hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
主体・環境モデルによる骨量の変動評価に関する基礎的研究

同一人について継続したデータが得られているので、とくに骨量と発育スパートとの関連を検討するつもりである。昨年度調査分の予備的なまとめとして、小学生と女子大生の骨量変動が身体条件や日常生活要因とどのような関連をもつかについての分析を行い、第7回日本骨粗鬆症研究会などで報告した。小学生ではBMIが高く、屋外での遊びやスポーツ活動「あり」の子供に骨量が多いことが、また女子大生においてはBMIと牛乳摂取頻度の高い者に骨量が多いことが示された。どちらもBMIという体格指数が関連をしめすことは興味深い。昨年来より地域での中高齢女性を対象とした測定を企画し協力していただけるところを探しているが、現在までのところ困難な状況にある。また当初予定していた骨代謝マーカーの測定も、血液・尿サンプルの採取について実施主体の理解がなかなか得られず今日に至っている。骨量の変動における遺伝と環境要因の分析に関しては、小中学生の兄弟姉妹間のデータが200例ほど収集できたので、これらをもとにして現在分析方法を構築中である。本年度は骨量測定の継続として、女子大学生約600名について行った。なお懸案事項である地域での中高齢女性の骨量測定と骨代謝マーカーの測定については、血液・尿サンプルの採取について実施主体の理解が得られず行うことができなかった。今年度は研究の最終年度にあたるため、主に以下の三点について解析を行った。1)発育期から成人初期にいたるまでの骨量変動曲線の作成:三年間の研究により、小学生から大学生までの幅広い年齢層の骨量を測定することができた。したがって小児から思春期までの骨量増加とその変動の実態についての骨量曲線を作成することができた。現在までのところ乾式の超音波による若年者骨量についての大規模検討例が少なく、本研究はこの年齢層における基準値作成に大きく寄与できるものと考える。2)骨量の変動における遺伝要因の検討:小中学生の兄弟姉妹間における骨量の相関関係より、骨量における遺伝と環境要因のパスモデルを構築し、共分散分析により骨量の遺伝率(全分散に占める遺伝分散の割合)を推定した。現在考え得るさまざまなモデルを比較・検討し、骨量の遺伝率の推定精度を上げているところである。3)女子大学生における食生活と骨量:青少年期においてPeak Bone Massを高めておく必要性が指摘されている。1997年に女子大学生を対象とした骨量データと三日間の食事記録のデータがあるため、このなかで約50名について骨量と栄養素の関連について予備的な検討を行った。
ミュータンス連鎖球菌の糖輸送関連遺伝子がバイオフィルム形成に与える影響について

う蝕(虫歯)原因菌として知られるStreptococcus mutansの重要な病原因子である酸産生に深く関与するscrA遺伝子とバイオフィルム形成との関係を,走査型電子顕微鏡を用いて解析した。その結果, scrA遺伝子はバイオフィルム表層の構造に関与していることが示された。また,リアルタイムPCR法による解析では, scrA遺伝子はバイオフィルムの構成成分であるグルカンの合成・分解に関与する遺伝子の発現に影響を与えていることが示唆された。Streptococcus mutansの主な病原因子であるバイオフィルム形成ならびに酸産生にはスクロースが深く関与している。スクロース輸送機構の一つであるホスホエノールピルビン酸依存ボスホトランヌフェラーゼ系(PEP-PTS)においてスクロースを菌体内へ取り込むのに必須な酵素をコードするscrA遺伝子の役割を明らかにし,バイオフィルム形成をはじめとする他の病原因子との関連を解明していくことは,う蝕や歯髄炎の発症メカニズムを探る上で重要である。現在に至るまで,S.mutans UA159株を親株として作製したscrA遺伝子改変株を用いて,菌の初期付着との関連を中心に行った解析結果では,scrA遺伝子が菌の初期付着に関与していることが示されたが,付着から固着となりバイオフィルムが形成される過程においてのscrA遺伝子の関連については未だ明らかになっていないため,今回scrA遺伝子改変株を用いて,親株と遺伝子改変株が形成したバイオフィルム表層を観察し比較検討した。ウシ前歯から約500μmの厚さの象牙質板を作製し,UA159株およびscrA遺伝子改変株の懸濁液に投入して37°Cにて48時間嫌気培養することによって,象牙質板上にバイオフィルムを形成させた。走査型電子顕微鏡を用いてバイオフィルム表層を観察したところ,親株では,グリコカリックス様構造が往で細かな網状を呈したのに対し,scrA遺伝子改変株のそれは粗であった。この結果より,scrA遺伝子がバイオフィルム表層の構造に関与していることが示唆された。現在,共焦点レーザー走査顕微鏡を用いて,バイオフィルム内部を観察し3次元方向での生菌・死菌の分布、密度、構造について検索中である。Streptococcus mitansの主な病原因子であるバイオフィルム形成ならびに酸産生にはスクロースが深く関与している。スクロース輸送機構の一つであるホスホエノールピルビン酸依存ホスホトランスフェラーゼ系(PEP-PTS)においてスクロースを菌体内へ取り込むのに必須な酵素をコードするscrA遺伝子の役割を明らかにし,バイオフィルム形成との関連を解明していくことは,う蝕の発症メカニズムを探る上で重要である。S. mutans UA159株を親株として作製したscrA遺伝子改変株を用いた解析の結果では,scrA遺伝子がや菌の初期付着バイオフィルム表層の構造に関与していることが不された。そこで,バイオフィルムの構成成分であるグルカンの合成に関与するgtfB,gtfCおよびgtfD遺伝子と,グルカン分解に関与するdexA遺伝子の発現量を測定し,比較検討した。親株とscrA遺伝子改変株をBHI液体培地および5%スクロース含有BHI液体培地で培養して回収しRNAを抽出後,逆転写反応にて得られたサンプルを用いてリアルタイムPCR法による遺伝子発現量の測定を行った。対数増殖期のscrA遺伝子改変株のmRNA発現量を親株と比較したところ,glfB遺伝子は親株の約54%,gtfD遺伝子は親株の約36%まで減少した。定常期の改変株においてはgtfB,gtfC遺伝子の発現量が大きく減少し親株の約1525%となり,gtfD遺伝子においても約61%まで減少した。また,スクロース存在下で培養した定常期の菌において,dexA遺伝子の発現量が約16%に減少した。この結果より,scrA遺伝子がグルカンの合成に関与している可能性が示唆された。
三者複合体形成型ABC輸送体MacBによる基質輸送機構の解明

