hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓血管外科領域の手術患者における術後せん妄発症予測に関する基礎的研究

本年度までに作成した,術後せん妄発症要因や発症プロセスに関する概念図に基づき,術後せん妄の発症状況について調査を行った。診療記録からのデータ収集を行い,術前・術後の発症要因の内容と術後せん妄の徴候と考えられる行動内容について抽出した。これら発症要因と徴候について概念図により分類し,発症に関わる要因の特定を行った。また,発症早期に見られる徴候の内容についても事例的に分析を行い,前駆的に現れる徴候抽出した。さらに,各事例を術後せん妄発症のプロセス概念図に添って経過を追い,文献検討やエキスパートからの聞き取り調査の結果から得られた術後せん妄の発症を高めるリスク因子の有無と,発症の状況についても分析を行い,予測に関わる因子について抽出した。これら分析により,年齢,身体状況の悪化,術後せん妄を悪化させる薬剤の使用,術前からの強い不安などが上げられた。現在,これら抽出された予測に関わる組み込んだ,調査用紙を作成しており,これら因子の有無や程度,状況による術後せん妄発症頻度について前向きに調査をする準備を行つている。今回の研究においては,事例研究的な分析を行うに留まっているため,一般化を行うには今後の更なる継続的な研究によりより多くの症例数が必要である。しかし,各症例を詳細に見ているため,得られた結果については実際の状況がよく反映されていると考えられる。また,今までに行われている研究の結果を支持するものともなっていると考える。実際め診療記録や事例からの分析を行い,積み重ねて行くことで,術後せん妄の発症予測と予防の方策を考察する上で,本研究の結果は,その基礎的な部分を補強するものが得られたと思われる。本研究の最終目的は、心臓血管外科領域における術後せん妄発症に関わる発症要因と徴候の関係を明らかにすること、および術後せん妄発症の予測に関わる因子を探索することである。また、その得られた結果を術後患者の看護に有効利用するための示唆を得ることである。本年度は、術後せん妄の発症要因や発症プロセスに関する概念図の作成に向けての調査と、概念枠組み(案)の作成を行った。まず、術後せん妄に関する最近の国内外の書籍、文献などから、現在、術後せん妄発症のリスクとして注目されている要因について調査を行い、せん妄に関する研究を行っている専門家との情報交換や内容検討を行った。また、研究者がまとめた修士論文(2004年)の結果を再度分析・検討し、術後せん妄発症に関わる要因を抽出した。さらに、修士論文結果である術後せん妄発症要因と徴候との関係から、発症の引き金となっている可能性のある要因についても抽出を行った。この結果の一部は学会で発表した。次に、これらの文献や専門家の意見と研究者の今までの経験と修士論文の結果を元に、術後せん妄発症のプロセスに関する概念枠組み(案)を作成し、その成果について誌上発表した。現在は、上記の結果を元に、来年度よりデータ収集に使用する術後せん妄の発症要因に関するチェックリストの原案を作成中である。今後、臨床の看護師が観察している術後せん妄の発症要因と徴候について、質問紙調査から得られたデータを追加していく予定である。本研究の最終目的は、心臓血管外科領域における術後せん妄発症に関わる発症要因と徴候の関係を明らかにすると共に、術後せん妄発症の予測に関わる因子を探索すること、また、得られた結果を術後患者の看護に有効利用するための示唆を得ることである。本年度は、昨年度に行った術後せん妄発症要因と徴候、引き金要因の調査結果と文献検討を元に、術後せん妄の発症要因についてのデータ収集用チェックリストの作成をしている。現在、チェックリスト内容について、他研究者の術後せん妄に関する調査報告と専門家の意見交換を交え、最終的な項目の吟味を行っている。今後、チェックリスト使用による先行調査を行い、チェックリストの内容妥当性等について検討していく予定である。また、本年度は、研究フィールドの確保と調整も行い、その研究フィールドからは、内諾を得ることができている。日本語版NEECHAM混乱・錯乱状態スケールの使用法については、研究フィールドの看護師へ説明する予定であるが、使用法の説明に際してご助言頂く、本スケールの翻訳者と日程の調整を行っている。現在は、研究計画書とデータ収集用チェックリスト等を岐阜大学医学部倫理審査委員会へ提出するための準備と、データ収集のための準備を並行して行っている。倫理審査委員会からの承認が得られ次第データ収集を開始する予定である。計画では、昨年度よりデータ収集を行う予定であったが、チェックリストの作成に時間がかかり計画よりやや遅れている現状である。

今回の研究においては,事例研究的な分析を行うに留まっているため,一般化を行うには今後の更なる継続的な研究によりより多くの症例数が必要である。しかし,各症例を詳細に見ているため,得られた結果については実際の状況がよく反映されていると考えられる。また,今までに行われている研究の結果を支持するものともなっていると考える。実際め診療記録や事例からの分析を行い,積み重ねて行くことで,術後せん妄の発症予測と予防の方策を考察する上で,本研究の結果は,その基礎的な部分を補強するものが得られたと思われる。
内分泌攪乱物質の唾液腺癌の形態形質転換への影響と性ホルモン・VAレセプターの動態

