hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マラリア原虫のステージ特異的宿主細胞感染機構の解明

このOSM-1ノックアウト原虫(KO原虫)の表現形について様々な角度から検討した。KO原虫は、ハマダラカ中腸でのオオシスト形成が約300分の1になっていたが、唾液腺への侵入には影響を与えていなかった。KO原虫を感染した蚊の唾液腺からスポロゾイトを回収し、ネズミへの注射によって感染させたところ、感染効率が野生株原虫に比べて、約50分の1に落ちていた。このKO原虫スポロゾイトを用いin vitro系で培養肝細胞(HepG2)に感染させたところ、感染性に差はなかった。また、HeLa細胞への侵入・通過を調べたところ、500分の1以下になっていた。以上のことから、OSM-1はオオシスト形成と肝臓への感染に重大な機能を持つ分子であることが判ったが、その機構については、中腸細胞への侵入通過と肝細胞へ達する前の、類洞壁内皮細胞あるいはクッパー細胞への接着に関わるのではないかと考えて、現在検討を進めている。マラリア原虫はハマダラカによって媒介される。蚊の中腸で有性生殖によりできた原虫オオキネートは中腸上皮細胞を通過してオオシストを形成する。また唾液腺スポロゾイトは吸血によって人体に入り、肝臓に感染する。この研究ではオオキネートの中腸細胞通過とスポロゾイトの肝臓への感染機構を明らかにするのを目的とした。このため、モデル実験動物としてネズミマラリア原虫P.bergheiを用い、オオキネートおよびスポロゾイトのEST(expressed sequence tags)を解析し、一定の基準で選択した遺伝子をノックアウトした原虫を作製し、発現型の解析から、その遺伝子の機能の解析を行った。その結果、中腸細胞への侵入に必須の分子MAOP(Membrane attack complex ookinete protein),肝臓の類洞壁のクッパー細胞通過に必須の分子として、SPECT1(sporozoite microneme protein essential for cell traversal)とSPECT2を同定した。またOSM-1(ookinete sporozoite microneme protein-1)は中腸細胞内とクッパー細胞内の移動に関わる分子であることが判った。中腸細胞層と類洞壁は原虫にとって、感染寄生場所に達するまでのバリアーとなっており、これらを通過する機構が、違ったステージでありながら、共通する分子によっており、共通であることを示すことができた。またこの研究により、肝臓の類洞に達した原虫は類洞壁のクッパー細胞を通過して肝細胞に達して寄生することを初めて示した。
脳機能画像をもとにした二元的脳機能賦活戦略

研究目的は、1"ニューロイメージングによる脳機能評価に基づいたニューロリハ戦略策定"と2"各々単独で用いられてきた中枢神経刺激と末梢の機能的電気刺激の併用による脳神経の機能的再構築に対する相乗効果の検討"で構築する。脳血流状態は近赤外光脳機能測定装置(NIRS)にて多面的に脳機能を評価し、有機的に脳機能再構築を促す基礎情報として活用し、ニューロリハの計画策定に役立てる。IVESによる末梢からの脳賦活による感覚運動統合作用に加え、t-DCSによる中枢への直接的な脳賦活作用との相乗効果により、単独のinterventionよりも優れた相乗効果を得られるハイブリッド・ニューロリハの有用性を検証した。【目的】運動誘発型機能的電気刺激(以下IVES)と経頭蓋直流電気刺激(t-DCS)との併用効果および運動野脳血流測定に関する検討を行った.【対象】慢性期脳卒中中等度片麻痺患者12例(麻痺上肢SIAS3-5、手指SIAS1b-2).【方法】10-20法のC3またはC4においてanodalまたはcathodal刺激(1.5mmA, 20分間)を行い不関電極は対側眼窩上固定した。t-DCSに続いて片麻痺側総指伸筋・固有示指伸筋、背側骨間筋におけるIVESを60分間施行した。STEFおよびblock & box testをはじめとする巧緻運動評価と24チャンネル近赤外線脳血流測定装置(NIRS)を用いて脳血流機能改善効果の検討を行った.【結果】4例はt-DCSによる機能改善効果に乏しく連続併用訓練の適応にならなかった.4例は非障害側anodal刺激、4例は障害側anodal刺激が最も有効であった. t-DCS+IVESによる機能改善効果には個人差が認められた.8例に5日間連続してt-DCS+IVESを施行し、継続的な機能改善効果を認め、障害側の脳血流増加を認めた.【考察】中等度の片麻痺患者では非障害側または障害側anodal刺激が有効である傾向が示されたが、効果に個人差があることが示された.anodal刺激は、IVESによる機能改善効果とは異なる脳機能賦活効果があると推察され、t-DCS+IVESの併用療法は中等度片麻痺に相乗効果による脳機能賦活の可能性が示唆された.研究目的:1."ニューロイメージングによる脳機能解析を基にしたニューロリハ戦略策定"、2."中枢神経を直接賦活するNeuromodulation(t-DCS)“と末梢電気刺激modalityである(筋電図調節型FES:EMG-FES)の併用による脳神経の機能的再構築に対する相乗効果の検証"研究成果:対象は脳卒中慢性期片麻痺患者13例.特にt-DCSに関しては、刺激側を傷害側または非傷害側半球にするか、anodalまたはcathodal刺激をするかの最適な刺激方法をあらかじめ個々に検討した.非傷害側半球へのcathodal t-DCSを中等度片麻痺3例に施行したところ、一時的な麻痺の増悪を認めたため、非傷害側半球へのcathodal t-DCSは他の症例に施行しなかった.4例は非障害側anodal刺激、6例は障害側anodal刺激が最も有効であった.結局t-DCSの有効性が認められた10例に5日間連続してt-DCS+EMG-FESを施行し、継続的な機能改善効果を認め、障害側感覚運動野の脳血流増加を認めた.t-DCS+EMG-FESによる機能改善効果と脳血流増加には個人差が認められた.一方で、中等度の片麻痺患者ではanodal刺激が有効であったが、有効刺激半球側および刺激効果に個人差が認められた.研究意義:anodal t-DCS刺激は分離運動改善などのIVESとは異なる機能改善効果が認められ、異なった脳機能賦活効果がある可能性が推察された. EMG-FESによる感覚運動統合とt-DCSによるglobal brain activationが、複合的に傷害側感覚運動野を賦活することで片麻痺の機能改善を促す可能性が示された.研究目的は、1"ニューロイメージングによる脳機能評価に基づいたニューロリハ戦略策定"と2"各々単独で用いられてきた中枢神経刺激と末梢の機能的電気刺激の併用による脳神経の機能的再構築に対する相乗効果の検討"、の二本柱で構築される。中枢神経への直接アプローチであるt-DCSを用いて脳神経細胞を賦活し可塑的変化を惹起したうえで、さらに末梢の標的筋からのアプローチ(随意運動介助型機能的電気刺激:IVES)を併用する。時間分解能に優れた課題遂行時の脳血流状態は近赤外光脳機能測定装置(NIRS)を用いて脳機能を評価し、有機的に脳機能再構築を促す基礎情報として活用し、ニューロリハの計画策定に役立てる。NIRSを用いた脳機能画像情報を利用して、t-DCSを障害側大脳皮質の賦活に用いるのか、非障害側大脳皮質の抑制を介してtrans-carosal disinhibitionとして用いるのかの判断材料として有用性を明らかにした。IVESによる末梢からの脳賦活による感覚運動統合作用に加え、t-DCSによる中枢への直接的な脳賦活作用との相乗効果により、単独のinterventionよりも優れた相乗効果を得られるハイブリッド・ニューロリハの有用性が認められた。

