hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素水の網膜神経保護効果と酸化ストレスの定量的評価システムによる解析

眼科領域における酸化ストレスの増加は、緑内障や神経変性疾患の病因において重要な役割を有する。我々は、ラット網膜組織の器官培養系においてペルオキシナイトライトによる酸化ストレスに対する選択的な水素分子の網膜細胞保護効果を検討した。水素分子は、ペルオキシナイトライトによる網膜細胞のミトコンドリア膜電位の消失、酸化的損傷およびチロシンのニトロ化を抑え、網膜組織の萎縮や網膜細胞のアポトーシスを抑制した。その結果、水素分子はペルオキシナイトライトを選択的に消去することで、網膜細胞の酸化的損傷に対する神経保護効果を有することを示唆し、水素分子が緑内障や網膜神経変性疾患の治療に有効である可能性を示した。申請者らは、前回の研究で水素分子(H2)を溶解した水素水の点眼によってヒドロキシラジカル(・OH)を選択的に消去することで急性網膜障害モデルにおける神経保護効果を見出し、優れた抗酸化物質であることを証明した。本研究では、新たにペルオキシナイトライト(・ONOO-)の活性酸素毒性に対するH2による網膜組織神経保護作用を明らかにする。さらに眼球内の酸化ストレスの蓄積と減少を定量評価できる実験動物(マウス)を開発して、H2の抗酸化作用を時空間的に評価できる研究を行い、H2の作用点を見出すことを目的としている。25年度は、ラットの網膜を眼球から組織のまま“まるごと"培養することで最大限に網膜の形態や機能を損なうことなく保ったまま、数日間培養することに成功した。この手法は、なるべくin vivoと同様な条件下にするため、培養フィルター上に網膜組織を靜置してフィルター下部から培養液が浸るように固定し、さらにフイルターごと培養液を揺らし続けることで、本来なら循環する血液による栄養素の補給するような条件下で器官培養を行い、H2の・ONOO-による網膜組織に対する酸化毒性を阻害する効果を検討した。次に、眼球内での酸化ストレスを直接検出するためのモデルマウスを作製中した。モデルマウスは、roGFP(生体内の酸化還元状態により蛍光が変化する緑色蛍光タンパク)を発現するトランスジェニックマウスで、一つはミトコンドリアへのターゲットシグナルを付加したミトコンドリア局在部位でroGFPを発現するMROマウスと細胞全体にroGFPが発現するCROマウスの2種類につい作製した。今後は、この2種類のトランスジェニックマウスを実験モデルとした眼球内での酸化還元状態の研究を遂行していく予定である。24年度は、ラットの網膜を眼球から組織のまま“まるごと"培養することで最大限に網膜の形態や機能を損なうことなく保ったまま、数日間培養することに成功した。この手法は、なるべくin vivoと同様な条件下にするため、培養フィルター上に網膜組織を靜置してフィルター下部から培養液が浸るように固定し、さらにフイルターごと培養液を揺らし続けることで、本来なら循環する血液による栄養素の補給するような条件下で器官培養を行い、H2の・ONOO-による網膜組織に対する酸化毒性を阻害する効果を検討する。次に、眼球内での酸化ストレスを直接検出するためのモデルマウスを作製中である。モデルマウスは、roGFP(生体内の酸化還元状態により蛍光が変化する緑色蛍光タンパク)を発現するトランスジェニックマウスで、一つはミトコンドリアへのターゲットシグナルを付加したミトコンドリア局在部位でroGFPを発現するMROマウスと細胞全体にroGFPが発現するCROマウスの2種類について検討中である。今後は、この2種類のトランスジェニックマウスの作製を確立して眼球内での酸化還元状態を解析していく予定である。申請者らは、前回の研究で水素分子(H2)を溶解した水素水によってヒドロキシラジカル(・OH)を選択的に消去することで急性網膜傷害モデルにおける神経保護効果を見出し、優れた抗酸化物質であることを証明した。さらに、眼球内の酸化ストレスの蓄積と減少を定量評価できる実験動物(マウス)を開発してH2の抗酸化作用を字空間的に評価できる研究を行い、H2の作用点を見出すことを目的としている。26年度は、マウスの眼球を網膜組織を生きたまま取り出して培養することで網膜組織の形態や機能を損なわずに、最大限に保たれたまま数日間培養することに成功している。

この手法を用いて、生体内と類似の栄養状態を短期間保持することが可能となった。このex vivoによる条件下で・ONOO-の暴露によって生じた網膜組織内の酸化ストレスに対するH2の網膜神経細胞保護作用を形態学的および免疫病理組織学手法を用いて解析している。次に、眼球内での酸化ストレスを直接検出するためのモデルマウスを作製している。モデルマウスはroGFP(生体内の酸化還元状態により蛍光が変化する緑色蛍光タンパク)を発現するトランスジェニックマウスで、一つはミトコンドリアへのターゲットシグナルを付加したミトコンドリア局在部位でroGFPを発現するMROマウスと細胞全体に発現するCROマウスの2種類について作成している。現在は、この2種類のトランスジェニックマウスを実験モデルとした眼球内の網膜組織における酸化還元状態に関する研究を検討している。細胞生物学ラットの網膜を眼球から組織のまま“まるごと"培養することで最大限に網膜の形態や機能を損なうことなく保ったまま、数日間培養することに成功し、この器官培養組織片を用いてin vitroでのペルオキシナイトライト(・ONOO-)による活性酸素毒性による網膜組織のダメージに対して水素分子(H2)の神経保護作用を見出した。さらにこの現在までの結果をまとめて学術研究会にて報告した。網膜組織に対する酸化ストレスの蓄積と減少を形態学的および定量評価できるex vivoによる網膜組織の器官培養システムを確立した。また、眼球内の酸化還元状態を解析できるトランスジェニックマウスを作製中である。従って平成25年度の研究費は、当初より予定していた消耗品費(実験動物500千円、研究試薬200千円、プラスチック器具140千円)に加え、平成24年度からの繰越分100千円を研究試薬購入費に充当することとする。旅費、謝金等その他の使用計画は変更なし。網膜組織へのペルオキシナイトライト(・ONOO-)による活性酸素毒性に対して水素分子(H2)の網膜神経細胞保護作用を証明する。さらに、その結果を国際学会での発表および海外学術誌への投稿を目的として随時、研究を進行させていく。また、roGFPトランスジェニックマウスを実験モデルとした眼球の網膜組織における紫外線や青色光線ダメージにおける酸化還元の変化における研究を進めて行く予定である。ex vivoによる網膜組織の器官培養システムを用いて、ラット眼球内の網膜組織とほぼ同様の条件下での・ONOO-に対するH2の抗酸化作用について検討していく。また、2種類のトランスジェニックマウスを作製して眼球内での酸化還元状態を解析していく。ex vivoによる網膜組織の器官培養システムを用いてのONOO-に対するH2の抗酸化作用についての検討と、2種類のトランスジェニックマウスの作製による眼球内での酸化還元状態を解析していく為に、平成25年度の研究費は当初より予定していた消耗品費に加え、平成24年度の繰越金200千円を研究試薬購入費に充当する。旅費、謝金等その他の使用計画の変更はない。
インド新論理学派諸文献の言語哲学章主題別対照テキストの作成