本研究では、ATPの加水分解エネルギーを利用して基質を能動輸送するATP-bindingcassette (ABC)輸送体のうち、外膜チャネルと膜融合蛋白質と複合体を形成して基質の輸送を行う三者複合体形成型輸送体MacBについて、その基質輸送機構を解明することを目的としている。この輸送体MacBは、マクロライド系抗生物質やペプチド毒素、リポ多糖、プロトポルフィリン等を輸送する重要な研究対象である。これまでにMacB単独の立体構造を明らかにしてきたが、その基質輸送機構の詳細な解明には、輸送基質とMacBの複合体の立体構造情報が不可欠である。そこで、2018年度は、MacBと基質の複合体の構造解析を目指し、先行研究によってMacBの基質となることが明らかになっているいくつかの基質について、その調製をおこなった。大腸菌発現系に用いることができる発現ベクターを構築し、大量培養をおこなった。培養条件、精製条件などの検討をおこない、MacBとの複合体の結晶化条件の検討に利用可能な、高純度かつ高濃度の基質の調製に成功した。また、輸送基質と安定な複合体を形成するように、MacBの基質輸送において、重要な役割を担っていると考えられるアミノ酸残基に変異を入れた非輸送型MacB変異体の発現ベクターを構築した。その過剰発現用ベクターを用いて大腸菌を形質転換し、大量培養、調製をおこなった。今後、調製した基質との相互作用を確認し、MacBと基質複合体の結晶化条件の検討をおこなっていく。MacBとの複合体の結晶化に向けて、先行研究で明らかとなっているMacBの基質について、高品質の標品の調製に成功した。また、すでに相互作用することが明らかとなっている基質と輸送体を用いて、基質ー輸送体の相互作用を確認する実験系を確立した。この確立した実験系を用いて、調製したMacBと基質が強く相互作用する条件を検討する。今後、これらの標品を用いて、複合体の結晶化条件の探索をおこなう予定である。さらに、すでに構造解析に成功しているアシネトバクター由来のMacB以外にも、他の生物種由来のMacBホモログについて、発現系構築、調製条件の検討をおこない、より高分解能の回折が得られる良質な結晶の取得に成功した。今後、条件検討をおこない、基質複合体の構造解析を目指す。MacBと基質が強く相互作用する条件の検討をおこない、複合体の結晶条件を探索する予定である。X線回折実験に利用可能な良質な結晶が得られない場合は、他の生物種由来のMacBホモログについても、調製の条件検討を行い、基質との複合体の結晶の取得を目指す。結晶化条件の探索実験が、当初予定していたものよりも十分にできておらず、それらに関連した試薬や消耗品の購入を次年度に繰り越したことにより次年度使用額が生じている。
三次元プリンタ製チタン合金の先進的急速高温加熱処理に基づく高性能化

新たに考案した先進的急速高温加熱処理により,三次元プリンタ製チタン合金の耐摩耗性,疲労強度および延性を同時に改善しようと試みる.この熱処理では,材料表面を高温まで急速加熱することにより,大気構成元素を高速拡散させて表面硬化させ,短時間に耐摩耗性を改善する.以上により得られた成果は,医療用カスタマイズドインプラントの実用化や航空宇宙関連部品の高性能化・軽量化に寄与する新たな基盤技術として社会へ還元する.新たに考案した先進的急速高温加熱処理により,三次元プリンタ製チタン合金の耐摩耗性,疲労強度および延性を同時に改善しようと試みる.この熱処理では,材料表面を高温まで急速加熱することにより,大気構成元素を高速拡散させて表面硬化させ,短時間に耐摩耗性を改善する.以上により得られた成果は,医療用カスタマイズドインプラントの実用化や航空宇宙関連部品の高性能化・軽量化に寄与する新たな基盤技術として社会へ還元する.
生細胞内での翻訳途上ポリペプチド鎖の相互作用・フォールディング様態の解析

タンパク質には翻訳途上ポリペプチド鎖の状態で自発的、あるいは他因子の介助を受けて成熟するものも多く存在する。また、翻訳途上鎖自身が機能分子として働き得ることも明らかになり、翻訳途上鎖の構造・相互作用の理解は更に重要になりつつある。本研究は、細胞内で翻訳が安定に停止する「翻訳停止配列」を利用し、それをin vivo光架橋法と組み合わせることで、生細胞内で翻訳の各ステップでの翻訳途上鎖のダイナミックな動態を解析可能な生化学的手法の構築を目指すものである。そのために、翻訳途上鎖の動態について知見のあるいくつかのタンパク質をモデル基質として利用し、提案する手法の有用性や汎用性を検証する。本研究は、細胞内で翻訳が安定に停止する「翻訳停止配列」を利用し、それを部位特異的in vivo光架橋法と組み合わせることで、生細胞内で翻訳の各ステップでの翻訳途上ポリペプチド鎖のダイナミックなフォールディング・相互作用動態を解析可能な生化学的手法の構築を目指すものである。これを達成するために、細胞内でより安定に翻訳途上ポリペプチド鎖を蓄積可能で翻訳途上鎖を検出可能な「翻訳停止カセット配列」の構築を行った。以前の研究から最も翻訳停止効率が良いと報告されているMannheimiasucciniciproducens由来のSecM翻訳停止配列を鋳型に、その上流にHAタグ下流にSPAタグ配列を付加することで、翻訳途上鎖を安定に蓄積すると共に翻訳停止効率を評価できるカセット配列を構築した。また、確かに翻訳停止配列を付加した翻訳途上鎖の相互作用動態を部位特異的in vivo光架橋法を用いて解析可能かを検証するために、翻訳停止配列を有する、細胞のタンパク質膜透過能モニターポリペプチド鎖であるVemPを対象に系統的なin vivo光架橋解析を行った。その結果、リボソームタンパク質やSecY等のVemPと相互作用すると予測された因子との架橋を検出した。さらに、パルスチェイス法とin vivo光架橋法を組み合わせたPiXie法によって、それらの因子とVemPの相互作用のタイミングを検討し、翻訳停止配列をもつ翻訳途上鎖の相互作用動態をin vivo光架橋解析を用いて解析できることを実証した。本研究で提案する、「翻訳停止配列」を利用し、部位特異的in vivo光架橋法と組み合わせることで、生細胞内で翻訳途上ポリペプチド鎖の動態を解析可能な生化学的手法の構築において、翻訳停止状態の翻訳途上鎖の動態をin vivo光架橋法で解析できるかは極めて重要な問題であった。そこで、翻訳停止配列を有するVemPポリペプチド鎖を対象に、系統的なin vivo光架橋解析を行った。その結果、相互作用が予測されるリボソームタンパク質やSecY等の因子との相互作用動態を明らかにすることができた。また、VemPと相互作用し、その機能制御に関わる新たな因子の同定にも成功し、翻訳停止配列によって生じた翻訳途上ポリペプチド鎖の相互作用をin vivo光架橋法で詳細に解析できることを明らかにした。さらに、M. succiniciproducens由来のSecM翻訳停止配列を鋳型に、その上流下流に異なるタグ配列を付加した「翻訳アレストカセット配列」の構築も行った。以上のような進捗状況であるため、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えている。前年度に「翻訳停止カセット配列」の構築を達成した。本年度はそれを用いて、翻訳途上鎖での動態がよく調べられているタンパク質をモデル基質として利用し、提案する実験手法の有用性の評価を行う。(A)膜タンパク質FtsQの翻訳途上相互作用動態の解析膜タンパク質であるFtsQは翻訳途上時にシグナル認識粒子(SRP)やSecトランスロコンと直接相互作用することが知られており、in vitro解析からその相互作用部位およびタイミングが予測されている。提案する実験手法の妥当性を検証するために、このFtsQをモデル基質として利用し、過去の知見と同様の結果が得られるかを検証する。まず、(i)翻訳停止カセット配列をFtsQのORF領域内の様々な位置に挿入した融合体を系統的に構築し、それぞれが細胞内で安定に蓄積できるかを検討する。そして、(ii)様々な長さのFtsQ翻訳途上鎖を細胞内で蓄積させ、in vivo光架橋解析を行い、翻訳途上FtsQがSRPやSecトランスロコンと、先行研究で報告されたようなタイミング・様態で直接相互作用するかを検証する。親水性タンパク質LuxBはパートナー因子のLuxAと複合体を形成する。この複合体形成はLuxBの翻訳している途上に起こることが示唆されている。しかしながら、その過程は多因子の関与も含めて不明点が多い。そこで、(A)FtsQの場合と同様の解析を進め、翻訳途上時LuxBのLuxAとの複合体形成過程を調べる。また、解析の際に、LuxA以外の因子との架橋が見られた場合は、その架橋産物を精製し、質量分析による解析を行うことで未知因子の同定も同時に行い、複合体形成過程の全貌を明らかにする。

