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静脈麻酔の自動制御システムの研究

近年,静脈麻酔薬が認可され,その使用が開始されている.静脈麻酔は,従来の吸入麻酔に比べて副作用の少なさと速応性において優れている.本研究では,静脈麻酔薬の利点を最大限に活かすために麻酔の効果をフィードバックする自動制御システムを開発することを目的として,(a)適切な麻酔深度指標の検討,(b)脳波による麻酔深度の計測可能性の検討,(c)静脈麻酔薬に対する麻酔深度変化のモデル化,(d)推定した麻酔深度に基づく静脈麻酔制御システムの作成を行った.ただし,麻酔薬としてはプロポフォールを用いた.それぞれに関して次のような成果があった.(a)従来の麻酔深度指標である循環動態,脳波に基づくMF,95%SEF,BISなどの指標の中では,BISが最も適切な麻酔深度指標であると考えられる.(b)BISであっても常に適切な指標ではないので,新たな脳波に基づく麻酔深度指標の開発を目的としてウェーブレットを用いた解析を試みたが,脳波による指標が有望であることは確認できたものの,新たな指標を提案するまでには至らなかった.(c)手術時の麻酔薬投与量とBISのデータから,麻酔薬投与量,血中濃度,作用部位濃度とBISの関係を表すモデルを作成した.麻酔薬投与量とBISの関係を表すモデルは,直列むだ時間を持つ4次の伝達関数と非線形関数の直列結合モデルによって表せる.個体差が大きいと考えられる麻酔薬作用部位濃度とBISの関係を表す非線形関数とむだ時間は,提案した同定法で麻酔導入時のデータから各人毎に十分な精度で同定可能である.(d)モデル予測制御を用いた麻酔深度制御システムを作成し,シミュレーションによって制御性能を確認したところ,このシステムによって,実際の手術時と同様の雑音下でも十分な麻酔深度制御が行えることがわかった.近年,静脈麻酔薬が認可され,その使用が開始されている.静脈麻酔は,従来の吸入麻酔に比べて副作用の少なさと速応性において優れている.本研究では,静脈麻酔薬の利点を最大限に活かすために麻酔の効果をフィードバックする自動制御システムを開発することを目的として,(a)適切な麻酔深度指標の検討,(b)脳波による麻酔深度の計測可能性の検討,(c)静脈麻酔薬に対する麻酔深度変化のモデル化,(d)推定した麻酔深度に基づく静脈麻酔制御システムの作成を行った.ただし,麻酔薬としてはプロポフォールを用いた.それぞれに関して次のような成果があった.(a)従来の麻酔深度指標である循環動態,脳波に基づくMF,95%SEF,BISなどの指標の中では,BISが最も適切な麻酔深度指標であると考えられる.(b)BISであっても常に適切な指標ではないので,新たな脳波に基づく麻酔深度指標の開発を目的としてウェーブレットを用いた解析を試みたが,脳波による指標が有望であることは確認できたものの,新たな指標を提案するまでには至らなかった.(c)手術時の麻酔薬投与量とBISのデータから,麻酔薬投与量,血中濃度,作用部位濃度とBISの関係を表すモデルを作成した.麻酔薬投与量とBISの関係を表すモデルは,直列むだ時間を持つ4次の伝達関数と非線形関数の直列結合モデルによって表せる.個体差が大きいと考えられる麻酔薬作用部位濃度とBISの関係を表す非線形関数とむだ時間は,提案した同定法で麻酔導入時のデータから各人毎に十分な精度で同定可能である.(d)モデル予測制御を用いた麻酔深度制御システムを作成し,シミュレーションによって制御性能を確認したところ,このシステムによって,実際の手術時と同様の雑音下でも十分な麻酔深度制御が行えることがわかった.近年,静脈麻酔薬が認可され,その使用が開始されている.静脈麻酔薬は,従来の吸入麻酔薬と比較して副作用が少なく,速応性があるという利点がある.ところが,現在のところ,静脈麻酔薬は定められたプロトコルにしたがってオープンループで注入されており,必ずしも十分な麻酔の効果が得られず,覚醒状態で手術が行われてしまう場合がある.本研究では,このような問題点を解決し,静脈麻酔薬の利点を最大限に活かすための麻酔の効果をフィードバックする自動制御システムの開発を目的として,(a)脳波による麻酔深度の計測可能性の検討,(b)動物における脳波計測および麻酔深度計測実験の可能性の検討を行った.具体的には,(a)に関しては,脳波と麻酔深度の関係に関する文献の調査,および,手術を行う患者の麻酔導入時および手術時の脳波の測定データと麻酔深度の関係の調査を行い,脳波と麻酔深度の関係を表す式の導出を試みた.(b)に関しては,犬の脳波を人に対する方法と同様に測定をする実験を行い,脳波が計測可能であるかどうか,脳波と麻酔深度の関係が抽出可能かどうかを調査した.その結果,次のようなことがわかった.・脳波を測定し,適切な特徴量を抽出することにより,麻酔深度を推定することは可能である.特徴量としてはスペクトルやバイスペクトルが適切であると考えられるが,麻酔深度の推定のための組合せ方については今後検討しなければならない.・犬の脳波については,人に対する方法と同様に測定することでは十分なデータが得られなかった.しかし,麻酔制御システムの性能を評価する際に動物実験の必要があるので,さらに試行錯誤を行い,脳波と麻酔深度の関係を抽出する方法を模索する必要がある.近年,静脈麻酔薬が認可され,その使用が開始されている.静脈麻酔は,従来の吸入麻酔に比べて副作用の少なさと速応性において優れている.

本研究では,静脈麻酔薬の利点を最大限に活かすために麻酔の効果をフィードバックする自動制御システムを開発することを目的として,(a)適切な麻酔深度指標の検討,(b)静脈麻酔薬に対する麻酔深度変化のモデル化,(c)推定した麻酔深度に基づく静脈麻酔制御システムの作成を行った.具体的には,静脈麻酔薬としてプロポフォールを用い,(a)に関しては,従来の麻酔深度指標である循環動態,脳波に基づくMF,95%SEF,BISなどの指標について調査するとともに,新たな脳波に基づく麻酔深度指標の開発を目的としてウェーブレットを用いた解析を試みた.(b)に関しては,手術時の麻酔薬投与量とBISのデータから,麻酔薬投与量,血中濃度,作用部位濃度とBISの関係を表すモデルを作成した.(c)に関しては,モデル予測制御を用いた麻酔深度制御システムを作成し,シミュレーションによって制御性能を確認した.その結果,次のようなことがわかった.●従来の麻酔深度指標の中では,BISが最も適切な麻酔深度指標であると考えられる.しかし,そのBISであっても常に適切な指標ではないので,麻酔深度指標の開発を試みたが新たな指標を提案するまでには至らなかった.今後BISと他の解析結果を組み合わせることにより,より正確な指標を作成する必要がある.●麻酔薬投与量とBISの関係を表すモデルは,直列むだ時間を持つ4次の伝達関数と非線形関数の直列結合モデルによって表せる.個体差が大きいと考えられる麻酔薬作用部位濃度とBISの関係を表す非線形関数とむだ時間は,提案した同定法で麻酔導入時のデータから各人毎に十分な精度で同定可能である.●開発した麻酔深度制御システムによって,実際の手術時と同様の雑音下でも十分な麻酔深度制御が行える.
転写因子PU.1により赤白血病細胞において発現誘導される新規遺伝子の単離と同定

