hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロイシンリッチα2グリコプロテインの脳梗塞バイオマーカーとしての有用性

ロイシンリッチα2グリコプロテイン(Leucine rich α2 glycoprotein, LRG1)は、関節リウマチや炎症性腸疾患など、悪化と緩解を繰り返す複雑な病態を反映するバイオマーカーとして注目されている。一方で、脳梗塞は炎症を含む複雑な病態をたどり、病態を反映するバイオマーカーの開発が待たれている。脳梗塞後、脳のリモデリングに伴い、血管新生が行われていることから、LRG1の脳梗塞後病態を反映して、増減することが予想される。しかし、脳梗塞発作後のLRG1の動態や生理的役割などについて報告されている例は少ない。よって、本研究は、脳梗塞後のLRG1動態を解析し、病態を反映するバイオマーカーとしての有用性を検討した。実験にはマウスの中大脳動脈(MCA)に栓子用のフィラメントを挿入した脳梗塞モデルマウスを作製して使用した。本年度は、作製した脳梗塞モデルマウスの血液を採取した後、ELISA kitを用いて、LRG1量を測定した。その結果、脳梗塞後、血中のLRG1量が増加することを明らかにした。また、ヒトの脳梗塞病態の進行具合や重症度をLRG1が反映することを検証するために前年度に引き続き脳梗塞患者の血液を取得した。さらに、血液を採取した患者について、脳梗塞発症後の経過時間、各種検査値情報を抽出した。次年度以降、脳梗塞モデルマウスの解析を進めるとともに、患者の血液中のLRG1濃度を測定する。解析結果から、LRG1は脳梗塞の重症度などを反映する優れたバイオマーカーであることを検証する予定である。本年度は、前年度に引き続きマウスの中大脳動脈に栓子用のフィラメントを挿入し、脳梗塞モデルマウスを作製した。作製した脳梗塞モデルマウスの血液を採取した後、ELISA kitを用いて、LRG1量を測定した結果、脳梗塞後、血中のLRG1量が増加することを明らかにした。また、ヒトの脳梗塞病態の進行具合や重症度をLRG1が反映することを検証するために脳梗塞患者の血液を昨年度に引き続き取得した。血液を採取した患者について、脳梗塞発症後の経過時間、各種検査値情報を抽出した。脳梗塞モデルマウスのLRG1の動態と局在を引き続き解析する。また、脳梗塞モデルマウスを用いて、LRG1の生理的役割を明らかにする予定である。さらに取得した脳梗塞患者の血液中LRG1濃度について、ELISA kitを用いて、測定する。本年度は、マウスの中大脳動脈(MCA)に栓子用のフィラメントを挿入し、脳梗塞モデルマウスを作製した後、作製したモデルマウスを解析した。その結果、脳梗塞後LRG1の発現量が増加することを明らかにした。また、ヒトの脳梗塞病態の進行具合や重症度をLRG1が反映することを検証するために脳梗塞患者の血液を取得した。本年度は、マウスの中大脳動脈に栓子用のフィラメントを挿入し、脳梗塞モデルマウスを作製した後、作製したモデルマウスを解析した。さらに、取得した血液を採取した患者について、脳梗塞発症後の経過時間、各種検査値情報を抽出した。

その結果、脳梗塞後、血中のLRG1量が増加することを明らかにした。また、ヒトの脳梗塞病態の進行具合や重症度をLRG1が反映することを検証するために前年度に引き続き脳梗塞患者の血液を取得した。さらに、血液を採取した患者について、脳梗塞発症後の経過時間、各種検査値情報を抽出した。次年度以降、脳梗塞モデルマウスの解析を進めるとともに、患者の血液中のLRG1濃度を測定する。解析結果から、LRG1は脳梗塞の重症度などを反映する優れたバイオマーカーであることを検証する予定である。本年度は、前年度に引き続きマウスの中大脳動脈に栓子用のフィラメントを挿入し、脳梗塞モデルマウスを作製した。作製した脳梗塞モデルマウスの血液を採取した後、ELISA kitを用いて、LRG1量を測定した結果、脳梗塞後、血中のLRG1量が増加することを明らかにした。また、ヒトの脳梗塞病態の進行具合や重症度をLRG1が反映することを検証するために脳梗塞患者の血液を昨年度に引き続き取得した。血液を採取した患者について、脳梗塞発症後の経過時間、各種検査値情報を抽出した。脳梗塞モデルマウスのLRG1の動態を引き続き解析する。また、脳梗塞モデルマウスを用いて、LRG1の局在を明らかにする予定である。さらに取得した脳梗塞患者の血液中LRG1濃度について、ELISA kitを用いて、測定する。脳梗塞モデルマウスのLRG1の動態と局在を引き続き解析する。また、脳梗塞モデルマウスを用いて、LRG1の生理的役割を明らかにする予定である。
ヒト単一クローン抗精子抗体の作製と対応する精子抗原精製への応用