ハイブリッド・ニューロリハを施行した前後で、障害側大脳皮質感覚運動野が賦活されるとともに、上肢手指巧緻運動性の改善が認められた。また、t-DCSによる中枢への直接的な脳賦活作用には、個人差が大きいことも明確になった。Hybridなニューロリハ手法は、従来は回復困難であった難治性の上肢麻痺の機能回復を促すことで障害者にとって著しい福音となる可能性が示唆され、障害者の社会参加に貢献できる可能性がある。研究目的は、1"ニューロイメージングによる脳機能評価に基づいたニューロリハ戦略策定"と2"各々単独で用いられてきた中枢神経刺激と末梢の機能的電気刺激の併用による脳神経の機能的再構築に対する相乗効果の検討"で構築する。脳血流状態は近赤外光脳機能測定装置(NIRS)にて多面的に脳機能を評価し、有機的に脳機能再構築を促す基礎情報として活用し、ニューロリハの計画策定に役立てる。IVESによる末梢からの脳賦活による感覚運動統合作用に加え、t-DCSによる中枢への直接的な脳賦活作用との相乗効果により、単独のinterventionよりも優れた相乗効果を得られるハイブリッド・ニューロリハの有用性を検証した。被験者を順調に集めることが可能であった。データ解析をすすめ、現在の段階での研究成果を国内、国際学会で逐次発表している。リハビリテーション医学今後さらに研究を進めて目標の被験者に到達したところで研究を修了し、データ解析を行ったのちに最終的な研究結果のまとめ、研究の結論を構築する。同時に最終結果の国際的発信、英文論文の執筆を行うこととする。被験者を順調にリクルートすることが可能であり、1年間でほぼ予定通りの研究進捗状況である.研究成果を国内、国際学会で報告している.今年度はtーDCSの補充を行う必要がなく、研究を遂行できたため、次年度繰越が生じた。今後は同様なペースで研究を進めてゆく予定である。研究手技はほぼ確立されたので、被験者の確保をすすめ、データ解析、成果発表、論文執筆へと進みたい。次年度に繰り越した額にて研究に必要な備品、消耗品、国際学会旅費を捻出する予定である。学会発表業績にある4th AOCPRMにおいて研究代表者の原が発表した演題が、当国際学会のBest research awardを受賞し、賞状、賞金が授与された。次年度に経頭蓋直流電気刺激装置と機能的電気刺激装置の追加整備および学会発表旅費へ充てる経費として、次年度へ繰り越すこととなった。また、消耗品の補充を次年度に行うこととなったため、次年度へ繰り越す額が生じた。経頭蓋直流電気刺激装置と機能的電気刺激装置の追加整備。電極、リード線などの消耗品購入予定。
遺伝子ノックアウトマウス作製によるプロリルエンドペプチダーゼの脳における機能解析

マウスプロリルエンドペプチダーゼは、N末側とC末側のペプチダーゼドメイン、並びに中間のプロペラードメインから構成されている。この蛋白質をコードするマウスプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子は、15のエクソンから構成されている。この内、エクソン6は、プロペラードメインを構成するペプチドをコードする。エクソン6の遺伝子欠損マウスの作出を試みた。まず、129系統のマウスのゲノムライブラリーより、プロリルエンドペプチダーゼ遺伝子をクローニングした。得られたゲノムDNAを元に、エクソン6にネオマイシン耐性遺伝子を置換したターゲティングベクターを構築した。エレクトロポーレーション法を用いて、ターゲティングベクターをマウスES細胞に導入し、相同組み換えにより、ES細胞ゲノム上のプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子が破壊されたES細胞を樹立した。さらに、このES細胞を用いて、キメラマウスを作出した。現在、作出したキメラマウスからES由来のF1マウスが誕生するかについて調べている。またプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子の両アリルを破壊したES細胞の樹立が可能であるかに付いて検討した結果、両アリルを破壊したES細胞の樹立が可能であった。得られたES細胞では、プロリルエンドペプチダーゼ酵素活性は全く検出されなかった。また、得られたプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子欠損のES細胞の増殖は、野生型ESと同程度であった。この結果は、本遺伝子がES細胞の増殖には不必要であることを初めて示した結果である。ポリA付加シグナルを有するネオマイシン耐性遺伝子がエクソン6に挿入されると、エクソン7以降の転写が起きなくなることが期待される。また、万一、エクソン6をスキップして、エクソン5とエクソン7が連結するような場合があっても(すなわち、エクソン6を欠いたmRNAが発現する場合)、エクソン6の欠失によるフレームシフト変異が起き、正常な蛋白質は翻訳されなくなる。以上のことから、エクソン6の欠失が遺伝子欠損を引き起こすと考えた。本研究では、129系統のマウスのゲノムライブラリーより、プロリルエンドペプチダーゼ遺伝子を行った。

またプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子の両アリルを破壊したES細胞の樹立が可能であるかに付いて検討した結果、両アリルを破壊したES細胞の樹立が可能であった。得られたES細胞では、プロリルエンドペプチダーゼ酵素活性は全く検出されなかった。また、得られたプロリルエンドペプチダーゼ遺伝子欠損のES細胞の増殖は、野生型ESと同程度であった。この結果は、本遺伝子がES細胞の増殖には不必要であることを初めて示した結果である。
民事保全手続の紛争解決機能－グローバル社会に対応するための解釈論の提示－

「アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続(8) わが国の仮処分命令手続への示唆ー」愛知大学法学部法経論集216号(2018)145頁222頁を発表した(Interlocutory Injunctionの事件がTrialに発展しない理由や、Interlocutory Injunctionが本案代替化(never go to trial)の機能を果たす理由を結論付けるために必要となる議論を整理した。予備的差止命令と仮制止命令の目的の違いや、立証基準の違いなどにも言及した。)。9月に、モンゴル国立大学で開催された、会社法制の検討に関するシンポジウムにおいて、「アメリカ企業訴訟における中間的差止命令手続の機能」という講演を行った(モンゴル国立大学関係の出版社から公刊される予定である。このシンポジウムには、立法担当者、裁判官、弁護士などが参加したが、研究者の立場から、アメリカ連邦裁判所およびデラウエア州衡平法裁判所の議論状況を分析・報告し、商事紛争解決のための私見を示した)。9月に、スペイン・サラマンカ大学で行われた、国際訴訟法学会(IAPL)において、ナショナルリポータを務めた。La Prueba en el Proceso Evidence in the Processとして公刊されている書籍の145頁以下に掲載されている。上記の研究成果を踏まえ、わが国への示唆を検討したいと考えている。研究課題は、日本法への示唆を検討することにより、一応完了するといえる。日本法への示唆を検討する段階に入っている。アメリカの判例を検討し、研究を進めるうちに、日本の仮処分の要件の捉え方について再考するべき点が少なくないことが明らかになった。わが国の通説・判例を批判的に検討したいと考えている。当初予定した、わが国への示唆よりも広範囲にわたる研究成果を発表したい。本研究は、保全命令に依る救済範囲を解釈論によって拡張し、迅速な紛争解決制度の構築を図ることを目的としている。アメリカの差止命令制度を参考に検討を進めるものである。平成28年度は、予備的差止命令の研究(予備的差止命令手続の申立てと審理、迅速化されたディスカバリー、証拠の提出、証明責任、ヒアリング、本案審理との併合、命令、担保、上訴、裁判所侮辱)をふまえ、仮制止命令の手続について検討した。仮制止命令手続は、時として相手方への通知なく一方的に発せられ、裁判所が予備的差止命令の申立てを審理するまで限定して認められる、短期の差止命令である。予備的差止命令によっては急迫の被害に対応できない場合に利用される。成果として、仮制止命令について、「アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続(6) わが国の仮処分命令手続への示唆ー」『法経論集』209号愛知大学法学会53頁ー76頁、「アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続(7) わが国の仮処分命令手続への示唆ー」『法経論集』210号愛知大学法学会1頁ー25頁を発表した。具体的には、概説、発令要件、審理前手続(申立て、通知、迅速化されたディスカバリー)、立証活動と審理、命令(認否、内容、効力、予備的差止命令の申立て、取消し、変更)、上訴について検討した。仮制止命令について、研究者の視点から詳しく検討されたものは、これまで見当たらなかったように思われる。上記の論文は、仮制止命令手続を説明したものとして資料価値もあるものと思われる。予備的差止命令について、これまで、予備的差止命令手続の申立てと審理、迅速化されたディスカバリー、証拠の提出、証明責任、ヒアリング、本案審理との併合、命令、担保、上訴、裁判所侮辱等について研究してきた。これらをふまえ平成28年度は、仮制止命令について研究した。具体的には、仮制止命令の概略、発令要件、審理前手続(申立て、通知、迅速化されたディスカバリー)、立証活動と審理、命令(認否、内容、効力)、予備的差止命令の申立て、仮制止命令の取消し、変更、上訴を検討し、それを勤務先大学の紀要に発表した(以下記載)。平成29年度は当初の計画の通り、法域(各連邦控訴裁判所)や事件類型によって予備的差止命令及び仮制止命令の発令の判断に違いがあるのかを検討する。予備的差止命令発令の為の4要件の相互関係・判断について、合衆国最高裁判所の解釈は必ずしもはっきりせず、各連邦控訴裁判所間でも解釈は分かれている。1つの要件の立証が他の要件の立証に影響するかについて、順次アプローチと比較衡量アプローチ・スライド基準とに分かれる。後者の場合、例え1つの要件の立証が弱くても、他の要件の立証から状況を認定できれば、それで救済を認めることができる。かかるアプローチはどのような場面で機能するのかを明らかにしたい。法域のみならず紛争類型・事件類型ごとに検討する。現時点では、平成29年度に予定する研究の予備研究は終了している。よって本研究は、おおむね順調に進展していると考える。仮制止命令について、「アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続(6)ーわが国の仮処分命令手続への示唆ー」『法経論集』209号愛知大学法学会53頁ー76頁、「アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続(7) わが国の仮処分命令手続への示唆ー」『法経論集』210号愛知大学法学会1頁ー25頁を発表した。

本研究の目的は、アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続を概観し、わが国の仮処分命令への示唆を検討することである。平成29年度は、日本法への示唆を検討した(予備的差止命令および仮制止命令には、主訴訟が差止命令である場合と、そうではなくて他の種類の訴訟である場合とある。前者の場合は、主訴訟である永久的差止命令の権利の保全というような、従属的なものではなく、むしろ、その先駆的なものとみることが適切であろうー予備的差止命令は、観念的には将来確定されるべきものの保全と考えることになろうー。アメリカの議論は、わが国の仮の地位を定める仮処分、とくに、満足的仮処分における本案代替化の是非を考えるうえで有益である。満足的仮処分については、仮の措置にとどまるはずの保全手続であるにもかかわらず、事実上、終局的な解決に至るという現象がみられる。そこでは、本案訴訟において勝訴判決が得られたのと同様の結果が仮処分債権者に与えられ、それでも仮処分命令に対して不服が申し立てられることは実際に少なく、また本案訴訟が提起されることもないまま、保全手続の終結とともに紛争は「一応決着」となる場合が多い。この現象をどのよう受け止めるかであるが、私見はこれを肯定的にとらえている。紛争解決の場は民事訴訟でなければならないという必然性はないように思われる。かかる解釈論を可能にするため、アメリカの議論を参考に検討している:その成果を論文として、法経論集216号(2018年9月発行予定、平成30年9月発行予定)に発表する予定である)。平成29年度は、テーマに関連して、1「確定判決の効力を受ける第三者の救済方法について」、2「再審手続について」、3「国際的商事紛争の解決方法としての商事仲裁について」の3つのテーマについて、論文、コンメンタール、翻訳を発表した。平成29年度は、日本法への示唆を検討することであった。これについて公表のめどがついている。「アメリカ連邦裁判所における予備的差止命令と仮制止命令の発令手続(8) わが国の仮処分命令手続への示唆ー」愛知大学法学部法経論集216号(2018)145頁222頁を発表した(Interlocutory Injunctionの事件がTrialに発展しない理由や、Interlocutory Injunctionが本案代替化(never go to trial)の機能を果たす理由を結論付けるために必要となる議論を整理した。予備的差止命令と仮制止命令の目的の違いや、立証基準の違いなどにも言及した。)。9月に、モンゴル国立大学で開催された、会社法制の検討に関するシンポジウムにおいて、「アメリカ企業訴訟における中間的差止命令手続の機能」という講演を行った(モンゴル国立大学関係の出版社から公刊される予定である。このシンポジウムには、立法担当者、裁判官、弁護士などが参加したが、研究者の立場から、アメリカ連邦裁判所およびデラウエア州衡平法裁判所の議論状況を分析・報告し、商事紛争解決のための私見を示した)。9月に、スペイン・サラマンカ大学で行われた、国際訴訟法学会(IAPL)において、ナショナルリポータを務めた。La Prueba en el Proceso Evidence in the Processとして公刊されている書籍の145頁以下に掲載されている。
慢性肝疾患におけるフレイル予防策の解明

