hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チトクロームCオキシダーゼアンチセンスRNAの抗腫瘍効果に関する研究

lipofectin法を用いたMARCO : mitochondrialantisense RNA for cytochrome coxidaseのin vivo効果の検討。MARCO発現プラスミドをlipofectin法を用いてマウスB細胞白血病株MOPC、T細胞白血病株EL-4、及び骨髄単球性白血病細胞株WEHI-3Bに遺伝子導入を行なった。導入効率は10%程度であったが、in vitroでの細胞死誘導能を細胞数で経時的に観察したところコントロールと比較して有為に減少が確認された。次にin vivoでの後抗腫瘍効果を担癌マウスに腹腔内、及び経静脈投与して観察すると、MARCOをlipofectin法で3日間投与した群では、いずれの細胞の担癌マウスにおいても4週程度の生存率の延長が認められた。2週間投与では、3ヵ月以上の生存延長が観察された。投与量依存性も確認された。生存率の上昇は、経静脈投与、及び白血病芽球腫への直接投与においても同様に観察された。副作用は、lipofectin投与12時間から24時間後の白球数の低下のみで、主要臓器への影響は病理組織像でも認められなかった(白藤、他。投稿中)。次にAdex法を用いたMARCOのin vivo効果をlipofectin法とで比較した。Adenovirus由来cosmid shattle vectorを用いてrecombinant Adex-MARCOvirusを作成し、上述のマウス白血病細胞株に対するin vitro遺伝子導入効率は50%程度であった。in vitro, in vivo抗腫瘍効果はliposome法がAdex法にまさっていた(白藤、他。投稿中)。以上の結果よりdrug deliverysystemとしてlipofectin法を用いたMARCOの遺伝子治療が白血病に対して有用性を認めることが明らかとなった。今後はより副作用の少ないRNAiを用いた遺伝子治療へと発展させていく方針である。投稿中)。投稿中)。(1)lipofectin法を用いたMARCO:mitochondrialantisense RNA for cytochrome coxidaseのin vivo効果の検討。MARCO発現プラスミドをlipofectin法を用いてマウスB細胞白血病株MOPC、T細胞白血病株EL-4,及び骨髄単球性白血病細胞株WEHI-3Bに遺伝子導入を行なった。導入効率は10%程度であった。in vitroでの細胞死誘導能を細胞数で経時的に観察したところコントロールと比較して有為に減少が確認された。次に各種細胞株をマウスに腹腔内投与した後in vivoでの抗腫瘍効果を観察した。MARCOをlipofectin法で3日間投与した群では、いずれの細胞の担癌マウスにおいても4週程度の生存率の延長が認められた。2週間投与では、3カ月以上の生存延長が観察された。生存率の上昇は、経静脈投与、及び白血病芽球種への直接投与においても同様に観察された。投稿中)。(2)Adex法を用いたMARCOのin vivo効果の検討。Adenovirus由来cosmid shattle vectorを用いてrecombinant Adex-MARCOvirusを作成した。上述のマウス白血病細胞株に対する遺伝子導入効率を調べた後、in vitro,in vivo抗腫瘍効果を(1)と同様の条件で観察し、liposome法と比較、検定している(白藤、他。投稿準備中)。今後は、固形癌細胞株に対するMARCOの抗腫瘍効果を観察すると同時に、promoter置換による腫瘍細胞特異的なMARCOの発現を目標とした実験を行なっていく予定である。

lipofectin法を用いたMARCO:mitochondrialantisense RNA for cytochrome coxidaseのin vivo効果の検討。MARCO発現プラスミドをlipofectin法を用いてマウスB細胞白血病株MOPC、T細胞白血病株EL-4、及び骨髄単球性白血病細胞株WEHI-3Bに遺伝子導入を行なった。導入効率は10%程度であったが、in vitroでの細胞死誘導能を細胞数で経時的に観察したところコントロールと比較して有為に減少が確認された。次にin vivoでの後抗腫瘍効果を担癌マウスに腹腔内、及び経静脈投与して観察すると、MARCOをlipofectin法で3日間投与した群では、いずれの細胞の担癌マウスにおいても4週程度の生存率の延長が認められた。2週間投与では、3ヵ月以上の生存延長が観察された。投与量依存性も確認された。生存率の上昇は、経静脈投与、及び白血病芽球腫への直接投与においても同様に観察された。副作用は、lipofectin投与12時間から24時間後の白球数の低下のみで、主要臓器への影響は病理組織像でも認められなかった(白藤、他。投稿中)。次にAdex法を用いたMARCOのin vivo効果をlipofectin法とで比較した。Adenovirus由来cosmid shattle vectorを用いてrecombinant Adex-MARCOvirusを作成し、上述のマウス白血病細胞株に対するin vitro遺伝子導入効率は50%程度であった。in vitro,in vivo抗腫瘍効果はliposome法がAdex法にまさっていた(白藤、他。投稿中)。今後は、固形癌細胞株に対するMARCOの抗腫瘍効果を観察すると同時に、promoter置換による腫瘍細胞特異的なMARCOの発現を目標とした実験を行なっていく予定である。lipofectin法を用いたMARCO : mitochondrialantisense RNA for cytochrome coxidaseのin vivo効果の検討。
捕食者のいない環境下における草食動物と森林植生の共存機構の解明

