hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子性生物毒素の裁判化学的検出・同定法の新規開発に関する研究

植物毒素リシンを中心に高分子性生物毒素の、現場検知から実験室予試験法、確認・同定法に至る一貫した裁判化学的検査法を構築した。1.現場検査法の確立免疫ストリップBTAシステムの、リシン、黄色ブドウ球菌腸毒素(SEB)、ボツリヌス毒素に対する検出感度は概ね0.1μg/mlであり、小麦粉等の白い粉や有色試料は妨害を与えなかった。試料の加熱(80°C以上)、次亜塩素酸(0.001%以上)、ホルムアルデヒド(0.3M以上)の添加により偽陰性となった。金膜にラクトース系糖鎖結合セラミド誘導体を吸着させたセンサーチップを用いてリシンの表面プラズモン共鳴吸収分析を行ったところ、概ね10ng/mlの検出感度が得られた。2.簡易検査法の確立SDS-ポリアクリルアミドゲル(8%)電気泳動において、リシンはβ-メルカプトエタノール還元前処理により3132kDaの2本のバンドを、非還元処理では60kDa当たりに1本のバンドを与えた。3.質量分析法の検討マトリックス:シナピン酸のLinearモードでのMALDI-TOF-MS測定を行ったところ、SEB及びリシンからはm/z28425及びm/z62594付近に[M+H]^+に相当するブロードなピークが認められた。ワイドポアODSキャピラリーカラムとギ酸アセトニトリル溶媒の分離系によりLC-MS(ESI)分析を行ったところ、SEBは、LC溶出後半にブロードなピークとして現れ、m/z836を中心とした多価イオン群質量スペクトルが得られ、デコンボリューション処理の結果分子量28,364が得られた。リシンは、LC溶出最後半にテーリングしたピークとして現れ、m/z1000付近のピークを中心とした不明確な多価イオン群質量スペクトルが得られた。SEB及びリシンについて、グアニジン、DTTで変性・還元、ヨード酢酸でアルキル化後、トリプシン処理を行い、ワイドポアODSキャピラリーカラムとギ酸アセトニトリル溶媒の分離、ESI検出系のLC-MS分析を行ったところ、LC上多数の消化ペプチドピークが得られ、各ピークのMS/MS分析により特徴的な開裂イオンが得られ、マスコット解析により、10ヶ(SEB)及び13ヶ(リシン)のペプチドが同定された。検出限界は、概ね3μg/ml(SEB)、6μg/ml(リシン)であった。本研究では、質量分析法による高分子性生物毒素の裁判化学的な検出・同定法の新規開発を行う。植物毒リシンの脅威が国際的に高まった状況を鑑み、リシンの分析法の確立を早急に目指す。1.予試験法の整備予試験法として免疫ストリップの性能を検証した。リシン、黄色ブドウ球菌腸毒素(SEB)、ボツリヌス毒素に対して、検出感度は概ね0.1μg/mlであり、高濃度領域で検出強度は低下した。小麦粉等の白い粉や有色試料は妨害を与えなかった。

Boyager DE-STRを用い、マトリックス:シナピン酸のLinearモードでの測定を行ったところ、Angiotensin I及びヒト組み換えインスリンからはm/z1296及びm/z5815の水素付加分子イオン([M+H]^+)ピークが、SEB及びリシンからはm/z28425及びm/z62594付近に[M+H]^+に相当するブロードなピークが認められた。Agilent 1100LC MSD Trapを用い、ワイドポアODSキャピラリーカラムとギ酸アセトニトリル溶媒の分離系によりESI検出を行ったところ、Angiotensin I及びインスリンからは分解能よくピークが検出され、その質量スペクトルにおいてm/z649の[M+2H]^<2+>ピーク及びm/z969とm/z1162の[M+6H]^<6+>、[M+5H]^<5+>ピークが認められた。SEBは、LC溶出後半にブロードなピークとして現れ、その質量スペクトルにおいてm/z836を中心とした多価イオン群が得られ、デコンボリューション処理の結果分子量28,364が得られ、文献値と分子量とほぼ一致した。リシンは、LC溶出最後半にテーリングしたピークとして現れ、その質量スペクトルにおいてm/z1000付近のピークを中心とした不明確な多価イオン群が得られた。リシンについて、グアニジン、DTTで変性・還元、ヨード酢酸でアルキル化後、トリプシン処理を行い、ワイドポアODSキャピラリーカラムとギ酸アセトニトリル溶媒の分離、ESI検出系のLC-MS分析を行った。LC上多数の消化ペプチドピークが得られ、各ピークのMS/MS分析により特徴的な開裂イオンが得られ、マスコット解析により、リシン由来の13ヶのペプチドが同定された。本研究では、生物化学テロの脅威が国際的に高まった状況を鑑み、植物毒素リシンの現場検知から実験室分析に至る一貫した検査体制の構築を目指す。実験室分析においては、質量分析法による高分子性生物毒素の裁判化学的な検出・同定法の新規開発を行う。1.現場検査法の確立市販免疫ストリップの性能を検証した。リシン、黄色ブドウ球菌腸毒素(SEB)、ボツリヌス毒素の検知に対して、試料の加熱(80°C以上)、次亜塩素酸(0.001%以上)、ホルムアルデヒド(0.3M以上)の添加により偽陰性となることを確認した。また、金膜にラクトース系糖鎖を結合させたセラミド誘導体を吸着させたセンサーチップを用いてリシンの検知を検討したところ、表面プラズモン共鳴吸収分析により概ね10ng/mlの検出感度が得られた。2.簡易検査法の確立標品リシンは化学兵器禁止法で特定物質としてその使用等が規制されているので、標品がなくてもリシンの含有の検査が可能な電気泳動法を検討した。SDS-ポリアクリルアミドゲル(8%)電気泳動において、β-メルカプトエタノール還元前処理により3132kDaの2本のバンドを、非還元処理では60 kDa当たりに1本のバンドを与えた。マイクロチップ型電気泳動装置BioAnalyzerによる分析においても同様の結果となった。3.リシンの簡易精製法の確立文献のアガロースゲルを用いたアフィニティークロマトグラフィーによるリシンの精製法を検討したが、リシンの吸着は認められず、市販ゲルのロット差が原因と思われる。
末梢神経刺激-脊髄誘発磁界測定を用いた完全に非侵襲的脊髄機能診断法の開発

