hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
A/K/Cスーパーハイブリッド材料のスマート化に関する研究

その結果検出精度の点で問題はあるが,疲労亀裂の発生と進展をモニターできるとの結論を得た.引き続き本材料の機械的継ぎ手構造の埋設ファイバーによる,ヘルスモニタリングを検討している.次にアクチュエーション機能に関しては,A/K/Cスーパーハイブリッド材料の構成材料であるCFRP層をジュール発熱させることによるアクチュエーション機能の付与法を考案した.これに関しては二つの可能性からアプローチした.一つは対称積層構造のときのCFRP層を発熱させることによる材料の制振機能の付与,今一つは逆対称積層構造のとき成形後の平板がソリを生ずることを利用し,ジュール加熱により,曲げ変形や,ねじれ変形を自在に与えることである.実験の結果前者に関しては電力によりバネ定数や粘性係数をコントロール可能であり,電力あるいは発熱温度との間は1次関数で関係付けられることを明らかにした,また後者に関しては成形後の反り変形の状態からほぼ完全な平板状態まで電力によってコントロール可能であることを明らかにした.またこのときのアクチュエーション機能としてはねじり変形を主に取り出せることがわかった.積層構成がAl/KFRP(+θ)/CFRP(+θ)/CFRP(-θ)/KFRP(-θ)/Alとなる逆対称積層スーパーハイブリッド材料の,CFRP層に通電し発熱させれば曲げ変形を生じ,変形の大きさは積層角度に依存することが分かった.これはFRP部分が積層角度に依存する電気抵抗と熱膨張係数を持ち,とアルミニウム層との熱膨張差により熱変形するからである.そこで変形量と積層角度の関係を検討した結果,両者の関係は古典積層板の理論によりほぼ表せることが分かった.発熱温度と入力電力の関係は一次関数で近似できることがわかり、試料の温度を熱センサにより検出し、電力により出力変位量を制御可能か検討した結果,通常のPID制御により温度を設定値に保つこと,つまりある大きさの電力に対応する変形量を一定に保つことはできることが分かった.次にスマート材料としての必須条件である材料内へ取り込むセンサーとしては光ファイバーと熱電対を検討した.光ファイバーを変形検出センサーとして使い,電力と変形の関係を直接求めることは,ファイバーの信号が極めて微弱であるため,現在の計測器の精度では極めて難しいことが分かった.そこで現段階では材料内部に埋め込むセンサとしては容易に実現可能な極細径の熱電対を使用しところ満足できる機能を果たすことが分かった.以上の結果から、本材料は温度変化という形の刺激の入力→変形検出→反応(変形修正出力信号発生)→アクチュエーター作動→変形修正というスマート材料としての基本的動作を実現できることが明らかにされた.
レクチン・複合糖鎖結合予測のための統計的方法論の開発

糖鎖は単糖類が重合した物質で,特に複合糖鎖と呼ばれる糖鎖は細胞表面などに存在する糖タンパク質に結合し,発生・分化・免疫・癌化・感染といった生体内のあらゆる局面で重要な役割を果たす.糖鎖に対する構造解析法の近年の急激な進展によって,糖鎖や糖鎖認識タンパク質であるレクチンに関する情報が急速に蓄積しつつあり,糖鎖生物学の飛躍的な進展が期待されている.本研究課題期間に特にレクチンに関して以下の様な進捗があった.(1)タンパク質データベースからのレクチンの配列情報の取得およびキュレーション.(2)局所フィッシャー判別分析による配列情報からのレクチン予測.(3)レクチンを特徴付けるアミノ酸配列の推定.糖鎖は単糖類が重合した物質で,特に複合糖鎖と呼ばれる糖鎖は細胞表面などに存在する糖タンパク質に結合し,発生・分化・免疫・癌化・感染といった生体内のあらゆる局面で重要な役割を果たす.糖鎖に対する構造解析法の近年の急激な進展によって,糖鎖や糖鎖認識タンパク質であるレクチンに関する情報が急速に蓄積しつつあり,糖鎖生物学の飛躍的な進展が期待されている.本研究課題期間に特にレクチンに関して以下の様な進捗があった.(1)タンパク質データベースからのレクチンの配列情報の取得およびキュレーション.(2)局所フィッシャー判別分析による配列情報からのレクチン予測.(3)レクチンを特徴付けるアミノ酸配列の推定.糖鎖は単糖類が多数重合した物質であるが,そのなかでも複合糖鎖と呼ばれる糖鎖は細胞表面などに存在する糖タンパク質に結合し,発生・分化・免疫・癌化・感染といった生体内のあらゆる局面で非常に重要な役割を果たす.質量分析法や液体クロマトグラフィー法などのような糖鎖に対する構造解析法の近年の急激な進展によって,複合糖鎖や,糖鎖認識タンパク質であるレクチンに関する情報が急速に蓄積されつつあり,糖鎖生物学の飛躍的な進展が期待される.本研究において,糖鎖とレクチン結合予測を高精度で行うための基盤技術を開発し,レクチン・複合糖鎖結合の新規発見を目指している.該当年度に,最終目標である糖鎖・レクチン結合予測の準備段階として,アミノ酸配列情報から対象とするタンパク質がレクチンか否かを予測する研究に着手した.存在が報告されているタンパク質の中に,未知のレクチンが含まれている可能性があるためである.関連研究では,サポートベクターマシンによりレクチンを判別する手法が報告されている.しかしながら,サポートベクターマシンは,結果の解釈可能性という点で十分ではない.そこで,該当年度に,局所フィッシャー判別分析という判別手法を応用して,レクチンの判別を高精度で行いつつ,レクチンであることに,どのようなアミノ酸配列が寄与しているかを特定する方法論の開発を目指した.結果として,SVMとほぼ同等の判別性能を保持し,同時にレクチンを特徴づけるアミノ酸配列の候補を複数特定することができた.糖鎖は単糖類が多数重合した物質であるが,そのなかでも複合糖鎖と呼ばれる糖鎖は細胞表面などに存在する糖タンパク質に結合し,発生・分化・免疫・癌化・感染といった生体内のあらゆる局面で非常に重要な役割を果たす.質量分析法や液体クロマトグラフィー法などのような糖鎖に対する構造解析法の近年の急激な進展によって,複合糖鎖や,糖鎖認識タンパク質であるレクチンに関する情報が急速に蓄積されつつあり,糖鎖生物学の飛躍的な進展が期待されている.本研究において,複合糖鎖とレクチン結合予測を高精度で行うための手法の開発を目指した.本研究課題期間に特に糖鎖認識タンパク質であるレクチンに関して次のような進捗があった.(1)タンパク質データベースからのレクチンの配列情報の取得及びキュレーション,(2)局所フィッシャー判別分析を利用した配列情報からのレクチン予測,(3)レクチンを特徴付けるアミノ酸配列の推定.また,この課題に取り組む過程で局所フィッシャー線形判別分析という分析手法そのものに関する重要な知見が得られ,判別分析手法自体の拡張に繋がったことも成果の1つとなった.とりわけレクチン解析の際に生成されたような超高次元データに適用する際の問題点を克服することができた.得られた成果を今後積極的に発信し,開発したソフトウェアも配布する予定である.今後もさらに研究を続け,配列情報だけでなくレクチンの立体構造を考慮に入れた結合予測手法の開発などを目指していきたい.該当年度に,アミノ酸配列からレクチンの判別を行う手法の開発を目指し,先行研究とほぼ同等の性能を維持しつつ,高い解釈可能性を持つ手法を開発することができた.次年度では本丸のレクチン・複合糖鎖予測の研究に着手する予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後,本研究課題の本丸である,混合分布に基づいたレクチン・複合糖鎖結合の高精度予測手法の開発を目指す.開発手法の基礎を混合分布とすることで,レクチンや複合糖鎖がどのサブファミリーに属すのかをサブファミリー情報未知の場合は潜在的に,既知の場合は明示的に考慮する.そのため,サポートベクターマシンの2値予測手法に比べ予測精度の向上と,予測にどのような機能・構造上の分類が重要なのかといった結果の解釈可能性の向上が期待できる.2013年度は十分な精度を達成した上で,得られた予測結果をデータベースで,また,開発した予測手法をウェブアプリケーションにて公開することを目指す.25年度が最終年度であるため、記入しない。
高濃度塩水で膨潤する高分子ゲルの調製と特性解析

