御を目標に、用いる溶液のpHや濃度条件を変えつつ合成を行ったが、収率の向上には至らなかった。孔サイズの統一された材料を合成するには、含まれる金属の価数の制御が不可欠である。そこで、反応場の価数の基礎情報を得るべく、複合価数性を持ちかつ発光スペクトルによる価数を識別しやすいモリブデンを原料として、反応場中での価数の推移を計測した。6価のモリブデン酸イオン水溶液中で放電したところ、プラズマからの発光スペクトル中には0、4、5価のモリブデンからの発光が観測された。この結果は、6価のモリブデンが水溶液中放電プラズマ中で水分子の解離により発生した水素ラジカルによって段階的に還元されることを示している。このことは、反応場に複数の異なる価数を有した金属イオンが存在することを意味し、ある価数に集中、制御するには、プラズマの持続時間を短くする、もしくは適当な強さの酸化剤を添加し、還元をある程度のレベルで抑制するなどの工夫が必要であることが分かった。一方で、複数の価数の金属イオンが存在することから、通常の化学還元では難しいような、複合価数を有する金属酸化物の合成反応場として応用できる可能性が示唆された。現時点でナノ孔サイズの異なる酸化マンガンナノ粒子の合成に成功しているが、特に3×3構造については、収率が50%程度にとどまっており、未だ十分とは言えない。鋳型として用いるイオン種を変えたり、水熱合成の温度や反応時間といったパラメータを最適化したりすることで収率を高めていく必要がある。

また、合成された材料について、物質やイオンの移動度、物質選択性といった分子ふるいとしての性質を順次計測していく予定である。レーザー分光学当初計画では、本年度予算を用いてマンガン酸化物ナノ粒子合成のためのハイプリアクターを備品として購入し、材料となる金属マンガンや過マンガン酸カリウムを消耗品として購入する予定であった。また、研究によって得られた成果発表の旅費や諸経費を計上していた。ところが材料となる消耗品については、主に研究代表者の研究室に保持していた在庫を使用することで本年度の研究には十分であった。また学会発表に関しても、他の予算品目を用いて費用を捻出したため、上記の分の残高が生じた。前年度分の残高を2016年度に繰り越し、マンガン電極などの消耗品購入に充てる予定である。また、学会発表や論文投稿による成果発表の費用として用いる予定である。
首都圏の学校における原発事故の影響と課題についての調査研究

首都圏の学校における東京電力福島第一原子力発電所事故の影響と課題を明らかにすることが本研究の目的である。平成30年度は、1環境省の汚染状況重点地域の指定が群馬県・栃木県・茨城県・千葉県・埼玉県に及んでいる事実をふまえ、2国民文化総合研究所(2016)が提起した「原発被災校A」(福島725校)の概念を手がかりとして、3平成29年度の栃木県・埼玉県における「原発被災校A」がそれぞれ226校と44校に及ぶことを明らかにし、4平成29年度の本研究成果(平成29年度の「原発被災校A」は群馬県160校・茨城県428校・千葉県342校だった)とあわせて、首都圏における「原発被災校A」の総数が1200校となることを解明した。あわせて、5首都圏の「原発被災校A」における課題に関しては、保護者を中心として原発事故の子どもへの影響と学校の課題に関して取り組みを重ねてきた「関東子ども健康調査支援基金」(2013年9月発足)、及び、関係者へのヒアリング調査等をおこなった。2013年10月以降、「関東子ども健康調査支援基金」の主催による甲状腺エコー検査が首都圏の24地域(内18地域が「原発被災校A」の所在地域)で実施されており、それらが、被ばくによる子どもの健康への影響を知ることを求めている保護者と子どもの要望に応じていることを明らかにした。以上の研究実績については、講演会(平成30年11月29日)、及び、ポスター展示会(平成30年12月16日)を開催して公表にもつとめた。首都圏における「原発被災校A」の特定を予定通り悉皆でおこなうことができた。まず、ウクライナにおける原発被災校の調査、及び、首都圏の学校における原発事故への対応を主題とした教育実践記録の調査をおこない、課題の解明をすすめていく。あわせて、研究成果公開シンポジウムを開催し、研究成果の活用を促すとともに、多くの市民と成果交流や情報交換を行う。国は、まだ、すべての子どもに、「保養」を受ける権利を保障する仕組みをつくっていないが、そのなかで重ねられてきた自治体と市民団体の取り組みを整理することで、東北3県内外の「原発被災校」において共通に実施すべき施策を具体的に明らかにする。平成29年度は、1環境省の汚染状況重点地域の指定が群馬・栃木・茨城・千葉・埼玉に及んでいる事実をふまえ、2国民文化総合研究所(2016)が提起した「原発被災校A」(福島725校)の概念を手がかりとして、3群馬・茨城・千葉における学校数および学校別児童生徒数の一覧の作成をおこない(2017年度群馬569校・茨城837校・千葉1346校)、42017年度の「原発被災校A」が群馬160校・茨城428校・千葉342校に及ぶことを明らかにした。5首都圏の「原発被災校A」における課題については、保護者を中心として原発事故の子どもへの影響と学校の課題に関して取り組みを重ねてきた「放射能からこどもを守ろう関東ネット」(2012年12月発足)や「関東子ども健康調査支援基金」(2013年9月発足)へのヒアリング調査をおこない、学校における空間線量の測定、学校における土壌汚染の測定、野外活動の制限、学校給食の安全、被ばくによる子どもの健康への影響を知るための健康診断などの諸課題について、現状を明らかにするための手がかりを得た。今後は、上記した1234をふまえて、6栃木・埼玉における学校数および学校別児童生徒数の一覧の作成をおこない、7栃木・埼玉における「原発被災校A」の実数についても明らかにする。また、5をふまえて、「原発被災校A」が所在する首都圏の自治体の事例研究をおこない、課題の解明をすすめていく。平成29年度は茨城の「原発被災校A」の特定を予定していたが、群馬と千葉についても「原発被災校A」の特定ができた。平成29年度に予定していたホームページにおける研究成果発信については平成30年度におこなう。

