hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ABCトランスポーターの分解経路を標的とした疾病治療法の開発

進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型(PFIC2)は、ABCトランスポーターであるBSEPの先天性機能低下により発症する難治性肝疾患である。本研究では、研究代表者の基礎研究成果に基づき、PFIC2に対する、フェニル酪酸ナトリウム(NaPB)の有効性、安全性を検証する臨床研究を実施した。その結果、NaPBが、PFIC2の生化学検査値、肝組織病理像を改善することを確認した。NaPBの本薬効発現には、BSEPの分解抑制作用が関与することから、BSEPの分解に関わる分子機構の解析を進め、当該機構に関わる分子群を複数同定した。また、他のABCトランスポーターの分解機構の一端を明らかにした。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症1型(Progressive familial intrahepatic cholestasis type 1; PFIC1)、2型(PFIC type 2; PFIC2)は、難治性の肝内胆汁うっ滞を呈する小児肝疾患であり、肝移植が奏効しない場合には、思春期前に致死性の経過をたどる。従って、新たな治療法の開発が切望されている。両疾患の病態発症には、ABCトランスポーターBile salt export pump(BSEP)の機能低下が関連すると考えられている。研究代表者は、尿素サイクル異常症治療薬であるフェニルブチレートが、BSEPの機能を活性化する作用を有すことを見出していた。本年度は、PFIC1、PFIC2に対するフェニルブチレートの有効性、安全性を検証する探索的臨床研究を企画し、複数の医療機関の協力のもと試験を実施した。フェニルブチレートの服用により、PFIC2患者の肝機能生化学検査値、病理像は著明に改善した。また、胆汁うっ滞に起因する難治性掻痒感も肝機能生化学検査値の改善とともに消失した。本薬剤の難治性掻痒感に対する治療効果は、PFIC1患者においても認められた。以上の薬理作用に関する薬事承認の取得に向け、現在、医師主導型治験の実施体制を整えている。BSEP以外の疾患と関連するABCトランスポーターに関しても、各トランスポーターの発現量制御に関わる分子機構を明らかにすべく、解析を進めている。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型(progressive familial intrahepatic cholestasis type 2; PFIC2)は、小児難治性希少肝疾患であり、無治療の場合には、致死性の経過をたどる。研究開発代表者は、これまでの基礎研究から、PFIC2症例では、多くの場合、胆汁酸トランスポーターBile salt export pump (BSEP)の細胞膜発現量の低下に伴い、病態が進展することを見出している。また、尿素サイクル異常症治療薬であるフェニル酪酸ナトリウムに、BSEPの分解を抑制し、細胞膜発現量を増加させる作用があることも明らかにしている。さらに、以上の知見に基づき、PFIC2に対するフェニル酪酸ナトリウムの有効性、安全性を検証するため、PFIC2症例を対象とした探索的臨床研究を行い、当該疾患症例の生化学検査値、肝病理組織像が本薬剤の服用により改善することを見出している。今年度は、フェニル酪酸ナトリウムに比して高活性の肝内胆汁うっ滞症治療薬の開発を指向し、BSEPの分解に関わる分子群を探索した。また、BSEP以外の疾患と関連するABCトランスポーターに関しても、その分解抑制が、各疾患の治療に繋がるかについて検証を開始した。具体的には、機能低下がアテローム性動脈硬化症、アルツハイマーなどのリスクとなることが報告されているABCA1を対象とし、当該分子の分解に関わる分子群の探索、同定を実施した。BSEP、ABAC1の分解に関わる分子群の探索、同定を進めている。一部の分子に関しては、既に遺伝子改変動物を作出し、当該分子の疾患に対する影響をin vivoレベルで解析している。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型(Progressive familial intrahepatic cholestasis type 2; PFIC2)は、小児期に発症する最も重篤な肝疾患であり、無治療の場合には致死性の経過をたどる。研究代表者は、これまでの基礎研究から、PFIC2症例では、多くの場合、胆汁酸トランスポーターBile salt export pump(BSEP)の細胞膜発現量の低下に伴い、病態が進展することを見出している。また、尿素サイクル異常症治療薬であるフェニル酪酸ナトリウムが、BSEPの分解を抑制し、細胞膜発現量を増加させる作用を有することも明らかにしている。さらに以上の知見に基づき、PFIC2に対するフェニル酪酸ナトリウムの有効性、安全性を検証するため、PFIC2症例を対象とした探索的臨床研究を行い、当該疾患症例の生化学検査値、肝病理組織像が、本薬剤の服用により改善することを見出している。本研究では、フェニル酪酸ナトリウムに比して高活性の肝内胆汁うっ滞症治療薬の開発を指向し、BSEPの分解に関わる分子群を探索した。その結果、細胞膜に発現するBSEPをユビキチン化し、BSEPの細胞膜からの内在化、分解を促す分子群を複数同定した。また、BSEP以外の疾患と関連するABCトランスポーターに関しても、その分解抑制が、各疾患の治療に繋がるかについて検証すべく、分解に関わる分子機構の解明に着手した。具体的には、機能低下がアテローム性動脈硬化症、アルツハイマー病などのリスクとなることが報告されているABCA1を対象とし、当該分子の分解に関わる分子群を探索した。

その結果、ABCA1の細胞膜におけるユビキチン化は、LXRβとの相互作用により抑制されること、本相互作用が、ABCA1のリン酸化により制御されていることを見出した。遺伝子改変動物を用いた解析から、本制御機構は、肝実質細胞には存在するものの、マクロファージ、小腸上皮細胞には存在しないことが示唆された。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症2型(PFIC2)は、ABCトランスポーターであるBSEPの先天性機能低下により発症する難治性肝疾患である。本研究では、研究代表者の基礎研究成果に基づき、PFIC2に対する、フェニル酪酸ナトリウム(NaPB)の有効性、安全性を検証する臨床研究を実施した。その結果、NaPBが、PFIC2の生化学検査値、肝組織病理像を改善することを確認した。NaPBの本薬効発現には、BSEPの分解抑制作用が関与することから、BSEPの分解に関わる分子機構の解析を進め、当該機構に関わる分子群を複数同定した。また、他のABCトランスポーターの分解機構の一端を明らかにした。難治性の肝内胆汁うっ滞を呈する代表的な小児疾患である進行性家族性肝内胆汁うっ滞症に対するフェニルブチレートの有効性、安全性を検証する探索的臨床研究が当初の計画通り終了した。BSEP、ABCA1など、疾患関連ABCトランスポーターの分解に関わる分子機構を明らかにすることにより、各疾患の創薬標的を探索する。また、各創薬標的分子の遺伝子改変動物を作出し、当該分子の創薬標的としての適正を評価する。臨床薬理学BSEP以外の疾患と関連するABCトランスポーターについて解析を進め、各トランスポーターの機能活性化方法を開発する。本年度は、各ABCトランスポーターの分解に関わる分子群の同定に向け、主に研究実施計画の練り直しに時間を要したため、実験に関する物品費の支出が当初予定より少なくなった。本年度に立案した研究実施計画に順じて、主に物品費として使用する。
地理学を核としたアジア地域研究のデータベースと研究者ネットワークの構築

