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音楽教育による市民の形成と社会的結合の創出―日仏比較を通して―

音楽は情操や感性を豊かに育てるもの、経済的に余暇のあるものと捉えられがちである。しかしながら、現在、音楽は社会の形成や市民の形成、社会的紐帯をつくりだすものと捉えられている。これは文化的権利とかかわっている。本研究は日仏の音楽教育の比較をおこない、日本の文化的権利の状況を明らかにした。日仏の学校および学校以外の地域の音楽活動の実際を明らかにし、その事例を分析し、文化政策、教育政策、企業との関係を考察した。それによって、豊かな余裕のある人間だけではなく、経済的に余裕のないこどもたちも含めてすべての人々が音楽に参加し、創造し、受容することが可能な教育文化政策および文化の民主化、課題を明らかにした。今年度は、フランス調査および札幌調査を行い、文化の民主化の実際状況を面談調査、資料調査にてすすめた。<フランスにおける音楽教育を通しての文化の民主化の実際状況の調査>:フランスにおいては、パリ市郊外の貧困地区のコンセルヴァトワールを対象に、カリキュラム、教育方法、マニフェスタシオンの状況を実地調査し、さらに、学校長、教師、近隣地区のコンセルヴァトワールの教師、受講生から民主化の方法に関する細かな状況を面談調査にて把握できた。また、父母についても、コンセルヴァトワールおよび市との関係について面談調査をおこない、貧困地区の民主化の工夫と、貧困地区が抱える課題が浮かびあがってきた。<日本における音楽教育を通しての文化の民主化の実際状況の調査>:日本に関しては、札幌市のHBCジュニアオーケストラの活動について、すでに収集してある資料をもとに活動内容、民主化の方法を明らかにし、論文を作成した。そしてさらに、50周年に向けての活動を軸に、HBC本社のオーケストラ活動に関する具体的な組織に関する内容、50年間の資料について、札幌市内図書館およびHBC本社での収集をおこない、これまで卒団した子どもたち、HBCを支える人々に関する現地調査を行った。以上を通して、文化の民主化の地方都市における活動の実際と課題を明らかにする資料が入手できた。本年度の主な研究実績としては、以下のものを挙げることができる。1.横浜において国際ワークショップを開催し、イタリアから研究者を招き文化的権利についての考察を深めた。自身も研究発表をおこなった。2.教育文化政策に関する教科書を作成し、出版した。3.フランス現地調査を行い、新資料の収集を行なうことができた。また、トールーズにて新たな民主化の動向を把握するための基礎調査を終えることができた。4.札幌のHBCジュニアオーケストラの動向と地域の文化政策についての調査を進め、新たな資料を収集した。1)大学がこの研究に関する時間を確保できるよう、研究にかかわる事務処理等に関する丁寧な支援を行なってくれたため。2)パリでのテロが発生したが、トールーズなど調査地域を変更し対応したことによって、より多角的にフランスの文化政策状況を把握することが可能となった。本年度は、札幌市の若者と文化政策についての現地調査とフランスのパリおよびトゥールーズの調査を実施し、さらにこれまで収集した資料および文献研究によって論文を作成した。1)具体的内容:本年度は、最終年として補足調査をおこなった。具体的には札幌市の若者と文化政策についての現地調査とフランスのパリおよびトゥールーズの調査を実施した。そして、これまで収集した資料および文献研究によって論文を作成し、さらに研究成果のための論文作成準備をおこなった。2)意義1札幌市の調査についてはHBCジュニアオーケストラに関する資料収集を実施し、地域におけるジュニアオーケストラの役割を明らかにすることができた。2また、若者活動センターへの面談調査では、フランスの同様の地域の施設とは異なる特徴を把握することができ、経済的に恵まれない子どもや若者にとって文化的権利の保障と社会とのつながりがどのようにつくりだされようとしているのか、そこでの課題を明らかにするための資料の補足をすることができた。3フランス調査では、貧困地区のカリキュラムの具体的状況が明らかになり、また、文化の民主化の課題を実践レベルで明確にすることができた。3)重要性:本研究は音楽の大衆普及や余裕のある子どもたちのための情操教育としての音楽教育の現状を明らかにすることではなく、人間の基本的権利としての文化とは市民形成にとっての音楽の役割を明らかにするものである。これまでの研究をとおして、経済的に豊かでない地域にいる子どもたちや若者そして多様な国々にルーツをもつ子どもたちの住む地域での実践を国および自治体の政策と関連させつつ検討し、市民を文化的自立へと導くためのカリキュラムや教授方法などについて先進的な方法と課題を明らかにするための基本枠組みを再構築する視点を得ることができた。1)大学がこの研究に関する十分な時間を保障し、特に、研究を円滑に進めるために、大学事務局が研究環境を保持する様々なバックアップを行い、また、研究費の正当な執行に関するアドバイスを常に行い、安心して研究に集中することができたため。

2)HBCジュニアオーケストラを実施しているHBC本社の方々のご協力を得て、50年間の資料収集がすすみ、指導方向など団長、事務長の方々のご協力で貴重なお話しを伺え、資料をいただけたため。3)フランスの現地調査受け入れが、発表会が開催される6月の時期になり、学校長、教師、地域の人々、父母、子どもたちと直接会い、現状を理解するための面談等を進めることができたため。これまでの資料をもとに論文としてまとめていく予定である。札幌調査などに関する国内のまとめとフランス調査のまとめをそれぞれ行い、文献、統計資料などをもとに相互比較をおこなう。状況によって補足調査も行なう予定である。教育学日本については、昨年12月に1本目の論文が作成できた。それによって、フランスとの比較の視点を得ることが可能となり、フランス調査資料をもとに調査報告書を作成する予定である。また、HBCについては、地域との交流に関する調査の必要性が生じてきており、今後さらに、札幌市、区とHBCの関係を調査し、地域における市民形成と社会的結合の創出に向けて、具体的な手法と課題を明確にし、HBCについても調査報告書を作成する予定である。これをもとに、論文作成、夏の横浜国際ワークショップにおけるイタリアからの比較教育学の研究者らとの議論をおこない、市民に公開の形で音楽教育における文化の民主化、政策、実施、評価の課題を明らかにしていく予定である。テロ等があり調査活動に一定程度の制限があったため。代わりの調査地域での調査に変更し予定した支援者が変更となったため。為替レートの関係で誤差が生じた。本年度は可能であれば、パリ調査の不足を補い、論文をまとめたい。物品費の購入にする。
有界領域における多変数解析関数の研究