我々は非侵襲的な手法の確立を目指して、健常者と脊髄症患者を対象に、体表からの上肢末梢神経刺激による誘発磁界測定をおこなった。刺激・測定条件を従来の方法から一新することにより硬膜外電極刺激によるものと同等に大きな伝導性の誘発磁界が得られ、頚髄症患者においても末梢神経刺激による頚髄誘発磁界測定を用いた障害部位診断に成功した。今回の実験では世界で初めて頚髄症症例を対象とした末梢神経刺激-頚髄誘発磁界測定に成功しており、その意義は非常に大きい。我々は神経誘発電位に代わる新しい非侵襲的な神経機能診断方法の開発を目的として神経磁界測定を行っている。動物実験の結果より、神経障害部位における誘発磁界の変化は解明されつつあり、これを臨床応用すべく健常者・患者における磁界測定を行なっている。具体的には、H22年度においては健常者2人、頚椎疾患患者約40人の頚部での磁界測定を行った。上肢の末梢神経の刺激ではほぼ全例の被検者において頚部を伝搬する脊髄誘発磁界を捉えることが出来た。従来の測定法においては手関節部より正中神経・尺骨神経の刺激を行っていたが、得られるシグナルが小さいために肘関節部での刺激を行う事により、より大きなシグナルを得ることができた。以前より肘関節部での刺激では刺激部と測定部が近いためにアーチファクトが混入しやすく正確なシグナルを得ることができなかったが、今期間中にフィルタリングを検討することによりより正確なシグナルを得ることに成功した。しかしながら、いまだ障害部位の特定できた症例は少ないため、診断アルゴリズムについては更なる検討が必要と考える。我々の施設で開発を行っている、脊髄刺激による脊髄誘発磁界を用いた障害部位診断では約90%の診断率を誇っており、これを応用することにより診断率の向上が望める者と考える。具体的には、H23年度においては健常者5人、頚椎疾患患者約50人の頚部での磁界測定を行った。上肢の末梢神経の刺激ではほぼ全例の被検者において肘関節部での刺激にて刺激を行う事により、より大きなシグナルを得ることができた。以前より肘関節部での刺激では刺激部と測定部が近いためにアーチファクトが混入しやすく正確なシグナルを得ることができなかったが、リファレンスセンサーを用いたフィルタリング方法の変更をし、健常者では正常に上行するシグナルが捉えられ、障害されていないことも分かり、シグナルについてはアーティファクトを克服し、明瞭に捉えられるようになりつつある。上記の如く、リファレンスセンサーを用いたフィルタリング方法の変更をし、頚椎疾患患者においてもアーチファクトを克服しつつあり、シグナルが捉えられている場合もあるが、障害部位の特定については難しく、診断アルゴリズムについては更なる検討が必要と考える。我々の施設で開発を行っている、脊髄刺激による脊髄誘発磁界を用いた障害部位診断では約90%の診断率を誇っており、これを応用することにより診断率の向上が望めるものと考える。本研究の目的は超伝導量子干渉素子(SQUID)磁束計を用いた脊髄機能診断法を臨床応用し、非侵襲的な脊髄疾患の診断法を確立することである。これまで用いられてきた脊髄機能診断方法としては、脊髄誘発電位測定があるが、頚椎硬膜外腔へ電極を設置する必要性があり、熟練を要し、侵襲性も高い。これに対し、脊髄誘発磁界測定は体表面からの測定が可能であるため、頚椎硬膜外電極の設置が不要であり、患者への負担も少ない。これまでの研究において頚椎症患者での誘発磁界測定が高精度で行えるようになってきていが、我々が主に行ってきた測定方法では胸椎部より硬膜外電極を挿入し下位胸髄を刺激することによって誘発される頸椎誘発磁界を測定している。この方法も非侵襲的と言わざるを得ない。そこで本研究は完全に非侵襲的な脊髄機能診断法の確立を目的として、四肢末梢神経を体表より電気刺激して頚髄誘発磁界測定を行い、頚髄機能診断を行うことである。上肢の末梢神経の刺激では、リファレンスセンサーを用いたフィルタリング方法の変更をし、健常者では正常に上行するシグナルが捉えられ、障害されていないことも分かり、シグナルについてはアーティファクトを克服し、明瞭に捉えられるようになりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。上肢の末梢神経の刺激では、リファレンスセンサーを用いたフィルタリング方法の変更をし、頚椎疾患患者においてもアーチファクトを克服しつつあり、シグナルが捉えられている場合もあるが、障害部位の特定については難しく、診断アルゴリズムについては更なる検討が必要と考える。
大型樹木の樹体内の水分移動特性を決定する要因とは？