PU.1はEtsファミリーに属する転写因子であり、マウス赤白血病(MEL)の発症に関わるものと考えられている。我々は以前、PU.1はMEL細胞の分化を抑制することで白血病化に寄与する可能性を示した。本研究ではPU.1の下流に位置しMELの発症に関与する遺伝子を単離する目的で、PU.1を過剰発現したMEL細胞中で発現が変化する遺伝子をDifferential Display法によりスクリーニングし、発現が上昇する新規遺伝子のひとつをマウス脾臓由来のcDNAライブラリーより単離した。本遺伝子はカルモデュリン依存性蛋白質リン酸化酵素として知られているヒトCKLiK遺伝子と高い相同性を示したためmouse CKLiK(mCKLiK)と名づけた。同遺伝子はマウス胸腺で高く発現しており、またFISHによりマウス第2染色体のA2-A3領域に存在することが示された。遺伝子産物にはカルボキシル末端の異なる2つのアイソフォーム(mCKLiK-αとmCKLiK-β)が存在したので、これらをそれぞれMEL細胞中で過剰発現させその影響を検索した。10%血清を含む通常培地中ではこれら2つの細胞の増殖に差異は見られなかったが、低血清(1%)培地中では両細胞とも増殖が抑制されアポトーシスが誘導された。さらに低血清培地中で、カルモデュリン依存性キナーゼを活性化することが知られているイオノマイシンを投与したところ、mCKLiK-βを過剰発現した細胞では増殖がさらに抑制されアポトーシスがより高率に誘導されたが、mCKLiK-αを過剰発現した細胞ではアポトーシスは逆に抑制された。またβ-globin遺伝子の発現を指標とした検索から、MEL細胞の赤血球分化はいずれのアイソフォームによっても抑制されないものと考えられた。これらのことからmCKLiK遺伝子はPU.1により発現誘導され、MEL細胞の増殖やアポトーシスに関与しているものと推察された。PU.1はEtsファミリーに属する転写因子であり、マウス赤白血病(MEL)の発症に深く関わるものと考えられている。我々は以前、PU.1の過剰発現によりMEL細胞の分化が抑制されることを報告した。PU.1は下流に位置する遺伝子の発現を制御することにより分化の抑制を行っている可能性が考えられたため、PU.1を過剰発現したMEL細胞中で発現が変化する遺伝子をDifferential Display法によりスクリーニングしたところ、発現が上昇する未知の遺伝子の中に、本来はT細胞および胚性腫瘍細胞で高く発現している遺伝子が存在した。そこで本年度は、この遺伝子をマウス脾臓由来のcDNAライブラリーよりクローニングした。本遺伝子の転写産物は約8kbという長いものであったが、約1.1kbの読み枠がcDNAの5'末端付近に存在し、それはカルモデュリン依存性蛋白質リン酸化酵素と相同性を持つリン酸化酵素として知られているヒトcalcium-calmodulin-dependent kinase I-like kinase(CKLiK)遺伝子とDNAレベルで約90%の相同性を持っていた。アミノ酸レベルでもCKLiKと高い相同性を示し、得られた遺伝子はCKLiK遺伝子のマウスホモログであると考えられた。しかしながら、カルボキシル末端の約30アミノ酸には相同性は認められず、さらにスプライシングの違いに由来すると思われるカルボキシル末端の異なるアイソフォームが存在することも明らかとなった。次に、同遺伝子がMEL細胞の増殖・分化におよばす影響を探るため、それぞれのアイソフォームに対する発現ベクターを作成し、MEL細胞に導入した。現在、各々2系統ずつの遺伝子導入細胞株を得ているので、これらを使って細胞増殖の検索や分化誘導実験等を行なう予定である。

我々は昨年度、PU.1を過剰発現したマウス赤白血病(MEL)細胞で発現の上昇する新規遺伝子として、カルモデュリン依存性キナーゼであるヒトcalcium-calmodulin-dependent kinase I-like kinase(CKLik)遺伝子のマウスホモログと思われる遺伝子を単離した。本年度は引き続き同遺伝子の性格づけならびに機能解析を行なった。同遺伝子はマウスにおいて通常はリンパ節で高く発現しており、またFISHによる解析からマウス第2染色体のA2-A3領域に存在することが示された。遺伝子産物にはスプライシングの違いに由来するカルボキシル末端の異なる2つのアイソフォーム(mCKLiK-αとmCKLiK-βと名づけた)が存在したので、これらの遺伝子産物をそれぞれMEL細胞中で過剰発現させその影響を検索した。10%血清を含む通常培地中ではこれら2つの細胞の増殖に差異は見られなかったが、低血清(1%)培地中では両細胞とも増殖が抑制されアポトーシスが誘導された。さらに低血清培地中でカルモデュリン依存性キナーゼを活性化することが知られているionomycinを投与したところ、mCKLiK-βを過剰発現した細胞では増殖がさらに抑制されアポトーシスがより高率に誘導されたが、mCKLiK-αを過剰発現した細胞ではアポトーシスは逆に抑制された。またβ-globin遺伝子の発現を指標とした検索から、MEL細胞の赤血球分化はいずれのアイソフォームによっても抑制されないものと考えられた。これらのことからmCKLiK遺伝子はEtsファミリー転写因子により発現誘導され、MEL細胞の増殖やアポトーシスに関与しているものと推察された。
麻ひ性貝毒産生細菌に関する研究

