hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビスフォスフォネート存在下の骨代謝におけるγδT細胞の意義

炎症環境がビスフォスフォネートで増幅させたVγ9Vδ2 T細胞(以下γδT細胞)に及ぼす影響を検討した。炎症性サイトカインであるIL-12とIL-18はγδT細胞による機能分子の発現や細胞傷害活性(骨芽細胞を含む)を亢進することが明らかとなった。またその他の活性化マーカーの発現亢進や細胞増殖を促すことも明らかとなった。これらの活性化メカニズムとしてIL-12とIL-18はお互いの受容体の発現を亢進することや、その下流で働く転写因子の活性化を促すことが明らかとなった。このように炎症性サイトカインは、ビスフォスフォネートにより増幅されたγδT細胞を、抗原非存在下で活性化することが明らかとなった。ヒトγδT細胞を末梢血単核球細胞からビスホスホネートとIL-2で増幅することで、5ドナーからのγδT細胞を用いた実験を行った。いずれのドナー由来のγδT細胞も93%以上がVγ9Vδ2 TCRを発現していた。全てのドナーから得られたγδT細胞が、活性化刺激によりインターフェロンガンマの発現及びグランザイム、パーフォリン、TRAIL、FASLなどの細胞傷害性因子の発現を確認した。以上の結果から機能的なγδT細胞を増幅することができ、以降の実験に使用した。ヒト骨肉腫由来MG-63細胞を用いたγδT細胞との共培養を行った。MG63細胞をビスホスホネートで処理することにより、ビスホスホネートの濃度に依存してMG63細胞がγδT細胞を活性化することを、γδT細胞によるインターフェロンガンマ発現と細胞表面の活性化マーカーで確認した。さらにこの活性化γδT細胞がMG-63細胞を殺傷することを、Annexin Vをマーカーとしたアッセイで確認した。この細胞傷害活性はアトロバスタチンの存在下で抑制されることを確認した。また、パーフォリンの阻害剤であるコンカナマイシンAにより細胞傷害活性が阻害された。上記の結果からin vitroでは骨肉腫由来の株細胞であるMG-63がビスホスホネートの濃度依存的にγδT細胞を活性化することが明らかとなった。また、活性化したγδT細胞は細胞傷害性のエフェクター分子を発現し、これを介して骨芽細胞株を殺傷することが明らかとなった。26年度では骨芽細胞株MG63をビスホスホネートで処理することでヒト末梢血由来γδT細胞を活性化し細胞傷害性を誘導することを確認した。27年度では炎症状態でのγδT細胞の役割を検討するために、マクロファージ系の細胞が産生するIL-12, IL-18などのサイトカインに対するγδT細胞の反応を検討した。IL-12, IL-18はビスホスホネートの非存在下で、すなわちメバロン酸経路の中間代謝産物であるイソペンテニルピロリン酸の蓄積とは無関係に、γδT細胞によるIFNgamma, granzyme B,などのエフェクター分子の発現を誘導した。同時に、IL-2の非存在下で増殖活性を誘導することも確認した。さらに、γδT細胞の共抑制受容体であるBTLAの発現を抑制することを明らかにした。BTLAのはγδT細胞の標的細胞が発現するHVEMによる抑制シグナルを受容するが、本受容体の発現低下はγδT細胞による細胞傷害活性を亢進すると考えられる。次に、以上のγδT細胞のサイトカインによる活性化のメカニズムを検討した。上記のサイトカイン刺激によりSTAT4の活性化とI kappa B zetaの発現の誘導が確認された。これらの転写因子・核内因子の発現は上述したγδT細胞の活性化と矛盾しないものである。以上の結果から、γδT細胞は炎症環境下でサイトカインに曝露されることにより、抗原刺激とは無関係に活性化され、細胞傷害活性を獲得することが明らかとなった。昨年度までにγδT細胞の抗原特異的な活性化と、標的細胞の傷害活性の上昇を確認した。本年度は抗原刺激の非存在下で、γδT細胞は炎症性サイトカインにより活性化されることを確認した。抗原刺激と同様に、サイトカインで活性化されたγδT細胞は標的細胞に対する傷害活性を示すことが明らかとなった。以上の結果から、炎症環境下ではγδT細胞が骨芽細胞を傷害する可能性があるという仮説に一定の根拠が見出されたと考えられる。以上の理由から、研究は概ね順調に進展していると判断した。前年度までの研究で骨芽細胞株MG63がヒトγδT細胞により殺傷されることが明らかとなった。