hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高圧下における反応誘起の剪断不安定化に関する実験的研究

沈み込む海洋プレートで深さ300km付近まで起こる稍深発地震は地球内部における未解明の謎の一つであり、その原因として蛇紋石の脱水反応が剪断不安定化を引き起こす可能性が指摘されてきた。本研究では放射光の単色X線、D-DIA型の高圧変形装置、多端子acoustic emission測定システムを組み合わせ、高圧下で反応と流動、剪断不安定現象を実験的に同時その場観察できる新規手法を開発した。そのシステムを用いて7GPa, 600°Cまでの条件で蛇紋石の脱水変形実験を行ったところ、従来の予想とは異なり、蛇紋石の脱水反応が直接的に剪断不安定化を引き起こすわけではないことが明らかになった。放射光X線AE6-6システムの開発:変形マルチアンビル高圧装置(D-DIA)と放射光単色X線、多端子AE測定を組み合わせて、反応と流動、剪断不安定現象を同時その場観察する実験技術(放射光X線AE6-6システム)を開発した。約10GPaまでの条件で反応と流動の時分割データ、約4GPaまでの条件でそれに加えてAEの発生位置と頻度を同時その場観察し剪断不安定化現象をとらえることが可能となった。これらのシステムを急冷実験でも行えるように九州大既存のキュービック型MA装置をD-DIAタイプに改良した。また放射光ハッチ内環境において高圧下での弾性波測定システムの開発を行い、その技術が多端子AE測定開発に応用された。アンチゴライトの流動と脱水反応、剪断不安定化の解明:上記システムを用いて圧力約4GPa、温度約700°Cまでの条件でアンチゴライトを用いた流動、脱水反応、剪断不安定化のその場観察実験を行った。脱水前の固相状態での塑性変形において剪断不安定化が認められたが、脱水反応時にはそれが起こりにくくなることがわかった。これは稍深発地震の発生原因に関連した従来の予想と異なる結果である。また稍深発地震の震源分布に関するデータを解析し、地震発生と水の移動に関する考察を行った。深部スラブの反応カイネティクスおよび流動物性:アンチゴライト以外の物質で深部スラブの反応と流動に深く関連したかんらん岩のスピネルーガーネット相転移カイネティクス、オリビンースピネルおよびポストスピネル相転移と流動の相互作用、流動律速原子の拡散や多相粒成長カイネティクスなどのスラブ流動物性に関する実験的研究を行った。また深発地震の発生とスラブの変形挙動に関する地震学的研究を行い、その物質科学的な解釈、検討を行った。関連する学会および国際誌においてこれらの成果を発表した。放射光X線AE6ー6システムの開発:変形高圧装置(D-DIA)と放射光単色X線、多端子AE測定システムを組み合わせて、約8GPa, 700°Cまでの条件で、反応と流動、剪断不安定現象を同時その場観察するシステムの構築がほぼ完了した。圧電素子の生存率、電気的ノイズ、試料セルの弾性波速度測定、AE波形の自動解析など多くの問題に取り組み、SPring-8および九州大設置の変形装置ではほぼルーチンに実験を行うことが可能となった。アンチゴライトとカンラン石2相系における単純剪断変形および脱水と剪断不安定化の解明:上記システムの確立によりAEの震源位置を200-300ミクロン程度の精度で決定することができ、AEが試料から出ているのかどうかについて正確な議論が可能となった。比較で行ったフォルステライト燒結体の常温加圧時の比較的低圧下では試料から多数のAEが発生したが、アンチゴライトおよびカンラン石との2相系では、常温加圧時、昇温時、変形時、変形脱水時のどの段階においても試料からのAEはほとんど観察されなかった。回収試料には変形が局所化した断層状の組織が見られるが、AEを伴わないことからstable slipが起こっていると考えられる。高圧下における反応と流動、剪断不安定化プロセスの系統的理解に向けて:アンチゴライト以外の物質において、部分溶融と剪断不安定化に関する予備的実験、シリカや斜長石など海洋地殻構成物質の準安定反応の検討を行った。前者は固液2相系の剪断不安定化を系統的に検討する上で、後者は準安定相の出現も含めた高圧反応プロセスの詳細を検討する上で重要である。また岩石流動に関わる多相系の粒成長カイネティクスの検討、(稍)深発地震の震源位置と波形解析、スラブ温度構造のモデリングなどから(稍)深発地震発生と温度やフルイドとの関係性を考察した。AE6-6システムの開発:6-6システム特有の直交3軸方向における試料部の弾性波速度の圧力依存性データを解析し、それを組み込んでより正確な震源位置を求めた結果、常温加圧、昇温、変形、変形脱水中ともに試料部からAEが発生していないことが明らかになった。つまり純粋剪断変形場ではアンチゴライトは直接的には剪断不安定化を誘発しない。一方で実験セルの円柱ピストン周囲付近からはAEが発生しており、スティックスリップ現象が起こっていると考えられる。この種の実験においては両者を区別できる震源位置決定精度が必要である。また稍深発地震の全領域および深発地震領域において同種の実験的研究が遂行できるように、これまで10GPa程度であった発生圧力限界をマントル遷移層領域まで拡大する改良を開始した。単純剪断変形場におけるアンチゴライトの脱水変形実験:単純剪断変形場では放出されたフルイドが連結し弱線を形成する可能性がある。