唾液腺腫瘍は、多彩な組織像を示し、病態を多様化し、診断および治療に支障をきたすことが多い。その多彩性の要因の一つとして環境ホルモン(内分泌撹乱物質)に着目し、性ホルモンの影響を誘発唾液腺癌を用い病理組織学的に検索した。1)DMBA誘発ラット顎下腺癌は、腺房の変性・消失、導管の変化が初期に生じ、その後、小導管の異型増殖を示し腺癌の発生をみた。腺癌の成り立ちには導管上皮や筋上皮の関与があった。正常顎下腺の筋上皮細胞は腺房と介在部導管にみられ、線条部、小葉内分泌導管にはなく、排出導管結紮による萎縮早期の小導管にみられ、太い導管には認められなかった。萎縮晩期では、太い導管の末梢にもみられた。PCNA発現は低値であった。2)ラットの卵巣非摘出または卵巣摘出(OV)後に顎下腺にDMBAを投与、あるいはDMBA誘発腺癌発育後にOVやtamoxifen投与を行った。雌では腺癌が有意に多発し、OVでは腺癌から扁平上皮癌への形態形質変異が生じ、扁平上皮癌への移行傾向がみられ、移行像では小導管構成様細胞に形質変異を生じた。形態形質転換早期には腺癌構成エストロジェン・レセプター(ER)発現細胞にアポトーシスがみられ、形態形質転換晩期の扁平上皮癌様細胞ではER発現は殆ど消失した。その後、移行した扁平上皮癌の一部に再度ER発現細胞が認められるようになった。3)精巣摘出(OR)後に顎下腺にDMBAを投与、DMBA投与後にOR、ORあるいはOV後にDMBA投与、DMBA投与後にORあるいはOVを行い発癌後にDiethylstilbestrol投与したもの等では、発癌過程、誘発癌の組織像に相異が種々みられた。類似した組織像でも、サイトケラチン、PCNA、S-100蛋白の発現動態に差異が認められた。唾液腺癌の多彩な組織像や形態形質転換には性ホルモン、ER発現動態の関与が強く示唆された。実験的検索1.Wistarラット顎下腺のDMBA( 9,10,-dimethyl-1-,2-benzanthracene)投与後の初期変化は腺房の変性・消失、一部の導管の変性で、その後介在部や線条部の小導管の増殖が生じ、さらに、導管の一部は異型増殖を示し、後に腺癌の発生をみる。腺癌には筋上皮が関与することが多く、導管・腺房の萎縮の際の筋上皮細胞の増殖と分布を追究した。方法:顎下腺あるいは舌下腺の排出導管を結紮することにより唾液腺組織の萎縮を誘発させた。結紮期間を顎下腺は7日まで、舌下腺は1から28日とした。筋上皮のマーカーとしてアクチン、増殖のマーカーとしてPCNAを用い、免疫染色を行った。結果:顎下腺では増殖導管細胞の細胞周期が短くなり、舌下腺では筋上皮細胞の分布は、萎縮の初期には小導管周囲にみられるが太い導管には認められず、後期には太い導管の辺縁にもみられた。筋上皮細胞の分布は萎縮中は変化した。PCNA陽性筋上皮細胞は正常な顎下腺と同様に萎縮顎下腺に認められたが、その標識率は低値であった。

2.ラットを用い、卵巣非摘出または卵巣摘出後に顎下腺にDMBAを投与、あるいはDMBA誘発腺癌発育後に卵巣摘出やtamoxifen投与行い、臨床的検索に準じて検索した。結果:腺癌は雌に多発し、エストロジェン分泌を阻害すると腺癌から扁平上皮癌への移行がみられ、移行像を示す扁平上皮様組織像の部分では、導管の一部の壁の細胞が扁平上皮癌様細胞に形態変異を生じ、内腔に向かって突出し、全体像が扁平上皮癌を呈するに至る。その際、腺癌構成細胞のER発現細胞にアポトーシスがみられ、ER発現細胞は減少し、扁平上皮癌構成細胞にはERは殆ど消失するが、その後、扁平上皮癌構成細胞の一部にER発現細胞が認められるようになる。これらの変化には性ホルモンとレセプターの動態の関与が示唆された。唾液腺腫瘍は、組織型が多彩でその病態も多様であり、臨床的あるいは組織学的に診断に苦慮する場合が少なくない。唾液腺腫瘍の発癌・進展および組織像の多彩性と性ホルモンの関連性を想定し、実験的検討を行った。唾液腺腫瘍と性ステロイドホルモンとの関連性について明らかにするためにDMBA誘発ラット領下腺癌における細胞動態を病理組織学的、免疫組織学的に検索した。1.発癌過程におけるホルモンの影響を検索するための実験群を精巣摘出後DMBA投与(A群)、DMBA投与完了後精巣摘出(B群)、卵巣摘出後DMBA投与(C群)、DMBA投与完了後卵巣摘出(D群)の4群とした。2.発癌後の組織像へのホルモンの影響を検索するためにA群を精巣摘出後DMBA投与(A1群)、精巣摘出後DMBA+DES投与(A2群)の2群に、またC群を卵巣摘出後DMBA投与(C1群)、卵巣摘出後DMBA+DES投与(C2群)の2群に分けた。実験終了後、速やかに安楽死させ、試料を作成した。10%中性ホルマリン固定後パラフィン包埋切片を作製し、免疫組織化学染色を施し、腫瘍構成細胞におけるestrogenreceptor(ER)の発現様式、PCNAによる増殖活性、ならびにcytokeratin(CK)6,7,13とS-100蛋白の発現様式を病理組織学的に比較検討した。結果:精巣摘出や卵巣摘出、合成エストロゲンであるDESの投与により発癌過程および発癌後の腫瘍の組織像に種々の程度に相異がみられ、類似した組織像においてもサイトケラチン、PCNA、S-100蛋白の発現動態に相異がみられた。ERは、扁平上皮癌の部分では明らかな発現がみられなかったが、腺癌および扁平上皮癌への移行像では発現がみられた。以上の結果から多彩な組織像の発現には性ステロイドホルモンの関与が強く示唆された。
競争的電力市場における新しい周波数制御方策に関する研究

経済的な電力供給のため,電力会社は制御能力は低いが高効率であるコンバインドガスタービンや石炭火力などの硬直電源を導入し,コスト高ではあるが応答性の良い小規模火力を廃止している。現状の方法で周波数調整能力を維持しようとすると,調達費用が必要以上に多くなり,独立系発電会社に対する系統使用料が上昇する。そのため,電気事業者/独立発電事業者/需要家の三者間で明確なコスト評価と公平な負担を実現し,安価な電力供給ができるシステムを構築が必要である。電力系統では、常に需要と供給のバランスが保たれていればならず,そのバランスのずれは周波数変動として表れる。発電機離脱や系統故障などにより電力供給能力不足が生じると,周波数低下が起こり,周波数応答能力を通して十分な供給能力の補充が無ければ,系統全体の崩壊に繋がり,大規模な停電になる危険性がある。発電機の周波数応答能力は発電機の運転状態に応じて複雑に変化するため,発電機の出力と周波数能力のバランスのとれた配分が必要となる。そこで最初に,発電機の運転状態と周波数応答能力を表すモデルを作成し,系統全体を同時に考慮したシミュレーション手法の提案を行った。次に,上記のシミュレーションモデルに基づき,周波数応答能力を考慮した発電機出力最適化問題の定式化を行った。この最適化問題においては微分方程式で表される動的システムを考慮する必要があるため,実規模問題で実用時間内に解を得ることが困難となる。そのため,効率的な解析手法を提案し,その有効性を確認した。本研究では電気事業者により独占的に供給されている周波数調整能力を独立発電事業者や需要家に解放し,より安定な電力を安価に供給できる新しい周波数調整能力確保システム構築を行った。研究の概要は以下のとおりである。(1)電力系統では、常に需要と供給のバランスが保たれていればならず,そのバランスのずれは周波数変動として表れる。そこで,発電機の運転状態と周波数応答能力を表すモデルを作成し,系統全体を同時に考慮したシミュレーション手法を開発した。(2)上記のシミュレーションモデルに基づき,周波数応答能力を考慮した発電機出力最適化問題の定式化を行った。この最適化問題においては微分方程式で表される動的システムを考慮する必要があるため実規模問題で実用時間内に解を得ることが困難となる。そのため,モダンヒューリスティック手法の一つであるタブーサーチ手法を用いた実規模電力系統でも適用できる手法の提案した。提案する手法を用いることで,電力自由化市場における周波数確保問題を評価し,ある指標で最適化する手段を提供することができた。
好酸球顆粒蛋白による気道上皮細胞からのGm-CSF遊離とそのシグナル伝達

