hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タマネギとのシンテニーを利用したネギ染色体の集中マッピング

近年、タマネギおよびネギでDNAマーカーが開発されるとともに連鎖地図が作成されている。また、ネギとシャロットの種間雑種に由来する単一染色体添加/欠失系統(以下添加/欠失系統)が山口大学で育成されている。本研究では、タマネギとネギのシンテニーを利用して、マーカーの座乗染色体を明らかにするとともに、抽苔時期に関する遺伝子座領域を連鎖地図から明らかにした。タマネギおよびネギは、重要な野菜の一つであるものの分子遺伝学的研究が遅れている。近年になり、タマネギでは約1.2万のEST配列およびこれらをマーカーとした染色体地図が海外のグループより公開されるとともに、ネギとの種間雑種に由来する単一染色体添加/欠失系統(以下添加/欠失系統)が山口大学で育成されている。一方ネギでは、これまで当所が中心となり1,000以上のSSRを単離し、連鎖地図作成を進めている。本研究では、タマネギとネギのシンテニーを利用して、上記マーカーの座乗染色体を明らかにするとともに、抽苔時期や分げつ性等の有用形質に関する遺伝子座領域を連鎖地図から明らかにする。本年度は、添加/欠失系統を用いて、マーカー座の座乗染色体を特定するとともに、極早抽性「北葱」および晩抽性「長悦」の抽苔性を評価して、抽苔性に関する分離集団を育成した。まず、添加/欠失系統を用いた座乗染色体を特定するため、両種の交雑親であるネギ「九条」とシャロット「18-5」を用いて、ネギSSRマーカー1199個およびタマネギEST由来マーカー112個による多型を検索した。3%アガロースゲル電気泳動により多型が認められたマーカー407個(ネギSSR 344,タマネギEST 63)について、添加系統および欠失系統を用いて解析した結果、269座の座乗染色体を特定した。このうち230マーカー座については、これまで連鎖地図上の位置は不明であるが、新たに座乗染色体が特定されたマーカーであり、特定の連鎖群への集中マッピングに使用できる。一方、分げつ性や抽苔性について大きな差異のあるF2集団(「北葱」自殖系統×「長悦」自殖系統および「下仁田」自殖系統×「北葱」自殖系統)について、それぞれ114座および52座の遺伝子型を解析し、連鎖地図を作成した。またF2各個体の自殖後代(F3系統)を圃場で栽培し、抽苔性等の各形質を調査した。本年度は、昨年度に引き続き添加/欠失系統を用いて、マーカー座の座乗染色体を特定するとともに、極早抽性(不時抽苔性)「北葱」および晩抽性「長悦」の抽苔性を評価して、抽苔性に関する遺伝解析を行った。まず、添加/欠失系統を用いた座乗染色体を特定するため、両種の交雑親であるネギ「九条」とシヤロット「18-5」を用いて、タマネギEST由来マーカー261個による多型を検索した。DNAシーケンサーによるフラグメント解析およびシーケンスにより146座で多型が認められた。これらのマーカーを添加系統および欠失系統を用いて解析した結果、昨年度の結果と合わせて351座の座乗染色体を特定し、既に連鎖地図に位置付けられているマーカー座と合わせて合計605マーカーの座乗染色体が明らかとなった。一方、抽苔性について大きな差異のあるF2集団(「北葱」自殖系統×「長悦」自殖系統)について、それぞれ142マーカーからなる連鎖地図を作成するとともに、「北葱」の不時抽苔性に関する主要なQTLを見出した。
肝臓外科領域における新たな遺伝子治療法の開発

肝臓外科の対象には様々な疾患があるが、最も頻度も高く重要なものは原発性、転移性の悪性腫瘍である。また外科にかかわる病態としては様々な原因で生じる肝不全がある。さらには肝移植にまつわる病態、すなわち早期無機能肝、拒絶反応なども重要な問題である。これらに対して、現在、様々なアプローチにより、機序の解明、治療法の確立に向けた努力がなされている。このような背景のもとに、本研究は遺伝子導入の手法により、肝臓外科に関する病態に対して新しい治療法の開発を指向して行ったものである。与えられた研究期間中に以下に記すように、本来の目的に沿った成果と直接的には関連したいが重要な成果を得ることができた。2)エンドキシン肝傷害に対するVEGF発現recombinant adenoviruを用いた遺伝子治療の有効性3)p53により制御される導入遺伝子発現システムの開発4)癌の腹膜播種に対する可溶性Flt-1遺伝子治療の開発5)IL-12遺伝子導入樹状細胞を用いた免疫遺伝子治療の開発今後は以上の成果を踏まえて、肝臓外科領域の病態のみならず、難治性消化器癌に対しても研究を進めていく予定である。1.肝に対する遺伝子導入について:HVJリポソームとアデノウィルスベクターについて検討中である。HVJリポゾームの導入効率はLaCZをリポーター遺伝子として観察した場合、その効果はまだ不十分であるが、主として類洞壁細胞に導入された。アデノウィルスベクターでは導入効果は良好でであり、主として肝細胞に導入された。現在homologous recombinationにより、HGF遺伝子、VRGF遺伝子の導入を予定し、研究を進めている。VEGFには冷保存時の類洞内皮傷害に対する保護効果を、HGFには同様の病態における肝細胞及び類洞内皮細胞両者の保護効果を期待している。既に我々の今までの研究により、両分子の効果は確認している。2.原発性、転移性肝癌に対する遺伝子治療の試み:我々の従来の研究により肝転移における血管新生因子の重要性を明らかにした。本研究では、VEGFの受容体flt-lのsoluble formの作成を試みている。その他にもいくつかの血管新生阻害分子の遺伝子導入も試みている。ワクチン療法として癌細胞及び樹状突起細胞に対するIL-12遺伝子導入を試みている。さらには、P53-mutantにのみ、HSV-TK gene系が発現する方法を考察し研究を進めている。HVJリポソームとアデノウィルスベクターについて検討した。1)HVJリポソーム(Lp)については、導入様式に各々特徴を有するとされている4種のLp(PS-Lp,PL-Lp,AVE-Lp,opDC-Lp)を用いた。導入ルートとしては脾を用い、遺伝子産物が門脈を介して肝に到達することを期待した。LacZ遺伝子を用いた検討ではHVJ-PS-Lp,HVJ-DC-Lpでは一回投与にて脾面積の約10%、3回投与にて約50%の領域に導入された。HVJ-AVE-LpとHNJ-opDC-Lpでは1回投与にて上記の3回投与と同程度の導入効率を認めた。アデノウィルスベクターでは静注にても肝への導入効率は良好であった。ついでアデノウィルススペクターにVEGF遺伝子組み込み、肝冷保存、エンドキトシン血症における肝傷害の防止を目的として研究を行った。VEGFを用いた根拠は、上記二つの病態には肝類洞内皮細胞障害が関与しており、VEGFが類洞内皮細胞の維持に重要であるとの知見に基づいたものである。その結果、対照群に比べ類洞内皮細胞の電顕的形態が良好に維持され、肝障害も軽徴となることを明らかにした。2)肝癌に対する治療p35及びp45の遺伝子をタンダムにつないだIL-12遺伝子を上記方法にて脾内に注入し、門脈血中のIL-12蛋白レベルを測定中である。また、免疫遺伝子治療としてマウス樹状細胞にIL-12遺伝子を導入し、各種癌に対するワクチン療法を行っている。さらには、HSV-tkプロモーターのエンハンザー部分をp53認識配列に置換したプロモーターを作成しp53により制御され、変異p53にのみ選択的に遺伝子導入される系を開発中である。現在、in vitroの系ではあるがp53変異細胞に有意に強い効腫瘍効果をみている。
イノヴェーション促進法制としての植物新品種保護法の理論的課題に関する総合的研究

