hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超長期経済成長・人口動態・自然淘汰理論：人類の選好はいかに「選択」されたのか

そこで、資本・労働に加えて、土地や燃料などの自然資源を加えることでロバストな経済成長理論を構築可能であることを示すことが出来た。また、それと並行して消費者の選好、特に時間選好率が各国で異なることに注目した研究も行っている。一般の関心も高いことから、メディア関係者との懇談会での解説や、毎日新聞出版のエコノミスト誌上での解説記事の執筆なども行った。超長期の経済成長の説明に応用可能である土地を含んだ成長理論について、ディスカッションペーパーの発行や海外セミナーでの報告など、成果があった。本年度に得た資料を基に、理論モデルの詳細な検討を行い、経済=自然選択モデルの構築を行う。平成29年度に中間報告を行った土地を含んだ経済成長モデルについて、論文執筆を完成させることが第1の目標となる。さらに、Social EconomicsおよびEvolutionary Psychologyの手法を更に研究し、経済成長理論モデルに取りこんだ新しい理論の構築を目指す。土地を含んだ成長理論は完成したが、本来のプロジェクトのフレームワークはさらに広いものであるため、さらに発展研究を続けたいとと考えている。海外でのカンファレンスの出席のため、国外旅費が必要である見込みだったが、他のプロジェクトに付随してアメリカ訪問をすることができたので、旅費などを節約することができた。前年度は、共用設備の活用などにより、支出額の節約が可能となった。次年度使用額は、海外共同研究者との打ち合わせなど、旅費を中心に活用したい。本研究は挑戦的萌芽研究に区分される通り、挑戦的であると同時に不確実性も大きい研究プロジェクトであったため、研究遂行に連れて、必要な調査・モデル分析がかなり大掛かりになることが明らかになってきた。そこで、本年度完成した土地を含む成長理論をもとに、発展的な経済成長モデルの研究を行う。引き続き、調査のため海外大学の訪問を行う予定で有り、それらに用いたい。
XBRL環境下における財務データの統計的性質に関する調査

EDINETより入手できるXBRL形式の財務データを使って財務情報の分布特性の調査をおこなうとともに、全上場企業の財務諸表上で公開された全ての財務数値の1桁目の数字の出現頻度について調査をおこなった。企業規模、当期純利益、売上高など特定の数値に関しては、両対数分布において概ねマイナス1の角度を持つ冪乗分布であり、財務数値の最上位1桁目の数字の出現頻度も冪乗則の一つであるベンフォードの法則に従うことが明らかとなった。平成22年度は、研究の初年度ということで、主としてXBRL形式の財務データをハンドルするための環境整備をおこなった。具体的には、XBRLツールの開発とデータ処理および情報公開用のサーバーの構築である。まずXBRLツールの開発についてであるが、金融庁が運営するEDINETより効率的にXBRL形式のデータを入手するために、EDINETタクソノミおよびEDINETを通じて入手できるXBRLデータの構造を理解・把握し、それをEXCEL等のデータ処理をしやすいソフトウェアで利用可能な形式へと変換するために必要となる情報を収集した。EDINETは2008年度4月より始まる会計年度より、すべての上場企業はXBRL形式のデータの提出が義務付けられるようになっている。このXBRL形式データを理解するためには、データと対になっている「タクソノミ」についての理解・把握が不可欠であり、EDINETでは企業別拡張層タクソノミがそれにあたる。また、2010年には新たに国際財務報告基準への対応が始まるなど、システムの変化が大きく、その理解・把握には多少の困難が伴うこととなったが、XBRLデータの基本的な構造は変わらなかった5ため、なんとかXBRLデータからEXCELなどのソフトウェアで扱いやすいCSV形式への変換ツールを完成させることができた。また情報公開サーバーの構築も順調にいき、PC-UNIX系OS(具体的にはFreeBSD)によるWebサーバーおよびファイルサーバーの構築を終えた。日々更新され追加されるEDINETのデータを収集してこのサーバー上に蓄積をおこない、現在までに関連するPDF形式ファイルを含め、総ファイル数が20万件以上、容量にして100GB以上となる膨大な財務データの蓄積をおこなっている。平成23年度は、研究の第二年度目ということで、初年度に開発したXBRLツール(XBRLデータから、特定項目を抽出しCSV形式に変換するためのツール)を用いて、わが国の電子開示システムEDINETより入手したXBRL形式のデータを使って、財務データの統計的性質についての調査を開始するという当初の研究計画について、予定どおり研究をおこなった。XBRLの適時性を最大限活用し、平成22年度決算データの提出が集中する6月末時点において、直近の2010年4月1日2011年3月31日にEDINETを通じて公表されたわが国におけるすべての上場企業の連結決算データを用いて、主要な財務数値について調査をおこなった。すべての証券取引所の全市場を対象とし、その報告インスタンスの総数は4,166社分(投資ファンド等は除く)であった。また連結決算データの財務諸表項目(XBRLエレメント)の総数は、110万262個に及んだ。Nigrini & Mittermaier(1997)のいうように、財務数値の最初の1桁目の数字の分布がはたしてベンフォードの法則に従うかどうか、この110万余のデータを使って調べてみたところ、その分布は見事にベンフォードの法則から導き出される理論値に、ほぼ完璧に一致することを確認した。また企業規模を示す変数としてしばしば用いられる資産総額の金額と累積企業数との関係を調べたところ、両対数分布をとると、ほぼマイナス1の傾きをもつ直線として示されジップの法則が成り立っていることを確認した。財務数値にはベキ乗則に従う分布特性を持つ項目があることが示された。なお、この分析結果については、雑誌『會計』に「財務数値の分布特性とベキ乗則」という題目の論文を執筆し、本年度の研究の成果の一部として公表した。本研究課題の最終年度となる平成24年度では、昨年度より引き続いてXBRL形式の財務データの収集・蓄積を進めるとともに、財務情報の分布特性の調査をおこなった。また本年度データについても、全上場企業の財務数値についての分布の調査をおこなうとともに、同じく全上場企業の財務諸表に公開された全ての財務数値の1桁目の数字および2桁目の数字の出現頻度についても調査をおこなった。3年間の研究期間において、企業規模、当期純利益、売上高など特定の数値に関しては、両対数分布において概ねマイナス1の角度を持つ分布、すなわち冪乗則に従う分布を持つことが明らかになった。またこの分布は必ずしも綺麗な直線ではなく、途中でゆるやかに折れ曲がる上に凸の曲線であることも判明した。折れ曲がるという結果については当初予想された分布とは異なっているため、今後の課題として更なる調査の必要性が明らかになった。この他に、財務数値の最上位1桁目の数字の出現頻度と2桁目の数字の出現頻度の分布を調べた結果については、冪乗則のひとつである「ベンフォードの法則」の理論値どおりの結果が得られた。

