hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国国内における日本語学習者の縦断的中間言語コーパスの構築と動詞の習得過程の解明

2台湾の東呉大学作成の「LARP at SCU」などを参考にして、データの採取時期別、個人別にデータ番号を割り振り、検索しやすいフォルダやファイルの構成を行った。3被験者情報(氏名、性別、年齢、出身地、日本語学習暦)についての整理をした。これらに関しては個人の特定を防止するために、性別と日本語学習歴以外は原則非公開とした。ただし、詳細なデータが必要となる場合に備えて、研究代表者と湖南大学の共同研究者の中で個人情報を保存することとした。(2)日本語学習者の動詞の習得過程の解明日本語学習者の動詞習得に関する分析を行い、中国語話者は上級になっても自他動詞の使い分けが難しく他動詞表現を使いやすいこと、中国語の影響で日本人なら格助詞「に」を使う場合に「を」が表れやすいこと、日中語の数量詞表現の分布に違いがあること、複合動詞の使用が困難なこと、学習者の日本語レベルと関係なく「活動動詞」がテイルと結合しやすいことなどを明らかにした。本研究は中国国内の大学で日本語を専門として学習する大学生を対象に、1年次から4年次までの4年間にわたり縦断的に動詞の習得過程を追跡する研究である。本年度は昨年度の基礎の上に、以下のようなプロジェクトを実施した。すなわち、(1)で作成した縦断的中間言語コーパスを資料として、(2)において学習者の母語である中国語と目標言語である日本語について、対照研究や誤用分析に根ざした第二言語習得研究を行った。(1)縦断的学習者中間言語コーパスの作成1すでに収集済みの湖南大学生3年次前半の会話、作文データをコーパス化する作業を進めた(会話担当:杉村、張、建石作文担当:庵、稲垣)。23年次後半および4年次前半のデータを収集しコーパス化する作業を進めた(会話データは杉村、張が日本人学生を連れて訪中して採取する。湖南大学側の了承済みである)。3台湾の東呉大学作成の「LARP at SCU」などを参考にして、データの採取時期別、個人別にデータ番号を割り振り、検索しやすいフォルダやファイルの構成を行った。4被験者情報(性別、年齢、出身地、外国語学習暦)については、湖南大学側の了承の公開とした。(2)日本語学習者の動詞の習得過程の解明1(1)において収集したデータを利用して、初中級段階における日本語動詞の習得と母語転移との関係を分析し、中国語話者のための日本語教育研究会において中間報告を行った。本研究プロジェクトでは、学習者中間言語コーパスの構築が研究の主要な柱となっているが、中国の湖南大学の協力により、そのためのデータ収集が順調に進められているため。また、動詞の習得に関しては、自動詞・他動詞・受身の使い分けに関して、習得段階別による一定の誤用の傾向が見られ、日本語教育に貢献しうる興味深い事実が、明らかとなっている。25年度が最終年度であるため、記入しない。また、動詞の習得に関しては、自動詞・他動詞・受身の使い分けに関して、習得段階別による一定の誤用の傾向が見られ、日本語教育に貢献しうる興味深い事実が明らかとなっているため。今後はさらに中国の湖南大学において日本語学習者の日本語会話と作文のデータ収集を行い、3年次後半から4年次後半までのデータをコーパスにする計画である。また、このデータを利用して被験者の大学入学から卒業までの日本語能力の伸びを分析する予定である。現時点では特に問題は生じておらず、引き続きこのまま研究を進めていくつもりである。
空孔をプローブとした金属中の自己格子間原子およびそのクラスターの移動に関する研究

原子力材料の照射損傷機構の基礎となるはじき出し損傷初期過程に関する知見を得ることを目的として、低温でのイオン照射と陽電子ビームおよび電気抵抗測定を組み合わせた研究を実施した。はじき出し損傷効率や点欠陥およびそのクラスターの移動ステージなど、欠陥初期過程における重要な現象についての知見を得た。点欠陥生成の初期過程については、古くからはじき出しの連鎖現象が起こることが指摘され、入射粒子が材料構成原子(一次はじき出し原子:Primary Knock-on Atom, PKA)に大きいエネルギー(keVMeV)を与えたときには、局所的に高密度の点欠陥が生成する「衝突カスケード」を生成すると考えられてきた。計算機技術と分子動力学法の発達により、はじき出し過程→冷却過程(空孔と格子間原子が再結合する過程)に至るシークエンシャルな過程が描かれ、カスケード冷却後の空孔・格子間原子の配置が計算機上で調べられるようになった。その後の照射損傷組織の発達を特徴付ける重要な情報としては、I空孔・格子間原子のカスケード内クラスタリングII自由点欠陥生成効率IIIクラスターの移動が挙げられる。これらに関する分子動力学法などの計算機シミュレーションによる評価は盛んになされているが、これらの計算結果を裏付けるような十分な実験研究がなされてきたとは言えない。本研究では、空孔型欠陥にきわめて敏感な測定手法である陽電子消滅法を用いて、カスケード損傷構造を直接的に評価できる実験データを導出し、計算機シミュレーションの妥当性を検証する。照射によって導入される格子欠陥の量は、材料における照射による劣化の度合いを示す重要なパラメータである。導入される格子欠陥量を表すパラメータとしては、Norgett, Robinson, Torrensのいわゆる"NRT"による古典的モデルで計算されるDisplacement Per Atom(NRTdpa,通常は単にdpaと表記する)が一般的に使用されている。しかしながら、分子動力学法(MD)などの計算科学的手法の発達によって、NRTモデルで計算される導入欠陥の量は、その後の照射組織発達に対して有効な欠陥の量とは必ずしも一致しないことがわかってきた。keV以上の高いエネルギーが一次はじき出し原子(Primary Knock-on Atom : PKA)に与えられた場合、局所的なはじき出しの連鎖現象が引き起こされる(カスケード損傷)。高エネルギー領域ではNRTモデルで予測されるフレンケル対の高々23割程度の数のフレンケル対しか形成されず、一般的に使用されるdpaと実際の欠陥生成量との食い違いが顕著になってくる。これらの知見はほとんどが分子動力学法のような計算科学的手法によるもので、裏づけとなるような実験データはほとんど存在しないのが現状である。本研究においては、前述のように実際に照射組織を制御する欠陥生成量を見積もるのに必要なはじき出し損傷効率ηついて、低温でのイオン照射と陽電子ビーム測定を通じて実験的に測定・評価を行った。低温でのイオン照射と、その場で実施可能な陽電子ビーム測定によって、照射欠陥生成過程における基礎パラメータであるはじき出し損傷効率を実験的に評価する画期的な手法を開発した。その結果、はじき出し損傷効率は1MeVプロトンで0.3、2.8MeV炭素イオンで0.2と評価された。導入される格子欠陥量を表すパラメータとしては、Norgett,Robinson,Torrensのいわゆる"NRT"による古典的モデルで計算されるDisplacement Per Atom(NRTdpa,通常は単にdpaと表記する)が一般的に使用されている。keV以上の高いエネルギーが一次はじき出し原子(Primary Knock-on Atom:PKA)に与えられた場合、局所的なはじき出しの連鎖現象が引き起こされる(カスケード損傷)。本研究においては、前述のように実際に照射組織を制御する欠陥生成量を見積もるのに必要なはじき出し損傷効率ηついて、低温でのイオン照射と陽電子ビーム測定、および電気抵抗法を通じて実験的に測定・評価を行った。その結果、はじき出し損傷効率は1MeVプロトンで0.3、2.8MeV炭素イオンで0.2と前年度までに評価された。今年度は炭素イオン(2.8MeV)及びプロトン(1MeV)を用いて純鉄の等時焼鈍による電気抵抗変化のアレニウススペクトルを導出した。さらにプロトン(1Meの照射を用いて、極低温照射下での欠陥生成効率に溶質元素が与える影響を調査した。欠陥生成効率は純鉄で0.30.4、鉄基合金で0.50.7程度の値を示した。この結果は、EAMポテンシャルを用いたカスケード損傷シミュレーションの結果(0.20。5)と比べ概ね近い値を示している。溶質原子の組成による系統的な違いは明らかにはならなかった。

