hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Super Impose法を用いた製造プロセスを考慮した電子デバイスの信頼性評価

次世代情報・通信機器用薄膜デバイスのように積層構造の中に様々な材料や界面が存在する場合,薄膜のはく離やクラックなど様々な破壊モードの発生が予想されるが,構造が複雑なため負荷形態に対してどのような破壊モードが発生するか明確な手法がないのが現状である.そこで,前年度に設計・製作した微小変形観察顕微鏡アダプタ付強度試験機を用いて,電子用基板に使用される織物複合材料ならびにプラスチック基板上の金属薄膜電極を対象とし,機械的引張負荷を与えながら損傷進展のその場観察を行った.特に,電子照射による材料劣化が生じないように真空度を調節して観察を行った.また,電子デバイスの疲労試験は長時間を必要とするため,大規模な試験を行うことは時間的・経済的制約から非常に困難となる.したがって,少数のデータを基に如何に疲労寿命や強度のばらつきを定量約に評価し,設計寿命もしくは設計強度を決定するかが重要となる.そこで,従来の安全率(安全係数)という経験的な係数を用いる手法に替わり,信頼性工学に基づいて強度のばらつきを確率変数として扱い,小標本の疲労試験結果を基に設計強度を決定する手法を提案した.提案手法に基づき設計用S-N曲線を表示し得るシステムを構築し,破壊確率および信頼水準を考慮した設計強度の評価が可能となる成果を得た.本研究により構築したSuper Impose法を用いたマルチスケール解析手法や,信頼性工学に基づく実装デバイスの寿命評価手法について,材料学会誌(平成15年5月号)や日本機械学会論文集A編(平成15年9月号)において発表し,その成果を示している.次世代情報・通信機器用薄膜デバイスのように積層構造の中に様々な材料や界面が存在する場合,薄膜のはく離やクラックなど様々な破壊モードの発生が予想されるが,構造が複雑なため負荷形態に対してどのような破壊モードが発生するか明確な手法がないのが現状である.そこで,前年度に設計・製作した微小変形観察顕微鏡アダプタ付強度試験機を用いて,電子用基板に使用される織物複合材料ならびにプラスチック基板上の金属薄膜電極を対象とし,機械的引張負荷を与えながら損傷進展のその場観察を行った.特に,電子照射による材料劣化が生じないように真空度を調節して観察を行った.また,電子デバイスの疲労試験は長時間を必要とするため,大規模な試験を行うことは時間的・経済的制約から非常に困難となる.したがって,少数のデータを基に如何に疲労寿命や強度のばらつきを定量約に評価し,設計寿命もしくは設計強度を決定するかが重要となる.そこで,従来の安全率(安全係数)という経験的な係数を用いる手法に替わり,信頼性工学に基づいて強度のばらつきを確率変数として扱い,小標本の疲労試験結果を基に設計強度を決定する手法を提案した.提案手法に基づき設計用S-N曲線を表示し得るシステムを構築し,破壊確率および信頼水準を考慮した設計強度の評価が可能となる成果を得た.本研究により構築したSuper Impose法を用いたマルチスケール解析手法や,信頼性工学に基づく実装デバイスの寿命評価手法について,材料学会誌(平成15年5月号)や日本機械学会論文集A編(平成15年9月号)において発表し,その成果を示している.3次元実装化やシートデバイス化など革新的な実装構造が提案されている実装電子デバイスの高信頼性を確保するための強度評価・長期寿命評価も,高機能化しているため今までの技術の延長ではなく,新たな評価手法の創成が必要である.特にデバイスの寸法に比べ,応力等を評価すべき微小領域とのスケール差は益々著しく,強度評価に要する時間や解析コストが膨大になる問題点がある.そこで本年度は,マクロ,ミクロの領域を階層的に重ね合わせ,微細領域の力学的挙動を評価するSuper Impose法(重合メッシュ法)の適用を提案し,解析精度の向上と解析モデリング手法の容易化を図ったマルチスケール解析手法の開発を行った.特に,製造プロセス中に生じる熱問題や応力緩和の考慮は不可欠となるが,これまでに熱問題に関するSuper Impose法の定式化ならびに数値解析例は皆無であった.そこで,熱伝導および熱応力問題を考慮した定式化を行い,それを組み込んだ解析プログラムを開発した.従来の有限要素解析とズーミング法との比較・精度検証を行い,本手法の有効性を示した.また,電子デバイスの実使用環境下を想定し,SEMなど測定に関わる問題点を考慮して大気中での負荷作用時における損傷進展および変形状態のその場観察を可能とするため,市販の油圧式疲労試験機の試験治具を改良し,微小変形観察顕微鏡アダプタ付強度試験機の設計ならびに製作を行った.これにより,応力解析の際に必要となる弾性係数や強度等の力学的物性値の把握,ならびに微小領域における変形・損傷進展挙動の解明に寄与するものと考える.次年度以降,本装置により実測を試みる予定である.次世代情報・通信機器用薄膜デバイスのように積層構造の中に様々な材料や界面が存在する場合,薄膜のはく離やクラックなど様々な破壊モードの発生が予想されるが,構造が複雑なため負荷形態に対してどのような破壊モードが発生するか明確な手法がないのが現状である.そこで,前年度に設計・製作した微小変形観察顕微鏡アダプタ付強度試験機を用いて,電子用基板に使用される織物複合材料ならびにプラスチック基板上の金属薄膜電極を対象とし,機械的引張負荷を与えながら損傷進展のその場観察を行った.特に,電子照射による材料劣化が生じないように真空度を調節して観察を行った.また,電子デバイスの疲労試験は長時間を必要とするため,大規模な試験を行うことは時間的・経済的制約から非常に困難となる.

したがって,少数のデータを基に如何に疲労寿命や強度のばらつきを定量的に評価し,設計寿命もしくは設計強度を決定するかが重要となる.そこで,従来の安全率(安全係数)という経験的な係数を用いる手法に替わり,信頼性工学に基づいて強度のばらつきを確率変数として扱い,小標本の疲労試験結果を基に設計強度を決定する手法を提案した.提案手法に基づき設計用S-N曲線を表示し得るシステムを構築し,破壊確率および信頼水準を考慮した設計強度の評価が可能となる成果を得た.本研究により構築したSuper Impose法を用いたマルチスケール解析手法や,信頼性工学に基づく実装デバイスの寿命評価手法について,材料学会誌(平成15年5月号)や日本機械学会論文集A編(平成15年9月号)において発表し,その成果を示している.
自動釘打機を用いた釘接合部の耐力機構

