hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化物人工格子による室温・超巨大磁気抵抗材料の創成

Kerr効果測定に用いたFETの電気伝導特性は、PZT界面が正に分極している場合(+Pr)のT_P=308.7Kから負に分極している場合(-Pr)の310.2Kへと変化した。このT_P付近で、強誘電体の残留分極方位の違いによるKerr楕円率が変化することを確認した。これは、電界効果によって、磁化が変調されたことを示す。このように、私は、室温において、電界効果による磁化の変調に成功した。
分光学的手法による超高濃度トリチウム水の自己放射線分解反応の研究

水素の放射性同位体であるトリチウムは、大気中に放出されるとトリチウム水に変換されると言われている。本研究では、光路長1mの二重管型ステンレスセルを制作し、そのセル内で分光計測に必要な超高濃度トリチウム水を合成した。近赤外レーザー分光法によってトリチウム水のスペクトル情報およびを取得し、量子化学計算の結果に基づいて、その帰属を行った。2つの半導体レーザーを用いて測定した領域は波長約1.38ミクロンおよび1.45ミクロンの付近である。トリチウムの放射性に起因するトリチウム水の自己放射線分解反応について、圧力測定と合わせて、反応についても検討した。核融合装置では水素の放射性同位体であるトリチウムガスの大量使用が想定されている。トリチウムガスは環境中に漏洩した際には、速やかに酸化され水分子中の水素がトリチウムに置き換わったトリチウム水を生成する。このため、トリチウム水の測定技術、トリチウムの酸化反応を知ることは極めて重要である。昨年度、構築した二重管のセルは、光路を確保するビューポート部分以外はステンレス製である。さらに、漏れのない気密構造とするため、配管の継ぎ手は真空継ぎ手であるICFあるいはVCRとし、バルブにはベローズバルブを使用した。今年度は、セルに接続するトリチウム水生成・貯蔵を行うリザーバ部分の作製と2Ciの超高濃度のトリチウム水の合成を行った。リザーバ部分内の酸化触媒は、トリチウム水の放射線分解で還元したトリチウムガスを再酸化しトリチウム水へと変換できる。これにより、閉鎖系内でトリチウム水の取扱いができ、その有効利用が図られる。ここまでで、分光セルを含めてのトリチウム水の取扱い装置の構築が終わったことから、2Ciのトリチウムガスを酸化させ超高濃度のトリチウム水を合成した。このトリチウム水を外部共振器型半導体レーザー(帯域7200から7400cm-1)を用いた近赤外分光法により、水分子の1つの水素がトリチウムに置換されたトリチウム水の高分解能スペクトルを得た。得られたスペクトルは量子化学計算と比較され、帰属を行った。さらに、測定中の圧力変化より、トリチウム水の放射線分解に起因する圧力上昇が観測された。このような分解生成物を再加熱することで、液体窒素にトラップできない成分を減少させることができ、トリチウムの廃棄を避けることができることについても確認した。国際熱核融合実験炉(ITER)をはじめとする核融合装置では水素の放射性同位体であるトリチウムの大量使用が考えられるため、トリチウムの高精度の計測によるモニターが必須である。トリチウムの重要な化学形であるトリチウム水は残留している酸素と反応して容易に生成される上に、人体への影響もトリチウム分子よりはるかに大きいといわれる。超高濃度のトリチウム水では、放射線化学反応を起こす可能性がある。その場で化学反応を追跡することが可能である分光学的手法による超高濃度トリチウム水の自己放射線分解反応を研究することを目的として、本年度は以下のような実験を行った。まず二重管のセルを製作し、より安全に超高濃度トリチウム水の実験が行えるようにした。トリチウムの漏洩防止のために、真空テストを慎重に行い、トリチウム水の合成および分光実験での問題がないかを確認した。さらに重水素とCuOを用いた重水の合成実験(コールドラン)を行い、プラチナ触媒を利用することで、触媒のない場合と比較して低温で水が合成できることを確認し、より安全な実験条件を確立した。重水と軽水の混合物を利用した分光実験によって分光測定が行えることも確認した。以上により、放射性トリチウムを利用した実験準備を整えることができた。また、測定したトリチウム水の分光データはHTOか、T2Oかおよび、振動回転状態の帰属ができていなかったが、今年度、量子化学計算の専門家との共同研究により、帰属をつけることができ、ほとんどの遷移がHTOによるものであることがわかった。現在論文投稿中である。トリチウム水の近赤外分光測定を引き続き行った。昨年度、約7200-7400 cm-1の帯域で測定を行っていたが、大気の水の影響によると思われるモードホップで測定できない部分があった。今年度は湿度の低い季節を利用して、モードホップで測定できなかった部分の測定を試み、いくつかの遷移を追加測定することができた。さらにトリチウム水の水素が2つトリチウムに置き換わった同位体の測定のため、1.4ミクロン帯のレーザーによる測定を行った。軽水に加えて、トリチウム水と暫定的に帰属される遷移が観測された。一方で、同じスペクトルの複数回の測定による化学反応の観測が、全体の圧力変化で難しかったため、放射線分解等で分解したトリチウムを再生器を用いて再酸化し、セル内の時間による圧力変化による化学反応に関して検討することとした。

昨年度は圧力が時間とともに増加する傾向が見られたが、本年度の測定では、増加傾向がわかりにくい場合があった。内部の組成に関する情報を得るため、1.4ミクロン帯のレーザーで検出できる可能性のある分子種の測定を行ったところ、二酸化炭素が生成していることが確認された。この炭素の由来としては、セルのステンレスの不純物、あるいは、酸化剤として再生器中に存在するCuOの不純物が考えられる。1.4ミクロン帯のレーザーによる測定は、レーザーの周波数可変領域全体をカバーするに至っていないので、今後も測定を継続する予定である。分子分光学初年度に準備した二重管セルを用いてトリチウム水の合成および再合成を行い、近赤外レーザー分光法によってトリチウム水の分光観測と、圧力変化の測定による反応に関する基礎的な情報を得ることができた。概ね順調に進展している。トリチウムは放射性物質であるので、真空テストに時間をかけたこと、また放射崩壊により減少するので、合成実験は今年度に持ち越すこととしたが、初年度(昨年度)はトリチウム水の化学反応実験のための準備を行う予定であり、真空テスト、分光テスト、合成テストを終えて、トリチウム水が合成できる準備が整ったため概ね順調に進展している。軽水の水素が2個置き換わったトリチウム水やOTラジカル等が測定されると期待される周波数帯は本年度に測定した領域よりも低い周波数帯にある。この周波数帯のレーザーを用いて、これらの分光計測を行う。全体の圧力も引き続き計測して、反応理解のための基礎データとするが、今年度は昨年度計測したトリチウム水(HTO)のスペクトル強度の時間変化による分子のモニターを目指した測定も行う予定である。トリチウム水を合成し、赤外域に吸収を持つ分子種として、放射性同位体であるトリチウム置換体を含めた水、特にこれまでの計測でほとんど測定されていないT2O、反応中間体であるOHラジカル、OTラジカルに絞って反応の研究を行う。これらの分子種は波長約1.4ミクロン前後に倍音の振動を有しており、これまでのシステムを有効利用した高感度近赤外分光を行う。T2Oやトリチウム化したOTラジカルの近赤外分光データは存在していないので、周波数予想の比較的容易なOTラジカルT2Oの分光データを収集する。本実験で必要と考えられる1 Ci程度のトリチウムからは370億molecules/sの速度でOTラジカルが生成されと考えられる。しかし超高濃度トリチウム水条件下でのOTラジカルの寿命は不明であるため、反応速度が非常に速い場合には量が分光検出にかからない可能性がある。その場合には安定な生成物であるトリチウム化過酸化水素の生成速度から推定する手法に切り替えるなどする予定である。全圧も反応を推定するのに重要な手段であるので、こちらもモニターを行う共同研究者との直接打ち合わせの回数を1回減らしたことによるものである。翌年度の旅費として活用する予定である。トリチウムは放射性物質であるので、真空テストに時間をかけたこと、また放射崩壊により減少するので、合成実験は今年度に持ち越すこととしたため、原料であるトリチウムの購入は今年度に持ち越した。
離散凸関数の制約付き最適化問題に対する高速高精度なアルゴリズムの構築

