hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯の移動時における各種神経ペプチドの骨吸収系細胞への関与の可能性を探る

本研究では、まず、実験的歯牙移動時に出現する破骨細胞を中心とした歯根膜構成細胞に対して、カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)をはじめとした神経ペプチドの結合様相およびその変化について検索することを目的とした。また、ストレスによって出現するとされる熱ショックタンパク(heat shock protein; HSP)が、メカニカルストレスの一つである矯正力によりその発現様相が変化すると考えられたことから、本研究費の一部を利用して、生理的ならびに実験的歯牙移動時における臼歯歯根膜内HSP27の発現について免疫組織化学的に検索した。実験的歯牙移動は、Waldoの方法に準じて50日齢ウィスター系ラット第一、第二臼歯間にゴム片を挿入することで行い、灌流固定、脱灰後、凍結切片を作製して各種抗体に対する抗血清を一次抗体としたABC法により検討した。その結果、以下に示す知見が得られた。1.生理的状態下で観察されたCGRP、Substance Pを含有する歯根膜内神経線維は、歯牙移動開始初期において一過性に減少あるいは消失するが、移動数日後に再度観察されるようになった。2.神経ペプチドの局在についてみると、CGRPが骨形成を活発に行っている骨芽細胞上および吸収窩に存在する一部の破骨細胞上で、Substance Pは一部の破骨細胞上で認められた。また、in vitroにおいてCGRPの破骨細胞活性への影響をみると、isolated、unfractionatedいずれの破骨細胞に対してもCGRPは抑制的に作用した。3.歯根膜内HSP27免疫染色強度は実験的歯牙移動にともない変化することが示され、HSPが歯牙移動という物理的あるいは化学的刺激に対する防御反応と関連していることが示唆された。本研究では,歯の移動に伴う骨改造現象,特に骨吸収に中心的な役割を果たしている破骨細胞に対して,カルシトニン遺伝子関連ペプチド(以下CGRP)などをはじめとする各種神経ペプチドがいかなる作用を有するのかについて検討することを最終目的としている.その結果,歯根膜内にはCGRP,Substance Pを含有する神経線維が多数存在したが,VIP陽性神経線維は比較的少なかった.また,CGRP陽性神経線維およびSubstance P陽性神経線維では,その一部がHawship窩(骨吸収窩)に侵入している像が観察された.一方,それぞれの神経ペプチドの局在についてみると,CGRPが一部の破骨細胞,骨芽細胞上で,Substance Pが一部の破骨細胞上でそれぞれ認められた.以上のことから,ラットでは生理的状態下でもCGRPやSubstance Pが破骨細胞の動態に何らかの影響を与えていることが示唆された.今後は,臼歯を実験的に移動させた状態で,歯根膜内における各種神経ペプチド陽性神経の分布様相ならびに破骨細胞上の免疫染色性が変化するかについて検討していく予定である.本研究では,噛の移動に伴う骨改造現象において中心的な役割を果たしている破骨細胞に対して,カルシトニン遺伝子関連ペプチド(以下CGRP)などをはじめとする各種神経ペプチドがいかなる作用を有するかについて検討することを最終目的としている.今年度も引き続き50日齢の雄性ウィスター系ラットを用いて,ゴムの挿入による実験的歯牙移動時における上顎臼歯部の歯根膜内CGRP, Substance Pの局在について免疫組織化学的に検索した.検索にあたっては,灌流固定,脱灰後40μの連続凍結切片を作成して,CGRP, VP, Substance Pに対する抗血清を一次抗体としたABC法により免疫染色を行った.その結果,生理的状態下で観察された歯根膜内CGRP, Substance Pを含有する神経線維は,移動開始初期において一過性に減少あるいは消失した.しかし,後勲開始数日後にこれらの神経ペプチドに対して免疫陽性を示す神経線維が毎度観察されるようになった.CGRP

陽性神経線維およびSubstahce P陽性神経線維については,その一部が歯牙移動に伴って歯槽骨表面に多数観察されるHawship窩(骨吸収窩)に侵入しているものも観察された.一方,それぞれの神経ペプチドの局在についてみると,CGRPが骨形成を活発に行っていると考えられる細胞質の豊富な一部の骨芽細胞上で,またSubstance Pが一部の破骨細胞上でそれぞれ認められた.以上のことから,実験的白歯牙移動によりCGRPやSubstance Pが歯槽骨の改造現象に何らかの影響を与えていることが示唆された.歯の移動にともなう骨改造現象、特に骨吸収に中心的な役割を果たしている破骨細胞に対してカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)などをはじめとする各種神経ペプチドがいかなる作用を有するかを検討するために、50日齢ウィスター系ラット上顎臼歯部歯根膜内におけるCGRP, Vasoactive Intestinal Peptide (VIP)、Substance Pの局在について免疫組織化学的に検索した。また、最終年度においては、培養破骨細胞に対してCGRPがいかなる作用を示すかについても検討した。その結果、生理的状態下で観察されたCGRP、Substance Pを含有する歯根膜内神経線維は、移動開始初期において一過性に減少あるいは消失したが、移動開始数日後にこれらの神経ペプチドに対して免疫陽性を示す神経線維が再度観察されるようになった。それらの神経線維の一部は、歯牙移動にともなって歯槽骨表面に多数観察されるHawship窩(骨吸収窩)に侵入していた。それぞれの神経ペプチドの局在についてみると、CGRPが骨形成を活発に行っていると考えられる細胞質の豊富な骨芽細胞上および吸収窩に存在する一部の破骨細胞上で、またSubstance Pは一部の破骨細胞上でそれぞれ局在が認められた。一方、佐藤らによるplastic dishesへの吸着性を利用した破骨細胞単離法によりCGRPの破骨細胞活性への影響をin vitroの実験系で検索した結果、isolated, unfractionatedいずれの破骨細胞に対してもCGRPは抑制的に作用することが示された。以上のことから、実験的歯牙移動により生じる歯槽骨改造現象に重要な役割を演じている破骨細胞などの歯根膜細胞に対してCGRPをはじめとした神経ペプチドが間接的あるいは直接的に何らかの影響を与えていることが明らかとなった。
社会科学領域の素材概念の形成メカニズムと修正ストラテジーに関する教育心理学的研究

