hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内カルシウム情報伝達機構の分子薬理学的研究

一方,カルモデュリンキナーゼIV(CaMKIV)も自己燐酸化によって活性調節が行われているがCaMKVと異なりカルシウム-カルモデュリン依存性活性と共に非依存性活性も増大する.先の活性化因子は,このカルモデュリンキナーゼIV(CaMKIV)をも燐酸化してCaMKVと同様に活性を調節しているが,その調節機構は自己燐酸化によるそれと同じであった.更にCaMKIVとCaMKV間にも相互燐酸化がみられ,カルシウムイオンをセカンドメッセンジャーとする細胞内情報伝達においてカルモデュリンキナーゼ群のカスケードが統合的に働いていることが示唆された.カルモデュリンキナーゼカスケードの統合的な解析を目指した本年度の研究においては、次のような知見が得られた。まず、我々が発見したカルモデュリンキナーゼV(CaMKV)のcDNAクローニングはその大部分が終了し、その結果CaMKVは、既報のCaMKIと一次構造上高い相同性が見られ、CaMKIサブファミリーのメンバーであることが明らかにされた。CaMKVをリン酸化するCaMKVKはその構造決定までには至っていないが、米国の研究室で報告された別のカルモデュリンキナーゼキナーゼとその性質において類似しており、我々の提唱してきたカルモデュリンキナーゼカスケードの存在が強く示唆されている。これまでカルモデュリン依存性であると考えられてきた生体機能においてこのキナーゼカスケードの果たす役割が、これから解明すべきポイントである。現在CaMKVおよびCaMKVKの抗体を作製中であり、キナーゼカスケードの証明において重要な証拠となる組織内・細胞内における分布を検討する実験への応用が期待される。また、我々の手で新たに作製したカルモデュリン阻害剤がいくつかのカルモデュリンキナーゼに対して異なる阻害効果を持つことも明らかにされ、これらの合成分子とキナーゼの結合様式の解析が今後の課題となっている。細胞内情報伝達機構において、蛋白質リン酸化反応のカスケードが重要な役割を担っていることが明らかにされつつある。本研究は蛋白化学的、分子生物学的、分子薬理学的なアプローチにより細胞内情報伝達機構における統括的なカルモデュリンキナーゼカスケード理論の確立をめざしたものである。先ず蛋白化学的手法によってラット大脳より発見、精製した新しいカルモデュリン依存性蛋白質リン酸化酵素、カルモデュリンキナーゼV(CaMKV)の酵素学的、生化学的性格を検討した。生理的機能検索のためCaMKVの特異的抗体を作製し、CaMKVの組織分布を免疫組織化学的手法により分析した。次に既知のカルモデュリンキナーゼの活性化メカニズムと大きく異なるCaMKVの活性化因子の存在を発見し、その因子によるCaMKVの活性化メカニズムの検討を行った。更にCaMKVと既知のカルモデュリンキナーゼIV(CaMKIV)との間に相互リン酸化を見いだし、カルシウムイオンをセカンドメッセンジャーとする細胞内情報伝達においてカルモデュリンキナーゼ群のカスケードが統合的に働いていることを示唆した。分子薬理学的アプローチとして我々は特異的阻害剤の開発、創製を通してCaM kinaseの数々の生理機能探索を行ってきたが、本研究では新たなカルモデュリン依存性酵素の阻害剤の開発、創製に成功し様々な系に適用することにより特定の酵素の未知の生理機能解明を行った。特に心、脈管機能調節機構の解明を分子レベルで明らかにすることに成功した。
廃用性筋萎縮からの回復でおこる炎症に対する効果的治療法開発に向けた基礎研究

廃用性筋萎縮は一旦発症しても適切な負荷や刺激を与えると正常な筋に戻るという可逆性を持つため、リハビリテーション臨床現場では廃用性筋萎縮からの回復は重要課題である。廃用性筋萎縮を発症した筋は脆弱になり自己体重を負荷するだけで筋損傷が起こり、そこから炎症反応が惹起され、その後回復していくことが我々の先行研究で明らかになった。そこで本研究では、この損傷からの炎症が回復に及ぼす影響について筋細胞レベル、分子レベル、遺伝子レベルで詳細に分析し、また回復過程において様々なリハビリテーション治療法の効果やその効率について検討することを目的とした。本研究ではWistar系雄ラットを使用して下肢にギプス固定を施しヒラメ筋に廃用性筋萎縮を発症させた。2週後ギプス固定を解放し、ラットは再びケージ内を自由に動くことができるようにした。このギプス解放直後に抗炎症剤をヒラメ筋に注射し、その後の炎症・回復の過程を3日後、7日後、14日後に実験群(抗炎症剤注射群)と対照群(注射なしで自然治癒群)で比較・検証した。実験指標としてミオシン重鎖アイソフォーム3種(MHC-Iβ, MHC-IIa, MHC-IIb)、炎症性サイトカイン3種(IL-6, IL-1, TNF-α)、熱ショックタンパク質70(HSP70)のmRNA遺伝子およびタンパク質レベルで発現量を分析した。平成2931年度は主に炎症実験(抗炎症剤投与)を行い、廃用性筋萎縮からの早期回復段階での炎症から回復へと導くメカニズム解明への足掛かりとする。後半の平成3132年度は本結果を踏まえ、数種類のリハビリテーション治療法を介入しそれらの効果や効率性について比較・検討し、どのような治療方法が最も効果を示すのか、またいつからどの位の期間治療を実施するのが最適かなど本実験結果を臨床現場に提案する。実験精度を高めるべく実験手順の見直しや分子生物学的解析技術の詳細を再確認しながら、動物実験の準備を進めている。具体的には、先行研究で抗炎症剤としてデポ・メドロール水性懸濁注射液(ファイザー社)を使用してヒラメ筋に注入したが、活動の低下したラットヒラメ筋では懸濁液の吸収が遅く、筋摘出時に薬剤結晶が筋表面に残留いたままのものが見られたため、本実験では懸濁ではない水性薬剤を使用することと変更した。また、先行研究ではラット右下肢のみにギプス固定を実施したが、ラットは体の他部分を使って動く、ギプスを齧るなどギプスから解放されようとするためギプスの巻き直しを頻繁に行わなければならなかった。ラットの動きをもう少し制限するため今後は両下肢をギプス固定し、左下肢の萎縮ヒラメ筋を組織染色して炎症程度を分析していく予定である。また、mRNA分析のためのリアルタイムPCRで使用する特異的プライマーの再選択、タンパク質分析のためのwestern-blottingで使用する抗体の選別などを実施中である。先行研究ではこれらは反応の良いものと悪いものがあったため、他の文献などを参考にしながら本実験精度を高めていく。これらが決定次第、実際の実験動物を使用して炎症実験を開始する。研究前半では主に炎症実験を行い、廃用性筋萎縮からの早期回復段階で起こる炎症から回復へと導くメカニズム解明への足掛かりとする予定である。具体的には、今までの実験での検討事案を考慮しながら、平成31年度には実験動物(Wistar系雄ラット)を使用して下肢ヒラメ筋をギプス固定し廃用性筋萎縮を発症させ、そこに抗炎症剤を注射し、その結果を本実験指標をもとに実験群と対照群を比較・検討する。その後は、炎症実験結果を踏まえ、廃用性筋萎縮からの回復過程において数種類のリハビリテーション治療法を介入する。炎症実験結果より抗炎症剤の有無による炎症反応や程度の違い、現在リハビリテーション現場で用いられている数種治療法の効果の比較、薬剤とリハビリテーション治療法を併用することの効率性について検討していく。これらの実験結果より、どのような治療方法が最も効果を示すのか、またいつからどの位の期間治療を実施するのが最適かなどを学会発表や研究論文投稿を通して臨床現場に提案していく。本研究では実験全般において実験動物の飼育、分子生物学的実験の環境や技術指導などに大阪医科大学病理学講座による指導協力を受けることが可能であり、この協力指導をもとに実験を進めていく。廃用性筋萎縮は一旦発症しても適切な負荷や刺激を与えると正常な筋に戻るという可逆性を持つため、リハビリテーションの臨床現場では廃用性筋萎縮からの回復が常に課題となる。廃用性筋萎縮を発症した筋は脆弱になり自己体重を負荷するだけで筋損傷が起こり、そこから炎症反応が惹起され、その後回復することが我々の先行研究で明らかになった。本研究ではWistar系雄ラットを使用して下肢にギプス固定を施しヒラメ筋に廃用性筋萎縮を発症させる。2週後ギプス固定を解放し、ラットは再びケージ内を自由に動くことができる。このギプス解放直後に抗炎症剤をヒラメ筋に注射し、その後の炎症・回復の過程を3日後、7日後、14日後に実験群(抗炎症剤注射群)と対照群(注射なしで自然治癒群)で比較・検証する。