単純剪断セルを開発し放射光X線ラジオグラフィーを利用して試料の変形場の詳細を時分割測定した。今後詳細な解析が必要であるが、これまでに脱水変形にともなう断層形成のような現象は観察されていない。D-DIA型高圧変形装置で単純剪断変形場を実現するにはさらなる実験セルの改良が必要である。深部スラブ関連物質のレオロジーと非平衡反応実験:沈み込む海洋プレート物質であるカンラン岩のスピネルーガーネット相転移、およびシリカや斜長石の高圧相の形成、リングウッダイトの転位すべりクリープなどに、低温プレートのレオロジーと非平衡現象に着目した研究を行った。天然ガーネットコロナの安定性とマントル流動との関係やseifertiteやlinguniteが準安定に出現することを新たに見出した。特に後者は地球内部の沈み込み帯のみならず衝撃を受けた隕石で重要な非平衡現象である。本年度はキャンパスの移転が行われ、本研究に関連する実験機器は高圧装置も含めて全てシャットダウンして移設し、再度立ち上げを行った。幸いよりよい環境での研究が可能とはなったが、予想以上に時間をとられたため特に論文執筆が遅れている。国内外の研究グループによる同種実験が進展し新たな成果も報告されているので、特にアンチゴライトの結果について早急に論文を投稿する。また過去の研究の予想に反し、アンチゴライトが直接的に剪断不安定化を誘発しない結果が得られているので、脱水反応と稍深発地震の関連性について当初の計画を少し変更し出発物質の再検討を行う必要がある。稍深発地震の震源が脱水温度以下のところにも分布しているという観測結果をふまえ、本年度は特に固相領域での強度と剪断不安定化に着目し、アンチゴライト単相および部分的に蛇紋化した岩石を想定したカンラン石との2相系について、圧力最大8GPa、温度25-450°Cにおいて一軸圧縮変形実験およびそのデータ解析を進めた。アンチゴライト単相について、25-200°Cでは圧力増加にともないbrittleからsemi-brittleへの変形様式の変化が観察された。400°Cでは塑性変形が卓越するが、2GPa付近では変形の局所化、5GPa付近では均質変形および試料全体に結晶方位選択配向がみられた。しかし顕著なAE活動の増加は見られず、400°Cでの変形の局所化が剪断不安定化につながるとは現段階では考えにくい。カンラン石との2相系についてはカンラン石の量が増加するに伴い変形強度が増大する傾向が見られるが、やはりせん断不安定化に至るような結果は得られていない。これまで我々が行ってきた開放系の一軸圧縮変形場では、単相系および二相系の固相変形、脱水変形ともに剪断不安定化につながるような現象は確認されていない。これらの結果について現在投稿論文を準備中である。一方で沈み込む海洋プレート構成物質のダイナミクスに関して、カンラン岩のスピネル-ガーネット相転移カイネティクスおよび地球深部の地震波散乱体に関する結果を国際誌に報告し、また斜長石高圧相linguniteの準安定形成に関する結果を国際誌に投稿した。また天然に産する蛇紋石の産状および微細組織観察の結果を学会で報告した。
慢性関節リウマチ疾患遺伝子の同定及び病態発症メカニズム解明

1.病因遺伝子産物の機能解析既に関節リウマチ(RA)疾患遺伝子としてDblプロトオンコジーンのエクソン23,24欠損型スプライスバリアントを同定している。平成13年度にはこれをクローニングし正常野生型と共に生化学的機能比較を行った。具体的には低分子量Gタンパク質RhoA, Rac1,Cdc42に対する各DblのGDP/GTP交換活性を測定し、RA型DblではCdc42に対する活性が約60%低下していた。平成14年度ではさらにDbl新規スプライスバリアントを2種見出し、それぞれ活性測定を行い臓器別発現分布を明らかにした(BBRC 299(3),455-458,2002)。またPAK1アフィニティー沈降によって患者検体好中球のCdc42活性化程度を解析したところ、Dbl変異保有者においては活性化Cdc42が減少していた。今後Cdc42下流のシグナル伝達経路を検討し、RA病態形成との関与を解明する。2.遺伝子変異解析平成13年度にDblゲノムDNAの配列分析を行い、患者群に有意な新規一塩基変異をnt2522+394(C→T)、nt2632+106(T→G)、nt2632+211(A→C)およびnt2745+576(G→A)の4個所見出した。これらのうち後者3個所はほぼ同時に変異しており、家系発症患者群で有意に健常群より変異率が高かった。平成14年度ではさらに孤発発症患者群1000例と対照群500例において変異頻度を比較した結果、変異率は健常群よりも高かったものの有意差は示さなかった。これらの結果よりこれらの変異は特に家系発症例に集積しており、遺伝的にRAを規定していることが示唆された。さらに変異部位に結合する核内タンパク質をサウスウエスタン法によって探索し、約60kDaタンパク質の結合が示唆された。今後イントロンの点変異とDblエクソン23,24欠損の生じる因果関係を解明する。以上1.病因遺伝子産物の機能解析慢性関節リウマチ(RA)疾患遺伝子としてこれまでに同定していたDb1プロトオンコジーンのエクソン23,24欠損型スプライスバリアントをクローニングし正常野生型と共に生化学的機能比較を行った。具体的にはRhoファミリー低分子量Gタンパク質RhoA, Rac1, Cdc42に対する各Db1のGDP/GTP交換活性を[^3H]GDP結合量を指標に測定したところ、エクソン23,24欠損型Db1ではCdc42に対する交換活性が約60%低下していることを明らかにした。今後患者検でのCdc42活性化程度や、Cdc42下流のシグナル伝達経路、例えばアポトーシス制御やアクチン重合制御を検討し、RA病態形成との関与を解明する。2.遺伝子変異解析Db1ゲノムDNAの配列分析を家系発症患者、孤発発症患者において行い、患者集団に有意な新規一塩基変異をnt2522+394(C→T)、nt2632+106(T→G)、nt2632+211(A→C)およびnt2745+576(G→A)の4個所見出した。さらにこれらを簡便に診断可能なPCR-RFLP法による遺伝子診断法を開発した。これらのエクソン脱落に及ぼす影響をエクソントラップ法により検討したところ、これら変異によりエクソン脱落が生じることが確認された。今後見出した変異部位に結合するスプライシング制御DNA結合性タンパク質を探索し、遺伝子変異とDb1エクソン23,24欠損の生じる因果関係を解明する。以上1.病因遺伝子産物の機能解析既に関節リウマチ(RA)疾患遺伝子としてDblプロトオンコジーンのエクソン23,24欠損型スプライスバリアントを同定している。

さらに変異部位に結合する核内タンパク質をサウスウエスタン法によって探索し、約60kDaタンパク質の結合が示唆された。今後イントロンの点変異とDblエクソン23,24欠損の生じる因果関係を解明する。以上
３次元曲面グラフェンにおけるトポロジーの物性

2次元グラフェンを3次元曲面化した3次元曲面グラフェンの新規物性の探求を目的とする。この材料はディラック電子が2次元曲面上に束縛されながらも3次元空間を動き回るというユニークなトポロジーを有する。この特徴的な3次元曲率は、従来の2次元グラフェンでは付加することのできない新たな自由度であり、これによって新たな物理現象の発現が期待できる。そこで本研究は、3次元曲面グラフェンにおける曲率がディラック電子系にどのように寄与するかを探求する。具体的には曲率を変化させた3次元曲面グラフェンにおいて、輸送測定やプローブ顕微鏡、分光といった様々な測定手法を用いることで系統的に物理的背景を明らかにする。
エピジェネティクスに基づいた口腔前癌病変悪性化のメカニズムの解明