本研究の目的は学習者の素朴概念(不適切なルール)を見出し、学習者が問題解決に際して適切なルールを適用できるようにするための効果的な教授方略を明らかにすることにあった。主要な結果は以下の通りである。取り上げられたルールは「企業間の競争があれば、商品の価格は低い」というものであった。事前調査において、大学生の被験者は等距離でありながら区間が異なると電車の料金が異なる理由を日常文脈に即した出題形式で問われた。この場合、企業間の競争があるからというのが正解であるが、被験者の正答率は著しく低いものであった。被験者の大多数はコストを説明原理とするような不適切な回答をした。これは自生的に獲得された不適切な説明原理という点で社会科学領域における素朴概念だと捉えられる。この結果をうけて、当該ルールの適用を促進する要因を探るために実験が計画された。実験1と実験2では日常事例を用いて適切なルールの教示を行ったり、消費者の視点からルールの説明を加えた。しかし、適切なルールの適用がを促進されることはなかった。そこで、新たに実験3としてルールの記述の方向性と適用練習という2つの要因の効果が探られた。その結果、これら2つの教授要因がいずれも適切なルールの適用に影響を与えることが明らかになった。すなわち、Pという現象の原因Qが問われるような場合には、ルールの記述様式として「P→Q」という形式を「Q→P」と変換すること、また実際に被験者自身にルールを適用させる経験を付与することが教示したルールの問題解決への適用を促進することが明らかになった。研究I商品の価格と競争の関係に関する素朴概念の取り上げ、大学生を対象に3種の調査を行った。調査1では商品の価格の決定者について尋ねた。その結果、被験者は商品にはメーカーによって定められた価格が存在するという素朴概念をもっていることが明らかになった。調査2では小売店が小売り価格を希望小売価格よりも高く設定した場合と低く設定した場合について、メーカーが圧力をかける行為の違法性について調べた。結果として、小売店が希望小売価格よりも高く設定するような場合には合法だとする素朴概念が確認された。更に、調査3では日常の経済現象に価格と競争に関する原理を適用できるか否かを探り、競争事態が明示的である場合には適用が可能であったが、暗示的な場合にはこの原理を適用できないことが明らかになった。また、市場経済における企業活動の主目的を適切に認識している者ほど、調査3の課題の正答率が高い傾向が見出された。以上の結果は山梨大学研究報告に掲載する。また、その一部は日本教育心理学会で発表された。研究II研究Iの調査3から経済現象に既知の説明原理を適用できない傾向が見られた。そこで、競争事態の明示性と現象の日常文脈性という2要因を取り上げ、これらの要因が説明原理の適用に関わるか否かについて調査を行った。その結果、競争事態が暗示的な問題状況や日常の文脈に埋め込まれた問題状況において、競争と価格についての説明原理を適切に適用できないことが確認された。現在、具体的な経済現象に適切な説明原理を適用させるような教授ストラテジーを解明するための実験計画について検討している。今年度の研究の目的は、経済学の基本的ルールを日常の社会現象に適用可能にするための教授要因を明らかにすることにあった。取り上げたルールは「企業間に競争と価格」の関係に関するものであった。大学生にある駅間の運賃が同距離の他の駅間より低いのはなぜかという価格の差の理由を問う問題を出題した。正解は、他の私鉄と競合するためである。

路線図から競争事態を読みとらなくてはならない問題条件や、それが文章で明示されていてもストーリーの中で出題される条件下では、大部分の被験者が「乗客数」や「鉄道敷設・運転経費」といったコストの差異に着目して解答した。そこでこのルールを適用可能とする要因を探るために3つの実験を行った。実験Iでは具体的事例を用いてルールを教示し、事後テストとして上記問題を出題したが効果はなかった。用いた事例が企業の視点から書かれていた点に原因を求め、実験IIでは消費者の視点からの事例を用いてルールを教示したが効果はなかった。実験IIIではルールの記述様式とルールの適用練習という2つの要因を取り上げた。前者の要因に関しては、上記のルールを教示する群と、「価格が低いのは競争がある証拠」というように前件と後件を入れ替えたルールを教示する群の2群を設定した。その結果、後者のルールが課題解決を促進した。また適用練習も有効であった。課題解決の際に被験者が求められる推理(今回は「価格の差違」に着目して「競争の有無」を推理)の方向と、ルールの記述様式が一致している場合には、ルールの適用が促進されることが明らかになった。ルールの方向性という要因は、本研究が初めて着目しその効果を確認したものとなる。研究の一部は日本教育心理学会第41回総会で発表の予定である。また、教育心理学研究(日本教育心理学会刊)に投稿中である。本研究は、従来の心理学で取り上げられることの少なかった社会科学領域の学習者の認識の実態、特に学習者が自生的に獲得した素朴概念などと呼ばれる不適切な認識を明らかにすること、及びそうした素朴概念を適切なルールの適用という観点から修正するための教授方略を解明することを目的とした。研究IIVで取り上げられたのは経済学領域の大学生の認識であり、そこで行われた実験や調査から以下の知見が明らかになった。研究Iコストを価格の高低の説明原理とする素朴概念が見出された。そして、このような説明原理をもつ者は、企業の「営利の追求」という目的についての認識が薄い傾向が確認された。研究II価格の高低をコストで説明する素朴概念を修正するための教授ストラテジーが探られた。主な知見として、適切な説明原理を「P→Q」とルール化して教授した場合に、このルールをQの原因が求められるような具体的な経済現象に適用するのは困難であることが明らかになった。そのような場合には、「P→Q」という形式のルールも同時に提示することがルールの適用を促進することが検証された。また、具体的な問題解決状況に当該ルールを適用する経験もルールの適用の促進要因になることが確認された。研究III被験者らは需要に着目すべき価格の規定因としてコストに着目していた。こうした素朴概念を修正するために、当該ルールの上位に位置づく企業の「営利追求」という目的を同時に提示することの効果が調べられた。実験の結果、そのような処遇が素朴概念を修正を修正するのに有効である可能性が示された。研究IV価格の規定因として需要に着目可能にするための教授要因が探られた。主な結果として、学習者の事前の着目要因を明確にしておくような手続きを経ると着目すべき要因の妥当性の認識が深まることが確認された。
動植物におけるセシウム動態解析のためのポジトロンイメージング技術の開発

