hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブーゲンビル戦の二つの記憶―草の根からの和解に向けて

本プロジェクトは、(1)ブーゲンビル戦の記憶を日本側と現地住民の体験者のナラティブを通して顕在化すること、(2)「書かれた歴史」資料も精査してその記憶表現を比較分析し多様な歴史認識のあり方を検討すること、(3)研究過程を通して両者の草の根レベルでの相互理解と和解を進めること、を目的とした。(1)と(2)に関してはナラティブを含む多くの新たな一次資料を収集することを得、その分析に基づいて、国際太平洋歴史学会での発表や多くの出版物の出版等、予期以上の成果を挙げることができた。(3)に関してもさまざまな相互理解と和解の試みを進めたが、現地での和解は不安定な政治状況のため将来の課題として残された。本年度は、まず、プロジェクトの端緒となった沖縄のブーゲンビル戦体験者T氏とジェイムズ・タニス氏(研究協力者)の対談録の確認とT氏の追加インタビューを行い、ブーゲンビル戦に関する詳しい情報を得ると同時に、その情報をもとに、ブーゲンビル戦の転換点となったと思われる南部オラミ村での村民による日本兵襲撃事件について追跡調査した。岩本(研究協力者)の防衛庁史料室での調査、大西と岩本の文献調査、キャンベラの戦争記念館でのオーストラリア側の史料探索である。これらの調査の結果、その実態がかなり明らかになった。この成果は、2016年5月19-22日にグアムで開かれるPacific History Conferenceで、岩本が発表する予定である。(T氏とタニス氏の対談録は、大西・石川・バデノック(著書3)と大西(著書4)で出版。)また、2015年10月に京都でメンバー全員による会議を開いた後、大西・岩本・寺田(研究分担者)の3名で沖縄を訪問、ブーゲンビル沖縄遺族会の慰霊祭に参列、摩文仁の丘平和祈念館やひめゆり祈念館、T氏宅などを訪問した。ブーゲンビル戦と沖縄戦に対する、沖縄出身の戦争体験者やその遺族の視点、その体験の継承のあり方を知ることができた。また戦争の記憶の展示という観点から見ると、沖縄のこの二つの祈念館は、被害者としての民衆の視点が強く示されている点でユニークなものであることが確認できた。(戦争の記憶の分析に関する業績は、寺田(著書1, 2)。なお、著書2は、ヴェトナム語訳も出版されている。)ただ、オラミ事件に関するこれまでの情報では、沖縄出身の兵士に関する言及がなく、その詳細はまだ不明である。2016年3月に岩本がオラミ村で現地調査を行う予定であったが、現地の政情不安のため延期された。アメリカ側の記録の調査も残っている。オラミ事件の実態をより詳細に明らかにするとともに、日本側と現地住民との和解を進めることが、今後の課題となる。「概要」で述べたように、沖縄でのインタビュー調査、文献調査などを通して、オラミ事件の実態や、この事件のブーゲンビル戦全体の中での位置づけが明らかになりつつある。対談記録の詳細の分析、戦争の記憶にオーラルヒストリーが持つ意味の分析についても、すでにその成果が出版されている。本研究の中心テーマであるオラミ事件とその和解がもつ歴史的意味については、この5月19-22日にグアムで開かれる国際学会で発表される。このように、研究を始めてまだ1年あまりであるが、調査の進展もその成果出版も、予想以上のペースで進んでいるといえる。2016年度は、5月19-22日にグアムで開かれたPacific History Association Conferenceで、岩本(研究協力者)が、本プロジェクトの概要とオラミ事件の分析に関する口頭発表を行った(この発表に基づく論文は2017年度刊行のJournal of Pacific History特別号に掲載予定。)グアムでの学会参加の後、岩本とDr Jonathan Ritchie (研究協力者、オーストラリア政府資金によるPapua New Guinea Oral History Projectのリーダー)が沖縄を訪れ、大西、宮城邦昌(研究協力者)と合同で平和祈念資料館を視察し、琉球大学で国際セミナーを行った。また大西と宮城は、同時期に大宜味村の主要インフォーマント玉城氏の追加インタビューを行った。大西、岩本、宮城は、7月後半に熊本を訪れ、熊本県ブーゲンビル遺族会の協力の下、3名の体験者とその遺族のインタビュー、戦跡視察を実施。この時のインタビューは『熊本日日新聞』に掲載され遺族からの新たな反応があり、新資料の発見に繋がった。10月には、大西が熊本の墓前祭および沖縄の慰霊祭に参加して追加資料収集を行い、熊本では戦地での写真や手記など貴重な新資料を多く収集することができた。また鹿児島の『南日本新聞』にもオラミ村事件に関する詳細な記事が掲載され、遺族からの反応があった。岩本は10月末から11月にかけてオラミ村を中心にブーゲンビル現地でインタビュー調査を行い、現地住民から多くの情報・資料を収集、和解のプロセスに関する話し合いを持つことができた。後半は日本人慰霊団と合流して慰霊祭に参加し、追加情報を得た。なお、寺田(研究分担者)は、大西とともに、主要インフォーマント玉城氏の体験記録調査を続行しており、2017年1月に、地球研でその成果に基づく口頭発表を行っている。概要で述べたとおり、2016年度は国際学会(Pacific History Association Conference)での成果発表とその論文化、熊本における貴重な新資料の発掘、ブーゲンビル現地調査による資料収集と現地での和解プロセスに関する話し合い、沖縄・熊本・鹿児島の関係者・遺族への成果の発信など、さまざまな進展が見られた。2015年度に続き、研究調査およびその成果の発信は予想以上のペースで進んでいると言える。