1.1次元開円板におけるθ方程式の解の一様評価を与えるWolffの方法を詳細に検討して,この方法の2次元開球Bの場合への高次元化について考えた.(1)開球Bおよびその境界S上の関数の空間,微分形式の空間を設定した.特にS上の(2,1)形式の空間H^1_<2,1>(S)は重要である.(2)θ方程式の解の一様評価の問題を,H^1_<2,1>(S)の要素のある積分の評価の問題に帰着した.(3)H^1_<2,1>(S)の要素をBのθ閉形式の空間H^1_<2,1>(B)に拡張する作用素を構成した.このような作用素はこれまでHenkin,Skoda等により構成されていたが,我々の作用素は彼らのものと異なっている.また構成方法も異なる.但し拡張作用素を与える積分核の境界Sでの増大度は彼らのものと同程度である.我々の方法で得られた拡張は,(2,1)形式の接成分の係数がM-調和関数になるという特徴を持っている.2次元のみでなくn次元の場合にもこのような拡張作用素があるかどうかは今後検討すべき課題である.(4)1次元の場合のGreenの公式の類似の公式を得た.これは通常のn次元のGreeenの公式とは異なり,logの項が現れるように工夫したものである.特にθ方程式のdataの(0,1)形式とH^1_<2,1>(B)の外積の微分の評価については,法方向の微分の評価のみ必要であることがわかる.2.C^2の座標軸を保つ正則自己同型全体の作る群AXについて調べた.(1)部分群AX_Kを設定した.AXの要素がAX_Kに属するためのJaソobianについての条件を与える定理を証明した.(2)部分群APを設定した.APの広義一様収束の意味の生成系を与える定理を証明した.1.1次元開円板におけるθ方程式の解の一様評価を与えるWolffの方法を詳細に検討して,この方法の2次元開球Bの場合への高次元化について考えた.(1)開球Bおよびその境界S上の関数の空間,微分形式の空間を設定した.特にS上の(2,1)形式の空間H^1_<2,1>(S)は重要である.(2)θ方程式の解の一様評価の問題を,H^1_<2,1>(S)の要素のある積分の評価の問題に帰着した.(3)H^1_<2,1>(S)の要素をBのθ閉形式の空間H^1_<2,1>(B)に拡張する作用素を構成した.このような作用素はこれまでHenkin,Skoda等により構成されていたが,我々の作用素は彼らのものと異なっている.また構成方法も異なる.但し拡張作用素を与える積分核の境界Sでの増大度は彼らのものと同程度である.我々の方法で得られた拡張は,(2,1)形式の接成分の係数がM-調和関数になるという特徴を持っている.2次元のみでなくn次元の場合にもこのような拡張作用素があるかどうかは今後検討すべき課題である.(4)1次元の場合のGreenの公式の類似の公式を得た.これは通常のn次元のGreeenの公式とは異なり,logの項が現れるように工夫したものである.特にθ方程式のdataの(0,1)形式とH^1_<2,1>(B)の外積の微分の評価については,法方向の微分の評価のみ必要であることがわかる.2.C^2の座標軸を保つ正則自己同型全体の作る群AXについて調べた.(1)部分群AX_Kを設定した.AXの要素がAX_Kに属するためのJaソobianについての条件を与える定理を証明した.(2)部分群APを設定した.APの広義一様収束の意味の生成系を与える定理を証明した.n次元複素ユ-クリッド空間の有界正則領域D上で〓閉(0,1)形式fが与えられたとき未知関数uに対する〓方程式〓u=fを、uの一様ノルムのfの量による評価を伴って考察するのが我々の問題である。fがDで有界なときは、強擬凸領域Dを始めいくつかの型の領域で、||f||=sup{|f(z)|;z〓D}による評価が得られているが、fが非有界なときは1次元の場合を除いてなにも知られていない。しかし1次元の場合には、Carleson(1962)、Wolff(1980)、Slodkowski、Berndtsson-Ransford(1986)、Cegrell(1990)など手法も多岐にわたっている。私は領域Dとしてはn次元の開球Bを扱い、これらの1次元の結果の高次元化を試みている。特にwolffの方法の検討を詳しく行なっている。これはDual extremal methodといわれる関数解析的方法で、いくつかの関数空間、ノルムを考える。関数空間の間の双対関係などはCauchyの積分公式により示される。2.1次元の場合の関数空間、ノルムの高次元化にあたるものは種々考えられる。そのそれぞれに、1次元の場合には生じない興味ある高次元の現象が多々存在する。されらの現象をまとめる作業を、1.の積分公式を用いて行なっている。1.1次元開

円板における〓方程式の解の一様評価を与えるWolffの方法を詳細に検討して,この方法の2次元開球Bの場合への高次元化について考えた.(1)開球Bおよびその境界S上の関数の空間,微分形式の空間を設定した.特にS上の(2,1)形式の空間H^1_<2.1>(S)は重要である.(2)〓方程式の解の一様評価の問題を,H^1_<2.1>(S)の要素のある積分の評価の問題に帰着した.(3)H^1_<2.1>(S)の要素をBの〓閉形式の空間H^1_<2.1>(B)に拡張する作用素を構成した.このような作用素はこれまでHenkin,Skoda等により構成されていたが,我々の作用素は彼らのものと異なっている.また構成方法も異なる.但し拡張作用素を与える積分核の境界Sでの増大度は彼らのものと同程度である.我々の方法で得られた拡張は,(2,1)形式の接成分の係数がMー調和関数になるという特徴を持っている.2次元のみでなくn次元の場合にもこのような拡張作用素があるかどうかは今後検討すべき課題である.(4)1次元の場合のGreenの公式の類似の公式を得た.これは通常のn次元のGreenの公式とは異なり,logの項が現れるように工夫したものである.特に〓方程式のdataの(0,1)形式とH^1_<2.1>(B)の外積の微分の評価については,法方向の微分の評価のみ必要であることがわかる.2.C^2の座標軸を保つ正則自己同型全体の作る群AXについて調べた.(1)部分群AX_Kを設定した.AXの要素がAX_Kに属するためのJacobianについての条件を与える定理を証明した.(2)部分群APを設定した.APの広義一様収束の意味の生成系を与える定理を証明した.
非平衡熱電素子を用いた医療用急速冷却伝熱制御の研究

