hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
仮想現実への自己投影が身体認知と感情反応に与える影響

身体感覚と感情の関係を検討するためにそれぞれ基礎検討から行った。身体感覚に関しては、触覚刺激の大小などに反応する脳波成分を特定し、これを国際誌に投稿し採択された。感情反応を反映する脳波成分に関しては、複数の可能性のある成分を特定し、それぞれ国際学会で発表した。また同様の実験をfMRIを用いて行い、そのデータを用いて脳波成分の位置同定を行った。また、これらを統合して身体認識と感情反応に関わる実験を行った。この実験の一部である、身体認識の変化が起こる際の脳反応に関する知見は既に国際誌に投稿されている。感情反応との関連に関する知見は現在結果をまとめ、国際誌への投稿を準備中である。本年度は、実験実施に関する情報収集を行った。特に感情反応に関する脳波に関する基礎実験を行うことで、本研究計画における「感情が身体感覚に与える影響」を検討する上での基礎知見を固めた。その結果、脳波を用いて感情に関連する脳部位の特定に成功し、感情状態の変化を直接的に捉える可能性を見出した。また関連研究の論文化を行うとともに、国際学会等での研究交流を積極的に行い、実験準備を行った。また平成27年度から実験を実施するにあたって、より具体的には、実験機器の作成に尽力した。本年度の研究交流の中で実験を遂行するために必要な機器を新たに発想し、これの設計・作成を担う業者の選定などを行った。現在はこの実験機器の納品を待っている状態であり、これが手元に届き次第予備実験を行う計画である。さらにこれらの準備を進めるのと平行して、よりその後の研究発展において重要と考えられるヴァーチャルリアリティ空間を簡易に作成する手段を模索した。この中で、既にこうした技術のある研究者から技術提供を受け、その方法を確立した。これらを実現する環境づくりのための機器の選定、予備的検討を済ませており、第二実験を遂行するための準備も整いつつある。上記のように今年度は主に、基礎的な知見を得るための予備的実験や準備等に時間を費やした。初年度にこれら十分な検討を行ったことで、27年度に有意義な実験を行うための下地が適切に作られたといえる。本年度は、研究計画のうち平成26年度に計画された研究に関して研究発表を行った。また本研究は研究計画でも示唆されたEcole polytechnique fdederale de Lausanne(EPFL)との共同研究で行っており、技術交換に関しても積極的に取り組んだ。11月にはEPFLの認知神経科学研究室のDirector、Dr. Blanke氏の来日に際して研究相談を行っており、今後の発展的な計画に関して議論を行った。さらに、本研究計画の重要な要素であるラバーハンド錯覚に関して、影響をあたえる様々な変数を検討し、これに関して学会発表を行った。また大きな研究方針に関する講演を、ヴァーチャルリアリティに関する研究会、及び工学研究者の学会等で行い、学際的な研究推進を行うための研究協力体制の構築にも尽力した。延長申請をして、翌年度も研究を継続することとしたため、ここまでで完遂しなかった感情価を含めた研究を継続して行う。なおその際に重要となる感情価の脳内表現に関する基礎研究は、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の研究成果展開事業「センター・オブ・イノベーション(COI)プログラム」、広島大学「精神的価値が成長する感性イノベーション拠点」における取り組みと一部重複して行い、これを国際学会で発表した。新規調達した機器の調整に時間がかかったため、平成27年度に予定していた予備実験の実施時期が大幅に遅れてしまった。これにより本研究課題の2年間での完遂が困難になった。具体的には、平成27年度に計画されていた実験の遂行、データの解析、成果発表が未遂であり、これを行うためには計画を延長せざるを得なくなった。よって延長申請を行い、予定より一年延長した計画に変更した。具体的には研究計画の2に当たる部分を、本年度終盤から準備・予備実験を行い、延長した平成28年度に実施することとした。本研究課題においては、平成26年度および平成27年度中に、主に感情状態を客観的に捉えることのできる脳波成分の基礎的検討、および身体認識に関してラバーハンド錯覚を用い、脳内ダイナミクスの検討を脳波を測定しながら行ってきた。この中で、主に視覚情報により惹起される感情に関連すると考えられる脳波成分の検討が十分に行われ、身体認識の際の感情状態センシングに必要な基盤技術を確認できた。また身体認識において、前頭前野から頭頂葉に向けての情報の流れがラバーハンド錯覚のような錯覚中に見られることが、海外機関との共同研究の中で明らかになった。これらの研究成果は、複数の国際学会及び国際誌に投稿・掲載されてきた。平成28年度は、上記の実験の部分的な継続に加え、これまでの実験成果の報告・共同研究者たちとの共有・将来的なビジョンの模索を行うことが、今後の検討の可能性を広げると考えられたため、そのための機会を設けることにし、延長を申請した。ちょうど2017年には、日本国内で国際心理学会が行われること、そのシンポジウムのオーガナイズをする中で、本事業のまとめと将来像の検討を行うにふさわしい内容と判断したため、年度を越えることになるがこのオーガナイズを本研究課題に位置づけた。特に開催したシンポジウムでは、本課題を事実上継続して行う研究事業としての若手研究Aにおいて、非常に意義深い検討法の紹介を海外機関から受けるなど、今後の研究展開においても非常に意義深いものとなった。

