hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胆汁うつ滞におけるradixinの役割

胆汁うっ滞multidrug resistance protein 2(mrp2)の局在変化と密接に関連することが知られている。細胞骨格と細胞膜蛋白のceosslinkerであるradixinはリン酸化により活性化され、mrp2の局在・発現に不可欠であると考えられているが、胆汁うっ滞におけるradixinの意義は明らかでない。そこで本研究ではestradiol投与(intrahepatic cholestasis)および胆管結紮(extrahepatic cholestasis)により作成した胆汁うっ滞ラット肝におけるmrp2の局在変化におけるradixinの意義を検討した。mrp2、radixinの局在・発現は免疫蛍光染色および共焦点レーザー顕微鏡にて検討し、Scion lmageを用いて解析した。各種胆汁うっ滞ラット肝において、mrp2はtight junction蛋白であるZO-1の外側すなわち幹細胞内にも観察され、mrp2の局在変化が確認された。各種胆汁うっ滞ラット肝では細胆管側膜におけるmrp2とradixinの局在は一部で解離し、mrp2はradixinの局在変化が高度であった部位で消失していた。Scion lmageを用いた検討では、mrp2およびradixinの蛍光は正常肝では毛細胆管側膜に集簇していたのに対し、各種胆汁うっ滞ラット肝では毛細胆管側膜のみならず肝細胞内にも検出された。さらに、リン酸化radixinの発現は正常ラット肝に比し各種胆汁うっ滞ラット肝で著明に低下していた。以上の結果より、各種胆汁うっ滞ラット肝で認められたリン酸化rasizinの発現低下は、rasixinのcrosslinker機能の低下に繋がり、mrp2と細胞骨格のcrosslinkが絶たれることにより、mrp2の局在変化ひいては発現変化に至ものと考えられた。radixin細胞骨格であるactinfilamentと細胞膜蛋白のcrosslinkerであり、細胞膜蛋白の局在に必須の蛋白質である。radixin欠損マウスがmultidrug resistance protein 2 (mrp2)の消失とともに黄疸をきたすことからmrp2の局在・発現にはradixinが不可欠と考えられるが、胆汁うっ滞におけるradixinの意義は明らかでない。そこで胆管結紮により胆汁うっ滞ラットを作成し、肝臓におけるmrp2、radixinの局在・発現の変化を検討した。mrp2、radixinの発現はimmunoblot法にて、mr2、radixin、actinfilamentの局在はtight junction蛋白であるZO-1を指標として免疫蛍光染色および共焦点レーザー顕微鏡にて検討した。さらに遺伝的mrp2欠損ラット肝においても同様の検討を加えた。肝臓におけるmrp2の発現は胆管結紮後経時的に減少したのに対し、radixinの発現は胆管結紮前後のいずれの時期においても差異を認めなかった。胆管結紮後、actinfilamentの局在は変わらなかったが、radixinは細胆管側膜からtight junction側に移動しmrp2は細胆管側膜から肝細胞内へと局在変化が観察された。さらに胆管結紮ラット肝では細胆管側膜におけるmrp2とradixinの局在は解離し、mrp2はradixinの局在変化が高度であった部位で消失していた。一方、遺伝的mrp2欠損ラット肝の細胆管側膜におけるradixinの染色性は正常肝と変わらず、mrp2の欠損はradixinの発現および局在に影響しないと考えられた。以上の結果より、胆管結紮ラット肝におけるradixinの局在変化は、actinfilamentとmrp2のcrosslinkを絶つことによりmrp2の局在変化および発現低下につながる可能性が示唆された。radixinはリン酸化により活性化されactin

filamentと細胞膜蛋白のcrosslinkerとして作用することが知られている。そこで今後は、radixinのリン酸化に注目して胆汁うっ滞におけるradixinおよびmrp2の局在変化の機序を検討する予定である。radixinは細胞骨格であるactinfilamentと細胞膜蛋白のcrosslinkerであり、細胞膜蛋白の局在に必須の蛋白質である。radixin欠損マウスがmultidrug resistance protein 2(mrp2)の消失とともに黄疸をきたすことからmrp2の局在・発現にはradixinが不可欠と考えられるが、胆汁うっ滞におけるradixinの意義は明らかでない。そこで本研究ではestradiol投与(intrahepatic cholestasis)および胆管結紮(extrahepatic cholestasis)により作成した胆汁うっ滞ラット肝におけるmrp2、radixinの局在・発現の変化を検討することにより、胆汁うっ滞におけるradixinの意義を明らかにした。mrp2、radixinの発現はimmunoblot法にて、局在はtight junction蛋白であるZO-1を指標として免疫蛍光染色および共焦点レーザー顕微鏡にて検討した。さらに遺伝的mrp2欠損ラット肝においても同様の検討を加えた。肝臓におけるmrp2の発現は胆管結紮後経時的に減少したのに対し、radixinの発現は胆管結紮前後のいずれの時期においても差異を認めなかった。各種胆汁うっ滞ラット肝において、mrp2およびradixinの局在は細胆管側膜から肝細胞内へと変化した。また胆汁うっ滞ラット肝では細胆管側膜におけるmrp2とradixinの局在は解離し、mrp2はradixinの局在変化が高度であった部位で消失していた。さらに、radixinの活性型であるリン酸化radixinの発現は各種胆汁うっ滞ラット肝で低下していた。なお、遺伝的mrp2欠損ラット肝の細胆管側膜におけるradixinの染色性は正常肝と変わらず、mrp2の欠損はradixinの発現および局在に影響しないと考えられた。以上の結果より、各種胆汁うっ滞ラット肝で認められたリン酸化radixinの発現低下は、radixinのcrosslinker機能の低下に繋がり、mrp2とactinfilamentのcrosslinkが絶たれることによりmrp2の局在変化ひいては発現低下に至るものと考えられた。
集団式潜在連想テストを用いた中学生の「偽自分嫌い」の検出と教育実践への活用