平成27年度・28年度に予算を使い切り実質的な調査研究を終えたため、本年度は別資金で追加調査を行い次の段階の研究プロジェクト構築の準備を行った。本プロジェクトの主な成果は28年度の太平洋歴史学会での発表によって国際的にアピールすることができたが、現地住民との和解は現在の政治状況から研究期間内に実現することはかなわなかった。後継プロジェクトの課題としたい。なお、本研究の成果となるこの歴史学会の発表は31年度に出版の予定である。本年度、岩本(研究協力者)は、同志社大学文化遺産情報科学研究センターの資金で、平成29年9月後半から10月初頭かけて、James Tanis、Therese Kemelfield(海外研究協力者)、大久保孝晃(研究協力者)等とともにブーゲンビル現地戦跡調査および現地住民を対象にしたブーゲンビル戦の記憶をめぐる意識調査を行った。大久保はその成果を卒業論文「ブーゲンビル島における近過去歴史認識に関するフィールドワーク調査」(同志社大学文化情報学部)にまとめ高い評価を得た。岩本と大久保は、平成30年12月にケンブリッジ大学で開催予定の太平洋歴史学会にて、本プロジェクトの最終研究成果を発表する。大西は、自費で平成29年10月10日の熊本のブーゲンビル墓前祭に参加、熊本遺族会の船崎(研究協力者)より追加資料を収集した。また10月後半に沖縄に訪れ、宮城(研究協力者)と情報交換を行った。(沖縄ブーゲンビル遺族会の慰霊祭は台風のため中止。)その後、平成30年3月に再び沖縄の大宜味村を訪れ、本研究の発端となったブーゲンビル戦体験者・玉城深福さんの追加インタビュー調査を行った。その成果は31年度以降に出版予定である。寺田(研究分担者)は、平成30年4月に、本研究の成果を取り入れた著書『カタストロフと時間ー記憶/語りと歴史の生成』(京都大学学術出版会)を出版した。本プロジェクトは、(1)ブーゲンビル戦の記憶を日本側と現地住民の体験者のナラティブを通して顕在化すること、(2)「書かれた歴史」資料も精査してその記憶表現を比較分析し多様な歴史認識のあり方を検討すること、(3)研究過程を通して両者の草の根レベルでの相互理解と和解を進めること、を目的とした。(1)と(2)に関してはナラティブを含む多くの新たな一次資料を収集することを得、その分析に基づいて、国際太平洋歴史学会での発表や多くの出版物の出版等、予期以上の成果を挙げることができた。(3)に関してもさまざまな相互理解と和解の試みを進めたが、現地での和解は不安定な政治状況のため将来の課題として残された。上に述べたように、オラミ事件と和解の動きに関しては、この5月19-22日にグアムで開かれる国際学会で、岩本が発表の予定である。またこの学会のあと、オーストラリアの歴史研究者でPNG Oral History Projectを主宰しているJonathan Ritchieが沖縄を訪問することになったので、岩本・大西と3名で、琉球大学の国際沖縄研究所でセミナーを開催する予定である。
交通がもたらす外部不経済の抑制政策評価モデルの構築

本研究では,まず第一に,一般均衡理論に依拠した世代交代モデルの構築を行った.このモデルは,外部不経済の内部化論の具体的方策が社会的目的関数および個々の経済主体に与える長期的影響を分析するために,世代間の公平性を考慮し得る一般均衡理論に依拠した世代交代モデルである.また,本研究が「交通」を分析対象としていることから,本研究が提案する環境政策が交通需要の発生量および機関分担等に与える影響を明示的に考慮するために,一般均衡モデルのサブモデルである交通需要サブモデルを構築した.さらに,前年度調査で計測した外部不経済効果の貨幣的評価値を用いて上記モデルの構造推定を行い、複数の外部不経済の内部化方策に関する政策シミュレーションを実行した.その結果,本研究が提案する交通がもたらす外部不経済の内部化方策が,同世代内,所得格差間および世代間における効率性,公平性および中立性に与える影響を勘案し,本方策が具備すべき条件を明確に提示した.(1)既存研究および既存調査の整理とその問題点の把握国内外を通じて,交通がもたらす外部不経済に関する調査および研究を整理し,これらが抱えている問題点を示すた.さらに,我が国の財政制度に関する文献を整理した.(2) CVSのための調査票の設計本研究では,運輸がもたらす外部不経済を貨幣タームで計測するためにCVSを実施した.そのため,本研究で調査対象とする外部不経済の項目を選定し,CVSに関する既存研究の知見を踏まえ,調査方法論上のバイアスの除去方法を検討し,CVSのための一対比較法による調査票の設計を行った.(3)プレ調査の実施と結果の統計解析上記,(2)で設計した調査票をもとに,少数サンプルによるプレ調査を実施し,その結果を統計解析することにより,サンプリング上具備すべき点,調査票の不備および改良点を明確にした.(4)調査票の設計変更と第2次プレ調査の実施上記,(3)で得られた知見をもとに,CVSのための調査票を再設計し,さらに,極少数サンプルによる第2次のプレ調査を実施し,調査票の再々設計を行うとともに本調査に向けてのサンプリングおよび調査体制等を吟味した.(5)本調査の実施これまで行った2回のプレ調査を通して吟味した調査票を用いて,本調査を実施した.(6)調査結果の統計解析本研究では,まず第一に,一般均衡理論に依拠した世代交代モデルの構築を行った.このモデルは,外部不経済の内部化論の具体的方策が社会的目的関数および個々の経済主体に与える長期的影響を分析するために,世代間の公平性を考慮し得る一般均衡理論に依拠した世代交代モデルである.また,本研究が「交通」を分析対象としていることから,本研究が提案する環境政策が交通需要の発生量および機関分担等に与える影響を明示的に考慮するために,一般均衡モデルのサブモデルである交通需要サブモデルを構築した.さらに,前年度調査で計測した外部不経済効果の貨幣的評価値を用いて上記モデルの構造推定を行い、複数の外部不経済の内部化方策に関する政策シミュレーションを実行した.その結果,本研究が提案する交通がもたらす外部不経済の内部化方策が,同世代内,所得格差間および世代間における効率性,公平性および中立性に与える影響を勘案し,本方策が具備すべき条件を明確に提示した.
