hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心エコー指標による心房細動患者の心血管イベント発症と予後予測に関する検討

心房細動患者の心不全合併は、脳梗塞と同様もしくはそれ以上に多いとされる。洞調律患者における左房サイズは、心不全発症の独立した危険因子と報告されるが、心房細動患者におけるその有用性はわかっていない。心エコー図検査を施行した心房細動患者を対象とし、心血管イベントを追跡調査した。対象は456例(年齢70±10歳,男性67 %)で、平均44±31ヶ月に46例(10%)の心不全発症を認めた。多変量Cox比例ハザード解析で左房容積係数の増大は、年齢、性別、心不全既往、高血圧、糖尿病、左室駆出率から独立した心不全発症の危険因子であった(HR=1.2, 95% CI=1.1-1.3)。心房細動は持続性の不整脈のうち最も頻度の高い疾患で、年齢的因子を除外しても過去20年間その発症頻度は有意に上昇し、一方、その死亡率に明らかな改善を認めていないことが判明している。また心房細動患者は心房細動のない患者に比し、入院の頻度や医療費も有意に高く、今後高齢化する日本において社会・医療経済的にも問題となる疾患であり、その心血管合併症の発症や予後予測因子の検討は重要な課題である。洞調律患者では、臨床的リスク因子に心エコー指標を追加することによるリスク層別化の有用性は証明されているが、心房細動患者の心エコー指標に関する報告は少ない。しかし近年、先行する2心拍のRR間隔が比較的等しい後の心拍で測定するindex beatの有用性が報告され、心房細動患者での心エコー評価が可能であることが証明された。そこで本研究で、心房細動の日本人コホートにおける心血管イベント発症とその予後予測に役立つ心エコー指標、血液マーカーを検討することを目的とする。研究対象は、当院を受診した心房細動患者とする。全ての患者で臨床的基礎データ、心臓超音波検査、血液生化学的データを収集する。研究対象患者の心血管イベント発症の有無を前向きに最低1年間の経過観察を行い、経過観察中に心血管イベントがおこった群と、おこらなかった群間の、臨床的、血液生化学的、心臓超音波的データの比較検討をする。また心血管イベントの予測因子をCox regression多変量解析、心血管イベント発症頻度の差をKaplan-Meier曲線を用いて比較検討する。研究対象は、当院を受診した心房細動患者を対象とする。また心不全の予測因子をCox regression多変量解析、心血管イベント発症頻度の差をKaplan-Meier曲線を用いて比較検討する。現在までに対象基準を満たす心房細動患者約500例を研究対象とし基礎データを収集、心血管イベントを前向きにフォローしている。心房細動患者の累積心不全発症率は5年で20%と報告され、脳梗塞と同様もしくはそれ以上に多い合併症である。現在までの研究で、洞調律患者における左房サイズは、心不全発症の独立した危険因子であることが報告されている。しかし、心房細動患者における左房サイズ評価の有用性はわかっていない。心エコー図検査を施行した心房細動患者を対象とし、心血管イベント合併と予後をフォローした。除外項目は、僧帽弁疾患、先天性心疾患、心臓デバイス植え込み、心臓手術の既往を有する患者とした。心不全の診断はFraminghamの定義を用い、心不全発症に関与する因子を多変量Cox比例ハザード解析、累積心不全発症率をKaplan-Meier法で検討した。研究対象は心房細動患者456例(年齢70 ±10歳,男性67 %,高血圧62 %,糖尿病26 %,左房容積52 ±24 ml/m2)で、平均観察期間44 ±31ヶ月に46例(10%)の心不全発症を認めた。年齢の上昇は心不全発症に有意に関与し(10歳毎; HR=1.4, 95% CI=1.0-2.0)、性別は有意に関与する因子ではなかった。

多変量Cox比例ハザード解析で、左房容積係数10 mL/m2毎の増大は、年齢(10歳毎; HR=1.4, 95% CI=1.1-2.0)、性別(P=0.77)、心不全既往(P=0.58)、高血圧(P=0.38)、糖尿病(P=0.89)、左室駆出率(HR=0.95, 95% CI=0.93-0.96)から独立した心不全発症の危険因子であった(HR=1.2, 95% CI=1.1-1.3)。年齢と左室駆出率に左房容積係数を加味する事で、心不全発症の予測能力は有意に向上した。心房細動患者の心不全合併は、脳梗塞と同様もしくはそれ以上に多いとされる。洞調律患者における左房サイズは、心不全発症の独立した危険因子と報告されるが、心房細動患者におけるその有用性はわかっていない。心エコー図検査を施行した心房細動患者を対象とし、心血管イベントを追跡調査した。対象は456例(年齢70±10歳,男性67 %)で、平均44±31ヶ月に46例(10%)の心不全発症を認めた。多変量Cox比例ハザード解析で左房容積係数の増大は、年齢、性別、心不全既往、高血圧、糖尿病、左室駆出率から独立した心不全発症の危険因子であった(HR=1.2, 95% CI=1.1-1.3)。現在までに、対象基準を満たす心房細動患者約500例を研究対象とし、臨床的基礎データ、心臓超音波検査、血液生化学的データを収集し、心血管イベントを前向きにフォローしている。研究対象患者は心血管イベント発症(心不全、脳梗塞、虚血性心疾患、死亡)の有無を前向きに経過観察を行い、経過観察中に心不全がおこった群と、おこらなかった群間の、臨床的、血液生化学的、心臓超音波的データの比較検討をする。心血管系イベントの予測因子をCox regression多変量解析で評価する。心血管系イベントの発症頻度の差をKaplan-Meier曲線を用いて検討する。循環器内科研究対象患者は心血管イベント発症(心不全、脳梗塞、虚血性心疾患、死亡)の有無を前向きに最低1年間の経過観察を行い、経過観察中にイベントがおこった群と、おこらなかった群間の、臨床的、血液生化学的、心臓超音波的データの比較検討、心血管系イベントの予測因子をCox regression多変量解析で評価、心血管系イベントの発症頻度の差をKaplan-Meier曲線を用いて検討する。本年度は予定よりも検査業務委託料を必要としなかったため。本年度は予定よりも心エコーデータ保存用CDや検査業務委託料などを必要としなかったため。次年度の解析ソフト、印刷代・製本代などに使用する予定である。次年度使用額追加分83,115円と翌年度分と合わせた983,115円は心エコーデータ保存用CDや検査業務委託料などに翌年度以降使用する予定である。
運動が肥満児の健康意識と自律神経機能に与える影響