気道上皮細胞と好酸球の相互作用に関して,以前は好酸球顆粒蛋白が気道上皮の傷害・剥離を起こすことが報告されていた.今回はより低い濃度で,気道上皮からのgranul ocyte-macrophage colony-stinulating factor(GM-CSF)の遊離に対する影響を検討した.気道上皮細胞としては,ヒト気管支上皮細胞のcell lineであるBEAS-2B(B2B)を用いた.B2B細胞を無血性培地(HD-F12)中でconfluentになるまで培養した.洗浄後Eosinophil peroxidase(EPO)を5.9x10^<-8>-5.9x10 Mになるように加え,15分間incubateした.洗浄後1mlのHD-F12を加え24時間までincubateした.上清を採取しGM-CSF濃度をELISAで測定した.B2B細胞は,前処置したEPOの濃度依存性に,また培養の時間依存性にGM-CSFを上清中に遊離した.(無処置の約3倍).この遊離は蛋白合成阻害薬であるシクロヘキサミドにて抑制され,またヘパリンにて抑制された.塩基性ペプチドである10Mのpoly L-arginine,poly L-lysineでも同様の作用が認められた.5.9x10^<-7>MのEPOは,10ng/mlのIL-1βに比べると能力は弱かった.(約1/6).5.9x10^<-7>MのEPOの前処置により,B2B細胞内のGM-CSFのmRNAは約2倍に増強された.同濃度のEosinophilmajor basic proteinによっても全く同じ結果が得られた.これより,好酸球塩基性顆粒蛋白は気道上皮を刺激し,蛋白の合成を介してGM-CSFの遊離を亢進させることが判明した.そしてこれは,塩基性蛋白としての性質を介していることが判った.
放射線肺臓炎の新たな予測方法の開発

本研究の目的は、呼気凝縮液中のTGF-β1濃度と放射線肺臓炎の発症に関連があるかどうかを調査し、従来の予測因子と組み合わせることで、より確実に発症を予測できる方法を探索することである。第一段階の計画は、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立することである。2016年度まで、呼気凝縮液中の総タンパク質濃度測定の再現性の確立に難渋していたが、試薬キットやインキュベーション方法の変更により、再現性をもって呼気凝縮液中の総タンパク質濃度を測定できるようになった。20162017年度に、香川大学医学部倫理委員会で承認を得た上で「健常ボランティアにおける呼気凝縮液採取に関する研究」を行い、予定症例数10例の登録および研究を完了した。全例で測定に必要となる1 cc以上の呼気凝縮液を安全に採取でき、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立した。第二段階の計画は、呼気凝縮液中のTGF-β1濃度の測定に関する実験系を確立することである。2017年度に試薬キットを用いて、再現性をもって呼気凝縮液中のTGF-β1濃度を測定できるようになり、実験系を確立した。次の段階の計画は、呼気凝縮液中のTGF-β1濃度と放射線肺臓炎の発症に関連があるかどうかを調査し、従来の予測因子と組み合わせることで、より確実に発症を予測できる方法を探索することである。2018年度に探索的な前向き観察研究として「呼気凝縮液中のTGF-β1濃度と放射線肺臓炎の発生状況に関する調査」の研究計画書を作成し、香川大学医学部倫理委員会の承認を得て、予定症例数10例の登録を開始した。現在、5例から研究参加の文書同意を得ており、1例が呼気凝縮液の採取前、4例が採取を完了し経過観察中の状況である。今後も予定症例数に到達するまで登録・採取・経過観察を継続し、確実に研究を完了する所存である。本研究の目的は、呼気凝縮液中のTGF-β1が放射線肺臓炎の発症と関連があるかどうかを明らかにし、従来の予測因子と組み合わせて放射線肺臓炎の発症をより確実に予測できるかどうかを検討することである。研究1年目の計画は、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立することである。呼気凝縮液採取時間として推奨されている10分間で、呼気凝縮液採取器具のアールチューブ(Respiratory Research社)を用いて採取される呼気凝縮液の量は1.4-1.7 cc(中央値1.6 cc)であった。測定に必要な量である1 cc以上を採取できており、採取時間の延長や採取器具の変更は不要であると判断した。唾液採取器具としてSaliva collection aid(Salimetrics社)を用いて唾液採取を試みたが、採取困難であった。採取器具をサリベットコットン(Sarstedt社)に変更し、唾液を採取できるようになった。EnzyChrom α-Amylase Assay Kit(BioAssay System社)を用いて唾液内のαアミラーゼ活性が測定可能であった。呼気凝縮液にαアミラーゼ活性はなく、本研究の採取方法で呼気凝縮液内に唾液の混入がないことを確認した。Nano Orange Protein Quantitation Kit(Life technologies社)を用いて呼気凝縮液内の総タンパク質濃度の測定を試みた。コントロールの総タンパク質濃度は測定可能で再現性をもって検量線を作成できたが、呼気凝縮液内の総タンパク質濃度は測定できなかった。試薬をBradford Reagent(Sigma-Aldrich社)に変更し、本試薬でも同様に再現性をもって検量線を作成できたが、呼気凝縮液内の総タンパク質濃度は1度測定できたのみ(1.36 μg/mL)で、再現性がなかった。呼気凝縮液内の総タンパク質濃度を再現性をもって測定できていないため。研究の第一段階の計画は、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立することである。昨年度の報告に記載の通り、呼気凝縮液内の総タンパク質濃度測定の試薬キットをQuantiPro BCA Assay Kit(Sigma-Aldrich社)に変更した。変更当初からコントロールの総タンパク質濃度を測定可能で、再現性をもって検量線を作成できた。呼気凝縮液内の総タンパク質濃度も測定できたが、再現性がなかった。インキュベーション方法を変更し、再現性をもって呼気凝縮液内の総タンパク質濃度を測定できるようになった。既に香川大学医学部倫理委員会で承認されていたが、上記の通り再現性の確立に難渋していたため実施できていなかった「健常ボランティアにおける呼気凝縮液採取に関する研究」の研究期間延長を申請し、承認されたため、前向き臨床研究として登録を開始した。10例予定中6例を登録し、研究を実施した。呼気凝縮液の量は全例で測定に必要な量である1 cc以上を採取できた。個人差が認められたが、呼気凝縮液内の総タンパク質濃度を測定できた。全例で呼気凝縮液にαアミラーゼ活性はなく、呼気凝縮液内に唾液の混入はなかった。呼気凝縮液採取前後の血圧および経皮的酸素飽和度(SpO2)の大きな変動はなく、全例で安全に研究を実施できた。