東アジアにおける明王図像の形成と変容に関する研究

本研究では不動明王をはじめとする明王という密教尊像がインドから中国を経由して日本に伝わり、また国内で中央から地方へと信仰が伝播していく過程でその図像がどのように変化していったのかを検討していく上で必要な調査を国内の彫像作例を中心に実施し、その成果の一部を学術論文の形で報告した。また、本研究の中で「デジタル明王図像集」という明王像に関するデジタルアーカイブサイトを製作し、これまでの調査で撮影した明王像の写真資料や、研究の過程で収集した不動明王を中心とする経典・儀軌、修法次第などの聖教類をこのサイトで公開し、情報の共有化を図った。サイトのデータは今後も継続して公開作業を進めていく計画である。今年度は、国内の未調査の明王像の作例として茨城県城里町の宝幢院所蔵の降三世明王立像、岡山県・西大寺所蔵の厨子入五大明王像、不動明王坐像などの実地調査を行った。宝幢院像は足ほぞ部分に墨書銘を残すとともに、この地域における南北朝期の密教の需要を示す作品と捉えられるため、茨城県立歴史館で行われた特別展「常陸南北朝史ーそして動乱に中世へ」も観覧し、この地域の南北朝期の情報を集めた。本作品に関する見解は今後何らかの形で活字化していきたいと考えている。西大寺所蔵の五大明王像は牛玉所殿の秘仏・本尊であり現在までに博物館等に出展されたこともなく、作品そのものの情報も不明であったが、今回の調査を通し採寸、撮影をはじめとする詳細な観察ができた。10cm程の江戸時代の作品ではあるが、比較的正統な図像に基づく作品であった。本作品に関しても機会を見て報告を検討している。加えて、今年度は一つのテーマとして明王像や夜叉形像の装身具や着衣などに焦点をあて研究を行った。このため、今年度は明王像に限らず十二神将像などの着甲表現も観察の対象とした。この内容をもとに「守門像などに見られる鬼面・獣頭、蛇を伴う装身具の表現に関する一考察ー特に象頭皮の脛当てについてー」と題する論文を椙山女学園大学文化情報学部紀要に投稿した。この執筆に合わせて、大元帥明王や青面金剛、深沙大将等についても実作例、経軌や修法次第にあたり検討を加えた。また、大正大蔵経図像部所収の白描図像を中心に、明王図像のデジタル化を行い、データベース化する作業も行った。現状ではメタデータなどに不十分な部分も残しているが、実作例の写真資料のデータベース化も今後合わせて行っていき、体裁を整えながら明王図像のデジタル図鑑を構築していきたい。平成26年度も国内の明王像を中心に実地調査ならびに博物館における展覧会の機会を利用した作品の観察調査を中心に研究を行った。実地調査および仏像の拝観では、宮城県登米市・大徳寺の木造不動明王坐像、新潟県津南町・正宝院(見玉不動尊)所蔵の木造軍荼利明王立像、木造大威徳明王像(ともに比叡山伝来)を含む五大明王像、奈良県橿原市・正覚寺の大威徳明王像等を行った。大徳寺に関しては映像作品の制作とともに胎内仏を拝見する機会を得た。映像作品に関してはYoutubeならびにホームページでの公開を行った。また、愛知県稲沢市を中心に行っている仏像の映像作品の制作に合わせて、稲沢市・法華寺では寺院が保管している破損仏の中から五大明王を構成したものと考えられる2体の明王像を確認することができ、この作品については調査の内容を踏まえ論文にまとめた。本年度は、「国宝醍醐寺のすべて」展や「高野山の名宝展」をはじめ密教尊像が展示される機会に恵まれたため、上醍醐の五大明王像や金剛峯寺孔雀堂の孔雀明王像をはじめ、これまで実見できていなかった作品を詳しく観察することができた。これら実地調査と合わせて修法次第を含む文献資料の検討も行った。平成26年度は先の法華寺像に関する調査報告を含めた論文の他、昨年度調査を行った岡山県・西大寺の牛玉所権現として信仰される厨子入り五大明王像に関する研究論文を執筆した。牛玉所権現像の論文においては、五大明王の信仰と民間信仰との融合という点を意識してまとめた。また、過去に現地調査を行いながらもこれまで一つの作品を扱った内容として活字化をしてこなかったギメ美術館所蔵・敦煌将来の「千手千眼観音曼荼羅図」の構成尊像に関する論文を執筆した。本年度は、主に国内の不動明王像の作例に見られる特徴的な髪型をあらわす作品とその作品が現れた背景についての検討を試みた。実作例の調査・拝観としては、龍谷ミュージアムで開催された「聖護院門跡の名宝展」において兵庫・伽耶院の不動明王立像を拝観するとともに、本像のような焔髪状の頭髪表現をあらわす図像の背景について経軌・図像集などをもとに検討した。また、千葉県内に見られる特徴的な頭髪処理をあらわす平安時代の不動明王像として長昌寺の不動明王坐像を睦沢町歴史民俗資料館において特別観覧するとともに、南房総市の小松寺の不動明王立像、いすみ市の宝泉寺(小又井観音)の不動明王立像も合わせて実地調査を行い、作品を詳しく確認した。秘仏となっており拝観ができない千葉市・大聖寺の不動明王

坐像を除き、千葉県内の一連の作品に関しては詳細な情報を手に入れることができた。また、不動明王に関する修法次第に記述される図像的な特徴と実際の造形作品との関連性も検討し、蒐集した『不動略次第』(文明2年写本)、『不動明王供養法』(享保5年写本)をはじめとした修法次第をもとに「修法次第に記される不動明王の姿に関する一考察」と題する論文を『椙山女学園大学研究論集』第47号人文科学篇に投稿した。本年度、現地調査を行った作品について、その研究成果は現在のところ活字化を行えていない段階ではあるが、次年度にまとめることを予定している。また、本年度はこれまでの調査を通して収集した作品の写真資料や研究の為に蒐集した修法次第などの画像やPDFファイルを研究者及び一般利用者・閲覧者に公開するためのホームページ「デジタル明王図像集」http://bjvm.ci.sugiyama-u.ac.jp/vidya/index.htmlを作成・開設した。本ページには今後、作品の所蔵者から許諾を取りながら公開可能な資料について随時公開していく予定である。当初の予定では平成27年度は海外の作品を調査することを目的としていたが、本年度は海外への調査は行うことができなかった。また、国内の絵画作品の調査も視野に入れてはいたが、展覧会などの機会に閲覧できた作品を除くと結果的には国内の彫刻作品の調査と修法次第などの資料検討が中心となってしまった。平成28年度で本研究課題は最終年度を迎えるため、現時点までの成果をもとに内容を整理していく方向に向かっていく必要がある為、当初よりも絞った範囲内で調査研究を進めて行く形になるものと思われる。また、当初の研究計画の通りに明王像に関するデジタルアーカイブのホームページ制作は行なうことが出来たが、現状ではまだデータをアップロードしていけていない段階であるので、今後早急に所蔵者から許諾を取りながら入力作業を進めて行く必要がある。本年度は、作品の調査は福井県立若狭歴史博物館のテーマ展「若狭の仏像・仏画不動明王像」の閲覧の他、主に展覧会の展示資料を通した資料の確認に止まったが、これまで調査を行った作品のうち成果をまとめられていなかった作品について論文及び資料紹介を執筆した。