研究計画に従い,酸性プロトンとπ電子系を含む高分子(PVA-T)ゲルを調製し、硫酸塩存在下でゲル中水の特性をプロトンのT_2値とその割合の温度依存性により評価したところ,以下の結果を得た。1.ゲル中水は、その運動性が遅い成分と速い成分の2成分からなる。2.遅い成分の割合は、温度上昇または硫酸塩濃度の増大によるゲルの含水率の増大にともない、通常とは逆に増大する。3.遅い成分の増大は、分子間水素結合していた酸性プロトンが、温度上昇または硫酸塩濃度の増大により切断され自由になることにより、安定な水和構造が可能となるため生じる。4.得られたT_2値は、通常の含水ゲルに近い。以上の結果より、酸性プロトンとπ電子系を含むPVA-Tポリマーゲル系は、ポリ(4-ビニルフェノール)(P4VPh)や、ポリ(4-ビニル安息香酸)と同様に、その水和水は特異的に安定化されることが分かった。また、高濃度の硫酸塩水溶液系で膨潤し、温度上昇・降下にともない、大きく膨潤・脱膨潤を繰り返すことのできることから、通常では不可能であった、塩析塩の存在下での高分子ゲルを調製することに成功した。今後の発展として、より調製の容易なP4VPh系でも、同様の感温性が発現する可能性がある。また、共通構造としての酸性プロトンとπ電子系の共存が如何にして水構造の安定化に寄与しているかを明らかとすることにより、疎水性高分子を骨格としながら高い親水性を有する新規な高分子材料の設計指針を得ることができた。研究計画に従い,ポリビニルアルコールヘトリメリット酸を導入した高分子およびそのゲルを調製し,前者については塩水溶液に対する溶解度を,後者については膨潤度をそれぞれ測定したところ,以前の予備実験の結果の再現性を確認することができた。すなわち,当該ポリマーは,通常塩析塩として知られる硫酸塩溶液に対し最も高い溶解性を示すとともに,そのゲルは多くの無機塩水溶液系で顕著な膨潤を示した。このような極めて特異的な挙動が,トリメリット酸に含まれるπ電子系と2個の酸性プロトンに起因することを確かめるため,トリメリット酸の導入率の異なるサンプルも調製して挙動を確認したところ,導入率が低いほど通常の高分子の塩析・塩溶挙動(硫酸塩のように強い水和のアニオンを含む塩では塩析が,ヨウ化物塩の様に弱い水和のアニオンを含む塩では塩溶が生じる)を示すことが確認された。これらの結果はπ電子系と酸性プロトンを含む高分子では,π水素結合と酸性プロトンへの水素結合性水和が,それぞれカチオンとアニオンにより安定化されるため,塩析がおきにくく,酸性プロトンの比率が高まれば逆に塩溶が起きるとする既提出のモデルを強く支持する。塩水溶液により塩溶が生じる機構の裏付けが得られたので,今後はカルボキシル基以外の酸性プロトンとしてフェノール性OH基を数多く導入した高分子を調製し,より吸塩水能力(膨潤度)の高いゲルの調製を目指すとともに,高分子上の各官能基の配置の効果についても研究を行う予定である。研究計画に従い、酸性プロトンとπ電子系を含む高分子ゲルを調製し膨潤度の塩濃度依存性を測定したところ、以下の結果を得た。1.レゾルシノールおよびフロログルシノールをホルムアルデヒドで架橋して得られた含水ゲルは耐塩性を示した。2.ポリビニルアルコール(PVA)ヘガリック酸を導入して得られたゲルは耐塩性を示さなかった。3.PVAヘヒドロキシフタル酸を導入して得られた高分子のゲルは導入率がますにつれてチオシアン酸塩に対し塩溶から塩析挙動へと耐塩性挙動に顕著な変化が観察された。4.前年度作成したPVA-T(トリメリット酸導入)ゲルに付き、膨潤度の温度依存性を調べたところ、10-40°Cの温度上昇に伴い約10倍の膨潤度増加が観察された。これまでポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)ゲルの様に、温度上昇に伴い脱膨潤するゲルは多く知られているが、同様の温度領域でこれほど大きく膨潤する含水ゲル系はこれまでほとんど知られていない。5.PVA-Tゲル膜を作成し、ATR法により主鎖のメチレン基の伸縮振動ピークの予備観察実験を行ったところ、超耐塩性を示すポリ(4-ビニルフェノール)系と同様に、強い水和のアニオン(硫酸イオンなど)の系で高波数シフト、弱い水和のアニオン(チオシアン酸など)の系で低波数シフトの傾向が見られた。これは通常とは逆に強いイオン性水和のアニオン共存下で疎水性水和が安定化されることを示唆しており、大変興味深い。今後、NMRによるゲル中水のT2測定とともに、新たに調製した高分子ゲル中水の特性評価を行い、膨潤挙動との関係について明らかとする予定である。

3.遅い成分の増大は、分子間水素結合していた酸性プロトンが、温度上昇または硫酸塩濃度の増大により切断され自由になることにより、安定な水和構造が可能となるため生じる。4.得られたT_2値は、通常の含水ゲルに近い。以上の結果より、酸性プロトンとπ電子系を含むPVA-Tポリマーゲル系は、ポリ(4-ビニルフェノール)(P4VPh)や、ポリ(4-ビニル安息香酸)と同様に、その水和水は特異的に安定化されることが分かった。また、高濃度の硫酸塩水溶液系で膨潤し、温度上昇・降下にともない、大きく膨潤・脱膨潤を繰り返すことのできることから、通常では不可能であった、塩析塩の存在下での高分子ゲルを調製することに成功した。今後の発展として、より調製の容易なP4VPh系でも、同様の感温性が発現する可能性がある。また、共通構造としての酸性プロトンとπ電子系の共存が如何にして水構造の安定化に寄与しているかを明らかとすることにより、疎水性高分子を骨格としながら高い親水性を有する新規な高分子材料の設計指針を得ることができた。
市場経済移行期のベトナムにおける大学教授法研修プログラムの開発研究