26年度には窒素含有ビスフォスフォネートをMG63に作用させた条件で細胞傷害活性を確認し、27年度ではビスフォスフォネート未処理でも、γδT細胞を炎症性サイトカインであるIL-12/18により活性化した場合には細胞傷害活性がみられることを確認した。27年度にすでにIL-12/18がヒトγδT細胞にIkBzの発現を誘導しIFNγの発現誘導を起こすことを明らかとしていたが、エフェクター分子であるGranzyme BなどはIkBzにより制御されていないことも明らかとなった。そこでIL-12/18による細胞傷害活性上昇メカニズムをIL-12, IL-18受容体発現量の変化と、下流で作用する転写因子に注目して検討した。IL-12/18処理はヒトγδT細胞のIL-12, IL-18受容体の発現量を上昇させることが明らかとなった。

またこの受容体発現量の上昇と相関して転写因子STAT4とNF-kB p65の活性化時間の延長が明らかとなった。期間全体の結果をまとめるとIL-12/18刺激によりヒトγδT細胞が抗原非依存的に活性化することが明らかとなった。活性化の指標としてはIFNγ、ICAM-1、CD25、granzyme B、NKG2Dの発現上昇と、抑制性受容体のBTLAの発現抑制が確認された。また抗原非依存的に細胞増殖が確認された。IL-12/18刺激ヒトγδT細胞は骨芽細胞株MG63を殺傷することが明らかとなった。この活性化のメカニズムとしてIL-12受容体、IL-18受容体の発現上昇と転写調節因子IkBz発現誘導、STAT4、NF-kBの活性化時間の延長が中心的役割をするものと示唆された。以上の結果より炎症性サイトカインに暴露されたヒトγδT細胞が骨芽細胞に対して傷害活性を示す可能性が示された。炎症環境がビスフォスフォネートで増幅させたVγ9Vδ2 T細胞(以下γδT細胞)に及ぼす影響を検討した。炎症性サイトカインであるIL-12とIL-18はγδT細胞による機能分子の発現や細胞傷害活性(骨芽細胞を含む)を亢進することが明らかとなった。またその他の活性化マーカーの発現亢進や細胞増殖を促すことも明らかとなった。これらの活性化メカニズムとしてIL-12とIL-18はお互いの受容体の発現を亢進することや、その下流で働く転写因子の活性化を促すことが明らかとなった。このように炎症性サイトカインは、ビスフォスフォネートにより増幅されたγδT細胞を、抗原非存在下で活性化することが明らかとなった。当初γδT細胞の増殖がうまく行かなかったが、ドナーを変更することにより解決した。またビスホスホネートを作用させた細胞との共培養により、γδT細胞の活性化が当初の予想よりも容易に得ることができた。また活性化γδT細胞による細胞傷害活性が当初の予想よりも容易に確認できた。以上のことから、当初の研究計画通りに研究が達成していると考えられる。28年度では、27年度までに明らかとなったin vitroでの知見を動物実験で検証する予定である。ヒトγδT細胞であるVγ9Vδ2T細胞は霊長類にのみみられるサブセットであることから、生体で実験を行う際には免疫不全マウスへヒトγδT細胞を移植する系を用いて研究を行う。この系でも、γδTCRへの抗原提示を行う分子であるBTN3A1が存在しないため、抗原刺激による評価は困難である。しかしながら、in vitroではγδT細胞は炎症性サイトカインのみで強力に活性化され、骨芽細胞株を傷害することが明らかとなったことから、γδT細胞を免疫不全マウスに移植する系でも一定の知見が得られると期待できる。生化学、免疫学上記の研究実績の概要のようにin vitroでは骨肉腫由来細胞株をγδT細胞が殺傷することがわかったが、正常な骨芽細胞でも同様にγδT細胞を活性化し、この細胞の標的になるかを確認する必要がある。また、in vitroで得られた結果がin vivoでも同様に得られるかを確認する必要がある。27年度はこれらの点を検討し、26年度に得られた結果の解釈とこれがphysiological relevanceのあるものかどうか、確認する研究を行う。
SD式モデルに基づく英日会話文デ-タベ-スからの背景知識と意志や意図情報の抽出

