hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高電子移動ナノカーボン界面の創製

一方、触媒回転頻度は、ある繰り返し数で、一般的は加熱プロセスと同様の値をとり、その後は変化しないことを明らかにした。XPSの結果から、短時間加熱および急冷却プロセスは、活性サイトの要素元素であるFeやN原子の熱脱離を効率よく抑制し、活性サイト密度の増加に寄与していることが明らかとなった。以上、触媒活性パラメーターの定量的評価法を駆使し、高活性な酸素還元活性能を有するFe-N-ナノグラフェン/CNT触媒を合成するための新しい加熱プロセスの開発に成功し、高活性触媒の開発に成功した。高電気伝導性を有する垂直配向カーボンナノチューブ表面上に酸素還元反応(ORR)活性を有するFe-N-C構造を被覆した、Fe-N-C/CNT触媒の開発に成功した。電気化学的評価により、その触媒はチューブの高電気伝導性に由来する高いORR活性能を示した。また、作製過程における熱履歴を制御することで、Fe-N-C構造の質量密度を増加させ、ORR活性能のさらなる向上に成功し、非白金系ORR触媒実現のための設計指針を得ることができた。触媒調合法や焼成プロセス等を改良し、より高活性な酸素還元ナノチューブ触媒を開発していく。さらには、非白金系触媒で課題となっている耐久性についても評価を進め、実触媒として機能性に関する基礎的知見を得ることも進める。上記の定量評価技術を用いて、さらなる高活化のための作製プロセスを新たに試み、高活性CNT触媒を作製する。また、シリカを被覆したCNT触媒の耐久性実験も行い、実用化のための基礎的な知見を得る。電極触媒昨年度における研究が予想以上に順調に進み、予定していた予算をすべて使用する必要性をなくなったため。昨年度における研究が予想以上に順調に進み、予定していた予算をすべて使用する必要性がなくなったため。今年度の研究計画である、さらなる高活性化および高耐久化触媒の開発に予算を使用し、研究計画を早期に達成、もしくはそれ以上の成果を得るために有効利用する予定である。今年度の研究計画である、さらなる高活性化とシリカコートによる高耐久化・酸素還元活性能評価のために予算を使用し、研究計画を以上の成果を得るために有効利用する予定である。
有機銅を利用した効率的フルオロアルケンジペプチドイソスターの合成研究

我々は、非水解性リン酸化アミノ酸の合成研究を行ってきたが、その過程においてγ,γ-difluoro-α,β-enoateが有機銅試薬により極めて容易に還元を受け、γ-fluoro-β,γ-enoateに変換されるという新反応を見出した。そこで本研究課題ではこの新反応のフルオロアルケン型ジペプチドイソスターへの合成への展開を図るとともに、還元反応の反応機構についてもあわせて検討を加えることとした。その結果、以下に示すような成果をあげることができた。2有機銅による還元反応が一電子移動機構(SET)で進行することを明らかにするとともに、反応中間体を酸化する事によりα-位に置換基導入が可能であることを明らかにした。3反応がSET機構で進行することに着目し、代表的一電子還元剤であるヨウ化サマリウム(SmI_2)を利用することでもフルオロアルケン型イソスターの合成が可能であることを明らかにした。4 SmI_2による反応では中間体としてサマリウムジエノレートが生成し、これを速度論的にアルデヒドやケトンのような求電子剤で補足しα-置換イソスターの合成が可能であることを明らかにした。5フルオロアルケンイソスターは、3置換アルケンイソスターに分類可能であるが、このようなアルケン上の置換基はペプチドの構造を規定するうえで極めて重要と考えられる。そこで上記研究と平行して3置換アルケンイソスターの一般的合成法の確立を行った。6フルオロアルケンイソスターをはじめとするペプチドイソスターを導入する候補ペプチドとしてα-helix性の高いHIV-標的細胞膜融合阻害剤であるSC35EKのデザイン合成を行い、現在このペプチドへのフルオロアルケンイソスターの導入について検討を加えている。本年度においては有機銅あるいはヨウ化サマリウムてSmI_2)を利用した新規フルオロアルケン型ジペプチドイソスターの新規合成法について新たな知見を見出すことが出来た。本年度得られた研究成果を要約すると以下のものがある。2.また前述の有機銅による還元反応は1電子移動により進行することを明らかとした。中間体として考えられる1価の銅中間体を酸素により3価の中間体に酸化することにより還元的脱離を経てα位に選択的にアルキル基導入を行えることを見出した。3.また本反応が前述のように1電子反応により進行することに着目し、同様に1電子移動能を有するSmI_2についても、フルオロアルケンイソスター型ジペプチドイソスター合成に応用可能ではないかと考えその可能性についてついて検討を加えた。その結果、SmI_2も有機銅試薬と同様にイソスター合成に利用できることを明らかにした。現在、これら有機銅試薬あるいはSmI_2を利用したα位への立体選択的な置換基導入について検討を加えている。前年度までの研究において、γ,γ-difluoro-α,β-enoatesが有機銅試薬によって還元を受け、対応するγ-fluoro-β,γ-enoatesを与えること、また本反応が一電子移動を介して進行することを明らかにし、さらに本反応をフルオロアルケンジペプチドイソスターの合成に展開してきた。本年度は、この一電子移動という点に着目し、代表的一電子還元剤であるヨウ化サマリウム(SmI_2)の利用について検討することとした。その結果、γ,γ-difluoro-α,β-enoatesは、SmI_2-t-BuOH in THF系によって極めて容易にγ-fluoro-β,γ-enoatesに還元されること明らかにした。そして、本反応を応用することによりXaa-Gly(Xaa=amino acid)型フルオロアルケンジペプチドイソスターの合成を行った。また、本反応では中間体としてSm-ジエノラートの生成が考えられることから、この中間体のカルボニル化合物による速度論的な補足についても合わせて検討した。

その結果、カルボニル化合物存在下、γ,γ-difluoro-α,β-enoatesをSmI_2で処理すればα位に置換基を有するフルオロアルケンジペプチドイソスターが効率的に合成できることを明らかにした。さらにカルボニル化合物としてホルムアルデヒド等価体を利用することで、多様な側鎖官能基を有するイソスター合成への道を開いた。本年度明らかにした速度論的条件下でのSm-ジエノラートの捕捉反応は従来にない反応であり、有機化学的にも非常に興味深いものと考えられる。
ラインノード半金属およびその超伝導物質の理論的探索