2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所事故以来、動植物体や人体における放射性セシウムの動態に対する関心が高まっている。生体内における放射性セシウムの動態解析の研究において、生きた動植物体内におけるセシウムの動態を可視化する技術は非常に強力なツールである。本研究では、セシウムのポジトロン放出核種であるCs-127(半減期:6.25時間)をサイクロトロンを用いて製造し、セシウム捕集材を用いて精製する方法を確立し、ポジトロンイメージング装置を用いて植物および動物における放射性セシウムを可視化することで、その動態を明らかにすることを目的とした。高崎量子応用研究所のAVFサイクロトロンを用いて製造したCs-127を、セシウム捕集材を充填したカラムで精製した後、東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターへ輸送し、6週令のラットの尾静脈内に投与して、小動物用PET装置を用いて撮像した。その結果、生きたラット体内におけるセシウムの分布画像を4時間に亘り取得することに成功した。現在の放射性セシウムによる内部被ばく線量の算出は、動物実験及びヒトの尿・糞便中のデータに基づいている。経口摂取された可溶性セシウムの90%以上が消化管で吸収されるが、リアルタイムな挙動・動態は未だ不明である。今後は、開発したCs-127トレーサをラットに経口投与し、生体内のセシウム動態をPET装置で可視化し、各臓器への移行速度を算出することで、放射性セシウムによる内部被ばく線量の正確な評価に資する。年度途中にサイクロトロンの修理作業が入り、Cs-127の製造実験の実施回数が予定よりも少なくなったため、計画よりもやや遅れている。小動物用PET装置を有する東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターへCs-127トレーサを運搬し、生きたラット体内におけるCs-127の3次元動態の可視化実験を実施すると共に、本成果の原著論文を執筆する。本研究では、セシウムのポジトロン放出核種であるCs-127(半減期:6.25時間)の製造・精製方法を確立し、ポジトロンイメージング装置を用いることで植物および動物における放射性セシウムを可視化し、その動態を明らかにすることを目的とした。ヘリウムイオンビームをヨウ化ナトリウムターゲットに照射することで、核反応I-127(α, 4n)Cs-127によりCs-127が生成されるが、副生成物のCs-129由来の412 keV(62%)のガンマ線がポジトロンイメージング(511keVの同時計測)のノイズとなっているため、Cs-129を可能な限り含まないCs-127の照射条件を検討したところ、ターゲットの位置でのビームの最適なエネルギーが55 MeVであることを確認した。また、陰イオン交換カラムを用いてターゲット由来のヨウ素イオンを除去し、セシウム捕集材を充填したカラムを用いてターゲット由来のナトリウムイオンを除去した後、5 mMの硫酸アンモニウム溶液10mLをセシウム捕集カラムに通液することでCs-127を溶出していた。この最終トレーサ溶液に含まれる硫酸アンモニウム濃度を可能な限り低くするための条件検討を行った結果、セシウム捕集材のグラフト率を500%から100%に下げ、硫酸アンモニウム濃度の流速を3.5 mL/minから0.3 mL/minに変更することで、1 mMの硫酸アンモニウム溶液1mLでCs-127を回収することに成功した。Cs-127トレーサの製造・生成方法の確立に成功しているため、本課題は概ね順調に進展している。前年度までに製造・精製方法を確立したCs-127トレーサを用いて、生きた植物におけるセシウム動態の可視化を試みた。カリウム濃度が0 mMまたは18 mMの水耕液と精製したCs-127溶液を混合し、5週令のシロイヌナズナに経根投与した後、ポジトロンイメージング装置を用いてセシウム動態を可視化した。得られた動画像データから水耕液中のCs-127の経時変化を解析したところ、カリウム濃度の違いによるセシウム吸収速度の変化は見られなかった。

また、マメ科植物であるダイズとシロバナルーピンにCs-127トレーサ溶液を経根投与し、ポジトロンイメージング装置で36時間撮像したところ、ダイズではCs-127がほとんど根に留まっていたのに対し、シロバナルーピンではCs-127が速やかに地上部へと移動する動画像が得られ、同じマメ科の植物でもセシウムの移行様式が全くことなるが明らかとなった。Cs-127トレーサの製造・生成方法を確立し、生きた植物におけるセシウム動態の可視化に成功しているため、本課題は概ね順調に進展している。2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所事故以来、動植物体や人体における放射性セシウムの動態に対する関心が高まっている。生体内における放射性セシウムの動態解析の研究において、生きた動植物体内におけるセシウムの動態を可視化する技術は非常に強力なツールである。本研究では、セシウムのポジトロン放出核種であるCs-127(半減期:6.25時間)をサイクロトロンを用いて製造し、セシウム捕集材を用いて精製する方法を確立し、ポジトロンイメージング装置を用いて植物および動物における放射性セシウムを可視化することで、その動態を明らかにすることを目的とした。高崎量子応用研究所のAVFサイクロトロンを用いて製造したCs-127を、セシウム捕集材を充填したカラムで精製した後、東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターへ輸送し、6週令のラットの尾静脈内に投与して、小動物用PET装置を用いて撮像した。その結果、生きたラット体内におけるセシウムの分布画像を4時間に亘り取得することに成功した。現在の放射性セシウムによる内部被ばく線量の算出は、動物実験及びヒトの尿・糞便中のデータに基づいている。経口摂取された可溶性セシウムの90%以上が消化管で吸収されるが、リアルタイムな挙動・動態は未だ不明である。今後は、開発したCs-127トレーサをラットに経口投与し、生体内のセシウム動態をPET装置で可視化し、各臓器への移行速度を算出することで、放射性セシウムによる内部被ばく線量の正確な評価に資する。年度途中にサイクロトロンの修理作業が入り、Cs-127の製造実験の実施回数が予定よりも少なくなったため、計画よりもやや遅れている。開発したCs-127トレーサを利用して、様々な植物(イネ、ダイズ、樹木等)における様々な条件(カリウム濃度、茎の局所冷却等)でのセシウム動態を解析し、植物におけるセシウムの輸送メカニズムに関する基礎的な知見を得る。