また研究機関全体を通して、用いた脳波解析技術を書籍にまとめ、教科書として使えるようなものとして出版した。身体感覚と感情の関係を検討するためにそれぞれ基礎検討から行った。身体感覚に関しては、触覚刺激の大小などに反応する脳波成分を特定し、これを国際誌に投稿し採択された。感情反応を反映する脳波成分に関しては、複数の可能性のある成分を特定し、それぞれ国際学会で発表した。また同様の実験をfMRIを用いて行い、そのデータを用いて脳波成分の位置同定を行った。また、これらを統合して身体認識と感情反応に関わる実験を行った。この実験の一部である、身体認識の変化が起こる際の脳反応に関する知見は既に国際誌に投稿されている。感情反応との関連に関する知見は現在結果をまとめ、国際誌への投稿を準備中である。様々な先行研究の確認や、研究者との最新の情報交換を行う中で、研究内容の小修正を余儀なくされた。しかしながらこれは研究計画に問題があったというよりは、近年の本領域の研究の急速な発展に伴って、状況が刻々と変化しているため、より有意義な研究を行うために必要な情報収集の過程だったといえる。計画当初はこうした変化を予測していなかったため、既に実験を開始している計画であったが、これが平成27年度にずれ込むこととなった。進捗状況にも報告したように、実験計画の27年度に完了するはずだった実験を翌年度(28年度)に繰り越すこととした。平成28年度は、別の研究費における事業も開始されたため、どちらの研究も効率的に推進できるよう、計画を一本化しており、実験自体はそちらの準備が整う6-7月あるいは9月以降に一括で行う計画とする。解析に関しては既に自動化された解析法が、27年度までの事業で整備してあるため、時間をかけずに年末までには完了させ論文化および学会での発表を検討することが可能である。生理心理学研究遂行に関して、より有意義なものにするための十分な準備および機器の選定や作成が必要であったことがわかったが、これに関しては既に初年度に済ませており、後は粛々と計画された実験を推進するだけである。しかしながら、当初の計画から遅れがあることは否めないため、計画期間の延長も視野にいれて検討を行っていく。実験の進捗が遅れたため、実験の実施とデータ解析をそれぞれ次年度に行うこととした。また成果発表に関しても、国際会議でのセッションオーガナイズにおいて費用が必要であるため繰り越しをして資金を確保した。実験に必要な装置の検討・設計等が遅れ、前年度内に発注が済まなかった。翌年度中に納品する物品のために確保した。また海外出張に赴く時間が、こちらの都合及び先方の都合を合わせると取れなかったため、その分の出張費が支出できなかった。解析ソフトのライセンス更新および、成果発表のための国際学会参加、発表等に関わる費用として使用する。上記に明記した通り実験に必要な機器の購入に当てる。既に発注済みであり、完成・納品を待っている。また海外出張に関しては、昨年度行えなかった分を本年度に回すことで支出する計画である。
農山漁村における女性生活者の変容と地域社会へのインパクトに関する研究

当初の計画に沿って、初年度および次年度を全国的な動きを探る年度とし、国内の動きを広く探るために、北は北海道から南は沖縄まで、部分的に手分けしながら、概括的な調査をおこなった。それ以降は各自で対象を特定した研究を進め、岩手県、長野県、岐阜県、滋賀県などの農村女性活動を具体的な調査対象として研究を進めてきた。また、地域的な枠組みを超えて広がる全国的なネットワーク組織も対象とした。研究の公開としては、論文形式のほかに、研究代表者は農村社会学の国際学会において報告をおこなったことも特筆できる。単年度の実績報告とも重なるが、冊子体に結実した成果の概略は以下のとおりである。秋津は海外における農村女性研究をレビューし、そこから日本における現在の研究課題を明らかにした。また、岐阜県における農村女性による株式会社をとりあげ、女性と地域や会社への愛着との関連について考察した。藤井は、地域女性リーダーの現れ方について長野と沖縄の事例を比較し、女性がなぜ地域女性リーダーへの道を選ばないのかという問いを掲げ、「場」という概念を援用しながら、女性独自の生活フィールドを肯定しようとした。澁谷は、家族農業経営における女性農業者の自立について、女性リーダーを多く輩出するコーホートに注目し、東北の農村女性には子育て期の離職がないことを発見して、そこに結果としての女性の自立の原因を探っている。大石は、全国規模で展開する「田舎のヒロインわくわくネツトワーク」に自らメンバーとして加わりながら、いかにして社会運動的な活動が志向されるに至ったのか、ネットワーク作りという活動手法が農村女性のエンパワーメントに果たしてきた役割は何か、さらには脱地方としての全国ネットワークが再帰的に地方にもたらすものがあるのかどうか、といった点について考察を加えている。これらの成果は、農村女性研究の学術的底上げに貢献するものである。本研究年度は、全体的な研究アプローチの検討と各分担者の研究課題の相互確認、および現在における農山漁村女性活動の概略を把握し、インテンシヴな調査地を選定するための概括的なフィールド調査をおこなうことにあった。調査と併行しておこなった会合で、すでに研究計画書で示している役割分担を確認するとともに、各分担者の具体的研究計画を調整した結果、本年度、秋津と藤井は概括的調査研究に従事し、渋谷と大石は調査対象を絞り、各論的な内容で調査を進めることになった。本年度の調査結果から明らかになった第1点は、女性活動にも地域性が見られることである。北海道の場合、開拓地という特性から、女性労働に対する評価が比較的高く、女性活動の実績をかわれて町会議員に当選する例もでている。一方、南西端の石垣島では、女性活動は盛んだが、ほとんどすべてが単独での起業によるものであった。本土がグループによる女性起業であるのと対照的である。今後、調査地をしぼってインテンシヴな研究をおこなう場合に、地域性による違いを前提にする必要がある。第2点目は、女性活動が地域に与えるインパクトが、従来の農山漁村社会の政治構造とは異なる領域で発揮されつつあるのではないかという点である。行政的支援もえながら、農山漁村の女性たちが農業委員や町会議員などに推薦され、当選する場合も増えてきている。しかし、その基盤や活動領域は市町村レベルよりも大きな単位であって、集落に拠点を置くものはきわめて少ない。この状況を今後の女性進出の過渡的段階とみることも可能だが、一方で広がる全国的ネットワークの拡大などを考慮すると、従来型の政治構造とは異なる原理で地域社会にインパクトを与えることが想定される。この点は次年度の研究に向けた重要な視点となるだろう。今年度は各分担者がテーマと調査地域を絞りながら研究を進めた。