1.アジア地域研究に長年たずさわったシニアの地理学者と組織・集団としてとして調査をした当時の責任者などに、自らのフィールド体験・当時の研究環境、海外調査・留学までの交渉過程などを口述してもらい、分担者が質問と討議に参加するダイアローグ形式で聞き手に回った。その主な地域・テーマは下記の通りである。佐々木高明(東・南・東南アジア)、大矢雅彦(アジアの河川)、吉野正敏(中国)、梅原弘光(フィリピン)、高橋彰(フィリピン・インド)、平戸幹夫(マレーシア)、広島大学のインド研究として,中山修一、岡田俊裕、石田寛、藤原健蔵、岡橋秀典、南杢猛、荒木一視の7名,京都大学グループの織田武雄、末尾至行、寺坂昭信(いずれも西南アジア,トルコ)、立正大学の高村弘毅、大塚昌利、内山幸久、澤田裕之(いずれも韓国,中国)、樋口節夫(韓国)、河野通博(中国)、石原潤(中国)、秋山元秀(中国)、岩田慶治(東南アジア,スリランカ)、川喜田二郎(ネパール)、大島襄二(フィリピン,太平洋地域)。これらはテープから原稿起こしを行い、それを研究分担者で整理し,略歴,業績などとともに解説を付して,日本のアジア地域研究の意義について考察した。2.分担者およびその依頼を受けた研究協力者によって、ベトナム、フランス、アメリカ合衆国、パキスタンの地域研究環境の調査、文献・地図・統計の所在調査およびその情報交換を現地研究者と実施した。3.地理学を修めた研究者約100名に調査テーマ、調査地、機関、カウンターパート、研究方法、地図、統計、書誌情報、成果物などについて、自由記述を重んじた質問形式でアンケートを郵送で依頼して、日本アジア地域研究データベースの作成項目について全員で議論し、回収した。本アンケートは将来的には記名による定性的データとして、CD-ROMにデータを焼き付け(別途予算による)、新たな地域研究法資料としたい。1.アジア地域研究に長年たずさわったシニアの地理学者に自らのフィールド体験・当時の研究環境、海外調査・留学までの交渉過程などを口述してもらい、科研分担者が聞き手に回ってインタビューを4回、東京と広島で実施した。その発表者は以下の通りである。1)佐々木高明:南・東アジア農耕文化史を考えて40年、2)高橋彰一;アジアに学んで45年-地理海外調査の回顧-(フィリピン・インドの調査を中心にした報告)3)梅原弘光:フィリピン農村社会を研究して、4)大矢雅彦;アジアの水害地形・応用地理学的調査、5)石田寛、岡田俊裕、中山修一、藤原健蔵、荒木一視、南埜猛:広島大学のインド調査(初期から現在までを7名が分担して報告)。これらはテープから原稿起こしを行い、それを整理した。来年度に、解説・年表・文献を附して次年度の報告書に掲載予定である。2.分担者およびその依頼を受けた研究協力者によって、韓国、中国、ベトナム、台湾の地域研究環境の調査、文献・地図・統計の所在調査およびその情報交換を現地研究者と実施した。3.日本のアジア地域研究データベースの作成項目について全員で議論し、地理学関係学会に所属する約100名に、調査テーマ、調査地、機関、カウンターパート、研究方法、地図、統計、書誌情報、成果物ななどについて、フォーマットを作成し、アンケートを郵送し、そのプリテストを実施した。本アンケートは次年度早々に実施予定で、入力の省力化のため、フロッピーベースで回答を依頼する予定である。これらの公開方法については、人文地理学期会の地理学文献目録の第11集(平成15年度に刊行予定)との連携をはじめ、将来的には情報学研究所の学術データベースとのリンクを模索する。

1.アジア地域研究に長年たずさわったシニアの地理学者に自らのフィールド体験・当時の研究環境、海外調査・留学までの交渉過程などを口述してもらい、科研分担者が聞き手に回った。その発表者は以下の通りである。1)織田武雄:京都大学隊による初期の西南アジア調査、2)末尾至行:私の西南アジア地域調査-初期から最近の研究まで、3)寺坂昭信:トルコを中心とした近年の西南アジア研究の展望、4)高村弘毅:立正大学のアジア地域調査、5)大塚昌利:済州島研究、6)内山幸久:長江の自然と人文、7)澤田裕之:中国内モンゴル地域の乾燥化と農業対策、8)吉野正敏:中国における自然環境地域研究における軌跡、)樋口節夫:「朝鮮研究」の先達と業績-解放前と解放後-、10)河野通博:戦前から戦後の中国地域研究、11)石原潤:中国における地域調査の経験、12)秋山元秀:草創期の日中地理学会、13)岩田慶治:アジアを語る、地理学を語る(1)、14)川喜田二郎:アジアを語る、地理学を語る(2)、15)大島襄二:アジアを語る、地理学を語る(3)。これらはテープから原稿起こしを行い、それを研究分担者で整理し解説を付した。2.分担者およびその依頼を受けた研究協力者によって、ベトナム、フランス、アメリカ合衆国、パキスタンの地域研究環境の調査、文献・地図・統計の所在調査およびその情報交換を現地研究者と実施した。3.日本のアジア地域研究データベースの作成項目について全員で議論し、調査テーマ、調査地、機関、カウンターパート、研究方法、地図、統計、書誌情報、成果物などについて、質問事項を書き込んだフォーマットを作成し、地理学関係学会に所属する約100名に、アンケートを郵送し、回収した。本アンケートは将来的には記名による定性的データとして、CD-ROMにデータを焼き付け(別途予算による)、新たな地域研究法資料としたい。
サービスプロセスに基づく動的な顧客特性の抽出に関する実証研究

