hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代情報基礎教育モデルの構築と実践に関する研究

本研究は、大学初年次の情報基礎における実践方法の開発やその効果などの追究を通じて、次世代の情報基礎教育における新しいモデルを考察することを目的としている。そのための基礎資料として、2016年度から3年間の全履修者および全授業担当者に対する調査や過去18年間の履修者タイピングスキルのデータを整備し蓄積した。取り組み成果として、本学ポータルサイトの学習管理システム(LMS)を活用した授業の振り返りの仕組みの開発がある。悉皆的な必修科目である情報基礎教育の特徴に、多くのクラスと担当者が存在することが挙げられるが、それゆえに統一的な方法や評価で実施運営するための工夫が求められる。本研究で開発したLMSを活用した学習内容の振り返り記録を促す仕組みは、多くのクラスにおいてこの活動を取り入れることに成功し、2年度にわたってそのデータを記録した。これらの蓄積されたデータの比較分析結果については、本研究プロジェクトの期間を通じて学会あるいは論文で発表を行ってきた。また、本学基盤教育の情報共通テキスト『千葉商科大学「情報入門」』を、本研究で得られた知見を踏まえて大幅に内容を改訂し、本年度より全学で使用している。本研究における調査分析を通じ、大学の新しい情報基礎教育として求められるモデルとしては、スマートフォンによって情報リテラシー定着をした学生が入学して来るという近年の背景を十分に考慮する必要があることが示唆された。すなわち、PCやビジネスソフトウェアの操作スキルや活用方法の指導といった実践的教育のみならず、なぜそれを学ぶのかが分かるよう、その背景となる科学的な理論の獲得にも至るような学習環境の整備が、次世代の情報基礎教育における学習モデル確立に求められる要素であろう。本研究は、初年次悉皆形式の情報教育である情報基礎教育の新しい学びのあり方について追究し、その実践方法の開発を目的としている。情報基礎教育は、その教育方法の特徴から「実習内容」と「学修成果としての実践的な知識の獲得」が必ずしも結びつかないという課題にしばしば直面するが、その学修プロセスの中に「振り返り」の活動を取り入れることによる意義と効果について追究を試みる。(1)情報基礎教育の現状レビューまずは教育方法の開発とその研究基盤環境構築の観点から、現状の情報基礎教育における実践上の課題整理のための基礎調査を全学的な規模で行った。本学初年次生の情報関係の知識、技術、態度に関する現況を質問紙調査によって把握し、分析を行った。加えて、初年次の情報基礎教育の定着状況を把握するために、3年次生に対するIT操作実技の技能レベル調査も実施し、結果の集計と分析を実施した。これらの成果は、学会で発表を行った。また、20名を超える本学の情報基礎教育の担当者に対し、共通テキストのサブセクションの粒度で授業中に取り扱った内容に関し、その扱いのレベルを確認する調査も実施した。更に、毎年本学で作成している情報基礎教育のテキスト「大学生のための情報リテラシー」を、本研究の取り組みを踏まえて内容を大幅に改訂して発刊した。(2)LMSの導入情報基礎教育における学習の定着を目指す「振り返り」を中心概念に据えた学習のモデル開発にあたり、そのデータ蓄積のための学習者入力用LMSを導入し利用した。(1)情報基礎教育の現状レビュー本学の情報基礎教育を本研究の最初の実践フィールドとして取り組んだ。まずは基礎調査として、全学の初年次情報基礎科目の履修者に対して、授業の最終段階に学修状況に関する質問紙調査を実施し、全クラスからの回答を得た。結果として、当然のように習得や知識の獲得が期待されている項目、あるいは共通テキストに掲載され、教授実施が期待されている項目であったとしても、その習得率には数値の上下やばらつきが生じていた。その理由は項目ごとに、比較的低い数値を示すクラス(学習集団)が存在ていること、および、授業内で取り扱われているものの学習活動が定着せず時間経過によって知識技術を失ってしまったという事実が存在すること、が考えられる。3年次生に対するIT操作実技の技能レベル調査は、タイピングとオフィスソフト(ワープロ、表計算、プレゼンテーション)のスキルテストを実施した。被験者は、複数学部・学科の42名であった。スキルテストの問題は共通テキストに掲載されている課題であったが、正解率が二、三割と低く留まった内容がいくつか見られた。タイピング速度が速くなるほど、オフィスソフトのスキルテストの正解率も高くなる傾向が見られた。これらから、本学においても、本研究における問題意識としている学習の定着に関する課題が浮き彫りとなった。なおこの結果については、2016年12月の第11回パーソナルコンピュータ利用技術学会全国大会において報告を行った。(2)LMSの導入本学の教務系システムの更新に伴い、同じプロダクトのLMSも導入され、これを利用した。LMSの利用にあたっては、情報基礎教育担当者の運用負担を極力軽減するように留意し設定を実施した。2017年4月より、全学の情報基礎教育科目で、履修者による毎回の振り返りの入力が行われている。本研究は、初年次悉皆形式の情報基礎教育における新しい学びのあり方を考察し、その実践方法の開発と効果、アクティブラーニングへの応用などを追究することを目的としている。情報基礎教育は、実習内容と学修成果としての実践的な知識の獲得が必ずしも結びつかない、という課題にしばし直面するが、実践経験を実践的知識に発展・定着させるため、その学修プロセス中に「振り返り」の活動を取り入れることによる効果について追究する。また、実践経験通じた学習という面がアクティブラーニングと同形態になっている点にも留意する。(1)情報基礎教育の現状レビュー

