hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
劇症型溶レン菌感染症起因株で特異的にみられる新規の変異遺伝子の同定および解析

A群レンサ球菌は、咽頭炎等ありふれた病気から劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)のような重篤な病気を引き起こす。以前の研究で、STSS患者分離株は病原遺伝子を負に制御しているCsrS/CsrRやRggに高頻度で変異が存在することを明らかにした。本研究でこれら以外にどのような変異があるか調べた結果、新たに病原性遺伝子の発現を上昇させる変異(sic遺伝子のプロモーター変異)を見出した。この変異株はマウスへの致死性を上昇させ、この変異はSTSS患者分離株の方が咽頭由来株より有意にみられることが判明した。以上の結果から、sicプロモーターの変異はSTSSの病原性に重要な役割を持つことが考えられた。劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)は、極めて致死率の高い全身性感染症である。この感染症を引き起こす主な病原体であるA群レンサ球菌は、小児に咽頭炎などを引き起こすありふれた病原体である。我々は、STSS患者分離株(STSS株)において、病原因子の発現を抑制している制御因子に変異があり、この変異により様々な病原遺伝子の発現が上昇し、STSSの様な重篤な症状を引き起こすことを報告した。しかしながら、これらの変異は57.3%の株でしかみられず、この他に変異があることが考えられた。我々は、これらに変異がない場合でも、病原遺伝子の発現が上昇するSTSS株が存在することを見出した。そこで、本研究では、STSS株において、既知のもの以外にどのような変異があるか、STSSの病態にどのような病原因子が関与しているか明らかにし、この劇症型感染症における病原体側の全体像を把握することを目的とした。csrR/csrS遺伝子やrgg遺伝子に変異がみられなかったemm1型のSTSS株44株とNI株30株からtotal RNAを抽出する。抽出したRNAを用い、逆転写反応を行い、cDNAを合成した。合成したcDNAとTaqManプローブ等を用い、6つの遺伝子について定量RT-PCRを行った結果、少なくとも6種類の発現パターンがあることが判明した。発現の上昇がみられた株について発現制御因子をコードする遺伝子の塩基配列を決定した結果、それぞれ1つの遺伝子に変異があることが判明した。劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)は、きわめて致死率の高い感染症である。この感染症を引き起こす主な原因菌であるA群レンサ球菌は、小児に咽頭炎などを引き起こすありふれた病原体である。我々は、STSS患者分離株(STSS株)において、病原因子の発現を抑制している制御因子(CsrS/CsrR、Rgg)に変異があり、この変異により様々な病原遺伝子の発現が上昇し、STSSの様な重篤な症状を引き起こすことを報告した。昨年度、emm1型のSTSS株の病原遺伝子の発現を調べた結果、csrS/csrR、rgg遺伝子に変異はないにもかかわらず、11株において病原遺伝子の発現が上昇していることを明らかにした。本年度は、遺伝子発現を上昇させている原因遺伝子を同定することを目的とした。ゲノムを比較し、遺伝子を解析した結果、1sic遺伝子のプロモーター領域の変異、2spy0218遺伝子の変異、3rocA遺伝子の変異、4csrR遺伝子のプロモーター領域の変異が原因であることが判明した。1株は原因がわからなかった。sic遺伝子のプロモーター領域の変異は6株、csrR遺伝子のプロモーター領域の変異は2株あり、その他は1株ずつ存在した。当初の目的と同じところまで進んでいる。細菌学それぞれの変異がin vivoで病原性に与えるか調べるため、マウスを用いた動物実験を行う。咽頭炎由来株(Se235)およびSe235を変異させた株(Se235sicp*、Se2350218、Se235rocA)について、ddYマウスの腹腔内に接種し、7日間経過観察し、各株の生存曲線を作成する。変異により腎臓、肝臓、および肺に障害が起きているか調べるため、マウスの腹腔内に接種した腎臓、肝臓、および肺を摘出し、病理組織標本を作製し、ヘマトキシリン・エオジン(HE)染色を行い、病理組織検査を行う。また、皮下に菌を摂取し、経過観察する。病変部位を測定し、それぞれの株で比較する。、マウスから、皮下組織を摘出し、病理組織標本を作製し、HE染色を行い、病理組織検査を行う。・変異遺伝子間の制御ネットワーク本研究で見出される制御因子、CsrS/CsrRやRggの関連性について検討する。A遺伝子およびcsrR/csrS遺伝子、rgg遺伝子変異株を作製し、各株からtotal RNAを抽出する。抽出したRNAを用い、逆転写反応を行い、cDNAを合成する。

合成したcDNAとTaqManプローブ等を用い、それぞれの制御因子をコードする遺伝子について定量RT-PCRを行う。変異がみられた因子により制御されている病原遺伝子群の結果、および、それぞれの制御因子間の定量RT-PCRの結果からそれぞれの因子間の制御ネットワークを推測する。推測したものが正しいか調べるため、各制御因子をコードする遺伝子の二重突然変異を作成し、制御されている遺伝子の発現量を測定し、どちらの制御因子が上位か確定する。当初の目的と同じところまで進んでいる。次世代シークエンス解析が安く行うことができた。さくねんどまでじゅんちょうにすすんでいることから、当初の予定と同じように今年度予定していた研究を遂行する。・病原遺伝子の発現に対する変異遺伝子(A遺伝子)の変異の影響このA遺伝子が、病原遺伝子の発現に影響を与えているか調べるため、劇症株(STSS株)に非浸襲性株(NI株)由来のintactのA遺伝子を導入した株、および、NI株のA遺伝子破壊株を作製し、病原遺伝子の発現量を調べる。STSS株にintactのA遺伝子を導入することにより、病原遺伝子の発現がNI株と同じレベルになり、NI株のA遺伝子を破壊することにより、病原遺伝子の発現がSTSS株と同じレベルになることを確認する。同定した責任遺伝子の変異がSTSS株やNI株でどれくらいみられるか調べるため、STSS株44株とNI株30株におけるA遺伝子の塩基配列を決定する。この遺伝子における変異頻度がSTSS株に有意にみられるか調べる。また、他のemm型においても、どのくらいの頻度で、A遺伝子に変異が生じているか調べる。A遺伝子の変異が、in vivoで病原性に影響を与えるか調べるため、マウスをもちいた動物実験を行う。STSS株、NI株、NI株のA遺伝子変異株について、マウスの腹腔内に接種し、7日間経過観察し、各株の生存曲線を作成する。A遺伝子の変異により腎臓、肝臓、および、肺に障害が起きるか調べるため、マウスの腹腔内に接種した腎臓、肝臓、および、肺を摘出し、病理組織標本を作製し、ヘマトキシリン・エオジン(HE)染色を行い、病理組織検査を行う。また、マウスの皮下に菌を接種し、経過観察する。壊死を起こした皮膚の領域を測定し、それぞれの株で比較する。マウスから、皮膚、皮下、および、筋肉組織を摘出し、病理組織標本を作製し、HE染色を行い、病理組織検査を行う。病理組織標本の外注分に充てる。一部の実験において、試薬等消費を少なくでき、物品費を少なくすることができた。次世代シーケンスを外注する際に、消費税増税分にあてる。
新しい一次元量子スピン系無機化合物の創生およびその単結晶の作成

