hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北海道東部太平洋沿岸地域における先史・歴史時代の巨大地震津波と人との関わり

本研究の目的は,(1)北海道東部太平洋沿岸域において,先史・歴史時代に発生した異常な巨大地震津波について調査研究すること,(2)津波堆積物の分布や層序,年代を明らかにし,遺跡の年代と照らし合わせ,さらに,遺跡の分布範囲と津波堆積物の分布域との関係も検証するなどして,古地震津波と当時の人々との関係をさぐるものである.平成18年度の研究実勢の概要は以下のとおりである.(1)平成17年度に北海道東部太平洋沿岸域の根室地域(南部沼、別当賀、ガッカラ浜)で行った先史・歴史時代の巨大地震津波痕跡,すなわち「津波堆積物」の地質調査結果について室内分析作業を実施.同地域における過去5000年間の異常な巨大地震津波痕跡15層の存在を確認し,それらの分布範囲を明らかにした.また,同地域における縄文時代以降の遺跡の分布範囲との比較を行った.(2)北海道東部太平洋沿岸域の根室地域(南部沼、別当賀、ガッカラ浜)で採取した先史・歴史時代の津波堆積物を分析した結果、異常な規模の巨大津波の再来間隔は265年378年と見積もることができた.このことは、霧多布湿原や十勝海岸で明らかにされた約500年周期の異常な規模の巨大津波の再来間隔を上回るものであり、北方四島(南千島)側の波源・震源域の影響を受けている可能性が明らかとなった。(3)北海道東部太平洋沿岸域の釧路市春採湖において、化石珪藻遺骸と比較するための現世珪藻類を採取した。(4)既存論文を用いて,十勝根室における先史・歴史時代の津波堆積物の分布範囲と各時代の遺跡の分布範囲との比較を行った.また,考古分野や民族分野の研究者から,関連情報を収集した.これらによって得られたデータは,学会および学術印刷物等において発表すべく,追加調査や分析項目を増やし,現在準備を進めているところである.本研究の目的は,(1)北海道東部太平洋沿岸域において,先史・歴史時代に発生した異常な巨大地震津波について調査研究すること,(2)津波堆積物の分布や層序,年代を明らかにし,遺跡の年代と照らし合わせ,さらに,遺跡の分布範囲と津波堆積物の分布域との関係も検証するなどして,古地震津波と当時の人々との関係をさぐるものである.平成16年度の研究実勢の概要は以下のとおりである.(1)北海道東部太平洋沿岸域の厚岸町汐見川低地において,先史・歴史時代の巨大地震津波の痕跡,すなわち「津波堆積物」について地質調査を実施.同地域における過去3500年間の異常な巨大地震津波痕跡の存在を確認し,それらの分布範囲を明らかにした.また,同地域における縄文時代以降の遺跡の分布範囲との比較を行った.(2)北海道東部太平洋沿岸域の浜中町霧多布湿原においてボーリング調査を実施し,同地域における過去3500年間の異常な巨大地震津波痕跡の存在を確認した.(3)北海道東部太平洋沿岸域の釧路市春採湖の湖底堆積物を分析し,先史・歴史時代において重要な生活の場であった湖の水質が,巨大地震津波の侵入によってどのように変化していたかについて予察的なデータを得た.(4)既存論文を用いて,十勝根室における先史・歴史時代の津波堆積物の分布範囲と各時代の遺跡の分布範函との比較を行った.また,考古分野や民族分野の研究者から,関連情報を収集した.これらによって得られたデータは,学会および学術印刷物等において発表すべく,追加調査や分析項国を増やし,現在準備を進めているところである.本研究の目的は,(1)北海道東部太平洋沿岸域において,先史・歴史時代に発生した異常な巨大地震津波について調査研究すること,(2)津波堆積物の分布や層序,年代を明らかにし,遺跡の年代と照らし合わせ,さらに,遺跡の分布範囲と津波堆積物の分布域との関係も検証するなどして,古地震津波と当時の人々との関係をさぐるものである.平成17年度の研究実勢の概要は以下のとおりである.(1)北海道東部太平洋沿岸域の根室市太平洋沿岸域南部沼において,先史・歴史時代の巨大地震津波の痕跡,すなわち「津波堆積物」について地質調査を実施.同地域における過去5000年間の異常な巨大地震津波痕跡の存在を確認し,それらの分布範囲を明らかにした.また,同地域における縄文時代以降の遺跡の分布範囲との比較を行った.(2)根室市別当賀,同市ガッカラ浜においても,上記(1)と同様な調査を実施し,同地域における過去5000年間の異常な巨大地震津波痕跡の存在を確認し,それらの分布範囲を明らかにした.(3)北海道東部太平洋沿岸域の釧路市春採湖の湖底堆積物を分析し,先史・歴史時代において重要な生活の場であった湖の水質が,巨大地震津波の侵入によって劇的に変化していたことおよび同湖の過去1万年間の古環境を示すデータを得た.(4)既存論文を用いて,十勝根室における先史・歴史時代の津波堆積物の分布範囲と各時代の遺跡の分布範囲との比較を行った.また,考古分野や民族分野の研究者から,関連情報を収集した.これらによって得られたデータは,学会および学術印刷物等において発表すべく,追加調査や分析項目を増やし,現在準備を進めているところである.本研究の目的は,(1)北海道東部太平洋沿岸域において,先史・歴史時代に発生した異常な巨大地震津波について調査研究すること,

(2)津波堆積物の分布や層序,年代を明らかにし,遺跡の年代と照らし合わせ,さらに,遺跡の分布範囲と津波堆積物の分布域との関係も検証するなどして,古地震津波と当時の人々との関係をさぐるものである.平成18年度の研究実勢の概要は以下のとおりである.(1)平成17年度に北海道東部太平洋沿岸域の根室地域(南部沼、別当賀、ガッカラ浜)で行った先史・歴史時代の巨大地震津波痕跡,すなわち「津波堆積物」の地質調査結果について室内分析作業を実施.同地域における過去5000年間の異常な巨大地震津波痕跡15層の存在を確認し,それらの分布範囲を明らかにした.また,同地域における縄文時代以降の遺跡の分布範囲との比較を行った.(2)北海道東部太平洋沿岸域の根室地域(南部沼、別当賀、ガッカラ浜)で採取した先史・歴史時代の津波堆積物を分析した結果、異常な規模の巨大津波の再来間隔は265年378年と見積もることができた.このことは、霧多布湿原や十勝海岸で明らかにされた約500年周期の異常な規模の巨大津波の再来間隔を上回るものであり、北方四島(南千島)側の波源・震源域の影響を受けている可能性が明らかとなった。(3)北海道東部太平洋沿岸域の釧路市春採湖において、化石珪藻遺骸と比較するための現世珪藻類を採取した。(4)既存論文を用いて,十勝根室における先史・歴史時代の津波堆積物の分布範囲と各時代の遺跡の分布範囲との比較を行った.また,考古分野や民族分野の研究者から,関連情報を収集した.これらによって得られたデータは,学会および学術印刷物等において発表すべく,追加調査や分析項目を増やし,現在準備を進めているところである.
磁気アルキメデス浮上法を用いた擬似無重力状態における結晶成長過程の研究

