hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロールナノインプリント法による金属ナノ構造転写技術の確立

ロールナノインプリント法により、プラスチック基板上への金属ナノ構造転写技術の確立を行った。具体的には、樹脂製のレプリカモールドを作製し、このパターンの底部にのみ銀インクを残し、この部分を光硬化樹脂で取ることで、プラスチック基板上に絶縁分離された金属のナノパターンの作製が可能となった。使用した技術は、ロール動作と液体分離による余分な銀インクや樹脂の除去である。この結果、転写速度が10 m/minと高速の場合でも、100nmを切る銀ナノパターンを作製できた。さらに、ロールプレス法による金属ナノパターン積層技術を開発し、10層の積層構造が可能となった。また、プラズモンによる発光も確認した。金属パターン転写方式として、マイクロコンタクト方式とナノインプリント方式の違いを調べた。マイクロコンタクト方式では、転写性が悪いのと解像度が悪いことがわかった。ナノインプリント方式では金型の凹部分、凸部分双方の金属パターンが転写されてしまい、配線やプラズモンパターンに必要な分離した構造が作製できない。そこで、ナノインプリント方式で、金型の上部の金属を取り、その後ナノインプリント方式で転写する方法を考案した。この方法であると、分離した金属パターンを高解像度で転写できることがわかった。この方式であれば、ロール転写化も可能となり、銀インクを用いた金属ロール転写方式も可能となる。また、グラッシーカーボンに酸素イオンビームを照射して表面を荒らし、反射防止構造(モスアイ構造)に関する転写方式も確認した。まずは、平面状のグラッシーカーボンをモスアイ形状に加工し、その後、光硬化樹脂でレプリカモールドを作製した。このレプリカモールドをロール金型に貼り付け、その後ロールトゥロール(RTR)で光硬化樹脂(UV-NIL)を用いて転写を行った。その結果、フィルム上にRTR-UV-NILによりモスアイ構造が転写でき、反射率も低減できた。この成果は、今後のモスアイ状の金属パターンを作製するうえで基礎となるものである。また、RTR-UV-NILの転写速度について調べたところ、光硬化樹脂の場合は、十分な紫外光照射がある状況では、18m/分の速度で転写が可能となった。このことより量産性に関しても成果が出てきている。金属ナノパターンを形成する場合、平面へのパターニングだけでなく、積層構造が必要な場合もある。この積層構造はプラズモンメモリやメタマテリアルなどの光学デバイスに用いることができるが、有効な手法が無いのが現状である。従来は、電子ビーム露光と金属のリフトオフ工程を繰り返して積層を行う手法を用いていたが、この手法では時間がかかりすぎるという欠点がある。そこで、昨年の成果であるモールド底部の金属を光硬化樹脂で掬い取る方式を用いてナノ金属積層構造の作製を試みた。この方法は、まずモールドに金属を蒸着する。この時点で金属は、モールド全体に蒸着している。この後、モールド上部の金属はマイクロコンタクトプリントで取り除き、光硬化樹脂を流し込んで底部の金属を紫外線ナノインプリントにより硬化させ、金属と樹脂一体構造をを掬い取る。これで、樹脂の上に金属ナノパターンが乗っかった構造が作製できた。ここでもう一つ問題となるのが、光硬化樹脂の膜厚を制御することである。そのため、ロールを用いたプレス方式により、樹脂膜厚を約1ミクロンの厚さに制御して、金属ナノパターンの転写に成功した。また、5層積層にも成功し、金では赤色の、銀では青色のプラズモン発色も確認できた。このように、ロールプレスにより、金属ナノパターンの積層構造も作製可能となった。また、反射防止構造(モスアイ構造)においてもこの手法を用い、ガラス基板上へも残膜を薄く均一な状態で転写することが可能となった。金属ナノ構造をロールナノインプリント法により転写するためには、銀インクを用いた転写技術の開発が必要である。前年度までは、主に真空蒸着による金属ナノパターンを作製してきたが、連続してロールで転写するには、この方法を用いることができない。そこで、銀インクの塗布に液体分離方式のナノインプリントを用い、その後ロールトゥロール(RTR)でナノインプリントすることで金属ナノ構造転写技術を確立した。液体分離方式では、金型に液体の銀インクを流し込み、余分なインクはダミー基板(ロールナノインプリントで用いるフィルムなど)で除去をして、その後、RTRでパターンを転写した。パターン転写前に、液体の銀インクの溶媒を飛ばす必要があるが、RTR装置上で行うために、ドライヤーで行った。この結果、格子状の透明電極の作製と銀のモスアイ構造の作製が本プロセスで行えた。透明電極の場合は、作製された銀格子パターンの透過率は波長550 nmでグリッド幅10 μm、20 μmのときにそれぞれ81%、83%であった。また、抵抗値は6.5 Ω/sq、3.0 Ω/sqであった。モスアイ構造の場合は、100nm直径、280nm高さの銀の形状が作成でき、プラズモン発色も確認できた。さらに、ロールプレスによる金属ナノパターンの積層構造も作製した。この場合も銀インクを用いてロールプレスによる銀インクの金型への充填と液体分離方式による樹脂層の制御にも成功し、1ミクロン厚の金属ナノパターン層を10層積層することにも成功した。

具体的には、樹脂製のレプリカモールドを作製し、このパターンの底部にのみ銀インクを残し、この部分を光硬化樹脂で取ることで、プラスチック基板上に絶縁分離された金属のナノパターンの作製が可能となった。使用した技術は、ロール動作と液体分離による余分な銀インクや樹脂の除去である。この結果、転写速度が10 m/minと高速の場合でも、100nmを切る銀ナノパターンを作製できた。さらに、ロールプレス法による金属ナノパターン積層技術を開発し、10層の積層構造が可能となった。また、プラズモンによる発光も確認した。今年度は、ロールを用いた新方式としてロールプレス方式によるナノ金属パターン積層方法を確立できた。これは、従来では作製に時間がかかったり、作製自体困難なものであるが、本手法により、容易に再現性良く作製ができるようになった。成果もあがっており、順調に進んでいる。ナノテクノロジーを用いたものづくり今後は今年度開発したロールプレス方式を応用し更なるデバイスの作製と、ロールナノインプリントによる連続した金属ナノパターンの形成を行う予定である。ナノオーダーで分離された金属パターン転写を行うのは難しいが、当該年度において、新手法を完成させ、銀インクを用いてナノ分離構造の転写に成功した。また、ロールナノインプリント方式に関して転写性、転写速度およびレプリカモールドを用いた転写方式に関して確立を行った。まずは光硬化樹脂で行ったが、フィルムへ銀インクなどを固定するには光硬化樹脂を用いるため、次年度で銀インクを用いれば、ロールによる金属転写も可能となる。上記のように順調に進展している。当初見積もりしていた金額より、物品が安く購入できたため。今後の研究の推進方策としては、ロール状のグラッシーカーボンを用いて、RTR-UV-NILを行い転写性を確認する。また、レプリカモールドを持ちいた金属転写方式も引き続き検討する。また、出口側のデバイスを意識し、金属配線、プラズモンデバイス、メタマテリアルなどへ適用できる形状の転写に関しても調査する。次年度は最終年になるので、物品を当初より多く購入し全額使用予定である。当初に計画していた物品費より安く済んだため。H26年度の物品費と合わせて使用予定。