また、小動物用PET装置を有する東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターへCs-127トレーサを運搬し、マウスに経口摂取させた際のCs-127の3次元動態の可視化を実現させ、より詳細なセシウムの移行モデルを構築する。小動物用PET装置を有する東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターへCs-127トレーサを運搬し、生きたラット体内におけるCs-127の3次元動態の可視化を実現させ、より詳細なセシウムの移行モデルを構築する。小動物用PET装置を有する東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターへCs-127トレーサを運搬し、生きたラット体内におけるCs-127の3次元動態の可視化実験を実施すると共に、本成果の原著論文を執筆する。端数が生じたため。サイクロトロンの故障により、Cs-127の製造実験の実施回数が予定よりも少なくなったため、次年度使用額が生じた。使用計画として、トレーサ精製の消耗品等の購入を予定している。高崎量子応用研究所のAVFサイクロトロンのメインコイルが故障し、最終年度である2018年度に修理作業が行われた結果、計画していたポジトロン放出核種の製造実験が実施できなかった。2019年度からAVFサイクロトロンが再稼働するため、繰り越した助成金をCs-127イメージングの消耗品および原著論文のオープンアクセス代に使用する。トレーサ精製の消耗品等を購入する予定である。
福島原発事故の環境リスク評価のためのトウホクサンショウウオの放射線影響研究

本研究は、東京電力(株)福島第一原子力発電所事故の高汚染地域における環境リスク評価および環境の放射線防護のための国際的指針作成に資することを目的として、有尾両生類の一種であるトウホクサンショウウオ(以下、サンショウウオ)を対象として長期低線量率被ばく実験を行って、線量率ー効果関係を取得するとともに、その影響メカニズムの解明を行ってきた。すでに約4年間γ線を連続照射していたサンショウウオに、さらに3年間γ線を連続照射したところ、150μGy/h以上では性成熟が阻害され、510μGy/hでは体重増加が抑制され、死亡率も増加した。病理学的検査の結果、死因は、高度の腎臓尿細管変性と肝細胞壊死と推定された。33μGy/hでは悪影響が見られなかった。過去の調査研究により、福島県の高汚染地域におけるサンショウウオの吸収線量率の最高値は50μGy/hであったと評価されているので、高汚染地域であっても福島県に生息するサンショウウオの生存、成長、性成熟に放射線の悪影響が生じる可能性は低いことが示唆された。福島県の高汚染地域で採取した汚染底質に幼生を曝露させる実験を行ったが、その幼生から成長した幼体に皮膚病変は発生しなかったので、高汚染地域由来のサンショウウオ幼体で観察された皮膚病変の原因が放射線であるという証拠は得られなかった。放射線を照射したサンショウウオで細胞増殖活性およびDNA損傷の各種マーカーを測定したところ、肝細胞と尿細管上皮細胞において、細胞増殖活性マーカーであるPCNA(増殖細胞核抗原)の陽性率が顕著に低下した。この結果は、上記のγ線連続照射実験における死亡個体の病理学的検査の結果を裏付けるものであった。本研究は、東京電力(株)福島第一原子力発電所事故の高汚染地域における環境リスク評価および環境の放射線防護のための国際的指針作成に資することを目的として、両生類有尾目の一種であるトウホクサンショウウオ(以下、サンショウウオ)を対象として高汚染地域由来の個体と実験的な長期低線量率被ばく個体を解析することにより、線量(率)ー効果関係を取得するとともに、その影響メカニズムの解明を行っている。平成28年度は以下の成果が得られた。γ線連続照射実験については、これまで約4年間にわたって胚からγ線を照射し続けてきたサンショウウオ亜成体を、さらに1年間照射し、前年度と同様、線量率32 μGy/hでは体重増加に影響はなく、150および490 μGy/hでは体重増加が抑制されることを確認した。汚染底質曝露実験については、福島県の高汚染地域で採取した底質に水を加えた系でサンショウウオ幼生を1年間飼育した。今後、飼育を継続して幼体の皮膚に異常が生じるか否かを観察する予定である。造血幹細胞活性については、サンショウウオと同じ両生類有尾目であるメキシコサラマンダーを使った先行研究の追試を行い、実験手技に問題がないことを確認した。DNA損傷マーカーについてはγ-H2AXの有用性を検討したが、放射線照射したサンショウウオで陽性シグナルを得ることはできなかった。細胞増殖活性については、典型的なマーカーであるPCNA(増殖細胞核抗原)、サイクリンD1、Ki67の検出を試みたところ、PCNAについては陽性シグナルが得られた。また、EdU(5ーエチニルー2'ーデオキシウリジン)アッセイを試みたところ良好な結果が得られ、放射線照射したサンショウウオの各臓器でEdU陽性細胞数の増加または減少が認められた。被ばく実験は計画通りに実施し、期待していた線量率ー効果関係に関するデータが得られつつある。バイオマーカーに関しては、ほぼ計画通りに探索を進め、一部のマーカーについてはサンショウウオでの測定法を確立し、放射線に対する反応性についてデータを得ることができた。本研究は、東京電力(株)福島第一原子力発電所事故の高汚染地域における環境リスク評価および環境の放射線防護のための国際的指針作成に資することを目的として、有尾両生類の一種であるトウホクサンショウウオ(以下、サンショウウオ)を対象として高汚染地域由来の個体と実験的な長期低線量率被ばく個体を解析することにより、線量(率)ー効果関係を取得するとともに、その影響メカニズムの解明を行っている。平成29年度は以下の成果が得られた。γ線連続照射実験については、これまで約5年間にわたって胚からγ線を照射し続けてきたサンショウウオ成体を、さらに1年間照射した。その結果、非照射対照と比べた体重増加は、線量率33μGy/hではやや促進され、150μGy/hでは影響が見られず、510μGy/hでは明らかに抑制された。また、対照と33μGy/hでは90 %以上の個体で第二次性徴が発現したのに対し、150と510μGy/hで第二次性徴が発現した個体は皆無であった。汚染底質曝露実験については、福島県の高汚染地域で採取した底質に水を加えた系で1年間飼育したサンショウウオ幼生を変態させたが、幼体の皮膚に異常は生じなかった。有尾両生類であるメキシコサラマンダーで有用とされた方法を用いて造血幹細胞への照射の影響を評価したが、サンショウウオでは、反応がなく適用できなかった。細胞増殖活性については、線量率31470μGy/hでγ線を連続照射した幼生でPCNA(増殖細胞核抗原)

