hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リボソーム生合成障害が造血器腫瘍の発症・進展に果たす役割の解明

一方で、最近になって変異の存在が示された遺伝子のいくつかでは、なぜその遺伝子に変異が生じることで造血器腫瘍の発症が促されるのかという点で、未だ不明な点が多い。本研究で主なテーマとするDDX41遺伝子変異も、造血器腫瘍症例の12%の割合で認めることが明らかにされているが、この遺伝子によりコードされる分子がRNAヘリケースのひとつであって、この変異が造血幹細胞・前駆細胞にどのような変化をもたらすのかわかっていない。我々はこれまでに、体細胞遺伝子変異として見られるp.R525H変異をモデルにして、DDX41遺伝子変異の病的意義を探ってきた。本遺伝子変異を導入した細胞では、増殖が著しく抑制され、この際リボソームRNA(rRNA)の生合成、すなわちpre-rRNAから成熟型のrRNAへと切断される過程が障害されることを見出した。また、これに伴って遊離リボソームタンパク質が生じ、これらがMDM2タンパク質と結合することによって、RBタンパク質がMDM2から離れ活性化される結果、細胞周期の抑制が起こるというメカニズムを提唱してきた。これはDDX41 p.R525H変異を持つ症例が概して骨髄不全傾向であることと矛盾しないが、一方で、必ずしも腫瘍化そのもののメカニズムを十分に説明できているわけではない。また、いわゆる「リボソーム病」でも、多くが骨髄不全の後に造血器腫瘍に至ることと重ね合わせ、DDX41遺伝子変異も、リボソーム合成障害を介して「翻訳」そのものを変容させているのではないかと考えるに至った。現在、この作業仮説の検証のため、DDX41遺伝子発現を抑制した造血幹細胞・前駆細胞を用いて、リボソームプロファイリング法による翻訳解析を進めている。リボソームプロファイリングによるデータの取得には、比較的大量の細胞を必要とし、かつ、ごく限られた断片長のRNA(リボソームに取り込まれ翻訳を受けている最中のmRNA)を正確に分離精製する必要があるため、高度な技術と経験を必要とする。研究初年度には、まず白血病細胞株を用いてリボソームプロファイリング実験の習熟につとめ、これまでに予想以上に的確に翻訳中のmRNAを捉え、次世代シーケンサーでデータ取得することに成功した(これは、得られたmRNAシーケンスデータに5'非翻訳領域から翻訳領域のみが含まれ、3'非翻訳領域が全く含まれないことにより証明された)。また、mRNAとしては比較的大量に存在していても、全く翻訳を受けていない遺伝子が同定されたり、RNAポリメラーゼI阻害剤を加えrRNA転写を抑制した時に、特定遺伝子の翻訳が増減することが確認できたりしたことも、本手法の確からしさを補強するデータである。こうしたことを受け、現在、次の実験段階に進んでいる。ここでは、臍帯血由来造血幹細胞・前駆細胞を用いてDDX41遺伝子発現を抑制し、いわゆる生殖細胞系列変異(機能欠失型変異)を模倣した状態の細胞の表現型を、リボソームプロファイリングによって得ることとした。レンチウイルスを用いたDDX41の発現抑制を行い、この細胞を赤芽球系に分化させたところ、対照細胞に比し細胞の増殖と分化が著しく障害されることが確認され、赤芽球文化にDDX41を介した翻訳調節機構が関与するものと予想される。その詳細をリボソームプロファイリングで明らかにすることが、当座の目標となる。
がん細胞への配位子送達をトリガーとする抗がん剤の細胞内合成

本研究では副作用の無い抗がん治療法へ向けた新規コンセプトとして、がん細胞内に豊富に存在する鉄イオンを利用した細胞内有機合成を提案する。具体的には、鉄イオンと錯体を形成して高い反応性を示す配位子を見出し、その錯体を用いた抗がん剤前駆体の分子内カップリング反応をがん細胞内で進行させる手法を開発する。さらに、本手法による抗がん剤合成が動物実験レベルにおいても適用可能であることを実証する。以上を踏まえて、がん細胞内への配位子送達をトリガーとした部位選択的な抗がん剤合成の達成により副作用リスクを低減させることが本研究の目的である。
第3回国際数学・理科教育調査の準備研究

1.TIMSS(IEA第3回国際数学理科教育調査)の国際センターから予備調査用の侯補問題が送付され、これらについて国立教育研究所内で数学と理科の教科別に45回の会合をもち、各問題ごとに、適切性、難易性について評価するとともにコメントを加え、国際本部に送り返した。2.小学校の4年の算数と理科、中学校2年の数学と理科について、カリキュラムの分析を行って国際センターに報告した。具体的には、(1)指導要領の分析,(2)よく使われている教科書2冊の内容の分析,(3)いくつかのトピックスについての詳細な分析からなる。3.理科については、第2回国際理科教育調査のカリキュラムケーススタディの結果について、10か国の国際比較を行った。現在まとめ中である。4.サンプリング委員会をもうけ、母集団の国際定義を基に、我が国の調査対査母集団をどうするか検討するとともに、標本抽出についても検討した。5.国際センターから送付された予備調査問題を翻訳し、印刷用の版下を作成した。6.平成5年5月実施予定の予備調査の実施の手引きを作成するとともに、現在調査を行う学校の選定作業を進めている。7.サンプリングの基礎資料を得るためのアンケート調査用の項目を作成した。現在まとめ中である。
労働関連ストレス評価法に関する心理学的研究

