hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内湾の海水交換数値シュミレーションに関する研究

本研究では海水流動計算マルチレベルモデルをベースに、内湾の海水交換計算手法を開発することを目的として以下のような作業を行った。(1)密度変化を含む海水流動の計算ができる多層モデルに、粒子追跡法の手法を組み込んだ。(2)上記プログラムの検証のため、実海域での漂流ブイの追跡計算を行い、観測データと比較した結果、良好な結果を得た。(3)海水交換率の評価については、まず現地観測データとの比較を行うために、塩分を指標とした海水交換率の計算プログラムを海水流動計算モデルに組み込んだ。(4)上記プログラムの検証のため、特定の時期の実海域での流況再現計算を行い、現地観測データとの比較を行った。シュミレーションによって得られた海水交換率は現地観測から求められたものとほぼ一致し、流況、塩分濃度分布ともに観測データとよい一致をみせたことから、数値モデルを用いて内湾の海水交換率を評価することが可能であると結論を得た。(5)上記プログラムを用いて、東京湾における夏季・冬季の海水交換率の計算を行い、東京湾においては夏季のほうが海水交換率が高く、その原因として成層構造が大きく寄与していることがわかった。しかし、海水交換のより詳しいメカニズムについて考察するためには、塩分を指標とした海水交換率の評価では不十分で、粒子追跡法等による検討が必要である。
通信途絶時の飛躍的遅延性能と伝達率を向上する次世代耐遅延性災害通信システム

耐遅延性通信(DTN)法は、国内外においても災害時の通信途絶時に有効な手法として多くの研究が行われているが、遅延性と情報伝達率に問題があり、実用化に至っていない。そこで、本研究では、今後のSociety5.0における新たな通信技術を導入し、被災者が時間等とともに変化する必要な情報に優先度を付与し、5GのD2D通信による通信途絶時の遅延性とデータ伝送率の飛躍的向上と、IoTデバイスによる生体及び地震データ等を用いて、被災者周辺の部分利用可能なインフラ情報やデマ信憑性確認等の災害情報を自動共有する次世代耐遅延性災害通信システムに関する研究を実施する。
乳幼児期の社会的要因・生活環境と成人時循環器危険因子との関連に関する長期追跡研究

出生時低体重が成人後の循環器危険因子及び循環器疾患発症と関連することが明らかにされてきたが、この関連が出生前後の様々な社会的要因や生活環境にどの程度影響されているのかについては国内外において未だ明らかにされていない。本研究は、石川県において昭和40年代に出生した約5,000人の男女の20年問に渡る長期追跡データを用いて、対象者の出生時・乳幼児期の社会的要因や生活環境・生活習慣が20歳時点での循環器危険因子(血圧、総コレステロール、肥満度[BMI])とどのような関連を示すのかを明らかにすることを目的とするものである。昭和40-49年出生の児に対して石川県の某保健所管内で実施された乳幼児検診(3か月、12か月、2歳、3歳)において調査された社会的要因(出生時の父母の年齢、父母の学歴・職業、住宅状況等)および乳幼児期の生活環境・生活習慣(分娩状況、母乳・人工乳の別、等)について、受診票上のデータ整理と精度管理を行い、データ入力を行った。次いで20歳時に実施された成年健康調査データとのレコードリンケージ作業を行い、出生後20年間の追跡データベースを作成した。解析の結果、(1)出生時体重は20歳時血圧と有意な負の関連を示.したが、父の学歴を調整すると関連は有意ではなくなった。(2)男性における出生時体重と20歳時総コレステロールとの負の関連は、社会的要因などを調整しても消失しなかった。(3)男性において,20歳の収縮期血圧は母の学歴が低いと高くなる関連を示した。(4)男性において祖父母が同居しているものでは20歳の収縮期血圧、拡張期血圧が高くなる傾向を示した。(5)男性で母の出産年齢35歳以上と母の学歴大学卒の群で20歳時総コレステロールが低くなる傾向を示した。(6)女性において主な保育者が祖母の場合では20歳の血清コレステロールが高い傾向があった。以上、出生時低体重と成人時の血圧、血清コレステロールの高値との関連は、乳幼児期の社会的要因が影響している場合もあったが、社会的要因とは独立の場合もあった。いくつかの乳幼児期の社会的要因は独立して成人時の循環器危険因子と関連していた。本研究は、石川県において昭和40年代に出生した約5,000人の男女の20年間に渡る長期追跡データを用いて、対象者の出生時・乳幼児期の社会的要因や生活環境・生活習慣が20歳時点での循環器危険因子(血圧、総コレステロール、肥満度)とどのような関連を示すのかを明らかにすることを目的とするものである。

昭和40-49年出生の児に対して石川県石川中央保健福祉センター(旧石川県松任保健所)管内で実施された乳幼児検診(3か月、12か月、2歳、3歳)において調査された社会的要因(出生時の父母の年齢、父母の学歴・職業、住宅状況等)および乳幼児期の生活環境・生活習慣(分娩状況、祖母の保育、母乳・人工乳の別、離乳の時期、施設保育、偏食の種類、間食の与え方、間食の内容等)について、本年度は受診票上のデータ整理と精度管理を行い、データ入力を行った。作業は当該保健所と共同で実施した。入力データについてはさらにエラーチェック等の精度管理を行い、次いで20歳時に実施された成年健康調査データとのレコードリンケージ作業を行った。出生時低体重が成人後の循環器危険因子及び循環器疾患発症と関連することが明らかにされてきたが、この関連が出生前後の様々な社会的要因や生活環境にどの程度影響されているのかについては国内外において未だ明らかにされていない。本研究は、石川県において昭和40年代に出生した約5,000人の男女の20年間に渡る長期追跡データを用いて、対象者の出生時・乳幼児期の社会的要因や生活環境・生活習慣が20歳時点での循環器危険因子(血圧、総コレステロール、肥満度[BMI])とどのような関連を示すのかを明らかにすることを目的とするものである。昭和40-49年出生の児に対して石川県石川中央保健福祉センター(旧石川県松任保健所)管内で実施された乳幼児検診(3か月、12か月、2歳、3歳)において調査された社会的要因(出生時の父母の年齢、父母の学歴・職業、住宅状況等)および乳幼児期の生活環境・生活習慣(分娩状況、母乳・人工乳の別、等)について、受診票上のデータ整理と精度管理を行い、データ入力を行った。次いで20歳時に実施された成年健康調査データとのレコードリンケージ作業を行い、出生後20年間の追跡データベースを作成した。女の出生時体重は母の学歴が高いと有意に低くなった。男では父の学歴が高いと20歳時血清コレステロールが高く、また母の学歴が高いと20歳時BMIが高かった。また、男では人工乳のみの群では20歳時BMIが有意に低かった。20歳時収縮期血圧を目的変量とする重回帰分析では、出生時体重は20歳時血圧と有意な負の関連を示したが、父の学歴を調整すると関連は有意ではなくなった。20歳時血清総コレステロールを目的変量とする重回帰分析においても、父の学歴の調整により出生時体重との負の関連は弱まった。低出生体重と循環器危険因子との関連には、社会的要因が背景にあることが示唆された。
繰り込み群による場の理論の非摂動的解析