MeDIP-CGI microarray法により口腔扁平上皮癌細胞株2系統(Ca9-22、HSC-2)においてプロモーター領域の高度DNAメチル化を有する遺伝子を324個同定した。また脱メチル化剤を用いた遺伝子発現回復網羅的解析より上記の口腔扁平上皮癌細胞株2系統において5-aza-dC投与後に3倍以上上昇している遺伝子を351個同定した。両解析の結果から、プロモーター領域のDNAメチル化により不活化されている遺伝子を125個抽出した。【ゲノム網羅的DNAメチル化探索により得られたフラグメントの口腔扁平上皮癌細胞株を用いたメチル化解析】口腔扁平上皮癌細胞株2系統(Ca9-22、HSC-2)においてメチル化異常が認められたCpGアイランドのフラグメントはのべ約40,000個であった。そのうち遺伝子のプロモーター領域(転写開始点から5'上流300bpまでの領域)に存在するフラグメントは1%程度であった。発がんに重要と考えられる遺伝子を選択、抽出し、それら遺伝子のプロモーター領域のCpGアイランドにおいて、口腔扁平上皮癌細胞株5種類において、実際にメチル化異常が存在するか否かを調べることにした。メチル化解析の方法としてはMethylation-Specific PCR(MSP)法を選択した。MSP法においては、解析を行うそれぞれの遺伝子のプロモーター領域のCpGサイトをターゲットに、メチル化DNA特異的プライマーおよび非メチル化DNA特異的プライマーを各々デザインした。プライマーが特異的であるかどうかをチェックするために、コントロールとして、メチル化DNA(Sss1 DNAメチラーゼによって処理されたヒトDNA)、非メチル化DNA(ゲノムDNA増幅薬Genomiphiによって処理されたヒトDNA)を用いた。メチル化解析にはJCRBから購入した口腔扁平上皮癌細胞株5系統を用いた(Ca9-22、HSC-2、HSC-3、HO-1-N-1、SCC-4)。DNAサンプルは制限酵素で断片化、Bisulfite(重亜硫酸ナトリウム)処理による塩基置換を行った後、精製し、解析に用いた。一回のBisulfite処理には、信頼できる結果を得るために各々最低500ナノグラムのDNAを用いた。今後、メチル化の違いが確認できたフラグメントに関してBisulfite-sequencing法を用いて各々のCpGサイトがどのようにメチル化されているか詳細に検討する予定である。また臨床材料を用いた解析を行うために手術検体の収集、臨床データの記録等の準備を進めている。平成22年度は口腔扁平上皮癌細胞株2系統(Ca9-22、HSC-2)においてメチル化異常が認められたCpGアイランドのフラグメントはのべ約40,000個であった。そのうち遺伝子のプロモーター領域(転写開始点から5'上流300bpまでの領域)に存在するフラグメントは、324個であった。平成23年度は、それら324個のフラグメントに対して、さらに候補を絞り込むため、脱メチル化剤による遺伝子発現回復解析を行った。Ca9-22およびHSC-2に対して5-aza-dCを5日間投与し、IsogenおよびRNAeasyによりRNAを抽出、1^<st>2^<nd>strandのcDNAを作成、cRNAを合成、断片化を行い、affymetricsのgene chipを用いて、5-azanC投与前後で、発現が回復する遺伝子を検索した。その結果、Ca9-22、HSCa-dのいずれかにおいて発現が5-aza-dC投与後に3倍以上上昇している遺伝子は351個であった。既知の口腔癌関連遺伝子を除外、発がんに重要と考えられる遺伝子、機能的に情報の少ない、遺伝子を選択、抽出し、それら遺伝子のプロモーター領域のCpGアイランドにおいて、メチル化異常がどの程度存在するか否かを口腔扁平上皮癌細胞株5種類(Ca9-22、HSC-2.HSC-3、HO-1-N-1、SCC問4)を用いて解析を行った。メチル化解析の方法としてはMethylation-SpecifcPCR(MSP)法を用いた。今後は上記の解析において、メチル化異常が認められた遺伝子に関して手術材料を用いて解析を進める予定である。
『反復効果』に着目した走行空間デザインに関する研究

本研究は、動的視点での標示パターンとスピード感、リズム感などの印象との関係について、動画を用いた印象評価実験により明らかにした。その知見により高速道路を対象として、速度抑制効果のある路面標示パターン、リズム感があり飽きのこないトンネル壁面のパターンデザインを提案した。デザイン案に対してドライブシミュレータを用いた走行ログおよび印象評価実験によりその効果を検証した。本研究では、安全で快適な走行景観を意図的につくり出せるパターンデザインを行えるよう、動的視点での反復パターンと印象の関係を明らかにすることを目的としている。動的視点での反復パターンと印象の関係の知見は、施工事例の検討経緯の報告が数例有るだけで、学術的な検証はほとんどおこなわれていない。そこで、初年度である21年度は、走行空間においてどのような反復パターンの時にどのような印象を受けるのか、その知見を増やすこととした。いわば、次年度に向けた予備実験の位置づけである。ケーススタディとして、交通安全対策が求められるトンネル空間を設定し、パターンサンプルを作成し、その印象を確認した。トンネルのように視界が限定された閉鎖的な道路空間では、運転手は均一で単調な空間に飽きてしまい、集中力の低下や眠気により事故へとつながる危険性がある。長大トンネルの単調さによる意識低下を防ぐ必要がある。対策事例として、トンネル壁面にパターンデザインを施した小鳥トンネルと稲荷山トンネルがある。この2つの事例を現地調査し、壁面におけるパターンデザインの検討を行った。この空間に求められる印象は、走行性、快適性、単調さの改善であった。これらをより良くするため、「起承転結」のストーリーに合わせたコンセプトを設定し、パターンの形、配置、色の変化によりパターンに向かう意識の強弱をコントロールするデザインを行った。運転手がトンネル空間を単調に感じず、快適に走行できるかを確認するため、男子大学生12名を被験者として、簡易的な走行シミュレーションによる実験を行った。その結果、走行性で走りにくいが17%あったが、快適性、単調さの改善では、全員が良い評価であり、物語のあるパターンデザインが有効であることが確認できた。本研究は、走行空間に反復効果を用いたデザインを行うことで、安全で快適な走行景観の創出に資することを目的としており、本年度は、「『反復効果』に着目した走行空間デザインに関する研究」の2年目である。そこで、本年度はケーススタディとして、交通安全対策が求められる急カーブ区間を設定し、パターンサンプルを作成し、その印象をドライブシミュレータにより確認した。2009年度の交通事故件数は70万件を超えるほど多く、大きな社会問題となっている。特に高速道路では、カーブ区間や分合流箇所でのスピードの出し過ぎによる事故が多く、注意喚起のための看板やカラー舗装による安全対策が行われている。そこで、カーブ区間での路面による注意喚起を対象とし、路面パターンの変化による視覚効果に着目し、運転手への煩わしさを減らしつつ、速度抑制とカーブへの意識向上に寄与するパターンを提案した。パターン変化については、ハンドルとアクセル、ブレーキによる自ら運転を体験できるシミュレーションを用いて、その効果を検証した。最も評価の高かった矢印図形が徐々に形を変えていくパターン変化は、国内の高速道路では事例はない。実用化に向けては、交通管理者との協議や実物実験が必要であるが、視覚効果による交通安全対策の一つの手法を示すことができた。本研究は、走行空間に反復効果を用いたデザインを行うことで、安全で快適な走行景観の創出に資することを目的としており、本年度は3年目にあたる。本研究では、安全で快適な走行景観を意図的につくり出せるパターンデザインを行えるよう、動的視点での反復パターンと印象の関係を明らかにし、その知見を用いて道路空間への適用を検討している。自動車専用道にあるトンネルは壁に囲まれた単調な空間であり、走行する運転手は圧迫感や飽きを感じるため、交通安全上の改善が求められている。一般的にある要素が同一の調子で繰り返されるとリズムが感じられ、逆に変化が少なくわずかに感じる程度であれば単調になるとされている。前年度までは、動的視点でのパターンと印象の関係において、スピード感と飽きについては研究を進めてきたが、リズム感については明らかにしていない。そこで、本研究では壁面のパターンを運転手のような動的視点で見た場合、どのようなパターンの時にリズム感を感じるかを印象評価実験により探り、リズム感を演出したトンネル壁面のパターンデザインを行った。パターンとリズム感の関係は、繰り返される図形の間隔は一定だと煩わしさが少なく、図形の大きさと上下方向の位置に変化を与えるとリズムを感じることが明らかとなった。この知見を用い、トンネル壁面にリズム感を演出しかつ煩わしさの少ないパターンとして、四角の図形を等間隔で配置し、明度や位置そして大きさが周期的に変化する案を提案した。
セレニウムアニオンの新発生法と含セレン環状キノノイド化合物の合成

