hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乾癬の病態におけるCaveolinの役割

3やJAK2のリン酸化が有意に増強し、表皮細胞過増殖のほか、様々なケモカイン産生を有意に増強させた。さらに、イミキモド誘発性の乾癬モデルマウスを用いて、Cav-1の機能部位を含むCSDペプチドを皮下投与すると、乾癬様皮疹は抑制された。乾癬におけるCav-1の低下が乾癬の慢性病態を修飾することが示唆された。RNA干渉法を用いてCaveolin-1発現を低下させたヒトケラチノサイトを使用し、培養系実験でそのシグナル伝達やサイトカインプロファイルの解析を行ったが、ほぼ順調に安定した結果で解析を終えることができた。その後、イミキモドを用いた乾癬様皮膚炎を呈するモデルマウスを作成し、その表現型の解析を行ったが、このマウス表皮でもCaveolin-1発現が有意に低下していた。さらにCaveolin-1 Scaffolding domain (CSD)ペプチドを投与することで皮疹の改善を認めており、さらなる解析を進めている。よって、現在のところ進行は順調である。医歯薬学当初H27年度に予定していたCav-1ノックアウトマウスを用いた解析は、イミキモド誘発の乾癬モデル作成には適切でない可能性が高く計画を変更する。引き続き、現在使用しているイミキモド乾癬モデルマウスに対してCSDペプチドを投与することでの効果を検討する。CSD投与の方法として皮下注のほか、腹腔内や外用を考えている。乾癬患者表皮より採取する検体を集めるのに時間がかかることが予想されたが、10検体以上集まり、予定通り解析が進行した。また、培養細胞を用いた実験も技術的に安定し、現在は予定通り進行している。試薬代が予定よりかからなかったため今後は乾癬モデルマウスを用いた解析、およびCaveolin-1発現低下によるサイトカイン発現への影響などが進行中である。乾癬モデルマウスでの検討は当初の予定であったイミキモド外用によるものだけでなく、IL23注射によるモデルでも検討予定である。また、Caveolin-1ペプチドを用いた治療の開発を目指す。イミキモドを使用した乾癬様皮膚炎マウスモデルに対して、caveolin-1 scaffolding domain (CSD)ペプチドを投与することで、皮疹やサイトカインプロファイルの改善を認めているが、今後は、CSDペプチドのより良い投与法の検討を行っていく計画を立てており、その際の試薬代として使用する予定である。具体的には、CSDペプチドの腹腔内投与を予定しているほか、より低分子のCSDペプチドを合成して外用薬として作用できるかを検討する予定であり、特にCSDペプチドの合成には費用がかかる。培養細胞を用いる実験において、予定以上に進行が順調であり、条件検討等に費やす試薬、細胞がやや少なくすんだため。マウスを用いた検討では、IL23を用いたモデルを追加して検討予定であり、予定以上にマウス購入代や試薬代は必要となる可能性が高い。
インビボ光イメージングを用いた癌幹細胞―骨髄微小環境のシグナルクロストークの解析

本研究の目的は、生きているマウスの中で、がん細胞の細胞周期を経時的に可視化する新しいイメージングテクノロジーを開発し、乳がん骨転移巣におけるがん幹細胞の同定を試みることである。さらにインビボで同定したがん幹細胞におけるTGF-β/BMPシグナルを同時にモニターし、ニッチを中心としたがん-骨髄微小環境におけるがん幹細胞の休眠状態と増殖を制御する分子メカニズムをTGF-β/BMPシグナル伝達の役割を中心に明らかにする。本年度は、インビボでがん-骨髄微小環境におけるがん細胞の休眠状態と増殖をモニターした。Fucci/luc2-MDA-D細胞をヌードマウスの左心室に移植して、骨転移を起こさせルシフェラーゼ(luc2)による発光にてマクロレベルの骨転移を評価した後に、ミクロレベルでがん細胞の細胞周期(Fucci)を経時的に観察した。すると、骨転移の初期(骨の破壊がほとんどない時期)には、骨内膜付近に赤色(GO/G1期)を呈しているがん細胞が多数観察され、骨転移の後期(骨の破壊が著しい時期)には活発に赤色と緑色(S/G2/M期)の色調の変化を起こしているがん細胞群を確認することができた。骨転移の初期に観察されたGO/G1期の細胞集団はがん細胞が休眠状態になっている可能性を示唆する。一方、TGF-βおよびBMPシグナル可視化細胞を用いた実験から、骨転移の初期からがん細胞内でTGF-βとBMPシグナルが増強することが明らかになり、TGF-β/BMPシグナルのがん細胞休眠状態における重要性が示唆された。本研究の目的は、生きているマウスの中で、癌細胞の細胞周期を経時的に可視化する新しいイメージングテクノロジーを開発し、乳癌骨転移巣における癌幹細胞の同定を試みることである。さらにインビボで同定した癌幹細胞におけるTGFLβ/Bh『シグナルを同時にモニターし、ニッチを中心とした癌-骨髄微小環境における癌幹細胞の休眠状態と増殖を制御する分子メカニズムをTGF-β/BMPシグナル伝達の役割を中心に明らかにする。本年度は、まず、細胞周期を可視化するヒト乳癌高骨転移細胞株(CCI-MDA-D細胞)の樹立を試みた。具体的には、レンチウイルスを用いた遺伝子導入法にて、細胞周期を可視化するCell cycleindicator(CCI)遺伝子をヒト乳癌細胞株に導入し、GO/Gl期に赤色を、S/G2/M期に緑色を呈するCCI-MDA-D細胞を樹立した。次に、CCI-MDA-D細胞の骨転移モデルを用いて、インビボでGO/G1期を指標に癌幹細胞を同定を試みた。具体的には、CCI-MDA-D細胞をヌードマウスの左心室に移植して、骨転移を起こさせた。MDA-D株にはあらかじめルシフェラーゼ遺伝子が導入されているので、どの骨のどこら辺に転移したかは、発光イメージングを用いて解析することができた。骨転移部位がマクロでわかった後、同部位に焦点を絞って、転移している癌細胞の細胞周期をインビボで経時的に観察することに成功した。
標的変更による神経受容体遺伝子発現変化の解析

