hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属間化合物の高温性能評価とその複合化による高温構造物への適用性向上に関する検討

本研究では,高温構造材料として有力視されているTi-Al系金属間化合物の高温耐食性などに着目し,高温構造物への適用性向上に関する検討を行った。その結果得られた主な成果を以下に示す。TiAl系金属間化合物の平滑材強度は熱処理により大きく変化する。すなわち,受け入れ状態では薄状にTi_3Alが析出しており,材料の異方性の効果も加わって,TiAl-Ti_3Al界面で脆弱になっており破壊強度は低い。熱処理により界面での合金元素の相互拡散と焼き鈍しの効果のために破壊強度と塑性変形能は回復する。しかし,更に高温で処理すると破壊強度は低下する。これは,Ti_3Al析出相の粒状化が進むとともに,回復と再結晶により凝固組織中にTiAlの単相の結晶が析出し,強度に対する二相効果が低下するためである。破壊靭性値に及ぼす熱処理効果については,1173K以上の熱処理温度で,K_c,CODともに低下し,明らかに脆化が認められる。破壊強度は熱処理に基づく組織変化に強く依存し,ラルソンミラーのパラメータにより強度の整理が可能である。1173K以下の温度範囲では酸化増量は僅かであるが,1273Kになると酸化増量は急増し,耐酸化性が急減する。酸化性の急増はTiAl母材とTiO_2+Al_2O_3の混合層間の酸化層の剥離によるものである。高温硫化腐食における腐食減量は熱処理温度が1073Kで最大となり,主に,粒界ならびに薄板状に析出したTi_3Alが腐食される。高温における酸化性を改善するにはセラミックス溶射が有功である。また,TiAlに窒素イオンを注入すると塩酸環境のような非酸化性酸中においても耐食性の改善が認められる。これは,窒素イオンの注入により表面層にTiNが形成され,それがセラミックスバリアの役割を果たし,結果としてTiAlの耐食性を向上させるものと考えられる。また,侵入固溶した窒素も耐食性の向上に有効であると考えられる。TiAl系金属間化合物の破壊強度に及ぼす熱処理の影響を検討した結果、TiAl相中にTi_3Alが板状に析出する場合に強度低下が著しくなる。これは、組織的切欠効果による二相効果が表われたものであり、Ti_3Alを熱処理により粒状に析出させることで改善できた。TiAl系金属間化合物は溶接が可能であるとされている。そこで、EBWを行い、溶接金属部の強度を検討した。その結果、母材に比べて溶接金属部の破壊強度は著しく脆化することがわかった。金属間化合物の耐食性として、酸性水溶液、高温硫化の試験を行った。共にTiAl相中のTi_3Al部の腐食溶解が著しく層状腐食の様相を呈した。更に、溶接金属部の耐食性を高温硫化感受性で評価した。その結果、母材に比べ著しい耐食性の劣化が認められた。これは、その状態図よりTi_3Alが急冷により室温でも多量に残存したことが原因であると考えられる。また、TiAlの高温酸化特性について実験を行った結果、特に組織の選択酸化性はあまり認められないものの多層の酸化膜構造をもち、その厚い酸化膜の剥離を伴いながら酸化が進行し、更に局部的ではあるが内部酸化も認められ複雑な様相を呈した。

その改善としては、PSZとNiCoCrAlYを用いた溶射が有効であるが場合によってPSZのはく離を生じ、現在尚、十分な対策は確立されていない。金属間化合物のセラミックスコ-ティングによる複合化と性能評価について検討した。コ-ティング法としては溶射法を選択し、セラミックには断熱性の高いPSZを用いることにした。これにより、TiAlの実用的耐熱性を向上させた。セラミックスコ-ティングの密着性を評価するために、まず、TiAlに減圧溶射法によりNiCoCrAlYを下地溶射し、その後、PSZを大気溶射することを試みた。PSZと下地溶射材の密着性は良好で欠陥も比較的少ないが、下地溶射材とTiAl間でき裂や剥離を生じ、実使用が困難であった。現段階ではこの割れを防ぐ事は困難で今後下地溶射材を変更したり、直接PSZの溶射を試みる。接合部の熱応力に関する検討としては、有限要素法による熱弾塑性解析を行い、溶射後の熱応力について検討した。その結果、下地溶射を施すことにより自由縁端部に高い垂直応力が誘起されることがわかった。割れはこの特異応力場において生じるため、その熱膨張係数の低い下地溶射材を使用することが望ましいことが明らかになった。TiAl金属間化合物の溶接性を知るために電子ビーム溶接を試みた。その結果、多数の試験〓に割れが発生しており、急熱・急冷を受ける溶接法は適当でないことが明らかになった。その原因として、金属間化合物は塑性変形能が乏しいために冷却途中で生じる双晶変形の変態応力を緩和できないことが原因であると考えられる。金属間化合物の表面改質を行うために、減圧溶射を試みたが界面はく離を生じ実用性が達成できなかったので、N^+_2のイオン注入を試みた。その結果、20keVの加速で注入が可能であることが明らかになった。イオン注入した金属間化合物の高温腐食試験を行った結果、特に高温酸化性が改善されており、その実用性が拡大した。また、HCe水溶液中で耐食試験を行ったが、著しい耐食性の改善が認められた。高温構造材料として有力視されている金属間化合物TiAlを母相とするTi-34wt%Al-2wt%Moに対して、窒素イオン注入による耐食性の改善を試みた。1273Kでの大気中酸化試験を行い、酸化による重量増加を調べた。イオン注入した試料と未注入試料とでの酸化増量の比較を行った結果、イオン注入試料では酸化増量の低減が認められ、窒素イオン注入により高温酸化特性の改善が可能であることが明らかとなった。TiAlの酸化特性について、酸化試験後の試料の自然冷却過程では表面酸化物の剥離がみられ、酸化時間が長いほど剥離は顕著であったが、イオン注入材には酸化皮膜の剥離はほとんどみられなかった。酸化皮膜の剥離には、下地材料と酸化物の間や異種酸化物層の間の熱膨張係数の違いに起因する熱応力が関係していることが考えられる。小傾角X線回折、走査型電子顕微鏡観察、電子線マイクロアナライザ分析により、TiAlの酸化皮膜については、外層にTiO_2が、内層にAl_2O_3が形成されていることが確認され、イオン注入を行うと内層のAl_2O_3の形成に大きな差異が生じるようになることが明らかとなった。五酸化バナジウム85wt%+硫酸ナトリウム15wt%の合成灰塗布による1273Kでのバナジウムアタック試験および湿潤腐食としての硫酸環境における分極試験では、イオン注入による耐食性の改善はあまり認められなかったが、塩酸環境における分極試験においては、高温酸化試験と同様に、イオン注入による耐食性の改善が認められた。
マグマ水蒸気爆発の発生機構に関する実験的研究