精子不動化抗体(SI抗体)保有不妊婦人の末梢血リンパ球を精子抗原とPVMで刺激した後, PEGの存在下でマウスミエローマ株化細胞(NS-1)と細胞融合し3つのSI抗体産生ヒトーマウスハイブリドーマ(H6-3C4,4A1,4A4)を樹立した.3者の抗体は共に強い精子不動化作用と精子凝集作用を有するIgM(λ)抗体で,ヒト射精精子の蛍光染色パターン,精子に対する競合的抗体結合阻止実験およびH6-3C4細胞から単離した抗体遺伝子(VH-3C4, Vλ-3C4)と各ハイブリトーマ細胞から抽出したRNAとDNAを用いて行なった.Northern及びSouthern blot分析実験結果より3つのハイブリドーマが同じ抗体遺伝子を使って同一の抗体を産生していることが判明した. H6-3C4抗体はヒト射精精子並びに精漿抗原と反応することから精子付着精漿抗原に対する抗体で,補体の存在下で強い精子不動化作用を示す.清漿中での対応抗原は,飽和硫安塩析による精漿蛋白のSephaoryl S-300ゲルろ過でVoid分画に溶出される分子量670Kd以上の巨大分子として存在するが,精漿蛋白のSDS-PAGE分画のイムノブロッティングでは,還元及び非還元条件下で20Kd付近の広いバンドとして認められた.精漿蛋白の熱処理,各種protease処理では強い抗原性の低下は起こらなかったが, periodic acid及びtrifluoromethane sulfonicacid処理で抗原性が著しく低下した.また,各種giycosidase処理実験ではStreptococcus sp由来のneuraminidase(β-galactosidaseとβ-N-acetylglucosaminidaseを混在)及びβ-galactosidaseで抗原性の低下をみた. H6-3C4抗体と精子との結合は,リンパ球を提供したもとの患者血清によって強く抑制されたが,他の多くのSI抗体保有患者血清は1例を除いて有意な結合阻止を示さず, H6-3C4クローンの出現は不妊患者の中でも非常に稀なものと考えられた.精子不動化抗体(SI抗体)保有不妊婦人の末梢血リンパ球を精子抗原とPVMで刺激した後, PEGの存在下でマウスミエローマ株化細胞(NS-1)と細胞融合し3つのSI抗体産生ヒトーマウスハイブリドーマ(H6-3C4,4A1,4A4)を樹立した.3者の抗体は共に強い精子不動化作用と精子凝集作用を有するIgM(λ)抗体で,ヒト射精精子の蛍光染色パターン,精子に対する競合的抗体結合阻止実験およびH6-3C4細胞から単離した抗体遺伝子(VH-3C4, Vλ-3C4)と各ハイブリトーマ細胞から抽出したRNAとDNAを用いて行なった.Northern及びSouthern blot分析実験結果より3つのハイブリドーマが同じ抗体遺伝子を使って同一の抗体を産生していることが判明した. H6-3C4抗体はヒト射精精子並びに精漿抗原と反応することから精子付着精漿抗原に対する抗体で,補体の存在下で強い精子不動化作用を示す.清漿中での対応抗原は,飽和硫安塩析による精漿蛋白のSephaoryl S-300ゲルろ過でVoid分画に溶出される分子量670Kd以上の巨大分子として存在するが,精漿蛋白のSDS-PAGE分画のイムノブロッティングでは,還元及び非還元条件下で20Kd付近の広いバンドとして認められた.精漿蛋白の熱処理,各種protease処理では強い抗原性の低下は起こらなかったが, periodic acid及びtrifluoromethane sulfonicacid処理で抗原性が著しく低下した.また,各種giycosidase処理実験ではStreptococcus sp由来のneuraminidase(β-galactosidaseとβ-N-acetylglucosaminidaseを混在)及びβ-galactosidaseで抗原性の低下をみた. H6-3C4抗体と精子との結合は,リンパ球を提供したもとの患者血清によって強く抑制されたが,他の多くのSI抗体保有患者血清は1例を除いて有意な結合阻止を示さず, H6-3C4クローンの出現は不妊患者の中でも非常に稀なものと考えられた.
緊急～長期使用が可能な世界最小最軽量ヘパリンフリーECMOシステムの開発と製品化

本年度は人工肺や遠心血液ポンプから成るディスポーザブルユニットに組み込み可能で、長期連続使用可能な耐久性と抗血栓性を高めたポリカーボネイト製コネクタ内蔵型の圧力センサと温度プローブを開発した。また、超小型のドライバユニットのサイズ(W298 x D205 x H405 mm、8.9 kg(ガスボンベ有り))をほとんど変更することなく、それらのモニタ信号を取り込み、内蔵のタッチパネルディスプレイで表示可能とした。設定した圧力に対するコネクタ内蔵型圧力センサのモニタ値は、直線的に変化し、-300750 mmHgの範囲では誤差4.4 %以下の範囲に収まった。設定した灌流水温に対するコネクタ内蔵型温度プローブのモニタ値は、水温の変化に対しても従来型のソケット型温度プローブと同様に追従した。コネクタ内蔵型温度プローブの誤差は、2030°Cの変化に対しては、2.4%以下で、3040°Cの変化に対しては、2.8%以下であった。生物学的安全性試験などのGLP試験に着手し、超小型ECMOシステムに適用すべき試験を全て実施し、薬事承認用データを蓄積し得た。慢性ECMO動物実験による評価では、試作超小型ECMOシステムは、交換を要することなく連続使用可能(最長18日間)であり、安定して2.5 L/minのバイパス血流量を維持し得た。人工肺の酸素移動量は136±13 mL/min、炭酸ガス移動量は98±21 mL/minと十分な性能を維持した。全例で安定して連続的にモニタリングが可能であった。ECMO後の回路内血栓は、ヘパリンフリーの1例にて人工肺流出側に観察されたのを除き、ほぼ認められなかった。腎臓にのみわずかな梗塞を認めた例があった。治験プロトコルの検討を開始し、施設IRB承認に向けた準備を進めた。PMDA相談を実施し、治験プロトコル・製品化戦略・薬事承認・保健償還戦略の更新を図った。当初の計画内容を実施することができ、大きな修正を要することなく、目標以上の成果が得られたため。慢性動物実験による評価として、V-Aバイパス方式の慢性ECMO動物実験で、4週間の連続使用を目標に長期in vivo評価を進める。加えて、治験では評価できない過酷な条件として、ヘパリンフリーでの慢性動物実験や更に長期の慢性動物実験を試みる。また、治験に臨むに当って重要な付属品の開発として、本システムの操作者単独による搬送やベッドへの固定を実現するアタッチメントを設計・試作を実施する。施設IRB承認下にて、倫理面に十分な配慮を払いつつ、各協力施設におけるIRBの承認下に多施設参加の医師主導治験として、中長期ECMOの治験に着手する。製品化戦略・知財管理・薬事承認として、本研究の協力企業が研究成果の製品化を目指して、PMDAとの各種相談や、市場調査、保険償還価格に関する交渉などの準備を進める。長期耐久性に優れる人工肺や遠心血液ポンプをプレコネクトしたヘパリンコーティングの血液回路(ディスポーザブルユニット)、ポンプ駆動モータおよび各種モニタ機器をコンパクトに一体化した駆動装置(ドライブユニット)およびガスボンベユニットから成るポータブル使用が可能な超小型心肺補助システム(W290 x D205 x H405 mm、8.9 kg(ガスボンベ有り))を試作した。