1.会話文デ-タの収集と意味構造デ-タの蓄積既に蓄積している会話文に加え,新たな会話文テキストのMSーDOSファイル化と意味構造のデ-タを作成した。SD式として新たに蓄積したデ-タ量は約7000文程度である。従来からPrologを用いてSD式実験プログラムパッケ-ジ(SDENV)の高速化と高機能化を図った。高速化の主な手法は、探索処理において以前の成功結果を効率的にシステム内に保存しておき,後の処理で再利用することである。この結果、例えば二つの概念の最近共通先概念を求める問題では、多くの場合、これまでのものに比べて10ー20倍もの高速処理が可能となった。3.会話文検索システムの試作システムに与えられた知識デ-タを利用してデ-タベ-ス内の会話文を意味情報を用いて検索可能となるシステムを試作した。このシステムでの検索キ-としては、(1)一つのSD式(2)陳述的な会話文における機能項目(3)概念ラベル(4)英語/日本語例文の4種を設定した。(1)はSD式で与えられた発話の意図/意味に最も近い英語/日本語内容の例文をデ-タベ-スから探し出すことである。(2)は検索の際、発話者の意図や内容の主語/述語/目的語等々の意味的な機能項目に関する重みの指定を可能とするものであり、焦点を絞るものである。(3)は概念ラベルのみを指定する場合,(4)は例文と同義のものを探し出す場合である。
受容体複合体による皮質ニューロン移動制御機構

大脳皮質発生において、脳室帯で誕生したニューロンは多極性細胞として一過性に脳室下帯に留まり移動するが、その分子機構には不明な点が多く残されている。リーリンシグナルはニューロン移動と層形成を制御する重要なシグナル経路であり、移動ニューロンに対して多様な作用を及ぼすことが知られているが、その詳細な分子メカニズムには不明な点が残されている。私達は最近、脳室下帯ニューロン移動においてリーリン受容体ApoER2がネトリン受容体Unc5Dと相互作用すること、分化後の皮質ニューロンから分泌されるFLRT2リガンドとUnc5Dを介した細胞移動制御にApoER2が必要であることを見出した。そこで本研究ではApoER2とUnc5Dとの結合に着目し、これらが共受容体としてニューロン移動を制御する可能性を検討している。本年度はFLRT2の発現分布に着目した。野生型マウス胎生期の脳では、FLRT2は皮質板のニューロンで発現することが報告されている。私たちはFLRT2の分布を詳細に検討し、脳表層にある辺縁帯においてFLRT2の局在を認めた。このシグナルは大脳皮質においてFLRT2が欠損しているFLRT2コンディショナルノックアウトマウスにおいて消失していた。このことから、FLRT2は皮質板のニューロンにおいて発現し、辺縁帯内へと局在すると考えられる。辺縁帯においてはApoER2に加えてもう一つの主要なリーリン受容体であるVLDLRが発現しており、ApoER2、VLDLRのノックアウトマウスではそれぞれ辺縁帯内部への移動ニューロンの進入が認められる。そこでVLDLRとFLRT2の相互作用を検討した結果、両者の結合が認められた。これらの知見は、辺縁帯直下においてUnc5D/ApoER2/VLDLRがFLRT2に対する受容体として働く可能性を示唆している。本年度はFLRT2が辺縁帯に局在することと、VLDLRがFLRT2と結合することを明らかにした。この知見は、ApoER2がFLRT2から受けるニューロンの反発作用に必要であることと合わせて考えると、ニューロンから分泌されたFLRT2が辺縁帯に到達したApoER2/VLDLRを発現する移動ニューロンに結合し、その移動を制御する可能性を示唆しており、重要な知見である。一方、昨年度から継続して生体内でUnc5Dをノックダウンおよびノックアウトするために、複数種類のベクターを細胞株において検証し、効果のある配列を見出した。これらを子宮内エレクトロポレーションによって移動ニューロンに導入し、その移動に与える影響を検討したが、いずれも移動に変化はみられなかった。そこで現在は辺縁帯内へニューロンの進入がみられるApoER2およびVLDLRノックアウトマウスに着目し、FLRT2への反応性の変化を検討している。1. ApoER2/VLDLR/Unc5D複合体に対するリガンドの作用:ApoER2/VLDLR/Unc5Dの複合体のリガンドとしてリーリン、FLRT2が作用すると想定される。そこでApoER2とUnc5Dがこれらのリガンド刺激が及ぼす影響を検討する。(1-1)リーリンシグナルの評価:リーリンシグナル下流エフェクターのDab1のリン酸化を、Dab1抗体による免疫沈降と抗リン酸化チロシン抗体によるウエスタンブロットで評価することができる。野生型マウスとUnc5Dノックアウトマウス大脳皮質から初代培養を行い、リーリン刺激時のDab1のリン酸化が変化するかを検討する。(1-2) FLRT2のニューロン細胞膜への結合に、ApoER2, VLDLRが必要であるかを検証する。FLRT2の細胞外ドメインにアルカリフォスファターゼ(AP)を融合させたタンパク質を発現するベクターを作成し、ApoER2, VLDLRノックアウトマウスからの大脳皮質のプライマリーカルチャーに対して結合を観察する。