hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カナダ・イヌイトの民族科学的知識と環境管理

本研究の最終年度にあたる本年度の調査では、昨年度までの調査成果に基づいて、カナダのヌナヴト準州のクガールク(旧名ペリー・ベイ)村においてフィールド・ワークを実施し、以下の項目について現地のイヌイトの古老と熟練ハンターに聞き取り調査を行い、極北の環境に関するイヌイトの民族科学的知識について調査を行うとともに、これまでに収集した情報のとりまとめを行った。(1)野生生物の分布と季節移動、野生の動植物それぞれの種に関するイヌイトの民族科学的知識。(2)地名で表された約200箇所の場所の生態環境に関する民族科学的知識。(3)海氷や積雪、年間の気象サイクルに関するイヌイトの民族気象学的知識。以上の調査によって、イヌイトの極北の環境に関する民族科学的知識について以下のことが明らかとなった。(1)イヌイトの民族科学的知識は地名を核に組織化されており、この知識を環境管理に活かすためにはまず、地名ごとに整理・記憶されている知識を地名ごとに記述し、そのテータベースを作成する必要がある。(2)イヌイトの民族科学的知識の基本構造となっているのは、生業活動域に張り巡らされている地名のネットワークであり、その地名のネットワークが、知識の交換や伝達、蓄積にあたって重要な役割を果たしている。(3)地名のネットワークによって組織化されたイヌイトの民族科学的知識は、広域にわたる野生生物の共生関係を動態的に把握する能力に優れており、野生生物の持続可能な利用と管理に欠かせない情報を提供する。(4)イヌイトは過去約50年にわたる動植物の分布や季節移動ルートの変動、気象サイクルの変動などの環境の変動を詳細に記憶しており、この知識は極北の長期にわたる変動を解明するための研究に重要な貢献をなす。(5)過去約50年間で気象の温暖化が進んでいるとともに、気象サイクルに大きな乱れが生じつつあり、野生生物の分布と移動ルートの変化は、これらの気象条件の変化と関係がある。また、このフィールド調査に先立って、極北人類学の現在の動向の中に本研究を位置づけるために、カナダのエドモントンにあるアルバータ大学の極北研究所において、イヌイトの民族科学的知識に関する研究の最新情報を収集した。さらに、調査地のクガールク村の小・中・高校とアークティック・カレッジで、3回にわたって公開の調査報告会を開いて調査の成果を公表するとともに、本研究に対する評価を受けた。初年度である2002年度の予備調査では、カナダのヌナヴト準州のクガールク(旧名ペリー・ベイ)村においてフィールド・ワークを実施し、以下の項目について、現地のイヌイトの古老と熟練ハンターに聞き取り調査を行い、極北の環境に関するイヌイトの民族科学的知識について基礎的な準備調査を行った。また、このフィールド調査に先立って、カナダのエドモントンにあるアルバータ大学の極北研究所において、イヌイトの民族科学的知識に関する研究の最新情報を収集した。1イヌイトの民族動植物分類体系の概要。2イヌイトの古老と熟練ハンターのライフ・ヒストリーの概要(知識の社会的背景を明らかにするため)。3野生生物の分布と季節移動に関するイヌイトの民族科学的知識の概要。4野生の動植物それぞれの種に関するイヌイトの民族生物学的知識、民族解剖学的知識。5イヌイトによる野生の動植物の利用法。6海氷や積雪、年間の気象サイクルに関するイヌイトの民族気象学的知識の概要。以上の項目のうち、4と5については、対象となる野生生物の種類が多岐にわたるため、アゴヒゲアザラシ、ホッキョクグマ、カリブーなどの数種の野生生物に対象を絞って調査を行った。以上の準備調査によって、イヌイトの極北の環境に関する知識について以下のことが明らかとなった。1イヌイトの知識は[水上(水中):陸上]という基本的な対立軸に沿って緻密に体系化されている。2イヌイトの知識は、それぞれのハンターのライフ・ヒストリーや旅の物語、狩猟の物語などと連動した物語のかたちで集積されている。3過去100年近くにわたる動植物の分布や季節移動ルートの変動、気象サイクルの変動など、環境の長期の変動について、イヌイトのハンターは詳細な知識をもっている。来年度以後の調査においては、この本年度の準備調査の結果に基づいて調査対象を拡大し、野生生物や気象現象など、環境に関するイヌイトの知識の全貌を詳細に明らかにするとともに、イヌイトの知識を持続的な環境管理に活かすための方法をさぐってゆく。本年度の調査では、昨年度の調査成果に基づいてカナダのヌナヴト準州のクガールク(旧名ペリー・ベイ)村においてフィールド・ワークを実施し、以下の項目について現地のイヌイトの古老と熟練ハンターに聞き取り調査を行い、極北の環境に関するイヌイトの民族科学的知識について調査を行った。1イヌイトの民族動植物分類体系。2野生生物の分布と季節移動、野生の動植物それぞれの種に関するイヌイトの民族科学的知識。3イヌイトによる野生の動植物の利用法。4海氷や積雪、年間の気象サイクルに関するイヌイトの民族気象学的知識。以上の調査によって、イヌイトの極北の環境に関する知識について以下のことが明らかとなった。1 [水上(水中):陸上]という基本的な対立軸に沿って体系化された民族動植物分類体系の全容。2ハンターのライフ・ヒストリーや狩猟の物語のかたちで蓄積されているイヌイトの民族科学的知識は、地名を核に組織化されている。

