hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SCSとISDNを組み合わせた多地点遠隔共同学習の開発とその有効性の検討

本研究では、高等教育の改善を目的として設置されたSCSを、遠隔地を映像音声交換を中心として接続するメディアとして試験的に位置付けて接続するとともに、それぞれの大学局と学校現場の間をISDN通信回線を使った映像音声伝送装置で接続した、SCSとISDNを組み合わせた多地点遠隔共同学習システムを開発し、臨場感のある状況下での児童間の相互交流による共同学習の効果を検討した。平成10年度:(1)SCSとISDNを用いたテレビ会議システムの接続に関する技術的検討として,1回線の場合(2B(128bps))、2回線同時使用の場合(4B(256bps))、3回線同時使用の場合(6B(384bps))の3条件を設定して比較実験を行い、映像・音声が遠隔交流学習に十分に機能するということを確認した。(2)ISDNを用いたテレビ会議システムによる遠隔共同交流学習を試行し,a.5年生総合的学習「米作り」を題材とした遠隔共同交流学習、b.4年生社会科「雪国の人々の暮らし」を題材とした遠隔学習、c.2年生生活科「いろいろな地域の人々と友だちになろう」を題材とした遠隔交流学習上記3試行について、映像音声伝送メディアを活用した遠隔交流学習に対する先有知覚への影響の視点から、その有効性について検討し,このシステムへの好み度,期待度が高いという知見を得た。平成11年度は:小学校6年生を対象として,SCSとISDNを利用したテレビ会議システムを組み合わせ,総合的な学習に関する遠隔共同学習を9月から12月まで3回試み,遠隔共同学習への興味関心・意欲態度・学習期待,システムの機能面の受け止め方に及ぼす影響を調査した。その結果、遠隔共同学習に対する興味関心、意欲態度、学習期待、ならびに、質問・意見等の発言意欲が高く,相手校の児童と共同して学習しようとする姿勢がみられた。しかし,SCSとISDN利用のテレビ会議システムを組み合わせた場合,特に画像に関して圧縮と解凍を2度以上繰り返すことになりそのときの画質の劣化はかなり大きく,今後,システム構成の問題点として検討する必要があることが判明した。本研究では、高等教育の改善を目的として設置されたSCSを、遠隔地を映像音声交換を中心として接続するメディアとして試験的に位置付けて接続するとともに、それぞれの大学局と学校現場の間をISDN通信回線を使った映像音声伝送装置で接続した、SCSとISDNを組み合わせた多地点遠隔共同学習システムを開発し、臨場感のある状況下での児童間の相互交流による共同学習の効果を検討している。(1)SCSとISDNを用いたテレビ会議システムの接続に関する技術的検討:ISDNを用いた映像音声伝送装置Aセットを学校教育研究センターに、Bセットを上越教育大学SCSスタジオに設置するとともに、双方にINS64の回線を3回線新設し、Aセットからの映像音声をSCSシステムに取り込むこと、また、SCSシステムの映像音声をAセットで受信することの実現可能性を調べるために、1回線の場合(2B(128bps))、2回線同時使用の場合(4B(256bps))、3回線同時使用の場合(6B(384bps))の3条件を設定して比較実験を行い、映像・音声が遠隔交流学習に十分に機能するということが確認できた。(2)ISDNを用いたテレビ会議システムによる遠隔共同交流学習の試行:a,5年生総合的学習「米作り」を題材とした遠隔共同交流学習、b.4年生社会科「雪国の人々の暮らし」を題材とした遠隔学習、c.2年生生活科

「いろいろな地域の人々と友だちになろう」を題材とした遠隔交流学習上記3試行について、映像音声伝送メディアを活用した遠隔交流学習に対する先有知覚への影響の視点から、その有効性について検討した.平成11年度は、SCSとISDNを用いたテレビ会議システムを併用した多地点遠隔共同学習の実践を行い、その有効性を、学習単元に関する知識理解及び社会的認識、遠隔共同学習に対する内発的動機付けへの影響、社会的スキル及び主張性、映像音声伝送メディアを活用した遠隔共同学習に対する先有知覚の変容の視点から検討する計画である。本研究では、高等教育の改善を目的として設置されたSCSを、遠隔地を映像音声交換を中心として接続するメディアとして試験的に位置付けて接続するとともに、それぞれの大学局と学校現場の間をISDN通信回線を使った映像音声伝送装置で接続した、SCSとISDNを組み台わせた多地点遠隔共同学習システムを開発し、臨場感のある状況下での児童間の相互交流による共同学習の効果を検討している。平成11年度においては、小学校6年生を対象として,SCSとISDNを利用したテレビ会議システムを組み合わせ,「総合的な学習」用コンテンツを収録したCD-ROM活用の「土」をテーマとした「総合的な学習」に関する遠隔共同学習を9月から12月まで3回試み,遠隔共同学習への興味関心・意欲態度・学習期待,及びシステムの機能面の受け止め方に及ぼす影響を調査した。第1回は,秋田県内A小と東京都内B小の間をISDN通信回線を利用したテレビ会議システムで結んで行った。第2回は,秋田大学と上越教育大学をSCSで,上越教育大学とB小をISDN通信回線を利用したテレビ会議システムで結んで行った。A小の児童はSCSスタジオから参加した。第3回は,秋田大学,鹿児島大学,上越教育大学をSCSで,上越教育大学とB小,秋田大学とA小をISDN通信回線を利用したテレビ会議システムで結んで行った。鹿児島県内C小の児童はSCSスタジオから参加した。その結果,遠隔共同学習に対する興味関心,意欲態度,学習期待,ならびに,質問・意見等の発言意欲が高く,相手校の児童と共同して学習しようとする姿勢がみられた。しかし,SCSとISDN利用のテレビ会議システムを組み合わせた場合,特に画像に関して圧縮と解凍を2度以上繰り返すことになりそのときの画質の劣化はかなり大きく,今後,システム構成の問題点として検討する必要があることが判明した。
産廃クラゲの医薬品原料化による付加価値創生とリサイクル促進