2. ApoER2/VLDLR/Unc5D複合体のin vivoにおける機能解析:FLRT2とApoER2/VLDLRの結合部位を絞り込むために、両者の部分欠失変異体を作成する。これを用いて免疫沈降により結合部位を同定する。また、子宮内エレクトロポレーション法により結合部位のみを発現させることにより、ドミナントネガティブ型として機能を阻害するかを検討する。また、結合部位を欠失させたApoER2, VLDLRをそれぞれのノックアウトマウスに発現させ、レスキューさせる効果に影響があるかを検討する。そこで本研究ではApoER2とUnc5Dとの結合に着目し、これらが共受容体として脳室下帯ニューロン移動を制御する可能性を検討している。本年度はApoER2とFLRT2が相互作用することを新たに見出した。また、FLRT2およびApoER2の部分欠失変異体を用いた生化学的検討により、細胞外ドメインが結合部位であることを明らかにした。

これらの知見は、ニューロンから分泌されたFLRT2がApoER2を介して脳室下帯の移動ニューロンに作用し、その移動を制御する可能性を示唆している。大脳皮質の発生においてリーリン以外のリガンドがApoER2を介してニューロン移動を制御することは今まで報告がなく、脳室帯から移動を開始してまもないニューロンの脳室下帯における移動制御メカニズムを理解する上で重要な知見であるといえる。本年度はApoER2とFLRT2が細胞外ドメインを介して結合することを明らかにした。この知見は、ApoER2がFLRT2から受けるニューロンの反発作用に必要であることと合わせて考えると、ニューロンから分泌されたFLRT2がApoER2を発現する脳室下帯の移動ニューロンに結合し、その移動を制御する可能性を示唆しており、重要な知見である。一方、これまでUnc5Dノックダウン実験を行い、ニューロンの移動が著しく阻害されるというデータを得ていたが、本年度にUnc5Dノックアウトマウスに対するUnc5Dノックダウンを行ったところ同様な表現型が得られたことから、用いているUnc5Dノックダウンベクターがオフターゲット効果を持つものと考えられ、それまでのデータは使用不可となった。そこで現在新たにノックダウン配列を複数種類のベクターを用いて作成し、検討を行っている。大脳皮質発生において、脳室帯で誕生したニューロンは多極性細胞として一過性に脳室下帯に留まり移動するが、その分子機構には不明な点が多く残されている。リーリンシグナルはニューロン移動と層形成を制御する重要なシグナル経路であり、移動ニューロンに対して多様な作用を及ぼすことが知られているが、その詳細な分子メカニズムには不明な点が残されている。私達は最近、脳室下帯ニューロン移動においてリーリン受容体ApoER2がネトリン受容体Unc5Dと相互作用すること、分化後の皮質ニューロンから分泌されるFLRT2リガンドとUnc5Dを介した細胞移動制御にApoER2が必要であることを見出した。そこで本研究ではApoER2とUnc5Dとの結合に着目し、これらが共受容体としてニューロン移動を制御する可能性を検討している。本年度はFLRT2の発現分布に着目した。野生型マウス胎生期の脳では、FLRT2は皮質板のニューロンで発現することが報告されている。私たちはFLRT2の分布を詳細に検討し、脳表層にある辺縁帯においてFLRT2の局在を認めた。このシグナルは大脳皮質においてFLRT2が欠損しているFLRT2コンディショナルノックアウトマウスにおいて消失していた。このことから、FLRT2は皮質板のニューロンにおいて発現し、辺縁帯内へと局在すると考えられる。辺縁帯においてはApoER2に加えてもう一つの主要なリーリン受容体であるVLDLRが発現しており、ApoER2、VLDLRのノックアウトマウスではそれぞれ辺縁帯内部への移動ニューロンの進入が認められる。そこでVLDLRとFLRT2の相互作用を検討した結果、両者の結合が認められた。これらの知見は、辺縁帯直下においてUnc5D/ApoER2/VLDLRがFLRT2に対する受容体として働く可能性を示唆している。本年度はFLRT2が辺縁帯に局在することと、VLDLRがFLRT2と結合することを明らかにした。
重金属汚染土壌の浄化と重金属資源の回収技術開発に関する研究

