hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GGA汎関数法による金属表面における再構成原子構造の第一原理的予測

密度汎関数法における密度勾配近似の一つであるgeneralized gradientapproximation(GGA)をfilm FLAPW法に用い、Cu(100)上のC(2×2)Cu3d表面合金の安定性を、表面合金相と表面解離相との金エネルギー比較および表面合金相と下地内孤立不純物層含有相との金エネルギー比較によって評価した。coverageが0.5であるときのCuMu表面合金はCu(100)上に安定に生成することが実験的に確認されているが、局所密度近似による評価では、表面合金相は不安定であると予測される。GGAによれば、表面合金層は安定に依存することが示された。GGAによる主たる効果は、局所密度近似にくらべて、下地格子定数を大きく見積もり、不純物相互作用エネルギーは下地格子定数に大きく依存することが示された。(2)Pd超薄膜における磁性相の安定性の評価Rh、Pdなど磁化寸前にあると思われる金属の薄膜層での磁化発現の可能性について、GGA-FLAPW法によって検証した。その結果、Pdでは配位数が小さくなるとフェルミ面での状態密度は減少することが大きく作用し、磁化の可能性はほとんどないこと、これまで磁化の可能性を指摘した報告は、格子定数が極端に大きい場合を扱っていたためであることを推論した。GGA-FLAPW法に用いて、Cu(100)上の16層までのFe層について、磁気構造を面内で強磁性とした場合のすべてにわたってその金エネルギーを求め、層数の変化に伴う最安定磁気構造を予測した。結果として(1)面内強磁性が圧倒的に有利、(2)3層まで面間強磁性が安定、(3)4層以上では、面間で↑↑↓↓↑↑・・の様にbilayer antiferromagnetismが安定で、これはfuFeの最安定構造がスピンスパイラル(q=0.6)であるbulkの結果に対応するものと考えられる、ことを得た。構造の最適化も面間の、緩和について行い、強磁性が体積膨脹と強く結びついて実現される可能性を指摘した。bulk Feのfcc構造は、静的には磁気モーメントの消失した高温においてのみ見られるので、下地により格子定数を強制されているCu上のfccFe薄膜は、Cu合金中の整合析出fccFeとともに、精力的に研究され、実験上の不一致も近年、ほぼ、収束に向っている。これまでのLDAによる第一原理計算では、実験で得られる"層状4位より下では強磁性"という結果を再現することは出来ずパズリンクであった。我々はCu(100)上のFe超薄膜の磁気構造を、Cu格子定数をもつ、free standing Fe film及び3層のCuをサンドウイッチにしたnFe/_3Cu/nFeの構造の系に対しGGA-FLAPWの計算を行い、(i)面内では、強磁性が圧倒的に有利,(ii)3層までは面間しFMの方が安定であるが、(iii)4層以上では面ではuuddの様な2層を単位として1層と4層かくり返す構造が再安定であることを見直した。uuで始まる磁気構造間のエネルギー差は小さく層数を増加させることにより、この様な磁気構造の数は増加するから、有限温度ではこの様なpseudomorphicな構造で超安定磁気を特定することはむつかしく、界面の状況に与えるわずかな実験条件のちがいが、磁気構造をpinningするという推論に至る結果を得た。
基板上でのDNAマッピングを用いた発光性金属錯体配列

DNAをナノワイヤ配線の材料として用い、基板表面における位置選択的なナノワイヤの構築を行った。DNA捕捉分子を微細パターン状に表面修飾することで、捕捉分子を介した位置選択的なDNA配線を構築した。また、金薄膜上に赤外レーザーの焦点を合わせると、周囲の物質が焦点に急速に引き込まれる、Laser pull-in effectを発見した。この効果を用いることで、DNAの塩基配列方向を制御したDNA配線が簡便に出来ることを発見した。SiO_2基板を下地としたマイクロメートルサイズのAuギャップ電極間(Au/SiO_2基板)へDNAを配線する方法の検討を行った。特定の位置にDNAを伸長し固定することはDNA配線の塩基配列に基づく位置情報の起点を作る上で重要である。チオール基を吸着基、アクリジン基をDNA固定部位として有するDNA固定分子を新規に合成し、Au-Sの高い親和性を利用してAu電極上へ選択的に修飾した。DNA伸長固定法として、DNAを気水海面の表面張力で配線する方法を検討した。本研究では、修飾基板をDNA水溶液から引き揚げる方法で行ったが、Au電極の形状がDNAの伸長に大きな影響を与えることが判った。Au電極とSiO_2への接触角が垂直の場合、DNAはほとんど伸長されずAu電極上へ留まり、接触角を浅くして台形状のAu電極を作成した場合、DNAは電極間に配線されることが判った。Au電極の高さは30nmほどであるが、DNAの直径2nmを考慮に入れると、DNAの流れが電極の断面形状に影響されると考えられた。この結果は現在、間もなく論文として投稿する予定である。もう一つの伸長固定法は、光ピンセットを用いた方法である。12μmのビーズをDNAの特定の末端を固定し、ビーズを光ピンセットで移動させれば、任意の位置にDNAの起点を作ることが可能である。このビーズを前述のAu電極近傍へ配置し、もう一つのAu電極へレーザーの焦点を合わせると、焦点に向かってDNAが引き寄せられ伸長することが判った。DNAが引き寄せられる機構は未解明であるが、この方法によりDNAを任意の位置に伸長固定できることが判った。さらに、この伸長固定方法では、特定の片方の末端にのみビーズを修飾し、起点としているため、DNAの塩基配列方向は伸長固定方向へと保存される。今後、この方法を用いて、発光分子をDNAの組み込み、マッピングを行う予定である。DNAの塩基配列を利用して、発光分子をDNA上に配置するためには、DNAの塩基配列の配向制御が必要不可欠である。DNAの一端を起点としてDNAを一方向に伸長すれば実現可能と考えられる。DNAの伸長方法として、分子コーミング法及びレーザー伸長法を検討した。まず、分子コーミング法については、固定する表面の修飾分子の影響を詳しく検討した。DNAの片方の末端にチオール某左導入し、金基板上にAu-S結合で末端固定した。次に、各種表面修飾分子で残りの金基板上を修飾した。疎水修飾表面上では、分子コーミング法により末端チオール基を起点としてDNAは伸長した。OH基及びCOOH基を有する表面修飾分子で金上を修飾した場合、DNAの伸長は見られなかった。しかし、COOH基で修飾した表面においては、分子コーミングを行う条件をpH8-9にすることでDNAが伸長することが判った。これは、OH基及びCOOH基(pH8未満)ではDNA主鎖のホスホジエステルが水素結合によりOH基及びCOOH基に吸着し、COO基(pH8以上)では表面の負電荷とDNA主鎖が静電反発することで表面から剥離し、DNAが伸長したものと考えられる。以上より、DNAの表面修飾による形態制御が可能と考えられる。レーザー伸長法については、金表面に赤外レーザー(Nd : YAG1064nm)の焦点を合わせたとき、焦点付近のDNAが急速に焦点に向かって引き込まれる現象を利用したものである。この現象は、レーザーによる金表面の局所加熱で気泡が生じ、その気泡周辺に発生するマランゴニ対流に起因することを明らかにした。また、DNAの末端にビーズを修飾し、ビーズを光ピンセットで操作して基板上に起点作り、レーザーによりDNAを伸長固定して、任意の位置へのDNA配線の構築に成功した。また、2本のDNA配線を交差するように配置し、任意の位置へのDNA交差ジャンクションの構築にも成功した。発光分子をDNA上に配置するためには、DNAの塩基配列を利用し、DNAワイヤ上での塩基配列方向の制御が必要不可欠である。長鎖DNAの一端を起点としてDNAを一方向に伸長すれば実現可能であるが、長鎖の表面固定におけるDNAの長さの効果の検討例はほとんどない。そこで、片方の末端にチオール基を導入した長さの異なるDNAを調製し、DNAの吸着挙動におけるDNAの長さの効果を検討した。DNAには500、1000、2000、3110、5000塩基対のものを用意し、金基板上にAu-S結合で末端固定した。