場の量子論の非摂動的現象の理解、特に理論の相構造や力学的対称性の破れの機構の解析は、非常に重要な課題であるが、その解析方法、特に解析的な手法はまだまだ未開発である。そこで金沢大学の青木らとWilson流の非摂動的繰り込み群を用いた解析に着目し、その定式化解析方法や近似法、素粒子物理学の典型的非摂動的現象であるカイラル対称性の破れの現象への適用についての研究を行った。特に、スカラー理論に対する非摂動的繰り込み群のより良い近似法を開発とその数値的解析、ゲージ理論におけるカイラル対称性の破れの繰り込み群の定式化と具体的な解析、そしてそれらとSchwinger-Dyson方程式による解析との比較、さらに有効作用やカイラル対称性の秩序パラメータの計算方法の開発を行った。またゲージ相互作用をするNJL模型における非摂動的繰り込み可能性についての非摂動的繰り込み群の観点からの考察などを行った。一方、インスタントンのような非摂動効果の例として、トンネル現象について非摂動的繰り込み群を用いて解析し、さらに超対称性の力学的破れについても解析した。また超対称ゲージ理論の非摂動的現象として、特にN=2の超対称QCDにおける真空の構造や対称性の破れ、モノポールの属性についての研究を行った。本年度の研究の主な実績は次の2つに要約される.一つは,素粒子物理学において重要な,ゲージ理論におけるカイラル対称性の自発的破れについて,非摂動論的くりこみ群での解析を大きく進めたことである.特に,局所ポテンシャル近似でのくりこみ群の解が,梯子近似のシュウィンガー・ダイソン方程式(SD)を内包していることが明らかになった.つまり,局所ポテンシャル近似での理論空間を更に制限し,またβ関数も一部のグラフに制限すると,その場合のくりこみ群の解が,梯子近似SDの解を与える事がわかった.更に,ゲージ結合定数も走らせると,ちょうど東島型の改善された梯子近似と呼ばれている模型に対応することがわかった.この事は逆に,我々の局所ポテンシャルくりこみ群はこれらの梯子近似を更に改善する方法を与えていることになる.特に,梯子近似SDは強いゲージパラメータ依存性を持つが,局所ポテンシャル近似はゲージパラメータに依らない.従って,ゲージ不変な形で梯子近似を改善することが可能になる.相構造,臨界指数,質量演算子に対する異常次元等について,局所ポテンシャル近似での結果を得ることができた.異常次元については梯子近似の結果よりも大きな異常次元が得られ,これは素粒子模型にとっては重要である.もう一つは,くりこみ群を定義するカットオフ関数依存性を調べた事である.一般に物理的な結果はカットオフ関数に依るべきではないが,局所ポテンシャル近似の様に理論空間を制限するとそのためにカットオフ関数依存性が現れる.これをカイラル対称性の自発的な破れについて定量的に調べた.相構造についてはカットオフ関数依存性は大きいが,これは直接の物理量ではない.他方,観測可能な異常次元についてはカットオフ関数依存性はほとんどないことがわかり,我々の方法の信頼度が高いことが示された.場の量子論の非摂動的現象の理解、特に理論の相構造や力学的対称性の破れの機構の解析は、非常に重要な課題であるが、その解析方法、特に解析的な手法はまだまだ未開発である。そこで金沢大学の青木らとWilson流の非摂動的繰り込み群を用いた解析に着目し、強結合なQEDにおけるカイラル対称性の破れの現象に適用し、それが有効な方法を与える事を見た。平成9年度はより良い近似法の開発を念頭に、3次元スカラー理論における相転移を例に取って考察した。その結果、有効作用のオペレーター展開の仕方を工夫するとかなり粗い近似においても十分良い精度の結果が得られることを見い出し、その根拠について考察した。(論文1編)一方、近年超対称性のあるゲージ理論の非摂動的解析に飛躍的な進展があった。特にSeibergとWittenによって見い出されたN=2超対称量子色力学の解析では、精確な有効理論の導出もさながら、モノポールが閉じ込め機構という動力学に本質的な役割を担う事を明らかにした事は特筆すべきである。

そこでイタリア・ジェノバ大学の小西教授らとこの理論におけるモノポールの性質、特に非整数のクォーク数とCP対称性について考察した。その結果、理論が弱結合の場合は準古典的な方法によって知られているクォーク数と矛盾のない結果を与えている事を示した。更に強結合の場合にも適用されるクォーク数の公式を、理論にクォーク数のカレントと結合する新たなゲージ場を導入することによって見い出し、閉じ込め現象におけるクォーク数の保存則の自発的破れについて考察した。また閉じ込め相の超対称量子色力学の真空のCP対称性やθパラメータ依存性についての考察も行った。(論文2編)場の量子論の非摂動的現象の理解、特に理論の相構造や力学的対称性の破れの機構の解析は、非常に重要な課題であるが、その解析方法、特に解析的な手法はまだまだ未開発である。そこで金沢大学の青木らとWilson流の非摂動的繰り込み群を用いた解析に着目し、強結合なQEDにおけるカイラル対称性の破れの現象に適用し、それが有効な方法を与える事を見た。特に従来用いられてきたSchwinger-Dyson方程式による解析との比較、および構造上の解析的関係について考察を行った。一方、非摂動繰り込み群は有効理論の繰り込み可能性を示す為にも有効であることがPolchinskiによって指摘され知られているが、これまでは摂動論の範囲内で議論されてきました。しかしこの枠組みは本質的に非摂動的であり、摂動論に基づいた繰り込みは不可能であるが非摂動的力学を取り入れる事によって繰り込み可能になる系に対しても適用し得る。これまではそのような例に対しての応用は行われていなかった。そこで最近非摂動的繰り込み可能である例として明らかにされたゲージ相互作用をするNJL模型に対して、非摂動的繰り込み群の観点からその非摂動的繰り込み可能性について調べた。これらの結果については、現在まとめているところである。
東南アジア農村における社会変動に関する総合的研究

