hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病原細菌由来内毒素による自己免疫性ぶどう膜炎発症メカニズムの解明

歯周病原細菌が歯周炎の進行のみならず、全身の免疫機能にも影響し、炎症性や自己免疫疾患の発症にもかかわることも示されてきている。一方、眼や脳といった免疫特権部位は、血液ー組織関門によって組織抗原が免疫系から隔離されているにもかかわらず、自己免疫の標的になりうることが知られている。自己免疫性ぶどう膜炎は、ベーチェット病、サルコイドーシスおよびVogtー小柳ー原田病などの眼内に炎症を引き起こす原因不明の疾患の総称で、失明に至ることもある。これまでに歯周病原細菌と自己免疫性ぶどう膜炎の関連性について十分な知見があるとはいえない。本研究では、歯周病原細菌の内毒素(LPS)によるぶどう膜炎の発症および進行のメカニズムを明らかにする。そのメカニズムが明らかとなれば、高リスク群を対象に適切な口腔保健管理を行うことができる。近年、歯周炎の進行によって肺炎、心疾患、糖尿病、高血圧など種々の基礎疾患が増悪することが報告されている(図3、de Melo Neto JP et al.2013; Flores MF etal. 2013; Pralhad S et al. 2013)。口腔細菌による基礎疾病の増悪についての報告がある一方で、ベーチェット病などのぶどう膜炎との関連性に十分な知見があるとはいえない。今後、ベーチェット病における外因としての口腔細菌の具体的な関与について解明する必要がある。メカニズムの解明は治療のみならず、ベーチェット病の進行の予防につながる可能性がある。本年度は、歯周病原細菌由来内毒素(LPS)による自己免疫性ぶどう膜炎発症メカニズムの解明するため、C57BL/6Jマウスを用いて、P. gingivalisのLPSによるぶどう膜への影響について解析を行った。1ヶ月間マウスに3日に1回ずつ腹腔内にP. gingivalis(ATCC33277由来)のLPSを投与し、1ヶ月後に眼球を摘出してH&E染色およびRNAの抽出を行った。H&E染色結果から角膜上皮厚などの所見は認められなかった。抽出したRNAを用いて次世代シーケンサーによる網羅的解析を行う予定であったが、現在、解析中である。次世代シーケンサーによる解析が終了後、パスウェー解析も行う。その後、LPS投与にて大きく変化のあった眼球の炎症に関わる遺伝子に対して、免疫染色を行う。
Trustworthy Data Provisioning using In-Network Computation

スマートコミュニティの実現には、各コミュニティが分断された状況やユーザのモビリティに起因する通信品質の不安定性に配慮する必要があり、これらの問題を解決すべく、ブロックチェーン、機械学習、情報指向ネットワーキング技術をシームレスに融合する技術を研究開発し、全てのユーザに対して効率的かつ高信頼なデータ提供を実現する。
水晶振動子を利用した水素ガス同位体分析装置の研究

核融合施設のトリチウム精製系でのトリチウムと重水素のリアルタイム測定が可能な新しい分析装置の開発研究を目指した。水晶振動子に蒸着したパラジウムが水素を吸蔵する事による重量変化を検出し、水素同位体分析に応用しようとするものである。ステンレス性の実験装置を製作し雰囲気ガスの圧力を変化させて実験を行った。水晶振動子は両面に金を蒸着して電極を作成し、更にパラジウムを金電極の上に蒸着した。金電極とパラジウム電極の水晶振動子を反応セルにセットし、室温で水素、重水素、窒素、アルゴンなどのガス雰囲気をセルに導入したときの水晶振動子の周波数変化を調べた。解析は二つの水晶振動子の周波数差を取り行った。窒素雰囲気で、760Torrから0.1Torrまで圧力を順次下げながら周波数差を測定した。周波数差は圧力の低下に連れわずかではあるが直線的に増加した。パラジウムは窒素を吸収しないので、この変化は気体の圧力に対する二つの水晶振動子の反応が異なるためと考えられた。水素雰囲気で窒素と同様な測定を行った。周波数差は760Torrから緩やかな減少を示し、約6Torr付近で大きく減少した。周波数差の減少はパラジウムからの水素の脱離による重量減少を示しており、6Torr付近が水素吸蔵のプラトー圧であることを意味している。一方、重水素雰囲気で行った実験は、周波数変化の様子は水素と似ているが、760Torrでの周波数差は水素より大きく軽水素と重水素の質量差が現れた。また、プラトー圧は10Torr付近であり、パラジウムに対する重水素の親和性が軽水素より弱いことを示した。もし、同じ数の原子がパラジウムに吸蔵されるとすれば、周波数差は1.5倍になるはずであるが、水素のより強い親和性のため理論値にはならなかった。このことは水素の同位体比を求めるときは、検量線法で行わなければならないことを示している。核融合施設のトリチウム精製系でのトリチウムを重水素のリアルタイム測定が可能な新しい分析装置の開発研究を目指している。本年度は本格的な装置を完成するために以下の項目について研究開発を行った。1.ガラス製の実験装置を製作し基礎実験を行った。パラジウムの表面状態が水素吸蔵に影響するため、装置内を高真空にあらかじめ排気しパラジウムの表面をきれいにすることが必要であった。個々の水晶振動子の温度特性は微妙に異なっているため、精密な温度測定と温度変化を受けにくい装置が要求された。それらの成果を元にステンレス配管を中心に組み合わせ、装置に導入する水素圧を変化させることができるようにした水素ガス同位体分析装置を製作した。2.コンピューターによるデータ取り込みとデータを記録するためのソフトを開発した。装置内2個配置した水晶振動子からの振動周波数と、装置内に配置した熱電対からの出力を、任意の時間間隔で取り込み、その変化の様子を画面上に表示すると共に、適宜コンピューターに記録するソフトを製作した。3.水晶振動子へのパラジウム金属の蒸着条件と水素吸蔵の関係を調べた(ガラス製の基礎実験装置で行った)。水晶振動子へ蒸着したパラジウムが厚いと、水素吸蔵によるひずみのためパラジウムが水晶からはく離する現象が観察された。また、水晶振動子にもともと着いている銀電極は酸化により重量増加が起こると推察された。

