hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像と局所特徴量の部分集合族によるマルチラベル画像分類システムの開発

画像セットから抽出したVisual Wordsが正しく識別能力を保有し、かつ、一部のVisual Wordsのみが分類に貢献していることを確認するため、一般的な教師付き学習手法に加え、著者らが提案している特徴選択を組み込んだヒストグラムに基づく識別機でも実験を行った。また、教師無しでもユーザーの感性と近い一致を示す分類が可能であることを確認した。それらの成果について釧路高専紀要に掲載し、国際会議ICPR2014のワークショップFEAST2014にて発表を行った。また、本課題の展開を目的として、チェコの博士と連絡・議論し、テクスチャー解析に用いるBTF特徴の利用による画像分割への応用の可能性を検討した。その他の本課題の展開先として強化学習への応用も模索し、本課題で画像分類に用いたアルゴリズムを試験的に環境識別機として組み込んだ強化学習の手法も試み、その結果を国際会議KES2014にて発表した。その他、フィンランドの進化計算を専門とする博士と、本課題の画像分類アルゴリズム中で用いている最適化処理の部分に関して議論を行い、この後の展開となり得るアイデアとして、分類精度の評価関数を分割・切替することによるより本課題に適した最適化手法の検討を行った。パターン認識1.提案アルゴリズムの画像分類システムとしての実装作業は、中心となる部分ではほぼ終えているが、メタデータとの統合による画像ブラウザの開発等、インターフェース面で滞っている。2.画像セットの入手とデータベースの整理に関して、十分な量とはいえない状況であるため、今後も本課題に適した画像セットの検討と入手・整理を進める。また、局所特徴量への特徴抽出処理も施し、頻度ヒストグラム表現によるデータベースの構築も進める。3.平成26年度に予定していた、提案手法で得られた画像と局所特徴量の部分集合族の、ユーザーの感性との一致性の調査に関しては、研究代表者らが別に提案している特徴選択手法との統合による重要キーポイント画像の提示手法を検討し実験を行い、その概要をICPR2014のワークショップの一つに投稿することができた。この点においては、当初計画より早く進めることができているといえる。4.チェコ科学アカデミーのMichal Haindl博士との連絡・議論に関しては、ICPR2014のコンテストの一つであるUnsupervised Image Segmentationへの投稿参加を目標として実験を進めているが、今後も継続する。5.平成26年度に予定していた、本課題の基礎理論の発展先の一つとして模索していた、パターン認識手法の強化学習への応用課題について、国際会議KES2014に投稿し、採択が認められた。この点においても、当初計画より早く進められているといえる。6.フィンランドのアールト大学のSeppo Ovaska教授およびトゥルク応用科学大学のPatric Granhold講師と本課題に関連する応用に関して議論を深め、フィードバックとなり得るアイデアを交換することができた。これも当初計画には明確にはなかった点であるが、国際交流による研究発展として、有意義な成果を得られている。
放線菌由来のキトサナーゼの構造と機能に関する研究

Streptomyces sp.N174から得られたキトサナーゼ遺伝子を組み込んだStreptomyces lividansTK24によってキトサナーゼを大量に発現させ、S-Sepharose Fast FlowおよびBio Gel Aによるカラムクロマトグラフィによって本酵素を精製した。得られたキトサナーゼとグルコサミンオリゴ糖を反応させ、生成物のアノマー型を調べたところ、a型の生成物が得られ、本酵素は加水分解にともないアノマー型を反転させるということがわかった。グロコサミンのヘキサマーを基質として反応させてみると、生成物の濃度分布はトリマ->>ダイマー>テトラマ-の順であり、ペンタマ-からは等モル濃度のダイマーとトリマ-が、テトラマ-からはダイマーが生成された。基質の重合度が高くなるにつれて、分解の初速度は増大し、本酵素は少なくとも6個のサブサイトを持っていると思われた。本酵素の触媒活性発現のために重要な役割をはたしているアミノ酸残基を同定するために、いくつかの酸性アミノ酸残基に部位特異的変異導入を行い、活性の変動を調べてみた。その結果、Glu22とAsp40の変異体においていちじるしい活性の低下がみられ(0.2-0.7%)、これら二つのアミノ酸残基が触媒残基であると推定できた。また、Asp37の変異体においてもかなりの活性の低下がみられ(30-50%)、熱安定性もかなり低下した。本酵素のX線結晶構造において、Asp37はHis90と近接しており、これらの残基間で相互作用を行うことによってタンパク質構造を安定化しているものと考えられた。まず、野性型キトサナーゼを用いて、その反応特性を調べてみた。25-35%アセチル化キトサンを基質として酵素反応を行い、加水分解生成物の構造を調べてみた。その結果、生成物の中には、(GlcN)_n(n=2,3)とともに、GlcN-GlcNAcやGlcN-GlcNAc-GlcNAcなどの、還元末端にGlcNAc、非還元末端にGlcNをもつヘテロオリゴ糖も含まれていることがわかった。すなわち、本酵素は、GlcN-ClcN間のグリコシド結合だけではなく、GlcNAc-GlcN間の結合をも加水分解していることがわかった。本酵素をGlcNのオリゴ糖と反応させ、その生成物の構造を調べてみた。生成物のアノマー型はα型であり、この酵素はアノマー反転の加水分解機構をもっていることがわかった。また、基質(GlcN)_6より、生成物は(GlcN)_3>>(GlcN)_2≒(GlcN)_4の順で生成され、endo型の様式で加水分解されていることがわかった。基質が(GlcN)_6から(GlcN)_5、(GlcN)_4へと重合度が小さくなるにつれて、加水分解速度は遅くなり、このことより、本酵素は少なくとも6個のサビサイトからなり、中央部分にその触媒部位が存在すると推定された。さらに、部位特異的変異導入によって触媒に必須な残基の検索も行なった。N末端領域に存在するGlu22とAsp40を特異的に変異させると著しい活性の低下がみられ、本酵素の触媒反応において、Glu22はプロトン供与体として働き、Asp40は水分子の求核性を高めることによって協奏的に触媒作用に関与していることが推定された。Streptomyces sp.N174から得られたキトサナーゼ遺伝子を組み込んだStreptomyces lividansTK24によってキトサナーゼを大量に発現させ、S-Sepharose Fast FlowおよびBioGel Aによるカラムクロマトグラフィによって本酵素を精製した。

得られたキトサナーゼとグルコサミンオリゴ糖を反応させ、生成物のアノマー型を調べたところ、a型の生成物が得られ、本酵素は加水分解ともないアノマー型を反転させるということがわかった。グルコサミンのヘキサマーを基質として反応させてみると、生成物の濃度分布はトリマ->>ダイマー>テトラマ-の順であり、ペンタマ-からは等モル濃度のダイマーとトリマ-が、テトラマ-からがダイマーが生成された。基質の重合度が高くなるにつれて、分解の初速度は増大し、本酵素は少なくとも6個のサブサイトをもっていると思われた。本酵素の触媒活性発現のために重要な役割をはたしているアミノ酸残基を同定するために、いくつかの酸性アミノ酸残基に部位特異的変位導入を行い、活性の変動を調べてみた。その結果、Glu22とAsp40の変異体においていちじるしい活性の低下がみられ(0.2-0.7%)、これらの二つのアミノ酸残基が触媒残基であると推定できた。また、Asp37の変異体においてもかなりの活性の低下がみられ(30-50%)、熱安定性もかなり低下した。本酵素のX線結晶構造において、Asp37はHis90と近接しており、これらの残基間での相互作用を行うことによってタンパク質構造を安定化しているものと考えられた。
ナノインデンテーション挙動のダイナミック解析によるセラミック表面の弾塑性変形評価

