hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍随伴マクロファージを標的とした新規がん治療法開発のための戦略的解析

今年度の主要な実績として、ヒトおよびマウスの肉腫の進展にCD163陽性腫瘍随伴マクロファージ(TAM)が重要な役割を果たすことを明らかにしCancer Research誌に発表した。ヒト未分化多形肉腫62例の臨床病理学的解析から、CD163陽性TAMの浸潤密度と全生存期間の短縮および組織学的悪性度との間に正の相関がみられた。次に2種のヒト肉腫細胞株をヒト単球由来マクロファージ(Mφ)と共培養すると、肉腫細胞の増殖が促進された。肉腫細胞の培養上清はMφのCD163発現を増強し、他の多くの腫瘍と同様にMφのM2型へのシフトを誘導する事が確認された。更にCD163のノックダウンにより共培養における腫瘍増殖効果が抑制された。以上から、CD163分子が腫瘍増殖に直接関与する事が示唆されたため、CD163欠損マウスへの肉腫細胞の移植実験を行うと野生型マウスに比し、腫瘍増殖が有意に抑制された。また、マウス腹腔Mφとマウス肉腫細胞との共培養実験では、野生型Mφに比べてCD163欠損Mφでは腫瘍細胞の増殖が抑制された。サイトカインアレーを用いた種々の増殖因子の検索によって、CD163欠損Mφでは、野生型に比し、IL-6の産生が低下していた。そこで、野生型MφでIL-6をノックダウンすると肉腫細胞への増殖促進作用が低減した。以上の一連の検討から、TAMのCD163を介してIL-6の産生が誘導され、これによって腫瘍細胞増殖が誘導されることが明らかとなった。さらに、ヒト未分化多形肉腫28例について、腫瘍微小環境に出現する免疫細胞について解析を加えた(Med Mol Morphol, 2019)。その結果、TAMとcytotoxic T cellの浸潤密度に正の相関が認められた。しかし、これらの免疫細胞の浸潤密度と臨床病理学的諸因子との間には有意な関連はみられず、今後の検討課題と考えられた。腫瘍微小環境は腫瘍の増殖進展に大きな影響を与えており、とりわけ腫瘍随伴マクロファージ(TAM)については、その多くがM2型に分化し腫瘍の増殖進展を促進している。CD163は、SRCR(scavenger receptor cysteine-rich)スーパーファミリーに属する膜貫通タンパク質で、ヘモグロビン-ハプトグロビン複合体のスカベンジャー受容体であり、M2マクロファージで発現が増強し、M2マクロファージのマーカーとされている。今年度の研究では、ヒト未分化多形肉腫を用いてTAMと腫瘍増殖との関連を明らかにすることが出来た。未分化多形肉腫は、従来、悪性線維性組織球腫と呼ばれていた腫瘍で、腫瘍内に多数の組織球(マクロファージ)が存在する腫瘍である。以前は、組織球自体が腫瘍細胞の本体と考えられていたが、現在では、腫瘍中の組織球はTAMであることが明らかとなっている。他の腫瘍と同様、今回の検索で肉腫細胞の培養上清によってマクロファージがM2型にシフトすることを明らかにした。さらにM2マクロファージのマーカーの一つであるCD163が腫瘍細胞増殖に深く関与することがわかった。M2-TAMが腫瘍増殖を促進する主要なメカニズムとして、抗腫瘍免疫の抑制、腫瘍内の新生血管の誘導、腫瘍細胞への直接的増殖促進の3つが挙げられているが、今年度の未分化多形肉腫の検討から、TAMによる腫瘍細胞の直接的増殖促進に関する分子メカニズムの一端が明らかになった。即ちM2マクロファージのマーカーであるCD163を介して、細胞増殖作用を有するIL-6の産生が誘導され腫瘍増殖を促進することが明らかとなった。今年度の検討から、TAMと腫瘍細胞の細胞間相互作用においてはCD163分子が重要であることが明らかとなり、さらにCD163を介したIL-6の産生によって、腫瘍細胞増殖が誘導されることが明らかとなった。これらのデータを基盤として、次年度にはM2-TAMを治療標的として、現在進行中のマクロファージ機能を制御する天然化合物の解析を更に推し進め、候補化合物による抗TAM作用の分子メカニズムを解明するとともにin vivoモデルでの効果判定を行う。一方、ヒト未分化多形肉腫組織を用いた解析では、腫瘍微小環境に出現するTAMやリンパ球などの免疫細胞の浸潤密度と臨床病理学的諸因子との関連は明らかではなく、さらに詳細な解析が必要と考えられた。また、マクロファージに発現する分子として、CD163以外の分子として、CD169やCD204についても更に解析が必要であり、次年度は、肉腫以外の腫瘍の解析やCD163以外のマクロファージ関連分子についても検討を加えたい。今年度のヒト組織を用いた検討としては、浸潤性乳管癌149例および未分化多形肉腫62例について解析を行った。浸潤性乳管癌は、線維性間質を有する代表的な乳癌であるが、そのうちトリプルネガティブ乳癌では、CD163陽性TAM(平均146個/mm2)に比べ、CD204陽性TAM(平均205個/mm2)の浸潤密度が高く、いずれも腫瘍細胞のKi67陽性率と正の相関を示したが、CD204陽性TAM密度がより強く腫瘍細胞の増殖と相関した。さらにCD204陽性TAMの密度は不良予後と相関したが、CD163陽性TAMとCD68陽性TAMでは予後との相関はなかった。CD204陽性