実験指標としてミオシン重鎖アイソフォーム3種(MHC-Iβ, MHC-IIa, MHC-IIb)、炎症性サイトカイン3種(IL-6, IL-1, TNF-α)、熱ショックタンパク質70(HSP70)のmRNA遺伝子およびタンパク質レベルで発現量を分析する。本研究前半の平成2931年度は主に炎症実験を行い、廃用性筋萎縮からの早期回復段階に起こる炎症から回復へと導くメカニズム解明への足掛かりとする。その結果を踏まえ、後半の平成3132年度は廃用性筋萎縮からの回復過程において数種類のリハビリテーション治療法を介入しそれらの効果や効率性について比較・検討し、どのような治療方法が最も効果を示すのか、またいつからどの位の期間治療を実施するのが最適かなどを臨床現場に提案していく。平成29年度は助成金交付初年度であり、先行研究より実験精度を高めるべく実験手順の見直しや分子生物学的解析技術の詳細を再確認しながら、動物を使った実験の準備を進めた。具体的には、実験当初は抗炎症剤としてデポ・メドロール水性懸濁注射液(ファイザー社)を使用してヒラメ筋に注入したが、活動の低下したラットヒラメ筋では懸濁液の吸収が遅く、筋摘出時に薬剤結晶が筋表面に残留しているのが見られたため、その後は懸濁ではない水性薬剤を使用することとした。また、mRNA分析のためのリアルタイムPCRで使用する特異的プライマーの再選択、タンパク質分析のためのwestern-blottingで使用する新しい抗体の選別などを実験と並行して実施している。先行研究ではこれらは反応の良いものと悪いものがあったため、他の文献などを参考にしながら今後の実験精度を高めていく。これらが決定次第、平成30年度には実際の実験動物を使用して本実験を開始する。廃用性筋萎縮は一旦発症しても適切な負荷や刺激を与えると正常な筋に戻るという可逆性を持つため、リハビリテーション臨床現場では廃用性筋萎縮からの回復は重要課題である。廃用性筋萎縮を発症した筋は脆弱になり自己体重を負荷するだけで筋損傷が起こり、そこから炎症反応が惹起され、その後回復していくことが我々の先行研究で明らかになった。そこで本研究では、この損傷からの炎症が回復に及ぼす影響について筋細胞レベル、分子レベル、遺伝子レベルで詳細に分析し、また回復過程において様々なリハビリテーション治療法の効果やその効率について検討することを目的とした。本研究ではWistar系雄ラットを使用して下肢にギプス固定を施しヒラメ筋に廃用性筋萎縮を発症させた。2週後ギプス固定を解放し、ラットは再びケージ内を自由に動くことができるようにした。このギプス解放直後に抗炎症剤をヒラメ筋に注射し、その後の炎症・回復の過程を3日後、7日後、14日後に実験群(抗炎症剤注射群)と対照群(注射なしで自然治癒群)で比較・検証した。実験指標としてミオシン重鎖アイソフォーム3種(MHC-Iβ, MHC-IIa, MHC-IIb)、炎症性サイトカイン3種(IL-6, IL-1, TNF-α)、熱ショックタンパク質70(HSP70)のmRNA遺伝子およびタンパク質レベルで発現量を分析した。平成2931年度は主に炎症実験(抗炎症剤投与)を行い、廃用性筋萎縮からの早期回復段階での炎症から回復へと導くメカニズム解明への足掛かりとする。
イヌ属における遺伝情報を利用した行動評価系の確立