本年は、昨年度に見いだした新物質(ムチン)についての構造解析を引き続きおこなっている。ミズクラゲから採取した新物質を、イオンクロマトグラフィー、疎水クロマトグラフィー、逆相クロマトグラフィーの3種類を用いて、精製った。その結果、イオンクロマトグラフィーは分取に適し、他の2つの方法は、不純物の同定に適していることがわかった。一方、糖鎖を脱離させたのちにアミノ酸配列を解析したところ、明らかに糖鎖がトレオニン残基に接続していることがわかった。この糖鎖構造を解析するために、この精製した後の試料について2次元NMR解析もおこなった。このような高分子糖タンパク質のNMR解析が可能であった例はきわめて少ない。緩和の速い糖鎖分子のプロトンに対して、同じく緩和の速いトレオニン残基のメチル基プロトンを相関させる新しいテクニックを用いて、確かに糖鎖がトレオニン残基に接続しており、その1つ目の糖鎖がN-アセチルガラクトサミン(GalNAc)であることが明らかになった。また、その糖に接続する2番目の糖はほとんど存在せず、8-9割がGalNAcであると結論づけられた。これは蛍光ラベル化法を用いて分析した加水分解後の構成糖組成の結果とよく一致した。すなわち、クロマトグラフィーで精製するに従って、構成糖はGalNAcがほとんどになる。(一部Galが存在する)しかし精製前の試料にはその他の多種多様な糖が存在することが見いだされている。このことは、ムチンにコンタミネーションしたオリゴ糖などを除去することが困難で、ムチンの精製が極端に困難であることを示している。本年前半はミズクラゲを対象に有用化合物を抽出する実験を行った。塩水で抽出した後の上清にエタノールを加えて得られた沈殿を再溶解して、回収し、透析並びに凍結乾燥を用いて生成した。この化合物をイオンクロマトグラフィーで分離分析して同定を行った。その結果当初予定していたヒアルロン酸は分析されず、予想は失敗に終わった。しかし、別のピークを分取し、アミノ酸成分分析、並びにアミノ酸配列を解析したところ、高分子糖タンパク質の一つであるムチンであることがわかった。そのアミノ酸配列はVVETTAAPの8残基から成る単純繰り返しのタンデムリピート構造であり、ヒトムチンMUC5ACの8残基繰り返し(TTSTTSAP)と類似していることがわかった。また分子量も解析した。現在、トレオニン残基に接続している糖鎖の成分分析を進めているが、Nアセチルガラクサミンならびにガラクトサミンが接続した1型コア構造は見いだされたものの、それ以降の糖鎖が不明で現在まで完全な分析に成功はしていない。しかしながらこの化合物は、医薬品の原料、化粧品、食品添加物、抗菌剤、人工胃液などの用途が考えられ、ヒアルロン酸は見つからなかったものの、本研究の目的である有用化合物によるリサイクル促進には寄与するものと考えている。8月以降日本海で大発生したエチゼンクラゲを採取し、現在は分析している。エチゼンクラゲからも全く同じムチンが見いだされ、その他のクラゲを含めて全く同じアミノ酸配列のムチンが含有されていることが確認された。このことは日本海で大きな漁業被害を与えているこのクラゲの廃棄並びにリサイクル促進に寄与するものと考えられる。
胎生期ストレス負荷を用いたうつ病態動物モデルにおける脳の可塑性の決定因子の同定

胎生期のストレス性刺激は神経回路網に可塑的変化を生じ、成熟後のストレス負荷に対する反応性を規定する要因の一つであり、その決定因子を同定するために、以下のような検討を進めた。胎生期ストレスの効果を引き起こす機序として副腎皮質ホルモンが当然考えられるので、胎生17から19日の妊娠母体に50μg/kgのデキサメサゾンを投与した。その仔ラットは成熟後の脳内のセロトニン代謝の低下が観察されるとともに、成熟後の新奇環境ストレス負荷に対する副腎皮質ホルモンの過大分泌反応も観察され、胎生期ストレス負荷で観察された変化に類似していた。したがって、神経系の可塑的変化を引き起こす胎生期ストレス負荷の効果の機序の一つはグルココルチコイド刺激であった。次に、成熟後の反復ストレスに対して胎生期ストレス群では慣れが生じにくいので、ストレス負荷で発現する最初期遺伝子c-fosの発現分布や発現量をインサイチュー・ハイブリダイゼーション法により解析することにより、反復ストレスに適応しずらい責任脳部位の同定を試みた。成熟後に2時間の拘束ストレスを14日間反復した直後に、直ちに脳を取り出し、c-fosの発現分布や量を解析したところ、視床下部室傍核、青斑核、縫線核、扁桃体、帯状回皮質、梨状葉皮質のc-fos遺伝子発現量は対照群と同様に、14日間の反復拘束ストレス負荷でc-fosの発現量に慣れを生じて、急性負荷時より減少し、対照との間に有意差はなかった。しかし、中隔核では胎生期ストレス群でc-fos遺伝子発現量が対照群と比較して有意に増加していた。したがって、胎生期ストレス群が成熟後の反復ストレスに適応しずらい責任脳部位は中隔核であると同定できたことになる。なお、胎生期ストレスが脳の発達に可塑的変化を引き起こす未知の因子のディファレンシャル・ディスプレイ法による同定は引き続き検討中である。胎生期のストレス性刺激は発達期の脳の神経回路網に可塑的変化を生じ、成熟後のストレス負荷に対する反応性を規定する要因の一つである。その決定因子を同定するために、以下のような検討を進めている。胎生期ストレスによる神経系の可塑的変化を引き起こす機序の一つとして副腎皮質ホルモンが当然考えられるので、胎生17から19日の妊娠母体に50μg/kgのデキサメサゾンを投与したところ、その母胎から出生した仔ラットは生下時低体重であるが、生後3週齢で体重差がなくなり、成熟後の脳内のセロトニン代謝の低下が胎生期ストレス負荷と同様に観察され、しかも、成熟後の仔ラットに新奇環境ストレスを負荷すると、副腎皮質ホルモンの過大分泌反応を示し、行動学的にも多動が認められ、胎生期ストレス負荷で観察された内分泌異常や行動異常に類似した変化が認められた。したがって、神経系の可塑的変化を引き起こす胎生期ストレス負荷の効果を伝達する機序の一つがグルココルチコイド刺激であることが明らかとなり、Am J Physiologyに報告した。次に、成熟後のストレスに曝された際の最初期遺伝子産物であるc-fosの分布や発現量に差異が生じるか否かを免疫組織化学的に明らかにするため、ウイスター系ラットの妊娠母体に生理的食塩水注射という軽微なストレスを妊娠14日から20日まで一日一回反復負荷し、仔ラットが成熟後に2時間の拘束ストレスを負荷し、直ちに脳を取り出し,インサイチュー・ハイブリダイゼーション法により視床下部室傍核、青斑核のc-fos遺伝子発現を対照群と比較したが、有意な差は見いだされなかった。引き続き、CRHなどタンパク質発現における差異の有無の検討を行っている。