マグマ水蒸気爆発の発生機構を解明するため、素過程と考えられる溶融玄武岩と水の接触反応について昨年から引き続き実験研究を行った。本年度は爆発の規模の測定とトリガー圧力パルスを懸けた場合の爆発について測定実験を行った。圧力トランスデューサ、およびトリガーパルス発生装置をアクリル容器の側面に取り付けた。また玄武岩の溶融を確実にするためレーザビームをレンズを用いて絞れるように装置に改良を加えた。トリガーパルスの強度は100200kPaと記録され、液滴が容器の底に落下したタイミングを見て容器壁をたたいた。トリガーパルスを懸けない場合、爆発の規模は、40kPa程度であり、30マイクロ秒程度の間隔をおいて爆発を繰り返した。一方、トリガーパルスを懸けると爆発の間隔が懸けない場合よりも不規則になった。その規模は100kPaに及ぶ時もあったが、多くはたかだか2倍止まりであり1MPaにおよぶような爆発は見られなかった。同時に記録した高速度ビデオイメージからもトリガーの効果があまり明瞭に現れなかった。玄武岩の場合、微細化は進んでおらず、微細な球形破片が少量見られるが、大部分は固体のアルミナやガラスが熱歪みで破壊したときに生成される形状にしたものであった。高速度ビデオイメージから膜沸騰が生じていること、微細な破片も生成されていることが明らかになっており、流体不安定と熱応力歪み破壊の複合過程がこの実験領域では作用していると推測される。より高圧力パルスをかける実験が必要であるが、天然の火山噴出物中に今回の実験の生成物と同様な形状のものが含まれ、天然と本研究の類似性に興味がもたれる。
(InGa)N薄膜PLD成長におけるアブレーション粒子エネルギー最適化の研究

申請時の計画に挙げていたInGaNよりも今後更に需要が高まると予想される短波長発光の光デバイスへの応用を視野に入れて、材料をInGaNならびにAlGaNと拡大した研究を展開した。アブレーション粒子のエネルギー計測は本テーマの基本実験技術である。現有の超高速フレーミングストリークカメラを用いてGa, Al, In原子(またはイオン状態)の飛行エネルギー分布の3次元データを求めた。レーザーアブレーションではターゲットから噴出した粒子は相当な励起状態にあるために発光してプルームを形成している。プルームの運動状態を高速カメラにより観察してエネルギー分布を得ることができた。Ga原子がサーマルアブレーションにより約30eVのドリフトエネルギーをもつことが判明し、このエネルギーによる薄膜表面の衝突ダメージが発光特性の劣化を導いていることが明らかとなった。粒子斜め入射や背景窒素ガスの衝突散乱効果を利用して20eV以下に抑制することで高輝度GaN薄膜の成長に成果を収めた。InGaNならびにAlGaNなど3元系の薄膜PLD成長に関してデュアルレーザービーム堆積を行い、Ga原子の表面再蒸発に関する基礎的な知見を多数得ることができた。またInGaNの代替になりうるZnドープGaNの成長と基礎特性について詳細な検討をおこなった。本研究課題のもとに(青色(8160)16紫外)発光用の窒素化合物半導体薄膜(InGa)Nのレーザーアブレーションに関する基礎的な知見が相当量の大きさで得られたことを始めに述べておく。レーザーアブレーションにより成長用粒子が光子エネルギーを吸収、断熱膨張を介して大きなドリフト速度をもつことが知られている。このエネルギーは半導体薄膜成長に対してプラスにもマイナスにも働きかける可能性があるために、その最適調整が重要となる。超高速フレーミング・ストリークカメラ観察技術を導入して粒子のダイナミックスを直接測定することから始めた。Ga粒子は実に29eVの大きさのドリフトエネルギーをもつことが分かった。この値はGaN半導体に格子損傷を与える32eVに近いために、過度の作用がなされてダメージが導入されていることが判明した。この解決に2つの方策を講じることが可能である。すなわち(1)アブレーション粒子の進行方向を薄膜表面に対してオブリークにする、(2)チャンバー内部の窒素雰囲気圧を上昇させて、散乱によりエネルギー低減を図る、などである。前者について検討を始めた。斜め40度のアブレーション粒子入射を行うと、薄膜表面に与える垂直衝撃エネルギーが19eVと低減できる。これにより実際に薄膜成長を行い、フォトルミネセンスによる発光特性の測定を行った。その結果、バンドエッジ・エミッションが大幅に増大して薄膜の結晶性改質に大きな成果を見ることができた。入射角度を各種変えながらデータを取る必要があると考えられるが、現有設備の関係から限度があるために、今期の研究はこの段階で終えている。後者の雰囲気ガス散乱を利用したアブレーション粒子のソフトランディングに関する測定も始めた。効果は十分にあることが判りつつあるが、粒子エネルギーを下げすぎると、逆に結晶の品質が低下してしまうことが問題として浮上している。アブレーション粒子のエネルギーには最適幅が存在することの証拠でもある。当初計画に挙げていたInGaNよりも今後更に需要が高まると予想される短波長発光の光デバイスへの応用を視野に入れて、材料をInGaNならびにAlGaNと拡大した研究を展開したことを初めに記しておく。粒子堆積時の斜め入射や背景窒素ガスの衝突散乱効果を利用して堆積時のエネルギーを20eV以下に抑制することで高輝度GaN薄膜の成長に成果を収めた。InGaN

ならびにAlGaNなど3元系の薄膜PLD成長に関してデュアルレーザービーム堆積を行い、Ga原子の表面再蒸発に関する基礎的な知見を多数得ることができた。またInGaNの代替になりうるZnドープGaNの成長と基礎特性について詳細な検討をおこなった。Znの深い準位をうまく利用した結果である。世界的にPLDによるGaN系半導体薄膜成長の研究が少なく、その意味では特徴的であり、工学的にも学術的にも貢献した量は大きいと考えている。
新規ポリユビキチン鎖の構造および形成機構の解明

