hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早産起因微生物、ウレアプラズマの宿主細胞感染メカニズムの解明

わが国での早産率は約6%で、早産児は呼吸器障害、神経障害などの合併症を伴うことがある。その原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。流早産胎盤におけるUreaplasma spp.の分離頻度は42%であり、CAMの起因微生物として最も重要な細菌の一つである。今回の研究でU. parvumは宿主細胞に取り込まれた後、微小管に沿って移動しERまで運ばれた後、ガレクチンの集積が起こり一部のU. parvumがオートファジーによって分解されていた。さらにリサイクリングエンドソームに取り込まれて細胞外へエクソサイトーシスされ、新たな宿主細胞に再感染している事も示された。わが国では年間6万人余りが早産(妊娠22週から37週未満)で出生し、早産率は約6%である。早産児は呼吸器障害、神経障害などの合併症を伴うことがあるが、その原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。感染性早産は臨床的に抗菌薬の効果は低くその制御は今尚困難である。当センター流早産胎盤におけるUreaplasma spp.の分離頻度は42%であり、CAMの起因微生物として最も重要な細菌の一つである(Namba et al., Ped Res, 2010)。これまでの検討で宿主細胞内に取り込まれたUreaplasma parvum (U. parvum)はクラスリン依存性のエンドサイトーシスで取り込まれ、初期エンドソーム(EEA1)を通って後期エンドソーム(Rab7, LAMP1)に局在しているのが観察された。今年度購入したNIS-Elementsソフトウェア(Nikon)を使ってU. parvum感染細胞を観察した所、従来の蛍光顕微鏡で観察していた時よりも詳細にU. parvumと細胞内局在関連因子の関係について観察することが可能になった。今回の研究で宿主細胞内に取り込まれたU. parvumとオートファジーのマーカーであるLC3との関係について観察したところ、U. parvumとLC3の一部が共局在しているのが観察された。次にU. parvum感染細胞と非感染細胞に於いてWB解析を行ったところ、オートファジー誘導の際に発現上昇が確認されるLC3-IIのタンパク量の増加がU. parvum感染細胞で検出された。これらの結果から、細胞内に侵入したU. parvumはオートファゴソームによって捕捉されるが、一部はオートファジー経路から逃れて核周囲で増殖しているのではないかと考えられる。これまでの検討で宿主細胞内に取り込まれたUreaplasma parvum (U. parvum)はクラスリン依存性のエンドサイトーシスで取り込まれ、初期エンドソーム(EEA1)を通って後期エンドソーム(Rab7, LAMP1)に局在し、オートファジーのマーカーであるLC3とU. parvumの一部が共局在しているのが観察された。宿主細胞内にエンドソームによって取り込まれたU. parvumは微小管に沿って細胞内を移動し、小胞体に局在している事を確認した。糖鎖結合タンパク質であるガレクチンが小胞を損傷する病原体の感知とオートファジーに関与している可能性がある事が報告されている。これまでの研究でU. parvumが宿主細胞内に侵入した後、その一部がオートファジーによって分解されていた事から、U. parvum感染によってガレクチンの集積が引き起こされるか調べたところ、感染細胞においてガレクチン-3, 8, 9sの集積が起きているのが観察された。これらの結果から、ガレクチンがU. parvumから保護する働きをしている可能性がある事が示唆された。早産胎盤由来のU. parvum臨床分離株は感染後、宿主細胞内で核周囲に集積することが示され、クラスリンの機能阻害実験やsiRNAの実験結果からU. parvumは、宿主細胞にクラスリン依存性のエンドサイトーシスで取り込まれ、初期エンドソーム(EEA1)を通って後期エンドソーム(Rab7, LAMP1)に局在し、オートファジーのマーカーであるLC3とU. parvumの一部が共局在していたことから細胞内に侵入したU. parvumの一部が分解されている事を明らかにした。宿主細胞内に侵入したU. parvumが細胞内骨格タンパク質であるチューブリンに沿って移動し小胞体(ER)まで運ばれているか調べる為に、ERに局在するCalreticulinを安定発現する細胞株を作製した。作製出来た細胞株を用いてU. parvumを感染させて観察を行ったところ、細胞内に侵入したU. parvumは微小管に沿って細胞内を移動しERに局在している事が明らかになった。さらにU. parvum感染によって小胞の損傷が起きているか調べた。

EGFP-galectin-1, 8, 9s、mCherry-galectin-3を安定発現する細胞株を作製し、U. parvumを感染させることによってガレクチンタンパク質の集積が見られるか調べた。U. parvum感染3時間後に観察したところ、感染した細胞でガレクチン-3, 8, 9sの集積が観察された。これらの結果から、宿主細胞内に取り込まれたU. parvumが小胞の損傷を引き起こしている可能性が示唆された。わが国では年間6万人余りが早産(妊娠22週から37週未満)で出生し、早産率は約6%である。早産児は呼吸器障害、神経障害などの合併症を伴うことがあるが、その原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。感染性早産は臨床的に抗菌薬の効果は低くその制御は今尚困難である。当センター流早産胎盤におけるUreaplasma spp.の分離頻度は42%であり、CAMの起因微生物として最も重要な細菌の一つである(Namba et al., Ped Res, 2010)。これまで、U. parvumは宿主細胞に感染後クラスリン依存性のエンドサイトーシスで取り込まれた後、初期エンドソームから後期エンドソームへと移動し、取り込まれたU. parvumの一部がオートファジーによって分解されている事を報告してきた。他方、細胞内に取り込まれたU. parvumの一部はオートファジー経路を逸脱し、少なくとも14日間宿主細胞内で生存した。さらに、細胞内に侵入し生き延びたU. parvumのその後の挙動について解析した。宿主細胞内に取り込まれたU. parvumの一部は、リサイクリングエンドソームに取り込まれていた。次に、ウレアプラズマが細胞外に再度放出されるのか見当したところ、感染培養細胞エクソソーム画分にU. parvumが含まれていることを見出し、エクソソームマーカーとU. parvumの局在が一致することを見出した。さらに、エキソサイトーシスされたU. parvumは、新たな宿主細胞への二次感染能を有している事が確認された(Nishiumi et al., Microbiology Open, 2017)。これらのことは、宿主細胞に感染したU. parvumは、宿主細胞膜を利用しながら、免疫グロブリン等の宿主の免疫機構を回避している可能性を示唆する。わが国での早産率は約6%で、早産児は呼吸器障害、神経障害などの合併症を伴うことがある。その原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。流早産胎盤におけるUreaplasma spp.の分離頻度は42%であり、CAMの起因微生物として最も重要な細菌の一つである。今回の研究でU. parvumは宿主細胞に取り込まれた後、微小管に沿って移動しERまで運ばれた後、ガレクチンの集積が起こり一部のU. parvumがオートファジーによって分解されていた。さらにリサイクリングエンドソームに取り込まれて細胞外へエクソサイトーシスされ、新たな宿主細胞に再感染している事も示された。早産胎盤由来のU. parvum臨床分離株は感染後、宿主細胞内で核周囲に集積することが示され、クラスリンの機能阻害実験やsiRNAの実験結果からU. parvumは、宿主細胞にクラスリン依存性のエンドサイトーシスで取り込まれ、初期エンドソーム(EEA1)を通って後期エンドソーム(Rab7, LAMP1)に局在している事を明らかにした。
室内環境中での有機エアロゾル生成と電気泳動効果を考慮した凝集反応の数値予測