屋久島の照葉樹林において、オス・メス数頭のシカの採食行動を春・夏・秋・冬に観察した。その結果、彼らは木本落葉、落下した木本の繁殖器官(果実・種子・花)、草本(シダ植物を含む)をおもに採食していることが示された。一貫して木本落葉の割合がもっとも多く、全体の約半分を占めた。落下した植物繁殖器官の採食割合が次に高かった。落下した植物器官(木本落葉+落下繁殖器官)は各季節の採食割合の59割に達した。なお、落下植物器官にはサルが落としたものが1割含まれていた。草本と木本生葉の採食割合は季節で大きく変化したが、草本は夏期に、木本生葉は冬期にそれぞれ3割を占めた。樹皮の採食割合は1%未満であった。以上から、この地域のシカは林床に落下した植物器官に食物の大半を依存していることが解った。シカの行動域を調査するため、春・夏・秋・冬に68頭の行動域をラジオテレメトリー法によって調査した。その結果、オスの行動域面積はメスに比べ広いこと、メスの行動域は狭い地域に集中していたのに対し、オスの行動域は集中的に利用する場所が数キロずつ離れて複数存在することが解った。調査地のシカの生息密度を調査したところ約70頭/km^2と推定され、ニホンジカの生息地のなかでも非常に高いことが示された。調査地において胸高直径5cm以上の樹木5000本以上調査した結果、調査地の森林は小径木の割合が非常に多いL字構造となっており、10年以上前の状態と比較しても大きな違いはみられないことが示された。さらに、高さ1.5m以下の稚樹密度は、5年前と比べて減少傾向は認められなかった。以上から、調査地ではシカが高密度で生息しているのにも関わらず、長期間森林構造が安定しており、シカと森林植生の共存機構が機能していると推定された。その理由について考察した。屋久島の照葉樹林内でヤクシカの行動を調査するために、シカを捕獲し、発信機を装着させた。発信機装着個体のうちの数頭について、活動時間配分と採食行動を春・夏・秋・冬に観察した。その結果、春期から秋期の結果から(冬期データは分析中)、彼らは木本落葉、落下した木本の繁殖器官(果実・種子・花)、草本(シダ植物を含む)を主に採食していることが解った。落葉の樹種選択性もあるようであった。落下した植物の繁殖器官の採食割合が次に高かった。落下した植物器官(木本落葉+落下繁殖器官)の採食割合は全体の59割に達した。なお、落下植物器官はサルが落としたものが少なからず含まれていた。草本の採食割合は季節で大きく変化したが、夏期には3割ほどを占めていた。一方、木本の生葉や実生、樹皮などの採食割合は低かった。この地域のシカは林床に落下した植物器官に食物の大半を依存していることが解った。なお、活動時間配分については分析中である。シカの行動域を調査するため、春・夏・秋・冬に数週間ずつ、68頭の行動域をラジオテレメトリー法によって調査した。結果は現在分析中である。ヤクシカの生息密度を把握するためにルートセンサスを行った。この地域のシカ密度は非常に高いことが示唆されたが、詳細は現在分析中である。また、この地域のニホンザルの生息動態に関するセンサスも行った。調査地において胸高直径5cm以上の樹木について毎木調査を行った。現在までに1000本程度の調査が終了した。現時点における結果からは、調査地域では小径木の割合が多く、また10年前に同じ場所で行った植生データと比較して、樹木のサイズ構成や種構成について大きな違いはなかった。防鹿柵の設置許可について環境省・林野庁・地主と協議を行った。

調査地において胸高直径5cm以上の樹木5000本以上調査した結果、調査地の森林は小径木の割合が非常に多いL字構造となっており、10年以上前の状態と比較しても大きな違いはみられないことが示された。さらに、高さ1.5m以下の稚樹密度は、5年前と比べて減少傾向は認められなかった。以上から、調査地ではシカが高密度で生息しているのにも関わらず、長期間森林構造が安定しており、シカと森林植生の共存機構が機能していると推定された。その理由について考察した。
ナノ粒子超格子に基づく光電場増強場の創出とその新奇化学反応への展開

正二十面体Pdナノ粒子の粒径、正八面体Auナノ粒子の粒径・プラズモン結合モード、導電性酸化物ナノ粒子の電子密度をそれぞれ制御することにより、紫外近赤外領域における局在表面プラズモン共鳴波長制御に成功した。プラズモン誘起光電場増強による金属から半導体への高効率電子移動が期待されるAu/半導体(ZnS、CdS、CdSe)ヘテロ接合ナノ粒子の合成に成功し、Auナノ粒子から半導体ナノ粒子への電子移動が進行することが明らかとなった(1)紫外近赤外領域に明瞭な表面プラズモン共鳴(SPR)吸収を示す無機ナノ粒子の一次(粒径、形状、組成)・二次構造(粒子間距離、配列様式)をナノスケールで精密制御することにより、紫外近赤外領域(2002000nm)で波長チューニング可能な光電場増強空間を構築する。さらに、この波長可変光電場増強空間による光学禁制遷移の直接誘起について検討する。(2)プラズモンナノ粒子および半導体ナノ粒子からなるヘテロ接合ナノ粒子を合成・配列し、プラズモン誘起光電場増強による金属から半導体への電子移動を実現することで、半導体ナノ粒子表面での高効率可視光還元反応や光電変換反応を行う。プラズモン誘起光電場増強による金属から半導体への高効率電子移動が期待されるAu/半導体(ZnS、CdS、CdSe)ヘテロ接合ナノ粒子の合成に成功し、Auナノ粒子から半導体ナノ粒子への電子移動が進行することが明らかとなった光一分子強結合反応場の構築は、弱い光あるいは低エネルギーの光を用いた光化学反応の高効率化や新奇反応の開拓が可能となる。ボトムアップ法により創出される精緻なナノ粒子およびその超格子を用いることにより、プラズモン誘起光電場増強による二光子励起や光電子移動反応を利用した新奇光化学反応の開拓が可能になると期待される。本年度は、超格子の粒子間距離短縮を目的とした大環状π共役配位子の合成、ならびに、構成単位となるAuナノ粒子の粒径制御を行った。Auナノ粒子超格子の粒子間距離短縮のために、含硫黄官能基を複数有する多座配位型ポルフィリンならびにフタロシアニン誘導体配位子の合成を行い、Auナノ粒子表面に対しπ共役環状部位を平行に配位させることにより、配位子層厚を極めて薄くすることができた。次に、低耐熱性の低分子量有機配位子を用いたAuナノ粒子の粒径制御を実現するため、2nm程度のアルカンチオール保護Auナノ粒子の酸処理による室温粒径成長について検討した。酸性度の異なるブレンステッド酸を用いることにより、配位子の脱着および粒子の融合が促進され、27nmの範囲でAuナノ粒子の精密粒径制御に成功した。さらに、光電場増強効果の大きい20nm以上の高品質金属Auナノ構造体の合成を目指し、種々の鎖状高分子存在下、塩化金(III)酸をエチレングリコール中235°Cにて還元したところ、Au(III)イオンは非常に緩やかに還元され、平均粒径40 nm程度の八面体Auナノ構造体が得られた。また、得られた八面体Auナノ構造体の(111)面にAg原子を選択的に析出させることで、Au/Agコアシェル型の立方体ナノ構造体(一辺100nm)を合成することに成功した。これら八面体および立方体プラズモン金属ナノ構造体は可視一近赤外領域に大きな表面プラズモン共鳴吸収を有しており、特に頂点部分で大きな光電場増強場を発現するものと考えられる。光-分子強結合反応場の構築は、弱い光あるいは低エネルギーの光を用いた光化学反応の高効率化や新奇反応の開拓が可能となる。本年度は、超格子の粒子間距離短縮を目的とした低耐熱性低分子量チオール保護Auナノ粒子の室温粒径制御法の開発について検討を行った。2nm程度のアルカンチオール保護Auナノ粒子トルエン溶液に、酸性度の異なるプロトン酸とソフト性の異なるハロゲン化物イオンを添加することにより、配位子の脱着および粒子の融合が促進され、2-7nmの範囲でAuナノ粒子の精密粒径制御に成功した。これらAuナノ粒子LB単粒子膜の吸収スペクトル測定より、粒子間距離の減少(粒径一定)および粒径の増大(粒子間距離一定)がプラズモンカップリングを誘起し、表面プラズモン共鳴波長の長波長シフトを引き起こすことを明らかにした。次に、Auナノ粒子による増強光電場を用いた禁制遷移の許容化を目指し、光電場増強効果の大きい20nm以上の高品質金属Auナノ構造体の合成を目指し、プラズモン金属ナノ粒子凝集体のプラズモン励起による一重項酸素の生成(^3O_2→^1O_2 :禁制遷移)について検討した。電解質添加等により種々の粒径を有するAuナノ粒子凝集体を形成させ、524nm励起光照射(キセノンランプ)による一重項酸素の生成を近赤外発光スペクトルにより測定したところ、一重項酸素からのリン光は観察されなかった。