1.ガンゲ-シャ作『タットヴァ・チンターマニ』の言語(シャブダ)章のうち、sabdapramanyavada,sabdankaksavada,yogyatavada,asattivada,tatparyyavada,sabdanityatavadaの各本文テキストをまず入力した。従来サンスクリットのテキスト入力用に、諸研究者および申請者によって開発されてきた各種分析プログラムは、いずれも韻文・韻律形式分析用のものであった。申請者は、専門テキストの多くが哲学文献の散文であることもあって、以前から散文形式のテキストの入力方法、およびキーワード検索プログラム等を用いたテキスト分析を模索してきた。今回は、当初、テキスト・データベースの統一形式について、関係する諸研究者と討議を重ねたが、標準化(とりわけ散文テキストに関して)への結論を得ることはできなかった。従って今回は、あくまで散文形式サンスクリット・テキストについての実験的・個人的な試みを行ったに止まる。2.入力した本文について、まず単純な語彙索引を作成し、各語彙について使用頻度を確かめた。そのうちからキ-・ワード(200語)を選定した。次にこのキ-・ワードを含む「定義文」の抽出を行った。この作業はKWIC形式の語彙索引を作成するのとほぼ同じプロセスで可能であった。3.今回は『タットヴァ・チンターマニ』本文の上記テキストのみの入力で終わったので、今回抽出した「定義文」による諸注釈文献各部分の主題項目別対照テキストの作成は今後の課題となる。しかし近い将来には、標準化を考慮したデータベースとして公開することが可能となるだろう。4.バルトリハリの言語哲学の分析に上記の方法を応用して、論文発表した。
RARB転座陽性急性前骨髄球性白血病の病態解明及び新規標的薬の開発

急性前骨髄球性白血病患者から申請者らが同定したレチノイン酸受容体β(RARB)関連新規融合遺伝子の白血病発症に関わる役割の解明、さらなる症例の収集による発症頻度の評価・臨床像の把握、及びさらなるゲノム解析、新規標的薬剤の同定を行うことである。本研究は以下の要素から構成される。広く症例を収集しRARB関連融合遺伝子陽性白血病の頻度およびその臨床像を評価し、ゲノム解析を進め、RARB関連融合遺伝子と協調して白血病発症に関与するdriver mutationの同定を進める。新規融合遺伝子TBL1XR1-RARBの白血病発症機序に関わる知見をin vitro/in vivoの実験でさらに深める。
糖脂質結合型タンパク質の生合成および発作性夜間血色素尿症の病因研究

発作性夜間血色素尿症(PNH)は、溶血性貧血を主徴とする後天性血液疾患である。私たちは、PNH患者由来欠損細胞株と同じ遺伝子に異常のあるヒトBリンパ球系欠損変異株を用いて、発現クローニングにより、これらの欠損変異株を正常株に転換する遺伝子PIG-Aを得た。本研究の目的は、PNH患者のPIG-A遺伝子を解析し、PIG-AがPNHの病因遺伝子であるかどうかを検討することにあった。15例のPNH患者末梢血より多形核白血球を分離し、RT-PCRによりPIG-Aの翻訳領域を増幅しアガロース電気泳動にて解析した。その結果、3例は正常より小さなサイズを示し、11例は正常と同じサイズを示した。また1例の患者では全くPIG-Aのバンドが検出されなかった。正常より小さなサイズの転写産物を示す3例の塩基配列を解析したところ、2例ともイントロンのスプライスサイトに点突然変異があることが明らかとなった。他の1例は、2番目のエクソンの3'部分が欠失した転写産物が主としてできていた。次に正常と同じサイズのPIG-A転写産物を示す11例の患者において、これらのPIG-Aが正常の活性を有するかどうかトランスフェクションにより検討したところ、活性を持つクローンと活性を持たないクローンが存在しており、それぞれ正常細胞および異常細胞由来のクローンと考えられた。このうち2例の患者については、塩基配列の解析の結果、1例ではT残基の欠失が、もう1例ではA残基の挿入が活性を持たないクローンで認められた。残りの9例についてもトランスフェクションによって求めた活性のあるクローンとないクローンの割合は、FACS解析で求めた正常PMNと異常PMNの割合と非常に高い正の相関を有しており、翻訳領域に点突然変異が存在する可能性が強く示唆された。以上、解析したすべてのPNH患者において、PIG-Aの量的あるいは質的異常を明らかにできた。この事実は、PIG-AがPNHの病因遺伝子であることを強く示唆すると考えられた。
ハーグ条約の「友好的な解決」-国際家事メディエーションをめぐる国際私法上の課題