約30秒でセットアップし、90秒で落差充填が可能と優れた準備迅速性を示した。V-V ECMO用に、右頚静脈から穿刺挿入可能で、脱血用の孔を下大静脈に位置する先端部と上大静脈に位置する側面部に複数設け、送血用の孔を右房に位置する側面部に1箇所設けたダブルルーメンカニューラの設計を行った。急性動物実験による評価では、血流量5 L/min,ガス血液流量比1の条件にて、本人工肺の酸素移動量は265 mL/min、炭酸ガス移動量は229 mL/minに達していた。また、常に60 mL/kg/min以上のバイパス血流量を駆出することが可能であった。耐久試験装置による長期耐久性評価では、ポンプ回転数3,400 rpm一定の運転条件において、拍動流負荷により流量変動が生じるなど影響を受けていたが、平均バイパス流量および遠心血液ポンプにかかる最大圧格差は、それぞれ5.2、5.0、5.3 L/min、170、160、150 mmHgであった。本ポンプは常に60日以上にわたり故障や摺動痕もなく連続使用可能であった。試作超小型ECMOシステムの改良に伴い、医師、臨床工学技師、看護士らが直接使用・操作する機会を催し、本システムの使用感・操作性に関する評価を収集することで、救急現場、院内外搬送等の様々な使用環境を想定した改良に繋げた。当初の計画内容を実施することができ、大きな修正を要することなく、目標以上の成果が得られたため。慢性動物実験による評価として、V-Aバイパス方式の慢性ECMO動物実験で、4週間の連続使用を目標に長期in vivo評価を進める。加えて、治験では評価できない過酷な条件として、ヘパリンフリーでの慢性動物実験や更に長期の慢性動物実験を試みる。また、治験に臨むに当って重要な付属品の開発として、本システムの操作者単独による搬送やベッドへの固定を実現するアタッチメントを設計・試作を実施する。施設IRB承認下にて、倫理面に十分な配慮を払いつつ、各協力施設におけるIRBの承認下に多施設参加の医師主導治験として、中長期ECMOの治験に着手する。製品化戦略・知財管理・薬事承認として、本研究の協力企業が研究成果の製品化を目指して、PMDAとの各種相談や、市場調査、保険償還価格に関する交渉などの準備を進める。スタンドアローンで駆動可能なポータブル超小型ECMOシステムの改良・試作として、コンパクトに一体化したドライブユニットのサイズを可能な限り変更することなく、血液回路に組み込み可能で、長期連続使用可能な灌流血液の圧力と温度のモニタ機能を開発する。次に、内蔵型圧力センサの基礎的な評価として、静水圧に対する特性を測定する。内蔵型温度プローブの評価として、灌流する水温の変化に対する特性を測定する。生物学的安全性・各種安全性試験として、システム全体に関して生物学的安全性ガイドラインに基づく生物学的安全性および無毒性、物理化学的安定性、電気的安全性、機械的安全性等に関して検討を行い、これらの観点から継続的な安全性の確認を行うとともに、薬事承認用データを蓄積する。慢性動物実験による評価として、V-Aバイパス方式の慢性ECMO動物実験で、長期in vivo評価を進める。必要に応じて、本システムの改良を実施する。
始原生殖細胞の潜在的多能性を司る基盤転写因子ネットワークの解明

精子や卵子の源である始原生殖細胞は、胎児の中で一過的に形成される細胞種であり、全ての細胞に分化しうる能力(多能性)を潜在的に保持する。多能性幹細胞などの顕在化した多能性は奇形種の原因となり生体に有害であるが、多能性を潜在化させる転写制御メカニズムは未解明である。研究代表者は近年、少数細胞における転写因子の結合部位を同定することのできる微量ChIP-seq法を開発した。本研究では、始原生殖細胞における多能性の形成・維持を司る写因子群の結合部位の解析への応用を検討し、始原生殖細胞様細胞において、OCT4の結合パターンが多能性幹細胞と異なり、特有の転写ネットワークを形成する可能性が示唆された。生殖細胞系列は次世代に遺伝情報を伝達し、生命の連続を保証する唯一の細胞種である。このため、生殖細胞の発生にはゲノムの正確な複製や、減数分裂による多様化とともに、全個体を完全に発生させる能力の獲得が含まれる。生殖細胞の起源は始原生殖細胞であり、胚発生の初期に多能性の上皮様組織(エピブラスト)から分化して生ずる。興味深いことに、始原生殖細胞を一定の条件下で培養すると、ES細胞やiPS細胞と同様の分化能をもつ多能性幹細胞(Embryonic Germ Cell:EG細胞)へと分化する1。また始原生殖細胞は、奇形腫(三胚葉の全てに由来する細胞を含む、多能性の機能的指標の一つ)や胚生期癌の起源である。さらに、多能性幹細胞の基盤転写因子OCT3/4やNANOGの発現は、生体内では初期胚と生殖細胞系列にほぼ限定される。すなわち始原生殖細胞は潜在的に多能性を保持しつつ、その顕在化を抑制しているといえる。本研究の目的は(1)微量ChIP-seq法を用いて、始原生殖細胞と初期胚における多能性基盤転写因子群の結合部位を決定し、これらの細胞が持つ多能性の分子基盤を確立するとともに、(2)始原生殖細胞がその多能性を潜在化させ「受精とその後の発生」という単一の能力を持つ生殖細胞へと成熟する機構を解明することである。平成25年度は、多能性幹細胞の基盤転写因子群のなかでもっとも重要な因子Oct3/4に対するモノクローナル抗体を用いて、始原生殖細胞の試験管内モデル系(PGC-Like Cells:PGCLC)に対してChIP条件検討を行い、ライブラリ調製の条件検討を行った。興味深いことに、始原生殖細胞を一定の条件下で培養すると、ES細胞やiPS細胞と同様の分化能をもつ多能性幹細胞(Embryonic Germ Cell:EG細胞)へと分化する。また、多能性幹細胞の基盤転写因子Oc4やNanogの発現は、生体内においては、初期胚を除けば生殖細胞系列にほぼ限定される。すなわち始原生殖細胞は、多能性のエピゲノム的基盤を保持し、潜在的に保ちながら、その顕在化を抑制しているといえる。本研究の目的は、私が確立した微量試料からの転写因子ChIP-seq法によって、始原生殖細胞における多能性幹細胞の基盤転写因子群(OCT3/4, SOX2, NANOG)の結合部位を同定し、始原生殖細胞の多能性の分子基盤を確立するとともに、その顕在化を抑制する機構を解明することである。本年度は、もっとも重要な多能性関連因子、Oct3/4について、昨年度までに確立したモノクローナル抗体やEGFPタグOct3/4を用いて、ES細胞(Embryonic stem cells; ESCs)、Epiblast Like Cells(EpiLCs)に対するChIP-seq解析を行った。興味深いことに始原生殖細胞を、一定の条件下で培養するとES細胞やiPS細胞と同等の多能性幹細胞に分化し、また生体内においては奇形腫や胚性期癌の起源であるため、潜在的に多能性を有しているといえる。また始原生殖細胞は多能性幹細胞の基盤転写因子群を高レベルで発現しており、その核内基盤は多能性幹細胞に近いのではないかと考えられてきた。しかしながら、生殖細胞がその多能性を顕在化させずに「受精とその後の発生」という単一の能力を成熟させていく機構はほとんどわかっていない。これは、始原生殖細胞を生化学的・分子生物学的解析の対象とすることがこれまで技術的に困難であったことに起因している。研究代表者らは近年、10^4程度からの少数細胞におけるタグ付き転写因子の結合部位を決定する手法を開発し、始原生殖細胞およびその試験管内モデルを始めとした、生体内の特定の細胞種またはその試験管愛再構成系を形成する核内基盤の解析が現実的になった。本研究はこの基盤技術をさらに展開し、始原生殖細胞様細胞誘導系における多能性転写因子の、タグを介さない転写因子のクロマチン免疫沈降への応用を検討した。