また、ディファレンシャル・ディスプレイ法による特異的遺伝子発現に関しても現在検討中である。胎生期のストレス性刺激は神経回路網に可塑的変化を生じ、成熟後のストレス負荷に対する反応性を規定する要因の一つであり、その決定因子を同定するために、以下のような検討を進めた。胎生期ストレスの効果を引き起こす機序として副腎皮質ホルモンが当然考えられるので、胎生17から19日の妊娠母体に50μg/kgのデキサメサゾンを投与した。その仔ラットは成熟後の脳内のセロトニン代謝の低下が観察されるとともに、成熟後の新奇環境ストレス負荷に対する副腎皮質ホルモンの過大分泌反応も観察され、胎生期ストレス負荷で観察された変化に類似していた。したがって、神経系の可塑的変化を引き起こす胎生期ストレス負荷の効果の機序の一つはグルココルチコイド刺激であった。次に、成熟後の反復ストレスに対して胎生期ストレス群では慣れが生じにくいので、ストレス負荷で発現する最初期遺伝子c-fosの発現分布や発現量をインサイチュー・ハイブリダイゼーション法により解析することにより、反復ストレスに適応しずらい責任脳部位の同定を試みた。成熟後に2時間の拘束ストレスを14日間反復した直後に、直ちに脳を取り出し、c-fosの発現分布や量を解析したところ、視床下部室傍核、青斑核、縫線核、扁桃体、帯状回皮質、梨状葉皮質のc-fos遺伝子発現量は対照群と同様に、14日間の反復拘束ストレス負荷でc-fosの発現量に慣れを生じて、急性負荷時より減少し、対照との間に有意差はなかった。しかし、中隔核では胎生期ストレス群でc-fos遺伝子発現量が対照群と比較して有意に増加していた。したがって、胎生期ストレス群が成熟後の反復ストレスに適応しずらい責任脳部位は中隔核であると同定できたことになる。なお、胎生期ストレスが脳の発達に可塑的変化を引き起こす未知の因子のディファレンシャル・ディスプレイ法による同定は引き続き検討中である。
ダンス・セラピーにおける即興的身体表現を活用した福祉援助技術教育プログラムの研究

新しい状況に創造的に関わってゆくコミュニケーション能力を育て、自分覚知や異なる価値を尊重する態度を涵養するための福祉援助技術指導プログラムモデルを開発ことを目的とした。ダンス・セピー養成プログラムで多用される即興的身体表現を中心としたプログラム・モデルを試作して参加前後の気持の変化と行動の変化の連動を検討し、系統だった身体表現や即興表現の経験がコミュニケーション行動に変化を及ぼす可能性を検証。本研究は新しい状況に創造的に関わってゆくコミュニケーション能力を育て、自己覚知や異なる価値を尊重する態度を涵養するための福祉援助技術指導プログラムモデルを開発し、これを提案することを目的とする。本年は、即興的身体表現指導プログラムの効果についての評価尺度づくりの基礎段階として、内的変化と外的変化の連動を明らかにするための測定方法を、以下のように検討した。(1)運動・身体表現の変化をとらえる評価尺度の検討ダンス・セラピーの評価方法論に多大な影響を与えたLaban and Ullmann(1971)を参考に、日本の現代の舞踊教育を確立した松本千代栄の指導書のテキストから、運動語彙や運動の力性・時間・空間的指標の変化を捉える語彙を抽出し、観察尺度を作成中。(2)内的態度の変化を測る尺度の検討α【実験A】実験者と協力者1名が即興的表現運動の同調を行うところを動画記録し、その変化を追った。この体験についての言語化を、半構造化インタビューで聞き取った。【実験B】すでに他者が身体表現を行っている場面への関わり方を動画記録し、その体験についての言語化を、半構造化インタビューで聞き取った。協力者は大学生;ダンスセラピー実技授業未経験者3名、ダンスセラピー実技授業経験者3名。いずれも現在は内容の整理、分析中。(連携研究者:後藤隆)(3)内的態度の変化を測る尺度の検討β大学生を対象としたダンス・セラピーワークショップの前後で「気分調べ」と「身体画」からなる「「気分調べ」シート」を用いて参加者の気分の変化とボディ・イメージの変化をとらえ、ダンス・セラピーによってボディ・イメージに示される自己概念の一つである自己肯定感が向上することを示した。本研究は新しい状況に創造的に関わってゆくコミュニケーション能力を育て、自己覚知や異なる価値を尊重する態度を酒養するための福祉援助技術指導プログラムモデルを開発し、これを提案することを目的とする。本年は、その2年目として、予備プログラムによる調査デザインの調整を目的とした計画を実施した。1.予備プログラムを通じた内的態度の変化を測る尺度の検討α【実験A】実験者と協力者1名が即興的表現運動の同調を行うところを動画記録し、その変化を追った。実験A、Bとも協力者は相談援助系専門大学院生3名、一般大学生3名。相談援助系大学院生で、より相手を尊重しつつ新しい局面を生み出そうとする傾向が見られそうである(連携研究者:後藤隆)。2.内的態度の変化を測る尺度の検討β昨年作成した測定尺度「気分調べ」と「身体画」からなる「「気分調べ」シート」をリバイスし、色彩イメージの変化について問う項目を加えて実施した。現在は回答の分析中であるが、昨年度に考察したダンス・セラピーとボディ・イメージの変化の関係性に加え、ダンスセラピーがもたらす気分の肯定的変化の中に、心身の賦活と心的浄化作用の2つの大きな方向性がある事が確認されつつある。新しい状況に創造的に関わってゆくコミュニケーション能力を育て、自己覚知や異なる価値を尊重する態度を涵養するための福祉援助技術指導プログラムモデルを開発し、これを提案することを目的としている。本年は、効果的調査モデル形成のためのアプローチ方法細部の検討として、内的変化と外的変化の連動を明らかにするための測定方法を、以下のように検討した。1.即興表現指導のための予備プログラム作成ならびに改善プログラムモデル作成と実施、調査デザインの調整(1)改善プログラムモデル45分×4回を構成して、社会福祉学部2年次生対象科目「ダンス・セラピー(参加者数15)」、同34年生対象科目「身体表現と関係形成(参加者数5)」で実施した。(2)改善プログラム前後に記録された参加者と対照群の課題試行を、作成された観察尺度に基づき評価し、運動・表現とコミュニケーション行動の変化を検討した。3種類の身体態度に対する反応を課題とした。

