hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期のサブプレートニューロン障害が神経発達障害に及ぼす効果の解析

超早産児の約50%に自閉スペクトラム症や知的障害といった神経後障害を認めるが、原因となる脳の病態生理は依然解明されていない。子宮外環境に晒される早産児の脳障害の解明には胎児期の脳の発達に着目する必要がある。本研究は、胎生期に一過性に出現し神経回路網構築に重要な役割をもつサブプレートニューロン(SPニューロン)の損傷こそが、超早産児に認める神経発達障害の主犯であるとする新しい仮説を検証することが目的である。発達早期の脳波上に観察される紡錘波状速波は、SPニューロンの活動を反映する脳波波形であることが齧歯類の研究から明らかにされてきたため、この速波活動の出現頻度・部位を多角的に観測し、コンピュータ解析することでSPニューロンの活動を詳細にモニタリングすることが可能である。平成28年度は昨年度記録した脳波の中でも、修正32週前後に記録された脳波の中心部導出から得られた紡錘波状速波を定量した。さらに、修正18か月で新版K式発達検査を施行した。最後に、修正32週前後の脳波の紡錘波状速波と修正18か月の新版K式発達検査の発達指数の相関を統計解析した結果、両者には正の相関があることを明らかにした。このことは、紡錘波状速波をモニタリングし定量化することで、修正18か月の発達予後の推定に役立つことを意味し、超早産児のSPニューロン障害に対する早期介入に寄与する。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、当院NICUにおける在胎22週28週出生の超早産児15名に対し、出生後1週間以内に初回脳波を施行し、その後12週間隔で修正40週まで施行した。記録した脳波を解析し紡錘波状速波を定量した。また、修正40週で3D-T1強調画像(MPRAGE)と安静時機能的MRI画像を撮像した。当院に入院する対象症例に対し、順調に対象のリクルートと脳波検査、MRI撮像が行われている。次年度は、脳波解析を通じて脳波の記録時期と導出部位ごとに速波群発を定量し、修正18か月予後との相関を明らかにする。また、脳構造との関係は、3D-MRIと安静時機能的MRIから明らかにする。
医療における安全性の方法論的研究

本年度は、前年度に引き続き、資料集めとデータの蒐集を重ねる一方で、その分析とそれに基づく提案の作製に盡力した。詳しくは、報告書に記載されているが、とりわけ、研究の継続中に社会問題化した院内感染(MRSA感染による)に関しては、やや重点的に考察の対象とすることにした。そうした中で、最終的な提言として纒め上げられた事項の中で、重要と思われるものを下記に列挙することで、研究実績の概要の報告としたい。i)医療機関全体をカヴァーするような、何らかの「安全性」に関する検討・指針の策定などを行う社会的制度が必要である。ii)各医療機関内にも、同様の制度の制定が望まれる。それは、極く一部の医療機関内ですでに実施されている事故カンファレンスの如きものであってもよい。iii)現在の医療内容の構造的問題に由来するような安全性への侵害がある得る(例えば、感染症に対する治療法として、抗生物質に過度に依存している、など)。したがって、医療の構造そのものへの不断の検討と反省とが要求される。iv)医療行為そのものが、クライアントの「安全の侵害」になり得るという、医療自身のもつ構造的問題に対しても目を向ける必要がある。v)安全性に関して、国際的な場面で調和を図ることが必要な場面がこれからは益々必要となる。それは、これまでにも問題とされてきた医薬品を巡る事態以外のところでも重要になる可能性がある。そのためにも、「医療における安全性」の問題を綜合的に検討できる社会的制度の確立は急務と思われる。
Ｓｌｉｔ－Ｒｏｂｏシグナルによる血管網形成の制御機構の解明

Slit-Roboシグナル経路は生体内における血管のネットワーク形成においてその重要性が示唆されているが、個々の細胞においてどのような生理機能に影響を及ぼしているのかは不明な点が多い。本研究では細胞レベルでのSlit-Roboシグナル経路の役割を明らかにすることを目的とし、その下流因子のひとつであるsrGAP1の機能解析を行った。srGAP1の細胞内局在を検討したところ、運動先端で形成される膜突起ラメリポディアの先端に強く濃縮していることが分かった。srGAP1は複数の機能ドメインから構成される分子であるが、そのN末端側に存在するF-BAR-FXユニットを介して形質膜を構成するリン脂質や低分子量G蛋白質Racの活性化型に結合することで、ラメリポディアへと運ばれている。srGAP1がもつGAP活性の特異性を検討したところRac特異的なGAPであったことから、srGAP1はRacの活性化により運動先端へと運ばれ、その領域におけるRac活性を負に制御すると考えられた。そこで次に内在性のsrGAP1の発現をRNA干渉法により抑制し、そのときのRac活性をFRET法を用いたライブイメージングにより検討した。通常運動先端では細胞内の他の領域と比較してRac活性の亢進が認められるが、srGAP1の発現を抑制した細胞ではRac活性が亢進している領域が広がっていた。こうしたRac活性分布の変化によりラメリポディアの安定性が増加し、細胞がもつ運動の特性に変化が生じた。これらの結果からsrGAP1はRac活性の調節を介して細胞運動を制御していることが明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。血管のネットワーク構造は既存の血管から新しい血管が出芽し枝分かれを形成することにより構築されるが、枝分れがいつどこで起こるのか、また枝分かれした血管がどの方向に伸長するのか、といった血管網パターニングに関する疑問は未解決である。血管網と神経回路の二つのネットワークが全身を通して並んで走っていること、そして軸索の伸長方向を決定するガイダンス因子が血管内皮細胞にも作用することから、最近両者のパターニングが共通した機構により制御されているという仮説が提唱されている。申請者は血管内皮細胞の運動制御機構を解析する過程で、軸索ガイダンス因子のひとつSlit-Roboシグナルの下流で働くsrGAPが血管網形成における血管内皮細胞の形態変化の制御に関与していることを見出した。Slit-Roboシグナルは血管網形成に重要であることが報告されているが、血管ネットワーク構築のどの過程で、どの細胞に、どのような作用を引き起こすのかは不明である。そこで本年度ではSlit-Roboシグナルが血管網のパターニングを制御する仕組みを理解することを目的とし、srGAP1の機能解析を行なった。srGAP1の細胞内局在を調べたところ、運動する細胞の先端に形成される膜突起構造に限局していることが明らかになった。各種変異体の作製およびその解析からsrGAP1はそのN末端に存在する膜脂質結合する性質を有するF-BARドメインを介して膜へと運ばれていることが明らかになった。srGAP1の発現をRNAi法により抑制することによりsrGAP1の機能を解析したところ、srGAP1は運動先端の膜突起形成をGAP1活性依存的に負に制御していることが明らかになった。またsrGAP1の発現を抑制した細胞では細胞がもつ運動の方向性や速度が変化した。以上のことからsrGAP1は膜突起形成を介して細胞運動を制御していることが分かった。本研究の目的であるSlit-Roboシグナルの役割を検討するにあたって、細胞内でどのようなエフェクター分子が働いているのかを同定することはきわめて重要である。本年度ではsrGAP1の生理的機能の解析から、srGAP1が細胞運動の制御に重要な役割を果たしていることが明らかになった。

