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慢性腎臓病の新たな栄養指導法開発を目指したリン負荷指数の理論と技術基盤の確立

リン過剰摂取は、慢性腎臓病における全身性の骨ミネラル代謝異常の原因となり、さらには心血管疾患の合併リスクを上昇させると考えられている。食生活における過剰なリン摂取を回避するための栄養管理法の開発が求められていることから、本研究では食品毎の生体へのリン負荷度をリン負荷指数とし、その理論構築を目指した。その結果、若年健常成人を対象に測定した血清リン濃度曲線下面積を基に食品毎にリン負荷指数を求める方法を開発した。近年、リン過剰摂取が慢性腎臓病患者のみならず健常者においても心血管疾患の危険因子と考えられており、食生活における過剰なリン摂取を回避するための栄養管理法の開発が求められている。我々は、食品毎に生体内でのリン利用率が異なることに着目し、食品毎の生体へのリン負荷度を「リン負荷指数」とし、その理論の構築と栄養管理法への適用法について、本研究で確立することを目標としている。本年度は、健常者20名を対象に200mgのリンを含む様々な食品を摂取してもらい、食後の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量を測定し、血清リン濃度曲線下面積あるいは副甲状腺ホルモン濃度曲線下面積を比較し、リン酸ナトリウムを基準としたときの相対的なリン負荷指数を求めた。その結果、動物性食品と植物性食品の比較では、動物性食品において相対的に血清リン濃度ー時間曲線下面積が大きく、高いリン負荷指数を示した。リンの吸収率が高いと考えられた。また、副甲状腺ホルモンの分泌量は、血清リン濃度曲線に影響し、食後の副甲状腺ホルモンの分泌量の少ない食品では、腎臓でのリン排泄が促進されず、血清リン濃度が高く保持され、結果的に血清リン濃度ー時間曲線下面積がより大きくなること、すなわちリン負荷指数が高くなることを見出した。以上のことから、健常者であっても摂取する食品毎に血清リン濃度やPTH濃度の上昇度が異なること、またそれを数値化することが可能となった。今後、リン負荷指数を取り入れた食事を継続的に摂取することで、体内のリン代謝などに及ぼす影響を評価し、リン負荷指数の妥当性を検証する必要があると考えられる。平成24年度の取り組みにおいて、リン負荷指数の健常者10名を対象に、リン負荷指数の評価を行うための適切なリン投与量と代表的な食品3品のリン負荷度を評価し、リン負荷指数算出法の検討を行った。まず、リン負荷状態を適切に評価し、かつ評価可能な必要最低投与量を決定するために、同一の食品で50mg400mgのリンを含む食品を摂取させ、食後の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量を評価した。その結果、200mg以上のリンを摂取させることで十分な評価が可能であることが明らかとなった。また、200mgのリンを含む、リン酸ナトリウム水溶液を基準とし、実際の食品で食後血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量変化を比較した。その結果、1リン酸ナトリウム水溶液と同等の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度の上昇を引き起こす群、2血清リン濃度の上昇はわずかであるが、副甲状腺ホルモンの分泌が亢進する群、3血清リン濃度も副甲状腺ホルモンもほとんど上昇しない群に大別できることが明らかとなった。これらの結果から単純に血清リン濃度上昇やPTH上昇から導かれるリン負荷指数を算出し評価することが可能となったが、一方でこれらの指数で単純に比較しただけでは不十分であることも明らかとなった。現在、総合的に評価できる指標の開発に取り組むとともに、評価する食品数を増やして評価法の妥当性の検証を進めている。リン負荷試験に用いるための適切な用量試験が設定できた。また、代表的な食品について負荷試験を行い、リン代謝調節機構に及ぼす影響の違いを群別に区分することができた。このことから概ね順調に進展していると評価できる。しかしながら、血清リン濃度上昇はわずかでも副甲状腺ホルモン分泌が高いという結果を示す食品が存在するという予想外の結果がでてきたことから、今後このような食品が、リン負荷状態を示しているのかどうかを明らかにし、その意義を解明する必要がある。血清リン濃度上昇が軽微であっても副甲状腺ホルモンが多く分泌されるという新たな課題が出てきたことから、これらを個別に評価するか、両者を組み合わせた新たな指標の開発、もしくは総合的な指標としての尿中リン排泄量の有用性について検討を行い、リン負荷指標の評価法の確立を目指す。併せて、評価食品数をできるだけ増やし、これらの指標の妥当性について検証を行う。当初の予定通り、健常者20名を対象に200mgのリンを含む様々な食品を摂取してもらい、食後の血清リン濃度、副甲状腺ホルモン濃度、尿中リン排泄量を測定し、血清リン濃度曲線下面積あるいは副甲状腺ホルモン濃度

曲線下面積を比較し、リン負荷指数を求める。この両者による比較に加え、総合的な評価指数の開発についても併せて行うものとする。また、当初計画にあるように、血管内皮機能への影響についても併せて評価を進めており、リン負荷指数と心血管系への影響についても評価を行う。これらの試験を行うに際し、食材や血清マーカーの測定キットの購入費など物品費として700,000円、被験者・採血者への謝金として420,000円、その他180,000円を使用する。また、前年度までの成果を学会で報告するため、旅費として300,000円を使用する。
テルペンアルコール, 脂肪アルコールのフッ素化とその応用