平成30年度は,過年度に行ってきた文献調査および訪問調査や招へいなどのとりまとめ作業を開始した。また,国外,特にEUでの国際家事紛争処理にかかるADRの実務が進化・収斂しつつある流動期でもあり,その動向などについての調査検討を行うとともに,実務家との協働を進めた。具体的には,(1)11月にアメリカ・カナダから講師を招へいし,現在英米圏で離婚において最も利用されているといわれるコラボラティブプラクティスの実情を知るためのセミナーを開催し,(2)2月にドイツMikkから二名の講師を派遣してもらい,3日間のトレーニング講座を開催するとともに,国際シンポジウムを開催し,現在までに得られた知見を広く知らしめるとともに,意見交換を行った。さらに(3)外務省との共催により,ハーグ条約実務の第1人者とされる弁護士をアメリカから招へいし,同国におけるハーグ条約実務とADRの関係について知見を深めた。その結果として,特にヨーロッパ諸国を中心にハーグ条約事案において国際家事メディエーションが有効に機能していることが確認できたものの,アメリカにおいては未だ広く有効性が確認できるには至っていないことが確認できた。さらに,本研究が目的としている法的側面からの研究については,諸外国においてすらほとんど先行研究がない状況であり,各実務家が暗中模索の状況にあること,一刻も早いこの状況に対する手当が必要とされていることが確認できた。また,各自の研究については,それぞれの分担分野においての知見を深めており,その成果の一部を上記国際シンポジウムにおいて公表するとともに,平成31年度に公刊される予定の書籍に成果の公表の予定が確定している。各自の研究は極めて順調に進展している。また,当初各国の状況について調査をする予定にしていたところ,その後の各国におけるハーグ条約メディエーションの発展状況の文献等による調査を踏まえて,ハーグ条約メディエーション機関については,特にドイツのMikkを中心とするに至っている。その点一見すると,当初の予定より進捗状況が芳しくないようにも思われるかも知れないが,あくまでも各国の現状を踏まえた発展的変更であり,またMikkを通じてEU諸国の現状についての情報もほぼ網羅的に取得可能なことから,当初の予定通りおおむね順調に進展していると判断した。今後の推進方策について,平成31年度が最終年度になることから,これまでで得られた協働k値級の成果を広く公表還元する年にしたいと考えている。まず,日本でワークショップないしはシンポジウムを計画しており,また,現在の研究のカウンターパートとなっているMikkの本拠であるドイツにおいて,国際シンポジウムを開催することにより,日本の現状を広く国外に知らしめ,様々に意見交換を行うことを考えている。本研究開始年度である平成28年度は、研究分担者及び研究協力者と検討した結果、申請時の予定とは異なり、国際家事メディエーター養成のあり方について研究を行うため、試験的に養成講座基礎編と題した講座を開設した。講座の内容に関しては、特に法学的な問題点と心理学的な問題点とにかかる知識を習得できるようにバランスを考慮した。同講座の内容は以下のとおりである。第1回概論(担当:長田真里・大阪大学)第2回国境を越える子どもの連れ去り(担当:中野俊一郎・神戸大学)第3回紛争当事者との対話その1(担当:権藤晴美・タイプトレーナー)第4回紛争当事者との対話その2(担当:権藤晴美・タイプトレーナー)第5回子どもとの対話(担当:根岸和政・大阪大学)第6回面会交流支援と民間メディエーションの実際ーFPICでの経験から(担当:中村桂子・FPIC)第7回多言語による紛争解決(担当:宮原曉・大阪大学)第8回ドイツにおける国際家事メディエーション(Christoph Paul・MiKK)第9回ハーグ子奪取事件のあっせん実務(担当:黒田愛・弁護士)第10回ハーグ子奪取事件での友好的解決と中央当局の役割(担当:美坂基彦・外務省ハーグ条約室)第11回比較家族法その1(担当:冷水登希代・甲南大学)第12回比較家族法その2(担当:宮本誠子・金沢大学)第13回国際家事メディエーションと法ー国際私法の観点から(担当:長田真里・大阪大学)同講座を試験的に開設する一方、個々の研究分担者並びに研究代表において、諸外国における国際家事メディエーション制度についての主とした文献研究、並びにメディエーションを含むADR全般にかかる研究を行い、必要に応じて研究会のおりやメールにより意見交換を行うとともに、次年度に向けた講座のあり方についての議論を行った。当初の計画においては、初年度は外国でのメディエーション動向を調査することを主として計画しており、養成講座の開設は数年経ってからということにしていた。しかしながら、科研費に応募したのちに準備を進めるうちに、まずは講座を実際に行ってみ、実務家からの意見を踏まえて日本において国際家事メディエーションを行うにつきどのような知識が要求されているのか、実務家の視点から意見を得ることが重要であると考え、研究分担者の協力を得て、初年度から講座を開設することが可能となったためである。平成29年度は,平成28年度に引き続き,各研究者において,文献調査を中心として申請テーマにかかる研究を継続して行った。また,適宜,研究者間で進め方等につき,打ち合わせを行うことで,研究内容にかかる情報の共有化も図ってきた。また,平成29年度は平成28年度に実務家との打ち合わせにより得られた知見に基づき,国際家事メディエーションにかかる課題を洗い出すため,実務家への当該テーマにかかる情報発信をさらに促進し,実務家の参加をより積極的に取り入れた共同研究の推進にも務めた。

具体的には,国際家事メディエーター養成講座を平成28年度に引き続き開催(平成28年6月から8月にかけて15回),ドイツの国際家事メディエーション機関であるMikkから講師を招聘しての国際家事メディエーション実務講座(5月12日から14日:講師Mikkクリストフ・パウル氏,クリスチャン・フォン・バウムバッハ氏),アメリカでの国際家事メディエーションに関する情報共有並びに講演会(10月20日:講師アジア太平洋アメリカ紛争解決センター・メディエーター尾崎としえ氏),フランスにおける国際仲裁・国際調停にかかる講演会(10月25日:講師北浜法律事務所外国法事務弁護士アリソン・フェリックス氏)などを開催すると同時に,外務省,大阪弁護士会,日本仲裁人協会関西支部などと共催で,「米国におけるハーグ条約事案の司法手続や親権・監護権にかかる判断の傾向」(平成30年2月8日:講師マイルス&ストックブリッジ弁護士事務所家族法部長スティーブン・カレン氏)も開催した。これら実務家との交流や意見交換を重ねる中で,日本における国際家事メディエーションの抱える課題がより大きく認識されるようになった。申請当初は,文献研究や諸外国の実態調査を主として行う予定であったが,それにもまして日本における実務上の課題が山積していることが平成28年の研究開始年度に明らかとなった。その要因としては,ハーグ条約の日本での実施が本格化したこと,同条約の趣旨が完全には理解されないままに日本での国際家事メディエーションが進められていること,などが挙げられる。そのため,申請時には,研究開始2年目である平成29年度は諸外国に軸足を置く予定としていたが,その予定を変更し,むしろ日本の実務家との問題の共有化に務め,文献研究によって諸外国との比較を行うという方針に転換することが必要であると判断した。そのため,当初の予定よりも日本の実務志向が強くなりはしたが,それによって本研究全体の進捗状況が妨げられたとは考えておらず,むしろ課題の洗い出しに大きく貢献できたものと考える。平成30年度は,過年度に行ってきた文献調査および訪問調査や招へいなどのとりまとめ作業を開始した。また,国外,特にEUでの国際家事紛争処理にかかるADRの実務が進化・収斂しつつある流動期でもあり,その動向などについての調査検討を行うとともに,実務家との協働を進めた。具体的には,(1)11月にアメリカ・カナダから講師を招へいし,現在英米圏で離婚において最も利用されているといわれるコラボラティブプラクティスの実情を知るためのセミナーを開催し,(2)2月にドイツMikkから二名の講師を派遣してもらい,3日間のトレーニング講座を開催するとともに,国際シンポジウムを開催し,現在までに得られた知見を広く知らしめるとともに,意見交換を行った。さらに(3)外務省との共催により,ハーグ条約実務の第1人者とされる弁護士をアメリカから招へいし,同国におけるハーグ条約実務とADRの関係について知見を深めた。
ナイアシン欠乏状態がパーキンソン病を予防する可能性を実証する疫学研究