平成20年度は、当科研費の最終年度として、2008年2月28日・29日にベトナムのホーチミン市国家大学社会人文科学大学(以下、USSH)で実施した「教育・学習セミナー」の成果と残された課題を比較教育学会(2008年6月、於:東北大学)の自由研究発表にて総括した。発表者はUSSHの客員として執行部と協同し、当セミナーの企画・実施を担当した。同セミナーに寄せられたベトナム人参加者の意見からはいくつかの特徴が読み取れる。第一は、「わかりやすく授業をしてほしい」、「優秀な学生をほめてほしい」「学生向けサービスを改善してほしい」など、日本の欧米の大学でもよくみられる学生の「顧客意識」と「受け身」姿勢である。ベトナムの特定大学における教員・学生のコメントでありながら、その大部分は日本の大学と比較しても大差ない。第二は、現状の授業内容・方法について教員も学生も多くの不満を抱えており、具体的な解決策を求めていることである。第三に、それにもかかわらず、大学側から満足のいく回答や対応をいまだ十分に得られていない。また、ベトナムにおいて大学教授法セミナーなどを展開する上で、ベトナムにおける教育の現状を把握する必要があることが明らかとなった。そこで、平成20年度の大部分は2005年に全面改訂されたベトナム教育法の翻訳作業に費やした。同改訂教育法の日本語版は2009年5月に刊行予定であり、その詳細については平成21年度の日本比較教育学会(2009年6月、於:東京学芸大学)で発表する予定である。これにより、ベトナムの実情に即した大学教授法研修プログラムを開発することが可能となった。本研究の目的は、市場経済移行下で高等教育の規模が急激に拡大しているベトナムにおいて、その高等教育の実情に即した大学教授法研修プログラムを開発することである。具体的には、(1)大学教授法研修のための教材開発、(2)同教材を活用した大学教授法研修プログラムの制作、(3)研修の開催、(4)反省会の実施と改善点の抽出、(5)教材と研修プログラムの改善、の5点を実施する。平成18年度は、2006年8月にホーチミン市国家大学社会人文科学大学校において、大学執行部、教員、学生に対してニーズ調査を実施した。その結果、ほとんどの教員はシラバス(授業計画)を作成しておらず、学生による授業評価もなされていないことがわかった。大学側の要望を勘案した結果、研修をシラバス作成と学生の参加度を高める教授法の二本柱で構成することにした。実際の研修は、翌2007年2月に同大学で実施した。対象者は同大学の教員および大学院生である。東洋学科、英語学科、歴史学科、社会学科、教育学科から参加があり、のべ人数は85名であった。研修プログラムは「シラバスを書こう」「教授法の実践アイデアを見つけよう」の2種類、および関係者によるそれらの反省会である。最終成果は、(1)参加者が現在担当している授業のシラバスを作成し、発表したこと、(2)名古屋大学高等教育研究センターが開発したFD教材『ティップス先生からの7つの提案教員編』に基づいて、教授法上の改善点を提案したことである。修了者には副学長名の修了証が発行・授与され、研修の様子はホーチミン市で最も広範に読まれている新聞『青年』に掲載された。具体的には、大学教授法研修のための教材開発、同教材を活用した大学教授法研修プログラムの制作、研修の開催、反省会の実施と改善点の抽出、教材と研修プログラムの改訂などを実施する。1年目(平成18年度)はホーチミン市国家大学社会・人文科学大学(USSH)にて大学教授法研修会を実施した。2007年1月30日に「大学教授法の基本研修(1)シラバスを書こう」、2月1日に「大学教授法の基本研修(2)教授法の実践アイデアをみつけよう」を行った。参加者数は85名であった。研修の実施結果と反省会および受講者アンケートからは、次のような中長期的課題が明らかとなった。・学生を主体的に学ばせるためには、まず教員が主体的に考える習慣を身につける必要がある・立場、世代、学部によるセクショナリズムに陥りやすいので、大学構成員全体の交流や意見交換を活発にして、コミュニティ形成を図る必要がある・将来的には「外圧」(外国人研究者である発表者)による研修ではなく、自前で継続的に教育改善に取り組む仕組みを整備する必要がある2年目(平成19年度)は、同大学で「教育・学習セミナー」を実施し、1年目の研修会で出された教育改善に関する意見をまとめてフィードバックを行った。また、実業界で活躍する卒業生を招き、大学教育や大学生に対する期待についての意見交換会を実施した。

第一は、「わかりやすく授業をしてほしい」、「優秀な学生をほめてほしい」「学生向けサービスを改善してほしい」など、日本の欧米の大学でもよくみられる学生の「顧客意識」と「受け身」姿勢である。ベトナムの特定大学における教員・学生のコメントでありながら、その大部分は日本の大学と比較しても大差ない。第二は、現状の授業内容・方法について教員も学生も多くの不満を抱えており、具体的な解決策を求めていることである。第三に、それにもかかわらず、大学側から満足のいく回答や対応をいまだ十分に得られていない。また、ベトナムにおいて大学教授法セミナーなどを展開する上で、ベトナムにおける教育の現状を把握する必要があることが明らかとなった。そこで、平成20年度の大部分は2005年に全面改訂されたベトナム教育法の翻訳作業に費やした。同改訂教育法の日本語版は2009年5月に刊行予定であり、その詳細については平成21年度の日本比較教育学会(2009年6月、於:東京学芸大学)で発表する予定である。これにより、ベトナムの実情に即した大学教授法研修プログラムを開発することが可能となった。
新視点に立ったcPLA_2活性化機構の解析

まず、大腸菌を用いてグルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)融合cPLA_2及びT7-tag融合cPLA_2の調製した。これらを材料にcPLA_2相互作用タンパクの検索を、Far-Western法により行った。その結果、マウス腹腔マクロファージ、マウス骨芽細胞株MC3T3-E1及びラット線維芽細胞株3Y1に、GST-cPLA_2とT7-cPLA_2の双方を用いた際に同様に検出される、分子量約60kDaのタンパク(p60)を見いだした。Far-Western解析を行う際に、バキュロウイルス発現系で調製したcPLA_2を過剰量添加すると、p60のバンドがほぼ完全に消滅したことから、p60はcPLA_2に特異的に結合すると結論した。また、p60は、cPLA_2のN末端138アミノ酸のみを融合した変異タンパクであるGST-cPLA_2(1-138)とも強く結合することがわかった。さらに、p60とcPLA_2の結合をEDTAが阻害した。cPLA_2のN末端領域には、Ca^<2+>濃度依存的な膜移行に必須なCaLBドメインと呼ばれる配列が存在している。従って、p60とcPLA_2の結合は、Ca^<2+>濃度依存的にCaLBドメインを介していることが予想された。p60の細胞内局在性を検討した結果、マクロファージではほぼすべてが膜画分に存在するのに対し、MC3T3-E1細胞では可溶性画分と膜画分の両方に同程度存在した。このことは、p60の機能の多様性を示していると考えられるが、さらなる検討が必要であると思われる。
エコール生産性腸内細菌の機能性の解明