研究代表者らが潜在意識測定方法として開発した「集団式潜在連想テスト」(Mori, Uchida & Imada, 2008)を活用した先行研究から、「数学」に対する潜在意識と自己報告型アンケートによる意識調査の結果が異なる「偽数学嫌い」の生徒が20%以上も存在し、これらの生徒への働きかけで成績が改善することが報告されている(CogSci2014)。そこで、本研究では集団式潜在連想テストと自己報告型アンケートを併用することで、「偽自分嫌い」の生徒を検出し、教育実践への方策を新たな視点から探ることを目的とした。中学1年生213名(男子103名、女子110名)に、「自分」に関する集団式潜在連想テスト及びアンケート調査を実施した。検出及び分析方法は、「偽数学嫌い」に関する先行研究と同様に行った。また、比較対象のために「学校」に関する調査も同時に行った。調査の結果、「自分」に対する肯定的な潜在意識を持ちながら、アンケート調査では「自分が嫌い」と回答を「偽装」した生徒が55名(男子25名、女子30名)いた。4人に1人は「自分嫌い」を「偽装」しているのである。同時に実施した「学校」に対する調査では、23名(男子14名、女子9名)が「学校嫌い」を「偽装」していた。2群の母比率の差の検定を行ったところ、「偽自分嫌い」生徒の比率(25.8%)が「偽学校嫌い」生徒の比率(10.8%)よりも有意に高くなった(検定量3.7404, p=0.0002)。また、同様の手法で検出した「偽数学嫌い」の生徒(512名中103名)と比較しても、「偽自分嫌い」生徒の比率が、「偽数学嫌い」生徒の比率(20.1%)よりも高い傾向がみられた(検定量1.6947, p=0.0901)。「偽数学嫌い」の生徒は、偽装していない生徒よりも数学の成績が良くないことから、テスト成績が良くない理由のために「数学嫌い」を「偽装」していると考えられた(内田・守, 2015)。今後の課題として、「自分嫌い」を「偽装」する要因について、成績などの諸要因との関係を明らかにすることで、新たな教育方法の可能性を探りたい。
レーザーアブレーションに対する細胞応答のリアルタイムCARSイメージング

多焦点コヒーレントアンチストークスラマン散乱顕微鏡とレーザーアブレーション法を組み合わせ,レーザー光による遠隔的な刺激に対する試料の応答をリアルタイム・無染色に観測可能なシステムを構築した.アブレーション用レーザー光は,観測システムとは独立にその照射位置をコンピュータ制御可能である.開発した装置を,生細胞の細胞膜破壊に対する応答観測,ならびにレーザー放射圧による結晶化プロセスの観測へ応用した多焦点コヒーレントアンチストークスラマン散乱顕微鏡とレーザーアブレーション法を組み合わせ,レーザー光による遠隔的な刺激に対する試料の応答をリアルタイム・無染色に観測可能なシステムを構築した.アブレーション用レーザー光は,観測システムとは独立にその照射位置をコンピュータ制御可能である.開発した装置を,生細胞の細胞膜破壊に対する応答観測,ならびにレーザー放射圧による結晶化プロセスの観測へ応用した多焦点コヒーレシトアンチストークスラマン散乱(CARS)顕微鏡とレーザーアブレーション法を組み合わせ,生細胞の細胞膜の破壊とその修復過程のリアルタイム観測を行った.細胞内脂質を可視化する2840cm^<-1>で観測すると,細胞膜が破壊された後に,アブレーション光集光スポット付近でCARS光強度が上昇することが観測された.培養液中のCaイオンを取り除いた場合,このような信号の上昇は見られず,逆に信号が低下したスポットが観測された.Caイオンは毒性が高いため,細胞質中の小胞がCaイオンの流入に伴い傷口を塞ぐように集まり,各々融合することでCaイオンの流入を防ぐことが知られているが,この信号上昇は細胞質中の小胞が集まることによるものであると考えられる.また,数十秒かけてこの信号上昇は減衰することも観測されたが,これは小胞が融合することによるものと考えられるまた,多焦点CARS顕微鏡による観測と単焦点顕微鏡たよる観測のどちらが細胞への影響が大きいか実験的に検討した.多焦点による並列励起・観測により,同一CARS光信号を得るためには,多焦点CARS顕微鏡は単焦点顕微鏡に比べて,1スポット当たりの励起光強度を小さくすることができるが,総投入光パワーは逆に大きくなる.そこで,同一CARS信号が期待できる条件で細胞への光ダメージ比較実験を行った.この結果,多焦点CARS顕微鏡が単焦点CARS顕微鏡に比べて光ダメージが少ない傾向が得られた.今後,よりデータを蓄積し,多焦点CARS顕微鏡の優位性を確証するレーザーマニュピレーション,レーザーアブレーションを狙った箇所に照射するために,照射位置を面内方向はガルバノミラー対によって,光軸方向は電動ステージ上に置いたレンズによってコンピュータ制御し,アブレーション用のレーザー光の強度を弱め,共焦点光学系により細胞の形状を観測してから狙った位置に高強度のレーザー光を照射できるようなシステムの設計を行った.超短パルスレーザーのモードロッカーを制御することで,フォムト秒レーザーとCWレーザーに切り替え可能なものとした.高速波長可変多焦点CARS顕微鏡の開発を行い,100ms程度で60nm(800cm-1)の波長走査が可能なシステムを構築した/また,脂肪細胞を用いて,マイクロレンズアレイによってその脂肪分布を30msで十分イメージング可能なことを確認した.培養液中の脂質を重水素化したもので細胞を培養し,エンドサイトーシスによって細胞内に重水素化した培養液を取り込ませ,重水素化した培養液を含む小胞の観察を行った.CD2伸縮振動は2100cm-1付近に現れ,これを観測することで小胞の動きを可視化できた.また,CARSと色素の二光子蛍光を同時に観測できるシステムに改造し,マルチモーダル観測することが可能となった.今後,高精度にレーザー光によって細胞を刺激しその応答を観測する.また,細胞だけでなく,光放射圧によって形成されるタンパク質結晶の形成過程観測等へ応用していく.前年度開発した,レーザーマニュピレーションあるいはレーザーアブレーション用のレーザービームを狙った箇所に照射しながら,コヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)信号を高速に取得可能なシステムを用いて,光放射圧によって形成される結晶の形成過程観測を行った.試料には,尿素飽和溶液を用い,CN伸縮振動1000 cm-1の観測を行った.結晶化用レーザー光には,CWチタンサファイアレーザー(800 nm, 900 mW, CW)を用い,透過光およびCARSイメージのリアルタイム観測を行った.既に形成された結晶付近にレーザー光を集光したところ,結晶の成長よりもむしろ結晶の消失が観測された.これは照射レーザー光の吸収による温度上昇の影響であると思われる.そこで,溶媒には重水を用い,結晶化用レーザー光を溶液-ガラス界面(ガラスは試料セル)に集光したところ,集光約50秒後, CARS光強度の急激な上昇と,約100秒間に渡る緩やかな上昇が観測された.この変化は透過光強度には現れず,光放射圧による分子濃度上昇が観測された結果であると推察することができる.またレーザー照射7分に,約3分間に渡る大きなCARS光の上昇と,透過光強度の減少が見られた.CARS光強度変化は矩形的であり,急激なCARS光変化が観測された.動画には焦点付近に移動してくる様子は見られなかったため,集光点以外で形成された微結晶がトラップされた可能性は低く,放射圧による結晶核形成とその成長の様子が観測されたものと考えられる.反射共焦点を観測し,かつ光軸方向まで独立に集光位置を移動することが可能な光学系の構築に時間を要したものの,高速波長走査レーザーの開発,細胞培養系が確立され,概ね順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は最終年度であるため,アプリケーションの開拓へ力を入れたい.