表面固定されたDNAの周辺に11-mercaptoundecanolを用いた自己組織化単分子膜を形成して、SYBR Gold染色によるDNAの定量を可能にした。その結果、pH7.0のリン酸緩衝液中で、NaCl濃度を変えるとDNAの吸着量は増えるが、長さに対しては吸着したDNAの重量密度(ng/mm^2)は一定であることが判った。ところが、緩衝液系中にスペルミン(500μM)を加えると、長さが長くなるについて吸着量が増えていくことが判った。原子間力顕微鏡で吸着したDNAを観察したところ、NaClのみでDNAを吸着させた際には、DNAは表面で丸く凝集した構造を取っていたが、スペルミン存在下でDNAを吸着させた場合、DNAは凝集せずにほどけてお互いに絡み合ったような構造を取っていることが判った。この吸着した際のDNAの形態が、吸着した際のDNAの密度に影響を与えていることが考えられた。また、NaCl存在下で凝集したDNAをスペルミン含有の緩衝液で処理すると、凝集が解けてお互いに絡み合った構造を取ることが判った。さらに凝集が解けた構造のDNAをNaCl含有緩衝液で処理することで凝集体に戻る挙動も観察され、これらの構造変換が可逆的であることが判った。
テロメラーゼ活性より検出した末梢血中腫瘍細胞の遺伝子解析

【研究目的】近年、末梢血中腫瘍細胞(Circulating Tumor Cells ; CTC)は様々な固形癌における予後マーカーとして重要視されている。現在、上皮マーカー依存的検出法が最も広く使用されているが、腫瘍細胞が血管内へ浸潤する際に上皮間葉転換を起こすことにより、上皮マーカーの発現が減少するという報告も散見される。そこで我々は、癌細胞の不死化に必要とされるテロメラーゼに着目し、テロメラーゼ活性化細胞でのみ増殖能をもつGFP発現制限増殖型アデノウィルスを用いた新たな検出法を確立した(Takakura M et al. Br J Cancer. 107 : 448-54, 2012)。本研究では検出されたCTCを回収し、CTCの遺伝子解析を行うと同時に、上皮マーカーの発現についても検討した。【研究方法】インフォームド・コンセントのもとに得られた婦人科癌患者の末梢血5mlを溶血処理し、GFP発現制限増殖型アデノウィルスを感染させた。サイトケラチン(CK)等による免疫染色を追加し、GFP陽性細胞を蛍光顕微鏡下に回収した。検出したCTCが腫瘍由来であることを確認するため、子宮頸癌ではHPV DNAを、子宮体癌や卵巣癌ではp53、KRAS、PTEN等の変異を有する可能性が高い遺伝子をターゲットとし、解析した。まず原発病変の凍結標本からDNA抽出し、目的領域をPCR増幅後、direct sequencingにて遺伝子変異を特定した。ついでCTCのゲノムDNAをWhole genome amplification法にて増幅し、同じ遺伝子変異が存在することを確認した。【研究成果】婦人科癌症例45例中CTC陽性例は9例(20%)だった。癌種別では子宮頸癌6例、子宮体癌1例、卵巣癌2例だった。検出したCTC数は計25個で、すべてがCK陰性であった。子宮頸癌6例中5例(83%)のCTCで原発巣と一致したHPVゲノム増幅を認め、卵巣癌2例中1例(50%)のCTCで原発巣と一致したp53遺伝子における点突然変異を認めた。
癌拒絶におけるキラ-T細胞特異的遊走因子の関与とその分子生物学的研究

A)血管内皮細胞の機能変換とR2ー1A6抗原の発現:i)in vivoでの証明:同系腫瘍Tー9を腫瘍感作ラットに接種すると強いTリンパ球の浸潤が認められ、このTリンパ球浸潤は2種類のTリンパ球遊走因子(LMF)により調節されていることを明らかにしてきた。注目すべきは,LMFが生産されかつリンパ球浸潤が見られる組織の腫瘍内細静脈血管内皮にR2ー1A6抗原が発現する事である。R2ー1A6は(1)正常では末梢リンパ節のリンパ球再循環を司る高円柱上皮に発現している。(2)実験的に慢性肉芽腫を作成すると、炎症反応が認められる部位の細静脈血管内皮に発現される。(3)正常の大血管および炎症反応の乏しい皮下結合組織中の細静脈には全く発現されていない。(4)腫瘍に感作されていないラットにTー9を接種してもTリンパ球の浸潤は見られず血管内皮にも抗原の発現はない。ii)in vitroでの証明:ラット由来の種々の血管内皮細胞株を樹立し、R2ー1A6抗原との反応性を検討すると、大静脈由来血管内皮等の正常リンパ球と結合能力のない静脈由来血管内皮にはR2ー1A6抗原の発現は見られない。リンパ球との強い結合を示す高円柱上皮細胞株にはR2ー1A6抗原の発現が著明であった。B)腫瘍内Tリンパ球浸潤とR2ー1A6抗原:生体内で実際に血管内皮に発現されるR2ー1A6抗原がTリンパ球の腫瘍内浸潤に関与しているかを検討する目的で腫瘍感作ラットにTー9を接種し同時にR2ー1A6抗体を投与し腫瘍拒絶に与える影響を検討した。腫瘍感作動物にTー9を接種すると強いTリンパ球浸潤が起こり腫瘍は完全に拒絶されるが、R2ー1A6抗体を投与すると腫瘍の拒絶が遅れることが明らかになった。したがってin vivoで血管内皮上のR2ー1A6がTリンパ球のrecruitmentに重要な作用をしていることが確認された。
DNAプローブ生物化学発光システムを応用した歯周病原細菌の検出と応用