ミトコンドリア品質管理機構から見た薬物の副作用・ミトコンドリア機能障害分子機構

抗HIVウイルス薬アジドチミジン(以下AZT)の活性化体であるAZT三リン酸が短時間で蓄積するラット心筋の細胞モデルを樹立した。この細胞モデルを用いて、AZTの長期服用による致死的な心筋細胞障害が、AZT三リン酸蓄積によって引き起こされることがわかった。さらに、詳細な細胞障害の機序として、AZT三リン酸蓄積が、ミトコンドリアの品質管理機構を破綻させること、ミトコンドリアの呼吸鎖複合体の機能を低下させ活性酸素種が細胞内に増加させることにより、細胞のアポトーシスを誘導してしまうことが判明した。抗HIV薬アジドチミジン(AZT)の副作用の分子機構としてのミトコンドリア機能障害、ミトコンドリア品質管理機構への影響、オートファジー動態との影響について確認した。1.細胞系の樹立:市販されているラット胎児心筋芽細胞H9c2に、AZTを活性化する活性亢進型ヒトThymidilate Kinase(TMPK)をレンチウイルスに組み込んで遺伝子導入した。2.各種薬物のミトコンドリア機能に対する影響の評価:薬物処理した細胞の膜電位、ROS産生を測定した。さらに、連携研究者阿部高明教授の化合物ライブラリーを使用し、各種薬物のミトコンドリア機能に対する保護効果を検討した。3.各種薬物処理後のマイクロアレイを用いた遺伝子発現変化の網羅的解析、および遺伝子特異的プライマーを用いるリアルタイムPCR法による発現量の定量:薬物処理後の細胞のtotal RNAを調整し、マイクロアレイによるWhole Transcriptome解析を行った後にパスウェイ解析を行い遺伝子のネットワーク解析を行った。その中から、ミトコンドリア品質管理、オートファジー動態関連遺伝子の発現変動に注目し、薬物処理した細胞のtotal RNAからcDNAを調整し、リアルタイムPCR法で遺伝子発現量を定量した。発現変動した遺伝子に対応するタンパク発現変動にはwestern blot解析を行い、遺伝子発現とタンパク質発現の間に相関性を検討した。平成27年度の研究実施計画である、1.細胞系の樹立は行っている2.各種薬物のミトコンドリア機能に対する評価は計画どおりの方法で実施した3.各種薬物処理後のマイクロアレイを用いた遺伝子発現変化の網羅的解析、および遺伝子特異的プライマーを用いるリアルタイムPCR法による発現量の定量は計画どおりの方法で実施した。抗HIV薬であるヌクレオシド系ウイルス逆転写酵素阻害薬アジドチミジン(AZT)の副作用の分子機構としてのミトコンドリア機能障害(品質管理機構)への影響を解明するとともに、このミトコンドリア機能障害モデルを利用して各種薬剤のミトコンドリア機能障害への影響の評価、ミトコンドリア機能障害を軽減する化合物の検索を目指して研究を開始した。平成27年度までに細胞系の樹立、薬物処理によるミトコンドリア機能に対する影響の評価、遺伝子およびタンパク発現の変化の検討をおこなっており、平成28年度は薬剤のミトコンドリア代謝活性に対する影響の評価、薬物処理後のミトコンドリアDNA量の変化の検討、共焦点レーザー顕微鏡を用いてのミトコンドリア動態の可視化および定量、毒性を及ぼすに至る細胞内分子標的の解析、ミトコンドリア動態に対する影響の軽減する薬物の効果の評価を行なった。薬物のミトコンドリア品質管理機構に与える効果として、ミトコンドリア分裂(fission)が亢進することを形態学的、分子薬理学的に確認したが、特にfission関連分子に注目し、その遺伝子およびタンパク発現量の変化を解析した。一方で、ミトコンドリア傷害の標的分子としてミトコンドリア呼吸鎖複合体に注目し、ミトコンドリア代謝活性の低下、ミトコンドリア呼吸鎖複合体構成タンパクの遺伝子およびタンパク発現の変化を解析した。また、ミトコンドリア機能を保護しうる化合物を連携研究者阿部高明教授より提供いただき、その保護効果を解析した。薬剤のミトコンドリア代謝活性に対する影響の評価を実施した。薬物処理後のミトコンドリアDNA量の変化の検討を実施した。共焦点レーザー顕微鏡を用いてのミトコンドリア動態の可視化および定量を行なった。毒性を及ぼすに至る細胞内分子標的の解析について行なった。ミトコンドリア動態に対する影響の軽減する薬物の効果の評価を行なった。抗HIV薬であるヌクレオシド系ウイルス逆転写酵素阻害薬アジドチミジン(AZT)の長期間服用の副作用として致死的な心筋障害をきたすことが知られており、その原因がミトコンドリア機能障害であることが報告されている。この薬剤誘発性ミトコンドリア機能障害の分子機構の詳細を解明するために、AZT誘発性ミトコンドリア機能障害細胞系モデルを樹立し、各種薬剤のミトコンドリア機能障害への影響の評価、ミトコンドリア機能障害を軽減する化合物の検索を目指して研究を開始した。平成27、28年度までに細胞系の樹立、薬物処理によるミトコンドリア機能に対する影響の評価、遺伝子およびタンパク発現の変化の検討、薬剤のミトコンドリア動態の可視化および定量、毒性を及ぼすに至る細胞内分子標的の解析、ミトコンドリア動態に対する影響を軽減する薬物の効果の評価を行った。平成29年度は薬物がミトコンドリア呼吸能に及ぼす影響の解析、ミトコンドリ呼吸鎖複合体のどのタンパク複合体に作用するのか、ミトコンドリア分裂関連分子の分裂における詳細を解析した。具体的には薬物のミトコンドリア品質管理機構に与える効果として、ミトコンドリア分裂(fission)が亢進することを形態学的、分子薬理学的に確認したが、特にfission関連分子に注目し、その遺伝子およびタンパク発現量の変化を解析した。またミトコンドリア機能を保護しうる化合物を連携

