hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
仮想化技術を利用した次世代個人用計算機環境の研究

本年度に達成した成果は二つである.一つ目の成果は前年度,H23年度に達成した,広域WAN環境における高速な仮想マシン(VM)転送技術(VMライブマイグレーションの高速化)の研究を更に洗練させ,国際会議にて発表をおこなった.差分転送という技術は昔からある技術であり,特に目新しいものではない.しかし,今日の広域WAN環境におけるクライアント,データセンタ間では,特定のVMが,特定の理マシン間を往来するという性質がある.そのため,その往来に着目し,軽量で単純なVMの差分転送メカニズムを実現した,第二の成果は,VMのディスクイメージの重複排除による物理ディスク容量に一時的に削減(圧縮)する機構の研究である.VMのディスクイメージは一般に容量が巨大であり,多くの数十GBになることも珍しくない.これほどの容量を持つファイルを多数格納するためには,今日の高容量な二次記憶装置を持ってしても,多くのコストがかかる.そのため,VMからのデータ書き込みをリアルタイムで解析し,全く同じデータがすでに保存済みであった場合,そのデータは重ねて保存しない機構を開発した.クラウドコンピューティング技術の普及に伴い,単一のデータセンタや計算機に多量のVMイメージが集約されてゆくことが,今後ますます予想されるため,この研究の意義は重要である,この重複排除による四ディスクイメージの一時的な容量削減という手法はすでに多くの研究者によって研究されており,同様に目新しい技術ではない,しかし,本研究ではホストOSや,ファイルシステムに依存しない形でのVM重複排除機構を提案している点が従来のシステムとは異なる点である,特に,H22年度にて達成しているWinKVMにおいて,(Linuxで動作するHybrid VMMであるKVMのWindows移植)WindowsとLinux間で同一のVMMを動作させることに成功している.そのため特定のOSに依存しない形でのVMイメージの重複排除メカニズムを開発することは重要であった.そのため,本研究はH22年度の研究の延長線上としても意義がある.この研究成果をまとめ,国内の研究会で発表を行った.また,リアルタイムに重複排除を行うということは,言い換えれば,VMイメージの更新状況を常に把握しているということである.そのため,このリアルタイムの重複排除システムを,先に上げた,第一の研究である,高速な差分転送メカニズムと組み合わせることで,より柔軟性の高い差分転送メカニズムを提案することができる.この研究については,ある程度の実装,実験は進んだものの,最終年度内に研究報告としてまとまった形で成果を出すことができなかった.Windows上で動作するKVM互換のVMMである,WinKVMの開発を行った.WinKVMは2段階の段階を経て開発された.第1段階は,WinKVM上で他のオペレーティングシステム(OS)が動作できるようになるまで,WinKVMの移植を進めた.WinKVMを移植するということは,LinuxのデバイスドライバをWindowsに移植することと言い換えられる.Linuxは多数のAPI,マクロやヘッダファイルをデバイスドライバ開発者に提供しており,KVMをWindowsへ移植するにあたって,KVMが使用しているこれらのAPI,マクロやヘッダファイルを,すべて,Windows上のデバイスドライバ開発キット上への移植を行った.第2段階では,KVMとWinKVM間でライブマイグレーションができるようにWinKVMの調整を行った.KVMのライブマイグレーションは,実用的な利用例があまり報告されておらず,システムとしての完成度の低さが懸念される.そのため,KVMとWinKVMを合わせての調整は必須であった.その結果,WinKVMとKVM間でのライブマイグレーションが可能となり,本研究の成果はクライアント用とのOSであるWindowsと,サーバ用OSであるLinuxをつなぐためのVMライブマイグレーションが実現した.このシステムは,本研究のテーマである次世代個人用計算機環境の実現の第一歩である.本年度の研究は,VMのライブマイグレーション(VMストレージマイグレーション)を高速化するという研究に取り組んだ.そもそも本研究の目的は,誰でも容易に使用できる仮想計算機貸出システムと,仮想計算機(VM:Virtual Machine)の柔軟な運用システムの開発を通して,一般の計算機利用者に対する仮想化技術の適応が利用者に対してどのような利便性をもたらすかを検証することにある.そのため,本年度(平成24年度)の研究目標は,仮想計算機貸出システムと異種OS間のライブマイグレーションを主眼にして研究を進めていく予定であった.具体的にはAndroid OSとLinux間のライブマイグレーションを目指した.このシステムは誰でも容易にVMを持ち運ぶことができ,有益である.この目標を達成するため,VMストレージマイグレーションの高速化という課題に取り組んだ.VMストレージマイグレーションはVMを駆動状態のまま他の物理デバイスに転送することができる技術である.しかし,VMのディスクサイズは一般に巨大であるため,転送に大きな時間がかかる.具体的には今日普及するGigabitのLAN環境であっても,20GBのディスクイメージを含むVMをVMストレージマイグレーションで他の物理デバイスに転送するのには10分近くの時間を消費する.そのため,これは問題である.そこで,われわれは,個人用途によるVMライブマイグレーションには特定の物理マシンを往来するという性質があるという点に着目し.書き換わったディスクページのみを転送することで,高速化を図るという研究を行った.本研究の結果.最大で約90%もの転送時間を削減することが可能となり,十分に意義のあるものとなった.本年度に達成した成果は二つである.一つ目の成果は前年度,H23年度に達成した,広域WAN環境における高速な仮想マシン(VM)転送技術(VMライブマイグレーションの高速化)の研究を更に洗練させ,国際会議にて発表をおこなった.