近年比較的容易に得られるようになった10T級の強く急峻な磁場勾配の下では、これまで非磁性と考えられてきた反・常磁性の物質に対しても大きな磁気力が作用する。普及型の10T超伝導磁石でも、10気圧程度の高酸素圧環境下では水の浮上が可能であること(磁気アルキメデス浮上)が研究代表者らのグループにより見出されており、本研究ではこの磁気アルキメデス浮上法を用いて自由表面を有する液体からの結晶成長を評価する事を目的としている。これまでに強磁場中という使用環境も考慮し、アルキメデス浮上中の液滴観測システムの構築を行ない、さらに、試料空間の温度コントロール機構を試作した。これらを利用して、硝酸アンモニウム、硫酸マグネシウム、塩化アンモニウムなどの無機塩、リゾチームやNPPなどの有機物に関し磁気的浮上状態からの再結晶過程を観測した。その結果、磁気浮上により無容器でのプロセスとなったことに起因して、物質によって程度の差はあるものの、核形成が起こりにくいために再結晶に必要となるか飽和度が上昇する事、揮発性の高い溶媒の場合には、表面からの蒸発により析出が誘起されるケースがあることが明らかとなった。また、磁気浮上状態、あるいは磁場勾配下でのプロセスである事に起因して、溶液と析出した結晶の密度及び磁化率の差により、析出した結晶の安定位置が決まるため、結晶の沈降が起こる事が明らかとなった。結晶の析出が浮上液滴の表面近傍で起こった場合、それがしばらくその位置に表面張力で保持される現象も観察されており、その詳細な挙動に関しては、析出結晶の方向性も含め、今後、さらなる評価・解析が必要になると考えられる。これらの結果は、今後、磁気浮上、あるいは、微小重力環境などにおける無容器結晶成長を検討してゆく上で有益な知見であると考えられる。磁気アルキメデス浮上では、超伝導磁石のボア内に耐圧容器を挿入する必要があり、内部の浮上液滴の観測には専用の観測装置を用意する必要がある。本研究では、まず、強磁場中という使用環境も考慮し、CCDカメラや照明ステージを組み合わせて浮上液滴の観測システムの構築を行なった。また、温度変化による無機電解質水溶液からの再結晶過程の評価を目的として、温度コントロール機構を作製した。外部からの観測を阻害せず、ボア中の観測スペースをできる限り占有しないために現状では限定的であるが、ある程度のコントロールが可能になった。これらのシステムを利用して、硝酸アンモニウム、硫酸マグネシウム、リゾチームなどの再結晶過程を観測した。溶液は浮上状態に置かれ、自由表面を有するので、核形成が起こりにくく、高い過飽和状態が実現する事が観測された。また、溶液と析出結晶の磁化率及び密度の差による析出結晶の沈降も観測された。沈降した結晶は、溶液の表面張力のために落下する事は無かった。これらの事は磁気浮上に特徴的な現象であり、溶媒・溶質の組み合わせや過飽和度などの変化により変化する事が予想される。次年度はさらに詳細な観測・解析を行なう。
ヒト免疫不全ウイルスの不完全粒子産生クローン細胞の分離と免疫学的応用

現在のHIV研究で最も重要な課題は、無症状キャリア(AC)期におけるエイズ発症予防法の確立である。この為には、HIV持続感染機構及びエイズ発症機構を解明することが前提課題となる。私達は、MTー4細胞へのHIV感染系を用いることにより、完全なHIVによる初感染を受けた細胞は破壊されるが、生き残る細胞は変異を起こしたHIV遺伝子を持っており、従って感染性を持たない不完全HIV粒子を産生していることを見出した。また、この不完全HIV粒子産生細胞は、完全な感染性HIV粒子による重感染を受けても細胞傷害が現れなかった。しかし、重感染後の細胞は感染性HIV粒子の産生細胞に変わっていることを見出した。そこで、各種変異HIV(京大・ウイルス研・足立昭夫博士より分与)をM10(MTー4のクローン細胞)に感染したところ、vif及びvpu変異HIV感染では、細胞傷害後一部の細胞が生き残り、HIVDNA及びHIV蛋白が認められる持続感染細胞となった。一方、gag(p18及びp15)及びpo1(prot.及びendo.)の一定領域の変異HIV感染では細胞傷害が認められず、HIVDNAは認められるがHIV蛋白の発現が認められない細胞となった。試みた他の変異HIVでは、wild-type HIVと同様に完全に細胞を破壊するものと、細胞傷害を示さず感染も成立しないものがあった。また、重感染後の細胞からの感染性HIV粒子産生機構を明らかにする為、重感染前後の細胞内HIVDNA構造の差異を検討し、重感染前後のHIVDNA間で、Lー2クローン細胞ではcomplementation、Hー7クローン細胞ではrecombinationが起こっていることを示唆する結果を得た。以上、HIV感染ヒトのACは変異HIVにより持続感染している時期、更にエイズ発症はこれらの各種変異HIV間の重感染を起こす時期とも考えられ、今後ACエイズ発症期の感染細胞内のHIVDNA(上記変異領域)構造を解析し、生体内のHIV持続感染及びエイズ発症機構を検討したい。
レーザー誘起細胞内分子秩序化による神経活動ダイナミクスの制御

本研究では、集光レーザービームの局所力学摂動により神経細胞に局在するタンパク質分子を能動的に操作し、摂動に伴い過渡的に応答する細胞内分子秩序形成、さらには分子秩序化により誘発される神経活動の時空間ダイナミクスを明らかにする。レーザー誘起細胞内分子秩序化により、神経細胞シナプス結合部位の分子動態の集合操作や細胞内イオン濃度を操作する技術を開発することにより、神経細胞ネットワークにおける神経活動ダイナミクスの制御を実証する。本年度は、細胞摂動用レーザー光源であるフェムト秒レーザーを任意の位置で照射可能とするため、現有の顕微鏡システムに空間光位相変調器を導入し、顕微蛍光解析システムを改良した。ラット海馬由来培養神経細胞のシナプス部位に局在するAMPA型グルタミン酸受容体分子を対象とし、光ピンセット用近赤外レーザー照射により量子ドットで標識したAMPA受容体の分子運動が遅くなることを示し、レーザー照射に伴う分子秩序化の可能性が示唆された。光ピンセット用波長1064 nmのレーザーに加えて、捕捉対象分子に吸収のある弱いレーザー光を同時に照射することにより、細胞表面分子を高効率に捕捉する手法の検討も開始した。さらに、細胞摂動用の集光フェムト秒レーザー照射に伴う神経細胞の光刺激過程の蛍光解析のため、フェムト秒レーザーの短時間照射に伴い外液である蛍光色素溶液が細胞内に流入する過程を解析し、レーザー照射後において細胞膜の修復を示唆する結果を得た。本年度の研究実施計画に基づいて研究が遂行され、細胞摂動用レーザー光源を組み込んだ顕微蛍光解析システムを改良した。蛍光分子や対象分子の最適化を行い、集光レーザー摂動に伴う神経細胞の分子秩序化過程の蛍光解析により、細胞表面分子の分子動態が遅くなる知見を得た。以上の成果から、本年度は研究計画に沿って順調に研究が進展したと判断した。これまでに得られた知見を基にして、レーザー誘起細胞内分子秩序化過程の顕微蛍光解析を引き続き行う。神経シナプス部位において蛍光標識した受容体分子や小胞等を対象として、レーザー集光領域における分子集合ダイナミクスの解析を進める。また、顕微蛍光測定に加えて電気生理計測を行うことにより、レーザー誘起細胞内分子秩序化に伴う単一神経細胞の神経活動変化についての検証を開始する。さらに、細胞摂動用レーザーを任意の位置に集光し、特定の細胞を刺激して得られる神経細胞ネットワークの活動特性を明らかにする。
臓器保護指向型鎮静法の開発：デクスメデトミジンの心保護作用