本研究の目的は、我が国に自生するニッケル集積性植物タカネグンバイ及びマンガン集積性植物コシアブラを用いて、植物の遺伝子解析を行い、それぞれの重金属耐性・蓄積性に関与する遺伝子を解析しファイトレメディエーションの実用化に資することである。結果は以下のように要約される。1貴重な遺伝子源であるタカネグンバイの北海道における分布と3種類のエコタイプの金属集積能について解析した。2重金属耐性に関与すると考えられるフィトケラチン合成酵素(PCS)遺伝子をタカネグンバイより単離し(TjPCS)、酵母に導入したところ、カドミウム耐性が付与された。なお亜鉛、カドミウム集積性を示すグンバイナズナからもPCSの遺伝子を得て、ほぼ同様の性質を示すことを認めた。3タカネグンバイよりトランスポーター遺伝子(TjZnt1, TjZnt2, TjNramp4)を単離し、それぞれを酵母に入れて機能解析を行ったところ、TjZnt1, TjZnt2を導入したものではニッケル耐性が付与され、TjNramp4を導入したものでは、ニッケル感受性になりかつニッケル濃度も増加した。4コシアブラは培地にH^+を放出してpHを下げ、溶液中に溶出してきたMnO_2を吸収していることを認めた。酵母と植物では遺伝子の発現状況も異なることが考えられるので、今後さらにシロイヌナズナなどのモデル植物で発現させ、ついでバイオマスのより大きい植物を形質転換して、実用化に向けて研究を進める必要があるものと考えられる。さらに多くの超集積性植物を発見し、遺伝子源として利用することも求められよう。本年度は、カドミウムおよびマンガンの各超集積性植物より金属集積、もしくは耐性にかかわる遺伝子群を単離し、その機能の解析を進めた。1)カドミウム超集積性に関与する遺伝子群の単離と酵母における機能解析本年度はカドミウム超集積性植物Thlaspicaerulescensよりカドミウム集積に関わるフイトケラチン合成酵素(TcPCS)、Zn/Cdトランスポーター(TcZnt1),多剤耐性液胞膜タンパク質(TcMRP3)の各遺伝子をクローニングし、その機能についての解析を進めた。TcPCSとTcMRP3は新規の遺伝子としてDNAデータバンクに登録を行った(Accession No.AB085627およびAB162907)。これらの遺伝子のうち、Znt1遺伝子については酵母における発現によりカドミウムに対する感受性と酵母体内に対する集積量の増加が確認された。同様にフィトケラチン合成酵素遺伝子の発現により通常50μm以上のカドミウム濃度で生育が阻害される酵母において、100μm以上のカドミウム濃度における高い増殖能力が付与された。TcPCSおよびTcZNT1については本年度土壌肥料学会にて発表を行った。2)マンガン集積性植物コシアブラからのNrampおよびZIPトランスポーターのクローニングマンガンを葉などに1%近く集積するコシアブラのカルスを用い、マンガン輸送への関与が指摘されているNrampファミリーおよびZIP/IRTファミリーに属する遺伝子の単離を行った。このうちNrampについては1クローン(AsNramp1)の全長をZIPについては2クローン(AsZIP1および2)の部分配列を単離した。現在AsNrampについて酵母における遺伝子発現用プラスミドを構築し、マンガン集積についての検討を進めている。AsNrampについては本年度土壌肥料学会にて発表を行った。本年度はニッケル超集積性植物Thlaspijaponicumよりニッケルの集積および耐性にかかわる遺伝子群を単離紙、その機能の解析を進めた。ThlaspijaponicumのcDNAよりこれまで鉄、亜鉛、カドミウムおよびマンガンの輸送が報告されているZIP(ZRT/IRT like transporter protein)のホモログ遺伝子を2種単離した。またNRAMP(Neural resistance-associated membrane protein)のホモログ遺伝子を1種類単離し、それぞれTjZNT1、TjZNT2,TjNRAMP1と命名した。

TjZNT1および2は6カ所、TjNRAMP1は12の膜透過領域を持つ膜タンパク質と推定され、特にTjZNT1およびTjZNT2は膜透過ドメインIII-IVの間に高ヒスチジン領域(Histidine-rich domain)を2箇所有していることが判明した。これはニッケル輸送に関連する領域と推定された。各遺伝子の発現プラスミドを構築し、酵母における金属耐性能について検討を行った結果、TjZNT1およびTjZNT2の発現はこのウドニッケルに対するおおはbな耐性能の上昇を示し、細胞内におけるニッケル集積量の減少をもたらした。一方TjNRAMP1は遺伝子の発現によりニッケルの対する感受性が上昇し、また酵母におけるニッケル集積量の増加をもたらした。