hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗生物質が底泥中微生物に及ぼす影響のバイオマーカー脂質による評価

抗生物質は一般的に飼料に混ぜられており、魚病、特にビブリオ病に対する治療や予防に利用されている。抗生物質は養殖に用いられるだけでなく、種苗生産にも用いられている。残餌中に含まれる抗生物質の負荷と抗生物質の難分解性のため、かなりの量の抗生物質が環境中に放出され、底泥中に蓄積する。養殖業の拡大を見込むと、抗生物質の使用の環境中への影響を注意深く評価することは極めて重要である。本研究は抗生物質が底泥中微生物に及ばす影響をバイオマーカー脂質分析法により評価したものである.堆積物間隙水中ストレプトマイシン濃度は,海水中ストレプトマイシン濃度より低かった.しかし,培養期間中添加し続けたことにより徐々に増加した.堆積物中に存在するストレプトマイシン濃度が高いほど増殖が抑制されたりまたは殺されたりする微生物の割合が大きくなり,ストレプトマイシン存在下で増殖する微生物の割合が小さくなったことが明らかとなった.検出された全脂肪酸の相対量のパターンにおいて培養期間中コントロールサンプルとストレプトマイシン添加サンプルでの違いあるかどうかを知るために統計的解析としてクラスター分析を行った.ストレプトマイシン添加サンプルとコントロールサンプルにおいてリン脂質脂肪酸のパターンは明らかに異なっていた.ストレプトマイシン添加サンプルはコントロールサンプルより経時的なリン脂質脂肪酸のパターンの変動が大きかいことが判明した.これらは,ストレプトマイシンが堆積物中に存在することにより微生物群集が攪乱されたことを示している.以上の結果から,堆積物中にストレプトマイシンが蓄積することにより微生物バイオマスが抑制され,微生物群集が撹乱されることが明らかになった.抗生物質は一般的に飼料に混ぜられており、魚病、特にビブリオ病に対する治療や予防に利用されている。本研究は抗生物質が底泥中微生物に及ばす影響をバイオマーカー脂質分析法により評価したものである.堆積物間隙水中ストレプトマイシン濃度は,海水中ストレプトマイシン濃度より低かった.しかし,培養期間中添加し続けたことにより徐々に増加した.堆積物中に存在するストレプトマイシン濃度が高いほど増殖が抑制されたりまたは殺されたりする微生物の割合が大きくなり,ストレプトマイシン存在下で増殖する微生物の割合が小さくなったことが明らかとなった.検出された全脂肪酸の相対量のパターンにおいて培養期間中コントロールサンプルとストレプトマイシン添加サンプルでの違いあるかどうかを知るために統計的解析としてクラスター分析を行った.ストレプトマイシン添加サンプルとコントロールサンプルにおいてリン脂質脂肪酸のパターンは明らかに異なっていた.ストレプトマイシン添加サンプルはコントロールサンプルより経時的なリン脂質脂肪酸のパターンの変動が大きかいことが判明した.これらは,ストレプトマイシンが堆積物中に存在することにより微生物群集が攪乱されたことを示している.以上の結果から,堆積物中にストレプトマイシンが蓄積することにより微生物バイオマスが抑制され,微生物群集が撹乱されることが明らかになった.養殖漁場における広範な抗生物質の使用は、重大な環境問題を引き起こすと予想される。これらの抗生物質の環境への影響を知るために以下の実験を行った。非養殖漁場から採取した堆積物を用いて培養実験を行った。堆積物にストレプトマイシンを加えないものと、濃度3段階(5ppm,10ppm,20ppm)のストレプトマイシンを一定間隔で加えるものとで21時間培養した。底質パラメータ(ph,Eh,AVS-S,IL)、ストレプトマイシン濃度、微生物バイオマーカーについて分析を行った。ストレプトマイシン濃度は、実験中添加し続けたことにより徐々に増加した。リン脂質脂肪酸濃度から見積もった堆積物微生物バイオマス量は、ストレプトマイシンを加えたサンプルにおいて大きく減少した。クラスター分析の結果、ストレプトマイシンにより堆積物微生物群集構造が撹乱されたことが明らかになった。非養殖区の堆積物から微生物を分離し、これにオキシテトラサイクリンを加えるもの、加えないものとで96時間培養した。この実験では濃度3段階(0.2ppm,1ppm,2ppm)のオキシテトラサイクリンを投与した。生きた微生物バイオマスと群集構造、死んだ微生物バイオマスと群集構造を調べるためにバイオマーカー分析を行った。これらの結果より、抗生物質の使用されていない環境中の微生物群集にオキシテトラサイクリンが影響を及ぼすことが明らかになった。養殖漁場における抗生物質の使用は、近年持ち上がってきた深刻な環境問題の一つである。大規模な水産養殖が世界中の多くの沿岸域で急速に発展してきたために、底泥の有機物量の増加や水域の富栄養化のみならず、様々な環境への影響が危惧されている。餌中に含まれる抗生物質の負荷と抗生物質の難分解性のため、かなりの量の抗生物質が環境中に放出され、底泥中に蓄積する。養殖漁場のような高い堆積速度が認められる環境中では長い間、抗生物質の影響が現れる。本研究では抗生物質が底泥中微生物に及ぼす影響をバイオマーカー脂質分析法により評価することを目的とした。養殖漁場で使用される抗生物質の耐性試験には一般に環境中から分離されたバクテリアが用いられている。

