hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスサイレチンに起因するアミロイド形成を阻害する食品機能成分の抗老化作用

以上の研究成果はほぼ当初の研究計画どおりであることから、研究は順調に進んでいると考えている。タンパク質の恒常性の破綻は老化の要因になる。例えば、変性タンパク質の除去が不十分で蓄積されていくと不溶性のアミロイドを形成し、臓器の機能低下をもたらす。本研究では、アミロイド形成タンパク質の一つで老化の原因にもなるトランスサイレチン(transthyretin: TTR)の安定化作用を有する食品機能成分の探索とその抗老化効果について検討を進めている。本年度はTTR安定化効果を示した食品機能成分の老化促進マウスへの長期投与を行い、その効果を検証した。検討した大豆ポリフェノールでは、投与期間中の行動科学試験では明確な有効性は見出せなかった。一方、外観の老化度評価では一定の老化抑制効果が見られた。また、体重の維持効果もみられたことから、骨機能の維持にも有効である可能性が示唆された。1年間の投与を終え、脳などの組織でのTTR沈着やそれに伴う炎症について検討を進めている。また、他の食品機能成分で老化促進マウスへの投与実験で脳機能保護効果を示したものについて、脳組織でのTTR沈着や炎症状態について免疫組織化学解析を行った。その結果、TTR沈着が抑制され、炎症細胞であるミクログリア細胞の活性化が抑制されていることが明らかとなった。従って、加齢に伴うTTRの沈着を抑制することができる食品機能成分の摂取は、脳機能保護に繋がる可能性がある。また、この成分は変形性関節症に対しても有効である可能性が示唆された。さらに、ハーブに含まれるTTR安定化成分のマウスへの短期投与によって抗うつ効果の可能性を見出したが、海馬でのTTR遺伝子のmRNA合成の上昇は確認できなかった。TTR安定化作用を持つ食品機能成分を老化促進マウスに投与し、一定の効果を見出すことができた。また、老化に伴う脳機能低下を抑制する食品機能成分が脳でのTTR沈着を抑制し、それが脳での炎症を抑制していることが確認された。このことは、TTR安定化作用を持つ食品機能成分が老化に伴う脳機能低下に有効である可能性を示すものである。一方、関係性はまだ明確でないが、変形性関節症の進行も抑制されていたことから、脳機能だけでなく運動器の保護にも有効である可能性が示唆された。また、短期投与で抗うつ効果を示すTTR安定化成分も見出すことができた。引き続きTTR安定化作用を持つ食品機能成分の探索を続けると共に、有効成分についてはin vitroモデルでの評価を行い、実験動物への経口投与でも効果の期待できる成分を絞り込む。一方、老化に関連している正常型TTRが強い毒性を示すまで変性(オリゴマー化、不溶化)するには非常に長い時間を要することから、より効率的な変性条件の検討をする必要がある。短時間で正常型TTRが毒性を示す変性条件を確立すれば、機能成分の有効性についてin vitroで効率的に評価できる上、動物実験も効果的に進めることができる。
磁場制御機能性材料の磁気的不安定性の評価

理論的な手段と実験的な手段により主にMn2Sb糸について反強磁性-フェリ磁性磁気一次相転移が起こるかどうか、磁気一次相転移が、(強)磁場印加や圧力印加により抑制される(KA効果)かどうかについて調査した。また、反強磁性の安定化の機構についても調査した。MnをCr、Co、Cuで、SbをGe、Sn、Biで置換した場合は、磁気一次相転移が起こることを見出した。KA効果については、Mnを置換した物質についはて観測されたがSbを置換した物質については観測されなかった。磁性副格子の乱れがKA効果を誘起する可能性、磁性原子の周りの原子環境の変化がKA効果を誘起する可能性についての知見を得た。理論的研究では、Mn2Sb1-xZx (Z=As,Ge)およびMn2-xXxSb(x=0.5,1;X=Ti,Cr,Co,Cu)について計算を実行した。(昨年度比べ、元素ではZ=Ge、X=Ti,Crが、組成ではx=0.5が追加された。)(a)物質の磁気状態(フェリ磁性(FR)と反強磁性(AF))の相対的な安定性について、電子系のエネルギー比較により調べたところ、FRとAFの相対的安定性が実験結果と一致するケース、一致しないケースがあることが判明した。(b)X原子のサイト選択性(2種あるMnサイトのうちどのサイトを好んで置換するのか)については、非磁性原子(TiとCu)はMn(II)サイトを、磁性原子はMn(I)サイトを好む結果となり、実験結果と矛盾しない結果が得られた。実験的研究では、以下のことを行った。第一原理計算(研究代表者:藤井)においては、まず、Mn2Sbではフェリ磁性状態、Mn2Asでは反強磁性状態がエネルギーの最も低い状態(基底状態)となること、すなわち、実験結果を矛盾しない結果が得られることを確認したのち、Mn2Sb1-xAsxおよびMn2-xXxSb(X=Co, Cu)の計算にも着手した。後者において、x=1の計算は終了し、X原子のサイト選択制、格子内での原子位置の最適化、格子歪みなどについての知見を得、また磁気状態とそれらの関係についても考察を行なっている。現在、両物質につて、x=0.5,0.25の計算を実行中である。実験(分担者:小山)では、Mn2-xCoxSb、Mn2-xCuxSbおよびMn2Sb1-xGexを中心に研究を進めた。試料合成と基礎磁気特性評価を鹿児島大学で、高圧下磁気特性評価を東京大学物性研究所全国共同利用、強磁場磁気特性、電気抵抗測定、高温強磁場磁気特性評価を東北大学金属材料研究所強磁場センター全国共同利用で行った。Mn磁性サイトをCoで置換したMn2-xCoxSbについては、強磁場印加、圧力印加により磁気一次相転移の抑制効果(KA効果)が増強されることを確認した。同じくCuで置換したMn2-xCuxSbも磁場によりKA効果が増強されることを見出した。一方、非磁性SbサイトをGeで置換したMn2Sb1-xGexは16Tの強磁場下でもKA効果が見出されないことが判明した。これらの結果は、磁性副格子の乱れがKA効果を誘起する可能性を示唆しており、現在さらに詳しい調査を進めている。単結晶育成も進めており、H25年度以降単結晶を用いた実験に取りかかる予定である。理論的研究では、以下のことを行った。Mn0.75Co0.25Sbの電子構造を計算し、(a) Co原子の不規則配列の磁気状態(フェリ磁性(FR)と反強磁性(AF))への効果、(b)Mn原子の周りの環境の変化とFRとAFの相対的安定性について詳細に検討を行った。"不規則配列"がAF状態の安定化には寄与しないが、"環境の変化"はAF安定化に寄与することを見出した。AFを安定化させる原子配置については、Mn0.8Co0.2Sbに関する実験データをみつけ、これとの比較を行い、計算と実験で詳細については多少異なる点が存在するものの、概ね一致していることを確認できた。これらについては論文発表した。Mn2-xCuxSb1-ySby (x = 0.06,0.1 y=0.06,0.1)およびMn2-xCuxSb1-yBiy (x= 0.06,0 y=0.06,0.1)などの試料合成を行い磁気一次相転移の出現を確認した。しかし、明確なカイネティックアレスト効果は観測されなかった。

