hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者骨粗鬆症の早期診断に関する研究

口腔及び顎骨の指標を用いて,高齢者骨粗鬆症患者の大部分を占める閉経後骨粗鬆症女性の早期診断の可能性を検討した結果、以下の知見が得られた。1.定量的二重エネルギーコンピュータ断層撮影法(DEQCT)により得られた下顎骨皮質骨密度は,女性において加齢により減少傾向を示した。この傾向は閉経後に著明であった。また下顎骨皮質骨密度は,骨粗鬆症患者で骨折を起こしやすい椎体の骨密度と有意な相関を示した。このことから,下顎骨皮質骨密度測定は,骨粗鬆症診断の有用な診断手段となり得ることがわかった。2.下顎骨皮質骨密度の代わりに,回転パノラマX線写真上の下顎骨下縁皮質骨厚(MCW)という,より簡便な指標を設定し,MCWと腰椎骨密度との関係を閉経後女性で検討した結果、有意な相関(r=0.48)が示された。特にMCWが0.22cm以下を示す女性では,骨粗鬆化による腰椎骨折の危険性が高いことが示された。3.閉経後女性の口腔内の微候と潜在的椎体骨折の存在について検討した結果、残存歯牙数及び下顎骨歯槽骨吸収度について,胸椎骨折群と非骨折群との間に有意差を認めた。特に無症状の潜在的胸椎骨折を有する女性では、有しない女性より無歯顎者の割合(60%)が有意に多かった。以上のことから,MCW値や残存歯牙数等の口腔内及び顎骨の指標により,無症候性の閉経後骨粗鬆症患者を早期に診断し得る可能性が示された。パノラマX線写真を用いた下顎骨皮質骨の骨量変化については,女性の50歳代以降で急激に減少することが確かめられた。二重エネルギー定量的コンピュータ断層撮影法(DEQCT system)を用いた骨塩密度測定については,現在までに48名の閉経後女性が測定終了したが,48名の結果から,下顎骨皮質骨,第3腰椎海綿骨は年齢と有意な関係を示した。特に下顎骨皮質骨は加齢により,急激な減少を示した。体格と骨塩密度との関係については,身長と下顎骨皮質骨で,また体重と第3腰椎皮質骨で有意な相関が見られた。骨塩密度相互の関係については,下顎骨皮質骨と第3腰椎皮質骨,海綿骨で有意な相関が得られた。この傾向は,自然閉経女性より,急速に閉経が行われた卵巣摘出女性群で著明であった。DEQCTによる第3腰椎海綿骨値は,閉経後女性の骨粗鬆症診断の有用な指標となることが知られていることから,下顎骨皮質骨骨塩密度測定も重要な診断手段となることが予想された。特にDEQCT値80mg/cm^3以下では胸腰椎骨折の患者が増大すると報告されていることから下顎皮質骨骨塩密度が700mg/cm^3以下では骨粗鬆症に罹患している可能性が高いことが考えられた。また,パノラマX線写真上の下顎骨皮質骨の指標はDEQCTによる下顎骨皮質骨骨塩密度を十分に反映していることにより,パノラマX線写真を用いて閉経後骨粗鬆症をより簡便に診断しえるものと考えられた。1.回転パノラマX線写真上の下顎骨下縁皮質骨厚(MCW)と第3腰椎海綿骨密度との関係を,44名の閉経後女性について検討した結果,有意な相関が示された(r=0.48,p<0.001)。

また腰椎の骨粗鬆化により,腰椎の骨折が危惧される骨折危険群のMCWは0.28±0.08cmであり,非骨折危険群のMCW(0.38±0.08cm)と有意差を認めた。特にMCWが0.22cmを示す女性では,腰椎骨折の危険性が極めて高いことが予想された。これらのことから,パノラマX線写真を用いることにより,閉経後骨粗鬆症患者をより簡便に診断しうる可能性が示された。2.(1)MCWと残存歯牙数との相関について,269人の健常人(男性99名,女性170名)で検討した結果,男性では相関を認めなかったが,閉経後女性で有意な相関を認めた。すなわち,閉経後女性の歯牙喪失は,全身骨粗鬆化に続く下顎骨皮質骨の骨量減少に起因する可能性が示唆された。(2)閉経後女性の歯牙喪失数により潜在的椎体骨折をsurveyし得るかどうかについて,37名の閉経後女性のパノラマX線写真と胸部側方X線写真を用いて検討した。その結果,残存歯牙数及び下顎骨歯槽骨吸収度について,胸椎骨折を有する女性と有しない女性の間で有意差を認めた。特に,無症状の潜在的胸椎骨折を有する女性の60%は無歯顎者であったが,骨折を有しない女性には僅か3%しか無歯顎者が見られなかった。このことから,残存歯牙数の少ない閉経後女性,特に無菌顎者は潜在的な椎体の骨折を有している可能性が高いことが明らかになった。ただし,歯牙喪失(抜歯)の時期(閉経前か後か)や歯牙喪失原因によっても指標としての有用性が異なると考えられることから,今後これらの因子を加えてより詳細に検討する予定である。
Alzheimer病における生物学的早期診断マーカーの確立

我々は、1994年以来一貫してADの危険因子の検討とADの生物学的診断マーカーの開発に努めてきた。ApoEe4 alleleの頻度は、ADにおいて33.5%と対照(11.7%)に比して、有意に増加していた。また、ADの発症年齢は、ApoEe4の量に依存して若年化する傾向が認められた。痴呆を有するパーキンソン病や汎発性レビー小体病でも、ApoEe4の頻度は増加していた。一方、PSP、血管性痴呆およびアルコール性痴呆においてはApoEe4の頻度の増加は、認められなかった。最近の我々の186名を用いた検討では、CSF-τによりADを診断しうる精度は、感度93.8%、特異性75%であった。AD以外の神経性疾患としては、汎発性レビー小体病や前頭葉型痴呆でもCSF-τは高値を示すことが明らかとなり、現在のCSF-τ測定法は、その疾患特異性にやや問題があることが考えられるが、ADを早期に検出し、予測因子として重要であることが示唆されている。一方、血中Ab測定は、一部の家族性ADにおいては、高値を示すが、ADの大部分を占める孤発性ADにおいては、対照正常者と変化なく、診断マーカーとしては使用できないことが明らかとなった。Glutamyl aminopeptidlaseは、AbのN末端を切断する酵素として重要で、Ab沈着に何らかの役割を担っている酵素と考えられるが、この酵素の血中濃度が低いADの一群が存在し、Ab沈着機序との関連が考えられる。ADのtropicamideによる瞳孔散大試験は、我々の詳細な検討の結果、ADの診断には用いられないことが明らかとなった。さらに我々は、Positro Emission Tomographyを用い、ApoEとal-アンチキモトリプシン遺伝子(ACT)の神経機能における役割を検討し、ApoEe4対立遺伝子保有者において、前頭葉の糖代謝が有意に保たれ、ACT/A対立遺伝子保有者では、側頭・側頂葉における糖代謝が有意に障害されていることを最近明らかにした。東北大学老人科および米国Graduate Hospital (フィラデルフィア市)に外来通院または入院中のAD患者87名(平均年齢73.8±8.8歳),パーキンソン病(PD)患者13名(68.4±10.0歳),運動ニューロン病(MND)患者12名(66.2±8.2歳),進行性核上性麻痺(PSP)患者5名(66.8±5.0歳),脳血管障害(CVD)患者21名(67.8±10.6歳),AIDS患者4名(39.0±4.7歳),髄膜炎または脳炎(髄膜炎/脳炎)患者35名(33.9±14.8歳),てんかん患者6名(48.8±23.1歳),上記以外の神経疾患患者(他群)18名(57.7±16.0歳),および正常コントロール22名(48.2±20.1歳)を対象とした(計223名)。87名のAD患者の内訳は,1)男性35名,女性52名;2)65歳未満発症のearly-onset AD 28名(うち家族歴を有するもの5名),65歳以降発症のlate-onset AD 54名(うち家族歴を有するもの5名),発症年齢不詳5名

