hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域高齢者に対するオーラルフレイルの予防に向けた介入研究

本研究の目的は、誤嚥による肺炎予防につながる、多職種連携によるプログラムを実施して地域に在住する高齢者を対象にオーラルフレイルの予防に向けた介入研究を行い、プログラムの成果を評価し、地域在住高齢者の健康増進に寄与することである。当該年度前半は、オーラルフレイル・肺炎予防のための健康増進プログラム(以下、プログラム)を歯科衛生士、歯科医師、看護師、管理栄養士、作業療法士、健康運動指導士が連携して構築し、プログラムの配布資料として6種類の冊子と健康状態(体温)と活動状況(活動量計の装着)、自宅でのお口の体操等の実施状況を記入するための「健口・健康手帳」を作成した。また、対象者が自宅で動画を見ながらお口の体操を実施できるようDVDを作製した。対象は研究協力を得た30名の地域在住高齢者名であり、10月より月に1回(全10回予定)のプログラムを開催している。プログラムの開催初日には対象者の口腔内の診査と口腔機能等の測定を行い、測定項目は、血圧、握力、咬合力、舌圧、口腔湿潤度、オーラルディアドコキネシス、反復唾液嚥下テスト、咳テスト、口腔内総細菌数、肺活量、機能的上肢到達度検査である。プログラムの13回は講義と実習で構成し、内容は1「口の機能の低下を予防していきいき生活」2「お口を清潔にする歯磨きのポイント」3「お家でできる転倒予防」4「食べやすい食事ではつらつ生活」5「いつでもどこでも呼吸筋体操」6「自分で防ごう誤嚥性肺炎」である。4回以降は16のフォローアッププログラムと学生ボランティアによるお口を使ったレクレーションを実施し、プログラムは現在も継続中である。本研究の協力者は30名であったが、プログラムが開始した後に健康上の理由、日程上の都合により3名の協力辞退があった。対象の属性は、男性2名、女性25名で、平均年齢は77.61±4.97歳である。当該年度は健康増進プログラムを構築し、プログラム用の冊子と健口・健康手帳の作成、DVDの作製をした上で、集合住宅に在住の高齢者を対象に10月よりプログラムを月1回実施することができている。研究参加者を応募したところ30名の参加申込みがあり、プログラムを開始したが、その後に辞退者はあったものの、毎月25名前後の参加があり、プログラムは予定どおり実施することができている。健口・健康手帳により参加者の日々の健康状況、活動状況、お口の体操状況を把握することができており、お口の体操については実施状況が良いことが窺えた。プログラムの1つとして、学生ボランティアが主体となってお口を使うレクレーションを立案、実施しており、参加者からは好評を得ている。学生ボランティアは、医療職を目指す学生であり、プログラムに参加することで健康増進に関わる専門家としての連携や協同、地域の特徴を学ぶことができている。各プログラムの終了時には、参加者とプログラム実施者、学生が談笑する時間をもつことができている。2月の開催日は雪に見舞われ止む無く中止としたため、10回予定が9回となりプログラムの構成を一部変更することになったが、プログラムの内容については予定どおり実施できている。現在実施している集合住宅における健康増進プログラムは2019年6月まで行い、プログラム最終日にはプログラムの成果を検証するために、口腔機能等の測定(血圧、握力、咬合力、舌圧、口腔湿潤度、オーラルディアドコキネシス、反復唾液嚥下テスト、咳テスト、口腔内総細菌数、肺活量、機能的上肢到達度検査)を実施する予定である。プラグラムが終了した対象の測定結果は集計し、プログラムの成果のついて検証する予定である。次に異なる集合住宅在住の高齢者において健康増進プログラムを実施する予定である。この対象者は当該年度は非介入の対象者であり、プログラムの開始時には口腔機能等の測定(血圧、握力、咬合力、舌圧、口腔湿潤度、オーラルディアドコキネシス、反復唾液嚥下テスト、咳テスト、口腔内総細菌数、肺活量、機能的上肢到達度検査)を実施する予定である。9月から当該年度と同様のプログラムを実施する予定である。全10回行う予定であったが、当該年度が全9回となったため、この対象についても全9回で実施する。

プログラムの13回は講義と実習で構成し、内容は1「口の機能の低下を予防していきいき生活」2「お口を清潔にする歯磨きのポイント」3「お家でできる転倒予防」4「食べやすい食事ではつらつ生活」5「いつでもどこでも呼吸筋体操」6「自分で防ごう誤嚥性肺炎」である。4回以降は16のフォローアッププログラムと学生ボランティアによるお口を使ったレクレーションを実施し、プログラムは現在も継続中である。本研究の協力者は30名であったが、プログラムが開始した後に健康上の理由、日程上の都合により3名の協力辞退があった。対象の属性は、男性2名、女性25名で、平均年齢は77.61±4.97歳である。当該年度は健康増進プログラムを構築し、プログラム用の冊子と健口・健康手帳の作成、DVDの作製をした上で、集合住宅に在住の高齢者を対象に10月よりプログラムを月1回実施することができている。研究参加者を応募したところ30名の参加申込みがあり、プログラムを開始したが、その後に辞退者はあったものの、毎月25名前後の参加があり、プログラムは予定どおり実施することができている。健口・健康手帳により参加者の日々の健康状況、活動状況、お口の体操状況を把握することができており、お口の体操については実施状況が良いことが窺えた。プログラムの1つとして、学生ボランティアが主体となってお口を使うレクレーションを立案、実施しており、参加者からは好評を得ている。学生ボランティアは、医療職を目指す学生であり、プログラムに参加することで健康増進に関わる専門家としての連携や協同、地域の特徴を学ぶことができている。各プログラムの終了時には、参加者とプログラム実施者、学生が談笑する時間をもつことができている。2月の開催日は雪に見舞われ止む無く中止としたため、10回予定が9回となりプログラムの構成を一部変更することになったが、プログラムの内容については予定どおり実施できている。現在実施している集合住宅における健康増進プログラムは2019年6月まで行い、プログラム最終日にはプログラムの成果を検証するために、口腔機能等の測定(血圧、握力、咬合力、舌圧、口腔湿潤度、オーラルディアドコキネシス、反復唾液嚥下テスト、咳テスト、口腔内総細菌数、肺活量、機能的上肢到達度検査)を実施する予定である。プラグラムが終了した対象の測定結果は集計し、プログラムの成果のついて検証する予定である。次に異なる集合住宅在住の高齢者において健康増進プログラムを実施する予定である。この対象者は当該年度は非介入の対象者であり、プログラムの開始時には口腔機能等の測定(血圧、握力、咬合力、舌圧、口腔湿潤度、オーラルディアドコキネシス、反復唾液嚥下テスト、咳テスト、口腔内総細菌数、肺活量、機能的上肢到達度検査)を実施する予定である。9月から当該年度と同様のプログラムを実施する予定である。全10回行う予定であったが、当該年度が全9回となったため、この対象についても全9回で実施する。当該年度の経費はほぼ予定通り使用したが、若干の次年度使用額が生じた。次年度使用額は、物品費の一部として使用する予定である。
岩永-Gorenstein環上のCohen-Macaulay加群の安定圏の研究