上位2桁目までの数字を取ると、10、20、30、...という切りの良い数字において頻度が突出し理論値通りの結果とはならなかったが、これは表示精度(多くの企業は百万円)の問題で数字が丸められてしまっていることに起因するものであり、丸められた数字を補正した上で出現頻度を見ると、ほぼ理論値通りの分布が得られた。データを扱う上で、表示精度の問題が結果に大きな影響を与えうることも判明した。なお本研究を遂行するために開発したXBRL財務データ用ツールについては、研究成果の一部として、研究代表者のWebサイト(http://mslab.i.hosei.ac.jp/)上で公開することになっている。当初の計画通り、昨年度開発したXBRLツールを用いて、直近の会計年度の決算データを使い、実際に分析をおこなうことができたので、概ね順調に進展しているものと言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。現時点において入手可能なXBRL形式のデータは、EDINETがXBRLに対応した2008年度データからしかなく、時系列分析をおこなう上では、どうしても日経NEEDS等の他の財務データベースを頼らざるをえない状況があり、本研究課題で開発したXBRLツールの活用について大きな制約となっている。またEDINETからのXBRL入手方法はしばしば変更されることがあり、仮に大幅な変更がなされた場合、今回開発したツールが将来において使えなくなるかもしれないとの不安がある。
日本人とその文化の地域性を研究する体制の在り方についての検討

本研究は、日本人(ここでは所謂和人、アイヌ、南西諸島の人々を含む)の身体と文化に存在する地域性を、日本列島の全域にわたりかつ先史時代から現在に至るまでの全期間を通じて、総合的・学際的に研究していくための研究体制のあり方を検討するのを目的とする。このため、5回の研究会において、文化人類学(民族学)、歴史学、考古学、民俗学における従来の研究状況と問題点について発表があり、それをめぐって上記諸科学及び言語学、形質人類学の専門家による活発な討議が行なわれた。例えば、民族学では、従来、日本の社会組織に関して地域性の研究が進められ、優れた成果が得られているが、儀礼や技術、物質文化に関しての地域性研究は著しく立ち遅れていること、従って、それは、地域性の生態学的解釈に対しても障害となっていることが論じられた。また、歴史学の側からは、日本国内の地域性を考える場合には、日本周辺地域との関連も見失ってはならないことが指摘された。更に、データ・ベースに関しては、国立歴史民俗博物館において進行中の日本国内県別民俗誌文献目録作成の試み等が非常に参考になることが指摘された。また、日本人の地域性についての重点領域研究立案の参考として、現在実施中のイスラムについての重点領域研究の経験と問題点を聴取した。その結果、日本人の地域性についての重点領域研究の実施案を作るための各専門分野における適切な参加者の選定、各専門分野における問題点の整理が進み、重点領域研究の骨子を固めることができた。今後は、この基本方針に従い討論を深め、十全な重点領域研究の成案を得て、申請することとなった。
シイタケの子実体形成に影響をおよぼすほだ木要因の解析

兵庫県一宮町の4戸のシイタケ生産者より、植菌後約1年半経過したシイタケほだ木(コナラ原木に品種「菌興514号」を接種)を計60本入手した。これらほだ木の形質と子実体発生能力との関係について調査したところ、発生量が多いほだ木は材の腐朽が進み、グルコサミン含量が多く、辺材の遊離アミノ酸含量が多い、などの傾向を認めた。つぎに、鳥取県で伐採した同一条件のコナラ原木に品種「菌興115号」および「菌興610号」を接種し、岩手、和歌山、奈良、兵庫、および鳥取の各県下の林内に両品種とも40本ずつ移動し、約14ヶ月間(610号)あるいは19ヶ月間(115号)ほだ木育成をおこなった。これらほだ木を鳥取市に持ち帰り、それぞれ2回の浸水処理をおこなって子実体を発生させるとともに、ほだ木形質と子実体収量との関係を解析した。ほだ木育成期間の長い115号では、初回の浸水発生までの子実体収量は温暖な和歌山県で育成したほだ木が最も多く、気温の低い岩手県のものが最少であった。しかし、2回目の浸水による子実体発生量では地域差は僅少となった。ほだ木育成地の気象との相関分析の結果、ほだ木育成による重量減少率(材腐朽度)はほだ木育成中の積算温度と正の相関があり、降水量とには有意相関がみられなかった。一方、ほだ木育成期間の短い610号では、初回浸水による子実体発生量に有意な地域差は認められなかった。全ほだ木を対象にして相関回帰分析をおこなうと、両品種とも、子実体発生量に対し、外樹皮厚は負の相関を、ほだ木重量減少率は正の相関を示した。また、115号では、浸水時のほだ木吸水量や内樹皮厚も子実体発生量と正の相関があった。兵庫県一宮町の4戸(AD氏)のシイタケ生産者のほだ場から、おが種菌を接種した2年ほだ木(品種514号、コナラ原木使用)をそれぞれ15本ずつ(合計60本)借り受け、持ち帰った。辺材および内樹皮から試料を採取して、ほだ木の物理・化学的性質を分析するとともに、これらほだ木を浸水処理し、子実体発生状況を観察した。子実体発生量は生産者間で大きなバラツキがあり、ほだ1本当り(平均直径11cm)の発生量(生重量)はA氏354g、B氏273g、C氏236g、D氏133gであった。発生量が多い生産者のほだ木ほど材腐朽が進んでおり、A氏の容積密度の平均値は0.45であった。これに対し、発生量が最も少ないD氏の同値は0.54であった。また、浸水前のD氏のほだ木は他の生産者のほだ木よりも材の自由水率が高く(平均15.3%)、空隙率が小さかった(平均35.0%)。なお、傘の発達が不十分な奇形子実体が若干数(平均1個体以下/本)発生した。ほだ木育成過程の気象条件がほだ木の物理・化学的性質にどう影響するかを解明するため、コナラ原木に2品種の種菌を接種した(115号200本および610号200本)。