3イヌイトの民族科学的知識の基本構造を構成しているのは、テリトリー(生業活動域)を稠密に組織化するための地名のネットワークであり、その地名のネットワークが、知識の交換や伝達、蓄積にあたって重要な役割を果たしている。4地名のネットワークによって組織化されたイヌイトの民族科学的知識は、広域にわたる野生生物の共生関係を動態的に把握する能力に優れており、野生生物の持続可能な利用と管理に欠かせない情報を提供する。5イヌイトは過去約50年にわたる動植物の分布や季節移動ルートの変動、気象サイクルの変動など、環境の毎年ごとの変動を詳細に記憶しており、この知識は極北の長期にわたる変動を解明し、環境の持続可能な開発を考えてゆくために重要な貢献をなす。本研究の最終年度にあたる本年度の調査では、昨年度までの調査成果に基づいて、カナダのヌナヴト準州のクガールク(旧名ペリー・ベイ)村においてフィールド・ワークを実施し、以下の項目について現地のイヌイトの古老と熟練ハンターに聞き取り調査を行い、極北の環境に関するイヌイトの民族科学的知識について調査を行うとともに、これまでに収集した情報のとりまとめを行った。(1)野生生物の分布と季節移動、野生の動植物それぞれの種に関するイヌイトの民族科学的知識。(2)地名で表された約200箇所の場所の生態環境に関する民族科学的知識。(3)海氷や積雪、年間の気象サイクルに関するイヌイトの民族気象学的知識。以上の調査によって、イヌイトの極北の環境に関する民族科学的知識について以下のことが明らかとなった。(1)イヌイトの民族科学的知識は地名を核に組織化されており、この知識を環境管理に活かすためにはまず、地名ごとに整理・記憶されている知識を地名ごとに記述し、そのテータベースを作成する必要がある。(2)イヌイトの民族科学的知識の基本構造となっているのは、生業活動域に張り巡らされている地名のネットワークであり、その地名のネットワークが、知識の交換や伝達、蓄積にあたって重要な役割を果たしている。(3)地名のネットワークによって組織化されたイヌイトの民族科学的知識は、広域にわたる野生生物の共生関係を動態的に把握する能力に優れており、野生生物の持続可能な利用と管理に欠かせない情報を提供する。(4)イヌイトは過去約50年にわたる動植物の分布や季節移動ルートの変動、気象サイクルの変動などの環境の変動を詳細に記憶しており、この知識は極北の長期にわたる変動を解明するための研究に重要な貢献をなす。(5)過去約50年間で気象の温暖化が進んでいるとともに、気象サイクルに大きな乱れが生じつつあり、野生生物の分布と移動ルートの変化は、これらの気象条件の変化と関係がある。また、このフィールド調査に先立って、極北人類学の現在の動向の中に本研究を位置づけるために、カナダのエドモントンにあるアルバータ大学の極北研究所において、イヌイトの民族科学的知識に関する研究の最新情報を収集した。さらに、調査地のクガールク村の小・中・高校とアークティック・カレッジで、3回にわたって公開の調査報告会を開いて調査の成果を公表するとともに、本研究に対する評価を受けた。
網膜色素変性症モデルにおける視細胞アポトーシスの分子機構の解析ならびにその制御

1.網膜変性症ラットモデルの作製2.MNUによる視細胞のDNA障害MNUにより特異的に生ずるDNA付加体である7-methyldeoxyguanosine(7-medGua)の局在を免疫組織化学的にみると、MNU処置後12、24時間で大半の視細胞核に選択的に認め、以後3、7日で減少した。なお、TUNEL法で標識される視細胞核は24時間で最大値を呈し、時間経過とともに減少し、7日にて視細胞もほぼ消失した。3.アポトーシス実行分子の発現推移アポトーシスに対して促進的に働くBax蛋白発現はMNU処置後24時間で最大値を呈し、以後再び減少した。一方、アポトーシスに対して抑制的に働くBcl-2蛋白発現は12時間で最小値を示し、以後再び増加した。また、Caspase-3、-6、-8活性はいずれもMNU処置後漸増し、3日目で最大値をとり再び減少した。4.視細胞アポトーシスの分子機構よって、MNUにより視細胞のDNAが選択的に障害され、それに引き続き視細胞アポトーシスにおちいるが、その分子機構はBax蛋白の発現亢進、Bcl-2蛋白の発現抑制ならびにCaspase-3、-6、-8の活性増強が関わっていることが判明した。5.視細胞アポトーシスの制御1.網膜変性症ラットモデルの作製2.MNUによる視細胞のDNA障害MNUにより特異的に生ずるDNA付加体である7-methyldeoxyguanosine(7-medGua)の局在を免疫組織化学的にみると、MNU処置後12、24時間で大半の視細胞核に選択的に認め、以後3、7日で減少した。5.視細胞アポトーシスの制御(1)網膜色素変性症ラットモデルの作製と検索事項(2)MNUによる視細胞のDNA障害MNUにより特異的に生ずるDNA付加体である7-methyldeoxyguanosine(7-medGua)の局在を免疫組織化学的にみると、MNU処理後12、24時間で大半の視細胞核に選択的に認め、以後3、7日で減少した。なお、TUNEL法で標識される視細胞は24時間で最大値を呈し、時間経過とともに減少し、7日にて視細胞もほぼ消失した。(3)アポトーシス実行分子の発現推移アポトーシスに対して促進的に働くBax蛋白発現はMNU処理後24時間で最大値を呈し、以後再び減少する。一方、アポトーシスに対して抑制的に働くBcl-2蛋白発現は12時間で最小値を示し、以後再び増加する。また、caspase-3、-6、-8活性はいずれもMNU処置後漸増し、3日目で最大値をとり再び減少する。(4)視細胞アポトーシスの分子機構MNUにより視細胞のDNAが選択的に障害され、それに引き続き視細胞はアポトーシスにおちいるが、その分子機構はBax蛋白の発現亢進、Bcl-2蛋白の発現抑制ならびにcaspaseの活性増強が関わっていることが判明した。5.視細胞アポトーシスの制御
現代日本人の分布に関する生理人類学的研究

ヒトの環境適応能を探る上で生理的多型性の視点からの検討が重要である。現代日本人の生理的多型性について議論するために、秋田県と福岡県に両親の代から在住する男子大学生の尿中ホルモンを2003年11月-12月(冬期実験)と、2004年6月-8月(夏期実験)に比較した。被験者の自宅で起床後に採集した尿から検出したホルモンはアドレナリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、メタネフリン、ノルメタネフリン、コルチゾール、17-OHCS、メラトニン、セロトニン、テストステロン、プレグナンジオール、アルドステロン、尿中GHとした。さらに身体計測、質問紙による調査(睡眠健康調査(SHRI)、朝型・夜型質問紙、POMS(Profile of Mood States)、STAI(State-Trait Anxiety Inventory)、性格検査、ストレス度調査、運動・食事に関するアンケート、および被験者健康状態申告を行った。また被験者には室内の温度、湿度、照度を測定してもらった。検出項目の値はクレアチニン換算した値を用いた。両地域間では、冬期と夏期ともに尿中ノルアドレナリン値は、秋田の方が有意(p<0.01)に高い値を示し、ノルアドレナリンは両地域とも夏期よりも冬期の方が有意(p<0.01)に高い値を示した。夏期の尿中コルチゾール値は、秋田の方が有意(p<0.05)に高い値を示した。尚、冬期においてはコルチゾールの代謝産物である17-OHCSは秋田の方が有意(p<0.05)に高い値を示した。また、コルチゾールは秋田において冬期より夏期の方が有意(p<0.05)に高い値を示した。冬期・夏期ともにノルアドレナリンが秋田において高い値を示した。ノルアドレナリンは寒冷刺激により分泌が促進されるが、冬期ばかりでなく夏期においても秋田において高値が得られたことは秋田の学生はより寒冷の地に住み、これに適応してきた結果、福岡の学生に比べて寒冷に曝された際に生体の機能を維持するのに都合の良い生理的適応を行っている可能性があると推察した。ヒトの生理特性は、気温、湿度、日照時間等の物理的環境や、生活習慣も含んだ文化、そして遺伝という3要因の影響を受けて形成されると考えられ、地域が異なればそこで暮らす人の生理特性も異なると考えられる。人間の特性を把握する上で地域的違いを知ることは重要である。本研究では生体内の液性調節との関わりが深いホルモンに注目し、地域差のみられるホルモンを抽出することを目的とする。福岡県出身の男性72名(21±1.6歳)、秋田県出身の男性91名(19.6±1.1歳)を被験者とし、自宅で起床直後に採尿した。尿から、カテコールアミン3分画(アドレナリン(A)、ノルアドレナリン(NA)、ドーパミン(DA))、メタネフリン2分画(メタネフリン(MN)、ノルメタネフリン(NMN))、コルチゾール、17-OHCS、メラトニン、セロトニン、テストステロン、プレグナンジオールの計11項目を検出した。また、身体計測、質問紙による調査を両地域で行った。