呼気凝縮液内の総タンパク質濃度測定の再現性の確立に難渋したため。本研究の目的は、呼気凝縮液中のTGF-β1が放射線肺臓炎の発症と関連があるかどうかを明らかにし、従来の予測因子と組み合わせて放射線肺臓炎の発症をより確実に予測できるかどうかを検討することである。研究の第一段階の計画は、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立することである。昨年度まで、呼気凝縮液内の総タンパク質濃度測定の再現性の確立に難渋していたが、試薬キットの変更やインキュベーション方法の変更により、再現性をもって呼気凝縮液内の総タンパク質濃度を測定できるようになっていた。本年度は昨年度に引き続き、香川大学医学部倫理委員会で承認されている「健常ボランティアにおける呼気凝縮液採取に関する研究」を行い、予定症例数10例の登録および研究を完了した。呼気凝縮液の量は全例で測定に必要な量である1 cc以上を採取できた(平均1.4 cc)。呼気凝縮液内の総タンパク質濃度を9例で測定でき、1例で検出されなかった(平均1.1 μg/ml)。全例で呼気凝縮液内に唾液の混入はなかった。呼気凝縮液採取前後の収縮期血圧(平均変化-1 mmHg)、拡張期血圧(平均変化±0 mmHg)、脈拍(平均変化+1 bpm)および経皮的酸素飽和度(SpO2)(平均変化±0%)に大きな変動はなく、全例で安全に研究を実施できた。呼気凝縮液内の総タンパク質濃度測定の再現性の確立に難渋していたため。本研究の目的は、呼気凝縮液中のTGF-β1濃度と放射線肺臓炎の発症に関連があるかどうかを調査し、従来の予測因子と組み合わせることで、より確実に発症を予測できる方法を探索することである。第一段階の計画は、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立することである。2016年度まで、呼気凝縮液中の総タンパク質濃度測定の再現性の確立に難渋していたが、試薬キットやインキュベーション方法の変更により、再現性をもって呼気凝縮液中の総タンパク質濃度を測定できるようになった。20162017年度に、香川大学医学部倫理委員会で承認を得た上で「健常ボランティアにおける呼気凝縮液採取に関する研究」を行い、予定症例数10例の登録および研究を完了した。全例で測定に必要となる1 cc以上の呼気凝縮液を安全に採取でき、安定して呼気凝縮液を採取するための実験系を確立した。第二段階の計画は、呼気凝縮液中のTGF-β1濃度の測定に関する実験系を確立することである。2017年度に試薬キットを用いて、再現性をもって呼気凝縮液中のTGF-β1濃度を測定できるようになり、実験系を確立した。次の段階の計画は、呼気凝縮液中のTGF-β1濃度と放射線肺臓炎の発症に関連があるかどうかを調査し、従来の予測因子と組み合わせることで、より確実に発症を予測できる方法を探索することである。2018年度に探索的な前向き観察研究として「呼気凝縮液中のTGF-β1濃度と放射線肺臓炎の発生状況に関する調査」の研究計画書を作成し、香川大学医学部倫理委員会の承認を得て、予定症例数10例の登録を開始した。現在、5例から研究参加の文書同意を得ており、1例が呼気凝縮液の採取前、4例が採取を完了し経過観察中の状況である。今後も予定症例数に到達するまで登録・採取・経過観察を継続し、確実に研究を完了する所存である。
条件不利地の集落営農におけるスモールビジネスに関する研究