心臓血管手術などの大侵襲手術の術後管理や敗血症などの急性期重症患者管理では人工呼吸管理が必須であり、人工呼吸中の鎮静による低血圧や臓器灌流障害を契機とする多臓器不全が問題となっている。鎮静薬や鎮静法の選択は臓器保護の視点から取り組む必要があり、虚血耐性の増強効果が発揮される抗虚血効果の高い鎮静薬・鎮静法が望ましい。デクスメデトミジンはアドレナリンα2受容体に選択性が高い新しい鎮静薬であるが、その臓器保護作用はいまだ十分には解明されていない。デクスメデトミジンの心保護作用を明らかにするために、心筋虚血の前後でデクスメデトミジンを投与し、そのコンディショニング効果が気絶心筋の回復に与える影響とその細胞内機序を検討する。ブタを用いて左前下行枝の15分間閉塞および90分間の再灌流による気絶心筋を作製し、デクスメデトミジンが気絶心筋の回復に与える影響とその細胞内機序としてのPI3K/Akt、HIF-1α、caspase-3の関与を検討する。デクスメデトミジンは虚血前および再灌流時に投与する。左室収縮機能の指標として心筋に埋め込んだ超音波クリスタルを用いた局所心筋短縮率を用いる。心保護作用の細胞内機序を解明するために、細胞内シグナル伝達に関わるメディエーターの阻害薬を用い、さらにWestern blot法で心筋組織のタンパク発現を評価する。実験群は1デクスメデトミジン虚血前投与群、2デクスメデトミジン虚血前投与+PI3K/Akt阻害薬群、3対照群、4再灌流直前細胞採取群、5デクスメデトミジン再灌流時投与群、6デクスメデトミジン再灌流時投与+PI3K/Akt阻害薬群の6群で検討する。実験2として,デクスメデトミジンがAkt、HIF-1α、caspase-3の発現に与える影響を、4再灌流直前細胞採取群、5デクスメデトミジン再灌流時投与群、6デクスメデトミジン再灌流時投与+PI3K/Akt阻害薬群で検討した。デクスメデトミジンの虚血全投与および再灌流時投与によりAkt、HIF-1α、caspase-3の発現が増加する傾向にあった。また、PI3K/Akt阻害薬によりこれらのタンパク発現は抑制される傾向にあった。各群の頭数が6頭程度にとどまっているため、十分な統計学的検定を実施できていないが、全体の経口としては仮説に沿う結果が得られており、ほぼ予定通りの進捗状況であると考える。実験動物の数を増やして平成29年度および平成30年度の目標を達成する。続いて実験3として、デクスメデトミジン再灌流時投与が高血糖状態の気絶心筋に与える影響とPI3K/Aktの関与を実験1と同様な手法で検討する。研究の進捗が芳しくなく予定通りの進行が得られず、期間内に全ての実験を終えられない場合には、実験1、2を優先して研究を全うする。実験1として,デクスメデトミジン虚血前投与が気絶心筋の回復に与える影響とPI3K/Aktの関与を、1デクスメデトミジン虚血前投与群、2デクスメデトミジン虚血前投与+PI3K/Akt阻害薬群、3対照群で検討した。デクスメデトミジンの虚血全投与により気絶心筋の回復が促進される傾向にあったが、PI3K/Akt阻害薬の前処置によりデクスメデトミジンの心保護効果は減弱した。

各群の頭数が8頭にとどまっているが、統計学的検定では仮説に沿う結果が得られており、ほぼ予定通りの進捗状況であると考える。心臓血管手術などの大侵襲手術の術後管理や敗血症などの急性期重症患者管理では人工呼吸管理が必須であり、人工呼吸中の鎮静による低血圧や臓器灌流障害を契機とする多臓器不全が問題となっている。鎮静薬や鎮静法の選択は臓器保護の視点から取り組む必要があり、虚血耐性の増強効果が発揮される抗虚血効果の高い鎮静薬・鎮静法が望ましい。デクスメデトミジンはアドレナリンα2受容体に選択性が高い新しい鎮静薬であるが、その臓器保護作用はいまだ十分には解明されていない。デクスメデトミジンの心保護作用を明らかにするために、心筋虚血の前後でデクスメデトミジンを投与し、そのコンディショニング効果が気絶心筋の回復に与える影響とその細胞内機序を検討する。ブタを用いて左前下行枝の15分間閉塞および90分間の再灌流による気絶心筋を作製し、デクスメデトミジンが気絶心筋の回復に与える影響とその細胞内機序としてのPI3K/Akt、HIF-1α、caspase-3の関与を検討する。デクスメデトミジンは虚血前および再灌流時に投与する。左室収縮機能の指標として心筋に埋め込んだ超音波クリスタルを用いた局所心筋短縮率を用いる。心保護作用の細胞内機序を解明するために、細胞内シグナル伝達に関わるメディエーターの阻害薬を用い、さらにWestern blot法で心筋組織のタンパク発現を評価する。実験群は1デクスメデトミジン虚血前投与群、2デクスメデトミジン虚血前投与+PI3K/Akt阻害薬群、3対照群、4再灌流直前細胞採取群、5デクスメデトミジン再灌流時投与群、6デクスメデトミジン再灌流時投与+PI3K/Akt阻害薬群の6群で検討する。実験2として,デクスメデトミジンがAkt、HIF-1α、caspase-3の発現に与える影響を、4再灌流直前細胞採取群、5デクスメデトミジン再灌流時投与群、6デクスメデトミジン再灌流時投与+PI3K/Akt阻害薬群で検討した。デクスメデトミジンの虚血全投与および再灌流時投与によりAkt、HIF-1α、caspase-3の発現が増加する傾向にあった。また、PI3K/Akt阻害薬によりこれらのタンパク発現は抑制される傾向にあった。各群の頭数が6頭程度にとどまっているため、十分な統計学的検定を実施できていないが、全体の経口としては仮説に沿う結果が得られており、ほぼ予定通りの進捗状況であると考える。実験動物の数を増やして平成29年度の目標を達成する。続いて実験2として、デクスメデトミジンがAkt、HIF-1α、caspase-3の発現に与える影響を、Western blot法により検討する。さらに実験3として、デクスメデトミジン再灌流時投与が気絶心筋に与える影響とPI3K/Aktの関与を、PI3K/Akt阻害薬であるLY294002を用いて検討する。研究の進捗が芳しくなく予定通りの進行が得られず、期間内に全ての実験を終えられない場合には、実験1、2を優先して研究を全うする。実験動物の数を増やして平成29年度および平成30年度の目標を達成する。続いて実験3として、デクスメデトミジン再灌流時投与が高血糖状態の気絶心筋に与える影響とPI3K/Aktの関与を実験1と同様な手法で検討する。実験に用いた動物数が予定より少なかったため、動物購入および飼育費が少額となった。翌年度の実験動物の購入・飼育費に充てる予定。計画的に予算を執行したが、わずかに2,697円が残った。残金は次年度の動物購入費に繰り入れたい。
形態統語論と音声学からみた東南アジア諸語における情報構造の類型論