陽性率を調べたところ、肝細胞では31μGy/hで最高となり、腸上皮細胞では線量率依存的に高くなり、脾臓と尿細管上皮細胞では470μGy/hで顕著に高くなった。また、積算線量が2.9524Gyとなるようにγ線を連続照射した成体では、線量依存的に腸上皮細胞のPCNA陽性率が低下し、24Gyでは肝細胞と尿細管上皮のPCNA陽性率が顕著に低下した。被ばく実験は計画通りに実施し、γ線連続照射実験では、成長に関して、期待していた線量率ー効果関係が得られつつある。また、放射線によって性成熟が抑制されることを見出すなど期待以上の成果も得られた。バイオマーカーに関しても、被ばく実験個体で細胞増殖活性の線量率ー効果関係に関するデータが得られた。本研究は、東京電力(株)福島第一原子力発電所事故の高汚染地域における環境リスク評価および環境の放射線防護のための国際的指針作成に資することを目的として、有尾両生類の一種であるトウホクサンショウウオ(以下、サンショウウオ)を対象として長期低線量率被ばく実験を行って、線量率ー効果関係を取得するとともに、その影響メカニズムの解明を行ってきた。すでに約4年間γ線を連続照射していたサンショウウオに、さらに3年間γ線を連続照射したところ、150μGy/h以上では性成熟が阻害され、510μGy/hでは体重増加が抑制され、死亡率も増加した。病理学的検査の結果、死因は、高度の腎臓尿細管変性と肝細胞壊死と推定された。33μGy/hでは悪影響が見られなかった。過去の調査研究により、福島県の高汚染地域におけるサンショウウオの吸収線量率の最高値は50μGy/hであったと評価されているので、高汚染地域であっても福島県に生息するサンショウウオの生存、成長、性成熟に放射線の悪影響が生じる可能性は低いことが示唆された。福島県の高汚染地域で採取した汚染底質に幼生を曝露させる実験を行ったが、その幼生から成長した幼体に皮膚病変は発生しなかったので、高汚染地域由来のサンショウウオ幼体で観察された皮膚病変の原因が放射線であるという証拠は得られなかった。放射線を照射したサンショウウオで細胞増殖活性およびDNA損傷の各種マーカーを測定したところ、肝細胞と尿細管上皮細胞において、細胞増殖活性マーカーであるPCNA(増殖細胞核抗原)の陽性率が顕著に低下した。この結果は、上記のγ線連続照射実験における死亡個体の病理学的検査の結果を裏付けるものであった。本研究は、おおむね順調に進展しているので、当初の計画に従って今後も研究を進める予定である。すなわち、被ばく実験は計画通りに継続し、線量(率)ー効果関係に関するデータを得る。また、バイオマーカーについては、サンショウウオでの測定法を確立し、福島県の高汚染地域由来の個体と被ばく実験個体に適用して、放射線の影響評価および影響メカニズムの解明を行う。すなわち、γ線連続照射実験は計画通りに継続し、線量(率)ー効果関係に関するデータを得る。また、バイオマーカーについては、福島県の高汚染地域由来の個体と被ばく実験個体に適用して、放射線の影響評価および影響メカニズムの解明を行う。
子どもをもつがん患者への支援モデルの開発

本研究では、子どものいる若年がん患者への支援は専門家のいる限られた病院のみで行われてきたが、医療関係者が家族支援を行うための汎用性のあるモデルの構築を目指してきた。その家族全体への支援の質の向上に必要な情報及び将来的な支援のあり方を検討するために、1がん患者の子どもへの支援の必要性、2子どもをもつがん患者とその家族への支援の必要性を明らかにすることを目指した。具体的には、初年度と次年度は、実態を把握するために、子どもをもつがん患者を支援する上で看護師が抱える困難に関する実態調査を行い、主に2を明らかにするためには、子どもをもつがん患者と家族ががん罹患後に抱える困難感や不安に関する実態調査を行った。それらのデータ解析結果を反映し、研究の最終年度は、支援の汎用化を目指した具体的な家族支援のあり方を多職種間で意見交換と考察を重ね、支援に用い得る冊子(「だいすきなあなたへおやこでいっしょにてづくりノート」)を作成した。さらに、若年がん患者に接している医療者を対象としてアンケート調査および子どもをもつがん患者の困難感に関するアンケート調査の解析結果について、国内外の複数の学会で精力的に発表および論文執筆を行い、子どもをもつがん患者とその家族への支援の重要性について働きかけをした。3年間に亘る研究成果は、主に2点ある。まず、未成年の子どもをもつがん患者、またその家族に関わる看護師が抱える困難について、実態調査を通じて具体的に把握されたこと、次に、がん患者の病期を限定せずに臨床にて用い得る親子支援ツールが作成されたことである。そのことは、専門家以外の医療従事者が、子どものいる患者のニーズに沿った家族支援の全国的な実践に貢献し得るだけでなく、がん患者とその子ども間のコミュニケーションを促進するためにアプローチし得る支援のあり方が提案された観点から高い意義があることと言える。本年度の調査は、「未成年の子どもをもつがん患者の支援ニーズ調査」において、まずNCCでの3年間(H25H28)に行われてきた家族支援の取組実践調査をデータ分析し、具体的な患者ニーズと支援内容を抽出することであった。依頼のあった131件の相談者の20代は2名、30代39名、40代76名、50代13名、60代が1名であり、平均年齢は43.3歳だった。患者からの相談は65名、配偶者からは26名であった。相談者の内訳は父親が11名、母親が80名であり、母親からの相談が多くあった。一方、夫婦での相談も別に21組あった。子ども(18歳以下)の総数は244名で、子どもの平均年齢は9.6歳、小学生が42%を占めた。チャイルドサポートの相談内容を、大きく3つにカテゴリー化した。相談内容で最も多かったのは、病状に対する子どもの「理解と反応」(40%)であった。「まだ幼いので、子どもに病状を伝えていないけれど、理解できるだろうか」や「子どもに病状を伝えたけど、態度に変化が見られない、どんな風に理解しているのかが気になる」といった内容であった。次に「親としての思い」(33%)で、「治療によって親として十分なことをしてあげられない」といった内容であった。3つめは、「病名・病状や死をどう伝えるべきか」などの相談が含まれる「伝え方」(27%)についての内容であった。「どういう言葉を使って伝えたらいいのだろうか」という具体的な伝え方を悩む内容もあれば、「子どもに伝えることへのメリットとデメリット」を問う内容もあった。チャイルドサポートを行う際、患者・家族がどのような状況に在るのか等を早い段階に、医療スタッフ間で情報共有等を行うことが不可欠である。今後、病院で行う家族支援の質の向上を目的として、チャイルドサポートに関する医療者対象の支援モデルおよび多職種との連携体制の構築を進めることが望ましいといえる。