昨年度と同様に、全履修者、全担当教員、全学年から抽出した学生を対象に調査を実施した。また学生のITスキルの指標として、タイピング速度に関する過去17年分のデータを用いて年次推移を分析した。これらの結果は、学会で発表を行った。(2)学習内容の定着に向けた施策の実施LMSによる学習内容の振り返りの入力を全履修者を対象に毎回の授業終了時に実施した。対照のため振り返り入力をしないクラスも設けた。この内容に関わる考察は論文として発表した。また、本学で作成している情報基礎教育の共通テキス「大学生のための情報リテラシー」を、授業担当の講師陣によるフィードバックなど昨年度までの取り組み結果を踏まえ、本年1ー3月期に内容を改訂し発刊した。操作実践を通じた学習内容の定着を狙い、各セクションに小演習問題を加えることとした。(1)情報基礎教育の現状レビュー昨年度と同様の内容で調査を継続した。履修者に対する学修状況調査は、今年度は授業開始時にも実施し、授業終了時の結果との比較ができた。調査は全学生に対して新しい教務系システムのWWWアンケートを利用して行ったが、開始時に80%(約1400名)、終了時で63%(約1100名)の回答率を得た。結果としては、授業終了時の学修状況が開始時のそれよりも各項目で高い数値を示していた(=学修が進んだ)が、これは当然のことではある。例えば「パソコンに対する操作や知識に関する自信」という点で「自信がある」という回答した履修者の割合は、授業の開始時→終了時で17%→25%といった程度の伸びになっていた。一方で、各オフィスソフト(ワープロ、表計算、プレゼンテーション)の操作スキルや、それらを複合応用的に使うスキルの学修状況に関しては、これよりもかなり高い伸びが見られた。この点は、実践経験が実践的知識として定着している裏付けともなり得る結果として注目される。身に付けたスキルや知識が、時間経過によってどうなるかを調査するために、全学年の学生を対象にIT操作実技のスキル調査を行った。タイピングとオフィスソフトを対象とし、今年度から実技スキル試験システムを用いて実施した。各学年から611名ずつ、合計30名を被験者とした。分析には継続した調査が必要だが、昨年度と同じく、タイピングスキルとオフィスソフト操作スキルには相関が見られた。(2)学習内容の定着に向けた施策の実施振り返り入力に関する昨年度の結果について、同じ担当教員の振り返り有り無しクラスにおいて学修状況に関するスコア比較をしてみたが、量的な差は見られなかった。回答内容のテキストマイニングなどにより、ある程度の実態をつかむことは出来たが、振り返りとして入力された結果分析における課題も生じた。本研究は、大学初年次の情報基礎における実践方法の開発やその効果などの追究を通じて、次世代の情報基礎教育における新しいモデルを考察することを目的としている。
レーザ・デポジション法による傾斜機能固体電解質薄膜の作製と評価

酸素イオン伝導体であるイットリア安定化ジルコニアなどの個体電解質は,固体酸化物燃料電池(SOFC)などへの応用が期待されている.SOFCは燃料の持つ化学エネルギーを直接電力に変換できるものである.SOFCは全て固体で構成されているので,電解質と電極材との整合性が必要で,我々は電極材料として,電解質材料である安定化ジルコニア(YSZ)をベースにした電子-イオン混合導電体を用いることを考えている.しかしながら電子導電性を向上させるにはYSZに添加する材料の濃度を高める必要があるので,整合性が悪くなる.そこでYSZに添加する材料の濃度を傾斜し,電極電解質界面での整合性を良くすることが考えられる.本研究ではYSZに添加する材料としてCeO_2を取り上げ,CeO_2濃度を変化させた傾斜機能薄膜をレーザアブレ0ション法により作製し,電気的特性評価を行った.作製した薄膜は,いずれも緻密で基板に平行に(100)面が成長していた.またCeの分布を観察すると,薄膜内での組成の変化が確認できた.薄膜の面内方向の導電特性は傾斜化により,イオン導電率,電子導電率が共に増加し,全酸素分圧領域で電気特性が向上することが明らかになった.また薄膜/基板界面における酸素の拡散がよりスムーズに行われることを明らかにした.以上の結果より,電極材の傾斜機能化によりSOFCの電気化学的特性を向上させることが明らかになった.また熱サイクル試験の結果についても組成の傾斜化により,薄膜/YSZ基板界面での剥離等を防ぐことができた.今後,さらに,SOFCへの傾斜機能材料の適用可能性について検討し,単セル試験を行う.また低温動作型のSOFCに適用する傾斜機能電極の開発も行う予定である.酸素イオン伝導体であるイットリア安定化ジルコニアなどの個体電解質は,固体酸化物燃料電池(SOFC)などへの応用が期待されている.SOFCは燃料の持つ化学エネルギーを直接電力に変換できるものである.SOFCは全て固体で構成されているので,電解質と電極材との整合性が必要で,我々は電極材料として,電解質材料である安定化ジルコニア(YSZ)をベースにした電子-イオン混合導電体を用いることを考えている.しかしながら電子導電性を向上させるにはYSZに添加する材料の濃度を高める必要があるので,整合性が悪くなる.そこでYSZに添加する材料の濃度を傾斜し,電極電解質界面での整合性を良くすることが考えられる.本研究ではYSZに添加する材料としてCeO_2を取り上げ,CeO_2濃度を変化させた傾斜機能薄膜をレーザアブレ0ション法により作製し,電気的特性評価を行った.作製した薄膜は,いずれも緻密で基板に平行に(100)面が成長していた.またCeの分布を観察すると,薄膜内での組成の変化が確認できた.薄膜の面内方向の導電特性は傾斜化により,イオン導電率,電子導電率が共に増加し,全酸素分圧領域で電気特性が向上することが明らかになった.また薄膜/基板界面における酸素の拡散がよりスムーズに行われることを明らかにした.以上の結果より,電極材の傾斜機能化によりSOFCの電気化学的特性を向上させることが明らかになった.また熱サイクル試験の結果についても組成の傾斜化により,薄膜/YSZ基板界面での剥離等を防ぐことができた.今後,さらに,SOFCへの傾斜機能材料の適用可能性について検討し,単セル試験を行う.また低温動作型のSOFCに適用する傾斜機能電極の開発も行う予定である.
2重マルコフモデルによる日本語文の誤り検出・訂正方法

21世紀の知的通信サービスの1つにファックスを用いた翻訳通信があり、一般の家庭から利用可能で、将来的に大いに期待される。ファックスによって送信された文書は、光学式文字読み取り装置(OCR)を通して入力されるが、このような文書には、一般に置換誤り、脱落誤りおよび挿入誤りの文字列が含まれる。自然言語処理技術を用いて、これらの誤りを自動検出および訂正する技術が期待されている。従来、日本語漢字かな混じり文に対し、m重マルコフ連鎖モデルを用いて、これら3つの誤りタイプの判定および訂正を行う「選択的誤り訂正法」が提案されており、疑似的に設定されたランダム誤りに対し、その有効性が示されている。本論文では、選択的誤り訂正法を、実際に、ファックスを通して送信された文書をOCRにより読み込む場合に含まれる日本語文の誤り文字列の検出・訂正に適用し、本手法が、ファックスとOCRによる複合誤りの検出および訂正に効果的であることを確認する。フォントサイズとして8.10.12ポイントの3種類を用いた実験により、次の知見を得た。1.FAX通信された文書のOCR誤りの特徴として、(a)置換誤りおよび混合誤りタイプ、誤り位置が先頭および内部、誤り文字列長が1または2、文節内の誤り文字が連続したもの、誤り文字種が漢字であるものが多数を占めること。(b)文字の大きさに比例して、複雑な誤りタイプが減少すること。従来のランダム誤りと比較して、FAX-OCR複合誤りの適合率および再現率が低下する理由として、(a)複数の異なる誤りタイプから構成される混合誤りが存在すること。(b)文節の先頭および末尾にも誤りが存在すること。(c)文節内で誤り位置が分離している誤りが存在すること。(d)文節内の誤り文字列長が3以上の誤りが存在すること。
インド洋とパキスタン陸上セクションにおける始新世-漸新世の古海洋変遷