一方、環境中の微生物群集構造を知る適当な方法がないことが微生物群集に対する抗生物質の影響の研究を困難にしてきた。古典的な培養法は細菌選択性があり、現場の微生物群集の研究には必ずしも適切ではなかったが,このような古典的な方法に伴う問題点を克服するために、本研究で使用された微生物群集の生化学的研究法が開発されてきた。これらの方法の一つである指標性脂質バイオマーカー(SLB)分析は微生物群集を同定するために細胞膜成分を調ベる方法であり、古典的な方法に比べて優れた点が多い。微生物バイオマス、生菌、死菌の判定、微生物群集構造、栄養状態、毒性に関する情報をバイオマーカー分析により得ることができる。我々はこの分析法を用いて、本年度は以下の計画を実施した。抗生物質の影響に関わる温度実験は・魚類養殖場から採取した堆積物を用いて行った。異なる量の餌料と抗生物質を加え、微生物群集構造と微生物バイオマスの変動をインキュベーション実験により調べた。このインキュベーション実験の結果から異なる温度での抗生物質による微生物への影響が定量的に明らかになった.抗生物質は一般的に餌料に混ぜられており、魚病、特にビブリオ病に対する治療や予防に利用されている。抗生物質は養殖に用いられるだけでなく、種苗生産にも用いられている。残餌中に含まれる抗生物質の負荷と抗生物質の難分解性のため、かなりの量の抗生物質が環境中に放出され、底泥中に蓄積する。養殖業の拡大を見込むと、抗生物質の使用の環境中への影響を注意深く評価することは極めて重要である。本研究は抗生物質が底泥中微生物に及ばす影響をバイオマーカー脂質分析法により評価したものである.堆積物間隙水中ストレプトマイシン濃度は,海水中ストレプトマイシン濃度より低かった.しかし,培養期間中添加し続けたことにより徐々に増加した.堆積物中に存在するストレプトマイシン濃度が高いほど増殖が抑制されたりまたは殺されたりする微生物の割合が大きくなり,ストレプトマイシン存在下で増殖する微生物の割合が小さくなったことが明らかとなった.検出された全脂肪酸の相対量のパターンにおいて培養期間中コントロールサンプルとストレプトマイシン添加サンプルでの違いあるかどうかを知るために統計的解析としてクラスター分析を行った.ストレプトマイシン添加サンプルとコントロールサンプルにおいてリン脂質脂肪酸のパターンは明らかに異なっていた.ストレプトマイシン添加サンプルはコントロールサンプルより経時的なリン脂質脂肪酸のパターンの変動が大きかいことが判明した.これらは,ストレプトマイシンが堆積物中に存在することにより微生物群集が攪乱されたことを示している.以上の結果から,堆積物中にストレプトマイシンが蓄積することにより微生物バイオマスが抑制され,微生物群集が撹乱されることが明らかになった.
小神経片誘導による末梢神経移植法の実験的研究

8週齢ウィスター系ラットを用い25mmの神経欠損を作成した。1群:神経欠損部をシリコンチューブで架橋し5mmの小神経片1個を神経欠損部の中枢より5mmのところに留置。20週後に残った神経欠損15mmの中央に5mmの小神経片を留置。2群:神経欠損部をシリコンチューブ2本で架橋し血流を保った状態の5mm小神経片1個を神経欠損部の中枢より5mmのところに留置。20週後に残った神経欠損15mmの中央に血流を保った状態の5mmの小神経片を留置。3群:神経欠損部をシリコンチューブで架橋し5mmの小神経片を1個を神経欠損部の末梢側より5mmのところに留置。4群:神経欠損部をシリコンチューブ2本で架橋し血流を保った状態の5mmの小神経片を神経欠損部の末梢側より5mmのところに留置。1,2群では中枢側および中央部の神経欠損部には肉眼的神経架橋が得られたが、末梢側の神経欠損部には神経架橋が得られなかった。認められた神経架橋は中枢側の方が中央部よりも太いようであった。3,4群では末梢部の神経欠損部にのみ肉眼的神経架橋を認めたが、中枢側および中央部の神経欠損部には神経架橋を認めなかった。神経欠損25mm全長を神経架橋することを得られず、電気生理学的検索を行うことはできなかった。1群:神経欠損部をシリコンチューブで架橋し5mmの小神経片1個を神経欠損部の中枢側より5mmのところに留置。2群:神経欠損部をシリコンチューブ2本で架橋し血流を保った状態の5mmの小神経片1個を神経欠損部の中枢側より5mmのところに留置。20週間後に残った神経欠損15mmの中央に血流を保った状態の5mmの小神経片を留置。3群:神経欠損部をシリコンチューブで架橋し5mmの小神経片1個を神経欠損部の末梢側より5mmのところに留置。4群:神経欠損部をシリコンチューブ2本で架橋し血流を保った状態の5mmの小神経片1個を神経欠損部の末梢側より5mmのところに留置。術後20週で再度小神経片を留置すべく手術した際の所見は、1,2群では、すでに留置した小神経片の中枢側の神経欠損部に肉眼的神経架橋を認めた。末梢側15mmの神経欠損部に神経架橋は認めなかった。3,4群では、末梢側に神経架橋を認めたものは1,2群より細い様であった。中枢側神経欠損部には神経架橋を認めなかった。以上の実験群を作成し、現在経過観察中である。来年度は、電気生理学的、組織学的評価を行う予定である。
pMHC複合体を認識する抗体の特性と生物学的機能の解明

ペプチドワクチン臨床試験に参加の被験者末梢血より、pMHC複合体を認識する抗体を表面プラズモン共鳴により検出した結果、一部の検体において非常に低い親和性・結合量ながら、pMHC複合体に対する抗体が検出された。抗pMHC抗体の精製はその低い親和性により困難であったため、プロテインGによるIgG精製後、抗体依存性細胞傷害活性を調べたが陰性であった。ヒト末梢血単核球をペプチド刺激する際に抗体を添加培養すると統計学的有意差は得られなかったがIFN gamma産生が増加する傾向にあった。以上より抗pMHC抗体はペプチドワクチンの抗腫瘍効果における主たる作用機序ではなく、副次的なものと推測された。本研究はヒト試料を用いる研究であり、久留米大学医療に関する倫理委員会の承認を得て研究を開始した。また、後述のB細胞自体の解析も検討するため、がんペプチドワクチン臨床試験に参加した患者の血液中の抗体を遺伝子レベルでも解析するために、学内医療に関する倫理委員会に加えて新たに生命に関する倫理委員会の承認を得た。患者においてはワクチンに用いたペプチドに対する抗体測定をマイクロサスペンジョンアレイでは随時実施した。がんペプチドワクチン臨床試験では複数種類のペプチドよりペプチドを選択するテーラーメイド型を採用している。表面プラズモン共鳴でのペプチドのセンサーチップへの結合は同一結合条件下では困難であったため、結合条件検討を実施し各ペプチドの結合最適化条件を見いだした。また、pMHC複合体のセンサーチップへの結合についても、通常のカルボジイミド系で直接結合するのではなく、キャプチャー抗体を用いる系を採用した。これまでのところ、ペプチドに対する抗体も2残基程度の抗原のオーバーラッピングのずれも顕著に反応性が異なっていたことから、抗原のアミノ酸配列に対する認識が非常に制限されていることが明らかとなった。また、患者血液中のpMHC複合体に対する抗体は非常に低親和性であり、人工的に作成されたモノクローナル抗体で見られるような強い反応は現在までのところ見られていない。pMHC複合体に対し低親和性の検体についてアフィニティー精製を行うことは困難なため、まずProtein Gカラムでの精製のみ実施した。HLAクラスI分子に提示され、宿主T細胞の標的分子となる抗原ペプチドを用いたがんペプチドワクチン療法の臨床研究において、ワクチンを投与した一部の患者群で有意な延命効果を認めている。ペプチドワクチン臨床試験に参加の患者血液を解析すると、臨床効果の得られた患者の多くは、ワクチン投与により細胞傷害性T細胞の機能増加がもたらされたのみならず、ペプチドに対する抗体が増加していることが確認されている。近年、人工的に作成された抗原ペプチド・MHC(pMHC)複合体を認識する抗体が報告されているが、ヒト血液中でのpMHC複合体を認識する抗体の報告は皆無である。本研究ではヒト末梢血よりpMHC複合体を認識する抗体を検出し、その生物学的機能について解析することを目的とした。久留米大学にて実施のペプチドワクチン臨床試験に参加の被験者より得た末梢血より、pMHC複合体を認識する抗体を表面プラズモン共鳴(SPR)により検出した結果、非常に低い親和性・結合量ながら、pMHC複合体に対する抗体が検出された。しかしながら、pMHCアフィニティーによる抗体の精製はその低い親和性により精製が困難であった。プロテインGによるIgG精製後、生物活性を検討するため、抗体依存性細胞傷害(ADCC)活性を調べたが陰性であった。次に、ヒト末梢血より単核球を分離しペプチドとともに培養する際、抗体を添加したものとしていないものを設定し、IFN gamma ELISPOT法によりリンパ球の活性について検討した。その結果、抗体添加の条件が、添加していないものよりリンパ球活性化が増加する傾向にあった。一部の試料ではpMHCを認識する抗体を認めるが、多くの検体では検出が困難であったため、pMHCを認識する抗体はペプチドワクチンの抗腫瘍効果における主たる作用機序ではなく、副次的なものと推測された。臨床免疫学がんペプチドワクチン臨床試験に参加した患者の抗ペプチド抗体は、ワクチン投与に伴い増加することが明らかとなっているが、pMHC複合体に対する抗体については未だ不明の点が多い。モノクローナル抗体の解析と異なり、患者血液中のpMHC複合体に対する抗体は低親和性であると考えられ、検討には多くの試料を必要とする。しかしながら、これまでにpMHC複合体に対する抗体が微弱ながら検出された患者の検体の入手が困難となり、新たな陽性検体の探索が必要となった。また、pMHCに対する抗体の検出にはpMHC複合体の準備が必要であるが、ワクチンで用いたペプチドでの人工的なpMHC複合体形成が困難なものもあり、現在のところ、限定したペプチド種のみでしか実施できていない。pMHC複合体に対する抗体の生物活性の検討のためには、できるだけ強い親和性を有する抗体の精製が望ましいと考えられる。