本研究では,申請者が近年携わってきた離散凸解析の理論に基づき,計算時間や解の精度の面で理論的な保証をもつアルゴリズムを構築することを目的とした. 3年間の間に様々な結果を得ることが出来たが,とくに,複数のナップサック制約の下でのM凹関数の最大化問題に対して,多項式時間近似スキームを構築することに成功した.また,近傍システムという,一般的な解集合の構造を明らかにするとともに,近傍システムに関する分離凸最適化問題が多項式時間で解けることを示した.本研究では,申請者が近年携わってきた離散凸解析の理論に基づき,計算時間や解の精度の面で理論的な保証をもつアルゴリズムを構築することを目的とした. 3年間の間に様々な結果を得ることが出来たが,とくに,複数のナップサック制約の下でのM凹関数の最大化問題に対して,多項式時間近似スキームを構築することに成功した.また,近傍システムという,一般的な解集合の構造を明らかにするとともに,近傍システムに関する分離凸最適化問題が多項式時間で解けることを示した.本研究の目的は,M凸関数およびL凸関数を目的関数とする制約付き最適化問題に対し,効率的なアルゴリズムを構築することである.具体的な研究テーマとして主に3つの課題を挙げているが,そのうち2つの課題については以下のような進展があった.まず,一つの線形不等式制約(ナップサック制約)の下でのM凹関数最大化問題について検討を行なった.この問題はNP困難という,計算困難な問題であるので,効率的な近似アルゴリズムを提案することが目的である.この問題はナップサック制約の下での劣モジュラ関数最大化問題の特殊ケースであることから,(1-1/e)近似(eは自然対数の底)が可能であることがわかっている.この近似精度を上回るアルゴリズムを構築することが最終的な目的である.そのために,その実現のために,ナップサック制約及びマトロイド制約の下での線形関数最大化問題に対する既存の文献を調査し,それに対する近似アルゴリズムが我々の問題に拡張可能かどうか検討した.その結果,様々な修正を施すことにより,拡張が可能であることがわかってきた.今後はその詳細について詰める予定である.また,「近傍システム」と呼ばれる,良い組合せ構造をもつ整数格子点集合についての研究を行なった.組合せ最適化(離散最適化)の分野においてこれまで,様々な「良い組合せ構造」が提案されてきたが,この近傍システムはこれらの概念を特殊ケースとして含む,より一般的な概念である.本年度は近傍システムの構造を詳しく調査すると共に,近傍システム上での分離凸関数最小化について検討を行なった.その結果,既存の「良い組合せ構造」との関係が明らかになるとともに,分離凸関数最小化が効率的に出来ることがわかってきた.本研究の目的は,M凸関数およびL凸関数を目的関数とする最適化問題に対し,効率的なアルゴリズムを構築することである.本年度は主に,線形不等式制約(ナップサック制約)の下でのM凹関数最大化問題について検討を行なった.M凹関数は劣モジュラ関数の特殊ケースであるため,劣モジュラ関数に対する(1-1/e)近似解法が適用できるが,本研究では,M凹関数の良い構造を利用してより良い精度の近似解法を構築することが目標である.まず,昨年度の研究を継続し,制約の数が1つの場合について考えた.この場合,ラグランジュ緩和という手法を使って得られる緩和問題を解き,その解を利用して近似解を構築する,という手法を提案した.この手法により,任意の近似精度の解が得られる多項式時間近似スキームが存在することを示すことが出来た.次に,制約が複数個でも多項式時間スキームが存在するか否かを検討した.制約が1つの場合に用いたラグランジュ緩和の手法は,制約が複数になると適用が難しいことがわかっていた.これに対し,2010年9月にGrandoniとZenklusenが発表した近似解法の技法が我々の問題に適用でき,それにより多項式時間近似スキームが構築出来そうであることがわかってきた.この技法は,元の問題を実数変数に関する連続緩和問題へと緩和し,得られた実数解を利用して近似解を構築するというものである.さらに,離散凸解析の成果を巧みに利用することにより,連続緩和問題が効率的に解けることを示した.これらの成果を組み合わせることにより,多項式時間近似スキームを実現した.この結果は査読付き国際会議に投稿した.本研究の目的は,M凸関数およびL凸関数を目的関数とする最適化問題に対し,効率的なアルゴリズムを構築することである.本年度はまず,複数の線形不等式制約(ナップサック制約)の下でのM凹関数最大化問題について検討を行なった.M凹関数は劣モジュラ関数の特殊ケースであるため,劣モジュラ関数に対する既存の(1-1/e)近似解法が適用できるが,本研究では,M凹関数の良い構造を利用してより良い精度の近似解法を構築することが目標である.昨年度の研究成果により,これに対し,2010年9月にGrandoniとZenklusenが発表した近似解法の技法が我々の問題に適用でき,それにより多項式時間近似スキームが構築出来そうであることがわかった.このアプローチを成功させるためには,M凹関数の「凹閉包」と呼ばれる,連続変数に関する凹関数への拡張を効率的に計算する必要がある.本年度はこの点について検討を行った.離散凸解析の研究成果を利用することにより,M凹関数の「凹閉包」は組合せ的な手法により計算可能であることを示した.この成果は国内外で発表しており,他の研究者から高い評価を得ている.