小児期の肥満と不定愁訴、自律神経機能との関連を明らかにするため、以下に示す検討を行った。1)京都府下の肥満頻度:京都府下の児童・生徒の肥満頻度について地域差を検討した結果、明確な地域差が認められた。様々な地域特性と肥満頻度との関連はみられず、保健所の介入効果の可能性が考えられた。2)運動の好き嫌いと体脂肪率:小学校5・6年生を対象として運動の好き嫌いと体脂肪率との関連について検討した結果、運動の好き嫌いと体脂肪率は関連がみられたが、肥満度とはみられなかった。3)肥満児の不定愁訴:小学校36年生を対象として、肥満、やせの有無と不定愁訴との関連を検討した。腹痛、食欲不振、頭痛、不眠、だるい、朝起きられないなどの症状は肥満、やせの有無により有意な差はみられず、立ちくらみに関しては、やせに多く、肥満に少なくみられ、有意差がみられた。4)糖尿病児の自律神経機能:1型糖尿病患児を対象として、心拍変動解析からみた自律神経機能について検討した。調査した12例5例では同年齢の標準値と比較して心拍変動は低下し、そのうち罹病期間の長い2例での低下は著しく、副交感機能を示すHFの低値、交感神経機能を示すLH/HFの高値がみられ、自律神経機能障害の存在が示唆された。5)肥満児の自覚的運動強度:肥満小児を対象に運動負荷試験を行い、自覚的運動強度と生理的パラメーターとの関連を検討した。肥満児の自覚的運動強度と運動耐容能との関連には一定した傾向はみられなかったが、無酸素性作業閾値での自覚的運動強度の確認は肥満改善のための有効な指標となると考えられた。6)肥満児の運動療法:過去5年間の運動療法に参加した肥満児を対象として、アンケート調査を行った。肥満度の変化は運動療法参加群で低下するものが多く、不定愁訴も運動療法参加群で少なかった。運動が肥満児の健康意識に与える影響について検討するための基礎資料として、小学生の運動に対する好き嫌いや運動能力について肥満度と体脂肪率をもとに分類して検討を行った。その結果、運動の好き嫌いは体脂肪率との関係はみられたが、肥満度との関連は見られなかった。運動能力のうち、短距離走のタイムは体脂肪率と相関が見られたが、握力は体脂肪率との関連は見られなかった。この内容を「小児保健研究」の論文にまとめ、現在印刷中である。また、小学生の健康意識を視覚障害者との関連で検討したものについても「学校保健研究」の論文にまとめた。一方、健康意識の調査に良く用いられる不定愁訴に関して、睡眠、アレルギーの面から調査を行った。その結果、睡眠による休息効果は睡眠時間のみでなく、睡眠の深さなどの睡眠の質が大きく係わることが明らかになり、アレルギー疾患の有無は睡眠の質に関与すると考えられた。この内容については「小児保健研究」の論文にまとめた。肥満児によく見られる睡眠時無呼吸などとの関連で今後さらに検討を行う必要があると考えられた。このように自律神経機能、健康意識に関与するものが多く考えられ、何にしぼって検討を進めていくかを結論を出さねばならないが、現時点でさらに歯科的な健康との関連についても視野に入れて調査を進めつつある。また、今回、備品として購入した自律神経機能評価のための装置およびソフトウェアについては、現在のところデータ取得のための基礎的な条件設定を行っているところであり、それの設定が終了次第にデータ収集およびアンケート調査に移る予定である。

アンケート調査項目の内容についてはこれまでの検討結果をふまえて最終的な調整を行っているところである。小児期の肥満と不定愁訴、自律神経機能との関連を明らかにするため、以下に示す検討を行った。1)京都府下の肥満頻度:京都府下の児童・生徒の肥満頻度について地域差を検討した結果、明確な地域差が認められた。様々な地域特性と肥満頻度との関連はみられず、保健所の介入効果の可能性が考えられた。2)運動の好き嫌いと体脂肪率:小学校5・6年生を対象として運動の好き嫌いと体脂肪率との関連について検討した結果、運動の好き嫌いと体脂肪率は関連がみられたが、肥満度とはみられなかった。3)肥満児の不定愁訴:小学校36年生を対象として、肥満、やせの有無と不定愁訴との関連を検討した。腹痛、食欲不振、頭痛、不眠、だるい、朝起きられないなどの症状は肥満、やせの有無により有意な差はみられず、立ちくらみに関しては、やせに多く、肥満に少なくみられ、有意差がみられた。4)糖尿病児の自律神経機能:1型糖尿病患児を対象として、心拍変動解析からみた自律神経機能について検討した。調査した12例5例では同年齢の標準値と比較して心拍変動は低下し、そのうち罹病期間の長い2例での低下は著しく、副交感機能を示すHFの低値、交感神経機能を示すLH/HFの高値がみられ、自律神経機能障害の存在が示唆された。5)肥満児の自覚的運動強度:肥満小児を対象に運動負荷試験を行い、自覚的運動強度と生理的パラメーターとの関連を検討した。肥満児の自覚的運動強度と運動耐容能との関連には一定した傾向はみられなかったが、無酸素性作業閾値での自覚的運動強度の確認は肥満改善のための有効な指標となると考えられた。6)肥満児の運動療法:過去5年間の運動療法に参加した肥満児を対象として、アンケート調査を行った。肥満度の変化は運動療法参加群で低下するものが多く、不定愁訴も運動療法参加群で少なかった。
解毒酵素発現機構に関わる転写調節因子に着目した新視点からの糖毒性発現機序の解明

