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セクシュアル・マイノリティと「強い個」の育成：エマソンのアメリカ哲学の現代的意義

本研究は、エマソンの系譜にあるアメリカ哲学、特にカベルの哲学から導かれる「強い個」の概念を手がかりに、セクシュアル・マイノリティをめぐる問題を再考する。マイノリティへの認識を深め、政治的解決を図る従来の「支援型アプローチ」の限界を指摘し、マイノリティ一人ひとりの自己変容を問う「教育型アプローチ」を、もうひとつの政治性として相補的に確立することで、アメリカ哲学の現代的意義を示す。今年度は総括として、二本の論文を執筆した。一本は「教育哲学会」で発表の草稿をもとに『京都大学大学院教育学研究科紀要』に投稿予定である。カベルの主著『The Claim of Reason』についての昨年度の分析をもとに、他者の心を知る際の「認識knowledge」とは異なる「承認acknowledgment」の在り方をまとめた。他者認識は、それを深めるべく問い直してゆこうとも、認識のもつ「I know you」の構図に基づく限り、自己投影にとどまり続けるというナルシシズムの限界を孕む。一方認識には、そこへの一人ひとりの住まい方としての個別的な「声」の次元が考えられるべきで、声は私とあなたの差異の形で同時に承認されるため、認識論的ナルシシズムを超える。もう一本は『Educational Studies in Japan』No. 13誌上て発表される。セクシュアリティ論の嚆矢たるバトラーについての一昨年度の分析成果を踏まえ、セクシュアリティの問題圏とカベル思想を架橋した。その際に着目したケルツの先行研究では、カベルの政治的不十分さを乗り越える契機としてバトラーが援用されるが、本稿はケルツの解釈をも乗り越え、バトラーの政治に相補的なものとして、カベルのもうひとつの「声の政治」を提唱した。他者認識を絶えず問い直すバトラー的政治は、支援型アプローチに理論的基盤を与えるのに対し、承認に基づくカベル的政治は、声の個別性の次元で展開されるため、マイノリティ一人ひとりに関わる教育型アプローチを拓く。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、エマソンの系譜にあるアメリカ哲学、特にカベルの思想から導かれる「強い個」の概念を手がかりに、セクシュアル・マイノリティをめぐる現代的問題を再考する。マイノリティの権利を保障して政治的解決を図る従来の「支援型アプローチ」に欠けていた、彼ら自身の変容を問う視点からの「教育的アプローチ」を相補的に確立することで、マイノリティ個々の生き方の位相を含み込む「もうひとつの政治性」を構築し、アメリカ哲学の蔵する実践的意義を再発見する。平成28年度は、カベルの「エマソンの道徳的完成主義」がマイノリティ問題に持ちうる意義を探究し、国内学会「アメリカ哲学フォーラム」、国際学会「International Network of Philosophers of Education」にて成果を発表した。そこで「強い個」がこのままでは個人主義に回収されかねないという指摘を得た。また指導教員齋藤直子准教授の仲介のもと、「アメリカ哲学フォーラム」にて基調講演を務めたバーンシュタイン氏と交流する機会があり、デューイの実践性をめぐる思想に触れた。そこから、カベルの主張するデューイとの差異を明らかにすることで、それぞれの実践性を浮き彫りにするという着想を得た。さらに、諸学会を通じ交流した研究者間でデューイ研究会を開催している。他方、セクシュアリティ論の基本文献として、バトラー、フーコー研究に着手した。バトラーはカベルと同様オースティンに依拠していることから、エマソン哲学とセクシュアル・マイノリティ問題との理論的接点を発見した。またフーコーによる言説分析は、上記「支援型アプローチ」の限界を暴きえているものであるにもかかわらず、政治実践の現状はこれを正確に受容できていないことを露呈している。このアポリアからの突破口を、上述の理論的接点を足がかりに「もうひとつの政治性」に見出すことが、今後の課題となる。主な理由は、齋藤准教授監修のもと、彼女の共同研究者であるスタンディッシュ氏の著作『過剰な思考』の翻訳に携わっており、その作業に時間を要している事情にある。とはいえ本作業は、難解な哲学のテクストを読解する訓練の場となっていると同時に、この過程で、テクスト読解というもの自体が、語どうしの連関やそれらの歴史、文法の精密さとそれを通じて立ち現れてくる意味等に対する、言語への深い関わりを要する営みであることを改めて学んだ。それは、翻訳が二言語の往還であるために、訳者が言語の深みに触れることが不可避となることに加え、スタンディッシュ氏のテクストそのものが、まさにそうした言語の側面を描き出すことを意図しているからである。そしてスタンディッシュ氏は、カベルをはじめとした現代言語哲学を論じる教育哲学家である。翻ってカベルの思想を真に理解するうえでも、その言語ひとつひとつを紐解くべく、多大な時間をかけてテクストに向き合う必要があることを再認識したのであり、したがって当初の研究計画の進捗を見直すに至った。本研究では、エマソンの系譜にあるアメリカ哲学、特にカベルの思想から導かれる「強い個」の概念を手がかりに、セクシュアル・マイノリティをめぐる現代的問題を再考する。マイノリティの権利を保障して問題の政治的解決を図る従来の「支援型アプローチ」には欠けていた、彼ら自身の自己変容を問う視点からの「教育型アプローチ」を相補的に確立することで、マイノリティ個々の生き方を含み込む「もうひとつの政治性」の位相の構築し、アメリカ哲学の蔵する実践的意義の再発見を目指す。1.カベルの主著『The Claim of Reason』第IV部の分析を行った。

