hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動の逆問題解析による車両事故の再現に関する研究

自動車衝突事故は大きな社会問題となっている.事故後の車両停止位置と事故現場の状況から事故前の車両速度等を求める問題は,結果から原因を推定する逆問題である.本研究では車両衝突事故の逆解析手法を構築する事を目的としてニューラルネットワークによる車両衝突事故の逆解析を行い,以下の知見を得た.1.衝突後の車両運動の逆解析と車両衝突の逆解析を組み合わせる事により,二車両の直角側面衝突に対して車両停止位置から衝突初速度を求める逆解析を行った.その結果,実用的に良好と思われる精度で車両の衝突初速度を求める事ができた.今回は時間の都合上,直角側面衝突のみを扱ったが他の衝突形態についても逆解析を行ってニューラルネットワークによる車両衝突事故再現の再現精度と適用範囲を調査していく必要がある.2.本研究でニューラルネットワークの教師データ作成に用いた衝突後の車両運動解析は比較的詳細な車両モデルによって精度の高いシミュレーションが行われていると考えられる.一方,車両衝突解析は剛体衝突理論によるものであり,衝突前後の二車両の運動量は保存され,物理的には合理的な結果を与えるが,車両の変形形状や衝突中の車両移動等の詳細は考慮されない.したがって現段階では例えば本手法を詳細推定の第一次近似として用いる等,使用法を適切に選択すれば合理的かつ効率的な事故再現の有効な補助手段になり得る.3.本研究では剛体衝突理論ならびに車両運動シミュレーションによってニューラルネットワークの教師データを作成したが,他の手法あるいは実際の事故データによって,系統的で信頼性の高い教師データが利用できれば,本研究で述べた逆解析の枠組みは同様の手法で適用する事ができる.自動車衝突事故は大きな社会問題となっている.事故後の車両停止位置と事故現場の状況から事故前の車両速度等を求める問題は,結果から原因を推定する逆問題である.本研究では車両衝突事故の逆解析手法を構築する事を目的としてニューラルネットワークによる車両衝突事故の逆解析を行い,以下の知見を得た.1.衝突後の車両運動の逆解析と車両衝突の逆解析を組み合わせる事により,二車両の直角側面衝突に対して車両停止位置から衝突初速度を求める逆解析を行った.その結果,実用的に良好と思われる精度で車両の衝突初速度を求める事ができた.今回は時間の都合上,直角側面衝突のみを扱ったが他の衝突形態についても逆解析を行ってニューラルネットワークによる車両衝突事故再現の再現精度と適用範囲を調査していく必要がある.2.本研究でニューラルネットワークの教師データ作成に用いた衝突後の車両運動解析は比較的詳細な車両モデルによって精度の高いシミュレーションが行われていると考えられる.一方,車両衝突解析は剛体衝突理論によるものであり,衝突前後の二車両の運動量は保存され,物理的には合理的な結果を与えるが,車両の変形形状や衝突中の車両移動等の詳細は考慮されない.したがって現段階では例えば本手法を詳細推定の第一次近似として用いる等,使用法を適切に選択すれば合理的かつ効率的な事故再現の有効な補助手段になり得る.3.本研究では剛体衝突理論ならびに車両運動シミュレーションによってニューラルネットワークの教師データを作成したが,他の手法あるいは実際の事故データによって,系統的で信頼性の高い教師データが利用できれば,本研究で述べた逆解析の枠組みは同様の手法で適用する事ができる.本研究は,運動の逆問題解析によって自動車事故の再現を行う事を目的とする.従来,逆問題の解析には妥当と思われる仮定の下で順問題的アプローチを適用するトップダウン的な手法がとられてきたが,本研究では単純な規則に基づく機能の連鎖によって現象全体の状態が規定されるという創発的発想に基づいて逆問題を解析する.創発的発想に基づく解法には,ニューラルネットワーク,ファジィ,カオス,遺伝的アルゴリズムなど,いくつかの手法が開発されているが,現状の事故再現手法(鑑定者の勘と経験)の代替法として適していると思われる事から,本研究ではニューラルネットワークを使用した.ネットワークの学習および検証用のデータには,広範囲のデータを与えることが望ましいが,現実の車両運動データをそろえることは難しい.そこで,本研究では車両の運動シミュレーションによって,これらのデータを作成した.はじめに単独直進運動を取り扱った.事故車両は概して通常走行よりも大きな回転速度を持つことが多いので,次いで回転運動を伴う車両運動の再現を行った.ここで,車両は衝突時に全車輪がロックされ,路面に残されたスリップ痕より車両の移動距離が与えられると仮定した.そして,車両の移動距離から,車両の初期速度と初期回転速度を求める事とした.単独直進事故の再現については1層,中間層ユニット数3個,回転を伴う車両運動の再現については3層,中間層ユニット数各層とも30個の階層型ニューラルネットワークを構築し,構築したニューラルネットワークの有効性について検証した.その結果,現実的な車速範囲で通常走行時に比べて非常に大きな角速度を有する車両運動を実用的な精度で再現可能なニューラルネットワークを構築することができた.車両の衝突事故では,初速度を持った2車両が衝突することにより各車両が速度の変化を受け,衝突終了(2車両が分離)時の速度でそれぞれ別の軌跡を描いて運動し,停止に至る。この一連の車両の衝突運動を,車両衝突から分離までの「衝突段階」と車両分離から停止までの「運動段階」に分けて考え,平成18年度は運動段階の再現を行った。そして平成19年度は衝突段階の再現を行った。すなわち平成18年度の再現値(車両速度)を車両分離時の車速として入力し,衝突段階の逆解析を行う事により衝突前の車両速度の再現を行った。衝突段階の逆解析で構築するニューラルネットワークに与える教師データは車両衝突前後の運動量一力積関係を基礎とする二次元剛体衝突理論によって求めた。

そしてニューラルネットワークを構築し二車両の前面衝突の逆解析を行ったところ,良好な精度で衝突前の車両速度を再現する事ができた。ただし,衝突後の車両速度は衝突位置等の衝突形態によって大きく変化する場合があり,このような大きな変化を伴う部分の教師情報が欠落するとニューラルネットワークの汎化能力が低下し再現精度の悪化を招く。また,教師データを極度に詳細に与えると計算量が増大するだけでなく,ニューラルネットワークの汎化能力を鈍化させる結果となった。したがって,比較的単調な変化の部分は教師データを粗く与え,急激な変化の部分は細かく与えることによりニューラルネットワークの汎化能力を維持しつつ適当な計算量で再現精度の高い逆解析を行える事が分かった。本研究では教師データの作成にCarSimソフトならびに剛体衝突理論を採用したが,他の方法によっても本逆解析手法の枠組みはそのまま適用が可能であり,可能な範囲で現実的かつ信頼性の高い教師データを用いることが望ましい。本研究により車両衝突事故の逆解析に対する一つの枠組みが構築され,その有効性と実用上の注意点が示された。
抗ウイルス免疫応答における樹状細胞サブセット特異的活性化機構の解明

