hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIV-env遺伝子発現ヒト細胞株を用いたHIV感染致死機構の研究

HIV感染による細胞死の機序に関して有力な説明の一つとしてenvタンパクとCD4分子が重要な要因であるといわれている。これまでのlive virusを用いた感染実験の系は多数の因子が介入するため特定のウイルス由来物質の病態生理における役割の解明には困難であることが多かった。代表者らはHIV感染による細胞死の機序解明をenvとCD4の関係に限定してアプロ-チするためにenv遺伝子発現細胞株を作成し、envタンパクによる細胞傷害におけるCD4の役割について検討を加えてきた。今回は、以下のような実験を行なった。1.HIV感染による細胞傷害におけるHIV-envとCD4の役割を明らかにするためにヒトCD4^+T細胞株Jurkat-CD4^+、そのCD4^-シュ-タント株Jurkat-CD4^-、ヒトCD4^+単球株U937-2、そのCD4^-株U937-PにHIV-env遺伝子発現コンストラクトpSMTE7を導入し遺伝子導入成立株をクロ-ン化した。2.pSMTE7はヒトメタロチオネインプロモ-タ-(hMTIIA)を有しているので低濃度のcd,znイオンによりenv遺伝子発現を細胞内で調節することが可能である。3.作製したクロ-ン化細胞株でenv遺伝子を発現させ細胞内envタンパク(gp160)を産生させたところCD4^+細胞株のみにおいて著明な細胞傷害効果が観察された。HIVに感染したCD4^+細胞の致死機序についてのこれまでの有力な説明の一つは細胞側要因に限って言えば感染細胞のCD4抗原量がHIV感染後の細胞の生死を規定するという知見である。例えばCD4抗原量の多い細胞株は少ない細胞株に比べ感染致死率が高い、CD4^-細胞株は感染しても細胞傷害の微候を示さないといったデ-タがこれまで呈示されている。今回の我々の実験結果はこの説を支持するもので、細胞内で産生されたgp160が細胞傷害をもたらすためにはCD4がその決定要因であることを示した。
強磁性共鳴を用いた磁気交換力顕微鏡の原子分解能観察条件の研究

個々の原子によって構築されたナノ構造体の磁気的性質を理解するために最も重要なものは、原子の磁気モーメント(スピン)間の磁気交換相互作用である。これを直接測定できる革新的な手法として、磁気交換力顕微鏡が注目されている。本研究は、『強磁性共鳴を用いて、物質表面に作用する磁気交換力を原子分解能で観察できる磁気交換力顕微鏡を開発する』ことを課題として提案した。本研究は、『強磁性共鳴を用いて、物質表面に作用する磁気交換力を原子分解能で観察できる磁気交換力顕微鏡を開発する』ことを課題として提案する。また特に重要な研究目標として、『上記課題を実現するための測定条件を理論的・実験的に解明する』。本年度は、以下の研究課題について検討した。1)先鋭で清浄な磁性体探針の実現現有の超高真空原子間力顕微鏡に装備しているArスパッタ銃を用いて、シリコン(Si)探針に磁性体(Fe)を先鋭にコートできるようにした。2)マクロ波を探針先端に効率的に照射する機構の構築現有の極低温・超高真空原子間力顕微鏡にXYステージと直線導入機とからなる3軸移動機構を取り付け、マイクロ波のアンテナを探針先端近傍に接近できるようにした.なお、マイクロ波信号発生器としては現有のものを使用し、その真空チャンバーへの導入は、マイクロ波用の信号導入端子を使用した。3)磁性体探針の強磁性共鳴条件の解明磁性体(Fe)探針によるマイクロ波吸収の周波数特性を測定し、磁性体探針の強磁性共鳴の条件を実験的に明らかにした。本年度に実施した研究計画は、下記の通りである。1)磁気交換力の最適観察条件の理論的検討磁性体探針・磁性体試料間に働く磁気交換力は、カンチレバーの共振周波数のシフトとして測定される。その周波数シフトの大きさは、磁気交換力が短距離相互作用力であるため、カンチレバーのばね定数、機械的共振周波数、振動振幅などの観察条件に大きく依存する。ここでは、磁気交換力を最も高感度に測定するための様々な観察条件を理論的に解明した。2)探針・試料間相互作用から磁気交換力だけを分離測定できることを実証カンチレバーの周波数シフトに現れる変調成分をロックインアンプで検出することにより、磁気交換力だけを分離測定できることを実証した。3)磁気交換力の最適観察条件の実験的検討測定された周波数シフト曲線より、様々なばね定数、機械的共振周波数、振動振幅に対する周波数シフト曲線を理論的に導出した。この周波数シフト曲線に対する信号対雑音比を求め、最も感度の良くなる観察条件を明らかにした。1)原子分解能で交換力だけを分離観察できる磁気交換力顕微鏡の実現磁性体表面をイメージングし、開発した磁気交換力顕微鏡が、表面の個々の原子の結晶構造と交換力(スピン配列)を原子分解能で観察できることを実証した。なお、試料表面としては、酸化ニッケルNiO(001)表面を用い、反強磁性的なスピン配列(隣接原子のスピンが反平行に配列)がイメージングされることを確認した。2)磁性ナノ構造体に現われる新規な磁気物性の探索絶縁体表面上で磁性原子を力学的に操作して、1次元・2次元・3次元の磁性ナノ構造体を構築し、その磁気物性を解明した。具体的には、磁性ナノ構造体を構成する原子の数や次元、原子間距離によって、結晶構造と交換力(磁気構造)がどのように変化するかを検討した。マイクロ波を振幅変調し磁気カンチレバーに照射し、カンチレバーの周波数シフトに現れるこの変調成分をロックインアンプで検出することにより、磁気交換力だけを分離測定できることを磁気力顕微鏡動作で実証することに成功した。このように、本研究目標を達成するための具体的な研究計画が順調に進展しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究を遂行する上で大きな問題点は生じておらず、当初の研究計画に従って研究を推進すれば、研究目的を達成できると考えている。
金属サンドイッチナノ構造制御有機薄膜の表面プラズモン励起とデバイス応用