我々は研究計画調書で述べた当初の研究計画をほゞ達成することが出来た.即ち,一次元量子スピン系の物性,特にその電子相関と磁性の関りを本研究の中心課題として,これら一次元量子スピン系の新物質開発と良質単結晶の育成およびその精密測定を行い,以下のような成果を得ることが出来た.1)新しい一次元磁性体Cu_2V_2O_7, NiSb_2O_6を見いだした.Cu_2V_2O_7については現実に僅かばかり存在すると思われる三次元性から反強磁性相関を示し,且つ,ジャロシンスキー-守谷型の相互作用によるとみられる弱強磁性(T_C=36K)を観測している.一方,トリルチル型構造のNiSb_2O_6についたは良好な一次元的磁気相関の現れであるボナ--フィッシャー型の磁化温度曲線(ピーク温度80K)が得られている.これらのより詳細な磁気的性質について解明するため,現在単結晶試料を作成し種々の測定を準備中である.2)無機系では初めてのスピンパイエルス物質であるCuGeO_3に関して,大型単結晶を用いた各種測定に引き続き,そのGeサイトにSiをドープすることにで,スピンパイエルス系の磁気的変化を調べた.このドープされたCu (Ge_<1-x>Si_x)O_3についても単結晶育成に成功し,中性子散乱を中心とした解析から,特に1%程度以上のSiのド-ピングに対して反強磁性が安定化することを発見し,その磁気相図を作製することが出来た.3)新しいラダー(梯子格子)系物質,Sr_<14>Cu_<24>O_<41+δ>に対してCa, Co等のド-ピングを行い,又,高酸素圧処理による酸素量の制御を試みた結果,ラダー系における金属-絶縁体転移を観測した.更に,この系の単結晶を作成し現在,中性子散乱,NMR測定を続行中である.一方,これとは異なるラダー系としてLaCuO_<2.5>を取り挙げ,μSR測定を中心に研究を進めているが,この系ではスピンギャップが存在せず,T_N120Kの反強磁性状態と思われる長距離磁気秩序を観測している.我々は研究計画調書で述べた当初の研究計画をほゞ達成することが出来た.即ち,一次元量子スピン系の物性,特にその電子相関と磁性の関りを本研究の中心課題として,これら一次元量子スピン系の新物質開発と良質単結晶の育成およびその精密測定を行い,以下のような成果を得ることが出来た.1)新しい一次元磁性体Cu_2V_2O_7, NiSb_2O_6を見いだした.Cu_2V_2O_7については現実に僅かばかり存在すると思われる三次元性から反強磁性相関を示し,且つ,ジャロシンスキー-守谷型の相互作用によるとみられる弱強磁性(T_C=36K)を観測している.一方,トリルチル型構造のNiSb_2O_6についたは良好な一次元的磁気相関の現れであるボナ--フィッシャー型の磁化温度曲線(ピーク温度80K)が得られている.これらのより詳細な磁気的性質について解明するため,現在単結晶試料を作成し種々の測定を準備中である.2)無機系では初めてのスピンパイエルス物質であるCuGeO_3に関して,大型単結晶を用いた各種測定に引き続き,そのGeサイトにSiをドープすることにで,スピンパイエルス系の磁気的変化を調べた.このドープされたCu (Ge_<1-x>Si_x)O_3についても単結晶育成に成功し,中性子散乱を中心とした解析から,特に1%程度以上のSiのド-ピングに対して反強磁性が安定化することを発見し,その磁気相図を作製することが出来た.3)新しいラダー(梯子格子)系物質,Sr_<14>Cu_<24>O_<41+δ>に対してCa, Co等のド-ピングを行い,又,高酸素圧処理による酸素量の制御を試みた結果,ラダー系における金属-絶縁体転移を観測した.更に,この系の単結晶を作成し現在,中性子散乱,NMR測定を続行中である.一方,これとは異なるラダー系としてLaCuO_<2.5>を取り挙げ,μSR測定を中心に研究を進めているが,この系ではスピンギャップが存在せず,T_N120Kの反強磁性状態と思われる長距離磁気秩序を観測している.
重金属汚染土壌を浄化するための技術開発

重金属汚染土壌を効率的かつ安全に浄化するために、以下のような土壌側と植物側からそれぞれ検討を行った.1.実際に重金属汚染を被っている農耕地において表層土および下層土における重金属汚染レベルを全量および可給態量として測定し、ジオスタティスティクスの手法を用いて圃場スケールでの重金属濃度の空間変異を解析した結果,重金属濃度(Cd, Zn, Cu)はPbの全量を除いて高い空間依存性を示した。またその依存距離はZn全量が27mであった他は80m以上であった。2.溶出パターンの異なるコーティングEDTA五つを試作した.またこれらのコーティングEDTA資材の添加が土壌溶液中の鉛の濃度、EDTA濃度と植物による鉛の吸収に対する影響をコーティングしないEDTAと比べた。その結果、試作コーテイングEDTA4番が二次汚染の軽減と浄化効率の点において優れていたことが明らかとなった。3.亜鉛とカドミウムの超集積植物であるThlaspi caerulescensを用いて、土壌中の重金属可溶化機構を明らかにするために、まず根から分泌される亜鉛キレート物質の探索を行った。根の分泌物を採取し、独自に開発した亜鉛キレートアッセイ法を用いて検討した結果、分泌液中に亜鉛キレート物質が検出された。また、この分泌物をイオンクロマトグラフィーにより分画した結果、アニオン画分のみに亜鉛キレート活性が認められた。またカドミウムの集積に対する亜鉛の影響を土耕栽培と水耕栽培で調べた.亜鉛の濃度が低い場合、カドミウムの集積に対する亜鉛の影響は水耕でも土耕でも認められなかったが、亜鉛の濃度が高い場合、カドミウムの集積量が減少された.土壌のカドミウムの有効度に対する亜鉛の影響は見られなかった.さらに^<113>Cd標識化合物を用いて、^<113>Cd-NMRによる体内のカドミウムの化学形態の同定を行ったところ、ケミカルシフト-17ppm付近でシグナルが観察された。重金属汚染土壌を浄化するために、以下のような植物を用いた重金属除去法を検討した。1.数種類のEDTAコーティング資材を試作し、水中と土中の溶出実験を行った。溶出のパターンから、180日タイプと80日タイプを用いて、鉛汚染土壌からの除去効果を無コーティングのEDTAと比べた。供試植物は生育速度の速いトウモロコシである。無コーティングEDTAの土壌への添加は土壌溶液中の鉛とEDTAの濃度を急激に高め、環境への二次汚染が懸念される。また、植物も添加後数日で枯死した。これに対して、コーティングEDTA資材は土壌溶液中の鉛の濃度を少しずつ高め、環境への負荷が少なかった。地上部への鉛の集積も無添加と比べ、高かった。しかし、効率的な土壌浄化の観点から、より高濃度の集積が必要である。今後、植物の生育ステージにあわせた溶出パターンを持つEDTAコーティング資材の開発を計画している。2.亜鉛とカドミウムの超集積植物であるThlaspi caerulescensを用いて、土壌中の重金属可溶化機構を明らかにするために、まず根から分泌される亜鉛キレート物質の探索を行った。

