hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体内に於ける内毒素の動態-各態細胞による分解と修飾

5.1で単離したクッパー細胞と3で調製したR型及びS型^3H-LPSを用いてLPSのクッパー細胞への取り込みを調べた。細胞中の^3H量はR型^3H-LPSを用いた場合にはインキュベーション開始後24時間迄増加しその後減少した。取り込み量は反応液中へ添加した^3H-LPS量の増加に伴い増大したが、添加量の約3.5%にしかならなかった。S型^3H-LPSでは、R型の場合に比べて取り込み量が少く、12時間後にはプラトーに達した。6.クッパー細胞をR型^3H-LPSとインキュベーションした反応液から^3H-代謝産物を抽出し、TLCによって精製・同定したところ、^3H-3-0Hミリスチン酸及び^3H-ミリスチン酸が検出され、LPS中のこれらの脂肪酸がクッパー細胞によって脱アシル化されることが確認された。7.2で単離した牛好中球をR型及びS型LPS(脂肪酸部分標識)を含む反応液中でインキュベートし^3H-LPSの好中球への取り込みを調べた。好中球はR型よりもS型^3H-LPSをより多く取り込むという結果が得られた。又、抗LPSIgG存在下ではS型^3H-LPSの取り込みは著しく増加した。I.マウス腹腔マクロファ-ジへの内毒素(LPS)の取り込みと,この取り込みに及ぼすLow density Lipoprotein(LDL)及びAcetyl-LDLの効果をしらべた。この実験のために(1)大腸菌及びサルモネラ菌を用いて^3H-LPSを調製した。(2)新鮮なヒト血液から血漿を分離した。血漿に臭化カリを加えて密度を調製した後高速遠心分離を行う操作を繰り返してLDLを分画単離した。(3)LDLの一部を無水酢酸で処理し,Acetyl-LDLを合成した。LDLがAcetyl化されたことは^<14>C-無水酢酸を用いて確かめた。(4)DDD系マウスから腹腔マクロファ-ジを採取した。(5)^3H-LPSを添加した培養液中でマクロファ-ジを37°C60分間インキュベ-トした後,細胞分画の放射能の測定を行った。更に,LDL及びAcetyl-LDLを添加した培養液を用いて同様の実験を行った。その結果(1)S型,R型共にLPSはマクロファ-ジに取り込まれること,(2)この取り込みはAcetyl-LDL,LDLが共存すると促進されること,(3)この促進効果はLDLよりもAcetyl-LDLの方が大きいことが明らかになった。II.モルモット中耳腔内に注入した内毒素の好中球,マクロファ-ジにより取り込みをしらべた。(1)UDP galactose-4-epimerase欠損サルモネラ菌に^3H-galactoseを取り込ませ,^3H-標識したサルモネラ菌体,同菌外膜,同菌LPSを調製した。(2)正常モルモットの中耳腔内に経鼓膜的に菌体液,外膜液,LPS液を注入した後死経時的にモルモットを屠殺し,中耳腔内に浸潤した細胞を採取して顕鏡し,細胞の種類を同定すると共に,細胞への放射能の取り込みをオ-トラジオグラフィ-でしらべた。その結果(1)菌体を注入した中耳腔内では早期には好中球が,又,48時間以後ではマクロファ-ジが浸潤していた。(2)これらの細胞には^3H-菌体が取り込まれていた。(3)菌外膜の場合にはマクロファ-ジに取り込まれ,その取り込みは膜をEDTAで処理することにより著しく増加した。(4)LPSは好中球,マクロファ-ジのいずれにせ取り込まれなかった。
肥満外科手術による認知機能および報酬系脳活動の変容メカニズムの解明

肥満症外科治療により長期的な体重減少、さらに、糖尿病や脂質代謝異常症などの合併疾患の臨床的治癒や改善といった効果が期待されるが、それに加えて、高度肥満症者のQOLや認知機能(記憶、注意、セットシフティングなど)の改善も見込まれるとの報告がなされている。また近年、特に精神神経疾患を対象として、安静時fMRIを用いた病態解明が盛んに試みられるようになっており、肥満患者においても、安静時ネットワークのうち、被殻における顕著性ネットワーク(Salience network)に活動上昇があり、報酬系の異常を反映することが報告されている。この上昇は、認知処理の速度と負の相関を示すことから、基底核回路の情報処理の調節に関与していることが考えられている。さらにBMIと相関して前頭前皮質を中心とした灰白質容積が減少していることから、認知機能の低下と関連している可能性が指摘されている。しかしながら、わが国において肥満症外科治療による認知機能と報酬系脳活動および脳形態の関連性についていまだ報告がなされていない。そこで本研究では、外科治療群(実験群)と外科手術未実施群(統制群)を対象に、抑うつや不安などを評価するために数種類の自記式質問紙、神経心理検査、そしてfMRI検査を、1pre、2post(1から半年後)、3フォローアップ(1から18ヵ月後)の計3時点で行い、2群間における認知機能や脳活動について比較することを目的とした。これまで13を終了したのは、外科治療群では8名(うち認知機能のみ終了者3名含む)未実施群では5名、12を終了したのは、外科治療群1名、未実施群1名、また1のみ終了し研究継続中の外科治療群1名であった。外科治療を受けた高度肥満症患者の認知機能(記憶、自己制御、意思決定能力、認知柔軟性など)が術後どのように変化するかを調べるため、神経心理検査およびMRIなどの客観的評価を行う。すなわち、外科治療による減量が彼らの認知機能および報酬系脳活動の改善に影響を与えるのか否か、また同時に、集積されたデータによってそのメカニズムを解明することを目的として研究をスタートした。本研究のデザインは、外科治療群(実験群)と外科治療未実施群(統制群)それぞれ20名ずつを対象にリクルートし、抑うつや不安の程度を評価する質問紙、神経心理検査、そしてMRI検査を、1ベースライン、26ヵ月後、3ベースラインから18ヵ月後の各3時点で行うこととした。平成27年度には、まず研究開始にあたり研究分担者との入念な打ち合わせと確認を行い、次に関係諸機関への協力呼びかけおよび研究体制の強化を図った。それを踏まえたうえで、実際に外科治療群2名(1、2終了)と未実施群3名(1のみ終了)をリクルートし、質問紙評価、神経心理検査、そしてMRIによる脳画像撮影を行った。肥満外科治療によって長期的な体重減少はもとより、糖尿病や睡眠時無呼吸などの合併疾患の臨床的治癒や改善といった効果がもたらされているが、それだけにととまらず、高度肥満者の自尊感情やQOL、認知機能(注意・記憶・セットシフティングなど)の改善も見込まれることが欧米で報告されている。しかしながら、わが国において肥満外科治療によるその改善効果の報告はいまだない。加えて、認知機能と報酬系脳活動および脳形態の関連性および介入前後とフォローアップ時の3時点で評価するのは本邦初となることから、本研究は、この分野での知見を蓄積していくうえでまさに先駆けとなり、そして今後の肥満治療の発展に寄与できるものと考える。1.外科手術適用者を決定する際、肥満症チームによる話し合いの中で、対象者が手術適合基準に合致するかどうか慎重に検討しているため、結果、症例数が増えなかった。2.仮にリクルートできたとしても、心臓ペースメーカーを装着している、あるいは閉所恐怖などからMRI検査ができない状況が数例あった。3.統制群のリクルートについては、肥満症患者特有の状況(過体重または過体重による息苦しさなど)を鑑み、長時間同じ姿勢を強いられるMRI検査が困難と判断し、協力要請を断念せざるを得ないケースもあった。肥満症外科治療によって長期的な体重減少はもとより、糖尿病や睡眠時無呼吸などの合併疾患の臨床的治癒や改善といった効果がもたらされているが、それだけにととまらず、高度肥満症者の自尊感情やQOL、認知機能(注意・記憶・セットシフティングなど)の改善も見込まれることが欧米の調査で報告されている。しかしながら、わが国において肥満症外科治療による認知機能と報酬系脳活動および脳形態の関連性について未だ報告がなされていない。そこで本研究では、外科治療群(実験群と外科治療未実施群(統制群)をそれぞれ20名ずつリクルートし、抑うつや不安など心理面を査定するために数種類の自記式質問紙、神経心理検査、そしてfMRI検査を、1ベースライン、2ベースラインから6ヵ月後、そして3として、1から18ヵ月後の計3時点で行うことを目的とし、研究を進めている。前年度までの進捗状況から、当初、認知機能検査とfMRIをセットで実施予定であったが、肥満症対象者の中には過体重によって長時間fMRI装置で同じ姿勢をとることが困難であったり、あるいは体内に金属器具が入っていてfMRI検査が行えなかったりというケースが散見されたことから、この場合、認知機能検査とfMRI検査をセットにせず、別々に行えるよう柔軟に対応した。その結果、当該年度の実施状況は、外科治療群では13が終了したのは2名、13が終了したのは2名、12が終了したのは3名、そして1のみで後の検査を辞退したのは1名であった。一方、外科手術未実施群では、12を終了したのは7名であった。