差分転送という技術は昔からある技術であり,特に目新しいものではない.しかし,今日の広域WAN環境におけるクライアント,データセンタ間では,特定のVMが,特定の理マシン間を往来するという性質がある.そのため,その往来に着目し,軽量で単純なVMの差分転送メカニズムを実現した,第二の成果は,VMのディスクイメージの重複排除による物理ディスク容量に一時的に削減(圧縮)する機構の研究である.VMのディスクイメージは一般に容量が巨大であり,多くの数十GBになることも珍しくない.これほどの容量を持つファイルを多数格納するためには,今日の高容量な二次記憶装置を持ってしても,多くのコストがかかる.そのため,VMからのデータ書き込みをリアルタイムで解析し,全く同じデータがすでに保存済みであった場合,そのデータは重ねて保存しない機構を開発した.クラウドコンピューティング技術の普及に伴い,単一のデータセンタや計算機に多量のVMイメージが集約されてゆくことが,今後ますます予想されるため,この研究の意義は重要である,この重複排除による四ディスクイメージの一時的な容量削減という手法はすでに多くの研究者によって研究されており,同様に目新しい技術ではない,しかし,本研究ではホストOSや,ファイルシステムに依存しない形でのVM重複排除機構を提案している点が従来のシステムとは異なる点である,特に,H22年度にて達成しているWinKVMにおいて,(Linuxで動作するHybrid VMMであるKVMのWindows移植)WindowsとLinux間で同一のVMMを動作させることに成功している.そのため特定のOSに依存しない形でのVMイメージの重複排除メカニズムを開発することは重要であった.そのため,本研究はH22年度の研究の延長線上としても意義がある.この研究成果をまとめ,国内の研究会で発表を行った.また,リアルタイムに重複排除を行うということは,言い換えれば,VMイメージの更新状況を常に把握しているということである.そのため,このリアルタイムの重複排除システムを,先に上げた,第一の研究である,高速な差分転送メカニズムと組み合わせることで,より柔軟性の高い差分転送メカニズムを提案することができる.この研究については,ある程度の実装,実験は進んだものの,最終年度内に研究報告としてまとまった形で成果を出すことができなかった.当初,AndroidOSとLinux間のライブマイグレーションを行うためには,VMのディスクイメージを如何に転送するかが問題であった.
血小板由来内皮細胞成長因子を用いた動脈硬化性疾患に対する治療の研究

ラットの大動脈血管平滑筋細胞にアンギオテンシンIIにて動脈硬化環境とし、これに対するPD-ECGFの作用を確認したところ細胞の増殖能や遊走能及び活性化因子に対し抑制的に働くことを明らかにした。しかしその他の血管新生因子であるVEGFとの比較においては活性化因子の一部を除いて有意差を認めなかった。また、遺伝子欠損マウス動脈瘤形成モデルにおいて、瘤形成後PD-ECGFを投与したが瘤径の縮小効果は認められなかった。本研究は、我々が血管新生治療の研究に用いている血小板由来内皮細胞成長因子(PD-ECGF)の動脈硬化性疾患に与える効果・影響についてin vivo及びvitro動脈硬化モデルを用いて検証し、PD-ECGFの血管新生療法における安全性を確認するとともに、動脈硬化性疾患に対する治療法への応用の可能性を追求することを目的とする。平成19年度はin vitro動脈硬化細胞培養モデルにおける血管新生因子(PD-ECGF)の影響について研究を行った。まず、ラットの大動脈血管平滑筋細胞を培養。この培地にアンギオテンシンII(Ang II)を添加し、動脈硬化環境とした。この状態にて増殖能、遊走能をそれぞれMTT assay、wound healing assayにて評価したところ、両者とも通常状態と比較し促進されていることが確認された。またmRNAレベルにて増殖関連因子Egr-1、KLF5や細胞活性化因子VCAM-1、ICAM-1の発現も促進していた。これに対し、培地に血管新生因子であるPD-ECGFを添加した細胞では、細胞の増殖能や遊走能において抑制的に働き、上記の細胞増殖・活性化因子においてもAng IIの作用に対し抑制することが明らかになった。このことは本研究の目的であるPD-ECGFの動脈硬化性疾患に対する治療効果という点において、その裏付けとなるものであり、今後のin vivo実験に十分に期待を抱かせるものと考えられた。今後は、その他の動脈硬化性因子に対するPD-ECGFの効果を評価することに加えその他の血管新生因子においても同様の検討を行い、併せてapoE KOマウス動脈瘤モデルを用いた大動脈瘤に対する遺伝子治療の開発へと研究を継続していく予定である。平成20年度はin vitro動脈硬化細胞培養モデルにおける血管新生因子(PD-ECGF)の影響について研究及びマウス動脈瘤モデルを用いた大動脈瘤に対する遺伝子治療の研究を行った。ラットの大動脈血管平滑筋細胞に対する血管増殖因子の作用として、Ang-II添加培地にPD-ECGF、VEGFを用い両者を比較検討した。細胞増殖能においては、MTT assayにて有意差を認めなかった。また、細胞増殖調節因子においても明らかな差を認めなかったが、細胞活性化マーカーであるICAM-1においてPD-ECGF投与群で抑制されることを認めた。また、apoE KOマウス動脈瘤モデルを用いた大動脈瘤に対する遺伝子治療の研究では、Ang-II投与後4週にて動脈瘤の形成を確認した。その後、PD-ECGF使用群においてはプルロニックゲルをDDSとして用い遺伝子を投与した。対照群にはLacZ遺伝子を同様に投与し、投与後4週にて動脈瘤形成に対するPD-ECGFの治療効果を検討した。当初、PD-ECGFの動脈硬化に対する抑制作用にて、動脈瘤径の縮小が望めると考えていたが、実際動脈瘤径等、大動脈瘤の縮小効果を認めることはできなかった。この結果より、PD-ECGFの動脈瘤形成に対する治療効果において、瘤形成後では十分な効果が認められず、今後はPD-ECGF遺伝子の投与時期の検討が必要であると考えられた。
X線CTを用いた文化財保存・修復に関する研究開発

本研究は木質文化財、とりわけ仏像彫刻の調査・研究において医療用X線CTスキャン法を用いた保存・修復手法を確立することを目的とし、平成14年度から17年度までの4年間、文系・理工系の研究者が連携して調査・研究を行った。医療用X線CTスキャン法を用いることの最大の利点は、非破壊・非接触のまま文化財の内部構造の情報を容易に得られる点にある。とくに仏像の表面に後世の補修による錆漆が塗られた事例では、X線CTスキャン法がきわめて有効で、断層撮影したスライス画像から後世の補修部分を除去し、それを再構築することによって、修復前の仏像の姿をコンピュータディスプレイ上に再現することができた。つまりX線CTスキャン法を用いれば、文化財の仮想復原が可能であり、作品の再評価への道を開くことにもなる。さらに得られた成果は下記のとおりである。1)X線CTスキャン法による文化財の調査では0.001ミリ単位での計測が可能なため、これまで計測者によって必然的に差異が生じていた法量計測を正確に行うことができるようになった。2)仏像の体内に納入物がある場合、X線CTスキャン法を用いることで、像を解体することなく納入物の外形を把握することができるようになった。また像の内部構造も明らかにできるため、制作年代の手がかりが得られるようになった。さらに仏像修復の予備調査としてもきわめて有効であった。3)X線CTスキャン法によって得られたデータを用いて、像の複製を造ることができた。文化財は破壊されると二度と見ることはできず、従来の写真記録はもとより、3次元スキャンも外観の記録のみにとどまり十分な再現性は期待できない。それに対し本研究のX線CTによる手法は内部構造までも明らかに記録できることから、文化財の確かな再現が可能となった。今後この手法が広く木造文化財の保存・研究に応用されることが期待される。本研究は、昨年11月に科研費基盤研究(A)に追加採択された。年末ではあったが早速設備・機材を手配し、12月末までには研究環境を整え、本年1月から2体の仏像の調査撮影をおこなった。2月22日には研究者が全員参加して研究会を開いた。本年度の研究実績は以下のとおり。(1)文化財用X線CTスキャン法の研究現在のX線CTスキャン装置は医療用に制作されており、大きさや処理面で文化財調査には不向きな点が多い。そのため文化財調査に最適な撮影方法、画像処理を検討した。まず仏像に対して垂直断層撮影や水平断層撮影など様々な角度から撮影したところ、いずれの角度から撮影しても全く同画像を取得することができ、小さな仏像の場合は複数をまとめて撮影することが理論上可能となった。これは撮影調査時間と消耗品の節減につながるものとして評価できる。(2)X線CT画像からの3次元内部構造構築、3次元デジタルアーカイブ技術の研究X線CTスキャン法で得られた断層写真をもとに、コンピュータ上での3次元内部構造の構築法ならびに3次元データ保存法(アーカイブ技術)について検討した。その結果、仏像の正確な法量計測が可能となり、内部構造についても内刳りの刀痕までも正確に立体構築することができ、さらに寄木造りの像の場合はプラモデルの組立図のような図面を書くことも可能となった。これは仏像彫刻の正確な基礎資料をデジタル資料として取得・保存できるという点で、今後の仏像調査のもっとも有効な手法になろう。(3)本手法の文化財調査・研究における有効性の検討本手法で得られた結果をもとに、対象文化財の美術史上における位置付けを検討した。