秋津はおもに岐阜県明宝村にある、村の支援によって設立された地域の女性だけによる株式会社を対象として、その設立の経過や地域へのインパクト、さらにはそこで働く女性たちと地域意識との関連について調査研究した。その結果、同じ会社に働く就業者であっても、その中での地位や関係の歴史、居住する地域などによって、会社や地域との関連に関して大きく意識が異なることがわかった。また、地域資源へのアクセスと女性との関連についても資料を集めた。藤井は山形県や長野県の事例から、女性リーダーと行政的支援との関連について調査研究した。長野では女性の農村地域活動がNPOへの展開した例を取り上げて、その特徴について資料を集めた。澁谷は、東北地域を対象として女性の地位活動と家族内関係に焦点を当てて調査をおこなった。家族内での女性への支援が、地域のリーダーになっていくにあたって、重要な要因になっていることがわかりつつある。大石は全国的な農村女性ネットワークの会員を対象として、彼女らがどのように自分たちのより身近な地域で人々のネットワークを作り上げているのか、その場合の地域とはどのようなものが想定されているのかについて、会員の散らばる各地域において調査研究をおこなった。そこから、農村地域女性ネットワークの特徴として脱「従来型地域密着組織」あるいは脱「従来型公式組織」という性格が発見されている。さらに、メンバー全員による現地調査も実施し、共通の事例を題材としながら、その動きをどのように解釈するのかについて討議をおこなった。本年度は研究計画の最終年度であり、合同で岩手県での現地調査を行うとともに、各自が独自に遂行してきた調査結果もあわせて、最終報告書を作成した。その概要を示すと、秋津は海外における農村女性研究をレビューし、そこから日本における現在の研究課題を明らかにした。新しい研究視角の導入という課題もあるが。農村女性研究の全体的な底上げが必要である。また、国際学会のワーキングペーパーとして、岐阜県における農村女性による株式会社をとりあげ、女性と地域や会社への愛着との関連について考察した。藤井は、地域女性リーダーの現れ方について、長野と沖縄の事例を比較してその特徴を明らかにした。女性がなぜ地域女性リーダーへの道を選ばないのかという問いを掲げ、「場」という概念を援用しながら、女性独自の生活フィールドを肯定しようとしている。澁谷は、家族農業経営における女性農業者の自立について、そのライフコースを分析枠組みとして分析している。女性リーダーを多く輩出するコーホートに注目し、そのライフコースを詳細に検討するなかから、東北の農村女性には子育て期の離職がないことを発見し、そこに結果として女性の自立の原因を探っている。大石は、全国規模で展開する「田舎ヒロインわくわくネットワーク」に自らメンバーとして加わりながら、いかにして社会運動的な活動が指向されるに至ったのか、ネットワーク作りという活動手法が農村女性のエンパワーメントに果たしてきた役割は何か、さらには脱地方としての全国ネットワークが再帰的に地方にもたらすものがあるかどうか、といった点について考察を加えている。
日本企業における管理者の倫理観に関する実証研究

平成8年3月末までに、企業倫理の確立に向けて努力を行っている日本企業3社の管理者45人に対するインタビュー(1人につき2回ずつ、計90回)を終了、その後インタビュー録音テープの筆耕作業を進めた。平成9年度に入ってから、上記データの編集作業を行ない、これと並行して翻訳作業も進めている。データの量が膨大(筆耕データの総頁数はA4版で1,500余頁に上る)になったため、筆耕・編集・翻訳の作業に予想以上の時間と労力を要しているが、平成10年3月末頃までには編集作業を、同年夏頃までには翻訳作業も完了できる見込み。この間に得られた知見の一部を、「日本における企業倫理制度化の有効性に関する一考察」(組織学会、平成8年6月)及びその英語版“Attempting to Institutionalize Ethics:Case Studiesfrom Japan."(第1回経済倫理世界会議、同年月)として学会報告した。いずれの報告も「11.研究発表」に記した論文にまとめることができた。その主な内容は以下のように要約することができる。1.日本の企業管理者の倫理的意思決定に最も重要な影響を及ぼす要因として「会社の方針・風土」があげられる。2.したがって、ビジネスマンの倫理性を向上する上で、会社として企業倫理の確立に向けて組織的に取り組むこと(企業倫理の制度化)が極めて重要な課題となる。3.しかし日本では、フォーマルな形での企業倫理制度化の取り組みは未だ極めて低調であり、従業員は、インフォーマルな会社の風土から様々な意味を読み取り、それを行動の基準とする傾向にある。4.結論として、日本企業は、より意識的に「倫理的な社風(倫理的企業文化)の醸成」に努めると共に、それと整合性をもったフォーマルな形での「企業倫理の制度化」に取り組むことが必要である。平成8年3月末までに、企業倫理の確立に向けて努力を行なっている日本企業3社から15人ずつ(計45人)の管理者に対するインタビュー(1人につき2回ずつ、計90回)をすべて終了した。それぞれのインタビューを録音したテープの第1次筆耕作業もすべて終了、現在、筆耕済み原稿の内容チェック(2次筆耕作業)および編集作業を並行して進めており、編集済みの一部については英語への翻訳作業(米国業者へ外注)に移している。この進行中の研究プロセスにおける一つの成果として、日本の企業管理者が倫理的意思決定を行なうに際して、会社の方針や風土が大きな影響を及ぼすことが判明し、この点を強調した論文「日本における企業倫理制度化の有効性に関する一考察」を平成8年6月に開催される組織学会において発表の予定。また、同論文の英語版“Is the Effort at Institutionalizing Ethics Effective?: Case Studies from Japan"を同8年7月に開催される第1回経済倫理国際会議(於、千葉県柏市、モラロジー研究所)で発表の予定。また同論文は、Journal of Business Ethicsにも投稿中である。筆耕作業に予想以上の時間を要しており、当初の研究計画より若干の遅れがあることは否めないが、収集したデータの質もまずまずで、平成8年度中にはすべての翻訳作業も終え、最終成果の形が見えるところまで待っていきたいと思う。平成8年3月末までに、企業倫理の確立に向けて努力を行なっている日本企業3社の管理者45人に対するインタビュー(1人につき2回ずつ、計90回)を終了、その後インタビュー録音テープの筆耕作業を進めた。この作業に予想以上の時間と労力を要したが、この作業も平成9年3月頃までには終えることが出来そうである。

この間に得られた知見の一部を、平成8年6月に「日本における企業倫理制度化の有効性に関する一考察」というタイトルで組織学会において、また同論文の英語版"Is the Effort at Institutionalizing Ethics Effective? : Case Studies from Japan"を同8年7月に開催された第1回経済倫理世界会議(於、千葉県柏市、モラロジー研究所)において報告した。いずれの報告も「11、研究発表」に記した論文にまとめることができた。その主な内容は以下のように要約することができる。1、日本の企業管理者の倫理的意思決定に最も重要な影響を及ぼす要因として「会社の方針・風土」があげられる。2、したがって、ビジネスマンの倫理性を向上する上で、会社として企業倫理の確立に向けて組織的に取り組むこと(企業倫理の制度化)が極めて重要な課題となる。3、しかし日本では、フォーマルな形での企業倫理制度化の取り組みは未だ極めて低調であり、従業員は、インフォーマルな会社の風土から様々な意味を読み取り、それを行動の基準とする傾向にある。4.結論として、日本企業は、より意識的に「倫理的な社風(倫理的企業文化)の醸成」に努めると共に、それと整合性をもったフォーマルな形での「企業倫理の制度化」に取り組むことが必要である。なお、この研究の成果を英文で発表するために、筆耕原稿の一部の英語への翻訳作業(米国業者へ外注)を進めている。
運動・温熱負荷による心臓の虚血耐性獲得における抗酸化酵素誘導の役割