1.周知のように、アジア域内の経済発展が、NIES諸国を越えてASEAN諸国、中国臨海部にも波及して西太平洋の時代であるという認識がおこなわれてきている。本研究は、そのような状況にあるASEANを中核とする東南アジアのこれまでの研究状況をおさえるために、文献目録作成ならびに、新しい研究視角や理論的枠組の構築を目的としておこなわれた。2.上記の目的のために、東南アジア史学会、日本社会学会、アジア経済研究所から刊行されている文献目録から、関連論文をリストアップし、パーソナル・コンピューターに入力し、データーベース化を行った。そのデーターベース化における業績カードには、業績名、刊行影態、発行所、発行年、対象地域、研究領域などの項目がそれぞれ入力されている。3.これらの作業と平行して、インドネシア、マレーシア、フイリピン、ビルマなどの東南アジア諸国の研究者、専門家を招き、新しい視角から各地域の研究状況を把握することに努力し、それらを充分本研究課題に吸収させることができた。4.以上のような作業をとおして、研究業績のデーターベース化と各地域の研究状況のヒアリングにもとづいて、東南アジアの地域社会(農村社会・都市社会)の社会変動を捉える新しい理論的枠組をある程度構築することができた。5.最終報告書として、東南アジア地域社会の研究総括、東南アジア諸国の最新情報をまとめるとともに、東南アジア地域社会の文献目録集を刊行した。1.最近のASEAN諸国の経済発展は凄まじく、NIESに追随し、両者を含めて西太平洋の時代であると捉えられている。本研究は、そのような経済発展にあるASEANを中核とする東南アジアのこれまでの研究状況をおさえるために、文献目録作成ならびに、新しい研究視角や理論的枠組を展開することを目的としている。2.上記の目的を達成するために、東南アジア史学会、日本社会学会、アジア経済研究所などから出版されている文献目録から、関連する研究をリストアップし、それを、パ-ソナルコンピュ-タ-に入力シ、デ-タ-ベ-ス化を行い、現在ある程度の文献リストの集積が行われた。デ-タ-ベ-スとして、研究者個人と業績カ-ドの2種類が入力されているが、業績カ-ドには、業績名、形態、発行所、発行年、対象地域、領域別、キ-ワ-ド、要旨などの項目がそれぞれ入力されている。3.これらの作業と並行して、東南アジア諸国の研究者、専門家を招き、とくに本年度は、インドネシア、マレ-シア、フイリピン、ビルマの研究者から、各地域の研究状況を充分吸収することができた。4.以上のような作業をとおして、研究業績のデ-タ-ベ-ス化のみならず、そこから得られたデ-タ-にもとずいて、東南アジアの地域社会(農村、都市)の社会変動を捉える新しい理論的枠組を構築する作業を行いつつある。5.次年度は、以上の文献のデ-タ-ベ-ス化を継続させながら、いまだヒアリングをしていない、シンガポ-ル、ラオス、ベトナムなどの研究状況を専門家から収集する予定である。6.最終的には、文献のデ-タ-ベ-ス化により、東南アジア地域社会の文献目録作成をするとともに、東南アジア地域社会変動の理論的枠組の可能性をさぐる。1.最近、ASEAN諸国の首脳会議で、ASEAN以外のベトナム、カンボジアなどを含めた広範囲な地域連合の必要性が認識されており、またNIESとASEANの諸国を包含した西太平洋の時代であるという認識もおこなわれてきている。本研究は、そのような状況にあるASEANを中核とする東南アジアのこれまでの研究状況をおさえるために、文献目録作成ならびに、新しい研究視角や理論的枠組の構築することを目的としておこなわれた。2.上記の目的のために、本年度は、前年度に引き続いて、東南アジア史学会、日本社会学会、アジア経済研究所から刊行されている文献目録から、関連論文をリストアップし、パ-ソナル・コンピュ-タ-に入力し、デ-タ-ベ-ス化を継続しておこない、ほぼその入力を終えることができたのである。そのデ-タ-ベ-ス化における業績カ-ドには、業積名、刊行形態、発行所、発行年、対象地域、研究領域、キ-ワ-ドなどの項目がそれぞれ入力されている。

3.これらの作業と平行して、前年度に引き続きインドネシア、マレ-シア、フイリピン、タイの専門家を招き、新しい視角から各地域の研究状況を把握することに努力し、それらを充分本研究課題に吸収させることができた。4.以上のような作業をとおして、研究業績のデ-タ-ベ-ス化と各地域の研究状況のヒアリングにもとづいて、東南アジアの地域社会(農村社会・都市社会)の社会変動を捉える新しい理論的枠組をある程度構築することができた。5.最終報告書として、東南アジア地域社会の研究総括、研究領域別研究状況をまとめるとともに、東南アジア地域社会の文献目録集を刊行する予定である。
水からの水素生成を駆動する高活性ニッケル錯体触媒の創出

本研究では、d8電子配置を有する低スピンニッケル(II)を中心金属として用いた、高活性な水素生成触媒の創出を目的としている。ニッケル(II)は置換活性であるため、一般にその錯体は容易に配位子置換を引き起こすが、N-ヘテロ環状カルベンを有する大環状配位子を用いることで、その安定性の向上を図った。配位子の合成は、2,6-ピリジンジカルボン酸を出発物質とし、文献法(Baker et al., Organometallics, 2002, 21, 2674; Tang et al., Spectrochim. Acta A, 2009, 72, 198.)を基に行った。各化合物は1H NMR及び元素分析により同定した。得られた配位子のブロモ塩を、有機溶媒可溶なPF6塩に変換した後、Ag2Oと反応させることで、銀カルベン錯体の合成に成功した。更に、銀カルベン錯体をNi(PPh3)2Cl2と反応させることで、目的錯体をPF6塩で得た後に、硝酸塩にイオン交換を行うことで、ニッケルカルベン錯体の水溶性塩を得ることに成功した。次に、錯体の水溶液中における安定性を1H NMRにより評価を行ったところ、予想通り本錯体は水溶液中でも高い安定性を誇ることを確認した。錯体の吸収スペクトルを測定したところ、320 nmと280 nm付近に弱い吸収が確認され、吸収帯の帰属をDFT計算並びにTD-DFT計算により行った。その結果、320 nm付近の吸収はMLCT遷移に、280 nm付近の吸収はπーπ*遷移に帰属された。最後に、本錯体の水素生成触媒機能について評価を行ったところ本錯体は水素生成触媒機能を示さないことが判明したが、本研究課題で合成した配位子は、その他の中心金属を持つ遷移金属錯体にも適用が可能であり、それらの水素生成触媒機能の評価が待たれる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
白血病難治化分子BAALCによる幹細胞活性とニッチ制御機構の解明