本年度はさらに,「グラフで表現可能な」効用関数に関する財の配分問題を考え,いくつかの重要なケースに対する近似アルゴリズムを提案した.グラフで表現可能な効用関数は,簡潔な表現をもつため,理論的にも実用的にも有用な効用関数のクラスである.この関数が劣モジュラ及び優モジュラであるための必要十分条件を与えると共に,それぞれの場合において効率的かつ高精度な近似アルゴリズムを構築した.
睡眠時無呼吸によってひき起される高血圧は交感神経活動の過剰亢進が原因か？

睡眠時無呼吸症候群(Sleep apnea syndrome SAS)は、夜間の睡眠時に見られる呼吸異常であり、交感神経活動の亢進が見られ、高血圧を引き起こすと考えられている。本研究では、SASのモデルとしてIHと気道を閉塞するモデルを用いて、低酸素により交感神経活動の増加が見られ、さらに血圧上昇が引き起こされるかを検討した。90秒で5%低酸素になるIHを繰り返した結果、動脈圧、腎交感神経活動の繰り返しの増加が見られたものの、ベースラインは増加しなかった。また、90秒間の気管閉塞を繰り返した結果、動脈圧および腎交感神経活動が増加し、さらに腎交感神経活動のみベースラインの増加が見られた。睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome SAS)は、夜間の睡眠時に見られる呼吸異常である。無呼吸あるいは低酸素呼吸により交感神経活動の亢進が見られるがこの事が高血圧を引き起こす一因と考えられている。しかし、無呼吸あるいは低酸素呼吸時に交感神経活動と動脈圧を同時に数週間にわたり検討した例はない。本研究では、ラットを用いてSASのモデルである間欠的低酸素暴露(intermittent hypoxia IH)を行い、SASで高血圧が発症する時に交感神経活動の動向がどのように血圧調節に影響を及ぼすかを検討する。【目的】Wistar系ラットを用いて、腎及び腰部交感神経活動測定用の電極(自作)、動脈圧測定のためのテレメトリー血圧測定用送信器(米国DSI社製)を手術により慢性に留置し1週間の術後回復を待った。その後、3日間のコントロール測定の後に、2週間のIH暴露(20回/時, 8時間/日)を行い、その後4日間を回復期とし、連続21日間の測定を行った。IHのプロトコールは、15%IH:90秒毎に空気(21%酸素,79%窒素)から低酸素(5%酸素,95%窒素)を繰り返した。23%IH:90秒毎に空気(21%酸素,79%窒素)から低酸素(3%酸素,97%窒素)を繰り返した【結果】15%IH暴露時、酸素濃度の低下に伴い、動脈圧、腎交感神経活動、腰部交感神経活動共に増加し、5%IH終了後、元のレベルに戻ることを繰り返した。しかし、動脈圧、腎交感神経活動、腰部交感神経共に21日間のベースレベルは増加しなかった。一方、さらに厳しい低酸素暴露にあたる、23%IH暴露時に、動脈圧はむしろ低下し、暴露終了後元のレベルに戻った。また、21日間のベースレベルは、変化しなかった。【目的】睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome SAS)は、夜間の睡眠時に見られる呼吸異常である。しかし、無呼吸時に交感神経活動と動脈圧を同時に数週間にわたり検討した例はない。本研究では、睡眠時にラットの気道を閉塞する閉塞性睡眠時無呼吸モデルを行い、睡眠時閉塞性無呼吸時に交感神経活動がどのように血圧調節に影響を及ぼすかを検討した。【方法】Wistar系ラットを用いて、腎及び腰部交感神経活動測定用の電極、脳波、頸部筋電図、横隔膜筋電図、動脈圧測定用のカテーテル(自作)、気管閉塞用バルーン、脳組織酸素飽和度測定用プローブを慢性留置した。睡眠ノンレム期、睡眠レム期、グルーミング期に気管閉塞用バルーンを膨らませ40秒間気管を閉塞した。【結果】40秒間の気管閉塞中、脳酸素組織飽和度と脳波θパワーの低下、横隔膜筋電図と頸部筋電図の上昇、動脈圧の上昇、心拍数の減少がみられた。また腎および腰部交感神経活動の増加は、2段階の反応が見られた。さらに、これらのパラメータの反応には、反応時間の差が見られ、脳波θパワーの低下と腎および腰部交感神経活動の増加が早く、ほぼ同時に起こった。また、間歇的低酸素暴露(IH)+高炭酸ガス暴露を行った結果、経時的に動脈圧の上昇が見られた。このことよりと昨年度IH暴露のみでは動脈圧の経時的増加が見られなかった結果より、低酸素と高炭酸ガスの暴露により高血圧が引き起こされることが明らかとなった。本研究は、高血圧発症の神経性機序を解明するために、高血圧発症を引き起こすと言われている睡眠時無呼吸症候群(SAS)に注目してSASのモデルとしてラットに間歇的低酸素暴露を行い高血圧発症時の交感神経活動の動向を検討する予定であった。しかし、1年目の検討の結果、間歇的低酸素暴露を繰り返しても、高血圧にならないことが判明し、よりSASのモデルに近いバルーンによる気管閉塞を行った。1年目の遅れや、よりSASに近いモデルへの改良等が遅れる原因となった。また、SAS併発する高血圧発症には腎交感神経が関与していることを示唆する報告がある。しかし、睡眠無呼吸時に交感神経活動と動脈圧を同時に検討した例はほとんどない。本研究では、睡眠時にラットの気道を閉塞する閉塞性睡眠時無呼吸モデルを行い、睡眠時閉塞性無呼吸時に交感神経活動がどのように血圧調節に影響を及ぼすのか検討した。【方法】Wistar系ラットを用いて、腎及び腰部交感神経活動、脳波、頸部筋電図、横隔膜筋電図測定のための電極、動脈圧測定用カテーテル、脳酸素飽和度測定用プローブ及び気管閉塞用バルーンを慢性留置した。