フレイルにおいて、口腔内環境の向上、骨格筋量、良質な睡眠が健康寿命や介護予防に重要であると認識されている。地域ネットワークである「あじさいネット」参加施設34病院、337診療所に登録された77,435症例を対象とし、患者背景因子、採血検尿結果、歯肉・歯の状態、処方内容を臨床検査データ自動蓄積システムにてリアルワールドデータを集積することを目指した。フレイルの頻度、栄養状態、合併疾患別の健康寿命・予後を解明する。現状におけるフレイルの頻度・治療効果・予後など臨床病態についての理解が深まることは、病態の把握に貢献するのみならず、慢性肝疾患、慢性腎不全やCOPDなど他の内臓疾患に対するフレイルの新展開に繋がる意義を持っている。また、フレイルに対するリアルワールドデータを活用した疫学的調査はこれまでない。リアルワールドデータと地域ネットワークを活用した疫学調査が普及することにより詳細な疫学的調査が可能となることが期待される。まず、テストケースとしてData Warehouse(DWH)を使用し長崎大学病院におけるフレイルの頻度抽出を行い、それらの症例における慢性肝疾患、慢性腎不全やCOPDなどの有病率を検討中である。また、あじさいネットにおける情報提供病院にGatewayの設置および各病院のデータ収集について説明を行い同意を得た。それに平行し、各病院の検査データのコード作成を行い収集システムを作成中である。地域ネットワークによるフレイルと肝疾患との関連へ変更しビックデータを活用しフレイルの頻度、肝疾患との関連について検討を行う。その際の環境設定を現在作成中である。研究を実施するために使用する研究施設・設備・研究資料等、現在の研究環境の状況である長崎大学の研究施設を使用する。また、長崎大学病院医療情報部が中心となりICTを用いた地域医療ネットワーク「あじさいネット」を活用する。あじさいネットは全国各地の取組みの中でも、最も臨床医療の中に定着した成功例であり、一般的な診療情報共有による診療連携だけでなく、様々な診療支援機能を追加することでさらに機能を充実しつつある。「あじさいネット」は、様々な機能をITベンダーと協力して開発してきており、すでに遠隔画像診断システム、カンファランス中継システム、周産期診療支援システム等を稼働させ多くの医療従事者が利用している。このため専門医が専門診療の中で、検査や診察の結果判断する再検査や入院判断等の根拠をシステム化し専門医が負担なく遠隔モニタリングできオンラインで診療所医師を支援できる地域連携パスの開発に着手した。すでに臨床検査データの蓄積と本システムへの自動格納は実装済である。「あじさいネット」に対し遠隔モニタリング機能を実装した地域ネットワーク型連携パスの開発、歯科介入スクリーニングシートの開発を行う。当初より計画の進捗状況が遅れており、本年度購入予定であったコンピューター等の物品が購入できていない。次年度にネットワークシステムの構築および検査データ収集開始を予定している。
アンバランスな食物網構造の湖沼生態系の解明

佐鳴湖では、夏季にシアノバクテリアのSynechococcus属が優占したが、冬季には渦鞭毛藻類で動物プランクトンの餌となり得るKatodinium属が優占した。動物プランクトン密度は低く、とくに冬季は甲殻類、ワムシ共にほとんど検出できなかった。Synechococcusに対する摂食圧の測定を行った結果、佐鳴湖では生産されたSynechococcusの53から175%がおそらく鞭毛虫による摂食で死滅した。本湖の食物連鎖は、主に微生物食物網により駆動されており、生食連鎖は、たとえ冬季で動物プランクトンにとって摂餌し易い植物プランクトンが存在していても、あまり機能していないと思われた。2014年9月7日および2015年2月6日に、静岡県浜松市の富栄養化湖沼・佐鳴湖において調査を行った。前者ではシアノバクテリアのSynechococcus属が、後者では渦鞭毛藻類のGymnodinium属およびKatodinium属が、それぞれ優占的であった。9月7日のSynechococcusの細胞密度は、1 ml当たり150万細胞であった。従属栄養細菌の細胞密度は1 ml当たり1200万細胞であった。希釈法によるSynechococcusと鞭毛虫および繊毛虫の食物連鎖の定量的把握では、全Synechococcus細胞とこれらの原生生物との間に有意な食うー食われる関係が見られたが、生産された全Synechococcusが原生生物の摂食によって失われる割合は約半分に留まった。また、以下のように繊毛虫は佐鳴湖にはほとんど検出されないため、上記の関係は主に鞭毛虫によるものと考えられる。次に、Synechococcusを摂食する可能性のある原生生物の繊毛虫とワムシ、甲殻類動物プランクトンの現存量も測定した。これらの動物プランクトンは、Synechococcusよりむしろ大きさが10から数十ミクロンの植物プランクトンを好んで摂食すると考えられている。2014年9月では、繊毛虫と甲殻類動物プランクトン(カイアシ類およびそのノープリウス幼生)がほとんど検出されず、ワムシ(Anuraeopsis spp.)の現存量は1 liter当たり90個体程度と富栄養化湖沼の平均から考えても極めて低い現存量に留まった。この原因は、これらの動物プランクトンにとってSynechococcusは栄養価値の低い餌資源であるためと考えられた。これに対して、2015年2月は、Gymnodiniumなど動物プランクトンに適した餌資源が豊富であったにも関わらず、ワムシも甲殻類動物プランクトンも一切検出されなかった。夏季にシアノバクテリアのSynechococcus属の大増殖が起こる静岡県・佐鳴湖において、1佐鳴湖ではなぜ動物プランクトンが少ないのか?、2本湖の食物網の構造は他の湖沼と異なるのか?、3本湖で卓越する食物連鎖は何か?、を明らかにすることを目的とする研究を行った。2015年の佐鳴湖では、2014年と同様、夏季にSynechococcus属(1ミリリットル当たり100から200万細胞)が、冬季に渦鞭毛藻類のKatodinium属が、それぞれ優占した。後者は、動物プランクトンの餌資源として機能し得るサイズと形態である。この結果は、植物プランクトン色素分析とも一致しており、初夏は珪藻によるフコキサンチンが優占であったが、8月と9月は藍藻によるβカロテンとゼアキサンチンが優占し、12月から2月までは、一時的に珪藻が優占するが、渦鞭毛藻によるペリディニンが優占した。一方、動物プランクトン個体密度は、夏季・冬季ともにこれまで研究がなされてきた他湖沼と比べて低く、とくに冬季は甲殻類とワムシはほとんど検出できず、繊毛虫は1リットル当たり4.9個体であった。夏季は、ワムシが1リットル当たり18個体、甲殻類動物プランクトンはカイアシ類3.7個体、枝角類0.2個体、繊毛虫7.2個体であった。平成26年度と今年度の結果を比較して、平成27年度の夏季(9月)にカイアシ類個体密度がより高かったのは、調査の前数日間に比較的雨量の高い降雨があり、佐鳴湖の湖水が交換し、淡水が卓越したことにより平常時の佐鳴湖のプランクトン組成とは異なったと考えられる。しかし、淡水卓越の系においてカイアシ類の増加が認められた原因については、今後の課題である。昨年度は、夏季のSynechococcusのブルーム時と、冬季の渦鞭毛藻類(GymnodiniumとKatodinium)ブルーム時の2回について、プランクトン食物網構造を把握することが目的であった。