感染応答には、樹状細胞による核酸成分認識機構、特にI型インターフェロン(IFN)産生誘導機構が必須である。形質細胞様樹状細胞(PDC)と呼ばれる樹状細胞サブセットは、Toll様受容体(TLR)の中では、核酸成分を認識するTLR7, TLR9を選択的に発現しており、これらのTLR刺激により大量のI型IFN(IFN-α、IFN-β)を産生する。我々は、このI型IFNの産生誘導に、セリンスレオニンキナーゼIKKαが必須であること、IKKαは、転写因子IRF-7と会合し、リン酸化し、活性化させることにより、機能していることを明らかにした。さらに、PDC以外の樹状細胞(cDC)においても、IKKαがTLR7/9刺激によるIFN-β産生誘導に関与している一方、炎症性サイトカイン産生誘導には関与していないことを、ELISAおよびノザンブロットにより明らかにした。しかし、TLR4やRIG-I様受容体を介したIFN-β産生誘導にはIKKαは必須ではなかった。また、いくつかの遺伝子欠損マウスの解析から、IKKαは、樹状細胞サブセットを問わず、TLR7/9刺激によるI型IFN産生に必須の唯一の機能分子ではないかと考えられた。cDCにおけるIKKαの標的分子を現在解析中である。また、PDC優位に発現する遺伝子群の中から、I型IFNプロモーターを活性化すると考えられる遺伝子を同定することができたので、その分子の解析も進めている。形質細胞様樹状細胞(PDC)と呼ばれる樹状細胞サブセットは、Toll様受容体(TLR)の中では、核酸成分を認識するTLR7, TLR9を選択的に発現しており、これらのTLR刺激によりI型IFNを産生する。このI型IFNの産生誘導には、セリンスレオニンキナーゼIKKαが必須である。IKKαは、転写因子IRF-7と会合し、リン酸化し、活性化させることにより、機能している。PDC以外の樹状細胞(cDC)においては、TLR7/9刺激により、IFN-αは産生しないが、I型IFNとしてIFN-βは産生する。このIFN-β産生誘導機構は、PDCにおけるIFN-α産生誘導機構とは異なり、I型IFNからのシグナルには依存していなかった。cDCにおけるTLR7/9応答機構をIKKα欠損マウスにおいて解析したところ、pDCと同様に、IFN-β産生誘導に著明な障害が認められたが、炎症性サイトカインの産生誘導の障害は軽微であった。また、興味あることに、pDCと異なり、cDCにおいては、IKKα欠損でもIRF-7の活性化はほぼ正常に認められた。このことから、IRF-7以外の機能分子がIKKαの標的分子であること、そして、樹状細胞サブセットにおいて異なる制御機構が機能していることが示唆された。また、これまでにpDCにおいて必須とされている機能分子を欠損するcDCを用いて、TLR9刺激によるIFN-β産生誘導を検討したが、著明な障害は認められなかった。このことから、IKKαは、樹状細胞サブセットを問わず、TLR刺激によるI型IFN産生に必須の唯一の機能分子ではないかと考えられる。
血管内治療と再生医療の融合:生体膜カバードステントと生体弁付きステントの開発

人工物を体内に埋入した際に、生体防衛機構の働きによって周囲に繊維芽細胞とそれが産出するコラーゲン線維によって構成されるカプセル状組織体を血管内治療に応用するための基礎的技術開発を行った。(1)基材・形状設計:鋳型基材の材質の違いが与える組織形成への影響を調べた。また、鋳型形状の設計により、目的とする形状が任意のサイズで構築できる事を確認した。(2)カプセル状組織体をカバードステントとして形成する技術の開発:金属製のステントを拡張した状態でシリコンチューブの周囲にマウントしてこれをウサギ皮下に埋入した。1ヶ月後にステントの間隙は自家結合組織で覆われ、カバードステントが形成された。(3)動物移植実験:ウサギの大腿動脈を切開し、病変の無い腹部大動脈に径3mmのカバードステント自家留置を行った。留置は問題なく行うことが出来、留置後の血管造影でも開存が確認出来た。更にカバードステントの内腔は完全に血管内皮細胞で覆われていた。(4)疾患モデルの開発:疾患モデルの開発に着手した。まずは、Bio-Covered Stentの為の動脈瘤・動脈損傷モデルと、大動脈瘤モデルの開発に着手した。ウサギ頸動脈に頸静脈をからなるパッチを用いて嚢状瘤を人工的に形成した。この部分にカバードステントを留置することにより瘤を血栓化させ縮小させることが出来た。また、血管を露出後故意に損傷させ出血部にカバードステントを留置して止血させることが出来た。小口症血管に対する新しい血管内治療の選択肢となり得ると示唆された。人工物を体内に埋入した際に、生体防衛機構の働きによって周囲に繊維芽細胞とそれが産出するコラーケン線維によって構成されるカプセル状組織体を血管内治療に応用するための基礎的技術開発を行った。(1)表面・力学的設計:光ナノ表面修飾技術を鋳型の表面性状設計に応用し分子レベルで行なった。(2)基材・形状設計:鋳型基材の材質の違いが与える組織形成への影響を調べた。また、鋳型形状の設計により、目的とする形状が任意のサイズで構築できるかを検討した。(3)カプセル状組織体をカバードステントとして形成する技術の開発:金属製のステントを拡張した状態でシリコンテューブの周囲にマウントしてこれをウサギ皮下に埋入した。(4)支援技術開発:デリバリー・システム開発を開始した。机上でのリマウント・デリバリーともに組織膜の損傷無く行うことが出来た。(5)動物移植実験の開始・ウサギの大腿動脈を切開し、病変の無い腹部大動脈に径3mmのカバードステン卜自家留置を行った。更に植え込み後1週後にはカバードステントの内腔は完全に血管内皮細胞で覆われていた。(6)疾患モデルの開発を開始:疾患モデルの開発に着手した。
Cat scratch disease血清学的診断方法(IP,ELISA)の開発