ラットの睡眠時に、4日間連続して40秒間の気管閉塞を10分おきに29回、360分間行った。【結果】4日間の繰り返し気管閉塞によって、動脈圧・腰部交感神経活動は、「増加→戻る→増加」を、心拍数は、「減少→戻る→減少」を繰り返した。しかし、腎交感神経活動は段階的に増加し続けて、4日目には1日目と比較して、睡眠ノンレム期の腎交感神経活動は約2倍に増加した。【考察】4日間の繰り返しの気管閉塞によって、腎交感神経活動だけが段階的に増加したのは上位中枢である室傍核と交感神経活動のプレモーターニューロン、延髄の呼吸中枢と交感神経活動のプレモーターニューロンの関与が考えれれる。腎交感神経活動の増加によって抹消血管抵抗の増加、レニン・アンジオテンシン・アルドステロン系の活性が起こる。どちらも動脈圧を上昇させるため、腎交感神経活動の増加が高血圧発祥の一因担っていることを示唆している。睡眠時無呼吸症候群(Sleep apnea syndrome SAS)は、夜間の睡眠時に見られる呼吸異常であり、交感神経活動の亢進が見られ、高血圧を引き起こすと考えられている。本研究では、SASのモデルとしてIHと気道を閉塞するモデルを用いて、低酸素により交感神経活動の増加が見られ、さらに血圧上昇が引き起こされるかを検討した。90秒で5%低酸素になるIHを繰り返した結果、動脈圧、腎交感神経活動の繰り返しの増加が見られたものの、ベースラインは増加しなかった。また、90秒間の気管閉塞を繰り返した結果、動脈圧および腎交感神経活動が増加し、さらに腎交感神経活動のみベースラインの増加が見られた。本研究は、高血圧発症の神経機序を解明するために、高血圧発症を引き起こすと言われている睡眠時無呼吸症候群(SAS)に着目して、SASのモデルとしてラットに間歇的低酸素暴露を行い、高血圧発症時の交感神経活動の動向を検討している。<平成26年度の計画>SAS由来の高血圧を引き起こすために、ラットに間欠的低酸素(IH)暴露を、睡眠期である明期に8時間連続して行う。IHの回数は、中等症(15<無呼吸・低酸素回数<30)にあたる20回/時で繰り返す。またSASで低酸素呼吸だけでなく高炭酸ガスになっていることを考慮して、よりSASのモデルに近づけるためにIH+高炭酸ガス暴露をおこなう。1年目の計画は、上述である。IH暴露時に、動脈圧、腎交感神経活動、腰部交感神経活動はともに繰り返し増加するものの、1日のベースレベルの動脈圧に変化は見られず、高血圧発症に至らなかった。SASでは、実際には気道閉塞が起こっており、全く呼吸が出来ない。そのため、さらに厳しい低酸素暴露として、3%低酸素暴露(3%酸素,97%窒素)を行ったが、やはりベースラインの動血圧の上昇はみられず、高血圧を発症しなかった。繰り返しのIH暴露時に、動脈圧が繰り返し増加するため1日のベースラインの動脈圧も増加し高血圧を発症に至ると考えていたが、高血圧発症には至らず、そのため低酸素の濃度を変えるなどして、対策を講じた。それゆえに、実験計画の遅れとなった。また、申請時には、国立循環器病研究センターに所属していたが1年目の26年度より奈良女子大学に移動した。そのため、スムーズな実験のスタートとはならず、実験が遅れる一因になった。
在伯の日中韓移民メディアを文化外交論から再考する：　ジャパン・ハウスの考察を軸に

まず、本研究の柱の一つであるブラジル居住の日系、中国系、および韓国系の移民が生産・利用するメディアの比較については、ブラジルでフィールドワークを実施し、台湾系による新聞1紙、韓国系新聞3紙での首脳者および編集者への半構造化インタビューを行なった。他方、最も伝統的な日系移民ラジオ局の創業者から、日系メディア界の現況のみならず展望に関する本音も聞き取った。次に、日本政府が立ち上げた各国でのジャパン・ハウス事業の事例研究については、ブラジルおよび英国においてジャパン・ハウス関係者への聞き取りを行なった(サンパウロおよびロンドンの両ジャパン・ハウスの館長を筆頭に、プログラミング・ディレクターなど、方針の立案や決定権を有する人々に聞き取りを行なった)。さらに、ポルトガルでは、在リスボン日本国大使館で日本の文化外交戦略について聞き取り調査を行なった。他方、新たな課題として、新来外国人の主流言語等第2言語習得過程の複合的関係把握に関する調査も行なった。外国語学習のあり方を、言語学習者本人(例:在日外国人)、学習支援者(教員やボランティア指導者等)、コミュニティ(小状況:市や県、NGO/NPO、大状況:国や母国)との3者の複合的関係において把握しようと努めている。沖縄で半構造化インタビューを行い、次のような成果が得られた。1日本語学校留学生のなかには学業(日本語学習)を主たる目的とする者がいるいっぽう、借金返済等のため学業に集中できない者がいる。後者は日本語能力が低いままなのでより高度の人材としての就労が難しい。しかるに低廉労働力のままという悪循環に陥る可能性が高い。2沖縄のような地方の語学校を選ぶ理由の大きなもののひとつは、授業料が相対的に安いことがあげられる。いまひとつは語学校の側の積極的な募集活動である。広く外国にまで募生活動を展開している事が功を奏していると思われる。計画以上に進展している調査項目は少なくとも2点挙げられる。まず、世界3ヵ国にあるジャパン・ハウスのうち、初年度ですでに2ヵ国のジャパン・ハウスでの、館長を含む主要関係者への聞き取り調査が遂行できた。また、移民メディア研究についても、サンパウロ市で複数の中国系・韓国系の新聞での聞き取り調査ができた。移民と文化外交の研究については、在米のジャパン・ハウス関係者への聞き取りを試みる。すでに聞き取り調査が実施できたジャパンハウス2館や、新来外国人の言語習得過程の複合的把握については、引き続き、詳細なデータ収集に努める。各調査地での民間人(移民)による文化外交的実践にも着目する。移民メディア研究については、昨年、ブラジルにおける主要な日系新聞が廃刊となったことに伴う、移民メディア界の現況、再編、展望について現地で調査を実施する。廃刊・現存するメディアの両者に聞き取りを行なう。他方、ブラジルの中国系メディアと韓国系メディアについては、中国系の新聞・雑誌の実態把握に力点を置く。

他方、ブラジルの中国系メディアと韓国系メディアについては、中国系の新聞・雑誌の実態把握に力点を置く。JICA横浜海外移住資料館企画展示「日伯110年の絆-在日ブラジル人ー在日30年をむかえた日系人の歴史と日常ー」(在東京ブラジル総領事館共催、2018年6月16日9月2日)の展示解説文を監修し、展示用の資料も提供した。
海洋における溶存鉄濃度を支配する因子としての天然有機リガンドの存在とその起源

