hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教育スペシャリストの育成を目指した看護師の教育力アセスメントツールの開発

本申請では、臨床現場で教育的役割を担う看護師には、看護実践力のみならず、教育する上での能力としての教育力が重要であると考え、アセスメントツールを開発することを第一の目的とした。平成30年度には、平成29年度に見直したアセスメントツールをもとに、19名に対してパイロットスタディを行った。パイロットスタディでの結果や意見をもとに、質問項目100の質問紙を作成した。事前に看護管理者からの承諾が得られた全国8病院、158名の対象者に無記名の質問紙を送付した。その結果68名の看護師から回答があった(回収率43.0%)。結果については現在分析中である。また、計画当初は、病棟に勤務する看護師に焦点を当てていたが、大規模な病院における教育プログラムや教育力の育成は、制度改正もありかなり進んできている。しかし地域で包括的な援助を行う訪問看護ステーションなどの小規模事業所における看護師の研修の動向や教育力の育成状況なども考慮した尺度やプログラムを開発していく必要があると考えた。そのため、平成30年度は一部計画を修正し、介護サービス情報公表制度システムのデーターベースを用い、各事業所における教育研修状況の分析をし、教育力育成につながる内容の把握や分析も行った。データベースは2015年度版介護サービス情報公表制度システムを用いた。登録されている訪問看護事業所のうち、所在地が東京都の833事業所のうち条件を満たす311事業所を対象として、テキストマイニングンを用いた混合研究法をした結果、東京都の訪問看護事業所における教育・研修内容ならびに事業所規模による実施状況の実態と課題が明らかになった。これまでこのような実態は明らかになっていなかったため、今後訪問看護師の教育力を高める教育研修体制を考えるうえで、重要な示唆が得られた。本申請では、臨床現場で教育的役割を担う看護師には、看護実践力のみならず、教育をする上での能力としての教育力が重要であると考え、看護師の教育力アセスメントツールを開発することを目的して、本年度は以下2点について行った。1点目は教育力の質問紙の作成である。これまで研究者が行ってきた先行研究では、看護実践経験、臨床現場での指導経験や指導を受けた経験に基づく【経験を意味あるものとして肯定する】【経験を基盤として新たな知識や考え方を蓄積する】【内省の機会を持つ】【信念や価値観を自覚し表現する】【教育への内発的動機づけをし続ける】5つの教育力の特徴を明らかにした。これらの5つの教育力の特徴と教育力に関連する文献を照合した。照合した文献には、看護学や看護学における新人育成、指導者育成などに関する文献だけでなく、他職種の指導者育成や教育学、コーチングやメンタリングに関する文献の内容も加えた。特に教育現場のリーダー育成に関する文献では、5つの教育力の特徴と一致する内容もあった。先行研究と文献はテキストマイニングやデータマイニングなどを用いて分析をした。これらの分析した内容を基に理論的概念枠組みを構築し、文章化し、それらの内容を網羅するようなアセスメントツールの質問項目を作成し、内容の類似性に基づき全質問項目を分類した。2点目は、今後の調査にむけて、大学附属病院などホームページで教育体制を提示している病院を検索し、調査依頼先をリストアップした。初年度に計画していた尺度開発の第一段階は計画通りに進展した。しかし、次年度以降の調査協力施設への依頼はやや遅れているが次年度に実施するよう計画を変更する。本申請では、臨床現場で教育的役割を担う看護師には、看護実践力のみならず、教育をする上での能力としての教育力が重要であると考え、看護師の教育力アセスメントツールを開発することを目的して、本年度は以下について行った。まず、一次調査と二次調査のための調査協力依頼をした。日本病院会のホームページに記載されている全国の所属病院2461施設のうち、病床数が300床以上の875施設をピックアップした。このうち一次調査の協力を依頼する300施設を無作為抽出した。残りの575施設から二次調査の協力を依頼する300施設を同じく無作為抽出した。一次調査、二次調査を依頼する合計600施設に対して、返信はがきを同封した研究調査に関する説明文と研究協力に対する依頼状を郵送した。一次調査については、38施設から、二次調査については39施設から返信があり、研究への協力が得られることとなった。一次調査では967名、二次調査では1,436名の対象者に調査票を配布する予定である。また、昨年度構築した理論的枠組みに大きく影響する文献が見つかった。そのため文献の見直しを行い、テキストマイニングとデータマイニングにより先行文献の分析を再度行った。それにより、看護師の教育力を構成すると考えられる新たな理論的枠組みを構築し直した。そのうえで教育的役割を担う看護師の考える教育力の面接調査をした際に得られた5つの教育力の特徴も加味して、教育力に関する質問項目の作成し、質問項目の絞り込みを行った。新たに尺度作成に関わる文献が見つかったため、昨年作成した尺度の構成を一から見直したため、調査開始に至らず遅れが出た。本申請では、臨床現場で教育的役割を担う看護師には、看護実践力のみならず、教育をする上での能力としての教育力が重要であると考え、看護師の教育力アセスメントツールを開発することを目的している。

平成29年度は調査を行う予定であったが、平成28年度からのアセスメントツールの見直しや修正に予想以上に時間がかかった。そのため平成29年度に実施する予定であった調査を平成30年度に実施する予定である。またアセスメントツールの見直しをするために、教育力に関わる要素と教育力との関連の分析をした。教育力を形成する上で関連深いと考えられる、臨床現場で教育的役割を担う上での信念(以下、信念)、臨床現場での教育的に良い関わり(以下、関わり)、ロールモデルの存在(以下、ロールモデル)の3つの分類と看護師の教育力との関連をテキストマイニングにより明らかにした。原文の係り受け頻度は、「話-聞く」が最も多く、唯一4つの分類すべてに存在していた。頻度2位の「一緒-考える」は4位の「相手-話」と共に教育力、信念、ロールモデルの3つに存在していた。頻度3位の「スタッフー伝える」は4位の「声-掛ける」と共に教育力、関わり、ロールモデルの3つに存在していた。また係り受け関係の対応バブル分析により、教育力には話を聞いてもらった経験や話を聞くことを心がける信念が重要であることが分かった。また教育力と3つの分類とでは、教育的に良い関わりを受けた経験や教育における信念との関連が、ロールモデルの存在より強いことが明らかになった。アセスメントツールの見直しや修正に予想以上に時間がかかり、分析からし直したため、当初の予定より大幅に遅れた。そのため終了年度を1年延長し、平成29年度に実施する予定であった調査を、平成30年度に行う予定である。本申請では、臨床現場で教育的役割を担う看護師には、看護実践力のみならず、教育する上での能力としての教育力が重要であると考え、アセスメントツールを開発することを第一の目的とした。平成30年度には、平成29年度に見直したアセスメントツールをもとに、19名に対してパイロットスタディを行った。パイロットスタディでの結果や意見をもとに、質問項目100の質問紙を作成した。事前に看護管理者からの承諾が得られた全国8病院、158名の対象者に無記名の質問紙を送付した。その結果68名の看護師から回答があった(回収率43.0%)。結果については現在分析中である。また、計画当初は、病棟に勤務する看護師に焦点を当てていたが、大規模な病院における教育プログラムや教育力の育成は、制度改正もありかなり進んできている。しかし地域で包括的な援助を行う訪問看護ステーションなどの小規模事業所における看護師の研修の動向や教育力の育成状況なども考慮した尺度やプログラムを開発していく必要があると考えた。そのため、平成30年度は一部計画を修正し、介護サービス情報公表制度システムのデーターベースを用い、各事業所における教育研修状況の分析をし、教育力育成につながる内容の把握や分析も行った。データベースは2015年度版介護サービス情報公表制度システムを用いた。登録されている訪問看護事業所のうち、所在地が東京都の833事業所のうち条件を満たす311事業所を対象として、テキストマイニングンを用いた混合研究法をした結果、東京都の訪問看護事業所における教育・研修内容ならびに事業所規模による実施状況の実態と課題が明らかになった。これまでこのような実態は明らかになっていなかったため、今後訪問看護師の教育力を高める教育研修体制を考えるうえで、重要な示唆が得られた。
炎症性サイトカインIL-1βによる腫瘍血管新生および転移促進作用の解析