本研究申請時時点では、A.felisがCSDの起因菌として最も重要視されていた。しかし、申請後B.henseraeが起因菌として再重要視されるとともに,論文もほとんどが後者によるものであった。そこで平成7年度よりB.henseraeに研究対象菌を変更したこともあり研究が遅れた。平成7年度では、当初の開発予定のIP法は発色系が不正確であったため,ELISA法の開発を先行して行うこととした。その結果、患者と考えられた者の血清の反応は比較的良好であった。しかし,一般人の血清の反応に非特異反応が強くでており,現在ウエスタン・ブロットにより、その原因を追究中である。この問題点をクリア-でき次第研究は進展し、当初の目的を達成できる予定である。分離培養に関しては、ネコの血液から分離に成功したものの、菌の生命力が予想以上に弱く保存に成功しておらず、現在継続して検討中である。また、検体は一般成人約200検体、獣医師約250検体、CSDの疑われる8検体を収集し終わっており、検査系が確立し次第順次検査を行い、さらに検体を収集する予定である。平成6度の研究経過は、つぎの通りである。10月時点ではAfipia felisの猫の口腔内、爪からの分離は20頭の検討結果、今だA.felisの分離に成功しておらず、継続して標準菌株を輸入し培地、培養条件の検討中である。また、臨床分離株の樹立は、患者の発生は存在するものの、培養に適した有熱期ではなかったため、患者からの分離には成功していない。しかし、患者の発生が有ったため、Cat.scratch disease(CSD)の患者血清、およびCSDの疑いのあった患者の血清の採取保存を現時点までに合計して8検体分保存している。以上のこと、また、海外の医学論文中に猫からのA.felisの分離についての報告がないことから、猫の口腔内等からの本菌の分離はかなり困難なことが確認された。また、IP法、ELISA法の基礎的検討を行なっている。しかし、先に述べたように典型的な患者が少ないことから、家兎で抗血清の作製中である。さらに、平成7年度の血清学的検討のために、平成6年の感染症誌に投稿したCSDの論文中のデータで、CSDに罹患している可能性の高かった獣医師、および獣医看護師からそれぞれ約6、000人、約2、000人を対象に血清の採取および収集の準備に取り掛かっている。当初の計画した研究目的のうち、猫の口腔内からのA.felisの分離の研究方法については基本的には、論文に従い行なっているので大きな誤りは無いと考えている。しかし、実際に菌株の分離がなされないことから、検討し追試中である。本年度としての到達度は低かったものの、平成7年度の検討項目であるIP法、ELISA法の基礎的検討が行なえたので、総合的な到達度は満足のいくものと我々は考えている。また、学問的には対象とする猫の年齢が本来1歳以下であることから、実際検体を採取する上で、年齢的な面からの菌の保有率の検討も必要と思われた。平成7年度では,以前Afipia felisのネコ20頭の口腔内、爪からの分離の検討の結果,A. felisの分離に成功しなかった。そこで、本年度は本邦でもネコの血液からの分離に成功したBartonella henserae(B.henserae)の方法に従い,現在、ネコの口腔内,血液等からの分離を行なったがいまだ成功していない。また、同様な方法でCSDの疑いのある患者2例の血液からの分離を行なったが同様に成功していない。しかし、患者の発生が有ったため、Cat scratch disease(CSD)の患者血清、およびCSDの疑いのあった患者の血清の採取保存を現時点までに合計して10検体分保存している。また、海外の医学論文中に猫からのA.felisの分離についての報告が無く,特に近年CSDの原因菌として否定的な論文も散見されてきたことから、A.felisがCSDの原因菌の可能性がかなり低下したと思われる。このことから,現在猫の口腔内等からの本菌の分離はかなり困難と思われる。また、B.henseraeのCSDの原因菌としての可能性が高くなったことから,B.henseraeの標準菌株を輸入し,A.felisとの鑑別の目的からも,現在,IP法、ELISA法の基礎的検討を行なうために,家兎で抗血清の作製中である。さらに、血清学的検討のために、平成6年の感染症誌に投稿したCSDの論文中のデータで、CSDに罹患している可能性の高かった獣医師、および獣医看護師からそれぞれ約6,000人、約2,000人を対象に血清の採取および収集を行なったが、現在の段階で合計264検体を収集し終えた。また、対象として,医学部学生の血清50検体も収集した。また、A.felisの原因菌としての不明確な部分としての指摘も有ること,実際に菌株の分離がなされないことから、今後も検討し追試を継続する予定である。

そこで平成7年度よりB.henseraeに研究対象菌を変更したこともあり研究が遅れた。平成7年度では、当初の開発予定のIP法は発色系が不正確であったため,ELISA法の開発を先行して行うこととした。その結果、患者と考えられた者の血清の反応は比較的良好であった。しかし,一般人の血清の反応に非特異反応が強くでており,現在ウエスタン・ブロットにより、その原因を追究中である。この問題点をクリア-でき次第研究は進展し、当初の目的を達成できる予定である。分離培養に関しては、ネコの血液から分離に成功したものの、菌の生命力が予想以上に弱く保存に成功しておらず、現在継続して検討中である。また、検体は一般成人約200検体、獣医師約250検体、CSDの疑われる8検体を収集し終わっており、検査系が確立し次第順次検査を行い、さらに検体を収集する予定である。
GABA_B受容体機能に対するリン酸化反応の影響とその薬理学的意義の解析

GABA_B受容体の機能を評価する方法として、再構成系による検討を試みた。そのために、バクロフェンアフィニティーカラムクロマトグラフィーを行い、GABA_B受容体を単離・精製した。さらに、GABA_B受容体の細胞内情報伝達系の一つであるcAMP生成系に関与する機能蛋白質系についても精製を行った。adenylyl cyclase(AC)はDEAE-Toyopearl及びToyopearl HW-55カラムを用いて精製した。また、GTP結合蛋白質は多種類のものが知られているが、その中でACに抑制的に作用するGiサブタイプだけを得ることを目的とした。すなわち、DEAE-Sephacel、Ultrogel AcA34カラムを用いて[^<35>S]GTP-γS結合活性を持つ分画を得た後、Mono Qカラムを用いたHPLCを繰り返すことにより精製を行った。この標品を種々のGTP結合蛋白質を認識する抗体で検討したところ、抗Goα抗体とは反応せず、抗Giα_<1-3>抗体及び抗Giα_<1-3>抗体に反応するものであった。従って、本標品は百日咳毒素(PTX)感受性GTP結合蛋白質のうち、Gi_1あるいはGi_2サブクラスに相当するものを含んでいると考えられる。このようにして得られたGABA_B受容体、Gi及びACの3種類の標品を人工リン脂質膜上に再構成し、受容体刺激に伴うcAMP生成に及ぼす影響を検討した。その結果、GABAの添加により、forskolin刺激下のcAMP生成は低下することが明らかとなった。この結果、膜レベルにおいて検討されてきたGABA_B受容体がAC活性を抑制的に調節しているという現象が、Giを介して直接的にcAMP生成系に作用することの分子機構を証明するものと考えられる。以上の結果より、本実験系はGABA_B受容体の機能を分子レベルで解析するうえで有効な手段になるものと考えられる。
仏身と表象―日本宗教美術史の基層の探究