他者の心を知るには、自己投影的にとどまるknowledgeのレベルを超え、他者をacknowledgeするレベルが存在することを語り出す必要が明らかになった。後者では、私と他者のknowledgeへの住み方(=「声」)の差異として、他者知が自己知と同時に生じることから、昨年度に指摘された、個人主義的な「強い個」像を脱却する糸口をつかんだ。さらにこの二つのレベルは、上記二つのアプローチに対応することが判明した。「支援型」が、マイノリティについての私たちの認識を変えてゆくという、一方向的問題設定であるのに対し、「教育型」は自己への再帰的視点を要するためである。2.指導教員齋藤直子准教授監修のもと、彼女の共同研究者スタンディッシュの『過剰な思考』(法政大学出版局より出版予定)の翻訳プロジェクトが引き続き進行した。3.諸学会大会参加を通じ、本研究に資する多くの着想を得た。カベルが立場を異にすると明言するデューイ研究者との交流が、1の分析を促進した。国際学会「イギリス教育哲学会」では、哲学の教育実践への応用という構図からの発表が大勢であったが、これは自己変容を伴う意味でのカベル的実践性とは乖離しており、哲学が教育において果たす役割を再考する課題を発見した。今年度は、本研究の核となる、カベル『The Claim of Reason』の読解を開始することがようやく叶った。当初は本書全編を半年で読了し、その成果をもとにした論文を残りの半年で執筆する計画であった。だがいざ着手すると、この作業には予測を大幅に上回る困難が伴い、計画の見直しを余儀なくされ、結果として第IV部のみの読解に丸一年を費やした(具体的には、170頁に対しのべ約1300時間を要した)。これは、カベルのテクストの書き方自体が、従来の哲学における主題的な記述とは一線を画した文学的要素を多分に含んでおり、それに真に応答するためには、読者側に幾度とない自己反省が必要とされ、その意味で極端に難解な著作であったことに起因する。とはいえ、この徹底的精読の過程で一切妥協をしなかったことが功を奏し、現代思想が追究するところの、認識論(knowledgeをめぐる哲学)を超える視座を語り出す端緒に就いた。本研究は、エマソンの系譜にあるアメリカ哲学、特にカベルの哲学から導かれる「強い個」の概念を手がかりに、セクシュアル・マイノリティをめぐる問題を再考する。マイノリティへの認識を深め、政治的解決を図る従来の「支援型アプローチ」の限界を指摘し、マイノリティ一人ひとりの自己変容を問う「教育型アプローチ」を、もうひとつの政治性として相補的に確立することで、アメリカ哲学の現代的意義を示す。今年度は総括として、二本の論文を執筆した。一本は「教育哲学会」で発表の草稿をもとに『京都大学大学院教育学研究科紀要』に投稿予定である。カベルの主著『The Claim of Reason』についての昨年度の分析をもとに、他者の心を知る際の「認識knowledge」とは異なる「承認acknowledgment」の在り方をまとめた。
九州方言音韻現象における方言形成と方言崩壊の均衡性に関する研究

平成30(2018)年度は,九州方言の音韻現象(テ形音韻現象)に関する詳細な言語データの収集及び記述を研究目的として設定し,宮崎県北部・大分県南部・長崎県本土北部などの現地調査(フィールドワーク)を実施する計画を立てていた。また,その準備として,調査票の整理,レコーダーの購入等を行っていた。しかし,熊本県大地震の余震の影響が残っており,実際に現地調査に協力してくれるインフォーマントの手配が順調には進まなかった。インフォーマントの手配は各地域の教育委員会などに依頼しているため,無理に調査をお願いすることはできない。従って,現地調査に関しては次年度以降に持ち越すことにした。その代わりに,本年度は,現時点までに収集した言語データの整理に集中することとした。現時点までに収集した言語データは大量にあるが,それらのデータベース化や記述に関しては,大幅に遅れている状況であった。そこで,言語データの整理,及びテ形音韻現象の方言タイプの記述を行った。それに加えて,白地図ソフトウェアを使用して,テ形音韻現象の方言タイプを地図上にプロットしていくことを行った。また,宮崎県南部の方言(串間市方言・日南市方言)のテ形音韻現象に関しては,その記述を論文として出版した。この記述によって,九州方言全体の方言タイプの地理的分布がさらに詳細になったと同時に,テ形音韻現象の通時的変化が,部分的にではあるが,提示することができた。テ形音韻現象のようなシステムがどのように崩壊していくのか,そのプロセスをどのような形で記述するのか,ということは本研究の目的の1つであるが,それが部分的に解明できたことは,大きな意義があると考える。現時点までに収集した言語データの整理・データベース化に関しては,順調に進んでいると判断できる。しかし,当初計画していた宮崎県北部・大分県南部における現地調査に関しては,熊本県大地震の余震の影響もあり,インフォーマントの手配がうまく行かなかった。本調査はインフォーマントから情報を得るものであるため,インフォーマント個人の諸事情を優先せざるを得ない状況である。今後は,まず現地調査を優先的に実行したい。特に,平成30(2018)年度に実行できなかった宮崎県北部・大分県南部を皮切りに,長崎県本土北部・熊本県北部などに調査地域を拡大する計画である。2019年度以降も,熊本県大地震の余震が残る可能性は高いが,その影響をあまり受けていない地域を優先的に,可能な限り現地調査を継続していきたい。また,それと同時に,そこで得られた言語データの記述も進めていく。そのうえで,最終的な研究目的であるテ形音韻現象の理論化に関する議論を展開していく計画である。熊本県大地震の余震の影響のため,協力してくださるインフォーマントの確保が難しく,現地調査に出向くことができなかった。

従って,旅費を使用することができなかった。次年度は,可能な限り現地調査を優先し,宮崎県北部・大分県南部を皮切りに,長崎県本土北部・熊本県北部の方言の現地調査を実施する計画である。
発達障害のある子どもの二次障害(不登校等)予防及び支援体制に関する実証的研究