グローバル化・サービス化する経済に伴い、多くの企業は、顧客や従業員の持つ評価基準の多様性を考慮する必要がある。しかし、そのような評価基準を抽出するための調査は、人・時間・費用の負担が大きい。本研究では、顧客と従業員とのやり取りに関するプロセスの記述を含むWebアンケートシステムの構築と、それに基づくデータ取得・解釈の提案を行なった。これにより従来の統計的な顧客区分に加えて、実際のサービス提供時における具体的なプロセスとを関連付けた解釈が可能になった。プロセスに基づく動的な顧客特性の抽出を可能にする提案手法により、よりコストを抑えた上で、個々の顧客が持つ多様な評価基準に対する知見取得ができる。ここでは、対人サービス業に対する、ビジネスプロセスモデリングを応用したアンケートシステムのモデル構築を行った。以下、A.手法開発、B.実証研究、C.研究発表、D.告知・広報に関しての実績を述べる。A.手法開発:本手法の狙いは、顧客の多様性の理解を深め、サービスの設計を支援するためのデータ取得環境の構築にある。アプローチ方法として、ビジネスプロセスモデリングを活用した対人サービスに対するアンケートシステムのモデルを構築した。従来のビジネスプロセスモデリングの視点は、企業側から見た価値提供の過程を理解・修正を加えるものである。ここでは、顧客側からの価値受容の過程を理解・修正するために、ビジネスプロセスモデリングを活用する。本モデルの特徴は、対人サービスにおける、提供者と顧客の状態、サービスプロセス、顧客満足や緊張・不安などといったサービス評価を関連付けた点である。このような提供者/顧客の状態・プロセス・サービス評価のパターンを蓄積することで、どのような提供者/顧客に対して、どのようなプロセスに対する、サービス評価が変化するか、といった構造を体系化する。B.実証研究:本提案モデルの視点により、過去に構築した動的な顧客満足度モデルの再解釈を行った。特に、飲食店の価格差、携帯電話利用におけるユーザの買い替え件数、旅館のユーザの利用頻度による差異を見た。C.研究発表:本手法に関するコンセプトモデルに関して、国際会議ACIS2013での発表を行った。過去に構築した動的な顧客満足度モデルの本モデルによる再解釈に関する実証研究は国際会議ICSOC2014へ論文投稿を行った。サービス化・グローバル化する経済において、顧客の価値観の多様性への対応方針の決定は、企業経営において重要な意思決定課題である。本研究では、社会科学におけるアンケート手法を用いて、顧客の多様な価値観をどのように抽出するのか、という課題解決に取り組んだ。アプローチ方法としては、顧客自身でのサービス利用におけるプロセス記述を可能にしたWebアンケートによるデータ取得環境の構築に基づく動的な顧客特性に関する理論整備・実証である。データ取得環境としては、顧客自身によるサービス利用前でのWebアンケートの作成、そして、実際のサービス利用後に、自身で作成したWebアンケートの回答を可能にしたサービス利用前・利用後に対する、2段階のWebアンケートシステムを構築した。特に、顧客自身がサービスプロセスとその評価を記述可能にすることで、各顧客のコンテクストに依存する多様なサービス経験の抽出を可能にした。本システムの検証として、2015年2月14-23日に、45名の被験者から、本システムを用いての飲食店利用に関するサービス評価データを取得した。これにより、個々の顧客のサービス経験の、どの部分のサービスプロセスが、全体的な顧客満足に対して影響を与えているのかの解釈可能性を示した。本研究からのインプリケーションは、従来のアンケート手法では抽出困難である顧客の動的特性に対して、顧客自身によるサービスプロセスと評価を記述可能とするWebアンケート手法の実装をすることで、サービスに関する多様な顧客経験・評価基準を明示、実務に活用可能にすることである。26年度が最終年度であるため、記入しない。商学26年度が最終年度であるため、記入しない。動的な顧客特性把握のための、データ取得のポイントを定める理論的背景の構築に関して、時間をかけている。これは、外部の研究者や学会等での議論を踏まえ、アンケートシステム構築の方向性の修正を行っているためである。対人サービスにおけるサービス提供において、顧客の緊張や不安が重要な要素であることが示唆されている。例えば、江戸前鮨と回転寿司の心理学的な側面からの比較において、江戸前鮨の顧客特性は、緊張・不安を強いるサービス提供を受け入れている。一方、回転寿司の顧客特性は、緊張・不安を回避する傾向にあるとの示唆が与えられている。また、緊張・不安の解消の実例として、地方バス事業において、利用者数の減少から増加へと転じることに成功した、十勝バスの取り組みを上げることができる。今後のサービスの設計に関して、このような顧客側の不安・緊張のメカニズムを考慮することがサービス利用を促進するために必要であると考えられる。サービス・デザインの観点からも、要素還元ではない、全体的・包括的な設計が主張されている。このように、現時点におけるサービス研究の動向、また、サービス・デザインの方向性を把握し、本提案モデルの特性を位置づける。

具体的には、サービスのインタラクションにおける緊張・不安という特性を汲み取りサービス・デザインを支援するための、データ取得方法を構築する。H26年度は、この方向性でシステムを整備し、Webアンケートとしてのユーザー・インターフェイスの構築、実証研究を進める。初めに、本アンケートシステムに対するデータ取得を行うための、ユーザ・インターフェイス構築を行う。インターフェイスの構築に関しては、スマートフォン、タブレット端末において、本提案視点を盛り込む既存のテンプレートに対して、ユーザが項目を選択・記入可能なものを想定している。その後、端末へのダウンロード型のパッケージ・モデルを構築し、タブレット端末やスマートフォンを使用したプロトタイプ的な実証研究を行う。それらのデータを用いる、予備的な実証研究に関しては、学生を対象として、小売・飲食業といったデータを取得し、顧客側からのサービス分類を行う。結果に関して、国内会議で研究発表を行い、本アンケートシステム構築の方向性に対する、外部の研究者からのフィードバックを得る。次に、直接、サーバ上で、データ蓄積・分析を実行可能にするシステム構築を行う。本提案システムでのWebアンケートサイトをサーバに実装し、ログインタイプのWebアンケートとして利用可能とする。このWebアンケート・システムを用いて、学外でのデータ取得、実証を行う。
マイクロ流路を用いた超微量タンパク分析による強皮症自己抗原反応性B細胞の機能解析