高脂肪食摂食等による栄養状態や糖尿病等の病態時に薬物代謝能が変化し、薬物(代謝物)による酸化ストレスの原因となり薬物副作用が惹起されることを提唱してきた。高カロリー食摂餌で亢進する血清TGレベル、肝TGおよび総コレステロール含量、門脈血グルコースレベル、転写因子SREBP1cやFatty acid synthase mRNAレベルが酵素合成イヌリン摂取により抑制され、肝臓に運搬される糖レベルの低下が抗肥満効果に結びついたと推察された。さらに高脂肪・高糖質食摂餌ラット肝臓における核内CAR、PPARαの発現亢進がUGT1A1、UGT1A6の発現を誘導し、薬物動態に影響をおよぼすことを見いだした。高カロリー食摂取による血糖値の上昇が、肝臓、空腸における薬物代謝酵素/トランスポーターの発現におよぼす影響を検討し、発現亢進が認められたUGT1A1とUGT1A6の転写調節機構を解析した。7週齢雄性Wistarラットに普通食、高脂肪食(脂肪40%)、高脂肪・高糖質食(糖60%、脂肪10%)を4週間摂取させ、肝臓、血中脂質、血糖値を測定するとともに、薬物代謝酵素/トランスポーター、転写因子mRNAと蛋白質発現レベルの変動をリアルタイムPCR法およびウエスタンブロッティング法を用いて解析した。転写因子蛋白質は細胞質および核中の蛋白質について測定した。その結果、4週間高脂肪・高糖質食を摂取させ高栄養下に脂肪肝を形成したラットの肝UGT1A7やUGT2B1 mRNA、蛋白質の有意な変動は認められなかったが、UGT1A1、UGT1A6 mRNA、蛋白質発現レベルの有意な増大、CYP1A mRNA、蛋白質の顕著な減少を認めた。高脂肪・高糖質食摂餌により薬物トランスポーターOatp2は増大の傾向が認められたが、MRP1、2、3には影響が認められなかった。グルクロン酸抱合反応により主に代謝されるアセトアミノフェンのin vivoにおける薬物動態を検討したところ、高脂肪・高糖質食長期摂餌ラットでは消失半減期の有意な低下とグルクロン酸抱合体の有意な増大が認められ、UGT1A1、UGT1A6の発現亢進との相関が推察された。さらに核内受容体CARとPPARα蛋白質は高脂肪・高糖質食を摂取したラット肝細胞核内で発現レベルが亢進しており、UGT1A1、UGT1A6の発現亢進との相関が示された。1,7-phenanthroline(AhRアクチベーター)を高脂肪・高糖質食摂餌ラットに投与するとUGT1A6、UGT1A7の相乗的な発現亢進が認められたが、clofibrate(PPARαアクチベーター)を普通食ラットに投与すると肝CYP1A蛋白質レベルの減少、肝UGT1A1、UGT1A6蛋白質レベルが増大したことから、高脂肪・高糖質食摂餌ラットにおける核内でのCAR、PPARαの発現亢進がUGT1A1、UGT1A6の発現を惹起したと推察された。高脂肪食摂食等による栄養状態や糖尿病等の病態時に薬物代謝1相酵素の発現レベルが変動し、薬物代謝能が変化することが、薬物(代謝物)による酸化ストレスの原因となり薬物副作用が惹起されることを提唱してきた。ショ糖を原料に新規イヌリン合成酵素により作製したイヌリンは、天然イヌリンと比較して重合度(DP)が均一に制御されており食品添加物としての利便性が高い。本研究ではこの酵素合成イヌリンの糖毒性抑制効果に着目して、脂肪組織、月刊蔵、血中脂質レベル低下作用を、抗高脂血症薬の作用と比較するとともに、併用による抗肥満効果ならびに医薬品・食品の体内相互作用について解析を進めた。DP=1617の合成イヌリン摂取時に高カロリー食摂餌群で見られた血清TGレベル、肝TGおよび総コレステロール含量の増大の抑制、門脈血グルコースレベル、血清インスリンレベルの低下、アディポネクチンレベルの低下の抑制が、難消化性デキストリンやクロフィブラートと比べ最も効果的に見られた。普通食、高カロリー食摂餌群においてイヌリンとクロフィブラートの併用効果は、血清、肝脂質に対して認められなかったが、イヌリンはクロフィブラートによるCYP4Aの誘導を有意に抑制した。一方、イヌリンとフルバスタチンを併用すると、血清、肝総コレステロール含量の低下が相乗的に認められ、フルバスタチンによるCYP3Aの発現抑制の改善効果が認められ、イヌリン摂取がスタチンによる副作用発現を抑制する効果が示された。

また、高カロリー食摂餌で亢進する門脈血グルコースレベル、肝Acetyl-CoA carboxylasemRNA、Fatty acid synthase mRNA発現レベルがイヌリン摂取により抑制され、肝臓に運搬される糖レベルの低下が転写因子SREBPlcの発現抑制ひいてはこれら酵素の発現抑制につながり、その結果、抗肥満効果に結びついたと推察された。
風俗表現から見た近世絵画の特質についての研究

本研究課題の最終的な目的は、衣・食などの風俗表現がどのように絵画化されているのかの検討を通して、近世絵画の特質を考えることであったが、三年間の調査・研究により、その目的はほぼ達成できたと考えている。並木は、かねてより研究している酒飯論絵巻が近世初期風俗画の源流として位置づけうることを示し、また、織田信長・豊臣秀吉らが絵画を利用する際に風俗表現が積極的に導入され、それが近世絵画の特質を形成するひとつの要因になったことを指摘した。森は、服飾史研究の観点から描かれた衣裳を検討し、服飾に対する強い関心が近世絵画の根底にあることを実証的に示した。佐藤は、誰ヶ袖図に描かれた小袖の形状・文様を克明に追ってゆくことにより、近世絵画における衣表現の意味を考察した。また、実方による海北派の風俗画研究は、従来研究されなかった風俗画の多様な担い手について、あらたな展望を示した。以上のような一連の研究は、代表者および分担者による研究発表、論文発表および報告書により公にすることができた。また、作品調査も、東京国立博物館、泉屋博古館、石川県立美術館などで積極的におこなっており、その成果は上記の研究に反映されている。平成10年度の活動の中心は、代表者及び各分担者の従来の研究を踏まえたうえでの作品調査と論文、学会発表というかたちでの発表であった。以下に本年度の活動を略述する。代表者・分担者の勤務の関係で、合同で調査できたのは、平成10年9月の泉屋博古館調査のみであった。泉屋博古館では、[二条城行幸図][誰ヶ袖図][扇面散・農村風俗図][近江風俗図][祇園祭礼図]などの屏風を調査した。これらはいずれも江戸時代初期の風俗画であり、狩野派正系と思われる作品からいわゆる町絵師と思われる作品まで幅が広く、この時期の風俗表現を考える上で貴重な調査であった。泉屋博古館の屏風は同館においても未調査の作品が多く、その中には近世初期の風俗画が多く含まれていることが分かったため、次年度も継続して同館の風俗画の調査をおこなうこととなった。なお、[扇面散・農村風俗図]については並木が次年度に研究発表をおこなう予定である。並木は、風俗画成立の要因を室町時代後半に顕著になってきた飲食の情景の絵画化に求めるという視点から、「近世初期風俗画の源流としての酒飯論絵巻」と題して広島芸術学会において口頭発表した(99年3月末『藝術研究』第12号に投稿予定)。これは、本研究の基調をなすものである。作品調査としては、広島県立美術館、石川県立美術館において、それぞれの所蔵する風俗画を調査した。山岡は、東京国立博物館、富山県勝興寺、京都妙心寺退蔵院、京都府八幡市某寺で、いずれも洛中洛外図の調査をおこなった。その成果の一端は、[研究発表]欄記載の2論文として発表した。森は、徳川美術館所蔵の桃山・江戸時代の染織品の調査をおこなうほか、99年1月には、美術史学会西支部例会において「上杉神社所蔵「雪持柳模様胴服」について」として発表した。佐藤は、東京国立博物館調査、サントリー美術館、三井文庫および京都市個人宅で誰ヶ袖図の調査をおこなった。誰ヶ袖図研究の一端は[研究発表]欄記載の論文にまとめた。以上の調査により、次年度以降研究をまとめていくにあたって必要な資料が獲得できた。今後も、資料収集とそれをまとめる作業を平行しておこなってゆく予定である。平成11年度の研究活動の中心も、前年度同様に、代表者及び各分担者による作品調査と論文、学会発表というかたちでの発表であった。研究代表者の並木が昨年度口頭発表した内容に加筆した論文が刊行された(『藝術研究』12)。また、並木は服飾美学会において口頭発表「肖像画の再現性」(1999年11月)をおこない、室町時代後期の肖像画における服飾表現のもつ意味を考察した。