今回調査対象の十輪寺の菩薩立像は従来明治時代の模古作といわれていたが、調査結果鎌倉時代に流行した一木作りの前後左右矧法まで作られていることが明らかになり、その制作年代は鎌倉時代にまで遡ると考えられた。従来の表面観察による曖昧な時代判定とは異なる客観的な基準を提示できた。本年度は、昨年度に引き続き、仏像の調査をおこない、その研究成果を学会で発表した。本年度の研究実績は以下のとおり。(1)X線CTスキャン法による仏像の3次元断層写真撮影本年度は、奈良県東大寺の天部像2体、兵庫県円教寺の地蔵菩薩像など計5体、同県斑鳩寺の如意輪観音像1体に対してX線CTスキャン法による3次元断層写真撮影をおこなった。(2)X線CT画像からの仏像の内部構造の3次元構築とデジタルアーカイブ制作X線CTスキャン法で得られた断層写真をもとに、コンピュータ上で3次元内部構造を構築し、デジタルアーカイブを制作した。その結果、(1)仏像の法量計測が0.01ミクロン・レベルにまで可能となった。従来の法量計測は調査者によって区々であったが、本研究によって正確なデータを提示できるようになったことは画期的といえる。(2)東大寺の天部像は、パーツごとにばらばらになっていたが、取得したCT画像を3次元データとして構築して完形に組み立てることに成功した。ここに平安時代の天部像の復元をみたのである。(3)円教寺地蔵菩薩像と斑鳩寺如意輪観音像は内部構造を明らかにすることで、これらの制作時期を南北朝時代と確定し、兵庫県における南北朝時代の新作例として学会に報告した。(3)本手法の文化財調査・研究における有効性の検討本手法を、能樂に用いられる鼓の調査に試みた。鼓の胴やラッパ状の部分は厚さなどが時代によって微妙に違い、異なる音色を醸し出しているが、その部分は細く薄くつくられているために調査は困難であった。本調査手法は、透視撮影とその3次元内部構造を構築することでその問題点を解決し、小鼓の時代による変遷を明らかにすることを可能とした。本年度は昨年度に引き続きX線CTスキャナーを用いた仏像の調査を行ってデータの蓄積につとめるとともに、各研究分担課題における成果をシンポジウムにおいて発表し、これに各々加筆修正した報告論文を『奈良美術研究』第2号に掲載、発刊した。また、昨年度データを取得した東大寺蔵神将形天部立像の頭部を等身大で復元した。(1)X線CTスキャン法によるデータの収集千葉県西定寺聖観音菩薩坐像、千葉県西福寺不動明王立像・毘沙門天立像、神奈川県円覚寺仏日庵地蔵菩薩坐像・祖師像ほか。(2)シンポジウムにおける口頭発表(抜粋)野呂影勇「新手法による文化財の保存情報の獲得」大樹孝啓(書写山円教寺住職)「文化財所有者の立場から」西川杏太郎(神奈川県立歴史博物館長)「伝統技術と科学技術」盛川浩志(早稲田大学大学院国際情報通信研究科助手)「文化財保存への3次元計測の応用」宇田応之(早稲田大学理工学部教授)「ポータブル型X線分析装置の考古学への応用-會津八一記念博物館と円教寺所蔵品などを例に-」光谷拓実「年輪年代法と木質古文化財」大河内隆之(奈良文化財研究所埋蔵文化財センター古環境研究室)
有機デバイスの革新的製造プロセスのための分子配向2次元パターニング技術の開発

本研究では、従来の1次元的な分子配向技術を発展させ、分子配向の2次元パターニング技術の開発を実施している。本年度は、2次元精密ラビング装置の開発、ラビング条件の検討、およびラビングプローブの検討に主に取り組んだ。(1) 2次元精密ラビング装置の開発:1次元ラビング装置での知見をもとに、掃引パターニングをプログラマブルに制御可能なXY自動ステージを導入し、それをベースとした2次元精密ラビング装置を設計し、開発した。さらに、ラビング温度を制御するための、PID制御装置とカートリッジヒーターを導入した。(2)ラビング条件の検討:チエノキノイド・オリゴマーQQT(CN)4薄膜をラビングすることで、分子がEdge-on配列からFace-on配列に変換されると同時に一方向に配向し、トランジスタ移動度が大きな異方性を示すことを、論文および学会にて報告した。このラビング時の温度を制御することで配向度の増大を図った。その結果、50度以上ではフィルムが欠損したが、40度では良好なフィルム品質を保持したまま、偏光吸収スペクトルにおける二色比が4.7に到達した。これは、室温に比べて3割程度増大した二色比であり、薄膜のラビング時の温度を制御することで配向度増大が可能であることが分かった。(3)ラビングプローブの検討:2次元パターニングに向けて、従来のラビング布に代わるプローブ材質の検討を開始した。シリコーン・エラストマーにおいて、作製条件と硬度の関係を測定し、プローブに適する材質を調査した。(1) 2次元精密ラビング装置が完成している。(2)ラビング装置へのヒーターの組み込みを終えている。(3)ラビング温度制御の効果を確認している。(1) 2次元分子配向:開発した2次元精密ラビング装置を用いて、2次元的な分子配向を実現する。(2)ラビング条件の検討:高配向度化に向け、ラビング温度に加え、ラビング圧力、掃引速度などのラビング条件の検討を行う。(3)ラビングプローブの開発:ラビング布に代わるプローブの開発を実施する。分子配向の微小化に向けて、モールド等を利用したマイクロラビングプローブを開発する。(4)分子配向パターニング:2次元配向技術と新規ラビングプローブを組み合わせ、分子配向パターニングを実施する。(5)適合化合物の拡充:ラビングによる分子配向を確認しているQQT(CN)4に加え、ラビング可能な化合物を調査する。(1)参加学会を、次年度開催のものに変更した。(2)アルバイト雇用を次年度以降に集中させるため、今年度の雇用を見送った。
引上げ法による単結晶育成時の流動ならびに伝熱特性に関する研究

