hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん免疫病態の個体差の解明とその制御による個別化がん治療の開発

各種ヒトがんで、腫瘍組織遺伝子発現解析や免疫染色解析を継続し、それぞれ免疫サブタイプを同定し、各サブタイプの機序とその制御法について検討した。大腸がんでは、MSIタイプをさらに分類するがん細胞マーカーやプロテアーゼを同定、CD8+T細胞腫瘍浸潤が低いサブタイプとして、βカテニンシグナル亢進タイプ、エネルギー糖・脂肪酸代謝亢進タイプを同定し、それぞれ、マウス腫瘍モデルでβカテニン抑制剤や代謝調節剤とPD-1抗体の併用効果を示した。悪性中皮腫や肝がんで、腫瘍浸潤T細胞高値サブタイプを同定した。また肝がんのT細胞低値タイプとして、βカテニンシグナル亢進タイプや幹細胞様タイプを同定し、それぞれシグナル阻害剤やGPC3-CARTでの治療可能性を示した。肺がんでは、GPC1-CARTを作製し、マウス腫瘍モデルで強力な抗腫瘍効果と抗PD-1抗体併用による治療効果の増強を示した。マウス腫瘍モデルを用いて、免疫細胞やがん細胞に作用し、PD-1抗体と相乗効果を示す化合物や抗体を複数同定した。その中には、代謝調節剤として、解糖系やミトコンドリアなどのエネルギー代謝調節剤、脂肪酸やコレステロールやアミノ酸の代謝酵素の阻害剤が見いだされ、がん微小環境では、各種代謝異常が免疫抑制病態を構築しており、免疫治療標的となることを明らかにした。また樹状細胞活性化を介してCD8+T細胞を有意に活性化させる複数のヒト腸内細菌を同定し、免疫チェックポイント阻害薬との併用による抗腫瘍効果増強を明らかにした。ヒト抗腫瘍免疫系をin vivoで解析するために、マウスMHCクラスIとII遺伝子欠損NOG(NOD/SCID/c-γKO)、ヒト腫瘍関連マクロファージを解析できるヒトIL6遺伝子導入NOG、ヒトT細胞やNK細胞を解析できるヒトIL2, IL15遺伝子導入NOGマウスを作製し、ヒト免疫細胞の解析に用いた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。肺癌や子宮頸癌など各種ヒトがんの腫瘍検体を倫理委員会承認後に収集して、各種T細胞浸潤をパラフィン切片の免疫染色で検討したところ、個人差が大きいことが判明した。また、各種T細胞浸潤と手術・化学療法・放射線治療後の予後とに、T細胞の種類により、正と負の有意な相関が認められ、腫瘍内T細胞浸潤という免疫状態が、腫瘍内T細胞浸潤がその治療効果と相関することが報告されているPD-1/PD-L1阻害療法などのがん免疫療法だけでなく、広くがん治療において臨床的意義をもつ可能性が示唆された。T細胞浸潤の個人差の原因を解明するために、肺癌や子宮頸癌などの腫瘍組織のcDNAマイクロアレイ解析を開始した。さらに肺癌や子宮頸癌など各種がんで、腫瘍浸潤T細胞の機能を検討するために、in vitroで培養して増殖したT細胞のがん細胞や腫瘍抗原の認識の評価を開始した。肺癌では、単純なIL2を用いたin vitro培養法や免疫不全マウスへの移植だけでは、がん細胞を認識するT細胞の確認はできていないが、子宮頸癌ではがん細胞で発現が残っているHPVタンパクを認識するT細胞を検出することができ、子宮頸癌では、がん関連ウィルス抗原を認識するT細胞が患者予後に関与する可能性が示された。研究代表者が所有する既存薬も含む化合物ライブラリーを用いて、がん特異的T細胞のがん細胞認識によるサイトカイン産生、およびヒト末梢血リンパ球からのウィルス特異的T細胞誘導を指標としたスクリーニング系を用いて、それらを増強する化合物の同定を試み、複数の候補化合物を見いだした。既知の薬剤の中には、マウス腫瘍モデルへの投与により、がん細胞からの免疫抑制分子の産生抑制や、担がん生体で増える免疫抑制性細胞の阻害等の機序を介して、体内での抗腫瘍T細胞誘導を増強する薬剤が確認され、今後複合的がん免疫療法に有用である可能性が示唆された。大腸がん手術検体を用いて、網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、明確なサブセットに分類でき、術後予後と相関することが明らかとなった。T細胞応答が相対的に強い3サブセットが同定され、そのうちの一つは術後予後が最も良く、DNAミスマッチ修復酵素hMLH1発現が有意に低いマイクロサテライト(MSI)不安定性がんであることが示唆された。このサブセットは抗PD-1抗体治療への反応が極めて高いことが臨床試験で明らかになっている。2番目にT細胞応答が高いサブセットは、やはり術後予後は良いが、hMLH1発現は正常で、抗PD-1抗体が奏効しない可能性が報告されているが、PD-1よりも他の免疫チェックポイント分子の発現が高く、そのうちの一つは抗腫瘍T細胞の抑制作用が確認された。そこで、当該免疫チェックポイント分子に対する抗体の作製を開始し、次年度にマウスモデルでのin vivo作用の検討を予定している。卵巣がんでは、T細胞浸潤が予後と相関することが報告されている漿液性卵巣がんとは異なり、明細胞卵巣がんではT細胞浸潤が有意に低いことが判明した。明細胞卵巣がんはNF-kB依存性に炎症性サイトカインを高産生し、T細胞応答を抑制する可能性が考えられた。ヒト明細胞卵巣がん細胞を免疫不全マウスに移植すると樹状細胞機能が抑制されるが、NF-kB阻害性低分子化合物の投与により樹状細胞機能は回復した。

