hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫抗微生物ペプチド由来改変ペプチドの病原細菌及び癌細胞増殖抑制効果に関する研究

カブトムシディフェンシン由来改変ペプチド(RLYLRIGRR-NH_2, RLRLRIGRR-NH_2, ALYLAIRRR-NH_2, RLLLRIGRR-NH_2)(斜体はD型アミノ酸)は正電荷を持ったペプチドであり、負電荷を帯びた生体膜を破壊することが知られている。本ペプチドを用いて、効果的な抗がん活性を得るために、がん細胞内ミトコンドリアを標的として着目した。ミトコンドリアは細胞の生命活動に極めて重要な細胞小器官であると同時に、好気性細菌由来の負電荷を帯びた外膜をもつということが先行研究によって報告されている。改変ペプチドに膜透過機能とがん細胞指向機能を付与し、がん細胞特異的な薬物輸送と抗がん活性を調べた。環状型RGD-改変ペプチド複合体は細胞表面のインテグリンαVβ3発現依存的な細胞内移行とアポトーシスを誘導することで、インテグリンαVβ3発現細胞特異的な細胞毒性を示すことを明らかにした。改変ペプチドと細胞内ミトコンドリアとの電気的相互作用を高めるために、環状型RGD-改変ペプチド複合体のC末端に正電荷を持つアミノ酸であるアルギニン残基を付加した環状型RGD-改変ペプチド複合体[cyclo(CFRGD)-CALYLAIRRRRRR-NH_2]を合成したところ、インテグリンαVβ3発現細胞に対する選択的細胞毒性の上昇が観察された。本研究により作出された環状型RGD-改変ペプチド複合体は、一部のがん細胞に加え、血管内皮細胞に対しても高い細胞毒性・細胞選択性を示すことから、新規抗がん剤・新規抗血管新生治療薬の有力な候補となり得ると考えられる。カブトムシ(Allomirina dichotoma, Oryctes rhinoceros)由来の抗微生物ペプチド、ディフェンシンに基づき化学合成されたD型アミノ酸改変ペプチド(D-peptide A、B、C、D)は正電荷を持ち、負電荷を帯びた細菌細胞膜を破壊することで抗細菌活性を示すことがこれまでに分かっている。最近、この改変ペプチドが種々のがん細胞に対しても濃度依存的に増殖抑制効果を示すことが分かった。その中でも特に、D-peptide Bはマウス骨髄腫細胞(P3-X63-Ag8.653)に対して強い増殖抑制効果を示した。さらに、走査電子顕微鏡およびフローサイトメトリーを用いた実験の結果、D-peptide Bは骨髄腫細胞の細胞膜にダメージを与えることで増殖抑制効果を示していることが明らかになった。がん細胞膜表面には負電荷を帯びたフォスファチジルセリン(PS)が多く表出していることがこれまでに報告されており、これがD型アミノ酸改変ペプチドの抗がん活性に寄与していると考えられた。そこで種々のがん細胞の細胞膜表面PS密度を測定してみたところ、細胞膜表面にPSを高密度に表出しているがん細胞株ほどD型アミノ酸改変ペプチドに対する感受性が高かった。このことから、ディフェンシン由来D型アミノ酸改変ペプチドの抗がん活性は負電荷依存的であるということが明らかになった。カブトムシ由来の抗微生物ペプチド、ディフェンシンに基づき化学合成されたD型アミノ酸改変ペプチドD-peptide A(RLYLRIGRR-NH_2)、D-peptide B(RLRLRIGRR-NH_2)、D-peptide C(ALYLAIRRR-NH_2)、D-peptide D(RLLLRIGRR-NH_2)は、がん細胞膜上に多量に表出している酸性リン脂質ホスファチジルセリンをターゲットとすることで、細胞選択的な抗がん活性を示すことが分かっている。特にマウス骨髄腫細胞に対して強い抗がん活性を示した(IC_<50>=28140μM)。さらにこの抗がん活性は、正電荷を帯びた改変ペプチドと、負電荷を帯びたホスファチジルセリンの電気的な相互作用に起因していることも分かった。しかしながら、改変ペプチドの実用化を視野に入れた場合、より強力な抗がん活性が必要とされた。そこで我々は新たな標的としてミトコンドリアに着目した。ミトコンドリアは負電荷を帯びた外膜を持っていることが報告されていることから、我々の改変ペプチドを細胞内へ導入した場合、ミトコンドリアを破壊し、強力な細胞毒性を示す可能性が示唆された。そこで我々は新たに、細胞膜透過配列であるocta-arginineを分子内に持つ新規改変ペプチドD-peptide C2(ALYLAIRRRRRRRR-NH_2)を合成し、がん細胞に対する生理活性を検討した。その結果、D-peptide C2はがん細胞内へ移行した後にミトコンドリアを破壊することで、細胞膜透過能を持たない4種の改変ペプチドと比較して、30180倍強い抗がん活性を示した。また、4種の改変ペプチドも単離ミトコンドリアに対して速やかな破壊を示したことから、ミトコンドリアは我々の改変ペプチドにとって有効な標的となり得ることが明らかとなった。今後はがん細胞特異的なドラッグデリバリー(薬物輸送)システムを利用して、特定のがん細胞のミトコンドリアを標的とするペプチドをデザインしていく予定である。

改変ペプチドに膜透過機能とがん細胞指向機能を付与し、がん細胞特異的な薬物輸送と抗がん活性を調べた。環状型RGD-改変ペプチド複合体は細胞表面のインテグリンαVβ3発現依存的な細胞内移行とアポトーシスを誘導することで、インテグリンαVβ3発現細胞特異的な細胞毒性を示すことを明らかにした。改変ペプチドと細胞内ミトコンドリアとの電気的相互作用を高めるために、環状型RGD-改変ペプチド複合体のC末端に正電荷を持つアミノ酸であるアルギニン残基を付加した環状型RGD-改変ペプチド複合体[cyclo(CFRGD)-CALYLAIRRRRRR-NH_2]を合成したところ、インテグリンαVβ3発現細胞に対する選択的細胞毒性の上昇が観察された。本研究により作出された環状型RGD-改変ペプチド複合体は、一部のがん細胞に加え、血管内皮細胞に対しても高い細胞毒性・細胞選択性を示すことから、新規抗がん剤・新規抗血管新生治療薬の有力な候補となり得ると考えられる。
筋サテライト細胞の増殖・分化機構とその破綻によるサルコペニア発症の分子機序の解明