本研究は、細胞内で翻訳が安定に停止する「翻訳停止配列」を利用し、それを部位特異的in vivo光架橋法と組み合わせることで、生細胞内で翻訳の各ステップでの翻訳途上ポリペプチド鎖のダイナミックなフォールディング・相互作用動態を解析可能な生化学的手法の構築を目指すものである。これを達成するために、細胞内でより安定に翻訳途上ポリペプチド鎖を蓄積可能で翻訳途上鎖を検出可能な「翻訳停止カセット配列」の構築を行った。以前の研究から最も翻訳停止効率が良いと報告されているMannheimiasucciniciproducens由来のSecM翻訳停止配列を鋳型に、その上流にHAタグ下流にSPAタグ配列を付加することで、翻訳途上鎖を安定に蓄積すると共に翻訳停止効率を評価できるカセット配列を構築した。また、確かに翻訳停止配列を付加した翻訳途上鎖の相互作用動態を部位特異的in vivo光架橋法を用いて解析可能かを検証するために、翻訳停止配列を有する、細胞のタンパク質膜透過能モニターポリペプチド鎖であるVemPを対象に系統的なin vivo光架橋解析を行った。その結果、リボソームタンパク質やSecY等のVemPと相互作用すると予測された因子との架橋を検出した。さらに、パルスチェイス法とin vivo光架橋法を組み合わせたPiXie法によって、それらの因子とVemPの相互作用のタイミングを検討し、翻訳停止配列をもつ翻訳途上鎖の相互作用動態をin vivo光架橋解析を用いて解析できることを実証した。本研究で提案する、「翻訳停止配列」を利用し、部位特異的in vivo光架橋法と組み合わせることで、生細胞内で翻訳途上ポリペプチド鎖の動態を解析可能な生化学的手法の構築において、翻訳停止状態の翻訳途上鎖の動態をin vivo光架橋法で解析できるかは極めて重要な問題であった。そこで、翻訳停止配列を有するVemPポリペプチド鎖を対象に、系統的なin vivo光架橋解析を行った。その結果、相互作用が予測されるリボソームタンパク質やSecY等の因子との相互作用動態を明らかにすることができた。また、VemPと相互作用し、その機能制御に関わる新たな因子の同定にも成功し、翻訳停止配列によって生じた翻訳途上ポリペプチド鎖の相互作用をin vivo光架橋法で詳細に解析できることを明らかにした。さらに、M. succiniciproducens由来のSecM翻訳停止配列を鋳型に、その上流下流に異なるタグ配列を付加した「翻訳アレストカセット配列」の構築も行った。以上のような進捗状況であるため、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えている。前年度に「翻訳停止カセット配列」の構築を達成した。本年度はそれを用いて、翻訳途上鎖での動態がよく調べられているタンパク質をモデル基質として利用し、提案する実験手法の有用性の評価を行う。(A)膜タンパク質FtsQの翻訳途上相互作用
コメヌカ炭化物によるカドミウムイオン除去メカニズムの検討

研究の目的脂質や蛋白およびミネラル等を豊富に含有するコメヌカの炭化物が、カドミウムイオンの除去能を有していることから、基礎的な物性や吸着特性を検討し、メカニズムを明らかにすることとした。また特異的な吸着への応用も含めて検討することを目的とした。実験方法コメヌカは市販の国産米を精米して得られたものを実験材料とした。窒素気流中で各炭化温度(4001000°C)まで昇温させ1時間保持した炭化物を粉砕して実験に用いた。炭化物の物性評価は元素分析、灰分ミネラル分析、細孔構造等の基本物性をそれぞれCHN分析計、イオンクロマト法、メタノール吸着法で評価した。また表面の疎水性は接触角測定装置を、放射性セシウムはNaI (T1)検出器を用いた。炭化物の吸着特性は25°C一定で回分吸着を行い、平衡関係および速度の測定を行った。成果各温度で炭化処理したコメヌカ炭化物の表面疎水性を接触角で評価した結果、400°C700°Cまでは高疎水性を示し800°Cを境に温度が上昇するほど親水性へ変化することが分かった。この理由として、コメヌカに含まれる蛋白質と炭水化物の結合により疎水性物質が生成したと考えられる。そしてより高温側ではその疎水性物質が徐々に分解されるために親水性へと変化したものと思われる。コメヌカ炭化物によるカドミウムイオンの吸着速度を測定した結果、800°C炭化物の場合は平衡に達するまで約1週間を要するのに対して、より高温な炭化物では平衡時間が大幅に短縮され、表面の親水性への変化が影響していると思われる。またカドミウムイオンの減少に伴ってカリウムイオンが量論的に溶出することが確認されたことからイオン交換と考えられる。さらに放射性セシウムを含む水溶液に対してプルシアンブルー粒子の1/50程度の吸着能を示すことを確認した。また最適な温度で作製した炭化物は1%エタノール水溶液から吸着により88%まで濃縮することか碓認された。
舌・咀嚼筋組織の早期再生を可能にする骨格筋移植体作製技術の開発