TAMの密度と不良予後との相関は、これまで食道癌、膵臓癌、膠芽腫および肺腺癌で報告があるが、乳癌での報告は初めてである。一方、未分化多形肉腫62例の解析では、CD163陽性TAMの密度と不良予後との間に相関がみられた。CD163陽性TAMに注目すると線維性間質を有する乳癌では、その腫瘍増殖賦活作用はCD204陽性TAMより低く、一方、腫瘍細胞とマクロファージが直接接触する未分化多形肉腫ではCD163陽性TAMによる腫瘍増殖効果が強く、CD163分子自体が腫瘍細胞増殖に対して、何らかの機能を担っている可能性が示唆された。そこで腫瘍増殖に関するCD163分子の役割を解明するため、CD163欠損マウスマクロファージと肉腫細胞との共培養を行うと、野生型マクロファージに比べて欠損マクロファージでは腫瘍の増殖誘導が抑制された。すなわち、マクロファージに発現するCD163は、未解明のメカニズムによって腫瘍増殖を誘導すると考えられた。更にCD163欠損マウスへのマウス肉腫細胞の移植実験では、欠損マウスにおいて有意に腫瘍増殖が抑制されたことから、生体内でもTAMに発現するCD163分子が腫瘍増殖に関与している可能性が示唆された。腫瘍微小環境は腫瘍の増殖進展に大きな影響を与えており、とりわけ腫瘍随伴マクロファージ(TAM)については、その多くがM2型に分化し腫瘍の増殖進展を促進している。本研究の目的の一つは、腫瘍微小環境の性状の違いが腫瘍随伴マクロファージ(TAM)を介して腫瘍増殖に及ぼす影響について検討することである。今年度の検討では、腫瘍微小環境の性状が異なる乳癌と未分化肉腫において、CD163陽性TAMとCD204陽性TAMの関与の程度が異なることを明らかにし、腫瘍微小環境の違いが重要であることを示した。さらに、TAMと腫瘍細胞が直接接触する環境にある未分化肉腫では、これまで我々が検討を行った膠芽腫やリンパ腫と同様に、マクロファージの細胞膜に発現するCD163分子自体が細胞間相互作用に関わる可能性が示された。また、TAMと腫瘍細胞の細胞間相互作用においては、シグナル伝達転写因子STAT3の活性化によってPD-1やPD-L1の発現が誘導されることを明らかにした。このことは、TAMと腫瘍細胞の細胞間相互作用には、これまで我々が検討を加えていたSTAT3が重要であることを再確認し、抗TAM療法の標的として有用であることを示唆している。以上の検討結果から、今年度の進捗状況はおおむね良好と考えられる。今年度の主要な実績として、ヒトおよびマウスの肉腫の進展にCD163陽性腫瘍随伴マクロファージ(TAM)が重要な役割を果たすことを明らかにしCancer Research誌に発表した。ヒト未分化多形肉腫62例の臨床病理学的解析から、CD163陽性TAMの浸潤密度と全生存期間の短縮および組織学的悪性度との間に正の相関がみられた。次に2種のヒト肉腫細胞株をヒト単球由来マクロファージ(Mφ)と共培養すると、肉腫細胞の増殖が促進された。肉腫細胞の培養上清はMφのCD163発現を増強し、他の多くの腫瘍と同様にMφのM2型へのシフトを誘導する事が確認された。更にCD163のノックダウンにより共培養における腫瘍増殖効果が抑制された。以上から、CD163分子が腫瘍増殖に直接関与する事が示唆されたため、CD163欠損マウスへの肉腫細胞の移植実験を行うと野生型マウスに比し、腫瘍増殖が有意に抑制された。また、マウス腹腔Mφとマウス肉腫細胞との共培養実験では、野生型Mφに比べてCD163欠損Mφでは腫瘍細胞の増殖が抑制された。
都市内小売業の空間構造と商業活性化事業の評価に関する日英比較研究

イギリスのイングランドにおける小売立地計画と,ノッティンガム市とその上位自治体であるノッティンガムシャー・カウンティの小売立地計画を考察した.それと日本の小売立地計画とを比較した.その結果,以下のことが判明した.日本の小売立地計画とイギリスのそれとを比較すると,違いは明瞭である.イギリスでは,日本の市町村に相当するディストリクトレベルで作成する開発計画が,小売立地計画を基本的に規制する.この小売立地計画では,中心市街地に相当するシティセンターもしくはタウンセンターを頂点とする階層構造を想定し,それを維持・向上するために,開発の規制・誘導が行われるのである.すなわち,イギリスのディストリクトが求めることは,個々のセンターの活性化ではなく,全体としてのシステムの維持である.このシステムの理論として採用されたのが,中心地理論であり,センターのシステムは,中心地理論に基づく階層構造として把握され,それが維持されるような小売開発が望まれるのである.この点で,中心市街地のみを活性化しようとする日本の小売立地政策とは異なるのである.また,ディストリクトが作成する開発計画であるローカルプランは,国,地域,カウンティ(ユニタリー自治体の場合には存在しない)の階層的な開発の指針の束縛を受ける.それにより,地域レベルで整合性の取れるセンターのシステムが整備できるのである.日本では,互いに近接する市町村が中心市街地活性化事業を行うことはよくあるが,近接する市町村が互いの中心市街地の機能と役割を互いに連携の取れたシステムとして把握し,そのシステムを維持するように中心市街地を活性化するとの考えはない.イギリスのイングランドにおける小売立地計画と,ノッティンガム市とその上位自治体であるノッティンガムシャー・カウンティの小売立地計画を考察した.それと日本の小売立地計画とを比較した.その結果,以下のことが判明した.日本の小売立地計画とイギリスのそれとを比較すると,違いは明瞭である.イギリスでは,日本の市町村に相当するディストリクトレベルで作成する開発計画が,小売立地計画を基本的に規制する.この小売立地計画では,中心市街地に相当するシティセンターもしくはタウンセンターを頂点とする階層構造を想定し,それを維持・向上するために,開発の規制・誘導が行われるのである.すなわち,イギリスのディストリクトが求めることは,個々のセンターの活性化ではなく,全体としてのシステムの維持である.このシステムの理論として採用されたのが,中心地理論であり,センターのシステムは,中心地理論に基づく階層構造として把握され,それが維持されるような小売開発が望まれるのである.この点で,中心市街地のみを活性化しようとする日本の小売立地政策とは異なるのである.また,ディストリクトが作成する開発計画であるローカルプランは,国,地域,カウンティ(ユニタリー自治体の場合には存在しない)の階層的な開発の指針の束縛を受ける.それにより,地域レベルで整合性の取れるセンターのシステムが整備できるのである.日本では,互いに近接する市町村が中心市街地活性化事業を行うことはよくあるが,近接する市町村が互いの中心市街地の機能と役割を互いに連携の取れたシステムとして把握し,そのシステムを維持するように中心市街地を活性化するとの考えはない.本年は、交付決定がなされたのが11月であったので、この研究費を用いた学会発表を1度しかできなかった。しかし、以下の成果があった。1)根田はイギリスの調査に関する基礎知識と、調査結果を図化するためのGIS技術に不足するので、GISの専門家である金沢大学教育学部の伊藤悟教授に共同研究者になってもらった。そのために、根田は平成15年11月17日18日にかけて、伊藤と金沢市で今後のことを含めて相談した。2)根田は2003年12月13日21日まで、イギリスに調査に行った。調査地は、シェフィールド、ノッティンガム、レスターである。まず、それぞれの都市の都市計画にかかわる資料の収集と、関係者への聞き取りを行った。それらの聞き取り内容は、全て音声データとして記録に収めた。次に、それぞれの都市の都心の商店名と店構えを、デジタルビデオカメラに全て収めた。収録時間は合計5時間に及んだ。ビデオカメラに収めたデータにより、都心の土地利用図を作成するつもりである。3)伊藤は2004年3月14日22日までイギリスに調査に行った。調査地はマンチェスター、シェフィールド、ノッティンガム、レスターである。来年度は一緒に調査する予定である。それぞれの都市で、根田が入手し損ねた資料を得、また補足土地利用調査も行った。4)日本の中心市街地との比較のため、根田は高知市中心市街地の土地利用調査と、都市計画に関する資料を収集するために、2004年3月9日に高知市で調査を行った。以上の資料は現在整理中であり、今後解析する予定である。本年は,イギリスのイングランドにおける小売立地計画と,ノッティンガム市とその上位自治体であるノッティンガムシャー・カウンティの小売立地計画を考察した.それと日本の小売立地計画とを比較した結果,以下のことが判明した.日本の小売立地計画とイギリスのそれとを比較すると,違いは明瞭である.イギリスでは,日本の市町村に相当するディストリクトレベルで作成する開発計画が,小売立地計画を基本的に規制する.この小売立地計画では,中心市街地に相当するシティセンターもしくはタウンセンターを頂点とする階層構造を想定し,それを維持・向上するために,開発の規制・誘導が行われるのである.すなわち,イギリスのディストリクトが求めることは,個々のセンターの活性化ではなく,全体としてのシステムの維持である.このシステムの理論として採用されたのが,中心地理論であり,センターのシステムは,中心地理論に基づく階層構造として把握され,それが維持されるような小売開発が望まれるのである.