中国北京にある中国予防医学科学院(現中国CDC)との共同研究は、フィールド予定地域において重症急性呼吸器症候群が流行したため、平成15年度から中断している。引き続き問題となった鳥インフルエンザなど新たな感染症発生にも影響を受けたため、中国予防医学科学院との共同研究は、中断のリスクが大きいと判断した。現在は、フィールド地を中国湖北省襄樊市及びその周辺に変更し、長期的に安定して共同研究が可能な武漢大学公衆衛生学院の譚曉東教授との共同研究に切り替えた。今年度、新たなフィールド地域住民のナイアシン摂取状況とパーキンソン病発生状況に関する予備調査を開始し、襄樊市周辺の農村地域でトウモロコシ生産地域のパーキンソン病有病率が極めて低いという結果を得つつある。この結果をふまえ、現在、襄樊市及びその周辺地域において10万人規模の悉皆調査を計画中であり、ナイアシン低摂取地域において、本当にパーキンソン病有病率が低いのかどうか、さらに詳しい栄養調査によって、パーキンソン病発症に関連した環境要因について引き続き検討していく予定である。この疫学調査と並行して、仮説を裏付けるために実験室レベルの研究も進めており、これまでの疫学的分析と合わせて一定の到達点を整理しレビューとしてまとめた。この結果は、すでに雑誌に掲載されているが、体内に摂取されたナイアシンは、体内でNADH合成に使われるが、分解過程で脳を含め全身の組織でニコチンアミドが遊離し、メチル化が生じる。このメチル化されたニコチンアミドがミトコンドリアの呼吸鎖酵素複合体complex Iを直接的に、あるいはミトコンドリアDNA破壊を介して間接的に傷害し、神経細胞の脱落を招くのではないかと考えており、これを裏付ける結果を得つつある。実験室レベルの研究と中国における悉皆調査をさらに進め、表題にある仮説の検証を行っていきたいと考えている。中国予防医学科学院(現Chinese CDC)の共同研究者と、疫学調査実施に向けて、現在の中国の栄養摂取状況について情報交換を行った。都市部と農村部の格差は依然大きいものの、農村部においても食生活の変化が著しく、個人差が拡大したため現在のトウモロコシなど食品摂取状況を平均値として得ることについては、その方法をさらに検討する必要性が確認された。一方、Chinese CDCが保管する、中国全土の栄養学的調査(1992年National Nutrition Survey)のデータを入手し、これまでに手元に入手した資料と合わせて分析を行った結果、トウモロコシ生産量とパーキンソン病有病率は負の相関(相関係数:-0.356)トウモロコシ生産量とナイアシン摂取量とは負の相関(相関係数:-0.463)、ナイアシン摂取量とセレニウム摂取量とは正の相関(相関係数:0.340)が認められた。克山病の原因としてセレン欠乏が問題となったトウモロコシ生産地域において、同時にナイアシン低摂取状態が生じ、それが結果的にパーキンソン病発症を抑えていることが示唆された。今後これらの結果を踏まえ、日本におけるretrospective cohort study実施の可能性と、中国におけるecological study計画の具体的な作成、さらに中国よりパーキンソン病の診断基準の統一化が進みライフスタイルも比較的安定している韓国での調査の可能性について検討して行きたいと考えている。日本において、1960年から1999年までの各都道府県別の農産物生産量並びに作付け面積と、各都道府県別の1999年のパーキンソン病粗死亡率並びに1977年-1985年のパーキンソン病年齢調整死亡率との関係の解析を行った。1999年のパーキンソン病粗死亡率では、すべての分析で有意な関連性は認められなかったものの、1977年-1985年のパーキンソン病年齢調整死亡率との関連では、1960年当時のトウモロコシ作付け面積と負の相関が認められた。1970年、1977年でも同様の相関が認められたが、その関連性は次第に弱くなって行った。現在、パーキンソン病によって死亡する年代が影響を受けた1960年代から1970年代のトウモロコシ摂取が、パーキンソン病発症及び死亡を防いでいることが示唆された。そのほか、米とダイズの生産並びに作付け面積ともパーキンソン病年齢調整死亡率と負の相関を示したが、両者ともトウモロコシの生産とは強い正の相関関係にあり、トウモロコシの影響が関与したものと解釈された。中国予防医学科学院(現Chinese CDC)の共同研究者と、疫学調査実施に向けて準備を進めてきたが、フィールド予定地域の北京周辺は、重症急性呼吸器症候群(SARS)の流行のため、渡航並びに調査が不可能となった。現在も可能性を追求しているが、中国では新たに鳥インフルエンザの問題が起こり、当面の調査を断念した。代わりに、中国よりパーキンソン病の診断基準の統一化が進み、ライフスタイルも比較的安定している韓国において、啓明大学医科大学校の予防医学教室と共同で患者対照研究を開始し、食物摂取聞き取り調査並びに血液及び尿の分析による栄養学的アプローチが進行中である。

今年度、新たなフィールド地域住民のナイアシン摂取状況とパーキンソン病発生状況に関する予備調査を開始し、襄樊市周辺の農村地域でトウモロコシ生産地域のパーキンソン病有病率が極めて低いという結果を得つつある。この結果をふまえ、現在、襄樊市及びその周辺地域において10万人規模の悉皆調査を計画中であり、ナイアシン低摂取地域において、本当にパーキンソン病有病率が低いのかどうか、さらに詳しい栄養調査によって、パーキンソン病発症に関連した環境要因について引き続き検討していく予定である。この疫学調査と並行して、仮説を裏付けるために実験室レベルの研究も進めており、これまでの疫学的分析と合わせて一定の到達点を整理しレビューとしてまとめた。この結果は、すでに雑誌に掲載されているが、体内に摂取されたナイアシンは、体内でNADH合成に使われるが、分解過程で脳を含め全身の組織でニコチンアミドが遊離し、メチル化が生じる。このメチル化されたニコチンアミドがミトコンドリアの呼吸鎖酵素複合体complex Iを直接的に、あるいはミトコンドリアDNA破壊を介して間接的に傷害し、神経細胞の脱落を招くのではないかと考えており、これを裏付ける結果を得つつある。実験室レベルの研究と中国における悉皆調査をさらに進め、表題にある仮説の検証を行っていきたいと考えている。
マトリックスメタロプロテアーゼーTIMP-1複合体の再活性化について