本研究は室内での存在可能性ならびに人体影響が懸念されている超微粒子・有機エアロゾルSOAに着目し,その生成・凝集プロセスを解明すると共に,居住者の暴露量を評価するために必要となる総合的な室内空気環境予測法の開発を行うものである.本年度(21年度)は若手研究(S)への移行に伴い,若手研究(B)が取り消しとなったため,当初研究計画の一部を実施した.(1)帯電粒子を対象とした固体壁面沈着ならびに凝集プロセスに関する基礎実験平成20年度で使用したダクト型実験模型を用い、負極性ならびに正極性に帯電する粒子やイオン化物質をダクト型実験模型のInlet位置より供給し、ダクト下流側に設置された複数のサンプリングロにて濃度減衰を測定した.帯電粒子の不均一粒子濃度において電界分布ならびに電界強度が大きく異なるため、粒子濃度依存性を確認した.(2)電気泳動モデルの開発と再結合係数の推定上記実験結果を基に、イオン化物質の周辺分子との衝突による自然減衰定数kd(Decay Constant)、正負イオンの再結合割合を示す再結合定数dr(Recombination Coefficient)等のモデル定数を推定した.またイオン化物質の壁面沈着モデル・電気泳動モデル・凝集モデルを検討すると共に、輸送方程式のSource Termとして組み込み可能な形式で整備した.当初計画に含まれていた実大居室実験と数値予測精度の検証は,新規の若手研究(S)プロジェクトの一部として実施する予定である.本研究は室内での存在可能性ならびに人体影響が懸念されている超微粒子・有機エアロゾルSOAに着目し,その生成・凝集プロセスを解明すると共に,居住者の暴露量を評価するために必要となる総合的な室内空気環境予測法の開発を行うものである.本年度(20年度)は研究計画に従い, (1)酸化的環境下における気中での化学反応に着目した研究を実施した.1.ダクト型実験装置の制作と動作検証気中でのオゾン・VOCの化学反応ならびにSOA生成を測定するため,ダクト型実験装置を制作し,清浄空気に実験ケースに応じてオゾン、VOCを混入させ,一様流中での濃度低下量を測定した.各対象物質の濃度変化はダクト型模型のInlet位置から05m間隔で設置した濃度測定用サンプリングロにて測定することで,実空間に相当する移流が存在する環境下において濃度履歴,粒径分布履歴の測定が可能となることを基礎実験を繰り返すことで確認した.2.気相化学物質の反応量ならびにSOA生成量に関する基礎実験室内環境中でのSOA生成が指摘されている代表的な気相の化学物質としてオゾンとリモネンの組み合わせがある。オゾンならびにリモネンをダクト型実験模型のInlet位置より供給し,ダクト下流側に設置された複数のサンプリングロにて対象化学物質の濃度減衰量ならびにSOA生成量を連続的に測定した.リモネンの他,トルエン,ノナナールにおいても実験し,オゾンとの酸化反応量の差異を定量的に確認した.3. SOAの固体壁面沈着ならびに凝集プロセスに関する基礎実験上記3で実施する実験にて, SOA生成量の測定に加えダクト型実験模型の下流側での粒径分布変化を継続的に測定することで、生成SOAの凝集現象を定量的に把握するための基礎データの蓄積も行った.対象化学物質濃度を2段階で変化させ,複数の実験を実施し,反応モデル,粒子生成モデル構築のための詳細な基礎データを蓄積した.また,上記2ならびに3の実験で得られた基礎データを基に,基礎的な反応モデル定数である2次反応速度定数K_bならびに気相-エアロゾル相の変換定数であるPartition Coefficientrの推定を実施した.本研究は室内での存在可能性ならびに人体影響が懸念されている超微粒子・有機エアロゾルSOAに着目し,その生成・凝集プロセスを解明すると共に,居住者の暴露量を評価するために必要となる総合的な室内空気環境予測法の開発を行うものである.本年度(21年度)は若手研究(S)への移行に伴い,若手研究(B)が取り消しとなったため,当初研究計画の一部を実施した.(1)帯電粒子を対象とした固体壁面沈着ならびに凝集プロセスに関する基礎実験平成20年度で使用したダクト型実験模型を用い、負極性ならびに正極性に帯電する粒子やイオン化物質をダクト型実験模型のInlet位置より供給し、ダクト下流側に設置された複数のサンプリングロにて濃度減衰を測定した.帯電粒子の不均一粒子濃度において電界分布ならびに電界強度が大きく異なるため、粒子濃度依存性を確認した.(2)電気泳動モデルの開発と再結合係数の推定上記実験結果を基に、イオン化物質の周辺分子との衝突による自然減衰定数kd(Decay Constant)、正負イオンの再結合割合を示す再結合定数dr(Recombination Coefficient)等のモデル定数を推定した.またイオン化物質の壁面沈着モデル・電気泳動モデル・凝集モデルを検討すると共に、輸送方程式のSource Termとして組み込み可能な形式で整備した.当初計画に含まれていた実大居室実験と数値予測精度の検証は,新規の若手研究(S)プロジェクトの一部として実施する予定である.
高スピン偏極状態を有する4元系ホイスラー合金材料の探索研究