プログラム前の試行で2つのグループ間にすでに反応の差があると考えられる結果であった。すなわち、被験者数のより多かった「ダンス・セラピー」群に比べて「身体表現と関係形成」群の方が反応のパターンに広がりがあった。また、プログラム参加後の反応では、「目線の高さを合わせる」「まず同調してみる」等と言った、互いにより似通ったパターンへと推移した。2.各被験者群への構造的質問紙調査により、共感特性と運動経験についての情報を蓄積した。年度当初の予定では、1と2をあわせて考察する計画であったが、研究者の異動のため、一部目的を達することができなかった。現在、1と2の関係づけかた等について継続して検討中である。新しい状況に創造的に関わってゆくコミュニケーション能力を育て、自己覚知や異なる価値を尊重する態度を涵養するための福祉援助技術指導プログラムモデルを開発することを目的として、プログラム参加前後の気持の変化と行動の変化の連動を検討した。1-即興表現指導のためのプログラムモデル45分×4回を、体育学部舞踊学専攻3年次生対象科目「ダンス・セラピー論(参加者数約70)」において実施し、昨年までに開発した4種類の身体態度に対する反応課題について、プログラム参加前後の参加者の試行を、作成された観察尺度に基づき評価し、運動・表現とコミュニケーション行動の変化を検討した。その結果、以下の二つの傾向が見いだされた。(1)舞踊学専攻の対象者グループは身体的即興表現には慣れ親しんでおり、身体的な態度を決めることそのものには躊躇が少ない。(2)プログラム参加前には舞踊表現を創作鑑賞するという側面の強調が見られたが、プログラム参加後には関わり行動の中身へと意識が移り、他者理解の難しさへの言及の増加とともに、運動パターンの収斂が見られた。2ーダンス・セラピー実践家による実技指導(90分間、ドイツ語=日本語通訳)を受けた教育者、精神保健福祉関係者へのインタビューを行った。「発育発達の追跡」「夢中になること」「両極の体験」「気持と身体(の動き)の方向が一致する体験」などが身体表現を通して他者と新しく関わるスキルを育てる上で重要であるとされた。昨年までの結果とあわせ、即興的にしかも自己の身体を感じ取りつつ他者と関わることが強調されるプログラム「ミラリング」「落書きダンス」「彫刻の森」、身体運動の発達の基本を押さえつつその質の変化を学ぶ「エフォート」と「発生から自立まで」、選択的知覚や当たり前の壁に気づく「ポストカード」は、多様性や個別性を経験し、相互関係への動機付けを高める効果が高い。研究協力者となった学生グループが予定と異なったこと、年度後半に生じた他大学での採用人事への応募に伴う時間の制約の2つ理由から、研究計画に含まれていた調査の一部が実施できていないことと、実施済みの調査結果の検討について、連携研究者の評価を得られていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。旧勤務大学と新任大学では教育内容が大きく違い、調査の対象となる学生グループの性質も異なる。
多電子移動錯体系(バナジル錯体)を利用した分子変換

バナジル錯体は酸性下で複核錯体を形成し、これが一段階2電子移動の担体となってジスルフィドの酸化重合が初めて可能となることを明らかにしてきた。本年度は多核錯体の構造と多電子過程の相関を、X線結晶解析により解明した。また、バナジル錯体の多電子過程を分子変換系へ展開、チオアソ-ル誘導体の酸化カップリングによる二量体スルホニウムの合成法を確立した。前年度までに一段階2電子移動の生起が実証されたバナジル多核錯体系([VOV(salen)_2^<2+>)を対象に、単結晶X線回折による構造解析を実施した。多核錯体の電解還元により低酸化状態(IV-III価)とした後、対アニオンの交換により良質の単結晶が初めて得られた。X線結晶解析の結果、μ-オキソ多核錯体の構造が決定された。また、この錯体と酸素との反応により、高酸化状態の多核錯体(VOV=O(salen)_2^+)が単離され、同様にX線結晶解析により構造決定された。これらの結果から、低配位バナジウム(III)錯体は非プロトン性下で酸素により酸化され、5価バナジウムを生成することが明らかになり、バナジル錯体の多電子レドックスサイクルが解明された。また、バナジル触媒を用いたチオアニソール(スルフィド化合物)の空気酸化を実施、5価バナジウムが酸化剤となって対応するスルホニウムカチオンを効率よく生成することを明らかにした。生成スルホニウムカチオンを、ピリジンなどの塩基または食塩水などハライドイオンと反応させると容易に脱メチル化が進行し、非対称の二量体スルフィドが選択的に生成した。バナジル多核錯体の多電子過程経由により、酸素を酸化剤とするチオアニソールの酸化カップリング反応から、スルホニウムおよびスルフィド結合を有する芳香族化合物の選択度高い合成が可能となった。
ローカルエリアパワーネットワークのための回路モデルの構築

複数のスイッチング電源と複数の負荷の間で協調してエネルギーのやりとりを行う小規模な閉じたネットワークとしてローカルエリアパワーネットワークを定義し、その構成のために不可欠な回路モデルの構築を行った。高周波の成分に関しては電流伝搬に伴うエネルギーの振る舞いを導体上のみの物理量で表現する手法を開発した。低周波の成分に関しては実際にローカルエリアパワーネットワークを構成し、モデルの妥当性を確認した。電磁現象におけるエネルギーの流れは,よくポインティングベクトルを用いて表現されるが,その場合は電磁場が伝搬する空間においてエネルギーを考えるモデルになる.一方,回路におけるエネルギーの流れは電圧と電流の積で表現されるが,回路的な表現は電磁ポテンシャルによる表現とも考えられる.電磁ポテンシャルを用いて表現した場合は,導体上の電流や電荷に基づいて流れを定義するため,導体上のみを考えることによりエネルギーの流れが考えられる.単導体素子上の電流伝搬に基づいて単純なモデルで考えることにより,電磁ポテンシャルによる表現と,回路表現の対応,ポインティングベクトルによる方法の対応を明らかにした.スイッチング回路のモデリングに関しては,双方向のAC-DC変換器を対象にして,そのモデル化を行った.回路モデルとして等価回路で表現した場合にDC側をノートン等価回路,AC側をテブナン等価回路として表現することが妥当であり,その理想電圧源と理想電流の関係式おいて,スイッチング損失を表す係数を入れるとマクロモデルとして表現可能なことを示した.また,実際に双方向AC-DCコンバータの試作を行い,実測データとモデルの比較により,モデルの妥当性を検証した.一般化したテレゲンの定理に関しては,回路における異常現象の検出への応用可能性について検討を行なった.テレゲンの定理に基づいてポートにおける電力フローを考えることにより,種々の特徴をもったエネルギーの流れを抽出できることが明らかになった.複数のスイッチング電源と複数の負荷の間で協調してエネルギーのやりとりを行う小規模な閉じたネットワークとしてローカルエリアパワーネットワークを定義し、その構成のために不可欠な回路モデルの構築を行った。電力配線部のモデル化の基礎として,導体に沿った電磁エネルギーの伝搬現象のモデルを構成するため,まず単導体に対して電流を注入した場合の伝搬メカニズムを単導体素子モデルにより検討した.単導体素子モデルは,1つのセル内では光速で減衰することなく伝搬するモデルであるが,次のセルへの伝搬は電磁誘導に基づいて境界条件から導出され,全体は遅延方程式で記述される.このモデルでは,ステップ電流を注入した場合,なまりを伴って伝搬することが知られていたが,ポインティングベクトルを評価することにより,そのなまりによる減衰がが放射される電磁エネルギーに対応して発生していることが明らかになった.また異種半径の単導体配線を接続した場合の現象について,通常の2導体分布定数線路では特性インピーダンスの変化として反射透過現象が説明されるが,単導体に関しては特性インピーダンスが定義できず,現象を明確化することが難しかった.それに対して,単導体素子モデルにおいて断面が変化する部分での境界条件を適切に定めることにより,異種半径の単導体を接続した場合の現象が再現できることを示した.また,エネルギー保存が成立した形で数値電磁界解析のできるFIT法(有限積分法)との比較から提案手法の妥当性が確認できた.また,このモデルを2本並列にした場合には通常の分布定数線路モデルの反射透過と一致することも確認した.一方,パワーエレクトロニクスなどのスイッチ素子を含む電源部の等価回路モデルとして過渡領域のテブナン・ノートン等価回路を構成した.これは,スイッチによって時変システムになる回路に対して,時間的に分割することにより,時不変システムを接続する形でモデル化を行う.実際に過渡領域での等価回路が妥当であることをシミュレータの結果と比較することにより確認した.また,状態平均化法に対してラプラス変換により等価回路を導出する方法も開発した.ローカルエリアパワーネットワークを構成する配線部の高周波に対するモデルである単導体素子モデルのマクロ化したモデルとして、単導体線路モデルがあるが、これに放射の影響を入れたモデルの開発を行った。単導体線路モデルは電荷密度と電流に対する波動方程式で表現され、放射による損失の表現が難しかったが、端部に基づいて生成される電界が伝搬遅延を考慮した形で配線に誘導を引き起こすというモデルを用いることにより、放射損を表現する方法を提案した。このモデルに対して1次元のFDTD法を適用したシミュレーションと単導体素子モデルに基づく解を比較することにより、提案線路モデルが放射の影響を表現していることを確認した。また、ローカルエリアパワーネットワークを構成するスイッチング電源のユニバーサルなモジュールとして設計を行った双方向AC-DC変換器の制御方法の検討を行った。交流1周期を単位とした離散時間システムとして変換モジュールの制御を行うアルゴリズムを提案した。ローカルエリアネットワークのような小規模ネットワークにおいては回路の固有モードの周波数が高いため、このモデルのような交流1周期ごとに扱うことにより制御のダイナミクスをうまく抽出することが可能になることを示した。実際に試作した双方向AC-DC変換モジュールにより複数電源と複数負荷から成る交流のローカルエリアパワーネットワークを構成し、提案モデルの妥当性の評価を行った。過渡現象のダイナミクスを離散時間システムとして表現したモデルと実測値からフェーザの離散時間変化を求めた結果との比較から、提案モデルがローカルエリアパワーネットワークのダイナミクスを表現できていることを確認した。このように配線部の高周波モデルと電源部の低周波モデルによりローカルエリアパワーネットワークを適切に表現できることが明らかになった。

