hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可解リー群上の調和解析と離散部分群

この研究では上記プランシュレル公式を応用して、この可換性のより直接的な別証明を得た。更に両側半不変な超関数の空間の次元が単項表現の既約分解における重複度に等しいという、いわゆるFrobeniusの相互律を、超関数の台に制限をつけた弱い形で巾零対象空間に対し証明した。分担者金光は第1にファーレイ分数によるリーマン予想の同値条件を考察し、これまでに知られていた半区間だけでなく1/3,1/4の短区間上の和の評価によってリーマン予想の同値条件が得られるという成果を得た。また分布性を満たす、いわゆる偶クーバート函数のファーレイ分数値の和の評価による同値条件を求め、それにより今まで知られていたベキ乗モーメントによる同値条件を明らかにした。更に古典的なフラネルの公式の根拠が実は一般デデキント和の相互法則にあるという意外な事実も明らかにすることができた。第2にフルヴィッツ-レルヒ・ゼータ函数の函数等式等を考察し、これまで知られていたフルヴィッツ-レルヒ・ゼータ函数値を含む級数の値を閉じた形に表す問題を一般化した形で証明することができた。第3にフルヴィッツ・ゼータ函数の値を含む級数の閉じた形の計算にも成功した。これらの結果はすべて現在投稿中である。
生体ナノ材料を用いた加齢黄斑変性の新規治療法の開発

申請者は、「善玉コレステロール」の別名で知られる高比重リポタンパク(HDL)の再構成変異体を、疾患部位まで効率良く薬剤を送達するための担体として用いるドラッグデリバリーシステムの開発を行ってきた。本研究では薬剤を含むHDLを点眼することにより、加齢黄斑変性の点眼治療を達成することを目的に、実験を行った。HDLに効率よく取り込ませることができる薬剤を探索した結果、塩酸パゾパニブを見出した。加齢黄斑変性のモデルマウスに塩酸パゾパニブを含む再構成HDL変異体を点眼した結果、病変部位を抑制させることに成功した。申請者は、高比重リポタンパク(HDL)を用いたドラッグデリバリーシステムの開発に取り組んできた。高比重リポタンパクは脂質とアポリポタンパク質a-Iからなる複合体であり、動脈硬化などの非感染性疾患の病態機序と考えられている脂質代謝異常や酸化ストレス、慢性炎症に対して抑制効果を持つことが近年注目されている。申請者は人工の高比重リポタンパク(再構成HDL)に修飾を施した上で薬剤を内包し、疾患部位特異的に送達することで、より低侵襲で効率の高い治療の実現を目指している。本研究では眼科分野での非感染性疾患の一つである加齢黄斑変性に対する点眼治療の開発を目的とした。まず点眼による後眼部への薬剤送達に最適化した再構成HDL変異体に、内包可能な薬剤を探索した。今回内包を試した中で最も効率的に内包できたのは塩酸パゾパニブであった。薬剤内包を行った後、野生型の再構成HDLと同様に円盤状の構造が保たれていることを透過型電子顕微鏡および原子力間顕微鏡にて確認した。次に、塩酸パゾパニブを内包した再構成HDL変異体を加齢黄斑変性の動物モデルであるレーザー誘発脈絡膜新生血管モデルマウスに1週間1日2回点眼した後、脈絡膜新生血管の面積を定量することで点眼治療の効果を評価した。その結果、塩酸パゾパニブを内包した再構成HDL変異体の点眼群はコントロール群と比較して有意に脈絡膜新生血管を退縮させることがわかった。最後に、塩酸パゾパニブを内包した再構成HDL変異体の安全性を確認するため、ヒト角膜培養細胞を用いて安全性試験を行ったところ、薬剤内包体の角膜毒性は認めなかった。以上の内容を第55回日本網膜硝子体学会総会および第121回日本眼科学会総会にて発表し、現在論文投稿中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。眼科28年度が最終年度であるため、記入しない。
2シンチレータ法による炭素の中間エネルギー中性子の2重微分断面積の測定

ダブルシンチレータ法により、第1シンチレータの時間信号から中性子エネルギーを選択し、第1シンチレータと第2シンチレータ間のTOF測定から、2重微分断面積を与える方法を考案し、この方法による高エネルギー中性子対する炭素の2重微分断面積の測定の可能性を実証する事を目的として研究を行った。測定は東北大学サイクロトロンラジオアイソトープセンターで行った。実験では、35MeVに加速したpを薄い天然Liターゲットに入射させて生成する準単色中性子を線源とした。線源から約12m離してコリメータを介して、第1シンチレータのプラスチックシンチレータを、そこから22°,50°、120°方向に約50cm100cm離し、第2シンチレータのNE-213を置いた。データ解析では、n-γ弁別を施した両シンチレータ間のTOFデータに、ターゲットであるプラスチックシンチレータ内の線源中性子の減衰、生成2次中性子の減衰の補正を施し、検出効率の補正をして2重微分断面積を得た。以上のようにして得られた結果は、高エネルギーの大きなピークと低エネルギーのテ-ルから成っており、ピークがシンチレータを構成する水素の散乱によるものと考えて絶対値がよく説明された。このことから、測定は正しく行われており、テ-ル部が炭素のBreakup反応に伴う中性子であることが明らかになった。50°では第1シンチレータのディスクリレベルをさらに下げて測定したところ、予想通りこの部分の中性子収量が増加し、さらにピーク部にも炭素からの中性子が含まれていることが分かった。後方では、測定された中性子束は非常に小さく、2次中性子放出の非等方性によると考えられた。以上のように、ダブルシンチレータ法をC(n,xn)2重微分断面積の測定に応用することが可能であることが示された。今後、2シンチレータ間距離を大きくして分解能の向上を図ること、第1シンチレータのディスクリレベルをさらに下げ、炭素の弾性、非弾性散乱まで測定すること、水素の寄与の小さいより高いエネルギーで測定を行うことなどにより、信頼性の高いC(n,nx)データが得られるものと考えられる。
雑誌メディアによる18世紀的情報空間の変容