本研究では新しいフッ素化剤, 1, 1, 2, 3, 3, 3-ヘキサフルオロプロピルジエチルアミン(石川試薬,以下PPDAと略記する)を用いて種々のタイプのアルコール類のフッ素化を行い,またその応用についても検討した.テルペンアルコール,脂肪アルコール,ハロゲンアルコールなどの第一アルコールとPPDAの反応からは,相当するフッ化物と2, 3, 3, 3-テトラフルオロプロピルエステルの混合物を好収率で得た.グリセリン, 1, 3-プロパンジオール,ペンタエリスリトールのような多価アルコールからは, PPDAが水酸基に付加した形のジオキサン型の環状化合物が生成した. W-ヒドロキシ脂肪酸エステル,エチレングリコールのモノエステルのようなヒドロキシエステルからは相当するフッ化物が得られた.なお,マンデル酸エステルのような不斉中心に結合している水酸基を持つヒドロキシエステルをフッ素することにより,光学活性モノフルオロエステルを新たに合成することができた.また,本反応はS_N2反応であることも確かめた.前述のフッ素化物の応用として水溶性切削油添加剤,生理活性物質としての効果を検討した.水溶性切削油添加剤としては, W-フルオロウンデカン酸のようなW-フルオロ高級脂肪酸のトリエタノールアミン塩の水溶液はすぐれた錆止め性を,またベンゾイルオキシエチル=2, 3, 3, 3-テトラフルオロプロピオネイトはスペントクーラントに対してすぐれた抗菌性を示した.生理活性試験としてゴキブリに対する殺虫テスト,忌避テスト,誘引テストなどを試みたが,けんちょな生理活性は認められなかった.しかし,リシノール酸エチルのモノフッ素化物は家ばえに対してかなりの殺虫性を示すことを新たに知った.本研究では新しいフッ素化剤, 1, 1, 2, 3, 3, 3-ヘキサフルオロプロピルジエチルアミン(石川試薬,以下PPDAと略記する)を用いて種々のタイプのアルコール類のフッ素化を行い,またその応用についても検討した.テルペンアルコール,脂肪アルコール,ハロゲンアルコールなどの第一アルコールとPPDAの反応からは,相当するフッ化物と2, 3, 3, 3-テトラフルオロプロピルエステルの混合物を好収率で得た.グリセリン, 1, 3-プロパンジオール,ペンタエリスリトールのような多価アルコールからは, PPDAが水酸基に付加した形のジオキサン型の環状化合物が生成した. W-ヒドロキシ脂肪酸エステル,エチレングリコールのモノエステルのようなヒドロキシエステルからは相当するフッ化物が得られた.なお,マンデル酸エステルのような不斉中心に結合している水酸基を持つヒドロキシエステルをフッ素することにより,光学活性モノフルオロエステルを新たに合成することができた.また,本反応はS_N2反応であることも確かめた.前述のフッ素化物の応用として水溶性切削油添加剤,生理活性物質としての効果を検討した.水溶性切削油添加剤としては, W-フルオロウンデカン酸のようなW-フルオロ高級脂肪酸のトリエタノールアミン塩の水溶液はすぐれた錆止め性を,またベンゾイルオキシエチル=2, 3, 3, 3-テトラフルオロプロピオネイトはスペントクーラントに対してすぐれた抗菌性を示した.生理活性試験としてゴキブリに対する殺虫テスト,忌避テスト,誘引テストなどを試みたが,けんちょな生理活性は認められなかった.しかし,リシノール酸エチルのモノフッ素化物は家ばえに対してかなりの殺虫性を示すことを新たに知った.1.テルペンアルコールのフッ素化シトロネロール,ノポール,ラバソジュロールのような単純なテルペンアルコール類はジクロロメタン中でPPDAによって容易にフッ素できることを確めた。しかし溶媒としてテトラヒドロフランを用いるとヘキサフルオロプロピオナートのようなエステルが副生し易いことを知った。ゲラニオール,フィトール,ファルネソールのようなα,β-不飽和アルコール類はフッ素化の時に、種々の副反応を起こして単一な生成物を与えにくいことも分った。2.脂肪アルコールのフッ素化ラウリルアルコール,セタノールのような一価の脂肪アルコールは容易に相当するフッ化物を与えるが、グリセリン,エチレングリコール,ペンタエリトリットのような多価アルコールとPPDAとの反応からは、新しい含フッ素エーテル体を好収率で生成することを知った。なお、リシノール酸エチル,ω-ヒドロキシウンデカン酸エチルのようなヒドロキシエステルとPPDAの反応からも相当するフッ化物が得られる。これらのエステルを酵素MYを用いて温和な条件で加水分解すると、フッ素原子が離脱することなく含フッ素脂肪酸を合成できることを新たに知った。3.界面活性剤としての応用上述のようにして合成した各試料を適当な方法で水溶化またはエマルジョン化して、水溶性切削油添加剤としての性能を検討した。モノフッ素化脂肪酸のトリエタノールアミン塩の水溶液はいずれも鋳物切粉法による防錆試験で極めてすぐれた性能を示すことを知った。4.生理活性物質としての応用項目3と同様に各水溶液試料について、水腐敗菌に対する抗菌性について目下試験中である。また昆虫類に対する生理活性試験は目下準備中である。
ナノグレード素子基板の理想表面形成技術の研究

将来の素子基板であり精密加工の困難なGaAs, Sic、単結晶ダイヤモンド基板の理想表面を形成する技術と装置を研究・開発することを目的とした。具体的内容は固体触媒と紫外光エネルギーの応用による新しい表面創成技術の研究・開発である。研究成果は以下の通りである。(1)GaAs基板の精密加工技術TiO_2光触媒との接触状態で波長350nm以下の紫外光を照射することによりGa_2O_3,As_2O_3,As_2O_5の酸化膜が形成されることをXPS分析より明らかにした。これらの酸化膜を除去することによりGaAsの光触媒による安全で高品質な加工が可能である。接触面への効率的な光照射技術、より高いエネルギー密度の光照射が必要である。また、H_2O_2の応用によるヒドロキシラディカルの応用が新しい加工技術として有効である。(2)SiC単結晶(Si終端面)の精密加工技術酸化クロム(Cr_2O_3)微粒子による高品質、高能率な加工技術が明らかになった。Cr_2O_3微粒子のみを結合した新しい砥石により、3μm/hrの高能率加工と表面粗さRa0.20.3nmの超平滑加工が可能となった。また、加工面のCAICISS評価により、表面45原子層オーダまでダメージの無い面であることが確認できた。SiC表面に250350nmの紫外光を照射して石英により加工できることを明らかにした。これはSiCのバンドギャップ3eVに相当するエネルギーを持つ光照射でSiCそのものが光化学反応を起こし、酸化膜を形成して加工されたものと考えられる。(3)ダイヤモンド単結晶の精密加工技術250nm350nmの紫外光を照射しながら石英基板と摺動させることにより効率良くダイヤモンドの精密加工が可能となった。加工圧力70MPaによって(100)面は2μm/hrの加工能率を得た。また、加工面の粗さはRa0.30.5nm以下と極めて平滑な面となった。以上の加工が可能な光照射加工装置も開発した。全体に,フィジビリティスタディを基本とする基礎実験,、技術設計におけるスペックを明瞭にするための基礎実験年度と位置づける。また、体制内で計画・進め方の討論を充実させ、共同研究の円滑化を図った。以下に、具体的に進めた内容と進捗状況、実績の一部を示す。1)SiCの固体触媒応用、メカニカルエネルギーを付与した場合の研磨過程を分子動力学的にシミュレーションすることを開始した。本年度内では実加工過程の有効データが得られなかったため、定性的な検討となった。表面原子を酸化させる年では比較的容易であるが、これを除去するには内部結合を切る必要があり、これに数eV以上のエネルギーが必要と予想され、これを参考にした実験法を考案する。2)TiO_2光触媒を固体粒子としてこれに紫外光(波長400nm以下)を照射、し、OHラギカルやO_2ラジカルを誘起させてSiC,ダイヤモンドを研磨する基礎実験を開始した。紫外光線源として355nmの半導体励起レーザを入手し、まず、TiO_2微粒子を載置した単結晶ダイヤモンドに230時間照射して反応痕跡を調べた。