回路理論、電力回路、高周波回路Maxwell方程式に立ち戻ってエネルギーの流れを考え、そこからモデルを構築するという目的に対して,エネルギーの流れを電磁ポテンシャルで表現し,それに基づいてポインティングベクトルによる扱いや回路における電力フローとの対応を明らかにできたことにより,電力伝送のモデルとしては順調に進んでいると言える.電磁ポテンシャルによる表現は,回路表現との親和性があり,導体における物理量に基づいてエネルギーの流れの表現が可能になる.また,このモデルにおいて,伝搬する電流と線電荷密度のペアで考えることにより,干渉の無い形のエネルギーの流れを導出することが可能になることを示した.また,このモデルにより,ポートの電力がスカラーポテンシャルと電流の積で表現できることが明確化できた.スイッチング電源のモデルに関しては,双方向AC-DCコンバータをターゲットにして電力の流れの明確化を行った.双方向ACーDCコンバータをモデル化できれば,各種DC-DCコンバータのモデル化も可能になるため,妥当な対象と考えられる.また,モデル化においてはポート(カットセット)電力を電圧と電流の積で表現し,そこにテブナン・ノートンの等価電源を用いることにより電力の流れの表現を行った.特に,テブナンの等価電源とノートンの等価電源を結ぶ部分において,スイッチング損失を入れるモデルは電力の流れを表現する新しいモデルが提案できたと言える.テレゲンの定理に基づく考察に関しては,電力フローという立場から従来の瞬時電力,複素電力,平均電力のモデルの意味を考えなおすことにより,それぞれの意味について明らかにできたことは,今後の拡張テレゲンの定理への基礎固めとして重要であったと言える.電力配線部の電力フローのモデル化に関しては,従来の単導体素子モデルによる説明では伝搬にともない発生するなまりの原因が明確化できていなかったが,導体周辺の電磁界に対するポインティングベクトルを用いたエネルギー流の解析から,そのなまりが電磁放射に対応することが明確になった点は,新しい電力フローモデルへの糸口が見つけられたと意味で重要である.これを基にして,伝搬遅延と放射の対応を関係ずけられるモデルが期待できることになった.また,異種半径の導体を接続した場合の電磁現象のモデル化については,従来の単導体素子モデルでは等しい半径の配線のみ考えていたが,新たな境界条件を与えることにより,反射透過現象が表現できるようになったことは,次のよりマクロな回路モデルへの基礎が固められたことになる.また,実際にエネルギー保存が満たされた電磁界解析と比較して妥当な結果が得られていることから,信頼性に関しても確認できた.一方で単導体の場合の反射透過現象は通常の分布定数線路の反射透過と異なることも分かったため,そのよりマクロなモデル化が重要になる.
モバイル・ミューオン検出器による三次元ミュオグラフィの実現研究

本研究で行うのは、(1)検出素子設計・試作、(2)回路基板設計・試作、(3)機械的アラインメントの設計・試作である。これらを正しく行う為には(a)製造性、(b)検出性能、(c)アラインメント精度の各評価が必要となる。設計・試作は一般的なPCと各種専門業者を用いるので、特別必要となる設備はない。評価(a)についても、設計段階での検討と製造業者および実験室での組み立て作業にて行うので、特別な設備は不要である。一方で評価(b) (c)はモンテカルロシミュレーションと放射線検出実験により行うので、その為の設備が必要となる。本年度は、(1)に関しては検出素子メーカとして過去に類似パッケージをCCD素子で試作したことのある浜松ホトニクスを選定し、概念検討を開始した。検討初期において、パッケージ試作実績のあるCCDよりは機能面においてMOSセンサを使用した方が良いとの指摘がメーカからなされ、これにより素子候補の洗い出しおよび試作パッケージの当初目論見からの抜本的見直しが必要となった。そのため、検出性能の評価に必要となる撮像素子駆動装置の仕様を研究開始前の目論見から白紙に戻さざるを得なくなった。(2)および(3)に関しては、素子周辺系と試験・評価系の整備を実施した。但し、その中で素子駆動装置については仕様見直しにより装置作成はこの段階では行わずメーカ所有のデモ装置によりセンサ駆動を試みる方針に変更した。データ取得用PCに関しては、デモ装置を用いるためにも必要であり、これを整備した。それ以外についても、当初予定どおり実験用チャンバを整備し、真空排気系(ターボ分子ポンプとドライポンプの複合ポンプシステム)を導入した。これにより、駆動装置以外については素子評価に必要なハードウェアが一通り整備されたことになる。当初予定では素子評価に必要な全ての装置を整備する予定であったが、開発する素子の仕様見直しにより、装置中枢部である駆動装置の製作を先送りすることになった。これが遅れの内容である。進捗状況は、遅延はあるが概ね想定路線に従っているので、基本的には当初予定通り素子開発を継続する。但し、素子をMOSセンサに変更したことにより新たに駆動系仕様を検討・決定する必要が生じたので、これを行う。また、MOSセンサの構造により検出効率がCCDより落ちる可能性が考えられるので、これを定量的に評価する方法を検討する。
都市屋外空間における熱中症発生リスクの評価と予測モデルの開発