IL-1で刺激したヒト皮膚線維芽細胞(CCD-41SK)の培養上清からプロコラゲナーゼ、プロゼラチナーゼAおよびTIMP-1を精製した。また、プロストロムライシン1はヒト慢性関節リウマチ滑膜細胞の培養上清から精製した。これらプロ酵素を1mM APMAで活性化して、活性型酵素を得た。各活性型酵素とモル比でやゝ過剰のTIMP-1を混合して複合体を形成させた。複合体の形成はZnキレートカラムで確認するとともに、^<14>C-コラーゲン、^<14>C-ゼラチンおよび^3H-α-カゼインをそれぞれ基質に用いて、コラゲナーゼ、ゼラチナーゼおよびストロムライシン活性を測定したが、上述の複合体は全く分解活性を示さなかった。つぎに、コラゲナーゼ-TIMP-1複合体を用いて、好中球エラスターゼ処理を行ったところ、10μg/mlで、37°C、6時間インキュベートすることによって最大活性(82.6%)が得られた。このエラスターゼ処理によって複合体が解離したことをZnキレートカラムで確認した。同じように、ゼラチナーゼAやストロムライシン1とTIMP-1の複合体もエラスターゼ処理によって再活性化され、それぞれ複合体形成前の活性に対して、73.9%および61.9%の活性が回収され、同じく、Znキレートカラムで複合体は解離していることを確認した。以上、これまで、細胞外マトリックス成分の分解に対して、マトリックスメタロプロテアーゼとTIMP-1の複合体形成は1種の安全弁と考えられてきたが、決して最終産物として不可逆的なものではく、特に、炎症時のように好中球の浸潤がみられるような場合には、多量に放出される好中球エラスターゼによって再活性化されることを示唆している。すなわち、炎症の再燃に一役買っているかもしれない。
線溶系酵素、組織プラスミノーゲンアクチベータ(tPA)の中枢神経毒性に関する研究

線溶カスケード分子であるtissueplasminogenactivator (tPA)は発生過程および成体において重要な機能を発揮する一方、血栓溶解薬としても臨床使用されているが、中枢神経に対して毒性を有することも知られる。本研究の目的はtPAの中枢神経障害を生化学・組織学的局面から詳細に検討することである。本年度は、組織学的検索・免疫組織学的検索と共に、生化学的側面からの検索も進めた。成長雄ラットを使用。気管切開後、全身麻酔下におき、右頭頂部の骨窓から定位的に膜長3mmの微小透析プローブを刺入し、プローブ中に15μmol/l、30μmol/lのtPA溶液およびコントロールとして生理食塩水を潅流した。tPA溶液の灌流により、微小透析プローブ周辺に壊死性の病変が形成された。神経細胞は壊死に陥っていた。tPAは脳の細胞外液中を拡散して行くため、神経細胞の何らかの受容体にtPAが作用して毒性を発揮したものと考えられる。15μmol/l、30μmol/lと濃度を上げるにつれ病変の大きさは拡大し、統計学的に有意な差を認めた。また、tPAにより形成された病変内にエバンスブルーの広範な漏出が認められた。抗Laminin抗体による免疫組織学的検索では、病変内の血管内皮には染色が認められず、tPAにより生じたプラスミンの血管への病理的影響と考えられた。一酸化窒素(NO)の生成検索には、微小透析法によるNO代謝産物(NO_2^-,N0_3^-)の経時的測定を行った。その結果、tPA灌流開始直後から、濃度依存的に著明なNO代謝産物濃度の上昇が認められた。グルタミン酸の経時的測定では、NO代謝産物上昇に引き続いて濃度上昇が観察された。これらの結果から、tPAの神経毒性は血管への障害作用の他、ニューロンに存在するtPAレセプターおよびNMDAレセプターを介した細胞内カルシウム上昇が生じ、さらにNOその他の有害物質の作用によって生じたものと考えられた。成長雄ラットを使用。本年度は動物実験モデルの確立を主体とした。成長雄ラットを使用。気管内挿管後、全身麻酔下におき、右頭頂部の骨窓から定位的に膜長3mmの微小透析プローブを刺入する。プローブ中に、種々の濃度に調整したtPA溶液を潅流する。ラット脳を灌流固定し冠状断切片を作成、ヘマトキシリン・エオジン染色を施し光学顕微鏡にて組織学的変化を観察する。さらに形成された病変の大きさを測定する。対照群との比較により組織変化を来すtPA濃度を決定する。本年度は以上の実験モデルの確立に関しては満足する結果が得られたが、免疫組織学的検索までは至っていない。

来年度は本年度の結果を踏まえ、好中球の浸潤およびエバンスブルーの前注入による血液脳関門の破綻の評価、さらに抗MAP-2(microtubule-associated protein-2)抗体、抗synaptophysin抗体、抗Laminin抗体、アストロサイトに対する抗GFAP抗体や抗Vimentin抗体、抗ICAM-1抗体などを用いてさらに精密な組織学的検索・免疫組織学的検索を進めていく。病変内の一酸化窒素合成酵素(NOS)の発現やTUNEL染色によるアポトーシスの評価、さらに微小透析法によるグルタミン酸、一酸化窒素代謝産物濃度測定も検討課題として残っている。微小透析プローブ中にグルタミン酸溶液を灌流して、tPAの経動脈あるいは経静脈的投与を行い、形成された病変の大きさを測定することによる、tPAのグルタミン酸神経毒性の増強効果も併せて検討予定である。線溶カスケード分子であるtissueplasminogenactivator(tPA)は発生過程および成体において重要な機能を発揮する一方、血栓溶解薬としても臨床使用されているが、中枢神経に対して毒性を有することも知られる。本研究の目的はtPAの中枢神経障害を生化学・組織学的局面から詳細に検討することである。成長雄ラットを使用。気管切開後、全身麻酔下におき、右頭頂部の骨窓から定位的に膜長3mmの微小透析プローブを刺入し、プローブ中に15μmol/l、30μmol/lのtPA溶液およびコントロールとして生理食塩水を潅流した。ラット脳を灌流固定し冠状断切片を作成、ヘマトキシリン・エオジン染色を施し光学顕微鏡にて組織学的変化を観察した。tPAの脳内投与により、壊死性の病変が形成され、病変部は濃度依存性に拡大した。コントロールの生理食塩水では病変の形成はみられなかった。エバンスブルーの前注入による血液脳関門の破綻の評価では、tPAにより形成された病変内にエバンスブルーの広範な漏出が認められた。抗Laminin抗体による免疫組織学的検索では、病変内の血管内皮には染色が認められず、血管への病理的影響と考えられた。微小透析法による一酸化窒素合成酵素(NO)の経時的測定では、tPA投与開始後から一過性に著明な上昇が観察されている。来年度は本年度の結果を踏まえ、さらに精密な組織学的検索・免組織学的検索を進めていく。また、微小透析法による一酸化窒素合成酵素(NO)の経時的測定の継続と、病変内の一酸化窒素合成酵素(NOS)の発現やTUNEL染色によるアポトーシスの評価を行っていく予定である。本年度は、昨年度の結果を踏まえて、組織学的検索・免疫組織学的検索を進めた。成長雄ラットを使用。tPA溶液の灌流により、微小透析プローブ周辺に壊死性の病変が形成された。神経細胞は壊死に陥っていた。tPAは脳の細胞外液中を拡散して行くため、神経細胞の何らかの受容体にtPAが作用して毒性を発揮したものと考えられるが、tPA投与開始後から一過性に著明な上昇が観察されている。その機序の一つとして、一酸化窒素合成酵素(NO)の関与も考えられた。
麻酔下での呼吸,循環,代謝管理のコンピュータ制御システム化の研究