GFPマウスの骨髄細胞(1x10^6/マウス)を移植したキメラマウスに、IL-1遺伝子導入ルイス肺がん細胞(LLC/IL-1)を皮下移植し、10日後に腫瘍を取り出した。組織切片を、CD45と血管内皮細胞のマーカーであるCD31抗体で反応させた後PEでラベルし、Doublepositive細胞(GFPおよびCD45、CD31陽性)細胞数を評価し、骨髄細胞の血管内皮細胞への分化促進について比較した結果、LLC/IL-1β腫瘍においてGFP陽性細胞の著明な浸潤が確認された。次にCD45およびCD31で染色し、GFPとマージし、GFP陽性の細胞を同定した結果、GFP陽性細胞の多くはCD45陽性で血球系細胞であることが判明した。またCD31陽性細胞も、コントロールに比べて約2倍に増えていた。この結果より、LLC/IL-1β腫瘍の血管新生は以前報告したように、浸潤細胞による血管新生因子の過剰分泌だけでなく、骨髄由来細胞の血管内皮細胞への分化促進も関与していることが確認された。2.ヒト胆管癌細胞高播種株UICCT-1/MのcDNAマイクロアレイ解析3.ヒト胆管癌細胞株UICCT-1への遺伝子導入とその効果IL-1β遺伝子を導入したUICCT-1/IL-1βをヌードマウスの腹腔内に転移数の増加の有無および転移巣の大きさについて組織学的に検討した。親株は7匹中1匹にのみ転移を認めたが、UICCT/IL-1β細胞では7匹全部に転移を認め、その個数も増加していた。更に、UICCT/IL-1b細胞においてはMMP-1やIL-8の発現増強が確認された。
自閉スペクトラム症児の集団参加－コミュニケーションの可視化による分析

自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder; ASD)児は対人的コミュニケーションに困難を抱えるが、学校の休憩時間や授業中、集団療育など、同年代との人間関係を多く経験する。ASD児が経験する人間関係の現状を捉え、必要な支援を明らかにすることが求められる。本研究では、加速度と対面情報のデータを得ることでコミュニケーションを可視化するシステムである『ビジネス顕微鏡』を用い、ASD児の仲間関係の形成過程に関する検証、知識伝授型学習と議論・協働型学習におけるASD児のコミュニケーションの検証、グループの成員がASD児のコミュニケーションに与える影響の検証を目指す。
メソンスペクトロスコピ-の研究ーエキゾチック状態の探索

1.研究の概要と特徴:ハドロン反応を用いて,QCDに基礎を置き,SU(3)を枠組として,主として中性中間子の固定を目指し,併せてQCDの予想するエキゾチック状態を探索し,QCDの検証を行うことを目的とする。本研究はCERNの450GeV・SPS及び旧ソ連邦IHEPの70GeV・PS及びKEKの12GeV・PSに依る,夫々異なるエネルギ-領域に施ける中間子の分光学的研究のアンサンブルの上に立ち,直接的には,CERNに於けるGAMS4000及びIHEPに於けるGAMS4π検出器による夫に独立したデ-タ採取とそれらのデ-タ解析を主内容とする。GAMS検出器はハドロニ反応によって生成された中性中間子が崩壊して生ずるγ線を高精度で検出することにより中間子状態を同定する極めて特徴的な,世界的に定評のある検出器である。1988年以来,KEKはGAMS研究計画に参加し,これら検出器系に関して,高速デ-タ採取系の増強(GAMS4000)及び荷電粒子検出用大型ドリフトチエンバ-読出系の開発・製作に寄与し,実験の成功に寄与して来た。この問検出器系開発も精力的にすすめた。2.デ-タ採取及び開発研究:1991年5月ー9月の期間,96日の長期に亘ってCERN・SPSの450GeV陽子ビ-ムを用い,陽子ー陽子中心衝突による中性中間子生成についてデ-タ採取を行い,約8×10^7個のトリが一事象を得た。この間LAPPを中心に開発された反跳陽子検出TOF系が新たに装備された,PKEKーCERNを中心に開発された高速デ-タ採取系のテストが精力的に行われた。一方,IHEPにあってはGAMS4πの増強が精力的に進められ,荷電粒子検出用大型ドリフトチエンバ-の組込みが行われた。チエンバ-本体はグルジア共和国物理研究所が担当し,KEKは信号読出し系の開発と製作を行ない,本年度は約半数のモジェ-ルが装着され,高精度が安定に動作することを確認した。70GeVPSに依るデ-タ採取は,1991年11月ー12月の間に行われ,πP荷電交換及び中心衝突生成追程のデ-タを採取した。これらの開発研究・デ-タ採取に際し,日本側から表に示すような参加が出来た。表中の奨学金はLAPPより日本人若手研究者に支援されたものである,【figure】又技官2名の協力を得ている。この間γ線検出用全エネルギ-吸収型検出器用放射体の開発研究が鋭意すすめられた。4.国内研究体制と研究者招聘:採取されたデ-タはDSTの形で日本に持帰り,KEK大型計算機を用いて解析されている。この大型計算機には宮崎大・山形大よりネットワ-クを介して直接使用出来,解析はKEKと各大学を結んで効率的に行われている,1992年2月末には,理論家の参加を得て,軽クオ-ク中間子の研究会をKEKで開催し,国内外の研究成果を検討し,今後の展望を得る予定である。他方,KEKーIHEP共同研究の一環としてIHEPにより二人の中堅研究者を招く予定である。一人はKEK招聘に依り2ヶ月滞在,他の一人は文部省外国人研究者招聘により6ヶ月滞に予定で2月に来所し,共にデ-タ解析に従事する予定である。5.デ-タ解析の進展と成果:本年度CERN・IHEPに於て得られたデ-タは,目下解析下にある。この間我々は1990年迄に得られたデ-タの解析をすすめ,終状態が77'に崩壊する新しい共鳴状態の知見を得た。荷電交換反応に於て質量1910MeVを有しSU(3)ノネットの枠外にあるエキゾチック状態と推定されている。又同じく荷電交換反応に於て終状態がωπ゚に崩壊する状態の解析がすすめられた。KEKに於いて研究された質量領域の更に高い領域の解析を行ったもので,質量2200MeVに9(770)の高励起状態を新しく見出したものと考えている。これらの結果はKEKに於ける他の研究と共にハドロニ91国際会議に報告され,学術誌に投稿されている。一方6γに崩壊する終状態の解析は7π゚π゚系に新しい知見が期待され,KEKに於て鋭意解析が行われている。6.今後の展望と期待:性能増強を得た核出器系によるデ-タの解析を一層推進する。幸い1992年より3ケ年計画で新規の共同研究が科研費に於て認められた。一層の高精度解析をすすめたい。