「仏身論」は仏の身体(仏身)を法身・報身・生身・化身として位置づけ、本質と現れという関係から仏のあり方を理解する思想である。日本の宗教美術は、この思想を基盤として美術の内部にさまざまな「仏身」の表象を組み入れた。本研究は、i)伽藍・堂宇、ii)仏教造像、iii)神表現という各表象の具体的事例の調査及び文献読解をおこなうことで、それぞれにおいて仏身がどのように表象されているかを解析する。この作業は、個別作例への理解の深化をもたらすと同時に、従来別個に独立していた問題群を統合的に把握する観点をもたらすと期待できる。美術史研究に新たな視座を持ち込む創造的な研究である。
看護師長の戦略的リーダーシップ行動尺度の開発

本研究の目的は、看護師長の戦略的リーダーシップ行動尺度を開発することである。文献検討ならびに有識者、現職看護部長へのヒアリングをもとに、英語版の「リーダーシップ行動尺度」を参考に15項目からなる尺度を開発した。現職管理職63名に対して調査票を配布し、57名から回答があった(回収率90%)。そのうち欠損値などを除外し有効回答48名分を分析対象とした。因子分析は、主因子法、プロマックス回転を実施し、固有値は1を超えないことを基準としたところ4因子構造となった。さらに固有値を3としたところ3因子構造となり、クロンバックアルファは、第一因子が.89、第二因子が.77、第三因子が.70であった。平成25年度の研究目的は、リーダーシップの概念分析を行い、中範囲理論としての看護師長のリーダーシップの概念構築を図ることである。そのために、国内外のリーダーシップに関する著書ならびに文献収集を行った。また、国際看護師協会会長のDr. Judith Shamianと国際看護師協会CEOのDr. David Bentonにヒアリングを行った。Dr. Shamianは、カナダ看護師協会会長も歴任しており、リーダーとして大きな組織運営に関わった経験から、managerとleaderとの相違やリーダーとしての視点について伺うことができた。Dr. Bentonは、スコットランドにおいて看護部長を歴任しており、豊富な経験から組織運営の根幹であるリーダーシップについて伺った。これらの研究経緯から、Leadership capability frameworkとして、組織、戦略、個人、人間関係、教育があげられた。組織におけるリーダーシップとは、その組織のビジョンのもと目標達成のためにいかに経営資源であるヒト・モノ・カネ・情報・ナレッジを効果的かつ効率的に活用していくかである。文献収集では、リーダーシップの診断項目について詳細に論述している英論文があった。この英論文の内容に関して、日本社会とくに看護において活用しうる項目かについて検討した結果、表現を日本の看護界の状況を踏まえた内容として追加することで活用できうると判断した。本研究のキイ概念である「戦略的リーダーシップ」に関する日本語の論文はなく、英論文が1件あった。戦略的リーダーシップの価値、スタイル、組織の業績という観点から詳細に分析されており、今回の研究の概念基盤として活用できる。リーダーシップの概念分析を行うため、リーダーシップに関する書籍および研究論文、大学のリーダーシップ科目において使われているテキストおよびシラバスから主要概念を抽出した。また、海外の有識者へのヒアリングを実施した。ヒアリング対象は、ペンシルベニア大学附属病院Chief Nurse Executive(CNE)であるDr. Victoria Rich、同病院のnurse manager 3名、Clinical NurseSpecialist(CNS) 1名である。特にnurse managersからは、部署のmanagerとして、head nurseとnurse managerの概念の相違、リーダーシップのとり方について伺うことができた。ペンシルベニア大学附属病院看護部組織の大変ユニークなところは、各部署において、nurse managerとclinical nurse specialistがそれぞれ配置されていることである。これにより、staff nursesのマネジメントは、nurse managerが行い、患者のケアに関する事項は、CNSがスーパーバイズするという役割分担の仕組みが確立している。CGFNSのCEOであるDr. Frank Shafferへのヒアリングも実施した。全米組織であるCGFNSのリーダーとして、リーダーシップのあり方、主要概念について伺うことができた。国内の有識者へのヒアリングは、2名を対象に行った。いずれも体験をベースとして、リーダーとしての基本姿勢、資質、リーダーシップとは何かについて伺うことができ、主要概念としては、先を読むこと、外部環境の変化への対応などが明らかになった。平成26年度は、有識者へのヒアリングおよび文献検討を行った。ヒアリングを行ったのは、次の6名である。アリゾナ大学看護学部教授Dr. Pamela Reedには、ツール開発における理論の活用とその具体的方法についてうかがった。コロラド大学看護学部教授Dr. Joyce Verranには、戦略的リーダーシップに関する見解およびツール開発手法についてうかがった。さらに、Scale Developmentに関する書籍の紹介と、Dr. Verranの研究報告の文献をいただいた。ウエスト・オンタリオ大学教授Dr. HeatherLaschingerには、リーダーシップに関する理論とツール開発についてうかがった。最先端のリーダーシップモデルについて紹介を受け、さらにそれらの文献も多数紹介していただいた。元トロント大学看護学部教授Dr. LindaO'Brien-Pallasには、リーダーシップ理論についてうかがった。さらには、書籍もいただくことができた。株式会社サフィール代表取締役河野秀一氏には、企業におけるリーダー育成の実際についてうかがった。聖隷浜松病院副院長兼看護部長勝原裕美子氏には、臨床における管理職の戦略的リーダーシップ行動についてうかがい、聖隷浜松病院の看護課長へのヒアリングの許可もいただいた。文献検討では、リーダーシップ論、戦略的リーダーシップに関する検討を重ね、現在の日本の急性期病院におけるリーダーのあり方およびキイワードの抽出を行った。研究目的である「戦略的リーダーシップ行動尺度の開発」のため、現在臨床で活躍する看護師長への半構成的インタビュー内容を確定した。また、インタビューのための倫理審査に関して、所属する大学の倫理審査委員会の審査を受け、承認された。看護師長の戦略的リーダーシップ行動測定尺度開発を目的として、これまでの研究成果をもとに測定尺度Ver.1を開発し、管理職63名を対象に調査を実施した。同時に、それぞれの看護師長が管理する部署のスタッフにも同様の調査票を用いて調査を実施した。調査対象となった11施設は、いずれも看護部長の調査協力が得られた便宜的サンプルである。調査対象部署は、94部署、調査対象スタッフは、1979名である。調査票は、開発した測定尺度のほかに調査対象者の労働状況および自身の仕事の役割に関する自己志向につての質問項目も盛り込んだ。