本研究ではSScにおける自己抗原反応性B細胞の機能解析を行う。自己抗原反応性B細胞はSScにおいて重要な役割を果たしていることが強く示唆されているにも関わらず、直接的な役割は明らかとなっていない。この理由として第一に挙げられるのは、患者から得られる自己抗原反応性B細胞は生体内に僅かしか存在せず、解析出来る細胞数に限りがあるという点である。この課題を医工連携研究によって確立した新しい独自の手法を用いて解決する。本研究によってこれまでブラックボックスであったSScにおける自己抗原反応性B細胞の機能が明らかとなることが期待され、自己免疫疾患全体における新たな病因論を創造出来る可能性がある。
光線力学治療(Photodynamic therapy)の網膜脈絡膜への影響

cynomolgus monkey(4-5Kg)の黄斑部周囲に波長647nmのクリプトンレーザーで強レーザー光凝固(100μm,0.1sec,800-900mW)を行い実験的脈絡膜新生血管を作製した。1015日後にフルオレセイン蛍光眼底造影を行って脈絡膜新生血管が発育したのを確認した。水溶性光感受性物質であるATX-S10Naを生理食塩水に溶解し静脈注射(6mg/Kg)した。ATX-S10Na投与後30-45分後に波長670nmのダイオードレーザーを出力25J/cm^2で実験的脈絡膜新生血管に2分間照射した。照射後1日目と7日目にフルオレセイン蛍光眼底造影、インドシアニングリーン蛍光眼底造影、光干渉断層計を行った。眼球摘出後20%ホルマリン・燐酸緩衝液固定・パラフィン包埋し、病理組織を観察した。照射後1日目の蛍光眼底造影では脈絡膜新生血管から蛍光色素の漏出は見られなかった。周囲の網膜血管、脈絡膜血管の閉塞は見られなかった。照射後7日目の眼底検査で脈絡膜新生血管は白色に線維化していた。フルオレセイン蛍光眼底造影では脈絡膜新生血管から蛍光色素の漏出は見られず、線維組織への組織染が見られた。インドシアニングリーン蛍光眼底造影では線維組織のブロックによる低蛍光が見られた。病理組織学的には脈絡膜新生血管は閉塞し、線維化していた。以上よりATX-S10Naは低エネルギーで脈絡膜新生血管を閉塞でき、周囲組織への障害が少ない光感受性物質であると考えた。現在、組織内のサイトカイン(VEGF,IL-8)、組織内の血管内皮細胞、網膜色素上皮細胞、マクロファージ、熱ショック蛋白を同定するため、それぞれvon Willebrand factor,CK18,HAM-56,HSP-70に対する抗体を用いて免疫染色を行う。また網脈絡膜のアポトーシスの状態をTUNNEL法を用いて検討している。水溶性光感受性物質であるATX-S10Naをラットに静注後、670nmのダイオードレーザーを実験的脈絡膜新生血管に照射すると新生血管は閉塞するとされている(Lasers Surg. Med. 26:48-57,2000)。現在、我々はATX-S10Naの構造異性体であるPAD-S31を用い、ラット眼の正常網脈絡膜への影響を病理組織学的手法を用い検討中である。さらにラット眼に実験的脈絡膜新生血管を作製させ治療効果を検討する予定である。1)正常網脈絡膜への影響ブラウンノルウエーラット(200250g)にPAD-S31 8mg/Kgを静脈投与した群(投与群)と非投与群(=コントロール)にわけた。投与群(直後と2時間後)および非投与群に半導体レーザー(波長670nm)を照射する(3.7-32.6J/cm^2)。照射1,7,30日後にフルオレセイン蛍光眼底造影(FA)を行い、病理組織学的検討のため眼球摘出する。組織内のサイトカイン、組織内の血管内皮細胞、網膜色素上皮細胞、マクロファージを同定するため、それぞれVEGF,およびIL-8、von Willebrandfactor,CK18,HAM-56に対する抗体を用いて免疫染色を行う。また網脈絡膜のアポトーシスの状態をTUNNEL法を用いて検討する。2)実験的脈絡膜新生血管への影響ブラウンノルウエーラットに強レーザー光凝固(100μm,0.1sec,150mW)を行い実験的脈絡膜新生血管と作製する。2025日後にフルオレセイン蛍光眼底造影を行って脈絡膜新生血管が発育したのを確認する。その後投与群(直後および2時間後)と非投与群に半導体レーザーを照射する(7.4-65.3J/cm^2)。照射1,7,30日後にFAを行う。病理組織学検討は1)と同様に行う。また、脈絡膜新生血管のアポトーシスの状態をTUNNEL法を用いて検討する。

フルオレセイン蛍光眼底造影では脈絡膜新生血管から蛍光色素の漏出は見られず、線維組織への組織染が見られた。インドシアニングリーン蛍光眼底造影では線維組織のブロックによる低蛍光が見られた。病理組織学的には脈絡膜新生血管は閉塞し、線維化していた。以上よりATX-S10Naは低エネルギーで脈絡膜新生血管を閉塞でき、周囲組織への障害が少ない光感受性物質であると考えた。現在、組織内のサイトカイン(VEGF,IL-8)、組織内の血管内皮細胞、網膜色素上皮細胞、マクロファージ、熱ショック蛋白を同定するため、それぞれvon Willebrand factor,CK18,HAM-56,HSP-70に対する抗体を用いて免疫染色を行う。また網脈絡膜のアポトーシスの状態をTUNNEL法を用いて検討している。
ピアツーピアネットワークにおける一致性保証のためのシステム設計

研究代表者は今年度、昨年度に引き続いて本研究課題に従事した。昨年度導入した実験機器を用いて数多くの実験を行い、成果を出すことができた。この際、実験の進行を効率よく行うため、今年度においてもパーソナルコンピュータを含むいくつかの機器を購入した。そして実験補助のために謝金も利用した。また論文執筆のための資料を購入し、対外発表のため国内研究会、国際会議へ参加した。結果として国内研究会論文1部、国際会議発表論文2部(昨年度も2部)、国内学術雑誌論文1部が成果として得られたので、本研究は一定の評価が得られるものと考えている。研究課題とした並列ダウンロードについては、サーバ性能の突然の低下に柔軟に対応できる方式を提案し、理論と実験をもとにした評価により有効性を確かめることができた。この成果を査読つき国際会議APCC/MDMC'04、および国内学術論文誌(電子情報通信学会論文誌)に発表している。また研究代表者が以前より開発してきているファイルの一致性を保証する代理サーバの実装に、並列ダウンロード機能を追加し動作を確認した。この際に新たに発見した問題点について解決を図り、バッファの管理機構について考察した。ここで得られた知見を国内研究会(電子情報通信学会情報ネットワーク研究会)で発表し、査読つき国際会議ADSN2005にも採択され発表予定である。本年度中には成し得なかったが、この内容に他の既存の方式との比較、さまざまなネットワーク状況を考慮した適用範囲の把握などを加え、層近々学術論文誌に投稿する予定である。一方、一致性の保証についても考察を加え、ピアツーピアネットワークにおいて効率的に動作する条件をまとめつつある。本研究期間ではこのまとめまでを成果とし、この成果を考慮にいれた実装の開発・実証は来年度以降に本研究とは別に行うこととしたい。申請者は本年度、本研究課題の準備を行い、研究作業の一部に着手した。準備としては学会に参加しての情報収集、書籍の購入が挙げられる。最新で良質な情報により、今後の研究の進行が支援され得ると考えている。まず本研究課題で申請していたネットワーク機器を購入し、研究課題実行のための基盤となるネットワーク実験環境を用意した。さらに膨大な実験結果を蓄積するためのデータ保存環境も整えた。これらは申請者の所属する研究室が所有する機器と組み合わせて、多様なネットワーク実験に用いることが可能な状態となっている。研究成果としては、まず一致性保証のためのファイル属性情報の交換について、効率的な方法を明らかにした。インターネット上でソフトウェアを公開している組織では、ミラーサーバと呼ばれる複製を配布するためのサーバを用意していることが多い。しかしながら、その大量のソフトウェアの複製同士で内容が一致していることを確認するためには手間がかかっていた。本研究ではファイルの属性情報だけをサーバから取得し、クライアント間で共有することにより、効率的な複製の一致性を確認する方法を提案した。課題は残されているものの、トラフィックと一致性の点で概ね良好な結果が得られた。この成果を国際会議CIIT2003で発表することができた。また複製の更新を高速に行うため、並列ダウンロード技術に注目した。従来の並列ダウンロード技術は、ピアツーピアネットワークのように遅延や帯域が変動する不安定なネットワークではあまり有効ではなかった。そこでネットワーク環境の変動にも適応できる新しい並列ダウンロード法を提案し、有効性を確認した。この手法により、不安定なネットワークにおいてもより高速で安定したダウンロードが実現できる。この成果は国際会議ADSN2004で発表予定である。
恐怖記憶の消去学習を司る扁桃体シナプス伝達の特性と調節機構の解明