現在、この画分をさらに精製し、構造決定をしているところである。重金属汚染土壌を効率的かつ安全に浄化するために、以下のような土壌側と植物側からそれぞれ検討を行った.1.実際に重金属汚染を被っている農耕地において表層土および下層土における重金属汚染レベルを全量および可給態量として測定し、ジオスタティスティクスの手法を用いて圃場スケールでの重金属濃度の空間変異を解析した結果,重金属濃度(Cd, Zn, Cu)はPbの全量を除いて高い空間依存性を示した。またその依存距離はZn全量が27mであった他は80m以上であった。2.前年度の試験結果に基づき、新たらに溶出パターンの異なるコーティングEDTA五つを試作した.またこれらのコーティングEDTA資材の添加が土壌溶液中の鉛の濃度、EDTA濃度と植物による鉛の吸収に対する影響をコーティングしないEDTAと比べた。その結果、試作コーティングEDTA4番が二次汚染の軽減と浄化効率の点において優れていたことが明らかとなり、現在この資材を用いて更なる検討を行っているところである.3.亜鉛とカドミウムの超集積植物であるThalspi caerulescensを用いて、カドミウムの集積に対する亜鉛の影響を土耕栽培と水耕栽培で調べた.亜鉛の濃度が低い場合、カドミウムの集積に対する亜鉛の影響は水耕でも土耕でも認められなかったが、亜鉛の濃度が高い場合、カドミウムの集積量が減少された.土壌のカドミウムの有効度に対する亜鉛の影響は見られなかった.また^<113>Cd標識化合物を用いて、^<113>Cd-NMRによる体内のカドミウムの化学形態の同定を行ったところ、ケミカルシフト-17ppm付近でシグナルが観察された。
滑らかな多様体で定義された微分方程式の解のなす普遍複体の理論の構成

多様体上の1階常微分方程式を1階ジェット空間の超曲面ととらえると,その解は超曲面上の曲線となる.ある型の微分方程式の分類は発散図式の分類に帰着されることから,その発散図式の中の1つの写像である曲面間の写像について大域的トポロジーを研究した.具体的には,曲面間の滑らかな写像が与えられたとき,その写像を連続的に動かして得られるジェネリックな写像の特異点値集合上のカスプ特異点,2重点の数の最小値及び,その値の取りうる範囲を完全に決定した.多様体上の1階常微分方程式を1階ジェット空間の超曲面ととらえると,その解は超曲面上の曲線となる.ある型の微分方程式の分類は発散図式の分類に帰着されることから,その発散図式の中の1つの写像である曲面間の写像について大域的トポロジーを研究した.具体的には,曲面間の滑らかな写像が与えられたとき,その写像を連続的に動かして得られるジェネリックな写像の特異点値集合上のカスプ特異点,2重点の数の最小値及び,その値の取りうる範囲を完全に決定した.平成21年度は,微分方程式の解のなす普遍複体を構成する前段階として,特異点論からの応用が顕著なクレロー型の一階常微分方程式の普遍複体の構成を目標とした.しかし,一階常微分方程式を一階ジェット空間の超曲面ととらえ,その解をそれ上の曲線ととらえたときの解の間に同値関係を定義するのが困難だった.そのため,クレロー型微分方程式の積分図式の分類が発散図式L^1←M^2→N^2の分類を使って行われることに注目し,発散図式L←M→Nの普遍複体の構成をめざした.発散図式についてはArnold,Doufour,黒川等により写像芽や多重写像芽の研究がなされ,高橋,佐治の研究により発散図式L^1←M^2→N^2の大域的な研究がなされたが,より一般的な状況についてはこれまでなされていないので,発散図式を大域的に研究するための理論を構成することはとても重要である.まず,写像のコボルダントと同様に,2つの発散図式の間のコボルダントを定義した.次に,発散図式L←M→NのLの各点に対してC^O同値を定義し,C^O同値の下で,LをStratifyしたとき,各集合が部分多様体になるかどうかを現在研究している.また,一階常微分方程式を一階ジェット空間の超曲面ととらえ,その解をそれ上の曲線と考えることに関連して,閉曲面間の安定写像で特異点集合の連結成分が一つのものに対してPignoni型の公式が得られた.この結果について研究集会と学会で講演を2件行った.また,資料集めや研究打ち合わせのため,2つの学会,6つの研究集会に参加した.平成22年度は,21年度に行った研究「一階常微分方程式を一階ジェット空間の超曲面ととらえ,その微分方程式の解を超曲面上の曲線と考えることに関連した曲面間の安定写像の特異値集合についての研究」を継続して行った.具体的には,境界を一つ持つ向き付け可能な曲面から平面への安定写像の特異値集合の形状について研究を行った.境界が特異点を持たない場合には写像の特異値集合上の特異点は,カスプ特異点と2重点しか持たない.このとき,写像のホモトピー類と写像を境界に制限した時の回転数とは1対1に対応することを示し,曲面の種数と写像の回転数ごとに,カスプ特異点の数と2重点の数の和の最小値を決定した.さらに,最小となる時の特異値集合の形状を決定することが出来た.また,H.Levine,今井らにより特異値集合の情報による曲面のEuler数公式が得られていたが,今年度の研究の中で,境界を1つ持つ曲面から平面への写像で,曲面の内部では安定写像であり,境界上に局所的に(x,y)->(x^2,Y^2)と書かれる特異点を持つ場合にも曲面のオイラー数公式を得ることができた.これらの結果についてプレプリントを1遍作成中である.なお,申請研究の資料集めを兼ねて日本数学会九州支部会と2011年度日本数学会年会(会は中止になったが,アブストラクト集の発行により講演が成立したことになっている)にて研究結果の報告を行った.資料集めや研究打ち合わせのため,1つの学会,12の研究集会に参加した.本研究では,滑らかな多様体や滑らかなファイバー束の幾何構造をそれ上のジェネリックな写像の特異点を使って記述することを全体構想とする.その中でも特に,2次元や3,4次元といった低次元多様体の位相的な性質/幾何的な特性を多様体上で定義された微分方程式の特異性を使って研究するための理論を構成することを目的としていた.23年度は微分方程式への応用が顕著な発散図式N←M→Rの普遍複体を構成するために,発散図式芽に関する研究を行い,次の状況を把握できた:いま,Nを平面としM→Nをg,Rを直線としM→Pをfとする.gがカスプ特異点芽とすると,N上に(gの特異値集合として)よく知られたカスプの形が現れる.このとき,カスプの点から内側に伸びる直線上の点のgによる逆像にfを制限するとfの非退化特異点でfの値が等しくなるものが2つある.この考察を元に24年度には,発散図式N←