本年度は,昨年度製作したクライオプローブを用いて実験的解析的研究を遂行し,凍結手術の際の効率的な冷却手法についての検討を行った.また昨年度の検証実験で明らかとなった,連続運転による最下点到達温度が長時間維持できないという問題点の克服のため,クライオプローブ先端部の構造を見直し,新たな先端部設計のクライオプローブの製作も行った.圓山代表者により生体冷凍治療クライオプローブ先端部の再設計が行われ,先端部の熱が効率的に冷媒側に輸送されるデザインとし,高熱流束冷却伝熱制御を可能とした.新たに製作されたクライオプローブの性能評価は,小宮分担者による生体を擬似した寒天を用いた実験で行われた.これにより,新設計のクライオプローブでは長時間運転による最低到達点温度の上昇は認められず,昨年度製作したプロトタイプの問題点を克服できたと位置づけることができる.また,凍結手術の際の効率的な冷却方法についても解析的・実験的に検証を行った.解析的には生体伝熱方程式を用いて高精度数値シミュレーションを行い,表皮深部の真皮層の過渡冷却現象を視覚的に理解し,そこから高効率冷却法を検討した.また実験的には,モルモットの背皮を用いた動物実験を行い,数値シミュレーションを用いて検討した冷却方法での過渡冷却現象を観察した.これらの実験より,目標としている細胞を高効率に壊死させるには,急速冷却の他に繰り返し冷却法を施すことで達成できることが明らかとなった.これらの研究成果は,別紙に示すごとく国内外の学術講演会にて発表を行っており,熱工学の分野にとどまらず医学分野においても高い評価を得ている.本年度は主として,非平衡熱電素子の理論に基づきペルチェ素子の構造やサイズを決定し,最適電流の推定など医療用急速冷却伝熱制御システムの最低化設計を行った.また,微小のペルチェ素子を付加した数種類のプロトタイプ急速冷却クライオプローブを開発・製作し,その冷却性能を評価した.圓山代表者による高熱流束実現の理論的考察により,数種類の生体冷凍治療クライオプローブを作成し,高熱流束冷却伝熱制御システムの作動原理確立をはかった.生体冷凍治療手術に必要とされるプローブの具体的な到達温度範囲および冷却性能を,山家分担者らが既に別で行っている生体実験のデータを基に割り出し,山家分担者・小宮分担者によってその仕様を満たせるかの検証実験を行った.実験には生体を模擬した寒天を使用し,実際の応用に即した環境で行った.結果として,理論的アプローチおよび実験的検証から,今年度製作したクライオプローブは生体冷凍治療手術に必要とされる冷却性能を十分有していることがわかり,最適化設計および動作原理が確立されたと言える.今後は製作した急速冷却装置を動物実験に応用していく予定である.また,今年度の実験で,連続運転により最下点到達温度が長時間維持できないという問題点も明らかとなった.この打開策は既に検討されており,クライオプローブ先端部の構造見直しをすることで,熱的環境を大幅に変えることである.なお,上記研究成果の一部は国内の学術講演会にて発表を行っており,評価を得ている.また,今年度の研究成果を来年度初頭に開催される実験熱流体を基調とした国際会議においても発表を予定している.本年度は,昨年度製作したクライオプローブを用いて実験的解析的研究を遂行し,凍結手術の際の効率的な冷却手法についての検討を行った.また昨年度の検証実験で明らかとなった,連続運転による最下点到達温度が長時間維持できないという問題点の克服のため,クライオプローブ先端部の構造を見直し,新たな先端部設計のクライオプローブの製作も行った.圓山代表者により生体冷凍治療クライオプローブ先端部の再設計が行われ,先端部の熱が効率的に冷媒側に輸送されるデザインとし,高熱流束冷却伝熱制御を可能とした.新たに製作されたクライオプローブの性能評価は,小宮分担者による生体を擬似した寒天を用いた実験で行われた.これにより,新設計のクライオプローブでは長時間運転による最低到達点温度の上昇は認められず,昨年度製作したプロトタイプの問題点を克服できたと位置づけることができる.また,凍結手術の際の効率的な冷却方法についても解析的・実験的に検証を行った.解析的には生体伝熱方程式を用いて高精度数値シミュレーションを行い,表皮深部の真皮層の過渡冷却現象を視覚的に理解し,そこから高効率冷却法を検討した.また実験的には,モルモットの背皮を用いた動物実験を行い,数値シミュレーションを用いて検討した冷却方法での過渡冷却現象を観察した.これらの実験より,目標としている細胞を高効率に壊死させるには,急速冷却の他に繰り返し冷却法を施すことで達成できることが明らかとなった.これらの研究成果は,別紙に示すごとく国内外の学術講演会にて発表を行っており,熱工学の分野にとどまらず医学分野においても高い評価を得ている.
等照度線のモーフィングを用いたアニメーション画像の高速生成手法の開発

光源設置位置を変更した場合でも、壁面での相互反射成分を考慮した写実的な画像を高速に作成する手法を開発した。本研究において平成13年度に開発した手法は、サンプリングされたいくつかの光源位置での室内の照度分布を相互反射光成分を考慮してあらかじめ算出し、等照度線として記憶しておく。そして、任意の位置に光源が設置された場合の照度分布を、等照度線にモーフィング処理を施すことにより求める新たな手法である。この手法のインプリメントを行い、等照度線の位置や形状の補間を行うアプローチをとることにより、光源位置の変化に伴う照度分布の非線形な変化に、開発した手法が対応できることを検証した。さらに平成14年度には手法の精度向上をはかるため、上述の開発手法と、画素ごとの画像線形補間手法(以下、単純線形補間手法と呼ぶ)との精度の比較検討を行い、2つの手法の併用手法の開発を行った。すなわち、計算点から光源までの距離、計算点における光源の可視性と光の入射角、計算点における等照度線の対応付けに関して精度の比較を行い、両者の手法の画像補間精度の評価検討を行った。これに基づき評価関数を設計し、計算点ごとに照度線のモーフィング処理による手法と単純線形補間手法の評価関数値の高い手法を用いて画像補間を行う手法を開発した。そして、実際の光源位置の変化するアニメーション画像作成に適用することにより、開発した手法の評価検討を行った。光源設置位置を含むあらゆる光源パラメータを変更した場合でも、壁面での相互反射光成分を考慮したリアリティある画像を高速に生成する手法の開発を目指し、等照度線のモーフィングを用いたアニメーション画像の高速生成手法に関する以下の要素技術の開発を行った。(1)被照面を細かい四角形パッチに分割し、サンプリング位置に光源を設置した時の相互反射光成分を考慮した照度分布の算出(2)マーチングキューブ法を2次元に適用した手法によりパッチ頂点での照度値から、多角形近似された等照度線の算出(3)等照度線の包含関係を用いて2つの光源位置での等照度線群の対応付けを行う手法(4)対応する等照度線どうしで、等照度線を構成する点列間の対応付けを行う手法(5)任意位置に設置された光源に対する等照度線をモーフィングにより算出し、得られた等照度線から四角形パッチ頂点における照度値の算出(6)パッチ内部の照度値をパッチ頂点の照度値から双一次補間することより算出し、照度分布を求め、任意位置に設置された光源での画像を生成する手法これらの手法を用いることにより室内を光源が移動するアニメーション画像を作成し、開発した手法の有用性の検証を行った。手法の開発にはUNIXワークステーションを用い、作成された画像をアニメーションとして表示するために、非圧縮ノンリニアビデオ編集装置を用いた。本研究において開発した手法は、サンプリングされたいくつかの光源位置での室内の照度分布を相互反射光成分を考慮してあらかじめ算出し、等照度線として記憶しておく。この手法の特徴は、照度計算点に対して、光源位置の変化が照度値の単純な線形補間では解決できないことに着目し、等照度線の位置や形状の補間を行うアプローチをとることにより、光源位置の変化に伴う照度分布の非線形な変化に対応することである。さらに手法の精度向上をはかるため、上述の開発手法と、画素ごとの画像線形補間手法(以下、単純線形補間手法と呼ぶ)との精度の比較検討を行い、2つの手法の併用手法の開発を行った。