発達障害のある子どもたちが不登校等の二次障害になることを予防し,学校における支援体制を構築することを目的とした実証的研究である。調査や事例研究を行い,全国の病弱特別支援学校の発達障害のある児童生徒の二次障害の実態と教育課題を明らかにした。親用のCBCL,教師用のTRFと本人用のYSRを使用して,親,教師,本人の三者の立場から多面的に二次障害を評価し,その結果から支援のあり方を検討した。ADHDの子どもを対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)を用いて行動記録をとり,覚醒時や睡眠時における身体活動量など生理学的にその実態を明らかにした。特別支援学校における発達障害と不登校等の二次障害の実態調査の実施と集計を行った。また、T.M. Achenbachらが開発し,国際的に通用している子ども用の情緒や行動の包括的な質問紙[親用のCBCL(=Child Behavior Checklist),教師用のTRF(=Teacher's Report Form)と本人用のYSR(=Youth Self Report)]を使用し、特にTRによる評価を活用した事例研究を開始した。加えて、1名の子どもに対して腕時計型小型高感度加速度センサー(米国A.M.I社製マイクロミニ型アクティグラフ)を活用し行動記録をとってきた。同時進行として、発達障害のある子どもの保護者の相談会(武田鉄郎主催ほっとルーム)での相談内容を修正版グランデット・セオリー・アプローチで分析している。特に保護者が発達障害のある子どもが生まれてから障害の告知を受け、それを受け入れていく過程をインタビューしたり、きょうだいの心理的変容や本人の心理的変容についてインタビューを終えている。特別支援学校6校の中学部・高等部に在籍する発達障害のある生徒とその学級担任を対象に、情緒と行動の包括的なアセスメントである教師用のTRF(Teacher's Report Form)と、TSCC-A(Trauma Symptom Checklist For Children)の2種類を使用し、以下の結果を得ることができた。TRFとTSCC-A両方の結果を分析し、TRFではすべての項目で正常域であったが、TSCC-Aにおいては、一部の項目に準臨床域、臨床域を含んだものが1.8%、TRFにおいて一部の項目に境界域もしくは臨床域を含んだが、TSCC-Aにおいては全て正常域であった生徒が50.4%、TRFでも一部の項目に境界域もしくは臨床域を含み、TSCC-Aでも一部の項目に準臨床域、臨床域を含んだものが37.6%であったことが明らかにされた。TRF、TSCC-Aいずれも正常域であった生徒は10.1%に過ぎなかった。特別支援学校に在籍する発達障害のある生徒の多くが不適応状態であり、トラウマを抱えていることが明らかになった。また、発達障害のある子どもの保護者の相談会での相談内容を修正版グランデット・セオリー・アプローチで分析し、発達障害のある子どもの学習・生活上の困難のQ&Aの下案を作成している。事例研究として、ADHDと自閉症スペクトラム障害の診断のある生徒を対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(米国A.M.I社製マイクロミニ型アクティグラフ)を活用し行動記録をとり、服薬している日とそうでない日の体動の差を明らかにした。また授業中の様子をビデオで撮り、体動との関係を明らかにした。調査、事例研究、相談会の内容について分析したり、整理を行ってきた。研究はおおむね順調に進展している。発達障害のある子どもたちが不登校等の二次障害になることを予防し,学校における支援体制を構築することを目的とした実証的研究であり,具体的には「アッケンバックの情緒や行動の包括的な質問紙を活用して親,教師,本人の三者の立場から多面的に情緒や行動を評価・分析し,心理行動特性を明らかにする」と共に,「発達障害のある子どもを対象に腕時計型小型高感度加速度センサーによる行動記録から生理学的状態とその変容を明らかにする」。そして,その結果を生かして「家族や医療,学校の連携のもと,本人のストレスマネージメント力を育成し,保護者に向けたインターネットによる二次障害の予防に関する情報提供を行う」など支援の在り方について実証的に検討することを目的とした。調査や事例研究を行い,全国の病弱特別支援学校の発達障害のある児童生徒の二次障害の実態と教育課題を明らかにし,学会誌に掲載した。ADHDの子ども対象に腕時計型小型高感度加速度センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)を用いて行動記録をとり,覚醒時や睡眠時における身体活動量など生理学的にその実態を明らかにした。保護者の相談内容を修正版グランデット・セオリー・アプローチで分析し,保護者に向けたインターネットによる二次障害予防に関する情報をQ&A方式で「発達障害のある子どもの二次障害予防に関するQ&Aコーナー」を作成し発信した。ADHDの子どもを対象に腕時計型小型高感度加速度

センサー(マイクロミニ型アクティブグラフ)を用いて行動記録をとり,覚醒時や睡眠時における身体活動量など生理学的にその実態を明らかにした。特別支援学校における調査の集計、事例研究の実施、保護者や本人、及びきょうだいへのインタビューは終了している。また、海外調査の準備として、ホームページからの情報入手を行った。1名の子どもに対して腕時計型小型高感度加速度センサーを装着しデータを取り、行動観察と照らして分析を行っている。おおむね順調に伸展していると言える。保護者に対するQ&Aを作成し、ホームページで活用できるようにすること。また、調査研究と事例研究は学会で発表し、学術論文としてまとめていくことである。特別支援教育調査結果の分析及び考察、TRF等を活用した事例研究の実施と考察、ホームページを活用した情報提供を行うためのホームページの作成、海外調査の実施を予定している。ホームページ作成費用の一部は、大学のシステム情報学センターで担っていただいたため。研究分担者の西牧謙吾博士が国立特別支援教育総合研究所から現在の国立障害者リハビリテーションセンター(研究所)診療部長として異動した。そのため当初予定していた和歌山大学等で実施された分担者・協力者会議に出席できなく旅費を使わなかったこと、また大阪で行われた学会出席ができなく、その学会における情報収集ができなかった。しかし、分担者・協力者会議にはTV会議システムを介して参加できた。ただし、公衆衛生からの視点で地域支援ネットワークの構築の実際について秩父学園と地域校との連携モデル試案を提供している。保護者や本人からのインタビュー等の研究協力費、資料整理代に使用する予定である。今年度は、会議や学会参加のための旅費等に昨年度分と今年度分を合わせて使用する。
グローバルな資源利用の動態によるローカルな持続性挑戦への影響：モンゴルの事例

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
双極性障害患者のラモトリギン血中濃度に影響を与える因子の解析

【研究実績の概要】本研究は薬物代謝酵素遺伝子多型、喫煙、併用薬剤、肝機能障害、腎機能障害等の複数の因子とラモトリギン(LTG)トラフ血中濃度との関連を明確にすることを目的とし、相関分析を行った。本研究では19名の患者から同意が得られた。LTG血中濃度はHPLCにて測定し、血中濃度/投与量比(CD比)を算出した。UGT1A4*3(L48V)、UGT2B7*2(H268Y)の遺伝子解析は、血液由来DNAを用いてPCR-制限断片長多型(RFLP)法により行った。添付文書上でLTG血中濃度に影響を及ぼすとされているバルプロ酸(VPA)の併用の有無、臨床検査値についてはカルテより情報収集した。喫煙の有無の確認は同意取得後に行った。統計解析はIBM SPSS Statistics Ver. 20(IBM Japan)を用いて行い、統計学的有意水準はp<0.05とした。相関分析による単変量解析の結果、単剤群(n=8)においてBUNは正常範囲内であったもののCD比との間に正の相関がみられた(r_s=0.854、p<0.01)。一方、VPA併用群(n=10)においては、γGT、UGT1A4*3の有無の2項目がCD比との間で負の相関を示した(γGT ; r_s=-0.638、p<0.05、UGT1A4*3 ; r_s=-0.696、p<0.05)。UGT1A4*3保持者ではLTG血中濃度が低いことが報告されており、この結果を支持した。その他の因子については、単剤群、VPA併用群ともに、UGT2B7*2や喫煙の有無とCD比との間に有意な相関は認められなかった。単変量解析で有意差のあった因子について多変量解析を行う予定であったが、いずれもn数が少なかったことから解析を行わなかった。今後さらに患者数を増やし、LTGトラフ血中濃度、UGT1A4遺伝子多型、臨床検査値との関係について継続した研究推進の必要がある。
同調制御による装着型パワーアシスト装置の操作性改善