一件は、2015年度にまとめて実地調査を行った作品で千葉県に伝わる不動明王像のうち千葉市・大聖寺像(秘仏のため本像については調査が不可能)、睦沢町・長昌寺像、いすみ市・宝泉寺像、南房総市・小松寺像(2体)を含む、房総地方に残る平安時代の不動明王の一図像についての検討である。主にその図像を経軌とを対照し、これらが房総地方のある時期に不動明王の一図像として規範をもつものであったこと、また地方に現れた特異な図像ではなく、おそらくは教学的な背景をもった指導者が地域に持ち込み展開した一図像である可能性を考えた。また、茨城県那珂郡城里町にある宝幢院に安置される降三世明王立像についても、2013年の調査をもとに資料紹介を執筆した。本像は「海圓」という作者の銘記を残す点も注目される。この他に、昨年度に開設した「デジタル明王図像集」のホームページには、これまでの調査時に撮影した写真をもとに宮城・大徳寺の不動明王坐像をはじめ計19点の彫像作品の画像情報を公開した。彫像に関しては、現在も所蔵者への申請を継続しており、許可を受けたものから今後も随時公開していく計画である。また、文献資料のデジタル化と公開も合わせて行った。文献資料では、申請者個人の蔵書や研究室に所蔵していた資料に加えて、特に明王に関する修法次第を新たに収集・検討し、うち計19点をデジタル化し、すべてをPDFの形で公開する作業を行った。今回の研究では明王やそれに類する尊像のイメージの形成、地域での変容に関する検討も行ってきたことから、穣虞梨童女や青面金剛に関わる資料も合わせて公開している。
北西太平洋地域における石灰質ナノ化石基準面の総括：本邦上部新生界による検証

本研究は,国際的な標準年代尺度として確立しているGeologic time scaleのデータがない北西太平洋海域を対象として,本邦に分布する上部新生界の石灰質ナノ化石を検討し,この海域にスタンダードとして用いることができる石灰質ナノ化石基準面とその年代をできるだけ詳しく明らかにすることを目的とした.本研究で主に用いた試料は,房総半島の地層群および南海トラフの深海底コアであった.本研究の結果,特に上部鮮新統および更新統については,酸素同位体ステージと化石基準面との関係を初めて明らかにすることができた.また他の年代についても古地磁気層序などとの関係から有効な基準面を設定することができた.本研究は,国際的な標準年代尺度であるGeologic time scaleの空白域である北西太平洋海域において,本邦上部新生界の石灰質ナノ化石層序を検討し,同海域のスタンダードな石灰質ナノ化石基準面を明らかにすることを目的に行っている.平成26年度は,当該研究開始年度に検討する予定としていた南海トラフ地震発生帯掘削計画で得られた深海底コアと,房総半島の鮮新統および更新統の試料の処理を行い,偏光ならびに電子顕微鏡による石灰質ナノ化石の検討が開始できる準備を行った.特に,房総半島については上総層群の上部更新統の試料の入手とその処理を優先した.作成した試料の中の一部を検鏡し,その結果を東京大学において実施された第四紀学会や,高知大学において開催されたMRC研究集会にてそれぞれ公表した.また,房総半島における鮮新統/更新統境界付近の石灰質ナノ化石層序の検討も併せて行い,その結果の一部については鹿児島大学において開催された日本地質学会第121年学術大会にて発表するとともに,公表すべくまとめている.これらの一連の検討結果から,鮮新統/更新統境界付近を含む鮮新統ー更新統において,天文学的年代較正法に対応した化石基準面の年代を本邦にて初めて明らかにすることができた.本研究は,標準年代尺度として用いられるGeolgic Time Scaleにおいて,石灰質ナノ化石基準面の基礎データがない北西太平洋海域の標準的な指標を確立するために,主に本邦陸上および周辺海域の地層群の検討に基づいてスタンダードとなる基準面の年代を与えようとする研究である.平成27年度は,前年度からの引き続きとして当初予定した通り,以下の課題に取り組み,成果を得た.1)房総半島の鮮新統および更新統の石灰質ナノ化石の検討を行って,鮮新統における酸素同位体および古地磁気尺度と石灰質ナノ化石基準面の対応を明らかにした.特に,南房総に分布する布良層(めらそう)と房総半島中部の安野層(あんのそう)の化石基準面と酸素同位体層序とを比較し,34Maの両者の関係をほぼ確立した.2)南海トラフ地震発生帯(NanTroSEIZE)試料の石灰質ナノ化石を検討して,主に中新統の下部における石灰質ナノ化石基準面を明らかにしている.現在も引き続き第322次研究航海で得られた深海底コア,C0011を用いた石灰質ナノ化石の検討を行っている.3)第四系においては,ブリュンヌ・マツヤマ境界,すなわち下部・中部更新統境界付近の高解像度試料を検討し,表層海洋環境に連動したと考えられる石灰質ナノ化石の種の消長を明らかにしつつある.4)上記の研究に加え,すでに得られている各種比較年代尺度,おもに酸素同位体データを利用し,それらをコンパイルすることによって,本邦における新第三系および第四系の石灰質ナノ化石基準面の中間のまとめを行った.5)上記のような成果それぞれは,国内および国際学会においてそれぞれ発表を行っている.当初予定通り,鮮新統の石灰質ナノ化石基準面の検討が進み,一部については中新統の検討も行っており,順調である.なお,酸素同位体層序のデータ収集については,研究協力者の検討が進み,そこからデータの提供を受けたため代表者自身で検討を行う必要性は少なくなった.本研究は,国際的な標準年代尺度として確立しているGeologic time scaleのデータがない北西太平洋海域を対象として,本邦に分布する上部新生界の石灰質ナノ化石を検討し,この海域にスタンダードとして用いることができる石灰質ナノ化石基準面とその年代をできるだけ詳しく明らかにすることを目的とした.本研究で主に用いた試料は,房総半島の地層群および南海トラフの深海底コアであった.本研究の結果,特に上部鮮新統および更新統については,酸素同位体ステージと化石基準面との関係を初めて明らかにすることができた.また他の年代についても古地磁気層序などとの関係から有効な基準面を設定することができた.本研究の主たる作業である石灰質ナノ化石層序の検討については,初年度に予定していた試料の処理とその一部の検鏡が順調に進んだ.同時に既存の年代資料のコンパイル作業も適宜進めており,おおむね予定通りの進行状況である.現在の進捗状況を考慮し,最終年度である平成28年度は以下のような計画で研究を進める.1)房総半島の鮮新統の残りの部分と第四系の検討と公表:これまでに検討が終了した層準については,順次まとめ作業を行って公表する準備をするとともに,残りの層準については,逐次検討を行って石灰質ナノ化石基準面の種類と位置を明らかにする.2)現在検討を行っている南海トラフ地震発生帯掘削計画で得られた試料の検討を引き続き行い,可能な限り中新統の化石基準面を明らかにする.