照射によって導入される格子欠陥の量は、材料における照射による劣化の度合いを示す重要なパラメータである。導入される格子欠陥量を表すパラメータとしては、Norgett,Robinson,Torrensのいわゆる"NRT"による古典的モデルで計算されるDisplacement Per Atom(NRTdpa,通常は単にdpaと表記する)が一般的に使用されている。しかしながら、分子動力学法(MD)などの計算科学的手法の発達によって、NRTモデルで計算される導入欠陥の量は、その後の照射組織発達に対して有効な欠陥の量とは必ずしも一致しないことがわかってきた。keV以上の高いエネルギーが一次はじき出し原子(Primary Knock-on Atom:PKA)に与えられた場合、局所的なはじき出しの連鎖現象が引き起こされる(カスケード損傷)。本研究においては、前述のように実際に照射組織を制御する欠陥生成量を見積もるのに必要なはじき出し損傷効率ηについて、低温でのイオン照射と陽電子ビーム測定、および電気抵抗法を通じて実験的に測定・評価を行った。低温でのイオン照射と、その場で実施可能な陽電子ビーム測定によって、照射欠陥生成過程における基礎パラメータであるはじき出し損傷効率を実験的に評価する画期的な手法を開発した。その結果、はじき出し損傷効率は1MeVプロトンで0.3、2.8MeV炭素イオンで0.2と前年度までに評価された。今年度は炭素イオン(2.8MeV)及びプロトン(1MeV)を用いて純鉄の等時焼鈍による電気抵抗変化のアレニウススペクトルを導出した.さらにプロトン(1MeV)照射を用いて、極低温照射下での欠陥生成効率に溶質元素が与える影響を調査した。欠陥生成効率は純鉄で0.30.4、鉄基合金で0.50.7程度の値を示した。この結果は、EAMポテンシャルを用いたカスケード損傷シミュレーションの結果(0.20.5)と比べ概ね近い値を示している。Norgett, Robinson, TorrensのいわゆるNRTモデルで計算される導入欠陥の量は、その後の照射組織発達に対して有効な欠陥の量とは必ずしも一致しないことがわかってきた。keV以上の高いエネルギーが一次はじき出し原子(Primary Knock-on Atom: PKA)に与えられた場合、局所的なはじき出しの連鎖現象が引き起こされる(カスケード損傷)。本研究においては、前述のように実際に照射組織を制御する欠陥生成量を見積もるのに必要なはじき出し損傷効率ηついて、低温でのイオン照射と陽電子ビーム測定、および電気抵抗法を通じて実験的に測定・評価を行った。
食品機能性成分の血管新生抑制ー評価法の開発と新規物質の探索

食品中の様々な機能性成分に着目し、本研究は癌などの悪化に関与する血管新生を制御する作用をもつ食品成分の探索と評価法の検討を行った。探索はマトリゲルとともにヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を培養し、添加した探索物質のネットワーク形成能の差違を評価して行った。さらに、HUVECとヒト成人皮膚線維芽細胞の共培養系を作製し、形成される細管に対する物質の制御効果を解析ソフトで定量化する方法を検討した。その結果、肥満の予防や改善に有効とされるある物質が、血管新生の促進作用を示すことが明らかになった。本物質の促進作用については国内外で報告がなく、血管再生療法の一助としての新たな展開が期待できる。食品中には抗変異原性作用や抗酸化作用など、様々な機能が存在することに着目し、本研究では血管新生抑制作用の新しい評価法を開発し、その評価法を用いて色々な食品中に存在する血管新生抑制作用の探索と評価を行うことを目的とした。新しい評価法として、これまで血管内皮の研究用として一般的に使用されてきた、ヒト臍帯静脈内皮細胞やウシ大動脈内皮細胞に代わる内皮細胞の初代培養細胞を作成し、血管新生抑制作用の探索と評価に用いることとした。作成する内皮細胞は、一般的に使用されてきた内皮細胞に比べ、血管新生抑制作用の研究において最も重要な因子であるVEGF(Vascular endothelial growth factor)に強い反応性を示し、かつ、培養液中の血清などVEGF以外の増殖因子に非特異的に応答しない性質を持つものであることが望まれる。ラット肝由来の特定の内皮細胞がこの性質を満たすと考えられるため、平成25年度は、この内皮細胞の初代培養細胞を作成する方法を検討した。雄のSDラットを用い、肝臓門脈にカニューレを挿入し、38°Cに保温した前灌流液を流した後脱血し、次いでコラゲナーゼを含む灌流液で肝臓を灌流した。灌流後の肝臓組織を、前灌流液およびコラゲナーゼを含む灌流液の入った容器に採取し、組織を分散させた後数回遠心分離を行い、目的とする内皮細胞を分離した。得られた内皮細胞をコラーゲン処理したプレートで培養し、初代培養細胞を調製した。この細胞を顕微鏡下で観察した結果、その特徴的な形態から、目的とする内皮細胞の初代培養細胞が作成できたことを確認した。食品中には抗変異原性作用や抗酸化作用など様々な機能を持つ食品成分が含まれていることに着目し、本研究は癌の増大や転移などに深く関与する血管新生を抑制する作用の探索と評価を、新しい評価法を開発して行うこととした。新しい評価法として、血管新生の研究に一般的に用いられている内皮細胞に代わる内皮細胞をラット肝から調製し、この細胞の細胞増殖を測定することにより、血管新生抑制作用の探索と評価を行うこととした。調製した内皮細胞は、一般的に用いられている内皮細胞に比べ、血管新生における重要な因子であるVEGF(Vascular endotherial growth factor)に強い応答性を示すことから、本研究の目的に適するものと考えた。当初計画にはなかったが、研究の効率化と屠殺するラット数を最小限とする観点から、この内皮細胞を継代培養できるよう検討したが、検討課題が多いことが明らかになった。そこで、申請時の研究計画では、ラット肝から調製した内皮細胞を同抑制作用の検索に用い、作用が認められた場合の種々の試験に使用する予定だった培養細胞を、探索の段階から使用することとし、新たな培養細胞の開発に着手した。新たに開発する培養細胞は、血管新生の過程で出現する様々な現象を反映するよう、血管の構造を考慮し、内皮細胞と別な組織の細胞との共培養により調製することとした。当初の計画では、この内皮細胞にラット肝から調製した内皮細胞を使用する予定であったが、上で述べたとおり、継代培養に課題が多いことから、市販の内皮細胞を用いることとした。しかし、市販の内皮細胞のみを血管新生の研究に用いる場合に比べ、共培養によって調製する培養細胞は、生体における血管新生の様々な応答をよく反映することが予想され、血管新生抑制作用の探索および評価に適していると考えられるため、共培養の最適な培養条件の検討をさらに進めている。食品中には抗変異原性作用や抗酸化作用などの様々な機能をもつ食品成分が含まれていることに着目し、本研究は癌の増大や転移などに深く関与する血管新生に対して抑制作用をもつ食品成分の探索と評価を、新しく開発した評価法によって行うこととした。新しい評価法として、当初は血管新生の研究に一般的に用いられてきたHUVEC(ヒト臍帯静脈内皮細胞)に勝る応答性を示す、ラット肝内皮細胞の初代培養細胞を調製して用いる計画であった。この内皮細胞はHUVECに比べ、血管新生における重要な因子であるVEGF(Vascular endotherial growth factor)の受容体を十分に発現していることから、本研究に適すると考えた。しかし評価法として確立するには、この初代培養細胞を継代培養できるようにする必要があり、培養条件の検討を行ったが、検討課題が極めて多いことが明らかになった。そこで新たな評価法として、血管内皮細胞を含む二種類の細胞をVEGF存在下で共培養し、出現する管腔形成を測定、解析する方法を検討した。