1、(1)紫外線を照射して有機物を除去した海水の含水酸化鉄の溶解度(20°C)は、天然海水に比べ著しく低く、その値は【less than or equal】0.1nMであった。(2)含水酸化鉄の溶解度の高い沿岸水(天然有機リガンドを含む)と紫外線を照射して得られた溶解度の低い沿岸水(有機リガンドを除去した)における沿岸性植物プランクトン(珪藻)の鉄添加増殖実験から、紫外線を照射した海水ではその増殖速度は遅くなる。このことは、天然海水に存在する有機リガンドが溶存鉄濃度を高め、より生物に使われやすい溶存形態になっていると思われる。2、(1)北海道噴火湾でのスプリングブルーム前の鉛直混合期(2月上旬)には、海水における含水酸化鉄の溶解度は低く、ほぼ一定値(0.2-0.3nM)を示した。しかしながら、ブルーム最盛期(3月中旬)には20m以浅で最大値(0.7-0.8nM)に達し、ブルーム終了後においても高い溶解度が維持された。これは、植物プランクトン、バクテリア等から放出された有機リガンドによるものと推察され、藻類による鉄の取り込みに重要な影響を与えていると考えられる。しかしながら、溶解度とクロロフィル-a濃度とは必ずしも相関性がなく、すべての植物プランクトンが有機リガンドを放出しているとは考えられない。(2)ブルーム前後における珪藻類優占種の変動は、ブルーム前から最盛期(2月3月中旬)にかけてThalassiosira nordenskioldiiが最も優占し、最盛期以降(3月中旬以降)にChaetoceros compressumやChaetoceros concavicorneに遷移した。このことは、ある種の植物プランクトンが有機リガンドを放出している可能性を示している。またある種の海産性バクテリアにもシドロフォアのような有機リガンドを放出することが確認された。以上の結果から、沿岸海水には3価鉄と溶存有機鉄錯体を形成する有機リガンドが存在しており、沿岸域での生物生産に重要な役割を果たしていると1、(1)紫外線を照射して有機物を除去した海水の含水酸化鉄の溶解度(20°C)は、天然海水に比べ著しく低く、その値は【less than or equal】0.1nMであった。以上の結果から、沿岸海水には3価鉄と溶存有機鉄錯体を形成する有機リガンドが存在しており、沿岸域での生物生産に重要な役割を果たしていると
近代木橋の経年による構造性能の実態把握に基づく残存強度評価法の開発

経年による近代木橋の構造剛性に関して,建設後10年程では低下が見られないが,建設後20年以上で約40%急激に構造剛性が低下する。すなわち残存強度が約60%に減少することを定量的に明らかにした.さらに,近代木橋の残存強度の評価に基づく耐用年数の推定を検討した結果から,確率論的に耐用年数を推定できる予防保全システムの開発が可能である知見を得た。平成22年度は近代木橋の経年による構造性能の実態把握に基づく残存強度評価法を開発するために、近代木橋の補修工事・点検データの要因分析、および健全度調査、動的実験や構造解析を行ない、経年による劣化個所の特定、構造性能の変化や強度低下を検討した。1.木橋の日常・定期点検や補修工事の実績は少なくないが、多くの木橋では点検や補修工事が行われていない実態が判明した。この原因は、木橋管理者の担当者や予算の削減、使い易い点検マニュアルがない等であった。簡易な点検マニュアルの整備と啓蒙は急務である。2.「常盤橋」(3径間連続桁橋:福岡県)と「三日月橋」(アーチ橋:大分県)の2木橋の目視検査や維持管理調査を実施した。その結果、木材の腐朽や劣化しやすい個所の特定分類、および経年による腐朽部の劣化が橋全体め構造剛性に影響を及ぼすことが確認された。3.架設後20年が経過している「こおろぎ橋」(方杖橋:石川県)では、健全度調査と動的実験を行った。目視検査、打音試験、超音波伝搬速度試験、含水率測定試験の結果とし、床板・高覧・地覆・方杖・支柱部材で経年による木材の腐朽や劣化が顕著であることが明らかになった。また、動的実験で得られた「こおろぎ橋」の固有振動数と構造解析からの逆推定の手法で把握すると、完成直後から20年経過によって、木材のヤング係数は3446%低下していることが判明した。この結果は、「錦帯橋」の経年によるヤング係数の低下率とほぼ同様であった。4. 976木橋データから54近代木橋を抽出し、耐用年数の算出を検討した。耐用年数の算定は、使用材料、周辺環境、構造形式、設計計画、施工管理、維持管理の6項目から求めた。その結果、10年24年がほとんどであり、30年以上は非常に少ない事が明らかになった。耐用年数の算定法にも問題点があることの知見を得た。23年度は耐用年数の推定法を更に検討する。平成23年度は、経年による近代木橋の構造性能変化の実態把握に基づく残存強度評価法を開発するために、近代木橋の健全度調査、動的実験や構造解析を行ない、経年による劣化個所の特定、構造性能の変化や強度低下および近代木橋の耐用年数の推定などを検討した。1.矢ヶ崎大橋(長野県)、新川に架かる近代木橋6橋(東京都)、神の森大橋(愛媛県)、砂田切橋(埼玉県)、あいあい橋(:埼玉県)常盤橋(福岡県)、錦帯橋(山口県))の目視検査や維持管理調査を実施した。その結果、木材の腐朽や劣化個所の特定分類、および経年による腐朽部の劣化が橋全体の構造剛性に及ぼす影響が検討された。2.架設後10年が経過している元気橋(近代木製下路アーチ橋:富山県)の健全度調査と動的実験を行った。目視検査、打音試験、超音波伝搬速度試験、含水率測定試験の結果とし致命的な損傷は認められなかったが、床板・高覧・地覆・下弦材・アーチリブの各部材で経年による木材の腐朽や劣化が部分的に顕著であることが明らかになった。また、動的実験で得られた「元気橋」の固有振動数と構造解析から逆推定の手法で把握すると、完成直後から10年間の経過によって、木材のヤング係数は15%程度低下していることが確認された。3.近代木橋の耐用年数の算定式の検討した後、976木橋データから56近代木橋を対象に耐用年数の推定、数量化理論1類による算定式の項目に対する要因分析を行なった。その結果、近代木橋の耐用年数は耐久性に関係のある要因が大きく影響を及ぼすことが統計学的手法で明らかになった。4.木製歩道橋の模型橋を製作し、腐朽部における振動波形の特性評価の動的実験を実施した結果、腐朽部での振動波形の乱れが確認されたので、平成24年度においても詳細な動的実験を実施する。平成24年度は、経年による近代木橋の構造性能変化の実態把握に基づく残存強度評価法を開発するために、近代木橋の健全度調査、動的実験や構造解析を行ない経年による劣化個所の特定、構造特性値の変化や剛性・強度低下および模型橋による維持管理法の開発などを検討した。1平岡公園の梅の香橋(北海道)