;3)本邦のAD患者67名,米国のAD患者20名(白人16名,黒人3名,Native American 1名)である。CVD群は,すべて慢性期の脳血管障害患者を対象とし,髄膜炎/脳炎群では,タンパク・細胞数増加のもっとも著しい時期のCSFを分析対象とした。他群の内訳は,筋疾患患者4名,Creutzfeld-Jacob病患者3名,正常圧水頭症患者3名,多発性硬化症患者3名,急性小脳炎患者1名,神経梅毒患者1名,慢性炎症性脱髄性多発根神経炎患者1名,Bell麻痺患者1名,横断性脊髄炎患者1名およびビタミンB_<12>欠乏症患者1名である。1.平成8年度にひき続き、Alzheimer病における脳脊髄液tau蛋白の診断的意義について検討を行なった。まず17名の患者より平均2.1年の間隔をおいて2回CSFを採取し疾病の進行に伴うCSF-tau値の変動を調べた結果、個々の症例において、CSF-tau値はほぼ一定であり、進行に伴う大きな変動は認められなかった。このことは、CSF採取の時期による診断の偽陰性は生じないことを示唆している。また、アポリポタンパクE遺伝子のみならず、α_1-アンチキモトリプシンやプレセニリン-1遺伝子の多型性もCSF-tau値に影響を与えていなかった。2.前頭葉型痴呆やレビー小体病においても、CSF-tau値は高値を示すものが多く、Alzheimer病との間にオーバーラップが認められた。臨床症状の評価が不可欠であることを強く示唆するものである。一方、進行性核土性麻痺や皮質基底核厚性症においてはCSF-tau値は上昇しなかった。3.CDR0.5(痴呆疑い)の患者15名を追跡した結果、10名はADへと進行した。その10名におけるCSF-tau値は、CDR0.5のstageですでに高値を示し、Alzheimerの範囲にあった。CSF-tauは、Alzheimer病の早期診断マーカーとして、有用であろうと考えられた。4.上記により米国Alzheimer診断マーカー検討委員会メンバーとして選出。
脳内に潜伏感染するヘルペスウイルスによる,気分障害の発症および病態変化の研究

本研究は、我々が発見したヒトヘルペスウイルス6(HHV-6)の潜伏感染特異的遺伝子タンパクSITH-1と気分障害との関連を明らかにすることを目的とした。SITH-1は、細胞内カルシウムシグナルに影響を与え、気分障害と同様の異常が起こることを明らかにした。また、マウス脳にこのSITH-1を発現させることにより、躁およびうつ様行動が引き起こされた。このことから、SITH-1は気分障害発症に関与することが示唆された。【研究の目的】【方法】レトロウイルスベクターを用いて,SITH-1安定発現細胞を構築した.この細胞をCa^<2+>-ATPase阻害薬であるthapsigarginで刺激し,細胞内カルシウム濃度の変化をカルシウム蛍光試薬fura-2AMを用いて検討した.さらに,カルシウム結合タンパクであるS100βの発現を,蛍光抗体法およびreal-time RT-PCRにて検討した.【結果・考察】気分障害患者ではSITH-1抗体陽性率が高いことから,SITH-1を原因とする気分障害の存在が疑われたが,そのメカニズムは全く不明であった.気分障害ではカルシウムシグナルの異常が指摘されており,本研究により,SITH-1は細胞内カルシウムシグナルの異常を介して,気分障害発症の原因の一つとなり得ることが示唆された.また,SITH-1と気分障害との関連が明らかになれば,SITH-1に対する抗体検査により,気分障害の客観的診断が可能となること期待される.今後,ウイルスベクターを用いてSITH-1をマウス脳に発現させることにより,気分障害の新規動物モデルを開発し,気分障害の発症機構を解明することを目指している.【研究の目的】本研究は、我々が発見したヒトヘルペスウイルス6(HHV-6)の新規潜伏感染特異的遺伝子タンパクSmallprotein encoded by theintermediate stage transcript of HHV-6(SITH)-1と、気分障害との関連を明らかにすることを目的としている。本年度は、アデノウイルスベクターを用いて、SITH-1をマウス脳に発現させることにより、気分障害を引き起こすかどうか、行動実験を用いて検討した。さらに、SITH-1を脳に発現させたマウスが有用な気分障害の動物モデルになり得るか検討した。【方法】アストロサイト特異的に働くglial fibrillary acidic protein(GFAP)プロモータ制御下でSITH-1を発現するアデノウイルスベクターを作成した。このアデノウイルスを生後24時間以内のマウス脳へ接種し、成長後、マウスのうつおよび躁状態の評価のため、各種行動実験を行った。【結果・考察】マウス脳で、GFAP陽性細胞に一致したSITH-1の発現を間接蛍光抗体法により確認した。また、行動実験において、3週齢のSITH-1発現マウスでは、尾懸垂テストでの無動時間の低下、Prepulse Inhibition(PPI)の障害を認めた。一方、5週齢では、尾懸垂テストでの無動時間の延長および自発運動量の低下を認めた。すなわち、アストロサイトにSITH-1を発現させることにより、マウスの躁およびうつ様行動が引き起こされた。これらの結果から、SITH-1は気分障害発症の機序に関与し、SITH-1を発現させたマウスは新たな気分障害の動物モデルとして有用であることが示唆された。また、本研究は気分障害診断のためのバイオマーカー開発への応用が期待される。
高機能高品質ソフトウェアの構成原理に関する研究 総括班