その結果、始原生殖細胞様細胞において、OCT4の結合パターンが多能性幹細胞とは異なり、潜在的多能性に特有の転写ネットワークを形成する可能性が示唆された。精子や卵子の源である始原生殖細胞は、胎児の中で一過的に形成される細胞種であり、全ての細胞に分化しうる能力(多能性)を潜在的に保持する。多能性幹細胞などの顕在化した多能性は奇形種の原因となり生体に有害であるが、多能性を潜在化させる転写制御メカニズムは未解明である。研究代表者は近年、少数細胞における転写因子の結合部位を同定することのできる微量ChIP-seq法を開発した。本研究では、始原生殖細胞における多能性の形成・維持を司る写因子群の結合部位の解析への応用を検討し、始原生殖細胞様細胞において、OCT4の結合パターンが多能性幹細胞と異なり、特有の転写ネットワークを形成する可能性が示唆された。本年度は抗Oct3/4抗体および、EGFPタグ付きOct3/4を用い、少数細胞からのOct3/4のChIP-seq解析を行った。私はすでに、別の転写因子Blimp1にEGFPをタグし、そのノックインマウスを作成し、妊孕性のある正常な個体を得ている。このことからEGFPタグは、転写因子Blimp1の機能を阻害しないことがあきらかであり、他の転写因子についても生理的活性を保持することが期待される。また、EGFP-Blimp1を用いたChIP-seqでは非常に良好なピークを得られており、この点でもEGFPタグは転写因子ChIP-seqのコントロールとして適しているといえる。Oct3/4のChIP-seqの結果、EGFPタグしたOct3/4を抗GFP抗体を用いて得られたデータと、タグなしOct3/4をマウスモノクローナル抗Oct3/4抗体を用いて得られたデータには一貫性が見られた。このことから、少数細胞からOct3/4のモノクローナル抗体を用いたChIP-seqが機能していることが示唆される。しかしながら、その一方で、Oct3/4のモノクローナル抗体を用いたChIP-seqでは、EGFPタグを用いたときよりも一貫して高いバックグラウンドが見られ、免疫沈降効率とその特異性の改善が必要であることが問題として示された。分子生物学・ゲノム科学抗Oct3/4モノクローナル抗体を用いたChIP-seqでは10^5個程度の数の細胞に対しては、一定の質を保ったデータを得ることができることが示されている。本年度はこの情報をもとに、PGCまたはPGCの試験管内モデル系(PGC-like cell; PGCLC)へと応用するとともに、現状の問題であるバックグラウンドの低下に取り組みたい。Oct3/4に対する効率の良いモノクローナル抗体を同定し、ChIP条件検討、ライブラリ調整の条件検討を行い解析の準備が整いつつある。このため研究の進行状況は概ね順調であると考えられる。PGCLC誘導系(ES細胞、エピブラスト様細胞(EpiLC)、PGCLC)について、Oct3/4のChIP-seq解析を行う。
大規模無作為標本コホート十年追跡による骨折の絶対リスクに基づく予防介入閾値の設定

研究成果の概要:骨粗鬆症性骨折のリスク評価法を確立するため、JPOS Cohort 1515人を満10年追跡した。DXAによるdigital写真で診断した新規椎体骨折のリスクを多重logistic回帰で評価すると、既存椎体骨折、年齢、大腿骨近位部骨密度、閉経、骨折既往・卵巣摘除・高血圧・高脂血症・骨粗鬆症の既往を独立変数としたモデルでROC曲線下面積が0.752となったが、実用化にはもう一段の改善が必要と考えられた。骨粗鬆症による骨折のリスク評価法を確立するために、報告者らが平成7-8年度に実施した沖縄県M市、香川県S市、福島県N町のBaseline studyを受診した1,850人から死亡や転居を除く1515人を対象に、満10年の追跡調査を以下のように実施した。1.受診者は1040人、受診率68.6%であった。2.胸腰椎のデジタル画像撮影本調査時現在50歳以上の720人につきHologic社QDR4500A車載型を用い、単一エネルギーX線吸収法にて胸腰椎側面のデジタル画像撮影を実施した。2.症候的骨折の把握症候的骨折(Clinical fracture)、すなわち「痛みを伴い、医療機関でレントゲン撮影を受けて医師によって診断された骨折」を問診で把握した。3.骨密度の測定二重エネルギーX線吸収法Hologic社QDR4500A車載型にて第24腰椎正面と大腿骨近位部の骨密度を、Norland/Stratec社製pDXAにて橈尺骨遠位部の骨密度を測定した。また超音波骨密度測定器(Hologic社製Sahara)による腫骨の測定も併せて実施した。4.体格、筋力の測定自動身長体重計(竹井科学TK-11868h)とデジタル表示ストレインゲージ握力計(竹井科学TKK5101)を用い、身長、体重、握力の測定を実施した。5.既往歴、家族歴、ライフスタイルについての面接調査家族の骨折の発生状況、食生活、喫煙・飲酒歴、運動習慣、労働状況、カルシウム摂取量などの項目を、詳細に聴取した。以上の調査は平成18年9月にて成功裏に終了した。腰椎、大腿骨近位部の骨密度の解析も終了し、現在は胸腰椎のデジタル画像の骨折解析を実施中で、これは来年度に継続する。体格、問診、アンケート等のデータは矛盾回答などを訂正後、電子化し、データベースの構築を完了した。平成19年度は骨折解析、遺伝子解析、保存血を使った骨代謝マーカー検査を完了し、骨折リスク評価法を構築する。骨粗鬆症による骨折のリスク評価法を確立するために、報告者らが平成7-8年度に実施した沖縄県M市、香川県S市、福島県N町のBaseline studyを受診した1,850人から死亡や転居を除く1515人を対象に、満10年の追跡調査を平成18年度に実施し、受診者1040人ついて以下の解析を行った。1.胸腰椎のデジタル画像による骨折の診断調査時現在50歳以上の720人につきHologic社QDR4500Aにて胸腰椎側面のデジタル画像を撮影し、半自動morphometryによりMcCloskey-Kanis基準を用いて椎体骨折を診断した。2.症候的骨折の把握症候的骨折(Clinical fracture)、すなわち「痛みを伴い、医療機関でレントゲン撮影を受けて医師によって診断された骨折」を問診で把握し、確定した。3.骨密度の解析二重エネルギーX線吸収法による第24腰椎正面、大腿骨近位部、橈尺骨遠位部の骨密度を解析し、10年間の追跡期間中の変化を把握した。4.骨代謝マーカーの測定Baseline時から-80°Cで冷凍保存されている血清と血漿を用いて、baseline時40歳以上で、少なくとも6年間の追跡ができていた882人についてコラーゲン架橋C末端とN末端テロペプチド、ホモシステイン、ペントシジンを測定中である。測定は19年末までに終了するはずであったが、やや遅れ2月末には終了する予定である。骨代謝マーカーの測定が予定よりやや遅れているが、2月末には全ての測定を完了した上で、年度内に全計測値を含むデータベースの構築を終える。骨粗鬆症による骨折のリスク評価法を確立するために、平成7-8年度に沖縄県M市、香川県S市、福島県N町のBaseline studyを受診した1,850人から死亡や転居を除く1515人を対象に、満10年の追跡調査を実施し、受診者1040人ついて以下の解析を行った。1.胸腰椎のdigital画像による骨折の診断調査時現在50歳以上の720人につきHologic社QDR4500Aにて胸腰椎digital画像を撮影し、半自動morphometryによりbaseline以降に発生した椎体骨折を把握した。2.骨密度の解析