研究第2年度は,初年度来入手した談話の情報構造や主題と結束性の研究に関する個別言語および通言語的研究の文献の検討を行いつつ,情報構造に関する共通の調査票を充実させた。またタイ語,タガログ語,ラオ語,カンボジア語について自然会話,録音・録画の文字起こしによる話し言葉コーパスの整備を進めた。さらにコーパスとともに対面調査で得られた資料の分析を行った。カンボジア語では書き下ろしエッセイを基にした書き言葉コーパスの作成と分析も行っている。情報構造を表現するための手段としては,文末助詞,文中の接続詞(リンカー),主題マーカーなど機能辞のほか,主題化,倒置,焦点化などの統語的操作に加え,ピッチパターン,イントネーションが挙げられる。このうちどのような手段を主に用いるかには,言語の特性に応じて,また地域によって傾向が認められた。本研究が対象とする東南アジア地域のうち,島嶼部は機能辞や音声現象が,大陸部は主題化,焦点化などの統語現象が共通の調査項目となる。また文末助詞の使い分けは両地域に共通する。そこで,タガログ語とベトナム語では音声と文末助詞を,インドネシア語,スンダ語では音声と主題マーカーを,ラオ語では主題化のうち時に関する分析を,タイ語およびカンボジア語語では主題化と焦点化を中心に分析を行った。このほか,音声分析班では,複数のピッチ曲線の全体的な推移を直接比較できるSmoothing-Spline ANOVAに関する基礎研究を進めた。タイ語では初年度に計画したテレビ番組のコーパス化について制作局の許諾を得ることができた。平成30年度は研究開始の第2年度にあたるため,昨年度来購入した参考図書の内容を精査し,試作した共通の調査票の充実に努めた。同調査法を用いての調査の共通テーマは,情報構造に関わる形態統語現象および音声現象である。昨年度までに収集した個別言語のデータ分析結果を出発点として,共通の調査票の試作と充実を図った。データの充実を図るため,個別の言語について,会話録音および小説,物語などの書き言葉の文字化によりコーパス作成を引き続いて進め,コーパスデータを用いての予備的な分析を行った。これらの研究は,代表者,分担者が国内における研究に加え,海外での調査によって行ったが,調査の実施の際も特段の障害はなかった。タイ語のテレビ番組のコーパス化については,前年度に引き続いての交渉の結果,無事に制作局の許諾を得ることができた。このように年度当初に計画をした項目すべてにわたり,順調な研究の伸展が見られたため,おおむね順調と自己評価した。今年度も,研究の順調な伸展が見込まれるので,当初計画通りに研究を推進する予定である。ただし,東南アジア地域に時折見られる政治情勢の変化によっては,海外の共同研究者との間の組織的な共同研究体制に乱れが生じる可能性がないわけではない。その場合でも,現地でのデータの蓄積があれば,海外から共同研究者を招へいして日本で研究を進めることも可能である。そのため,これまでの共同研究の実績による海外との連絡をいっそう密にして研究を推進することを心がけたい。本年度は研究の初年度に当たるため,研究課題の遂行に必要なパソコン,録音機器などの備品を購入した。また,談話の情報構造や主題と結束性の研究に関する各個別言語の専門書,通言語的類型研究の専門書などの参考図書を購入し,先行研究についての分析を行った。分担者全てに共通する作業としては,情報構造に関する基礎的研究を行い,調査票の作成に取り組んだ。情報構造の分析に関わる主な調査項目としては,文末助詞,文中の接続詞(リンカー),文頭のトピックマーカーなどの不変化詞といった形態統語的機能辞のほか,倒置,焦点化に関わる統語現象,さらにピッチパターン,イントネーションなどの音声現象といった多様な調査項目が共通テーマとして挙げられる。分担者の担当する個別の言語については,それぞれ現地での調査を行うとともに,書記資料を中心としてコーパスデータの作成およびコーパスの構築を行った。タガログ語については,文末助詞と情報構造の関わりについて研究を推進し,その成果が東南アジア言語学会での口頭発表に採用された。インドネシア語およびスンダ語の情報構造について,言語資料を収集しつつ分析を進めた。スンダ語についてはトピックマーカーを含む句のピッチパターンの分析を進め,その成果を国際シンポジウムで発表した。カンボジア語,ラオス語,タイ語,ビルマ語については,例文検索用コーパスを作るためのテキストの執筆,書記資料,会話資料などのコーパスデータ化を進め,予備的な分析を行った。音声学の分野では,予備的な研究として,上海語の音声データを利用して,大量の音声データからプロソディー単位を確定する分析手法を開発し,日本言語学会で発表した。タガログ語に関して,情報構造とイントネーションに関する実験的研究を行い,その成果が論文集の一章として出版されることが決定した。平成29年度は研究開始の初年度にあたるため,研究・調査と調査結果の分析に必要な備品や参考図書のうち,主要なものを購入した。また当初計画に従い,情報構造に関わる形態統語現象および音声現象について,個別言語のデータ分析結果を基にして,共通の調査票の試作を行った。さらに個別の言語について,会話録音および小説,物語などの書き言葉の文字化によりコーパス作成を行い,コーパスデータを用いての予備的な分析を行った。これら研究実施に当たっては,代表者,分担者が海外調査により行った。このように初年度に計画をした項目すべてにわたり,順調な研究の伸展が見られたため,おおむね順調と自己評価した。