これらを40本単位として、岩手県(寒冷地)、和歌山県(温暖多雨地)、奈良県(内陸地)、兵庫県南部(瀬戸内少雨地)、および鳥取県(冬期多雨地)に移動し、林内に並べてほだ木育成を開始した。兵庫県一宮町の4戸のシイタケ生産者から借り受けた2年ほだ木(品種514号、コナラ)の内樹皮および辺材から採取した試料について、低分子の糖、アミノ酸ならびにグルコサミン含量を求めた。これらの化学的な分析値と、前年に求めたほだ木の物理的な特性ならびに子実体発生量の全データについて単相関分析をおこなった。正常子実体の発生量(生重量)は辺材の容積密度と負の相関を示し、辺材の空隙率、アミノ酸含量およびグルコサミン含量とはそれぞれ正の相関を示した。一方、奇形子実体の発生量は辺材の容積密度とは負の相関、外樹皮厚とは正の相関があった。重回帰分析を行ったところ、正常子実体の発生量は、辺材の容積密度が小さく、辺材のアミノ酸含量が多いほど多くなる関係式が得られた。また、奇形子実体の発生数は辺材の容積密度が小さく、内樹皮厚および外樹皮厚が大きいほど多い傾向にあることを認めた。平成4年春から全国5カ所(岩手、和歌山、奈良、兵庫および鳥取)で育成開始したほだ木(610号、115号)を11月に各品種それぞれ5本ずつ(合計50本)回収した。各ほだ木の所定の位置(2ケ所)から内樹皮および辺材試料をそれぞれ採取し、容積密度ならびにグルコサミン含量などを測定した。辺材の容積密度ならびにグルコサミン含量は、ほだ木間でバラツキがみられたが、岩手県区のグルコサミン含量が他区に比べて相対的に低い傾向が認められた。鳥取県で伐採した同一条件のコナラ原木に品種「菌興115号」および「菌興610号」を接種し、岩手、和歌山,奈良、兵庫、および鳥取の各県下の林内に両品種とも40本ずつ移動し、約14ケ月間(610号)あるいは19ケ月間(115号)ほだ木育成をおこなった。これらほだ木を鳥取市に持ち帰り、子実体発生量とほだ木形質との関係を調査した。ほだ木育成期間の長い115号で地域差は大きく表れ、子実体発生量は温暖な和歌山県で育成したほだ木が最も多く、気温の低い岩手県のものが最も少なかった。同様の傾向がほだ木重量減少率(植菌時から19ケ月間)においても認められた。ほだ木育成地の気象との相関分析の結果、このような地域差はほだ木育成時の積算温度による可能性が高く、降水量の影響は比較的小さいと考えられた。一方610号では、ほだ木の重量減少率は岩手県で育成したほだ木が最も小さかったものの、子実体発生量の地域差は小さかった。全ほだ木を対象にして相関回帰分析をおこなうと、両品種とも、子実体発生量に対し、外樹皮厚は負の相関を、ほだ木重量減少率は正の相関を示した。しかし、前年度におこなった514号ほだ木とは異なり、辺材の遊離アミノ酸含量は子実体発生量に影響しなかった。なお、115号ほだ木では、浸水時の吸水量や内樹皮厚も子実体発生量と正の相関があった。子実体の発生量は、原木の形態に加えて、ほだ木育成時における菌糸生長度とそれに伴う材の腐朽度に大きく左右されることが明らかとなり、ほだ木育成時の栽培管理の重要性を実証した。
ニュートリノ質量と大気ニュートリノ

理論計算におけるフラックスの絶対値の不定性を取り除く方法としては、高所におけるミューオンフラックスの理論値と観測値を比較する方法があるが、10%以下の精度でニュートリノフラックスを決定するのは不可能なように思われる。しかしながら、ニュートリノフレーバー比が理論と観測で大きく食い違っていることは、Super Kamiokandeでも確認された。この食い違いに対する説明としては、ニュートリノにも質量があり、クォークの場合と同様にフレーバーと質量の固有値が違っているというものが最も有望である。ニュートリノフラックスの理論計算に大きな不定性が含まれるにも関わらず、ニュートリノの質量と混合角について明確な値を引き出すことが可能だろうか。これが最大の課題であるが、一つの解決方法として、方位角分布の比がエネルギーとともにどのように変化するかを調べることが考えられる。現在、この方針で検討中であり、結果が得られるまでには多少時間がかかりそうである。本研究の目的は,大気ニュートリノ流量の精密計算をおこない,水チェレンコフ光を用いたニュートリノ測定の結果との比較からニュートリノの質量と混合角についてのより詳しい情報を得ることにある。本年度の研究実施計画は幅広いエネルギースペクトルにわたって大気ニュートリノのモンテカルロ計算をおこないニュートリノ流量の精密な理論値を求めることにあったが,その目的はほぼ達成できたように思われる。我々は,30MeVから3,000GeVの広範囲にわたってニュートリノ流量を理論的に計算することに成功した。我々の方法は,一次宇宙線のデータをインプットに用い宇宙線と大気原子核の衝突による二次粒子の生成,崩壊をモンテカルロ法に基づいてシミュレートするものである。理論計算の確からしさは,ミューオンの流量についての計算値と測定値を比較することによって推定できる。現存のデータと比較した結果から,ニュートリノのエネルギー1GeVから100GeVの間におけるニュートリノ流量の絶対値の大きさに関する計算誤差は精々15パーセント程度であろうと思われる。フレーバーについての比(ν_e+√<ν>)/(ν_μ+√<ν>)については,大部分の計算誤差は分母と分子で相殺されるので,誤差の程度は5パーセント程度であろうと見積もられる。他の計算との比較を行なったところ,最も大きな原因は一次宇宙線と大気原子核の衝突によるパイ中間子の生成率の評価にあることが明らかになった。入射粒子からそのエネルギーの2割以下をもらって作られるパイ中間子の生成率については実験データが無いので,この問題に関しては未だ最終決着をみるには至っていない。低エネルギー大気ニュートリノ(E_ν【less than or equal】10GeV)フラックスの理論計算は,ニュートリノの質量を探る上で極めて重要である。我々は,ニュートリノフラックスの精密計算をを行うとともに,他の2グループと協力しあってお互いの計算との比較検討を行なった。大気ニュートリノのフラックスの計算は,3グループによって独立になされた。それらは,我々(Honda,Kasahara,Hidaka,Midorikawa-HKHMと略記),Bartolのグループ(Barr,Gaisser,Stenev-BGSと略記),ロシアのグループ(Bugaev,Naumov-BNと略記)である。韓国のグループ(Lee,Koh)によってもフラックスの計算が行なわれているが,プログラムのバグを取り除くとBGSフラックスと本質的には同じであることが分かった独立に行なわれた3つの計算を比較すると,0.4【less than or equal】_ν【less than or equal】1GeVの範囲で,フレーバーの比(ν_e+υ^^-_e)/(ν_μ+υ^^-_μ)に関しては5%の範囲内で良い一致をみていることが分かった。ところが,フラックスの絶対値を比較すると,1GeV付近でBGSフラックスはHKHMフラックスよりも10%程大きく,BNフラックスは30%程小さいことが分かった。フラックスの絶対値は,理論と観測の食い違いを解釈する上で重要な意味を持つ。我々は,BNフラックスと他の2つの(HKHMおよびBGS)のフラックスとの違いの原因は,種に陽子と軽い原子核が衝突した場合に作られる荷電パイ中間子の数の相違にあることを明らかにした。ところが,関連する領域における陽子-原子核の実験結果は存在しないために,どちらの理論計算が最もらしいかの結論を得るまでには時間がかかるものと思われる。
概日リズム障害の遺伝子解析及び複数の遺伝子が関与する疾患の解析モデルの構築