本研究は,都市域内の冷房排熱に代表される人間活動と気象環境を包括的に扱った数値モデルを,近年増加する熱中症の発症リスクの予報に利用することを目的として,熱中症リスクの実地観測との比較によって熱中症予報システムの実用ポテンシャルを確認した。2007年7月下旬から8月上旬におかけて,大阪市街地を対象にして,熱中症リスクの指標であるWBGTを連続観測した.前年度は中規模都市(岡山市)を対象に同様の観測を実施したが,本年度は比較のために大規模都市(大阪市)において,オフィス街,繁華街,住宅地,公園を選んでWBGTを観測したは,WBGTが28°Cを超えるような,日本体育協会や生気象学会から公表されている評価ランク「厳重警戒」に相当する日がほとんどで,特に住宅地では31°C(評価ランク「危険,運動は原則中止」)を超える日が多く見られた.このように,人間活動が活発な街中よりも住宅地のほうが日本のWBGTが高くなる傾向は,昨年の岡山市での観測結果と同様の特徴であった.一方,都市屋外空間の微気象場を再現する都市街区気象モデル(CMBEM:産業技術総合研究所が開発)と,局地気象を再現するメソスケール気象モデル(WRF:アメリカ国立大気研究センターなどが開発)を結合させて,熱中症予報システムを構築した.熱中症の評価指標には,前述のWBGTを採用した.最初に,大阪管区気象台で観測された気象要素を使って数値モデルの再現性を検討したところ,良好な結果を得るひとができた.その後,2006年夏季の岡山市での観測,2007年夏季の大阪市での観測結果と予報システムによる計算結果の比較をおこなった.いくつか改良点は残るものの,定量的にもある程度の再現性を確認することができた.2006年7月下旬から8月上旬にかけて,岡山市街地を対象にして,熱中症リスクの温熱指標であるWBGTを連続観測した.観測対象空間は,日常生活や運動時に実際関わることが多い場所でもある,緑地公園内の芝生広場,市中心部の商業街区歩道,住宅地内の小公園,住宅街区道路,小学校運動場,小学校体育館内,スポーツトラック内とした.観測期間の天候は,夏季の太平洋高気圧に覆われて晴天日が続き,最高気温も30°Cを連日超えた.日中のWBGTが最も高かったのは,上記空間のうちスポーツトラックであった.連日のように32°Cを超えた.反対に日中のWBGTが最も低かったのは,市中心部の商業街区歩道と小学校体育館内であった.その値は30°Cを超えることはなかった.この理由を,各空間内において日中に入射する放射量(日射・赤外放射)を放射・熱収支式から推定することによって明らかにした.その結果,スポーツトラックでは日中に入射してくる放射量が最も大きく,反対に市中心部の商業街区歩道と小学校体育館内で入射してくる放射量が最も小さいことがわかった.スポーツトラックではトラック表面から反射または放射される放射量が大きいために,全体の入射放射量が増えてしまうことがWBGTの高い値をもたらしていると考えられる.また,体育館では室内のため直達日射が入射しにくく,商業街区歩道では建物の背が高いために日陰が形成されやすいため同様に直達日射が入射しにくいことが,WBGTの低い値をもたらしていると考えられる.一方,夜間のWBGTが最も高かったのは,市中心部の商業街区歩道と小学校体育館内であった.この2つの空間ではWBGTが25°C以上の継続時間が最も長く,熱帯夜における熱中症リスクが高いことを意味している.放射・熱収支式から推定された入射してくる夜間の放射量が商業街区歩道と小学校体育館内で最も大きく,このことが夜間のWBGTを高く維持していると考えられる.これは,商業街区歩道の場合には日中に蓄熱された建物からの赤外放射,体育館内の場合は体育館壁面からの赤外放射を受けることが原因として考えられる.本研究は,都市域内の冷房排熱に代表される人間活動と気象環境を包括的に扱った数値モデルを,近年増加する熱中症の発症リスクの予報に利用することを目的として,熱中症リスクの実地観測との比較によって熱中症予報システムの実用ポテンシャルを確認した。2007年7月下旬から8月上旬におかけて,大阪市街地を対象にして,熱中症リスクの指標であるWBGTを連続観測した.前年度は中規模都市(岡山市)を対象に同様の観測を実施したが,本年度は比較のために大規模都市(大阪市)において,オフィス街,繁華街,住宅地,公園を選んでWBGTを観測したは,WBGTが28°Cを超えるような,日本体育協会や生気象学会から公表されている評価ランク「厳重警戒」に相当する日がほとんどで,特に住宅地では31°C(評価ランク「危険,運動は原則中止」)を超える日が多く見られた.このように,人間活動が活発な街中よりも住宅地のほうが日本のWBGTが高くなる傾向は,昨年の岡山市での観測結果と同様の特徴であった.一方,都市屋外空間の微気象場を再現する都市街区気象モデル(CMBEM:産業技術総合研究所が開発)と,局地気象を再現するメソスケール気象モデル(WRF:アメリカ国立大気研究センターなどが開発)を結合させて,熱中症予報システムを構築した.熱中症の評価指標には,前述のWBGTを採用した.最初に,大阪管区気象台で観測された気象要素を使って数値モデルの再現性を検討したところ,良好な結果を得るひとができた.

