hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オリゴペプチドを固定化した医用高分子材料の設計と機能評価

細胞接着性オリゴペプチドRGDS,REDV,EILDVを液相法により合成し,元素分析,アミノ酸分析により合成されていることを確認した.(RGDS)_nの合成に関しては,以前の手法に改良を加えることにより重合度が向上し,平均重合度n=20以上のものが得られるようになった.ハイブリッド体を得るために,合成高分子であるポリビニルピロリドンの側鎖のアミド結合(-CO-NH-)を加水分解し,カルボキシル基が得られることが明らかになった.そのカルボキシル基をもちいて,RGDSとのハイブリッド体(PVP-RGDS)を得ることができた.また,メチルビニルエーテル・無水マレイン酸共重合体とRGDSとのハイブリッド体(MAMEC-RGDS)も得た.これらのサンプルを用いて,細胞接着阻害実験を行った結果,(RGDS)_nは,RGDSと比較すると初期の段階から顕著な阻害効果が見られた.オリゴペプチドの繰り返し数が長くなるにつれて活性は,増大傾向にあると推測される.また,ハイブリッド体においても,細胞接着阻害実験の結果から,顕著な阻害効果が見られたが,僅かな接着細胞がハイブリッド体添加系で観察されたが,伸展などはみられなかった.以上より,ハイブリッド体も有望な細胞接着性材料と思われる.分子力場を用いてpoly(RGD)構造最適化を行ったところ,最安定構造から残基当たりのエネルギー差が2kcal/mol以内に165種類の構造が得られた.poly(RGD)の最安定構造は,右巻きのβ^<8.6>-ヘリックスで8.6残基周期の長周期型ヘリックス構造を取っている.この構造は,Asp残基内の(Asp_i)NH・・・CO(Asp_i),Asp残基間の(Asp_i)CO・・・HO^δ(Asp_<i+3>),Asp残基間の(Asp_i)O^δH・・・OC^δ(Asp_<i+3>)の水素結合の繰り返しにより安定化していた.ヘリックス全体での水素結合は,Asp残基内および残基間でしか見られなかった.また,Arg残基とAsp残基の側鎖は,それぞれヘリックスの外側と内側の相反する方向を向いていた.2残基の側鎖の配向が細胞接着活性に影響を及ぼしていると考えられる.以上の結果が本年度の研究で明らかになった.細胞接着性オリゴペプチドRGDS,REDV,EILDVを液相法により合成し,元素分析,アミノ酸分析により合成されていることを確認した.(RGDS)_nの合成に関しては,以前の手法に改良を加えることにより重合度が向上し,平均重合度n=20以上のものが得られるようになった.ハイブリッド体を得るために,合成高分子であるポリビニルピロリドンの側鎖のアミド結合(-CO-NH-)を加水分解し,カルボキシル基が得られることが明らかになった.そのカルボキシル基をもちいて,RGDSとのハイブリッド体(PVP-RGDS)を得ることができた.また,メチルビニルエーテル・無水マレイン酸共重合体とRGDSとのハイブリッド体(MAMEC-RGDS)も得た.これらのサンプルを用いて,細胞接着阻害実験を行った結果,(RGDS)_nは,RGDSと比較すると初期の段階から顕著な阻害効果が見られた.オリゴペプチドの繰り返し数が長くなるにつれて活性は,増大傾向にあると推測される.また,ハイブリッド体においても,細胞接着阻害実験の結果から,顕著な阻害効果が見られたが,僅かな接着細胞がハイブリッド体添加系で観察されたが,伸展などはみられなかった.以上より,ハイブリッド体も有望な細胞接着性材料と思われる.分子力場を用いてpoly(RGD)構造最適化を行ったところ,最安定構造から残基当たりのエネルギー差が2kcal/mol以内に165種類の構造が得られた.poly(RGD)の最安定構造は,右巻きのβ^<8.6>-ヘリックスで8.6残基周期の長周期型ヘリックス構造を取っている.この構造は,Asp残基内の(Asp_i)NH・・・CO(Asp_i),Asp残基間の(Asp_i)CO・・・HO^δ(Asp_<i+3>),Asp残基間の(Asp_i)O^δH・・・OC^δ(Asp_<i+3>)の水素結合の繰り返しにより安定化していた.ヘリックス全体での水素結合は,Asp残基内および残基間でしか見られなかった.また,Arg残基とAsp残基の側鎖は,それぞれヘリックスの外側と内側の相反する方向を向いていた.2残基の側鎖の配向が細胞接着活性に影響を及ぼしていると考えられる.以上の結果が本年度の研究で明らかになった.
牛乳中の優占種細菌がウシ乳房に与える影響