平成2年度4年度にわたる3年間の研究成果のとりまとめを行なうにあたり、平成5年7月12日に研究代表者会議を開き、公開シンポジウムの計画立案・研究成果の報告書のまとめ方等について検討した。平成6年2月8日9日には公開シンポジウム「高度ソフトウェア」を開催し、研究成果を報告するとともに、今後のソフトウェア研究の展望について討議した。また、3年間にわたって刊行してきた論文集のほかに、研究分担者による“成果と展望"を述べた報告書を作成した。本総括班は研究領域全般の進度調整、主要研究項目、計画研究間の調整その他運営上の判断を下し、研究の円滑化をはかることを目的としている。9計画研究をもって一昨年度より研究を開始したこの重点領域研究は昨年3月の審査会において8の公募研究を採択した。重点領域全体として総括班会議1回(7月10日)、シンポジウム1回(10月27日)、全体会議1回(1月25日27日)を開催したほか、各班会議で研究会を開催し、最終年度のとりまとめについても検討した。総括班会議では本研究領域の運営に関する一般的な議論のほか、秋に計画するシンポジウムと冬に開催する全体会議について相談し、細目をとりきめた。シンポジウムは一昨年度、昨年度に続き、東京工業大学で開催した。米崎直樹(北陸先端大)、二木厚吉(電総研)両氏の招待講演のほか、A班、B班の研究者(米澤・松本(吉)・湯浅・井田・萩谷)の発表を行なった。シンポジウム参加者は57名であった。領域内の研究者間で相互の研究内容を理解するために開催する全体会議では、計画研究の代表者、分担者、公募研究の代表者が自分の研究の紹介をした。本年度は1月末に開催したが、昨年のA、B班に続けて、今年度はC、D班が行なった。
鼻腔NOに着目した好酸球性副鼻腔炎の病態解明と新規治療への応用

好酸球性副鼻腔炎は難治再発性の鼻茸を特徴とし、喘息を高率に合併する慢性副鼻腔炎であり、指定難病に定められている。鼻茸形成と難治化の病態を解明し、術後再発の可能性が高い症例を早期に見出し、適切に介入することが今後の最大の課題と考えられる。我々はこれまでの研究により、鼻腔一酸化窒素(鼻腔NO)が好酸球性副鼻腔炎のバイオマーカーとなる可能性を見出した。本研究では、鼻副鼻腔におけるNO産生メカニズムを解明し、好酸球性副鼻腔炎の病態形成への関与とバイオマーカーの確立、治療への応用を目的とする。
Ｓｔａｎｌｅｙ－Ｒｅｉｓｎｅｒイデアルの極小自由分解と算術階数

多項式環の被約単項式イデアルであるStanley-Reisnerイデアルの算術階数について研究した。Stanley-Reisnerイデアルに関してはその算術階数はその剰余環の極小自由分解の長さ、つまり、その剰余環の射影次元以上であることが知られている。林の辺イデアルの算術階数はその剰余環の射影次元に等しいとBarileにより予想されていたのであるが、それに対して肯定的な答えを与えた。また高さ3のGorenstein Stanley-Reisnerイデアルに関してもその算術階数はその剰余環の射影次元3となることを示した。本研究の目的は、Stanley-Reisnerイデアルの算術階数と極小自由分解についてその可換環論的、ホモロジー代数的性質を考察し、組合せ論的応用を探ることにある。イデアルの算術階数とは、そのイデアルが定義する空間が集合として何枚の超曲面の交わりとして表現されるかという最小数、あるいはイデアルの言葉では、そのイデアルと根基イデアルを同じくするイデアルの中で極小生成系の元の個数が最少であるものの極小生成系の元の個数である。イデアルの算術階数を求めることは可換環論・代数幾何学における伝統的な問題である。そこで、これら2つの不変量がいつ等しくなるかが問題となる。平成23年度には林の辺イデアルに関してその算術階数とその剰余環の射影次元が等しいことを示した。平成24年度には高さ3のGorenstein Stanley-Reisnerイデアルに関して同様の問題を考察した。この場合は巡回多面体の境界複体のStanley-Reisnerイデアルに帰着されることがわかった。また、平成24年度にはStanley-Reisnerイデアルのべき射影次元に関して研究した。Stanley-Reisnerイデアルのべきの極化とヤング図形のある種の操作に関係づけることにより高さ2の場合にはべきに関して広義単調増加であるかであることを示した。平成24年度に引き続き、平成25年度もは高さ3のGorenstein Stanley-Reisnerイデアルに関してこれら2つの不変量が等しくなるかどうかを考察した。研究代表者は連携研究者の木村杏子と共同研究を行い肯定的な結果を得た。また、平成25年度には等被覆2部グラフの辺イデアルの記号べきの射影次元に関して研究した。このイデアルのべきの極化とヤング図形のある種の操作に関係づけることによりべきの射影次元に関して広義単調増加であるかであることを示した。同様に葉を持つグラフの辺イデアルの記号べきの射影次元に関しても広義単調増加であるかであることを示した。本研究の目的はStanley-Reisnerイデアル(被約単項式イデアル)の算術階数と極小自由分解についてその可換環論的、ホモロジー代数的性質を考察し、組合せ論的応用を探ることにある。イデアルの算術階数とは、そのイデアルが定義する空間が集合として何枚の超曲面の交わりとして表現されるかという最小数、あるいは、イデアルの言葉では、そのイデアルと根基イデアルを同じくするイデアルの中で極小生成系の元の個数が最小であるものの極小生成系の元の個数である。被約単項式イデアルに関してはその算術階数は剰余環の極小自由分解の長さ、つまりその剰余環の射影次元以上であることが知られている。これまでに、例えば、生成元の個数がそのイデアルの高さに十分近い被約単項式イデアルについてはそうなることを示した。