その後,2006年夏季の岡山市での観測,2007年夏季の大阪市での観測結果と予報システムによる計算結果の比較をおこなった.いくつか改良点は残るものの,定量的にもある程度の再現性を確認することができた.
ヒト子宮内膜における前駆体蛋白活性化酵素PC6の調節機構とその役割に関する研究

子宮内膜での局所因子は蛋白の前駆体として合成され、前駆体蛋白活性化酵素により、活性化さ乳機能を発揮していると推測されている。そこでヒト子宮内膜における前駆体蛋白活性化酵素の一つであるproprotein convertase 6(PC6)の解析を目的とした。まずヒト子宮内膜組織を用いて抗PC6ポリクローナル抗体を用い免疫組織化学反応を行い月経周期や妊娠の各時期別に光学顕微鏡にて詳細に形態学的に評価した。PC6蛋白の発現は増殖期で子宮内膜腺細胞に認められ、間質細胞では発現を確認することはできなかった。一方、分泌期では、腺細胞より間質細胞でその発現を強く認めた。妊娠初期脱落膜において間質細胞で強くPC6蛋白の発現を認めた。さらに、脱落膜化におけるPC6の動態変化を明らかにするために、ヒト子宮内膜組織は、機械的および酵素的に融解して、比重遠心法、付着細胞培養法で子宮内膜間質細胞を分離培養した。エストロゲン(E)やプロゲステロン(P)を添加して培養し、脱落膜化のマーカーであるプロラクチンの発現を確認した。この脱落膜化が確認された細胞からmRNAを抽出し、mRNAを抽出しPC6 mRNAの発現動態をreal-time PCRを用いて検討を行った。培養9日目以降にE単独群に比べEP群で有意に増加を認めた。さらにmorpholino antisense oligonucleotides(MOs)によりPC6のノックダウン(発現抑制)による脱落膜化への影響を検討した。PC6に対するMOsの添加培養により、脱落膜化のマーカーであるPRLの分泌が有意に抑制された。今回の検討により、Pにより誘導されるPC6は、ヒト子宮内膜間質細胞の脱落膜化とともに発現が増加し、さらにその発現は脱落膜化に必要であることが判明した。子宮内膜での局所因子は蛋白の前駆体として合成され、前駆体蛋白活性化酵素により、活性化され機能を発揮していると推測されている。そこでヒト子宮内膜における前駆体蛋白活性化酵素の一つであるproprotein convertase 6 (PC6)の解析を目的とした。さらに妊娠初期脱落膜において間質細胞で強くPC6蛋白の発現を認めた。つぎに、上記組織よりmRNAを抽出・精製し、real time RT-PCR法を用いPC6の発現の比較検討をすると、子宮内膜でのPC6 mRNA発現を認めたが、月経周期での発現変化は認められなかった。エストロゲンやプロゲステロンを添加して培養し、脱落膜化のマーカーであるプロラクチンの発現を確認した。この脱落膜化が確認された細胞からmRNAを抽出し、PC6 mRNAの発現を検討した。その結果、脱落膜化とともにPC6 mRNAの発現増加することが判明した。これらの結果によりヒト子宮内膜においてPC6が発現していることを確認することができた。
半導体産業における有機アルシン類の生体影響に関する研究

(2)Triethylarsine(TEAs)は脱エチル化されDiethylarsine(DEAs)、そして無機ヒ素にまで分解し、尿中に排泄される。(3)Trisdimethylaminoarsine(TDAAs)はまず加水分解により無機ヒ素とジエチルアミンを生成し、ついで無機ヒ素はメチル化されてdimethylated arsenicに変換して尿中に排泄される。次に、上記の三形態のアルキルアルシンについて溶血性を赤血球膜浸透圧抵抗試験(CPC試験)により検討した。(1)TMAsとTDAAsはLD_<50>量の1回皮下投与により軽度の溶血を認めた。しかし、TEAsに溶血性は認められなかった。(2)亜急性試験(LD_<50>量の1/10量を10日間連続投与)ではいずれにも溶血性は認められなかった。(3)TMAsとTDAAsの溶血が一過性で軽度な原因としてアルキルアルシンとしての作用時間が比較的短く、TMAsはTMAO、TDAAsは無機ヒ素に代謝されることが大きく寄与していた。本研究から、アルキルアルシンの毒性は代謝物に強く左右され、アルシンに比較して生体影響の少ない物質であることが示唆された。半導体産業界ではヒ素半導体素子の製造のドーピング剤に、溶血作用の強いアルシンの代替品としてアルキルアルシン類を使用する傾向にある。しかし、これらアルキルアルシン類についても毒性学的な研究は立ち遅れている。そこで、本研究ではアルキルアルシン類の中で使用頻度が高いとされているTrimethylarsine(TMAs)およびTriethylarsine(TEAs)、そして新たに使用が計画されているTrisdimethylaminoarsine(TDAAs)について、毒性および代謝に関する検討を試みた。方法)毒性試験:マウスに各物質を皮下投与してLD_<50>を求めた。血液学・生化学的試験:雄ゴールデンハムスターに各物質ともLD_<50>量を一回皮下投与し、3時間目に動物を屠殺して血液学的、生化学的検査および赤血球膜浸透圧抵抗試験(CPC)を行なった。つぎに、LD_<50>の1/10量を10日間連続皮下投与し、最終投与後3時間目に屠殺し上記と同様の検査を行なった。代謝・排泄試験:動物にTDAAs、TEAsをLD_<50>の1/10量を一回皮下投与、5日目までの尿中ヒ素排泄率を化学形態別に測定した。結果)皮下投与でのLD_<50>はTMAs8000、TEAs 750、TDAAs 15mg/kgと化学構造の違いにより毒性の異なることが明らかになった。CPC試験では一回皮下投与したTDAAsとTMAs群にのみ、軽度な溶血パターンが示された。各一回皮下投与群において、GOT、GPT、LDHの値は対照群に比較して有意な上昇傾向が認められた。10日間連続皮下投与では各群のγ-GTPと、TMAsのみLDHの値に上昇傾向が認められ、そして、各群とも尿中NAG活性の上昇が示された。尿中代謝物はTMAsがtrimethylarsine oxide、TEAsは段階的に脱エチル化されdiethylated arsenic、TDAAsは無機ヒ素とdimethylamineに代謝された後、無機ヒ素はメチル化され主にdimethylated arsenicに変換された。TEAsとTDAAsはいずれも尿中排泄の速い物質と判断された。平成4年度の研究成果を踏まえて、本年度は主にTriethylarsine(TEAs)について代謝、排泄、毒性に関する種々の検討を行ない、次のような結果を得た。TEAsとその代謝産物となるヒ素の測定法に関する検討TEAsとその代謝産物となるヒ素の測定法は、超低温捕集-還元気化-原子吸光法、GC/MS法、高速液体クロマトグラフィー-ICP法を検討した結果、各測定法とも応用可能となった。TEAsの代謝産物と推定されるヒ素の標準品のうち、ジエチル化ヒ素は合成して使用が可能となった。しかしながら、モノエチル化ヒ素の高純度標準品の合成が間に合わず、本年度はTEAsの代謝産物の確認作業は定性分析にとどまった。

TEAsの代謝TEAs75mg/kg BW(LD_<50>量の1/10量)を一回皮下投与して、尿中TEAs代謝産物を検討した。その結果、ジエチル化ヒ素と無機ヒ素が検出され、また、未確定であるが、モノエチル化ヒ素の存在を示唆する結果を得た。TEAsの急性および亜急性暴露における溶血性TEAs750mg/kg BW(LD_<50>量)を一回皮下投与およびTEAs75mg/kg BWを10日間連続投与後の溶血について検討した。溶血開始点、溶血終了点、溶血幅等の指標は対象群との間に変化が見られず、この物質の溶血性は認められなかった。
文化資源における三次元デジタルデータの利活用