エコールは消化管内で腸内フローラ(腸内細菌叢)の作用によって、大豆イソフラボンの一つダイゼインから生産される。エコールは、種々の機能性を有している。本研究では、エコール生産性腸内細菌をエストリオール、エストロン、βエストラジオールとin vitroで嫌気培養し、エコール生産性腸内細菌がβ-エストラジオールからエストロンへの代謝性が強いことを初めて明らかにした。エコール生産性腸内細菌のマウスへの投与は、0.05%ダイゼイン-10%ラード食を給餌したマウスの脂質代謝や糞便の胆汁酸濃度に影響を及ぼすことも見出した。また、エコール生産性腸内細菌を投与したマウスは、エコール菌を投与していないマウスに比べて尿中のβ-エストラジオールが低値を示すことを見出した。本年度は、腸内フローラのダイゼイン代謝性測定方法を改良し、新たに腸内フローラのエストロゲン代謝活性測定方法を開発した。また、エコール高生産性マウス糞便とエコール低生産性マウス糞便を獲得し、エコール高生産性腸内フローラがエストロゲン代謝に及ぼす影響を調べることを目的とした。従来、イソフラボンの腸内フローラの代謝性解析には、嫌気培養液としてBHIを主体とした既報告の手法を用いてきた。今年度、新たにGAM糖分解用培地を活用してダイゼイン代謝性を検討したところ、エコール生産菌がダイゼインからエコールを良好に産生することを見出した。従って本手法は腸内細菌のイソフラボン共存下での培養に有効であるといえる。一方、培養液からのイソフラボンやエストロゲンの抽出方法を改良し、アセトニトリルを用いる手法を採用した。腸内細菌に用いる培養液にエストラジオール、エストロン、エストリオールを添加して所定時間培養後、LC/MS/MSによる精密分析を行った。イオン化法として当初はESI(エレクトロスプレーイオン化)法を使用したが、エストロン、エストリオールに比べてβ-エストラジオールの感度が不十分であるのが欠点であった。そこでイオン化法の再検討を行い、APCI(大気圧化学イオン化)法を用いた分析法を開発し、この問題を解決した。エコール高産生性の糞便をマウスから採取し、BHIを主体とした糞便希釈液とエストロゲンとの培養を行い、抽出溶媒をメタノール:酢酸からアセトニトリルに変更し、LC/MS/MSによる分析を行ったところ、エコールとβ-エストラジオールおよびエストロンが問題無く同時に検出可能であることがわかった。現在、本年度測定に成功した嫌気培養及び測定方法を用いてエコール産生性マウス糞便フローラのエストロゲン代謝性について検討を重ねている。本年度は、エコール菌投与がマウスの腸内フローラのエストロゲン代謝性に及ぼす影響をin vivoで検討するとともに、エコール菌のエストロゲン代謝性をin vitroで検討した。6週齢ICR雄マウス14匹にAIN(American Institute of Nutrition)-93Mを7日間給餌した後、7匹ずつ二群に分けて、AIN-93Mをベースとした10%ラード食に切り替えて、28日間給餌した。解剖10日前よりエコール菌投与群マウスに生理食塩水に懸濁したエコール菌を1日1回10日間連続で投与した。対照群には、生理食塩水を10日間連続で投与した。飼育期間終了後に解剖し、血液と盲腸内容物をサンプリングし、血漿の採取と盲腸内容物の重量測定を行った。血漿総コレステロール、トリグリセリド、リン脂質、血糖値等の測定を行った。また、エコール菌の投与開始7日後に糞便を採取・秤量した後、糞便を滅菌ホモジナイザー中で嫌気性希釈液とともにホモジナイズし、同希釈液で希釈・調製した糞便希釈液をβエストラジオールととともに嫌気培養を行い、マウス腸内フローラのエストロゲン代謝性について検討をおこなった。飼育期間中を通して糞便を採取・凍結乾燥し、糞便排泄量を全て測定した。エコール菌投与群、対照群ともにマウスの体重と摂食量に有意な差は認められなかった。また乾燥糞便重量においても有意な差は認められなかった。一方、糞便希釈液のβエストラジオール存在下での嫌気培養においては、エコール菌投与群が、対照め非投与群に比べて、βエストラジオールからエストロンへの代謝性が低い傾向が認められた。エコール菌のβエストラジオールの代謝性をin vitroでも検討したところ、エコール菌は、in vitroの嫌気培養において、産生量は低いものの、βエストラジオールからエストロンを産生することが示唆された。

このようにin vivoの動物試験及びin vitroの培養試験結果から、エコール菌がマウスの腸内フローラのエストロゲン代謝に影響を及ぼしている可能性が示唆された。23年度は、大豆イソフラボンの一つダイゼインを含む餌を給餌したマウスのエストロゲン代謝、脂質代謝、イソフラボン代謝に及ぼすエコール菌投与の影響を検討した。6週齢ICR系雄マウス14匹にAIN-93Mを7日間給餌した後、7匹ずつ二群に分けて、0.05%AIN-93Mをベースとした10%ラード食に切り替えて、28日間給餌した。エコール菌投与群には、生理食塩水に懸濁したエコール菌をマウスに一日一回、解剖日までに合計14回投与した。対照群には、生理食塩水をマウスに一日一回、解剖日までに合計14回投与した。解剖一週間前にマウスを代謝ケージに移し、解剖日の2日前にβエストラジオールをマウス一匹当たり2mgずつ経口投与した。解剖直前42時間の尿をすべて採取した。採取した尿は、イソフラポン類、エストロゲン濃度測定に用いた。飼育期間終了後に、解剖し、血液と盲腸内容物をサンプリングし、血漿を採取し、盲腸内容物の重量測定を行った。採取した血漿を用いて血漿脂質の測定を行った。エコール菌投与期間中では、エコール菌投与群は、対照群に比べて摂食量が有意に低値を示し、エコール菌の摂食抑制効果が示唆された。また、尿中のβエストラジオール排泄量はエコール菌投与で有意に低値を示した。尿中エストロン排泄量についてもエコール菌投与で低値を示し、エコール菌がイソフラボンを投与したマウスのエストロゲン代謝を変動させることが示唆された。また、血漿コレステロールはエコール菌投与で低い傾向が認められた。肝臓脂質含有率はエコール菌投与群で低い傾向が認められた。乾燥糞便中の総胆汁酸量はエコール菌投与群で低い傾向が認められたことから、エコール菌は脂質代謝や胆汁酸代謝に影響を及ぼすことが示唆された。
TNFにより誘導される抗アポトーシス遺伝子の同定