管理職からは、53名(回収率84%)、スタッフからは、1067名(回収率54%)の回答があった。対象者の平均年齢は、46.5歳、看護師としての経験年数は平均22.6年、管理職としての経験年数は、平均6.3年である。看護師長の戦略的リーダーシップ行動尺度に関しては、15項目で、1から5の「全くない」「まれにそうである」「時々そうである」「たいていそうである」「いつもそうである」の5段階によるスケールである。15項目の平均値は、5段階評価のうち2.58から3.9であった。特に低い項目は、「部署の運営や看護に関連する情報を積極的に集めている」や「担当する部署が病院・施設の発展にどのように貢献できるかを看護部へ提案をしている」であった。管理職として求められている戦略的リーダーシップを発揮するための基盤である情報収集への姿勢が低い状況が明らかになった。今後は、スタッフの調査結果との照合、さらには、今回開発した測定尺度を用いて調査対象者を拡大することにより、尺度の信頼性・妥当性への検証へと展開する予定である。本研究の目的は、看護師長の戦略的リーダーシップ行動尺度を開発することである。文献検討ならびに有識者、現職看護部長へのヒアリングをもとに、英語版の「リーダーシップ行動尺度」を参考に15項目からなる尺度を開発した。現職管理職63名に対して調査票を配布し、57名から回答があった(回収率90%)。そのうち欠損値などを除外し有効回答48名分を分析対象とした。因子分析は、主因子法、プロマックス回転を実施し、固有値は1を超えないことを基準としたところ4因子構造となった。さらに固有値を3としたところ3因子構造となり、クロンバックアルファは、第一因子が.89、第二因子が.77、第三因子が.70であった。平成26年度は、本研究の目的であった看護師長の戦略的リーダーシップ行動尺度を開発する予定であったが、前年度からの有識者へのヒアリングが双方の予定が合わずに遅れてしまったため、そのヒアリングを平成26年度に行ったためである。
実在表面の熱ふく射特性研究のための分光計測装置

工業装置や自然界の実環境下にある実在表面は,実験室の清浄な光学鏡面とは著しく異なり,表面にはミクロなあらさがあり,その表面はなんらかの被膜で覆われているのがふつうである.加えて,その表面状態は実環境下で時々刻々にも変化する.また,積極的に表面状態を変化させる表面の物理・化学プロセスも実用化されている.このような実在表面について,その熱ふく射特性を伝熱の評価のために明らかにし,あるいは,ふく射を応用する表面状態診断法を確立するには,分光学的な手法を検討するのが望ましい.本年度(平成13年度)は,昨年度に引き続き,本研究の主たる実験装置である広波長域高速ふく射スペクトル測定装置の開発を進め,ほぼ完成するに至った.装置は,波長0.311μmの近紫外赤外域の93波長点からなる表面の放射・反射スペクトルを2sのサイクル時間で同時にくり返し測定できる.第2に,この装置を用いて,高温大気酸化過程にある金属(Fe, Cr, Ni, SUS304)表面の時々刻々に変化する表面の反射・放射スペクトルの推移を調べる実験を行った.その結果,ふく射の干渉・回折挙動が,規則的で再現性のよいものであり,また多くの金属に一般的なものであることがわかった.第3に,そのような実在表面の温度・性状を時々刻々に診断する表面状態のインプロセス診断アルゴリズムを改良することを試みた.そこでは,測定されたスペクトルの反転解析に耐える簡明な実在表面のふく射反射・放射のモデルを示した.検証実験を行い,そのすぐれた性能を例証した.工業装置や自然界の実環境下にある実在表面は,実験室の清浄な光学鏡面とは著しく異なり,表面にはミクロなあらさがあり,その表面はなんらかの被膜で覆われているのがふつうである.加えて,その表面状態は実環境下で時々刻々にも変化する.また,積極的に表面状態を変化させる表面の物理・化学プロセスも実用化されている.このような実在表面について,その熱ふく射特性を伝熱の評価のために明らかにし,あるいは,ふく射を応用する表面状態診断法を確立するには,分光学的な手法を検討するのが望ましい.本研究では,第1に,本研究の主たる分光測定装置である広波長域高速ふく射スペクトル測定装置の開発を進めた.装置は,波長0.311μmの近紫外赤外域の93波長点からなる表面の放射・反射スペクトルを2sのサイクル時間で同時にくり返し測定できる段階に到達した.第2に,この装置を用いて,高温大気酸化過程にある金属表面の時々刻々に変化する表面の反射・放射スペクトルの推移を調べる実験を行った.その結果,ふく射の干渉・回折挙動が,表面の微視構造の変化に応じてスペクトルの広い波長域にわたる系統的な変化として観測できることを確認した.第3に,そのような実在表面の温度・性状を時々刻々に診断する表面状態のインプロセス診断アルゴリズムを改良・提案することを試みた.そこでは,測定されたスペクトルの反転解析に耐える簡明な実在表面のふく射反射・放射モデルを示した.検証実験を行い,そのすぐれた性能を例証した.工業装置や自然界の実環境下にある実在表面は,実験室の清浄な光学鏡面とは著しく異なり,表面にはミクロなあらさがあり,その表面はなんらかの被膜で覆われているのがふつうである.加えて,その表面状態は実環境下で時々刻々にも変化する.また,積極的に表面状態を変化させる表面の物理・化学プロセスも実用化されている.このような実在表面について,その熱ふく射特性を伝熱の評価のために明らかにし,あるいは,ふく射を応用する表面状態診断法を確立するには,分光学的な手法を検討するのが望ましい.本年度(平成13年度)は,昨年度に引き続き,本研究の主たる実験装置である広波長域高速ふく射スペクトル測定装置の開発を進め,ほぼ完成するに至った.装置は,波長0.311μmの近紫外赤外域の93波長点からなる表面の放射・反射スペクトルを2sのサイクル時間で同時にくり返し測定できる.第2に,この装置を用いて,高温大気酸化過程にある金属(Fe, Cr, Ni, SUS304)表面の時々刻々に変化する表面の反射・放射スペクトルの推移を調べる実験を行った.その結果,ふく射の干渉・回折挙動が,規則的で再現性のよいものであり,また多くの金属に一般的なものであることがわかった.第3に,そのような実在表面の温度・性状を時々刻々に診断する表面状態のインプロセス診断アルゴリズムを改良することを試みた.そこでは,測定されたスペクトルの反転解析に耐える簡明な実在表面のふく射反射・放射のモデルを示した.検証実験を行い,そのすぐれた性能を例証した.
AhR遺伝子欠損マウスの発癌抵抗性に関する研究