本年度は,初年度のパキスタン陸上セクションにおける微化石群集の研究に加え,深海掘削により採集された南極近傍の海洋底コアを用いた微化石群集の研究も行った.その成果は以下の通りである.1.パキスタン地域における古第三紀の堆積環境の研究パキスタン中央部のスレイマン山脈ラキナラおよびジンダピールセクションにおいて暁新世始新世の海洋シーケンスの岩相層序および堆積岩岩石学的研究を行った.さらに,堆積環境を復元するために,同地域の岩石に含まれる底生有孔虫化石の群集変化について検討した.その結果,暁新統のDungan層は大陸斜面から外側陸棚,始新統下部のGhazij層群は大陸斜面からラグーン,始新統中部上部のKithar層は外側陸棚から前浜で形成されたことが明らかとなった.このような堆積環境の変化は,インド亜大陸とアジア大陸の段階的な衝突とヒマラヤ山脈の隆起課程を示しているとこも明らかにした.2.南極海の海洋コアの研究古第三紀の古海洋学的な環境・生物相の変化を明らかにするために,南極海の深海掘削で得られたDSDP Site 689コアに含まれる浮遊性有孔虫化石群集も検討し,パキスタンの陸上セクションにおける浮遊性有孔虫群集と比較を行った.今年度は,120サンプルのコア試料を処理し,全ての微化石(1サンプルあたり300500個体)を拾い出した.その結果,DSDPSite 689コアの下部の浮遊性有孔虫化石群集は,中期始新世の後期であることが判明した.さらにこれらの群集をパキスタンの陸上セクションと比較した結果,南極のコアには年代指標となる種の構成が違うなど,全く異なる群集組成を示しているだけでなく,群集の多様性もきわめて低いことが明らかとなった.パキスタン地域は始新世には熱帯地域に位置していたことから,赤道域と極域の間に明瞭な浮遊性有孔虫における棲み分けが存在していたことを示した.現在,その詳細について検討している.本年度は,初年度のパキスタン陸上セクションにおける微化石群集の研究に加え,深海掘削により採集された南極近傍の海洋底コアを用いた微化石群集の研究も行った.その成果は以下の通りである.1.パキスタン地域における古第三紀の堆積環境の研究パキスタン中央部のスレイマン山脈ラキナラおよびジンダピールセクションにおいて暁新世始新世の海洋シーケンスの岩相層序および堆積岩岩石学的研究を行った.さらに,堆積環境を復元するために,同地域の岩石に含まれる底生有孔虫化石の群集変化について検討した.その結果,暁新統のDungan層は大陸斜面から外側陸棚,始新統下部のGhazij層群は大陸斜面からラグーン,始新統中部上部のKithar層は外側陸棚から前浜で形成されたことが明らかとなった.このような堆積環境の変化は,インド亜大陸とアジア大陸の段階的な衝突とヒマラヤ山脈の隆起課程を示しているとこも明らかにした.2.南極海の海洋コアの研究古第三紀の古海洋学的な環境・生物相の変化を明らかにするために,南極海の深海掘削で得られたDSDP Site 689コアに含まれる浮遊性有孔虫化石群集も検討し,パキスタンの陸上セクションにおける浮遊性有孔虫群集と比較を行った.今年度は,120サンプルのコア試料を処理し,全ての微化石(1サンプルあたり300500個体)を拾い出した.その結果,DSDPSite 689コアの下部の浮遊性有孔虫化石群集は,中期始新世の後期であることが判明した.さらにこれらの群集をパキスタンの陸上セクションと比較した結果,南極のコアには年代指標となる種の構成が違うなど,全く異なる群集組成を示しているだけでなく,群集の多様性もきわめて低いことが明らかとなった.パキスタン地域は始新世には熱帯地域に位置していたことから,赤道域と極域の間に明瞭な浮遊性有孔虫における棲み分けが存在していたことを示した.現在,その詳細について検討している.
高齢者の寝たきりを予防するための座位による廃用性下肢浮腫ケアプログラムの確立

補助事業期間中に、高齢者の座位による廃用性下肢浮腫ケアとして圧迫療法の効果が検証される。高齢者の座位による廃用性下肢浮腫は、足関節の可動域低下等を引き起こすため、高齢者の活動性は低下し、最悪なケースでは寝たきりになる。しかし、ケア方法が確立していないため、積極的なケアがなされていない。本研究で圧迫療法の効果が示されることにより、ケア方法確立の一助となると考える。平成30年度は、高齢者に下腿浮腫に対する圧迫療法が浮腫軽減に効果があり、安全に実施でき、Well-beingを向上させることができるかを明らかにする研究を実施した。研究デザインは症例研究で、対象者は特別養護老人ホームに入所する65歳以上の座位による廃用性下肢浮腫を有する高齢者とした。対象者に、圧迫療法を実施し、浮腫軽減効果がどの程度得られるか、心臓への負荷がどの程度であるかを評価した。圧迫は、筒状包帯と弾性包帯を用いて行い、徐々に圧迫圧を高くした。メインアウトカムは、浮腫軽減であり、周囲径測定で評価した。サブアウトカムは安全性であり、循環器機能を心エコーによるEF、パルスオキシメータによる酸素飽和度、呼吸苦にて評価した。また、浮腫が軽減した際、身体的・精神的・社会的ウェルビーイングがどのように変化するかを観察した。この研究は、公立小松大学医学倫理審査委員から承認を得て実施された。現在までに、対象者3名に対し、3週間圧迫療法を実施した。2名の対象者はプロトコル通りに圧迫療法を実施することができた。1名の対象者は圧迫療法開始後に転倒を起こし、看護師よりプロトコル変更の申し出があり、分析対象から除外した。3週間の圧迫療法で、2名とも左右足背周囲径、左右足首周囲径、左右下腿体積ともに86.7ー96.4%に減少した。安全性では、圧迫療法実施中に循環器機能の悪化は見られず、有害事象は確認されなかった。このことから、高齢者の座位による廃用性下肢浮腫に対し圧迫療法は効果があることが示唆された。また心不全を早期に発見するために、循環器機能を評価することで安全に圧迫療法が実施できることも示唆された。今後症例数を増やし、圧迫療法の効果を示していく必要がある。この結果は、2019年6月にリンパ浮腫、慢性浮腫の国際学会にて発表予定である。医学倫理審査委員会から承認されたのちデータ収集を実施することができたため、おおむね順調に進展していると考える。今後は、研究計画通りデータ収集を進め、2019年度までにデータ収集を完了する予定である。
三次元パワードプラ法による胎盤血流評価を用いた妊婦への健康生活支援方法の検討