従来、心筋の虚血-再灌流時に産生される活性酸素は過酸化反応による心筋障害をもたらすことから、対症的な心筋保護として活性酸素消去が試みられた。本研究は、活性酸素を運動負荷による内因性防御系のストレス応答をもたらす情報伝達系として検討する事に特徴があり、その成果はストレス応答を利用した内因性防御能亢進による積極的な心筋保護療法開発の基盤となる。また、虚血性心疾患の一次、二次予防における運動療法の役割に新たな論拠を与えるとともに、広く他臓器における成人病予防の基礎確立に応用可能である。研究目標として以下の研究を行った。(1)心筋保護因子としてのマンガン-スーパーオキシドジスムターゼ(Mn-SOD)の誘導、活性化の機構の検討:成熟ラットに運動負荷を加えた後、心筋組織におけるスーパーオキシド、過酸化水素の産生をdichrolofluorescein(DCF)による蛍光反応にて測定した結果、これらの産制の増加を確認した。(2)TNF-α,IL-1βの発現誘導の経時的変化をmRNAレベル(ノザンブロット法)、蛋白質量レベル(ELISA法)で検討した結果、これら因子の誘導を確認した。(3)運動負荷、サイトカイン(TNF-α,IL-1β)負荷及び過酸化水素負荷によるMn-SOD発現の経時的変化をmRNAレベル、蛋白質量レベル、酵素活性レベル(NBT法)で定量したけっか、有意に増加することを確認した。(2)冠・末梢血管細胞における血管拡張・収縮因子の発現状態:培養血管平滑筋細胞において虚血負荷を行い同様の検討を行った結果、マンガン-スーパーオキシドジスムターゼ(Mn-SOD)の誘導、活性化の誘導を確認した。さらにマンガン-スーパーオキシドジスムターゼ(Mn-SOD)cDNAを細胞に過剰発現した細胞において虚血負荷による細胞死が抑制できることも確認した。以上の結果より運動負荷、温熱負荷による心筋保護効果は種々の体液性因子を介するマンガン-スーパーオキシドジスムターゼの誘導により惹起されることが確認できた。心疾患に対する運動療法の効果は、虚血性心疾患のみならず心不全の運動能、心機能改善に対する有効性も示唆されつつあるが、主として疫学的有用性や危険因子除去による二次的有用性から検討されており、運動の心筋保護作用に関する検証的研究は未だなされていない。本申請研究においては、運動負荷、温熱負荷がいかなる情報伝達系を介して負荷現象の「記憶」を耐性獲得に結び付けるかを細胞レベルで検討するとともに、in vivoにおいて、簡便に、繰り返し、長期間にわたり運動・温熱の効果を評価する方法の確立を目的とした。初年度においては、従来の申請者らの温熱負荷による実験結果に基づき、運動負荷時の虚血耐性獲得とミトコンドリアの抗酸化酵素Mn-SOD誘導の時間経過を検討した。ラットのトレッドミル運動負荷により、負荷直後、および、負荷48時間後の二相性のパターンで冠動脈結紮-再潅流による心筋梗塞作製に対する耐性が惹起された。運動負荷後の心筋組織におけるMn-SOD活性、Mn-SOD蛋白質量を測定すると、活性は虚血耐性と同様に負荷直後、48時間後の二相性の亢進を示すとともに、蛋白質量も負荷48時間後をピークに増大した。Mn-SODに対するアンチセンスオリゴデオキシリボヌクレオチドを投与すると、運動負荷48時間後のMn-SOD誘導が抑制されるとともに、同時期における運動負荷による虚血耐性も消失した。

これらの結果は、運動負荷は心臓に対して抗酸化酵素Mn-SODの誘導、活性化を介して直接的に虚血耐性を惹起すること、また、虚血耐性は運動負荷直後に認められるMn-SOD活性の亢進による早期の耐性と、運動負荷48時間後に認められるMn-SOD誘導による晩期の耐性の二種類が存在することが明らかとなった。現在、運動負荷がMn-SODの誘導、活性化をもたらす分子機構を検討している。従来、心筋の虚血-再灌流時に産生される活性酸素は過酸化反応による心筋障害をもたらすことから、対症的な心筋保護として活性酸素消去が試みられた。本研究は、活性酸素を運動負荷による内因性防御系のストレス応答をもたらす情報伝達系として検討する事に特徴があり、その成果はストレス応答を利用した内因性防御能亢進による積極的な心筋保護療法開発の基盤となる。また、虚血性心疾患の一次、二次予防における運動療法の役割に新たな論拠を与えるとともに、広く他臓器における成人病予防の基礎確立に応用可能である。研究目標として以下の研究を行った。(1)心筋保護因子としてのマンガン-スーパーオキシドジスムターゼ(Mn-SOD)の誘導、活性化の機構の検討:成熟ラットに運動負荷を加えた後、心筋組織におけるスーパーオキシド、過酸化水素の産生をdichrolofluorescein(DCF)による蛍光反応にて測定した結果、これらの産制の増加を確認した。(2)TNF-α,IL-1βの発現誘導の経時的変化をmRNAレベル(ノザンブロット法)、蛋白質量レベル(ELISA法)で検討した結果、これら因子の誘導を確認した。(3)運動負荷、サイトカイン(TNF-α,IL-1β)負荷及び過酸化水素負荷によるMn-SOD発現の経時的変化をmRNAレベル、蛋白質量レベル、酵素活性レベル(NBT法)で定量したけっか、有意に増加することを確認した。(2)冠・末梢血管細胞における血管拡張・収縮因子の発現状態:培養血管平滑筋細胞において虚血負荷を行い同様の検討を行った結果、マンガン-スーパーオキシドジスムターゼ(Mn-SOD)の誘導、活性化の誘導を確認した。さらにマンガン-スーパーオキシドジスムターゼ(Mn-SOD)cDNAを細胞に過剰発現した細胞において虚血負荷による細胞死が抑制できることも確認した。以上の結果より運動負荷、温熱負荷による心筋保護効果は種々の体液性因子を介するマンガン-スーパーオキシドジスムターゼの誘導により惹起されることが確認できた。
重い電子系をベースとした熱電材料開発における新しい方法論の創出