以上の研究実績については、講演会(平成30年11月29日)、及び、ポスター展示会(平成30年12月16日)を開催して公表にもつとめた。首都圏における「原発被災校A」の特定を予定通り悉皆でおこなうことができた。首都圏の「原発被災校A」における課題については、1学校における空間線量の測定、校庭の除染、学校給食への取り組みなど、すでに福島・宮城・岩手や首都圏の多くの自治体で取り組まれている内容、2学校における甲状腺検査や健康調査の一部助成など、松戸市や沼田市など一部の自治体で取り組まれている内容、3福島やウクライナでは取り組まれているがまだ首都圏では十分に取り組まれていない内容を視野にいれて、全体像の解明に資する研究をおこなっていく。まず、ウクライナにおける原発被災校の調査、及び、首都圏の学校における原発事故への対応を主題とした教育実践記録の調査をおこない、課題の解明をすすめていく。あわせて、研究成果公開シンポジウムを開催し、研究成果の活用を促すとともに、多くの市民と成果交流や情報交換を行う。国は、まだ、すべての子どもに、「保養」を受ける権利を保障する仕組みをつくっていないが、そのなかで重ねられてきた自治体と市民団体の取り組みを整理することで、東北3県内外の「原発被災校」において共通に実施すべき施策を具体的に明らかにする。首都圏の「原発被災校A]の課題を明らかにするため平成29年度に予定していた岩手・宮城・福島の「原発被災校A」の調査を先送りしたため次年度使用額が生じた。平成30年度以降は、当初予定していた調査研究とあわせて岩手・宮城・福島の調査もあわせておこなっていくものとする。平成30年度に予定していた、大森研究室ホームページの整備による研究成果の積極的な発信を予定通り行なうことができなかったため。当該研究成果発信に関わる経費を平成31年度に執行するものとする。
青年期発達障害者のセルフ・アドボカシー・スキル獲得にむけた教育プログラム開発

青年期の発達障害者がセルフ・アドボカシー・スキルを獲得するための教育においては、自己の障害理解を本人の心理状態を考慮した上で行うこと、そして成功体験を中心に、誰にどのように支援を求めるか、具体的な伝え方を教えることが重要であることが先駆事例や臨床事例から明らかとなった。さらに当事者から支援を求められたときに、周囲が受け止められるよう支援側の障害理解が、プログラム導入の前提条件として求められた。今年度は、文献や実践例を通して、障害の自己理解教育に必要な教育内容を検討して明らかにすること、及びアドボカシー・スキルの獲得方法に関する先行研究を中心に行った。具体的にはまず、障害理解に関する文献及び教材例を購読し、内容の理解を深めた。次に、9月に米国のランドマーク大学を、12月に豪州のグリフィス大学を訪れ、障害学生に対する支援の取り組みを取材した。とりわけランドマーク大学では、数年にわたり障害の自己理解教育を行っていることから、その担当教員へのインタビューを行い、授業化する際の必須項目と留意点について検討を図った。これと並行して、ランドマーク大学とグリフィス大学の発達障害学生に対してインタビューを行い、彼らの困難さや求める支援等について実態を把握した。日本においては、日本学生支援機構が九州地区で行ったセミナーに参加し、各大学の発達障害学生の支援状況に関して報告を行うとともに情報と課題を共有した。2月には、ランドマーク大学の教授を招聘し、青年期の発達障害についての研修会を開催した。当初の計画通り、現状把握と情報収集に努めることができ、中でも、先駆的実践を行っているランドマーク大学の複数のスタッフ及び、当事者である学生からの聞き取り調査ができたことは、本研究にとどまらず、研究領域としても大変貴重かつ意義があるものとなった。調査より、障害と診断をされていても、必ずしも障害受容やその障害を科学的に理解しているとは限らず、障害の自己理解教育の重要性・必要性が見出せた。また、その理解があれば、自ら支援を求めるアドボカシー・スキル向上につながるという関連性も見えてきた。今後、プログラム化に向けて収集したデータの整理分析に努めたい。一方、日本においては、現状把握も容易ではなく、診断との関係からも、今一度、プログラム導入のための環境という側面から検討を行う必要があり、課題として残った。本年度の成果としては,第一に、昨年米国と豪州で収集したデータを分析し、学会発表等で報告を行った点が挙げられる。発達障害学生支援については、診断のあり方や、支援提供の方法に、国による制度の違いや文化的背景による差異が大きく関与している可能性があり、この点からも比較教育学的観点が重要である。とりわけ法制度については、国連障害者の権利条約の動向が注目されていることから、12月に再び豪州を訪れ、教育における合理的配慮のあり方や支援の方法について情報収集を行い、次年度に向けて分析検討を図っている。第二に、昨年2月から開始した臨床事例検討が今年度の最たる成果として挙げられる。障害理解教育の教材として、豪州の自閉症児に対して用いられている教材を翻訳し、米国での事例と合わせて吟味し、実践を行っている。また、1自己理解について内面の変化を理解するために、対象者にインタビューを行い、現在分析検討している。他に、日本学生支援機構が九州地区で行った障害学生支援セミナーや、2月に講演した、南九州大学での発達障害学生支援についての研修会を通じて、他大学における発達障害学生支援の現状、成人期の生活の様子、及び自己理解の心理的過程について研修を積むと共に、多角的な視点を得ることができた。当初の計画通り、教育プログラムの内容を検討し、臨床事例を開始できたことは意義があった。しかし臨床プログラムへの参加者が計画よりも年齢が低かったこと、対象者の自己肯定感の状況から、プログラムの進度や内容を変える必要が出るなど想定していなかった課題も出てきた。また、大学での発達障害学生の現状把握に伴い、集団的教育プログラム導入の困難さも見えてきている。これらは、実践および現状把握によって見えてきたものであるため、一研究成果として前向きにとらえつつ、今後、プログラム導入に向けた課題と方略を検討していきたいと考える。今年度は、研究の最終年度にあたり、先行事例のまとめと教育内容の検討(計画1)、事例検討(計画2)、プログラム導入のための環境の検討(計画3)、評価と成果公表(計画4)を行った。中心的に行ったのは、計画2と4であり、2年にわたる臨床事例について経過を分析し、学会等で発表を行った。とりわけ、事例より明らかとなった「信頼関係の構築と日々の自信の積み重ねをベースとし、具体的なアドボカシーの方法を知り、そのアドボカシースキルの行使によって他者から支援を得るという成功体験の重要性」は、今後のプログラムの発展において意義があるものとなった。さらに「障害理解を支援し、アセスメントなどを通して特性理解をしたうえで、その特性を生活に生かす方法を具体的に提示すること」が、発達障害者が主体的に生きていくうえで重要であることも見いだされた。プログラムの評価については、対象者ならびに、当初より研究助言を得ていたランドマークカレッジや、オーストラリアの研究者等から一定の評価を得ることができた。