1)メラトニンはその受容体を介して生体時計の位相を変化させ、概日リズム周期の安定化に寄与している。メラトニン受容体遺伝子から複数のミスセンス多型を検出した。1a受容体のR54W多型は非24時間睡眠覚醒症候群(N-24)に多く、受容体の発現量・メラトニンとの親和性を変化させた(発表済み)。また、G蛋白キメラcDNA(慶應大学西本教授より提供)を使い、R54W多型を持つ受容体はGq蛋白との結合性が弱まり、Gi蛋白との結合がやや強化することも見出した。2)ショウジョウバエの時計遺伝子Perのヒトホモログの一つであるPer3遺伝子から6個のミスセンス多型を含む20個の多型を見出した。そのうち[G647,P864,4-repeat, T1037,R1158]の組み合わせ(ハプロタイプ)が睡眠相後退症候群発症(DSPS)の危険因子になっていた。3)CLOCK遺伝子から複数のミスセンス多型を見出したほか、既に朝型・夜型生活パターンとの相関が報告されていたT3111C多型がDSPS発症に関与する可能性を指摘した。(報告済み)4)ハムスターのリズム変異体の原因であるCasein Kinase I epsilon(CKIε)遺伝子の多型解析により、ミスセンス多型1個を含む4個の多型を見いだした。ミスセンス多型はコントロール群に比べ概日リズム障害群で有意に低頻度であり(P=0.013)、in vitroの実験では、野生型の酵素蛋白に比べ、酵素活性を約1.8倍に増加させること(大阪大学蛋白質研究所高野氏・礒島氏との共同研究)を見出した。従ってこのミスセンス多型は酵素活性の増加を介して、概日リズム障害の発症を抑制する働きを持つと考えられた(投稿準備中)。以上のように概日リズム障害発症に関わる複数の遺伝子多型を検出し、機能解析を行った。今後もこれらの多型の組み合わせが疾患発症に至る過程を解析する予定である。今年度は、睡眠相後退症候群、非24時間睡眠覚醒症候群を対象に、ヒトの概日リズム形成に大きな役割を果たしていると思われるPer3遺伝子及びClock遺伝子の解析を行った。他施設よりhuman Per3のcDNA配列の情報を得、データベース上に公開されているゲノム配列と比較して、その翻訳領域が21のエクソンから成立していることを明らかにした。それぞれのエクソンに関し、78名の概日リズム障害患者(非24時間睡眠覚醒症候群[N-24]30名、睡眠相後退症候群[DSPS]48名)及び100名の正常被験者のゲノムDNAを対象に、PCR法に基づく方法で多型解析を行った。その結果ミスセンス多型が複数見いだされ、その組み合わせによりhPer3遺伝子は計4つのハプロタイプを形成していることが判明した。ハプロタイプの一つは正常群と比較してDSPSに約7倍の頻度で見られ(P=0.037)、疾患発症の危険因子となっていることが示唆された(印刷中)。しかし、正常被験者の中にもそのハプロタイプを持つヒトが少数ながら存在するため、DSPSの発症は複数の要因が関与していると考えられた。Clock遺伝子についても全エクソンについて多型解析が終了し、ミスセンス多型を含む複数の変異を見いだした(投稿準備中)。温度調節ヘテロ2本鎖分析(TMHA)法を使った変異解析も開始した。

我々の発表と前後し、米国から睡眠相前進症候群(ASPS)の一部の原因遺伝子がPer2遺伝子だったとの報告が発表された。概日リズムの病的・生理的個体差はこれらの生体時計関連遺伝子の多型の組み合わせによって生じると考えられる。今後もhCry1・2,BMAL1,hPer1,hPer2など時計遺伝子の解析を順次続け、遺伝子多型の組み合わせと概日リズム障害との相関関係を総合的に掌握する。睡眠相後退症候群(DSPS)、非24時間睡眠覚醒症候群(N-24)などの睡眠覚醒リズム障害を対象に生体時計関連遺伝子の多型解析を行っている。Per3遺伝子から[G647,R1158]ハプロタイプを見出し、同ハプロタイプが睡眠相後退症候群の危険因子になっていることを見出し、報告した。PER3蛋白はCasein Kinase I epsilon(CK I E)によるリン酸化を受け、核内移行や蛋白の分解が変化することが知られており、それらの機能変化が疾患発症の脆弱性に結びつくと思われた。概日リズム障害の関与が想定されている季節性感情障害(SAD)を対象に同ハプロタイプの頻度を調べたところ、DSPSと同様高頻度で見られ、SAD発症にも関与している可能性があることを見出した。CKIEの多型がPer3遺伝子の同ハプロタイプとの組み合わせでDSPS発症に至る可能性を考え、多型解析を行ったが、[G647,R1158]ハプロタイプと相乗作用が疑われる多型は検出できなかった。Clock遺伝子の多型解析を終了し、2個のミスセンス多型を見いだしたが、頻度が少なく、疾患との相関は認められなかった。既に朝型・夜型の行動パターンとの相関が指摘されていた3'非翻訳領域のT3111C多型がDSPS群で少ない傾向にあることを見出し、報告した。同多型はヒトの概日リズムに影響する多型と思われた概日リズム障害は上記の如く生体時計関連遺伝子の多型により発症リスクが影響を受けるが、上記の多型を持っ患者は一部であり、正常被験者にも多型は認められるところから、複数の遺伝子多型が関与するheterogenousな疾患と考えられる。現在も他の時計遺伝子について解析中である。概日リズム睡眠障害である睡眠相後退症候群(DSPS)、非24時間睡眠覚醒症候群を対象に時計遺伝子の多型解析を行った。概日リズム睡眠障害発症に関与する多型として既にPer3遺伝子のH4 haplotype、Clock遺伝子のT3111C多型を報告済だが、今年度はハムスターのリズム変異体tauの原因遺伝子であり、PER蛋白などの時計蛋白をリン酸化するCasein Kinase I epsilon(CK I ε)遺伝子の多型解析を行った。ミスセンス多型1個を含む計4個の多型を見いだした。ミスセンス多型は、多くのほ乳動物のCK I ε及びCKI δで保存されているアミノ酸の置換をもたらした。このミスセンス多型の頻度は、概日リズム障害群では正常群の約半分と低頻度であり、その発症を抑制すると考えられた。大阪大学蛋白質研究所の高野・礒島両氏の協力を得てこのミスセンス多型がCKI εの酵素活性に与える影響を調べたところ、活性が約1.8倍になることが明らかになり、これが概日リズム発症を押さえる要因と考えられた。この多型は正常被験者の約20%に存在し、その概日リズムの個体差にも影響しているのではないかと思われる。また、以前見出したメラトニン1A受容体のR54
ニッケル基溶接材の環境助長割れ感受性と粒界特性