二重エネルギーX線吸収法による第24腰椎正面、大腿骨近位部、橈尺骨遠位部の骨密度を解析し、10年間の追跡期間中の変化を把握した。3.骨代謝マーカーの測定Baseline時から-80°Cで冷凍保存されている血清と血漿を用いて、baseline時40歳以上で、少なくとも6年間の追跡ができていた882人についてコラーゲン架橋C末端とN末端テロペプチド、ホモシスティン、ペントシジンを測定した。4.骨折リスク評価モデルの作成1で把握した新規椎体骨折のリスクを多重logistic回帰モデルを用いて評価すると、既存椎体骨折の有無、年齢、大腿骨近位部骨密度、閉経の有無、骨折既往・卵巣摘除・高血圧・高脂血症・骨粗鬆症の既往の有無を独立変数としたモデルでROC曲線下面積が0.804となり、新規骨折の実用に値する正確さで予測できつようになった。ただし、腰椎骨密度は高齢者では変形が多く、診断能はやや低下した。また、骨代謝マーカーはいずれも骨折の予測には寄与しなかった。
災害における喪失（死別および行方不明）に立ち向かう被災者を支える看護の検討

本研究は、過去の災害時の遺族の悲嘆反応や悲嘆ケアに関する調査から、災害における遺族への悲嘆ケアを充実するために、ケアプログラムに関する基礎的調査を実施した。その結果、災害急性期からの慢性期にかけての継続した悲嘆ケアの必要性とケアにおける看護職の困難さが明らかになった。東日本大震災に関連した被災者や支援者への調査をふまえて、災害時の悲嘆ケアに関するリーフレットを作成し、通常の死別時の悲嘆ケアとは異なる支援体制の必要性が示唆された。平成24年度の文献検討を基に、災害時のグリーフケアに関する現状と課題を検討するために、災害支援の経験のある看護職を対象に調査項目設定のための聞き取りを行った。継続したグリーフケアについては詳細がわからなかったため、継続支援を行っている保健師とグリーフケアの研究者からのスーパーバイズを受けて、調査内容を検討した。県内外で災害時にボランティアを派遣した医療施設を通じて、災害支援の経験のある看護職と避難所運営および災害後の継続支援を行っている保健師を対象にした量的調査を勧めており、26年度に発表予定である。また、災害死別した遺族を対象とした質的調査では、研究者の知人の紹介で1名の参加者にインタビューを行い、グリーフや周囲へのニーズなどを分析している段階である。所属施設でのネットワーク環境を利用して、グリーフケアに関するサイトを立ち上げ、メールや電話相談、看護職への研修の準備を整えている。研究対象の論文の検索には、国内論文に関しては医学中央雑誌Webを用い、国外論文はCINAHLとMEDLINEを用いた。検索時のキーワードは、「グリーフケア」「災害」を用いて検索した。用いた論文は原著論文を中心にし、資料等は除いた。国外論文は、bereaveのキーワードを用いて検索した。「災害看護」「悲嘆」のキーワードで検索した結果、17件しか抽出されず、「グリーフケア」「災害」のキーワードで検索した結果、164件が抽出された。次に原著論文に絞り込んだ結果、11件が抽出された。論文の表題および抄録の内容から、最終的に災害におけるグリーフケアに関する論文として10件を確認し、研究対象の論文とした。国外文献については、現在も継続して対象文献を抽出している。論文の検討を行った結果、研究論文の内容に関しては、阪神・淡路大震災やJR福知山線脱線事故以降の災害急性期の悲嘆介入、複雑性悲嘆の治療プログラムの報告、東日本大震災では遺体安置所での遺体確認時の遺族への支援が主であり、2011年以降は東日本大震災に特化していた。悲嘆プロセスでは、二重悲嘆モデル、デーケンの12段階モデル、意味の再構成モデルなどがあげられていた。東日本大震災に関しては、災害急性期のDMORT研究会、警察機関の検視業務などから、喪失を体験している被災者には遺体に関する正確な情報提供、遺体の尊厳ある扱い、身元確認時の支援者の付き添い、悲嘆モデルを用いた介入が示されていた。課題として、精神科医や臨床心理士など精神保健の専門家による「心のケアチーム」の活動だけでなく、医療職など復旧復興期も含めた遺族支援に向けてのネットワーク作りがあげられた。行方不明者の家族に対しては「あいまいな喪失」として通常の悲嘆介入とは異なる必要性が指摘はされているが具体的介入の報告はなく、長期にわたる介入のあり方が課題としてあげられる。本年度はこれまでの調査をもとに、あいまいな喪失を含めた災害におけるグリーフケアに関して災害急性期からの看護職の支援について検討を行い、遺族支援の充実のために災害時のグリーフケアに関する冊子を作成した。昨年度に実施できなかった被災地等の看護職への調査から、先行研究と同様に支援が必要な対象者には心理専門家との連携を図り、避難所や仮設住宅巡回時のリラクゼーションやリクレーションの場、体調把握時の機会など、日常の援助を通した関わりの中で遺族の語りを聴くなど取り組みがされていた。また、看護職も災害慢性期にかけての長期的な支援の必要性は認識していたが、遺族のわかちあいの会の支援などは一部にとどまり、心理的な負担やネットワークが充実していないなど、災害急性期から継続して遺族に関わる困難さがみられた。今後は、災害看護分野でも急性期からの遺族支援を充実させるために、グリーフケアに関する知識や技術を向上させるための教育研修体制の強化が必要であると示唆された。また、災害時のグリーフケアに関する冊子の作成では、震災の経験者および被災者支援の経験のある看護職の調査で得られた結果から、悲嘆反応、悲嘆プロセスなどを内容に含めた。遺族の調査結果も考慮して、冊子の試案を作成した。作成過程では、災害看護の教育者と共に内容を検討し、修正を加えたサンプルの冊子を用いて、災害支援ナース、グリーフケアに携わる看護職に確認し、研修会の際に配布できるように整えた。基礎看護学平成25年度に予定していた計画のうち、援助者を対象にした量的調査の準備に時間を費やしたことが、影響を及ぼした。