夏季のSynechococcusブルームは、それが起こっている時期にピンポイントで調査を行わねばならず、日程調整が厳しかったにも関わらず調査実施が成功したことは幸いであった。この限られた機会に、プランクトン食物網構造の把握および細菌・Synechococcusから鞭毛虫・繊毛虫への食物連鎖の定量把握の両方が実施でき、後者についてはそれ以前のデータとともに論文を作成し、国際学術誌への投稿も果たせた。また、次年度の課題である安定同位体分析用サンプルも、これらの機会に採取した。水域生態学平成27年度は、引き続き、佐鳴湖のプランクトン食物網構造の把握に努める。ただし、平成26年度の結果およびそれ以前の予備的研究から、動物プランクトン以外のさらに大型の動物(魚類や水生昆虫)についてもSynechococcusから始まる有機物伝達のつながりを検討する必要が考えられた。このため、今年度はさらに大型の動物について、どの動物をどのように採取するか、検討する。平成26年度中は、このような事態を予想していなかったこともあり、平成26年度に採取した安定同位体分析用サンプルが本研究に有効なものであるか、検討を要する。本挑戦的萌芽研究のさらに前の研究プロジェクトも含むこれまでの成果から、佐鳴湖では少なくとも細菌と鞭毛虫およびSynechococcusと鞭毛虫の食物連鎖は機能しており、かつこれらが重要な物質循環系であろうことが徐々に明らかとなってきたため、平成27年度にも引き続き、希釈法によるこれらの食物連鎖の定量的把握は行う。
生理活性化合物合成を目的としたキラル反応剤の触媒的不斉合成

触媒的な不斉合成では触媒量の不斉源から無限個の光学活性化合物が合成できるので,高い立体選択性が達成できれば,実際的な価値もきわめて大きい.中でも遷移金属錯体触媒反応では炭素-炭素結合生成反応などに代表される多様な反応が可能であり,また触媒効率の点などからも遷移金属系触媒反応は触媒的な不斉合成に最も適したシステムである.これまでにこのような遷移金属錯体触媒を用いる高選択的不斉合成を目指して,新しい触媒反応の開発と不斉触媒の設計・合成を行い,いくつかの良好な成果を得てきた.たとえば,a)ビナフチル骨格に基づく軸不斉をもつ新しい光学活性単座ホスフィン配位子MOPは,パラジウム触媒によるオレフィンの不斉ヒドロシリル化やアリルエステル類の不斉ギ酸還元など種々のタイプの不斉反応で従来の不斉配位子よりはるかに優れた高い触媒活性と立体選択性を示した.またさらに高い立体選択性を示すビフェナントリル類縁体MOP-phenを新たに合成した.b)パラジウム触媒を用いた不斉Heck反応の反応機構について詳しく考察し,特異な光学分割過程を含む触媒サイクルを明らかにした.c)非対称ジシランを用いることによりパラジウム触媒アリル位シリル化が容易に進むことを発見した.またこの反応の不斉化にも成功した.d)イソシアノ酢酸エステルの金触媒不斉アルドールにフッ素を含むアルデヒドを用いることにより新しい生理活性アミノ酸の不斉合成に成功した.触媒的な不斉合成では触媒量の不斉源から無限個の光学活性化合物が合成できるので,高い立体選択性が達成できれば,実際的な価値もきわめて大きい.中でも遷移金属錯体触媒反応では炭素-炭素結合生成反応などに代表される多様な反応が可能であり,また触媒効率の点などからも遷移金属系触媒反応は触媒的な不斉合成に最も適したシステムである.これまでにこのような遷移金属錯体触媒を用いる高選択的不斉合成を目指して,新しい触媒反応の開発と不斉触媒の設計・合成を行い,いくつかの良好な成果を得てきた.たとえば,a)ビナフチル骨格に基づく軸不斉をもつ新しい光学活性単座ホスフィン配位子MOPは,パラジウム触媒によるオレフィンの不斉ヒドロシリル化やアリルエステル類の不斉ギ酸還元など種々のタイプの不斉反応で従来の不斉配位子よりはるかに優れた高い触媒活性と立体選択性を示した.またさらに高い立体選択性を示すビフェナントリル類縁体MOP-phenを新たに合成した.b)パラジウム触媒を用いた不斉Heck反応の反応機構について詳しく考察し,特異な光学分割過程を含む触媒サイクルを明らかにした.c)非対称ジシランを用いることによりパラジウム触媒アリル位シリル化が容易に進むことを発見した.またこの反応の不斉化にも成功した.d)イソシアノ酢酸エステルの金触媒不斉アルドールにフッ素を含むアルデヒドを用いることにより新しい生理活性アミノ酸の不斉合成に成功した.アレニルメタル、ジエニルメタル、アリルメタルなどに代表される不飽和有機金属化合物群は、そのメタル基により誘起される立体選択的求核反応剤としての機能により極めて利用度の高い有機合成試剤である。それ故これら化合物を光学活性体として供給することは様々な光学活性有機化合物合成の一般性あるルートの開発を意味しており、生理活性化合物の光学活性体としての合成に直接繋がりうる。報告者は今年度不斉プロパルギル化試薬となりうる軸不斉光学活性アレニルメタルの触媒的不斉合成につき検討を加えた。具体的には1,3ーエンインに対するメタルヒドリドの1,4ー付加を遷移金属触媒存在下進行させることにより目的のアレニルメタルの創製を行った。その結果、本反応においては単座リン配位子を持つパラジウム錯体触媒存在下メタル化試薬としてカテコールボランを反応させた時最も効率良くアレニルメタル(メタル=ホウ素)を与えることが明かとなった。そこで次ぎに本反応に適用しうる光学活性配位子として、その先例のほとんど知られていない光学活性単座リン配位子の設計・合成・本反応への適用を検討した。その結果独自に開発した新規光学活性リン配位子である2ージフェニルホスフィノー2'ーメトキシー1,1'ービナフチルを用いた本反応において種々の1,3ーエンイン類が効率良くアレニルボランへと変換され、またその鏡像異性体過剰率も高いものであった。更に得られたアレニルボランを利用したカルボニル化合物の不斉プロパルギル化反応とその際の不斉転写能につき検討中である。触媒的な不斉合成では触媒量の不斉源から無限個の光学活性化合物が合成できるので,高い立体選択性が達成できれば,実際的な価値もきわめて大きい.中でも遷移金属錯体触媒反応では炭素-炭素結合生成反応などに代表される多様な反応が可能であり,また触媒効率の点などからも遷移金属系触媒反応は解媒的な不斉合成に最も適したシステムである.これまでにこのような遷移金属錯体触媒を用いる高選択的不斉合成を目指して,新しい触媒反応の開発と不斉触媒の設計・合成を行い,いくつかの良好な成果を得てきた.たとえば,a)ビナフチル骨格に基づく軸不斉をもつ新しい光学活性単座ホスフィン配位子MOPは,パラジウム触媒によるオレフィンの不斉ヒドロシリル化やアリルエステル類の不斉ギ酸還元など種々のタイプの不斉反応で従来の不斉配位子よりはるかに優れた高い触媒活性と立体選択性を示した.またさらに高い立体選択性を示すビフェナントリル類縁体MOP-phenを新たに合成した.b)パラジウム触媒を用いた不斉Heck反応の反応