自動釘打機は木構造の工法の変化に伴って益々重要性を持ってきている。従来は機械本体の改良に主力が注がれ、釘自体の形状や形成された釘接合部の性能についての研究は極めて少い。手打ちと同等の耐力がでるかどうかの確認に止っていた。本研究は自動釘打機を用いた釘接合部の耐力機構を明確にして、合理的な接合部設計に資することを目的とした。1.引抜き耐力:釘打ちによる木材の割れと引抜き耐力の関係および釘胴部形状と引抜き耐力の関係に主眼を置いた。まず走査電顕による観察の結果、打込みスピ-ドが速い程木材の割れが大きいことが判明した。次に木材の割れ面積と引抜き耐力の関係を調べたところ、従来の定説と異なり、割れ面積と引抜き耐力とは一次比例の関係にあった。従って機械打ちの方が手打ちより引抜き耐力は勝った。ただし釘打機用の釘同士がワイヤ-で連結されている場合には、ワイヤ-が木材を傷つけるために耐力は手打ちと同等であった。また割れが材端や隣接する釘の割れと連結した場合には耐力は極端に落ちた。リング釘は打込みによる木材の破損が顕著で、手打ちと機械打ちの差はなかった。引抜き耐力の発生機構には木材からの側圧に依存するものと摩擦に依存するものがあり、今後は両者をバランス良く兼ね備えた釘の開発が重要な課題となる。2.せん断耐力:結果を要約すると、1)機械打ちと手打ちでせん断剛性及び強度の有意差はなかった。ただしプラシ-ト連結については今後検討の余地がある。2)SPFがベイツガに比べると打込みによる割れが少いため、比重が低い割には初期剛性が高かった。3)リング釘は初期剛性がスム-ズ釘やスクリュ-釘に比べると劣った。側材がスギ板の場合にこの傾向がつよかった。リングによる側材の破損と考えられる。本研究によって自動釘打機による釘接合部の特徴を捉えることができた。今後は、基礎研究を新しい釘の開発につなげていきたい。本年度は釘を自動釘打機を用いて打った場合と、手打ちの場合について、木材組織の破壊状況、保持力の違いを主に実験によって検討した。1.〔実験材料〕主材木材:ベイツガ、SPF(スプルース・パイン・ファー)、側材;ベイマツ合板(9mm、3プライ)、ラワン合板(9mm、5プライ)、スギ板(9mm)、釘;各種コモンネイル、各種胴部形状釘(スムーズ、スクリュー、リング)2.〔実験〕1)釘を打ち込んだ際の木材組織の破壊状況を超軟X線及び走査型電子顕微鏡で観察した。2)釘の引抜抵抗試験を行い、打込方法の差、胴部形状の影響を調べた。3)2)と同様のことをせん断試験について行った。3.〔主な結果〕(1)釘の胴部形状によって木材組織の破壊状況は大きく異なり、リング釘はスムーズやスクリューに比べると木材組織の破壊が顕著であった。打込方法による差はほとんど見られなかったが、さらに細かな検討を行う予定である。(2)釘の引抜抵抗力は手打ちと機械打で平均値には差が見られなかったが、ばらつきは機械打ちの方が大きかった。

引抜荷重と引抜き量のグラフは胴部形状ではっきり異なった。引抜抵抗力に及ぼす胴部形状の影響を調べた結果、抵抗力はリング釘>スクリュー釘>スムーズ釘の順になったが、吸収エネルギー量はスクリュー釘が最大であった。スクリュー釘については、ねじの傾斜角及びねじ山の条数を変化させた実験を追加し、最適スクリュー形状を求めた。(3)釘のせん断耐力の初期剛性は、機械打ちの方が手打ちより大きかったが、降状荷重、最大荷重については差が見られなかった。リング釘は木材組織の破壊が大きいため、初期剛性は一番劣った。(4)木材の割れと引抜及びせん断耐力の関係を実験と解析で検討中である。工期の短縮と人手不足の解消の両面から自動釘打機の重要性は増している。本研究は自動釘打機を用いた釘接合部の引抜きとせん断耐力機構を手打ちおよび試験機による圧入方式と比較しながら明らかにして、合理的な接合部設計に資することを目的とした。1.〔引抜き耐力〕:実験は4つに分かれる。実験1では釘の打込み方法と引抜き耐力の関係を、実験2では特殊釘について胴部形状と引抜き耐力の関係を、実験3では釘尖端形状と引抜き耐力の関係を、実験4では釘を打ったとき生じる木材の割れと引抜き耐力の関係を調べた。得られた結果を要約する。1)走査電顕の観察によると釘打機は手打ちよりも木材繊維が打込み方向に激しく食い込む。2)引抜き耐力は釘打ちによる木材の割れ面積と比例関係にある。3)スム-ズ釘の引抜き耐力は、機械打ち(プラシ-ト連結)、手打ち、圧入の順で、3者の差はベイツがよりもSPFの方が、また比重の低い材の方が大きかった。4)機械打ち(ワイヤ-連結)は手打ちよりも1020%引抜き耐力が劣った。ただし、リング釘は差がなかった。5)コ-ティングによって、耐力は2050ぱ増加した。コ-ティング剤の開発も今後の重要な課題である。2.〔せん断耐力〕:機械打ち(ワイヤ-連結)と手打ちでせん断耐力機構にどのような差がでるかを、軟X線による観察も含めて検討した。得られた結果を要約すると次の通りである。1)機械打ちと手打ちで、せん断剛性及び強度の有意差はなかった。ただし、プラシ-ト連結については検討の余地がある。2)主材がSPFの場合、ベイツガよりも初期剛性が上回った。釘打ちによる割れが少ないためと考えられる。3)リング釘は初期剛性がスム-ズやスクリュ-に比べると劣った。側材がスギの場合にこの傾向が強かった。リングによる側材の破損と考えられる。以上機械打ちの特徴を捉えることができた。今後更に発展させたい。
^<18>O標識体を利用する組織中生理活性物質の超高感度分析

本研究は、ガスクロマトグラフィー(GC)-マススピクトロメトリー(MS)の高分離能と負イオン検出法の高感度、高選択性に着目し、^<18>O標識体を利用する生理活性物質の超高感度測定法を確立し、病態の解析に資することを目的とした。まず、胆汁酸の負イオン検出GC-MS用誘導体化法に種々検討を加えた。その結果、カルボキシン基をペンタフルロベンジル(PFB)エステルに、水酸基をジメルエチルシリル(DMES)エーテルに導くとき、胆汁酸異性体の相互分離に優れるばかりか、負イオン検出MSにおいてPFB基の脱離したカルボキシレートアニオン[M-181]をきわめて強く生成し、これを利用する選択イオン検出法における感度が4attmoleにも達することを見出した。ついで内部標準物質として安定同位体標識胆汁酸の調整を行った。従来、本目的には^2H標識体が用いられているが、その調整には煩雑な操作が要求されるばかりか、標識純度の高いものが得にくい。そこでカルボニル酸素の交換反応を利用するステロイド核上水酸基への^<18>Oの定量的導入法を考案した。すなわち、遊離型、グリシンあるいはタウリン抱合型胆汁酸を対応するオキソ体に変換後カリウム塩に導き、H_2^<18>O中90°C、50時間加温した。ついで重水素化ホウ素ナトリウムで還元し[^<18>O-^2H]二重標識胆汁酸を調製した。ひきつづき組織中胆汁酸の効果的なクリーン・アップ法に吟味を加え、負イオン検出GC-MSと逆同位体希釈法とを組み合わせた肝組織中胆汁酸の超微量分析法を確立した。本法は、感度、特異性に優れ、湿重量1mg以下の肝組織でも十分胆汁酸を測定することが可能であった。さらに本法が肝UDPグルクロニルトランスフェラーゼ活性の測定にもきわめて有用であることを明らかにした。
高効率薄膜太陽電池のためのCu-In-S系化合物単結晶薄膜の作製とその評価