さらにマウス腫瘍モデルを用いたin vivo実験により、NF-kB阻害化合物は抗腫瘍T細胞の誘導を増強し、PD-1/PD-L1阻害剤との併用で高い抗腫瘍効果を示すことが明らかになり、将来、卵巣がんの免疫療法に利用できる可能性が示された。以上より、本年度は大腸がんと卵巣がんは免疫学的にサブセットに分類できること、サブセットごとに適切な免疫制御の可能性が示された。本年度は、大腸がんの網羅的遺伝子発現解析、および卵巣がんの免疫染色解析により、T細胞浸潤状態などにより免疫学的にサブセット分類できること、それぞれのサブセットに対して、適切な免疫制御が必要である可能性を明らかにすることができた。大腸がんでは2つのサブセットで、異なる免疫チェックポイント阻害剤が有用できる可能性が示された。そのうちの一つでは、新規免疫チェックポイント分子に対する阻害による新規治療の可能性が見いだされ、その検討のために、当該分子に対するモノクローナル抗体の作製を開始した。卵巣がんでは、組織型によってT細胞応答・T細胞腫瘍浸潤が異なること、その原因の一つとして、NF-kB活性化などのがん細胞遺伝子異常が関与する可能性が示された。またNF-kB阻害化合物が免疫制御に有効である可能性が示され、ヒトがん細胞移植マウスモデルとマウス腫瘍モデルでそのin vivo効果、特にPD-1/PD-L1阻害との併用効果が確認された。したがって、前年度の結果と合わせて、複数のがん種において、治療前の免疫状態、特にT細胞の誘導・腫瘍浸潤状態には個人差が存在し、免疫学的にサブセット分類されること、それががん治療に関与すること、サブセットごとに適切な免疫制御の必要性と可能性が示された。すなわち、がん免疫病態の個人差に基づくprecision medicineによる個別化治療、特に免疫チェックポイント阻害を中心とした複合的な治療が重要であることを具体的に提示することができた。今までの研究成果に基づいたモノクローナル抗体の作製や免疫調節性低分子化合物の作用の検討も進んでいる。今後、免疫病態の個人差と治療との関係のより詳細な解析、さらにその原因の追究が必要であるが、現時点では当初の目的に向けて、研究は順調に進捗しており、ほぼ満足できる達成度であると考えている。ヒト大腸がんではTGF-βも関与する間葉系がん微小環境(TME)優位のサブタイプを同定し、術後予後が最も悪いこと、また大腸がんでは進行とともにTGF-β, VEGF,腫瘍関連マクロファージ(TAM)、制御性T細胞(Treg)等が関与する免疫抑制が増強してCD8+T細胞の腫瘍浸潤と逆相関することを見いだした。そこでTGF-b遺伝子導入大腸がんを用いたマウスモデルを用いて同様なTMEを構築し、免疫制御を試みたところ、ケモカイン受容体阻害剤がTAMを減少させ、PD-1抗体との併用で強い腫瘍退縮効果を示すことを見いだした。ヒト肺がんでは、喫煙者が多い扁平上皮がんではCD8+T細胞と術後良好とに正の相関が認められたが、非喫煙腺がんでは、CD8+T細胞浸潤は予後不良と相関することを明らかにした。網羅的遺伝子解析とマルチカラー免疫染色解析により、制御性・機能不全CD8+T細胞の存在が示され、またがん細胞が産生するIL13などのサイトカインがカスケード的にTAMやTregを誘導する可能性が示され、非喫煙肺腺がんで免疫療法が効きにくい原因となることが示された。
中央地方間の権力変化に関する多国間比較研究

本研究では、中央地方間の権力移譲について、中間レベルの政府に注目して、多国間比較から解明することを目指している。上記の目的を達成するため、本年度は、研究分担者の退職に伴う研究組織の再構築を行い、各分担者の担当内容を再確認した。それを踏まえて、分担者の研究状況の把握と研究全体の整合性の確保を目的に、9月に第1回研究会を実施した。第1回研究会では、担当している各国の政府間関係における権力移譲の現状についての報告を行った。その結果、各国の権力移譲の方向性の違いがどのような要因から生じているのかを検討することが重要な課題として提示された。そこで出た課題を解消し、研究成果を公表するために海外学会での報告に応募をすることとし、研究分担者を中心としたパネルを企画し、2019年6月に開催されるカナダ政治学会に応募を行った。無事に応募が採択されたために、翌年度海外学会報告を行う予定である。この学会報告によって、より広い視野から研究全体についてのコメントを受けることができるのとともに、海外に向けて研究成果を発信することができる。この学会報告の採択にともない、学会報告の内容を確認するため、3月に第2回研究会を実施した。その中では、各自の報告内容を確認するとともに、研究全体の整合性を達成するためにどのようなことが必要であるのかについて検討を行った。これらの研究会を踏まえ、研究計画全体の整合性を図るとともに、今後の研究の推進方策について検討を加えることができた。前年度に研究分担者1名が退職したことに伴い、研究組織と研究計画の見直しを迫られた。研究目的を達成するために、分担する国を見直すなど必要な修正を行った。また、本年度は2回の研究会を実施し、研究全体の整合性を図るとともに、海外学会でのパネル報告が採択されるなど一定の成果を得た。研究の最終年度を迎えるのにあたって、海外学会での報告を行うなど、研究成果の取りまとめを行う予定である。また、各自の分担に関して、必要な資料収集を行うなど、引き続き研究の完成に向けて各分担者が研究を推進する。本研究は、多国間比較により中央政府、中間政府、基礎自治体間の権力移動の現状とその要因を解明することを目的としている。本年度は、先行研究の収集、分析対象の現状把握を行い、研究全体の枠組み構築に当たった。そのため、1各分担者がそれぞれの研究対象国を訪問して資料収集を行った。その中では、フランスを訪問して現地の研究者へのヒアリングを行った他、ヨーロッパ政治研究学会における研究動向の把握など、海外における政府間関係に関する研究動向の把握を行った。それに加えて、各分担国における中間政府への権限移譲を含めた地方制度改革の現状について研究を進めた。2以上の資料収集の成果について、メールなどを用いて適宜研究組織全体で情報共有を図った。以上の結果として、フランスにおける中間政府への権力移譲の現状について一定の情報を得た。また、比較政治学における政府間関係理論の研究動向についても把握することができた。さらに、ドイツ、イギリス、オセアニアにおける、中間政府の役割についての資料を一定程度収集することができた。これらの成果によって、今後の研究においては、各国における中間政府への権限移譲の現状把握に注力すること、それがどのような要因から生じているのかという側面に加えて、中間政府への権力移譲がどのような政策的帰結を生んでいるのかということの検討という両方向から研究を進めていくこととした。さらに、研究組織を再構築する必要性が生じたため、翌年度に可能であれば複数回研究会を開催し、研究組織全体の見直しと各自の研究分担の整理を行うことを確認した。年度途中で研究分担者が退職したことにより、研究組織の再編成を迫られた。

そのため、研究計画の見直しを行う必要が生じ、当初予定していた研究会を開催できなかった。また、一部の海外でのヒアリング等について、先方の事情で翌年度に繰り越す必要が生じた。一方で、研究担当者はそれぞれの担当事例について研究を進めており、研究に致命的な影響を与えるような大きな遅れには至っていない。研究の最終年度を迎えるのにあたって、海外学会での報告を行うなど、研究成果の取りまとめを行う予定である。また、各自の分担に関して、必要な資料収集を行うなど、引き続き研究の完成に向けて各分担者が研究を推進する。研究組織を再編成し、翌年度以降の研究体制を整える必要が生じたが、引き続き各自の分担研究を推進する。全体の整合性を図るために、研究会を複数回実施するほか、学会等での報告に応募するなど、研究成果の発信を開始する。
葉の向背軸形成におけるGABA代謝経路の役割の解析