18世紀のモード雑誌の内容を分析することで、18世紀の情報空間が、学術知識や有益な情報を伝播するものから、モードのような一過性の情報を提供するように変化してきたことを確認することができた。また情報の宛先として、学者や専門家ではない、一般の市民が設定されていたことも明らかになった。その背後には、モードの担い手としての市民層の台頭、市民層の識字率の上昇などがあった。研究対象である十八世紀のモード雑誌Journaldes Luxusund der Moden(Weimar, 1786-1827)のリプリント版および抜粋版など現在入手可能な複数の版を入手し、この雑誌の全体構成の調査をおこなった。この雑誌には、衣服や内装等18世紀のモードを具体的に紹介する記事が主に掲載されていたが、あわせて流行や趣味を哲学的に考察する論文、それからドイツ以外のモードを紹介する海外通信のような記事も含まれていることがわかった。この雑誌の全記事をその内容の点から分類し、今後の研究に役立つようキーワードをつけたインデックスを作成した。記事を具体的に調査するプロセスにおいて、編集主幹を務めたベルトゥーフという事業家の存在が18世紀のモードに大きな役割を果たしていることが判明した。そこで急遽ベルトゥーフに関しても調査をすすめ、彼の編集活動について果たしていた役割についてある程度解明することができた。ベルトゥーフの調査の副産物として、この雑誌が出版されていたワイマールという土地を、18世紀の印刷メディアの流通という大きなコンテクストに位置づけることが可能となった。これまで18世紀の主な出版地としてはフランクフルト、ベルリン、ライプチヒ、ハンブルクなどが研究されてきたが、ワイマールを出版都市として着目することで、これまでの18世紀の文化地図を再描写することにつながる。なおベルトゥーフの役割については依然として調査が必要であり、現在、彼自身が残した著作についてのリスト化および所蔵場所についての調査を進めている。本研究は、印刷メディアの役割が18世紀にどのように変質するのかを明らかにするものであるが、モード雑誌をプリズムとして浮かび上がる読者層の存在についても現在調査を進めている段階である。今年度は、研究対象である十八世紀のモード雑誌Journaldes Luxusund der Moden (Weimar, 1786-1827)に掲載されている雑誌記事の分析を中心に研究をすすめた。分析をすすめている間に、ドイツ・イェーナ大学において本雑誌の記事を分類しデータベース化するプロジェクトが進捗中であるとの情報を得て、イェーナ大学の研究成果を利用しながら研究をすすめることが可能となり、分析は予想以上にすすめることができた。記事のなかでも中心的に分析したのは、モード雑誌に毎号掲載されている「最新モード報告」である。この記事には、主にイギリス、フランス、ドイツの最新モード(主に洋服やアクセサリー)が各地の特派員による報告というかたちで紹介されている。最新モードの分析にあたっては、イギリスやフランスの服飾史についても並行的に調査をすることが必要となった。この「最新モード報告」では、主にイギリスとフランスがヨーロッパのモードを牽引する双極として対比されるように紹介されているのであるが、フランスモードを批判し、イギリスモードを称賛するという論調が多いことに気が付いた。この一連の記事が単なる最新モードの報告ではなく、フランスモードの批判を通じて、旧体制批判が意図されているのではないかと予想をたて、それを実証的に証明するために、フランス革命期のモードについて、さらにドイツジャコバン派についても調査研究をすすめることになった(研究成果は2011年4月3日開催の阪神独文学会で公表することになっている)。記事の分析にあたっては、キーワードをタグとしてデータベースに蓄積している。本研究を下地として、さらなる18世紀研究をすすめることが可能となると期待している。
情報化と政治過程

本年度は研究の最終年度でもあり、過去3年間のまとめを行うとともに、変化の激しい政治の領域をフォローし、前回行った調査時からの変化をみるために国会議員と有権者の意識調査を再び実施した。今までの調査結果から政治の領域に置ける情報化は予想以上に進展しておらず、その遅滞が明らかになった。現状ではOA化の進展途中であり、例えばコンピューターの高度利用にはほど遠い状況であった。そして、そうした情報化の遅滞現象が、有権者の情報公開や政治情報への個別のアクセスといった期待感を挫折させ、近年増加している世辞不信により拍車をかけているのではないかということを指摘した。しかしながら、一方、政治過程における情報化の必要性や負の側面についての検討があまりなされてこなかった点を考慮し、分析の対象とすることにし新たな検討を加えた。そして、政治の主体のひとつである政治家の情報化への意識の変化、2年間での進展度合を再調査した。その結果では、情報化への認識は上昇しているもののいまだ高度利用には至っていない。また同様の目的で行った有権者調査の結果は、情報化に対する意識の上昇がみられるものの、有権者の側の政治情報に対する認識、またコンピューターの知識が必ずしも十分とはいえず、情報化の進展がなされても受け身の姿勢の有権者像が浮かび上がった。両調査の結果についてはより詳細な分析が要求される。こうした研究成果をまとめ、刊行する予定である。本年度は、7月に行われた参議院選挙の公示期間に社会調査を実施し、政治意識、世論形成過程、選挙における情報化のインパクトを実証的かつ総合的に明らかにした。具体的には、前年度の政治家に対する郵送調査(政治情報の送り手)を踏まえて有権者の社会調査(政治情報の受け手)を行い、情報化が受け手にどのような影響を与えているのかを総合的に分析した。前年度の研究から、政治過程における情報化は社会のさまざまな分野の中でも最も遅滞しているもののひとつであることが明らかになっていた。一方、本年度の研究から政治に対する有権者の意識は、新規参入メディアと政治情報に対する期待と評価が高くなっており、政治家の認識とはズレがあった。例えば、政治家が情報提供の手段として有効であると考えるメディア(郵便、電話等)はいわば伝統的なメディアであるのに対し、有権者が入手手段として有効であると考えるメディア(テレビ等)は比較的新しいメディアであり、両者の間には大きな差があるということが明らかになった。このことは、単に情報化に対する政治家、有権者の対応、認識の違いというだけでなく、現代の情報化に伴う問題点として指摘される政治の不透明感、政治家と有権者のかい離や政治不信の一因となっているのではないかと考えられる(この結果は、日本マス・コミュニケーション学会秋季研究発表会において報告した)。また送り手のメッセージに関する分析では投票行動との関係において、無党脈層の有権者の投票候補者の決定に予測報道が影響を与えているであろうことが実証的に明らかにされた。なお、現在もこれら調査結果を詳細に分析中である。本年度は、平成3年度に行った国会議員に対する郵送調査「政治情報調査」、4年度に東京都内の有権者を対象に行った「政治情報と政治行動に関する調査」の分析をさらに進め、情報化の遅滞現象がもたらす影響について議論した。その結果、情報に対する考え方等のズレによって政治不信が助長されているのではないかといった指摘がなされた。現在も続けて検討中である。また、自民党の分裂から7月には総選挙が行われ、非自民による連立政権が誕生するといった大きな政治的な事件が生じた。そうした政治の変化の中で、情報あるいはマス・メディアの報道がかなり重要な役割を果たしていたように思われる。そこで、こうした一連の政治報道、政治情報と選挙との関係、選挙キャンペーンの量的・質的変化について研究を行った。現在分析中である。また今回の選挙によって、新たな政党が誕生し、その意味でも政治自身が大きな変化を遂げた。そこで新たな政権のもとで情報化現象がどのように浸透していくのか、あるいは今までと同様に遅滞したままであるのかといった今後の情報化の可能性についても分析を進めている。またこうした一連の状況を踏まえて、有権者の情報のとらえ方に変化が生じているのか、あるいは政治情報がどのようなネットワークを通じて有権者に流れ、かつどのような効果を与えているのかを調べるために、電話調査を実施した。首都圏1500人の有権者を対象とした「マス・メディアにおける政治報道」調査で、現在その調査結果を集計、分析中である。