我々は、サルコペニアによって誘導される生理活性物質が骨格筋の幹細胞である筋衛星(サテライト)細胞の諸機能に及ぼす影響をin vivoおよびin vitroで検討した。その結果、サルコペニア発症に関わる様々な生理活性物質の分泌の引き金となるTRPV1チャネルの活性化が、筋サテライト細胞の増殖には影響を及ぼさなかったが、インターロイキン-4を介して、筋サテライト細胞の融合および筋再生を調節している可能性を明らかにした。筋幹細胞である筋衛星(サテライト)細胞は、通常、静止状態にあるが、運動や外傷等の刺激によって至適な数まで増殖して、分化し、互いに融合したり既存の筋細胞に融合して、筋管細胞を形成し、最終的に収縮機能を持つ筋線維を形成することで、筋を修復させる。しかし、高齢期の筋サテライト細胞では、増殖能や分化能の低下によって筋再生が正常に行われておらず、その結果、加齢性筋肉減弱症が引き起こされることが示唆されている。したがって、筋サテライト細胞の増殖能や分化能を向上させるような因子の同定やその作用機序の解明が必要とされている。近年、非選択性の陽イオンチャネルであるTRPV1チャネルは、サイトカインの産生を介して、様々な細胞おいて多種のタンパク質と相互作用し、細胞の増殖や分化の調節に重要な役割を果たしていることが明らかにされており、筋サテライト細胞でも同様の役割が期待される。本年度は、TRPV1チャネルの活性化が筋サテライト細胞の増殖および分化に及ぼす影響とその機序を培養実験系で明らかにすることを目的とした。株化された細胞(C2C12細胞)およびマウス(10週齢)から単離、培養した筋サテライト細胞を用いて、TRPV1のアゴニストであるカプサイシンで刺激し、細胞の数や形態、分子生物学的手法(タンパク質や遺伝子発現量、遺伝子のノックダウン)によって細胞の増殖能や分化能を評価した。その結果、TRPV1の活性化は、inteleukin(IL)-4やIL-6を産生することにより、それらにより活性化される細胞内情報伝達系およびその標的遺伝子の発現を介して、筋サテライト細胞の増殖能や分化能を調節している可能性が示唆された。サルコペニア発症の原因として、加齢に伴い骨格筋特異的な幹細胞である筋衛星(サテライト)細胞の数や増殖能の低下によって、筋再生が正常に行われなくなることが考えられている。本年度は、筋損傷・再生モデルを用いて、筋サテライト細胞の増殖・分化に関わるJAK2/STAT3シグナル経路の下流遺伝子のタンパク質発現量の動態を明らかにすることを目的とした。C57BL/6Cr雄性マウス(11週齢)の前脛骨筋に筋損傷を誘発するcardiotoxinもしくはコントロールとしてPBS (0D; n=4)を直接投与し、2(2D; n=5)、5(5D; n=4)、7(7D; n=5)、12日(12D; n=5)後にそれぞれマウスの前頸骨筋を摘出し、一般的な病理所見をヘマトキシリン・エオジン(HE)染色、筋サテライト細胞(Pax7)や筋再生マーカー(胎児期ミオシン重鎖)の局在を免疫組織化学染色によって評価した。また、JAK2/STAT3シグナル経路の下流遺伝子および筋分化マーカーであるMyogeninのタンパク質発現量をウェスタンブロッティング法によって評価した。Myogeninのタンパク質発現量は、2Dおよび5Dが0Dと比較して有意に増加した。筋サテライト細胞の増殖に必須であるCyclinD1タンパク質発現量は、2Dが0Dと比較して有意に増加した。また、細胞周期の抑制因子であるp27タンパク質発現量は、5Dおよび7Dが0Dと比較して有意に増加した。さらに、JAK2/STAT3シグナル経路を負に制御するSOCS3タンパク質発現量は、5Dおよび7Dが0Dと比較して有意に増加した。本研究では、筋損傷・再生過程におけるJAK2/STAT3シグナル経路の下流遺伝子のタンパク質発現量の動態およびそれら下流遺伝子が筋サテライト細胞の増殖や分化を厳密に制御している可能性があることを明らかにした。昨年度、我々は、骨格筋幹細胞である筋衛星(サテライト)細胞および筋分化させた細胞から、サルコペニア発症に関わる生理活性物質(interleukin(IL)-6など)が非選択性陽イオンチャネルであるTRPV1を活性化することによって分泌されることをin vitroで明らかにした。本年度は、TRPV1の活性化が筋サテライト細胞の諸機能に及ぼす影響とその機序、さらに、筋損傷・再生モデルを用いて、筋再生時におけるTRPV1の役割をin vivoレベルで明らかにすることを目的とした。10週齢のC57BL/6J系雄性マウスの両脚下肢骨格筋より、筋サテライト細胞を単離した。増殖あるいは分化培地中で培養した細胞を、TRPV1のアゴニストであるCapsaicin(CAP)で24および48時間処置[0(CON)、1、10μM]した。遺伝子発現量は、QRT-PCR法、タンパク質の局在と発現量は、免疫蛍光染色法およびウェスタンブロット法によって評価し、遺伝子発現の抑制は、siRNAの導入によって行った。

また、前脛骨筋に筋損傷を誘発するcardiotoxinを直接投与し、損傷後5日目までCAPもしくはPBSを連続して投与した。全てのマウスから前頸骨筋を摘出し、面積、核数および筋サテライト細胞数を評価した。in vitroにおいて、CAPが筋サテライト細胞の分化マーカーや筋サテライト細胞の融合に重要であるIL-4の遺伝子発現を有意に増加させた。また、TRPV1の抑制が筋サテライト細胞の融合を阻害するが、外因性のIL-4を添加することによって融合が回復した。in vivoにおいて、再生筋では、中心核を持つ細胞の面積および融合している核数がCAP刺激によって有意に増加した。しかしながら、CAP刺激は筋サテライト細胞数に影響を及ぼさなかった。これらの結果より、TRPV1の活性化は、IL-4の分泌を引き起こし、筋サテライト細胞の分化・融合および筋再生を促進する可能性が示唆された。筋生理学おおむね順調に進展していると判断した理由は、申請者らがこれまで着目してきた因子(IL-6)を産生する新たな経路を明らかにしたことにより、新たな検討課題が出てきたため、当初の目的を完全には達成できていないと判断したためである。しかしながら、研究の発展性という観点では、次年度に向けて非常に良い結果が得られていると考えている。平成24年度の交付申請書に記載した「研究の目的」を達成することはできなかったが、次年度以降に行う予定であった実験を行うことができたため、本研究全体からみるとおおむね順調に進展している。現在までの達成度にも記述したように、申請者らがこれまで着目してきた因子(IL-6)を産生する新たな経路を明らかにできたため、次年度以降は、TRPV1の活性化と筋サテライト細胞の増殖能や分化能との関係を明らかにしていく予定である。具体的に、平成26年度は、TRPV1の活性化が筋損傷・再生過程に及ぼす影響とその機序を初年度に確立した方法によってin vivoレベルで検討する。さらにTRPV1の活性化が高齢期筋サテライト細胞の増殖能や分化能に及ぼす影響とその機序を明らかにする予定である。平成25年度は、筋損傷・再生過程において筋サテライト細胞の増殖や分化を調整しているJAK2/STAT3シグナル経路の活性化を増強する因子や相互に影響し合っているシグナル経路を初代培養技術や遺伝子工学的手法を用いて明らかにする。当初の計画では、JAK2/STAT3シグナル経路の下流遺伝子であり、JAK2/STAT3シグナル経路を負に制御するSOCS3タンパク質に着目し、高齢期骨格筋におけるその役割を明らかにする予定であったが、JAK2/STAT3シグナル経路の活性化を調節しうる新規な因子や相互に影響し合っているシグナル経路が明らかにされつつあるため、上述した目的とした。次年度使用額が生じたのは、本年度新たな検討課題が創出され、当初予定していた物品の購入が行われなかったためである。本年度生じた次年度使用額は、予定している目的の達成および新たな検討課題の達成のために必要となる物品の購入費用として、次年度の予定額と併せて使用する予定である。
家族の生活時間の多次元解析用システムの開発-20年前の調査資料との比較を例に-