研究目的:高効率薄膜太陽電池材料の基礎研究として、Cu-In-S系化合物単結晶薄膜(エピタキシャル成長膜)の作製、その結晶学的・光学的評価を行い、高品質な結晶作製条件を明らかにする。試料作製:改造した通常の真空蒸着装置を用いてCu、InおよびSの蒸発源温度を独立に制御し、Si(100)ウェーハ上に400°Cと500°CでCu-In-S系薄膜を堆積した。結晶評価と結晶構造解析:膜組成をX線マイクロアナリシス(EPMA)で、結晶評価と構造解析をX線回折(XRD)と高速電子線回折(RHEED)によって行った。400°CではCuInS_2とCuIn_5S_8が得られ、ほぼエピタキシャル成長した。このCuInS_2膜はバルクに見られるカルコパイライト構造ではなく、Cu-Au構造とスファレライト構造が混在していることが分った。CuIn_5S_8はバルクと同じスピネル構造であった。500°Cで作製したCuInS_2はCu過剰な場合にカルコパイライト相の存在が認められた。しかし、単一相ではなかった。光学的測定:LD励起グリーンレーザの光を照射し、バンド端付近におけるホトルミネッセンス測定を20K付近で行った。ドナー-アクセプタ対発光のほかに、励起子領域に弱いブロードな発光帯が観察された。結晶構造の混在を考慮すると、エネルギーがごく僅かに異なる幾つかの励起子発光が重なり合っているものと解釈できる。まとめ:真空蒸着法により、Si(100)基板上へのCuInS_2とCuIn_5S_8のエピタキシャル成長膜を得ることができた。その結晶構造解析よりCuInS_2におけるCu-Au構造やカルコパイライト構造の混在を明らかにした。まだ誰もCu-Au構造またはカルコパイライト構造だけの単一相薄膜を作製していない現状では、十分な成果を得たものと判断している。研究の目的:高効率薄膜太陽電池材料の基礎研究として、良質なCuInS_2単結晶薄膜(エピタキシャル成長膜)を作製し、その評価をすることを目的とした。試料作製:通常の真空蒸着装置を改造して、Si(100)ウェーハ上にCuInS_2薄膜を堆積した。原料であるCu、InおよびSを充填した三つのセル(蒸発源)の各温度を独立に制御し堆積膜の組成を調整した。ウェーハ温度400oCのときは、CuとSセル温度を固定し、Inセル温度を変化させるとCuInS_2薄膜とCuIn_5S_8薄膜を作り分けることができた。ウェーハ温度が500°Cのときは更に細かく組成を制御するため、最適条件の近くでInとS温度を固定し、Cu温度を調整したところ化学量論的組成のCuInS_2薄膜を堆積することができた。結品評価と結晶構造解析:得られた膜の組成をX線マイクロアナリシス(EPMA)で求めた。結晶評価と構造解析をX線回折(XRD)と高速電子線回折(RHEED)によって行った。400°Cと500°Cで堆積した膜はCuInS_2の組成を有し、エピタキシャル成長した。多結晶の存在はXRDでは認められなかったが、RHEEDでは400°Cで作製した膜にわずかに認められた。これはウェーハ温度を500°Cに上げると殆ど消失した。結晶構造はバルクに見られるカルコパイライト構造ではなく、緩和したスファレライト構造もしくはCu-Au構造であった。

光学的測定:得られた薄膜にLD励起グリーンレーザの光を照射し、バンド端におけるホトルミネッセンス測定を行うべく準備中である研究目的:高効率薄膜太陽電池材料の基礎研究として、CuInS_2単結晶薄膜(エピタキシャル成長膜)の作製、その結晶学的・光学的評価を行い、高品質な結晶作製条件を明らかにすることを目的とした。試料作製:改造した通常の真空蒸着装置を用いてCu、InおよびSの蒸発源温度を独立に制御し、Si(100)ウェーハ上に400°Cと500°CでCu-In-S系薄膜を堆積した。意図的に組成をずらした膜も作製した。結晶評価と結晶構造解析:膜組成をX線マイクロアナリシス(EPMA)で、結晶評価と構造解析をX線回折(XRD)と高速電子線回折(RHEED)によって行った。400°CではCuInS_2とCuIn_5S_8が得られ、ほぼエピタキシャル成長した。このCuInS_2膜はバルクに見られるカルコパイライト構造ではなく、Cu-Au構造とスファレライト構造が混在していることが分った。500°CではCu過剰な場合にカルコパイライト相の存在が認められた。しかし、この相の割合は小さく単一相ではなかった。光学的測定:LD励起グリーンレーザの光を照射し、バンド端付近におけるホトルミネッセンス測定を20K付近で行った。ドナー-アクセプタ対発光のほかに、励起子領域に極めて弱いブロードな発光帯があるように見える。結晶構造の混在を考慮すると、エネルギーがごく僅かに異なる幾つかの励起子発光が重なり合っている可能性がある。まとめ:真空蒸着法により、Si(100)基板上へのCuInS_2とCuIn_5S_8のエピタキシャル成長膜を得ることができた。その結晶構造解析よりCuInS_2におけるCu-Au構造やカルコパイライト構造の混在を明らかにした。まだ誰もCu-Au構造またはカルコパイライト構造だけの単一相薄膜を作製していない現状では、十分な成果を得たものと判断している。
口腔癌における術後アジュバンドペプチドワクチン療法の確立