労働関連ストレス評価法として開発した「蓄積的疲労徴候インデックス」(Cumulative Fatigue Symptoms Index:CFSI)について,尺度の信頼性と妥当性を検証した。インデックスCFSIは,日常の労働生活の中で生ずる心身の違和感,疲労感等に関する81の質問からなっており,対象者の最近の症状徴候を問うものである。調査法はSelbーreport方式による。職種を考えて得られた資料をもとに,主成分分析を通して,既に8特性(因子)を抽出している。すなわち,不安徴候,抑うつ状態,一般的疲労感,イライラの状態,労働意欲の低下,気力減退,慢性疲労徴候,身体不調の各カテゴリ-である。これらは,応答の内的関連性を示すものであり,統計的に尺度の安当性を証するものでもある。本研究では,主として信頼性の有無を確めた。ただし,ここでいう信頼性とは,同一対象者に,一定の間隔を置いて,2回CFSIを実施した場合,その応答の動揺の度合を意味している。検証資料は,職務分析を行った実績のある総合病院の病棟看護婦を対象として得られた(昭和63年度)。対象者数690。このうち,2回のテストで同一者だったものは455例。テストのインタ-バルは4日間から11日間に分布。この資料について,TestーRetest間の相関分析を行った(平成元年度)。インタ-バル11日の例で,「気力減退」と「身体不調」が5%の有意水準であったが,他のインタ-バルでは,8特性すべて0.01以下の水準で有意な相関であることが証明された。平成2年度では,他職場(病院ほか)での資料もふまえて,レ-ダチャ-ト図に示される「CFSI応答パタ-ン」の判定から,職務の状況などの「外的規準」による妥当性・信頼性の検証も試みた。この「パタ-ン」分析でも信頼性を証することができた。本研究(3年間)の成果は,論文としてまとめ,「労働科学」に投稿した。対象者数690。労働生活における、過重な心身への負荷事態を「労働関連ストレス」としてとらえ、その心理学的評価法の開発をめざしている。昭和63年度は、CFSI(蓄積的疲労徴候インデックス・労働科学研究所作成)の信頼性および妥当性の検証を進めた。被検者として、病院看護婦を選び調査を実施した。病院看護婦については、これまでに、タイムスタディ、機能検査等による職務分析の資料を得ている職種である。CFSIのほか、フェースシートで、被検者の年齢、職務、経験、所属病棟、勤務形態、および、「仕事の忙しさ」に関する質問を設定した。信頼性の検証にあたっては、Test-Retest法をとった。調査対象。公立総合病院。看護職員960名。これらの全員を対象とした。調査期間。昭和63年12月。第1回調査:調査票配付12月15日、回収12月22日。第2回調査:12月23日、回収12月28日とした。第1回と第2回の間隔を約1週間とした理由は、CFSIの尺度としての性格によるものである。

一般の標準テスト(知能検査・性格検査)と異なり、CFSIは、労働環境条件の変化の投影された「微候」をとらえようとして作成されたスケールであって、信頼性検証の資料を得るためには、1週間(勤務の1サイクル)あたりが適当と考えた。妥当性検証の資料については、職務の相違を中心に収集している。結果要約。回収率、第1回667例(95.7%)、第2回647例(93.7%)。これらのうち、第1回と第2回の調査で、同一人の応答として「ペア」が確認されたもの582例である。これらについて、「仕事の状況」への応答を手がかりに分析を行った。「仕事の状況」すなわち「忙しさ」が2回の調査時点とも、「忙しい」と応答した被検者群では、CFSIの訴え率および「パターン」が極めて類似。信頼性検証可能な結果と考える。CFSI(蓄積的疲労徴候インデックス)は疲労感評定尺度の一つであって、労働関連ストレス評価法として用いている。本研究は、CFSIの信頼性および妥当性を検証することを目的としている。研究第2年度(平成元年度)は、第1年度の調査で得られた資料の分析を主とし、さらに、他の職場を対象とした調査を進め、資料の蓄積をはかった。CFSIによる疲労徴候(ストレス)特性は、8特性に分類されている。すなわち、F_IA(不安徴候)、F_IB(抑うつ状態)、F_2(一般的疲労感)、F_3(イライラの状態)、F_4(労働意欲低下)、F_5(気力減退)、F_6(慢性疲労徴候)、F_7(身体不調)の8特性項目群である。信頼性、妥当性の検証はTestーRetest方式による。各特性への平均訴え率の変動を調べた。(1)応答パタ-ン(判定パタ-ン):対象となった看護婦全体でみると、第1回調査(N=562)では、パタ-ンは「IIIーF_6],第2回調査では、「IIーF_6]となっている。(2)仕事の状況別に応答パタ-ンをとらえてみた。仕事の状況は、1)いつもより忙しい、2)いつもと大体同じ、3)いつもより楽の3段階評価による(自己申告)。結果は、仕事の状況が調査第1回時1)、第2回調査時も、1)の場合、1)→1)では、パタ-ンは「IIIーF_2,F_6]→[IIIーF_2,F_6]と変化はない(N=116)。仕事の状況が1)→2)のグル-プでは、パタ-ンは「IVーF_6,f_2]から[IIーF_6f_2](N=90)と大きく変化を示した。仕事状況が2)→1)のグル-プでは「IIIーF_6,f_2]から「IIIーF_6,F_2,F_5](N=83)となって、2回目の調査時は忙しい状況を示すパタ-ンとなっている。忙しさを表現する尺度としての妥当性が証明される資料が得られたと考えている。(3)第1回調査と第2回調査とのインタ-バル別の相関分析も行った。CFSI(蓄積的疲労微候インデックス)は,労働関連ストレス評価法として開発された「評定尺度法」の一つである。本年度は,本研究第1年度に得られたデ-タの分析と,参考資料として,他職場(病院看護婦ほか)での調査資料についても検討を行った。信頼性は,TestーRetest間の応答の動揺性を意味する。同一被検者が2回の検査を受けた例数は,455例(看護婦)。テスト間のインタ-バルは,勤務直等の関係で,4日から11日間に分布した。これらの各インタ-バルについて,TestーRetestの相関(r)を算出し,それぞれの有意性を検定した。
セルロースを原料としたスーパーエンジニアリングプラスチックの調製