力学系の引き込み・同調を利用したパワーアシスト装置の制御法を提案し,その有用性を操作性の視点から検証することを目的として研究を進めた.シミュレーションと制御実験により,同調性,アシスト効果,操作感の観点から提案手法の評価を行った.その結果,一般的なコンプライアンス制御と比べ提案手法が操作性,柔軟性,アシスト性という点で優れていることが分かった.これらの制御実験により,提案手法の有用性が示された.力学系の引き込み・同調を利用したパワーアシスト装置の制御法を提案し,その有用性を操作性の視点から検証することを目的として研究を進めた.シミュレーションと制御実験により,同調性,アシスト効果,操作感の観点から提案手法の評価を行った.その結果,一般的なコンプライアンス制御と比べ提案手法が操作性,柔軟性,アシスト性という点で優れていることが分かった.これらの制御実験により,提案手法の有用性が示された.力学系の引き込み・同調を利用したパワーアシスト装置の制御法を提案し,その有用性を操作性の視点から検証する.そのために,下肢部のパワーアシスト装置を試作し,提案手法を適用して歩行実験を行うとともに,心理・生理実験により操作性を評価する.これにより,操作性の良い着装型パワーアシスト装置を実現する基礎技術を確立することを最終的な目的として研究を進めた.今年度は,神経振動子と力学系ベクトル場を用いて,同調制御を実現する方法を提案するとともに,膝関節1自由度モデルを用いたシミュレーションにより,提案手法の検証を行うとともに,1自由度アシストシステムを試作することを目標とした.その結果,神経振動子を用いた方法と,力学系ベクトル場を用いた方法について同調性を調整できることをシミュレーションにより確認することができた.また,ハーモニックドライブ内蔵型トルクセンサを含む,1自由度アシストシステムを試作することができた.力学系の引き込み・同調を利用したパワーアシスト装置の制御法を提案し,その有用性を操作性の視点から検証することを目的として研究を進めた.昨年度,シミュレーションにより,その有用性を確認することができたため,今年度は制御実験により,同調性,アシスト効果,操作感の観点から提案手法の評価を行った.そのために,膝関節用1自由度モーションアシスト装置を開発した.相互作用力を計測するために,ハーモニックドライブギヤ内蔵型トルクセンサを試作し,装置に組み込んだ.また,装着者の負担評価のために筋電位計を購入し,パソコンにデータを記録できるようにした.モータにはACサーボモータを用い,アシスト装置を駆動させた.その結果,同調性を高めることにより,アシスト装置と人間との相互作用力が小さくなり,滑らかな運動が実現できることが分かった.また,同調性を適度に設定することによりアシスト効果が得られることが,筋電位計測から明らかとなった.さらに,一般的なコンプライアンス制御と提案手法の一対比較法による心理実験により,提案手法が操作性,柔軟性,アシスト性という点で優れていることが分かった.これらの制御実験により,提案手法の有用性が示された.そこで提案手法を歩行アシストに適用するために,下肢4自由度のモーションアシスト装置を試作した.モータの軽量化を行い,ハーモニックドライブギヤ内蔵型トルクセンサと一体型のものを用いた.全体で7Kgの重量で製作でき,装着可能となった.
無限次元空間上の正則関数の総合的研究

無限次元多様体上でドルボーコホモロジーを考えるということは、場の量子論における超対称モデルから示唆される新しい問題である。本研究では、この問題の研究の出発点として、自由場に対応するもっとも基本的な対象である複素ウィナー空間の上で正則関数の概念について、ホッジ理論のような調和積分論的な観点から研究を行った。研究で明らかになったことは以下の通りである。1.複素ウィナー空間において関数の新しい正規性の概念を与え、これに基づき擬凸領域の概念を与え、その領域でドルボーコホモロジーが消滅していることを示した。2.複素ウィナー空間の擬凸領域上定義された正則関数は全域で定義された正則関数で近似できることを示した。3.擬シーフの概念を導入し、ドルボーコホモロジーと正則な微分形式全体の作る擬シーフのチェックコホモロジーの同値性を示した。4.整関数を係数とする複素確率徴分方程式を考え、その存在領域が擬凸であることを示した。さらに、それから決まる複素ウィナー空間から複素ヒルベルト空間への写像に対して、13で述ベたことが適用できることを示した。無限次元複素多様体の重要な例としてループ群があるが、これに対して上記で述ベた理論が適用可能かどうかは残念ながら今後の課題として残された。また、複素ウィナー空間の中の複素超曲面に対しても上記の理論の対応物が構築できると思われるがこれも以後の課題となった。
南極産好冷生物酵素の構造進化と低温活性発現機構及びそのタンパク質工学的利用

南極海氷下に生息する好冷微生物や変温動物由来の低温適応酵素は、一般に至適温度が中温生物酵素より低く、低温で高い比活性を示す。本研究では、南極産の好冷細菌(Shewanella sp.)由来のズブチリシン様プロテアーゼ、酢酸キナーゼ及び魚類ショウワギス(Trematomus bernacchii)由来の乳酸デヒドロゲナーゼ(LDH)の構造と機能及び安定性を解析し、相同な中温酵素と比較した。その結果、これらの低温適応酵素は何れも、酵素反応に必要な構造の柔軟性を高めることによって、活性化エンタルピーを下げ、高い低温活性を示すことが明らかになった。さらに、中温酵素ズブチリシンの活性部位外のターン構造の柔軟性を高める部位指定変異により、活性を上昇させることに成功した。1.好冷細菌由来ズブチリシン様プロテアーゼApal。ApalのX線結晶構造を明らかにした。Apal分子全体は、ズブチリシンに相当する触媒ドメイン(293残基)とβ8-β9ストランド間に挿入されたドメイン(148残基)からなる。挿入ドメインの温度因子は、触媒ドメインより顕著に高くよりゆらいだ構造をしており、さらに触媒ドメインと挿入ドメインの間でねじれが生じることが明らかになった。2.好冷細菌由来酢酸キナーゼ。大腸菌由来の相同酵素と比較して酢酸に対する親和性が高く、低温になるほど高いK_<cat>/K_mを示した。塩橋や陽イオン-パイ相互作用の数が減少しており、より柔軟な構造をしていた。3.ショウワギス由来LDH。コイLDHのX線結晶構造を明らかにし、ショウワギスLDHと比較した結果、分子表面に位置しているアミノ酸のGlyへの変異が、ショウワギスLDHの低温活性に必要な構造ゆらぎと関係がある可能性が得られた。4.ズブチリシンCaflsbergの部位指定変異。活性部以外のβ8-β9ストランド間のターン中のPro209をGlyに変異することにより主鎖構造の柔軟性を高めた結果、活性が上昇した。低温プロテアーゼは、洗剤添加酵素や食品加工用酵素としての利用が期待されている。南極産好冷細菌(Pseudoalteromonass sp. AS-11)が生産するサチライシン様新規低温プロテアーゼApa1の機能解析を行うと共に、Apa1の結晶構造解析に成功した(PDB ID、1V6C)。Apa1は、中温酵素サチライシンBPN'と比較してカゼイン基質に対する至的温度が20°C低く、10°Cで4倍、0°Cで6倍の活性を示した。さらに5°Cにおける合成基質suc-AAPF-pNAに対する活性化エンタルピーは、BPN'より7.3kJ/mol小さく、活性化エントロピーは25J/mol/K負の値が大きかった。これらの結果は、Apa1が熱含量とエントロピーの小さな低温環境に良く適応していることを示している。Apa1の結晶構造を分解能1.8Åで明らかにした。Apa1分子全体は、サチライシンに相当する触媒ドメイン(残基1-210及び359-441の293残基)と挿入ドメイン(残基211-358の148残基)からなっていた。