大型の樹木の移植を行う際に,枝の切断や根系の損傷を伴う作業が必要となる。造園の技術者らは現場での経験知に基づいて,どの樹種が移植時に枯死する危険性が高い移植困難木であるか,枯死を回避するためにどの程度の大きさの根鉢を作成すべきかを感覚的に理解している。この経験知を樹液流速という科学的データに基づいて明らかにすることを目的として,本研究では適切な移植作業に有益な樹液流のデータセットを作成した。また,国内で広く普及している樹液流測定法のグラニエ法を基準として、普及度が低いHeat Ratio(HR)法およびHeat Field Deformation(HFD)法の測定精度を年スケールで確認した。根回し・強剪定を伴う樹木の移植作業は、樹体にダメージを与え蒸散および光合成活動が一時的に阻害され、樹木が枯死に至る場合もある。枝葉部や根系の切断が、樹体内の樹液流速度分布と密接に関わっていることが知られており、本研究では根回しや強剪定の程度によって実際に樹液流速度分布がどのように変化するかを精査し、適切な移植作業に有益な樹液流のデータセットを作成する。樹幹の放射方向に詳細な速度分布が把握できる最新の樹液流測定法であるHFD法を用いて、自然木や造園木の樹体内の水分移動分布特性を把握するために樹幹の放射方向の流速分布を把握することを目的としている。1HFD法を造園木として,タイサンボク,カラタネオガタマ,シダレモミジ,自然木としてスギに適用し,汎用型のグラニエ法やヒートレシオ法との樹液流測定に関する比較検討を行った。2移植木の活着に伴うタイサンボクのシダレモミジの長期にわたる樹液流動を測定し,2年間の樹液流動特性を精査した。前者である樹幹内の速度分布は時間経過とともに外側が内側の流れを卓越する傾向が示された。さらに樹冠部の一部を被覆し日射を遮蔽したところ,幹内外の樹液流の速度比に変化は生じなかった。後者に対しては,水はけを改善するための盛土への移植の効果を比較実験により検証した。双方の結果から,樹体内の水分移動分布を精査することにより,移植作業に伴う根系切断・その後の根群発達・樹木活着に関する情報が土壌を掘り返さずに得られるという可能性を示した。3樹液流の定量評価を目的としたキャリブレーションを根鉢吊木法により実施し,ヒートパルス速度と蒸散量に高い相関関係が得られたことから,その有効性を示した。しかし,キャリブレーションから得られた回帰式は年によって異なっており,樹幹の肥大成長量と樹液流測定の設置深度の正確な把握に努める必要があることを示した。本研究は自然木や造園木を対象に樹幹の放射方向に詳細な速度分布が把握できる樹液流測定法であるHFD法を用いて、枝の剪定や根の切断など移植作業などが、この速度分布情報が示す知見を明らかにすることを目的として実施している。平成27年度は前年度に引き続き、HFD法を造園木として、タイサンボク、カラタネオガタマ、シダレモミジ、自然木としてスギに適用し、汎用型のグラニエ法やヒートレシオ法との樹液流測定に関する比較検討を行った。1移植後4年目のタイサンボクの移植個体を対象に,ヒートパルス速度をヒートレシオ法により連続測定し、過去の測定結果を取り纏めた。移植直前の個体葉面積と移植後4年目の落葉葉面積がほぼ等しいことから、調査個体の葉量は増大した。さらに、土壌断面調査により顕著な根系伸張が観察され、地下部の拡大が確認された。ヒートパルス速度から推定される樹液流動は、経年的に順調に増加し、3年目から適用したグラニエ法の樹液流速の測定結果からも流れの増加は支持された。また、樹幹内の流速分布は時間経過とともに外側が内側の流れを卓越する結果が得られた。経年的な樹液流動の増加と樹幹内の流速分布の変化は計測個体の拡大と調和しており、移植後の活着状況を判定するツールとして樹液流動の計測が有効であることが明らかとなった。2樹液流量の定量評価を目的として、シダレモミジの調査個体を対象に、ヒートレシオ法により測定したヒートパルス速度と蒸散量を比較した。樹体への損傷を極力抑えるように根鉢を掘り取り、大型天秤上で重量変化を測定する秤量法により蒸散量を評価し,この方法を根鉢秤量法と定義した。その結果、4ヶ月という長期間に渡り良好な線形関係が存在し、両者の回帰式で10%の精度で蒸散量が算定可能であることが示された。一方、プローブの挿入直後は一時的に高いヒートパルス速度が検出され、その期間は624日と変動した。代表者・分担者ともに当初の樹液流測定を順調に行っており、共同研究者以外の関連分野の研究者との研究交流もそれぞれ密に行い、その都度課題を明らかにしている。特に森林学会において、樹液流測定の問題点に関するシンポジウムに、招待講演者として参加し、本科研の成果を発表し関連情報を共有した。

平成28年度は1移植後5年目のタイサンボクの移植個体を対象に,ヒートパルス速度をHR法により測定した。4年目までの上昇傾向とは異なり、5年目は前年より外側のヒートパルス速度は顕著に低下した。一方、幹内側のヒートパルス速度は微増した。2国内で広く普及している樹液流測定法のグラニエ法を基準として、普及度が低いHR法およびHFD法の測定精度を年スケールで確認した。筑波森林水文試験地のスギを対象としてグラニエ法を1年間適用した結果、センサーの設置から26140日間が経過すると測定値が過小評価される場合があることが明らかとなった。他方、HR法ならびにHFD法について同様の検討を行ったところ、設置から半年以上が経過すると計測値が過小評価される傾向が認められた。この現象はセンサー設置を迂回するように樹液流が偏在していると考えている。3HR法による樹液流量の定量評価を目的として,根鉢の状態で生育管理する樹体の重量変化に基づいて直接的に蒸散量を評価する根鉢秤量法をシダレモミジに適用した。2年間にわたって根鉢秤量法によるキャリブレーションを実施した結果,HR法によるヒートパルス速度と蒸散量の間には高い相関関係が存在し,低流速の場合は一次式,高流速の場合は二次式により,高精度に日樹液流量が算定可能であることが示された。さらに,2年間が経過する間にHR法により算定された樹液流量は増加傾向を示し,調査個体の葉量も増加した。根系への損傷を低減するように注意して根鉢を作成すれば,根鉢秤量法は樹体を枯死させることなく蒸散量を評価することが可能であり,キャリブレーション方法として有効である。大型の樹木の移植を行う際に,枝の切断や根系の損傷を伴う作業が必要となる。造園の技術者らは現場での経験知に基づいて,どの樹種が移植時に枯死する危険性が高い移植困難木であるか,枯死を回避するためにどの程度の大きさの根鉢を作成すべきかを感覚的に理解している。この経験知を樹液流速という科学的データに基づいて明らかにすることを目的として,本研究では適切な移植作業に有益な樹液流のデータセットを作成した。また,国内で広く普及している樹液流測定法のグラニエ法を基準として、普及度が低いHeat Ratio(HR)法およびHeat Field Deformation(HFD)法の測定精度を年スケールで確認した。代表者・分担者ともに当初の樹液流測定を順調に行っており,共同研究者以外の関連分野の研究者との研究交流もそれぞれ密に行い,その都度課題を明らかにしている。平成28年度はカラタネオガタマの移植後の活着検討時期である。また、移植後5年目となるタイサンボクは樹枝剪定や根群切断を適時行いながら、その作業が樹液流に及ぼす影響について明確化する。さらにスギ、ヒノキの根鉢秤量法によるキャリブレーションも実施する。本研究の特色は、樹木の移植や管理作業に対する植物の反応を科学的にアプローチすることであり、“樹液流の流れ"という現場管理者にも理解しやすい指標を用いて解明する点にある。これを明示することによりどの程度の流れを確保すれば、その作業内容が効果を発揮するか否かの判定を試みることを研究の着想としているため、取り纏めの最終年である本年に現場の技術者の意向調査も実施したいと考えている。造園・緑化工学代表者と分担者の行う精度の高い樹液流測定結果をもとに、樹冠や根系の発達した樹木と未発達の樹木の樹体内速度分布のデータがもたらす生体情報について、現場の技術者が利用できる価値を探る。さらに移植木の根の活着に関する追跡調査を、水ポテンシャル、蒸散抵抗の測定結果とともに総合的に精査した水分生理学的な知見を取りまとめる。
高伝熱性プレート型触媒ミクロ特性の予測と設計法の提案