骨髄由来間葉系間細胞から骨格筋細胞を誘導する技術は骨格筋の再生医療に寄与する。本研究により,周期的伸展刺激を与えることで骨髄由来間葉系幹細胞から配向構造を有する骨格筋細胞を効果的に誘導可能であることが明らかとなった。また,配向後に伸展刺激の振幅を増加することにより,配向した細胞をシート状に回収可能であることを見出した。この周期的伸展刺激を用いた簡易な方法は,生体組織の構造を模倣した細胞移植材料の開発に繋がる可能性がある。舌、咀嚼筋は補綴歯科治療の予後を左右する非常に重要な組織であり、これらの組織欠損は患者のQOLに大きな影響をおよぼす。生体内外において組織や臓器を形成する工学的な技術であるTissue Engineeringは、舌、咀嚼筋組織の再生においても低侵襲な再建およびQOLの回復を可能にする技術として期待されている。本研究計画の目的は、腫瘍摘出などによって欠損した舌、咀嚼筋組織を早期再建するための細胞組織工学技術を開発することである。我々は、患者由来の細胞源として、その採取にあたり侵襲が少なく、比較的容易、安全に行うことのできる骨髄由来間葉系幹細胞に着目している。本年度は、マウス骨髄由来間葉系幹細胞に生体内の環境を模倣した伸展刺激を試験管内で与えることで、効率的に筋管細胞分化を誘導するための条件検討を行った。その結果、0.17Hzで10%の周期的伸展刺激はこの細胞を24時間以内に一方向に配向させることが明らかとなった。また、筋芽細胞分化誘導培地中で同様の機械的刺激を与えると高度に配向した筋管細胞を誘導可能であった。このように分化誘導した筋管細胞は、骨格筋特異的遺伝子およびタンパク質を発現していることを確認した。配向した筋管細胞は、伸展刺激を止めて静的環境下で培養しても、配向を崩すことなく形態を維持した。また、筋芽細胞株を用いた実験では、分化誘導後に伸展周期を増加することによって、筋管細胞がシート状に剥がれる性質を有することから、配向した筋管細胞シートが筋組織欠損部位への移植材料として有用である可能性が示唆された。今後、マウスにおける筋組織欠損モデルを作製し、筋管細胞シートの移植による組織再生を評価していく予定である。生体内外において組織や臓器を形成する工学的な技術であるTissueEngineeringは、舌、咀嚼筋組織の再生においても低侵襲な再建およびQOLの回復を可能にする技術として期待されている。本研究の目的は、腫瘍摘出などによって欠損した舌、咀咽筋組織を早期再建するための細胞組織工学技術を開発することである。本研究代表者は、患者由来の細胞源として、その採取にあたり侵襲が少なく、比較的容易、安全に行うことのできる骨髄由来間葉系幹細胞に着目した。前年度は、マウス骨髄由来間葉系幹細胞に生体内の環境を模倣した伸展刺激を試験管内で与えることで、効率的に筋管細胞分化を誘導するための条件検討を行い、0.17Hzで10%の周期的伸展刺激がこの細胞を効率的に配向させることを明らかにした。本年度は、この技術を用いて配向させた間葉系幹細胞を、分化後に伸展刺激を変化させることで剥離し、細胞をシート状に重ねる技術に取り組み、断片的ではあるが層状のシート状の細胞となっていることを組織切片にて確認した。この細胞シートを動物の背部骨格筋へ移植するための実験を試みたが、現時点では移植細胞を標識する技術に課題があるため、移植先の組織への定着を確認するには至っていない。今後、作製した細胞シートの生存率を向上しつつ移植先でこれらの細胞を検出可能な標識方法を検討していく予定である。
ヒト成人肺からの肺胞幹細胞の長期培養法の確立

この研究はヒトの肺組織からII型肺胞上皮細胞を取り出して、性質を保ったまま培養できないかの検討を行うものである。II型肺胞上皮細胞は肺の幹細胞と考えられており、自己複製する能力と肺でのガス交換を行うI型肺胞上皮細胞に分化する能力を持ち、COPD、肺がん、肺線維症など様々な肺の病気の発症に重要な役割を果たしている。ヒトの肺からII型肺胞上皮細胞を取り出して培養する技術は確立されておらず、これまでヒトの肺の細胞を使った研究は困難だったが、肺の幹細胞の培養法が確立されれば、その細胞の性質をより理解できるだけでなく、肺の病気の原因解明や治療法確立につながるものと考えられる。
がん疼痛をもつ患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度の開発

1.研究目的:本研究は、がん疼痛に対する治療を受けている愚者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度を作成し、その信頼性と妥当性を検討することであった。2.研究方法:1)「がん疼痛をもつ患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度」の原案はがん疼痛を持っ患者とケアを提供している看護師の面接調査と文献検討に基づいて作成し、下位尺度の明確化と質問項目の抽出のためのパイロットテストとプレテストを経て、50項目で構成した。2)対象者:西日本の病院に入院中または外来通院中のがん疼痛があり薬物治療を行っているがん患者。3)方法:自己記述式の質問紙配布を行い、郵送法にて回収した。4)倫理的配慮:調査施設並びに研究者の所属する施設の倫理委員会で審査を受け、承認を受けた後に調査を行った。3.研究結果:1)21箇所の病院で配布し、260(回収率58.0%)の返信を得た。有効回答は251であった。2)尺度の信頼性の検討-尺度得点と下位尺度得点から信頼係数を求め、内的整合性を検討した。尺度の信頼係数は、Cronbach's α=0.93であった。3)基準関連妥当性の検討-外的基準に「壮年期の慢性病者のセルフケア能力を査定する質問紙(SCAQ改訂版)を用いた。SCAQと本尺度は中等度の相関(r=.58,p<.001)があり、本尺度の妥当性が支持された。4)構成概念妥当性の検討-因子分析を用いた。因子分析では、7の構成概念が明らかになり、因子の妥当性も確認された。因子分析の過程において5つの質問項目が削除され、最終的に質問項目は45項目となった。4.今後の課題:「がん疼痛をもつ患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度」の信頼性、妥当性は支持されたが、臨床での活用に向け、さらに尺度の精錬が必要である。1.研究目的本研究は、がん疼痛に対する治療を受けている患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度を開発することを目的とする。平成18年度は「がん疼痛をもつ患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度」の開発に取り組んだ。2.研究方法1)下位尺度の明確化と質問項目の抽出2)質問紙の内容妥当性の検討:がん疼痛ケアのエキスパート及びがん疼痛があり外来通院で薬物治療を行っているがん患者を対象とした。3)質問紙の表面妥当性の検討:がん疼痛ケアのエキスパート及びがん疼痛があり外来通院で薬物治療を行っているがん患者を対象とした。4)質問紙の内的整合性の検討:がん疼痛があり外来通院で薬物治療を行っているがん患者を対象とした。3.研究結果1)下位尺度の明確化と質問項目の抽出:セルフケア能力について演繹的・帰納的に下位尺度の概念を明確にして12の概念と129の質問項目を作成した。2)質問紙の内容妥当性の検討:129項目の質問紙(案)をがん疼痛ケアのエキスパート7名及びがん疼痛があり外来通院で薬物治療を行っているがん患者20名を対象として実施した結果、質問項目は61項目となった。3)質問紙の表面