申請者の研究課題「イヌ属における遺伝情報を利用した行動評価系の確立」は、イヌを主な対象として、その行動や認知特性の遺伝的基盤を明らかにすることを目的とする。今年度は、研究I「イエイヌの行動評価系の開発」において、犬種により異なる社会行動にどのような遺伝的背景があるかを推定するため、昨年度に引き続き、イヌが人に対して示す視線コミュニケーション行動を調べた。具体的には視線追従課題を実施し、ヒトの視線シグナルに対する応答性がオオカミとの遺伝的類似性と関与していることを明らかにした。また、共同研究として携わったイヌとヒトの行動同調(あくびの伝染)に関わる実験成果については学術論文として発表された。一方、研究II「イエイヌの行動特性の遺伝的基盤の解明」では、イヌの行動の個体差を支える遺伝基盤を同定するため、麻薬探知犬の行動と遺伝子の解析を行うことで、遺伝情報と行動表現型の両者のデータの蓄積を進めた。麻薬探知犬では、昨年度に引き続きアンドロゲン受容体遺伝子(AR)など神経やホルモン伝達に関与する遺伝子領域のタイピングを進めた。これに加え、オキシトシン受容体遺伝子(OTR)とオキシトシン遺伝子(OT)の一塩基多型を新たな標的遺伝子として加え、各個体の遺伝子型と行動特性との関連解析を進めた。さらに、新たに研究III「イヌ属の機能遺伝子の行動生態学的意義の解明」を推進するため、比較ゲノム科学的観点から、オオカミやリカオンを含むイエイヌ以外のイヌ科の野生動物のDNA試料を収集し、行動に関連する遺伝子配列の種差を調べるための研究基盤を整備した。本年度は、飼育家庭での訪問調査や訓練施設との共同研究など、イヌの行動と遺伝子のデータベースを構築するための研究体制を整備した。これにより得られた学術成果は国内外の学会で発表されただけでなく、学術雑誌上での論文化が成し遂げられたことから、研究は順調に進展したと考えられる。イヌの行動と遺伝情報をさらに蓄積することにより本研究を発展させる。将来、イエイヌ以外のイヌ科動物にも対象を拡大し、イヌ属の行動とゲノムのデータベースの充実を図ることが求められる。得られた学術的成果は国内外の学会で発表するとともに学術誌での論文化を進める。今年度は、研究I「イエイヌの行動評価系の開発」において、犬種により異なる社会行動にどのような遺伝的背景があるかを推定するため、さまざまな犬種を対象にイヌの人に対する視線コミュニケーション行動を調べた。その結果、日本在来犬を含む原始的タイプの犬種は、他の純粋犬種と比べてヒトへの注視行動が維持されないことが明らかになった。この結果は、オオカミと遺伝的に近い犬種とそれ以外の犬種では人とのコミュニケーション様式が異なることを示唆しており、イヌの行動の遺伝的寄与を知る上で重要な知見と考えられる。研究II「イエイヌの行動特性の遺伝的基盤の解明」.では、イヌの行動の個体差を支える遺伝基盤を同定するため、イヌの行動と遺伝子の解析を行うことで、遺伝情報と行動表現型の両者のデータの蓄積を進めた。麻薬探知犬では、既に種内の遺伝子多型の存在が明らかになっているアンドロゲン受容体遺伝子(AR)、ドーパミン受容体D4遺伝子、セロトニン輸送体遺伝子、毛色に関与する遺伝子(MCIR)といった遺伝子領域のタイピングを進めた。行動に関しては、訓練士による適性評価値に加え、各個体の訓練時の行動の映像データを得ることができた。伴侶犬では、飼い主が評価する質問紙のデータに加え、研究1と同様の行動実験から、人に対するコミュニケーション行動の個体差を抽出した。今後、候補遺伝子の多型と一連の行動表現型の関連解析を進めることによって、イヌの行動の個体差を支える遺伝子領域が明らかになることが期待される。

本年度は、研究拠点の変化に伴い、飼育家庭での訪問調査や訓練施設との共同研究など、イヌの行動と遺伝子のデータベースを構築するための研究体制を整備した。これにより得られた学術成果は国内外の学会で発表されただけでなく、現在、学術雑誌上での論文化が進められていることから、研究は順調に進展していると考えられる。本年度は、飼育家庭での訪問調査や訓練施設との共同研究など、イヌの行動と遺伝子のデータベースを構築するための研究体制を整備した。これにより得られた学術成果は国内外の学会で発表されただけでなく、学術雑誌上での論文化が成し遂げられたことから、研究は順調に進展したと考えられる。イヌの行動と遺伝情報をさらに蓄積することにより本研究を発展させる。次年度以降はイエイヌ以外のイヌ科動物にも対象を拡大し、イヌ属の行動とゲノムのデータベースの充実を図る。得られた学術的成果は国内外の学会で発表するとともに学術誌での論文化を進める。将来、イエイヌ以外のイヌ科動物にも対象を拡大し、イヌ属の行動とゲノムのデータベースの充実を図ることが求められる。
高齢者のAcitive life lossと地域サポートネットワークに関する研究

札幌市、夕張市、鷹栖町の3地域で、対象者全員(約1800名)に対して2回目の社会学的ならびに医学的な横断調査を実施した。要約すると、年齢が上がると主に、白内障、心臓疾患、静脈瘤などの有病率が増加した。痴呆やADLの低下の割合も数%上昇した。健康状態と医療機関への通院状況を家族類型別に比較すると、男女とも「一人暮らし」が多かった。ストレスフル・ライフ・イヴェントも、男女ともに「一人暮らし」では他の家族類型に比べ、「経済状況の悪化」、「友人の死亡」、「意に反して住居を変わらざるをえなかった」「自信の健康の悪化」「配偶者の死亡」などをあげるものが多かった。しかし、相談サポート、介護サポートともに、特徴だったのは、家族サポートのうち年齢とともに、配偶者サポートや親戚サポートは減少したが、娘や息子などのサポートは増加し、かつ民生委員、町内役員や、保健婦やヘルパーなど準公的あるいは、公的な保険福祉畑からのサポートが、漸増した。3地域〔札幌市(中央区・北区)、夕張市、鷹栖町〕の高齢者の検診受診行動と関連するソーシャルサポート・ネットワークおよび他の要因の状況を調査した。検診受診群・非受診群間で以下の主な項目で有意差が得られた。さらに、次代のソーシャルサポートが期待される高校生を対象として、高齢者や障害者に対する援助志向、共生感を把握するために、調査を行った。初回調査で、拒否、長期不在などの理由で回答が得られなかった札幌の156名、夕張の78名について、聞き取り再調査を実施した。これにより、最終的回収率をほぼ100%にするとともに、「危機時への柔軟な対応に欠ける傾向を持つ」非回答者の姿が浮かび上がった。すなわち、非回答者は、回答者に比べ、総体的に経済的に貧困で、慢性疾患を有し、病弱であり、同時にソーシャルサポート、ネットワークも家族中心で家族を越えた社会的関係が少なく、社会的活動性も不活発であることが明らかになった。検診の受信率も有意に低かった。現在、夕張市では入力・解析が終了した。実施した。札幌は入力が終わり、鷹栖地域では、回収後のチェック作業を行っている。夕張市の解析結果について要約すると、年齢があがるとともに、白内障、心臓疾患、静脈瘤などの有病率が増加した。健康状態と医療機関への通院状況を家族類型別に比較すると、男女とも入院あり、往診ありは「一人暮らし」が多かった。ストレスフル・ライフ・イヴェントも、男女ともに「一人暮らし」では他の家族類型に比べ、「経済状態の悪化」、「友人の死亡」、「意に反して住居を変わらざるをえなかった」「自身の健康の悪化」、「配偶者の死亡」などをあげる者が多かった。しかし、相談サポート、介護サポートともに、特徴的だったのは、家族サポートのうち年齢とともに。配偶者サポートや親戚サポートは減少したが、娘や息子などのサポートは増加し、かつ民生委員、町内会委員や、保健婦やヘルパーなど準公的あるいは、公的な保健福祉畑からのサポートが、漸増していた。1.ソーシャルネットワークに関連する項目として、(1)男性では、1)普段の外出頻度、2)選挙に出向く頻度、(2)男性・女性ともに、1)団体加入関係および活動状況、2)行った活動数、3)公共サービスの利用、4)行政の広報誌、5)政治への関心。