二つの重要な表現論的対象である、非負次数付き岩永-Gorenstein環A上の整数次数付きCohen-Macaulay加群の安定圏と、環上の有限生成加群圏の有界導来圏の比較を行った。本年度は、Aに特別な条件を課して研究を行い、以下の成果を得た。1.2012年度にAが体上の有限次元自己入射代数である場合に、Aの0次部分環の大域次元が有限ならば、次数付きA加群の安定圏はある代数上の加群圏の導来圏と三角圏同値である事を示した。本年度では、AのC次部分環の大域次元が有限でない場合の安定圏の構造を調べた。その結果、安定圏の内部には自然なt構造が存在し、その心臓がある代数R上の加群圏に圏同値であることがわかった。この事実の応用として、安定圏にはR上の加群圏の導来圏と圏同値な三角部分圏が存在する事を示した。2.標準次数付き一次元超曲面Aに対し、その上の整数次数付きCM加群の安定圏と別の環上の加群圏の導来圏との比較を、傾理論の観点から行った。この研究はMartin Herschend氏、伊山修氏、高橋亮氏と共同で進め、以下の成果を得た。(1)punctured spectrumで局所有限な整数次数付きCMA加群の安定圏において、傾対象の構成に成功し、その準同型環Rの有限生成射影加群の有界複体のホモトピー圏と安定圏との三角圏同値を得た。ここに現れる環Rは岩永-Gorenstein環であり、Aが孤立特異点ならばRは大域次元有限、Aが孤立特異点でないならばRは大域次元無限であることがわかった。(2)(1)で構成した三角圏同値を、整数次数付きCMA加群の安定圏とR上の加群圏の導来圏との間の三角圏同値に拡張した。(抄録なし)二つの重要な表現論的対象である、非負次数付き岩永-Gorenstein環A上の整数次数付きCohen-Macaulay加群の安定圏と、環上の有限生成加群圏の有界導来圏の比較を行った。(抄録なし)
生体分子構造およびに生体分子間相互作用の安定化における水分子の役割の解明

本研究では、生命に不可欠な水が蛋白質の機能的運動にどのような役割を果たすかを明らかにするために、分子動力学(MD)シミュレーションと構造解析実験を組み合わせながら、酵素蛋白質グルタミン酸脱水素酵素(GDH)が基質を捉える運動と水和構造変化の相関を調べた。その結果、GDHの機能的運動がその表面での水分子の脱離・吸着で制御されていることを見出した。さらに、X線結晶構造解析で観察された水和構造を原子レベルで再現する分子ポテンシャル関数の開発を行った。MDと量子化学計算を併用した計算から、実験水和構造を再現するためには、非共有電子対を露わに取り込んだポテンシャル関数が必要なことが明らかになった。本研究課題は、生体分子の構造安定性や機能発揮における水分子の役割を明らかにすることを目的として行われた。研究代表者はこれまでの研究において、X線溶液散乱実験と分子シミュレーションを組み合わせた方法を開発することで、生体分子の周りには特異的な水和構造があることを明らかにしてきた。そこで本研究課題では、多重ドメイン構造を持つグルタミン酸脱水素酵素(GDH)をモデル生体分子として、水和構造がどのようにして蛋白質の機能的運動を制御しているかを、200 nsの分子動力学(MD)シミュレーションによって調べた。GDH分子周りの溶媒環境は原子レベルの厳密な水分子で構成し、計算は本研究資金を利用して東京大学スーパーコンピュータFX10にて行われた。GDHの構造は2つのドメインからなり、その間には基質を捕まえ触媒反応を進める活性クレフトが存在している。これまでの結晶構造解析を用いた研究により、GDHには活性クレフトを開閉させるドメイン間の運動があることが示唆されている。本研究において実施した200-ns MDのトラジェクトリーを詳細に解析したところ、GDHは溶液中においても、結晶構造解析の結果と一致するドメイン運動を行っていることが明らかになった。また、MDによって観察されたドメイン運動は、原子間力顕微鏡によって観察されたGDHの構造揺らぎの測定結果とも定量的に合うことが分かった。これらの計算と実験を併用した手法により、GDHは溶液中にてドメイン運動を行っていることが実証され、このことは、基質非結合状態においてすでに基質を捉える機能的運動をGDHが行っていることを示している。さらに、MDトラジェクトリー中におけるGDHのドメイン運動と水分子の運動の相関を解析したところ、ドメイン運動を駆動及び制御しているのは、GDH分子周りの水和構造であることが明らかになってきた。本研究課題は、生体分子の構造安定性や機能発揮における水和構造の役割を明らかにすることを目的として行われた。研究代表者はこれまでの研究において、X線溶液散乱(SAXS)実験と分子動力学(MD)シミュレーションを組み合わせた方法を開発することで、生体分子の周りには特異的な水和構造があることを明らかにしてきた。得られた知見を基に、本研究改題においてはこれまで、(1)水和構造の実験情報を再現する分子力場の構築、(2)生体分子の機能的動きと水和構造の相関、の2つの研究項目を行ってきた。(1)水和構造の実験情報を再現する分子力場の構築本研究項目においては、生体分子の低温X線結晶構造のデータベース解析によって得られた実験水和構造を、MDシミュレーションによって比較解析することにより、水和構造の物理化学的理解を進めてきた。その結果、現在最も良く用いられている分子力場モデルである1原子1電荷モデルでは、極性原子周辺の実験水和構造を説明できず、原子内分極を考慮する必要があることが分かってきた。得られた知見を基に実験水和構造を再現できる分子力場モデルを構築することに成功し、現在それらの成果を投稿論文としてまとめているところである。(2)生体分子の機能的動きと水和構造の相関多重ドメイン構造を持つグルタミン酸脱水素酵素(GDH)をモデル生体分子として、水和構造がどのようにして蛋白質の機能的運動を制御しているかをMDシミュレーションによって調べた。得られた計算結果を、SAXS実験や原子間力顕微鏡による測定と比較したところ、GDHは基質非結合状態において既に、基質を認識する動きであるドメイン間が閉じる運動を行っていることを明らかにした。また、MDトラジェクトリーの詳細な解析により、ドメイン間活性クレフトの奥にて起きる協同的な脱水和がドメイン運動を引き起こしていることを明らかにした。従来の研究では、水は生体分子にとって環境として必要であって、生体分子の機能に能動的には関わっていないと考えられてきた。そのため、生体分子の機能的動きを調べたこれまでの研究では水分子の役割は重要視されておらず、機能的動きの様子を明らかにすることができても、その動作メカニズムまでは未だ明らかになっていなかった。これらの研究に対して、生体分子の機能的動きが水分子によって制御されていることを初めて示した本研究の成果は、生体分子機能における水分子の役割は能動的なものであることを示した初めての研究事例である。