従って、電極が着いていない水晶振動子の表面に金を蒸着し、その上に再度パラジウムを蒸着することで水素吸蔵によるパラジウムのひずみを緩和できるようにする予定である。核融合施設のトリチウム精製系でのトリチウムと重水素のリアルタイム測定が可能な新しい分析装置の開発研究を目指した。水晶振動子に蒸着したパラジウムが水素を吸蔵する事による重量変化を検出し、水素同位体分析に応用しようとするものである。実験:ステンレス製の実験装置を製作し圧力変化の基礎実験を行った。水晶振動子の両面に金を蒸着して電極を作成した。そして更にパラジウムの蒸着を行った。金電極とパラジウム電極の水晶振動子を反応セルにセットし、室温で水素、重水素、窒素、アルゴンなどのガス雰囲気にしたときの水晶振動子の周波数変化を調べた。解析は二つの水晶振動子の周波数差を取り行った。結果と考察:窒素雰囲気で、760Torrから0.1Torrまで圧力を順次下げながら周波数差を測定した。周波数差は圧力の低下に連れわずかではあるが直線的に増加した。パラジウムは窒素を吸収しないので、この変化は気体の圧力に対する二つの水晶振動子の反応が異なるためと考えられた。水素雰囲気で窒素と同様な測定を行った。周波数差は760Torrから緩やかな減少を示し、約6Torr付近で大きく減少した。周波数差の減少はパラジウムからの水素の脱離による重量減少を示しており、6Torr付近が水素吸蔵のプラトー圧であることを意味している。一方、重水素雰囲気で行った実験は、周波数変化の様子は水素と似ているが、760Torrでの周波数差は水素より大きく軽水素と重水素の質量差が現れた。また、プラトー圧は10Torr付近であり、パラジウムに対する重水素の親和性が軽水素より弱いことを示した。もし、同じ数の原子がパラジウムに吸蔵されるとすれば、周波数差は1.5倍になるはずであるが、水素のより強い親和性のため理論値にはならなかった。このことは水素の同位体比を求めるときは、検量線法で行わなければならないことを示している。
子宮内膜癌細胞におけるＣ２ＧｎＴ１機能の検討

糖転移酵素であるヒトC2GnT1に対するウサギpolyclonal抗体(以下C2GnT1抗体)の特異性を、ヒトC2GnT1 cDNA導入COS7細胞のWestern blotで確認し、この抗体を用いて正常子宮内膜、子宮内膜癌組織におけるC2GnT1発現を検討した。正常子宮内膜腺上皮に比較して、子宮内膜癌組織で有意に発現が増強しており、癌においては深い筋層浸潤、脈管侵襲など、悪性度上昇に関連して発現が増強する傾向が認められた。また、C2GnT1高発現症例は有意に生存期間の短縮を認め、多変量解析からC2GnT1高発現が独立した予後不良因子であることが示された。core 2 β1-6 N-acetylglucosaminyl transferase 1 (C2GnT1)は、O-glycan鎖のcore 2分枝形成にかかわる糖転移酵素である。Core 2分枝の先端にはシアル化ルイスX抗原(SLX)など、血管内皮接着や転移にかかわるとされる糖鎖が形成されるため、その高発現と腫瘍細胞の悪性度上昇との関連が報告されている。そこで、本研究では、子宮内膜癌でのC2GnT1発現とその機能について検討する。まず、正常子宮内膜30例と子宮内膜増殖症15例、子宮内膜癌84例に対してC2GnT1免疫染色を行い、陽性細胞の割合をpositivity index (PI)であらわし、予後との関連を検討した。正常子宮内膜(PI = 0.52 ±1.24)に比較して、子宮内膜癌(PI: 8.31 ±15.29)では有意に発現が亢進していた(P < 0.0005)。C2GnT1は筋層浸潤部位で特に強く発現する傾向を認め、PI≧10のC2GnT1高発現症例は全体の24%で、多変量解析で独立した予後不良因子であった(P = 0.017)。次に子宮内膜癌細胞株IshikawaにC2GnT1発現プラスミドを遺伝子導入し、増殖能(WST-1アッセイ)、浸潤能(マトリゲル浸潤アッセイ)や遊走能(細胞遊走アッセイ)を検討したが、現在までに差を見出せていない。現在、他の細胞株にC2GnT1遺伝子導入を行い、機能解析中である。また、卵巣癌についてもC2GnT1発現を検討したが、子宮内膜癌と異なり81%と高頻度に強発現(PI≧10)が認められた。これは卵巣癌において血清SLX上昇例が多いこととの関連が考えられる。一方、子宮内膜癌では一般にSLX高発現は知られておらず、他の糖鎖抗原生成に関与していることが考えられる。Core 2分枝の先端にはシアル化ルイスX(sLex)抗原など、血管内皮接着や転移にかかわるとされる糖鎖が形成されることがあり、その高発現は腫瘍細胞の悪性度上昇に関連することが報告されている。まず、正常子宮内膜30例と子宮内膜増殖症15例、子宮内膜癌84例に対してC2GnT1免疫染色を行い、陽性細胞の割合をpositivity index (PI)であらわし、各種臨床病理学的因子との関連を検討した。また癌においては、組織学的分化度が低い、進行期III・IV期、で高い傾向を認めたが、有意差はなかった。またC2GnT1は筋層浸潤部位で特に強く発現する傾向を認めた。またPI ≧10のC2GnT1高発現症例では、有意に生存期間が短縮していた(P < 0.0005)。さらに多変量解析でC2GnT1過剰発現は独立した予後因子であった(P = 0.017)。まだ報告できる程度ではないが、すでにC2GnT1発現ベクターを内膜癌細胞株に導入し、細胞機能解析を行っている。特に研究の遂行に支障はない。C2GnT1発現ベクターをC2GnT1低発現内膜癌細胞株に導入し、細胞機能の変化を観察する。

また、siRNA法でC2GnT1高発現内膜癌細胞株のC2GnT1発現を低下させ、細胞機能の変化を観察する。また、C2GnT1発現増強により増加する糖鎖構造をレクシンや抗体を用いて見出す。細胞培養関連試薬、アッセイキットや試薬などの物品購入に用いる。
土地利用型農業における担い手形成と営業組織の役割に関する研究