M→Rの特異性をNで捕らえることで発散図式の普遍複体を構成しそのホモロジー群を計算する予定である.また,23年度に得られた考察はカスプ特異点に関することであるが他のジェネリックな特異点についても同様の考察を推し進めれば,よく分かっている写像g:M→Nにジェネリックな関数f:M→Rをくっ付けることで得られる写像(g,f):M→N×Rの様子が理解できるようになる.具体的な写像の構成は大域的特異点論では非常に重要な問題であることを考えると,23年度に得られた考察は非常に重要である.当初は,本年度には発散図式N←M→Rの特異性をNで捕らえることで発散図式の普遍複体を構成しそのホモロジー群を計算する予定であった.しかし,特異点の分岐の様子を調べる計算がうまくいかず,ホモロジーの計算まで行うことが出来なかった.国際研究集会で講演した際に参加者から「向き付け可能な閉曲面から球面への安定写像を固定したとき,その写像のホモトピー類の元が取りうる【特異点集合の成分数,カスプ特異点の数,2重点の数】はどのようなものか?」という質問を受けた.この質問は【一階常微分方程式を一階ジェット空間の超曲面と捉え,その微分方程式の解を超曲面上の曲線と考えることに関連した曲面間の安定写像の特異値集合について研究】の延長にあるものであり本研究課題に関連した重要な問題である.この問いに答える形で,先の3つ組の取りうる値を全て決定することができた.この結果について【第127回日本数学会九州支部会(大分,2012年10月)】と【可微分写像の特異点論とその応用(東京,2012年12月】にて報告を行った.学術論文【Geography of the singularities of stable maps of closed surfaces】にまとめ学術雑誌に投稿済みである.本科研費の初年度(21年度)から大学内でのポジションが変わったため,当初の予定よりも研究に割ける時間が少なくなった.この状況の変化に伴い本研究へのエフォート率が年々減少し,また研究打ち合わせ等に外の大学にも行きにくくなったため.24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度に得られた考察を元に,発散図式N←M→Rの特異性をNで捕らえることで発散図式の普遍複体を構成し,そのホモロジー群を計算する予定である.最後にホモロジー類の幾何学的な意味を調べる際に具体例を構成する必要がある.問題が出てきた場合は研究集会等で多くの研究者に状況を説明しいろいろな意見,資料を収集する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
革新的次世代超伝導技術であるイットリウム系コイルの反磁性効果による問題の研究

様々な機器への応用が期待される次世代超伝導技術であるイットリウム系コイルは、顕著な反磁性効果を示し、中心磁場が低下するなどの問題を持つ。本研究では、実験と数値解析を組み合わせ、イットリウム系コイルにおける反磁性効果の基本的な振る舞いを調べ、これを応用機器においてコントロールするために必要な基礎的な知見を得た。平成22年度は(1)数値解析手法の改良と解析の実施(2)イットリウム系コイルの実験系の構築と第一次データの取得を行った。■数値解析コードの改良研究代表者らが開発した数値解析は実験結果と非常に良い一致を示す。しかしコイルが大きくなるほど(巻き数が多くなるほど)計算する行列が大きくなり計算時間と必要な記憶領域が増大するため、現状では実際に解析できるコイルの大きさに制限がある。この問題を解決するため、並列化プログラミングを用いた数値解析コードを開発し解析時間の大幅な短縮を図る。さらに、解析領域を分割して必要な記憶領域を大幅に低減する解析手法[8]の導入もあわせて行い、大型のコイルの解析が可能な数値解析コードを開発した。■コイル制作過程における特性劣化イットリウム系線材は高温にさらされると臨界電流特性が劣化してしまうため、はんだ接合などコイルの制作過程において特性が劣化してしまうことがある。またイットリウム系線材は歪みにより超伝導層が破断することがある。そのためコイルを巻いたとき、超伝導層が破断して臨界電流特性が劣化することが起こる。研究代表者らは既に劣化のない小型コイルを制作・試験済みであるが、上記の課題を確実に解決する制作手法は明らかになっていない。従ってコイル制作の前に線材単体での臨界電流特性劣化の評価とその回避法を検証する基礎試験を行った。平成23年度は引き続き実験データの蓄積と数値解析を進め、(1)線材形状と反磁性効果の関係を明らかにした。さらに22年度の数値解析で得られた知見と合わせて(2)反磁性効果を大幅に低減できるコイルの設計手法の構築を行った。■線材形状と反磁性の関係超伝導膜に生じる磁化電流ループの大きさは線材の幅によって決まる。したがって、幅の狭い線材を使用するか、超伝導膜にスリットの入った多芯線材を使用すれば磁化電流のループを小さくすることができ、その結果コイルの反磁性効果の低減が期待できる。したがって、同じコイル形状で、線材の種類を変えて複数のコイルを制作し反磁性効果の強さを実験的に比較し、反磁性の低減効果を検証した。多芯線の場合には芯線同士の問を結合電流が流れ、これが磁場の時間的安定度に悪影響を及ぼす可能性がある。これに関しては数値解析も合わせて検討した。■反磁性効果の低減コイル形状・線材形状と反磁性効果の一般的な関係が実験・数値解析により明らかになれば、それをもとに反磁性効果を大幅に低減することの出来るコイル設計が可能となる。例えばMRIにはコイル中心付近に10-6の精度の磁場が必要であり、従来の超伝導線材を用いてこの精度を実現するコイル設計手法は確立されている。この従来の設計方法に、本研究で明らかにした観点を新しく取り入れることで、反磁性効果を大幅に低減して必要な磁場の精度を実現できるコイル設計が可能となった。次世代超伝導技術であるイットリウム系高温超伝導線材(イットリウム系線材)は、安価な液体窒素により冷却可能であり、さらに従来から使われてきた超伝導線材を大きく上回る臨界電流特性と強度をもつため、様々な機器への応用が期待されている。しかしながらイットリウム系線材で制作した直流コイルは、遮蔽電流と呼ばれる特有の電流が発生することで、大きな反磁性効果をもち、中心磁場が大幅に減少して設計した通りの磁場が発生させられなくなる。これはイットリウム系線材の直流応用機器の実用化にとって重大な問題になりうる。本研究では実験と数値解析を用いて(1)コイル形状・線材形状と反磁性効果の関係を明らかにし、(2)反磁性効果を大きく低減する手法を構築することを目的とし、実験と数値計算による検討を進めてきた。これまでの研究で、線材やコイルの形状が反磁性効果に与える影響を明らかにしてきた。本年度は数値計算技術を用いて、コイルの温度を変化させた場合に反磁性効果がどのように変化をするか、検証した。これまでの研究で確立してきた数値計算の手法にコイルの温度と超伝導体の臨界電流密度の関係を組み込んだ。これによって、コイルを通電した状態で、コイルの温度を変化させるオペレーションを想定した数値計算が可能になった。これは実際のコイルにおいて、冷凍機の温度を変化させたり、コイルの低温容器内の圧力を変化させたりすることに対応する。コイルの通電中に温度を上昇させた場合、反磁性効果が小さくなることが明らかになった。これは超伝導体の臨界電流密度の低下が起きるため、遮蔽電流が減衰するためである。この効果はコイルの負荷率(通電電流とコイル臨界電流の比)が大きいほど顕著に現れることが明らかになった。