本研究では、ウシ生乳中の優占種細菌が、ウシ乳房内のウシ乳腺上皮細胞(細菌を認識する細胞;以下BMEC)に与える影響を調べた。まず、乳中で最優占種のLactococcus lactisがBMECに与える影響をマイクロアレイで解析した結果、BMECの細胞内シグナル伝達関連遺伝子の発現が大きな影響を受けることが示された。次に、乳中細菌優占種であるグラム陽性菌(L.lactisを含む3株)とグラム陰性菌(4株)に対するBMECの遺伝子発現量変化を定量PCRで調べた結果、ウシ乳房の炎症を引き起こす炎症性サイトカインがグラム陰性菌によって強く誘起されることが示された。また、菌種によって細胞内シグナル伝達への影響が異なることが明らかとなった。本研究では、病原菌以外の牛乳中の細菌がウシ乳房に与える影響を解明するため、熱処理した乳中細菌優占種(計5株)をBMECに接種後、ウシ乳腺上皮細胞(BMEC)の遺伝子発現量変化を定量PCRで測定した。なお、前年度行ったマイクロアレイの結果を踏まえ、炎症性サイトカイン(IL-1βとIL-8)と免疫に関わると推測されるG-protein signaling pathway関連遺伝子のうち、発現変動の大きかった上位5遺伝子を標的とした。牛乳中には多くの細菌が存在しているが、病原菌以外の乳中細菌がウシ乳房に与える影響はわかっていない。乳房には細菌を認識する免疫機能があり、様々な細菌から刺激を受けていることは明らかで、病原菌以外の細菌が乳房に与える影響を調べることは、乳房健康管理の観点から重要である。そこで本研究は、病原菌以外の乳中細菌がウシ乳房に与える影響を明らかにするために、乳中細菌優占種のLactococcus lactisがウシ乳腺上皮細胞(BMEC)に与える影響について検討した。熱処理したL. lactisをBMEC株に接種して6時間培養後、BMEC株のRNAを抽出し、L. lactis接種株と非接種株の遺伝子発現パターンをDNAマイクロアレイで比較した。その結果、27665個のウシ遺伝子のうち、L. lactisを接種することで353個の遺伝子が1.5倍以上に発現上昇し、334個の遺伝子が3分の2倍以下に発現抑制した。炎症性サイトカインであるIL-8とIL-1β遺伝子の発現量増加はほとんど観察されなかった。Gene Ontology解析の結果、発現変動した遺伝子の多くは細胞内シグナル伝達に関係し、その中ではG-protein signaling pathwayに関するものが多く、免疫系に関連するG-protein coupled receptor4やG-protein signaling regulator 3遺伝子の発現量が2分の1に低下していた。病原菌ではBMECの炎症性サイトカインが強く誘導されることが知られているが、L. lactisは炎症性サイトカイン遺伝子の発現にほとんど影響せず、G-protein signaling pathwayに影響することがわかった。これらの結果は、乳中細菌とウシ乳房との新たな相互作用の存在を示唆するものである。乳中細菌優占種であるLactococcus lactisに対して反応するウシ乳腺上皮細胞(BMEC)の遺伝子をマイクロアレイで解析することにより、免疫系遺伝子を含め、様々な遺伝子の変動が起きることがわかった。また、病原菌がBMECに与える影響とは異なり、炎症性サイトカイン遺伝子の発現に対する影響は少なく、乳房の炎症を強く誘導しないことが示唆された。さらに、Gene Ontology解析で発現変動遺伝子群を整理した結果、G-protein signaling pathwayに関する遺伝子が多く変動することがわかるなど、次年度に行う定量PCRの標的遺伝子群を絞ることができ、研究は順調に進展している。次年度は、Lactococcus lactisに加え、これまでに牛乳中から優先的に検出・分離された5株の乳中細菌優占種に対するウシ乳腺上皮細胞(BMEC)の遺伝子応答を、定量PCRで解析する。具体的には、細菌とBMECを培養後、経時的にBMECからRNAを抽出して逆転写酵素でcDNAを作製する。これらに対して定量PCRを行い、細菌未接種のBMECと遺伝子発現量を比較する。なお、定量PCRの標的遺伝子は、マイクロアレイの結果をもとに選択した変動遺伝子で、免疫系に関与するサイトカインとG-protein signaling pathway関連遺伝子を中心に研究を進めていく。さらに、得られた結果を取りまとめ、学会等で成果発表を行う。本研究課題を推進するために、次年度の研究費は交付申請時の計画どおり使用する。なお、次年度使用額163683円は研究費を効率的に使用して発生した残高であり、プライマー合成や定量PCR試薬など消耗品に使用する。また、次年度に請求する研究費と合わせて研究計画遂行のために使用する。
障害児の家族のストレスを緩和する養育支援のための看護システムの開発

本研究は外来看護における障害児の養育支援の現況を明らかにし、障害児の家族のストレスを緩和する看護システムを開発することを目的とした。本研究の結果、障害児とその家族に対する看護の現況の一端が明らかになると共に、複雑な健康問題をもつ小児を総合的に捉えてチーム医療の中で調整を図るコーディネーターとしての看護の役割が見出された。以下に主な内容を示す。1.家庭で医療的処置を行う小児と家族の支援の実態を明らかにするために、国内の小児科を有する病床数300床以上の般病院及び小児専門病院の外来看護師長を対象に質問紙調査を行った。512名の回答を分析した結果、看護師が行う支援の実施率は小児の健康管理に関する相談が高く、家族の健康や経済面の相談は低かった。また、養育支援の質には小児科専任の看護師の配置の有無が影響していることが明らかになった。2.障害児の包括的支援の方向性を検討することを目的に、米国イリノイ州の2施設を訪問した。二分脊椎症の専門外来の構造と機能の特徴、チーム医療の中で患児の健康問題を総合的に把握し、調整を図るコーディネータとしての看護の役割が明らかになった。3.これらの実態調査を参考に、二分脊椎症児とその家族に対する包括的看護の指針を作成し、小児専門病院1施設において看護相談を実践した。就園・就学前後の支援の結果、健康管理の自立が進んだ事例では母親の育児ストレスが緩和したのに対して、自立が進まない事例では母親の育児ストレスも緩和されないなどの変化が見出された。4.最終年度には、これらの研究成果の情報提供と障害児の包括的養育支援を促進する看護システムの構築を図るために、看護フォーラム「二分脊椎症トータルケア検討会」を開催した。小児専門病院2施設から外来看護の取り組みが報告され、活発な討議が行われた。1.外来における小児と家族の養育支援に関する実態調査(国内)長期的な健康管理を要する小児と家族に対して外来で行われている養育支援の実態を明らかにするために、国内の病床数300床以上の小児科を有する一般病院及び小児専門病院を対象に質問紙調査を行った。質問紙は各機関の看護部長宛に郵送し、外来婦長の回答を依頼した。537施設より回答を得て(回収率51.8%)、463の有効回答について分析を行った。一般小児科外来がある施設は93.1%、さらに小児科の専門外来がある施設は84.4%をしめ、小児医療の高度・専門化の現況が明らかになった。その反面、小児科外来は受診患者数が安定しないなどの理由から、専従の看護婦が配属されていない施設が10.2%をしめ、看護婦主体の養育支援が十分に行われていない実態が明らかになった。2.外来における障害児と家族の包括的養育支援に関する実態調査(国外)長期的な健康管理を要する障害児と家族の包括的養育支援の方向性を検討するために、二分脊椎症の専門外来を開設している米国イリノイ州の2施設を訪問し、専門外来の組織と機能、看護の役割について資料を得た。専門外来を受診する小児は、1回の受診で脳神経外科、整形外科、泌尿器科の全診療を受けることができた。主な構成メンバーは、各科担当医師と看護婦、看護職によるコーディネーターであり、必要に応じて理学療法士、作業療法士、心理療法士、栄養士等が加わっていた。専門外来は、小児の多様な健康問題の情報を各専門職が把握する上で有効なシステムであった。また、包括的な養育支援を実現するためには、各科担当の看護婦の専門的知識と技術、各科担当の看護婦とコーディネーターとの連携、コーディネーターと地域及び患者会との連携が必要であることが明らかになった。