これまでの我々の解析により、TNF receptor-associated factor(TRAF)2/TRAF5ダブルノックアウトマウス(DKO)由来の胎児線維芽細胞(MEF)はTNFによるNF-κBの活性化に障害が認められると同時に、TNF誘導性細胞死に対して感受性が亢進していることが明らかとなった。その分子メカニズムを明らかにするために、まずTNF刺激前後における種々の抗アポトーシス遺伝子の発現をDKO MEFと野性型MEFとで比較検討した。Inhibitor of apoptosis(IAP)ファミリーに属するXIAP,cIAPsやBcl-2,Bcl-x_L,CASH/FLIPなどの遺伝子の発現には両者間で差は認めなかったものの、Bcl-2ファミリーに属するA1/Bfl-1の発現がDKO MEFにおいて著明に低下していた。しかしながら、この遺伝子をレトロウイルスベクターを用いてDKO MEFに遺伝子導入したが、TNF誘導性細胞死に対する抑制効果は不十分であった。そこで、その他の抗アポトーシス遺伝子の存在が十分考えられることより、レトロウイルスベクターで構築したcDNAライブラリーをDKO MEFに遺伝子導入し、TNF存在下で培養することにより、TNF抵抗性となるクローンを選択し、新たな抗アポトーシス遺伝子を同定した。BMS(Biological Modulator of TNF-mediated Signalings)と命名したこの遺伝子は964個のアミノ酸よりなっており、3個のコイルドコイルドメインを有していた。既知の遺伝子とは有意なホモロジーを有しておらず、この遺伝子をDKO MEFに遺伝子導入することにより、DKO MEFに見られたTNF誘導性細胞死を完全ではないものの、抑制することが明らかとなった。現在この遺伝子の機能について解析中である。
イスラーム地域研究情報資源学の基盤構築に向けた研究

初年度は、中東・イスラーム地域研究のための情報資源、図書・雑誌およびデジタル情報資源、ならびにそれらの出版情報やオープンアクセス状況に関する情報を効率的に収集・整理し、利用促進するための情報収集、またそのための研究環境の整備を中心に行った。(1)図書館情報学的な視点から各種の情報資源を扱う上で、欧米の中東研究ライブラリアン(Middle East Librarian)との交流・情報交換に努めるべく、2つの会合に参加した。まず6月にブダペストで開催されたMELCom International年次大会では、日本における中東・イスラーム研究文献の概況と課題について報告を行うとともに、米国の熟練した中東研究ライブラリアン2名に対して、中東研究ライブラリアンの業務について聴取を行った。つづいて、11月は北米の中東研究ライブラリアンの学会であるMELAの年次大会に参加し、学会動向について情報を収集した。多くの大学において、中東研究の蔵書は一定の水準に達しており、積極的な蔵書構築を停止したり、中東研究ライブラリアンの新期募集を停止したりする大学も出始めている中、中東研究ライブラリアンの間で、新たな活路として、近年発展著しいデジタル人文学の手法をいかに中東・イスラーム研究に取り入れるか、またいかにそれをサポートできるかということが重要な関心事項となっていることが分かった。(2)その結果を受け、人文情報学の技術や規格の最近の進展について改めて情報を収集するため、関連資料の収集を行った。初年度に予定していたサイト構築、目録作成ワークショップの中東関連言語編、中東現地への出張は、アラビア文字のOCR技術や機械学習といった技術的発展の状況を踏まえた上で行うことが望ましいと考え、翌年度に行うこととした。本研究課題分野において、デジタル人文学との協働あるいはその技術的援用が、情報資源の収集と活用のためにも重要な課題となっていることに鑑み、初年度計画していた事業の幾つかを、デジタル人文学との関係において捉え直し、次年度に実施することとした。欧米の中東研究ライブラリアンや中東研究者との人的な交流は継続しつつ、中東・イスラーム地域研究のための情報資源をいかに効率的に集め、利用するかという観点から、従来の中東研究ライブラリアンの業務を取り入れつつ、技術発展によって機械化・自動化できる点を考慮しながら研究を進める。目録作成ワークショップ、中東現地への海外旅費、ポータルサイト構築について、デジタル人文学の進展と、本研究への応用可能性について改めて情報を収集し、整理した上で、次年度に行うことが望ましいと判断し、今年度は図書館情報学およびデジタル人文学関連図書を多く購入し、旅費、人件費、その他を次年度に使用するため繰り越した。次年度は、北米ないし欧州で開催される中東研究ライブラリアンの集会に参加するとともに中東現地での情報収集を行い、今年度の旅費の残額を合わせて使用する。また、目録作成ワークショップを5月に開催し、職場からの旅費の支出が見込めない遠方からの参加者に旅費を支出する。「その他」の残額の一部は、参考用資料を購入して物品費として計上されているもので、実質的な残額はポータルサイト構築およびそのための参考図書購入に当てて消化される予定である。
神経変性疾患に関与する変性タンパク質の翻訳後修飾を指標とした定量解析法の開発