金属薄膜でサンドイッチした有機薄膜における表面プラズモン(SP)励起について検討し,デバイス応用に結びつけるための基礎的な研究を行った。すなわち,色素分子を使用して様々なナノ構造制御した有機薄膜を作製し,色素分子発光によるSP励起とそのSP励起による放射光特性について詳しく調べ検討した。その結果,ナノ構造制御によりSP放射光の制御が可能であることなどを明らかにし,デバイス応用に有望であることなどを示した。本研究では,金属薄膜でサンドイッチした有機薄膜における表面プラズモン励起を検討し,デバイス応用に結びつけるための基礎的な研究を行った。すなわち,有機薄膜に色素分子層を挿入することで,色素分子の発光によるSP励起が行われ,このSP励起による放射光も観測されるので,色素分子を使用して様々なナノ構造制御した有機薄膜を作製し,このSP励起とSP放射光特性について詳しく調べ検討した。まず,全反射減衰(ATR)法のクレッチマン配置とオットー配置を併せ持つプリズム/Ag/MgF_2/Ag構造の素子を作製し検討した。その結果,このATR特性において,低角度側にAg/Air界面におけるSP励起によるディップ,高角度側にAg/MgF_2及びMgF_2/Ag両界面におけるSP励起によるディップが観測された。また,これらのディップに対応した角度に放射光のピークも観測され,観測された放射光はSP励起によることがわかった。次に,この金属サンドイッチ構造の素子に色素分子(MEH-PPV)薄膜層を挿入したプリズム/Ag/MgF_2/MEH-PPV/MgF_2/Ag構造の素子を作製し検討した。その結果,色素分子の発光により二つのAg薄膜界面でSPを励起が可能で,そのSP励起による放射光が観測され,そのSP放射光特性は色素分子の挿入位置に依存することを明らかにした。さらに,ATR法のオットー配置のプリズム/MgF_2/Ag/MEH-PPV構造の素子も作製し検討した。その結果,このATR特性においてMgF_2/Ag及びAg/MEH-PPV界面でのSP励起による二つのディップが観測された。そして,Ag薄膜の膜厚によりSP励起や放射光特性などが異なることや,オットー配置のSP放射光はクレッチマン配置のものに比べ微弱であることがわかった。さらに,色素含有微小球分散薄膜素子の特性や,白色光入射ATR法などについても検討した。今後,クレッチマン配置とオットー配置間のSPの相互作用やナノ構造とSP励起・放射光などについてさらに詳細に調べ,デバイス応用について検討する。本研究では,有機薄膜における表面プラズモン(SP)励起について検討し,デバイス応用に結びつけるための基礎的な研究を行った。すなわち,色素分子を使用して様々なナノ構造制御した有機薄膜を作製し,色素分子発光によるSP励起とそのSP励起による放射光特性について検討した。まず,全反射減衰(ATR)法のクレッチマン配置とオットー配置を併せ持つプリズム/Ag/MgF_2/Ag構造の金属サンドイッチ素子を作製し検討した。このATR特性において, Ag/空気界面でのSP励起,及びAg/MgF_2とMgF_2/Agの両界面でのSP励起による二つの共鳴吸収が観測された。そして,これらの共鳴角度に対応した放射角度に放射光のピークが観測され,観測された放射光はSP励起によることが確認された。次に,この素子にMEH-PPV色素分子薄膜層を挿入したプリズム/Ag/MgF_2/MEH-PPV/MgF_2/Ag構造の素子について検討し,色素分子発光により二つのAg薄膜界面でのSP励起が可能で,そのSP放射光特性は色素分子の位置に依存することを明らかにした。さらに,プリズム/MgF_2/Ag/MEH-PPV構造の素子についても検討した。このATR特性において, MgF_2/Ag及びAg/MEH-PPV界面でのSP励起による二つの共鳴吸収が観測され, Ag薄膜の膜厚によりSP励起や放射光特性が異なることがわかった。また, Ag薄膜の両表面間でのエネルギー移動することによると考えられるSP放射光も観測された。さらに,蛍光色素含有ポリスチレン微小球分散薄膜素子のSP励起とSP放射光特性について調べ,センサ応用が可能であることを示した。また,ポリチオフェンの電気化学的なドーピング-脱ドーピングに伴うSP励起とSP放射光について調べ, SP放射光の制御が可能であることを明らかにし,デバイス応用に有望であることを示した。
スポーツ投資のコストベネフィット分析:スポーツ経済論のパースペクティブ

1スイミングプールにおけるプログラム参加による疾患状況改善ケースの追跡当該プールの特長は,高度な浄水機能をそなえたプール水浄水器,及び飲料水浄水,さらにそれらを家庭でも利用するというシステムである.現在の一般プール水質基準より,その浄水目標を高く設定しており,設備コストも高い値になっている。2.長期的シミュレーションの試行スポーツ投資のコストベネフィット分析という視点から、プログラムコストによる過去の通院治療関連医療費の削減がベネフィットとの操作的定義のもとに2020年までのシミュレーションを行い、便益評価をとらえることができるポジティブなモデルとして示した。モデルにはポジティブな漸増傾向が中途でネガティブな効果により阻害されるというシナリオも組み込んで行われた。費用便益モデルを論考するためには、今ケースと対極にある事例として、ネガティブな傾向が大きくなる場合に、いかなる社会的提言をするかという深刻な問題も考える必要があるだろう。すなわち、プログラムの失敗とはどの時点で判断するのかという問題である。追証すべきベクトルは多いが、基本的にはポジティブなケース追跡を行いながら、そこでの経済社会的阻害要因を考慮するというプロセスが実践的と思われる。3、関連研究展望特に欧州を中心に、水(鉱水)を利用した健康維持増進施設が展開されている。特に注目すべき点は、いわゆるミネラルウオーターの効用が一般に明示されており、さらにそれらを疾病の治療等に使用する際に保険の対象となることがあるが、水利用をライフスタイルに取り入れ健康管理をすることが、社会的にも広く認知されているといえる。1.スイミングプールにおけるプログラム参加による疾患状況改善ケースの追跡●当該プールの特長は、高度な浄水機能をそなえたプール水浄水器、及び飲料水浄水、さらにそれらを家庭でも利用するというシステムである。現在の一般プール水質基準より、その浄水目標を高く設定しており、設備コストも高い値になっている。ここでは現時点である程度の参加者の状況把握が可能な以下のケースについて記す。(1)公共プール・プログラム参加者のケース当該地域の小中学校の体育授業(水泳)において皮膚疾患のため、参加できない生徒が増加してきた(平成11年度夏季において約500名程度)。これらの対象者には、日に2時間の水泳時間を1年間無料で使用できるよう配慮した。その結果実際に参加した数は132名(小学生92名、中学生40名)で、また対象者には症状についてのアンケート調査が実施されている。(2)他のプールの状況について(1)でみた公共プールのほかに、民間プール、ホテル附属プール、整形外科開業医院内リハビリテーション用プール等、他施設への波及が拡大している。2.関連研究展望特に欧州を中心に、水(鉱水)を利用した健康維持増進施設が展開されている。特に注目すべき点は、いわゆるミネラルウォーターの効用が一般に明示されており、さらにそれらを疾病の治療等に使用する際に保険の対象となることがあるが、水利用をライフスタイルに取り入れ健康管理をすることが、社会的にも広く認知されているといえる。
人工卵胞壁の実用化に関する研究:未熟卵培養システムの開発