以上の結果より、Thlaspi japonicum由来のTjZNT1,2とTjNRAMP1はニッケルの輸送能力を有し、細胞内におけるニッケル濃度の調節に寄与している可能性が示唆された。他の金属の輸送能力についても検討した結果、TjZNT1はマンガン、亜鉛、及びカドミウムに対する輸送能力を示し、TjZNT2は亜鉛とマンガンについて輸送能力が確認された。一方でTjNRAMP1は他の植物由来Nrampと異なり、マンガンやカドミウム、亜鉛に対する輸送能力を示さず、ニッケルのみを輸送するという特異性を有することが判明した。以上の結果は2004年度日本土壌肥料学会にて発表した。ニッケル・カドミウム・亜鉛・鉛およびマンガンの植物における吸収・集積及び耐性に関する各種遺伝子を単離し、それぞれの金属に特異的な集積能力をもたらすメカニズムを明らかにすることで、各種金属による障害が発生する土壌の浄化を目指した。昨年度世界で初めて明確なニッケル輸送を明らかにしたニッケル超集積性植物Thlaspi japonicum由来トランスポーターTjZNTについて、膜透過領域III-IV間に存在する高ヒスチジン領域IおよびIIがニッケル輸送に必要な領域であることを明らかにしたほか、TjZNTの発現によりもたらされるニッケル耐性能が、細胞内から細胞外へのニッケル排出に依るものであることを明らかにした。また、同じThlaspi属に属するニッケル集積性植物T.japonicumとカドミウム・亜鉛集積性植物T.caerulescensの培養細胞を作成し、そのニッケル耐性を比較した結果、ニッケル集積性植物が細胞レベルでも高いニッケル耐性を有することを明らかにした。さらに、実用的なファイトレメディエーションの確立に向け、非組み換え植物における効果的な土壌浄化に関する方法についても重要な知見を得た。鉛集積能力が高い緑化用ソバについては、集積する鉛集積部位の解析と根圏における鉛可溶メカニズムを明らかにし、鉛回収量の増加をもたらす栽培方法について知見を得たほか、マンガン超集積性植物であるコシアブラについても不溶性マンガンの可溶化と吸収に根圏におけるプロトン放出とpH低下が必要であることを明らかにした。以上の結果は、2005年度日本土壌肥料学会にて発表した。
発酵食肉製品パルマハム中の安定な赤色ミオグロビン誘導体の構造決定とその生成要因

パルマハムに含まれる赤色色素を抽出するために、7種類の溶媒の75%溶液をそれぞれ用いた。その結果、75%アセトンが最適であり、その抽出液の吸収スペクトルは波長417、546および584nmに極大吸収を有していた。水を用いた場合は、赤色色素の約10%は抽出されず試料中に残留したが、75%アセトンによりこれを抽出できた。光照射などによる安定性試験の結果、この赤色色素はニトロソミオグロビンと比較し非常に安定であった。Killdayの方法で分離し薄層クロマトグラフィーの結果、この色素はニトロソヘミンより易動度が大であった。また、赤外線(IR)吸収スペクトルによる構造解析の結果、ニトロソヘミンのIR吸収スペクトルに波長1,720cm^<-1>のピークがみられ、これはポルフィリン環の6、7位の側鎖が-COOHであることを示すが、パルマハムの赤色ミオグロビン誘導体のヘムは、6、7位の-COOHが修飾されており、そのために-COOHに由来する特異的IR吸収スペクトルのピークが現われなかったものと考えられる。電子スピン共鳴(ESR)法による構造解析の結果、g値が2付近にESRシグナルがみられなかったことからヘム鉄に一酸化窒素は結合していないことが明らかとされた。以上の結果から、パルマハムに生じた赤色色素は、食肉あるいは食肉製品中に見い出されていない未知のミオグロビン誘導体であることが認められた。また、この色素は、パルマハムの表面に付着し生育しているstaphylococciによって形成されること示唆された。パルマハムからアセトン(75%)によりヘム色素を抽出し,その吸収スペクトル解析を行った。アセトンに可溶性である既知のニトロソミオグロビンは,395,467,535,および563nmに極大吸収をもつが,パルマハムのアセトン抽出液はこれとは異なり,417,546および584nmにそれぞれ強い吸収が認められた。また,パルマハムの赤い色調は加熱後も保持され,アセトン抽出液のスペクトルパターンは加熱前後で全く変化しなかった。このアセトン抽出液について安定性試験を行った結果,ニトロソミオグロビンの場合は冷暗所においても12時間以内に急速に退色して不安定であったのに対し,パルマハムのアセトン抽出液は4°C・暗所において7日後でもその吸収スペクトルに全く変化はみられなかった。また,電子スピン共鳴(ESR)法によってパルマハム中に一酸化窒素のヘム錯体は存在しないことが明らかにされた。一方,パルマハムより細菌(471株)を分離して調査した結果,その中に赤色ミオグロビン誘導体転換能を有するものがスクリーニングされ,発色剤無添加でもパルマハムが赤色化する現象に細菌が関与していることが示唆された。また、赤外線(IR)吸収スペクトルによる構造解析の結果、ニトロソヘミンのIR吸収スペクトルに波長1,720cm^<-1>のピークがみられ、これはポルフィリン環の6、7位の側鎖が-