従来の歯周病診断項目は、臨床パラメーターに基づいた歯周組織の破壊程度を観察するもので疾病活動度を捉えられることは困難であるといわれている。疾病活動度を診断できるような細菌検査の実用化を目的に、疾病活動期に関与するP.gingivalisおよびA.actinomycetemcomitans、静止期の細菌叢の代表としてA.viscosusをそれぞDNA診断の標的として選択した。これら各細菌の特異クローン遺伝子をクローニングし、RNA合成可能なプラスミドにサブクローニングして非放射性標識リボプローブの作製を試みた。開発したリボプローブは、いずれも特異性が高く、これら特異細菌の検出プローブとして有用であることが判明した。つぎに多サンプルを簡便かつ安価に検査できるように、測定感度10^<-21>mole/30分というアリカリホスファターゼ/ルミジェンPPDを用いる化学発光系を利用した東レ基礎研究所で開発された臨床用生物化学発光検出システムキットを応用して、抗RNA-DNA抗体を用いた歯周病病原細菌の検出法を化学発光法で試みた。その結果、10^4分子までは発光度とリニアーであったが10^5分子以上になると測定値が減少し、検量リニアリティーに問題が残った。その原因として、DNA試料作成時に混在するRNAやDNA-DNA hybridが非特異的に抗RNA-DNA hybridと反応してしまうことが考えられた。そこで、PCR法で極少量の臨床サンプルから特異DNAを増幅してから、同じ方法で検出を試みたところ比較的リニアリティーのある検出ができた。しかしながら、一般医院のチェア-サイドでの実用化を考慮すると、PCR法には特殊な機器と技術を要し、汎用化するには大きな障害となる。今後、この問題の解決に向けて、非特異的に混在する分子の除去や、生物化学発光検出システムの新たな開発を推進する必要がある。成人性歯周炎の最重要な関連菌であるP.gingivalisからすでに遺伝子クローニングが成功している40-kDa外膜遺伝子のC-末端側の特異塩基配列部分であるDraI-HincII 270-bをRNAプローブ作製用ベクターpGEM5Zにサブクローニングを行い、T7 RNAポリメラーゼを用いin vitrotranscription systemによりdigoxigenin標識リボプローブを合成した。臨床分離株を含むP.gingivalis株およびその他の歯周病関連菌20種の染色体DNAをdot-blotし変性後、作製したリボプローブと反応させた後、東レから提供されたRNA/DNA複合体に対する抗体を反応させ、さらにalkaline phosphatase標識した二次抗体を反応させて発色基質を用いて検出を行った。その結果、P.gingivalis株のみが発色し、その他の歯周病関連菌はしなかった。しかし、検出感度は低く感度を上げるために、P.gingivalisのglycylprolyl aminopeptidase遺伝子クローンの2.9-kb DNAについて同様の実験を行った。その結果、P.gingivalisの特異的検出が可能でかつ、0.01mugの高感度の検出が可能となった。我々は、すでにA.actinomycetemcomitansの抗原タンパク質遺伝子のクローニングに成功しているが、最近、leukotoxin遺伝子が本菌の特異的検出に有用であることが発表された。そこでleukotoxin遺伝子を複製するためのDNA primerの化学合成を行い、PCR法により、A.actinomycetemcomitans染色体DNAを用いてleukotoxin遺伝子の複製を行った。今後PCR産物をpGEM5Zにサブクローニングを行いリボプローブsystemによる高感度検出を計画している。当該年度は、研究協力者の東レから技術提供の示唆があったriboprobe法を応用して研究を進めた。

最初に、P.gingivalisの40kDa外膜蛋白質の特異性が高井DraI-HincII DNA断片を量産し、新たに病原因子を利用したDNA診断の観点から、glycylpropyl diamino-peptidase遺伝子をクローニングした(Archs.Oral Biol.,1992)、この両遺伝子をribo-probe合成用vector plasmidにサブクローニングを行った。次いでin vitrotranscription法を応用して作製したRNA probeが本菌の特異的検出に有用であることを確認した。さらに、このRNA probeを用いて生物化学発光システムにより臨床サンプル検査を実施したところ、疾病活動性が高い成人歯周炎患者では本菌の検出度が高値を示すことをみいだした(日本歯周病学会、国際歯科研究会日本部会、1994)。次に歯肉炎から歯周炎への進展に重要な役割を果たすといわれているCampylobacter rectusの細菌検査を目指し、150kDa S-layer蛋白質遺伝子のinternal DNA断片の特異性について検討した。その結果、Hind III 2.3-kb DNA断片が特異DNA probeになりうることを確認し、PCR法による微量検査に向けて塩基配列の解読をほぼ終了した。また、将来への発展性を考慮して、これまでの研究で、新たに歯周病診断に有用と考えられる2細菌種のDNA probe開発のために遺伝子クローニングを試み、P.gingivalis,C.rectusでクローンDNAが特異的検出に十分有用であることを明らかにし、本年度では臨床サンプルの検査実施に着手し、疾病活動性を診断できる有用性を示し実験計画の目標を達することができたが、同時に疾病活動性の静止期を診断できる方法の開発の必要性が新しく問題提起された。従来の歯周病診断項目は、臨床パラメーターに基づいた歯周組織の破壊程度を観察するもので疾病活動度を捉えられることは困難であるといわれている。疾病活動度を診断できるような細菌検査の実用化を目的に、疾病活動期に関与するP.gingivalisおよびA.actinomycetemcomitans、静止期の細菌叢の代表としてA.viscosusをそれぞDNA診断の標的として選択した。これら各細菌の特異クローン遺伝子をクローニングし、RNA合成可能なプラスミドにサブクローニングして非放射性標識リボプローブの作製を試みた。開発したリボプローブは、いずれも特異性が高く、これら特異細菌の検出プローブとして有用であることが判明した。つぎに多サンプルを簡便かつ安価に検査できるように、測定感度10^<-21>mole/30分というアリカリホスファターゼ/ルミジェンPPDを用いる化学発光系を利用した東レ基礎研究所で開発された臨床用生物化学発光検出システムキットを応用して、抗RNA-DNA抗体を用いた歯周病病原細菌の検出法を化学発光法で試みた。その結果、10^4分子までは発光度とリニアーであったが10^5分子以上になると測定値が減少し、検量リニアリティーに問題が残った。
川崎病の発症、進展における血小板活性化因子と分解酵素遺伝子変異の研究