本研究は、1)イノヴェーション促進法制の観点からの植物新品種保護法制の理論的課題の明確化と対応、2)現行種苗法下での育成者権のエンフォースメント確保のための制度設計、3)国際的な知的財産法制フレームワークにおける植物新品種保護法制の再定義の可能性、を中心に理論的研究を行い、将来的方向性の導出を目的とした。研究成果として、現行における植物新品種保護法制は、昨今のゲノム編集技術等を基礎とした新しい育種技術を前提とすると、イノヴェーション促進及びエンフォースメント両面から多くの課題が認識され、特許制度との関係性という観点からも、制度上の枠組みとして見直すべき数多くの事項が明確となった。本研究は、1農業分野におけるイノヴェーション促進法制としての観点から生じる植物新品種保護法制における理論的課題の明確化と対応、2日本における現行種苗法の下での育成者権のエンフォースメント確保のための制度設計、3国際的な知的財産法制フレームワークにおける植物新品種保護法制の位置付けの再定義の可能性、という事項について理論的観点から検討を行って、一定の結論と将来的方向性を導出することを目的とするものである。本研究を進行する基本的な流れとしては、1研究に必要な基礎的文献資料の収集とその充実、実務状況の調査及び情報収集2資料分析、調査内容分析、詳細検討項目の洗い出しと整理、3各詳細検討項目の研究、4各詳細検討項目を統合させた総合的検討と追加的研究項目の抽出、5最終的な取りまとめ、の各段階に分類することができる。平成25年度は、上記1及び2の段階に十分な検討の時間と資源を割り当てた。1の段階については、本研究における主要な検討テーマに関する文献に拘ることなく、また理論的・実務的にかかわらず幅広い文献及び情報を収集を行った。また、関連する知的財産法諸法、民事法一般を中心とした文献収集等も併せて行った。なお、本研究では、アメリカ・欧州における植物新品種保護法制や関連する法制度を巡る動向の把握は極めて重要であると考えられるところ、折しも2013年に植物品種関連の特許権に係る、極めて重要な判断を示した判決がアメリカの連邦最高裁によって下されたことから、同判決の分析や学説等における議論状況等について情報収集と分析を行っており、次年度に向けても継続的な研究を進める予定である。本研究を進める基本的流れとしては、1研究に必要な基礎的文献資料の収集とその充実、実務状況の調査及び情報収集2資料分析、調査内容分析、詳細検討項目の洗い出しと整理、3各詳細検討項目についての研究、4各詳細検討項目を統合させた総合的検討と追加的研究項目の抽出、5最終的な取りまとめ、の各段階に分類できる。平成26年度は、平成25年度に続いて、上記2および3の検討に、研究資源の主要を割り当てて研究を行った。また、上記1の項目についても引き続いて行った。とりわけ、主要研究対象テーマの一つである、「農業分野におけるイノヴェーション促進法制としての植物新品種保護法制における理論的課題の明確化と対応」について研究を行い、種子等の適法な流通後の権利行使制限、農家における自家採種の確保と権利行使の調整、という検討事項が極めて重要な理論的課題であることが明らかとなった。これらの問題について、特許法における検討を行った成果については論文として公表する。本研究は、1農業分野におけるイノヴェーション促進法制としての観点から生じる植物新品種保護法制における理論的課題の明確化と対応、2日本における現行種苗法の下での育成者権のエンフォースメント確保のための制度設計、3国際的な知的財産法制フレームワークにおける植物新品種保護法制の位置付けの再定義の可能性、という事項について理論的観点から検討を行った上で、一定の結論と将来的方向性を導出することを目的とするものである。本年度当初計画の最終年度にあたり、上記主要な研究事項についての検討結果を踏まえた総合的検討及び総括を中心として行うこととなっていたところであるが、研究期間延長を申請・承認されたように、当初研究計画自体に変更及び遅延が生じている。もっとも、上記研究事項1及び2については所定の成果が得られた。すなわち、上記研究事項1の成果として、植物新品種保護法による農業分野におけるイノヴェーション促進には大きな限界が存していることが国際的にも認識されつつある傾向が明らかとなってきた。このため、特許制度を活用した植物新品種開発成果物の保護へのウエイトが今後高まることが示唆され、更なる研究が必要となるという知見を得た。また、上記研究事項2の成果として、現行種苗法の下ではエンフォース面での強化を行うためには、特許制度に近接した制度設計が望ましいという成果が得られた。また、それ以外に、農業分野における固有の法的救済制度のあり方についても探求する必要性の存在についても見出された。この点は、今後の追加的な研究事項が明らかにされたといえる。さらに、計画進行の遅れもあって、未だ途上の部分が多く残されている、上記研究事項3に係る研究計画については、特許法と植物信品所保護法制の調和・棲み分けのあり方を中心に研究を進める方向性へと変更することが望ましいという示唆を得たところである。