GAMS検出器はハドロニ反応によって生成された中性中間子が崩壊して生ずるγ線を高精度で検出することにより中間子状態を同定する極めて特徴的な,世界的に定評のある検出器である。1988年以来,KEKはGAMS研究計画に参加し,これら検出器系に関して,高速デ-タ採取系の増強(GAMS4000)及び荷電粒子検出用大型ドリフトチエンバ-読出系の開発・製作に寄与し,実験の成功に寄与して来た。この問検出器系開発も精力的にすすめた。2.デ-タ採取及び開発研究:1991年5月ー9月の期間,96日の長期に亘ってCERN・SPSの450GeV陽子ビ-ムを用い,陽子ー陽子中心衝突による中性中間子生成についてデ-タ採取を行い,約8×10^7個のトリが一事象を得た。この間LAPPを中心に開発された反跳陽子検出TOF系が新たに装備された,PKEKーCERNを中心に開発された高速デ-タ採取系のテストが精力的に行われた。一方,IHEPにあってはGAMS4πの増強が精力的に進められ,荷電粒子検出用大型ドリフトチエンバ-の組込みが行われた。チエンバ-本体はグルジア共和国物理研究所が担当し,KEKは信号読出し系の開発と製作を行ない,本年度は約半数のモジェ-ルが装着され,高精度が安定に動作することを確認した。70GeVPSに依るデ-タ採取は,1991年11月ー12月の間に行われ,πP荷電交換及び中心衝突生成追程のデ-タを採取した。これらの開発研究・デ-タ採取に際し,日本側から表に示すような参加が出来た。表中の奨学金はLAPPより日本人若手研究者に支援されたものである,【figure】又技官2名の協力を得ている。この間γ線検出用全エネルギ-吸収型検出器用放射体の開発研究が鋭意すすめられた。4.国内研究体制と研究者招聘:採取されたデ-タはDSTの形で日本に持帰り,KEK大型計算機を用いて解析されている。この大型計算機には宮崎大・山形大よりネットワ-クを介して直接使用出来,解析はKEKと各大学を結んで効率的に行われている,1992年2月末には,理論家の参加を得て,軽クオ-ク中間子の研究会をKEKで開催し,国内外の研究成果を検討し,今後の展望を得る予定である。他方,KEKーIHEP共同研究の一環としてIHEPにより二人の中堅研究者を招く予定である。一人はKEK招聘に依り2ヶ月滞在,他の一人は文部省外国人研究者招聘により6ヶ月滞に予定で2月に来所し,共にデ-タ解析に従事する予定である。5.デ-タ解析の進展と成果:本年度CERN・IHEPに於て得られたデ-タは,目下解析下にある。この間我々は1990年迄に得られたデ-タの解析をすすめ,終状態が77'に崩壊する新しい共鳴状態の知見を得た。荷電交換反応に於て質量1910MeVを有しSU(3)ノネットの枠外にあるエキゾチック状態と推定されている。又同じく荷電交換反応に於て終状態がωπ゚に崩壊する状態の解析がすすめられた。KEKに於いて研究された質量領域の更に高い領域の解析を行ったもので,質量2200MeVに9(770)の高励起状態を新しく見出したものと考えている。これらの結果はKEKに於ける他の研究と共にハドロニ91国際会議に報告され,学術誌に投稿されている。一方6γに崩壊する終状態の解析は7π゚π゚系に新しい知見が期待され,KEKに於て鋭意解析が行われている。6.今後の展望と期待:性能増強を得た核出器系によるデ-タの解析を一層推進する。幸い1992年より3ケ年計画で新規の共同研究が科研費に於て認められた。一層の高精度解析をすすめたい。
量子不変量の漸近挙動から得られる不変量の研究