2.ソーシャルサポートに関連する項目としては、(1)男性では、1)サポートの提供、2)親密な親戚の有・無、3)近隣との付き合いの度合い、4)趣味・生きがいの有・無、(2)女性では、1)手段的サポートの有・無、2)子供との電話のやりとりの程度、3)健康に対する不安感の有・無、(3)男女ともに、1)親友の有・無。3.その他の要因として(1)男性では、1)学歴、2)喫煙習慣、3)主観的自己健康状態、4)手段的ADL、5)身体的ADL、(2)女性でが、1)この3カ月間の外来受診、2)視力、(3)男女ともに、1)現在の仕事の有・無など。さらに、次代のソーシャルサポートが期待される高校生を対象として、高齢者や障害者に対する援助志向、共生感を把握するため、調査を行った。結果は以下のとおり。1.高齢者や障害者への援助経験があるのは全体の約3割りで女子が有意に多かった。2、親の老後について親と話すことがあるのは約1/3で女子が有意に多かった。将来、親と同居したいと思っているのは約1割前後で女子が有意に多かった。3.自身が障害者になったり老後が要介護になった場合は、約1/3が施設を考えていた。4.介護や介助ボランティアについて機会があれば喜んでしたいという者は1割強2割で、有意な男女差がみられた。5.男女間ほどではないが地域間の有意差も認められ、大都市の札幌よりも夕張や鷹栖で援助にポジティブな回答が多かった。
急性期脳卒中および脳小血管病における認知機能低下に関する多施設追跡調査研究

主任研究者は本年より前施設から本研究施設に異動したため、当倫理委員会とバイオバンクに本研究計画の倫理申請を行った。研究計画にはバイオバンクにおける遺伝子検査も含まれているため、、慎重な倫理的検証を要したことから、本研究の倫理申請許可に7か月程度の期間がかかった。その間にデータベース作成など研究準備を行った。当研究施設の診療実績から、年間約1000例の脳血管障害患者が入院し、対象となる急性期脳卒中患者は年間500例程度見込まれることから、十分な目標症例数を得られることと判断され、当研究施設のみの単施設前向き観察研究とした。研究実施計画に記載した通り、急性期脳血管障害で入院した患者を対象に、認知機能検査と血液検査を行う。縦断的に認知機能障害の変化量、頭部MRI評価、探索的に関連する血液バイオマーカーを評価・観察を実施計画である。脳卒中後認知機能の正常例、悪化例を予測診断への可能性・妥当性の検証を目指す。倫理申請許可後、速やかに研究目的である血栓溶解療法を行った急性期脳卒中患者における認知機能障害の追跡調査を開始した。当研究施設では月7-10名程度の研究対象症例が得られている。認知機能検査は、認知機能検査は、記憶、注意、実行機能、視覚認知など認知ドメインを網羅的に評価することで、血管性認知機能障害の診断を可能としている。脳卒中後のリハビリテーション診療の一環と兼ねるため、リハビリテーション科の診察で滞りなく検査は実施されており、順調な経過である。研究計画にはバイオバンクにおける遺伝子検査も含まれていたため、慎重な検証を要したことから、本研究の倫理申請の許可に7か月程度の期間がかかった。しかし、倫理申請許可後、速やかに研究目的である血栓溶解療法を行った急性期脳卒中患者における認知機能障害の追跡調査を開始した。そのご、研究対象症例の登録は順調な経過である。当研究施設の診療実績から、年間約1000例の脳血管障害患者が入院し、対象となる急性期脳卒中患者は年間500例程度見込まれる。さらに血管内治療を必要とする急性期脳梗塞患者は年間に200例程度見込まれ、本研究の対象基準を満たす症例は、40%と推定され、同意取得率が80%と仮定しても、3年間の研究期間中の実施可能例数として240例と想定されている。2019年7月より当研究施設が、中心部に新病院として移転することから、より多くの入院患者が見込まれ、研究参加の同意の推進を進めていく本研究は、脳血管障害、とくに脳小血管病と認知機能低下、認知症発症をエンドポイントとした長期観察研究である。初年度にあたる平成29年度では、脳血管障害の評価として、脳小血管病の頭部MRI画像の評価項目の整理・確定を行った。とくに、新規の頭部MRI画像評価として、皮質微小梗塞(cortical microinfarct)の撮像条件の整理・確定を行った。また、認知機能検査の評価項目の整理・実施内容の確認を行った。所属施設における倫理委員会の申請終了後から、データフォーマットの作成を行った。さらに、所属施設のみで、前方視的に対象とした脳梗塞後や脳小血管病を有する患者を約100名登録を実施し、データ整理を並行で行った。平成29年度に得られたデータのみで、脳小血管病について、本邦では報告の乏しい皮質微小梗塞と認知機能低下の関連性を検証するため、横断解析を実施し、次年度以降の研究学会や論文で発表予定である。平成30年度は新規の所属施設を、長期の追跡調査の実施実現のため、研究責任施設と登録する。年間の脳卒中入院患者が約600例と見込まれるため、所属施設のみでの長期観察研究の方針とする。その他の研究計画については、大筋、当初の研究計画の通りに実現の方針とする。新規の所属施設で、倫理委員会の申請とデータフォーマットの作成・更新を行う。長期追跡調査については、追跡困難を回避するため、電話確認を用い、追跡可能を目指す。平成29年度に在籍していた所属施設から、当初の研究計画で多施設共同研究に組み込まれていない他施設への異動が決定した。よって、長期観察研究の追跡調査の実施が困難であると考えられた。新規の所属施設では、研究計画内容について、若干の調整を検討している。