本研究は,重い電子系の研究において停滞していた熱電変換材料への応用研究に新しく挑戦するものである.本年度は典型的な重い電子系であるCePd3の熱電特性における元素置換効果について調べた.CePd3は比較的良い金属にも関わらず非常に高いゼーベック係数を示すことが知られており,次世代の熱電材料の候補として期待されている.しかしながらCePd3が高いゼーベック係数を示す詳しいメカニズムは明らかにされておらず,またその熱電特性を向上させるための指針も得られていない.この問題を解決するために,本研究ではCePd3におけるCeサイトの一部を磁性イオンであるYbとその非磁性参照系であるLuで置換した試料を作製し,その熱電特性を比較した.試料は全てアーク溶解法によって作製し,全ての試料で単相多結晶が得られたことを確認した.これらの系におけるゼーベック係数と電気抵抗を詳しく調べた結果,CePd3におけるCeサイトをYbとLuによって置換していくことで熱電特性が急激に抑制されることがわかった.この結果は,CePd3の熱電特性に対しては化学圧力効果や単サイトの近藤効果はほとんど寄与せず,Ceイオンのサイト間効果が最も重要な役割を果たしていることを示唆している.また,本研究課題のもう一つの柱である「重い電子系のエピタキシャル薄膜の開発とそれを用いた熱電特性の向上」を目指して,YbIn3薄膜の作製に着手した.特に分子線エピタキシー(MBE)装置の高度化を進めることで,より効率的な薄膜作製が可能となる環境を整備した.現在,YbIn3の多結晶膜の作製に成功しており,さらに成膜条件を最適化することによりエピタキシャル薄膜が作製できる見込みである.当初の計画通り,Ce系の熱電材料候補物質CePd3においてCeサイトをYbとLuに置換した試料の作製に成功した.これらの熱電特性を詳しく調べることにより,CePd3における高い熱電特性に対しては,化学圧力効果や単サイトの近藤効果はほとんど影響せず,Ceイオンのサイト間効果が最も重要な役割を果たしているという重要な知見が得られた.昨年度まで開発を進めてきた重い電子系のバルク試料については,作製が完了した試料から順次光電子分光測定を進める.これにより重い電子系の熱電特性を決定している電子構造を詳しく知ることができる.これと並行して本研究課題の最終年度である次年度はエピタキシャル薄膜・超格子の研究を強力に推進する予定である.現在そのエピタキシャル薄膜の作製に一定の目処が立っているYbIn3に関しては,それ自体に高い熱電特性は期待されていないが,この成膜ノウハウを他の高い熱電特性を示す系へと応用すること,さらにそれらの薄膜を用いたその場角度分解光電子分光(in situ ARPES)によって詳しい電子構造研究を行うことも可能となる.その後,重い電子系の人工超格子の作製に取り掛かる.この人工超格子の作製は,重い電子状態を2次元に閉じ込めるという意義があり,それによって電子状態に顕著な変化が生じることでゼーベック係数を飛躍的に増大させる可能性も秘めており,これが本研究においても実現すれば新しいブレイクスルーにつながる.本研究ではこの閉じ込められた重い電子状態を再度in situ ARPESによって直接観測することも計画している.以上の研究計画に沿って進めていくことで,独創的かつ重要な重い電子系の熱電研究を広く展開できると考えている.本研究は,重い電子系の研究において停滞していた熱電変換材料への応用研究に新しく挑戦するものである.本年度は初めにYb14MnSb11単結晶の作製と光電子分光の測定を行った.単結晶作製は錫フラックス法によって行った.この系は既に高い熱電特性が報告されているが,Ybの4f電子がそのメカニズムにどのように関わっているかは不明であった.本研究の光電子分光の結果により,Yb 4f成分はフェルミ準位にかかっておらず,この系が純粋なYbが+2価の系(すなわち4f軌道は閉殻)であることに加えて,熱電特性にYb 4f状態がほとんど影響していないことがわかった.また,上記のようなフラックス法による単結晶の作製が難しいYb化合物を作製するために以下の方法を確立した.すなわちYbは蒸気圧が高く石英管やアルミナ管と容易に反応してしまうため,新たに高融点金属(タンタル)坩堝やそのアーク溶接による封管の際に必要となる冷却ハースの開発を行った.これらを用いた高周波加熱法により,高純度な単相試料Yb5Si3の作製に成功した.Yb-Si系化合物のいくつかの組成に関しては比較的優れた熱電特性を示すことが知られていたが,Yb5Si3に関してはこれまで報告が無かった.得られたYb5Si3のゼーベック係数は温度の上昇とともに符号が二度反転し,さらに室温以上で大きな負のピークをもつ傾向が観測された.電気抵抗には近藤効果が確認されていることから,これらの振る舞いも近藤効果に関連した特異な電子状態に起因していると考えられる.また重い電子系の化合物の中でこのようにゼーベック係数における比較的大きな温度スケールでの複数回の符号反転を示すものやピークが室温以上に存在するものは珍しく,今後この起源を解明することで室温以上でより高い熱電特性を得るための新しい指針の構築につながると考えられる.当初の計画通り,Yb14MnSb11単結晶とYb-Si系化合物の作製に成功した.これらの系に関する光電子分光の測定も行うことができ,非常に興味深いデータを得ることができている.

バルク試料の研究に関してはこのペースを維持して進めていく予定である.本研究は,重い電子系の研究において停滞していた熱電変換材料への応用研究に新しく挑戦するものである.本年度は典型的な重い電子系であるCePd3の熱電特性における元素置換効果について調べた.CePd3は比較的良い金属にも関わらず非常に高いゼーベック係数を示すことが知られており,次世代の熱電材料の候補として期待されている.しかしながらCePd3が高いゼーベック係数を示す詳しいメカニズムは明らかにされておらず,またその熱電特性を向上させるための指針も得られていない.この問題を解決するために,本研究ではCePd3におけるCeサイトの一部を磁性イオンであるYbとその非磁性参照系であるLuで置換した試料を作製し,その熱電特性を比較した.試料は全てアーク溶解法によって作製し,全ての試料で単相多結晶が得られたことを確認した.これらの系におけるゼーベック係数と電気抵抗を詳しく調べた結果,CePd3におけるCeサイトをYbとLuによって置換していくことで熱電特性が急激に抑制されることがわかった.この結果は,CePd3の熱電特性に対しては化学圧力効果や単サイトの近藤効果はほとんど寄与せず,Ceイオンのサイト間効果が最も重要な役割を果たしていることを示唆している.また,本研究課題のもう一つの柱である「重い電子系のエピタキシャル薄膜の開発とそれを用いた熱電特性の向上」を目指して,YbIn3薄膜の作製に着手した.特に分子線エピタキシー(MBE)装置の高度化を進めることで,より効率的な薄膜作製が可能となる環境を整備した.現在,YbIn3の多結晶膜の作製に成功しており,さらに成膜条件を最適化することによりエピタキシャル薄膜が作製できる見込みである.当初の計画通り,Ce系の熱電材料候補物質CePd3においてCeサイトをYbとLuに置換した試料の作製に成功した.これらの熱電特性を詳しく調べることにより,CePd3における高い熱電特性に対しては,化学圧力効果や単サイトの近藤効果はほとんど影響せず,Ceイオンのサイト間効果が最も重要な役割を果たしているという重要な知見が得られた.昨年度までの重い電子系のバルク試料の熱電研究を進めながら,今後二年間でエピタキシャル薄膜・超格子の研究にも着手する予定である.すなわち重い電子系の典型物質のエピタキシャル薄膜を作製し,その熱電特性をバルク試料と比較する.その後,人工超格子の作製に取り掛かる.今のところ非磁性参照系との超格子を計画しているが,格子整合性などを試行錯誤的に調べる必要がある.その過程においても実験結果を蓄積していくことで,重い電子系の熱伝導度を選択的に低減するための指針が得られると考えている.さらにこの人工超格子の作製は,重い電子状態を2次元に閉じ込めるという意義もあり,既に報告されている他の系の結果との比較も非常に重要である.それだけでなく,この閉じ込め効果が電子状態に顕著な変化をもたらしゼーベック係数を飛躍的に増大させる可能性も秘めており,これが本研究においても実現すれば新しいブレイクスルーにつながる.本研究ではこの閉じ込められた重い電子状態を角度分解光電子分光によって直接観測することも計画している.昨年度まで開発を進めてきた重い電子系のバルク試料については,作製が完了した試料から順次光電子分光測定を進める.これにより重い電子系の熱電特性を決定している電子構造を詳しく知ることができる.これと並行して本研究課題の最終年度である次年度はエピタキシャル薄膜・超格子の研究を強力に推進する予定である.
外国語使用による思考力の一時的な低下