本研究は、1農業分野におけるイノヴェーション促進法制としての観点から生じる植物新品種保護法制における理論的課題の明確化と対応、2日本における現行種苗法の下での育成者権のエンフォースメント確保のための制度設計、3国際的な知的財産法制フレームワークにおける植物新品種保護法制の位置付けの再定義の可能性、という事項について理論的観点から検討を行って、一定の結論と将来的方向性を導出することを目的とするものである。本研究は、1)農業分野におけるイノヴェーション促進法制としての観点から生じる植物新品種保護法制における理論的課題の明確化と対応、2)日本における現行種苗法の下での育成者権のエンフォースメント確保のための制度設計、3)国際的な知的財産法制フレームワークにおける植物新品種保護法制の位置付けの再定義の可能性、という事項について理論的観点から検討を行ったうえで、一定の結論と将来的方向性を導出することを目的とするものである。本年度は、本研究課題の最終年度であるため、これまで得られた研究上の知見を統合して、農業分野におけるイノヴェーション促進に資する植物新品種保護法制の課題と見直しの方向性についての知見を導出したことが主たる研究成果といえる。すなわち、種苗法を中心とした既存の植物新品種保護法制の枠組みはあくまでも従来型の育種技術を前提とした制度設計となっており、昨今、急速な発展・展開をみせているゲノム編集技術を前提とした新しい育種技術による植物新品種保護には適合しにくいこと、そして、これらの新技術については特許法によるより広範な保護が及ぶ可能性があり、既存の植物新品種保護法制の下で保護された権利者と特許権者との間の緊張関係・法的紛争関係が生じることでイノヴェーション促進と円滑な営農活動に対して大きな支障を生じうることの懸念が明確になった。このため特許制度と既存の植物新品種保護法制との間での制度間干渉を明確な形で回避されるための制度設計・方策についての一層の研究へ向けて展開することが今後の課題であることが明らかになったといえる。本研究は、1)イノヴェーション促進法制の観点からの植物新品種保護法制の理論的課題の明確化と対応、2)現行種苗法下での育成者権のエンフォースメント確保のための制度設計、3)国際的な知的財産法制フレームワークにおける植物新品種保護法制の再定義の可能性、を中心に理論的研究を行い、将来的方向性の導出を目的とした。研究成果として、現行における植物新品種保護法制は、昨今のゲノム編集技術等を基礎とした新しい育種技術を前提とすると、イノヴェーション促進及びエンフォースメント両面から多くの課題が認識され、特許制度との関係性という観点からも、制度上の枠組みとして見直すべき数多くの事項が明確となった。平成26年度は、前年度の情報収集、資料分析を踏まえて、研究項目設定および個々の研究項目の検討を中心として行う予定であったところ、主要研究対象テーマの一つである、「農業分野におけるイノヴェーション促進法制としての植物新品種保護法制における理論的課題の明確化と対応」における重要な検討課題が明らかとなったことから、研究目的の達成度としては、概ね順調であると評価しうると考える。
口頭芸ジャンルの盛衰史―メディア文化史記述における口承文芸研究の基礎領域化―

本研究は、口承文芸研究におけるメディア文化史研究への貢献を探求することを目的としている。焦点をあてたのは「口頭芸の盛衰」である。「口頭芸」とは、専門的な演者による演目・演技を指している。「盛衰」の分析を、口頭芸とメディアの関係性を考察するための重要な研究方法として位置づけて、具体的には浄瑠璃、映画説明、漫談、浪曲、競馬実況の事例研究に取り組んだ。成果として、口頭芸研究に有効と考えられる4つの視点を得た。それらは1)系譜の複数性を念頭においたジャンルイメージの再構築(2)草創期と衰退期を中心とした演者の動向分析(3)ジャンル間の演目比較研究(4)「名演技」の生成経緯の分析である。以下主要テーマごとにまとめる。それぞれのテーマに関連する研究会(合計3回)、資料調査会(合計3回)を記している。主要テーマ1(世紀転換期)について→知識人の言説がどのように大衆的な芸能に影響を与えるのかという点についての研究、近世芸能である浄瑠璃において夫婦愛の表象の変容についての研究、映画以前の視覚メディアの位置づけについての研究についてそれぞれ論文が執筆された。主要テーマ2(192030年代)について→当該期間における浪花節・漫談の資料収集を継続しておこなった。なお、松永文庫の所蔵資料調査をおこない、活動弁士にまつわる資料を収集した。また資料調査を通して、地域社会をとおして大衆文化の生成・変容を論じる視点の重要性を確認した。●研究会:第4回(於北九州市立大学、北九州市)・・・「戦前の小倉・門司・八幡の映画館について」、第5回(於東京国立近代美術館フィルムセンター、東京都)・・・「活弁トーキー版映画上映会」主要テーマ3(195060年代)について→松永文庫の資料調査をおこない、地域社会における音声受容についての情報収集をおこなった。●研究会:第3回(於西区民センター、大阪市)・・・「大喜利とは何か-テレビにおける歴史的展開と現在-」●資料調査会:第1回(於東京国立近代美術館フィルムセンター、東京都)・・・東京国立近代美術館が所蔵する大蔵貢の音声資料について実地調査をおこなった。第2回および第3回(於松永文庫、北九州市)・・・所蔵調査をおこない、活動弁士関係の情報収集、北九州市における映画館資料の情報収集をおこなった。●本年度は、2回の共同研究会を開催した。第1回口頭芸研究会(9月16日・17日於北九州市立大学)上田学「「活弁」の系譜学」真鍋昌賢「「漫談」の誕生」、第2回口頭芸研究会(2月11日於銀座区民館)細田明宏「講談と浪花節の『壺坂霊験記』」岡田祥平「競馬実況とは何か」本年度は、研究方針の確認をおこなう目的でメンバー全員が1回づつ発表をおこなった。これにより主要テーマ123それぞれについての問題提起がなされた。なお、代表者は、口承文芸研究と大衆芸術研究の関係性についての論点を明らかにするための論文を2本執筆した(「研究実施計画」の「打ち合わせ研究会」に対応)全体を通して、明確になってきたのは、それぞれのジャンルを支えている表象における関係のタイプの差異を慎重に言語化し比較検討していく必要性である。●対面での議論をおこなう一方で、恒常的にEメールを通して、代表者・分担者各自の専門領域にかかわる研究情報(書誌、テレビ特集、インターネットサイト)を出し合うなかで基礎的な情報の共有を進めていった。それにより、異分野間での議論の前提が共有されやすくなり共同研究会の活性化に役立った。最終年度にあたる2014年度は、これまでの資料収集をふまえた論文の執筆を各自が進めた。学術雑誌の特集としてそれらの論文の活字化を予定(2016年度)している。真鍋→漫談、上田→映画説明(活動弁士)、岡田→競馬実況(アナウンサー)、細田→浄瑠璃に焦点をしぼり、掲載用論文を執筆中である。本年度は以下の通り、口頭芸研究会を開催した(それぞれの研究会では、進捗状況を報告しあった)。1193040年代を焦点として浪曲映画の上映会(研究会)をおこなった。上映後、間メディア的、間ジャンル的な視点から近代を見渡す必要性・方法論についての討議をおこなった。2この研究会では、口頭芸という概念をどのように設定するのか、また研究範囲をどのようにイメージするのかという問題意識を共有しながら研究会を開催してきた。