本研究は,充填層触媒に代わる高伝熱性プレート型触媒の性能予測,調整,構造,および実際の性能について総合的な検討を加えることを目的として,以下の成果を得た。1.メタンの水蒸気改質反応やメタンの燃焼反応などの大きな吸熱あるいは発熱を伴う反応を対象とした定常状態における反応特性と伝熱特性についての数値シミュレーション結果をもとに,スタートアップ時や原料供給を急に大きく変化させたときの反応特性と伝熱特性の非定常変化,すなわちダイナミックな動特性の変化についてのシミュレーションを,プレート型および充填層触媒反応器の両方について実施した。具体的には,触媒層の入口から出口までの転化率と温度の分布,ならびに反応器壁と反応器中心の間の温度マップを作成したところ,プレート型触媒反応器の反応・伝熱特性がきわめてすぐれていることを予測した。無電解めっき法によって得られたコルゲートフィン状のアルミニウム板上にニッケルを析出させたプレート型触媒が装着可能なやや大型の熱交換型触媒反応装置を用いて,吸熱反応であるメタノール分解反応においてメタノール供給量を急変させたときの反応特性の非定常変化を測定した。その結果,供給量変化の瞬間から定常状態へ推移する時間がきわめて短く,プレート型触媒の良好な動特性を実際に確認した。
災害ソーシャルワークモデルの構築：被災地ソーシャルワーカーの語りと対話から

本研究の目的は、震災被災地のソーシャルワーカーの語りと対話を通して、長期的視座に立脚した災害ソーシャルワークモデルを構築し検討することである。初年度は、東日本大震災の被災地である福島県県北地域から本研究の調査対象となるソーシャルワーカーを見出し、本研究の説明及びインタビューの依頼と調整を目標とした。調査対象となるソーシャルワーカーの選抜において、1震災発生前から現地で福祉支援に従事し、2今日まで継続して現地で福祉支援を行い、3今後も現地において福祉活動を続ける予定であり、4震災にまつわる自身の経験や実践等について自分のことばで語ることができ、かつ5本研究への協働に賛同するソーシャルワーカーという5つの基準を設定し、2018年8月に研究協力者である福島県社会福祉士会県北方部に所属する社会福祉士3名と共に該当者について相談・検討した。その結果、震災後に組織された福島県相談支援専門職チームにおいて、各部門のリーダー的役割を担ったソーシャルワーカー8名が候補者として推薦された。そこで2018年10月にこの候補者らとの顔合わせを依頼し、研究者の自己紹介と研究の説明をする機会を設けることができた。さらに2019年2月にもこの8名に加えて、同じく福島県相談支援専門職チームに関わった保健師1名との打ち合わせが実現し、本研究への参加について内諾を得ることができ、対話予定となる他の被災地について意見交換をすることができた。本研究は参加型アクションリサーチであり、5ヶ年に渡る研究活動の遂行には被災地に根差すソーシャルワーカーとの協働が欠かせない。複数の被災地ソーシャルワーカーらの語りと対話を主要データとして捉えている本研究において、今年度の福島のソーシャルワーカーとの打ち合わせが成功裏に進んだことは、今後予定している他の被災地との対話に向けて有意義な足掛かりを得られたと考える。特に本年度のうちに2度の打ち合わせが実施できたことで、研究者とインタビュー対象者においてだけでなく、インタビュー対象者の間でも相互理解が進んだ印象を受けた。全員が震災前からお互いに顔見知りであったにも関わらず、震災後の福島においてどのようなソーシャルワークを展開してきたのか、何に立ち止まり、何をきっかけにまた動き出したのかなど、ふりかえりの機会はなかなか持ちにくいとのことであった。これは副次的成果でありながら、次年度に予定しているインタビューの意義が裏付けされたと考える。また、次年度のインタビューは、次々年度以降に予定している他の被災地ソーシャルワーカーとの対話に向けた環境の醸成ともいえる。以上の点を加味し、本年度に関しては順調に進展したと判断した。本年度の成果を受けて、次年度は福島のソーシャルワーカーのさまざまな経験やそこから生まれた考えをさらに掘り下げるインデプス(綿密な)・グループインタビューを予定している。インタビューのデータは質的に分析する予定だが、その暫定的な結果を学会報告及び研究レポートとしてまとめたいと考えている。なお、当初本研究で計画していた熊本については、地震発生から数年が経過したものの今なお余震の規模が大きく、現地で福祉支援に携わる方々の現状には十分に配慮したいとの声があり、対話の実現については慎重に検討していくことで合意した。次年度はインデプス・グループインタビューに加え、次々年度に予定している他の被災地のソーシャルワーカーとの対話について、具体的な調整を図る予定である。

これは副次的成果でありながら、次年度に予定しているインタビューの意義が裏付けされたと考える。また、次年度のインタビューは、次々年度以降に予定している他の被災地ソーシャルワーカーとの対話に向けた環境の醸成ともいえる。以上の点を加味し、本年度に関しては順調に進展したと判断した。本年度の成果を受けて、次年度は福島のソーシャルワーカーのさまざまな経験やそこから生まれた考えをさらに掘り下げるインデプス(綿密な)・グループインタビューを予定している。インタビューのデータは質的に分析する予定だが、その暫定的な結果を学会報告及び研究レポートとしてまとめたいと考えている。なお、当初本研究で計画していた熊本については、地震発生から数年が経過したものの今なお余震の規模が大きく、現地で福祉支援に携わる方々の現状には十分に配慮したいとの声があり、対話の実現については慎重に検討していくことで合意した。次年度はインデプス・グループインタビューに加え、次々年度に予定している他の被災地のソーシャルワーカーとの対話について、具体的な調整を図る予定である。当初購入予定としていた物品より安価でありながら同スペックの商品が入手できたこと、また当初予定していた旅費を所属大学からの褒賞金で支払ったため、次年度使用額が生じた。この額については、質的分析のソフトウエア最新版の購入に充てたいと考えている。
越境的労働市場の政策的拡大と社会的ジレンマ―日越比3カ国を事例とした比較構造分析