3)これまでに得られたデータおよび今年度の検討結果について,学会で発表を行うとともに,論文作成を行う.微古生物学現在の進捗状況に鑑み,平成27年度は以下の項目について実施する.1)房総半島の新第三系および第四系の検討:現在,まとめ作業を行っている南房総における鮮新統/更新統の石灰質ナノ化石層序に引き続き,同じく房総半島において鮮新統から更新統を中心とする石灰質ナノ化石基準面を明らかにする.2)南海トラフ地震発生帯掘削計画(NanTroSEIZE)試料の検討:平成26年度に処理した同海域の試料の石灰質ナノ化石層序の検討を行い,主に中新統を中心とする石灰質ナノ化石基準面を明らかにする.3)各種比較年代データのコンパイルと化石基準面の評価:平成26年度に引き続き,平成27年度の前半で房総半島および南海トラフ海域での古地磁気層序や酸素同位体層序の既存基礎年代データの収集もしくは新規取得を行い,化石基準面の評価を行う.4)研究発表および論文作成:1)から3)にかけて明らかになる成果について,日本地質学会などの学会において可能な限り発表を行うとともに論文執筆を行って公表作業をする.生じた次年度使用額はわずかであるが,それは謝金の利用をする必要がなかったため,若干の余剰が生じたものである.すなわち平成26年度にかなりの数の岩石試料を処理し,検討可能な状況にしたので,今年度は同様の処理を研究代表者自身が行うだけで検討が可能であった.平成26年度に予定していた当初使用予定額よりも少額で研究の遂行が可能であった理由は,参加を考慮していた複数の学会の日程が重複し,参加を取りやめたものがあったためと,試料の処理を一括して千葉大学で行ったために,予想よりも少額の物品費で処理が可能であったことによる.次年度にて必要な経費,主に検討結果の公表にかかる費用の一部に充当する予定である.平成27年度では,試料の処理に関する費用が前年度よりかさむ可能性があることと,学会への参加回数が例年よりも多くなる予定である.従って次年度使用額はこれらの費用に充当される.
家禽配偶子における機能多様性に関する研究

今年度は本共同研究の最終年度であり、総括的な研究と今後の対策について検討するのが主目的である。本年度における両国間の研究成果を纏めてみると以下のようになる。1)ニワトリ卵管内における精子の授精能力について、免疫組織化学的に検討した結果、産卵生理の状態によって大きく変動することが確認された(Brillard)。2)精子の凍結保存について検討した結果、飼料中の脂肪の組成を変更することによって、精子の膜の脂肪酸組成も変化することを確認した(Blesbois)。3)精子の膜の機能が、飼料中のタンパク組成によって変動することを観察し、それによって精子の受精能力が大きく変わることを証明した(藤原)。4)精子の体外保存を行う場合、精液中の微量成分の変動が保存期間と精子の受精能力の顕著な影響を及ぼすことを確認した(Blesbois)。5)ハイブリッド遺伝子であるMiwZ・DNAを用いた研究から、精子をべクターとしたトランスジェニック鶏の作出も可能であることが観察された(藤原)。6)通常の家禽のおいて、経膣人工授精を行った場合、人工授精の方法によって雌卵管内の精子の受精期間あるいは卵黄膜付着精子数に相違がみられた(Brillard)。本年度は、初期の計画どおり研究を行うことができたが、途中フランス側の共同研究者である「ブリヤ-ト博士」が突如の急用のため来日が不可能となったのが残念であった。しかし、その分両国の研究分担者がその責務を背負い忠実に研究を計画に従って進めたために何等支障はなかった。そこで、本年度に得られた成果の概略をまとめると以下のようになる。1鶏精子をベクターとして外来遺伝子を鶏胚に注入する方法について検討したが、精子細胞の膜に付着したと考えられる遺伝子が偶然に紛れ込むという現象で胚内に移入されたものと考えられる。しかし、X-gal染色あるいはPCR法によって導入遺伝子の確認をしたところ、明らかに胚内に外来遺伝子の存在が確認された。2ついで、鶏胚の初期発育ステージの半月紋(germinal crescent)の部位に外来遺伝子を注入することによって、生殖巣への移行を確認するための実験をおこなって、これが可能であることを観察した。さらに、この場合、とくに胚の発育ステージが大きな律速因子となっていることも明らかとなった。3さらに、ステージが進んだ胚の場合、胚周縁静脈あるいは卵黄動脈から採取した始原生殖細胞(primordialgerm cells : PGCs)を用いて胚間移植を行って、胚の生殖巣の発育がどのような影響をうけるかについて検討した。この場合にも、このPGCsに直接外来遺伝子を導入することができるという可能性も示唆された。4一方、精子の生理機能の調節に関しては、生殖器官内に豊富に存在するタウリンおよびヒポタウリンを用いて検討したところ、鶏精子に対しては、これらの物質は顕著な作用を及ぼさないということが明らかとなった。しかし、精子の膜の過酸化脂質の生産がこの物質によってある程度制御できることが示唆された。本国際学術研究はフランス国立家禽研究所と当研究室との共同研究によって、とくに精子の生理機能について、これまで未解決のまま残されていた分野の解明に取り組んだものである。また、卵子に関しては、体外受精技術を開発してトランスジェニック鶏作出の可能性を追求した。今回の共同研究によって得られた成果のうち代表的なものをあげると次のようである。1)雌鶏卵管内の精子貯留腺で生存する精子の寿命が鶏の遺伝的系統あるいは鶏の年齢によって大きく左右されることが明らかとなった。(Brillard)。2)雄鶏用飼料の脂肪酸組成を変化させることによって、精液ならびに精子中の脂肪酸組成も変動し、さらに精子の受精能力が大きく変わることが明らかとなった。(Blesbois)。3)鶏用飼料中のタンパク質レベルを必須アミノ酸濃度を調節することによって、精子のATP含有が変動することも明らかとなった。(藤原)4)鶏精子を体外保存する場合、雌鶏卵管子宮液は精子に対して有害であることが確認され、これには子宮液中のミネラル含有が影響しているものと推測された(Blesbois)。5)合成遺伝子であるMiwZ・DNAを用いた実験で、鶏精子をベクターとしたトランスジェニック鶏の作出の可能性が示唆された(藤原)。
歩行中の足の動きとその進化的意義 -霊長類を用いた比較運動学的研究-