最終年度では、芸能の外側へと射程をのばしていく試みとして、「宗教者の声を聴くー口頭芸研究の対象としてー」というタイトルで研究会を開催した。土居浩氏と真鍋がおたがいに話題を提供し、芸能と宗教の境界を問うなかで、声がつくりだす共同性について議論をおこなった。政治・宗教・芸能という領域が不可分なものとしてイメージされるべきであるとの見解のもとで討議をおこない、その境界を問うことによって文化政治学的なテーマをひろく設定できる可能性というテーマの共有に至った。派生的に得たテーマとしての「地域のなかの大衆文化」についても進展があった。本研究会では、松永文庫の資料調査を継続しておこなっているが、研究の方向性を探るために、凪恵美氏(松永文庫学芸員)に「地域文化としての映画」という視点で松永文庫の所蔵資料の概要、北九州における映画の近現代史のポイントについてレクチャーをしてもらった。民俗学各分担者とも、自分のテーマにそって論文執筆を着実におこなっている。また連携の点においては、当初の予定回数を上回る研究会を開催できた。また、当初の予定に入っていなかった共同研究として、資料調査を追加しておこなっている。そのなかで浮かび上がってきたのは、な地域社会を基点として口頭芸の位置付けについて研究をするめる有効性である。これは当初の予定にはなかった論点の抽出であった。当初共同研究会は1回の予定であったが、メンバーの積極性を反映して2回開催することになった。それにより、メンバー全員が初年度に発表をおこなうことになり、全体的な問題意識の共有が進んだといえる。またEメール上でのコミュニケーション(情報の相互提供)も頻繁におこなわれており、メンバー各自が、自分以外のメンバーの領域への基礎知識を増やす試みが地道におこなわれている。2年目に研究会を予定以上おこなった経緯もあり次年度は、研究会を1回開催予定である。ここで、具体的な音声・映像資料にふれるなかで、資料論・研究方法論についての議論を重ねていきたい(たとえば映画の上映会など)研究成果のとりまとめについての相談を進めることになる。研究推進のための資料収集が今後も継続的に必要であるため、資料購入のための情報交換を積極的におこなっていきたい。また間ジャンル的な比較研究(たとえば活動弁士とアナウンサー、活動弁士と漫談、講談と浪花節など)の可能性について探っていきたい。また、メンバー各自が自分の研究を進めていく一方で、ゲストスピーカーの依頼にも着手したいと考えている。最終年度に必要と思われる旅費、文献資料費、機材費、研究会開催にあたっての経費を見通して本年度の利用を調整した。最終年度にあたって研究総括のために旅費、文献資料費、機材費、研究会経費として利用する予定である。上述のように資料購入を継続的に進めていく。またメンバー各自の交通費を確保すると同時に、ゲストスピーカー依頼のための経費を確保していく。
空間識適応における個体差の研究

1.空間識破綻の観察a)プリズム酔いと車酔いの感受性の比較:健康成人31を対象として、同一被検者に左右逆転眼鏡装着歩行と車酔いの実験を行った。動揺病重症度はプリズム酔いが車酔いを上回ったが、両酔いの間に弱い相関が見られた。平衡失調の程度もプリズム酔いが車酔いを上回った。プリズム酔いの平衡失調の程度は動揺病重症度と有意の相関を示した。これらより、動揺病感受性の多くは誘発条件に依存するが、固有の感受性も否定できないこと、平衡失調は動揺病重症例により高頻度で起こることが確認された。b)コリオリ眼球運動の観察:空間識異常が眼球運動に及ぼす影響を調べるために、回転椅子上で被検者5名に前後、左右の頭部傾斜を行わせ、遮眼と裸眼で眼球運動を小型CCDビデオ・カメラで記録した。遮眼条件では前・後傾斜で純回旋性、左・右傾斜で垂直性眼振が短時間観察され、著しい回転感覚が訴えられた。周囲空間の見える裸眼条件では全く異なる眼振が持続的に記録され、異常感覚は訴えられなかった。これらは空間識レベルの速度および加速度の回転ベクトルの合成で説明が可能であった。c)レール上起立のトレーニング効果:空間識の先鋭化現象として、レール上起立時間に及ぼすトレーニング効果を調べた。開眼と閉眼で幅の異なるそれぞれ3種類のレールを用意し、各2名ずつ計12で調べた。1日30回の起立を行い、60秒を上限として起立時間を計測した。60秒起立が15回以上でトレーニングを中止した。同じレール幅でも著しい個体差が観察された。平均起立時間は非直線的に増加した。30回の起立時間の内訳のヒストグラムを経日的に見ると、閉眼・開眼、レール幅、トレーニング効果の大小を問わず、一定のパターンが認められた。1.コリオリ刺激中の眼球運動の解析定速回転中の椅子上で20名の被検者に、直立-前屈-左傾斜-後屈-右傾斜-前屈-直立の頭部運動を行なわせた。コリオリ刺激中の眼球運動をCCDビデオ・カメラで記録し、自律神経症状をGraybielの基準で評価し、腕の筋電図記録を行なった。この結果、刺激中自律神経症状は経時的に急速に進行した。刺激中、多彩な眼球運動が観察され、経時的に僅かに減少傾向が観察された。以上感覚の発現に伴い、腕の筋電図上で姿勢維持のための特徴的な所見が得られた。被検者間で感受性に差を認めたが、眼球運動は互いに極めて類似していた。2.左右逆転眼鏡の装着歩行と車酔いの感受性の比較22名の同じ被検者に対し、左右逆転眼鏡の装着歩行と車酔いの実験を行なった。前者は広場の自由歩行で、後者は自動車教習所で遮眼し複雑なコースを走行して行なった。自律神経症状を評価し、発症時の平衡失調の程度を起立検査で定量的に求めた。共に明らかな動揺病、平衡失調が誘発されたが、左右逆転眼鏡の装着歩行で程度がより強かった。両条件間では感受性の弱い相関が、また自律神経症状と平衡失調の程度の間にも弱い相関が観察された。1.空間識破綻の観察-コリオリ眼球運動の観察健康成人5名を対象として、120^o/sで回転する椅子上で、5-10秒の一定間隔で頭部運動を行わせた。

頭部運動は、直立→前屈→左傾斜→後屈→右傾斜→前屈→直立、前屈→後屈→前屈および右傾斜→左傾斜→右傾斜の3種類を行った。遮眼と明所開眼で行い、頭部に固定した小型CCDビデオ・カメラで左眼を記録した。遮眼では各頭位に固有な回旋性や垂直性など多彩な眼振が数秒間観察された。全例で著しいめまいと不快症状が自覚された。開眼では性状の異なる眼振が持続的に観察され、めまいや不快症状は軽微であった。開眼では脳内に周囲空間が椅子と反対方向に回転する空間識が再現される。一方、遮眼では脳内に周囲空間ではなく、椅子上の空間が再現される。コリオリ刺激により前庭器から加速度情報が脳に投影され、脳内で速度ベクトルと加速度ベクトルの合成が起こる。遮眼と開眼の違いはいずれも、眼球が空間識に忠実に従った結果で説明が可能であった。2.空間識先鋭化の観察ーレール上起立のトレーニング効果若年健康成人12名を対象として、毎日30回の起立トレーニングを実施し、起立能力の上達を観察した。レール幅は開眼条件では1.5cm、2.0cm、2.5cm、閉眼条件では3.0cm、4.0cm、5.0cmの各3種類とし、各条件で2名ずつトレーニングを実施した。1回の起立は60秒を満点とし、30回の中15回以上満点となるまで、3カ月を上限として行った。条件を満たした後、1週間隔で計4週起立検査を行い、トレーニング効果の維持を調べた。開眼、閉眼いずれも著しい個体差が観察された。しかし、30回の起立時間の分布の推移には、開眼、閉眼を問わず一定のパターンが見られた。著しい個体差およびパターンの変化は、確率的な足圧中心密度分布およびトレーニングによる非直線的な収束により説明が可能であった。
パーソナルファブリケーション時代のための対話的実世界形状処理技術