したがって、本研究は生命現象における水分子の役割について新しい考え方を提案するものであり、生体分子の機能発現メカニズムの理解を大きく進めることが期待される。現在、これらの研究成果を論文として纏めているところである。生物物理前年度は、分子動力学シミュレーションや原子間力顕微鏡を用いて、水分子がGDHの機能的動きを制御する様子を明らかにしてきた。本年度前半は、GDHの変異体を用いた酵素活性測定により計算結果の検証を進める。それと同時に、本研究成果について論文作成を進める。本年度後半は、生体分子周りに形成される水和構造のより厳密な計算を目指して、X線結晶構造解析で得られている実験の水和構造を再現できる分子ポテンシャルの構築を行う。始めに、AMBERやCHARMMといった分子動力学ソフト用いられているポテンシャル関数の評価を行う。そののちに、必要なポテンシャルモデルの構築、パラメータの最適化等を行う。厳密な水和構造を得ることは、生体分子間や生体分子と薬剤分子間の相互作用を理解するうえで、非常に重要な課題である。
ヒト初期胚の発育生存能評価法の確立をめざした胚成熟機構の分子細胞学的研究

初期胚自身の内分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し,特に非代謝性のグルコースを用い,1個の初期胚のグルコース取り込み能の発達機構を解明した.微小培養法,微量ウェスタンブロット法,定量的RT-PCR法,酵素的サイクリング法などの方法を開発導入した我々の研究では,初期胚は発育するにつれて糖取り込み能が増加し,その背景には初期胚の発育に伴う糖輸送担体GLUTの発現増加,および解糖系酵素であるhexokinase活性上昇があることを明らかにした.また生体内における初期胚の成熟分化機構を明らかにすると共に,体外培養によって発育させた初期胚の特性や,その際に培養液に加えた増殖因子などの影響を検討した.さらに,現在ヒト不妊症治療に応用されている胚凍結融解法が初期胚の成熟分化にもたらす作用についても解析した,体外培養によって発育した初期胚はグルコース取り込み能発達が遅延し,これはGLUTの発現の障害によるものであり,これらの胚は体内で発育した胚に比べ着床能が低いという結果を得た.体外培養の条件に問題があると考えられる環境因子や生理活性物質の検定を行ったところ増殖因子であるepidermalgrowthfactorがGLUTの発現を促進し,グルコース取り込みを亢進し着床能も増加させ,生理活性物質であることが明らかになった.また,凍結融解が初期胚の成熟分化にもたらす作用に関する研究において,凍結融解はグルコース取り込み機構の発達経過を一部障害し、このことが初期胚の発育生存能を減じている要因となっていることを示唆する所見を得た.また,凍結融解方法の違いにより,初期胚の機能分化に対する細胞障害の機構は異なっており,これらの知見により凍結融解法の改良,成績向上にも貢献した.卵自身の内分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し、特に非代謝性のグルコースを用い1個の卵のグルコース取り込み能の発達解析法を確立した。卵を培養発育させ、各種パラメーターを用い体内発育卵と比較した。培養液に各種物質を添加卵の発育生存能に対する効果を検索した。受精卵が発育するにつれて取り込み能が発達すること、対外培養によって発育した卵では取り込み能発達に遅延があり着床能も低いことを明らかにした。この発達遅延は糖輸送担体GLUTの発現が遅れることが原因であることを微量ウエスタンブロット法、RT-PCR法により蛋白、mRNAレベルで明らかにした。体外培養の条件に問題があると考え環境因子や生理活性物質の検定を行なったところ増殖因子であるepidermalgrowthfactor(EGF)がGLUTの発現を促進しグルコース取り込みを亢進し着床能も増加させ、生理活性物質であることが明らかになった。ヒトを含めた未発育の卵はグルコースの利用性が悪く、発育途上で利用能が高まることが知られた。2-DGの取り込みを用いた動物実験では、胚発育に伴い数百倍の上昇を認めた。この変化は糖輸送担体(GLUTl)の発現と代謝酵素ヘキソキナーゼ活性によることが本研究で明らかになった。この発達は培養卵では遅延し糖取り込み能が卵発育生存能検定へ応用できることが示唆された。EGFはGLUTlの発現を制御し同時に着床能も高め卵の発育促進因子であることも明かになった。初期胚自身の内分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し,特に非代謝性のグルコースを用い,1個の初期胚のグルコース取り込み能の発達機構を解明した.微小培養法,微量ウェスタンブロット法,定量的RT-PCR法,酵素的サイクリング法などの方法を開発導入した我々の研究では,初期胚は発育するにつれて糖取り込み能が増加し,その背景には初期胚の発育に伴う糖輸送担体GLUTの発現増加,および解糖系酵素であるhexokinase活性上昇があることを明らかにした.また生体内における初期胚の成熟分化機構を明らかにすると共に,体外培養によって発育させた初期胚の特性や,その際に培養液に加えた増殖因子などの影響を検討した.さらに,現在ヒト不妊症治療に応用されている胚凍結融解法が初期胚の成熟分化にもたらす作用についても解析した,体外培養によって発育した初期胚はグルコース取り込み能発達が遅延し,これはGLUTの発現の障害によるものであり,これらの胚は体内で発育した胚に比べ着床能が低いという結果を得た.体外培養の条件に問題があると考えられる環境因子や生理活性物質の検定を行ったところ増殖因子であるepidermalgrowthfactorがGLUTの発現を促進し,グルコース取り込みを亢進し着床能も増加させ,生理活性物質であることが明らかになった.また,凍結融解が初期胚の成熟分化にもたらす作用に関する研究において,凍結融解はグルコース取り込み機構の発達経過を一部障害し、このことが初期胚の発育生存能を減じている要因となっていることを示唆する所見を得た.また,凍結融解方法の違いにより,初期胚の機能分化に対する細胞障害の機構は異なっており,これらの知見により凍結融解法の改良,成績向上にも貢献した.初期胚自身の内