物質において,バンドギャップにラインノードが生じるために必要な対称性や,ラインノードが有しているトポロジカル不変量などの基礎的な性質はこれまでにほぼ全て理解されていると思われていた.ところが意外なことに,磁性体において,これまでに知られていないタイプの機構によってラインノードが出現しうることが分かった.しかも,これは,磁性体の磁化が容易面内の如何なる方向であっても安定である[Y. Ominato, AY, and K. Nomura, to be submitted].これをきっかけとしてトポロジカルラインノード磁性体の探索が広く行われ,候補物質の初検証へつながることが期待される.また,ラインノード半金属における歪の効果を調べるための低エネルギー有効模型を導出した.これにより,歪とそれにより誘起される(擬)磁場の一般的関係が分かるようになり,歪の効果を定性的に理解・予言できるようになった[N. Nakayama and AY, in preparation].トポロジカル超伝導体を特徴づける不変量は,1次元(あるいは3次元系において表面と並行方向の運動量を固定した擬一次元系)においてはZとZ2の二種類がある.任意の空間群に対してこれらと超伝導対称性の関係の完全な分類を目指し,具体的に空間群Pmmaの場合に分類を行った.さらにその帰結の一つとして,結晶の対称性が存在するにも関わらず,任意の磁場に対して,トポロジカル超伝導体の表面に創出するマヨラナ粒子が消失することが分かった[Y. Yamazaki, AY, et al., in preparation].これは「マヨラナイジングスピン」として知られる,完全に一軸異方的な振る舞いとは全く異なる.以上の基礎理論はそのまま,ラインノード半金属における超伝導状態の解析に応用できる.i.ラインノード半金属の新物質開発に関する研究は進めなかったが,その代りに,当初の計画には含まれていなかったことであるが,磁性体において未知のタイプのラインノードが存在することが分かり,ラインノード磁性体研究の新しい方向性を拓いた.この結果をまとめた論文も投稿間近であり,予想外の進展があった.ii.当初の計画ではないが,ラインノード半金属における歪の効果を記述する有効理論を構築することができた.このテーマについて更に研究を進める予定である.iii.ラインノード半金属における超伝導状態を解析するための基礎理論としての分類理論を部分的に構築した.分類の完成を目指すとともに,当初の計画である,ラインノード半金属物質におけるトポロジカル超伝導状態に関する研究を進める準備が整った.以上を総合し,本研究は順調に進展していると判断する.ラインノード半金属における歪によって誘起される(擬)ランダウ準位を明らかにする.既に部分的には結果が出ており,歪と擬磁場の一般的関係を記述する低エネルギー有効理論は得られている.なお,他グループによって独立に本研究と同等の研究[S. W. Kim and B. Uchoa, arXiv:1901.00573]が行われつつあるが,ラインノード半金属の場合には,有効理論は必ずしも正しくない.そこで,本研究では微視的なタイトバインディング模型による検証も行う.次に,ラインノード半金属における超伝導状態の性質を明らかにする.対象とする系はCa2AuNおよびCaPtPの他に,申請者がこれまでに見出してきたCaAgX(X=P,As), YH3, CaSb2である.実験的にはまだこれらの物質で超伝導は見つかっていないので,可能な全ての対称性(既約表現)[M. Sigrist and K. Ueda, Rev. Mod. Phys. 63, 239 (1991); T. Nomoto et al., Phys. Rev. B 94, 174513 (2016)]の超伝導を考慮する.特に注目するのはトポロジカル超伝導であり,そのトポロジカル不変量を解析する.結晶の対称性により,対称操作の数の分だけトポロジカル不変量があるが,その内のほとんどは零になることが申請者の先行研究により分かっている[A. Yamakage et al., Crystals 7, 58 (2017)]ので,限られた数個のトポロジカル不変量だけを実際に数値計算すれば良い.具体的な計算には,各々の物質の常伝導状態におけるタイトバインディング模型から,超伝導状態を表すBdGハミルトニアンを構成し,これを用いる.さらに,表面状態の状態密度もrecursiveグリーン関数法により計算する.物質において,バンドギャップにラインノードが生じるために必要な対称性や,ラインノードが有しているトポロジカル不変量などの基礎的な性質はこれまでにほぼ全て理解されていると思われていた.ところが意外なことに,磁性体において,これまでに知られていないタイプの機構によってラインノードが出現しうることが分かった.しかも,これは,磁性体の磁化が容易面内の如何なる方向であっても安定である[Y. Ominato, AY, and K. Nomura, to be submitted].これをきっかけとしてトポロジカルラインノード磁性体の探索が広く行われ,候補物質の初検証へつながることが期待される.また,ラインノード半金属における歪の効果を調べるための低エネルギー有効模型を導出した.これにより,歪とそれにより誘起される(擬)磁場の一般的関係が分かるようになり,歪の効果を定性的に理解・予言できるようになった[N. Nakayama and AY, in preparation]

.トポロジカル超伝導体を特徴づける不変量は,1次元(あるいは3次元系において表面と並行方向の運動量を固定した擬一次元系)においてはZとZ2の二種類がある.任意の空間群に対してこれらと超伝導対称性の関係の完全な分類を目指し,具体的に空間群Pmmaの場合に分類を行った.さらにその帰結の一つとして,結晶の対称性が存在するにも関わらず,任意の磁場に対して,トポロジカル超伝導体の表面に創出するマヨラナ粒子が消失することが分かった[Y. Yamazaki, AY, et al., in preparation].これは「マヨラナイジングスピン」として知られる,完全に一軸異方的な振る舞いとは全く異なる.以上の基礎理論はそのまま,ラインノード半金属における超伝導状態の解析に応用できる.i.ラインノード半金属の新物質開発に関する研究は進めなかったが,その代りに,当初の計画には含まれていなかったことであるが,磁性体において未知のタイプのラインノードが存在することが分かり,ラインノード磁性体研究の新しい方向性を拓いた.この結果をまとめた論文も投稿間近であり,予想外の進展があった.ii.当初の計画ではないが,ラインノード半金属における歪の効果を記述する有効理論を構築することができた.このテーマについて更に研究を進める予定である.iii.ラインノード半金属における超伝導状態を解析するための基礎理論としての分類理論を部分的に構築した.分類の完成を目指すとともに,当初の計画である,ラインノード半金属物質におけるトポロジカル超伝導状態に関する研究を進める準備が整った.以上を総合し,本研究は順調に進展していると判断する.ラインノード半金属における歪によって誘起される(擬)ランダウ準位を明らかにする.既に部分的には結果が出ており,歪と擬磁場の一般的関係を記述する低エネルギー有効理論は得られている.なお,他グループによって独立に本研究と同等の研究[S. W. Kim and B. Uchoa, arXiv:1901.00573]が行われつつあるが,ラインノード半金属の場合には,有効理論は必ずしも正しくない.そこで,本研究では微視的なタイトバインディング模型による検証も行う.次に,ラインノード半金属における超伝導状態の性質を明らかにする.対象とする系はCa2AuNおよびCaPtPの他に,申請者がこれまでに見出してきたCaAgX(X=P,As), YH3, CaSb2である.実験的にはまだこれらの物質で超伝導は見つかっていないので,可能な全ての対称性(既約表現)[M. Sigrist and K. Ueda, Rev. Mod. Phys. 63, 239 (1991); T. Nomoto et al., Phys. Rev. B 94, 174513 (2016)]の超伝導を考慮する.特に注目するのはトポロジカル超伝導であり,そのトポロジカル不変量を解析する.結晶の対称性により,対称操作の数の分だけトポロジカル不変量があるが,その内のほとんどは零になることが申請者の先行研究により分かっている[A. Yamakage et al., Crystals 7, 58 (2017)]ので,限られた数個のトポロジカル不変量だけを実際に数値計算すれば良い.
GFPトランスジェニックマウスを用いたエストロゲンの脳への作用機構の解明