この点で,中心市街地のみを活性化しようとする日本の小売立地政策とは異なるのである.また,ディストリクトが作成する開発計画であるローカルプランは,国,地域,カウンティ(ユニタリー自治体の場合には存在しない)の階層的な開発の指針の束縛を受ける.それにより,地域レベルで整合性の取れるセンターのシステムが整備できるのである.日本では,互いに近接する市町村が中心市街地活性化事業を行うことはよくあるが,近接する市町村が互いの中心市街地の機能と役割を互いに連携の取れたシステムとして把握し,そのシステムを維持するように中心市街地を活性化するとの考えはない.
話しことばにおける音声生成・認知プロセスの仕組みと英語のリスニング

研究成果は,息継ぎの長さは発話速度(語数/分,音節数/分)との関連が強く,一息で発せられる英語の音声配列の長さよりも発話速度を決定する際の重要な要因である,英語の復唱力を高めるためにはリピーティング練習よりもシャドーイング練習の方が効果的である,リピーティングの方がシャドーイングよりも英語の知識力を必要とする筆記テストとの関連がより強い,逐次通訳練習ではリピーティング力は伸びない,逐次通訳練習はリスニング力を伸ばす可能性がある,リピーティングよりも逐次通訳の方が英語の知識力を必要とする筆記テストとの関連がより強い,などであった。平成24年度は、認知行為としてのシャドーイングとリピーティングの機能の比較を研究目的とした。参加者の英語運用能力とシャドーイング力、英語リピーティング力の関連を調査するために、プレ・ポストテストを行った。同時に、参加者のシャドーイング力と英語リピーティング力も事前・事後で測定した。シャドーイング力の測定では参加者の録音音声を用いたが、すべての参加者の音声を一語一語確認するのは現実的に難しいと判断し、チェックポイント法を採用している。英語リピーティング力の測定も録音音声を用いている。検証は、シャドーイング練習をするグループとリピーティング練習をするグループに分けて行った。練習についてであるが、大学の半期(15回)の講義で行った。素材は授業用のテキストなどを用い、各回の授業で30分から45分程度練習に当てた。シャドーイング練習をするグループは復唱方法としてシャドーイングばかりを行い、リピーティング練習をするグループは復唱方法としてリピーティングばかりを行った。英語が専門の学科では他の要因が多く含まれるので、参加者は英語が専門でない学科の学生とした。まだ、最終的にデータをまとめ分析するまでには至っていないが、いずれも効果があると考えられている英語の復唱方法であるシャドーイングとリピーティングに何らかの効果の違いがあるならば、今後の教育実践において効果的なリスニングの指導方法を示唆することができ意義があると考える。平成25年度の研究について2点報告する。一つは、平成24年度後期に調査を実施したシャドーイング練習グループとリピーティング練習グループの練習効果の比較検証である。調査参加者はプレ・ポストテストとしてリスニングテスト、筆記テスト、シャドーイングテスト、リピーティングテストを受けた。結果は、両グループ間でリスニングテストや筆記テストの伸びに効果が見られないが、シャドーイング練習グループはシャドーイングテスト、リピーティングテストにおいてリピーティング練習グループより明らかな伸びが見られるというものであった。研究結果をまとめ、学会発表・論文投稿を行い、「認知行為としてのシャドーイングとリピーティングの比較」という論文標題で『中国地区英語教育学会研究紀要No.44 (2014)』に掲載された。二つ目は、平成25年度後期に実施した、まとまりのある音声間のポーズを利用したリピーティング練習と逐次通訳練習の効果の違いの検証である。参加者の英語運用能力と英語リピーティング力、逐次通訳能力の関連を調査するために、プレ・ポストテストを行った。参加者の英語リピーティング力と逐次通訳能力の測定には録音音声を用いている。リピーティング練習をするグループはリピーティングばかりを行い、逐次通訳練習を行うグループは期間を通じて逐次通訳練習を行った。現在、データをまとめ、分析を行っている。研究結果については、学会発表・論文投稿を行う予定である。本研究の目的は、英語音声の生成・認識のメカニズムを解明し、音声の復唱・保持能力、さらには音声を瞬時に意味解釈することが聴解に不可欠であることを明らかすることである。初年度である平成23年度は、話しことばの生成のメカニズムについて調査した。調査内容は以下の通りである。音声データを用いて、一気に発せられる英語の音声配列の長さ(時間・音節数)、息継ぎの長さ(時間)・頻度(回数)を記録した。音声データのカテゴリーとしては、あらかじめ計画されていない内容を話すインタビューから素材を集めた。音声データ素材のwords per minute(wpm), syllables perminute (spm), syllables per word (spw)、そして、息継ぎ(ポーズ)の長さ(ms)、頻度(回数)を確認、記録した。現在、蓄積したデータから、発話の速度差によって音声生成にどのような相違、傾向が見られるか検証中である。よどみなく発せられる英語配列の一息の長さに時間的な制約があるのか、また、そのまとまり内の音節数の長さはどの程度であるのかを検証する。