分泌代謝活動を研究する方法を各種開発し,特に非代謝性のグルコースを用い,1個の初期胚のグルコース取り込み能の発達機構を解明した.微小培養法,微量ウェスタンブロット法,定量的RT-PCR法、酵素的サイクリング法などの方法を開発導入した我々の研究では,初期胚は発育するにつれて糖取り込み能が増加し,その背景には初期胚の発育に伴う糖輸送担体GLUTの発現増加,および解糖系酵素であるhexokinase活性上昇があることを明らかにした.また生体内における初期胚の成熟分化機構を明らかにすると共に,体外培養によって発育させた初期胚の特性や,その際に培養液に加えた増殖因子などの影響を検討した.さらに,現在ヒト不妊症治療に応用されている胚凍結融解法が初期胚の成熟分化にもたらす作用についても解析した.体外培養によって発育した初期胚はグルコース取り込み能発達が遅延し,これはGLUTの発現の障害によるものであり,これらの胚は体内で発育した胚に比べ着床能が低いという結果を得た.体外培養の条件に問題があると考えられる環境因子や生理活性物質の検定を行ったところ増殖因子であるepidermalgrowthfactorがGLUTの発現を促進し,グルコース取り込みを亢進し着床能も増加させ,生理活性物質であることが明らかになった.また,凍結融解が初期胚の成熟分化にもたらす作用に関する研究において,凍結融解はグルコース取り込み機構の発達経過を一部障害し,このことが初期胚の発育生存能を減じている要因となっていることを示唆する所見を得た.また,凍結融解方法の違いにより,初期胚の機能分化に対する細胞障害の機構は異なっており,これらの知見により凍結融解法の改良,成績向上にも貢献した.
利用者への状況適応的な情報配信機能を有するモバイル・データベースシステムの実現

本研究プロジェクトでは,現実空間を移動する利用者を対象として,利用者の意図や関心,および利用者の移動に伴って時空間的に変化する周囲の環境情報を抽出することにより,利用者の情報嗜好に適応した情報配信を可能とするモバイル・データベースシステムに関する研究を行ったプロトタイプシステムを用いた評価実験により,本研究で実現したモバイル・データベースの実現可能性および有効性を確認することができた.本研究プロジェクトでは,現実空間を移動する利用者を対象として,利用者の意図や関心,および利用者の移動に伴って時空間的に変化する周囲の環境情報を抽出することにより,利用者の情報嗜好に適応した情報配信を可能とするモバイル・データベースシステムに関する研究を行ったプロトタイプシステムを用いた評価実験により,本研究で実現したモバイル・データベースの実現可能性および有効性を確認することができた.研究代表者は, H20年度において, (1)「利用者の検索意図に基づいた情報獲得方式」, (2)「Web閲覧行動に基づく利用者の情報嗜好の学習方式」, (3)「3D加速度センサーを検索インターフェースとして用いたデータベース検索方式」を実現するための方法論を提案し,実際にプロトタイプシステムの設計・構築を行った.さらに,国内・国際会議において,これらの研究成果に関する論文・学会発表を行った.(1)の情報獲得方式は,刻々と変化する利用者の意図や関心に応じた情報獲得を行うための情報検索空間の構築を小さな計算コストで実現する点を特徴とする.また, (2)の学習方式は, Web情報の閲覧行動から,利用者の情報嗜好に強い影響を及ぼす要素を抽出,および学習することにより,情報検索精度の向上を実現する点を特徴とする.(1)と(2)に示される方式は,本研究課題である「利用者の現在の状況に応じた状況適応的・即応的な情報配信を行うモバイル・データベース」の構築において,状況適応的な検索機能,および,即応的な情報配信機能を実現するための基本機能群として位置づけられる.また, (3)の方式では, 3D加速度センサーを検索用ユーザインターフェースとして用いることにより,腕の動作等に基づいた直観的な情報検索を実現する. (3)の方式は,キーボードやマウス操作に依存せずに,動作表現を用いた直感的な操作のみによる問い合わせ入力を可能とするものであり,移動する利用者にとって,よりモバイル環境に適した検索インターフェースとして応用可能であると考えられる.H21年度においては,さらに利用者の位置・時間情報に基づく利用者状況認識機能を実現し,上記の(1)から(3)の方式に示される基本機能群と連結・統合することにより,実用レベルで稼働可能なモバイルデータベースを設計・構築し,また,その有効性評価を行っていく.本研究では,(1)状況適応的な異種検索領域を伴った計量空間の構築方式,(2)WWW閲覧環境における情報嗜好プロファイリング方式,(3)計量空間最適化のためのフィードバック方式,(4)モバイル環境における状況適応的な情報獲得方式を実現するための方法論を提案し,本研究課題である「利用者の現在の状況に応じた状況適応的・即応的な情報配信を行うモバイル・データベース」の実現を行った.国内・国際会議において,これらの研究成果に関する論文・学会発表を行い,さらに国内・国外特許の出願・取得を行った.(1)の計量空間構築方式は,異なる検索領域を伴った複数の計量ベクトル空間を動的に構築することにより,個々の利用者の意図や関心に応じた情報獲得を可能とする点を特徴とする.(2)の情報嗜好プロファイリング方式は,個々の利用者への情報推薦を行うために,利用者のWeb閲覧行動に基づいて獲得される嗜好情報をシソーラス形式で構築する方式である.(3)は,データベース利用者の嗜好に応じてデータベース検索性能を改善するための,検索計量空間の定量的評価および最適化を実現する方式である.さらに(4)では,(1)の状況適応的な計量空間構築方式を適用することにより,モバイル環境における携帯端末で利用可能なデジタル地図インターフェースを備えた情報獲得システムの実現方式を示した.(1)(4)の各方式は,本研究で実現したモバイル・データベースにおいて,(A)個々の利用者に対する状況適応的な情報配信機能(方式(1)(3)),(B)フィードバック学習による検索意図の抽出機能(方式(2)(3)),(C)利用者の位置情報に基づく情報配信機能(方式(4))等の機能群を実現するものであり,プロトタイプシステムを用いた評価実験により,本研究で実現したモバイル・データベースの実現可能性および有効性を確認することができた.
しわ発生限度図(WLD)の作成と実用化に関する研究