1.外来における小児と家族の効果的な養育支援の検討と調査結果の報告前年度、外来における養育支援の実態を把握するために、病床数300床以上の小児科を有する一般病院および小児専門病院の小児科外来を担当する看護師長を対象に質問紙調査を行った結果、最終的に512の有効回答(回収率:54.6%)が得られた。今年度は、養育支援の特徴、及び看護体制と養育支援との関係についてさらに分析を進めた。対象病院に通院中の小児が家庭で行う医療処置の内容は多様で、吸入実施患児は95.3%の病院に認められ、同様に薬剤注射は76.8%、経管栄養63.1%などであった。医療処置を要する小児と家族に対して、健康状態の観察、医療処置、育児に関する相談を行っている病院は8割以上を占め、家族の健康や社会資源の相談も4割以上の病院で行っていた。これらの看護相談は、小児科外来に専任の看護師が配置されている病院で実施率がより高く、看護体制と看護内容との間に有意な関係性を認めた。多くの看護師は、人員や専門的知識の不足のために家族の支援が十分できないと感じていたことから、外来における養育支援の方策を早急に検討する必要性が裏付けられた。養育支援の充実のためには、小児科外来に専任の看護師を配置するなどの看護体制の整備とともに、外来看護師に対する研修会や支援マニュアルの作成などの必要性が示唆された。これらの結果を学会で報告すると共に、調査報告の依頼があった383施設に対して結果の概要を郵送し、一部の病院より結果に対する意見を収集した。2.障害児と家族に対する養育支援の実施と評価前年度に米国の2施設を訪問し、二分脊椎症専門外来に関する資料を得た。今年度は、その結果を参考に、静岡県内の小児専門病院の外来看護師と共に二分脊椎症児とその家族に対する看護相談の指針を検討した。発達段階ごとの看護目標と支援方法、評価方法を考案し、実際に就学期にある患児とその家族を対象に看護相談を実施した。1.外来における障害児と家族の養育支援の実施と評価平成12年度に実施した米国における二分脊椎症の専門外来に関する実態調査を参考に、国内の小児専門病院1施設において、就学前後の二分脊椎症児とその家族を対象に、健康管理の自立と学校生活への適応、家族の育児ストレス緩和を目標とする包括的看護相談を実施した。その結果、健康管理の自立が進んだ事例では、母親の育児ストレスも緩和した。一方、自立が進まず、母親の育児ストレスも緩和しない事例が認められ、その背景には、小児の日常生活の自立度や認知能力、健康管理に対する母親の取り組みが関与していることが推察された。小児と家族の総合的アセスメントツールの開発と母親の情緒的支援を含めたトータルケアの重要性が示唆された。2.研究成果に基づく小児外来看護フォーラムの開催平成12年度に実施した国内の実態調査の結果では、外来看護師の多くが在宅療養児と家族の継続的支援を今後の課題として捉え、関連する情報を求めていることが明らかになった。そのため、平成12年度14年度の研究成果を看護師に広く提供し、障害児と家族のトータルケアを検討することを目的に看護フォーラム「二分脊椎症トータルケア検討会」を開催した。小児専門病院2施設の外来看護の取り組みが報告され、教育機関および患者会の立場からの発言もあった。
心的視覚イメージに関わる脳活動についての時間的側面からの検討

心的視覚イメージは実際の知覚入力がない状態での視覚表象と定義される.これまでに行ってきた実験から,心的イメージの生成時には,イメージ内容の複雑さに応じて初期の視覚誘発電位の振幅が変動することが示された.この変動が,イメージ生成そのものの影響であることを確かめるために視覚的短期記憶との比較を行った.視覚的短期記憶に関しては,その保持期間中に,保持容量に応じた振幅を示す陽性の電位が後頭部位において観察される.この電位をSPCN(Sustained Posterior Contralateral Negativity)とよび,視覚表象を保持している視野と対側において観察されることから,短期記憶に保持されている表象を反映していると考えられている.結果,短期記憶の保持と比較して,初期の視覚誘発電位にイメージ内容の複雑さの効果がみられることから,初期視覚誘発電位がイメージ生成を反映することが示された.この結果は,神経画像法により繰り返し示されてきた視覚イメージ時の視覚野の活動のタイミングを示すものとして,重要な意義がある.また,心的イメージ生成時にもSPCNは惹起されるが,短期記憶保持時よりもその振幅は減衰することが示された.このことから,心的イメージと短期記憶は一部のプロセスを共有して行われるが,これまで一部で考えられてきたように同一と考えることはできないということが示唆された.この実験の結果について,10月にベルリンで行われたSociety for Psychological Researchの学会で発表を行った.近年,SPCNの発見とともに短期記憶やワーキングメモリについての関心が高まっており,各国の研究者から様々な反応を得た.また,同実験の初期視覚誘発電位に関しては,モントリオールで行われる2010年度のCognitive Neuroscience Societyの学会で発表することを予定している.心的視覚イメージは実際の知覚入力がない状態での視覚表象と定義される.これまでに行ってきた実験から,心的イメージの生成時には,イメージ内容の複雑さに応じて初期の視覚誘発電位の振幅が変動することが示された.この変動が,イメージ生成そのものの影響であることを確かめるために視覚的短期記憶との比較を行った.視覚的短期記憶に関しては,その保持期間中に,保持容量に応じた振幅を示す陽性の電位が後頭部位において観察される.この電位をSPCN(Sustained Posterior Contralateral Negativity)とよび,視覚表象を保持している視野と対側において観察されることから,短期記憶に保持されている表象を反映していると考えられている.結果,短期記憶の保持と比較して,初期の視覚誘発電位にイメージ内容の複雑さの効果がみられることから,初期視覚誘発電位がイメージ生成を反映することが示された.この結果は,神経画像法により繰り返し示されてきた視覚イメージ時の視覚野の活動のタイミングを示すものとして,重要な意義がある.また,心的イメージ生成時にもSPCNは惹起されるが,短期記憶保持時よりもその振幅は減衰することが示された.このことから,心的イメージと短期記憶は一部のプロセスを共有して行われるが,これまで一部で考えられてきたように同一と考えることはできないということが示唆された.この実験の結果について,10月にベルリンで行われたSociety for Psychological Researchの学会で発表を行った.近年,SPCNの発見とともに短期記憶やワーキングメモリについての関心が高まっており,各国の研究者から様々な反応を得た.また,同実験の初期視覚誘発電位に関しては,モントリオールで行われる2010年度のCognitive Neuroscience Societyの学会で発表することを予定している.
腎臓病アプリへのシリアスゲーム搭載によるセルフマネジメントの促進とその普及