恐怖・嫌悪体験を記憶することは生物の生存に重要であるが、ある種の精神・神経疾患ではこの記憶の極端な亢進が見られる場合がある。本研究では恐怖・嫌悪体験の記憶(恐怖記憶と略)を調節する神経機構解明を目的として研究を行った。その結果、1恐怖記憶は食餌として摂取する不飽和脂肪酸のバランスに影響を受け、これにはカンナビノイド神経伝達が関与すること、2新生児期にストレスホルモンに曝露されると、成長してからの恐怖記憶が弱まりにくいこと、等を明らかにして論文報告した。これらの研究成果は、恐怖情動異常亢進の症状を有する精神・神経疾患の病態解明や治療法開発に有用な基盤情報となることが期待される。動物が恐怖や強いストレスに遭遇すると、それらに対して潜在型の負情動性感覚記憶が形成される場合がある。この記憶はしばしば行動や認知を制約したり歪めたりすることがあり、それゆえ、負情動性感覚記憶の修飾に重要な脳内メカニズムの解明は『不安障害等の精神疾患のエビデンスに基づいた治療法開発』に有用な基盤情報となりうる。応募者は『負情動性感覚記憶の修飾(再固定・消去・リモート化)に重要な神経回路・脳内分子の解明』を大目標としてマウスを用いた研究を行っている。平成24年度には以下の実験を行った。(1)負情動性感覚記憶のひとつと考えられる『恐怖記憶』の獲得、固定化や再固定化に重要な脳部位として最近注目されつつあるanterior cingulate cortex (ACC)から扁桃体基底外側核(BLA)錐体細胞へのシナプス伝達をオプトジェネティクスを用いて選択的に誘発するスライスパッチ実験系を開発した。当該シナプス伝達を選択的且つコンスタントに記録できる実験系を確立した。(2)上記実験系を用いて、学習性無力感(learned helplessness)誘発ストレスを経験したマウスのACC →BLAシナプス伝達をコントロールマウスと比較した。その結果、ストレス負荷マウスでは興奮性アミノ酸受容体のひとつのサブタイプを介するシナプス電流の有意な増加が見られた。この結果は、当該ストレスによりACC →BLAシナプスが変化する可能性を示唆していた。ACC →BLAシナプス伝達の増強は恐怖記憶の獲得、固定化や再固定化を促進することが考えられ、これがシナプスレベルでの恐怖記憶の強化に繋がる可能性が考えられた。現在この可能性に関して検証を行っている。本研究では恐怖・嫌悪体験の記憶(恐怖記憶と略)を調節する神経機構解明を目的としてマウスやマーモセットを用いて研究を行った。その結果平成25年度には次の2点を明らかにして論文報告した。1恐怖記憶の程度は食餌として摂取する不飽和脂肪酸のバランス(特にオメガ3と6の比)に影響を受ける。これには膜流動性の変化を介したカンナビノイドCB1受容体の活性変化が関与する(Neuropsychopharmacology doi: 10.1038/npp.2014.32)。2新生児期にストレスホルモンに曝露されると、成長してからの扁桃体基底外側核ニューロンの興奮性が異常亢進しており、恐怖記憶の時間経過が変化する(Psychoneuroendocrinology 46 64-77, 2014)。これに呼応して、扁桃体におけるSKチャネルやBKチャネルの発現低下が観察された。研究期間全体では、12に加えて、3成獣(マウス)をストレスに曝露すると、恐怖記憶の消去が緩徐化すること、4恐怖記憶に重要な扁桃体基底外側核ニューロンの霊長類(マーモセット)における電気生理学的発達の特徴、を論文報告した。更に、前部帯状回と扁桃体基底外側核ニューロンのシナプス伝達をオプトジェネティクスにより電気生理学的(脳スライスでのパッチクランプ記録)に単離し、ストレス負荷による影響も調べた(未発表データ)。これらの研究成果は、恐怖記憶を修飾する神経機構についての情報を提供するものであり、情動記憶の神経機構理解に重要であるばかりでなく、恐怖情動異常亢進の症状を有する精神・神経疾患の病態解明や治療法開発にも有用な基盤情報となることが期待される。恐怖記憶はそれを思い出すことにより消去・再固定等の修飾を受ける。これら修飾を司る神経回路機構の解明は神経生理学的に重要であるばかりでなく、不安関連精神疾患の病態解明や治療法開発に対して有用な基盤情報となる。本研究は『恐怖記憶の消去学習を司る扁桃体シナプス伝達の特性と調節機構の解明』を目的とする。恐怖記憶の消去学習は、PTSDや恐怖症等の有効な治療法である暴露型認知行動療法の基礎プロセスと考えられており、我々の研究により得られる成果は、この療法の神経生理学的基盤を確立し、これを格段に進歩させる情報となる。