板・殻のような高強度薄肉材料の成形においては,成形限度に至る前に座屈や面ひずみなどの面外変形,しわ,が発生し製品の価値を低下させると同時に成形性を著しく制限する.本研究では,高付加価値を有する製品の加工性を向上させることを目的とし,板,殻などの薄肉材料の成形過程におけるしわ発生を理論的ならびに実験的に詳細に検討し,それらの発生に影響を及ぼす主要な因子および発生の抑制・防止条件を明らかにする.そのために,1.各種形状の薄板に対して各種組み合わせ応力を負荷し,それによってしわや面ひずみなどの面外変形の発生限度を,変形の分岐現象としてとらえ,分岐の発生条件を求めた.つぎに,それを解析するプログラムを作成した.2.各種条件下で薄板の成形限度をしわや面ひずみの発生面から予知するために,広範な組み合わせ応力下でのしわや面ひずみ発生限度をしわ発生限度図(WLD)として表示し,比較的限られた領域の応力状態に関する情報からしわ発生限度が予知が可能となった.このことは,現在成形性の予知のために広く使われている,くびれの発生を成形限界とする,成形限度図(FLD)と同様な形式での利用が期待できる.3.シミュレーション結果の妥当性を検討するための実験と面外変形の検出法の検討を行ない,しわ発生点は与えられた面内応力のもとで曲げ変形が急増する点に対応することが確認された.4.通常プレス成形は曲面の工具を用いて行なわれるので,その曲率が大きい場合,曲率のWLDに及ぼす影響を検討する必要がある.浅い殻に適用される殻理論によって定式化された1.の分岐条件をこのような場合に一般化して分岐条件を求めた.5.シミュレーションをより完璧なものとするために,実験に使用する薄板の構成式を求めシミュレーションに導入しやすい形式で表示した.6.実成形プロセスのシミュレーションに導入しやすい形式で,WLDを式の形で表現した.板・殻のような高強度薄肉材料の成形においては,成形限度に至る前に座屈や面ひずみなどの面外変形,しわ,が発生し製品の価値を低下させると同時に成形性を著しく制限する.本研究では,高付加価値を有する製品の加工性を向上させることを目的とし,板,殻などの薄肉材料の成形過程におけるしわ発生を理論的ならびに実験的に詳細に検討し,それらの発生に影響を及ぼす主要な因子および発生の抑制・防止条件を明らかにする.そのために,1.各種形状の薄板に対して各種組み合わせ応力を負荷し,それによってしわや面ひずみなどの面外変形の発生限度を,変形の分岐現象としてとらえ,分岐の発生条件を求めた.つぎに,それを解析するプログラムを作成した.2.各種条件下で薄板の成形限度をしわや面ひずみの発生面から予知するために,広範な組み合わせ応力下でのしわや面ひずみ発生限度をしわ発生限度図(WLD)として表示し,比較的限られた領域の応力状態に関する情報からしわ発生限度が予知が可能となった.このことは,現在成形性の予知のために広く使われている,くびれの発生を成形限界とする,成形限度図(FLD)と同様な形式での利用が期待できる.3.シミュレーション結果の妥当性を検討するための実験と面外変形の検出法の検討を行ない,しわ発生点は与えられた面内応力のもとで曲げ変形が急増する点に対応することが確認された.4.通常プレス成形は曲面の工具を用いて行なわれるので,その曲率が大きい場合,曲率のWLDに及ぼす影響を検討する必要がある.浅い殻に適用される殻理論によって定式化された1.の分岐条件をこのような場合に一般化して分岐条件を求めた.5.シミュレーションをより完璧なものとするために,実験に使用する薄板の構成式を求めシミュレーションに導入しやすい形式で表示した.6.実成形プロセスのシミュレーションに導入しやすい形式で,WLDを式の形で表現した.板・殻のような高強度薄肉材料の成形においては,成形限度に至る前に座屈や面ひずみなどの面外変形,しわ,が発生し製品の価値を低下させると同時に成形性を著しく制限する.本研究では,高付加価値を有する製品の加工性を向上させることを目的とし,板・殻などの薄肉材料の成形過程におけるしわ発生を理論的ならびに実験的に詳細に検討し,それらの発生に影響を及ぼす主要な因子および発生の抑制・防止条件を明らかにする.そのために,1.各種形状の薄板に対して各種組み合わせ応力を負荷し,それによってしわや面ひずみなどの面外変形の発生限度を,変形の分岐現象としてとらえ,分岐の発生条件を求めた.つぎに,それを解析するプログラムを作成した.2.各種条件下で薄板の成形限度をしわや面ひずみの発生面から予知するために,広範な組み合わせ応力下でのしわや面ひずみ発生限度をしわ発生限度図(WLD)として表示し,比較的限られた領域の応力状態に関する情報からしわ発生限度が予知が可能となった.このことは,現在成形性の予知のために広く使われている.くびれの発生を成形限界とする,成形限度図(FLD)と同様な形式での利用が期待できる.3.シミュレーション結果の妥当性を検討するための実験と面外変形の検出法の検討を行ない,しわ発生点は与えられた面内応力のもとで曲げ変形が急増する点に対応することが確認された.4.通常プレス成形は曲面の工具を用いて行なわれるので,その曲率が大きい場合,曲率のWLDに及ぼす影響を検討する必要がある.浅い殻に適用される殻理論によって定式化された1.の分岐条件をこのような場合に一般化して分岐条件を求めた.

5.シミュレーションをより完壁なものとするために,実験に使用する薄板の構成式を求めシミュレーションに導入しやすい形式で表示した.6.実成形プロセスのシミュレーションにWLDを導入し,その妥当性を検討する.4,5,6については現在研究が進行中で,次年度において完成させる予定である.板・殻のような高強度薄肉材料の成形においては,成形限度に至る前に座屈や面ひずみなどの面外変形,しわ,が発生し製品の価値を低下させると同時に成形性を著しく制限する.本研究では,高付加価値を有する製品の加工性を向上させることを目的とし,板・殻などの薄肉材料の成形過程におけるしわ発生を理論的ならびに実験的に詳細に検討し,それらの発生に影響を及ぼす主要な因子および発生の抑制・防止条件を明らかにする.そのために,1.各種形状の薄板に対して各種組み合わせ応力を負荷し,それによってしわや面ひずみなどの面外変形の発生限度を,変形の分岐現象としてとらえ,分岐の発生条件を求めた.つぎに,それを解析するプログラムを作成した.2.各種条件下で薄板の成形限度をしわや面ひずみの発生面から予知するために,広範な組み合わせ応力下でのしわや面ひずみ発生限度をしわ発生限度図(WLD)として表示し,比較的限られた領域の応力状態に関する情報からしわ発生限度が予知が可能となった.このことは,現在成形性の予知のために広く使われている,くびれの発生を成形限界とする,成形限度図(FLD)と同様な形式での利用が期待できる.3.シミュレーション結果の妥当性を検討するための実験と面外変形の検出法の検討を行ない,しわ発生点は与えられた面内応力のもとで曲げ変形が急増する点に対応することが確認された.4.通常プレス成形は曲面の工具を用いて行なわれるので,その曲率が大きい場合,曲率のWLDに及ぼす影響を検討する必要がある.浅い殻に適用される殻理論によって定式化された1.の分岐条件をこのような場合に一般化して分岐条件を求めた.5.シミュレーションをより完璧なものとするために,実験に使用する薄板の構成式を求めシミュレーションに導入しやすい形式で表示した.6.実成形プロセスのシミュレーションに導入しやすい形式で,WLDを式の形で表現した.
柔らかな移動境界を持つ流体系の大変形ダイナミクス