その結果、NAとその代謝産物であるNMNは有意に秋田の人の方が高い値を示したが、A値とその代謝産物であるMN値に、地域間で有意な差はなかった。また各検出項目の分泌量における等分散性の検定の結果、MN値の範囲は有意に秋田の人の方が広かったが、A、NA、NMN値の範囲には有意な差はなかった。NAは非ふるえ産熱において重要な役割を果たし、寒冷暴露によりAとNA(MNとNMN)は分泌量が増加することが知られており、今回唾眠中の室温は秋田の方が約4°C低かった。このことから唾眠中の寒冷刺激により秋田の人でNA、NMNが増加した可能性も考えられるが、A、MNの分泌量には地域間で差がなかったため、NA、NMNは寒冷曝露によって増加したのではないと考えられる。秋田のヒトは長期間に及ぶ寒冷適応によりNA、NMNの基準値が高くなっていることが示唆される。ヒトの環境適応能を探る上で生理的多型性の視点からの検討が重要である。現代日本人の生理的多型性について議論するために、秋田県と福岡県に両親の代から在住する男子大学生の尿中ホルモンを2003年11月-12月(冬期実験)と、2004年6月-8月(夏期実験)に比較した。被験者の自宅で起床後に採集した尿から検出したホルモンはアドレナリン、ノルアドレナリン、ドーパミン、メタネフリン、ノルメタネフリン、コルチゾール、17-OHCS、メラトニン、セロトニン、テストステロン、プレグナンジオール、アルドステロン、尿中GHとした。検出項目の値はクレアチニン換算した値を用いた。両地域間では、冬期と夏期ともに尿中ノルアドレナリン値は、秋田の方が有意(p<0.01)に高い値を示し、ノルアドレナリンは両地域とも夏期よりも冬期の方が有意(p<0.01)に高い値を示した。夏期の尿中コルチゾール値は、秋田の方が有意(p<0.05)に高い値を示した。尚、冬期においてはコルチゾールの代謝産物である17-OHCSは秋田の方が有意(p<0.05)に高い値を示した。また、コルチゾールは秋田において冬期より夏期の方が有意(p<0.05)に高い値を示した。ノルアドレナリンはSAM系をコルチゾールはHPA系の活動を反映し、ストレッサーが存在すると高い値となる。冬期・夏期ともにノルアドレナリンが秋田において高い値を示した。ノルアドレナリンは寒冷刺激により分泌が促進されるが、冬期ばかりでなく夏期においても秋田において高値が得られたことから寒冷刺激以外のストレッサーが秋田に存在する可能性があることを示唆する。またコルチゾールおよびその代謝産物である17-OHCSが福岡より秋田において高いことも秋田において何らかのストレッサーが存在することを示唆する。
ゼノパス卵の受精におけるSrcファミリーチロシンキナーゼ(Xyk)の機能研究

本研究で私は、Srcファミリーチロシンキナーゼを特異的に認識し、かつキナーゼ活性化を引き起こすことのできる抗体(抗pepY抗体)を用いて、ゼノパス卵母細胞膜分画より同定した分子量57kDaのチロシンキナーゼ(本研究申請時はXyk、現在はp57キナーゼと命名)の構造と機能について解析した。その結果、及び今後の展望を以下に記す。1)約700匹のゼノパス卵母細胞より、約100μg(1750pmol)の精製p57キナーゼ標品を得た。現在、プロテアーゼ消化により部分断片化されたp57キナーゼのマイクロシークエンシングを行っている。得られたp57キナーゼ部分アミノ酸配列をもとに、今後1年以内に、p57キナーゼcDNAクローニングを完了する予定である。2)卵母細胞内のp57キナーゼは、プロゲステロン投与による卵成熟誘導(未受精卵への転換)時には顕著な酵素活性の変化を示さない一方で、未受精卵への精子投与(人口受精)後1分で活性化とチロシンリン酸化の上昇を示し、一部が膜分画から細胞質分画へ移行することがあきらかとなった[JBC (1996) in press]。さらに、膜分画を細胞膜と顆粒分画に分けた実験から、受精時にチロシンリン酸化の上昇が見られるp57キナーゼは、細胞膜分画に局在していることが示された。(未発表)。これらの結果は、受精シグナル伝達の極めて早い段階にp57キナーゼが関与していることを示唆している。現在、p57キナーゼ活性化因子や、活性化p57キナーゼの標的タンパク質の同定を試みている。また本研究では、抗pepY抗体を用いて、ヒト偏平上皮がん細胞A431のc-Srcについて、特に上皮成長因子(EGF)受容体との相互作用に的をしぼって解析した。その結果、1)EGF刺激を受けた細胞内において、c-Srcが一過的に活性化され、かつ、その一部が抗pepY抗体の認識部位(Inter-DFG-APE領域と呼んでいる)を介してEGF受容体と結合していること[BBRC(1995a)]、を見い出した。1)の複合体形成には、c-SrcとEGF受容体以外の因子の存在が必要であることが示唆されており、現在、c-SrcのInter-DFG-APE領域に結合するタンパク質の同定を進めている。(未発表)。
微量超ウラン元素の環境中における化学反応性