スピントロニクスの分野で着目されている、ハーフメタル型電子状態を有する4元系ホイスラー合金を探索し、電子状態を検証することを目的として研究を行った。CoVMnAlとCrTiVAl合金については多結晶試料を作製し、基本的な性質を調べるとともに、原子の規則度を調べるために粉末中性子回折測定を行った。その結果、一部のサイトが不規則化した原子配列をしており、従来の報告とは異なる結果が得られた。また、Mn2VAl、Co2MnSiの単結晶試料についてX線吸収分光測定や磁場中共鳴非弾性X線散乱測定を行った。その結果、これらの測定がハーフメタル的な電子状態を検証するのに非常に有力な手段となり得ることが判った。ホイスラー合金とは、一般的にはX2YZ(X,Y:遷移金属元素、Z:半金属・半導体元素)の化学式で表される3種の元素から構成される一連の物質群で、形状記憶合金、メタ磁性形状記憶合金、熱電材料等、数多くの機能性材料が知られている。近年、3種の遷移金属元素(X,X`,Y)とZの計4種の元素から構成される物質においても、ハーフメタル型やスピンギャップレス半導体型電子状態を示す物質が理論計算より数多く報告され、スピントロニクスの分野で格好の研究対象となりつつある。本研究では、非常に特異な電子状態を有していると、理論の立場から期待されている4元系ホイスラー合金(XX`YZ)の実験的研究を行い、結晶構造や原子配列、相安定性、磁気特性、および電子状態の検証を行うことを最終目的とし、新しいスピントロニクス向け応用材料を探索することを計画している。2015年10月の現在において、理論的に電子状態が予測されている物質は約60種類にも及ぶのに対し、実験的にその存在が確認されているのは、たった7種類である。また、実験的研究に着手されてからまだ間もないことから、詳細な原子配列、電子状態の実験的検証等の重要な基礎研究はまだ一切行われていない。このように、現時点において4元系ホイスラー合金に関する研究は理論研究が大きく先行していることから、相状態の確認や電子状態の検証等を含め、バルクの実験研究を始めることは非常に重要であり、理論計算通りの特異な電子状態を有することが確認されればスピントロニクス向け材料として、もしくは新しい機能性材料としての可能性が大いに期待され、この分野の研究において新しいトレンドを築くであろう。平成28年度は、CoVMnAlとCrTiVAlの2種の4元系合金の多結晶試料を作製し、基本的な性質を調べた。CoVMnAlについて示差走査型熱量(DSC)測定を行ったところ、約1270 Kに規則ー不規則相変態温度と見なされる変化が観測された。その温度の直上11323 Kと、2十分に低い温度である873 Kにて熱処理を行い、それぞれの温度から急冷して得た試料のX線回折測定を行ったところ、111で指数つけられる超格子反射強度に明瞭な違いが観られた。それぞれの試料について磁化測定を行ったところ、1の試料の5 Kにおける自発磁化は4.2 emu/g, 2のそれは1.2 emu/g、キュリー温度はそれぞれ48 K, 11 Kであることから、どちらも磁化の小さな強磁性体であるが、原子の規則配列の違いによって磁性が影響を受けていることが分かった。これらの試料について中性子粉末回折測定を室温にて行い、X線回折測定の結果と合わせて解析したところ、CoとMnが完全に不規則配列をするL21型構造を示すことが明らかになった。今までの理論計算では、Co, V, Mn,およびAlがそれぞれ異なるサイトに完全に規則化した、LiMgPdSn型規則構造が平衡状態であると考えられていたが、実際に得られた試料の原子配列はそれとは異なっていることが明らかになった。次に、CrTiVAl多結晶試料も作製した。DSC測定において約1190 Kに2次の相変態に伴う変化が観られた。5 Kにて測定した磁化曲線は完全に直線を示し、磁化は温度上昇に伴い増加することから、反強磁性を示すことが示唆されるが、試料振動型磁化測定装置の上限温度を超えているため、1190 Kの変態がネール温度に起因するのか、規則ー不規則相変態に因る変化であるのかは現時点においては分からない。今後、中性子粉末回折測定を行い、詳細を調べることを予定している。ハーフメタル型電子状態を有する4元系ホイスラー合金の探索研究という意味においては、CoVMnAlとCrTiVAlの2種の多結晶試料を作製し、基本的な性質を調べた。CoVMnAlついては中性子粉末回折測定を行い、CoとMnが完全に不規則配列をしたL21型構造を示すことが明らかになった。今までのX線回折測定の結果では、Co, V, Mn,およびAlがそれぞれ異なるサイトに完全に規則化した、LiMgPdSn型規則構造が平衡状態であると考えられていたが、実際に得られた試料の原子配列はそれとは異なっていることが明らかになった。結論された配列を基にコヒーレンとポテンシャルを用いた第一原理計算を行ってトータルエネルギーを計算したところ、LiMgPdSn型構造の方が基底状態ではエネルギーが低いが、L21型構造とのエネルギー差は56 meV/cellであり、数百°Cの有限温度では逆転し得る程度の僅かな差であることが判った。

CrTiVAlについては、多結晶試料を作製して示差走査熱量計(DSC)を用いて熱分析を行ったところ、920°Cにおいて2次の変態と思われる兆候が観測された。低温における磁化曲線では磁場に対して直線的な変化を示し、温度に対して増加する傾向が見られたので、基底状態では反強磁性であると考えられるが、その変態がネール温度なのか、規則ー不規則相変態温度であるのかは、本研究では明らかにされなかった。また、本研究期間においてハーフメタル型強磁性体やフェリ磁性体の電子状態を直接的に観測する研究は大いに進展した。Mn2VAl、Co2MnSiの単結晶試料を作製し、SPring-8にてX線吸収分光測定や磁場中共鳴非弾性X線散乱測定を行い、これらの磁気円二色性を調べた。第一原理計算によるスペクトルと比較し、ハーフメタル型電子状態を仮定した際の計算結果が実験スペクトルをよく再現していることが判った。スピントロニクスの分野で着目されている、ハーフメタル型電子状態を有する4元系ホイスラー合金を探索し、電子状態を検証することを目的として研究を行った。CoVMnAlとCrTiVAl合金については多結晶試料を作製し、基本的な性質を調べるとともに、原子の規則度を調べるために粉末中性子回折測定を行った。その結果、一部のサイトが不規則化した原子配列をしており、従来の報告とは異なる結果が得られた。また、Mn2VAl、Co2MnSiの単結晶試料についてX線吸収分光測定や磁場中共鳴非弾性X線散乱測定を行った。その結果、これらの測定がハーフメタル的な電子状態を検証するのに非常に有力な手段となり得ることが判った。平成28年度に主に研究を行ったCoVMnAlの4元系合金では、中性子回折測定により規則型構造の原子配列が見事に明らかになった。これは新しい知見であることから、国際会議で発表し、論文執筆の準備を進めていく。また、作製したCrTiVAl合金の磁気構造を明らかにするために、粉末中性子回折測定を行い、解析を行うことを計画している。示差走査型熱量(DSC)測定において観測される1190 Kのピークが規則ー不規則相変態に因るのか、もしくは磁気変態に伴う変化であるのかを明らかにする予定である。比較試料として、前年度に作製することを計画していた、CrTiVGaの試料作製も試みる。新しく取り掛かる合金系としてはFeTiCrAlもしくはFeTiVrGaに着目している。これは、Fe, Cr, Tiの3d電子数が2個づつ異なっているため、化学的な相互作用を考える場合に都合がよいと思われる。いわば、Co, V, Mnの関係と同様な状況にあり、CoVMnAlの原子配列と価電子数との関連性を比較して議論を行うのに適している。また、Fe元素を含んでいることから、現在、起ち上げを行っているメスバウワー測定の装置を使って磁気特性を評価することも可能となる。また、メスバウワー測定を行うことにより、Feの占有サイトに関する情報も得られることから、より詳細な原子配列の決定を行うことが出来るであろう。一方で、ハーフメタル型電子状態を検証するために磁化の圧力依存性を調べることが有効的であろうと考えていたが、前年度はその測定に取り掛かるには至らなかったので、本年度は作製した試料を用いて磁化の圧力効果を系統的に調べることも計画している。磁気物性
子どものサインに気づける教師養成プログラムの開発