バイオマス由来の化合物であるフランジカルボン酸を用い、石油系モノマーと組み合わせることによって既存の芳香族ポリエステルと比較しても遜色ない熱特性及び力学特性を有するハーフバイオマスポリエステルを調製することができた。中間共重合組成では、異方性融体が観察され、サーモトロピック液晶性が示唆された。また、イオン液体中でのFriedel-Crafts重合により、耐熱性及び化学安定性に優れた結晶性かつ熱可塑性のハーフバイオマスポリエーテルケトンを合成することができた。スーパーエンジニアリングプラスチックは、過酷環境下でも利用できる材料として構造材料のみならず、電気電子材料や航空宇宙材料など様々な分野に用途が拡大している。これらの高分子材料は石油由来原料から調製されており、持続的資源循環型社会への移行や石油枯渇化問題を考慮すると、バイオマスからのスーパーエンプラの調製が重要である。しかしながら、バイオマスから調製される化合物で、スーパーエンプラの原料となり得る芳香族化合物は少ない。セルロースやフルクトースから誘導できる2,5-フランジカルボン酸(FDCA)は、スーパーエンプラの原料として利用できる数少ないバイオマス由来の芳香族ジカルボン酸である。これまでに、FDCAおよびその誘導体から石油由来の汎用樹脂代替として、様々な樹脂が調製されている。しかし、FDCAを原料とした高性能プラスチックについての研究は殆ど行われていない。FDCAを必須成分とし、非バイオマス系原料との組み合わせによって芳香族ポリエステルや芳香族ポリエーテルケトン等のハーフバイオマス高性能プラスチック群を調製することができれば、上記問題を低減できる。そこで、本研究では、FDCAを原料とした全芳香族ポリエステル及びポリエーテルケトンの調製と評価を行い、高性能プラスチックとしての可能性について検討した。その結果、FDCAとDABから既存の芳香族ポリエステルと比較しても遜色ない熱特性及び力学特性を有するハーフバイオマスポリエステルを調製することができた。また、FDCCとDPEとのFriedel-Crafts重合をイオン液体中で行うことにより、反応性の向上とゲル膨潤度の増大によって耐熱性及び化学安定性に優れた結晶性かつ熱可塑性のハーフバイオマスポリエーテルケトンを合成することができた。スーパーエンプラは、構造材料はもとより電子情報材料や航空宇宙分材料として広く利用されている。これらの樹脂は石油を原料としており、スーパーエンプラのバイオマス化が希求される。2,5-フランジカルボン酸(FDCA)は、セルロースを原料とするグルコースや果糖であるフルクトースから製造することができるバイオマス由来の芳香族ジカルボン酸であり、スーパーエンプラの原料として利用することができる。このFDCAを原料とした汎用樹脂やエンプラの代替樹脂は調製されているが、スーパーエンプラの系統的な開発研究の例はない。そこで、FDCAと石油由来の原料を組み合わせたバイオマススーパーエンプラとして以下の2点について検討した。1.芳香族ポリエステルの調製と評価:FDCAと1,3-ならびに1,4-ジアセトキシベンゼンとの共重合により、ネマチック液晶性を有する芳香族ポリエステルを調製に成功した。液晶転移温度は、共重合組成によって制御することが可能である。固相重合により、分子量を増大させることによって熱分解温度を向上させることができ、高耐熱性を付与することができた。重合方法を検討し、石油由来の液晶性芳香族ポリエステルと同様に、溶融重合と固相重合との組み合わせによって、高分子量ポリマーが調製できることを明らかにした。2.芳香族ポリエーテルケトンの調製と評価:FDCAを酸塩化物(FDCC)に変換し、ジフェニルエーテルとのFriedel-Crafs重合によってポリエーテルケトンを合成した。現在のところ、高分子量体は得られていないが、FDCC由来ポリマーは177oCに融点を有し、窒素雰囲気中での10%重量減少温度を416°Cに示す高耐熱性の結晶性ポリマーであることが分かった。高分子量体を調製するためには、ポリマーに対する良溶媒中での重合など重合条件の検討が必要である。当初計画していた液晶性ポリエステルの調製には成功した。FDCAの低反応性を解決するために、反応速度解析に基づいて重合条件を最適化することで、共重合体の調製法を開発した。この重合方法は、既存の芳香族ポリエステルの調製法と同様に溶融重合と固相重合を組み合わせており、既存のインフラの転用が可能である。また、組成を変えることで結晶性ポリマーから非晶性ポリマーまでを調製することができ、用途に応じて対応できる。特に組成により液晶性を示すポリマーが調製可能であり、その液晶転移温度は共重合組成により可変である。ポリエーテルケトンについては、塩化アルミを触媒とし、FDCCとジフェニルエーテルとのFriedel-Craft重合を検討した。目的とするポリマーが得られることは明らかにしているが、まだ十分な高分子量体が得られていない。

重合が進行しない理由として、FDCAから誘導されるクロライドの低い反応性、重合中での沈殿の生成、沈殿物の膨潤性の低さが主であり、問題の把握はできている。計画通りに、次年度に向けて対策を講じる。昨年に引き続き、ポリエーテルケトンの高分子量化を検討する。主要な対策としては、沈殿の膨潤度を上げるような重合溶媒の探索、塩化アルミニウム量の最適化、求核性モノマーの変更である。更には、FDCCをモノマーとしてより耐熱性の高いポリイミダゾールやポリオキサゾールなどの複素環ポリマーの調製を行う。まずはポリリン酸などの脱水用媒体中での溶液重合による調製を検討し、重合の様子を把握する。その後、FDCAと該当するモノマーとの重合を高温溶媒中で行い、重合結晶化を誘起することによる高次構造形成を検討する。この重合結晶化法により、高性能ナノファイバーや微粒子の調製を目指す。さらには、これまでに検討した高分子を重合する際にセルロースナノファイバーを分散させることで、ワンポットでのセルロースナノファイバー複合体の調製も検討する。当初の計画どおり、消耗品費として、モノマー試薬代、重合溶媒代、NMR測定溶媒代、ガラス器具代、電子顕微鏡フィラメント代などに経費の多くを計上する。また、研究成果を学会で発表するためと情報収集のために国内旅費にも使用する。最終年であるので、成果報告用として、文献複写費と研究成果投稿料にも充当する。
ガラス融液中の硫黄の酸化還元平衡に関する研究

ガラス融液中の硫黄の酸化還元平衡を調べるために、ジルコニア電解質を用いた酸素センサーを使用するという従来行なわれていなかった新たな方法の適用を試みた。本研究において一番重要なのは、安定した起電力を与える酸素センサーの作製である。電解質の材質、標準極の酸素分圧を与える化学種、電極の選定等が問題となる。電解質にはジルコニアの安定化剤のとしてマグネシア、カルシア、イットリア等を用いたものが市販されているが、カルシア安定化ジルコニアはほう酸ガラス融液に対する耐食性が弱く、実用に適さないことがわかった。マグネシア安定化及びイットリア安定化ジルコニアはほぼ同程度の耐食性であったが、マグネシア安定化ジルコニアの方が耐熱衝撃性に優れているようであった。標準極に用いる化学種にはMo+MoO_2、Ni+NiO、Cr+Cr_2O_3等が検討されたが、Ni+NiOは使用中に焼結して収縮してしまうために電解質との電気的接触が損なわれてしまい、安定した起電力が得られなかった。以上のことから電解質にはマグネシア安定化ジルコニアを、標準極にはMo+MoO_2を用いて酸素センサーを作製した。電極の種類は標準極側ではMoを使わざるを得ないが、参照極側ではできるだけ融液との反応を起こさないように白金を用い、さらに電解質との電気的接触をよくするために白金ペーストでコーティングを行なった。このようにして作製した酸素センサーは実験において安定した起電力を示し、ガラス融液中の硫黄の酸化還元挙動を調べる目的に十分使えることがわかった。酸素センサーの起電力からほう酸塩ガラス融液中のSO_3の活量係数の組成依存性を求めたところ、このガラスの不混和挙動から予想される組成依存性に一致し、酸素センサーを用いた硫黄の熱力学的性質の測定が実用になることがわかった。
長骨断面力学特性よりみた縄文時代人