管腔は制御因子の刺激により血管の基底膜や細胞外基質が分解され、内皮細胞が遊走、増殖、連結して三次元的な管腔構造をとることによって形成され、その後血管が成熟して血管新生が完成することから、この管腔形成の状態を調べる評価法は、血管新生の抑制作用をもつ食品成分の探索と評価に適した方法であると考えられる。評価に際して、対照試料の管腔形成を十分に出現させるには、共培養の培養条件が重要となるため、共培養する細胞の組み合わせ、両細胞を播種する際の細胞数比率等の検討を重ね、最適な培養条件を得た。今後は、血管内皮細胞間の接着部位に集積する糖タンパク質が管腔形成で発現することを利用し、この糖タンパク質のモノクローナル抗体を用いて解析を進め、血管新生の抑制作用をもつ食品成分の探索と評価を行う。食品中に存在する、血管新生の抑制作用をもつ食品成分を探索、評価するにあたり、新らしい評価法の開発とその評価法を用いた探索と評価を行うことを目指した。当初は血管新生の研究に一般的に用いられてきたHUVECに勝る応答性を示す内皮細胞を、ラット肝から採取して培養し、この細胞を探索、評価に使用する計画であった。しかし、この初代培養細胞を継代培養できるようにする培養条件を検討したところ、課題が極めて多いことが明らかになった。そこで、新しい評価法として、血管内皮細胞を含む二種類の細胞をVEGF存在下で共培養し、その際に出現する管腔の形成を測定、解析する方法を検討した。この評価法を確立するに際して、共培養する細胞の組み合わせ、播種する細胞数比率等の培養条件の検討を行い、評価法を確立する目処を得たが、評価法を変更し新しい評価法の検討を行ったことにより、研究の進捗状況に遅れが生じ、変更後の評価法を用いた食品中の血管新生抑制作用をもつ食品成分の探索や評価に着手していない。食品中には色々な機能を持つ食品成分が含まれていることに着目し、本研究は癌の増大や転移をはじめ糖尿病性網膜症、リウマチ様関節炎などの疾患に深く関与することが知られている血管新生に対し、抑制作用を持つ成分の探索と評価を行うことを目的とした。探索には簡便な評価法を用いることとし、市販のマトリゲルとともにヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を培養し、ネット形成の差違を顕微鏡で観察した。詳細な評価法として、HUVECとヒト成人皮膚線維芽細胞を共培養し、形成された管を血小板/内皮細胞接着因子-1(PECAM-1、CD31)のモノクローナル抗体で染色し、解析ソフトにより定量化する方法を検討した。24穴プレートに共培養する2種類の細胞を播種し、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)存在下で共培養したものをポジティブコントロールとして、形成される管の差違を計測した。2種類の細胞の播種細胞数、播種比率、培地条件等の検討を行い、評価に最適な共培養の条件を確定した。また、PECAM-1のモノクローナル抗体について精査し、最適なクローン番号の抗体を選定した。探索した成分の中で、ある物質が当初予測していた血管新生の抑制作用ではなく、促進作用を持つ傾向にあることが明らかになった。本物質は近年、ダイエットに有効な物質として健康産業や食品産業で注目を集めている。しかし、本物質が血管新生を促進する作用を持つことは、これまで国内外で報告がない。血管新生の抑制作用は癌の進展をはじめ血管新生が関与する疾患の増悪を抑制する効果が期待できるが、促進作用は創傷治癒や脳梗塞、心筋梗塞の際に生じる側副血行路(血管バイパス)の形成を促進する効果が期待できるため、本物質は血管再生療法の一助として、医療面で新たな展開が期待できる。
多様体上の変分問題と付随する微分方程式の解の研究

幾何学に現れる非線型熱方程式の解の振舞い、および解の空間の構造を調べるのが目的である。これまでの研究により、Yang-Mills flowやmean curvature flowの解が、ある条件の下でコンセントレーション・コンパクトネスという現象が現れることが得られ、「非線型性の個性」を粗くとらえることにより、ある種の「共通の非線型構造」が存在することが示された。今年度は、p-調和写像の列についてコンセントレーション・コンパクトネスの立場からの研究を行った。「p-調和写像の列は、(部分列をとれば)あるn乗エネルギー積分が有界であるという条件の下で、(1)2【less than or equal】p<nなら、一様にC^1-収束、(2)p=nなら、有限個の点を除いて広義一様にC^1-収束する」という結果が得られた。(1)の事業は、「criticalなレベルでも必ずしもコンセントレーションが起こるとは限らないこと」とその理由を示している。
西アフリカ大平原の源流小集水域の土壌と農林生態系の再生に関する研究