北海道、新潟、長野、鹿児島等の実態調査を中心に研究を進め、次の諸点を明らかにした。1)、特定の地域では、農地移動は活発になっており、農業の構造変化はすすんでいる。離村就職地帯では、農業就業者の高齢化にともない農地移動がおこり、在宅通勤可能な地帯でも農地所有規模にかかわりなく全面貸付け世帯が発生している。2)、農業構造の変化にともない、多様な企業形態が形成されている。従来、個別家族経営を補完する生産組織の形成が注目されてきたが、現在は、家族経営以外の経営体が、土地利用型大規模経営の担い手となっていることが確認された。法制的な形式は、農事組合法人、有限会社、任意組合、個人経営と多様であるが、数10ヘクタールや100ヘクタール以上の共同経営、雇用経営が形成されている。3)、機械体系に応じた協業の編成とともに経営者と主幹労働力との人格的分離もみられ、労務管理、市場対応などの経営者機能の重要性が認識されている。4)、これらの組織、経営体の形成には、地緑型集団が母体となる場合と、機能型集団が母体となる場合、両者の混合形態による場合とがある。5)、以上のような経営再編の方向にてらして農業をめぐる諸制度をみると、現実にそぐわない点がすくなくない。家族主義を根幹とする農地法と、それに整合的につくられた諸制度の枠を越える実態がある。地域営農集団などの地緑型集団においても、所有、経営、労働の実質的な分離は進行しつつ、集落農場、集落法人化が現実的な展望をもつにいたっている。しかし、農業生産法人や、農事組合法人の仕組みは、これらの展開を柔軟に包含しうるものではない。たとえば、耕作から離れた土地所有者の経営参加に道を開くか否かが一つの論点である。営農組織は,地域の農家の状態と,農家や関係機関の主体的な姿勢とによって多様な型をとっている.今年度重点をおいたのは,兼業深化,農地流動化が進んだ地帯における,借地型大規模経営の成立条件,展開上の問題点の解明と,専業農家層が厚い地帯における機械・施設の共同利用組織の存在意義の解明とであった.借地型大規模経営は,家族経営の範囲を超えて50ha以上の経営として各地に事例をみることができる.大潟町ナショナルカントリーは, 3夫婦と青年1人7人, 55haの共同経営である.個別家族経営とくらべて,直接生産労働の労働時間は大巾な短縮がみられるが,物的経費は高い.加えて,家族経営の場合,埋もれていた簿記を始めとする間接労働費を明確にしなければ共同経営は成立しない.更に,組織化のコストともいうべき,零細地主からの借地にともなう契約の締結,条件の改訂等の間接労働も明確になってくる.これらを加えると規模の利益はやや割引きすべきであるが,なお規模の利益はあることを確認した.また,借地が大量になってくるに従い,土地改良償還金問題が浮上してくることを検出した.借受側が土地改良の参加費として,償還金を負担した場合,土地への投資であるから借地経営の費用として税務上認められないという問題である.有益費の取り扱いが具体的に明確されなくてはならないことも,同時に明らかにされた.一方,専業農家が多数いる北海道北竜町では,町と農協の方針によって基盤整備の後,集落単位に機械・施設の利用組合を組織し,転作対応としてメロン等経営の集約化へ誘導している.

このような取り組みは離農をできるだけ抑制し,一部の突出した担い手よりも中堅の厚い層の担い手の形成に寄与してきたことを確認した.いずれの場合も多少にかかわらず補助事業を土台に組まれた地域の営農システムは今後の情勢で再編も予想される.本年度は、新潟県西蒲原郡、長野県北安曇郡、鹿児島南薩地域の実態調査を実施した。検討課題は(1)農業構造変動の方向とテンポを調査地域の実態に則して検討すること。(2)こうした動きの中から割出されつつある経営形態の多様な姿を把握すること。(3)以上のことをふまえて今後の政策課題を明きらかにすることであった。1)畑作限界地、鹿児島南薩地域においては、40年代に導入された、畑地潅慨事業の進展によって、従来の限界地的条件を一挙に克服し、畜産、園芸を軸に商品生産の本格的展開がみられるに至っているが、調査地頴娃町でも茶、畜産、原料甘藷等に大規模農家が一定の厚みを持って形成されてきており、そのトップクラスには、農企業ともいうべきタイプのものさえも形成されてきていることが明きらかになった。2)水稲単作地帯の西蒲原平野では、従来より比較的規模の大きい自作型の農家群が層厚く形成されてきていた地域であるが、最近の稲作生産をめぐる条件の変化の下で、それまでの自己完結的な経営発展を遂げてきた自作上層農に規模拡大の頭打ちがみられはじめ、それを克服するために、重装備の大型機械を駆使した大規模共同経営が形成されはじめていることに注目した。3)兼業の深化している長野県北安曇郡穂高町では、土地持ちサラリーマンが、農業生産法人を設立し、オペレーターを雇用して稲作主体の経費を営んでおり、現行の農地制度との整合性をどうはかるかが問題として提起されてきている。こうした実態調査により把握された新しい問題を、単に特定の経営の事例としてではなく、研究組織においても、その事例がもっている、経営的、制度的問題に焦点をあてその解明につとめることが必要であるということがはっきりした。
ニアドライ加工の高性能化とトライボロジー挙動

切削油剤の使用量を大幅に削減できる環境に優しいニアドライ加工の高性能化について、トライボロジー挙動解明の立場から検討した。その結果、油剤の高い潤滑効果が不可欠なアルミニウム合金の加工においては、エステル、アルコール、酸など、いわゆる含酸素化合物に優れた切削性能をもつものがあること、また、水の併用が切削性能を向上させることを究明した。さらに、難削材の一種であるステンレス鋼のニアドライ加工では、油剤と水溶性切削油の複合ミスト供給が有効なことを検証した。本研究は、ニアドライ加工の代表であるMQL加工について、合成系エステル油剤等の潤滑剤や潤滑剤そのものの処理方法も対象にしてトライボロジー挙動を調べ、それらの結果をアルミニウム合金や難削材の切削性能と関連づけて検討することで、MQL加工の最適化と応用範囲の拡大につなげ、ニアドライ加工技術の高性能化に貢献することを目的としている。本年度に得られた研究成果は以下のとおりである。1.合成系および比較対象となるエステルの探索とトライボロジー特性の評価鋼のMQL加工用油剤を参考に、2、3および4価のアルコールとオレイン酸由来の合成ポリオールエステルを選定した。また、これらをアルミニウム合金の摩擦に適用したときの基礎的トライボロジー特性評価条件等を検討した。2.アルミニウム合金の実用MQL加工試験法の確立上記で探索した合成ポリオールエステル系油剤を用いて、アルミニウム合金のエンドミル加工における性能評価法を検討し、アルミニウム合金の加工で問題となる工具への凝着状態を判定基準にできる実用的なアルミニウム合金のMQL加工試験条件を見出した。3.エステルの潤滑挙動におよぼす吸着特性の影響の考察雰囲気制御切削試験機で得られたエステル等のモデル化合物の金属新生面に対する吸着活性が、共存する酸素量の多い場合ほど高くなることを究明した。4.MQL油剤に対するマイクロバブル処理適用可否の検討蒸気凝縮法を応用することによって、MQL加工に用いるポリオールエステル系油剤への水マイクロバブルの微分散処理が可能かを調べ、一定処理条件の下で、ある程度安定な油水混合分散液を得ることができた。1.合成エステルや比較対象となる各種油剤のトライボロジー特性評価平成19年度に得た評価条件等にもとづき、合成系エステルと比較対象となる各種油剤をアルミニウム合金の摩擦に適用して基礎的トライポロジー特性を検討した。2.実用MQL加工試験による切削性能の評価アルミニウム合金のエンドミル加工を行い、工具への凝着状態の判定から、油剤としては潤滑性と粘度に関係する浸入性の両者に優れる必要があることを究明した。難削材のニアドライ加工については、ステンレス鋼を対象にエンドミル加工を行い、エステル油剤ミストのみを供給する通常のMQL加工ではなく、さらに水溶性切削油のミストを同一ノズルから供給できる複合ミストを用いる方法が、工具寿命の延長の観点から有望なことを見出した。3.マイクロバブル処理油剤の安定化と油剤性能の検討マイクロバブル処理を用いた目的物質の安定なエステル油剤中への微分散技術を確立し、その方法の実用化につなげるためのマイクロバブル微分散装置を試作した。1.合成エステルや比較対象となる各種油剤のトライボロジー特性評価アルミニウムのMQL加工においては、スチール材に最適な合成系エステル油剤やアルコール、酸など、いわゆる含酸素化合物の一部に優れた潤滑効果をもつものがあることを究明した。2.実用ニアドライ加工試験による切削性能の評価MQL方式によるアルミニウム合金のタッピング加工、穴加工、エンドミル加工等において、含酸素化合物の切削性能は必ずしもトライボロジー特性評価による潤滑効果の優劣とは一致しないが、特定のアルコールが極めて高い切削性能を示すことを見出した。さらに、そこへマイクロバブル微分散装置を適用して水を併用すると、切削性能を向上できることがわかった。一方、いくつかのステンレス鋼を対象にして、複合ミスト供給装置によるニアドライ方式のエンドミル加工を行い、ステンレス鋼の材種によって各種油剤の切削性能がまったく異なることを明らかにした。3.油剤のトライボロジー挙動におよぼす吸着特性の影響の考察アルコール、酸、エステルのモデル含