本研究は平成13年度から平成14年度にわたる2年間で行われた.初年度の主な成果はナノメートルスケールで正確な実験が実現できるナノインデンターを新たに開発したことである.それを用いて組織が多様に変化する炭素・黒鉛材料に対して局所的な硬さ及び弾性率を測定した結果,微構造の変化に対応してそれらの値が大きく変化することを明らかにした.本年度はセラミックナノ多結晶体をHIPにより作製し,その局所的な硬さを測定した.その結果,立方晶ジルコニアの硬さは明確な粒径依存性は認められないものの,押込み深さが数百ナノメートル程度の領域において,押込み量が小さくなるほど硬くなることが明らかとなった.金属材料ではこのような現象が一部認められているが,セラミックスでは新たな発見である.この挙動は圧痕直下で幾何学的に要請される転位ループの形成によって説明できることが分かった.単斜晶ジルコニアの場合,粒径が百ナノメートル以下になると硬くなることを見出した.これは塑性変形が数十ナノメートル程度の規模の双晶変形によって生じることが原因であることが分かった.さらに,正方晶ジルコニアの場合も粒径が百ナノメートル以下になると単斜晶程度の硬さ(約15GPa)から立方晶程度の硬さ(40GPa以上)まで急激に硬くなることを新たに発見した.これは粒径の減少によって正方晶から単斜晶への応力誘起相変態が抑制されたためである。このことは顕微ラマン測定で確認した.このように,本研究で開発したナノインデンターを用いてセラミックスの力学的性質がナノメートルスケールで正確に評価できるようになり.今まで認知されてきたマクロなそれとは大きく異なる様々な現象を明らかにすることが可能となった.高精度ナノインデンターの開発インデンテーションにおける圧子の押込み深さは圧子と試料表面の相対変位で定量化することが測定精度を向上する上でも,再現性を確保する上でも、肝要である.レーザーを用いる方法は変位測定が高精度にできるばかりでなく,非接触であり,圧子周囲の限られた空間に配することができるという利点がある.本研究ではレーザー変位測定システムと静電容量変位測定システムを組合わせて圧子周囲に配置した新しいナノインデンターを開発し,押込み変位測定の本質的な高精度化を実現した.この装置を用い,一連の炭素・黒鉛材料(フラン樹脂炭素,高配向性熱分解黒鉛,ポリイミド炭素)に対してナノインデンテーションを行い,黒鉛化挙動と力学的特性(硬さや弾性率)の関連を研究した.その結果,フラン樹脂炭素では2000C°を超える高温での熱処理によって黒鉛結晶で構成されるセル構造が発達し,弾性率が低下するとともに硬さも低下することがわかった.さらに,フラン樹脂炭素の塑性変形が不可逆的なものから可逆的なものに変化することを明らかにした.高配向性熱分解黒鉛のインデンテーション挙動は不連続的であり,比較的大きなヒステリシスを描いた.これは黒鉛層面間のすべりもしくは黒鉛結晶内の双晶内の双晶変形に起因することが示唆された.ポリイミド炭素のインデンテーション挙動は熱処理によってフラン樹脂炭素のような挙動(比較的硬さと弾性率が大きい)から高配向性熱分解黒鉛のようなもの(硬さと弾性率が小さい)に変化することが明らかになった.これはポリイミド炭素内の黒鉛結晶の発達と配向によるものと考えられる.本研究は平成13年度から平成14年度にわたる2年間で行われた.初年度の主な成果はナノメートルスケールで正確な実験が実現できるナノインデンターを新たに開発したことである.それを用いて組織が多様に変化する炭素・黒鉛材料に対して局所的な硬さ及び弾性率を測定した結果,微構造の変化に対応してそれらの値が大きく変化することを明らかにした.本年度はセラミックナノ多結晶体をHIPにより作製し,その局所的な硬さを測定した.その結果,立方晶ジルコニアの硬さは明確な粒径依存性は認められないものの,押込み深さが数百ナノメートル程度の領域において,押込み量が小さくなるほど硬くなることが明らかとなった.金属材料ではこのような現象が一部認められているが,セラミックスでは新たな発見である.この挙動は圧痕直下で幾何学的に要請される転位ループの形成によって説明できることが分かった.単斜晶ジルコニアの場合,粒径が百ナノメートル以下になると硬くなることを見出した.これは塑性変形が数十ナノメートル程度の規模の双晶変形によって生じることが原因であることが分かった.さらに,正方晶ジルコニアの場合も粒径が百ナノメートル以下になると単斜晶程度の硬さ(約15GPa)から立方晶程度の硬さ(40GPa以上)まで急激に硬くなることを新たに発見した.これは粒径の減少によって正方晶から単斜晶への応力誘起相変態が抑制されたためである。このことは顕微ラマン測定で確認した.このように,本研究で開発したナノインデンターを用いてセラミックスの力学的性質がナノメートルスケールで正確に評価できるようになり.今まで認知されてきたマクロなそれとは大きく異なる様々な現象を明らかにすることが可能となった.
単純ヘルペスウイルスに関する血清疫学的研究

1.当大学関連施設から179才の一般人の血清490検体を採取し、我々の開発したRK-13細胞を用いる高感度のマイクロ中和法により単純ヘルペスウイルス(HSV)中和抗体を測定して次の点を明らかにした。(1)年令層別のHSV中和抗体保有率を調べたところ、25年前,15年前の報告に比べ若年層の抗体保有率の低下が見られた。(2)抗体陽性者の平均抗体価、標準偏差については年令層による差はほとんど認められず、この点も以前の報告とは異なっていた。2.病院勤務者(20-49才)の血清544検体を採取し、1.と同じ方法によって中和抗体測定を行った。このデータを年令,所属科,勤務形態などの観点から解析し、次の結果を得た。(1)病院勤務者全体の年令層別抗体保有率は一般人のそれとほぼ同じであったが、20才代前半でやや高い傾向が見られた。(2)職種別に見ると、医師の抗体保有率は一般人,他職種に比べ全年令層にわたって低かった。一方、看護婦の保有率は全年令層にわたって一般人より高い傾向があり、特に20才代前半でその差が大きかった。(3)看護婦を勤務形態別に見ると、20才代において外来勤務者が病棟勤務者より、また、内科系勤務の者が外科系の者より高い抗体保有を示した。3.看護婦177人について同一人の血清を18カ月間に23回採取し、中和抗体価の変動を調べた結果、次の事実が明らかになった。(1)抗体陽転は20才代にのみ観察され、陽転率は3.4%であった。この価は同年令層の一般人について計算により求めた陽転率よりも高かった。(2)抗体価の有意上昇率は40才代のみが32%と高く、他の年令層ではいずれも約10%であった。他方、この観察期間中に抗体価の低下を示す例は認められなかった。
日本の七宝業の技法と製作環境に関する研究-明治期の並河靖之の七宝業を中心に