平成23年度は次数2の単項式で生成される被約単項式イデアルの中で特に、林の辺イデアルの算術階数に焦点を当てて研究した。林の辺イデアルの算術階数はその剰余環の射影次元に等しいとBarileにより予想されていたのであるが、他の分担者や連携研究者から様々な示唆を得ながら研究代表者と連携研究者の木村杏子との共同研究によりそれに対して肯定的な答えを与えた。また、このことに付随して、林はある種の組合せ論的分解を持つことを示した。本研究の目的は、Stanley-Reisnerイデアルの算術階数と極小自由分解についてその可換環論的、ホモロジー代数的性質を考察し、組合せ論的応用を探ることにあった。Stanley-Reisnerイデアルに関してはその算術階数はその剰余環の極小自由分解の長さ、つまり、その剰余環の射影次元以上であることが知られている。そこで、これら2つの不変量がいつ等しくなるかが問題となる。この問題を探求することが本研究課題のひとつの大きな主題である。平成23年度には林の辺イデアルに関してその算術階数とその剰余環の射影次元が等しいことを示した。平成24年度には高さ3のGorenstein Stanley-Reisnerイデアルに関して同様の問題を考察した。この場合は巡回多面体の境界複体のStanley-Reisnerイデアルに帰着されることがわかった。これはまずまずの進展であると言えると思う。本研究の目的はStanley-Reisnerイデアル(被約単項式イデアル)の算術階数と極小自由分解についてその可換環論的、ホモロジー代数的性質を考察し、組合せ論的応用を探ることにある。被約単項式イデアルに関してはその算術階数は剰余環の極小自由分解の長さ、つまりその剰余環の射影次元以上であることが知られている。この問題を探求することが本研究課題の1つの大きな主題である。平成23年度においてはその成果として林の辺イデアルの算術階数がその余環の射影次元に等しいことを示した。これはまずまず順調な第1歩であると言えると思われる。本研究においては具体的Stanley-Reisnerイデアルの算術階数、極小自由分解等の計算に基礎を置いているので、組織的な具体例の計算が欠かせない。今平成25年度もできるだけ多くの例を組織的に収集し、計算機によってそれらのStanley-Reisnerイデアルの極小自由分解に現われる様々な不変量を計算し、データベース作りを行う。これらの研究初期におけるデータ集めは主に研究代表者が担当する。次に、得られたデータベースをもとに定量的関係を帰納的に探る。そして、その条件が理論的に正しいことを証明しようと試みる。さらに、極値的条件を持つものを組織的に組合せ論的に構成することを試みる。これらの研究段階では連携研究者と緊密な研究連絡をとりながら研究をすすめたい。組合せ論的観点、位相幾何学的観点、純可換環論的観点のそれぞれの長所をとりいれながら研究していくのが有望であると思われる。本研究においては具体的イデアルの極小自由分解、算術階数等の計算に基礎を置いているので、組織的な具体例の計算が欠かせない。昨年度に引き続き、Stanley-Reisnerイデアルのうち、様々な条件をつけた上で算術的重複度が小さい例を組織的に収集し、計算機によってそれらの様々な不変量を計算し、データベース作りを行う。これらのデータ集めは主に研究代表者が担当する。
もやもや病の包括的なエキソーム解析

もやもや病は小児若年成人に好発する進行性の脳主幹動脈閉塞症である。もやもや病の疾患感受性を高める遺伝子としてRNF213遺伝子が知られている。しかし発症には本多型以外に他の遺伝的要因の存在が強く疑われる。そこでRNF213遺伝子以外の責任遺伝子同定を目的に65家系の全エキソーム解析を行い原因遺伝子の検索を継続中である。全エキソーム解析によって既知疾患責任遺伝子に病的変異を有するものが2例あり、もやもや病とこれらの疾患との関連が新たに示された。また本遺伝子が、典型的なもやもや病のみでなく、片側もやもや病や類もやもや病といった周辺の病態とも広く関連することを統計学的に確認した。もやもや病は、小児若年成人に好発する進行性脳動脈閉塞症である。これまでの研究で本遺伝子のR4810K多型を有すると、発症リスクがおよそ200倍上昇することを明らかにした。しかし発症には、本多型以外に他の遺伝的要因の存在が強く疑われる。そこで患者とその両親(トリオ)の全エキソーム解析を行い、本多型に注目したデータ解析を試みた。現在まで、30トリオでシーケンスを終了し10トリオでデータ解析を終了した。もやもや病非発症の日本人集団575人のデータと比較し、一般集団において出現頻度の稀な低頻度多型を抽出した。新生突然変異や、劣性遺伝形式に従う多型については複数家系で共通の遺伝子上にはなかったが、2つの遺伝子において、1家系で新生突然変異、1家系で一般集団に全くみられない多型が同定された。これまで染色体構造異常を伴う1例のゲノム構造解析から、3番染色体領域にもやもや病責任候補領域を同定している。本候補領域上にあって、患者のみに見られる低頻度多型は3遺伝子にそれぞれ1個、1遺伝子に2個であった。RNF213遺伝子に注目すると、現在までデータ解析が終了した16人の患者について、5人で5種類のR4810K多型以外のミスセンス変異が同定され、これらは健常集団では認めなかった。一方429人の一般集団中、低頻度多型が28人で23種類見つかった。またもやもや病に先天性腎尿路奇形を合併した3家系を解析し、RNF213遺伝子の多型をいずれの家系でも同定した。それ以外に3家系共通で1遺伝子に多型が見られた。これまでの研究で本遺伝子のR4810K多型を有すると発症リスクがおよそ200倍上昇することを明らかにした。そこで患者の全エキソーム解析を50例、患者とその両親の全エキソーム解析を計30トリオ行った。得られた全エキソームデータを用いて、1本多型を有する患者と有さない患者について、両群の遺伝学的背景の相違を探索、2もやもや病非発症の日本人集団575人のデータと比較し、もやもや病発症と関連する遺伝子を探索、3遺伝形式を考慮した候補遺伝子変異の絞り込み、の3点について統計学的手法を用いて網羅的な解析を継続している。もやもや病は、従来の診断基準では、明らかな基礎疾患がなく、両側性に、特定の脳主幹動脈の狭窄や閉塞をきたすものと分類されているが、片側のみに病変がみられるもの(片側もやもや病)や、基礎疾患を有するもの(類もやもや病)がその周辺の病態として知られている。このような病態にRNF213遺伝子のR4810K多型がかかわっているのか否かについて、検索を行った。これまで、もやもや病201例、片側もやもや病15例、類もやもや病8例、特定部位を外れた脳主幹動脈の閉塞2例について同多型の解析を行い、もやもや病や特定部位を外れた脳主幹動脈の閉塞症>片側もやもや病>類もやもや病という頻度勾配をもって関連がみられた。またもやもや病は小児脳梗塞をきたす疾患であるが、もやもや病の診断基準をみたす脳動脈所見を有さない小児脳梗塞例4例では同多型の関連は見られなかった。本多型が関連する脳動脈症としての表現型は従来のもやもや病を主としてさらに広がりを有している可能性がある。もやもや病の新規責任遺伝子探索に関しては、エキソーム解析症例を増やして継続中である。またRNF213遺伝子R4810K多型が関連する脳動脈症に関しては、もやもや病や特定部位を外れた脳主幹動脈の閉塞症>片側もやもや病>類もやもや病という頻度勾配をもった関連がみられ、症例数を増やして検証を続けている。そこで1RNF213遺伝子以外の責任遺伝子同定、2RNF213と非動脈硬化性の主幹動脈狭窄・閉塞症との関連、について解析を継続した。1については患者とその両親の全エキソーム解析を計64家系(36家系でトリ解析)で行った。