古代人骨の力学的解析を行うことを目的として、ここでは縄文時代人大腿骨連続断面の測定を行った。縄文時代成人大腿骨男18、女14、計32個体分を資料とした。資料は東京大学総合研究博物館人類先史研究部門所蔵のうち、全体的な計測に耐えるものを選んだ。今回は地域差の問題を除去するために関東地方発掘資料に限った。時代は縄文中期以降であり、後期のものが多数を占める。大腿骨最大長の近位側から30、40、50、60、70%の各横断形を求め断面形状から力学的特徴を抽出した。貴重資料の切断を避けるために、髄空の形状は厳密に角度を定めて前後、左右、これらと45度の3方向から撮ったX線写真より周期スプライン法により推定した。この方法の誤差について検討を加えた。外形は型どりを行った。比較には現代人および港川人の自己既存資料を用いた。縄文時代人大腿骨は現代人と比べて前後方向に丈夫であるとの特徴を持つ。断面の主軸の向きが前後を向くこと、この長軸方向と短軸方向との主断面二次モーメントの比が大きいことによってこのことが示された。このことは男性大腿骨中央部については外観からも粗線の発達によって指摘されてきている。女性については外観からは明確な指摘がなかったが、断面形状より力学的には女性も前後方向に丈夫であることを指摘してきている。連続断面をとることにより、縄文時代人は男女とも骨体の全面、少なくとも30-70%長さに渡り、この前後方向へ丈夫であるという特徴を持つことがわかった。現代人では骨端に近づくと左右方向の丈夫さが増すことが普通である。この特徴は強度に発達した屈伸筋群の働きを伴うものであると考えられる。港川人においてはこのような縄文人的特徴は少なく、筋の発達の違いが考えられる。
高次元時空に基づく素粒子の現象論

今年度は、超対称性の破れがゲージ伝達により伝わる場合宇宙初期に生じる熱的グラビティーノが宇宙を閉じてしまういわゆる「グラビティーノ問題」について、それが標準モデルの加速器(LEP-2などのe^+e^-コライダー)超精密測定によって求められている電弱物理とからめて研究を行った。その結果、現在測定されている標準模型のパラメータ領域と整合的な領域にゲージメディエーションによる超対称性の破れにおけるグラビティーノ問題の解が生ずることを見出した。さらに、この整合的解は宇宙のバリオン数生成に対しても整合的であった。ゲージメディエーションによる対称性の破れにおけるバリオン数生成としてはアフレック-ダイン機構が有効であると考えられているが、この力学における宇宙のバリオン数の生成の整合的な解はとてもきびしいものである。しかし、グラビティーノ問題のない、かつ電弱物理と整合的な解はこのきびしい領域に一致する。これはゲージメディエーションが有効な、現実的な対称性の破れのシナリオたることを意味している。また、今回の研究で発見された整合的解は、将来行われる加速器実験において完全に消え去るかあるいは非常に小さくなる。従ってこの研究は精密測定に向いた線形加速器(TESLA, JLC, NLC等)での高ルミノシティーZ物理、W物理、ヒッグス物理の研究を大きくモティベートするものである。本年度は3本の研究論文を発表するに至った。以下ではその概要を解説する。まず一本目の論文"Neutrinoless double beta decay with R-parity violation"では、Heidelberg-Moskowグループによって発表された2重ベータ崩壊の示唆を、R-parityの破れによってどのように説明できるかを論じた。この結果、K中間子振動から来る制限を満たしつつもこの2重ベータ崩壊を説明するには第1、第2世代のクォークは第1世代のレプトンとは単一のR-parity violating couplingを除いてdecoupleしていなくてはならない、という結論に達した。次に2本目の論文"A minireview of constraints onextra dimensions"では近年提唱されているLarge Extra Dimensionの理論に対して、そのスケール及び余次元の数にどのような制限が与えられるかをreviewした。Extra Dimensionの理論に対しては加速器による直接制限と宇宙論・天体物理学による間接制限があるが、後者が非常に強い制限に与えることを整然とまとめた。その結果、もしも余次元の数が2もしくは3の場合は既に宇宙論・天体物理学による制限で排除されていることを示した。また余次元の数が4以上のときも、根源スケールにどのような制限がつけられるかをまとめた。
筋ジストロフィーエクソンスキッピング誘導治療の非侵襲的効果予測系の構築