1.来院する肥満症患者数が年々減少傾向にあること、一方、外科手術適応ケースを決める段階において、多職種によるチームでの話し合いで、対象者が手術適応かどうかを慎重に検討しているため、予定していた被験者数がそれほど増えていない。2.仮に手術適応になったとしても、過体重などの肥満症患者特有の理由から、研究課題でもあるfMRIによる調査が行えなかった。肥満症外科治療により長期的な体重減少はもとより、糖尿病や脂質代謝異常症などの合併疾患の臨床的治癒や改善といった効果が期待されるが、それに加えて、高度肥満症者のQOLや認知機能(記憶、注意、セットシフティングなど)の改善も見込まれることが欧米で報告されている。また近年、特に精神神経疾患を対象として、安静時fMRIを用いた病態解明が盛んに試みられるようになっており、肥満患者においても、安静時ネットワークのうち、被殻における顕著性ネットワーク(Salience network)に活動上昇があり、報酬系の異常を反映することが報告されている。この上昇は、認知処理の速度と負の相関を示すことから、基底核回路の情報処理の調節に関与していることが考えられている。さらにBMIと相関して前頭前皮質を中心とした灰白質容積が減少していることから、認知機能の低下と関連している可能性が指摘されている。しかしながら、わが国において肥満症外科治療による認知機能と報酬系脳活動および脳形態の関連性についていまだ報告がなされていない。そこで本研究では、外科治療群(実験群)と外科手術未実施群(統制群)を対象に、抑うつや不安などを評価するために数種類の自記式質問紙、神経心理検査、そしてfMRI検査を、1pre、2post(1から半年後)、3フォローアップ(1から18ヵ月後)の計3時点で行い、2群間における認知機能や脳活動について比較することを目的とした。これまで13を終了したのは、外科治療群では8名(うち認知機能のみ終了者3名含む)、未実施群では5名、12を終了したのは、外科治療群1名、未実施群1名、また1のみ終了し研究継続中の外科治療群1名であった。肥満症外科手術の適応があるかどうかの判断を多職種チームによる話し合いで客観的かつ慎重に検討している。対象者の中には重篤な精神疾患あるいは発達障害の者もおり、結果、手術件数が思うように増えず、被験者数の確保が困難であった。また仮に手術が行えたとしても、過体重という肥満症特有の理由から、研究課題であるfMRIによる検査が行えなかったり、あるいは途中で連絡が取れなくなった者もいたりしたため、全体的にゆるやかな進捗状況である。肥満症外科治療により長期的な体重減少、さらに、糖尿病や脂質代謝異常症などの合併疾患の臨床的治癒や改善といった効果が期待されるが、それに加えて、高度肥満症者のQOLや認知機能(記憶、注意、セットシフティングなど)の改善も見込まれるとの報告がなされている。
皮膚移植を利用した遺伝子治療

成長ホルモンやプロラクチンは、粗面小胞体でシグナルペプチド部分が切断されるだけで生理活性ペプチドとなるが、インスリンなど多くの生理活性ペプチドは前駆体として産生され、分泌顆粒に入る過程で、そのペプチドに隣接する塩基性アミノ酸対が限定分解をうけ、生理活性ペプチドとなる。この限定分解は内分泌細胞に特異的で、線維芽細胞、上皮細胞、リンパ球のような非内分泌細胞では、インスリン遺伝子を組み込んでもインスリンは前駆体として産生され、生理活性型には変換されない。ところで血液凝固因子や成長因子のあるものは、非内分泌細胞中で前駆体として産生され、生理活性蛋白に変換されるが、最近この変換はーArg^<ー4>ーXーLys/Arg^<ー2>ーArg^<ー1>配列がFurinという蛋白分解酵素で分解されることが分った。更にインスリン受容体や補体第3因子、第5因子の前駆体はサブユニット間に4つの塩基性アミノ酸配列を持ち、線維芽細胞やリンパ球で限定分解をうけて複数のサブユニットから成る成熟型蛋白となることが知られている。そこで我々はラットプロインスリン前駆体cDNAをB鎖ーArgーArgーLysーArgーCペプチドーArgーArgーLysーArgーA鎖となるようにした変異インスリンcDNAを作製しアフリカ緑毛猿腎上皮細胞由来COSー7に導入し、発現させたところ、培養液中の免疫活性は約60%がインスリン分画に移行してい。更にFurin遺伝子を同時発現させると、成熟型インスリンへの変換はほぼ100%となった。又インスリン分画の生物活性はヒトインスリン製剤とほぼ同等であった。以上の実験からCOSー7のような非内分泌細胞でもプロセシング部位が4つの塩基性アミノ酸配列になるように変異を加えたcDNAを発現させると、変異プロインスリンは生理活性型インスリンへ変換することが分かった。このことは非内分泌細胞でインスリンを発現させることによって、代用インスリン産生細胞として用いることができる可能性を示している。ラット皮膚細胞を切除、培養し、成長ホルモンやインスリン遺伝子を導入した後、再び同一ラットに移植することにより、小人症、糖尿病、膵臓摘出後等にホルモン欠乏状態の是正を試みることが本研究の目的である。インスリンなど多くの生理活性ペプチドは内分泌細胞で前駆体として産生され、分泌顆粒形成の段階で、そのペプチドに隣接する塩基性アミノ酸配列部分が蛋白分解酵素によって切断され、小さな生理活性ペプチドとなる。我々は皮膚細胞のような非内分泌細胞でも、特有の塩基性アミノ酸配列が認識されて切断をうける機構があることを見い出した。そこでこの分解機構に適合するように、ラットインスリン遺伝子Iが含む前駆体構造、B鎖-Arg-Arg-Cペプチド-Lys-Arg-A鎖を、遺伝子に点変異を入れることによって、B鎖-Arg-Arg-Lys-Arg-Cペプチド-Arg-Arg-Lys-Arg-A鎖となるようにした。我々はこの変異インスリン遺伝子を重金属で制御できるメタロサイオニンプロモ-タ-下に組み込もうとしているが、それはZnでインスリン遺伝子発現を調節することを考えているからである。もう一方の成長ホルモンはプロホルモンの形をとらず、即ち粗面小胞体でシグナルペプチド部分が切断されてると生理活性のあるペプチドとなる。我々はR.Goodman博士(Tufts Univ.Boston)よりメタロサイオニンプロモ-タ-下に組み込まれたヒト成長ホルモン遺伝子クロ-ンを得た。幼者ラット皮膚をはく離し、コラゲネ-スを作用させて、主として繊維芽細胞と角化細胞から成る初代培養細胞をつくる。この培養細胞に成長ホルモン遺伝子を導入し、Zn存在下に培養すると、200300ng/mlの成長ホルモンの発現を得た。