これに基づき評価関数を設計し、計算点ごとに照度線のモーフィング処理による手法と単純線形補間手法の評価関数値の高い手法を用いて画像補間を行う手法を開発した。そして、実際の光源位置の変化するアニメーション画像作成に適用することにより、開発した手法の評価検討を行った。
訪日外客市場における通訳ガイドサービスの評価尺度開発

本研究は、観光立国推進の中核を成す訪日外国人旅行者市場における価値創出人材である通訳案内士(以降、通訳ガイド)が提供するサービス品質を評価するための尺度開発を目指したものである。各種サービス業の品質評価に関する包括的モデルを参照しつつ、観光研究におけるツアーガイドの役割に関する先行研究および質的調査から得られた訪日外国人旅行者の通訳ガイドに対する実際の評価をもとに、30項目からなる仮説的尺度を策定、量的調査によって検証を行った。本研究の目的は、我が国が推進する観光立国政策における訪日観光の現場を支える通訳案内士(以降、通訳ガイド)が提供するサービスの評価尺度の開発である。前年度から行っている「通訳ガイドのサービス評価基準」についてのインタビュー調査を今年度も継続して実施した。このインタビューは多様な当事者による認識を吟味することを目的とし、今年度は複数の通訳ガイドへのグループインタビューに加え、通訳案内士団体幹部、国際会議コーディーネータ-企業などへのインタビュー調査を実施した。これらの調査を通して、旅行会社-通訳案内士団体-個々の通訳ガイドのあいだに複雑な力関係が存在することが推測された。旅行会社が企業であるのに対し、通訳ガイドは個人事業主であり、通訳案内士団体は同業組合的な存在である。これらの関係者間には、通常の企業間取引関係とは異なる知から関係が存在しており、通訳ガイドのサービス評価尺度を開発するプロセスにおいて、誰にとっての「よい通訳ガイドサービス」であるのか、という問いを避けて通ることはできないと考えられる。前年度の成果として「よいガイド」の定義が旅行会社と通訳ガイドでは異なることが明らかになったが、それと符合しており、通訳ガイドを巡る政治的・経済的な力関係を踏まえて、本研究を進める重要性を再認することができた。今年度は外国人旅行者へのインタビュー調査も実施した。東京国際空港出国ロビーでの調査を試みたが、滞在中にガイドサービスを受けた人の出現率が低く、十分なデータを取ることができなかった。来年度の前半には別の方法でデータ収集を試みる予定である。以上、今年度の実績として、通訳ガイドのサービス品質を一義的にとらえるのではなく、異なる立場から見た多様なサービス規準から成り立つ概念として再定義することにより、本研究の意義をより広い文脈に位置づけることができたと考える。通訳案内誌を巡る関係者間に存在する政治的・経済的な力関係を踏まえたうえで、「よい通訳ガイドサービス」とは何かを明らかにすることの重要性が昨年度までの研究から、わかってきた。そのうえで、今年度は通訳案内誌の第一の顧客である外国人旅行者が、通訳ガイドサービスをどのように評価しているのかを探るための調査を実施した。前年度は、東京国際空港国際線ターミナル出発ロビーでのインタビューを企画したものの、十分な量のデータを得ることができなかったため、別の方法-これまでインタビューに協力してくれた通訳案内士の方から直接顧客を紹介していただく方法-によって、データを収集することとした。通訳案内士は通常旅行会社を介して顧客にコンタクトするため、この方法が取れるのは、通訳案内士がウェブなどで直接営業を行って顧客を得た場合のみである。そのため、接触することのできた外国人旅行者数は多くなかったものの、昨年度に比べると長時間にわたるインタビューを実施でき、質的には豊かなデータを収集することができた。データの分析から、個人旅行者の場合は通訳案内誌に求める知識の分野が細分化され、その期待レベルも相当高いということがわかってきた。これまでの研究で明らかになっていたとおり、団体旅行者と個人旅行者とでは旅行に求める体験、そして通訳案内誌に求めるサービスの内容が異なっているために、通訳案内士の側でも自らが提供するサービスのスペックをより厳密に把握し、必要であれば「差し替え」をしつつ、顧客ごとに異なるサービスを提供する必要性が推察された。このことは、通訳案内士のサービス品質という概念を考える場合に、非常に重要な意味を持つ。そのサービス内容だけでなく、サービスをどのようなものとしてとらえるのかという、「メタサービス概念」が重要になってくるのではないかと考えられる。本年度の前半は、サービス・マネジメント分野における研究の蓄積をレビューした。その結果、汎用モデルとして多くのサービス業において実用化が見られるSERVQUALモデルの知見を一部活用しつつも、日本における通訳ガイドが置かれている文脈を考慮に入れ、そのサービスに特有な要素についてもカバーできる尺度の開発が必要であることが確認された。そこで、年度後半には「通訳ガイドのサービス評価基準」について、多様な当事者による認識を吟味することを目的とし、現役の通訳ガイドおよび旅行会社の訪日外客向け商品の担当者を対象とするインタビューを開始した。初期インタビューの分析結果から、通訳ガイドと旅行会社のあいだでいくつかの認識上のギャップが明らかとなった。その中で特に大きなギャップは、通訳ガイドの専門的能力の見せ所である「ガイディング」に対して旅行会社があまり重視せず、むしろ「旅程管理能力」を重視している点である。また、団体ツアーと個人・小グループのツアーとでは、通訳ガイドサービスに求める品質が異なることも推察された。