十分な再現性は未確認であるが、単結晶(111)面で一部に区応痕跡が見られ、固体光触媒によるダイヤモンド単結晶の加工の可能性を見出した。3)同じくTiO_2光触媒によるSiC単結晶のSi終端面の加工実験を開始した。高圧水銀紫外光源を入手し、これを照射しながら研磨定盤による研磨を行った。原理実験として、TiO_2微粒子を部分的に載置したSiC面に光を照射し、照射面からTiO_2を除いて、XPSによる分析を行ったところTiO_2の載置部のみにSiO_2酸化膜が形成されていることが明らかになった。また、実際の研磨面もFT-IRおよびXPSによる表面分析を行った結果、酸化膜の存在が明らかになった。しかし有効な研磨量は確認出来ず、酸化膜の形成が研磨の進行を抑制している可能性があり、酸化膜除去用粒子との併用加工への検討を進める。新しい光触媒効果応用研磨装置の試作前年度のフィジビリティスタディに基づき、新しい研磨装置のスペック概要を明らかにし、装置設計を行い、装置を試作した。また、装置による研磨条件を最適化し、改良ポイントを明らかにするため、さらなる研磨礎実験を行った。1)SiCの固体触媒応用、メカニカルエネルギーを付与した場合の研磨促進効果を明らかにするため、TiO_2光触媒を固体粒子としてこれに紫外光(波長400nm以下)を照射した場合、TiO_2無しで直接紫外光を照射した表面のXPSによる組成分析を行った。直接紫外光を照射した場合の方がSiC上の形成酸化膜組成は強く現れた。さらに照射しながら石英ロッド端面で摩擦するとSiC単結晶は数百nmの深さで除去された。TiO_2粒子を使用した場合、反応面に直接光が届いていない可能性もあり、今後石英板の裏面から照射するなど、新研磨装置を使った実験を行う。2)ダイヤモンド単結晶の光触媒効果応用研磨の可能性を明らかにする実験を行った。試料は150180μm径のダイヤモンド砥粒が多数装着されたダイヤモンド砥石を使用し、上面から紫外光を照射しながらTiO_2微粒子を散布し、石英ロッドで摩擦・研磨するものである。その結果、動作環境が室温で10時間程度の摩擦・研磨により明らかにダイヤモンド粒子の一部が研磨されていることが明らかになった。光触媒による効果か、ダイヤモンドの紫外光化学反応に基づくものかは明確でないが、このような環境でダイヤモンドが研磨できることが示されたのは初めてのことである。さらに方位の明確な単結晶を用いて研磨実験を行う。1)2)より、紫外光照射によるSiCおよびダイヤモンドの研磨の可能性が明らかになったので試作した研磨装置による本格的な研磨実験の条件が明らかになった。前年度試作した新しい光触媒効果応用研磨装置の改良を行い、実用研磨装置としての適用条件を明らかにした。また、ガス雰囲気における研磨が可能となるよう一部互換性をもつ機構部を新たに試作し、予備検討を行った。さらに、ダイヤモンド単結晶研磨実験用に、ダイヤモンドポイントサンプルを試作し、これを研磨実験として使用し、ダイヤモンドの光触媒研磨の可能性を明らかにした。さらに新しいGaAs基板用研磨剤の実用可能性を検討した。1.SiC単結晶ウエハφ65mmの実用的な研磨プロセスを設計した。スライスウエハを塩ビ系樹脂定盤とダイヤモンド粒子によりRa12nmに仕上げ、次に試作した新研磨装置にて酸化クロム砥石(φ6mm)にて表面走査、Ra0.5nm前後とし、同じ装置により、紫外光を照射してTiO_2微粒子により最終仕上げとするものである。本技術は外部企業に移行して(共同研究の予定)若干の最適条件変更をし、実用化に進める。
休職に至った就労者の職場復帰に影響を及ぼす背景因子について

精神科通院患者73名(F3およびF4圏)の1年後および2年後の追跡調査を行い、64名の基礎データ(職場内での心理的負荷、職場外での心理的負荷、GHQ-30[精神の健康度]、NEO-FFI[人格傾向]、MPS[完全主義傾向]、自尊感情評価尺度など)を収集することが出来た。復職出来るかどうかに対しては、職場以外の心理的負荷、同調性が影響していることが分かり、また家族のサポートが大事であることが分かった。一般就労者の精神健康度の調査として、うつ傾向に与える背景因子について調査・解析を行った。業務量(就業時間、残業時間)の多い20代、30代の男性は業務内外の心理的負荷が高く、特に配偶者のいない独身男性ではサポートがなく、孤立しやすくリスクが高いことを理解する必要がある。また女性では、結婚して就労を続けることが難しく、就労を続けている女性では、業務外での心理的負荷が高く、30代40代の女性のうつ傾向には注意が必要であることが結論付けられた。またIT技術者について調査したところ、IT技術者の抑うつの背景には、家族との心理的距離があること、家族とのコミュニケーションの不足があることが推測された。またIT技術者と他職種の就労者の間に人格傾向での偏りはみられず、これはコンピューター自体が社会全体に広く浸透したためと考えられた。近年のうつ病の増加、若年層の精神構造の弱体化が言われる中、平成19年-20年度の研究では、データ集積のフイールドが大学病院であったためか、古典的なうつ病や適応障害とは言っても重度の患者群が多く、いわゆる現代型うつ病といわれる集団を抽出し描き出すことが出来なかった。そのため今年度はフイールドを街中の精神科クリニックに移し、最近のうつ病患者を集積することとした。現在までのところ、4つのクリニックでアンケートによる患者調査を行っているが、配布数の合計は25例、回収数20例(回収率80%)である。これらの患者群を解析することにより、現代型のうつ病の休職、復職に関する背景因子を明らかにすることが出来ると思われる。また以前の大学病院での患者群と比較することにより、施設による患者群の違いも描けるのではないかと考えている。精神科外来に通院している休職者の方に施行した質問紙では、F2圏とF3圏の合計73名(男性55名、女性18名)の回答を得ることが出来、そのうち1年後に追跡できたのは64名であった。64名のうち、職場に復帰できたのは、31名(48%)、休職が続いている者が29名(45%)、退職した者が5名(7.8%)であり、復職率は48%であった。復職出来た者の復職までに要した期間は、159.6±106.1日(mean±SD)であった。そして復職できるかどうかに影響を与える因子は、休職時の抑うつや不安ではなく、職場外での心理負荷と人格傾向の同調性であった。女性では、家庭と職場の二重役割double-burdenがあるため、完全主義傾向の強い女性は職場外での心理負荷が大きいと、復職するのはさらに難しいものとなると考えられた。またIT技術者のメンタルヘルスに関しては、コンピューターが社会に浸透した現代ではその特殊性はもはや見出すことはできなかった。この結果は対照が都内のホワイトカラーであったため、ともに労働条件が過酷だったことも影響していると考えられた。大学病院の精神科と一般クリニックの患者の質の違いを検討した結果、抑うつや不安などの重症度などでは大きな差は認められなかった。もちろん休職を繰り返している患者が大学病院に集積している傾向はうかがえたが、大学病院の精神科外来のクリニック化の傾向は否めず、本来の大学病院の機能を考えると、患者の質の配分を医療制度上見直す必要性があることを述べた。
スポーツの現代化と地域環境保全-「開発主義」と人々の創造性の結節