これらは、いずれも風俗表現に対して鑑賞者と画家の関心が高まる室町時代後期の様相を研究したもので、衣・食の面から風俗表現を考える本研究課題の基調となるものである。さらに、並木は、韓国美術史教育研究会(1999年5月)において、「霊地から天下へ-洛中洛外図の成立と展開-」を発表した。その内容は、室町時代後期に成立した洛中洛外図が、どのような経緯を経て各種の風俗画へと展開していったのかを概観したもので、この発表内容も研究分担者と共有した。また、昨年度に引き続き泉屋博古館の風俗画を調査し、並木が「泉屋博古館蔵《扇面散・農村風俗図屏風》資料紹介」(『美術フォーラム21』創刊号)をあらわし、泉屋博古館の実方が「《日吉山王祭礼図》を読む-海北友雪の創意と戦略-」(泉屋博古館紀要16号)として、その成果をまとめた。森は、[11研究発表]記載の2論文において、室町後期から江戸初期にかけての服飾の実態とその絵画化の関係について考察している。一方、作品調査は、東京国立博物館の住吉具慶筆「洛中洛外図巻」の特別観覧および石川県立美術館、富山県百河豚美術館、福井県立美術館での風俗画関係作品の調査をおこなった。とくに東京国立博物館所蔵の「洛中洛外図巻」は、従来研究論文もほとんどなく、また細部にわたる良好なカラー図版も存在しないため、今回撮影した詳細な部分写真をもとに、次年度は研究分担者の森が中心となって住吉派の風俗画における服飾表現を検討することを予定している。平成12年度の活動の中心は、作品調査と、研究代表者および研究分担者により成果をまとめることであった。作品調査に関しては、並木が東京芸術大学、仙台市博物館、洛東遺芳館などで、おもに16世紀の絵画作品の調査をおこなったほか、前年度に引き続き、実方を中心として泉屋博古館所蔵の風俗画の調査をおこなった。代表者および分担者は、相互に成果を共有し、また討論をすることにより、風俗表現に対する関心が近世絵画の特質を形成したことを確認し、それぞれの研究成果は、各自の論文発表、口頭発表および成果報告書によって示した。研究成果の発表としては、並木は、16世紀絵画の特質を考える研究の一環として「風俗画成立に関する一考察-16世紀における「絵画の変」」と題する口頭発表をおこない(意匠学会大会、2000年11月、報告書掲載論文)、成果の一端を示した。ここで注目したのは、織田信長・豊臣秀吉といった権力者が、自らの事跡を示威する絵画に風俗表現を積極的に導入したことによって風俗画が成立したことを指摘した。また、研究分担者の山岡は、日本絵画だけではなく中国絵画においても風俗表現の考察をおこない、それを絵画の受容者の視点から分析した(『関西大学東西学術研究所紀要』33号掲載論文)。おなじく研究分担者の森は、16世紀の染織史を作品研究(『美術史』148号掲載論文)と画中画を用いた研究(『服飾美学』30号掲載論文、報告書掲載論文)というふたつの観点からまとめた。佐藤は誰ヶ袖図に関して、その成立についての研究(『Aethetics』9号掲載論文)と描かれた小袖の分類についての研究(報告書掲載論文)をおこなった。
環境保護型表面改質によるエレクトロニクス材料への機能付与

絶縁樹脂の表面に無電解めっき法にて金属を成膜する際、表面の親水性を向上させ、密着性を得るためにμmオーダーの凹凸を形成する必要がある。従来は、クロム酸や過マンガン酸等の強力な酸化剤が必要であるが、それらは重金属を含むため、環境による影響は甚大である。また、今後のエレクトロニクス分野の発展による、電子機器の内部配線の微細化に対応するためには、基板の表面粗さは問題となる。以上の点から、本研究では従来法とは違い光触媒を用いた素材表面のへの官能基導入による導体層形成法の確立について検討を行った。その手法としては、光触媒である二酸化チタン(TiO_2)を分散させた溶液に、基板を浸漬し上部から紫外線を照射した。TiO_2は紫外線の照射により活性化し、その酸化力を用いて、樹脂表面を改質し、めっきを可能にすることを目的とした。サンプルには、一般によく用いられる絶縁樹脂について検討を行った。その結果、改質処理を行うことにより、官能基の導入が可能であり、これにより樹脂表面の親水性が向上した。また、改質処理後、触媒化を行い、無電解めっき法にて金属皮膜を形成したところ、改質処理前後の基板表面形態は、平滑な表面を維持しているにも関わらず、従来法と同程度の1.17kgf/cmという密着性の皮膜が得られた。そこで密着のメカニズムの解明のために、樹脂断面を観察できる透過型電子顕微鏡、および基板断面のEDX分析も行い改質による樹脂の変化も観察した。その結果、樹脂表面30nm40nm範囲で触媒(Sn, Pd)による密着層が形成し、その後の無電解銅めっきもその層から析出していることを確認した。我々はこの密着層をナノアンカー層と名付けた。以上の結果より、従来とは違うナノレベルのアンカーで密着していることが確認できた。実際に配線形成を試みたところ、従来の狭小化限界を超えるL/S10μmの配線の作成が可能であった。代表的な絶縁材料である有機高分子樹脂の表面に金属を無電解めっき法にて成膜処理を施す際、素材表面におけるエネルギー分布を化学処理にて変化させ親水性を向上させる必要がある。現在そのために行われる処理法には、クロム酸過マンガン酸等の強力な酸化剤が必要であり、それらの酸化剤には重金属を含むため、環境による影響は甚大である。また、今後のエレクトロニクス分野の発展による、電子機器の内部配線の微細化に対応するためには素材基板の表面粗さは問題となる。それらの観点から、本研究では従来にない光触媒を用いた素材表面への官能基導入による導体層形成法の確立について検討を行った。今回は、一般によく用いられる素材としてABS樹脂について検討を行った。手法としては光触媒となる二酸化チタン(TiO_2)を分散させた溶液に、基板を浸漬し上部から紫外線を照射した。TiO_2は、紫外線の照射により活性化し、水から強力な酸化剤である水酸化ラジカルを生成する。その酸化力を用いて、樹脂表面を親水化し、絶縁樹脂へのめっきを可能にすることを目的とした。その結果、親水化処理後の樹脂表面をFT-IR(島津製作所製FTIR-8400s)にて測定を行ったところ、親水化処理を施したテストピースは、未処理の基板と比較して、波数1700cm^<-1>付近にカルボニル(C=O))基、波数3500cm^<-1>