増田・岡田はイギリスにおける文献資料の広範な調査を行った。植生図の検討と現地調査を併用して、ベンチマークサイトと同一気候、地質、地形及び土壌条件で自然植生が残存している地域の代表として、ベンチマークサイトより約200km北西のカインジ国立公園内の森林を見い出した。約1ヘクタールの植生調査プロットの樹種とその分布や土壌の比較により、この地域のギニアサバンナ帯の植生劣化は人為によるものが中心であることを明かにした。平成6年度9月に、アップランド、フリンジ部、その中間、と集水域のトポシーケンスに3ケ所、各約1ヘクタール、計3ヘクタールに試験的に植栽した合計約50種、2000本の樹種の生育と活着の状態を調査した。この結果、集水域の中で最も植生が劣化しているフリンジ部が最も活着と生育がよく、植生の再生に大きな展望を見い出した。又、ガザ村の女性コミュニテイで生産可能な品質の良い接ぎ木マンゴ-の育苗法を開発した。基本的研究としては、サバンナ性樹木の成長速度の評価や焼畑後の休閑期間の評価に樹木の年輪解析は欠かせない。このための樹種としては、シエア-バタ-や昆虫の採集等が可能な多目的樹種であるため、伐採をまぬがれこの地の農耕地に広範に残されているシエア-ナッツの木が最適である。しかし、この木には通常の年輪はなく、年齢の推定は困難であった。しかし、炭素同位体比法を開発してシェアナッツの成長速度を測定することに成功した。広瀬・林それに現地で調査に参加した若月・石田はTifin, Fagbami, Oyediranらとともに、ヌペ民族の伝統的農業生態系の調査を行った。この結果、フリンジから小低地にかけて、極めて複雑で高度に発達した稲を中心とする栽培形態があることが観察された。即ち、一辺数m以内の方形を持つミニ区画「水田」(Togogi kuru),区画が5-10m程度とやや大きい小区画「水田」(Togoko kuru),平行する畝に直角に2-3mの長さの畔が2-3mおきに互い違いに交互に伸びた形態を有するTogogi Naafena(畝の縦横高さのサイズが30cm以下のもの)と、Togoko Naafeena(畝のサイズが150cmにも達することがある)、直系100-200cm、高さ50-100cmのマウンド(Ewoko),畝立て栽培(Gbaragi)それに平地栽培(Baragi)の主な7つの形態を持つことが明かになった。これらの土地利用形態は乾期と雨期、局所的なマイクロレリーフの違いによる土壌水分や養分あるいは雑草の状態で変化する。不安定で少ない降雨、貧栄養で砂質の土壌というこの地の飢弱な生態環境に適応して発達した、持続性のある低地農業システムであると考えられる。雑草のコントロールと除草、土壌肥沃度の確保、土壌水の保全、家畜による鍬耕のないこの地では何よりも労働効率が高い等、すぐれた農業システムであると考えられた。低地水田の定着を計るために過去2年間で造成した約2ヘクタールの造成水田の平均化を8月に一輪車とバケツ運搬によって行った。水田区画の中に、稲作終了後の1-2月に乾期作用としてEwokoを作った。このEwokoの間の心土を均平化し、Ewokoのマウンドを均せば、機械力を使わず農民のマニュアル労働だけでも、水田の均平化が比較的効率的に行えることが分かった。このようにして均平度を高めた水田で稲作を試行した。ただし、造成水田の土性はこの地の小低地土壌の中でも特に貧栄養で砂質であった。これは、モデル水田の位置選択が悪かったためである。又、稲作は田植え(8月後半)までは若月が直接指導できたが、貧栄養土壌にもかかわらず施肥量は農民の通常の施肥レベルにとどめ30-30-30kg/ha程度におさえ、かつ施肥時期も農民にまかせた。さらに、水管理、除草もコミュニテイの自発的作業にまかせた。このため、広瀬・林が12月-1月に調査した結果では、収量は2-3ton/haと低レベルに留まった。これは条件の良い土壌で農民が上記の伝統的な方法で稲を栽培した場合と同一レベルであった。このため、かなりの重労働をして水田を造成した割には収量が上がらなかったとして、水田に対する農民の評価は低いものになった。このことは、水田システム造成というハードの整備と、水田システムの利用維持管理法というソフト面での教育訓練が必要であることを示す。しかし、これは科研による学術調査の範囲を超えるもので、通年の専門家の滞在による指導を可能とするJICAの研究協力やプロジェクト方式の技術協力との併用が必要であることを意味する。平成6年度9月に、アップランド、フリンジ部、その中間、と集水域のトポシーケンスに3ケ所、各約1ヘクタール、計

3ヘクタールに試験的に植栽した合計約50種、2000本の樹種の生育と活着の状態を調査した。この結果、集水域の中で最も植生が劣化しているフリンジ部が最も活着と生育がよく、植生の再生に大きな展望を見い出した。又、ガザ村の女性コミュニテイで生産可能な品質の良い接ぎ木マンゴ-の育苗法を開発した。基本的研究としては、サバンナ性樹木の成長速度の評価や焼畑後の休閑期間の評価に樹木の年輪解析は欠かせない。このための樹種としては、シエア-バタ-や昆虫の採集等が可能な多目的樹種であるため、伐採をまぬがれこの地の農耕地に広範に残されているシエア-ナッツの木が最適である。しかし、この木には通常の年輪はなく、年齢の推定は困難であった。しかし、炭素同位体比法を開発してシェアナッツの成長速度を測定することに成功した。広瀬・林それに現地で調査に参加した若月・石田はTifin, Fagbami, Oyediranらとともに、ヌペ民族の伝統的農業生態系の調査を行った。この結果、フリンジから小低地にかけて、極めて複雑で高度に発達した稲を中心とする栽培形態があることが観察された。即ち、一辺数m以内の方形を持つミニ区画「水田」(Togogi kuru),区画が5-10m程度とやや大きい小区画「水田」(Togoko kuru),平行する畝に直角に2-3mの長さの畔が2-3mおきに互い違いに交互に伸びた形態を有するTogogi Naafena(畝の縦横高さのサイズが30cm以下のもの)と、Togoko Naafeena(畝のサイズが150cmにも達することがある)、直系100-200cm、高さ50-100cmのマウンド(Ewoko),畝立て栽培(Gbaragi)それに平地栽培(Baragi)の主な7つの形態を持つことが明かになった。これらの土地利用形態は乾期と雨期、局所的なマイクロレリーフの違いによる土壌水分や養分あるいは雑草の状態で変化する。不安定で少ない降雨、貧栄養で砂質の土壌というこの地の飢弱な生態環境に適応して発達した、持続性のある低地農業システムであると考えられる。雑草のコントロールと除草、土壌肥沃度の確保、土壌水の保全、家畜による鍬耕のないこの地では何よりも労働効率が高い等、すぐれた農業システムであると考えられた。低地水田の定着を計るために過去2年間で造成した約2ヘクタールの造成水田の平均化を8月に一輪車とバケツ運搬によって行った。水田区画の中に、稲作終了後の1-2月に乾期作用としてEwokoを作った。このEwokoの間の心土を均平化し、Ewokoのマウンドを均せば、機械力を使わず農民のマニュアル労働だけでも、水田の均平化が比較的効率的に行えることが分かった。このようにして均平度を高めた水田で稲作を試行した。ただし、造成水田の土性はこの地の小低地土壌の中でも特に貧栄養で砂質であった。これは、モデル水田の位置選択が悪かったためである。又、稲作は田植え(8月後半)までは若月が直接指導できたが、貧栄養土壌にもかかわらず施肥量は農民の通常の施肥レベルにとどめ30-30-30kg/ha程度におさえ、かつ施肥時期も農民にまかせた。さらに、水管理、除草もコミュニテイの自発的作業にまかせた。このため、広瀬・林が12月-1月に調査した結果では、収量は2-3ton/haと低レベルに留まった。これは条件の良い土壌で農民が上記の伝統的な方法で稲を栽培した場合と同一レベルであった。このため、かなりの重労働をして水田を造成した割には収量が上がらなかったとして、水田に対する農民の評価は低いものになった。
α1-酸性糖タンパク質によるCD163の発現誘導を分子基盤とした動脈硬化治療戦略