卵子が受精し個体となるには卵胞内で受精能と受精後の発育能を獲得する必要がある。従来、ヒト体外受精時に得られる未熟卵や屠殺動物卵子に発育能を獲得させる手段がなく、これらの卵の有効利用が不可能であった。当該研究者らはコラーゲン膜の両面に顆粒膜細胞と莢膜細胞とを培養するシステムを開発し、この培養系が生体の卵胞壁の機能形態的特徴を持つ、即ち人工卵胞壁であることを既に明らかにしている。そこで、この研究ではこの人工卵胞壁に改良を加えることにより、未熟卵に、受精発育能を獲得させるシステムとしての実用化を試みることとした。さらには、この細胞培養系を利用して卵胞発育過程で観察される劇的な顆粒膜細胞の機能分化を、莢膜細胞がどのように調節するのかを検討した。A.人工卵胞壁の改良研究:まず基礎的検討により、未熟卵を顆粒膜細胞と共培養することにより、未熟卵の受精能と発育能を亢進させることが判明した。この結果を得た後に、人工卵胞壁の改良実験を行った。この結果、FSHやアンドロゲン、さらには低濃度の卵胞液で人工卵胞壁を刺激することにより人工卵胞壁上の顆粒膜細胞のもつ卵成熟抑制作用が増強されることが判明した。このような結果に基づき、人工卵胞壁をゴナドトロピン、ステロイドホルモン、あるいは未熟卵胞液で処理した後に、この上で培養されたウシ未熟卵に人工授精を施し、胚盤胞までの発生率を観察した。しかし未熟卵の受精率、発生率の向上は観察されず、人工卵胞壁を未熟卵の培養装置として実用化するためには、さらなる改良と工夫を加える必要があると考えられた。B.莢膜細胞による顆粒膜細胞の機能分化調節の研究1.機能形態学的な研究により莢膜細胞は、卵胞発育の過程で、顆粒膜細胞の機能分化を2相性に調節すること、即ち、卵胞発育の初期には顆粒膜細胞の分化を抑制し、発育が進むにつれ分化を促進する方向に働くことが判明した。今年度の目標は、顆粒膜一莢膜細胞培養系の培養環境を変化させた時の、顆粒膜細胞の卵成熟抑制能と形態の変化を観察すること、また、この結果に基ずき、卵の培養条件を模索することであった。現時点までに、以下の結果を得た。I.まず、顆粒膜細胞をゴナドトロピンで処理したときに卵成熟抑制能がどのように変化するかを検討した。この結果、(1)莢膜細胞と共培養された顆粒膜細胞をFSHで処理すると、卵成熟抑制能は著しく亢進し、(2)LHで処理すると、この機能は減弱することが判明した。II.次に、FSHによる顆粒膜細胞の卵成熟抑制能の亢進がどのような機序でもたらされたかを知る目的で、顆粒膜細胞のゴナドトロピン受容体数と、細胞内微細構造が莢膜細胞との共培養により、どのように変化するかを観察した。(1)コラーゲン膜上に培養された細胞のFSH、LH受容体の検出法を確立した。また、莢膜細胞との共培養により顆粒膜細胞のFSH受容体数が増加することを明らかにした。(2)顆粒膜・莢膜細胞を持つコラーゲン膜の超薄切片作成に成功した。

共培養された細胞では単独に培養された細胞に比べ、細胞間のコミュニケーションが活発となり、蛋白合成が亢進していることが判明した。以上の成績より、莢膜細胞と共培養されることにより、顆粒膜細胞のFSH受容体数が増加する結果、FSH刺激による卵成熟抑制能の亢進がもたらされるものと考察された。現在、共培養された顆粒膜細胞をステロイドホルモンで処理したときに、卵成熟抑制能と細胞形態がどのように変化するかが検討されている。今年度は以下の二つのテーマで研究を行った。1.卵胞液内緒物質の持つ生物学的意義:卵成熟抑制機構における役割卵胞液内の濃度のFSH様物質とステロイドホルモンが人工卵胞壁の“卵成熟抑止作用"にどのような影響を及ぼすかを検討し、以下の結果を得た。(1)FSHは人工卵胞壁の卵成熟抑止作用を亢進させる。(2)低濃度(発育卵胞内濃度)のアンドロゲンは人工卵胞壁の卵成熟抑止作用を亢進させるが、高濃度(閉鎖卵胞濃度)のアンドロゲンはこれを消失させる。(3)高濃度のエストロゲンは人工卵胞壁の卵成熟抑止作用を低下させる。即ち、卵胞液内に含まれる諸物質は卵胞壁の卵成熟抑止作用を調節すること、さらには人工卵胞壁を発育卵胞液内濃度のFSHやアンドロゲンで刺激することが、未熟卵培養システムとしての実用化につながることが明らかとなった。2.莢膜細胞による顆粒膜細胞の機能分化調節の研究顆粒膜細胞は卵胞発育の過程で著しい機能分化を呈する。そこで卵胞発育の進行にともない、顆粒膜細胞のホルモン産生能に及ぼす莢膜細胞の影響がどのように変化するかを検討し、(1)未熟な卵胞より得た顆粒膜細胞のEstradiol、Progesterone、Inhibin産生能は、莢膜細胞の存在下では減少すること、(2)逆に成熟卵胞より得た顆粒膜細胞のホルモン産生能は莢膜細胞の存在下で亢進するという結果を得た。この成績は、莢膜細胞からのシグナルが顆粒膜細胞の機能分化を調節する重要な因子であり、卵胞発育の初期には顆粒膜細胞の分化を抑制し、発育が進むにつれ分化を促進する方向に働くと考えられた。1.人工卵胞壁の改良に向けて前年度までの研究により、卵胞液内に含まれる諸物質は卵胞壁の機能保持に何らかの役割を果たすことが明らかにされた。そこで、今年度は、顆粒膜細胞と莢膜細胞の両者を持つコラーゲン膜(人工卵胞壁)を卵胞液で直接に刺激し、人工卵胞壁の“卵成熟抑止作用"がどのように変化するかを検討した。この結果、2040%の濃度の、未熟な卵胞から得た卵胞液で人工卵胞壁刺激すると、卵成熟抑止作用は亢進したが、80%の濃度で刺激すると逆に低下した。しかし成熟した卵胞より得た卵胞液にはこのような効果が観察されなかった。即ち、人工卵胞壁をある濃度の未熟卵胞液で刺激することにより人工卵胞壁の改良をはかることが可能であると考えられた。2.人工卵胞壁上で培養された未熟卵の発生実験。単独に培養された顆粒膜細胞上、莢膜細胞と共培養された顆粒膜細胞上(人工卵胞壁)、さらには40%の未熟卵胞液で処理された人工卵胞壁上で培養されたウシ未熟卵に人工受精を施し、胚盤胞までの発生率を観察した。しかし実験群間に有意差を認めることができず、人工卵胞壁を未熟卵の培養装置として実用化するためには、さらなる改良を加える必要があると考えられた。3.莢膜細胞による顆粒膜細胞の機能分化調節の研究今年度は、未熟卵胞および成熟卵胞において、莢膜細胞が顆粒膜細胞の微細構造をどのように変化させるかを観察し、(1)未熟卵胞では、莢膜細胞の存在下では、顆粒膜細胞の分化が抑制されること、(2)逆に成熟した卵胞では、莢膜細胞の存在下では、顆粒膜細胞の分化が亢進することを明らかにした。
ライブイメージングと種間比較による花粉管誘引の長距離・短距離シグナルの機能解析