高レベル放射性廃棄物の地層処分の安全評価において重要な微量超ウラン元素の地層中遅延現象解明の基礎となる存在化学形、コロイド凝集現象、溶解・沈澱現象、吸着挙動について実験的研究を実施した。1.ろ紙電気泳動法の有効性について検討した。酸化性雰囲気でろ紙電気泳動法によりNpの加水分解生成の安定度定数を求め、イオン強度依存性を調べた。また、酸化還元電位を変えた場合についてろ紙電気泳動法によりNpO_2の溶解度積を求めた。2.NpO_2OH^0,NpO_2,H_2O(am)が主に存在するpH,Eh域において、コロイド的挙動を限外ろ過法、遠心分離法により調べた。NpO_2OH^0の場合、溶解度より低いものの、一部限外ろ過や遠心分離によりトラップされることがわかった。限外ろ過によりトラップされる割合は、遠心分離による沈澱率より高くなったが、これはより小さい粒子のトラップあるいはろ紙への吸着によると考えられる。不溶性のNpO_2・H_2O(am)については、限外ろ過挙動、遠心分離挙動は複雑であり、その凝集挙動はpH,Ehに敏感であることが判った。また、NpO_2OH^0にFe,Siコロイドを同伴させた溶液についても調べたところ、Fe-Np凝集コロイドが作られていることが示され、そのトラップ率はFe濃度と共に上昇した。3.石英砂を充填したカラムを用いて、これらのNp溶液の遅延挙動を調べた。NpO_2^+については、表面にイオン交換的に吸着する機構が考えられた。また、NpO_2OH^0が主の場合にはNpO_2^+の時より遅延現象は大きく異なり、より遅延するとともにピ-クがブロ-ドになった。これは、NpO_2OH^0の石英砂表面のOHとの付着と、凝集したNpO_2OH^0の移行遅延によると考えられる。また、Np炭酸錯体については遅延しない成分があることが判った。還元性雰囲気で、NpO_2・xH_2O(am)が主な溶液についても試験したところ、遅延しない成分以外にいくつかの遅延成分があることが判った。地表水や地下水などの環境を模擬したPH、酸化還元電位、他イオン種(CO_3^<2->)存在条件下において低濃度ネプツニウムの存在化学形、溶解度を口紙電気泳動法、限外口過法により調べた。(1)酸化性雰囲気で中性付近におけるネプツニウムの存在化学形を口紙電気泳動法により調べこれより加水分解反応の安定度定数を求めた。従来の主に沈澱法による方法に比べて精度の良い熱力学的データが得られた。また、安定度定数のイオン強度依存性についても調べた。中性の加水分解生成物であるNPO_2OH^0について限外口過を行なったところ、トラップ率の低い事が判った。(2)酸化性雰囲気で炭酸イオンが共存する場合における存在化学形について研究した。まずPHと炭酸イオン濃度を制御する方法を確立した。

口紙電気泳動法で存在化学形を推定する事を試みたが、シャープな分離は見られなかったものの炭酸錯体生成の安定度定数について上下限事が求まった。(3)還元性雰囲気においてNPは4価として存在すると考えられるがこの溶解・沈澱現象が重要である。一定のPHで酸化還元単位を変化させ、NPの溶解・沈澱現象を口紙電気泳動法で調べ、NPO_2の溶解度積を求めた。口紙電気泳動法によるとNPO_2・XH_2O (am)と考えられる液について限外口過したところ、ほとんどトラップされない事が確認された。これより限外口過法は当研究には適してない事と、何を沈澱と定義するのかが重要であることが示された。2年度においては、石英砂を充填してカラムを用いての吸着・遅延実験や、挙動が重要なものの充分研究がなされていないコロイドについて限外口過法、吸着法による研究を行なう。また、高感度が期待される光音響法についてその使用可能性を検討する。高レベル放射性廃棄物地層処分の安全評価において重要な超ウラン元素移行挙動把握の基礎となる吸着・遅延現象、コロイド・凝集現象について実験的研究を行なった。(1)石英砂を充填したガラス製カラムに種々化学形のNp液をパルス的に注入し、溶離した場合の遅延挙動を調べた。酸化性雰囲気においてNpO_2^+が主成分の場合には、pHの増加と共に遅延が大きくなり、表面積依存性が見られた。この事より、NpO_2^+は石英表面にイオン交換的に吸着されるものと考えられた。NpO_2・OH^0が主成分と考えられるpH領域での実験では、遅延はNpO_2^+の場合よりも大きく、またピ-クもブロ-ドであった。これはNpO_2OH^0の石英表面水酸基への吸着と凝集したコロイド状NpO_2OH^0のフィルトレ-ション効果によると考えられる。また、炭酸錯体の場合には遅延しない成分が多く見られた。還元性雰囲気においては、不溶性のアモルファス状化学種である。NpO_2・×H_2O(am)が主のpH,Eh領域において実験した。全く遅延しない成分が見られるとと共に、23ケの分離したピ-クが見られた。(2)分画分子量10,000(ポア径2nm)の限外ろ過と27,000Gの遠心分離(20nm以上の粒子が分離されると考えられる)を用いて、NpO_2OH^0,NpO_2OH^0+Fe,Siコロイド、およびNpO_2・×H_2O(am)についてコロイド・凝集挙動を調べた。NpO_2OH^0溶液については、溶解度以下であるにもかかわらず、限外ろ過及び遠心分離によりトラップされる成分が見られ、前者の方がトラップ率は高かった。これは、微小粒子の捕捉と吸着によるものと考えられる。Fe-Np擬似コロイドが観察され、Fe(III)濃度が高いほど捕集率は大きい。また、NpO_2・×H_2O(am)に対しては、これらの分析法の問題点が明らかになった。
聴覚障害児の発話分析と、発音を発話場面に生かすための教材開発に関する研究

本研究の目的は、聴覚障害児の発話の分析を行い、発音技能の向上を図る指導法の提案と、そのための教材を試作することにある。はじめに口話的アプローチを採用する聾学校小学部児童73名(筆者の担当児童)の発音評価と発話観察を行った。その結果、多くが発話明瞭度が40%程度であること、その発話には先行研究で指摘されている発音面(有声摩擦音を含む音節が苦手、音声が平板など)と言語面(発話に使用する語彙と統語構造における難点など)における聴覚障害児独自の特徴が担当児童にも認められた。その一方、難発音の得意音への誤発化傾向(例、サ行音のタ行音化)、人工内耳装用児ではサ行音の正しさと超分節面の整いが観察されたなどが明らかになった(板橋,2012)。次に、同一教材(サ行音を含む一連の文章の暗唱教材)による個別指導の授業場面をVTR録画したケース(3名)の発話分析を行った。ここからは、人工内耳装用児と補聴器装用児の発話にみる発音面と言語面のちがいの一端が浮き彫りになった。以上のことから、補聴器または人工内耳を装用し、教科指導では話しことばを主たるコミュニケーション手段としている聴覚障害児の場合、聴覚入力の量と質の「積算」が発音技能だけでなく言語力の発達のための大きな変数になることが考えられた。聴覚障害児のための発音・発語学習には、しゃべりながら日本語力の向上を図る扱いが欠かせないこと、そのために用いる教材は対象児の発達段階に見合った内容を持ち、その中に日本語の自然なリズム・イントネーションが含まれていることが要件であることを指摘した。その扱いにおいては、聴覚活用と読話と口声模倣に基盤をおくこと、発音を発話に生かすためには使用する教材の文字に頼らないダイナミックな発話練習の場面を多くとり入れること、また、その学習場面の雰囲気(話すことに潤い感を持たせる)作りも指導上の重要な観点となることも指摘した。
非ヨーロッパ地域のドイツ人社会とナチズム運動