三次元パワードプラ法を用いた“Placental vascular sonobiopsy"による胎盤血流評価と日本版HPLPIIを用いた自記式調査により妊娠期女性の健康生活支援方法の検討を行った.その結果,妊娠中期の胎盤血流評価では,出生体重別及び妊娠高血圧症候群(PIH)発症の有無で比較したが,有意差はみられなかった.妊娠中の生活に関しては,日本版HPLPIIの6サブ項目のうち「身体活動」の平均点が低く,「人間関係」「栄養」は高い傾向がみられた.「身体活動」に関しては,事例毎の生活状況と妊娠経過を評価して個別に支援を行う必要性が示唆された.本研究の目的は、三次元パワードプラ法を用いた“Placental vascular sonobiopsy(PVS)"により胎盤実質の評価を行い、妊娠中期(妊娠18週28週)の胎盤のvascuralityを検討する。あわせて、対象妊婦の特性及び妊娠中の生活状況について、日本版健康増進ライフスタイルプロフィール(日本版HPLPII)を用いた調査を行い、妊娠期女性の健康生活に関する具体的な支援方法の検討を行うことである。平成25年度は、胎盤の血流データの解析と対象妊婦から回答が得られた妊娠中のライフスタイル調査のデータ入力と妊婦の特性(年齢・BMI・喫煙・飲酒・運動習慣など)との検討を行った。さらに、分娩後情報より在胎週数・出生時体重・母体合併症などとの関連について後方視的に検討を進めた。その結果、学会発表を通して以下の成果が得られた。1.胎盤の血流評価に関しては、226例を分析対象とした。その結果、出生体重別3群間(SGA191例、FGR25例、LGA10例)での比較では、胎盤血流に差はみられなかった。分娩までに、PIH(妊娠高血圧症候群)を発症した症例は13例(重症4例、軽症9例)であった。PIH発症の有無では、胎盤血流評価に有意差は認められなかった。2.妊娠中の生活状況に関する調査では、日本版HPLPIIの6サブ項目のうち、「身体活動」の平均点が低く、「人間関係」と「栄養」に関しては高い傾向がみられた。妊婦の体格(BMI)の比較では差はみられなかった。「健康意識」「精神的成長」「人間関係」「栄養」については、飲酒・喫煙との関連があきらかになったが、具体的な支援に向けてはさらに詳細な検討が必要となる。今後は、胎盤血流評価と妊婦の生活状況との関連について、さらに解析を進めていくとともに、具体的支援方法の検討に関して活動評価及び栄養評価について、事例検討を行いたいと考えている。三次元パワードプラ法を用いた“Placental vascular sonobiopsy"による胎盤血流評価と日本版HPLPIIを用いた自記式調査により妊娠期女性の健康生活支援方法の検討を行った.その結果,妊娠中期の胎盤血流評価では,出生体重別及び妊娠高血圧症候群(PIH)発症の有無で比較したが,有意差はみられなかった.妊娠中の生活に関しては,日本版HPLPIIの6サブ項目のうち「身体活動」の平均点が低く,「人間関係」「栄養」は高い傾向がみられた.「身体活動」に関しては,事例毎の生活状況と妊娠経過を評価して個別に支援を行う必要性が示唆された.本研究の目的は、三次元パワードプラ法を用いた“placental vascular sonobiopsy(PVS)"により胎盤実質内の血流評価を行い、妊娠中期(妊娠18週28週)の胎盤のVascuralityを検討する。あわせて、対象者妊婦の特性及び妊娠中の生活状況について調査を行い、妊娠期女性の健康生活に関する具体的な支援方法の検討を行うことである。研究方法は、調査対象妊婦(妊娠18週28週)約300名とする。1対象妊婦の健康診査時(超音波スクリーニング時)に三次元パワードプラ法を用いて胎盤の血流データを取得する。その後、胎盤血流データの解析により胎盤実質内の血流評価を行い、胎盤血流の正常群と異常群(FGR)で検討する。さらに、統計解析ソフトを用いた分析により、妊娠週数・出生時体重・母体合併症等との関連を検討する。2妊娠中の生活状況に関する調査(ライフスタイル調査)は、胎盤血流データ取得時に依頼し、回収された調査票の分析により検討する。平成24年度は、三次元パワードプラ法による胎盤血流データの取得と対象妊婦の特性及び妊娠中のライフスタイル調査を実施しデータ収集を行った。胎盤血流データの収集については、研究分担者及び研究協力施設の協力を得て実施し、平成24年度末で終了した。収集した胎盤血流データが研究者の元に送付された後、順次胎盤血流データの解析を行い胎盤実質内の血流評価を進めている。また、妊娠中のライフスタイル調査については、回収した調査票のデータ入力・統計解析を進めている。今後は、対象者の分娩終了後の情報を得た後、胎盤血流の正常群と異常群(FGR)の比較、在胎週数・出生時体重・母体合併症等との関連を検討する。さらに、妊娠期女性の生活に関する具体的支援方法を検討する為に、活動評価及び栄養評価などの準備を進めていく予定である。本研究の目的は、三次元パワードプラ法を用いた“Placental vascular sonobiopsy(PVS)"により胎盤実質の血流評価を行い、妊娠中期(妊娠18週28週)の胎盤のvascuralityを検討する。