「日本の七宝業と製作環境を明らかとする」ことを目的に、明治期の京都で並河靖之(1863・弘化3年1927・昭和2年)の七宝業に着目し、史資料の検証と釉薬資料の科学分析を通じて研究を行っている。近代七宝業は明治以降の国内産業を牽引した近代窯業の一端を担い、万国博覧会にて日本の優れた技量を知らしめ、その評価を国際的なものとした。七宝も殖産興業の奨励による伝統技法を活用した輸出工芸と目されてきたが、近世の生業を継承したものではなく、幕末に開発された尾張七宝の技法を基に京都や東京でも展開された新たな産業である。並河靖之と東京の濤川惣助(1864・弘化41910・明治43年)、二人の帝室技芸員を輩出し目覚ましい躍進をみたが、大正期には斜陽となり、現在の産地は尾張七宝が伝統的工芸品の指定となるのみである。さらに、需要が海外に傾向したため国内の七宝遺品が少なく、史資料も限られたため研究は低調であった。七宝業解明の研究を行い、一端を『平成22-24年科学研究補助金基盤研究(C)明治期の技芸技術(工芸)活用による産業創生ー京都七宝にみる産業クラスターの萌芽』(2013)とし、「並河家文書」ほかの史資料の翻刻や解析、横断的な整理を継続し、科学分析調査との総合的検証を試みている。“ON JAPANESE PIGMENTS"(高松豊吉1878)の翻訳や尾張の塚本貝助(1828・文政11年-1897・明治30年)の「塚本家文書」『明治二十三年元調法簿寅四月廿五』(1890)を翻刻、勲章や正倉院模造宝物の調査なども、東京学芸大学や奈良女子大学、元興寺元興寺文化財研究所とともに進めた。近代七宝の史資料収集、学術研究を深めるため文化財保存修復学会、日本産業技術史学会、近代庭園研究会、国際近代陶磁研究会、家具道具室内史学会、国際日本文化研究センターほかの研究会などに参加した。近代七宝業に関する研究は、日本の七宝研究全体が低調であったことから、先ずはより多くの史資料の発掘的調査が必須で、その上での検証が生じるため取り組むべき課題が多い。そのため、課題それぞれに調査を重ねながら次の展開を進めて行くことが望ましく、研究全体のバランスをみながら研究活動を行っている。また、科学分析調査については、調査対象資料の状況や所蔵先、協力組織などとの調整を要するため、実施日程が整わなかった。また、平成30年度は研究代表者の事情により、当初予定していた研究計画を行うことが叶わず、研究全体に遅れが生じた。平成30年度に生じた後れを取り戻すため、引き続き、史資料の翻刻とデータベース化を順次行い、内容の解析を継続し研究会にて検証と考察を重ねる。「並河家文書」の翻刻を継続し、「明治三十四年三月記事七寶部」、「明治三拾九年五月より商用発輸簿並河店」、「明治四三年戌一月」などを行いそれぞれの解析を進め、史資料の複合的なデータの整理を行う。尾張の「塚本家文書」にみる『明治二十三年元調法簿寅四月廿五』(1890)の翻刻などを行ってきたが、新たに塚本貝助家所蔵の七宝釉薬資料の科学分析調査に取り組む。翻訳を行った“ON JAPANESE PIGMENTS"(高松豊吉1878)からは並河靖之の明治初期の製作技法の一端が明らかとなってきたことから、関連する史資料を収集し検証と分析を進める。これらは明治期の七宝の製作技法を含む製作環境をみるうえで貴重であり、尾張七宝の技法の解明は、京都における並河七宝の技法を見るうえで重要となる。「並河家文書」を中心とした史資料にみる人名の抽出と経歴に関する調査を行い、産業や文化を担った人物を抽出し、交流の広がりと役割を検証する。釉薬資料に関わる史資料調査を裏付けるため、可能であれば七宝遺品の七宝釉薬や下画に使用された着際顔料の科学分析を行い、これまでの分析データとの照合するなど、明治期の七宝業において、釉薬の色彩をどのように獲得していたのかを知る手掛かりとしたい。これまでの研究成果を取りまとめるための、分野を横断する研究会を開催し、可能であれば七宝研究の先端にある外国人研究者も交え研究交流を深める。分野をこえて行っている本研究活動は各分野の専門性に根差したものであるが、それぞれが柔軟な発想を持って取り組むことにより、新たな視点を得てきており、総合的な七宝研究研究の基盤を整える。本研究は「日本の七宝業の技法と製作環境を明らかとする」ことを目的に明治期の京都で展開された帝室技芸員・並河靖之(弘化3年・1863昭和2年・1927)の七宝業に着目し、研究活動をすすめている。初年度は計画に従って、先ず、『平成22-24年科学研究費補助金基盤研究(C)明治期の技芸技術(工芸)活用による産業創生ー京都七宝にみる産業クラスターの萌芽』(2013)の成果から、「並河家文書」や七宝釉薬の研究について、研究会にて改めて各専門家と検証をおこなった。