本研究の主要な目的は、JSPS科研費26463309にて開発した慢性腎臓病(以下、CKD)患者用アプリケーションソフトウェア(以下、アプリ)『腎臓アプリ』に、3年間でシリアスゲームを搭載することである。交付額に基づき研究内容や方法などの実現性を検討した結果、2018年度に予定していたCKD患者教育に関する実態調査をやめ、1『腎臓アプリ』の存在を認知していただくために、チラシ類を作成する。2シリアスゲームに関する文献研究を行い、開発に向けた示唆を得る。を行うこととした。『腎臓アプリ』は2018年3月に開発されたばかりで、研究成果を社会に還元すべく広報活動はまだ行っていなかった。そのため、先ずは『腎臓アプリ』の特長や利便性などを記載したポスター、チラシ、三つ折りリーフレット、ポケットティッシュを作成し、一般市民を対象とした健康フェスタや、医療従事者を対象とした研修会などで配布・広報活動を行った。2に対しては、システマティックレビューに準ずる方法で国内外の文献を探索し、現在までに論文化されたシリアスゲームの概要とその効果を明らかにした。尚、『腎臓アプリ』の対象者は成人(小児や青年期ではない)を想定しており、文献の探索においても成人を対象としたシリアスゲームに焦点を当てた。データベースは医中誌Web、CiNii、PubMed、CINAHLを用いたが、該当文献は3件だけであった。その結果、開発にむけて活用できる示唆はいくつか得られたが、更なる探求が必要である。本研究の進捗状況を「やや遅れている」とした理由は、以下のとおりである。『腎臓アプリ』の特長や利便性などを記載したポスター、チラシ、三つ折りリーフレット、ポケットティッシュの作成は2018年度の後半に取り組んだため、2019年2月に完成した。3月に開催された健康フェスタ等での配布には間に合ったが、十分な広報活動期間を設けることができなかった。シリアスゲームの開発に向けた示唆を得るための文献研究は、再現性のある方法で実施できたが、該当文献が少なかった。使用した文献検索サイトは文献研究でよく用いられるサイトではあっが、本研究のように情報通信技術を対象者の健康を高めるために医療に導入するe-Healthに焦点を当てた文献検索サイトも含め、更に探求する必要がある。2019年度はシリアスゲームの開発を予定しているが、現段階ではまだ開発するシリアスゲームの検討に至っていない。早急に追加文献研究を済ませ、遅れを取り戻していく。最優先でe-Healthに焦点を当てた文献検索サイトで先行研究を探索し、シリアスゲームの開発に活用できる示唆の抽出を行う。既に成人を対象としたさまざまなシリアスゲームの先行研究、それもシリアスゲームの系統的レビュー、アプリレビュー、コンテンツ分析などを行った先行研究を複数確認している。これら先行研究の検討・考察に取り組み、開発するシリアスゲーム案の構築を行っていく。2019年度にメインで予定しているシリアスゲームを搭載した『腎臓アプリ2』の開発は、前述のシリアスゲーム案が決定後に取り組む。『腎臓アプリ2』の評価研究の計画立案も2019年度に予定しているが、2020年度に延期し、シリアスゲーム案の構築に集中して取り組むようにする。また、『腎臓アプリ』の広報活動は全員で継続的に取り組み、作成したポスター、チラシ、三つ折りリーフレット、ポケットティッシュを利活用していく。を行うこととした。

使用した文献検索サイトは文献研究でよく用いられるサイトではあっが、本研究のように情報通信技術を対象者の健康を高めるために医療に導入するe-Healthに焦点を当てた文献検索サイトも含め、更に探求する必要がある。2019年度はシリアスゲームの開発を予定しているが、現段階ではまだ開発するシリアスゲームの検討に至っていない。早急に追加文献研究を済ませ、遅れを取り戻していく。最優先でe-Healthに焦点を当てた文献検索サイトで先行研究を探索し、シリアスゲームの開発に活用できる示唆の抽出を行う。既に成人を対象としたさまざまなシリアスゲームの先行研究、それもシリアスゲームの系統的レビュー、アプリレビュー、コンテンツ分析などを行った先行研究を複数確認している。これら先行研究の検討・考察に取り組み、開発するシリアスゲーム案の構築を行っていく。2019年度にメインで予定しているシリアスゲームを搭載した『腎臓アプリ2』の開発は、前述のシリアスゲーム案が決定後に取り組む。『腎臓アプリ2』の評価研究の計画立案も2019年度に予定しているが、2020年度に延期し、シリアスゲーム案の構築に集中して取り組むようにする。また、『腎臓アプリ』の広報活動は全員で継続的に取り組み、作成したポスター、チラシ、三つ折りリーフレット、ポケットティッシュを利活用していく。次年度使用額が生じた理由は、交付額に基づき研究内容や方法などの実現性を検討・修正して研究に取り組み、予定より若干低額でチラシ類の作成と文献研究が実施できたためである。この金額は今年度の経費に組み入れて運用し、CKD患者用アプリ『腎臓アプリ』に搭載するシリアスゲームの開発に使用する予定である。
組成傾斜粉体を用いた機能性肥料の創製

二酸化炭素を吹き込み調製した高濃度水酸アパタイト水溶液に硝酸カリウムを添加した混合2成分系水溶液を噴霧乾燥することで,外壁に難溶性の水酸アパタイト,内部に可溶性の硝酸カリウムが析出した組成傾斜粉体を作製することができた,この組成傾斜粉体は溶液中で内部包含物の徐放特性を有することが確認できたが,栽培試験において優位性は見出せなかった,この理由は粒子の力学的強度が低いためであり,粒子の強度を高めることで実用化できることが示唆された.二酸化炭素を吹き込み調製した高濃度水酸アパタイト水溶液に硝酸カリウムを添加した混合2成分系水溶液を噴霧乾燥することで,外壁に難溶性の水酸アパタイト,内部に可溶性の硝酸カリウムが析出した組成傾斜粉体を作製することができた,この組成傾斜粉体は溶液中で内部包含物の徐放特性を有することが確認できたが,栽培試験において優位性は見出せなかった,この理由は粒子の力学的強度が低いためであり,粒子の強度を高めることで実用化できることが示唆された.本研究は,食料生産に重要な役割を果たす肥料を高付加価値化させる技術の開発を目指して,噴霧乾燥法により化学的に安定なリン酸カルシウム(水酸アパタイト)で可溶性物質を包含した組成傾斜粉体の合成を目的としている.この組成傾斜粉体の生成メカニズムは,2種類の溶解度の相違する物質が溶解した溶液を噴霧乾燥させることで難溶性の物質が先に外壁として外側に析出し,溶解度の高い物質は遅れて内部に析出するメカニズムを利用している.本研究では第一段階として,基礎的知見を得るために難溶性の水酸アパタイトを可溶化して調製した溶液に,高溶解性のアセスルファムカリウムを添加し噴霧乾燥を行ったところ,内部に不定形粒子が充填した粒径2μm程度の球状粒子を得た.この内部をEPMAにて分析したところ,水酸アパタイトに起因するカルシウム(Ca)はおもに粒子外周に存在し,アセスルファムカリウムに起因する硫黄(S)が内部に向けて組成を傾斜させながら存在していることが確認できた.そこで,機能性肥料として利用するために同様の噴霧乾燥法により水酸アパタイト/硝酸カリウム系組成傾斜粒子を作製した.この粒子が徐放性を有するかどうか,純水中に粒子を浸漬させ徐放特性を検討したところ,短時間での硝酸(NO_3-)イオンの増大が見られた.これは,硝酸カリウムを保護すべき水酸アパタイト層の厚みが薄く,水中で組成傾斜粒子が崩壊したことが原因であると考えられる.このため,徐放特性を持つ機能性肥料を創製するには,外壁(水酸アパタイト層)の増大が必要であることが明らかとなった.本研究は,肥料を高付加価値化させる技術の開発を目指して,噴霧乾燥法により化学的に安定なリン酸カルシウムで可溶性物質を包含した組成傾斜粉体の合成を目的としている.研究結果を以下に示す.1.噴霧乾燥法による組成傾斜粉体の作製二酸化炭素を吹き込み調製した高濃度水酸アパタイト(HAp)水溶液に硝酸カリウムを添加することで,当初の計画通りに外壁にHAp,内部に硝酸カリウムが析出した組成傾斜粉体を作製することができた.2.各種イオンの放出特性の検討イオンクロマトグラフィーおよび電気伝導度を用いて充填物の放出特性について検討を行ったところ,組成傾斜粉体による内部成分の徐放特性を有することが確認できたが,徐放期間は短時間であった.この理由は組成傾斜粒子の機械的強度が低く,水中で崩壊したためであると考えられる.3.トマトの栽培実験作製した組成傾斜粉体を用いてトマトの栽培実験を行ったが,組成傾斜粉体を用いた優位性は見出せなかった.これは,粒子の機械的強度が低いために土壌中で崩壊し,短期間で肥効成分を放出してしまったためであると考えられる.4.組成傾斜粒子の徐放特性の制御これまでの研究により,徐放特性を向上させるためにはHAp外壁を厚くすることが有効といえる.そこで,HApの替わりに溶解度の高いCa_3(PO_4)_2を用いて壁厚の厚いリン酸カルシウム中空粒子を作製した.この結果,粒子1粒の圧縮強さはHApでは0.6MPa程度であったものが,Ca_3(PO_4)_2から作製した中空粒子では約12MPaへ向上しており,この粒子内部に硝酸カリウムを析出させることで機能性肥料が作製できるのではないかと考えられる.
非正則なモデルにおける検定理論の研究