単結晶育成時の融液、結晶内の温度場、流れ場を推測する手段として計算機シミュレーションとシミュレーション実験があるが、本年度は主に計算機シミュレーションを行った。即ち、擬定常、軸対称の仮定のもとで連続式、Navier-Stokes方程式及びエネルギー方程式を解くことにより速度、温度場を、固液界面での温度条件、Young-Laplace式より固液界面、融液自由表面形状を求めた。尚解析手法にはガラーキン有限要素法を用いた。ここではシリコンを対象とし、様々な操作条件下(結晶,るつぼの回転,るつぼ壁温)で数値解析を行った。得られた数値解析結果は比較的小さな結晶径の場合に限られるが融液自由表面,固液界面形状も含め、融液,結晶内部の温度分布及び速度分布を予測できるものと考えられ、特に育成時マランゴニー効果あるいは融液自由表面形状の流れ場に及ぼす影響が大きいことがわかった。また、実操作において固液界面形状をできる限り平担にするための一手段として炉内への輻射熱遮蔽体の挿入を考え、熱伝導支配の仮定のもとで結晶、融液内の温度場を解析することにより、界面形状に及ぼす遮蔽体の影響を検討した。尚、この場合の対象もシリコンである。その結果、遮蔽体の形状あるいは挿入位置を適切に選択すると固液界面形状をかなり平坦に近くできることがわかった。シミュレーション実験については現在装置を作製中であり、今後この装置を用いて、結晶、るつぼの回転速度あるいはるつぼ壁と結晶の温度差を変えることにより共存対流域でのモデル流体中の流れ及び伝熱状態を明らかにする予定である。
ガロア群、組み糸郡及び数論的関数の綜合的研究

研究課題中の作業目標のうち本年度は主に次の成果を得た。1ガロア表現の像の研究。織田は寺杣友秀と共同で組糸群のBurau表現の特殊化(変数に1の巾根を代入し円分体のイデアルを法として環元)によって得られる表現の像についてまとまった結果を得た。有限個を除くすべてのイデアルについてその像が決定された。これは組糸ガロア表現の研究にとって大変勇気づけられる結果と方向を与えている。2組糸群から生ずる微分環の研究。伊原は高尾尚武と共同で新しいフィルター付けを用いてこの環の研究を進めており最初の二段階の商の(各次数での)次元を計算した。モジュラー形式の空間の次元との間に不思議な一致が見られる。その理由は未解明である(未発表)3量子群(擬ホップ代数)との関連。相原は量子群の結晶基底についての研究を進めそれとワイル群との関連を明らかにした。三輪は量子スピン系模型XXZの相関関数の積分表示式を得た。4タイヒミュラー群、空間、織田は松本と共同でタイヒミュラー群上のweightフィルターについて下からの精密な評価を得た。斉藤はフックス群を用いてタイヒミュラー空間の新しいZ上の構成を与えた。又exponentの乗法的双対性の理論を創めた。5その他。伊原はP^1の3点分岐被覆として得られる代数曲線を一般ファイバーとする正規でP^1/Z上有限な数論的曲面の基本群を上から「押える」方法を見出した。これは代数関数を表わすZ上の巾級数の各素点p(≦∞)での収束半経の積が1以上ならそれは有理関数になるというDwork-Harbater基準の自然な応用として得られる。又代数的基本群やGrothendiecK-Teichmuller群の局所部分群の正しい定義や性質についての研究をはじめた。5その他。
三重機能抗体による口腔癌の新規抗体免疫療法の開発

MUC1特異的モノクローナル抗体は口腔癌の標的化には有効だが、抗体単独での抗体免疫療法では有効性が見られず、補体膜制御因子の発現によりその作用が抑えられていることを明らかにしてきた。そこで、補体制御因子の機能を抑えることで抗腫瘍効果が増強されるのではないかと考え、抗MUC1抗体と補体制御因子阻害抗体の相乗効果を検討した。補体依存性細胞障害反応において,抗MUC1抗体単独の場合と比較するとCD55あるいはCD59の機能阻害抗体を作用させた方が補体依存性細胞障害をそれぞれ約2倍,約3倍に増強した。また、口腔癌細胞を強力に破壊できる3つの機能を持った遺伝子組み換え三重機能抗体を作製することを試み、補体膜制御因子と阻害する部位と、MUC1を認識する部位を持ったヒト型三重機能抗体発現ベクターを作製した。申請者は、前年度の研究において、MUC1特異的モノクローナル抗体は口腔癌の標的化には有効だが、抗体単独での抗体免疫療法では有効性が見られないことを明らかにした。そこで、新規口腔癌治療薬を開発するため、副作用が少なく、口腔癌細胞を強力に破壊できる3つの機能を持った遺伝子組み換え三重機能抗体(Tri-functional antibody ; TFA)を作製することを試みた。まず、口腔癌に高頻度に発現する腫瘍抗原MUC1に対する抗体BCP8を産生するハイブリドーマからmRNAを単離し、cDNAを合成後、5'RACE法により増幅した後、クローニングを行い、抗MUC1抗体BCP8の可変領域の遺伝子配列を決定した。また、三重機能抗体のもう一つの機能である、補体制御膜因子CD59の阻害機能は、CD59機能阻害抗体1F5の抗原認識部位である可変領域を用いた。こちらも抗体産生ハイブリドーマからmRNAを単離し、cDNAを合成後、5'RACE法により増幅した後、クローニングを行い、1F5抗体の可変領域の遺伝子配列を決定することができた。さらに、ヒトLCL細胞よりmRNAを単離し、cDNAを合成後、ヒトIgG1の定常領域と、ヒト軽鎖であるκ鎖の定常領域を認識するプライマーを設定して、定常領域遺伝子配列を決定した。これら決定した各種遺伝子を組み合わせ、BCP8の可変領域cDNAにヒト型IgG1抗体に組み込んだ、ヒト型抗MUC1抗体の発現ベクター(huBCP8H)を構築した。前年度までに、BCP8の可変領域cDNAにヒト型IgG1抗体に組み込んだ、ヒト型抗MUC1抗体の発現ベクター(huBCP8H)を構築した。そこで、口腔癌細胞を強力に破壊するために、次に、補体制御因子CD59を阻害する1F5の可変領域を組み込んだ3つの機能を持った遺伝子組み換え三重機能抗体(Tri-functional antibody ; TFA)の一つである補体制御膜因子CD59を抑制し、口腔癌特異抗原MUC1を認識するヒト型抗体発現ベクター(huBCP8-1F5)を構築した。これを哺乳類細胞に遺伝子導入し、培養上清を回収し、口腔癌への反応性を確認したところMUC1を発現している口腔癌細胞株HSC4へ結合することが確認できた。一方、補体制御膜因子CD55を阻害することができる抗体1C6を産生するハイブリドーマからmRNAを単離し、cDNAを合成後、5'RACE法により増幅した後、クローニングを行い、抗体の可変領域の遺伝子配列を決定することができた。CD59の時と同様に、各種遺伝子を組み合わせ、BCP8の可変領域cDNAにヒト型IgG1抗体に組み込み、さらにCD55を阻害する抗体可変領域を組み込んだヒト型三重機能抗体体の発現ベクター(huBCP8-1C6)を構築した。これらの遺伝子組み換え三重機能抗体は、口腔癌ではCD55、CD59などの補体膜制御因子の発現が高くため、より強い補体依存性の細胞障害反応が誘導できることが示唆された。
予防キャリア問題教育に関する教科間連携の日仏比較とカリキュラム開発