現時点で低親和性ながらpMHC複合体を認識する抗体については今後計画している生物活性の解析を行う。また、これまでに検討を行ったペプチドの種類に加え、別のペプチド種のpMHC複合体についても検討を行う。また、これまでの体液性サンプルからのアプローチに加え、B細胞自体についての解析について検討を行う。これまでにpMHC複合体に対する抗体が微弱ながら検出された患者の検体の入手が困難となり、新たな陽性検体の探索が必要となった。これまでの検討によりpMHC複合体に対する抗体は予想よりも低親和性であるものが多く、研究材料(血液検体)の有限性から慎重に実験を進めている。また、先述の理由により当初計画していたpMHC複合体によるアフィニティー精製が未実施である。がんペプチドワクチン臨床試験に参加した患者のこれまでに蓄積した検体を用いた探索に使用する。pMHC複合体の種類を変更した探索も実施する。加えてB細胞自体の解析に使用することを計画している。
Reesの環構造

この研究の目的は,Rees代数と随伴次数環の環構造を判定する,簡便かつ実際的な方法の開発にある。Cohen-Macaulay局騎環内のm-準素イデアルIで極小重複度を持つものに関して,Rees代数R(I)のBuchsbaum性をその随伴次数環G(I)4のBuchsbaum性との関連で判定する方法を開発した([G_1])。この方法は,Cohen-Macaulay性に関するTrung-Ikedaの定理に匹敵しうる有効さを持ち,将来的には,随伴次数環のBuchsbaum性に関する研究に於ける基本的な文献の一つに挙げられ得ると判断している。研究の副産物として,Rees環のCo hen-Macaulay性をそのa・不変量のnegativityで判定しようとするKorb・中村の予想に反例を見い出した。彼らの予想が肯定的に解決される条件の解析を付加し,Genovaで行われた国際会議で報告した([G_2])。一方,山岸規則久道は論文[G_1]内の手法をある方向に一般化し,随伴次数環のBuchsbaum性を基礎環のBuchsbaum I-不変量の言葉で記述する興味深い方法を開発した([Y])。随伴次数環論は多元環論へも応用可能である。得られた知見の一部を論文[GN_1]と[GN_2]に纏めた。最近,Gorenstein局所環内のある特別なイデアルの挙動が基礎環の構造を大きく規定することが明らかとなって来たので,研究の方向を転換し,基礎理論の整備に主力を注ぎつつある。平成10年度はイタリアで国際会議を主催するなと,研究成果の発表の好機にも恵まれた。各分担者の研究も順調であった。この研究の主目的は下記の通りである。(1)Rees代数と随伴次数環のBuchsbaum性を判定する簡便かつ実際的な方法を開発する。(2)有限群をRees代数に作用させRees代数の不変部分環の代数構造を調査解析する。分担者服部晶夫・稲富彬・対馬龍司・阿原一志達の研究の進捗状況も順調である。まず,Cohen-Macaulay局所環(A,m)内のm-準素イデアルIで極小重複度を持つものに関して,Rees代数R(I)のBuchsbaum性をその随伴次数環G(I)のBuchsbaum性との関連で判定する方法を開発し,論文[G1]で発表した。この論文は,Cohen-Macaulay性に関するTrung-Ikedaの定理ほどではないとしても,随伴次数環のBuchsbaunm性に関する研究に於ける基本的な文献の一つになるであろうと判断している。研究の副産物として,Rees環のCohen-Macaulay性をそのa-不変量のnegativityで判定しようとするKorb-中村の予想に反例を見い出したので、彼らの予想が肯定的に解決される条件の解析を付加し,Genovaで行われた国際会議で報告した([G2])。一方,山岸規則久道は論文[G1]内の手法をある方向に一般化し,随伴次数環のBuchsbaum性を基礎環のBuchsbaum I-不変量の言葉で記述する興味深い方法を開発し,論文[Y]として発表した。得られた知見の一部を論文[GN1]と[GN2]で発表した。
多感覚の表象に基づく言語の理解と表出に関わる脳機能モデルの構築