機構について詳しく考察し,特異な光学分割過程を含む触媒サイクルを明らかにした.c)非対称ジシランを用いることによりパラジウム触媒アリル位シリル化が容易に進むことを発見した.またこの反応の不斉化にも成功した.d)イソシアノ酢酸エステルの金触媒不斉アルドールにフッ素を含むアルデヒドを用いることにより新しい生理活性アミノ酸の不斉合成に成功した.
ガングリオシド変化による聴覚障害の分子メカニズムの解明

難聴とガングリオシドとの関係を検討するため、ガングリオシドGM3合成酵素(SAT-I)ノックアウトマウスの難聴の原因部位であるコルチ器有毛細胞の聴毛における難聴関連分子の発現および局在を観察した。聴毛の融合に関与し、アクチン骨格と細胞膜との相互作用を制御する主な分子と考えられているミオシンVIに焦点を当てた。ミオシンVIは野生型マウスでは聴毛に沿って全体的に発現していたのに対して、融合したSAT-1ノックアウトマウスの聴毛では根元部分に高発現し、局在が異なっていた。したがって、ガングリオシドは膜に発現することから、ガングリオシドの組成変化は聴毛の膜環境を変化させ、ミオシンVIの局在を不安定にさせ、聴毛融合を誘導した可能性が考えられた。そして、蝸牛に発現しているガングリオシドの中で、どの分子種が聴覚機能維持に重要となるか検討するため、GM3およびGD3のみのガングリオシドを発現するGM2/GD2合成酵素(GM2/GD2S)ノックアウトマウスの聴力測定ならびにコルチ器の形態観察を行った。4週齢のGM2/GD2Sノックアウトマウスの聴力に異常は認められなかった。また、簿層クロマトグラフィーによる蝸牛のガングリオシド組成解析の結果、予想通りGM2/GD2Sノックアウトマウスの蝸牛にはGM3およびGD3のガングリオシドが発現しており、GD3よりもGM3の方が高発現していた。これより、特にGM3が聴覚機能維持に重要であることが示唆された。よって、GM3はSAT-1ノックアウトマウスの表現系と類似する感音性難聴(騒音性難聴や加齢性難聴)の予防薬または治療薬となる可能性が期待できる。本研究の目的は、ガングリオシドGM3合成酵素欠損(SAT-I KO)マウスのコルチ器変性の分子メカニズムを解明することである。聴覚発生時(生後14日目)のSAT-I KOマウスで、聴覚の感覚受容細胞である有毛細胞の頭部にある聴毛の変性が認められたため、聴毛の変性過程について電子顕微鏡を用いて形態学的検討を行った。さらに、ガングリオシドと聴覚との関係を解明するため、蝸牛の糖脂質解析および聴毛のガングリオシド局在について検討した。その結果、下記の結果を得た。1、生後3日目で基底回転の外有毛細胞の聴毛が変性していた。2、生後12日目以降から内有毛細胞の聴毛が変性し始め、聴毛同士が融合し巨大な聴毛を形成した。したがって、SAT-I KOマウスでは最初に外有毛細胞の聴毛が変性し、次に内有毛細胞の聴毛が変性することが判明した。そして、SAT-I KOマウスが聴覚発生時から重度の難聴であり、数日後に完全に聴覚を消失する原因は、主に音の信号を中枢へ伝達する内有毛細胞の聴毛の変性であると示唆される。3、野生型マウスの蝸牛にはGM3、GM1、GD1a等が発現しており、特にGM3が多く発現していた。そして、中央階に面したコルチ器表面において、GM3は有毛細胞の聴毛に発現しており、GM1は特異的に強く内有毛細胞の聴毛および支持細胞の表面に発現していた。これより、蝸牛においてガングリオシド分子種は部位特異的に発現することが明らかとなった。また、ガングリオシドは聴毛の形態維持に重要であることが示唆された。今後は、聴覚におけるガングリオシドの機能を検討する予定である。
限界電流による新しい水素透過能センシングデバイスの開発と5A族金属膜の特性評価

本研究の目的は、水素透過金属膜の基本特性である「水素透過能」を、直接かつ高い精度で測定するための新しい水素透過能センシングデバイスの開発を行うとともに、5A族合金膜の水素透過能の測定を行い、水素透過能に対する合金効果の基本的知見を得ることにある。昨年度は、限界電流法を用いた電気化学的手法による水素透過能センシングデバイスの開発を行なった。本装置を用いて、純PdおよびV-Ni合金の473K673Kにおける水素透過能の測定を行ない、高い精度で水素透過能の測定が可能であることを確認した。本年度は、無電解めっきによる試料表面へのパラジウムの被覆条件の検討および、Nb系合金の水素透過能測定を行った。通常の無電解めっき処理では、前処理の過程でスズがパラジウム皮膜中へ混入し問題となる。本研究では、試料表面にPdを蒸着し、パラジウム触媒核を形成させることより感受性化処理および活性化処理を行った。無電解めっき後、試料表面にレーザー照射を行い、ピンホールのない緻密で安定なパラジウム被覆を施すための条件について検討を行った。つづいて、種々の4d遷移金属元素M (M=Zr, Mo, Ru, Rh, Pd)を添加したNb-5mol%M2元系合金について、573Kにおける水素透過能の測定を行い、Nbの水素透過能に及ぼす合金元素Mの影響を系統的に調べた。各試料は、無電解めっきによりパラジウムで被覆を行った。一連の測定により、Nbの水素透過能に対する合金効果を明らかにした。このほか、DET理論に基づく計算を行い、水素の溶解エンタルピーや水素の拡散の活性化エネルギーとの対応を検討中である。本研究では、水素透過金属膜の基本特性である「水素透過能」を、直接かつ高精度に測定するための新しい水素透過能センシングデバイスの開発を行った。本装置は、NaOH-KOHの溶融塩電解質と水素透過膜の電極からなる電気化学セルで構成されている。試料に水素を連続供給し、試料極から対極へ電流が流れるように直流電圧を印加すると、電極反応物質である水素が試料中を拡散し、イオンとなって電解液へ移動する。このとき、外部電流が観察される。印加電圧を大きくし電極反応速度が速くなると、試料中の水素の拡散反応が律速して外部電流が飽和し、限界電流が現れる。水素透過能φは、限界電流値I_Lを用いて、φ=I_LL/(FAP_<H2>^<1/2>)の関係より見積もることができる。ここで、Fはファラデー定数、Aは試料の有効面積、Lは試料の厚さ、P_<H2>は供給ガスの水素分圧である。上記の測定原理に基づいて水素透過能測定装置を作製した。装置の有用性を確認するために、純PdおよびV-Ni合金の473K673Kにおける水素透過能の測定を行った。V-Ni合金については、試料を電解液から隔離するとともに、表面での水素解離反応を促進させるために、無電解めっきによるPdの表面被覆を施した。一連の実験より、本装置では低い印加水素圧力でも高い精度で金属膜の水素透過能が測定できることが確かめられた。本装置は、これまで水素透過能を直接測定することが困難であった5A族金属の水素透過能の測定に有効であると考えられる。今後、種々の合金元素を添加したNb系合金について測定を行い、Nbの水素透過能に及ぼす合金元素の影響を系統的に調べる予定である。
汎用プラスチックのテラヘルツ分光研究と非破壊分析への応用