新規直鎖ポリユビキチン鎖の立体構造解析過去二年間の研究で、ポリユビキチン鎖は鎖長依存的に熱力学的安定性が低下していることが明らかになった。さらに、ポリユビキチン鎖は熱変性ならびに力学的応力により繊維形成することを発見した。また、細胞内でも鎖長依存的に凝集体形成をすることが観察された。今年度、より詳細な解析を行なった。-定量的力学的応力による繊維形成解析-繊維形成を齎す力学的応力をより定量的に解析するためCouettecellを用いた実験を行なった。Couettecellでは分子に一様かつ一方方向から力を加えることが出来る。解析の結果、ポリユビキチン鎖は4760s<-1>のせん断力で繊維を形成した。これは、アミロイドβ等の他の繊維形成タンパク質が繊維形成するせん断力と同程度であることが分かった。-細胞内ポリユビキチン鎖凝集体の分解-東京都医学総合研究所の小松先生との共同研究により細胞内凝集体の分解の有無を調べた。野生型マウス胎児線維芽(MEF)細胞内では凝集体は24時間でほぼ全量分解された。一方、オートファジー欠損MEF細胞内ではほとんど分解されなかった。よって細胞内ポリユビキチン鎖凝集体はオートファジーにより特異的に分解されることが分かった。長鎖ポリユビキチン鎖形成E3リガーゼLU8ACのポリユビキチン形成機構に関する構造学的研究昨年度結晶化に用いた試料を詳細に調べたところ、LUBACの構成要素であるHOIPはHOIL-1Lとの複合体に比べ単体の方が、より結晶化しやすい性質があることが分かった。本年度はHOIP単体の発現系構築、結晶化そしてX線回折実験に取り組んだ。放射光科学研究施設Photon FactoryにおいてX線回折実験を行なったところ最大解像度3.8Åの回折が得られたが、データの質が悪く構造解析には不十分であった。結晶の結晶性やクライオプロテクタントの適合性が不十分であったと考えられ、更なる結晶化・クライオプロテクタント条件を探索する予定である。本年度はデータを学術論文としてまとめ投稿した。現在、査読中であるが、これは順調に研究が進展し完了出来たと言えるであろう。また、東京都医学総合研究所の田中先生ならびに小松先生の研究グループと共同研究を行ない、当初の計画以上の興味深い結果を得ることが出来た。また、LUBACのX線結晶構造解析に関しては、未だ構造解析には至っていないが、着実に試料条件・結晶化条件を最適化することが出来ている。新規直鎖ポリユビキチン鎖の立体構造解析学術論文への投稿が出来たため、査読後、随時、原稿の訂正ならびに追加実験を行なう予定である。また今後、これまで得られた現象のメカニズム解析ならびに速度論解析を、主に核磁気共鳴などの原子レベルで解析できるツールを用いて進めていく予定である。直鎖ポリユビキチン鎖形成E3リガーゼLUBACのポリニビキチン形成機構に関する構造学的研究現在、複数の条件で目的タンパク質の結晶が得られているため、これらの条件をより最適化するとともに、随時X線回折実験を行ない、高分解能の回折データが得られ次第、構造解析に取り組む。新規直鎖ポリユビキチン鎖の立体構造解析ポリユビキチン鎖の鎖長・種類の違いによって生じる立体構造・物理化学的性質の違いを明らかにすべく解析を行なったところ、後述の3つの知見が得られた。これらは研究目的から考えて極めて本質的であり非常に新規性の高いものである。鎖長依存的熱安定性低下示差走査熱量測定解析により、直鎖ポリユビキチン鎖は鎖長が長くなればなるほどその熱力学的安定性が低下することが観察された。また、この現象はK48結合型・K63結合型についても観察された。これまでの研究でタンパク質のポリマーはモノマーに比べ熱力学的に安定になることが報告されており、今回の現象はこれと相反し、新規性の高いことが伺える。ポリユビキチン鎖アミロイド様繊維形成上述の解析により、ユビキチンのモノマーは熱変性に対し可逆であるのに対し、ポリマーは不可逆であることが分かった。そこで熱変性を経て得られた白色沈殿物を透過型電子顕微鏡により観察したところ100nm程度の繊維を形成していた。この繊維形成は鎖の種類や鎖長に依存性は無かった。さらに、繊維の二次構造を円偏光二色性スペクトルにより調べたところ、アミロイド繊維に特徴的なβ構造の割合の高い構造をしていた。加えて、これらの繊維はアミロイド繊維を染色する色素のひとつであるThioflavin Tと結合し、アミロイド様構造を形成していることが示唆された。力学的応力による繊維形成以上の結果より、鎖長が長くなればなるほど繊維形成しやすいことが考察できる。一方、鎖長が長くなればなるほど増加する物理化学的性質は分子異方性である。これらは何らかの関連性があると考え、次に異方性に直接影響を及ばす力学的応力(せん断力・流体力学的応力)を加え、繊維化が起こるか調べた。その結果、熱変性の時と同様の繊維化が確認出来た。これは、分子異方性の増加が分子変形・立体構造変化の誘起に関与していることを示唆する。直鎖ポリユピキチン鎖形成E3リガーゼLUBACのポリユビキチン形成機構に関する構造学的研究LUBACによる直鎖

ポリユビキチン鎖形成機構の構造生物学的解明を目指し、高純度かつ大量試料調製法の確立ならびに結晶化を試みた。大量試料調製法の確立は成功し結晶化を行なっているが、解析可能な結晶は未だ得られていない。試料の最適化が必要で1あると同時に、2011年にHOIPとHOIL-1L以外のLUBACの新たな構成因子SHARPINが発見され、これら三者複合体にすることでより解析に適した結晶が得られることが期待出来る。現在、最適化・三者の結晶化に取り組んでいる。新規直鎖ポリユビキチン鎖の立体構造解析昨年度の研究で、直鎖に加えK48結合型ならびにK63結合型ポリユピキチン鎖の熱力学的安定性は鎖長依存的に低下していることが明らかになった。さらに、ポリユビキチン鎖は熱ならびに力学的応力により繊維形成することも観察された。今年度、これらの知見をもとに、以下の項目に取り組み、興味深い結果が得られた。力学的応力による繊維形成の定量的解析一定の力学的応力をポリユビキチン鎖に加えたところ、その熱変性温度が低くなるに従って繊維形成速度が増加することが分かった。過去の報告で、熱力学的安定性の低下は繊維形成能が上昇することが示されている。ポリユビキチン鎖においても、鎖長依存的に熱力学的不安定化することにより繊維形成能が上昇しているが示唆された。ユビキチン化タンパク質におけるユピキチン鎖の熱力学的不安定・繊維形成細胞内でポリユビキチン鎖は単体として存在するより、基質に結合した状態で存在している。基質に結合した状態でも単体の時と同様の物理化学的性質が観察出来るか確かめるため、二種類の基質タンパク質(Calmodulin, FKBP12)をモデルとし解析を行なった。解析の結果、単体の場合と同様、基質に結合した状態でもポリユビキチン鎖は鎖長依存的に熱力学的不安定化し"熱変性ならびに力学的応力により繊維化することが示唆された。細胞内ポリユビキチン鎖凝集体形成次に、試験管内で解析した現象が細胞内でも引き起こるか検証した。実験にはマウス胎児線維芽細胞を用い、蛍光タンパク質EGFPを結合させたポリユビキチン鎖とモノユビキチンを形質導入により細胞内で発現させた。モノユビキチンを発現させた細胞では顕著な凝集体は確認出来ず、EGFPのみを発現させた細胞と同様、細胞質にほぼ一様に分布していた。一方、ポリユビキチン鎖を発現させた細胞では、いくつかの凝集体が生じていた。これより、試験管内で観察したポリユビキチン鎖の熱力学的不安定化が、細胞内でも引き起こされている可能性があると言える。直鎖ポリユビキチン鎖形成E3リガーゼLUBACのポリユビキチン形成機構に関する構造学的研究今年度、いくつかの条件でLUBACの結晶が得られた。具体的には、複合体構成要素であるHOIL-1Lのフレキシブル領域の切除、精製方法の改善、そして結晶化条件の最適化を行なうことで結晶が得られたと考えられる。放射光科学研究施設Photon FactoryにおいてX線回折実験を行なったところ、最大解像度2.8Aの回折を得られた。しかし、回折データの質が悪く、構造解析することが困難であった。これまでの結晶化実験の結果、結晶の質はサンプルの純度に敏感に呼応していることから、現在、更なるサンプル純度の向上に取り組んでいる。
刑事事件の処理と訴追過程の総合的研究