本研究は、日仏のキャリア開発教育及び予防キャリア問題教育に関する「教科の再構築」、そして「関連教科間の連携」の実態について比較検討することを目的とし、本年度は主にフランスの「予防・健康・環境」科の学習指導要領と教科書等の資料を調査・収集し、分析を行った。プログラムの序文において、この教科は、健康、労働、環境の分野において国家および欧州計画によって定義された優先的な教育活動と予防活動に十分に寄与するとし、生涯にわたる職業教育の一環として、非常に多様な公衆を対象としていることを明示している。この教科理論の反映状況等について、代表的な教科書の分析を通して検討した。S. Crosnier他著作「PSE(Foucher、2010)」の職業生活教育に関する内容は、5章労働活動における職業的リスク(モジュール8に対応)、6章機械に関するリスク、7章電気に関するリスク、8章生物学的リスク、9章温度環境に関するリスク、10章光環境に関するリスク、15章労働災害および職業病に関する手続きと費用(M9に対応)、16章化学的リスク(M10に対応)、17章荷扱いと背中、18章筋骨格障害、19章人間工学的アプローチ(M11に対応)、21章労働災害の分析(M12に対応)から編まれており、プログラムに示されたモジュールに沿うだけでなく、より充実した教育内容となっている。「5章労働活動における職業的リスク」を例に章の展開を概観すると、現代社会で日常的にみられるケース事例をあげて状況分析することからはじまり、活動1で状況の要素分析を行い、活動2危険の特定から損害の発生までの分析、活動3リスクの推定、活動4リスクの評価(解決策の提案)、活動5予防措置、活動6予防措置の選択基準(総括と要点整理)によって系統的なプロジェクト学習が組織され、帰納的学習過程と演繹的学習過程の結合が図られている点が特徴的である。本年度は主に「予防・健康・環境」科の最新の学習指導要領と教科書などの資料を調査・収集し、それらを分析することができた。「予防・健康・環境」科のプラグラムの序文には、この教科が、健康、労働、環境の分野において国家および欧州計画によって定義された優先的な教育活動と予防活動に十分に寄与するものとし、生涯にわたる職業教育の一環として、非常に多様な公衆を対象としていることを明示しており、フランスだけでなく欧州連合全体が、生涯にわたる職業教育や、健康・労働・環境に関わる問題解決と予防教育を強力に推進していることがわかった。この教科理論の反映状況等について、代表的な教科書の分析を通して検討した結果、社会科学と自然科学の知識を学びながら問題解決と予防の実践力を取得することを主眼とした「労働活動における職業的リスク」の章の展開に見られるように、はじめに「現代社会で日常的にみられるケース事例」をあげて状況分析することを指示している。次に、活動1で状況の要素分析を、知識を動員して行い、活動2危険の特定から損害の発生までの分析、活動3リスクの推定、活動4リスクの評価(解決策の提案)、活動5予防措置活動、6予防措置の選択基準(総括と要点の確認)によってプロジェクト学習が組織されている。この展開は、社会や職業生活の現実的な状況を分析することで帰納的学習過程を出発させ、問題解決の方法論を用いて推論し、演繹的方法によりリスク評価や予防措置の選択ができるような系統的な教材配列が特徴的であり、プログラムの教授・学習過程と方法を緻密に具現化した内容となっていた。この教科をはじめキャリア開発教育に関わる教科や教育課程のあり方についての議論が多様化しているため、本研究を慎重に進めていく必要があり、やや遅れている状況にある。研究方法論に基づき、フランスの初等教育に設置されている「科学・技術Sciences et Technologie」科教育、コレージュでの「技術Technologie」科教育、職業リセの教養教育科目「予防・健康・環境」におけるキャリア開発・予防キャリア問題の教育内容における科学的概念と生活概念の関係性の特徴について、学習指導要領および教科書の分析を通して解明する。さらに、フランスの「世界の発見」科、「公民」科、「道徳」におけるキャリア開発・予防キャリア問題教育の内容と、子どもの生活概念との関連について学習指導要領および教科書の分析を通して検討する。本研究の推進方策として、教育内容における科学的概念と、子どもの生活概念を関連づける方法論に焦点を当てて分析することにより、日本の小・中・高の家庭科教育におけるキャリア開発・予防キャリア問題教育における科学的概念の構造化に有効な示唆を得ることができると考える。また、フランスのキャリア開発・予防生活問題教育に関わる各教科では、教育課程を貫く「科学」に基礎をおいた科学教育という基本理念のもと、フランス独自の科学の認識論による科学的概念によってカリキュラム開発が進められていると推測されるが、この点を踏まえて比較分析することで、日本の家庭科教育を中心としたキャリア開発・予防キャリア問題教育における独自の科学的概念を市民生活リテラシーとして構築し、それを基盤としたカリキュラム開発を推進できると考えている。本研究は、日仏で続けられているキャリア開発と予防キャリア問題教育に関する「教科の再構築」、そして「各教科のカリキュラムの問い直し」論議とカリキュラム改革の実態を、フランスの「予防・健康・環境」科を中心とした関連教科の内容と、日本の家庭科を中心とし生活科・社会科・技術科・サイエンス教科・道徳にまたがる教育内容に焦点をあて、比較分析を行うことを目的とし、初年度は主に研究方法論を検討した。日仏比較の方法論として、教育課程における生活教育関連教科の科学的概念と子どもの生活概念の相互関連性を、現行のカリキュラムと教科書分析、教育実践分析を通して教材論レベル、授業実践レベルで実証的に検討することを計画した。