葉の発生における向背軸方向の極性の形成は、葉の形態形成や光合成などを最適にするために重要であると考えられている。私は、向背軸方向の極性の堅牢さ(robustness)に異常を示す突然変異体enf1の解析を通して、GABA代謝経路がこの極性の形成に重要な役割を果たしていることを明らかにしていた。本年度は、1)ENF1遺伝子の発現解析、2)GABAT1遺伝子の機能解析、3)コハク酸セミアルデヒド(SSA)の機能解析、をおこなった。ENF1遺伝子の発現は茎頂分裂組織から離れた葉原基や茎において強い発現が見られた。このことからENF1の基質であるSSAが茎頂分裂組織に多く蓄積していると考えられた。また、SSAの合成酵素であるGABATの機能欠損変異体gabat1において、向背軸方向の極性を調べたところ、背軸側化が起こっていることが見出された。enf1 gabat1二重変異体の解析から、ENF1とGABAT1との間に遺伝学的相互作用が見出されたことから、これらの変異体の原因は同一の因子の作用によるものと考えられた。そこで、私はGABAT1によって合成され、ENF1によって分解を受ける化合物SSAが向背軸方向の極性形成に関わっているのではないかという作業仮説を立て以下の実験をおこなった。葉原基形成時に外からSSAを投与したときの向背軸極性への影響を観察した。すると、低頻度ではあるもののSSAの投与により向背軸極性に異常に由来すると考えられる葉の発生異常が観察された。以上のことから、GABA代謝経路はSSAを介して向背軸方向の極性の形成に関与していることが示された。私は、植物の地上部の器官初期発生のメカニズムを明らかにすることが最終的な目標として研究をおこなってきた。私は本研究員を始める段階で既にGABA代謝経路に含まれる酵素をコードするENF1遺伝子が葉の向背軸形成に関わることを明らかにしていた。代謝経路の形態形成への関与は、何らかの形態形成に関わる植物ホルモン様の化合物の代謝が異常になり、それによって形態形成の調節をおこなっていると考えられる。しかしながら、ENF1は一次代謝に関わると考えられており、その代謝経路には既知の植物ホルモン等は含まれていない。すなわち、ENF1がいかにして葉の向背軸形成に関わっているかを明らかにすることで、植物の形態形成に関わる新規の植物ホルモン様物質の同定に至ることができると考えている。本年度は、1)enf1変異体と野生型とを用いて比較メタボローム解析を行う、2)enf1変異体と野生型とを用いて比較トランスクリプトーム解析を行う、3)enf1変異体の抑圧変異体の単離、という主に3つの解析をおこなってきた。中でも、enf1変異体と野生型とを用いて比較メタボローム解析では、以下の結果が得られた。野生型と変異体とで量が変化していた化合物を詳しく見ると、変異体で減少していたものの中にクエン酸回路の化合物が多く含まれていた。一方、変異体で増加していたものにはアミノ酸類が多く含まれていた。さらに、ENF1遺伝子がGABA代謝経路の最後の段階の酵素をコードしており、この酵素によってGABA代謝経路の化合物からクエン酸回路の化合物へと変換されることを考え合わせると、特に茎頂部においてアミノ酸類はGABA代謝経路を介してクエン酸回路へと流れ込んでおり、ENF1はそこに関わっていると考えられた。
フィロウイルスの宿主域を決定する因子の探索および疫学調査

ヤエヤマオオコウモリ由来の細胞株であるFBKT1細胞はエボラウイルスに対しては感受性を示すが、マールブルグウイルスはFBKT1細胞に感染性を示さないことが先の研究結果から判明している。そこでFBKT1細胞を抗原としてモノクローナル抗体を作出し、エボラウイルスの感染を阻害する抗体(すなわちFBKT1細胞に発現するレセプターに対する抗体)の作出を試みたが、目的のモノクローナル抗体を得ることはできなかった。次にフィロウイルスの細胞侵入過程において膜融合に関与するレセプター分子であるNPC1をFBKT1細胞に恒常発現させたところ、エボラウイルスにおいては感染性に大きな変化が見られなかったが、マールブルグウイルスにおいては顕著に感染性が増強した。他にもフィロウイルスの細胞吸着に関与するレセプター分子であるTim-1やC型レクチンを恒常発現させたFBKT1細胞を用いて実験を行ったがいずれの場合も感染性に顕著な変化は見られなかった。このことからFBKT1細胞におけるフィロウイルスの感染性の差には膜融合に関わるレセプターであるNPC1の関与が示唆された。そこでNPC1とフィロウイルスの糖タンパク質GPとの直接的な結合を評価するため、ELISAを基礎とした実験系の確立を行った。この実験系により今後のNPC1とGPの親和性を定量的に検査することが可能になると思われる。海外でサンプリングされたコウモリから抽出されたRNAサンプルに対してフィロウイルスの遺伝子の検出を試みた。新規フィロウイルスであるLloviu virusも含む現在知られているすべてのフィロウイルスの遺伝子を検出することが可能なプライマーを設計し、遺伝子検出に用いたが、いずれのサンプルからもフィロウイルス遺伝子は検出されなかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
昆虫の休眠における脱皮ホルモンの役割の解明