蜂蜜をトーストに垂らした際などに見られる、境界が大きく変形することのできる流体が呈する折りたたみやコイル化の現象は、従来、定量的な取り扱いが困難であった。本研究では、粒子法と呼ばれる新しい数値計算手法をこの問題に適用するとともに、流体ロープの挙動を仮想的な紐の運動として記述する新しいモデルを提案し、コイル化条件など、実験的に知られている結果を再現することに成功した。SPH法やMPS法などの粒子法を用いた手法は、移動境界や自由境界を扱う際に、モデル化が容易である一方で、粒子法に固有のいくつかの問題点や課題が存在する。今年度は、流体ロープ(fluid rope)の座屈とコイル化(振動)過程をベンチマークとして、過去の実験結果等と定量的に比較することによって、計算の信頼性を向上させるいくつかの改良を行った。《粒子法の評価と改良》表面張力を全く考慮しない数値計算においても、粘性の大きな領域での流体ロープの座屈やコイル化過程の数値計算は実験を定量的によく再現しており、当初懸念された、表面張力の影響や、SPH法で仮定されている圧力勾配の計算スキームの自由表面近傍での破綻は、あまり重要ではないことが判った。その一方で、流体が座屈などの大変形を行う際に、粒子の初期配置から生じる力学的な異方性が見られた。そうした影響を除去するための粒子配置の方法について検討し、比較的少ない流体粒子でも、良好な結果が得られるようになった。さらに、流体ロープや斜面流などの長時間的なシミュレーションを行うために、流れを乱すことなく境界で流体粒子を補給したり、領域外の粒子を削除するアルゴリズムの開発も合わせて行い、長時間にわたる現象の解析を可能とした。計算の大規模化については、プログラムのOperMP上への対応化を試みたが、顕著な速度の改善は見られず、次年度への課題として残された。《結晶化を伴う粘性流体のダイナミクス》「金平糖」の形の形成過程で、粘性流体の薄膜流のダイナミクスが重要であることを指摘し、その現象論的な記述を行った。本研究で開発した手法を、結晶化(一次転移)を伴うような系に拡張する方法についても検討予定である。境界が自由に移動できるような境界条件の下で、大変形する流体の運動の例として、今年度は重力下で垂れる流体ロープのコイル化の数理モデル化とその解析に主にフォーカスを絞って研究を行った。流体ロープの径がシステムサイズに比べて十分小さい場合には、流体の運動方程式は擬一次元的な方程式に簡略化して取り扱うことが可能である。さらに我々は、流体の鉛直方向にはオイラー描像で、水平方向にはラグランジェ描像によって流体の運動方程式を記述することによって、従来、解析的にも数値的にも解析が困難であったこの問題に対して、非定常過程にまで適用範囲が拡大され現実的なアプローチが可能な表式を提案した。その上で、主として数値解析によって、流体ロープがコイル化し振動を始める臨界条件、実験パラメータと振動数の関係、現象の相図など、従来の実験結果を良く再現する結果を得た。また、流体のコイル化は、弾性体の座屈に類似した様相を呈するが、実験パラメータの設定によっては、粘性領域、慣性領域、重力領域間のクロスオーバーが存在することが、定性的な議論によって予想されていた。我々の数理モデルは、これらのクロスオーバーや、パラメータ間のスケーリングについても、定量的に満足すべき結果を与えている。これらの成果をまとめた論文は、現在Physical Review Letter誌に投稿中である。擬一次元モデル振る舞いと、これまでに開発したSPH (Smooth Particle Hydrodynamics)法による粒子描像に基づく流体シミュレーション結果との定量的な比較・検討も目下進行中である。境界が自由に移動できるような境界条件の下で、大変形する流体の運動の例として、重力下で垂れる流体ロープが固定された「床」に衝突する際に発生するコイル化、および、-定速度で移動する「床」にロープが垂れる際に生じるジグザグ状の運動不安定(meandering)の数理モデル化とその解析を中心に今年度は取り組んだ。流体ロープの径が径の特徴的なサイズに比べて十分小さい領域では、三次元的な流れの場を、それと等価的な一次元モデルでよく近似することができる。本研究では、縦方向にはオイラー的、横方向にはラグランジェ的な描像によって、流体ロープの過渡的な振る舞いまでを記述することのできる新しい数理モデル(bending filament model)を構成し、他の方法と比較して格段に小さな計算コストを利用した数値シミュレーションを行った。その結果、ロープのコイル化の実験で知られている知見のうち、流体が振動を始める条件とその際の振動数を、一次元モデルで定量的によく再現することができた。また、スケーリングの議論から、コイル化には関与する特徴的な力に応じて、粘性領域、重力領域、慣性領域と呼ばれる、ことなる三つの様態が存在し得ると予想されているが、我々のモデリングの範囲では、慣性領域に相当するスケーリング関係、および、転移の際の不連続性などの再現には成功しておらず、適用限界をより仔細に検討すべきであることが判った。
産・官・学の連携による緑地保全ボランティア活動拠点づくりと環境教育ツールの開発