米国と英国の小規模農場が行うスモールビジネスを調査し、農産物の取引だけでなく、地域住民参加型の取り組みの視点の必要性が明らかとなった。また、国内のスモールビジネスを実施する集落営農を調査し、地域内コミュニケーションの増加、経済活動の活性化を通じて、新たなビジネスチャンスが形成されていることを確認した。ただし、今日では、集落営農に農地を貸付けて組織参加意欲が低下したメンバーも存在する。このため、集落営農では、従来の構成員参加型スモールビジネスから、地域の非農家や他の地域組織も巻き込んだ地域住民・組織連携型のコミュニティビジネスへの転換が重要なことを明らかにした。本年度は、1)米国カリフォルニア州の小規模農場におけるスモールビジネスに関する調査を実施した。調査先は、(1)小規模農場に投資を実施しているPaul Segas氏、(2)年間6万人の児童を受け入れて教育ファームを実施しているFog Willow Punpkin Farm、(3)CSAを実施しているful veny farmのTomas Nelsonn氏、(4)レストラン等への有機野菜の販売や商品開発支援や有機農業に関心のある消費者に食材と調理方法の情報提供を実施しているDel Rio-Botanica、(5)消費者が野菜を直接圃場から摘み取り購入するU-pickに取り組んでいるR.Kelly Farmである。その特徴は、地域ブランドの確立、次世代を農場の顧客に取り組む仕組み作りを考慮しているところにある。そして、消費者、取引先等とのアライアンスのマネジメントと農場の本来的活動以外の社会戦略が重要であるという知見を得た。また、これら農場の聞き取り調査から、スモールビジネスに関しては、EU特に英国の取り組みについても確認することが重要であること、また、それらスモールビジネスを支援する農村振興活動が効果を上げているという情報を得た。これらの点についても次年度調査を行う予定である。そして、2)国内の集落営農について、果樹作に関するスモールビジネスに取り組む事例、及び、介護事業に取り組む事例を調査し、集落営農においては、ファームサイズからビジネスサイズの拡大が求められており、これらスモールビジネスを通じて、地域内コミュニケーションの増加、定住環境の改善、コミュニティ内の経済活動の活性化を通じて、地域農業の活性化と新たなビジネスチャンスが形成されていることを確認した。本年度は、1)英国におけるスモールビジネスに関する調査を実施した。調査先は、Bristol市おいて、400人の地域住民から出資を集めて地域農業の保全を図っているCommunity Firm、(2)第二次世界大戦後に移住先となった地域住民の交流の場としてもうけられたGreenmeadow Community Farm,(3)上記のコミュニティ保全とは異なり、商業ベースで活動しているKent LIfe Farm、(4)都市から農業が消えることを危惧し、住民の農業体験の場として設立されたWellgate Community Farm、(5)これらスモールビジネスを行う農場を支援しているNPO登録慈善事業単体のFederation of City Farms and Community GardensとPlunkett Foundationである。これら農場の多くは、スモールビジネスの実施を通じて、一定の利益を上げつつ、しかも、地域住民参加型(出役や寄付)により農業保全や農業を都市に残す活動を実施し、それら農場をNPOが物心両面から支援している点に特徴があることを明らかにした。2)国内の集落営農についてスモールビジネスを実施している集落営農を素材に、その効果についてアンケート調査を元に分析を行った。特に、従来の主穀作に加えて、野菜作等のスモールビジネスに取り組み、さらに、それらスモールビジネスを用いて食育等の地域社会貢献活動を実施することにより、従来の家族経営の担い手であった高齢者の組織参加意欲が向上するだけでなく、組織が地域社会に貢献しているという意識を若い世代が持つことで、それら若い世代の組織参加や組織貢献意欲が高まっていることを明らかにした。こうしたスモールビジネスの取り組みは、単に、収益向上でだけでなく、組織活動上の効果があることを明らかにした。既存研究では、集落営農が垂直的多角化に取り組む主な要因として、共同での大型機械導入により、農作業から解放された高齢者や女性の余剰労働を農業部門以外に振り向けることが可能になったためと論じられてきた。中山間地域等に位置した集落営農が独自に取り組む「スモールビジネス」の調査を通じて、今日では、耕種部門の作業効率化が著しく進展し、出役日数の減少により構成員の集落営農への関与が相対的に弱まった結果、構成員間の経営管理や作業オペレータへの出役者と土地持ち非農家への分離が進んでいることが明らかとなった。こうした状況では、従来のような集落営農の多角化実施に向けた構成員からの労働提供が必ずしも期待できない。その一方で、耕種作の価格が低迷する中で、集落営農においては、より地域資源の効率的な利活用を通じた収益性向上が早急に求められている。

このため、集落営農の成長・発展に向けて地域資源の効率的利活用を進めて行くには、従来のような集落営農の構成員を主体に活用して行う自己完結的な構成員参加型スモールビジネスから、地域の非農家や地域組織(農業法人、農外中小企業)等を巻き込みながら、地域が抱える問題を地域としてビジネスの形で解決を目指す、地域住民・組織連携型のコミュニティ・ビジネスへの転換を図っていくことが重要な課題であることを明らかにした。また、そうした取り組みを進めていくためには、アントレナーシップ(起業家精神)をもつ「社会起業家」であるリーダーの確保・育成が重要な課題となるという知見を得た。米国に加えて英国のスモールビジネスについてその特徴を分析・整理した。また、我が国の集落営農を対象に、スモールビジネスの特徴とそれが収益の向上だけでなく、組織参加に及ぼす効果等を明らかにしており、研究はおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、集落営農におけるスモールビジネスの類型化を行うと共に、それらスモールビジネスの経済的・社会的効果を検討する。また、必要に応じて、海外調査を実施する。
微小孔配列電極を用いるHPLC用電気化学検出器の試作及び最適化

カ-ボンファイバ-をエポキシ樹脂に埋め込んだ複合体を用い,カ-ボンの一部を電解エッチングして多数の微小孔の奥に電極が存在する微小孔配列電極を作製し,高速液体クロマトグラフィ-やフロ-インジェクション分析法における電気化学的検出器への応用を試み,セルの作製とその最適化を検討した。円筒の流路中に液の流れに垂直に微小孔配列電極を配置したセルと,市販のフロ-セルのグラッシ-カ-ボンディスクの代りに微小孔配列電極を埋め込んだエポキシ製円盤を装着したセルにより,ヘキサシアノ鉄イオンを試料として調べた結果,期待通り流速にほぼ依存しない定常電流応答が得られ,理論式から予測される通りの電流が得られることから,被検物質の拡散係数の値が知られていれば検量線を使用せずに定量することが可能になった。カテコ-ルアミン類などの試料にもここで試作した検出器は十分有効であることが明らかになった。しかしながら長時間での使用では,従来のセルと同様,徐々に電流応答の低下が見られ,この問題を解決は今後の課題である。電流の絶対値を増し,分析感度を増すために1万ー10万本のカ-ボンファイバ-からなる微小孔配列電極の作製を試みたが,千本の場合は定電流電解エッチング法によりほぼ所望の電極が得られるが,より多数の場合には電圧規制法による方が均一なエッチングができることが明らかになった。電解電位,時間と微小孔の深さとの関係はほぼ明らかとなったが,更に検討が必要である。パルス電解法を適用すると,感度の増大はみられるが,電気二重層の充電電流の寄与が大きく,エッチング後の表面処理が今後の課題として残される。なお,微小孔電極に酵素を固定し選択的に検出することも可能になった。エポキシ樹脂に埋め込んだカ-ボンファイバ-を電解エッチングして得られる微小孔配列電極を用いて、高速液体クロマトグラフィ-及びフロ-インジェクション分析用の電気化学検出器を試作し、その特性を検討した。電極として千本のカ-ボンファイバ-から成るもの、及び1万本、10万本以上から成るものを作製した。電解エッチングは、アルカリ性及び酸性いずれの電解液を用いても、定電流電解を行い、電解時間を定めることにより千本の電極については孔の深さをほぼ制御でき、所望の電極が得られるが、より多数のカ-ボンファイバ-から成るものについては必ずしも均一にエッチングできていないことが明らかとなり、更に電解条件等の検討が必要となった。千本の孔を有する電極を用いたフロ-セルにより、微小孔の深さ、溶液の流路管の形状、大きさ等について検討した結果、電極の孔のすぐ外側を流れる溶液の線速度が10cm/s程度以上になるように十分細い流路を用いると、一定濃度の溶液を流す場合、流れる定常電流は流速にほとんど依存せず、孔の深さに反比例することが確かめられた。また一定量の試料を注入するフロ-インジェクション法においては、濃度に比例した再現性の良い電流応答が得られ、また応答時間も理論から予測されるものにほぼ等しいことが確かめられた。しかしながら、千本のカ-ボンファイバ-のもつ電極面積は、従来の通常の電気化学検出器の電極面積に比べて数百分の一であり、カ-ボンファイバ-の数を10万本程度にすることにより高感度の検出を行うことができると考えられ、エッチング条件と併せて今後検討を要する。なお本研究により、被検物質の拡散係数の値がわかっていれば、検量線を用いずに試料を絶対定量できる電気化学フロ-セルの作製が可能であることが示された。