標的変更ニューロン系の作製ラット迷走神経起始ニューロン部位(疑核及び迷走神経背側運動核)においてμオピオイド受容体の遺伝子発現を検出した(ジゴキシゲニン標識cRNAプローブを用いたin situハイブリダイゼーション法)。ついでアセチルコリン合成酵素(ChAT)の遺伝子発現を同様の手法により検出したところ、上記2核のほか舌下神経起始核にも強い発現を認めた。そこで、標的変更を施したラットでの発現変化をこれらのプローブを用いて調べた。標的変更には迷走神経と舌下神経を頚部で切断の上、迷走神経の中枢断端を舌下神経の末梢断端に端々吻合した(術後30-90日間生存)。HRPを舌筋に注入したところ、舌下神経核ニューロンは両側性に逆行標識された。さらに、吻合側の疑核と迷走神経背側運動核ニューロンの一部が逆行標識された。以上の所見は、迷走神経に線維を送るニューロンが吻合手術ののち吻合域下流で舌下神経を通り、舌に線維を送っていることを意味することから、標的変更ニューロン系として充分機能していると考えられた。標的変更ニューロン系での遺伝子発現変化の解析上記ラット(標的変更系)と迷走神経結紮を施したラット(結紮群)を用いて、μ受容体とChATそれぞれの遺伝子発現動態を追究した。μ受容体は、結紮群では結紮側の疑核及び迷走神経背側運動核において終始陰性であった。標的変更系では30日目より90日目にかけてかなりの数のニューロンに発現が回復していた。舌下神経核におけるμ受容体発現は陰性であった。ChATは、結紮群では上記のいずれの迷走神経起始核にも陰性。標的変更後ではμ受容体とほぼ同様の経過で発現が回復した。舌下神経核におけるChAT発現は多かれ少なかれ陽性であった。異種神経支配を形成した起始ニューロンにおいて遺伝子発現は回復しうることが明らかになった。
平成30年度は、沖縄における補充のインタビュー調査および学会報告、研究成果報告書、論文等の執筆・作成に力点をおいた。平成29年度に引き続き、ドイツにおいて蒐集した調査資料やインタビュー・テープのまとめなどの和訳を行い、エクステンシブ・インテンシブ両面からのデータ分析を進めた。また、ドイツで得た調査結果を参照しながら、沖縄においても、補充調査として再開発関係アクター、軍用地主会や財産管理団体等へのアプローチを行いインテンシブな調査も行った。同時に、沖縄の区・自治会に対するインタビュー調査にも取り組んだ。沖縄研究の研究協力者の人数も増強しインタビュー調査を実施できたので、さらなる沖縄の現実を浮き彫りにすることを試みた。また、沖縄との新しい比較対象として、岩国市においても聴き取り調査を実施した。最終的に、ドイツの調査結果と沖縄の調査結果、その分析の統合を行い、日独比較研究として、現在もなお、報告書・論文の作成が進行中である。また、増強した研究協力者とともに、月1度の研究会を開いて調査結果の報告・討論を行った。平成30年度は、国内学会において沖縄テーマセッションでの報告を行い、沖縄研究を専門とする社会学者からの評価を得た。ドイツでは、本調査の結果を用いて論文を執筆し、近いうちに書籍として出版される予定である。さらに、平成31年度も引き続き、これら研究結果の報告書の作成、学会発表等の取り組みを継続中である。本年度までの調査研究および結果分析までは順調に実施できたし、単発的な学会発表や論文執筆を行ってきた。ただ、研究の全体像がわかるような冊子体の調査報告書作成が遅延してしまった。本研究では、日本ードイツ両者の基地跡地利用の特質、差異点の摘出に全力を注いできたが、次のステップとして、ドイツ以外のアジアの事例や、沖縄以外の国内の事例との比較を行うことを目指していきたい。本研究で得られた成果は、平成31年度科学研究費補助金基盤研究(B)(一般)「軍用地コンバージョンの国際比較:沖縄の基地移転と跡地再開発をめぐる地域社会研究」(課題番号19H01581)に引き継ぐ予定である。本研究は、研究代表者が2016年9月から1年間の予定で、ドイツ連邦共和国ドルトムント工科大学への滞在を許されたことを前提に計画した。日独両国は、戦後自国内に広大な他国の軍事基地が建設されてきた。日本、特に沖縄では1998年以降、米軍基地の所在に対する補償型振興計画導入によって、開発過剰の状態が蔓延している。加えて2012年の沖縄振興特別措置法の改正および跡地利用特措法によって、補償型の基地跡地利用が開始された。これら補償型の公共事業は地域社会をさらに過剰な開発へと導くのではないか。これが本研究の出発点である。他方、同様に他国軍軍事基地が建設されたドイツにおいても跡地利用が進行中で、ドイツはその先進国と言うこともできる。また、日本における近代都市計画制度は、ドイツからの制度輸入によって形づくられてきた。本研究は、日独比較の中で跡地利用プロセスについて、その普遍レベル、特殊レベル、個別レベルから検討する。したがって、本研究の最大の目的は、沖縄の振興開発と基地跡地利用問題をドイツとの比較の中で照射し、ひいてはそれらの結果を、わが国の今後の公共事業政策のあり方の検討に資することにある。ドイツ調査へ向けて出発前の本年度前半は、主に軍事基地跡地再開発の日独比較のための分析枠組み検討、調査項目の検討・作成に充ててきた。本年度後半のドイツ到着後は、本研究に適合した通訳の人選を開始し、同時にドイツにおける軍用地返還の統計的把握、調査候補地の選定に着手した。候補地確定後は、候補地所在の図書館における資料蒐集、対象地域・対象都市の歴史的背景の把握、経済・社会的実態の把握などを行った。また、再開発関係機関などへの聴き取り調査を実施し、再開発の実態把握、関係資料収集を行った。これらに並行して、日本では研究協力者による沖縄研究を進めるとともに、日本の軍事基地跡地再開発研究の論文を完成させた。ドイツ到着後、本研究のテーマの特異性によるのであろうか、候補地の選定および通訳者依頼に予想外の時間を要した。そこで、まずは日本からは利用することのできない大学研究ネットワークをフルに活用して軍用地跡地再開発に関する資料蒐集を行うとともに、大学や公共図書館等における資料蒐集、通訳を伴わない英語による独自の聴き取り調査を行うことに力点を置いた。これらの細かな計画の修正によって、順調に軍用地跡地再開発が行われている事例や再開発が滞っている事例、アメリカ軍基地跡地、イギリス軍基地跡地などの諸特性について検討の結果、本年度は2か所の事例候補地を選定し、エクステンシブなデータ収集を行うことができた。結果的に、ドイツ到着直後は遅れ気味であった調査計画も、概ね予定通りに進めることができている。平成29年度前半は、ドイツにおける軍事基地跡地利用のインテンシブな調査データの蒐集に力点を置いた。具体的には、ドイツ連邦共和国の公的機関・政府機関、調査地点の当該自治体(市当局)から委託を受けているディベロッパー・都市計画コンサルタント、再開発計画地区関係者などへの聴き取り調査を実施した。ドイツでの聴き取り調査における主たる課題は、基地跡地利用と通常の都市再開発との違い、基地跡地利用計画策定及び実施の具体的な現状、基地跡地利用におけるコンフリクトとその解消、基地跡地に存在する支障物処理、基地の存在・撤去に伴う市民生活への影響などであった。
また、帰国直前には、ドイツの都市社会学者とともに、滞在中の収集データを提示したうえで、研究交流・意見交換を行った。年度後半は、日本へ帰国し、ドイツにおいて蒐集したエクステンシブ・インテンシブ両面の調査データの結合およびその分析を進め、報告書・論文の作成を行った。同時に、日本の沖縄においても、ドイツで得た調査結果を参照しながら新たなインテンシブな調査に取り組んだ。研究協力者の人数も増強し、新しく沖縄における自衛隊基地に関連した軍用地も射程に入れて、ドイツとの比較の中で、沖縄の現実を浮き彫りにすることを試みている。さらに、年度終了間際の3月には、ドイツーオスナブルック大学で開催された国際学会において、これまでに行ってきた軍用跡地利用に関する日独比較研究の真価を問うために、研究協力者とともに発表を行った。本年度は、ドイツにおける調査地点も確定し、本調査に適合した通訳を依頼することもできたので、ドイツでの現地調査は予定以上に順調に推移した。また、沖縄におけるインテンシブな調査は、研究協力者を増強することによって新しい展開を見せ始めている。平成30年度は、沖縄における補充のインタビュー調査および学会報告、研究成果報告書、論文等の執筆・作成に力点をおいた。平成29年度に引き続き、ドイツにおいて蒐集した調査資料やインタビュー・テープのまとめなどの和訳を行い、エクステンシブ・インテンシブ両面からのデータ分析を進めた。また、ドイツで得た調査結果を参照しながら、沖縄においても、補充調査として再開発関係アクター、軍用地主会や財産管理団体等へのアプローチを行いインテンシブな調査も行った。同時に、沖縄の区・自治会に対するインタビュー調査にも取り組んだ。沖縄研究の研究協力者の人数も増強しインタビュー調査を実施できたので、さらなる沖縄の現実を浮き彫りにすることを試みた。また、沖縄との新しい比較対象として、岩国市においても聴き取り調査を実施した。最終的に、ドイツの調査結果と沖縄の調査結果、その分析の統合を行い、日独比較研究として、現在もなお、報告書・論文の作成が進行中である。また、増強した研究協力者とともに、月1度の研究会を開いて調査結果の報告・討論を行った。平成30年度は、国内学会において沖縄テーマセッションでの報告を行い、沖縄研究を専門とする社会学者からの評価を得た。ドイツでは、本調査の結果を用いて論文を執筆し、近いうちに書籍として出版される予定である。さらに、平成31年度も引き続き、これら研究結果の報告書の作成、学会発表等の取り組みを継続中である。本年度までの調査研究および結果分析までは順調に実施できたし、単発的な学会発表や論文執筆を行ってきた。ただ、研究の全体像がわかるような冊子体の調査報告書作成が遅延してしまった。本年度は、アメリカ軍基地跡地やイギリス軍基地跡地に焦点を当てて、2か所の事例について現地調査を実施してきた。次年度は、まずはこれらの事例の立地する市町村や州の機関に対するインテンシブな調査を実施する予定である。また、可能であればドイツ連邦共和国の担当機関への聴き取りも実施したい。そして、これらの事例とは別に新たにフランス軍基地跡地の再開発や、旧ソ連軍基地跡地再開発についても、事例研究の範囲を広げていきたい。
光応答性新規大環状有機ケイ素化合物の合成