研究第2年度は,初年度来入手した談話の情報構造や主題と結束性の研究に関する個別言語および通言語的研究の文献の検討を行いつつ,情報構造に関する共通の調査票を充実させた。またタイ語,タガログ語,ラオ語,カンボジア語について自然会話,録音・録画の文字起こしによる話し言葉コーパスの整備を進めた。さらにコーパスとともに対面調査で得られた資料の分析を行った。カンボジア語では書き下ろしエッセイを基にした書き言葉コーパスの作成と分析も行っている。情報構造を表現するための手段としては,文末助詞,文中の接続詞(リンカー),主題マーカーなど機能辞のほか,主題化,倒置,焦点化などの統語的操作に加え,ピッチパターン,イントネーションが挙げられる。このうちどのような手段を主に用いるかには,言語の特性に応じて,また地域によって傾向が認められた。本研究が対象とする東南アジア地域のうち,島嶼部は機能辞や音声現象が,大陸部は主題化,焦点化などの統語現象が共通の調査項目となる。また文末助詞の使い分けは両地域に共通する。そこで,タガログ語とベトナム語では音声と文末助詞を,インドネシア語,スンダ語では音声と主題マーカーを,ラオ語では主題化のうち時に関する分析を,タイ語およびカンボジア語語では主題化と焦点化を中心に分析を行った。このほか,音声分析班では,複数のピッチ曲線の全体的な推移を直接比較できるSmoothing-Spline ANOVAに関する基礎研究を進めた。タイ語では初年度に計画したテレビ番組のコーパス化について制作局の許諾を得ることができた。平成30年度は研究開始の第2年度にあたるため,昨年度来購入した参考図書の内容を精査し,試作した共通の調査票の充実に努めた。同調査法を用いての調査の共通テーマは,情報構造に関わる形態統語現象および音声現象である。昨年度までに収集した個別言語のデータ分析結果を出発点として,共通の調査票の試作と充実を図った。データの充実を図るため,個別の言語について,会話録音および小説,物語などの書き言葉の文字化によりコーパス作成を引き続いて進め,コーパスデータを用いての予備的な分析を行った。これらの研究は,代表者,分担者が国内における研究に加え,海外での調査によって行ったが,調査の実施の際も特段の障害はなかった。タイ語のテレビ番組のコーパス化については,前年度に引き続いての交渉の結果,無事に制作局の許諾を得ることができた。このように年度当初に計画をした項目すべてにわたり,順調な研究の伸展が見られたため,おおむね順調と自己評価した。第2年度以降も,研究の順調な伸展が見込まれるので,当初計画通りに研究を推進する予定である。ただし,東南アジア地域に時折見られる政治情勢の変化によっては,海外の共同研究者との間の組織的な共同研究体制に乱れが生じる可能性がないわけではない。その場合でも,現地でのデータの蓄積があれば,海外から共同研究者を招へいして日本で研究を進めることも可能である。そのため,これまでの共同研究の実績による海外との連絡をいっそう密にして研究を推進することを心がけたい。今年度も,研究の順調な伸展が見込まれるので,当初計画通りに研究を推進する予定である。
塩化ビニル系建築廃材を用いたリサイクルシートの配合設計に関する研究

本研究は塩化ビニル系建築廃材から得られる再生粉体を用いてリサイクルシートの作成を可能とし,リサイクルシートの基礎的な物性及び耐久性を明らかとした。そして,このリサイクルシートの最終的な用途に防水シートを想定し,実環境を想定とした促進暴露試験を行うことで,リサイクルシートの長期的な耐久性を実験的に明らかにした。また,これらの実験結果からリサイクルシートの耐久性向上のためリサイクルシートの複層化にかかわる製造方法を提案した。本年度は,主として単体の廃材由来の再生塩ビ粉体種類が再生樹脂シートの品質に及ぼす影響を把握することを目的に,タイルカーペット,長尺シート,壁紙防水シートの4種類の塩ビ廃材由来の再生塩ビ粉体について,ヴァージン材の混入率(0,20,40,60,80,100%)を実験因子とした再生樹脂シート試験体を作製して強度・伸び率および耐久性試験を実施した。耐久性試験は,特に加熱劣化および紫外線劣化による影響を中心とした実験を行った。また,配合設計の基礎資料として,塩ビ樹脂,可塑剤および炭酸カルシウムなどの組成分析が必要となるため,塩ビ建材製造者からMSDS(化学物質等安全データシート)を取り寄せ,各種建材種類ごとにまとめた。さらに,シート複合化による品質改善を目的に,複合シートの試作して,加熱プレス圧力およびその温度など,本手法において必要となる基礎データを得た。本年度の実験結果から得られた成果をまとめると以下のとおりである。・塩ビ廃材種類ごとに再生樹脂シートの原料として,JIS規格の品質を満たす配合割合は異なるが,おおむねリサイクル率4060%程度である。・再生樹脂シートの品質は,加熱期間の増加に伴い,質量減少量は増加し,引張強さ比は向上,伸び率比は低下する傾向がある。・その原因として,再生樹脂シートの組成成分の一つである可塑剤の減少が強く影響したためと考えられ,その可塑剤の減少量により品質の予測が可能と考えられる。・しかし,今回の研究では,再生樹脂シートの劣化傾向が微少であり,明確な傾向の把握には至らなかった。そこで今後の課題として,加熱促進期間を大幅に伸ばし,品質への明確な劣化傾向の把握が必要である。本年度は,大きく分けて2つのテーマについて実験検討を行った。一つは,再生樹脂シートの品質のなかでも課題となる耐久性に関するものである。耐久性の把握と品質向上を目的に,タイルカーペット,壁紙,防水シートの3種類の塩ビ廃材由来の再生塩ビ粉体について,ヴァージン材の混入率(0,20,40,60,80,100%)を実験因子とし,再生樹脂シート試験体を作製して,促進劣化処理(熱劣化および耐候性試験)を行い,その後の強度・伸び率を測定した。もう一つは,最終目的である製品化を目指し,再生樹脂シートの積層化について,基礎的な実験を行った。本年度は,積層化にあたり,プレス機の温度,圧力およびそれらの時間を変動因子として,複合シートを作製し,引張り強度および伸び率を測定することで,最適な製造方法を求めた。その製造方法を利用し,ヴァージン材と再生塩ビ粉体の配合比率および再生塩ビ粉体の種類を変動させて,複合シートを作製したものの品質確認実験を行った。本年度の実験検討の結果から得られた成果をまとめると以下のとおりである。本年度は,最終目的である製品化を目指し,再生樹脂シートの積層化について実験・検討を行った。再生樹脂シートおよびヴァージンシートに繊維補強シートを組み合わせた積層構造の製品試作を行った。まず,製品試作に必要な積層化方法として,プレス機の温度,圧力およびそれらの時間を変動因子として,繊維補強複合シートを作製し,引張り強度および伸び率を測定することで,最適な製造方法を求めた。また,その製造方法を利用し,ヴァージン材と再生塩ビ粉体の配合比率および再生塩ビ粉体の種類を変動させて,品質確認実験を行った。また,再生樹脂シートの耐久性に関する3年間の実験結果をとりまとめ,塩ビ廃材の種類およびリサイクル率が耐久性に及ぼす影響について分析を行った。1)積層構造化における複層シート接着の適切な条件は,温度110°C,圧力3N/ cm2,時間5分であった。