脱皮ホルモン濃度が低い状態で維持されることが各種の昆虫の幼虫期および蛹期の休眠の維持に必要だということはよく知られているが、これらの虫の休眠を誘導する内分泌シグナルについてはよく分かっていない。そこで、幼虫期に休眠するオオワタノメイガを使って、休眠誘導における脱皮ホルモンの役割を調べた。まず、昆虫病原性糸状菌である緑きょう病菌から脱皮ホルモン22位酸化酵素(Ecdysteroid-22-oxidase : E22O)を精製・単離し、E22Oを使って昆虫体内の脱皮ホルモン濃度を下げる(血液中の活性型脱皮ホルモンを不活性化する)技術を開発した。オオワタノメイガの非休眠幼虫にE22Oを注射したところ、ワンダリング後何も食べず数ヶ月間生き続けた。また、E22O処理虫では低温(5°C)への耐性が増し、一定期間低温においた後に通常の温度に戻すと成長を再開した。これらの成長、生存特性は短日処理により休眠を誘導した幼虫のものと変わらなかったことから、オオワタノメイガの非休眠幼虫にE22Oを注射することにより休眠が誘導されたものと結論した。この結果は、脱皮ホルモン濃度の低下が昆虫の休眠を誘導する内分泌的刺激になりうることをはじめて示したものである。本研究の目的は、昆虫の休眠における脱皮ホルモンの役割を解明することである。初年度は、計画通り休眠ステージの異なる数種の昆虫に脱皮ホルモン分解酵素タンパク質を注射もしく脱皮ホルモン分解酵素遺伝子を発現させて、休眠が誘導できるかどうかを調べた。老熟幼虫で休眠するオオワタノメイガでは、老熟直後の非休眠幼虫に脱皮ホルモン分解酵素タンパク質を注射することにより蛹化が強く抑制された。この脱皮ホルモン分解酵素処理虫を低温(5°C)に1ヶ月以上おいてから通常の飼育温度に戻すと一斉に蛹化、さらに羽化したことから、脱皮ホルモン分解酵素処理により休眠時と同様の生理状態になっていたことが強く示唆された。今まで、幼虫休眠においては幼若ホルモンの関与を示す結果は数多く報告されているが、脱皮ホルモンの役割はよくわかっていなかった。このことから、脱皮ホルモン濃度が下がるもしくは上昇しないという脱皮ホルモン濃度の推移がきっかけとなって休眠が誘導されることを示した本結果の独創性は非常に高いと考えている。なお、脱皮ホルモン分解酵素遺伝子を発現させた場合には低温処理後もほとんど蛹化がおこらなかったことから、タンパク質の注射に比べて影響がより長期にわたって持続し、そのために低温処理をした場合でも休眠から醒めなかった可能性が考えられる。オオワタノメイガの他には、チャイロコメノゴミムシダマシ、ハスモンヨトウなど数種の昆虫で脱皮ホルモン分解酵素タンパク質を注射したが、休眠は誘導されなかった。さらに種類を広げて、脱皮ホルモン分解酵素処理により昆虫の休眠が誘導されることの一般性を検証する必要がある。昨年度は、オオワタノメイガの非休眠幼虫に対して、緑きょう病菌から同定した脱皮ホルモン分解酵素の組換えタンパク質を注射すると、(1)通常の温度で成長が停止する、(2)低温(4°C)への耐性が増す、(3)一定期間低温においた後に通常の温度に戻すと成長が再開される、という生理状態の変化が見られることから、脱皮ホルモン不活性化酵素処理により休眠と同様の生理状態が誘導されたものと推測した。本年度は、この可能性を検証するため、飼育条件を調整することにより得た休眠虫と非休眠虫で同様の解析を行い、また、休眠虫と非休眠虫の血液中の脱皮ホルモン濃度を比較した。25°C長日(16時間明、8時間暗)条件で飼育して得た非休眠虫を低温下におくと1ヶ月以内に全ての虫が死亡したが、17°C短日(8時間明、16時間暗)条件で飼育して得た休眠虫では低温下でもほぼ全ての個体が1ヶ月以上生存した。

さらに、低温下で1ヶ月おいた休眠虫を通常の温度に戻すと成長が再開された。このように、脱皮ホルモン処理した非休眠虫の低温への応答は、休眠虫のものと同一であることが確認できた。さらに、休眠虫と非休眠虫の血液中の総脱皮ホルモン濃度をRIA法により測定したところ、非休眠幼虫では老熟後急増し蛹化直前に600ng/ml程度に増加したが、休眠幼虫では老熟幼虫になっても数10ng/ml程度のまま1ヶ月以上にわたって増加することはなかった。以上の結果から、非休眠虫と休眠虫とでは、実際に血中脱皮ホルモン濃度が大きく異なることも確かめられた。以上、当初計画にある生理学的解析を順調に進めることができた。多くの昆虫は、光周期や温度などの環境条件の変化を受容して、様々なホルモンの分泌量を調節することにより休眠に入るが、なかでも脱皮ホルモンが関与することを示す報告が多い。そのような種では、休眠状態でホルモン濃度が低く、休眠虫に対する脱皮ホルモンの注射により休眠を打破できることから、脱皮ホルモン濃度の低下が休眠の誘導や維持に重要だと示唆されてきた。しかし、これまでは脱皮ホルモン濃度を人為的に下げる方法がなかったため、直接証明することはできていない。応募者らは最近、昆虫病原性糸状菌の1種から強力な脱皮ホルモン分解酵素を単離し、この酵素を使って様々な昆虫の脱皮ホルモン濃度を下げることに成功している。そこで、本研究では、この酵素を利用して、昆虫の様々なタイプの休眠における脱皮ホルモンの役割を解明する。昨年度までの2年間の解析で、オオワタノメイガの非休眠幼虫に対して、脱皮ホルモン分解酵素の組換タンパク質を注射すると、(1)通常の温度で成長が停止する、(2)低温(4°C)への耐性が増す、(3)一定期間低温においた後に通常の温度に戻すと成長が再開される、という休眠と酷似した生理状態へ変化させることができることがわかった。本年度はこれらの生理状態の変化の中で、特に(2)の低温耐性を増強させる生化学、分子生物学的機構を明らかにするために、様々な昆虫で低温耐性に関係することが知られているheat shock protein遺伝子のうちから、hsp70、hsc70、Hsp96遺伝子をクローニングし、通常の非休眠幼虫、休眠幼虫、人為的に休眠を誘導した幼虫の間でそれらのmRNAの発現を比較した。しかし予想に反して、休眠の有無により有意な差は認められず、これらの遺伝子が低温耐性増強に関与していないことがわかった。また、数種類の昆虫に脱皮ホルモン分解酵素を注射したが、休眠は誘導できなかった。このことから、脱皮ホルモン濃度低下により休眠誘導が一般的に見られる現象でないことが示された。
局所麻酔薬の神経線維傷害機序と神経線維再生に関する研究

腰部脊髄くも膜下に投与された局所麻酔薬による神経毒性の機序にグルタミン酸毒性が関与している可能性がある。本研究では1)テトラカイン以外の局所麻酔薬で同じような現象が見られるか、2)局所麻酔薬のpHを上昇させることでグルタミン酸濃度がさらに上昇し、神経毒性が増強されるか、3)グルタミン酸受容体の一つであるAMPA受容体拮抗薬のYM872でテトラカインの神経毒性が軽減されるかを検討した。あらかじめ腰部脊髄くも膜下にマイクロダイアリシスプローベと薬物注入用カテーテルを埋め込んだ家兎を用いた。腰部脊髄くも膜下に局所麻酔薬を投与し、腰部脊髄のくも膜下マイクロダイアリシスにより脳脊髄液中のグルタミン酸濃度を測定し、1週間後の神経学的所見と組織学的所見を検討した。テトラカイン(2%)、リドカイン(10%)、ブピバカイン(2%)、ロピバカイン(2%)のくも膜下投与により、脳脊髄液中のグルタミン酸濃度はそれぞれ、10倍、6倍、5倍、2.5倍に上昇した。神経障害はリドカイン>テトラカイン>ブピバカイン>ロピバカインの順に悪かった。5%リドカインに重炭酸ナトリウムを加えpHを5.5から6.8に上昇させると、グルタミン酸濃度上昇は2倍から5倍に増加し、神経障害も増悪した。YM872をあらかじめくも膜下に投与しておいても、テトラカインによるグルタミン酸濃度上昇には影響を与えなかったが、感覚・運動機能障害を軽減する傾向がみられ、組織学的検討では運動神経細胞のchromatolysis変性を軽減した。以上より、高濃度局所麻酔薬を腰部脊髄くも膜下に投与すると脳脊髄液中のグルタミン酸濃度が上昇し、グルタミン酸濃度上昇が大きいほど神経毒性も強い傾向にあることが判明した。また、局所麻酔薬の神経毒性の機序に一部グルタミン酸毒性が関与していることが明らかとなった。細胞外液中に増加したグルタミン酸は乏突起細胞(脊髄内での髄鞘を形成)のAMPA受容体(グルタミン酸受容体の一つ)を介して乏突起細胞に傷害を与えると推測される。本年度の研究では、AMPA受容体拮抗薬がテトラカインによる神経毒性を軽減できるか否かの検討を行った。あらかじめ腰部脊髄くも膜下に薬物注入用カテーテルを埋め込んだ家兎を用いた。1)AMPA受容体拮抗薬の投与量を決定するための研究意識下の家兎の腰部くも膜下にYM872(AMPA受容体拮抗薬)を10μg、30μg、100μg、300μg(各n=3)投与した。YM872は用量依存性に感覚・運動神経共に遮断した。300μg群では神経遮断レベルは尾から前足まで達し、作用時間も平均2時間30分であった。腰部脊髄くも膜下にテトラカインを投与した場合、脳脊髄液中のグルタミン酸濃度が高値を示すのは投与後60分以内なので、YM872を投与した30分後にテトラカインを投与するのがよいと思われた。2)YM872の前投与がテトラカインの神経毒性を軽減するか否かに関する研究イソフルランによる全身麻酔下の家兎の腰部脊髄くも膜下にYM872を300μgまたは生理食塩水を投与した。