言葉の意味を理解するためには、「言葉」が身体を通じて実際に経験した「感覚」表象や「運動」表象と脳内でつながって表現されている必要があるとする考え方がある。言語処理には「言語」情報から「感覚・運動」表象への変換である言葉理解過程と、「感覚・運動」表象から「言語」情報への変換である言語表出過程が想定される。本研究では、これらの2つの過程を統合して説明する脳機能モデルの構築を目指す。2018年度は感覚刺激(動物の写真と鳴き声)および言語刺激(文字と音声)を用いて、これらを内的に変換する過程を解明するための実験準備を整えてfMRI実験を開始した。MRI室内で聴覚刺激を提示するシステムに不具合が生じたため、視覚刺激である写真と文字の変換過程の解明を目指す実験を優先して進めた。4つの実験条件(1写真刺激からその視覚表象を生成する条件、2写真刺激から対応する文字表象を生成する条件、3文字刺激から対応する視覚表象を生成する条件、4文字刺激からその文字表象を生成する条件)に統制条件を加えた実験課題を実施しており、2019年度も継続する。このほかに手の動作場面を対象として、それらを説明する写真刺激と文章刺激から視覚表象と言語表象を生成する過程を調べたfMRI実験の成果を発表した。これらの研究では生成する表象の種類に応じて運動関連領野の活動が異なる結果などを示している。これらの実験から得られた知見も本研究で提案する脳機能モデルに取り入れる予定である。MRI室内で音声刺激を提示するシステムに不具合が生じたため、聴覚刺激を用いない実験を優先して実施した。当初の予定よりもやや遅れているが、2019年度の実験開始を早めることで遅れを取り戻すことができる予定である。2019年度は視覚表象と文字表象の生成過程を解明するためのfMRI実験を継続して実施する。さらに聴覚刺激を用いて聴覚表象と音声表象の生成過程を解明するためのfMRI実験も実施する。ただし聴覚刺激提示の調整に時間を要するようであれば、触覚表象と言語表象の生成過程に関与する処理を解明するためのfMRI実験を優先して実施する。聴覚刺激の提示に調整が必要であり、予定よりやや遅れが生じた。学会発表のための旅費、MRI使用料、研究への協力者に支払う謝金などを繰り越すことになった。
Green Fluorescence蛋白遺伝子導入細胞を用いた大腸癌肝転移機構の解明

Green Fluoresence Protein(以下GFP)導入大腸癌細胞株による肝転移、腹膜播種機構の解明に関し、(1)癌細胞株WiDrおよび胃癌細胞株NUGC-4にGFP遣伝子の導入を成功させ、(2)これによりsingle cellレペルの超微小転移巣の発見が可能となったこと、(3)微小転移巣の新生血管が観察可能であること、(4)血管新生因子VEGFのreceptorであるKDR/Flk4に対するantisense(AS)がin vivoでKDR/Flk-1発現ヒト前立腺癌細胞株(PC-3)の発育を阻止し、その際KDR/Flk-1の発現を強く抑制すること、を確認してきた。これらの結果を踏まえて、更にGFP導入NUGC-4,WiDrによりin vivoで腹膜播種を作成し、KDR/Flk-1のin vivoにおける効果を確認した。各々の細胞自身にはKDR/Flk-1の発現が無く、in vitroのKDR/Flk-1AS投与はNUGC-4の発育を阻止できない。しかしKDR/Flk-1ASはin vivoの実験では、微小播種転移巣の数を減少させ、微小転移巣の発育をも低下させる傾向があることがわかった。その際、腫瘍内の新生血管数(Factor VIII染色)の減少と、腫蕩細胞apoptosis(TUNEL染色)の増加が認められ、微小転移巣の生存、増殖には血管新生が重要であることが分かった。GFPの導入はこれらの観察を容易にし、これを用いたin vivoの実験は今後も非常に有用なものであると考えられた。また腫瘍血管新生を標的としたKDR/Flk-1AS療法は治療困難と考えられてきた胃癌腹膜播種治療に新たな局面をもたらすものとして期待される治療法であり、今後も研究の持続が必要と考えられた。以上の結果を踏まえて論文を作成しCancerGene Therapyに投稿、2002年2月号に掲載された。Green Fluorescence Protein (以下GFP)導入癌細胞株の実験は現在ヒト大腸癌細胞株WiDrおよびヒト胃癌細胞株NUGC-4を用いた、腹膜播種実験モデルの作成と、血管新生因子の抑制による、播種巣治療について精力的に行われている。Nude mouseを開腹し回盲部を確認、同部位にGFPを導入したWiDr又はNUGC-4、2x106を散布、30分間静置の後生食で洗浄、落射型蛍光顕微鏡で観察している。蛍光顕微鏡では、30分洗浄後に残ったsingle cellレベルでの播種癌細胞を観察することが可能であり、以降7、14,21日目に開腹、播種巣の検索をしている。NUGC-4は胃癌患者の癌性腹水から分離された細胞株であり、これまでも実験的播種が報告されてきたが、WiDrは大腸癌細胞であり、実験的にも播種巣の形成は報告されていなかった。しかし、上記の方法によって作成したモデルではNUGC-4はもちろんWiDrでも播種巣が形成されており、特に100μm程度の播種巣が散在する様は肉眼では確認できず、GFPによってのみ観察が可能であった。Greenとコントラストが強い赤色で構成される血管は明瞭な観察が可能であり100μm程の播種巣でも新生血管が腫瘤内部にまで至っていることが確認できる。この際NUGC-4の新生血管に比較して、WiDrの血管は蛇行し、細く、血流のサプライが低い可能性が示唆された。