大船渡湾ではA.tamarenseの発生により毒化した貝類の毒性が、同種の消失後に再び増加することがしばしば観察される。この現象は渦鞭毛藻以外の毒化原因生物の存在を示唆する。筆者らは有毒渦鞭毛藻Alexandrium tama renseより分離した細菌Moraxella sp.が麻ひ性貝毒(PSP)を生産することを見出している。そこでこの現象をPSP産生菌との関連で調べた。すなわちこの時期の海水中の浮遊粒子を大きさ別に分画したものにつきPSPを分析したところ、細菌と同様の大きさを持つ粒子画分にPSPが認められ、この画分を含む海水にはMoraxella sp.の存在を認めた。この画分の毒量はかなり多く、その毒成分はgonyautoxinを主体とし、A.tamarenseのそれとよく似ていた。このことはPSP産生菌が渦鞭毛藻の細胞内ばかりでなく海水中にも単独で存在し、貝の毒化に関与することを示唆した。またこのことからPSP産生菌の毒生産は貧栄養の状態で増加することが考えられたので、Moraxella sp.を天然海水あるいは人工海水培地を1%の濃度に天然海水で薄めたものを用いて培養し毒の発現を観察したところ、毒量は培養を10日放置したとき最大となったが、A.tamarenseの毒性を説明できるほどの顕著なものではなかった。渦鞭毛藻の毒生産にPSP産生菌が必要であるとするならば、有毒渦鞭毛藻の細胞内にはPSP産生菌が存在するはずである。そこで異なる海域より分離した種々の有毒渦鞭毛藻より細菌の分離を試みた。その結果調べた殆ど全ての有毒渦鞭毛藻よりPSP産生能を持つ細菌を分離することができた。これらの細菌はMoraxella sp.とは異なり、有毒渦鞭毛藻と共存する細菌の間には特定の関係があると考えられた。またこの事実はPSP産生菌が複数種存在し、その分布も広いことを示している。有毒渦鞭毛藻の発生が認められていない水域より採取した貝類に細菌由来と考えられる微量のPSPが検出された事実も上記の考え方を支持した。筆者らは先に大船渡湾産のProtogonyaulax tamarensisより分離したMoraxella spがsaxitoxin(STX)を産生することを見出した。この事実は麻ひ性貝毒(PSP)が細菌によっても生産されることを示すばかりでなく、これら細菌が、有毒渦鞭毛藻や貝類の毒化に関与する可能性を示すものである。そこでまず、PSP産生菌と有毒渦鞭毛藻の毒生産との関係を明確にする目的で、有毒および無毒渦鞭毛藻の培養株(6種、17株)より細菌の分離を試み、そのPSP生産能を調べた。細菌はP.tamarensisおよびP.catenellaの弱毒株を除いた全ての有毒株から一種あるいは数種分離されたが、一部の例外を除き無毒株からは検出されなかった。有毒株から分離された細菌には常に毒性を示すものが存在し、大船渡湾と越喜来湾産のP.tamarensisより分離した細菌は上記Moraxella sp.に対する抗血清と反応した。しかし香川県産のP.tamarensisから得た細菌は同抗血清とは反応せず、用いた条件下でGTX群の毒を生産する点でも上記Moraxella sp.と趣を異にした。

この結果はPSP産生菌が一種類ではなく、海域に広く分布することを示すものである。用いた条件下ではSTXを生産することが認められた山口県仙崎湾産のGymnodinium catenatumより得た細菌は種々の性状からBacillus sp.と同定され、有毒渦鞭毛藻と共存するPSP産生菌がその毒産生に関与すること、および両者の間には種特異的な関係があることが示唆された。次に、PSP産生菌の分布を調べる目的でまづ、これまでの調査で既知の有毒渦鞭毛藻の認められていない水域より採集した二枚貝の毒性を調べたところ、陸奥湾および琵琶湖産の二枚貝に微量ながらPSPの存在を認めた。そこでこれらの水域の水中の粒子を口径の異なるメッシュで分画して集め毒を分析したところ0.45-5μm画分の粒子にPSPの存在が認められた。このことはPSP産生菌が広範囲に分布することを示唆するものである。大船渡湾において、ホタテガイの毒性、Alexandrium tamarenseの発生量および環境水中の細菌画分の毒性の季節変動を調べた。ホタテガイの毒性はA.tamarenseの発生時に増加し、消失後は減少した。しかしその後、A.tamarenseの発生が認められないにもかかわらず増加する現象が認められた。この現象はこれまでも認められていたが、その原因は不明であった。しかし今回細菌画分の毒性を調べたところ、上記のホタテガイの毒性の推移に一致する結果を得た。今回だけの結果では明確ではないが、このことは環境中の麻ひ性貝毒産生菌が直接貝を毒化することを示唆している。細菌画分の毒性はA.tamarenseの発生前には認められず、発生直後と約2カ月後に上昇している。このことは麻ひ性貝毒産生菌の海洋での増殖に有毒渦鞭毛藻の発生が密接に関与していることを示唆する。環境水中の麻ひ性貝毒産生菌により直接貝類が毒化することが考えられたので、このことを確認するためこれまで有毒渦鞭毛藻の発生が観察されていない陸奥湾と、淡水の琵琶湖産の二枚貝を分析した。その結果両者に微量ながらPSPが検出された。そこでこれら水域の水中の細菌画分を分離して調べたところ微量のPSPが認められた。このことは麻ひ性貝毒産生菌が海水に広範囲に分布するばかりでなく、その分布が淡水にも及ぶことを示唆する。これまで大船渡湾産のA.tamarenseより分離したMoraxella sp.ばかりでなく、これとは異なる海域から分離したA.tamarenseおよびA.catenella,Gymnodinium catenatumより麻ひ性貝毒産生菌を分離し得た。これらはそれぞれPseudomonas sp-1.,P.sp.-2,及びBaccillus sp.と同定され、麻ひ性貝毒産生菌がかなり多くの種にわたることを示した。麻ひ性貝毒(PSP)による貝類の毒化は有毒渦鞭毛藻の発生が原因となる。しかし筆者らは、野外における両者の関係の詳細な調査から、有毒渦鞭毛藻のみでは説明不可能な貝類の毒化現象があることを指摘してきた。先に報告したように、筆者らはある種の細菌がPSPを産生することを認めている。そこで本年度はこれら細菌の生態を調べ、細菌と貝類毒化の関係を検討した。大船渡湾では本年度もAlexandrium tamarenseが発生し、ホタテガイが毒化したが、例年見られるように、ホタテガイの毒性はA.tamarenseが消失後にも再び増加する現象がみられた。
子宮の細胞外環境と精子機能制御