訪日外客が我が国への再訪意向を形成するような、満足のいく旅行体験を得るためには、通訳ガイドが提供する管理能力とガイディング能力の双方(さらには対人関係能力等)が必要と予想されるが、顧客がそれぞれの能力をどのように知覚しているのか、また、どのようなツアーの状況・文脈において評価しているのかを明らかにすることが尺度開発に当たって重要であると考えられる。よって平成24年度は訪日外客へのインタビューにも着手し、通訳ガイドサービスに関する評価尺度の仮説的モデルを構築する。これらに基づき質問項目30を設定し、下記の手順により質問紙調査を実施した。・調査対象者とサンプル数:日本国内で通訳ガイドサービスを受けた経験のある訪日外国人旅行者、300サンプル・調査方法と期間:街頭調査2014年12月2015年2月調査対象者への接触が予想以上に難航し、データ収集が研究期間の最終段階までかかってしまったため、データの詳細な分析は2015年5月時点において未だ完了していない。上記コードのデータによる検証を2015年中に終え、その成果をとりまとめて2015年度中に学会発表を行う予定である。通訳ガイドによるサービス品質についての訪日外国人旅行者の知覚および評価に関する定量調査は先行例がなく、今回得られたデータをもとに得られる知見は、今後益々増加が見込まれる訪日外国人旅行者の旅行経験の質を上げ、リピーターとなってもらうための方策を立案する上での基礎となると考えている。観光学外国人旅行者へのインタビューが予定よりも遅れている。実際に日本を旅行中の旅行者、特に日本旅行終了直前のタイミングでの旅行者からのデータ収集が最も望ましいと考え、東京国際空港出国ロビーにて調査を実施したが、滞在中に通訳ガイドサービスを受けた人の出現率が低かったため、十分なデータを得ることができなかった。来年度は観光庁・日本政府観光局の協力を仰ぎ、また別の方法(海外の調査会社のパネル利用、SNSを使ったウェブ調査など)も並行して試行して、外国人旅行者からのデータ収集を実施する予定である。以上から、質問紙作成にも遅れが出ているが、平成25年度中に質問紙を完成し、年度末までに調査実施・データ収集までを終わらせる予定である。外国人旅行者へのインタビューについて、対象者確保が難航したため、大規模調査へ向けての調査票作成ができなかったことから「遅れている」と評価した。当初の予定通り、文献レビューを実施し、その上で現役通訳ガイドおよび旅行会社へのインタビューに着手した。申請時点ではインタビューは2年目に実施する予定だったが、文献レビューの過程で、日本の通訳ガイドが置かれている文脈を十分に考慮に入れた尺度の開発が必要であることがあらためて確認されたため、通訳ガイドの実態や現場での実感をより幅広く知る必要性があると考え、予定よりも若干前倒しでインタビューを開始している。平成25年度の前半は、訪日外国人旅行者に対するインタビューを引き続き実施する予定である。
ニトリル代謝の全貌解明と物質生産への応用

Pseudomonas chlororaphis B23(以下、B23菌と略)のニトリル合成・分解・利用系に関わるプロモーター・酵素・機能性タンパク質の中で、(他に関しては継続して研究を進めているが)現在、ニトリル代謝に関与する遺伝子クラスターの調節タンパク質に関して得られている成果について以下に記載する。本菌は、様々なニトリルをNitrile hydratase (NHase)とAmidaseにより酸とアンモニアに分解する。両酵素は、ニトリルを合成する酵素Aldoxime dehydratase (OxdA)などのニトリル代謝関連酵素群とともに遺伝子クラスターを構成している。本クラスター上流に存在するNhpRにより転写調節されると示唆される(本クラスター中の)oxdA, amiA, nhpA, nhpB, nhpCの5つの遺伝子と、nhpSとacsAの二つの遺伝子がそれぞれオペロンとして転写されていることをreverse transcription (RT)-PCR法によって明らかにした。さらに、プライマー伸長法によって本クラスター内から、oxdA上流、nhpA上流、nhpS上流、nhpR上流の合計4つの転写開始点を発見し、いずれの転写開始点の上流にも(RNAポリメラーゼのシグマN因子が認識する)-12,-24コンセンサス配列を見いだした。一連の結果を踏まえ、(現在アクリルアミドの工業生産に使用されている)Rhodococcus rhodochrous J1菌のNHaseの発現機構とは全く異なる新規転写調節機構を発見した。本クラスター上流に存在するORF (nhpR)は他の転写調節タンパク質と相同性を示すことから、NhpRについて詳細な解析を行った。カナマイシンの耐性遺伝子を利用してnhpR欠失変異株を作製した。B23菌はメタクリルアミドを単一窒素源としても生育できるが、本欠失変異株は同条件で生育できないため、nhpRがメタクリルアミドを窒素源として資化するに必要な酵素で構成されている本遺伝子クラスターの発現を制御すると示唆された。さらに、NhpRによる発現調節をより直接的に示すため、本遺伝子クラスターに存在するOxdAとNHaseの活性を調べた結果、B23菌ではメアクリルアミド誘導下で両酵素活性が確認できなかった。さらに、リアルタイムPCRによって、B23菌では誘導剤存在下で本クラスター遺伝子の転写が促進されるのに対し、本欠失変異株では同条件下で転写は促進されないことが判明した。以上より、NhpRが本クラスターの転写調節を行っていると考えられた。
細胞間接着と細胞増殖の二律背反