(1)松村和則「人々の『創造力』とは何か-レジャー開発と環境保全への社会学的接近-」(2)伊藤恵造「スポーツをめぐる住民組織の変容とその論理-郊外化する手賀沼周辺を事例として-」(3)村田周祐「地域スポーツイベントと地域社会をめぐる関係性と象徴性-手賀沼トライアスロン大会を事例として-」(4)植田俊「スポーツクラブによる地域環境保全活動の展開-手賀沼ヨットクラブを事例に-」(5)山本大策「開発主義国家における地域格差と地域社会の能力的貧困:経済地理学からのアプローチ」(6)山本由美子「ゴルフ場開発問題をめぐる紛争と地域的対応-長野県北安曇郡松川村・神戸原扇状地の事例-」(1)松村和則「人々の『創造力』とは何か-レジャー開発と環境保全への社会学的接近-」(2)伊藤恵造「スポーツをめぐる住民組織の変容とその論理-郊外化する手賀沼周辺を事例として-」(3)村田周祐「地域スポーツイベントと地域社会をめぐる関係性と象徴性-手賀沼トライアスロン大会を事例として-」(4)植田俊「スポーツクラブによる地域環境保全活動の展開-手賀沼ヨットクラブを事例に-」(5)山本大策「開発主義国家における地域格差と地域社会の能力的貧困:経済地理学からのアプローチ」(6)山本由美子「ゴルフ場開発問題をめぐる紛争と地域的対応-長野県北安曇郡松川村・神戸原扇状地の事例-」「開発主義」に関する文献研究として福武直-町村敬志の研究系譜を詳細に検討し、全国総合開発計画の地域的影響を調査する項目などの具体的な研究計画・実施の有り様を整理した。さらに、1950年代70年代の9学会連合が行った離島調査、人類学的調査の調査項目などの検討を行った。2ヵ所の調査予定地の内、手賀沼地区を最初に取り上げて、予備調査を7月8月にかけて松村・伊藤に加えて、筑波大学の院生2人を伴って実施し、調査資料の収集を行った。特に、水系別の水質調査などの基礎的なデータを収集し、生活排水などの水質汚染に関しての既存調査資料を探索した。手賀沼トライアスロンの実施主体に対して聞き取り調査を行った。また、漁協、NPO法人などの主催者、共催者を中心とした環境保全活動の実際をインタビュー調査によって聞き取った。筑波大学大学院人間総合科学研究科院生(村田周祐氏)を非常勤研究員として採用し、主にこうした実施主体への聞き取り調査を補助してもらった。本研究につながる山村開発の研究成果(磐梯山周辺、南会津地方)をまとめ、レジャー・スポーツ開発と開発主体との関連を考察し、カナダ・ブリティッシュコロンビア大学での"Sport and Society"学会において研究報告"Searching fora path of revitalization of ski-resortdistrict : Whoseimagination can save the devastated areas?"を行った。松村は、「開発主義」に関しての論考を整理し、さらに地域環境保全の実践を支える「生活論」のオリジナルである地域組織論、生活組織論を再構成して、英語圏の人々に馴染んだ概念へ変換し、論考を発表した。1) Kazunori Matsumura,Searching for a Path of Revitalization of ski-Resort District:Whose Imagination Can Save the Devastated Areas,International Conrorence forSport in Society,1st,University of British Columbia.Canada2010.3.8.事例研究として、裏磐梯早稲沢地区の再調査を踏まえた形で中間報告として『人々の「創造力」とは何か-レジャー開発と環境保全への社会学的接近-』(日本建築学会研究集会、建築会館・田町東京、2010.6.26)を報告した。伊藤は、手賀沼周辺の地域調査を行い、「大堀川の水辺をきれいにする会」のメンバーに聞き取り調査を実施した。さらに、会の定例会やウオーキングコースでの様々な活動、「秋の大掃除会」にも参与し実践活動に参画して資料を収集した。実践をしつつ、住民の方々の「生活意識」を探り、地域環境保全の内実にせまる聞き取りを行った。その意味で、「資料」というタームでは拾いきれない生活の内実を知ることに専心した。佐藤は、裏磐梯地区を中心に『山村の開発と環境保全』で公表したデータに連続する統計資料を収集し、さらに当該地区のエコ・ツーリズムの活動を関係者から聞き取った。また、松村の早稲沢調査に対して協力しつつ、独自に桧原地区での現地調査の準備を行った。3月に全体での討論を行うことを意図していたが、その課題は達成できずに終わった。「開発主義」を受入れる人々の日常的な「生活意識」を抽出しつつ、「地域保全」の萌芽を地域的ハビトゥスとの連関で見ていくという共通の認識で実証研究に向かった。環境イデオロギーが人々の生活に浸透した「ポスト開発」の時代にあって、筆者らが到達したバブル期のスポーツリゾート研究は、「リゾート政策」の中で巧みにその構造的便益を集落の生き残りのために資源化する人々の存在を確認することであった。町村敬志・吉見俊哉らの「国際博覧会というヴェールをかぶった地方イベント」研究、高橋英博の「消費・集客装置」としてのスポーツ研究に対して、スポーツが「半匿名の関係」を超えた仲間・社会関係を湧出するというという仮説を「多声的で厚みを持った経験と語り」で主観性を超えた自立的実践、生成的関係を記述によって検証することが本研究の目的であった。

H23年度は調査地点を増やして集落調査を追加した。手賀沼周辺の環境保全実践に関して、研究協力者2名とともに聞き取り調査を実施した。加えて、磐梯山周辺に関する現地調査は松村・佐藤二人で継続した。計画に入れてある生田緑地に関してはほとんど手つかずであったが、学生を投入して基礎データを収集した。しかし、本年度での取りまとめをすることを断念した。伊藤恵造(秋田大学)、佐藤利明(岩手県立大学・教授)は手賀沼周辺、磐梯山周辺と役割分担し調査を継続した。H24年1月から3月にかけて共同研究者らと筑波大学に集合して、研究の取り纏めをおこなった。伊藤恵造・村田周祐・植田俊・松村和則4名の共同研究として、(1)「スポーツをめぐる住民組織の変容とその論理-郊外化する手賀沼周辺を事例として-」(2)「地域スポーツイベントと地域社会をめぐる関係性と象徴性-手賀沼トライアスロン大会を事例として-」(3)「スポーツクラブによる地域環境保全活動の展開-手賀沼ヨットクラブを事例に-」の3報告を日本スポーツ社会学会において実施した。
インスリン様成長因子Iによるタンパク質代謝調節の機構