有機セレン化合物は、炭素骨格の形成あるいは官能基変換などに有用な合成中間体として近年注目されており、有機セレノ基の簡便な導入方法の開発及び含セレン複素環化合物の合成への応用を検討した。以下に研究結果を示す。1)ジフェニルジセレニドをトリブチルホスフィン、水酸化ナトリウム水溶液と室温で短時間処理することにより、効率よくベンゼンセレノラ-トイオンが発生することを見い出した。2)得られたセレノラ-トイオンを2ーハロ-1,4ーナフトキノン類と反応させることにより、従来法ではうまく合成できなかった2ーフェニルセレノー1,4ーナフトキノン類が高収率で得られた。3)前記セレノ化反応を2ーハロ-1,5ーナフトキノン類や2ーハロキノリンキノン類についても行ったところ、相当するセレノキノン類が収率良く得られた。4)前記セレノ化法の合成化学的応用として、ハロエノン、ハロゲン化アルキル、エポキシドとの反応を検討した結果、相当するセレノ化物が高収率で得られた。5)光学活性体である3αーブロモコレスタンを反応基質として用いることにより、本セレノ化反応が立体反転を伴うS_N2反応で進行することがわかった。6)このセレノ化反応をキ-ステップとしてキノン骨格にセレノ基を導入し、酸性下で閉環させることにより新規骨格を有するジヒドロベンゾ[b]ナフト[2,3ーf]セレネピントリオンを収率よく合成した。7)また、本セレノ化法がメトキシカルボニル基を有するジアリールジセレニドやビス(アミノピリジル)ジセレニドにも拡張できることを見い出し、ハロキノン類との反応によりそれぞれ、ベンゾ[b]ナフト[2,3ーe]セレニントリオン、ナフト[2,1ーb]ピリド[3,2ーe][1,4]セレナジン類を合成した。
中部山岳地における縄文大型マメの継続性に関する研究

これまでの植物考古学の進展により、縄文時代にダイズとアズキの種子サイズが大型化していることが明らかになった。縄文時代のマメの大型化の事例は、狩猟採集民による高度な植物利用の稀有な例として、世界的にも注目されている。しかし「なぜ縄文時代の日本列島にそのような大型化がおきたのか」、「本当に管理や栽培で大きくなったのか」、その原因やメカニズムはよくわかっていない。また考古学の研究分野では栽培化を示す生産用具の機能研究は進んでいないし、栽培遺構(ハタケ)が未検出であり検証はまだ進んでいない。はたして縄文時代のマメの存在は本当に栽培化といえるのか、この問いに迫る研究を進める。
日本人英語教員の発音力向上を目的とした発音指導プログラムの構築と効果測定

本研究課題2年目である2018年度は、前年度までに取り組んできた研究成果を、学術誌や学会で発表することができた。Uchida & Sugimoto (2019)では、日本の中学校英語教員を対象として実施したアンケート調査をもとに、日本人英語教員が単語よりも文レベルの発音や発音全般において自信を欠いていること、そして教員自身の発音に対する自信が音声指導に肯定的な影響を与えることを明らかにした。また、Sugimoto & Uchida (2018)と内田&杉本(2018)では、母語(英語・日本語・中国語)や役割(教員・学習者)の異なる聞き手を対象に、日本人英語教員の発音を評価してもらう聴取実験をおこなった。その結果「教員にふさわしくない発音」の評価は、母語や役割が異なる聞き手間で共有されていることが明らかになった。さらに「英語教育・英語教員養成における音声学教育」(杉本&内田2018)では、英語教員を志望する大学生のための音声学授業(仮称:教職音声学)の試案を発表した。設定するべき発音モデルや到達目標、明瞭度の高い発音獲得のために優先して取り上げるべき音声項目、そして実践的な指導方法案などを提示し、貴重なフィードバックを得ることができた。また2018年度は、前年度に収集した日本語母語話者が発音する3つの母音項目に関わる録音データをもとに、実験プログラムをデザインし、聴取実験を開始した。聴取実験の協力者を、日本での滞在歴が短い北米母語話者(とくにGeneral Americanの話し手)と限定したため、協力者の募集にはやや苦労した。次年度以降も、聴取実験を引き続き実施する予定である。2年目である2018年度は、これまでの研究成果を論文やプレゼンテーションの形で発表することと、昨年度収集した音声データを使用した実験準備と実施にあてた。研究成果については、学会発表を2件、論文発表を2件おこなうことができ、予定通り進んだといえる。昨年度課題として残った発音指導プログラムの作成については、これまでの実験や文献研究の成果をもとに試案を作成し、一部を口頭発表することができた。聴取実験については実施中であり、次年度も継続する予定である。2018年度は、実験参加の条件を制限したため協力者の募集にやや苦労し、必要な協力者数を得ることができなかった。しかし実験協力者募集は、春休みにおこなった広報活動が実を結び、2019年度に入り順調である。実験で得られたデータの分析を計画的に進めることが2019年度の目標である。英語教員(あるいは教職を目指す学生)の発音指導を考える上でまず重要なのが、生徒のモデルとなるべき教員自身の目標設定である。初年度である2017年度は「教員にふさわしい発音」というテーマで継続してきた研究の成果を国際学会で発表した。Uchida & Sugimoto (2017)では、教職を目指す学生を対象とした質的調査の報告をした。英語は今や国際共通語として使用され、明瞭度の高い発音が重要であると言われるが、教員は英語母語話者と同じ発音を目指すべきであると考える学生はまだ多い。その理由として、良いモデルとなるべき日本語母語話者の英語の具体例が提示されていないことや、実際のコミュニケーションの中で自身の英語発音の明瞭度を試す経験が不足していること等があげられた。Sugimoto & Uchida (2017)では、英語母語話者の教員、日本人教員、日本人学生の3群に、日本語母語話者の英語発音を評価してもらう聴取実験をおこなった。その結果、教員にふさわしくない発音のイメージは共有されているものの、ふさわしい発音のイメージは、聞き手により異なることがわかった。さらに、ふさわしい発音には、母音、子音、リズム、イントネーションなどに加えて、流暢さや発話速度などの要因が深く関わることもわかった。また2017年度は、発音指導プログラムに含める上で優先順位が高い項目としてあげた12項目のうち、3つの母音項目に関わるデータの収集をおこなった。約30名の日本語母語話者による、3つの母音項目を含む英単語の録音、音声ファイルの整理、実験の刺激音声ファイル作成までの作業を終えている。次年度以降はこのデータをもとに、聴取実験を実施する予定である。初年度である2017年度は、おもに実験準備にあてていた。3つの母音項目に関わる音声データの収集と刺激音声ファイル作成ができたため、スケジュールは予定通り進んでいる。また、発音指導プログラムの作成については、大前提となる教員自身の発音の目標設定に関する研究成果を発表することができた。