中間径フィラメント蛋白質ケラチンと結合するトリコプレインおよびアルバトロスの機能について研究した。そして、ケラチンおよびアルバトロスが上皮細胞の極性化に重要であることを見出した。また、トリコプレインは、中心体にも局在し、一次繊毛の形成制御に関与していることを発見した。他方、損傷DNAを修復する機構に関与するチェックポイントキナーゼ1(Chk1)のリン酸化による新しい制御機構を見出した。私共は、以前にケラチン結合蛋白質として同定したトリコプレインがもつTPHDドメインと相同性を有する蛋白質をデータベースで解析し、それらの分子群のひとつとしてアルバトロスを同定した。そして、生化学的結合実験などを用いて、アルバトロスがケラチンと結合することを見出した。アルバトロスは、非極性化細胞ではケラチンと共局在するが、極性化した上皮細胞では、主にAJC(apical junctional complex)近傍に存在した。アルバトロスの上皮細胞における機能を解析するため、その機能欠失(ノックダウン)実験をRNA干渉法を用いて行った。アルバトロス・ノックダウン細胞では、AJCの主要構成因子が細胞間接着部位から消失し、さらにケラチンの局在にも変化が認められた。またアルバトロス・ノックダウン細胞では、側部ドメイン分子であるE-カドヘリンやデスモグレイン2の頂部への流入が認められた。Par3は頂部ドメインおよび細胞間接着装置形成を制御する重要な極性制御分子であるが、私共は、アルバトロスとPar3が複合体を形成していることを見出した。アルバトロスのノックダウン時にはPar3の頂部ドメインの局在には変化がないが、細胞間接着部位における局在が障害された。また、ケラチン欠失上皮細胞にケラチンを導入する実験の結果、ケラチンはこのアルバトロスを安定化し、そしてさらにAJC形成を促進することがわかった。これらの結果はケラチンおよびその結合蛋白質アルバトロスが上皮細胞の極性化に重要であることを示している。上皮細胞特異的に発現している中間径フィラメントであるケラチンフィラメントに結合する蛋白質として我々が同定したtrichoplein(トリコプレイン)について解析を行った。トリコプレインは、分化させた培養細胞および組織細胞(小腸絨毛部)ではケラチンフィラメント上および細胞間接着部位に局在していた。一方、増殖のさかんな培養上皮細胞および組織細胞(小腸陰窩)では、トリコプレインは中心小体に局在することを見出した。そしてトリコプレインをsiRNAiによりノックダウンすると、母中心小体のappendagesにおけるnineinの局在が低下することを見出した。そして、寒冷刺激による微小管のregrowth実験を行い、トリコプレインが微小管の母中心小体のappendagesへのアンカリングの安定化を担っていることを見出した。さらにこの制御が母中心小体に局在するninein, Odf2との相互連関によって起こることを明らかにした。また驚くべきことにトリコプレインが中心小体においてAurora-Aと結合すること、そしてトリコプレイン-Aurora-A複合体が形成され、Aurora-Aが活性化することで一次線毛(primary cilia)形成を抑制する可能性があることを新たに発見した。これらの結果はトリコプレインが、細胞が分化した状態と増殖している状態とでは明らかに異なった細胞機能を果たしていることを示唆している。上皮に特異的に発現しているケラチン8/18に結合する蛋白質として同定したトリコプレインおよびアルバトロスについて研究を行った。トリコプレインおよびアルバトロスは、Trichohyalin/ Plectin Homology Domain (TPHD)と我々が命名した新規のドメインをもつ蛋白質である。トリコプレインは、分化させた培養細胞および組織細胞(小腸絨毛部)ではケラチンフィラメント上および細胞間接着部位にみられるが、増殖のさかんな培養上皮細胞および組織細胞(小腸陰窩)では中心小体に局在することを見出した。そして、トリコプレインが微小管の母中心小体のappendagesへのアンカリングの安定化も関与していることを見出した。さらにこの制御が母中心小体に局在するninein、0df2との相互連関によって起こることを明らかにしている。また驚くべきことにトリコプレインが中心小体においてAurora-Aと結合すること、そしてトリコプレイン-Aurora-A複合体が形成され、Aurora-Aが活性化することで一次線毛(primary cilia)形成を抑制する機能を有していることを新たに見出した。一方、アルバトロスは、非極性化細胞ではケラチンと共局在するが、極性化した上皮細胞では、主にAJC(apical junctional complex)近傍に存在し、細胞極性の制御にかかわるPar3と複合体を形成している蛋白質であるが、アルバトロスが中心体にも存在していることを見出した。これらのことより、TPHDをもつトリコプレインやアルバトロスが、細胞増殖と分化においてbi-playerとして機能している可能性が示唆された。
コロイド粒子および溶存有機物による汚染土壌の浄化法

コロイドによる汚染土壌浄化の可能性を検討するためには,化学物質のキャリアーとなるコロイド相(1μm以下,土壌コロイド,溶存有機物)の土壌内挙動と通過特性を明らかにする必要がある.本研究では不撹乱および撹乱土壌を用いたカラム実験およびバッチ実験を行い,以下のような結果を得た.(1)コロイド相の流出特性コロイド相を無機コロイド粒子,有機コロイド粒子,溶存有機物の3つのフラクションに分画すると,各フラクションの流出挙動は異なることがわかった.土壌コロイド相の生成は拡散が律速となっていることが明らかとなり,拡散律速のコロイド生成と移動を記述するモデルを提案した.また,コロイド相の流出挙動と流出量を評価するための指標としてColloidal-phase Release Velocity(CRV)を提案した.リン含有量の高い土壌からのリン流出は溶存リンが約80%であった.溶存リンと溶存有機物との相関が高いことから,リンが溶存有機物と何らかの複合体となっている可能性が示唆された.(2)コロイド相の通過特性火山灰土と豊浦砂におけるコロイドの通過率はそれぞれ,およそ100%,30%であった.溶存有機物の通過率はいずれにおいても4050%であり,砂の場合にはその主成分は有機コロイドであった.(3)コロイドのトランスポートパラメタ不撹乱土壌においてトレーサー(臭素イオン)とコロイドのトランスポートパラメタ(流速,分散係数)を測定した結果,コロイドの流速はトレーサーに比べ34倍大きいことが明らかとなった(マクロポアの影響).土壌の周りの付着水と間隙内の流動水との間のコロイドの物質移動係数は,トレーサーに比べ小さく,土壌浄化法においては律速となる可能性があることがわかった.以上の結果から,コロイドによる土壌浄化法は砂などの構造性が低く,マクロポアの少ない土壌で可能性があることが示唆された.今後さらに汚染物質の吸着性などについての検討が必要である.コロイドによる汚染土壌浄化の可能性を検討するためには,化学物質のキャリアーとなるコロイド相(1μm以下,土壌コロイド,溶存有機物)の土壌内挙動と通過特性を明らかにする必要がある.本研究では不撹乱および撹乱土壌を用いたカラム実験およびバッチ実験を行い,以下のような結果を得た.(1)コロイド相の流出特性コロイド相を無機コロイド粒子,有機コロイド粒子,溶存有機物の3つのフラクションに分画すると,各フラクションの流出挙動は異なることがわかった.土壌コロイド相の生成は拡散が律速となっていることが明らかとなり,拡散律速のコロイド生成と移動を記述するモデルを提案した.また,コロイド相の流出挙動と流出量を評価するための指標としてColloidal-phase Release Velocity(CRV)を提案した.リン含有量の高い土壌からのリン流出は溶存リンが約80%であった.溶存リンと溶存有機物との相関が高いことから,リンが溶存有機物と何らかの複合体となっている可能性が示唆された.(2)コロイド相の通過特性火山灰土と豊浦砂におけるコロイドの通過率はそれぞれ,およそ100%,30%であった.溶存有機物の通過率はいずれにおいても4050%であり,砂の場合にはその主成分は有機コロイドであった.(3)コロイドのトランスポートパラメタ不撹乱土壌においてトレーサー(臭素イオン)とコロイドのトランスポートパラメタ(流速,分散係数)を測定した結果,コロイドの流速はトレーサーに比べ34倍大きいことが明らかとなった(マクロポアの影響).土壌の周りの付着水と間隙内の流動水との間のコロイドの物質移動係数は,トレーサーに比べ小さく,土壌浄化法においては律速となる可能性があることがわかった.以上の結果から,コロイドによる土壌浄化法は砂などの構造性が低く,マクロポアの少ない土壌で可能性があることが示唆された.今後さらに汚染物質の吸着性などについての検討が必要である.コロイドによる汚染土壌の浄化法について検討するためには,化学物質のキャリアーとなるコロイド相(土壌コロイド,溶存有機物)が,どのように土壌内を移動するのかを明らかにする必要がある.本研究では,表層土壌やmacroporeを含む不撹乱土壌を用いた土壌カラム実験を行い,以下のような結果を得た.(1)コロイド相を無機性コロイド粒子,有機性コロイド粒子,溶存有機物の3つのフラクションに分画し比較した結果,各フラクションの流出挙動は異なることがわかった.(2)土壌コロイド相の生成においては拡散が律速となっていることが明らかとなり,拡散律速のコロイド生成と移動を記述するモデル(equivalent macropore model)を提案した.(3)三次元励起蛍光スペクトル測定により,土壌から流出する溶存有機物はフミン酸またはフルボ酸である可能性が高いことが示された.(4)1年分の降水により土壊から流出するコロイド粒子および溶存有機物の量は,土壌中の含有量のそれぞれ,約0.8%,約0.1%と極めて少なく,表層土壌からはコロイド相がほぼ恒久的に供給される可能性を確認した.(5)コロイド相の流出を統一的に評価するための指標としてColloidal-phase Release Velocity(CRV)を提案した.