あわせて、対象妊婦の特性及び妊娠中の生活状況について、日本語版健康増進ライフスタイルプロフィール(日本版HPLPII)を用いた調査を行い、妊娠期女性の健康生活に関する具体的な支援方法の検討を行うことである。その結果、以下のような研究成果を得ることができた。1.胎盤の血流評価に関しては、出生体重別3群間比較(FGR、AGA、LGA)では、胎盤血流の差は認められなかった。妊娠高血圧症候群(PIH)の発症の有無では、胎盤血流評価に有意差はみられなかった。さらに、PIH発症群を妊娠高血圧(GH)と妊娠高血圧腎症(PE)に分けて検討を行ったが、有意差は認められなかった。2.妊娠中の生活状況に関する調査では、日本版HPLPIIの6サブ項目のうち、「身体活動」の平均点が低く、「人間関係」「栄養」に関しては高い傾向がみられた。非妊時BMIの比較では差はみられなかった。「身体活動」に関しては、事例毎の生活状況と合わせて評価する必要がある。妊娠期女性の生活支援は、妊娠週数の経過と共に変化する母体の状態と胎児(胎児附属物)の状態を妊婦健診時に評価しながら、健康で正常な経過を辿ることができるような支援が重要となる。現在、具体的な健康生活支援に向けて、妊娠中の生活状況に関する調査とライフコーダEX装着による活動評価を用いて、事例検討を進めている。助産学平成25年度は、研究対象者からの胎盤血流データの取得が平成25年4月に終了したが、対象者の分娩終了が9月となった。その為、研究対象者の分娩後情報が全て得られたのは12月であった。その間に、胎盤血流の解析は順調に進めることができた。しかし、解析した胎盤血流データと分娩情報との検討を行うためには、出生時の母体と胎児の情報が必要となる。さらに、解析を進める過程において、分娩後情報の不足している箇所についての確認に時間を要した(平成26年3月まで)。今後、さらに詳細な検討を行う為に、具体的支援方法の検討に関して活動評価及び栄養評価については、ライフコーダEXを購入して活動評価の準備を進めているが、栄養評価については具体的内容について胎盤血流評価と生活調査の結果から、より適切な方法について再検討している段階であり、平成26年度に入り、予備調査など具体的な準備をして実施する予定となった。以上のことから、平成25年度での実施計画がやや遅れている状況である。平成24年度の研究実施計画では、胎盤血流とライフスタイル調査の研究データの収集を終え、胎盤血流の正常群と異常群(FGR)での検討及び在胎週数・出生時体重・母体合併症等との関連を検討する予定であったが、最終胎盤血流データ取得妊婦の分娩予定日が平成25年8月頃となるために、研究の進捗がやや遅れている。収集できた胎盤血流データの解析は殆んど終了している。したがって、最終データの妊婦の分娩終了後、さらに検討を進めていくこととなる。妊婦のライフスタイル調査については、調査票が返信されたデータを入力・統計解析を行っている。今後、妊婦の具体的な支援方法を検討する為に、ライフコーダEXによる活動評価・栄養状態評価などを用いた妊婦への個別保健指導の準備をしていく予定である。以上のことから、平成24年度研究実施計画がやや遅れている状況である。平成26年度は、これまでに得られた胎盤血流評価の結果及び妊娠の生活状況調査に関して、さらに検討を加え、学会発表(国内・国外)と論文投稿を行う予定である。
異学年集団の中での数学的思考力の高まりについての実証的研究

○研究目的・異学年集団を構成し、発展的な教材を与えることで、数学的な思考力がどのように深まり、数学への意欲がどのように高まるかを検証する。・中学校1年生と2年生による異学年集団で、複数の題材を使って「グラフ理論」の授業を行う。その中で、どの題材が適切で、学年による差はどの程度あるかを調べる。○研究方法2年生32名と1年生8名を合わせた異学年集団を3クラス構成し、4時間の授業をおこなう。最初の2時間は3クラスとも、「ケーニヒスベツグの橋」を題材に「グラフ化」「グラフの利用」の授業をおこなう。最後の2時間はクラスごとに「グラフの彩色」「オイラーの多面体定理」「最小全域木の問題」のグラフ利用に関する授業を実施する。そして、上記の研究の目的について、授業観察(ビデオ撮影を含む)、アンケート等をもとに考察する。○研究成果問題をグラフ化する記号化(図形化)の考え方については、ほとんどの者が理解し、そのよさに感動をしていた。またアンケートでも「新しい発想がもてた」「今までの学習の成果が発揮できた」という意見が多くあり、数学的な思考力(数学的な見方や考え方)が深まったと考えている。意欲面については、1年生を中心に調査を行った。数学が苦手な生徒も積極的に発表をしたり、「さらに発展的な課題に挑戦したい」という生徒が増加したりと、意欲はかなり高まっていた。題材については、4種類の題材を利用した。3クラスともにケーニヒスベルグの橋でグラフの導入をおこなったが、かなり難しかった。またオイラーの多面体定理も難易度が高かった。グラフの彩色、最小全域木の問題は1年生でも十分考えられる題材であった。学年差が感じられる場面、題材はほとんどなかった。1年生が新しい考え方に気づいたり、全体の前で発表したりする場面もあり、学年差よりも個人差が大きかった。2年生が図形の論証を学習していれば、説明する場面等で学年による差が感じられたのかもしれない。
タンパク質配位空間を利用した気体分子センシングとシグナル伝達

本研究では、ヘムを活性中心とする気体分子センサータンパク質による気体分子センシング、ならびにシグナル伝達反応の分子機構の解明を目的として研究を行った。主な研究対象としては、枯草菌由来の酸素センサータンパク質であるHemAT、および一酸化炭素を生理的なエフェクターとする新規な転写調節因子であるCooAを用いた。HemATは、酸素に対する走化性制御系においてシグナルトランスデューサーとして機能する酸素センサータンパク質である。共鳴ラマン分光法を用いた解析の結果、エフェクター分子である酸素がヘムに結合した場合、ヘム近傍での水素結合ネットワークの再構築が起こり、その結果、タンパク質の構造変化が誘起されることが分かった。この構造変化の引き金は、His86とヘムプロピオン酸残基との間で形成される水素結合である。この水素結合は、HemATに酸素が結合した場合にのみ誘起され、COあるいはNOのようなエフェクターとしては機能しない気体分子がヘムに結合した場合には誘起されないことが分かった。さらに、His86とヘムプロピオン酸残基との間で水素結合が形成された時にのみ、ヘム遠位側に存在するThr95の配置が変化し、Thr95とヘムに結合した酸素との間に特異的な水素結合が形成されることも分かった。一酸化炭素を生理的なエフェクターとするCooAについては、好熱性一酸化炭素酸化細菌由来の新規なCooAホモログ(Ch-CooA)を対象とした研究を行い、Ch-CooAの結晶構造解析に成功した。得られた結晶構造をもとにして、CooAによる一酸化炭素センシングの分子機構について考察した。
青年海外協力隊に参加した現職教員の意識変容に関する研究