そして、発話速度が速い場合に一度に発せられる言語量が多く、発話速度が遅い場合に一度に発せられる言語量が少ないことを確認したい。そうすることにより、音声生成のメカニズムの一端を解明することになると考える。平成24年度からは、音声生成の特徴を踏まえて、それをリスニング練習にどのように反映させるか研究する。平成23年度・24年度と、所属している学会(中国地区英語教育学会)の事務局長としての仕事が終始予想以上に忙しかったため、本研究に十分な時間を割くことができないことが多かった。特に平成24年度については、年度末に事務局業務の引き継ぎがあり時間を取られたため、研究の実施はできたもののデータをまとめ分析するまでには至らなかった。平成23年度から任された、所属している学会(中国地区英語教育学会)の事務局長としての仕事が一年を通じて予想以上に忙しかったため、本研究に十分な時間を割くことができないことが多かった。さらに、平成23年度は、学内で助成を受けた特別研究の学科リーダーも務め、その研究にも多くの時間を割かれた。これらの理由から、平成23年度に実施した研究成果を論文という形でまとめることができなかった。今後の研究の推進方策であるが、平成24年度に実施した研究内容を、データ分析ができた段階で学会発表を行い、論文にまとめる予定である。平成25年度には、ポーズを利用したリピーティング練習と逐次通訳練習の効果の比較、検証を行う。最終年度の3年目であるので、今までの研究結果をまとめ、英語音声の生成・認識のメカニズムを解明し、音声の復唱・保持能力、それに加えて音声を瞬時に意味解釈することが英語リスニングには重要であることを明らかにしたい。今後の研究の推進方策であるが、まず、平成23年度に実施した研究内容を、十分にデータ分析ができた段階で学会発表を行い、論文にまとめる予定である。平成24年度には、認知行為としてのシャドーイングとリピーティングの機能の比較を行い、平成25年度には、ポーズを利用したリピーティング練習と逐次通訳練習の効果の検証を行う。最終的には、英語音声の生成・認識のメカニズムを解明し、音声の復唱・保持能力、さらには音声を瞬時に意味解釈することが、聴解(英語のリスニング)に不可欠であることを明らかにしたい。平成25年度は、平成24年度と同じく、異なる学習条件が日本人英語学習者にどのような影響、結果を及ぼすのか検証するために、日本人英語学習者向けに開発された「ACE(=Assessment of Communicative English)テスト」(ELPA:英語運用能力評価協会)をプレ・ポストテストとして用いることを計画している。多量の音声データを測定、確認するために、研究補助員の謝金を計上した。なお、研究全般にわたって多量の音声データを取り扱うため、記録・保存用として音声記録に関連する機器や記録媒体の予算を計上した。また、研究に関する情報収集や成果報告のために参加する学会への旅費、論文発表の際に必要な諸経費も計上している。
イオン対電荷移動錯体薄膜による新しいフォトクロミズムに関する研究

光誘起電子移動と熱的逆反応で電子状態のみ定常的可逆的に変化し色変化する新しいフォトクロミズムについて検討し次のような成果を得た。1酸化還元イオン対電荷移動錯体の合成対称及び非対称のアルキル置換基を有する4,4'ービピリジニウムイオン及び主鎖の一部に4,4'ービピリジニウムイオンを含むポリマ-を合成した。嵩高い置換基を持ち極めて安定なテトラキス【3,5ービス(トリフルオロメチル)フェニル】ボレ-トアニオンを用いて、その塩を構成した。2両親媒性イオン対電荷移動錯体の単分子膜特性測定と累積膜の構成アラキジン酸との種々のモル比の混合系で単分子膜特性を調べ、石英ガラスに累積した。また石英ガラス上にポリマ-キャスト膜を構成した。3電荷移動錯体励起によるフォトクロミズム電荷移動吸収帯のみを脱酸素下で励起し、薄膜系で光誘起電子移動及び熱的逆反応による淡黄色【double half arrows】青色の定常的可逆的色変化を4薄膜中の酸化還元基の分子配列状態の検討光照射前後で単分子累積膜の偏光吸収スペクトルの入射角依存性等を測定し4,4'ービピリジニウムカチオンラジカルの配列状態を検討した。置換基によりラジカルの配列を制御できることを初めて明らかにした。5光導波路法による高分子電荷移動錯体超薄膜の高感度測定キャスト法により高分子電荷移動錯体超薄膜をガラス導波路上に作成し、HeーNeレ-ザ-をモニタ-にして通常の透過法の150倍の高感度で固体超薄膜系の光誘起エレクトロニクロミズムを観測した。6高分子電荷移動錯体キャスト膜による光メモリ-の構造高分子電荷移動錯体キャスト膜を脱気下、種々の温度でCT励起後の逆反応(青→淡黄色)を調べた。高温ではすぐにもどり熱的消去ができるが、O°C以下で減衰せず光メモリ-として応用できることがわかった。本研究では、光誘起電子移動と熱的逆反応で電子状態のみ定常的、可逆的に変化して発色・消色する新しいフォトクロミズム(光誘起エレクトロクロミズム)についてドナ-及びアクセプタ-イオンの構造、微視的環境(媒体・温度など)の効果、フォトクロミック化合物の分子配列状態などを調べ、新しい光情報変換・高密度光記録媒体としての可能性を検討することを最終目的とし、本年度は次のような成果を得た。1酸化還元イオン対電荷移動錯体の合成酸化還元により色変化を示す化合物として対称及び非対称のアルキル置換基を有する4,4'-ビピリジニウムイオン及び主鎖の一部に4,4'-ビピリジニウムイオンを含むポリマ-を合成した。嵩高い置換基を持ち極めて安定なテトラキス[3,5-ビス(トリフルオロメチル)フェニル]ボレ-トアニオンを用いて、そのようなカチオンとの塩を構成した。2両親媒性イオン対電荷移動錯体の単分子膜特性測定と累積膜の構成両親媒性イオン対電荷移動錯体とアラキジン酸との種々のモル比の混合系で水面上での単分子膜特性を調べ、最適条件で石英ガラスに累積採取した。また、石英ガラス上にポリマ-キャスト膜を構成した。3電荷移動錯体励起によるフォトクロミズム電荷移動吸収帯のみを脱酸素下で励起し、薄膜系で光誘起電子移動及び熱的逆反応による淡黄色=青色の定常的可逆的色変化を観測した。