2)この条件のもとシートの複層化を行ったところ,単層シートと同等の引張強さと伸び率が,ほとんどの水準で確認できた。3)ただし,繊維シートがある場合は,無い場合に比べてシート間に空気層が存在することがあり,そのときには品質が低下する可能性も確認できた。4)繊維樹脂シートの複層化に向けて,空気の巻き込み防止など,製造方法に改善の余地がある。5)3年間の実験結果をまとめ,塩ビ廃材の種類およびリサイクル率が耐久性に及ぼす影響を塩ビポリマー,可塑剤,充填材の3つの成分比率から求める方法を提案した。これらの事から,廃塩ビ建材の種類に応じた再生樹脂シートのリサイクルが可能となり,ひいては混合廃棄物の削減に資する技術開発が行えた。ただし,複層化や経年劣化した廃材のリサイクル手法についてはさらなる検討が必要である。再生塩ビ粉体の種類やシートの配合が再生樹脂シートの品質に及ぼす影響は,当初の予定通り,強度物性だけでなく耐久性も含めて明らかになっており,順調に進展している。複合化については,繊維補強した場合の最適な製造方法を求める点で課題もあるが,次年度に解決する目途はついている。24年度が最終年度であるため、記入しない。再生樹脂シートの耐久性に及ぼす各種要因の影響を明らかにしたデータを取得できたことから,次に耐久性を確保するための配合設計方法について検討を進める。これまでに得られた配合のなかから,所要の品質を有し,かつリサイクル率の高い再生樹脂シートについて,シートの厚みを具体的な製品と同様にして,性能評価を実施する。また,製品化に際しては,樹脂シートを積層構造とすることで,耐久性をはじめとした品質向上を図る。今後は,ヴァージンシートと再生樹脂シートを積層加工した製品シートを作製し,その性能評価を行い,そのデータを学会等で公表することで,関連業界に周知し,研究推進していく。
肝線維化の制御による肝発癌抑制方法の開発

慢性肝疾患は適切な治療を行わなければ経過中線維化が進行する、今回慢性C型肝炎の肝組織とマウス支援課炭素モデルの肝組織を使ってヒトとマウス共通して肝線維化に関係するマイクロRNAを同定した。これらのマイクロRNAは肝線維化に関係するprocollagen alpha-1の発現を誘導した。また年齢が進み長期にわたるHCV感染では発癌率が亢進するが、60歳を境に発癌に関与するマイクロRNAが異なっていることを示した。研究の成果(1)肝線維化に関係したマイクロRNAの同定慢性C型肝炎患者105例を用いて線維化の程度別に肝組織中マイクロRNA発現プロファイルを作成した。その結果線維化の程度に応じて発現の変化するマイクロRNAを得た。ヒト肝組織のデータを検証するためにマウス慢性肝疾患モデルを用い線維化を四塩化炭素で誘導した際に見られる、マイクロRNAの変化を解析した。ヒトとマウス共通して線維化のステージが進行するにつれて、発現が亢進するマイクロRNAを4種得た(miR-199a、miR-199a*、miR-200a、miR-200b)。この4種のマイクロRNAはヒト肝星細胞株に過剰発現した所、線維化に関係する遺伝子(procollagen α1、MMP13、TIMP1)の発現を亢進させた。肝線維化刺激を起こす代表的な物質のTGFαを肝星細胞株に投与した所、同様に肝線維化関連遺伝子の発現亢進が得られたため、miR-199a、miR-199a*、miR-200a、miR-200bは種を超えて肝線維化を制御するマイクロRNAであると考えられた。(2)肝細胞癌の組織学的悪性度別のマイクロRNA肝細胞癌(HCV由来)の患者73例を用いて組織学的悪性度に関係するマイクロRNAを同定した。このマイクロRNAの発現は生存率には影響しなかったが、再発度には差が見られた。今度の目標線維化の亢進によって発癌ポテンシャルは上昇する。その際に見られるマイクロRNAの発現の変化との関係を明らかにし、線維化抑制効果のある遺伝子を同定する。また癌の悪性度は細胞の増殖能、進展能に関係する。このような細胞の能力に影響する遺伝子の同定を試みる。(1)慢性肝疾患の制御による肝発癌予防。慢性ウイルス性肝疾患の肝組織より抽出したRNAを用いてマイクロRNAの発現をインターフェロン応答別、肝線維化の進展別にカタログ化した(BMC Med Genet 2010, PLoS ONE 2011)。インターフェロン関連遺伝子を網羅的に発現解析するために、マイクロアレイを作成し、インターフェロン応答別にインターフェロン関連遺伝子をカタログ化した(PLoS ONE 2011)。薬剤応答におけるマイクロRNA-インターフェロン関連遺伝子の対応をin silico解析によって標的遺伝子を同定した。感染肝細胞が肝線維化の主たる役割を行う肝星細胞をどのように活性化するのを明らかにするために、信号伝達経路として注目されているエクソソーム中のマイクロRNA解析を行った。慢性C型肝炎の血清エクソソーム64例と正常肝25例の解析で、HCV感染に関係するエクソソーム中のマイクロRNAを明らかにし、信号伝達に対する影響を解析する。(2)肝発癌メカニズムの解明を基にした新規肝癌治療方法の開発。外科的に切除した肝細胞癌110例より肝癌組織RNAを用いて組織学的分化度別のマイクロRNA発現プロファイルを解析し、組織学的分化度に応じたマイクロRNA発現パターンを明らかにした。その中の一つのマイクロRNAを対象に標的遺伝子を同定し、マイクロRNAと標的遺伝子の機能解析を行った。さらに今回標的にしたマイクロRNAは切除後の再発期間と相関する事を明らかにした(p<0.05)(投稿中)。研究の成果(1)肝線維化に関係したマイクロRNA(miRNA)の同定慢性C型肝炎患者105例を用いて線維化の程度別に肝組織中マイクロRNA発現プロファイルを作成した。また四塩化炭素投与にてマウス慢性肝疾患モデルを作成し、肝線維化に関与したmiRNAを同定した。これらの情報から肝線維化の進行に応じて発現の亢進しているmiRNAを10種、低下しているmiRNAを10種選択し、肝星細胞株のLX-2に強制発現を行った。線維化の影響はLX-2の細胞増殖能、線維化に関係する遺伝子発現能(procollagen alpha-1、platelet derived growth factor receptor beta、tumor necrosis factor beta)を解析した。細胞増殖能はどのmiRNAを過剰発現しても有意差を持つものは見られなかったが、遺伝子発現はmiR-AとmiR-Bにて亢進しており、miR-C、miR-D、miR-Eでは抑制されていた。以上よりこれら5種のmiRNAをマウス肝線維化モデルに投与し肝線維化への影響を観察する。