平成23年度にはマウスを用いて以下の結果を得た。1)オプトジェネシス法の確立:複雑な脳神経回路解析の精度を上げるため、光開口性陽イオンチャネル(チャネルロドプシン2)発現による脳部位間シナプス伝達誘発法を用いた。まず、チャネルロドプシン2の発現方法について検討した結果、アデノ随伴ウイルスベクターに挿入し(AAV-ChR2)、投射元脳部位に微小投与する方法の有用性を確認した。次に、当該チャネルの光による開口については、顕微鏡光路内に導入したLED光源で誘発可能であることを見いだした。2)恐怖記憶消去学習回路構成脳部位間シナプス伝達記録:(1)腹側海馬CA1領域にAAV-ChR2-Venusを投与したマウス、(2)扁桃体基底外側核内の外側部分にAAV-ChR2-Venusを投与したマウス、を作製した。(1)のマウスの扁桃体を観察すると、外側基底核の一部分に強いVenusによる蛍光が観察され、当該部位錐体細胞からのスライスパッチ記録による海馬→扁桃体シナプス伝達特性について検討中である。(2)のマウスでは、扁桃体間在細胞集団に属するニューロンへの投射が確認され、スライスパッチ記録による扁桃体亜核間シナプス伝達の特性について検討中である。(1)ACC →BLAシナプスをオプトジェネティクスにより選択的且つ安定に活性化するスライスパッチ実験系を確立した。(2)ストレス負荷マウスとコントロールマウスで、上記シナプス伝達に違いを見いだした。恐怖記憶消去学習回路を構成する2種類のシナプスについて、オプトジェネシスによる解析が進行中であるため。更に、当該回路を構成する他のシナプスについても同様な検討が進行中である。(1)ストレスによる消去学習鈍化に当該シナプス伝達の変化が関与しているかどうかの検討。(2)ストレス負荷マウスの消去学習以外の行動の検討。(3)ハロロドプシンを用いてACC →BLAシナプス伝達を抑制することにより個体のストレス感受性に変化が起きるかどうかの検討。これらの点を明確にすることにより、本研究の大目標である『負情動性感覚記憶の修飾(再固定・消去・リモート化)に重要な神経回路・脳内分子の解明』に近づくことが出来ると考える。関連分野の進歩に合わせて1)Cre-ChR2マウス(Nature Neurosci., March 25, 2012)の使用を見越して、恐怖記憶消去学習回路構成脳部位(又は構成細胞)ー特異的プロモーター下流でCreを発現するトランスジェニックマウスの作製2)ハロロドプシンの使用等を積極的に計画する。昨年の報告書に記したように、1年目の平成23年度に使用額を低く抑えることができたが、2年目の平成24年度は概ね計画どうりの研究費使用状況であった。次年度平成25年度は、ハロロドプシンを用いた実験系に予算を充てることを計画している。AAVにより想定外に高レベルのChR2発現を得られたため、in uteroでの遺伝子導入等で使用する予定だった試薬や器具の購入費用等が不必要になった。これにより次年度への繰り越し予算が発生した。上記のトランスジェニックマウスやハロロドプシンーAAVの購入に充てることにより、研究の更なるレベルアップに役立てる。
ノイズに頑強な情報処理機構の神経回路・分子基盤の解明

1ショウジョウバエにおけるin vivoパッツクランプ法を確立した.本研究課題を遂行する上で必須の技術である,in vivoホールセルパッチクランプによる動き検知細胞からの電位記録法を確立した.従来報告されている方法よりも簡便で応用範囲の広い解剖・固定法を共同研究者である東京薬科大学の森本准教授・関助教とともに開発した.この方法は同じくショウジョウバエからのホールセル記録を目指す研究者らから注目されており,国内の複数の研究者に対して技術指導を行った.2動き検知細胞の応答特性はノイズ頑強な動き知覚を説明できることを発見した.確立した手法を用いて,ノイズに頑強な動きの知覚が動き検知細胞の応答性から説明できることを発見した.従来ショウジョウバエ研究では使われてこなかった通信理論の手法を適応することで,行動と神経活動を直接比較した.3動き検知細胞におけるノイズ頑強な応答特性を説明する神経アルゴリズムを提案した.モデリング手法を用いて,動き検知細胞の応答性を定性的に説明する神経モデルを構築し,実験結果の説明を試みた.その過程で,視覚の空間特性や非線形な情報処理が重要なファクターになっていることを明らかにした.これらの要素は,動き情報処理において従来はあまり重用視されてこなかった要素である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。申請者がおこなったこれまでの研究から,中枢神経系が視覚神経の動き刺激に対する応答特性を調節しているのではないか?という仮説をたてた.本研究では,この仮説を電気生理学的手法を用いて検討する本年度の主な達成状況は以下である.1、ショウジョウバエにおけるin vivoパッツクランプ法を確立した.本研究課題を遂行する上で必須の技術である,in vivoホールセルパッチクランプによる動き検知細胞からの電位記録法を確立した.従来報告されている方法よりも簡便で応用範囲の広い解剖・固定法を共同研究者である東京薬科大学の森本准教授・関助教とともに開発した.この方法は同じくショウジョウバエからのホールセル記録を目指す研究者らから注目されており,国内の複数の研究者に対して技術指導を行った.2、動き検知細胞の応答特性はノイズ頑強な動き知覚を説明できることを発見した.確立した手法を用いて,ノイズに頑強な動きの知覚が動き検知細胞の応答性から説明できることを発見した.従来ショウジョウバエ研究では使われてこなかった通信理論の手法を適応することで,行動と神経活動を直接比較した.3、動き検知細胞におけるノイズ頑強な応答特性を説明する神経アルゴリズムを提案した.モデリング手法を用いて,動き検知細胞の応答性を定性的に説明する神経モデルを構築し,実験結果の説明を試みた.その過程で,視覚の空間特性や非線形な情報処理が重要なファクターになっていることを明らかにした.これらの要素は,動き情報処理において従来はあまり重用視されてこなかった要素である.1ショウジョウバエにおけるin vivoパッツクランプ法を確立した.本研究課題を遂行する上で必須の技術である,in vivoホールセルパッチクランプによる動き検知細胞からの電位記録法を確立した.従来報告されている方法よりも簡便で応用範囲の広い解剖・固定法を共同研究者である東京薬科大学の森本准教授・関助教とともに開発した.この方法は同じくショウジョウバエからのホールセル記録を目指す研究者らから注目されており,国内の複数の研究者に対して技術指導を行った.2動き検知細胞の応答特性はノイズ頑強な動き知覚を説明できることを発見した.確立した手法を用いて,ノイズに頑強な動きの知覚が動き検知細胞の応答性から説明できることを発見した.従来ショウジョウバエ研究では使われてこなかった通信理論の手法を適応することで,行動と神経活動を直接比較した.3動き検知細胞におけるノイズ頑強な応答特性を説明する神経アルゴリズムを提案した.モデリング手法を用いて,動き検知細胞の応答性を定性的に説明する神経モデルを構築し,実験結果の説明を試みた.その過程で,視覚の空間特性や非線形な情報処理が重要なファクターになっていることを明らかにした.これらの要素は,動き情報処理において従来はあまり重用視されてこなかった要素である.in vivoパッチクランプ法による神経活動の測定ができた.またその技術をもとに当初予定していた実験データを得ることができた.それらをまとめた論文が国際学術誌に採択された.27年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までの研究で,in vivoパッチクランプ法による動き刺激に対する視覚系の神経細胞応答を測定することができた.本年度は中枢神経系から動き検知細胞へ投射する具体的な神経回路,分子基盤を行動実験や免疫染色法などを用いて明らかにする.27年度が最終年度であるため、記入しない。
有機結晶環境下での反応設計