細胞運動は血管や神経のネットワーク構造の形成において必須の過程であり、srGAP1の機能同定は今後の研究の基盤となるものである。24年度が最終年度であるため、記入しない。血管網形成におけるSlit-Roboシグナルの役割を明らかにするため、血管内皮細胞におけるSlit-Roboシグナルのエフェクター分子の同定およびその機能解析を行う。血管内皮細胞に発現するRobo1およびRobo4の細胞内領域に結合する分子をプロテオミクス的手法で解析することにより、エフェクター分子を同定する。同定した分子の機能解析は、(1)Roboとの結合の再確認、(2)血管内皮細胞の機能への影響の検討、(3)リガンド分子の同定、(4)血管分枝構造における発現部位の同定、(5)VEGF、Notchシグナルとのクロストークの検討、の順で進めていく。また血管網形成時の血管内皮細胞の形態変化におけるsrGAPの役割およびその活性調節機構を検討する。
人権保障と感染症政策-ハンセン病政策の日、諾、中の比較調査研究

ハンセン病絶対隔離政策を教訓として、感染症政策における人権保障のあり方を提示することを目的に、文献および調査研究を行った。主に(1)近現代の医療政策及び運用実態について明らかにすること、(2)国際的視点から医療政策と患者の権利に関する検討を深めることを通じ、次の成果があった。(1)については(1)ハンセン病政策史の展開から、日本は制定当時から国際的動向を無視したことを明らかにし、(2)他の医療政策下で起きた人権侵害につき、主に15年戦争時に焦点を当てて、その一部につき実態解明を行った。(2)については、(1)日本とノルウェーのハンセン病政策の異同を明らかにし、(2)健康権を具体化する国際的指標の検討を深めた。本研究はハンセン病政策の過ちを教訓として、患者、家族そして人々の人権保障とりわけ健康権を保障する、すなわち人権保障の観点から、社会防衛としての感染症対策を克服するための原理と具体策を提起するものである。初年度である2009年度は、(1)ハンセン病政策の歴史変遷、(2)国際動向とりわけ健康権に関する議論と政策、(3)日本における医学医療犯罪と倫理の解明の三つの方向性で研究を進めた。その結果、(1)ハンセン病政策の歴史変遷の異同については、19世紀以降の隔離政策の内容と各国の議論と影響につき検討し、一部が明らかになった。成果の一部として国際シンポジウム(国立ハンセン病資料館と共催2010年1月に2回開催)を開催した。(2)健康権に関する議論及び政策の国際動向を把握につき資料収集と分析が進み、成果の一部については図書(井上)や雑誌論文(棟居)で公表した。(3)日本における医学医療犯罪と倫理の解明、人権保障の観点からの検討では15年戦争下での状況をとりあげ、医学、医療の実態解明については、満州国立癩療養所同康院に関する実態解明が進み、また同時代の同仁会や当時の研究者の姿勢などの解明が進んだ。成果の一部は雑誌論文(中川(末永)、西山、鈴木等)として公表した。2010年度は2009年度に行った三つの方向性に沿って引き続き調査研究を行う。医学・医療とりわけ感染症対策・政策にとり重要な19世紀後半、1940年代、現代に焦点を絞り比較調査研究を続ける。とりわけ(1)につき中国、ノルウェーを調査国としているが、異同の特徴を明らかにするために米国、マレーシア等の地域についても対象とする予定である。本研究はハンセン病政策の過ちを教訓として、患者、家族そして人々の人権保障とりわけ健康権を保障する、すなわち人権保障の観点から感染症対策を克服するための原理と具体策を提起するものである。2年目である2010年度は、(1)戦前の日本の感染症対策-ハンセン病政策の実態解明として、(1)ハンセン病対策の時代ごとの特徴を明らかにする、(2)「医の倫理」に関する国際、国内における議論を整理する。(3)医学犯罪と患者の人権については、戦時下に行われた医学犯罪について真相究明に努める。(2)感染症対策における患者の権利に関する国際研究として、(1)健康権、患者の人権思想の変遷を整理する。(2)医療政策形成と医療体制の実態を明らかにする。(3)近現代における中国の医療政策等を整理する。実施計画に基づき、調査としてはノルウェー調査(井上、鈴木)及び中国調査(西山、末永)を行った。また昨年度の研究成果の一部として、「日本の科学者」(日本科学者会議編、2011年1月号)にて「〈特集〉ハンセン病医療政策と人権保障-ノルウェーとの比較において」を公表した。他、成果の一部の公表としては、(1)戦前の日本の感染症対策としては、「癩予防ニ関スル件」制定過程の特質を明らかにし(鈴木)、戦争時の医学、医療実態の一端を明らかにした(西山、末永)。(2)については、健康権の歴史的展開と現代の特徴と具体化の指針について整理、検討した(井上、棟居)。なお、「日本の科学者」掲載された以下も本研究の成果の一部である。宇佐美治「患者からハンセン病隔離政策を問う」、〓昭三「日本のハンセン病政策と医師、医学界の責任」、ユングベ・ネドレボ「患者の視点からノルウェーのハンセン病政策を振り返る」、シグール・サンドモ「国際的視点から捉えるノルウェーハンセン病政策とスティグマ」本研究はハンセン病政策の過ちを教訓として、患者、家族そして人々の人権保障とりわけ健康権を保障する、すなわち人権保障の観点から感染症対策を克服するための原理と具体策を提起するものである。最終年度の研究実施計画は、(1)戦後日本の感染症対策-ハンセン病政策-の実態解明、(2)感染症対策における患者の見地等に関する国際研究、(3)研究成果のまとめであった。