エストロゲンは性行動や性腺ホルモンの分泌制御などの性差のみられる脳機能に対してのみでなく、脳を守り、維持するといった、より一般的な機能に対しても非常に大切な因子であることが明らかになってきている。本研究ではエストロゲンの作用に伴い、脳神経細胞にどのような構造的変化がもたらされ、その結果、どのような機能的変化が生じるのかを明らかにするために、マウスERα遺伝子プロモーター(6.0Kb)の下流にEGFP遺伝子cDNAを繋ぐ形の遺伝子のトランスジェニック(TG)マウスの作成を行った。得られた7つのTG系統のうち3系統において視床下部、中隔、分界条床核、扁桃体や線条体など、これまでにERαを発現すると報告されている領域でGFP陽性の神経細胞の分布が確認された。これらのGFP陽性の細胞が実際にERαを発現しているかを蛍光免疫染色で確認したところ、その多くは実際にERα免疫陽性であった。性ホルモンを枯渇することにより、ERα陽性神経細胞の形態が変化するかどうかを、卵巣摘除を行ったTGマウスの脳組織を解析したところ、卵巣摘除を行うとGFP陽性の細胞が増加する脳領域と変化の見られない領域があることがわかった。また、増加の見られた領域では神経細胞体が小さくなり、変化のみられなかった領域では逆に大きくなることを明らかにした。さらに、このTGマウスの胎児脳を分散培養または新生児脳をスライス培養して、ホルモン環境の変化に伴うERα陽性神経細胞の形態・機能の変化をGFPの蛍光を指標に試験管で生きた細胞・組織を用いて解析する系を確立した。これらの結果を2002年度国際神経内分泌学会、CREST「脳ニューロステロイド作用を攪乱する環境ホルモン」研究会、2003年度神経科学会、解剖学会および神経内分泌学会で発表し注目を集めた。エストロゲンは性差のみられる脳の機能発現に重要な働きをしている。また、最近では、記憶、ストレス応答の他、いくつかの疾患との関わりも指摘されている。研究代表者は、マウスエストロゲン受容体(ER)α遺伝子プロモーター(6.0Kb)の下流にEGFP遺伝子cDNAを繋ぐ形のトランスジーンのトランスジェニック(TG)マウスを作成し、エストロゲンの作用に伴い、脳神経細胞にどのような構造的変化がもたらされ、その結果、どのような機能的変化が生じるのかの解明を行っている。作成したTGマウスは視床下部、中隔、分界条床核、扁桃体や線条体など、これまでにERαを発現すると報告されている領域にGFP陽性の神経細胞の分布すること、これらのGFP陽性の細胞は実際にERαを発現していることが確認された。蛍光タンパクGFPは細胞質内を拡散する性質を持つため、神経細胞の形態を観察できるといった利点を持っている。性ホルモンを枯渇することにより、ERα陽性神経細胞の形態が変化するかどうかを、卵巣摘除を行ったTGマウスの脳組織を解析したところ、卵巣摘除を行うとGFP陽性の細胞が増加する脳領域と変化の見られない領域があり、変化の見られた領域では、神経細胞体が小さくなることを明らかにした。さらに、このTGマウスの脳を培養して、ホルモン環境の変化に伴うERα陽性神経細胞の形態・機能の変化を試験管で生きた細胞・組織を用いて解析する系を確立した。これらの結果を2002年度国際神経内分泌学会で発表し注目を集めた。また、研究代表者は2002年度CREST「脳ニューロステロイド作用を攪乱する環境ホルモン」研究会の演者に選考され、以上の成果を発表した。これらの結果については論文として投稿準備中である。
線虫・C.elegnsにおける基底膜の発生遺伝学的研究

初めに、得られているepi-1遺伝子クローンの塩基配列解析に必要な制限酵素地図の作成を行った。このクローンがもつ約13kbのゲノムDNA上で、EcoRI、KpnI、XbaIの認識部位の位置を決め、これらを利用して塩基配列解析を行なった。現在までに、遺伝子の3 ́下流域を含めて9kbの塩基配列が得られている。遺伝子配列内には、いくつかのイントロンが同定され、それらの大きさは最小で50bp、最大で160bpと、他の線虫の遺伝子の場合と同様に、小さなものばかりであった。このクローンのDNAをプローブとして線虫のcDNAライブラリィをスクリーニングし、多数のcDNAクローンを得た。これらのクローンのうちで最大のものの塩基配列を決定した。このクローンにはポリA配列があり、この配列を除いて4558bpの配列から成っていた。この大きさは、mRNAの全長の半分の大きさである。この配列にコードされるアミノ酸配列をすでに報告されているマウスのラミニンA鎖のそれと比較した結果、その配列はこのタンパク質のC末側半分に相当していた。この二つの配列のホモロジーは25%程度であったが、マウスの配列内でタンパク構造に重要と考えられているアミノ酸は非常によく保存されていた。得られたcDNAクローンの中には、その制限酵素地図が部分的に他のクローンと異なるものがいくつか存在していた。それらは、ひとつ(#22)を除いてクローニングアーティファクトであった。残るひとつのクローン#22について、オルタナティブスプライシングの可能性を考えて現在解析を進めている。epi-1の新しいmutant alleleを分離解析中であるが、めざすnull alleleはいまだ得られていない。
高アルカリ耐性多孔性アニオン伝導イオノマーによる物質移動制御