計画3については、集団プログラムとして導入するうえでの課題が昨年度よりあがっていたが、今年度の研究では、二次障害の有無がプログラムの場や内容設定とも大きく関わることが示唆され、今後、学校での集団プログラムと、二次障害を顕著に呈している場合の個別プログラムの両面からの検討が必要であることが課題として残された。一方、本プログラムを通常教育の場で実施するには、多様性を認める環境づくりが求められる。このことから、オーストラリアから教授を招聘し、大学や公民館での啓発活動を行ったことは、本研究と関連した社会的貢献として意味があった。以上、概ね計画通りに進めることができ、当初の目的であった具体的な教育内容や教育方法を明らかにできたことが成果としてあげられる。なお本研究の成果については報告書としてまとめた。
デジタル教材における説明支援に関する研究

デジタル教材の触力覚に関係する記述に対してわかりやすい説明を支援するため、学習ディアのひとつとして力覚デバイスを導入し、具体的な事例を通じて可能性を探求した。本研究では題材として陶芸を対象に、(1)教材において伝えたい知、知りたい知の種類、(2)既存の伝達メディアとその組み合わせによる効果、(3)知の新しい伝達手段としての有用性、から説明支援における力覚でデバイスの可能性を調査分析する。これまでに陶芸の専門家1名から陶芸初心者に伝えたい知の説明的文章(形式知)を獲得した。また、構築した実験システムにより力覚データとビデオ映像3パタンの身体知を獲得してきた。さらに、実験システム上で身体知を再現して初心者12名からSD法により陶芸スキルの記述のわかりやすさの評価データを収集整理分析してきた。その結果、ハプティックデバイスによる説明支援の有無により記述を論理的に感じるかという点において変化する可能性が示唆された。最終年度は陶芸の身体知の3パタンの説明的文章とそのビデオ映像と触覚提示、およびアンケートの自由記述から理解支援の可能性や限界について考察した。映像のような視覚的情報に対する注視点の違いや文章の論理的な理解に個人差があり、さらに視覚情報と触覚情報の同期に対する感度に差があることがわかったが、説明支援に触覚情報は不要という意見はなかった。一方、注視点がわかるように音声による説明があるとよいといった建設的な意見が得られた。しかし、力覚提示の精度や能動的な提示があったほうがよいなどの意見もあった。本研究では、デジタル教材の触力覚に関係する知識の記述に対してわかりやすい説明を支援するため、学習メディアのひとつとして力覚デバイスを導入し、具体的な事例を通じてその可能性を探求する。特に、次の3つの観点、すなわち、(1)教材において伝えたい知、知りたい知の種類、(2)既存の伝達メディアとその組み合わせによる効果、(3)知の新しい伝達手段としての有用性、から説明支援における力覚デバイスの可能性を調査分析する。本年度上期は、主に、システム環境の整備、力覚デバイスで伝える知の事例収集、実験システムの構築を行った。システム環境の整備では、現有コンピュータ上で購入機材(右手用)を導入して開発環境と実験環境を準備した。実験環境の機能や動作検証を行い、システムの特性を検査した。事例収集では、陶芸のロクロ成形を題材に身体知を含んだ初心者向けの入門レベルの教材から説明的文章の記述を対象にして知りたい知、伝えたい知を絞り込み分類整理を行った。下期は、実験システムの力計測部を用いて陶芸専門家の現地調査を行い、ロクロ成形における力覚データおよび映像音声データを採取した。特に、初心者の観点から形式知における疑問点として、知りたい身体知の体験シーンに着目して力覚を中心にデータ採取を行った。採取したデータから伝えたい知の評価を行うために18個(2カテゴリ、各9パタン)のビデオクリップとそれぞれ力計測のデータを切り出した。各ビデオクリップをもとに専門家から聞き取り調査などを行い伝えたい形式知を獲得した。実験システムの力生成部と計測データ、ビデオクリップを連動してメディアの効果や課題を確認した。システム環境の整備、力覚デバイスで伝える知の事例収集、実験システムの構築について、当初の予定通り実施した。陶芸を題材とした今後の評価実験に向けた基礎データの整理はほぼ完了した。力覚デバイスの制御と各種データとの同期が不足していることがわかった。本研究では、デジタル教材の触力覚に関係する知識の記述に対してわかりやすい説明を支援するため、学習メディアのひとつとして力覚デバイスを導入し、具体的な事例を通じて可能性を探求する。本年度上期は、専門家(陶芸作家)から昨年度獲得した形式知(伝えたい知の説明的文章)と身体知(実験システムを用いて収集した力計測データとビデオクリップ)について、3パタン7種類のデータを分析した。分析結果は資料にまとめて国際会議と国内学会において発表した。また、昨年度に収集したビデオクリップなどのデータを整理分析し初心者を対象とした評価実験に向けて準備した。具体的には、初心者による使用を想定した実験システムの不具合の調整、初心者に向けた実験評価に使用するデータの選定を行った。下期は、上期に選定したビデオクリップ3種類について、実験に協力してもらった大学2か所で専門家に対して設定した実験環境と同等な環境を構築し、初心者(学生)12名による実験システムを用いた評価とアンケートによる調査を実施した。力覚デバイスによる支援メディアの有無などから専門家の伝えたい知に対する初心者の知りたい知を比較検証するために基礎データを収集整理した。最終年度に向けて陶芸のコテを用いたろくろ成形に関する基礎データはほぼ収集できた。専門家の知と初心者の知が一通りそろったが、専門家との議論などは日程の都合により次年度先送りした。デジタル教材の触力覚に関係する記述に対してわかりやすい説明を支援するため、学習メディアのひとつとして力覚デバイスを導入し、具体的な事例を通じて可能性を探求する。本研究では題材として陶芸を対象に、次の3つの観点、すなわち、(1)教材において伝えたい知、知りたい知の種類、(2)既存の伝達メディアとその組み合わせによる効果、(3)知の新しい伝達手段としての有用性、から説明支援における力覚でデバイスの可能性を調査分析する。これまでに陶芸の専門家1名から陶芸初心者に伝えたい知の説明的