現在更に高い発現効率を得るべく、Zn濃度や遺伝子導入方法を検討しているが、それが達成されたなら、成長ホルモン産生皮膚培養細胞を再び元のラットに移植する予定である。インスリンなど多くの生理活性ペプチドは内分泌細胞で前駆体として産生され、分泌経路を通過する過程で、そのペプチドに隣接する塩基性アミノ酸対が蛋白分解酵素で切断をうけ、生理活性ペプチドとなる。他方、成長ホルモンやプロラクチンのように、粗面小胞体でシグナルペプチド部分が切断されるだけで生理活性ペプチドとなるものもある。生理活性ペプチド形成過程で、ペプチド前駆体が切断やペプチドカルボキシル端のアミド化をうけることをプロセッシングと言うが、これは神経内分泌細胞に特徴的で、皮膚細胞や線維芽細胞のような非内分泌細胞ではおこらないと考えられている。ところが我々は、このような非内分泌細胞でも、特有の塩基性アミノ酸配列を認識して切断する機構があることを見いだした。そこで、この切断機構に適合するように、ラットインスリン遺伝子に点変異を加えることにより、対応アミノ酸配列、B鎖ーArgーArgーCペプチドーLysーArgーA鎖を、B鎖ーArgーArgーLysーArgーCペプチドーArgーArgーLysーArgーA鎖となるようにした。この変異インスリン遺伝子を重金属で制御できるメタロサイオニンプロモ-タ-下に組み込んだところ、皮膚細胞や他の非内分泌細胞(NIH3T3,Ltk^-)では十分なペプチド発現を得ることができなかった。そこでSV40とレトロウイルスのプロモ-タ-を組み合わせた強力なプロモ-タ-SRαの下に変異インスリンを組み込み、同様の実験を行ったところ、大量のインスリンの発現を観察できた。現在、培養液と細胞中のインスリンを抽出し、非内分泌細胞でもインスリン前駆体が正常サイズのインスリンに変換されるかどうか、ゲル濾過やウエスタンブロッティング法を用いて検討している。成長ホルモン遺伝子も同様に、SRαプロモ-タ-下に組み入れて、メタロサイオニンプロモ-タ-下で発現させた場合とで発現効率の検討を開始した。
自律的英語学習に向けたアクティブラーニングのカリキュラム構築と評価方法の開発