当該課題「非ヨーロッパ地域のドイツ人社会とナチズム運動」に関連する先行研究と研究動向を踏まえる。最近のヨーロッパ史研究では、国民国家の歴史や「ヨーロッパ史優位」の歴史叙述から、非ヨーロッパ世界の「他者」およびその表象を視角とした研究成果が出されている。たとえば、トランスナショナルな視点を導入し、ドイツ植民地体制の比較研究、非ヨーロッパ人の表象、そして「世界の一体化」やグローバリゼーションの歴史である。このような研究成果を踏まえ、ビスマルク時代以降の植民地、ドイツ系移民や在外ドイツ人の存在、第一次世界大戦後と第二次世界大戦後の二度の引揚げについて、トランスナショナル視点を取り入れながら、分析した。(3)在外ドイツ人や植民地の存在が本国のドイツ社会にどのような変容をもたらしたのかという「反作用」について、国籍法や婚姻法、学校制度、引揚の問題から検討を加える。国立国会図書館憲政資料室(東京)、米国国立文書館(ワシントンD.C.)所蔵の「ドイツ押収文書」から、在外ドイツ人の戦犯護送、身元調査、資産管理と本国送還に関する指令文書を抜粋し、在外ドイツ人の「非ナチ化」政策の評価を検討した。(4)関係者への聞き取り調査を行い、証言や回想を収集し,職業や世代や社会的階層、地域による記憶のあり方の違いを比較分析した。これらの研究成果については、国際学会等の報告と論文発表を通じて、すみやかな公開につとめていく。平成23年1月1日から4月30日まで、出産および育児のために研究活動を中断した。平成23年5月1日から8月31日まで、研究再開支援期間として、研究活動再開の準備をした。準備期間中、子供の病気のために、当初予定していた学会への参加や史料調査ができなかったため、研究活動に支障が生じた。当該課題は、非ヨーロッパ地域のドイツ人社会のナチズム運動を考察対象としているが、今後は、東ヨーロッパ地域の「民族ドイツ人」社会との比較検討を行い、在外ドイツ人とナチズム運動に関する総括的な考察を行う。研究課題「非ヨーロッパ地域のドイツ人社会とナチズム運動」について、関連する先行研究と研究動向を踏まえながら、当該年度の研究計画に沿って研究を実施した。先行研究では、旧ドイツ民主共和国の研究者によって着手されたドイツ帝政期の植民地研究について、研究が進められた時代状況と関連させながら、その動向と特色の分析に重点を置いた。最新の研究動向としては、トランスナショナルな視点の提起、ドイツ植民地体制の比較研究、非ヨーロッパ人の表象が挙げられる。これらの研究は、人類学の手法を取り入れた「日常生活史」の手法を用い、人々の経験や記憶を収集し、通時的かつ共時的に捉え、従来の政治的・外交史的な区切りを超越して共有された行動様式や観念、規範意識を導き出している。当該年度は、以下の文書館において研究課題に関連する史料収集と調査を行った。まず2008年8月、メリーランドの米国国立文書館において、1920年代から40年代までの北米の親ナチ団体の運動に関して、反米活動の調査委員会や州裁判所、FBI文書を調査した。中国のドイツ人社会については、上海の共同租界抗部局の報告書の調査を行い、関連記事の抜粋を行った。米国議会図書館においては、米国の親ナチ団体の『年鑑』と機関紙の調査、また当該時期の新聞雑誌における関連記事の抜粋を行った。2009年3月、ドイツ連邦文書館において、ナチ党外国組織部の関連文書の調査、機関紙とプロパガンダ雑誌の関連記事の抜粋を行った。ドイツ外務省政治資料館においては、主に当該課題に関連する政治、外交関係の文書の調査を行った。文献、図像史料に加え、2008年8月にはアリゾナ州ツサンで聞き取り調査を行った。収集した史料は史料批判と分析を経た上で、学会誌への論文投稿や国際学会での報告を通じて、すみやかな公開につとめている。社会史研究の流れとその今日的な到達点、政治外交、軍事史の先行研究の成果を踏まえ、「日常生活史」の手法を用い、東アジア、オセアニア、中東、南西アフリカ、南米のドイツ人社会におけるナチズムの成立とその浸透を、人々の主体的な経験や社会的実践から比較分析していく。従来研究では、別個の研究領域として論じられてきた政治外交史と社会史、地域研究との接合を試みることで、立体的、かつ複眼的なナチズム像の構築を試みる。まず、当該課題に関連する最新の先行研究と研究動向を踏まえる。このような研究成果を踏まえ、ビスマルク時代以降の植民地、ドイツ系移民や在外ドイツ人の存在、第一次世界大戦後と第二次世界大戦後の二度の引揚げについて、トランスナショナル視点を取り入れながら、分析していく。また在外ドイツ人や植民地の存在が本国のドイツ社会にどのような変容をもたらしたのかという「反作用」について、国籍法や婚姻法、学校制度、引揚の問題から検討を加える。国立国会図書館憲政資料室(東京)、米国国立文書館(ワシントンD.C.)所蔵の「ドイツ押収文書」から、在外ドイツ人の戦犯護送、身元調査、資産管理と本国送還に関する指令文書を抜粋し、在外ドイツ人の「非ナチ化」政策の評価を検討する。