その結果(1)戦後日本のハンセン病対策をはじめとする医療政策の流れや実態を検討し、その成果の一部として図書(井上)、論文(鈴木、棟居)、学会報告(鈴木)等を公表した。特に、本研究の中心であるハンセン病政策の教訓も一つの根拠とし、「住み続ける権利」を提起したことは大きな成果である。(2)感染症対策における患者の見地等については主に2つの流れで調査研究し、その成果の一部を公表した。一つは15年戦争期における医学犯罪に着目し研究を深めた。昨年度までの成果をふまえ、さらに戦争期の実態を明らかにできた点は大きな成果である。この成果は論文(西山、中川(末永))にて公表した。もう一つは、現代の医療分野における人権保障の意義と課題について多角的に検討し、その成果の一部を公表した。この成果は図書(井上)、論文(棟居)、学会報告等(棟居、土屋)にて公表した。15年戦争期の調査研究は、主な調査地が中国になることもあり資料収集、当時の聞取りも困難を極める。このような中で本調査研究を通じ、当時の状況と問題点が明らかになったことは成果である。また現代的な医療分野における人権保障については、国際人権法の視点からも研究が進んだことは成果である。なお、『日本の科学者』2011年1月号にて、井上英夫、宇佐美治、鈴木静、莇昭三、ユングベ・ネドレボ、シグール・サンドモが、本研究の成果として論文等を公表したが、本助成を受けていたことを記していなかった。訂正しお詫び申し上げる。
ウイルスゲノムＲＮＡの品質管理：　翻訳・転写・粒子形成の密接な関わり

本年度は懸案であった再構成型翻訳システムを完成させた。HeLa細胞よりリボソーム、tRNA,eEF2を精製した。eEF1(eEF1A, eEF1Balfa, eEF1Bgamma)複合体とeRF(eRF1, eRF3)複合体はそれぞれBHK21細胞で発現し、ニッケルカラムで精製した。20種類のアミノアシルtRNA合成酵素もBHK21細胞で発現させた。そのうちGluーProRS, LysRS, ArgRS, GlnRS, MetRS, LeuRS, ILeRS、AspRSは複合体として精製した。以上の因子とT7RNAポリメラーゼ、ATP,GTP,CTP,UTP,アミノ酸などと混合し,システムを構築した。テンプレートはC型肝炎ウイルスのリボソーム進入部位(IRES)の下流に目的タンパク質をコードするようにした。レニラルシフェラーゼ(38kDa),Agoー2(80kDa)そしてbetaーGal (120kDa)をコードさせるとそれぞれ全長のタンパク質が合成された。このシステムを用い、脳心筋炎ウイルスのカプシド分断のメカニズムを探った。カプシドタンパクである2Aー2Bの部分はウイルス由来のプロテアーゼによって切断されず、分断のメカニズムは不明であった。ヒト細胞抽出液由来タンパク質合成系で2A2B部分を翻訳すると2Aと2Bに分断された。そのメカニズムを探るために2A2B部分を上の再構成型翻訳システムで反応させた。すると、抽出液由来タンパク質合成系と同様に2Aと2Bに分断されて合成された。このことは2A2Bの分断には特別な因子は必要でないということを示している。そして、eRFを抜いて翻訳すると、2Aは合成されたが2Bは合成されなかった。2A2B部位には翻訳終結コドンは無いが、終結因子が2A2Bの分断に必要であることがわかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はRNAウイルスがどのようにして自分のゲノムRNAの品質管理をしているかを明らかにするものである。我々はヒト細胞抽出液由来試験管内ウイルス合成システムを開発してきている。このシステムではウイルス(EMCV:脳心筋炎ウイルス)RNAの翻訳と複製(転写)が感染細胞で起こる様を忠実に再現し,ウイルス粒子が合成されていく。本年度はこのシステムを駆使して、正常な翻訳ができないRNAは複製されず、粒子にも取り込まれない、という仮説を検証した。1.RNA複製:セルフリーEMCV RNAレプリコンシステムを使用した。野生型(WT)と変異型(RNAポリメラーゼmut)RNAレプリコンを同時に系にヒト細胞抽出液由来試験菅内ウイルス合成システム投入したらどうなるか、を観察した。変異型RNAレプリコンは単独では複製しなかったが、野生型RNAレプリコンと同時にインキュベーションすることにより複製することがわかった。つまり、野生型RNAレプリコンから合成されたRNAポリメラーゼを用いて変異型RNAレプリコンも複製したと考えられる。つまりRNA複製においては品質管理をしていないと考えられる。2.粒子形成:EMCVウイルス粒子試験管内合成システムを用いた。野生型(WT)と変異型(RNAポリメラーゼmut)EMCVRNAを同時に系に投入し加温し、ウイルス粒子合成を行った。その後、RNase処理をし、ショ糖密度勾配遠心を用いてウイルス粒子を精製した。精製したウイルス粒子からRNAを抽出し配列をしらべたところ、14クローンが野生型であり、1クローンが変異型であった。つまり、粒子形成の際、選別が行われ、変異型のRNAは粒子に取り込まれにくい、ということが判明した。

2A2B部位には翻訳終結コドンは無いが、終結因子が2A2Bの分断に必要であることがわかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請した計画に忠実に従い実験を行い、結果を出し、そして論文発表(Kobayashi et al,2011,2012)まで完了したため。最終年度はこれまでの結果を完全再構成を用いて再現できるかを検証していく。
高次元チューブ内を動く拡散過程の重ね合わせ