遺伝形式を考慮した責任遺伝子の探索を継続している。2は典型もやもや病、片側もやもや病、類もやもや病、がその周辺の病態として知られており、RNF213遺伝子のR4810K多型との関連について検討した。これまで、もやもや病266例、片側もやもや病22例、類もやもや病17例、特定部位を外れた脳主幹動脈の閉塞6例を集積して同多型の解析を行った。もやもや病>特定部位を外れた脳主幹動脈の閉塞症>片側もやもや病>類もやもや病という勾配をもった関連が統計学的に有意にみられることを確認した。もやもや病は小児若年成人に好発する進行性の脳主幹動脈閉塞症である。もやもや病の疾患感受性を高める遺伝子としてRNF213遺伝子が知られている。しかし発症には本多型以外に他の遺伝的要因の存在が強く疑われる。そこでRNF213遺伝子以外の責任遺伝子同定を目的に65家系の全エキソーム解析を行い原因遺伝子の検索を継続中である。全エキソーム解析によって既知疾患責任遺伝子に病的変異を有するものが2例あり、もやもや病とこれらの疾患との関連が新たに示された。また本遺伝子が、典型的なもやもや病のみでなく、片側もやもや病や類もやもや病といった周辺の病態とも広く関連することを統計学的に確認した。初年度に目標とした30トリオの全エキソームシーケンスを終了し、データ解析を進めている。RNF213遺伝子のR4810K多型、染色体上のもやもや病との関連が疑われる領域、あるいは先天性腎尿路奇形を合併する特殊家系の存在、といったいくつかの視点からエキソームデータを解析し、もやもや病の疾患関連候補遺伝子を複数同定している。全エキソーム解析症例を追加して、疾患関連解析を網羅的に進める。RNF213遺伝子R4810K多型が関連する脳動脈症についても、症例数を増やして関連を確証する。遺伝学もやもや病家系のデータ解析を進めて、疾患関連解析を行う。先天性腎尿路奇形合併のもやもや病3家系については、RNF213遺伝子の多型が疾患に関与している可能性が大きく、別の遺伝子が疾患を修飾している可能性も考えられるので更なる検証を検討する。全エキソーム解析に使用する次世代シーケンサー関連試薬の購入を予定より遅らせたため、次年度使用額が生じた。平成27年度に購入予定であった次世代シーケンサー関連試薬を28年度に購入する。平成26年度に購入予定であった次世代シーケンサー関連試薬を27年度にあわせて購入する。
黄斑部病変の他覚的視機能に関する研究(黄斑部局所電気反応とRetinal densitometry)

赤外線眼底カメラを利用して眼底モニタ-下にヒトの局所ERGを記録し装置を改良する事によりヒト黄斑部局所ERGにおいてa波、b波、OFF波のみならず律動様小波(OPs)の記録に初めて成功した。正常者では黄斑部局所ERGのOPsは34個の小波より成り各々の頂点間隔時間は平均6.5msecであり網膜前面刺激によるERGのOPsのそれと一致した。ヒト黄斑部のOPsは以下の特性を有する事が判明した。1.中心部5°(fovea)2はa波、b波に比しOPsの電位分布は選択的に小さくparafoveaからperifoveaに進むにつれてOPsの分布がa波、b波に比べて相対的に増加する。2.a波、b波、OPsともに上方黄斑が下方黄斑に比べ有意に振幅が大きい。3.耳側黄斑と鼻側黄斑にはa波、b波は差がみられなかったがOPsは耳側網膜の振幅が鼻側網膜より有意に大きい。種々の黄斑疾患の局所ERGを検討した。特に中心性漿液性脈絡網膜症と白内障手術後に生じた嚢腫状黄斑浮腫の多数例を比較し両者の病態生理の差異が局所ERGの諸要素の分析より示された。局所ERGのOPsはある種の黄斑疾患では異常検出の感度が非常に高く黄斑疾患の解析に重要な要素となり得ることが判明した。Retinaldensitometryは視細胞外節の視物質が褪色された後の再生過程を他覚的に測定する方法であるが、装置の煩雑性から殆ど臨床応用はされていなかった。今回我々はforeal cone densitometryが比較的容易に正確に測定出来る装置を試作した。正常者ではdensityは褪色光を消した瞬間より急激に減少し、densityの平均は0.16logで再生時間は約2.4分であった。中心性漿液性脈絡網膜症ではdensityは約0.04logと低く再生時間は約3.4分と遅延した。以上述べた2つの他覚的手法の開発により黄斑部疾患の網膜層別視機能診断が他覚的に測定可能となった。1.黄斑部局所ERGの至適記録条件をヒトとカニクイザルを用いて正常眼,種々の大きさを持つ黄斑コロボーマ,光凝固施行眼等で検討した. 2.赤外線テレビジョン眼底カメラを用い2眼底をモニター下に黄斑部局所ERGを記録しヒトでa波,b波,OFF反応のみならず律動様小波(OP)の記録に成功した.黄斑部局所ERGのOPは34個の小波より成り各々の小波の頂点間隔時間の平均(±SD)は72名の正常者では6.5±1.2msecであり網膜全面刺激による得られるOPの頂点間隔時間と一致した. OPの〓幅の平均は5°刺激で0.33μV,10°で1.109μV,15°で2.46μVであり著るしいS/N比の改善を要した. 3.黄斑近辺でのERG分布を調べた.5°中心部ではa波,b波に比しOPが選択的に小さく

ParafoveaからPerifoveaに進むにつれてOPの分布がA波,b波より相対的に増加する事が判明した.上方網膜と下方網膜とではa波,b波,OPともに上方網膜の〓幅が下方網膜より大きい.耳側網膜と鼻側網膜と比較するとa波とb波には差がみられなかったがOPのみに強い有意差がみられた.すなわち耳側網膜ではOPのみが鼻側網膜より有意に〓幅が大きい(P<0.001).これらの所見は網膜生理学的観点から興味深いのみならず黄斑疾患の解析にも重要な所見である事が判明した.4.種々の黄斑疾患の黄斑部局所ERGのa波,b波,OPを刺激光の大きさを変え検討した.特に中心性漿液性脈絡網膜症と白内障手術後に生じた襄腫状黄斑浮腫の多数例を比較検討し両者の病態生理の差異が黄斑部局所ERGの諸要素の分析により明確に示される事が証明された.多くの黄斑疾患に対して黄斑部局所ERGの諸要素を正確に記録し測定すると従来考えられていた症態生理には必ずしも一致しない新しい機能的則面が捉えられる事が判明した.特にOPは黄斑疾患では異常検出の感度が非常に高く黄斑疾患の解折に重要であると思われた.(1)黄斑部局所ERG著しいSignal to noise ratioの改良によりヒト黄斑部からの局所ERGのa波、b波に加え初めて律動様小波の安定した記録に成功した。ヒト黄斑部の律動様小波はa波、b波とは異った黄斑部分布をする事が発見された。黄斑部律動様小波は臨床疾患で次の様な特異的異常を示す事が判明した。1)黄斑部ERGの経年変化として律動様小波が他の成分に先行して最初に減弱する。2)糖尿病性黄斑症では律動様小波が選択的減弱を示す事が多い。3)中心性漿液性脈絡網膜症ではその治癒期に律動様小波の回復がa波、b波に比べて選択的に遅延する。4)白内障の手術後に生ずるcystoid macular edemaでは律動様小波の障害が強い。(2)Retinaldensitometry次に述べる概略の装置を試作し正常者による検討を開始した。受刺激装置からオプチカルファイバーにより導かれた光は眼底カメラ光源部に挿入される。光射出口より出た光は眼底に約6度の像を作る。眼底よりの反射光はスリット上に結像する。スリットの大きさは約1°に設定されているので、光電子増倍管光は、眼底約1度の反射光が入射する。入射光は光電子増倍管により光電流に変換され、増幅器により増幅された後にA/D変換器によりデジタルデーターに変換されパソコンに取込まれる。以上の装置を用い正常者15名に対し5分間の明順反応視物質の回復曲線を測定したところ10名はほぼ安定した曲線を示した。5名はばらつきが大きかった。ヒト黄斑部局所ERGの安定した記録が可能となり特に黄斑部から律動様小波が初めて記録されその黄斑部での分布の特異性が検討された。これらの結果を考慮して各種臨床疾患における黄斑部局所ERGが分析された。その結果我々の研究により初めて記録された黄斑部の律動様小波は、早期糖尿病性黄斑症、中心性漿液性脈絡網膜症、Cystoid様黄斑浮腫、高齡者等で極めて、高感度で異常を呈し得ることが判明した。Retinaldensitometryはプロトタイプが完成し正常眼でのfoveal cone densitometryの測定を行った。正常者ではdensityは褐色光を消した瞬間より急激に減少しdensityの平均は0.16logで再生時間は約24分であった。中心性漿液性脈絡網膜症ではdensityは約0.04logと低く再生時間は約34分と遅延していた。この最初のプロトタイプには2、3の問題点があったためその後改良した。その結果改良後の装置では正常値が0.16logから0.26logと有意に増加した。さらに固視点などの併用により、最初のプロトタイプでは眼球運動等により安定した測定結果の得られなかった症例においても安定した結果が得られるようになった。
一般市民を対象とした乳がん検診率向上と受療行動を促すアプローチ方法の開発と促進