A01班は、有機結晶環境下での反応設計の研究を3年間にわたり研究してきた。研究の主題は(1)有機結晶環境下での光反応と(2)同環境下での熱反応について分けることができる。前者においては反応する分子独自が形成するキラル結晶への光照射によるキラル合成と、キラルホスト分子との包接結晶への光照射によるキラル合成に大別できる。アキラル分子がキラル配列してキラル結晶を形成する例は数多く発見されたし、これへの光照射によるキラル合成例も数多く見出された。キラルホストを用いるキラル合成は極めて成功的であり、多くの優れたキラル合成法を確立できた。又、キラル配列を固相CDスペクトルによって予知できる簡便な方法を確立することもできた。キラル合成のためのキラルホスト化合物も多種多様なものが設計された。これらのホストによる包接結晶中での分子認識も詳細に研究された。中でも、天然の安い不斉源であるアミノ酸や酒石酸から誘導したキラルホストの設計と分子認識の研究は価値が高く、これらのキラルホストとの包接化を用いる光学分割の研究は多くの研究成果を生み出した。中でも、キラル認識と蒸留を組み合わせた蒸留分割法は画期的である。又、これらの方法は溶媒を必要としない観点からも価値が高い。熱反応も精力的に研究され、無溶媒で簡便な有機合成法が数多く開発された。例えば、高希釈条件下で行われるDieckmann縮合反応を固相で行うことを見出した点は興味深い。光学活性ホストとプロキラルなゲスト化合物の結晶を固相で混合すると両者の包接結晶が得られ、この包接結晶に光照射すると純度の高い光学活性な光反応生成物が得られた。この結果は、光学活性ホストとプロキラルなゲストの結晶を混合すると、後者の分子の固相で移動を起こしてホスト分子と包接錯体結晶を形成するが、この際、プロキラルなゲスト分子は不斉に配列することを示すものである。そして、この不斉配列による不斉は光反応によって凍結されて光学活性な光反応生成物を与える。そして、この不斉配列による不斉は光反応によって凍結されて光学活性な光反応生成物を与える(戸田)。更に興味深いことに、光学活性ホストとプロキラルなゲスト化合物を溶媒から再結晶しても包接結晶が生成しないが、両者を固相で混合すると包接結晶が得られ、この結晶への光照射は光学活性な光反応生成物を与えた(戸田)。これらのことは、固相でも分子は予想以上に移動を起こし易く、かつ規則的に配列すると言う、正に生き物の如く挙動することを明らかにしたことになる。イミダゾール誘導体のある種のものは、結晶化の際の溶媒の種類によって淡黄色から濃赤色に至る色の異なるる多形結晶を形成することを見出した。又、これらの結晶はエタノール分子との接触によって他の多形結晶に変換することも見出し、これらの変換の様子をX線結晶構造解析によって解明した(境野)。包接結晶への光照射によって、ホスト分子とゲスト分子間で置換反応が起こることを見出し、これらの反応の機構を包接結晶のX線構造解析法によって解明した(小林)。コロバキシム錯体への光照射によって、結晶中で不斉変換が起こることを先に見出していたが、今回、この錯体のX線構造解析と各種固体スペクトル測定によって、上記反応を解析することができた(大胡)。フェニルグリシンジペプチド誘導体をホストとして用いて、アルコール、ケトン、エステル、スルホキシド及びアミンの選択的包接化による光学分割を行い、これらのゲストのラセミ体の光学分割に成功した(小倉)。有機結晶環境下での反応設計を目標とする本重点領域研究のA01班は各種の選択的で能率良い固相反応を開発し、その反応機構や固相での分子挙動を検討して更に優れた反応設計を行ってきた。平成7年度には、反応基質及び反応試剤の粉末を水に分散させて室温で反応させる新しい固相反応の開発に成功した。

反応生成物は濾別に集めれば良いので、有機溶媒を全く使用しない有機化学反応、正に、固相有機化学反応を創出することができた。更に、結晶間での分子移動をスペクトル解析によって詳細に検討し、分子は集団で容易に移動を起こし、分子配列し直して新しい結晶格子を形成することを証明できた。この他、数々の研究成果が得られ、数多くの研究論文として出版されている。新しいホスト化合物数種類を設計し、それらのうち何種類かは極めて優れた包接能と分子認識能を示すことが判明した。例えば、クロラニルのカルボニル基に2個のキラルアセチレンアルコールを付加させたテトラオール誘導体は各種のゲスト化合物を不斉選択的に包接し、ゲストの光学分割に有用であった。キラルホストとプロキラルゲストとの包接結晶への光照射による不斉合成ではいくつかの新しい事実が判明した。例えば、キラルホストとプロキラルゲストが1:1及び2:1比の2種類の包接結晶を与え、これら2種類の結晶への光照射はそれぞれ(-)-及び(+)-光反応生成物を与えた。この結果は、これらの包接結晶中においては、プロキラルゲストのキラル配列が逆になっていることを示すものである。キラル認識の興味深い新しい例である。更に、キラルホストとプロキラルゲストが2種類の包接結晶を与え、それらへの光照射によって一方の結晶からはキラルな光反応生成物が得られるが、他方の結晶では光反応が起こらなかった。X線結晶解折によって、前者ではゲスト分子が反応が起こる位置に配列しているが、後者では反応が起こり得ない位置に配列していることが判明した。これらの結果も、結晶中での分子配列を制御できる興味深い例である。結晶中での熱反応に関しても新しい結果が得られた。例えば、イオウイリドから発生させたカルベンを不飽和結合に付加させてエポキシドやシクロプロパンを合成する方法は固相で能率良く進行した。しかも生成物が蒸留で分離できるので、有機溶媒を全く使用しない合成法として確立することができた。結晶中や結晶間の分子移動を詳細に研究し、その機構の解明が進んだ。例えば、(+)-体と(-)-体のホストの結晶を混合すると、ラセミ体のホストの結晶が生成する現象をIRスペクトルで追跡するとともに、X線結晶構造解折によって研究した。その結果、分子は分子集団として動き易いこと、又分子集団の移動は流動パラフィン、シリコン油、水などの流体が少量存在すると、極めて促進されることが判明した。更に、キラル分子の移動や反応がヌジョール中でのCDスペクトルの連続測定で追跡できることを発見した成果は極めて重要である。
文化人類学的手法による現代ケニアの裁判外紛争処理の再編に関する実証的研究