溶血によって血中に遊離したhemoglobin(Hb)は単球及びマクロファージに発現するCD163に結合して取り込まれる。これまでに、α1-酸性糖タンパク質(AGP)がCD163自身の発現を誘導することで遊離Hbの排除を促進することを明らかにしてきた。そこで、遊離Hbに起因する酸化ストレスが病態の進展に大きく関与しているアテローム性動脈硬化に着目した。まず、通常マウスでAGPが遊離Hbに起因する酸化ストレスを抑制することを評価するために、AGPを投与してCD163が誘導されることを確認し、さらに溶血モデルマウスにおいて、AGPが血中酸化ストレスを抑制することが明らかになった。続いて、この酸化ストレスの抑制がCD163誘導に起因するものであることを評価した。これまでの検討でAGPがCD163を誘導する受容体としてTLR4が示されてきたことから、TLR4-遺伝子変異マウス(C3H/HeJ)を用いて溶血モデルを作成した。まず、AGPを投与した際のC3H/HeJマウスでのCD163の発現誘導を評価したところ、コントロールマウス(C3H/HeN)ではAGPによってCD163が誘導されたのに対し、C3H/HeJマウスではAGP投与によってほとんど誘導されないことが明らかになった。そして、それらのマウスにおいて溶血を引き起こしたところ、先の検討と同様にC3H/HeNではAGPによって血中酸化ストレスが抑制されたのに対し、C3H/HeJマウスでは酸化ストレスが抑制されなかった。これらの結果より、AGPはTLR4の活性化を介してCD163を誘導することで、溶血によって遊離したHbに起因する酸化ストレスを抑制することが示された。これまで本研究課題に関して細胞実験で明らかにしてきたことに加え、本年度では特に動物実験による評価を勢力的に行い、次年度に予定する動脈硬化モデルマウスを用いた検討に向けて、期待通りの基礎資料を得ることができた。通常マウスにおいて、AGPがCD163の誘導を介して溶血に起因する酸化ストレスを抑制することが示されたことから、今後は動脈硬化モデル(ApoE KO)マウスにAGPを投与し、心血管組織を採取し、アテローム塊の進展を抑制できるか評価する。また、TLR4変異マウスあるいはCD163 KOとApoE KOのダブルノックアウトを行い、アテローム形成におけるAGPの影響を評価する予定である。
界面動電法によるミクロ反応場を利用したベントナイト緩衝材中の化学反応の解明

平成30年度は、昨年度Applied Clay Science誌に投稿した論文が掲載された。また圧縮ベントナイト中におけるCaSO4およびCaCO3凝集体の成長プロセスについて実験的・解析的に検討し、以下のような成果が得られた。電場による析出実験の結果、CaSO4凝集体のサイズがCaCO3と比べて顕著に大きいことが明らかとなり、両者の溶解度積の違いに由来する過飽和度の違いが凝集体の成長プロセスに大きな影響を及ぼしている可能性が考えられた。また初期のCa当量分率を小さくすると、析出が狭い範囲で局所的に生じる一方で凝集体サイズが大きくなることが明らかとなり、Ca当量分率の低下に伴う低い過飽和度が凝集体の成長を促進させた可能性が考えられた。これらの結果は、高い過飽和度では核形成が、低い過飽和度では結晶成長が支配的となる一般的な傾向と整合的である。実験結果を理論的に検討するため、陰イオン排除と陽イオン交換を考慮した空隙モデルによる平衡計算を行った。その結果、石膏(CaSO4・2H2O)の飽和指数(SI: Saturation indices)は最大で2であったのに対し、方解石(CaCO3)の飽和指数は最大で5となり、過飽和度の違いを定量的に比較することができた。またCa当量分率の低下に伴い飽和指数も低下する傾向も定量的に評価できた。これらの結果から、圧縮ベントナイトにおいても過飽和度が凝集体の成長プロセスにおいて重要な役割を果たしていることを明らかにした。以上の成果のうち、石膏(CaSO4・2H2O)の結果について論文として取りまとめ、英文誌に投稿した。今年度の課題としていた圧縮ベントナイトにおける硫酸カルシウムおよび炭酸カルシウムの核形成と結晶成長について、実験と解析の両面から一定の成果を挙げることができた。このうち硫酸カルシウムの成果については論文投稿に至っている。したがっておおむね順調に進展しているといえる。引き続き、析出現象を事例とした圧縮ベントナイト中の化学反応について実験と解析の両面から明らかにしていく。平成31年度は、炭酸カルシウムの成果について論文化を図るとともに、硫酸カルシウムおよび炭酸カルシウムの反応輸送現象を再現できる数値解析プログラムの高度化を図る。平成29年度は、セメントベントナイト界面で起こりうる二次鉱物の析出反応のうち、反応が比較的単純な硫酸カルシウムに着目し、以下のような成果が得られた。CaおよびSO4イオンの電気的移行実験を行い、析出実験の基礎データとなるベントナイト中の物質移行パラメータ(分散係数、移流速度、輸率等)を評価した。析出実験では、ベントナイト中にCaSO4を短時間で析出させることに成功し、さらにCa当量分率を変化させた析出実験から、圧縮系にて析出反応が生じるCa当量分率の範囲を実験的に見出すことができた。また析出後の試料に対し固相分析を行い、XRDでは石膏(CaSO4・2H2O)のピークが認められ、EPMAによる観察では石膏がベントナイト中で300μmほどの凝集体を形成していることが明らかとなった。石膏の析出傾向を定量的に評価するため、陰イオン排除と陽イオン交換を考慮したベントナイト空隙モデルを仮定し、地球化学計算コード(PHREEQC)を用いた平衡計算から、ベントナイト空隙水中における石膏の飽和指数(SI: Saturation indices)を評価した。計算において、Na-Caイオン交換選択係数として分散系で取得されている値を用いると、計算で予測される過飽和領域(SI > 0)は、実験で析出が認められた領域よりも過大評価となり、代わりに大きな選択係数を仮定すると過飽和領域と析出領域が概ね一致することが明らかとなった。すなわち、圧縮系での析出反応は分散系とは大きく異なることが示唆された。これらの成果について国内学会発表を行うとともに、英文誌に論文を投稿した。硫酸カルシウムに着目した検討は、当初の計画以上に進展しているといえる。その理由は、平成29年度の課題としていた(1)イオン移行の基礎データ整備、および(2)ベントナイト中での析出条件の解明、については平成29年度の中頃までに目標を達成することができたため、平成30年度の課題としていた(3)固相分析による鉱物種の同定と析出箇所の解明、および(4)解析的検討に前倒しで着手し、いずれも一定の成果を挙げることができた。以上の成果を国内学会で発表するとともに、英文誌へ論文を投稿し、現在査読コメントへの対応中である。平成30年度は、昨年度Applied ClayScience誌に投稿した論文が掲載された。