一重項酸素生成の有無、および、一重項酸素からAuナノ粒子へのエネルギー移動を別々に検討する必要がある。光-分子強結合反応場の構築は、弱い光あるいは低エネルギーの光を用いた光化学反応の高効率化や新奇反応の開拓が可能となる。ボトムアップ法により創出される精緻なナノ粒子およびその超格子を用いることにより、プラズモン誘起光電場増強による二光子励起や光電子移動反応を利用した新奇光化学反応の開拓が可能になると期待される。本年度は、紫外および近赤外領域に表面プラズモン共鳴(SPR)吸収を示す正二十面体Pdおよび酸化インジウムスズ(ITO)ナノ粒子の一次(粒径、形状、組成)構造をナノスケールで精密制御することにより、紫外および近赤外領域でのSPR波長制御について検討した。光電場増強効果の大きい20nm以上の高品質金属ナノ構造体の合成を目指し、種々の鎖状高分子存在下、塩化パラジウム(II)酸ナトリウムをエチレングリコール中で還元したところ、平均粒径数十nmの正二十面体Pdナノ粒子が得られ、粒径の増大(15→42nm)に伴い、SPR波長が250nmまで長波長シフトすることが明らかになった。また、SPR波長が物質の電荷密度に依存することに着目し、元来電荷密度が金属より2桁小さいITOナノ粒子の電荷密度を、Snドープ量および酸素欠陥量で制御することにより、そのSPR吸収波長を1600nm以上の近赤外領域で精密に制御することに成功した。次に、プラズモン金属ナノ粒子ダイマーにおける一般的なプラズモンカップリング現象を理解するため、高品質正八面体Auナノ粒子ダイマーのプラズモンカップリングモードの粒子間距離依存性について詳細に検討した。その結果、ダイマー軸に対するTM偏光の入射方向により、二種類の双極子モードを誘起することができ、in-phase(antibonding、"bright" plasmon)およびanti-phase(bonding、"dark" plasmon)モードは粒子間距離の短縮に伴い、それぞれ短波長、長波長シフトすることを直接観察することに世界で初めて成功した。本年度は、電荷密度制御により1600nm以上の近赤外領域で局在表面プラズモン共鳴波長を精密制御することができたITOナノ粒子の光電場増強度を検討するため、IR26色素の近赤外二光子励起効率(Pump:2,200nm、Probe:1,175nm)を近赤外過渡吸収スペクトルで検討したところ、ITOナノ粒子膜は約100倍の増強度を示すことが実証された。次に、プラズモン金属ナノ粒子一次元鎖におけるダークモードを介したプラズモン導波モードについて検討するため、一辺170nmの単結晶立方体Auナノ粒子39個を種々の粒子間距離で一次元配列させ、一端のナノ粒子をエバネッセント場で励起した。その結果、エバネッセント半波長と二粒子間距離が一致する一次元鎖でのみ、ダークモードを介したプラズモン導波モードが観察された。
東チベットにおける「宗教紛争の構造」と「宗教ネットワークの形成」に関する研究

主に中国四川省、青海省、雲南省、甘粛省のチベット地区を対象に、チベット仏教とイスラームの調査を行った。その結果、「2008年チベット騒乱」の構造解明、文化大革命終息後の中国共産党の宗教政策の変遷、宗教NGOによる公益活動の動向、チベット仏教を中心とした宗教ネットワークの形成を明らかにすることができた。現在、中国の政治と宗教の関係を論じる上で最も重要な視点は、中国共産党の統一戦線活動である。本研究は、ラルン五明仏学院の事例を用いて、チベット仏教ニンマ派と中国政府の関係を証明した。1.現地調査(1)2013年8月7日11日ネパールのカトマンズで現地調査を実施した。チベット難民キャンプを訪問し、東チベットの宗教紛争と関連の有無を調べた。カトマンズにてヒンドゥー教の実態を観察することにより、ネパールにおけるチベット仏教の特質を抽出した。(2)2013年10月23日29日新疆ウイグル自治区にてイスラム教とチベット仏教に関する宗教管理の相違を調査した。訪問先はカシュガル、インギサル、ヤルカンド、ウルムチ。(3)龍蔵院(広島市)、萩生寺(愛媛県新居浜市)他にて、宗教ネットワークの形成に関する調査を実施した。2.文献調査「高原江南桃李園」「寧瑪派源流」「中国共産党西蔵政策研究」「一位蔵族革命家」「天宝与西蔵」「玉樹県志」等を購入し、東チベットの宗教空間において中国共産党の宗教政策がどのように適応されているのかを明らかにする作業を行った。その成果は2014年度末に公表する予定である。3.研究報告2013年6月15日「宗教と社会」学会第21回学術大会全(皇學館大学、伊勢)にて口頭報告「中国共産党の宗教政策から見たラルン五明仏学院の動向」を行った。4.中国研究誌『火鍋子』80号(翠書房)に「2013年四川地震と西康省時期の雅安」を掲載した。1.現地調査2012年8月16日から26日まで、「東チベットにおける宗教紛争の構造」に関する調査を行った。場所は中国四川省甘孜チベット族自治州の康定県、甘孜県、白玉県、色達県、四川省アバチベット族羌族自治州馬爾康県、成都市である。ヤチャン修行地(白玉県)では、アチュウラマ圓寂後のカリスマの動向、アソンリンポチェの位置付け、漢人信徒の行動、チベット人尼僧の増減、インフラ整備状況を調査した。ラルン五明仏学院(色達県)では、中国共産党工作組の動向、漢人信徒の特徴、インフラ整備、鳥葬場の観察と調査を実施した。両地点での調査は2001年以降第6回目であり、過去の調査状況と比較する中で、宗教紛争の発生原因を解明するための手掛かりを獲得した。2.文献調査『甘孜州仏教協会志』『西蔵的脚歩』『甘孜州文史資料』『中国宗教報告』『甘孜史話』『宗教政策法規読本』等を購入し、東チベットの宗教空間において、中国共産党の宗教政策がどのように適応されているのかを明らかにする作業を行った。その成果は2013年度に公表する予定である。3.研究報告日本現代中国学会関西部会大会(2012年6月9日)にて、「『2008年チベット騒乱』の構造とその後の動向」と題する口頭発表を行った。4.明石書店が企画した叢書「宗教とソーシャル・キャピタル」のプロジェクトに参加した。第1巻「アジアの宗教とソーシャル・キャピタル」の中に論文を発表した。「宗教と社会貢献」研究会での議論を発展させたものであり、東京と大阪で開催された定例研究会に参加した。5.中国研究誌『火鍋子』に連載中の「チベットを歩く」に、孫明経が撮影した西康省におけるチベット仏教とキリスト教に関する論考を発表した。2014年度、東チベットにおける宗教状況は比較的穏やかであり、大きな紛争は発生しなかった。東チベットの一部都市では、中国共産党に対する焼身抗議が発生した。一方、ニンマ派を中心に「宗教と和諧」政策への適応が確認された。研究は概ね順調であり、中国共産党の宗教政策とチベット政策の内容を整理し、課題研究の今後の見取り図を作成することができた。宗教紛争と宗教ネットワークの構造を解明する目的で、チベット問題・国際関係・イスラーム関連の図書を購入した。雑誌「中国宗教」等のバックナンバーは、中国政府の輸出入管理規制の問題により入手できなかった。宗教ネットワークの形成に関する海外調査を2度実施した。2014年8月中国甘粛省瑪曲県、夏河県、碌曲県他、10月中国雲南省香格里拉県、徳欽県他。紅軍長征及びチベット人の共産党地下活動の資料を入手することができた。甘粛省ではニンマ派寺院の活動状況、雲南省では信仰状況の多様化、漢人の山岳信仰、少数民族地区におけるカトリックの動向を調査し、新たな知見を得た。特に瑪曲県における外国人研究者の宗教調査は前例が少なく、四川省の宗教状況と比較しながら、今後考察を進めたい。論文「毛沢東から胡錦濤時期における中国共産党の宗教政策とチベット政策」を公表し、宗教紛争発生の背景を宗教政策の視点から考察した。9月、日本宗教学会において「チベット仏教の中台交流と中国共産党の宗教政策」と題する口頭報告を行った(同志社大学)。