線材形状と反磁性の関係、ならびに反磁性効果の低減に関しては大型コイルに至るまで十分に設計が可能なレベルとなっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。線材形状と反磁性の関係ならびに反磁性効果の低減、およびコイル制作過程における特性劣化に関しても原因特定から劣化防止策までの成果を得ることを目指していく。
訪問看護師育成のためのリスクマネジメント教育プログラム構成の検討

本研究では、訪問看護師育成のためのリスクマネジメント教育プログラムの内容を検討することを目的として、2段階の調査を実施した。平成30年度は、前年度(平成29年度)に実施した面接調査の結果をもとに質問項目を作成し、訪問看護師のリスクマネジメントの認識、訪問看護ステーションのリスクマネジメントの取り組み、リスクマネジメント研修への関心等に関する無記名自記式の質問紙調査を実施した。また、面接調査の一部を学会にて口演発表した。質問紙調査では、首都圏のA県内の920箇所の訪問看護ステーションに質問紙を2部ずつ(全1840部)送付し、回収した547名(回収率29.7%)の内、535名(有効回答率97.8%)を分析対象とした。回答者の平均年齢は44.1歳、訪問看護経験年数は平均6.3年であった。訪問看護師のリスクマネジメントの認識について、リスクマネジメントに取り組むことやインシデントレポートを書くことは、訪問看護の質の向上につながり、自分自身が経過を振り返り整理することになると前向きに受け止めている回答が9割前後であった。一方で、2割以上が、自分が関与した事故について話し合うことは責められていると感じる、インシデントレポートは反省文だと感じると回答していた。訪問看護ステーションのリスクマネジメントの取り組みについては、ケアマニュアルの活用や多職種間での事故予防策の検討・実施をしている等の項目では、2割以上があてはまらないと回答し、インシデントレポート検討後に事故の再発の有無を評価していることを問う項目では、6割近くがあてはまらないと回答した。また、リスクマネジメントの研修内容として「リスクマネジメントに関する事例検討」は、7割近くが参加したいと回答していた。本研究結果をもとに、訪問看護師を対象とした教育プログラムを開発することが今後の課題である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現在、訪問看護に従事する看護師の大多数は医療機関での勤務経験をもつが、病棟と異なる現場で様々な不安を感じている。特に、在宅におけるリスクマネジメントは、看護師が実施する行為だけでなく、療養者とその家族の心身の状態や環境等のアセスメントに基づいて対策を検討することが求められる。しかし、リスクマネジメントに関する取り組みは訪問看護ステーションごとに異なる。本研究では、訪問看護を始めた看護師が経験するリスクと関連要因について分析し、訪問看護師育成のためのリスクマネジメントに関する教育プログラムの構成を検討することを目的とする。本研究は、2段階で実施し、第1段階は個別のインタビュー調査、第2段階は質問紙調査を行う計画である。本研究成果は、看護師の教育および訪問看護ステーションの運営に活用できると考える。平成29年度は、第1段階のインタビュー調査を実施した。研究テーマに関する文献検討、研究計画書の作成を行い、研究者の所属機関の倫理審査委員会の承認を得た後、研究対象者のリクルートを行った。研究対象者は、首都圏の訪問看護ステーションに勤務する看護師で、病棟勤務経験があり訪問看護経験1年以上の者とした。訪問看護のエキスパートや研究者に、インタビューへの協力が可能と思われる看護師の推薦を依頼し、その後、推薦された看護師に研究者が書面および口頭で協力依頼をした。最終的に、計画していた人数である8名の協力を得られ、インタビューを終了した。インタビューでは、リスクマネジメントに関する経験と認識について語ってもらった。療養者ごとに生活スタイルや環境が異なることや、療養者・家族とコミュニケーションをとりながらケアや処置を実施することなどに関連したリスクや、アクシデントを避けるために実施している取り組みや工夫などが語られた。今後、分析を進め、第2段階の質問紙作成を行う予定である。平成29年度内に、計画していた対象者数のインタビュー調査を終了し、分析に着手できたため、おおむね順調であると評価する。しかし、初年度内にインタビューの分析をあまり進めることができなかったため、平成30年度は、質問紙調査の実施に向けて、スケジュールの再調整をしながら進める。

また、リスクマネジメントの研修内容として「リスクマネジメントに関する事例検討」は、7割近くが参加したいと回答していた。本研究結果をもとに、訪問看護師を対象とした教育プログラムを開発することが今後の課題である。平成30年度は、第2段階の質問紙調査を以下の計画に基づき実施する。所属機関の研究倫理審査を経て実施するため、変更が生じる可能性がある。(1)第1段階の結果を参考に、訪問看護師を対象とする自記式質問紙調査票を作成する。質問紙は、属性、リスクマネジメントに関する経験や学習、その他の関連要因を含むものとする。(2)首都圏内(または単独の都県)の訪問看護ステーションに所属する看護職を対象に、郵送法による質問紙調査を実施する。(3)回収したデータから、リスクマネジメントに関する経験とその関連要因等を分析し、訪問看護師育成のためのリスクマネジメント教育プログラムの構成(枠組み)を検討する。(4)本研究は、在宅看護・訪問看護の実践者や研究者等のスーパービジョンを受けながら進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
分子置換法を用いた視覚機能における光受容体機能の総合的理解