電波と光波の境界領域に位置するテラヘルツ波は、ソフトマテリアルに対する透過性と高次構造に起因する吸収スペクトルが出現する非電離性の最短波長域である。本研究ではテラヘルツ帯フーリエ変換分光器を用い、まず身近な材料であるポリプロピレン(PP)に着目し、結晶化度や立体規則性の異なる試料とスペクトルとの関係性を調査した。次に、ポリエチレンテレフタレート(PET)に着目し、機械的・熱的変性履歴の異なるPETフィルムのテラヘルツ分光試験を実施した。今後、本分光学的手法を他のプラスチック材料にも適用することにより、これまで困難であった非破壊・非侵襲での劣化解析や高次構造の解析への展開が期待される。本研究では、汎用プラスチックの構造制御や新機能発現という新たな物性研究領域を切り拓くべく、これまで未踏の光領域と称されてきたテラヘルツ光をプローブとした汎用プラスチックの非破壊分析法を確立する。具体的には、従来の破壊試験によって得られる“機械的特性"とテラヘルツ分光による“光学的特性"のスペクトル情報を統合することで、プラスチックの結晶化度や水素結合状態を非破壊で検査する技術的基礎を築く。この分光学的手法が確立すると、これまで出来なかった非破壊・非侵襲でのプラスチックの劣化解析や高次構造の解析への展開が期待される。1年目は汎用プラスチックの静的特性解析として、様々な条件下で作成したサンプルのテラヘルツ分光試験を実施した。測定サンプルの一例として結晶構造の異なる身近な材料であるポリプロピレン(PP)に着目し、その構造とテラヘルツスペクトルについて系統的に調査した。その際、非晶質PP、結晶性のアイソタクチックPP、およびシンジオタクチックPPをそれぞれ溶解し、厚さ2 mmのペレットに成型した。また、分光測定の際には雰囲気の影響を避けるために真空中でスペクトル測定を行った。その結果、上記3種の試料でテラヘルツ光領域での吸収スペクトルが明瞭に異なることを明らかにした。現在、テラヘルツスペクトルの形状の違いについて、X線構造解析や示差走査熱量測定などの結果とともに高次構造との関係性を検討している。本研究では、汎用プラスチックの構造制御や新機能発現という新たな物性研究領域を切り拓くべく、これまで未踏の光領域と称されてきたテラヘルツ光をプローブとした汎用プラスチックの非破壊分析法を確立することを目的とした。具体的には、従来の破壊試験などによって得られる“機械的特性"とテラヘルツ分光による“光学的特性"のスペクトル情報を統合することで、プラスチックの結晶化度や水素結合状態を非破壊で検査する技術的基礎を築くことを目指した。2年目は汎用プラスチックの動的特性解析として、ポリエチレンテレフタレート(PET)に特に着目し、機械的・熱的変性履歴の異なるPETフィルムのテラヘルツ分光試験を実施した。具体的にはまず、フーリエ変換分光器を用いて、厚さの異なる未変性PETフィルムの広帯域テラヘルツ分光を行った結果、1020 THz帯に計5個(9.4, 11.5, 13.0, 15.2, 18.9 THz)の吸収ピークが現れることを初めて確認した。次に、各吸収ピークの起源を明らかにするために、機械的変性(引張り方向や強度)や熱的変性(融解温度や冷却速度)を与えた後に分光試験を実施した。特に熱的変性試験では、ホットプレートを用いてPETフィルムを230°Cで溶解させ、その直後に2種の冷却方法(急冷と徐冷)により得たサンプルの分光測定を行った。未変性PETフィルムとのスペクトル比較および走査型電子顕微鏡観察の結果、融解後の冷却速度が速いほど、吸収ピークの低周波数シフトと減光定数の変化が顕著に現れることわかり、テラヘルツ帯スペクトルがPETの高次構造や結晶化度を反映することを実験的に示した。研究代表者は平成26年10月に豊橋技術科学大学へ転任したため、東北大学所属の分担者とは距離的な制約から多少不便が発生することが予想された。しかし代表者らは、相互の効率的な出張と密接な情報交換によって、平成26年度すでに汎用プラスチックの静的特性解析の見通しを立てている。なお、本研究課題に関連する評価装置(テラヘルツ帯フーリエ変換分光器など)は代表者とともに豊橋技科大へ移設したため、今後の研究計画の推進に際して特に支障は無いと考えている。テラヘルツ工学、超伝導デバイス最終年度に当たる2年目は、未測定の汎用プラスチック材料に加え、新たな機能性ポリマー材料の静的特性解析ならびに非破壊分析への応用を目指す。まず、静的特性解析に関しては、前年度に培ったサンプル作成法や評価法のノウハウを活かし、機能性ポリマー材料(光硬化性樹脂など)のテラヘルツ分光試験を新たに行う。

また、サンプル毎に機械的特性(粘弾性、熱物性など)の測定を行うことでデータベース化する。さらに、既知のサンプルで得られた機械的特性および光学的特性の統合的な知見をもとに、テラヘルツ分光特性が未知のサンプルに対して分光測定を実施し、プラスチックの劣化状態を非破壊で分析する手法の確立を目指す。プラスチック特性評価に必要な物品購入時の交渉により、可能な限りのコスト削減を実施したため。非破壊でのプラスチックの劣化解析や高次構造解析への展開を目的として、機能性ポリマーや評価関連の消耗品を新たに購入する費用に充当する予定である。
ケア場面におけるスタッフ及びクライエントの身体接触許容度の評価と教育