われわれの癌ペプチドワクチン療法は口腔癌の治療として有用と考えられた。5名の患者は術後に局所再発や転移をおこした(腹腔内播種1例、肺転移1例、頸部リンパ節転移2例、局所再発1例)。しかしながら、腹腔内播種症例を除いては病巣は切除され、癌ペプチドワクチン療法も継続されている。その結果、すべての症例において治療後の局所再発も転移も認めていない。HLA-24(+)例においては、ELISPOT assayでURLC10-, CDCA1-, and KOC1-特異的細胞障害性リンパ球の反応がおのおの88.2%, 82.4%、52.9%で認められた。RLC10-,CDCA1-, and KOC1-特異的細胞障害性リンパ球の反応が見られた症例では臨床反応も良好であった。以上より、癌ペプチドワクチン療法は有用であり、良好な免疫応答と抗腫瘍効果が認められる。この療法によってもたらされる免疫応答は頭頸部癌患者の予後を改善することができる平成23年度には、1.口腔癌で高頻度に高発現している新規腫瘍抗原URLC10、CDCA1ならびにKOC1を標的とした術後アジュバントペプチドワクチン療法を施行した。1)対象:口腔癌患者でその癌が根治的に切除(R0)されたと考えられた症例に行った。2)ペプチド及びアジュバンドの投与量及び投与方法:合成した3種類のペプチド各1 mgを、不完全フロイントアジュバントを混合し、エマルジョン化したものを、腋窩あるいは鼠径部付近の皮下に投与した。2.ペプチドワクチンを投与した口腔癌患者における免疫動態の解析:ペプチドワクチン投与直前の免疫細胞の状態を確認し、その後は定期的にペプチドワクチン投与後の患者より採血を行い、免疫動態のモニタリングを行った。1ペプチド刺激によるin vitro CTLの誘導状態の解析、2Perforin染色によるCD8陽性T細胞分画の変化の解析、3FoxP3染色によるregulatoryT細胞の発現の変化の解析。平成24年度には、1. 30例の口腔癌患者にペプチドワクチン療法を施行し、すべての患者におけるペプチドワクチン療法の効果を評価した。さらにすべてのペプチドワクチン投与患者における免疫誘導を解析し、ペプチドワクチンの最適な投与方法、投与量、投与スケジュールなどを決定し、術後アジュバントペプチドワクチン療法実施方法を決定した。2.口腔癌における効果的なワクチン療法の開発:腫瘍拒絶抗原を投与し、口腔癌患者の体内で生じる免疫応答を解析することにより、より効果的に免疫反応を高める有効な方法を検討した。今回の解析によって、口腔癌における免疫逃避機構を具体的に解析することの可能となった。今回の結果より口腔癌患者にとって、有効で、確実性のあるワクチン療法の具体的な方法が開発された。この療法によってもたらされる免疫応答は頭頸部癌患者の予後を改善することができるペプチドワクチンの投与ならびに投与した口腔癌患者における免疫動態の解析をおこなった。ペプチドワクチン投与直前の免疫細胞の状態を確認した。その後は定期的にペプチドワクチン投与後の患者より採血を行い、免疫動態のモニタリングを行った。その内容は、(1)ペプチド刺激によるin vitro CTL(細胞傷害性T細胞)の誘導:ペプチドワクチンを投与された患者の末梢血単核球をペプチドにて刺激し、IFN-γ産生能生をELISPOTにて測定した。これによって、IFN-γ産生量の変化やCTL前駆細胞の変化を解析した。(2) Perforin染色によるCD8陽性T細胞分画の変化を解析した。(3) FoxP3染色にるregulatoryT細胞の発現の変化を解析した。予冷通りの患者数の確保が出来ており、治療の方も問題なく実施出来ている。口腔癌におけるさらなる効果的なワクチン療法の開発をめざす:腫瘍拒絶抗原を投与することによって口腔癌患者の体内で生じる免疫応答を解析することにより、より効果的に腫瘍を拒絶させることのできる工夫や再発予防のために免疫反応を高める有効な方法を検討することができると考える。たとえば癌は様々な免疫逃避機構を持ち合わせており、これを解決することが癌ワクチン療法にとって大事だと考えられている。今回の解析によって、口腔癌における免疫逃避機構を具体的に解析することも可能だと考える。最終的には口腔癌患者にとって、より有効で、確実性のあるワクチン療法を開発することを目指す。今回用いる術後アジュバントペプチドワクチンによるin vivo抗腫瘍免疫誘導の検討:少なくとも30例の口腔癌患者にペプチドワクチン療法を施行し、すべての患者におけるペプチドワクチン療法の効果を評価する。

さらにすべてのペプチドワクチン投与患者における免疫誘導を解析し、ペプチドワクチンの最適な投与方法、投与量、投与スケジュールなどを決定し、術後アジュバントペプチドワクチン療法の確立をめざす。
変形性関節症の治療を目指したWntシグナルによる軟骨分化制御機構の解明

本研究では、軟骨内骨化において肥大化に強く関与し、骨・軟骨分化を制御していると示唆されている古典的Wntシグナルに着目し、軟骨分化および肥大化制御におけるWntシグナルの役割の解明と、変形性関節症における古典的Wntシグナルの役割解明を目的とした。その結果次のような知見を得た。TCF/LEF-1の構成的活性型変異体の導入によって、軟骨肥大分化マーカー発現が上昇し、抑制型変異体の導入によって軟骨肥大分化マーカー発現が抑制された。さらに軟骨肥大分化の指標として肥大分化マーカーの検出のみでなく、細胞の形態学的変化についても薄切標本を作製し観察した。その結果、肥大分化マーカーの発現上昇と相関して、顕微鏡下で細胞の肥大化が観察された。次に古典的Wntシグナルと他の重要な軟骨分化シグナルであるSox9との相互作用の解析を行ったところ、Sox9ノックアウトES細胞に古典的Wntシグナル刺激しても肥大分化マーカーの上昇はみられなかったことから、Sox9依存性にWntシグナルは肥大分化を促進させていると示唆された。In vitro解析によって、Wntシグナルは軟骨分化・肥大化をともに促進的に調節しており、それはSox9を軟骨の初期分化の段階で介している作用であることを示した。In vivoでは変形性関節症モデルマウスを用い、免疫組織化学で確認したところ、コントロール群に比べて、変形性関節症の発症している部位に一致して、TCF/LEF-1の発現増加が見られた。これは我々のグループが発表したRunx2と変形性関節症との関連と類似する結果であった。Wntシグナルが軟骨肥大化を促進させるということは変形性関節症の病態生理において、発症メカニズムの一部であることが示唆され、原因遺伝子の同定あるいはWntシグナルを制御することで軟骨細胞の肥大化を抑制し、しいては変形性関節症の遺伝子導入による効率的な治療につながると期待される。軟骨分化および肥大化制御におけるWntシグナルの役割の解明と、変形性関節症における古典的Wntシグナルの役割解明を目的とし、はじめに古典的Wntシグナルの転写因子であるTCF/LEF-1の構成的活性型変異体・抑制型変異体アデノウイルスを作成した。作成したアデノウイルスの蛋白発現をウエスタンブロットで確認した。さらにアデノウイルスをTCF/LEF-1の結合部位を持つレポータージーンとともに細胞株(C3H10T1/2)に導入し、発現させたTCF/LEF-1の機能をルシフェラーゼ活性で確認したところ、これらより作製したアデノウイルスが正常に機能・発現していることが確認された。作成したTCF/LEF-1の構成的活性型変異体、抑制型変異体を発現するアデノウイルスをマウス軟骨細胞株ATDC5およびマウス胎児肋軟骨細胞へ感染させ、mRNAを回収し、リアルタイムRT-PCR法で軟骨肥大分化マーカー(X型コラーゲン、オステオポンチン、アルカリフォスファターゼ)の定量解析を行った。この際、ATDC5細胞をin vitroで肥大化させるのに二次元培養では限界があったので、軟骨が肥大分化する生理的に近い条件であるアルジネートビーズを用いた三次元培養を行い、解析した。その結果、TCF/LEF-1の構成的活性型変異体の導入によって、軟骨肥大分化マーカー発現が上昇し、抑制型変異体の導入によって軟骨肥大分化マーカー発現が抑制された。TCF/LEF-1の構成的活性型変異体による軟骨肥大分化促進効果は、GSK3βを抑制することによって古典的Wntシグナルを活性化させるLiClの投与によっても同様の結果が得られた。