「並河家文書」は数種の史資料で、既に翻刻したものについては解析を進め、さらに数種の史資料を横断的、複合的に検証、解析することにより、「並河家文書」に内在する事実をより明らかに読み取ることが可能になると考え、データの整理を行った。史資料にみる人物名の抽出も行っているが、詳しい情報の収集、整理についてはこれからである。未翻刻の史資料についても、今後の研究の展開を考慮しつつ翻刻の優先順位を検討し、順次、翻刻に着手した。明治期の七宝業に関わる史資料の収集の手掛かりとして、近代庭園研究会、国際近代陶磁研究会、家具道具室内史学会の研究会、東京藝術大学にての肥前陶磁器の分析科学に関する研究会ほかに参加した。さらに、同時代に活躍した帝室技芸員・涛川惣助(弘化4年・1864明治43年・1910)については、各所収者のご厚意により新たな七宝資料や史資料の調査を行うことができた。明治時代の七宝業に関する研究は、未だに解明の進んでいない分野であることから、より多くの史資料をもとに検証をすすめていく必要がある。そのため、本研究においては、研究計画の項目それぞれについての進行の度合いは一様ではなくても、各課題を一歩、一歩、進めないと次の展開が望めないため、研究全体のバランスをみながら研究活動を行っている。また、研究協力者それぞれの研究活動と本研究が相乗的に影響しあい、研究交流の調和がとれていることも現段階において、進行を促している。本研究は「日本の七宝業の技法と製作環境を明らかとする」ことを目的に明治期の京都で展開された帝室技芸員・並河靖之(弘化3年・1863昭和2年・1927)の七宝業に着目した研究活動である。史資料を多角的な視点で収集し、それらの検証と釉薬資料の科学分析を通じて、各専門家らと調査や研究会を重ね研究をすすめている。前年に引き続き「並河家文書」については、既に翻刻したものは、それぞれの解析をすすめた。史資料を横断的、複合的にデータの整理を行い、研究会にて検証と考察を行い、「並河家文書」に内在する事実を、多角的な視点で読み取り、明らかとすることに取り組んだ。「並河家文書」の多種の史資料にみる人物名の抽出を行い、横断的に整理し、それぞれの詳しい情報の収集や整理についても継続している。家具道具室内史学会、日本産業技術史学会やInternational symposium(III) The Japanese Garden Intensive Seminar Plus in Kyoto 2017The Cosmopolitan Japanese Garden and Ideasほかにて、これまで成果と取り組みの一端を報告した。明治時代の七宝の製作技法を解き明かすことを目的に行っている七宝釉薬の科学分析調査については、下画に使用された着彩顔料を対象とした調査を継続し、本年度は新たに明治期の釉薬の調合に関する史資料の解析に着手した。本格的な検証はこれからだが、明治期の七宝釉薬についての科学分析データと釉薬の調合に関するより具体的な史資料との検証により、当時の製作技法をより深くみる可能性が広がった。史資料研究をさらに効果的にし、学術研究を深めるため文化財保存修復学会、日本産業技術史学会、近代庭園研究会、国際近代陶磁研究会、家具道具室内史学会、国際日本文化研究センターほかの研究会などに参加した。明治期の七宝業については、未だに解明の進んでいない分野であるため、より多くの史資料をもとに検証をすすめていく必要がある。そのため、史資料の検証を行うために、翻刻や翻訳を重ね、科学分析についてもデータの収取と解析を重ねた上で次の展開を行うことが望ましく、全体のバランスをみながら研究活動を行っている。「並河家文書」の翻刻を継続し、「明治三十四年三月記事七寶部」、「明治三拾九年五月より商用発輸簿並河店」、「明治四三年戌一月」などを行いそれぞれの解析とデータの整理を行っている。ほかの未翻刻の史資料についても、今後の研究の展開を考慮しつつ翻刻の優先順位を検討し着手している。
人口減少社会に対応したまちづくり法制に関する東北の地方都市における実証的研究

人口減少社会における都市のスポンジ化に的確に対応するためには、都市計画法の開発許可制度や建築基準法の建築確認制度を連携させたり空き地・空き家対策における土地収用法の適用なども含めまちづくり法体系の基本的な見直しの必要性が生じてきている。このため、東北地方の中小の地方都市を中心として実地ヒアリングを行い、1)地方都市に関する実態や新たなまちづくりに対する取り組みなどを調査2)従来からのまちづくり法と新たに制度化された立地適正化計画等の課題を比較検討3)まちづくりに法についての検討課題を実証的に抽出することによって、人口減少社会に的確に対応しうるまちづくり法制の改善に資する政策提言する。
近世初期における将軍家御殿・御茶屋跡の考古学的研究

近世において将軍家(大御所・世子を含む)が旅行や外出する際の宿泊・休憩のために、御殿・御茶屋と呼ばれる施設がつくられていた。その用途は旅行用と遊楽用であり、前者には上洛・駿府往復・日光社参等があり、後者には鷹狩等の狩猟や湯治等がある。特に頻繁に外出・旅行を行った徳川家康・秀忠・家光が造営した御殿・御茶屋は関東から近畿にかけて約100ヶ所が史料上で知られている。わずかに残る施設絵図や廃止以降の村絵図等から、それが比較的単純な居館的な構造であったと判るが、中性以来連綿と続いてきた武士の居館の最末期の姿であるとともに、近世の武家屋敷へ繋がるものでもある。しかし、17世紀末までに廃止されたため関連史料が少ない上、近代以降に開発で遺跡も破壊されてきたために、実体の解明はほとんどなされていなかった。このため、本研究では、比較的遺跡の保存が良好である千葉御茶屋御殿跡の発掘調査を契機として、近世初期の将軍家御殿・御茶屋跡の史料を集成し、遺跡の現状調査を行うと共に、千葉御茶屋御殿跡・鴻巣御殿跡・浦和御殿跡の発掘を伴う遺跡の現地調査を実施した。遺跡全体を発掘調査できたのは、千葉御茶屋御殿跡だけであり、他の2ヶ所は部分的な調査にとどまったが、立地や規模の大小に違いはあっても、主として土塁・空堀による外郭施設内に簡単な書院造り風の建物群を中心とした諸施設が配置されているなど、共通性を有することが明らかになった。さらに、多数の施設が列記されている17世紀中葉(寛永年間)以降の御殿目録や御殿絵図と比較すると、17世紀初期の御殿等はより単純であることが判った。このことは、家光治下で御殿・御茶屋の大規模な修築が行われたことを暗示しており、近世史の分野でも文献史料や絵図資料と考古学資料との対比の必要性が明らかとなった。1)近世初期将軍家御殿・御茶屋跡の地名表作成16世紀末から17世紀前半に建設された将軍家御殿・御茶屋を、各種史料から抜き出すとともに、その遺跡の所在地を調査し、遺跡地名表作成の基本となる資料集成を行った。その結果、茨城県から滋賀県に至る範囲に97ヵ所をリストアップすることができた。1)埼玉県鴻巣市の鴻巣御殿跡の現状測量調査・試掘調査鴻巣御殿は、『武州文書』によると1593(文禄2)年に1町4段(約14,000m^2)の畑地を収公して建設され、徳川家康・秀忠・家光が鷹狩の宿舎として使用したことが各種の史料から判る御殿で、『江戸図屏風』には家光の使用の様子が描かれ、『鴻巣御殿目録』で建物の規模・構造や終末の状況が窺われる希有の将軍家御殿である。その遺跡は、近代以降の土地開発で完全に破壊されたと考えられていたが、現状調査によって礎石状の河原石が地表に多数散乱することや細い道で区画された小高い土地の存在から、鴻巣御殿跡の範囲推定が可能となるとともに、地下遺構の存在が予想された。そこで、地中写真測量による500分1の地形現状測量図の作成と併せて、御殿建物跡推定地区の試掘調査を実施した結果、御殿建物跡の基壇盛土や礎石を発見し、地下における遺構の存在を確認した。また、この結果、『江戸図屏風』に描かれた鴻巣御殿の景観は南北裏返しであることが判明し、同屏風の製作年代についての新たな疑問が生じた。