酸素化合物の金属新生面への吸着特性を調べ、これら油剤の吸着挙動としては、吸着速度ではなく吸着活性の方が切削性能の優劣とよく相関することを解明した。また、アルミニウムを対象とした場合、水の存在による併用効果は、切削性能を低下させる酸素の吸着を阻害することに起因する可能性があることを示した。
余剰次元理論における新しいモデルの構築とLHC・ILCに向けた解析

標準模型を超える新しい物理の有力候補である余剰次元理論の枠組みで、詳細な模型の提案をして、実験観測の数値解析をおこなうことで、余剰次元理論がILCやILC実験でどの様に観測され得るのか調査した。LHC実験で観測できる可能性のある模型を構築して解析する。特に、5次元see-saw機構の解析(LHCでレプトン数非保存のプロセスが観測される可能性がある)や新しいTeV-scale seesaw模型の解析を急ぐ。また、構築した模型でSUSY粒子やKK粒子の質量スペクトラム等を解析してLHCで観測可能か調査して特有の予言をする。超対称性の動力学的破れの機構において、従来は、ヴェクトルライク理論では真空が擬安定であり、更に繰り込み群を考えると高エネルギーで結合定数が発散してしまいトリビアルな理論しかできないと考えられてきた。しかしながら、近年擬安定の真空でもその真空が宇宙年齢に比べて十分安定であればいいのではないかと言う新たな理論が提唱されてきた。しかしながら、この理論では、R対称性等を露に破る必要があるが、その破れをどのように理論に組み込めばいいのか全く分からず、試行錯誤が行われるだけであった。そこで、私は、長重力理論に理論を拡張すると、宇宙項をゼロにするために導入する定数項でR対称性が自然に破れることに注目し、シンプルで新しい超対称性の動力学的破れの機構を提唱した。また、レプトンの質量公式を超対称性がF項で破れた場合に導出される可能性を示し、その場合の現象論の解析を行った。また、5次元のインターバル上のSO(10)大統一理論の構築を行い、従来不可能だと思われてきた5次元でのSO(10)大統一理論の構築に成功した。クォーク・レプトンの各世代が5次元方向の局在すべき位置や超対称性の破れの機構、そして、ゲージ結合定数のエネルギー依存性について解析を行った。さらに、強い相互作用においてCPの破れが非常に小さいことに関して、5次元理論の枠組みで新しい解決の可能性を提唱した。また、カスケード質量行列形から、現在のニュートリノ振動実験が示すニュートリノの世代間混合がうまく導出されることを示した。本研究の目的は、クォーク・レプトンの世代構造の解明であり、アプローチの方法として、素粒子の標準模型の背後にある新しい物理として有力な、余剰次元理論と超対称性理論(SUSY)を使って新しい模型の構築をし、LHC・ILC実験でどの様に観測されるかを解析することである。この目的に向かって研究計画をたてて、研究を行った結果、今年度は主に以下の研究実績が得られた。(1):右巻きニュートリノが、5次元バルクに広がる余剰次元理論において、右巻きニュートリノのバルクMajorana質量項の効果で、シーソー機構が働き、(ニュートリノ振動実験を再現する)ニュートリノの世代構造が実現される場合に、3つの荷電レプトンが終状態に現れるLHC・ILC実験でのプロセスを調査した。(2):余剰次元理論において、トップ粒子の湯川相互作用と、トップ粒子とHiggs粒子のcouplingのズレを自然に導出するプロトタイプの模型を構築した。更に、この模型において、Higgs生成プロセスやSTUパラメータ値等の解析を行った。また、LHC実験でのこの模型の検証可能性について解析を行った。(3):余剰次元ゲージ理論において、境界条件でゲージ対称性を破る場合、ここで重くなったゲージボソンの散乱振幅の(Wilsonライン位相をパラメータにした)エネルギー依存性の解析をおこなった。その結果、高次元ゲージ理論においてNGボソンの等価定理の理解が深まった。(4):ゲージ・ヒッグス統一模型において、ダーク・マターが自然に導入されることを示した。具体的に、SO(5)×U(1)模型について、ダーク・マターのrelic abundance等を解析して、(今後の)ダーク・マター探索実験での観測可能性について評価を行った。本研究の目的は、素粒子の標準模型の背後にある新しい物理(new physics)の探求を、主として模型構築の見地から行い、LHC・ILC実験でどの様に観測されるかを解析することである。1.ニュートリノとYukawa相互作用をするHiggs doubletの真空期待値が小さいが故に、ニュートリノの微小質量が導出される新しい機構と模型を構築した。更に、加速器実験等での観測可能性を解析した。2.高エネルギーの宇宙線にAnomalyが観測されたことを受け、そのAnomalyをクォーク・レプトンの質量構造を生成する役割を果たす新粒子が引き起こす機構と模型を構築した。更に、この模型での宇宙線のフラックスの解析を行い、観測結果を非常によく再現することを確認した。3.余剰次元ゲージ理論の枠組みで、境界条件でゲージ対称性を部分的に破る場合、この条件で重くなったゲージボソンの散乱振幅のエネルギー依存性の解析を、Wilsonライン位相をパラメータにして、おこなった。この解析により、高次元ゲージ理論における等価定理に対する理解を深めることができた。4. SO(5)×U(1)ゲージ・ビッグス統一模型で、反周期境界条件を持つ場が、ダーク・マターの候補になり得ることを示した。