このCRVによりコロイド相の流出挙動と流出量の情報を同時に得ることができる.(6)コロイド相による化学物質輸送促進について,コロイド相を考慮した三相モデルによる予測結果では,コロイド相によるPAH(Benzo(a)pyrene)輸送量は,溶存態としての輸送量の約4倍となることがわかった.コロイドによる汚染土壌の浄化法について検討するためには,化学物質のキャリアーとなるコロイド相(土壌コロイド,溶存有機物)が,どのように土壌内を移動するのかを明らかにする必要がある.本年度の研究では,コロイドの流出特性と土壌通過特性を調べるため,黒ボク土と砂を用いた土壌カラム実験を行った.土壌は福島県黒ボク土と豊浦砂を用い,土壌カラムに供給するコロイド溶液は福島黒ボク土から人工雨水により抽出した.供給雨量は20mm/hrで,13時間ごと3回の降雨とした.測定項目はpH,EC,コロイド粒子(濁度),全溶存有機炭素(DOC),真の溶存有機炭素(RDOC)などである.土壌カラムはそれぞれ2本づつ作成しduplicateとした.得られた結果は以下の通りである(1)コロイド相の流出特性については以下のことが明らかとなった.福島黒ボク土では,全コロイド粒子の流出は時間とともに増加する.DOCの流出は時間とともに減少し,その8595%がRDOCである.豊浦砂においては全コロイド粒子の流出は時間とともに減少し,流出濃度は黒ボク土に比べて微量である.DOCの流出濃度も低く,黒ボク土に比べておよそ1/4であり,RDOCの流出はほとんど見られなかった.(2)コロイド相の通過特性については以下のことが明らかとなった.福島黒ボク土,豊浦砂のいずれにおいても供給したコロイド粒子の7090%が土壌あるいは砂にそれぞれ吸着あるいは捕捉される.したがって流出率は1030%となる.溶存有機物の流出に関しては,黒ボク土においては流出する有機物の主成分はRDOCであり,有機性コロイドは微量である.豊浦砂においては,RDOCの流出はほとんどなく,流出有機物の主成分は有機性コロイドである.コロイドによる汚染土壌浄化の可能性を検討するためには,化学物質のキャリアーとなるコロイド相(1μm以下,土壌コロイド,溶存有機物)の土壌内挙動と通過特性を明らかにする必要がある.本研究では,不撹乱および撹乱土壌用いたカラム実験およびバッチ実験を行い,以下のような結果を得た.(1)コロイド相の流出特性コロイド相を無機コロイド粒子,有機コロイド粒子,溶存有機物の3つのフラクションに分画すると,各フラクションの流出挙動は異なることがわかった.土壌コロイド相の生成は拡散が律速となっていることが明らかとなり,拡散律速のコロイド生成と移動を記述するモデルを提案した.また,コロイド相の流出挙動と流出量を評価するための指標としてColloidal-phase Release Velocity(CRV)を提案した.リン含有量の高い土壌からのリン流出は溶存リンが約80%であった.溶存リンと溶存有機物との相関が高いことから,リンが溶存有機物と何らかの複合体となっている可能性が示唆された.(2)コロイド相の通過特性火山灰土と豊浦砂におけるコロイドの通過率はそれぞれ,およそ100%,20%であった.溶存有機物の通過率はいずれにおいても4050%であり,砂の場合には,その主成分は有機コロイドであった.(3)コロイドのトランスポートパラメタ不撹乱
真核生物におけるD型アミノ酸の機能と代謝

真核生物型D-セリンデヒドラターゼ(以後よりDsdSC)は、ビタミンB6の補酵素型であるピリドキサール5'リン酸とZn2+に依存して、D-セリンをピルビン酸とアンモニアに分解する。本酵素はZn2+に依存する唯一のPLP酵素であり、その機能を詳細に解析した。その結果DsdSCからの亜鉛の除去が酵素に微細な構造変化を引き起こすことが示唆された。また、1H-NMRを用い、D-セリンのCαプロトンの引き抜きと、その後に起こる予想されるヒドロキシル基脱離の両速度を分別測定した。Cαプロトンの引き抜き速度が、ヒドロキシル基の脱離速度とほぼ同等であること、Zn2+の除去により両活性がほぼ完全に失われることなどが明らかとなった。以上の結果等より、Zn2+はCα位のプロトンの引き抜きの後の、脱離基の脱離能を高める為に必要な構造の維持に寄与し、Cβ位のOH基とCαプロトンの脱離は協奏しているものと予想された。また、DsdSCのLys57がPLPとシッフ塩基を形成し、基質のCαプロトンの引き抜きに関与することが明らかとなった。さらに、Cys400のアラニン置換体がD-セリンとD-トレオニン等のヒドロキシル基を有する基質に対する活性を完全に失う一方、β-クロロ-D-アラニンに対する活性を維持することを見いだした。この変異体はZn2+除去酵素と同様の性質を示すことから、同残基がZn2+の結合残基である可能性が考えられた。また、われわれは以前、DsdSCを用いた簡便なD-セリン酵素定量法を開発し、同方法がヒト尿中D-セリン定量に適用可能であることを示した。今年度は、同方法を改良し、ピルビン酸オキシダーゼ、Amplex-Red、ペルオキシダーゼのカップリングアッセイにより、前述の酵素定量法の感度を既存法と比べ、その感度を約10倍改善する事に成功し、1μMのD-セリンを定量可能であることを示した。また、今回の改良アッセイ法を牛血清に適用し、血清中のD-セリンが良好に測定可能であることを確認した。申請者は真核生物におけるD型アミノ酸の機能と代謝解明を目的に研究に取り組み、その過程で、出芽酵母Saccharomyces cerevisiae機能未知タンパク質Ygl196wpが真核生物で初めとなる新奇のD-セリン分解酵素(D-セリンをヒルビン酸とアンモニアに分解)である事を見出した。本酵素の諸性質を検討した結果、本酵素がD-セリンに高い特異性を有し、L-セリンを含めたL型アミノ酸には作用しない事を明らかとした。また、本酵素はその活性発現に、ビタミンB6の補酵素型であるピリドキサール5'リン酸(PLP)に加えて、亜鉛を特異的に要求する事が明らかとした。この亜鉛の特異的な要求性は数あるPLP依存酵素において、本酵素のみが有するユニークな特徴であったため、その影響を詳細に解析した。結果、本酵素において、亜鉛は、酵素に局所的な構造変化をもたらし、基質のヒドロキシル基の脱離に寄与していることを明らかとした。本酵素の重要残基の検索を行い、本酵素のPLP結合残基、亜鉛の影響発現に寄与するシステイン残基を見出した。同システイン残基の変異により、本酵素が亜鉛を結合しているものの、亜鉛を介した酵素の構造変化能を喪失し、D-セリンに対する活性を完全に失う事を見出した。また、本酵素の高い基質特異性を利用し、簡便なD-セリン酵素定量法を確立した。その中で、本法がヒト尿中に大量に含まれているD-セリンの定量に有効である事を示し、さらなる感度の改善に取り組んでいる。現在は、本酵素の触媒機構、立体構造の解明を目指している。結晶構造解析に取り組み、針状結晶析出条件を見出した。良質な結晶を得るための最適化を検討中である。