被子植物の受精において、移動能力を持たない精細胞は花粉管により胚珠の胚のうへと運ばれ、卵細胞・中央細胞と受精する。花粉管は雌しべの様々な組織に由来する、長距離・短距離で働くシグナルを受けて伸長方向を決定し胚のうへと到達すると考えられており、このメカニズムを花粉管ガイダンスと呼ぶ。本研究の目的は、受精に至る過程において花粉管と雌しべ組織との問にどのようなシグナル伝達があるかを明らかにし、それに関わる分子の挙動や機能的実体を明らかにすることである。花粉管の長距離ガイダンスに関わる因子の性質を明らかにするため、胚珠抽出液を様々なカラムを用いて分画し、昨年度開発したマイクロデバイスを用いて定量的ガイダンスアッセイをおこなった。陰イオン交換カラムによる分画で高活性画分が複数得られたが、もっとも活性の高かった画分にはLURE1,LURE2は検出されなかった。また、高活性画分の活性は、96°C20分の熱処理でも保持されていたが、ProteinaseK処理で完全に失われた。もっとも活性の高かった画分をさらにゲル濾過カラムで分画したところ、高活性画分が1つ得られた。現在、質量分析により、この画分に含まれるペプチドの同定を進めている。また、別に得られた、高い花粉管ガイダンス活性を示す画分と、その隣のガイダンス活性を示さない画分とに含まれるタンパク質をiTRAQ法により比較したところ、高ガイダンス活性画分にはLURE2が含まれていることが分かった。このことからも、本デバイスを用いたアッセイ系は花粉管ガイダンス物質の探索に有効であることが示された。本研究の目的は、受精に至る過程において花粉管と雌しべ組織との間にどのようなシグナル伝達があるかを明らかにし、それに関わる分子の挙動や機能的実体を明らかにすることである。胚のうへのガイダンスに関わる分泌性タンパク質LUREsの種特異的なガイダンス活性に必要なアミノ酸配列や立体構造を同定するため、タンパク質の大量発現やリフォールディングの条件を検討した。Nicotiana benthamianaを用いたタンパク質の一過的発現系より、アポプラスト液から花粉管ガイダンス活性を持つLUREsを含む画分を回収することに成功した。花粉管の長距離ガイダンスに関わる因子の性質を明らかにするため、まず、様々な発生段階の胚珠を用いてアッセイを行った。その結果、ガイダンスには胚のうが必要であること、未成熟な胚乳には花粉管が誘引されないこと、また、T.fournieriの花粉管は近縁種のT.concolorやT.violaceaの胚珠より同種の胚珠により強く誘引されることが分かった。次に、花粉管の伸長方向を定量的に評価するためのマイクロデバイスの開発をおこなった。デバイスのサイズを検討した結果、PDMS樹脂を用いて作成した幅500μmの流路において花粉管が胚珠へ有意に誘引される様子が確認できた。CRP1タンパク質の種特異的な花粉管誘引活性のもととなるタンパク質の立体構造解析に向けての知見が得られた。また、新規の花粉管誘引現象を発見した。独自のマイクロデバイスの開発により、その誘引現象を担う因子の同定に向けての技術的基盤が確立された。CRP1の立体構造の決定については、13Cと15Nで標識したタンパク質を高効率に発現させる系を開発して詳細な構造決定を目指す。また、TfCRP1とTcCRP1との間でアミノ酸置換をおこしたタンパク質を作成し、機能に重要なドメインを同定する。
古くて新しいブルー銅タンパク質の構造生物無機化学

本研究では、主として構造生物学的手法を用い、新規なブルー銅タンパク質(Blue Copper Protein: BCP)についての知見を得ることを目的としている。具体的には以下の3点である。1)タンデム型BCP(Tan-BCP)の構造機能解析、2)電子伝達以外の機能をもつかもしれない新奇なBCP(CinA)の構造機能解析、3)新しい人工BCP酵素(sNIR)の構築。1) Tan-BCPは可溶性タンパク質としての発現に成功したが精製の純度が低い、透析などの条件を変えても銅部位が再構築されず、不均一なサンプルを用いて結晶化を試みたが結晶は得られなかった。2)マルトース結合タンパク質(MBP)タグをN末端またはC末端に付加したコンストラクトを発現・精製し、結晶化をおこなった。MBP無しのコンストラクトと比べ、結晶核の発生率が有意に高まったが、構造解析可能なサイズの結晶の取得には至らなかった。MBPありコンストラクトの時は銅部位が構築されにくかった。3)人工BCP酵素の鋳型として数種類の銅含有亜硝酸還元酵素(NIR)のN末ドメイン(sNIR)を組換タンパク質として大腸菌内で発現させた。そのうち最も素性の良かったAxNIRのN末ドメインの精製には成功したが、結晶化条件の最適化には至っていない。柔軟性の高いN末端部位が結晶化を妨げていると考えられるが、N末部位を削除したコンストラクトは不溶性であった。以上、当初の計画で扱う予定だったタンパク質群の素性が芳しくなかったため、計画には無かったが、CPRバクテリアという特殊なバクテリアが持つBCPの発現と精製もおこなった。その結果、CPR-BCPとCPR-NIRというタンパク質の精製に成功し、CPR-NIRについてはキャラクタリゼーションと結晶構造解析もおこない、既知のNIRと性質も構造も異なる新奇なタンパク質であることを明らかにした。1)タンデム型BCP(Tan-BCP)の構造機能解析、2)電子伝達以外の機能をもつかもしれない新奇なBCP(CinA)の構造機能解析、3)新しい人工BCP酵素(sNIR)の構築1) Tan-BCPは膜貫通へリックスを有するが、本研究はBCPドメインに着目するため、可溶性のタンデムBCPドメインのみの発現・精製を試みた。可溶化率を上げる目的でSUMOタグとタグ切断用のTEVプロテアーゼ認識サイトを付加したコンストラクトを構築し、可溶性タンパク質としての発現に成功した。しかしながら、クロマトグラフィーによる精製を経ても純度が向上せず、また、銅部位に銅が取りこまれにくいことが明らかとなった。MBPタグ無しのコンストラクトと比べ、結晶核の発生率が有意に高まったが、構造解析可能なサイズの結晶の取得には至っていない。また、Tan-BCP同様、今回のコンストラクトでは銅部位に銅が取りこまれにくく、そのことが均質なサンプルの取得を妨げている可能性が考えられた。そのうちAxNIRのN末ドメインのみが可溶性タンパク質として発現することが明らかになったが、結晶化条件の最適化には至っていない。おそらく柔軟性の高いN末端部位が結晶化を妨げていると考えられるが、N末部位を削除したコンストラクトは不溶性であった。可溶性タンパク質としての発現に成功したものの、結晶化に必要な純度のサンプルが得られない、銅部位が構築されていないことが明らかになった。MBPタグをN末端またはC末端に付加したコンストラクトを用いて結晶化には成功し、計画のとおり、MBPタグ無しのコンストラクトと比べ、結晶核の発生率が有意に高まることもわかったが、構造解析可能なサイズの結晶の取得には至っていない。また、Tan-BCP同様、銅部位に銅が取りこまれにくいという問題点も明らかになった。人工BCP酵素の鋳型として数種類の銅含有亜硝酸還元酵素(NIR)のN末ドメイン(sNIR)を組換タンパク質として大腸菌内で発現させた。