1.臨床麻酔下で,呼吸と呼気中の麻酔薬,O_2,CO_2の濃度を質量分析器で,肺の換気量を流量計で,それぞれ,連続的に測定し,それらの値をコンピュータで演算処理することにより,吸入麻酔薬の摂取と排泄に関する研究やVO_2とVCO_2の連続的測定が出来るシステムを完成させた。2.揮発性吸入麻酔薬の摂取動態に関する研究上記のシステムを用い,出血量が軽微で手術時間の長い手術患者を対象に,イソフルランとセボフルランの体内への摂取の経時的変動を観察した。吸入麻薬の体内への摂取率は,両者とも,経時的に減少した。しかし,摂取率の経時的減衰曲線はBMIが25以上の肥満患者では比較的緩徐な下降であったが,非肥満患者では急峻な下降を示した。肺胞気中濃度の吸気中濃度に対する比(F_A/F_r)の経時的上昇が肥満患者では,非肥満患者の場合に比し,緩徐となった。これらの知見は,肥満患者では多量の脂肪組織への揮発性麻酔薬の取り込みが長時間にわたって持続することを示唆している。他方,F_A/F_rの経時的上昇曲線は,イソフルランの場合に比し,セボフルランでより急峻であったが,これは血液/ガス分配係数がセボフルランで大きいためであると思われる。3.全身麻酔下でのVO_2とVCO_2の変動に関する研究(1)従来,口腔外科領域の手術の際,口腔粘膜下へのエピネフリン(Ep)の投与後にVO_2とVCO_2の増加が観察されている。そこで,これらの増加のメカニズムの解明のため,口腔外科手術患者を対象にEp投与後のVO_2とVCO_2の経時的変化を観察した。その結果,Ep投与後にVO_2とVCO_2は共に増加するが,この増加は30分以上も持続することから,Ep投与後のVO_2とVCO_2の増加はEpによる代謝の亢進によると推定された。(2)HypocapniaのVO_2に及ぼす影響.軽度のPaCO_2の低下ではVO_2は変動しなかった。麻酔時の呼吸,循環,代謝機能の抑制は中枢神経の抑制とともに進行してくる。本研究はこの麻酔時における生体の各種循環を測定分析して,その総合した値の抑制をシステム化することを目的とした。1.質量分析計により呼吸ガスを精密に分析するシステムを確立した。手術室での呼吸情報を麻酔回路から配管して質量分析計に導き,酸素,炭酸ガス,窒素の他に各吸入麻酔ガスを吸気,呼気毎に同時測定を行った。麻酔濃度と導入速度が従来のMACの概念に沿っているか,導入時に呼吸機能と循環動態とがどのように変動されるかを一呼吸毎での麻酔ガス濃度の消長と対比させて検討した。この研究は吸入麻酔薬毎に分析を行って各麻酔薬のプロファイルを浮きぼりにするよう解析を進めている。2.麻酔深度は年齢,性別,全身状態により同じ麻酔濃度を吸入しても異なってくる。このため麻酔薬の種類を変えて比較したが,循環動態,呼吸動態を対比させてこのデーターをまとめるようにつとめた。3.酸素消費量,炭酸ガス産生量を質量分析計による呼気ガス分析により連続的に計測する方式を確立した。