また同様の目的で行った有権者調査の結果は、情報化に対する意識の上昇がみられるものの、有権者の側の政治情報に対する認識、またコンピューターの知識が必ずしも十分とはいえず、情報化の進展がなされても受け身の姿勢の有権者像が浮かび上がった。両調査の結果についてはより詳細な分析が要求される。こうした研究成果をまとめ、刊行する予定である。
更年期障害に対する新しい看護ケア開発のための基礎的研究

クラリセージオイルを用いたアロマセラピーが更年期症状の緩和に有効であるとされ、スクラレオールがその特性成分として注目されている。スクラレオールは女性ホルモン様作用があるとされるが、そのエビデンスは十分ではなく、血中への移行も証明されていない。本研究ではマウスを用いた実験研究を行い、スクラレオールが経皮吸収されること、そして肝臓に集積されることを明らかにした。さらに、スクラレオールの作用として、1体重増加を緩やかにする作用、2血清総コレステロールの減少作用を見いだした。遺伝子発現の解析から、肝臓でのLDLコレステロールの取り込み促進、肝臓での中性脂肪分解などがそのメカニズムとして示唆された。更年期症状の緩和にクラリセージオイルが経験的に使用されており、その特性成分として、分子構造がエストロゲンと似ているスクラレオールが注目されている。エストロゲンが脂質代謝に深く関与していることから、本研究では、1スクラレオールが経皮吸収されるか、2薬理学的濃度のスクラレオールが脂質代謝に影響を及ぼすか、についてマウスを用いて検討した。スクラレオール3mg/kgを腹腔内に、1日3回(16:00、16:30、17:00)、5日間投与した結果、1スクラレオールは体重増加を緩やかにし、肝臓の総脂質量の低下を促すこと、2スクラレオールが脂肪分解に働くhslやatglの遺伝子発現を促すこと、3スクラレオールによって、血中コレステロール濃度の低下と肝臓コレステロール量の増加が認められること、を明らかにした。また、スクラレオールの背部への単回塗布30分後のサンプルを用いて、1スクラレオールが経皮吸収されること、2さらに肝臓に8倍程度高濃度に集積されること、を明らかにした。皮膚にはバリア機能があることから、経皮吸収では腹腔内投与よりもスクラレオールの血中濃度が低いと考えられる。今後、経皮吸収された数ppmレベルのスクラレオールによって、肝臓での脂質代謝関連遺伝子の発現の変化に腹腔内投与と同様のパターンがみられるのか解析を進める予定である。スクラレオールが経皮吸収されて肝臓に集積することを示した報告はこれまでになく、複数回の投与によって脂質代謝に好影響を及ぼすことを明らかにしたことに本研究の意義がある。本研究により、クラリセージオイルを用いたアロマセラピーでは、特性成分であるスクラレオールが経皮吸収されて脂質代謝に好影響を及ぼす可能性が示唆された。解剖生理学
新規ニトロアレーンの大気及び表層土壌中における分布とその遺伝毒性

大阪府及び愛知県において採取した表層土壌から得た抽出物はS.typhimurium TA98株に対しS9 mix非存在下で、1,240233,000revertants/mg抽出物の変異原性を示した。土壌抽出物からSephadex LH-20カラム及びシリカゲル中圧カラムにより精製した変異原性画分をODS中圧カラムで分画することにより変異原性画分Fr.15を得た。各画分の土壌抽出物の変異原性に対する寄与率はFr.1:45%、Fr.2:15%、Fr.3:25%、Fr.4:5%、Fr.5:10%であった。各画分をHPLCによりさらに分画した結果、Fr.1及びFr.3の変異原性がそれぞれジニトロピレン類及び新規化合物3,6-ジニトロベンゾ[e]ピレン(DNBeP)によるものであることがわかった。また、Fr.2、Fr.4、Fr.5をHPLC分画することにより、各画分から1種類ずつ主要な変異原性物質を単離した。それらは質量分析の結果、いずれもニトロアレーンであると予想された。各変異原性物質のHPLCの保持時間は、これまでに環境中から検出されているニトロアレーンのそれと異なっていた。3,6-DNBePはネズミチフス菌TA98、TA100、YG1024、YG1029に対し、S9 mix非存在下において極めて強い変異原性を示し、1nmolあたりTA98に対し285,000revertantsを誘発した。この活性は、既知変異原性物質中、最も活性の強い1,8-ジニトロピレンのそれと同程度であった。また、3,6-DNBePがTA98のO-アセチル転移酵素高産生株であるYG1024に対し、親菌株より顕著に強い活性を示したことから、変異原性発現にO-アセチル転移酵素による代謝が関与していることがわかった。著者は最近、新規化合物3,6-dinitorobenzo[e]pyrene(3,6-DNBeP)を大阪府高槻市の土壌中から主要な変異原性物質として単離・同定した。今年度は3,6-DNBePのネズミチフス菌に対する変異原性を試験するとともに高槻市以外の表層土壌中に3,6-DNBePが含まれるか否か検討を行った。3,6-DNBePはネズミチフス菌TA98、TA100、YG1024、YG1029に対し、S9mix非存在下において強い変異原性を示し、1nmolあたりTA98及びTA100株に対し285000 revertants(rev.)及び14000 rev.を誘発した。この活性は、既知変異原性物質中、最も活性の強い1,8-dinitropyreneのそれと同程度であった。また、3,6-DNBePはTA98及びTA100のO-アセチル転移酵素高産生株であるYG1024及びYG1029に対し、親菌株より顕著に強い活性を示した。以上のことから、3,6-DNBePが特にフレームシフト型突然変異を強く誘発し、変異原性発現にO-アセチル転移酵素による代謝が関与していることがわかった。大阪府(泉大津市,高石市)及び愛知県(名古屋市,碧南市)において採取した表層土壌からアセトン-ソックスレー法により得た抽出物はTA98株に対し、124014460rev./mgの変異原性を示した。