さらに「英語教育・英語教員養成における音声学教育」(杉本&内田2018)では、英語教員を志望する大学生のための音声学授業(仮称:教職音声学)の試案を発表した。設定するべき発音モデルや到達目標、明瞭度の高い発音獲得のために優先して取り上げるべき音声項目、そして実践的な指導方法案などを提示し、貴重なフィードバックを得ることができた。また2018年度は、前年度に収集した日本語母語話者が発音する3つの母音項目に関わる録音データをもとに、実験プログラムをデザインし、聴取実験を開始した。聴取実験の協力者を、日本での滞在歴が短い北米母語話者(とくにGeneral Americanの話し手)と限定したため、協力者の募集にはやや苦労した。次年度以降も、聴取実験を引き続き実施する予定である。2年目である2018年度は、これまでの研究成果を論文やプレゼンテーションの形で発表することと、昨年度収集した音声データを使用した実験準備と実施にあてた。研究成果については、学会発表を2件、論文発表を2件おこなうことができ、予定通り進んだといえる。昨年度課題として残った発音指導プログラムの作成については、これまでの実験や文献研究の成果をもとに試案を作成し、一部を口頭発表することができた。聴取実験については実施中であり、次年度も継続する予定である。2018年度以降は、収集したデータをもとに聴取実験を実施する予定である。最も大きな課題は、実験の目的と合致する実験協力者を得ることである。とくに日本にいながら十分な数の英語母語話者、あるいは日本語・英語以外の言語の母語話者を探すことは難航することが予想されるため、実験参加者に負担をかけず、かつ効率よく実施できる実験計画を慎重に検討している。2018年度は、実験参加の条件を制限したため協力者の募集にやや苦労し、必要な協力者数を得ることができなかった。しかし実験協力者募集は、春休みにおこなった広報活動が実を結び、2019年度に入り順調である。実験で得られたデータの分析を計画的に進めることが2019年度の目標である。2017年度の支出は国際学会での研究成果発表の旅費と、音声データ収集に関わる物品費・その他にあてた。2018年度への繰越しがでたが、少額であるため2018年度の研究計画(聴取実験の実施、結果分析、学会発表等)に変更はない。前年度までの研究成果を学会発表や論文としてまとめる作業に時間を費やしたこと、そして、予定していた聴取実験で実験協力者の募集に苦労し、実施が終了せず分析に入れなかったことが、予算消化が予定通りに進まなかった主な理由である。実験については、新年度に入り協力者が集まりつつあるため、2019年度は次のステップに進める予定である。
防砂・防風工に関する研究

本年度得られた主要な研究結果は以下の通りである。1.防風・防砂工に用いられるフェンス(垣)について、空隙率の相違による減風効果、飛砂の捕捉状況に関する実験を実施した。その結果は(1)最も効果的な減風域を与える空隙率は30%である。(2)垣の周辺の堆砂は空隙率が小さいほど早く、空隙率が40%以上になると堆砂効果は小さくなる。(3)早く、大量に飛砂を捕捉する空隙率は30%であった。以上の結果から、防風・防砂垣の最適空隙率は30%と結論された。2.次に海岸堤防の前面にて効果的に飛砂を捕捉するための堆砂垣の位置に関する実験を行った。その結果は次の通りである。(1)堤体自体の飛砂粗捕捉効果はほとんど期待できない。(2)最も効果的に飛砂を捕捉する垣の位置は、堤体法先より垣の高さの約1015倍程度の位置である。3.上記の実験中における堆砂状況の詳細な観察より、堆砂垣が埋没するまでの時間を予測する数的モデルに関する有益なアイデアが得られ、そのアイデアを取り入れたモデルを作成中である。4.堆砂垣の効果、堆砂垣を利用しての前砂丘の構築法、および前砂丘の効果についての文献調査を実施した。その結果はCoastal Sediment'91にて発表すべく準備をしている。研究は予定通りの進行している。飛砂防止工(防砂垣)の最適高さを決定するためには、飛砂量の鉛直分布が重要な要因である。従来、発表されている鉛直分布式を検討したところ、砂表面近くの分布に不明な点があることがわかった。砂表面近くの分布を計測すべく新しい捕砂器を考案し、飛砂量鉛直分布についての風洞実験した。その結果次のような事実が明らかになった。(1)摩擦速度25cm/s100cm/s(地表上約1mの風速で5m/s18m/s)の間で有効な飛砂量があるのは地表上約30cmまでである。(2)分布式は指数則で表示できる。しかし、砂表面近くでは指数則は過少評価を与える。(3)砂表面近くの砂粒子の運動にサーフェスクリープ運動を考慮して補正すれば(2)の過少評価を修正できる。詳細については現在投稿中である。防砂垣の堆砂過程と風速分布に関する実験は終了した。現在解析中であるが、空隙率4050%の垣が最も効在的に捕砂すると結論されそうである。海浜の何処に防砂工を構築したなら最も効果的に飛砂を制御できるかが工学的に重要である。現在、平均的な海浜断面を想定し、断面の種種の地点に防砂垣を設置し、風速分布、堆砂状況についての実験を実施中である。
スピンクロスオーバーを示すナノ磁性体のミクロ多自由度ハミルトニアンに基づく理解