カ-ボンファイバ-をエポキシ樹脂に埋め込んだ複合体を用い,カ-ボンの一部を電解エッチングして多数の微小孔の奥に電極が存在する微小孔配列電極を作製し,高速液体クロマトグラフィ-やフロ-インジェクション分析法における電気化学的検出器への応用を試み,セルの作製とその最適化を検討した。円筒の流路中に液の流れに垂直に微小孔配列電極を配置したセルと,市販のフロ-セルのグラッシ-カ-ボンディスクの代りに微小孔配列電極を埋め込んだエポキシ製円盤を装着したセルにより,ヘキサシアノ鉄イオンを試料として調べた結果,期待通り流速にほぼ依存しない定常電流応答が得られ,理論式から予測される通りの電流が得られることから,被検物質の拡散係数の値が知られていれば検量線を使用せずに定量することが可能になった。(1)電流の絶対値を増し,分析感度を増すために1万ー10万本のカ-ボンファイバ-からなる微小孔配列電極の作製を試みたが,千本の場合は定電流電解エッチング法によりほぼ所望の電極が得られるが,より多数の場合には電圧規制法による方が均一なエッチングができることが明らかになった。電解電位,時間と微小孔の深さとの関係はほぼ明らかとなったが,更に検討が必要である。(2)パルス電解法を適用すると,感度の増大はみられるが,電気二重層の充電電流の寄与が大きく,エッチング後の表面処理が今後の課題として残される。(3)カテコ-ルアミン類などの試料にもここで試作した検出器は十分有効であることが明らかになった。しかしながら長時間での使用では,従来のセルと同様,徐々に電流応答の低下が見られ,この問題を解決は今後の課題である。なお,(4)微小孔電極に酵素を固定し選択的に検出することも可能になった。
単層カーボンナノチューブの光物性制御と光エネルギーデバイスの応用

本年度は(i)単層カーボンナノチューブのポスト分散処理による単一カイラリティ抽出とその詳細な分光分析,および(ii)カイラリティ制御合成に向けた結晶性ケイ酸塩表面構造を担体に利用した単層カーボンナノチューブの触媒化学気相成長の2テーマについて取り組んだ.前者については,シリカライト1(ゼオライト)およびRUB-18(層状シリケート)を触媒担体に選び,それらのナノスケール表面微細構造と触媒金属粒子との相互作用が化学気相合成される単層カーボンナノチューブの直径およびカイラリティに及ぼす影響を調べた.具体的には,CVD合成された単層カーボンナノチューブに対し顕微蛍光および顕微ラマン分光による分析を行い,生成されたナノチューブの量および直径・カイラリティを明らかにした.これにより,将来の触媒化学気相成長法による単層カーボンナノチューブのカイラリティ制御に向けた有意義な知見が得られた.後者については,(7,5)のカイラリティを持つ半導体単層カーボンナノチューブの選択抽出法を開発した.本研究では分散剤としてフルオレンポリマーを用い,溶媒にトルエンにカルボキシル基を含む添加物を添加する事により,直径が互いに非常に近い(6,5)チューブおよび(7,5)チューブの間の選択性を変化させ,後者のみを取り出す方法を開発した.さらに,このような光学的に高純度な試料に対して蛍光測定することにより,近赤外の最低バンド間遷移に起因する蛍光発光ピークの約140meV低エネルギー側に微弱な発光サイドバンドを見出した.このサイドバンドエネルギーの直径依存性を計測する事により,その物理的由来を光学不活性な励起子と光学フォノンの相互作用によるものと結論付けた.このような知見は,将来単層カーボンナノチューブの光デバイス応用を進める上で重要な基礎的知見となりうると考えられる.本年度はまず,半導体単層カーボンナノチューブの中赤外光吸収応答を調べる第一段階として,測定試料開発を行った.具体的には,カーボンナノチューブ固有の光物性を調べるためには,ナノチューブの凝集(バンドリング)を解きほぐし,光透過能を有するポリマー中に孤立分散させる必要がある.本年度の研究から,コール酸ナトリウムを界面活性剤とし水溶液中で分散・超遠心処理したものを,イオターカラギーナン(海藻由来ポリマー)と混合,蒸発固化させることで,紫外・可視に加えて中赤外域(3.5-5.6μmの波長範囲)に高い光透過窓を有するフィルムを開発した.この試料の特長として,ポリマーとの混合・蒸発固化後もカーボンナノチューブの再凝集を招かず良好な孤立分散を保つ点が挙げられる.引き続き,本試料を用いて半導体カーボンナノチューブ中の励起子遷移を調べるべくポンプ・プローブ測定装置を構築,実験を行った.具体的には,ポンプ光はカーボンナノチューブの二番目のサブバンドに対応する可視光(570nm),プローブ光は基底励起子状態から二番目の状態への遷移エネルギーに対応する中赤外光(3-5μm)である.もしポンプ光により励起子分布が基底状態に形成されるならば,それにより励起子内部遷移に対応したプローブ光波長において共鳴的な吸収増大が観測されるはずである.しかしながら,実験結果においては自由キャリア吸収と思われる波長選択性を有しない強い光誘起吸収に支配され,・観測対象である励起子内部遷移に対応した誘起吸収を観測・抽出できなかった.この結果を踏まえ,目下は観測対象を自由キャリア吸収による影響を排除可能な蛍光発光計測に移行するべく測定系を再構築中である.本年度前半は引き続き米国ライヌ大学において単層カーボンナノチューブ(SWNT)の光物性研究を継続した.具体的には,一次元系における高濃度励起子が示す挙動と多体効果への興味から,波長可変フェムト秒レーザーを用いて界面活性剤分散されたSWNTアンサンブルに対し非線形蛍光励起分光を行った.励起光強度の増大に伴いSWNTの螺旋度(カイラリティ)に関わらず蛍光発光強度は徐々に飽和するが,本研究では初めて高励起極限においてはいずれのカイラリティからの蛍光発光強度も励起波長に依らないそれぞれの最大値に収束する(蛍光発光スペクトルが励起波長に依存しなくなる)事を見出した.この特異な観測結果はSWNTにおいて励起子濃度に上限が存在することを示唆するものである.この点を榛証する為比較実験を行い,SWNTにおける励起子濃度上限の存在が効率的な励起子-励起子消滅により説明できることを示した.またSWNTにおける高濃度励起子が引き起こす多体効果の考察を行い,さらに実験から得られた蛍光飽和曲線を元にSWNT励起子濃度の定量的見積もりを行った.以上研究成果は国内外にて学会発表を行い,またその内容は論文にまとめ投稿済み(現在査読中)である.昨年末に帰国後は受け入れ先研究機関に復帰し,触媒化学気相成長法(CCVD法)によるSWNT構造制御の研究を進めている.これはCCVDにおいて触媒及びその担体との相互作用を工夫することにより成長するカイラリティに選択性を持たせる事を意図するものである.カイラリティ分布の測定としては顕微蛍光分光法による非アンサンブルの直接分布測定を行う予定である.現在は顕微蛍光装置の立ち上げを行いつつ,主に担体開発および触媒担持の取り組みを進めている.本年度は(i)単層カーボンナノチューブのポスト分散処理による単一カイラリティ抽出とその詳細な分光分析,および(ii)カイラリティ制御合成に向けた結晶性ケイ酸塩表面構造を担体に利用した単層カーボンナノチューブの触媒化学気相成長の2テーマについて取り組んだ.