優れた光応答機能をもつ含ケイ素大環状化合物の合成とその化学的・物理的性質を明らかにすることを目的として研究を行ない、以下の成果を得た。(1)ケイ素上またはベンゼン環上に様々な官能基をもつ2,11-ジシラ[3.3]メタシクロファンを合成し、その構造および光化学的性質について検討した。その結果、ケイ素上にフェニル基をもつ[3.3]メタシクロファンは溶液中および結晶構造においてアンチ構造を有するのに対し、ケイ素上に水素をもつ[3.3]メタシクロファンは結晶構造においてシン構造、溶液中ではシン体とアンチ体の平衡にあり、低温にすることでよりシン構造の寄与が増大することを明らかにした。(2)分子内にスチルベン部位を2個もつ含ケイ素大環状化合物を合成し、その構造、光化学的性質、および光化学反応に対する反応性について検討した。その結果、直接光照射では分子内光環化付加反応が、三重項増感による光反応ではシス-トランス光異性化反応が進行することが明らかになった。また、分子内光環化付加反応の効率は2つのスチルベン部位の距離に依存すること、およびシス-トランス光異性化反応における光定常状態比は基質および三重項増感剤の三重項エネルギーに依存することを明らかにした。さらに、ケイ素鎖で連結したスチルベノファンは無置換のスチルベンに比べて吸収スペクトルが長波長シフトし、蛍光量子収率が増大することを見い出した。2つのスチルベン部位の距離が近い場合には、スチルベン部位による分子内エキシマー発光が観測された。新しい含ケイ素大環状化合物の合成とその化学的・物理的特性を解明することを目的として、ケイ素官能基で芳香環を架橋したシクロファン型化合物を合成するとともに、その構造や光化学的性質について検討し、以下の知見を得た。(1)キシリレンジクロリドとジクロロシラン類とのGrignard反応により、ケイ素を架橋鎖にもつジシラ[3.3]シクロファンおよびより環の大きい環状オリゴマーをそれぞれ合成、単離することに成功した。(2)NMRやX線結晶構造解析により、ジシラ[3.3]メタシクロファンは二つの芳香環が互いに逆方向を向いたanti構造を有することを明らかにした。また、ジシラ[3.3]メタパラシクロファンは大きく歪んだ構造をとることが分かった。さらに、環状オリゴマーのX線結晶構造解析を行い、1nmほどの空孔をもつ環状オリゴマーの分子構造の決定に成功した。(3)スチレンユニットを有するビス(シリルメチル)ベンゼン誘導体やジシロキサン誘導体の分子内光環化付加反応により、含ケイ素大環状化合物が簡便に高収率で合成できることを見い出した。(4)ケイ素を架橋鎖にもつ大環状スチルベノファンに直接光照射すると、分子内(2π+2π)光環化付加反応が進行すること、および、三重項光増感剤存在下における光照射により、スチルベン部位のcis-trans光異性化反応が進行することを見い出した。酸素の存在下で直接光照射すると、速やかに光閉環反応が起こって相当するフェナントレノファンを与えた。また、これらの化合物は母核のスチルベンやフェナントレンに比べて強い蛍光を示すことを明らかにした。(5)ジエチニルシランユニットを環内にもつ平面性の高い環状π電子系化合物の合成に成功した。また、UV吸収スペクトルおよび蛍光スペクトルにより、エチニル-ケイ素-エチニル間に相互作用があることを明らかにした。
頭蓋下顎障害の診断のための顎関節音分析システムの開発