フランスでは、科学的な客観的知識・技能の伝達を通して、子どもの理性を研磨するという主知主義が伝統的な教育概念であり、それに対して、フランスの新教育は生活主体としての人間の全面発達を目指してきた。これらの蓄積が、今日の子どものための柔軟な教育課程と活動主義の教育方法の展開に受け継がれ、現在は「能動的な認識主体形成」が重要な教育課題となっている。すなわち、現在のフランスの教育課程では、主知主義の学力概念に基づきながらも、柔軟に普通教育課程全体と関連させながら各教科の科学的な客観的知識の系統性に基づいた独自性と相互関連性が追求され、教科の多元的な「総合化」と「分化」が同時並行で現れていると考える。その双方の立場のキャリア教育教科の内容を明らかにして、それらの連関を読みとり、従来の日本の進路指導中心のキャリア教育だけではなく、キャリア開発とキャリア問題を解決し、ワーク・ライフバランスを構築することが可能となる予防キャリア問題教育カリキュラムの開発に有効な示唆を得たいと考えている。平成28年度の研究計画に沿って遂行できた。はじめに基礎的な作業として、キャリア教育の日仏比較研究のために、日仏における教育課程論や生活教育に関する文献・資料の収集、整理を進めた。平成28年度は、特に、フランスの「予防・健康・環境」科の学習指導要領や教科課程に関する文献・資料を調査・収集した。また、日仏比較研究に不可欠な、キャリア教育、家政・生活教育、サイエンス教育、テクノロジー教育における基礎概念やTechnical Termの内容や特徴を明らかにし、それらを比較可能にする研究方法論について検討を行った。さらに、これらの作業課題を遂行した上で、次年度以降の日仏比較研究に有効な基礎概念やTechnical Termの整理を行った。本研究は、日仏のキャリア開発教育及び予防キャリア問題教育に関する「教科の再構築」論議とカリキュラム改革の実態を、フランスの「予防・健康・環境」科を中心とした関連教科と、日本の家庭科を中心とした関連教科の教育内容に焦点をあて、比較分析を行うことを目的とし、本年度は主に「予防・健康・環境」科の学習指導要領と教科書などの分析を行った。「予防・健康・環境」科は、1予防・健康・環境に関する知識、2自分の健康と環境に対する責任ある行動、3自分と他者を尊重できる市民の能力、4批判的精神の発達を目指した科学技術の教養、5分析過程と問題解決過程を統合する方法論、を獲得できる科学的知識と能力目標、態度目標が具体的に示され、それらが関係づけられることによって、個人及び集団的予防の主導者を育成することを教育目的としている点が特徴的である。教育内容は12のモジュールから成り、職業生活教育のモジュールは、M7危険の予防、M8職業部門における危険の予防、M9企業における予防の規則で定めた枠組み、M10職業上の危険と予防の病態生理的影響、M11危険によるアプローチ、M12事故によるアプローチから構成されている。
糖尿病患者の血糖コントロールを改善する介入プログラムを構築するための基礎的研究

糖尿病患者の血糖コントロールを改善する介入プログラムを構築するための基礎的研究として,開発した慢性疾患を持つ人の健康観を捉える尺度と国際的な健康尺度(SF-36)との関係を明らかにするために65歳以上の糖尿病患者を対象に,無記名の自記式質問紙調査を行った.回答者は,男性104名,女性92名,年齢は65歳から87歳で平均年齢は74歳であった.尺度間の相関では,元気感とSF-36に正の相関があり,病い感とSF-36との間に比較的強い負の相関があり,元気感と病い感に強い負の相関(r=-0.68)があった.健康尺度であるSF-36との関係から,元気感と病い感は健康を測る指標であることが支持された.1.研究の目的:65歳以上の糖尿病患者を対象に自記式質問紙法による調査を行い、健康観を捉える尺度(元気感と病い感)の妥当性と信頼性を検討するために、平成25年度は、次のような調査を行った。2.用語の操作的定義:元気感:病気を持ちながらも気力や活力があり自分なりに活動できるという感覚。病い感:病気そのものあるいは病気に関連する苦痛や苦悩があり「病気である」「病人である」と感じる感覚。3.方法:対象者は、関東地方の病院に入院中および通院中の66歳以上の糖尿病患者300名を対象とする。そのうち、100名を再検査法の対象とする。測定用具は、各10項目の一次元尺度である元気感と病い感である。回答形式は、4段階の選択肢とした。さらに、8つの下位尺度を有し36項目の健康を測定する翻訳尺度であるSF-36を用いた。対象者には、書面を用いて口頭にて研究の趣旨と方法を説明し、同意を得る。同意が得られた対象者に、回答回数について選択してもらう。1回の回答を選択した対象者には、1調査票、2返信用切手と郵送先が印刷された返信用封筒を手渡す。2回の回答を選択した対象者には、1ヶ月後の受診日に12回目の調査票と2返信用封筒を1部手渡すことを説明する。1ヶ月後に受診予定がない対象者には、説明時に2回目の調査票等を送付する封筒に宛先と宛名を記入してもらい、1ヶ月後に12回目の調査票と2返信用切手と郵送先が印刷された返信用封筒を送付することを説明した。回収方法は、郵送とした。4)分析方法:信頼性の検討では、信頼性係数であるα係数と再検査法を行う。再検査法を行うため、1回目の尺度得点と2回目の尺度得点間の相関係数をみる。妥当性の検討では、元気感と病い感の尺度としての妥当性について、一次元性の確認、SF-36の2因子(身体的健康、精神的健康)の関係から検討した。【第1部】平成25年度に実施した65歳以上の糖尿病をもつ高齢者の元気感尺度と病い感尺度の信頼性と妥当性の検討結果について,学術集会にて2件の発表を行った.(1.中野実代子,柏崎純子,宗村文江,金子貴美江:糖尿病をもつ高齢患者の健康観を捉える尺度の信頼性と妥当性の検討;元気感,第19回日本糖尿病教育・看護学会学術集会,名古屋,2014.;2.柏崎純子,中野実代子,宗村文江,金子貴美江:糖尿病をもつ高齢患者の健康観を捉える尺度の信頼性と妥当性の検討;病い感,第19回日本糖尿病教育・看護学会学術集会,名古屋,2014.)【第2部】縦断的調査研究(平成26年度から平成27年度の1年間)の調査の準備を整え,開始した.調査対象は,40歳以上の糖尿病患者200名.関東地方の病院に入院中もしくは外来通院中であり,自記式質問紙の内容を理解し,回答することができる方を対象とした.測定用具には,中野(2012)が開発した糖尿病をもつ人の健康観を捉える尺度である元気感と病い感を用いた.元気感と病い感は,10項目からなる一次元尺度であり,平成23年と平成25年の調査により信頼性と妥当性が支持されている.デモグラフィックシートは,血糖値,HbA1c,糖尿病以外の診断名,入院の有無,病型,治療内容,合併症の有無,身長,体重,年齢,性別,家族背景,職業,療養指導の状況である.調査方法は,ベースラインから1年間,対象者が外来を受診するたびに元気感および病い感の尺度値,血糖コントロールの状況(血糖値,HbA1cなど)および療養指導の状況を調査する.調査は,調査協力に関する同意が得られた施設において,対象者へ研究協力依頼文・説明文と質問紙を連携研究者もしくは研究協力者が手渡しで配布し,郵送で返送を依頼している.1.慢性疾患をもつ人の健康感を捉える尺度(元気感,病い感)の妥当性と信頼性を検討元気感と病い感の妥当性と信頼性の検討を研究目的とし,自記式質問紙に回答できる65歳以上の糖尿病患者300名を対象に調査を行った.元気感は“病気をもちながらも気力や活力があり,自分なりに活動できるという感覚"であり,病い感は“病気そのものあるいは病気に関連する苦痛や苦悩があり,病気である病人であると感じる感覚"と定義した.これらの尺度とSF-36,個人属性などの質問項目で調査を実施した.