調査項目の検討のために、国内の複雑性悲嘆や災害時の遺族対応に関する研修会に参加することで知見を得られたが、実施に向けた交渉等に時間を要した。そのため、量的調査の結果をまとめるまでに至らなかった。平成24年度に予定していた計画のうち、国内外の文献を収集する段階で国内の災害看護に関する文献、基礎教育課程のテキスト類、国内のグリーフケアに関する文献の入手および原著論文を中心とした文献整理・検討は順調に進められたが、洋書の文献の翻訳作業に時間を要した。そのため、量的調査に向けた調査項目の検討まで至ることができなかった。平成26年度は平成25年度の調査を引き続き行い、災害におけるグリーフケアに関して、質的・量的研究に基づいた結果をもとに、災害時に関するグリーフケアの現状と課題についてその成果を看護系の研究学会等で、公表する予定である。平成25年度に十分に進められなかった遺族を対象とした質的調査では、継続してインタビューを実施していく。時間経過とともに変化していくと考えられる遺族の思いを、病気や自死による日本人を対象にした死別悲嘆に関する先行研究と比較し、死別した被災者に必要なケアを抽出する。国内で発生した大規模災害におけるグリーフケアの研究報告や遺族の手記などを再度概観し、グリーフケアの専門家のスーパーバイズを受けながら冊子の内容妥当性を確認し、ホームページ等を利用した啓蒙活動を行っていきながら、長期的な視点に基づいた看護のあり方を検討し、評価していく。平成25年度は平成24年度に行った文献検討の結果をもとに、災害時に関するグリーフケアの現状と課題についてその成果を看護系の研究学会等で、公表する。平成24年度に着手できなかった援助者を対象にした量的調査の調査項目の検討を行い、心理学の専門家からの指導を受け、予備調査を実施する。上記の実施後、得られた結果を基にして災害による死別悲嘆に関する調査を実施する。対象は県内外で活動する災害支援ナース、災害時にボランティアを派遣した医療施設に勤務し、災害支援の経験のある看護職400人、市町村で避難所運営および災害後の継続支援を行っている保健師100人とする。予定している調査内容は、震災および水害時の遺族への対応や遺族の状況、災害後の支援状況、医療職が把握した遺族のニーズ、地域の支援体制などである。方法は、先行研究および予備調査をもとに自記式調査票を作成し、所属施設内の倫理審査委員会での承認後に対象施設に依頼する。分析はデータ入力の補助者に依頼し、単純集計および数量的演繹的手法で統計ソフトを用いて解析する。同時に災害死別した遺族を対象とした質的調査では、協力者の支援のもとで、インタビュー項目の設定、インタビュー調査の準備を進めていく。平成26年2月を目処に、悲嘆反応、専門職および非専門職からのサポート体制、支援者へのニーズなどを調査項目とし、国内外で発生した事故や疾病による死別悲嘆の経過と比較し、死別した被災者に必要なケアを抽出する。災害支援を担う専門職を対象にした量的調査と死別した被災者への質的調査から、災害におけるグリーフケアの現状と課題を明らかにし、看護の視点からケアの方略を検討する。平成25年度に予定していた計画のうち、援助者を対象にした量的調査の準備に時間を費やしたことにより、関係する統計処理等の費用を処理することができなかった。
動物プランクトンの遊泳行動と仔魚用餌料としての性能評価

ワムシは無菌下では個体の活力が低下する(Hagiwaraら、1994)。粗放的な屋外培養ではワムシの遊泳活性が増加し、活発な増殖を示すことが、仔魚飼育用餌料としてワムシ培養が導入された1970,80年頃の経験として知られている。その当時、魚のアラを培養槽に浸漬した培養が通常行われていたことから、本研究でもその添加を試したが、これまでのところ、増殖を確認したに留まっている。今年度は、1)プロバイオティクスの添加によるワムシの培養安定化と行動への影響、2)アスタキサンチン添加による遊泳行動への影響、3)ワムシの活力向上に効果があると推測される不飽和脂肪酸の生合成について検討した。その結果、次の結果が得られた。1) Nannochloropsis oculata(対照として使用)に市販のプロバイオティクス数種を添加したところ、Toaraze Aqua(東亜薬品工業(株))の併用によって、対照に比べて増殖率と最高到達密度が上昇した。遊離アンモニア濃度は毒性を示すレベルに達することはなく、培養の安定化がみられた。両性生殖の誘導には顕著な影響がなく、遊泳行動の変化を検出することはできなかった。2)アスタキサンチン添加(20 ug/mL)によってワムシの遊泳速度が対照よりも速くなり、水温30°Cでは1.2倍上昇した。3)本種は8種類の不飽和化酵素遺伝子を有し、系統解析により、それぞれ2,5,1種類のΔ4、Δ5/6、Δ9不飽和化酵素に分類された。給餌した微細藻のTetraselmis suecicaの脂肪酸組成と比較して、T. suecicaを給餌した本種の体成分として、より多くの種類の脂肪酸が検出された。ワムシ培養槽に魚のアラを用いた場合、良好な培養が起こらない場合もあり、培養槽内の細菌相が安定していないことが原因していると推測された。そこで今年度は、魚のアラや鶏ガラを加えたワムシ培養槽に、市販のプロバイオティクスで、ワムシ培養の安定化を図ろうとした。その前段として、微細藻(N.oculata)と数種の市販のプロバイオティクスの併用の影響を検討し、効果のあるプロバイオティクスの選定に時間を要したため、魚のアラ等を用いた培養実験を年度内に終了できなかった。一方、ワムシの行動を活性化する「鍵物質」として想定される、アスタキサンチンと不飽和脂肪酸の効果を一部つきとめると共に、ワムシ体内での生合成過程を明らかにすることができた。また行動解析ソフトを用いた遊泳行動解析に米国NIHのImageJを導入することにより2Dでの詳細な評価が可能になることも分かり、以上より順調に進展していると判断した。2018年度に効果が見つかったプロバイオティクス(Toaraze Aqua)の添加実験を継続し、魚のアラ等を用いた培養中のワムシの活力と生殖に与える影響について研究を継続する。ワムシの行動を活性化する「鍵物質」として想定される、アスタキサンチンと不飽和脂肪酸の効果の検証についても研究を継続する。ここで、アラで培養したワムシに両性生殖を誘導させ、形成された耐久卵の孵化に始まる個体群を用いた研究を新たに実施する。ワムシは耐久卵を経由することにより、その前の世代の環境により適応した形質を示すことが分かっており、その知見をここに適用する。これによって、本研究の最終目標としている、遊泳活性が高く複雑な遊泳を行うワムシの再現を目指す。これを用いた仔魚飼育への効果についても検証したい。過去に行われていた、魚のアラ(本研究ではマサバを使用、以下FWDと略)を用いた動物プランクトン培養を、2種のワムシ類について再現実験を試みた。Brachionus rotundiformis(SS-type)では、FWDに小麦粉を混合することによって、最高密度(1188±67.7個体ml-1)が得られ、再現性も最も高かった(CV 7.47±1.68%)。これらは、微細藻Chlorellavulgaris単独給餌時よりも優れていた。培養水中にはPseudomonas sp.ほか3種の細菌が優占した。FWDの給餌でワムシはDHA 0.35、EPA 0.39mg g-1を含有し、DHA/EPA比は0.9で高い餌料価値を示した。次に、FWDを00.5 g/Lとし、超小型ワムシProales similisの培養を比較したところ、FWD 0.75g/L(微細藻無添加)によりワムシの増殖率は最大となった(1605/mL)。以上では、FWDの分解に起因すると判断される粒径2.5ミクロン以下の粒子が増加し、細菌とFWD分解物が餌料源になっていると推察された。以上を通じ、40-50年前に国内で一般的に見られたワムシの粗放培養を再現できたが、活発で不規則な遊泳行動を再現するには至らなかった。ワムシに比べ高い遊泳能力をもつカイアシ類については、鶏糞抽出液(CME)添加により、既報のハルパクチス目のTigriopus japonicusと同様に、カラヌス目のEurytemona affinisについても個体群増殖を増大できる(1.3倍)ことを確認した。