切断面が高次元球面となる高次元チューブ内を運動する粒子の運動に対して、次のような問題を考え、確率過程論の立場でモデル化し、考察を行った。チューブが収縮する場合、その収縮運動がその運動にどのように影響を与えるのか。チューブがつぶれていく状況、チューブ内の媒質が変化する状況、これらの状況の下で極限の運動は存在するのか。これらの問題に対して、確率過程の収束定理とその極限で現れる過程に対応する運動に対応する解析的な表現を具体的に得ることができた。断面がd-2次元の球面と同相であるようなd次元ユークリッド空間の中のチューブ内を動く粒子の運動に対し、次のような問題を確率過程論の立場でモデル化して考察することを目的としている。(1)チューブが収縮する場合、その収縮がその運動に対してどのような影響を与えるのか。更に収縮が繰り返されて、チューブがつぶれるような状況下で極限の運動は存在するのか。(2)チューブ内の媒質が変化する場合、その変化が運動にどのような影響を与えるのか。更に媒質が変化し、チューブ内の媒質が複数の層にわかれる状況下で極限の運動は存在するのか。(3)上記の(1)と(2)において極限の運動が存在する場合に、どのような性質を満たすのかを解明するため、研究を遂行している。今年度は、断面の運動に対応する斜積拡散過程と一次元拡散過程の直積を考え、対応するディリクレ形式を決定すること、また、対称二次形式の関数空間を境界条件に基づき決定し、本研究で取り扱う過程のディリクレ形式を得、またそれらがもつ性質、特にフェラー性について調べる事を目指した。直積だけで表現できる拡散過程や斜積拡散過程に対応するディリクレ形式の結果はすでに得られている。これらの結果を精査し、対応する生成作用素の観点からディリクレ形式を記述する対称二次形式を検討した。また国際学会に積極的に参加し、本研究に関わる最新の結果の収集につとめると共に本研究に関する議論を行った。昨年度に引き続き、本研究では断面がd-2次元の球面と同相であるようなd次元ユークリッド空間の中のチューブ内を動く粒子の運動に対し、次のような問題を確率過程論の立場でモデル化して考察することを目的としている。(1)チューブが収縮する場合、その収縮運動がその運動に対してどのような影響を与えるのか。(3)上記の(1)と(2)において極限の運動が存在する場合に、どのような性質を満たすか。これらのことを解明するため研究を遂行している。本年度は、チューブ内を運動する拡散過程が境界付近でどのような運動を行うのか検討するため、調和関数を用いた変換による局所時間の逆写像に関する研究を行い、研究論文として発表した。そこでは、反射壁条件のもとで境界に現れるレヴィ過程の表現に現れる特性量について考察を行い、それらの漸近挙動について拡散過程を特徴づける測度との関係について結果を得た。またいくつかの例も得ることができた。平成27年度7月まで育児休暇を取得しており、平成27年度の研究の達成が遅れている。更に収縮が繰り返されて、チューブがつぶれるような状況下での極限の運動は存在するのか。更に媒質が変化し、チューブ内の媒質が複数の層にわかれる状況下での極限の運動は存在するのか。(3)上記の(1)と(2)において極限運動が存在する場合に、どのような性質を満たすのか。本年度は、(2)のチューブ内の媒質が複数の層に別れる状況で現れる円環上のジャンプレイトについて、結果を得、論文の形にまとめた。現在、投稿準備中である。また一次元拡散過程のスケールがナチュラルの場合の斜積拡散過程に対応する汎関数の収束について、考察した。様々な境界条件の下で汎関数の収束定理を得、斜積拡散過程の半群の意味での収束の重要な足がかりができた。(3)の極限運動の性質を探るため、様々な境界条件のもとで汎関数がどのような状況であるかについて調べた。また国際学会へ参加し、今までに得られた結果について講演を行うと共に本研究について議論を行った。平成27年度7月まで育児休暇を取得し、昨年度は研究達成がやや遅れていたが、復帰後はおおむね順調に親展している。

更に収縮が繰り返されて、チューブがつぶれるような状況下での極限の運動は存在するのか。(2)チューブ内の媒質が変化する場合、その変化が運動にどのような影響を与えるのか。更に媒質が変化し、チューブ内の媒質が複数の層にわかれる状況下での極限の運動は存在するのか。(3)上記の(1)と(2)において極限運動が存在する場合に、どのような性質を満たすのか。これらのことを解明するため研究を遂行した。本年度は、最終目的であった(3)の極限定理について、チューブ内を拡散する粒子の運動について、チューブが収縮する場合、媒質が変化する場合に対応した確率モデルの収束定理について、結果を得ることができた。そこでは、確率過程の特徴づけの一つである、半群の意味で収束を示すことができた。更に、極限に現われる確率過程に対応するディリクレ形式の具体的な表現についても得ることができた。ディリクレ形式の記述により、上で示した収束定理が連続な確率過程からジャンプや消滅を起こす確率過程に収束することがわかり、チューブ内が収縮、または部分的に様相が変化した場合に内部を運動している粒子がどのように変化していくのか考察が可能になった。昨年度に得た結果である円環上のジャンプレイトに関する論文を発表した。今年度得た収束定理の結果はプレプリントにまとめ投稿準備中である。また国際学会等で収束定理について講演を行った。切断面が高次元球面となる高次元チューブ内を運動する粒子の運動に対して、次のような問題を考え、確率過程論の立場でモデル化し、考察を行った。チューブが収縮する場合、その収縮運動がその運動にどのように影響を与えるのか。チューブがつぶれていく状況、チューブ内の媒質が変化する状況、これらの状況の下で極限の運動は存在するのか。これらの問題に対して、確率過程の収束定理とその極限で現れる過程に対応する運動に対応する解析的な表現を具体的に得ることができた。平成26年10月6日より産前休暇に入り、平成26年度の研究の達成が遅れている。研究実施計画に基づき研究を遂行する。数物系科学平成27年8月に育児休暇から復帰予定であり、その後研究実施計画を基に研究を遂行する。平成27年度7月31日まで育児休暇を取得したため。平成26年度10月から平成27年度7月まで産前産後休暇、育児休暇を取得したため。平成26年10月6日から産前休暇に入り、平成27年7月まで育児休暇を取得するため。当初の研究計画に基づき、研究を遂行する。平成27年8月から研究を再開し、研究実施計画に基づき研究を遂行する。
糖鎖拡散型ペリニューロナルネット障害マウスモデルによる神経機能解析

我々は脳幹部神経核・小脳に特異的なPNNを部位特異的に形成障害するモデルとして、Bral2欠損マウスを用いて、PNN形成メカニズムの解析を行った。本モデルは、糖鎖合成や糖鎖ドメインの合成不全を起こすものではないが、本来ヒアルロン酸に依存してPG等が高密度に・秩序よく会合すべきPNNがdiffuseになる特徴をもつ(Bekku et al., J Comp Neurol 2012)。Bral2が制御するPNNは聴覚神経系神経核に顕著な発現を示すこと、そのなかでも巨大神経終末を持つ内側台形体核(MNTB)に焦点を絞り研究を行った。野生型マウスの内側台形体核(MNTB)においてaggrecanとbrevicanは分離独立(住み分け)した発現をしており、Bral2欠損マウスではbrevicanはaggrecanと共局在した。シナプス周囲・間隙近傍に存在するaggrecanとbrevicanの局所における「住み分け」を規定するのはLPであるBral2とCrtl1とのaffinityの差によると考え、ヒアルロン酸結合ドメイン(G1)のリコンビナントタンパク発現を行った。また、MNTBは聴覚系神経回路の代表的神経核であるので、上記PNN変化が聴覚機能にどの程度影響を与えているかについて、チェコ共和国Syka教授との国際共同研究を行い、聴力の低下を認めている。今後、このECMの変化が聴力低下をもたらすメカニズム解明を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。本モデルは、糖鎖合成や糖鎖ドメインの合成不全を起こすものではないが、本来ヒアルロン酸に依存してPG等が高密度に・秩序よく会合すべきPNNがdiffuseになる特徴をもちます(Bekku et al., J Comp Neurol 2012)。本年度の成果として、野生型マウスの内側台形体核(MNTB)においてaggrecanとbrevicanは分離独立(住み分け)した発現をしており、Bral2欠損マウスではbrevicanはaggrecanと共局在しました。シナプス周囲・間隙近傍に存在するaggrecanとbrevicanの局所における「住み分け」を規定するのはLPであるBral2とCrtl1とのaffinityの差によると考えてヒアルロン酸結合ドメイン(G1)のリコンビナントタンパク発現のコンストラクト作製に着手。上記で発見された、プロテオグリカンの局在変化をCrtl1 CNS-KOマウス凍結切片(Caruli博士提供)で比較検討した(繰り越し分)。Crtl1 CNS-KOマウスの輸入が、該当マウスの繁殖力が低いことから、共同研究室(Carulli博士)でも充分数確保できず入手が遅れたことが一因にある(繰り越し理由)。また、提供された凍結サンプルの状態が悪く、明瞭な結果をだすことができなかった。リコンビナントタンパクによるタンパク間相互作用比較実験や、聴力の異常を示す実験(共同実験)などを進める予定である。
頭頚部癌の化学療法における薬剤耐性克服に関する基礎的および臨床的研究