2017年度までにスピロ構造としてスピロビフルオレンを導入した多孔性高分子の合成を行い、高い溶解性と化学耐久性を有することを確認した。本年度は、合成した高分子のイオン伝導性、含水特性に関して評価を行った。合成した材料のイオン伝導度、含水特性はイオン交換基密度に依存したが、どの材料に関しても、ポリエーテルスルホンなどの一般的な芳香族系アニオン伝導高分子より含水率が低く、イオン交換基あたりに吸着する水分子が少ないことがわかった。一般的に多孔性高分子は細孔内に液体をため込みやすく膨潤することが多い。しかし、本研究で合成した高分子は他の多くの多孔性高分子と異なり、エーテルやヘテロ元素などの極性部位をイオン官能基以外含まず、主鎖が疎水性のベンゼン、アルキル鎖のみから構成されており、内部に水を溜めこみにくいと思われる。含水率が低くなる傾向はスピロ構造を持たない参照用の直鎖型の非多孔性高分子でも観察された。合成した多孔性高分子(IEC=2,3)の水酸化物イオン伝導性は86mS/cm(70度水中)となり、含水率がかなり低い(38%)ことを考えると高い値が得られた。参照用の非多孔性高分子より2倍以上高いイオン伝導性が得られた事から、細孔が存在することで、水が拡散しやすくなり、イオン伝導性が高くなったと考えられる。燃料電池のアイオノマーでは、膨潤により燃料透過ガスの通り道を阻害することなく、イオンを効率よく反応サイトに供給する必要がある。以上の結果から、非極性骨格で構成される多孔性アニオン伝導高分子を用いた事で、ポリマーを膨潤させることなく、細孔内でイオンを高速移動できることが示され、アイオノマーとして優れた性能が期待できる。これまでに合成したアニオン伝導高分子に関して、当初の目的通り含水挙動、イオン伝導特性と高分子内の細孔構造の関係性を明らかにすることができたため。酸素透過性に関しては膜化した材料の機械強度が低く正確な測定が行えなかったが、今後MEAを作製した際の電池特性の酸素分圧依存性などから評価していく予定である。当初の計画通り、合成した多孔質アニオン伝導高分子のイオン伝導性、含水特性などが評価できたため、この材料をアイオノマーとして用いて燃料電池を作製し、その特性を評価する。また、カソードの酸素分圧を変化させた際の燃料電池特性を評価することで材料のガス透過性に関しても議論していく。アルカリ燃料電池の膜電極複合体におけるイオン、燃料、水などの物質移動特性を制御することを目指して、分子内に細孔構造を有し、かつ燃料電池への実用に耐えうる高い化学耐久性を持つ新規多孔性高分子電解質膜の開発を行った。具体的には、骨格に分解の起点となるエーテル結合などのヘテロ元素を含まない芳香族主鎖を持ち、分子内細孔を構築しやすいスピロ構造を有する高分子としてスピロビフルオレンとフェニレンユニットから構成される電解質材料を開発した。本年度までに、重量平均分子量20-30k程度の高分子の合成に成功し、モノマーユニットの構造や、重合後の官能基導入反応を制御することでイオン官能基容量(IEC)をIEC=12.5の範囲で制御可能な材料を開発した。合成した材料が分子内細孔を有することはBET吸着測定から確認した。開発した多孔性高分子材料は極めて強直な骨格を有するのにもかかわらず、スピロ構造の導入により高い溶解性を有し、膜電極複合体の作製の際に一般的に使用される1-プロパノールなどの有機溶媒(またはそれとの混合溶媒)に溶解した。合成したポリマーのアルカリ・ラジカル耐久性試験を燃料電池の作動温度(60度80度)の下、水酸化ナトリウム溶液、およびフェントン溶液中で行い、試験後の分子構造の変化をNMRから評価した。その結果、この高分子は主鎖及び官能基共にアルカリに安定であり、フェントン溶液下でも60度においては分解は観察されなかった。実際に予備検討として、合成した材料をアイオノマーとして膜電極複合体に使用したメタノール型燃料電池の作製を行った所、80度下で1週間以上性能を低下させることなく運転に成功した。このことから、化学耐久性に優れた燃料電池用新規多孔性電解質材料の開発に成功したことが実証された。これまでに基盤となる新規多孔性電解質材料の合成に成功し、溶解性や化学耐久性に優れていること、実際の膜電極複合体へも十分展開可能な材料であることを確認できたため。

合成した多孔性高分子(IEC=2,3)の水酸化物イオン伝導性は86mS/cm(70度水中)となり、含水率がかなり低い(38%)ことを考えると高い値が得られた。参照用の非多孔性高分子より2倍以上高いイオン伝導性が得られた事から、細孔が存在することで、水が拡散しやすくなり、イオン伝導性が高くなったと考えられる。燃料電池のアイオノマーでは、膨潤により燃料透過ガスの通り道を阻害することなく、イオンを効率よく反応サイトに供給する必要がある。以上の結果から、非極性骨格で構成される多孔性アニオン伝導高分子を用いた事で、ポリマーを膨潤させることなく、細孔内でイオンを高速移動できることが示され、アイオノマーとして優れた性能が期待できる。これまでに合成したアニオン伝導高分子に関して、当初の目的通り含水挙動、イオン伝導特性と高分子内の細孔構造の関係性を明らかにすることができたため。酸素透過性に関しては膜化した材料の機械強度が低く正確な測定が行えなかったが、今後MEAを作製した際の電池特性の酸素分圧依存性などから評価していく予定である。当初の研究計画通り、合成した新規多孔性電解質材料の細孔構造が材料中のイオン伝導性、水透過性、燃料透過性にどのような影響を与えているのかについて詳細を明らかにする。具体的には、合成した新規多孔性電解質材料、及び参照となる非多孔性電解質材料それぞれに関してイオン伝導度測定、水透過性試験、酸素透過性の評価を行い、細孔構造の有無がこれらの物性に与える影響を明らかにする。次に多孔性電解質材料のモノマーユニットを変えることで異なる大きさの細孔構造を有する電解質材料を作成し、細孔構造の変化がこれらの物質移動に与える影響について明らかにする。これまでに合成した材料は分子量が比較的小さく機械強度が低いため、物性評価が行いにくいことも想定される。このため、材料の高分子量化に関しての合成検討も行う。当初の計画通り、合成した多孔質アニオン伝導高分子のイオン伝導性、含水特性などが評価できたため、この材料をアイオノマーとして用いて燃料電池を作製し、その特性を評価する。また、カソードの酸素分圧を変化させた際の燃料電池特性を評価することで材料のガス透過性に関しても議論していく。2017年度に請求した直接経費に対して使用額が想定より少額であったために当該助成金が生じた。当初の研究計画では、開発した電解質材料の基礎物性の検討を主に行い、合成した材料を燃料電池に応用展開する検討は2019年度に限定的に行う予定であった。しかし、2017年度に行った予備検討の結果から、開発した材料が燃料電池の応用展開としても有望であると示唆される結果が得られた。このため、2019年度の膜電極複合体の作製最適化に関する研究検討内容を増やし、当該助成金を充てることにした。具体的には燃料電池の作製に使用する金属触媒などの材料費に使用する予定である。2018年度に使用予定であった物品費及び旅費が想定よりも少なかったために当該助成金が生じた。当初の研究計画通り、これまでに開発を行った材料に関して膜電極複合体(MEA)への展開を検討し、合成した材料の燃料電池性能を評価する。MEAの作成に関して10gスケールの多量の材料が必要となるため、材料費、合成費が必要となる。また、有機分子精製用のカラム(70万)を購入し材料合成を加速させる事を検討しており、当該助成金はこれらの用途に使用する予定である。
安定的で効率的な推定制御のための適応型非線型回帰分析手法の開発