研究者阿部高明教授より提供いただき、その保護効果を解析した。以上について研究成果をとりまとめ、論文として出版し、その成果を周知することが出来た。抗HIVウイルス薬アジドチミジン(以下AZT)の活性化体であるAZT三リン酸が短時間で蓄積するラット心筋の細胞モデルを樹立した。この細胞モデルを用いて、AZTの長期服用による致死的な心筋細胞障害が、AZT三リン酸蓄積によって引き起こされることがわかった。さらに、詳細な細胞障害の機序として、AZT三リン酸蓄積が、ミトコンドリアの品質管理機構を破綻させること、ミトコンドリアの呼吸鎖複合体の機能を低下させ活性酸素種が細胞内に増加させることにより、細胞のアポトーシスを誘導してしまうことが判明した。当初予定どおり、各種薬物のミトコンドリア代謝活性に対する影響の評価、薬物処理後のミトコンドリアDNA量の変化について検討、超解像度顕微鏡を用いるミトコンドリア動態の可視化と定量を行うとともに、薬物が毒性を及ぼすに至る細胞内分子標的の解析を行うこと、ミトコンドリア動態に対する影響(副作用)を軽減する薬物の効果を評価する。薬物の細胞内標的分子の解析は、平成28年度に関しては間接的な証拠としての呼吸鎖複合体への影響を解明したにとどまった。網羅的な標的分子の解析のための実験を予定する。これまでの成果を論文化し、学会にて発表する。救急医学研究室で所有していた試薬、設備で実験が可能であったため、新規に購入した試薬が少なくて済んだ。研究室で所有していた試薬、設備で実験が可能であったため、新規に購入した試薬が少なくて済んだ。薬物の細胞内標的分子の解析のための実験で、企業に委託する必要があり、昨年度より多くの費用を要する見込みである。また、これまでの研究成果を論文化する費用、発表するための旅費が必要になる。
色覚障害者に配慮した均等色空間および色差式の確立にむけた基礎研究

先天色覚異常は遺伝的多型によって生じ,いわゆる赤緑色盲と呼ばれる1型と2型色覚は,日本人男性の5%,女性の0.2%,合わせて約320万人と,多数の者がこれに該当する.これらの色覚異常を有する者は,色の識別に困難を感じることが多く,特に赤と緑,ピンクと空色,青緑と灰色など,混同色と呼ばれる色の区別が付きにくい.色覚異常の場合に,どの程度まで色の差異を知覚できるのか正確に評価するためには,色の差異を定量化する色空間と,定量化のための色差式が必要である.しかしこれらは未だ明らかにされていない.そこで本研究は,色覚異常を考慮した均等色空間と色差式を提案し,これらの有効性について検証した.本研究は先天色覚異常,特に2色覚の色覚特性をモデル化すると共に,均等色空間と,それに基づく色差の計算方法を構築することを目標としている.対象とする2色覚(色覚異常)は,3次元のLMS錐体色空間が2次元へ縮退している(すなわち,1型2色覚の場合はL軸が縮退して無くなり,2型2色覚の場合はM軸が縮退して無くなる)と考えられる.また,残りの2軸で構成される色空間は,2色覚者が知覚する色の差異の程度(色差)に対して,等歩度でないと予測される.これを知覚量と等歩度になるように,LMS錐体色空間に対し非線形変換を施すとともに,2色覚者が知覚する色の属性(lightnessとchromaticness)に対応した2軸を同定し,これを構成する必要があると研究代表者は考えている.そこで研究代表者は,1型2色覚のlightnessはM軸にだけ依存し,2型2色覚のlightnessはL軸にだけ依存して決まると仮定し,色知覚モデルを構築した.またchromaticnessについては,1型2色覚はM軸とS軸の値の比で,2型2色覚はL軸とS軸の値の比で,それぞれ表現されると仮定し,chromaticnessを比として表現する色知覚モデルを構築した.この色覚モデルについては,国際色彩学会(AIC2013)において発表するとともに,日本色彩学会誌に研究報告を掲載した.色知覚モデルの各パラメータの値については,視覚実験に基づく算定をしなければならないが,視覚実験装置が故障し,海外製品のため修理と装置の復旧に半年以上を要してしまい,本年度は視覚実験を実施できなかった.そこで,研究期間の1年延長を申請し,本年度実施することができなかった視覚実験を,次年度実施する予定である.先天色覚異常は遺伝的多型によって生じ,いわゆる赤緑色盲と呼ばれる1型と2型色覚は,日本人男性の5%,女性の0.2%,合わせて約320万人と,多数の者がこれに該当する.これらの色覚異常を有する者は,色の識別に困難を感じることが多く,特に赤と緑,ピンクと空色,青緑と灰色など,混同色と呼ばれる色の区別が付きにくい.色覚異常の場合に,どの程度まで色の差異を知覚できるのか正確に評価するためには,色の差異を定量化する色空間と,定量化のための色差式が必要である.しかしこれらは未だ明らかにされていない.そこで本研究は,色覚異常を考慮した均等色空間と色差式を提案し,これらの有効性について検証した.色覚障害者向け技術開発をしたり、色覚障害者向け視覚標示物を作成したりするためには、色覚障害者が感じる色の差異(色差)を予測して、これを定量的に評価する方法が必要である。しかし現在のところ、当該の方法は確立されていない。これを解決するためには、色覚障害者の知覚的色差と等歩度になる均等色空間および色差式が必要である。本研究では先天色覚異常、特に1型2色覚と2型2色覚に着目し、均等色空間の構築と、色差式の導出を試みる。平成24年度は先天色覚異常、特に2色覚の色覚特性を表現する際使用される混同色線と混同色中心、およびLMS錐体色空間の幾何学的関係性に着目し、2色覚の色属性を明示的に表現可能な色空間を分析的に構築し、日本色彩学会において基本的なアイディアを報告した。しかし当該学会において実施された討議により、色空間構築に関する新たな着想を得たため、当初のアイディアとそれに基づく心理物理実験は保留し、2色覚の色属性表現により適した、新しい着想に基づく色空間構築に改めて着手した。具体的には、色空間を構成する2軸を、lightnessとchromaticnessという完全に独立な属性として扱うことができるように構成し、またそれらがLMS錐体色空間から計算可能であるように変換式を設定した。それにより、2色覚の色属性を明示的に表現することができる色空間を、改めて提案することに成功した。なお本研究成果は、平成25年度の国際色彩学会において報告する。また新提案の色空間に基づく心理物理実験も順次開始する。本研究の目的は,先天性色覚異常のうち,とくに該当者が多い(日本人男性の約5%が該当する)1型色覚と2型色覚を対象に,これらの色覚で知覚される色差(色同士がどの程度異なって知覚されるかという尺度)と,色差を計算するための方式,色差を定義するための色空間について,明らかにすることである.1型色覚と2型色覚の者は,赤と緑を区別できないことは良く知られているが,実際にはピンク色と水色,黄色と黄緑色,赤と黒,灰色と青緑色など,多くの色組合せにおいて,区別が困難となる事例が明らかになっている.