付近にヒドロキシル(-OH)基に起因する吸収ピークが確認された。したがってABS樹脂に親水化処理を行うことにより、カルボニル基等の官能基の導入が可能であり、これらの官能基の導入によってABS樹脂表面の親水性が向上したと推測される。また、親水化処理後触媒化を行い、無電解めっき法にて金属皮膜を形成したところ、およそ0.5kgf/cmの密着強度をもつ皮膜形成に成功した。近年の電子機器の小型化・多機能化に伴い、搭載されている基板の内部配線やパッケージには、高密度化・高集積化が要求されている。一般に、電子機器に内蔵されるプリント配線板やパッケージ部品には、絶縁物質として有機材料が多く使用されている。この絶縁体表面に優れた密着性を有する導体層を形成することは、超微細配線を実現するために必要不可欠な重要な技術である。また、次世代のより微細な配線形成においては平滑な導体層形成が要求される。昨年までの検討で、光触媒となる二酸化チタン(TiO_2)を分散させた溶液に、基板を浸漬し上部から紫外線を照射することで、ABS樹脂に密着良好な皮膜を形成することに成功している。これは、TiO_2が紫外線の照射により活性化し、水から強力な酸化剤である水酸化ラジカルを生成することで、樹脂表面を親水化し、絶縁樹脂へのめっきを可能にするためである。そこでその知見を生かし、ビルドアップ工法に用いられる絶縁樹脂に本手法を活用し、密着性に優れた皮膜形成について検討を行った。現在使用されている様な過マンガン酸等の粗化工程では、樹脂面に数μmの凹凸を作りアンカー効果を利用して密着を得ている。しかしながら、本手法を用いることで平滑な表面を維持したまま密着性の高い皮膜が得られた。またその密着強度は1.17kgf/cmで現状工程とほぼ同様の密着強度であった。これは物理的にではなく、基板表面へのカルボニル基やヒドロキシル基等の官能基が生成による化学的なものであると考えられる。また、実際にセミアディティブ工法を用い配線形成を試みたところ、L/S10μmの配線の作成が可能であった。これにより、今後予想される高周波領域における信号遅延の防止や、高精度のファインパターンの形成が可能であることが示唆された。昨年までの検討で、光触媒となる二酸化チタン(TiO_2)を分散させた溶液に、基板を浸漬し上部から紫外線を照射することで、ABS樹脂およびビルドアップ工法に用いられる絶縁樹脂に密着良好な皮膜を形成することに成功している。また、現在使用されている過マンガン酸等の粗化工程では、樹脂面に数μmの凹凸を作りアンカー効果を利用して密着を得ているが、本手法では平滑な表面を維持したまま現状工程とほぼ同様の密着性の高い皮膜が得られた。また、実際にセミアディティブ工法を用い配線形成を試みたところ、現行の狭小化限界を超えるL/S10μmの配線の作成が可能であった。
言語発達と音韻理論との関わり方に関する研究

英語と日本語における音韻獲得・発達に関するデータを収集し、比較分析することが本研究の目的である。昨年度の研究では日英両言語のいい誤りデータを収集し、主に素性レベルにおける比較分析を行った。今年度も咋年同様、両言語のいい誤りデータを引き続き収集し、年代別の分析を行ったが、今年はデータを素性レベルでの分類、分析だけでなく、先行研究において提唱されてきた音節に関するさまざまな仮説と照らし合わせながらの比較分析を試みた。例えば英語をはじめとするゲルマン言語のスピーチエラーに基づいて設けられた「音節構造に関する仮説」(the syllable structure hypothesis)は、音節の出だし音(onset)の方がコーダ内の子音よりも多くエラーに関与するのは音節構造に起因する、という仮説である。ゲルマン諸言語とは異なる音節構造をもつ日本語においても出だし音が多くエラーに関与するという結果から、本仮説は日本語には当てはまらないことがわかった。逆に、音節構造の類似性に関する仮説(the syllable similarity hypothesis)は一部の研究者の間では否定されていたが、実は日本語の特殊モーラが関与するエラーを説明する上で妥当な仮説であることがわかった。本研究の成果はカナダのモントリオールにて開催された"28^<th>Meeting of the Linguistic Association of Canada and theUS"及びスロベニアで開催された"36^<th> International Colloquium of Linguistics"において発表し、各々の学会のSelected papersに選ばれ、出版されることになっている。英語と日本語における音韻獲得・発達に関するデータを収集し、比較分析することが本研究の目標である。今年度は具体的に、まず幼児から大人にいたるまでのさまざまな年代層の被験者から「いい誤り」のデータを収集し(308例),Fromkin(1973),Cutler(1982),Jaeger(1992)などに含まれている英語のいい誤りのデータとの比較分析を行った。その結果、両言語では次のような共通点があることが明らかになった:第一に、[place]素性が一番いい誤りに関与すること、第二に、音節の内部構造に違いがあるにも関わらず、両言語においてonsetが関与する誤りの数が一番多いということ。さらに、次のような相違点もあることがわかった:まず英語では[voice]素性が誤りに関与しやすいのに対し、日本語ではこの素性に関する誤りがほとんど観察されないということ、また、英語では「例外的」音過程として処理されている「後舌化」が日本語では一般的である、という点である。この他、日本語の特殊音素に関するデータについても興味深い結果が得られた。この研究成果は英国エジンバラで開催された"8th Meeting of the International Clinical Phonetics and Linguistics Association"及びイタリアにおける"Conference on LinguisticTheory,Speech and Language Pathology"という2つの国際会議において発表し、それぞれの会議におけるSelected papersのひとつとして選ばれ、出版されることになっている。
生薬誘導HSP70がUVB誘導DNA傷害に及ぼす影響