家族の生活時間記録から、家族間の生活行動の関係や家庭環境の関与等の多次元解析が可能なデータベースシステムの作成方法を考案し、1987年の1歳6カ月児416名と親の調査資料をデータベース化して、子どもの対人経験について解析した。核家族で父親の帰宅が遅いと、対人経験の時間も相手も物理的に減少することが示された。更に、20年後の調査で、対人経験を減少させる要因が増えていることが示唆された。家族の生活時間記録の調査資料から家族間の生活行動の関係及び環境要因解析などの多次元解析が可能なデータベースを開発し、小児の心身の健康への影響が指摘されている最近の生活習慣の乱れへの対策に資することを日的として、本年は、1987年に調査した農村地区246家庭の1歳6ケ月児と母親の平日一日の生活時間記録(日記式、15分単位)の個人別時系列データおよび父親の主な生活時間と家庭の養育環境に関する家庭別データを、市販のデータ分析用ソフトSPSSで入力し、両データファイルを統合してデータベースを作成した。下記の結果を得ることができ、データベースの有用性が示された。1)三世代家庭(三世代または児の就寝前に父在宅)に較べ、母子のみ家庭(核家族で且つ児の就寝前に父不在)では、児が一人で過ごした時間が1.6倍と長く、且つ母以外の他者との関わりが少なかった。両型とも児の身の回りの世話は母が行い、母の外出時も児を伴っていたが、室内の家事中は母子のみ家庭では一人か母と過ごし、三世代家庭では母やその他の家族、それらの知人など様々な人と遊んでいた。核家族化、保護者の帰宅時間の遅延化が進行しており、乳幼児の対人経験の減少の影響が懸念される。2)母子のみ家庭では食事準備や掃除・洗濯など子どもの様子をときどき見守りながら行える家事を睡眠中や幼児番組中に行ない、その他の時間に外遊びや戸外の用事に連れ出し、内職や休息は睡眠中に行う家庭が多かった。現在はビデオがないと家事ができないとして子どもに長時間ビデオを見せる家庭があるが、ビデオ普及前には、母親が常に子どもを見守ることができるように配慮して家事を計画的に行っていた様子が窺われる。家事の手順を工夫し、必要な時のみTVを短時間利用して家事を効率的に済ませ、子どもと関わる時間を作ることは不可能ではないと思われる。次年度は同一地域で同様の調査を行い、20年前と比較したい。昨年開発した生活時間記録の多次元解析用データベースの有用性の雁認並びに1987年の農村地区(A地区)の1歳6ヶ月児と親の生活時間記録の解析結果の再現性の検討を目的として、下記を行った,1.1987年の近郊都市(B地区)の1歳6ヵ月児195名と親の生活時間記録(日記式、15分単位)と各家庭の養育環境を昨年と同様の方法でデータベース化して解析した結果、B地区においても、核家族且つ父親が児の就寝前に不在の家庭は三世代家庭や父親が帰宅していた核家庭より児の対人経験が少なく(約30分)、対人相手も限定的であった。母親の炊事、洗濯・掃除時に一人で過ごした時間が長かった。社会変容により、乳幼児期の家族との対人経験が物理的に減少していると推察される。2.20年後の現在、対人経験の減少は、核家族化と父親の帰宅時間の遅延化の進行に加えて、映像メディアの急速な開発・普及で助長されていると予想される。そこで、4ヵ月児及び1歳6ヵ月児の発達と親子のIT接触状況に関する調査票を作成し、生活時間記録とあわせて20年後のB地区において調査を開始した。現在までに収集された資料では、4ヵ月児86名にTVを見せる家庭は少ないが(21.2%)、近くで長時間付いている家庭は少なくなく(平均3.6時間)、また、母親が授乳中に時々、またはいつも使用する率はTV74.2%、携帯電話53.0%と一般化していた。これらのIT接触時間が長い家庭の方が、児の感情表出や外界への興味が少ない傾向がみられ、映像メディアが親の視線を奪うことによる影響の可能性が示唆される。保育園児を除く1歳6ヵ月児59名では粗大運動、微細運動、親への働きかけ、有意語出現、他児への興味などの各項目の遅れ児の方が児の近くでTVがついている時間が長かった。半年後に追跡調査を予定している。直接の関わりが重要な乳幼児期の対人経験の減少を認識する必要がある。
不完全競争における財政政策の動学分析

本研究の目的は、財政政策の効果を異時点間の分析を通じて明らかにし、財政政策の望ましいあり方について政策的示唆を導出することである。そこで、本研究では現実の制度を反映させた動学的モデルを用いて、財政政策について理論的な分析を行った。研究では、市場が有効に機能し得ない場合に政府が積極的に総需要の喚起を図ることが雇用、生産の拡大のみならず厚生の改善にも寄与することが示された。本年度前半は、従来進めてきた研究(公的資本の蓄積、公共投資の財源、最適政策、経済成長および社会厚生との相互関係の分析)との関連性を整理しておく必要があると考え、各国の財政状況、(2)制度的側面、などについて論点の整理を行った。同時に、財政政策の効果の分析する上で、財政政策の具体的中身の普遍性と多様性を分析し、主要国の政策動向を分析した。また、本年度の後半では前半での研究成果を踏まえて、財源となる税・公債等について現実的な仮定を置いたうえで、公共投資の実証的・理論的分析を展開した。また、その他関連論文についても、各種研究集会等において報告を行った。それらで受けた指摘をもとに、モデルの頑強性の検証、政策含意の精査等を行った。本研究では、現実的な社会環境・税制政策の下で財政政策の効果を明らかにすること、及び政策判断の基礎資料を提供することを目的としている。本年度では、不完全競争市場を前提とした上で、現実的な社会環境・税制政策を考慮に入れた数学モデルを構築し、財政政策の効果を動学的に検証してきた。また、この成果を踏まえた上で、論文「Unemployment equilibria and economic fluctuations in a monetaryproduction economy」を執筆し、所属機関のワーキングペーパーとして公表した。この論文では、従来の賃金決定と所得分配を同時決定する枠組みを相互決定する枠組みへと改めることで、総需要不足による失業及び景気循環が発生する可能性を示している。これらの研究成果は市場が有効に機能し得ない場合に政府が積極的に総需要の喚起を図ることが雇用、生産の拡大のみならず厚生の改善にも寄与することを示した点で現実の政策運営に対して、政策判断のための基礎資料を提供することに成功している。
消化器癌のリンパ管新生に関連する微小環境の分子生物学的解析