今年度は,構造変化の存在を取り入れたモデル(変化点モデル)に対する漸近理論を発展させ,構造変化の有無あるいは回数を推定するための方法論の構築(モデル選択)に適用し,さらにそれを森林経営学の分野で活用することを試みた.具体的には以下のように書ける.1.ある正則条件をもつ一般の分布に従う独立系列,あるいは相関のある正規系列に対し,変化点数n対n+1の尤度比検定統計量の漸近分布論を展開し,特に収束のオーダーを厳密に評価した.そしてそれを多重検定方式に基づいた変化点モデルのモデル選択に利用した.2.より容易な変化点モデルのモデル選択を目指し,そして計量経済への応用を見据え,弱相関をもつ変化点モデルの情報量規準(AIC)を求めた.そして,ある条件のもと,その情報量規準は陽に書き下せること,また多くの実用的に重要な例では,変化点パラメータの罰則は通常のパラメータの罰則の三倍となること,を示した.3.計量経済さらには生存解析への応用を見据え,連続時間確率過程に対する変化点モデルの漸近理論を扱った.特に拡散過程に対し,ドリフト係数の変化を検知するための尤度比検定統計量の漸近分布を導いた.4.成長曲線モデルに従うデータの構造変化を検知するための方法を提示し,そこで必要となる特殊な形の検定統計量の分布を,積分幾何的アプローチにより評価した.そしてその方法を過去の施業履歴のない林分から採取した林木の直径成長データに適用し,ある時期に構造変化があるという統計的判断を得た.そして森林経営学からの知見により,除間伐の存在を推測した.今年度は,時系列で変化点の数(構造変化の回数)を統計的に決定することを目的として,複数の変化点検知のための検定の,より実用に即した方法に必要な理論を構築し,さらに複数の変化点をもつモデルに対する情報量規準を導出した.まず,昨年度までに構築した,複数の変化点に関する尤度比検定の漸近理論を用い,多重検定方式に基づき,かつ変化のマスキング効果の影響も受けにくいような,変化点数の決定方法を提案した.そして数値実験により,さまざまな設定において提案する方法が有効であることを示した.複数の変化点に関する検定をおこなう際,変化点の位置どうしが近いモデルを考えることは漸近理論を崩すばかりでなく,データ解析としても意味がない.そこで,次にそういうモデルを考えることに罰則をつけた罰則付き尤度比検定を考え,そのP値の大偏差型近似を与え,そして上の決定方法に組み入れた.変化そのものに興味があるわけではない場合は,情報量規準に基づいたモデル選択を考えることも重要である.変化点モデルに対する今までの情報量規準は,変化点位置の違いはパラメータの違いではなく,モデルの違いとして扱っている.それは不自然なことであり,変化点位置をパラメータとすることの理論的な扱いにくさにそう考える理由があると思われる.そこで情報量規準として基本的なAICと同じ導出法で,変化点位置をパラメータとした場合の情報量規準を導出した.そして,変化点位置のパラメータは通常のパラメータの約三倍の罰則を必要とすることを示した.今年度は,国内外で研究発表を積極的におこない,変化点解析のために今まで構築してきた理論の汎用化を目指した.まず,森林経営学の立場から,林木の直径成長データに対する変化検知法を提示した.隣接木との競合や除間伐,自然枯死などによる周辺環境の変化の影響を考慮すると,林木の成長はある傾向的な成長過程においてなんらかの変化を伴っているものといえ,森林の成長モデル構築,さらに森林の炭素固定量予測のためには必要不可欠な作業といえるからである.統計の方法論としては,成長モデルの変化検知の問題を信号検知の問題に置き換え,検定を構成することを提案した.このとき,検定統計量は離散集合と連続集合が混ざった集合の要素が添字となる正規確率場の最大値となり,その裾確率(分布)評価に対する一般論は存在しない.そこで微分幾何を用いるチューブ法とBonferroniの不等式を併せて用いる考え方を導入し,保守的な検定を構成した.ちなみにこのタイプの検定統計量はさまざまな状況で現れることが予想される.また,ある正則条件を満たす独立観測系列に対する複数の変化点をもつモデルに対し,変化点数選択のための尤度比検定統計量の漸近分布論の精緻化をおこなった.さらに昨年度の理論を拡張してそのモデルの情報量基準を評価し,変化点パラメータの罰則は通常のパラメータの罰則とは異なることを示した.今年度は,構造変化の存在を取り入れたモデル(変化点モデル)に対する漸近理論を発展させ,構造変化の有無あるいは回数を推定するための方法論の構築(モデル選択)に適用し,さらにそれを森林経営学の分野で活用することを試みた.具体的には以下のように書ける.1.ある正則条件をもつ一般の分布に従う独立系列,あるいは相関のある正規系列に対し,変化点数n対n+1の尤度比検定統計量の漸近分布論を展開し,特に収束のオーダーを厳密に評価した.そしてそれを多重検定方式に基づいた変化点モデルのモデル選択に利用した.2.より容易な変化点モデルのモデル選択を目指し,そして計量経済への応用を見据え,弱相関をもつ変化点モデルの情報量規準(AIC)を求めた.そして,ある条件のもと,その情報量規準は陽に書き下せること,また多くの実用的に重要な例では,変化点パラメータの罰則は通常のパラメータの罰則の三倍となること,を示した.3.計量経済さらには生存解析への応用を見据え,連続時間確率過程に対する変化点モデルの漸近理論を扱った.