台湾高雄におけるニンマ派の活動内容、白玉寺(四川省白玉県)高僧の台湾弘法活動、白玉寺の化身ラマの動向を報告し、宗教活動及び宗教資金の越境を題材に、中国共産党の統一戦線活動の新展開を分析した。2015年2月『東チベットの宗教空間』(北海道大学出版会)を刊行した。最終年度(4年目)は、チベット仏教とイスラームにおける宗教ネットワークの形成に関する現地調査を行った。調査1の地点はパンチェン・ラマ10世故居(青海省循化サラール族自治県)、シェーラブ・ギャムツォ故居・古雷寺(青海省循化サラール族自治県)、イスラーム胡門墓地・南街モスク・モスク内アラビア語学習教室(甘粛省臨夏回族自治州広河県)、拉桑寺(甘粛省蘭州甘南チベット族自治州迭部県)、長征時期の毛沢東故居・臘子口記念館(甘粛省甘南チベット族自治州迭部県)、西華モスク(甘粛省岷県)、卓尼寺(甘粛省甘南チベット族自治州卓尼県)、合作モスク(甘粛省甘南チベット族自治州合作市)。チベット仏教高僧の故居を見学し、中国共産党の統一戦線活動の実態を把握した。甘粛省南部におけるイスラーム予備調査を行った。調査2の地点はマジュヌカティラチベット難民村(インド、ニューデリー)。東チベットの宗教状況を論じる上で、亡命政府の支援を受ける難民村の視察から新たな情報を獲得した。4年間の研究全体を通して、毛沢東から胡錦濤時期における中国共産党の宗教政策とチベット政策、「2008年チベット騒乱」の構造分析、ラルン五明仏学院(四川省色達県)とヤチェン修行地(四川省白玉県)における漢人信徒の動向、青海省玉樹大地震救援活動を通したソーシャル・キャピタルの形成、デルゲ印経院(四川省徳格県)と文化大革命を調査し、単著『東チベットの宗教空間』(北海道大学出版会、2015年)にまとめた。主に中国四川省、青海省、雲南省、甘粛省のチベット地区を対象に、チベット仏教とイスラームの調査を行った。その結果、「2008年チベット騒乱」の構造解明、文化大革命終息後の中国共産党の宗教政策の変遷、宗教NGOによる公益活動の動向、チベット仏教を中心とした宗教ネットワークの形成を明らかにすることができた。現在、中国の政治と宗教の関係を論じる上で最も重要な視点は、中国共産党の統一戦線活動である。本研究は、ラルン五明仏学院の事例を用いて、チベット仏教ニンマ派と中国政府の関係を証明した。3年目が終了した時点で、これまでの研究成果をまとめた単著『東チベットの宗教空間』を刊行できたことは大きな成果と言える。現地調査は雲南省と甘粛省にて2回の調査を実施したが、十分な時間を確保することができなかった。雲南省梅里雪山における漢人の宗教行動、徳欽県茨中にてナシ族のカトリック信仰を調査した収穫は大きい。日本宗教学会での口頭報告は、台湾と東チベットの宗教ネットワーク形成の具体的な事例を提示することができた。質疑応答で適切な批評をいただいた。ラルン五明仏学院、ヤチェン修行地の資料集作成は作業が進展中であるが、文献資料の入手が十分とは言えない。アジア地域研究最終年となる4年目は、北京での文献調査、四川省・青海省での宗教紛争調査を実施する予定である。調査予定地はヤチェン修行地、ラルン五明仏学院、ペプン寺、ペユル寺等である。ただし訪問先は、東チベットの政治情勢を見て慎重に判断する。2014年は世界的にイスラムの動きが活発であった。チベットの宗教紛争を考える上で、事情が許せば中国及び周辺国において、チベット難民及びイスラームの動向に関する調査を行う。
量子開放系における非平衡ダイナミクスの計算物理学的手法による研究

本年度は量子開放系における非平衡ダイナミクスの研究として、ダイナミクスの熱力学理解に対する研究を行った。熱力学はもっとも普遍的な現象論であり、「量子機械」や「量子熱機関」の研究に対しても基礎的な理論的枠組みを与える。具体的な内容は次のとおりである。まず本研究のような対象に対して、マクロな現象論である熱力学がミクロな変数である密度行列のダイナミクスの言葉でどのように記述できるかを研究し、その本質を明らかにした。ここまででは、すでに確立されている熱力学が量子開放系の非平衡ダイナミクスと整合性が取れていることの再確認であるが、当たり前に成立していると思われていた熱力学を今の場合にきちんと再定式化したことにより、従来の平衡系に対する熱力学を越えた、非平衡定常状態にたいする熱力学と類似の構造、すなわち「定常状態熱力学」の量子開放系における定式化の先駆けとなる成果がえられた。このような非平衡定常状態に関する熱力学的構造の研究は、従来の枠を越えた非平衡状態に対するあらたな原理を探るうえで重要であり、まだ良くわかっていない非平衡統計力学の基礎づけに当たる部分に相当する。さらに工学的な応用を考えうる上で、非平衡状態のダイナミクスの理解が重要になってきていることを考えれば、その方向への応用も広がっている。本年度は、量子開放系における非平衡ダイナミクスの研究として、「量子機械」の理論的構築、およびその基本的な性質に関する計算物理学的な研究を行った。量子機械とは少数自由度を持つ量子系であり、熱的環境と相互作用をしながら、外界からエネルギーを受け取り、その非平衡状態においてある種の機能を発揮する系の総称である。そのような系を考えることにより、量子開放系における非平衡ダイナミクスの本質を研究した。さらに量子機械の機械としての性能を考える上では、熱力学的な性質が重要になる。これを踏まえ、量子系の非平衡過程における熱力学量の間に成立する等式を、古典系に対するJarzynski等式を拡張して導出した。さらに、非平衡過程において、熱浴および外場とのエネルギーのやり取りを量子力学的に定義し、エントロピー的な熱の変化、内部エネルギーの変化、仕事の変化分、さらに非平衡過程に付随する過剰なエネルギー生成分などの表式を導出し、それらの間の関係を議論した。これらの結果により、量子開放系における非平衡ダイナミクスの基本的な性質の一部が明らかになりつつある。
先住民族考古遺産の管理・保管・所有権に関する国際比較研究