特に,レーザーマニュピレーションを行うことが可能となるために,完全な細胞膜や組織の破壊を行った際の反応を観測するだけでなく,レーザーマニュピレーションにより微小な粒子を細胞膜に擦りつけたり,引っ張ったりすることで起きる,細胞膜の硬化や,細胞内へCa2+の流入時の細胞膜の応答について観測を行う.また,光圧による分子集合の様子のリアルタイムCARS観測だけでなく,SHG同時観測による結晶化の進行について研究を行いたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ナノポアトラップ法を用いた単一ウイルス粒子識別法の創成

本研究では、低アスペクト比ナノポアセンサーを応用発展させ、電気的に1個のナノ粒子や生体分子をナノ細孔中にトラップ/脱トラップさせる技術を新規に開発するとともに、ナノ細孔中に捕捉した単一ウイルス粒子のインピーダンス計測を行い、その電気容量や電気伝導率による1粒子識別の実証を目的した。ナノポアトラップ法による単一粒子の表面電荷状態の識別を実証することに成功した。さらに、埋込み電極対を用いた横方向電流計測では、単一粒子のトラップに起因した電極表面の電気二重層の変化によるものと考えられる過渡的な電流応答を観測することができた。本研究では、低アスペクト比ナノポアセンサーを応用発展させ、電気的に1個のナノ粒子や生体分子をナノ細孔中にトラップ/脱トラップさせる技術を新規に開発することを目的とした。また、この手法を駆使することで、ゲーティングナノポア構造を用いてナノ細孔中に捕捉した単一ウイルス粒子のインピーダンス計測を行い、その電気容量や電気伝導率による1粒子識別を実証することで、分子の体積以外の情報を得ることができる新しいナノポアセンシング技術を創成することを目指した。低アスペクト比構造を有するナノポアを用いて、当該ナノポアの直径より小さい粒径を有するポリスチレン粒子のトラップ現象を、ポアを通るイオン電流計測を通して調べた。その結果、ポアに単一粒子が電気泳動的に補足されたことを示唆するイオン電流の減少が観測された。また、このナノポアトラップ法を応用し、異なる表面修飾が施されたポリスチレン粒子(粒径は同じ)について単一粒子トラップ測定を行い、その時に現れるイオン電流の減少量を指標として、ポリスチレン粒子の表面電荷密度の違いを識別することが可能であることを明らかにした。さらに、ナノポアにナノ電極対を組み込んだデバイスを作製し、当該ナノ電極間に生じるイオン電流を測定したところ、ナノポアトラップ法により単一ナノ粒子が捕捉されると同時に、ナノ電極間の電流が過渡応答を示した。これは、トラップされたナノ粒子によって、ナノ電極表面近傍に形成された電気二重層の状態が変化したことに起因する現象であると考えられる。以上のように、ナノポアトラップ法を基盤とした検体の体積以外の情報を得ることができる新しいナノポアセンシング技術を創成することに成功した。
近代日本の「経済大国化」に関する基礎的研究―大正期を中心に―

今年度は、本研究の最初の年度であるため、基礎的な調査を重点的に実施した。第一に、日本国内での史料調査を行った。第一次世界大戦は日本の政治経済に大きな変化を迫ったが、それに積極的に対応しようとした政治勢力や地域に関する史料を収集した。具体的には、国立国会図書館憲政資料室で政治家や官僚の一次史料、北九州市立自然史・歴史博物館で安川敬一郎と松本健次郎の史料、福井県文書館で大戦期の福井県に関する史料を調査した。第二に、第一次世界大戦後における日本の政治経済的変化を、東アジアに大きな利害をもっていた諸外国がどのように捉えていたのかに関する検討を行った。なかでも、イギリスの動向に注目し、イギリス国立公文書館では内閣やイギリス外務省(Foreign Office)、HSBC Archives in Londonではロンドン、香港、上海における香港上海銀行に経済活動に関する調査を行うとともに、収集した史料の分析をした。日本経済の変化やそれにともなう日本の対外経済進出の活発化をイギリス側がどのように見ていたのかに関する検討を行った。以上のような調査をもとに、第一に、第一次世界大戦を契機に、日本側では経済面だけではなく、思想面(特に日中関係に関するもの)、国際関係的側面でも大きな変化が見られるようになったこと、第二に、そうした日本の変化にイギリスを中心とする欧米諸国も注意を払っていたことを明らかにした。第一に、国内はもとより、海外での調査を行うなど史料調査を重点的に行った。日英両国の外務省や金融機関、日本の政治家や官僚に関する史料を収集することができた。ただし、イギリスの政治家や外務省以外の官僚組織、その他アメリカの史料調査にまでは手を広げることができなかった。第二に、収集した史料の分析を行うなど研究成果を出しつつあると同時に、次年度以降の作業方針をより明確にすることができた。第三に、研究会などで研究成果を発表する場を設け、本研究の成果や今後の作業方針を検討した。その際、日本近現代史のみならず、隣接諸分野の研究者にも積極的にコメントをいただくことができた。第一に、引き続き国内外で史料調査を行う。特に、今年度の課題となったイギリスやアメリカでの調査が必要である。イギリスでは、イギリス国立公文書館で外交文書のほか財務省関係の史料を、アメリカでは、アメリカ国立公文書館で国務省関係の史料やハーバード大学でモルガン商会に関する史料を調査する予定である。第二に、今年度と次年度に収集した史料の分析を行う。第一次世界大戦を契機とした諸分野における日本の変化を検討すると同時に、こうした日本の変化を諸外国、特にイギリス、アメリカ、中国などがどのように捉えていたのかを一次史料に基づきながら考察する。第三に、研究成果の発信、特に、海外の学会での発表である。すでに国内の学会や研究会で報告することが予定されており、国外での報告についても、申請中である。
地方小都市における最先端IＴを用いた認知症トータルケアネットワークシステムの構築