1)埼玉県鴻巣市の鴻巣御殿跡の試掘調査徳川家康・秀忠・家光が鷹狩の宿舎として使用した中山道沿いの御殿である鴻巣御殿の遺跡は、昨年度の試掘調査によって発見することができた。そこで今年度には、鴻巣御殿の規模・構造の追求を目的として、南辺および北東辺の2ヵ所を試掘調査した。その結果、南辺部では南北幅約10mの建物跡の基礎地業を発見し、北東辺では南北方向に延びた二重の堀跡を発見した。このため、鴻巣御殿の遺跡は、昨年度に地籍図で推定したよりも若干広がることが明らかになった。2)近世初期将軍家御殿・御茶屋跡の地名表作成昨年度に引き続き各種の史料から将軍家御殿・御茶屋の記事を引き出すとともに、その遺跡の所在地を明らかにして、遺跡地名表作成の基礎となる資料集成を行った。その結果、昨年度に集成した97ヵ所のほか、さらに6ヵ所を加えることができた。3)将軍家御殿・御茶屋跡の現状調査鴻巣御殿跡に関連のある埼玉県越谷市の越谷御殿跡と同市増林御殿跡、さらに同県北本市石戸御茶屋跡・同県浦和市浦和御殿跡・同県蕨市蕨御殿跡・同県行田市忍城跡、神奈川県平塚市中原御殿跡の現状調査を実施した。1)埼玉県浦和市所在の浦和御殿跡の予備的調査浦和御殿は、「浦和本陣星野権兵衛由緒書」によると慶長年中まで(1596年以前)に設置され、徳川家康・同秀忠によって使用され、慶長16年(1611)に廃止されたことがわかる近世初期の将軍家御殿・御茶屋のうちでも早い時期に使用されたものである。その遺跡は幕府の御林として管理されていたことが文化8年(1811)作成の「浦和宿絵図」に「御林御殿跡」と記載されていることから判明している。遺跡は明治26年(1893)に周辺の地域を含めて浦和地方裁判所用地となり、昭和49年(1974)に浦和市の常盤公園となって今日に至っている。現在では堀・土塁跡は地上に見えないが、明治13年(1880)に陸軍が作成した「埼玉県武蔵国北足立郡浦和駅」5000分1迅速測図によると牢屋跡の注記の下に堀・土塁が記載されているので、遺跡の遺存状況を把握するため予備的なトレンチ調査を実施した。調査は研究代表者の岡田が調査担当者となり、学習院大学輔仁会史学部学生が主体となる形で実施したが、地表下約2mに近世初期の遺構面があり、堀・土塁跡が良好に遺存していることが明らかとなった。2)遺跡の現状調査前年度に引き続き史料に見える御殿・御茶屋跡の遺跡の現状調査として、神奈川県足柄下郡箱根町所在の元箱根御殿跡・元箱根御茶屋跡・箱根御殿跡、同県中郡大磯町所在の大磯御殿跡、川崎市中原区所在の小杉御殿跡、東京都品川区所在の品川御殿跡、同豊島区所在の下高田御茶屋跡、同武蔵野市所在の井の頭行殿跡などを実査した。その多くは都市化によって遺構等を見ることはできなかったが、立地する地形等の情報をえることができた。
新しいバランス機能評価システムの開発

本研究は、身体性システムの理解に役立てるため、動作時の重心(COG)と足圧中心(COP)の動きから、動的バランス機能の客観的指標を開発し、その妥当性の検証を行ってきた。今年度は脳卒中片麻痺患者29名(平均年齢60±9歳、男性18名、女性11名、右片麻痺17名、左片麻痺12名)を対象とし、ステップ動作時に三次元動作分析装置KinemaTracer(キッセイコムテック社)と床反力計(テック技販)を用いて動作中の計測を行った。指標値として、1秒あたりのCOGとCOPのX座標の差分の変化量(Averaged COP-COG subtraction value:ASV)、COGとCOPそれぞれの速度、COGとCOPの方向一致率を算出した。前年度の予備的な検討と同様、ASVと臨床的なバランススケールであるBerg Balance Scaleの合計値は、歩隔の影響を除いた偏相関係数が0.77と比較的高い相関を示し、重心の動きに対する足圧のコントロールの能力がいわゆるバランス能力を反映している可能性が示唆された。さらに片麻痺者における指標値間の関係性とその重心速度との関連について検討を行ったところ、ASVは重心速度と0.85と高い相関を示す一方、ASVを従属変数、COP最大速度と方向一致率の二つの変数を説明変数とした重回帰分析の結果、決定係数0.75と比較的高い数値を示し、足圧による重心速度のコントロールが運動出力の大きさとコントロールの巧拙によって説明される可能性が示された。今後さらに運動障害や感覚障害の及ぼす影響、歩行能力との関係等さらにバランスを維持する仕組みの解明に取り組む予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。リハビリテーションの臨床において、動作中のバランス維持の能力は日常生活活動の自立に必要不可欠であるが、その評価については臨床スコアによる評価が中心となっており、客観的な評価手法は限られているのが現状である。本研究では、三次元動作分析と足圧測定を同時に行うことにより、動作中のバランス維持機能の客観的な評価指標を作成することに取り組んだ。側方のバランス制御は力学的には重心(COG)と足圧中心(COP)の側方の位置関係が変化することによって加速度が発生し、制御されることで説明されている。本研究では、この関係性を指標化することを目的に、三次元動作解析装置Kinematracerおよびフォースプレートを使用し、足圧と三次元計測の同時測定によるバランス能力測定の仕組みの構築に取り組んだ。検討の結果、ステップ動作を課題動作とし、側方への仮想重心位置の変位と足圧中心の側方への変位を記録することで計測値からCOG-COPの関係性の指標化に取り組んだ。健常人5例における測定結果に基づいた検討の結果、本研究では逆方向への加速度発生の契機となる踵接地から対側の踵接地までの期間において足圧中心が重心よりもどれだけ外側にあったかを一つの指標として妥当性を検討することとした(Averaged (|COP|-|COG|)subtraction value: ASV)。脳卒中片麻痺患者9例を対象に、予備的な検討としてASVの測定とバランス機能の臨床スケールであるBerg Balance Scale (BBS)との比較を行ったところ、両者に高い相関関係が得られており、ASVが動的なバランス機能の指標としての妥当性を備えている可能性が示唆された。今後さらに詳細な検証の上で臨床への応用可能性についても検討を行う予定である。初年度は、計測の仕組みの確立と検証の実施を目標としていたが、概ね計画通りに検証を行うことができた。また、予備的な計測データから、バランス機能をよく反映すると思われる計測指標の候補についてもいくつか作成することができた。ただし、計測数は妥当性の検証に十分とは言えず、今後より大きな集団での検証およびより詳細な指標化の検討を予定している本研究は、身体性システムの理解に役立てるため、動作時の重心(COG)と足圧中心(COP)の動きから、動的バランス機能の客観的指標を開発し、その妥当性の検証を行ってきた。今後さらに運動障害や感覚障害の及ぼす影響、歩行能力との関係等

さらにバランスを維持する仕組みの解明に取り組む予定である。来年度は、より多くの症例で測定の信頼性と妥当性を検討するとともに、足圧中心の移動速度や反応時間、体幹の代償動作等、バランス機能に関わる機能を指標化することによって、バランス機能をより多面的にとらえることのできる仕組みの構築に取り組む。さらに新領域のグループ内での連携によって、バランス機能障害の回復過程、介入による変化のシミュレーションが可能となるよう姿勢制御システムのモデル化を試みる予定である。客観的な計測を基礎とした姿勢制御システムのモデル化により、将来的に脳科学分野との連携が可能な環境を作成することを目標とする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
単結晶応力測定を基盤とする変形・再結晶の新しい理解