関係者への聞き取り調査を行い、証言や回想を収集し,職業や世代や社会的階層、地域による記憶のあり方の違いを比較分析する。これらの研究成果は、国際学会等の報告と論文発表を通じて、すみやかな公開につとめる。当該研究は、東アジア、オセアニア、中東、南西アフリカ、南米のドイツ人社会におけるナチズムの成立とその浸透を、人々の主体的な経験や社会的実践から比較分析するものである。従来の研究では、別個の研究領域として論じられてきた政治外交史と社会史、地域研究との接合を試みることで、立体的、かつ複眼的なナチズム像の構築を試みることを目的としている。近年のヨーロッパ史研究では、国民国家の歴史やヨーロッパ史優位の歴史叙述から、非ヨーロッパ世界の「他者」およびその表象を視角とした研究成果が出されている。たとえば、トランスナショナルな歴史の視点が導入され、人の移動を通して、宗主国と植民地の相互関係や宗主国間の関係が検討されている。このような研究成果を踏まえ、当該研究ではドイツ系移民や在外ドイツ人の存在、第一次世界大戦後と第二次世界大戦後の二度の引揚げについて、トランスナショナル視点を取り入れながら、分析している。また在外ドイツ人や植民地の存在が本国のドイツ社会にどのような変容をもたらしたのかという「反作用」について、国籍法や婚姻法、在外ドイツ学校の制度拡充、在外ドイツ人の引揚問題から検討を加えている。国立国会図書館憲政資料室(東京)、米国国立文書館(ワシントンD.C.)所蔵の「ドイツ押収文書」から、在外ドイツ人の戦犯護送、身元調査、資産管理と本国送還に関する指令文書を抜粋し、在外ドイツ人の「非ナチ化」政策の評価を検討する。また関係者への聞き取り調査を行い、証言や回想を収集し,職業や世代や社会的階層、地域による記憶のあり方の違いを比較分析している。これらの研究成果はすみやかな公開につとめており、当該年度の研究成果として、単著『東京のハーケンクロイツ』(白水社、2010年)、論文「カイザー・ヴィルヘルム・シューレの軌跡」(『人間文化論叢』第13巻(お茶の女子大学、2010年)他、国際シンポジウム「東アジアの亡命」における報告「Ortsgruppen der NSDAP und die deutsche Kolonie in Japan」が挙げられる。当該課題「非ヨーロッパ地域のドイツ人社会とナチズム運動」に関連する先行研究と研究動向を踏まえる。最近のヨーロッパ史研究では、国民国家の歴史や「ヨーロッパ史優位」の歴史叙述から、非ヨーロッパ世界の「他者」およびその表象を視角とした研究成果が出されている。たとえば、トランスナショナルな視点を導入し、ドイツ植民地体制の比較研究、非ヨーロッパ人の表象、そして「世界の一体化」やグローバリゼーションの歴史である。このような研究成果を踏まえ、ビスマルク時代以降の植民地、ドイツ系移民や在外ドイツ人の存在、第一次世界大戦後と第二次世界大戦後の二度の引揚げについて、トランスナショナル視点を取り入れながら、分析した。(3)在外ドイツ人や植民地の存在が本国のドイツ社会にどのような変容をもたらしたのかという「反作用」について、国籍法や婚姻法、学校制度、引揚の問題から検討を加える。国立国会図書館憲政資料室(東京)、米国国立文書館(ワシントンD.C.)
小笠原諸島東方沖の「深海のオアシス」の出現条件

小笠原周辺海域では生物活動が活発ではないが,局所的な「オアシス」のように深海漁場が形成される。漁業者にGPS機能付カメラを委託し,メカジキの漁場位置の分布データを新たに取得した。高分解能の数値モデルでは,急峻な海底斜面で発生した内部潮汐が特定の領域内にのみ伝播する様子が確認されたが,その領域の縁部分に漁場位置が集中することが分かった。この縁部では水平流の収束・発散が卓越するが,それと深部音響反射層の出現・消失が対応することも確認された。これらは,日中に深部に沈降している動物プランクトンが,水平流の収束に伴って特定の場所に集積することで,深海漁場が形成されると考えると矛盾しない。本研究は,父島周辺で局所的に中深海生物が豊富な漁場(「深海のオアシス」)の形成原因について,中規模渦による内部潮汐の変調との関係を探るものである。初年度である2014年度は,2000年以降のメカジキの毎日の漁獲量データの入手・整備と,該当期間の高分解能海洋データ同化モデルの計算を行った。メカジキの漁獲量変動のうち最も顕著な年周期変動は,産卵活動による個体数の増加によるもので,物理場の変動に伴う漁場形成指標とは直接関係しないことを,小笠原水産センターにて現地聞き取りにより確認した。また,漁業努力のばらつきが日単位の変動に反映される可能性についても現地調査し,サンプルが数隻である本データセットでは,日々のデータ単独では信頼性のある統計量が得られないこともわかった。結論として,大潮・小潮周期である2週間以内で,数日スケールの漁獲量が相対的にどう変化するかを対象とするのが最適であると結論された。ただし,現在の集計方法ではメカジキの捕獲位置が不正確なため,局所的な漁場形成を議論する本研究の遂行上で問題があることも分かった。そこで,GPS付きの防水カメラを漁業者に配布し,位置情報を加味したデータセットを新たに作成することにした。一方,メカジキの漁獲量データが存在する期間に対し,広域の海洋変動を含みつつ超高分解能の海洋データ同化モデルJCOPE-tを用いた流速場の計算を行った。データ量は著しく大きいが,解析に必要な父島周辺を切り出すことにより,比較的低容量のデータセットとして解析が行えるようになった。本研究は,父島周辺で局所的に中深海生物が豊富な漁場(「深海のオアシス」)の形成原因について,中規模渦による内部潮汐の変動との関係を探るものである。2年目となる2015年度は,高分解能海洋データ同化モデルの解析と,流速の鉛直プロファイル観測データの取得,漁獲位置情報の取得,ウェッブサイトによる漁業者への情報発信の準備を行った。潮汐のような短時間スケールの現象と,中規模渦など長い時間スケールの現象による密度場の変化を同時に扱うことができるJAMSTECの高分解能海洋データ同化モデル(JCOPE-t)を解析することで,中規模渦の接近などに伴う父島周辺の海底地形付近の密度成層の変化によって,内部潮汐波の強度が変わることは確かめられた。これは,論文としてJGRに掲載された。ただし,データ同化モデルで再現された密度場や流速場の変化が,現実の変化を良く再現していることを確認する必要がある。また,こうして得られた流速場の変化と深海漁場形成との対応関係を知るために,漁獲量変化との対応を調べる必要がある。そこで本研究では,小笠原水産センターの毎月の密度場の観測の際に超音波流速計を取り付け,流速の鉛直プロファイルのデータの取得を開始した。また,昨年度末よりGPS機能付きのカメラによる正確な漁獲位置の把握も開始し,現在も漁獲位置情報を追加している。さらに,JCOPE-tの計算結果を小笠原の漁業者に積極的に提供することで,流速場変化と漁獲量との対応関係をより能動的に調査する。これにより,定性的ではあるものの,毎日の現場感覚として深海流速場と漁場形成の対応関係の調査が可能となる。既に情報の提供方法について漁協への意見調整を行い,それを反映させたウェッブページを準備している。海洋データ同化モデルJCOPE-tの解析は順調で,既に論文化できている。観測現場は,当初の予定では大潮・小潮を含む2週間の流速計の係留を予定していたが,長期間の小笠原海域航海という日程が公募航海にそぐわなかったため,採用されなかった。そこで,小笠原水産センターの毎月のCTD観測に超音波流速計を増設することで,より広い範囲で流速の鉛直プロファイルを直接計測し,潮流観測の頻度を上げてモデルの精度検証を行うことにした。超音波流速計による試験データ採取は完了しており,現在は船に設置されている船底ADCPの三層の流速データとの比較により,CTDへの最適な取り付け方法やデータ処理方法について検討中である。GPS機能付きの防水カメラによる漁獲位置データの取得は順調で,2015年12月の集計の段階で350点近い正確な漁獲位置情報が得られている。ただし,多くは春先の産卵期のデータなため,流速場変動との直接的な対応関係が不明確である。それ以外の時期のデータ収集にはもう少し時間を要する。さらに,今年度から開始する新しい試みとして,漁業者にJCOPE-tによる深海流速場の情報を積極的提供することにして,日々の漁獲の中で漁場形成と流速場の対応を現場で調査してもらうことにした。