血小板活性化因子(以下PAF)濃度はPAF分解酵素(以下PAF-AH)遺伝子によって厳密に規定される。PAF-AH遺伝子の変異ある患児ではPAF-AH活性低下の結果、PAF濃度の上昇が容易に生じ、より強い炎症、血小板凝集が生じ、川崎病において冠動脈病変及び血栓性病変を引き起こす可能性が考えられるが、この遺伝子変異の検討はまだない。申請者らは、川崎病患児のPAF-AH遺伝子変異につき検討し、遺伝子変異と川崎病発症や発症後の臨床経過における相違について詳細に検討した。【研究経過・研究成果】免疫グロブリン静注療法(IVIG)を受けて、急性期の臨床データが保存されていた患児76例につき、第9エクソンの点変異の有無と臨床的パラメータを検討した。GG群が57例、GT群が19例であった。両群間で(1)年齢、(2)性、(3)PAF-AH活性、(4)発熱期間、(5)IVIG開始病日、(6)IVIG総投与量、(7)IVIG追加投与例、(8)冠動脈病変合併例、(9)血清Na最低値、(10)血清アルブミン最低値、(11)血清CRP最大値、(12)白血球最大値、(13)好中球最大値、(14)血小板最大値について比較検討した。この内、有意差を認めたのは、PAF-AH活性、有熱期間、IVIG総投与量、IVIG追加投与例数、血清Na最低値であった。IVIG追加投与例のより詳細な検討を行った。1999年までに発症した35症例では、IVIG総投与量2g/kgを5日間で投与し、その後の41例は2日間で投与していた。各々の期間での追加投与症例の比率を検討したところ、いずれの投与方法でも、GT-TT群が有意に追加投与症例が多いことが判明した(GG:GT+TT,4/27=5/8; P=0.015,4/30=5/11; P=0.042)。以上の結果から、T alleleを持つ例ではPAF-AH活性が低く、IVIG不応例が有意に多いことが示唆された。これらの事実から、IVIGが川崎病に有効であるメカニズムの一端が示唆され、さらに、IVIG不応例の治療にリコンビナントPAF-AHが有効である可能性を明らかにすることができた。川崎病血管炎の進展過程において、血小板数とその機能活性化が上昇することが知られている。血小板活性化因子(以下PAF)は、血小板活性化作用の他に、好中球やマクロファージなどの炎症惹起細胞の活性化、補体の活性化等の多様な作用を有し川崎病血管炎の発症進展への関与が推測される。PAF濃度はPAF分解酵素により厳密に規定されている。最近、PAF分解酵素遺伝子の点変異(G994T)が発見され、変異のある人は酵素活性が低下していることが判明している。川崎病においてPAF分解酵素

遺伝子の変異ある患児ではPAF分解酵素活性低下の結果、PAF濃度の上昇が容易に生じ、より強い炎症、血小板凝集などが生じて冠動脈病変及び血栓性病変を引き起こす可能性が考えられるが、この遺伝子変異の検討はまだない。申請者らは、川崎病患児のPAF分解酵素遺伝子変異について検討した。【研究経過・研究成果】申請者らは、現在通院中の川崎病既往患児と今年度に新たに川崎病を発症した患児のうち、患児本人またはその保護者からinformed consentの得られた計73名からDNAの提供を受けた。73名中冠動脈病変を生じた症例は25例で、冠動脈後遺症がない例は48例であった。これらの患児のDNAを用いてPAF分解酵素遺伝子第9エクソンの点変異を検討した。PAF分解酵素遺伝子のGG、GT、TT genotypesの頻度はそれぞれ57例(78.1%)、15例(20.5%)、1例(1.4%)であった。GAlleleの頻度は88.4%、T Alleleの頻度は11.6%で以前に報告された日本人での検討とほぼ一致していた。冠動脈後遺症を生じた群(25例)と生じなかった群(48例)との比較では、現時点ではT Alleleの持つ頻度に有意差は認めていない。さらに症例数を増やして検討するとともに臨床データでの比較を詳細に行う予定である。血小板活性化因子(以下PAF)濃度はPAF分解酵素(以下PAF-AH)遺伝子によって厳密に規定される。PAF-AH遺伝子の変異ある患児ではPAF-AH活性低下の結果、PAF濃度の上昇が容易に生じ、より強い炎症、血小板凝集が生じて冠動脈病変及び血栓性病変を引き起こす可能性が考えられるが、この遺伝子変異の検討はまだない。申請者らは、川崎病患児のPAF-AH遺伝子変異について検討した。【研究経過・研究成果】平成14-15年の2年間に、川崎病の既往がある患児のうち、患児本人またはその保護者からinformed consentの得られた計113名からDNAの提供を受け、PAF-AH遺伝子第9エクソンの点変異を検討した。PAF-AH遺伝子のGG、GT、TT genotypesの頻度はそれぞれ79例(69.9%)、33例(29.2%)、1例(0.9%)であった。G Alleleの頻度は84.5%、T Alleleの頻度は15.5%で以前に報告された日本人での検討とほぼ一致していた。今回、この113例の中で、γグロブリン静注療法を受けて、急性期の臨床データが保存されていた患児76例につき、第9エクソンの点変異の有無と臨床的パラメータを検討した。GG群が57例、GT群が19例であった。両群間で(1)年齢、(2)性、(3)PAF-AH活性、(4)発熱期間、(5)IVIG投与開始病日、(6)IVIG総投与量、(7)IVIG追加投与例、(8)冠動脈病変合併例、(9)血清Na最低値、(10)血清アルブミン最低値、(11)血清CRP最大値、(12)白血球最大値、(13)好中球最大値、(14)血小板最大値について比較検討した。この内、有意差を認めたのは、PAF-AH活性、有熱期間、IVIG総投与量、IVIG追加投与例数、血清Na最低値であった。以上の結果から、T alleleを持つ例ではPAF-AH活性が低く、IVIG不応例が有意に多いことが判明した。PAF-AH遺伝子の変異ある患児ではPAF-AH活性低下の結果、PAF濃度の上昇が容易に生じ、より強い炎症、血小板凝集が生じ、川崎病において冠動脈病変及び血栓性病変を引き起こす可能性が考えられるが、この遺伝子変異の検討はまだない。
新規ＨＩＦ２制御因子ＡＰＣＤＤ１の作用機序解明による腎細胞癌の放射線抵抗性の克服

腎細胞癌の組織では、HIFsを分解するVonHippel-Lindau(VHL)が高頻度で欠損しているため、HIFsが恒常的に活性化し、放射線抵抗性が増強している。近年、腎細胞癌で、HIF-2の下流にあるPLIN2が細胞内の脂肪滴蓄積を誘導していることが分かった。本研究では、腎細胞癌で、APCDD1がHIF-2/PLIN2経路を介して癌細胞内の脂肪滴形成を促進し、放射線治療抵抗性を獲得している機序を明らかにする。そして、APCDD1がHIF-2/PLIN2を活性化するカスケード内で治療標的として臨床応用可能な因子を探索し、放射線増感に資する標的とするPOCを取得する。
我が国およびアジア諸国における円/ドル為替リスクとプレミアム