1.結び目の量子不変量の漸近挙動について、以下のことを行った。双曲結び目のジョーンズ多項式(量子SU(2)不変量)の漸近挙動から、双曲体積とChern-Simons不変量が得られるというKashaev-村上-村上予想について、ジョーンズ多項式を複素積分に変形するKashaevの方法を形式的に用いることにより、今まで数値実験がなされていた結び目とは違うクラスの結び目(交代結び目でない結び目)について数値実験を行い、予想を正当化する結果を得た。2.3次元多様体の量子不変量の漸近挙動については、以下のことを行った。ザイフェルト多様体のSU(2)Witten-Reshetikhin-Turaev不変量(WRT不変量又は量子不変量)を複素積分を用いて表すというLawrenceとRozanskyによって得られた結果を、単連結コンパクト単純リー群Gに対するG WRT不変量に拡張することを目的として、彼らが複素積分に変形した式年に対応する、ザイフェルト多様体のG WRT不変量の式を得た。前年度は、GがA, D, E型の場合に、ザイフェルト多様体のG WRT不変量の式を得たが、今年度、この結果を他のリー群にも拡張できた。また、1のr乗根qをパラメータとするWRT不変量をrについて展開したとき、Chern-Simons不変量を含む項の和で表せるという、Andersenによる「漸近展開予想」がある。上で得られた式をレンズ空問の場合に適用し、更に、西氏によるSU(N)-Chern-Simons不変量の計算結果と比較することにより、レンズ空間に対しては、「漸近展開予想」が正しいことがわかった。双曲結び目の量子不変量の漸近挙動から,その双曲体積がえられるというKashaevの予想の解明について、以下のことを行った。Kashaevの漸近挙動の考察の方法とは別の方法で、予想が証明されている二つの結び目、三葉結び目と8の字結び目について、それらの色つきジョーンズ多項式に、Kashaevの漸近挙動の考察方法を適用することにより、その方法による予想の解明における解析的な問題点の発見に努めた。また、数値実験により、その解析的な問題を回避可能だと予想される結び目のクラスについて研究した。更に、3次元多様体の量子PSU(2)不変量についても、その「形式的」漸近挙動から、その双曲体積とChern-Simons不変量がでてくる例が発見されている。一方、3次元多様体の量子不変量の漸近挙動については、Wittenによる予想があり、その中にも、Chern-Simons不変量が現れる。これら2つのChern-Simons不変量の出現の関係に注目した。まず、Wittenの予想において、量子不変量の中に、Chern-Simons不変量があらわれるしくみについて調べるために、レンズ空間を含む、ザイフェルト空間の量子SU(n)不変量を具体的に計算した。これは、これまでのザイフェルト空間の量子PSU(n)不変量の結果を拡張するものである。また、ここで得られた結果は、漸近挙動の考察に対して、非常にいい性質をもっており、ザイフェルト空間の量子不変量の漸近挙動についてのWittenによる予想の解明に大きな進展をもたらすことが期待される。
郊外住宅団地における住民運営型地域交通による地域力向上に関する研究

本研究課題では、地域交通について、その帰結として得られる住民のモビリティの向上だけではなく、地域の問題を住民が参画し、解決した経験が地域を成長させる効果があるとし、この地域の成長がさらに持続的な取り組みへの発展につながることを検証した。このつながりの発現を期待し、住民運営型地域交通を検討する枠組みとして、規模を大きくしながら、社会実験を複数回重ねる方法を提案し、参与型研究により検証した。その結果、地域内の交流が活発化し、それが地域交通の運営に良い影響を与えるソーシャルキャピタルの再生産が確認された。ソーシャルキャピタル指標の構築については、地域活動などの参加状況を中心とした項目を選定し、指標を構成し、ケーススタディ地域でWave1調査に反映した。移動の困難さを表す指標では、社会的必需項目およびCapability Approachをもととした移動に関する社会的排除者の特定方法をもとに提案した。具体的には、18の社会的必需項目を調査項目として設定した。加えて、排除基準の設定をケーススタディ地区で行った調査を元に設定し、1項目でも先の社会的必需項目を満たしていない場合、移動の困難な状態にあることを示し、指標とした。参与型研究では、兵庫県西宮市生瀬地区をケーススタディ地区として、1週間の社会実験を企画する参与型研究を実施した。その結果、地域自治会の負担による社会実験の実施について合意を行い、実験を実施した。実験に際しては、運行事業者のタクシー事業者の支援を得ながら住民自身が運行ルート、ダイヤを設定した。社会実験では、720名の利用者が有り、社会実験としては、地域に移動を必要とするものがいることを示すことができた。また、計画面以外にも、実験実施に際し、地域住民の参加が運行の実現に寄与していた。議論を行う上でも、具体的に検討する題材としても、社会実験を設定したことは望ましいことがわかった。この参与研究を行っているケーススタディ地区でも、住民の参加の度合い住民調査Wave1にて調査を行った。その結果、住民運営型地域交通に対する負担意向が過半数において反対であることがわかった。この数字から啓発活動や討議が必要であることが示された。以上の結果を受け、引き続き、1ヶ月程度の有償社会実験の実施を題材に参与研究を行った。住民参加を実現するため、行政の支援制度の整備を促した。行政の支援制度が構築され、負担する者が「利用者」、「地域住民」、「行政」となり、社会実験を実施する環境を構築した。ケーススタディ地域としている兵庫県西宮市生瀬地区にて、2014年10月から2015年3月までの6か月間の住民運営型地域交通の社会実験を行った。その期間中に生じたソーシャルキャピタルの変化を把握した。その結果、地域活動や参加者のつながりの拡大が確認され、定性的ではあるが、地域の将来に向けた前向きな意向、地域内での会話の拡大がみられ、ソーシャルキャピタルの拡大を観測できた。加えて、地域活動・自治会活動の活発化、地域活動拠点の新設の議論および地域活動拠点開設による他の活動の活発化等、住民運営型地域交通を発端としたソーシャルキャピタルの再生産を確認することができた。ソーシャルキャピタルの拡大するため、関係者の拡大を戦略的に行う必要性が明らかになった。具体的には、多様な参加の形を準備し、多様な人材や企業が参加可能としたこと、安全を確保し、運行を維持するため、地元タクシー事業者への情報提供及び今後継続的に事業を進められる企業体制への移行を働きかけたことである。また、タクシー事業者に地域での乗合交通を提供する事業への参入意向について調査し、中規模のタクシー事業者への働きかけの重要性、収益の確保の重要性が明らかになった。さらに、商店街を中心とした住民組織(商店街連合会)を中心に住民運営型地域交通に取り組むことの可能性およびソーシャルキャピタルの再生産への寄与を検討するため、香川県高松市丸亀町商店街で、安全化された自動運転ゴルフカートを用いた移動の提供を検討した。導入の在り方を検討するとともに2014年9月21日に社会実験を実施した。この社会実験の実施のため、商店街連合会、行政の協力を得るとともに、イベントの主題であるノーマイカーデーとの相乗効果を図ることができ、地元のソーシャルキャピタルの拡大を図ることが確認できた。また、今後の継続を検討している点からも、ソーシャルキャピタルの再生産を図ることが確認された。ケーススタディ地域としている兵庫県西宮市生瀬地区では、2015年6月から住民運営型地域交通の運行が開始された。有期の実験運行時と無期の本格運行時を比較すると、利用者数が2割以上増加している。広報などによるサービスの認知が進んだことに加え、バスの運行の運行時刻に合わせるなどの生活の変化が生じたことも推測されるまた、本格運行では、住民組織が発行する広報誌への利用者数の掲載、タクシー運転手の提案による1週間前の利用者数を車内掲示など様々な主体で広報活動が行われているなど、地域活動や参加者のつながりの拡大が確認された。また、定性的ではあるが、地域の将来に向けた前向きな意向、地域内での会話の拡大がみられ、ソーシャルキャピタルの拡大を観測できた。周辺企業からの協賛金の集金、周辺市の中学校からの職場体験の受け入れなどの取り組みでも展開され、活動の広がりが確認され、住民運営型地域交通を発端としたソーシャルキャピタルの再生産を確認することができた。