日常生活において,これらの色の違いが分からないために視覚情報取得に困難をきたす者が多いにも関わらず,1型色覚と2型色覚が知覚する色の違い(色差)を尺度化する研究はこれまでなされていなかった.本研究の成果を以下にまとめる:1.現状では色差を求める方式がないため,2色覚のシミュレーション手法で疑似的に1型/2型色覚の色の見えを模擬し,さらに3色覚用の色差式に当該の模擬色を当てはめて,色差を近似的に計算する方法が広く用いられている.しかしこの方法ではシミュレーション手法ごとに色差の近似計算結果が大きく異なってしまうため,正しい色差評価ができないことを明らかにした.2.1型/2型色覚のシミュレーションと,3色覚用の色差式の組み合わせによらず,直接1型色覚や2型色覚の色差を計算する方法を提案した.具体的には,1型2色覚と2型2色覚の均等色空間を構成し,その均等色空間の中におけるユークリッド距離によって,色差を計算する方法を提案した.また1型色覚/2型色覚の視覚実験の結果,1型色覚/2型色覚向けの配色パレットを分析することによって,本研究が提案する方法の妥当性を示した.福祉情報工学,色彩科学,視覚科学視覚実験装置が平成25年7月頃に故障し,海外製品のため修理と装置の復旧に半年以上を要してしまい,本年度は視覚実験を実施できなかった.そのため,本年度実施予定であった視覚実験とそれに基づく解析をほとんど進捗させることができなかった.幸い装置の修理は平成26年2月に完了し,実験再開の目途がついたため,研究期間を1年延長する申請をし,許可された.本遅延は,次年度実施予定の視覚実験実施によって取り戻すことができると想定される.研究実績の概要に記載した通り、当該年度に日本色彩学会において実施された討議により、色空間構築に関する新たな着想を得たため、当初アイディアとそれに基づく心理物理実験は保留し、より2色覚の色属性表現に適した色空間構築に改めて着手したため。なお新しいアイディアに基づく色空間構築は完了しており、その成果は平成25年度の国際色彩学会において報告される(論文受理済み)。また新しいアイディアに基づく心理物理実験も順次開始しており、若干の遅れは取り戻せると予想される。均等色空間と色差式を特定する際に必要となる色弁別閾値と大域的色差を,2色覚者を実験参加者とする心理物理実験によって取得する.閾値測定のための視覚刺激は,CRTディスプレイと視覚刺激装置(ViSaGe)を用いて生成し,様々なlightnessとchromaticnessの条件におけるデータを,上下法と呼ばれる心理物理実験手法などを用いて取得する.取得したデータは、提案する色空間内に色弁別楕円として配置され,色空間の均一性を向上させるための非線形変換式のパラメータが決定される.また大域的色差については,色刺激のlightnessとchromaticnessを実験参加者自らが変化させる調整法により取得する計画である.得られたデータは,提案する色空間内に散布させることによって,色空間の均一性が確認可能となるだけでなく,色空間の色差均一性を向上させるための非線形変換式のパラメータも同定可能となる.均等色空間と色差式を特定する際に必要となる色弁別閾値と大域的色差を2色覚者を実験参加者とする心理物理実験によって取得する。閾値測定のための視覚刺激は、CRTディスプレイと視覚刺激装置(ViSaGe)を用いて生成し、様々なlightnessとchromaticnessの条件におけるデータを、上下法と呼ばれる心理物理実験手法などを用いて取得する。取得したデータは、提案する色空間内に色弁別楕円として配置され、色空間の均一性を向上させるための非線形変換式が同定される。
リスク証券化の社会的影響分析と工学的見地からの最適管理方策

本研究では,様々なリスクの証券化,および,リスク証券化やリスクマネジメントの影響下でのリスクの最適な制御について理論的な考察を行った.本手法は,リスク事象を記述するに際して極めて広い応用性を有する拡張された確率システムに基づくもので,リスクを定量化するための高速シミュレーションスキームの開発に加えて,確率制御理論に基づいたリスクの最適管理方策について,主に工学的観点からの研究を遂行した.本研究における基本的なアプローチについては,いくつかの実用的な問題への適用を通じて,その有効性を検証した.本研究では,様々なリスクの証券化,および,リスク証券化やリスクマネジメントの影響下でのリスクの最適な制御について理論的な考察を行った.本手法は,リスク事象を記述するに際して極めて広い応用性を有する拡張された確率システムに基づくもので,リスクを定量化するための高速シミュレーションスキームの開発に加えて,確率制御理論に基づいたリスクの最適管理方策について,主に工学的観点からの研究を遂行した.本研究における基本的なアプローチについては,いくつかの実用的な問題への適用を通じて,その有効性を検証した.まず,現在の経済情勢において証券化の対象となっているリスク要因にできるだけ広範に対応するために,対象要因の状態の時間変動が不連続となるケースも許容できるモデル,特に本研究ではLevy過程が駆動する確率微分方程式,およびその自然な拡張(Cox過程などの二重確率要因が含まれる場合)の解として表現できるモデルを想定することにより,多種多様なリスク現象に対応し得ることを確認した。この場合,問題となるのは,そのように構成した複雑なモデルを定量的に解析する方針を明確に構築することであり,本研究ではそのために,確率測度変換の基本指針の構築と,それに基づく効率的な数値シミュレーションの構築が可能であることを示した。リスク証券化を念頭に置いた場合,必要不可欠となるのが,そのリスクを証券化した場合の均衡価格の妥当な値を導出する基本スキームであり,そのために上記の確率測度変換により均衡を実現し得る確率測度構成する基本指針を示した。特に,完備性が保証されないケースを想定して,付帯条件を付加して合理的に測度を構成する手法についていくつかの提案を行なった。さらに,同じ型の確率測度変換により,効率的なシミュレーションスキームの構成が可能であることを示し,いくつかの具体例について実際に数値実験を行なってその有効性を確認した。