本研究の目的は、児童生徒から表出される様々な行動や態度、身体症状のサインに対し、教師がサインとして認識することを促進・阻害している要因を明らかにすることで、子どものサインをサインとして適切にキャッチし、子どもの抱える様々な課題について早期発見、早期対応のできる教師を養成することを目的としている。当該年度においては、平成29年度に作成した「学校における子どものサインチェックリスト」と「教職の志望動機尺度」について残されていた課題をクリアするために再調査を実施し、チェックリストと尺度の精度を高めた。その上でこのチェックリストと尺度を用いて、教員養成段階にある学生の子どものサインの捉え方の傾向とその促進・阻害要因、教職の志望動機と児童生徒に対する信念等との関連の検討を行うための調査を実施し、収集したデータについての分析・考察を進めてきた。教職志望学生が捉える子どものサインの認知傾向についての学会発表を行った。その他の研究については、現段階で未発表となっている。また現在、教員養成段階にある学生と現役の教師それぞれの子どものサインに対する認知についての差違を検討するための調査も並行して実施中である。2018年度は、ほぼ計画通りに研究を進め、さらに計画になかった部分まで拡大して研究を行ってきた。そのため、2018年度は拡大して行った研究も含めデータの分析並びに考察は行い研究自体はおおむね順調に進めることができたが、成果の発表まで至ることが出来なかった。この点が課題として残っていることから、やや遅れているという状況である。2019年度は、2018年度までに実施してきた調査について分析したデータの考察をさらに深めながら、学会での発表を行っていく。具体的には以下の研究についての発表を予定している。教職志望学生の子どものサインの認知の傾向とイラショナル・ビリーフや批判的思考態度等との関連、教職の志望動機尺度の作成、教職への志望動機と児童生徒に対する信念との関連、子どものサインの認知傾向についての教職志望学生と教師の差違。本研究は、児童生徒から表出されている様々な行動や態度、身体症状等のサインに対し、教師がサインとして認識することを促進・阻害している要因を明らかにすることで、子どものサインをサインとして適切にキャッチし、子どもの抱える様々な課題について、早期発見・早期対応のできる教師を養成することを目的としている。平成28年度は、子どもが様々な課題を抱えた際に見られる行動や態度、身体症状等の心身の変化を「子どものサイン」とし、学校で教師が認知することが可能であるサインを明らかし、これらを類型化することを目的とした。サインの内容の検討と類型化については、児童生徒の心理的支援を専門とする者と小中高等学校の教師の中で児童生徒の心理的支援の経験が豊富な者により進めている。子どものサインを明らかにするため、自由記述によるアンケート調査を実施した。調査時期は、平成29年1月3月。調査対象者は、子どもの心理的支援を専門とするカウンセラー、小中高等学校の教育相談主任、生徒指導主任、特別支援教育コーディネーター等を担当する教師である。調査対象者の人数は、スクールカウンセラーや教育センター等の教育相談員、医療機関で子どもの心理的支援を専門とするカウンセラー、子どもの心理支援を専門とする大学教員など18名、小学校教師43名、中学校教師39名、高等学校教師40名である。現在、収集した自由記述によるデータの分析を進めている。平成28年度は、学校で教師が認知することが可能であるサインを明らかにすることを目的とし、子どもの心理的支援を専門にするカウンセラーなどに自由記述によるアンケート調査を実施後その分析を行い、学校におけるこどものサインの類型化を終える予定であった。現段階で、アンケート調査は実施済みであるが分析を進めている段階であることから、やや遅れぎみであるといえる。本研究は、児童生徒から表出されている様々な行動や態度、身体症状のサインに対し、教師がサインとして認識することを促進・阻害している要因を明らかにすることで、子どものサインをサインとして適切にキャッチし、子どもの抱える様々な課題について早期発見、早期対応のできる教師を養成することを目的としている。平成29年度は、まず前年度の計画であった、学校で教師が認知することが可能であるサインを明らかにし類型化する作業を行った。平成28年度に実施していた自由記述による予備調査データを用いて、児童生徒の心理的支援を専門とするカウンセラー、小中高等学校の教師の中で児童生徒の心理支援経験の豊富な者により、1学校で教師が観察により捉えることが可能である、2小中高校の児童生徒に共通して見られるサインであるという条件で項目の選定を行い、さらにKJ法で分類した後に、各項目により適切である順に優先順位をつけた。そして選定された項目を用いて、教員養成系大学の学生を対象に「学校で見られる子どものサインチェックリスト」の作成を行った。次に、平成29年度の研究計画に沿って、教師特有の認知傾向による見落としが生じやすいサインを明らかにすることを目的に進めた。作成したチェックリストを用いて、不登校や自殺の要因としてあげられている問題について、子どもにどのようなサインが見られると認識しているか、またその捉え方と「教師特有のビリーフ」や「クリティカルシンキング志向性」、「メンタルヘルスに関する知識」との関連を検討するために教員養成系大学の学生を対象に調査を行った。さらに、当初の研究計画には入っていなかったが、教員養成系大学の学生の教職志望動機と児童生徒に対する信念との関連を検討するために、自己決定理論に基づく教職志望の動機尺度を作成し教師特有のビリーフとの関連の検討を行った。前年度の計画で遅れていた部分の研究を行った上で、ほぼ今年度の計画通りに研究を進めることができた。