各土壌抽出物からSephadex LH-20カラム、シリカゲルカラム及びODS中圧カラムを用いて分画することにより、土壌抽出物の変異原性の約30%に相当するFr.3が得られた。Fr.3をCOSMOSIL 5C_<18>-AR-IIカラム及びPhenyl-Hexylカラムを用い分画した結果、3,6-DNBePが検出され、各土壌抽出物の変異原性の2229%が3,6-DNBePによるものであることがわかった。我々はこれまでに、非常に強い変異原性を示した大阪府高槻市の表層土壌抽出物から主要な変異原性物質として強力な変異原活性を有するジニトロピレン(DNP)類と3,6-ジニトロベンゾ[e]ピレン(3,6-DNBeP)を検出した。今年度、我々は大阪府及び愛知県において採取した表層土壌中の主要な変異原性物質の構造を明らかにすることを目的として検討を行った。大阪府高槻市、泉大津市、愛知県名古屋市及び碧南市において採取した表層土壌からソックスレー法により得た抽出物はS.typhimurium TA98株に対しS9 mix非存在下で、1,240233,000 revertants/mg抽出物の変異原性を示した。TA98に対する変異原性を指標として、土壌抽出物からSephadex LH-20カラム、次いでシリカゲル中圧カラムにより精製した変異原性画分をODS中圧カラムで分画することにより変異原性画分Fr.15を得た。各画分の土壌抽出物の変異原性に対する寄与率はFr.1:45%、Fr.2:15%、Fr.3:25%、Fr.4:5%、Fr.5:10%であった。各画分をCOSMOSIL5C_<18>-AR-IIカラム、次いでLuna5μPhenyl-Hexylカラムを用いたHPLCにより分画した。Fr.1及びFr.3を分画した結果、Fr.1及びFr.3の変異原性がそれぞれDNP類及び3,6-DNBePによるものであることがわかった。Fr.2、Fr.4、Fr.5をHPLC分画することにより、各画分から1種類ずつ主要な変異原性物質を単離した。それらは質量分析の結果、いずれもニトロアレーンであると予想された。各変異原性物質のHPLCの保持時間は、これまでに環境中から検出されているニトロアレーンのそれと異なっていた。
嚥下障害患者への継続医療・看護の包括的ケア介入基準と効果指標の作成

医学部附属病院に入院した疾患により嚥下障害の発生あるいは急性憎悪した患者に対する早期チームアプローチのための医療介入プロトコールを作成するために、Systematic Review(系統的文献検索)を実施した。その結果をみても、本テーマに関する有効な方法をみつけることができず、独自に臨床上で用いられる嚥下障害患者用のEBMに基づいたClinical Pathway : CP(試案)を作成するとともに、摂食障害患者の診断検査としてもっとも信頼性のあるVF(Videofluarography)評価用紙の定量化と判断基準の作成を行った。日本における既存の数少ない評価表は、他機関での再現性が困難であり、専門性の高い判断を必要としていた。しかし、判断基準をより明確にすることによって、評価に客観性がもて、多職種や学生に対する教育効果も得られることがわかった。また、検査媒体であるバリウム自体の誤嚥による肺炎の発症が懸念されていた検査自体も、バリウム以外の材料の選択をしたり、材料の弾性、粘着性、凝集性や検査方法を統一することにより100例以上の検査の結果、それが起因となって肺炎が起こる症例はなかった。しかし、実際に臨床症状から判断し、飲食をしている症例の中に無症候性の誤嚥、症状を伴う誤嚥の例とともに、検査が飲食開始となった例などもあり、嚥下障害の急性期においては、臨床症状からのスクリーニングによる検査時期の決定とVF検査を併用することが重要であることがわかった。また、検査の施行によって、食形態、材料特性、姿勢(頚部:屈曲伸展、左右回旋、左右側屈、腰椎部:屈曲、左右回旋、左右側屈)、介助の有無(一口量の監視が必要)、推奨体位・代償嚥下法(口腔摂取が可能な場合)の組み合わせによって、同一患者の誤嚥のリスクのレベルは異なっていた。このような結果は、患者の入院からのCPの中に、網羅する視点であり、肺炎防止にインパクトを与えるものと思われる。さらに、信頼性の高い検査の実現は、早期の医師によるオーダーによって、検査時の誤嚥のリスクを上昇させることにはならず、病棟での肺炎予防のための検査結果を踏まえた質の高い医療・看護ケアの遵守を可能とすることが示唆された。現在、摂食・嚥下障害患者用の病棟ケアプラン、CP、および新規の介入プログラム、新たな検査用具の開発を試みている段階であり、今後、広域における本研究成果の利用の実現性が高まった。嚥下障害患者に対するチームアプローチと電子カルテ化を検討する際には、その介入の具体的な医療・看護内容を明確にするとともに、医療提供の際の筋道(clinical Pathway : CP)作成と評価指標の定量化が重要となる。国内外の文献レビューを行った結果、嚥下評価のgold standardとされるVF(videofluarography)は、さらに項目に対する回答のレーティングを明確にするとともに、十分な検証が必要と思われる。そこで本研究グループでは、まず既存の評価内容と文献レビューの結果を基にして、独自に作成したVFの評価項目を加えながら統合し、より専門家の視点から客観データがとれる記録用紙の思案(VF評価用紙TMD版ver.1)および、VFと併用検査として有用であるVE(videoendoscopy)検査用紙の思案(VE評価用紙TMD版ver.1)を作成した。現在、それらの信頼性、妥当性を多職種で検証している段階である。さらにチームアプローチの視点からは、嚥下用CPを作成するとともに、それらの判断基準、プロトコールを作成した。関連調査では長期入院のリスクが高い患者は「食事状況・食べ方・嚥下」について、入院1週間日までに、約半数が看護師の臨床判断を受ける必要性があるという結果が得られた。在院日数との相関みられなかったものの"嚥下"が臨床において早期に判断する必要性の高い項目であることがわかった。嚥下に関連する看護職の役割は、あまり明確ではないため、今後はそれらの明確化も必要である。初年度は、臨床で記録用紙、および判断基準作成などのプロセスをふんで、嚥下障害患者への包括的ケアの枠組みを作成し、関連する基礎研究・臨床研究の必要性とその課題及び臨床への応用の課題を整理した。これらの得られた成果は、今後、誌面にて発表する予定である。