既に試験的な公開を済ませて漁業者からの意見を徴集し,それを反映させたウェッブページを近く公開する予定である。本研究は,父島周辺で局所的に中深海生物が豊富な漁場(「深海のオアシス」)の形成原因について,内部潮汐との関係を探るものである。前年度までの解析で,JAMSTECの高分解能データ同化モデルJCOPE-T中に内部潮汐が表現され,中規模渦などによる密度場の変化に応じて強度が変化する様子が明らかにされていた。そこで今年度は,小笠原水産センターの漁業調査指導船「興洋」による現場観測時に,同一点での連続時系列観測を追加して頂き,潮流の変化がモデル内で正しく再現できているかを調べたところ,潮汐成分に関する再現性は概ね良好であることが確認できた。さらに,父島漁協の漁業者の協力によって,GPS付カメラによって漁業位置情報を収集したところ,深海漁場が形成されていた位置は,すべてモデルの内部潮汐が500m付近の深度を通過する位置に集中していた。特に,より詳細に解析すると,水平流速の収束発散値が大きく,水温変化が小さい場所が選ばれる傾向にあることが分かった。また,興洋に設置された音響ソナーに現れる深海音響散乱層の時間変化を調べたところ,水平流が収束する際に音響散乱層が形成し,流速場が発散に転じると消失することが判明した。これらのことは,鉛直方向の水の移動(水温変化)よりも,水平流の収束が漁場形成に関与している可能性を示唆している。つまり,日中に400500m深まで沈降した遊泳力を持たない動物プランクトンが,水平流が収束することで特定の場所の個体数が増えることが,深海漁場形成に有効であることが示唆された。さらに,こうした研究と併せて,同化モデルによる流速場や温度場の予報値をウエッブサイトで漁業者に情報発進する取り組みも本格的に始動させた。小笠原周辺海域では生物活動が活発ではないが,局所的な「オアシス」のように深海漁場が形成される。漁業者にGPS機能付カメラを委託し,メカジキの漁場位置の分布データを新たに取得した。高分解能の数値モデルでは,急峻な海底斜面で発生した内部潮汐が特定の領域内にのみ伝播する様子が確認されたが,その領域の縁部分に漁場位置が集中することが分かった。この縁部では水平流の収束・発散が卓越するが,それと深部音響反射層の出現・消失が対応することも確認された。これらは,日中に深部に沈降している動物プランクトンが,水平流の収束に伴って特定の場所に集積することで,深海漁場が形成されると考えると矛盾しない。数値モデルに関しての準備状況は,計画通り進行している。関連性の薄いデータ解析領域を除外することでデータサイズを縮小したため,データサーバーの構築が不要となり,ファイルへのアクセスも早くなるなど,当初予定よりも良好な進捗となっている。一方,漁獲量データに関しての進行状況は,全般にやや遅れている。データを解析するのに有効な時間スケールについての検討は完了したが,現在のデータの漁獲位置に関しての情報量が,局所的な深海魚場形成を議論するには不足していることが判明し,このままでは結果の信頼性に限界があると判断された。そこで,簡便に漁獲位置情報が得られるような新たな調査方法を考案し,漁獲位置情報を追加で新規に収集することにした。最終年度では,小笠原水産センターの毎月の観測による密度と流速の鉛直プロファイルデータを解析して,データ同化モデルの精度検証を行う。一方的なバイアス等が確認された場合,データ同化のチューニングパラメータの調整などを行い,補正する。
日本近代における絵具色材の製造・販売の背景

○研究目的近代日本にもたらされた新しい色材・色名、色の概念が、絵具の変容という視点からどのように展開したかについて整理する。特に明治期には、色彩学や、西洋的な色概念・知識(混色・三原色等)、色材も流入し、それまで日本で理解されていた、東洋的な色の知識・概念を大きく変化させた。当該変容の実態について、美術史学・歴史学・色彩学いずれにおいても調査・研究は少ないため、本研究によって近代以降の日本の色材・色名の展開と色彩学との関連を提示する。明治維新に伴う、「西洋化」「近代化」として考えられがちな日本近代の色材の変容について、残存する歴史資料等を整理して、変化の様相を明確にする。○研究方法現存する販売カタログ(得應軒カタログ、文房堂カタログ等)の調査、明治・大正期の販売絵具の調査。また国内絵具製造・販売の背景整理のため、日本橋小伝馬町界隈の薬種・絵具販売店等の変遷についてフィールドワーク。その他、国産絵具製造販売に関わる長崎春蔵・橋本兵蔵、伊東屋等、関係者から情報聴取。明治以降色材・色名について具体的記載のある文献(三宅克己『水彩画画法』、印藤真楯『油絵階梯』他)における、色材・色名記述の採集、色彩学の初期展開についての資料研究。○研究結果調査研究によって得られた知見の一部を、第44回日本色彩学会全国大会において「日本近代の絵具製造と販売」として口頭発表。論文:「日本における色材・色名の変容と色彩学の展開」(『鹿島美術研究』年報30号別冊)、講演:「染料から見る日本の色の歴史文化」(足立区生涯学習センター教養講座)にも成果を反映。近代期における、色名・色材についての情報収集に伴う、将来的なアーカイブ的情報収集・活用のための、基礎資料の構築。
特殊教育情報に対応した分散型データベース・システムの開発に関する基礎的研究