本研究は、教師自身が異文化環境に身を置くことで、異文化に対する見方がどのように変容するのかを探ることを目的とした。青年海外協力隊に参加した教員を対象に、派遣前から帰国後の約2年間にわたり、アンケート調査、聞き取り調査などを行い、彼らの意識変容過程を分析した。その結果、多くの教員が派遣前には自文化中心的段階にあること、また、現地の滞在時間の経過に伴って文化相対的段階へ移行する過程は直線的ではなく、発達段階の間を往還しながら変化していることがわかった。また、意識変容に影響を与える要因としてロールモデルの存在、語学の習得度、カウンターパートからの期待度などが考えられた。本研究の目的は、原職教員特別参加制度を利用して青年海外協力隊(JOCV)として途上国に派遣された経験を持つ現職教員を対象に、異文化体験をどのように意味づけしているのか、それは時間や経験とともにどのように変化するかを探求することである。前年度に続き、平成25年度も新規派遣隊員から研究協力者を募り、定期的なアンケート調査を実施した。また平成24年度派遣隊員のうち、カンボジア、ザンビア、南アフリカ派遣隊員については、研究分担者が派遣先を訪れ、活動先の環境やカウンターパートとの関係などについても情報を収集した。データの分析枠組みとして、Mezirowの変容的学習理論のほか、異文化感受性発達理論(the Development Model of Intercultural Sensitivity:DMIS)に着目した。これは大きく自文化中心主義から文化相対主義に分けられ、それぞれにいくつかの段階が設定されている。異文化経験によってより多元的な文化の見方ができるようになることが理想であるが、かならずしも、直線的に発達していくわけではない。この理論的枠組みを用いて、これまでに収集したデータのうち、カンボジアのA隊員のケースを分析した。それによると赴任後半年たった第3回の調査で、旅行者から生活者へと視点が変容していることがうかがわれた。また第3回以降の調査への回答からは、「違いの受容」段階に達していることをうかがわせるコメントが見られるようになった。A隊員の場合、青年海外協力隊参加以前から、「何かを学び取る」という意欲、姿勢が見られ、異文化体験から様々なことを受け入れる準備ができていたのではないかと思われた。本研究の目的は、現職教員特別参加制度により青年海外協力隊(JOCV)として途上国に派遣された経験を持つ現職教員を対象に、異文化体験の具体的な内実と体験の意味づけを明らかにすることである。研究実施計画に従って、平成24年度派遣現職教員から協力者を募り、事前質問紙調査を含めて、年間3回の質問紙調査を実施した。協力同意を得られた隊員のうち、ザンビアならびに南アフリカ派遣隊員については研究者自ら現地に赴き、活動状況のフィールド調査を行った。さらに、帰国現職隊員についても同様に質問紙調査を実施した。これらをもとに研究協力者のデータベースを作成するとともに、先行研究の体系的な収集に努めた。初年度の研究成果として、参加者のプロフィールを中心に報告書をまとめ投稿の準備をすすめた。平成25年度派遣予定者への調査には、異文化体験によるものの見方をより客観的に測定できるツールを使用することを決め、種々の測定ツールを検討した。その結果、コンピュータを用いたIESを採用することにした。本研究は、教員自身が異文化環境に身を置くことで、異文化に対する見方がどのように変容するのかを探ることを目的とした。平成23年度、平成24年度に青年海外協力隊に参加した現職教員のうち、本調査に協力を承諾した者を対象に、派遣前から帰国後の約2年間にわたり、アンケート調査、現地での聞き取り調査などを行い、彼らの意識変容過程を分析した。分析枠組みとしてミルトン・ベネット(M. Bennett)によって開発された異文化感受性発達モデル(The Developmental Model of Intercultural Sensitivity: DMIS)を用いて、調査参加者が自文化とホスト国の文化差についてどう解釈しているのか、その変化を中心に調べた。参加動機について尋ねたところ、「多様な社会経験をしたい・視野を広げる」といった回答が,教育現場への貢献・活用と拮抗して寄せられており,調査参加者たちの自己の内面の変化への期待は大きかったことが明らかになった。これは先行研究と一致する。分析の結果、多くの教員が派遣前には自文化中心的段階にあること、また、現地の滞在時間の経過に伴って文化相対的段階へ移行するが、その過程は必ずしも直線的ではなく、発達段階の間を往還しながら変化していることがわかった。本研究で対象とした教員は、意識変容のパターンが一人ひとりユニークなものであり、協力隊としての活動終了におけるDMISの到達段階もさまざまであった。異文化間教育研究協力者への継続的質問紙調査、フィールド調査、理論モデルの検討など、順調に進展している。

カンボジアのA隊員の事例についてはスカイプによるインタビューも実施できたことから、かなり詳細なデータを集めることができたことから、論文にまとめることができた。平成24年度は研究の準備段階と位置付け、先行研究の収集と分析、研究協力者の確保と継続的な質問紙調査、帰国隊員への聞き取りを主たる研究活動とした。研究協力を約束した派遣隊員のうち、さまざまな理由でメールによる聞き取り調査を継続できなかった事例が生じている。こうしたリスクを軽減するために、平成25年度調査では、訓練所に赴き、研究の目的等を直接説明し協力を求めるなど、対策を講じたい。それ以外の計画においては順調に進展している。平成24年度1次隊員は平成26年3月に帰国している。夏季休業中に鳴門に集まってもらい、それぞれの異文化体験について共有するワークショップを企画している。また、帰国後の時間の変化による異文化体験の意味づけの変化についても注目している。さらに、平成25年度隊員の質問紙調査を継続し、共通点と相違点を見ていく。平成25年度は研究の展開期と位置づけ、初年度に収集したデータの分析に基づいて質問紙調査を改善した。25年度派遣予定現職教員27名中、20名余から協力同意を得られたので、質問紙調査とともにIES調査への回答を依頼する。IESは派遣期間の前後に測定しその変化を同定するものである。平成24年度派遣隊員についても引き続き質問紙による調査を行うとともに、可能な限り、現地に赴きフィールドワークを行うこととする。関連文献の分析と収集したデータの比較を行いながら、データの解釈や異文化変容のプロセスの解明を試みる。初年度協力者のプロフィールの分析を異文化間教育学会で発表するのに加えて広島大学教育開発国際協力センター紀要に投稿する。現地の隊員の日程と出張日程のすり合わせが困難であったため。早めに日程を調整して対処する。学会発表のための出張日程を短縮する必要が生じたため、配分した研究費に小額の未使用分が生じた。これは、平成25年度に請求する研究費と合わせて調査・学会発表の旅費として使用する予定である。
実空間中の非剛体の挙動の仮想的3次元空間における再現法の研究