現在この血管の形状の差が何によるものであるのかについて検討を行い、また腫瘍血管新生の際に重要な働きをするといわれるVEGFのreceptorに対する制御を行い播種巣形成の抑制、また形成された播種巣の治療に関して研究を進めている。(723文字)Green Fluorescence Protein(以下GFP)導入大腸癌細胞株による肝転移、腹膜播種機構の解明に関し、一昨年までの成果として(1)大腸瘍細胞株WiDrおよび胃癌細胞株NUGC-4にGFP遺伝子の導入を成功させたこと、(2)これによりsingle cellレベルの超微小転移巣の発見が可能となったこと、(3)微小転移巣の新生血管が観察可能であることを報告してきた。落射型蛍光顕微鏡により、これらの観察は、生体に対しても行い得るが、この際、観察対象の呼吸性移動が大きく、写真撮影は生体では困難であることが課題であった。これを受け昨年は血管新生因子VEGFのreceptorであるKDR/Flk-1に対するantisense(AS)を投与し、播種、転移巣に与える影響を検討した。我々のデザインしたASはin vitroで、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)やKDR/Flk-1発現ヒト前立腺癌細胞株(PC-3)においてKDR/Flk-1発現を有意に抑制するものである。in vivoの実験では、ASは有意に微小転移巣の数を減少させ、またその経過を追うことで、微小転移巣の発育をも低下させる傾向があることがわかった。またその際、腫瘍内の新生血管数(Factor VIII染色)の減少と、腫瘍細胞apoptosis(TUNEL染色)の増加が認められ、微小転移巣の生存、増殖には血管新生が重要であることが分かった。現在いくつかのGFP導入癌細胞株を新たに作成し、同様の検討を行っている。Green Fluorescence Protein(以下GFP)導入大腸癌細胞株による肝転移、腹膜播種機構の解明に関し、一昨年までの成果として(1)大腸癌細胞株WiDrおよび胃癌細胞株NUGC-4にGFP遺伝子の導入を成功させたこと、(2)これによりsingle cellレベルの超微小転移巣の発見が可能となったこと、(3)微小転移巣の新生血管が観察可能であること、(4)血管新生因子VEGFのreceptorであるKDR/Flk-1に対するantisense(AS)がin vitroでKDR/Flk-1発現ヒト前立腺癌細胞株(PC-3)の発育を阻止し、その際KDR/Flk-1の発現を強く抑制すること、を確認してきた。これらの結果を踏まえて、本年度はGFP遺伝子導入胃癌細胞株NUGC-4によりin vivoで腹膜播種を作成し、KDR/Flk-1 ASのin vivoにおける効果を確認した。NUGC-4は細胞自身にはKDR/Flk-1の発現が無く、in vitroでのKDR/Flk-1 AS投与はNUGC-4の発育を阻止できない。しかしKDR/Flk-1はin vivoの実験では、微小播種転移巣の数を減少させ、またその経過を追うことで、微小転移巣の発育をも低下させる傾向があることがわかった。
イラクと東ティモール、シリアにおける自衛隊の活動の実態と課題

日本がPKOや難民支援のために自衛隊を送ったのは1992年の国連カンボジア暫定統治機構(UNTAC)が初。以後、モザンビーク、ルワンダ、ゴラン高原(シリア・イスラエル)、東ティモールと派遣され、イラクにも特別措置法に基き2003年末から派遣されている。本研究ではこうした自衛隊の活動の実態を検証し、課題を分析、考察した。東ティモールはすでに終了し、イラクは治安が改善しないため現地調査に入れなかったが、ゴラン高原は現地調査を実施し、国内ヒアリングなどを行った。成果としての主な知見は、まず致命的弱点としての現地における適応障害の存在、である。自衛隊は憲法との関係上、宿命的に「軍隊でないこと」を条件付けられているが、PKOをはじめ紛争地における平和構築支援としての活動においては「軍隊であること」を求められるため現場では大きな乖離、矛盾が発生、しわ寄せは現地の自衛隊員に行っている。また、海外における自衛隊の活動の「性質」についての区別、も重要。自衛隊の海外活動は、概念としては、a)日米同盟の観点から日本の安全保障という国益を図る性質の強い活動と(日米同盟のための海外派遣)、b)国連などの多国間協調の観点から国際社会の公共益に資する性質の強い活動(国際社会のための海外派遣)、とに区分でき、この視点を区別しておかないと自衛隊の海外派遣は軍事主義としての危険性をはらむ。さらに、民軍関係の問題も大きな課題としてある。近年の平和構築支援の活動では軍事組織と文民組織が共同して当たる形が多いが、そこでの両者の関係のあり方、協働の仕方は功罪両面あり、自衛隊としても早急に検討され対応されねばならない課題である。16年度はシリア・ゴラン高原におけるPKO、UNDOFに参加している自衛隊の実態について調査を行った。事前に防衛大学校や陸上自衛隊研究本部の関係者、元自衛官幹部らとのヒアリングや情報収集を行ったうえで、9月17目から9月30日までUNDOFのシリア側、イスラエル側駐屯地で現地調査を行った。自衛隊によるPKOへの参加は「平和構築」,という観点から分析できるが、その観点からゴラン高原他、これまでのPKO派遣の経緯、実態をみていくと以下の点が明らかになった。(1)国連を中心にした多国間協調に基づき国際社会の公益に資するための自衛隊派遣と、日米同盟に基づき同盟国と日本の国益に資するための自衛隊派遣、という二種類があり、両者の区別が曖昧なまま自衛隊の海外派遣が進められている。(2)PKOなどで現地で活動している自衛隊は、憲法9条の規定から来る制約を受けるため「軍隊なのに軍隊ではない」という矛盾を抱えており、その矛盾により現場の活動においては「適応障害」とも言うべき根本的な問題が生じている。(3)この適応障害の矛盾がゴラン高原を始めこれまでの自衛隊の海外の活動において、さほど表面化してこなかったのは、一つには現場の幹部自衛官が脱法的な行動も含めた柔軟な裁量で対応したことと、もう一つには政府が問題の生じにくい容易な現場のみを慎重に取捨選択してきたことによる。(4)今後、自衛隊の海外派遣を拡大していくなら早晩、この適応障害の問題が表面化し、深刻な事件や事故がおきかねず、結局そのしわ寄せは現場の自衛官に行ってしまう。(5)この適応障害の問題を棚上げしたまま、イラク派遣に見られるように「なし崩し的な自衛隊の海外派遣」を継続するのは生産的でない。(6)また、PKOなど平和構築の現場においては自衛隊などの軍隊の他、文民・NGOも活動するが、その両者の関係、民軍協力(CIMIC)の問題もきわめて重要で難しい面を持っている。自衛隊のイラク、東ティモール、シリア(ゴラン高原)における活動は、いずれも平和構築の一環としての軍事組織による活動にあたる。

こうした平和構築の活動は近年、注目されるが、軍事組織と国連やNGOの文民組織が共同で活動を行う場合が多い。しかし軍事組織と文民組織との関係のあり方、つまり「平和構築支援における民軍関係(Civil-Military Relations)」はその功罪をはじめ大きな議論のテーマになっている。自衛隊の活動も東ティモールやイラクにおいてはこの点が一つの課題としてあった。そこで、17年度はこの点の分析を試みた。軍隊が行う民生支援の実際とその考え方を知るため05年10月23日から28日までデンマーク陸軍兵站兵站学校(オールボー市)で開かれたCIMIC(Civil Military Cooperation)研修コースに参加した。欧州の軍人向けの研修であったが、例外的に文民としての参加を許可された。CIMICの定義やNATO、UNのCIMICドクトリン、技術的ノウハウ・要領を学ぶと同時に、CIMICの具体的な一環であるアフガニスタンのPRT(地域復興チーム)も取り上げられ、CIMICを実施するシミュレーションもあった。平和構築支援においては基本的に民と軍が協力する意味はあり、その必要性があること、特に紛争状態ではまず軍による活動が先行し治安確保と緊急人道支援をして後、文民の支援組織が入るという役割分担が合理的であること、軍の立場で行う民生支援はあくまで軍のミッションを達成するための一手段であること、したがってミッションが敵の撃破であるなら民生支援はそのための手段に過ぎず、民生支援を目的とする文民の支援組織との間で齟齬が生じること、したがって、平和構築支援においては軍事組織と文民組織がミッションを共有し、統合された構造が必要であることなどが、主な知見として得られた。
HLA-A2402拘束性大腸癌退縮抗原遺伝子のクローニング