本研究は、有形文化資源の3次元デジタルアーカイブデータの利活用について、データの計測作業と取得データを用いた解析と考察を通して、その有効な方法や今後の展開、可能性について3ヶ年で考察、検討するものである。最終年度である本年度も昨年度に引き続き、特に有形文化資源のデジタルデータの利活用に関して、考古学、美術史学、建築史学、など多分野にわたって具体的な解析や活動を通して研究を遂行した。主に、以下の2点に着目して研究を行った。(1)カンボジア、アンコール遺跡バイヨン寺院の大きな特徴である尊顔に関して、3次元デジタルアーカイブデータを用いた解析による考古学的考察を行った。12世紀に寺院を建立したとされる王(ジャヤヴァルマンVII)の坐像顔面デジタルデータと寺院尊顔の類似度等を検証する解析、アンコール遺跡群の中でもバイヨン期の寺院にだけ存在する尊顔の制作背景について考察を行った。解析、考察の結果は、バイヨン期の寺院建立の歴史等を明らかにし、多分野横断型研究の結果としても極めて重要なものとなる。(2)3次元デジタルアーカイブデータを用いた具体的事例をもとに、従来では文化資源そのものに対して行ってきた利活用活動を、デジタルデータの特長に着目し、広く文化資源全般にわたってデータとして利活用していく、プロセスデザインを行っている。サーバなどに蓄積されるばかりの文化資源デジタルアーカイブデータを有効に利活用するために、(1)のように具体的な対象を用いた解析、考察を行い、同様に様々な対象に対しても適用していくことは有意義である。本研究の成果は、国内外を問わず文化資源における保存・デジタルデータ化・利活用に関する俯瞰的な考察を可能にし、文化資源を基軸とする多分野にわたる研究領域での具体的研究プロセスモデルの提案につながる。とりわけ国土も狭く、資源にも乏しい日本国において、あらゆる文化資源を有効な手段で保護、保全、保存、そして活用していくことは極めて重要である。特に有形文化資源の3次元デジタルデータの取得とそのデータの活用に関して,考古学,美術史学,建築史学,教育などの多岐に渡る分野への応用展開を具体的な解析などを通して遂行した.以下のような,主に3種類の具体的な研究を行った.(1)カンボジア・アンコール遺跡バイヨン寺院の尊顔に関して,寺院の大きな特徴である尊顔の3次元デジタルモデルを用いた解析による考古学的考察を行ってきたが,それに加えて,崩壊により落石した,以前尊顔の一部であったと思われる散乱石材を収集し,3次元デジタルデータを取得した.このデータ取得のために合計30日間カンボジアに渡航し,60個分の石材データを取得した.取得したデータはデータ処理の後,仮想修復を行う予定である.(2)古代ローマ彫像に関して,イタリア・ナポリ博物館にて取得した3次元デジタルデータを用いた解析を行った,古代ローマ期の彫像制作方法が,型を用いた量産体制であったという仮説に対して,3次元データによる類似度解析によりその制作背景を探り,類似度の高いいくつかの彫像の部分形状を抽出した.また,彫像の事後修復の可能性箇所の検出も行った.このほか,(3)3次元デジタルデータの教育への利用として,著名な美術品であるロダンの「考える人」のデジタルモデルを用いたデジタルコンテンツ作成実習を行う授業(対象:学部1,2年生)での3次元モデル使用の教育的効果の測定を行った.特に,人間の幾何形状などに対する空間把握能力に関する点に対するアンケート調査を行い,現在,結果を考察中である.昨年度に引き続き、特に有形文化資源のデジタルデータの利活用に関して、考古学、美術史学、建築史学、教育などの多岐にわたる多分野・他分野への応用展開として、具体的な解析や活動を通して遂行した。主に、以下の3種類の具体的な研究を行った。12世紀に寺院を建立したとされる王(ジャヤヴァルマンVII)の坐像の頭部顔面デジタルデータと寺院尊顔の類似度等を検証する解析を行っている。本研究は、カンボジア・アンコール期の寺院建立の歴史等を明らかとし、多分野横断型研究の結果として極めて重要なものである。(2)3次元デジタルデータの教育への利活用として、著名な美術品であるロダン作「考える人」のデジタルモデルを用いたデジタルコンテンツ制作実習を含む授業(対象:学部1、2年生)での3次元モデル使用の教育的効果の測定を行った。特に、人間の幾何形状などに対する空間把握能力に関するアンケート調査、授業の感想を含むコンテンツ制作による学生の変化や効果を探るアンケート調査を行い、現在、結果を考察中である。(3)写真や図面、あるいは人の想像などをもとに文化資源の3次元デジタルデータによる可視化を試みている。本研究では、現存しないものや欠損した部位等をビジュアル化し、デジタルデータとして保存・活用する。この研究により、文化資源における保存・デジタルデータ化・利活用に関する俯瞰的な考察、文化資源を基軸とする多分野にわたる研究領域での具体的研究の知見の両方向からの視点を取得する重要なテーマであり、英国King's College Londonにて行っている。なお、本研究は日本学術振興会の優秀若手研究者海外派遣事業に採択され、行っているものである。

(1)カンボジア、アンコール遺跡バイヨン寺院の大きな特徴である尊顔に関して、3次元デジタルアーカイブデータを用いた解析による考古学的考察を行った。12世紀に寺院を建立したとされる王(ジャヤヴァルマンVII)の坐像顔面デジタルデータと寺院尊顔の類似度等を検証する解析、アンコール遺跡群の中でもバイヨン期の寺院にだけ存在する尊顔の制作背景について考察を行った。解析、考察の結果は、バイヨン期の寺院建立の歴史等を明らかにし、多分野横断型研究の結果としても極めて重要なものとなる。(2)3次元デジタルアーカイブデータを用いた具体的事例をもとに、従来では文化資源そのものに対して行ってきた利活用活動を、デジタルデータの特長に着目し、広く文化資源全般にわたってデータとして利活用していく、プロセスデザインを行っている。サーバなどに蓄積されるばかりの文化資源デジタルアーカイブデータを有効に利活用するために、(1)のように具体的な対象を用いた解析、考察を行い、同様に様々な対象に対しても適用していくことは有意義である。本研究の成果は、国内外を問わず文化資源における保存・デジタルデータ化・利活用に関する俯瞰的な考察を可能にし、文化資源を基軸とする多分野にわたる研究領域での具体的研究プロセスモデルの提案につながる。とりわけ国土も狭く、資源にも乏しい日本国において、あらゆる文化資源を有効な手段で保護、保全、保存、そして活用していくことは極めて重要である。