測定困難なプロセス変数をリアルタイムに推定するためソフトセンサーが広く使用されている。ソフトセンサーモデルの精度の劣化を低減するため、回帰モデルは逐次再構築されている。しかしモデルを逐次更新する際は、急激なプロセス変化に追随できず、プロセス変数間の非線型性にも対応できない。そこで本研究では、これらを解決する予測精度の高い適応型非線型回帰分析手法を開発した。複数の非線形回帰モデルを用いることで目的とする変数の値を精度良く予測することが可能となる。シミュレーションデータおよび様々な実プラントのデータを用いた解析により、従来手法と比較して提案手法が優位であることを示した。化学プラントにおいては、測定困難なプロセス変数を推定する手法としてソフトセンサーが広く用いられている。ソフトセンサーとは、オンラインで測定可能な変数と測定困難な変数yの間で数値モデルを構築し、yの値を予測する方法である。yの実測値の代わりに予測値を用いることで、迅速かつ連続的な制御が達成される。しかしソフトセンサーはプラント状態の変化によって予測精度が劣化してしまう。前年度にsupport vectorregression (SVR)モデルの更新と時間変数により時間的にプロセスが変化する場合でも適切に予測性能を維持することが可能となった。しかし一つのSVRモデルでは限られたプロセス状態にしか対応できない。そこで様々なパラメータで構築された複数のSVRモデルを用いてアンサンブル予測を行う手法を開発した。複数のSVRモデルからyの予測値が出力され、ベイズの定理を活用して各SVRモデルの予測性能に基づいて重み付け平均したものが最終的な予測値となる。各SVRモデルは新しいデータを使用して逐次更新されるためプロセスの急激な変化に追随可能であり、各SVRモデルが得意とするプロセス状態の際にそのSVRモデルの重みが大きくなることで各プロセス状態に対応できる。さらに複数のSVRモデルから出力されたyの予測値の標準偏差によりyの誤差を推定する。予測値がばらついている場合は最終的な予測値は信頼できないが、予測値が一箇所に固まっていれば最終的な予測値も信頼できる。このように誤差を推定することで、yの予測値だけでなく、その定量的なエラーバーも同時に出力されyの制御に応用できる。またSVRモデルを更新してモデルの精度を高く維持するためには、更新に使用するデータベースを適切に管理しなければならない。そこで情報量を基準にしたデータベースのための指標を開発し、データベース管理の流れを確立した。化学プラントにおいては、測定困難なプロセス変数を推定する手法として、ソフトセンサーが広く用いられている。ソフトセンサーとは、オンラインで測定可能な変数xと測定困難な変数yの間で数値モデルを構築し、yの値を予測する方法である。このソフトセンサーの劣化に対応するため、多くの適応型モデルが開発されている。本研究ではモデル劣化をxとyの変化の仕方と変化の速さの観点から分類し、その分類結果を踏まえて各適応型モデルの特徴を考察した。考察内容はシミュレーションデータおよび実プラントデータを用いて検証された。モデル劣化の中でx・yの値がシフトする劣化に対して有効な変数の時間差分の間で構築される適応型モデルにおいて、本研究ではクロスバリデーションを応用することで最適な差分間隔を自動的に決定する手法の開発に成功した。複数のプロセスデータ解析を通して、従来の差分間隔による時間差分モデルと比較して予測性能が向上することを確認した。しかし時間差分モデルはxとyの傾きの変化に対応できない。そこで傾き変化に対応するため非線形回帰分析手法であるsupport vectorregression (SVR)と時間変数を組み合わせた新規ソフトセンサー手法を開発した。xに時間を表わす変数を追加して直近のプロセス特性の時間的変化をモデル化することで、将来のyの値を適切に予測できる。また時間的に非線型なプロセス特性の変化にも対応可能である。ポリマー重合プラントにおける運転データを用いた解析を通して、提案手法によりプロセス特性の時間変化に追随して精度良く予測できることを確認した。さらに変数間の非線形性およびデータ分布を考慮にいれた予測誤差の推定に成功した。前年度に複数のsupportvectorregression (SVR)モデルを用いてアンサンブル予測する手法を開発した。本手法によりソフトセンサーの予測精度の向上を達成した。

しかし実際は誤差なく予測するソフトセンサーは存在せずプラントの状態ごとに予測誤差が存在する。プラントの安定運転中はソフトセンサー予測値を信頼でき予測誤差も小さいが、プラントのダイナミックな変動中は予測誤差も大きくなってしまう。この予測誤差を考慮してソフトセンサーを運用しない限り、ソフトセンサー予測値を用いた自動的かつ迅速なプロセス制御は達成されない。そこで、複数のSVRモデルから得られるyの予測値のばらつきを指標にして予測誤差を推定する手法を開発した。開発されたソフトセンサーの有用性は実際の産業プラントの運転データを使用した解析により実証された。SVRモデルを更新してモデルの精度を高く維持するために前年度に提案したデータベース管理のための指標databasemonitoringindex(DMI)について、事前に決定すべきパラメータを自動的に最適化する方法を開発した。類似したデータを削除しながらSVRモデルを構築し、そのモデルの予測性能を検証することで、初期データベースおよびDMIの閾値を最適化することが可能となった。プロセスシステム工学、プロセス制御、計量化学、化学情報学複数のsupportvectorregression(SVR)モデルを更新しながら使用して予測することで、プロセスの急激な変化だけでなく、複数のプロセス状態に追随可能なソフトセンサー手法を開発した。複数のSVRモデルから得られる予測値から最終的な予測値を計算する際、単純に平均を取るだけでは対応できなかった。そこで各SVRモデルの予測性能を評価する指標を新たに開発し、その指標に基づいて予測値の重み付け平均と取ることでこの問題に対処した。入力変数と出力変数との間が非線形関係であり時間変化する数値シミュレーションデータを使用することで、開発した手法の有効性および従来手法に対する優位性が検証されている。またSVRモデルを更新してモデルの精度を高く維持するためデータベースを適切に管理する必要が生じたが、新たにデータベース管理手法を開発することで対応した。以上のことから、おおむね順調に進展しているといえる。モデル劣化の種類を分類してその分類結果を踏まえて各適応型モデルの特徴を考察することで、あるプロセスのすべての状態において万能に使用可能な適応型モデルは存在せずプラントの状態によって各モデルの精度の優劣は変化することが明らかになった。
ストレス誘発うつ病の診断法確立に向けた基盤研究