顎関節音の診査は、直視が困難な顎関節内部における障害の有無やその程度の診断に際し、重要な情報を提供するものと考えられており、聴診のみならず、電気的に音を採取したり、顎運動との同時記録による分析も行われているが、頭蓋下顎障害(TMD)の診断を確立するまでには至っていないのが現状である。そこで、本研究では、一般の臨床医でも簡単に顎関節音と下顎切歯点の運動を同時記録でき、また解析に時間を必要とせず、視覚的に顎関節音の発生位置を知ることができ、さらに正常か異常かを容易に判定できるシステムを開発することにした。コンタクトマイクロフォンと下顎運動記録装置を用いて、一般臨床の場で簡便に短時間で、TMD患者に多く認められる習慣性開閉口運動時の顎関節音と下顎運動を同時記録する記録システム、記録したデータから顎関節音の原波形、顎関節音の発生位置、顎関節音のパワースペクトルのパターン、累積周波数値,累積パワー値、50Hz500Hzまで50Hz毎に求めたパワー値、50Hz250Hzまで50Hz毎に求めたパワー値を算出する分析システム、さらに算出した50Hz250Hzまで50Hz毎に求めたパワー値をレーダチャート上に重ね合せ表示し、顎関節音の性状が視覚的に比較、表示、評価できるシステムが完成した。本システムにより、TMDの診査、診断、治療において、顎関節音の定量的客観的分析を簡便に可能にし、病態を客観的かつ視覚化することが可能となった。顎関節音の診査は、直視が困難な顎関節内部における障害の有無やその程度の診断に際し、重要な情報を提供するものと考えられており、聴診のみならず、電気的に音を採取したり、顎運動との同時記録による分析も行われているが、頭蓋下顎障害(CMD)の診断を確立するまでには至っていないのが現状である。そこで、本研究では、一般の臨床医でも簡単に顎関節音と下顎切歯点の運動を同時記録でき、また解析に時間を必要とせず、視覚的に顎関節音の発生位置とその性状を知ることができるシステムを開発することにした。結果は、以下の通りである。1.全身および咀嚼系に異常が認められない正常者20名と顎関節雑音を有するCMD患者20名を選択した。2.被験者に、開閉口運動を行わせ、下顎切歯点の運動と顎関節音を顎関節音記録・分析システムI装置(申請設備)で同時記録した。なお下顎切歯点の運動は、下顎切歯点に付着したLEDの運動を2次元センサーで記録した。3.記録したアナログデータをA/Dコンバータにより、デジタル信号に変換後、コンピューターに保存できた。4.顎関節音の発生位置における波形を選択、表示後、必要に応じて波形と表示時間の拡大、縮小を行えるようにできた。また、顎関節音の発生位置を前頭面でみた下顎切歯点の軌跡上に併せて表示できた。5.顎関節音の周波数分析を行い、パワースペクトルのパターン、総エネルギー値、累積周波数値等を算出後、ディスプレイに表示できた。これらのことから、視覚的に顎関節音の発生位置とその性状を知ることができるシステムが開発できた。そこで、本研究では、前年度において、一般の臨床医でも簡単に顎関節音と下顎切歯点の運動を同時記録でき、また解析に時間を必要とせず、視覚的に顎関節音の発生位置とその性状を知ることができる顎関節音分析システムI(前年度申請設備)を開発した。

本年度は、正常者50名、可触音を有するCMD患者50名、可聴音を有するCMD患者50名の顎関節音を記録後、正常か異常かを容易に判定できる顎関節音分析システムII(申請設備)を開発することにした。結果は、以下の通りである。1.全身および咀嚼系に異常が認められない正常者50名、可触音を有するCMD患者50名、可聴音を有するCMD患者50名を選択した。2.顎関節音分析システムI(前年度申請設備)を用いて各被験者の顎関節音の分析を行い、正常者とCMD患者のデータから、正常域、可聴音域、可触音域を決定し、レーダチャートを作成できた。3.次いで、各被験者のデータをレーダチャート上に重ねあわせ表示できるようにプログラムを作成できた。4.これらのことから、正常か異常かを容易に判定できる顎関節音分析システムが開発できた。
クォーク・レプトンの混合行列の起源に関する研究

平成15年度に、分担者小原みどりは坂東(愛知大)、谷本、金子(新潟大)と共に、SO(10)大統一理論を用いてニュートリノの質量行列を研究した。10表現と126表現のヒッグス粒子を結合させて得られる、3世代ニュートリノの質量行列を対称行列であるとし、更に2つのゼロを仮定すると(Texture zero)、ニュートリノに関するこれまでに得られた実験データを全て再現することができた。このとき混合角|Ue3|に関する予言(0.04)を得たが、その正否は近い将来のニュートリノ実験で確かめられるだろう。研究支援者として採用した大下範幸は、同じくSO(10)大統一理論を用いてニュートリノの質量行列を研究した。彼は質量行列を対称行列とは仮定せずに、120表現のヒッグス粒子をも結合させて、大統一理論のエネルギースケールから低エネルギーまでのくりこみ群補正を行ったところ、実験と矛盾しないニュートリノの質量行列が得られた。分担者曹は、大統一理論におけるカラーを持ったヒッグス粒子の質量が軽いとする新しい考えに従った場合、この軽いカラーを持ったヒッグス粒子が実験的にどのように検証されるかを研究した。代表者菅本は量子ホール効果において擬粒子と擬ホールが共存するエクサイトン状態を2成分の行列模型を用いて研究した。また菅本と分担者渡部は、前年度に引き続いてマルカリアン銀河から飛来する20TeVを越えるガンマ線に関するパラドックスを研究し、空間の一方向が離散的な素粒子模型を用いると、このパラドックスが解決できることを指摘した。(1)ニュートリノの質量問題を考える場合に、小さな混合角をもつクォークと大きな混合角をもつレプトンの間にある、混合行列の相違を理解することは重要である。例外群E6を用いる大統一理論のフェルミオンの{27}基本表現には、右巻のダウンクォークと左巻のレプトンが属する{5^*}表現が2つ存在する。従ってこれら2つの{5^*}表現の混合(twist)を通して、クォークとレプトンの左巻成分に関する混合行列に相違が生じる可能性がある。菅本・曹・小原・長嶋は、この模型を用いて2つの{5^*}表現から来る併せて6世代のダウンクォークの質量と混合を議論した。TeV領域に第4世代のダウンクォークがあり、大きな右巻混合(twist)をもつ解は見つかったが、攝動論を用いた計算方法に問題が残った。小原は坂東昌子教授とともにSO(10)大統一模型において、ダウンクォークとレプトンの質量行列成分に0をうまく設定して(Texture0)、観測と矛盾しないニュートリノの質量値と大混合角を得た。(2)菅本と曹は一つの空間次元が高エネルギーにおいて離散化し消滅する「拡張されたQED模型」を構成し、これをLEP2実験で観測されている電子・陽電子衝突によって2つの光子が生成される過程に適用した。その結果、実験と矛盾しないためには、離散化する空間次元の格子定数が1/461GeV以下でなければならないことを示した。(3)フェルミ加速器研究所のTevtron実験では、ボトムクォークが予想外に数多く生成されている。この問題を解決するために、「スカラーボトムとグルイノが軽い」というシナリオがあった。曹は、このシナリがLEPとSLCの精密実験の結果と矛盾し、正しくないことを指摘した。
サイトカインのカラギーナン微量エンドトキシンショックに及ぼす影響