外国語副作用とは、母語に比べて習熟度の低い外国語を使用している最中には、一時的に思考力(非言語的情報処理をおこなう能力)が低下するという現象である。この現象は、Takano & Noda (1993,1995)によって初めて実証的に立証され、その生起機序が理論的に説明された。本研究は、外国語を使用する日常的な場面でもこの外国語副作用が生じるかどうかを調べる研究の一環としておこなったものである。外国語を使用する日常的な場面では、思考の材料は言語的に与えられることが多く、その場合には、思考は非言語的情報処理だけでなく、言語処理も含まれる可能性がある。言い換えると、思考に内言が伴う可能性がある。この内言は、処理の容易な母語である可能性が高い。かりに、思考に母語の内言が伴うとすると、外国語副作用は生じなくなる可能性がある。同時に2つ以上の情報処理をおこなう場合、一般に、処理が互いに類似しているほど相互の干渉は大きくなることが知られている。思考に伴う内言が母語の場合、外言として母語を使用しているときの方が外国語を使用しているときよりも干渉が大きくなり、思考成績は低下することになる。これが外国語副作用を打ち消し、外国語副作用が生じなくなるという可能性が考えられるのである。この可能性を検討するため、実験1では、思考課題に定言三段論法の妥当性判断を使用し、実験2では、知能検査の中で言語性知能を測定するために用いられる問題を使用した。被験者(日本人大学生および大学院生)は、これらの思考課題を言語課題と同時に遂行した。いずれの実験においても、思考課題の成績は、言語課題を母語でおこなったときより、外国語(英語)でおこなったときの方が低下していた。すなわち、外国語副作用が生じていた。従って、これらの実験結果から、思考に内言が伴う場合の多い日常的な外国語使用場面においても、外国語副作用は生じ得ることが明らかになった。本研究の目的は、外国語副作用が日常的な場面でも生じるかどうかを調べることです。不慣れな外国語を使用している最中は、一時的に、思考力が低下した状態になります。これが外国語副作用です。研究代表者は、言語課題と思考課題を同時に遂行する二重課題実験によって、外国語副作用が実際に生じていることを立証しました。しかし、その実験では、日常場面でも外国語副作用が生じているのかどうかを推定するためには、1つ問題が残されていました。それは、思考に伴う内言の問題です。日常的な場面(例:会話、討論)では、思考は内言を伴う可能性が強くなります。その内言は、通常、使いやすい言語、すなわち母語であると推定されます。外書で母語を使用する場合には、内言と外書が同じ言語なので干渉が大きくなり、思考力の低下が増大します。そうなると、外言が外国語の場合と差がなくなり、結果として、外国語副作用が消失するという可能性が考えられます。本研究では、思考が内言を伴う場合、外国語副作用が消失するか否かを実験的に検討しました。注意の集中を要する二重課題実験を精密におこなうために防音ブースを購入し、その中で、新たに購入した電算機とMD再生装置を使用して実験をおこないました。言語課題としては、先の実験に用いた質問回答課題を使用しました。思考課題としては、今回新たに4種類の知能検査から言語性知能を測定するための問題を抜き出して使用しました。この思考課題には内言処理が伴うことが確実に推定されます。

実験の結果、言語課題を外国語(英語)で行った場合は、母語(日本語)で行った場合に比べて、思考課題の成績は有意に低下していました。従って、思考課題が内言処理を伴う場合にも外国語副作用が生じることが実験的に確認されました。本研究の目的は、外国語副作用が日常的な場面でも生じるかどうかを調べることでした。不慣れな外国語を使用している最中は、一時的に、思考力が低下した状態になります。これが外国語副作用です。研究代表者は、言語課題と思考課題を同時に遂行する二重課題実験によって、外国語副作用が実際に生じていることを立証しました。しかし、その実験では、日常場面でも外国語副作用が生じているのかどうかを推定するためには、1つ問題が残されていました。それは、思考に伴う内言の問題です。日常的な場面(例:会話、討論)では、思考は内言を伴う可能性が強くなります。その内言は、通常、使いやすい言語、すなわち母語であると推定されます。外言で母語を使用する場合には、内言と外言が同じ言語なので干渉が大きくなり、思考力の低下が増大します。そうなると、外言が外国語の場合と差がなくなり、結果として、外国語副作用が消失するという可能性が考えられます。本研究では、思考が内言を伴う場合、外国語副作用が消失するか否かを実験的に検討しました。言語課題としては、先の実験に用いた質問回答課題を使用しました。思考課題としては、三段論法の妥当性判断を使用しました。この思考課題には内言処理が伴うことが確実に推定されます。実験の結果、思考課題の平均正答数は、言語課題を外国語(英語)で行った場合は11.0、母語(日本語)で行った場合は13.5となり、思考課題の成績は外国語の場合に有意に低下していました。従って、思考が内言を伴う場合にも外国語副作用は生じると結論することができます。
水銀系高温超伝導体の高臨界電流密度化と材料化