VEGF-C,Dはリンパ管新生を誘導し,リンパ節転移の形成過程では原発巣のみならず,リンパ節においてもリンパ管新生の関与が示唆された。癌微小環境として癌幹細胞マーカーCD133の発現や白血球遊走因子CD166の発現はリンパ節転移,脈管侵襲と関連し,また細胞接着分子E-cadherinの減弱やSlug,BMP7の発現はリンパ管侵襲,リンパ節転移を含めた腫瘍の悪性度と相関,さらにregulatory Tcellの腫瘍内浸潤が少ない症例は予後良好であった。腫瘍細胞株および臨床検体を用いた遺伝子,蛋白発現の検索によりリンパ管新生,関連する微小環境の役割について研究を行った。食道癌細胞株を用いたリンパ管新生因子であるVEGF-Cの発現解析では全く発現しない細胞株のほか,RT-PCRで発現しているものの蛋白での同時発現株を確認した。今後はこれらの細胞株のリンパ節転移能を解析する予定である。腫瘍における新生リンパ管をLYVE-1で,新生血管をCD31で標識し定量化すると,VEGF-CやVEGF-Dを発現させたマウスではLYVE-1標識リンパ管の増生が目立つ。またVEGF-CやVEGF-DのレセプターであるVEGFR-2やVEGFR-3の発現をLYVE-1ないしCD31との蛍光二重染色を行うと,VEGFR-3を発現したリンパ管の新生が著しいことがわかる。以上のことから腫瘍リンパ管新生においてはVEGF-C,VEGF-DからVEGFR-3への情報伝達が重要な役割を果たしているものと考えられる。食道癌原発巣と転移リンパ節におけるVEGF-C発現とリンパ管新生の検討では,原発巣のVEGF-C発現群では有意にリンパ節転移個数が多く,また転移リンパ節における新生リンパ管数も転移陰性リンパ節に比較して多かった。さらに遠位リンパ節に転移を認めた症例ではより近位のリンパ節でもすでにリンパ管新生が起こっていることが確認された。以上のことからリンパ節転移の形成過程,特に遠位リンパ節転移のためには原発巣のリンパ管新生のみならず,近位リンパ節におけるリンパ管新生も関与することが示唆された。癌微小環境として癌幹細胞マーカーであるCD133の発現や白血球遊走と関係するCD166の発現を胃癌切除標本で検討してみると,これらの発現はリンパ節転移,脈管侵襲と関連していた。腫瘍細胞株を用いた細胞実験,動物実験では,リンパ管新生因子であるVEGF-CないしVBGF-Dの導入・発現はリンパ管の増生,つまりリンパ管新生を促しリンパ節転移を誘導した。またLYVE-1抗体で標識した新生リンパ管をVEGFR-3抗体の二重染色で観察すると共発現が著しいことが確認される。これらは前年度から継続して行われたもので,実験結果の再現性が認められた。消化器癌の臨床検体を用いた検討では,前述の基礎実験結果と同様にリンパ節転移例ではリンパ管新生が顕著であった。一方,腫瘍細胞の活動性を評価するため原発巣におけるKi-67およびCaspase-3による免疫染色を行ったが,リンパ節転移の有無別に有意な差は確認されなかった。悪性腫瘍の微小環境として細胞接着:分子であるE-cadherinとsnailファミリーに属するSlugの発現について検討すると,E-cadherinの減弱とSlugの発現はリンパ管侵襲,リンパ節転移と密接に関連していた。また食道癌と胃癌組織標本で検討したBMP7の発現はリンパ管侵襲,リンパ節転移を含めた腫瘍の悪性度と相関していた。regulatory Tcellの腫瘍内浸潤を上部消化管悪性腫:瘍の臨床検体を用いて検討するとregulatory Tcellの腫瘍内浸潤が少ないものほど胃癌術後の予後は良好であった。以上の結果から,悪性腫瘍の進展・転移,特にリンパ節転移にはリンパ管新生が明らかに関与しており,また検討した各種分子マーカーも腫瘍微小環境において少なからずリンパ節転移の形成過程に重要な役割を果たしていることが示唆された。前年度までの腫瘍細胞株を用いた細胞実験,動物実験では,リンパ管新生因子であるVEGF-CないしVEGF-Dの導入・発現がリンパ管の増生,つまりリンパ管新生を促しリンパ節転移を誘導することを証明した。また腫瘍の新生リンパ管にはVEGFR-3の共発現が著しいことも確認された。臨床上,腫瘍サイズが大きいにもかかわらず転移をきたさない症例がみられる一方,高度なリンパ節転移を伴った小さな悪性腫瘍もしばしば経験される。前年度までの結果を裏付ける研究として,これらの症例における腫瘍リンパ管密度を計測すると,小さな腫瘍であってもリンパ節転移を伴う症例では原発巣においてより高い腫瘍リンパ管密度が認められた。これはリンパ節転移においてはVEGFを中心とした血管新生ではなく,VEGF-C,Dが関与するリンパ管新生が非常に重要であることを支持する結果である。

本年度はさらに過去に採取された臨床検体を用いて悪性腫瘍の微小環境との関連が示唆される各種蛋白の発現を確認する実験(Western blot,免疫染色)を継続し発展させた。症例数の蓄積とともに細胞接着分子であるE-cadherinの減弱とsnailファミリーに属するSlugの発現がリンパ管侵襲,リンパ節転移と密接に関連すること,BMP7の発現がリンパ管侵襲,リンパ節転移を含めた腫瘍の悪性度と相関すること,またregulatory Tcellの腫瘍内浸潤が少ない症例では予後良好であることは再現性をもって示された。平成22-23年度で細胞・動物実験は終了し,現在,得られた検体を用いてこれまでの結果の再現性を検証している。また当初から集めている臨床検体を用いて免疫染色などの蛋白実験,RTPCR法を用いて蛋白・遺伝子発現の確認を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。現段階で本研究結果の具体的な臨床応用には至っていないが,今後,ステップアップするための基礎データの蓄積が可能と思われる。これまでの細胞実験,動物実験で得られた結果をもとに,臨床で集められた検体を用いて蛋白・遺伝子解析を行っていく。最終的には悪性腫瘍の転移形成におけるリンパ管薪生および微小環境の役割を理論的に体系づけて考察していく。
Flavobacterium類縁細菌群の多様性と系統進化に関する研究