計画になかった部分にも拡大して研究を進めることができた一方で、今年度計画していた部分で少々課題も残されているため相殺するとおおむね順調と言える状況である。本研究の目的は、児童生徒から表出される様々な行動や態度、身体症状のサインに対し、教師がサインとして認識することを促進・阻害している要因を明らかにすることで、子どものサインをサインとして適切にキャッチし、子どもの抱える様々な課題について早期発見、早期対応のできる教師を養成することを目的としている。当該年度においては、平成29年度に作成した「学校における子どものサインチェックリスト」と「教職の志望動機尺度」について残されていた課題をクリアするために再調査を実施し、チェックリストと尺度の精度を高めた。その上でこのチェックリストと尺度を用いて、教員養成段階にある学生の子どものサインの捉え方の傾向とその促進・阻害要因、教職の志望動機と児童生徒に対する信念等との関連の検討を行うための調査を実施し、収集したデータについての分析・考察を進めてきた。教職志望学生が捉える子どものサインの認知傾向についての学会発表を行った。その他の研究については、現段階で未発表となっている。また現在、教員養成段階にある学生と現役の教師それぞれの子どものサインに対する認知についての差違を検討するための調査も並行して実施中である。2018年度は、ほぼ計画通りに研究を進め、さらに計画になかった部分まで拡大して研究を行ってきた。そのため、2018年度は拡大して行った研究も含めデータの分析並びに考察は行い研究自体はおおむね順調に進めることができたが、成果の発表まで至ることが出来なかった。この点が課題として残っていることから、やや遅れているという状況である。平成29年度は、まず平成28年度中に完了する予定であったアンケート調査のデータ分析を行い、子どものサインについての類型化を行う。さらに、類型化した項目を用いて、教師による子どものサイン認知尺度の作成を行う。さらに、教師特有の認知傾向による見落としが生じやすいサインを明らかにするために、教師特有のビリーフ尺度をはじめ、教師役割についての意識など、認知に偏りをもらたらすと推察される種々の尺度により関連を検討する。教師の特性と見落としが生じやすいサインの関連を検討し、サインを認知する際の促進阻害要因を明らかにするためアンケート調査を実施する。アンケート調査は、教員養成系学部に在籍する大学生と小中学校の教師を対象に実施予定である。平成30年度は、平成29年度に作成した「学校における子どものサインチェックリスト」と「教職の志望動機尺度」について課題が残されているため、この課題をクリアするために再度調査を行い、チェックリストと尺度の精度をあげた上で、さらに児童生徒への信念等との関連を再検討する。また、平成29年度までの調査では、現役教師への調査が実施できていないためこの点についても平成30年度に調査を実施する。
新たなペプチド免疫療法開発へ向けての研究

スギ花粉抗原由来のペプチド7種類を用い、スギ花粉症患者の末梢血T細胞の反応性を抗原タンパクと比較した。本来タンパクである抗原をペプチドにしてしまうと、7種類のペプチドを混ぜて用いたとしても、その反応性は患者によって異なり、反応性が高い患者と低い患者が存在した。そこで、この反応性を変化させるアジュバントの候補として、乳酸菌を用いて検討したところ、ある乳酸菌は樹状細胞に作用しスギ花粉症患者末梢血のスギ花粉に対する反応性を変化させることが明らかとなった。アレルギー性鼻炎をはじめとするアレルギー疾患において、特異的免疫療法は唯一治癒の可能性がある治療法として古くから行われてきた。近年、T細胞についてのみ反応性のある抗原ペプチドが複数発見され、これらを用いることにより、副作用のないペプチド免疫療法の可能性が示唆されている。スギ花粉抗原由来の抗原ペプチドの代表的なものを7種類作成し、スギ花粉症患者におけるスギ花粉抗原由来ペプチドとスギ花粉抗原タンパクに対するリンパ球の反応性の違いについて検討を行った。反応性は非常に個体差があり、抗原タンパクに対する反応を100%とした場合、7種類のペプチドでも80%くらいの反応性が認められるハイレスポンダーと、30%程度の反応性しか見られないローレスポンダーが存在することが分かった。そこで、アジュバントの検討として、抗原タンパクに対するリンパ球の反応を、乳酸菌を添加して行った検討した。スギ花粉症患者末梢血より樹状細胞を誘導し、スギ抗原のみあるいはスギ抗原と乳酸菌で刺激した後に同一患者のリンパ球に作用させると、スギ抗原のみで刺激した樹状細胞ではリンパ球から多くのTh2サイトカインが産生されるが、乳酸菌を添加するとTh1サイトカイン産生が亢進することが明らかとなった。スギ花粉症患者はもともとTh2優位な状態であるにもかかわらず、乳酸菌を樹状細胞に作用させることでTh1優位な反応が見られ、乳酸菌をペプチド免疫療法に併用することにより、アジュバントとして効果が期待された。スギ花粉症患者をはじめとするアレルギー性鼻炎患者に対する特異的免疫療法は非常に効果のある治療法であり評価されている。しかし、特異的免疫療法を受けている患者はごく稀にアナフィラキシーショックを起こすことがあり、安全性の高い治療法の開発が期待されている。近年、T細胞にのみ反応性のある抗原ペプチドが複数発見され、アナフィラキシーショックを起こさない治療法として注目されている。しかし、実際に問題になるのはそのペプチドの抗原性がタンパク抗原と比較しどの程度かが問題となってくる。そこで、スギ花粉症患者の末梢血リンパ球より樹状細胞(DCs)を誘導し、スギ抗原タンパクであるCryj 1、2または反応性が高いと思われる7種類のスギ花粉抗原由来ペプチドを誘導したDCsに添加しさらに24時間培養した。これらDCsを用いて同一患者の末梢血単核球に抗原提示をさせてELISPOTassayを行い、精製抗原あるいはペプチド特異的IL-4、IL-5産生細胞T細胞数について測定を行った。Cry j 1, 2特異的T細胞数に対するペプチド特異的T細胞数の割合については個体差が大きく、同一患者においても産生するサイトカインの種類によって差が見られた。そこで、アジュバント効果を用いて反応性を変化させることはできないか?乳酸菌を用いて検討を行った。スギ花粉症患者の末梢血リンパ球より樹状細胞(DCs)を誘導し、スギ抗原タンパクと同時に乳酸菌を添加しこれを末梢血リンパ球に加えると、乳酸菌無しではIL-4あるいはIL-5といったTh2サイトカインを産生するのに対し、乳酸菌を加えるとTh2サイトカインの産生は抑制されIFN-gといったTh1サイトカインの産生が亢進した。一部の乳酸菌は特異的免疫療法のアジュバント効果が期待され、今後のペプチド免疫療法の開発に有用な可能性が示唆された。
出血性ショック時におけるニューロペプチドの中枢性血圧調節作用