「未成年の子どもをもつがん患者の支援ニーズ調査」において、まずNCCでの3年間(H25H28)に行われてきた家族支援の取組実践調査をデータ分析し、具体的な患者のニーズとチャイルドサポートの内容を抽出した。その結果については、第21回日本緩和医療学会学術大会にて発表を行った。さらに論文化し、投稿した(審査段階)。なお、本年度に予定した全国がん診療連携拠点病院実態把握のためのアンケート調査については、同様の調査が他施設によって行われていることが昨年6月に判明したため、計画を変更し、次年度に予定していた当院看護師への「子ども支援に関わる上で医療者の抱える困難さについて」の調査を前倒し実施した。この結果については、次年度の患者・家族に行う「18歳未満の子どもをもつがん患者・家族が求めるチャイルドサポート」に関するアンケート調査結果と合わせて解析を進め、3年目の「支援モデル構築」に発展させられるように、検証していく予定である。平成28年度に得られた結果を踏まえ、本年度は「未成年の子どもをもつがん患者支援に対する看護師の感じる困難についての調査」において、1を行い、「未成年の子どもをもつがん患者の支援ニーズ調査」において、2を行った。1子どもをもつがん患者とその家族への具体的な支援のあり方や、それに沿った看護師の対応のあり方を把握することを目的とし、フォーカスグループインタビュー調査及び質問紙調査を行った。国立がん研究センター中央病院(以下、NCCH)に勤める看護師(n=20)を対象として、子どもをもつがん患者とその家族に看護上で感じる関わり方の困難さや課題について、フォーカスグループインタビュー法を用いて調査を行った。

そこで得られたデータをKJ法によって意味ごとに区切り、困難感に関連する内容を抽出して、カテゴリーを作成し、各カテゴリーの解釈および関連性について質的分析を行った。さらに、NCCHに勤める看護師(n=23)を対象として、支援対象となる子どもの年齢別(未就学児・小学生・中高生)に項目が分かれた関わり方の困難さや課題についての質問紙調査行った。調査は、質的分析を行った。2NCCHに通院および入院治療中の子どもをもつがん患者および家族(n=160)に対し、子育てに関する気がかりやニーズ及び支援の要望についてアンケート調査(「18歳未満の子どもをもつがん患者・家族への支援に関する研究」)を行った。さらに、医療者に求める支援内容に関するアンケート調査を行った。この調査は、未だ明らかにされていない患者と家族の子ども支援に対するニーズを堀起こす結果となった。今後、この調査結果のさらなる質的および量的分析を行い、家族全体への支援の質の向上につながる支援モデルの構築を行う。研究2年目は、国立がん研究センター中央病院に勤める看護師を対象として、子どもをもつがん患者とその家族に看護上で感じる関わり方の困難さや課題を調査した前年度の調査結果を分析した。その結果は今後、国内での学会にて発表を行う予定である。さらに、通院治療中および入院治療中の子どもをもつがん患者および家族を対象に、子育てに関する気がかりやニーズ及び支援の要望を明らかにするために、アンケート調査(「18歳未満の子どもをもつがん患者・家族への支援に関する研究」)を行った。その結果は分析し、「支援モデルの構築」に反映させていく予定である。本研究では、子どものいる若年がん患者への支援は専門家のいる限られた病院のみで行われてきたが、医療関係者が家族支援を行うための汎用性のあるモデルの構築を目指してきた。その家族全体への支援の質の向上に必要な情報及び将来的な支援のあり方を検討するために、1がん患者の子どもへの支援の必要性、2子どもをもつがん患者とその家族への支援の必要性を明らかにすることを目指した。具体的には、初年度と次年度は、実態を把握するために、子どもをもつがん患者を支援する上で看護師が抱える困難に関する実態調査を行い、主に2を明らかにするためには、子どもをもつがん患者と家族ががん罹患後に抱える困難感や不安に関する実態調査を行った。それらのデータ解析結果を反映し、研究の最終年度は、支援の汎用化を目指した具体的な家族支援のあり方を多職種間で意見交換と考察を重ね、支援に用い得る冊子(「だいすきなあなたへおやこでいっしょにてづくりノート」)を作成した。さらに、若年がん患者に接している医療者を対象としてアンケート調査および子どもをもつがん患者の困難感に関するアンケート調査の解析結果について、国内外の複数の学会で精力的に発表および論文執筆を行い、子どもをもつがん患者とその家族への支援の重要性について働きかけをした。3年間に亘る研究成果は、主に2点ある。まず、未成年の子どもをもつがん患者、またその家族に関わる看護師が抱える困難について、実態調査を通じて具体的に把握されたこと、次に、がん患者の病期を限定せずに臨床にて用い得る親子支援ツールが作成されたことである。
三次元的分子間相互作用の発現と有機分子性導体・有機電子材料への展開

重なり積分から擬三次元的相互作用が示唆されるBDH-TTPの単結晶が高移動度(2.03 cm2/Vs)を示すことを踏まえて、BDH-TTPのジメチル類縁体MeDH-TTPとシクロペンタン類縁体CpDH-TTPの合成・X線構造解析に成功した。両者の重なり積分を計算した結果,MeDH-TTPの結晶構造では分子の二量化が強いことが示唆され,CpDH-TTPの結晶構造では擬二次元的相互作用が示唆された。両者の単結晶作製を様々な溶媒を用いて試みたが良質な単結晶は得られなかったので,MeDH-TTPは真空蒸着により,CpDH-TTPはその溶液の真空乾燥により成膜して移動度を測定した。MeDH-TTPとCpDH-TTPの薄膜移動度は,それぞれ8.14×10-3, 6.56×10-5 cm2/Vsであった。また,分子の長軸方向に沿ってカルコゲン原子が導入されたTTP-DTとTTTP-DTの合成・X線構造解析に成功した。TTP-DTは2-(ピラン-4-イリデン)-1,3-ジチオールに,TTTP-DTは2-(チオピラン-4-イリデン)-1,3-ジチオールに1,3,5-トリチエパンが縮環した分子である。TTP-DTの結晶構造ではピラン環の酸素とトリチエパン環のメチレン基の水素との間に水素結合が観測され,重なり積分から弱い一次元的相互作用が示唆された。TTTP-DTの結晶構造では分子がκタイプで配列した層を形成しており,重なり積分から弱いながらも三次元的相互作用が示唆された。TTTP-DTの単結晶移動度を測定したところ,1.61×10-4 cm2/Vsであった。TTP-DTとTTTP-DTはTCNQと錯体を形成し,それぞれのTCNQ錯体はペレット状態で活性化エネルギー(Ea = 24, 22 meV)の小さい半導体的挙動を示した。