インスリン様成長因子I(以下IGF-I)は、インスリンと構造および作用が類似しているペプチドホルモンであるが、食餌条件に対する応答から判断して、タンパク質代謝においてはインスリンとは全く異なる機能を果たしている可能性が大きいことを筆者らは多くの観察から証明してきた。また、IGF-Iに特異的に結合するタンパク質であるIGF結合タンパク質(以下IGFBP)は、現在7種類が知られ、それぞれ特有の様式でIGF-Iの作用を調節していると考えられている。本毛入では、IGF-Iが実際にin vivoでどのような作用をしているのか、またIGFBPはどのような作用をしているのかを明らかにする目的で、タンパク質代謝状態の異なる数種の実験動物について、血漿中のIGF-I濃度(IGFBPとの結合を解離させて測定する総濃度測定法による)、およびIGFBP-1濃度を測定した。動物の条件は、タンパク質を給与しない無タンパク質区、ストレプロゾトシンを投与して糖尿病にした動物、グルココルチコイドを投与した動物、とした。骨格筋のタンパク質合成活性の指標としてRNA/タンパク質比(R/P)を採用した。その結果、血漿中のIGF-Iは、グルココルチコイド投与区を除いて、R/Pとよく相関した。一方、IGFBP-1濃度はいずれも例外なく骨格筋のR/Pとよく相関した。この結果は、IGF-Iの濃度は、タンパク質合成に極めて重要であるが、その活性を調節すると考えられているIGFBP-1の濃度の方がより直接的にタンパク質合成に関与していることを示している。その他の測定結果もいずれもこの判断を支持していた。本研究により、タンパク質代謝、特に骨格筋のタンパク質合成活性の制御因子が明確に把握された。諸種の生理的条件におけるインスリン様成長因子結合タンパク質-1(IGFBP-1)の血中濃度の変化:無タンパク質食給与、グルココルチコイド投与、ストレプトゾトシン糖尿病、の条件下において、血中のIGFBP-1濃度と骨格筋のRNA/タンパク質比の相関を調べたところ、いずれの条件下においても、この二つのタンパク質代謝の指標が、高い負の相関を示すことが明らかになった。一方、血中のIGF-Iの濃度と骨格筋のRNA/タンパク質比も高い相関を示したが、グルココルチコイド投与の場合の相関係数は低かった。上記の3種類の生理的条件は、骨格筋のタンパク質代謝に、それぞれ特徴ある影響を与えることが知られている条件であり、またRNA/タンパク質比は、組織のタンパク質合成活性をよく反映する指標であるとされている。血中のIGF-I濃度が常に骨格筋のRNA/タンパク質比と相関しなかったこと、またIGFBP-1濃度は常に相関したことは、IGF-Iのタンパク質合成促進活性が、IGFBP-1によって、制御されていることを強く示唆している。骨格筋における翻訳開始因子-4E(eIF-4E)とその活性を抑制するPHAS-Iの結合状態の解析:mRNAの翻訳は翻訳開始因子との会合に始まる。eIF-4Eはキャップ構造を認識する因子であり、この因子の活性は、PHAS-Iという別のタンパク質と結合すると抑制されていることが知られている。上記の3種類の生理的条件下でeIF-4EとPHAS-Iの結合状態を調べたところ、タンパク質合成活性が抑制されている条件下では、いずれの状態でも、eIF-4Eと結合したPHAS-Iの量が著しく増加していることが明らかになった。以上、今年度の研究によって、血中のIGF-I濃度、IGFBP-1濃度と骨格筋のタンパク質合成活性との関係を、明確に証明することに成功した。

また、IGF-Iに特異的に結合するタンパク質であるIGF結合タンパク質(以下IGFBP)は、現在7種類が知られ、それぞれ特有の様式でIGF-Iの作用を調節していると考えられている。本研究では、IGF-Iが実際にin vivoでどのような作用をしているのか、またIGFBPはどのような作用をしているのかを明らかにする目的で、タンパク質代謝状態の異なる数種の実験動物について、血漿中のlGF-I濃度(IGFBPとの結合を解離させて測定する総濃度測定法による)、およびIGFBP-1濃度を測定した。動物の条件は、タンパク質を給与しない無タンパク質区、ストレプトゾドシンを投与して糖尿病にした動物、グルココルチコイドを投与した動物、とした。骨格筋のタンパク質合成活性の指標としてRNA/タンパク質比(R/P)を採用した。その結果、血漿中のIGF-Iは、グルココルチコイド投与区を除いて、R/Pとよく相関した。一方、IGFBP-1濃度はいずれも例外なく骨格筋のR/Pとよく相関した。この結果は、IGF-Iの濃度は、タンパク質合成に極めて重要であるが、その活性を調節すると考えられているIGFBP-1の濃度の方がより直接的にタンパク質合成に関与していることを示している。その他の測定結果もいずれもこの判断を支持していた。本研究により、タンパク質代謝、特に骨格筋のタンパク質合成活性の制御因子が明確に把握された。
栄養による繁殖機能調節のメカニズム

平成16年度および17年度の実験結果を基盤にして、十分な性ホルモン分泌刺激効果が見込まれるグルコールおよびインスリン濃度を検討し、栄養条件のコントロールによる家畜における繁殖障害の治療や繁殖機能刺激効果について解析した。1.発情周期を回帰するシバヤギに対し、黄体開花期から7日間高栄養給餌を行ってグルコース及びインスリン分泌を刺激し、性ホルモン分泌及び卵巣活動におよぼす影響を検計した.その結果、卵胞期において黄体形成ホルモンおよび卵胞刺激ホルモンの分泌が亢進することが明らかとなった。一方、排卵数や黄体機能に関しては有意な刺激効果は認められなかった。このことからグルコース及びインスリン分泌を刺激する給餌方法は性ホルモン分泌機能を亢進する作用があることが明らかとなったが、卵巣活動をも刺激する栄養学的なアプローチ法についてはさらに検討を加える必要があると考えられた。2.乳牛の分娩後1017日において糖生成前駆物質であるプロピレングリコールを投与し、分娩後初回排卵促進効果が得られるか検討した。その結果、3例中1例において分娩後最初に出現した主席卵胞が排卵し、初回排卵目が分娩後17日になったが、他の2頭では、実験期間中に初回排卵は観察されなかった。また、3例すべてにおいて血中グルコースおよびインスリン濃度はプロピレングリコール投与期間中に有意に増加しなかったが、血中遊離脂肪酸濃度はプロピレングリコール投与期間中に減少する傾向が見られた。本実験において、分娩後の初産牛に対しプロピレングリコールを投与することにより分娩後の初回排卵が早まる例が観察された。今後はさらに効果を高めるための投与方法などを検討する必要があると考えられた。低栄養条件下における繁殖障害治療薬の効果を検討するとともに、グルコース(GLU)、インスリン(INS)、遊離脂肪酸(NEFA)と黄体形成ホルモン(LH)分泌との関係について基礎的データを収集した。発情周期を回帰するシバヤギを2群に分け、排卵翌日より対照群(C群;n=4)には体重の100%、制限給餌群(R群;n=4)には30%のTDN維持要求量を給餌した。制限給餌開始後3032日にジノプロスト2mgを投与した後プロジェステロン腟内徐放剤(CIDR)を挿入し、10日間留置した後抜去した。制限給餌開始前5日より毎日卵巣の超音波画像検査および採血を行ない、CIDR抜去前8時間より抜去後102時間までは2時間間隔で採血し、プロジェステロンおよびエスラジオール(E2)濃度を測定した。GLU、INS、NEFA濃度は1週間毎に測定した。また、抜去後32時間から40時間まで10分毎に採血し、LHパルスの変化を調べた。CIDR抜去日のR群の体重はC群に比較して有意に低かった。血中GLU濃度は実験期間を通して両群間に有意差は認められなかったが、R群のINS濃度は制限給餌開始後2週より,C群に比べ有意に低下した。NEFA濃度はR群において制限給餌開始後2週まで急激に上昇したが、その後徐々に低下した。C群ではすべての例でCIDR抜去後12日以内に発情と排卵が見られたのに対し、R群ではCIDR抜去後15日まですべての例で排卵が見られなかった。CIDR抜去後のLHパルス頻度および52102時間までの平均E2濃度はC群に比べてR群では有意に低かった。以上の結果から低栄養条件下で飼育したシバヤギにCIDR処置を行なった場合にはLHパルス頻度およびE2分泌が抑制され、発情や排卵の誘起効果が見られないことが示された。また、LHパルスの抑制にはインスリンおよび遊離脂肪酸が関与していることが示唆された。本年度は低栄養における黄体形成ホルモン(LH)分泌の抑制には体内における脂肪酸代謝が関与しているという作業仮説を検証した。また、低栄養条件下とストレスとの関係を調べるため、ストレス時に放出される低レベルのプロジェステロン(P)が繁殖機能に及ぼす影響を検討した。1.LH分泌における脂肪酸代謝の関与を解析する目的で、シバヤギに脂肪酸β酸化阻害剤であるMercaptoacetic acid (MA)を投与し、通常給餌および絶食条件下におけるパルス状LH分泌および性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)に対するLH分泌反応性の変化を調べた。卵巣を摘出したシバヤギにMA溶液(10mg/kg)または生理食塩液を4時間間隔で24時間投与した後、10分間隔で6時間の頻回採血を行い、パルス状LH分泌を調べた。さらに、MA投与開始後30時間にGnRH類縁物質(酢酸フェルチレリン10μg/頭)を静脈内投与し、血中LH濃度の変化を比較した。その結果、通常給餌および絶食の両条件下においてパルス状LH分泌の頻度およびGnRH類縁物質に対するLH分泌反応性にMA投与群および対照群の間で有意な差は認められなかった。この結果から、ヤギにおける脂肪酸代謝によるエネルギー供給機構は、LH分泌の調節に関与している可能性は低いと推測された2.シバヤギを2群に分け、コントロール群にはPを含有しないシリコンパケットを、処置群には低レベルのP濃度となるように低用量P含有パケットを15日間皮下に留置し、卵巣の変化および血中性ステロイドホルモンの変化を調べた。