第1に、国民の訴追関心のありようと訴追過程の現状および問題点について、理論的側面での検討によって、国内外における訴追過程の研究の到達点と問題点について検討し、必要な調査を行うことができた。この調査・検討にあたっては、折しも大規模な刑事司法改革が進行中でもあり、分担者以外の研究者・実務家の協力も得て、広い視野の中で事件処理と訴追過程の問題を位置づけて議論することができた。第2に、さらに研究分担者以外の多くの実務家の協力も得て、事件処理と訴追判断の妥当性という観点から多くの具体的なケースを素材とし、訴追過程を検証するケース研究を行った。そして、その成果を生かしていけるように整理することができた。具体的には、横浜事件、狭山事件、大崎事件、本庄保険金殺人事件、ロザール事件、和歌山カレー事件、飯塚事件等々である。第3に、諸外国における事件処理ないし訴追過程の実情について、海外調査を行い、その成果について一応のまとめを行うことができた。具体的には、ドイツ、イギリス、台湾、フランス、イタリア等を対象とした。特に、いずれも訴追裁量について、関心がないわけではないが、その制度化は最小限にとどまっている諸国が多く、その理念、事件処理の実情について確認できたことは意味があった。また、分担者によるテーマごとの研究会や海外調査を実施しつつ、その研究成果を共有化するため、分担者全員の参加する合宿研究会を行ってきた。この研究会には、分担者以外の研究協力者にも参加してもらい、幅広い視点からの論議が可能になるように配慮してきた。その成果として、訴追過程の透明化、訴追過程の多元化、訴追過程への国民参加という三つの新しい検討視点から、検察官を担い手とする現在の訴追過程の問題点を理論的、実態的に全面的に洗い直し、国民の多様な訴追関心に対応できるような刑事事件の処理を支える訴追過程の具体的な制度設計についての基本的なあり方を明らかにする手がかりを得ることができた。本年度は、初年度でもあり、時間的余裕の問題もあり、研究計画全体の合理的・効果的に行うため、コアメンバー及び課題ごとの研究班による打ち合わせを可能な限り多数回行い、問題関心と研究遂行方法についての認識の共通化を計るとともに、原則として全研究分担者参加の合宿研究会を2回実施し、成果について報告・討議を行った。その主な内容は以下のとおりである。第一年度においては、国民の訴追関心の在りようと訴追過程の現状および問題点を、理論的側面と実態分析的側面とから検討した。理論的側面の検討は、国内外における訴追過程の研究の到達点と問題点について、数名の研究分担者で構成する個別研究班による基礎的検討作業を進め、あるべき訴追過程の基本的あり方に関する基礎的検討を行った。第二に、この理論的研究においては、研究分担者以外の実務家の協力も得て、事件処理と訴追判断の妥当性という観点から訴追過程を検証するケース研究をも開始した。第三に、海外調査を可能な範囲で実施した。合宿研究会で、欧米各国の刑事事件の処理と訴追制度についてあらためて検討した上、時間的・財政的事情から本年度の対象国を、2カ国に絞り、それぞれ3名合わせて6名が参加した。私人訴追主義に立ちながら検察庁(CPS)を最近創設したイギリスと、検察制度を基本としながら被害者の訴追権を認めるドイツであり、いずれも、実務家や研究者からの聞き取り調査とともに具体的な事件処理の観察調査を行い、事件処理と訴追過程に内在する問題点と改革の動向の検討を開始した。

第2年度における研究では、第1に、第1年度において開始した、国民の訴追関心のありようと訴追過程の現状および問題点についての、理論的側面と実態的側面からの検討をさらに継続してきた。理論的側面の検討では、国内外における訴追過程の研究の到達点と問題点について、数名の研究分担者で構成する個別研究班をテーマ別に設置し、基礎的検討作業を進め、あるべき訴追過程の基本的あり方を探るべく作業を開始した。第2に、この理論的研究においては、研究分担者以外の実務家の協力も得て、事件処理と訴追判断の妥当性という観点から訴追過程を検証するケース研究も開始しているが、本年度も、いわゆるロザール事件、本庄保険金殺人事件、和歌山カレー事件等々を対象として取り上げ、検討を進めてきた。第3に、第1年度に引き続き、海外の実情について調査を実施した。具体的には、大陸法圏のフランス及びイタリア、英米法圏のオーストラリアに加え、アジアの台湾及び韓国の調査を行い、所期の目的を達成した。現在、調査結果の分析作業を鋭意進めているが、従前必ずしも十分な情報を入手し得ていなかった国々も対象になっており、有意義な成果を上げ得たと考えている。例えば、イタリアでは、最高裁の判例が主導する捜査手続改革が既に1960年代から進められており、起訴法定主義が極めて厳格に維持されている。そのためもあって無罪率は、50パーセント前後に達しているといわれるが、検察は、その制度の維持に大義があるとの見解を持っている。また、台湾、韓国でも弁護権保障の強化を中軸とする捜査手続改革が進んでおり、韓国では、昨年の10月に最高裁判例が被疑者取調への弁護人の立会を容認したといわれ、事件処理についての検察の認識にも大きな変化を看取することができた。本年度は、3年目で、本研究の最終年度であり、第1に、第1年度から継続的な研究課題としてきた、国民の訴追関心のありようと訴追過程の現状および問題点についての、理論的側面での検討では、国内外における訴追過程の研究の到達点と問題点について検討し、必要な調査を行った。第2に、本研究においては、研究分担者以外の実務家の協力も得て、事件処理と訴追判断の妥当性という観点から訴追過程を検証するケース研究を継続してきたが、今年度も、いわゆる京都寺院放火事件、鶴見事件、日野町事件等を対象として検討を行い、その成果を生かしていけるように整理することができた。第3に、第1年度では、イギリス及びドイツ、第2年度では、台湾、フランス、イタリア、オーストラリア、大韓民国を対象とした海外調査を行い、所期の日的を達成したが、本年度は、アメリカ合衆国を中心に、さらにフランス、大韓民国の追加調査も行い、海外調査の成果について一応のまとめを行うことができた。以上のように、分担者によるテーマごとの研究会や海外調査を実施しつつ、その研究成果を共有化するため、分担者全員の参加する合宿研究会を三回行った。その成果として、訴追過程の透明化、訴追過程の多元化、訴追過程への国民参加という三つの新しい検討視点から、検察官を担い手とする現在の訴追過程の問題点を理論的、実態的に全面的に洗い直し、国民の多様な訴追関心に対応できるような刑事事件の処理を支える訴追過程の具体的な制度設計についての基本的なあり方を明らかにする手がかりを得ることができた。
急性期病院から即自宅生活を目指した脳卒中発作後患者の廃用症候群予防プログラム検証