更に、ダーク・マターのrelic abundance等の解析をおこない、このシナリオの観測可能性を調査した。本研究の目的は、素粒子の標準模型を超える新しい物理の探求を、主に、模型構築の見地から行い、LHC・ILC実験でどの様に観測されるかを解析することである。この目的に向かい研究計画をたて、研究を行った結果、今年度は主に以下の研究実績が得られた。1.ニュートリノとYukawa相互作用をするHiggs doubletの真空期待値が小さいが故に、ニュートリノの微小質量が導出される新しいHiggs模型を構築して、現象論的解析を行なった。この場合、ニュートリノの湯川相互作用は大きくてもいいため、低エネルギーの熱的レプトジェネシスが可能になることを世界で初めて示し宇宙論的制限を解析した。更に、LHCとILCでの観測可能性の解析、真空期待値間の階層性の量子補正に対する安定性の解析も行なった。また、GUTへ組み込んで、TeVスケールがGUTスケールとニュートリノ質量の相乗平均になる模型を構築した。2.標準模型では、パリティの破れの起源は全くの謎である。そこで、weakスケールより十分高いスケールでleft-right対称型ゲージ群が存在して、パリティが自発的に破れる可能性を、強結合超対称性ゲージ理論の非摂動効果を用い、複合Higgs模型を構築して示し,更に、現象論的解析を行なった。3.「ダークマターとバリオンのエネルギー密度比」と「バリオン数生成」を同時に説明する世界初の機構の開発に成功した。更に、インフレーションをも統一する機構の開発に成功して、機構の解析を行った。
光ファイバの非線形性を用いたスクイズド光の生成とその応用に関する研究

1.偏波分岐型非線形ファイバループミラーを用いたスクイズド光の生成実験波長1.064μmのYAGレーザーと偏波分岐型の非線形ファイバループミラーを用いて、スクイズド光の安定な生成実験に取り組んだ。実験に用いる検出器は増幅器の帯域を最適化することによって、増幅器自身の揺らぎの影響を低減し、被測定光の揺らぎの検出感度の向上を図った。その結果、最大約2dBの揺らぎの低減を、時間的に安定に観測することができた。検出効率を考慮すると、今回の実験において約2.9dBのスクイズド光が生成されていることが分かった。2.パルス光の伝搬に伴う量子揺らぎの変化の解析実験と並行して、光ファイバにおけるパルス光の伝搬に伴う量子揺らぎの変化を、計算機シミュレーションによって、数値的に解析した。その結果、自己位相変調だけでなく、波長分散の効果によって、スペクトルの裾の部分の揺らぎが増加し、中央で低減することが分かり、スペクトルフィルタによって、光子数スクイズド光を生成することができることが分かった。計算では、得られるスクイジング量は負の分散領域で最大7dBとなった。又、時間領域での揺らぎの計算を初めて行い、時間軸上でも揺らぎの分布が変化していることが分かった。3,光ファイバとスペクトルフィルタを用いた光子数スクイズド光の生成実験計算の結果を元に、超短パルスファイバレーザーと光ファイバ、そしてスペクトルフィルタを用いて、光子数スクイズド光の生成実験を試みた。まず、光子数スクイズド光を検出するために、遅延型差動増幅器を設計・製作し、ショット雑音レベルと光子数揺らぎを同時に観測することができるようにした。次に、スペクトルの変化と雑音の低減の相関を観測し、スペクトルの拡張時に、スペクトルフィルタによって、揺らぎが低減されることが分かった。更に実験条件を最適化することによって、光源の揺らぎを最大23dB低減することに成功した。この時、雑音レベルほぼショット雑音レベルにまで到達した。1.非線形ファイバループミラーを用いたスクイズド光の生成実験波長1.064μmのYAGレーザーと光ファイバの組み合わせを用いて、スクイズド光の安定な生成実験に取り組んだ。スクイズド光の生成系には任意の位相において時間的に安定な光の重ね合わせを得ることのできる新しい偏波分岐型のファイバループミラーを用いた。まず、新しい生成系の動作原理を実験によって確認し、この実験系がスクイズド光の生成に有効であることが確認できた。また、スクイズド光の抑圧された揺らぎをショット雑音レベルにまで低減することができた。2.GAWBSの低減によるスクイズド光の観測先の実験で、ファイバ中の微小な前方散乱光であるGAWBSによって、スクイズド光の生成・観測が妨げられることが分かってきた。そこで、次に我々は、ファイバーループミラーに用いる光ファイバの被覆を除去し、GAWBSのスペクトルを狭窄化することによって、スクイズド光の観測を試みた。その結果、32MHz近傍で、約2dBの雑音の低減を観測することに成功した。検出効率を考慮すると、今回の実験において約2.9dBのスクイズド光が生成できていることが分かった。ファイバループミラーの特性によって、スクイジングは時間的に安定に測定することができた。3.ファイバループミラーを用いたスクイズド光の生成の数値解析実験と並行して、ファイバループミラーを用いたスクイズド光の生成を、計算機シミュレーションによって、数値的に解析した。量子雑音の変化は、線形近似とビーム伝搬法を用いて計算した。まず、スクイズド光の生成における波長分散の影響を解析し、正常分散領域でもスクイジングが可能であることを明らかにした。次に、スクイズド光の生成におけるGAWBSの影響を解析し、パルス幅が短いほどGAWBSの影響を低減できることが明らかになった。

まず、光子数スクイズド光を検出するために、遅延型差動増幅器を設計・製作し、ショット雑音レベルと光子数揺らぎを同時に観測することができるようにした。次に、スペクトルの変化と雑音の低減の相関を観測し、スペクトルの拡張時に、スペクトルフィルタによって、揺らぎが低減されることが分かった。更に実験条件を最適化することによって、光源の揺らぎを最大23dB低減することに成功した。この時、雑音レベルほぼショット雑音レベルにまで到達した。
現代イスラム社会における国家法の担い手の研究-イランの法律家を事例として-