(2)肝細胞癌の組織学的悪性度別のマイクロRNA肝細胞癌(HCV由来)の患者73例を用いて組織学的悪性度に関係するマイクロRNAを同定した。このマイクロRNAの発現は生存率には影響しなかったが、再発度には差が見られた。また発癌年齢を60歳未満と60歳以上に分けたところ発癌に関係しているmiRNAが異なっており、年齢別に発癌のメカニズムが変わっていることが示唆された。(1)慢性肝疾患の制御による肝発癌予防。インターフェロン応答や肝線維化の程度を診断する新規バイオマーカーの作成を試みる事に対し、薬剤応答に関係するマイクロRNAとその標的遺伝子を明らかにした事、肝組織ではなく、簡便に採取できる血液中のエクソソームを解析対象とし、ウイルス感染に応じたエクソソーム中のマイクロRNA発現プロファイルを作成した。このことは新たなバイオマーカーとして有用であり、エクソソームは細胞特異的に情報伝達を行うために、エクソソーム表面に抗原を表出する事で、ドラッグデリバリーの特異性を高める事が出来、疾患の表現系に応じたマイクロRNAを入れる事によって、新規遺伝子治療として期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。エクソソーム中のマイクロRNA発現プロファイルは慢性肝疾患の病期に対応する。病理組織情報なしで、慢性肝疾患の病態を評価するバイオマーカーとして有用である。今後解析数を増やし、解析アルゴリズムを開発し、臨床的に有用であるバイオマーカーを作成する。(2)肝発癌メカニズムの解明を基にした新規肝癌治療方法の開発。適切なマイクロRNAを導入する事によってin vitro実験で肝細胞癌組織の分化誘導を行ない、新規肝細胞癌制御方法を開発する。
脂質代謝を標的にした膵癌新規治療法へのアプローチ

本研究では、脂質代謝を標的とした膵癌治療の新規開発を目的として、脂肪酸合成阻害剤、コレステロール合成阻害剤、PPARα作動薬およびPPARγ作動薬を用いて各種検討を行った。膵癌細胞株にはMiapaca-2、PANC1、AsPC1およびBxPC3を用いた。その結果、阻害剤の中でも特に、脂肪酸合成阻害剤(TOFA、セルレニン、イルガサン)に強いアポトーシス誘導および増速抑制効果が見られた。しかし、PANC1に対してのみいずれの阻害剤も効果を示さなかった。これらの結果は、1部の膵癌細胞種に対して脂質代謝阻害が有効な治療法であることを示唆している。本課題では、膵癌細胞に対する脂質代謝阻害剤の抗癌効果を網羅的に評価し、膵癌細胞における脂質代謝メカニズムを明らかにすることで、膵癌治療における新たな治療標的を同定し臨床への応用を目指すことを目的として研究を行った。脂質代謝阻害剤には、1脂肪酸合成阻害剤として、脂肪酸合成酵素阻害剤(セルレニン、イルガサン)およびAcetyl-CoA carboxylase(ACC)阻害剤(TOFA)、2PPAR作動薬として、PPARα作動薬(ベザフィブラート、フェノフィブラート)およびPPARγ作動薬(ロシグリタゾン、トログリタゾン)、3コレステロール合成阻害剤として、HMG-CoA還元酵素阻害剤(シンバスタチン、プラバスタチン)、4中性脂肪合成阻害剤として、Diacylglycerol acyltransferase-1(DGAT1)阻害剤(A922500)を用いた。また、ヒト膵癌細胞株にはMia-Paca2およびPANC1を用いた。細胞増殖におよぼす各阻害剤の影響を調べるために、MTS assayを行った結果、いずれの阻害剤も細胞増殖を有意に抑制したものの、その中でもTOFAは強力な細胞増殖抑制効果を示し、次いで、セルレニン、イルガサンが中程度の効果を示した。一方、フェノフィブラート、トログリタゾン、A922500の効果はやや弱く、ベザフィブラート、ロシグリタゾンにおいてはその効果は非常に低いものであった。これらの結果から、脂質代謝阻害剤の中でも特に脂肪酸合成酵素阻害剤が他の阻害剤と比べて強い細胞増殖抑制効果を示していることが分かった。この結果をもとにTOFAの細胞増殖抑制メカニズムを調べるためにアポトーシスアッセイを行ったが、TOFAによるアポトーシスは観察されなかったため、他のメカニズムの関与が示唆された。本研究では、脂質代謝を標的とした膵癌治療の新規開発を目的として種々の検討を行った。脂質代謝には多様かつ複雑な経路が存在しているため、始めに膵癌細胞の増殖において最も重要な脂質代謝経路を同定するために、各種脂質代謝阻害剤を用いて膵癌細胞増殖能や生存に対する影響について検討を行った。阻害剤としては、脂肪酸合成に関与する酵素(Acetyl-CoA carboxylase、脂肪酸合成酵素)の阻害剤であるTOFA、セルレニン、イルガサンを用い、その他にはPPAR作動薬(ベザフィブラート、フェノフィブラート、トログリタゾンおよびロシグリタゾン)やHMG-CoA reductase阻害剤(プラバスタチンおよびシンバスタチン)を、膵癌細胞株にはMiaoaca-2、PANC-1、BxPC-3およびAsPC-1を用いた。細胞増殖能に関しては、TOFA、セルレニン、イルガサンという脂肪酸合成阻害剤が顕著な抑制効果を示したことから、膵癌細胞増殖には脂肪酸合成経路が重要であることが示唆された。また、これらの阻害剤の中でも、特にTOFAの増殖抑制効果が最も顕著であったことから、TOFAによる膵癌細胞株へのアポトーシス誘導効果について、Annexin Vおよび7-ADDによるフローサイトメーター解析、ウエスタンブロッティングによるPARP断片化検出およびカスパーゼ3活性測定により評価を行った。その結果、TOFAはMiaoaca-2、BxPC-3およびAsPC-1に対して有意なアポトーシスを誘導した。一方、PANC-1においては有意なアポトーシスは観察されなかった。これらの結果から、脂肪酸合成経路の阻害は膵癌治療のおいて有力な標的になる一方、耐性を示す細胞株も存在することから、今後はより詳細な作用メカニズムの解明および耐性のメカニズム両方の解明が必要であると思われる。各種脂質代謝阻害剤を用いて、膵癌細胞株に対する増殖抑制効果を網羅的に検討したところ、特に脂肪酸合成酵素阻害剤に強い効果が観察されたため、脂質代謝阻害の標的パスウェイを絞ることが出来た。その結果、今後は、脂肪酸合成酵素阻害に的を絞り、その阻害剤(セルレニン、イルガサン、TOFA)を用いて細胞増殖抑制メカニズムを検討することが可能になった。このような点から、現在までに順調に研究計画が進展しているものと考えられる。分子薬物動態学平成26年度の研究結果から、膵癌細胞の増殖を抑制するための最も効果的な脂質代謝経路は脂肪酸合成経路であることが示唆された。