Heatshock protein (HSP)は温熱処理(HT)により誘導されるタンパク質であり、HSP70は紫外線によるストレスから細胞を防御する。Alkanninは皮膚において抗炎症作用を有することが知られている。本研究ではUVB刺激前後の温熱誘導HSP70がアポトーシスに及ぼす影響とalkannin誘導HSP70がUVB誘導アポトーシスに及ぼす影響について検討した。UVB照射前の温熱誘導HSP70は、UVB誘導アポトーシスを抑制した。また,alkanninはHaCaT細胞においてHSP70生成を誘導し、これによりUVB誘導アポトーシスを抑制することが判明した。Heat shock protein (HSP)は温熱処理(HT)により誘導されるタンパク質であり、HSP70は紫外線によるストレスから細胞を防御する。UVBが誘導するアポトーシスにHyperthermia(HT)が誘導するHeat shock protein (HSP)が及ぼす影響について検討した.各種タンパク質の発現は,UVB照射前のHT処理によりHSP70の発現を増加した.また,UVB照射前のHT誘導HSP70により,HaCaT細胞のUVB誘導アポトーシス,特にearly apoptosisが有意に抑制された.また,UVBが誘導するアポトーシスにAkが誘導するHSPが及ぼす影響について検討した.UVB照射前のアルカンニン(Ak)処理はUVB誘導アポトーシスを有意に抑制し,遺伝子ネットワーク解析ではUVB照射が炎症性サイトカインを含む遺伝子を大きく発現変化させたのに対し,UVB照射前のAk処理はHSPおよび細胞保護機能に関与するHSPA13, HSPA5, BCOR, DNAJB遺伝子を発現増加した.さらに,UVB照射により発現変化した炎症性サイトカインに及ぼすAkの影響を検討するためUVB照射前のAk処理によるNFkappaBの変化を調べたところ,UVB照射により消失したIkappaB-alphaの産生量を顕著に増加回復させた.Heat shock protein (HSP)は温熱処理(HT)により誘導されるタンパク質であり,HSP70は紫外線によるストレスから細胞を防御する.Alkanninは,漢方薬のアルカンナ(ムラサキグサ)の根(紫根)から抽出された成分であり,皮膚において抗炎症作用を有することが知られている.今回我々は,HaCaT細胞を用いてalkannin誘導HSP70がUVB誘導アポトーシスに及ぼす影響について検討した.Alkannin (1 μM)の前培養は,HaCaT細胞においてUVB (40 mJ/cm2)誘導アポトーシスを調べた時,それを有意に抑制した.フローサイトメーターを用いてcaspase-3のタンパク質発現の変化を検討したところ,alkanninの前培養によりUVB誘導cleaved caspase-3のタンパク質発現を有意に抑制した.一方,HSP70の阻害剤であるKNK437は添加濃度依存的にHSP70のタンパク質発現を抑制し,UVB誘導アポトーシスを促進した.遺伝子発現レベルは,UVB照射により大きな変動を示した.さらに,alkanninのUVB誘導アポトーシスに対する細胞保護機能に関与する可能性のある遺伝子ネットワークが明らかになった.以上の結果からAlkanninは,HaCaT細胞においてHSP70生成を誘導し,UVB誘導アポトーシスを抑制することから,抗老化において有効であることが示唆された.皮膚科学研究計画書に基づき、平成25年度分の実験に関しては概ね終了し結果を得た。今後,種々の生薬によるHSP誘導効果のスクリーニングの検討及びHSP誘導を認めた生薬を用いたin vivo系での検討を行う.消耗品の納期が遅延したため。実験計画に変更はなく、次年度の消耗品で使用する予定。
メタノールの低温酸化反応抑制効果によるジメチルエーテル高速圧縮予混合気の着火制御

DME予混合圧縮着火燃焼において反応抑制物質の筒内直接噴射による急激燃焼の抑制効果と運転可能領域の拡大効果について実験および反応動力学的解析により検討した.その結果,反応抑制物質の筒内直接噴射によって,着火時期と急激燃焼の抑制,ならびに通常のディーゼル燃焼に匹敵する高負荷までの運転領域拡大が可能であり,運転全域で熱効率を大きく低下させることなく完全無煙・超低NOx燃焼が得られることが示された.さらに,反応抑制物質噴射により低温酸化反応発現までの温度が低下するとともに,その熱発生が著しく抑制され,それにともなう温度低下により主燃焼も抑制されること,メタノール噴射による燃焼抑制に対しては,温度低下効果とともに,化学的効果が大きく作用すること,水噴射による燃焼抑制には,化学的効果はメタノール噴射に比べると小さく,主に温度低下効果が大きく作用するこどなどを示した.一方,多くの非アルコール系含酸素燃料やベンゼン,水素,メタンなどの低着火性燃料にはこのような化学的抑制効果がほとんど認められなかった.また,水あるいはメタノールの噴射時期を前進させるほど着火および燃焼の抑制効果が増大するが,過度に前進させる主燃焼がむしろ急激になることからそれぞれ最適値が存在すること,メタノール噴射量により投入熱量を設定し,高負荷ではメタノールを主燃料とすることによりIMEPが0.8MPaに達する予混合圧縮着火燃焼が可能であることがわかった.メタノール導入によりH, OH, Oの各ラジカルがいずれも低温酸化反応発現前から顕著に減少しており,その結果として低温酸化反応を抑制する機構が考えられた.種々の反応抑制物質噴射により低温酸化反応を開始する温度が上昇するのに対し,その際のOHラジカル濃度は4x10-10程度の一定値をとることがわかった.DME予混合圧縮着火燃焼において反応抑制物質の筒内直接噴射による急激燃焼の抑制効果と運転可能領域の拡大効果について実験および反応動力学的解析により検討した.その結果,反応抑制物質の筒内直接噴射によって,着火時期と急激燃焼の抑制,ならびに通常のディーゼル燃焼に匹敵する高負荷までの運転領域拡大が可能であり,運転全域で熱効率を大きく低下させることなく完全無煙・超低NOx燃焼が得られることが示された.さらに,反応抑制物質噴射により低温酸化反応発現までの温度が低下するとともに,その熱発生が著しく抑制され,それにともなう温度低下により主燃焼も抑制されること,メタノール噴射による燃焼抑制に対しては,温度低下効果とともに,化学的効果が大きく作用すること,水噴射による燃焼抑制には,化学的効果はメタノール噴射に比べると小さく,主に温度低下効果が大きく作用するこどなどを示した.一方,多くの非アルコール系含酸素燃料やベンゼン,水素,メタンなどの低着火性燃料にはこのような化学的抑制効果がほとんど認められなかった.また,水あるいはメタノールの噴射時期を前進させるほど着火および燃焼の抑制効果が増大するが,過度に前進させる主燃焼がむしろ急激になることからそれぞれ最適値が存在すること,メタノール噴射量により投入熱量を設定し,高負荷ではメタノールを主燃料とすることによりIMEPが0.8MPaに達する予混合圧縮着火燃焼が可能であることがわかった.メタノール導入によりH, OH, Oの各ラジカルがいずれも低温酸化反応発現前から顕著に減少しており,その結果として低温酸化反応を抑制する機構が考えられた.種々の反応抑制物質噴射により低温酸化反応を開始する温度が上昇するのに対し,その際のOHラジカル濃度は4x10-10程度の一定値をとることがわかった.ジメチルエーテル(DME)を燃料とする予混合圧縮着火燃焼において反応抑制物質の直接噴射による過早着火および急速燃焼の抑制効果について解明を試みるとともに,反応動力学的解析を用いて,それらの抑制機構についても検討した.その結果,DME予混合気へのメタノールなどの反応抑制物質直接噴射によって,着火時期と急激燃焼の抑制,ならびに高総括当量比までの安定燃焼領域拡大が可能であり,この場合,未燃炭化水素は若干増加するが,完全無煙・超低NOx燃焼が得られることが明らかとなった.メタノールの導入を低温酸化反応発現時から早期化させるほど,また導入量を増加させるほど低温酸化反応抑制効果は増大するが,過度に早期化あるいは増量させると失火に至るか,または高温酸化反応が急激になるため,その導入時期および量には総括当量比に応じた最適時期が存在することを示した.さらに,最適なメタノール噴射により低温酸化反応発現までの温度が低下するとともに,低温酸化反熱発生が著しく抑制され,それにともなう低温酸化反発現後の温度低下により高温酸化反応も抑制されることがわかった.このメタノール噴射による燃焼抑制に対しては,温度低下の影響よりも,むしろ化学反応上の影響が大きく作用しており,反応動力学的解析においてもメタノールによる低温酸化反応抑制効果が顕著に認められ,メタノールにより低温酸化反応発現が高温側にシフトすること,低温酸化反応発現前においてOHラジカルなど低温酸化反応を支配すると考えられるラジカル類の濃度が顕著に減少すること,および低温酸化反応発現時のOHラジカルがメタノールの有無などの諸条件のいかんによらず4x10^<-10>程度の一定値をとることなどを明らかにした.この燃焼抑制に対する導入物質の化学的影響は水,水素,メタンに比較してアルコール類が著しく,アルコール類の中でもメタノールが最も著しいことを示した.ジメチルエーテル(DME)を燃料とする予混合圧縮着火燃焼において反応抑制物質による過早着火および急速燃焼の抑制効果について解明を試みるとともに,反応動力学的解析を用いて,それらの抑制機構について検討した.その結果,DME予混合気への水あるいはメタノールなどの反応抑制物質直接噴射によって,過早着火と急激燃焼の抑制,ならびに高総括