この方法を応用して麻酔の導入,維持のステップでの変化,手術侵襲の影響を代謝の変動として測定した。酸素消費量の測定は吸気と呼気ガス混合チェンバー内の呼気の酸素濃度較差を質量分析計により測定し,分時換気量を掛けるこで行った。炭酸ガス産生量も吸気及び呼気ガス混合チェンバーの呼気炭酸ガス濃度較差と分時換気量を掛けることでもとめられた。4.麻酔の深度が変化すると呼吸,循環面でも抑制がくることは以前から認められているが,酸素消費量,炭酸ガス産生量の相互の分析を同時に行った。こうして生体反応に応じた麻酔管理を多面的に解析して,臨床の麻酔をより理論的に行うことをめざした研究の端緒となる方向が確立できた。質量分析計により麻酔時の呼吸,循環動態の測定,分析を総合的に行い,麻酔時の患者管理をより精度の高いものにすることを目的とした。本年はVO_2,VCO_2とパラメータとの相関を中心に行った。心拍出量,血圧の増加相関したVO_2,VCO_2の変動をアドレナリン注で検討した。一定過換気条件下でASAClass1の患者で麻酔濃度が安定した時点でアドレナリン0.1mgを粘膜に投与した。この麻酔薬はセボフルレンとして,呼気終末CO-分圧,VO_2,VCO_2を連続測定した。血圧,脈拍数,心電図も連続記録した。一定換気条件下でアドレナリン注により心拍数増加,血圧上昇と殆ど同時に呼気終末CO_2分圧は上昇し,VCO_2の増加がみられた。しかもこの呼気終末CO_2分圧の上昇は血圧,脈拍数が平常に回復しても続いていた。次に過換気によるVO_2,VCO_2の変動を血行動態と対比して検討した。今回はCO_2分圧低下時のVO_2,VCO_2について連続的,動的な変動を測定し,血圧,脈拍数,呼気終末CO_2分圧の変動と対比して検討した。生体がCO_2低下によるアルカローシスによりVO_2,VCO_2の低下がくるが,呼気終末CO_2分圧の低下に比べてやや時間遅れがみられた。血圧,心拍数の変動は軽度であり,生体の代謝レベルがCO_2低下により変動したことが示唆された。吸入麻酔薬についてはイソフルレンとセボフルレンの血液ガス分配係数の異なった薬剤での導入時の肺胞ガス濃度の平衡到達時間を検討した。ここで、IMAC及び2MACを到達点とした。麻酔薬の量と換気量,及び血行動態との関係を対比して検討した。麻酔導入が迅速な場合と緩徐な場合とに分けて吸入麻酔濃度の大小,換気量の大小と血行動態の変動を相関させて検討した。上述の諸パラメータを定量的に分析して麻酔時の患者管理の向上をはかった。1.揮発性吸入麻酔薬の摂取動態に関する研究出血量が軽微で手術時間の長い手術患者を対象に,イソフルランとセボフルランの体内への摂取の経時的変動を観察した。吸入麻薬の体内への摂取率は,両者とも,経時的に減少した。しかし,摂取率の経時的減衰曲線はBMIが25以上の肥満患者では比較的緩徐な下降であったが,非肥満患者では急峻な下降を示した。肺胞気中濃度の吸気中濃度に対する比(F_A/F_I)の経時的上昇が肥満患者では,非肥満患者の場合に比し,緩徐となった。これらの知見は,肥満患者では多量の脂肪組織への揮発性麻酔薬の取り込みが長時間にわたって持続することを示唆している。他方,F_A/F_Iの経時的上昇曲線は,イソフルランの場合に比し、セボフルランでより急峻であったが,これは血液/ガス分配係数がセボフルランで大きいためであると思われる。2.全身麻酔下でのVO_2とVCO_2の変動に関する研究(1)従来,口腔外科領域の手術の際,口腔粘膜下へのエピネフリン(Ep)の投与後にVO_2とVCO_2の増加が観察されている。
腸上皮化生進展と胃癌発症過程におけるCOX-2の役割とCOX-2阻害剤の効果

選択的COX-2阻害剤セレコキシブのH.pylori感染スナネズミ胃癌発症予防効果の検討により、セレコキシブの発癌に及ぼす影響を明らかにした。以下に結果を示す。20匹中胃癌は13匹で発症したが、セレコキシブ投与群では22匹中胃癌発症は5匹であった。発症率はそれぞれ65%,23%でありセレコキシブの発癌抑制効果は有意であった。腸上皮化生出現率はスナネズミ群で100%であったが、セレコキシブ投与により50%に抑制された。Wester blotで観察されるCdx2発現、COX-2発現はH.pylori感染スナネズミ群に比ベセレコキシブ投与群で有意に抑制されたことから、セレコキシブはCdx2の発現を抑制し腸上皮化生進展を抑制していることが示唆された。セレコキシブはCOX-2活性のみならずCOX-2発現も抑制したことから、COX-2を介したプロスタグランジンE2のセレコキシブによる抑制を介したCdx2発現の抑制に加えて、セレコキシブによる直接、間接的なCdx2発現抑制作用が示唆される。このように、COX-2,Cdx2発現に関与するNFkappaB転写因子のセレコキシブによる抑制が示唆された。今回の検討ではセレコキシブは腸上皮化生の出現を抑制し、癌発症を抑制したことから腸上皮化生を介した胃発癌に対する効果よりもより早い段階で炎症反応を抑制することにより腸上皮化生への進展を抑制し発癌を抑制したといえる。今後、腸上皮化生からの発癌に対してセレコキシブが有用か否かの検討が必要である。以下に結果を示す。私共はCOX-2が胃粘膜上皮細胞の保護作用、修復反応のみならず、腸上皮化生上皮、胃癌上皮細胞にも強く発現し、血管新生と密接に関連していることをこれまで報告している。この一連の検討から、私どもは今回、適当な時期にCOX-2を抑制すると、胃腺の過形成や胃腺腫発症、胃癌発症を抑制すると仮定した。スナネズミをN-methyl-N-nitrosourea(MNU)単独投与群(I群)、MNU投与h.pylori植え付け群(II群)、II群に選択的COX-2阻害薬セレコキシブを投与した(III群)に分け54週観察後胃癌発症頻度を比較した。胃癌発症頻度は(1)群で0/10匹、0%、(II)群で13/20匹65%,(III)群で5/22匹23%であった。このように選択的COX-2阻害薬は有意にh.pylori感染スナネズミの胃癌発症を抑制した。選択的COX-2阻害薬投与により、腸上皮化生粘膜との関係が強く示唆されるCdx2蛋白、MUC2蛋白のみならず、アルシャンブルー陽性腸上皮化生粘膜の免疫染色性も低下した。セレコキシブはCOX活性を抑制すると同時にCOX-2蛋白発現も抑制したことから、Cdx2蛋白発現に対するセレコキシブの効果はCOX-2阻害活性によるもの以外にCOX-2蛋白発現に関わる転写因子の抑制作用も関与するものと思われる。セレコキシブはさらにアポトーシスも促進したことから、(III)群スナネズミの胃癌発症の抑制にはセレコキシブによるアポトーシスの亢進も関与したものと思われる。以上の結果は選択的COX-2阻害薬がCOX活性の抑制と転写因子の抑制を通じて、まず腸上皮化生の進展を抑制し、これらの結果により胃癌の発症を抑制しているものとおもわれる。選択的COX-2阻害剤セレコキシブのH. pylori感染スナネズミ胃癌発症予防効果の検討により、セレコキシブの発癌に及ぼす影響を明らかにした。H. pylori感染スナネズミ20匹中胃癌は13匹で発症したが、セレコキシブ投与群では22匹中胃癌発症は5匹であった。

発症率はそれぞれ65%,23%でありセレコキシブの発癌抑制効果は有意であった。一方、腸上皮化生についても、発生はスナネズミ群で100%であったが、セレコキシブ投与により50%抑制された。腸上皮化生進展に関わるとされるCdx2発現、およびCOX-2発現はH. pylori感染スナネズミ群に比べセレコキシブ投与群で有意に抑制されたことから、セレコキシブはCdx2の発現を抑制し腸上皮化生進展を抑制していることが示唆された。セレコキシブはCOX-2活性のみならずCOX-2発現も抑制しており、COX-2を介したプロスタグランジンE2のセレコキシブによる抑制を介したCdx2発現の抑制に加えて、セレコキシブによる直接、間接的なCdx2発現抑制作用が示唆される。このように、COX-2,Cdx2発現に関与するNFkappaB転写因子のセレコキシブによる抑制が今回の検討からは強く示唆される。今回の検討ではセレコキシブは腸上皮化生の出現を抑制し、癌発症を抑制したことから腸上皮化生を介した胃発癌に対する効果よりもより早い段階で炎症反応を抑制することにより腸上皮化生への進展を抑制し発癌を抑制したともいえる。今後、腸上皮化生からの発癌に対してセレコキシブが有用か否かの検討が必要とおもわれる。
環境中のアミンからの発ガン性ニトロソ化合物への生体内誘導