しかし,両者のTCNQ錯体の構造解析には至っていない。BDH-TTPの結晶構造では,分子がスタックを形成し,その分子スタックがside-by-sideで配列して層を形成している。層内における分子スタック間には大きな重なり積分(9.732, 9.731×10-3)が見積もられており,層間においても比較的大きな重なり積分(2.79×10-3)が見積もられていることから,擬三次元的物質と見なされる。この擬三次元的相互作用を等方的な三次元的相互作用に近づけるためには,層間の相互作用(重なり積分)を大きくすることが要求される。BDH-TTPの結晶構造で見られた分子スタック間の大きな重なり積分は分子側面の硫黄原子に由来するので,層間の重なり積分を大きくするためには分子の長軸に沿った片側末端あるいは両側末端に酸素原子や硫黄原子を導入して,水素結合や硫黄-硫黄接触を利用する合成戦略が考えられる。今年度は,上記の合成戦略を実現するための合成法の開発に成功した。すなわち,ビルディングブロックのチオン体をホスホネートに導いた後,塩基で処理してアニオン性ホスホネートを発生させ,ケトン類と反応させる合成法である。この合成法によりMeDH-TTPとCpDH-TTPの合成を成し遂げ,さらに,この合成法とDDQ酸化を用いてピラン環を有するTTP-DTとチオピラン環を有するTTTP-DTの合成に成功した。したがって,この合成法を用いれば,研究計画当初に予定していたテトラヒドロピラン環,ピラン環,テトラヒドロチオピラン環,チオピラン環をもつ様々なドナー分子(p型半導体)を合成できると考えられる。MeDH-TTPとCpDH-TTPの結晶構造において見られたように,BDH-TTPの外側のジチオラン環をジメチル基やシクロペンタン環で置換するとBDH-TTPの擬三次元性が失われてしまうことがわかった。次年度は,BDH-TTPの外側のジチオラン環をテトラヒドロピラン環,ピラン環,テトラヒドロチオピラン環,チオピラン環で置換したTHPDH-TTP,PDH-TTP,TTPDH-TTP,TPDH-TTPを新たに合成し,X線構造解析と重なり積分の計算を行い,次元性の変化を明らかにする。また,これらの単結晶移動度を測定するとともに,真空蒸着や真空乾燥,スピンコートにより成膜して薄膜移動度を測定する。一方,π電子系として2-(ピラン-4-イリデン)-1,3-ジチオールを有するTTP-DTを用いて,PhCl中,直線状アニオン(I3-, AuI2-),四面体アニオン(BF4-, ClO4-),八面体アニオン(PF6-, AsF6-)との電荷移動(CT)塩の作製を試みたところ,少量の粉末結晶しか得られなかった。そこで,TTP-DTよりもπ電子系が拡張されたPDH-TTPとそのチオピラン類縁体TPDH-TTPを用いてCT塩の単結晶作製を検討し,得られた単結晶の伝導度測定・X線構造解析・バンド計算を行う。このような研究によって,分子の長軸に沿って片側末端に導入されたカルコゲン原子がCT塩の構造と物性にどのような影響を及ぼすかを明らかにする。さらに,TTP骨格の両側にテトラヒドロピラン環,ピラン環,テトラヒドロチオピラン環,チオピラン環を導入するための合成法を確立する。

重なり積分から擬三次元的相互作用が示唆されるBDH-TTPの単結晶が高移動度(2.03 cm2/Vs)を示すことを踏まえて、BDH-TTPのジメチル類縁体MeDH-TTPとシクロペンタン類縁体CpDH-TTPの合成・X線構造解析に成功した。両者の重なり積分を計算した結果,MeDH-TTPの結晶構造では分子の二量化が強いことが示唆され,CpDH-TTPの結晶構造では擬二次元的相互作用が示唆された。両者の単結晶作製を様々な溶媒を用いて試みたが良質な単結晶は得られなかったので,MeDH-TTPは真空蒸着により,CpDH-TTPはその溶液の真空乾燥により成膜して移動度を測定した。MeDH-TTPとCpDH-TTPの薄膜移動度は,それぞれ8.14×10-3, 6.56×10-5 cm2/Vsであった。また,分子の長軸方向に沿ってカルコゲン原子が導入されたTTP-DTとTTTP-DTの合成・X線構造解析に成功した。TTP-DTは2-(ピラン-4-イリデン)-1,3-ジチオールに,TTTP-DTは2-(チオピラン-4-イリデン)-1,3-ジチオールに1,3,5-トリチエパンが縮環した分子である。TTP-DTの結晶構造ではピラン環の酸素とトリチエパン環のメチレン基の水素との間に水素結合が観測され,重なり積分から弱い一次元的相互作用が示唆された。TTTP-DTの結晶構造では分子がκタイプで配列した層を形成しており,重なり積分から弱いながらも三次元的相互作用が示唆された。TTTP-DTの単結晶移動度を測定したところ,1.61×10-4 cm2/Vsであった。TTP-DTとTTTP-DTはTCNQと錯体を形成し,それぞれのTCNQ錯体はペレット状態で活性化エネルギー(Ea = 24, 22 meV)の小さい半導体的挙動を示した。しかし,両者のTCNQ錯体の構造解析には至っていない。BDH-TTPの結晶構造では,分子がスタックを形成し,その分子スタックがside-by-sideで配列して層を形成している。層内における分子スタック間には大きな重なり積分(9.732, 9.731×10-3)が見積もられており,層間においても比較的大きな重なり積分(2.79×10-3)が見積もられていることから,擬三次元的物質と見なされる。この擬三次元的相互作用を等方的な三次元的相互作用に近づけるためには,層間の相互作用(重なり積分)を大きくすることが要求される。BDH-TTPの結晶構造で見られた分子スタック間の大きな重なり積分は分子側面の硫黄原子に由来するので,層間の重なり積分を大きくするためには分子の長軸に沿った片側末端あるいは両側末端に酸素原子や硫黄原子を導入して,水素結合や硫黄-硫黄接触を利用する合成戦略が考えられる。今年度は,上記の合成戦略を実現するための合成法の開発に成功した。すなわち,ビルディングブロックのチオン体をホスホネートに導いた後,塩基で処理してアニオン性ホスホネートを発生させ,ケトン類と反応させる合成法である。この合成法によりMeDH-TTPとCpDH-TTPの合成を成し遂げ,さらに,この合成法とDDQ酸化を用いてピラン環を有するTTP-DTとチオピラン環を有するTTTP-DTの合成に成功した。したがって,この合成法を用いれば,研究計画当初に予定していたテトラヒドロピラン環,ピラン環,テトラヒドロチオピラン環,チオピラン環をもつ様々なドナー分子(p型半導体)を合成できると考えられる。
宇宙X線観測のための広エネルギー帯域をカバーできる検出器用のCCDの開発研究