その結果、処置群において、血中P濃度はパケット留置期間中低レベル(2ng/ml前後)で推移し、6頭中3頭で卵胞直径が10mmを超え嚢腫化した。以上のことからストレス時に放出される低レベルのP濃度は卵胞の嚢腫化を誘起することが示唆された。平成16年度および17年度の実験結果を基盤にして、十分な性ホルモン分泌刺激効果が見込まれるグルコールおよびインスリン濃度を検討し、栄養条件のコントロールによる家畜における繁殖障害の治療や繁殖機能刺激効果について解析した。1.発情周期を回帰するシバヤギに対し、黄体開花期から7日間高栄養給餌を行ってグルコース及びインスリン分泌を刺激し、性ホルモン分泌及び卵巣活動におよぼす影響を検計した.その結果、卵胞期において黄体形成ホルモンおよび卵胞刺激ホルモンの分泌が亢進することが明らかとなった。一方、排卵数や黄体機能に関しては有意な刺激効果は認められなかった。このことからグルコース及びインスリン分泌を刺激する給餌方法は性ホルモン分泌機能を亢進する作用があることが明らかとなったが、卵巣活動をも刺激する栄養学的なアプローチ法についてはさらに検討を加える必要があると考えられた。2.乳牛の分娩後1017日において糖生成前駆物質であるプロピレングリコールを投与し、分娩後初回排卵促進効果が得られるか検討した。その結果、3例中1例において分娩後最初に出現した主席卵胞が排卵し、初回排卵目が分娩後17日になったが、他の2頭では、実験期間中に初回排卵は観察されなかった。また、3例すべてにおいて血中グルコースおよびインスリン濃度はプロピレングリコール投与期間中に有意に増加しなかったが、血中遊離脂肪酸濃度はプロピレングリコール投与期間中に減少する傾向が見られた。本実験において、分娩後の初産牛に対しプロピレングリコールを投与することにより分娩後の初回排卵が早まる例が観察された。今後はさらに効果を高めるための投与方法などを検討する必要があると考えられた。
高周波超音波および光音響特性を利用した軟部肉腫の術中イメージング法の確立