COOHであることを示すが、パルマハムの赤色ミオグロビン誘導体のヘムは、6、7位の-COOHが修飾されており、そのために-COOHに由来する特異的IR吸収スペクトルのピークが現われなかったものと考えられる。電子スピン共鳴(ESR)法による構造解析の結果、g値が2付近にESRシグナルがみられなかったことからヘム鉄に一酸化窒素は結合していないことが明らかとされた。以上の結果から、パルマハムに生じた赤色色素は、食肉あるいは食肉製品中に見い出されていない未知のミオグロビン誘導体であることが認められた。また、この色素は、パルマハムの表面に付着し生育しているstaphylococciによって形成されることが示唆された。
旗多様体とそのp進的類似物及びヤング図形関係組合わせ論の統一的理解

N-stable flag及び有限abel p群におけるその類似物について引き続き研究を行った。素数pをfixする。λ=(λ_1,λ_2,...,λ_l)をnの分割とするとき,type λの有限abel p群とはZ/p^<λ1>Z【symmetry】Z/p^<λ2>Z【symmetry】...【symmetry】Z/p^<λl>Z(=M_λとおく)のことをいう。M_λはFp上のn次元ベクトル空間VにJordan typeがλのべき零線型変換Nをあわせ考えたものとよく似た性質を持っている。後者のV中のN-stableなcomplete flagに相当するものはM_λの組成列である。V中のN-stable flagはflag varietyのあるclosed subvarietyのFp有理点の集合と見なすことができる。M_λの組成列に対しても同じ働きをするvarietyを考えたいが,現在のところ構成できるのはperfect Fp-algebraをopen setの座標環として持つようなschemeである。このようなものでも,通常のvarietyとある程度同様に,閉体上の有理点まで考えれば有理点の集合として操作することができる。N-stable flagのvarietyと同様にこのschemeを"affine空間"(のperfect化)に分割することができ,この分割はLynne ButlerのM_λの部分群束からchainの直積へのorder-preserving surjectionと深く関係している。素数pをfixする。
ピエゾ圧電素子による超高速微粒子の速度の測定

検出素子。検出素子として、圧電性のジルコン酸チタン酸鉛(PZT)を母材とした。各種形状の素子を製作した。素子特性を評価した。その結果素子製作に関する製造要領と出力信号計測要領を習得した。雑音抑制。PZT素子は高インピーダンスで機械的擾乱に鋭敏である。後者の雑音を抑制するために、素子格納法を改善して低周波雑音を抑制した。前者については、高速アンプを製作した。このアンプ駆動は電池を使用した。素子とアンプ及び電池を一体化した格納容器を使用した。その結果振幅数mVの信号検出を可能にした。PZT出力波形の形成に関する考察から、素子の厚さを選び特徴的な波形を取出した。東大原総研の加速器(HIT)により、速度26km/s、質量1100pgの銀粒子を照射した。粒子衝突直後に形成される波形に着目した。この部分は衝突に起因する波が再び反射して相互に干渉しない部分と認識した。この部分の信号を解析した。その結果、(1)素子感度が素子厚さによらないこと、(2)素子出力波高値が粒子運動量と比例関係にあること、(3)波形歪と粒子衝突速度が一定の関係があるかもしれないこと、を確認した。また波形形成の視点から、この領域では弾性波が顕著であり、この速度範囲では、速度依存性を認識するのが困難であった。高速鉄粒子(速度範囲560km/s)をMax-Planck原子核研究所の加速装置で供給し、波形計測をした。その結果、速度領域が7km/s以下ではHITの結果を再現した。他方20km/sを超える速度領域では出力波形は単純化して一個のパルス波形となる。