Flavobacterium類縁細菌群は色素を産生することから、有色の細菌を、沖縄県西表島、石垣島のマングローブ域及び海岸各地より採集した落葉木、土壌、水及び海草から74株、静岡県伊豆半島の海岸各地より採集した海草、海砂及び海泥より12株を分離し、純化した後凍結保存した。これまでに沖縄県、千葉県から分離した130株と合わせた計216菌株についてキノン組成を調査した。その結果、50%弱の菌株が本細菌群の特徴であるメナキノン-6(MK-6)またはMK-7を保持していたことから、マングローブ域を含め、海洋環境は本細菌群の分離源として有用であることが示唆された。また一部の菌株について16S rRNA塩基配列を決定して、その系統分類学的位置を明らかにした結果、新属になると考えられる細菌が見いだされたことから、海洋環境には本細菌群の未知の菌種が数多く存在していると考えられる。これらの菌株についてはその詳細な分類学的位置及び特徴を明らかにした後、発酵研究所に寄託・保存し、公共に公開する。参照株として本細菌群に属する8属23種5亜種の5株の既存株を、国外のカルチャーコレクションから収集し、発酵研究所に寄託・保存し、公共に公開した。多くの既存株の化学分類学的性状が未知であることから、これらの菌株について化学分類学的性状の調査を行っている。またFlavobacterium-Cytophaga complexに属する諸菌株の16S rRNA塩基配列に基づく系統関係を調査し、Cytophaga apricaとCytophaga diffluensは系統的にCytophaga属に属さずそれぞれ独立していることを明らかにした。この結果に基づき、Cytophaga apricaに対して新属Flammeovirgaを設定しFlammeovirga apricacomb.nov.に分類すること、Cytophaga diffluensに対して新属Persicobacterを設定しPersicobacter diffluensに分類することを誌上発表した。
細菌の秘めたる環境生残戦略：ストレス抵抗性を高める種間相互作用

土壌から細菌を分離し、それらを組み合わせ、高塩濃度ストレスに対する抵抗性を評価してきた。被験菌には、単独状態での生残性に関する知見を蓄積してきた土壌細菌の一種である紅色非硫黄光合成細菌Rhodopseudomonas palustrisを用いた。作用菌の効果的な探索のために、これまでに考案してきた寒天重層隔離培養法の改変・試行を繰り返した。その結果、単独では生育できない高NaCl濃度で、被験菌の生育を可能にする土壌細菌を新たに5株見出すことができた。高塩濃度ストレス耐性に注目した土壌細菌の探索に加え、熱耐性に注目して温泉細菌の探索を開始した。長野県中房温泉(弱アルカリ硫黄泉)において、既知シアノバクテリアの生育上限である62°C以上の温泉流水中(80°C)に分布しているシアノバクテリアを発見した。このシアノバクテリアを分離培養し、既知シアノバクテリアと比較したところ、系統的にも、生育温度特性および熱抵抗性においても違いがないことが分かった。これらの知見から、温泉流水中で共存している他菌の作用により、熱抵抗性が上昇していると考えられた。そこで、共存する多種類の従属栄養性菌との混合条件で、本シアノバクテリアの生育温度特性を評価したところ、生育上限温度が高くなることが観察された。以上のように、本研究で、土壌光合成細菌の高塩濃度ストレスへの抵抗性上昇をもたらす土壌細菌と、温泉シアノバクテリアの熱耐性を上昇させる好熱菌を見出すことができた。環境ストレス抵抗性を上昇させる微生物種間相互作用を同定するための寒天重層隔離培養法の改変・最適化を推し進めた。それにより、土壌細菌の一種である紅色非硫黄光合成細菌Rhodopseudomonas palustrisの高塩濃度抵抗性を上昇させる土壌細菌を新たに5株見出すことができた。現在、これら細菌を分離し、その系統を解析するとともに、被験菌の環境ストレス抵抗性に与える影響を多角的に評価している。さらに、研究当初に予想していた高塩濃度耐性だけでなく、他菌の高温抵抗性を上昇させる細菌の探索を開始し、新たな微生物種間相互作用を見出すことができた。長野県中房温泉(弱アルカリ硫黄泉)において、既知シアノバクテリアの生育上限を超えた80°Cの温泉流水中に分布しているシアノバクテリアを発見した。このシアノバクテリアを分離培養し、既知シアノバクテリアと比較したが、系統的にも、生育温度特性および熱抵抗性においても違いがないことが分かり、共存他菌の影響が考えられた。作用菌である共存他菌の同定には至っていないが、温泉から取得した従属栄養性菌が多種共存した状態で、本シアノバクテリアの生育温度特性を評価したところ、生育上限温度が高くなることを観察している。現在、これら種間相互作用の機構解明に向けて、細胞外分泌因子の分画および作用因子の同定とともに、被験菌の転写、タンパク質発現プロファイル等の解析を進めている。これまでに見出してきた環境ストレス抵抗性を高める種間相互作用について、その種特異性を幅広く調査するとともに、作用機構の同定、自然環境での検証を同時並行的に進める。作用機構として、細胞間シグナル伝達物質の可能性だけでなく、細胞同士の接触刺激についても検証・同定していく。これらは、作用菌の培養液を遠心分離・ろ過して回収した無細胞画分に作用がみられるか、互いの細胞が行き来しないよう膜で隔てた二層培養装置でも作用がみられるか、を検証することで明らかにする。作用に関わる分子は、無細胞画分または細胞表層成分からクロマトグラフで分離・精製し、分子量、化学構造を決定して、同定する。ストレス抵抗性の上昇機構については、作用菌や作用分子による被験菌の転写変化解析、タンパク質発現プロファイル、細胞内蓄積物質、細胞膜・細胞壁成分の解析、から探る。このようにして作用シグナルの受容、作用の伝達、発現に関わる分子を推定し、遺伝子改変株で検証し、作用機構を同定する。このような種間相互作用が、これらの細菌が生息している実際の環境(土壌、温泉)で、はたらいているかを検証する。環境中で、これら細菌は細胞集塊(バイオフィルム、バイオマット)を形成している。細胞集塊を採取して、作用菌と被験菌の細胞を蛍光標識して顕微鏡観察し、細胞分布・近接性を調べる。また、実環境での作用菌の細胞間シグナル物質の検出、および被験菌の遺伝子発現を解析する。