Mn2-xCuxSb系では圧力を印加することでカイネティックアレスト効果を見出した。つまり、加圧状態で一次相転移を磁場で制御すれば、カイネティックアレスト効果による機能性低下を防げることを示唆する重要な結果を得ることに成功した。ホイスラー系については、以下のとおりである。磁場で磁気一次相転移を示すホイスラー合金:Ni46Mn41In13の磁場中構造解析結果を精査、関係研究者と慎重に議論した結果、明確なカイネティックアレスト効果は見られなかったが、磁場で磁気と結晶構造の一次相転移を弱い磁場で制御できることを確認し、論文発表した。磁場で磁気一次相転移を示すホイスラー合金:NiMnCoInについても同様のことを確認し、現在論文執筆中である。計算物理、物性物理Mn1-xXSb1-xZx系の系統的研究が順調に進み、実験結果らからはKA効果の起源がMn副格子の磁気的不安定性の可能性が示唆されつつある。本年度はホイスラ系試料より、この系に研究を集中した。ただし、この系の中性子散乱用の単結晶は原子力機構の実験設備が研究期間内に再開されないことが確実となり、一時中断している。当研究課題に関連した論文数が少ないように思われるかもしれないが、現在投稿中および準備中のものがいくつか存在すること、当研究課題に関連した学会講演は1年で10数件に上ること、今年度半ばでの国際学会での講演の準備が進んでいることが理由である。高圧下磁気特性評価を東京大学物性研究所全国共同利用、強磁場磁気特性、電気抵抗測定、高温強磁場磁気特性評価を東北大学金属材料研究所強磁場センター全国共同利用でというように、研究代表者ならびに分担者が所属する鹿児島大学以外の施設の利用が順調にすすんでいることも理由の一つである。Mn2-xXxSb(x=0.25)について計算をおこない、AF状態の安定化の機構について調べる。また、X原子とMn原子の不規則性の効果についても調べる。研究が順調に進んだMn1-xXSb1-xZx系の実験的研究結果について、論文や学会等で公開する。強磁場や高圧下の実験について論文等で公開する。実験結果について理論グループと議論し、KA効果の本質的起源に迫る。第一原理計算においては,Mn2Sb1-xAsxおよびMn2-xXxSb(X=Co, Cu)の計算を引き続けるとともに、Mn2(Sb1-xZx)(Z=Sn, Ge)のバンド計算にも着手する。さらに,NiCoMnSn系についても準備をすすめる。実験においては,Mn2-xCoxSb、Mn2-xCuxSbおよびMn2Sb1-xGexについて多結晶,単結晶試料の合成を行い,それらの基礎磁気特性評価を鹿児島大学でおこなう。中性子散乱実験は東京大学物性研の設備を共同利用する。この実験により、一次磁気相転移近傍のスピンの揺らぎを評価し、磁気的不安定性について知見を得る。さらに、Ni基ホイスラー合金NiCoMnSn系物質の合成に着手する。該当無し
大学初年次でのクリティカル・リーディング力育成カリキュラムと教材開発に関する研究

本研究では、学力低下が叫ばれる大学初年次段階の読解力、とりわけクリティカル・リーディング(分析的読み)の力に注目する。まず、読解力の要素としては、1言語知識、2局所的理解、3全体的理解、4表現力があるとし、それらの検証のために「読解力診断テスト」を開発し、試験的な実施へとつなげた。この実施では3大学241名が受験した。特徴的な結果としては、読書頻度と総得点との関係では、読書頻度が高い解答者ほど得点が高く、図書館や書店の利用頻度が高いほど得点が高いことがわかった。まず、様々に定義される「読解力」の概念を整理することから始めて、「読解力とは何か」を明らかにする。それにより、読解力の向上に必要な要素を導き出し、その要素を向上させるための効果的な教授法を開発することを目的としている。平成22年度は資料収集を行うとともに、サンプル教材の作成とその実践を行った。サンプル教材としては、(1)てびき、(2)予習シート、(3)復習シートを作成し、関西国際大学の入学前教育である「ウォーミングアップ学習」中の「ゼミナール体験」で使用した。実際の授業が複数担当者間で差が生じないようにするため、授業進行例も作成した。ウォーミングアップ学習終了後には担当者から意見収集を行い、教材については問題点がないとの評価を受けたが、次年度の実施に向けての改良点も見つかった。資料収集の結果報告と教材作成にあたっては、研究会を3回実施した(12月実施:神戸、1月実施:神戸、2月実施:金沢)。また、ウォーミングアップ学習で実施されている2つのプログラム「日本語運用能力テスト」と「ゼミナール入門」の2008年入学生と2009年入学生のデータの分析・検証も行った。分析にあたっては「内容の読解」と「表現の形式」の2つの観点に分けて行い、内容の読解と日本語運用能力との間に若干の関連性が認められるという結果が得られた。これについては、関西国際大学研究紀要で成果発表を行った。本研究では、大学初年次段階における読解力の中でも特に、クリティカル・リーディング(分析的読み)の力に注目し、読解力を向上させるための効果的な教授法を開発することを目的としている。前年(平成22年)度の情報収集収集の結果、「読書習慣」に関するアンケート項目の整理を行い、高校1年生245名と大学2年生11名に対して、パイロットスタディを実施した。その結果、アンケート項目の追加・調整を行い、「読解力診断テスト」のフレームの基礎を構築した。また、前年度に開発した関西国際大学「ウォーミングアップ学習」(入学前教育)プログラムの中の「ゼミナール入門」で使用する「予習シート」のデータ収集と分析も継続して行い、前年度との比較も行った。読解力を中心に,文章量や日本語運用能力との関係を2011年度入学生のデータで見ると、次のようになった。(1)内容の読解が正しいグループの方が,文章量が多くなる傾向がある。(2)表現の形式が正しくないグループ方が,文章量が多くなる傾向がある。(3)内容の読解が正しく表現の形式が正しくないグループが最も文章量が多くなる。(4)内容の読解が正しいグループの方が,日本語運用能力テストの得点がよい傾向があり,その特徴は表現の形式が正しいグループ内で顕著である。これらの傾向は,2009-10年度生の傾向と概ね同じであるという結果が得られた。この結果については。『関西国際大学研究紀要第13号』において発表した。以上の成果をまとめるにあたっては、研究会(コモンリーディング研究会)を3回実施した(5月実施:神戸、10月実施:神戸、3月実施:金沢)。年度内に3回の研究会を実施し、前年度のパイロット調査を経て、「読解力診断テスト」の改訂を行い、本格的に実施した。■第17回コモンリーディング研究会:2013年4月27日(土)10:0017:00:関西国際大学・尼崎キャンパス・9階中会議室■第18回コモンリーディング研究会:2013年7月6日(土)10:0017:00:関西国際大学・尼崎キャンパス・9階中会議室■第19回コモンリーディング研究会:1日目2014年1月12日(日)13:3017:00、2日目2014年1月13日(祝)10:0012:00場所:金沢大学サテライト・プラザ2F講義室年間に研究会を3回開催し、「読解力診断テスト」についての検討を行った。実施の詳細は以下のとおり。■第14回コモンリーディング研究会