本研究で行った主な課題は4つに分類出来る。1つ目の研究は、Ni (II)のトライマー系のクラスターに関する研究である。高周波ESR装置を活用し、スピンハミルトニアンを定量的に決定し、これらの系の構造と磁性の相関を系統的に明らかにする事に成功した。2つ目の研究は、1次元の電荷移動型スピンクロスオーバー錯体に関する研究である。SPring8において、強磁場領域の軟X線吸収分光を用いて、CoFe1次元錯体の磁性を元素選択的に同定し、CoとFeの磁気状態の同定とFe-CN-Co結合における電荷移動状態を決定した。3つ目の研究として、Fe42クラスターに関する九州大学の佐藤グループとの共同研究があげられる。Fe42は、42個の鉄イオンサイトをもつ混合原子価の多面体形錯体であるが、磁化とESRによりこの物質が強磁性相互作用を有しており、その基底状態のスピンはS=45とこれまで見つかった中で最大のスピンを有する系であることが確定した。引き続いて、XASとXMCDを用いた研究を行い、電荷移動がほぼ100%おこっていること、さらにFe^<2+>状態における軌道磁気モーメントの大きさを定量的に決定することにも成功した。これらの結果は、混合原子価と電荷移動による強磁性相互作用により巨大スピンが実現し、クラスターの形状の制御により、クラスター全体の異方性を制御出来ることを示している。さらに、4つ目としてラジカルとランタノイドからなるヘテロスピン系の磁気相互作用に関して、高分解能中性子非弾性散乱によりエネルギー準位を決定し、波数依存性の解析から、基底状態と励起状態の混成が強いことを明らかにした。これは、基底状態の混成により新しい対称性をもつハミルトニアンに移行することを示している。(抄録なし)本研究の目的は、超強磁場X線MCD分光及び強磁場中性子回折による分子磁性体のスピンクロスオーバー転移の研究を行うことである。23年度は、筑波大学大塩グループから提供を受けたFe-Col次元錯体に関してXMCD実験を実施した。この物質は、室温付近で温度誘起型のスピンクロスオーバー転移、低温で光誘起型の転移を起こす。従来のXMCDでは磁場が低く、磁化の小さな常磁性体の研究には困難があったが、今回、パルス磁場を用いた30テスラまでのXMCDを利用して、常磁性体への応用を可能にした。また、瞬間的に計測が出来るパルス磁場を利用することで、X線による照射ダメージの問題を回避できる事を実証するなど、技術的にも顕著な進展があった。XMCD実験では、FeとCoの吸収端において、価数とスピン状態による特徴的な信号を得ることに成功した。その結果によれば、光励起下の低温でFe3価の低スピン状態に特徴的な信号が得られており、スピンの状態をミクロに特定することに成功した。しかしながら、励起効率が低い点から、試料表面の状態などに関する検討を要することも示唆されており、SQUIDやESR等の手段による相補的な研究を行っている。さらに、Fe-Coの1:2型のスピンクロスオーバー物質、ラジカルとCoの電荷移動錯体などの新物質の評価も、ESRや磁化測定などの手法で進めており、これらの物質においてもXMCD実験のための基礎的な評価に関して進展が得られた。その中で、3つの代表的な波長帯のレーザーを使い分けて効率的な電荷移動励起を可能にする装置系を立ち上げる事に成功した。一方で、中性子回折に関しては、施設の稼働が遅れている中で、置換試料の作製や評価などの実験準備を推進した。本研究の目的は、超強磁場X線MCD分光及び強磁場中性子回折による分子磁性体のスピンクロスオーバー転移の研究を行うことである。スピンクロスオーバー現象は、磁気イオンの軌道の結晶場分裂が磁場や温度等の外部変数により高スピン状態とスピンの小さな低スピン状態の間を移行する現象であり、複数の自由度が絡んだ転移として興味がもたれている。24年度は、Fe-Co1次元錯体に関してXMCD実験を実施し、軌道・価数毎の磁気偏極を測定する事に成功し、スピンクロスオーバー転移におけるスピン状態の変化をミクロに同定した。さらに、スペクトル形状から、結合状態、特にBack-bondingに関する評価が出来る事が明らかになり、量子化学計算と照合してその解析を行った。さらに、スピンクロスオーバー転移における新しい効果として、試料の加圧整形により高スピン状態が凍結する効果が明らかになった。この効果は圧力で転移が変わる効果ではなく、圧縮後圧力を抜いても効果が持続する現象である。スピンクロスオーバー現象におけるエントロピー変化が阻害されることに原因があると思われ、その詳細をさらに研究する予定である。また、本研究で確立したXMCD手法を用いて、Fe42という混合原子価に関して研究を行った。この物質は、これまで得られた最も大きな基底状態スピンをもつ強磁性クラスターであるが、XMCDにより価数と磁気偏極を定量的に評価する事に成功した。年度後半では、非弾性中性子散乱を用いて、ラジカルと希土類磁石のヘテロスピンクラスターの磁気結合の評価を行った。これらの系では、3d遷移金属と希土類の組み合わせより強い磁気結合が得られており、今回の実験で交換相互作用を決定する事が出来た。その他、ESRを用いてCoを含む錯体等においてスピン状態の変化の研究を行い、スピンクロスオーバー転移に関して多面的な理解が得られた。