我々は以前、マクロファージブロッカーとされているカラギーナンをマウス腹腔内に前処置すると、エンドトキシン(LPS)刺激後の腫瘍壊死性因子(TNF)の産生や致死率を著明に亢進させることを報告した。今回はこのモデルを用いて、最近、各分野で注目されている亜酸化窒素(NO)に焦点を当て、エンドトキシンショックにおけるNOの役割やサイトカインとの関係について検討した。その結果、カラギーナン前処置マウスでは、致死に至らないごく微量のLPS(5mug)を静注するだけで血中のNO代謝産物、NO_2^-+NO_3^-は6時間目から著増し、LPS投与12時間後まで接続した(最大値平均750muM)。すなわち、このカラギーナンモデルは、微量のLPS刺激でTNF産生だけでなくNOの産生も亢進させることが明らかとなった。また、血中のNO_2^-+NO_3^-はTNF産生量と相関があったことから、このモデルでのLPS刺激後のNO産生にTNFが関与していることが示唆された。次に、このカラギーナンモデルにおいて、NO合成阻害剤の一つ、N^<omega>-nitro-L-arginine methyl ester(NNLAME)をLPS刺激前に静注しておくと、血中のNO_2^-+NO_3^-の増加はほぼ完全に抑えられたにも関わらず、致死率は有意に亢進した。また、カラギーナン前処置ラットを用いた実験では、LPS静注後の一過性の血圧低下はNNLAMEの持続静注で有意に抑えられたが、LPS刺激6時間後の肝細胞障害(組織所見、血清OCT,m-GOT)は増悪した。以上の結果より、エンドトキシンショック時に誘導されるNOは、臓器を保護する方向に働いている可能性を持つことが示唆された。したがって、エンドトキシンショック時のNO合成阻害剤の有用性に関しては、より詳細な検討を要するものと思われる。
関数型プログラミング言語の代数構造の解明：論理関係の数学的理論の構築に向けて

本年度は連続的確率分布を扱えるようにした関数型言語PCFの拡張の表示的意味論の構成,及びこの表示的意味論から得られるBCOとこれまでの研究で明らかになったこととの関連を考察することを行った.ここで考える連続的確率分布を扱えるようにした関数型言語PCFの拡張は純粋な関数型言語であるPCFに連続的確率分布から実数をランダムに引いてくる構成子と,現在の確率分岐に字数の重みをかける構成子を追加したものである.Statonの研究により,高階関数を除く部分についての意味論は可測空間とs-有限核の圏を用いることで与えられることが明らかになっている.しかし高階関数を含めた範囲についての意味論の構成には障害がある.これは可測空間と可測関数の圏がカルテシアン閉圏でないことと可測空間とs-有限核の圏が対称モノイダル閉圏でないことである.この問題点を回避する方法にはいくつかのものが考えられるが,ここではその一つとしてGirardによる相互作用の幾何を用いた.Abramsky,Haghverdi,Scottの研究により相互作用の幾何はトレース付き対称モノイダル閉圏にInt構成を施すことで得られるコンパクト閉圏を用いた線型ラムダ計算の意味論であることが分かっている.実は可測空間とs-有限核の圏は直和をもち,されに完備半順序の圏により豊饒化されていることからトレースを持つことが従う.このトレース付きモノイダル圏上で過去に行った履歴依存形の相互作用の幾何の研究のアイデアを展開することで連続的確率分布を扱えるようにした関数型言語PCFの拡張の表示的意味論の構成に成功した.また同様のアイデアで可測空間と可測関数の圏を用いた連続的確率分布を扱えるようにした関数型言語PCFの拡張の表示的意味論の構成にも成功した.ラムダ計算の操作的意味論や抽象機械など多くの関数型プログラミング言語の計算モデルの代数構造をbasiccombinatorial object (BCO)を用いて記述することでその後の論理関係の研究の基盤を構築することを目指した。本研究の目的を遂げる上での問題点の一つは既存のBCOからなる2ー圏の2-cellが半順序で与えられていることである。BCOの具体例について考えると、本研究の目的を達するためにはこのことは既存のBCOの定義が荒いものであるということができる。そこで既存のBCOからなる2-圏の定義を精密化することが本研究における第一ステップである。ところで本研究課題とは直接の関係がないが東京大学の蓮尾一郎氏らとの共同研究でGeometry of Interaction (GoI)を用いた副作用を持つラムダ計算の圏論的モデルの構成に関する研究を行ったが、その研究において「副作用をもつBCO」から論理関係の手法によって副作用を持つラムダ計算の圏論的モデルを構成した。副作用に対する圏論的モデルの構成にはmonadを考えることが基本的であるが、この共同研究では2つのBCOを考え一方から他方への射(ここでは既存のBCOの定義の意味で)がある状況から論理関係によって構成されるラムダ計算の圏論的モデル上のモナドを構成した。本研究計画の立案段階では既存のBCOからなる2ー圏の定義から得られるmonadはidempotentなつまらないものだけであると考えており、そのため既存のBCOからなる2ー圏の定義の精密化が必要であると考えていたが、この共同研究の結果実際にはそうではなく既存のBCOの定義であっても十分多くの関数型プログラミング言語の計算モデルに対応できそうであるということがわかった。前年度に構成した副作用を持つBCO(basic combinatorial object)の研究を推し進めることを行った。前年度ではこの副作用をもつBCOから論理関係の手法を用いて副作用を持つラムダ計算の圏論的モデルを構成したが、その研究で考察したラムダ計算は不動点演算子を持たないものであった。そこですでに構成したこの副作用を持つBCOから不動点演算子と副作用を持つラムダ計算の圏論的モデルの構成を試みた。考察対象であるこのBCOには2つの不動点演算子に関連のある構造がある。一つは領域論的な構造である。つまりBCOの台集合がωCpoの構造を持ち、BCOの構造がこのωCpo構造を保っている。もうひとつの構造はコンパクト閉圏の構造である。このBCOの構成には圏論的なgeometry of interactionの手法が用いられている。圏論的なgeometry of interactionではトレース付き対称モノイダル圏からInt構成によりコンパクト閉圏を作り、そこでの反射的対象を用いてラムダ計算のモデルを構成する。そしてこのコンパクト閉圏の構造がほぼそのままBCOに反映されている。過去の研究で、圏論的なgeometry of interactionの手法を用いてBCOを構成し、そこから論理関係を用いて副作用のないラムダ計算の圏論的モデルを構成したが、その時にBCOの領域論的な構造とコンパクト閉圏の構造のいずれからも不動点演算子の解釈が得られ、更にそれらが一致することを観察していた。今回の状況でも同様の現象を期待し研究を行った結果、実際にそれぞれの構造から不動点演算子の解釈が得られ、それらが一致することが証明された。そして副作用と不動点演算子を持つラムダ計算に対する圏論的意味論をこのBCOから構成することに成功した。副作用や不動点演算子などに対する具体例の考察が十分に集まってきた。具体的な状況に対する考察が研究の大きな部分を占め、論理関係についての抽象的な理解のための研究はあまり行えていないが、今後これらの具体例の背後にある構造を抽象化することで研究目的の達成が期待できる。ラムダ計算の研究において完全抽象性を満たす圏論的意味論を構成するという問題がある。