選択肢の拡大が利用者の利便の向上につながらない状態があるとの過程し、アンケート調査を行い分析した結果、選択肢数の増加と付帯情報の増加が同時に生じるとき、ストレスを増加させることがわかった。本研究で取り組む住民運営型地域交通への参加の促進においても、活動の種類を増やす際には、付帯情報の提供量を制御しなければ、選択時のストレスが増え、参加が妨げられる可能性が示されたバス会社のICカードから得られる利用履歴データの分析するなどによる参画を考慮し、データの分析・提供に積極的な事業者の特性を分析した。その結果、データの保管期間が長期で有り、属性などのデータの内容が豊富であるほどデータを分析する意向を向上させることがわかった。ICカードの利用履歴データの分析を促進する支援施策が明らかにでき、本研究が求める住民参加型地域交通への参画を拡大への知見となった。本研究課題では、地域交通について、その帰結として得られる住民のモビリティの向上だけではなく、地域の問題を住民が参画し、解決した経験が地域を成長させる効果があるとし、この地域の成長がさらに持続的な取り組みへの発展につながることを検証した。このつながりの発現を期待し、住民運営型地域交通を検討する枠組みとして、規模を大きくしながら、社会実験を複数回重ねる方法を提案し、参与型研究により検証した。その結果、地域内の交流が活発化し、それが地域交通の運営に良い影響を与えるソーシャルキャピタルの再生産が確認された。ほぼ予定通り展開しており、【研究実績の概要】でも述べたように、ケーススタディ地区での参与型研究でも、予定通り社会実験を重ね、研究課題としているソーシャルキャピタルの再生産を確認することができている。ただ、今回とらえているような短期的に生じるソーシャルキャピタルの再生産だけではなく、長期的な変化が重要であると考えられるため、継続的な働きかけの必要性と、長期の観測が必要であると考えられる。また、住民に対する調査も全住民を対象にする調査では、複数回の調査で調査疲れをしているなどがあるため、利用者に限定、調査方法をヒアリングに変えるなど工夫を実施した。また、地域に交通を提供するタクシー会社の姿勢に関する調査なども行うことができ、関係者を住民から広げることについての知見も得ることができ、この点の達成度の向上に寄与している。申請書に記載したスコットランドにおける情報収集については、スコットランドアバディーン大学に留学し、地域交通の研究を行った経験を有する豊田都市交通研究所福本雅之氏の講演会を開催し、現地の状況についての情報を入手することに変えた。交通計画これまで行ってきたケーススタディ地域での参与型研究を中心に研究を推進する予定である。2015年度10月より継続的な地域交通の運行に向けて取り組むことが住民組織との会議で決定しており、この本格運行に向けた議論を中心とし、この過程中にみられる地域の変化を記録することを今後の主な研究方策とする。この中では、社会実験などの有期の実験から無期の運行に変化することによる信頼感の醸成などが期待され、ソーシャルキャピタルの再生産過程の定着を中心に把握したい。この本格運行が実現しなかった際には、実現しなかった理由を把握するとともに、その過程を精査し、住民運営型地域交通の実施に至らなかった理由をソーシャルキャピタルの変化という観点で解釈を行う。
脳cdc2様ニューロフィラメントキナーゼ/cdk5の活性制御に関する研究

cdk5はcdc2関連キナーゼの一つである。他の全てのcdc2関連キナーゼが細胞増殖の進行に関わっているのに対して、cdk5は最終分化し、分裂しない神経細胞で機能していると考えられている。神経細胞内でcdk5がどのような役割をしているのか、また、どのようにして活性化されているかは、非常に重要な問題である。すでに、我々は神経細胞内におけるcdk5の基質はニューロフィラメントのHサブユニット(NF-H)やタウ蛋白であることなどを報告してきた。今年度は、NF-Hキナーゼとして精製したcdk5の酵素的性質をcdc2キナーゼと比較し、また、活性化機構について検討した。cdk5はニューロフィラメント蛋白、微小管結合蛋白やRbがん抑制遺伝子産物などをcdc2キナーゼと同様よくリン酸化した。しかし、リン酸化の程度はcdc2キナーゼより低く、cdc2キナーゼより基質特異性が厳しいことが示唆された。cdk5はcdc2キナーゼの特異的阻害剤であるブチロラクトン1によってcdc2キナーゼと同程度の濃度で阻害された。しかし、cdc2キナーゼに強く結合するsuc1蛋白とはcdk5は結合しなかった。Xenopus卵抽出液を用いて分裂中期促進因子(MPF)活性を調べたところ、cdk5はcdc2キナーゼとよく似た酵素的性質を示すにも関わらず、MPF活性を示さなかった。精製したcdk5には26kDaの活性化サブユニットが結合していた。これは本来35kDaであったものが精製過程で分解されたものである。脳抽出液中のcdk5と35k制御サブユニットはフリーで存在しているものがかなりあった。今後は、それらがどのように結合するかを明らかにし、cdk5の活性化機構を解明していきたいと考えている。
形状記憶合金アクチュエータを利用した高トルクマイクロマニュピュレータの開発