本研究では、明星大学緑地環境保全ボランティアクローバーを、日野市、あきる野市、八王子市の市民が、緑地保全や緑の環境緩和効果に関する環境測定を通じて交流する仕組みの核として位置づけ、芝浦工業大学と共同で開発した環境教育ツール(GPSを用いた移動観測装置)を用い、中学生と共同で環境測定を実施した。また、東京大学大森研究室と共同開発した、ホームページを用いた対話型環境教育ツールを用いて樹名板の作成や構内樹木マップの作成に取り組み、市民が緑に親しむきっかけづくりに取り組んだ。今回開発した環境教育ツールを様々な場面で応用し、若い世代が緑に親しみ、緑地保全に興味を持つきっかけを広げてゆきたい。平成24年度までには、「緑地環境ボランティア研究会」およびその実働部隊となる学生ボランティアグループ(明星大学緑地環境保全ボランティアサークルクローバー)を結成して毎月4回程度、日野市東光寺緑地、あきる野市菅生の森、八王子堀之内里山保全地域における緑地保全ボランティア活動や、雑木林ボランティア講座の受講、あきる野市のNPOふるさとの森づくりセンターと協力した耕作放棄地の援農や、NECフィールディングと協力したあきる野菅生の森作り、八王子堀之内里山農業クラブと協力した里山におけるジャガイモ栽培などの活動を行った。リモートセンシングデータ解析による日野市の緑地保全マップを作成するとともに、日野市の明星大学構内の樹林地に環境モニタリング定点観測地点を設置して測定を開始した。小中学生の緑地保全の意識向上のための教材開発としては、日野市立日野第一中学校の緑のカーテンの環境緩和効果測定を中学生の参加により行なった結果や、明星大学構内の樹木調査を行った結果をホームページ上で閲覧できるサイト(緑地環境教育ボランティア研究会http://lbm.ab.a.u-tokyo.ac.jp/omori/leev/)を構築し、日野市民緑地ボランティアと学生ボランティアが協働で取り組む保全活動の記録などの情報も閲覧できるようにした。日野市の緑と清流課や、東京都環境局、明星大学が協働で取り組んでいる日野市東光寺緑地保全活動(グリーンキャンパスプログラム)に、環境測定を含める試みとしては、5月と10月の授業時とは異なり、ボランティアサークルの学生が主体となって夏季の暑熱時に環境測定を実施して緑地のヒートアイランド緩和効果を求めた。当初、公共施設など2箇所に設置する予定であった気象観測ステーションについては、1台のみ先に購入して観測を開始している。本研究の目的は、小学生から大人まで、様々な人々が、緑地保全を通じて交流を深めながらより快適な都市環境を創造するシステムの構築と環境教育ツールの開発を行うことである。研究期間全体を通じて、今まで緑地保全に取り組んできたNPO、市民ボランティア、日野市環境情報センター間の連携を担う学生ボランティア団体(明星大学緑地環境保全ボランティアクローバー)を結成し、明星大学、東京大学、芝浦工業大学、東京海洋大学、日本大学、大阪府立大学の教員で構成した「緑地環境研究会」の実働組織として活動を行ってきた。クローバーは、日野市やあきる野市や八王子市などの様々な市民団体や、NECフィールディング等の企業との協働で緑地保全を取り入れた環境教育を推進する体制の中核を担ってきた。また、日野市環境情報センターと協力して、日野市立日野第一中学校の理科クラブの課外活動などへの支援を行い、大学生と中学生が一緒に環境測定を実施した結果については、書籍(クールルーフガイドブック(日本建築学会編))にまとめることなどに取り組んだ。市民が「緑地保全」をキーワードに繋がるために必要な学生ボランティアの拠点を作ると同時に、学生を周辺市域内の緑地で活動する市民ボランティア団体の活動日への協力を3年間継続して行ってきた。さらに、環境測定や植生調査などを取り入れた授業に活用できる環境教育ツールを開発し、実際にそれらを用いた植物調査などを実施した。最終年度に実施した研究の成果としては、新たな活動フィールドとして保谷市の屋敷林を選定し、屋敷林の保全活動に取り組んでいる東京屋敷林ネットワークと連携して夏季と冬季の環境測定を実施し、屋敷林を都市に残すことのヒートアイランド緩和効果を明らかにすることに取り組んだ。成果については、今後、屋敷林の保全に取り組んでいる市民団体等と協力して書籍にまとめる予定である。2011年度には、芝浦工業大学、明治大学、明星大学、日本大学、東京大学の各大学の教員と学生がボランティアで参加する「緑地保全・環境教育ボランティア研究会」を発足させ、研究活動を開始した。そして以下のような環境学習用プログラムを作成した。(1)緑のカーテン及び樹林の環境緩和効果を学ぶプログラム:2010年度夏季に日野市立旭ヶ丘小学校の校庭にある学校林と、2011年度夏季に日野市立日野第一中学校の緑のカーテンにおいて気象観測を行い、結果から「樹林の環境緩和効果」と「緑のカーテンの環境緩和効果」を明らかにした測定結果をデータベース化し、緑の効果が視覚的にも定量的にも理解しやすいデータベースを作成した。(2)ホームページを用いた、対話型の樹木マップの作成ツールの開発:本ツールは、YAHOOマップ上に樹木の位置を表示すると同時に、GUIを考慮してHP画面上で文章等の編集が可能であり、実際に撮影した写真を編集して画面と対話しながら植物図鑑が作成できるツールである。

(3)リモートセンシングデータとGISを用いた日野市の緑のマップの作成:リモートセンシングデータからNDVI値に基づき、緑を抽出し、教師付分類によって、日野市の土地被覆状況を、植生(緑)、裸地、水面、住宅地、コンクリートに分類して、その変遷を調べ、日野市における土地被覆の変遷が分かるマップを作成した。この結果から、経年によって住宅地が増大し、都市内の緑が減少している傾向が明らかになった。(4)小型GPS-環境測定装置の開発:本ツールは、GPSで測位しながら、その場の環境を移動観測できる装置であり、GPS付カメラ携帯と併用することにより、植生調査と環境測定を同時に行ない、結果をYAHOOマップ上に表示して視覚的なマップを作成することができる環境学習ツールである。本ツールは、小中学生や市民と学生が協働で取り組む環境教育や緑地保全活動に応用できる。小型GPS測定装置の開発がやや遅れているが、その他の研究については、規模が当初よりも縮小してはいるものの、おおむね順調に進展している。たとえば、交付申請書に記載した「研究の目的」では公共緑地や公共施設に気象観測ステーションを設置する予定であったが、高価な機材故に盗難等のリスクを考慮すると設置許可が下りなかったため、明星大学の構内に設置することになった点などである。また、学校単位で実施する予定であった環境測定やパソコン入門の授業についても測器の数や時期が夏休み中であることから、日野第一中学校理科クラブの生徒のみの参加で行うことになった。本来は産・学・官の連携による緑地保全ボランティア活動拠点づくりとしては、1つの箱ものを用意して、そこが連携の拠点になることが理想であったが、行政にも大学にも箱ものを用意する予算が取れなかったため、現段階では大学内で企業や行政やNPOやその他の市民団体と積極的に協力して緑地保全に取り組むボランティア集団を作って活動を開始することにとどまっている。環境教育ツールの開発については、ほぼ順調に進んでおり、今後も活動記録が増えるのと並行してサイトの充実を図ってゆく。2011年度、「緑地保全・環境教育ボランティア研究会」の測定を担っている明星大学緑地保全ボランティアサークルクローバーは、日野東光寺緑地において環境測定や保全活動を実施し、その成果で東京都公園協会賞奨励賞を受賞した。このようにボランティア活動の面では地道に成果を上げている。しかし、測定結果から緑のカーテンや樹林の環境緩和効果を学ぶ環境教育プログラムを作成するには、現在環境測定で得られたデータは2011年度の8月に10日間程度実施した測定データにとどまるため少なすぎる。環境教育プログラムを作成するためには、1年間の通年の長期測定データが必要である。また、
一橋大学社会科学古典資料センター所蔵の旅行記についての研究