本年度は、パラメータを設定することで自動的に毛のCGを生成するパラメトリックファーについて研究を行った。パラメトリックファーは、コンピュータグラフィックスでコンテンツを作成するための強力なツールである。しかしながら、望ましい結果を得るためにファーパラメータを適切に設定することは困難である。この問題に取り組むために、我々は例から望ましい毛皮パラメータを得るための方法を提示した。ユーザは最初に実際の毛皮の例の写真を準備する。システムは次に、実際のファーの外観を再現するためにファーパラメータを自動的に推定する。レンダリングされたパラメトリックファーの外観が実際のファーの外観にできるだけ類似するように、システムがファーパラメータを検索する最適化問題としてこれを定式化する。各最適化ステップでは、既製のファーレンダラを使用して画像をレンダリングし、ディープコンボリューションニューラルネットワークの事前学習モデルを使用して画像の類似性を測定する。我々の方法が広範囲の毛皮タイプに対して毛皮パラメータを適切に推定できることを示した。実際に新しい手法を開発し、実験結果が出ており、順調に進展しているといえる。今後はパラメトリックファーの色の推定に取り組んでいく予定である。現在の実装では、形に関するパラメータは推定できているが、色についてはうまくいっていないため、他の手法を検討していきたい。本研究は、パーソナルファブリケーションのより一層の普及と高度化を実現するために必要な、誰にでも使える実世界形状処理技術を研究開発するものである。本研究の特色・独創的な点は、従来のCADやCGにおける純仮想世界での形状処理と異なり、3次元スキャンや3次元プリントといった現実世界とつながる部分に焦点を当て、それらに起因する物理的な制約を考慮した形状処理技術やインタラクティブな形状編集技術を開発していこうとする点にある。3次元スキャンについては、自動的なアルゴリズムの研究は多いが、必然的に発生する手作業での編集に関する研究が少なく、その部分の効率化を目指す。3次元プリントについても、サポート材の除去といった後工程での手作業を考慮し、その部分の効率化を目指す。本年度は、主に3次元スキャンの研究を行った。特に、ぬいぐるみで使われているようなふさふさした生地のスキャン方法について研究開発を行った。まず、生地の撮影時にカメラの姿勢を取得できるような環境の構築を行った。また、得られた画像から学習してパターン認識を行う手法を実装して性能を評価した。さらに、コンピュータグラフィクスで合成した生地の画像をつかった認識についても検討を行った。コンピュータグラフィクスでの合成にあたっては、専門家の意見を聞きつつ、様々なパラメータ設定での生地の生成を行た。なお、現時点では、古典的なフィルターベースの認識手法を使用してるので、今後深層学習のような手法の適用を検討していく予定である。実験環境の構築、ソフトウェアの開発、さまざまな手法のテストなどを行っており、順調に進展しているといえる。今後は透明物体のスキャンに取り組んでいく予定である。透明物体は、通常のステレオ視による手法などが使えないために形状取得が困難である。本研究では、アクティブライティングの手法を組み合わせることで、透明物体の3次元形状の復元に取り組む。
トラフグ高密度連鎖地図を利用した主要養殖魚のゲノム構造の推定

ゲノム配列情報の農学的利用が近年盛んに試みられており、主要な穀類や家畜類のゲノム配列が解読された。一方で水産学に目を向けると、我が国の養殖対象魚類は多岐にわたることから、そのすべてにおいてゲノム配列解読を進めることは現実的ではない。ブリ類など主要養殖魚のゲノム構造を比較ゲノム法で推定するため、本研究では、トラフグと他のモデル魚類のゲノム構造を全ゲノムレベルで詳細に比較することを目指した。○トラフグ連鎖地図に貼り付けられたゲノム配列長は合計337.1Mbとなり、全ゲノムの86%に達した。さらに、全ゲノムの72%の配列の染色体上の方向を決定できた。このゲノム地図の質(ゲノムを覆う比率)は、魚類中、メダカに次いで2番目のものとなった。○トラフグ全ゲノムの86%の配列を利用して、ミドリフグおよびメダカのシンテニーと比較したところ、驚くほどシンテニーが類似していることが明らかとなった。これらの魚類の祖先魚は、24本のハプロイド染色体を持ち、現在の魚種に至る過程で大規模な再編成が生じたのはわずか数本の染色体のみであることが分かった。○フグとメダカでジーンオーダーが保存されたゲノム領域を網羅的に同定した。ブリ類やマダイなど棘鰭上目に属する魚類でも、これらのゲノム領域は保存されている可能性が高いと予想された。以上の研究から、トラフグ、ミドリフグ、メダカのゲノムを比較することで、ブリ類やマダイなどのゲノム構造を精度高く推定することが明らかとなった。【背景】近年、主要な穀類や家畜類において、ゲノム配列情報と連鎖地図を組み合わせて有用形質のみを取り込んだ新系統を短期間でつくりだす分子育種法の実用化に向けた取り組みが開始されている。しかし、我が国の養殖対象魚類は多岐にわたり、そのすべてにおいてゲノム配列解読を進めることは現実的ではない。そうした中、申請者は、トラフグとメダカのゲノム構造(約108個の同祖遺伝子)を比較して、両者のゲノム構造が類似している可能性を見いだした。これが真実ならば、、トラフグと他のモデル魚類の全ゲノム構造を比較することにより、ブリ類、マダイ、ヒラメ類などの主要養殖魚のゲノム構造を高精度で推定できると考えられる。本年度は、トラフグの連鎖地図に含まれるゲノム配列を増やし、トラフグと他のモデル魚類のゲノム構造と全ゲノムレベルで比較することを目指した。【結果】連鎖地図を構成するマーカー数を200個から800個に増やすことに成功した。その結果、連鎖地図に貼り付けられたゲノム配列長は合計393Mbとなり、全ゲノムの84%に達した。全ゲノムの60%の配列上に存在する予想遺伝子の位置情報を連鎖地図を利用して得た後、ミドリフグおよびメダカの遺伝子配置(ゲノム構造)と比較したところ、これらの魚類間では、驚くほどゲノム構造が類似していることが明らかとなり、2005年に申請者が発表した予想を証明することができた。次に、これらの魚種の祖先のゲノム構造を、最節約法で推定し、祖先型からフグおよびメダカのゲノムに至るまでの再構成事象(ゲノム構造のばらつきの幅)を推定した。現在、ブリ類、マダイ、ヒラメ類などのゲノム構造が、上記のばらつきの幅に収まるという仮説を立てており、来年度、その仮説の一部の実証を目指す。近年、主要な穀類や家畜類において、ゲノム配列情報と連鎖地図を組み合わせて新系統(品種)を短期間でつくりだす分子育種法の実用化に向けた取り組みが開始されている。しかし、我が国の養殖対象魚類は多岐にわたり、そのすべてにおいてゲノム配列解読を進めることは今のところ現実的ではない。