キラーT細胞(CTL)がMHC拘束性抗原特異的に自家癌細胞を認識し攻撃することは知られている。食道癌の検体から自家癌細胞を認識するキラーT細胞(CTL)を誘導し、癌細胞上に発現しHLA-A24及びA26拘束性にCTLによって認識される癌拒絶抗原遺伝子を同定した。その遺伝子によりコードされるペプチドをSquamouscell carcinoma Antigen Recognized by T cells-1(SART-1)と名付けた。さらにその抗原ペプチド領域(800アミノ酸と259アミノ酸)の蛋白質を決定し、ヒト大腸癌組織において発現しているかどうかを調べた。抗SART-1ポリクロナール抗体を作製し、同遺伝子産物の大腸癌細胞株およびヒト大腸癌組織における発現を明らかにした。自家の食道癌細胞株をHLA-A24拘束性に認識するCTLが大腸癌細胞株を認識するかどうかを検討した後、SART-1の抗原ペプチドを用いて末梢リンパ球をin vitroで刺激し、大腸癌を特異的に認識するCTLが誘導されうるかどうかも検討した。大腸癌細胞株においてはSART-1_<800>が6例中全例に、SART-1_<259>が6例中4例に発現していた。大腸癌組織においてはSART-1_<800>が33例中18例に、SART-1_<259>は33例中13例に発現がみられた。HLA-A24拘束性に認識するCTLは大腸癌細胞株6例のうちHLA-A24かつSART-1_<259>が発現しているSW620のみを認識していた。SART-1抗原ペプチドを用いてHLA-A24をもつヒト末梢血リンパ球をin vitroで刺激すると、HLA-A24かつSART-1_<259>が発現している大腸癌細胞株SW620を特異的に認識するリンパ球が誘導された。これらの結果からSART-1はヒト大腸癌の癌拒絶抗原となりうることがわかり大腸癌に対する癌特異的免疫療法の可能性が示唆された。(目的)キラーT細胞(Cytotoxic T Lymphocyte : CTL)がMHC拘束性、抗原特異的に自家癌細胞を認識し攻撃することは以前から知られている。しかしこのようなCTLの研究はメラノーマにおいてようやく基礎及び臨床応用に進んだくらいであり、この分野における大腸癌の研究はあまり報告がない。我々はすでに食道癌患者の検体から自家の食道癌細胞株及びCTLを誘導することに成功し、さらに食道癌の癌細胞上に発現しCTLによってHLA-A24及びHLA-A26拘束性に認識される癌拒絶抗原遺伝子を同定した。またその遺伝子産物のコードする抗原ペプチド及びT細胞エピトープも同定した。CTLによってHLA-A24及びHLA-A26拘束性に認識される癌拒絶抗原遺伝子によりコードされるペプチドをSART-1(Scquamous cell carcinoma Antigen Recognized by T cells -1)と名付け、さらにSART-1の抗原ペプチド領域{125-kD(800アミノ酸)と43-kD(259アミノ酸)の2種類の蛋白質}を決定した。(Shichijo et al.,J.Exp.Med.,1998)そこで今回は、これがヒト大腸癌組織においても発現しているかどうかを検討した。(方法)

リコンビナントSART-1蛋白を免疫原として抗SART-1ポリクロナール抗体を作製し、蛋白レベルにおいてWestern Blot法にて同遺伝子産物の大腸癌細胞株(Colo201,Colo205,Colo320,HCT116,SW620)およびヒト大腸癌組織における発現を明らかにした。(結果および考察)大腸癌細胞株においてはSART-1 800が5例全例に、SART-1 259が5例中2例(40%)に発現していた。ヒト大腸癌組織においてはSART-1 800が11例中4例に発現していたが、SART-1 259は発現がみられなかった。少なくともSART-1 800はヒト大腸癌の癌拒絶抗原となりうる可能性が示唆された。キラーT細胞(CTL)がMIIC拘束性抗原特異的に自家癌細胞を認識し攻撃することは知られている。食道癌の検体から自家癌細胞を認識するキラーT細胞(CIL)を誘導し、癌細胞上に発現しHLA-A24及びA26拘束性にCTLによって認識される癌拒絶抗原遺伝子を同定した。その遺伝子によりコードされるペプチドをSquamous ce11 carcinoma Antigen Recognized by T cells-1 (SART-1)と名付けた。さらにその抗原ペプチド領域(800アミノ酸と259アミノ酸)の蛋白質を決定し、ヒト大腸癌組織において発現しているかどうかを調べた。抗SART-1ポリクロナール抗体を作製し、同遺伝子産物の大腸癌細胞株およびヒト大腸癌組織における発現を明らかにした。自家の食道癌細胞株をHLA-A24拘束性に認識するCTLが大腸癌細胞株を認識するかどうかを検討した後、SART-1の抗原ペプチドを用いて末梢リンパ球をin viroで刺激し、大腸癌を特異的に認識するCTLが誘導されうるかどうかも検討した。大腸癌細胞株においてはSART-1_<800>が6例中全例に、SART-1_<259>が6例中4例に発現していた。大腸癌組織においてはSART-1_<800>が33例中18例に、SART-1_<259>は33例中13例に発現がみられた。HLA-A24拘束性に認識するCTLは大腸癌細胞株6例のうちHLA-A24かつSART-1_<259>が発現しているSW620のみを認識していた。SART-1抗原ペプチドを用いてHLA-A24をもつヒト末梢血リンパ球をin vitroで刺激すると、HLA-A24かつSART-1_<259>が発現している大腸癌細胞株SW620を特異的に認識するリンパ球が誘導された。これらの結果からSART-1はヒト大腸癌の癌拒絶抗原となりうることがわかり大腸癌に対する痛特異的免疫療法の可能性が示唆された。
随時に接着強度を低下させることが出来る矯正用接着システムの開発