この問題はすでにゲーム意味論を用いて解決されているが、ゲーム意味論以外の手法により完全抽象性を満たす圏論的意味論を構成することはより深いラムダ計算の理解につながり重要である。ラムダ計算に副作用を発生させるオペレーターを追加すると副作用を持たないラムダ計算にはない高階関数が得られることがあることは知られているのだが、完全抽象性を満たす圏論的意味論を構成するにはこのようなラムダ計算にはない高階関数をいかにして排除するかが問題である。前年度に構成した副作用を持つラムダ計算の圏論的意味論における副作用と論理関係の間の対応を観察しているなかで、論理関係を用いてラムダ計算の一種であるPCFに対する完全抽象性を満たす圏論的意味論を構成するための着想を得た。おおむねこの着想はうまく働いているように思われたが、実際に構成した圏論的意味論が完全抽象性を満たすことを証明しようとするとうまく議論が進まない点が幾つか現れてくる。現在、論理関係を用いた圏論的意味論の構成を含めた議論の修正を試みている。完全抽象性を満たす圏論的意味論の構成のための着想が当初の期待よりも機能していなかったため。これまでの研究において論理関係を用いてPCFに対する完全抽象性を満たす圏論的意味論の構成を目指してきた。構成ではGirardによる相互作用の幾何を出発点にしている。相互作用の幾何にはAbramsky, HaghverdiとScottによる圏論的な枠組みがある。これまではその圏論的な枠組みの中でも、Abramsky, JagadeesanとMalacariaによるゲーム意味論(AJMゲーム意味論)との類似が知られている、集合と部分関数からなるトレース付き対称モノイダル圏を用いた相互作用の幾何を採用してきた。これはAJM意味論がPCFに対する完全抽象性を満たす圏論的意味論を提供することが知られているからである。今年度の研究において明らかになったことはAJMゲーム意味論と相互作用の幾何の類似を介した論理関係を用いてPCFに対する完全抽象性を満たす圏論的意味論の構成における困難が論理関係によってはAJMゲーム意味論における圏論的意味論の構成、特にゲームの圏の射を戦略に対する群の作用についての同値類によって与えるという構成が捉えられないことである。これは論理関係がプログラムの入出力についての情報のみを見ている一方で、AJMゲーム意味論における戦略に対する群の作用はプログラムの実行プロセスに関する内包的な情報についてのものだからである。このことから相互作用の幾何を出発点にし、論理関係を用いてPCFに対する完全抽象性を満たす圏論的意味論の構成するには既存の相互作用の幾何の枠組みに射に対する群の作用の概念を組み込むか、射の同値類を考える必要のないHylandとOngによるゲーム意味論との類似があるメモリ付きの相互作用の幾何を構成の出発点にする必要があると考えられる。AJMゲーム意味論では圏論的意味論の構成でゲームの戦略に対する群作用についての同値類によって射を定義している。この同値類を考えるという点が完全抽象性の証明の中の重要な点の一つである。
視覚系中枢ニューロンのシナプス可塑性による情報伝達効率の改善

脳の高次機能、特に記憶や学習における基礎過程の理解のために、視覚情報が網膜内の介在ニューロン間のシナプスを経て視覚系中枢ニューロン・網膜神経節細胞で活動電位のスパイク列にコード化される情報伝達機構を調べている。本研究では、網膜神経節細胞へのシナプス伝達の段階で視覚情報の伝達効率の改善が起き、応答特性が改善されているかどうかを検討した。特に、網膜神経節細胞からのスパイク列の発生で機能する電位感受性Na^+チャネルと網膜ニューロン間の電気シナプス・ギャップ結合チャネルに注目した。(1)チャネル蛋白の機能構造の解析:(1) RT-PCR法を用いてWister系ラット網膜ニューロンで発現しているギャップ結合チャネル・コネキシンをコードするmRNAを解析した。PCR産物をcloningし、sequenceを実施した結果、コネキシン36を同定した。(2)コネキシン43に対する抗体に対して網膜色素上皮細胞間のギャップ結合が免疫陽性であった。Western blot法で解析した結果、コネキシン43に対して2つの陽性バンド(43kDaと41kDa)が得られた。蛋白の燐酸化と脱燐酸化状態の解析から、網膜色素上皮細胞間のギャップ結合を構成するコネキシン43の一部は通常燐酸化を受けていて、分子量43kDaを示していることを見い出した。微小電極法による色素の細胞内注入の結果とpatch-clamp法による電位固定・電流固定実験の結果から、網膜色素上皮細胞間のギャップ結合は正常な生理条件下では細胞間チャネル・コネキシン43の燐酸化状態で開いていると考えられる。(2)チャネル蛋白の燐酸化による電気感受性Na^+電流の調節とスパイク列の発生への影響:(1)チャネル燐酸化による電位感受性Na^+電流の調節の解析。網膜神経節細胞からpatch-clamp法を用いた電位固定法による実験で、細胞内cyclic AMP濃度の上昇を引き起してAキナーゼを活性化した所、Na^+電流の活性化の電位依存性は変化することなしにNa^+電流の減衰過程が遅くなり、一過性Na^+電流の振幅は減少したが、持続性Na^+電流は飛躍的に増大した。5HT_7セロトニン受容体を刺激した結果、Aキナーゼの活性化と同等な効果が得られた。(2)シナプス可塑性を介した視覚情報の伝達効率の改善。5HT_7セロトニン受容体を刺激し、perforated-patch法を用いた電流固定によって網膜神経節細胞からのスパイク列の発生ヘの影響を見た所、興奮性シナプス電位に対応する活動電位の前電位が飛躍的に増大し、スパイク列の頻度はコントロールの時と比べて著しく増加した。以上のことから、網膜神経節細胞において視覚情報がスパイク列にコード化される興奮性シナプス伝達の過程では、細胞内調節による電位感受性Na^+チャネルの燐酸化が、持続性Na^+電流を増大させるというシナプス可塑性によって、視覚情報の伝達効率が改善されていると考えられる。