30分後にくも膜下にテトラカイン1%または2%液を0.3mL投与した。以下の4群に分けた:YM872+1%テトラカイン、生理食塩水+1%テトラカイン、YM872+2%テトラカイン、生理食塩水+2%テトラカイン。家兎を麻酔から覚醒させ、7日後に神経学的所見を調べ、脊髄を灌流固定してHE染色にて組織学的検討を行った。現在のところYM872は後肢運動機能を改善する傾向にあるが、感覚障害の軽減作用はないようである。例数を重ねてゆく予定である。また、TUNEL染色により乏突起細胞がアポトーシスを生じているか否か、また電子顕微鏡を用いて、局所麻酔薬による神経障害の生じやすい脆弱部位を特定する研究等を、さらには神経線維変性後の再生に関する研究を来年度に行う予定である。腰部脊髄くも膜下に投与された局所麻酔薬による神経毒性の機序にグルタミン酸毒性が関与している可能性がある。本年度の研究では、1)テトラカイン以外の局所麻酔薬で同じような現象がみられるか、2)局所麻酔薬のpHを変化させることで局所麻酔薬の神経毒性が増強されるか検討を行った。あらかじめ腰部脊髄くも膜下に薬物注入用カテーテルを埋め込んだ家兎を用いた。1)テトラカイン、リドカイン、ブピパカイン、ロピバカインの神経毒性の差:家兎の腰部脊髄くも膜下にテトラカイン(T)、リドカイン(L)、ブピパカイン(B)、ロピパカイン(R)、NaCl(各n=6)を投与し、腰部脊髄くも膜下microdialysis法により脳脊髄液(CSF)中のグルタミン叢濃度を測定し、7日後に神経学的・組織学的検討を行った。CSF中のグルタミン駿濃度は、Tで10倍、Lで6倍、Bで5倍、Rで2.5倍に上昇したが、NaClでは上昇はみられなかった。神経学的所見はLが最も悪かった。後索の空胞化はL=T>B>Rであった。T投与後にCFS中のグルタミン酸濃度が上昇することを報告してきたが、この現象は局所麻酔薬に共通した現象であることが明かとなった。2)局所麻酔薬のpHの影響:家兎の腰部脊髄くも膜下に5%リドカイン(L:pH【approximately equal】5.56)、5%L+0.03mEq NaHC03(LL:pH【approximately equal】6.80)、5%L+0.07mEq NaHC03(LH:pH【approximately equal】6.84)(各n=6)を投与し、腰部脊髄くも膜下microdialysis法により脳脊髄液(CSF)中のグルタミン酸濃度を測定し、7日後に神経学的、組織学的検討を行った。CSF中のグルタミン酸濃度は、Lで2倍、LLで5倍、LHで6倍に上昇した。神経学的所見には明らかな有意差は認められなかったが、後索の空胞化はpHを上昇させることで有意に増悪した。局所麻酔薬のpHを上昇させることで局所麻酔薬の神経毒性は増強することが示唆された。TUNEL染色により乏突起細胞がアポトーシスを生じているか否か、また電子顕微鏡を用いて、局所麻酔薬による神経障害の生じやすい脆弱部位を特定する研究等は現在進行中である。神経線維変性後の再生に関する研究は電子顕微鏡による観察終了後に予定している。
バイオミメティックブロック共重合体を用いた3次元可視光メタマテリアルの創製