1模擬BWR環境中における182合金のSCC挙動に及ぼす荷重モードの影響沸騰水型軽水炉(BWR)における182合金の応力腐食割れ(SCC)のより深い知見を得るため、模擬BWR環境下にて小型試験片(1T-CT)を用いた種々の荷重モード下におけるSCCき裂進展挙動の定量化を試みた。その結果、定荷重線変位の条件下でSCCき裂進展速度の低下が認められた。き裂進展速度およびき裂先端のひずみ速度の定量化から、き裂先端の酸化反応が定まった。以上の結果に基づき、Shojiの式から求めた本試験条件下のSCCき裂進展速度は、文献値とよく一致した。よって、Ni基合金のBWR環境下におけるき裂進展速度を予測できる可能性が見出された。2模擬PWR一次冷却水環境中の182合金におけるSCC挙動に及ぼす応力拡大係数の影響加圧水型軽水炉(PWR)一次冷却水環境下におけるSCCき裂進展速度の評価には、応力拡大係数K依存性の調査が必須である。本研究では、同環境下にて二種類の異なる厚さのCT試験片と荷重条件により、SCC挙動に及ぼすKの影響を観察した。試験後の破面観察から割れの様相を評価すると共に、SCCき裂長さを求めた。得られたき裂進展速度は文献値と一致していた。3模擬PWR一次冷却水環境下の182合金におけるSCC挙動に及ぼす温度の影響温度はPWR一次冷却水環境下におけるNi基合金のSCCに多大な影響を及ぼす。同環境下のSCCき裂進展速度は増加すると知られているが、182合金においては、異なった温度条件下で得られたデータの適用範囲と信頼性が比較的制限される。本研究では、同環境下で290°C、320°Cおよび340°Cという温度条件でSCC試験を行った。なお、本試験ではKがき裂長さによらず負荷荷重のみで決まり、容易にKの評価が可能な二重片持ち梁型試験片(CDCB)を使用した。現在、290°Cと320°Cの試験を終了している。4 BWR環境下での182合金と低合金鋼溶接部における溶接界面のSCC挙動高温高圧水中の182合金と低合金鋼(LAS)溶接部においてSCCき裂が発見されているが、そうした界面でのSCC挙動は未だに不明である。本研究では、182合金とLAS溶接部の走査型電子顕微鏡(SEM)による微視組織観察、およびエネルギー分散型X線分析装置(EDX)による化学組成分析を行い、続いて、溶接界面が予き裂先端になるよう切出したCT試験片でSCC試験を行った。現在までに、き裂は溶接界面で停止する傾向を示す結果を得ている。プラントの寿命予測や管理において、182合金で溶接されたニッケル合金の高温水中での樹枝状結晶粒界型応力腐食割れが大きな問題となっている。そのため、樹枝状粒界における組成や構造と応力腐食割れの関係など、そのメカニズムを明らかにすることが特に重要である。そこで、1,オージェ電子分光法を用いて、182合金の樹枝状結晶粒界面の化学組成分析を行った。その結果、182合金の樹枝状結晶粒界小面、及び粒内割れ表面の大部分でクロム量が減少し、リンが樹枝状粒界上に広く分布していることがわかった。しかし、樹枝状結晶粒界でのクロムの分布は不均一であり、なかにはクロム量が増加したサイトもあった。リンの増加とクロムの減少を示す層の厚さは約10nmだった。この樹枝状結晶粒界におけるクロムの枯渇現象が、182合金の樹枝状結晶粒界型応力腐食割れに対する高い感受性の要因の一つであると思われる。また、樹枝状結晶粒界型応力腐食割れの成長が一様ではない理由として、樹枝状粒界におけるクロム分布の不均一性が考えられる。リンの効果についても現在検討中である。2,模擬沸騰水型原子炉環境下における182合金の応力腐食割れに関して、荷重モードの効果について検討した。厚さ1インチのコンパクト試験片を使用し、三角波荷重、台形波荷重、一定荷重、及び一定負荷荷重について試験を行った。き裂の進展量に関しては、交流電位差法によって測定した。各荷重モードにおいて、き裂進展速度の評価を行った。

試験後の破面観察から割れの様相を評価すると共に、SCCき裂長さを求めた。得られたき裂進展速度は文献値と一致していた。3模擬PWR一次冷却水環境下の182合金におけるSCC挙動に及ぼす温度の影響温度はPWR一次冷却水環境下におけるNi基合金のSCCに多大な影響を及ぼす。同環境下のSCCき裂進展速度は増加すると知られているが、182合金においては、異なった温度条件下で得られたデータの適用範囲と信頼性が比較的制限される。本研究では、同環境下で290°C、320°Cおよび340°Cという温度条件でSCC試験を行った。なお、本試験ではKがき裂長さによらず負荷荷重のみで決まり、容易にKの評価が可能な二重片持ち梁型試験片(CDCB)を使用した。現在、290°Cと320°Cの試験を終了している。4 BWR環境下での182合金と低合金鋼溶接部における溶接界面のSCC挙動高温高圧水中の182合金と低合金鋼(LAS)溶接部においてSCCき裂が発見されているが、そうした界面でのSCC挙動は未だに不明である。本研究では、182合金とLAS溶接部の走査型電子顕微鏡(SEM)による微視組織観察、およびエネルギー分散型X線分析装置(EDX)による化学組成分析を行い、続いて、溶接界面が予き裂先端になるよう切出したCT試験片でSCC試験を行った。現在までに、き裂は溶接界面で停止する傾向を示す結果を得ている。
亜熱帯柑橘資源の香りの特性と香り成分によるストレス低減および抗炎症効果の解析