私たちはデュシェンヌ型筋ジストロフィー(以下DMD)に対するエクソンスキッピング誘導治療の開発を進めており、本邦においても治験が開始されている。このような治療法の開発を進める上において、同じ遺伝子変異であっても症例における有効性に差がみられることが示唆されている。しかし、個々の症例に対する有効性を事前にかつ非侵襲的に予測する方法は無く、このことが本治療法を推進していく上で大きな妨げになっている。本研究の目的は、患者血液由来細胞を用いて非侵襲的に本治療法の有効性を検討する方法を構築することである。本研究を行う上において、個々の筋ジストロフィー症例の病型診断を行いジストロフィンなどの責任遺伝子変異を正確に同定することが不可欠である。しかし、蛋白レベルで診断を行うためには、侵襲的な検査である筋生検を行う必要がある。30年度は、前年度より構築を進めている次世代シークエンサーを用いた非侵襲的診断システムの構築を推進し、高CK血症や筋力低下などの所見から筋ジストロフィーが疑われる症例に対し、微小変異も含めた責任遺伝子変異の同定を行い、個々の症例における分子病態を明らかにした。このシステムによって、多くの症例において侵襲性のある筋生検を回避できる可能性がある。さらに、非侵襲的治療効果判定システム構築のために、血液細胞における筋ジストロフィー関連遺伝子のスプライシングン解析を検討し、遺伝性筋疾患症例におけるスプライシング型を明らかにした。31年度以降、新たに確定診断された症例も含め、非侵襲的に治療効果を検討できるシステムの構築を行う。筋疾患症例から得られた血液細胞よりリンパ芽球様細胞培養系の樹立を検討しているが、技術的・時間的な問題から、当初の予定より時間を要している。前年度に引き続き、以下の検討を進める。(1)DMDリンパ芽球様細胞培養系の樹立とアンチセンスオリゴヌクレオチド(AS-oligo)によるエクソンスキッピング効率の検討:DMD症例より得た血液細胞よりリンパ球を分離し、EBウイルスによってリンパ芽球様細胞培養系を樹立する。この細胞系を用いて、AS-oligoによるエクソンスキッピング誘導効率の検討を行う。AS-oligoとして、従来のphosphorothioateオリゴヌクレオチドより40倍強力であるENA/RNAキメラオリゴヌクレオチドを使用する。(2)DMD筋芽細胞培養系におけるAS-oligoによるエクソンスキッピング効率の検討:DMD症例からすでに樹立してある筋芽細胞培養系あるいは筋生検組織より新たに樹立した筋芽細胞培養系を用いて、AS-oligoによるエクソンスキッピング誘導効率の検討を行う。(3)DMDリンパ芽球様細胞培養系と筋芽細胞培養系におけるAS-oligoによるエクソンスキッピング効率の比較:同一症例におけるリンパ芽球様細胞培養系および筋芽細胞培養系におけるエクソンスキッピング誘導の効率を比較することにより、非侵襲的に作製可能であるリンパ芽球様細胞培養系においてAS-oligoの有効性を検討することの正当性を検証する。さらに同一の遺伝子変異(1ないし数エクソンの欠失)症例間における、同一AS-oligoによるエクソンスキッピング誘導効率の差を検討する。デュシェンヌ型筋ジストロフィー(以下DMD)に対するエクソンスキッピング誘導治療が開発され、その一部は臨床への応用が開始されている。この治療法の治験を行う中において、同じ遺伝子変異であっても症例における有効性に差がみられることが示唆されている。本研究を行う上において、個々の筋ジストロフィー症例の病型診断を行い、ジストロフィンなどの責任遺伝子変異を、正確に同定することが不可欠である。しかし、蛋白レベルで診断を行うためには、侵襲的な検査である、筋生検を行う必要がある。29年度は、高CK血症や筋力低下などの所見から筋ジストロフィーが疑われる症例に対し、血液検査で病型診断および遺伝子変異同定するシステムの構築を行った。次世代シークエンサーにより、筋疾患関連遺伝子の解析を行った。その結果、ジストロフィン遺伝子において微小変異も含め、非侵襲的に同定することが可能となった。さらに、他の筋ジストロフィーの遺伝子変異の同定も可能であり、このシステムによって侵襲性のある筋生検を回避できる可能性が示唆された。30年度以降、新たに確定診断された症例も含め、非侵襲的に治療効果を検討できるシステムの構築を行う。当初の予定では、DMD症例より得た血液細胞よりリンパ芽球様細胞培養系を樹立する予定であったが、十分な時間と人手をとることができず、行えなかった。

しかし、蛋白レベルで診断を行うためには、侵襲的な検査である筋生検を行う必要がある。30年度は、前年度より構築を進めている次世代シークエンサーを用いた非侵襲的診断システムの構築を推進し、高CK血症や筋力低下などの所見から筋ジストロフィーが疑われる症例に対し、微小変異も含めた責任遺伝子変異の同定を行い、個々の症例における分子病態を明らかにした。このシステムによって、多くの症例において侵襲性のある筋生検を回避できる可能性がある。さらに、非侵襲的治療効果判定システム構築のために、血液細胞における筋ジストロフィー関連遺伝子のスプライシングン解析を検討し、遺伝性筋疾患症例におけるスプライシング型を明らかにした。31年度以降、新たに確定診断された症例も含め、非侵襲的に治療効果を検討できるシステムの構築を行う。筋疾患症例から得られた血液細胞よりリンパ芽球様細胞培養系の樹立を検討しているが、技術的・時間的な問題から、当初の予定より時間を要している。(1)DMDリンパ芽球様細胞培養系の樹立とアンチセンスオリゴヌクレオチド(AS-oligo)によるエクソンスキッピング効率の検討:DMD症例より得た血液細胞よりリンパ球を分離し、EBウイルスによってリンパ芽球様細胞培養系を樹立する。この細胞系を用いて、AS-oligoによるエクソンスキッピング誘導効率の検討を行う。AS-oligoとして、従来のphosphorothioateオリゴヌクレオチドより40倍強力であるENA/RNAキメラオリゴヌクレオチドを使用する。(2)DMD筋芽細胞培養系におけるAS-oligoによるエクソンスキッピング効率の検討:DMD症例からすでに樹立してある筋芽細胞培養系あるいは筋生検組織より新たに樹立した筋芽細胞培養系を用いて、AS-oligoによるエクソンスキッピング誘導効率の検討を行う。(3)DMDリンパ芽球様細胞培養系と筋芽細胞培養系におけるAS-oligoによるエクソンスキッピング効率の比較:同一症例におけるリンパ芽球様細胞培養系および筋芽細胞培養系におけるエクソンスキッピング誘導の効率を比較することにより、非侵襲的に作製可能であるリンパ芽球様細胞培養系においてAS-oligoの有効性を検討することの正当性を検証する。さらに同一の遺伝子変異(1ないし数エクソンの欠失)症例間における、同一AS-oligoによるエクソンスキッピング誘導効率の差を検討する。前年度に引き続き、以下の検討を進める。(2)DMD筋芽細胞培養系におけるAS-
ヘリウムビームを用いた飛行時間測定弾性反跳粒子検出法による軽元素分析法の開発