2017年度は、対象者である乳がん罹患好発年齢女性が多く集まると予測される関連部署の実態と研究への協力内容を確認した。しかし、行政のがん政策医療担当の職員および関連部署職員の交代などもあり、具体的方法の検討まで至らず、調査段階には至らなかった。研究対象者は、乳がん罹患好発年齢である一般女性であるため、小・中・高等学校の父母会や看護フェアに参加する就労世代、母親世代と考えている。そこで、小・中学校の保護者の研究参加を期待して、行政や小・中学校の養護教諭とのコラボレーションの方法を探った。また関連部署が行っている「看護フェア」などのイベントの参加者に研究協力をする予定である。今後、行政と関連部署と調整し、「看護フェア」やイベントなどの企画に合わせて、研究参加者のリクルート、同意、質問紙調査法の流れなどの具体的な方法を検討し、早急な倫理審査申請を予定している。調査方法および内容は、研究同意の得られた対象者に対して自記式質問紙調査(乳がんに関する知識、乳がん・検診に関する認識、受診行動に影響する要因)を行う(対象者約300名)、およびインタビュー(対象者約10名、質問紙同様の内容の理由や思い・考えを自由に語ってもらい内容を補完する)として、自記式質問紙およびインタビューガイドを作成して検証予定である。研究協力を得る予定の行政のがん政策医療担当の職員および関連部署職員の交代により、調整方法がなかなか見当たらず、また調整時間が十分確保できなかったこと。今後、行政や関連部署職員と調整し、「看護フェア」などのイベントなどの企画に合わせて、研究参加者のリクルート、同意、質問紙調査法の流れなどの具体的な方法を検討し、速やかにデータ収集、分析と進めていく。2016年度は、対象者である乳がん罹患好発年齢女性が多く集まると予測される関連部署へ、その実態と具体的な研究協力内容を確認した。研究対象者は、乳がん罹患好発年齢である一般女性であるため、小・中・高等学校の父母会や看護フェアに参加する就労世代、母親世代と考えた。そこで、小・中学校の保護者の研究参加を期待して、神戸市と、神戸市内の小・中学校の養護教諭に対して、研究に関する協力を調整した。また、兵庫県看護協会が行っている、神戸市周辺における「看護フェア」などのイベントでの「まちの保健室」への参加者の研究協力を期待して、兵庫県看護協会「まちの保健室」の医療スタッフに対して、研究に関する協力を調整した。神戸市役所のがん政策医療担当の職員が年度毎で交代することで、なかなか具体的な話にならず、調整に難渋したが、やっと具体的な研究方法が出来つつあるところまで達した。兵庫県看護協会との調整では、神戸市周辺における「看護フェア」などのイベントの企画、「まちの保健室」の企画などが計画されるタイミングを見計らって、「まちの保健室」での事業において、研究参加者のリクルート、同意、質問紙調査法の流れが決まり、具体的な方法が出来つつあるところまで達した。調査方法および内容は、研究同意の得られた対象者に対して自記式質問紙調査(乳がんに関する知識、乳がん・検診に関する認識、受診行動に影響する要因)を行う(対象者約300名)、およびインタビュー(対象者約10名、質問紙同様の内容の理由や思い・考えを自由に語ってもらい内容を補完する)として、自記式質問紙およびインタビューガイドを作成し、現在検証中である。今後、早急に倫理審査申請を予定している。研究対象者が一般市民であることから、研究に協力いただく神戸市側の一般職員・保健師、小・中学校などで実務にあたる保健師・看護師との調整に時間を有している。特に、アンケート調査の対象者のリクルートの具体的な方法、倫理的配慮の内容を具体化するプロセスに難渋している。兵庫県看護協会との調整においては、当該協会が行う事業と本研究での調査の具体的な方法、倫理的配慮の内容を具体化するプロセスに時間を要した。これらの具体的方法の内容が決定しないと、アンケート調査およびインタビュー調査の計画書の体裁が整わず、計画書の完成、倫理審査申請が予定より遅れてしまった。

現在行っている、神戸市および兵庫県看護協会との具体的な研究方法、倫理的配慮を計画書に反映させ、早急に、アンケート調査およびインタビュー調査の計画書を作成し、倫理審査委員会にて承認後、調査を実施する。また「乳がん検診率向上と受療行動を促すアプローチの開発」に向けて、データ収集、分析を進める。今後、行政や関連部署職員と調整し、「看護フェア」などのイベントなどの企画に合わせて、研究参加者のリクルート、同意、質問紙調査法の流れなどの具体的な方法を検討し、速やかにデータ収集、分析と進めていく。アンケート調査およびインタビュー調査などの研究実施が遅れたため、データ取集に要する経費が未使用になった。研究協力者である行政や関連部署の担当者の変更等により、調整がうまくつかず、質問紙等の作成が遅れているため、大幅に研究の遂行が滞っている。そのため、研究遂行上の経費の使用が遅れている。次年度は早々に、質問紙等を仕上げ、研究のデータ収集、分析と進める予定である。具体的には、データ収集の質問紙の印刷代や記入時に必要となる文房具などの物品等、インタビューのデータのテープ起こしや分析時に必要な物品の購入、研究協力者との打ち合わせやデータ収集時に係る交通費などに、次年度使用額と平成30年度分として請求した助成金と合わせて使用する予定である。早急に上記の調査を実施し、その調査等で必要な経費を充当する予定である。
“女性を中心としたケア”の文化的背景を踏まえた助産師のケア評価尺度の開発