<111>方位を持つアルミニウム単結晶試験片を対象に,高エネルギー放射光を利用して,単結晶内の応力/ひずみ分布を,無ひずみ,8%引張ひずみ,焼鈍後の3段階において測定した.育成した単結晶内部は,亜粒界で区切られた3つ程度の亜結晶粒に分かれていることが確認された.8%引張ひずみを与えた状態でも亜結晶粒界は解消せず,亜結晶粒内で5MPa程度の残留応力がランダムに分布していた.480°C焼鈍により形成された再結晶粒の結晶性は,無ひずみ状態での結晶性に比べてはるかに良いことが確認された.放射光を利用することで,高い分解能と精度で応力/ひずみ測定が可能であった.高純度アルミニウムを用いて,引張方位<111>を有する単結晶試験片をブリッジマン法により鋳型内に直接育成した.放射光施設SPring-8において,変形前の試験片の初期方位や試験片内部に存在する亜結晶粒について解析した後,引張ひずみ8%を与えた.変形後の試験片を再びSPring-8において測定し,変形に伴う塑性ひずみおよび残留応力の解析を行った.その後,変形を与えた試験片を,SPring-8のビームライン中で加熱しながら測定する焼鈍実験を行った.今回,アルミニウム単結晶の変形前,変形後,焼鈍中の結晶方位やひずみ(応力)測定を行うことにより,塑性変形によりアルミニウム単結晶内に発生する残留応力や,焼鈍・再結晶により残留応力が解放される様相を動的に捉えることに成功した.また,高純度銅を用いて<110>引張方位を有する単結晶を育成し,試験片側面部に浅い溝を加工することにより,不均一変形を発生させ,均一変形部と不均一変形領域の境界において,焼鈍に伴って形成する再結晶粒の初期段階を捉えることに成功した.以上の結果を,査読論文2報,国際会議発表1報,国内会議発表2報にまとめ公開した.長手方向に<111>結晶方位を有するアルミニウム単結晶試験片をブリッジマン法により直接育成し,放射光施設SPring-8において初期組織解析,引張り試験その場観察,引張り試験後の変形組織解析,焼鈍その場観察,焼鈍後の再結晶粒の結晶性評価を行った.引張り試験におけるひずみ量は8%,16%,24%とした.初期組織は,結晶成長方向に沿った,小さな角度差(0.数°程度)を有する3つ程度の亜粒界によって亜結晶粒に分けられていることが確認された.このため,変形後の解析においては,各亜結晶粒の初期方位からの結晶方位変化を解析した.引張り変形中の回折斑点を2次元検出器で観察したところ,ひずみの増大に伴って,最初はほぼ円形であった回折斑点がある方向に伸びる様相を捉えることができた.引張り後の試験片における残留応力は非常に低く,高々10MPa程度と見積もられた.この様な低い残留応力にも関わらず,ひずみ8%24%の全ての試験片において,480°C(アルミニウムの絶対温度融点の80%に相当)で焼鈍を行うと,再結晶粒が形成した.この様に,転位セル内の残留応力が低いにも関わらず再結晶が起こることから,再結晶粒の起源はセル内には無く,セル間の転位壁に存在することが示唆された.再結晶粒の結晶性評価においては,引張り変形により与えるひずみ量と,結晶性の間に密接な関係があることが分かった.すなわち,ひずみ量が大きいほど形成される再結晶粒の結晶性は劣る結果となった.これは,再結晶粒形成時に,変形組織と再結晶粒の間の粒界が吸収できる転位の量にある種の限界があることを示している.今回の実験において,変形に伴う低い残留応力や再結晶粒の結晶性のわずかな相違が確認できたのは,SPring-8での極めて精密な測定によるものである.<111>方位を持つアルミニウム単結晶試験片を対象に,高エネルギー放射光を利用して,単結晶内の応力/ひずみ分布を,無ひずみ,8%引張ひずみ,焼鈍後の3段階において測定した.育成した単結晶内部は,亜粒界で区切られた3つ程度の亜結晶粒に分かれていることが確認された.8%引張ひずみを与えた状態でも亜結晶粒界は解消せず,亜結晶粒内で5MPa程度の残留応力がランダムに分布していた.480°C焼鈍により形成された再結晶粒の結晶性は,無ひずみ状態での結晶性に比べてはるかに良いことが確認された.放射光を利用することで,高い分解能と精度で応力/ひずみ測定が可能であった.

高純度アルミニウムから3種類の丸棒状単結晶試験片,すなわち,<111>引張,<112>引張,<001>引張試験片をブリッジマン法で作製した.それらの試験片に8%,16%,24%の引張ひずみを与え,応力-ひずみ線図を作製し,引張方位の違いに伴う加工硬化の相違に関するデータを得た.それらの試験片を同一の条件で焼鈍したところ,加工硬化挙動とよく対応した回復,再結晶挙動を示した.すなわち,加工硬化が最も大きな<111>引張試験片では,ひずみ8%24%の全ての試験片で再結晶が起こったが,見かけ上の加工硬化がほとんど起こらない<001>引張試験片では,全く再結晶が起こらなかった.<112>引張試験片では,比較的大きなひずみ(16%,24%)を与えた試験片は焼鈍により再結晶したものの,8%引張試験片では再結晶が起こらなかった.変形と再結晶に上記のような明瞭な対応関係が認められたので,現在は,ひずみを与えた試験片における残留応力測定を進めている段階である.平成24年度末時点での研究目的の達成度は80%程度である.研究の目的は,様々な引張方位を有する金属単結晶に塑性ひずみを与えて残留応力を測定する手法を確立し,焼鈍に伴って起こる再結晶に関する理解を深めることであったが,現時点で,均一変形するアルミニウム単結晶(<111>引張)における残留応力測定手法を確立することができ,また焼鈍に伴って再結晶粒が形成する様相を放射光で動的に捉えることにも成功した.ただし,アルミニウムにおいては残留応力の値が予想よりもはるかに低く,変形時の流動応力が最も高い<111>引張単結晶においても高々10MPa程度であった.このため,アルミニウム単結晶において,他の引張方位,例えば<100>や<112>の結果と比較することはあまり意味が無いものと判明した.今後はこれらの結果を踏まえて,残留応力の値が高く現れることが期待される液体窒素中での変形や,銅単結晶への展開を企図している.アルミニウム単結晶の変形,再結晶挙動の調査については予定通り進んだが,残留応力測定の手法確立がやや遅れているため.今後は残留応力の値が高く出る系での実験を進める必要がある.具体的にはこれまで行ってきた実験と同じアルミニウム<111>引張においても,液体窒素中で変形を与えた場合,流動応力が3倍程度になることが知られており,液体窒素中で大きなひずみを与えた試験片での残留応力測定を進める.また,同じ面心立方金属でも,銅はアルミニウムに比べて弾性異方性が高く,多結晶材料の場合,残留応力も高くなることが知られているので,銅<111>引張単結晶についても研究を進めていく.変形後の残留応力測定だけでなく,平成24年度の実験において成功した再結晶過程の放射光その場測定を行って,残留応力の高い系での再結晶挙動を明らかにしたい.本研究の中心をなしている残留応力測定の手法を確立する.絶対的に信頼できる残留応力の値が求められない場合でも,加工硬化挙動が大きく異なる3種類の試験片(<111>引張,<112>引張,<001>引張)間の相対的な応力の大小関係程度は示せるようにしたい.残留応力測定と同時に,内部の転位組織観察を進めるため,新たな引張試験片の準備に取りかかる.平成25年度においてもアルミニウムおよび銅単結晶試験片を育成する必要があるので,高純度アルミニウムや銅の原材料費や,結晶育成用高純度カーボンモールド等の消耗品を手当てする必要がある.また残留応力測定はSPring-8において行うので,申請者や研究補助を行う大学院生の旅費も必要である.成果発表に要する学会発表旅費や,論文の英文校閲費,投稿料も研究費に含まれる.次年度への繰越額は論文の英文校閲費に使用する予定である.(1)3月支出分の一部(主に出張旅費)が3月末までに処理されなかったため,10万円以上の残額が生じた.(2)残り金額については,物品費に入れて使用する予定である.
先行中胚葉が生み出す伸展刺激の脊索形成における役割