本研究では、ヒトの足の動きの特徴とその進化的意義を調べること目的とし、樹上性と地上性の霊長類の足について、歩行中の動きを運動学的および解剖学的手法を用いて調べた。運動学的解析は、樹上を模した支持体上と地上の両方で行い、歩行時の足の動き(kinematics)、足圧、反力などを分析した。被験体には、樹上性のテナガザルとクモザル、半地上性のニホンザルを用いた。その結果、地上歩行では、樹上性2種の足がニホンザルの足に比べ、立脚後期により外側に向いており、蹴り出しの機能軸が第2指よりにあること等が明らかになった。これらが樹上適応であることは、地上性のニホンザルにおいても、樹上で歩く時にはこれらの特徴をある程度示したことから明らかである。樹上性の種は、樹上歩行の際に上記の特徴をさらに促進させた。足圧分布計測からは、二足歩行時には四足時に比べ、立脚後期に第2、3中足骨頭に大きな圧力がかかること、母指にかがる圧のピークが立脚期後平に移ることなどが明らかになった。二足で歩くことにより、母指を他の指に揃え、立脚期後半の蹴り出しに用いるという戦略が、ヒトほど極端ではないにせよ取られたのかもしれない。高度に二足訓練を行ったニホンザルでは上記の特徴がさらに促進され、母指の外転角も小さくなった。また、踵にかかる圧も増加した。つまり、ヒト歩行の特徴に似た特徴を示した。解剖学的解析は、類人猿2種を含む4種の真猿の足底筋について肉眼解剖の手法で行った。その結果、系統的にヒトに近づくにつれ、背側骨間筋の配置が第3指まわりから第2指まわりへと変わることが判明し、足の機能軸が第2指へ移るという運動学的解析を裏付けた。これらの研究成果から、ヒト歩行時の足の動きの特徴のうち、足の「あおり」や機能軸の第2指への移動は樹上適応の名残であり、ヒールストライクや母指の役割増加は地上歩行を続けた結果であることが示唆された。ヒトの直立二足姿勢・歩行を支える足の動きの特徴とその進化的意義を調べることは、現在のヒトの足についての理解に不可欠と考えられるが、これまでのところヒトの足の特徴は単に地上適応として片付けられることが多く、その詳細は不明である。本研究では樹上性と地上性の霊長類およびヒトの足について、歩行中の動きを運動学的手法(ビデオ、反力、足圧分布計測等)を用いて定量的に解析・比較することを目的とした。今年度の目標は、(1)実験装置と解析プログラムの作成、(2)霊長類を用いた運動実験(地上歩行と樹上歩行の計測)の2点であった。まず、(1)については、樹上歩行実験に必要なポール状反力・足圧分布計測装置(全長約7m,直径7cm)の製作を行った。ただし、この装置の中心となるセンサー(MTTA社、BIGMAT)の納入が手続きの都合で遅れたため、完成は年度末となった。解析プログラムは、霊長類歩行研究の第一人者であるJ. T. Stern教授(New York州立大)、および運動力学の理論的研究者であるT. Raphan教授(New York市立大学)から専門知識の提供を受けて作成した。運動実験については、上記のポール状計測装置の完成が遅れたため、地上歩行の計測のみを行った。運動実験の被験体には、樹上性のクモザル1頭と地上性に分類されるニホンザル2頭を用いた。その結果、クモザルの足部はニホンザルの足部に比べ特に立脚期終盤においてつま先がより外側を向いており、蹴り出しの機能軸が第一指よりに移っていること、遊脚期終盤にクモザルの足部は着地に備えつま先外側を向き始めるのに対し、ニホンザルの足部では逆に内側を向き始めることが判明した。また、足根中足関節での背屈がクモザルにおいてニホンザルよりも小さいことが明らかになった。これはクモザルが樹上では第1指と他の指で枝を握りつつ歩行を行うことに関連すると考えられる。本研究では、ヒトの足の動きの特徴とその進化的意義を調べること目的とし、樹上性と地上性の霊長類の足について、歩行中の動きを運動学的手法を用いて解析・比較している。昨年度(初年度)は、地上歩行中の足の動きをビデオ解析した結果、クモザルの足がニホンザルの足に比べ特に立脚期終盤においてつま先をより外側を向け、蹴り出しの機能軸が第一指よりに移すこと等が明らかになった。今年度の目標は、(1)樹上を模した支持体上での歩行時における足の動きを計測し、地上歩行時に見られた上記の特徴が樹上歩行でどのように変化するかについて解析すること、および(2)足部の動態をより詳細に捉えることができる足圧分布を歩行中に計測することであった。(1)の実験からは、クモザにおいては地上歩行時で見られた特徴がさらに促進されることが判明した。また、ニホンザルにおいても、クモザルの足の動きに近い動きが見られた。つまり、立脚期終盤においてつま先がより外側を向いており、蹴り出しの機能軸が第一指よりに移るという特徴は樹上歩行への適応であることが明確に示された。(2)の実験では、被験体にニホンザルを用い、二足および四足歩行時における足部の動きの違いについて検討した結果、以下の3点が明らかになった。

(a)四足歩行では、足は足根の踵に近い部分から接地し、足圧中心はほぼまっすぐ前方へ移動する。それに対し、二足歩行では、足は外側中足部から接地し、足圧中心は一旦踵方向に移動する。(b)四足歩行では立脚後期に外側2つの中足骨頭が多くの体重を支えたが、二足歩行では内側の2つに大きな圧力がかかった。(c)四足歩行では母趾にかかる圧力は立脚期前半に大きかったが、二足歩行では後半にピークがあった。二足歩行をすることにより、母趾を他の趾に揃え立脚期後半の蹴り出しに用いるという戦略が、ヒトほど極端ではないにせよ取られたのかもしれない。本研究では、ヒトの足の動きの特徴とその進化的意義を調べること目的とし、樹上性と地上性の霊長類の足について、歩行中の動きを運動学的および解剖学的手法を用いて調べた。運動学的解析は、樹上を模した支持体上と地上の両方で行い、歩行時の足の動き(kinematics)、足圧、反力などを分析した。被験体には、樹上性のテナガザルとクモザル、半地上性のニホンザルを用いた。その結果、地上歩行では、樹上性2種の足がニホンザルの足に比べ、立脚後期により外側に向いており、蹴り出しの機能軸が第2指よりにあること等が明らかになった。これらが樹上適応であることは、地上性のニホンザルにおいても、樹上で歩く時にはこれらの特徴をある程度示したことから明らかである。樹上性の種は、樹上歩行の際に上記の特徴をさらに促進させた。足圧分布計測からは、二足歩行時には四足時に比べ、立脚後期に第2、3中足骨頭に大きな圧力がかかること、母指にかがる圧のピークが立脚期後平に移ることなどが明らかになった。二足で歩くことにより、母指を他の指に揃え、立脚期後半の蹴り出しに用いるという戦略が、ヒトほど極端ではないにせよ取られたのかもしれない。高度に二足訓練を行ったニホンザルでは上記の特徴がさらに促進され、母指の外転角も小さくなった。また、踵にかかる圧も増加した。つまり、ヒト歩行の特徴に似た特徴を示した。解剖学的解析は、類人猿2種を含む4種の真猿の足底筋について肉眼解剖の手法で行った。その結果、系統的にヒトに近づくにつれ、背側骨間筋の配置が第3指まわりから第2指まわりへと変わることが判明し、足の機能軸が第2指へ移るという運動学的解析を裏付けた。これらの研究成果から、ヒト歩行時の足の動きの特徴のうち、足の「あおり」や機能軸の第2指への移動は樹上適応の名残であり、ヒールストライクや母指の役割増加は地上歩行を続けた結果であることが示唆された。