前者については,シリカライト1(ゼオライト)およびRUB-18(層状シリケート)を触媒担体に選び,それらのナノスケール表面微細構造と触媒金属粒子との相互作用が化学気相合成される単層カーボンナノチューブの直径およびカイラリティに及ぼす影響を調べた.具体的には,CVD合成された単層カーボンナノチューブに対し顕微蛍光および顕微ラマン分光による分析を行い,生成されたナノチューブの量および直径・カイラリティを明らかにした.これにより,将来の触媒化学気相成長法による単層カーボンナノチューブのカイラリティ制御に向けた有意義な知見が得られた.後者については,(7,5)のカイラリティを持つ半導体単層カーボンナノチューブの選択抽出法を開発した.本研究では分散剤としてフルオレンポリマーを用い,溶媒にトルエンにカルボキシル基を含む添加物を添加する事により,直径が互いに非常に近い(6,5)チューブおよび(7,5)チューブの間の選択性を変化させ,後者のみを取り出す方法を開発した.さらに,このような光学的に高純度な試料に対して蛍光測定することにより,近赤外の最低バンド間遷移に起因する蛍光発光ピークの約140meV低エネルギー側に微弱な発光サイドバンドを見出した.このサイドバンドエネルギーの直径依存性を計測する事により,その物理的由来を光学不活性な励起子と光学フォノンの相互作用によるものと結論付けた.このような知見は,将来単層カーボンナノチューブの光デバイス応用を進める上で重要な基礎的知見となりうると考えられる.
レクチン受容体による生体の危機管理機構の解明

これまで、C型レクチン受容体Mincleが病原性真菌、マラセチアを認識することを見出している。マラセチア真菌は新生児における致死性真菌症の原因菌としても知られており、そのリガンドの同定は重要な課題である。一方、Mincleのリガンドとして、結核菌の細胞壁に存在する糖脂質、トレハロースジミコレート(trehalose dimycolate ; TDM)を昨年同定している。そこで、糖脂質に注目し、様々な溶媒を用いて、マラセチア真菌中に含まれるMincleリガンドの精製、同定を試みた。まず、マラセチア真菌を様々な溶媒で処理し、処理後の菌体のリガンド活性をレポーター細胞を用いて調べたところ、クロロフォルム:メタノール処理で活性は完全に消失し、親水性溶媒処理では影響を受けないことが判明した。このことから、リガンドは脂溶性分子である可能性が示唆された。実際、クロロフォルム:メタノールに抽出されてきた画分をプレートにコートして刺激すると、Mincle発現細胞が強く活性化されることも判明した。この画分を薄層クロマトグラフィー(TLC)で展開したところ、TDMと完全に一致する挙動を示すスポットは検出されなかったことから、TDMとは異なる未知のリガンドを含んでいることが示唆された。そこで、シリカカラムを作成して溶媒の比率を変化させながら分画を進めたところ、両親媒性画分に強い活性を得た。その生化学性質はTDMとは全く異なっており、全く新しい構造のリガンドである可能性が高い。以上の結果より、マラセチア真菌には、Mincleに対する強いリガンド活性を有する新規脂質が存在することが示唆された。C型レクチンMincle(macrophage inducible C-type lectin)はストレスに伴って発現が誘導され、炎症性サイトカイン産生等を促す活性化レセプターである。我々はこれまで、このMincleが生体の危機を感知して、炎症を促すセンサーとして機能していることを見出してきた。Mincleが認識するリガンドとして、損傷自己より放出される核タンパク質、SAP130(spliceosome-associ ated protein-130)、並びに非自己病原体である病原性真菌、Malasseziaを同定している。今回、新たにMincleが結核菌を認識することを見出した。結核菌成分を様々な有機溶媒を用いて分画・精製し、活性成分の同定を試みたところ、クロロホルム脂溶性画分に活性が抽出された。この画分を更に精製し、最終的に結核菌由来の糖脂質で古くから強いアジュバント活性を有することが知られていたトレハロースジミコール酸(trehalose-6,6'-dimycolate;TDM)がリガンドであることを同定した。TDM投与による全身性炎症、結核に類似した肺肉芽腫形成はMincle欠損マウスにおいて完全に失われたことから、MincleはTDMの必須の受容体であることが判明した(Ishikawa, et al.J.Exp.Med.2009)。結核菌感染に対する生体防御応答におけるMincleの重要性を強く示唆する結果であり、新たな治療法確立に向け貴重な情報を提供すると考えられる。
住居空間の構成と変容に関する社会学的基礎研究