軟部肉腫の手術治療は、腫瘍を反応層より外側の健常組織で被包し、一塊として切除する広範切除術を行う。術前画像検査を元に反応層を予測して切除範囲を決めるが、軟部肉腫と健常組織の境界を正確に判断し、適切な切除が行われているかを術中に判断するのは極めて困難である。本研究では、ヒト骨肉腫株MG-63を移植した担癌ヌードマウスを作成し、光音響イメージングによって腫瘍組織のみを描出することに成功した。光音響イメージングによって術中に軟部肉腫と健常組織の境界の描出が可能となることが推定できた。光音響顕微鏡を用いて、腫瘍を含む種々の組織を観察、評価した。まず、未固定標本を用いて、腫瘍、筋肉、脂肪、皮膚などの境界が光音響顕微鏡で検出可能かどうかについて検討を行った。まず予備実験として、観察予定の腫瘍、筋肉、脂肪、血管、皮膚などがそれぞれ、光音響顕微鏡で観察する際にどの波長でどのような光音響信号を発するかのデータ収集。また、目的の組織を描出するための測定条件の最適化を試みた。予備実験の結果、評価する組織の固定法や観察時に標本を浸透する液体等に調整が必要なことが明らかとなった。また当初予定していた組織内の微細な血管構造の描出は切除標本では血液が流出してしまい、観察が非常に困難なことが明らかとなった。標本の固定方法や処理方法を工夫したが、腫瘍の摘出時にに光音響顕微鏡で観察可能な太さの血管内の血液はほぼ流出してしまうことが原因と思われた。次に、血管の分布から腫瘍の描出を試みるのではなく、腫瘍細胞そのものを描出する方法を検討した。すでに術中イメージングを想定して腫瘍を特異的に染色する色素の報告は数多くあり、一部の色素は購入も可能である。候補となる色素を用いて、希釈系列を作成しそれぞれの光音響顕微鏡での検出精度を比較検討して、候補物質の絞り込みと、それぞれの色素に対する至適観察条件の検討を行った。その結果、光音響顕微鏡での腫瘍組織描出の候補となる物質を2種に絞り込むことができた。この2種の色素について、生体内での観察に適したレーザー波長の探索と、超音波計測系の感度向上のための新しい高速スキャン構造構築を行った。当初予定した血管内のヘモグロビンを標的としたレーザー波長での観察は、切除標本の評価には不適切であることが分かった。前年度に絞り込みを行った腫瘍を特異的に染色する色素を用いて、まず既存の波長固定レーザーを用いて光音響波が測定できるかどうかを検討した。わずかに光音響波が検出できたもののバックグラウンドとの判別は困難だった。使用できるレーザーの波長が候補となる色素の吸光スペクトルのピークからははずれているため、十分な励起が行えていないことが原因と考えられた。つぎに新規開発された波長可変レーザーで同様の評価を行ったところ、色素の吸光スペクトルのピークに近い波長を使用することで色素からの光音響信号が十分測定可能であることが確認できた。当初色素の検出限界濃度は1mg/mlであったが、計測系の最適化をすすめた結果、現在色素の濃度が10ug/mlでも十分な光音響波を取得することが可能となっている。次に、色素が生体内にあっても検出可能かを検証するために、マウスの筋肉内に溶解した色素を直接注入し、波長可変レーザーで光音響波が検出できることを確認した。さらに筋肉組織内での色素の分布が現在のシステムで2次元イメージとして取得可能かどうかを確認するため、色素を含むアガロースゲルの小片を作成しこれをマウス筋肉内に包埋した筋肉内腫瘍の疑似モデルを作成した。この疑似腫瘍モデルを光源に波長可変レーザーを用いた光音響顕微鏡にて観察をおこない、筋肉内のゲルの形状を、光音響信号をもとにした2次元のイメージ画像として実際に取得できることを確認した。また、色素を投与した培養細胞からも光音響信号が測定できることを確認した。候補となる色素の励起波長に対応できる波長可変レーザーの開発、最適化に時間を要した。また、波長可変レーザーを用いた2次元イメージング装置の稼働にも時間を要した。光音響顕微鏡を用いて、まず腫瘍を含む未固定標本での腫瘍のイメージングか可能かどうか検討を行ったが、標本の状態、組織内に残留する血液の量によって音響イメージが大きく変化してしまうことが明らかとなり未固定標本内での腫瘍の局在をイメージングすることは困難であると判断した。次に腫瘍周囲、腫瘍内の血管の描出から腫瘍の局在を評価するのではなく、腫瘍細胞そのものを描出する方法を検討した。腫瘍培養細胞を用いて腫瘍細胞に取り込まれる報告のある蛍光色素の細胞内への取り込みと現在使用可能な光音響顕微鏡で検出できる最小濃度のスクリーニングを行い候補薬の選定を行った。次いで免疫不全マウス皮下への腫瘍移植モデルを作成し、腫瘍が5ミリ大まで成長したことを確認後に尾静脈より蛍光色素を投与した。色素投与24時間後に担癌マウスを還流固定後に、腫瘍を含む軟部組織を採取し速やかに光音響顕微鏡で観察を行った。腫瘍組織から強い光音響信号が検出され、また周囲の正常組織からはバックグランドノイズはほとんど検出されなかった。軟部組織内の腫瘍の局在が確認できる良好なイメージをリアルタイムで作成することができた。さらに光音響顕微鏡で観察した組織の病理プレパラートを作成し光音響顕微鏡で得られたイメージと腫瘍の局在が一致することを確認した。本研究によりあらかじめ蛍光色素を投与することで、肉腫においても腫瘍の周辺組織への浸潤状態を非侵襲的に高精度で評価できる可能性が示された。

軟部肉腫の手術治療は、腫瘍を反応層より外側の健常組織で被包し、一塊として切除する広範切除術を行う。術前画像検査を元に反応層を予測して切除範囲を決めるが、軟部肉腫と健常組織の境界を正確に判断し、適切な切除が行われているかを術中に判断するのは極めて困難である。本研究では、ヒト骨肉腫株MG-63を移植した担癌ヌードマウスを作成し、光音響イメージングによって腫瘍組織のみを描出することに成功した。光音響イメージングによって術中に軟部肉腫と健常組織の境界の描出が可能となることが推定できた。腫瘍組織そのものをターゲトとして可視化することを計画した。現在、数々のの色素が術中イメージングの候補物質として報告されている。このうち入手可能な色素について光音響顕微鏡での検出に適したものをスクリーニングし候補物質を決定した。肉腫細胞培養系で腫瘍細胞への候補物質の取り込み効率を評価し、さらに候補物質を絞り込む予定である。肉腫培養系での候補物質の取り込み効率を確認し、投与する物質の至適濃度を検討する。培養細胞内にどの程度残留するかについても評価をおこなう。肉腫をヌードマウスに移植した担癌モデルを作成し、候補物質を投与し生体内での肉腫組織の可視化モデルを確立する。整形外科光音響顕微鏡装置による腫瘍組織の至適観察条件の検討に時間を要して、予定されていた動物実験まで進めることができなかった。今年度は波長可変レーザー発信器の調整と波長可変レーサーを用いた光音響顕微鏡の作成及び観察条件の最適化に多くの時間を要し、本研究の支出の大部分を予定していた腫瘍細胞培養およびモデル動物作成まで研究が進まなかったため。28年度は腫瘍細胞培養系による候補色素の絞り込みと担癌モデル動物を用いたin vivoでの色素の至適投与量の決定および、腫瘍組織の光音響顕微鏡装置による観察至適条件の決定を計画している。腫瘍細胞培養系とモデル動物での組織評価まで行う系を同時進行させ次年度内に研究の完遂をめざす。
ウラニルイオン認識型色素レセプターの合成

我々は色素の持つ呈色作用を光学センサー機能としてとらえ、そこに生体分子の基本的性質であるレセプターを高度に組織化する事によって得られる新しい色素材料の構築を行っている。本研究では、エネルギー問題に関連して重要視されているウラニルイオン(UO^<2+>_2)を認識する色素レセプターの開発を目指して、スーパーウラノファイルとして知られるカリックス[6]アレーン類にインドアニリン色素基を導入した1を合成し、その機能を検討した。モノ色素化カリックス[6]アレーン1は2と置換アニリン塩酸塩とのK_3Fe(CN)_6添加に伴う酸化的縮合反応により53%収率で得ることができた。色素体1は99%EtoH中、10^3モル比のDBU存在下で628nmにlambda_<max>を示すが、UO^<2+>_2の添加によって吸収強度の増大に伴う約60nmの長波長シフトを観測した(Fig.1)。連続変化法からこの変化は1:1-1・UO^<2+>_2錯体の形成が示唆され、25°Cにおけるその会合定数は8.0×10^4 dm^3mol^<-1>と算出された。たいへん興味あることに、各種アルカリ、アルカリ土類金属イオンを添加したところ、吸収スペクトル差がUO^<2+>_2添加の場合と比較して小さいことがわかった。この結果は1がウラニルイオン認識型色素レセプターであることを示唆しており、UO^<2+>_2に対する光学イオンセンサー材料としては世界で初めての合成例である。目下、この成果をJ.Chem.Soc.,Chem.Commun.に投稿している。<講演>日本化学会第67春季年会、1B542我々は色素の持つ呈色作用を光学センサー機能としてとらえ、そこに生体分子の基本的性質であるレセプターを高度に組織化する事によって得られる新しい色素材料の構築を行っている。<講演>日本化学会第67春季年会、1B542
認知症介護のポジティブな面を捉える評価尺度と介入の開発