歯科矯正治療に用いるブラケットと歯質との接着システムとして、治療期間中は十分に高い接着強度を有し、治療終了後は、歯面を傷つけることなく容易に脱着させることができるように接着強度を随時に低下させる接着システムの開発を試みた。研究期間3年において、初年度は乾燥下では高い接着強度を有し、湿潤下では容易に接着強度が低下する接着材料の開発を行った。その結果、接着性モノマー4-METAと親水性のレジンの混合物がこの目的に合致した材料であることを見出した。2年度はその耐水性が低い接着材料について、被着体表面形状を種々変えることにより機械的な維持力を作用させたときに、湿潤かでどの程度の接着耐久性が得られるかを検討した。その結果、耐水性が低い接着材料であっても、機械的な維持力でもって相当な接着耐久性を確保できることが明らかとなった(接着歯学およびDentistry Japan)。最終年度においては、接着層周囲に防水処理を行った場合と行わなかった場合の接着強度を検討した。防水処理として、レジン強化型のグラスアイオノマーセメントとグリースの積層塗布法を適用した。その結果、防水処理を行うことによりステンレス棒同士の20MPa以上の接着強度が37°C水中下で4週間以上ほとんど低下することなく維持できることが明らかになった。一方、防水処理を行わない場合には、1週間以内で数MPa以下に低下した。また、防水処理をして37°C水中に1、2、および4週間保存した試料を防水処理膜を除去して再度37°C水中に保管すると、いずれも1週間以内に数MPa以下に低下した。(国際誌への投稿準備中)以上の結果から、本研究の目的である、水中下で接着強度を維持し、かつ必要に応じてその強度を低下させることが可能であることが判明した。この成果をもとに矯正臨床に応用できるきわめて新しくかつ有用な接着システム実現の可能性が認められた。歯科矯正治療に用いるブラケットと歯面との接着システムとして、治療期間中は十分高い接着強度を有し、治療終了後は、歯面を傷つけることなくブラケットを容易に脱着させることが出来るよう接着強度を低下させるシステムを考案し、その有効性について検討した。本年度は、(1)治療期間中は接着層に水分の浸透を、防水シールで防止し、治療終了後に防水シールを取り除いて接着強度を低下させる方法と、(2)ブラケット材(ステンレス)の被着面の形状および表面粗さを変えた場合の機械的な維持力の低下速度を検討した。いずれの場合にも、先ず接着材として、接着性モノマー4-METAを含む親水性レジンを試作した。この接着材は、乾燥下では、歯に対して10MPa以上、ステンレスに対して20MPa以上の接着強度を有し、水中に浸漬するといずれも1MPa以下にまで低下するもので、本研究に適合した材料である。(1)に関しては、防水シール材を、アクリル樹脂、シリコーン系ワニス、フッ素系表面処理剤(東京理科大学、好野教授提供)など、種々用いて検討した結果、アクリル樹脂コーティングを施した場合に、37°C水中4週間後まで、8MPaの強度を維持することが出来、コーティング除去後1日で、容易に脱着することが出来た。しかし、実用的には、さらに長期間の耐久性を確保する必要があるため、現在、シーリング材を含め、防水処置方法を検討している。この研究過程において、ブラケットと歯面との接着が水中で破壊される機構として歯を通して浸透する水によるものであることが明らかになった。これは、防水処理法を考える上で有益な示唆となった。(2)に関しては、ステンレス表面を鏡面研磨したもの、サンドブラスト処理をしたもの、ステンレスメッシュを溶接したもの、さらにメッシュ面をサンドブラスト処理をしたものについて、接着耐久性を調べた。その結果、表面の形状によって、初期接着強度および接着耐久性を調節出来る可能性が見出された。歯科矯正治療に用いるブラケットと歯面の接着システムとして,治療期間中は十分高い接着強度を有し,治療終了後は,歯面を傷つけることなくブラケットを容易に脱着できるよう接着強度を低下させるシステムを考案し,その有効性を検討した.本年度は,このようなブラケット接着システムの1つとして,機械的接着システムが応用可能かどうかを検討するため,ブラケット材に対して吸水下で化学的接着が破壊されやすい接着材を用い,ブラケット材表面の形状を変えたときの初期接着強度と水中での接着耐久性を調べ,また接着層に対する水の進入経路についても検討を加えた.実験では,被着面形状や表面粗さを変えたブラケット材(NP:研磨処理,NS:サンドブラスト処理,MS:ステンレスメッシュ溶接後にサンドブラスト処理)と,研磨したウシエナメル質およびステンレス棒との接着試験を行い,接着試験後の破断面をSEM観察した.接着材には,4META系接着性レジンと親水性のBis-GMA系レジンを混合した試作接着剤を用いた.この接着材はブラケット材に対して吸水下で化学的接着が急速に破壊されやすい性質を有している.接着試験の結果,歯とステンレスにおいてNPは接着1時間後に約7MPaの接着強度を示したが,水中24時間で0.8MPaまで低下し,ステンレス界面で破断した.これに対してNSおよびMSは1時間後にそれぞれ18MPa前後の接着強度を示し,その強度を4週間維持して接着材内部で破断した.ステンレス同士の接着では,接着1時間後にNPが約27MPa, NSが約33MPaの接着強度を示し,その強度を水中で2週間維持した.

今回の結果から,ブラケット被着面の形状および表面あらさによって初期接着強度および接着耐久性を調節できる可能性が示唆され,またブラケットと歯面との接着強度を低下させる水分の浸入は,周囲から接着界面を通る経路ではなく,歯質を経由する可能性が認められた.したがって,有効かつ安全なブラケット接着システム開発のための重要な1つの指針が得られた.歯科矯正治療に用いるブラケットと歯質との接着システムとして、治療期間中は十分に高い接着強度を有し、治療終了後は、歯面を傷つけることなく容易に脱着させることができるように接着強度を随時に低下させる接着システムの開発を試みた。研究期間3年において、初年度は乾燥下では高い接着強度を有し、湿潤下では容易に接着強度が低下する接着材料の開発を行った。その結果、接着性モノマー4-METAと親水性のレジンの混合物がこの目的に合致した材料であることを見出した。2年度はその耐水性が低い接着材料について、被着体表面形状を種々変えることにより機械的な維持力を作用させたときに、湿潤かでどの程度の接着耐久性が得られるかを検討した。その結果、耐水性が低い接着材料であっても、機械的な維持力でもって相当な接着耐久性を確保できることが明らかとなった(接着歯学およびDentistry Japan)。最終年度においては、接着層周囲に防水処理を行った場合と行わなかった場合の接着強度を検討した。防水処理として、レジン強化型のグラスアイオノマーセメントとグリースの積層塗布法を適用した。その結果、防水処理を行うことによりステンレス棒同士の20MPa以上の接着強度が37°C水中下で4週間以上ほとんど低下することなく維持できることが明らかになった。一方、防水処理を行わない場合には、1週間以内で数MPa以下に低下した。また、防水処理をして37°C水中に1、2、および4週間保存した試料を防水処理膜を除去して再度37°C水中に保管すると、いずれも1週間以内に数MPa以下に低下した。(国際誌への投稿準備中)以上の結果から、本研究の目的である、水中下で接着強度を維持し、かつ必要に応じてその強度を低下させることが可能であることが判明した。この成果をもとに矯正臨床に応用できるきわめて新しくかつ有用な接着システム実現の可能性が認められた。
加齢で増加する制御性T細胞による免疫抑制機構の解明