妥当性の検討:129項目の質問紙(案)をがん疼痛ケアのエキスパート7名及びがん疼痛があり外来通院で薬物治療を行っているがん患者20名を対象として実施した結果、質問項目は61項目となった。4)質問紙の内的整合性の検討::61項目の質問紙(案)をがん疼痛があり外来通院で薬物治療を行っているがん患者を対象として調査を行った。回収率は78%であった。I-T相関、因子分析の結果57の質問項目に精錬された。4.今後の課題精錬した質問紙を用いて、さらに信頼性、構成概念妥当性の検証を行っていく。1.研究目的本研究は、がん疼痛に対する治療を受けている患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度を開発することである。本年度は平成18年度に行った「がん疼痛をもつ患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度」原案の信頼性、妥当性の検討を踏まえてさらに尺度の精錬を行った。2.研究方法平成19年10月平成20年3月に西日本の病院に入院中または外来通院中のがん疼痛があり薬物治療を行っているがん患者を対象として、質問紙の配布を行い郵送法にて回収した。調査では、平成18年度調査をもとにして項目の修正を行い50項目版の尺度を用いた。調査施設並びに研究者の所属する施設の倫理委員会で審査を受け、承認を受けた後に調査を行った。3.研究結果1)20箇所の病院で配布し、257(回収率57.4%)の返信を得た。有効回答は248(96.4%)であった。2)尺度の信頼性の検討-尺度得点と下位尺度得点から信頼係数を求め、内的整合性を検討した。尺度の信頼係数は、Cronbach'sα=0.93であった。3)基準関連妥当性の検討-外的基準に「壮年期の慢性病者のセルフケア能力を査定する質問紙(SCAQ改訂版)を用いた。SCAQと本尺度は中等度の相関(r=.52,p<.001)であった。4)構成概念妥当性の検討-仮説検証法を用いた。「がん患者の自己効力感尺度」の得点と本尺度の得点は、弱い相関(r=.21,p<.05)が見られた。5)因子分析では、10の構成概念が明らかになった。4.今後の課題「がん疼痛をもつ患者の症状マネジメントに関するセルフケア能力を測定する尺度」の信頼性、妥当性は支持されたが、臨床での活用に向け、さらに尺度の精錬が必要である。
機能特異分子で描く新しいメタン生成観

本研究の目的は,1補酵素F430の分布解析により、海洋堆積物表層から生命の増殖温度限界を超える基盤岩までのメタン生成菌の分布を明らかにし,メタン生成菌の存在限界およびそれを支配する環境要因の解明をすること,2未知メタン菌の存在および多様性を明らかにすることである。本研究の成功は,「どこに,どれくらいメタン生成菌が存在するのか」という長年の学術的問いに解を与える。また,微生物による地球表層の炭素循環において,時空間的議論を可能にするだけでなく,メタン生成菌の多様性と初期生命のありようについて新たな知見をもたらし,全く新しいメタン生成観の構築が期待できる。
体外フォトェレーシスによる抗原特異的免疫寛容の導入

ラットを用いて同種異系間複合組織(鼠径皮弁)の移植モデルを作成した。さらにそのモデルを用いて、移植の際に体外フォトフェレーシスを行うことで拒絶反応を抑制できるかどうかを検討した。検討の際は移植後の拒絶反応の重症度を肉眼的、病理組織学的観察及び、リンパ球混合刺激試験によるin vitroの観察を行った。その結果、体外フォトフェレーシスにより同種異系間複合組織移植における移植後拒絶反応が抑制されることが証明された。今回の研究では、同種異系間複合組織移植において、体外フォトフェレーシスにて移植後拒絶反応が抑制されるかどうか観察した。同種からの複合組織移植の前に体外フォトフェレーシスを受けた群と、受けなかった群を比較した。In vitroでの観察においては、リンパ球混合刺激試験をおこなった。その結果移植前にフォトフェレーシスを行った群において抗原刺激に対するリンパ球増殖反応の抑制が確認された。しかし、肉眼的観察においては、移植組織の生存期間に有意差を確認することができなかった。次に体外フォトフェレーシスと免疫抑制剤(CsA 8mg/kg, 7days)の併用を行った群と、免疫抑制剤投与のみを行った群とで、移植後の拒絶反応に差が出るか検討した。その結果肉眼的観察において、移植後組織の生存期間が体外フォトフェレーシスと免疫抑制剤投与を併用した群では、有意差を持って生存期間が延長することが確認された。術後10日目に移植組織を採取し病理組織学検討を行ったところ、上記併用群では移植後拒絶反応の重傷度が低下していることが確認された。体外フォトフェレーシスが同種異系間複合組織移植において拒絶反応を抑制されるどうかはこれまで検討されておらず、今回の検討でその有効性が初めて確認された。今後はそのメカニズムの解明や、さらに有効性を高める方法を検討することによって、現在行われている臓器移植医療の成功率を高めたり、副作用の危険性の高い免疫抑制剤の投与量を最小限にしながら拒絶反応を抑制させることが可能になり、現在の移植医療に貢献できると可能性が高いと思われた。今回の研究では筋膜、脂肪、皮膚からなる複合組織(遊離鼠径皮弁)移植を、同種異系間にて行い、その際体外フォトフェレーシをおこなうことで移植後の拒絶反応を抑制できるかどうかを検討した。実験ではドナーであるBNラットから遊離鼠径皮弁を挙上し、これを宿主であるLEWラットに移植した。その後拒絶反応の程度を肉眼的、病理組織学的に行った。その際二つの実験グループを作成した。一つは体外フォトフェレーシスを行わなかったグループで、もう一つは体外フォトフェレーシスを行ったグループである。In vitroとして行ったリンパ球混合刺激試験ではこれら2グループ間の観察において、フォトフェレーシスを行ったグループの方が特異的膠原(BN)刺激に対するリンパ球増殖反応が抑制されていることが分かった。しかしin vivoの肉眼的、病理組織学的観察では2グループ間に優位な拒絶反応重症度の差は認められなかった。これらの結果を検討し、体外フォトフェレーシスは抗原特異的免疫寛容を導入する作用はあるが、それ単独では拒絶反応をin vivoで制御することは難しいと判断した。そこで、従来行われている免疫抑制法を併用してその効果を検討することとした。この際は前述の二つのグループを作成して、両グループにシクロスポリンAを4mg/day14日間皮下注射する方法を併用した。その結果in vitroの検討として行ったリンパ球混合刺激試験では最初の検討と同様に体外フォトフェレーシスにて抗原特異的免疫反応が抑制されることが分かった。in vivoとしての肉眼的、病理組織学的観察でも、二つのグループ間において、体外フォトフェレーシスを行ったグループの方が優位に拒絶反応が抑制される結果を得ることができた。今回得られた結果は、現在行われている臓器移植医療において体外フォトフェレーシスが移植後拒絶反応抑制に効果をしめす可能性を示唆しているものと思われる。
ウイルス感染による抗腫瘍免疫の活性化に関する研究