文章(形式知)を獲得した。また、構築した実験システムにより力覚データとビデオ映像3パタンの身体知を獲得してきた。さらに、実験システム上で身体知を再現して初心者12名からSD法により陶芸スキルの記述のわかりやすさの評価データを収集整理してきた。本年度はそれらデータを用い、ハプティックデバイスの有無による陶芸スキルに関する記述の理解の変化について分析考察した。その結果、ハプティックデバイスによる説明支援の有無により記述を論理的に感じるかという点において変化する可能性が示唆された。身体知に対する形式知による説明がハプティックデバイスを通じた身体知の身体的説明が理解としてつながったと考えられる。その一方で、さらなる調査分析や評価が必要なこともわかった。特に、デジタル教材として理解の変化だけでなく伝えたいことが知覚されているか、身体知の再現性のコストや精度からの検討などの検討が必要なことがわかった。近年、ハプティック関連分野の研究が急速に進展しており、本研究の位置づけをより明確にするためには最近の研究に関する文献を網羅的に調査する必要があることがわかった。実験データの一部に未整理な点があり、評価の観点を増やして分析する必要がある。また、可能なら実験協力者を増やして追加実験をする必要がある。デジタル教材の触力覚に関係する記述に対してわかりやすい説明を支援するため、学習ディアのひとつとして力覚デバイスを導入し、具体的な事例を通じて可能性を探求した。本研究では題材として陶芸を対象に、(1)教材において伝えたい知、知りたい知の種類、(2)既存の伝達メディアとその組み合わせによる効果、(3)知の新しい伝達手段としての有用性、から説明支援における力覚でデバイスの可能性を調査分析する。これまでに陶芸の専門家1名から陶芸初心者に伝えたい知の説明的文章(形式知)を獲得した。さらに、実験システム上で身体知を再現して初心者12名からSD法により陶芸スキルの記述のわかりやすさの評価データを収集整理分析してきた。最終年度は陶芸の身体知の3パタンの説明的文章とそのビデオ映像と触覚提示、およびアンケートの自由記述から理解支援の可能性や限界について考察した。映像のような視覚的情報に対する注視点の違いや文章の論理的な理解に個人差があり、さらに視覚情報と触覚情報の同期に対する感度に差があることがわかったが、説明支援に触覚情報は不要という意見はなかった。一方、注視点がわかるように音声による説明があるとよいといった建設的な意見が得られた。しかし、力覚提示の精度や能動的な提示があったほうがよいなどの意見もあった。
カンジダ症病原真菌の免疫回避による感染症発病機構の解明

本研究は、日和見病原菌Candida albicansが免疫細胞マクロファージから脱出する機構の解明を目的としている。マクロファージがC. albicansに破壊されることが、通常は人と共存しているC. albicansが共生状態から病原性発揮状態へ変化するきっかけである、と推測した。そのため、この機構を解明することによって、C. albicansの病原性をそもそも発揮させない、画期的な薬剤の開発に繋がると考えた。目標達成のため、C. albicansのどのタンパク質がマクロファージのどのタンパク質と相互作用しているのかを明らかにする。そのため、プロテオーム解析により病原関連タンパク質の候補を挙げることを目的として研究を行った。C. albicansとマクロファージのプロテオーム解析において、既存報告では両者を分離してからLC-MS/MS解析に用いていたが、本研究では分離作業を行わずに、タンパク質を抽出し、分析可能な系の確立を目指した。結果として、多数のタンパク質の定量に成功し、分離作業を挟まないLC-MS/MS分析系の確立が可能であることを証明した。C. albicansタンパク質としては、今までマクロファージとの相互作用では報告されていなかった多数の病原タンパク質、防御関連タンパク質、機能未知タンパク質を同定した。マクロファージタンパク質としては、アポトーシス抑制タンパク質とストレス対処タンパク質に非常に顕著な減少が観察された。これらの結果から、C. albicansはマクロファージに貪食され、脱出する際、マクロファージの以上にあげた幾つかのタンパク質を積極的に分解し、マクロファージを弱体化させたのち、脱出に至っているのではないか、との仮説を立て、幾つかの確認実験を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。C. albicansとマクロファージの2種生物の同時プロテオーム解析を行い、C. albicansとマクロファージの異種間相互作用プロテオーム解析の検討を行った。マクロファージ脱出機構に関するC. albicans病原タンパク質の候補を抽出することが目標である。<C. albicansとマクロファージの2種生物の同時プロテオーム解析>(ア)2種生物の同時プロテオーム解析における偽陽性率の算出:C. albicansのタンパク質がマクロファージタンパク質として同定されてしまう、もしくはその逆の場合が存在する。偽陽性率を測定したところ5%以下という非常に低い値となり、この解析系の妥当性を確認できた。(イ)C. albicansタンパク質からの病原性機構の推定:C. albicansはグリオキシル酸回路を働かせてエネルギーを得ていることが分かった。また。アンモニアを外に放出することでマクロファージ体内の酸性化状態に対抗していることを推定した。これらや多くの機能未知タンパク質を利用してC. albicansはマクロファージ内の過酷な状況に対抗していると推定される。病原性を確認するため、C. albicansの遺伝子破壊法について、CRISPR法を用いて実験条件を検討している。(ウ)マクロファージタンパク質からの病原性機構の推定:マクロファージタンパク質は他タンパク質と比較してはるかに減少が大きいタンパク質が5つ同定された。そのなかにはアポトーシスに関連するもの、ヒートショックタンパク質が含まれていた。C. albicansがそれらタンパク質を分解してマクロファージから脱出しているのではないかと推定した。本年度は、マクロファージのタンパク質の増減をWestern blottingによって観察した。本研究の目的はC. albicansのマクロファージ脱出機構の解明である。現在プロテオーム解析によりその機構の推定が完了した。さらにより良い解析系を目指して、プロテオーム構築を工夫している。また、推定した機構の証明を試みているところであり、おおむね順調に進展していると考えている。