そこで、共存する多種類の従属栄養性菌との混合条件で、本シアノバクテリアの生育温度特性を評価したところ、生育上限温度が高くなることが観察された。以上のように、本研究で、土壌光合成細菌の高塩濃度ストレスへの抵抗性上昇をもたらす土壌細菌と、温泉シアノバクテリアの熱耐性を上昇させる好熱菌を見出すことができた。環境ストレス抵抗性を上昇させる微生物種間相互作用を同定するための寒天重層隔離培養法の改変・最適化を推し進めた。それにより、土壌細菌の一種である紅色非硫黄光合成細菌Rhodopseudomonas palustrisの高塩濃度抵抗性を上昇させる土壌細菌を新たに5株見出すことができた。現在、これら細菌を分離し、その系統を解析するとともに、被験菌の環境ストレス抵抗性に与える影響を多角的に評価している。さらに、研究当初に予想していた高塩濃度耐性だけでなく、他菌の高温抵抗性を上昇させる細菌の探索を開始し、新たな微生物種間相互作用を見出すことができた。長野県中房温泉(弱アルカリ硫黄泉)において、既知シアノバクテリアの生育上限を超えた80°Cの温泉流水中に分布しているシアノバクテリアを発見した。このシアノバクテリアを分離培養し、既知シアノバクテリアと比較したが、系統的にも、生育温度特性および熱抵抗性においても違いがないことが分かり、共存他菌の影響が考えられた。作用菌である共存他菌の同定には至っていないが、温泉から取得した従属栄養性菌が多種共存した状態で、本シアノバクテリアの生育温度特性を評価したところ、生育上限温度が高くなることを観察している。現在、これら種間相互作用の機構解明に向けて、細胞外分泌因子の分画および作用因子の同定とともに、被験菌の転写、タンパク質発現プロファイル等の解析を進めている。これまでに見出してきた環境ストレス抵抗性を高める種間相互作用について、その種特異性を幅広く調査するとともに、作用機構の同定、自然環境での検証を同時並行的に進める。作用機構として、細胞間シグナル伝達物質の可能性だけでなく、細胞同士の接触刺激についても検証・同定していく。これらは、作用菌の培養液を遠心分離・ろ過して回収した無細胞画分に作用がみられるか、互いの細胞が行き来しないよう膜で隔てた二層培養装置でも作用がみられるか、を検証することで明らかにする。作用に関わる分子は、無細胞画分または細胞表層成分からクロマトグラフで分離・精製し、分子量、化学構造を決定して、同定する。ストレス抵抗性の上昇機構については、作用菌や作用分子による被験菌の転写変化解析、タンパク質発現プロファイル、細胞内蓄積物質、細胞膜・細胞壁成分の解析、から探る。このようにして作用シグナルの受容、作用の伝達、発現に関わる分子を推定し、遺伝子改変株で検証し、作用機構を同定する。このような種間相互作用が、これらの細菌が生息している実際の環境(土壌、温泉)で、はたらいているかを検証する。環境中で、これら細菌は細胞集塊(バイオフィルム、バイオマット)を形成している。細胞集塊を採取して、作用菌と被験菌の細胞を蛍光標識して顕微鏡観察し、細胞分布・近接性を調べる。また、実環境での作用菌の細胞間シグナル物質の検出、および被験菌の遺伝子発現を解析する。
7T MRIを用いたレンズ核線条体動脈領域梗塞の病態の解明

レンズ核線条体動脈の遠位部で描出不良例および閉塞を認めない症例においても、約半数で、梗塞巣の長径≧15mmを認めた。レンズ核線条体動脈の所見と脳卒中重症度に関連は認められなかった。脳卒中重症度と梗塞巣の大きさに関連は認められなかった。7T高解像度MRAによって、急性期非心原性脳梗塞患者におけるレンズ核線条体動脈の病変の評価が可能であった。レンズ核線条体動脈の途絶部位と梗塞巣の大きさ・広がりが関連していることが確認できた。従来BAD型と考えられていた例において、他の機序が関与している可能性が示唆された。本手法は、基底核領域脳梗塞における臨床病型の推定や治療法の選択に寄与できる可能性がある。超高磁場MRI(7TMRI)を用いて、脳梗塞;急性期穿通枝梗塞の精密な性状判定法を確立するとともに、治療戦略決定や治療効果モニタリングの指標としての意義を明らかにすることを目的とした。(1)超高磁場MRIの撮像パラメータの最適化1岩手医科大学内科学講座神経内科・老年科に入院した急性期脳梗塞症例で、レンズ核線条体動脈領域の梗塞が本学設置の1.5T MRIで確認された症例15名をエントリーした。2本学医歯薬総合研究所に既設の7T MRIを用いて、3D-FSE T2WI, 3D-TOF MRA, 3D-SWI, 3D-FLAIRの撮像を発症3日以内、1か月後、6か月後に施行した。観察対象は、両側の中大脳動脈、穿通枝動脈および脳梗塞巣とした。梗塞の部位の形状、体積、穿通枝血管および中大脳動脈の狭窄の有無、アテロームの有無の観察できるような撮像パラメータの最適化に成功した。(2)超高磁場MRIの画像所見と脳梗塞重症度、危険因子、背景因子との関連を比較検討した。重症度評価法は、Japan Stroke Scale(JSS)、National Institute of Health Stroke Scale(NIHSS)、Modified Rankin Scale(mRS)で評価を行った。危険因子として高血圧症、糖尿病、脂質異常症、高尿酸血症、喫煙、飲酒、背景因子として脳梗塞、一過性脳虚血発作、冠動脈疾患、心不全、心房細動、末梢動脈疾患、腎機能障害の有無を評価し画像所見との関連性を比較検討した。登録症例数は30例となった。7T MRIによる画像評価と脳梗塞重症度、危険因子、背景因子、治療法との比較検討を検討を行った。画像を最適化し、画像の評価項目を閉塞部位の分類、梗塞部位の体積を主とし、臨床経過との関連について検討した。目的:レンズ核線条体動脈(LSA)領域梗塞症例の梗塞巣および責任血管を7T-高解像度MRIを用いて観察し、画像所見と臨床経過について検討した。対象:岩手医科大学付属病院に急性期脳梗塞の診断で入院し、頭部MRI上基底核領域の穿通枝梗塞を認めた症例35例を対象とし7TMRIを施行した。読影実験の結果、LSAを責任血管とする症例24例、anterior choroidal artery、long insular artery、その他を責任血管とする症例11例に分類し、LSAを責任血管とする症例のみ検討の対象とした。対象症例24例の患者背景は、平均年齢63才、既往歴は高血圧症17例、糖尿病6例、脂質異常症14例、冠動脈疾患1例、脳血管障害3例、入院時のNIHSS(平均)3点,脳梗塞発症から7TMRIを施行するまでの平均日数は11日であった。方法:7TMRI: 3D-FLAIR、3D-TOF MRAを用いて、LSA描出の有無、梗塞巣との位置関係、梗塞巣の体積を評価した。LSAの閉塞部位は近位部で途絶、遠位部で描出不良、閉塞無しに分類した。脳梗塞重症度はNIHSSを用いて評価を行った。結果:LSAの遠位部で描出不良例および閉塞を認めない症例においても、約半数で、梗塞巣の長径≧15mmを認めた。LSAの所見と脳卒中重症度に関連は認められなかった。結論:7T高解像度MRAによって、急性期非心原性脳梗塞患者におけるLSA病変の評価が可能であった。LSA途絶部位と梗塞巣の関連が確認できた。従来branch atheromatous diseas(BAD)型と考えられていた例において、他の機序が関与している可能性が示唆された。目標症例数40に対して登録症例数が少ない。