しかし、実際に臨床症状から判断し、飲食をしている症例の中に無症候性の誤嚥、症状を伴う誤嚥の例とともに、検査が飲食開始となった例などもあり、嚥下障害の急性期においては、臨床症状からのスクリーニングによる検査時期の決定とVF検査を併用することが重要であることがわかった。また、検査の施行によって、食形態、材料特性、姿勢(頚部:屈曲伸展、左右回旋、左右側屈、腰椎部:屈曲、左右回旋、左右側屈)、介助の有無(一口量の監視が必要)、推奨体位・代償嚥下法(口腔摂取が可能な場合)の組み合わせによって、同一患者の誤嚥のリスクのレベルは異なっていた。このような結果は、患者の入院からのCPの中に、網羅する視点であり、肺炎防止にインパクトを与えるものと思われる。さらに、信頼性の高い検査の実現は、早期の医師によるオーダーによって、検査時の誤嚥のリスクを上昇させることにはならず、病棟での肺炎予防のための検査結果を踏まえた質の高い医療・看護ケアの遵守を可能とすることが示唆された。現在、摂食・嚥下障害患者用の病棟ケアプラン、CP、および新規の介入プログラム、新たな検査用具の開発を試みている段階であり、今後、広域における本研究成果の利用の実現性が高まった。
組織型プラスミノーゲン活性化因子に着目した動脈管の内膜肥厚形成のメカニズム

動脈管が解剖学的に閉鎖するには、血管収縮による機能的閉鎖だけでなく、胎児期から始まる血管リモデリング(内膜肥厚形成)が必要である。内膜肥厚形成の初期段階として内弾性板の断裂が知られているが、その機序はこれまで不明であった。本研究により、動脈管の内皮細胞で高発現する組織型プラスミノーゲン活性化因子が、マトリックスメタロプロテアーゼの活性化を介して、内弾性板を断裂させ、内膜肥厚形成を促進することが示唆された。早産児では血中プラスミノーゲン濃度が生理的に低いため、プラスミノーゲンを補充することで、動脈管の内膜肥厚形成を促進し、動脈管閉鎖を促すことが出来る可能性があることが示唆された。動脈管の閉鎖と開存の制御は新生児医療において重要な課題である。早産児では動脈管開存症が生命予後を悪化させ、一方である種の先天性心疾患では生存のために動脈管開存が必要である。近年、胎生中期から始まる動脈管の内膜肥厚形成が、動脈管の解剖学的閉鎖に必須であることが明らかとなった。しかし、動脈管の内膜肥厚形成を焦点とした治療は存在せず、その制御はできていない。本研究では、ヒトの動脈管に対する網羅的遺伝子解析を行い、動脈管の内膜肥厚部に高発現する遺伝子を同定した。そして、同定された遺伝子のうち、ラットの動脈管と大動脈の内皮細胞での遺伝子発現の比較により、組織型プラスミノーゲン活性化因子が動脈管の内皮細胞に高発現することを発見した。ヒトおよびラットの動脈管の免疫組織染色で、組織型プラスミノーゲン活性化因子のタンパクが、内膜肥厚部(特に内皮細胞)において多く発現することを確認した。また、未熟ラットの動脈管においても、組織型プラスミノーゲン活性化因子が発現していることを確認した。組織型プラスミノーゲン活性化因子はプロテアーゼ活性を有し、血栓溶解作用以外に血管内膜肥厚作用が指摘されている。そこで、動脈管と大動脈の内皮細胞に対するゼラチンザイモグラフィーを行ったところ、動脈管の内皮細胞で高いマトリックスメタロプロテイナーゼ活性が確認された。また、組織型プラスミノーゲン活性化因子が作用する基質となるプラスミノーゲンを添加したところ、動脈管におけるマトリックスメタロプロテイナーゼ活性が著明に上昇することが確認された。今後は、内弾性板のへの組織型プラスミノーゲン活性化因子の作用について、in vivoでの検討を行っていく予定である。計画していた実験として、動脈管の内皮細胞に対するプラスミノーゲン添加を行った。動脈管の内皮細胞に対するプラスミノーゲン添加により、マトリックスメタロプロテイナーゼの活性化が起こることがゼラチンザイモグラフィーで確認できた。よって、計画していた実験を遂行し、予想していた結果が得られているため、研究としてはおおむね順調に進展している。本研究の目的は、動脈管閉鎖に必要な内膜肥厚形成に対する、組織型プラスミノーゲン活性化因子(PLAT)の関与を解明することである。始めに、胎生21日目(満期)の胎仔ラットを用いて、動脈管と大動脈の内皮細胞を分離したところ、PLATが大動脈よりも動脈管の内皮細胞に高発現している事を見出した。発達段階の動脈管の免疫組織染色で、PLATは内弾性板の断裂前から内皮細胞に発現しており、発達と共に増加していた。PLATは、プラスミノーゲンをプラスミンへの変換し、プラスミンはマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)を活性化させる。in situザイモグラフィーを行ったところ、ラット動脈管の内弾性板で高いMMP活性を認めた。また、動脈管の内皮細胞は、大動脈より高いMMP-2活性を持ち、プラスミノーゲン存在下でMMP-2活性が増加した。研究代表者は、内皮由来のMMP活性が内弾性板を断裂させる事をin vitroで示すために、3次元血管モデルを作製した。この血管モデルでは、プラスミノーゲンの存在下でのみMMP活性化が起こり、内弾性板が断裂した。そして、PLATのsilencingにより、これらの現象は抑制された。in vivoで、胎生19日目の未熟な胎仔ラットへプラスミノーゲンを投与すると、動脈管の内弾性板のMMPが活性化し、内弾性板断裂と内膜肥厚形成が促進した。ヒト動脈管の内膜肥厚部でもPLATが高発現しており、内弾性板でMMPが活性化していた。本研究から、動脈管の内皮細胞で高発現しているPLATは、MMP活性化を介して、内弾性板を断裂させ、動脈管の発達を促進させていることが示された。新生児では血中プラスミノーゲン濃度が生理的に低いため、本結果は動脈管開存症に対するプラスミノーゲン補充という新規治療法の可能性を示唆した。

ここまでの検討で、動脈管の内皮細胞へのプラスミノーゲン添加により、マトリックスメタロプロテイナーゼの活性化が起こることが分かった。マトリックスメタロプロテイナーゼは、弾性線維の分解を起こすことが知られている。そのため次の計画としては、in vitroおよびin vivoでのプラスミノーゲン添加により、内弾性板の断裂が起こるかを検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。新生児29年度が最終年度であるため、記入しない。
富栄養化湖沼生態系の多重安定性と物質循環機構に基づく保全生態学研究