ストレスはうつ病や不安障害など精神系疾患を発症させる一要因であるが,ストレスにより発症するこれらの疾患がどのように生じているのか,さらにその分子メカニズムの詳細が不明なため診断と治療を複雑化させている。そこで本研究では,近年発見され,情動体験や記憶に関与する海馬神経新生に着目し,慢性ストレスが海馬神経新生にどのような影響を与えてうつ病を発症させているのかを検証する。また,神経新生の過程で神経への分化に必要な神経特異的RNA結合タンパク質であるHuタンパク質の関与とそれに結合しているmRNAを網羅的に解析することで遺伝子レベルによるストレス誘発うつ病の原因特定を目指す。
ECRプロセスプラズマーの一様性における電磁波動の役割

低ガス圧力(0.1-10mTorr)で高い電子密度(10^<11-12>cm^<-3>)のプラズマが得られる電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマはエッチング等のプロセスに不可欠であり,現在量産ラインで多く使用されている.しかし低コスト化の為にはプラズマの一様性の制御と大口径化が求められる.上記の様に他のプラズマ源にはない利点をもつECRプラズマであるが,その一様性は実験条件に依存して変化することが分かっており,プロセスの結果に影響を及ぼす.これらを制御するにはプラズマ中の電磁波の振る舞いを理解し,実験条件をどのように変えると一様な分布が得られるかを知る必要がある.今年度は,波動の振る舞いの空間構造,及びプラズマ周辺領域の一様性への影響を調べるために2次元駆動装置を用い,以下の成果を得た.1磁気ミラー型プラズマ発生装置(内径29cm)に周波数2.45GHz最大入力パワー5kWのマイクロ波をTE_<11>モードで入射し,電子サイクロトロン共鳴によりプラズマを生成した.(1)通常プロセスで使用される実験条件において密度の空間構造を測定した結果,石英窓付近では磁場配位に大きく影響されていることが分かった.磁場勾配が大きい場合にはプラズマの周辺部に径方向の幅数cmの低密度層が生じている.(2)プラズマ中の電磁波を干渉法により測定したところ,チャンバー中心では短波長のR波(右廻り偏波)が伝播しており,周辺の低密度層ではそれよりもかなり波長の長い電磁波が伝播していた.又,ある径方向の位置においてこれら短波長と長波長の混在した波形が,径方向の幅1cm内の領域で得られた.R波へのモード変換と思われる.この点と真空容器との間の低密度層には長波長の電磁波が伝播している.これらの一様性への寄与を調べるため,数値シミュレーションを行った.2京都大学福山淳教授により作成された有限要素法を用いたシミュレーションコードWF/TASKを用い,有限チャンバー内のプラズマを伝播する電磁波の2次元構造を調べた.その結果,周辺を伝播する長波長の電磁波がプラズマ周辺でパワー吸収を生じるのはある限られた条件(真空層の幅,形に対して)であることが明らかになった.この真空層の形は磁場勾配が変化するとそれに伴って変化することが考えられるので,過去に多く報告されている磁場配位依存性を説明する根拠となりうる.これからECRプラズマの一様性に最適な磁場配位を予め決定することが可能になると期待される.低ガス圧力(0.110 mTorr)で高い電子密度(>1011cm-3)が得られる電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマはエッチング等のプロセスに不可欠であるが、その密度分布の一様性は圧力、磁場配位、マイクロ波入射パワー等の外部条件に依存する。大口径一様ECRプラズマを安定的に得るため、プラズマ密度分布に及ぼすプラズマ中の電磁波の影響を明らかにすることを目的として実験を行い、以下の成果を得た。1)磁気ミラー型プラズマ発生装置(直径29cm)に、周波数2.45GHz最大入力パワー5kWのマイクロ波をTE11モードで入射し、電子サイクロトロン共鳴によりECRプラズマを生成した。マイクロ波入射パワーを変化させてイオン飽和電流の径方向分布を測定ところ、電子密度が約10^<11>cm^<-3>まではホロー型または一様分布、それ以上の電子密度ではパラボリック型であった。2)同条件のもとプラズマ中の電磁波を測定した。通常ECRプラズマにおいて考慮されるのは磁場に平行に伝播するホイッスラ-波だけであるが、電子密度10^<11>cm^<-3>のプラズマにおいてはL波も伝播していることが分かった。また、このときECRポイント後を磁場に垂直方向に伝播する電磁波が存在していることが分かった。これらは分散関係から、高域混成共鳴を持つ異常波であることが分かった。また、一様なECRプラズマの条件では、異常波が径方向に半波長励起されており、これから一様なECRプラズマは異常波のカットオフ条件近傍で得られることが明らかになった。今後は、次の研究を行う。1)3次元駆動装置を用いて特にプラズマ真空境界の波動測定を行う。2)有限要素法によるマイクロ波の有限サイズのチャンパー内での伝播シミュレーションを行う。以上のことからプラズマと真空の境界において、どのような条件のもとでX波がプラズマ密度分布に効率的に寄与するかを明らかにする。低ガス圧力(0.1-10mTorr)で高い電子密度(10^<11-12>cm^<-3>)のプラズマが得られる電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマはエッチング等のプロセスに不可欠であり,現在量産ラインで多く使用されている.しかし低コスト化の為にはプラズマの一様性の制御と大口径化が求められる.上記の様に他のプラズマ源にはない利点をもつECRプラズマであるが,その一様性は実験条件に依存して変化することが分かっており,プロセスの結果に影響を及ぼす.これらを制御するにはプラズマ中の電磁波の振る舞いを理解し,実験条件をどのように変えると一様な分布が得られるかを知る必要がある.今年度は,波動の振る舞いの空間構造,及びプラズマ周辺領域の一様性への影響を調べるために2次元駆動装置を用い,以下の成果を得た.1磁気ミラー型プラズマ発生装置(内径29cm)に周波数2.45GHz最大入力パワー5kWのマイクロ波をTE_<11>モードで入射し,電子サイクロトロン共鳴によりプラズマを生成した.(1)通常プロセスで使用される実験条件において密度の空間構造を測定した結果,石英窓付近では磁場配位に大きく影響されていることが分かった.