子宮の細胞外環境と精子機能制御に関して研究を行い、次のような成果を得た。マウス子宮上皮細胞から分泌されている精子受精能付与に関与する因子(群)を同定するために、まず、ホルモン処理をしたマウスの子宮分泌液タンパク質が精巣上体精子の細胞膜に接着・結合するかどうかを調べた。野生型とTesp5欠損マウス精子とも有意に子宮タンパク質が結合し、いくつかの主要タンパク質を同定した。次に、受精能付与因子が子宮に特異的に存在するのかを調べ、少なくとも血清や肝臓にはこのような因子が含まれないことが明らかになった。この特異性をさらに明確にするために、卵巣摘出したマウスの子宮から分泌液を調製した。この卵巣摘出マウスの分泌液でもTesp5欠損マウス精子の受精能が亢進されたので、受精能付与因子は卵巣由来でないと結論した。ところが正常マウスの卵管液でも受精能亢進が認められたため、同一の因子かどうかは不明であるが、受精能付与因子は子宮と卵管で分泌されていることが明らかになった。この受精能付与因子の化学構造を明確にするために、Tesp5欠損マウス精子を用いたバイオアッセイ系を確立させ、子宮分泌液からの精製を試みた。それぞれSuperdexゲルとRPaqueous水系ゲルカラムを使用した高速液体クロマトグラフィーを行い、ほぼ均一な状態まで因子を精製することができた。現在、この因子の化学構造を決定しているが、国内外で初めて子宮に存在する精子の受精能付与因子を単離することに成功したといえる。子宮卵管接合部の細胞外環境と輸卵管への精子移動制御機構と子宮での細胞外環境と精子の受精能獲得機構の解明を最終目的として研究を行い、次のような成果を得た。精巣精細胞小胞体だけに存在するADAM1aを欠損させると、そのマウス精子は細胞表層でADAM3を同時に欠損するようになる。ADAM1a欠損マウスは子宮から輸卵管への精子移動不全のために不妊になるが、その欠損マウス精子は卵子透明帯にほとんど結合しない。そこで、まず透明帯タンパク質を利用しながらADAM3の機能ドメイン特定を行った。ディスインテグリン、システインリッチ、EGF、および細胞質テール領域を大腸菌で発現させ、透明帯結合ドメインを調べた。その結果、ディスインテグリンとEGF領域が機能していることを明確にした。現在、ディスインテグリンからEGF領域の組換え型タンパク質を用いて、排卵によって輸卵管から分泌・拡散される細胞外シグナル因子の同定を行っている。一方、精子セリンプロテアーゼTesp5の欠損マウスを作製し、その産仔産生能を検討した。Tesp5欠損オス、メスマウスとも正常な産生能を有していたが、体外の系ではTesp5欠損精子の受精能が著しく低下していた。このため、Tesp5欠損マウス精子の子宮内注入による人工授精と自然交尾後の精子回収を行って調べてみると、野生型マウス精子と同程度の機能回復が認められた。また、体外受精で子宮分泌液を添加すると、その精子の受精能だけでなく、卵子透明帯結合能や卵子との融合能が顕著に増加した。これらの結果から、Tesp5の欠損を補償し受精能獲得に関与する因子が子宮分泌液中に存在することを明らかにした。現在、その因子の精製と同定を行っている。
接触する大変形回転体の騒音予測技術の開発とタイヤ・車両騒音低減への応用

接触する大変形回転体の音源は接触面付近にあるため振動計測、音響計測が困難である。一方、従来の予測技術による検討は、構造体への入力モデル、FEAモード解析、音響解析を結合した陰解法FEMを用いているので、ある周波数のみの音が予測できるだけである。今回の研究では構造・音響の連成解析を陽解法FEMで解くことによって、上記課題を解決し時間軸おける騒音の予測を可能し「音の見える化」を実現できた。タイヤの回転時に横方向溝によって生じる音と気柱管共鳴音も同時に予測でき、その周波数は解析的モデルと定量的に一致した。この研究によって接触する大変形回転体の騒音予測の手法が確立され、残課題も明確になった。今年度は1タイヤの騒音に関する論文調査、2陽解法FEM(LS-DYNA)を用いた筒状のゴムサンプルと簡単なタイヤの回転接触解析、3陽解法FEM(LS-DYNA)を用いたタイヤと音響の連成解析、を検討した。第1の検討では、タイヤの騒音規制案が提案され2012年に規制が始まった欧州でタイヤ・道路騒音の研究が活発である。特に、ミクロ凹凸を含んだ路面からタイヤにかかる入力をGalin等の解析解を用いた影響係数法によって求め、その入力と解析的タイヤモデルもしくは2次元FEMモデルを組み合わせてタイヤの振動を予測し、その振動から騒音を予測するステップが検討されている。これは欧州の騒音規制を導入する際、どのような路面でタイヤ騒音試験を行うかを決める必要があったためである。一方、タイヤの騒音を低減するタイヤ構造やタイヤパターンに関する研究は発表されておらず、路面のタイヤ騒音への影響が主であり、本研究で予定しているアプローチは未検討である。第2の検討では、陽解法でタイヤをある速度まで回転させて路面に接触する解析の手順を明らかにした。タイヤモデルでは問題は生じなかったが、筒状のゴムサンプルの回転接触解析ではアワーグラスモードが生じているので、それを制御する方法を検討する。第3の検討では、タイヤをラグランジュ要素でモデル化し、空気をオイラー要素でモデル化して解析した。タイヤが空気を押しのけながら動いていく挙動は予測できた。今後、予測した音圧レベルと実測の分布を比較する。さらに、パターン付き筒状のゴムサンプルモデルとパターン無しモデルのタイヤ表面の振動分布、タイヤから放射される騒音分布を比較し、パターンによって騒音が大きくなるメカニズムを明らかにする。現在、上記課題の解決に向けて取り組んでいる。今後、明らかにする騒音生成メカニズムからタイヤの低騒音化技術を提案していく予定である。今年度は陽解法FEM解析を用いてゴム材料を含んだ構造物に関する連成解析するためのノウハウを蓄積した。当初、市販ソフトABAQUSを用いる予定であったが、タイヤのハイドロプレーニング解析と類似のモデル化でタイヤと音響の連成解析が可能であるとの情報を得たので、陽解法ソフトとして定評がありタイヤのハイドロプレーニングにも活用され出したLS-DYNAを用いて検討することにした。タイヤの解析は難しいので、ノウハウを蓄積するために簡単な例題として空気を入れないで使用するノンプレッシャー・テニスボールの静バネ解析、バウンシング解析に取り組んだ。予測結果は実験に比べ15%程度小さい値になり、予測精度は十分ではなかった。この理由は次の二つが考えられる。1実験面:材料評価用サンプルと実際のモノのゴム物性が異なっている、もしくはゴムの材料定数を評価する実験に何らかの誤差がある。2計算面:ゴムの材料モデルの選択が適切でない。また、タイヤ騒音の大きな寄与を持つトレッド衝撃音とエアポンピング音の速度依存性に関する理論的検討を行い、トレッド衝撃音は速度の二乗、エアポンピング音は速度に比例するモデルを作成した。実験的に求めた両者のタイヤ騒音への寄与率と構築した理論モデルは、60km/h以上のタイヤの速度依存性に関し実験と近い予測値を得た。今後、陽解法FEM解析を用いてゴム材料を解析するためのノウハウを蓄積する取り組みとゴム材料と音響の連成解析を並行して取り組む予定である。タイヤの回転時に横方向溝によって生じる音に関しては、速度とタイヤ周方向の横方向溝の数によって定まる周波数と今回の手法を用いて時間軸で予測された騒音をFFTで求めた周波数とが定量的に一致した。