C. albicansのマクロファージ脱出機構の解明について、推定した機構を証明する。C. albicansがマクロファージのタンパク質(ヒートショックタンパク質、アポトーシス関連タンパク質)を分解して脱出しているとの仮説を証明する。マクロファージのそれらのタンパク質を生産減少、増加させ、両者の相互作用の変化を観察する。また、C. albicansのどのタンパク質がマクロファージタンパク質の減少を引き起こしているのかを明らかにする。また、マクロファージとの相互作用で多く生産されていたC. albicansの機能未知タンパク質について、どういった働きをしているのか解明する。27年度が最終年度であるため、記入しない。
eラーニングを活用したダンス授業の研究と実践

【研究目的】本校では、ダンスを週に1度、選択授業として剣道、柔道を含めた中で選択している。授業では、前期に現代的なリズムのダンスなどを通し、身体の動かし方や身体の解放の仕方を学んでいる。後期には、クラスごとにダンスを創作し、石川県高等学校合同ダンス発表会に参加している。しかし、ダンスは、中学校でも、選択種目として扱われるため、高校で初めてダンスに触れる生徒も多い。授業開講時には、ダンスに関しての経験、知識に大きな差がみられる。その差をeラーニングで補えるのではないかと考えた。eラーニングを、(1)中学校のときに学んでこなかった生徒に対する手当て(2)授業で学びきれなかったことを補う手立てとして活用し、ダンスの知識・技術を高める。【研究方法】2007年、金沢大学から「重点教材作成資金」を得て、教育実習生に身につけさせたいダンスの知識をまとめている。これを足がかりに研究を進めた。(1) Webダンス教材「チアリーディング」を活用生徒は、授業の事前学習として、インターネットを利用し、基礎知識についてまとめた。(2)授業欠席者のための手当て1学期の最終の授業は、自分たちの作品を鑑賞することにあてている。授業を欠席した生徒にパソコンを利用し作品を鑑賞させ、授業のまとめをさせた。【研究成果】Webダンス教材「チアリーディング」での事前学習の成果として、映像を見ているおかげでイメージをつかむことができ、授業にスムーズにはいることができた。中学校でのダンス経験の差を埋めるのに役だった。教材を利用した感想では、「何回でも利用できる」が一番高く、次に「動きが確認できる」であった。これは、ダンスのような動きのあるものに対して特に効果的と思われる。利用アンケートをみると、パソコンを持っていないので、自宅で学習できない生徒がいる。今後の課題としては、学校で学習できる環境を整えることが大切だと思われる。
レドックスシグナルを介した制御性T細胞の維持とその自己免疫疾患への関与

生体内で免疫寛容を担う制御性T細胞(Treg)の維持破綻は、関節リウマチなどの自己免疫疾患の発症や病態との関連が指摘されているが、Tregの生体内での安定的維持の機構については不明な点が多い。一方、レドックス(酸化還元)反応は生体内で恒常的バランスが保たれているが、活性酸素(ROS)の慢性的な増加は炎症性サイトカインの産生を促し、慢性炎症などの免疫反応を誘導する。自己免疫疾患でもROSが増加しているが、ROSの自己免疫疾患の発症や病態形成における役割は明らかではない。本研究では、レドックスが自己免疫疾患の発症や病態形成に関与するメカニズムとして、Tregの生体内維持に着目し、レドックスを介したその制御機構を明らかにすることを目的とした。関節リウマチのモデルマウスであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)マウスに抗酸化剤N-acetyl-L-cysteine(NAC)および4-hydroxy-2,2,6,6-tetramethylpiperidin-1-oxyl(TEMPOL)を投与し、レドックス反応の自己免疫疾患への関与を検討したところ、NACおよびTEMPOLを経口投与したマウスでは、投与していないマウスと比較して関節における浸潤細胞数が顕著に減少しており、関節の肥厚および骨破壊も抑制された。CIAマウスでは、CD4ならびにCD8 Tregが減少しており、これらの細胞は抗酸化剤の投与によって、その数が回復することを見出した。さらに、Treg細胞内のROSの値は細胞数と逆相関することも見出している。また、抗体産生に関与する濾胞性ヘルパーT細胞(Tfh)および胚中心B細胞(GC B)の増幅も抗酸化剤の投与により顕著に抑制された。以上の結果より、自己免疫疾患においてレドックスバランスの破綻とそのTreg細胞の生体維持機構への関与を示すことができた。当初の予定通り、自己免疫疾患・関節リウマチモデルマウスにおいてTregの減少およびROSの蓄積を明らかにした。これに加えて、抗酸化剤による関節の肥厚および自己抗体産生の抑制を示すことができ、自己免疫疾患におけるレドックス反応の関与を明らかにできている。今後は、自己免疫疾患発症時においてTreg内のROS代謝経路がどのように変化するかを解析すると共に、その変化によるTreg維持シグナルの破綻を詳細に解析していく予定である。特に、ROS代謝の破綻によるレドックスセンシティブなタンパク質であるプロテインチロシンホスファターゼに着目して解析を行っていく予定である。
高度英語人材への動機づけ維持支援スキームの開発

本研究では,第二言語習得研究により明らかにされてきた動機づけ理論,特に第二言語自己動機づけシステム理論を基礎として学習者の動機づけ状況を個人レベルで判定し,そのレベルに適切な動機づけ戦略を提供することにより,学習者の動機づけレベルの向上に貢献するスキームの開発,実証とそれを運用することができる学習支援システムの開発とその評価実験を行う.本研究では,第二言語習得研究により明らかにされてきた動機づけ理論,特に第二言語自己動機づけシステム理論を基礎として学習者の動機づけ状況を個人レベルで判定し,そのレベルに適切な動機づけ戦略を提供することにより,学習者の動機づけレベルの向上に貢献するスキームの開発,実証とそれを運用することができる学習支援システムの開発とその評価実験を行う.
ムチン分子を標的とした上皮性腫瘍の免疫遺伝子療法