高齢者の免疫低下は、肺炎などの感染症、発癌をもたらす。本研究では、高齢者の免疫機能を上げる為に、リンパ組織においてどのようなメカニズムで加齢によって制御性T細胞が増加しているのか、を解析する事を目的として研究を行った。加齢マウスで特有に増えている制御性T細胞のサブセットを見出す事ができ(Yamazaki et al, manuscript in preparation)、現在、その機能を中心に解析を継続している。制御性T細胞は自己免疫寛容の維持に重要なCD4+リンパ球の亜集団で、末梢のCD4+リンパ球の5-10%を占め、転写因子Foxp3とCD25を発現する。加齢に伴う免疫低下は、加齢とともに増加する制御性T細胞による免疫抑制が一因である(Nishioka T,...,Yamazaki S et al. J Immunol 2006)。高齢化社会の日本では、高齢者に対する医療費の急増が社会問題となっている。本研究では、高齢者の免疫機能を上げる為に、加齢に伴う制御性T細胞による免疫抑制を解除する方法への貢献を目指し、研究を遂行し、下記のデータを得ている。1)加齢による制御性T細胞のリンパ組織への集積のメカニズムの解析加齢で増加する制御性T細胞のケモカインレセプターをFACSなどで解析した。その結果、加齢で特異的に増える制御性T細胞のサブセットのマーカーになる可能性のある分子の同定ができた。タンパクレベルの解析と遺伝子レベルの解析を遂行中である。機能的にも加齢で末梢に増加した制御性T細胞は若いマウスの制御性T細胞に比べ、移動しにくいというデータも得た。2)加齢による制御性T細胞の増殖における樹状細胞の役割の解析特定の樹状細胞の増加が制御性T細胞の誘導に関与している事を検索するため、加齢マウスで増加している樹状細胞のサブセットの解析を現在行っている。ある樹状細胞が増えているという予備データまで得る事ができている。超高齢化社会を迎えた日本では、いかに高齢者が免疫の健康な状態を保ち、長い間健康でいられるか、つまり、どのようにして健康寿命の維持ができるか、がポイントとなる。そのためには加齢に伴う免疫低下の発症メカニズムの解析が重要と考え、制御性T細胞をターゲットとして本研究を行った。制御性T細胞は加齢によっても増加する事が知られている。加齢で増加する制御性T細胞は、末梢で誘導される制御性T細胞である事が報告されている。今回、リンパ組織においてどのようなメカニズムで加齢によって制御性T細胞が増加しているのか、どのようなサブセットの制御性T細胞が増加しているのかを、1年6ヶ月以上の年齢の老化マウスと2ー3ヶ月令の若いマウスを比較する事で解析した。以前の報告のように、若いマウスと比較すると老化マウスのリンパ系組織ではFoxp3+CD4+制御性T細胞が増加している事を確認した。加齢マウスで特有に増えている制御性T細胞のサブセットを見出す事ができ、その機能を中心に解析した。興味深いことに、老化マウスの皮膚においてはFoxp3+CD4+制御性T細胞の増加に有意差は認められなかった。老化マウスのリンパ系組織で増加しているFoxp3+CD4+制御性T細胞に特異的に高く発現するケモカインレセプターを同定する事ができた。ケモカインレセプターとリガンドの発現の差が、老化マウスにおけるFoxp3+CD4+制御性T細胞の集積に関与していると示唆され、リガンドの発現について現在解析中である(Yamazaki et al, manuscript in preparation.)。老化マウスという特殊なマウスを使用するにもかかわらず、計画に沿って順調にデータを得る事ができている。すでに加齢マウスの制御性T細胞に有意性に多く発現しているケモカインレセプターを検索する事ができた。さらに、FACSなどの解析で、加齢マウスの制御性T細胞と若いマウスの制御性T細胞の機能の相違についても解析しつつある。リンパ節、脾臓などのリンパ組織のみでなく、皮膚においても解析を行いつつある。免疫学老化マウスは作成に時間がかかり、購入費も高価であるため計画的な実験が必要である。今後は樹状細胞の解析、樹状細胞サブセットの解析を重点に行う予定である。慎重に計画を立て、上述の研究を継続し、早急に論文として成果を発表する予定である。H27年の学会においても発表予定である。所属長としての新しい研究室への異動に伴い、研究成果の発表である研究室のホームページを作製する必要があったため、予算を残した。研究成果を社会へ発信するため研究室のホームページ作製費用として使用する計画である。
広帯域ISDNにおけるマルチメディアサービス品質を考慮した経路選択方式の研究

本研究では、超高速通信回線を提供するネットワークにおいて、マルチメディア情報を効率良く、しかも高い信頼性で転送するためのプロトコル制御方式を提案する。本年度は以下の成果を得た。まず、高速通信を実現する通信方式として、ATM網におけるバーストごとのVC(Virtual Channel)帯域割り当て方式について、その評価を行なった。従来のトラヒックのバースト性を利用した、統計多重による呼ごとの帯域割当方式では、短期的なトラヒック集中によるセル損失は避けられない。そこで、本研究では、バースト毎に帯域の割当をおこなう方式を対象とし、このような帯域割当方式に基づいた超高速データ転送の定量的な評価を解析的手法によって行い、適切な分割法を明らかにした。次に、ATM網において高信頼なデータ転送を行うため、送受信端末間でのエラー回復を行なうための方式として、ブロックごとにエラー回復を行う方式を対象とし、ブロック全体の再送、廃棄されたセルのみの再送、廃棄されたセルの復元可能な符号化(FEC方式)の3方式について性能比較を行った。これにより、FEC方式が高信頼な通信路を提供でき、今後の高速ネットワークに適した方式であることがわかった。また、マルチメディアを扱う際に重要となる同期の問題について、ハイパーメディアシステム“Harmony"でのマルチメディア情報の表示における同期として、実時間同期、適応型連続同期、開始点同期の3つを実現する方法を示し、これらの機能をHarmonyの拡張として実装した。その結果、アプリケーションプログラムレベルでの同期機構でも、プレゼンテーションシステムの場合には十分な効果をあげることができることを示した。