2)マルトース結合タンパク質(MBP)タグをN末端またはC末端に付加したコンストラクトを発現・精製し、結晶化をおこなった。MBP無しのコンストラクトと比べ、結晶核の発生率が有意に高まったが、構造解析可能なサイズの結晶の取得には至らなかった。MBPありコンストラクトの時は銅部位が構築されにくかった。3)人工BCP酵素の鋳型として数種類の銅含有亜硝酸還元酵素(NIR)のN末ドメイン(sNIR)を組換タンパク質として大腸菌内で発現させた。そのうち最も素性の良かったAxNIRのN末ドメインの精製には成功したが、結晶化条件の最適化には至っていない。柔軟性の高いN末端部位が結晶化を妨げていると考えられるが、N末部位を削除したコンストラクトは不溶性であった。以上、当初の計画で扱う予定だったタンパク質群の素性が芳しくなかったため、計画には無かったが、CPRバクテリアという特殊なバクテリアが持つBCPの発現と精製もおこなった。その結果、CPR-BCPとCPR-NIRというタンパク質の精製に成功し、CPR-NIRについてはキャラクタリゼーションと結晶構造解析もおこない、既知のNIRと性質も構造も異なる新奇なタンパク質であることを明らかにした。精製条件の検討、および、銅部位の再構築手法を検討する。タグを除き、不溶性画分として発現させたのち、銅存在下でのリフォールディングも検討する。構造解析可能なサイズの結晶を得るため、シーディング法等を検討する。結晶化による構造の可視化を後回しにし、D98M sNIR変異体を作製し、PHMのような酵素活性を持つかを調べる。分光学的測定から、構造的な面や電子状態の面からD98M sNIRがPHMを模倣できているかを確かめる。さらに、ブルー銅周辺の残基に変異を加え、得られた変異体のキャラクタリゼーションもおこなう。
東アジア前弧域における深海生物化石相の多様性 ―新生代における物質循環との関係―

深海底動物化石相の多様性と物質循環との関係解明を目的に,以下の研究を行った.1.鮮新-更新統における沖合深海泥質堆積物における化石相について,静岡県掛川地域,沖縄本島中南部地域,宮古島南部地域で補足調査を行った.周囲の生痕化石や堆積構造に着目して底質動態の観点から化石相の見直しを行った結果,陸棚斜面中部以深における底生動物化石の小型化と群集構成の単純化は,有機物供給が乏しくなるためだけでなく,底質の含水率が高く生息場の基質が不安定であることも主原因であると判明した.他方,肉食性の巻貝類・二枚貝類の集積で多様度が増加する群集形成には,浮遊性生物遺骸の集積に加え,巣穴を形成する大型内生生活者による底質の安定化がその背景にあることが推定された.なお,沖合泥質相には地下からの湧水に依拠する大型二枚貝からなる化学合成化石群集が認められるが,大型底生動物の棲み込みによって底質が安定化し湧水の通導性を高めることも冷湧水を持続させ石灰岩体を形成することに貢献していること,さらに湧水が持続するような硬質な海底環境は深海動物の進化にとってホットスポットになりうるという意義も確認された.この成果については夏に国際学会でポスター発表し,現在,論文はPaleontological Researchに投稿中,および月刊海洋で印刷中である.2.駿河湾-遠州灘海域の現生貝類遺骸群集の生態学的調査を行った結果、漸深海帯の中でも物質循環様式が異なれば、その生息場ごとに適応・種分化している分類群(シラスナガイ類など)の存在が明らかにされた.3.鮮新-更新統と中新統の深海性貝類の古生態を比較するため,中新統瑞浪層群での現地調査と標本資料の調査を予察的に行った結果,ヒタチオビ類などの巻貝は生息場を鮮新世以降,深海に移行したことが推定された.鮮新-更新統の多様な深海底生動物化石相の記載と,各生息場の物質循環における位置づけを解明するために,これまでデータの蓄積がある静岡県掛川地域,宮崎県宮崎平野,沖縄本島中部南東部に加えて,宮古島南東部を中心に補足調査を行った.同島南東部には鮮新統の沖合泥質層が広く分布しているが,極端に高い種多様性を示す貝化石群集を産する砂質シルト岩層と種多様性の低い貝化石群集を産する細粒シルト岩層とが互層することが明らかにされた.多様性の高い群集には,堆積物食者に加え濾過食者および肉食者が個体数は少ないながら多種加わっており,二枚貝類35種,巻貝類39種,角貝類3種の総計77種を同定するに至った.また堆積物を解析した結果,種の多様性の高い群集を産する砂質シルト岩は周囲の細粒シルト岩に比べて,約500倍の量の浮遊性有孔虫化石を含んでおり,表層海域からの有機物粒子の高いフラックスが底生動物相の種多様性にも影響をおよぼしていることが示唆された.また現生の深海性軟体動物相についても,旧地質調査所がGH97航海において駿河湾-遠州灘海域で行ったグラブ採泥試料より貝類遺骸を分別し種多様度を比較し,物質運搬過程との関連性を検討してみた.その結果,西南日本前弧域の鮮新-更新統でこれまで認められた貝化石群集に類似した種構成をもつ貝類遺骸が認められ,半深海-深海環境のなかでは,上部陸棚斜面の環境においてもっとも種の多様性が高いことが確認された.この群集は濾過食者の二枚貝種,肉食者の巻貝種が数多く加わっていることで特徴づけられる.同海域は陸域および表層海域からの有機物フラックスの高い海域であると考えられ,沖合の軟泥底の底生動物群集の多様性には,餌となる有機物の供給が関連していることが示唆された.深海底動物化石相の多様性と物質循環との関係解明を目的に,以下の研究を行った.1.鮮新-更新統における沖合深海泥質堆積物における化石相について,静岡県掛川地域,沖縄本島中南部地域,宮古島南部地域で補足調査を行った.周囲の生痕化石や堆積構造に着目して底質動態の観点から化石相の見直しを行った結果,陸棚斜面中部以深における底生動物化石の小型化と群集構成の単純化は,有機物供給が乏しくなるためだけでなく,底質の含水率が高く生息場の基質が不安定であることも主原因であると判明した.他方,肉食性の巻貝類・二枚貝類の集積で多様度が増加する群集形成には,浮遊性生物遺骸の集積に加え,巣穴を形成する大型内生生活者による底質の安定化がその背景にあることが推定された.なお,沖合泥質相には地下からの湧水に依拠する大型二枚貝からなる化学合成化石群集が認められるが,大型底生動物の棲み込みによって底質が安定化し湧水の通導性を高めることも冷湧水を持続させ石灰岩体を形成することに貢献していること,さらに湧水が持続するような硬質な海底環境は深海動物の進化にとってホットスポットになりうるという意義も確認された.この成果については夏に国際学会でポスター発表し,現在,論文はPaleontological Researchに投稿中,および月刊海洋で印刷中である.2.駿河湾-