その結果,194部(有効回答率64.7%)を対象とした.第1主成分の寄与率は元気感75.9%,病い感70.0%であり,SF-36との相関係数は元気感0.51,病い感-0.61となり予測した概念間の関係と一致した.α係数は,元気感0.93,病い感0.92,再検査法による相関係数は元気感0.82,病い感0.71となり各尺度の妥当性と信頼性が支持された.2.縦断調査自記式質問紙に回答できる30歳以上の糖尿病患者200名を対象とし,縦断的に調査を行った.測定尺度には,申請者が開発した元気感と病い感と食事療法にかかわるつらさ尺度,調査票は,元気感,病い感,つらさ尺度,症状や療養行動に関する20項目,個人変数6項目である.検査データや病状は,血糖値,HbA1c ,LDL,中性脂肪,尿糖,尿たんぱく,尿アルブミン,eGFRなどの24項目である.調査方法は,ベースラインから1年間,対象者が外来を受診するたびに元気感および病い感の尺度値,血糖コントロールの状況(血糖値,HbA1cなど)および療養指導の状況を調査した.分析方法は,施設によりデータにばらつきがないかをt検定およびχ2乗検定で確認し,尺度値の経時的変化は分散分析,尺度値と検査データとの関係は相関係数を用いて分析した.現在,一部調査中の施設もあるため,回収が修了次第分析を行う予定である.糖尿病患者の血糖コントロールを改善する介入プログラムを構築するための基礎的研究として,開発した慢性疾患を持つ人の健康観を捉える尺度と国際的な健康尺度(SF-36)との関係を明らかにするために65歳以上の糖尿病患者を対象に,無記名の自記式質問紙調査を行った.回答者は,男性104名,女性92名,年齢は65歳から87歳で平均年齢は74歳であった.尺度間の相関では,元気感とSF-36に正の相関があり,病い感とSF-36との間に比較的強い負の相関があり,元気感と病い感に強い負の相関(r=-0.68)があった.健康尺度であるSF-36との関係から,元気感と病い感は健康を測る指標であることが支持された.平成26年度の計画に沿って,第2部の縦断的調査の調査票を作成し倫理審査を受け,承認が得られている.しかしながら,研究協力者の勤務先の異動等により研究開始時期が遅れている状況である.慢性看護学調査票の返信を待ち,データ入力を行う.入力を終えたら,施設によりデータにばらつきがないかをt検定およびカイ2乗検定で確認する.次に,尺度値の経時的変化を分散分析,尺度値と検査データとの関係は相関係数を用いて分析する予定である.平成25年度の計画どおり、研究が進行しているため。研究協力者の勤務場所等の異動に伴い,研究の開始がやや遅れた.それに伴い,研究協力者250名分の薄謝(図書カード2千円×250名=500千円分)の購入が遅れたことにある.平成26年度の計画通り、縦断的調査研究に関する倫理審査を受けている状況である。審査に承認されれば、予定どおり計画に沿って実施することが予測できる。平成27年度の早い時期に,研究協力者250名分の薄謝(図書カード2千円×250名=500千円分)の購入を行う予定である.
骨軟部腫瘍におけるオートファジーの病理学的解析と診断への応用