本研究は、イスラム社会における国家法に焦点を当て、イラン・イスラム共和国を素材にしながら、司法制度のうち、特に法律家の養成制度やその社会的役割を明らかにしようとするものであり、現代のイスラム社会を対象とする点では我が国のみならず国際的にも研究蓄積のない課題に取り組んだものである。イランの法制度を語ることは直接に政治的状況の影響を受けるため、現地でのフィールドリサーチについては公表に適さないものがあるが、法学部と経済学部の学生に対する契約意識の調査の実施と分析を通じて法学教育の基本的な形態の把握を終えることができ、また当該調査の結果の一部を研究成果として公表するとともに、当該調査の結果をイランの研究者、学生にフィードバックしてその結果解釈についてのイラン研究者のコメントを得ることができた。また、日本国憲法における権力分立の構造とその実態を紹介し、社会構造改革について権力分立構造の変更という視点から分析したペルシア語(Farsi)の論文を公表した。これは、イランでの日本経済の動向への関心に応えたものであり、要請に応じイラン社会の事情に沿って記述されたものである。本年は、研究計画書記載の通り、平成14年11月から平成15年3月までイラン・イスラム共和国において実施した調査や収集した資料の分析を実施し、既存文献の渉猟と整理を行って平成17年度に予定する現地調査の準備を進めている。(1)調査の分析については、加藤雅信名古屋大学教授・藤本亮活水女子大学助教授が中心となって実施してきたいわゆる「契約意識」に関する国際調査の一貫であり、私は、同調査のペルシャ語版を作成し、イラン・イスラム共和国の4つの大学の法学部ならびに経営学部で実施して800サンプル以上の回答を得た。こうした方法による調査は、法学の分野に限らず、イスラム圏に関する研究としてはおそらく我が国初のものであり、その成果は近時公表の予定としている。(2)現地で収集した資料や得られた情報は多岐にわたるが、司法統計に始まり、裁判所について説明した書物、高等教育局から提供されたイラン国内の法学部の学生数の一覧、インタビューによって得られた法学教育システムの概要、教育現場でのインタビュー調査による司法制度の概要、私が滞在したアラメタバタバイー大学の法学教育の在り方や、実際の教育場面を撮影したビデオなどが含まれる。これらは特に平成17年度に予定する現地調査の基礎資料となる。(3)以上のほか、これまでの文献を渉猟し、法制度についての具体的な記述をさがす作業や、これまでの研究の成果を窃取しつつ、イスラム世界に対するイスラム研究者の視線や法学研究者の姿勢というものを批判的に検討した。基本的に研究計画書記載の内容を実践した。平成16年度4月より所属が変更になり職務が変わったために体制の立て直しを強いられ、予定していた研究実績の公刊には至らなかったが、下記のような研究活動を行った。(1)平成15年2月から3月に実施した「契約意識」の調査の分析や現地で取得した法学部の講義のビデオデータの分析を進め、とくにデータの解釈について調査者の過度なエスノセントリックな視線による誤りがないよう、現地調査で被験者に近い立場の者がどの様な解釈を施すべきかを確認する準備を行った。この作業には、加藤雅信名古屋大学教授、藤本亮静岡大学助教授が中心となっている「契約意識」調査の一環であるという背景があるが、私が対象とするイランのようなイスラム社会では、データの解釈の際に依拠するべき社会基盤が異なるため、思いの外困難な作業であった。そこで、イランと我が国の双方の社会事情や調査の被験者であるイランの学生の事情に詳しいアラメタバタバイー大学教育学部のモハンマド・サルカル・アラニ助教授に助言を求めながら、解釈手法についての検討を進めた。(2)平成17年2月27日より3月11日まで、再びイラン・イスラム共和国のアラメタバタバイー大学を足場に、現地での法律家の養成課程に関する面接調査ならびに(1)で示したデータの解釈に関する調査を行った。同時に、現地で法律家に関して出版された文献を収集し、特に弁護士の質の向上に関する関心の高まりを確認することができた。(3)以上のほか、公刊された邦文・英文の文献の渉猟をおこない、法制度についての具体的な記述を探す作業や、これまでの研究成果を摂取しつつ、イスラム世界に対するイスラム研究者の視線や法学研究者の姿勢というものの批判的な検討に継続的に取り組んだ。
がん化学療法におけるバイオマーカーを用いた腎微小循環障害の病態解明と再生治療

ヒト腎微小循環に関しては、造影超音波検査により、弓状動脈から髄質までの時間.濃度曲線から造影時間を指標とした死体腎と生体腎との比較を行った。その結果虚血の強い死体腎は生体腎と比較して有意に延長を認め、化学療法後の腎障害の尿中L-FABP以外の新たなバイオマーカーを開発した。さらに、腎腫瘍をもつ腎臓において、腫瘍部位、正常腎の時間.濃度曲線を解析し、造影時間と腎機能に関する検討を行った。がん薬物療法が腎臓に及ぼす影響について、分子標的治療後に摘出手術を行った腎がんの病理組織、治療効果の検討から臨床病理学的なバイオマーカーになりうる因子について推察した。治療効果と血流低下(微小循環傷害)は関連があると考えられ、病理組織学的には血管内皮の障害により血流が低下し、腫瘍に対する治療効果を発揮していると考えられた。このことから血流低下を示すバイオマーカーが治療効果を予測し、造影超音波における時間-濃度曲線、腎障害の尿中虚血マーカーであるL-FABP、造影CTにおける造影効果などが新たなバイオマーカーになりうると示唆された。化学療法後の単回投与群と連続投与群が腎機能に与える影響を尿中L-FABPで検討し、単回投与群と比較して連続投与群の方が尿中L-FABPが抑えられることを確認し、化学療法後の腎障害のバイオマーカになりうる可能性を示唆した。次年度の検討が必要である。さらにヒト腎微小循環に関しては腎臓虚血状態として移植腎障害に対して造影超音波検査を行い、弓状動脈から髄質までの時間-濃度曲線から造影時間を指標として、死体腎と生体腎を比較した。その結果虚血の強い死体腎は生体腎と比較して有意に延長を認め、化学療法後の腎障害の尿中L-FABP以外の新たなバイオマーカを開発した。今年度は化学療法腎障害モデルとしてシスプラチン腎障害モデル(7週雌Lewis rat : n=6)を対象に生理食塩水群とG-CSF 50μg/kg scを連続投与(0,6,24,48 and 72h)群を比較した。その結果投与3日目に優位に血中BUN,Crnの低下を認めた。さらにこの連続投与群(n=6)に加えて骨髄幹細胞2X107個(6h後単回尾静注)(n=6)を投与群比較したところさらに血中BUN,Crnの低下を認めた。この結果は進行性精巣腫瘍に対する大量化学療法の投与と同様G-CSF連続投与後救済末梢血幹細胞治療の腎保護作用を群間比較して動物実験で確認した。臨床においては、進行性精巣腫瘍症例の導入時期に保存した末梢血幹細胞を、救済化学療法時の骨髄抑制重篤時期に輸注し、骨髄救済のみならず腎障害を改善することをL-FABP、その他既存の尿細管機能測定検査所見から確認した。これまでに化学療法が腎機能に与える影響を尿中L-FABPで検討し、単回投与群と比較して連続投与群の方が尿中L-FABPが抑えられることを確認し、化学療法後の腎障害のバイオマーカーになりうる可能性を示唆した。ヒト腎微小循環に関しては、造影超音波検査により、弓状動脈から髄質までの時間-濃度曲線から造影時間を指標とした死体腎と生体腎との比較を行った。さらに、腎腫瘍をもつ腎臓において、腫瘍部位、正常腎の時間-濃度曲線を解析し、造影時間と腎機能に関する検討を行った。今年度は薬剤治療が腎機能に及ぼす影響について、L-FABP、時間-濃度曲線での造影時間を解析し、既存の尿細管機能測定検査所見との比較、造影CTでのCT値の変化や薬剤治療奏効期間との関連について検討する。さらに腎機能を表現する複数種類の評価因子(血清クレアチニン、クレアチニンクリアランズ、eGFR)について、それぞれの相関について調査するとともに、がん化学療法時の変動の差異について洞察する集積研究を行う。