本研究は、研究者らが開発を進めてきた最先端最高水準の遠隔ケアシステム(登録商標名:Salus Vision、通称サラス)を用いて、認知症予防から終末期ケアに至るまでの、高齢者への質の高いケアを保証する地域包括型の認知症トータルケアネットワークシステム(認知症TNS)の構築を目的とする。平成29年度繰越金と平成30年度の研究は主として以下のとおりである。1.平成29年度繰越金による研究実績1サラスのバージョンアップ等に伴う運用マニュアルの作成2サラスと連動した、IoTによる認知症高齢者の見守り(非カメラ、非接触型のドップラー(24GHzマイクロ波)センサによるモニタリングシステム)とVital Data収集システムの開発2.平成30年度の研究実績1研究対象過疎地域で認知症の在宅医療、老健施設運営等に取り組んでいる県立の基幹病院と協働で、サラスと連動した認知症の予防と早期発見システム(SalusTalk)の開発を昨年に引き続き行った。2クラウド型多職種連携システム「サラス-エイル」よる運用が可能な、iPhone/スマートフォンのカメラを活用した褥瘡早期診断法(Salus-Smart SEDBS(Smart System for Early Detection of Bed Sore ))の開発改良を昨年に引き続き行った。3「サラス」と連動する、特定健診受診者のフォローアップ用クラウド型情報解析・閲覧システムである「サラスーフォシュク(Salus-FoSSHCH):Follow-up System for Specific Health Checkup)」の開発改良を昨年に引き続き行った。4中国における認知症TNS等の導入の可能性について、揚州大学看護学院と昨年に引き続き取り組んだ。本研究は4年間(平成28年度平成31年度)で成果をあげることを目指しており、今年度(平成30年度)までに、本研究の目標達成に必要な機器の開発改良が概ね終了した。来年度は国内外で実証試験を行いながら、機器とシステムの開発改良を同時並行的に進める予定である。この研究の成果の一部は既に学会等で発表しており、今後の認知症予防・早期発見、褥瘡予防・早期発見だけでなく、IOTやAIを活用した地域包括ケアシステム構築の一助となるものと考える。今年度までの具体的な成果は以下のとおりである。3サラスと連動した認知症の予防と早期発見システム(SalusTalk)の開発4サラスと連動したIoTによる認知症高齢者の見守り(非カメラ、非接触型のドップラー(24GHzマイクロ波)センサによるモニタリングシステム)とVital Data収集システムの開発2019年度は、これまでに開発した機器とシステムの実証試験を国内外で繰り返し行いながら、機器とシステムの開発改良を同時並行的に進める予定である。加えて、AIによる認知症予防・早期発見と褥瘡予防・早期発見システムの構築とその評価、認知症の誘因となる生活習慣病等特定健診受診者のフォローアップ態勢の確立、最先端・簡易・安価な、非カメラ・非接触型のドップラー(24GHzマイクロ波)センサによるモニタリングによる認知症高齢者の離床探知とVital Data(体温、脈拍、血圧、心拍数)収集と解析システムの開発、IOTやAIを活用した認知症の地域包括ケアシステムの構築等を通して、認知症の人々とその家族介護者に対する効果的な支援の在り方を探究する。本研究は、研究者らが開発を進めてきた最先端最高水準の遠隔ケアシステム(登録商標名:Salus Vision、通称サラス)を用いて、今後、特に過疎・高齢化・社会資源不足等に直面することが予想される地方小都市(人口10万人未満)における認知症予防から終末期ケアに至るまでの、高齢者への質の高いケアを保証する地域包括型の認知症トータルケアネットワークシステム(認知症TNS)の構築を目的とする。平成28年度は、主として研究環境の構築を目途して以下の活動研究を行った。1)研究対象自治体の関係部署(健康福祉)、地域包括ケアステーション、(精神科)病院、訪看ST、老健施設等への協力依頼を行った。3)認知症には生活習慣病が誘因となっていることが多く、特定健診データや問診票等を活用した効果的なフォローアップ態勢の構築が課題となっている。そこで、研究者らが開発してきた、次世代型遠隔ケアシステム「サラス」を利活用してクラウド型情報解析・閲覧システムを構築し、特定健診受診者のフォローアップ等に活用することとした。そのための試作ソフト(サラスーフォシュク(Salus-FoSSHCH):Follow-up System for Specific Health Checkup)を開発した。本研究は4年間(平成28年度平成31年度)で成果をあげることを目指しており、今年度は、主として研究環境の構築を目途していた。幸い、研究対象自治体の関係部署(健康福祉)、地域包括ケアステーション、(精神科)病院、訪看ST、老健施設等の協力を得ることが可能となったこと、クラウド型多職種連携システム「サラス-エイル」よる運用が可能な褥瘡早期診断装置(Salus-Smart SEDBS(Smart System for Early Detection of Bed Sore ))の開発を行ったこと、認知症の誘因となる生活習慣病等特定健診受診者のフォローアップのための試作ソフト(サラスーフォシュク(Salus-FoSSHCH):Follow-up System for Specific Health Checkup)を開発したこと等、来年度に繋がる成果が得られた。

平成29年度繰越金と平成30年度の研究は主として以下のとおりである。1.平成29年度繰越金による研究実績1サラスのバージョンアップ等に伴う運用マニュアルの作成2サラスと連動した、IoTによる認知症高齢者の見守り(非カメラ、非接触型のドップラー(24GHzマイクロ波)センサによるモニタリングシステム)とVital Data収集システムの開発2.平成30年度の研究実績1研究対象過疎地域で認知症の在宅医療、老健施設運営等に取り組んでいる県立の基幹病院と協働で、サラスと連動した認知症の予防と早期発見システム(SalusTalk)の開発を昨年に引き続き行った。2クラウド型多職種連携システム「サラス-エイル」よる運用が可能な、iPhone/スマートフォンのカメラを活用した褥瘡早期診断法(Salus-Smart SEDBS(Smart System for Early Detection of Bed Sore ))の開発改良を昨年に引き続き行った。3「サラス」と連動する、特定健診受診者のフォローアップ用クラウド型情報解析・閲覧システムである「サラスーフォシュク(Salus-FoSSHCH):Follow-up System for Specific Health Checkup)」の開発改良を昨年に引き続き行った。4中国における認知症TNS等の導入の可能性について、揚州大学看護学院と昨年に引き続き取り組んだ。本研究は4年間(平成28年度平成31年度)で成果をあげることを目指しており、今年度(平成30年度)までに、本研究の目標達成に必要な機器の開発改良が概ね終了した。来年度は国内外で実証試験を行いながら、機器とシステムの開発改良を同時並行的に進める予定である。この研究の成果の一部は既に学会等で発表しており、今後の認知症予防・早期発見、褥瘡予防・早期発見だけでなく、IOTやAIを活用した地域包括ケアシステム構築の一助となるものと考える。今年度までの具体的な成果は以下のとおりである。3サラスと連動した認知症の予防と早期発見システム(SalusTalk)の開発4サラスと連動したIoTによる認知症高齢者の見守り(非カメラ、非接触型のドップラー(24GHzマイクロ波)センサによるモニタリングシステム)とVital Data収集システムの開発本研究は、研究者らが開発を進めてきた最先端最高水準の遠隔ケアシステム(登録商標名:Salus Vision、通称サラス)を用いて、今後、特に過疎・高齢化・社会資源不足等に直面することが予想される地方小都市(人口10万人未満)における認知症予防から終末期ケアに至るまでの、高齢者への質の高いケアを保証する地域包括型の認知症トータルケアネットワークシステム(認知症TNS)の構築を目的とする。平成29年度に行った研究は以下のとおりである。
プロモータートラップを用いたT細胞活性化に伴って誘導される遺伝子の検索