1.1975年以降92年までの株式市場を通して見た場合、米国市場の結果と正反対で、我が国企業の為替レートリスクに対するエクスポ-ジャーは平均して正である。即ち、本研究の結果は、自国通貨の上昇が市場では好意的に評価されるユニークなものである。2.また、検証における手法(条件付きあるいは非条件モデル)、円・ドル為替に関する測度、あるいは説明変数の加工方法上の差異に関係なく、プラザ合意以降の我が国株式市場においては為替リスクが積極的に価格付けされるという、新しい結果を検出することができた。即ち、近年の我が国市場では為替リスクプレミアムが資本コストにも潜在的に反映され、資本市場でのヘッジは経済的意味をもたないという解釈が成り立つ。3.資産評価モデルの観点でいうならば、国際資産評価モデルで重要となる要因である為替に対するリスクが日本市場(国内)モデルにおいても、市場リスクと共に有意に価格付けされているとする、世界的にみても非常に貴重な結果が得られた。特に、検証上最も信頼がおけるであろうGMM(Generalized Method of Moments)手法によってより有意に支持される。4.アジア市場(マレーシアおよびインドネシア)に関してはまだ初期的結果しか得あられてないが、両市場においてもモデルの特定化いかんでは、プラザ合意以降、円・ドル為替リスク・エクスポジャーが有意に価格付けされる結果が得られた。この経済的意味合いは今後の継続研究で明かされることになる。即ち、近年の我が国市場では為替リスクプレミアムが資本コストにも潜在的に反映され、資本市場でのはヘッジは経済的意味をもたないという解釈が成り立つ。3.資産評価モデルの観点でいうならば、国際資産評価モデルで重要となる要因である為替に対するリスクが日本市場(国内)モデルにおいても、市場リスクと共に有意に価格付けされているとする、世界的にみても非常に貴重な結果が選られた。(5.現在論文2点が世界の主要ファイナンス・シャーナル2誌で審査中である。)
ビデオレート生物発光イメージング法による骨形成関連タンパク質の分泌動態解析

骨芽細胞を含めた哺乳類細胞におけるルシフェラーゼの発現において、ヒトで使用頻度の高いコドンのみをシンプルに選択する「Preferred法」でコドン最適化を行った遺伝子が有用であることを示した。また、Preferred法でコドン最適化した遺伝子(nanoKAZ)を用いてオプロフォーラスルシフェラーゼ変異体を発現させ、生物発光イメージング法で可視化した。さらに、ガウシアルシフェラーゼをレポーターとする「ビデオレート生物発光イメージング法」を、3D培養細胞からのタンパク質分泌を可視化する方法として確立した。最終的に、骨芽細胞株におけるタンパク質の極性分泌を可視化することに成功した。I型コラーゲン、オステオカルシンなど骨芽細胞から分泌される骨形成関連タンパク質の分泌動態とその分子機構は、ほとんど不明である。本課題では、生細胞の全細胞表面におけるタンパク質分泌動態の定量的可視化という特長を有する、独自に開発した「タンパク質分泌のビデオレート生物発光イメージング法」を駆使して、骨芽細胞のタンパク質分泌動態、分泌極性の局在、分泌量の変動を明らかにすることを目的とし、研究を進めた。これまでに我々は、分子量最小で高い発光活性を示す分泌型ルシフェラーゼである、ガウシアルシフェラーゼ(Gaussia luciferase, GLase)をプローブとしており、本研究においてもGLaseを用いた解析を行った。GLase融合型オステオカルシン、BMP-2、I型コラーゲンおよびMMP-2を骨芽細胞株に発現させたところ、開口分泌動態をビデオレート生物発光イメージング法で可視化することができた。近年、オプロフォーラスルシフェラーゼ(Oplophrus luciferase)の変異体(nanoKAZ, nanoLuc)が高い発光活性を示す分泌型ルシフェラーゼとして注目されており、新規プローブ候補として解析を行った。その結果、nanoKAZはビデオレート生物発光イメージングにより可視化することが可能であった。しかしながら、nanoKAZは細胞透過性の高い基質h-セレンテラジンで高い発光を示したことから、nanoKAZと比較して、GLase(酵素)とセレンテラジン(基質)の組み合わせが分泌タンパク質のイメージングに有用であると考えられた。また、ヒトで最も使用頻度の高いコドンのみで最適化する方法(preferred human codon optimized method)により、各種ルシフェラーゼを高発現できることを示し、今後のイメージング実験への応用が可能となった。タンパク質分泌の生物発光イメージング法は、細胞外へ分泌されたタンパク質を特異的に光らせ、開口分泌により細胞外へ拡散していくタンパク質動態を全細胞表面において可視化できる利点がある。その一方で、微弱な発光を検出することから、分泌タンパク質の効率的な発現により発光量を増大させることが望まれる。昨年度の成果として、ヒトで最も使用頻度の高いコドンのみで最適化する方法(preferred human codon optimized method, “Preferred法")により、各種ルシフェラーゼを高発現できることを示した。これを受けて本年度は、シンプルなコドン最適化法であるPreferred法により哺乳類細胞での遺伝子発現に最適化したガウシアルシフェラーゼ(Gaussia lucifease, GLase)遺伝子であるpGLucを用いることで、骨芽細胞株では通常のコドン最適化法でデザインされた遺伝子(hGLuc)よりも高いGLase発現効率を示すことを明らかにした。特に、各種培養細胞と比較して骨芽細胞は、GLaseについてPreferred法によるコドン最適化した遺伝子を用いることでより高い発現効率が得られることが示唆された。さらに、BMP-2についてPreferred法で作製した遺伝子を用いることで、GLase融合タンパク質の発現効率を高め、生物発光イメージング像を改善することができた。また、オステオカルシンGLase融合タンパク質を定常的に発現する細胞株を樹立した。生物発光・蛍光イメージングによる解析法の開発については、実験系の改良を進めた。各種培養細胞に加えて、骨芽細胞においても、"preferred human codon-optimized method"によってコドン最適化を行ったpGLucが、一般的に用いられているコドン最適化GLase遺伝子よりも高い発現を示すことを明らかにし、学会発表を行った。オステオカルシン、BMP-2について、定常発現細胞株の樹立、コドン最適化による発現効率の向上など、順調に研究を進めることができた。また、生物発光・蛍光によるデュアルモードイメージング法についても、順調に解析系の至適化を進めることができた。「分泌タンパク質の生物発光イメージング法」は、微弱な発光を検出することから、レポータータンパク質の効率的な発現による発光量の増大が有効となる。昨年度までの研究成果として、本イメージング法に最も有用であるガウシアルシフェラーゼ(Gaussia lucifease, GLase)について、ヒトで最も使用頻度の高いコドンのみを使用する方法(preferred human codon optimized method, “Preferred法")で最適化した遺伝子「pGLuc」を用いることで、骨芽細胞株では通常のコドン最適化法でデザインされた遺伝子(hGLuc)よりも高いGLase発現効率を示すことを明らかにした。さらに、Preferred法で作製した遺伝子を用いることで、BMP2-GLase融合タンパク質の発現効率を高め、生物発光イメージング像を改善することができた。本年度は、通常のPreferred法で最適化遺伝子はArtificial open reading frameを持つものの、哺乳類細胞および大腸菌でのGLase発現量に影響が無いことを示し、論文発表を行った。マウスオステオカルシンGLase融合タンパク質(mOC1-GLase)の発現においても、Preferred法で合成した遺伝子で発現効率を高めることができた。