実空間中の非剛体の挙動の仮想的3次元空間における再現法の研究における非剛体物体として、(1)人物像、(2)弾性物体、について、以下のような検討を行った。(1)人物像人物の顔をテレビカメラで撮像し、表情の変化や顔の動きを仮想空間中の3次元顔モデルで再現する方式における再現品質向上のため、前述のカメラにより獲得される顔の実写動画像の各フレームからテクスチャを切り取り、顔の位置・姿勢の追跡結果に基づき適宜アフィン変換を施して顔モデルにマッピングする方法を提案し、検討を行った。その結果、皺や目・口など顔モデルの変形だけではリアルな表現が困難な要素も高品質に再現可能なことがわかった。一方、顔のリアルな表現方法に似顔絵がある。従来、似顔絵は似顔絵作家により描かれていたが、もし計算機が自動的に似顔絵画像を生成できれば、リアルな顔再現が期待される。実写顔画像における顔の輪郭、目、口などの形状計測結果と、これらの最適なデフォルメとの対応関係の基礎的検討を行った。人物の全身像については、実空間中の人物の動きを画像から認識する方法の検討を行い、認識用データベースに含まれない未知人物の動き認識法、および周囲の環境との相互作用がある場合の動き認識法の基礎的検討を行った。(2)弾性物体大規模な3次元仮想弾性物体モデルの大きな変形を安定に実時間で表現するため、複数の弾性物体要素が関節として機能する接合面により接続された多関節弾性物体モデルを新たに提案した。境界要素法に基づく手法により、複雑な形状をした弾性物体モデルの大きな変形が安定に実時間で表現できることを確認した。本期間は、実空間中の非剛体の挙動の仮想的3次元空間における再現法の研究における非剛体物体として、(1)人物像、(2)ゼリー状弾性物体、について、以下のような検討を行った。(1)人物像人物の顔をテレビカメラで撮像し、表情の変化や顔の動きを仮想空間中の3次元顔モデルで再現する方式では、再現品質に課題を残していた。そこで、前述のカメラにより獲得される顔の実写動画像の各フレームからテクスチャを切り取り、顔の位置・姿勢の追跡結果に基づき適宜アフィン変換を施して顔モデルにマッピングする方法を提案し、検討を行った。そこで、顔画像中における顔の輪郭や目・口などのパーツの形状の計測結果と、似顔絵との対応付けを考察し、有効性の見通しを得た。(2)ゼリー状弾性物体仮想空間における3次元弾性物体の挙動のアニメーション法としては、ばねモデル、有限要素法、境界要素法がある。実時間性に最も優れるばねモデルについて、実写動画像中の弾性物体の挙動を忠実に再現可能なパラメータ値を明らかにした。境界要素法については、複数の弾性物体要素を関節構造などで接続した3次元弾性物体モデルの有効なアニメーション法の確立の見通しを得た。本期間は、実空間中の非剛体の挙動の仮想的3次元空間における再現法の研究における非剛体物体として、(1)人物像、(2)複雑な形状の弾性物体、について、以下のような検討を行った。(1)人物像実空間中の人物の顔をテレビカメラで撮像し、仮想空間中の仮想人物(コンピュータグラフィックス技術で生成された人物像)の顔で再現しようとする場合、表情などのリアリティが重要である。顔のリアルな表現方法の一つに似顔絵がある。従来、似顔絵は似顔絵作家により描かれていたが、もし計算機が人物の実写画像から自動的に似顔絵画像を生成できれば、仮想人物におけるリアルな表情再現が可能となる。

本期間は、実写顔画像における顔の輪郭、目、口などの形状計測結果と、これらの最適なデフォルメとの対応関係の基礎的検討を行った。人物の全身像については、実空間中の人物の動きを画像から認識する方法の検討を行い、認識用データベースに含まれない未知人物の動き認識法、および周囲の環境との相互作用がある場合の動き認識法の基礎的検討を行った。(2)複雑な形状の弾性物体仮想空間における弾性物体の動的変形を表現する手法において、大規模な3次元弾性物体モデルの大きな変形を安定に表現する手法は従来見られなかった。そこで、複数の弾性物体要素が関節として機能する接合面により接続された多関節弾性物体モデルを新たに提案した。境界要素法に基づく手法により、複雑な形状をした弾性物体モデルの大きな変形が安定に実時間で表現できることを確認した。
神経症傾向と感情制御・健康との関わり：社会・生物の二項対立の超克へ向けて

本研究の目的は、神経症傾向のの適応価が行動調整傾向の強弱に応じて変動するかを検討することである。負の情報へ行動調整傾向とは、負の情報への敏感性を促す性格特性で、疾病・精神疾患などの不適応症状の予測因子であるとされる。一方で神経症傾向は、さまざまな危険・脅威を効率的に検知することを可能にする。従って、自らの行動を柔軟に調整し周囲に合わせる傾向が高い場合には、神経症傾向は適応的になり得るであろう。適応の指標としては、脳誘発電位を用いて測定する感情制御能力を用いる。2018年度には実際の実験を実施した。京都大学の学生50名を対象にした調査として実施した。脳波測定には電位変化を脳波として測定する64チャンネル脳波計(BIOSEMI Active Two System)を用い、測定時DC1.6KHzの周波数帯域を増幅記録した。参加者は、脳波計を装着し、実験室で脳波を用いた感情制御の課題を遂行した。本研究では、1500-3000msでのLPPの電位をもってLPPの抑制の程度の指標とした。国際的に広く使われている「International Affective Picture System (IAPS)」より、強度(arousal)と不快度(unpleasantness)がともに高い画像60枚と、強度が低く、不快でも快でもない画像60枚を選択して用いた。「注意条件」では、画像をみて、自然に生じる感情反応に注意を払うように教示し、「抑制条件」では、画像を見て自然に生じる感情反応を抑え隠すように教示した(被験者内要因)。最後に神経症傾向などを調査する質問紙に回答した。これらの実験データの解析と基礎処理を現在実施している段階である。京都大学においては平成29年度には実験機器の購入ならびに倫理審査の承認ならびに学内事務処理の決済がおりるまでに当初予定より時間がかかったが、平成30年度には順調に実験を実施することができ、目標通りの予定人数のデータを集めることができた。九州大学の分担研究者においては当初以上に倫理審査の承認がおりるまでに時間がかかったが、令和元年度中に実施ができる予定である。京都大学では実験データの解析を実施する。九州大学では実験データの収集と解析を実施する。当該年度には京都大学の学生を対象にした調査として実施した。