本研究はラットの出血性ショックモデルにおいて、血圧の維持および予後に対する脳内の神経活性物質、とくにニューロペプチドの役割を検討することを目的としており、そのために中枢性に投与されたペプチドが循環動態にどのような影響を与えるか、およびショックに陥った動物の脳内に存在する内因性のペプチドがどのように変化するかという2点について実験を行なった。今年度は特にthyrotropin-releasing hormone(TRH)について検討し、以下のような結果を得、すでに裏面に示した雑誌にくわしい内容を発表(あるいは投稿)した。1.中枢性に投与したTRHの循環動態に及ぼす影響とそのメカニズムTRHを脳室内あるいは静脈内に投与すると1020mmHg程度の昇圧効果が得られ、その効果は脳室内にアトロピンを前投与することにより減弱することから脳内のムスカリニックコリナージックな神経系を介して発現されるものと思われる。末梢においては交感神経系の活動の上昇がみられた。静脈内に投与されたTRHもまた同様の機序を介して作用することから、抗ショック薬としての可能性が示唆された。2.ショック時の脳内のTRHの変化可逆性および不可逆性ショックモデルを作成し、経時的に動物を殺して脳内各部位のTRH含量の測定を行なった結果、前者においてはTRH含量の増加がみられたが後者においては逆に含量の低下がみられた。脳内のTRHが抗ショック的に作用している可能性が示された。以上の結果をふまえて、TRHの中枢性血圧調節作用をさらにくわしく解明するため現在push-pullカニューレを脳内各部位に挿入,環流し、環流液中に遊離してくるTRHの経時的な変化を測定しており有用なデータが得られている。
複合構造ナノリングにおけるスピン依存量子干渉効果の研究

量子干渉効果における電子スピンの影響に関して知見を得るため、複合構造ナノリング(三層構造Ni_<81>Fe_<19>/Cu/Ni_<81>Fe_<19>)におけるAharonov-Bohm効果を研究した。Aharonov-Bohm振動の振る舞いを磁化反転過程と対比させて調べ、金属強磁性体と電子スピンの相関を明らかにした。研究実績の概要は以下の通りである。1.金属強磁性体を有する複合構造ナノリングにおいて、二つの強磁性層の相対磁化配向が平行磁化配置になったとき磁気抵抗効果の振動現象(Aharonov-Bohm効果)を観測した。一方、強磁性層が反平行磁化配置のときには振動現象は観測されなかった。巨大磁気抵抗効果の起源である電子スピンの反転散乱が量子効果を抑制することを実験的に示した。2. Aharonov-Bohm振動の振動振幅と振動数が金属強磁性体の磁化方向と電流方向のなす角度に依存していた。角度が大きくなるにつれて、振動振幅が大きくなり振動数が小さくなることがわかった。これは金属強磁性体に特有のスピン依存伝導(異方性磁気抵抗効果)が量子効果に寄与し、電子スピンが強磁性層から量子位相を獲得した可能性を示す。3.複合構造における非磁性層Cu膜厚を増加させたところ、AB振動の振幅が増加した。この膜厚依存性の測定により、Aharonov-Bohm効果が主に非磁性層を通る電子スピンによって担われ、電子スピンの位相が金属強磁性体によって変調を受けることを示した。量子干渉効果に及ぼす磁気散乱(電子スピン散乱)の影響に関して知見を得るため、複合構造ナノリング(三層構造Ni_<81>Fe_<19>/Cu/Ni_<81>Fe_<19>)における量子効果(Aharonov-Bohm効果)を研究した。本年度計画した研究一段階として、Cu単層ナノリングにおけるAharonov-Bohm効果を検出し、量子干渉効果を観測するために必要なリング半径が250nm程度であることを決定した。これにより複合構造ナノリングの半径を250nmに設定し、複合構造ナノリングにおける磁化反転過程を検出することができた。またGMR効果によって磁化反転過程を詳細に推定できることを示した。第二段階として複合構造ナノリングにおけるAharonov-Bohm効果を測定し、複合構造系における量子効果を初めて観測することに成功した。以上の結果は本系が磁化状態を制御した量子干渉計として有望であることを示す。1.^3He-^4He希釈冷凍機を用いた150mK低温下で、Cu単層ナノリングにおけるAharonov-Bohm効果を検出した。Aharonov-Bohm振幅によりCu層における位相相関長が1.5um程度と評価でき、複合構造ナノリングの最適半径を250nmに決定した。2.複合構造ナノリングの磁気抵抗効果を測定する際、電流端子、電圧端子までGMR構造にすることで試料の劣化を防げることがわかった。磁化反転過程はシミュレーション(マイクロマグネティクス)と一致し、複合構造ナノリングの磁性層の磁化過程を推定することに成功した。3.GMR構造リングにおける量子効果(AB効果)を極低温下で測定し、複合構造系において量子効果が存在することを発見した。
糠床に含まれる自然免疫を賦活化する発酵生成成分の探索

本研究は、自然免疫応答を活性化する成分を糠床から探索することを目的として行った。糠床を水抽出後分画した画分と、水抽出後の残渣をエタノール抽出した画分を調整した。水抽出物をマウスに経口投与後、肺炎球菌を感染させると、マウスの生存率が30%から50%に改善された。一方、エタノール抽出物投与では、生存率の改善が見られなかった。糠床の抽出物を細胞培養等に加えるin vitro実験を行ったところ、いくつかの画分に以下の活性を認めた:1)肺胞マクロファージ貪食活性促進、2) TNF-α、IL-1 βおよびIL-12の産生誘導、3) TLR3およびMARCOの遺伝子発現促進、4)インフルエンザウイルスの増殖抑制、5)肺炎球菌に対する直接障害。これらの結果から、糠床には、自然免疫を活性化し、あるいは細菌やウイルスを抑制する成分が含まれている可能性が示唆された。検体を水抽出した後、20の画分を得た。残渣をエタノール抽出した。水抽出液、エタノール抽出液をそれぞれマウスに1週間投与した後、肺炎球菌を感染させた。水抽出液摂取群は、肺炎球菌感染後の生存率が50%となり、抽出液を投与しなかった対照群の30%と比較して、生存率改善効果が認められた。エタノール抽出液摂取による生存率改善効果は認められなかったので、経口摂取による効果が期待できる有効成分は、水抽出液に含まれていると考えられる。マウス肺胞マクロファージ株(MH-S細胞)に対する、抽出成分の免疫賦活効果を検討したところ、水抽出液から分画して得られたいくつかの画分に、MH-S細胞に対して、貪食能促進、TNF-α, IL-1βおよびIL-12産生誘導、TLR3およびMARCOの遺伝子発現亢進が認められた。これらの結果から、本検体には、マクロファージの活性を増強する物質が含まれることが判明した。さらにこれらの活性が異なる画分に濃縮されていることから、複数の活性成分が存在すると考えられた。ヒト肺胞基底上皮腺癌細胞(A549細胞)を用いて、抽出画分によるインフルエンザウイルス増殖抑制効果を検討した。A549細胞に感染させたインフルエンザウイルスの増殖は、ある画分を添加することによって10分の1程度に低下した。いずれも抽出画分によるA549細胞への障害は認められなかった。これらの画分には、ウイルス増殖のいずれかの段階を抑制する物質が含まれている可能性がある。各抽出液画分を肺炎球菌と直接接触させた後に培養したところ、ある抽出液は対照と比較して、肺炎球菌のコロニー出現数を有意に減少させた。直接肺炎球菌を阻害する物質が含まれていると考えられた。
大規模コホートによる大腸がんの発生・死亡関連要因の検証と探索