マイクロメカニズムの研究は半導体加工技術の応用により飛躍的に発展したが、半導体加工技術はマスクパターンを用いて行う2次元の加工であるため、これにより生産されたメカニズムは基本的に2次元運動を行うものがほとんどである。このため、各要素を3次元的に組み合せ、動力を取り出しうるにほどにメカニズム機構を構成した例をほとんど見ない。本研究はマイクロメータサイズの微小部品を正確かつ高トルクで把持できる微小機械(=マイクロマニピュレータ)を製作することで、微細な部品を三次元的に組み上げるシステムを構築し、上記問題点の解決を行うものである。そのため、本研究ではまずマイクロマニピュレータに用いるアクチュエータとして形状記憶合金に注目した。形状記憶合金は出力重量比に優れ、マイクロメカニズム用のアクチュエータとして近年注目を浴びている。そこで本研究では形状記憶合金の微細化にともなう諸問題の抽出を行い、微小化した場合の加熱方法の検討を行った。この結果、微小化した場合、形状記憶合金の加熱には直接通電加熱が有効で、ほぼ均一に加熱を行うことが可能であることが実験的に確認でき、マイクロマニピュレータのアクチュエータに形状記憶合金を採用することの有効性が確認された。さらに、実際に形状記憶合金アクチュエータを使ったマイクロマニピュレータの開発に着手した。マイクロマニピュレータは更なる微小化にも対応できるように、回転対偶となる継ぎ手部分に軸や軸受けなどを用いず、弾性ヒンジ機構を採用する設計を行った。この結果、約20μm30μmの物体の把持が可能なマイクロマニピュレータを開発に成功した。現在このマニピュレータの特性や定量的な性能の評価を行っている。本研究はマイクロメータサイズの微小部品を正確かつ高トルクで把持できる微小機械(=マイクロマニピュレータ)の開発を目的に研究を行っている。研究ではマイクロマニピュレータのアクチュエータに形状記憶合金を採用することで上記機械の実現を図った。研究初年度にあたる本年度は形状記憶合金の微細化にともなう諸問題の抽出を行い、微小化した場合の加熱方法の検討を行った。この結果、微小化した場合、形状記憶合金の加熱には直接通電加熱が有効で、ほぼ均一に加熱を行うことが可能であることが実験的に確認できた。また、PWM通電加熱を用いることで、加熱温度を制御することが可能であることが判明し、微細な形状記憶合金アクチュエータを制御する一手法を提案することが出来た。さらに、微小化にともなって形状記憶合金の特性改善が見込まれることが種々の実験より確認でき、マイクロマニピュレータのアクチュエータに形状記憶合金を採用することの有効性が確認された。また、来年度は研究の完成年であることを意識し、実際に形状記憶合金アクチュエータを使ったマイクロマニピュレータの開発に着手した。この結果、約20μm30μmの物体の把持が可能なマイクロマニピュレータの開発に成功した。今後、このマニピュレータの更なる改良とその定量的な性能評価を行い、形状記憶合金を使ったマイクロマニピュレータ技術の確立を行っていく予定である。
多様な布地と被験者に適応した質感空間を基幹とする視感・触感融合技術の基礎研究

平成30年度の実績について,布地質感判断,視感技術,触感技術の点から示す.まず,布地質感判断では,現存する布地の属性(繊維・糸・組織)の観点から,39種類の布地試料を選別した.それらを用いて,触覚のみ,および,視覚と触覚(視触覚)による布地質感評価実験(TEおよびVTE)を,布地知識が異なる被験者群(被服系:20名,工学系:20名)に対して実施した.その結果,布地質感評価空間(3つの因子「湿嗜好因子」,「温冷感因子」,「柔軟因子」※これらはTE・VTEで共通)を明らかにした[体系化].そして,その布地質感評価空間内において,被験者群の相違(布地知識の相違),および,感覚モダリティの相違(TEとVTEの相違)を明らかにした.更に,布地の質感評価結果と布地の物性値との関係から,3つの因子を評価する際に活用する布地の物性値を明らかにした[雑誌論文:1件].次に,視感技術では,布地ドレープの動的な変化が布地質感の「やわらかいーはりのある」に関連することから,その様相による感性評価の相違を明らかにした[学会発表:1件].また,布地質感の「やわらかいーはりのある」の評価の際の視線推移を計測し,布質感判断プロセスについての調査を開始した[学会発表:1件].更に,布地質感の「ストレッチ」に関する画像制作方法を,その評価結果から検討した[学会発表:1件].最後に,触感技術では,触診による接触刺激と空気流による非接触刺激の相違と共通点について検討し,接触及び非接触デバイス開発に関する知見を得た.本研究課題の核となる布地質感評価空間を明らかにして[体系化],布地属性や被験者属性(布地の知識)に注目した相違や共通点を明らかにして雑誌論文にまとめることができた.また,視感技術では,確立されていなかった「ストレッチ」に関する画像制作方法を検討できたため,他の布地質感評価(薄い/厚い/滑らか/粗い/柔らかい/はりのある/ドライ/ウェット)を含めた画像撮影及び提示条件の総合的検討の開始の目処が立ったといえる.また布地判断プロセスの調査は,当初の計画より若干早いため,視感技術の点では先行して実施している.触感技術では,接触刺激と非接触刺激の提示による感覚の相違を明らかにしたため,さらに温度感覚を含めた触感技術への検討が必要である.今後の研究推進方策として,布地質感判断では,被験者属性として国外被験者を対象とした実験を実施し,布地質感空間における育成環境の相違について検討する.また視感技術では,布地属性の相違による最適な撮影条件を検討すると共に,視感・触感融合技術の開発に向けた3次元CGによる布地質感表現の検討を開始する.最後に触感技術では,温度感を含めた触感提示技術の開発に向けた実験を実施し,接触・非接触による触感提示技術を検討する.平成30年度の実績について,布地質感判断,視感技術,触感技術の点から示す.まず,布地質感判断では,現存する布地の属性(繊維・糸・組織)の観点から,39種類の布地試料を選別した.それらを用いて,触覚のみ,および,視覚と触覚(視触覚)による布地質感評価実験(TEおよびVTE)を,布地知識が異なる被験者群(被服系:20名,工学系:20名)に対して実施した.その結果,布地質感評価空間(3つの因子「湿嗜好因子」,「温冷感因子」,「柔軟因子」※これらはTE・VTEで共通)を明らかにした[体系化].そして,その布地質感評価空間内において,被験者群の相違(布地知識の相違),および,感覚モダリティの相違(TEとVTEの相違)を明らかにした.更に,布地の質感評価結果と布地の物性値との関係から,3つの因子を評価する際に活用する布地の物性値を明らかにした[雑誌論文:1件].次に,視感技術では,布地ドレープの動的な変化が布地質感の「やわらかいーはりのある」に関連することから,その様相による感性評価の相違を明らかにした[学会発表:1件].また,布地質感の「やわらかいーはりのある」の評価の際の視線推移を計測し,布質感判断プロセスについての調査を開始した[学会発表:1件].更に,布地質感の「ストレッチ」に関する画像制作方法を,その評価結果から検討した[学会発表:1件].最後に,触感技術では,触診による接触刺激と空気流による非接触刺激の相違と共通点について検討し,接触及び非接触デバイス開発に関する知見を得た.本研究課題の核となる布地質感評価空間を明らかにして[体系化],布地属性や被験者属性(布地の知識)に注目した相違や共通点を明らかにして雑誌論文にまとめることができた.また,視感技術では,確立されていなかった「ストレッチ」に関する画像制作方法を検討できたため,他の布地質感評価(薄い/厚い/滑らか/粗い/柔らかい/はりのある/ドライ/ウェット)を含めた画像撮影及び提示条件の総合的検討の開始の目処が立ったといえる.また布地判断プロセスの調査は,当初の計画より若干早いため,視感技術の点では先行して実施している.