本研究は、日本・ベトナム・フィリピンの3国における、非熟練・半熟練労働者の移動に焦点を当て、国家政策の管理強化の下にグローバルな労働市場がいかに制度的に構築されつつあるかを多様な主体の動機・戦略から実証的に解明するものである。研究目的は、第一に、国家間連携の政策形成に影響を与えている原理原則および行政組織的な特徴を解明すること、第二に、越境的な中間組織・仲介者の役割・機能を分析すること、第三に、移動する若者や家族をめぐる就労・生活・意識・支援のあり方について考察することである。平成30年度は、政策生成論理と制度実践プロセスに関して、基礎的資料・先行研究の収集および予備的フィールド調査を予定していた。実施内容は以下の通りである。第一に、早急な改正入管法の立案・成立という政策の流れを受けて、当初の重点5分野のひとつである建設分野に焦点を当て、省庁および業界が主導する制度構築のあり方についての最新資料の収集・分析に努めた。その際、政策審議内容や東南アジアに関する移民制度に関する先行研究などを検討するとともに、該当分野の研究ネットワークである建築学会技能者問題小委員会への定期的参加を通じて、本テーマに関する学際的議論への参加および関係者に対する国内聞き取り調査を実施した。第二に、フィリピン短期調査を実施した。2018年8月24日30日に実施した現地調査では、送り出し機関2団体とその訓練校、送り出し農村、現地関連企業、並びにフィリピン大学ディリマン校アジアセンターを訪問し、聞き取り調査・視察・調査票に基づく調査(訓練校生徒約70名)を実施した。以上の調査結果を、これまで実施してきたベトナム調査結果の分析と合わせ、比較研究の枠組みにおいて国際シンポジウムで研究発表を行った。またベトナム調査結果分析について、送り出しシステムに焦点を当てた論文を国内大学の紀要に発表した。当初の研究実施計画では、1国外調査に関しては、中間組織・仲介者を主な対象として、これまで調査を実施してこなかったフィリピンに関して優先して調整・実施に取り組むこと、2またベトナムに関する既存データの分析を進めながら継続的調査研究を実施すること、3分析については、収集資料の翻訳・整理や聞き取り調査記録の作成を進めワーキングペーパーを執筆するとともに、理論的考察・レビューに取り組み、その成果は、国内学会大会等で発表し、英語での発表・執筆準備を進めることとしていた。それぞれの実施状況については、以下の通りである。以上の内容から、本研究課題はおおむね順調に進展していると自己評価する。平成31年度は、政策生成論理と制度実践プロセスに関する資料収集・フィールド調査を継続して行うとともに、移動する主体を対象とした聞き取り調査および調査票を用いた調査を実施する。特に新たな改正入管法の施行に合わせて、越境的な制度構築が国内外で早急に進むと予想されるため、政策、移動プロセス、産業労働実態、社会統合という多面的な観点から最新の実態把握に努める。分析においては、以下の2点に重点をおく。一つ目は、比較の視点である。日本に関しては、高齢化と労働力不足の下で、いかに制度が段階的・恣意的に拡大されているかという点について、他分野にも目を配りながら、非熟練・半熟練労働者の受け入れの増加がもたらす影響や社会的反応について考察する。また送り出し国については、フィリピンの労働力輸出政策の高度化戦略としての教育訓練システムの変容、およびベトナムの労働力輸出政策の黎明期から拡大期における急速なリクルートシステムの変容について明らかにする。その上で、ASEANの枠組みとしての特徴・課題について考察する。二つ目は、移動する若者やその家族に焦点を当て、越境的な移動がもたらす主体的な意味や社会関係の変容について考察する。その成果を、国際学会等で英語で発表するとともに、査読論文の執筆・発表に取り組む。

当初の研究実施計画では、1国外調査に関しては、中間組織・仲介者を主な対象として、これまで調査を実施してこなかったフィリピンに関して優先して調整・実施に取り組むこと、2またベトナムに関する既存データの分析を進めながら継続的調査研究を実施すること、3分析については、収集資料の翻訳・整理や聞き取り調査記録の作成を進めワーキングペーパーを執筆するとともに、理論的考察・レビューに取り組み、その成果は、国内学会大会等で発表し、英語での発表・執筆準備を進めることとしていた。それぞれの実施状況については、以下の通りである。以上の内容から、本研究課題はおおむね順調に進展していると自己評価する。平成31年度は、政策生成論理と制度実践プロセスに関する資料収集・フィールド調査を継続して行うとともに、移動する主体を対象とした聞き取り調査および調査票を用いた調査を実施する。特に新たな改正入管法の施行に合わせて、越境的な制度構築が国内外で早急に進むと予想されるため、政策、移動プロセス、産業労働実態、社会統合という多面的な観点から最新の実態把握に努める。分析においては、以下の2点に重点をおく。一つ目は、比較の視点である。日本に関しては、高齢化と労働力不足の下で、いかに制度が段階的・恣意的に拡大されているかという点について、他分野にも目を配りながら、非熟練・半熟練労働者の受け入れの増加がもたらす影響や社会的反応について考察する。また送り出し国については、フィリピンの労働力輸出政策の高度化戦略としての教育訓練システムの変容、およびベトナムの労働力輸出政策の黎明期から拡大期における急速なリクルートシステムの変容について明らかにする。その上で、ASEANの枠組みとしての特徴・課題について考察する。二つ目は、移動する若者やその家族に焦点を当て、越境的な移動がもたらす主体的な意味や社会関係の変容について考察する。その成果を、国際学会等で英語で発表するとともに、査読論文の執筆・発表に取り組む。フィールド調査の支出が予定よりも抑えられたこと(国外調査での現地運転手付きレンタカー費用が不要であったなど)、また購入希望の書籍が未刊行であったことなどが理由である。使用計画としては、フィールド調査費とする予定である。
腎上皮細胞Na/グルコース共輸送体の調節における細胞骨格成分の役割に関する研究