本研究は、文部科学省科学研究費による1988年1990年の全国45地区で収集された検診受診者110,792名(4079歳)を対象とした大規模コホート研究(JACC Study)の問診成績を用いて、大腸がん罹患・死亡への影響要因の検証と探索を目的としたものである。また、採取血清試料を用い、大腸がんとの関連が予測される血清成分を測定し、その影響解明も行った。問診成績の食品摂取頻度と大腸がんとの関連では、牛肉および鶏肉の高頻度摂取が男性の結腸がん死亡リスクを高めるなどの傾向を得た。喫煙習慣を有する者では、特に、男性の結腸がん罹患リスクを高める傾向が得られた。身体計測のBMI高値者では、結腸がんリスクを高め、出生数や生殖暦の多い者では逆にリスクが低い結果などの新たな成果も示された。また、ストレス感や便秘有所見者は、大腸がんリスクが高い結果も得られた。次に、保存血清を用いた血清成分との関連について、コホート内症例対照研究として解析した結果、血清ベーターカロテン、リコピンの高値者で、特に男性の大腸がん罹患リスクが低く、血清レプチンの高値者では、女性の大腸がん罹患リスクが高い成績が得られた。血清酸化LDLの高値者では、大腸がんリスクが高く、男性の血清グリコアルブミン、インスリンの高値者でも大腸がんリスクが高い結果が示された。また、血清飽和脂肪酸の高値者では、大腸がん罹患リスクが高く、DHAなどのn-3系多価不飽和脂肪酸の高値者では、逆に大腸がん罹患リスクが低いなどの成果がえられ、特に血清成分値と大腸がんリスクとの関連では、性差が示されるものが多かった。以上、これまで報告されている食品摂取頻度、特に肉類などとの関連は類似する結果が示されたが、野菜類摂取などとの関連については、必ずしも明確な関連を認めなかった。特に男性の血清カロテノイドおよび血清脂肪酸値との関連ではこれまでの報告例とも類似し、これら関連食品摂取が大腸がんリスク低下に影響を及ぼす可能性が検証された。一方、BMIの高値は大腸がんリスク要因として検証されたが、出産要因、ストレス感や血清酸化LDLおよびCRP値などと大腸がんリスクとの関連も新たに推測されるなど今後の検討課題も明らかにされた。文部省科研費による1988年1990年の全国45地区で収集された検診受診者(年令40歳79歳:110,792名、男性:46,465名、女性:64,327名)を対象とした大規模コホート研究(JACC Study)における問診調査成績の大腸がん発生・死亡への影響について解明することを目的とした。また、対象者中から採取可能であった保存血清試料を用いて、大腸がん発生・死亡に関連が予測される血清成分を測定し、その影響についても解明することを目的とした。問診成績では、食品摂取のうち、特に、豚肉および鶏肉の高頻度摂取は、男性の結腸がん死亡のリスクを高める傾向を得た。野菜類および果物類の高頻度摂取は、男女の結腸・直腸がん死亡に対する明らかな予防要因として確認されなかった。ヨーグルトの高頻度摂取は、男性の結腸・直腸がん死亡のリスク低下傾向を得た。また、喫煙は、男女の結腸がん罹患のリスクを高める傾向を得、運動習慣は、特に女性の大腸がん死亡のリスクを下げる傾向が示された。さらに、身体計測値のうちBMI高値者(26kg/m^2以上)は、結腸がん死亡のリスクが男女共に高い傾向を得た。宿主要因としての便秘及び消化器系疾病既往などでは、大腸がん死亡のリスクを高める傾向も得られた。現在さらに、詳細な解析を進め、報告の準備中である。一方、血清成分値を用いた症例・対照研究の予備解析では、血清ベーターカロテン、リコピンなどのカロテノイドの高値では、オッズ比が低値を得、大腸(結腸・直腸)がん死亡が少ない傾向が得られた。また、EPAおよびDHAなどのn-3系多価不飽和脂肪酸の高値者でも同様な傾向が示された。これらの他、炎症、耐糖能およびその他の血清成分等の生体指標との関連についても、症例数を増加させて解析中である。

血清酸化LDLの高値者では、大腸がんリスクが高く、男性の血清グリコアルブミン、インスリンの高値者でも大腸がんリスクが高い結果が示された。また、血清飽和脂肪酸の高値者では、大腸がん罹患リスクが高く、DHAなどのn-3系多価不飽和脂肪酸の高値者では、逆に大腸がん罹患リスクが低いなどの成果がえられ、特に血清成分値と大腸がんリスクとの関連では、性差が示されるものが多かった。以上、これまで報告されている食品摂取頻度、特に肉類などとの関連は類似する結果が示されたが、野菜類摂取などとの関連については、必ずしも明確な関連を認めなかった。特に男性の血清カロテノイドおよび血清脂肪酸値との関連ではこれまでの報告例とも類似し、これら関連食品摂取が大腸がんリスク低下に影響を及ぼす可能性が検証された。一方、BMIの高値は大腸がんリスク要因として検証されたが、出産要因、ストレス感や血清酸化LDLおよびCRP値などと大腸がんリスクとの関連も新たに推測されるなど今後の検討課題も明らかにされた。
東北地方における写真文化の形成過程と視覚資料の調査研究