その結果、石膏(CaSO4・2H2O)の飽和指数(SI: Saturation indices)は最大で2であったのに対し、方解石(CaCO3)の飽和指数は最大で5となり、過飽和度の違いを定量的に比較することができた。またCa当量分率の低下に伴い飽和指数も低下する傾向も定量的に評価できた。これらの結果から、圧縮ベントナイトにおいても過飽和度が凝集体の成長プロセスにおいて重要な役割を果たしていることを明らかにした。以上の成果のうち、石膏(CaSO4・2H2O)の結果について論文として取りまとめ、英文誌に投稿した。今年度の課題としていた圧縮ベントナイトにおける硫酸カルシウムおよび炭酸カルシウムの核形成と結晶成長について、実験と解析の両面から一定の成果を挙げることができた。このうち硫酸カルシウムの成果については論文投稿に至っている。したがっておおむね順調に進展しているといえる。平成30年度は、課題(4)解析的検討をさらに発展させ、硫酸カルシウム析出実験における反応輸送現象を再現できる数値解析プログラムの開発を進めるとともに、電流値や乾燥密度を変化させた実験から、硫酸カルシウムの核形成と結晶成長に着目した研究を行う。また、より反応が複雑な炭酸カルシウムの析出についても検討を開始する。引き続き、析出現象を事例とした圧縮ベントナイト中の化学反応について実験と解析の両面から明らかにしていく。平成31年度は、炭酸カルシウムの成果について論文化を図るとともに、硫酸カルシウムおよび炭酸カルシウムの反応輸送現象を再現できる数値解析プログラムの高度化を図る。実験用消耗品の購入、分析機器の使用料、論文投稿に係る経費、および成果発表旅費として使用予定。旅費、消耗品、論文投稿料、国際会議および国内会議参加料として使用予定。
脱分極がCa2+流入に依存せずに伝達物質放出を増強する機序とその生理的意義の解明

細胞外Ca^<2+>に依存しない新たな神経伝達物質放出機構の詳細なメカニズムの解明を目指し、本研究を行った。神経終末部が付着した状態で単離した脊髄神経細胞にパッチクランプ法を適用し、細胞外Ca^<2+>-free条件下、高K^+溶液により神経終末部の脱分極刺激を行うと、グリシン作動性IPSCの頻度が著明に増加した。今回、高濃度のwortmannin等、イノシトール代謝に影響を与える薬物を用いることにより、この応答にPLCの基質であるPIP2の生合成が必要であることがわかった。また、海馬CA3領域より単離した神経細胞においても、高K^+溶液によりGABA作動性IPSCの頻度が増加した。この海馬における応答は、スライス標本を用いても観察されてことから、急性単離した細胞に特徴的なものではないことがわかった。一方、スライス標本を用いた解析では、溶液灌流速度が遅くCa^<2+>-free条件から正常な条件に戻すのに時間がかかり、evoked IPSCに対する細胞外Ca^<2+>-free条件下での脱分極の影響を解析することが困難であった。従って、培養細胞を用いて更なるメカニズムの解明を試みた。細胞外をCa^<2+>-free条件にすると、evoked IPSCは完全に抑制された。この細胞外Ca^<2+>-free条件下に50Hzで1分間の高頻度刺激を行った後、急速に細胞外を正常な溶液に戻すと、約50%の細胞でevoked IPSCの振幅が刺激前よりも増強された。この応答は、EGTA-AMの前処置によって完全に抑制された。従って、高K^+による脱分極刺激だけでなく、電気刺激による高頻度刺激によっても、神経終末部で細胞外Ca^<2+>に依存せずに終末部内Ca^<2+>濃度が上昇することがわかった。以上の結果から神経伝達物質放出を制御する新たなメカニズムの解明に繋がると考えられた。脱分極自体による神経伝達物質放出増強の機序を解明するため、神経終末部が付着した状態で単離した脊髄神経細胞にパッチクランプ法を適用して解析を行った。細胞外Ca^<2+>-free条件下、高K^+溶液(30mM)により神経終末部の脱分極刺激を行うと、グリシン作動性自発性抑制性シナプス後電流(IPSC)の頻度が著明に増加した。細胞外のNa^+を除去した条件下では、高K^+溶液によりコントロールと同等のIPSC頻度の増加が見られたが、高K^+溶液を洗浄しても頻度が回復しなかった。細胞外Na^+はNa^+/Ca^<2+>交換体を介したCa^<2+>排出に重要であることから、細胞外にCa^<2+>がなくても、高K^+刺激により細胞内Ca^<2+>放出が起こっていることが示唆された。実際、膜透過性のCa^<2+>キレート剤であるBAPTA-AMにより、高K^+刺激の応答が抑制された。高K^+溶液によるIPSC頻度の増加は、PLC阻害剤であるU-73122で抑制されたが、U-73122の不活性化体であるU-73343は無効であった。PLCの基質であるPIP_2の生合成を抑制する高濃度ワートマニンによって、高K^+溶液によるIPSC頻度増加作用が抑制されたことから、本応答にPLCが関与することが明らかになった。以上の結果から、高K^+による神経終末部の脱分極によって、神経終末部内のCa^<2+>貯蔵部位からCa^<2+>放出が起こること、この機序にPLCの活性化が重要であることが明らになった。今後はPLCを活性化する電位センサーの実体を解明するとともに、脱分極自体が伝達物質を増強する生理学的意義について明らかにしたいと考えている。この細胞外Ca^<2+>-free

条件下に50Hzで1分間の高頻度刺激を行った後、急速に細胞外を正常な溶液に戻すと、約50%の細胞でevoked IPSCの振幅が刺激前よりも増強された。この応答は、EGTA-AMの前処置によって完全に抑制された。従って、高K^+による脱分極刺激だけでなく、電気刺激による高頻度刺激によっても、神経終末部で細胞外Ca^<2+>に依存せずに終末部内Ca^<2+>濃度が上昇することがわかった。以上の結果から神経伝達物質放出を制御する新たなメカニズムの解明に繋がると考えられた。
西アフリカにおけるエボラウイルス病疑似症例の感染疫学研究