腎臓における糖の再吸収は、ヒトを含め生物の重要なエネルギー調節機構であり、生命維持にとって重要である。本年度は、1)昨年度においてクローニングしたラットSGLT 1を用いて、その発現調節機構について、アンギオテンシン/アルドステロン系との関連性を検討した。また、2)ラットSGLT 2のクローニングを行うとともに、3)イヌ腎上皮細胞(MDCK)糖輸送系並びにその輸送系における細胞骨格成分の役割について、ミオシン軽鎖との関わりについて検討した。SGLT 1のアンギオテンシンによりDown regulationされ、それはmRNA量の発現を介した調節ではなく、AT1受容体を介した調節によるものであること明かとした。また、SGLT2には、複数のサブタイプが存在することを見い出した。さらに、イヌ腎上皮細胞(MDCK)の糖輸送に対するNOの影響は、糖取り込み実験により検討し、頂端膜側からのグルコースを有意に抑制したが、側基底膜側からのそれを抑制しなかったことから、SGLTを介した糖輸送をNOは抑制的に働くことを明かにした。また、ミオシン軽鎖キナーゼ阻害剤のWortmanninにより抑制されることを明かにした。LLC-PK_1細胞は、10%牛胎仔含有199Earle培地で培養した。グルコースとしては非代謝性の3-O-methyl-[^3H]glucose([^3H]MG)を用いて調べた。また、カリウムについては生体内でK^+とほぼ同様な挙動をすると云われているRb^+についても検討した。[^3H]MG輸送等の経上皮輸送活性については低分子透過性のメンブランカルチャーインサート上に単層上皮を形成するまで培養し、頂端膜側から側基底膜側への輸送を種々の条件で調べた。1)頂端膜側から側基底膜側への[^3H]MGの輸送活性は、側基底膜側から頂端膜側への[^3H]MGのそれと比較することとした。60分間における[^3H]MGの輸送活性は後者の方が、前者に比して約2倍大きいものであった。2)[^3H]MGのNa^+依存性について、両側のNa^+濃度を同一にした場合0.25nmoles/wellであったが、側基底膜側のNa^+非存在下では、2倍の0.50nmoles/wellに輸送能が上昇した。また、これとは逆の頂端膜側のNa^+非存在下では、両側Na^+存在下よりやや増加したが、その差異は有意なものではなかった。3)[^3H]MGのpH依存性については、側基底膜側のpHを7.5に固定し、頂端膜側のpHを6.5,7.5,8.5の3段階のpH勾配では、pH6.5と7.5の間には有為な差は認められなかったが、pH8.5のとき、約2倍の上昇が観察された。他方、頂端膜側のpHを7.5に固定した場合、基底膜側のpH勾配(3段階)の間には有為な差は見られなかった。以上、実験条件の検討はほぼ完了し、現在種々の実験を進行中である。腎臓における糖の再吸収の調節機構を解析するためには、尿中から糖を回収する役割を持つNa/glucose co-transporter 1 (SGLT-1)に対する抗体を得ることが不可欠である。しかし蛋白質としてのSGLT-1は精製法が確立していないため、良質な抗体を充分量得ることが困難であり、このため、SGLT-1の機能調節機構の解析は国内外を問わず充分に行われていない。そこで本年度は、SGLT-1の抗体を得るために、SGLT-1の遺伝子クローニングおよびSGLT-1リコンビナント蛋白質の精製を行い、免疫原として充分な量のSGLT-1蛋白質を得ることに成功した。現在、精製されたSGLT-1蛋白質をウサギおよびマウスへ免疫し、抗体の作製を行っている。一方、腎上皮細胞は基底膜側と頂端膜側(刷子縁膜側)とに分かれ、物質輸送の再吸収と放出または電解質調節に重要な細胞である。物質輸送にはSGLTを含め、種々な物質輸送体が膜上に存在しており、種々な制御因子により機能調節されている。本研究では、このような機能調節機構を解明する目的でSGLT-1を物質輸送体モデルとして基底膜側/頂端膜側の協関をLLC-PK_1を用いて基底膜側のNa-pumpとの関連について、重金属イオン、阻害剤等を用いて生理学的研究も並行してきている。来年度は得られた抗SGLT-1抗体を用いて、腎細胞株でSGLT-1と複合体を形成している分子を分離、同定し、この分子がSGLT-1の機能をどのように制御しているかについて解析を行う予定である。

さらに、イヌ腎上皮細胞(MDCK)の糖輸送に対するNOの影響は、糖取り込み実験により検討し、頂端膜側からのグルコースを有意に抑制したが、側基底膜側からのそれを抑制しなかったことから、SGLTを介した糖輸送をNOは抑制的に働くことを明かにした。また、ミオシン軽鎖キナーゼ阻害剤のWortmanninにより抑制されることを明かにした。
傷害による新規オルガネラの誘導機構の解明

傷害により小胞体から派生するオルガネラ(ERボディと命名)の分化誘導とその生理学的意義の解明を行った.ERボディは,NAI1転写因子の制御下で小胞体から形成された.ERボディの形成には,b-glucosidasePYK10と凝集因子NAI2の2つが必要かつ十分であった.食害や傷害により細胞が破壊された際に,ERボディ内のPYK10がJAL1により活性化され,病害虫に対する忌避物質を生産するという新しい生体防御系の存在が見えてきた.傷害により小胞体から派生するオルガネラ(ERボディと命名)の分化誘導とその生理学的意義の解明を行った.ERボディは,NAI1転写因子の制御下で小胞体から形成された.ERボディの形成には,b-glucosidasePYK10と凝集因子NAI2の2つが必要かつ十分であった.食害や傷害により細胞が破壊された際に,ERボディ内のPYK10がJAL1により活性化され,病害虫に対する忌避物質を生産するという新しい生体防御系の存在が見えてきた.植物の環境適応能力は植物細胞内のオルガネラの機能分化能力によって支えられている.小胞体(ER)は動・植物細胞で最大の表面積を持ち,タンパク質合成の場として広く知られている.申請者らの最近の研究から,植物細胞は成長の段階や環境変化に応じて特殊化した機能を持つオルガネラを小胞体から形成する能力をもつことが分かってきた(Plan Physiol., 2004).本申請課題では,申請者らが見出した新規なオルガネラに焦点を当て,これらのオルガネラの分化誘導機構を分子レベルで明らかにし,傷害や環境に応じた植物のオルガネラの誘導機構の解明を目指す.本研究で注目するオルガネラはERボディと命名した巨大な紡錘形のオルガネラである.ERボディはアブラナ科植物の幼植物体(芽生え)全身の表皮に存在するが,植物体の成熟葉には存在しないという特徴を持つ.しかし,成熟葉に虫害や人為的な傷害を与えるとERボディが誘導されてくる.ERボディは外敵や環境変化に対処するために植物体が備えている全く新しい生体防御機構の一つとみなすことができる.本年度の成果は下記の通りである.1)ERボディは周辺にリボソームが付着した大きなオルガネラで,小胞体局在型GFPを発現させたシロイヌナズナ幼植物体では,独特の蛍光像として可視化できる.この形質転換体を変異原処理しGFP蛍光パターンの変化を指標として,ERボディの形成や形態に異常を示す変異体を複数選抜した.ERボディが凝集するkatamariと命名した変異体の一つkatamari1(kam1)の原因遺伝子は,ゴルジ体の膜タンパク質でアクチンと相互作用していることが分かった(Plant Cell, in press).2)ERボディの形成不全変異体nai1の原因遺伝子は,転写制御因子と考えられた(Plant Cell, 2004).この変異体と野生型の幼植物体からmRNAを単離し,DNAアレイ解析を行った.その結果,Nai1は傷害に関わる様々な遺伝子の発現を制御していることが分かった.3)ERボディに集積しているβ-glucosidase(PYK10)のタンパク質化学的性質を調べた.その結果,PYK10分子は健全な組織の中では,不活性な分子として存在し,傷害を受けて初めて,活性型のアグリゲートを形成することが分かった.このアグリゲート形成には,PYK10-binding proteinと命名したjacalin domainをもつタンパク質が機能していることが分かった(論文投稿中).免疫系をもたない植物は,外敵(病原体や昆虫)から身を守るための独特のシステムを獲得してきたと考えられる.私達は,傷害によって小胞体(ER)から誘導されるオルガネラを見出し,ERボディと命名した.ERボディは,アブラナ科植物の根と子葉の表皮には恒常的に存在するが,植物体の成熟葉には存在しないという特徴を持つ.しかし,成熟葉に虫害や人為的な傷害を与えるとERボディが誘導されてくる.ERボディは外敵に対処するために植物が備えている全く新しい生体防御機構の一つとみなすことができる.本課題研究では,この新規の生体防御システムの分子機構を明らかすることを目的としている.小胞体局在型GFPを発現させたシロイヌナズナの子葉や根では,紡錘形のERボディは独特の蛍光像として容易に可視化できる.この形質転換体を変異原処理しGFP蛍光パターンの変化を指標として,ERボディの形態形成や細胞内の存在状態に異常を示す変異体を複数選抜した.今年度はこの内3つの変異体について解析を進め,次の成果を得た.(1)nai1と命名した変異体はERボディが全く形成されない.原因遺伝子はbasic-helix-loop-helix型転写制御因子であった(Plant Cell,2004).この変異体のアレイ解析を行い,β-glucosidase(Pyk10)とJacalin-like lectinsの発現が抑えられていることが分かった.Pyk10はERボディの主要タンパク質である.一方lectinは細胞質ゾルのタンパク質で,Pyk10とは異なる細胞内局在性を示したが,両タンパク質は互いに親和性を持ち,lectinはPyk10の活性化に関与していることが分かった.即ち,傷害を受けた細胞が破壊された時に,lectinの働きによってPyk10が活性化されるという系が働いていることが示唆された(Plant Cell Physiol,2005).