環境汚染物質として注目されているダイオキシン類及び芳香族炭化水素類(PAH)は細胞内PAH受容体(Aryl-hydrocarbon receptor ; AhR)と会合後核内へ移行し、Aryl-hydrocarbon nuclear translocatorと複合体を形成し薬物代謝酵素CYP1A1等の遺伝子の転写誘導を行う。PAH自体はDNA結合性が無く、CYP1Al、CYP1B1により代謝を受け、究極発癌性物質へと転換し、DNA付加体を形成する。本研究ではAhR遺伝子ノックアウトマウス(AhRマウス)を用い、発癌性PAH類ジメチルベンツアントラセン(DMBA)、ジベンゾ[a, l]ピレン(DB[a, l]P)についてAhRを介した遺伝子活性化経路のマウス皮膚発がん実験系に及ぼす効果について検討を行った。DMBA :腫瘍の発生時期は正常マウスに比べAhRマウスでは2週間ほど遅れて見られたが、25週後の発生頻度は同程度となり感受性の違いは認められなかった。DB[a, l]P ; DB[a, 1]Pの2回塗布により野生型マウスは皮膚毒性の為潰瘍及び過形成が認められたが、AhRマウスは全く反応を示さなかった。DB[a, 1P塗布6日後のS期細胞数増加もまた、AhRマウスは有意に抑制された。腫瘍誘発実験では野生型正常マウスの腫瘍発生率は扁平上皮癌を含む100%であった。しかし、AhRマウスの腫瘍発生は一月遅れで、24週後では30%の発生率であり、全て良性パピローマであった。AhRマウスでの発癌は有意に抑制されていた。興味深いことに高濃度のDB[a, l]P塗布24時間後皮膚でのDNA付加体量を算定したところ、野生型マウスとAhRマウスは2体1の割合で検出された。定量性RT-PCR法によりDB[a, l]P塗布マウス皮膚でのCYP1A1発現レベルを比較検討した結果、AhRマウスでは野生型マウスの約40%の割合で発現誘導されていた。この発がんにはAhRとは無関係にDB[a, l]P投与によりCYP1A1が誘導されDB[a, l]Pを代謝活性化するが、その後の細胞増殖シグナルがAhR経路を介しているため、AhRマウスでは悪性化へのプログレッションが誘導されないことが示唆された。
ヒト歯周病原性Eubacteriumの新菌種の遺伝学的同定と免疫学的性状の解析

本研究では、新しいタイプのEubacterium属細菌種について、既に確立している菌種との遺伝・免疫学的な相違を明らかにすることによって、New Eubacterium speciesを提唱することを主たる目的としている。これまで我々は、ヒトロ腔由来の未同定Eubacterium属細菌を幾つか分離・保存していたが、その内、本研究では糖非分解性Eubacteriumに焦点を絞り、その性状を、既に確立している標準株のそれと比較検討した。その結果、検討した菌株中には、形態学的性状、一般生化学性状、API ZYMによる酵素活性、SDS-PAGEによる構成蛋白質Western-blottingによる血清学的性状のいずれにおいても、既存の糖非分解性Eubacterium属細菌種とは異なる菌種が数種類含まれることが判明した。近年の細菌分類学において、new speciesの提案のためには、前記の性状の他にDNA-DNAホモロジーや16SrRNAシークエンス等の解析は不可欠とされることから、それらの遺伝学的性状についても明らかにした。その結果、G+C contentは38-61%であった。また、DNA-DNA hybridizationの結果、他の糖非分解性Eubacterium属細菌種には、10%以下の著しく低い相同性を示した。以上の結果から、従来の細菌種とは全く異なる新しい菌種を5種発見し、その内2種にE. minutum, E. exgiguumと命名し、I. J. S. Bに報告した。また他3種についても命名後報告する準備を整えている。更に、本研究の過程で新しい口腔Trponemaも同定し、T. mediumとし報告した。本研究では、新しいタイプのEubacterium属細菌種について、既に確立している菌種との遺伝学的な相違を明らかにすることによって、New Eubacterium speciesを提唱することを主たる目的としている。これまで我々は、ヒト口腔由来の糖非分解性で未同定Eubacterium属細菌を幾つか分離・保存していたが、平成7年度の本研究では、歯周病の病巣部位から分離したEubacterium M-group(strain M-6,M-7and M-8)に焦点を絞り、その性状を検討した。従来、口腔由来の糖非分解性Eubacterium属細菌種として、Eubacterium brachy,E.lentum,E.nodatum,E.saphenum,E.timidumが報告されていることから、これらの菌種とE.M-groupの性状を比較することによって、その相同性を解析した。形態学的性状、一般生化学性状、APIZYMによる酵素活性、SDS-PAGEによる構成蛋白質Western-blottingによる血清学的性状のいずれにおいても、E.M-groupは、既存の糖非分解性Eubacterium属細菌種とは異なっていた。近年の細菌分類学において、new speciesの提案のためには、前記の性状の他にDNA-DNAホモロジーや16srRNAシークエンス等の解析は不可欠とされることからE.M-groupの遺伝学的性状についても明らかにした。その結果、E.M-groupのG+Ccontentは38-40%であった。また、DNA-DNA hybridizationの結果、M-group相互のホモロジーは約100%であるのに対して、他の糖非分解性Eubacterium属細菌種には、10%以下の著しく低い値を示した。以上の結果から、E.M-groupの菌株は、従来の細菌種とは全く異なる新しい菌種であることが明確となったため、Eubacteriumminutumと命名し、I.J.S.Bに報告した。次年度は、現在未同定となって他の菌株についても、その遺伝学的性状を解析することによって、細菌分類学的位置を明らかにするために本研究を継続する。