環境中のアミンによるニトロソ化との関連を知る為、人の感染症のモデルをラットで作成しNO合成酵素の誘導の程度を調べた。サイトカインが上昇すると誘導型NO合成酵素も増加することを平成5年度に急性敗血症モデルにおいて明らかにした。またサイトカインを動物に投与するとインターロイキン1と腫瘍懐死因子の相乗作用によりNO合成酵素の誘導が増大することを明らかにした。炎症の程度を反映する血中サイトカイン濃度を測定したところ腫瘍懐死因子がNO合成酵素の誘導を調節する役割をはたしているという重要な結論を得た。ラット血中に出現するアルギニンからのNOヘモグロビン(Hb)の結合物の電子スピン共鳴(ESR)スペクトルが静脈・動脈で顕著に異なり、酵素飽和度の違いがスペクトルの変化をひきおこしていることを発見した。また種々の病態モデルでもNOの生成が上昇することをみた。私達はラット脳における虚血再潅流モデルではNOの最終産物NO_3が上昇し、NO-Hbが出現することを国内外を通じて始めて示した。また膵移植拒絶反応モデルでもNOが上昇することを調べた、人類はニトログリセリンを経験的に狭心症の治療に使用してきた。代謝されてできるNOがその薬理作用の本体であろうといわれだしたのもつい最近のことである。私達は、これらの冠拡張薬のニトロ基から、NOが生じていることを、安定同位体を用いて証明した。これら、NOの生成が増加する場合ニトロソ化をおこすポテンシャルをもっている。NOは生理的には善玉であろうと思えるが、スーパーオキサイドと反応して悪玉に変化すると報告されている。このように環境中にニトロソ化をうけるアミンが存在し、ビタミンC等が欠乏すれば、これらのNO生成の場において生じるであろうニトロソアミンは、長期的にみれば発ガン、短期的にみれば代謝される過程で肝障害をひきおこす等の可能性もあろうことを考慮に入れておく必要があろう。環境中のアミンによるニトロソ化との関連を知る為、人の感染症のモデルをラットで作成してNO合成酵素の誘導の程度を調べた。NO2-は血中でヘモグロビンと反応してNO3-に酸化されてしまう。平成5年度に購入したフローインジェクション装置でNO3-をNO2-に変換し発色剤と反応させ、540nmで濃度を計り、NOの最終的な産物NO2-/NO3-の測定がおこない、NO合成酵素の誘導の指標とした。またNOの生成速度を反映するNOヘモグロビンの測定を現有の電子スピン共鳴(EPR、ESR)測定装置で行ったがNO2-/NO3-の値と相関しさらにそれよりもデータのばらつきが少ないという良好な結果を得た。その結果サイトカインが上昇すると誘導型NO合成酵素も増加することを平成5年度に急性敗血症モデルにおいて明らかにした。炎症の程度を反映する血中サイトカイン濃度を測定したところ腫瘍壊死因子がNO合成酵素の誘導を調節する役割をはたしているという重要な結論を得た。ラット血中に出現するアルギニンからのNOとヘモグロビン(Hb)の結合物の電子スピン共鳴(ESR)スペクトルが静脈・動脈で顕著に異なり、酸素飽和度の違いがスペクトルの変化をひきおこしていることを発見したが、これは重要な成果であり、国際学会でJ.PeisachやS.S.Grossからも好評であつた。

私達はラット脳における虚血再潅流モデルではNOの最終産物NO^-_3が上昇し、NO-Hbが出現することを国内外を通じて初めて示した。また移植拒絶反応モデルでもNOが上昇することを調べ、拒否反応治療の早期マーカーとして有力であることを明らかにした。NO合成酵素により生成されるNOについては、悪玉であるか善玉であるか意見の分かれるところである。しかし、悪玉であるものをわざわざ酵素反応でつくるような生物は淘汰されていくであろう。実際、人類はニトログリセリンを経験的に狭心症の治療に使用してきた。代謝されてできるNOがその薬理作用の本体であろうといわれだしたのもつい最近のことである。私達は、これらの冠拡張薬のニトロ基から、NOが生じていることを、安定同位体を用いて証明した。これら、NOの生成が増加する場合ニトロソ化をおこすポテンシャルをもっている。
ヘリケース機能異常による発癌機構の解析

ウェルナー症候群は、遺伝性早老であるとともにその特徴の一つとして悪性腫瘍の頻度が高く、1996年原因遺伝子がDNAヘリケースをコードしている遺伝子であることが明らかにされたが、生体内における機能は未だ明らかではない。我々はウェルナーヘリケースの機能異常と老化・発癌機構との関連を明らかにするため、ジーンターゲッティング法によりヒトウェルナー患者で認められたのと同様の変異を持つノックアウトマウスを樹立し、このマウスを個体及び細胞レベルで解析を行っており、以下に要約する。【個体レベルの解析】1.ホモ接合型変異個体は、ほぼメンデル則に従い正常に生まれてくる。2.40週までの各臓器・組織において、ホモ接合型変異個体では腫瘍形成は観察されなかった。3.経過観察で100週齢に達した群もあるが、ホモ接合型変異個体の寿命については、野生型に比べ特に変化は認められなかった。4.13・26・40週において野生型及びホモ接合型の個体における組織化学的解析を行った結果、各臓器における変化はマイルドなものが多かった。比較的顕著な変化として、ホモ個体の雄の唾液腺の上皮分泌顆粒の減少と、雌の卵巣萎縮が認められたが、精巣においては特に異常を認めなかった。【細胞レベルの解析】1.胎仔より初代線維芽培養細胞(MEF:Mouse embryonic fibroblasts)を採取し、細胞の増殖活性を野生型とヘテロ、ホモ接合型胎仔由来の細胞間で比較した結果、ホモ接合型MEFは、野生型に対して約60%の増殖にとどまり、ヘテロ個体由来の細胞ではほぼその中間のgrowth activityを示した。今後も継続して詳細な解析が必要である。