<背景と目的>本研究は、マーカー遺伝子がランダムに挿入されたプロモータートラップ細胞ライブラリーを用いて、未知遺伝子も含め、特定の発現パターンを示す遺伝子群を網羅的に解析することを目的とする。具体的には、T細胞をモデルとしてGFP、或いはβ-Geoをマーカーとしたプロモータートラップ細胞ライブラリーを構築し、様々なT細胞抗原受容体(TCR)刺激に伴って発現が上昇する遺伝子(群)を探索する。以上の解析により方法論を確率し、広く様々な細胞への応用をはかる。また、得られた細胞クローンをさらに刺激の種類、時間、免疫抑制剤の有無で比較し、特異的に誘導される遺伝子のパターンを明らかにする。すなわち、多様なT細胞応答を規定する遺伝子発現パターンを網羅的に解析するのみならず、既知遺伝子だけでなく、未知遺伝子をも対象としたクラスター解析の方法論確立を目的としたものである。<検討結果>1)GFP、blastcidine deaminase-Geoをレポーターとしたレトロウイルストラップベクターを構築し、実際にトラップベクターとして機能することを確認した。2)TCR刺激に対して死を起こさない抗原特異的T細胞ハイブリドーマ2B4PTを樹立し、この細胞を用いてT細胞トラップライブラリーを構築した。3)T細胞トラップライブラリーより、抗TCR抗体刺激に応答してレポーター遺伝子の発現が有意に上昇するクローンを、GFPを指標としたcell sorting、β-Geoを用いた薬剤耐性能により取得した。それらの応答クローンより、RACE法を用いてトラップされた遺伝子を単離した。単離された遺伝子はそれぞれ、known4個、unknown3個であり、何れもこれまでTCR下流での誘導が報告されていないものであった。<考察>本法で用いたトラップベクターを用いることで、これまでTCR刺激による誘導が報告されていない遺伝子、特に転写、翻訳に関わる因子を効率よく同定できることが判明した。今後このトラップ細胞ライブラリーのサイズを拡大し、刺激の差異によって発現が変化する遺伝子を網羅的に探索していく予定である。
単一試行脳波を利用したサイレントスピーチ認識システム－連続音声認識への拡張－

以前の科研費(基盤研究(C)サイレントスピーチBCI、平成23年度25年度)では、頭皮脳波を利用したsilent speech Brain-Computer Interface in Japanese(SSBCIJ)において、個々のサイレント母音とサイレントなひらがな2文字のdecodingにとどまっていた。本研究では、健常者において、日本語で、サイレントの3文字以上から成る単語および文節のdecodingを可能にするアルゴリズムの開発と、患者(脊髄性筋萎縮症I型)への適用を目指した、real-time SSBCIJシステムの設計を検討した。脳波を利用したサイレントスピーチ認識システム(SSRS)において、SS時の脳波から、発話時の脳波と同じ成分(運動準備電位、BP)を発見した(世界初)。BPに注目すれば、他のタスクによるBCIの開発が可能。頭皮脳波からサイレント母音の認識に成功(健常者10名で認識率100%)。頭皮脳波からサイレント子音の認識に成功。母音認識器と子音認識器の組み合わせにより、将来、すべてのサイレントひらがな50音を認識できる。ロボットや車椅子などの機械操作に加えて、障害者や高齢者との意思疎通が可能。サイレントシーズン認識において、当初、「はる」と「なつ」のみだったが、残り「あき」、「ふゆ」も含めて、認識率がそれぞれ91%、89%、75%、100%に到達した。将来の目標システム、サイレントスピーチ(SS)時に計測される脳波から、real timeでSSの内容を解読して、日本語で表示するreal-time SSBCIJ(silent speech Brain-Computer Interface in Japanese)の中で、脳波から心の声を解読するために必要な、脳波と音声情報の関係を記述する学習モデルを構築中である。この学習モデルは、認知心理学で知られているself-monitoring(Indefrey and Levelt, 2004)(自身の発話およびサイレントスピーチを知覚・認知することができる)に注目し、この現象を説明し得る生理・心理モデルの一つ、HSFC(hierarchical state feedback control)モデル(Hickok, 2012)のアナロジーから、RNN(recurrent neural network)を採用している。従来から知られているRNNは、1Elman network(Elman, 1990)、2Time-delay neural network(Waibel ela., 1989)、3ESN(echo state network)(Jaeger and Haas, 2004)などである。今年度は、1のElman networkを採用し、ひらがな1文字のdecodingに挑戦した。その際、脳波は、将来の実用化を考慮して、4チャネルのドライ電極で計測され、音声情報は、生の音声信号およびそのスペクトログラムを利用した。その結果、3種類(「あ」、「だ」、「ぱ」)のひらがな1文字の認識率は偶然に比べて有意に高かった。まだ文字数は少ないが、当初の連続2文字に比べて、今年度の学習モデルは、ひらがな50音すべてを網羅する能力を秘めており、実用化がかなり見えてきた研究成果になっている。頭皮脳波を利用して、健常者でサイレント母音のdecoding、患者でサイレント単語および音節のdecodingを試みた。患者のdecodingでは、EEG template matchingを試みた。EEG templateとは、日本語の各拍に対応する100-ms EEGである。27個の音節から成る文章を患者がサイレントスピーチした時の脳波のdecodingを行った。その結果、27個中19個の音節が少なくとも1つの拍を正しく抽出できた。健常者の脳波電極位置はF3、F5、F7、FC5とした。認識率は平均でFC5が最も良かった。このFC5において、母音の中で"あ"が最も高かった。認識率は5-fold cross validationを採用した。尚、患者の結果については倫理的な観点でここには記載出来ない。日本語ひらがなを構成するすべてのサイレント子音の認識に挑戦。実用化の観点から、あらかじめ何がサイレントスピーチされたか分からない場合の認識、音声信号データベースの活用を試みる。学習アルゴリズムとして、deep learningなどの応用を検討する。SSBCIJの学習モデルとして、他のRNN、特に、Time-delay neural networkとESNを利用する。更に、脳波データのreal time処理の方法を検討する。そのために、健常者の脳波データ(発話とサイレントスピーチ)を大量に収集する。生体情報工学
保護した隣接ジオールによる不斉空間構築と不斉合成への活用