2012年7月14日(土)10:0017:00□会場:関西国際大学・尼崎キャンパス9階中会議室■第15回コモンリーディング研究会について□日時:2012年8月31日(金)13:0017:00および2012年9月1日(土)10:0012:00□会場:國學院大学・渋谷キャンパス3号館3407教室■第16回コモンリーディング研究会□日時:2013年3月10日(日)10:0017:00□場所:三宮センタープラザ西館会議室・10号室各大学でのパイロット調査を実施し、問題の妥当性について協議した。パイロット調査数105の内訳は、國學院大學:25、金沢大学:13、大阪青山大学:51、関西国際大学:16である。本研究では、学力低下が叫ばれる大学初年次段階の読解力、とりわけクリティカル・リーディング(分析的読み)の力に注目する。まず、様々に定義される「読解力」の概念を整理することから始め「読解力とは何か」を明らかにする。それにより、読解力の向上に必要な要素を導き出し、その要素を向上させるための効果的な教授法の開発を行った。読解力の要素としては、1言語知識、2局所的理解、3全体的理解、4表現力があるとし、それらの検証のため、「読解力診断テスト」の開発を行った。開発段階では、まず少人数のパイロットを行い、受験者にヒアリングを行った結果、問題の改良を行い、試験的実施へとつなげた。試験的実施においては、3大学で241名に受験してもらった。特徴的な結果としては、読書頻度と総得点との関係をみると、読書頻度が高い回答層ほど平均得点が高い結果が得られた。本を「よく読む」と答えた層と「まったく読まない」と答えた層の間では、平均点で10ポイント程度の差が見られたのである。そして、図書館や書店の利用頻度が高いほど得点が高いこともわかった。しかし、「新聞を読む頻度」の回答と総得点は関係していないこともわかった。教授法の開発にあたっては、国語教育、日本語教育、英語教育の各分野での実践例、さらには心理学的なアプローチも加え、有機的かつ総合的で、アクティブラーニングも取り入れた教授法の開発を試みた。教授法の一部は、関西国際大学の入学前教育において実践している。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語文化学26年度が最終年度であるため、記入しない。読書習慣アンケートを「読解力診断テスト」に拡張し、完成させることが目標であったが、慎重に内容検討を行った結果、「読解力診断テスト」の完成を次年度に見送ったため。まだ「読解力診断テスト」についての分析が全て終了していないため。「読解力診断テスト」については、予定していたパイロット調査も終了、本調査を25年度に実施する予定のため。継続して研究会を開催し、「読解力診断テスト」パイロット版の実施、その結果を受けての「読解力診断テスト」の完成を目指す。同時に、実施方法(紙ベース、Web)についても検討を行う。読書力を向上させるための授業方法の開発を行う。授業方法としては、アクティブラーニングを取り入れたものとし、特定の教員だけではなく、汎用的な方法を開発する。開発した教授法は、実際に23コマ程度の授業で実践する。また、最終年度となることから、報告書の作成も行う。「読解力診断テスト」の本調査を実施するとと共に、23コマ程度のアクティブ・ラーニングを取り入れた授業計画の策定を行い、読解力が身に付く総合的なプログラムに仕上げていく。
コンピュータ表示色の見え方における加齢の効果:老人は黄色に見えるのか?

加齢に伴って水晶体が黄色になることから、老人は黄色に見えると考えている人が多い。しかし、人間は脳で色補正をしているので黄色には見えない。筆者自身は65歳を過ぎて高齢者の仲間になるが風景が黄色に見えたことがない。そこで色のMTF特性を測定して色の見え方について定量的な研究を試みるために平成13年度に科学研究費補助金を受けて本研究を開始した。色のMTF特性は筆者の前勤務先の鹿児島大学の卒業研究で取り上げたが、過去に行われた色のMTF特性結果(坂田,磯野,TV学会誌(1979))と異なっており、むしろ輝度のMTF特性に近い様相を呈した。テストパターンに輝度の変化があったために色の特性が測れないと判断した。そこで研究は、測定に使用するグレーティングパターンに輝度の差がない色を選択することから開始した。しかし、人間が感ずる輝度(Brightness)と物理計測量の輝度(Luminance)があるので、交照法を使って両者の関係を明確にした。平成13年度本科学研究費により、遮光板回転装置を購入した。その結果、物理測定(分光放射計で放射強度を測定して輝度を求める方法)によって得られた値は人間の感ずる輝度と良く一致した。これは色度値と輝度値を計算で求め得る根拠を得たことになる。引き続いて輝度が一定な色光群を得る研究を行った。発光色の色空間に近いu'-v'色度を使い、ディスプレイの色を規定するコンピュータのR, G, B値との関係を実測値をもとに近似式を立てて輝度値と色度をともに決める方法を考案した。この方法で色のMTF特性を測るグレーティングの色を決めた。平成15年度このディスプレイを福岡市にある老人ホームに持ち込んだところ長時間暗室の中で老人の頭を固定するので苦痛であるとの理由で断られてしまった。そこで、平成15年度はもっと楽な姿勢で測る方法としてグレーティングパターンを印刷した紙のパターンを使う方法を開発した。しかし、平成15年度に筆者は本大学の情報工学部・学部長に任命され職務がきわめて多忙となり本研究を遂行出来なくり1年間報告書の作成を延期した。平成16年度には4年生の卒業研究として取り上げて平成17年に報告書を完成した。本研究は高齢者として筆者一人の測定であったが、高齢者は黄色に見えるか否かは確認出来たと考える。人間の視覚は個人差が大きく、なるべく多くの被験者を測定すべきなので、今後も本研究を続けてデータの信頼性を高めていきたいと考えている。本研究は3年間で予定しているので,本年度は研究準備に力点を置いた.実験用パターン作成の基礎的研究のための実験装置の開発と準備をおこなった.(1)交照法に使用する特殊遮光板を開発した.異なる色光の明るさを合わせるために,交互に光を目に導入するための装置で,ガラス板を基板に半面を反射面に形成してモーターで回転できるようにした.(2)実験用パターンを紙に印刷するためのプリンターを準備した.高齢者の色の見え方を測定する時に紙に試験用パターンを印刷しておいて,それを見て測定することで身体的負担を軽減して測定を行うようにする.(3)液晶プロジェクターを準備した.測定パターンの空間周波数の低い領域を拡大するために液晶プロジェクターを使用する.(4)研究に関し国内外の実情を調査.外国人研究者を招聰して技術打合せを行うとともに,'国内に出張し技術の交換を行った.加齢に伴って水晶体が黄色になることから、老人は黄色に見えると考えている人が多い。