以上のことから、網膜神経節細胞において視覚情報がスパイク列にコード化される興奮性シナプス伝達の過程では、細胞内調節による電位感受性Na^+チャネルの燐酸化が、持続性Na^+電流を増大させるというシナプス可塑性によって、視覚情報の伝達効率が改善されていると考えられる。視覚情報は網膜内の介在ニューロン間のシナプスを経て視覚系中枢ニューロン・網膜神経節細胞で活動電位のスパイク列にコード化されている。本研究では網膜神経節細胞からのスパイク列の発生で機能する電位感受性Na^+チャネルとニューロン間の電気シナプス・ギャップ結合チャネルに注目している。1.キンギョとラットから単離した網膜神経節細胞からpatch-clamp法を用いて電位感受性Na^+電流の特性を調べた。(1)不活性化する一過性Na^+電流に加えて不活性化しない持続性Na^+電流の生理学的特性を同定した。持続性型Na^+電流の振幅は平均で一過性型Na^+電流の振幅の0.8%であった。(2)反復スパイク列発生におけるNa^+電流の特性を調べるために、スパイク形状のconditioning pulseを用いて電流の部分的な不活性化を計測した結果、Na^+電流は最初のスパイク発生で陥る不活性化から数ミリ秒の時定数を持つ1つの指数関数で示される過程で回復し、数十Hzに及ぶ連続したスパイク列が発生することが可能であると結論した。2.イオンチャネルは細胞内調節によるチャネル蛋白燐酸化を受け、電流特性が変化する。(1)チャネル燐酸化による電流調節の機能的な意義を実証するために、チャネル蛋白質を分子生物学的に解析した。RT-PCR法を用いてチャネル蛋白をコードするmRNAをクローニングしており(実験継続中)、目標は燐酸化部位の同定である。(2)チャネル蛋白質に特異的な抗体を用いてwestern blot法で解析した結果、ギャップ結合チャネル蛋白を構成するコネキシンは通常、ある程度燐酸化を受けていることがわかった。(3)網膜ニューロン間のギャップ結合はプロテインキナーゼを活性化する薬物投与によってコンダクタンスは減少した。3. (1)Aキナーゼを活性化すると、電位固定下で測定された一過性Na^+電流の振幅は減少するが、活性化の電位依存性は変化することなしにNa^+電流の減衰過程が遅くなり、その結果、持続性Na^+電流が増大した。(2)Aキナーゼを活性化して、電流固定によってスパイク列の発生への影響を見た所、網膜神経節細胞から発生するスパイク列の頻度が著しく増大した。(3)これらのことから、Aキナーゼの活性化はNa^+電流を細胞内調節し、Na^+電流の調節は視覚情報がスパイク列にコード化される情報伝達の過程で重要であることが示唆され、網膜内介在ニューロンから網膜神経節細胞へのシナプス伝達では視覚情報の伝達効率が改善される可能性がある。脳の高次機能、特に記憶や学習における基礎過程の理解のために、視覚情報が網膜内の介在ニューロン間のシナプスを経て視覚系中枢ニューロン・網膜神経節細胞で活動電位のスパイク列にコード化される情報伝達機構を調べている。
近代大阪のローカル・エリートに関する社会学的研究

研究代表者は、当時日本最大の工業都市であった大正期・大阪のローカル・エリート(名士)を取り上げ、彼らの属性を数量的および質的に分析してきている。昨年度までに、大正2年に刊行された人名録『大阪現代人名辞書』を用い、その「本編」から1,142ケースを無作為抽出し、「地域移動」「学歴」「職業」を軸とした分析を行った。その分析によれば、「文化名士」(=宗教・芸術・著述・芸能などの名士)には「流入・低学歴名士」がとくに多く、「学校を媒介としない地域移動・社会移動」パターンが広範囲に存在することが明らかになった。今後の課題としては、(1)「商工業名士」および「文化名士」の代表的事例をもとに、各名士の特徴をより具体的に比較・考察すること、(2)大阪の「文化」とは何かについて、より明確にすること、(3)大阪市と大阪周辺、とくに阪神間の都市の状況をつなげて分析すること、が挙げられる。これまでに、分析対象として大正2年に刊行された人名録『大阪現代人名辞書』を用い、その「本編」1,712ケースから2/3にあたる1,142ケースを無作為抽出し、そこの記述から各ケースの属性をコード化し、「地域移動」「学歴」「職業」を分析軸とした分析を行った。地域移動パターンとしては、「定着名士」「還流名士」「流入名士」の3類型を設定した。そして近代大阪の上層部分における伝統部門として「商工業名士」と「文化名士」(=宗教・芸術・著述・芸能などの名士)という2グループが析出された。今回は以上の分析をふまえて「文化名士」の特徴を探った。「文化名士」は1,142ケース中279ケース(24.4%)を占め、そのうちの半分強142ケースが「画家」、次に「俳優・女優」が25ケース、「文学者」(=俳人・書家など)が19ケースなどとなっている(『大阪人物辞典』[三善貞司編、清文堂、2000年]と照らし合わせると、『大阪現代人名辞書』においては「画家」が過剰に代表されていると考えられる)。また「文化名士」の学歴と地域移動パターンを見ると、「流入・低学歴名士」がとくに多い。これは「文化名士」とくに「画家」が学校に通わずに、全国各地に居住する師匠に師事するために遍歴を繰り返していることによる。近代日本の名士に関する従来の研究では、地方出身者が東京などにある学校に就学するコースを辿って名士になるパターン-すなわち学校を媒介にした地域移動とそれに伴う社会移動=上昇移動-が多いことが明らかになっている。その点で今回の「学校を媒介しない地域移動・社会移動」という視点は、近代日本の「文化名士」を考え直す上で貴重な示唆を与えてくれる。
ネットワーク型パネルデータベースの構築と統計分析の研究