触感技術では,接触刺激と非接触刺激の提示による感覚の相違を明らかにしたため,さらに温度感覚を含めた触感技術への検討が必要である.今後の研究推進方策として,布地質感判断では,被験者属性として国外被験者を対象とした実験を実施し,布地質感空間における育成環境の相違について検討する.また視感技術では,布地属性の相違による最適な撮影条件を検討すると共に,視感・触感融合技術の開発に向けた3次元CGによる布地質感表現の検討を開始する.最後に触感技術では,温度感を含めた触感提示技術の開発に向けた実験を実施し,接触・非接触による触感提示技術を検討する.
内分泌攪乱化学物質による神経発達障害の機序解明

本研究は神経系発達における甲状腺ホルモンを撹乱する化学物質の影響を評価することを目的としている。本年度はまずラットにおける正常な神経発達のスケジュールを組織学的に明らかにした。1)胎齢11日の段階でBedU投与により、未熟な胎仔脳のその時点で増殖した細胞をラベルし、細胞の移動を経時的に評価、2)Ki67を指標として採材時に増殖していた細胞を数量化、さらに3)TUNEL染色法により採材時に生じていたプログラム細胞死の数量化を行った。その結果、脳で発生するプログラム細胞死には著しい時期および部位特異性があることを見出した。プログラム細胞死を高頻度で個体差が少なく観察できるところが、生後4日目大脳皮質のCingulate cortexおよびRetrosplenial cortexであったことを踏まえて、次に甲状腺ホルモンがプログラム細胞死に関与しているかを検証するために、胎生期から生後4日にかけて甲状腺ホルモン欠乏状態にしてプログラム細胞死を観察した結果、甲状腺ホルモンがプログラム細胞死を部位特異的に正負両方に制御する因子であることが示唆された。また脳各部位(大脳皮質、海馬、線条体、中脳、小脳)から初代培養神経系細胞を作出して細胞死モデルを薬物を始め種々の方法で確立し、細胞死への甲状腺ホルモンの関与をin vitroで検討した。現在、甲状腺ホルモンが神経細胞の増殖、移動、分化に関与しているかを検証するとともに水酸化PCBを曝露したラットを作成して研究を行っている。
単一分子イオンのトラッピングと冷却～周波数標準から量子計算機まで～

周波数標準と量子計算機への応用を目的として,単一分子イオンの捕捉とレーザ冷却を試みている.本年度は昨年度開発した第一励起レーザに引き続きYb^+の生成に必要な第二励起レーザ(外部共振器型半導体レーザ)を開発した.共振器長を短くする(9mm)ことで最大電流においてもシングルモード発振を得ることができるようになった.これらのレーザを用いてイオントラップ内に捕捉されたイオンを電気共鳴法により検出した.そしてイオンの導入開始時の傾きからYbの第二励起波長に対するイオン導入速度を測定した.この結果はシンクロトロン放射光を用いたイオン化断面積と類似したものであった.この事から電気共鳴法によってもイオンの導入速度を求めることができるといえる.また本手法によりRydberg準位(6s23s^1S_0:398.998nm,6s24s^1S_0:398.515nm)を観測することにも成功した.電荷交換(^<174>Yb^++^<171>Yb⇔^<171>Yb^++^<174>Yb)の現象も本手法により観測することが可能である.同位体の質量の違いにより共鳴周波数が変化することから検出電圧もそれに付随して変化することため観測可能である.そして照射する中性Ybの量に電荷交換の速度が比例することも確認した.この研究の過程においてレーザ波長を知るために飽和吸収分光を行っている.この時,ランプの電流を増やしランプ内のYbの量を変化させることで同位体のシグナル強度が変化することを確認した.存在比の大きい174や172は電流値が低い時,ポンプ光によって飽和されプローブ光が透過することでピークが検出される.この時,存在比の小さい176や171の信号は小さいため観測されない.ランプの電流を上げるにつれ存在比の多い174や176はポンプ光で飽和できない程の量となり結果としてプローブ光までも吸収してしまうようになり信号は小さくなっていく.一方,存在比の小さい176や171は量が増えることで信号が大きくなりピークがより検出されるようになる.これはYbに限らず他の原子の飽和吸収分光において成り立つ現象である.周波数標準と量子計算機への応用を目的として,単一分子イオンの捕捉とレーザ冷却を試みている.本年度は分子イオン(水素化イッテルビウムイオン)の生成に必要なイッテルビウムイオンの生成を効率良く行うための光源(波長399nm)を開発した.本光源は非線形光学結晶による第二高調波発生を利用したもので,パワー増幅のためフィネスの高い外部共振器内に結晶は収められている.結晶端面による損失を少なくするために無反射コーティングが施されるのが一般的であるが,無反射コーティングが施されている場合でさえフィネスの高い外部共振器内では,その僅かな損失によりファブリペロー共振器が結晶端面において形成されてしまうことを発見した.そしてこの僅かな残留反射による損失を,結晶を温度調整(3°C以内)することにより正に干渉させることで無くすことができることを実証し,第二高調波発生を任意の波長において最大化できることを示した.本結果は他の非線形光学結晶にも原理的に応用できるという点において重要である.また,温度調整以外の手法においても同様の結果が得られる可能性を示唆している.なお,本成果はApplied Opticsに投稿し採択された.現在は本光源を使用してイッテルビウムイオンのイオン化効率を調べている.生成されたイオンの検出には簡易的な電気共鳴法と呼ばれる手法を用いている.本手法は蛍光を観測しないため,レーザを多数必要とし一般的に検出が難しいとされている奇数同位体の検出にも成功しており,また^<174>Ybと^<171>Yb間での電荷交換の現象も観測した.本結果は蛍光を観測する手法において以前から電荷交換が起きているのではないかと示唆されてきたものを証明したものである.単一の同位体による分子イオンを生成するためにはこれらの基礎研究は重要であると考えている.周波数標準と量子計算機への応用を目的として,単一分子イオンの捕捉とレーザ冷却を試みている.本年度は昨年度開発した第一励起レーザに引き続きYb^+の生成に必要な第二励起レーザ(外部共振器型半導体レーザ)を開発した.共振器長を短くする(9mm)ことで最大電流においてもシングルモード発振を得ることができるようになった.これらのレーザを用いてイオントラップ内に捕捉されたイオンを電気共鳴法により検出した.そしてイオンの導入開始時の傾きからYbの第二励起波長に対するイオン導入速度を測定した.この結果はシンクロトロン放射光を用いたイオン化断面積と類似したものであった.この事から電気共鳴法によってもイオンの導入速度を求めることができるといえる.また本手法によりRydberg準位(6s23s^1S_0:398.998nm,6s24s^1S_0:398.515nm)を観測することにも成功した.電荷交換(^<174>Yb^++^<171>Yb⇔^<171>Yb^++^<174>Yb)の現象も本手法により観測することが可能である.同位体の質量の違いにより共鳴周波数が変化することから検出電圧もそれに付随して変化することため観測可能である.そして照射する中性Ybの量に電荷交換の速度が比例することも確認した.この研究の過程においてレーザ波長を知るために飽和吸収分光を行っている.