しかし、平成15年度に筆者は本大学の情報工学部・学部長に任命され職務がきわめて多忙となり本研究を遂行出来なくり1年間報告書の作成を延期した。平成16年度には4年生の卒業研究として取り上げて平成17年に報告書を完成した。本研究は高齢者として筆者一人の測定であったが、高齢者は黄色に見えるか否かは確認出来たと考える。人間の視覚は個人差が大きく、なるべく多くの被験者を測定すべきなので、今後も本研究を続けてデータの信頼性を高めていきたいと考えている。本年度は研究2年目にあたり実験用パターンを作成に注力した。更に、測定装置を完成させ被験者について実験した。(1)実験用のパターンは輝度の変化が無く、色彩だけが変化するように色彩工学を使った設計方法を開発した。(2)昨年より準備してきた異色測光の交照法の設備を完成して上記の色の異なるパターン上の色の輝度を測定した。(3)高齢者を被験者にする場合の肉体的負担を軽減するため印刷した紙上で測定する方法を検討した。(4)研究の中間的段階であるが輝度の変化が無く、色彩だげが変化する色彩設計方法を外国学会で報告した。本研究に直接関係する報告はOWLS VII(スイスで開催)で行ったが、ICO19(イタリアで開催)にも参加した。ディスプレイを使った実験用実験では、高齢者の被験者の肉体的負担が大きく、多くの被験者の協力を得ることが容易ではなかったので、被験者の数の少なさを補う目的で、高齢者の分光感度特性をもとにシミュレーションによって高齢者の色の見え方を推定する方法を開発した。また、被験者の肉体的負担を軽減するため、印刷した紙上で測定する方法の開発にも注力した。(1)高齢者の分光感度特性をもとにシミュレーションによって高齢者の色の見え方を推定する方法を開発した。高齢者についての測定例は現在のところ少ないが、とくに色の見え方に大きい変化が見られない。そこで本年度は色の見え方が健常者と大きく異なる色弱視の被験者の色MTF特性を使ってシミュレーションする方法を開発した。(2)高齢者の色の見え方が若年者と変わらないと結論つけるには数多くの被験者の測定を行う必要がある。その場合、被験者の肉体的負担を軽減する必要があるため印刷した紙上で測定する方法を開発した。
非アルコール性脂肪性肝炎発症における鉄代謝関連因子の分子機構解明と治療法への応用

非アルコール性脂肪性肝炎(以下NASH)では,体内に鉄の蓄積を認め,細胞内で過剰となった鉄がフリー鉄となって活性酸素の産生を亢進させることが知られている.この鉄蓄積の詳細な機序を解明すべく,NASH患者での鉄代謝プロフィールおよび鉄代謝因子の発現について検討を行った.その結果,NASH患者では健常人と比べて,血清鉄,血清フェリチン,トランスフェリン飽和度は有意に高値であった.またNASH患者では生検肝組織で有意に鉄の沈着を認めていた.さらに経口鉄を負荷すると,NASH患者では体内鉄過剰状態にもかかわらず,健常人と比べ意に鉄吸収が亢進していた.一方,鉄代謝調節因子としては肝hepcidin,十二指腸粘膜ではDMT1, D cytb, Ferroportin-1, Hephaestinなどがあるが,これらのmRNA発現を半定量法で検した.その結果肝hecidinはNASH患者において有意に発現の亢進を認めており,この亢進はトランスフェリン飽和度と正の相関を認めていた.一方十二指腸粘膜での発現ではDMT1, D cytb, Hephaestinは有意に発現の亢進を認め,Ferroportin-1は健常人とほぼ同等の発現であった.以上の結果からNASH患者では十二指腸粘膜での鉄代謝調節因子の発現亢進が,体内鉄過剰に関与していることが考えられた.次にNASH患者における体内鉄過剰を治療すべく,除鉄療法の有用性を検討した.除鉄療法は定期的な瀉血と鉄量5-7mg/日の低鉄食を併用した.8のNASH患者に除療法を1年間施行した結果,全例でALTの有意な低下を認め,さらには肝炎症の程度や線維化も改善傾向を認めた.非アルコール性脂肪性肝炎(以下NASH)では,体内に鉄の蓄積を認め,細胞内で過剰となった鉄がフリー鉄となって活性酸素の産生を亢進させることが知られている.この鉄蓄積の詳細な機序を解明すべく,NASH患者での鉄代謝プロフィールおよび鉄代謝因子の発現について検討を行った.その結果,NASH患者では健常人と比べて,血清鉄,血清フェリチン,トランスフェリン飽和度は有意に高値であった.またNASH患者では生検肝組織で有意に鉄の沈着を認めていた.さらに経口鉄を負荷すると,NASH患者では体内鉄過剰状態にもかかわらず,健常人と比べ意に鉄吸収が亢進していた.一方,鉄代謝調節因子としては肝hepcidin,十二指腸粘膜ではDMT1, D cytb, Ferroportin-1, Hephaestinなどがあるが,これらのmRNA発現を半定量法で検した.その結果肝hecidinはNASH患者において有意に発現の亢進を認めており,この亢進はトランスフェリン飽和度と正の相関を認めていた.一方十二指腸粘膜での発現ではDMT1, D cytb, Hephaestinは有意に発現の亢進を認め,Ferroportin-1は健常人とほぼ同等の発現であった.以上の結果からNASH患者では十二指腸粘膜での鉄代謝調節因子の発現亢進が,体内鉄過剰に関与していることが考えられた.次にNASH患者における体内鉄過剰を治療すべく,除鉄療法の有用性を検討した.除鉄療法は定期的な瀉血と鉄量5-7mg/日の低鉄食を併用した.8のNASH患者に除療法を1年間施行した結果,全例でALTの有意な低下を認め,さらには肝炎症の程度や線維化も改善傾向を認めた.
頭頸部腫瘍に対する細胞診による低侵襲簡易遺伝子診断法の開発と臨床への応用