鎖状アリリック化合物として基質Z-(TBDMSO)CHCH(TBDMSO)-R^1)C=XR^2R^3(1)を設計した。本基質は構造単位,-(TBDMSO)C^*HC^*H(TBDMSO)-,をコントローラーとし,これによって基底状態の立体配座を制御しようとするものである。その結果,それに連結する置換基(R^1)C=XR^2R^3のジアステレオ面が極めて高い選択性で区別可能となる。本研究ではこの新しい鎖状立体制御戦略を立体選択的窒素官能基導入法に展開し以下の成果を得た。(1)置換基-(R^1)C=XR^2R^3を-HC=CHCOOEtとした基質に対して種々のニトロンを反応させたところ,親双極子剤すなわち基質の炭素・炭素二重結合のジアステレオ面は完全に区別されることが判明した。(2)置換基-(R^1)C-XR^2R^3を-HC=N^+(O^-)Bnとした基質に対して種々のα,β-不飽和エステルを反応させたところ,1,3-双極子剤の炭素・窒素二重結合のジアステレオ面は完全に区別されることが判明した。(1),(2)の結果はアミノポリオールの絶対配置制御合成法が開発されたことを意味し,今後シアル酸誘導体の合成に応用する。(3)置換基-(R^1)C=XR^2R^3を-HC=N^+(O^-)Bn,置換基Zを-HC=CHCH_2OBnとした基質の分子内環化付加反応を行ったところこれまでに未知の反応経路,すなわちビシクロ[3.2.0]型の反応が進行した。得られたイソキサゾリジン環の環元的切断を行ったところ高収率で光学活性シクロブチルアミン誘導体に導かれた。この結果,新しい光学活性シクロブチルアミンの合成法が完成された。
企業都市における,住宅需給構造の特性について(北九州市八幡を中心として)

北九州市八幡地区は、明治以後鉄鋼業を中心に発展した都市である。素材型都市として古くから社宅を大量につくってきた。しかし昭和35年以後ILOの勧告や企業合理化・国際化、それに労働者の要求とも相まって「持ち家」政策が推進された。それでも現在17000戸(昭和59年調査)の社宅が残っており、大都市のなかでも特異な状況の基にある。本研究では社宅の変化や住み替状況、対象となる民間の住宅市場を通して企業都市における住宅需給構造の特性を考察しようとするものである。本報告は次の2部から構成されている。第【I】部は企業都市北九州市における社宅の変遷を、アンケート調査及び実態調査を通じて考察したものであるこれは下記の3編からなる。(1).北九州市における企業の所有または管理する住宅の動向について(2).八幡地区における鉄鋼業の給与住宅について(3).八幡地区における化学工業の給与住宅について次に第【II】部としては、社宅から持ち家指向を受けとめる北九州市の民間分譲住宅市場の解明と、住み替の対象となる住宅供給公社(旧住宅協会)を取り上げ、入居申込調査を行った。これは下記の4編からなる。(1).北九州市住宅供給公社の分譲住宅申込にみる、社宅からの住み替について(2).公社分譲住宅の類型化について(3).公社分譲住宅申し込書にみる社宅階層の特徴について(4).北九州都市圏における住宅立地動向の特性について以上の各編の内第【I】部(1)及び(2)と第【II】部(1)については、別紙の機関においてその重旨を発表した。残る各編の内第【II】部(2)(3)(4)は一応のまとまりができたので、その要旨を附加した。残る一編については昭和62年度中に取りまとめ発表する予定である。
エイジングドミノ理論に基づくフレイルの病態解明と治療法の探索