磁場勾配が大きい場合にはプラズマの周辺部に径方向の幅数cmの低密度層が生じている.(2)プラズマ中の電磁波を干渉法により測定したところ,チャンバー中心では短波長のR波(右廻り偏波)が伝播しており,周辺の低密度層ではそれよりもかなり波長の長い電磁波が伝播していた.又,ある径方向の位置においてこれら短波長と長波長の混在した波形が,径方向の幅1cm内の領域で得られた.R波へのモード変換と思われる.この点と真空容器との間の低密度層には長波長の電磁波が伝播している.これらの一様性への寄与を調べるため,数値シミュレーションを行った.2京都大学福山淳教授により作成された有限要素法を用いたシミュレーションコードWF/TASKを用い,有限チャンバー内のプラズマを伝播する電磁波の2次元構造を調べた.その結果,周辺を伝播する長波長の電磁波がプラズマ周辺でパワー吸収を生じるのはある限られた条件(真空層の幅,形に対して)であることが明らかになった.この真空層の形は磁場勾配が変化するとそれに伴って変化することが考えられるので,過去に多く報告されている磁場配位依存性を説明する根拠となりうる.これからECRプラズマの一様性に最適な磁場配位を予め決定することが可能になると期待される.
HHV−6，−7の感染メカニズムの解明

HHV-6A gp105遺伝子をプローブとしてHHV-6B感染細胞mRNAに対してノーザンブロット分析を行ったところ、2.1kbと3.1kbのバンドが検出された。このことより、HHV-6B感染細胞中でもHHV-6A gp105遺伝子に相当する遺伝子が発現していることが確認された。また、ウイルスDNA合成阻害剤であるPFA存在下ではこの遺伝子が発現されていないことをRT-PCR法を用いて確認した。この結果は、HHV-6B gp105遺伝子が後期遺伝子であることを示唆している。cDNAライブラリーよりHHV-6B gp105遺伝子ホモログを単離し、塩基配列を決定した。その結果、516アミノ酸よりなるII型膜タンパクをコードすること、HHV-6A gp105タンパクのC末端側に相当する領域を欠いていることが示唆された。単離したcDNAを用いてインビトロ転写翻訳を行ったところ56KDaのタンパクの合成が確認され、塩基配列より予想したタンパクの分子量58KDaとほぼ一致した。ミクロソーム存在下では分子量の増大が認められたことより、糖鎖付加されていることが予想された。HHV-6B gp105タンパクの細胞中での局在を確認するために、C末端部分にMycエピトープを付加したGP105/Mycタンパクを真核細胞中で発現させた。抗Myc抗体を用いた間接蛍光抗体法により、GP105/MycタンパクがERタンパクであるCalreticulinと共局在することがわかった。細胞膜表面への発現は認められなかった。HHV-7(KHR株)感染細胞由来cDNAライブラリーを構築し、ウイルス糖タンパクをコードすると思われる遺伝子(U20,U21)cDNAを単離するとともに、遺伝子構造をノーザンブロット分析および5'-/3'-RACE法を用いて決定した。HHV-7タンパクに対する単クローン抗体を作成し、イムノスクリーニングによりHHV-7の各種遺伝子(U14,U26,U27,U41,U42など)に反応するクローンを同定した。
小動物PETによるげっ歯類を対象としたリガンド動態定量解析のための基盤技術開発

PETによる診断技術開発の為の遺伝子改変マウスを用いた基盤研究として、脳神経病態解明や治療を目的とした放射性薬剤(リガンド)の動脈血中濃度変化(入力関数)と共にPETデータ解析を行う生理学的パラメータの定量法の確立が必要である。本研究では採血量に限界があるアルツハイマー病モデルマウスを用いて入力関数測定方法の最適化を行い、老人斑蓄積評価リガンドの詳細な脳内動態の解析を行い蓄積定量評価に結び付けた。ポジトロン断層撮影法(PET)での遺伝子改変マウスなど小動物対象の研究の一つとして、脳神経疾患の病態・治療研究を目的としたリガンドの、動脈血中リガンド濃度変化(pTAC)とともにPETデータ解析を行う生理学的パラメータの定量法の確立が必要である。今年度は採血量に限界があるマウスにおいて、動態解析による定量が十分可能な入力関数にの測定方法の開発を、採血回数・採血量など考慮しつつ若年健常マウス(n=6)を対象として行った。リガンドはアルツハイマー病(AD)診断で最も普及したアミロイドβペプチド(Aβ)に親和性を持つ^<11>C-PIBとした。麻酔下で動脈採血のため大腿動脈にポリエチレンチューブを挿入した。microPET Focus220にて^<11>C-PIB約1mCi(0.2ml)尾静脈投与後90分間PET撮像し、その間に12-14回、10-30μLの採血を行った。血漿分離を行いマイクロピペットで血漿量・ガンマカウンターで放射能、またradio-HPLCによる代謝物分析を行い、pTACを求めた。PET画像とMRIとの重ね合わせで脳の関心領域(ROI)を設定して組織濃度変化(tTAC)を求め、動態解析にてROIでの分布容積V_Tを求めた。6匹中2匹は、4週間あけて再実験をし、再現性についても検討した。V_Tは18-29%程度COV、5-27%のintra-subject variabilityがあるものの、マウスでpTACを用いた動態解析が可能なこと、同一個体で2回実験が可能なことが示せた。ばらつきの原因は、数μLの血漿量定量にあることが考えられた。AD研究では病態モデルマウスが開発されていて、in vitro研究との組み合わせでAβイメージング研究により定量的なアプローチが可能な道が開けてきた。ポジトロン断層撮影法(PET)での遺伝子改変マウスなど小動物対象の研究の一つとして、脳神経疾患の病態・治療研究を目的とした放射性薬剤(リガンド)の、動脈血中リガンド濃度変化(pTAC)とともにPETデータ解析を行う生理学的パラメータの定量法の確立が必要である。前年度は採血量に限界があるマウスにおいて、動態解析による定量が十分可能な入力関数の測定方法の開発を、採血回数・採血量など若年健常マウスを対象として検討を行った。今年度はアルツハイマー病モデルマウスである、アミロイド前駆体蛋白遺伝子改変(APP-Tg)マウス(24-26ヶ月齢)を対象に、アミロイドβペプチド(Aβ)に親和性を持つ^<11>C-PIBをリガンドとして用い、PET撮像ならびに大腿動脈からの採血による入力関数測定を行い、コンパートメントモデル解析およびグラフ解析法で動態パラメータV_Tを算出した。Aβが蓄積しない小脳でのV_T値は若年マウスより高齢マウスの方が有為に高かった。このことは、^<11>C-PIBのマウスでの脳内および末梢での薬物動態にAβとは別に加齢が関与すると考えられた。また、Aβ蓄積量の指標として、小脳のV_T値を基準とした分布容積比DVRを求めた。DVRは大脳皮質および海馬でAβ蓄積に応じ1.1から1.8程度の値となった。pTACを用いた解析法のDVRとPETデータのみで解析する方法(参照領域法)で算出されたDVRを比較したところ、両者はr^2=0.95の良好な直線関係にあることが示され、非侵襲な参照領域法によるAβ蓄積評価が可能なことが示された。このことは、同一の個体で病態の進行や、薬物治療によるAβ除去効果の定量的評価を複数回にわたり追跡実験の実施が可能であることを示すことができた。今年度は、前年度のアルツハイマー病モデルマウスである。アミロイド前駆体蛋白遺伝子改変(APP-Tg)マウスと同程度の月齢の野生型マウス(24-26ヶ月齢,n=4)を対象に、アミロイドβペプチド(Aβ)に親和性を持つ^<11>C-PIBをリガンドとして用い、PET撮像ならびに大腿動脈からの採血による入力関数測定を行い、コンパートメントモデル解析およびグラフ解析法で動態パラメータV_Tを算出した。