可逆的付加-開裂連鎖移動(RAFT)重合を用いて、ポリビニルカテコール(PVCa)をブロックとして持つジブロックおよびトリブロック共重合体の合成に初めて成功した。ジブロック共重合体をテンプレートに磁性ナノ粒子と銀ナノ粒子を段階的に導入・還元することにより配列させる事に成功した。本フィルムはプラズモン吸収波長において特徴的な磁気光学特性を示した。以上の結果から、バイオミメティックブロック共重合体を用いることで、新たなメタマテリアル作製手法が得られることを実証した。カテコール基含有モノマーの前駆体であるジメトキシスチレンとスチレンを可逆的付加開裂連鎖移動(Reversible Addition-Fragmentation Transfer, RAFT)重合を用いて重合し、ポリ(ジメトキシスチレン-ブロック-スチレン)共重合体を得た。種々の共重合比を持つブロック共重合体を合成した。三臭化ホウ素を用いて脱保護を行い、ポリジメトキシスチレンをポリビニルカテコールに変換を行った。得られたブロック共重合体のテトラヒドロフラン溶液あるいはトルエン/メタノール混合溶液を基板上にキャスト製膜した。X線小角散乱(SAXS)により、周期構造を測定したところ、テトラヒドロフラン溶液からキャスト製膜したフィルム内部には、基板に平行なラメラ相が形成されていることが示唆された。また、四酸化オスミウムによりポリビニルカテコール相を染色した後、内部の相分離構造を透過型電子顕微鏡で観察を行ったところ、基板に対して平行なラメラ相や球状のドメインが形成されていることが明らかとなった。ラメラ状の相分離構造を形成したポリ(ビニルカテコール-ブロック-スチレン)共重合体フィルムを硝酸銀水溶液に510分浸漬したところ、透明なフィルムが次第に褐色に変色した。紫外-可視分光によりフィルムの光吸収を測定したところ、銀ナノ粒子の形成を示唆するプラズモン吸収に相当する吸収帯が観察された。内部に形成された相分離構造を元のフィルムと同様の手法で観察を行ったところ、ポリビニルカテコール相に選択的に数ナノメートル程度の銀ナノ粒子が形成されることを見いだした。以上の結果から、カテコール基を含むバイオミメティックブロック共重合体の合成に成功し、ポリビニルカテコール相に選択的に金属ナノ粒子が形成されることが明らかとなった。また、コロイド結晶を鋳型としたポリビニルアルコール逆オパールを作製した。年次計画によれば、今年度は(1)バイオミメティックカテコール含有ブロック共重合体の合成、(2)コロイド集積体の形成、および(3)包埋・鋳型粒子除去による逆オパールの形成を目標とした。進捗に記した通り、本年度はバイオミメティックカテコール含有ブロック共重合体の合成に成功し、コロイド結晶を鋳型としたポリビニルアルコール逆オパールの作製にも成功している。以上の結果から今年度の達成目標は十分達成しており、計画に付いてはおおむね順調に進展していると言える。一方で、得られたバイオミメティックカテコール含有ブロック共重合体はメタマテリアル以外にも、弱酸性のカテコールを側鎖に持つブロック共重合体のラメラ相を持つフィルムのプロトン伝導率は1/100000 S/cm程度であったのに対し、ラメラ相を形成したフィルム中に銀ナノ粒子を導入した場合、プロトン伝導性が10倍に上昇する現象を見いだした。本成果は新しいポリマープロトン伝導体の設計指針を示している。また、リガンド交換などにより磁性粒子を本ポリマーで被覆すると、最表面がポリスチレンとなるポリマー被覆磁性ナノ粒子が得られ、本ポリマー被覆磁性ナノ粒子は多様なポリマー材料に混和させる事が可能であることを明らかとした。フィルムだけでなくポリマー微粒子中にポリマー被覆磁性ナノ粒子を導入する事にも成功した。これらの成果を基に論文3報(出版済み2報、印刷中1報、国際共著論文1報)を報告している。このような展開は当初の計画では予測していない結果であり、当初の計画をを大幅に上回る成果である。可逆的付加-開裂連鎖移動(RAFT)重合を用いて、ポリジメトキシスチレンをブロックとして持つジブロック共重合体、およびトリブロック共重合体の合成に成功し、臭化ホウ素による脱保護により、ポリビニルカテコール(PVCa)をブロックとして持ち、ポリスチレン(PS)、ポリメチルメタクリレート(PMMA)を他のブロックとして持つトリブロック共重合体の合成に初めて成功した。さらに、本トリブロック共重合体は、電子顕微鏡による相分離構造の断面観察結果と小角X線散乱の測定結果から、PMMAマトリクス中でPSがシリンダー構造を形成し、PVCa相がシリンダーを覆うように形成されたコアシェル型シリンダー(CSC)相を形成すること、この相分離構造を鋳型として、銀ナノ粒子の配列が得られること、10の-4乗S/cm程度のプロトン伝導性を示すことが明らかとなった。銀ナノ粒子はナノサイズで筒状の配列構造を形成するため、プラズモニックメタマテリアルへの応用が期待される。また、ジブロック共重合体をテンプレートに磁性ナノ粒子と銀ナノ粒子を段階的に導入・還元することにより配列させ、磁気光学効果の一種であるKerr回転角をプラズモンによって増強することに成功した。これは、磁性ナノ粒子である酸化鉄ナノ粒子と、還元によって得られた銀ナノ粒子が同じPVCa相に共存することによって初めて成された成果であり、銀ナノ粒子の局在プラズモン共鳴による電磁場の増強効果によるものと考えられる。

可逆的付加-開裂連鎖移動(RAFT)重合を用いて、ポリビニルカテコール(PVCa)をブロックとして持つジブロックおよびトリブロック共重合体の合成に初めて成功した。ジブロック共重合体をテンプレートに磁性ナノ粒子と銀ナノ粒子を段階的に導入・還元することにより配列させる事に成功した。本フィルムはプラズモン吸収波長において特徴的な磁気光学特性を示した。以上の結果から、バイオミメティックブロック共重合体を用いることで、新たなメタマテリアル作製手法が得られることを実証した。次年度は以下の項目について検討を行う。ブロック共重合体の配向制御:昨年度合成したバイオミメティックブロック共重合体を有機溶媒に溶かし、作製した逆オパールへキャスト製膜することにより導入する。ブロック共重合体を溶解し、鋳型の逆オパールを溶解しない溶媒の船底、およびキャスト製膜の際の雰囲気・温度を制御することで、均一にブロック共重合体を空孔中に導入する。金属ナノ粒子アレイの形成:可視光に共振周波数を持つ金属共振器を作製するためには、可視光においてプラズモン吸収を持つ金属が最適である。そこで銀あるいは金イオン溶液に(4)で作製したブロック共重合体集積体を浸漬し、銀あるいは金ナノ粒子のIn Situ合成を行う。作製したナノ粒子の構造は現有のTEMとエネルギー分散型X線分光器(EDS)を用いて測定を行い、イオン濃度、浸漬時間などを変えることによるナノ粒子のサイズ・構造・配列に与える影響を検討する。光学特性評価:作製した金属ナノ粒子アレイの光学物性は、現有の分光エリプソメータおよび申請の偏光子を取り付けた可視分光光度計により複素屈折率を測定する。ブロック共重合体の相分離構造は集積の過程で特に外場を与えなければ配向しない。従って形成された金属ナノ粒子アレイは等方的な構造を持っているため、角度依存性の無い、メタマテリアル物性の発現が期待される。光学物性と現有のマルチシミュレーションソフトウェア(COMSOL)によるシミュレーションを行い、ナノ粒子アレイにおける電磁場の状態について、実験結果と理論値との相関を明らかとする。高分子化学
公務の民主的正統性に対する調整の観点からの職務命令に対する意見具申に関する検討

本研究は、民主的正統性の観点からの統制が求められる公務員制度において、民主的正統性の過剰に対抗するための一つの手段として、上司の職務命令に対する職員の意見具申の仕組みにつき、表現の自由を中心とする憲法上の人権規定との関係での位置づけの可能性及び内部通報制度の利用可能性と限界を、包括的公務員制度を採用している点で我が国と共通の制度基盤を持つアメリカ合衆国と対比しつつ、検討するものである。
認知機能関連遺伝子同定と機能解析