BAALC(brain and acute leukemia, cytoplasmic)は、予後不良の急性骨髄性白血病において発現が上昇するが、その機能は不明であった。本研究では遺伝子改変マウスを用いて、BAALCが造血幹細胞ニッチの機能維持に重要であること、BAALCがp53機能を通じて静止期にある造血幹細胞を制御していることを明らかにした。本研究の成果はBAALCの新たな造血幹細胞制御分子としての機能を明らかとし、難治性白血病の新規治療法につながるものである。BAALC(brain and acute leukemia, cytoplasmic)は、予後不良の正常核型急性骨髄性白血病において発現が上昇する遺伝子として知られているが、その機能は明らかではない。当研究においては、誘導的・もしくは組織特異的にBAALC遺伝子を欠失させられるコンディショナル・ノックアウトマウスを作成した。骨芽細胞は造血幹細胞の未分化性を維持する微少環境を形成するニッチとして知られている。BAALCは骨芽細胞においてPTHにより発現が誘導されることが報告されているが、骨芽細胞においてもその役割は不明のままである。そこで、骨芽細胞特異的にCreリコンビナーゼを発現するColl-Creマウスとの交配により、骨芽細胞特異的にBAALCを欠失したコンディショナル・ノックアウトマウスを作成した。骨芽細胞特異的にBAALC欠失を誘導しても、血算の異常や骨髄における造血幹細胞の数の変化は認められなかった。しかし、骨芽細胞特異的にBAALC欠失を誘導したマウスをレシピエントとして放射線照射後、野生型マウスの正常骨髄細胞を骨髄移植すると、野生型マウスをレシピエントとしたコントロールと比較してドナーキメリズムの低下が認められた。このことから、骨芽細胞特異的にBAALCを欠失させると、骨髄移植時のようなストレス下において、造血幹細胞のニッチとしての機能が障害されることが初めて明らかとなった。造血幹細胞のニッチとしての骨芽細胞の機能には未だ不明な点が多いが、BAALCを通じてその機能の解明が進展することも示唆される。本研究の成果は、BAALCの造血における生理的役割を知る上で非常に重要な知見である。BAALC(brain and acute leukemia,cytoplasmic)は、予後不良の正常核型急性骨髄性白血病において発現が上昇する遺伝子として知られているが、その機能は明らかではない。本研究においては、造血幹細胞の未分化性を維持する微少環境を形成するニッチとして知られている骨芽細胞においてBAALCを欠失させるコンディショナル・ノックアウトマウスの作成により、骨芽細胞におけるBAALCの欠失が骨髄移植時のようなストレス下において、造血幹細胞のニッチの機能の障害をもたらすことを明らかにした。さらに、BAALC欠失細胞において発現している遺伝子を網羅的に解析し、BAALC欠失細胞において発現の変化がみられる遺伝子群としてp53遺伝子とその関連分子を同定した。さらに、BAALCとp53の相互作用が示され、BAALCがp53機能を通じて静止期にある造血幹細胞を制御していることを明らかにした。造血幹細胞のニッチとしての骨芽細胞の機能には未だ不明な点が多いが、本研究においてBAALCを通じて造血幹細胞ニッチと静止期造血幹細胞機能の制御の一端が明らかとなった。本研究の成果は、BAALCの造血における生理的役割および白血病の難治性の成立する機序を知る上で非常に重要な知見である。
チョウ目昆虫で見いだされたＤｏｕｂｌｅｓｅｘ非依存的な性分化を担う因子の探索

従来、動物の生殖器の基本形は脊椎動物や甲殻類のような「完全な雌型」またはショウジョウバエのような「雌雄の中間型」を示すとされてきたが、我々はチョウ目昆虫であるカイコにおいてはこれが「部分的に完全な雄型・雌型」を示すことを発見した。本研究は他生物で前例のないこの現象の機構について、生殖器の形成を主に司る遺伝子dsxと共に進化してきた同属遺伝子DMRTに着目して明らかにしようと試みるものである。本研究では、ゲノム上に存在する3種類のDMRTについて変異体カイコを作製し、生殖器形成への影響を調査する。また、DMRTの制御についてホルモンやDMRT同士、そしてdsxとの関係を明らかにすることを目指す。
中国都城の系譜とその空間構造の歴史的変容に関する研究

第一に、中国都城の系譜について、既往の研究をまとめ、大きな見取り図を得ることができた。現在、北京に焦点を当てる形で『大元都市-中国都城の空間理念とその変容-』(仮)まとめつつある。『周礼』考工記の都城理念モデルの解釈の幅を確定し、歴代都城がどのようにそのモデルを参照したか明らかにしている。第二に、北京、安に加えて、開封、南京、杭州について臨地調査を行い、その理念モデルからの逸脱、変異、そして変容過程を具体的に跡付けることができた。第三に、福建の三港市、福州、泉州、彰州についても臨地調査を行い、中原の中国都城の系譜と異なる中国都市のあり方を明らかにすることができた。特に店屋(ショップハウス)、そして騎楼の起源と広がりについて、新たな手掛かりを得ることができた。以上によって、中国都市研究に対して厚みを与えるとともに、アジア都市研究の大きな基礎を築くことになったと考える。本研究は、中国の7大古都を対象とし、その歴史的街区の空間構造を臨地調査および文献調査をもとによって明らかにし、その歴史的変化を考察することで、中国都城の特質を明らかにすることを目的としている。初年度の臨地調査は、当初の予定通り、第一ターゲットとする開封および西安・洛陽に焦点を当てた。また、研究全体の見通しを得るために第二ターゲットとする南京および杭州についてそれぞれ伝統的住居が残されている地区を中心に予備調査を行った。日中間の関係から調査環境が整わず、洛陽については、対象地区の決定にはいたらなかったが、開封については、学院門社区、文殊寺社区について詳細な調査を行うことが出来た。また、西安旧城の回民地区については一定のまとめを行い、論文として発表することが出来た。南京、杭州については、歴史的街区の変貌は激しく、少なくとも記録のための調査が緊急に必要であることが痛感された。第三のターゲットとする周辺地域として、中国南部について、店屋に焦点を当てた臨地調査を福州、泉州、樟洲について行った。朝鮮半島、台北については、資料収集を蔚山大学の韓三建教授、台湾大学の黄蘭翔教授のそれぞれに依頼、臨地調査の可能性について意見交換を行った。アジアの都城そして中国都城に関する文献の収集は上記調査都市を中心に行った。また、歴史民俗博物館の共同研究に参加を求められ、南インドの都城についての視察とともに文献収集を行った。以下のAEの基礎作業は、継続して行った。Aアジアの都城そして中国都城に関する文献・資料の収集とリストの作成B地図資料のインヴェントリーの作成C街区組織図の作成Dアジア各都市の街区組織と都市住宅の類型化Eショップハウスの類型とその分布図の作製臨地調査については、前年度に引き続いて南京、杭州を中心に行う予定であったが、南京において調査環壌が整わず、中国南部にウエイトを置くこととした。調査は,北京および西安と同様,都市の形成過程,空間構造,各種施設の分布,典型的街区の構成,街路体系,住居類型とその変容を中心に行った。中国南部については、新たに福州を加え、詳細調査を行った。さらに、泉州、〓州について補足調査を行った。泉州については、2本の論文を執筆し,現在の段階で以下にあげる論文が採用となった。開封については初年度に行った調査を整理、補足し、ほぼまとめることができた。現在審査論文を執筆中であるざ洛陽については、都市組織の連続性という意味で、安陽と同様、歴史的な都市組織のあり方に焦点を絞ることとした。この間、並行して、歴史民俗博物館の特別研究プロジェクト「アジアの都市と建築文化に関する比較研究」に参加してきたが、まとめとなる総括国立歴史民俗博物館国際シンポジウム「アジアの都市-インド・中国・日本-」において、「「転輪聖王」の王都-曼茶羅都市の系譜-」と題して発表した。また、最終論文として「アジアにおける都市的集住形式の起源とその変容-都市組織と住居類型-」(2012年度刊行予定)を執筆した。いずれも本研究の骨格に関わる論文である。臨地調査については、東南大学の協力を得ることができ、前年度に行うことができなかった南京について実施した。また、杭州については調査対象としての歴史的街区の改変が大きいことから実施を断念し、当初予定にしていなかったが、四川省成都について臨地調査を実施した。また、店屋、騎楼の起源に関する関心から,四川省のアーケードをもつ集落についての調査を行った。