V_Tは、コンパートメントモデル解析・グラフ解析法で求めたV_Tはよく相関した(r2=0.95)。また、APP-Tgと同様に、小脳を含め全脳で分布容積V_T値が若年マウスより高齢マウスの方が有為に高かった。血漿中の^<11>C-PIBの未変化体残存率は、投与10分後の高齢マウスで12%、若年マウスで17%と高齢群で代謝が速いことから脳内への放射性代謝物移行についても検討した。投与後30分前後で脳を摘出し、分析したところ、放射性代謝物は全放射能の約15%で月齢による有意な差は認められず、V_T値の月齢差への代謝物寄与は無いと考えられた。コンパートメントモデル解析では、2-tissue compartment modelが月齢・Aβ蓄積に関わらず^<11>C-PIBの動態をよく表した。速い成分は脳の領域・Aβ蓄積の有無に関わらず一定であることから非特異結合成分と見られ、この成分に月齢差が認められた。遅い成分にはAβ蓄積への結合成分とともにそれ以外への結合も同程度含まれていることが示された。
学校文化とセクシュアリティ-性愛を巡る「隠れたカリキュラム」の日英比較-

本研究は、日本と英国の学校文化において、セクシュアリティをめぐる規範がどのように(再)生産されているかを、当該青少年への面接調査や教科書のテクスト分析などの手法を用いて明らかにすることを目的としている。そのため本研究では、1970年代に性的少数者の解放運動が組織化され、性的少数者が社会の中で比較的目に見える存在となってきている英国と、1950年代から社会の中で目立たない形で情報の共有が図られていながら、社会に順応する形で性と生を形作ってきた日本の性的少数者の様態を比較対照し、そうした社会基礎を踏まえて、両国の学校文化において性をめぐる規範がどのように生起しているのかを調査している。そのため本年度は、以下の作業を行った。1、英国と日本における同性愛をめぐる動きを、歴史社会学の知見に学びながら体系的に整理した。2、ロンドン大学の性的少数者のミーティングに定期的に出席して参与観察し、現地の当該青年の動態の把握に努めた。3、上記2)のミーティング参加者の中からレズビアンとゲイの学生1名ずつに面接調査を実施し、英国の中等教育において同性愛がどのように扱われている(いない)かについて情報を得た。英国では、民族的少数者を侮蔑するような発言に対する指導と比較した場合、性的少数者を侮蔑するような発言を取り締まるような学校文化はないが、個別に教師に相談すれば対策をとってくれるというように、性的少数者に関する教員の意識が一定程度高いことが明らかとなった。4、日本の英語、国語、社会、倫理、保健体育、音楽などの教科書を探査し、そこに見られる異性愛的表象を指摘した。本研究は、日本と英国の学校文化において、セクシュアリティをめぐる規範がどのように(再)生産されているかを、参与観察や教科書のテクスト分析などの手法を用いて明らかにすることを目的としている。`love'や`sexuality'という言葉に象徴される英国の親密性をめぐる様態と「色恋」や「恋慕」という言葉に象徴される日本のそれとの比較研究を試みつつ、西洋のセクシュアリティ概念を取り入れつつある日本に示唆を得ることとする。そのため今年度は以下の作業を行った。1)英国の学校における性文化を的確に捉える基礎作業として、英国の学校における性教育をめぐる動向を概観した。近年英国では、十代女性の出産率の高さが社会的問題になっており、それを受けて学校における性教育の実態調査がなされた。英国の学校では、生物学的知識は一定程度伝達されているものの、性的関係を包含した人間関係作りに関する授業は提供できておらず、国の調査によってもその点に関する生徒たちの不満が指摘されている。(→『新版人間と性の教育(1)』大月書店所収、第5章「世界各国の性教育の取り組み」の第2節「イギリス」)2)1980年代後半からの保守党政権による「伝統的家族至上主義」の象徴と目されている、2003年に廃止された、地方教育法第28条(公立学校において同性愛を"助長"することを禁止する法律)の撤廃を、内外の専門書並びに主要新聞の記事により跡付け、整理した。3)渡英し、来年度の本調査のための予備調査を行った。4)筆者が来年度以降採用する、民族誌的調査や教科書分析という質的調査法に習熟するため、当該領域の文献に学び、整理した。2006年度は、前半は日本において日英の性的少数者に関する日英の文献にあたり、後半は渡英して現地の当該若年者のミーティングに参加して生の情報収集に努めた。1)日英の教育(学)領域において性的少数者である若者たちへの支援がどのように模索されてきているかを各種文献・史料をひも解いて整理した。その結果、英国では1970年代より局地的とはいえ、組織的な支援活動が行われてきていることが明らかとなった。日本では1980年代より先進的な教師たちによって性的少数者に共感的な実践が果敢に模索され始めたが、80年代はごく少数の教師にとどまっていた。1990年代に同性愛者や性同一性障害者の社会一般での可視化に伴い、性的少数者である教育関係者から成る自助グループも創設され、出版物による社会への情報提供や、性的少数者の教育実習生への支援などが行われていることがわかった。2)ロンドン大学の性的少数者のミーティングに定期的に参加し、現地の当該青年の動態の把握に努めた。セクシュアリティ関連の講演会や示威行進などを企画する立命館大学や国際基督教大学の学生の方々など最近では日本でも政治的な動きが目立ってきてはいるが、従来より仲間内での親睦・交流を主たる活動とする日本の当該青年と比較して、英国の青年たちは、同性愛者の養子制度などに関する討論会開催に関わるなど、政治的な動きへの参画が特筆される。尚、来年度は、引き続き英国に滞在して性的少数者のミーティングに出席し、面接調査を行って英国の初等・中等教育において現場ではどのような規範・権力が作用していたかを明らかにする予定である。