T. japonicusに対するCME添加のメカニズムを検討した結果、CME中に含有する0.22 μm以下の大きさの物質(E2以外)が、T. japonicusの繁殖に効果を与えていることが分かった。かつて国内で一般的に見られたワムシの粗放培養を再現できた。ワムシの活発で不規則な遊泳行動を再現するには至っていないが、神経伝達物質(GABA)の添加により、改善の兆しがある。また、カイアシ類については、鶏糞抽出液中に生殖と行動を活性化する物質があることをつきとめている。以上より、おおむね順調と考えている。ワムシは無菌下では個体の活力が低下する(Hagiwaraら、1994)。粗放的な屋外培養ではワムシの遊泳活性が増加し、活発な増殖を示すことが、仔魚飼育用餌料としてワムシ培養が導入された1970,80年頃の経験として知られている。その当時、魚のアラを培養槽に浸漬した培養が通常行われていたことから、本研究でもその添加を試したが、これまでのところ、増殖を確認したに留まっている。今年度は、1)プロバイオティクスの添加によるワムシの培養安定化と行動への影響、2)アスタキサンチン添加による遊泳行動への影響、3)ワムシの活力向上に効果があると推測される不飽和脂肪酸の生合成について検討した。その結果、次の結果が得られた。1) Nannochloropsis oculata(対照として使用)に市販のプロバイオティクス数種を添加したところ、Toaraze Aqua(東亜薬品工業(株))の併用によって、対照に比べて増殖率と最高到達密度が上昇した。遊離アンモニア濃度は毒性を示すレベルに達することはなく、培養の安定化がみられた。両性生殖の誘導には顕著な影響がなく、遊泳行動の変化を検出することはできなかった。2)アスタキサンチン添加(20 ug/mL)によってワムシの遊泳速度が対照よりも速くなり、水温30°Cでは1.2倍上昇した。3)本種は8種類の不飽和化酵素遺伝子を有し、系統解析により、それぞれ2,5,1種類のΔ4、Δ5/6、Δ9不飽和化酵素に分類された。給餌した微細藻のTetraselmis suecicaの脂肪酸組成と比較して、T. suecicaを給餌した本種の体成分として、より多くの種類の脂肪酸が検出された。ワムシ培養槽に魚のアラを用いた場合、良好な培養が起こらない場合もあり、培養槽内の細菌相が安定していないことが原因していると推測された。そこで今年度は、魚のアラや鶏ガラを加えたワムシ培養槽に、市販のプロバイオティクスで、ワムシ培養の安定化を図ろうとした。その前段として、微細藻(N.oculata)と数種の市販のプロバイオティクスの併用の影響を検討し、効果のあるプロバイオティクスの選定に時間を要したため、魚のアラ等を用いた培養実験を年度内に終了できなかった。一方、ワムシの行動を活性化する「鍵物質」として想定される、アスタキサンチンと不飽和脂肪酸の効果を一部つきとめると共に、ワムシ体内での生合成過程を明らかにすることができた。また行動解析ソフトを用いた遊泳行動解析に米国NIHのImageJを導入することにより2Dでの詳細な評価が可能になることも分かり、以上より順調に進展していると判断した。1.実験1:魚のアラを用いた動物プランクトン粗放培養の再現と安定化前年度に引き続き、ワムシの行動を活性化する「鍵物質」の探索を継続する。前年はカイアシ類で多くの成果を挙げることができたが、ワムシについては、安定的な培養を実現でき、栄養組成も優れたワムシを作出できたが、目標としていた遊泳活性の高いワムシの再現に至らなかった。
体育の教材解釈と身体認識・運動技術認識との相互関係についての実践的研究

1.教師ー子ども間の言語的相互作用からみた体育の教授技術の特徴教員養成大学附属小学校における、同じ題材、指導方法(すなわち同じ学習指導案)で実施された指導教官と教育実習生の体育の授業を10組VTRに収録し、両者間の教授技術の巧拙、熟練度の相違を分析した。その結果、現職教師は、身体の使い方を説明する運動技術の説明ができ、直接的に運動技術を説明する場合でも考えさせる形成となり、子どもの言動に対しても、教育実習生よりも褒め、称賛、励ましが適宜用いられていることが明白であった。このことは、教授技術にすぐれた教師とそうでない教師とでは、体育の授業においても認識を深める教材解釈とそのための指導方法がうまくできるかどうかの差となるであろうことを予測させる。2.マイクロティ-チングによる体育の教授技術の分析教員養成大学学生のロ-ルプレイによる体育のマイクロティ-チングを10授業組織した。同じ授業を2回繰り返し、その間の教授技術の上達度を測定したが、教材分析が不十分で、指導方法ばかりに関心が向いている授業では、子ども役から、授業のねらいがわからないという反応が多かった。具体的に運動のやり方を教えられない体育の授業は、子どもに身体についても運動についても認識を与えられないという教師教育に十分役立つ実践的研究であった。3.今後の継続研究のために、先行研究と今回の研究成果をもとにした体育の授業用の教師ー子ども間の言語的相互作用分析のカテゴリ-を定型化した。
PBLによる短期ビジネス日本語プログラムとその教材の開発