4薄膜中の酸化還元基の分子配列状態の検討光照射前後で単分子累積膜の偏光吸収スペクトルの入射角依存性や偏光角依存性を測定した。ラジカル減衰及び光路長の補正を行い、4.4'-ビピリジニウムカチオンラジカルの分子配列状態を検討した。対称型では基板面に約45度傾き、非対称型ではほぼ平行であることを見出し、置換基によりラジカルの配列を制御できることを初めて明らかにした。本研究では、光誘起電子移動と熱的逆反応で電子状態のみ定常的、可逆的に変化して発色・消色する新しいフォトクロミズム(光誘起エレクトロクロミズム)についてドナ-及びアクセプタ-イオンの構造、微視的環境(媒体,温度など)の効果、フォトクロミック化合物の分子配列状態などを調べ、新しい光情報変換・高密度光記録媒体としての可能性を検討することを目的とし、本年度は次のような成果を得た。1)4.4'ービピリジニウムイオンを有する高分子電荷移動錯体の構成酸化還元により色変化を示す4,4'ービピリジニウムイオンを主鎖の一部に4,4'ービピリジニウムイオンを含むポリマ-を合成し、嵩高い置換基を持ち極めて安定なテトラキス[3,5ービス(トリフルオロメチル)フェニル]ボレ-トアニオンを用いて塩を構成した。この高分子の1,2ージメトキシエタン溶液でのイオン対電荷移動錯体の形成を調べた結果、モノマ-型電荷移動錯体に比べ平衡定数が約1/10であることが分かった。2)高分子電荷移動錯体励起による光誘起エレクトロクロミズム電荷移動吸収帯のみを脱酸素下で励起し、高分子キャストフィルムで光誘起電子移動及び熱的逆反応による淡黄色〓青色の定常的可逆的色変化を観測した。3)光導波路法による高分子電荷移動錯体超薄膜の高感度測定キャスト法により高分子電荷移動錯体超薄膜をガラス導波路上に作成し、HeーNeレ-ザ-をモニタ-にして通常の透過法の150倍の高感度で固体超薄膜系の光誘起エレクトロクロミズムを観測した。4)高分子電荷移動錯体キャスト膜による光メモリ-の構成高分子電荷移動錯体キャスト膜を脱気下、種々の温度でCT励起後の逆反応(青→淡黄色)を調べた。高温ではすぐにもどり熱的消去ができるが、0°C以下で減衰せず光メモリ-として応用できることがわかった。
吸着-触媒システムの非定常操作による新規反応場の創製

マイクロ波非定常照射下での極低濃度物質の除去については昨年度までの対象物質,エチレン・アンモニア・一酸化窒素(NO)のなかでも,特に, NOについてさらに深く研究した.特に,酸化銅と酸化コバルトの混合物を触媒として用いたときには,単なる加熱効果だけではなくて,表面が電子的に活性化される非加熱効果の存在が示唆された.また,擬似移動層反応器を用いた高濃度水素中の極低濃度一酸化炭素の除去については,反応フロントの生成の仕方と移動の仕方が活性点移動速度に対する一酸化炭素供給速度や酸素供給速度の比によって決まることがわかった.すなわち,それぞれの比をうまく調整することによって水素の損失を最小に,かつ一酸化炭素の除去率を最大にすることが可能であることを示した.さらに,本研究で用いた白金担持アルミナ触媒上での一酸化炭素酸化反応の機構について検討したところ,分離が起こりやすい100°Cでは,ラングミュアーヒンシェルウッド型ではなく,リディアル-エレイ型であることが強く示唆された.この反応機構に基づいたシミュレーションを行った.以上,本研究の総括として,二つの例について,定常操作下では得られないような結果を得ることができた.いずれも定常状態ではありえない反応場(マイクロ的にもミクロ的にも)が創製された結果であると考えている.マイクロ波非定常照射下での極低濃度物質の除去については昨年度までの対象物質,エチレン・アンモニア・一酸化窒素(NO)のなかでも,特に, NOについてさらに深く研究した.特に,酸化銅と酸化コバルトの混合物を触媒として用いたときには,単なる加熱効果だけではなくて,表面が電子的に活性化される非加熱効果の存在が示唆された.また,擬似移動層反応器を用いた高濃度水素中の極低濃度一酸化炭素の除去については,反応フロントの生成の仕方と移動の仕方が活性点移動速度に対する一酸化炭素供給速度や酸素供給速度の比によって決まることがわかった.すなわち,それぞれの比をうまく調整することによって水素の損失を最小に,かつ一酸化炭素の除去率を最大にすることが可能であることを示した.さらに,本研究で用いた白金担持アルミナ触媒上での一酸化炭素酸化反応の機構について検討したところ,分離が起こりやすい100°Cでは,ラングミュアーヒンシェルウッド型ではなく,リディアル-エレイ型であることが強く示唆された.この反応機構に基づいたシミュレーションを行った.以上,本研究の総括として,二つの例について,定常操作下では得られないような結果を得ることができた.いずれも定常状態ではありえない反応場(マイクロ的にもミクロ的にも)が創製された結果であると考えている.本申請研究では,吸着剤と触媒が共存する系において非定常操作を行い,定常的な操作では得られない新規な反応場を創製することが目的である.特に本申請研究では極低濃度物質の濃縮プロセスと反応プロセスを吸着剤,触媒の共存する系にマイクロ波を照射することによって融合すること,また強吸着物質を濃縮させ擬似移動層反応プロセスを用いて反応速度が非常に大きくなるReaction frontを創製することを試みる.まず,マイクロ波非定常加熱を用いた極低濃度物質の除去については,極低濃度物質としてエチレンおよびアンモニアを取り上げた.エチレンの場合は吸着剤としてゼオライト,触媒としてアルミナ担持白金触媒を用いた.吸着水の存在によってマイクロ波加熱時の昇温に正の効果が見られ,吸着剤層出口においてエチレンが高度に濃縮されることがわかった.同時に吸着剤の後部に設置した触媒も加熱されるので,脱離・濃縮したエチレンのほとんどが反応によって消失することが確認された.一方,アンモニア除去の場合には触媒・吸着剤として酸化銅を用いた.酸化銅は多量のアンモニアを吸着保持すると同時に,マイクロ波を吸収して500°C程度まで昇温された.外部からの加熱と比較して,定常供給時にはアンモニア除去活性についてそれほど差異は認められなかったが,生成物としてNOxの発生が抑えられることがわかった.非定常活性やNOx発生抑制の機構については今後の課題である.また,擬似移動層を用いた極低濃度COの酸化除去については,既存の速度論パラメータを用いて予備的なコンピュータシミュレーションを行ったところ,定常操作時に比べ高い転化率が得られることがわかった.実際の反応実験でも,同様の傾向が見られた.これは,COが固相に運ばれるため,酸素とCOの濃度分布が対称的になる条件を作ることができたためである.水素共存の系については今後の課題である.本申請研究では,吸着剤と触媒が共存する系において非定常操作を行い,定常的な操作では得られない新規な反応場を創製することが目的である.特に本申請研究では極低濃度物質の濃縮プロセスと反応プロセスを吸着剤,触媒の共存する系にマイクロ波を照射することによって融合すること,また強吸着物質を濃縮させ擬似移動層反応プロセスを用いて反応速度が非常に大きくなるReaction frontを創製することを試みる.まず,マイクロ波非定常加熱を用いた極低濃度物質の除去については,極低濃度物質としてエチレン,アンモニアおよびNOを取り上げた.エチレンとアンモニアについては,昨年実績報告書で報告したとおりである.NOについては,例えば,CuOとCo_3O_4の混合物を用いると,NOが酸化された後に硝酸塩としてコバルト酸化物中に吸収される.そこにマイクロ波を照射することによってN_2と0_2へ分解することがわかった.また,擬似移動層を用いた極低濃度COの酸化除去については,高濃度水素存在下での実際の反応実験で,COを選択的にかつ高い反応速度で除去できることがわかった.