これまで我々は、ヒト口腔由来の未同定Eubacterium属細菌を幾つか分離・保存していたが、その内、本研究では糖非分解性Eubacteriumに焦点を絞り、その性状を、既に確立している標準株のそれと比較検討した。その結果、検討した菌株中には、形態学的性状、一般生化学性状、API ZYMによる酵素活性、SDS-PAGEによる構成蛋白質Western-blottingによる血清学的性状のいずれにおいても、既存の糖非分解性Eubacterium属細菌種とは異なる菌種が数種類含まれることが判明した。近年の細菌分類学において、new speciesの提案のためには、前記の性状の他にDNA-DNAホモロジーや16S rRNAシークエンス等の解析は不可欠とされることから、それらの遺伝学的性状についても明らかにした。その結果、G+C contentは38-61%であった。また、DNA-DNA hybridizationの結果、他の糖非分解性Eubacterium属細菌種には、10%以下の著しく低い相同性を示した。以上の結果から、従来の細菌種とは全く異なる新しい菌種を5種発見し、その内2種にE.minutum,E.exgiguumと命名し、I.J.S.Bに報告した。また他3種についても命名後報告する準備を整えている。更に、本研究の過程で新しい口腔Trponemaも同定し、T.mediumとし報告した。
中世イスラ-ム時代のファトワ-(法的意見)集の比較研究

1.資料収集については、各地の所蔵機関に於て調査を行ない当初目的としていた三つのファトワ-集以外にも現在利用出来るファトワ-集も概ね収集し、全般的な概観を行う基礎作業ができた。またファトワ-集相互の比較を行う為の第一段階として特に重要と思われる事項別にリスト作成にとりかかり研究分担者と補助者と共に、今年度購入したコンピュ-タに入力の作業を行っている。2.個別の問題について出されたファトワ-の現在までの諸外国での研究状況については、11月と1月に各所蔵機関を調査し学術雑誌等に発表された諸研究を複写しその後検討会を行いた。それについても分担者と共に入力して現在リストを作成している。3.ファトワ-の果たした役割について、より広い視野から様々な分野の研究者と討議するために、7月に15名の参加をえて研究会を行なった。イスラ-ム法学の研究者と近代史の研究者が報告し、参加者と共に討論を行なった。そこでは、他の地域との差異を明確に意識してイスラ-ム世界の歴史研究を進めるためにこの研究が持つ有効性が確認できたと同時に実際にファトワ-が社会に持った有効性については、個別の問題についての研究を積み重ねることにより解明されることが展望された。また小規模な研究打ち合わせについては、適宜現在まで5回行い、それぞれ専門的知識の提供をうけた。特に秋にはエジプト人の中世史研究者を迎え具体的な史料について話し合う機会を得た。特に7月の報告を主とした報告書については現在編集中であり、来年度の早い時期に発行する予定である。またこの研究によって得られた成果の一部、特にワクフについて11.研究発表にあるように、ワクフ制度について私見を述べたものとアラブ地域におけるワクフ研究について概観したもの、また研究分担者による法学上のワクフの法的地位の変遷についてまとめたものに、それぞれ利用されている。
C型肝炎ウイルスによる肝発癌機構の解明

肝脂肪化を経て肝細胞癌を発生するC型肝炎ウイルス・コア遺伝子導入トランスジェニックマウスを用いて、肝発がん機序の解析を行なった。(1)HCVコア蛋白により肝細胞癌が発生するマウスモデルを用いて、C型肝炎における肝発癌の機序が相当程度解明された。(2)コアマウスにおいては、組織学的な炎症像なしに活性酸素(reactive oxygen species, ROS)の発生が増加していることが判明した。C型肝炎における肝発癌のメカニズムのひとつと考えられる。また、コアマウス肝とヒト患者肝において、サイトカインTNF-αとIL-1βの発現が増加していることもこの病態に関与していることも明らかとなった。(3)HCVによる酸化ストレス産生の起源としては、ミトコンドリア電子伝達系が推定された。ミトコンドリアのフロテオーム解析を行ったところ、細胞増殖への関与やミトコンドリアシャペロンとして働くprohibitinのコア蛋白による発現充進が明らかとなった。また、antioxidantに関わるMnSOD、電子伝達系を担うcomplex III, TP synthaseなどの発現変化を見出した。(4)C型肝炎における肝脂肪化の原因は、β酸化の障害に加えて肝細胞からのVLDLの分泌障害も要因であることが明らかとなった。ヒト患者においても、アポリポ蛋白を中心とした脂質代謝異常が存在することも明らかになった。(5)また、コア蛋白はレチノイドX受容体αと結合し、その機能を修飾していることも証明した。この現象はコア遣伝子トランスジェニックマウスにおいても確認され、C型肝炎における脂質代謝異常から肝発癌へと至る病態のひとつの経路であることが示唆された。(6)C型慢性肝炎とインスリン抵抗性の関連性が確立された。コアマウスでは、12ヶ月齢の若齢から正常マウスに比べて有意なインスリン抵抗性を示した。インスリン抵抗性は肝由来であり、インスリン受容体基質(IRS)-1のチロシンリン酸化の抑制が認められ、肝におけるインスリンシグナル伝達が障害されていることが示された。肝線維化、肝発癌等の慢性C型肝炎の肝病態に強く関わっていると推定される。若齢からの肝脂肪化(steatosis)に引き続いて1-6か月齢以降に肝細胞癌を発生するC型肝炎ウイルス(HCV)コア遺伝子トランスジェニックマウスをモデルとして肝発癌のメカニズAを検討したコア遺伝子トランスジェニックマウスにおける肝脂肪化は、肝細胞内ミトコンドリアにおけるβ酸化の障害がひとつの要因であることが明らかとなった。コア遺伝子トランスジェニックマウス肝では、組織学的な炎症像の不在にもかかわらず活性酸素(7増加を認めた。また、抗酸化系の亢進も認められ、これらによるDNA障害が肝発癌の要因となっていることが示唆された。また、活性酸素の発生においてコア蛋白とアルコールとは共同作用をもつことが明らかになった。ヒトC型肝炎におけるアルコールの肝発癌促進作用を説明するものとして重要と考えられる。肝脂肪化を経て肝細胞癌を発生するC型肝炎ウイルス・コア遺伝子導入トランスジェニックマウス(以下、コアマウス)を用いて研究を行なった。(1)マウスとヒトのサンプルの解析によって、C型肝炎時に肝に蓄積する脂肪は、単純性脂肪肝の際に蓄積する脂肪とは組成が異なることが判明した。