なお,今回構築したスキームの構成法は,これまでの研究代表者の研究で議論されてきた手法を特別の場合として含むものであり,この点で構成法の拡張が達成できたと考えられる。特に,リスク解析においては微小な生起確率を精度よく推定することが重要となるので,このような効率的シミュレーションスキームは広い応用性が期待できる。また,構成したモデルの特性が,強い非線形性を有する場合についても,対応し得る改良法の提案を行なった。次のステップとして必要となると考えられるのが,リスクを証券化した商品の市場での価格および売買状況の時間変動の統計的性質を記述する確率モデルの構築であるが,上述のようにかなり広範なモデル化とそれに対する解析の基本方針が確率できたので,この点については,本年の成果を踏まえて,研究2年目にあたる次に進めていく予定である。本研究では,リスクの証券化とそれに関連する解析を念頭に置いて,様々なリスク要因に対応し得るために,基本となる確率システムの基本雑音(駆動雑音)をLevy過程およびその自然な拡張(Cox過程などの二重確率要因が含まれる場合)にまで拡張することを基本方針としている.すでに昨年の研究において,このような拡張が有効である事例については考察してきたが,今年度は特に,構造材料の損傷度の成長現象と,住宅ローンなどのローンプールの時間変動について,このような基本雑音の拡張が有効であることを確認することができた.本研究の主題の下で雑音の拡張を行うと,微小なリスク事象生起確率の精度良い推定と,最適管理方策を行う上での最適化手法の適用,の2点が重要となる.まず微小生起確率の推定については,昨年度から引き続き行なってきている確率測度変換法による高速シミュレーションスキームの開発について,Levy過程に対応し得る数学的な基本枠組みの構築が今年度の研究でおよそ達成し得た.また,対象とするシステムが非線形である場合の対処法についても成果を得ることができた.今後はシミュレーションスキームの整備が必要であり,これについては,次年度以降で主に考察する予定である,各種応用事例ごとに個別に考察していく予定である.一方,最適化手法の適用については,確率制御理論を基本手法に位置付けた理論的な考察を行い,社会インフラの長期に渡るメンテナンスプログラムへの適用について基本的な考察を与えることができた.この考察は,一種のリアルオプション的な観点に立ったものであり,本研究の主テーマの1つである,証券化されたリスクの最適管理方策についての考察に,直接繋げることができると考えられ,これについては次年度考察する予定である.なお,今年度の考察は非常に簡単なモデルに基づいたものであり,次年度以降の研究では,この点に証券化したリスクを取り入れた考察に進めていくことを計画している.平成23年度は,主に次の2点について研究を進め,当初目標に到達し得る成果を得ることができた.1.Levy過程が駆動する確率システムに対する,確率測度変換法に基づく高速シミュレーションスキームについて,前年度に構築したスキーム構成の基本指針をさらに改訂し,Levy-Ito分解の表式に忠実に立脚する形で測度変換法を構築した.この改訂は前年度の結果を特別の場合として含むものであり,最適なサンプリング測度構成を考える上で,より便利となっている.

さらに,この改訂指針に基づく具体的なスキームがうまく稼働することを,簡単な確率システムを例に確認することができた.2.リスク管理の最適な方策を理論的に明らかとすることを目的として,前年度は確率制御理論を適用することにより,社会インフラのメンテナンスプログラムの最適化問題を解析する基本指針を与えたが,今年度はこれをさらに推し進め,数値解析スキームの構築とそれによる定量的解析を実施し,本提案アプローチの有効性を具体的に確認することができた.また,リスク事象を記述する確率モデルに,一般によく用いられる連続Gauss型雑音と,Poisson型雑音の両者が共存するようなケースでも,確率制御理論による最適化解析がうまく機能することを明らかとすることができた.このことにより,多様なリスクモデルを対象とする解析上の道が開けたと考えられる.3.リスク証券化を考える上で,近年の経済情勢を鑑みると「格付け」の影響を取り入れることが重要性を増してきている.このため,ヨーロッパの経済危機におけるデータを収集し,リスク事象の発生確率と格付けの関係の定式化,格付けの低下と証券価格の低下の関係の定式化,について試行的考察を与えた.なお,項目2の後半部分と項目3の研究成果の公表については平成24年度冒頭で実施する予定である.平成24年度は,最終年度として,全体の総括と,実用的応用研究を中心に行った.まず,リスク証券化に関する解析の鍵となる,価格付けに対する一般的な方式の構成について,4年間の研究の総括的考察を行なった.これまでの研究を通じて開発してきた,2段階確率測度変換法による均衡価格の数値評価スキーム,および,Levy-Ito分解を用いた測度変換の基本指針の構成,の2点に基づいて,証券化したリスクの均衡価格を評価する基本的な理論構成全体を再整理した.これは,本研究全体の根幹を成す基礎理論の部分であり,社会的リスクの証券化に関して,新しい解析の方向性を立てることができたと考えられる.特に,基本となる確率モデルを様々な対象に適用し得るように拡張した場合にも対応し得る方法となっている点が本研究の大きな特徴であり,この有用性を確認するために,住宅ローンリスクの証券化による分散に関する解析,非金融デリバティブの代表例の1つである気温デリバティブを用いたリスクヘッジの解析,への適用を試みた.これらの研究については現在論文化している段階で,近々公表する予定である.次に,リスク制御に関する応用事例として,工学上のリスクを,経済的観点から抑制・制御するという立場に基づき,昨年度(平成23年度)に引き続いて,社会インフラのメンテナンスへの応用研究,特にその中でも,最適性を導出するための基礎的部分に関する研究を進めた.本年度は,さらに細部を精査して実用化に耐え得るよう改良を進め,(i)基本となる数学モデルにおける駆動雑音の混合型への拡張,(ii)保守方策を小規模な補修と大規模な補強の2種類に拡張,について重点的に研究を進めた.