RHAMM (receptor for hyaluronan-mediated motility) mRNAを腫瘍抗原として樹状細胞療法の基礎的検討を行った。本mRNAはマウスの5種類の腫瘍細胞全てで発現していたが、正常組織では胸腺を除いて発現を認めなかった。RHAMMは細胞質内蛋白であるため、MHC class IIによる提示効率を高める目的でTRP-2との融合mRNAを作成した。RHAMM mRNA導入樹状細胞で免疫したマウスの脾細胞には明らかな殺細胞活性が誘導された。この誘導効果は抗CD4抗体投与で消失したが、抗CD8抗体は影響しなかった。EL4皮卞腫瘍(3日モデル)に対しても顕著な増殖抑制効果が観察されたが、この場合も抗CD8抗体ではなく、抗CD4抗体投与によってのみ治療効果が消失した。これらの結果から、本治療モデルにおいてはCD4+T細胞が抗腫瘍効果を発揮していることが示唆された。mRNA導入樹状細胞の臨床試験については、GMP基準準拠のcell processing center (CPC)で実施すべく手順書の作成が順調に進んでいる。さらに、胃癌および大腸癌において、細胞株・臨床検体のいずれにおいても高率にclass II transactivator (CIITA)遺伝子のメチル化が生じていることを明らかにした。このメチル化は5-azacytidineなどの脱メチル化剤によって解除できることから、class II陰性腫瘍のうちCIITAのメチル化が証明される場合は、脱メチル化剤併用免疫療法が有効である可能性がある。本研究では、MUC1ペプチドワクチン療法の第1相臨床試験、抗MUC1 CTLの誘導、GalNAc transferase遺伝子群の発現について検討を行ない以下の結果を得た。1)MUC1ペプチドワクチンとして、細胞外ドメインの繰り返し配列を5個含む100merのMUC1ペプチド(300-1000μg)とフロイントの不完全アジュバントを混合して用い、2週間隔で計3回大腿前面皮下投与した。対象症例は手術不能あるいは術後再発の膵癌および胆管癌とした。これまで5例の術後再発膵癌症例において安全にワクチン投与(ペプチド量300μg3例、1000μg2例)を終了した。全例において注射局所の発赤を認めたが、軽度であり薬物療法を必要とした例はなかった。明らかな皮内テスト陽性例は認められなかった。他に明らかな自他覚症状、検査データの異常を認めなかった。臨床的効果はワクチン投与による観察期間(約2ヶ月)中で、不変2例、進行3例であった。5例中3例について血清中の抗MUC1IgM,IgG抗体価をワクチン投与前後で比較した結果、1例で健康対照者群に比較して高い抗体価を認めた。しかし、ワクチン投与による抗体価の上昇は明らかではなかった。2)樹状細胞によるCTLの誘導として、100merMUC1ペプチドと全長MUC1 RNAを抗原に用いて検討した。これまで、RNA刺激によってHLA-A2のドナー1名から抗MUC1 CTLが誘導され、さらに誘導条件を改良中である。3)MUC1のO-glycan生合成にどのGalNAc transferaseが主に関与しているのかを明らかにする目的で、6つの遺伝子についてMUC1 transfectantにおける発現レベルを検討した。その結果、GalNAc transferase-1,2,3,6が検出されたが、これらmRNAの発現レベルは、MUC1 transfectantと対照細胞との間で明らか差を認めなかった。本研究では、MUC1ペプチドワクチン療法およびmRNAによる免疫遺伝子治療について検討を行ない以下の結果を得た。1)切除不能膵癌5例、再発膵癌1例、再発胆管癌3例の計9例において安全にワクチン投与(ペプチド量300μg3例、1000μg2例、3000μg4例)を終了し、第1相試験を完了した。軽微な注射局所の発赤以外副作用を認めなかった。臨床的効果は現時点までの観察で2例の生存例があり、うち1例(300μg投与、胆管癌)で腫瘍マーカーの正常化を認め18ヶ月間ほぼ安定に経過している。9例中2例(ともに3000μg投与)で血清中抗MUC1 IgG抗体価の上昇を認めた。2)GFP mRNAを用いて樹状細胞へのmRNA導入効率を検討した。その結果、mRNA単独ではGFPの発現はほとんど認められなかったが、リポソームの添加によって用量依存性にGFP陽性細胞(%)が増加した。しかし、一定濃度以上では細胞毒性が高まるためGFP陽性細胞が10%程度認められる濃度が至適と考えられた。一方、mRNAの濃度は余り大きく影響しないことが明らかとなった。この条件下で、健康成人末梢血リンパ球から高率に抗GFP CTLが誘導されるため、腫瘍関連抗原分子への応用が可能と考えられた。3)ヒトMUC1 mRNAをマウスに投与して抗体反応を検討した結果、mRNA単独で血清中に抗MUC1ペプチド抗体が証明された。In vitroとは異なりリポソーム添加の効果を認めず、その毒性を考慮すると、mRNAワクチンとして臨床応用するにはむしろ好都合な結果と考えられた。mRNAによる免疫療法のin vivo効果を明らかにする目的で、実験モデルとしてB16メラノーマ移植マウスを用いて検討を行った。先ずmRNA単独の効果を見るために、mRNAを3回皮内投与後にB16細胞を皮下移植する予防実験と、B16移植後にmRNAを投与する治療実験を行った。