発見以来10年が経過した酸化物高温超伝導体は、これまでの研究開発の成果が実り、液体ヘリウム未使用の超伝導磁石用のコイル線材や電流リ-ドなどとして、最近では一部の実用化が始まっている。しかしながら、ビスマス系に代表される、これまでに開発されている酸化物超伝導体は、高温・高磁場下での磁束ピニング特性が弱く十分な臨界電流密度が得られないため、強磁場用途には適用が困難と考えられており、全く新しい物質系を用いた線材の開発が強く期待されている。水銀系酸化物超伝導体は、135Kという世界最高の臨界温度を保有するものの、従来の手法では作製が困難であり、かつ化学的に不安定であるとされてきた。そこで本研究では化学的装飾により材料としての安定化を目指すとともに、実用化に向けて臨界電流密度特性を向上させることを目的とした。また、上記したビスマス系超伝導体についても同様に、磁束ピニング特性改善と臨界電流密度の更なる向上を目指して研究を進めた。その結果、水銀系超伝導体については、Hg位置へのReの置換により化学的安定性が大幅に増加し、同時に高温での不可逆磁界も高くなることをつきとめた。また、ビスマス系超伝導体についても、Pbの大量添加により同様に磁束ピニング特性が著しく改善できることが、代表研究者らと京都大学化学研究所の共同研究により明らかになった。これらの発見は、高温強磁場下での作動を目的とした次世代超伝導線材開発の可能性を示したものである。さらに、安定化およびピニング特性の改善が達成された水銀系、ビスマス系を中心とした次世代線材の開発を進め、液体窒素温度における各種実用用途に供する長尺線材の作製手法確立を目指して研究を進めている。一昨年(1993年)に発見された水銀系酸化物HgBa_2Ca_<n-1>Cu_nO_yは、従来知られている物質の中で最も高い臨界温度を示す超伝導体であることが確認されたが、合成プロセスの困難さ、化学的不安定性、弱い磁束ピニング特性などのために実用材料としての可能性は低いと考えられてきた。しかしながら、Reなどの遷移金属元素の添加が、本系化合物の構造的・化学的安定化に有効であることが本申請者らにより見いだされ、注目を集めている。本研究では、このような改質剤を添加した水銀系超伝導体が実用材料として使用できるかどうかに関してのフィージビリティスタディを行うことを目的とした。まず、組成制御による安定化と超伝導特性の向上を目指してさらに新規化学組成を有するHg系超伝導体および関連物質の探索を続けた。Cr、Mo、Ruなども系の安定化に有効であったが、Re添加が最も良質の単一相試料を与えることが明らかになった。そこで、まずRe添加系に絞り結晶構造解析を通じて安定化機構を調べた。粉末中性子線回折を行ったところ、ReはHgO面内のHsサイト上にReO_6八面体として置換し上下層の結合を強めることによって構造安定化に寄与することがわかった。また同時にc軸(積層)方向の電気伝導を高め異方性の減少に寄与しているものと思われる。磁化ヒステリシス曲線の測定により磁束ピニング特性を評価したところ、Re添加系では臨界電流密度、不可逆磁界などが大幅に改善され、液体窒素温度77KにおいてはY系を越えるポテンシャルを有することが示唆された。酸化物超伝導体を実用材料として用いるにはシースあるいはテープ線材の形状にプロセッシングする必要があるため、酸化物自身の研究と平行して、金属シース材料の探索も開始した。このため、銀、金、銅などの一般的なシース材との化学的な反応性をまず評価した。それぞれの金属チューブ内にHg系試料粉を充填し各種温度で熱処理後、超伝導体/シース材界面における反応を、光学顕微鏡、EPMA、X線回折などの分析手段により、観察・評価した。この中では金が最も安定ではあったが、酸化物との界面でHgとのアマルガムが生成する事が避けられず、さらに別の金属材料を探索することが必要であると結論された。今後は、Niベース系の合金材料を中心に、Hg系に適したシース・テープ材の候補選定を行うとともに、シース材との適合性の高い超伝導体組成、とくに、改質剤の種類と最適添加組成を決定していく予定である。

その結果、水銀系超伝導体については、Hg位置へのReの置換により化学的安定性が大幅に増加し、同時に高温での不可逆磁界も高くなることをつきとめた。また、ビスマス系超伝導体についても、Pbの大量添加により同様に磁束ピニング特性が著しく改善できることが、代表研究者らと京都大学化学研究所の共同研究により明らかになった。これらの発見は、高温強磁場下での作動を目的とした次世代超伝導線材開発の可能性を示したものである。さらに、安定化およびピニング特性の改善が達成された水銀系、ビスマス系を中心とした次世代線材の開発を進め、液体窒素温度における各種実用用途に供する長尺線材の作製手法確立を目指して研究を進めている。水銀系酸化物HgBa_2Ca_<n-1>Cu_nO_yは、従来知られている物質の中で最も高い臨界温度(n=3でTc=135K)を示す超伝導体であるが、合成プロセスの困難さ、化学的不安定性、弱い磁束ピニング特性などのために実用材料としての可能性は低いと考えられてきた。しかしながら、レニウム(Re)などの遷移金属元素の添加が、本系化合物の構造的・化学的安定化に有効であることが、本申請者らにより提案され、注目を集めている。本研究では、このような改質剤を添加した水銀系超伝導体の材料化と高臨界電流密度化を図るための基礎研究を行った。成果として以下のことが明らかにされた。(1)Cr,Moなどの遷移金属添加が構造安定化に寄与するがReが圧倒的に有効である、(2)Re添加により、従来合成することの出来なかったn=3,4,5組成を有する単結晶の育成が可能となった、(3)多結晶を用いた中性子線回析と単結晶を用いたX線回析法により、詳細な結晶構造が明らかにされた、(4)ReはHgサイトを部分置換し導電キャリア量を増すとともに、系の電気的異方性を下げ、臨界電流の飛躍的向上に貢献する、(5)表面にCrおよびAgをスパッターコートした短尺Niテープ上にHg1223相を生成させるための条件が確立した。現時点で、作製したNiテープ線材(臨界温度は130Kを越える)の液体窒素温度における臨界電流密度は目標値である10^5A/cm^2に達していないものの、今後、結晶粒の配向化向上と粒界のコントロールを中心とした研究を継続することによって、液体窒素温度で大電流用途を目指す実用材料を作製するための手がかりが得られた。
確率論的手法による情報理論の研究