心筋アクチンミオシン・クロスブリッジのナノ挙動から見た心筋障害の病態生理学的解析

研究代表者である清水壽一郎は、心臓生理学、特に心筋の興奮収縮連関に関わる分野で研究を推進してきた。即ち、臓器としての心臓の挙動を詳細に観察し、力学的エネルギー学的な解析あるいは理論的な解析を加え、心筋細胞内カルシウム動態の推測、心筋クロスブリッジ動態の推測を行ってきた。その結果、心筋細胞内カルシウム動態は心臓の容積に影響を受けず、心筋線維のカルシウム結合能も大きな変化を受けないこと、従って心臓の容積依存性の収縮力増加(Frank-Starlingの法則)はアクチン線維とミオシン線維との相互作用に大きく依存する可能性を示してきた。心筋のアクチン線維とミオシン線維との相互作用、即ちクロスブリッジ動態、を観察する手法はいくつか提案されているが、X線回折実験が最も生理的な条件下での観察方法であるものの、X線源の性能上の問題から乳頭筋標本を用いて相当数の収縮の加算平均によりようやく観察可能であった。しかし、世界最大の第三世代大型放射光施設であるSPring-8の供用に伴い十分な数の光子と波長・位相が良く揃ったX線源が確立され、ラットの心臓(厚さ10mm)を透過してのX線回折実験により単収縮のクロスブリッジ動態解析を行う条件が整った。そこで本プロジェクトの最終目標をラット心臓におけるクロスブリッジ動態解析法を確立として研究を進め、収縮機能不全における左心室発生圧と心筋クロスブリッジ動態について、興奮収縮連関との関連も含めて解析を行った。詳細については報告書本文を参照されたい。心臓がその容積に応じて発生する圧・エネルギーが増大することは、Frank-Starlingの法則として知られている。その分子レベルのメカニズムとして、心筋線維の伸展に伴うカルシウム感受性増加および筋線維格子間隔の接近によるクロスブリッジ形成確率の増大が、乳頭筋や肉柱を用いた実験から示唆されている。また臓器レベルでの検討として、これまでにイヌ左心室圧容積データと、同時に記録した心筋細胞内カルシウム濃度データを用いたモデル解析を行ない、トロポニンのカルシウム感受性変化より、アクチン・ミオシンの結合に関する因子の方がFrank-Starlingの法則における基本的なメカニズムである可能性を示してきた。そこで、本研究では大型放射光施設SPring-8でのX線回折実験により、心筋線維格子間隔と左心室容積の関係および臓器としてのクロスブリッジ形成・解離を貫壁性に統合的に解析し、正常心および病態心における左心室圧発生機構とその異常を明らかにする。本年度は、まず正常心での解析を行った。ラット摘出ランゲンドルフ灌流心標本を用い、等容性収縮下に左心室圧・容積および心外膜直下心筋、深部心筋からのX線回折像を記録、解析した。その結果、筋線維格子間隔は深部心筋より心外膜下心筋で狭いことが明らかとなった。また、左心室容積の増大により筋線維格子間隔は、深部心筋、心外膜下心筋ともに更なる狭小化を示したが、心外膜下心筋の方が深部心筋より狭小化の程度が大きかった。一方、心筋線維の伸展は、筋線維を活性化し収縮時間の延長をもたらすが、同じくX線回折像から解析したクロスブリッジの形成・解離過程は心外膜下心筋の方が深部心筋より延長しており、より筋繊維が活性化されていることが示唆された。以上の結果から、左心室容積の増大に伴う左心室圧発生過程において、心外膜下心筋と深部心筋はその寄与の程度が異なる可能性を示した。臓器としての心臓における各心筋細胞内で分子単位のクロスブリッジ形成過程を評価するべく、ラット摘出心ランゲンドルフ灌流標本を用いて実験を遂行した。本年度までの成果として、左心室自由壁の心外膜側と心室壁中層のクロスブリッジ動態を個別に解析し、収縮期には心外膜側心筋、心室壁中層心筋のクロスブリッジ動態と左心室圧の発生過程が良く一致することを見出した。しかし弛緩期には、心室壁中層のクロスブリッジの解離が、心外膜側心筋に先行することを明らかにしてきた。本年度も局所心筋クロス

ブリッジ動態の観察を目的に、ラット摘出心ランゲンドルフ灌流標本を作成した。房室ブロックを作成後、右室自由壁より2Hzおよび5Hzで刺激しつつ、左心室内に留置したラテックスバルーンにより左室容積の制御と左心室圧を記録した。左室容積は左室拡張末期圧が0mmHgとなるように調整した。心臓標本はSPring-8 BL40XUのハッチ内にマウントされ、X線が左心室自由壁の接線方向に入射するよう調整した。ある部位での心室壁X線回折像を2心拍分(1秒間、70画像)記録した後、心臓標本を左室自由壁方向あるいは心室中隔方向に200μmスライドさせ、心室壁を心外膜側から心内膜側までくまなく走査しつつ拍動時のX線回折像を記録した。刺激頻度の増加に伴い左心室自由壁のクロスブリッジ形成量は有意に減少した。また、クロスブリッジ形成過程の時間経過も有意に短縮した。このとき、心筋線維格子間隔の有意な変化は観察されず、クロスブリッジ形成量の変化は心筋線維とカルシウムイオンの作用時間の短縮によるもので、筋線維格子間隔の変化に伴う心筋線維のカルシウム感受性の変化に伴う現象ではないと考えられる。実際に、スライス心筋標本を用いて心筋細胞カルシウムトランジェントを観察したところ、刺激頻度の増加に伴いカルシウムトランジェントの持続時間の短縮が観察された。臓器としての心臓における各心筋細胞内で分子単位のクロスブリッジ形成過程を評価するべく、ラット摘出心ランゲンドルフ灌流標本を用いて実験を遂行した。本年度までの成果として、左心室自由壁の心外膜側と心室壁中層のクロスブリッジ動態を個別に解析し、収縮期には心外膜側心筋、心室壁中層心筋のクロスブリッジ動態と左心室圧の発生過程が良く一致することを見出した。しかし弛緩期には、心室壁中層のクロスブリッジの解離が、心外膜側心筋に先行することを明らかにしてきた。本年度も局所心筋クロスブリッジ動態の観察を目的に、ラット摘出心ランゲンドルフ灌流標本を作成した。房室ブロックを作成後、右室心尖部より2Hzで刺激しつつ、左心室内に留置したラテックスバルーンにより左室容積の制御と左心室圧を記録した。左室容積は左室拡張末期圧が0mmHまたは20mmHgとなるように調整した。心臓標本はSPring-8BL40XUのハッチ内にマウントされ、X線が左心室自由壁の接線方向に入射するよう調整した。ある部位での心塞壁X線回折像を2心拍分(1秒間、70画像)記録した後、心臓標本を左室自由壁方向あるいは心室中隔方向に200μmスライドさせ、心室壁を心外膜側から心内膜側までくまなく走査しつつ拍動時のX線回折像を記録した。上記の条件下に、灌流液を100%O2(Normo)もしくは100%N2(Hypo)で通気し、正常酸素下、低酸素下でのクロスブリッジ形成量を比較した。NormoではFrank-Starlingの法則に従い、前負荷の増大により左心室発生圧およびクロスブリッジ形成量は有意に増大した。一方、Hypoでは、前負荷の増大に伴い左心室発生圧およびクロスブリッジ形成量ともに減少した。前負荷の増大は心筋線維格子間隔を狭め、クロスブリッジ形成確率を引き上げると言われている。Normo、Hypoともに前負荷の増大による筋線維格子間隔の狭小化が確認されている。