これが真実ならば、トラフグと他のモデル魚類の全ゲノム構造を比較することにより、ブリ類、マダイ、ヒラメ類などの主要養殖魚のゲノム構造を高精度で推定できると考えられる。本研究では、まず、トラフグのゲノム構造を明らかにするため、全ゲノムの84%の塩基配列を連鎖地図上に貼付けて、遺伝子の位置情報を得た。次に、トラフグのゲノム構造(遺伝子の位置情報)をトラフグ・ミドリフグ・メダカ・ゼブラフィッシュのそれと比較したところ、トラフグ・ミドリフグ・メダカ間で、驚くほど「シンテニー」が類似していることが明らかとなった。また、これらの魚種の共通祖先からそれぞれの魚種に至るまでの染色体間再編成の過程を推定したところ、染色体間再編成事象はごくわずかな数しかおきていないと考えられた。染色体上の「遺伝子の並び順」を比較したところ、これも高い保存性を示した。分岐年代を考慮に入れて、棘鰭鰭上目(トラフグ、ミドリフグ・メダカ)における染色体再編成率を、哺乳類(ヒト・マウス・オポッサム)のそれと比較したところ、棘鰭鰭上目における染色体再編成率が低いことが明らかとなった。この率を基に、ブリ・フダイ・ヒラメなど棘鰭上目に属する主要養殖魚類のゲノム構造が共通祖先のゲノム構造から変わり得る幅を推定した。別途、構築したトラフグゲノム地図を利用して、これまで同定困難であった複数の魚類遺伝子について、ヒト遺伝子との同祖関係を明らかとした。
オルガネラ相互作用による植物環境応答の分子機構

光合成組織において、ペルオキシソームは緑葉体ミトコンドリアと共同して、光呼吸代謝を構成している。オルガネラの生体内可視化により、光照射によってペルオキシソームが長細く形態変化するとともに、葉緑体と接着することを明らかにした。フェムト秒レーザー照射によるオルガネラ間接着力を測定することにより、光照射下で、その接着力が増加することを初めて明らかにした。私達は相互作用を欠損するシロイヌナズナの変異株をスクリーニングした。これら変異株の解析から、LON2プロテアーゼとオートファジーによるペルオキシソームの分解が光照射下におけるペルオキシソーム機能転換に働いていることが明らかとなった。光合成組織において緑葉ペルオキシソームはミトコンドリア、葉緑体と協調して光合成に付随しておこる光呼吸の代謝を担う。生理学的解析を行ったところ、ペルオキシソームと葉緑体との相互作用は光により活性化され、さらに光合成依存であることが示唆された。この過程における葉緑体外包膜上の構造とペルオキシソームとの関係に注目した。その結果、光環境下において葉緑体から生じたストロミュールがペルオキシソームを捕捉することを明らかにした。また我々は生理学的知見を応用して、ペルオキシソームと葉緑体との接着機構に異常を生じた変異体(peroxisome unusual positioning mutant peup)を複数選抜した。その多くは、ペルオキシソームが葉緑体から解離して細胞質中を浮遊している表現形を示し、凝集体を形成していた。本年度はこの変異体を表現形により分類し、順次原因遺伝子同定のため次世代シークエンサーによる全ゲノムシークエンスの解読を始めた。数種類のpeup変異体の原因遺伝子を解析したところオートファジー関連因子が同定された。電子顕微鏡像の解析からは、変異体のペルオキシソーム内には電子密度の濃い異常な凝集体の存在が明らかになった。この凝集体はカタラーゼであることが免疫電顕法により明らかとなった。本変異体は、強光下での老化が促進されること、また活性酸素種が蓄積することから光環境下における異常ペルオキシソーム分解系の重要性が示唆された。環境感覚としてのオルガネラ相互作用機構を分子レベルで明らかにするために、ペルオキシソームと葉緑体との相互作用に注目して大規模な変異体の選抜を行い、70ほどの接着異常変異体を得た。各々の変異体の形質を詳細に観察すると、ペルオキシソームが凝集して葉緑体から解離する、細胞質中に分散する、ペルオキシソームの光依存的形態変化が損なわれ、葉緑体との接着力が低下している、葉緑体の形態が異常となりペルオキシソームが解離する等の表現形質を示した。これら変異体の原因遺伝子は、オルガネラ相互作用を制御する重要な因子であることが予想された。そこで、次世代シークエンサーを用いて、全ゲノム解析による原因遺伝子の同定を試みた。上記形質による分類を行い、順次重要な因子を欠損していると予測されたものを選抜し、本年度は10個体に関して解析を進めた。その結果、各々の変異体ゲノム内には、複数のタンパク質コード領域に変異箇所が同定されたため、候補となる変異体をリソースセンターより取り寄せ、解析を進めている。先に選抜しているオルガネラ相互作用欠損変異体の緑葉組織を用いて、電子顕微鏡解析を行った結果、凝集体を形成する一部のペルオキシソーム内部には電子密度の高い領域をもつ異常なペルオキシソームが存在していた。また、免疫電顕によりこの電子密度の高い領域にはカタラーゼ蓄積が明らかになった。また、強光下ではこれら変異体の傷害が進行し、活性酸素種を蓄積することから、オルガネラ相互作用欠損と植物の光阻害との相関性が示唆された。ペルオキシソームの機能維持において、マトリックスタンパク質の輸送システムを理解することは植物細胞の環境感覚を理解するうえで重要である。本年度はペルオキシソームの輸送に関する植物特異的新規因子apem9の機能解析を行い、Plant Cell誌で発表した。1.「オルガネラ相互作用の解析」:黄化芽生え時において、グリオキシソームはリピッドボディと物理的相互作用を行い、脂肪酸の代謝を担う。この相互作用が、ショ糖依存的に制御されていることを明らかにした。さらに、変異体を単離し、その原因遺伝子の1つがリパーゼをコードするSPD1 (SUGAR-DEPENDENT1)であることを明らかにした。ペルオキシソームと葉緑体との相互作用に関して、フェムト秒レーザー解析(連携:細川班)を進め、アクチン細胞骨格の接着機構への影響を解析した。また、オルガネラ接着機構変異体の全ゲノムシークエンスを行い、原因遺伝子の同定を進めるとともに、接着機構欠損の候補変異体に関して解析を進めた。2.「光環境下におけるペルオキシソーム分解機構の解析」:光環境下において、一部のペルオキシソーム内部では、カタラーゼの不活性化による酸化状態が過度に進行し、オートファジーによるペルオキシソーム分解機構が活性化されることを明らかにした。また、オートファジー変異体を用いた生理学的な解析と関連因子の局在解析から、その認識機構の分子メカニズムの一端を明らかにした。3.「ペルオキシソーム機能変換に関与する因子の解析」:脂肪性種子において、黄化芽生え時のグリオキシソームは、光に応答した機能変換により緑葉ペルオキシソームへと内在する酵素群の構成を大きく変化させる。ペルオキシソーム形態異常変異体(apem10)の解析から同定されたLonプロテアーゼに注目し、この酵素がペルオキシソームの機能変換に関与することを明らかにした。