さらに,生成物のCO_2は純水素出口には認められず,酸素側の出口のみに見られた.このことは燃料電池用水素にはCO_2が含まれないことが望ましい,という実用上の制限とも合致している.なお,マイクロ波非定常加熱法や,類似移動層反応操作を用いた微量物質除去については,研究成果の一部として,著書の"Cyclic Separating Reactors"でも詳説した.本申請研究では,吸着剤と触媒が共存する系において,時間的に操作変数または状態関数が変化するような非定常操作を行い,定常では得られないような新規反応場を創製することが目的である.特に本申請研究では,極低濃度物質の濃縮プロセスに関連して,吸着剤・触媒の共存する系にマイクロ波の非定常照射を行うシステムと,擬似移動層反応器を用いて強吸着物質をあらかじめ濃縮した後に反応させるシステムに着目した.まず,マイクロ波非定常照射下での極低濃度物質の除去については昨年度までの対象物質,エチレン・アンモニア・一酸化窒素(NO)のなかでも,特にNOについてさらに深く研究した.特に,酸化銅と酸化コバルトの混合物を触媒として用いたときには,単なる加熱効果だけではなくて,表面が電子的に活性化される非加熱効果の存在が示唆された.また,擬似移動層反応器を用いた高濃度水素中の極低濃度一酸化炭素の除去については,反応フロントの生成の仕方と移動の仕方が活性点移動速度に対する一酸化炭素供給速度や酸素供給速度の比によって決まることがわかった.すなわち,それぞれの比をうまく調整することによって水素の損失を最小に,かつ一酸化炭素の除去率を最大にすることが可能であることを示した.さらに,本研究で用いた白金担持アルミナ触媒上での一酸化炭素酸化反応の機構について検討したところ,分離が起こりやすい100°Cでは,ラングミュアーヒンシェルウッド型ではなく,リディアル-エレイ型であることが強く示唆された.この反応機構に基づいたシミュレーションを行った.以上,本研究の総括として,二つの例について,定常操作下では得られないような結果を得ることができた.いずれも定常状態ではありえない反応場(マクロ的にもミクロ的にも)が創製された結果であると考えている.
ネットワーク組織のポリエージェント・システム理論による分析

調査協力願った従業員600人程度の化粧品製造販売業者は、当初ネットワーク導入を果たした。しかしその後予定変更し、やや長期的に運用段階を広げることになった。そのため、ネットワーク参加の管理職・従業員に対する導入事前調査後、事態は滞った。電子メールが導入されて、普及した段階で、すべての事業所にわたる管理職、中核社員おおよそ40人程度に調査を実施したが、それ以上には進展していない。現在、電子メールだけだから、電子掲示板を併用する段階へ移行中である。電子メール導入前後二回の調査の内容分析は現在進行中である。その後、発表は当該企業の内見、許諾を終えてからとなっているため、しばらく時間がかかると思われる。このシステムはパソコン通信会社のCUG(Closed User Group)を利用したものである。当該企業幹部はインターネット利用に切り替えるかどうかを検討中である。第二の予定会社であった自動車販売会社は、業績不振とパソコン通信とインターネットの比較検討を理由に、ネットワーク導入を延期したため、調査に入っていない。シミュレーション・モデルの作成とその実行は、対象企業での進展が期待できなかったため、年度途中で断念した。しかし、理論研究面では、文献研究と資料収集、ディスカッションに努めた。さらに、インターネット上のいくつかのメーリング・リストに参加し、情報交換に努めた。その一部は、以下の出版予定書籍に利用予定である。・宇野斉稿組織構造(1)組織構造の変遷(2)組織構造の理論と未来(高柳暁編経営組織(仮題)中央経済社1996年出版予定第3章)調査協力願った従業員600人程度の化粧品製造販売業者は、当初ネットワーク導入を果たした。・宇野斉稿組織構造(1)組織構造の変遷(2)組織構造の理論と未来(高柳暁編経営組織(仮題)中央経済社1996年出版予定第3章)
19世紀から現代に至る貨幣数量説の批判的検討

貨幣数量説の意味と問題点を明らかにする研究の一環として、19世紀央のイギリスで展開された通貨論争について検討した。具体的には、論争の主要参加者の著作および議会証言(British Parliamentary Papers所収)を分析資料として、各論者の議論の整理と問題点の析出を試みた。今年度の研究は、まず、銀行学派の代表的論者であるT.トゥックの議論をとりあげ、貨幣数量説批判がいかなる論理をもって展開され、それにはいかなる意義と限界があるのかという点を検討することからはじめられた。その検討の結果は、「トゥックの価格理論と貨幣数量説批判」(『信州大学教養部紀要』第25号1991年2月)という論稿にまとめた。この検討結果の概要を簡単に記せば次のようになる。トゥックの貨幣数量説批判の論点は、1.実証的反証、2.銀行券以外の信用諸形態の貨幣機能の強調、3.通貨流通の受動性の指摘、というかたちに整理できる。そして、これらは、貨幣範疇に含められない多様な信用諸形態の存在に起因する貨幣の流通速度の可変性や、信用制度が貨幣機構にとって不可欠の存在となっている資本制経済における貨幣供給の内生的性格を指摘したものと捉えることができ、現代の貨幣数量説に対する問題提起としても重要な意味をもっている。なお、トゥック自身の価格理論については、需要を所得に帰着させる需給説であるが、期待の要素を強調し、貨幣量とはことなる信用量の価格への影響を重視する議論であるとみることができる。トゥックをはじめとする銀行学派の議論は、貨幣数量説批判としては積極的に評価できる論点を呈示している。だが、好況末期の過剰信用に対していかに対処すべきかという点に関する議論では、問題が多い。そしてこの点で通貨学派の議論を再検討する必要があるが、通貨学派の議論についてはトゥックに続いて検討を行なっている。
X線偏光解消子の開発とX線磁気カイラル効果およびタンパク質結晶構造解析への応用