アジアにおける日本住血吸虫の起源と共進化に関する研究

材料:解析対象の材料としてSchistosomatidae科のSchistosomatinae亜科6属、Bilharziellinae亜科2属、Gigantobilharziinae亜科2属の計10属29種、またアウトグループとして、Sanguinicolidae科のChimaerohemecus1属を用いた。本研究で決定し解析に用いた各遺伝子の塩基数は、CO1は、1,122塩基対、ssrDNAは1,831塩基対、lsrDNAは3,765塩基対であった。結果:今回は3つの遺伝子を結合した情報をもとに解析した。その結果、(Bilharziella(Trichobilharzia,(Dendritobilharzia, Gigantobilharzia)))の系統樹が支持された。また、(Ornithobilharzia + Austrobilharzia)と(Schistosoma + Orientobilharzia)のクレードとのシスターグルーピングが支持され、哺乳類住血吸虫はparaphyleticであることが推定された。また、Orientobilharzia属は、Schistosoma属内に含まれることが明らかになり、Schistosoma属も非monophyleticであると推定された。また、この系統樹では、S.incognitumは、Orientobilharzia属とシスタークレードをつくるので、これらの2種うち、おそらくOrientobilharziaが、アフリカ産グループとS.indicumグループの祖先種であると推定された。論議:Schistosoma属住血吸虫の起源に関する説については、これまで2つある。一つは、『アジアの住血吸虫は、ゴンドワナ大陸から分離したインド大陸プレートによってアジアにもたらされた。また南米の住血吸虫は、南米がアフリカ大陸と分離する以前にすでに移動していた。』とするゴンドワナ説(アフリカ起源説)である。もう一つは『住血吸虫の祖先は、アジアから哺乳類の大移動によりアフリカに広がった。一方、アジアに残った祖先種は、S.japonicumグループとして適応放散した。また、アフリカに渡った系統は、S.mansoniグループとS.haematobiumグループに分岐したが、S.indicumグループの祖先は、ヒトや家畜とともにアフリカからインドに戻った。』とするアジア起源説である。今回の研究により、後者のアジア起源説が一層支持される結果となった。本研究の目的の一つは日本住血吸虫の起源を探ることであるが、これは、当然ながらSchistosoma属住血吸虫の起源にも密接に関連する。これまで、Davis(1980,1992)によりアフリカ起源説が提唱されてきたが、最近のSnyder & Loker(2000)や平井ら(2000)の研究によりアジア起源説が浮上してきた。本年度は、この目的のため、アジアに分布し、象に特異的に寄生するBivitelobilharzia nairiのリポソームRNA遺伝子の28Sの部分塩基配列を検討した。この種はSchistosomatidae科の住血吸虫であるが、これまでほとんど研究されてこなかった。今回、スリランカでは、はじめて象から得られたものである。1200塩基対の28Sの部分

塩基配列を決定し、近隣結合法と最大節約法を用いて系統樹解析を行ったところ、この種はSchistosoma属のすべての種及びOrientobilharzia属に近縁であるが、哺乳類に寄生し、アメリカ大陸のみに分布する、HeterobilharziaとSchistosomatiumにはかなり離れているという結果が得られた。Bivitelobilharzianairi、Schistosoma属、Orientobilharzia属はすべてアジアに分布することから、今回の28Sの結果はSnyder & Loker(2000)や平井ら(2000)のアジア起源説を支持することになった。Schistosoma属の起原を考える上で、Schistosomatidae科におけるSchistosoma属の位置を調べることは、重要である。これまで哺乳類寄生性住血吸虫の4属については良く調べられてきたが(Snyder & Loker,2000)、もう一つの哺乳類寄生性Bivitellobilharzia属についてはこれまで全くデータがなく、この属とSchistosoma属の関係については未知であった。前年度は、スリランカの象から得たBivitellobilharzia属の一種B.nairiの核DNAの28Sリボソーム遺伝子領域について報告したが、今回は核DNAのもう一つのリボソーム遺伝子領域ITS2およびミトコンドリアDNAのCO1領域の塩基配列を決め、他の哺乳類寄生性4属(塩基配列はgeneBankから得た)との類縁系統関係を解析した。まず、近隣結合法を用いて、核DNAのITS2領域を解析したところ、前年度の結果と同様にB.nairiはSchistosoma属/Orientobilharzia属のクラスターともっとも近いアウトグループという類縁関係を有することが分かった(Orientobilharzia属はSchistosoma属内に入り、Schistosoma属のシノニムと考えられているが、本研究においてもそれを確認している)。この結果は最大節約法においても同様であった。一方、CO1領域では、両解析法においてB.nairiはSchistosoma属/Orientobilharzia属のクラスターの外ではなく、中に入る結果になった。この核DNAとミトコンドリアDNAの遺伝子領域で得られた結果の食い違いの理由はまだ明らかではないが、CO1領域では塩基置換が飽和状態になっているか、あるいは配列の長さが短すぎるので、遺伝的距離が過小評価されたということが考えられる。今後全長のCO1を決定する予定である。また本研究では、Schistosomatidae科全体を見てみると、Snyder & Loker(2000)の結果と異なり、哺乳類寄生性の5属がmonophyleticになるという結果が得られた。しかし、得られた系統樹は解析方法によっては幾分不安定になる場合もあるので、今後とも継続して解析していきたい。