沖縄在来柑橘の精油の香りの構成成分の定性・定量分析を行うとともに、構成成分の香りの質と強度を官能的に解析し評価する。さらに、沖縄在来柑橘の精油および構成成分の中で組成や香りの強度の高かった成分について、ヒトによるストレス低減効果や培養細胞系による抗炎症効果を検証し、多次元的な解析を行う。本年度は、沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分のストレス低減効果の解析を行った。香りのない環境(コントロール)と香りのある環境でストレスを伴う作業を実施後、POMS(Profile of Mood States)を用いて心理的な評価(POMS)を行った結果、シークヮーサー精油の香りの環境下では、香りのない環境(コントロール)に比べ、「活気」が上昇し、「疲労」が軽減されることが示されたが、生理的評価であるα-アミラーゼに有意差は認められなかった。一方、シークヮーサー精油のなかでも油臭の不快なにおい特性をもつγ-terpineneの香り環境下ではβ波とθ波の出現が少なかったことから、活動的な状態であることが示唆された。また、心拍変動はストレスを伴う作業前から作業後で有意に変化したことから、作業後のストレスが低減されることが示された。以上のことから、シークヮーサー精油およびその構成成分が脳の神経活動に影響を及ぼすことが示唆された。なお、次年度予定しているシークヮーサー精油の抗炎症効果の評価系に用いるマウスミクログリア細胞BV-2の培養条件の最適化の検討も実施できた。沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分のストレス低減効果について、心理的評価および生理的評価の解析結果から、柑橘の精油やその香りがストレス作業中や作業後の脳の神経活動に影響を及ぼすことを確認することができた。また、次年度予定している沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分の抗炎症効果の評価系に用いるマウスミクログリア細胞BV-2の培養条件の検討も実施できたことから、研究はおおむね順調に進捗していると考える。次年度は、沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分の抗炎症効果の解析を行う。抗炎症効果の解析には、沖縄在来柑橘の精油および組成比の高いlimoneneとγ-terpineneを用いて行う。抗炎症効果の評価には、マウスミクログリア細胞を用い、本年度設定した最適な培養条件で精油および香り成分の細胞毒性試験を実施し、細胞毒性のない濃度範囲をまず決定する。また、抗炎症効果はバイオマーカーとしてlipopolysaccharide刺激によるNO産生量とIL-1βの産生量をそれぞれGriess法およびELISAキットを用いて測定し、解析する。沖縄在来柑橘の精油の香りの構成成分の定性・定量分析を行うとともに、構成成分のにおいの質と強度をガスクロマトグラフィー(GC)-におい嗅ぎ(GC-O)分析により官能的に解析し評価する。さらに、沖縄在来柑橘の精油および構成成分の中で組成やにおいの強度が高かった成分について、ヒトによるストレス低減効果や培養細胞系による抗炎症効果を検証し、多次元的な解析を行う。本年度は沖縄在来柑橘の精油の構成成分および香りの特性の解析を行った。シークヮーサー果皮に精製水を加えて3時間水蒸気蒸留を行い、精油を調製した。調製した精油のGC分析から香気成分として57成分が検出された。また、本精油を香気抽出物希釈分析(Aroma Extract Dilution Analysis:AEDA)法によりジエチルエーテルにて3のn乗(Flavor Dilution(FD)factor)で段階に希釈したのち、5人のパネリストでGC-O分析した。検出された57成分についてGC-O分析の結果、47成分についてにおい特性が評価でき、FD factorは1729の値を示した。最も高い729を示したのはlinaloolで、花様のあまい香りを特徴としていた。さらに、FD factorとにおい検出回数の相関を分析した結果、検出頻度には各香気成分の閾値が大きく関わっていることが明らかとなった。さらに、FD factorとにおい強度の相関分析および相対フレーバー活性の評価から、α-cubebene、σ-elemene、gremacrene D、nonanalといった組成比が非常に小さな香気成分も精油の香気特性に大きく影響していることが明らかとなった。柑橘精油の香気成分は、内部標準法を用いてGCで定量するとともに、GC/MSにより成分の同定を行うことができた。また、におい嗅ぎ-GCにより香気成分のにおいの質と強度を評価できた。これらの結果は国際誌や国内学会誌にも掲載されたことから、研究は順調に進捗していると考える。