(2)細胞内でERボディが凝集する変異体肋katamari1(kam1)の原因遺伝子産物Kam1はゴルジ体膜に局在するタンパク質で細胞質のアクチンと相互作用することによる細胞内膜系の維持に関与していることが分かった(Plant Cell,2005).(3)ERボディが異常に巨大化する変異体の原因はPyk10タンパク質の変異によることが分かった(未発表).申請者らは,傷害によって小胞体から誘導されるオルガネラを見出しERボディと命名した.ERボディは外敵に対処するために植物が備えている全く新しい生体防御機構の一つであるという立場から,本課題研究では,小胞体を含む細胞内膜系の分化による生体防御システムの機構を明らかすることを目的としている.本年度の成果は下記の通りである.1.細胞内膜系局在型GFPを発現するシロイヌナズナの子葉や根の表皮細胞では,ERボディは紡錘型の蛍光像として容易に可視化できる.ERボディが凝集する変異体katamari2(kam2)の原因遺伝子産物KAM2は,直径約1μmのuncharacterized compartmentsに局在しており,エンドソームの形成に関与していた(Plant Cell,2007).3.ERボディ形成不全変異体nailではβ-glucosidase(PYK10)とJacalin-like lectins(JALs)の発現が顕著に低かった.ファミリーを形成しているJALsの遺伝子発現プロファイルと遺伝子破壊株の解析から,ERボディ系で働く候補JALを特定した.PYK10(ERボディの主要構成成分)とJAL(細胞質ゾルタンパク質)は細胞内局在性を異にするが,組織の破壊によって互いに相互作用し複合体を形成した.傷害を受けた細胞が破壊された時に,JALの働きによってPYE10のpolymerizationと活性化が調節を受けるという機構が示された(論文投稿中).4.β-glucosidase(PYK10)は,他のオルガネラに蓄積されている配糖体(不活性型)を分解し,病原体に対して忌避作用をもつ物質を生成すると考えている.PYK10の内在性の基質を同定する目的で,nailおよびpyk10変異体のFT-MS解析を行っている(かずさDNA研究所との共同研究).ERボディは幼植物体全身の表皮に存在するが,成熟葉には存在しないという特徴を持つ.しかし,成熟葉に傷害を与えるとERボディが誘導される.ERボディの主要構成成分であるPYK10(β-glucosidase)は,細胞が破壊されると巨大なアグリゲートを形成し活性化される.このPYK10アグリゲートの形成過程で,Jacalin-like lectins(JALs)がアグリゲートのサイズ制御因子として機能することが分かった(Nagano, et. al., under revision).即ち,病害虫による食害を受けた組織では,PYK10が活性化され,病害虫に対する忌避物質を生産するという新しい生体防御系の存在が示唆された.この忌避物質を同定する目的で,ERボディ形成不全変異体nailを用いたFT-MS解析を行い,PYK10の基質候補となる配糖体を特定することができた.
魚類の粘膜免疫の活性化による獲得免疫誘導機構の解明