本研究の目的は、本来感染防御のために接種されるワクチンによって誘導されるウイルス特異的細胞障害T細胞(CTL)を腫瘍の免疫療法に利用できないか検討することである。すなわち、宿主が認識するウイルス抗原エピトープを腫瘍に導入し、腫瘍に抗ウイルスCTLを働かせ、その結果起こる免疫反応により内在性腫瘍抗原を顕在化し抗腫瘍免疫応答の増強することができるか検討することである。本研究では、これらのことを検証するモデルとしてC57BL/6(B6)マウスのマウス肝炎ウイルス(MHV)感染を用いた。腫瘍はB16メラノーマなどを用いた。B6マウスにMHV、JHM株(JHMV)を免疫し、4週間後B6マウスの皮下に2×10^6個の腫瘍細胞を接種した。さらに2週間後、腫瘍の直径が510mmになったところで、腫瘍内にJHMV、合成ウイルスペプチドあるいはPBSを注射し、2週間後のマウスの生死を比較した。その結果、感染性ウイルスはういはウイルス抗原ペプチドを腫瘍内に注射しても、マウスの延命には効果がなかった。次に、JHMVで免疫されたB6マウスあるいは非感染のB6マウスに腫瘍細胞を用いて腫瘍ワクチンを行い、同腫瘍の攻撃に対するマウスの生死を比較した。その結果、ウイルス感染腫瘍細胞でワクチンした非感染マウスの生存日数の延命が認められた。しかしながら、ウイルス抗原ペプチドを導入した腫瘍細胞でワクチンした非感染マウスでは延命効果は認められなかった。これらの結果より、B16メラノーマではウイルス特異的CTLによる抗腫瘍免疫の増強は認められなかった。本研究の方法は他の腫瘍細胞の系で確かめてみる必要がある。本研究の目的は、本来感染防御のために接種されるワクチンによって誘導されるウイルス特異的細胞傷害性T細胞(CTL)を腫瘍の免疫療法に利用できないか検討することである。すなわち、宿主が認識するウイルス抗原エピトープを腫瘍に人為的に導入し、腫瘍に抗ウイルスCTLを働かせ、その結果起こる免疫応答により内在性腫瘍抗原を顕在化し抗腫瘍免疫応答を増強する事ができるか検討することである。本実験では、これらのことを検証するモデルとしてマウスのマウス肝炎ウイルス(MHV)感染を用いる。当初、マウスはBALB/cマウスを用いる予定であったが、C57BL/6マウスの方がいろいろな材料が使用可能であることが判ったので、現在C57BL/6マウスにおける各腫瘍(IC-21細胞、EL-4細胞)の増殖に関する基礎データを収集しているところである。また、C57BL/6マウス(H-2^b)のMHV特異的CTLが認識する主要なエピトープはSタンパク内の510から518番目のアミノ酸からなるペプチド(CSLWNGPHL,H-2D^b)と598から605番目のアミノ酸からなるペプチド(RCQIFANI,H-2K^b)であると報告されている。現在、腫瘍細胞(IC-21細胞、EL-4細胞)にSタンパクを発現させるために、サイトメガロウイルスプロモーターにS遺伝子をつないだDNAをエレクトロポレーションで導入する実験を準備しているところである。MHVに対する免疫が成立しているC57BL/6マウスにMHVのCTLエピトープが発現しているこれらの腫瘍細胞を植え、抗腫瘍免疫応答が増強されるか検討する予定である。

腫瘍はB16メラノーマなどを用いた。B6マウスにMHV、JHM株(JHMV)を免疫し、4週間後B6マウスの皮下に2×10^6個の腫瘍細胞を接種した。さらに2週間後、腫瘍の直径が510mmになったところで、腫瘍内にJHMV、合成ウイルスペプチドあるいはPBSを注射し、2週間後のマウスの生死を比較した。その結果、感染性ウイルスあるいはウイルス抗原ペプチドを腫瘍内に注射しても、マウスの延命には効果がなかった。次に、JHMVで免疫されたB6マウスあるいは非感染のB6マウスに腫瘍細胞を用いて腫瘍ワクチンを行い、同腫瘍の攻撃に対するマウスの生死を比較した。その結果、ウイルス感染腫瘍細胞でワクチンした非感染マウスの生存日数の延長が認められた。しかしながら、ウイルス抗原ペプチドを導入した腫瘍細胞でワクチンした非感染マウスでは延命効果は認められなかった。これらの結果より、B16メラノーマではウイルス特異的CTLによる抗腫瘍免疫の増強は認められなかった。本研究の方法は他の腫瘍細胞の系で確かめてみる必要がある。
視床下部室傍核CRFニューロン亜核群の機能の多様性：亜核ごとの構造と機能の解明