本研究においては確率過程の研究および情報理論の研究を行い,以下のような研究成果を得た.第一に,確率論で最近盛んに研究されている大偏差定理の研究とその応用を考えた.まず連続時間白色ガウス型通信路における信号検出問題を扱った.2種類の定常信号をこの通信路を通して送るものとする.出力信号を観測してどちらの信号が送られたかを判定するものとする.この問題は仮説検定問題として取り扱うことができる.大偏差定理を使うことにより,観測時間を大きくするとき,この検定の誤り確率が指数関数的に小さくなることが示し,さらにその指数のオーダーを具体的に求めた.離散時間定常過程のスペクトル推定の一つの方法として最大エントロピー法が知られている.大偏差定理を使うことによって,標本の大きさが十分大きなときには,最大エントロピー法による推定が最適であることを証明した.次に,情報理論における基本的な量である,通信路容量,相互情報量,および2乗平均誤差の間に成り立ついくつかの不等式を証明した.その一つは次のような不等式である.加法的雑音Zが作用するフィードバックのある通信路の容量をCとするとき,Zと同じ共分散をもつガウス型雑音Z^*の作用するフィードバックのあるガウス型通信路の容量をC^*すると,不等式C^*≦C≦C^*+H (Z ; Z^*)が成り立つ.ただし,H (Z ; Z^*)はZ^*に対するZの相対エントロピーである.この他にも2, 3の不等式を証明したが,これらの不等式は情報理論において基本的な役割を果たすことが期待される.本研究においては確率過程の研究および情報理論の研究を行い,以下のような研究成果を得た.第一に,確率論で最近盛んに研究されている大偏差定理の研究とその応用を考えた.まず連続時間白色ガウス型通信路における信号検出問題を扱った.2種類の定常信号をこの通信路を通して送るものとする.出力信号を観測してどちらの信号が送られたかを判定するものとする.この問題は仮説検定問題として取り扱うことができる.大偏差定理を使うことにより,観測時間を大きくするとき,この検定の誤り確率が指数関数的に小さくなることが示し,さらにその指数のオーダーを具体的に求めた.離散時間定常過程のスペクトル推定の一つの方法として最大エントロピー法が知られている.大偏差定理を使うことによって,標本の大きさが十分大きなときには,最大エントロピー法による推定が最適であることを証明した.次に,情報理論における基本的な量である,通信路容量,相互情報量,および2乗平均誤差の間に成り立ついくつかの不等式を証明した.その一つは次のような不等式である.加法的雑音Zが作用するフィードバックのある通信路の容量をCとするとき,Zと同じ共分散をもつガウス型雑音Z^*の作用するフィードバックのあるガウス型通信路の容量をC^*すると,不等式C^*≦C≦C^*+H (Z ; Z^*)が成り立つ.ただし,H (Z ; Z^*)はZ^*に対するZの相対エントロピーである.この他にも2, 3の不等式を証明したが,これらの不等式は情報理論において基本的な役割を果たすことが期待される.情報理論(情報伝達の数学的理論)はもともと工学の方面から提起されたものであるが、数学のいくつかの分野(確率論、エルゴード理論、統計学等)とは互いに影響をおよぼしつつ発展してきている。情報理論の発展のためには数学の新しい成果を取入れた理論的研究が不可欠である。代表者を中心とするわれわれのグループは確率過程論および情報理論に関し研究成果を挙げてきている。特に、確率過程についての最新の結果まで取入れた連続的システムに対する情報理論の研究は世界的にみても進んでおり、代表者はこれまでの研究成果に基づいて英文による図書を出版した。ガウス型通信路は最も基本的な通信路のひとつであり、これに関しては理論と応用の双方から多くの研究がなされてきている。この方面の研究をさらに深めるために、ガウス過程の標準表現の研究を行い、新しい結果が得られ現在発表の準備中である。この標準表現に関する結果を利用することにより、ガウス型通信路に関し、フィードバックがある場合の通信路容量あるいは符号化定理についての研究が進み新しい結果を得つつある。近年、確率論、統計学でlarge deviation theory(大きな偏差の理論)の研究が盛んに行なわれているが、この理論と情報理論を関連づけた研究も国の内外で行なわれるようになってきた。われわれは、これまで行なってきたエントロピー、定常過程のスペクトル解析をlarge deviation theoryと関連づけて行い、定常過程のスペクトルの推定問題および白色ガウス型通信路における信号検出問題における誤り確率に関して新らしい評価を得ることできた。情報理論(情報伝達の数学的理論)は数学のいくつかの分野(確率論、エルゴード理論、統計学等)とは互いに影響をおよぼしつつ発展してきている。特に、確率過程についての最新の結果まで取入れた連続的システムに対する情報理論の研究は世界的にみても進んでおり、研究成果を論文として発表してきている。代表者はフィードバックがある連続時間ガウス型通信路に対し符号化定理を証明し論文として発表した。

この方面の研究をさらに深めるために、ガウス過程の標準表現の研究を行い、新しい結果が得られ数学会、シンポジウムなどで発表した。この標準表現に関する結果を利用することにより、ガウス型通信路に関し、フィードバックがある場合の通信路容量あるいは符号化定理についての研究が進み新しい結果を得つつある。近年、確率論、統計学でlarge deviation theory(大偏差理論)の研究が盛んに行なわれているが、この理論と情報理論を関連づけた研究も国の内外で行なわれるようになってきた。われわれは、これまで行なってきた定常過程のエントロピー解析をlarge deviation theoryと関連づけて行い、白色ガウス型通信路における信号検出問題における誤り確率に関して新らしい評価を得ることできた。また定常過程の最大エントロピー法に関しても新しい結果を得、発表の準備中である。本研究においては確率過程の研究および情報理論の研究を行い,以下のような研究成果を得た。第一に,確率論で最近盛んに研究されている大偏差定理の研究とその応用を考えた.まず連続時間白色ガウス型通信路における信号検出問題を扱った.2種類の定常信号をこの通信路を通して送るものとする.出力信号を観測してどちらの信号が送られたかを判定するものとする.この問題は仮説検定問題として取り扱うことができる.大偏差定理を使うことにより,観測時間の大きくするとき,この検定の誤り確率が指数関数的に小さくなることが示し,さらにその指数のオーダーを具体的に求めた.離散時間定常過程のスペクトル推定の一つの方法として最大エントロピー法が知られている。大偏差定理を使うことによって,標本の大きさが十分大きなときには,最大エントロピー法による推定が最適であることを証明した.次に,情報理論における基本的な量である,通信路容量,相互情報量,および2乗平均誤差の間に成り立ついくつかの不等式を証明した.その一つは次のような不等式である.加法的雑音Zが作用するフィードバックのある通信路の容量をCとするとき,Zと同じ共分散をもつガウス型雑音Z^*の作用するフィードバックのあるガウス型通信路の容量をC^*すると,不等式C^*【less than or equal】C【less than or equal】C^*+H(Z;Z^*)が成り立つ.ただし、H(Z;Z^*)はZ^*に対するZの相対エントロピーである.この他にも2,3の不等式を証明したが,これらの不等式は情報理論において基本的な役割を果たすことが期待される.