【背景と目的】前年度の研究でオートファジーマーカーp62の核内集積がデスモイド線維腫症(DF)の特徴として示唆された。DFではβ-Catenin(BCAT)やAPC遺伝子異常に基づくWNT経路の活性化が知られている。このためp62核内集積像の意義や病理診断的価値、BCATとの関連性について検討した。【方法】DF35例のホルンマリン固定パラフィン包埋材料を用いた。またDFと鑑別が問題となる様々な悪性度の軟部腫瘍52例を対照とした。オートファジーマーカーp62, LC3B及びBCATの発現を核と細胞質に分けて3段階(0,1+,2+)で評価した。さらにDF症例のp62、BCATの核内陽性の割合を計測した。【結果】DFのp62核内陽性所見(2+)は28/35例(80%)に呈して非DFでは6/52例(12%)で、一方BCATの核内陽性所見(1+,2+)は29/35(83%)、非DFは4/52(8%)であった。p62は感度80%、特異度88%、BCATは各83%、92%であった。また両者及びLC3Bの細胞質内の発現に差異はなかった。DFの核内陽性細胞の割合はp62:0-90%(平均63%)、BCAT:0-95%(平均34%)でいずれかが陽性のDF症例は33/35例(92%)であった。【考察】p62染色の核内陽性像はDFに特徴的でBCATと同様に診断マーカーとして有用性がある。また両者の組み合わせで診断精度がさらに向上する。WNT経路の活性化によりp62の発現及びオートファジーが抑制される知見があるが、検討結果からDFにおいてもオートファジーの抑制が示唆される。p62の核内集積機序や意義は未だに不明だが、本検討により核細胞質シャトルタンパクであるp62の核移行がWNT経路活性化により誘導され、PML bodyとp62の核内共存によりDFの細胞増殖や転写活性化に関与する可能性が示唆される。【背景と目的】オートファジーは細胞構成成分の自食によるエネルギー再利用システムで腫瘍の分化、増殖、進展への関与が知られている。しかし骨軟部腫瘍での知見は殆ど無いため、本年度は骨巨細胞腫(GCT)での解析を施行した。【材料と方法】GCT46例及び他の骨巨細胞性病変(5種類、25例)のホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いてオートファジーマーカーp62/SQSTM1及びLC3の発現状態を免疫組織化学的に検索した。GCTの腫瘍細胞はH3F3A遺伝子変異を高率に有する単核細胞であるため、破骨型巨細胞と区別し評価した。また巨細胞の細胞質内p62異常凝集体の出現頻度をGCTと対照例中の軟骨芽細胞腫(CB)17例と比較した。さらにGCTを特徴づけるH3F3A点突然変異(G34W)をPCRダイレクトシーケンス法により検出し、凝集体出現と遺伝子変異の状態や臨床予後との関連について検討した。【結果】全例で様々な程度の細胞質内p62陽性像があったが、凝集体はGCTの50%(23/46例)、CBの24%(4/17例)の巨細胞のみに出現し、その出現頻度はGCTの2-57%(平均17%)に対してCBでは1ー3%(平均2%)に過ぎなかった。一方、LC3陽性像は全腫瘍の59%で見られたが、GCTの巨細胞では非常に弱いドット状の陽性像のみであった。H3F3A変異はGCTの42/46例(91%)で検出され凝集体出現と有意な関連性は無かった。一方、転移・再発のあるGCT8/23例(38%)で凝集体が見られたが、無再発例では2/23(9%)と両者に明瞭な差異がみられた。【考察】GCTは巨細胞が腫瘍性単核細胞と共存し増殖を助けているが、疾患特異性の高いp62異常凝集体の出現とLC3発現低下は巨細胞のオートファジー機構の障害を示唆している。また、凝集体の存在は鑑別診断及び再発・転移マーカーとして潜在的な有用性がある。本年度は代表的な骨腫瘍である骨巨細胞腫の多数例の解析によりオートファジー関連因子p62の特徴的な形態異常を明らかにすることができ、さらに類似腫瘍のとの比較を通じてその意義の一端を明らかにすることができたので、ほぼ順調に進行していると考える。【背景と目的】骨軟部腫瘍におけるオートファジー(自食作用)の意義を知るため、前年度は骨巨細胞腫(GCT)を解析し、巨細胞にオートファジーマーカーp62陽性異常凝集体が特異的に出現することを見出した。そしてオートファジーの異常の存在とp62の診断マーカーとしての有用性を明らかにした。本年度は神経変性疾患で変異型FUSタンパクがオートファジーを障害する事実に着目し、FUSを融合遺伝子の3'側パートナーとして有する腫瘍におけるオートファジーの状態の検討を目的とした。またWNTシグナル経路の異常は骨軟部腫瘍においても重要であるが、近年、オートファジーとの密接な関連が知られているため同様に検討した。【方法】

FUS融合遺伝子を有する粘液型脂肪肉腫(M)5例、低悪性度粘液線維肉腫(L)2例、硬化型類上皮線維肉腫(S)2例を用いた。またWNTシグナル構成分子であるβ-Cateninの異常核内集積のあるデスモイド線維腫症(D)6例を用いた。ホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いて免疫組織化学的にオートふぁじマーカーp62及びLC3の発現を検索した。【結果】Mのp62発現は全例でほぼ陰性であった。L及びSでは全例で核内陽性所見が見られたが概して弱かった。一方、Dの全例で核内にびまん性強陽性像が見られた。一方、LC3は検索例の全例で陰性であった。【考察】今回検索した3種類のFUS関連腫瘍ではオートファジーの活性化はなかった。変異型FUSと異なり、FUS融合遺伝子のオートファジーへの関与は乏しいと推測された。一方、p62の核内集積をDの特徴として新たに見出した。β-Cateninの核内移行によるWNTシグナルの恒常的活性化の際にはオートファジーは抑制され、核内にp62が移行、集積していると推測された。またその下流にある既知のKeap1-Nrf2経路などを介してDの増殖に関与する可能性が示唆された。本年度はデスモイド線維腫症におけるp62の異常核内集積を新たに見出し、腫瘍におけるWNT経路の異常とオートファジーの関係のさらなる解明の糸口を示すことができた。【背景と目的】前年度の研究でオートファジーマーカーp62の核内集積がデスモイド線維腫症(DF)の特徴として示唆された。DFではβ-Catenin(BCAT)やAPC遺伝子異常に基づくWNT経路の活性化が知られている。このためp62核内集積像の意義や病理診断的価値、BCATとの関連性について検討した。【方法】DF35例のホルンマリン固定パラフィン包埋材料を用いた。またDFと鑑別が問題となる様々な悪性度の軟部腫瘍52例を対照とした。オートファジーマーカーp62, LC3B及びBCATの発現を核と細胞質に分けて3段階(0,1+,2+)で評価した。さらにDF症例のp62、BCATの核内陽性の割合を計測した。【結果】DFのp62核内陽性所見(2+)は28/35例(80%)に呈して非DFでは6/52例(12%)で、一方BCATの核内陽性所見(1+,2+)は29/35(83%)、非DFは4/52(8%)であった。p62は感度80%、特異度88%、BCATは各83%、92%であった。また両者及びLC3Bの細胞質内の発現に差異はなかった。DFの核内陽性細胞の割合はp62:0-90%(平均63%)、BCAT:0-95%(平均34%)でいずれかが陽性のDF症例は33/35例(92%)であった。【考察】p62染色の核内陽性像はDFに特徴的でBCATと同様に診断マーカーとして有用性がある。また両者の組み合わせで診断精度がさらに向上する。WNT経路の活性化によりp62の発現及びオートファジーが抑制される知見があるが、検討結果からDFにおいてもオートファジーの抑制が示唆される。p62の核内集積機序や意義は未だに不明だが、本検討により核細胞質シャトルタンパクであるp62の核移行がWNT経路活性化により誘導され、PML bodyとp62の核内共存によりDFの細胞増殖や転写活性化に関与する可能性が示唆される。骨巨細胞腫の巨細胞におけるp62凝集体の意義をさらに多数例の解析により明らかにし、診断への応用についても検討していく。また、巨細胞ではp62の核内集積が見られる場合があることより、オートファジーにより活性化するKeap1-Nrf2経路の活性化状態との関連性をNrf2の核内集積の免疫組織化学的解析を通じて明らかにする。