認知機能検査は、認知機能検査は、記憶、注意、実行機能、視覚認知など認知ドメインを網羅的に評価することで、血管性認知機能障害の診断を可能としている。脳卒中後のリハビリテーション診療の一環と兼ねるため、リハビリテーション科の診察で滞りなく検査は実施されており、順調な経過である。主任研究者は本年より前施設から本研究施設に異動したため、当倫理委員会とバイオバンクに本研究計画の倫理申請を行った。研究計画にはバイオバンクにおける遺伝子検査も含まれていたため、慎重な検証を要したことから、本研究の倫理申請の許可に7か月程度の期間がかかった。しかし、倫理申請許可後、速やかに研究目的である血栓溶解療法を行った急性期脳卒中患者における認知機能障害の追跡調査を開始した。そのご、研究対象症例の登録は順調な経過である。当初の研究計画の通り、前方視的に得られた平成29年度のデータでは、横断的に脳血管障害、皮質微小後続と認知機能低下の関連性について、解析を実施し、結果報告をする。平成30年度は新規の所属施設を、長期の追跡調査の実施実現のために、研究責任施設と登録する。年間、脳卒中入院患者600例が見込まれるため、所属施設のみでの観察研究とする。長期追跡についても、電話確認の方法を用い、追跡可能を目指す。当研究施設の診療実績から、年間約1000例の脳血管障害患者が入院し、対象となる急性期脳卒中患者は年間500例程度見込まれる。さらに血管内治療を必要とする急性期脳梗塞患者は年間に200例程度見込まれ、本研究の対象基準を満たす症例は、40%と推定され、同意取得率が80%と仮定しても、3年間の研究期間中の実施可能例数として240例と想定されている。2019年7月より当研究施設が、中心部に新病院として移転することから、より多くの入院患者が見込まれ、研究参加の同意の推進を進めていく研究計画書にあった研究責任施設から、研究計画に組み込まれていなかった他施設に異動が当該年度途中で決定となり、研究計画にあった主要評価項目である認知機能低下の5年の追跡調査の実施実現が困難と見通しが判明した。結果的に、新規の所属施設での研究実施のため、予算を繰り越すこととした。主任研究者が本年より前施設から異動となった。異動後の倫理委員会の申請に時間を要し、研究開始や患者データ登録が遅れ、予定としていた支出が限られていた。
「細胞内発現する人工小型抗体」封入ナノ粒子の血中投与による狂犬病治療法の開発

狂犬病ウイルス(Rabies virus: RABV)に感染すると、ウイルスは血流を介さず、末梢神経細胞を経由して中枢神経へと伝達され、狂犬病を発症する。発症後の致死率は100%であり、有効な治療法はない。本研究では、狂犬病発症後の治療法の開発を目的として、RABV感染細胞内でウイルス蛋白質に結合できる人工小型抗体を複数作出し、一部についてはウイルスの増殖阻害効果を有することを確認した。また人工小型抗体の遺伝子をナノ粒子に封入し、神経細胞へのin vitroデリバリー系の構築を行った。狂犬病は、狂犬病ウイルス(Rabies virus: RABV)を原因とする人獣共通感染症である。ひとたび発症すると確実な治療法はなく、致死率はほぼ100%である。本研究は、RABVに対する人工小型抗体をRABV感染細胞に導入して、RABVの増殖を阻害することにより、狂犬病の治療法への応用を目指している。初年度には以下の2項目を実施した。1)RABV蛋白質に対する複数種の小型抗体の作出2)抗RABV小型抗体の細胞内反応性の解析上記scFvについて、i)細胞内での標的蛋白質との結合性、ii)RABVの増殖阻害能を解析するために、まず細胞内へのscFv発現ベクターの高効率導入系を検討した。マウス神経芽腫由来MNA細胞およびヒト胎児腎臓由来HEK293T細胞に対して、リポフェクション法(Lipofectamine LTXおよびFugene HD),エレクトロポレーション法(Lonza社Amaxa nucleofector)を検討したところ、HEK293T細胞にFugene HDを用いた場合に、もっとも導入効率が高く、細胞への傷害性が低かった。これまでに、抗RABV-P scFvの1クローン(P19)を導入したHEK293T細胞にRABV(CVS11株)を感染させ、感染細胞内におけるRABV-P蛋白質との結合性を蛍光抗体法および免疫沈降法により確認した。さらに、scFv-P19発現細胞/非発現細胞にRABV(CVS11株)を感染させて、ウイルス増殖を比較したところ、同クローンがRABVの増殖阻害能力を有することが明らかになった。他のクローンについても、現在解析を進めている。H26年度には以下の2項目に関して研究を行った。1)RABV蛋白質に対する複数種の小型抗体の作出および細胞内反応性の解析:初年度に作成したRABV-P, -N蛋白質に対する小型抗体(single chain variable fragment; scFv)のほかに、ファージディスプレイライブラリーTomlinson I+Jから、さらに複数種のscFv遺伝子を選択し、pCAGGSベクターにクローニングした。同ベクターを、マウス神経芽腫由来MNA細胞に導入したうえで、RABVCVS11株を接種したところ、複数のクローンについて細胞内で標的蛋白質と結合していることが示された。2)抗RABV-PscFvのエピトープマッピング:RABV-Pの全アミノ酸配列に基づくペプチドセットを固着させたガラススライド上で、scFvを反応させ、マイクロアレイで検出することにより、RABV-Pとの結合部位を明らかにすることを目指している。現在、Linear epitopeを認識することが確認されている抗RABV-P scFv 4クローンについて、解析を進めている。3)血液脳関門(BBB)透過性ペプチドを用いたin vitroデリバリー系の構築:RABV-G蛋白質由来のペプチド29残基(RVG29)を血中に投与すると、BBBを越えて広範囲の脳実質へ移行することが報告されており、すでに脳への薬剤デリバリーの研究に応用されている。これまでにRVG29のほかに、同様にBBB透過性が報告されているヘビ毒由来ペプチドKC2S、陰性対照ペプチドを作製した。現在、各ペプチドについて、抗RABV-G血清に対する反応性およびscFv発現ベクターとの結合性の解析を進めている。H27年度には以下の3項目に関して研究を行った。1)抗RABV-PscFvのエピトープマッピング:RABV-Pの全アミノ酸配列に基づくペプチドセットを固着させたガラススライド上で、scFvを反応させ、マイクロアレイで検出することにより、RABV-Pとの結合部位を明らかにすることを目指している。Linearepitopeを認識することが確認されている抗RABV-P scFv 4クローンについて解析を行い、epitopeの候補部位を明らかにした2)血液脳関門(BBB)透過性ペプチドを用いたin vitroデリバリー系の構築:RABV-G蛋白質由来のペプチド29残基(RVG29)を血中に投与すると、BBBを越えて広範囲の脳実質へ移行することが報告されており、すでに脳への薬剤デリバリーの研究に応用されている。