最終年度にあたる平成18年度は、現代ケニアにおける裁判外紛争処理の現状とその再編過程を明らかにする本研究の成果をとりまとめ、研究代表者のウェブサイト(www.geocities.jp/nnrht736)、論文・著書の刊行により、研究成果の公開を進めた。1.世界各地で地域立脚型の紛争処理を支援するメノナイト中央委員会(MCC)のケニアにおける活動(とくにAFRIPADの活動)に関する調査研究の成果をとりまとめた。本年度中、「ADRとメノナイト-アジア・アフリカにおける多元的法体制の新しい展開」と題する論文(査読制)が『法律時報』79巻12号に、「ケニアの民間開発」と題する論文(依頼)が『季刊民族学』123号に掲載された。2.メル博物館(ケニア国立博物館)を拠点としたメル社会の地域固有の知識に関する共同研究の成果報告集として、英文論集The Indigenous Knowledge of the Ameru of Kenya(共編著)の第2版を刊行した。全13章約200頁におよぶ本書の第V部「平和と紛争解決」所収の3論文は、既存の裁判外紛争処理についての詳細な民族誌報告を所収しており、本研究にとって重要な資料集となった。本書を、メル博物館を通じて、博物館近辺の学校、図書館、ケニア国内研究機関等に計300部寄贈し、成果公開ならびに現地還元につとめた。3.以上の研究成果は、来年度に2つの国際学会で発表する予定であり、現在その準備を進めている。また、法社会学、法哲学、実定法、法実務等の関連諸分野との協同、さらにはケニアを含む海外機関の研究者、実務者との協同のうえに、分野横断的かつ実践的研究に発展させていくための準備に着手したところである。先行研究の諸成果ならびにフィールドワークの手法によって得た一次資料をもとにして、現代ケニアにおける裁判外紛争処理の現状とその再編過程を明らかにし、かつ法人類学一般に理論的寄与を行うという本研究の目的に鑑み、初年度にあたる平成17年度は、以下の研究成果を得た。1.日本法社会学会学術大会において多元的法体制をテーマとしたミニシンポジウムを組織した。研究成果は、査読を経て学会誌『法社会学』64号に掲載決定した。当論文では、ケニアの事例分析をふまえ、形式的規定と実質的理解を鍵概念とする法理論ならびに「方法論的当事者主義」による紛争過程分析の基本方針を提示した。2.イゲンベ社会の農業生産ならびに土地所有に関する英語論文を刊行し、裁判外紛争処理の研究に向けた基礎固めを行った。また、メル博物館(ケニア国立博物館分館)を拠点に、慣習法と伝統的知識の活用に関する共同研究を開始した。その一環として伝統的宣誓/試罪法による紛争処理に関する英文論文を執筆中である。3.国内研究機関・図書館に所蔵されていなかった稀覯書Arkell-Hardwick著、An Ivory Trader in North Kenia(1903,Longmans & Co.)を海外古書店に発注し、20世紀初頭のメル社会における慣習法運用の実態を知るための貴重な史料を得た。本書は国立民族学博物館図書室に収蔵される。4.11月21日に実施されたケニア新憲法案の国民投票に関する政府刊行物、報道資料を収集した。国民投票において新憲法案は結果的に否決されたが、案で示されていた司法改革の方針、とりわけ慣習法裁判所、キリスト教裁判所などの新設をめぐる将来展望について、ADRの技術移転の動向と関連付けながら分析している。平成18年度は、現代ケニアにおける裁判外紛争処理の現状とその再綿過程を明らかとするために、既存の裁判外紛争処理と、米国から技術移転された新設の裁判外紛争処理の両者について基礎資料の収集を行った。また、下記のとおり、研究代表者のウェブサイト(www.geocities.jp/nnrht736)、学会・研究会での口頭報告ならびに論文・著書の刊行により、研究成果の公開を順次進めている。1.ケニア国内における新設の裁判外紛争処理機関について、調査研究に着手した。とくに、世界各地で修復的司法や地域的特性重視のADR運動を支援するメノナイトのケニアにおける活動(とくにAFRIPADの活動)について基礎資料を収集している。その最初の研究成果を、大阪大学トランスナショナリティ研究セミナーで報告した(演題「ADRの技術移転と多元的法体制の再編」)。当日の配布資料は、ウェブサイトで公開している。2.メル博物館(ケニア国立博物館)を拠点としたメル社会の伝統的知識に関する共同研究の最初の成果として、英文論集The Indigenous Knowledge of the Ameru of Kenya(共編著)を刊行した。所収の8報告のうち3本が既存の裁判外紛争処理についての詳細な民族誌報告であり、本研究にとって重要な資料集となった。また、本書を、博物館近辺の学校、図書館、関係者、ケニア国内の研究機関に計200部寄贈し、成果公開につとめた。3.日本支化人類学会研究大会ならびに日本法社会学会学術大会において、法人類学理論の基礎研究の成果を発表した。会場で配布した論文(全12頁)は、ウェブサイトで公開している。本論文は、大幅な修正を施したうえで既に投稿じており、来年度中に学術雑誌上で公刊したい。また、別の基礎研究論文「制裁の語りにおける合意のインプリケーション」は『法社会学』65号(特集「サンクションの法社会学」)に掲載されている。

1.世界各地で地域立脚型の紛争処理を支援するメノナイト中央委員会(MCC)のケニアにおける活動(とくにAFRIPADの活動)に関する調査研究の成果をとりまとめた。本年度中、「ADRとメノナイト-アジア・アフリカにおける多元的法体制の新しい展開」と題する論文(査読制)が『法律時報』79巻12号に、「ケニアの民間開発」と題する論文(依頼)が『季刊民族学』123号に掲載された。2.メル博物館(ケニア国立博物館)を拠点としたメル社会の地域固有の知識に関する共同研究の成果報告集として、英文論集The Indigenous Knowledge of the Ameru of Kenya(共編著)の第2版を刊行した。全13章約200頁におよぶ本書の第V部「平和と紛争解決」所収の3論文は、既存の裁判外紛争処理についての詳細な民族誌報告を所収しており、本研究にとって重要な資料集となった。本書を、メル博物館を通じて、博物館近辺の学校、図書館、ケニア国内研究機関等に計300部寄贈し、成果公開ならびに現地還元につとめた。3.以上の研究成果は、来年度に2つの国際学会で発表する予定であり、現在その準備を進めている。また、法社会学、法哲学、実定法、法実務等の関連諸分野との協同、さらにはケニアを含む海外機関の研究者、実務者との協同のうえに、分野横断的かつ実践的研究に発展させていくための準備に着手したところである。