頭頸部腫瘍の治療に対する治療は、放射線・抗がん剤・手術などがあるが、これらの治療効果を治療前にあるいは治療中に判断することが可能になれば、治療成績の向上が期待できる。特に治療前・治療中の遺伝子発現が効果判定の指標になることが期待できる。(1)そのため、京都大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科において実際に治療を行った個々の症例を検討し、放射線・抗がん剤・手術のそれぞれの治療効果を判定し、それぞれの症例でどの治療が最も有効であったか、またどの時点で治療効果に変化が生じたか、再発の有無などのデータベースを作成した。(2)手術により摘出した頭頸部腫瘍あるいはリンパ節から細胞診と同様の手技で採取した細胞を長期保存したのち、RT-PCRをかけ、目的mRNAを検出することが安定して可能になった。これにより細胞採取から診断まで時間的余裕が生じて、忙しい臨床の合間にでもmRNA採取に時間を拘束されることなく、検査が可能となった。(3)治療前の生検や細胞診などの検査で得られた組織の一部(極少量)をmRNA保存液中に保存中である。(4)手術標本からmRNAを抽出し、これらにRT-PCRをかけDNAライブラリーとして保存することが可能になった。以上の結果より、少量の組織を低侵襲で採取することで、今後、頭頸部腫瘍の遺伝子診断が可能になり治療前に治療効果の予測や臨床的悪性度の判断にも利用可能となる。また、予後の悪い症例などは手術適応の決定や術前より手術範囲を拡大する方針を立てることが出来るなど治療法の選択にも利用可能となる。少量の組織採取の方法;組織採取の方法は通常の穿刺吸引細胞診と同様に10ccの注射器に21Gの注射針を用いて腫瘍に刺入し注射器にて陰圧をかけることで細胞の採取するのであるが注射針をより長いカテラン針にすることで効率よく採取した細胞を保存液に入れることができることがわかった。保存液への移行;採取後の組織のRNAは急速にRNAaseによって分解されるため、直ちにRNA保存液にもどす必要があるが、この際、より効率的にカテラン針内のを注射針から採取するため、あらかじめ用意したRNA保存液を注射器で0.050.1cc吸引し、この注射器内の保存液でに針内の細胞を圧出し、次に同様に新しいRNA保存液で同様の操作を行うことで、十分量の組織を比較的安定して保存することが可能となった。保存組織内におけるRNA保存の確認;RNA保存液内に採取された組織は常温で46時間おいた後に-20度で保存する。上記のように採取・保存した微量組織が遺伝子解析に耐えうるQualityがあるか否かを確認するため、甲状腺癌症例で3ヶ月以上保存した微量組織と同一症例で手術による組織摘出直後のブロックでRT-PCRをかけてβ-actin、VEGFの発現を確認した結果がほぼ一致し、これらの採取・保存方法が有効であることがわかった。以上のことから採取から解析までに時間的に十分な余裕があるため、多忙な臨床医でも遺伝子レベルでの研究に時間を費やすことが可能になったと考えられる。また固形癌で少量の組織採取で遺伝子解析が可能となり、組織採取の際の患者への侵襲も最小限で済むことになると考えられる。頭頸部腫瘍に治療に対する治療は、放射線・抗がん剤・手術などがあるが、これらの治療効果を治療前にあるいは治療中に判断することが可能になれば、治療成績の向上が期待できる。(1)そのため、京都大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科において実際に治療を行った個々の症例を検討し、放射線・抗がん剤・手術のそれぞれの治療効果を判定し、それぞれの症例でどの治療が最も有効であったか・またどの時点で治療効果に変化が生じたかのデータベースを作成した。(2)手術により摘出した頭頸部腫瘍あるいはリンパ節から細胞診と同様の手技で採取した細胞を長期保存したのちRT-PCRをかけ、目的mRNAを検出することが安定して可能になった。(3)治療前の生検や細胞診などの検査で得られた組織の一部(極少量)をmRNA保存液中に保存中である(3)'手術標本からmRNAを抽出し、これらをRT-PCRをかけDNAライブラリーとして保存している。今後は(1)の臨床で得られたデータベースと(3)または(3)'でえられた遺伝子情報をもとに、抗がん剤有効例と無効例の比較・複数回の抗がん剤使用例で無効になる例での遺伝子発現の特徴。照射無効例と有効例での遺伝子発現の比較。手術症例で、低分化癌の遺伝子発現の特徴・術前予想より局所進展範囲が大きい症例の特徴・多発リンパ節転移症例の遺伝子発現の特徴・再発例の遺伝子発現・遠隔転移部位と原発巣の発現の相違などを検討する予定である。

(1)そのため、京都大学医学部耳鼻咽喉科・頭頸部外科において実際に治療を行った個々の症例を検討し、放射線・抗がん剤・手術のそれぞれの治療効果を判定し、それぞれの症例でどの治療が最も有効であったか、またどの時点で治療効果に変化が生じたか、再発の有無などのデータベースを作成した。(2)手術により摘出した頭頸部腫瘍あるいはリンパ節から細胞診と同様の手技で採取した細胞を長期保存したのち、RT-PCRをかけ、目的mRNAを検出することが安定して可能になった。これにより細胞採取から診断まで時間的余裕が生じて、忙しい臨床の合間にでもmRNA採取に時間を拘束されることなく、検査が可能となった。(3)治療前の生検や細胞診などの検査で得られた組織の一部(極少量)をmRNA保存液中に保存中である。(4)手術標本からmRNAを抽出し、これらにRT-PCRをかけDNAライブラリーとして保存することが可能になった。以上の結果より、少量の組織を低侵襲で採取することで、今後、頭頸部腫瘍の遺伝子診断が可能になり治療前に治療効果の予測や臨床的悪性度の判断にも利用可能となる。また、予後の悪い症例などは手術適応の決定や術前より手術範囲を拡大する方針を立てることが出来るなど治療法の選択にも利用可能となる。
新学習指導要領の理念に根ざした新たな高校化学実験及び講義の展開と定着に関する研究

本研究は,新学習指導要領の化学分野の分析を行い,(1)実験や講義においてコンピュータや情報通信ネットワークの利用が現在の高校化学教育の現場では不十分であること(2)新学習指導要領解説に具体例として記載されている実験の中に,これまでの感覚からすると,あまり普通の高校では行われて来ていない実験ではないかと思われるものが見られること(3)これまでより「観察,実験」,「調査」,「探究」などの言葉が新学習指導要領解説に多用されていてこれらの実践が重視されていることなどが喫緊の解決すべき課題であることを見出し,新学習指導要領の理念に根ざした,高校現場の先生方に受け入れられやすい新たな化学実験や講義を開発していくことなどを目的として実施した。具体的に,日本全国の高等学校において、これまで頻繁に行われてきた化学実験について調査し,新学習指導要領に明記された化学実験の具体例との実施頻度の相違点などの課題を明確にしたり,新学習指導要領に明記されている実験のうち,課題として浮き上がったこれまでにあまり行われていなかった化学実験について,新しい教育課程の中にいかに定着させるかの工夫を図ったりして,実験及び講義としてどこの普通高校でも実施可能な形態の構築を図ることなどを行った。また,実験映像や画像を取り入れてより生徒に分かりやすいものの構築を目指した。その際,東京学芸大学や山形大学などの専門家からの指導も仰いだ。その結果,特に,(1)水道水中の残留塩素濃度測定(2)市販の飲料水に含まれるアスコルビン酸の検出(3)生活排水や河川水のCOD(化学的酸素要求量)測定などの実験について,本研究の目的に沿った授業実験案を構築した。これら本研究の成果については,平成23年度,日本理化学協会全国大会などにて発表し広く普及を図っていく予定である。
自己免疫性肝疾患の細胞障害機序の解明