フレイルの基盤を成す臓器老化の過程には階層構造が存在することが想定され、その構造を明らかにすることで、フレイルと老年症候群の予防や治療戦略へつなげることが本研究の目的である。研究の結果、血管をフレイル関連臓器の上流臓器と捉えた階層構造を示し、その機序に慢性炎症を軸とした炎症波及・拡大が寄与することを明らかにした。具体的には、自然老化マウスや老化促進マウスを用いた検討により、血管炎症の誘導が脳・神経や骨格筋の加齢変化と機能低下を加速することがわかった。また血管炎症がIL-6などの血中炎症性サイトカインを上昇させることで炎症制御機構の破綻を介した下流臓器への炎症波及・拡大機序が明らかになった。加齢に伴う臓器老化の階層構造について老化マウスや疾患マウスを用いて検討した。特に筋骨格系と脳神経系の階層関係に注目し、自然老化の若齢(23ヶ月)、中齢(12ヶ月)、老齢(24ヶ月)のマウスを用いて行動観察を行った。運動能力や筋力についてはロータロッド試験、グリップストレングステストを用いて評価、また、学習能力についてはモリス水迷路試験で評価を行った。その結果、運動能力や筋力は若齢に比べ、中齢と老齢マウスにおいて低下しているのに対して、学習能力は老齢マウスのみ低下していることが分かった。これらの結果から身体的フレイルと精神的フレイルは関連していること、さらに身体的フレイルから精神的なフレイルへと段階的に進行することが明らかになった。また、臓器老化の階層構造に関して、血管老化が脳神経系の老化に影響を及ぼす上流関係であるかを検討した。具体的には老化促進マウスであるSAMP8マウスに大動脈瘤の血管病態モデルを組み合わせると対照マウスであるSAMR1マウスに比べて、認知機能が著明に低下した。この階層関係を説明する機序機序として、大動脈瘤が炎症を主体とする病態であることから、慢性炎症が機序になりうる可能性が高い。さらに、性ホルモンが臓器老化や老化の連鎖を阻止する中核因子であるかについても検討した。精巣摘出処置を行った野生型マウスに大動脈瘤の血管病態モデルを組み合わせるとテストストロン低下に伴い大動脈瘤の形成と進行が著明に惹起されることが明らかになり、性ホルモンの血管老化抑制作用が示された。血管病変にマクロファージの浸潤が認められることやマクロファージのIL-6発現が上昇していることから性ホルモンの低下が炎症を惹起することが明らかになった。整えた研究実施体制のもと、自然老化や老化促進マウスの確保および調達が円滑であったことやマウスの疾患誘導が安定した手技で行われたことが臓器別の専門家による適切な評価や解析につながった。平成28年度は自然老化マウス(オス、若齢:23ヶ月、中齢:12ヶ月、老齢:24ヶ月)を用いて、フレイル関連臓器の加齢変化および機能低下を継時的に検討した。具体的に骨格筋と海馬の加齢変化を形態学的、病理組織学的に評価した結果、骨格筋においては、加齢に伴い筋線維数の低下とともに筋線維の間質拡大や脂肪化が進行することが分かった。海馬においては加齢に伴う神経細胞数の低下とIBA1とMHCII二重陽性の活性化ミクログリア数が増加することが明らかになった。さらに、運動能力および筋力(ロータロッド試験、グリップストレングステスト)を評価したところ、中齢、老齢マウスで有意な低下が認められた。一方、学習能力(モリス水迷路試験)の評価では老齢マウスのみで低下が認められることから、筋骨格系のフレイルから脳・神経系のフレイルへ段階的にフレイルが進行することが明らかになった。また、血管炎症は血管老化の重要な要因であり、心血管疾患の発症・進行のみならずフレイル関連臓器の老化や機能低下に重要な役割をすることが想定される。本研究では大動脈瘤のマウスモデルを用いて、血管炎症が筋骨格系のフレイル及び脳・神経系のフレイルに及ぼす影響を検討した。具体的に若齢と中齢マウスで大動脈瘤を誘導し、運動能力および筋力(ロータロッド試験、グリップストレングステスト)、学習能力(モリス水迷路試験)を評価した結果、若齢マウスにおいては大動脈瘤の誘導により、運動能力および筋力がsham処置マウスに比べて有意に低下した。しかし、学習能力については有意な差は認められなかった。一方、中齢マウスの大動脈瘤誘導群ではsham処置マウスに比べて運動能力および筋力と学習能力いずれも有意な低下が認められることから、血管炎症による老化が筋骨格系のフレイルおよび脳・神経系のフレイルを加速する上流関係にあることが示された。フレイルの基盤を成す臓器老化の過程には階層構造が存在することが想定され、その階層構造を明らかにすることで、フレイルと老年症候群の予防・治療の開発へつなげることが本研究の目的である。特に加齢に伴う炎症制御機構の破綻が血管、神経、筋・骨などのフレイル関連臓器への炎症反応の波及・拡大に寄与する仮説のもと、臓器老化の階層構造の解明を追求する。今までの検討により筋、神経などのフレイル関連臓器の加齢変化を形態学的、病理組織学的な評価することができた。さらに、フレイル関連臓器の機能低下を継時的に観察することで筋骨格系から脳神経系へとフレイルが段階的に進行する構造が明らかになった。また、血管老化が筋骨格系および脳神経系のフレイルを加速することが明らかになり、その機序としては慢性炎症が関わることを突き詰めた。

今後はフレイル関連臓器に局在する炎症性細胞の形質や炎症性サイトカイン分泌の特徴、SASPを中心に炎症反応の波及・拡大の機序を検討し、フレイルの階層構造を説明できる中核因子を明らかにすることを目指す。平成29年度は、昨年度まで自然老化マウス(C57BL6J、23ヶ月齢、12ヶ月齢、24ヶ月齢)や認知機能障害を呈する老化促進マウスSAM(senescence accelerated mouse) P8を用いて明らかにした脳・神経の加齢変化や血管炎症による老化促進作用を踏まえて、血管炎症が脳・神経老化および機能低下を促進する機序を追求した。具体的には、作用機序として炎症制御機構の破綻を介した炎症の波及や拡大を想定し、加齢や血管炎症による血中炎症性サイトカインの変動を探索した。その結果、SAMP8マウスに血管炎症を誘導するとsham処置群に比べて、血中IL-6やGM-CSFが上昇することが分かった。また自然老化マウスにおいても、加齢に伴い血中IL-6やGM-CSFが増加傾向であることを明らかにした。さらにSAMP8マウスにおいては血中IL-6の濃度と学習能力(quadrant time)が負の相関関係にあることも分かり、血管炎症による血中IL-6やGM-CSFの上昇が脳・神経の炎症や老化に関わる可能性が示唆された。我々が以前報告した血管炎症による血中マクロファージ数の増加やGM-CSFがマクロファージから分泌される結果を踏まえると、血管炎症から脳・神経の炎症・老化への作用には血中炎症性サイトカインによる直接的な作用とともに、マクロファージをはじめとする炎症性細胞の活性化を介した間接的な作用、またマクロファージとミクログリアとの相互作用も関与する可能性が示唆された。フレイルの基盤を成す臓器老化の過程には階層構造が存在することが想定され、その構造を明らかにすることで、フレイルと老年症候群の予防や治療戦略へつなげることが本研究の目的である。研究の結果、血管をフレイル関連臓器の上流臓器と捉えた階層構造を示し、その機序に慢性炎症を軸とした炎症波及・拡大が寄与することを明らかにした。具体的には、自然老化マウスや老化促進マウスを用いた検討により、血管炎症の誘導が脳・神経や骨格筋の加齢変化と機能低下を加速することがわかった。また血管炎症がIL-6などの血中炎症性サイトカインを上昇させることで炎症制御機構の破綻を介した下流臓器への炎症波及・拡大機序が明らかになった。今後は臓器老化の連関および階層構造の詳細について、中核因子として想定される慢性炎症や性ホルモン、抗老化遺伝子Sirt1を中心に分子機序の解明を追究する。本年度はフレイル関連臓器における階層構造の機序解明を追求する。特に炎症制御機構の破綻に注目して、炎症反応の波及・拡大に寄与する炎症性細胞の形質および役割を明らかにする。筋骨格系から脳神経系への階層関係については、加齢に伴う骨格筋への炎症性細胞の浸潤やその形質を形態学的、病理組織学的に評価し、筋由来の炎症性サイトカインやマイオカイン、SASPの特定を試みる。さらに神経細胞の老化や機能不全に骨格筋由来の因子が直接、あるいは炎症性細胞を介して間接的に影響を与えるかについて検討する。血管老化を上流とした臓器老化の階層関係については、血管内に浸潤してきた炎症性細胞の形質を特定し、その役割を明らかにする。昨年度までの結果ではIL-6を中心とした炎症反応の惹起が血管の老化形質を誘導することが分かった。
ターミナルフラワー等花器分化に関する遺伝子の構造と機能及び普遍性に関する研究