ヒト腎微小循環に関しては、造影超音波検査により、弓状動脈から髄質までの時間-濃度曲線から造影時間を指標とした死体腎と生体腎との比較を行った。その結果虚血の強い死体腎は生体腎と比較して有意に延長を認め、化学療法後の腎障害の尿中L-FABP以外の新たなバイオマーカーを開発した。さらに、腎腫瘍をもつ腎臓において、腫瘍部位、正常腎の時間-濃度曲線を解析し、造影時間と腎機能に関する検討を行った。がん薬物療法が腎臓に及ぼす影響について、分子標的治療後に摘出手術を行った腎がんの病理組織、治療効果の検討から臨床病理学的なバイオマーカーになりうる因子について推察した。治療薬の毒性により腎微小血流の低下を来たすが、治療効果と血流低下(微小循環障害)は関連があると考えられ、病理組織学的には血管内皮の障害により血流が低下し、腫瘍に対する治療効果を発揮していると考えられた。このことから血流低下を示すバイオマーカーが治療効果を予測し、造影超音波における時間-濃度曲線、腎障害の尿中虚血マーカーであるL-FABP、造影CTにおける造影効果などが新たなバイオマーカーになりうると示唆された。
DNA-PKを介した放射線損傷シグナル伝達機構の解析と癌放射線治療への応用の試み

DNA-PKは、二本鎖DNAの末端に結合して活性化するタンパク質リン酸化酵素であり、放射線照射によって生じたDNA二重鎖切断の「センサー」として、修復や情報伝達に極めて重要な役割を担うと予想されているが、「真の基質」が明らかになっていなかった。私は近年、XRCC4がDNA-PKの真の基質の一つであることを初めて示し、平成13、14年度の研究により、3ケ所のリン酸化部位の同定、リン酸化状態特異的抗体の作製、リン酸化部位変異体発現細胞株の樹立などを進めてきた。また、XRCC4のリン酸化部位の同定がきつかけの一つとして、P53の新しいリン酸化部位を見出した。本年度は、放射線照射によるXRCC4リン酸化の誘導とその生理的意義の解析を中心に研究を進めた。その結果、3ヶ所のうち2ヶ所が放射線照射後、in situで線量および時間依存的にリン酸化されること、また、リン酸化の意義として、DNA ligase IVとの複合体の形成やその基本的機能に必須のものではないが、放射線照射あるいは通常の増殖過程で生じたDNA損傷の修復の効率や精度に影響する可能性が示唆された。更にこの可能性を検討するために、現在共同研究により、染色体異常や突然変異の出現頻度の解析を行う他、リン酸化が先行指標として感受性予測に役立つ可能性を検討するため、生検標本を用いて、臓器特異性、個人差も含めて癌および正常組織の放射線感受性とリン酸化のパターンの関係を調べている。
発達期小脳における神経活動に依存した機能的シナプス結合形成のメカニズム

生体の情報処理を司る神経回路網は、その形成過程においてまず余分な回路網を多数形成し、必要なもののみ残して不必要なものを排除するという戦略をとる。我々は同様の発達過程を経ることが知られている、小脳登上線維-プルキンエ細胞投射系においてこの現象を解析し、これまでに過剰な登上線維シナプス除去の過程に、mGluR1-Gαq-PLCβ4-PKCγを介する細胞内シグナル伝達が必要であることを明らかにした。しかし、mGluR1-Gαq-PLCβ4-PKCγのあとに来る経路は何か、また、最終的な標的は何かという点に関しては未だ不明であった。この原因の一つとして、登上線維-プルキンエ細胞シナプス伝達の発達過程に起こる変化に関する基礎的な研究がほとんどされていないため、制御の対象となる機構を推定できないという点があげられる。このため、我々は発達に伴う登上線維応答の電気生理学的な変化を詳細に解析する実験を行った。その結果、将来排除されると思われる弱い入力を持つ登上線維は、残存すると思われる強い入力に比べて,シナプス間隙の伝達物質濃度の減少が起こっていることが分かった。しかし、伝達物質放出の基本単位であるシナプス小胞一個の放出により誘発される反応に変化はみられなかった。これらの結果より、登上線維の排除に先立つ過程として、一回の刺激で放出されるシナプス小胞の数が減少して,プルキンエ細胞に与える影響が小さくなっていることが推測された。これは、登上線維の排除過程の少なくとも一部分にはシナプス前終末(登上線維側)の機構が関与していることをあらわしていると思われる。我々は同様の発達過程を経ることが知られている、小脳登上線維プルキンエ細胞投射系においてこの現象を解析し、これまでに過剰な登上線維シナプス除去の過程に、mG1uR1-Gαq-PLCβ4-PKCγを介する細胞内シグナル伝達が必要であることを明らかにした。しかし、mGluR1-Gαq-PLCβ4-PKCγのあとに来る経路の最終的な標的は何かという点に関しては未だ不明であった。この原因の一つとして、登上線維プルキンエ細胞シナプス伝達の発達過程に起こる変化に関する基礎的な研究がほとんどされていないため、制御の対象となる機構を推定できないという点があげられる。このため、今回我々は発達に伴う登上線維応答の電気生理学的な変化を詳細に解析する実験を行った。小脳から厚さ250μmのスライスを切出し、スライス表面のブルキンエ細胞の細胞体からwhole-cell patch clamp法で記録を行った。顆粒細胞層に置いた刺激電極から電気刺激し、誘発される登上線維応答を解析した。その結果、相対的に小さい振幅を持つ登上線維応答は、大きな応答に比べて短い刺激間隔で発生する2発刺激に対する追従性が悪いことがわかった。また、シナプス間隙の伝達物質濃度を推定する実験から、弱い登上線維では応答発生時のシナプス間隙の伝達物質濃度が減少していることがわかった。これより、登上線維の排除に先立つ過程としてシナプス前終末からの伝達物質放出の減少を含む、登上線維の機能的な変化が起こっている可能性があることがわかった。これは登上線維の排除過程の少なくとも一部分にはシナプス前終末(登上線維側)の機構が関与していることをあらわしていると思われる。
児のエピゲノム変化に影響する母のダイオキシン類曝露と遺伝子との交互作用の解明