研究二年度目である平成30年度は、植民地政策下において組織的に資料を収集してきたヨーロッパ地域の博物館や研究機関に保管されている先住民族考古遺産の所有権、保管・管理についての調査を実施した。研究対象地域としては、当初、イキリスとドイツ、ハンガリーとチェコの博物館と研究機関を予定していたが、資料調査を進める中で、イギリスにおける対象資料が想定以上に多いことが判明した。よって対象をイギリスに限定して5月から11月にかけて資料調査を実施した。また11月から1月にかけて、スウェーデンにおける先住民文化遺産の現状調査を行い、12月にはスウェーデンの歴史文化遺産の返還問題を討議するスウェーデン国立遺産委員会とウプサラ大学グスタヴィアナ博物館が主催する研究会に参加し、スカンディナヴィアと日本の状況を比較検討する機会を得た。隣接するアジア地域については、台湾での先住民族考古遺産についての所有権、保管・管理の現状についての聞き取り調査を国立台湾大学医学部および国立台湾大学人類学で実施した。台湾における調査結果を踏まえて、台湾から国立台湾大学の陳有貝准教授を2月に北海道大学に招へいして、台湾の先住民文化遺産と考古学に関する研究会を開催し、関係者と意見交換を行う機会を設けている。3月にはイギリスにおける先住民族考古遺産の保管・管理についての現地調査を行い、ロンドンではロンドン自然史博物館、エディンバラではエディンバラ大学博物館を訪問し、担当者からのヒアリングと意見交換を行った。これらの調査を通じて、研究初年度において確認したオーストラリアにおける先住民文化遺産の流出の背景に、ヨーロッパにおける19世紀から20世紀にかけての先住民文化遺産への関心の高まりと集中的な資料収集活動が深く関係しているが明らかになった。イギリスにおける資料調査では、エディンバラ大学に保管される文字記録資料から、海外へ流出したアイヌ文化遺産や日本出土の考古資料の収集経緯と資料が寄贈された背景を知る上で、貴重なデータを得ることができた。またロンドン自然史博物館では、博物館側の協力を得て、収蔵資料の台帳確認が可能となり、これまで知られていなかった資料を確認することができている。新たなに確認された資料の収集経緯や背景については、さらなる検証作業や資料調査が必要であるが、今回得られた資料は従来の認識に大きな修正を求めるものであり、さらなる詳細な研究によって資料収集経緯や、資料収集に関わった人物の意図や背景を明らかにすることが可能となる。これまでの二年間の研究によって、オーストラリア、台湾、スウェーデン、イギリスの研究者との間で文化遺産をめぐる意見交換が想定以上に進んだ。すでに日本へ招へいして研究会を実施したオーストラリア、台湾については、その成果を取りまとめて刊行する準備を進める。海外研究者からも本課題の国際的な取り組みの必要が提起されており、新たな国際共同研究が必要である。本研究計画を着実に進めるとともに、本研究をステップアップさせた次の段階の研究計画を海外共同研究者との間で準備する予定である。研究計画の初年度である平成29年度は、オーストラリアにおける先住民文化遺産と考古文化遺産の保存・管理に関する実情に関する資料収集を行うとともに、9月に現地調査を行った。また2月にオーストラリアの研究者を北海道大学に招へいして、オーストラリアにおける先住民文化遺産をめぐる課題についての研究会を札幌市と平取町で開催した。オーストラリアの現地調査では、メルボルンにある国立ヴィクトリア博物館と、キャンベラにあるオーストラリア国立博物館を訪問してオーストラリアにおけるアボリジニの文化遺産の保存・管理の現状を調査した。

またそれぞれの博物館の資料管理担当者へのヒアリングを行い、先住民文化遺産をめぐる課題共有を図った。2月のオーストラリアの研究者を招へいしての研究会では、世界各地の博物館に所蔵されているオーストラリア・アボリジニの遺骨や文化遺産の返還をめぐる取り組みについての詳細な報告が行われた。これらの文化遺産や出土文化財が海外へ流出した背景には、植民地宗主国であったイギリスをはじめとするヨーロッパ諸国の大学研究機関とのネットワークがあることが明らかにされている。またこのネットワークには、海外留学経験のある日本人研究者も参画していることが明らかとなった。オーストラリア側で進めている先住民文化遺産に関するデータベース作成に日本側としての協力を求められ、これについて対応することを検討している。本年度の研究成果に関しては、国際的な文化遺産の返還に関する報告書を刊行するとともに、先住民文化遺産に関連する論考や取り組みを紹介するレポートを日本語と英語で刊行した。加えてオーストラリア側で計画している返還に関する各国の動向を紹介するレポートを共同で製作することが確定した。オーストラリアの博物館にもアイヌ民族の文化遺産が保管されていることが、オーストラリア側の研究者から提供された情報で明らかとなった。当初の事業計画で想定した以上に、先住民の文化遺産をめぐる課題は、オセアニアに限らず、北米や北欧諸国でも議論が進んでおり、関心が高いことが本研究を通じて明らかになっている。国際的な共同研究の必要性を求める研究機関や研究者グループからの連携を求める申し出が寄せられており、本事業期間において想定以上の成果が期待できるこれまでの二年間の研究によって、オーストラリア、台湾、スウェーデン、イギリスの研究者との間で文化遺産をめぐる意見交換が想定以上に進んだ。すでに日本へ招へいして研究会を実施したオーストラリア、台湾については、その成果を取りまとめて刊行する準備を進める。海外研究者からも本課題の国際的な取り組みの必要が提起されており、新たな国際共同研究が必要である。本研究計画を着実に進めるとともに、本研究をステップアップさせた次の段階の研究計画を海外共同研究者との間で準備する予定である。オーストラリアにおける現状については、調査報告と研究会概要を含めた報告書を刊行することで広く共有をはかる予定である。先住民文化遺産は、19世紀から20世紀にかけてヨーロッパ諸国を中心に主要な博物館に所蔵されていることが明らかとなっている。それらの歴史的収集経緯を明らかにすること。また所蔵・保管されている資料が各国においてどのような法制度の下で管理されているのか、また現状で抱えている課題について詳細なデータを集めていく予定である。
我が国におけるコメ市場開放の影響