MR患者28症例のコピー数異常領域検出を行い、3症例は、既知の症候群、6症例12領域について未知のコピー数異常を見いだした。知能指数IQの差が顕著な一卵性双生児を用いた遺伝子発現プロファイリング解析で、それぞれの双子のIQが低い方の検体で、炎症性サイトカインの発現が上昇する傾向にあることが明らかになった。本年度は、認知機能の異常である精神発達遅滞について解析を行った。精神発達遅滞(MR)の原因は多岐にわたるが、詳細な検査でも原因を特定できない症例も多い。近年、そういった症例の中に通常の染色体検査では検出し得ない微細なゲノムコピー数の異常を持つ例が含まれていることが報告されている。我々はAffymetrix社の500K SNPチップを用いてMR患者28症例のコピー数異常領域検出を開始した。解析はGEMCA(Genotyping microarray based CNV analysis)にて行い、1症例当たり、最多26箇所、最少4箇所、平均13箇所のコピー数変化領域が検出できた。これらのうち、データベースを参照し、既報告である領域を除外し、対象とする候補領域を16領域(10症例)に絞り込んだ。次に定量PCRでコピー数変化の検討を行ったところ、全ての領域でコピー数変化が確認できた。そのうち3症例は、既知の症候群(Sotos症候群,22q11.2欠失症候群,Potocki-Lupski症候群)、1症例は既知の欠失であった。残りの6症例12領域について、日本人正常50例での多型性の検討を行い、正常例で認めないことを確認した。我々はこれらの領域について、患者家族のコピー数変化の検索、遺伝子の発現等の詳細な解析を進めている。本年度は、IQ差の顕著な一卵性双生児を用いた網羅的遺伝子発現・DNAメチル化解析を行った。認知機能は多因子形質であり、遺伝要因と環境要因の影響を受けることが明らかになっている。一部の一卵性双生児では兄弟間に顕著な知的レベルの不一致が認められる。この現象は、一卵性双生児間における認知機能関連遺伝子のエピジェネティックな相違やゲノムのde novo変異の存在を示唆している。認知機能に関するエピジェネティックな要因の同定を目指し、IQ差の顕著な一卵性双生児6組12検体のリンパ芽球由来RNAを用いてAffymetrix HG U133 plus 2.0 arrayによる遺伝子発現プロファイリング解析を行なった。アレイから得られた発現値は兄弟毎にRobust Multichip Average methodで補正し、Gene Set Enrichment Analysisによって兄弟間で有意に発現の変動が見られる遺伝子群を抽出した。結果、それぞれの双子のIQが低い方の検体で、炎症性サイトカインの発現が上昇する傾向にあることが明らかになった。また、遺伝子発現とDNAメチル化の関連を調べるため、リンパ球由来ゲノムを用いて網羅的DNAメチル化解析を行なった。マイクロアレイにはAffymetrix Human Promoter 1.0R arrayを使用した。アレイのデータはquantile normalizationによって補正し、wilcoxon signed-rank testによって兄弟間のメチル化状態に顕著な違いが見られる領域を候補メチル化領域として抽出した。これらの領域のメチル化状態をより定量的なbisulfite genomic sequencingで確認したが、双子の兄弟間に有意な差は見られなかった。今後はパラメトリック解析による兄弟間のメチル化変動領域の同定を目指す。本年度は以下の研究を行った。(1)知能指数IQの差が顕著な不一致一卵性双生児を用いた解析:昨年度に引き続き、新たなIQ不一致一卵性双生児11組の網羅的遺伝子発現・DNAメチル化解析を行った。リンパ芽球からRNAを抽出し、Affymetrix GeneChip Human Gene 1.0ST Arrayと、Partek Genomics Suiteデータ解析ソフトウェアを用いた遺伝子発現プロファイリング解析を行っている。現在のところ新たな不一致一卵性双生児にて兄弟間で有意に発現の変動が見られる遺伝子は同定できていない。また、リンパ球由来DNAを用いて網羅的DNAメチル化解析を行なった。解析には、Affymetrix GeneChip Human Promoter 1.0R ArrayとModel based Analysis of Tiling-arrays (MAT)データ解析ソフトウェアを用い、兄弟間のメチル化状態に顕著な違いが見られる領域を候補メチル化領域として抽出した。これらの領域のメチル化状態をより定量的なbisulfite genomic sequencingで確認した。現在のところ、いくつかの遺伝子が同定されている。そのうちの1遺伝子については、すでにコンディショナルノックアウトマウス作製用のES細胞がバンクに登録されており、当該マウス作成を計画している。(2)マウスの行動解析による得点化と遺伝子発現解析:すでに得られているマウス41匹の行動解析データを主成分分析したところ、寄与率は予想よりも小さいが、g因子と考えられる成分が抽出された。これらマウスの海馬由来のRNAを抽出し、Affymetrix GeneChip Mouse Genome 430 2.0 Arrayを用いて遺伝子発現データを得た。
多様体の構造とその上の写像の研究

多様体の構造とねの上の写像について以下の様な結果が得られた。居駒は擬等角写像による対応と、これを考察する次元の関係のなかで、次元に関係する性質および関係しない性質をしらべ、若干の結果をえたが、なお継中である。森は、尾形は一定な正則断面曲〓をキクケーラー多様体の中のケーラー角度一定な極小曲面の分類を目標に研究を行った。その結果とにガウス曲率をケーラー角度でピンチングした場合の分類を与え、系としてns7の時はケーラー角度が一定ならば、ガウス曲率も一定になるということの証明が得られた。高橋は原点で正則な解析関係を係政にもつ微分方程式の演算方法(則演算と積分)を作った。
保育時間と保育内容の関連についての実践史的研究