X線偏解消子は、(1)X線移相子としても利用できる、(2)無偏光に対する光学効果の測定には不可欠である、(3)試料の直前に設置すれば使用可能で、既存の実験装置に容易に導入できる、といった特長があり、物性物理学、構造生物学をはじめ様々な分野への応用が期待できる。そこで、本研究において、透過型X線移相子(ダイヤモンド単結晶)を用いてX線偏光解消子を開発し、磁気カイラル効果の検出や多波長異常分散法へ応用を行った。先ず、X線偏光解消子の性能をX線エリプソメトリーによって評価した。評価のための光学系は、上流から、X線偏光子、X線偏光解消子、X線移相子、X線検光子、の順に配置した。X線のエネルギーは3d遷移金属のコバルト(7.7 keV)のK吸収端近傍で行った。評価の結果、0.3mmのダイヤモンド単結晶を用いて、直線偏光度で約100%を5%以下に解消することが分かった。次に、キラルな強磁性体リチウムフェライトLiFe_5O_8を用いて、ロックイン法で磁気カイラル効果の検出を試みたが検出できなかった。しかし、完全な直線偏光を用いた方向二色性の測定では、磁気カイラル効果の有意な吸収率の変化を検出した。多波長異常分散法にはタンパク質中のイオウを重原子のセレンに置換したものが広く用いられている。ところが、セレンのK吸収端(12.7keV)はX線移相子が通常用いられるエネルギー(49 keV)よりも高い。そこで、このエネルギー領域でX線偏光解消子としての機能をエリプソメトリーによって評価した。評価の結果、X線移相子としては機能困難な厚さ(0.4mm)でも、X線偏光解消子として機能することが分かった。また、直線二色性を有する異方性物質のX線吸収微細構造(XAFS)で、開発したX線偏光解消子を用いれば、容易に平均X線吸収係数を測定できることも確認した。本研究で提唱したX線移相子は、ダイヤモンドのような完全結晶にX線が入射するときに回折条件の近傍で生じる複屈折を利用した光学素子である。移相量は回折条件の近傍で急激に変化し、回折条件から外れるに従い、なだらかに変化する。移相子として利用する場合は、回折条件から外れた領域が用いられる。これに対して、移相子をちょうど回折条件で用いれば、あらゆる楕円率を含んだ無偏光を生成することができる。磁気カイラル効果を含む物性研究に盛んに用いられる3d遷移金属のK吸収端のエネルギー領域において評価した。評価のための光学系は、上流から、X線偏光子、X線偏光解消子、X線移相子(λ/4板)、X線検光子、の順に配置した。コバルト(7.7keV)のK吸収端近傍において、ほぼ100%の直線偏光を5%以下に解消することに成功した。ところが、セレンのK吸収端(12.7keV)はX線移相子が通常用いられるエネルギー(49keV)よりも高い。そこで、先ず、このエネルギー領域のエリプソメトリー技術を確立した。検光子にはシリコンの733反射を用いることにより、消光比が10^4以上の高い精度でエリプソメトリーを行うことができた。X線移相子の移相能は高エネルギー領域になるほど小さくなるため、より厚いダイヤモンド結晶を用いる必要がある。上述のように、X線偏光解消子はちょうど回折条件で用いるため、透過率で有利になる薄いダイヤモンド結晶を使用することが可能と考えられる。そこで、セレンK吸収端で厚さの異なるダイヤモンド結晶(0.3mm・2.5mm)を用いて、X線偏光解消子としての機能をストークスパラメーターによって評価した。0.3mmのダイヤモンドは移相子としては機能しないが、偏光解消子としては十分に機能することが分かった。

ところが、セレンのK吸収端(12.7keV)はX線移相子が通常用いられるエネルギー(49 keV)よりも高い。そこで、このエネルギー領域でX線偏光解消子としての機能をエリプソメトリーによって評価した。評価の結果、X線移相子としては機能困難な厚さ(0.4mm)でも、X線偏光解消子として機能することが分かった。また、直線二色性を有する異方性物質のX線吸収微細構造(XAFS)で、開発したX線偏光解消子を用いれば、容易に平均X線吸収係数を測定できることも確認した。
筆者伝承にみる室町戦国期の女性の文芸活動　一位局を中心に

日本文学史における女性の活躍は、中世、とりわけ南北朝以降はほとんど知られていない。しかし江戸時代の鑑定文化の中では、女性の能筆家として室町戦国期の宮廷女房の名がしばしば登場する。本研究は、室町戦国期に活躍した一位局を取り上げ、室町戦国期における女性の文芸活動の一端を明らかにすることを目指す。一位局は歴史資料からはほとんどその存在を確認できないが、画史や画人伝では明治にいたるまで著名な女性筆者としてその名が語り継がれてきた。そこで、このような伝承も女性の文化活動の「記憶」として研究の対象とし、書かれた物としてのテキストと、それにまつわる言説(伝承)の両面から「一位局」像を総体的に捉えていく。
農薬等難分解汚染物質の生分解

アルキルベンゼンの分解能がn-アルカン分解系プラスミドOCTに認められていたが、OCT分解遺伝子領域をクローン化し、基質特異性の広さがこの反応を許容していることを確認した。このクローン化にはグラム陰性菌広宿主域ベクターが活用された。アクリルニトリルの微生物分解が精査された、異なった触媒反応を行う一連の酵素についての検討、考察の結果、新酵素を用いることにより分解淨化のみならず他の応用にも発展できることが指摘された。ニトロソ化合物を含む突然変異原物質、発ガン物質の不活化因子や抗突然変異原因子を天然物中に検索し、2-24株を選び出し、活性物質の単離に成功した。アミン・ペプタイドと推定している。有機フッ素化合物はほとんど人工産物である。水素を含まないペルフルオロケントは酵母菌により還元をうけないが、ケトンの片側をハイドロカーボン型のメチル基で置換した場合は完全に還元された。ナイロンオリゴマーの分解酵素は新機能が進化によって誕生したと考えられ、塩基配列の相同性から前駆ペプチドの暗号遺伝子が推定された。この2種のDNA配列を制限酵素断片の組合せによるハイブリットとして、活性を具現する領域を指摘した。ジピリジルを分解し得る菌は500種を越える試料からは得られなかったがフエナントレン分解ではプラスミド関与で分解能が伝播しうる。光学活性の異なるハロ酸について異った酵素を2種のPseudomonas菌より精製した。人工産物に対する新機能酵素は応用上重要である。分解不可能と考えられたr-BHCの好気的分解能を示す細菌が単離できた。Pseudomonas属である。ベンチオカーブの脱塩素反応は土壌中の微生物と推定される。しかし、構造上で僅かな差でしかないオルベンチオカーブは、ベンチオカーブ分解活性の高められた土壌では分解せず、基質の差が強調される。
セルラーシステムにおける高速、高品質シングルキャリア伝送