米国をはじめとする先進農業輸出国による我が国に対する農産物市場の開放要求は年々強まっている。これを念頭に、本研究ではコメ生産がいわゆる産業連関を通じて全産業規模でいかなる影響を持っているかを計測し、コメ市場開放の影響を分析した。(1)モデル精米部門の生産額を外生変数にし、家計消費支出を内生変数にした産業連関モデルを構築した。これにより、通常の産業連関分析ではとりあつかえない生産額変化からの効果、所得増減からの効果をつかまえることができた。(2)データ昭和60年産業連関表(生産者価格表示・71部門分割)に修正をほどこし、精米部門とコメ部門を独立させた表を作成した。前者は製粉・製穀部門から、後者は耕種農業からそれぞれ分離した。(3)結果実績として、コメ部門は203万人の雇用をかかえているが、これが全産業で創出する雇用は330万人である。したがって、コメ部門以外ではじつに127万人の雇用を産み出したことがわかつた。付加価値(所得)についても計測し、コメ部門だけでは2兆3千億円だが、全体では8兆8千億円の付加価値を産み出していることがわかつた。以上より、我が国におけるコメ生産は通常考えられているよりもはるかに大きな影響力を他部門にあたえており、市場開放の影響も大きい。
多次元軌跡データからの知識発見とその医療応用に関する研究

センサー・計測技術の発展により,医療,気象,社会安全をはじめとする様々な分野で膨大な多変量時系列データの蓄積が可能となった。例えば医療分野では数十数百項目からなる臨床検査の記録が日々蓄積されており,その数は研究代表者の所属する島根大学医学部附属病院の場合で年間15万件以上,診療記録等を含めたデータ量は年間45GBに及ぶ。これらの多変量時系列データは観測対象の時空間的な特性を探る上で非常に有用であり,その横断的解析を通じてこれまで未知であった時間変量間の関連性,時間変化の全体的,部分的共通性あるいは例外事例の存在など有益な知識の獲得が期待される。しかしながら,多変量時系列の分類問題が内包する(1)変量間の共変化関係をどのように捉えるか, (2)時間変化をどの粒度で捉えるか,の課題については現在のところ有効な解決方法が提案されておらず,その確立が急務となっている。本研究では,従来の周波数,頻度,抽象化等を基礎とする時系列解析とは異なり,時空間軌跡の有する方向性と幾何的特徴に基づく新たな自動分類法を研究・実装した。これにより,解析者が軌跡の類似性を分類結果から直接的かつ容易に認識・理解できる時空間データマイニングシステムを具現化できた。さらに,軌跡の類似性評価に多重視野比較を導入することで,時系列マイニングで一般的に問題となる観察視野依存の問題が解決でき,膨大な時空問情報の横断的解析に関する研究開発の第一歩を実現,少なくとも医学・医療分野において有効であることを実証した。本研究は,蓄積された膨大な多次元時空間情報を自動的に分類しその共通性を可視化する新たな時空間データマイニングシステムについて研究開発を行い,従来困難であった時空間軌跡の横断的比較による知見獲得を可能とすることを目指すものである。研究初年度である平成19年度では,データウェアハウスサーバの設置及びデータ利用環境の整備を行った後,現有手法の問題点の分析と,多次元,多変量時空間データの分類を実現する方法の開発に着手した。そのプロトタイプとして,(1)時空間情報の軌跡表現,(2)構造的類似性に基づく部分軌跡の最適対応獲得(多重スケール構造比較),(3)部分軌跡ごとの系列値差に基づく相違度導出,(4)相違度に基づくクラスタリング,の4ステップからなる多次元時空間データの比較分類システムを構築した。開発したシステムを用い,慢性ウイルス性肝炎症例の時系列データ(アルブミン値,血小板数の2次元軌跡)のクラスタリング実験を行った結果,生成されたクラスタの構成と肝線維化度の間に関連が見られたこと,また,線維化度の高い事例を多く含むクラスタでは他のクラスタに比べて軌跡に明瞭な方向性が見られたことなど,興味深い知識が獲得された。これらの結果を,IC-MED Journal,米国医療情報学会(AMIA)年次大会,米国電気電子学会(IEEE)医療におけるデータマイニングに関するワークショップ及び情報処理学会全国大会にて発表した。
数式処理システムを利用した創造的理工系数学教育の研究

ここ数年のコンピュータのハードウェア・ソフトウェアの進歩は、数学教育の方法に大きく影響を与えてきている。ソフトウェアの価格の急激な下落に伴い、以前は高価であったソフトウェアも学校単位で購入できるようになった。そのため、MathematicaやMapleといった数式処理システムが、1クラスの学生の人数分用意され、実際に数学の授業で使用される事例が増えてきた。本研究はコンピュータ上の数式処理システムを用いた新しい数学教育において、教育課程や教材の創造をはかるものである。本研究では、まず中高生向け教材として、素数に関する教材を作成した。数式処理システムを用いて3000万以下の素数(約100万個)を全て求め、これらをデータベース化した。このデータベースはホームページとしてインターネット上に設置し、WWWブラウザから簡単に操作することができるようにした。このホームページのURLはである。従来の座学形式の授業では、ともすると教員から学生への一方的な知識の伝達や計算技能の修得に終始する授業となる事が多い。上記の教材では、単に用意された課題を機械的に処理するだけでなく学生の自発的な試行をうながし、創造的な思考を促進するような内容とし、CGlを用いた数学的実験を通して学習することができるよう配慮した。従来はBasicで作成されていた数学教材がJavaを用いて作成されるようになリ、またインターネットの普及に伴い、数学に関するホームページの数も急速に増加している。そのため、MathematicaやMapleといった数式処理システムが1クラスの学生の人数分用意され、実際に数学の授業で使用される事例が増えてきた。従来の座学形式の授業では、ともすると教員から学生への一方的な知識の伝達や許算技能の修得に終始する授業となる事が多い。数式処理システムを用いることにより、単に用意された教材を機械的に処理するだけでなく、学生の自発的な試行をうながし、創造的な試行を促進するような授業を提供する事ができる。本研究の初年度においては、インターネットの普及に伴って注目されつつある暗号理論についての教材を作成した。暗号理論としてはRSA暗号が広く知られているが、実用としては楕円暗号の方が注目されている。本研究では両方の暗号についての入門用教材を作成した。これらの暗号は、いずれも本質的に素数を用いるため、素数についての解説に力を入れるとともに、数式処理システムを用いて100万以下の素数を全て求めて、これらをデータベース化した。そして多くの教員・学生が、それらの成果をネットワークを通じて検索したり、開発された教育用プログラム等の利用をしたりできるように、研究成果をホームページ化してインターネット上に設置した。
瞬時３６０°のバルクハウゼンノイズ測定を用いた定量的応力評価システムの開発