本年度は一橋大学社会科学古典資料センター所蔵の「旅行記」のうち、英語文献6点(7冊)、フランス語文献6点(14冊)、計12点(21冊)の調査を進めた。フランス語文献はMenger文庫の「Reisen」、英語文献はFranklin文庫におさめられている。調査を行った12点の資料はMenger文庫においては「Reisen」、Franklin文庫においても「旅行記」の類と分類されているが、そのなかには、当時の歴史資料を含んだ貴重な内容を有しているものが少なくないことを確認できた。例えば、Henry Stevensの著書(Franklin:4788)には、1522年9月22日から1603年6月28日までに記されたイギリス東インド会社のインドオフィスに保管されていた「マニュスクリプト」が収録されている。また、H.W.S.Clevelandの著書(Franklin:3282)には、18世紀末から19世紀初頭にかけて、アジア、ヨーロッパ、アフリカなどで活躍した貿易商である彼の父(Richard Cleveland)から送られてきた書簡をおさめており、貴重な歴史資料となっている。江戸期から明治維新期にかけてのフランス人による日本旅行記にも興味深い内容を有する文献があることを確認できた。例えば、Henry Dumolard(Menger/reisen:239)、Victor Meignan(Menger/Reisen:565)の旅行記などが、当時、本国のアジア政策、対日政策にどのような影響を与えていたのかなどを考察するうえでの貴重な手がかりを与えるかもしれない。また、C.P.Thunbergの著書(Menger/Reisen:843:1)は江戸期の日本社会を描写したものであり、注目に値する。本年度は研究協力者が3名の大学院生(予定では4名であった)となったため、当初の予定より、調査対象となった資料の点数は多くなかったが、英語・フランス語の文献について着実な調査を進めることができた。なお、最終年度は研究協力者の数を4名とし、調査対象となる資料数を増やす予定である。本年度の調査のなかで、調査対象となった旅行記のなかに貴重な歴史資料がおさめられていること、また、幕末から明治維新期にかけての西洋人の対アジア観を日本と中国との比較のなかで考察できたことは、研究の進捗を示している。今後は研究協力者を4人体制とし、調査対象の資料数を拡大していく。また、「旅行記」の調査という視点からだけではなく、「漂流記」と分類できる資料の存在の有無についても調査を進める。毎月の定例研究会に加え、研究の最終段階ではワークショップを開催し、そこでは、研究代表者、研究分担者、研究協力者による報告、また、本テーマに関係する研究者によるコメントなどを得て、本研究をまとめ、さらに発展したプロジェクトの組織化を目指していく。本年度は一橋大学社会科学古典資料センター所蔵の旅行記のうち、英語文献9点(16冊)、ドイツ語文献1点(1冊)、フランス語文献10点(10冊)、計20点(27冊)の調査を進めた。このうち、日本国内の他の図書館等に異なる版も含めて所蔵のない資料は6点であった。調査の概要は『一橋大学社会科学古典資料センター年報』にまとめた。調査を行った20点の資料のうち、「Reisen」に分類されているものの、旅行記でない資料は4点であった。これらの資料は旅行記ではないものの、その資料的価値は高いと思われる。例えば、調査した文献のうちの一点である、外交官・作家であったAdolph D'Avril(1822-1904)の記した書は、アラビア史概略、アラブ人の特徴、メッカ巡礼の三章で構成されており、とりわけ、「メッカ巡礼」についての記述が興味深い。著者自身がメッカを巡礼したわけではないが、そこには、19世紀半ばのメッカ巡礼のルート、その規模などが各種資料を駆使して紹介されている。とりわけ本書の「補遺」である「1865年におけるコレラ感染の進行と流行」に関する報告書では、古くからアジアに存在していたこの感染症が19世紀になって初めてヨーロッパに伝播したのは、メッカ巡礼が原因だと説明している。人の移動や交通網の発達から「流行病」を捉えようとした、こうした分析などは貴重な歴史史料といえよう。また、Jean Charles-rouxらの記した資料は、フランスの東アジアにおける植民地の情況を記したものである。1900年のパリ万博の際、フランスの植民地、あるいはフランスと関係の深かったコーチシナ、カンボジア、アンナン、トンキン、ラオス、広州湾租借地などの地を紹介するパビリオンが設けられ、本書はそこで頒布されたと思われる。5名の大学院生を研究協力者として雇用し、英語、フランス語、ドイツ語の文献20点(27冊)の調査を完了できたことにより、計画はおおむね順調に進行していると評価できる。これら資料はこれまでその内容が詳細には明らかになっていなかった文献であった。また、「旅行記(Reisen)」と分類されていた資料のなかには、必ずしも旅行記でないものも含まれていること、しかし、それら資料が当時(18ー19世紀)の西洋人の対アジア観を知るうえで貴重な文献であることを確認できたことの意味も大きい。

調査を行った12点の資料はMenger文庫においては「Reisen」、Franklin文庫においても「旅行記」の類と分類されているが、そのなかには、当時の歴史資料を含んだ貴重な内容を有しているものが少なくないことを確認できた。例えば、Henry Stevensの著書(Franklin:4788)には、1522年9月22日から1603年6月28日までに記されたイギリス東インド会社のインドオフィスに保管されていた「マニュスクリプト」が収録されている。また、H.W.S.Clevelandの著書(Franklin:3282)には、18世紀末から19世紀初頭にかけて、アジア、ヨーロッパ、アフリカなどで活躍した貿易商である彼の父(Richard Cleveland)から送られてきた書簡をおさめており、貴重な歴史資料となっている。江戸期から明治維新期にかけてのフランス人による日本旅行記にも興味深い内容を有する文献があることを確認できた。例えば、Henry Dumolard(Menger/reisen:239)、Victor Meignan(Menger/Reisen:565)の旅行記などが、当時、本国のアジア政策、対日政策にどのような影響を与えていたのかなどを考察するうえでの貴重な手がかりを与えるかもしれない。また、C.P.Thunbergの著書(Menger/Reisen:843:1)は江戸期の日本社会を描写したものであり、注目に値する。本年度は研究協力者が3名の大学院生(予定では4名であった)となったため、当初の予定より、調査対象となった資料の点数は多くなかったが、英語・フランス語の文献について着実な調査を進めることができた。なお、最終年度は研究協力者の数を4名とし、調査対象となる資料数を増やす予定である。本年度の調査のなかで、調査対象となった旅行記のなかに貴重な歴史資料がおさめられていること、また、幕末から明治維新期にかけての西洋人の対アジア観を日本と中国との比較のなかで考察できたことは、研究の進捗を示している。本年度の調査研究により、一橋大学社会科学古典資料センターには、他の日本国内には所蔵されていないと考えられる資料がなお残されていることを改めて確認できた。また、メンガー文庫などのなかには、実際には旅行記ではないが「旅行記(Reisen)」に分類されている場合があり、それらも歴史資料として貴重である場合が少なくないことも確認できた。こうした成果を踏まえ、今後は英語、フランス語以外の資料にも調査対象を拡大していく予定である。今後は研究協力者を4人体制とし、調査対象の資料数を拡大していく。また、「旅行記」の調査という視点からだけではなく、「漂流記」と分類できる資料の存在の有無についても調査を進める。毎月の定例研究会に加え、研究の最終段階ではワークショップを開催し、そこでは、研究代表者、研究分担者、研究協力者による報告、また、本テーマに関係する研究者によるコメントなどを得て、本研究をまとめ、さらに発展したプロジェクトの組織化を目指していく。研究分担者の福島知己が平成30年3月末日に一橋大学を退職し、同年4月1日に帝京大学に移籍した。その移籍の準備のために、年度末に予定していた福島の国内出張等を延期せざるを得なくなった。29年度に予定していた福島の国内出張は30年度に行う。