(基礎的研究)先ず初年度は頭頚部領域の悪性腫瘍25例について,抗癌剤の多剤耐性に関与する膜蛋白質であるP-糖蛋白の発現を免疫組織化学的に検索した。その結果,悪性線維性組織球腫の1症例では,化学療法施行後にP-糖蛋白の発現がみられた。また腺様嚢胞癌では5例中4に,化学療法施行前でもP-糖蛋白の発現がみられ,本腫瘍の自然耐性に関与している可能性があるものと考えられた。以上のことから,頭頚部領域の悪性腫瘍についてもP-糖蛋白の発現が認められる症例があり,化学療法に対する感受性との相関が示唆された。次年度は頭頚部悪性腫瘍における多剤耐性遺伝子mdr1のmRNAレベルでの発現を検索した。方法はスロットブロット法,ノーザンブロット法,in situ hybridization法を用いた。その結果,スロットブロット法,ノーザンブロット法においてmdr1mRNAの発現が認められなかった症例においても,ISH法やRT-PCR法ではその発現を確認することが可能であった。またmdr1mRNAの発現は,その遺伝子産物であるP-糖蛋白の免疫染色上での発現結果と一致しない例もあった。なおcisplatinの薬剤耐性の生化学的な面からの検討も行ったが結論を得るには至らなかった。(基礎的研究)我々はすでに頭頚部悪性腫瘍について3種類の抗体を用いて免疫組織学にp-glycoprotein(P-gp)の発現を検索し、P-gpの発現が認められる症例があることを示した。今回はスロットブロット法、ノーザンブロット法、RT-PCR法、in situ hybridization法(ISH法)を用いてmRNAレベルでの発現を検索した。その結果、スロットブロット法ではadriamycin(ADM)耐性K562細胞(K562/ADM)と副腎の陽性コントロールでのみ発現が認められた。ノーザンブロット法でも同様の結果であるが、K562/ADMが10%以上になって初めてmdr1 mRNAが検出された。しかし、どちらの場合も腫瘍症例での発現は認められなかった。そこでより感度の高いRT-PCR法での検出を試みた。その結果、腺様嚢胞癌症例では腫瘍部においてmdr1 mRNAの発現が認められるが、耳下腺正常部においてより強い発現が認められた。悪性線維組織球症症例では局所化学療法前と後でmdr1 mRNAに大きな変化はみられなかった。次にISH法でmdr1 mRNAの細胞レベルでの局在を調べた。その結果、耳下腺の腺房細胞に一致して発現が認められた。以上の結果を考察すると、スロットブロット法、ノーザンブロット法ではmdr1 mRNAの発現を確認できなかった腫瘍症例においても、RT-PCR法、ISH法ではその発現を確認できた。しかし悪性線維組織球症例の化学療法前、腺様嚢胞癌症例の腫瘍部ではRT-PCR法、ISH法の結果が免疫染色での結果と一致しなかったが、この原因の詳細は不明である。mdr1 mRNA遺伝子に限らず、頭頚部悪性腫瘍症例においてはmRNAの発現をみる場合、腫瘍組織の保存やRNA抽出段階でのRNaseによるRNA分解が大きな問題として存在するが、この点についてはさらに検討を加えたい。また次年度においては頭頚部癌由来のcisplatin(CDDP)耐性株を用いてNa^+、K^+、-ATPaseのCDDP耐性の関与についても検討したい。(臨床的研究)化学療法においては2つのregimenをとりあげ臨床的に検討した。1つはCDDP+etoposide(ETP)+mitomycin C(MMC)、すなわちPEM療法であり、他の1つはCDDP+5-FUの少量、持続投与である。まだ症例数は少ないが喉頭癌の再発例においてPEM療法を3コース行い、histologic complete responseを認めた。またやはり薬剤耐性を防ぐ一つの方法として放射線治療と化学療法との同時併用療法があげられるが、carboplatinと照射の同時併用により興味ある結果が得られつつある。さらに症例を増やして検討したい。(基礎的研究)免疫染色でp-glycoprotein(P-gp)の発現が認められた悪性線維性組織球症1例,腺様嚢胞癌2例および正常耳下腺を対象とした。

陽性コントロールとして,K-562細胞のadriamycin耐性株(K562/ADM)および副腎組織を用いた。tatal RNA抽出後,mdrlmRNAの検出を行った。方法はスロットブロット法/ノーザンブロット法,in situ hybridization法を用いた。まとめ:(1)頭頚部腫瘍悪性腫瘍3例についてmdrlmRNAの発現を検討した。(2)スロットブロット法,ノーザンブロット法においてmdrlmRNAの発現が認められなかった症例においても,ISH法はRT-PCR法ではその発現を確認することが可能であった。(3)mdrlmRNAの発現は,その遺伝子産物であるp-gpの免疫染色上での発現結果と一致しない例もあった。なおCDDPの薬剤耐性に関する生化学的な面からの検討も行ったが結論を得るまでには至らなかった。(臨床的検討)新たに開発したregimenはcisplatin(CDDP),etoposide(VP-16),mitomycin C(MMC)の3剤を組み合わせた方法である。投与方法は第1日目にCDDP60mg/m^2を点滴2時間にて投与し,この1時間後にVP-1640mg/m^2を点滴1時間で,その後MMC 7mg/m^2をゆっくり静注する。第2,3日目はVP-16 40mg/m^2のみを点滴1時間にて投与する。histologic complete responseを来した1例はVMP療法(VCR+MTX+PEP),CDDP+5-FU療法,CDDP+VP-16療法,さらには放射線治療,拡大手術・再建を行っているにもかかわらず,PEM療法にてhistologic CRを認めたことは大変興味深い。またやはり薬剤耐性を防ぐ一つの方法として放射線治療と化学療法との同時併用療法があげられるが,現在,carboplatinと照射の併用療法を未治療例に対して検討している。この第1相試験では安全性の確認と急性粘膜反応を放射線単独と比較したが,問題ないことがわかり,現在第2相試験を行っている。その中間成績では喉頭癌のT2,T3症例で喉頭の温存率が80%であり,encouragingな成績が得られつつある。従って薬剤耐性の克服の面からも今後,検討を進めたいので,平成6年度の科学研究費補助金に一般研究Cとして「臓器・機能の温存と生存率の向上を指向した放射線と化学療法による同時併用療法の研究」を申請中であるので,この中でも継続して検討していく予定である。
証券・契約で入札するオークションにおける参入行動の分析