遠州灘海域の現生貝類遺骸群集の生態学的調査を行った結果、漸深海帯の中でも物質循環様式が異なれば、その生息場ごとに適応・種分化している分類群(シラスナガイ類など)の存在が明らかにされた.3.鮮新-更新統と中新統の深海性貝類の古生態を比較するため,中新統瑞浪層群での現地調査と標本資料の調査を予察的に行った結果,ヒタチオビ類などの巻貝は生息場を鮮新世以降,深海に移行したことが推定された.
市町村保健婦の人材育成に関する研究

少子高齢化が一層進化するなか、市町村の行う対人保健サービス、地域保健活動の重要性が増加してきた。市町村における保健専門職として保健師は従来の保健師固有の業務に加えて、地域の健康課題のアセスメント、健康づくりの推進者としての企画立案、施策化、保健領域、福祉領域等との他機関、他職種との連携や調整など、保健師に期待される役割は複雑になり、その機能は大きくなってきている。このように保健師に対する役割期待が増大する中、保健師教育は看護基礎教育の高等教育化が進み、従来の看護師資格取得後6ヶ月以上の保健師教育から、保健師・看護師統合カリキュラムによる学士教育に移行し、平成16年度保健師国家試験合格者は大学卒が80%を超えるようになった。そこで、保健師が時代の変化に即応した地域保健活動を実践するために、どのような力量形成が必要なのか、基礎看護教育課程での教育のあり方、現任訓練としてのプログラム等を提言するための基礎資料を得る目的で(1)平成14年度は岡山県の新任期保健師12人に対して、保健師としての職務上の課題や問題点について聞き取り調査を、(2)平成15年度は協力の得られた15府県の新任期保師を対象に保健師業務内容のアンケート調査を実施、384人から回答を得、(3)平成16年度は教育機関の教員を対象に、保健師教育として重視していることについてアンケート調査を実施した。その結果新任期保健師は、1年目2年目では目の前の仕事や個別対応が精いっぱいであり、3年目になってやっと地域全体に目が向けられるようになっているが、十分ではない。教員側も現在の保健師としての教育には不足を感じており、大学院教育を望んでいることが示唆された。目的:新規採用保健師の保健活動の実際を把握することにより、市町村保健師が時代の変化に即応した活動を展開するためどのような力量が求められているのか、また、保健師養成機関はどのような支援をすればよいのかについて明らかにする。方法:岡山県市町村における、保健師経験年数24年の新規採用保健師に面接調査を行った。市町村人口規模、市町村所在地、保健師養成課程などを配慮し、18名の保健師を抽出した。事前に、依頼文および面接内容を記した文書を送り、当日は研究目的を再度説明した上で面接調査を実施した。質問項目は(1)保健師志望動機(2)就職先選択理由(3)就職当初に印象に残った出来事(4)保健師になって良かったと思ったこと(5)今まで受けた研修(6)仕事上困った経験および対処(7)保健師養成学校で学んだことで役立った点(8)保健師養成学校で教えてほしかった点について尋ねた。内容は対象の了承の上テープに録音した。分析は逐語録をおこし、地域保健の経験者3名により内容の分析を行った。結果:調査対象のうち、卒後すぐに市町村保健師として勤務したものは16名、看護師勤務経験あらは2名であった。なお、最初の就職先が介護保険関係の部門である者が4名いた。保健師の力量は年数を経るにつれ発達しており、3年の経験年数を積んだ保健師は地域看護の概要がほぼつかめるようになっていた。また、数多くの住民と接する経験、対象者と深く関わった経験、目標となる先輩保健師の存在等が力量形成に影響を与える要因として示唆された。保健師教育の変化や社会変化に伴い保健師の役割期待が増大する中,ニーズに応じた活動ができるような保健師を育成していくことは,これからの重要な課題である。これにもとづき,平成14年度は就職して3年未満の保健師(以下新任期保健師)へのインタビューを行い,実践活動上の課題を明らかにした。

15年度は,この課題が新任期保健師のどのような経験や判断力に影響するのかを明らかにするため,その実態を全国的に調査した。(1)全国の新任期保健師の人数および所在を把握するため,47都道府県保健主管部局宛てに,本研究主旨及び研究計画書を添付し,平成13年度から15年度に採用された保健師人数および対象者名の公開可否について情報提供を依頼した(平成15年12月)。(2)回答のあった都道府県は41道府県。そのうち各年度の採用保健師人数について把握できたのは38道府県で,13年度採用748名,14年度採用807名,15年度採用651名であった。(3)このうち全国7ブロックから2府県づつ15府県を選定し、13年度15年度市町村保健師を採用した市町村名の紹介を依頼した。(4)紹介を受けた市町村保健主管課長宛に新任期保健師を対象とした調査依頼書、新任期保健師力量形成に関する調査票等を送付した。(5)新任期保健師宛に配布した調査票は736名分である(平成16年23月)。平成16年3月30日現在での調査票回収数は231名,そのうち有効回答数は210(有効回答率90.9%)。男性6名(2.9%)女性204名(97.1%)であった。保健師経験年数は,1年未満53人(25.2%),2年未満67人(31.9%),3年未満90人(42.9%)で,勤務先は市役所101人(48.1%)町役場89人(42.4%)村役場19人(9.0%)であった。乳幼児に関する保健指導で乳幼児家庭訪問について,できると回答したものは138人(65.7%),指導があればできるが38人(18.1%),できないが1人(0.5%),経験していないが29人(13.8%),未記入4人(1.9%)であった。調査票の配布は承諾の得られた府県ごとに五月雨的に行ったので、最終的な調査票回収の締め切り期日が4月中旬までである。保健師教育の変化や、時代の変化に伴い保健師の役割期待が増大してくる中で、ニーズに応じた活動をするためには、保健師にどのような力量形成が求められているのか。昨年度は、全国15府県を対象に、3年未満の市町村保健師(以下、新任期保健師)の力量の実態を明らかにしていった。今年度は、保健師養成に関る教職員を対象に調査を行い、保健師教育に関する現状と課題を明らかにするため、その実態を全国的に調査していくこととした。対象は、保看統合カリキュラムで保健師国家資格を出している4年制大学、および専修学校、保健師教育を行っている短期大学の地域看護学専攻科、保健師養成所で、すでに卒業生を出している教育機関の地域看護学担当教員とした。調査は、地域看護学責任教授(責任教員)と地域看護学担当教員に対して行われた(対象校130、対象者数560)。地域看護学責任教授(責任教員)における調査票の回収は、57(43.8%)であった。また、地域看護学担当教員における調査票の回収数は250(回収率44.6%)で、そのうち性、年齢、勤務先が明記されていないものは欠損とし、有効回答数は240(96%)であった。結果は、男性5名、女性235名。勤務先は、大学・大学院152名(63.3%)、短期大学29名(12.1%)、保健師養成所52名(21.7%)、統合カリ専修学校7名(2.9%)であった。行政機関に働く保健師の基礎教育に対する理想の教育制度については、大学院125名(52.1%)、4年制大学61名(25.4%)、短大専攻科10名(4.2%)、養成所8名(3.3%)無記入36名(15%)であった。
骨髄間葉系幹細胞の個体間差の解明および安全で効果的な骨髄液による骨再生治療の開発