大学英語教育(共通教育英語教育)カリキュラムの再構築の柱として、学習の自律化とアクティブラーニングの実働化を研究課題として3年間取り組んだ。英語教授法だけでなく、大学教育、自己形成論、グローバル化での英語教育など、学際的な視点から理論的考察、実態調査、授業モデルの構築と教育効果の検証を行った。大学レベルの英語学習者を自己成熟(アイデンティティ形成)=言語成熟(社会に通用する自己の価値観、信念など、市民性を包括した英語能力)の両軸から捉え、この両側面の到達を正統的な大学英語学修力と定め、そのための共通教育英語カリキュラムモデルを構築し、実際の導入につなげた。1年目の研究目的と研究計画にもとづき、大学教育に資するアクティブラーニング導入の背景、意義、教育効果等に関する情報・資料収集を、検索作業や大学図書館訪問による文献収集を中心に行った。とくに海外ではイギリスオックスフォード大学、ケンブリッジ大学、ロンドン大学の附属図書館を訪問し、計画的に文献・情報収集を行った。具体的には(A)外国語としての英語教育、(B)高等教育、(C)学校教育という基本的領域に区分けし、関連資料を収集。他方、(D)カリキュラム理論、(E)自律学習の領域からアクティブラーニングとの関連性を構築するうえでの有益情報・資料も収集。これら5つの視点から得られた膨大な内容を精査し、本研究に向けた理論的構築(パイロットモデル構築)を行った。ここではアクティブラーニング介入による英語学習の自律化モデルの理論的枠組み構築に重点を置いた。そのうえで協同研究者と連携し、大学教育、自己形成論、自己学習論、青年心理等の他領域を付加し、より包摂した学際領域からアクティブラーニングの本質性を考察し、課題点を浮彫にしていく作業も進めた。(註.一部の分担者は海外に出かけ、外国語としての英語学習指導にむけたアクティブラーニング関連のワークショップに参加。)最終段階として、学際的な枠組みから統合化された理論的枠組みの試行を行った。このプロセスをふまえ、アクティブラーニングの導入、実践、評価、検証にむけた授業のモデリング化を構想する準備を進めている。それは英語の専門領域(e.g.,英文学、共通英語、英語教育等)の特殊性をふまえ、それぞれに適応するモデルを考案する必要がある。授業のモデリング化とは別に、英語学習者・教員を対象としたアンケート調査(2年目実施予定)の準備に向け、アンケートの主旨、目的、質問内容、分析方法、実施方法を含めた具体的検討段階に移ろうとしている。昨年(1年目)に行った大学教育に資するアクティブラーニング導入の背景、意義、教育効果等に関する情報・資料収集( (A)外国語としての英語教育、(B)高等教育、(C)学校教育という基本的領域)の整理、分析による理論的構築をふまえ、それをベースにしたアンケート調査(質問項目の作成、分析方法、実施手順、対象被験者の確定等)を2014年度(平成26年度)後期授業期間中に実施することができた。これは計画通りである。九州および関東圏内の国公私立大学1年生(計4校)を対象に行い、約240名から有効回答を得ることができた。研究協力者(3名)と事前の打ち合わせ(アンケートデザイン、質問内容、回答方法、実施時期と方法、回収・送付方法等)を行い、その結果、支障なく実施することができた。質問構成については、実態と要望(ニーズ)との区分けを明確にする。そのうえで1アクティブラーニング、2自律学習、3大学英語カリキュラム等に関する質問設定の明確化を図ることにした(多変量解析、因子分析、その他の分析作業に向けて)。その結果、[A](1)高校時代の英語授業に関して、(2)高校時代の英語学習の能動・自発性(感心・意欲、学習動機、学習方法、学習プロセス、学習成果の自己評価、自発的学習活動・時間量、学習習慣)に関して、[B]所属大学の英語授業に対する必要性と要望、[C]現在の英語学習の能動・自発性に関して[C]現在の英語学習状況に関して、[D]技能別(観点別)英語スキル獲得・到達状況(自己評価)に関して[E]大学英語授業・学習で臨むテーマ・タスクについて[社会構築主義の視点を中心に][F]教材(市販英語テキスト)に対する考え方についてと6つの観点から多面的・重層的に回答を得ることができ、量的分析作業に入ることができた。研究課題に関して、昨年度アンケート調査を実施し、これをもとに、今年度前半の成果として、(1)このデータの量的分析、考察、示唆を進め、包括的な整理をし、(2)課題1年目の理論的枠組みと得られたデータ分析結果を統合整理し、成果発表をシンポジウムの形で行った(第54回大学英語教育学会JACET国際大会、英語使用、研究分担者を含む共同発表)。(3)研究代表者の勤務校で、パイロットスタディをを行った。(4) 9月に渡英し、最終的な文献収集をオッスクフォード、ケンブリッジの両大学図書館を利用して行い、同時に、英語学習自律化と学習動機づけの研究最前線に立つDr. Ema Ushiodaの研究室(英国ウォーリック大学)を訪ね、今回の課題研究に対して研究・教育の両面から忌憚なき意見交換を行った。今年度後半では、(5)研究論文(学会誌・査読付)を11月に発刊。(6)3年間にわたる研究活動の集大成として、課題研究に係る成果報告書を作成した。共通教育英語のカリキュラム改革と教授法の改革を、研究課題に係るキーワードを具体化しながらまとめた成果報告書であり、日本語版、英語版を作成。代表者の勤務校の共通教育英語授業の改革を具体的に推進する手引書となっている。

(8)宮崎大学語学教育センター主催シンポジウム「グローバル時代に対応した英語教育とアクティブラーニング」(平成28年3月10日、宮崎大学)にシンポジストとして招請され、今回の科研の取り組みを踏まえながら、今後推進すべき共通教育英語カリキュラムの在り方について、理論と実践をもとに、報告と提言を行った。大学英語教育(共通教育英語教育)カリキュラムの再構築の柱として、学習の自律化とアクティブラーニングの実働化を研究課題として3年間取り組んだ。英語教授法だけでなく、大学教育、自己形成論、グローバル化での英語教育など、学際的な視点から理論的考察、実態調査、授業モデルの構築と教育効果の検証を行った。大学レベルの英語学習者を自己成熟(アイデンティティ形成)=言語成熟(社会に通用する自己の価値観、信念など、市民性を包括した英語能力)の両軸から捉え、この両側面の到達を正統的な大学英語学修力と定め、そのための共通教育英語カリキュラムモデルを構築し、実際の導入につなげた。2年目の研究目的通り、計画、行動の両面において実施できている。主軸である大学生英語学習者を対象としたアンケート調査も研究分担者との連携協力により、計画していた関西圏の大学を含むことはできなかったものの、九州および関東圏の大学生を対象に協力体制が確立し、実施に至り、量的分析が行える十分な回答数を得ることができた。現在アンケート回答を入力(一部は分析開始)中であり、3年目の計画遂行に向け、必要情報として整備されつつある。英語教育(カリキュラム)3年目(最終)計画に基づき、アンケート回答の量的、質的分析に加え、大学生を対象としてインタビュー調査も行い、アンケート結果の考察に役立てていく。このようなデータの整理作業を進めると同時に、1年目に行ったアクティブラーニングに係る理論的構築の再整理をし、成果報告の準備作業を進めていく。なお、中間成果報告として、理論的枠組みとアンケート結果をもとに、所属学会の国際大会(2015)において、シンポジウムの形で発表する予定である。研究の目的通り、計画、行動の両面において実施できている。ただし、理論的統合に向けた研究分担者との学際的な面での意見交換をもつ機会は当初予想よりも少なく、この点は次年度充実していく必要がある。研究計画(2年目)に基づき、研究目的・目標(アンケート調査実施が主目的)が滞りなく実施できるよう、準備を段階的・計画的にマッピングアウトし、その実施スキームを研究分担者と情報共有、意見交換をし、入念に調整作業を行っていく。
百一夜物語におけるミソジニーに隠されたミサンドリー

今年度は主に、『百一夜物語』アラビア語写本の研究に力を入れた。『百一夜物語』アラビア語写本は、これまで、国立フランス図書館に3つ、国立チュニジア図書館に2つ、アガ・ハーン美術館に1つ、そして個人所蔵として3つが確認されている。個人所蔵としての3つのうち、アルジェリア写本はかつての所有者によると、現在は不明となっている。今年度は、ライデン大学所蔵の写本について、ほかの写本との関係性を見るため主に収録話の順番に焦点をあてて調査を行い、以下のことを明らかにした。(1)この写本は80葉あり、夜毎に区切られている、(2)この写本は枠物語の途中から始まり、第64夜で終わっていることから不完全である、(3)収録話は15ある、(4)この写本における収録話の順番がGaudefroy-Demonbynesが示した順とは異なる、(5)この写本における収録話の順番がアガ・ハーン美術館の写本、国立フランス図書館写本所蔵番号3662、アルジェリア写本(個人所蔵の1つ)に類似している、(6)この写本における2、3の収録話はほかの写本に収録されていない、(7)この写本における2、3の収録話は国立チュニジア図書館の写本に収録されている、(8)この写本の前半においては収録話の順番が( (2)に記した)3つの写本と類似しているにもかかわらず、後半においては異なっている。この調査の成果を、国立台湾大学(台北)で2019年2月に開催された第2回イスラーム文明国際カンファレンスにおいて発表した。写本の研究は、コディコロジー関係以外は、予定通り進めることができ、研究成果の発表も海外で行うことができた。しかし、ミサンドリーに関する研究が『千一夜物語』関連では文献が非常に少ないため、資料があまり収集できていない。また、7、8つの写本と見比べながら行う写本の研究に予想より時間がかかったため、『百一夜物語』の枠物語と仏教物語との比較調査にも遅れが生じている。ライデン大学の『百一夜物語』写本研究については、写本の実見調査にくわえ、コディコロジー専門家の意見をとりいれたい。今年度進めてきた収録話の順番にくわえ、写字生、書体等の調査を引き続き行い、論文の執筆にとりかかりたい。『百一夜物語』枠物語におけるミサンドリー的要素については、文献がうまく見つけられなかったことから、まず『千一夜物語』関連のミソジニーに関する文献を渉猟し、そこからミサンドリー論につながるものを入手する。ミソジニー論とミサンドリー論の対比や議論を土台に、イスラーム文化と仏教文化という異なる文化的背景において、女の不義、男女関係の破綻、男の非道、男の自滅がどのように捉えられるのかを調査し、『百一夜物語』枠物語と研究対象となっている仏教物語との比較分析に役立てる。さらに、可能であれば、仏教物語における金の像のエピソードをギリシア神話などを基盤にした理論に基づき、男女関係の破綻と男の自滅との関連性を追求する。