多くのオークションでは、当該財から得られる収益が契約可能である。また、入札者は対象資産や対象企業の適正評価に膨大な投資を行っており多額の参入費用をかけている。本研究はこうした現実を踏まえ、オークションされる財から得られる収益が契約可能であり、参入費用がかかる状況を念頭におき、(1)いつ取引手段として交渉や公示価格ではなくオークションを選んだ方がよいのか、(2)潜在的参入者が参入後の利得に関して私的情報を持つ「一般の参入ゲーム」はオークション・モデルとどのような違いがあるのか、(3)参入時に入札者間で結託して参入できる場合にどのような制度設計をした方がよいのかという3点を理論的に明らかにする。
要介護老人のケアの形態を規定する要因並びに長期ケアニーズの評価に関する研究

大阪府箕面市において在宅要介護老人188人、6か月以上入院中の老人61人、および特別養護老人ホーム入所者72人について調査を実施し、各群の特性と生活背景を比較するとともに、他変量解析(数量化II類)による分析を行い、入院、入所と関連する因子を検討した。3群とも脳卒中が約3割を占めていた。ADLの分布では、在宅群では障害が中等度の人が多く、入院群では重度の人、入所群では軽度の人が多かった。在宅群と比べて、入院群、入所群では独居の人、配偶者がいない人の割合が高く、また、入所群では子供と同居していない人、住居が持家以外、が多かった。病院の長期入院には、ADLの障害が重度であること、および独居であることが関連しており、在宅群と入院群の判別には「ADL」のほか「独居か否か」「子供との同居」「性別」「配偶者の有無」といった変数が関連していることが示された。特別養護老人ホームへの入所には独居であること、および一戸建て持家以外、が関連しており、在宅群と入所群の判別には「住居の状況」「独居か否か」「子供との同居」「配偶者の有無」といった変数が関連していることが示された。また同市において、1984年、1987年、1989年の6月の70歳以上の入院診療報酬明細書を分析対象とし、6月1日時点での70歳以上人口100人当たり入院受療率を算出すると、1984年3.56、1987年5.87、1989年5.72と増加傾向があった。市町村の老人保健福祉計画の策定では、在宅で生活している老人だけでなく、入院、入所中の老人のニーズを考慮して、地域全体の社会的ニーズを把握する必要がある。長期ケアが必要な高齢者が、特に在宅で療養を継続するさいの社会的ニ-ズを明らかにするために、大阪府のM市(人12万人)において、在宅の要介護老人群と、入院・入所している施設老人群の特性や生活の条件を調べた。在宅要介護老人(188人)、6カ月以上入院中の老人(61人)、特別養護老人ホ-ム入所者(72人)について、それぞれ調査を実施し、性、年齢、要介護となった原因疾患、日常生活動作、家族構成、住居の状況、医療保険の種類と生活保護の有無などの現状を把握し、これら3群の特性を比較した。ADLの障害を軽度、中等度、重度にわけると、入院群では重度の人の割合が、特養入所群では軽度の、在宅群では中等度の人の割合が、他の群より多かった。独居者は在宅群では3.7%と少なく、入院群では16%、特養入所群では39%だった。有配偶者が在宅群では3割を超えているのに、入院・入所群では1割程度と有意差がみられた。子供世代と同居している(していた)人は在宅群が76%と多いが、他の2群では少なかった。住居の状況では一戸建持家の割合が、在宅群76%、入院群64%、特養入所群29%であった。なお、要介護になった原因疾患では3群とも脳卒中が約3割を占めた。次に、在宅群と入院と特養をあわせた施設群とを分けている要因を判別分析によって検討した。両群を判別するのに有効であった変数は、標準化判別係数の大きい順に、配偶者の有無、子供との同居、持家か否か、ADL、年齢であった。また、入院群と特養入所群についての判別分析の結果では、両群を判別するのに有効であった変数は、標準化判別係数の大きい順に、持家か否か、性、同居家族の人数であった。

以上の結果より、在宅での療養か病院や特養など施設での療養かという処遇形態を規定している要因として、まず家族構成すなわち要介護老人を身近に介護できる人がいるかどうかが最も重要な因子であり、つぎに住居が重要な因子であることが示された。大阪府M市(1989年人口12万人、70歳以上人口8,085人)において、老人の入院医療の需要の経年変化を分析した。1984年、1987年、1989年の6月の70歳以上の入院診療報酬明細書を分析対象とし、入院日をもとに6月1日時点で在院中の人と、6月中に新規に入院した人とに分けて、70歳以上人口100人当たり入院受療率、新規入院率を算出した。入院受療率は1984年3.56、1987年5.87、1989年5.72であった。1か月間の新規入院率には、5年間で増加傾向は見られなかった。性、年齢層別に入院受療率の推移をみると、いずれの年も男より女の受療率が高く、70歳代より80歳以上の受療率が高かった。6月1日時点での在院期間の分布を調べると、6カ月以上の在院患者割合は、1984年38.9%、1987年47.3%、1989年49.9%と増加する傾向がみられた。次に、入院の長期化の要因を探るために、性、年齢、保険の種類、医療機関の位置、医療機関の種類、脳卒中の有無、精神障害の有無別に、6か月以上在院患者の割合を算出し比較すると、6か月以上在院患者の割合に有意差がみられた項目は、性、医療機関の種類、脳卒中の有無、及び精神障害の有無であった。すなわち、脳卒中や精神障害をもつ患者では入院が長期化しやすく、女は男より長期化しやすいこと、長期在院患者の割合は公的病院よりも民営病院において高いことが明らかになった。本研究で行った老人入院医療の分析は全国いずれの市町村においても実施できるものであり、今後高齢者のケアシステムづくりの基礎資料として各市町村で整備していくことが望まれる。また、本年度、M市医師会員を対象に調査を行い、往診および病院と診療所との間での患者の紹介の現状を検討した(回答率70%)。回答をした82名の医師のうち24名が往診をしており90人の患者が往診の対象となっていた。患者紹介の流れでは、開業医から病院へ紹介されるケ-スが大部分を占めており、病院から開業医への紹介は少なかった。
近世中期の有職家・神道家をめぐる学芸ネットワークの研究―神村正鄰を中心に―