そのため、今後は、脂肪酸合成酵素がどのように細胞の増殖を抑制しているのか、細胞増殖シグナル伝達系、細胞周期、アポトーシス、ネクローシスまたはオートファジーなど様々な観点から検討していく予定である。さらに、ヒト正常膵臓細胞株との比較を行うことにより、正常細胞と癌細胞の脂質代謝阻害剤の影響の違いについても検討し、より癌細胞に効果的な標的を検討する。
成長できる人工血管の長期経過および安全性に関する基礎的研究

乳幼児期に人工血管植え込みを伴った手術を受けると,その人工血管は患児の成長に合せて成長し,大人になった時にその成長が止まるという「成長できる人工血管」を作製し,その基礎実験から成長のメカニズムを理論的に解析した。次にその成果をもとに新しい型の「成長できる人工血管」を設計作成し,動物実験で設計通りの成長とその停止を確認した。そしてさらに,長期例における人工血管壁の変化と人工血管としての安全性の検討を行なった。人工血管としてはその素材にヒト大伏在静脈を用い,これを浸透圧および超音波にて内在する細胞を破壊したあと,親水性架橋剤によって固定処理した。この時の架橋率を変化させることによって人工血管の成長をコントロ-ルした。次に人工血管の成長停止の目的で外側に超極細ポリエステル繊維製メッシュ管を覆った。これは大伏在静脈より太いものであり,成長しきった時点での希望する内径をもつものである。このようにして植え込むと,大伏在静脈部分が徐々に劣化して膨らみ成長する。そしてポリエステル管内側に達して成長が停止する。超極細ポリエステル繊維は生体親和性に優れており,生体内で安全した血管壁の骨組みとして役立ち、劣化しないことから永久的に人工血管の太さを維待できる。これをメッシュ構造として用いたことは乳幼児期の患者に生じがちな石灰化を,メッシュ間隙を通る自家組織の代謝経路の確保に役立つことで予防したものである,今年度は長期例の動物実験の観察およびその形態学的解析に重点を置いた。その結果,4年間経過例で,植え込み時の内径4mmから1.2cmへと成長し,その後は成長しきった状態で内腔の径を維持していること,および590日経過例において,石灰化などの変性は全く生じていないこと等の予期した成果が得られており,これらから,長期間植え込み時における「成長できる人工血管」の安全性の確認ができた。幼小児期に人工血管の植え込み術を受けると、その人工血管は患児の成長に合せて成長してゆき、大人になった時に成長は止まり、以後は安定した形態を維持するという「成長できる人工血管」を作製し、その基礎実験を行なって成長のメカニズムを理論的に解析した。次にその成果をもとに新しい型の「成長できる人工血管」を設計、作成し、動物実験を行って、設計通りに成長することを確認した。そしてさらに、長期例における人工血管壁の変化と、人工血管としての安全性の検討を行った。以下にその方法および結果について述べる。人工血管の素材として、ヒト大伏在静脈および超極細ポリエステル繊維製メッシュチュ-ブを用いた。前者は静脈瘤手術時に採取したもののうち、比較的壁構造の良好に維持されているものを用いた。これを浸透圧および超音波によって内在するすべての細胞を破壊したあと、親水性架橋剤によって固定処理した。この時架橋条件を変えることによって、人工血管の成長をコントロ-ルした。後者の超極細ポリエステル繊維製メッシュチュ-ブは前者より太いものを用い、前者の外側を覆うように、二重の管として植え込む。このようにすることで、前者が徐々に膨んで太くなって成長し、後者の内側に到り、それと同じ内径となった時にこれ以上膨らむことを阻止できる。このため「成長」はこの時点で停止する。超極細ポリエステル繊維は生体親和性に優れており、生体内で安定した血管壁の骨組みとして役立ち、さらにそれは生体内で劣化しないため、永久に人工血管の太さを維持できると期待される。

またそれを用いてメッシュ構造にして利用したことは、乳幼児患者に発生しがちな植え込み人工臓器の石灰化を、メッシュ間隙を通る自家組織の代謝経路維持によって予防しようとしたものであり、今年度の成果では、人工血管壁内の石灰化は予期した通り認められていない。また壁の破壊もみられず、安全性も確認できた。乳幼児期に人工血管植え込みを伴った手術を受けると,その人工血管は患児の成長に合せて成長し,大人になった時にその成長も止まるという「成長できる人工血管」を作製し,その基礎実験から成長のメカニズムを理論的に解析した。次にその成果をもとに新しい型の「成長できる人工血管」を設計作成し,動物実験で設計通りの成長とその停止を確認した。そしてさらに,長期例における人工血管壁の変化と人工血管としての安全性の検討を行なった。人工血管としてはその素材にヒト大伏在静脈を用い,これを浸透圧および超音波にて内在する細胞を破壊したあと,親水性架橋剤によった固定処理した。この時の架橋率を変化させることによって人工血管の成長をコントロ-ルした。次に人工血管の成長停止の目的で外側に超極細ポリエステル繊維製メッシュ管を覆った。これは大〓在静脈より太いものであり,成長しきった時点での希望する内径をもつものである。このようにして植え込むと,大〓佐静脈部分が徐々に劣化して膨らみ成長する。そしてポリエステル管内側に達した成長加停止する。超極細ポリエステル繊磯は生体親和性に優れており,生体内で安定した血管壁の骨組みとして役立ち,劣化しないことから永久的に人工血管の太さを維持できる。これをメッシュ構造として用いたことは乳幼児期の患者に生じがちな石灰化を,メッシュ間隙を通る自家組織の代謝経路の確保に役立つことで予防したものである,今年度は長期例の動物実験の観察およびその形態学的解析に重点を置いた。その結果,4年間経済別で,植え込み時の内径4mmから1.2cmへと成長し,その後は成長しきった状態で内腔の径を維持していること,および590日経進例において,石灰化などの変性は全く生じていないこと等の予期した成果が得られており,これから,長期間植え込み時における「成長できる人工血管」の安全性の確認ができた。乳幼児期に人工血管植え込みを伴った手術を受けると、その人工血管は患児の成長に合せて成長し、大人になった時にその成長が止まるという「成長できる人工血管」を作製し、その基礎実験から成長のメカニズムを理論的に解析した。次にその成果をもとに新しい型の「成長できる人工血管」を設計作成し、動物実験で設計通りの成長とその停止を確認した。そしてさらに、長期例における人工血管壁の変化と人工血管としての安全性の検討を行なった。人工血管としてはその素材にヒト大伏在静脈を用い、これを浸透圧および超音波にて内在する細胞を破壊したあと、親水性架橋剤によって固定処理した。これは大伏在静脈より太いものであり、成長しきった時点での希望する内径をもつものである。このようにして植え込むと、大伏在静脈部分が徐々に劣化して膨らみ成長する。そしてポリエステル管内側に達して成長が停止する。超極細