ミソジニー論とミサンドリー論の対比や議論を土台に、イスラーム文化と仏教文化という異なる文化的背景において、女の不義、男女関係の破綻、男の非道、男の自滅がどのように捉えられるのかを調査し、『百一夜物語』枠物語と研究対象となっている仏教物語との比較分析に役立てる。さらに、可能であれば、仏教物語における金の像のエピソードをギリシア神話などを基盤にした理論に基づき、男女関係の破綻と男の自滅との関連性を追求する。写本の実見による分析、写本のコディコロジー(写本に関する形態学的調査)専門家に協力をあおぐ目的で海外調査へでかける予定であったが、先方と日程の都合をあわせることができず、調査旅費を支出しなかった。またその調査に伴う物品購入や謝金も発生しなかったため。2019年度は写本の実見による調査やコディコロジー専門家との意見交換のための海外調査を行う計画である。
チンパンジーにおける質感知覚・認知の総合的研究：比較認知科学の観点から

本研究では、ヒトの質感知覚の種を超えた普遍性や多様性、生後の経験の影響を明らかにするため、ヒトに最も近縁な動物であるチンパンジー、ヒトの子どもを対象に食物の鮮度や人工物の光沢感などの質感の知覚、絵画の配色に対する選好について検討した。まず、チンパンジーとヒトの成人を対象に、複数の野菜の画像から鮮度の平均を知覚できるかについて調べた。鮮度の異なる野菜の画像を6枚ずつ、左右に1秒間呈示したところ、チンパンジーもヒトも、鮮度のより高い画像セットを選択できたことから、鮮度の平均を知覚できる可能性が示唆された。次に、コンピュータグラフィックスにより作成された人工物の光沢の識別について、ヒトの児童と成人、チンパンジーを対象に検討した。4枚の画像の中から、1つだけ光沢の強さの異なる画像を選択する課題を実施した。その結果、ヒトでは、低学年の児童(6歳から9歳半)から高学年の児童(9歳半から12歳)にかけて正答率が増加すること、高学年の児童では、成人と同程度の正答率に達することが示された。一方、チンパンジーでは、すべての形状、光沢の強さの条件において、ヒトよりも正答率が低かった。したがって、ヒトとチンパンジーでは、人工物の光沢の強さの識別に違いがある可能性が示唆された。最後に、絵画の配色に対する選好についてヒトの児童を対象に検討した。成人では、絵画の色相を90度ずつ回転させて作成した4種類(0, 90, 180, 270度)の中から最も好きな配色の絵画を1つ選択させると、0度、すなわち原画の配色を選択する割合が最も高くなることが示されている。本研究では、6歳から12歳のヒトの児童を対象に、成人と同様の原画に対する選好が生じるかどうかについて検討した。その結果、低学年から高学年にかけ、原画の配色に対する選好が増加することが示された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、チンパンジーを対象にすることにより、質感知覚の種を超えた普遍性や多様性、生後の経験の影響を明らかにすることを目的とする。平成28年度は、これまで検討してきた食物の質感知覚の1つである「鮮度」の知覚の特性についてさらに明らかにすべく、京都大学霊長類研究所のチンパンジー2個体とヒト9名を対象に検討した。これまでの研究から、チンパンジーも野菜の表面のツヤやハリなどの「鮮度」の違いを、輝度分布などの視覚手がかりのみから区別できることが示されてきた(Imura, et al., 2016)。本研究では、このような視覚手がかりが、複数の葉の状態を判断する場合にも有効なのではないかと考え、ヒトやチンパンジーが、複数の葉の状態の「鮮度」を比べる能力について調べた。キャベツの葉の表面が、時間経過に伴い変化する様子を恒温恒湿室内で撮影した11枚の画像を用いて(撮影開始から1, 2, 3, 5, 8, 11, 15, 19, 23, 27, 32時間後)、1枚ずつ画像を見比べる場合と、3枚ずつ、あるいは6枚ずつ画像を見比べる場合とで、鮮度の違いを区別する能力に違いがあるかどうかについて、実験をおこなった。その結果、ヒトでは、画像の提示枚数が増加するにつれ、正答率が有意に増加した。この結果は、ヒトを対象とした先行研究とも一致するものである。ヒトでは、同一の鮮度を持つ画像を複数提示した場合に、低い鮮度を持つものはより低く評価されるのに対し、高い鮮度を持つものはより高く評価されることにより、鮮度の違いが強調されたと考えられる。一方、チンパンジーでは、ヒトとは異なり、画像の提示枚数の増加に伴う正答率の増加は見られなかった。以上の結果から、複数の葉の状態の「鮮度」の判断には、ヒトとチンパンジーで異なる可能性があることが示唆された。平成28年度は、生存に関わる質感の知覚として、食物選択に関わる「鮮度」の質感について検討した。その結果、チンパンジーもヒトも視覚手がかりのみから「鮮度」の違いを区別することができるが、複数の対象の全体の「鮮度」の違いを区別する場面では、ヒトの方がチンパンジーよりも周囲の他のキャベツの「鮮度」の情報に影響を受けやすいことが示唆された。以上の結果は、チンパンジーとヒトの「鮮度」の質感知覚に、普遍性だけでなく多様性も見られることを示すものであり、本研究課題の目的を部分的に達成することができたといえる。一方で、当初の計画では、他者との社会関係を構築する上で重要な、顔の肌の色や明るさの違いについても検討する予定であったが、ヒトやチンパンジーの顔色の微妙な違いをディスプレイ上で再現できるような刺激セットを準備することが難しく、実現には至らなかった。この点については、今後、領域内融合をとおして情報収集をおこなうと同時に、異なるアプローチから、社会的情報をもたらす質感についても検討をおこないたい。