最近我々は,PVHのCRFニューロンが正中隆起以外にも複数の脳内領域に直接投射し,しかも, CRFニューロンの細胞体は投射領域に応じてPVH内でsubnuclei(亜核)を形成していることを発見した.今年度は,PVHから脳内に投射するCRFニューロン亜核が複数の脳内領域に投射するか,それとも,PVHの亜核は投射野に対しそれぞれ1対1の投射を行うかを検討した.そのため,各投射野ごとにCre依存的GFP発現逆行性HiRetウイルスベクターを注入し,PVHレベルでこれらの形態学的分布を検討した.その結果,PVHの亜核と投射野には概ね対応関係が存在することが明らかとなった.これが1対1の対応関係かどうかに関してはさらに詳細な検討が必要である.さらに,正中隆起に投射し神経内分泌機能に関与するCRFニューロンが脳内にも投射するか否かを,正中隆起の神経終末から取り込まれ逆行性に輸送されるFluorogoldをHiRet投与後に末梢投与し,PVHレベルでGFPとFluorogoldの両者を二重免疫蛍光法を用いて検出した.その結果,正中隆起に投射する神経内分泌ニューロンの大部分は脳内投射ニューロンとは異なる亜核を形成することが明らかにされた.次に,CRFの脳内機能を解明するため,世界で初めてCRF受容体1-CreノックインマウスおよびCRF受容体2-Creノックインマウスの作製に成功した.次年度以降はこれらのマウスを用いてCRFの異なる受容体を介する脳内作用を検討する予定である.本年度はウイルスベクター注入における最適条件などの検討に予想外の時間を費やしたため,当初予定していた実験,たとえば,二つの一次投射野にそれぞれCre依存的緑色蛍光タンパク質と赤色蛍光タンパク質発現HiRetベクター注入実験まで至らなかった.現在検討中であり,次度中には完了する見込みである.同様に,一次投射領域ごとにチャネルロドプシン発現ウイルスベクターを注入し,それぞれの機能を検討する実験にも着手した段階であり,次年度以降に結果が期待される.次年度は,二つの一次投射野にそれぞれCre依存的緑色蛍光タンパク質と赤色蛍光タンパク質発現HiRetベクター注入実験を行う.さらに,一次投射領域ごとにチャネルロドプシン発現ウイルスベクターを注入し,それぞれの機能を検討する実験を行う.特に,CRFニューロンの機能として注目される摂食行動,自律神経系,不安情動との関連性について検討を行う予定である.予備実験段階ではあるが,PVHのCRFニューロンが血圧調節に関与するという証拠が得られているので,さらにそのメカニズムを検討する予定である.また,前年度に開発されたCRF受容体1-CreマウスおよびCRF受容体2-CreマウスとGFPレポーターマウスを交配し脳内CRF受容体1発現ニューロンとCRF受容体2発現ニューロンの分布を検討する.これらは,すでにリガンド結合実験やin situ hybridization法で報告があるが,結果に不一致が認められ,本研究によって従来の研究の方法論上の問題を克服できるものと考えている.また,これらの脳内の特異的領域ににCre依存的チャネルロドプシン2またはCre依存的陰イオン性チャネルロドプシン2発現ウイルスベクターを注入し,それぞれの受容体発現ニューロン選択的刺激または抑制によって惹起される摂食,自律神経系,不安情動の変動を検討する.最近我々は,PVHのCRFニューロンが正中隆起以外にも複数の脳内領域に直接投射し,しかも, CRFニューロンの細胞体は投射領域に応じてPVH内でsubnuclei(亜核)を形成していることを発見した.今年度は,PVHから脳内に投射するCRFニューロン亜核が複数の脳内領域に投射するか,それとも,PVHの亜核は投射野に対しそれぞれ1対1の投射を行うかを検討した.そのため,各投射野ごとにCre依存的GFP発現逆行性HiRetウイルスベクターを注入し,PVHレベルでこれらの形態学的分布を検討した.その結果,PVHの亜核と投射野には概ね対応関係が存在することが明らかとなった.これが1対1の対応関係かどうかに関してはさらに詳細な検討が必要である.さらに,正中隆起に投射し神経内分泌機能に関与するCRFニューロンが脳内にも投射するか否かを,正中隆起の神経終末から取り込まれ逆行性に輸送されるFluorogoldをHiRet投与後に末梢投与し,PVHレベルでGFPとFluorogoldの両者を二重免疫蛍光法を用いて検出した.その結果,正中隆起に投射する神経内分泌ニューロンの大部分は脳内投射ニューロンとは異なる亜核を形成することが明らかにされた.次に,CRFの脳内機能を解明するため,世界で初めてCRF受容体1-CreノックインマウスおよびCRF受容体2-Creノックインマウスの作製に成功した.次年度以降はこれらのマウスを用いてCRFの異なる受容体を介する脳内作用を検討する予定である.本年度はウイルスベクター注入における最適条件などの検討に予想外の時間を費やしたため,当初予定していた実験,たとえば,二つの一次投射野にそれぞれCre依存的緑色蛍光タンパク質と赤色蛍光タンパク質発現HiRetベクター注入実験まで至らなかった.現在検討中であり,次度中には完了する見込みである.

同様に,一次投射領域ごとにチャネルロドプシン発現ウイルスベクターを注入し,それぞれの機能を検討する実験にも着手した段階であり,次年度以降に結果が期待される.次年度は,二つの一次投射野にそれぞれCre依存的緑色蛍光タンパク質と赤色蛍光タンパク質発現HiRetベクター注入実験を行う.さらに,一次投射領域ごとにチャネルロドプシン発現ウイルスベクターを注入し,それぞれの機能を検討する実験を行う.特に,CRFニューロンの機能として注目される摂食行動,自律神経系,不安情動との関連性について検討を行う予定である.予備実験段階ではあるが,PVHのCRFニューロンが血圧調節に関与するという証拠が得られているので,さらにそのメカニズムを検討する予定である.また,前年度に開発されたCRF受容体1-CreマウスおよびCRF受容体2-CreマウスとGFPレポーターマウスを交配し脳内CRF受容体1発現ニューロンとCRF受容体2発現ニューロンの分布を検討する.これらは,すでにリガンド結合実験やin situ hybridization法で報告があるが,結果に不一致が認められ,本研究によって従来の研究の方法論上の問題を克服できるものと考えている.また,これらの脳内の特異的領域ににCre依存的チャネルロドプシン2またはCre依存的陰イオン性チャネルロドプシン2発現ウイルスベクターを注入し,それぞれの受容体発現ニューロン選択的刺激または抑制によって惹起される摂食,自律神経系,不安情動の変動を検討する.年度内に計画していた実験の一部が遂行できず,次年度に行うことになったため.次年度に繰り越す20,120円に関しては,蛍光免疫染色法に用いる試薬の購入に充当する予定である.
反芻のスクリーニングツール作成と軽減方略の検討―反芻に困窮する当事者の体験から―

今年度は,反芻に困っている反芻困窮者の反芻体験に注目して,2つの研究を実施した。研究1では,反芻困窮者の反芻体験プロセスを,インタビュー調査により質的に検討した。反芻困窮者に特徴的な反芻体験を抽出するために,反芻非困窮者にも同様の調査を行い,24名(反芻困窮群12名,反芻非困窮群12名)にインタビューを行った。結果,反芻困窮群の典型的な反芻体験では,対人場面の衝撃・失敗を後で(特に寝る前)ふと思い出すことで,嫌なループに支配され日常生活が障害されるとともに,頭の中では「なんで自分は」と問い続けることを繰り返して反芻が深まり,反芻している自分も嫌になり,自分のダメなところは解決しないまま再び反芻を繰り返す,というプロセスが明らかになった。また,反芻非困窮者との比較から,反芻困窮者は,1社会:対人コントロールと社会的安寧の高い喪失感,2生物:フラッシュバックや過覚醒などトラウマ反応に類似した過度で自動的な反応,3自己:1に対する自己コントロール願望の一方2により自分が制御できないことへの絶望・自分への怒り,があると考察された。よって,反芻困窮者における反芻が持続するプロセスは,生物ー心理ー社会の各側面の要素が関連しあいながら成り立っている可能性が示された。研究2では,研究1の結果を受け,社会的失敗の認知がトラウマ様反応を生じ,さらに自己への怒りや,反芻に対する反芻を生じることで,反芻特性につながるという仮説モデルを検証することを目的し,量的調査を行った。結果,社会的失敗に対するトラウマ反応尺度作成のための予備調査において,社会的失敗場面における侵入と過覚醒の起きやすさは,予想通り反芻特性,反芻困窮度,神経症症状と偏相関で正の関連が見られたが,回避は偏相関で負の関連が見られた。今後は,仮説モデルを構造方程式モデリングにより検証する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、反芻に困っている反芻困窮者の実際の反芻体験について、3つの研究を実施した。研究1では、反芻スクリーニングツール作成の基礎的な位置付けとなる反芻体験評価スケールを作成し、インターネット調査を用いて大規模サンプルにおける反芻体験を探索的に調査した。さらに、反芻体験評価スケールと精神的健康指標との関連を検討した。結果、反芻の持続時間、反芻の頻度、反芻への困窮度は、既存の反芻尺度、抑うつ、不安と正の相関を、主観的幸福感と負の相関を示した。反芻体験指標の得点は、人数の分布とはほぼ比例関係にあり、精神的健康に負の影響を示したことからも、反芻の重症度をアセスメントするツールとして役立つ可能性が示唆された。本研究は所属機関の紀要論文に投稿され、採択された。研究2では、反芻特性を持つ人がどのように反芻を体験するかについて、既存の反芻特性尺度と反芻体験評価スケールを用いて検討した。結果、否定的考え込みは、長時間・高頻度の反芻体験全般に関連が見られた。反芻的自己注目は、日常でよく感じる安定的な自己注目のしやすさと関連が見られた。ネガティブな反芻傾向は、反芻体験の時間や止め難さと関連が見られた。ネガティブな反芻のコントロール不可能性は、反芻に対する認知の硬さと関連が見られた。さらに、媒介分析を行ったところ、反芻特性は直接または反すうに対するネガティブな信念を媒介して反芻重症度に影響することが示唆された。本研究は、現在査読付きの国内誌に投稿中である。研究3では、反芻に困っている当事者の反芻体験プロセスを明らかにするため、反芻困窮者と反芻非困窮者に対し、インタビュー調査を実施した。現在は質的な手法を用いてデータの分析を行っており、今後は学会での発表や論文雑誌への投稿を予定している。今年度の研究では、質問紙調査とインタビュー調査を実施した。質問紙調査は、研究計画を立て倫理審査を経てからすぐに実施され、分析を行い、論文化が進んだ。一方、インタビュー調査は、調査の対象となる反芻困窮者について、安全なインタビューを実施するための倫理的配慮から、精神的健康度や精神科等への通院についてスクリーニングを行ったところ、該当するサンプルが非常に少なくなった。結果、妥当なサンプルサイズの調査協力者収集には約半年を要し、インタビューも協力者募集と並行して4ヶ月間に渡って行われた。このため、インタビューデータは現在分析中であり、やや遅れているという評価が妥当であると考えられる。