また、インスリンおよびグルカゴン分泌をモデル系として、本イメージング法を3D培養細胞の分泌タンパク質可視化法として確立し、タンパク質分泌における細胞間接着の重要性を示し、論文発表を行った。さらに、各種骨形成関連タンパク質の分泌局在解析を行い、オステオカルシン、I型コラーゲンの基底(Basal)側、BMP-2の上方(Apical)側への極性分泌を示唆した。特にオステオカルシンは、I型コラーゲンやBMP-2と比較して高頻度に分泌が行われることを示唆した。骨芽細胞を含めた哺乳類細胞におけるルシフェラーゼの発現において、ヒトで使用頻度の高いコドンのみをシンプルに選択する「Preferred法」でコドン最適化を行った遺伝子が有用であることを示した。また、Preferred法でコドン最適化した遺伝子(nanoKAZ)を用いてオプロフォーラスルシフェラーゼ変異体を発現させ、生物発光イメージング法で可視化した。さらに、ガウシアルシフェラーゼをレポーターとする「ビデオレート生物発光イメージング法」を、3D培養細胞からのタンパク質分泌を可視化する方法として確立した。最終的に、骨芽細胞株におけるタンパク質の極性分泌を可視化することに成功した。オステオカルシン、BMP-2、I型コラーゲンおよびMMP-2について、骨芽細胞株において開口分泌動態をすべて可視化できている。その一方で、レポーターとしてのルシフェラーゼ融合タンパク質の発光活性を増大させて、ビデオイメージングの時空間分解能を向上させることが望まれた。そこで、新規ルシフェラーゼnanoKAZの解析と、ルシフェラーゼ遺伝子のほ乳類細胞発現におけるコドン最適化についての研究を行い、2報の学術論文発表を行うことができた。特に、我々が今回報告した、ヒトで最も使用頻度の高いコドンのみを使用するシンプルなコドン最適化の方法である"preferred human codon-optimized method"は、本研究課題の遂行に有益であるだけでなく、タンパク質の効率的な発現を行う方法として広く応用されることが期待できる。BMP-2以外の骨形成関連遺伝子についても"preferred human codon-optimized method"によってコドン最適化したGLase融合遺伝子を用いることにより、より発現量を高めることを行いながら、オステオカルシン、BMP-2、コラーゲンの骨芽細胞からのタンパク質分泌極性を明らかにする。また、発光蛍光のデュアルモードイメージング法を確立し、本法を駆使することで、顆粒動態と極性分泌動態の関係性を明らかにする。医歯薬学本研究課題において我々が報告した、シンプルなコドン最適化法である"
シロイヌナズナ内皮細胞の分化に関する分子生物学的研究

シロイヌナズナの根、胚軸、花茎で内皮細胞の分化に関係する遺伝子座を2つ同定して遺伝子とSGR7/SHR遺伝子と名付け、そのうちの一つのSGR1/SCRを既に単離した。この遺伝子はbZIP型の転写因子をコードしていた。本研究で次の事が明らかになった。1.野生株の地上部におけるSGR1/SCR遺伝子の発現をin situ hybridizationならびにアミロプラストの染色で調べた。頂芽分裂組織の直下の細胞で内皮細胞の分化が観察されたが、葉等の側生器官があるために根の場合程明瞭に最初の分化細胞の同定を行うことが困難であった。また、SGR1/SCRプロモーターとマーカー遺伝子(GUS,GFP)をつなげたキメラ遺伝子を作成し、それをシロイヌナズナの野生株に導入したトランスジェニック植物を作製しその発現がin situで得られた発現結果と一致する事を確かめた。2.SGR7/SHR遺伝子の単離をおこないこの遺伝子もSGR1/SCRと同じ遺伝子ファミリーに属する事を明らかにした。3.sgr1/scrを上部のメリステムの形成異常変異株の一つであるpinとかけ合わせた。また、重力屈性異常変異株sgr4と掛け合わせた。さらにpinとsgr4二重変異株の作出を行った。その結果、SGR1/SCRとPINあるいはSGR4の間に直接の遺伝的な関連は見当たらなかった。しかし、pinとsgr4二重変異株では内皮細胞層の増加が観察されSCR/SGR1の発現か機能が異常になった可能性が示唆された。シロイヌナズナの根、胚軸、花茎で内皮細胞の分化に関係する遺伝子座を2つ同定してSGR1/SCR遺伝子とSGR7/SHR遺伝子と名付け、そのうちの一つのSGR1/SCRを既に単離した。本年度は次の研究を行った。また、SGR1/SCRプロモーターとマーカー遺伝子(GUS,GFP)をつなげたキメラ遺伝子を作成し、それをシロイヌナズナの野生株に導入したトランスジェニック植物の作製は終わり、このトランスジェニック植物におけるキメラ遺伝子の発現の観察を始めた所で有る。SGR1/SCRのコーディング部位にGUSあるいはGFPのコーディング部位をフレームをあわせてつなげる事でキメラタンパク質が発現できるベクターの作製はほぼ終わり植物に導入しつつある。2.トランスポゾンでタッグされたshr/sgr7変異株が得られた可能性が高くその株の解析を中心にSGR7/SHR遺伝子の単離を行っている。3. sgr1/scrを上部のメリステムの形成異常変異株の一つであるpinとかけ合わせた。1.SGR1/SCRプロモーターとマーカー遺伝子(GUS,GFP)をつなげたキメラ遺伝子を作成し、それをシロイヌナズナの野生株やいろいろな変異株に導入しキメラ遺伝子の発現を調べた。

その結果、オーキシンの極性輸送に関係するタンパク質をコードするpinとかけ合わせたところ、この変異株では花茎で花芽ができないためSGR1/SCRの地上部における発現パターンが明らかになった。また、重力屈性異常変異株sgr4に導入したところこの変異株の中SGR1/SCRは正常に発現してい。しかし、pinとsgr4の二重変異株では内皮細胞層の増加が観察されSCR/SGR1の発現が異常になっていた。2.SGR7/SHR遺伝子が単離されそれがSGR1/SCRと同じ転写因子のGRASファミリーに属することが明らかになった。3.SGR1/SCRのプロモーターとGFPを繋げたキメラ遺伝子が野生型の胚の中でSGR1/SCRの発現を正確に反映することを確かめた。そして、SGR1/SCRの胚における発現が乱れる変異株を検索するためのこのラインを変異原処理した。
環境問題におけるボランティア・ネットワークの発生過程に関する応用社会心理学的研究