鮮度の異なる野菜の画像を6枚ずつ、左右に1秒間呈示したところ、チンパンジーもヒトも、鮮度のより高い画像セットを選択できたことから、鮮度の平均を知覚できる可能性が示唆された。次に、コンピュータグラフィックスにより作成された人工物の光沢の識別について、ヒトの児童と成人、チンパンジーを対象に検討した。4枚の画像の中から、1つだけ光沢の強さの異なる画像を選択する課題を実施した。その結果、ヒトでは、低学年の児童(6歳から9歳半)から高学年の児童(9歳半から12歳)にかけて正答率が増加すること、高学年の児童では、成人と同程度の正答率に達することが示された。一方、チンパンジーでは、すべての形状、光沢の強さの条件において、ヒトよりも正答率が低かった。したがって、ヒトとチンパンジーでは、人工物の光沢の強さの識別に違いがある可能性が示唆された。最後に、絵画の配色に対する選好についてヒトの児童を対象に検討した。成人では、絵画の色相を90度ずつ回転させて作成した4種類(0, 90, 180, 270度)の中から最も好きな配色の絵画を1つ選択させると、0度、すなわち原画の配色を選択する割合が最も高くなることが示されている。本研究では、6歳から12歳のヒトの児童を対象に、成人と同様の原画に対する選好が生じるかどうかについて検討した。その結果、低学年から高学年にかけ、原画の配色に対する選好が増加することが示された。本研究課題では、チンパンジーを対象にすることにより、質感知覚の種を超えた普遍性や多様性、生後の経験の影響を明らかにすることを目的とする。特に、平成29年度は、金属光沢を含む人工物の質感知覚について、チンパンジーとヒトを対象に比較することにより、質感知覚における接触経験の効果について検討する。具体的には、領域内で開発された「質感標準テスト」を用いて、物体表面の光沢の強さの微妙な違いを区別する能力について調べる。近年のマカクザルを対象とした研究から、金属やセラミック、毛といった素材カテゴリの違いに対応する神経活動は、素材に触れる経験をとおして変化することが示されてきた(Goda, et al., 2016)。したがって、チンパンジーにとって馴染みのない新奇な素材、新奇な対象では、質感の知覚の感度もヒトとは異なる可能性がある。課題は、4つの物体の画像の中から、他とは光沢の強さの異なる物体の画像を1つ選び、選択するというものである。7種類の光沢の強さの異なる物体のうち、1種類を標準刺激とし、他の6種類と標準刺激を区別できるか否かについて調べることにより、光沢の強さに対する感度を測定し、ヒトとチンパンジーの感度を直接比較する。また、「質感標準テスト」により得られたチンパンジーの結果は、領域内で実施される予定となっている、異なる文化圏、異なる年齢層の被験者の結果とも比較する。領域内の研究者とも連携しながら、質感知覚における接触経験の効果を明らかにする予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
癌におけるRAS発現量依存的な生存シグナルの解析

RASは多くの癌種において増殖に関与する癌遺伝子と広く知られている。シグナリングに関しても非常に多くの研究がなされており、これまでの報告からRASシグナルは増殖だけでなく、細胞老化など非常に複雑な多様性が報告されている。また、既存の下流分子の阻害剤のみでは癌抑制には至らないことも知られており、シグナリング全貌の把握が今後の癌研究に必要であると考えている。申請者はこれまでに、内因性のNRASをCRISPRでノックアウトしつつ、テトラサイクリン(ドキシサイクリン)誘導型ベクターでNRASの発現を調整できる細胞の樹立を行ってきた。ドキシサイクリンによってNRASの発現量を調節することによって、シグナルの多様性を再現することが可能である。この系を用いてNRASシグナルの網羅的な解析を遂行中である。1.CRISPR libraryを用いた解析:ランダムな変異を誘導するCRISPR knockout libraryを用いて、NRAS発現量依存的シグナルの解明を行った。当該年度は、ドキシサイクリンを取り除いた細胞周期が停止する状態に対して、CRISPR libraryで細胞増殖が保たれるクローンの誘導を試みた。6×10<sup>6</sup>の細胞から12クローンの樹立に成功した。組み込まれているガイドRNAを解析し、候補遺伝子が得られた。2.次世代シークエンサーを用いた解析:ドキシサイクリン濃度が過剰状態(=NRASの発現が高い状態)において、細胞老化が観察された。ドキシサイクリン濃度依存的に発現量の異なる遺伝子68個を同定した。そのうち49遺伝子は、NRASの発現量依存的に発現が亢進したにも関わらず、過剰発現にて再度発現量の減少が見られる奇怪な挙動が見られた。当初の研究計画通りに進んでいる。CRISPR libraryと次世代シークエンサーを用いた解析に着手でき、今後さらなる検証は必要なものの、候補分子が得られた。引き続きNRASシグナルの網羅的な解析を行う。CRISPR libraryを用いた解析では、ランダムに遺伝子の活性化を行うActivation libraryのscreeningも行う予定である。また、NRASが高発現の状態において、細胞老化をキャンセルできるクローンの樹立を試みる。また、得られた候補遺伝子に関してはスクリーニングと同様の表現型が得られるか検証を行う。次世代シークエンサーの解析より得られた候補遺伝子においても、シグナル内における働きを検証する。
ガン化に伴うDNA複製開始制御の変化と、その抗がん剤の新規ターゲットとしての応用

(1)試験管内でDnaAを活性化する因子として、酸性リン脂質が知られている。我々はDnaA蛋白質の372番目のリジンが、膜リン脂質と相互作用することを見出した。さらにを遺伝学的解析から、このアミノ酸に変異を持つDnaAが、細胞内で機能することを見出した。(2)我々は既に、複製された直後の再複製開始制御にDnaAのATPaseが関与していることを報告している。本年度、我々はこのATPaseの促進因子を発見し、遺伝学的にそれがDNAポリメラーゼのβサブユニットであることを見出した。(3)我々はこれまでDnaAの種々の活性に預かる機能ドメインの決定を行ってきた。その結果、DnaA同士の相互作用に預かる機能ドメイン以外はすべてその決定に成功した。一方、DnaAのN末端部位の機能も未解明であった。我々はDnaA蛋白質のN末端の疎水性のアミノ酸残基が多くの原核生物でよく保存されていること、及びそのアミノ酸群が、ロイシンジッパー様構造(蛋白質の重合に関与)をとることを発見し、N末端がDnaA蛋白質同士の相互作用に関与していると考え、その証明に成功した。(4)真核生物の染色体DNA複製開始の最初の段階であり、且つ律速段階であるORCとCdc6pの相互作用ですら、これまでその試験管内再構成系は確立されておらず、複製開始制御機構の解明を困難にしてきた。本年度我々は、そのOCRとCdc6pの相互作用の試験管内再構成に世界で始めて成功した。そしてその再構成系を使い、その相互作用がDNA依存であることなどを明らかにした。
エナメル質初期う蝕病巣の再石灰化に対する唾液タンパク質の影響