また、タイヤの横方向溝の角度を周方向に近づけると騒音が低減することが予測され、今回の予測と実験とが定性的に一致した。また、タイヤの横方向溝生じる気柱管共鳴音も同時に予測でき、その周波数は解析的モデルの周波数と定量的に一致した。ただし丸いタイヤを周方向にFEMでモデル化する際に生じる角点によって、本来丸いタイヤでは生じない音がノイズとして予測結果に重なる課題が生じた。タイヤの溝に起因する音のみを抽出するために、溝付タイヤモデルの予測結果から溝なしのタイヤモデルの予測結果を差し引くことを試みた。本来生じない音のレベルは下がったが、完璧に取り除くことができなかった。それ以外の対処法として解析対象の周波数帯から外すために周方向のモデル分割数を増やすことが考えられるが、計算機容量の限界のためその効果を検証することは出来なかった。この研究によって接触する大変形回転体の騒音予測の手法が確立され、その課題を明確にすることができた。設計工学平成24年度にワークステーションの納入が予定対比3ヶ月遅れたが、その遅れを挽回できていない。また、簡単なタイヤの回転接触解析では生じなかった計算の不安定(アワーグラスモード)が筒状のゴムサンプルで生じており、その制御する方法が確立できていない。タイヤと音響の連成解析ではタイヤが空気を押しのけながら動いていく挙動は予測できたが、タイヤから放射される騒音分布が整理されていないので予測結果の妥当性が検証されていない。そのため、平成25年度の目標である「確立した手法の検証と予測精度の検討(例題はタイヤ)」に比べ、遅れが生じている。ワークステーションの納入が予定対比3ヶ月遅れたため、テーマ開始が遅れた。さらに、ゴム材料を含んだ構造物に関する連成解析するためのノウハウを蓄積するために取り組んだ、ノンプレッシャー・テニスボールの計算と予測精度が不充分な結果で、陽解法FEM解析を用いてゴム材料を解析するためのノウハウ等の蓄積にも遅れが生じている。そのため、平成24年度の目標である「接触する大変形回転体の構造・音響の連成解析手法を確立する」に比べ、遅れが生じている。平成24、25年度の検討によって計算ノウハウの蓄積は進んでいるが、平成25年度の目標である『簡単な例題に関して構造と音響の連成解析による過渡的な【音の見える化】手法を確立する』に比べ、予測した騒音分布の妥当性を検証できていない。タイヤが平滑路面もしくはドラム試験機上を走行時の騒音レベルは、文献で報告されているので、出来るだけ早く予測と実測の騒音分布の定性的比較を行う。平成26年度の目標を『確立した構造と音響の連成解析手法を簡単なタイヤモデルに応用し騒音低減手法を提案する』に関しては、計算時間を短くするためにタイヤモデルではなく筒状のゴムサンプル(ベルト付)を用いて検討する。騒音のメカニズム面ではタイヤと筒状のゴムサンプル(ベルト付)に大きな差はないので、その結果を用いて騒音低減手法の提案は可能である。そのために、パターン付き筒状のゴムサンプルモデルとパターン無しモデルの構造と音響の連成解析を行い、騒音分布の差と構造表面の振動レベルの差を抽出して、構造のどの部分が騒音に寄与しているかを明らかにしていく。上記施策によって遅れを挽回できると期待できる。
温度感受性に抗がん剤を放出する磁性ナノ粒子を用いた新規がん温熱化学療法の開発

局所浸潤性膀胱癌に対し膀胱を温存しつつ根治が可能な治療法が社会的に求められている。私たちは磁性ナノ粒子(magnetic nano-particle:MNP)と交流磁場照射を用いた新規がん温熱治療を開発した(Thermal Knife)。一方、単層カーボンナノホーンとマグネタイトナノ粒子を複合化し、さらに抗がん剤を内包させて、がん温熱療法と化学療法の複合治療を可能とする材料(Thermo-SWNH)の開発に成功した。Thermo-SWNHとThermal Knifeの併用で、温熱がん治療効果と抗がん剤の作用との相乗効果を生み出す新しい治療法の開発のための基礎研究を行う。
唐宋の文人における趣味・嗜好に関する研究

本研究は、従来「文人趣味」として一括りにされてきた趣味・嗜好の問題を扱い、その営みにどのような意義や価値が見出されてきたかを、唐から宋にかけての文学作品を通して考察するものである。2018年度は、主に中晩唐期について考察を進めた。趣味・嗜好について言及した中晩唐期の詩文を広く収集し、嗜好の営みがどのように捉えられているかを整理し、〈他者との関係性〉や〈個の標榜〉という観点から分析を加えた。研究の成果を、論文「偏愛する文人たちー中晩唐期における嗜好への傾倒と個の標榜ー」(『九州中國學會報』第56巻、九州中國學會、2018年5月、16頁30頁、査読有)にまとめ、発表した。その概要は以下の通りである。嗜好への没入を詠った中晩唐期の詩文には、自らの営みに対する他者の反応がしばしば記されている。また自身の趣味・嗜好を他者のそれと比較し、自らの営みの特異性を主張しようとする姿勢も窺える。これらのことは、嗜好への没入が、自分が楽しめればそれでよいといった自己完結的な営みでは必ずしもなく、自分以外の他者への意識を孕んだ行為であったこと、嗜好の営みを通して他者と異なる〈自分らしさ〉が主張されていたことを意味している。文人たちにとって、嗜好は自らの〈個〉を象徴する営みとして認識されていたのである。なお、そのような認識が発生した要因としては、当時における、新興の文人官僚層と旧来の貴族階級の対立が指摘しうる。実利を伴わない私的な趣味・嗜好への傾倒は、貴族層・富裕層と対峙する寒門出身の文人官僚たちにとって、ある種の〈ステータス・シンボル〉として機能していたと想像される。彼ら文人たちの内面には、貴族階級(富裕層)への対抗意識があり、実利を伴わない詩歌や書画・音楽などに彼らが過度に没頭するのは、当時なお一般的であった財力や権力を中心とする価値観にアンチテーゼを示すためであったと考えられる。2018年度は、主に中晩唐期について研究を進め、当時において趣味・嗜好の営みがどのように捉えられているかについて考察し、その成果を論文にまとめた。中晩唐期において趣味・嗜好にいかなる意義や価値が見出されてきたか、という問題について、全体的な見通しを示すことができたと思われる。その点において、研究はおおむね順調に進展しているといえる。ただし、総合的な考察に終始し、個別の嗜好の営みについては、まだ具体的に検討しなおす余地があると思われる。たとえば、中唐期に流行しだし、宋代に継承されることになった怪石趣味については、趣味・嗜好の持つ社会的機能という観点から、より具体的に分析を行い、次年度以降における宋代文学の研究に発展させる必要がある。2019年度は、前年度に引き続き中晩唐期について考察を行い、併せて宋代についても、基礎的な研究を進める。まず中唐期に流行し出す、怪石蒐集の趣味について考察を行い、嗜好をめぐる文人たちの意識のあり方を、具体的に検証する。その分析を通して、モノを介した交流の様相や、個の主張といった問題について、本年度の成果を踏まえて考察を加える。また中晩唐期において、特定の嗜好集団を表す「社」「流」「徒」といったことばが広く用いられるようになることに着目し、趣味・嗜好を共有することで、文人間にある種の集団意識(階層意識)が芽ばえだしたことについて検討する。更に唐代における記の作品について包括的な研究を進め、記の文体の内容や形式を分類・整理する。その上で、嗜好品を主題とした記、庭園や亭台を主題とした記について特に分析を行い、詩歌における表現内容との違いに注意しながら、彼らの生活と自意識の問題について検討する。嗜好品の蒐集や、庭園の経営、亭台の建造などといった、趣味的営みを通して、文人たちがどのように自己を表現したのかについて、唐代における大まかな全体像を示し、またそこに人為と自然、自己と他者(外界)、日常と理想郷などといった問題に関するいかなる観念を窺うことができるかを検証し、次年度の宋代の研究につなげる。