脊椎動物の視覚情報伝達系には明暗視を担う桿体系と昼間視を担う錐体系が存在し、独立の分子群が関与している。本研究では、これらの過程で細胞内外において、どんな反応がどの時間にどのように起きているのか分子レベルで記述することを目指した。具体的にはジーンターゲティングによる分子置換(ノックイン)が可能なマウス網膜をモデル系として、視覚の基本反応過程を生物物理学的レベルで完全に理解することを目指した。桿体光受容蛋白質ロドプシンの遺伝子座に122番目のアミノ酸を置換した部位変異的ロドプシンと、同じ遺伝子座にマウス緑色感受性錐体光受容蛋白質をノックインしたマウスを駆使することにより、同一の視細胞中でロドプシンに起因するシグナルと錐体光受容蛋白質に起因するシグナルを区別して解析することができた。一光子を吸収したときに起きる電流変化は野生型のロドプシンを含む視細胞に対してそれぞれ4/5,1/3で、光受容蛋白質の中間体安定性などの性質が視細胞応答に与える影響を生体内で検証することができた。また、これらの成果を医学・人間工学に反映するため、よりヒトに視覚システムが類似している霊長類の視覚についても分子レベルでの解明を進めた。蛋白質の熱安定性や薬剤耐性などこれまで注目してこなかった性質についてニホンザルとウシロドプシンを比較すると、ニホンザルのロドプシンの方が不安定であることがわかった。両者のアミノ酸配列を比較すると、15残基の違いがあるが、このうちウシロドプシンの立体構造を参考に機能の違いに関係すると考えられる部位を選び出し、部位特異的変異蛋白質を用いて新たな機能部位の探索を行った。その結果、膜貫通領域に存在する複数のアミノ酸残基がこれらの性質に関与していることが示唆された。具体的には、ジーンターゲティングによる分子置換(ノックイン)が可能なマウス網膜をモデル系として、視覚の基本反応過程を生物物理学的レベルで理解することを試みた。その結果、以下の知見を得ることができた。(1)光受容蛋白質と視細胞の光感受性:界面活性剤で可溶化した溶液状態では野生型とE122Q変異ロドプシンの光感受性に差はなかったが、マウス視細胞外節膜中では、E122Qの方が光感受性が約0.9倍低かった。(2)メタII中間体の生成・崩壊速度は生理的条件の視細胞外節中において、E122Q変異ロドプシンの方が約10倍速かった。また、メタIII中間体の崩壊速度は、E122Q変異ロドプシンの方が約2倍速かった。(3)E122Q変異ヤウスのメタI中間体とメタII中間体は、野生型と同様に熱平衡状態を形成する。平衡の偏りは野生型よりも約0.8倍メタIIが減少する方向にシフトすることがわかった。また、これに対応して変異ロドプシンのGタンパク質の活性化効率は野生型の約0.8倍であった。(4)吸引電極法によるとE122Q変異マウス桿体の光感受性は野生型の約0.7倍低かった。(1-3)の結果から、この違いは光感受性とG蛋白質活性化効率の積で表すことができる。すなわち、視細胞の応答特性に対する光受容蛋白質の性質個々の寄与分を実験的に示すことができた。

さらに、これらの違いが医学・人間工学に与える影響を検討するため、霊長類のロドプシンをクローニングし、その性質をウシやマウスのロドプシンと比較検討している。脊椎動物の視覚情報伝達系には明暗視を担う桿体系と昼間視を担う錐体系が存在し、独立の分子群が関与している。本研究では、これらの過程で細胞内外において、どんな反応がどの時間にどのように起きているのか分子レベルで記述することを目指した。具体的にはジーンターゲティングによる分子置換(ノックイン)が可能なマウス網膜をモデル系として、視覚の基本反応過程を生物物理学的レベルで完全に理解することを目指した。桿体光受容蛋白質ロドプシンの遺伝子座に122番目のアミノ酸を置換した部位変異的ロドプシンと、同じ遺伝子座にマウス緑色感受性錐体光受容蛋白質をノックインしたマウスを駆使することにより、同一の視細胞中でロドプシンに起因するシグナルと錐体光受容蛋白質に起因するシグナルを区別して解析することができた。一光子を吸収したときに起きる電流変化は野生型のロドプシンを含む視細胞に対してそれぞれ4/5,1/3で、光受容蛋白質の中間体安定性などの性質が視細胞応答に与える影響を生体内で検証することができた。また、これらの成果を医学・人間工学に反映するため、よりヒトに視覚システムが類似している霊長類の視覚についても分子レベルでの解明を進めた。蛋白質の熱安定性や薬剤耐性などこれまで注目してこなかった性質についてニホンザルとウシロドプシンを比較すると、ニホンザルのロドプシンの方が不安定であることがわかった。両者のアミノ酸配列を比較すると、15残基の違いがあるが、このうちウシロドプシンの立体構造を参考に機能の違いに関係すると考えられる部位を選び出し、部位特異的変異蛋白質を用いて新たな機能部位の探索を行った。その結果、膜貫通領域に存在する複数のアミノ酸残基がこれらの性質に関与していることが示唆された。
ヤマネコ類の社会維持機構の解明-とくにテリトリ-獲得過程における雌雄による分析-