酸化ストレスに起因する脂質過酸化のタンパク質に対する非酵素的翻訳後修飾を標的としたバイオマーカー評価法を構築するにあたり、本研究では対象の修飾構造及びタンパク質のアミノ酸配列を認識できるモノクローナル抗体を作製した。得られたモノクローナル抗体は、修飾構造(プロパノイル構造)及びその修飾部位近辺のアミノ酸配列をエピトープとして有していることが示唆された。また本抗体を用いた競合ELISA法により、定量解析が可能であることが示唆された。本研究は、生体内における酸化ストレスを評価し得るバイオマーカーに着目し、その検出・定量法の構築を目指すものである。ここで特に着目したバイオマーカー候補としては、タンパク質における酸化ストレス起因の修飾構造である点に加え、その修飾を受けたタンパク質が酸化ストレスと関連する疾病の発症に寄与し得る可能性を有するものとした。このタンパク質(アミロイドβ)における修飾構造として、脂質過酸化に由来するアシル化構造(プロパノイル化)に着目した。この修飾構造を有するタンパク質の配列を選択的に検出・定量解析可能な評価法を構築することで、本バイオマーカーを疾病の発症との関連性を定量的に示唆し得るものとして確立することが、本研究の最終目標とした。このような目的を踏まえ、当該年度において、昨年度とは違った新たなアプローチ法をとった。標品となるプロパノイル化構造を有するペプチドを抗原とするモノクローナル抗体を作製し、本抗体を用いたELISA法を構築することで、配列及び修飾構造を合わせて検出及び定量が可能な評価法の構築により、目的の達成を目指した。実際に昨年度まで使用していたプロパノイル修飾構造を有するペプチドを抗原とし、マウスに免疫後、ハイブリドーマ細胞を樹立した。この結果、2種のモノクローナル抗体を最終的に得ることが出来た。この2種のうち、定量法として競合ELISA法に適した抗体を選択後、より高感度に測定可能な条件の検討を行った結果、pmol /Lオーダーでの定量が可能であることが認められた。これは、今回標的としたアミロイドβタンパク質の定量ELISA Kit (高感度版)とほぼ同レベルであり、実際に応用可能であることが示唆される。今後さらに臨床応用へと向け、疾患モデル動物実験やアルツハイマー病患者の生体試料を用い検証する必要性が挙げられる。本研究では、生体内における酸化ストレスを評価し得るバイオマーカーに着目し、その検出・定量法の構築を目指すものである。特に着目するバイオマーカー候補としては、タンパク質における酸化ストレス起因の修飾構造である点に加え、その修飾を受けたタンパク質が酸化ストレスと関連する疾病の発症に寄与し得る可能性を有するものを考えている。この修飾構造としては、脂質過酸化に由来するアシル化構造に着目し、その修飾構造を有するタンパク質の配列を選択的に検出・定量解析可能な検出法を構築することで、本バイオマーカーを疾病の発症との関連を定量的に示唆し得るものとして確立することが最終目標である。このような目的を踏まえ、当該年度において標品となるアシル化構造を有するペプチドの合成を行った。原材料となる保護基としてのFmoc基を有するPropanoyl-lysine (PRL)を合成及び精製し、修飾構造を有する変性タンパク質中における予想されたペプチド配列中で、合計12残基のアミノ酸を有するペプチドを合成した。本ペプチドを高速液体クロマトグラフィー質量分析器(LC/MS/MS)における分析へと供したところ、微弱ながら本ペプチド由来のピークを観察することが出来た。これによって、方法論として質量分析器による評価は可能だと考えられるものの、今後は、同一タンパク質内でも違うリジン部位における修飾部位の同定を行うとともに、より感度良く検出することが可能なペプチド配列を探索する必要性が考えられた。研究の目的を達するにあたって、最初にクリアすべき点が2点は考えられた。1つ目が、そもそもの修飾構造を有するペプチド配列が合成可能かどうかである。これは、Fmoc構造を保護基として用いたリジンをPRL化し、ペプチドを実際に合成できたことによって達することが出来た。次いで、2つ目としては、LC/MS/MSを用いての検出が実際に可能かどうかである。これは標品を用いた検出で微弱ながらも認められた点で達することは出来ていると考えられるものの、実際の生体試料を考えた場合、より感度良く検出できる必要性が出てくるものと考えられる。したがって、この点に関しては達成するための創意・工夫が必要になってくるものと考えられる。今後の推進方策としては、より感度良く検出することが可能なペプチド配列の探索が挙げられる。すでにペプチドでの質量分析器を用いた検出は可能であることが示唆されていることから、この方向性から進めていくことが挙げられる。加えて、アシル化の修飾部位のリジン残基の同定数を増やすことが上記のペプチド配列の選択肢を増やすことにつながるため、この点を並行して進めることが挙げられる。以上の点を達した後に、安定同位体標識された修飾部位を含むペプチド配列を合成・精製し、最終的な定量法としての構築を試みる予定である。その後、神経変性疾患モデルマウス(アルツハイマー病モデルマウス:Tg2576マウスなど)における生体試料中からの検出・定量を行う方向性が考えられる。

したがって、当初の実験計画を鑑みて、進行速度としてはやや遅れ気味に考えられるものの、達成すべき点などはクリアされていると考えられる。しかしながら、本研究を遂行する上での問題点としての検出感度が達せられない可能性も考えられるため、並行して新たなアプローチ法の検証も行う必要性が考えられる。主に研究費を使用する内訳は、追加のペプチドの合成及び質量分析器に使用する消耗品費(申請時にも計上済)が挙げられる。加えて、推進方策にも挙げた新たな修飾部位の探索を行うため、平成23年度に購入した2次元電気泳動装置にかかる消耗品に費用を計上する予定である。定量法の構築後は、実際の生体試料を用いた検証を行う予定のため、実験動物としてモデル動物の購入及び維持費用を年度中盤から後半にかけて計上する見込みが挙げられる。また、新たなアプローチ法を並行して検証する予定であるため、その検証にかかる費用も計上する見込みである。
吉井勇の「戦中疎開日記」に基づく後期歌集並びに京都文化人グループについての研究

本研究は、吉井勇の戦中疎開日記資料をもとに、後期歌集『寒行』『流離抄』の成立背景を明らかにし、勇と京都文化人たちとの交友の文化史的意義を検証するものである。研究二年目となる平成30年度は、疎開地である八尾(富山市)に実地調査に赴いて、日記の内容を跡づけるとともに、関係者への聞き取りを行った。本年度において特筆すべきは、疎開先である富山の地元紙「北日本新聞」の一面並び社会面で研究成果が大きく紹介されたことである(平成30年8月1日朝刊)。日記の記述に昭和20年8月1日の「富山大空襲」についての記述があり、文学者の遺した貴重な証言として地域史家からも高い評価を受けた。これを機縁として、同紙で8月より3月まで16回にわたり「吉井勇と高志びとたち」を連載し、また、秋には八尾町文化協会の招きで「特別講演」(11月24日、八尾コミュニティーセンター)を行った。同文化協会並びに高志の国文学館、北日本新聞社の協力を得て、多くの貴重な文献や証言を得ることが出来た。研究を推進する足場を作ることが出来、研究成果の地域への還元を行うことが出来たという意味においても手応えのある一年であった。実地調査をもとに翻刻日記に校注・解題を附し、静岡県立大学国際関係学部紀要『国際関係・比較文化研究』第17巻第1号(2018.9)に、「吉井勇の戦中疎開日記(中)ー「續北陸日記」抄1」を発表している。終戦後京都移住までの疎開日記(下)については、引き続き今年度の同「紀要」への掲載発表の準備を進めている。前年度までに、予定していた疎開日記の翻刻を終え、実地での調査も順調に行うことが出来ている。京都府立京都学・歴彩館所蔵の書簡資料に加え、神奈川近代文学館所蔵の正岡容書簡についても翻刻調査を続けている。日記の記述を、歌作・読書・来信などの一覧表にまとめ直し、初出誌(紙)にあたる作業を並行して行っている。戦後の歌集に収められることのなかった戦時下の短歌の初出調査という次の段階に進みつつある状況である。本研究を進める中で、これが単に文学者の一資料ではなく、地域文化史・戦時史の貴重な記録であることが明らかになってきた。所蔵先や関係遺族との協力を得ながら、これを広く周知し、今後に残る形でまとめていきたいと考えている。日記の記述を一覧表に起こし、歌作・読書・来信記録を一目で確認できるものとしたい。また、その記述をもとに、初出にあたって埋もれている戦時下の歌を発掘し、吉井勇という歌人が時局にいかに処したかを論文としてまとめて行く予定である。前年度に続いて、京都大学人文研歴史班(高木博志教授)のメンバーとなり、当時の京都文化人たちと勇の交友やその背景についての知見も多く得ることができている。疎開前後の京都での生活を明らかにしていくことを次の課題としている。本研究は、吉井勇の戦中疎開日記資料をもとに、後期歌集「寒行」「流離抄」の成立背景を明らかにし、勇と京都文化人たちとの交友の文化史的意義を検証するものである。平成29年度は、当初の計画に沿って、以後の研究のための基盤固めを行った。具体的には、以下の3つの作業を進めている。(1)京都学・歴彩館所蔵の吉井勇の戦中疎開日記の翻刻許可を得てデータを入手。「洛東日録」「北陸日記」「續北陸日記」(昭和19.9.20昭和20.10.26)の三つの日記の翻刻釈文の確定を行い、疎開時代の仮寓動向について全容を特定し、大まかな日譜を作成した。(2)(1)と併行して、当該期間における勇の知人たちとの書簡調査・翻刻に着手している。主な対象として、歴彩館や神奈川近代文学館所蔵の新村出・川田順・小杉放庵・正岡容等との書簡を調査し、翻刻した日記内容との照合を行っている。(3)併せて日記の記述を手がかりに、当時の新聞雑誌の調査を進めている。日記に引用・添付された「京都新聞」「北日本新聞」の記事内容・掲載日時を特定し、全集未収録の短歌・随筆文の発掘を行った。(2)(3)の調査をもとに校注・解題を附し、研究成果の報告第一弾として、静岡県立大学国際関係学部紀要『国際関係・比較文化研究』第16巻第2号(2018.3)に、「吉井勇の戦中疎開日記(上)ー「北陸日記」抄」を発表している。本論文は、戦時下の京都の空襲について述べた貴重な文献であるとして、「京都新聞」(2018.3.30)でも記事として採り上げられた。日記の翻刻文については、引き続き同「紀要」に掲載発表を予定している。本研究の基盤となる吉井勇の三つの疎開日記「洛東日録」「北陸日記」「續北陸日記」については、平成29年度中にほぼ計画通りに翻刻を終えることが出来た。書簡調査に関しては、なお継続調査中である。日記の翻刻をもとに、疎開先である越中八尾での第一回実地調査を行っている。昭和期の八尾の町内区画図、疎開中に関係のあった地域文化人の資料なども入手し、日記内容との照合確認を進めている。実地調査では、富山県「高志の国文学館」、「北日本新聞」など地元の協力も得ている。