本研究では粘膜組織である鰓と腸管に着目して、魚類の粘膜に直接ウイルス抗原を投与する経鰓感作と経腸管感作法によって局所および全身の獲得免疫が誘導されるかを検討した。その結果、粘膜感作によって、局所だけでなく全身における細胞性免疫および液性免疫応答が誘導された。興味深いことに、不活化ウイルスにおいてもウイルス感染細胞に対する傷害活性が誘導されたことから、魚類では局所免疫の活性化によって不活化ワクチンでも細胞性免疫が誘導されることが示された。以上の結果より、魚類の鰓および腸管は、ウイルス抗原に対する粘膜ワクチン投与部位として有望であることが明らかとなった。本研究は、粘膜組織への抗原感作によって誘導される魚類の獲得免疫機構の解明を目的とする。本年度は、「鰓」に着目し、経鰓感作法によって、フナ造血器壊死ウイルス(CHNV)をギンブナに感染させ、以下に記述するとおりの局所および全身の免疫応答を明らかにした。(1)感染後、鰓におけるウイルス量は、一時的に増加するが、24時間以内に減少する。そのウイルスの増加は、2回目の経鰓感染でより顕著に抑制された。この結果は、局所(鰓)における二次免疫応答が誘導されたことを示している。(2)鰓におけるIFN-gammaと腎臓におけるパーフォリンのmRNA発現量の上昇が確認され、局所と全身における細胞性免疫の亢進が確認された。(3)腎臓におけるCD8α陽性細胞の割合の増加がみられた一方で、IgM陽性細胞の割合は減少していた。この結果は、鰓からの抗原感作では、細胞性免疫をより優位に誘導することを示唆している。(4)経鰓感作法によって、血中の抗CHNVIgMの上昇が確認されたことから、鰓のみの感作で全身の液性免疫が誘導されることが分かった。(5)経鰓感作法によって、末梢血白血球のCHNV感染細胞に対する細胞障害活性が誘導されたことから、鰓のみの感作で全身の細胞性免疫が誘導されることが分かった。また、径鰓感染によって誘導された細胞性免疫は、同じウイルスを腹腔内に接種した場合より、早く応答することが推測された。以上の結果から、鰓は全身の獲得免疫を誘導することが可能な抗原感作場所であり、効果的に細胞性免疫を誘導することから、ウイルスに対するワクチンの有効な投与の場である可能性が示された。本年度は、経腸管感作法によって生きたウイルス(CHNV)および不活化ウイルスを投与した場合のギンブナのT細胞応答を測定した。不活化ウイルスで感作した場合、生ウイルスで感染させた場合と同様に、腸管において細胞傷害T細胞の関連分子(IFNγ,TCR,T-bet)の発現が上昇し、CD8陽性細胞の割合の増加がみられた。また、不活ウイルスの感作によって、ギンブナ白血球のウイルス感染細胞に対する細胞傷害活性が誘導された。予想に反して、その活性は、生きたウイルスと同等のものであった。これらの結果から、ギンブナでは腸管からの不活化ウイルスの投与によって、細胞傷害性T細胞が中心を担う細胞性免疫が活性化されることが示された。哺乳類では、外因性抗原である不活化ウイルスでは細胞性免疫を誘導させることができないため、十分な抗ウイルス防御機構を付与することができない。このため、有効なウイルスワクチンを作製するためには、内因性抗原として作用する生ワクチンによる抗原感作によって細胞性免疫を誘導させなけれなならい。しかしながら、本研究で不活化ウイルス投与によって細胞性免疫が活性化されたことから、魚類では局所免疫の活性化によって、不活化ワクチンでも細胞性免疫が誘導されることが示唆された。この事実は、魚類のウイルスワクチンを開発するにあたり、安全性の証明や開発が困難とされる生ワクチンに拘らなくても、局所免疫を活性化させることで有効なウイルスワクチンが開発できる可能性を示している。予定していた局所感作後の生体内でのT細胞の動向調査については、27年度中に遂行することができなかったが、経腸管感作法によって、T細胞の免疫応答が誘導されることを明かにした。不活化ワクチンによっても細胞傷害T細胞の活性化および細胞性免疫の誘導可能であったという事実は、魚類のウイルスワクチンの開発を考える上で大変興味深く、今後の研究において新展開をもたらした。以上のことから、一部研究の遅れは生じたが、全体としては順調に進展していると判断した。前年度までに、外因性抗原である不活化ウイルス(CHNV)で免疫感作した場合でも、魚類では細胞性免疫が誘導されること、その際、腸管がT細胞の活性化において重要な働きを担っていることを明らかにした。本年度は、(1)腸管組織中のどこでT細胞の活性化が起こっているのか、(2)不活化ウイルス感作によって本当に腸管でT細胞が増殖しているのか(3)不活化ウイルスのワクチン効果を検証した。(1)腸管内におけるT細胞活性化の詳細な場を特定するため凍結切片における免疫染色を試みた。抗ギンブナCD4、CD8モノクローナル抗体の凍結切片における反応性が低いため、特定に至らなかった。(2)腸管でT細胞の増殖が起こるのかを細胞レベルで確かめるため、増殖細胞核抗原(PCNA)抗体を用いた、T細胞マーカーとの2重染色フローサイトメトリーによる解析を行った。現在までのところ、腸管組織で増殖しているT細胞を確認することができたが、不活化ウイルスによってその増殖細胞の割合が増加するのかどうかは明らかにすることができていない。

(3)経腸管および腹腔内接種による不活化ウイルスを投与し、感染実験を行い感染防御効果を付与するのかを確かめた。その結果、対照区と比較して両投与法ともに生体内におけるウイルスを増殖を著しく抑制することが分かった。以上のことから不活化ウイルスの投与によって、ウイルスに対する効果的な防御能を付与することができることが明らかとなった。本研究では粘膜組織である鰓と腸管に着目して、魚類の粘膜に直接ウイルス抗原を投与する経鰓感作と経腸管感作法によって局所および全身の獲得免疫が誘導されるかを検討した。その結果、粘膜感作によって、局所だけでなく全身における細胞性免疫および液性免疫応答が誘導された。興味深いことに、不活化ウイルスにおいてもウイルス感染細胞に対する傷害活性が誘導されたことから、魚類では局所免疫の活性化によって不活化ワクチンでも細胞性免疫が誘導されることが示された。以上の結果より、魚類の鰓および腸管は、ウイルス抗原に対する粘膜ワクチン投与部位として有望であることが明らかとなった。1年目に計画した研究を概ね遂行できた上、次に述べるように今後の研究に新展開をもたらうような結果が得られた。鰓からの抗原感作によって、全身の細胞性免疫が誘導されることが分かり、ウイルス病に対する有効なワクチンとして径鰓ワクチンの開発が期待される。また、その他の粘膜組織においても、同様に細胞性免疫を誘導させる抗原感作部位である可能性が高まり、腸管などの粘膜組織にも応用する予定である。現在までの本研究で、「腸管」と「鰓」を標的としたウイルス抗原感作によって、T細胞による細胞性免疫応答が誘導されることが分かった。今後は、経腸管および経鰓感作後の局所(腸・鰓)とその他の免疫器官(脾臓・腎臓)におけるT細胞の局在について、凍結切片を作製し、抗ギンブナCD8mAbと抗ギンブナCD4mAbを用いた免疫染色法によって解析する。また、魚類粘液ワクチンの開発のための基礎的知見を得るため、ギンブナに不活化CHNVワクチンの有効性を感染実験によって評価する。魚類免疫学平成27年度は当初の計画どおり、腸管感作における局所および全身の獲得免疫応答を測定する。ポリエチレンチューブを用いてギンブナにCHNVを経腸管感染させ、細胞性免疫及び液性免疫を測定する。径鰓感染によって遂行した方法に従い、各免疫応答を測定する。局所および全身において獲得免疫が誘導された場合、腸管組織内でT細胞が集合している(抗原提示を受けていると推察される)場所があると予想する。ギンブナのCD8α、CD4とIgMに対するモノクローナル抗体(mAb)は既に作製されており、ギンブナのヘルパーT細胞、細胞障害性T細胞やB細胞を識別することが可能である。抗原感作後に鰓と腸管を採取し、パラフィン切片あるいは凍結切片を作製し、上記のmAbを用いた免疫組織染色によって各細胞の分布を調べる。