本研究では西アフリカにおけるエボラウイルス病(EVD)の流行時にEVD疑似症例の病因を明らかにするため、ギニア国立ドンカ病院の協力の下、EVD疑似症例(71例)について発熱症状を伴うウイルスおよびマラリアのスクリーニング検出を行った。その結果、デングウイルス、エンテロウイルス、麻疹ウイルス、およびマラリアを検出し、ウイルスの部分的または全ゲノムシークエンスから検出されたウイルスの遺伝子型を同定した。これらの感染症がEVD擬似症例の一因となっており、EVDとの鑑別疾患として重要であること、またこれらの感染症が西アフリカに潜在することが明らかにされた。2013-2016年の西アフリカにおけるエボラウイルス病(Ebola virus disease, EVD)の流行において、発熱、下痢等の臨床所見からEVD疑いとされた症例のうち、PCR検査で実際にEVD確定とされたのは20-30%程であり、その多くはEVD疑似症例であった。本研究では、EVD疑似症例が起因するウイルス感染症を明らかにし、その成果を通じて西アフリカにて発生する感染症の基盤情報を得ることを目的とする。本年度は、西アフリカを対象とした疫学調査報告から本研究で調査対象とする感染症を決定し、各病原体を検出するためのPCR法を評価した。ギニア共和国国立ドンカ病院の協力の下、EVD疑い例の内、発熱、下痢、出血傾向等の初期症状があり、PCR検査陰性であった症例をEVD疑似症例(79例)として選出した。患者血清より抽出されたRNA試料について、アルボウイルス(黄熱、デング、チクングニヤ等)、ラッサウイルス、麻疹ウイルスおよびマラリアを検出対象としたリアルタイムPCRスクリーニングを行った。またより広範なウイルスを検出するため、科または属レベルで検出可能なプライマーセットによるPCRスクリーニングを行った。その結果、デングウイルス1型(11例)、麻疹ウイルス(1例)、マラリア(14例)にてPCR陽性が検出された。検出された麻疹ウイルスについて分子系統解析を行い、西アフリカ地域にて広く分布する遺伝子型B3であることが分かった。デングウイルス1型についても引き続き分子系統解析を実施している。西アフリカにおいてはこれらの感染症が常在している、もしくはEVDの流行と同時期に発生したことを示唆するものであり、流行時にはこれらの感染症患者が実際にEVD疑い例として扱われていたことが明らかになった。EVD流行時にリファレンスラボとして機能した国立ドンカ病院を訪問し、当初の計画通り対象症例を選出し、提供試料からの各種ウイルスの検出を行った。現地でのサンプル保管状況の都合、想定より少ない被検数となったが、EVD疑似症例に見られるウイルス感染症を特定し、その分子系統解析を行うことができたことから、概ね計画通りに進捗していると判断した。平成29年度は、調査対象ウイルスを追加し、発熱症状の原因となりうるウイルス(エンテロウイルス、ブニヤウイルス、風疹ウイルス等)についてPCRによるスクリーニング検出を行った。新たに7例のEVD擬似症例からエンテロウイルス(EV)を検出した。ウイルス種および遺伝子型を同定するため、PCR産物のシークエンス及び分子系統解析を行ったところ、今回検出したEVのうち6例がライノウイルスであり、1例がエンテロウイルスC、ヒトコクサッキーウイルスA13(CV-A13)であることを同定した。また、今回PCRによるスクリーニングにおいてウイルス陽性を示したサンプルについて、次世代シークエンサーによるRNA-Seq解析を実施し、MVおよびCV-A13の全ゲノム配列を決定した。前年度検出したデングウイルス1型についてはRNA-Seqにおいても配列確認ができなかった。今回得られた結果は、西アフリカでは上記のウイルスによる感染症が発生していることを示すとともに、EVD流行時にはこれらのウイルスの感染例がEVD疑い例としてエボラ治療施設に収容されていたことを示す。EVD擬似症例がエボラウイルスに対して高い感染リスクに曝されていたことを示唆する。EVD対策において、麻疹をはじめとする他の発熱疾患とEVDとの鑑別診断の必要性が改めて示された。本研究期間内に、MVの迅速検出法として、LAMP法による遺伝子検出法の確立を試みた。過去に報告されたプライマーセットとポータブル型LAMP検出・増幅装置で今回同定したギニア株の検出を行ったが、十分な検出感度が得られなかった。鑑別診断法の開発が課題として残ったため、引き続き実施する。引き続きEVD疑似症例試料から病原ウイルスの検出を試みる。また、EVD確定例で特異的に観察される臨床所見を明らかにするため、EVD確定例と疑似症例における各症状の出現率の差異を統計的手法を用いて調べる。初年度の結果より、EVD流行下においてエボラ疑い例の中にマラリア、麻疹、デング熱等の患者が混在していたと考えられる。そこで、これらの感染症とEVDとの同時鑑別診断法を確立するため、等温遺伝子増幅を原理とする病原体検出法を開発する。
統合失調症・気分障害における社会的認知障害の脳基盤についてのNIRS・MEG研究

統合失調症と気分障害における社会的認知障害の脳基盤を解明することを目的として、人間の社会性の基盤をなす言語に注目しその流暢性を課題に用い、頭部用の多チャンネル近赤外線スペクトロスコピイ(NIRS)装置により前頭葉機能の賦活反応性を統合失調症・大うつ病・双極性障害で検討した。(1)統合失調症について(1)課題区間における前頭葉賦活が小さく、課題終了後の前頭葉賦活が過剰であるという所見を認めた;(2)全体としては前頭葉皮質の活性化が非効率であることを示唆するものと解釈できた;(3)そうした前頭葉賦活は、課題前半の賦活は陽性症状と負の相関を、課題終了語の賦活は陰性症状と正の相関を示すという、時間経過にそった精神症状との関連を示した;(4)このような統合失調症における前頭葉機能の特徴と精神症状との関連は、治療経過にそって反復した検査をおこなった縦断的検討においても認められた。(2)大うつ病にっいて(1)課題区間において初期には前頭葉賦活が認められるものの、その後の賦活が持続せず小さかった;(2)この所見は全体としては前頭葉皮質の活性化が乏しいことを示唆するものと解釈できた;(3)前頭部プローブの所見は検査時点での精神症状と関連しなかったが、右側頭部の脳賦活は抑うつ症状と相関を示した。(3)双極性障害について(1)課題区間において前頭葉賦活が緩徐に生じ、その頂点が後半に位置するという特徴があった;(2)この所見は双極性障害において前頭葉賦活が徐々にであれば十分に生じうることを示すものであった;(3)前頭プローブにおける抑うつ状態でのこうした所見は、軽躁状態では異なる可能性が示唆された。統合失調症と気分障害における社会的認知障害の脳基盤を解明することを目的として、近赤外線スペクトロスコピイnear-infrared spectroscopy(NIRS)と脳磁図magnetoencephalography(MEG)を用いた研究を行った。(1)NIRS研究では、頭部用多チャンネル装置を用いて、言語流暢性課題による前頭葉機能の賦活反応性を統合失調症・大うつ病・双極性障害で検討した。(1)統合失調症においては、課題区間における前頭葉賦活が小さく、課題終了後の前頭葉賦活が過剰であるという所見を認め、前頭葉皮質の活性化が非効率であるという特徴があった。(2)大うつ病においては、課題区間において初期には前頭葉賦活が認められるものの、その後の賦活が持続せず小さく、前頭葉皮質の活性化が乏しいという特徴があった。(3)双極性障害においては、課題区間において前頭葉賦活が緩徐に生じ、その頂点が後半に位置するという特徴があり、前頭葉皮質の活性化が徐々にであれば十分に生じるという特徴があった。(2)MEG研究では、純音と言語音を刺激に用いて、感覚情報処理を反映するplm成分と、感覚記憶痕跡の形成とその変化の自動検出を反映するmismatchfield(MMF)成分を検討した。大うつ病においては、Plm成分に変化はないがMMF成分のglobalfield powerが減衰しており、感覚情報処理以降の感覚記憶痕跡の形成や注意過程における機能異常があることが示唆された。統合失調症や気分障害においては、以上述べたような前頭葉皮質の賦活反応性の異常や注意過程の異常を背景として、社会的認知障害が生じているものと考えられた。統合失調症と気分