2016年度に行ったシンポジウムに基づき、成果報告書『シンポジウム近代都市の相貌明治山形の写真・絵画・建築』(2019年3月)を刊行した。69ページからなる本報告書は、3編の論文と1編の研究ノートによって構成され、明治期山形における写真文化史を、絵画との接触、写真技術の系譜、都市論といった観点から考究している。また、2018年度は、シンポジウムの開催を研究計画の大きな柱としていたが、2018年12月22日に「大正・昭和期における東北の写真文化」、2019年3月16日に「戦後日本の写真史と文化運動〈リアリズム〉のゆくえ」というシンポジウムをそれぞれ開催した(会場はいずれも山形大学)。前者はこれまでに構築した基盤的な地域間ネットワークを充分にいかす趣旨のもの、後者は東北という限定をあえてやや緩やかにしたうえで、1950年代日本に関する文化史研究や文学研究などの知見を導入し、より総合的な研究視野を確保する趣旨のものであった。前者は6題の研究発表によって、後者は2名の講演者と2名のコメンテーターから構成された内容豊かなものとなり、とりわけ後者については翌日の地元紙朝刊で大きく内容が報じられるなど、研究フィールドである地域にも本研究の意義を改めて認識される契機となった。上の事業の他には、前年度に引き続く各種資料の整備、および東北各県映像文化の資料調査(当事者への聞き取りを含む)、関連分野の調査研究などが本年度の研究内容となった。前年度から積み残した成果報告書を無事刊行したことに加え、年度計画の中心となっていたシンポジウムについては、次年度計画を前倒しするかたちで2度にわたって実施した。以上の事業を推進することで、基盤的な地域間ネットワークの確立については概ね達成できたといえ、また総合的な研究視野の確保についても順調に進捗している。しかし一方で、資料の収集整備、すなわち点在する資料体の把握、所蔵については、現状の研究規模によってはこれ以上の進展が難しいという見通しが明らかになってきた。したがって、次年度以降については、確認できた資料に基づいた研究を推進する方向に注力する計画である。総合的な研究視野の確保と関連分野の研究とについては引き続き進める。共同研究最終年度である2020年度に論集として研究成果をまとめ、刊行することを計画している。2019年度はその準備を行う期間と位置づけ、共同研究のメンバーがそれぞれ学会やイベントなどで研究成果を報告し、その内容を練り上げることが主たる研究計画となる。同時に、総合的な研究視野の獲得のために、隣接分野研究イベントへの参加、研究打ち合わせや共同研究主催研究会などを、必要に応じて行う。シンポジウム「近代都市の相貌明治山形の写真・絵画・建築」(2016.10.16,於山形大学人文学部、主催山形大学人文学部附属映像文化研究所)を開催し、明治山形のイメージ形成における視覚文化の寄与を多面的に考察した。基調講演は小林(研究分担者)が、司会は森岡(研究代表者)、コーディネートは石澤(研究分担者)がつとめた。高橋由一・源吉の絵画との関わり、写真師としての系譜を含め、菊池新学写真について総合的な検討が行われた本シンポジウムは、山形美術館展覧会「統一山形誕生140周年絵画と写真にみる山形の近代」の連携企画として行われた。山形美術館学芸員を含むその登壇者との間に、本研究課題グループとの協力関係が作り上げられたことも、本シンポジウムの重要な成果であった。このシンポジウムと同日に、本課題研究研究グループの研究打ち合わせ会を行い、研究課題の現状について確認し、今後の計画について討議した。この中で、東北各地方の美術館をはじめとする拠点とのネットワークづくりについても話し合われ、その一部については2016年度内に既に具体的な進展を見た。また、これに先立って2015.12.10に行われたシンポジウムの成果を、『成果報告書没後100年記念菊池新学シンポジウムー東北初の写真家、菊池新学と山形の写真文化』にまとめ、2016年3月21日付けで発行した。巻頭論文石澤「菊池新学の功績と研究の現状」に引き続き、野口一雄(山形県立博物館専門嘱託、研究協力者)、平井鉄寛(鶴岡アートフォーラム副館長兼主任学芸員)の寄稿論文が並び、明治期山形の写真についての資料的な基盤研究を提示したといえる。本研究課題の基盤整備を予定した年度であったが、協力組織の構築、という点では順調に進捗した。昨年度までに構築していた山形県内の協力関係が今年度開催したシンポジウムにおいてより緊密なものとなり、また、東北以外からも新たな研究協力者を加えた。加えて、山形以外の東北各地の拠点を元木(研究分担者)が積極的に訪問し、協力関係の構築につとめた。こうした成果は、本年度発行した成果報告書における資料基盤研究にも現れており、着実に形となりつつある。一方で、資料の収集整備の準備については、やや不安な部分もある。そのための設備費は計画時から2年目に設定しており、計画に変更が生じたというわけではない。ただ、現状では受け入れ予定資料体1件にとどまっており、資料状況の調査把握については、2年目の課題とて重視する必要がある。東北各県の写真研究ネットワークづくりが本年の主たる活動であった。研究グループは東北各県の美術館、博物館等の研究拠点を積極的に訪問し、研究の目的と意義について理解と協力を求めた。

その成果として、2018年3月28日に、山形大学人文社会科学部において、東北各県の写真文化の資料調査および研究に専門的に携わっている学芸員3名を発表者として招いた、「大正・昭和期における東北の写真家および写真団体の諸相」と題する研究会を行った。そこでは、これまでそれぞれの地域、あるいは作家や文化団体に関する伝記的歴史的な考証にややもすると閉ざされがちであった資料調査とその評価について、新たな広がりのなかで検討し直す議論がおこなわれ、また、総体としての19世紀末20世紀東北写真文化をどう考えるか、という視座についても検討がおこなわれた。また、その議論と付随して、互いの調査手法や資料整備の現状についても、情報交換が密に行われ、来年度本共同研究が主催する予定のシンポジウムについても、その基本的な構想が検討された。以上のように、本年度の研究会は、そのシンポジウムの基盤を組織的にも内容的にも形づくるものであった。上の事業の他には、前年度に引き続く各種資料の整備、および東北各県映像文化の資料調査(当事者への聞き取りを含む)などが本年度の研究内容となった。この他にも、2016年度に行ったシンポジウムの成果を報告書としてまとめ、2017年度内に刊行することを予定していたが、編集作業の難航によって、2018年度の刊行へと変更せざるを得なかった。本研究課題の基盤整備の本格化と研究対象年度の拡大を予定した年度であったが、協力組織の構築、という点では極めて順調に進捗した。研究分担者たちの積極的な努力は、今年度開催した研究会において結実を見たといえる。次年度にはこれを言説史研究とも有機的に組み合わせることにより、一層多角的に研究を推進することになる。一方、資料の収集整備の準備については、点在する資料体の把握につとめ、所蔵可能なものについては整備を行ったが、まだ充分とは言い難い状況にある。また、成果発表という面においては、2016年度シンポジウムの成果報告書の刊行が遅れており、これらの点から、「やや遅れている」の進捗評価とした。2016年度に行ったシンポジウムに基づき、成果報告書『シンポジウム近代都市の相貌明治山形の写真・絵画・建築』(2019年3月)を刊行した。69ページからなる本報告書は、3編の論文と1編の研究ノートによって構成され、明治期山形における写真文化史を、絵画との接触、写真技術の系譜、都市論といった観点から考究している。また、2018年度は、シンポジウムの開催を研究計画の大きな柱としていたが、2018年12月22日に「大正・昭和期における東北の写真文化」、2019年3月16日に「戦後日本の写真史と文化運動〈リアリズム〉のゆくえ」というシンポジウムをそれぞれ開催した(会場はいずれも山形大学)。前者はこれまでに構築した基盤的な地域間ネットワークを充分にいかす趣旨のもの、後者は東北という限定をあえてやや緩やかにしたうえで、1950年代日本に関する文化史研究や文学研究などの知見を導入し、より総合的な研究視野を確保する趣旨のものであった。前者は6題の研究発表によって、後者は2名の講演者と2名のコメンテーターから構成された内容豊かなものとなり、とりわけ後者については翌日の地元紙朝刊で大きく内容が報じられるなど、研究フィールドである地域にも本研究の意義を改めて認識される契機となった。