この理由としては、本院から超高磁場MRIまで自動車で30分かかるため、搬送な困難な症例が多いためである。この問題を解決する為に搬送手段を改善している。発症から6か月目のMRIの未施行例が通院等の事情から生じており、コーディネートを上手くする必要がある。脳卒中症例を最低11例追加する。統計学的な検討を行う。論文作成を行う。超高磁場MRIの撮像パラメータについては最適化に成功しており、目標を達成した。症例のエントリーに関しては、平成25年度症例登録は15症例であったが、当初の目標症例数は20症例であったため若干の遅れを生じている。しかし、エントリー数については予想範囲内であり、平成26年度のエントリーで遅れを回復できると考える。英語論文校閲や論文投稿料などが必要ではなかったため。超高磁場MRIの撮像パラメータについては最適化は終了し、現在は画像を評価する段階である。さらに、エントリー数を増やし、7T MRIによる画像評価と脳梗塞重症度、危険因子、背景因子、治療法との比較検討を続ける。英語論文校閲費用、論文投稿料、学会発表旅費に使用する。人件費、謝金が発生しなかったため。研究成果投稿料、研究支援者雇用費が発生しなかったため。外国語論文の校閲、研究成果投稿料、研究支援者雇用費、研究用ハイエンドPCの購入を予定している。
リンの施肥量の違いがめん羊におけるリンの利用量に及ぼす影響-トウモロコシサイレ-ジ給与の場合-

2.地上部のトウモロコシに移行したP量は、A区2.48±0.25kg/10a、B区2.88±0.60kg/10a、C区3.01±0.35kg/10a、D区2.89±0.28kg/10aでP施用区は無施用区に比べて高かった。トウモロコシ地下部および雑草に移行したP量はそれぞれ平均で0.08kg/10a、0.25kg/10aでいずれもリン施用量による差は認められなかった。地上部のトウモロコシ中P含量はA区0.45±0.04%、B区0.43±0.04%、C区0.44±0.04%、D区0.46±0.05%でリンの施用量による差は認められなかった。4.サイレ-ジをめん羊に与えた場合、糞して排泄されたP量はA区2.55±0.10kg/10a、B区2.88±0.12kg/10a、C区2.92±0.15kg/10a、D区2.75±0.19kg/10aであった。また尿として排泄されたP量は極めて少なく、めん羊の体内に貯留したP量は平均-0.05±0.12kg/10aであった。5.以上の結果、土壌からの天然P供給量をA区の植物体へのP移行量と仮定した場合、投与したPの90%以上が土壌-植物-家畜の循環系外に出ることによって利用されないこと、トウモロコシに移行したPのほとんどが家畜から糞として排泄されることが示された。
赤唇再建・再生に向けての組織化学および分子生物学的研究

目的:赤唇は組織学的には皮膚であるが赤い。この赤みは口唇粘膜の赤みとは異なりくすんだ色となっている。この赤唇と口唇粘膜の色調の違いについて、色素細胞とメラニン色素に注目して組織学的に解析した。赤唇組織が不足する両側口唇裂正中の形成術において、可能な限り赤唇組織を温存して形と色を形成する新術式の有効性を確認した。方法:口唇裂初回手術時に生じた余剰組織から組織切片標本を作製した。切片標本をヘマトキシリン・エオジン染色し、口唇部の白唇・赤唇・口唇粘膜が含まれていることを組織学的に観察し、その標本を用いて以下の解析を行った。色素細胞マーカーであるMelan-A抗体を用いて免疫染色し、またメラニン色素を染色するためにフォンタナ・マッソン染色を行った。染色した切片標本は組織切片定量解析システムVectra3(ParkinElmer社)を用いて解析し、得られた結果を統計解析ソフトSPSS(IBM)を用いてpaired t testを行った。非対称型両側口唇裂患者22名に新しい拡大赤唇弁を使用した術式を行い従来法と比較した。結果とまとめ:赤唇と口唇粘膜における単位面積に占めるMelan-A陽性細胞の割合(n=7)は、それぞれ2.6±1.1%、0.9±0.3%と、赤唇の色素細胞が2.7倍も多く認められた(p=0.011)。また色素細胞から産生されるメラニン色素に関して(n=10)は、赤唇では0.9±0.6%、口唇粘膜では0.1±0.1%と、赤唇においてメラニン色素が7.8倍も多く認められた(p=0.002)。メラニン色素は黄色から茶褐色・黒色を呈するが、赤唇では色素細胞とそれらから産生されるメラニン色素量が口唇粘膜よりも多く存在するため、赤色にこの色素の色が混ざることで“くすんだ赤色"となり、色調差を生み出していると推測した。非対称型両側口唇裂患者の赤唇形態と色調は新術式の方が優れていた。赤唇組織の色調を特徴づけている一因としてメラニンの量が関与していることを組織学的に解明することができた。口唇粘膜ではなく赤唇部は赤唇のみで形成する治療の難しい非対称性口唇裂の手術術式開発に研究成果がつながった。2018年度に計画していた赤唇の組織学的検証の一部から成果を得ることができ、学会発表および論文掲載につながった。2019年度には、赤唇と口唇粘膜との間の血管密度の差、白唇、赤唇と口唇粘膜に発現しているサイトケラチンの違いの種類や量の違いを検証する予定である。さらに、解剖実習検体より採取した身体各部の皮膚組織から、赤唇に最も近い組織がどこにあるかを検証し、赤唇を欠損した場合の理想的な再建方法を発案する予定である。

2019年度には、赤唇と口唇粘膜との間の血管密度の差、白唇、赤唇と口唇粘膜に発現しているサイトケラチンの違いの種類や量の違いを検証する予定である。さらに、解剖実習検体より採取した身体各部の皮膚組織から、赤唇に最も近い組織がどこにあるかを検証し、赤唇を欠損した場合の理想的な再建方法を発案する予定である。(理由)当初の計画より安価に物品を購入し、2018年度に計画していた研究を遂行できたため。(使用計画)2018年度から繰り越された次年度使用額は2019年度請求額と合わせて、消耗品として使用する予定である。
膵癌発生の機構解析とその制御に関する研究

本研究の目的は、化学物質による膵癌発生に関する基礎的情報を生体レベルから分子レベルに至る多方面より総合的に追求し、膵癌発生機構を解析することによりこの癌の制御に貢献し得る情報を集積することにある。小西は、ハムスタ-における短期膵癌発生を開発したが、この系を用いてazaserineが膵に対し発癌性を有すること、カテコ-ルなどの抗酸化剤は膵のイニシエイションを抑制すること、硫酸抱合阻害剤は膵発癌を修飾することを見出した。又、azaserineは無アルブミンラットにおける膵発癌に高い感受性を示すことが判明した。高橋は、大豆トリプシン阻害剤であるSBTIは、ハムスタ-膵癌を抑制せしめることを見出した。関谷は、ヒトの膵癌細胞と膵癌症例を用いて、Kーras遺伝子の点突然変異と増幅、cーmyc遺伝子の増幅とP_<53>遺伝子の異常を明らかにし、膵癌において複数の遺伝子異常の蓄積を背景にDNAの不安定性の存在することを示した。森は、膵発癌物質であるニトロソ化合物をC^<14>で標織して分布を調べた結果、ハムスタ-に於ては膵液中に強い放射活性が検出され、又投与したニトロソ化合物の代謝産物に検出されたことより膵癌発生に対する膵液中の発癌物質の関与の重要性を示した。石川は、胃切除後の膵癌発生に対する検証実験として、ハムスタ-に胃亜全剔術十胃十二指腸吻合をした群と同様手術十胃空腸吻合術を行い、膵発癌性ニトロソ化合物を投与した結果、後者では前者に比べ膵癌発生頻度は低く、食物の通過経路の差による消化管ホルモンの変化と膵癌発生の関与を示唆した。鎌野はイヌの膵管内へハムスタ-における膵発癌ニトロソ化合物を投与し膵癌発生の可能性を示した。澤武は、ヒト膵癌症例における膵癌関連糖鎖抗原DUーPANー2に対する抗イデオタイプ抗体を作製し、膵癌診断への寄与について検討した。三輪は、ハムスタ-膵癌にてGTP結合蛋白質であるGsαにプライマ-による解析で、異る異動度を示すバンドを検出した。
ビデオ研究を通して検証する保育者の暗黙的実践知の国際比較調査研究-日本・アメリカ・韓国の保育を対象に-