手術時に破棄される大腿骨頭より、細胞の採取を行う予定であったが、当初に予定していた方法では十分な細胞数の確保が困難であり、細胞採取方法の再検討が必要となった。その後、情報収集をし、適切な細胞採取方法の検討を行ったが、研究の遂行が困難となったため、補助事業廃止申請を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。我々は骨の再生研究において骨髄液の移植で、安価で安全性を確保しつつ一定の効果を証明しててきた。しかし、骨髄間葉系幹細胞はその質的・量的個体差がある事がわかってきた。そこで、それらの質的・量的個体差の解明がさらなる骨再生医療の向上に繋がると考え、研究を行っている。本研究では、股関節手術で採取可能な骨髄細胞の培養を行い、その質的・量的個体差を疾患別に分析する事を目的としている。まず、実験に先がけ、培養で用いるヒト血小板溶解物(Platelet lysate)の作成に着手した。ボランティアである成人男性より末梢血400mlを採取し、遠心機により血小板層の分離を行った。その後、-80°で凍結保存を行いった。そして、解凍し再度遠心機で分離を行い、細胞膜成分を除去し、上澄み液を本研究で用いる血漿成分とした。その後、股関節手術時に採取した骨髄液を用いて培養プロトコールの確認作業を行った。前述のPlatelet plasma5%を含むα-MEMを用いて、骨髄細胞を培養し、問題なく培養細胞の増殖を確認した。しかし、二点の新たな問題点が発生し、その修正を行った。一つ目は、培養前の骨などの浮遊物のろ過装置が不足しており、これは適切な道具を購入する事で改善した。二つ目は、予定していた骨髄液中の細胞数をカウントする器具が使用不可になった。これは当院の輸血部の器具を使用させていただく事で解決した。よって、以上より培養にかんする準備は全て整ったので、適宜ひと検体を用いて骨髄細胞の培養を行い、随時分析を行っていく予定である。培養で用いるPlatelet lysateの準備は完了したが、必要物品の確保に多少時間がかかった。しかしながら、すべての実験に必要な物品はそろったので、今後、検証を具体的に進めていく。すべての必要物品がそろったので、適宜、検体を採取し培養を行い、検討を行っていく。目標症例は今年の8月頃までには集まる見込みであるため、培養細胞の量の評価に加えて、質的評価も夏から秋にかけて行っていく予定である。
人的資源管理の有効性に関する国際比較研究

本研究は,異文化下において有効な人的資源管理(HRM)モデルを明らかにすることを目的に行われた。文献調査による理論研究と事例調査および質問票調査による実証研究の結果、次の点が明らかとなった。第一に、HRMの構成要素である職務特性が従業員の態度に及ぼす影響が,国レベルの文化的特性に応じて異なることである。第二に,HRMによって形成される職場の関係性がHRMの成果を規定していることが示された。第三に、社会的意義や社会的影響力といった職務の関係的・対人的側面が、HRMと組織成果との関係を媒介する要因となっていることも明らかとなった。平成26年度は、異文化下において有効なHRMに関する調査・分析を、各研究課題に即して実施した。以下に、研究課題毎の中間実績を記す。「日本と東南アジア諸国で展開されているHRMの差異に関する実態把握」については、国内では大阪と広島、東南アジアではタイとインドネシアの民間企業数社の従業員を対象としたインタビュー調査と質問票調査を行った。調査の結果、日本と比べて東南アジアの国々では、自律的に仕事ができる範囲を狭めて業務ルールの厳格化を進める管理を実施している企業が様々な業種でみられることを明らかにした。「国レベルの文化的特性がHRMに与える影響の解明」については、Bratton & Gold(2003)をはじめとするHRM類型に関する諸研究を考察し、HRMの文化的な適応方針の利点と欠点を理論的に整理した。「文化的特性がHRMと個人・組織レベルの成果との関係に与える影響の解明」については、同様に各国の民間企業を対象とする実態調査を行った。調査の結果、日本と比べて東南アジアでは業務ルールの厳格化・公式化が従業員の肯定的な職務態度につながることや、従業員の関心が自身の業務や職場の人間関係に限定されており、職場全体の方針や習慣を改善する行動に対して消極的であることなどが明らかとなった。これらの結果は、文化的特性が異なれば客観的には同じHRMの施策に対して、行使の対象となる従業員が異なる職務態度を示す可能性があることを示唆するものである。これらの発見事実に加え、東南アジア諸国では、職場の凝集性を高めたり労使関係に強く配慮したHRMが従業員の職務態度に肯定的な影響を与えていることも明らかにされた。これらの点が平成26年度の研究によって明らかにされた知見である。当該研究の目的は、国レベルの文化的特性が人的資源管理の設計・運用に及ぼす影響を明らかにすることにある。また本研究では、国際経営論や組織行動論などの知見を踏まえつつ、定性的・定量的研究を通じて個別の研究課題を明らかにすることを目指している。本年度の課題は、昨年度に実施した文献研究とインタビュー調査に基づく分析枠組みをより精緻化するとともに、質問票調査による定量分析を通じて、異文化下における有効な人的資源管理モデルを解明することとしていた。この計画に従って、タイで事業を展開している日系企業およびタイ現地企業に勤務する約500名の従業員を対象としたオンラインでの質問票調査を実施し、理論的な枠組みを発展させるための知見を得ることができた。本年度の研究によって、文化的特性は一部の人的資源管理施策を介して、支援行動やクリエイティビティといった個人レベルの成果に間接的に影響を及ぼしていることが明らかとなった。また、タイで事業を展開している日系企業と現地企業とでは、職務設計や教育訓練および雇用の長期生の面で明らかな相違が見られることを確認できた。さらに、これらの企業間で、職場における上司および同僚との関わり合い方が質的に異なっている可能性があることも示された。これらの知見は、国際人的資源管理の有効性に関するモデル構築において、個別の人的資源管理施策のみならず、それによって形成される職場の関係性と従業員行動との関係性にも着目することの重要性を示している。当初より掲げている三つの研究課題である、東南アジアにおける人的資源管理の実態把握、文化的特性が人的資源管理に及ぼす影響、文化的特性が人的資源管理と個人レベルの成果との関係に与える影響について、定性的・定量的研究を通じてその一端を順調に解明している。平成28年度は、前年度に実施した質問票調査データの解析、国際学会での報告の2つを主に行った。具体的には次のとおりである。前者の実証研究については、タイで事業展開している日系および現地資本企業を対象としたオンライン・アンケート調査によるデータの統計的な解析を行った。実証研究を通じて明らかにされた主な点として、第一に、職務の自律性や公式化といった職務特性が従業員の態度や行動に及ぼす影響が企業の資本特性に応じて異なることである。第二に、社会的意義や社会的影響力といった職務の関係的・対人的側面が、異文化下のHRMの有効性を検討するうえで重要な変数となっていることである。第三に、異文化下のHRMの有効性に対して、職務成果に対する従業員と評価者との認知的ギャップが寄与していることである。これらのことから得られた研究成果は次のとおりである。まず、従来のHRM研究で十分に関心が寄せられていなかった職務設計の特性が異文化下のHRM活動に重要な役割を果たしていることが示された点である。また、職務成果に対する従業員と評価者との認知的ギャップが、従来の研究でブラックボックスとされていたHRMと組織的成果との関係を媒介する重要な変数であることも明らかとなった。