mRNAとしてはEGFP(enhanced green fluorescence protein)、TRP2(tyrosinase-related protein 2)、TRP2-EGFPの3種を用い、これにPBSのみを投与する群を加えて計4群で検討した。PBS群に比較すると他の3群では腫瘍増殖の抑制傾向が認められたが、EGFP群とTRP2群との間では腫瘍増殖に差を認めなかった。次にmRNA導入樹状細胞(DC)を3回投与後にB16を皮下移植する予防実験を行った。この場合も4群の比較を行ったが、同様にPBS群と他の3群では後者で腫瘍増殖の抑制傾向が認められたが、EGFP群とTRP2群との間で腫瘍増殖に差を認めなかった。そこでB16の移植法を変更し尾静脈より注入する肺転移モデルでDCの効果を検討した。その結果、PBS群とEGFP群との間には差を認めなかったが、EGFP群とTRP2群の間で明らかな腫瘍増殖の差を認め、特異的免疫応答が惹起されたことが示唆された。さらにB16に発現するMAGE抗原群についても検討を進めている。これら動物実験のデータを基盤としてプロトコールを作成し、臨床試験に移行する予定である。RHAMM (receptor for hyaluronan-mediated motility) mRNAを腫瘍抗原として樹状細胞療法の基礎的検討を行った。本mRNAはマウスの5種類の腫瘍細胞全てで発現していたが、正常組織では胸腺を除いて発現を認めなかった。RHAMMは細胞質内蛋白であるため、MHC class IIによる提示効率を高める目的でTRP-2との融合mRNAを作成した。RHAMM mRNA導入樹状細胞で免疫したマウスの脾細胞には明らかな殺細胞活性が誘導された。この誘導効果は抗CD4抗体投与で消失したが、抗CD8抗体は影響しなかった。EL4皮卞腫瘍(3日モデル)に対しても顕著な増殖抑制効果が観察されたが、この場合も抗CD8抗体ではなく、抗CD4抗体投与によってのみ治療効果が消失した。これらの結果から、本治療モデルにおいてはCD4+T細胞が抗腫瘍効果を発揮していることが示唆された。mRNA導入樹状細胞の臨床試験については、GMP基準準拠のcell processing center (CPC)で実施すべく手順書の作成が順調に進んでいる。さらに、胃癌および大腸癌において、細胞株・臨床検体のいずれにおいても高率にclass II transactivator (CIITA)遺伝子のメチル化が生じていることを明らかにした。このメチル化は5-azacytidineなどの脱メチル化剤によって解除できることから、class II陰性腫瘍のうちCIITAのメチル化が証明される場合は、脱メチル化剤併用免疫療法が有効である可能性がある。
AIDSモデルマウスにおけるCD4T細胞免疫不全の機序解析

1:マウス後天性免疫不全症候群(MAIDS)におけるアポトーシス媒介蛋白Fas誘導の意義FasシステムのマウスAIDSモデルの発症病態形成における関与を調べるためにFas遺伝子のmutationを起こしている1pr/1prマウスでMAIDSの発症経過を検討し、1prマウスではMAIDSの発症が早まり憎悪することを明らかとした。Fas/Fas Ligandシステムがレトロウイルスの感染防御上重要な役割を果たしている可能性が示唆された。2:MAIDSマウスCD4T細胞のアポトーシスの制御異常MAIDSマウスでは、細菌性スーパー抗原(SEA)投与後のSEA特異的T細胞のclonal expansionがコントロールマウスと異なり、IL-2非依存性に起こることを明らかにした。また、IL-2依存性のclonal expansionを示すコントロールマウスのSEA反応性のT細胞のclonal deletionはIL-2を補充することによりブロックする事ができた。clonal expansionの際のIL-2の要求性の違いにより、その後のT細胞の運命がコードされている可能性が示唆された。3:MAIDSマウスにおけるサイトカイン産生制御異常ヒトAIDSと同様のサイトカイン産生制御異常を示すMAIDSマウスにおいて、細菌性スーパー抗原/D-galactosamineによるショックには抵抗性をしめすが、LPS誘導性ショックには感受性をしめすこと、さらに、この細菌性スーパー抗原誘導性ショックに対するMAIDSマウスの抵抗性は内因性IL-10の産生高進によることを明らかにした。また、正常マウスにおける細菌性スーパー抗原誘導性ショックに対してGranulocyte-colony stimulatingfactor(G-CSF)がIL-2産生を抑制することにより予防的に働くことを見いだした。
地球接近小惑星の力学起源に関する観測的・数値的研究