脳卒中で片麻痺等の運動障害をきたした患者の回復促進について、単に運動療法のみの回復促進方法とは異なる、脳卒中患者に快の刺激を呼び戻す手法を取り入れた運動プログラムを組み込むことで、理学療法士も加わった従来の運動療法のみでは比較的効果の少ない対象者に対しても、効果の上がるケア方法の立案と確立を目指すことを研究の目的とした。脳卒中で片麻痺をきたした患者に対する「快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す手法」に看護行為の清潔援助基本である手浴を取り入れた。その結果、快刺激である手浴と運動療法の併用による効果を明らかにすることができた。さらに、脳卒中患者の実態を調査するなかで、持続する痛みにより、ADLの低下をきたしている患者の存在を確認した。そこで、脳卒中発症後痛みを訴える患者の多施設後ろ向き実態調査を行った。134例のくも膜下出血患者の中で、根治術後においても持続した頭痛のある患者は70%も見られ、2018年12月に論文に発表した。脳卒中患者のADL阻害し、廃用性症候群予防のためのプログラムを遂行出来ない一因に、発症直後からの頭痛があることを明らかにした。このことは、従来脳卒中患者において、意識レベル低下や高次脳機能障害等により廃用性症候群予防プログラム実施において、まず疼痛緩和の有無の確認も必要であることを指摘できた。この頭痛については、脳卒中治療ガイドラインにおいても記載されていない、非常に新しい視点での看護支援の必要性が指摘できた。今回の研究において、脳卒中後に発生する痛み(頭痛)の存在とその痛みに対する緩和ケアの必要性を指摘できたことは、療養を行っている患者の安楽の向上のために非常に貢献できる内容となった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究当初の目的は、脳卒中運動麻痺患者に対して、発症直後急性期から回復期リハビリテーションテーション病院を経ずに即自宅退院を目指して、看護師が急性期病院で効率よく筋力低下予防を日常生活活動の中で実施するとともに軽度意識障害患者にも適応できる快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想インタビューを取り入れ、患者のもつ「動きたい・自宅に帰りたい」という意欲を引き出しながら「筋力維持運動方法」を定期的に組み入れるプログラムを開発することである。このことで、理学療法士や作業療法士が行う筋力回復促進プログラムのみでない、看護的視点での回復促進プログラムの構築を目指すことであった。平成27年度の研究実施計画に添って、脳卒中患者にとって快の運動となってADLの回復促進の一助になる刺激内容とその方法の確認をし、プログラム構成の確認を行うことであった。文献検討や最新の研究動向を確認するため、国内外の学会参加や文献検討を行うとともに、綿密な文献比較を行った。その結果、認知症患者に取り入れている回想インタビューを脳卒中患者に適応できないことことが明らかとなった。脳卒中患者の発症する意識障害は、たとえ軽症と考えていても回想まで至らないためであって、「快の運動」につながらなかった。そこで、快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想法以外の他の方法の検討を行う必要性が生じた。患者への過大な負担をかけず、さらに患者にも実行可能な方法の検討を、行う必要性がある。プログラム原案の妥当性の評価まで至らなかった。上肢運動プログラムについては、ICFモデルに基づいた参加と活動を促す仕組みを取り入れた調査を行い、参加と活動を促すことで関節可動域を拡大できることが分かった。当初の計画とおり行かなかった理由として、軽度意識障害患者にも適応できる快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想インタビューを取り入れ、患者のもつ「動きたい・自宅に帰りたい」という意欲を引き出しながら筋力維持運動方法を定期的に組み入れることを当初考えていたが、回想法の適応ができなかったためである。快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想法以外の他の方法の検討について、行わなければならないため、この1点は、研究予定通りには進行していない。しかし、上肢運動プログラムについては、ICFモデルに基づいた参加と活動を促す仕組みを取り入れた調査を行い、参加と活動を促すことで関節可動域を拡大できることが分かった。研究当初の目的は、脳卒中運動麻痺患者に対して、発症直後急性期から回復期リハビリテーション病棟を経ずに即自宅退院を目指して、看護師が急性期病院で効率よく筋力低下の予防を、日常生活活動の中で実施するとともに軽度意識障害患者にも適応できる快のADL(activities of daily living)記憶を呼びもどす回想インタビューを取り入れ、患者のもつ「動きたい・自宅に帰りたい」という意欲を引き出しながら「筋力維持運動方法」を定期的に組み入れるプログラムを開発することであった。理学療法士や作業療法士ではない看護師が、筋力維持に取り組む方法として、単なる筋力アップトレーニングを行うことは、理学療法士の専門職能力にゆだねるべきで、看護師は日常生活支援項目の中での苦工夫を行うこと必要がある。昨年度の研究成果から、回想法を脳卒中患者に取り入れる快の刺激方法は、有益でないことが明らかとなった。そこで、回想法以外の快刺激をもたらす方法について、検討を重ねた結果、手浴と運動療法を行うことの視点で取り組むことにした。このプログラムでは、快刺激を試みながら、運動療法も加味することで、その効果をより確実にすることを期待した。対象者は、脳卒中で緊急入院した患者で片麻痺を有している患者であった。看護領域での「清潔」の支援方法の上に、さらに手浴時に手指の運動療法を行うという方法である。