自己免疫性肝疾患の肝細胞障害機序を解明することが本研究の目的である。当科入院中に診断、治療方針決定のために施行した肝生検時に採取した生検肝組織の一部および同時期に採取した末梢血より分離した単核球を研究材料に用いたが、この際肝生検施行前に患者に研究の目的、採取した組織の一部および単核球を研究材料に用いることを説明、患者本人から承諾を得た上で実施した。1.各種肝疾患における末梢血CD4リンパ球内のTh1、Th2サイトカインの同定自己免疫性肝炎(AIH)原発性胆汁性肝硬変(PBC)、慢性C型肝炎(CHC)の末梢血リンパ球を分離、FACSを用いた細胞内サイトカイン同定法によりIFN-γ、IL-4陽性CD4陽性細胞発現率を検討した。その結果、AIH、PBCでは発症期、増悪期にはTh1優位に、寛解期にはTh2優位になることが示された。CHCではへルシーキャリアー、IFN有効例でTh1優位になることが示された。2.各種肝疾患における血中Th1、Th2サイトカインの測定全血培養法を用いてAIH、PBC、CHCの血中Th1、Th2サイトカイン比を検討したが、細胞内サイトカイン同定法で得られたのと同様の結果が得られた。3.肝内浸潤T細胞のTCR Vβレパトアの治療前後での変化の解析AIHの肝内浸潤T細胞(LIL)のTCR Vβレパトアはステロイド治療前後で異なり、HLA A24-DR4が一致する症例の治療前のLILはVβ7を優位に使用、そのCDR3領域のN-D-N領域の最初のアミノ酸がクローン間で共通していること、治療後のLILはVβ7を使用していないことが示された。自己免疫性肝疾患の肝内浸潤リンパ球,末梢血リンパ球のサイトカイン発現プロフィールを解析しいくつかの新たな知見を得た.なお,生検肝組織,末梢血リンパ球採取に際しては,まえもって患者さんに材料の一部を本研究に用いることを説明し,了解を得ている.1)細胞質内サイトカイン発現解析および末梢血リンパ球サイトカイン産生解析末梢血リンパ球細胞質内のTh1(IFN-γ),Th2サイトカイン(IL-4)をFACSを用い定量しTh1/Th2プロフィールを解析した.自己免疫性肝炎では疾患活動性とTh1/Th2プロフィールの関連は認めず,同一症例の経時的検討でも活動期と寛解期で特徴的な変化は認めなかった.原発性胆汁性肝硬変では活動期はTh1優位,非活動期はTh2優位であり,UDCA治療有効症例ではTh2シフトを認めた.対照に用いた慢性C型肝炎の活動期症例はTh2シフト,無症候性キャリアー,IFN治療有効例はTh1シフトを認め,自己免疫性肝疾患とウイルス肝炎では病態を規定するTh1/Th2プロフィールが異なることが示された.また全血培養法による末梢血リンパ球のサイトカイン産生の解析でもほぼ同様の結果が得られ,細胞質内サイトカインとサイトカイン産生能は類似していることが示された.2)定量的RT-PCR法を用いた肝内サイトカイン遺伝子発現解析末梢血リンパ球を用いた上記の検討結果が,肝内浸潤リンパ球のサイトカイン動態を反映するか検討するため,検討症例の肝生検組織よりRNAを抽出,IFN-γ,IL-4の遺伝子発現量をRT-PCR法により半定量的に解析中である.現在までのところ,肝内,末梢血リンパ球間でサイトカイン発現プロフィールに差を認めていない.

自己免疫性肝疾患の発症、進展に関与するサイトカイン動態と臨床的病態の関連を解明することが本研究の目的である。なお、当科入院中に診断、治療方針決定のために施行した肝生検時に採取した生検肝組織の一部および同時期に採取した末梢血より分離した単核球を研究材料に用いた。この際、肝生検施行前に患者さんに研究の目的、採取した組織の一部および単核球を研究材料に用いることを説明し、患者さん本人から承諾を得た上で実施した。1.各種肝疾患における末梢血CD4リンパ球内のThl.Th2サイトカインの同定自己免疫性肝炎(AIH)、原発性胆汁性肝硬変(PBC)、慢性C型肝炎(CHC)の末梢血リンパ球を分離、FACSを用いた細胞内サイトカイン同定法によりIFN-γ、IL-4陽性CD4陽性細胞発現率を検討した。その結果、AIH、PBCでは発症期、増悪期にはThl優位に、寛解期にはTh2優位になることが示された。CHCではALT値が安定しているヘルシーキャリアー、IFN有効例でThl優位になることが示された。2.各種肝疾患における血中Th1、Th2サイトカインの測定全血培養法を用いてAIH、PBC、CHCの血中Thl、Th2サイトカイン比を検討したが、細胞内サイトカイン同定法で得られたのと同様の結果が得られた。3.各種肝疾患における肝内Thl、Th2サイトカインの測定AIH、PBC、CHCの肝組織よりRNAを分離、IFN-γ、IL-4のmRNA発現量を定量した。その結果、細胞内サイトカイン同定、全血培養で得られたのと同様の結果が得られ、末梢血と肝内のサイトカイン動態はほぼ同様であることが明らかになった。
臨床例からみた言語の下位機能と階層性に関する統合的研究

言語の階層性を知るために、局所脳損傷患者、原発性進行性失語症患者、てんかん患者の言語機能の障害とその神経基盤について研究を進めた。まず、局所脳損傷患者において、言語の発話、聴覚性理解、呼称、復唱、読字、書字の機能について系統的に詳細な検討を行った。その結果、失語症でみられる特徴的な症状についての神経基盤の一端が明らかになった。語彙化錯読、失構音(発語失行)においては細分類毎に対応する脳部位が異なることが分かった。また、限局した局所脳損傷により、仮名単語の読みが保たれ、仮名一文字の読みに顕著な障害が生じる例を見いだし、両者の読みの神経メカニズムは一部で異なっていることが推測された。また、単語の聴覚性理解が保たれ、語彙判断に障害がある症例から、理解の前段階として語彙判断が必須ではないことが明らかになった。原発性進行性失語症においては、失語型と神経変性部位との関連を検討した。原発性進行性失語症の中で、非流暢性/失文法型、意味型は原因疾患として前頭側頭葉変性症が多く、ロゴペニック型はアルツハイマー型認知症が多いことが知られている。レビー小体型認知症を背景に原発性進行性失語症を呈した症例を見いだし、その特徴と機能低下部位について検討した。また、本領域で言語進化との関連で議論されている道具使用について、アルツハイマー型認知症で検討し、道具の使用障害にも様々な階層性があることが分かった。難治性てんかん患者においては、選択性Wada testによる各言語機能に関連する領域の同定を行い、左側頭葉を中心とした脳炎後の症例で言語領野の分布が通常と異なることが分かった。以上、脳損傷患者で障害されている言語の階層と損傷部位について詳細に検討することにより、言語の階層の成り立ちとその神経基盤の一端を明らかにした。局所脳損傷患者、原発性進行性失語症患者、難治性てんかん患者について、個々人における言語機能障害とその神経基盤についての検討は予定通り進んでいる。原発性進行性失語症患者は、東北大学病院高次脳機能障害科において言語機能の精査、神経放射線学的検索を施行し、各症例における言語障害の特徴と対応する神経変性部位の検討を進めている。難治性てんかん患者については、てんかん科および脳神経外科と連携して、術前の言語機能評価、選択的Wada testによる言語関連領野の同定、留置硬膜下電極による皮質電気刺激を用いた言語マッピングを順次行っている。今年度はこれまで同様に原発性進行性失語症患者、難治性てんかん患者についてデータを収集すると共に、データの整理、統合を行って言語の階層性の神経基盤について解析を進めていく。原発性進行性失語症患者、難治性てんかん患者ともほぼ予定通り、データの収集は行えており、基礎となるデータの整理などを並行して進めていく必要がある。特にてんかん科、脳神経外科と共同で進めている難治性てんかん患者については、非常に多くの種類のデータがあるため、どのように活用するか合同で整理、検討を行う。