本研究ではイリオモテヤマネコ、ツシマヤマネコの2種のヤマネコに主にテレメトリー法を適用することによって、各個体の行動圏に関する長期的調査を複数個体について行なった。また、ノネコを含む他の哺乳類の血縁判定で成果を上げているフィンガープリント法の野生ネコ科への適用の可能性を探る試みを行なった。イリオモテヤマネコについての調査は、沖縄県竹富町西表島において、テレメトリー法、直接観察法、自動撮影法、各種情報整理による行動圏の調査、直接観察による個体間関係の調査を行なった。雌雄それぞれの行動圏の維持、母仔関係、行動圏の継承に関する資料が得られ、特にコアエリアを中心とする雌の行動圏の利用様式とその決定要因としての低湿地の重要性、雄の行動圏と主要餌動物との関連が明らかになった。また、雄の質による定住性等の差も分析することができた。これらはイリオモテヤマネコの社会の構造の中で重要なファクターとなるものである。また、これまで社会維持機構に関わる要因の解析の上で重要でありながら情報が得られていなかった繁殖スケジュールや繁殖システムに関しても明らかになりつつある。捕獲時に採取した血液によって、DNAフィンガープリント法による血縁解析も行なった。ツシマヤマネコについては行動圏に関する直接の資料は得られなかったが、長崎県対馬において痕跡法を用いて糞の分布と内容物の分析から行動圏の利用に関する知見を得た。これらの成果をこれまで得られてきた2種のヤマネコに関する資料とともに解析し、さらに従来継続してきたノネコの社会構造に関する資料とともに考察することにより、ネコ科社会の可塑性についての考察を試みた。これを発展させて、ネコ科の社会進化についてまとめる計画である。本年度は、イリオモテヤマネコについて行動圏の獲得・継承過程とその性差についての野外調査を行なう目的で、西表島東部においてイリオモテヤマネコの5個体に、西部において4個体に発信機を装着し、テレメトリー法によって行動圏に関する基礎資料を収集した。行動圏とその利用様式の変化について、性差及び地域差を分析・検討中である。さらに、発信機を装着した雌2個体が出産したと思われ、妊娠以前(繁殖期を含む)、妊娠期、育児期、仔の分散以後の母ネコの行動圏利用様式の変化について連続した資料が得られた。これらの個体については、これまで他の数種の哺乳類の研究例で報告されたような仔の保護と授乳に関わる顕著な行動の変化が認められなかった。即ち、予想された、仔の保護のための巣穴の確立や授乳のための頻繁な訪問による行動圏のサイズや利用様式の片寄り、活動性の変化などが認められなかった。これは、イリオモテヤマネコの産仔数、巣穴安定性、仔の成長に伴う行動の変化の様相等の要因と関連するものと考えられ、今後それらに関する資料の収集と他種との比較が課題となる。また、亜成獣1頭に発信機を装着した。現在行動圏は安定して、分散以前の状態と考えられる。成長に伴う行動圏の変化、分散の時期・様式について資料を収集していく計画である。さらに捕獲作業も継続中であり、対象個体を増やしていく計画である。また、次年度に継続して行動圏の安定性や各個体の定住性などについての調査を進める。本年度は昨年度に引続き、沖縄県西表島においてイリオモテヤマネコの野外調査を行なった。また、比較の対象として長崎県対馬に生息するツシマヤマネコに関する情報の収集も行なった。その後、2〓年の調査結果を取りまとめ、報告書を作成した。1.イリオモテヤマネコの繁殖スケジュールを明らかにし、繁殖メスの行動圈利用、母仔関係、仔の独立について資料を収集するために、繁殖メスを含む4個体に発信機を装着し、テレメトリー調査を行なった。また、雌とその仔が利用する餌場において夜間観察を行なった。

1)雌は、行動圈内に利用頻度の高いコアエリアを持ち、繁殖雌については出産期に行動圈利用様式(特にコアエリアの利用とコアエリア間の移動パターンに関して)の変化が認められた。2)雌と仔が同時に観察場所に出現したときは雌に顕著な警戒行動が認められた。3)仔の独立にあたって雌は行動圈の一部に仔を分割することが観察された。2.イリオモテヤマネコの行動圈の空間配置の雌雄差を分析するために雄雌複数個体に発信機を装着し、テレメトリー調査を行なった。1)隣接個体間の行動圈は、一般に、雄間は重複し、雌間は排他的である場合が多かった。2)しかし、この重複の度合は、地域(おそらく主に餌条件)、個体性(おそらく血縁の度合いの違い)によって異なっていた。3.DNAフィンガープリンティング法を用いて、イリオモテヤマネコの親子関係の判定を試みた。試料は、昨年度テレメトリー調査のために捕獲した3個体から採取した血液を用いた。その結果、今回使用したプローブで検出できるバンドでは、3個体にはほとんど遺伝的差異が認められなかった。4.ツシマヤマネコについて痕跡等の資料から、その生息状況の分析を行なった。
体内水分量による抗菌薬の薬動力学的胴体の変化について

5%グルコース250mlを連日3日間点滴したウサギと,フロセミド10mgを3日間注射し禁水にしたウサギについて,抗菌薬を投与した際の体内動態に差があるか検討した.ABPC, CPZ, CPFX, MINOでは差がみとめられなかったが, CAZ, CPMでは明らかな差がみとめられ,また新しいセフェム系薬剤のTHR-221についても差がみられた.脱水に近い状態では,血中濃度は高いままで,溢水に近い状態時と平行して低下してくる.しかし溢水状態では正常時よりも早く血中から薬剤がなくなり,脱水では逆に高い濃度が長時間保たれる.また点滴しながら抗菌薬を与えたときにも,正常時より急速に血清内から抗菌薬が失われて行く.臨床上は,点滴を行っている人に抗菌薬を投与することが多いので,正常人の正常状態でしらべられているような血中濃度よりも,実際はかなり異なった値をとる薬剤のあることが判明した.しかし,このような傾向を有するものと,ほとんど影響されないものとの差がどこからもたらされるかは不明で,現在のところセフェム系のものの部にそのような薬剤があることがわかったのみで,各薬剤について,一つ一つしらべてみないと,どのような動態をとるかは,予測できる段階に来ていない.5%グルコース250mlを連日3日間点滴したウサギと,フロセミド10mgを3日間注射し禁水にしたウサギについて,抗菌薬を投与した際の体内動態に差があるか検討した.ABPC, CPZ, CPFX, MINOでは差がみとめられなかったが, CAZ, CPMでは明らかな差がみとめられ,また新しいセフェム系薬剤のTHR-221についても差がみられた.脱水に近い状態では,血中濃度は高いままで,溢水に近い状態時と平行して低下してくる.しかし溢水状態では正常時よりも早く血中から薬剤がなくなり,脱水では逆に高い濃度が長時間保たれる.また点滴しながら抗菌薬を与えたときにも,正常時より急速に血清内から抗菌薬が失われて行く.臨床上は,点滴を行っている人に抗菌薬を投与することが多いので,正常人の正常状態でしらべられているような血中濃度よりも,実際はかなり異なった値をとる薬剤のあることが判明した.しかし,このような傾向を有するものと,ほとんど影響されないものとの差がどこからもたらされるかは不明で,現在のところセフェム系のものの部にそのような薬剤があることがわかったのみで,各薬剤について,一つ一つしらべてみないと,どのような動態をとるかは,予測できる段階に来ていない.
財務会計の概念フレームワークの国際的コンバージェンスに関する研究