口腔内の二大疾患の一つであり続けているう蝕において、今後の予防歯科診療を構築するにあたり、エナメル質初期う蝕の脱灰抑制および再石灰化の促進にかかわる要素として、糖タンパク質に着目し検討を行った。脱灰抑制および再石灰化の促進において、フッ化物の応用は数多く検討されてきているが、糖タンパク質の影響についてはコンセスサスが得られていないのが現状である。現在、実質欠損に至る、あるいは再石灰化し健全な状態へと回復するまでのエナメル質内のう蝕進行/回復状態を、歯が有する自家蛍光を応用して光学的に定量することが可能なQLF (quantitative light-induced fluorescence)法というシステムが構築され、応用の可能性が模索されてきており、この非破壊的に初期う蝕の動的変化を捉えることができる装置を用いて測定を行った。その結果、エナメル質の脱灰抑制に関しては、糖タンパク質であるムチンが脱灰溶液中に存在すれば、脱灰を抑制する機能が発揮されていることが明らかとなったが、ムチンのみでは完全に脱灰を抑制することはできないことも同時に明らかとなった。また、高濃度フッ化物の応用は高い脱灰抑制効果を導くことが明らかとなった。さらに、脱灰溶液中にムチンが存在すれば、フッ化物配合歯磨剤による低濃度のフッ化物の持続的な応用であったとしても、脱灰は高度に抑制されることも明らかとなった。次に、初期う蝕の再石灰化の促進に関しては、再石灰化溶液中にムチンが存在するとムチンの濃度が高くなるにしたがって再石灰化は抑制される傾向を示した。そしてこの再石灰化の抑制は所期う蝕の脱灰手度に依存しないことも明らかとなった。しかし、フッ化物配合歯磨剤を応用すると、再石灰化溶液中にムチンが存在しても高い再石灰化を導くことが明らかになったが、高濃度のムチンが存在する環境では、非常に低い再石灰化しか得られないことが明らかとなった。すなわち,QLF法を応用し、個々の堵面における梅の健康状態を検出・診断した上で、フッ化物局所応用プログラムを策定することが必要である可能性が示唆されたと考えている。口腔内の二大疾患の一つであり続けているう蝕において、今後の予防歯科診療を構築するにあたり、特に重要と考えられる再石灰化の促進にかかわるファクターのうち、フッ化物の応用は伝統的に多く検討されてきているが、唾液タンパク質の影響についてはほとんど検討が加えられていないのが現状である。現在、実質欠損に至る、あるいは再石灰化し健全な状態へと回復するまでのエナメル質内のう蝕進行/回復状態を、歯が有する自家蛍光を応用して光学的に定量することが可能なQLF(quantitative light-induced fluorescence)法というシステムが構築され、応用の可能性が模索されてきている。本研究により、エナメル質における表層下脱灰の程度がQLF法の応用により定量的に測定可能であり、QLF法はエナメル質における脱灰及び再石灰化の観察に有用であることが明らかとなった。さらに、エナメル質における表層下脱灰のボリュームの程度により、どのようなバリエーションで再石灰化が進行するのかを検討した。その結果、表層下脱灰の程度が少ない場合、その回復のスピードが速く、回復のボリュームも大きかったが、表層下脱灰の程度が大きい場合、回復のスピード、ボリュームともに減少するということがわかった。また、従来行われてきた局所的な各種フッ化物応用が再石灰化に与える影響を検索したところ、低濃度のフッ化物応用では高い回復率を示し、高濃度のフッ化物応用では、完全な回復がみられないことがわかった。以上の結果から、今後の研究を遂行する上で基礎となるデータ、すなわち表層下脱灰のプロパティの違いに依存する、エナメル質における動力学的な再石灰化の挙動が明らかとなった。唾液タンパク質およびフッ化物応用がエナメル質の脱灰に及ぼす影響については、唾液タンパク質の存在は脱灰抑制に作用することが分かり、高濃度フッ化物応用は高い脱灰抑制効果のあることが分かった。さらに、低濃度フッ化物応用も、唾液タンパク質の存在下では、高い脱灰抑制効果を示すことが明らかとなった。また、唾液タンパク質および各種フッ化物応用がエナメル質の再石灰化に及ぼす影響については、本研究では唾液総タンパク質の存在が初期う蝕の再石灰化に及ぼす影響については明らかではなかった。低脱灰群においてはフッ化物応用の種類にかかわらず高い再石灰化を示し、高脱灰群においては低濃度フッ化物であるフッ化物配合歯磨剤応用に比べ、高濃度フッ化物であるAPF応用は再石灰化を低下させることがわかった。

脱灰抑制および再石灰化の促進において、フッ化物の応用は数多く検討されてきているが、糖タンパク質の影響についてはコンセスサスが得られていないのが現状である。現在、実質欠損に至る、あるいは再石灰化し健全な状態へと回復するまでのエナメル質内のう蝕進行/回復状態を、歯が有する自家蛍光を応用して光学的に定量することが可能なQLF (quantitative light-induced fluorescence)法というシステムが構築され、応用の可能性が模索されてきており、この非破壊的に初期う蝕の動的変化を捉えることができる装置を用いて測定を行った。その結果、エナメル質の脱灰抑制に関しては、糖タンパク質であるムチンが脱灰溶液中に存在すれば、脱灰を抑制する機能が発揮されていることが明らかとなったが、ムチンのみでは完全に脱灰を抑制することはできないことも同時に明らかとなった。また、高濃度フッ化物の応用は高い脱灰抑制効果を導くことが明らかとなった。さらに、脱灰溶液中にムチンが存在すれば、フッ化物配合歯磨剤による低濃度のフッ化物の持続的な応用であったとしても、脱灰は高度に抑制されることも明らかとなった。次に、初期う蝕の再石灰化の促進に関しては、再石灰化溶液中にムチンが存在するとムチンの濃度が高くなるにしたがって再石灰化は抑制される傾向を示した。そしてこの再石灰化の抑制は所期う蝕の脱灰手度に依存しないことも明らかとなった。しかし、フッ化物配合歯磨剤を応用すると、再石灰化溶液中にムチンが存在しても高い再石灰化を導くことが明らかになったが、高濃度のムチンが存在する環境では、非常に低い再石灰化しか得られないことが明らかとなった。すなわち,QLF法を応用し、個々の堵面における梅の健康状態を検出・診断した上で、フッ化物局所応用プログラムを策定することが必要である可能性が示唆されたと考えている。
脳放射線壊死の新規診断法とベバシズマブを用いた新規治療法の研究