本研究は、ボランティア団体の組織化(形成から発展までのプロセス)におけるネットワークの影響を検討すること、またこれらのネットワークがボランティア団体のメンバーの行動や態度に及ぼす影響を検討することを目的とした。まず前者の目的を検討するために、ボランティア団体のリーダーおよび設立者を対象に、各団体の形成段階から現在の発展段階に至るまでにどのようなネットワークを利用したかをインタビュー調査によって尋ねた。その結果、ボランティア団体の形成段階では既存の個人間の親密なネットワークが利用され、団体の発展段階では既存の緩やかなネットワークや新規のネットワークが利用されることが明らかとなった。以上のことより、ボランティア団体は団体の各プロセスに応じたネットワークを利用することが明らかとなった。次に、ネットワークとメンバーの行動・態度との関連を検討するために、インタビュー調査で協力が得られた団体のメンバーを対象とする質問紙調査を実施した。分析の結果、ネットワークに関しては、団体内の強い紐帯がメンバーの行動・態度と有意な相関が認められた。つまり、団体内の強い紐帯は、メンバーの心理レベルから行動レベルまで幅広く影響することが示された。また、団体間の強い紐帯が拡大行動と有意な相関があるなど、全体的に強い紐帯がメンバーの行動、行動意図にとって重要な要因であることが示された。一方、団体内・団体間の弱い紐帯は一部の行動・行動意図としか関連がなかった。以上より、団体のメンバーは団体内・外それぞれのネットワークの影響を受けて、行動・態度を決定していることが明らかとなった。本研究の目的は、環境ボランティアの形成・発展においてネットワークがどのような影響を及ぼすかを検討することにあった。この目的のためには、ボランティア団体の発展過程に沿った縦断的な研究を行う必要がある。そこで本研究では、まずボランティア団体が形成・発展それぞれの段階で実際にどのようなネットワークが用いたか、その実態を明らかとするために、団体の設立者や代表者に対する面接調査を実施した。なお本研究では、環境ボランティアだけでなく、福祉ボランティアなど活動目的が異なるボランティア団体に対しても調査を実施した。対照団体との比較で、環境ボランティアに固有の特徴、また様々なボランティアに共通する一般的な傾向を明らかにできると考えたためである。最終的に環境ボランティア5団体、福祉ボランティア4団体、多目的な活動を行うボランティア1団体の計10団体、14名の調査対象者の回答を得ることができた。面接調査の結果、団体は、個人的に親しく、興味や関心が一致する人同士によって新たに作られるケースが多かった。すなわち団体形成時には、個人間の強いネットワークが重要であることが明らかとなった。次に、団体の発展時では、知人などのパーソナルネットワーク、行事の開催や広告によって新たに作られたネットワークが利用されることが明らかとなった。またボランティア団体のメンバーは単一の団体だけでなく、複数の団体に所属していた。このような成員の重複性が、ボランティア間のネットワークを生み出し、団体の発展に影響を及ぼしていた。本研究の目的は、ボランティア団体のメンバーの行動・行動意図とネットワークとの関連を検討することである。より具体的には、ネットワークを、ネットワークの所在(団体内・団体間)×ネットワークの質(強い紐帯・弱い紐帯)の4つに分類し、それぞれのネットワークと行動・行動意図との関連について検証を行った。さらに本研究では、ボランティア動機、エンパワーメント、規範・コスト評価、団体・地域への帰属意識などメンバーが団体活動を行う中で認知・評価・意識している心理的要因と行動・行動意図との関連にも着目した。以上の目的を検討するために、本研究では兵庫県A市ならびにその近隣都市で活動する団体のメンバーを対象とする質問紙調査を実施した。分析の結果、ネットワークに関しては、団体内の強い紐帯が、ほぼ全ての行動・行動意図と有意な相関があった。

次にボランティア動機やエンパワーメントなどの心理的要因は、全般的に行動よりも行動意図と有意な関連が認められる傾向にあった。このことより、ボランティア動機やエンパワーメントなどの心理的要因は、行動意図を強化するものと考えられる。以上より、団体のメンパーは社会的要因・心理的要因双方の影響を受けて、行動・行動意図を決定していることが明らかとなった。
酵母におけるアルギニン・一酸化窒素の合成を介した新規抗酸化機構

これまでに出芽酵母の新規な酸化ストレス耐性機構を解析してきた。その過程で、酵母においてアルギニンから一酸化窒素合成酵素(NOS)活性依存的に合成される一酸化窒素(NO)が細胞にストレス耐性を付与するというモデルを提唱している。また、酵母NOSとして世界で初めて、Tah18を同定している。本年度は、マイクロアレイによるNOの下流経路の探索及び、細胞内でのTah18の機能について解析を行った。マイクロアレイを用いて、NO処理における転写誘導を解析した。その結果、NOは外部からの銅の取り込みを活性化させることが判明した。また、銅の取り込みの活性化を通して、抗酸化酵素であるsuperoxide dismutase 1(Sod1)の活性を増加させることも見出した。次に、酸化ストレス下でのTAH18の転写レベルを調べたところ、高温および過酸化水素などの酸化ストレスによってTAH18は誘導された。また、TAH18の条件的破壊株を用いて、高温処理におけるNO生成能と生存率の関連性を調べた。その結果、TAH18の発現を止めると、高温処理下でもNO含量が増加せず、NO生成能が消失した。生存率も野生株に比べて著しく低下したが、NO処理により生存率は野生株並みに回復した。本年度の研究から、出芽酵母にはTah18のNOS活性依存的に発生したNOによりSod1の酵素活性を調節することで、酸化ストレス耐性を獲得する機構が存在することを発見した。本研究は世界で初めて、真菌類のNOSを同定し、その生理機能を解析したという観点から非常に意義深い。このため、本研究はNO研究の画期的なブレークスルーとなる可能性を秘めている。
インプラント材としての新しいアパタイトコーティング法の開発