特に拡散過程に対し,ドリフト係数の変化を検知するための尤度比検定統計量の漸近分布を導いた.4.成長曲線モデルに従うデータの構造変化を検知するための方法を提示し,そこで必要となる特殊な形の検定統計量の分布を,積分幾何的アプローチにより評価した.そしてその方法を過去の施業履歴のない林分から採取した林木の直径成長データに適用し,ある時期に構造変化があるという統計的判断を得た.そして森林経営学からの知見により,除間伐の存在を推測した.
脂肪酸β酸化障害に基づく小児急性脳症の発症機序解明と治療法の開発

代謝障害に基づく小児の急性脳症は、先天性酵素障害のみならず後天的な因子によるβ酸化の抑制が原因となる可能性があり。そこでいくつかの因子とβ酸化機能への変化を調べ、以下のような結果を得た。1環境温度のβ酸化機能への影響をより増強してみるために先天性β酸化異常症の細胞を用いて実験を行った。細胞倍音環境温度を37°C、41°C(高温)、および33°C(低温)で実験した。37°Cの環境会に比べて、異常代謝産物が増加すれば増悪、低下すれば改善とみなすこととした。VLCAD欠損症、CPT2欠損症、TFP欠損症、グルタル酸血症II型(GA2)の細胞で検討したところ、異常代謝産物のパターンから、高温環境は長鎖型酵素の抑制することが観察された。一方、低温下では、いずれの疾患でも、異常代謝産物は減少し、代謝障害の緩和されることを示唆した。2もう一つの代謝指標としてアセチルカルニチンの産生を観察したところ、結果として、VLCAD欠損症とGA2では、アセチルカルニチンの増加傾向を示した。これは代謝を改善した可能性を示す。3薬剤の影響を検討した。解熱剤による小児の急性脳症が一部で知られているので、アスピリン、ジクロフェナク、アセトアミノフェンのβ酸化への影響をみた。β酸化を抑制する作用はアスピリン(サリチル酸)はが最も強く、次いでジクロフェナクで、アセトアミノフェンはβ酸化機能への影響はみられなかった。アセトアミノフェンが小児の解熱剤として安全であるという臨床的観察と一致した。44種類のサイトカインを用いて、β酸化への影響をみた。IL1とTNFαなみとIL1はβ酸化機能を抑制する傾向があり、INFγとIL6はβ酸化機能に影響はみられなかった。サイトカインストームの疑われているインフルエンザ脳症の病態に、特定のサイトカインがかかわっている可能性があることを示す。ミトコンドリア脂肪酸β酸化異常症はエネルギー産生不全におちいりやすく、急性脳症や乳幼児突然死さえ起こる。臨床病型は、1重症型、2中間型、3骨格筋型に分けられる。治療法向上を目的として、先天的β酸化異常症である極長鎖アシル-CoA脱水素酵素(VLCAD)欠損症とグルタル酸血症2型(GA2)の臨床病型と遺伝子型を調査した。今年度以下の成果が得られた。1)VLCAD欠損症:これまで我々が診断に関わってきた日本人症例50例の臨床病型と遺伝子型を検討したところ、重症型5例、中間型4例、骨格筋型30例があり、さらに新生児スクリーニングで発見され無症状で経過している4無症候型が10例あった。すなわち臨床的に軽症の骨格筋型と無症候型が41例(82%)を占めた。これに対し欧米人患者54例の報告では軽症型は54例中8例(15%)にすぎず、日本人患者は白人患者に比べて軽症型が多いという特徴があった。遺伝子型は共通の変異はほとんどなく日本人と白人では遺伝背景の異なることが明らかになった。2)GA2:欠損タンパクとしてETFA、ETFB、およびETF脱水素酵素(ETFDH)の3種類が知られている。日本人症例32例の欠損タンパクごとの死亡数は、ETFA欠損4例3例、ETFB欠損5例全例、およびETFDH欠損23例中10例であった。ETFDH欠損以外の症例の生命予後は極めてよくないことが明らかになった。ETFDHの1519T>G変異が22%にみられたがそれ以外にコモン変異は見られなかった。ETFDH欠損例でベザフィブラートの著効例があった。薬理作用についてさらに検討する価値がある。以前β酸化異常症の新規治療法として、高脂血症薬であるベザフィブラート(BEZ)の著効例を経験した。培養細胞とタンデムマス法を応用したin vitro probe (IVP)assayによってβ酸化異常症の代謝改善に効果のあることを示したが、臨床的な観察と必ずしも一致しなかった。この所見を解析するために、BEZ添加前後の定量的PCRと次世代シーケンサによるRNA-seqによってβ酸化酵素のRNA量の変化を調べたが、この方法によってBEZの効果を証明できるに至っていない。ミトコンドリア脂肪酸β酸化異常症(FAOD)は、炭水化物からのエネルギー供給の低下した時などに発症することが多い。重症度は臨床的に以下の3つに分けられる。すなわち、1新生児発症致死型(重症型:乳児期早期から心筋障害などで発症して死亡率が高い)、2乳幼児発症間欠発作型(中間型:乳幼児期から感染などを契機に低血糖、肝機能障害、筋緊張低下などの発作)、3成人発症骨格筋型(遅発型:年長児成人期から間欠的に起こる骨格筋症状)である。2014年度から我が国ではタンデムマスを導入した新生児スクリーニングがはじまり、発症前発見による障害予防事業が始まった。発見された後の治療法開発が重要となる。今年度以下の研究を進めて成果が得られた。1)FAODに対するベザフィブラート(BEZ)の効果: BEZ存在かと非存在下でqRT-PCRと次世代シーケンサーでRat fibroblasts中のβ酸化関連酵素のRNAの変動をみたところ、BEZ存在下で有意に増加したのは、PPARγ、CPT1A、HADのみであった。この方法によるRNA評価は臨床的効果と相関しないと思われる。