反芻困窮者に特徴的な反芻体験を抽出するために,反芻非困窮者にも同様の調査を行い,24名(反芻困窮群12名,反芻非困窮群12名)にインタビューを行った。結果,反芻困窮群の典型的な反芻体験では,対人場面の衝撃・失敗を後で(特に寝る前)ふと思い出すことで,嫌なループに支配され日常生活が障害されるとともに,頭の中では「なんで自分は」と問い続けることを繰り返して反芻が深まり,反芻している自分も嫌になり,自分のダメなところは解決しないまま再び反芻を繰り返す,というプロセスが明らかになった。また,反芻非困窮者との比較から,反芻困窮者は,1社会:対人コントロールと社会的安寧の高い喪失感,2生物:フラッシュバックや過覚醒などトラウマ反応に類似した過度で自動的な反応,3自己:1に対する自己コントロール願望の一方2により自分が制御できないことへの絶望・自分への怒り,があると考察された。よって,反芻困窮者における反芻が持続するプロセスは,生物ー心理ー社会の各側面の要素が関連しあいながら成り立っている可能性が示された。研究2では,研究1の結果を受け,社会的失敗の認知がトラウマ様反応を生じ,さらに自己への怒りや,反芻に対する反芻を生じることで,反芻特性につながるという仮説モデルを検証することを目的し,量的調査を行った。結果,社会的失敗に対するトラウマ反応尺度作成のための予備調査において,社会的失敗場面における侵入と過覚醒の起きやすさは,予想通り反芻特性,反芻困窮度,神経症症状と偏相関で正の関連が見られたが,回避は偏相関で負の関連が見られた。今後は,仮説モデルを構造方程式モデリングにより検証する予定である。今後は、以下の3つの課題を進める予定である。課題1:反芻困窮者の反芻体験プロセスに関する質的研究(H29年度から継続)。課題2:反芻困窮者の反芻体験プロセスモデルの量的検証。課題3:反芻困窮者の反芻体験時の脳波測定。課題1では、前年度中に収集された反芻困窮者と反芻非困窮者のインタビューデータを質的に分析し、反芻困窮者の反芻体験プロセスに関する仮設モデルを生成することを目的とする。分析の結果はまとめて学会に発表し、意見をいただいてさらにモデルを精緻化する。また、課題1で生成された仮説モデルがより広いサンプルにおいて当てはまるか検討するために、課題2では、仮説モデルを基礎として反芻体験プロセスを量的に検討できるよう研究デザインを組み、質問紙法によって課題1の仮説モデルを検証することを目的とする。結果は論文化し、査読付きの国内雑誌へ投稿する。課題3では、前年度の研究や課題1の反芻体験プロセス仮説モデルをもとに、反芻体験誘導課題を作成し、反芻体験中の脳波を測定する。対象者は、課題1と同様、反芻困窮者と反芻非困窮者とし、両者の比較により、反芻に特徴的な脳波を抽出することを目的とする。当初は反芻のスクリーニングツールとして心理尺度を想定していたが、反芻体験時の脳活動を検討することにより、脳波をバイオマーカーとしてより客観的なスクリーニングが可能となることを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
広視野CCDカメラの開発及び重力レンズを用いた深宇宙探査

マウイ島に建設中の、マグナム望遠鏡用の広視野カメラの開発を進めてきた。11年度に観測開始予定であったが、望遠鏡がたちあがらなかったため、実際の観測を始めることはできていない。また、重力レンズ解析を行うためには、星の楕円率が数%以下でなければならず、これを実現するためには自動ガイダー機構をカメラ側に持たなければならないことが、研究を進めていく中で分かった。このためこの機能を追加すべく、現在準備を行っている。これと平行して進めてきた、すばる望遠鏡用の広視野カメラ(Suprime-Cam)が立ちあがり、観測データを得ることができたため、重力レンズの解析はこちらを用いて開始した。立ち上げ時期であったため、質のよいデータはかぞえるほどしかないが、A851という赤方偏移が0.41の銀河団のR-bandのデータは1時間積分で星像サイズが0.42秒角という非常に優れたデータを取得することができた。このデータに重力レンズ解析を行い、銀河団中心にひとつ、そこから約1分角離れたところにもうひとつの重力集中を検出できた。この銀河団の質量構造は静水圧平衡などの単純なモデルでは表せないことが明らかになった。この質量分布はROSAT-HRIが取得したX線強度分布と酷似しており、これは我々のデータ解析の正しさを裏付けている。MAGNUM望遠鏡に取り付ける「可視光広視野CCDカメラ」の開発を行なっている。観測装置の主たる観測対象は赤方偏移が1以下の銀河団であり、その目的は銀河団の背景天体の像が重力レンズ効果で湾曲する効果を調べることである。広視野CCDカメラは,フィールドフラットナーとフィルターからなる光学系と、シャッター及びCCDを冷却するためのデューワーからなる.CCDは日本で浜松ホトニクス社に製作を依頼した2048×4096ピクセル(15ミクロン角ピクセル)のCCDを8個モザイク状に配置する.CCDは設計を終え、その他の光学系やシャッター及びデューワーも設計が終了して、一部制作にとりかかった。平成11年夏に望遠鏡が完成する予定であるので、完成直後に観測開始できるよう準備を進めている。