1回、愛逢橋(佐賀県)2回、常盤橋(福岡県)1回に対する目視検査や健全度および維持管理の調査などを実施した。その結果、木材の腐朽や劣化個所の特定分類、および経年による腐朽部の劣化が橋全体の構造剛性に及ぼす影響が検討された。その成果の一部は、経年による愛逢橋の3次元構造解析のモデル化、および経年による常盤橋の振動使用性の解析法と維持管理のための振動使用性の基準開発に反映することができた。2架設後25年が経過しているかじか橋(近代木製上路式アーチ車道橋:石川県)の健全度調査と動的実験を行った。目視検査、打音試験、超音波伝搬速度試験、含水率測定試験、ピロディン試験の結果として、床板・地覆の各部材で経年による木材の腐朽や劣化が部分的に顕著であることが明らかになった。特に、5本あるアーチリブ支障部の劣化損傷が著しい。また、動的実験から固有振動数と減衰定数は経年によって明確に値が小さくなった結果を得た。また、構造解析による逆推定法で検討した場合、完成直後から25年間の経過によって木材のヤング係数は40%程度低下していることが確認された。3木製歩道橋の模型橋を製作し、腐朽部における振動波形の特性評価の動的実験を実施した結果、腐朽部での振動波形の乱れが確認された。特に、腐朽部の断面欠損率が50%を超えると応答速度波形に明確な波形の乱れ見られることが確認された。新たな維持管理手法を開発するために、さらに応答波形の挙動特性を検討する必要がある。わが国の木橋の架設実績データとして収集した976橋の内の56近代木橋を対象に、耐用年数の算定法、耐用年数の推定、数量化理論1類による要因分析を実施して耐用年数の推定問題に一応の成果が得られた。23年度に7木橋を視察して経年による木材の腐朽や劣化及びその箇所等の維持管理基準の開発に要する基礎データを収集した。さらに、元気橋(富山県)の健全度調査と動的試験を実施し、健全度評価や経年による木材の強度低下を定量的に評価する基礎データを収集できた。これら収集データの詳細な分析は平成24年度に行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。先ず、平成22年度と平成23年度の研究目的で収集した基礎データや分析内容を整理・精査する。そして、それらの成果を平成24年の研究目的で実施する基礎データや研究内容に統合化する。最終的に、本研究課題である近代木橋の経年による構造性能の実態把握に基づいて残存強度の評価法と具体的な評価式を開発する研究を推進する。
Ｂ型肝炎ワクチンの応答性に関連する遺伝要因の探索

平成27-29年度に引き続き、ゲノムワイド関連解析(GWAS)およびHLAアリルの関連解析を実施する為の検体収集を実施した。平成30年度はヘプタバックス(HBワクチンの1つ)接種の検体を中心に収集した。複数の施設から送付された検体及び臨床情報をデータベースに登録した後、東京大学大学院医学系研究科人類遺伝学分野のヒトSNPタイピングセンターへ送付した。合計861検体のゲノムDNAおよび血清を収集し、ゲノムワイドSNPタイピングを実施すると同時に、臨床情報の登録を進めた。また平成29-30年度は、平成27-28年度に収集した約1,200検体(ビームゲン接種検体)のゲノムワイドSNPタイピングを実施し、ワクチン低反応群、ワクチン中反応群、ワクチン高反応群の3群に分けたGWASを実施した。ワクチン低反応群と高反応群を比較した結果、HLA class III領域に存在するBTNL2遺伝子が有意な関連を示した。一方3群を比較すると、HLA class II領域に存在するDRB1-DQB1遺伝子とDPB1遺伝子がそれぞれワクチン応答性に関連することを明らかにした。次に、ゲノムワイドSNPタイピングデータを用いたHLA imputationを実施し、HLAアリルおよびハプロタイプとHBワクチン効果の関連を解析した。HLAアリルおよびハプロタイプの頻度をHBワクチン低反応群とB型慢性肝炎患者群で比較した結果、HBワクチン応答性に特異的に関わるDRB1-DQB1ハプロタイプが存在することを見出した。さらにHBワクチン高反応群と健常対照群について同様の比較をした結果、HLA class II遺伝子(DR-DQ、DP)はワクチン高反応に有意な関連を示さなかった。ワクチン高反応群と低反応群のGWASでBTNL2遺伝子が検出されたことから、BTNL2遺伝子はワクチン高反応に関連すると考えられる。ゲノムワイド関連解析(GWAS)およびHLAアリルの関連解析を実施する為の検体収集を実施した。検体は川崎医科大学、千葉大学、名古屋府立大学、筑波大学を中心とした研究機関で収集して頂き、一度国立国際医療研究センターに送付された。検体の臨床情報収集に関しては、多施設での収集を実施する為共通の臨床情報シートを作成し、情報の管理及び解析の簡便化を進められるようにした。臨床情報としては、年齢・性別等の基礎情報に加え、投与されたHBワクチン製剤名、過去のワクチン接種歴、今回のHBs抗体価、HBc抗体価の項目を設定した。平成27年度は、多施設での検体収集が実施され、HBワクチン応答例および不応例について、約1,300検体の検体収集を実施し、一部についてはAffymetrix社のAXIOM ASI1 Array(約60万種のSNPを搭載)を用いたゲノムワイドSNPタイピングを開始した。平成28年度も検体収集を継続して実施すると共に、ゲノムワイドSNPタイピングをおよびGWASを実施する。またゲノムワイドSNPタイピングデータを利用したHLA imputation結果を用いた関連解析を実施する。平成27年度は多施設での検体収集を実施し、川崎医科大学534検体、千葉大学109検体、名古屋市立大学18検体、筑波大学602検体、佐賀大学39検体、国府台病院12検体の合計1,315検体について、ゲノムDNAおよび血清を収集する事ができた。1,315例のワクチン接種検体のうち、1,200検体程度については既に臨床情報の登録も完了し、残りの検体についても臨床情報の付帯を進めている。収集された検体のうち、一部についてはAffymetrix社のAXIOM ASI1 Array(約60万種のSNPを搭載)を用いたゲノムワイドSNPタイピングを開始しており、解析を実施するに足る良好なデータが取得されている。平成27年度に引き続き、ゲノムワイド関連解析(GWAS)およびHLAアリルの関連解析を実施する為の検体収集を実施した。前年度までに主に取集を実施した検体とはワクチンの種類が異なるため、今年度は改めて川崎医科大学を中心として、筑波大学、長崎大学等への検体収集を依頼した。検体は一度国立国際医療研究センターに送付され、検体の臨床情報収集に関しては昨年度に引き続き、多施設での収集を実施する為、共通の臨床情報シートを利用した。また平成28年度は、昨年度検体収集を実施した約1,300検体についてAffymetrix社のAXIOM ASI1アレイを用いたゲノムワイドSNPタイピングおよびGWASを実施した。その結果、P<5x10-8のゲノムワイド有意水準に達するSNPが検出された。またゲノムワイドSNPタイピングデータを利用したHLA imputationを実施し、HLA遺伝子6座位の関連解析も実施した。その結果、特定の遺伝子座の特定のアリルがワクチン応答性に関連する事が見出された。平成29年度も検体取集を継続して実施すると共に、独立した日本人検体または海外の検体を用いた検証を実施する。平成27年度から継続して実施している検体収集については、ゲノムワイドSNPタイピングを実施した約1,300検体に対して臨床情報の登録が完了し、GWASを実施した。