本研究はアフリカツメガエルの原腸胚における隣接した2種類の組織(先行中胚葉(LEM)、中軸中胚葉(AM))の関係をモデル系とし、胚発生における力の発生と、それが隣接する組織と後の発生現象に及ぼす影響を統合的に理解しようとしている。これまでの研究でLEMがAMより早く移動する事から、原腸陥入時にはLEMがAMを牽引している可能性が示されていた。また、AMにおいて見られる脊索形成はLEMの移動能が無いと失敗することが報告されていた。本研究はLEMの移動とAMの形態形成を結ぶ因子が「力」であると予想し、その二者の関係を研究していた。本年度は(1)(2)(3)の解析を行い、LEMの移動が生み出す伸展刺激がAMの形態形成を制御していることを実験的に示し、さらに既に報告されている分子メカニズムと本研究の間に密接な関係にある可能性を示した。(1)先行中胚葉が生み出す伸展刺激の存在を明らかにするマイクロガラスニードルによる力の計測系に加え、レーザーアブレーション法を用いてLEMおよびAM領域における力分布のマッピングを行った。その結果、LEMが移動できる条件のAMの方がLEMの移動がないAMに比べて切断の反動が大きい傾向にあることがわかった。さらに、中期原腸胚から側領域を切り出して、直後に見られる胚内の張力依存的な組織収縮の速度を定量的に解析した。その結果、胚がLEMが進めない状況に置かれている場合はAM領域の収縮が緩やかになることが分かった。この結果は、外植体・生体内両方においてAMがLEMの移動によって実際に伸展力を加えられていることを示している。(2)正常な原腸陥入における先行中胚葉の必要性の検証前年度に引き続きLEMの外科的除去やLEMの移動に必要な基質のノックダウンを通してLEMの移動阻害を行ったときの影響を全胚レベルで観察した。その結果、移動能をもつLEMがAMに対して伸展刺激を生み、その刺激を利用して正常な脊索形成に必要な細胞の整列や相互入り込みの制御をしている可能性が示された。(3)中軸中胚葉におけるWnt/PCPシグナル経路の働きとの関連を明らかにする過去の知見より、AMの形態形成にはWnt/PCPシグナル経路による細胞骨格やその関連因子の制御が重要であることが知られている。このシグナル経路による制御と本研究によって明らかになったLEMによる制御の関連を二重ノックダウン実験によって調べたところ、それぞれ単独でノックダウンしたときよりも、二重ノックダウンの影響が重篤であることが分かった。これより先行中胚葉の移動による脊索形成の制御機構はWnt/PCPシグナル経路と協調して働いていることが分かった。以上の結果は、生物の発生における力の発生と伝達およびその役割を示めす重要な結果である。現在、国際誌に論文を投稿中である。本年度までの研究を通して、LEMの細胞移動が生み出す力の存在・大きさと、隣接組織が受け取る力の存在を確かめることができた。また、そうした力が正常な原腸陥入に必要であろうことを支持する結果も得られた。したがって、当初の目的に沿って研究を進められたと考えられる。しかし、論文投稿が年度終了までに間に合わなかったため、ここでの区分は(3)とした。本研究ではアフリカツメガエルの原腸胚における2種類の中胚葉組織(先行中胚葉、中軸中胚葉)をモデル系とし、胚発生における力の存在と、それが隣接する組織にどのような影響を与えるのかを追究している。本年度は主に二種類の解析を行い、組織の移動が生み出す力学的刺激が隣接組織の細胞極性を制御することを示唆する結果を得ている。1.先行中胚葉が生み出す力の測定まず、胞胚腔蓋に裏打ちされた細胞外基質を培養皿へ写しとり、in vitroで先行中胚葉の移動を再現する系を確立した。続いて、先行中胚葉の前方に設置したガラス針を中胚葉の移動によってたわませ、そのたわんだ距離とガラス針のバネ定数をフックの公式に当てはめて、先行中胚葉が移動時に生み出す力を推定した。その結果、先行中胚葉が生む力は、20nNから50nNの範囲であることを見出した。これにより、組織の移動が実際に周囲の物体に対して力を生み出すことが示され、先行中胚葉が後続の中軸中胚葉を上記の力で伸展していることが示唆された。2.伸展刺激が中軸中胚葉組織の極性形成に与える影響伸縮性に富んだPDMS樹脂製のストレッチチャンバーを作成し、組織に対して人為的に伸展刺激を加える系を構築した。アクチビン処理により誘導した中軸中胚葉性の外植体をチャンバーに貼り付け、10%(=50nN)の伸展刺激を3時間持続的に加えた後に、極性化して紡錘形となった細胞の長軸角度を測定した。伸展を加えた外植体の細胞では長軸角度が伸展方向に垂直な向きへ揃いやすい傾向にあることを見出した。一方で、伸展を加えない外植体では、上記の傾向は見られなかった。この伸展および極性形成の方向は、それぞれ生体内での先行中胚葉の移動方向と中軸中胚葉の極性形成方向と同様であることから、実際の胚発生でも先行中胚葉の生む伸展刺激が中軸中胚葉の極性を正しい方向に調節している可能性が考えられた。