フレキシブル電極を用いた積層型PVCゲルアクチュエータの開発

本研究では、可塑化ポリ塩化ビニル(PVC)とフレキシブル電極とを積層させ、小型軽量でヒトとの親和性に特化した積層型ソフトアクチュエータの創製を目的として開発を行ってきた。フレキシブル電極の材料探索を実施した結果、PVCゲル溶液にカーボンパーティクルを分散させたCB含有PVCゲルシートを用いることで、従来使用していたCBグリースよりも収縮率が向上し、均一塗布の課題も解消することができた。これによりサンプル間のバラつきが減少し安定した特性のアクチュエータを得ることができた。また、ソフトアクチュエータの優れた加工性を生かし、従来アクチュエータ寸法の約1/300にまで小型化することに成功した。最終年度では更なるアクチュエータの小型軽量化・特性の安定化及び均一化・量産化を目指し、電極の塗布方法にスクリーン印刷技術を導入した。その結果、フレキシブル電極厚は約50%薄くなり、ハンドリング回数が減ったためショート率の減少にも繋がった。また、課題の一つであったフレキシブル電極とリード線の配線方法に関しても印刷するという方法で解決することができた。これらの課題解決と、より緻密に電極を配置できるようになったことから、5 mm角の積層型ソフトアクチュエータをピッチ6 mmで配列させることが可能となった。これを利用して複数個のソフトアクチュエータから成る触覚ディスプレイの試作を行った。縦横2列に配置した積層型ソフトアクチュエータをそれぞれ収縮させたところ200V印加時に1225μmの変位が得られた。ヒトが弁別試験で感知できる凹凸高さは10μmとされていることからも、PVCゲルアクチュエータを用いた触覚ディスプレイの実現は期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ポリ塩化ビニル(PVC)とフレキシブル電極を用いて、生体筋と同等の特性を有するソフトアクチュエータの創製を目的とする。平成28年度はソフトアクチュエータの試作及び特性の評価、特性向上のための改良を行った。フレキシブル電極としてカーボングリースを使用し、これを厚さ185umのPVCゲルシート(15×15mm)の両面へ塗布(塗布面積:169mm2)してPVCソフトアクチュエータを作製した。特性評価の結果、印加電圧1300Vで収縮率は0.02%と極めて小さいことが分かった。この特性を改善するために、PVCゲルの組成調整を実施した。PVCゲルの可塑剤含有量を増やすことで、より柔軟なPVCゲルが得られ、変形量の増大が見込まれるためである。従来の可塑剤含有量はPVCに対して質量比1:4であるが、今回は質量比PVC:DBA=1:6とDBA含有量を1.5倍に増やしてPVCゲルを作製した。このPVCゲルを用いてカーボングリースを電極としたPVCソフトアクチュエータを作製し、その特性評価を実施した。その結果、印加電圧400Vで収縮率1.15%が得られた。また、PVCゲルシートの全面にカーボングリースを塗布することにより、変位量の増大が確認できた。さらに、PVCゲルシートの膜厚を185μmから100μmに薄膜化することにより、収縮率の増大を得ることができた。以上から、可塑剤の増加、フレキシブル電極の面積増大、PVCゲルシートの薄膜化により収縮率の改善ができることが分かった。当初計画ではアクチュエータの評価を実施した後、積層構造アクチュエータの特性評価と研究成果のとりまとめまで実施する予定であったが、アクチュエータの収縮率が極めて小さい結果となり、その改善に時間を要したため。PVCゲルの組成調整などの改善策の実施により収縮率は002%から50倍の1.15%まで向上したが、目標値までには更なる特性改善が必要である。更なる特性改善に向けて、組成調整やフレキシブル電極作成を検討する必要がある。本研究では、可塑化ポリ塩化ビニル(PVC)とフレキシブル電極とを積層させ、生体筋と同等の特性を有する積層型軽量ソフトアクチュエータの創製を目的とする。平成29年度は積層型ソフトアクチュエータへ用いるフレキシブル電極の試作とその特性評価を行った。(1)フレキシブル電極の作製と特性評価PVCゲル溶液にカーボンパーティクルを分散させ、厚み約30umのCB含有PVCゲルシートを作製し、これをフレキシブル電極としPVCゲルと交互に20枚積層して積層型ソフトアクチュエータを作製した。特性評価の結果、この積層型ソフトアクチュエータは500V印加時に収縮率3.2%であった。前年度試作の導電性グリース電極と比較して500V印加時の収縮率は3倍以上となった。また、グリース電極で課題となっていたフレキシブル電極の均一塗布も、ゲルシート状となったことで改善され、それによりサンプル間のバラつきが減少し特性が安定した。(2)アクチュエータの積層数比較CB含有PVCゲルをフレキシブル電極として、積層数による特性比較を行った。厚み100umのPVCゲルと厚み30umのフレキシブル電極を交互に積み重ね、積層型ソフトアクチュエータを作製した。積層数は1、10、15、20、30層とした。従来の金属電極では積層数に依らず収縮率は一定であったが、この積層型ソフトアクチュエータでは積層数が多いほど収縮率が向上する傾向にあることが分かった。

よって、積層数をさらに増やして収縮率を増大させるとともに、PVCゲルとフレキシブル電極を薄膜化することでさらなる収縮率の向上が期待できると考える。H29年度までにフレキシブル電極の探索や積層型ソフトアクチュエータの特性評価まで概ね計画に沿って実施することができたため。また、その経過でゲルの薄膜化や可塑剤質量比の調整、積層数の増大など実験値に基づく特性向上への対策も挙げることができたため。本研究では、可塑化ポリ塩化ビニル(PVC)とフレキシブル電極とを積層させ、小型軽量でヒトとの親和性に特化した積層型ソフトアクチュエータの創製を目的として開発を行ってきた。フレキシブル電極の材料探索を実施した結果、PVCゲル溶液にカーボンパーティクルを分散させたCB含有PVCゲルシートを用いることで、従来使用していたCBグリースよりも収縮率が向上し、均一塗布の課題も解消することができた。これによりサンプル間のバラつきが減少し安定した特性のアクチュエータを得ることができた。また、ソフトアクチュエータの優れた加工性を生かし、従来アクチュエータ寸法の約1/300にまで小型化することに成功した。最終年度では更なるアクチュエータの小型軽量化・特性の安定化及び均一化・量産化を目指し、電極の塗布方法にスクリーン印刷技術を導入した。その結果、フレキシブル電極厚は約50%薄くなり、ハンドリング回数が減ったためショート率の減少にも繋がった。また、課題の一つであったフレキシブル電極とリード線の配線方法に関しても印刷するという方法で解決することができた。これらの課題解決と、より緻密に電極を配置できるようになったことから、5 mm角の積層型ソフトアクチュエータをピッチ6 mmで配列させることが可能となった。