文献調査による理論研究と事例調査および質問票調査による実証研究の結果、次の点が明らかとなった。第一に、HRMの構成要素である職務特性が従業員の態度に及ぼす影響が,国レベルの文化的特性に応じて異なることである。第二に,HRMによって形成される職場の関係性がHRMの成果を規定していることが示された。第三に、社会的意義や社会的影響力といった職務の関係的・対人的側面が、HRMと組織成果との関係を媒介する要因となっていることも明らかとなった。平成26年度の計画は、次年度以降に行われる実証研究へ向けて、日本国内とタイおよびインドネシアの民間企業数社を対象とする調査を実施し、発見事実を抽出・整理することであった。当該年度中にこれらの目標を予定どおり実施することができ、異文化下において有効なHRMモデルを構想していく基盤が整理されたという点で研究は着実に進展している。さらに、モデルの一般化に向けた定量的調査の一部は既に実施しており、大規模な質問票調査を次年度以降に実施する準備も進めている。次年度は、平成26年度・27年度に行われた各作業のデータから得られた知見をまとめる作業に入り、異文化下において有効な人的資源管理モデルを解明するためのさらなる分析と考察を行う。モデルの解明においては、当該研究領域における日米の研究者らと共同しながら行っていく予定である。経営学次年度においては、日本と東南アジア諸国だけでなく、アメリカも加え、異文化下において有効なHRMに関する大規模な定量調査の準備を進めていく。また、これまでと同様に、当該モデルの構想に関わる重要な先行研究については適宜レビューを行ない、考察を加えたうえで整理していく作業を継続していく。とりわけ欧米の学界で精緻化されてきた当該モデルの枠組みの他国での追試可能性について深い考察を行う。なお、これらの調査と並行して、研究成果の報告を積極的に実施していく予定である。本年度に実施したオンラインの調査票調査において当初予定していた費用よりも抑えることができた。当初の計画では調査用ICレコーダーとファイル文具を購入する予定であったが、持ち合わせで対応することができたため、その分の次年度使用額が発生した。次年度では、本研究の課題について日米の研究者と共同研究を実施するための費用として消化する予定である。27年度は文献の収集、質問票調査の実施、国内外への調査旅費のための使用を予定している。
森林など自然物のボリュームレンダリングによる表現法

まず,森林と草原のモデル化の手法を検討した.一本の木や草を単位ボリュームとして表現するための密度分布を,再帰関数や片持ち梁モデルなどを用いて生成した.次にこの単位ボリュームを,2次元ないし3次元的な分布関数に従って空間に配置する手法を構築した.これにより,比較的少ないデータ量で森林や植物の群生が表現でき,しかも単位ボリュームの繰り返し利用に伴う違和感を緩和することができた.また,複数の種類の2次元的分布関数を基にした単位ボリュームの配置を多重化することで,表面構造の複雑なものが表現できるようになった.並行して画像生成ソフトウェアの改良も進めた.ボリュームモデルからの画像の生成には,視線探索法(レイトレーシング法)を用いるが,膨大な計算時間を要する.そこで,これまで開発してきた画面分割による並列化手法を適用した.しかし,画面分割法では,各プロセッサは基本的にすべての物体データ(今回の場合はボリュームデータ)を必要とする.システム全体でのメモリ使用効率を上げるため,共有メモリ上に置いてアクセスする手法を採った.その結果,8台程度のプロセッサをもつ共有メモリ型マルチプロセッサワークステーションでは,プロセッサ数に比例した速度向上が得られた.最後に人体皮膚の表現にも着手した.皮膚の質感を左右すると考えられる角質層を前述の手法を用いてモデル化した.角質層は複数の構成要素からなり,それぞれ光学的性質が異なる.それぞれの要素に対して密度分布を定義した.また,毛穴を表現するために,別途,負の密度分布を定義し他の分布と多重化するなどした.しかし,各構成要素の光学的性質などにまだ不十分な点があり,満足のいく結果が出ているとは言い難い,今後は,実測したデータに基づくモデル化,角質層より下層のモデル化,計算量の削減などに取り組む必要がある.まず,森林と草原のモデル化の手法を検討した.一本の木や草を単位ボリュームとして表現するための密度分布を,再帰関数や片持ち梁モデルなどを用いて生成した.次にこの単位ボリュームを,2次元ないし3次元的な分布関数に従って空間に配置する手法を構築した.これにより,比較的少ないデータ量で森林や植物の群生が表現でき,しかも単位ボリュームの繰り返し利用に伴う違和感を緩和することができた.また,複数の種類の2次元的分布関数を基にした単位ボリュームの配置を多重化することで,表面構造の複雑なものが表現できるようになった.並行して画像生成ソフトウェアの改良も進めた.ボリュームモデルからの画像の生成には,視線探索法(レイトレーシング法)を用いるが,膨大な計算時間を要する.そこで,これまで開発してきた画面分割による並列化手法を適用した.しかし,画面分割法では,各プロセッサは基本的にすべての物体データ(今回の場合はボリュームデータ)を必要とする.システム全体でのメモリ使用効率を上げるため,共有メモリ上に置いてアクセスする手法を採った.その結果,8台程度のプロセッサをもつ共有メモリ型マルチプロセッサワークステーションでは,プロセッサ数に比例した速度向上が得られた.最後に人体皮膚の表現にも着手した.皮膚の質感を左右すると考えられる角質層を前述の手法を用いてモデル化した.角質層は複数の構成要素からなり,それぞれ光学的性質が異なる.それぞれの要素に対して密度分布を定義した.また,毛穴を表現するために,別途,負の密度分布を定義し他の分布と多重化するなどした.しかし,各構成要素の光学的性質などにまだ不十分な点があり,満足のいく結果が出ているとは言い難い,今後は,実測したデータに基づくモデル化,角質層より下層のモデル化,計算量の削減などに取り組む必要がある.
CFRP熱分解ガス中の有害物除去を指向した含酸素芳香族の低温改質用触媒の開発

炭素繊維強化プラスチック(CFRP)のリサイクル促進を目的として、CFRP熱分解リサイクル中に発生するフェノール系有害物質を低温で無害化する触媒の開発を実施する。無害化には水素を生成物とする水蒸気改質を用い、高い酸化還元特性を有するペロブスカイト担体を用いた担持金属触媒の開発を通して低温化を達成する。そして酸化還元特性の評価および表面反応の解析を通して低温活性発現のメカニズムを検証する。最終的に実際のCFRP熱分解ガスを用いた触媒評価試験を実施し、CFRP熱分解ガスの無害化触媒としての実用性を評価する。