これらの結果より、古典的Wntシグナルの活性化は軟骨肥大分化に関与することが示唆された。次に古典的Wntシグナルと他の重要な軟骨分化シグナルとの相互作用の解析を行った。まず、代表的な軟骨分化シグナルであるSox9に着目して、古典的WntシグナルがSox9シグナル依存性に軟骨分化・肥大分化を促進しているかを解析するためにSox9ノックアウトES細胞を用いた。ES細胞は、胚様体を形成してからTCF/LEF-1の構成的活性型変異体・抑制型変異体のアデノウイルスを導入し、肥大分化マーカーをリアルタイムRT-PCR法で検討したところ、Sox9ノックアウトES細胞に古典的Wntシグナル刺激しても肥大分化マーカーの上昇はみられなかった。このことから、Sox9依存性にWntシグナルは肥大分化を促進させていると示唆された。関節軟骨の病的な肥大化が原因であるとされる変形性関節症における古典的Wntシグナルの関与の解析を行っていく予定である。In vitro解析によって、軟骨分化・肥大化における古典的Wntシグナルの役割が解明されたことを踏まえて、Wntシグナルと加齢変性による軟骨の肥大化がその誘因である変形性関節症との関連を解析した。我々が確立した変形性関節症モデルマウスを用いて、組織切片上で、変形性関節症を呈する永久軟骨の破壊部位に合致して古典的Wntシグナルの活性化があるかどうかを、βカテニン抗体を用いた免疫組織化学およびdigoxigenin標識TCF/LEF-1・βカテニンcRNAプローブによるin situ hybridization法で確認したところ、コントロール群に比べて、変形性関節症の発症している部位に一致して、TCF/LEF-1の発現増加が見られた。また、変形性関節症を誘発すると脛骨内側縁に骨棘の形成が観察されるが、その骨棘の形成に合致して、TCF/LEF-1の発現増加が見られた。組織学的評価としてMankinスコアを改変した関節軟骨破壊と骨棘形成の段階を点数化した申請者独自の評価スケールを用いて行った結果、変形性関節症が発症し、そのグレードに応じて古典的Wntシグナルの亢進がみられた。これは我々のグループが発表したRunx2と変形性関節症との関連と類似する結果であり、In vivoにおいても古典的Wntシグナルと変形性関節症との関連が示唆された。現在、確認された古典的Wntシグナルと変形性関節症との関連をさらに解析するために変形性関節症モデルマウスの膝関節に、古典的Wntシグナルの転写因子であるTCF/LEF-1構成的活性型変異体・抑制型変異体のアデノウイルスを投与し、病態変化を経時的に観察している。
化学物質吸入曝露の健康影響を検出する生体指標の同定とリスクアセスメントへの応用

我々は、低濃度の化学物質を取り扱う労働者の気道曝露モニターとして肺機能検査(FVC:努力性肺活量、FEV1:一秒量)や呼気一酸化窒素(FeNO)が有効である可能性を報告した( Suzuki R., J Occu Environ Med. 2017; 59(5): 467-473.)。FeNOと同様に気道炎症を反映する呼気ガス指標として報告されている呼気一酸化炭素(FeCO)が化学物質低濃度吸入曝露の気道影響を反映する指標として有効であるかを仙台市内の医療機関2施設の病理検査部技師15名を対象に検討した。対照として同施設で化学物質取り扱いのない労働者9名にも同様の調査を行った。通常の勤務形態を反映する、連続した平日5日間(月曜金曜)を調査期間とし曝露前:月曜日始業時と曝露後:金曜日終業時、翌週月曜日始業時にFeNO, FeCOを測定した。測定機器としてFeNO測定にはNIOX VERO (Aerocrine AB, Sweden)FeCO測定にはカーボライザーIIZ(TAIYO Osaka)を用いた。その結果1化学物質取り扱いのある労働者は、取り扱いのない労働者に比べて呼気一酸化炭素濃度(FeCO)の就業前の値が有意に高かった。25日間の作業前後で比較すると、化学物質取り扱い労働者のFeCOは有意に低下した。3土日後翌週のFeCOは作業後より上昇(回復)した。呼気ガスは、由来・環境影響などの背景因子、個体要因、食事の影響など様々な影響があり評価が難しい一面はあるが、FeCOは、生態防御反応物質である血中ビリルビンを反映して変動することから、低濃度化学物質曝露時の生態防御反応を反映し、肺機能やFeNOと併せて、化学物質曝露時のリスクアセスメント指標として有効である可能性が示唆された。平成28年度は1.化学物質の主なばく露経路である吸入ばく露(特に慢性・低濃度ばく露)の健康影響をモニタリングするのに適した生体指標(バイオマーカー)を検索し同定する。2.同定したバイオマーカーを基にして、化学物質を取り扱う作業に従事する労働者の健康影響を客観的・定量的に評価できる指標を提案する。のうち主に1.に関する研究を進めた。研究計画では、1週間(=週40時間)の化学物質取扱い作業の前後で"化学物質低濃度吸入ばく露労働者のFeNO、鼻腔内pH、唾液内コルチゾル濃度、肺機能、及び個人曝露量の測定"を1ホルムアルデヒド(FA)を中心にとり扱う病院病理部の労働者、2複数の化学薬品を取扱う作業場の労働者、を対象集団として実施する予定であったが、平成28年度には、1の調査測定(曝露群:n=33、非曝露群:n=32)に関して、FeNOおよび肺機能検査のみ測定した。その結果、病院病理部に勤務する労働者は、1日8時間、週40時間程度の勤務中に、FA、キシレン、エチルベンゼン、アセトンなどに曝露しているが、いずれも許容濃度以下の曝露であった。しかし、気管支喘息の現病歴・既往歴がある者は、調査期間前後でFeNOが有意に上昇し、気管支喘息の既往がない者では、FeNOは有意に低下した。また、肺機能検査のうち努力肺活量(FVC)および一秒量(FEV1)について、気管支喘息の有無に関わらず、曝露群では調査期間前後で有意な低下を示した。また、曝露群の調査期間前のFEV1を目的変数、身長、年齢、就業期間を説明変数とした重回帰分析では、FEV1と就業期間の間に年齢よりも強い有意な負の相関が認められた。以上の結果から、許容濃度以下の低濃度化学物質曝露でも、気道に影響を及ぼしていることが明らかとなり、FeNO及びFVC、FEV1は、気道曝露影響評価の指標として有効である可能性が示唆された。これまでの研究調査の結果から、ホルムアルデヒド(FA)を主とした低濃度の化学物質を恒常的に取り扱う病院病理部の労働者は、1週間の就労前後において、1気管支喘息の現病歴・既往歴のある者は、呼気一酸化窒素(FeNO)が上昇すること、また、2気管支喘息の現病・既往の有無にかかわらず、肺機能検査において、FVC(努力性肺活量)やFEV1(一秒量)が低下すること、しかも、これらの肺機能変化は、3加齢よりも化学物質取り扱いの就業期間と強い負の相関であること、などから、FeNOや肺機能検査が化学物質の慢性低濃度吸入曝露による健康影響の指標として有効であることを報告した( Suzuki R., JOccu Environ Med. 2017; 59(5): 467-473.)。しかし、一方、この調査・研究の中で、気管支喘息既往のない、かつ、就業期間の短い労働者では、1週間の就業前後で、FeNOが有意に低下していたがその機序を解明するには至らなかった。