触媒ドメインはα-ヘリックス7本とβ-ストランド9本からなりサチライシンと良く似た構造をしていたが、挿入ドメインはα-ヘリックス3本とβ-ストランド11本を含む新規構造であった。挿入ドメイン主鎖の温度因子は、触媒ドメインより顕著に高く、よりゆらいだ構造をしていることが推定された。さらに、非対称単位中の2分子の構造を比較した結果、触媒ドメインと挿入ドメインの間でねじれが生じることが明らかになった。このApa1の構造解析結果は、活性部位と離れた位置にある挿入ドメインのゆらぎや触媒ドメインとの間でのねじれが低温での高い触媒活性に関与している可能性を示唆しており、酵素の構造ゆらぎと触媒活性の関係を理解する上で重要である。南極産好冷細菌(Pseudoalteromonass sp.AS-11)が生産するサチライシン様低温プロテアーゼApa1は、サチライシンに相当する触媒ドメイン(残基1-210及び359-441の293残基)と挿入ドメイン(残基211-358の148残基)からなる。その結晶構造を明らかにした結果(PDB ID、1V6C)、挿入ドメインのゆらぎや触媒ドメインとの間でのねじれが低温での高い触媒活性に関与している可能性が示唆された。この挿入ドメインは、中温酵素サチライシンCarlsbergのβ8-9ストランド間に位置しており、この領域はCarlsbergでは、安定なβターン構造(PTN配列)をとっている。そこで、CarlsbergのPTN配列をより柔軟性の高い構造に変化させた変異体(FDG、GTN及びNAGSSTPSS配列に置換した変異体)を作成し、これらの変異体の活性と安定性を解析し野生型と比較した。酵素反応を解析した結果、野生型<FDG<GTN<NAGSSTPSSの順に、変異部位の柔軟性が増加すると共に低温活性が上昇し、その上昇は酵素-基質複合体形成後の触媒反応速度の上昇によることが明らかになった。さらに、変異による触媒反応速度の上昇は、活性化エンタルピーの低下によることが示された。また、熱失活速度は、野生型<FDG<GTN<NAGSSTPSSの順に増加し、熱失活の活性化エンタルピー及びエントロピーは減少したことから、未変性状態は野生型、FDG、GTN、NAGSSTPSSの順にゆらいだ構造をしているものと推定された。活性部位と離れた位置にある部位の柔軟性の増加が、酵素の低温活性の上昇を引き起こすという本研究結果は、酵素構造のゆらぎと触媒活性の関係を理解する上で極めて重要であり、中温酵素の低温活性を上昇させるための新たなタンパク質工学的な戦略につながるものと期待される。酵素構造の柔軟性と低温活性発現との関係について明らかにすると共に、低温活性向上のためのタンパク質工学的戦略を確立することを目的として研究を進めた。サチライシンに対して計画的でかつ網羅的な変異体解析を行うために、部位指定変異と発現分泌が容易に行える大腸菌-枯草菌-酵母シャトルベクターを構築した。また、L-乳酸デヒドロゲナーゼ(LDH)の構造と低温適応について検討した。1.大腸菌-枯草菌-酵母シャトルベクターの構築とタンパク質工学的利用大腸菌-枯草菌シャトルベクターpHY300PLKに、酵母の複製起点(2μorigin)と選択マーカー(URA3)、枯草菌由来α-アミラーゼのプロモーター及びシグナル配列領域を挿入し、大腸菌-枯草菌-酵母シャトル発現分泌ベクターpEBY-amyR1-sigを構築した。このベクターのシグナル
高出力積層圧電素子の振動発電を電源とする設備状態監視手法に関する研究

本研究の目的は、産業プラントに設置された機械設備に発生する振動を、出力特性を高めた圧電素子(以下PZT素子)を積層した積層圧電素子を用いた高出力振動発電素子により電気変換し、これを電源として加速度センサや加速度データを送信する無線装置を駆動し、離れた場所でモニタリングすることで機械設備の作動状態や故障を監視する手法を開発することである。平成30年度は、PZT素子に電気的特性を向上させるLa(ランタン)を最適な濃度1mol%で添加した素子を試作した。さらに、この素子を11層積層化した積層PZT素子を5体試作した。このLa添加PZT素子単体の発電性能に最も影響のある圧電定数d33を調べた結果、無添加PZT素子に比べ約5.8倍となることを確認した。また、La添加積層PZT素子のd33は、La添加PZT素子単体に比べ約12倍となり、大幅に高い電気的特性を得られることを確認した。さらに、La添加積層PZT素子の振動発電特性を評価するため動荷重を与える振動発電実験を実施した。実験結果において、動荷重の振動数が約60Hz、荷重が250Nの場合、発生電力は3.78mWと大きな電気出力が得られることを確認した。また、本研究以前に我々が開発したNb添加積層PZT素子の発電特性と比較すると約1.2倍の電力出力を得られることも確認した。以上の結果より、La添加積層PZT素子を用いると現在開発中の設備状態監視用加速度モニタリングシステムを駆動できる見通しが得られた。以上の結果を、La添加PZT素子単体の発電特性について第34回「センサ・マイクロマシンと応用システムシンポジウム」(2018-10)にて口頭発表した。La添加積層PZT素子の発電特性について日本機械学会関東支部第25期総会・講演会(2019-3)にて口頭発表を行った。すでに提出している交付申請書の平成30年度計画においては、「1高出力圧電素子の開発(圧電素子に電気的特性を向上させるためにLa(ランタン)を最適な濃度で添加し、その電気的特性や動荷重に対する発電特性を把握する)、2La(ランタン)を最適な濃度で添加した圧電素子を最適な積層数で積層化した積層圧電素子を試作すると共に試作した積層圧電素子の電気的特性や動荷重に対する発電特性を把握・評価する。」となっている。実際に平成30年度の研究はこれらの計画に従って全てを実施し、その成果については学会ににて報告・公表しているが理由である。平成30年度は順調に研究を推進できていることから平成30年度初頭に提出した交付申請書に従い計画通り推進する予定である。具体的には以下の通りである。2019年度においては、1試作した積層圧電素子の発電で駆動できる加速度センサとそれを駆動するために安定した電力供給ができる電力駆動回路を設計・試作する。2積層圧電素子、加速度センサ、電力駆動回路を用いた振動発電実験を行い、加速度センサの駆動性を評価する。3複数の積層圧電素子を用いてこれらの発生電力を集電する回路を試作すると共に、この発電装置を用いて上記の2と同様の加速度センサ駆動評価試験を行う。4加速度センサの出力信号をデジタル化し送信できる省電力型の送信・受信回路の設計・試作検討を行う。5以上の研究から得られた成果の研究分担者とともに学会発表を行う。2020年度においては1前年度検討した送信回路を試作するとともにその作動性を確認する。2積層圧電素子または複数の積層圧電素子、集電回路、電力駆動回路、加速度センサおよび送信・受信回路を組み合わせた振動発電実験を行い、加速度計測信号の送受信(モニタリング)性能を評価する。3実際の振動する機械設備に積層圧電素子を設置して上記2の実験を行うフィールドモニタリング実証実験を行うことにより、実際の機械設備やプラント設備への適用性を評価する。4以上の研究から得られた成果を研究分担者と共に学会発表を行う。53年間の研究をまとめ、研究分担者と共に学会に論文を投稿する。