出生前向きコホートを用いて、ダイオキシン類代謝・解毒酵素関連(AHR、CYP1A1、CYP1A2、CYP1A2、GSTM1)遺伝子型による胎児期ダイオキシン類曝露と児の発育に関わる3つの遺伝子領域(インスリン様成長因子[IGF-2、H19]および転移因子[LINE-1])のエピゲノム変化との関連への影響を検討した。いすれの遺伝子型においても胎児期の母のダイオキシン類曝露と児のIGF-2、H19、およびLINE-1メチル化率との関連に有意な違いは見られなかった。胎児期の母のダイオキシン類濃度と児のメチル化率との関連に母のダイオキシン類代謝関連受容体や酵素の遺伝子型の違いが影響しないと考えられた。胎児期の母のダイオキシン類曝露と児のエピゲノム変化との関係に影響を及ぼす遺伝子多型の関与を解明するために、出生前向きコーホート研究「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ(以下、北海道スタディ)」の母児を対象に検討した。北海道スタディ対象者514名のうち、胎児期の母体血中ダイオキシン類濃度と臍帯血中DNAメチル化率が得られたのは169名で、29異性体を合計したダイオキシン類毒性等価量(TEQ)の中央値は13.9 TEQ pg/g lipidであった。独立変数はダイオキシン類TEQの常用対数値とし、従属変数は児の発育に関わるInsulin growthfactor (IGF)-2、H19、およびLong interspersed nucleotide element (LINE)-1のメチル化率とした。母の年齢、身長、妊娠前体重、妊娠後期の母の喫煙状況、過去の出産歴、教育歴、世帯収入、妊娠中近海魚摂取状況、妊娠中遠洋魚摂取状況、児の性別およびDNAメチル化解析時期で調整した重回帰分析で検討した。胎児期のダイオキシン類TEQ値が10倍増えると、IGF-2のメチル化率は1.24%減少(95% CI: -4.05, 1.57)、H19のメチル化率は0.47%増加(95% CI: -1.25, 2.20)、LINE-1のメチル化率は0.30%増加(95% CI: -0.73, 1.33)したものの、いずれも有意ではなかった。本研究から胎児期のダイオキシン類濃度が児の発育に関わるDNAメチル化率に及ぼす影響は小さいと考えられた。現在、母の遺伝子多型を解析しているところである。母の遺伝子多型によって胎児期の母のダイオキシン類濃度と児のエピゲノム変化との関連に影響の違いが認められるかについては、今後引き続き検討していく。研究開始は遅れずにでき、本年度中に既存のデータを元に対象者を設定することができた。母の遺伝子多型解析を現在実施しており、ほぼ予定通りの進捗状況である。ダイオキシン類は、内分泌かく乱作用が懸念される環境化学物質である。ヒトでは、胎児期曝露による出生体重への影響の報告があるが、胎児期曝露によるDNAメチル化への遺伝環境交互作用を検討した報告はほとんどない。そこで、胎児期の母のダイオキシン類曝露がその代謝酵素の遺伝子型の違いによって児のインスリン様成長因子2型(IGF-2)、H19、Long interspersed nuclear element-1 (LINE1)メチル化に影響を及ぼすかを明らかにすることを本研究の目的とした。出生前向きコホート「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」の母児169組を対象に実施した。交絡因子を調整した重回帰分析で検討したところ、妊娠後期のダイオキシン類濃度が10倍増えると、IGF-2メチル化率は0.79%低下し、H19メチル化率は0.09%低下し、LINE-1メチル化率は0.07%増加した。次に、母のダイオキシン類代謝に関わる芳香族炭化水素受容体(AHR; rs2066853)、AHRリプレッサー(AHRR; rs2292596)、シトクロムP450 1A1(CYP1A1; rs4646903, rs1048963)、CYP1A2 (rs762551)、CYP1B1 (rs1056853)、グルタチオンS-転移酵素(GSTM1; Int/del)、GSTT1 (Int/del)、およびNADPHキノンオキシドレダクターゼ(NQO1; rs1800566)遺伝子型による違いを検討したところ、ダイオキシン類とIGF-2、H19、およびLINE-1メチル化率との関連に違いはなかった。しかし、本研究での解析対象者が限定されていたために、十分な統計学的パワーが得られなかった可能性がある。今後、他の環境化学物質を分析し、児のDNAメチル化への影響に遺伝環境交互作用が関与するかを検討していく。いすれの遺伝子型においても胎児期の母のダイオキシン類曝露と児のIGF-2、H19、およびLINE-

1メチル化率との関連に有意な違いは見られなかった。胎児期の母のダイオキシン類濃度と児のメチル化率との関連に母のダイオキシン類代謝関連受容体や酵素の遺伝子型の違いが影響しないと考えられた。現在進行中の母の遺伝子多型解析を実施し、本研究を着実に推進する予定である。疫学(環境疫学・分子遺伝疫学)・予防医学、衛生学・公衆衛生学本年度は、遺伝子多型解析実験のための事前調査が中心となったため、試し実験のみで終了した。そのため本試験に必要な試薬などの購入を控えたため、次年度使用額が生じた。遺伝子多型解析実験の試し実験が本年度終了し、次年度本試験が出来る見込みが立った。本年度購入予定だった実験に必要な試薬などを次年度に購入し、本試験を実施して本研究課題を確実に遂行する予定である。