RVG29のほかに、同様にBBB透過性が報告されているヘビ毒由来ペプチドKC2S、陰性対照ペプチドについて、抗RABV-G血清に対する反応性およびscFv発現ベクターとの結合性の解析を行った。さらに上記ペプチドを用いたscFv発現ベクターのin vitroデリバリー系を構築し、デリバリー効率を検証した。上述の3項目のうち「2)血液脳関門(BBB)透過性ペプチドを用いたin vitroデリバリー系の構築」については、2種類のBBB透過性ペプチドおよび1種類の陰性対照ペプチドを用いて研究を進めた。これらのペプチドを固相化し、抗RABV-G血清を用いてELISAを行った結果、同血清中病患者体内で阻害される可能性は低いと考えられた。またscFv発現ベクターとペプチドの混合比を段階的に変えて、DNA shift assayを行い、各ペプチドについて適切な混合比を決定した。この結果をふまえて、scFv発現ベクターと各ペプチドの複合体を作製し、マウス神経芽腫細胞に対する導入試験を行ったところ、導入効率は数%にとどまっていた。現在、導入効率の上昇を図るため、コントロールベクターとしてGFP発現プラスミドを用い、諸条件の再検討を行っている。また、BBB透過性ペプチド単独でのデリバリー効率が上昇しなかった場合を考えて、後述の上記ペプチドを外套したナノ粒子によるデリバリーの検討を開始した。「3)血液脳関門(BBB)透過性ペプチド外套ナノ粒子を用いたin vitroデリバリー系の構築」については、予備実験として、細胞指向性を有さないナノ粒子とLUCあるいはGFP発現ベクターを混合し、マウス神経芽腫細胞へのin vitroデリバリー実験を実施した。その結果、細胞内への導入は確認されたものの、導入効率が著しく低かった。ベクターのナノ粒子への取り込み効率が低いことが一因と考えられたことから、ナノ粒子の組成から再検討を行っている。当初の計画では「ナノ粒子を用いたin vivoデリバリー系の構築」についても実施することにしていたが、in vitroデリバリーの効率が低かったことから、in vivoデリバリーへの応用を延期した。そのため、研究機関を1年延長し、In vitroでの高い導入効率を達成したうえで、in vivoの実験を行うこととした。狂犬病は、狂犬病ウイルス(Rabies virus: RABV)を原因とする人獣共通感染症である。ひとたび発症すると確実な治療法はなく、致死率はほぼ100%である。本研究は、RABVに対する人工小型抗体(single chain variable fragment: scFv)をRABV感染細胞に導入して、RABVの増殖を阻害することにより、狂犬病の治療法への応用を目指している。課題期間はH25-27年度であったが、ナノ粒子を用いた人工小型抗体遺伝子のより高い導入効率の達成を目指して、研究期間を1年延長した。H28年度には以下の項目に関して研究を行った。■ナノ粒子を用いたscFv遺伝子のin vitroデリバリー系の構築
高齢者福祉施設の介護職員の「離職」と「転職」の基礎的研究

高齢者福祉施設で働く介護職員の離職率が20%を超える現状を緩和するためにも、離・転職行動のメカニズムの解明は急務である。そこで本研究では、先行研究群にして示されている離職あるいは職場に滞まるという行動を最も説明するとされる離・滞職意向の因果モデル、加えて、仮に現在の職場を離職しても同じ職種の仕事を希望するかその意向について平成17年度に近畿某県にある90の介護老人福祉施設で働く職員を対象に行ったアンケート調査の回答者のうち介護職員1155名(男性:208名女性:935名不明:12名)のデータに共分散構造分析を施し検討した。結果、現在の職場に滞ろうとする「職場継続意向」には「成長満足度」「施設の方針に対する満足」「同僚との人間関係に対する満足度」「利用者との関係に対する満足度」「待遇に対する満足度」が有意に影響していることが判明している(なお、独立変数間は複雑に関連しあっている)。例え、現在の職場を辞めても次も同じ介護職に就こうとする「職種継続意向」には「成長満足度」「利用者との関係に対する満足度」「待遇に対する満足度」が有意に影響していることが判明した(なお、独立変数間は複雑に関連しあっている)。「職場継続意向」には研究者が仮定した独立変数がほぼ全て影響している。「職種継続意向」については、現在勤めている施設とは独立して介護職そのものの評価と関連する「成長満足度」「利用者との関係に対する満足度」「待遇に対する満足度」のみが影響していることが判明した。給与等待遇改善のみならず高齢者福祉施設の人材マネジメント方法の刷新を要請する結果となった。老人福祉施設職員の現在の職場を継続するかその意向(職場継続以降)に影響を与える要因を探索するため次のとおり調査を実施した。2005年11月初旬12月末日にかけて近畿地方某県某市に所在地を持つ90の老人福祉施設に勤務する(介護職、看護職、ケアマネージャー、相談職、事務職員等)5195名を対象に、「成長欲求に対する満足度」、「上司との関係に対する満足度」、「同僚との関係に対する満足度」、「利用者との関係に対する満足度」、「利用者の家族との関係に対する満足度」、「待遇に対する満足度」の下位意概念から構成される職業生活の質(Quality of Working Life : QWL)、職場継続意向、仕事以外の生活満足を問う質問項目、そして基本属性を尋ねる質問項目を掲載したアンケート票による職務意識調査を実施した。1899名からの回答があり、回収率は36.6%であった。回答者の構成は,性別では男性が391名(20.2%)、女性が1517名(78.3%)、不明が29名(1.5%)であった。職種別にみると、介護職が1155名(59.6%)、看護職が199名(10.3%)、ケアマネージャーが155名(8.0%)、相談職が100名(5.2%)、事務職員が113名(5.8%)、そしてその他職種が179名(9.4%)であった。雇用形態別では,常勤が1244名(64.2%)、常勤的非常勤が269名(13.9%)、非常勤が366名(18.9%)、そして不明が58名(3.0%)であった。QWLを構成する6つの下位概念を独立変数が老人福祉施設介護職員の職場継続意向に影響するか重回帰分析を施し検討したところ、「成長欲求に対する満足度」、「上司との関係に対する満足度」、「同僚との関係に対する満足度」、「利用者との関係に対する満足度」の4つの独立変数が有意に影響していることが明らかになった。本研究では、(1)離転職経験者による離転職理由に関する自由記述データの分析、(2)自由記述データと量的データそれぞれの分析結果の比較検討、(3)離転職経験者へのインタビュー調査を行い、介護職者の仮説的離転職モデルを構築を目指した。まず、昨年度実施した質問紙調査で得た、離転職経験者から得た離転職理由に関する自由記述データ(言語データ)を形態素毎に分解し、形態素の出現パターンをコレスポンデンスアナリシスとクラスター分析により検討したところ、「人間関係の葛藤」、「待遇への不満」、「施設のサービス方針との不一致」、「体力・精神の消耗」、そして「結婚・出産.育児」の6つの離転職要因を見出した。言語データの分析結果と昨年度実施した量的調査から得たデータを分析した結果を比較検討したところ、言語データ分析の結果からは、女性職員について「体力の限界」と「結婚・出産・育児」が固有の離転職要因として見出される一方、「人間関係の葛藤」、「待遇への木満」、そして「施設のサービス方針との不一致」については、量的データ分析の結果と一致していることが判明した。離転職経験者9名に対して半構造化面接を行い離転職に至るまでのプロセスを回想させたところ、「人間関係の葛藤」、「待遇への不満」、そして「施設のサービス方針との不一致」の3要因の他に、(1)新たな資格取得を機に転職した事例、(2)大学卒業資格を持つ者で入職後1年以内に指導的立場に任命されその重責に耐えられず離職した事例、そして年齢20代の若い介護職員3名については(3)現在の職場以外(他の施設)で経験を積み上げたいという動機が高まり離転職した事例が見出された。