放射線療法を受ける乳がん患者のセルフケア行動を促進するケアプログラムの開発

本研究の目的は、放射線療法を受ける乳がん患者の有害事象と日常生活への影響を明らかにし、セルフケア行動を促進するための看護支援を明らかにすることである。がん診療連携拠点病院で放射線療法を受ける乳がん患者10名を対象に、治療開始時、開始後約2週間目、治療終了時に、3種類の質問紙への回答を求め、セルフチェックノートを毎日つけるよう依頼した。結果として、放射線療法中の乳がん患者は、有害事象による日常生活への影響はほとんどなかったが、治療を完遂できるよう前向な気持ちを維持していることが分かった。本研究の目的は、放射線療法を受ける乳がん患者の有害事象による苦痛を軽減し、セルフケア行動を促進するためのケアプログラムを開発することである。本年度は、放射線療法を受ける乳がん患者の有害事象を把握し、ケアプログラム試案を作成することを目標とした。対象者は、がん診療連携拠点病院で乳がんの乳房切除術を受けた後に放射線療法を受ける患者で、病院から研究対象として可能な方を推薦していただき、研究への同意の得られた方20名である。同意の得られた対象は、全て女性(平均年53.1歳。36-75歳)であり、6名がホルモン療法を、5名が化学療法を併用していた。データ収集は、放射線療法前、中、後にCancer Fatigue Scale、MD Anderson Symptom Inventory、CESDの質問紙を用いたインタビューを実施し、対象に毎日セルフチェックノートを記入するよう依頼した。結果は、対象者の倦怠感は放射線療法中にはやや増強する傾向にあったが、日常生活に支障を来すほどではなかった。しかし、放射線療法を完遂するために、日々の通院、家事を調整しながら、前向きな気持ちを維持できるよう調整している姿が明らかになり、目には見えない有害事象を家族や職場の同僚に理解してもらったり、協力を求めたりしながら生活していることが窺えた。放射線療法を受ける乳がん患者の有害事象による苦痛を軽減し、セルフケア行動を促進するためには、前向きな気持ちを維持できるよう家族や重要他者の支援を得ることの必要性が示唆された。本研究の目的は、放射線療法を受ける乳がん患者の有害事象と日常生活への影響を明らかにし、セルフケア行動を促進するためのケアプログラムを開発することである。平成25年度は、放射線療法中の患者10名に、半構成的面接、質問紙への回答を3時点で依頼し、セルフチェックノートへの記載を毎日依頼した。平成26年度は、その結果をまとめ、分析した。Cancer Fatigue Scaleでは、総合的な平均得点は,開始時(T1)15.1点,2週間後(T2)17.4点,終了時(T3)15.3点と2週間後が最も高かった。MD Anderson Symptom Inventory-Japaneseの変化は、痛み・眠気などの症状の平均値は、T1:1.5点、T2:2.0点、T3:1.8点、日常生活への支障の平均値は、T1:1.7点、T2:1.3点、T3:1.2点と治療経過とともに低下していた。The Center for Epidemiologic Studies Depression Scaleの変化は、T2:10.3点,T3:7.4点と、いずれも抑うつの臨床的な判断を必要とする16点を超えていなかった。セルフチェックノートの内容は、放射線療法の経過やそれに対する自分の気持ち、日々の出来事に関すること、放射線療法以外の治療に関すること、がんの治療をつうじて知り合った方との交流に関することであった。気分転換活動としては、ストレッチ,ランニング、散歩などがあった。これらのことより、放射線療法中の乳がん患者は、治療による日常生活への影響はほとんどなく、抑うつ症状が出ている患者は1名であった。しかし、セルフチェックノートからは、放射線治療の経過と合わせながら、自分自身を鼓舞している様子が浮かび上がった。このことより、患者が日々の行事や生活を行えるよう、前向きな気持ちを維持するための看護支援が必要であることが示唆された。臨床看護、がん看護やや遅れていると評価した理由は、平成25年度に予定していた「放射線療法を受ける乳がん患者のセルフケアを促進するケアプログラム試案」の作成のための準備は順調に進んだが、試案作成は途中段階であるからである。対象者は2530回の照射を継続して実施しており、1人が治療完遂するまで約1か月半を要する。休日やお正月などの大型休暇を挟むと、治療完遂までに要する期間がさらに長くなり、データ収集に多くの時間を費やしたことが原因の一つである。現在は、データを分析途中ではあるが、乳がん患者のセルフケア行動促進のためには、前向きな気持ちを維持できるよう家族や重要他者の支援を得ることの必要性が示唆されたため、早期にプログラム試案を作成する。当初の計画通り、研究を推進する予定である。まず、平成25年度のデータ分析を進め、プログラム試案を完成させる。平成26年度はプログラム試案の妥当性を検証するために、専門家に妥当性を検討してもらい、放射線療法を受ける乳がん患者には試案を実施する。

ただし、研究実施施設の放射線照射装置入れ替えの時期に入るため、プログラム試案の実施は当初予定していた20名より少なくなる可能性がある。少ない人数でも試案実施の評価を確実に行い、試案の妥当性が確認される人数に達するまでは試案を実施する。試案実施評価の方法としては、平成25年度に用いたCancer Fatigue Scale、MD Anderson Symptom Inventory、CESDの質問紙を用いた面接をし、試案を実施したことによる、身体的・精神的な変化があったかどうかについて面接を行う。面接の結果を分析し、試案を修正してプログラムを完成させる。次年度繰越金2966円は誤差の範囲であり、H26年度の大きな研究計画の変更はない。当初の計画通り、研究費を使用する予定である。これから作成するプログラム試案実施評価のための面接を行う。効率的に調査を実施するために、テープ起こしは業者委託する予定であり、業者委託のための予算を計上する。国内旅費は、面接の実施にあたって必要とされる旅費、専門的知識を提供していただく場合の旅費として使用する。設備備品費はケアプログラム試案を製本するために使用し、物品費は、印刷のためのインク、用紙に使用する。また、研究成果は国内外の関連学会で発表、国内の学会誌に投稿する予定であるため、投稿のための通信費、別刷り代を使用する。また、国際学会では発表は行わないが、日本と比較して放射線治療患者が圧倒的に多いアメリカでの学会に参加し、放射線治療の実態把握を行うために、海外旅費を使用する予定である。