障害における社会的認知障害の脳基盤を解明することを目的として,人間の社会性の基盤をなす言語に注目してその流暢性を課題に用い,頭部用の多チャンネル近赤外線スペクトロスコピィ(NIRS)装置により前頭葉機能の賦活反応性を統合失調症、大うつ病、双極性障害で検討した。(1)頭皮上のNIRS測定チャンネル位置と標準脳における脳回との対応を確立し,fMRIやPETではアーチファクトのために測定の信頼性が低いとされる前頭極部frontal pole(Brodmann10野)についてNIRSの測定が可能であるという利点を明らかにした。(2)時間分解能が高いというNIRSの特徴を生かして,前頭葉の賦活反応性の時間経過に「課題区間における累積的な漸増」という特徴があることを明らかにした(Neurosci Res 58:297,2007)。(3)健常者において前頭極部の賦活反応性が自覚的な軽度の眠気と負の相関をすることを示し,高次脳機能の軽度の変化がNIRSデータに反映されることを明らかにした(Neurosci Res 60:319,2008)。(4)統合失調症においては,課題初期の賦活反応性が乏しく,課題区間における前頭葉賦活が小さく,課題終了後の前頭葉賦活が過剰であるという特徴を認め,これらの所見が精神機能の全般的評価global assessment of functioning(GAF)得点と正の相関を示した(Schizophr Res,in press)。(5)同一の被検者を複数回測定した縦断的検討においては,前頭極部の賦活反応性が統合失調症と双極性障害においては精神科的状態像に応じて変化を示すのに対して,大うつ病においては病状による変化を認めなかった。(6)以上より,前頭極部の賦活反応性の障害が統合失調症や気分障害の社会的認知障害の背景たあることが示唆された。
マカートニー使節団の記録にみる中国像――未公刊史料を中心に――

本研究の目的は、西欧諸国にて中国像が大きく変化する、いわば過渡期とされている18世紀-19世紀初頭の中国像の原型を明らかにすることである。平成30年度も引き続きマカートニー使節団の残した記録の中でも、画家ウィリアム・アレグザンダーに関連する資(史)料の国内での収集、分析とその成果発表を中心に行うことに重点を置いた。さらに、中国に関する書籍も他に記しているジョン・バローの著作への検討を行った。また、それらの作業を進めていくうちに改めて、使節団員が参照し、18世紀以前の西欧諸国における中国像形成に影響を与えた宣教師らの資料を再検討する必要性が生じたため、検討対象を広げた。そこで、1)国内におけるアレグザンダー、バロー等の手による画像資料と公刊済みの画像資料の比較検討、2)資料(未公刊であるアレグザンダーの日記、東洋文庫所蔵の画像資料、公刊済みのスケッチ画)の分析、3)分析結果の成果を学会にて発表を行った。なかでも、平成30年度では、団員たちが共通して記している項目の内、中国女性がその姿を公に表さないとする中国女性の「籠居」の習慣とそれに関する言説の分析を行った。そのため、アンダースンらが記録し、描写している中国女性の特徴とその理由を指摘することで、中国像形成への影響について論じた。昨年度からの遅れの作業を今年度は中心的に行った。すなわち国内での資料収集と、分析を中心に行い海外での調査に備えた。しかし、東洋文庫等にて調査を行ったところバローやストーントンなどの団員の著作の挿絵にはアレグザンダーの手による画像資料以外の画像も複数使用されていることが確認できたため、画像資料の新たな分析方法を検討している。それらを優先するために海外での調査は来年度に行うこととした。しかし、一方で画家アレグザンダーの未公刊史料である日記、各種画像資料を中心に分析を進められたため、基盤的な作業は着実に進んでいるといえよう。今後の方策として、1)国内での資料調査の完了、2)海外での資料調査、3)アレグザンダーの未公刊史料であるスケッチブック(大英図書館所蔵)と刊行済み資料の検討等を中心に行っていく予定である。とりわけ未公刊史料の分析と収集、ならびにその成果の発表に重点をおく。その方法として、イメージ形成に影響を与えたとされるマカートニー使節団員が記した日記、著書、画像集を精査する。団員が共通して記している項目の検討のみならず、国内初となる画家アレグザンダーが描いた未公刊である三冊のスケッチ本の画像、日記などを公刊されている著作との比較検討を行い、団員たちが新たに追加した中国的要素を抽出し、彼らが意図的に示した中国像を明確化する。平成29年度はマカートニー使節団の残した記録の中でも、主に画家ウィリアム・アレグザンダーに関連する資(史)料の国内での収集、分析とその成果発表を中心に行うことに重点を置いた。これらは、来年の英国での資料調査、成果発表を行う上で重要な基盤となる。そこで、1)国内におけるアレグザンダーの画像資料収集を行い、2)資料(未公刊であるアレグザンダーの日記、東洋文庫所蔵の画像資料、公刊済みのスケッチ画)の整理および分析、3)分析結果の成果を学会にて発表を行った。なお、アレグザンダーの資料を中心に収集した理由としては、アレグザンダーの描いた画像は18-19世紀の英国における中国像の変化をもたらしたとされているものの、その画像の元となるスケッチ画像への詳細な研究が国内には存在しておらず、中国像の変遷へのより明確な経緯を明らかにする必要があるためである。とりわけ、平成29年度では、団員たちが共通して記している項目の内、中国女性とその習慣に関する描写の分析を行った。最も大きな理由としては研究代表者の体調不良のためである。しかし、本来目標としていた来年度以降の作業の基盤となる国内での資料収集および成果の発表という点では概ね計画通りではある。次年度以降は、論文発表での成果報告にうつれるよう、作業を進める。