具体的な調査内容は,北京および西安と同様,都市の形成過程,空間構造,各種施設の分布,典型的街区の構成,街路体系,住居類型とその変容が中心である。中国南部については、前年度に引き続いて福州および漳州について補足調査を行った。福州上下杭社区について、また泉州鯉城区、開封旧内城泉州についてそれぞれ1本の論文を執筆,採用された。また、韓国光州で開かれた国際会議(ISAIA)で関連論文を3本発表した。さらに、開封、福州、彰州について論文を投稿、査読中であり、ほぼ予定通りに研究成果を公表しつつある。この間並行して参加してきた、歴史民俗博物館の特別研究プロジェクト「アジアの都市と建築文化に関する比較研究」の成果として,論文「「転輪聖王」の王都ー曼荼羅都市の系譜ー」を執筆、国立歴史民俗博物館・玉井哲雄編『アジアからみる日本都市史』(山川出版社,2013年3月)として出版することができた。執筆論文は「アジアにおける都市的集住形式の起源とその変容ー都市組織と住居類型ー」2013年度に刊行される予定である。いずれも本研究の骨格に関わる論文である。総まとめとして、以下の作業は継続した。Aアジアの都城そして中国都城に関する文献・資料の収集とリストの作成、B地図資料のインヴェントリーの作成(未完)、C街区組織図の作成,Dアジア各都市の街区組織と都市住宅の類型化(未完),Eショップハウスの類型とその分布図の作製(未完)以上のように、本研究のまとめとなる論考の骨格となる作業は順調に進んでいる。当初、朝鮮半島、ヴェトナムまで視野に入れたが、七大古都と福建の三都を中心にまとめることで、最終的な研究フレームも固まりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の遂行によって、いよいよ、都市組織研究のグローバルな展開への具体的提起として、都市型住居、店屋(ショップハウス)の世界史についての研究の最終目標が定まりつつあると感じている。上記「アジアにおける都市的集住形式の起源とその変容-都市組織と住居類型-」はそのためのエスキスである。
エイズ制御のための基礎研究 柱3.エイズの予防・制御

満屋らは、新規CCR5阻害剤E913を開発し、AMD3100との併用でdual tropicvirusに対して相乗効果を示すことを報告した。満屋らはまた、LD78βの構造活性相関を研究し、アミノ酸の置換により抗ウイルス活性が増強しうることを報告した。馬場らは、CCR5拮抗薬TAK-779に対する薬剤耐性ウイルスを誘導し、gp120領域の遺伝子変異を解析した結果、耐性獲得機序として、V3 loop領域のCCR5に対する親和性の増強を報告した。藤井らは強力且つ特異的CXCR4阻害剤、T140、およびHIV感染の動的分子機構を基盤に発見したgp41標的膜融合阻害剤SC34を探索子として、多剤耐性克服型抗HIV剤の創製研究(HIV entry/fusionに関わる分子認識・分子集合、ペプチド性薬物の生体内安定性向上等)を展開した。岩倉らは、Vprトランスジェニックマウスを作製したところ、末梢T細胞がアポトーシスを起こし1/20に減少したことから、VprがHIV感染のT細胞減少に関与している可能性を示した。このアポプトーシスにはFasは関与しておらず、BclxやBaxの関与が示唆された。田中らは、HIV-1非感染ヒト末梢血単核球と同一ドナーより培養して得られた成熟樹状細胞(不活化HIV-1で感作)をSCIDマウスに移植し、マウスにR5型HIV-1の感染に抵抗する因子を誘導した。この因子はヒトCD4+T細胞が産生するサイトカインで既知のβ-chemokine等とは異なる。松下らは、自己由来の分離株に対する中和抗体活性を検討し、19例中4例でHARRT開始後1年以上経過して中和活性の増加が認められたと報告した。またin vivoでの中和エスケープにはgp120の可変部ばかりでなくC3部分も関与することを示した。本研究班では4つの異なるが互いに関連したアプローチからエイズの予防・制御を目指した基礎研究を行ってきた。すなわち、1)新規抗ウイルス薬の開発、2)薬剤耐性の機序とその克服、3)免疫療法についての基礎研究、4)免疫不全の進行にかかわる宿主因子である。本年度の成果として馬場らは種々の物質のTatに対する抑制効果を検討し、streptomyces属より単離された新規物質K12にtatを介したHIVの転写を抑制する活性を発見した。満屋らは逆転写酵素阻害剤に対する多剤耐性変異ウイルスのフィットネスについて新しく開発した増殖競合試験を用いて検討し、耐性獲得で失われたフィットネスを回復する変異株が出現することを明らかにした。満屋らはさらに本邦においても逆転写酵素やプロテアーゼに多くの耐性変異が出てきていることを報告した。高松らは治療に用いられる抗ウイルス剤の種類によって薬剤耐性変異株の挙動に変化を認めることを報告した。松下らは多剤併用療法導入後の抗HIV免疫応答を解析し、Viral loadが低下するとむしろ細胞傷害性T細胞活性が低下すること、中和抗体価は上昇する症例があることを示し、多剤併用療法下に抗HIV免疫を強化する治療法を行う意義を明らかにした。一方、宿主因子の研究として志田らは脳内でのウイルスのりザーバーとして働くアストロサイトでのrev機能不全の原因を探ったところ、主要コファクターであるhCRM1が存在せずに、そのVariant(u-CRM1と命名)が発現していることを見出した。以上の研究によりエイズ制御に向けた病態の理解は深まったと考えられるが、さらに来年度は具体的な制御に向けて踏み込んだ研究を展開する。本研究班ではエイズ予防・制御を目指し、4つの異なるがお互いに関連したアプローチから研究を行ってきた。