文人たちにとって、嗜好は自らの〈個〉を象徴する営みとして認識されていたのである。なお、そのような認識が発生した要因としては、当時における、新興の文人官僚層と旧来の貴族階級の対立が指摘しうる。実利を伴わない私的な趣味・嗜好への傾倒は、貴族層・富裕層と対峙する寒門出身の文人官僚たちにとって、ある種の〈ステータス・シンボル〉として機能していたと想像される。彼ら文人たちの内面には、貴族階級(富裕層)への対抗意識があり、実利を伴わない詩歌や書画・音楽などに彼らが過度に没頭するのは、当時なお一般的であった財力や権力を中心とする価値観にアンチテーゼを示すためであったと考えられる。2018年度は、主に中晩唐期について研究を進め、当時において趣味・嗜好の営みがどのように捉えられているかについて考察し、その成果を論文にまとめた。中晩唐期において趣味・嗜好にいかなる意義や価値が見出されてきたか、という問題について、全体的な見通しを示すことができたと思われる。その点において、研究はおおむね順調に進展しているといえる。ただし、総合的な考察に終始し、個別の嗜好の営みについては、まだ具体的に検討しなおす余地があると思われる。たとえば、中唐期に流行しだし、宋代に継承されることになった怪石趣味については、趣味・嗜好の持つ社会的機能という観点から、より具体的に分析を行い、次年度以降における宋代文学の研究に発展させる必要がある。2019年度は、前年度に引き続き中晩唐期について考察を行い、併せて宋代についても、基礎的な研究を進める。まず中唐期に流行し出す、怪石蒐集の趣味について考察を行い、嗜好をめぐる文人たちの意識のあり方を、具体的に検証する。その分析を通して、モノを介した交流の様相や、個の主張といった問題について、本年度の成果を踏まえて考察を加える。また中晩唐期において、特定の嗜好集団を表す「社」「流」「徒」といったことばが広く用いられるようになることに着目し、趣味・嗜好を共有することで、文人間にある種の集団意識(階層意識)が芽ばえだしたことについて検討する。更に唐代における記の作品について包括的な研究を進め、記の文体の内容や形式を分類・整理する。その上で、嗜好品を主題とした記、庭園や亭台を主題とした記について特に分析を行い、詩歌における表現内容との違いに注意しながら、彼らの生活と自意識の問題について検討する。嗜好品の蒐集や、庭園の経営、亭台の建造などといった、趣味的営みを通して、文人たちがどのように自己を表現したのかについて、唐代における大まかな全体像を示し、またそこに人為と自然、自己と他者(外界)、日常と理想郷などといった問題に関するいかなる観念を窺うことができるかを検証し、次年度の宋代の研究につなげる。おおむね計画どおり予算を使うことができたが、本年度は、おもに書籍の購入やパソコン設備の充実などに予算を用い、研究環境を整えることに注力したため、他大学への資料調査や学会発表などに行くための旅費を使い切ることができなかった。次年度は、前年度に引き続き、研究環境の整備に努めるほか、資料調査や学会発表に赴き、より有効に予算を使用する計画である。
ナノ空間領域における分子ダイナミクス

本企画調査では、ナノ空間材料の動的分子挙動の解明、ナノ空間物質の構造と機能の相関、およびナノ空間材料の機能展開について調査を行い、ナノ空間材料設計に必要な課題を抽出・整理し、共同研究実施体制を確立することを目的として活動を行った。本年度は各研究者間でインターネットによる情報交換の他に3回の研究会を開催し、本企画調査の成果および特定領域研究の研究領域へ発展させる必要性について協議した。研究調査の結果、ナノ空間材料は欧米のナノテクノロジー研究においても中核をしめており、わが国でも研究の加速が必要であるとの結論に達した。また、研究調査の成果を公開するために、平成13年9月11日には「ナノ空間領域におけるダイナミクス」(東大、参加者30名)同年11月17日には「ナノ・マイクロ空間化学」(福岡、参加者100名)平成14年2月5日には「規則性ナノ空間化学の挑戦」(東工大、参加者70名)としてシンポジウムおよび講演会を行った。ナノ空間材料への期待が大きく、各会場では熱心な質疑応答がなされた。特定領域研究の申請については、機能性多孔質材料に関して、鳥取大学、丹羽教授を代表とする基盤研究C企画調査「ミクロ・メゾ多孔性結晶内における新反応場の構築」が採択され、ナノ空間物質の合成、新現象の発見に関する調査を行っていたので、本企画調査と協議した結果、両研究会が融合して、特定領域研究「規則性ナノ空間の化学」(申請代表者、東工大、岩本正和教授)を申請することとなった。
視覚障害を及ぼす眼科疾患の危険因子および予防因子の解明：久山町研究