C型肝炎と脂肪代謝との関連性を示し、C型肝炎の病態の解明に繋がる結果といえる。(2)コアマウスにおける肝脂肪化の原因のひとつは、肝からのVLDL(very low density lipoprotein)の分泌の低下にあることが明らかになった。これは、肝内のMTP(microsomal triglyceride transfer protein)活性の低下によることも明らかになった。(3)コアマウスにおいては、組織学的な炎症像なしに活性酸素(reactive oxygen species, ROS)の発生が増加していることが判明した。C型肝炎における肝発癌のメカニズムのひとつと考えられる。また、コアマウス肝とヒト患者肝において、サイトカインTNF-αとIL-1βの発現が増加していることもこの病態に関与していることも明らかとなった。(4)コアマウスとヒトアポA2遺伝子トランスジェニックマウスを交配することにより、コアマウス肝中の脂肪が減少し、肝における活性酸素(ROS)の産生も減少した。コア蛋白がアポA2蛋白と結合して、肝からのコア蛋白の分泌を促すことが原因である。このことは、C型肝炎の肝病変と脂質の強い関連性を示すとともに、活性酸素発生の低下による肝発癌抑制という治療への道を切り拓くものである。(5)C型肝炎ウイルス・コア蛋白によるレチノイドX受容体α(RXR-α)への結合とその機能修飾が明らかになった。RXR-αのC型肝炎病態への関与が推定される。肝脂肪化に引き続いて肝細胞がんを発生するC型肝炎ウイルス(HCV)トランスジェニックマウスをモデルとして、肝発がんにおけるウイルス側因子としてコア蛋白が果たす役割を検討した。コア蛋白は、正常肝細胞において脂質代謝および細胞増殖関連遺伝子の発現を修飾したが、加えて炎症性のサイトカインであるTNF-αやIL-1βの発現を上昇させた。下流のMAPKシグナル伝達経路ではJNKだけが活性化され、更にAP-1の活性化、Cdk4,cyclinD1の発現上昇へと続き、細胞増殖へ寄与していた。一方、コア蛋白による活性酸素(ROS)の産生には肝細胞ミトコンドリア中の電子伝達系が大きな役割を果たしていることが明らかになった。エタノールは、ROS産生とMAPKシグナル伝達においてコア蛋白と相乗作用、修飾作用を示すことが明らかにされ、慢性C型肝炎患者における飲酒の肝がん発生への影響が実験的に解明された。また、C型肝炎におけるインスリン抵抗性がHCVそのものによる病態であることが明らかにされ、今後の肝発がん研究に新しい視点を与えるものと期待される。16ヶ月齢以降に肝細胞がんを発生するC型肝炎ウイルス(HCV)トランスジェニックマウスをモデルとして、肝発がんにおけるウイルス側因子として、HCVコア蛋白が果たす役割を検討した。コア蛋白は、組織学的な炎症像不在下に酸化ストレス(ROS)の産生を増強したが、その産生には肝細胞ミトコンドリア中の電子伝達系障害が大きな役割を果たしていた。
モデル動物を用いたRNAiによる遺伝子機能解析法の確立と神経難病研究への応用

ポストゲノム時代を迎え遺伝子情報を最大限に生かし任意の遺伝子の機能を明らかにするために、ショウジョウバエをモデル動物としてトランスジェニックRNAiを利用した遺伝子機能解析法の確立を試みた。GAL4/UASシステムを利用するために、UASプロモーター下流に目的の遺伝子の逆位リピート(IR)またはintron-splicedIRを組み込み、或いは二つのUASプロモーターの間に目的の遺伝子を挿入したもの作製し、トランスジェニック・フライを作製した。テストケースとしてhairy遺伝子に対する効果を指標にRNAiの効果を比較検討した。hairy遺伝子は胚発生の分節化と成体の神経発生を負に制御することが知られている。hairy-GAL4ラインと掛け合わせて、IRからヘアピンdsRNAを発現させた場合は、成体のhairyに対する効果は弱くライン間でのばらつきがみられたが、UASプロモーター間にhairy遺伝子の一部を組み込んだものを使った場合は、多くのラインでh^1にみられるような過剰の感覚毛が生じた。intron-spliced IRの場合は、hairy-GAL4ラインと掛け合わせるとその多くは蛹期に致死となったが、成虫になったものはscutellum以外は比較的弱い表現型を示した。発現が強く全体に発現するtubP-GAL4と掛け合わせると、100%蛹期または3齢期で致死となった。しかし、いずれの場合も胚発生の分節化の欠損は見られなかった。RNAi効果の強かったintron-splicedIRを用いて、神経難病原因遺伝子として注目されているtauについて調べた結果、強いGAL4ラインと掛け合わせによって蛹期致死となることが判った。現在、その原因について解析を続けている。
ダイナミックフローモデルによるプラスチック循環システムの構築

プラスチック製品のライフサイクルについて、代替案(シナリオ)に対応する変更をダイナミックに取り扱うことが可能なモデルを作り、リサイクル技術による循環システムの変化をモデル化し定量的に解析することができるようになった。具体例としては、PETボトル、ポリスチレン(PS)トレイ、ポリ塩化ビニル(PVC)およびポリエチレン(PE)水道パイプを取り扱ってきた。建物と同等に長期間の寿命を持つ水道パイプは、製造と排出時の時間差が大きいため、現在の素材選択の意志決定は数10年後のリサイクル可能性に依存するため、素材選択に関する長期的な時間変化を含んだシナリオ評価を行った。素材の切り替え速度によって排出総量もピーク値も大きく影響され、ゼロエミッションのためには時間変化を考慮することが重要であることがわかった。このような個別製品の解析は可能となったが、プラスチック全体のゼロエミッション化を議論できるモデルではない。そのため、プラスチックを樹脂群と製品群を結ぶフローネットワークとしてマクロなモデル化を検討した。そのネットワーク内で相互作用している物質フローモデルを記述することにより、マクロなシナリオ、例えばある種のプラスチックの利用をやめる、ある製品群はすべて同じ樹脂から製造するといったシナリオについて、評価可能となった。例えば、物質フローの最上流のナフサ分解ユニットは全樹脂で共有しているため、ある樹脂の需要構造変化が、他樹脂の製造に影響を与えることが解析できるようになった。ゼロエミッションを目標としたプラスチック循環システムを構築するために、個別製品のフローモデルとその評価方法を確立し、さらにプラスチック全体のフローモデルの構築を試みた。両方のモデルを相補的に併用することによって全体を見失わないプラスチック循環システム構築が可能になった。