本研究で作製した3極磁化器を用い回転磁界が形成可能な3極磁化器を用いたBHN検出システムを構築し、3極磁化器を用いてBHNが検出できることを確認した。さらに、小型コイルと応力負荷装置を設計、試作し、磁化及び応力を負荷しながら磁壁挙動のその場観察を行った。さらに、SPCCとSS400のAs received、熱処理を施した試験片のその場観察結果、磁歪及び組織観察結果から、BHNの応力に関する挙動について明らかにした。周波数10Hz程度で位相が異なる3つの正弦波を発生可能なシステムを構築し、これにより昨年度作製した3極磁化器に位相と振幅を調節して励磁電流を印可した。その結果、3極磁化器により任意の直線磁界や回転磁界が形成できることを確認した。次に、この3極磁化器の中央に小型のコイルを配置し、バルクハウゼンノイズ測定プローブを作製した。バルクハウゼンノイズ測定に関しては、測定時に雑音が混入することが避けられないために、測定システムにノイズ除去フィルターを組み込んだ。これにより、3極磁化器による回転磁界でもバルクハウゼンノイズの測定が可能であることを明らかにした。さらに、SPCC、SS400の素材板の圧延方向を試験片の長手方向と一致させたドックボーン状の板状引っ張り試験片を作製し、As received試験片、転位密度の減少を狙った熱処理を施した試験片、結晶粒の成長や組織の変化を狙った熱処理を施した試験片を用意した。これらの試験片の応力負荷時の磁歪の測定を行い、応力、バルクハウゼンノイズ及び磁歪の相関関係を測定・確認した。磁壁移動の観察に関しては、ビッター法で磁界と応力を負荷しながら、SPCC、SS400の試験片の磁区構造の変化を捉えた。さらに、磁気光学効果を使用して、応力を負荷した際の磁壁移動の挙動をリアルタイムで観察するために、現有の偏光顕微鏡に組み込むことができる光学部品を設計・製作し、磁壁移動のその場観察を試みた。バルクハウゼンノイズ(BHN)は応力だけでなく、結晶粒径、転位密度、転位構造及び組織の影響を受ける。このためBHNを用いた応力評価を高度化するのための基礎的検討として、応力を負荷しながら、磁壁の挙動をリアルタイムで観察できるように、小型でかつ付与するトルクにより適用する応力を管理できるように設計した、磁区のその場観察装置を試作した。また、フェライトコア供給メーカを調査し、BHNプローブとして使用可能な磁極と本体のサイズを調査した。まず、有限要素解析により、回転磁界を作り出すために最適な磁極の配置を見出し、これを基に3極の磁極を用いてBHNプローブを試作した。さらに、周波数10Hz程度の120°位相が異なる3つの正弦波を発生させる磁化システムとBHNプローブが作り出す回転磁界を測定するシステムを構築した。この磁化システムで発生させた電流を試作したプローブのそれぞれの磁極のコイルに流し、構築した測定システムで、実際に回転磁界を作り出せていることを確認した。さらに、磁化システムで磁化電流の振幅と位相を制御することで、任意の磁界を作り出せることも確認した。試験片の磁区観察では、試験片にまず、電磁鋼板を用い、エメリー紙を用いて鏡面まで研磨した後、電解研磨を行い、機械研磨で生じたひずみ層を取り除いた。この電解研磨後の試験片を用いてビッター法で磁区の観察を行った。その結果、磁区の模様が精度良く観察できていることを確認した。本年度は、昨年度までに構築した、磁化及び応力をかけながら材料中に生じる磁区を観察するシステムの改良を行った。まず、試験片表面の機械研磨と電解研磨の高度化について調査し、機械研磨プロセスと電解研磨の条件(温度、電流、時間)の最適化を行うことにより、電磁鋼板、冷間圧延試験片の表面を磁区観察に最適な鏡面状態まで研磨することに成功した。次に、磁区の観察システムの改良を行った。対物レンズの倍率を10倍とし、試験片表面に反射防止膜としてカーボンを蒸着した。この試験片を用いて、異なる偏光状態を作り出す自作の部品を顕微鏡に設置して磁化をかけながら磁区の観察を行ったところ、観察感度は向上したが、カー効果による明確な磁区画像を得ることが出来なかった。このため、偏光状態が異なる2枚の画像を用いて差分処理を施すことにより磁区の情報のみを精度良く抽出することを試みたが、磁区情報のみを精度良く取り出すことができなかった。そこで、磁性コロイド溶液を使ったビッター法を用いて、作製した小型コイルと応力印加装置により、磁化及び応力を負荷しながら電磁鋼板と冷間圧延試験片の磁区のその場観察を行い、磁区の動きを解析した。さらに、バルクハウゼンノイズ及び観察結果の考察を行うために、各試験片のB-H特性を評価する測定システムを試作した。これを用いて、電磁鋼板と冷間圧延試験片の各状態の磁気特性を明らかにするとももに、バルクハウゼンノイズによる応力評価のための知見を拡充した。

材料安全工学昨年度作製した3極磁化器に位相と振幅を制御した励磁電流を流し、回転磁界を形成させるとともに、バルクハウゼンノイズ測定システムを構築した。また、、バルクハウゼンノイズを用いた応力評価精度の向上のために、まず、ビッター法で磁界と応力を負荷しながら、SPCC、SS400の試験片の磁区構造の変化を捉えた。さらに、磁気光学効果を使用して、応力を負荷した際の磁壁移動の挙動をリアルタイムで観察するために、現有の偏光顕微鏡に組み込むことができる光学部品を設計・製作し、磁壁移動のその場観察を試みた。以上より、本研究は概ね順調に進展している。応力評価を高度化するのための基礎的検討として、応力を負荷しながら、磁壁の挙動をリアルタイムで観察できる、その場観察装置、及び回転磁界を作り出すことができるBHNプローブを設計・試作した。磁化システムの構築では、周波数10Hz程度の120°位相が異なる3つの正弦波を発生させる磁化システムを組み上げ、この磁界システムを用いて発生させた電流をプローブのそれぞれの磁極のコイルに流し、回転磁界を作りだせることを実験により確認した。さらに、電磁鋼板を鏡面研磨及び電解研磨を行うことで磁区の構造をビッター法で観察した。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展している。磁気光学効果を使用した、磁壁移動のその場観察装置の改良を試みるとともに、磁壁の移動や回転挙動に依存する、B-Hカーブと磁気AEを測定する。得られた結果を総合的に考察し、応力評価システムの高度化を図る。磁壁の移動や回転挙動に依存する、B-Hカーブと磁気ひずみ、磁気AEを測定し、その場観察結果及びBHNの測定結果を用いて考察し、BHN測定プローブ、磁化システム、応力評価システムの改良・高度化を図る。BHNのパラメータとして、半値幅、RMS、波高値などがあるが、材料の応力評価において一番有効なパラメータを見出すための基礎検討に着手する。さらに、応力を負荷しながら、磁壁の挙動をリアルタイムで観察できる、その場観察装置の改良を加える。該当しない。
自律神経系へのノイズ刺激による力調節機能の向上とその生理学的メカニズムの解明