ヘリウムビームを用いた飛行時間測定弾性反跳粒子検出法(TOF-ERDA)による軽元素分析法の開発を行った。測定に必要な検出器を製作し、その基本性能を調べた。その結果、本研究で開発した測定系で酸素までの軽元素を十分な検出効率かつ同位体分離が質量分解能で測定できることを示した。また、これをイオン注入試料の測定に適用し、注入された炭素の深さ分布を測定できることを示した。マイクロチャネルプレート(MCP)検出器を用いた透過型のイオン検出器の開発を行った。この検出器はイオンが炭素薄膜を通過した際に発生する二次電子を測定する。測定感度は二次電子の発生量に依存するため,これが少ない水素,ヘリウムなどの軽元素に対しては感度が低い。軽元素に対する感度を増大させるために,炭素薄膜の二次電子放出面に他の物質を蒸着して,二次電子発生量を増大させた。蒸着する物質として白金,酸化マグネシウム,フッ化カルシウムの3種類を用いた。チェッキングソース(^<241>Am)からのアルファ線を用いて測定を行ったところ,フッ化カルシウムを蒸着した時の検出効率が88%と最も高かった。この値は炭素薄膜を単独で用いた時のおよそ2倍である。以上の結果に基づいて,タンデム加速器を用いて,さまざまなエネルギーの水素,ヘリウム,炭素イオンに対する透過型検出器の検出効率の測定を行った。二次電子放出用の薄膜には炭素薄膜(10μg/cm^2)にフッ化カルシウムを15μg/cm^2蒸着したものを用いた。得られた検出効率の値は炭素に対しては90%以上,ヘリウムに対しては60%から90%,水素に対しては15%から60%だった。特にエネルギーが5MeVから25MeVの炭素については検出効率が97%以上という高い値が得られた。透過型検出器をスタート,シリコン半導体検出器をストップとしてTOF-ERDA測定を行った。測定系の時間分解能はおよそ1nsだった。ヘリウムビームを用いて,PET膜,および炭素注入シリコン試料の測定を行い,炭素,酸を分離して測定することに成功した。昨年度に引き続きイオン透過型検出器の開発を行った.この検出器はイオンが薄膜を通過した際に発生する二次電子をマイクロチャネルプレート検出器で測定するものである.二次電子放出用薄膜として厚さが3μg/cm^2の炭素薄膜を用いて水素,ヘリウムおよび炭素に対する検出効率を測定した.その結果,炭素に対しては厚さが3μg/cm^2の炭素薄膜を用いた場合でも,10MeV以下のエネルギーでは95%以上の検出効率が得られることがわかった.イオンが重くなるほど薄膜からの二次電子放出量が増大し検出効率は高くなることを考慮すると,炭素より重い元素については厚さが3μg/cm^2の炭素薄膜を用いることで十分な検出効率で測定可能であることがわかる.次に,透過型検出器とシリコン半導体検出器を用いて飛行時間測定を行い,質量分解能を測定した.その結果,酵素より軽い元素については質量分解能(〓m/m)が1以下であり,これらの元素に対しては質量分離して同位体ごとに測定できることがわかった.以上の測定によって測定系の基本性能を確認したのちに,ヘリウムビームを用いたTOF-ERDAによる炭素の測定を行った.ビームのエネルギーは10.1MeVとし,測定試料としてはシリコン基板に100keVで炭素注入した試料,および100keV,140keV,180keVの3種類のエネルギーで炭素注入した試料を用いた.どちらの試料でも注入された炭素を他の元素から分離して測定することに成功した.また,100keV,140keV,180keVの3種類のエネルギーで炭素注入した試料では100keVで炭素注入した試料と比べて深い部分まで炭素が存在していることが確認された.
Ti Al系金属間化合物のHugoniot計測と爆発粉体成形

衝撃圧力履歴を利用した新物質/新材料の開発、研究は、高圧力履歴による相変化を伴う材料系を対象としているものが多く、既にダイヤモンド・酸化物セラミック・BNなどを中心に興味深いデータが報告されている。一方、SHSに代表される反応合成法は、難加工材料の創製手法として注目されてきているが、反応速度が比較的遅いため、液相出現のため得られる材料組織は粗いものが多く、反応後に2次的なHIPなどによる加工熱処理が不可欠である。またプロセス制御に関しても不明な点が多い。本研究では、これまでに開発してきた爆発粉体成形プロセスを利用して、金属間化合物における衝撃反応合成における反応ー衝撃圧縮との関係を実験的/理論的に考察し、衝撃波伝播構造の制御による反応ー組織制御の可能性を検討することを目的とした、。まず、Ti-Al系金属間化合物の衝撃反応におけるHugoniotの測定に関しては、衝撃圧力ー粒子速度/衝撃波速度関係に、多少反応の影響は認められるが、おおむね反応なしとして推定した状態方程式によって衝撃特性を記述できることがわかった。今後、反応熱の大きいNi-Al系における測定を平行して行い、比較、検討したい。次に、軸対称衝撃解析による理論的考察においては、1)粉体中心部分のせん断変形による高圧部位がいわゆるMach-Stem領域に対応すること、2)粉体周辺部分は実験セル容器内部での衝撃波の多段反射により温度が上昇しないこと、3)反応進行中/衝撃波伝播中は、一般に中心温度は2500-3000K程度であり、希薄波到達後の超急冷に続く残留温度は、低温媒体への「焼入れ」と同様に急速冷却されること、などがわかった。今後、解析によるプロセス条件探査により、1]高圧力履歴主導のプロセス条件,2]希薄波到達後の残留温度が生成物の融点以下となるプロセス条件を見つけ、さらに反応と衝撃特性との関係について考察、検討していきたい。
超臨界流体の計算機シミュレーションのためのポテンシャル関数の研究

本研究では、非経験的分子軌道法を用いて量子力学の第一原理から、2体の相互作用ポテンシャルを求め、それを簡単な関数系でフィットし、マクロな効果を含まない2体ポテンシャルを求めることを試みた。具体的な系は、超臨界抽出溶媒として実用にも用いられ、また、様々な実験的研究が行われている二酸化炭素の2体相互作用ポテンシャルを求めることを試みた。さらに、本重点領域研究の溶液構造班からの実験的研究により、超臨界流体中では溶質分子の振動スペクトルが真空中のものに比べ赤方にシフトすることが報告されており、超臨界流体中での溶質と溶媒分子の間に分子クラスタが形成されることが示唆されているので、その構造を調べるために、非経験的分子軌道法を用いて、二酸化炭素-ホルムアルデヒドクラスタの構造と振動スペクトルの計算を行った。二酸化炭素の2体相互作用ポテンシャルに関して、平成5年度はポテンシャル面を計算しいくつかの関数系でのフィッティングを行ったが、実験結果と計算機シミュレーションの結果を合わせようとすると、そのためのパラメータを導入しなければならないことがわかった。振動スペクトルの計算に関しては、ホルムアルデヒドの水素と酸素に二酸化炭素が1つ配位しても大きな振動スペクトルの変化は見られないが、それぞれに二酸化炭素がつき第一配位圏を形成したあと、炭素上に二酸化炭素が配位すると大きな変位が見られることがわかった。しかしながら、MDによる計算機シミュレーションでは、超臨界流体中で特別なクラスタ構造が安定化する傾向は見られなかった。
甲状腺ホルモンの生合成と調節の機構の研究