以上の結果を、La添加PZT素子単体の発電特性について第34回「センサ・マイクロマシンと応用システムシンポジウム」(2018-10)にて口頭発表した。La添加積層PZT素子の発電特性について日本機械学会関東支部第25期総会・講演会(2019-3)にて口頭発表を行った。すでに提出している交付申請書の平成30年度計画においては、「1高出力圧電素子の開発(圧電素子に電気的特性を向上させるためにLa(ランタン)を最適な濃度で添加し、その電気的特性や動荷重に対する発電特性を把握する)、2La(ランタン)を最適な濃度で添加した圧電素子を最適な積層数で積層化した積層圧電素子を試作すると共に試作した積層圧電素子の電気的特性や動荷重に対する発電特性を把握・評価する。」となっている。実際に平成30年度の研究はこれらの計画に従って全てを実施し、その成果については学会ににて報告・公表しているが理由である。平成30年度は順調に研究を推進できていることから平成30年度初頭に提出した交付申請書に従い計画通り推進する予定である。具体的には以下の通りである。2019年度においては、1試作した積層圧電素子の発電で駆動できる加速度センサとそれを駆動するために安定した電力供給ができる電力駆動回路を設計・試作する。2積層圧電素子、加速度センサ、電力駆動回路を用いた振動発電実験を行い、加速度センサの駆動性を評価する。3複数の積層圧電素子を用いてこれらの発生電力を集電する回路を試作すると共に、この発電装置を用いて上記の2と同様の加速度センサ駆動評価試験を行う。4加速度センサの出力信号をデジタル化し送信できる省電力型の送信・受信回路の設計・試作検討を行う。5以上の研究から得られた成果の研究分担者とともに学会発表を行う。2020年度においては1前年度検討した送信回路を試作するとともにその作動性を確認する。2積層圧電素子または複数の積層圧電素子、集電回路、電力駆動回路、加速度センサおよび送信・受信回路を組み合わせた振動発電実験を行い、加速度計測信号の送受信(モニタリング)性能を評価する。3実際の振動する機械設備に積層圧電素子を設置して上記2の実験を行うフィールドモニタリング実証実験を行うことにより、実際の機械設備やプラント設備への適用性を評価する。4以上の研究から得られた成果を研究分担者と共に学会発表を行う。53年間の研究をまとめ、研究分担者と共に学会に論文を投稿する。使用見積額より若干のコストダウンができたため。次年度は交付額が少なくなるため、上記使用額を繰り越して次年度の研究のために活用する予定である。
テニア症・嚢虫症感染源対策のための中間宿主家畜における分子疫学調査とリスク評価

タイ・カンチャナブリ州とインドネシア・バリ島および北スマトラで疫学調査を実施した。タイでは、ヒトの調査から無鉤条虫、有鉤条虫、Asian Taeniaの3種が同一地域に流行していることを確認した。無鉤条虫の実験感染ウシ血清およびAsian Taenia実験感染ブタ血清を用い血清診断法の開発を試みた結果、精製抗原にて良好な結果が得られた。タイの調査地で飼育されているブタの採血を行い、血清診断を実施したが、ブタの嚢虫症は確認できなかった。ヒトを終宿主とするテニア科条虫には、有鉤条虫、無鉤条虫、タイワンテニアの3種が知られている。テニア属の条虫は、中間宿主、終宿主とも哺乳類をその宿主としており、中間宿主は終宿主から排出された虫卵を、終宿主は中間宿主内の幼虫(嚢虫)を経口摂取することにより感染する。上述の3種はそれぞれ、ブタ、ウシ、ブタを中間宿主としている。しかしこれらの中間宿主となる家畜(ブタ・ウシ)での調査は全くなされていない。これは、発展途上国における家畜の疫学調査の困難さに由来する。そこで本研究では、テニア症.嚢虫症流行地において「家畜の疫学調査」を分子遺伝学的に実施し、流行地における家畜のリスク評価を実施する。また、血液あるいは組織から宿主のDNAを抽出し、宿主の遺伝的多様性も同時に調べる。これらの調査結果とこれまで得られているヒトの疫学データから、「どのような飼育形態のリスクが高いのか」、「どんな品種のリスクが高いのか」を検討し、家畜からヒトへ、ヒトから家畜への感染ルートを明らかにする。さらに非汚染地域で入手した未感染動物を汚染地域で飼育し、定期的に採血する(現地の研究協力者に依頼)ことにより、感染動態についての情報を入手し、最終的にテニア症・嚢虫症のコントロール法を検討することを目的としている。平成18年度は、タイ・カンチャナブリ州とインドネシア・バリ島で疫学調査を実施した。流行地で飼育されているブタの採血を行い、血清診断を実施したが、ブタの嚢虫症は確認できなかった。また、インドネシアでは無鉤条虫の流行地で疫学調査を実施するとともに、バリ島ウダヤナ大学の共同研究者と無鉤条虫のウシへの感染実験を行った。そこで本研究では、テニア症・嚢虫症流行地において「家畜の疫学調査」を分子遺伝学的に実施し、流行地における家畜のリスク評価を実施する。平成19年度は、平成18年度に引きつづきタイ・カンチャナブリ州とインドネシア・バリ島で疫学調査を実施した。タイでは、ヒトからAsian Taeniaを検出し、調査地域で同種が流行していることを確認した。さらに、同調査地に飼育されているブタの採血を行い、血清診断を実施したが、ブタの嚢虫症は確認できなかった。インドネシアでは無鉤条虫の流行地で疫学調査を実施した。また、無鉤条虫の実験感染ウシ血清を用い、ウシ無鉤条虫の血清診断法の開発を試みた。