国際的に広く使われている「International Affective Picture System (IAPS)」より、強度(arousal)と不快度(unpleasantness)がともに高い画像60枚と、強度が低く、不快でも快でもない画像60枚を選択して用いた。「注意条件」では、画像をみて、自然に生じる感情反応に注意を払うように教示し、「抑制条件」では、画像を見て自然に生じる感情反応を抑え隠すように教示した(被験者内要因)。最後に神経症傾向などを調査する質問紙に回答した。実験機器の購入ならびに倫理審査の承認ならびに学内事務処理の決済がおりるまでに当初予定より時間がかかったため。京都大学では実験データの解析を実施する。九州大学では実験データの収集と解析を実施する。京都大学では実験データの収取継続と解析を実施する。
バイオマーカー発現定量による口腔癌の高精度個性診断の実用化

【目的】口腔癌悪性度のバイオマーカーとして癌組織中のインテグリンファミリー遺伝子(ITG)、テトラスパニン遺伝子(TSPAN)、細胞周期に関連するサイクリンおよびCDK遺伝子、そのほかの発現量を比較検討した。【対象と方法】方法は腫瘍組織のtotalRNAからcDNAを合成し、TaqManプローブを用いた定量的リアルタイムPCR発現解析を行った。【結果】【考察】口腔扁平上皮癌の経過に伴い見出されるリンパ節転移には臨床的に頚部リンパ節転移のレベルで制御可能なものと遠隔転移から死の転帰に結びつくものが存在し、これらはITGA3やITGB4、ITGB5の遺伝子発現レベルで定義される可能性が示唆された。ITGB4の上昇とITGB5の低下は癌細胞の間質接着依存性の細胞死阻止の機能に関連していることが示唆され、今後の研究が必要と考えられた。歯肉癌ではMMP遺伝子群の発現レベルは舌癌において見られたものに比べてその影響は少ないことが示唆された。細胞周期に関わる遺伝子の発現量は比較的弱いものの、最終的な死の転帰において一定の影響が示唆された。【目的】インテグリンは細胞の接着、運動、増殖、分化、生存に関与するといわれており、その性格から悪性腫瘍の予後判定因子(バイオマーカー)としての可能性が示唆されている。今回、舌癌悪性度のバイオマーカーとして癌組織中のインテグリンファミリー遺伝子(ITG)群の遺伝子発現量を比較検討した。【対象と方法】対象として舌癌69症例を用いた。方法は腫瘍組織のtotalRNAからcDNAを合成し、TaqManプローブを用いた定量的リアルタイムPCR発現解析を行い、ITG遺伝子ファミリーに属するITGA-1、2、3、5、6、v、ITGB-1、3、4、5、6の発現を定量した。得られたITG遺伝子発現データの標準化を目的にハウスキーピング遺伝子(GAPD、ACTB,、18sRNA)、上皮細胞骨格構成分子であるKRT5、細胞質内アンカータンパクのEVPN、JUP、PLEC1、PXNについても発現を定量した。それらに対するITGの発現量の比をとり、リンパ節転移や転帰など、臨床経過との関連性について統計学的手法を用いて解析した。【結果】ITGA3、ITGB4及びITGB5の3遺伝子発現レベルと頚部リンパ節転移の成立に関与が認められ、組織学的悪性所見とも相関が認められた。特にTTGB4/JUP、ITGB5/ACTBは遠隔転移や死の転帰をたどる頚部リンパ節転移に相関が認められる一方、ITGA3/KRT5、ITGA3/JUPには死の転帰をとらない頚部リンパ節転移に関連が認められた。死の転帰にかかわる要因について統計学的に検出されたのはITGB4/JUPのみであった。【考察】舌癌の経過に伴い見出されるリンパ節転移には臨床的に頚部リンパ節転移のレベルで制御可能なものと遠隔転移から死の転帰に結びつくものが存在し、前者はITGA3、後者はITGB4、ITGB5の遺伝子発現レベルで定義される可能性が示唆された。(2)歯肉癌55例を対象としたMMP遺伝子ファミリに属するMMP-1,-2,-3,-4,-7,-8,-9,-10,-11,-12,-13,-14の発現を定量した。遺伝子発現データの標準化を目的にTIMP-1,-2,-3,RECKについても発現を定量した。それらに対するITGの発現量の比をとり、リンパ節転移や転帰など、臨床経過との関連性について多変量的な統計学的手法を用いて解析した。【結果】(2)歯肉癌の転移とMMP-1などのコラゲナーゼの間に軽度の相関が観察された。しかしその傾向は強いものではなかった。【考察】

舌癌の経過に伴い見出されるリンパ節転移には臨床的に頚部リンパ節転移のレベルで制御可能なものと遠隔転移から死の転帰に結びつくものが存在し、前者はITGA3、後者はITGB4、ITGB5の遺伝子発現レベルで定義される可能性が示唆された。その原因として、ITGB4の上昇とITGB5の低下は癌細胞の間質接着依存性の細胞死阻止の機能に関連していることが示唆された。歯肉癌においてMMP遺伝子群の発現レベルは舌癌において見られたものに比べて、臨床予後に対するその影響は少ないことが示唆された。舌癌と異なり可動性の少ない歯肉癌においては転移巣成立においては、細胞の遊走や細胞死阻止における多様な機能の関与が必要であることが推察され、今後の研究課題として提示された。【目的】口腔癌悪性度のバイオマーカーとして癌組織中のインテグリンファミリー遺伝子(ITG)、テトラスパニン遺伝子(TSPAN)、細胞周期に関連するサイクリンおよびCDK遺伝子、そのほかの発現量を比較検討した。【対象と方法】方法は腫瘍組織のtotalRNAからcDNAを合成し、TaqManプローブを用いた定量的リアルタイムPCR発現解析を行った。【結果】【考察】口腔扁平上皮癌の経過に伴い見出されるリンパ節転移には臨床的に頚部リンパ節転移のレベルで制御可能なものと遠隔転移から死の転帰に結びつくものが存在し、これらはITGA3やITGB4、ITGB5の遺伝子発現レベルで定義される可能性が示唆された。ITGB4の上昇とITGB5の低下は癌細胞の間質接着依存性の細胞死阻止の機能に関連していることが示唆され、今後の研究が必要と考えられた。歯肉癌ではMMP遺伝子群の発現レベルは舌癌において見られたものに比べてその影響は少ないことが示唆された。細胞周期に関わる遺伝子の発現量は比較的弱いものの、最終的な死の転帰において一定の影響が示唆された。これらの多様な分子機能を定量的に解析することによって口腔扁平上皮癌の悪性度を定量的に判定し、治療方針に反映することができる可能性が提示された。