一方、シークヮーサー精油のなかでも油臭の不快なにおい特性をもつγ-terpineneの香り環境下ではβ波とθ波の出現が少なかったことから、活動的な状態であることが示唆された。また、心拍変動はストレスを伴う作業前から作業後で有意に変化したことから、作業後のストレスが低減されることが示された。以上のことから、シークヮーサー精油およびその構成成分が脳の神経活動に影響を及ぼすことが示唆された。なお、次年度予定しているシークヮーサー精油の抗炎症効果の評価系に用いるマウスミクログリア細胞BV-2の培養条件の最適化の検討も実施できた。沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分のストレス低減効果について、心理的評価および生理的評価の解析結果から、柑橘の精油やその香りがストレス作業中や作業後の脳の神経活動に影響を及ぼすことを確認することができた。また、次年度予定している沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分の抗炎症効果の評価系に用いるマウスミクログリア細胞BV-2の培養条件の検討も実施できたことから、研究はおおむね順調に進捗していると考える。次年度は、沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分のストレス低減効果の解析を行う。ヒトによるストレス低減効果は、個室空間で香りのない環境(コントロール)と香りのある環境でストレスを伴う作業を実施し、作業効率、作業前後や作業中の心理的評価および生化学的評価によりその効果を解析する。評価試験の被験者は10名程度とし、被験者は室内に入る前に生理的評価となるバイオマーカー(α-アミラーゼおよびコルチゾール)測定のために唾液が採取され、心理的評価としてPOMS(気分プロフィール検査)を受ける。次に、脳波および心電図測定装置を装着し、室内に入った後、香りやストレス作業(オドボール課題)を一定時間提示され、その間の脳波および心電図がモニターされる。ストレス作業終了後、作業前との比較のため、唾液の採取とPOMSを再度実施する。脳波の周波数帯域はα波、β波、θ波、δ波、測定部位はFZ、CZ、PZ、OZとする。心電図から心拍変動をRR間隔、LF値、HF値、LF/HF比、complex demodulationにより解析する。次年度は、沖縄在来柑橘の精油およびその構成成分の抗炎症効果の解析を行う。抗炎症効果の解析には、沖縄在来柑橘の精油および組成比の高いlimoneneとγ-terpineneを用いて行う。抗炎症効果の評価には、マウスミクログリア細胞を用い、本年度設定した最適な培養条件で精油および香り成分の細胞毒性試験を実施し、細胞毒性のない濃度範囲をまず決定する。また、抗炎症効果はバイオマーカーとしてlipopolysaccharide刺激によるNO産生量とIL-1βの産生量をそれぞれGriess法およびELISAキットを用いて測定し、解析する。本年度はGC分析関連の消耗品費と実験補助員費を主要に計上していたが、GC分析関連の経費が予想ほどかからなかったためと考える。次年度は消耗品として、バイオマーカー測定キット、培養細胞、成分分析に必要な分析用試薬、ガラス器具等の購入を予定している。また、学会(日本食品保蔵科学会、日本食品科学工学会)への参加費、論文の英文校閲費用、さらに研究を加速させるために実験の補助やデータ解析のための研究員を雇用する予定である。
新規高感度システムを用いたHBs抗原とその免疫応答の解析

B型肝炎ウイルス表面抗原(HBs抗原)はB型肝炎ウイルス(HBV)感染時に感染細胞から血中に放出され、HBV感染の指標となる。核酸アナログ治療により血中HBV-DNAは減少するが、HBs抗原が高値となる患者も多く、血中HBV-DNAのみならず血中HBs抗原を消失させることがHBV感染症治療の目標とされている。しかし、現在のHBs抗原測定は既存のHBs抗体を用いたサンドイッチEILSAをベースに行われており、アミノ酸変異、糖鎖修飾されたHBs抗原を十分に認識できず、その意義については更なる検討が必要である。初年度はとしてこれまでに我々が取得したpreS領域を含むHBs抗原の様々な部位に対するモノクローナル抗体を用いて、種々の状態のHBs抗原を定量的に検出する系を構築することとした。1small-HBs抗原中の異なるエピトープを認識する抗体、Middle-HBs抗原のpreS2領域を認識する抗体、Large-HBs抗原のpreS1領域を認識する抗体、MiddleーHBs抗原のpreS2の糖鎖修飾蛋白を認識するモノクローナル抗体遺伝子を、我々がこれまでに開発した抗原特異的細胞検出システムを用いて取得した。その後それぞれのモノクローナル抗体DNAを大量発現系に導入し抗体蛋白を回収しプロテインGカラムを用いて精製し調整を行った。2患者検体での検討のため当大学倫理員会に研究計画を諮り、承認の上、HBV-DNA高値の未治療患者、核酸アナログ治療を行った患者、慢性肝炎、肝硬変、肝細胞癌など病期の異なる患者を抽出し、血清の収集を行った。今後実験条件をさらに検討し、病態によるHBs抗原の発現パターンの違いを明らかにしていく。3HBs抗原と進行肝細胞癌治療との関連につき関連を見出し論文化し論文投稿した。様々な病態の患者を集積するのに時間を要するため患者検体の収集を進めるため、症例の集積が困難な状況となるようであれば関連病院などの協力施設からも検体を集める。HBs抗原低下作用を有する新規核酸アナログが使用可能となり、臨床で使用し始められており、その薬剤を使用する患者での検討は有意義であると思われるため推進する。患者検体の収集が想定通りに進まず、患者検体解析が当初の予定より遅れているため、その解析に関わる試薬、消耗品などが本年度未購入となっている。次年度は新規核酸アナログ使用患者や、必要により関連病院などの協力施設など対象を拡大して患者検体回収を進め、意義のある結果をだすことを目指す。
顎間節雑音の特徴と臨床症状との関係-病的意義を有する顎間節雑音の鑑別のために-

本学歯学部1年生40名に対して、まず、顎間節症状(顎間節雑音,疼痛,顎機能障害等)の自覚症状についてのアンケートおよび同一検査者1名の聴診による顎関節雑音の有無および性状についての診査を行った。アンケートの結果では、11名(約28%)が関節雑音を自覚し、残りの29名(約72%)は関節雑音を自覚していなかった。しかし、聴診による客観的診査では19名(約48%)に関節雑音が認められた。つまり、自覚していないが関節雑音を有している者が8名(約20%)いた、顎関節部の疼痛に関しては、全員なしの回答であった。開口障害については、3名(約8%)が訴えていたが、診査では全員38mm以上あり、顕著な開口障害は認められなかった。また、4名(10%)が自分のかみあわせに異常感を訴えていた。聴診によって認められた関節雑音の性状については、reciprocal click,eminence click crepitusに分類したが分類できない微妙な性質の雑音も認められた。関節円板前方転位に起因した典型的なreciprocal clickは1名にしか認められなかった。eminence clickが13名と多いのが特徴的であった。したがって、本学歯学部1年生は約半数に顎関節雑音を有しているものの疼痛は無く、関節円板前方転位といった進行した病態のものは少ない結果であった。次に、客観的診査により関節雑音が認められた者に対し、印象採得を行い研究用模型を作製した後に当教室で開発された非接触型下顎任意点運動測定装置を用いて下顎運動測定を行った。咬合状態は歯列不正のものが多かった。下顎運動は、顆頭運動の3次元動態、顆頭の回転と移動との関係に注目した分析を行い、関節雑音の性状と関連づけてその特徴を研究中である。今後は顎関節雑音と臨床症状および下顎運動の経年的変化を分析していく予定である。
界面活性モノマーの重合による両親媒性組織化高分子の設計と応用