本研究は金属、セラミックス、レジン等の素材にLPD(Liquid Phase Deposition)法によってアパタイト被膜を形成し、新しい歯科インプラント材を開発することを目的としている。LPD(Liquid Phase Deposition)法によってアパタイトコーティングする基礎的検討をおこなった。まずこのアパタイト被膜を形成する化学種としてのカリシウム塩とリン酸塩の濃度およびこの化学種を安定化するキレート化剤を検討した。その結果次の知見を得た。1.浸せき液の最適なカルシウム塩とリン酸塩のモル比は1.7であった。2.アパタイトコーティングする基板としてステンレス、チタンの金属板およびアルミナ多結晶焼結板が適当であった。3.基板表面の前処理は2mol/lの水酸化ナトリウム溶液で処理し、精製水、エタノールで超音波洗浄し、乾燥後使用した。4.キレート化剤としてIminodiacetic acidを使用したが、この有機酸の濃度が大きいほど被膜がきれいに形成された。5.溶液に浸せき後、約1時間で被膜を形成し始めた。6.析出物は粉末X線回折および赤外吸収スペクトル測定の測定の結果から非晶質成分の多いカルシウム欠損型炭酸含有アパタイトであった。7.基板に析出した被膜は非晶質成分の多いアパタイトであり、この状態では被膜強度が不足していた。このためアパタイト被膜したアルミナ多結晶焼結板について400°C800°Cの間で熱処理を行った。この結果600°C以上の熱処理でIR-スペクトル測定でCO_3^-の吸収が減少し、熱処理の温度上昇と共にアパタイトの結晶化が進行し、被膜の状態が良好になったのが観察された。本研究は金属、セラミックス、レジン等の素材にLPD(Li quid Phase Deposition)法によってアパタイト被膜を形成し、新しい歯科用インプラント材を開発することを目的としている。本年度はLPD(Liquid Phase Deposition)法によってアパタイトコーティングする基礎的検討をおこなった。まずこのアパタイト被膜を形成する化学種としてのカルシウム塩とリン酸塩の濃度およびこの化学種を安定化するキレート化剤を検討した。2.キレート化剤としてIminodiacetic acidを使用したが、この有機酸の濃度が大きいほど被膜がきれいに形成された。3.溶液に浸せき後、約1時間で被膜を形成する。4.析出物はX線回折の測定の結果から非晶質成分の多いアパタイトであった。5.今後の問題点として、基板に析出した被膜は非晶質成分の多いアパタイトであり、被膜強度の点で改良する必要がある。平成6年度はこのことを充分に考慮し、基板表面の前処理および被膜形成後の後処理の方法検討し、被膜強度の改良等を重点的に研究を行う。

4.キレート化剤としてIminodiacetic acidを使用したが、この有機酸の濃度が大きいほど被膜がきれいに形成された。5.溶液に浸せき後、約1時間で被膜を形成し始めた。6.析出物は粉末X線回折および赤外吸収スペクトル測定の測定の結果から非晶質成分の多いカルシウム欠損型炭酸含有アパタイトであった。7.基板に析出した被膜は非晶質成分の多いアパタイトであり、この状態では被膜強度が不足していた。このためアパタイト被膜したアルミナ多結晶焼結板について400°C800°Cの間で熱処理を行った。この結果600°C以上の熱処理でIR-スペクトル測定でCO_3^-の吸収が減少し、熱処理の温度上昇と共にアパタイトの結晶化が進行し、被膜の状態が良好になったのが観察された。
現代英米哲学における自然主義的意味論の研究

本研究は、20世紀アメリカの代表的な哲学者であるクワインの思想を中心に、「自然主義」とよばれる立場にもとづく意味論を考察し、発展させていくことを狙いとしている。2年目となる本年度はクワインよりも後の世代に属する研究者たちによる自然主義的意味論の成果を考察することを主な目的として設定していた。この課題に関連する今年度の成果は、9月にペキン大学で行った学会発表"Mental Representation and Vagueness"である。この発表では、「自然主義的意味論」というフレーズに関してしばしばみられる誤解を指摘しつつ、この立場は「意味論は自然化されうる」と主張するものであるという論点をまず確認した。この論点は基本的ではあるのだが、言語哲学と心の哲学とがしばしば共通の土台に立たずに論じられがちな現状では学際的な意義があったと思われる。その上で、本発表は、トールマンら行動主義者によって切り開かれた認知心理学で問題にされる表象概念は、せいぜい絵画的であるにすぎないという観察に基づいて、人間が用いる言語的表象の特徴として曖昧性に着目した。そして、これをもって動物がもつ知覚的表象との重要な違いになるのではないかという提案を行った。このアイデア自体はそれなりに受け入れられたが、本格的に展開するとなると多くのハードル(例えば、曖昧性と確率の関係に関する考察など)を越えねばならないことが発表後の議論でわかってきた。この方面での進展は当面の間は見込むことが難しいと判断し、その後は心的状態に関して多くの自然主義者が擁護する機能主義の見解に関する基礎的なサーヴェイなどを行った。これに関する業績は論文「形而上学的機能主義と心の哲学」に結びついた。当初の研究計画では、今年度は、自然主義的意味論においてミリカンが擁護するタイプの理論について理解を深め、彼女の試みやそれに対して懐疑的な論者の議論を検討する、というものだった。しかし、今年度の研究は、ミリカンをはじめて自然主義的意味論を論じる論者の、心身問題に関する立場(機能主義)を整理するという基礎的な作業や、昨年度の研究から生じてきた実践的能力に関する疑問の検討などに時間をとられた。そのため、ミリカンの言語哲学に関する見解を集中的に検討することはできなかった。11.でも述べたように、今年度の研究では、自然主義的意味論におけるミリカンの見解について集中的な検討を行うことができなかった。しかし、ミリカンが用いている諸概念、特に生物学的な表象概念に対する私自身のスタンスは本年度の研究である程度固まってきている。そのため、来年度の日本哲学会の研究発表において、私はミリカンのアプローチを批判的に検討する予定である。そこで学会の参加者たちとの議論をふまえた上で、論文を投稿し、最終的には博士論文を完成させることに力を注ぎたいと考えている。本研究は、20世紀アメリカの代表的な哲学者であるクワインの思想を中心に、現代の自然主義とよばれる立場にもとづく意味論について考察・発展させていくことを狙いとしている。今年度の研究の成果は、次頁以下に記した2点である。それらは、具体的には、以下のような内容を含んでいる。・論文「指示の不可測性テーゼとその再検討」では、修士論文の第3章をベースにしつつ、クワインの行動主義を批判したチョムスキーの生得仮説や、理論間の翻訳関係を論じたブラックバーンの議論を射程にいれながら、議論をさらに拡充した。ただし、修士論文の提出から2年近くが経過しているものの、結論はほぼ変わっていない。・学会発表"Ambiguity of 'Innateness' in the Debate between Chomsky and Quine"は、上の論文でも言及したチョムスキーとクワインの間で行われた言語の生得仮説に関する論争に焦点を合わせて、より詳細に論じた。「生得性innateness」は古くから哲学の文献で用いられる用語であるが、多くの論者が様々な比喩に頼ってその意味を解釈してきた。この発表ではF.コウィーによる浩潮な研究をベースに、「生得性」の意味を丁寧に整理したうえで、チョムスキーやS.ピンカーといった生得論者を批判し、返す刀で、経験主義的な観点からヒトの言語能力について論じる可能性を示そうと試みた。なお、この発表は北京大学・ソウル大学・東京大学が毎年合同で開催するBESETO conferenceで行った。未完成の発表ではあったが、北京大学のワン教授などから好意的な評価を得た。