本研究に於いては近地球小惑星の力学的起源に関する数値的研究、およびそれに相補的な観測的研究を行った。数値的研究に於いては近地球小惑星の発生源となり得る様々な場所のうち、これまで顧みられることが少なかったオールト雲など超遠方の彗星領域が無視できないことが明らかになった。観測的研究に於いては、近地球小惑星の発生機構の一環を為す衝突破壊現象の痕跡であるメインベルト小惑星族構成員の光度曲線観測を行い、衝突破片の形状と自転速度分布に一定の傾向が見られることを明らかにした。本事業に関連する研究計画として、本年度は太陽系最外縁部にあるオールト雲天体の力学進化の計算を行った。オールト雲の形成・進化はその遥か内側で進行した主要な惑星の形成と進化と密接に連動して来たはずである。しかし多様な観測的証拠が揃う主要惑星の進化研究とは異なり、オールト雲やそこを起源とする彗星(新彗星)については観測データが少ないために実態が明らかではない。だがオールト雲を起源とする彗星は確実に惑星領域に飛来しており、そのうち幾個かは地球近辺まで達して人間の目にも触れている。かつては惑星との衝突を起こした天体もあろう。本年度は現代的な観点を取り込んだオールト雲の力学モデルと数値実験により、そうした天体の力学進化を追い駆ける計算を開始した。まずは惑星領域に於ける新彗星の力学的寿命や近地球小天体との関連性を定量的に探り、将来的には観測データとの比較対照によりオールト雲にある天体の総量推定まで到達すれば可と考えている。ここでは二種類の力学モデルを組み合わせて用いる。第一は惑星形成期の微惑星散乱により二次元的な円盤として形成した彗星雲が銀河潮汐力と恒星遭遇を受けて最終的に三次元的なオールト雲に至るまでのモデルである。第二のモデルは第一のモデル内で発生した新彗星を惑星領域付近で受け取り、そこに惑星摂動を与えて新彗星の軌道進化を計算する。本年度の実績としては、オールト雲から惑星領域に飛来した新彗星は数千万年から数億年を滞在時間の最頻値として系外放出されることが分かった。この分布は初期条件の種類に余り依存せず、概ね彗星雲構成天体の初期軌道半長径分布に依ることが確かめられている。本事業に関連する研究計画として、本年度は前年度に引き続き太陽系最外縁部にあるオールト雲天体の力学進化の計算を行った。この作業は主に研究代表者が進めている。本年度は昨年度に実施したオールト雲力学モデルと数値実験の結果の信頼性を高めるために、そこで仮定した銀河潮汐力モデルの妥当性を検証した。今回の検証作業により、小天体が太陽から遠方を飛行している際にはケプラー運動であることを仮定するいわゆる「時間飛ばし」スキームの妥当性がある程度まで立証された。しかし課題はまだ残っている。例えばここで考える銀河潮汐力のモデルは永年的なものであり、小天体の公転周期よりも長い時間スケールで有効という前提に立っている。この永年的な力は彗星雲自体の進化といった数億年スケールの現象には疑い無く適用できるものの、新彗星の一公転周期よりも短い時間飛ばしの期間に対して使うことの可否はさほど自明でない。また、今回の計算では「時間飛ばし」の期間中に発生し得る恒星遭遇を無視しているので、これについても定量的な見積もりを行う意義は十分にあろう。観測的研究方面では、本年度より正式な稼働が開始されたすばる望遠鏡の新主焦点カメラ(HSC)による小天体の試験観測結果の解析を本格化させた。この作業は主に研究分担者が進めている。すばる望遠鏡HSCの視野はこの口径の望遠鏡としては極めて広く、直径90分角というものである。この広い視野と高い集光力を活かし、24等級より暗い微小な小惑星を一度の観測で数百個以上検出しようという本格観測の準備段階が今年度であった。既に試験観測のデータは取得されているものの解析用のアプリケーションの設定に予想外に時間が掛かり、本報告を執筆する段階ではまだ特定の成果として提出できるものは無い。しかし今後はこちらの作業を本格化し、数値実験と対比できる高品質での観測データを算出する予定である。本年度はこれまでに実施したオールト雲力学モデルと数値実験の結果を検証するため、興味深い特定の軌道を持つ天体について制限三体問題に於ける相空間上でそれがどの部分を占めているのかの検証を行った。円制限三体問題の枠組みに於いては二天体の平均近点離角による平均化により系が積分可能となることがよく知られているが、摂動天体が楕円になることでその可積分性は失われ、同時に運動の様態が大きく変化する。いわゆる楕円Lidov-Kozai機構が生じるのである。本研究で扱われるオールト雲起源新彗星にもこの種の天体は多く見られ、それが離心率の増大をもたらす要因のひとつであると考えられる。その詳細な検証のための計算が現在も継続されている。観測面では若い小惑星族の光度曲線観測を継続して実施し、こちらの方から出た成果により主要雑誌への論文投稿・受理・印刷出版が完了した。数値シミュレーションで得られた結果の中に物理的な解釈が容易でないものがあり、その解釈の作業に想定外の時間が掛かっている。また、研究代表者の想定外の多忙により研究時間の確保が困難になった要因もある。本研究では近地球小天体とその力学進化に関し、複数の切り口から観測的・数値的研究を実施した。

その一つはこれまでほぼ顧みられることが無かった近地球小天体のオールト雲からの起源説である。このためにオールト雲の力学進化を連携研究者と共に実施し、そこから付随的に得られる新彗星がどのような力学的経路を辿って近地球小天体になり得るのかを数値シミュレーションによって検証した。その結果、内側オールト雲天体にいる彗星であれば数回の回帰の後にその1/1000程度がApolloまたはAmor型の近地球小天体になり得ることが判明した。その他の切り口としては若い小惑星族の自転速度分布の光学観測がある。これはメインベルト帯での小天体同士の衝突破壊現象の痕跡であると考えられ、近地球小惑星の供給機構とも密接に関連する課題である。私達はKarin族という新しい族構成員の光度曲線の観測から自転速度分布を測定し、その分布が形状と逆相関にあることを見出した。即ち小天体の形状が球対称から外れるほど自転速度が小さいことが判明した。今一つの切り口としては、近地球小惑星の分裂破壊の痕跡を探すことが挙げられる。これは近地球小惑星の供給機構やその定量的推定と関連し、近地球小惑星の起源が本当にメインベルトだけなのかを知るための情報となる。具体的には(3200) Phaethonという天体を高い時間分解能で分光し、結果的にその表面にスペクトルが大きく異なる2種類の部分があることを突き止めた。このような非一様性が近地球小天体では一般にどのくらい普遍的であるかを推定できれば、近地球小天体の起源には多くの制約を与えられると考えられる。本研究に於いては近地球小惑星の力学的起源に関する数値的研究、およびそれに相補的な観測的研究を行った。数値的研究に於いては近地球小惑星の発生源となり得る様々な場所のうち、これまで顧みられることが少なかったオールト雲など超遠方の彗星領域が無視できないことが明らかになった。観測的研究に於いては、近地球小惑星の発生機構の一環を為す衝突破壊現象の痕跡であるメインベルト小惑星族構成員の光度曲線観測を行い、衝突破片の形状と自転速度分布に一定の傾向が見られることを明らかにした。全般的にはおおむね順調に進展しているが、小天体の衝突破壊進化現象を検証すべき数値実験の準備が遅れており、未だ実行に至っていない。その部分を除けば概ね当初計画に沿って進行してはいる。当初の研究計画に沿って引き続き小天体の力学進化・衝突についての数値実験を進行するとともに、光学観測によってメインベルト小惑星のサイズ頻度分布を推定する試みを実施する。太陽系力学当初の研究計画に沿って引き続き小天体の力学進化・衝突についての数値実験を進行するとともに、光学観測によってメインベルト小惑星のサイズ頻度分布を推定する試みを実施する。研究スケジュールや内容に申請当初からの大きな変更は無い。おおむね順調に進展しており、ここに記すべき特段の事情は存在しない。平成27年度に研究の遂行に遅延が生じ、補助事業期間の延長申請を行ってそれが承認された。研究の進捗に当初計画からの遅れが発生したので、本年度に購入する予定だった加速器計算機システムの購入を見合わせ、翌年度に回したため。