従来の方法で得た甲状腺ペルオキシダーゼを抗原としてモノクロナール抗体を作製しベタおよびヒトの本酵素のイムノアフィニティークロマトグラフィー法による精製法を開発した。これら2種の酵素はいづれもネイティブフォームで精製されているものと考えられ、ヘム蛋白酵素としての活性特性や生化学的特徴はほぼ相同のものであり特異性・収量・迅速性においても現在最良の方法である。ブタ酵素を用いた組織免疫化学的方法により本酵素が小胞体内面と濾胞側形質細胞膜に存在する細胞内局存性を明らかにし、また本酵素が甲状腺ミクロソーム中にはチトクローム【b_5】の約12.5%相当量が存在する結果を得た。酸化還元機構については本酵素がパラベンゾキノンを2電子酸化すること、フェノールの場合その2および6位の置換基の種類により2電子より1電子酸化型に移行すること、またジョードチロジン等は1電子酸化型であるが、グルタチオンはチロシンの2電子酸化を介して同型の酸化をうけること等を電子共鳴装置も駆使して明らかにした。ホルモン生合成に関与する調節機構の1つとしてカルシウムの意義を中心に検討した。このイオンは合成機構の中枢である本酵素と試験管内で直接反応し合うことはないがブタ甲状腺ミクロゾーム分画にはカルシウムの能動的輸送機構が存在することを発見し、これが細胞内情報伝達系に深く係わっている可能性を示した。さらに小胞体に取り込まれたカルシウムがイノシトール化合物により放出される現象も見い出し報告した。動員されるこのイオンの標的については現在不明であるが、甲状腺細胞膜分画がカルシウム依存性に過酸化水素を生成することを確認し、この酵素のATP依存性や触媒特性について報告した。またヒトの本酵素の自己抗体が甲状腺自己免疫性疾患患者血中に出現し本酵素が主要な対応抗原であることを明らかにし、現在そのCDNA構造を解明し報告中である。
気候変動条件下における氷下漁の環境文化論的研究

本邦における氷下漁撈は、かつては諏訪湖、八郎潟で展開してきた氷下曳網漁やその他の漁法による寒冷地特有の生業形態であるが、現在はほぼ北海道に限定されて実施されている。中でも網走湖ではこの氷下曳網漁が動力化して毎年恒常的に実施されており、地域経済にも一定の地位と役割をしていることが確認できた。他方で、ワカサギを主要漁獲目標とする網走湖の氷下漁撈の状況は、近年の温暖化傾向やそれに関連する可能性もある水産資源の資源状況や生態などとも関係して、資源、漁獲量とも厳しい状況にあることが判明した。調査期間の2014年から2017年にかけては、近年では最も漁獲量の少ない期間であり、今後の動向が注視される。本年度の主要な研究目標は、氷結環境を前提にする氷下漁という漁法による漁獲の現状について現地調査を含めて概況を把握することと、その歴史的な経緯を文献と現地の双方で可能な範囲で探ることであった。同時に地球温暖化と言われる近年の広域気候変動や環境変化全般の中で、過去と現在の相違の有無や相違の態様等、環境との関係を調査することを視野に入れた。現地調査としては、かつての氷下漁主要実施地(八郎潟と諏訪湖)と現在の氷下(曳網・刺網)漁実施地(網走地区)への訪問・調査を行った。前者のうち八郎潟では、漁協や資料収蔵施設を訪問し、関係者への聞き取りと文献資料調査を実施した。諏訪湖では、漁協、資料収蔵施設を調査した。いずれも近代化の過程における諸要因(干拓や濫獲防止、社会関係の調整)が氷下漁の継続に主要な影響を与えてきたことが浮かび上がってきている。気候変動との関係については過去の体系的な情報を詳細に辿って比較するには至らなかった。現在の実施地のうち、現地調査を行った網走湖と能取湖については、1月末に数日間参与観察を行った。網走湖は本年の氷下曳網漁が例年並みの期間(1-3月の合計35日)実施され、漁獲量は過去の水準より低めの60トンであった。この調査で網走湖での内燃機関を使った氷下曳網漁のメカニズムや実施方法が観察できた。また網走湖の西隣の能取湖において、氷下待網漁(ふくべ網)と同刺網漁を実見できた。道東地域において3つの氷下漁法による漁が実施されている現状を単年度で調査できたことは主要な収穫といえる。今後は明年以降の気候状況と漁期との関係を中心に継続調査していくことが必要である。また、同じ道東であるが風連湖等においても氷下待網漁が実施されていること、また青森県の小川原湖でも過去に氷下曳網漁が実施されていたことが判明していることから、これらの場所の現地調査も視野に入れ研究を継続したい。本年度の研究課題としては、氷下漁実施地としての網走湖・能取湖での現地調査を中心としていたが、その他にも氷下漁の実施されることがある旨の情報の入った青森県小川原湖の状況調査、そしてその他各実施地ないし過去の実施地に関する情報収集であった。同時に本邦における過去の氷下漁の概況と現状に関する論考の執筆に努め、公刊することができた(論文1)。現地調査に関しては、上記2か所の調査を実施した。夏季には小川原湖に関し、漁協、資料館・図書館等において氷下漁の実施状況や歴史的経緯等について情報収集した。その結果、小川原湖は毎年氷結するわけではないが、氷結時には氷下曳網漁が沿岸漁業者により実施されてきたことが判明した。従って調査期間中に実施されることがあれば現地調査を実施することが課題として認識された。北海道道東(網走湖・能取湖)については、初年度に引き続き26年度も現地調査を実施した。今季は北海道道東を発達した低気圧が幾度も通過したため悪天候が繰り返し襲来した。そのこともあり、漁期は不安定であったが、今季は、氷下漁によるワカサギの漁獲は結果としては昨年並みの漁獲(25年度は60トン、26年度は70トン)が得られている。このように気象条件に左右される側面とそうでもない側面があることが認識されたことは、今後の調査や分析にも有意義であった。それらの関係性の精査や今後の分析の必要性を認識した。これらはまとめの論文においては考慮すべき点として内容に反映させていきたい。本年度は英国ケンブリッジ大学スコット極地調査研究所において客員研究員として長期に研修することが可能となった。これにより、当初予定していた国内現地調査を含む当研究計画は予定を大幅に変更せざるを得なくなった。まず、本研究課題と含む「寒冷環境における環境変動と寒冷地気候を利用した生業に従事する小規模住民集団への影響に関する研究」について、より広域な範囲でケンブリッジ大学の当時研究所を中心に所蔵する文献資料等に基づき継続した。即ち、将来的なテーマとしても掲げてきた、研究対象である氷下漁撈という漁法の周極地方での展開について資料ないし聞き取りによる調査も実施した。その結果としては、氷下漁撈はフィンランド南部を中心にして小規模ながら継続的に実施されていることが確認された。また17世紀の絵画や銅版画に描写されたオランダの絵画(版画)に氷下漁撈の描写があることを見出した。このように、氷下漁撈がかなり以前よりユーラシア大陸全般に展開してきたことを検証することができた。