富栄養化湖沼生態系の生態学的安定性と物質循環機構を解明し湖沼環境の修復手法を提言することを目的とした.アオコの原因藻類の一種である藍藻類.Microeystis aeruginosa,これを捕食する鞭毛虫類Monas guttula,細菌類Pseudomonas putida等から構成される連続培養系のマイクロコズムを構成し,栄養塩(窒素・リン)濃度を環境パラメータとしたモデル湖沼生態系の個体群動態と多重安定性について評価・解析を行った.栄養塩濃度とpHを制御した実験から,M.guttulaの藻類に対する捕食効果には一種のトレード・オフ関係が存在することがわかった.即ち,M.guttulaの増殖速度は藻類の成長に有利な高栄養状態であるほど高くなるが,高栄養状態ではM.aeruginosaの光合成活性が高くなるために溶液のpHがアルカリ側にシフトすることで,M.guttulaの増殖速度が低下した.また,中程度の栄養塩濃度では,M.guttulaの初期投入個体数に応じて,M.aeruginosaが絶滅する場合と生き残る場合の実験結果が得られ,数理モデルで得られていた多重安定性の可能性が示唆された.また,栄養塩濃度とM.aeruginosaの細胞内生体分子組成の関係を調べると,栄養塩濃度が高い場合は対数増殖期に,細胞内のグリコーゲンと脂質が増加することが分かった.即ち,富栄養化した状態では,水中の栄養塩が藻類によって効率よく吸収され,成長に大きく寄与することが示唆された.さらに,温暖化等の影響で湖沼の水温が高くなることを想定した新しい数理モデルを構成した.藍藻類の成長率が水温に比例すると考えると,夏期の水温に臨界点があり,その水温を越える年は藍藻類が大増殖し,超えない年は抑制されるという多重安定性の特徴が示された.この結果は,相模湖・津久井湖における水温制御(エアレーション)の効果を示す過去20年以上の観測データを良く説明できた.また,植栽が藍藻類の制御に有効であることや,湖沼生態系の管理には,不確実性を考慮した順応的管理(フィードバック制御)が重要であることを指摘した.富栄養化湖沼生態系の生態学的安定性と物質循環機構を解明し湖沼環境の修復手法を提言することを目的とした.アオコの原因藻類の一種である藍藻類.Microeystis aeruginosa,これを捕食する鞭毛虫類Monas guttula,細菌類Pseudomonas putida等から構成される連続培養系のマイクロコズムを構成し,栄養塩(窒素・リン)濃度を環境パラメータとしたモデル湖沼生態系の個体群動態と多重安定性について評価・解析を行った.栄養塩濃度とpHを制御した実験から,M.guttulaの藻類に対する捕食効果には一種のトレード・オフ関係が存在することがわかった.即ち,M.guttulaの増殖速度は藻類の成長に有利な高栄養状態であるほど高くなるが,高栄養状態ではM.aeruginosaの光合成活性が高くなるために溶液のpHがアルカリ側にシフトすることで,M.guttulaの増殖速度が低下した.また,中程度の栄養塩濃度では,M.guttulaの初期投入個体数に応じて,M.aeruginosaが絶滅する場合と生き残る場合の実験結果が得られ,数理モデルで得られていた多重安定性の可能性が示唆された.また,栄養塩濃度とM.aeruginosaの細胞内生体分子組成の関係を調べると,栄養塩濃度が高い場合は対数増殖期に,細胞内のグリコーゲンと脂質が増加することが分かった.即ち,富栄養化した状態では,水中の栄養塩が藻類によって効率よく吸収され,成長に大きく寄与することが示唆された.さらに,温暖化等の影響で湖沼の水温が高くなることを想定した新しい数理モデルを構成した.藍藻類の成長率が水温に比例すると考えると,夏期の水温に臨界点があり,その水温を越える年は藍藻類が大増殖し,超えない年は抑制されるという多重安定性の特徴が示された.この結果は,相模湖・津久井湖における水温制御(エアレーション)の効果を示す過去20年以上の観測データを良く説明できた.また,植栽が藍藻類の制御に有効であることや,湖沼生態系の管理には,不確実性を考慮した順応的管理(フィードバック制御)が重要であることを指摘した.富栄養化湖沼生態系の生態学的安定性と物質循環機構を解明し湖沼環境の修復手法を提言することを目的として研究を行なった。アオコの原因藻類の一種である藍藻類Microcystis aeruginosa,これを捕食する鞭毛虫類Monas guttula,細菌類Pseudomonas putida等から構成される連続培養系のマイクロコズムを用いて,栄養塩濃度とモデル生態系の安定性の関係について評価・解析を行った。外部から供給する窒素とリンの濃度を実湖沼の富栄養状態(A系統)から過栄養状態(F系統)まで6段階に変化させた。各系において藻類の個体数密度が安定した後に一定数のM.guttlaを導入した。全系において藻類の個体数は単調に減少し,個体数の半減期はA系統の2日からF系統の7日まで栄養状態が高くなるに応じて長くなった。M.guttulaの個体数は藻類の半減期に最大となり以後単調に減少した。溶液のpHはA系統の7からF系統の10まで変化した。

暗条件下にてM.guttulaの増殖特性の栄養塩濃度及びpH依存性を調べると,増殖速度は高栄養状態で培養したM.aeruginosaを餌とした場合ほど高く,かつ,アルカリ側になるほど低下した。即ち,湖沼の栄養状態が高くなるとM.guttulaの藻類除去効果には一種のトレード・オフ関係が存在することがわかった。実験系に対応する数理生態モデルを構成すると,M.aeruginosaとM.guttulaの個体群動態を再現可能であった。この系の多重安定性が明らかになれば,藻類除去に必要なM.guttula導入密度の最小値を得ることができる。尚,栄養塩濃度が生物の生理生態と個体群動態に及ぼす影響を解明するために物質フローの検証実験,及び,微小動物を利用した新規なバイオマニピュレーションの影響について順応的管理の手法に基づく検討を継続している。富栄養化湖沼生態系の生態学的安定性と物質循環機構を解明し湖沼環境の修復手法を提言することを目的とした.アオコの原因藻類の一種である藍藻類Microcystis aeruginosa,これを捕食する鞭毛虫類物Monas guttula,細菌類Pseudomonas putida等から構成される連続培養系のマイクロコズムを構成し,栄養塩(窒素・リン)濃度を環境パラメータとしたモデル湖沼生態系の個体群動態と多重安定性について評価・解析を行った.栄養塩濃度とpHを制御した実験から,M.guttulaの藻類に対する捕食効果には一種のトレード・オフ関係が存在することがわかった.即ち,M.guttulaの増殖速度は藻類の成長に有利な高栄養状態であるほど高くなるが,高栄養状態ではM.aeruginosaの光合成活性が高くなるために溶液のpHがアルカリ側にシフトすることで,M.guttulaの増殖速度が低下した.また,中程度の栄養塩濃度では,M.guttulaの初期投入個体数に応じて,M.aeruginosaが絶滅する場合と生き残る場合の実験結果が得られ,数理モデルで得られていた多重安定性の可能性が示唆された.また,栄養塩濃度とM.aeruginosaの細胞内生体分子組成の関係を調べると,栄養塩濃度が高い場合は対数増殖期に,細胞内のグリコーゲンと脂質が増加することが分かった.即ち,富栄養化した状態では,水中の栄養塩が藻類によって効率よく吸収され,成長に大きく寄与することが示唆された.さらに,温暖化等の影響で湖沼の水温が高くなることを想定した新しい数理モデルを構成した.藍藻類の成長率が水温に比例すると考えると,夏期の水温に臨界点があり,その水温を越える年は藍藻類が大増殖し,超えない年は抑制されるという多重安定性の特徴が示された.この結果は,相模湖・津久井湖における水温制御(エアレーション)の効果を示す過去20年以上の観測データを良く説明できた.また,植栽が藍藻類の制御に有効であることや,湖沼生態系の管理には,不確実性を考慮した順応的管理(フィードバック制御)が重要であることを指摘した.
顎関節円板後部組織の疼痛を非侵襲的MRI-FLAIR画像で診断するプロジェクト