すなわち、1)新規抗ウイルス薬の開発、2)薬剤耐性の機序とその克服、3)免疫療法についての基礎研究、4)免疫不全の進行にかかわる宿主因子である。本年度の成果として馬場らは世界で始めての低分子量のCCR5阻害剤(TAK779)を発見し,その化合物に強力で選択的な抗HIV活性を同定した。満屋らは新規の逆転写酵素阻害剤QYL-685を開発し、M184Vという変異をもつ耐性株を誘導した。またフレキシブルな構造を有し、多剤耐性株にも有効な新規プロテアーゼ阻害剤JE2147を開発した。薬剤耐性の研究として満屋らは多剤耐性変異株のフィットネスを解析し、その耐性発現機序を明らかにした。高松らは血友病患者のHIV-1genotype解析によりin vivoの薬剤耐性メカニズムの特異性を明らかとした。宿主因子や免疫療法の研究として松下らは多剤併用療法下にある症例で、自己由来の分離株に対する中和抗体活性がどう変化するか調べた。多くの症例で不変から低下する中で強化される症例が2例あり、現在その要因を検討中である。志田らは発症予防ワクチンの開発に向けて、SIV感染猿をPMPAで治療し、体内ウイルス種を反映したenv-rev発現ライブラリーを構築した。来年度以降動物モデルでの検討を加える予定である。以上の研究によりエイズ制御に向けた病態の理解が深まり、新規薬剤も開発された。来年度以降は具体的な制御に向けて動物モデルでの実験など踏み込んだ研究を展開する。本研究班では4つのアプローチからエイズの予防・制御を目指した基礎研究を行っている。すなわち、1)HIVの生活環の各ステップに作用する新規抗ウイルス剤の開発、2)薬剤耐性の機序とその克服、3)HIV感染個体の宿主因子の解明及びそれに基づいた治療法の開発、4)小動物モデルを用いた病態の解析と治療法の開発である。本年度の実績として、満屋らは0.3nMという低濃度で有効でしかも交叉耐性のない新規プロテアーゼ阻害剤UIC94003を開発した。ケモカインレセプターを標的とした治療薬として藤井らはCXCR4拮抗剤T140の立体構造を基に、安定性を向上した高活性・低細胞毒性抗HIV剤を見いだした。また馬場らはCCR5阻害剤の作用機構を解明するため,R5HIV-1に強い感受性を有する培養細胞株MOLT-4/CCR5細胞を樹立し,TAK-779存在下におけるウイルスの長期培養実験にて耐性ウイルスを得ることに成功した。松下らは自己由来の分離株に対する中和抗体活性を検討し、まれながら治療経過中に中和抗体が出現してくる症例があることを示した。動物モデルとして岩倉らはHIV遺伝子導入マウスの検索からHIV-1の発現誘導が細胞周期依存性に起こること、CyclinT1によりマウスでのHIVの発現効率が格段に向上することを示した。田中らはSCIDマウス脾臓内にヒトPBMCとHIV-1パルス樹状細胞を移植し、HIV-1感染免疫応答を誘導することに成功した。このようにエイズ制御に向けて可能性のある新規薬剤の臨床応用を意識した基礎研究が進んでいる。さらに動物モデルや感染個体の研究から新しい予防・制御の方法についての手がかりが得られている。満屋らは新規CCR5阻害剤E913を開発し、AMD3100との併用でdual tropic
バンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌の耐性メカニズムの解明

バンコマイシン耐性メカニズムの解明1)バンコマイシン耐性に関与している遺伝子の同定ディファレンシャル・ディスプレイ法により、短鎖脂肪酸代謝やフルクトース輸送、ABC輸送蛋白質等、細胞壁材料の取り込みをサポートする遺伝子群と、新規二成分制御系がバンコマイシン耐性に関与している可能性を見いだした(Biochem Biophys Res Commun 269 : 485-90)。この二成分制御系vraSRの転写増強はバンコマイシン耐性度に比例して見られ、この二成分制御系レギュレーターvraRをサブクローニングしてバンコマイシン感受性株で過剰発現させると感受性株のバンコマイシン耐性度を上昇させることも明らかとなった。黄色ブドウ球菌のゲノム解析報告と同時に、ポストゲノムに向けDNAマイクロアレイを実験も行い、vraSRシステムによる細胞壁合成酵素の転写調節けいも明らかになりつつある(投稿準備中)。2)ゲノム情報に基づく耐性関連遺伝子群の検索・同定現在、我々が報告したバンコマイシン感受性pre-MRSAN315株とバンコマイシン耐性MRSAMu50株のゲノム解析(Lancet 357 : 1225-40)と同時に、他機関によるゲノム解析も終了を迎え、合計6株の黄色ブドウ球菌ゲノム配列を解析できる状況にある。DNAマイクロアレイ結果や比較ゲノムによるSNPs解析を用いて、βラクタム・バンコマイシン耐性に関与する遺伝子群の抽出を全遺伝子を対象に検索し、従来知られている遺伝子に加え新規薬剤耐性遺伝子を同定している(投稿準備中)。バンコマイシン耐性メカニズムの解明1)バンコマイシン耐性に関与している遺伝子の同定ディファレンシャル・ディスプレイ法によるバンコマイシン耐性関連遺伝子の検索・同定を行った結果、バンコマイシン耐性菌では短鎖脂肪酸の代謝やフルクトースの輸送、未知のABC輸送蛋白質(ATP binding cassette transporter)システム等、細胞壁合成材料を獲得するために必要と思われる複数の遺伝子群の転写増強が明らかとなった。バンコマイシン耐性MRSA(VRSA)の細胞壁合成亢進、細胞壁肥厚は生化学試験、電顕観察から認められており、矛盾しない結果が得られている。また、二成分制御系として知られている新規のレギュレーターも転写増強しており、この増強はバンコマイシン耐性度に比例して見られた。この二成分制御系レギュレーターをサブクローニングしてバンコマイシン感受性株で過剰発現させると感受性株のバンコマイシン耐性度を上昇させることも明らかとなり、この制御系遺伝子がバンコマイシン耐性の調節に関与していると考察される。細胞壁合成の調節を行うか否かについては、現在、検討中である。2)ゲノム情報に基づく耐性関連遺伝子群の検索・同定現在、日本国内で分離されたバンコマイシン感受性pre-MRSA N315株とバンコマイシン耐性MRSA(VRSA)のゲノム解析が行われ、耐性の異なる2株間での遺伝子配列の比較・同定が進行中である。
結び目と空間グラフの計算位相幾何学