6事例について、手指の関節可動域の拡大をもたらすことができ、看護領域での「清潔」の支援方法の概念の活動を拡大することができる行為であることを明らかにできた。おおむね順調に進展している理由としては、脳卒中で緊急入院した患者で片麻痺を有している患者に対して、看護領域で清潔での援助方法として用いられている「手浴」の快刺激を試みながら、運動療法も加味するプログラムを実践したことの成果はあった。単に運動療法のみの回復促進ではなく、脳卒中患者に快の刺激を呼び戻す手法を取り入れた運動プログラムを組み込むことで、理学療法士も加わった従来の運動療法のみでは比較的効果の少ない対象者に対しても、効果の上がるケア方法の立案と確立を目指すことを研究の目的とした。平成29年度は、3点について研究を進めてきた。1、脳卒中で、片麻痺となった患者に対する「快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す手法」に上肢に、手浴を取り入れた。脳卒中発症後に、快刺激である手浴の追加実施群と運動介入実施群の2群について、比較を行った。その結果、快刺激の手浴と運動療法の併用による効果を明らかにした。その成果は、日本ニューロサイエンス看護学会誌に発表した。2、軽症脳卒中患者の6ケ月後の生活状況(ADL)の実態調査においては、昨年度に50例のデータを得ることができた。この成果の発表は、第26回日本脳神経看護研究学会四国部会において発表した。3、脳卒中患者に対する快刺激を提供できる手法として、認知症患者に用いる回想法を取り入れることを考えたが、脳卒中軽症患者の多くが、軽度の意識障害患者あるいは高次脳機能障害を併発していることが明らかになった。このため、絵や写真を取り入れた回想法での効果を期待できなかった。平成30年度は、学会での情報交換や過去の文献検討において、実行可能で安心と信頼に足る手浴の他の手法による快刺激を組み込んだ運動療法に対するケア方法を確認をしていきたいと考えている。3点の計画中2点の計画については、公表することができた。しかし、看護行為である手浴による関節可動域の拡大の実態は明らかにできたものの、なぜその効果をもたらすのか、あるいはどのような機構が働いているのかという作用機序については、明らかにできなかった。脳卒中患者の手浴を加えた快刺激による運動療法の効果を、作用機序から明らかとできなかったため、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。脳卒中で片麻痺等の運動障害をきたした患者の回復促進について、単に運動療法のみの回復促進方法とは異なる、脳卒中患者に快の刺激を呼び戻す手法を取り入れた運動プログラムを組み込むことで、理学療法士も加わった従来の運動療法のみでは比較的効果の少ない対象者に対しても、効果の上がるケア方法の立案と確立を目指すことを研究の目的とした。
思春期特発性側弯症の原因と進行に関わる因子の解明と新規治療法の開発

思春期特発性側弯症の原因や進行に関わる因子は殆ど解明されていない。側弯症患者の病態評価には主に冠状断での変形が用いられるが、病態の首座はあくまで椎体の回旋であり、CTでの身体軸断面が重要である。我々は側弯症患者のCobb角とCT軸断面での胸郭内蔵器位置の関係解析し、両者に有意な相関が存在することを明らかにした。また、胸郭前後径と側弯の発症および進行についてマウスを用いた実験を行い、胸郭前後径の発育障害が肋骨基部から椎体にかかる力学的不均衡の原因となり、椎体回旋による側弯発症の一つの要因であることを明らかにした。思春期特発性側弯症の発症要因の一つとして、肋骨から椎体基部へ加わる力学的不均衡が考えられる。これを検証するため、マウスを用いて側弯発症モデルの確立を試みた。これまで動物での側弯モデルは、いずれも外科的処置を加えての強制的な脊柱変形を生じさせていたが、我々は非侵襲的なモデルの開発を試みている。これまでの我々の研究で、若年マウスに胸郭前後径のみを発育阻害するプラスチックコルセットを装着することで、発育性の右凸側弯がほぼ例外なく生じることが明らかとなった。今年度は、このプラスチックコルセット装着時に、外科的に第6ー12肋骨基部と椎体付着部で肋骨頭を切除し、側弯の発症が妨げられるかを検討した。その結果、肋骨頭を切除したマウスに於いてはプラスチックコルセット装着にても側弯は発症しなかった。また、片側のみの肋骨頭を切除した場合は、プラスチックコルセットを装着しなくても側弯が生じ、特に右側を切除した場合は右凸側弯が、左側を切除した場合は左凸側弯が発症した。この知見は特発性側弯の発症が肋骨頭から椎体基部へかかる力学的な左右差が椎体の発症に関与していることを強く示唆しており、非常に重要な知見と言える。また、進行予防のために装具治療が行われるが、その効果に関しても未だ議論が続いている。現在でも患者群の遺伝子解析が積極的に行われているが、単一の遺伝子からなる疾患とは考えられていない。我々は、側弯患者において有意に胸郭前後径が減少していることや、漏斗胸患者において側弯が高率に散見されることから、胸郭前後径の発育障害が側弯発症の一つの要因となり得るのではないかと考えた。これを証明するためには、再現性の高い動物モデルが必須であるが、これまで動物での側弯モデルは、いずれも外科的処置を加えての強制的な脊柱変形を生じさせるものであった。これまでの我々は、若年マウスに胸郭前後径のみを発育阻害するプラスチック装具を装着し、マウスに側弯が生じるかを検討した。その結果、装具を装着したマウスは発育性の右凸側弯がほぼ例外なく生じることが明らかとなった。特に重要なことは、成長が認められる10週齢までは側弯(Cobb角)の進行が認められ、成長終了後は側弯の進行が認められなかった。また、胸郭前後径、回旋角、Cobb角のいずれも相関関係を認めた。さらに、外科的に第6ー12肋骨基部と椎体付着部で肋骨頭を切除したマウスに於いては、プラスチック装具装着にても側弯は発症しなかった。片側のみの肋骨頭を切除する実験を行ったが、装具装着なしでも側弯が生じ、特に右側を切除した場合は右凸側弯が、左側を切除した場合は左凸側弯が発症した。この知見は特発性側弯の発症が肋骨頭から椎体基部へかかる力学的な左右差が椎体の発症に関与していることを強く示唆していた。この力学的不均衡を3D-CTから算出する方法を試みているが、被爆量の問題もあり、呼気および吸気の胸部レントゲンから算出できないかを検討している。医歯薬学マウスを用いた側弯発症モデルの確立に成功した。また、その発症要因が肋骨頭から椎体基部へかかる力学的左右差によるものであることを明らかに出来た。これは当初は平成26年度の計画であったため、予想以上の伸展がみられたものと考えている。今後の研究推進は、マウスモデルのメカニズムをより深く検討することと、臨床における側弯患者の画像データから、肋骨ー椎体基部へかかる力学的不均衡を数値化できないかを検討する。

マウスモデルに関しては、心拍動や呼吸など、どの時点でも最も椎体基部へ肋骨から力がかかるかを明らかにし、不均衡のレベルと側弯の頂椎の相関を解析する。
大学院教育を地域貢献に活かす保健師等のコンピテンシー開発