今年度はこれまで同様に原発性進行性失語症患者、難治性てんかん患者についてデータを収集すると共に、データの整理、統合を行って言語の階層性の神経基盤について解析を進めていく。原発性進行性失語症患者、難治性てんかん患者ともほぼ予定通り、データの収集は行えており、基礎となるデータの整理などを並行して進めていく必要がある。特にてんかん科、脳神経外科と共同で進めている難治性てんかん患者については、非常に多くの種類のデータがあるため、どのように活用するか合同で整理、検討を行う。
統語的あいまい文の理解を決定する韻律的要因ー日・中比較研究

本研究では平成元年度より、統語的あいまい文を素材として用い、音声分析および合成音声を用いた知覚実験を通じて、日本語および中国語の統語的あいまい文の理解を決定する最も重要な韻律的要因を解明してきた。これらの研究成果をもとに今年度は次のような研究を実施した。1.これまでの研究で得られた結果が本当に妥当性をもつかどうかを検証するため、特に日本語について、自然な連続発話を音声分析し、統語構造と韻律的特徴との関連について考察を加えた。その結果、深い統語境界においては、FOの顕著な立て直しが必ず存在するが、必ずしもポ-ズがおかれるとは限らないということが確認された。2.外国語として日本語を学ぶ中国人学習者の日本語の発話の音声分析を行い、統語構造と韻律的特徴の対応を考察した。その結果、中国人学習者の日本語の発話においては、FOの立て直しの有無やその程度についてかなり不自然な部分が多いことがわかった。3.日本語音声教育を念頭におき、標準語の韻律表記法の試案を検討した。その際いわゆるFOの立て直しを語アクセントパタンとは別に表記できるよう創意工夫した。
人組織中のceramidase活性測定用蛍光標識基質の合成とその臨床応用

1.[【^(14)C】]標識セラミドによる人白血球セラミダーゼ活性の測定。[【^(14)C】]標識脂肪酸としてラウリル酸(L)とオレイン酸(O)を用い、Hammerstoomの方法によりスフィンゴシンと縮合させた。人白血球は、Oスフィンゴシンに対してpH4.0と8.5の二点に頂値を有するpH活性曲線が得られたが、Lスフィンゴシンは酸性にのみ活性が得られ、活性値はOスフィンゴシンに対する酸性セラミダーゼ活性の10倍であった。白血球は培養線維芽細胞の3.33.5倍の活性を示した。ファーバー病患児白血球を検討する機会を得ていないが、Lスフィンゴシンは[【^(14)C】]標識基質としては白血球にも有用と考えられた。2.螢光標識セラミドの合成。(1)AUAスフィンゴシン。合成後薄層クロマトグラフィーで2回精製した。乾燥後冷凍保存、クロロホルム溶液,クロロホルムメタノール溶液,エーテル溶液のいずれも分解が早く以後の検討に耐えなかった。(2)MNADAスフィンゴシン。精製後クロロホルムメタノール溶液中で安定であった。メタノリシス後のスフィンゴシン分画のガスクロマトグラフィーによる検討で一部不純物の混在を認めた。人白血球セラミダーゼ活性を測定したところ親和性が低く、基質としての有用性に疑問があった。3.今後の研究課題。天然物質と構造の異なるセラミドを使用する場合、セラミダーゼとの親和性の高い物質を選択する必要があり、他の螢光物質で標識した長鎖脂肪酸を用いてセラミドを合成し検討する予定である。3.今後の研究課題。
近代北西ドイツ農村社会の地域管理と大農寡頭制

本研究では、北西ドイツ北海沿岸地方東部の地域自治を支えた大農寡頭制について、それを担う地域指導層とその社会的基盤と考えられる農民的上層住民に注目して、主に18・19世紀前半のエルベ川河口湾周辺地域についてハーデルン地域を中心に検討した。第1に、土地保有の特質などの社会的実態、第2に、相互の及び市民層との社会的関係、第3に、役職者選出などの自治的な地域管理との関わり、以上が本研究の主要内容であった。本年度は、主に18・19世紀前半の北西ドイツ・エルベ河口湾周辺について、18世紀後半以降の左岸地域に重点をおきつつ、地域指導層とその母胎となると考えらえる農民的上層の土地保有、ネットワーク、それらによる地域組織の作動という観点から、前2点を中心に、調査研究を行った。そのため、随時現地の文書館・図書館と連絡して、文献・史料を取り寄せたほか、現地に出張して、昨年度未完に終わった19世紀初めの土地所有調査記録、土地負担報告、家屋の保有者関係史資料、19世紀初め編纂の家譜記録とそれを補完する家譜資料・手稿や婚姻同意証記録・教会文書(一部教区、1814年以降)、教区役職者選出関係文書(1814年以降)、排水組織会計記録(一部地区)などを調査した。それらの結果、以下のようなことがわかった。第1に、農民屋敷の保有者の交替を、数教区で追跡できたが、姓がしばしば変わり、娘の相続による場合に加え売買によるとみられる場合もある程度存在した。19世紀初頭、農地については、用益面からみれば、特に堤防近接教区では、耕地が牧草地を圧倒し耕種農業に傾斜していた。第2に、地域指導層たる農民的上層家族は、姻戚関係によって、教区を越えて相互に結びつき、そのネットワークは市民的職業従事者の一部にも達したが、領邦地方官吏をあまり統合し得ていなかったと思われる。第3に、教区役職者の候補者推薦には農民的上層のネットワークが影響力をもち得たと考えられるが、1814-1852年の時期をみる限り、選出に際して、領邦地方官吏はその影響力を制約し得たと考えられる。他方、排水組織は教区を越えて土地保有者を組織したが、土地保有者が所属する教区ごとに教区役職者が一定の影響を及ぼし得たと考えられる。18・19世紀前半の北西ドイツ北海沿岸部東部地方について、エルベ川河口湾周辺を中心に、主に地域指導層(農民的上層)の土地保有のあり方等を調査した。同地方の農民的土地保有権は、1)所有権、2)賃租義務つき所有権、3)世襲賃租権・世襲借地権、4)マイアー権がみられたが、土地領主制の存在は限界的か周縁的であった。すなわち、沿海部でほとんど1)、エルベ川・ヴェーザー川下流域で1-3)が混在し他に4)、エルベ川河口湾周辺の左岸でほとんど1)で(1/10税は存在)わずかに3)・4)、右岸で基本的に1)であり、貴族家系・貴族地はヴェーザー川・エルベ川下流域で一定数存在したが、エルベ川河口湾周辺などではごく少数であった。そして、エルベ川河口湾周辺では、1810/20年代、地域役職者の保有規模は概ね30-50ha程度であったが、多くの場合居住教区内に土地保有の中心的地区があった反面、保有地が教区内の複数地区や複数教区にまたがる場合も少なくなかった。また、地域役職者が子弟や兄弟と表示か推測される人物と並んで土地を保有する場合がみられ、その場合本人がわずかな事例もあった。保有される農地は、農業改革期以前も不規則なブロック地か規則的な長条地で開放耕地を形成していたとは考えられず、共有地は主に湿原部分などに限られた。さらに、屋敷地・農地・共有地持分権の結合は、マルシュとゲーストの境界地帯等のみでみられた。以上の諸点からみて、一定の地域差が存在したものの、特にエルベ川河口湾周辺は、農業共同体組織はもとより土地領主制の存在も自明ではない地域であったが、そこでは一村単位で農民的土地保有を評価することに限界があり、また、土地保有は農地一子相続とはやや異なるシステムやライフサイクルなどにも規定されていたと考えられる。本年度は、18・19世紀前半の北西ドイツ北海沿岸地方について、主に東部のエルベ河口湾周辺に位置するハーデルン地域の高地地区における農民的上層の土地保有の実態や社会的関係のあり方、教区役職者の選出に関する未調査部分を中心に調査研究を行った。そのため、現地文書館と連絡して史資料の情報や複写を入手し、授業休業期間中には州立シュターデ文書館、クックスハーフェン郡文書館、同市立文書館やハンブルク大学図書館などを訪問した。それらの結果主に以下の諸点が判明した。第1に、1813年以前にホーフ解体が生じ得たことが確認され、1826ー1852年の一部教区をみる限り土地移動は活発で相続と売買が入り交じり件数的に両者とも小地片が多かった。