また、われわれは以前、DsdSCを用いた簡便なD-セリン酵素定量法を開発し、同方法がヒト尿中D-セリン定量に適用可能であることを示した。今年度は、同方法を改良し、ピルビン酸オキシダーゼ、Amplex-Red、ペルオキシダーゼのカップリングアッセイにより、前述の酵素定量法の感度を既存法と比べ、その感度を約10倍改善する事に成功し、1μMのD-セリンを定量可能であることを示した。また、今回の改良アッセイ法を牛血清に適用し、血清中のD-セリンが良好に測定可能であることを確認した。
温熱刺激によるグリオーマのアポトーシス誘導機構解明と治療への応用

温熱療法は悪性グリオーマ治療法の一つとして有望視さ,臨床応用も試みられている.しかしその坑腫瘍機構の詳細は不明であった.我々はすでに,特定のグリオーマ細胞株(AA172)では温熱刺激によりG1期で停止し,アポトーシスが誘導されることを示した.その際にアポトーシス関連因子であるbax mRNA,bax蛋白およびp53蛋白が増加すること,また同時にcyclin dependent kinase inhibitors (CKIs)の一つであるp21の発現を伴うことを明らかにした(Fuse T et al,Biochem BIophys Res Commun.1996).これは温熱療法の理論的裏付けとして重要な意味を持つものと考えられる.一方p53がmutant typeのグリオーマ細胞株(T98G)でも温熱刺激によりアポトーシスに陥る.この細胞株ではp53の誘導なしにp21mRNAと蛋白の発現が亢進することからCKIsへのシグナル伝達にp53とは独立した経路があることを明らかにした(Fuse T et al,Neurosurgery 1998).このようにp21はグリオーマ細胞の増殖制御に関わる重要な因子であり,治療上keypointとなる遺伝子である.今年度はグリオーマの薬物治療に研究を発展させ,p21発現へ及ぼす影響を検討した.Prostaglandin Aseriesは細胞増殖抑制効果がin vitroおよびin vivoにおいて示されており,坑腫瘍剤としての効果が期待されているが,その分子生物学的な作用機序は明らかではなかった.我々はグリオーマA172細胞株を用いて,Prostaglandin A1の坑腫瘍効果を解析した.Prostaglandin A1の投与でグリオーマ細胞はG1期で停止し、細胞増殖は抑制された.これはp21の発現亢進とcyclin Eの制御という2つの異なったメカニズムにより引き起こされることを明らかにした(Tanikawa M et al,J Biol Chem 1998).現在我々は,温熱治療とともにグリオーマ細胞へのp53およびp21遺伝子導入による坑腫瘍療法を目標に研究を進めている.温熱療法は悪性グリオーマ治療法の一つとして有望視さ,臨床応用も試みられている.しかしその坑腫瘍機構の詳細は不明であった.我々はすでに,特定のグリオーマ細胞株(AA172)では温熱刺激によりG1期で停止し,アポトーシスが誘導されることを示した.その際にアポトーシス関連因子であるbax mRNA,bax蛋白およびp53蛋白が増加すること,また同時にcyclin dependent kinase inhibitors (CKIs)の一つであるp21の発現を伴うことを明らかにした(Fuse T et al,Biochem BIophys Res Commun.1996).これは温熱療法の理論的裏付けとして重要な意味を持つものと考えられる.一方p53がmutant typeのグリオーマ細胞株(T98G)でも温熱刺激によりアポトーシスに陥る.この細胞株ではp53の誘導なしにp21mRNAと蛋白の発現が亢進することからCKIsへのシグナル伝達にp53とは独立した経路があることを明らかにした(Fuse T et al,Neurosurgery 1998).このようにp21はグリオーマ細胞の増殖制御に関わる重要な因子であり,治療上keypointとなる遺伝子である.今年度はグリオーマの薬物治療に研究を発展させ,p21発現へ及ぼす影響を検討した.Prostaglandin Aseriesは細胞増殖抑制効果がin vitroおよびin vivoにおいて示されており,坑腫瘍剤としての効果が期待されているが,その分子生物学的な作用機序は明らかではなかった.我々はグリオーマA172細胞株を用いて,Prostaglandin A1の坑腫瘍効果を解析した.Prostaglandin A1の投与でグリオーマ細胞はG1期で停止し、細胞増殖は抑制された.これはp21の発現亢進とcyclin Eの制御という2つの異なったメカニズムにより引き起こされることを明らかにした(Tanikawa M et al,J Biol Chem 1998).現在我々は,温熱治療とともにグリオーマ細胞へのp53およびp21遺伝子導入による坑腫瘍療法を目標に研究を進めている.温熱療法は悪性グリオーマ治療法の一つとして有望視され、臨床応用も試みられている。しかし、その抗腫瘍機構の詳細は不明であった。今までに我々は、グリオーマに温熱刺激を加えると、細胞株により異なった温熱応答、細胞回転を示すこと、この差はp53遺伝子がmutant type(T98G)かwild type(A172)かによること、また下流にあるp21(CDK/Waf1)遺伝子の異なった反応を引き起こすことなどを明らかにしてきた今回、私どもは温熱刺激によるアポトーシス誘導系を確立し、wild typeのグリオーマ細胞株(A172)では温熱刺激がアポトーシスを誘導すること、その際にはbax mRNAとbax蛋白およびp53蛋白が増加することを明らかにした。