2011年度は、シングルキャリア周波数領域適応アンテナアレーを用いる分散アンテナネットワークにおける周波数再利用の最適化に関する研究を行った。セルラーリンク容量特性を求め、従来のセルラーネットワークと比較した。2012年度は、マルチユーザーシングルキャリア伝送システムにおける帯域効率の分析を行った。帯域効率を最大化するため適応トランシーバを提案した。帯域効率が130%に向上させることができた。次世代移動無線通信では1ギガビット/秒を超えるピークデータレートを有する超高速アクセスが必要とされている。しかし、利用可能な無線帯域幅は限られているから、同じチャネルを異なる無線セルで再利用することで面的周波数利用効率を向上させている.サービスエリア全体をカバーするために必要な異なるチャネルの個数を周波数繰り返し指数(FRF)と呼ぶ.FRFを大きくするにつれ同一チャネル干渉を低減できるが,1チャネル当たりの帯域幅が狭くなり面的周波数利用効率が減少する。限られた帯域幅で1ギガビット/秒を超えるピークデータレートの通信を実現するためには干渉を徹底的に抑圧する新しい無線技術の研究開発が不可欠となっている。本研究の目的は、次世代広帯域移動無線通信システムの実現に向けた無線技術を提案することにある。2012年度は、私たちが周波数領域適応アンテナアレーの研究を続けた。去年に提案したシングルキャリア周波領域アダプティブアレイアンテナアレイ(SC-FDAAA)に基づいて、マルチユーザーシングルキャリア伝送システムにおける帯域効率の分析を行った。SC-FDAAAトランシーバの信号対干渉プラス雑音比を導出し、閉形式としての結果ができた.そして、帯域効率を最大化するためシングルキャリア適応トランシーバを提案した。提案された適応トランシーバーの有効性を計算機シミュレーションにより検証されており、帯域効率が一定の条件に限り130%に向上させることができた。2011年度は、シングルキャリア周波数領域適応アンテナアレー(SC-FDAAA)用いる分散アンテナネットワーク(DAN)における周波数再利用の最適化に関する研究を行った。周波数繰り返しとSC-FDAAAを用いるDANに適用したときのセルラーリンク容量特性を計算機シミュレーションにより求め、従来のセルラーネットワーク(CN)とDANのリンク容量を比較した。この結果、SC-FDAAAを適用すれば、CNおよびDANともにFRF=1(すべての無線セルで同一チャネルを再利用)を可能とし、面的周波数利用効率を最大にできること、DANではCNに比べ面的周波数利用効率を大幅に向上できることを示した。また、DANでは多数のアンテナを無線セル内に分散配置するので、同じチャネルを異なるアンテナに割り当てることができる。したがって、SC-FDAAAをDANに適用すれば同じ無線セル内でも同一チャネルを部分的に再利用できるので、面的周波数利用効率がさらに向上する可能性がある。3件のジャーナル論文が採録され、本研究の先進性が高く評価されている。今後、周波数繰り返しを用いる分散アンテナネットワーク(DAN)におけるシングルキャリア周波数領域適応アレー(SC-FDAA)について、アンテナ間隔が及ぼすリンク容量への影響について詳細に検討し、リンク容量を最大とするアンテナ間隔を明らかにする。さらに、分散アンテナネットワークにおける送受信機構成についての検討も行う。次年度の研究費は物品費330千円、旅費900千円、その他150千円の計画です。
劇団「心座」(1925～1930)の上演研究

本研究では、1925年から1930年まで東京で活動した劇団「心座」の実態を、「上演」という側面から考察した。具体的には、村山知義や舟橋聖一の上演作品の再構築を実証的に行い、彼らと歌舞伎俳優が近代劇という場で接触することで、いかなる問題があらわれたのかということを考察した。同時に、当該の上演が依拠する創作理念の複合性についても明らかにした。長らく等閑に付されてきた心座をこうした文脈において「再発見」したことは、これまでの近代日本演劇研究に新しい視座をもたらすものといえる。本研究は、1925年から1930年まで東京で活動した劇団「心座」の実態を、「上演」という側面から研究することを目的としているが、本年度は、その土台となる資料収集および同時代の演劇状況の調査を中心に行った。具体的には、第1に心座に関する一次資料を収集した。「研究実施計画」のとおり、当時の演劇関係の雑誌や新聞記事を渉猟し、これまでに言及されることのなかった貴重な資料を調査することができた。とりわけ、上演パンフレット(第1号から第6号まで)をまとまったかたちで発見できたことは、本研究にとってはむろん、近代日本演劇史研究にとってもきわめて意義深い収穫であった。それらをとおして、歌舞伎俳優とアヴァンギャルド演劇運動およびプロレタリア演劇運動の接触の場としての、と同時に、相容れないと思われてきた複数の芸術理念が織り込まれる場としての心座の実相を、より明らかにすることができた。第2に、心座の結成に刺激を与えた築地小劇場に関する調査を行った。とくに、心座の中心メンバーであった村山知義の、築地小劇場での仕事から浮かびあがる「舞台装置観」を審究することで、心座の史的位置づけの糸口とした。この成果は論文「築地小劇場『朝から夜中まで』(1924)の舞台装置再考」(「近現代演劇研究』(近現代演劇研究会発行)第2号)として発表した。本研究は,大正末期から昭和初年にかけて東京で活動した劇団「心座」の実態を、「上演」という側面から捉え直すことを目的としているが、本年度は、まず昨年度同様その土台となる資料収集を行い、そののち上演分析にあたった。具体的には、村山知義と舟橋聖一の上演作品を中心に再構築した。村山知義の上演作品の分析からは、「アヴァンギャルド」から「プロレタリア」へという思想上の転換が、いかに上演に現れたかということを明らかにすることができた。この成果は、論文「「転換期」村山知義の戯曲」(『季論21』(季論21編集委員会)発行第6号)および論文「カリカチュアの演技とその機能」(『演劇学論叢』(大阪大学大学院文学研究科演劇学研究室発行)第11号)として発表した。また,舟橋聖一の上演作品については、現代では心座時代の彼の活動についてほとんど等閑に付されており、一次資料を収集することからはじめる必要があった。そして、彼の心理劇の特質、およびその制作背景にある岩野泡鳴の一元描写論などとの関連について考察することができた。この成果は、口頭発表「舟橋聖一と演劇-「心座」を中心に」(近現代演劇研究会京都集会、2010年3月21日、京都府立芸術文化会館)として発表した。