当量比までの安定燃焼領域拡大が可能であり,この場合完全無煙・超低NOx燃焼が得られることが明らかとなった.水あるいはメタノールの導入を低温酸化反応発現時から早期化させるほど,また導入量を増加させるほど低温酸化反応抑制効果は増大するが,過度に早期化あるいは増量させると失火に至るか,または高温酸化反応が急激になるため,その導入時期および量には最適値が存在することを示した.さらに,水あるいはメタノール噴射により低温酸化反応発現までの温度が低下するとともに,低温酸化反熱発生が著しく抑制され,それにともなう低温酸化反発現後の温度低下により高温酸化反応も抑制されることがわかった.この水噴射による燃焼抑制は気化潜熱による温度低下効果が主要因であるのに対し,メタノール噴射による燃焼抑制は,温度低下の影響よりも,むしろ化学反応上の影響が大きく作用していることが明かとなった.反応動力学的解析においてもメタノールによる低温酸化反応抑制効果が顕著に認められ,メタノールにより低温酸化反応発現前においてOHラジカルなど低温酸化反応を支配すると考えられるラジカル類の濃度が顕著に減少すること,および低温酸化反応発現時のOHラジカルがメタノールの有無などの諸条件のいかんによらず4x10^<-10>程度の一定値をとることなどを明らかにした.この燃焼抑制に対する導入物質の化学的影響はアルコール類が著しく,アルコール類の中でもメタノールが最も著しいことを示した.
NDPキナーゼ/nm23の分子機構と相互作用因子の探索

ヌクレオシド二リン酸キナーゼ(NDPK)が酵素として細胞内(d)NTPsプールの形成に関与する事実は自明であるが、新規に発見された複数の機能と、予想を超えた様々な生命現象との関わりによって、その生理的意義と分子機構の解明の緊急性と重要性が再認識されつつある。本研究では、様々な現象におけるNDPKの役割と特異的相互作用因子の探索を行い、以下の研究成果を得た。1)細胞膜情報伝達系におけるNDPKの役割についての研究では、NDPKのG蛋白質介在型膜情報伝達系の解析をin vivoで実施し、PACAPによるcAMP産生能に対するNDPK(H118A)のドミナントネガティブ効果を示唆する結果を得た。2)細胞増殖、分化におけるNDPKの役割に関する研究では、細胞増殖能に対するアンチセンスオリゴヌクレオチド(AS)の阻害作用を確認した。PC12D細胞の分化に対して、NDPKβは神経突起伸長を誘導し、NDPK(H118A)はドミナントネガティブ効果により分化誘導剤(NGF、DBcAMP)の作用を抑制した。3)NDPK/nm23のがん転移抑制作用に関する研究では、ラット高転移性乳癌細胞MTLn3とヒト口腔扁平上皮癌細胞LMF4に対するNDPK/nm23の転移抑制効果を確認し、更に、細胞運動能の低下が肺転移抑制能と正相関し、PI-3キナーゼシグナル伝達系との関連が示唆された。4)NDPK遺伝子の発現調節-自己調節機構に関する研究では、テトラサイクリン(Tet)遺伝子調節システムにおいて自己最終産物によるネガティブフィードバック調節の存在が示唆された。本研究は3年間の予定で、ヌクレオシドニリン酸キナーゼ(NDPK)の分子機構を解明することを目的とし、相互作用因子の探索とそれらの細胞現象における役割の解析を主な課題として取り組むことにしている。今年度細胞分化におけるNDPKの役割の解析を進めるため、遺伝子導入の細胞形質への影響を検討した。〈方法と結果〉1)内因性NDPKと区別するためHAタグを挿入し、さらに、酵素活性の関与を探るため活性部位であるHis118をAlaに置換した改変不活性蛋白質の利用を試みた。これらを大腸菌に発現させ、簡易迅速精製法で単離したNDPKsは、予期した結果を与えた。2)ラットPCl2D細胞を用い、これらの蛋白質の強制発現株を単離し、分化誘導剤(NGF.dbcAMP)による神経突起形成能への影響を調べた。その結果、活性型HA-NDPKβ発現細胞では誘導剤非存在下でも突起形成能が認められた。また、不活性型NDPK発現細胞では、分化誘導剤による突起形成能が強く抑制されることが判明した。〈考察〉これらの遺伝子導入細胞には内因性酵素活性が同程度に存在しているので、不活性型NDPKによる抑制作用は内因性酵素との競合によるドミナントネガティブ効果と考えられた。本実験結果はPCl2D細胞の分化誘導の際に、NDPKが何らかの細胞質因子と相互作用することが必須のプロセスであることを示唆している。今後、その因子の単離、同定の作業に取り組む予定である。本研究は、ヌクレオシド二リン酸キナーゼ(NDPK)の分子機構を解明することを最終目的に、相互作用因子の探索と様々な細胞現象における役割の解析を行うもので、今年度は3年計画の2年目に当たる。昨年度、ラットPC12D細胞のNDPKβ強制発現株では誘導剤非存在下に突起形成能を示し、NDPK自身の分化誘導能が初めて証明された。また、不活性型NDPK(H118A)発現細胞ではドミナントネガティブ効果によりNGFの突起形成能が抑制され、NDPKのシグナル伝達経路への介在が判明した。引き続き今年度相互作用因子の探索を免疫沈降法、抗体カラム法、ファーウエスタン法等を用いて進行中である。