研究を進め、深めて行く地固めは出来ており、進捗状況としては、おおむね順調に進展していると考える。本研究は、吉井勇の戦中疎開日記資料をもとに、後期歌集『寒行』『流離抄』の成立背景を明らかにし、勇と京都文化人たちとの交友の文化史的意義を検証するものである。研究二年目となる平成30年度は、疎開地である八尾(富山市)に実地調査に赴いて、日記の内容を跡づけるとともに、関係者への聞き取りを行った。本年度において特筆すべきは、疎開先である富山の地元紙「北日本新聞」の一面並び社会面で研究成果が大きく紹介されたことである(平成30年8月1日朝刊)。日記の記述に昭和20年8月1日の「富山大空襲」についての記述があり、文学者の遺した貴重な証言として地域史家からも高い評価を受けた。これを機縁として、同紙で8月より3月まで16回にわたり「吉井勇と高志びとたち」を連載し、また、秋には八尾町文化協会の招きで「特別講演」(11月24日、八尾コミュニティーセンター)を行った。同文化協会並びに高志の国文学館、北日本新聞社の協力を得て、多くの貴重な文献や証言を得ることが出来た。研究を推進する足場を作ることが出来、研究成果の地域への還元を行うことが出来たという意味においても手応えのある一年であった。実地調査をもとに翻刻日記に校注・解題を附し、静岡県立大学国際関係学部紀要『国際関係・比較文化研究』第17巻第1号(2018.9)に、「吉井勇の戦中疎開日記(中)ー「續北陸日記」抄1」を発表している。終戦後京都移住までの疎開日記(下)については、引き続き今年度の同「紀要」への掲載発表の準備を進めている。前年度までに、予定していた疎開日記の翻刻を終え、実地での調査も順調に行うことが出来ている。京都府立京都学・歴彩館所蔵の書簡資料に加え、神奈川近代文学館所蔵の正岡容書簡についても翻刻調査を続けている。日記の記述を、歌作・読書・来信などの一覧表にまとめ直し、初出誌(紙)にあたる作業を並行して行っている。戦後の歌集に収められることのなかった戦時下の短歌の初出調査という次の段階に進みつつある状況である。日記の翻刻をもとに、引き続き関係者や知人たちとの書簡の翻刻調査を進めていく。併せて疎開先関係者の遺族からの聞き取りや実地調査を行い、日記の記述の裏づけ並びに疎開生活の実態についての考察を深めていく予定である。これらの知見をもとに、日記翻刻文については註・解題を作成し、「紀要」に継続して発表を行う。戦中疎開日記については、関係書簡とともに一つにまとめ、本研究終了時での公刊を検討している。本研究を進める中で、これが単に文学者の一資料ではなく、地域文化史・戦時史の貴重な記録であることが明らかになってきた。資料の所蔵先である「京都学・歴彩館」、また疎開先である富山の「高志の国文学館」「八尾おわら資料館」「北日本新聞」との協力関係を深めながら、これを広く周知し、今後に残る形でまとめて行けるよう努めたい。平成30年度より京都大学人文学研究科歴史班(高木博志教授)のメンバーとなり、「洛東日録」に記された当時の京都文化人たちとの交友やその背景についても多くの知見を得られている。疎開前後の京都での生活も視野に入れて研究を推進していく予定である。所蔵先や関係遺族との協力を得ながら、これを広く周知し、今後に残る形でまとめていきたいと考えている。日記の記述を一覧表に起こし、歌作・読書・来信記録を一目で確認できるものとしたい。
審判員のためのストレス対処モデルの構築