さらに、オートファジーとLonプロテアーゼを介したシステムにより、ペルオキシソームの機能変換が制御されていることが明らかとなった。1.「オルガネラ相互作用の解析」:黄化芽生え時のペルオキシソームとリピッドボディとの相互作用に異常を生じたシロイヌナズナ変異体ped1 (peroxisome defective 1)の解析を進めた。免疫電子顕微鏡観察から、ped1変異体のペルオキシソーム内の膜小胞に、ペルオキシソームの脂肪酸輸送体であるPED3が集積することが明らかとなり、ペルオキシソームとリピッドボディとの相互作用にPED3が関与することが示唆された。ペルオキシソームと葉緑体との相互作用解析に関しては、光環境下での代謝系との相関性を明らかにした。また、ペルオキシソームの運動解析、ならびにアクチン骨格の接着機構への影響を詳細に解析した。オルガネラ接着機構変異体の原因遺伝子解析に関しては、全ゲノムシークエンスを進めると同時に、接着機構欠損が期待される候補変異体に関しての生理学的解析を進めた。2.「光環境下におけるペルオキシソーム機能変換機構の解析」:発芽時の光環境下では、ペルオキシソーム内の酵素群が変化し機能が転換する。この制御機構にオートファジーが関与していることが予測され、種々のATG (Autophagy-related)変異体を用いてその解析を進めた。同時にペルオキシソーム局在型Lon protease 2 (LON2)のペルオキシソーム機能変換機構における役割を解析し、LON2とオートファジーによる、ペルオキシソーム機能転換の新たな制御機構を解明した。3.「ペルオキシソーム形成異常変異体の解析」:ペルオキシソーム形成変異体(apem:aberrant peroxisome morphology)の解析を進め、機能未知なAPEM6が脂質結合能を有し、オルガネラ膜脂質の合成に関与することが予測され、ペルオキシソーム形成に膜脂質動態が関わることが強く示唆された。1.オルガネラ相互作用の解析:ペルオキシソームとリピッドボディとの相互作用にped1遺伝子が関与することが示唆された。このオルガネラの直接的な相互作用により、貯蔵脂肪が効率よく分解されることが示唆された。2.ペルオキシソームの機能転換は、オルガネラ機能分化の好例として長年、グリオキシソームから緑葉ペルオキシソームの転換に働く調節機能の解明を目指す光照射下による研究が進められてきた。今回ペルオキシソームの機能転換に伴うグリオキシソーム酵素の分解には、オートファジーによるペルオキシソーム全体の分解とペルオキシソーム局在型Lon protease2によるグリオキシソーム酵素の分解がかかわることを明らかにした。更にLon protease2はATP依存性のプロテアーゼとシャペロンという2つのドメインをもっているが、シャペロンドメインはオートファジーに抑制的に働き、プロテアーゼドメインはこのシャペロン機能を阻害するように働くため、Lon2プロテアーゼがオートファジー自体にも影響を及ぼすことが明らかとなった。以上の結果をまとめて論文および総説として発表した。
新方式リニア駆動ユニットの応用に関する研究-立ち上がり補助座椅子としての適用-

立ち上がり補助および立ち上がりリハビリ用として、開発したコンパクトで省エネ性を有する新方式リニア駆動ユニットを座椅子に搭載した。このユニットの特長は、立ち上がり支援時には低速度で、自力で立ち上がりかけた時は比較的高速度で座面がおしりに追随する機構を有していることである。すなわち負荷状態により自動増減速ができる機構にある。平成21年度は、立ち上がり補助座椅子の機能設計(3DCADによる)を行うとともに補助座椅子2機構築のためのネジやモータ等の主要部品の購入、及び実験で振動騒音等を測定するための治具一式を購入した。平成22年度は、上述2機の補助座椅子を組み立て、性能実験と100万回の繰り返し実験を行い、10月までに実用化の目途を立てる。11月以降、安全性と機能性が確保された完成品2機を作成し、近隣の病院や養護老人ホームに貸し出し、モニタリングを行う予定である。そのアンケート結果をもとに、さらに改善を行い、実用化を図りたい。この研究の意義については、申請時に記述させていただいた、「病院や福祉施設でよく目にする光景であるが、老人が座った席から立ち上がる状況が痛々しく見えて仕方がない。介護者がそばにいる場合であってもその大変さは見て取れる。このように、病院や福祉施設にわれわれが考えているような立ち上がり補助座椅子が設置されていないのが現状だと思われます。もし本座椅子が安価で提供あるいはレンタルで安く提供できれば福祉や介護の現場の大変さが少しでも解消されるものと確信しております。」のとおりであり、一刻も早く実現したいと考えています。また、本研究は、このような民生用として役に立つと思っていますが、学術的な意義としては、小型・省エネ型リニア駆動機構を考案したことにあると考えています。したがいまして、リニア駆動機構の作用原理、負荷時接触部の潤滑等のトライボロジー的工夫、応用としての工業用クランプユニット、ロボットのアクチュエータや現在検討中の立ち上がり補助座椅子等にっきまして、論文発表等を行い社会に公表していきたいと考えています。平成22年度は、3DCADによる設計図をもとに、立ち上がり補助座椅子2機を製作したが、振動・騒音が大きく改良設計とリニューアル製作を実施した。その結果、騒音がかなり小さくなり、実用に供せられるレベルまで下げることができた。秋の国際フロンティア産業メッセ(2010年9月9日10日、神戸国際展示場)では、内1機の展示と実演を実施し、使用者に聞き取り調査も行った。その際、指摘いただいた点を踏まえさらなる改良を施した。平成23年度は、さらに、介護福祉施設と病院に設置していただいて、モニタリングを行いさらなる改良を目指したい【立ち上がりリハビリ用】。また、メッセで要望のあった、座面最上部位置での座面の傾けやリクライニング機能の付いた座椅子を新たに作製する予定である【介護度の高い高齢者用】。この研究の意義は、病院や介護福祉施設の高齢者あるいは独居老人の立ち上がり補助およびADL(食事支援・更衣支援・整容支援)やIADL(炊事支援・洗濯支援)を支援することにあり、その実用化を一刻も早く実現すること、及び学術的な観点からは、小型・省エネ型リニア駆動機構を考案したことにあると考えています。したがいまして、昨年度に引き続きリニア駆動機構の作用原理、負荷時接触部の潤滑等のトライボロジー的工夫、応用としての工業用クランプユニット、ロボットのアクチュエータや現在検討中の立ち上がり補助座椅子等につきまして、論文発表を行い社会に公表していきたいと考えています。平成23年度は、22年度までに作製した「立ち上がり補助座椅子」2機の性能改善や改良を目指した。その結果、振動はほとんどなくなり、騒音は非常に小さくなった。これにより、立ち上がりリハビリ用、立ち上がり補助用として、本座椅子は適用できると判断された。また、ADL(食事支援、更衣支援、整容支援)やIADL(炊事支援、洗濯支援)用としても適用できることが分かった。これらの結果は、日本高専学会論文、国際会議論文、日本機械学会講演会での発表・関西支部技術情報交流会での発表、神戸高専研究紀要論文等を通じて公表した。科研費の対象外となるが、継続的研究として、平成24年度は「立ち上がり補助座椅子」2機のモニタリングを行い、実用化を目指す。さらに、介護度の高い高齢者用として、「リクライニング機能付立ち上がり補助座椅子」1機の作成を行いたい。さらに、工業用クランプユニットや安全性を有するロボットのアクチュエータとしての使用に対する宣伝を、学会活動等を通じて行っていきたい。このように、負荷を検出したときはゆっくりと作動し、無負荷時は高速移動するユニークな機構の適用範囲は広く、一つのブレイクスルー技術と認識している。今後、種々の観点から検討を深めていきたい。
看取りの文化人類学:一般の医療・介護現場と市民の実践に注目する終末期ケアの民族誌