その後の検索で、ラットにFAを吸入曝露すると、酸化作用による気道炎症が発生すること(Environmental pollution, 211: 206-213, 2016)、FA曝露による気道での代謝産物として一酸化炭素(CO)を生成する可能性があること(Curr Mol Med., 13(1): 94-108, 2013)などから、FAによる気道炎症は、喘息既往のある気道過敏性の亢進した気道では、FeNO産生が亢進する好酸球性気道炎症を増悪させるが、喘息既往のない気道過敏性が亢進していない気道では、COが関係した酸化作用が気道炎症の主体ではないかという発想に至った。そこで、本年は、化学物質の慢性低濃度吸入曝露による健康影響の指標としての、呼気一酸化炭素(FeCO)の有効性の検討を主体に研究調査を進めた。これまでの調査研究で、病院病理部労働者において、呼気一酸化窒素(FeNO)や肺機能検査が化学物質の慢性低濃度吸入曝露による健康影響の生体指標として有効であることを証明できた。しかし、この結果が、主にホルムアルデヒド(FA)以外の化学物質を取り扱う労働者についても有効であるか否かの検討がなされていない点において、また、それらの結果から、化学物質曝露による有害性を評価するリスクアセスメント法を提案するという当初の計画より遅れている状況にある。しかし、FA曝露による気道の炎症形成には、酸化作用による一酸化炭素の関連も疑われることから、当初の予定にはなかった、呼気一酸化炭素(FeCO)の測定も実施し、新たな吸入曝露の生体指標を提案しようとしている点で研究調査は新たな展開をしていると思われ、総合的にはやや遅れていると評価される。我々は、低濃度の化学物質を取り扱う労働者の気道曝露モニターとして肺機能検査(FVC:努力性肺活量、FEV1:一秒量)や呼気一酸化窒素(FeNO)が有効である可能性を報告した( Suzuki R., J Occu Environ Med. 2017; 59(5): 467-473.)。FeNOと同様に気道炎症を反映する呼気ガス指標として報告されている呼気一酸化炭素(FeCO)が化学物質低濃度吸入曝露の気道影響を反映する指標として有効であるかを仙台市内の医療機関2施設の病理検査部技師15名を対象に検討した。対照として同施設で化学物質取り扱いのない労働者9名にも同様の調査を行った。通常の勤務形態を反映する、連続した平日5日間(月曜金曜)を調査期間とし曝露前:月曜日始業時と曝露後:金曜日終業時、翌週月曜日始業時にFeNO, FeCOを測定した。測定機器としてFeNO測定にはNIOX VERO (Aerocrine AB, Sweden)FeCO測定にはカーボライザーIIZ(TAIYO Osaka)を用いた。その結果1化学物質取り扱いのある労働者は、取り扱いのない労働者に比べて呼気一酸化炭素濃度(FeCO)の就業前の値が有意に高かった。25日間の作業前後で比較すると、化学物質取り扱い労働者のFeCOは有意に低下した。3土日後翌週のFeCOは作業後より上昇(回復)した。呼気ガスは、由来・環境影響などの背景因子、個体要因、食事の影響など様々な影響があり評価が難しい一面はあるが、FeCOは、生態防御反応物質である血中ビリルビンを反映して変動することから、低濃度化学物質曝露時の生態防御反応を反映し、肺機能やFeNOと併せて、化学物質曝露時のリスクアセスメント指標として有効である可能性が示唆された。これまでの研究結果では、化学物質曝露前後のFeNOの有意な変化が、気管支喘息の現病歴・既往のある集団と気管支喘息既往のない集団では、我々の事前の予想に反して、変化の方向性が違った有意な変化が認められた。特に気管支喘息なしの集団で、FeNOが有意に低下したことは、低濃度化学物質曝露と関連した気道影響を反映した変化であるか否かを明らかにすることが重要であると思われる。また、FAを主とした化学物質曝露での気道影響反応を明らかにした後には、同様の生体指標(FeNOや肺機能)の変化が他の化学物質曝露においても認められるか否かを検証する必要があると思われる。そして、それらの結果を基にして吸入曝露による人体への有害性を評価できるリスクアセスメント指標を提示する予定である。
福祉専門教育における情報技術を活用した教育プログラムの開発とその効果