本研究は,国際会計基準審議会とアメリカ財務会計基準審議会との間で進められてきた,財務会計の概念フレームワークの再検討の意義を明らかにすることを目的としたものである。かかる目的のもと本研究では,概念フレームワークを含む会計制度の形成への関わり方についての西洋と日本との差異,簿記・会計上の認識対象の拡大が資本主義に与える影響,および基準設定における金融セクターの影響力について考察した。本年の研究では,取引概念の拡大の意味内容を整理し,その社会における意義(取引概念の拡大にともなう社会に対する複式簿記の役割の変化)を明らかにした。とりわけ本研究では,簿記が資本主義に与えた影響について考察した。未履行契約が認識されることによって,貸借対照表項目の経済的リアリティが増加する。所有権等の移転が生じていなくとも,将来の経済的便益やその犠牲を有するものはオンバランスすることによって,企業の財政状態(究極的には企業価値)をより忠実に表すことができるということである。これは,短期的な視点から企業価値に基づいて投資判断をおこなう投機家にとって有用な情報となりうる。この点は,新自由主義経済の機関投資家資本主義の議論へとつながっていく。また公正価値測定は,価格変動を認識することになり利益数値の不安定性を招くことになる。これは,短期的な視点から投資をおこなう投機家にとっては,投資機会の増大を意味する。さらに,公正価値測定は貸借対照表項目の期末時点における価値を表すことによって貸借対照表項目の経済的リアリティを増加させることにもなる。これは第1次認識プロセスにおける拡大の場合と同様に,短期的な視点から企業価値に基づいて投資判断をおこなう投機家にとって有用な情報となりうる。これらの点は,新自由主義経済の機関投資家資本主義の議論やバブル依存型経済成長の議論へとつながっていく。このように未履行契約の認識によって短期的な視点から投資判断をおこなう機関投資家にとって有用な情報が提供されるようになり,新自由主義経済の機関投資家資本主義という側面が助長される。また公正価値測定によっても機関投資家資本主義という側面が助長されるとともに,バブル依存型経済成長という側面が助長される。この点において,取引概念の拡大によって,簿記が新自由主義経済を促進する役割を担ったと指摘できるのである。本研究は,制度形成の心理的側面に着目し,会計制度の形成に関わる問題,とりわけ国際会計基準審議会による国際財務報告基準の設定上の問題を考察することを目的としたものである。制度は,主体の主観が共有されることによって形成される。このような制度の相互主観の形成のされ方,換言すれば主観の共有のされ方は,国によって差異がある。たとえば,わが国においては,法は守らなければならない義務として観念されている。これに対して西洋においては,法は自らを守る権利として観念されている。日本においては義務本位の規範意識であるが故に制度は与えられるものと捉えられ,政府などによって定められた規範を受動的に共有することによって相互主観が形成されると考えられる。これを会計制度に敷衍するならば,わが国では,基準設定主体が設定した会計制度を受け入れ,それを遵守することに専らの関心が向けられると解釈されるのである。これに対して,西洋では権利本位の規範意識であるが故に制度は自ら作るものと捉えられ,自らの規範を他者と共有するように能動的に働きかけることによって相互主観が形成されると考えられる。これを会計制度に敷衍するならば,西洋では,会計制度の設定プロセスに積極的に参加し,自らに有利な制度を実現することに専らの関心が向けられると解釈されるのである。概念フレームワークや会計基準を設定する上でのデュー・プロセスにおけるコメント・レターは制度を権利と捉える思考を前提としており,義務と捉える思考をもつ国に対してはうまく機能しない恐れがある。かかる問題を解決するためには,制度を義務と捉えるのではなく権利と捉えるように発想の転換をおこなうこと以外に,義務と捉える国の意見を聞く機会を設けること(公聴会や個別交渉)が考えられる。近年の基準設定を考える時,金融セクターの政治的影響のもとで公正価値会計が推進されてきたとの仮説は無視できない。最近改訂された国際会計基準審議会とアメリカ財務会計基準審議会の概念フレームワークは,金融セクターの強い影響を受けている代表例であるといわれている。本年は,概念フレームワーク間の齟齬を1つの契機として開始された収益認識基準の改訂に着目し,はたして金融セクターの影響があったのか否かを検討したものである。収益認識基準の再検討が開始された2002年および革新的な基準変更が断念された2008年時点のボードメンバーに着目し,彼らのキャリアパスを検討することによって,いかなるキャリア出身のものが多いのか,すなわちいかなるキャリアがボードにおける意思決定に影響を与えたと考えられるのかを検討した。その検討にあたっては,先行研究の知見をふまえ,基準の再検討開始当初は金融セクターの影響が大きかったものの,金融危機をへて金融セクターの影響力は減少した結果,革新的な基準変更が断念されたとの仮説をたてた。

検討の結果,革新的な基準変更が断念された2008年におけるボードメンバーは,2002年と比べ,金融セクターのキャリアをもつ者がむしろ増加しており,仮説のような解釈はできないことが明らかとなった。では革新的な基準変更が断念された原因は何であったのか。これを理解するためには,グローバルガバナンスという視点から,国際会計基準審議会の置かれた立場を考える必要があり,アメリカやヨーロッパへの配慮,国際的金融規制の一環としての会計基準の役割などを考慮する必要があることを指摘した。研究期間全体においては,概念フレームワークなどの基準設定へのかかわり方,公正価値測定が簿記および経済に及ぼした影響,基準設定に対する金融セクターの影響等について検討した。財務会計当初予定していた会計数値の信頼性そのものを真正面から取り上げることはできなかったが,会計数値の信頼性を担保する重要なシステムである簿記に関して,近年の動向をふまえて,その機能の変容を検討することができたため。当初の研究計画では,「意思決定支援目的に受託責任目的を包摂させることの意義を明らかにすること」を課題としていたが,かかる各論の検討に取り掛かる前に,もっと広い視点からの検討すなわち総論的な検討の必要性を感じた。このため本年度は,概念フレームワークの形成も含む制度形成の在り方についての検討を行ったため,当初の各論的な課題を満足に検討できなかったという点では遅れているといわざるをえない。とはいうものの,本年度に行った総論的な検討は,平成26年度に行う予定であった研究を先取りしたものであると位置づけられるため,3年間全体としては遅れているとまではいえない。ただし,今年度の検討が総論的なものに終始したため情報パースペクティブの考察が思うように進まず,この点では少し遅れているといえる。以上を勘案し,「やや遅れている」との評価を下した。今後は,最近の概念フレームワークを巡る議論をふまえ,国際的に,会計基準の統合が進められているなかで,概念フレームワークが有する意義を考察していきたい。平成25年度は,第1年度の総論的な検討をふまえ,当初の計画では第1年度の課題として位置づけられていた「意思決定支援目的に受託責任目的を包摂させることの意義を明らかにすること」に取り組んでいきたい。大学を移り会計システムに不慣れであったため,少しだけ,物品の購入が遅れた。繰り越す金額も僅少であるため,今年度の未執行分も含め,申請時の執行計画を大幅に変更することなく,来年度に執行することが可能である。研究費の大半は書籍の購入に充てられるため,当初の計画通りに執行していく予定である。