脳内の病変診断のために開発されたFLAIR法を応用することにより円板後部組織の病態を検出し、疼痛との関連を検討することを目的とし、最終的に顎関節症の疼痛の新たなMRI診断法を開発することを目的とした。検討の結果、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することを確認した。顎関節症の患者の約80%に円板転位が認められ、円板転位と疼痛とが以前より強く関連付けられてきた。しかし、無症状者の約30%に円板転位が見られることから、疼痛の原因が、円板転位そのものではなく、転位により二次的に生じた病態と関連していることが示唆されている。特に関節円板の後方に連続する円板後部組織は、血管や神経に富んだ組織であり、二次的にこの部に障害および疼痛が惹起されていると考えられる。一方、円板後部組織のMRIでの非侵襲的な評価は行われているが病的変化の詳細については明らかにされていない。本projectでは、脳内の病変診断のために開発されたFLAIR法を応用することにより円板後部組織の病態を検出することを目的とし、最終的に顎関節症の疼痛の新たなMRI診断法を開発することを目的とする。本年度は昨年度に引き続き、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することを検討した。また、顎関節円板後部組織における血管の形態および走行がおよぼすMR画像への影響について新潟大学大学院医歯学総合研究科高木律男先生と研究打ち合わせを行った。そこで、同部のMR画像上でのFLAIR信号とT2信号との関連を検討することで、同部の血流や血液量のみでなく、炎症性のタンパク等の存在が疼痛にどのように関与するかを、検討することとした。さらに、Yonsei University, Cranio-maxillofacial SeminarでProf. Jungと顎関節円板後部組織におけるFALIR画像への組織学的変化の影響について研究打ち合わせを行った。そこで、MR画像上でのFLAIR信号とT2信号との違いを検討することで、血管や組織間液の存在を詳細に解明できる可能性が明らかとなった。FLAIR信号の検討では、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することを報告し、さらに、その病理学的背景についても検討している。本プロジェクトでは、脳内の病変診断のために開発されたFLAIR法を応用することにより円板後部組織の病態を検出することを目的とし、最終的に顎関節症の疼痛の新たなMRI診断法を開発することを目的とする。本年度は昨年度に引き続き、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することをひき続き検討した。また、顎関節円板後部組織における血管の形態および走行がおよぼすMR画像への影響について同部の血流や血液量のみでなく、炎症性のタンパク等の存在が疼痛にどのように関与するかを、引き続き検討している。さらに、昨年度に引き続き顎関節円板後部組織におけるFALIR画像への組織学的変化の影響について、MR画像上でのFLAIR信号とT2信号との違いを検討し、血管や組織間液の存在を検討している。疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することの検討、顎関節円板後部組織における血管の形態および走行がおよぼすMR画像への影響について同部の血流や血液量のみでなく、炎症性のタンパク等の存在が疼痛にどのように関与するかの検討、顎関節円板後部組織におけるFALIR画像への組織学的変化の影響についての検討について引き続き検討する必要があるため。一方、円板後部組織のMRIでの非侵襲的な評価は行われているが種々の病態を反映した病的変化の詳細については明らかにされていない。本年度は昨年度に引き続き、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することを引き続き検討した。

また、顎関節円板後部組織における血管の形態および走行がおよぼすMR画像への影響について同部の血流や血液量のみでなく、炎症性のタンパク等の存在が疼痛にどのように関与するかを、引き続き検討した。さらに、昨年度、一昨年度に引き続き顎関節円板後部組織におけるFALIR画像への組織学的変化の影響について、MR画像上でのFLAIR信号とT2信号との違いを検討し、血管や組織間液の存在を検討した。脳内の病変診断のために開発されたFLAIR法を応用することにより円板後部組織の病態を検出し、疼痛との関連を検討することを目的とし、最終的に顎関節症の疼痛の新たなMRI診断法を開発することを目的とした。検討の結果、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することを確認した。FLAIR信号の検討では、疼痛を伴う関節円板後部組織のFLAIR信号は、疼痛を伴わないものに比べ上昇することを報告し、さらに、関節円板および外側翼突筋のFLAIR信号についても検討結果を報告した。関節円板の後方に連続する円板後部組織は、血管や神経に富んだ組織であり、二次的にこの部に障害および疼痛が惹起されていると考えられる。顎関節円板後部組織における血管の形態および走行がおよぼすMR画像への影響について、同部のMR画像上でのFLAIR信号とT2信号との関連を検討することで、同部の血流や血液量のみでなく、炎症性のタンパク等の存在が疼痛にどのように関与するかを、検討する予定である。さらに、顎関節円板後部組織におけるFALIR画像への組織学的変化の影響については、MR画像上でのFLAIR信号とT2信号との違いを検討することで、血管や組織間液の存在を詳細に解明できる可能性を明らかにする予定である。昨年度に引き続き、下記、検討を行う。医歯薬学病態科学系歯学関節円板の後方に連続する円板後部組織は、血管や神経に富んだ組織であり、二次的にこの部に障害および疼痛が惹起されていると考えられる。MRIで円板後部組織の病的変化の詳細についてFLAIR画像を用いて検討する予定である。調査および研究打ち合わせおよび研究成果報告が平成27年度から平成28年度に変更となった。よってそれらに係る旅費等の支出が平成27年度から平成28年度になる予定である。調査および研究打ち合わせおよび研究成果報告が平成27年度から平成29年度に変更となった。よってそれらに係る旅費等の支出が平成27年度から平成29年度になる予定である。調査および研究打ち合わせが平成26年度から平成27年度に変更となった。よってそれらに係る旅費等の支出が平成26年度から平成27年度になる予定である。上記の理由の通り、調査および研究打ち合わせおよび研究成果報告が平成27年度から平成28年度に変更となった。
調節性T細胞による自己免疫病の特異的制御