本研究では、社会福祉士及び保育者の養成教育に焦点化し、情報技術を活用した教育プログラムを開発し、その効果について分析を行った。研究の流れとしては、ソフトウェアを開発し、社会福祉士養成教育では模擬面接、保育者養成教育では模擬保育の動画をそれぞれ撮影した。その動画をパソコンや携帯端末を学習者間で評価を行い、必要とされる専門的スキルの獲得に、従来の紙による学習よりも効果があることを明らかにした。本研究は福祉専門教育においてICTを活用した研究を行い、新規の領域を開拓し、より質の高い福祉人材を養成する教育プログラムの開発を目的としている。研究計画の初年度である平成26年度は、計画では1ソフトウェアとコンテンツの開発、2教育プログラムの開発の2点を掲げていた。1ソフトウェアとコンテンツの開発については、プラットフォームとしてMoodleを使用し、オンラインで結ばれた自宅や大学におけるパソコン、及び携帯端末で利用できるソフトウェアを開発した。計画では学生が実施する模擬面接場面の動画撮影と、実務経験が豊富なプロフェッショナルの模擬面接場面の動画撮影を計画していたが、学生が実施する模擬面接場面の動画撮影のみ実施することができた。プロフェッショナルの動画撮影については、既に協力者を複数名得ており、日程調整とシナリオ作成に取り組んでいる。また、今回開発したソフトウェアを基本として、さらに模擬保育等でも使えるようなより汎用性の高いソフトウェアの開発も検討している。2教育プログラムの開発については、実際に授業で展開する教育プログラムを開発及び実施を行い、ソフトウェアを運用し、学生からのフィードバックを基に問題点の洗い出しを行った。教育プログラムの実施後、ソフトウェアや教育プログラム全体については、学生へ調査を行い、教室でリアルタイムに模擬面接を見ながら紙(コメントカード)に評価とコメントを記入するよりも、じっくりと取り組むことができ、学ぶ点も多かったという意見が多く見られた。平成27年度以降は、明らかとなった問題点を改善したバージョンアップを行う予定である。ここまでの取り組みによって、教育システム情報学会の全国大会での研究発表を1回、同学会研究会での研究発表を1回、合計2回の研究発表を行い、その研究成果について報告を行った。本研究は福祉専門教育においてICTを活用した研究を行い、新規の領域を開拓し、より質の高い福祉人材を養成する教育プログラムを開発することを目的としている。研究計画の2年目である平成27年度は、計画では1プロフェッショナルのコンテンツを作成する、2ソフトウェアの改善を行う、3コンテンツを蓄積する、4保育士養成課程での同教育プログラムの実施、5模擬面接を実施するスキルの獲得の効果分析などを行っていくの5点とした。1プロフェッショナルによるコンテンツの作成と2ソフトウェアの改善、そして3コンテンツを蓄積するの3点については、当初の計画通り進めることができた。4保育士養成課程での同教育プログラムの実施については、社会福祉士養成における模擬面接だけでなく模擬保育という演習授業における活用の検討を行い、その検討結果について学会発表を行った。5模擬面接を実施するスキルの獲得の効果分析については、平成27年度は被験者が少数であったという課題は残ったものの、質的調査からスキル獲得の効果分析を行い、開発した教育プログラムの有効性を確認することができた。さらに、本研究での成果を踏まえて、サービスラーニングにおけるICTを活用した教育実践の教育効果について分析を行った。これまで取り組んできた教育プログラムの作成方法、ICTの活用の仕方の知見を踏まえて、サービスラーニングにおいて5060名程度の受講者であっても10名程度の受講者と同様の教育効果があることを示すことができた。ここまでの取り組みにより、教育システム情報学会の全国大会での研究発表が1回、同学会研究会での研究発表を1回、情報処理学会研究会での研究発表を1回行い、研究成果について報告を行った。プロフェッショナルによるコンテンツ作成については、当初予定していたシナリオに基づいて作成する予定であったが、被験者である学生の中に社会人学生が複数名在籍しており、当該学生の協力によって作成することができた。また他の被験者による協力によって、コンテンツの蓄積をすることができた。社会福祉士養成教育における模擬面接において、今回開発しているモジュールや教育プログラムが有効であるかという点については、平成27年度は被験者が少数であった点が課題として残っているものの、質的調査結果からその有効性は示めすことができた。ソフトウェアの改善については、表示の仕様だけでなく、作問の自由度を上げ、また動画へのコメント機能などを追加し、社会福祉士養成教育における模擬面接だけでなく他の演習等の教育プログラムにも応用できるような仕様へとバージョンアップを図った。保育士養成課程における応用については、当初模擬面接での活用を検討していたが、それ以上に模擬保育という演習課題において有効なのではないかという検討を行い、それに基づいて試行した。平成27年度はプレ実施のレベルではあったが、被験者である学生からのフィードバックからその有効性があると考えられる。この点については次年度においてさらに発展させる予定である。今年度はさらに、これまで本研究課題に取り組んできた結果による知見の蓄積により、サービスラーニングにおいてICTを活用することによって効率的な教育の展開が可能であるということを示すことができた。さらなる研究の拡大、発展へと結びつけることができた。上記の研究成果から、研究発表を計3回することができた。これにより次年度以降の研究につながるような有意義なコメントを得ることもできた。以上から、本研究課題は当初の計画以上に進展していると判断をした。

研究計画の3年目である平成28年度は、計画では1改善されたソフトウェアを活用して教育プログラムを試行する、2コンテンツを蓄積する、3模擬面接を実施するスキル獲得の評価項目(ルーブリック)を作成する、4保育士養成課程において開発したソフトウェアを活用して模擬保育の教育プログラムを試行する、以上4点とした。特に今年度は、1の改善されたソフトウェアを活用する点が大きな進捗であった。特に以下の3の成果については、1によるところが大きい。また2コンテンツの作成についても、学会発表等での議論を踏まえてマルチビューを導入するなど、より学習効果の高い内容とする取り組みを進めることができた。3と4については、これまで作成してきた教材の形成的評価を行い、評価項目(ルーブリック)を作成し、それを作成したソフトウェアに実装するところまで到達した。いずれの試行においても、スキル獲得の効果が見られた。ここまでの取り組みにより、査読付き論文として雑誌『地域ケアリング』の掲載論文が1本、教育システム情報学会の全国大会での研究発表が1回、同学会研究会での研究発表が1回、日本保育者養成教育学会の全国大会(創立大会)での研究発表が1回、合計4つの成果発表を行うことができた。改善されたソフトウェアを基にして、コンテンツの充実化を行った。特にソフトウェアの改善については、これまでの研究成果を踏まえて大幅なバージョンアップを行った。これにより、コンテンツをより有効に扱えるようになったこと、及び形成的評価を通して作成した評価項目をソフトウェアに実装することができるようになった。また、コンテンツについても、これまでの研究発表における議論を踏まえて、マルチビュー(多視点映像)を採用し、模擬面接及び模擬保育の場面を撮影したコンテンツを蓄積することができた。特に今年度は、模擬面接において受講生が多かったことから大幅にコンテンツを増やすことができた。模擬面接を実施するスキル獲得の評価項目(ルーブリック)を作成するということについては、学生参加型で評価項目を設定し、具体的な評価基準について細かく設定することができた。その結果、コンテンツを評価する方法が充実し、より細かく模擬面接を観察、評価することができるようになった。それまでは○か×しかなかった2段階評価が、4段階評価へと変更することができるようになった。これにより、模擬面接におけるICTを活用した教材については、ほぼ完成に近づいたと言える。これは当初予定より早いペースである。模擬保育については、コンテンツの作成、試行と、実践データの蓄積を行った。こちらは順調なペースで進んでおり、次年度には形成的評価を踏まえてルーブリックを作成し、ソフトウェアに実装することができると考えられる。以上の状況から、本研究テーマは当初の計画以上に進展していると考えた。
過疎地域における高齢化問題の比較研究