3)TFP欠損症の臨床経過と遺伝子型:日本人症例14例を検討した。新生児期発症7例中6例は生後3か月以内に死亡した。中間型2例、遅発型5例はいずれも生存中である。本症の重症度分類では中間型の割合が多く致死率の高い欧米人症例とは異なることが分かった。新生児スクリーニングの効果が期待できる中間型、遅発型の臨床経過と治療法開発についてさらに検討する必要がある。高脂血症薬であるベザフィブラート(BEZ)の臨床的効果と、定量的RT-PCR法、次世代シーケンサーによるRNA量の変化は必ずしも相関しないことが分かった。またBEZの添加量を増やすとこれまで行ってきたIVP assayでは異常が緩和されるかのような諸意見がみられたが、RIラベルの脂肪酸負荷によるβ酸化能を見るとかえって抑制することが分かった。BEZの薬理効果の解明に一歩前進した。日本人と欧米人のTFP欠損症患者の重症度・遺伝子型は明らかに異なることが分かった。治療法開発に参考になるエビデンスである。ミトコンドリア脂肪酸β酸化異常症(FAOD)は、遺伝子型によって3つの臨床型に大別される。すなわち、(1)新生児期から心筋障害などで発症する致死型、(2)乳幼児期から全身けん怠、肝障害、急性脳症などの間欠的に急性発症する中間型、(3)学童成人期に筋力低下、筋痛など骨格筋症状で発症する骨格筋型である。いずれも急性エネルギー産生不全が主病態である。発症機序、予防法、治療法に関する研究を行い、今年度以下の成果を得た。1)乳児突然死症例のうち、後方視的に代謝異常症の判明した症例を収集したところ、20例中15例がCPT2欠損症であった。CPT2欠損症は、タンデムマス法(TMS)で見逃しが多かったが、高精度の診断指標を開発した。これにより発症前診断の技術が向上した。2)CPT2欠損症の同胞を出生直後から観察したところ、生後4日以降に異常が出現したが、生直後にはCPT2欠損症は見逃される可能性のあることが分かった。3)治療法として期待されている高脂血症薬ベザフィブラート(BEZ)の薬理作用を、培養細胞を用いるin vitroprobe assayで検討したところ、BEZ低濃度条件では最重症型以外では効果が最もよく、BEZ負荷量を増大させると見かけ上異常代謝産物は減少しているように見えるが、細胞自体が死滅する傾向がみられた。BEZの過剰負荷はβ酸化異常症を悪化させる危険性がある。4)β酸化異常症の治療にカルニチン投与について議論があるが、世界的には結論に至っていない。骨格筋型の極長鎖アシル-CoA脱水素酵素(VLCAD)欠損症で、カルニチン投与中に筋痛発作の回数が増加し、カルニチン中止後に減少した症例を観察した。VLCAD欠損症に関してはカルニチン投与が有効とはいえず、むしろ増悪させる可能性がある。培養細胞の環境条件(温度、サイトカイン、解熱剤など)によるβ酸化機能に及ぼす影響のin vitroでの結果、新しいβ酸化異常症の病態についていくつかの点を明らかにしてきたが、学会論文発表をしていない。無症候性と考えられている短鎖脂肪酸脱水素酵素の病態を明らかにしていない。代謝障害に基づく小児の急性脳症は、先天性酵素障害のみならず後天的な因子によるβ酸化の抑制が原因となる可能性があり。そこでいくつかの因子とβ酸化機能への変化を調べ、以下のような結果を得た。
本居宣長とネイションの形成

本研究は、プレ近代中期における本居宣長の業績が、幕末明治期のネイション(日本国民としてのアイデンティティ)形成に決定的な役割を果たしたことを論証した。宣長が主導した国学は、仁斎や徂徠の方法を、無文字時代の日本を記述するテキスト『古事記』に適用するもので、当時の社会規範や制度のありようを、独自のテキスト操作によって実証的に明らかにした。これを基礎に、幕末期のネイション形成の言説が可能となった。平成20年度の本研究は、基礎的部分、すなわち、1)本居宣長の主要著作の徹底した読解、2)本居宣長の研究書の系統的な調査・整理・分析、3)本居宣長の先行者、後継者の業績の整理概観、の三つの作業に集中した。具体的には、まず研究書の整理・分析から入り、小林秀雄『本居宣長』と橋本治『小林秀雄の恵み』を対比するなかから、プレ近代思想家としての本居宣長と、近代批評家としての小林秀雄のズレを、橋本が問題としている点を取り出し、それを批評の二次ゲームからは届かない一次ゲーム(橋本の指摘による、歌を詠む本居宣長の「もののあはれ」の実質)と整理した。いっぽう、橋本が問題にしていない部分を、正統儒学のテキストに対する言語学的批判の問題として取り出し、それをスコラ神学に対する改革派の批判に対応するものと整理した。ここから、宗教改革と、新儒学・国学の並行関係が導かれた。本居宣長の主要著作の研究は、なお継続中であり、平成21年度の早い段階で完了する予定である。本居宣長の先行者、後継者の業績の整理概観としては、平田篤胤の霊魂観に焦点を置いて研究を進めた。平田神道の霊魂観を、本居宣長の霊魂観との対比でとらえるとき、明治近代のプレ近代に対する位相が明らかとなると期侍できる。平成21年度は、平成20年度に実施した基礎的研究の結果を踏まえ、まず、本居宣長に関するこれまでの研究業績を批判的に検討した。これらをもとに、プレ近代思想の系譜、とりわけ荻生徂徠や伊藤仁斎との対比において本居宣長の固有の方法をとらえ、その無文字日本語への接近を概念的・方法的に明らかにした。本居宣長の研究方法を、言語ゲーム論の一次ゲーム/二次ゲームのモデルを前提に再構成することで、彼の業績の全体を整合的に理解できることが示された。この結論は、講談社の『はじめての言語ゲーム』第10章として発表した。つぎに、この作業を発展させ、宣長『古事記伝』の方法を検証することを試みつつある。具体的には、古事記のテキストに対して宣長が枚挙的に行なった意味判定の手続きは、真に枚挙的か。また、真に相互連関的か。要するに、真に科学的か否かを検証する。この検証は、可能であれば、古事記のテキストを電子化し、テキストの重複部分を抽出するN-gram法の助けをえて、古事記伝の操作を逐例的に評定するかたちで行ないたい。この作業は、平成22年度に継続して実施する予定である。これらの作業を通じて、当時の正統朱子学ならびに山崎闇斎の学統がそれをデフォルメした崎門学の批判的脱構築が、本居宣長の方法によってどのように可能であったかをあとづけ、それが、正統的な規範意識を上回る政治的正統性の信念を人びとに備給し、西欧的文脈とは異なるタイプのネイション形成がどのように可能になったかの道筋を、丸山真男の『日本政治思想史研究』の想定を乗り越えるかたちで明示したい。本研究の最終年度である平成22年度は、本居宣長の『古事記伝』の研究方法についてさらに考察を進め、以下の成果を収めた。宣長の読解の方法的根拠を与えたのは、伊藤仁斎の古義学、荻生徂徠の古文辞学であった。この方法は、朱子学の恣意的な意味解釈を批判し、原点の意味の同定を連立方程式に相当する同時決定の論理により実証しようとする点にあった。今回、これらを文献的にあとづけることができ、『古事記伝』がこれらを踏まえたどのような実証の方法論を構築しているか、特定することができた。この作業を通じて、日本の政治的正統性を遡及的に復元する射程をもった、国学の実証性が広く信憑されるに至った経緯が明らかになった。宣長が実証したのは、新儒学(たとえば、崎門学)が想定した儒教的な政治的正統性ではなく、それに先行する無文字社会日本の政治的正統性であった。このことから、いわゆる「道」論争の意義も明らかになった。無文字社会から律令国家体制が連続的に編成される「解析接続」、そして「律令制」から武家政権が派生しまた「王政復古」へ回帰する「解析接続」のキータームが、万世一系である。この脱儒学的なロジックを可能にしたのが、宣長が実証した原日本の「感性共同体」であることが、この研究が明らかにした最も重要な結論である。
磁性微粒子を包接した汚水処理用TiO_2光触媒の開発