国民の視力低下、失明予防に役立つ有用なエビデンスを提供することを目的として一般住民を対象とした眼科の前向きコホート疫学研究を開始した。前向き疫学研究として20年にわたる3000人以上におよぶ地域一般住民を追跡調査した。この追跡調査で長年にわたり収集した眼科のデータと内科のデータおよび食事や運動習慣などの生活習慣データなどをあわせてデータベースを構築しさらに引き続き行う毎年の健診のデータも追加してた。わが国の視覚障害および失明の主原因となっている緑内障、糖尿病網膜症、加齢黄斑変性、高度近視、網膜血管閉塞症などの眼科疾患の有病率、発症率、危険因子を包括的な健診成績を解析することにより明らかにした。平成26年度の計画では、これまでの17年間におよぶ九州大学久山町研究での眼科健診データを個々の内科健診データおよび食事や運動習慣などの生活習慣データと合わせてデータベース化し解析できるようにするのが目標であったが、当初の予定どおり、得られたデータはすべて安全に保存され解析できるための専用コンピュータをおき、得られた情報はデータベース化してコンピュータに保存し高度なセキュリティー管理下におき、解析可能な状態とした。さらに眼科の失明につながる重要ないくつかの疾患について、危険因子、防御因子の解析をおこなった。具体的には加齢黄斑変性を病型別に危険因子を解析し、滲出型の加齢黄斑変性、ポリープ状脈絡膜血管症はともに喫煙、加齢が危険因子であることがわかった。また、近視性黄斑変性についても病型別の頻度と危険因子を解析し、眼軸長、屈折値が近視性黄斑変性発症の重要な危険因子であることを解明した。また血圧値の上昇、血糖値の上昇、喫煙習慣はそれぞれ網膜厚の菲薄化に関連しており、眼底疾患発症に影響与えることも解明した。さらには、眼圧上昇がインシュリン抵抗性と有意な正の関連があることを明らかとし、さらにはその関連が非糖尿病群、糖尿病群ともにみられることも明らかとした。平成26年度に作成した久山町住民健診の眼科データベースをもとにデータの構造解析を行い、活用可能なデータと意義づけ可能なデータを抽出する作業を行った。そして、眼疾患の時代的変化に対応した解析が行えるように、データベースのプラットフォーム化も行った。その結果、眼科疾患の危険因子・悪化因子・防御因子を明らかにするために大型計算機システムを用いて統計解析を行うことができ、実際に大型計算機システムは九州大学情報基盤センターの既設のシステムを借用し、大型計算機システムによる大規模多変量統計解析を行った。眼疾患と全身疾患および環境要因との関係を多次元的に解析し、リスクレベルに応じて疾患を予防するための基本原理を見いだすことを目標に解析を行い、今年度は緑内障に関して、疾患と生活習慣および環境要因との関係も多次元的に解析し、とりわけリスクレベルの高い危険因子を選択することで予防効果が着実な予防対策を立案することができた。具体的には緑内障の進行に大きくかかわる眼圧の上昇がインシュリン抵抗性と関連があることを報告した。最初に作成した研究計画書のとおりに研究が進捗しており、研究結果も順調に出ているため。わが国の国民の視力低下・失明予防に役に立つ有用なエビデンスを提供することを目的として眼科の前向き疫学研究を開始した。前向き疫学研究として15年以上にわたり3000人以上におよぶ地域一般住民を追跡した。この追跡研究で長年にわたり収集した眼科のデータと内科健診データおよび食事や運動習慣などの生活習慣データ、遺伝子解析から得られた遺伝子データ、剖検から得られた剖検データなどを合わせて、データベース化をおこない解析に利用できるようにデータベースを整備した。このようなわが国の一般住民を対象とした眼科の前向きコホート研究を行うことによって、わが国の視覚障害および失明の主原因となっている緑内障、糖尿病網膜症、加齢黄斑変性、高度近視、網膜静脈閉塞症などの眼科疾患の有病率・発症率を初めて明らかにするとともに、発症に関わる危険因子、防御因子を包括的な健診成績の中から明らかにした。また疾患と環境要因・遺伝子要因との関係を系統的に解析し、より効率的に疾患を予防できるようにさらなる追加解析をおこなった。さらに大型計算機システムによる大規模な多変量統計解析を行うことにより、眼科疾患と全身疾患および環境要因との関係を多次元的に解析し、リスクレベルに応じて疾患を予防するための因子を明らかにするとともに、疾患と生活習慣および環境要因だけでなく遺伝的因子との関係も多次元的に解析し、とりわけリスクレベルの高い危険因子を選択することで、予防効果が着実な予防策を立案した。当初の計画では、平成26年度までにデータベースを構築し失明につながるいくつかの眼底疾患について危険因子、防御因子の解析を行う予定であり、当初の予定どおり、加齢黄斑変性、近視性黄斑変性などの眼底疾患について危険因子、防御因子を明らかにすることができた。

今後は、設定したコホート集団に対する追跡調査を引き続き行うい、データの精度を上げるため、高い追跡率を目指して質の高い臨床データを蓄積し、さらなるデータベースを構築する。眼科疫学研究今後もさらに多くの眼疾患と全身疾患および環境要因との関係を多次元的に解析し、リスクレベルに応じて疾患を予防するための基本原理を見いだす予定である。くわえて疾患と生活習慣および環境要因だけでなく遺伝的因子との関係も多次元的に解析し、とりわけリスクレベルの高い危険因子を選択することで予防効果が着実な予防対策を立案する。また、設定したコホート集団に対する追跡調査を引き続き行う。データの精度を上げるため、高い追跡率を目指して質の高い臨床データを蓄積し、さらなるデータベースを構築する。継続している研究課題であり、次年度も引き続き眼科健診を行いその結果を研究に反映させて検討していく必要があるため。継続している研究課題であり、次年度も引き継き眼科健診を行い、その結果を研究に反映させて検討していく必要があるため。眼科健診の際に必要な人件費、物品費などに主に使用する予定。
神経障害性疼痛患者におけるプレガバリンの血中動態の個人差要因の解明

プレガバリンは神経障害性疼痛に用いられ、近年はがん性疼痛に対する処方頻度が増加している。プレガバリンは、腎機能に応じた投与量調節が添付文書に定められている。しかし、プレガバリンの効果及び有害作用の発現は、腎機能によらず個人差が大きいことがしばしば問題となる。現状としてプレガバリンについては、実臨床での血漿中濃度測定は行われておらず、腎機能以外に投与量調節の指標はない。プレガバリンは紫外吸収構造を持たないため、超高速液体クロマトグラフィー(UHPLC)を用いて測定するには、適切な試薬による誘導化が必要である。蛍光誘導化剤を用いた既報の測定法は、誘導化時間が約1030分、測定時間が約520分と長時間を要し、ヒト血漿中プレガバリン濃度を迅速に測定する方法は未だ存在しない。そこで申請者は4-Fluoro-7-nitrobenzofurazan(NBD-F)を蛍光誘導化剤として用いて、ヒト血漿中プレガバリン濃度を簡便かつ迅速(誘導化時間1分、測定時間1.5分)に測定する方法を開発した。本研究で開発した血漿中プレガバリン濃度測定法は、神経障害性疼痛を有する患者への適用が可能であった。更に、神経障害性疼痛を有するがん患者および非がん患者への適用性とプレガバリンの血中動態の規定因子である腎機能との関係を評価した。がん患者および非がん患者における、体重あたりの投与量で補正した血漿中プレガバリン濃度は、腎機能によってそれぞれ43%、66%を説明可能であった。これらの患者における血漿中ブレガバリン濃度には個人差があり、腎機能だけではその個人差を十分に説明できないことが示された。今後はプレガバリンの血中動態に対する併用薬や病態の影響についても検討を進める予定である。
福島原発事故により妻子が自主避難した男性労働者への支援方法の開発