本研究では、対象を首都圏に絞り、とくに、東京都および東京隣接諸県の中から過疎町村を選び、調査を実施した。首都圏を対象にした理由は、一般に過疎地域というと、大都市から比較的遠方にある地域というイメージが強く、大都市周辺部のそれが見落とされやすいので、こうした研究の間隙を埋めるためである。調査は、生活の4側面について行われた。すなわち、(1)経済(産業、労働)、(2)地域(地域活動への参加)、(3)家族・親族(構造、機能、ネットワーク)、および(4)狭義の生活(メディア、交通、買い物etc.)である。(1)若い人々の働く場、地域産業の後継者、生産性、所得水準、地域産業振興、産業誘致の場合の地元と外部資本の対立などに関して、諸問題が見出される。(2)都市部と較べればかなり活発な活動が展開されているが、とはいえ、高齢者や情報化の波によって、徐々に地域連帯もゆるみ、伝統的な祭りや行事は簡略化され、生活は個人化している。(3)若年人口の流出による世帯規模の縮小と老人のみ世帯の増加に伴い、老人世帯の経済問題と健康、医療、介護の問題がクローズアップされている。また、別居親子間のネットワーク形成の問題も、これに加わる。(4)道路は整備され、通勤・通学・買い物など、生活の利便性は良くなった。しかし、反面、このことは鉄道・バスの廃止といった事態を招き、マイカ-を持たない高齢者にとってはかえってマイナスに作用している面もある。また、地域における取得可能情報量は飛躍的に増大したが、接触する情報の質の問題は残されている。なお、過疎地域の類型化に関しては不十分なので、今後の課題としたい。本年度は初年度であったが、パソコン等予定の機器もスムーズに導入できたので、埼玉県大滝村において現地調査を実施した。大滝村は東京近県にありながら非常に深刻な過疎化と高齢化に見舞われており、わが国における過疎地域のタイプの一つを代表する。このような地域における過疎化と高齢化の実態を調査し、その問題点を整理することは過疎化と高齢化社会の問題を考究するために重要な資料を提供してくれるものと予想している。収集したデータは現在分析途中であるので結果を要約できないが、来年度以降予定の調査とあわせて貴重な資料になる予定である。また、本年度の研究目標として過疎地の類型化を目指したが、これについては未完成であり、次年度も継続して検討していくことになっている。現段階で言えることは、日本全国を網羅できるような包括的な分類で、しかも統計的な処理が可能な一般性のある分類を目指したいということである。ただし、全地域の調査は不可能であるので、独自の指標というよりも既存の統計をアレンジした分類を考えている。次年度以降は可能ならばこの分類を踏まえて調査地を設定したい。さらに、過疎地域および高齢化社会関係の文献や資料の収集と検討も課題であったが、この点も現地調査に追われて現時点ではまだまだ十分ではない。費用の面では調査データの分析ができる最低限の環境を整えることが第一であったので、文献に関しては次年度以降にまわさざるをえなかった。次年度もこの課題を引継ぎ、より勢力的に文献・資料の収集をし、共同研究者と協力して定期的な検討を加えていきたい。なお、研究発表に関しては、研究途上につき現時点では行っていない。本年度は、研究期間の中間年であり、社会調査の実施に全力を尽くした。調査対象地として、山梨県三富村と同県竜王町を選定し、高齢化の問題に関する意識と実態の調査を実施した。三富村は東京に比較的近いところに位置する過疎地域である。

山梨県の過疎町村の中で過疎化がとくに深刻というわけではないが、今回ここを対象地に選んだ第一の理由は、昨年度調査した埼玉県大滝村と山を隔てて隣接している点にある。両村を走る国道140号線は、上って行くと秩父連山で行き止まりとなっているが、近い将来「雁坂トンネル」が貫通し、両村、というよりも両県を結ぶ主要な幹線になることが予定されており、これによる地域社会の大きな変化が予想され、この点に興味を惹かれたからに他ならない。また、竜王町を対象地に選んだのは、過疎地域と比較対照するためである。竜王町は、町制でありながら、人口3万6千人を越え、主として甲府市や近隣の商工業地域のベッドタウンとして今や山梨県第三の都市に発展している。地方における急速な変貌を遂げつつある都市的地域として、好例ではないかと考えた。三富村のサンプル数は434票、竜王町は510票であり、回収率は7割を越えた。集計・分析作業は、現在進行中である。仮説検証的というよりは実態把握的な意味が強い調査であるが、高齢者にとって過疎地域の住み易さと住み難さを整理するとともに、高齢者にとって幸福な生活の条件とは何なのか、という基本的な問題意義に関して、何らかの知見を見出したいと考える。また、本年度は過疎地域の類型化も目標の一つであったが、文献や資料の収集が資金不足もあり思うように行かなかったこと、調査に膨大な時間を費やしたため時間が不足したこと、さらに研究分担者の間でもっと議論を深める必要がある等々の理由から果たせなかった。次年度も継続して検討することにしたい。本年度は、研究期間(3年)の最終年度である。本研究は、高齢化の進展による過疎地域住民の生活問題を現地調査によって捉えることを目的に行ってきた。これまでに、埼玉県大滝村、山梨県三富村および竜王町といった東京近接の地域社会を調査してきたが、本年度はその締めくくりとして東京都檜原村において調査を実施した。当初の計画では、過年度に調査した地域を再訪し、資料等の補充をする予定であったが、本研究が東京に近い過疎地域をフィールドとしてきた経緯からして、東京都の過疎地域を無視するわけには行かないので、ここを調査することとなった。東京都には現在3つの過疎指定村がみられるが、このうち2地域は島嶼であるので、檜原村は本州における唯一の過疎指定地域である。檜原村から都市部へのアクセスは悪くない。道路は整備され高速道路も近くを通っているのでマイカ-があれば都市部への通勤もさほど困難ではなく、バス・電車と乗り継いで行っても2時間くらいで都心へ出られる。しかし、このように比較的交通の便に恵まれた過疎地域においても過疎化は進行している。ここに我々の関心は向けられた。また、過疎地域の類型化も一つの課題であったが、類型化にまでは至らないにしても、過疎指定市町村との整合性を考慮に入れて、過疎法の基準をある程度尊重した全国的な分類をしてみた。
骨芽細胞分化増殖制御に関わる分子群の同定・機能解析と硬組織再生へのアプローチ

酵母two-hybrid法で得られたその他の分子については、解析中である。我々は過去に、bHLH型転写因子がCREB-binding proteinと共に骨芽細胞の増殖停止および分化特異的な遺伝子の発現に共通に関わっていることを発表した。今回、bHLH型転写因子E2AタンパクのbHLHドメインに相互作用のある遺伝子を得るため、MG63細胞のcDNAライブラリーを作り、酵母two-hybrid法を行ったところ、35種類のクローンが得られ、約半数がbHLH型転写因子epicardin/Pod-1/capsulinであった。
Fcεレセプターを介したIgE産生の調節と抗IgE自己抗体

気管支喘息をはじめとするアレルギーの発症にIgE抗体が重要な役割を果たしている。従って、IgE抗体産生の制御が疾患の治療につながる。最近ヒトのBリンパ球細胞膜表面には、肥満細胞・好塩基球細胞膜表面に存在する高親和性IgEレセプター(FcεRl)とは異なる低親和性IgEセレプター(FcεRII)が証明されている。現在このFcεRIIはBリンパ球の分抗原である可能性が示唆されており、IgE抗体産生の調節に重要な役割を果たしていると考えられている。このレセプター分子がアレルギー疾患患者血液中でIgEとの複合物を形成していることが証明されているが、その病態生理的な意義は明らかでない。本研究者等は、気管支喘息をはじめとするアレルギー性疾患患者血清中にIgEにたいするIgGクラスの抗IgE自己抗体が存在することを証明しており、この抗体が血清中で免疫複合体を形成していることを観察しおり、IgE産生の調節になんらかの役割を果たしていると推定している。そこで、本年度は、抗IgE自己抗体がこのFcεRIIの機能発現にいかな調節作用をしているかを解析し以下の結果をえた。1.気管支喘息患者末梢血液Bリンパ球におけるFcεRII量と血清IgE値、IgE自己抗体価、病型・病態とのあいだに有意な相関が認められなかった。2.FcεRIIをもつB細胞株RPMI8888へのIgEの結合を抗IgE自己抗体が止した。3.ヒト末梢血液リンパ球にIL-4を添加するとFcεRIIの発現が増強するこの実験系に抗IgE自己抗体を添加したところBリンパ球上のFcεRIIの発現を有意に抑制した。以上の事実は抗IgE自己抗体がヒトにおけるIgE抗体産生の調節に関与していることを強く示唆する。