指先への機械的振動刺激(ホワイトノイズ)により自律神経活動の指標である心電図R-R間隔、beat-by-beat血圧および筋交感神経活動の変動が変化したことを実験的に確かめた。この結果より、指先への機械的ノイズ刺激により自律神経活動が変調することが明らかとなった。ノイズ刺激による自律神経活動を介した力調節能力を検討した。2.5%、5%、10%、15%、20%MVCの各目標値に一致させる等尺性膝伸展力調節課題時に大腿四頭筋の筋電図および発揮張力の変動を取得した。この課題の後半に自律神経活動に変調を与える機械的ノイズ刺激を指先に与えた。ノイズ刺激により発揮張力の変動係数は低下した。この結果は、ノイズ刺激により力調節能力が向上したことを示している。この向上の生理学的要因を検討するために、自律神経活動がいずれの筋に影響を及ぼし、発揮張力に反映されたかを張力変動と筋電図とのクロススペクトル解析から定量した。その結果、ノイズ刺激を与えない場合、大腿直筋と発揮張力との間には高いコヒーレンスが認められたが、ノイズ刺激を与えるとコヒーレンスがさらに増加した。この結果より、ノイズ刺激による力調節能力の向上は、自律神経活動の変調による大腿直筋の筋活動の適応に起因していることが示唆された。さらに、筋活動が自律神経活動にフィードバックしているか否かを発揮張力と心電図R-R間隔およびbeat-by-beat血圧とのクロススペクトル解析を行った。その結果、低周波帯域において、コヒーレンスが有意水準に達し、そのときの位相差は生理学的範囲内であった。これら結果より、機械的ノイズ刺激は自律神経活動を変調し、その結果として力調節能力が向上し、最終出力である発揮張力の変動はさらに自律神経活動に影響を及ぼすことが明らかになった。すなわち、ノイズ刺激による力調節能力はこの一連のフィードバックにより制御されていると考えられた。自律神経系への適切なノイズ刺激パターンを検証した。ノイズ刺激を与えるための機械刺激の時系列パターンを構築するために、C言語(Linux上)により作成した。それを信号発生器に入力し、作成した時系列パターンが機械的刺激として現れるか、を確認した。構築した機械的刺激法により自律神経系に及ぼす時系列パターンを模索した。すなわち、椅座位安静にて、指先に機械的振動刺激法により力学的刺激を10分間与え、その間の心電図R-R間隔(心拍変動)およびFinaprcs血圧計によりbeat-by-beatの血圧変動を測定した。力学的刺激は以下の4パターンとし、いずれの刺激パターンが自律神経系指標に変調をもたらすか検討した。(1)ホワイトノイズ、(2)1/fノイズ、(3)0.1Hz(交感神経由来の心拍変動と考えられている)、(4)0.25Hz(副交感神経由来の心拍変動と考えられている)。その結果、周期的刺激(3および4)に比べ非周期的刺激(1および2)が、心拍変動および血圧変動に変化をもたらした。この結果より、動的な系列の力学的刺激が自律神経系へ変調を来すことが明らかとなった。19年度は、本実験で明らかとなった力学的刺激を基に力調節能力に及ぼす自律神経活動の影響を秋からにする。
政府のデフォルトリスクが存在する場合の最適財政・金融政策の研究

本研究では、ニューケインジアン型のDSGEモデルに政府のデフォルトリスクを導入し、望ましい財政政策と金融政策のあり方について考察する。結果として、デフォルトリスクが存在する場合、財政政策と金融政策のレジームが大きく変化すること、生産性ショックのような供給側のショックと、政府支出ショックのような需要側のショックに対し、デフォルトリスクが与える影響は非対称であることを示す。
酸化亜鉛ドットアレイの作製とその評価

近年、紫外域及び可視域に発光を有する酸化亜鉛は高効率青色ダイオードや緑色の蛍光を利用した表示素子としての応用などが期待されている。特に、波長程度の微小な発光素子が作られた場合には三次元的に光を閉じこめることが可能になる。本研究では、フォトリソグラフィーによってピラー状周期構造体を作製し、毛細管現象によってピラー頂部が寄り集まった錐形周期構造体を作製し、それを鋳型とすることによって二次元周期配列した酸化亜鉛ドットアレイの作製を進めてきた。この錐形周期構造体に市販の酸化亜鉛を分散した溶液を滴下し、自然乾燥したところ。溶液中の粒子は乾燥過程において対流を起こし、溶媒が乾燥する際に、ピラー下部の空隙の毛管力によってその空隙に集められた。基板表面に残存する粒子もあったが、発光体アレイとして有用であることが確認ざれた。さらなる粒子集積状態の改善のために、粒子サイズの揃ったシリカ粒子を用いて集積過程の検討を行った。粒子の集積過程を詳細に観察することによって、溶媒乾燥過程に伴う粒子の移動と粒子間に働く毛管力によって粒子が錐形構造体にモールドされることを明らかにした。モールドのされ方は溶媒の種類の影響をうけ、観察結果を考慮すると、溶媒の蒸発速度及び表面張力が大きく影響するものと考えられた。この結果より、酸化亜鉛の場合において、粒子を懸濁する溶媒の種類を変化させることによってより効率よくモールドされることが示唆された。本研究では、フォトリソグラフィーによってピラー状周期構造体を作製し、毛細管現象によってピラー項部が寄り集まった錘形周期構造体を作製し、それを鋳型とすることによって二次元周期配列した酸化亜鉛ドットアレイの作製を試みた。ゾル-ゲル法によって作製した有機-無機ハイブリッド材料を紫外線露光し、未露光部を現像することによってピラー状周期構造体を作製した。ピラー間の距離に差をつけることによって4本ずつのピラーが項部で寄り集まった錘形周期構造体の作製に成功した。この錘形周期構造体に市販の酸化亜鉛を分散した溶液を滴下し、自然乾燥した。市販の酸化亜鉛粒子は粒子サイズが揃っておらず、表面形状がごつごつしていること、表面電荷が負に帯電していることから全ての粒子を空隙に集めることはできなかったものの、溶液の濃度と溶液の種類を最適化することによってピラー下部にできた錘形の空隙に酸化亜鉛を集め、錘形の酸化亜鉛粒子集積体を作製することに成功した。これらの酸化亜鉛粒子集積体からの発光を確認し、発光体アレイとして有用であることを明らかにすることができた。また、溶液法による酸化亜鉛粒子の作製方法を検討し、このような集積体作製にふさわしい粒径の揃った球状の酸化亜鉛粒子を作製する方法を明確にした。