本研究では、マイクロエマルション中で調製した磁性物質とTiO_2微粒子を複合化することにより、磁力によって回収が可能となるTiO_2触媒の開発を目的とした。本年度は、磁力特性の向上と高い光分解活性を持つアナターゼ型のTiO_2の合成、およびその固定化について検討した。TiO_2によって磁性物質を直接包接することを試みたが、TiO_2は非常に凝集しやすいため、これは困難であった。そこで、まず油中水滴型マイクロエマルション溶液中でFe、Co系フェライト(Fe_3O_4、CoFe_2O_4)磁性微粒子がシリカ(SiO_2)によって被覆された包接微粒子を合成し、この磁性包接微粒子にTiO_2を固定化することを試みた。磁性物質原料塩の供給方法を変えることにより、Fe_3O_4粒子径を約5nm15nmの範囲で制御することができた。さらに、Fe_3O_4微粒子の表面をCoFe_2O_4で修飾することにより、磁力特性が飛躍的に向上した。磁性包接微粒子が分散した溶液にTiO_2の原料となるアルコキシド(チタニウムテトラブトキシド、TTB)を添加し、TTBの加水分解反応を進行させた。その結果、TiO_2が磁性包接微粒子に固定化された複合微粒子を調製することができた。得られた試料を350°C→400°C→450°Cと段階的に焼成することにより、結晶粒子径が約5nmのアナターゼ型のTiO_2を調製することができた。モデル反応として酢酸の光分解をとりあげ、TiO_2の光分解活性を評価したところ、反応活性はTiO_2担持量に比例した。またTiO_21gあたりの活性は市販の高活性TiO_2よりも大きいものであった。
超長期経済成長・人口動態・自然淘汰理論：人類の選好はいかに「選択」されたのか

本年度は産業革命期以前の経済成長を記述するのに適当である、土地を含んだ経済成長モデルを完成させた。従来一般的に用いられてきた、資本と労働のみからなる新古典派成長モデルでは、長期における定型的事実を旨く説明できないことを理論的に示した。具体的には、歴史的データにおいて消費財に対して資本財価格の相対価格が低下していること、さらに資本と労働の代替の弾力性が1より小さいことに注目した。既存の新古典派モデルでは、この2つを定常成長経路上で同時に説明できない。そこで、資本・労働に加えて、土地や燃料などの自然資源を加えることでロバストな経済成長理論を構築可能であることを示すことが出来た。また、それと並行して消費者の選好、特に時間選好率が各国で異なることに注目した研究も行っている。一般の関心も高いことから、メディア関係者との懇談会での解説や、毎日新聞出版のエコノミスト誌上での解説記事の執筆なども行った。超長期の経済成長の説明に応用可能である土地を含んだ成長理論について、ディスカッションペーパーの発行や海外セミナーでの報告など、成果があった。土地を含んだ成長理論は完成したが、本来のプロジェクトのフレームワークはさらに広いものであるため、さらに発展研究を続けたいとと考えている。本研究の目的は、人類出現以降、産業革命を経て現在に至るまでの技術・所得・人口の変遷を説明する超長期の経済成長理論を構築することである。この目的のため、既存研究の2つの「常識」に挑戦する。産業革命前は一人当たり実質所得の上昇はなかったというマルサス的歴史観と、選好パラメータは外生的であるという近代経済学の常識である。本研究では、歴史全体の大半の期間において人類も生物学的な自然淘汰圧力の下にあった事実に注目する。自然淘汰下で選好が内生的に「選択」され、人類が食料以外に対する選好を持つに至ったことをモデルと数値解析により示す。さらに、その選好により農業以外の産業が発生すること、産業・農業の相対的な生産性が内生的に変化することにより、産業革命以前でもマルサスの罠を越えて実質所得が増加したことを明らかにする。本研究の初年度である本年度は、超長期の経済成長に注目する関連研究の調査と、基礎モデルの検討に当てた。関連調査の研究においては、長期の歴史データと経済成長にの関係についてのカンファンスや研究会に多く出席した。特にブラウン大学において2016年5月に開催されたDeep-Rooted Factors in Comparative Development Conferenceにおいては、多くの関連論文が報告され、今後の研究のために大変有意義であった。これらを通じ、産業革命以前の歴史イベントに注目した超長期の実証分析を多く検討し、本研究で構築予定のモデルにおいて基礎資料として使えるものを収集した。本研究は理論分析が主であるが、理論と背景となる歴史的事実との整合性が最も重要なポイントとなる。従って、初年度の本年は、関連研究や資料を基に産業革命以前の歴史イベント、その際の経済主体の行動に関する資料の収集を中心に行い、理論に援用可能なものの選別を行った。本年度は基礎調査に充てたため、研究報告・論文等の形でのアウトプットは次年度以降に行う予定である。本研究プロジェクトの2年目となる平成29年度は、(1)産業革命期以前の経済成長を記述するのに適当である、土地を含んだ経済成長モデルの構築と、(2)進化過程における選好の形成プロセスの調査を行った。(1)のモデル構築の背景として、従来一般的に用いられてきた、資本と労働のみからなる新古典派成長モデルでは、長期における定型的事実を旨く説明できないことを理論的に示した。その中間成果は、チュラロンコン大学(タイ)、GRIPS、神戸大学、早稲田大学、等において報告を行い、有用なフィードバックを得た。(2)の進化プロセスの調査については、経済成長理論から離れたSocial EconomicsやEvolutionary Psychologyの分野に有用な関連研究があることが分かり、経済成長理論への応用について検討を行った。Social Economicsでは、時間選好率やリスクに対する態度、さらに、どのような消費に対して効用を感じることが、ある種族にとって最も生存可能性を最大化するかという問題について、基礎理論が与えられている。しかし、経済成長理論へのアプローチはまだ余りされておらず、その方策についていくつかプロトタイプを試した。Evolutionary Psychologyは、経済学ほど明確に数学モデル化されていないが、議論のベースとなる定性的な実験結果が多く有り、利用可能性が高いことを確認した。本研究のベースとなる土地を含んだ経済成長理論モデルはほぼ完成しており、国内外での中間報告も行ったことから、順調に進展していると言える。