本研究の目的は、“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえた助産師のケア評価尺度の開発とその妥当性と信頼性の検討を行うことであった。尺度開発にあたり、日本におけるケアシステムの違いによる“女性を中心としたケア"の認識の比較(投稿)、日本における妊婦健診時の“女性を中心としたケア"とメンタルヘルスの関連の検討(投稿)、インドネシアの女性が助産師もしくは伝統的産婆のいずれかのケアを受ける際に影響する要因を“女性を中心としたケア"の認識も踏まえて調査(投稿)し、様々な対象に調査を行った。さらに、インドネシアの助産師にインタビュー(分析中)を行い、ケア評価尺度の基盤となるデータを得ることができた。本研究課題の目的は、“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえた助産師のケア評価尺度を開発し、その妥当性と信頼性の検討を行うことである。この尺度を用いることによって、助産師は自らのケアの評価を行うと同時に、女性のニーズに応えられているかを内省することができる。また、ケア基準・ケア体制の整備につなげることで助産ケアの質の向上に貢献することができる。さらに、“女性を中心としたケア"の概念を多文化で比較することによって、この概念が文化を超えて助産ケアの本質を捉える概念であるかの検証が可能となる。平成26年度は、日本において助産師主導ケアと医師主導ケアを受けた女性の“女性を中心としたケア"の認識の比較を行った論文を投稿し、海外の学術論文雑誌に掲載された。この研究の結果としては、産科的にリスクの低い女性に対する助産師主導ケアは、医師主導ケアと比較して母子の健康状態は劣らず、“女性を中心としたケア"の概念をもとに行われたケアは女性の心身の健康状態にポジティブな影響をもたらし、新生児の健康状態も良好であるということが示された。これによって“女性を中心としたケア"の概念は、ケアの受け手である女性がケアを評価する尺度として一定の測定力があることが示された。“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえてという点に関しては、インドネシア人の共同研究者が来日した際に議論を重ね、今後の研究の方向性とデータ収集施設や対象について、具体的な検討を行った。本研究の目的は“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえた助産師のケア評価尺度の開発とその妥当性と信頼性の検討を行うことである。看護・助産ケアは対象者からの評価はもちろんのこと、看護者自らが内省し自己研鑽することがケアの質の向上につながる。また、“女性を中心としたケア"の文化的な背景を考慮しそれを多文化において比較することは、この概念が更に発達することにつながる。平成27年度は、本研究課題のフィールドとなるインドネシアにおいて、データ収集を行う施設の見学と研究受け入れに関する調整を打ち合わせを行った。様々なレベルの医療施設を見学し、現地のインドネシア人研究者と共にそこで課題となっている事柄に関して議論を行った。また、研究を受け入れてもらうにあたり、現地の大学において研究目的の説明を行い、今後の受け入れに関する説明と依頼を行った。平成27年度はデータ収集を行っている予定であったが、それが滞ってる。現地の研究機関への研究概要の説明と受け入れに関する調整は行えた。本研究の目的は、“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえた助産師のケア尺度の開発とその妥当性の検討を行うことである。看護・助産は、ケアの受けてである対象者からの評価はもちろんのこと、看護者が内省し自己研鑽をすることでケアの質の向上につながる。また、“女性を中心としたケア"の文化的な背景を考慮し、それを多文化において比較することは、その概念の更なる発展につながると考える。平成28年度は、本研究課題のフィールドとなるインドネシアで活動をしている研究協力者とともに研究計画について話し合いを行った。また、インドネシアにおける女性のマタニティヘルスサービスを選択する要因についての論文を共同執筆した(査読中)。また、日本の妊婦健診における“女性を中心としたケア"の認識とメンタルヘルスとの関連についての論文も共同執筆した(査読中)。平成28年度はインドネシアにてデータ収集を行う予定だったが、それができなかった。研究計画書はほぼ作成できたため、あとは現地の研究協力施設の関係者向けの文書等を作成し、最終調整をする。本研究の目的は、“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえた助産師のケア評価尺度の開発とその妥当性と信頼性の検討を行うことである。看護および助産学領域において、ケアの受け手側からの評価はもちろんのこと、ケア提供者側が自らのケアを振り返ることは看護の質の向上につながると考えられる。また、“女性を中心としたケア"の文化的背景を考慮し、様々な文化において比較することは“女性を中心としたケア"の概念の発展に寄与すると考える。最終年度の平成29年度は、本研究のフィールドであるインドネシアにおいて、インドネシア人の助産師5名に対してインタビューを行った。この調査では、助産師が様々な文化的・社会的背景を持つ対象の女性をどのように理解し、関係を築く際に何を意識している等について調査を行った。インタビューにて得られたデータは現在分析中である。また、インドネシアの女性が助産師もしくは伝統的産婆のいずれかのケアを受ける際に影響する要因は何かを明らかにすることを目的に既存の“女性を中心としたケア"尺度を用いて371名に調査を行った。決定要因としては、女性の背景、“女性を中心としたケア"の認識、ケアの満足度、妊婦健診時のケア、家族の後押し、伝統的な考えであることが明らかとなった。

さらに、日本においては、妊婦健診を通じて妊婦が認識する“女性を中心としたケア"とマタニティーブルーズおよび産後うつ病との関連を検討した。その結果、女性のメンタルヘルスと妊娠中の“女性を中心としたケア"の認識には関連がみられるという結果であった。様々な対象に“女性を中心としたケア"の認識の調査を行い、ケア提供側の調査も行った。これらの結果をもとに、今後は尺度の項目を修正・精選していく予定である。本研究の目的は、“女性を中心としたケア"の文化的背景を踏まえた助産師のケア評価尺度の開発とその妥当性と信頼性の検討を行うことであった。尺度開発にあたり、日本におけるケアシステムの違いによる“女性を中心としたケア"の認識の比較(投稿)、日本における妊婦健診時の“女性を中心としたケア"とメンタルヘルスの関連の検討(投稿)、インドネシアの女性が助産師もしくは伝統的産婆のいずれかのケアを受ける際に影響する要因を“女性を中心としたケア"の認識も踏まえて調査(投稿)し、様々な対象に調査を行った。さらに、インドネシアの助産師にインタビュー(分析中)を行い、ケア評価尺度の基盤となるデータを得ることができた。平成26年度の研究目的は、日本語版助産師用“女性を中心としたケア"尺度の開発であったが、それが滞っている。今後の研究の方向性とデータ収集施設や対象については、具体的な方法まで検討できている。現地のインドネシア人研究者と打ち合わせを行い、データ収集を行うための具体的な方法を検討し、関係研究機関での倫理審査を受ける。また“女性を中心としたケア"に関する論文を投稿し、その概念の普及に努める。研究計画書を関係施設の倫理審査委員会に提出し、現地の研究協力者および研究協力施設の関係者との打ち合わせを行う。その後データ収集、分析を行う。また、現在査読中の論文の採用を目指す。助産学インドネシア人の共同研究者と議論を重ねた結果、研究方法に関して変更をする必要性がみられた。まずはインドネシアにおいて助産師にインタビューを実施し、その中から“女性を中心としたケア"に関する文化的な背景を見出し、その内容を尺度開発につなげるのがプロセスとして妥当ではないかと話し合った。そのため、今後の研究計画をそのように変更していくことを視野に入れることとした。研究協力者への謝礼や謝品として支出予定であったが使用しなかったため。また、データ分析を依頼する際の謝金として使用予定だった経費を使用しなかったため。平成28年度に予定をしていたデータ収集を行わなかったため、そのための旅費等、データ収集に関わる予算を使用しなかったため。データ分析を依頼する際の謝金として支出予定であった額を使用しなかったため。研究協力者への謝礼や謝品、また、データの分析にかかる費用として使用する予定である。また学術論文へ投稿する際に生じる投稿料に充てる予定である。データ収集やそれに関わる謝金、データの分析、学術雑誌への論文投稿のために関わる英文校閲、投稿料に充てる予定である。インタビューデータの翻訳やデータの分析、学術論文へ投稿する際の投稿料に使用する予定である。
放射光高エネルギ白色X線による材料内部の残留応力分布の非破壊測定