そこで本研究では、テニア症・嚢虫症流行地において「家畜の疫学調査」を分子遺伝学的に実施し、流行地における家畜のリスク評価を実施する。また、血液あるいは組織から宿主のDNAを抽出し、宿主の遺伝的多様性も同時に調べる。これらの調査結果とこれまで得られているヒトの疫学データから、「どのような飼育形態のリスクが高いのか」、「どんな品種のリスクが高いのか」を検討し、家畜からヒトへ、ヒトから家畜への感染ルートを明らかにする。さらに非汚染地域で入手した未感染動物を汚染地域で飼育し、定期的に採血する(現地の研究協力者に依頼)ことにより、感染動態についての情報を入手し、最終的にテニア症・嚢虫症のコントロール法を検討することを目的としている。平成20年度は、平成19年度に引きつづきタイ・カンチャナブリ州で疫学調査を実施し、ヒトにおける無鉤条虫とAsian Taeniaの寄生を確認した。また、同調査地に飼育されているブタの採血を行い、血清診断を実施したが、ブタの嚢虫症は確認できなかった。無鉤条虫の実験感染ウシ血清およびAsian Taenia実験艦腺ブタ血清を用い血清診断法の開発を試みた結果、精製抗原にて良好な結果が得られた。
日本人における直腸肛門検査および超音波検査の正常範囲

日本人における男女別、年代別の直腸肛門機能検査の基準値と内肛門括約筋の厚さと長さの基準値が得られた。機能的肛門管長は、女性よりも男性が長く、最大静止圧と随意収縮圧増加分は、女性よりも男性の方が高かった。最大静止圧のみが、加齢に伴って低下していた。直腸バルーン知覚検査では、女性の方が過敏で、加齢に伴って知覚が低下する項目があったが、必ずしも一定の結果は得られなかった。内肛門括約筋の長さは、年齢・性別で差を認めないが、厚さは男性の方が薄く、男女とも加齢に伴って厚くなる傾向を認めた。「研究の目的」本邦において高齢化に伴って増加しつつある便失禁の適切な診療には,その原因としての病態を正しく診断することが重要である.そのためには症状・既往歴に加えて直腸肛門機能検査による機能的評価と肛門超音波検査による構造的評価が不可欠である.しかし,これらの検査結果や数値の正常範囲に関して日本入を対象とした研究は皆無である.本研究の目的は,日本人における直腸肛門機能検査と肛門超音波検査の正常範囲を,性別および年齢階層別に調べることであり,具体的には肛門管内圧,直腸バルーンによる直腸知覚,肛門超音波検査上の肛門括約筋の長さと厚みの3項目を評価・測定する.「研究実施計画」便失禁や便秘の症状を有しない2089歳の日本人を対象とし,10歳ごとに7階層に分け,各層から3年間の研究期間の合計として男女15人ずつ合計210人を目標とする.「研究の成果」日常診療に加えて本研究のための被検者による検査件数増加に備えて,肛門内圧測定用カテーテルを1本購入して2本体制にしたが,肛門に関係する検査に対する羞恥心のためか被検者の集積が全く進まず,平成22年度中の症例は0人であった.症例集積目標を,3年間の研究期間で各年齢層から男女10人ずつ合計140人に下方修正し,平成22年度の被検者への謝金予算を平成23年度に繰越して平成24年3月に新聞広告を大々的に行った結果,平成23年度は13人が集積出来た.また新聞広告が効を奏して,平成24年4月1日現在で約100人が検査を予定して待機中である.現在の状況を勘案すると,平成2224年度の3年間で合計140人の症例集積は可能と思われ,平成22年度の実質的成果は皆無であったが,元来3年間の長期計画であり,平成24年度終了時点では本研究の目的を達成出来,学会・論文発表を通じて研究成果を社会に還元出来ると確信している.「研究の目的」本邦において高齢化に伴って増煎しつつある便失禁の適切な診療には,その原因としての病態を正しく診断することが重要である.そのためには症状・既往歴に加えて直腸肛門機能検査による機能的評衝と肛門超音波検査による構造的評価が不可欠である.しかし,これらの検査結果や数値の正常範囲に関して日本人を対象とした研究は皆無である.本研究の目的は,日本人における直腸肛門機能検査と肛門超音波検査の正常範囲を,性別および年齢階層別に調べることであり,具体的には肛門管内圧,直腸バルーンによる直腸知覚,肛門超音波検査上の肛門括約筋の長さと厚みの3項目を評価・測定する.「研究実施計画」便失禁や便秘の症状を有しない2089歳の日本人を対象とし,10歳ごとに7階層に分け,各層から3年間の研究期間の合計として男女15人ずつ合計210人を目標とする.「研究の成果」日常診療に加えて本研究のための被検者による検査件数増加に備えて,肛門内圧測定用カテーテルを1本購入して2本体制にしたが,肛門に関係する検査に対する羞恥心のためか被検者の集積が全く進まず,平成22年度中の症例は0人であった.症例集積目標を,3年間の研究期間で各年齢層から男女10人ずつ合計140人に下方修正し,平成22年度の被検者への謝金予算を平成23年度に繰越して平成24年3月に新聞広告を大々的に行った結果,平成23年度は13人が集積出来た.また新聞広告が効を奏して,平成24年4月1日現在で約100人が検査を予定して待機中である.現在の状況を勘案すると,平成2224年度の3年間で合計140人の症例集積は可能と思われ,平成22年度の実質的成果は皆無であったが,元来3年間の長期計画であり,平成24年度終了時点では本研究の目的を達成畠来,学会・論文発表を通じて研究成果を社会に還元出来ると確信している.「研究の目的」本邦において高齢化に伴って増加しつつある便失禁の適切な診療には,その病態を正しく診断することが重要である.