特殊教育に携わる教員等が自作したソフトウエア及び教材教具についての情報を管理する分散型データベースの試作を行った。一般に、この種のデータベースは、各県に設置されている特殊教育センター等が構築する場合が多い。そこで、本研究では異なる特殊教育センター等が相互に連携しあいながら、情報を共有できるデータベースについて検討した。試作データベースのデータには平成9年本研究所にて行った研究課題、「障害のある子どもの指導方法等に関するデータベースの研究開発」において収集したデータを使用した。データの種類はテキストデータ及び画像データである。ただし、実際に検索を行う際に対象情報として扱えるのは、テキストのみである。DBMSソフトウエアとしてはORDBであるPostgreSQLを用いた。また、全文検索エンジンとしてはNamazuを用いた。データベース・サーバは本研究所と研究協力機関に1台ずつ設置し、本研究所側のサーバには「自作学習用ソフトウエアデータベース」を、研究協力機関には「自作教材教具データベース」を構築した。相互のデータについてはレプリケーションを行わず、全文検索のインデックスのみ相互に交換する仕組みとした。これは、特殊教育センター等がデータベースを構築する際には、データの管理責任の都合上、通常の分散型データベースのようなレプリケーションを行うことは考え難いからである。検索は、Webブラウザから行う。インターフェースはORDBによる検索に適したインターフェースとキーワードのみから全文検索を行うインターフェースの2種類があり、ユーザが選択する。ORDBに適した検索では、その都度、サーバに対してコネクトが張られて検索が行われる。全文検索では、基本的に自サーバ上のインデックスを検索してから、結果に対してのみコネクトが張られる仕組みである。本研究の結果から、特殊教育センター等のように所属の異なる機関同士が情報共有を行う場合、本研究のような「緩い繋がりの分散型データベース」が適していると考えられる。本年度は、ユーザインターフェース等の基礎的な部分及びデータ管理システムについて検討を行った。ユーザインターフェースについては、現在主流になりつつあるWeb経由で検索を行う形態とした。検索は、入力されたキーワードを元に全文検索を行っている。しかし、ユーザより「蓄積されているデータを項目別に概観出来ると便利である。」という意見があり、現在、そのようなインターフェースについても検討を進めている。また、検索したソフトウエア等についてはソフトウエア自体をダウンロードできるようにする予定であったが、これは実現が難しい場合が多いことが判明した。その理由は、現場教員が作成した場合、ソフトウエアの中でアニメのキャラクタや楽曲が利用されている場合が多く、著作権に違反する場合が多いためである。次に、データ管理システムについてはリレーショナルデータシステムを用いて開発を進めている。また、複数のデータベースサーバをネットワークによって同期して稼働させる部分については、当初の予定より開発が遅れている。これらの部分については、次年度集中的に研究を進めていく予定である。
RNAアプタマーによる腫瘍マーカー検出法の開発

スフィンゴシン1-リン酸(S1P)は細胞表面に発現しているスフィンゴシン1-リン酸受容体(S1PR)と結合し、生理活性を発揮する。S1PRはこれまでに5つのサブタイプが同定され、それぞれ組織特異的に発現している。そして、近年S1PRがガンの悪性化に深く関わることが明らかになってきており、腫瘍マーカーとしての位置づけも重要となってきた。そこで、S1PRの各サブタイプと特異的に結合できる人工リガンドを「RNA」という高分子マテリアルを利用し、創製することを試みた。しかしながら、S1PR表面提示細胞の構築には成功し、whole Cell SELEXを試みたが、優位なRNAアプタマーは得られなかった。スフィンゴシン1-リン酸(S1P)は生体膜構成成分スフィンゴ脂質の代謝産物であり、細胞表面に発現しているスフィンゴシン1-リン酸受容体(S1PR)と結合し、細胞遊走などの生理活性を発揮する。S1PRはGタンパク質共役型受容体(GPCR)であり、これまでに5つのサブタイプが同定され、それぞれ組織特異的に発現している。現在、受容体を標的とする腫瘍イメージングは、RI標識したリガンドおよびリガンドアナログを用いて行われている。また、抗腫瘍作用を有するリガンドの開発も盛んに行われている。しかしながら、従来の治療・診断用物質は、標的となる腫瘍細胞表面の受容体のみならず、正常細胞に発現している受容体とも交差反応するために、診断精度・治療上の安全性に問題が指摘されている。そのため、サブタイプ特異的作動薬および診断薬の開発が期待されている。そこで、S1PRの各サブタイプと特異的に結合できる人工リガンドを「RNA」という高分子マテリアルを利用し、創製することを試みている。本年度はヒトS1PRを標的とするRNAアプタマーを、SELEX法で創製するために必要な組換えタンパク質およびS1PR発現細胞の作成に取りかかった。具体的にはS1PRのうち、細胞表面に出ているペプチド部分について各S1PRのサブタイプについて大腸菌を用いた組換えタンパク質として調製した。一方で、S1PRを発現していないCHO-K1細胞にレンチウィルス発現系を用いてS1PRの各サブタイプを恒常的に発現するstable cell lineを構築し、この細胞を用いたCell-base SELEXを実施を開始した。そして、近年S1PRがガンの悪性化に深く関わることが明らかになってきていおり、腫瘍マーカーとしての位置づけも重要となってきた。本年度は昨年度調製を試みたヒトSIPR由来ペプチドを用いたSELEX法を試みた。しかしながら、調製したペプチドが非常に不安定であり、SELEX作業中に随時分解していくことが確認された。本年度は昨年度に引き続きヒトS1PRの細胞表面部のペプチドを組換えタンパク質として調製し、これを標的としてSELEX法でアプタマー取得を試みた。

そして、近年S1PRがガンの悪性化に深く関わることが明らかになってきており、腫瘍マーカーとしての位置づけも重要となってきた。そこで、S1PRの各サブタイプと特異的に結合できる人工リガンドを「RNA」という高分子マテリアルを利用し、創製することを試みた。しかしながら、S1PR表面提示細胞の構築には成功し、whole Cell SELEXを試みたが、優位なRNAアプタマーは得られなかった。ヒトSIPR由来ペプチドを用いたSELEX法を試みた。しかしながら、調製したペプチドが非常に不安定であり、SELEX作業中に随時分解していくことが確認された。従って、whole cell SELEX法の事前段階として必須である組み換えタンパク質を用いたSELEX法が実施できず、現在ペプチド合成を検討している。SIPRの細胞表面に出ているペプチド部分の全合成を検討している。また、その際ペプチドのC末端をbeadsと架橋して固定する、あるいはビオチンを付加してpull downを容易にする方法を検討している。これらの方法は研究代表者が精通した手法であり、合成を急ぐ。S1PRは悪性脳腫瘍由来細胞よりクローニングを図ったのだが、全てのサブタイプをクローニングするのに少し時間を要した。一方で当所困難が予想された組換えタンパク質の調製が順調に進んだ。さらに、CHO-K1細胞にレンチウィルス発現系を用いてS1PRの各サブタイプを恒常的に発現するstablecell line構築を進めている。また、予備実験として同システムを用いてSSTR、TGF-βtype III受容体の細胞表面へ恒常的に発現させる系を構築しており、これらの系を用いてRNAアプタマーの取得を行っている。以上のような理由によりおおむね順調に進展していると考えられる。まずS1PRに対する結合性を基盤にRNAアプタマーをスクリーニングする。S1PRのうち細胞表面に発現しているペプチド部の組換え体を用いて結合性を指標としたアプタマーの創製を進める。さらに、創製したS1PR発現CHO-K1細胞が機能的に発現しているかどうかをFDSSを用いて確認する。確認後、Whole cell selexを実施する。