以上を総合すると、介護職者の離転職行動には「成長欲求に対する満足感」、「人間関係に対する満足感」、「待遇に対する満足感」、「施設の方針に対する満足感」、「新しい資格取得」、「体力・精神の消耗感」が影響していると考えられる。女性についてはさらに、結婚・出産・育児等ライフイベントも含まれる。高齢者福祉施設で働く介護職員の離職率が20%を超える現状を緩和するためにも、離・転職行動のメカニズムの解明は急務である。そこで本研究では、先行研究群にして示されている離職あるいは職場に滞まるという行動を最も説明するとされる離・滞職意向の因果モデル、加えて、仮に現在の職場を離職しても同じ職種の仕事を希望するかその意向について平成17年度に近畿某県にある90の介護老人福祉施設で働く職員を対象に行ったアンケート調査の回答者のうち介護職員1155名(男性:208名女性:935名不明:12名)のデータに共分散構造分析を施し検討した。結果、現在の職場に滞ろうとする「職場継続意向」には「成長満足度」「施設の方針に対する満足」「同僚との人間関係に対する満足度」「利用者との関係に対する満足度」「待遇に対する満足度」が有意に影響していることが判明している(なお、独立変数間は複雑に関連しあっている)。例え、現在の職場を辞めても次も同じ介護職に就こうとする「職種継続意向」には「成長満足度」「利用者との関係に対する満足度」「待遇に対する満足度」が有意に影響していることが判明した(なお、独立変数間は複雑に関連しあっている)。「職場継続意向」には研究者が仮定した独立変数がほぼ全て影響している。「職種継続意向」については、現在勤めている施設とは独立して介護職そのものの評価と関連する「成長満足度」「利用者との関係に対する満足度」「待遇に対する満足度」のみが影響していることが判明した。給与等待遇改善のみならず高齢者福祉施設の人材マネジメント方法の刷新を要請する結果となった。
GHz板状フォノニックメタマテリアル及びプラズモニック・フォノニック結晶の実現

本研究の目的は、ナノメートルスケールの厚みをもつ板状の固体を伝搬するGHz周波数領域の弾性波を、人工的なフォノニック構造を使って制御することである。板の曲げ振動波に対して負の有効質量密度と負の有効弾性率を併せ持つダブルネガティブフォノニックメタマテリアルを実証する。さらに、完全フォノニックバンドギャップとプラズモニック共鳴構造を併せ持つ板状のマイクロスケール2次元プラズモニック・フォノニック結晶構造も実現する。本年度は以下の研究を行った。1.ダブルネガティブ板曲げ振動メタマテリアルの設計およびシミュレーション、試料作製:COMSOLMultiPhysicsを使って、試料の設計および周波数領域の弾性波伝搬シミュレーションを行った。この構造が特定の周波数帯において負の屈折を起こすこと、その負の屈折強度が試料の形状に依存することを確かめた。国内の共同研究先に依頼して試料作製を行った。2.板状プラズモニック・フォノニック結晶の設計および試料作製:COMSOLMultiPhysicsを使って、窒化シリコン膜の上にポリスチレン球が1層並んだ構造について、完全フォノニックバンドギャップを持ち、更に所有しているレーザー波長帯においてプラズモニック共鳴をもつ試料の設計を行った。この試料をナノスフェアリソグラフィー法で作製し、フェムト秒レーザーを用いた光学系で時間領域測定を行った。3.任意周波数時間分解イメージング測定系の構築・任意周波数測定に対応したフェムト秒レーザーを用いた時間分解弾性波イメージング測定系を構築した。板状の試料のイメージングを行い、群速度がゼロとなる波のイメージングを行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.ダブルネガティブ板曲げ振動メタマテリアルの設計およびシミュレーション:市販のシミュレーションソフトであるCOMSOLMultiPhysicsを使って、メタマテリアルの分散関係や有効密度、有効弾性率を計算しながら、実際にマイクロマシニング技術で作製可能な試料の設計を行った。周波数領域の弾性波伝搬シミュレーションにおいて、この構造が特定の周波数帯において負の屈折を起こすことも確かめた。2.板状プラズモニック・フォノニック結晶の設計:市販のシミュレーションソフトであるCOMSOLMultiPhysicsを使って、窒化シリコン膜の上にポリスチレン球が1層並んだ構造について、完全フォノニックバンドギャップを持ち、更に所有しているレーザー波長帯においてプラズモニック共鳴をもつ試料の設計を行った。板状の試料のイメージングも行った。1.ダブルネガティブ曲げ振動フォノニックメタマテリアルの研究については、当初予定していた複雑で3次元的な試料構造よりもより簡単に作れる、3層の板に単純に貫通穴を開けただけで達成できる試料構造を考案した。試料構造が簡単になることにより、試料作製における困難が解消され、今後より加速的に研究が進むと思われる。2.完全フォノニックバンドギャップをもつプラズモニック・フォノニック結晶については、フォノニックバンドを持つ試料構造のパラメータ条件を明らかにした。プラズモニック共鳴の数値計算も当初使っていた有限要素法では短い波長帯については回折次数が多くなりすぎて計算ができないということが判明し、その問題の整理と解決に時間を費やしてしまったが、FDTD法で解決できる目途がついた。1.ダブルネガティブ板曲げ振動メタマテリアルの設計およびシミュレーション、試料作製:市販のシミュレーションソフトであるCOMSOLMultiPhysicsを使って、メタマテリアルの分散関係や有効密度、有効弾性率を計算しながら、実際にマイクロマシニング技術で作製可能な試料の設計を行った。さらに国内の共同研究先に依頼して試料作製を行った。2.板状プラズモニック・フォノニック結晶の設計および試料作製:市販のシミュレーションソフトであるCOMSOLMultiPhysicsを使って、窒化シリコン膜の上にポリスチレン球が1層並んだ構造について、完全フォノニックバンドギャップを持ち、更に所有しているレーザー波長帯においてプラズモニック共鳴をもつ試料の設計を行った。さらに国内で本試料を作製できる技術をもつグループと共同研究を開始した。