男性労働者は、面接調査では、経済的負担・妻子に会えない寂しさ・長距離運転の疲労・家事負担を訴えており、自主避難を中止するか否かの今後の見通しとして、自身の仕事上のキャリアを大切にしたいという気持ちと、成長していく子どもを妻と一緒に見守りたいとの気持ちとの間で葛藤していた。質問紙調査では、経済的支援・放射線に関する情報公開を望む声が多かった。また、生きがいや人生の楽しみが得られていない状況にもかかわらず、ストレス状況・ストレス対処力は悪化していなかった。それは地域の団体に積極的に参加していることと関連していると考えられる。男性労働者に対する経済的支援、仲間組織への参加を促す支援が必要と考える。本年度はまず先行研究の整理・分析を実施し、研究内容の内訳を検討した結果、1)放射線の影響(人体への影響、県民健康管理調査と疫学調査の必要性、リスクコミュニケーション)、2)強制避難・自主避難、3)こころのケア、4)母子ケアに関する文献に分類された。自主避難者は強制避難者と異なり十分に支援が受けられていなかった。自主避難者の抱える問題や必要な支援についてはほとんど言及されておらず、今後その現状を把握する基礎研究が必要と考えられる。次に、福島原発事故により妻子のみが自主避難した経験を持つ男性労働者の会合等に参加し、数名の男性労働者へのヒヤリングにより、1)妻子の自主避難が現在も継続しているため別居、2)離婚等により別居、3)夫が福島県外の居住地に移って同居、4)妻子が福島県内に戻ってきて同居などのパターンがあることが明らかになった。そして、福島原発事故により妻子のみが自主避難した経験を持つ男性労働者11名に面接調査を実施した。妻子が福島県内に戻って現在同居している人が7名、現在も妻子が県外に避難している人が4名であった。妻子が戻ってきた理由やきっかけは、除染等で住むところが整ってきたから、幼稚園に入るタイミングで、学年がかわるタイミングで、そろそろ周りの人が帰ってきているから、自主避難先に居づらかったからなどであり、現在も自主避難されている理由は、放射線の影響がないとは言い切れないこと、将来「あの時避難していたら」と後悔したくないなどであった。現在も妻子が自主避難している男性労働者は、補助金等の支援がなくなれば戻らざるを得ないと考える人もいたが、妻子はもう福島県に戻ってくることはないと考えている人の方が多かった。26年度に実施した文献検討を投稿した。また、26年度に実施した面接調査の結果をまとめ、学会で発表した。対象者11人の妻子の自主避難平均期間は21.6±15.5ヶ月で、面接時点で自主避難継続中の者は4人であった。自主避難を決定した理由は、「子どもの放射線への影響を危惧した」が最も多く、自主避難を中止した理由は、「幼稚園入園」、「除染により放射線量が下がった」等であった。妻子が自主避難したことによる対象者の生活上の困難として、「経済的負担の増加」、「子どもに会えない寂しさによる気分の落ち込み」、「妻子に会うための長距離運転による疲労」、「家事の負担増加」が明らかになった。面接時点で自主避難継続中の者は、仕事のキャリアを大切にしたいという気持ちと、子どもの成長を近くで見守りたいという2つの気持ちの間で葛藤していた。次に、文献検討と面接調査の結果に基づき質問紙調査の内容を検討した。対象者は、福島県内の企業に勤務する男性労働者とし、主に県北・県中地域にある企業を商工会議所のホームページなどで検索し、約500ヶ所に研究説明書と協力依頼書、質問紙の見本、同意書等を郵送した。FAXまたは郵送で研究協力の意思を示した企業に、男性労働者人数分の研究説明書と質問紙、返送用封筒を送付した。質問紙の内容は、基本的属性、原発事故損害賠償や支援に関する知識、福島原発事故による経験、放射線に対する考え方、自主避難に関する考え、自分の健康状態、仕事や生活満足度、ストレス状況、ストレス対処力、相談相手・協力者の有無等を全員にたずねた。自主避難の経験がある人に対しては、自主避難中の支援、自主避難中の経験、自主避難中の人間関係の変化、自主避難中に大変だった経験・よかった経験を、現在も自主避難中の方には今後に対する考え等をたずねた。28年度に回答の分析を行い、支援方法について検討する予定である。予定していた質問紙調査を年度末に実施し、おおむね順調に進捗している。本年度は福島県内の企業に勤務する男性労働者を対象に、無記名自記式郵送調査を行った。32企業に2209人分の研究説明書と質問紙、個別の返送用封筒を2016年2月に送付した。587通を回収(回収率26.6%)した。そのうち579通(有効回答率26.2%)を分析対象とした。平均年齢は44.4歳(SD=12.7)であり、既婚者は366人(63.3%)であった。子どもがいる者は358人(61.9%)であり、358人のうち妻子が東日本大震災発生後に自宅以外の場所に自主避難した者は81人(22.62%)であった。81人中、自主避難先が県外の者は57人(70.4%)、県内の者は22人(27.2%)、県内県外の両方の者が2人(2.5%)であった。

調査時点現在自主避難中の者は16人(避難継続群:19.8%)、自主避難を中止し福島県に戻ってきた者は65人(避難中止群:80.2%)でその避難期間は、1か月から37か月、平均9.0か月(SD=9.8)であった。避難継続群、避難中止群の平均年齢はそれぞれ、46.0歳(SD=7.9)、45.1歳(SD=9.6)であった。妻子の自主避難を決めた理由(複数回答)は、「放射線の子どもへの健康影響が心配」が最も多く68人(84.0%)、次いで「あの時避難していればと後悔したくない」が31人(38.3%)、「放射線に関して公開される情報が信頼できない」が24人(29.6%)、「居住地の放射線量が高かった」が20人(24.7%)であった。妻子の自主避難先の住まいを決め手となる理由は「放射線の影響が少ない」が最も多く37人(45.7%)、次いで「親族が近くにいる」が35人(43.2%)であった。「放射線の影響が少ない」、「住宅補助がある」が決め手となったとの回答は避難継続群に多かった。本年度は、質問紙調査のデータ入力と分析を実施したが、研究者がそれぞれに多忙のためデータのクリーニング作業が遅延し、分析時間が不足した。29年度は26年度に実施した面接調査の結果を学会発表および投稿し、28年度に実施した質問紙調査の結果を学会発表した。質問紙調査の発表内容は、以下の通りである。配票した2209通のうち、587通を回収(回収率26.6%)した。そのうち578通(有効回答率26.2%)を分析対象とした。平均年齢は44.4歳(SD=12.7)であり、既婚者は366人(63.3%)であった。自主避難経験あり群(以下、避難あり群)81名、自主避難経験なし群(以下、避難なし群)498名であった。平均年齢は、避難あり群45.6歳、SD=9.3、避難なし群44.3歳、SD=13.1であった。原発事故後の考えは、「原発事故後から今までに、新しい生きがいや人生の楽しみは得られていない」が、避難あり群46名(62.2%)、避難なし群233名(49.0%)避難あり群に多い傾向であった。メンバーになっている活動・グループは、「PTA」「自警団・消防団」と回答した者がそれぞれ、避難あり群11名(13.6%)、10名(12.4%)、避難なし群21名(4.2%)、24名(4.8%)であり、「当てはまるものがない」が避難あり群23名(28.4%)、避難なし群196名(39.4%)であった。悩み事相談や情報・協力を得る相手は、避難あり群は「放射線量情報」「除染推進の協力」などどの項目も、避難なし群より「誰か相談相手がいる」と回答する割合が高かった。SOC得点平均は、避難あり群14.1、SD=3.8、避難なし群13.9、SD=3.6と差はなかった。K6得点平均は、避難あり群5.8、SD=4.9、避難なし群5.7、SD=5.4と差はなかった。男性労働者は、面接調査では、経済的負担・妻子に会えない寂しさ・長距離運転の疲労・家事負担を訴えており、自主避難を中止するか否かの今後の見通しとして、自身の仕事上のキャリアを大切にしたいという気持ちと、成長していく子どもを妻と一緒に見守りたいとの気持ちとの間で葛藤していた。質問紙調査では、経済的支援・放射線に関する情報公開を望む声が多かった。また、生きがいや人生の楽しみが得られていない状況にもかかわらず、ストレス状況・ストレス対処力は悪化していなかった。それは地域の団体に積極的に参加していることと関連していると考えられる。男性労働者に対する経済的支援、仲間組織への参加を促す支援が必要と考える。