また、日本人検体についてはさらなる検体収集を現在進めており、現在300検体程度について、ゲノムDNAおよび血清を収集できている。また、今後海外との共同研究も進めることも予定しており、おおむね予定通りに進行している。平成27-28年度に引き続き、ゲノムワイド関連解析(GWAS)およびHLAアリルの関連解析を実施する為の検体収集を実施した。平成29年度はヘプタバックス(HBワクチンの1つ)接種の検体を収集した。複数の施設から送付された検体及び臨床情報をデータベースに登録した後、東京大学大学院医学系研究科人類遺伝学分野のヒトSNPタイピングセンターへ送付した。また平成29年度は、平成27-28年度に収集した約1,200検体についてゲノムワイドSNPタイピングを実施し、ワクチン低反応群、ワクチン中反応群、ワクチン高反応群の3群に分けたGWASを実施した。ワクチン低反応群と高反応群を比較した結果、HLA class III領域に存在するBTNL2遺伝子が有意な関連を示した。一方で、3群を比較すると、HLA class II領域に存在するDRB1-DQB1遺伝子とDPB1遺伝子がそれぞれワクチン応答性に関連することを明らかにした。次に、ゲノムワイドSNPタイピングデータを用いてHLA imputationを実施し、HLAアリルおよびハプロタイプとHBワクチン効果の関連を詳細に解析した。HLAアリルおよびハプロタイプの頻度をHBワクチン低反応群とB型慢性肝炎患者群で比較した結果、HBワクチン応答性に特異的に関わるDRB1-DQB1ハプロタイプが存在することを見出した。さらにHBワクチン高反応群と健常対照群について同様の比較をした結果、HLA class II遺伝子(DR-DQ、DP)はワクチン高反応に有意な関連を示さなかった。ワクチン高反応群と低反応群のGWASでBTNL2遺伝子が検出されたことから、BTNL2遺伝子はワクチン高反応に関連すると考えられる。平成27年度から継続して実施している検体収集については、Affymetrix社のAXIOM ASI1 Array(約60万種のSNPを搭載)を用いたゲノムワイドSNPタイピングを実施した約1,200検体に対して臨床情報の登録が完了し、GWASとHLA imputationを実施した結果について論文報告した。また、さらなる検体収集を現在進めており、現在約650検体程度について、ゲノムDNAおよび血清を収集できており、300検体についてはゲノムワイドSNPタイピングを実施している。また、今後海外との共同研究も予定しており、おおむね予定通りに進行している。平成27-29年度に引き続き、ゲノムワイド関連解析(GWAS)およびHLAアリルの関連解析を実施する為の検体収集を実施した。平成30年度はヘプタバックス(HBワクチンの1つ)接種の検体を中心に収集した。
ポリ乳酸を制癌剤担体とする経リンパ行性制癌剤投与法の臨床的および実験的研究

ポリ乳酸を制癌剤担体とする経リンパ行制癌剤投与法の臨床的および実験的研究として、今年度は各投与方法による差異を明らかにし、より臨床的に有用な方法を選択することとし、以下の結果をえた。肺癌症例に対するACRーMS術中投与1.胸腔内注入癌性胸膜炎の10例にACRーMSを投与した結果、胸腔内貯留は1週間を越える。その濃度は片対数グラフで比較的緩い勾配の直線に沿って減衰し、血中濃度は2時間後がピ-クで1週間にわたり検出される。反復投与することにより、制癌効果は向上し、胸水再貯留までの時間は延長することができた。2.気管分岐部リンパ節内注入法手術中の血液中濃度はほとんど検出されず、ほとんどがリンパ節内に停留している。術後の排液中には検出されなかった。3.肺門・縦隔結合組織内注入法気管分岐部リンパ節内注入に比べて、術後排液中で検出された。リンパ節内濃度は低かった。4.乳癌症例へのACRーMSの術前局所投与ACR生食水にくらべてリンパ節への移行は遅れた。しかし、リンパ指向性がよいので、停留性のよさとあいまって、リンパ節内濃度は高かった。以上の4方法は非常に有効な方法であり、それぞれの病状にあった投与方法を選択するのがより効果的である。1.家兎VX2癌リンパ節転移モデルに対するACMーMSの投与(1)ACMーMSの浅腹壁静脈随伴リンパ管内注入法経リンパ行性制癌剤として最も適したACMーMSの粒子径を決定するために、small,middle,large sizeの粒子径の異なる3種類のACMーMS(ポリ乳酸分子量3600)を調整してリンパ管に注入し、それぞれの下腰リンパ節内ACM濃度を経時的に測定した。middle sizeのACMーMSで注入1日後に非常に高いACM濃度が検出され、middle sizeのACMーMSがリンパ節への到達性およびリンパ節での停留性に優れた剤型であると判定された。次に、middle sizeのACMーMSのポリ乳酸分子量を3600から7200に増量してリンパ管注入実験を行なったところ、注入14日後の下腰リンパ節内ACM濃度2.49±g0.69μ/gと優れたACM徐放曲線を得ることができた。これより、middle sizdでポリ乳酸分子量7200のACMーMSが経リンパ行制癌剤としてリンパ節への到達性、リンパ節内停留性、ACM徐放性のいずれの点でも優れていることが証明された。(2)ACMーMSの傍リンパ管結合組織内注入法ACMーMSをリンパ管近傍結合組織内数ケ所に分注したところ、同薬剤注入後14日後も1.22±0.45μg/gと比較的高い下腰リンパ節内ACM濃度を検出することができ、ACMーMSのリンパ指向性が証明された。2.ACMーMSのリンパ節内癌転移巣に対する組織学的抗腫瘍効果ACMーMSのリンパ管内注入群では抽出した転移リンパ節32個中15個(46.9%)に組織学的に著効を認めていることより、ACMーMSの抗腫瘍効果が証明された。癌のリンパ行性転移を制御する経リンパ行性制癌剤投与法の至適薬剤としてアクラシノマイシン含有ポリ乳酸マイクロスフェア-(ACRーMS)を開発した。各種投与法の差異を臨床的ならびに実験的に検討し、より臨床的に有用な方法を選択、確立する。〔臨床〕アドリアマイシンのリンパ行性注入臨床例の集積のなかから、注入薬剤量の増量も抗腸瘍効果増強にとって、重要であることが判明した。それゆえに、注入手術の改良として、翼状針を使用すると、大きな注射器で5cc以上の注入が可能であることがわかった。胸膜下リンパ管内注入法には、直接肺静脈へ流入する場合があるという難点が見られた。すでに他の臓器で、同じ担体が臨床応用されているものの、すべて体静脈ないし塞栓術施行の動脈系のみである。それゆえ、胸腔内注入、リンパ節内注入、結合織内注入を重点的におこなうこととなった。結合織内注入として、ACRーMS使用の前段階としてACR単独注入を乳癌症例で行った。経静脈投与にくらべて高濃度の薬剤のリンパ節内移行が確認された。さらに注入部位の乳腺結合織においては組織変性などの変化はなく、副作用も見られなかった。癌性胸膜炎の症例にACRーMSを投与し、良好な結果を得ている。〔実験〕傍リンパ結合織内注入もポリ乳酸のリンパ指向性により、簡便な投与手技で、リンパ管への効率よい薬剤移行がえられている。癌腫により、薬剤の制癌効果が異なり、免疫学的問題を扱うのには、この家兎のモデルでは不適当であることが判明した。より多角的に検討するために、経済性の点からも、ラットの癌リンパ節転移モデルを開発し作成した。