他方で、同研究所は極地研究に関する文献資料を多数擁するため、より広域のロシア、シベリアを中心とする極地環境・文化研究も並行して実施することができた。当初予定していた本邦国内における現地調査は実施が困難となったため、研究期間の延長を申請し、ご承認いただいたところである。平成28年度には、当該現地調査を含めた調査を実施し、また研究最終年度であるため、研究期間全般にわたる成果を取りまとめたい。前項に記した通り、本年度は当初予定していなかった海外での長期研修が可能となったため、最終年度の現地調査と研究とりまとめが不可能となった。その意味で研究の実施は遅れることになったが、当初予定の調査、研究は調査年度を1年延長して実施することをご承認頂いたため、1年の遅れで遂行することを予定している。前年度在外研究の機会を得て国内調査の実施が困難となり、研究期間延長がご承認された。それを受けて平成28年度には、冬季に網走湖、阿寒湖、能取湖及びサロマ湖における氷下漁撈の現地調査を実施した。2017年1月の網走湖調査では、資源保護の観点から操業時期の短縮等資源状況に配慮した対応がなされた。また阿寒湖では小規模ながら一観光企業が観光客用生簀用に網走湖とほぼ同様の技法での氷下曳網漁が実施されていることが確認できた。能取湖やサロマ湖では、地元漁業者の冬季の漁獲活動維持の目的で、刺網や待網(定置網)による個人漁が実施されており、その現場を調査することができた(2017年2月)。概して網走地区では氷下漁撈の技法は地域漁業者により曳網、刺網、待網とも維持されており、これらの漁法による漁獲活動は当面継続しうると考えられる。但し個人操業的色彩の強い能取湖・サロマ湖と比べて、集団操業で行う網走湖のワカサギ氷下曳網漁は、資源管理の観点からの漁業規制が実施される傾向が強く、当面その規制との関連の中で操業維持が図られる状況であることが確認された。これらの結果は近日中に論考を執筆したい。調査全期間を通じて、現地漁業者間における寒冷環境の温暖化への急激な変化への認識は弱い。しかし一定の規模・態様で生じているとみられる環境変化は、資源状態や生態に影響を与えている可能性があるが、専門機関においても相互の関係性は未だ解明されていない。また漁撈技法の伝播については今後周辺ユーラシア諸地域との比較を試みたい。調査結果の現地還元活動として、2017年1月に北海道立北方民族博物館における「道民カレッジ」の一環として講演「網走湖と世界の氷下漁」を行った。また調査で得た写真資料を千葉大学附属図書館における一般向け写真展「ユーラシア民族文化写真展寒冷環境の克服と利用」に出展し、当該漁法への理解に努めた。本邦における氷下漁撈は、かつては諏訪湖、八郎潟で展開してきた氷下曳網漁やその他の漁法による寒冷地特有の生業形態であるが、現在はほぼ北海道に限定されて実施されている。中でも網走湖ではこの氷下曳網漁が動力化して毎年恒常的に実施されており、地域経済にも一定の地位と役割をしていることが確認できた。他方で、ワカサギを主要漁獲目標とする網走湖の氷下漁撈の状況は、近年の温暖化傾向やそれに関連する可能性もある水産資源の資源状況や生態などとも関係して、資源、漁獲量とも厳しい状況にあることが判明した。調査期間の2014年から2017年にかけては、近年では最も漁獲量の少ない期間であり、今後の動向が注視される。本年度は氷下漁の実施地網走湖・能取湖での調査実施と各地での過去の状況調査が中心的課題であった。その他の地区については、過去の実施地(八郎潟ないし諏訪湖)等必要性が見込まれる場合に継続調査を実施することを予定した。
エイズ感染阻子分子の分子設計法の基礎研究

私どもは1998年に受容体かリガンドの立体構造を認識する特異抗体で、かつその分子間の結合を阻害する活性をもつ抗体を用いると、ペプチドファージライブラリーから、受容体やリガンドの結合サイトの立体構造をコピーしたモチーフを有するファージクローンを単離できることを明らかにした。この方法論では膜7回貫通型受容体、CCR5のミミック分子を設計することも可能と考えられ、HIV-1感染を阻害する抗CCR5抗体、2D7を用いてCCR5ミミックの設計を試みた。その結果ファージクローンのレベルではHIV-1感染を阻害するクローンが単離できるものの、そのモチーフの合成ペプチドでは、阻害活性が再現することができなかった。この結果から、ペプチドファージライブラリーからヒト抗体を提示するファージライブラリーを用いる研究手法にシフトしHIV-1エントリーインヒビターを開発を試みた。この目的のために私どもは20名のヒト健常人の末梢血リンパ球を用いて、大規模なnon-immune human single chain Fv(scFv) libraryを4種類(VγとVλ、VγとVκ、VμとVγ、VμとVκ)作製することを達成した。このライブラリーは国際的にも優れて大規模なヒト抗体ライブラリーである。このライブラリー用いて、肥満細胞からのヒスタミンの放出を阻害するFcεRI特異的scFvの単離、およびIL-6に依存して増殖するヒトKT-3細胞の増殖を阻害するIL-6特異的scFvの単離に成功した。この成果はnon-immuneのライブラリーを用いてヒトの分子に対するヒトの抗体を作製できることを示した。現在、CCR5に特異的なヒトscFvの単離を1)CCR5陽性293細胞を用いた細胞パンニング法、および2)CCR5合成ペプチド168-178を用いたプラスチックパンニング法により試みている。
アイソパラメトリック要素を用いた灌漑用フィルダムの三次元浸透流解析

フィルダムの計画・設計・施工に関係して、貯水の浸透・漏水は重要な問題の一つである。堤体部、基礎部と地山部を含めた総合的な浸透流の解析を行って、浸透量、漏水量を予測することは、経済的で安全性の高いフィルダムを築造する上で不可欠である。本年度の研究実績は以下のとおりである。1定常浸透流問題と仮定した。2ノイマンが提案した飽和・不飽和浸透を一元化する相対浸透性係数を導入して、飽和・不飽和領域を一体とし、圧力水頭が0の点を連ねて自由水面とした。3三次元アイソパラメトリック二次要素内の水頭分布の内挿関数の近似式を決定した。4水頭分布の近似内挿関数を決定後、変分法によって、三次元浸透流の基礎方程式の定式化を行った。5有限要素方程式解法の一つであるガウスの消去法による数値計算プログラムを作成した。6老朽化ため池の現地調査の結果から、堤体内浸潤線水位に適合するコア部飽和透水係数の同定法を考察した。4水頭分布の近似内挿関数を決定後、重みつき残差法のうちのガラーキン法によって、三次元浸透流の基礎方程式の定式化を試みた。5有限要素方程式解法の一つであるフロント法による数値計算プログラムを作成した。一部デバッギング中であり、次年度に完成する。6インプットデータの合理的な作成法を考えたが、まだ不十分であり、次年度の課題のである。