近年、健康課題の多様化・深刻化に伴い、保健師に求められる役割が拡大・高度化している。本研究の目的は、大学院博士前期課程の科目で実施する、保健師等のコンピテンシーを高めるための学習成果創出型プログラムを開発し効果を検証すること、及びそれを地域貢献に活かすよう普及することである。プログラムは、2回の試行と修正を経て開発された。プログラムのコンセプトは「私の学び、明日への貢献」であり、4か月間にグループ・セッションが5回、その間の個別面接4回で構成されている。期間中参加者は、現場の課題と、それを解決する自分の学習課題を明確にして、自分で決定した到達目標の達成に向けて取り組む。研究者は学習支援者として、参加者の学習成果が最大になるように支援した。プログラムを実施した結果、以下の結果に示す一定の効果が検証された。前後のアウトカム評価では、参加者の専門性発展力や公衆衛生の基本活動遂行能力、事業・社会資源の創出コンピテンシー、住民の力量を高める能力、活動の必要性と成果を見せる能力など多様な能力が有意に高まっていた。さらに、プログラム実施後の参加者の満足度と、費用に見合う効果を得られたと思う程度は高かった。また、参加者の学習プロセスにおいては、1)現状と課題への気づき、2)改善計画の実行、3)改善した成果の確認という3つの必須通過点が確認された。本プログラムは今後、大学院教育や大学と連携した自治体や企業、看護協会保健師職能による現任教育への適用可能性がある。本研究は、平成1619年度基盤研究(B)の成果を土台にして、新たに教育プログラムと評価指標を開発し、大学院教育と現場で実践する保健師等に用いて、学習者の専門能力向上と地域貢献への効果を実証し、その方法を広く普及することを目的としている。本年度は大学院用の試案を作成し、試行(前期)を経て検討と修正を行い、「(1)大学院用と(2)保健所・保健センター出前用の教育プログラム(以下、プログラムと略)」を開発・実施した。プログラムは、アクションリサーチの理念に則り、目標指向型学習の方法論を用いて構成した。教材としては、テキスト、ワークブックを作成し、学習者が成果につながる学習過程を辿るためにポートフォリオとリフレクティブプラクティスを取り入れた。研究者は先駆的取り組みをしている英国で研修し方法論を学んで臨んだ。プログラムは、1ヵ月に1回・計5回のセッションと、各セッション間に行なう個別面接4回で構成した。学習者は、各自学習課題を明確にして学習計画を立て、授業では毎月の成果をプレゼンテーションし、他の学習者と研究者からのファシリテーションと意見交換を通して次回のアクションプランを明確にした。個別面接では研究者は学習者のリフレクションを促進し、学習者の目標達成に向けた過程を支援した。試行は平成20年度前期に当該科目2単位の受講者を対象として行い、その評価より導いた課題を基に、プログラムの目標、学習方法やプログラムの内容、教材、評価方法などを大幅に修正し、平成20年度後期に当該科目と一保健所において本施行した。その成果は分析中であり、今後学会で順次発表予定である。本研究は、平成1619年基盤研究(B)の成果を土台にして、新たに教育プログラムと評価指標を開発し、大学院教育と現場で実践する保健師等に用いて、学習者の専門能力向上と地域貢献への効果を実証し、その方法を広く普及することを目的としている。2年目の21年度は、前年度大学院前期課程用に開発した教育プログラムを、前期、後期の2回実施し、また保健所・保健センター出前用の教育プログラムについても1フィールドで実施した。教育プログラムは、学外研究者にクリティークを受け随時修正を加えた。ロンドンシティ大学からは研究者1名を招聘し、教育プログラムの参加観察を実施してもらうとともに、研究プロセスと評価方法についてもクリティークを受けた。

成果は関連学会で発表するとともに、自主的なワークショップや情報交換会を開催し、参加者に広く意見を求めた(日本地域看護学会ワークショップ「大学院教育における保健師等のコンピテンシー開発」、全国保健師教育機関協議会後援情報交換会「実践現場との協働による英国City UniversityのContinuing Professional Development教育)。なお、教育プログラムと教材、教育体制モデルの妥当性や活用可能性を判断するために、今年度全国調査を予定していたが、準備に時間を要したため、次年度に実施することとした。データの分析は継続して行っており、今後学会で順次発表し、論文を作成していく予定である。<研究実績全体について>本研究は、平成1619年度基盤研究(B)の成果を土台にして、新たに教育プログラムと評価指標を開発し、大学院教育と現場で実践する保健師等に用いて、学習者の専門能力向上と地域貢献への効果を実証し、その方法を広く普及することを目的としている。平成20年度前期に大学院前期課程用に開発した教育プログラムを試行し、その後期から平成21・22年度の前期・後期と実施し効果を検証した。また保健所・保健センター出前用の教育プログラムを並行して開発し、期間中3フィールドで実施・評価した。教育プログラムは、学外研究者にクリティークを受け随時修正を加えた。平成21年度にはロンドンシティ大学からは研究者1名を招聘し、教育プログラムの参加観察を実施してもらうとともに、研究プロセスと評価方法についてもクリティークを受け、最終の22年度は、その結果に基づきプログラムの内容を検討し報告書を作成した。<主要研究論文について(査読2回を経て現在若干の修正中)>近年、健康課題の多様化・深刻化に伴い、保健師に求められる役割が拡大・高度化している。本研究の目的は、大学院博士前期課程の科目で実施する、保健師等のコンピテンシーを高めるための学習成果創出型プログラムを開発し効果を検証することである。プログラムは、2回の試行と修正を経て開発された。プログラムのコンセプトは「私の学び、明日への貢献」であり、4か月間にグループ・セッションが5回、その間の個別面接4回で構成されている。期間中参加者は、現場の課題と、それを解決する自分の学習課題を明確にして、自分で決定した到達目標の達成に向けて取り組む。研究者は学習支援者として、参加者の学習成果が最大になるように支援する。対象は、2008年10月から2010年3月までの3期にプログラムを受講した保健師8名であり、うち4名が大学院生、4名が科目履修生であった。プログラムのアウトカムは、プログラム実施前後のコンピテンシーの測定により評価し、プロセス評価は、参加者に1)現状と課題への気づき、2)改善計画の実行、3)改善した成果の確認という3つの必須通過点があったかどうかによって評価した。プログラムを実施した結果、以下の結果に示す一定の効果が検証された。前後のアウトカム評価では、参加者の専門性発展力や公衆衛生の基本活動遂行能力、事業・社会資源の創出コンピテンシー、住民の力量を高める能力、活動の必要性と成果を見せる能力など多様な能力が有意に高まっていた。さらに、プログラム実施後の参加者の満足度と、費用に見合う効果を得られたと思う程度は高かった。
高機能広汎性発達障害の子どもを持つ母親に対する家族心理教育プログラムの効果