本研究はアフリカツメガエルの原腸胚における2種類の中胚葉組織(先行中胚葉(LEM)、中軸中胚葉(AM))をモデル系とし、胚発生における力の存在と、それが隣接する組織に及ぼす影響を統合的に理解しようとしている。本年度は主に(1)と(2)の二種類の解析を行い、LEMの移動が生み出す伸展刺激がAMの形態形成を制御していること示す結果を得た。(1)先行中胚葉が生み出す伸展刺激の存在とその大きさを明らかにするマイクロガラスニードルによる力の計測系に加え、レーザーアブレーション法を用いてLEMおよびAM領域における力分布のマッピングを試みた。レーザーアブレーション実験では、「LEMを持つ/持たないAM」状態の2種類の外植体を用意し、LEMが移動できる基質の上でしばらく培養した後にAM領域を紫外線レーザーで切断した。その結果、LEMを持つAMの方が持たないAMに比べて切断の反動が大きかった。この結果は、LEMの移動がAMに対して実際に伸展力を加えていることを示している。(2)正常な原腸陥入における先行中胚葉の必要性の検証本年度までの研究により、LEMの移動が物理的な力をnNレベルで生み出していることが分かっている。この生み出された力が生体内で何の役割を担っているかを確かめるために、全胚レベルでの解析を行った。原腸陥入運動が始まる段階の胚に対して、LEMを外科的に切除もしくはLEMの移動能を化学的に阻害する操作をしたときに、発生にどのような影響が生じるのかを観察した。両実験共に、コントロール胚ではほぼ正常な原腸陥入が行われた。一方、実験区の胚では高確率で原腸陥入異常が見られた。このときのAMを細胞レベルで観察すると、原腸陥入が異常になった胚では、正常な脊索に見られる「内外軸方向への細胞の整列」「正中線に向かった相互入り込み」が起こっていないことが分かった。これらは、移動能をもつ細胞の存在が伸展刺激を生み、細胞の整列や相互入り込みの制御を通して正常な脊索形成に寄与している事を示唆する重要な結果である。本研究はアフリカツメガエルの原腸胚における隣接した2種類の組織(先行中胚葉(LEM)、中軸中胚葉(AM))の関係をモデル系とし、胚発生における力の発生と、それが隣接する組織と後の発生現象に及ぼす影響を統合的に理解しようとしている。これまでの研究でLEMがAMより早く移動する事から、原腸陥入時にはLEMがAMを牽引している可能性が示されていた。また、AMにおいて見られる脊索形成はLEMの移動能が無いと失敗することが報告されていた。本研究はLEMの移動とAMの形態形成を結ぶ因子が「力」であると予想し、その二者の関係を研究していた。本年度は(1)(2)(3)の解析を行い、LEMの移動が生み出す伸展刺激がAMの形態形成を制御していることを実験的に示し、さらに既に報告されている分子メカニズムと本研究の間に密接な関係にある可能性を示した。(1)先行中胚葉が生み出す伸展刺激の存在を明らかにするマイクロガラスニードルによる力の計測系に加え、レーザーアブレーション法を用いてLEMおよびAM領域における力分布のマッピングを行った。その結果、LEMが移動できる条件のAMの方がLEMの移動がないAMに比べて切断の反動が大きい傾向にあることがわかった。さらに、中期原腸胚から側領域を切り出して、直後に見られる胚内の張力依存的な組織収縮の速度を定量的に解析した。その結果、胚がLEMが進めない状況に置かれている場合はAM領域の収縮が緩やかになることが分かった。
中国宋代における宦官の政治的活動

宦官とは、近代以前の中国において皇帝の身辺に奉仕し、一種の奴隷でもあり、かつまた官僚でもある存在であった。そして最高権力者たる皇帝との距離の近さから、しばしば政治に介入し、専横な振る舞いが見られ、その特異な身体的特徴もあって、非常に負のイメージの強い存在である。今研究では、宋代の宦官がどのような政治的活動を行っていたのかを、彼らが所持した官制や養子制度による一族形成の方面から考察したものである。本研究では、中国・北宋における宦官の政治活動について、これまで限定的にしか利用されてこなかった文集等の史料を使い、その具体像を明らかにする。特に政和の官制改革がもつ政治的意義を解明し、それをもとに北宋後半から南宋にかけての政治体制の変化を指摘する。そのためにまず宋代における宦官の官制についての実態を解明し、つづいて政治的活動が顕著な宦官に着目して、彼らの政治活動を具体的に考察する。その上で、北宋末・政和の官制改革がもつ政治的意義の解明を目指す。かかる目的の下、平成27年度においては、主に以下の2点について研究を進展させた。まず第1点目として、宦官の昇進過程の解明のため、彼らが所持する官職について、主に『全宋文』『宋代詔令全集』などの史料を駆使し、そのデータ収集・整理作業を行った。これは現在進行中のものであり、ひきつづき平成28年度にも実施する予定である。次に2点目として、北宋末において特異な政治的活動を行った宦官たちに注目し、彼らが所持する「睿思殿」「承受官」などを冠する官職について考察を行った。その際には、当時の具体的な諸相を探るだけではなく、北宋一代を通じてその官職が果たしてきた役割を確認しながら、そこにどのような変化があり、その背景にある時代的特徴について推察した。この内容については学術論文としてまとめ、発表した。またその後、文官と同様に宦官が所持した「神霄玉清萬壽宮」に関わる官職に着目し、それがいかなる施設であったのかについて、関連する碑文の拓本画像を、所蔵する博物館から取り寄せて考察を行い、その結果の一部を大阪市立大学にて学会発表した。各種史資料を用いてのデータ収集・整理作業はおおむね順調に進行しており、次年度以降における分析・考察の前提となり得ると思われる。またその作業と並行して計画していた、特徴的な官職を取り上げて、個別の研究論文を作成・発表するという目的も達成することができている。以上のことにより、全体として本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。今年度は前年度に引き続き、各種史資料を利用した、北宋時代の宦官に関するデータベース作成を行った。当初は神宗朝の熙寧・元豊年間から徽宗朝の政和年間までを目標としていたが、特に神宗朝の宦官・李舜挙の履歴を調査した際、彼の出自が北宋初期の太祖・太宗朝の宦官・李神福ら開封李氏であることが判明したため、その一族にまつわるデータ整理を重点的に行った。これは当初あった二つ目の研究目的である、顕著な政治的活動を行った宦官に関する研究にも通ずることであった。そこでこの開封李氏を中心としつつ、同じように養父子関係で結ばれた宦官一族について、その親族関係の形成過程を示す資料の調査、家系の復元を目指した。その結果、関係法令を付き合わせて考えれば、北宋朝においては複数の宦官一族が存在していたこと、その中で顕著な活動を行った複数の宦官を輩出した開封李氏の家系が7代にわたって復元が可能であることを究明した。そこでこの研究結果を学術論文「北宋時代における宦官世族ー開封李氏の例を中心に」としてまとめ、『清泉女子大学人文科学研究所紀要』第38号に投稿し、査読の結果、掲載された。また当研究費を受けて平成27年度に発表した学術論文「直睿思殿と承受官ー北宋末の宦官官職」をもとにして、これを中国語訳した「直睿思殿与承受官:北宋末的宦官官職」を2016年9月24日、中国上海の復旦大学で開催された国際学会《十至十三世紀東亜史的新可能性ー首届中日青年学者宋遼西夏金元史研討会》で口頭発表を行った。この内容は当該学会の論文集に掲載される予定である。またこの元となった邦語論文が、財団法人・橋本循記念会より第26回蘆北賞に選ばれ、2016年12月15日に表彰式が挙行された。平成28年度は、前年度に行っていた史料データの収集・整理を継続して行う。これにより少なくとも北宋における宦官の官職について、可能な限りこれを収集し、その時期に注意しながら宦官官制の復元を試み、当時の宦官が官僚の一としてどのような昇進過程にあったのかの解明を目指す。また特に北宋末の政和官制改革の時期に注目し、当該時期から顕著となる宦官の政治活動について、その実態解明を行う予定である。