日韓の保育者が,暗黙的に抱えている実践的知識や信条を,語るという口頭による行為だけではなく,ビデオ撮影、編集という視覚的方法によって明示化することができるのかどうかを検証することを目的とした本研究は,その最終年度の成果として主に以下の結果を得た。※保育者が撮影及び編集を行うことによって,実践展開の流れ,文脈、背景を理解し,一人一人の子どもに具体的に援用しようとする(明日の保育への即効性)姿勢が見られた。また,ビデオにおさめられた実践を他の保育者と共に視聴することによって,保育活動における文脈、背景を読み取ろうとし,他者に語ることで自己の保育観や保育者像の確認する傾向が伺えた。※特に,編集を行う作業にあたって,ベテラン保育者は,子ども達が抱えているこれまでの課題や興味関心が見えており(昨日までの保育の流れがつかめている、つかめるようになっていく),次に何が起こるかの予測を立てながら(保育への見通しが立つ、立てられるようになる)保育活動にあたっていることが明示された。記述や口述データを経験年数の差異によって見てみたが,その語彙量や内容に違いは見られたものの,その違いを生じさせる要因についてまでは見いだせていない。また,参加者が少数であるため一般化することには限界がある。今後,更なる分析を進め,研究の継続更新を行う予定である。本年度は、まず、研究実施にあたって海外の研究者と3回に渡って勉強会・研究会を実施した。研究の対象を5歳児の保育と限定し、幼児教育機関を選定した。データ収集は以下のように行われた。撮影者:日本と韓国の幼稚園教諭で5年以上の保育経験を有する教諭を各1名ずつ被撮影対象:各国の5歳児クラス期間:2005年6月2006年1月(第1ステージ)手順:ビデオ撮影は、まず、撮影者がビデオ機材への扱いに慣れるためのパイロットスタディ期間(約5時間の撮影)の後、各国とも計3回の保育実践の撮影を実施した。1回の撮影時間は自由遊びを基調とした保育形態における1時間程度とし、撮影者は撮影する行為に対する視点と撮影した内容に関する視点の2方向からジャーナルをつけた。被撮影クラスでの撮影は、担任の了承のもと行われた。次に、作成したビデオクリップを、撮影者と研究者が視聴し、撮影者へのインタビューを行った。インタビューは録音され、研究補助者や翻訳補助者によって文字化された。韓国のデータは全て日本語に翻訳された。データの分析に関しては現在進行中であるが、現段階では、「子どもの視点に立つ」ことに思いを新たにしたり、映像に映っていない実践を読み解く保育者の姿が分析されている。このことは、日韓双方の保育者にとって映像とは、保育記録だけに留まらない意義があることが示唆されたと言える。しかし、同僚を被撮影者として取りあげることの倫理的意味やアクションリサーチとしてのビデオデータ収集手法についての功罪など、議論と課題は山積しており、今後、撮影者の保育に対する視点を更に掘り下げて分析を行い、第2ステージへと続けたい。なお、本年の研究についての成果は、本年度の日本保育学会、環太平洋乳幼児教育学会での発表が採択されており、また、ヨーロッパ乳幼児教育学会、日本乳幼児教育学会、日本発達心理学会において発表する予定である。本研究は、日米韓の保育者が、暗黙的に抱えている実践的知識や信条を、語るという口頭による行為だけではなく、ビデオ撮影・編集という視覚的方法によって明示化することができるのかどうかを検証することを目的としている。当初対象としてベテラン1名ずつの参加を予定していたが、昨年度後半の米研究協力者の研究参加辞退(実践をビデオ化することが研究対象とした幼児教育施設において認められなかったため)を受け、研究対象を日韓のベテラン1名・新任1名に変更をしてデータ収集を継続した。分析の視点として保育年数という経験軸が入ることになり研究の幅を持たせた感がある。日韓の研究対象者は、現在ビデオクリップの編集を終えており、今年度はその編集済みビデオを用いたビデオカンファレンスの実施を予定している。研究課題として使用言語(専門用語)の差異を挙げたい。保育に精通した翻訳者を捜すことは容易ではなく、また、そのニュアンスチェックを行う手続きの煩雑さに直面している。費用の面からも限界があり、改めて海外との研究交流の難しさを露呈した。

また,参加者が少数であるため一般化することには限界がある。今後,更なる分析を進め,研究の継続更新を行う予定である。
海産動物から得られたスフィンゴ糖脂質類の合成研究

近年複合糖脂質が生体認識や細胞分化と深い関わりがあることが分かってきた。海産軟体動物の細胞膜を構成するスフィンゴ糖脂質の化学は最近ようやくその全貌が明らかにされつつあるところである。これらは複雑な組成を持つ混合物であり、その物理的ならびに化学的性質はいまだにほとんど分かっていないが、生体内での機能はやはり情報伝達、細胞分化、自他認識に関与していることが示唆されている。これらの諸性質の解明には純物質の合成が不可欠であるが、複合脂質の合成はいまだに解決されていない点が多く、本研究はスィンゴ糖脂質の効率よい合成法を開発するのが目的である。この研究は次の二つのプロシエクトから成り立っている。1.サザエの筋肉および内臓部より単離されたホスホノセラミドトリへキソシド(1)の合成:ガラクト-スを出発物質に用いホスホノセラミドモノヘキソシドの全合成に成功し、Tetrahedronに投稿した。現在この方法を改良して(1)の全合成を検討中である。2.ダイダイイソカイメンより単離されたセラミドジヘキソシド(2)の合成:(2R)-オキシカルボン酸をアルコルビン酸より立体選択的に合成することに成功した。またファイトスフィンゴシン部分もマンノ-ス、ガラクト-ス、アスコルビン酸をそれぞれ出発物質とする合成法を開発し、現在最終標的化合物への誘導を検討中である。これらの結果の一部は日本化学会第59春季年会において発表の予定である。