1996-1998年度にかけて、ミクロ・データによるパネルデータベース構築の可能性を検討した。日本の大型標本調査では、世帯を対象とした完全なパネルデータは、農林業センサスを除いては存在しない。1984年、1989年及び1994年の「全国消費実態調査」から、コーホート属性である年齢と居住地域によって疑似パネルデータを作成した。作成実験では、居住地域を都道府県単位とし、年齢を1歳刻みとして勤労者世帯について約1900コーホート、全世帯について約2500コーホートを得た。集計対象となる項目は71項目あり、年齢は20歳から77歳までとなっている。作成された疑似パネルデータによれば、所得の変化と消費支出の変化に正の相関があり、恒常所得仮説を否定する現象が示された。その要因としては、流動性制約が考えられ、所得・流動資産比率を用いて標本を二分し、流動性制約要因をシャドウ変数とすることで、家計の動学的最適化行動が認められることを明らかにした。さらに、コーホート集計の最適性を、最適階層数選択の問題として考え、累積予測誤差を最小にするようにコーホート集計単位について検討した。又、時系列の非定常性概念からパネル推定量の漸近的特性を分析したところ、非定常時系列変数の推定量が、非標準分布となること、定常時系列変数の推定量分布が、SUR推定がOLSQ推定と比較して効率的であることを明らかにした。一方、インターネット上にWWWブラウザーで検索可能な、企業情報データベースを有価証券報告書データという一般に公開されているミクロデータによって構築し、特定(旧称重点)領域の研究分担者に公開した。さらにそのデータベースにより、限界qに関する設備投資の境界値を含む非線形モデルと線形モデルが推定され、電気機械と鉄鋼業の設備投資の境界値が、他の産業と比較して有意に高いことが明らかにされたが、電気機械では、限界qの標本平均とメディアンが他と比較して高く、収益性の高い投資機会の豊富に存在することが示唆され、鉄鋼業では非線形設備投資関数の傾きが最も高く、固定的な調整費用の大きなことが示された。本研究の目的は、家計や企業などのミクロ経済主体の行動分析に重要な役割を果たすパネルデータベースを構築するとともに、パネルデータの統計的分析方法を研究することである。96年度は、証券取引所に上場されている企業について、1977年から1996年の財務データを含む企業情報データベースを構築した。このデータベースは、インターネットで広く用いられているブラウザ-とよばれるソフトウェアで検索できる。さらに、ユーザー認証システムを組み入れることで、データベースのセキュリティーを確保することができた。さらに、構築されたデータベースを利用し、遠隔地の研究者が共同して資産価格の変動で大きな影響を受ける企業行動を分析した。分析によれば、土地を担保する銀行貸出が、企業行動に大きな影響を与えてたことが明らかにされた。相対取引が主体である銀行貸出では、企業の担保力が大きな役割を持つことから、各企業の信用属性を考慮できるミクロパネルデータの利用が大きく貢献した。パネルデータの統計的分析方法の研究においては、標本数が増加することで生じる無限個のパラメーターの存在が、推定量や統計的検定量に与える影響を明らかにした。分析によれば、無限個のパラメーターを有限個の関数に変換することで、無限個のパラメーターの推定や検定と同等な結果を得ることができる。

一方、モデルに非定常の説明変数が含まれる場合の推定量の分布特性についても分析し、見かけ上無相関となる回帰推定量(SUR)と最小二乗推定量(OLSQ)が漸近的に同等とならず、効率性において前者が優れていることが明らかにされた。最後に、時間的視野を持たない標本調査データから、統計的マッチング手法によって、疑似パネルデータを作成する実験を行い、変数誤差を考慮しても漸近的に効率で正規性のある推定量の存在を明らかにした。インターネット上にWWWブラウザ-で検索可能な企業情報データベースを構築し、重点領域の研究分担者に公開し、企業の将来収益の不確実性が設備投資を抑制する可能性について分析した。標本期間として、バブルの生成・崩壊期を含む不確実性の大きな変化が予想される期間を選択し、不確実性と設備投資の関係を分析した。その結果、不確実性が設備投資に負の影響を及ぼしていること、不確実性に対する反応の大きさは、投資の不可逆性と市場構造に依存することが示された。次に、1984年、1989年及び1994年の「全国消費実態調査」から、コ-ホ-ト属性である年齢と居住地域によって疑似パネルデータを作成した。疑似パネルデータによる推定は、観測不能な個体効果と漸近的に直交する操作変数を利用し、個体効果によって生じるバイアスを回避するものである。作成実験では、居住地域を都道府県単位、年齢を1歳刻みとし、1410コ-ホ-トに集計した。集計対象となる項目は、世帯属性、収入、消費費出、非消費支出、金融資産・負債の39項目である。作成された疑似パネルデータによれば、消費支出が5152歳でピークアウトしていることと、所得の変化と消費支出の変化に正の相関があり、恒常所得仮説を否定する現象が示された。パネルの統計分析の研究においては、検定統計量の有効性を評価した。それによれば、F統計量のサイズは名目のサイズと異なるが、それと差のない有効検定統計量の存在が明らかにされた。さらに、単位根、あるいは共和分過程を含み、時点数の大きいパネルデータの推定量について、推定量の分布が左右対称で、制約なしSUR、制約付きSUR、OLSの順で、より中心に集中しているという意味で効率性の高いこと、共和分検定量の分布が非対称であり、SUR、OLSいずれの残差を使って誤差項の係数を推定するかによって分布が違ってくることが明らかにされた。1984年、1989年及び1994年の「全国消費実態調査」から、コーホート属性である年齢と居住地域によって疑似パネルデータを作成した。作成実験では、居住地域を都道府県単位とし、年齢を1歳刻みとして勤労者世帯について約1900コーホート、全世帯について約2500コーホートを得た。集計対象となる項目は71項目あり、年齢は20歳から77歳までとなっている。作成された疑似パネルデータによれば、所得の変化と消費支出の変化に正の相関があり、恒常所得仮説を否定する現象が示された。その要因としては、流動性制約が考えられ、所得・流動資産比率を用いて標本を二分し、流動性制約要因をシャドウ変数とすることで、家計の動学的最適化行動が認められることを明らかにした。さらに、コーホート集計の最適性を、最適階層数選択の問題として考え、累積予測誤差を最小にするようにコーホート集計単位について検討した。