30年度は、PBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムの実践研究を進めるとともに、より実践的、効果的なプログラム開発について検討するにあたり、キャリア教育、あるいはキャリア支援というより広い視点から留学生のキャリア形成という問題に言及した。具体的には、まず29年度に続き、PBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムにおける実践の内実と、そのような実践で経験された学習者の学びの一端を実践終了後1年経過後のインタビュー調査によって明らかにした。本調査の結果、短期ビジネス日本語プログラムでのPBLの体験が日本での生活に対する安心感や期待を抱かせ、長期留学や日本での就職を意識させるきっかけになっていることが明らかになった。次に、日本国内の企業または自国の日本関連企業への就職を希望する高等教育機関在籍の留学生に対し、自身のキャリアに関する意識調査を行い、留学生それぞれの留学環境やそこでの経験、キャリア観、教育機関や教員に期待する支援のありようなどについて、量的・質的の両面から調査と分析を実施した。本調査の結果、日本語初中級レベルの留学生の将来像の曖昧さや支援の必要性が示唆された。さらに、留学生のキャリア観と、留学生教育に従事する日本語教員のキャリア観のずれを明らかにし、留学生それぞれが日本の社会文化の中で自律的に自己を形成し、自己実現を果たしていけるように支援するには、二者のずれを改善する必要性を指摘した。また、短期日本語プログラムなどの経験を通して日本に留学し、日本という異文化社会でキャリアを積もうと計画している留学生に対しては、留学生の背景や学習状況、生活環境、留学の目的や志向性に留意したキャリア教育が必要であることを示唆した。本研究の核となるPBLの理論的研究、ビジネス日本語教材研究などはほぼ終了したが、その一部は現在整理中であり、報告されていない。また、短期ビジネス日本語プログラムの参加学習者と海外教師に対するヒアリング調査のデータ分析は、より明確な分析結果を得るため、分析手法を模索しつつ分析を進めている。さらに、短期ビジネス日本語プログラムを留学生のキャリア教育やキャリア支援の広い文脈の中で捉え直すとともに、留学生及びその日本語教育を担う日本語教師のキャリア意識に言及し、それらを可視化する調査分析に着手したことにより、研究の射程と範囲が広がり、全体としてやや遅れぎみとなっている。まず、29年度より継続している短期ビジネス日本語プログラム参加者および海外教員に対するヒアリング調査の分析と報告を進める。次に、短期ビジネス日本語プログラムをキャリア教育あるいはキャリア支援の一段階として捉え直し、そこでの留学生の経験と学びの実態を明らかにするとともに、それらの知見を踏まえ、より実践的で効果的なPBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムの形態や内容について検討する予定である。本研究の目的は、PBL(Project-Based Learning)による短期ビジネス日本語プログラムとその教材を開発することである。本研究では、この目的を達成するため、3年間の研究期間において、(1)短期ビジネス日本語プログラムの現状調査とニーズ調査、(2)PBLによる短期ビジネス日本語プログラムの開発と実践・実践研究、(3)(2)の教材開発とその公開を計画している。本年度は、(1)の現状調査およびニーズ調査の一部、(2)の短期ビジネス日本語教育実践とその実践研究、(3)の教材開発のための教科書・教材の基礎調査を行った。さらに、これらの研究調査の結果の一部について論文執筆と口頭発表を行い、日本語教育関係者等に公開した。具体的な研究活動は以下の3点である。1海外の大学における短期ビジネス日本語プログラムの実態、およびニーズ調査:上海、香港の大学の日本語教育担当教員に対してインタビュー調査を実施し、その調査内容の分析を開始した。2短期ビジネス日本語プログラムの実践:短期ビジネス日本語教育実践を夏季プログラムのクラス実践として実施し、それをもとに実践研究を行った。3教科書・教材調査:現在閲覧可能なビジネス日本語教科書・教材について、教科書の目的、学習対象者、シラバス、学習項目等の詳細を調査し、ビジネス日本語教科書・教材の歴史的変遷を明らかにした。42の実践と3の教科書・教材調査の結果については論文執筆と口頭発表を行い、短期日本語プログラム、またはビジネス日本語教育に関心のある日本語教育教員や教育関係者等と知見を共有した。本研究全体からいえば、おおむね順調に進展しているといえる。但し、当初の計画では、海外における実態・ニーズ調査を初年度に行う予定であったが、ビジネス日本語教育を行っているアクセス可能な高等教育機関が多くないことから、調査方針として、インタビューの件数より内容を重視することとした。また、現段階では海外調査を控える半面、教科書・教材研究の基礎調査を優先的に行い、本研究全体が順調に進展するように調整した。29年度は、まず、PBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムの実践について、コースデザインという観点から整理、報告した。一方、現在のビジネス日本語教育において期待されている教材と短期プログラムのありようを検討するため、前年度のパイロット調査に続き、教材のシラバスという観点からビジネス日本語教材の調査分析を行い、その歴史的変遷を明らかにするとともに、その将来的可能性を展望した。本調査では、言語知識や言語技能だけではない、ビジネス場面で必要とされている多様なビジネス能力を養成する教材開発の実態とその可能性が示唆された。次に、そのような教材の重要な要素として本研究が捉えるPBLの可能性を検討するため、これまで様々な観点から論じられ実践されてきたPBLに関して、ビジネス日本語教育の観点から歴史的、理論的整理を行った。これにより、PBLの理論的根拠とビジネス日本語教育における利用可能性が確認された。さらに、このようなPBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムに参加した学習者に対するインタビュー調査を行い、PBL体験による学びの実態を調査した。その結果、自国では得難い実体験を通して、日本企業や企業文化に対する理解を深めたり、固定観念を弱めたりしていることが明らかになった。

そして、このようなPBLの日本語授業での有効性を検証、共有するため、日本語教師を対象にPBLを含めたアクティブラーニングのワークショップを行った。なお、本ワークショップにおいては、アクティブラーニングにおけるICTの効果的な利用方法も取り上げた。本研究の核となるPBLの理論的研究、ビジネス日本語教材研究などは終了したが、短期ビジネス日本語プログラム参加学習者と海外教師に対するヒアリング調査のデータ分析は、より明確な分析結果を得るため、分析手法を模索しながらの作業になり、現在進行中である。また、海外事情の調査については、対象範囲が広いため、調査結果の傾向が曖昧になることが懸念される。従って、今後は調査対象範囲と対象者を選定する必要があると考える。30年度は、PBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムの実践研究を進めるとともに、より実践的、効果的なプログラム開発について検討するにあたり、キャリア教育、あるいはキャリア支援というより広い視点から留学生のキャリア形成という問題に言及した。具体的には、まず29年度に続き、PBLを用いた短期ビジネス日本語プログラムにおける実践の内実と、そのような実践で経験された学習者の学びの一端を実践終了後1年経過後のインタビュー調査によって明らかにした。本調査の結果、短期ビジネス日本語プログラムでのPBLの体験が日本での生活に対する安心感や期待を抱かせ、長期留学や日本での就職を意識させるきっかけになっていることが明らかになった。次に、日本国内の企業または自国の日本関連企業への就職を希望する高等教育機関在籍の留学生に対し、自身のキャリアに関する意識調査を行い、留学生それぞれの留学環境やそこでの経験、キャリア観、教育機関や教員に期待する支援のありようなどについて、量的・質的の両面から調査と分析を実施した。本調査の結果、日本語初中級レベルの留学生の将来像の曖昧さや支援の必要性が示唆された。さらに、留学生のキャリア観と、留学生教育に従事する日本語教員のキャリア観のずれを明らかにし、留学生それぞれが日本の社会文化の中で自律的に自己を形成し、自己実現を果たしていけるように支援するには、二者のずれを改善する必要性を指摘した。また、短期日本語プログラムなどの経験を通して日本に留学し、日本という異文化社会でキャリアを積もうと計画している留学生に対しては、留学生の背景や学習状況、生活環境、留学の目的や志向性に留意したキャリア教育が必要であることを示唆した。本研究の核となるPBLの理論的研究、ビジネス日本語教材研究などはほぼ終了したが、その一部は現在整理中であり、報告されていない。また、短期ビジネス日本語プログラムの参加