(1)高エネルギX線を使用し,遮熱コーティングのトップコート層およびボンドコート層の応力分布を非破壊で測定する手法を開発した.基材として2mm厚さのニッケル基合金ハステロイXを用い,NiCoCrAlYをプラズマ溶射により0.15mmのボンドコートし,その上に8wt%Y_2O_3を含むジルコニアを0.5mm被覆した試料について,透過法により残留応力分布を測定した.(2)実験室X線により逐次電解研磨法で求めた応力分布と比較し,両者を複合した手法により、はく離応力を算出する手法を開発した.(3)遮熱コーティング中のボンドコート層とジルコニアとの界面近傍のはく離応力が、高温での酸化によって増加することを実証し,かつ界面での酸化物の成長が割れの原因となることを示した.(4)高エンルギX線を使用してひずみスキャンニング法で応力分布を求める場合,アナライザーを使用すると強度が落ちる.そこで,ダブルスリットにより強度を稼ぎ,計算で表面効果を補正する手法を開発した.この手法を用いて、ショットピーニングした鉄鋼材料の表面下の残留応力分布を測定することから,有効性を実証した.(5)高エネルギ放射光を利用して,固体酸化物形燃料電池のユニットセルの燃料極および電解質の内部応力の非破壊測定を行った.室温から800°Cまでに熱サイクル受ける場合の内部応力のその場測定を行い,有限要素法による結果と比較した.また、使用中の還元および再酸化に伴う内部応力の挙動を把握することに成功した.(6)以上の研究結果を総合的に検討し,高エネルギX線を利用した材料内部の応力測定法の今後の展開の可能性を提案し,そこでの問題点を明らかにした.(1)放射光の高エネルギーX線が、材料への侵入深さが大きいことを利用して、材料表面下の残留応力分布を非破壊的に測定する手法として、侵入深さ一定法を提案した.この手法をショットピーニングした鉄鋼材料に適用して、表面下100μm領域に存在する残留応力測定に成功した.(2)さらに,表面下の残留応力分布を、sin2ψ線図の非線形性から非破壊的に求める方法を検討した.表面での通常のX線法での測定値も使用して、測定応力と侵入深さの関係を求め,それを3次曲線近似して応力分布を評価したが,それは通常のX線法で逐次研磨する手法と一致していた.(3)ニッケル合金上に厚さ0.2mmのNiCoCrAlYをボンドコートして,さらに8wt%Y_2O_3-ZrO2を膜厚約0.24mmコーティングして作成した遮熱コーティングに対して,ボンドコート層の応力を、トップコート層を通して放射光の用いて測定する手法を開発した.放射光からのエネルギ72keVのX線の高い透過能を利用し,Ni_3Alの220回折で応力測定をした.さらに、高温糟を試料台に組み込むことから1400°Cまでの高温でのその場測定を可能にした.(4)ひずみスキャンニング法による材料内部のひずみの非破壊測定のための光学系の検討を行った.X線の光学系としてダブルスリット系,ソーラースリット系,アナライザの3種類を使用して,測定精度の比較を行った.ひずみスキャンニング法においてLiFおよびGeのアナライザは表面の効果をとるのに有効であった.特に前者の200回折は有力である.無ひずみ状態での格子面間doの測定には、通常X線による測定が利用できる.ゲージ体積が材料中に入り回折強度が低下するときには充分なカウント数を確保する必要がある.また,高エネルギでは,LiFのアナライザは透過しやすいので,アナライザを正確に位置決めする方法の工夫が必要である.(5)放射光による応力評価の手法について文献調査を含めて総合的な検討を行うとともに,現在での問題点および将来の可能性について総説した.また、従来のX線手法と放射光高エネルギX線手法を組み合わせることから、遮熱コーティングに対して、はく離応力の測定法を提案した.(1)高エネルギX線を使用し,遮熱コーティングのトップコート層およびボンドコート層の応力分布を非破壊で測定する手法を開発した.基材として2mm厚さのニッケル基合金ハステロイXを用い,NiCoCrAlYをプラズマ溶射により0.15mmのボンドコートし,その上に8wt%Y_2O_3を含むジルコニアを0.5mm被覆した試料について,透過法により残留応力分布を測定した.(2)実験室X線により逐次電解研磨法で求めた応力分布と比較し,両者を複合した手法により、はく離応力を算出する手法を開発した.(3)遮熱コーティング中のボンドコート層とジルコニアとの界面近傍のはく離応力が、高温での酸化によって増加することを実証し,かつ界面での酸化物の成長が割れの原因となることを示した.(4)高エンルギX線を使用してひずみスキャンニング法で応力分布を求める場合,アナライザーを使用すると強度が落ちる.そこで,ダブルスリットにより強度を稼ぎ,計算で表面効果を補正する手法を開発した.この手法を用いて、ショットピーニングした鉄鋼材料の表面下の残留応力分布を測定することから,有効性を実証した.(5)高エネルギ

放射光を利用して,固体酸化物形燃料電池のユニットセルの燃料極および電解質の内部応力の非破壊測定を行った.室温から800°Cまでに熱サイクル受ける場合の内部応力のその場測定を行い,有限要素法による結果と比較した.また、使用中の還元および再酸化に伴う内部応力の挙動を把握することに成功した.(6)以上の研究結果を総合的に検討し,高エネルギX線を利用した材料内部の応力測定法の今後の展開の可能性を提案し,そこでの問題点を明らかにした.