1.ダブルネガティブ曲げ振動フォノニックメタマテリアルの研究については、当初予定していた複雑で3次元的な試料構造よりもより簡単に作れる、単層の板に単純に貫通穴を開けただけで達成できる試料構造を考案した。さらに国内において試料作製技術を持つグループと共同研究を開始したことにより、試料作製に伴う技術習得の時間が節約となり加速度的に研究が進んだ。2.完全フォノニックバンドギャップをもつプラズモニック・フォノニック結晶についても、国内において試料作製技術を持つグループと共同研究を開始したことにより、設計した試料作製が可能となる目途が付いた。3.イメージング実験についても、任意周波数を使ったGHz領域の板の曲げ振動波の測定を行っている。既にZero group velocityという現象の観察を行い、論文準備中である。本研究の目的は、ナノメートルスケールの厚みをもつ板状の固体を伝搬するGHz周波数領域の弾性波を、人工的なフォノニック構造を使って制御することである。板の曲げ振動波に対して負の有効質量密度と負の有効弾性率を併せ持つダブルネガティブフォノニックメタマテリアルを実証する。さらに、完全フォノニックバンドギャップとプラズモニック共鳴構造を併せ持つ板状のマイクロスケール2次元プラズモニック・フォノニック結晶構造も実現する。本年度は以下の研究を行った。1.ダブルネガティブ板曲げ振動メタマテリアルの設計およびシミュレーション、試料作製:COMSOLMultiPhysicsを使って、試料の設計および周波数領域の弾性波伝搬シミュレーションを行った。この構造が特定の周波数帯において負の屈折を起こすこと、その負の屈折強度が試料の形状に依存することを確かめた。国内の共同研究先に依頼して試料作製を行った。2.板状プラズモニック・フォノニック結晶の設計および試料作製:COMSOLMultiPhysicsを使って、窒化シリコン膜の上にポリスチレン球が1層並んだ構造について、完全フォノニックバンドギャップを持ち、更に所有しているレーザー波長帯においてプラズモニック共鳴をもつ試料の設計を行った。この試料をナノスフェアリソグラフィー法で作製し、フェムト秒レーザーを用いた光学系で時間領域測定を行った。3.任意周波数時間分解イメージング測定系の構築・任意周波数測定に対応したフェムト秒レーザーを用いた時間分解弾性波イメージング測定系を構築した。板状の試料のイメージングを行い、群速度がゼロとなる波のイメージングを行った。試料の設計についてのシミュレーションの目途が概ね着いたので、今後は試料作製や測定を行う予定である。
学校教育における情報活用に関する教授・学習状況の調査分析

小学校,中学校,高等学校における情報活用の教育が進められだしたが,まだ情報教育のカリキュラムが開発されていない。このため,本研究では,小学校,中学校,高等学校での情報教育の教授・学習について調査した。その調査結果をもとに,情報教育カリキュラムの開発を次のように行った。(1)教育実践資料データベースを用いたコンピュータ利用方法の調査小学校,中学校,高等学校における情報活用の状況を1960年から1996年までの教育実践資料(データベースEDMARS)を用いて,コンピュータの教育利用の状況を調査分析した。その調査結果から,教育でのコンピュータ利用がCMI, CAI,学習の道具としての利用方法へ発展している状況を明らかにした。(2)映像,音声,図形,文字情報の教育での利用の可能性調査小学生,中学生,高校生の映像,音声,図形,文字情報利用の可能性調査し,情報活用カリキュラム開発のための基礎資料を作成した。その結果は,小学校1年生から映像,音声情報を用いた授業の可能性を明らかにした。(3)情報活用のための教育環境の調査教師の情報活用の能力,教師の意識,ハードウェア,通信ネットワーク等について,情報活用の教育環境を調査した。その結果から,情報活用カリキュラム開発の条件を明らかにした。(4)情報活用カリキュラム開発の課題(1)(3)の調査を使い,情報活用カリキュラムを開発した。このカリキュラムを用いた授業実践データから,学習状況を調査分析した。この結果から,クロスカリキュラムの構成方法について問題点を明らかにした。情報活用に関する学習の可能性を,小学校,中学校,高等学校で実際の教授・学習過程の中で調査するため,次のような方法で研究を進めた。(1)小,中,高等学校の情報活用に関連する学習行動の構成映像,音声,図形,文字情報に関する情報活用を学習内容・行動から,小,中,高等学校を通した調査項目を決定する。(2)学習の可能性についての調査用教材の開発情報活用についての各学年での学習の可能性をその教授・学習過程から調査する教材を開発した。とくに,主体的な学習活動を進めるに必要な調査用教材を開発した。(3)学習の可能性に関する事前調査研究協力校で,(2),(3)を利用し,情報活用に関する調査を行い,「学校教育学部における情報活用に関する教授・学習状況」,「学校教育における状況活用に関する教授・学習状況(2)」に教育実践記録をまとめ,その分析結果から教授・学習での利用状況の具体的な調査を進めた。平成7年度は,前年度の情報教育に関する教授・学習調査をもとに,年間を通じての学習状況調査を行い,その結果を解析し,学習の可能性を検討した。(1)情報活用に関する教授・学習過程の年間調査小,中,高等学校の研究協力校,教師に依頼し,情報活用に関する授業実戦結果(報告)を収集し、その学習状況を調査し各教材の視点で共通した応報活用の機能を整理し、これらのカルキュラム構成を基礎資料を作成した。(2)教授・学習過程の解析各教科の基礎となる共通した情報活用に関するカリキュラムを構成し、各実験校で得られた調査データを岐阜大学カリキュラム開発研究センターの教育情報処理装置を用いて、その学習過程の分析を行い、その結果からクロスカリキュラム等で集中した情報活用に関する学習を進め、他への適用を図るためのカリキュラム基礎の検討資料を作成した。(3)情報活用の小,中,高等学校での学習の可能性の分析小学校1年生から,高校生までの情報活用(コンピュータ処理も含め)の実践事例約1500件を収集して、そのデータベースから、学校教育での情報活用に関する教育の可能性を分析・評価した。平成8年度は,情報教育に関する教授・学習調査をもとにその結果を解析し,教授・学習カリキュラムを検討した。(1)平成7年度までの調査データをもとに,情報活用に関する映像,音声,図形,文字情報の学習活用の可能性を明らかにした。これらをもとに、映像,音声,図形,文字情報の活用と学習指導の関連を分析し、小学校、中学校の一連の情報教育に関するカリキュラム構成について検討を行った。(2)各教科の教材と情報活用の適用を分析した。各教科別に教育実践,教材の情報活用に関するカテゴリーを抽出・分析し,それぞれの教科での情報活用の適応分野を明らかにした。

これをもとに,学年別の総合的な情報活用の教育内容について検討し、それを用いた試案を構成した。(3)情報活用のカリキュラムの作成と授業分析評価学年別に各教科の情報活用が必要な教育内容をもとに,小学校低学年からの導入用カリキュラムを作成し,その適用性について,教育実践結果から分析評価し、その問題点を明らかにした。(4)データ解析結果をもとに,各教科と情報活用の内容的な相互関係及び情報活用の可能性,今後必要とされるクロスカリキュラム等の項目を検討し,各教科との対応性について検討を行った。これらの情報活用の基礎カリキュラムに対する学習状況の分析評価を各学年で進め、それらのデータをもとに、各教科での適用したカリキュラムを検討した。この各教科のカリキュラムに対し、小学校では、クロスカリキュラム的な方法を確立して情報活用の学校教育での位置づけを構成し、教育実践研究での評価を行った。これらの教育実践研究には、多くの研究協力者により具体的に授業で試行し、その評価結果から、適用性のあることを明らかにした。