これを利用して複数個のソフトアクチュエータから成る触覚ディスプレイの試作を行った。縦横2列に配置した積層型ソフトアクチュエータをそれぞれ収縮させたところ200V印加時に1225μmの変位が得られた。ヒトが弁別試験で感知できる凹凸高さは10μmとされていることからも、PVCゲルアクチュエータを用いた触覚ディスプレイの実現は期待できる。H29年度ではH28年度研究結果に基づいて積層型アクチュエータの特性評価を実施し、研究成果をとりまとめる。また、現在使用している導電性グリースは均一に塗布することが難しく、特性の安定性に影響する。また、その性質から周囲汚染などの問題もある。そこで、PVCゲル内にカーボンパーティクルを混合させ、導電性PVCゲルを作製し、それをフレキシブル電極として積層型ソフトアクチュエータを試作し評価する。H30年度では更なる特性向上を目的とし、1PVCゲル及びフレキシブル電極の更なる薄膜化、2積層数の増大を行う。現在のフレキシブル電極の厚みは30umであり、さらなる薄膜化では現行の掃引方法での限界やハンドリングの問題が発生することが予想されるため、フレキシブル電極の薄膜化では塗布方法の見直しから検討することとする。塗布方法としてはスクリーン印刷やスプレー塗布などを検討しており、これらは積層の自動化にも派生するものと期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
寄生バチの回避機構を利用した昆虫の生体防御システムにおける多様性の解析

内部寄生バチが寄生時に寄主体内に注入するポリドナウイルスと毒液の作用によりホストの血球及び脂肪体が特に影響を受ける。脂肪体は、ホストにダメージを与えずに養分を摂取するために使われるものと考えて研究をしてきたが、寄生初期から変化していることなどから、細胞性免疫との関連性を考えっいた。特に脂肪体細胞の働きに着目し、細胞性免疫を担う血球細胞との関わりを解明した。脂肪体に含まれている細胞が包囲作用に加わるなどの可能性が今回の研究から示された。現在、ニューログリアンの一部シークエンスを終わったところで、あまり大きくない分子と予測されたことからすぐに終了すると思っていたが、全長がとれずなかなか全シークエンスの解明に到らないところで足踏みをしている。シークエンスが明らかになったところで、in situなどでその発現場所等を明らかにし、他のいくつか上がっている異物認識に関与すると思われるシークエンスの解明を進めながら異物認識の機構解明を進めていく。一方Meteorusに寄生された寄主では顆粒血球がアポトーシスを起こすと言うことがわかっていたが、どうやらプラズマ血球も同様にアポトーシスを起こすことがわかってきた。しかし顆粒血球と違うところは、多分造血器官と思われるが、そこからどんどん補給されることで、もとの状態にまで短時間で戻っていることがわかってきた。しかし、造血器官がない部分として遊離腹部を作っても、プラズマ血球の数は復活するので、新しい血球供給源の存在が示唆された。ここで、プラズマ血球の供給源が造血器官以外に存在するかどうかを明らかにする必要が出てきた。つまり、プラズマ血球がまったく影響を受けないのではなく寄生後顆粒血球と同様にこわれていくが、どんどん補給されてもとの状態に近いところまで復活していることは、何らかの造血器官がこの寄生バチのVLPの影響を受けないという可能性を示している。この可能性を現在検討中である。また寄生バチの幼虫期間の初期において大きな異物としての寄生バチ幼虫が全く排除されない機構は、まだほとんどわかっていないところから血球動態、および血球の特性をまず明らかにしていく。1)Meteorusに寄生された寄主では顆粒細胞が特異的にアポトーシスを起こすと前年度は結論ずけていたが、さらに調べるとアポトーシスを起こす前にもう一つの反応が起こっていることが明らかになった。異物に接着した血球は接着班および糸状仮足/葉状仮足を形成することで伸展する。伸展した血球をこの蜂の毒液で処理すると、わずか30分でカスパーゼ非依存的に接着班の消失および糸状仮足/葉状仮足の退縮による伸展阻害が見られ、in vivoにおいても同様の結果が得られた。血球の伸展は包囲作用において必要不可欠な現象であり、毒液はアポトーシスに先行して血球の伸展を阻害することで寄生初期の寄主免疫回避を行っていると考えられる。つまり、接着班の消失が、糸状仮足/葉状仮足の形成を阻害し、異物に付着できなくなった血球、特に顆粒細胞がアポトーシスを起こしていくことを明らかにした。2)これまでで既に明らかにしたニューログリアン遺伝子の一部配列を使ってRNAiでつぶすと、ノジュール形成反応が抑えられると同時にメラニン形成反応の抑制が起こった。3)異物排除システムでウワバ類は寄生バチの卵などを、腹部第9体節の表皮細胞がその卵の下に移動し、さらにクチクラを分泌することで体の外に出すことをin vitro系を用いて明らかにしたが、その際に異物を認識し表皮細胞の移動に近くに存在する脂肪体が卵を取り囲むようにして表皮細胞の移動に大きく貢献していることを明らかにした。寄生蜂に寄生されたホストでは、精巣や血球でアポトーシスがおこることがわかっており、寄生にとっては重要なホスト制御機構の一つであると考えられている。通常アポトーシスは多くの因子(IAP, ICAD,14-3-3など)で制御され、実行カスペースへの経路が制御されている。そこでまずアワヨトウのIAP遺伝子を特定し、ノックダウンを行うことでアポトーシスがどのように制御されているかを明らかした。チョウ目昆虫ではdsRNAを使ったノックダウンは効率が低くノックダウンできたかが分かりにくいために工夫が必要であった。体腔中を流れている血球は常に造血器官からの補充が考えられるために、造血器官を取り除くために方法として遊離腹部を作ることことを考案しノックダウン効率をあげた。IAPをノックダウンするとアポトーシスが誘導され実行カスペースcaspase3/7の活性が上昇した。他のアポトーシス制御因子では効果が検出できなかった。しかしまだ寄生されたホストでのIAP因子の制御機構の解明には至っていない。もう一つは、今回の研究で脂肪体細胞がホストの生体防御反応にかかわっていることを示せたことが大きな進展である。

従来脂肪体は養分の貯蔵器官として考えられていたが、脂肪体に細胞性防御反応に関与する細胞が存在すると考え、その可能性をin-vitro系の検出系として、スライドグラスチェンバーを使い、包囲化が起こりつつある異物を未寄生ホストから取り出し培地中で数時間インキュベート、包囲化が起こりつつある異物の方に脂肪体細胞が移動していくかを調べた。培地の検討で時間を使ったが、MGM450に培地でこの問題を解決した。さらに包囲化の初期に異物表面に付着する血球が同定できたことから今後の研究につなげる。