本研究は、疎水性重合基と主として水溶性ポリエチレンオキシド(PEO)鎖を含む両親媒性マクロモノマーの特性を利用した重合・共重合による両親媒性組織化高分子の設計と応用を目的とした。合成したPEOマクロモノマーは、水溶性であるが、疎水性重合基を核とするミセルを形成し、極めて速いラジカル重合で規則性櫛形ポリマーを生成する。ESRによる成長(kp)、停止速度定数(kt)の直接測定、開始剤効率(f)の評価から、局所濃度の増大とともに、kpとfの増加、ktの減少を伴うことを明かにした。生成した櫛形ポリマーは疎水性幹鎖のまわりを親水性PEOセグメントが密に取り巻いた、非常に特異な興味深いモデル高分子を提供する。実際、枝一幹鎖の組成(鎖長)によって、ランダムコイル形態から、半屈曲性のみみず鎖高分子(ポリ(p-スチリルブチルオキシPEOマクロモノマー(n=45))の持続長q=17nm)の挙動を示すことがMALLS-SEC等によって確認された。蛍光測定、ピレンの可溶化と合わせて、疎水性の硬い芯棒と親水性の軟らかい毛から成る水溶性ブラシ鎖の特徴を支持した。また、スチレン等の疎水性モノマーの水中乳化重合では、これらのマクロモノマーは極めて有効な反応性(共重合性)乳化剤として作用し、サブミクロン微粒子を生成する。その微粒子形成機構、微粒子形態について詳しく検討を加えた。アルコール中では、疎水性モノマーの分散重合に有効な反応性(共重合性)分散剤として働き、サブミクロンミクロンサイズの単分散微粒子を生成する。これらの乳化・分散共重合系では、系中生成したグラフト共重合体の側鎖マクロモノマーが微粒子の表面上を覆って立体安定化作用を担い、主鎖コモノマー鎖が微粒子へのアンカー作用を担う。分散共重合の粒子径制御はこのモデルによる基本理論を提案し、実験を再現できた。このように、マクロモノマーのミセル重合・共重合は、両親媒性高分子から成る、ブラシ高分子、極(超)微粒子、さらには単分子微粒子への展開を期待させる。さらなる機能化、応用については、さらに検討が必要である。ポリエチレンオキシド(PEO)マクロモノマーを中心とした界面活性モノマーの重合および共重合によって、様々なサイズ、形態に組織化された両親媒性高分子を構築することを目標とする。次の成果を得た。1.ρ-スチリルアルキル末端PEOマクロモノマーの水中ミセル重合速度論のESR等による検討から、この組織化重合場は、反応種の局所濃度の増大とともに、高い開始剤効率、成長の促進、停止の阻害で特徴づけられることが結論できた。2.得られた規則的櫛形高分子の水中溶存状態をMALLS-SECで解析し、PEO鎖長に依存して、極めて興味深い形態をとることがわかった。例えば、PEO鎖長45の櫛形高分子は、みみず鎖モデルで完全に表されるが、幹のポリスチレン鎖はPEO櫛枝のために棒状に近く硬い形態をとる。一方、PEO鎖長が17のように短い場合は、全体としては、むしろ剛体微小球で近似されるという新しい事実が観測された。

3.PEO鎖自体の水中形態に関する基本的知見を得るため、分子量1000万に至る試料の粘度、光散乱測定を行い、みみず鎖モデルで完全に記述できることを明らかにした。4.両末端にρ-エチルベンジル(重合性ρ-ビニルベンジルのモデルとして)疏水基を持つPEOテレケリックスは、水中さまざまな会合状態をとる。NMR、粘度、曇点、SAXS等の測定から、相図を作成し、高温、高濃度における網目形成を明らかにした。5.PEOマクロモノマーはスチレン、MMA等の乳化・分散重合の反応性乳化・分散剤として有効であり、ミクロンサイズの単分散微粒子を設計できる。表面にカルボキシル基等の機能性団を付与することもできる。ρ-スチリルアルキル、メタクリロイルオキシアルキル末端基を含むPEOマクロモノマーに加えて、ρ-ビニルスチリル末端基を含むポリメタクリル酸(PMA)マクロモノマーおよびオリゴエチレングリコールスクナシートを合成した。これらのマクロモノマーは何れも水中で速いミセル重合を行い、スチレン等の乳化・分散重合によって、サブミクロンミクロンサイズの高分子ミクロスフェアを生成することが確認された。主な成果は次のとおりである。1.PEOマクロモノマーの水中ミセル重合は、ESRによる成長(k_P)、停止速度定数(k_t)の直接測定、開始剤効率(f)の評価から、局所濃度の増大とともに、k_pとfの増加、k_tの減少を伴うことを明かにした。2.p-ビニルベンジルオキシPEOマクロモノマー(n=45)の水中ミセル重合で得られる櫛形高分子の水溶液中の回転半径-分子量の関係を多角度光散乱検出器付SECで測定した結果、持続長q=32nmの半屈曲性みみず鎖として記述できることがわかった。蛍光測定、ピレンの可溶化と合わせて、疎水性の硬い芯棒と親水性の軟らかい毛から成る水溶性ブラシ鎖の特徴を支持した。3.広範な分子量範囲にわたるPEOおよびオリゴエチレングリコールの水中およびベンゼン中の静的光散乱および粘度測定から、PEO鎖のコンホメーション、広がりについて基本的知見を得た。4.カルボキシル酸を含むマクロモノマーの水中単独(ミセル)重合性、スチレン乳化重合粒子径は、興味ある中和度依存性を示した。5.PEOマクロモノマーは、メタクリル酸メチルの分散重合にも有用であるが、マクロモノマー濃度依存性は媒体組成がメタノール過剰では異常に高く(-1.1次)、水組成>40v%で正常(-0.5次)となった。PMMAとPEO鎖、メタノールとの若干の相溶性の効果と思われる。6.PEOマクロモノマーは、スチレンの乳化重合にも有用である。従来の乳化重合理論に加えて、マクロモノマーが反応性(共重合性)乳化剤として働くことを加味した理論を検討する必要がある。1.水中、スチレンとp-スチリルアルキル末端ポリエチレンオキシド(PEO)マクロモノマーは基本的にアゼオトロピックに乳化共重合し、生成微粒子の組成は仕込みのそれに等しい。2.乳化共重合微粒子の粒子径のマクロモノマー組成、PEO鎖長、アルキレンスペーサー鎖長、開始剤とうの影響について検討した。アルキレン鎖長の長く(ヘプチレン)、PEO鎖長の短い典型的な界面活性剤とみなされるマクロモノマーの場合は、従来のミセル核形成を経るSmith-Ewart理論に見かけ上従うが、その他のばあいは、均一相核形成も伴うと思われる複雑なマクロモノマー濃度依存性を示した。殻を形成するPEO鎖は伸びきり鎖に近いことを、確認した。