本研究課題では,以下のような成果を得ることができた。(1)英語圏における住居研究の現状を明らかにした。(2)近代日本における住居研究の系譜と残された課題を明らかにした。(3)社会学の視点から住居という空間を把握し,その構成と変容をとらえる理論的・方法論的な枠組みを構築した。これらの成果は,住居研究を文化の社会学的研究のなかに位置づけ,現代日本社会をフィールドとした研究へと展開するための足がかりになると思われる。本研究課題は、住居空間を社会学的にとらえる枠組を構築し、その構成と変容を実証的にとらえることを目指している。現時点では、住居をめぐる社会学的研究は、確立した方法を対象に適用できるところまで成熟しているとは言えない。そこで、方法の探求自体に重点を置き、次の3つの目標を設定した。1)理論と実証の両面において蓄積されてきた英語圏における社会学的な住居研究の現状を把握する。2)日本の近代化という文脈のなかで形作られながら、社会学においてはほとんど省みられることのなかった住居研究の系譜を再構成する。3)「住居の質」をめぐる言説およびマクロデータの収集・分析と意識調査を通じ、現代日本社会をフィールドとした研究の展開を図る。本年度は、このうち、主として1)と2)を進めた。1)については、1980年代から、英語圏において「ハウジング・スタディーズ」と総称しうる生産的な研究群が現われた。近年では、メディア、日常生活、階層、健康などについての研究との関連をもちながら、住居の「意味」や「使用」そして「質」についての議論が活発化している。これらの基本的な文献を、研究の系譜と広がりを重視した上で体系的に収集し、その視点と方法論の整理に着手した。2)については、戦前から戦後初期に至る時期に試みられた住居研究に着目した。この時期の住居研究は、政策形成や生活改善といった問題意識に支えられながら、民俗学、貧困研究、家族研究などとの一定の連携のもとに展開された。それらは身体と環境の相互作用や住居の意味についての探求が含んでおり、「ハウジング・スタディーズ」にも通じる領域横断的な試みであった。こうした研究実践の現代的意義について考察するため、関連資料を収集し、内容を検討した。本研究課題は,住居空間を社会学的にとらえる枠組を構築し,その構成と変容を実証的にとらえることを目指し,次の3つの目標を設定した。1)英語圏における社会学的な住居研究の現状を把握する。2)近代日本における住居研究の系譜を再構成する。3)「住居の質」をめぐる資料の収集・分析と意識調査を通じ,現代日本社会をフィールドとした研究の展開を図る。本年度は,昨年度に引きつづき1)と2)を進め,3)に着手した。1)について,英語圏における「ハウジング・スタディーズ」の展開を概観した結果,住宅市揚および関連産業の形成,公的制度による資源配分,居住者による空間への意味付与という,3つのテーマが重要であることがわかってきた。こうした研究が,人間生態学,新都市社会学,構築主義,言説分析などの社会学的な視点・手法を用いつつ,地理学や心理学といった隣接分野とも関わりをもちながち蓄積されている点が特に注目される。2)について,前年度は戦前期の住居研究について考察した。今年度は戦後日本に重点を移して資料収集を行なった。その結果,都市社会学や家族社会学を中心に,間欠的に住居が焦点化されてきたことが明らかとなった。また,建築学や地理学といった分野には,社会学的視点をもった研究も少なくない。ただし,こうした研究が適切に体系化されず,連携を欠いたまま進められてきた点が,「ハウジング・スタディーズ」との違いであることがわかってきた。3)について,社会的に意味づけられた空間としての住居の重要な構成要素として,情報メディアと交通に着目し,戦後日本における住居の変遷に関連する資料を収集した。また,現代における住居の意味を明らかにするため,インターネットを通じて住生活の実態と意識に関するアンケート調査を実施し,648人から回答を得た。本研究課題は、住居空間を社会学的にとらえる枠組を構築し、その構成と変容を実証的にとらえることを目指し、次の3つの目標を設定した。3)「住居の質」をめぐる資料の収集・分析と意識調査を通じ、現代日本社会をフィールドとした研究の展開を図る。本年度は、昨年度に引きつづき1)と2)を中心に研究を進めた。1)ハウジング研究のうち、とくに住居の「意味」「使用」「質」に関する研究群に着目した。使用という身体的な実践を通じた空間への意味づけに着目する視点が、住宅の「質」や、住居に何が必要とされているかについて、単なる技術的な対策にとどまらない考察を可能にすることが分かった。

2)上記のような視点にもとづき、日本の住居研究を再検討した結果、住居の価値を、労働力再生産を中心とする住宅の「機能」に一元化し、その充足の程度によって質を測定するという方法が、政策・研究の双方において再生産されてきたことが明らかになった。1)および2)については、学会や研究会等での報告として研究成果の一部を公表し、建築学・社会政策学の研究者と意見交換を行なった。また、博士論文をもとにした図書では、改稿の過程で、本研究課題を通じて得られた新たな知見を取り入れることができた。ただし、昨年度着手した3)については、現時点では成果を公表する段階にいたっておらず、今後も研究を継続する予定である。
忌避物質のマテリアルフロー分析と資源循環高効率化の余地の定量化

素材製造プロセスには忌避物質と呼ばれ、含有されていても回収されないばかりかそれを阻害する物質がある。しかし、こうした物質も他のプロセスに投入されれば回収され資源となる場合もある。昨今、リサイクルも含め、素材産業への投入物は複雑化しており、投入物と処理プロセスの組み合わせは必ずしも最適化されていない。そこで、本研究では、こうしたプロセスにおける忌避物質のフローを定量化し、またプロセス側の技術情報を整理することで、投入物と処理プロセスの組み合わせ最適化を目指す。その結果追加的に回収される資源は、我が国の素材産業の持つ資源利用効率化の余地を定量的に示すことになる。
統合性失調症の分子機序 DISC1遺伝子転座部位に結合する蛋白の機能解析を通じて

2000年、Disrupted-in-schizophrenia-1(DISC1)遺伝子の転座を起因とする統合性失調症を主体とする1家系が報告された。我々はこの家系に統合失調症が発現する原因として次のような仮説を想定した。この家系ではDISC1の転座が生じている、従ってこの家系の神経細胞では通常DISC1の転座部位に結合すべき蛋白が結合できない、それ故結合蛋白とDISC1蛋白との結合によって発現する神経細胞の機能が障害され、統合失調症が発現していると想定した。そこでDISC1と結合する3種のタンパク質の解析を行い転座付近に結合する三種のタンパク質を同定した。Fasciculation and Elongation protein Zeta-1(FEZ1)、DBZ(DISC1-bindingZinc finger protein)と名付けた新規因子とkendrinである。本年度はDBZの機能について検討した。Fez1とDISC1の結合はNGFにより強化されたがDBZとDISC1の結合増強にはNGFは関与しない。それではどのような因子がDBZとDISC1の結合増強に関与するかを検討した結果PACAP賀この両者の結合を強化する事を明らかとした。またPACAPがDBZとDISC1との結合を増強する機序についても明らかとした,即ちPACAPはパC1受容体と結合しその結果ERKの発現を増強し両者の結合を強める。またDBZの機能解析ではDBZは神経突起の伸展抑制作用を有する事が明らかとなった。