脳放射線壊死に対するベバシズマブの治療効果とF-BPA-PETの集積には相関があり、F-BPA-PETの有効性を認めた。ベバシズマブによる脳浮腫の抑制が患者の臨床症状の改善に寄与した。病理学的検討では、反応性のastrocyteとmonocyteにHIF-1α、VEGF、CXCR4、CXCL12、PDGF、PDGF-Rの発現を認め、脳放射線壊死の主役となっていることが明らかとなった。脳放射線壊死動物モデルは難航しており、現在作成中である。放射線壊死の臨床検体による放射線壊死の病態解明については、VEGF,HIF-1aのほかにCXCL12, CXCR4の関与、炎症のサイトカインであるIL-1a, IL-6, TNF-aの関与を確認し、reactive astrocyteとmicrogliaが主体を担うことが解明できた。現在、論文作成し、投稿段階に入っている。平成25年度中の論文のacceptを目指す。また、25年度はさらなる血管新生の分子として血小板由来成長因子(PDGF)の染色を行う予定である。放射線壊死の動物モデルの作成が予定より難航している。放射線壊死は作成できたが、安定して同じ病態を作成することができなかった。平成25年度は、新たな放射線照射装置を用いて、安定した放射線壊死モデル作成を目指す。壊死巣除去術にて得られた臨床検体を用いた放射線壊死の病態解明の研究では、2本の論文がacceptされた。1つ目は、前年度に得られた、血管新生に関わるVEGF、HIF-1α、CXCL12、CXCR4などの分子、および炎症のサイトカインであるIL-1a、IL-6、TNF-αなどの免疫染色を行い、反応性のアストロサイトおよびマイクログリアやマクロファージなどが主となり上記分子を発現し、crosstalkしていることを認めた。本研究内容はJournal of Radiation Researchにacceptされた(Yoritsune E, et al. J Radiat Res 2014, in press)。2つ目は、放射線壊死にPDGFおよびPDGFRの関与を詳細に検討した。PDGFは放射線壊死周囲の反応性のアストロサイトおよび血管内皮細胞に発現を認めた。アイソフォーム別の検討では、PDGF-CおよびDとPDGFR-αが反応性のアストロサイトに認められ、PDGF-AおよびBは放射線壊死周囲の血管内皮やモノサイトに発現を認めた。放射線壊死においてもPDGFを介した血管新生のpathwayが作用していることが確認され、特にPDGF-C, D, PDGF-αの関与が重要と思われた。本論文はRadiation Oncologyにacceptされた(Miyata T, et al. Radiat Oncol 2014: 9; 51)。ラットでの放射線壊死モデル作成および経時的発現分子の研究は、60Gyの照射で約6カ月後に放射線壊死が作成されていることをMRIによる画像検査および組織学的に確認した。MRIでは脳浮腫と思われる高信号域が出現し、組織標本では、壊死巣および浮腫、出血や血管新生を認めた。現在ラット数を増やして安定したモデルが作成できることを確認している。(1)脳放射線壊死に対するベバシズマブの有効性の検証および(2)F-BPAーPETを用いた非侵襲的診断方法の確立:臨床経過、MRI、F-BPA-PETの所見より放射線壊死と判断した症例に対して、施設倫理委員会承認を得て抗VEGF抗体であるベバシズマブの投与を行った。その症例の詳細な解析を行い、ベバシズマブ投与にて浮腫の軽減率と臨床症状の改善率、ならびにF-BPA-PETのL/N比との逆相関を認めた。また、症例数は少ないが、転移性脳腫瘍の症例には均一かつ高率に効果を示した。また、F-BPA-PETで診断した症例の腫瘍無再発生存率は高く、F-BPA-PETの信頼性も期待できる結果であった。これらのデータをまとめ、論文作成、投稿中である。(3)脳放射線壊死の作用機序の解明:放射線壊死の臨床検体の免疫染色では、VEGFが反応性のアストロサイトおよび血管内皮に発現している。腫瘍の血管新生にてケモカインの関与が近年報告されており、同様に我々もケモカインの免疫染色を行ったところCXCL12およびCXCR4の関与を認めた。また、これらのケモカインに関してはマクロファージの関与を認めている。(4)動物実験による病理学的検討:動物モデルの作成については京都大学原子炉研究所の協力を得て、まずラットの正常脳に放射線壊死の作成を試みた。しかし、参考にした論文と同様の方法で照射を行ったが、放射線壊死の確実な作成ができていないのが現状である。原子炉研究所のスタッフより助言をいただきつつ、他の施設でも線源や照射範囲、照射線量などの設定を変更し、いくつかの照射方法にて動物モデルの作成を試みる予定にしている。

臨床検体を用いた放射線壊死の病態解明および放射線壊死に対する新規診断と治療のデータ解析は順調に進展している。前者は論文を完成し投稿段階に入っており、後者はすでに論文掲載がなされた。動物実験による放射線壊死のモデル作成および新規治療の開発がモデルの作成に難渋し、安定したモデル作成に至っていないのが現状である。放射線壊死に対するベバシズマブを投与する臨床試験が開始したことにより、症例が臨床試験に登録されるため、放射線壊死でPETを撮影した症例が臨床試験に回ってしまっている。しかし、手術例はあるため、臨床病理検体による免疫染色は順調に進んでいる。また、既存の論文を参考に放射線壊死の動物モデルを作成したが、安定したモデルを確立することができなかった。現時点では照射方法を変更して作製する予定であるが、模索中である。放射線壊死の動物モデルの作成が予定より難航している。放射線壊死は作成できたが、安定して同じ病態を作成することができなかった。平成25年度は、新たな放射線照射装置を用いて、安定した放射線壊死モデル作成を目指す。今回使用する放射線照射装置は大阪府立大学獣医臨床センターにある動物照射用を用いる。8週のオスのWister ratを40Gy, 50Gy, 60Gyの3群に分け1か月6か月の間にsacrificeして、照射後の反応を組織学的に検討する。同時に放射線壊死モデル作成に関しては、長崎国際大学薬学科との共同研究についても相談していく予定である。安定したモデルが作成できれば、新治療薬として抗PDGF抗体を用いた治療実験を行う予定である。今後の最大のテーマは、放射線壊死の動物モデルの確立である。京都大学原子炉を使用してのラットへの照射実験を継続するとともに、神戸大学などとも交流を図り、現在放射線照射のプランについて相談をしているところである。場合によっては実験施設を使用させていただくことも検討している。放射線壊死のモデルが作製できれば、今まで得た知見を経時的に確認できることにより放射線壊死のメカニズムを完全に解明できると考える。メカニズム解明に到達することで、新規治療法への開発へと進めていく予定である。また、臨床試験の登録がもうすぐ終了する見込みであり、今後放射線壊死のPET所見およびベバシズマブの治療効果についてのデータの蓄積、解析を行っていく。平成24年度未使用額を含め、主に予定よりモデルの作成が遅れている動物実験に関係する費用に用いる。ラット、免疫染色、移動にかかる交通費などの諸費用が主である。引き続き、結果報告および情報収集のため、脳腫瘍に纏わる国内外の学会の出張費用に一部使用する。次年度使用額の663,156円は、当初ラットの放射線壊死モデルが安定して作成できるようにMRIの撮影によるモデルの途中経過の確認や追加のラットの費用の使用する予定としている。また、臨床試験が終了した時点で次年度使用額を予定していたPET費用に使用する予定である。