その濃度は片対数グラフで比較的緩い勾配の直線に沿って減衰し、血中濃度は2時間後がピ-クで1週間にわたり検出される。反復投与することにより、制癌効果は向上し、胸水再貯留までの時間は延長することができた。2.気管分岐部リンパ節内注入法手術中の血液中濃度はほとんど検出されず、ほとんどがリンパ節内に停留している。術後の排液中には検出されなかった。3.肺門・縦隔結合組織内注入法気管分岐部リンパ節内注入に比べて、術後排液中で検出された。リンパ節内濃度は低かった。4.乳癌症例へのACRーMSの術前局所投与ACR生食水にくらべてリンパ節への移行は遅れた。しかし、リンパ指向性がよいので、停留性のよさとあいまって、リンパ節内濃度は高かった。以上の4方法は非常に有効な方法であり、それぞれの病状にあった投与方法を選択するのがより効果的である。
銀河分光と重力レンズのシナジー解析による宇宙論

将来の大規模銀河サーベイを用いて精密宇宙論解析を展開する上で、銀河ダークマター関係の不定性、特に、銀河の乱雑運動に起因する非線形な赤方偏移変形による系統誤差が大きな障害である。本研究では、銀河分光サーベイに重力レンズ情報を組み合わせることで、銀河ダークマター関係の不定性を取り除き、宇宙の3次元質量分布情報を引き出す新たな解析手法を構築した。重力レンズ情報を組み合わせることで、重力模型を識別する上で重要な構造成長率の測定精度が2倍近く向上することがわかった。また、銀河パワースペクトルを多重極展開することで非線形赤方偏移変形の影響を取り除く新しい手法を構築したことは、当初の予想を上回る成果である。宇宙大構造の成長に伴う大スケールの速度場によって生じる銀河分布の赤方偏移変形は、宇宙大構造の成長率の観測的指標となり、重力理論の検証とともに、宇宙加速膨張の起源への重要な知見を与えてくれる。しかし、個々の銀河のランダム運動に伴って生じる非線形な赤方偏移変形"Fingers-of-God (FoG)"の影響は、構造成長率の測定にとって大きな不定性となる。そこで今回、FoGによって生じる四重極以上の非等方クラスタリング成分を、銀河パワースペクトルの多重極成分(十六重極、六十四重極)を用いて定量化し、FoG効果の不定性を取り除く新しい手法を考案した。ハローモデルを用いて多重極成分へのFoG効果の影響を理論的に説明するとともに、スローンデジタルスカイサーベイ(SDSS)の明るく赤い銀河(LRG)サンプルに適用して、FoG効果によって生じる多重極成分を初めて検出し、従来の方法に比べて構造成長率の決定精度が大きく向上することを示した。銀河は、ダークマターが自己重力によって集まったハロー内に形成されると考えられる。銀河を保有するハロー質量や、銀河サンプル中に含まれるサテライト銀河の割合は、銀河の形成・進化過程を探る上で重要な情報となる。銀河のランダム運動に伴って生じるFoG効果は、大きな速度分散をもつサテライト銀河によって生じるため、サテライト銀河の割合やハロー質量を知る新たな指標となる。そこで、数値シミュレーションを用いてSDSS LRGの擬似カタログを作成し、パワースペクトルの多重極成分からFoGの影響を見積もることで、構造成長率とサテライト銀河の割合を同時に決定する新しい手法を考案した。1.銀河赤方偏移サーベイを用いた宇宙論解析において、大きな系統誤差の要因となる、銀河分布と質量分布の間の不定性を取り除く研究を行った。特に、サテライト銀河がハロー中心の周りを運動することによって生じる赤方偏移歪み"Finger-of-God"の不定性を、重力レンズ情報を組み合わせることで、大きく減らすことに成功した。スローン・デジタル・スカイ・サーベイの明るく赤い銀河(LRG)サンプルと、背景銀河の重力レンズ歪みとの相互相関をとり、ハローの質量中心からずれたサテライト銀河の割合を測ることで、Finger-of-Godの大きさを制限した。本研究の結果を使うことで、Finger-of-Godの系統誤差が全く分からない場合に比べて、宇宙大構造の成長率や、ニュートリノ質量の測定・系統誤差を大きく減らすことが可能である。2. LRGをホストするダークマターハローが、星形成率がピークとなる赤方偏移2以前に既に形成された質量の重いハローであるとすれば、LRGのクラスタリングの性質を、非常に良く説明できることがわかった。これまでは、LRGとハローの対応関係を記述するのに、いくつものパラメターが必要であったが、今回はフリーパラメターなしにクラスタリングの性質を非常にうまく記述することができる。今回の発見は、明るく赤い銀河の形成・進化過程を知る上で大きな手がかりを与えたとともに、LRGをターゲットとする銀河サーベイの精密な擬似カタログの作成が可能となる。3. WMAP衛星のCMB温度ゆらぎの観測データを使い、初期ゆらぎの非ガウス性の大きさを制限した。特に、初期ゆらぎの3次(バイスペクトル),4次(トリスペクトル)の非ガウス性を、構造のトポロジーを測るミンコフスキー汎関数を使って、制限することに初めて成功した。将来の大規模銀河サーベイにおいて一般相対論に基づく重力理論の検証やニュートリノ総質量測定が主要目標となっている。精密な宇宙論解析を展開する上で、銀河分布とその背後にあるダークマター分布との関係の不定性が大きな課題である。特に、ダークマターの集まったハロー中心から外れた銀河がもつハロー内の速度分散によって、視線方向に銀河分布が伸びて観測されるFingers-of-God(FoG)現象は、宇宙論解析の大きな障害となる。本研究では、FoG現象に伴う銀河ダークマター関係の不定性を取り除くために、(1)重力レンズ情報を組み合わせた手法と(2)多重極パワースペクトルを用いた新たな手法を構築した。(1)宇宙論サーベイで広く用いられる明るく赤い銀河(LRG)の周りで、背景銀河の重力レンズ歪みを測定した。