認知症家族介護者のポジティブな面の気づきは、介護負担感軽減や認知症(被介護者)の行動・心理症状(BPSD)軽減等、良い影響を及ぼすことが明らかとなってきた。しかし、認知症介護のポジティブな面を評価する尺度はなく、エビデンスレベルの高い介入研究はない。そこで本研究は、1認知症介護のポジティブな面を捉える認知症介護肯定感尺度の妥当性・信頼性等を検討すること、2ポジティブな面の気づきを促す介入として、家族介護者にポジティブ日記(1日にあった良いこと3つとその理由、及び自分を褒める言葉を記載する日記)を用いた介入をRCTで実施し、その効果を検討することの2つを目的とした。まず、ポジティブ日記の構成を家族介護者などの意見を参考に検討した。また、対象者のリクルート方法を研究協力者と検討した。その結果、ポジティブ日記の記入枠の拡大、説明欄に先行研究の結果の図表などを盛り込むなどの変更を行った。リクルートは、対象者の負担等を考慮し、居宅ケアマネジャー等の信頼のおける担当者を通じて実施することとした。また、評価・説明等は研究代表者が直接行うこととした。上記方針のもと、ケアマネジャー連絡会等を通じて研究協力者も募ることとなった。その後、試作版から因子分析等によって項目が選定された認知症介護肯定感尺度を用いて、在宅の認知症家族介護者へポジティブ日記の介入研究を開始した。介入の効果は、介護負担感(ZBI_8)、介護肯定感(認知症介護肯定感尺度、西村の介護充実感尺度)抑うつ(CES-D)等を評価し、被介護者のBPSD(NPI-Q)も評価した。家族介護者は、地域(紹介者)ごとに無作為に介入群、対照群にわけた。介入群はポジティブ日記を4週間実施し、対照群は一言日記を4週間実施し、その後ポジティブ日記を実施することとした。現時点で、介入群7名、対照群6名に実施しており、リクルート等継続中である。認知症介護肯定感尺度の信頼性などの検討のために郵送法で取得予定であった縦断データ等は、対象者の負担と回収率を考えて介入とあわせて取得することとした。そのため、解析は先延ばしとなった。しかし、本年度予定していたポジティブ日記の介入の準備まで終了しており、研究全体としては順調に進行している。ポジティブ日記の介入研究を通して、認知症介護肯定感の信頼性などの検討に必要なデータもあわせて取得する。また、介入は最終年度に予定していたが、ケアマネジャー等の研究協力者に確認したところ、リクルートが難航することが予測されたため、早期に介入を開始して対応している。成果は適宜、学会発表や原著論文としてまとめるなど公表していく。完成し、介入で使用しているポジティブ日記のPDFを無料でダウンロードできます。
地域社会における住民の学習意思と地域教育構造の解明のための調査・研究-地域生涯教育計画推進にむけての基礎的研究-

本研究の課題と目的に従い,静岡県小笠郡浜岡町の20歳以上の成人1000名を対象に学習行動と意識に関する内容を中心とする質問紙調査を行った. (回収率84%).この調査結果に基づき,特に,地域活動も含めた広義の学習概念に基づく31の学習行動の有無に関する質問の回答をもとに,次のような方法により学習行動因子と行動類型を明らかにした.まず, 31項目の回答に対し因子分析(主因子法)を行い7種の学習行動因子を析出した.次いで,因子特性から,(a)地域活動因子,(b)参加学習因子,(c)スポーツ因子,(d)個人学習因子,(e)研修・旅行因子,(f)文化鑑賞因子, (g)資格学習因子として捉えた.さらに,それぞれの因子に対し各個人の因子得点を求め,その因子得点をクラスター分析(ワード法)にかけることにより8種の学習行動クラスターを得た.そして,この8種のクラスターに属する各個人の因子得点の平均点の特徴を見ることから,次のような各クラスターの特性,すなわち住民の学習行動類型の特性を明らかにした.(1)地域活動以外にはほとんど学習行動を行っていない住民,(2)地域活動を主導し地域を基盤とする研修や旅行には参加するが他の学習行動は行っていない住民,(3)地域活動へは参加し,スポーツや展覧会・美術館等の文化を鑑賞することには非常に積極的だが他の学習行動には消極的な住民,(4)テレビや通信教育等により個人で学習はしているが他の学習因子に示される学習行動には消極的な住民,(5)ここにあげた学習行動因子が全てマイナスでとりわけ地域活動には強い拒否を示す住民,(6)資格を取る学習のみ積極的な住民,(7)資格を取ることを除き他の学習全てに積極的な住民,(8)資格学習とスポーツを除きいずれの学習因子も高い得点を示すが,特に個人学習に積極的な住民.今後,学習行動類型と学習意識や浜岡町の社会構造との関連を考察することから,学習意思と地域教育構造を解明するモデルを提示していく.本研究の課題と目的に従い,静岡県小笠郡浜岡町の20歳以上の成人1000名を対象に学習行動と意識に関する内容を中心とする質問紙調査を行った. (回収率84%).この調査結果に基づき,特に,地域活動も含めた広義の学習概念に基づく31の学習行動の有無に関する質問の回答をもとに,次のような方法により学習行動因子と行動類型を明らかにした.まず, 31項目の回答に対し因子分析(主因子法)を行い7種の学習行動因子を析出した.次いで,因子特性から,(a)地域活動因子,(b)参加学習因子,(c)スポーツ因子,(d)個人学習因子,(e)研修・旅行因子,(f)文化鑑賞因子, (g)資格学習因子として捉えた.さらに,それぞれの因子に対し各個人の因子得点を求め,その因子得点をクラスター分析(ワード法)にかけることにより8種の学習行動クラスターを得た.そして,この8種のクラスターに属する各個人の因子得点の平均点の特徴を見ることから,次のような各クラスターの特性,すなわち住民の学習行動類型の特性を明らかにした.(1)地域活動以外にはほとんど学習行動を行っていない住民,(2)地域活動を主導し地域を基盤とする研修や旅行には参加するが他の学習行動は行っていない住民,(3)地域活動へは参加し,スポーツや展覧会・美術館等の文化を鑑賞することには非常に積極的だが他の学習行動には消極的な住民,(4)テレビや通信教育等により個人で学習はしているが他の学習因子に示される学習行動には消極的な住民,(5)ここにあげた学習行動因子が全てマイナスでとりわけ地域活動には強い拒否を示す住民,(6)資格を取る学習のみ積極的な住民,(7)資格を取ることを除き他の学習全てに積極的な住民,(8)資格学習とスポーツを除きいずれの学習因子も高い得点を示すが,特に個人学習に積極的な住民.今後,学習行動類型と学習意識や浜岡町の社会構造との関連を考察することから,学習意思と地域教育構造を解明するモデルを提示していく.