第2に、北ドイツ諸大学の在籍者に地域内農村教区の出身者が確認された。また、農村教区で、市民・商工業者による農地保有と少数ながら商工業者の教区役職就任が確認された。第3に、教区役職者選出について一部教区をみる限り、保有者が何度も役職に就くホーフや家族名は存在したが、役職が特定のホーフや家系に固定されていたわけではなく、教区が推薦した候補者を地方官庁は実際に審査しており、領邦当局と教区が対立して最終的に前者の主張が後者に受け入れられた例も存在した。昨年度までの調査研究と併せて本研究では、特に18・19世紀前半のハーデルン地域(高地地区)に関して、第1に農民的上層の土地保有は領主制・共同体的制約からほとんど自由で居住地区をしばしば越えたが一定の流動性をもち、第2に農民的上層家族は姻戚関係で広く相互に結びついていたが市民層とも社会的に近かったと考えられ、第3に地域指導層は基本的に農民的上層を基盤として自己補充されたが、領邦当局の制約も受け得た、などが明らかになった。経済史現地諸文書館の協力的な態度や助言にも助けられ、概ね予定をこなすことができた。主要な利用文書館の一つである州立シュターデ文書館が、新築・移転作業が昨年度聞いた予定よりも遅れたため、春休み期間中は全面休館するという、予想外の事態に見舞われた。しかし、運良く夏休みの出張直前に閉館予定時期に関する情報が得られたため、急遽調査順番を入れ替え、また、1枚0.5ユーロと高額ではあるが多くの複写依頼に同意していただき調査を急ぐなどして、何とか対策を立てることができ、閉館中も文書の複写を送っていただき、春休み閉館の影響を最小限に食い止めることができた。クックスハーフェン郡立文書館では、通常の開館日・開館時間以外の曜日・時間でも利用を認めていただき、文書閲覧室に特別席を設けて毎日文書やその他の資料を随時注文して閲覧することを許していただいたほか、郷土史家を兼ねる職員から史資料に関する具体的な情報を提供していただき、それらへのアプローチや地元の教区教会への連絡の便宜も図っていただき、比較的効率的に調査し得た。担当アルヒヴァールをはじめとする両文書館の御協力に感謝したい。また、春休みの調査では、州立シュターデ文書館を利用できなかったが、シュターデ教会郡役所(教会文書局の支所を兼ねる)と教区教会の文書をも閲覧し得た。それらの結果、当初予定していた史資料の調査は概ね遂行することができ、全体として順調に進展したといえる。すなわち、土地保有の調査で、その空間的分散事情について有望な史料を発見し得たが一部の調査・収集が終わらず、家族史的・家系的事情の調査も完全には終わらなかった。その理由は、平成24年度初めの交付申請書作成時に予想し得なかった、以下のような2つの事態が発生したことによる。第1に、近隣地方(北海沿岸部西部地方)について、関連したテーマを扱ったと思われる博士論文がドイツで提出されたこと、そして、それをも出発点とすると考えられる共同研究が現地で立ち上がったことなどが次第に明らかになり、そうした研究状況の変化に対して情報収集と調査の具体的方法・対象史料の選択の検討を慎重に行う必要があり、それらに時間がかかった。第2に、やむを得ない特別の事情が生じてドイツへの渡航期間がどうしても申請書作成時の予定どおりにはとれず、当初想定していた期間で現地文書館での史料の調査・収集を実施できなかったことである(この事情については、研究費の次年度繰越にも関連し、勤務校の担当係及び学術振興会にも対応を相談した)。それらの結果、史料の調査・収集活動にやや遅れが生じ、現地文書館との連絡によって事前に注目し、また現地で発見した有望な文書の調査・収集が上記のように意図通りには終わらなかった。
骨格筋補助心による神経体液性因子の変化に関する実験的検討

本科学研究費補助金により、骨格筋補助心による体液性因子および自律神経系の反応に関する研究と、骨格筋補助心作成の手術侵襲軽減に関する研究を行った。当初、イヌの心不全および骨格筋補助時の体液性因子および自律神経系の反応に関する研究を計画した。アドリアマイシンにより安定した慢性心不全を作成することができず、イヌが死亡、あるいは不十分な心不全にどとまったため十分な検討を加えることができず継続して研究することとなった。骨格筋補助心作成の手術侵襲軽減に関する研究の成果は下記の通りである。骨格筋補助心手術は心不全患者の症状を改善するものではあるが、手術侵襲が大きく、また手術後2カ月程度は心補助効果が得られないことから、ニューヨーク心臓協会機能分類四度等の重症すぎる心不全症例は耐術できないため手術適応から除外されているのが現状である。一般外科手術、胸部外科手術で用いられている内視鏡手術の手法を応用すれば手術侵襲を軽減でき、ひいては手術成績の向上、適応の拡大につながると考えられる。イヌを用いて胸腔鏡下の骨格筋補助心作成手術の手技を検討した。5頭の雑種成犬を右側臥位として、左広背筋弁を通常の手術手法を用いて作成した。胸腔鏡下に心膜を切開し心臓の大きさを計測し、胸腔外で同じ大きさの型を作成し、心臓の代わりに広背筋弁を巻き付け仮止めする。心臓に広背筋固定用の糸を順次かけ、これを胸腔外で広背筋に固定してゆく。胸腔内に広背筋弁を挿入し糸を結紮し骨格筋補助心作成手術を完了する。筋肉の電気的トレーニングの後に血行動態を計測すると、大動脈圧、および下行大動脈血流量はそれぞれ広背筋弁電気刺激により9%、14%上昇した。これは、これまでの通常の手術手技を用いた骨格筋補助心とほぼ同等の補助効果である。本科学研究費補助金に基づく研究により、胸腔鏡下の骨格筋補助心作成手術の手技を確立する事ができた。