この研究において,理論的な研究と計算機実験とにより,主に次の2つの結果を得ることができた.まず,この研究の代表者と分担者が提案した絡み目のJones多項式を計算するアルゴリズムの実行時間は,ある種の絡み目に対しては, O(n^2)時間であることを示した.さらに,結び目型は異なるがJones多項式が等しいpretzel結び目の対が無限個存在することを証明した.この研究において,理論的な研究と計算機実験とにより,主に次の2つの結果を得ることができた.まず,この研究の代表者と分担者が提案した絡み目のJones多項式を計算するアルゴリズムの実行時間は,ある種の絡み目に対しては, O(n^2)時間であることを示した.さらに,結び目型は異なるがJones多項式が等しいpretzel結び目の対が無限個存在することを証明した.結び目・絡み目理論では絡み目の分類や特徴付けのためめに多くの不変量が提案され研究されている.本研究は結び目理論と計算量理論との融合問題を解決することが研究目的であり,その初年度として,これまでに得られている位相幾何学的な結果を精査した.Jones多項式は結び目理論における非常に重要な位相不変量である.Jones多項式などのいわゆるskein型の多項式不変量の計算は#P-困難であることが証明されている.すなわち,一般に結び目,絡み目のJones多項式を多項式時間で計算することはできいなであろうと考えられるといごとである.上の論文では,ある種のlinkに対してJones多項式を0(n)次の多項式の0(n)回の演算,即ち.0(n^2 log n)時間,で動作するアルゴリズムを提案しだが,新たにこれらのアルゴリズムが0(n^2)時間で動作する事を示した.ここで,nは入力のTait graphの辺数,すなわちlinkの射影図の交点数である.結び目・絡み目理論では結び目や絡み目の分類,特徴付けのために多くの不変量が定義され,研究されている.本研究は結び目理論と計算量理論との融合問題を解決することが研究目的であり,その2年目として,ある種の不変量を絡み目の重要なクラスについて,コンピュータにより実際に大量に計算し,そこから不変量の性質を見出すことを試みた.それにより,興味深い性質に気がつき,現在それを理論的に精査している.結び目および絡み目の理論では結び目や絡み目を分類するために,また特徴付けを行うために多くの位相不変量が定義され,研究されている,本研究は結び目理論と計算量理論との融合問題を解決することが主たる研究目的である.この目的を達成するために,位相幾何学の専門家と計算機科学の専門家が協力するという特色をもつものとして研究遂行を計画し,谷聖一,原正雄を研究分担者とし,平成21年度と平成22年度は,山本と原正雄が位相幾何学の側面からの研究を担当し,また谷聖一と山本が計算機科学の側面からの研究を主に担当し,さらに,数値解析の研究の実績をもつ山本が大学院生とアルゴリズムの計算機への実装,計算機実験を担当した.しかし,平成23年度は,谷聖一,原正雄が在外研究期間であったため,本研究は山本慎が行うこととした.平成23年度は本研究の締めくくりの年度であり,これまでに得られている位相幾何学的な結果を精査した.本研究では,ある種の位相不変量を絡み目の重要なクラスについて,コンピュータを使用して実際に大量に計算し,そこから位相不変量の新しい性質を見出すことを試みた.それにより,結び目型が異なるがJones多項式が等しい交代pretzel結び目の組が存在し,そのような組は無限個存在することを証明した.これは,原正雄との共同研究である.
ヒトコヒーシンの果たすインシュレーター機能の分子機構の解明

細胞のもつ遺伝情報を次世代へと恒常的に継承するためには、細胞の持つ染色体DNAを正確に複製し、また、これを確実に次世代の細胞へと等分配することが必須である。この分配機構において、中心的な役割を果たすのがコヒーシン複合体である。コヒーシンは、リング状の特徴的な構造を持つタンパク質複合体で、複製された2分子のDNAを細胞分裂までリング内部に束ねることで、DNAの等分配を保障している。コヒーシンは、染色体の分配因子として良く研究がされている一方で、DNA修復や遺伝子の転写制御にも関与している可能性が示唆されていた。そこで申請者は、ヒト染色体上にコヒーシンが結合する領域に何か特徴があるのではないかと考え、ChIP-chip法(クロマチン免疫沈降法とDNAチップ解析を組み合わせた手法で、目的タンパク質の染色体上結合領域を網羅的に特定することが出来る)を用いてヒト培養細胞を解析した。その結果、コヒーシンがインシュレーター領域(転写活性化DNA領域と遺伝子の相互作用を遮断する領域)に局在していることを発見した。さらにコヒーシンの分子生物学的な解析を行った結果、コヒーシンがインシュレーター因子であるCTCFを介した転写制御に関与していることが分かった。また、過去の知見を踏まえると、この制御機構が分化発生段階で調節される遺伝子の発現調節において重要な役割を持っているのではないか、と筆者は考えた。そこで、マウスをモデル生物として、分化発生段階でコヒーシンの結合がどのように変化していくのか、同様にChIP-chipを用いて調べることにした。現在は、マウスの初期胚盤胞のサンプルを作成中である。予備実験として、10,000個のMEF(マウス繊維芽細胞)を用いたクロマチン免疫沈降に成功しているので、初期胚のサンプルが整い次第、ChIP-chip解析実験を行う予定である。
てんかん関連リガンド受容体による脳の興奮抑制バランス制御機構の解明

シナプス伝達のバランスの破綻はてんかん、統合失調症等の脳神経疾患を誘引すると考えられており、脳の興奮性を決定する分子機構の解明は基礎・応用研究の両面で重要な課題といえる。これまでに我々は神経分泌蛋白質LGI1とその受容体ADAM22が脳の興奮性を制御することを報告してきた。本研究では、LGI1/ADAM22複合体を鍵分子として、「脳の興奮性を制御する分子機構の解明」を目指す。
村方文書を通して見る韓国農村の１００年