シロイヌナズナの茎頂の生長点の機能の維持に関与しているとされる遺伝子TFL1の内部または近傍にアグロバクテリウムに由来するT-DNAが挿入されることによって生じたと考えられるターミナルフラワー突然変異体ともとの野生型植物を素材にして研究を行った。T-DNAおよび5SrDNAをプローブとする染色体の蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)では、T-DNAは第5染色体の先端にT-DNAのシグナルが観察され、連鎖地図上のTFL1の位置と矛盾しない結果が得られた。次に、回収されたT-DNAに近接するDNA領域の断片をプローブとして野生型植物のゲノムDNAライブラリーから選択された15kbのDNAクローン内部のTFL1を含むと推定される8kbの塩基配列を決定し、ORFおよびプロモーターの検索を行った。その結果、この領域には、5′側にTFL1以外の遺伝子のORFと推定されるもののほか、TFL1を構成する4個のORFが推定された。その最も5′側の推定ORFはATGで始まり、またその上流にTATAボックスと思われる配列が存在したので、第1エクソンと考えられた。また、この推定第1エクソンの5′端から、上流に存在する上記の別の遺伝子までの距離は約2.5kbであり、この中に推定TFL1遺伝子のプロモーターが存在すると考えられる。この推定TFL1遺伝子の全長を知るため、cDNAライブラリーおよびポリ(A)RNAを鋳型とし、ゲノムDNAの一部の配列またはベクターの配列に基くプライマーとポリTプライマーを用いてPCRを行った結果、転写される領域は約700bpと推定された。データベースによるホモロジー検索では、この遺伝子と似た配列をもつ遺伝子は見当たらなかった。
対人コミュニケーションの状況的・関係的モデルの比較文化的研究-自己認識を中心に

本研究は対人コミュニケーション・スタイルの「比較文化研究において、個人主義・集団主義などの文化理論によって予想された結果が得られないことに着眼した。その原因は、文化と行動の間には様々な重要な介入変数が存在し、本研究では相互作用状況と相互作用相手との関係性の諸条件と、こうした条件における自己をどのようにコミュニケーターは認識するのかを取り上げた。状況要因として、競争性・協調性、関係性要因として親密性と地位格差に着目し、さらに自己認識として文化的自己観および自意識の効果を、比較文化的に検討した。比較対象を日本、中国、アメリカ、カナダの4か国とし、一連の研究を行った。本年度は、対人コミュニケーション方略の選好を予測するモデルを検証するため、日米においてデータ収集を実施した。調査法を用いて、合わせて326名の参加者からデータを収集。その結果、モデルの変数間の関係は概ね確認され、文化、親密性、地位格差、状況が方略の選好を、自己認識を介して影響することがわかった。特に、アメリカ人は日本人よりも直接的な方略を好む一方、日本人は婉曲的な方略、第三者介入など、間接的な方略を好む傾向がうかがえた。相互作用相手の親密性に関しては、アメリカ人は直接的方略に対してはより大きな親密・疎遠の違いをみせている一方、間接的な方略に関しては、文化の違いが確認されていない。地位格差に関しては、直接的方略に限定して、日本人のほうがアメリカ人よりも強く影響を受けていた。状況に関しては、日本人よりもアメリカ人のほうが、一概に一貫した方略の選好をみせており、日本人のほうが状況に影響されやすいパターンが明らかになった。介入変数として、自己観がもっとも影響力があり、特に文化によるこの影響力の違いはうかがえなかった。要するに、どの文化でも相互協調的、相互独立的自己観は方略の選好を影響しているといえる。本年度の調査で得られた結果は、これまでもたれてきた単純なステレオタイプ、すなわち日本人は間接的、アメリカ人は直接的、を否定する結果であり、相手や状況によって、日本人もアメリカ人も方略の選好を変えることがいえる。なお、本年度中に中国およびカナダのデータは収集できるに至らなかったが、次年度に調査を実施する予定である。本年度は、昨年の大学生を対象とした文化比較から、社会人を対象として、日米のコミュニケーション・スタイルの比較を行った。これまでの日米比較研究におけるアノマリーの原因として、学生のサンプルによるバイアスがあげられているが、このことをさらに追究するため、学生対社会人の比較を、比較文化的な視点から実施する。昨年度実施した研究1のモデルの適合性を、日米各国において学生と社会人でどのように異なるのかを検証した。研究2でも、状況や関係性のプライミングを十分に行い、これらの変数における文化の違いを検討した。その結果、学生のサンプルにおけるコミュニケーション・スタイルの日米差は、社会人で同様の違いは確認できず、むしろ学生のサンプル同士および社会人のサンプル同士が類似していることがわかった。具体的には、学生は社会人よりも文化にかかわらず、より間接的なコミュニケーションを好み、社会人はより直接的なコミュニケーションを選好していた。また、日本人学生を対象に、対人葛藤の潜在化についての検討も行った。親密性と地位格差を変数とし、葛藤の潜在化の男女差を検討を実施した結果性差が確認され、女子の方がより潜在化しやすい一方、男子は顕在化しがちであった。一般的に、葛藤の潜在化は低親密および高地位の相手に対して行なわれやすいことも明確になった。なお、次年度に繰り越した研究費の実績は、シンガポールに於ける国際コミュニケーション学会大会において研究協力者のPeter Lee氏と投稿論文および今後の研究の打ち合わせであった。本年度は、対人コミュニケーション・スタイルが相手や状況によって、いかに異なるのかを、社会的関係性モデリング(SRM)を用いて検討した。人びとのコミュニケーション・スタイルはどの程度個人の特性的なものであるのか、それとも相手によって促されるものなのか、それとも特定の関係性に限定されるのかについて検討した。当初は比較文化的な検討を予定していたが、研究実施困難のことから、国内でのデータ収集に限定した。6人一組としたグループ単位で、6グループによるデータ収集を実現できたが、各グループメンバーは、お互いのコミュニケーション行動を評定し、ラウンドロビン・デザインによる分析を実施した。その結果、予想していたように、コミュニケーション・スキルは個人の特性であるよりも、相手によってそのレベルが異なることが明らかにされた。つまり、「関係性効果」の重要性が示された。その他に、対人葛藤状況における潜在的・顕在的方略の選好に対する関係性の要因の影響(親密性および地位格差)について、対人コンピテンスの観点から調べた。

また、本研究に関するシンポジウムを企画・運営し、国際コミュニケーション学会(International Communication Association)東京大会では「アジアのコミュニケーション」について、全米コミュニケーション学会(National Communication Association)においては「トヨタ自動車のリコール問題における直接性・間接性のコミュニケーションの問題」についてのシンポジウムを実施した。