現代の各種競技スポーツにおいて、「審判員」は必要不可欠な存在と言える一方で、審判員を対象とした学術的な研究は数少ない。スポーツ心理学領域における研究に限ればさらに数少なく、例えば、見正(1980)によるY-G性格検査を用いてバレーボールの審判員の性格傾向を検討した調査、上野ほか(1992)によるバレーボールの審判員の心理的緊張度について心拍数をもとに検討を行った調査、伊藤ほか(2006)による少年サッカー審判員を対象としたその判定に関する意識調査、及び村上ほか(2015)によるトップレフェリーに必要な心理特性についての調査等が散見される程度であった。そこで本研究では、サッカー競技等の上級審判員を対象とした面接調査を実施し、彼らにかかるストレスの発生機序について明らかにしたいと考え、1年目の研究を進めた。筆者はこれまでの研究(齊藤・内田,2016)の中で、選手を対象とした審判員の判定の印象調査を行い、審判員と選手間のコミュニケーションを通して、両者が相互に尊重し合う関係性の構築を図っていくことの重要性を明らかにした。そして、審判員による判定(誤審の有無)以上に、選手にとっては選手側の意見を聞こうとしてくれているのかといった、審判員の“姿勢"を重要視していると考察してきた。そこで、本研究課題の1年目では「判定する側」の審判員の姿勢に着目し、その姿勢が両者の“関係性"に与える影響について分析を行うことにした。このことにより、審判員の受けるストレスの発生機序の重要な一部分が明らかになると考えた。対象者へのライフストーリーの聞き取りを中心とした半構造化面接の結果、選手との関係性を築くための審判員の姿勢として、「選手の力を引き出す、「選手の気持ちに添う」「ぶれない」及び「受け入れられる努力」等が見出された。本研究の対象となる上級審判員の人数は限られており、また面接調査の内容は対象者にとってナイーブな問題も含むことから、研究開始当初は研究対象者の確保が困難であったが、徐々にではあるが協力を得られるようになり、データ収集を進めることができた。よって、本研究課題の1年目の進捗状況は、「おおむね順調に進展している」とした。引き続き、サッカー競技等の上級審判員を対象としたインタビュー調査を継続して行う。加えて、試合場面等の動画を見ながら行う再生刺激法(stimulated recall)を用いて研究を進める。また、2年目は前年度の対象者に対するフォローアップ・インタビューを行う。さらに、審判員から「判定される側」にある選手や指導者を対象としたインタビュー調査も可能な限り進めていく。なお、場合によってはフォーカス・グループ・インタビューを併用し、良質なデータの確保に努める。概ね計画通り使用したが、人件費の項目について、トランスクライブのための謝金を当初予定していたが、研究代表者自身で実施したため使用しなかった。これにより、若干の次年度使用額が生じた。
レンブラントおよびレンブラント派における和紙による版画素描作品の研究

欧米の版画室での実地調査に基づき、レンブラントがどのような作品において、どのような目的で和紙を使用したのかを明らかにした。また、17世紀から20世紀までのレンブラント版画関連文献で、レンブラントの和紙作品がどのような評価を受けてきたのかを明らかにした。レンブラントおよびその周辺で制作された和紙による版画素描作品を世界各地の版画素描館で実地調査をおこない、同時に、その美術史的および文化交流史的意義の史料的調査をおこなう。平成20年度は、2度にわたり、主要なヨーロッパの版画コレクションにおいて、レンブラントの版画を中心にして調査をおこなった。最初は、ロンドンの大英博物館およびアムステルダム国立美術館を中心に、二度目は、ウィーンのフルベルティーナとベルリン国立版画館を中心に調査をした。ともに世界で最もレンブラントの豊かなコレクションを誇る美術館であり、そのレンブラント・コレクションを実際に調査できたことはきわめて貴重な体験であった。レンブラントが和紙を使ったのが決して偶然ではなく、きわめて明確な意思に基づいていることを確信した。また、レンブラントの版画に複数(3から4種類)の和紙が使用されていることが明らかとなったが、その一部は歿後の刷りである可能性も捨てきれず、現時点では、それ以上の事実を明らかにすることはできない。けれども、この分野に関する唯一の先行研究であるホワイトとボーンの調査には多くの誤りがあり、その一部であっても自分の目で修正できたことは大きな成果であった。また、レンブラント周辺の画家の手になる、少なからぬ数の和紙を使った素描作品を発見することができたのも大きな収穫であった。レンブラントを別にすれば、ヨーロッパの重要な研究機関においても、和紙を使った版画素描作品の研究はまだほとんど手がつけられておらず、残念ながら、和紙作品の調査は今後とも手探り状態のまま続けていかざるをえないとの認識をもった。しかし、たとえ偶発的にではあっても、今後とも未知の和紙作品を探す作業は続けていきたいと思う。レンブラント以外では、ヤン・リーフェンス、フリップス・コーニンク、ウィレム・ファン・デ・フェルデらに和紙を使った素描があり、フェルディナント・ボル、シモン・デ・フリーヘルらに和紙を使った版画が見つかったことを報告しておきたい。今年度はパリとアムステルダムを中心に調査をおこなった。パリは18世紀以降、ヨーロッパの政治・経済・文化の中心だったこともあり、レンブラントの版画の収集が他の都市よりも早くから熱心におこなわれ、現在もなお、パリ国立図書館、プチ・パレ、ルーヴル美術館、ブリッツ・ルクト財団の四ヶ所にレンブラント版画の優れたコレクションが残されている。各館の協力を得て、和紙に刷った作品を可能な限り抽出し、個々の作品について調査をした。また、パリとアムステルダムで17世紀以降の版画関連の原典調査をおこない、和紙ないし東洋紙に刷ったレンブラントの版画がどのように受容されていったのかについて資料収集をおこなった。この成果は、2009年12月の「ネーデルラント美術研究会」(清泉女子大学)で発表された。いずれ、この成果は活字にして発表する予定である。過去2年間の各地における和紙刷り版画の調査により、レンブラントが使用した和紙は34種類に及ぶこと、と同時に、和紙の使用に一定のルールは見られず、1650年代以降の多くの作品のさまざまなステートに和紙の使用が見られることが明らかとなった。和紙の使用に一定め方針が見出せるのではないかという申請者の期待は、現時点では裏切られたままになっているが、ステートの下がるもののうち、少なからぬ数の東洋紙作品の多く(これらは従来の文献では和紙と表記されてきた)が中国紙であること、また、同時に、研究者の間でしばしば中国紙と呼ばれている東洋紙が、おそらく、和紙の一種である「こうぞ紙」である可能性が高いことなどが明らかになってきた。また、レンブラント歿後に刷られた東洋紙作品の数が予想以上に多いことなども事実として、浮かび上がってきた。レンブラントにはいわゆる真正な「ガンピ紙」も多いのであるが、他方、レンブラント周辺の画家や版画出版者は、商業上の理由から東洋紙を利用した可能性が高く、このあたりは、今後さらなる調査が必要となるだろう。今年度は、大英博物館、アムステルダム国立美術館、クストディア財団(パリ)、パリ国立図書館、ナショナル・ギャラリー(ワシントン)、ボストン美術館、メトロポリタン美術館、ブリックック・コレクション(ニューヨーク)などでレンブラント版画の実地調査をおこなった。これらの美術館で東洋紙に刷られたレンブラント版画を見るとともに、18世紀、19世紀の古いレンブラント版画関連文献を渉猟し、東洋紙に関する記述を収集した。2011年3月から国立西洋美術館で、レンブラントに関する展覧会を開催したが、同展には30点以上の和紙刷り版画を展示することができた。このような具体的な形で、本研究の成果の一部を反映させることができたのは、まことに幸運なことであった。また、同展のカタログはそのほとんどが申請者ひとりで執筆されたが、個々の作品解説においても、和紙との関連が記述された。また、申請者による巻頭論文として、「淡い色の紙:レンブラントの和紙刷り版画」も執筆された。展覧会開会式