一方、NDPKのがん転移抑制が癌細胞の血管離脱から転移巣形成間にあり、ラット乳癌細胞ではNTPs/NDPsプール、接着能、メタロプロテアーゼとは無関係に、肺抽出液への運動性に影響を与えた結果と推定された。ヒト扁平上皮癌細胞では、増殖因子に対する反応性を消失させ、転移巣での分化能を亢進していると判断された。いずれのケースもNDPKのシグナル伝達系への関与を推定させ、解析の範囲が絞られてきた点に大きな意義がある。ヌクレオシド二リン酸キナーゼ(NDPK)が酵素として細胞内(d)NIPsプールの形成に関与する事実は自明であるが、新規に発見された複数の機能と、予想を超えた様々な生命現象との関わりによって、その生理的意義と分子機構の解明の緊急性と重要性が再認識されつつある。本年度、様々な現象におけるNDPKの役割と作用点、相互作用因子の探索を行い、以下の研究成果を得た。1)細胞膜情報伝達系におけるNDPKの役割についての研究:私共はNDPKがG蛋白質へのGTP供給機構として膜情報伝達系の調節に関与する可能性を提唱し、ラット肝臓グルカゴン感受性アデニル酸シクラーゼ(AC)系、ヒト血小板膜PGI-AC系、ウシ網膜桿体外節膜視覚情報伝達系等を用いて実験的検証を重ねてきた。現在この仮説をin vivoで証明すべく、NDPK遺伝子導入培養細胞PC12Dを用いて研究を継続し、活性型、不活型NDPK(H118A)発現クローンでPACAPによるcAMP産生能への影響を観察し、in vivoにおけるG蛋白質との相互作用を示唆する結果を得た。2)細胞増殖、分化、老化におけるNDPKの役割に関する研究:細胞増殖、分化何れの機能を発揮する場合も、各種(d)NTPsは必要であり本蛋白質の役割は疑うべくもない。分化モデルとしてのPCl2D細胞では、β遺伝子に単独で神経突起誘導能があること、不活型NDPK(H118A)はドミナントネガティブ効果によりのNGF、DBcAMP作用を抑制することを示した。この抑制はMAPキナーゼカスケードより下流で起こり、分化マーカーであるニューロフィラメントL、MやチューブリンβIIIのレベルを減少させた。分化誘導シグナル伝達経路上でのNDPKの役割が証明された。3)NDPK/nm23のがん転移抑制作用に関する研究:NDPKの癌転移抑制メカニズムを解明すべく、ラット高転移性乳癌細胞MTLn3とヒト口腔扁平上皮癌細胞LMF4の転移評価系における結果とin vitro転移形質との相関を測定し、PI3K依存性細胞運動能(肺抽出液に向がって動くケモタキシス活性)に低下が認められ、それは肺転移能と正相関することを見出した。
消化器系癌抗原とその遺伝子に関する免疫学的・分子生物学的研究ならびに新しい応用

これまで申請者らは,消化器系癌抗原,特にCEAを中心に多数のモノクローナル抗体を作製し,抗原分子の免疫化学的性状を明らかにするとともに,その糖鎖構造を部分的に解明し,クローニングされたCEAのオリゴヌクレオチドを用いて組織レベルでのmRNAの発現を各種オンコジーンのそれと比較検討して前癌病変を中心に成果を挙げてきた.一方近年多くのオンコジーンが発見され,その産物についてもいくつかの興味ある知見が得られつつあるが,その発現機構や制御遺伝子については不明の点が多く,他の癌関連抗原遺伝子との関連性も明らかではない.本研究においては以上の実績と近年の分子生物学・免疫学の発展を背景として,消化器系癌抗原に目標をしぼり, CEAならびに班員により新しく検出されたMUSE11抗原を中心とする癌胎児性抗原ならびにオンコジーン産物についてその発生生物学的意義ならびに生物学的機能について明らかにすることを主目的として,蛋白および糖鎖レベル, mRNAレベルおよびDNAレベルについて詳細な解析を行った.その結果, CEAの糖鎖は高マンノース型とtype2鎖を骨格としたX,Yなどの一連の血液型関連抗原決定基を側鎖にもった複合型糖鎖であることを明らかにした.さらに糖タンパク質糖鎖と反応するモノクローナル抗体を得るための極めて有効な方法を見い出すと共に,癌遺伝子産物の解析も著しい進展を示している.今後,これらの癌抗原の発現機構や調節機構についても研究を推し進め,早期診断や治療における標的抗原としての新しい臨床応用への道を切り拓く.これまで申請者らは,消化器系癌抗原,特にCEAを中心に多数のモノクローナル抗体を作製し,抗原分子の免疫化学的性状を明らかにするとともに,その糖鎖構造を部分的に解明し,クローニングされたCEAのオリゴヌクレオチドを用いて組織レベルでのmRNAの発現を各種オンコジーンのそれと比較検討して前癌病変を中心に成果を挙げてきた.一方近年多くのオンコジーンが発見され,その産物についてもいくつかの興味ある知見が得られつつあるが,その発現機構や制御遺伝子については不明の点が多く,他の癌関連抗原遺伝子との関連性も明らかではない.本研究においては以上の実績と近年の分子生物学・免疫学の発展を背景として,消化器系癌抗原に目標をしぼり, CEAならびに班員により新しく検出されたMUSE11抗原を中心とする癌胎児性抗原ならびにオンコジーン産物についてその発生生物学的意義ならびに生物学的機能について明らかにすることを主目的として,蛋白および糖鎖レベル, mRNAレベルおよびDNAレベルについて詳細な解析を行った.その結果, CEAの糖鎖は高マンノース型とtype2鎖を骨格としたX,Yなどの一連の血液型関連抗原決定基を側鎖にもった複合型糖鎖であることを明らかにした.さらに糖タンパク質糖鎖と反応するモノクローナル抗体を得るための極めて有効な方法を見い出すと共に,癌遺伝子産物の解析も著しい進展を示している.今後,これらの癌抗原の発現機構や調節機構についても研究を推し進め,早期診断や治療における標的抗原としての新しい臨床応用への道を切り拓く.
組合せオークションの研究

組合せオークションに関する論文を書き海外の英文学術専門誌に投稿したがレフェリーに細かいが本質的な問題を指摘されリジェクトされた。どこに問題があるかわかりそれを解決する可能性も見えたが本年度だけでは時間が足りずあと数年かかる見込みである。1人の売り手が複数の財を持ち,買い手が1つの財だけでなく財の組合せを買うことができるような組合せオークションの問題を考えた.すべての財が代替財の場合は競争均衡が存在し,Clarke-Grovesメカニズムでは買い手が自分の選好を正直に表明することが知られている.しかし,財が代替財とは限らない組合せオークションでは競争均衡が存在しない問題があることも知られている.この研究では,個々の財に価格がっき価格が線形になっている競争均衡ではなく,すべての財の組合せに価格がついている非線形価格均衡を考察した.そういう均衡で,価格が買い手の名前に依存しない匿名性を満たすものの中で,価格が一番小さくなるものが存在することを示した.その過程で,two-sided matchingの問題と組合せオークションの問題が密接に関連していることを明らかにした.このことはオークションの分析方法が,労働市場のような現実のマッチング市場の分析に有用であることを意味している.今後はそういう非線形価格均衡の構造と選好の表明問題との関連を調べ,不完備情報下でどこまで望ましい'性質を満たすメカニズムが構成できるか研究を続けたい.途中経過を2006年12月21日-22日に横浜国立大学経済学部で開かれたコンファレンス『資源配分ルールとメカニズムデザイン』で発表し,出席者から有益なコメントを頂いた.組合せオークションに関する論文を書き海外の英文学術専門誌に投稿したがレフェリーに細かいが本質的な問題を指摘されリジェクトされた。