近年、食行動は栄養学の分野だけではなく、心理学や社会学の分野においてもその背景となる家族関係の指標として重視されている。さらに介護場面において、家族関係は重要な要素である。家族は潜在的介護者と被介護者の関係に置き換えることもできる。家族関係をどのようにアセスメントするかは重要な問題といえよう。潜在的な介護者と被介護者となる家族、その背景にある親子関係は、子どもの心理社会的発達だけではなく、食行動や食習慣にも影響すると考えられる。本研究ではまず、Eating Attitude Test (Garnerら,2000)と今回作成の食習慣に関する項目について調査を実施した。これらの他に、Parker(1983)らの親子関係尺度PBI、遠藤ら(1992)の自尊感情(SE)尺度、両親に対する同一化の感情についても調査を行なった。その結果、問題食の得点(EAT)が自尊感情の下位尺度の外的評価懸念、自己不全感、羞恥感情と関連していることが明らかになった。また、親子関係が様々な次元で青年の日常の食行動、食習慣に反映されていることが示唆された。次に対人アプローチ特性のアセスメントの先には、個々の学生の傾向や特性に応じた教育課程や心理的支援が用意されるべきであり、その課題についても検討した。大学教育における「入門・心理学」科目において、親子関係、家族の諸問題、介護問題をどのように扱うかも重要な問題である。まず青年期はモラトリアムを脱し、職業選択から自律性獲得と自我同一性達成に至る大きな発達的移行期である。青年期受講生に対し、「入門・心理学」では、どのような情報支援ができるか検討が急がれる。特に青年期の発達的移行に対する親子関係の影響について検討した。このような学生の心理社会的状況を検討するために実施した意識調査についても報告する。接触に対する反応や対応には個人差があり、対人スキルの問題がある。他者による身体領域への進入に対する許容は、「触る」側よりも「触られる」側に多くの負担となるが、「触る」側にも負担がないわけではない。「触る」「触られる」ことの心理的効用は看護・介護の分野では避けて通ることができない不可欠の課題である。また、介護者と要介護者の対人アプローチ特性の多面的アセスメントの可能性について、状況的必要に対応し得る評価ツールの開発が急がれる。さらに、介護者の対人アプローチ特性のアセスメントの先には、介護者を目指す個々の学生の傾向や特性の測定・評価が必要であり、その傾向や特性に応じた教育課程や心理的支援を用意する必要がある。そこで本年度は、基礎資料の収集、調査のための項目検討と調査用紙作成、その調査の一部を実施し、データの収集中である。基礎資料の収集としては、関連する研究文献資料の収集、教育カリキュラムにおける教科書中で、どのように扱われているのかについて調べ、まとめた。次に、実施調査のための項目検討と調査用紙作成は、身体接触される状況、接触の身体部位、経験した時期、その頻度、そのときの気分などの項目について、人間関係別に調査し、PBI(Parker,1979)による親子関係、過去の生活しにおける健康感、自尊感情などについても併せて調べることとした。これらから抽出された指標、尺度などの整理と吟味を行ない、総合的な視点から、基礎統計量の算出、反応分布の検討、項目のclean up、相関係数(Pearson's r)の算出、多変量解析等による分析・検討を行う予定である。

さらに介護場面において、家族関係は重要な要素である。家族は潜在的介護者と被介護者の関係に置き換えることもできる。家族関係をどのようにアセスメントするかは重要な問題といえよう。潜在的な介護者と被介護者となる家族、その背景にある親子関係は、子どもの心理社会的発達だけではなく、食行動や食習慣にも影響すると考えられる。本研究ではまず、Eating Attitude Test(Garnerら,2000)と今回作成の食習慣に関する項目について調査を実施した。これらの他に、Parker(1983)らの親子関係尺度PBI、遠藤ら(1992)の自尊感情(SE)尺度、両親に対する同一化の感情についても調査を行なった。その結果、問題食の得点(EAT)が自尊感情の下位尺度の外的評価懸念、自己不全感、羞恥感情と関連していることが明らかになった。また、親子関係が様々な次元で青年の日常の食行動、食習慣に反映されていることが示唆された。次に対人アプローチ特性のアセスメントの先には、個々の学生の傾向や特性に応じた教育課程や心理的支援が用意されるべきであり、その課題についても検討した。大学教育における「入門・心理学」科目において、親子関係、家族の諸問題、介護問題をどのように扱うかも重要な問題である。まず青年期はモラトリアムを脱し、職業選択から自律性獲得と自我同一性達成に至る大きな発達的移行期である。青年期受講生に対し、「入門・心理学」では、どのような情報支援ができるか検討が急がれる。特に青年期の発達的移行に対する親子関係の影響について検討した。このような学生の心理社会的状況を検討するために実施した意識調査についても報告する。
V-ATPase阻害剤による新規制癌機構と治療戦略

本研究では、V-ATPaseの選択的阻害剤であるバフィロマイシンと比較しつつ、H^+/Cl^-シンポーターであるプロジギオシン類のプロトン輸送阻害機構と細胞増殖阻害・細胞死誘導機構、癌抑制機構を明らかにし、ひいては理想的制癌剤の開発を目指した。その結果、(1)プロジギオシン類(タンビャミン類を含む)は、そのH^+/C1^-シンポート活性により各種プロトンポンプを脱共役するが、その活性発現には最低2個のピロール環の存在が必須であることが明らかになった。しかし、プロジギオシンより強力な新たなH^+/Cl^-シンポーターは見い出されなかった。(2)H^+/Cl^-シンポーターはリソソームのpHを上昇させ、細胞質のpHを低下させた。(3)しかし、細胞質pHの低下が細胞増殖抑制・細胞死の原因である可能性は、その作用が弱塩基で阻害されないことから否定的である。(4)バフィロマイシン同様、ブロジギオシン類も神経突起伸展(NOG)・アポトーシスを誘導するが、NOG誘導とアポトーシス誘導の情報伝達経路は両反応で異なっていることが判明した。即ち、両反応とも新たなRNA及び蛋白質合成を必要とし、K-252aやA-キナーゼ非依存性、MAPキナーゼ依存性であるが、セリン-スレオニンホスファターゼ、チロシンキナーゼ、チロシンホスファターゼに非依存性である点で、アポトーシス誘導はNOG誘導と異なっている。(5)細胞死は、カスパーゼ3/9の支配下にあり、ミトコンドリアからのシトクロームc放出を伴うことが明らかとなった。(6)バフィロマイシン結合蛋白質同定用のアフィニティープローブは作成の基本条件が確立され、ジアジリン誘導体の作成をするばかりとなった。(7)プロジギオシン類やそれ以外のH^+/Cl^-シンポーター類もヌードマウスに移植した膵癌細胞の増殖を抑制しアポトーシスを誘導した。(8)高度好熱菌V-ATPaseの再構成に成功し、ATP加水分解・プロトン輸送とATP合成との関係を明らかにした。