広いエネルギー領域での検出効率を向上させるために、以下の準備を開始した。・CCD素子に高エネルギーX線を照射できるように試験装置を改造。X線の感度を20keV以上に広げた場合のビームラインのオンオフを確実に行えるように、高エネルギー領域でも使用できるシャッター材料の選択や設計を進める。・広いエネルギー範囲に対応するように電子回路のダイナミックレンジを拡大するための設計と試作。広い範囲を精度よく測定するために、14ビットから16ビットのADCにも対応できるように回路設計を進める。・新しいウェーハを使い、空乏層を厚くするための試作開始とそれに対応する試験装置の改造。新しいウェーハは6インチサイズであり、それに応じて、サイズの大きな素子を作り、これに対応できるようにする。・低エネルギー領域での検出効率測定のためのビームラインの整備。低エネルギーX線発生には、窓材の薄膜化あるいは、窓なしの発生装置が必要である。そのための真空系の整備を進める。・24μm画素に対応するメッシュ実験の準備。メッシュのピッチは画素の整数倍にしなければいけないが、解析の不確定を排除するには画素の四倍が望ましい。そこで従来の48μmに代わり、96μmを設計する。その後、平成16年6月14日付けで、特別推進研究採択の通知があり、それに専念するために、本基盤研究を廃止することにした。本研究開始で行った諸作業のうち、特別推進研究に継承できるものについては継承することになる。
大企業の事業再構築と組織改革に関する国際比較研究

本研究では文献調査、企業への聞き取り調査、質問票調査を実施し、企業の事業再構築と組織改革についての分析を行った。文献調査では、日本企業が事業再構築に伴い組織構造を大きく変化させていることが明らかとなってきた。M.E.ポーターが日本企業には戦略がないと指摘したとおり、グローバルな競争環境の変化に伴い、日本企業は競争力を失ってきた。しかしながら近年は組織改革を伴う事業再構築が盛んであり、日本企業の業績は回復傾向にある。しかしながらその多くは表面的な事業の再構築であり、不採算事業からの撤退が中心であり、業績改善も一時的である。純粋持株会社の解禁に伴うアメリカ型経営の導入により、リストラクチャリングが積極的に行われ、日本企業の競争力が失われていったといえる。そのような分析を踏まえ、2019年2月に東京証券取引所一部上場企業に対して質問票調査を行った。調査結果によると、回答企業の約半数が過去3年以内に組織構造改革を行っており、日本企業が引き続き積極的に組織改革を進めていることがうかがえる。組織形態の種類別比率を見ると、事業部制組織と事業本部制組織が圧倒的多数を占めるが、職能別組織もいまだ重要な地位を占めており、カンパニー制やマトリックス制など新しい組織形態や、事業部制と職能別組織の混合形態も一定数存在することが明らかとなってきた。しかしながら純粋持株会社制を導入している企業はほとんど存在せず、ヨーロッパで普及している純粋持株会社は日本には根付いていない。2000年代前半は一定数の企業が純粋持株会社へ移行するという傾向がみられたが、2010年代に入り、同制度を解消する企業も多くみられた。むしろ大企業よりも中堅企業に多く見られる組織形態となってきており、大企業の組織形態として、純粋持株会社の有効性には疑問があることが明らかとなってきた。今年度は大企業の経営戦略,組織改革に関する資料収集,統計データの収集を中心に,研究を実施した。経営戦略に関しては組織科学や経営学会誌を中心に論文を収集し,問題意識の明確化に努めた。また,純粋持株会社の実態調査に関する資料や経済産業省生産動態調査年報などの資料をもとに,日本企業の実態把握に努めた。大企業の組織改革に関して実務家に対して聞き取り調査を行い,問題点の明確化に努めた。また,海外の研究者にも聞き取り調査を行い,外国企業との比較の視点から,日本の大企業の経営戦略,組織構造,ガバナンスシステムの問題点を明らかにし,今後行う質問票調査の具体的な質問項目の検討を行った。当初の計画通り,文献収集,資料収集は順調に行われており,研究はおおむね順調に進んでいる。また,日本において他大学の研究者や実務家に対して聞き取り調査を進めており,研究上の問題点の絞り込み,論点整理を行っている。また,有価証券報告書をはじめとした大企業に関する統計資料、日経財務DVDのデータをもとに,データベースの整理を進めている。また海外企業の組織改革に関する資料,並びに海外研究者との意見交換をもとに,調査対象企業の検討並びに質問票調査の内容の検討を始めている。今後,さらに論点を整理し,調査対象企業の特定を進め,質問票調査を完成させていく。大企業の経営戦略,事業の再構築と組織構造,組織改革に関する文献調査を行い,資料の収集に努めた。それらの資料を整理することにより,大企業の経営戦略,特に多角化戦略とそれを実施する組織構造についての問題点の明確化を行った。それらの文献研究を元に,日本企業の競争優位に関する研究成果をまとめた。それをもとに国内の経営学会や海外の経営学に関する国際学会で研究報告を行うことにより,国内ならびに海外の研究者と広く意見交換を行った。その結果,日本企業の基本的な競争優位を確認するとともに,同時に日本企業が抱える課題を,海外の企業との比較の観点から明らかにすることができた。日本企業の競争力の喪失が日本的経営の喪失によって起こっていることが明らかとなってきた。それらの研究成果を経営学論集に「日本企業の競争優位と経営資源論の発展」として公表した。また,2016年度は入手した統計資料を基にして,日本企業の組織構造と財務成果の関係を分析した。また日本企業の組織改革に大きな影響を与える企業制度,企業形態,コーポレートガバナンスの構造を明らかにするために,大株主の構造についてのデータを整理した。それらをもとに,質問票調査の準備を進めてきた。海外企業の経営者への直接のヒアリングは調整がうまくいかず実現できなかったが,海外の研究者を通して欧米企業の経営戦略と組織改革の情報を収集した。それによると欧米の企業はこれまで資本の論理に基づいて,事業の再構築を進めてきたが,日本的経営のよさを取り入れて事業活動に積極的にかかわるようになり,ペアレンティング優位を実現することが多くなっていることが明らかとなってきた。今後は単なる事業の組み換えではなく,ペアレンティング能力を生かしたマネジメントが必要となってくることが考えられる。これに関してさらに調査を進めていく予定である。基本的な文献調査を着実に行うことにより,日本企業の組織改革に関する問題点や課題が明らかとなってきた。海外企業の経営者との調整がうまくいかず,海外企業のデータの収集に課題を残しているが,代替的な情報源からの情報入手により,おおむね研究は順調に進んでいるといえる。企業の経営戦略、事業再構築と組織構造、組織改革に関する文献調査を行い、資料の収集に努めた。