高機能広汎性発達障害の子どもの母親への家族心理教育が母親の精神的健康度、生活の質、育児負担度の改善に効果があるかを調べるため無作為割り付け比較試験を行った。評価としてGHQ28(精神的健康度評価項目)、SF-36(健康関連QOL評価項目)、J-ZBI(介護負担度評価項目)などを施行した。介入群には、2週間に1回2時間、計4回の家族心理教育を施行し、終了時の7週後と、21週後にアセスメントを行った。7週後の時点では両群でGHQ得点に有意な差はなく21週の時点で対照群の方がより改善していた。家族心理教育プログラムは、母親の心理ストレスや養育負担のいずれにおいても改善を示すことができなかった。この研究は「高機能広汎性発達障害の子どもの母親への家族心理教育は母親の精神的健康度に変化を及ぼす。また、母親の生活の質、育児負担度の改善に効果がある。また、子どもの障害特性に基づく行動の改善に効果がある。」という仮説を明らかにすることを目的とした無作為割り付け比較試験である。名古屋市立大学こころの医療センター外来および同小児科外来、豊川さくら病院で研究対象者を募集した。また当初の計画の対象者を集めるために、豊橋市のかずおメンタルクリニックにおいても募集をし、平成24年3月までに72人の同意を取得した。これら全員にベースライン・アセスメントとしてGHQ28(精神的健康度評価項目)、SF-36(健康関連QOL評価項目)、J-ZBI(介護負担度評価項目)、ABC-J(子どもの異常行動評価項目)による評価を施行した上で、名古屋市立大学病院臨床試験管理センターにて介入群と対照群に無作為割り付けを行い、36人が介入群に、36人が対照群に割り付けられた。介入群に対しては、2週間に1回2時間、計4回の家族心理教育のセッションを施行し、セッション終了時である7週後、経過観察のための21週後にベースライン時と同様のアセスメントを行った。家族心理教育のセッションは情報提供の各1時間の教育セッションと、1時間のセルフヘルプとエンパワーメントを目的としたグループ・セッションで構成した。対照群は介入群と同時期の7週後、21週後に評価を行い、21週の評価後に家族心理教育のセッションを施行した。最終的に介入群36人と対照群36人の全員のデータを得た。結果として、21週の時点で介入群の方がGHQ得点が有意に高かったが、対照群の方がより改善していた。7週後の時点では両群でGHQ得点に有意な差はなかった。J-ZBI、ABC-J得点の低下については7週後も21週後も両群で有意な差は見られなかった。本研究では「高機能広汎性発達障害の子どもの母親への家族心理教育は母親の精神的健康度に変化を及ぼす。」という仮説を明らかにするために無作為割り付け比較試験を行った。名古屋市立大学こころの医療センター外来および同小児科外来、豊川さくら病院、かずおメンタルクリニックで研究対象者を募集した。平成24年3月までに72人の同意を取得した。全員にベースライン評価としてGHQ28(精神的健康度評価項目)、SF-36(健康関連QOL評価項目)、J-ZBI(介護負担度評価項目)、ABC-J(子どもの異常行動評価項目)を施行した上で、名古屋市立大学病院臨床試験管理センターで介入群と対照群に無作為割り付けを行った。36人が介入群に、36人が対照群に割り付けられた。介入群に対しては、2週間に1回2時間、計4回の家族心理教育のセッションを施行し、セッション終了時である7週後、経過観察のための21週後にベースライン時と同様の評価を行った。家族心理教育プログラムは、母親の心理ストレスや養育負担、子どもの問題行動のいずれにおいても改善を示すことができなかった。

この研究は「高機能広汎性発達障害の子どもの母親への家族心理教育は母親の精神的健康度に変化を及ぼす。また、母親の生活の質、育児負担度の改善に効果がある。また、子どもの障害特性に基づく行動の改善に効果がある。」という仮説を設定し、家族心理教育の効果を明らかにすることを目的とした無作為割り付け比較試験である。わが国では広汎性発達障害の母親に対する心理教育やグループ・セッションは広く行われているが、その効果の検証は今までほとんど行われてこなかった。今回我々は、その効果の検証を目的として研究を実施した。名古屋市立大学こころの医療センター外来および同小児科外来、豊川さくら病院で研究対象者を募集し平成24年3月までに72人の同意を取得した。これら全員にベースライン・アセスメントとしてGHQ28(精神的健康度評価項目)、SF-36(健康関連QOL評価項目)、J-ZBI(介護負担度評価項目)、ABC-J(子どもの異常行動評価項目)による評価を施行した上で、名古屋市立大学病院臨床試験管理センターにて介入群と対照群に無作為割り付けを行い、36人が介入群に、36人が対照群に割り付けられた。介入群に対しては、2週間に1回2時間、計4回の家族心理教育のセッションを施行し、セッション終了時である8週後、経過観察のための20週後にベースライン時と同様のアセスメントを行った。家族心理教育のセッションは(1)広汎性発達障害の医学的な説明、(2)子どもの問題行動への対応、(3)就学・社会資源について、(4)母親の心身の健康についての情報提供の各1時間の教育セッションと、1時間のセルフヘルプとエンパワーメントを目的としたグループ・セッションで構成した。対照群は介入群と同時期の8週後、20週後に評価を行い、20週の評価後に家族心理教育のセッションを施行した。現段階までで介入群36人中30人と対照群36人中30人のデータを得た。当初予定していた目標症例数は64例であり、調査期間は平成23年10月1日より1年間、追跡期間は平成23年12月31日までであった。実際の調査および実施は平成23年9月1日より開始できたが、目標症例数を集めるために平成24年3月31日まで延長した。これに伴い、追跡期間も平成24年5月31日まで延長を予定している。以上の期間内に介入群36人中と対照群36人の計72人に対して、研究の同意を得て、実際に割り付けを行い、現段階までで家族心理教育の実施を終了し、介入群36人中30人と対照群36人中30人からデータを得た。論文がJournal of autism and developmental disordersに受理されなかった場合、他の雑誌へ再投稿をする。また得られたデータをもとに、高機能広汎性発達障害の子どもの母親のQOLの問題について、一般人口との比較や相関因子を探索する。これによって得られた知見については日本児童青年精神医学会で発表し、場合によっては国際児童青年精神医学会での発表も検討する。発表後は論文にまとめ雑誌へ投稿する。現段階で得られていない介入群36人中6人と対照群36人中6人の最終評価を行い、データを収集する。その後得られたデータを入力し解析する。それに基づき平成24年7月に第20回国際児童青年精神医学会にてポスター発表を行う。その後は、平成24年9月までに論文にまとめ投稿し、平成25年1月までの受理を目指す。次年度には学会発表後に論文投稿を予定しており、繰越金についてはそれに充てることとする。