NKT細胞が自己免疫を制御する調節性T細胞であることが判明した。本研究では、ヒトの自己免疫病において、NKT細胞を定量すること、自己免疫病におけるNKT細胞の減少機序を分子免疫学的に解析することを目的とした。末梢血のTCRAV24+BV11+CD4-CD8-(double negative,DN)NKT細胞を5カラーを用いたフローサイトメトリーで定量解析した。慢性関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、全身性皮膚硬化症、シェーグレン症候群において、健常人と比較して、DN NKT細胞が減少していることが明らかになった。自己免疫病でDN NKT細胞が減少している原因を明らかにするために、抗原の一つであるα-Galactosylceramide(α-galCer)に対する細胞増殖反応を検討したところ、α-GalCerに対して反応する群、不応答の群と二群が存在することが明らかになった。次に、α-GalCer反応群である健常人末梢血由来の抗原提示細胞(APC)とNKT細胞をそれぞれフローサイトメトリーにより分画し、α-GalCer不応答群の患者末梢血から分画したNKT細胞とAPCとcris-crossで培養しα-GalCerに対する反応を検討した。その結果、患者由来のAPCは抗原提示する能力は有していたが、NKT細胞はα-GalCerに対して十分な増殖反応を示すことができなかった。このことから、患者のα-GalCerに対する不応答性は、NKT細胞それ自身の機能異常がその一因であることが判明した。さらに、抗原提示能力が健常人に比して低下していることから、抗原提示にも問題があることが示された。単球のCD1d分子の発現量は、正常であったが、alternative splicingによる変異CD1dの存在が明らかにされた。特に、可溶性CD1dは抗原結合部位が保たれているために、正常のCD1d分子による抗原提示に対して抑制的に働く可能性が推察される。以上の解析から、自己免疫病におけるNKT細胞の減少の原因として、抗原不足、NKT細胞の機能異常、CD1d変異体の影響が考えられた。
企業組織における女性の参画―ポジティブアクションの有効性―

戦略的かつポジティブに多様な人材を登用して経営成果向上にむすびつける。こうした取り組みは、欧米企業で多くみられる。他方、日本では、労働市場など企業の外部環境の制約、価値観・規範といった社会的コンテクストの相違が存在するために、取り組み事例が少ない。平成14年度は、平成13年度に引き続き、「女性を戦略的にポジティブに登用し経営成果を向上させている日本企業では稀な成功事例-イオン株式会社」を対象とした。調査方法としては、インタビューに基づく質的調査を継続し、登用された女性、彼女を取り巻く人々(上司・同僚・部下)、同企業に勤務する短時間勤務社員を含めすべての階層の社員にヒアリングを行い、総計でヒアリング実施者は140名近くとなった。調査では、女性の経営参画が、業績向上に好影響を与えている要因を明らかにしようと試みた。具体的には、女性を登用してパフォーマンス向上にむすびつくための要因として次の2つが明らかになった。(1)登用のマネジメントの特徴、(2)組織の仕組みの変化(日本企業に多くみられる権限委譲型から権限集中型へ)とくに(2)の権限集中型の組織は、アメリカ企業で多くみられるものの、日本企業では稀であり、このことが女性の登用の少なさに影響していることが明らかになった。女性の登用をパフォーマンス向上に結び付けるまでの組織変革が可能になるのは、権限集中型の組織が必要条件である点を指摘した。研究成果は、(1)Association of Japanese Business Studies 2002年大会(アメリカ、ミズリー州セントルイス2002年6月)、(2)経営行動科学学会第5回年次大会「組織コミットメント再考」セッションにて発表した。(3)Japan Studies Association of Canada 2002年大会(カナダ、アルバータ州カルガリー)では、招待講演を行った。「変化している世界の中での日本」という統一テーマの下で「なぜ日本企業の組織変革が漸進的なのか」をイオン株式会社の事例を報告した。加えて、(4)アカデミーオブマネジメントの2003年大会(アメリカ、ワシントン州シアトル2003年8月)でも、報告がショーケースシンポジウムとして受理され、報告者兼コーディネーターとして、イオン株式会社の事例と日本金業の組織変革を報告予定である。「女性のポジティブな登用は、果たして日本の企業組織にとって有効なのか。」このリサーチクエスチョンをもとに、女性を意図的に管理職に登用し組織効率を上げている、日本企業では稀な成功事例、イオン株式会社を調査対象としてとりあげた。同社が、他の日本企業と異なっている点は次の4つである。1つは、数値目標を設定し、ポジティブかつシステマティックに女性を登用しようとしている点である。男性に対する逆差別になるとのことから、クオータ制を採用する日本企業は、現在のところ皆無である。2つは、日本企業の一番のネックであり、影響力が大きい、人をマネジする店長に女性を登用した点である。3つは、男性のキャリアとして一般的なポストに女性を意識的に配属している点である。商品部や食品売場などこれまで男性の多かった部門への積極的に女性をつけていくことで、組織全体を変えていこうとしている。4つは、これまでであれば実績のある男性店長が配属されたであろう既存の大型店(年商90億、従業員数530名)で、女性店長が経営成果をあげている点である。調査方法としては、個別ヒアリングを実施した。人事担当役員を含む人事担当者5名、加えて意図的に登用された女性管理職5名を取り巻く人々、過去の上司・現在の上司・同僚・部下(マネジャー・主任・担当・パートタイマー)45名に360度のヒアリングを行い、2001年度の対象者は合計55名となった。さらに比較対象のため、ポジティブアクション的に女性を登用するのではなく、あくまでも個別管理をめざすNTT西日本株式会社の女性管理者3名および人事担当者1名にもヒアリングを実施した。

(3)Japan Studies Association of Canada 2002年大会(カナダ、アルバータ州カルガリー)では、招待講演を行った。「変化している世界の中での日本」という統一テーマの下で「なぜ日本企業の組織変革が漸進的なのか」をイオン株式会社の事例を報告した。加えて、(4)アカデミーオブマネジメントの2003年大会(アメリカ、ワシントン州シアトル2003年8月)でも、報告がショーケースシンポジウムとして受理され、報告者兼コーディネーターとして、イオン株式会社の事例と日本金業の組織変革を報告予定である。