本研究の目的は、第一に、有職家・神道家である神村正鄰を中心的対象として、近世中期の有職家・神道家の学芸の特徴とその社会的意義を明らかにすること、第二に、神村正鄰旧蔵書を手がかりとして、有職家・神道家をめぐる人的・文献的ネットワークの実態を明らかにすることである。上記の目的を達するため、本年度は、現存が確認される神村正鄰・忠貞父子旧蔵資料の全点について調査を終えること、また、彼らをめぐる文献流通、人的交流、および学知の影響を明らかにするため、河村秀根、稲葉通邦、本居宣長らの旧蔵書および著作について調査を開始することを予定していた。これに対し、本年度は、研究初年度に存在を確認した正鄰の伝記的事実に関する資料について調査を進め、正鄰およびその周辺人物について、さらにいくつかの事実を確認することができた。一方、神村父子旧蔵資料については、旧蔵書目録掲載のいくつかの資料について調査を進めるとともに、旧蔵書目録に掲載されていない旧蔵書を確認し、同目録が同父子旧蔵書の全てを掲載しているわけではないことを確認することができたが、現存が確認される全点の調査を完了するには至らなかった。また、神村父子をめぐる文献流通、人的交流、および学知の影響に関しては、名古屋市鶴舞中央図書館所蔵の河村家旧蔵資料の調査を行い、また、正鄰と同時期を生きた尾張藩の学者で書物奉行も務めた松平君山の著作についても調査を行い、内容の分析を開始した。研究初年度に、当初計画では想定していなかった神村正鄰の伝記的事実に関する重要な資料を見出し、この資料の調査を優先したため。また、神村父子旧蔵資料や周辺人物に関する資料の調査について、日程を十分に確保できず、進捗に遅れが生じたため。当初の計画でも可能性を示していたが、神村父子旧蔵資料の全点調査は困難な状況にあるため、今後は特に、近世中期有職家・神道家の学問の実態と影響の解明に重点を置き、正鄰の学んだ伯家神道および有職学について、正鄰旧蔵書に基づいて、その特徴と影響を明らかにすることを目指す。ただし、神村父子の伝記的事実を解明することは、本研究終了後の継承と展開という点でも公共性が高いと考えるため、今後も継続して調査を行い、正鄰の略伝の完成を目指す。本研究の目的は、第一に、近世中期の有職家・神道家である神村正鄰を中心として、有職家・神道家の学芸の特徴とその社会的意義を明らかにすること、第二に、神村正鄰旧蔵書を手がかりとして、有職家・神道家をめぐる学問的影響関係および知的情報の媒介・流通の実態を明らかにすることである。上記の目的に基づき、本年度は、(1)神村正鄰・忠貞旧蔵書目録のデータ入力を完了するとともに、諸機関の蔵書目録等との比較検討を行い、当該伝本や写本の所在状況を確認すること、(2)神村正鄰・忠貞旧蔵書のうち、特に神道書・有職書について閲覧調査を行うこと、(3)正鄰・忠貞自身の著作について検討を進めること、(4)正鄰・忠貞の履歴について関係資料を収集し、基礎的事実の確定に努めること、を計画していた。これに対し、本年度の成果は以下の通りである。(1)神村正鄰・忠貞旧蔵書目録のデータ入力を完了したが、他機関等の目録との照合を終えることはできなかった。(2)正鄰・忠貞旧蔵書のうち、神道書や有職書については、名古屋市蓬左文庫所蔵のものの多くを閲覧することができた。ただし、原本保護の観点から、デジタル閲覧が可能なものを優先して調査を行っている。(3)正鄰・忠貞の著作については、いくつかについて閲覧調査を行い、複写物も入手したが、内容の厳密な検討には至っていない。(4)正鄰の履歴について、年度当初には想定していなかった資料を確認し、正鄰に関する新たな情報を多く得ることができた。(5)このほか、伯家神道説に関するいくつかの資料を確認することができ、また、近世の神道家の集書に関する資料の分析を行い、論文として投稿することができた。正鄰・忠貞旧蔵書目録の分析、および、両人の著作の内容の分析については、やや予定よりも遅れているが、正鄰の生涯に関する基礎的事実の確認については、当初の予定を大きく超えて重要な情報を確認することができており、また、正鄰の学んだ伯家神道に関する資料も、予定以上に多く収集することができたため。上記の目的を達するため、本年度は、(1)神村正鄰旧蔵書について、閲覧調査を完了すること、(2)特に有職・神道関係の資料のうち、正鄰の師に当たる速水房常や高橋宗直の著作や、正鄰の学んだ伯家神道に関する資料について、閲覧調査を進め、その内容的特徴や流通の実態を明らかにすること、を計画していた。これに対し、神村正鄰旧蔵書の閲覧調査については、他の資料の調査・検討を優先したため、十分な成果を得ることはできなかった。