高周波ESR装置を活用し、スピンハミルトニアンを定量的に決定し、これらの系の構造と磁性の相関を系統的に明らかにする事に成功した。2つ目の研究は、1次元の電荷移動型スピンクロスオーバー錯体に関する研究である。SPring8において、強磁場領域の軟X線吸収分光を用いて、CoFe1次元錯体の磁性を元素選択的に同定し、CoとFeの磁気状態の同定とFe-CN-Co結合における電荷移動状態を決定した。3つ目の研究として、Fe42クラスターに関する九州大学の佐藤グループとの共同研究があげられる。Fe42は、42個の鉄イオンサイトをもつ混合原子価の多面体形錯体であるが、磁化とESRによりこの物質が強磁性相互作用を有しており、その基底状態のスピンはS=45とこれまで見つかった中で最大のスピンを有する系であることが確定した。引き続いて、XASとXMCDを用いた研究を行い、電荷移動がほぼ100%おこっていること、さらにFe^<2+>状態における軌道磁気モーメントの大きさを定量的に決定することにも成功した。これらの結果は、混合原子価と電荷移動による強磁性相互作用により巨大スピンが実現し、クラスターの形状の制御により、クラスター全体の異方性を制御出来ることを示している。さらに、4つ目としてラジカルとランタノイドからなるヘテロスピン系の磁気相互作用に関して、高分解能中性子非弾性散乱によりエネルギー準位を決定し、波数依存性の解析から、基底状態と励起状態の混成が強いことを明らかにした。これは、基底状態の混成により新しい対称性をもつハミルトニアンに移行することを示している。本研究で提案したXMCDによる磁化のミクロな評価に関しては、これまで課題であった試料損傷を回避する手法が新たに確立するなど大きな進展があった。一方で、中性子回折に関しては、震災により国内の施設の稼働がなされないあるいは遅延するなどにより実施が影響を受けている。中性子散乱とXMCD分光を中心にスピンクロスオーバー現象の理解が進展しており、順調である。X線実験に関しては、既に24年度にも課題が採択されており問題はない。中性子実験に関しては、国内に加えて、国内施設の稼働が出来なかった場合に備えて、国外施設への申請も行い、マシンタイムの確保の対策を取っている。研究期間が10月までであるので、今後は、これまでに行った実験に関してまとめ、論文として発表する事に重点をおく。(抄録なし)
左室心筋緻密化障害の臨床遺伝学的研究

左室心筋緻密化障害は、胎児心筋の遺残による心筋症で、これまでの欧米からの報告では、X-linked infantile cardiomyopathyやBarth症候群と同様のX染色体上の遺伝子異常(G4.5)が報告され、この疾患は、Barth症候群とallelicとされている。我々が実施した全国調査では小児循環器科を有する15施設より27例のINCVMが報告され、約40%に家族歴が認められ、4家系に濃厚な家族内集積が認められた。これまでの欧米の報告と異なり、家族歴を有する患者の約半数は女性で、これまでに報告されていない優性遺伝形式が疑われる家系もあり、この疾患の遺伝形式の多様性が疑われた。本研究では、全国調査により報告された27例の患者と新たに米国の13例の症例、合計40例において、末梢血リンパ球から、EBウィルスを用い細胞株を作成し、DNA遺伝子を抽出し、遺伝子異常を検索した。Candidate geneとしては、すでに研究を行ってきたG4.5の他、FKBP12、α-dystrobrevinに関し検索を行なった。遺伝子解析には主にPCR-SSCP(single strand comformation polymorphism)analysisとDNA sequencingの方法を用いて行った。その結果、スイスチーズ様心室中隔欠損を合併する1家系、4例において、α-dystrobrevinのexon3,C>A変異により、121番のProlineからLeucineへの変化が認められ、4世代にわたる優性遺伝形式が明らかとなった。他に、G4.5、FKBP12の異常は認められなかった。左室心筋緻密化障害には遺伝的多様性があり、優性遺伝形式をとる新しい遺伝子異常(α-dystrobrevin)が明らかとなった。これまでの報告されたX染色体上の遺伝子異常であるG4.5以外にも、責任遺伝子が存在し、胎児心筋の発達過程に関与する、複数の遺伝子異常が、左室心筋緻密化障害の原因となっている可能性が示唆された。我々が実施した全国調査では、小児循環器科を有する15施設より27例のINCVMが報告され、約40%に家族歴が認められ、4家系に濃厚な家族内集積が認められた。遺伝子解析には、主にPCR-SSCP(single strand comformation polymorphism)analysisとDNA sequencingの方法を用いて行った。

他に、G4.5、FKBP12の異常は認められなかった。左室心筋緻密化障害には遺伝的多様性があり、優性遺伝形式をとる新しい遺伝子異常(α-dystrobrevin)が明らかとなった。これまでの報告されたX染色体上の遺伝子異常であるG4.5以外にも、責任遺伝子が存在し、胎児心筋の発達過程に関与する、複数の遺伝子異常が、左室心筋緻密化障害の原因となっている可能性が示唆された。左室心筋緻密化障害は、胎児心筋の遺残による心筋症で、これまでの欧米からの報告では、X-linked infantile cardiomyopathyやBarth症候群と同様のX染色体上の遺伝子異常(G4.5)が報告され、この疾患は、Barth症候群とallelicとされている。我々が実施した全国調査では、小児循環器科を有する15施設より27例のINCVMが報告され、約40%に家族歴が認められ、4家系に濃厚な家族内集積が認められた。これまでの欧米の報告と異なり、家族歴を有する患者の約半数は女性で、これまでに報告されていない優性遺伝形式が疑われる家系もあり、この疾患の遺伝形式の多様性が疑われた。本研究では、全国調査により報告された27例の患者と新たに米国の13例の症例、合計40例において、末梢血リンパ球から、EBウィルスを用い細胞株を作成し、DNA遺伝子を抽出し、遺伝子異常を検索した。Candidate geneとしては、すでに研究を行ってきたG4.5の他、FKBP12、α-dystrobrevinに関し検索を行なった。遺伝子解析には、主にPCR-SSCP(single strand comformation polymorphism)analysisとDNA sequencingの方法を用いて行った。その結果、スイスチーズ様心室中隔欠損を合併する1家系、4例において、α-dystrobrevinのexon3, C>A変異により、121番のProlineからLeucineへの変化が認められ、4世代にわたる優性遺伝形式が明らかとなった。
重化学工業における製品市場調整・投資調整-戦時統制から高度成長への歴史的展開-