研究対象の村は、かつては身分の異なる人々の住む二つ別々の村だったが、1950年代に一つの村に統合された。本研究では契と呼ばれる村の相互扶助組織の文書から、過去百年間の村の姿を読み解こうとした。20世紀初頭以来組織運営されてきた8つの契の改編過程を再構成した。また文書の詳細な分析を通して、住民の移動(転出入)が組織に及ぼす影響、20世紀前半の二つの村の住民相互間、および異なる身分階層の人々の間の関係、一つの村への統合過程などを考察した。その結果、これまでの韓国研究で自明視されてきた自然村概念、農村住民の定住性、両班ー常民の身分関係の実態などについて、改めて検討し直す必要性が明らかになった。喪布契(1931ー1957)、燈契(1936ー1957)、布帳契(1955ー1973)、為親契(1956ー1994)、洞中親友契(1957ー1994)、洞中親友契(1994ー2010)、大洞契(1905ー2010)という7つの契組織について、一年ごとに記録に表れる人名(輪番で担当する役員、資金の借り手、その連帯保証人など)をエクセル・ファイルに入力し、それらを年次毎に並べて比較することによって、それぞれの契の存続期間内に新規加入する者(≒転入者)、名前の見あたらなくなる者(≒転出者)を推定する作業を行った。これによって1村を構成する二つの集落それぞれに属する世帯とその流動性にかなりの程度にまで迫ることができた。特に村を構成する世帯の流動性が驚くほど早かったころは重要な発見である。2以前の現地調査に際して「これら二つの集落は1950年ごろまで別々の村だった」と語られていたことの内容を改めて検討することができた。村の枠組みが容易に組み替えられる者であるということが確認される。さらに31950年頃までの二つの村の住民について「身分が違っていた」と強調して語られていたことの実情に迫ることができたのは予想外の成果だった。以上の発見は、いずれも韓国の農村の社会的性格についてに従来の見方を根本的に見直す必要性を示唆している。特に植民地期に農村社会学者の鈴木榮太郎が日本の農村社会研究から韓国の農村研究に持ち込み、その後の韓国農村研究に大きな影響を与えてきた自然村概念が、実は韓国の農村にはあてはまらないというきわめて重要な意味を持っている。契冊という韓国の村方文書を利用して、1)一農村の100年にわたる村落社会運営方式とその変遷を再構成するとともに、2)近代化以前の韓国農村研究で用いられていた「自然部落」という概念の再検討を試みるのが本研究の目的である。初年度にあたる平成24年は、研究の土台となる第一段階の基礎作業、すなわち全ての契の記録を電子ファイルに書き起こす作業を中心に行った。原文書の総量は韓紙400葉を超える膨大なものであり、注釈を施しながら書き起こしたファイルは全体でA4版300ページに達した。この作業の結果、合計8つの契組織のうち、1つは全期間にわたって存続したが、残る7つは時期によって並行的に存在しつつ、植民地期初期、朝鮮戦争終了直後、および過疎化の深刻化した90年代と、40年前後の間隔で改編を繰り返して来た経緯を具体的に確認することができた。ここには村組織の動態的構築性が現れている。また1970年代に現地調査を行ったときに受けた「植民地期以前には二つの村だったものが朝鮮戦争後に合併して一つの村になった」という村人達の説明が非常に複雑な内容を含むものだったらしいことが浮かび上がってきた。これは自然部落概念を再検討するにあたって重要な手がかりを与えるものである。上記の作業の一部として、平成24年6月末から8月下旬まで国立韓国学中央研究院に滞在した。その際に韓国史学および歴史社会学の専門家と農村の社会史的研究をめぐる意見交換を行い、貴重な情報を入手することができた。また村を再度訪問して現状に関する調査も行った。今回の研究では、韓国の一農村に保存されていた契という互助組織の記録を分析することによって韓国の村の特徴を考察し直すことが目的だった。平成2425年度にわたって8種類の契文書の内容をワードファイルに書き起こしつつ、構成員の移動や契基金の使用方法などを年代を追って詳細に分析するためのデータファイルを構築した。

平成26年度には、以上のデータ分析の結果をつきあわせることによって、20世紀初頭から21世紀初頭までの100年間にわたる村の契組織の改編過程を再構成するとともに、住民の移動(転出入)と両班ー常民という身分の違いが村の組織の構成に及ぼしてきた影響をつぶさに考察した。当該農村は1950年代初頭まで二つの別々の村だったものが、農地改革と朝鮮戦争を期に一つに統合されたこと、統合以前には二つの村の住民の間に両班ー常民という身分差があったことを、1970年代の現地調査に際して記録していた。二つの村の統合は地主を含む常民身分の人々の転出により住民間の身分差がなくなったことが主たる要因であると理解していた。それに対して今回の研究からは、1かつて地主が住んでいた集落の住民の多数(おそらく小作人)は驚くほど短い間隔(5年以下)で転出入を繰り返していたが、地主の転出により短期居住者がいなくなったこと、220世紀初頭以来の"村の契"の大多数が実は二つの村の住民にまたがって構成されていたこと、3比較的長期居住者(20年以上)の大半は、身分の違いにかかわらず、契の構成員になっていたこと、が明らかになった。二つの村が一つに統合されるようになった主たる要因は、住民間の身分差がなくなったことではなく、短期居住者がいなくなったことだった。韓国農村研究で自明視されてきた1)自然村の概念、2)農村住民の定住性、3)身分差の意味のすべてについて再検討の必要性を浮き彫りにしたことが最大の成果である。文化人類学平成25年度に関する当初の計画は、膨大な文書記録の内容の解析だった。それによって村を構成する二つの集落それぞれの世帯の流動性を確認したことは、韓国の農村の性格一般を考察するにあたって新しい資料を提供することになった。それに加えて、身分制に関わる情報が明らかになったことは予想外の展開だった。研究の土台となる村方文書記録全体の電子ファイル化という初年度の目標は完全に達成することができた。特に国立韓国学中央研究院に滞在して韓国史学や歴史社会学の専門家たちと意見交換をすることが出来たのは貴重な成果であった。過去2年間にわたる資料の基礎的処理とその上に行われた分析を土台として、村社会の動態を1)契組織の改編・継承関係、2)個人(世帯)レベルでの流動性、3)それらを取り巻く社会情勢の変化の三つのレベルで確認しながら、自然部落概念の妥当性を根底から再検討し、近世以降の朝鮮・韓国の農村社会に関する従来の研究に欠落していた動態的側面への視点を提起することが、本研究の最終年度である平成26年度に行うべき課題である。さらに本研究で対象とした村方文書の保存方法についても検討する必要があると考える。年度末にAssociation for Asian Studiesの研究大会に参加するために海外出張を行った。この学会の参加費260ドルを科研費で支出する予定で、出張報告書を提出する際に領収書を添付したのだが、参加費の金額を証明する書類の提出を求められた。しかしそのときには大会が終了した後であったため、当該の情報は学会のホームページから削除されてしまっていた。そこで参加費を支出することができなくなり、それに該当する金額が残る結果となった。物品費として使用する。韓国における社会史研究資料収集および研究交流、台湾における植民地期社会史研究資料収集および研究交流、欧米におけるアジア研究学会への参加等、国際交流や情報交換のための旅費の占める部分が大きい。