本研究は,わが国の看取りをめぐる実践の一端を質的研究の手法を通じて把握し,文化人類学の観点からこの領域を論じ,貢献するための視座を開拓することを目的に実施した。具体的には,看取りの担い手である遺族や医療・福祉専門職に対する半構造化インタビューを実施し,得られた知見のカテゴリー化を進めてきた。最終年度に当たる本年度は,これまで得られた質的データの検討を進めながら,文献と報告者の過去の調査に基づく米国の終末期ケアをめぐる状況との比較を行うことで,その差異と共通性を考察した。この結果明らかになったのは,第二に,現代の看取りの実践は,法や経済に代表される当該社会に固有の制度的環境に埋め込まれているという事実である。従来の死をめぐる文化論では伝統的慣習から仮定した死生観からのアプローチが主流を占めてきたが,終末期ケアが医療・福祉専門職の支援下で提供される状況を考察するためには制度面の考慮が不可欠である。第二の発見は,このような制度的環境への依存にもかかわらず,我が国と米国の看取りの現況には高い類似性を指摘できる,ということである。例えば,ホスピス運動は日本では病院,米国では在宅ケアを中心に発達レてきたが,在宅ケアを中心に緩和ケア病棟をその後方支援の資源として活用する同一の形に近づきつつある。また,最終的な意思決定権と技術・知識の所在が異なるために患者・家族と専門職の問で生じる様々な葛藤,緩和ケアに関する知識の社会的偏在など,共通する課題も多数存在する。このような類似性の高さを技術のグローバライゼーションのみを根拠に説明するのは困難であり,さらに研究と考察を深めていく必要がある。看取りの実践は,制度や技術が規定する環境の中で,自由な意思を持つ多くの行為者が織りなす複雑な相互作用であり,文化人類学者はその記述と問題の整理を通じて,支援者としての積極的な役割を果たすべきである。本研究の主たる目的は、文化人類学のフィールドワークの技術的蓄積を活用しながら、今日のわが国の終末期ケアと看取りをめぐる社会的実態を記述、分析することである。平成17年度には、「一般の病院・診療所における終末期ケアの実態を解明するフィールドワーク」と「遺族に対する聞き取り調査」の二つの調査活動を実施した。主たる調査地としては、医療・介護専門職間に構築したネットワークが利用できる福島県いわき市を選んだ。実施した調査活動のうち前者に関しては、いわき市内の複数の総合病院、診療所、老人保健施設等を訪問し、スタッフの終末期ケアや看取りに関する実践の状況と関連する言説を調べた。このフィールドワークの過程では、地域における医療・福祉体制の特性が明らかになるとともに、限られた資源を活用しながら、法的な要請を越えた水準での実践を維持・改善しようとする現場スタッフの様々な葛藤を理解することができた。後者に関しては、医療機関や遺族間のネットワークの協力を得ながら、16ケース23人の遺族に対して、延べ36時間の半構造化インタビューを実施した。これらのインタビューの音声記録については順次書き起こし作業を進めており、現在全体の7割程度まで文書データ化を終えている。この調査からは、サービスの提供側からは感得し難い、終末期ケアや看取りに対する「市民のまなざし」が浮き彫りになり、文化人類学と医療・福祉実践の双方に対する貢献が期待できる知見が得られた。以上の二つの調査活動の結果得られた質的なデータは、グラウンデッドセオリーの手法に準拠しながら、カテゴリー化と相互の関連付けを進めている。研究の二年目にあたる平成18年度には、この分析を論文にまとめるとともに、知見をより精確なものにすべく、いわき市内外における継続調査と、比較研究としての米国のホスピス・緩和ケアの現場における短期的フィールドワークの実施を予定する。本研究の主たる目的は、フィールドワークに関する文化人類学の蓄積を活用しながら、今日の我が国の終末期ケアと看取りをめぐる社会的実態を記述、分析することにある。平成18年度には、前年から実施している「一般の病院・診療所におけるフィールドワーク」と「遺族に対する聞き取り調査」の二つの調査活動を継続し、そこから得られた知見を考察した。前者に関しては、いわき市内の複数の総合病院や特別養護老人ホームを訪問し、終末期ケアに関するカンファランスの見学や、スタッフの臨死者への態度をめぐる言説の収拾に努めた。後者に関しては、新たに5ケース、8人の遺族に対し、13.5時間のインタビューを行った(前年度との延べ実績では、それぞれ21ケース、31人、49.5時間)。インタビューで得た音声記録に関しては、逐語形式で文書データ化する作業を進めており、8割程度が完成している。以上の調査活動から得た質的データについては、グラウンデッドセオリーの手法に準拠しながら、カテゴリー化と関連付けの作業を進めている。文書データは膨大で、分析作業は次年度以降も継続する予定であるが、現時点で1)医療者への感謝・信頼、2)医療者との出会い、3)告知、4)看病・介護、5)健康食品・代替療法、6)仕事・生活、7)死生観・科学を超えた物語り、8)遠慮・言えなかったこと、という8つの大きなカテゴリーを立てる段階に到達している。研究成果の一部は、いわきターミナルケア研究会(2006年5月8日)、いわき市立総合磐城共立病院研究会(2006年9月19日)、生と死を考える福島の会定例会(2006年9月30日)で中間報告として口頭発表した。最終年度に当たる平成19年度は、調査活動の拡大は極力控え、既得のデータの精査・統合に重点を置いて研究を進める。