一方、正鄰の学んだ伯家神道に関しては、白川家学頭臼井雅胤による古今集序注について、閲覧調査と内容の検討とを行い、その特徴を明らかにする論文を発表することができた。また、近世中期の神道家・有職家をめぐる人的交流・文献ネットワークに関しては、前年度に投稿した論文を、追加調査と修正を経て発表することができた。なお、正鄰の生涯についても関連資料の閲覧調査を進め、名古屋における正鄰周辺の人物や門人に関する資料についても調査を行い、正鄰の生涯を中軸として、有職学の同時代的な意義や正鄰周辺の文献流通・人的交流の実態、弟子への影響を関連づけた中間的な報告を行うことができた。神村正鄰旧蔵書の閲覧調査は滞っているが、当初は想定していなかった重要な資料の存在を確認し、その調査を優先して行っており、一定の成果を公表することができたため。本研究の目的は、第一に、有職家・神道家である神村正鄰を中心的対象として、近世中期の有職家・神道家の学芸の特徴とその社会的意義を明らかにすること、第二に、神村正鄰旧蔵書を手がかりとして、有職家・神道家をめぐる人的・文献的ネットワークの実態を明らかにすることである。上記の目的を達するため、本年度は、現存が確認される神村正鄰・忠貞父子旧蔵資料の全点について調査を終えること、また、彼らをめぐる文献流通、人的交流、および学知の影響を明らかにするため、河村秀根、稲葉通邦、本居宣長らの旧蔵書および著作について調査を開始することを予定していた。これに対し、本年度は、研究初年度に存在を確認した正鄰の伝記的事実に関する資料について調査を進め、正鄰およびその周辺人物について、さらにいくつかの事実を確認することができた。一方、神村父子旧蔵資料については、旧蔵書目録掲載のいくつかの資料について調査を進めるとともに、旧蔵書目録に掲載されていない旧蔵書を確認し、同目録が同父子旧蔵書の全てを掲載しているわけではないことを確認することができたが、現存が確認される全点の調査を完了するには至らなかった。また、神村父子をめぐる文献流通、人的交流、および学知の影響に関しては、名古屋市鶴舞中央図書館所蔵の河村家旧蔵資料の調査を行い、また、正鄰と同時期を生きた尾張藩の学者で書物奉行も務めた松平君山の著作についても調査を行い、内容の分析を開始した。研究初年度に、当初計画では想定していなかった神村正鄰の伝記的事実に関する重要な資料を見出し、この資料の調査を優先したため。また、神村父子旧蔵資料や周辺人物に関する資料の調査について、日程を十分に確保できず、進捗に遅れが生じたため。本年度は、正鄰が学んだ伯家神道に関わる古今和歌集説・神代巻説と思われるものを確認することができた。これらは、伯家神道の説の特徴や社会的影響を考える上で重要なものと思われるため、今後、詳細な検討を行う。このほか、本年度に十分な達成に至らなかった正鄰・忠貞旧蔵書目録の分析や著作の分析についても、翌年度以後に予定されている研究と並行して行う。本年度は正鄰の生涯に関する資料の調査を優先し、これに多くの時間を割いたが、今後は正鄰旧蔵書の調査も並行して行う。特に神道・有職に関するものは早急に調査を進める。当初の計画でも可能性を示していたが、神村父子旧蔵資料の全点調査は困難な状況にあるため、今後は特に、近世中期有職家・神道家の学問の実態と影響の解明に重点を置き、正鄰の学んだ伯家神道および有職学について、正鄰旧蔵書に基づいて、その特徴と影響を明らかにすることを目指す。ただし、神村父子の伝記的事実を解明することは、本研究終了後の継承と展開という点でも公共性が高いと考えるため、今後も継続して調査を行い、正鄰の略伝の完成を目指す。神村父子旧蔵資料の調査について、日程を十分に確保できず、出張旅費に宛てる予定だった予算を執行できなかったため。
運動時のマスク装着における有効的呼吸様式の検討について

我々は,1990年7月8月の約二ヶ月間にわたる高地医学の研究のため、中国青蔵高原に,学術調査隊を派遣し,調査実験を行なってきた.その中で,呼吸パターンを変えることにより,Sa02が有意に改善されることが解った.我々は,この呼吸方法を運動時のSa02の改善に応用出来ないかと考え,この呼吸方法の利点を伴った,マスクを開発し,実験した.その結果,もし同じ換気量であった場合には,マスクを付けた方が,運動中においてもSa02が改善されることが推測できた.そこで,患者の酸素吸入簡易マスクを改良し,有効的なマスクを開発した.このマスクを装着し,フィールドにて被験者に,2kmをできるだけ速く走ってもらうと,マスクを装着した場合は,なにも装着しない時に比べ,Sa02の値が良くなり,時間も短縮されたが,効果のない被験者も現れた.これより,マスクの有効性は,(1)マスク装着時における吸気,呼気の微調節によって異なる.(2)個人差がある.(3)運動強度に作用されるといった課題が残った.これらの課題を解決するために,今度は,防塵マスクを改良(酒井,寺沢共案.S-Tマスク)し実験を行なった.その結果,マスク装着の被験者が2kmをトレッドミルにて走行すると,何も装着しない時よりもSa02の値は高く,HRの値は低い値を示した.また,フィールドにてマスクを装着し,走行するとSa02の値は高く,記録も9秒短縮された.マスクの性能も良くなり,成績的にも向上してきたものの,被験者の中には依然成績の向上が見られない者もいた.しかし,理論的にはマスクの弁に適切なスプリングを装着する事により,マスク内の圧が一定に保たれれば,この問題は解決できるものと確信している.3月からスプリング会社との契約も結ばれ,大きな期待が寄せられている.予算的に多少の不安もあるものの,より確実なマスクを開発し,このS-Tマスクを実用化させて行く考えである.我々は,1990年7月8月の約二ヶ月間にわたる高地医学の研究のため、中国青蔵高原に,学術調査隊を派遣し,調査実験を行なってきた.その中で,呼吸パターンを変えることにより,Sa02が有意に改善されることが解った.我々は,この呼吸方法を運動時のSa02の改善に応用出来ないかと考え,この呼吸方法の利点を伴った,マスクを開発し,実験した.その結果,もし同じ換気量であった場合には,マスクを付けた方が,運動中においてもSa02が改善されることが推測できた.そこで,患者の酸素吸入簡易マスクを改良し,有効的なマスクを開発した.このマスクを装着し,フィールドにて被験者に,2kmをできるだけ速く走ってもらうと,マスクを装着した場合は,なにも装着しない時に比べ,Sa02の値が良くなり,時間も短縮されたが,効果のない被験者も現れた.これより,マスクの有効性は,(1)マスク装着時における吸気,呼気の微調節によって異なる.(2)個人差がある.(3)運動強度に作用されるといった課題が残った.これらの課題を解決するために,今度は,防塵マスクを改良(酒井,寺沢共案.S-Tマスク)し実験を行なった.その結果,マスク装着の被験者が2kmをトレッドミルにて走行すると,何も装着しない時よりもSa02の値は高く,HRの値は低い値を示した.また,フィールドにてマスクを装着し,走行するとSa02の値は高く,記録も9秒短縮された.マスクの性能も良くなり,成績的にも向上してきたものの,被験者の中には依然成績の向上が見られない者もいた.しかし,理論的にはマスクの弁に適切なスプリングを装着する事により,マスク内の圧が一定に保たれれば,この問題は解決できるものと確信している.3月からスプリング会社との契約も結ばれ,大きな期待が寄せられている.予算的に多少の不安もあるものの,より確実なマスクを開発し,このS-Tマスクを実用化させて行く考えである.