この時,ランプの電流を増やしランプ内のYbの量を変化させることで同位体のシグナル強度が変化することを確認した.存在比の大きい174や172は電流値が低い時,ポンプ光によって飽和されプローブ光が透過することでピークが検出される.この時,存在比の小さい176や171の信号は小さいため観測されない.ランプの電流を上げるにつれ存在比の多い174や176はポンプ光で飽和できない程の量となり結果としてプローブ光までも吸収してしまうようになり信号は小さくなっていく.一方,存在比の小さい176や171は量が増えることで信号が大きくなりピークがより検出されるようになる.これはYbに限らず他の原子の飽和吸収分光において成り立つ現象である.
ヒト脳におけるインスリン様成長因子の作用についての研究

脳におけるインスリン様成長因子(IGF)受容体の物理化学的性状について,末梢組織である胎盤における受容体のそれと対比し検討を加えた. ^<125>I-IGF-IあるいはIGF-IIと受容体を結合させた後,両側架橋試薬で共有結合を作製しIGF受容体複合物を電気泳動し,オートラジオグラフィーにて受容体の構造を分析した.標識リガンドとしてIGF-Iを用いた場合,脳では115K, 200K,胎盤では130K, 220Kの位置に放射活性のバンドが認められた. TGF-IIを用いると,脳では115K, 220K,胎盤では130K, 220Kのバンドが出現した.タイプI・IGF受容体(I-GF-I受容体)に対する単クローン性抗体により, IGF-Iを用いた場合のバンドは全て免疫沈降されたが, IGF-IIの場合に出現した220Kのバンドは免疫沈降されなかった.従って脳にはタイプIとIIの二つのIGF受容体が存在すること,また脳のタイプI受容体の分子量(115K)は胎盤のそれ(130K)に比し,小さいことが示された.次にタイプI受容体の分子量に対する酵素処理の影響を見た. IGF-I・受容体複合物をノイラミニダーゼで処理すると,胎盤の場合,受容体の分子量が減少したが,脳では変化しなかった.更にIGF-I・受容体複合物のレクチンセファロースカラムに対する吸着性について検討した.種々のレクチンカラムに胎盤の受容体は,脳に比し,はるかに強い吸着性を示した.以上の結果から,脳のタイプI・IGF受容体の分子量は胎盤に比し小さいこと,またその分子量の差異は主として糖鎖部分の違いによる可能性があることが示された.IGF受容体の組織間異質性の生物学的意義は現在のところ不明であるが,脳に存在するIGF(主としてIGF-II)が脳において末梢組織とは異なる特異な生理活性を有している可能性があり,興味深い知見と思われた.1.剖検時に得られたヒト脳の各部位から分画遠心法によりミクロゾーム分画を調整し、これと【^(125)I】で標識したIGF-【I】、【II】、インスリンとの特異的結合を見た。100μgの蛋白量当たりの特異的結合は部位により異なるが、IGF-【I】:3.87.0%;IGF-【II】;1.12.1%;インスリン:1.42.0%であった。大脳皮質及び視床下部に高いIGF-【I】結合能が認められた。2.大脳皮質の膜分画と【^(125)I】-IGFを結合させた後、リガンド・受容体複合物を両側架橋試薬であるdisuccinimidylで処理し、還元剤の存在・非存在下で可溶化し、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動法にて泳動し、オートラジオグラフィーにて受容体蛋白の構造を分析した。【^(125)I】-IGF-【I】との結合において、還元時に、110K、260K、非還元時に240K、390Kの位置に放射活性のバンドが認められた。これらのバンドは大量の非標識IGFが存在すると消失したことから、IGF受容体蛋白と考えられる。【^(125)I】-IGF-【II】との結合においても同様の位置にバンドが見られた。以上の結果から(1)脳においてIGFは二つのタイプの受容体(タイプ【I】:還元時110K、非還元時390K:タイプ【II】:還元時260K、非還元時240K)に結合する(2)脳のタイプ【I】・IGF受容体のα-サブユニットの分子量(110K)は他の組織(例えば胎盤)のもの(130K)に比し小さいことが示された。3.脳におけるIGFの作用をヒトglioblastoma由来の培養株細胞(U-251)を用いて検討した。低濃度のIGF-【I】、【II】は標識チミジンのDNAへの取り込みを促進した。U-251細胞にはインスリン受容体が存在しないため、IGFの作用はIGF受容体を介すると思われる。4.今後、タイプI・IGF受容体に対する単クローン性抗体を用いて脳のIGF受容体の構造と機能に関して更に詳細に検討を進める予定である。脳におけるインスリン様成長因子(IGF)受容体の物理化学的性状について,末梢組織である胎盤における受容体のそれと対比し検討を加えた. ^<125>I-IGF-IあるいはIGF-IIと受容体を結合させた後,両側架橋試薬で共有結合を作製しIGF受容体複合物を電気泳動し,オートラジオグラフィーにて受容体の構造を分析した.標識リガンドとしてIGF-Iを用いた場合,脳では115K, 200K,胎盤では130K, 220Kの位置に放射活性のバンドが認められた. TGF-IIを用いると,脳では115K, 220K,胎盤では130K, 220Kのバンドが出現した.タイプI・IGF受容体(I-GF-I受容体)に対する単クローン性抗体により, IGF-Iを用いた場合のバンドは全て免疫沈降されたが, IGF-IIの場合に出現した220Kのバンドは免疫沈降されなかった.

従って脳にはタイプIとIIの二つのIGF受容体が存在すること,また脳のタイプI受容体の分子量(115K)は胎盤のそれ(130K)に比し,小さいことが示された.次にタイプI受容体の分子量に対する酵素処理の影響を見た. IGF-I・受容体複合物をノイラミニダーゼで処理すると,胎盤の場合,受容体の分子量が減少したが,脳では変化しなかった.更にIGF-I・受容体複合物のレクチンセファロースカラムに対する吸着性について検討した.種々のレクチンカラムに胎盤の受容体は,脳に比し,はるかに強い吸着性を示した.以上の結果から,脳のタイプI・IGF受容体の分子量は胎盤に比し小さいこと,またその分子量の差異は主として糖鎖部分の違いによる可能性があることが示された.IGF受容体の組織間異質性の生物学的意義は現在のところ不明であるが,脳に存在するIGF(主としてIGF-II)が脳において末梢組織とは異なる特異な生理活性を有している可能性があり,興味深い知見と思われた.