(1)初年度・第2年度に行った資史料の内容と収集方法について検討を継続した。その結果,(a)保育者の保育時間・内容意識を1つの代表値・モデルで捉えることはできない。(b)「延長保育」は園を単位とした実践であり,職員の多様な意識の対立と合意とを含みこんで,園ごとに多彩な展開をみせることが予想される。(c)しかも,園としての保育内容意識の変容は障害児保育や異年齢保育などとも関連がある。(d)保育内容意識の変容には,相当の年数の積み上げが必要なので,1つの園の実践に焦点を当てた長期的検討が必要である。(e)この作業を他の園についても行うことによって,保育内容意識の多彩な展開に迫ることができる,ということがみえてきた。(2)長時間保育を切り開いてきた園の保育史を語りうる人物から聞き取るという方法の有効性がますます明らかになり,第2年度に引き続き,聞き取り調査を行った。特に,1960年以降,東京都東久留米市において長時間保育実施をリードし,「暮らしの保育」という観点を打ち出してきた保育士(複数)にも聞き取り調査を実施した。また,近年の質的研究で注目されている「語り」,インタビュー,「オーラル・ヒストリー」等についても検討し,聞き取りという方法の妥当性について検討を深めた。(3)以上の研究成果を,日本保育学会(2007年5月)で発表し,静岡大学教育学部の研究紀要に投稿した。また,『保育学研究』(日本保育学会,第46巻第1号,2008年8月発行予定)に投稿し受理された。さらに,研究の最終年度に当たり,研究成果報告書(保育時間と保育内容に関連に関する実践史的研究)を作成した。(1)先行研究の収集・検討について/長時間・夜間保育の先行研究を参考にして、国内外に所在する関係文献の調査・収集を行った。関連して、保育・福祉先進国スウェーデンの保育時間の実態について、当該分野の研究者に聞き取りを行い資料提供を受けた。以上の作業の成果の一端については論稿を執筆済で、来年度中に共著書として刊行する予定である。(2)保育実践記録論について/歴史的評価の高い文献、及び今日注目されている文献の検討を行った。その際、保育をより広く福祉・ケア実践として捉え、寄宿舎における生活支援実践記録論や医療ソーシャルワーカーの実践記録論についても検討した。さらに、保育実践(史)研究は、今日的な課題となっている「質的研究」とも関連が深いことに注目し、「質的研究」法の原理と方法、生命誌研究、内発的発展論なども検討に加えた。(3)史料収集について/1970年以降、保育時間の延長に伴って登場した独特の保育内容意識(短時間「教育」主義)について史料収集をすすめた。現場点で収集できたものはあまり多くはない。それはなぜかということについて史料論・実践記録論として検討するとともに、当時、保育時間の延長に関わった関係者にたいする聞き取り調査を実施した。短時間「教育」主義とは異なる保育内容意識もあったことが確認できた。また、資史料作成・保存の難しさ(保存場所の確保、資史料の価値認識、記録作成能力と経験年数、職員配置と記録の条件など)について一定の知見を得ることができた。同時に、個人の記憶ではなく、当時同一の保育所・自治体の職員にたいする一種のグループインタビューのような方法(を用いた史料収集)が有効かもしれないという着眼も得た。(4)まとめについて/以上の研究成果を、2006年5月に開催される日本保育学会で発表する。史料論、短時間「教育」主義とは異なる保育内容意識についてもまとめてみたい。(1)引き続き、長時間・夜間保育に関して国内外に所在する関係文献の調査・収集を行った。(2)初年度行った資史料の収集と検討を継続した。まず、保育関係団体の研究誌・機関誌によって保育者の保育時間意識をとらえるという当初の方法の有効性と限界が見えてきた。また、今の段階で、保育時間・内容意識を何か1つのモデルで括ることはできないこと。保育時間・内容意識は保育団体、地域、園、個人で多様であり、その1つ1つに即して史料(実践記録)を収集検討する必要があることがわかった。とはいえ、そういう史料はあまりみつからなかった。保存状況が良くなかったこともあるが、そもそも長時間保育実践に関する記録があまり書かれていないようであり、それはなぜかというところに保育時間・内容意識を探る1つの鍵がありそうであった。(3)長時間保育は園を単位とした長期的実践として生成・発展することからすると、長時間保育を切り開いてきた園の保育史を語りうる人物から聞き取るという方法の有効性がますます明らかになり、当初の計画通り聞き取り調査を行った。特に、1960年以降、長時間保育実践のよりよいあり方を模索してきた埼玉県鳩ヶ谷市の公立保育園に勤務していた保育士への聞きとり調査を複数回行った。また、その過程で、東京都東久留米市において長時間保育実施をリードし、「暮らしの保育」という観点を打ち出してきた保育士にも、予備的な聞き取り調査を実施した。聞き取りを記録に起こし、その内容の検討を進めると共に、近年の質的研究で注目されている「語り」や聞き取りという方法、あるいはインタビューや「オーラル・ヒストリー」等についても検討し、聞き取りという方法の妥当性について吟味を行った。(4)以上の研究成果の一部を、2006年5月に開催された日本保育学会で発表すると共に、公刊した著作において現時点で得られた知見のいったんを示した。

(1)初年度・第2年度に行った資史料の内容と収集方法について検討を継続した。その結果,(a)保育者の保育時間・内容意識を1つの代表値・モデルで捉えることはできない。(b)「延長保育」は園を単位とした実践であり,職員の多様な意識の対立と合意とを含みこんで,園ごとに多彩な展開をみせることが予想される。(c)しかも,園としての保育内容意識の変容は障害児保育や異年齢保育などとも関連がある。(d)保育内容意識の変容には,相当の年数の積み上げが必要なので,1つの園の実践に焦点を当てた長期的検討が必要である。(e)この作業を他の園についても行うことによって,保育内容意識の多彩な展開に迫ることができる,ということがみえてきた。(2)長時間保育を切り開いてきた園の保育史を語りうる人物から聞き取るという方法の有効性がますます明らかになり,第2年度に引き続き,聞き取り調査を行った。特に,1960年以降,東京都東久留米市において長時間保育実施をリードし,「暮らしの保育」という観点を打ち出してきた保育士(複数)にも聞き取り調査を実施した。また,近年の質的研究で注目されている「語り」,インタビュー,「オーラル・ヒストリー」等についても検討し,聞き取りという方法の妥当性について検討を深めた。(3)以上の研究成果を,日本保育学会(2007年5月)で発表し,静岡大学教育学部の研究紀要に投稿した。また,『保育学研究』(日本保育学会,第46巻第1号,2008年8月発行予定)に投稿し受理された。さらに,研究の最終年度に当たり,研究成果報告書(保育時間と保育内容に関連に関する実践史的研究)を作成した。
琵琶湖生態系の変動の鍵を握る大型植物プランクトンに関する研究

琵琶湖北湖では、かつての植物プランクトンの明瞭な季節変動パターンは崩れ、Staurastrumなどの大型の緑藻類が卓越的に出現している。本研究では、卓越している大型緑藻から始まる食物連鎖について検討し、大型緑藻の卓越が琵琶湖の生物群集に与える影響を評価した。培養実験の結果、大型緑藻は他の種に比べて動物プランクトンに捕食されにくいことが明らかとなった(Oecologia誌掲載)。この結果から、大型緑藻は、植物プランクトンー動物プランクトンー魚という生食連鎖には乗らないことが示唆された。一方、野外調査から、大型緑藻の死亡率と水生菌類(ツボカビ)の寄生率との間には有意な正の相関関係が得られ、大型緑藻の死亡には水生菌類(ツボカビ)が関与している事が明らかとなった(Verh. Internat. Verein. Limnol.誌掲載)。これらの結果は、大型緑藻は菌類を介して食物網に参入していることを示唆するものである。次に大型緑藻が菌類の寄生を通じてどのように食物網に参入しているのかを具体的に明らかにするためには、菌類が食物網のどこに組み込まれるかについて検討する必要がある。これまで湖沼の水生菌類についての研究はほとんどなされておらず、知見はきわめて少ない。また、水生菌類の計数、同定・単離培養方法も確立されていない。そこで、植物プランクトンに寄生する菌類(ツボカビ)の専門家のいるオランダの研究室に4月より渡航し、研究に最低限必要な水生菌類の単離培養と計数法の確立を試みた。方法の確立は7月に成功し、その成果をふまえ室内実験を行った。実験の結果、水生菌類は動物プランクトンに捕食されることが明らかとなり、大型緑藻-菌類-動物プランクトンという食物連鎖の存在が強く示唆された。今後は、今回発見した新しい食物連鎖の構造について、より詳細に解析する予定である。