そのためには症状・既往歴に加えて直腸肛門機能検査による機能的評価と肛門超音波検査による構造的評価が不可欠である.しかし,これらの検査結果や数値の正常範囲に関して日本人を対象とした研究は皆無である.本研究の目的は,日本人における直腸肛門機能検査と肛門超音波検査の正常範囲を,性別および年齢階層別に調べることであり,具体的には肛門管内圧,直腸バルーンによる直腸知覚,肛門超音波検査上の肛門括約筋の長さと厚みの3項目を評価・測定する.「研究実施計画」便失禁や便秘の症状を有しない2089歳の日本人を対象とし,10歳ごとに7階層に分け,各層から3年間の研究期間に,男女12人ずつ合計168人を目標とする.「研究の成果」肛門に関係する検査に対する羞恥心のためか被検者の集積が困難で,平成22年度0人,平成23年度は13人であった.しかし平成24年3月に新聞で大々的に宣伝した結果,平成24年度は132人を集積出来,合計145人(達成率86%)となった.その中間結果を平成24年9月に研究会にて発表し,・機能的肛門管長は,年齢に関わらず男性が女性よりも有意に長かった.・最大静止圧は,若年男性が若年女性や高齢者よりも有意に高く,加齢による有意な低下は男性にのみ認められた.直腸バルーン知覚検査では,男女に関わらず若年者が高齢者よりも便意発現量が低かった.・内肛門括約筋の厚さは平均2.0mm±0.6で,内肛門括約筋の厚さは,年齢性別で有意差はなかった.・内肛門括約筋の長さは,高齢者において男性が女性よりも有意に長かった.との結果を報告した.現在,最終結果を解析中であり,今後その結果を学会で発表するとともに,日本人における基準値を論文にて発表し,広く公益に寄与する計画である.当初の予定では,平成22年度に50人,平成23年度に80人,平成24年度に80人の合計210人であったが,肛門に関係する検査に対する羞恥心のためか被検者の集積が全く進まず,平成22年度は0人であった.そこで合計140人に下方修正した上で,平成24年3月に新聞で大々的に募集したところ,100人以上の応募を得て,平成24年3月の1ヶ月だけで13人に検査を施行することが出来た.平成24年4月1日現在で約100人が検査を予定しており,9月末日までに113人への検査予定が確定している.24年度が最終年度であるため、記入しない。目標症例140人中,最低でも113人(81%)の検査を平成24年9月末日までに施行出来る予定である.それでも20歳代と70歳代の女性と80歳代の男女が少ない傾向で,その不足症例を9月12月に検査が出来るように,8月以降に病院内ポスターや必要に応じて新聞・雑誌広告で募集する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
包囲型マイクロホンアレイを用いた音情報の解析と抽出

今年度は,研究実施計画に基づき,マイクロホンでの受音信号のみから,室内の伝達関数および音源の放射指向特性の抽出についての検討を行った.室内伝達関数(=インパルス応答)は残響時間が0.1秒程度であっても40005000と大変大きいタップ数となり,推定が困難である.そこで本研究では,最初に室内の原音情報の抽出を行うこととした.室内残響を含んだ受音信号から原音情報を高精度に抽出する従来法として,LIMEアルゴリズムが提案されている.しかし,従来のLIMEアルゴリズムは広帯域では正常に動作しないという問題があった.そこで,本研究ではその問題点を明らかにし,従来法の前段と後段に白色化フィルタ演算を適用することによって広帯域においても良好に動作する残響除去アルゴリズムWhite-LIMEを考案した.さらに,White-LIMEから得られた原音情報と受音信号を用いることにより,室内インパルス応答の抽出を可能とした.抽出した室内インパルス応答には,室内の残響成分を音源の放射指向特性が混合された状態となる.そこで,抽出した応答のうち,壁面からの初期反射音が到来するまでの時間の応答は放射指向特性の応答であることを明らかにした.さらに,昨年度考案した原音の位置情報抽出法と各マイクロホンの位置情報を用いて,抽出したインパルス応答から放射指向特性の応答のみを抽出することを可能とした.以上の検討により,マイクロホンアレイ信号処理を用いて音源の位置情報,原音情報,室内インパルス応答,そして放射指向特性解析と抽出が可能となった.今年度は,研究実施計画に基づき,境界上の音圧情報から内部音源と各マイクロホンまでの伝達関数をMIMO技術によって推定する手法(=アルゴリズム考案)についての検討を行った.本研究では,40kHz以上のサンプリング周波数での音情報の保存・解析が必要である.そのため,推定する室内伝達関数(=室内インパルス)は残響時間が0.1秒程度であっても40005000と大変大きいタップ数となり,推定が困難となる.専攻研究を見ても,このような長いインパルス応答を忠実に推定できている研究は未だ存在していない.そこで,本研究では,157チャネルという超多チャネルの収音データからタップ数の長いインパルス応答の推定についての検討を行ってきた.インパルス応答のタップ数が長いという問題については,フィルタバンクによるサブバンド信号処理に着目し,この間研究を進めてきた.フィルタバンクによって信号を複数の帯域に分割し,帯域ごとにインパルス応答を推定し,最後に全帯域を再合成して全体のインパルス応答を推定する.フィルタバンクによるサブバンド信号処理で重要となるのが,信号を分割するアナライズフィルタの設計,および信号を再合成するシンセサイズフィルタの設計,再合成された際の完全性,遅延である.3月の時点ではまだ具体的なフィルタは完成していないが,この間は超多チャネル,推定する応答は室内インパルスという条件において最適なフィルタバンクの検討,設計について取り組んできた.また,上記の理論検討と平行して,実験準備も進めてきた.今年度は,音圧調整の際に必要な騒音計,音源信号を出力するスピーカを購入し,収音のための環境調整を行った.今年度は,研究実施計画に基づき,マイクロホンでの受音信号のみから,室内の伝達関数および音源の放射指向特性の抽出についての検討を行った.室内伝達関数(=インパルス応答)は残響時間が0.1秒程度であっても40005000と大変大きいタップ数となり,推定が困難である.そこで本研究では,最初に室内の原音情報の抽出を行うこととした.室内残響を含んだ受音信号から原音情報を高精度に抽出する従来法として,LIMEアルゴリズムが提案されている.しかし,従来のLIMEアルゴリズムは広帯域では正常に動作しないという問題があった.そこで,本研究ではその問題点を明らかにし,従来法の前段と後段に白色化フィルタ演算を適用することによって広帯域においても良好に動作する残響除去アルゴリズムWhite-LIMEを考案した.さらに,White-LIMEから得られた原音情報と受音信号を用いることにより,室内インパルス応答の抽出を可能とした.抽出した室内インパルス応答には,室内の残響成分を音源の放射指向特性が混合された状態となる.そこで,抽出した応答のうち,壁面からの初期反射音が到来するまでの時間の応答は放射指向特性の応答であることを明らかにした.さらに,昨年度考案した原音の位置情報抽出法と各マイクロホンの位置情報を用いて,抽出したインパルス応答から放射指向特性の応答のみを抽出することを可能とした.以上の検討により,マイクロホンアレイ信号処理を用いて音源の位置情報,原音情報,室内インパルス応答,そして放射指向特性解析と抽出が可能となった.