1900年から1970年代にかけての素材産業について以下のような市場調整・投資調整の段階的変容を概観した。(1) 1900萌芽的自生的カルテル段階。砂糖・肥料・灯油・銀行業での短期的なカルテル(2) 1920恒常的組織によるカルテル段階。業界団体によるカルテル運営・監視(3) 1931重要産業統制法によるカルテル助成・監督段階(4) 1938経済総動員計画による市場・投資の計画化段階。資材配当による生産・設備投資の計画化(5) 1950行政指導段階。長期見通しの提示による官主導の投資調整と勧告基づく操業短縮(6) 1965官民協調協議機関での投資調整と独禁法不況カルテルの運用(7) 1978協調的設備廃棄と組織的市場調整方式の衰退こうした時期区分に基づいて、さらに製紙業と造船業の生産・設備調整を詳細に検討した。対象時期は、製糸業については1910年代から50年代、造船業については1930、40年代とし、第二次大戦以前の業界団体による自治的調整、戦時・戦後統制期の行政による計画的調整と統制解除過程の実態を分析した。これに加えて、この間収集・整理した物資動員計画を中心とする戦時総動員諸計画の原資料を編集し、計画立案の背景、立案過程、最終計画文書、実施経過、計画の実績などに区分して資料集を刊行した。「11.研究発表」に示したように、今年度は課題に沿って組織的市場調整に関する1900年から1970年代までの概観を試みた。それはおおよそ次の通りである。1900年頃限定的業種の特定事業の協定あるいは地域的協定として出発した調整は、1920年代の長期不況期に重化学工業で広く実施されるようになり、1931年の重要産業統制法・工業組合法を機にあらゆる事業分野に拡大した。戦時・戦後統制期にはそうした調整組織が政府の資源配分計画に対応して、計画的生産・配給の実働機関と機能し、高度成長期の末期までそうした政府と民間組織の協力関係が活かされ、政府の需給見通しに沿った需給調整・投資調整が実施された。そして70年代末からこうした組織的市場調整を必要としてきた重化学工業自体が衰退産業化し、縮小均衡のための市場調整を経て、今日こうした政策が放棄されつつあることを指摘した。こうして重厚長大産業をリーディング産業とする場合に不可避的に生じる市場の組織的調整の歴史段階的変化を眺望することができた。これと並行して、戦時統制経済下での重化学工業の計画化と実態を、種々の重要稀少資料を編集し、解説を付して刊行するという形で提示した。一つは太平洋戦争後半期の軍需省設置後の軍需関連産業動員政策に関するもので航空機・造船・石炭・鉄鋼・軽金属産業への資源集中政策の全体像を示すものである。もう一つは戦時経済統制開始直後の、計画と市場の関係を示す物資動員計画に関するもので、時局産業向けに物的資源、外貨(資材輸入許可)の集中政策が開始される過程を示した。今年度は課題に沿って組織的市場調整について1930年代から戦後復興期を中心に分析した。第一に、製紙業における市場調整であった。一般に30年代初頭王子・富士・樺太製紙の3社合併によって寡占的競争から独占的市場構造へと変質したといわれ、重要産業統制法指定によってその市場調整は一層組織的に行われるようになったとされている。しかし本研究では、実際は昭和恐慌期を通じて協定作業は常に紛糾したこと、度々小規模アウトサイダーによって協定が崩れるたこと、その調整は王子など大手の大幅な譲歩によってはじめて可能であったことなどを明らかにした。

次いで戦時には原料パルプの輸入制限と割当制によって原料自給メーカーが有利に事業を維持したと一般にいわれるが、本研究では紙製品自体の高度化の中で、絶縁紙、コンデンサーペーパー、軍事用地図用紙、占領地紙幣用紙など、従来国内民間企業が手掛けながった特殊紙を生産する企業の急成長など、統制下での市場の高度化の側面を見いだした。復興期については、植民地森林資源喪失や、王子三菱の企業分割・再建整備問題の処理の遅れと、公定価格政策の硬直的運用によって生産復興が大幅に遅れたこと、この間小規模再生紙企業が一時的に市場を急拡大させたことなどを明らかにした。第二に、戦時下の海運・造船業の市場調整、生産計画とその実績を明らかにした。一つには軍の船舶徴用による海運力の急速な低下に対処するため、海上輸送物資の調整・制限、配船の計画化によって船舶の節約調整など海運市場の組織的整備が進んだことを分析した。ついで物資動員計画の大型船向け鋼材割当の推移を追いながら戦時標準船による資材節約と船舶需要の調整を通じた計画造船の展開を分析した。第三に、戦時経済総動員政策の根幹を担った物資動員計画関係資料を蒐集・編集し、解説を付して資料集を刊行した。従来の物資動員計画分析は計画の大枠部分のみを取り上げ、鋼材生産量とその陸海軍需・民需の配分比の変化から軍需偏重と経済バランスの喪失を指摘してきた。今回の悉皆的資料蒐集では、民需向け配当の更に下の個別産業レベルでの配当計画まで検討できる資料を可能な限り取り込んだ。これによって例えば民間用木造小型船部門への資材配当の変化から、太平洋戦争半ば以降急速にその重要性が増してくることなどが判明するようになった。以上の研究成果発表に既に結びついている作業のほかに、通産官庁日高準之介氏が残した戦時・戦後の鉄鋼生産計画、敗戦直後の物資輸入計画、軍需産業の民需転換計画、経済自立諸計画の整理を行った。これはまもなく復興期の組織的市場調整の諸側面として分析し、発表することになる。
シュミット政権期の独米関係に関する総合的研究

本研究では、第二次世界大戦後の西ドイツの対アメリカ外交について、西側同盟関係が動揺した1970年代後半から80年代前半の時期に焦点を当てて考察する。冷戦時代の西ドイツは安全保障面においてアメリカに大きく依存していたが、経済面では戦後に復興から高度成長を遂げ国際社会での発言権を増してきたのが当該時期にあたる。ヴェトナム戦争に苦しみ欧州への関与を低下させつつあったアメリカに対して西ドイツがどのように自己主張を強めていったのか。とりわけ1977年に誕生するアメリカのカーター政権の独自色の強い外交に当時の西ドイツのシュミット政権はどのように対応したのかを検討する。
鎮静および吸入麻酔時における脳内神経伝達物質の変動に関する基礎的研究

ベンゾジアゼピン系に代表される抗不安薬は、患者の不安などの不快な情動による全身的偶発症の発生予防を目的として歯科領域でも使用されているが、その多彩な薬理作用に起因する副作用により限られた施設における使用が現状である。そこで、不安の脳機構に重要な役割を果たすと考えられるモノアミン神経系の働きを調べる事から、不安の脳機構ひいては、抗不安薬の作用機構を検索し、より選択性の高い抗不安薬の可能性を検討する目的で本実験を行った。行動薬理学的に動物の情動変化を調べる手法として、ラットの代表的不安モデルの一つであるVogel型conflict testを用い、コンフリクト行動誘発に伴うセロトニン神経活性の変動をセロトニン性不安統御の主要部位と考えられている背側海馬にて検討した。測定は、神経伝達物質の経時的測定が可能であるマイクロダイアリシス法を用い、動物の行動変化と対応させた。その結果、コンフリクト行動に伴うセロトニン遊離の有意な亢進が観察され、この神経活性亢進が、抗コンフリクト作用をもたらす用量の抗不安薬の投与により、抑制されることを観察した。これにより不安の脳機構における背側海馬セロトニン神経系の関与を示す、より直接的な証明が得られた。今後更に、不安の発現・統御に関与すると考えられるノルアドレナリンなどの他の神経伝達物質に対する検討および、背側海馬以外の主要な脳部位における検討を行っていく予定である。