この間の速度領域はこれらの特徴の超重する課と領域と考えられる。即ち波形が徐々に速度に応じて移行する。さらに単純なパルスの立上り時間が速度とともに減少することを実験的に確認できた。本研究の結論として、波形の形状から高速微粒子の大まかな速度が分かり、10km/sを超える領域では校正された実験式から速度を決定できることを確認した。なお重イオンによる校正を試行した。検出素子。素子特性を評価した。雑音抑制。超高速微粒子をジルコン酸チタン酸鉛(PZT)を母材とする素子(直径20mm,厚さ2mmを基準)に照射して、観測される波形から速度成分を抽出することを目的とした。この複合現象を説明できる理論はないので、実験データを集積して、その可能性を明らかにする方法をとる。東京大学原総研の加速器(HIT)を使用し、銀粒子(1100pg、26km/s)をPZT素子に直接照射した。素子出力vを、最初の振幅の最大値として定義する。これまでの結果から、素子出力vは微粒子運動エネルギーEに比例する。この比例定数をkとすると、Eが100-1000nJの範囲で、E=kvとしてよいことを確認した。予期せぬことであるがkは二価の振舞いを示した。出力信号の周波数成分を調べた。厚さ方向の振動が顕著であり、基本振動数(f)の他に三倍振動数(3f)の寄与が示された。

またfの成分A_1と3fの成分A_3の強度比の関係から比例定数kを一義的に決定できた。さらに素子への照射位置を中心部分に限定しても、kは一価の振舞いをする。その理由は不明であるが、衝突位置を制限することにより、正常な衝突信号を一義的に選別できた。出力波形と入射速度との間に相関関係が肯定的と判断された。微少な波形の時間依存性を調べるために、高速のカーボン粒子(0.011pg,545km/s, Max-Planck研究所(Heidelberg))をPZT素子に直接照射した。発ち上がり時間のわずかな相違から微粒子速度をだすことは可能と結論した。素子感度の校正のため、PZT素子からなる素子アレーにエネルギー400MeW/nのXeビームを直接照射した。重粒子によるエネルギー校正に関する可能性を検討している。本年度において信号発生機構を検討する上で必要な実験データを集積し、解析している。微粒子衝突直後にみられる信号の素子形状に関する依存性を調べた。粒子速度が5km/s程度の場合、衝突により発生する電圧信号は、立上り時間が200300nsの信号となる。そして平坦部が形成され、その後急激に平坦部の極性が反転する。そして反復振動し減衰する。その結果反転に要する時間は素子の厚さを正確に反映している。このことから、素子信号の急激な反転は素子に粒子が衝突し発生した圧力が原因で立上り部分が形成され、そのままの状態が維持される。その後背面で反射した波が圧縮状態を除荷するとして説明できる。従って、最初に反射波が除荷するまでの状態は波の反射の影響を受けない(これを最初の一周期と仮称する)。そして反復振動の間に、波の干渉と減衰により、通常観測される波形が得られる。即ち、最初の一周期の信号は衝突履歴を強く残していると結論した。最初の一周期の信号を取扱う限り、素子感度はその厚さによらない。速度依存性を調べるために、Max-Planck研究所(Heidelberg)の加速器により、速度560km/sの微粒子を照射した。速度が10km/sを超えると出力圧信号が孤立波形に移行する。この間の速度領域では、反復波形と孤立波形が混在する過渡領域となっている。即ち、波形の変化から、大まかに粒子速度が弁別できる。そして、立上り時間が速度の増加とともに減少していることを実験的に明らかにできた。この関係を波の発生機構の観点から解析する。またPZTを新規なリアルタイム検出素子として水星探査機に搭載する検討を進めている。なお素子感度の校正の視点から高エネルギーゼノンイオンの実験データとの比較検討をした。
「ふだん記」運動の展開過程と戦後のリテラシーの変容に関する実証的研究

研究成果報告書は、「第1部「ふだん記」運動への社会学的視点」と「第2部「ふだん記」資料編」の二部構成になっている。第1部では、2年間の研究成果、とくに「ふだん記」運動の展開過程を「ふだん記」作品資料分析をもとに考察した成果にもとついて、「「ふだん記」運動と書くリテラシー-書く実践と書く共同体の生成-」というタイトルで、「ふだん記」運動のなかでいかに人びとの書く実践がなされ、どのように書く共同体を生成されたのかを社会学的観点から論述した。また主導者・橋本義夫の「書く思想」とリテラシー論をふまえて、「ふだん記」運動が人びとの書くリテラシーに影響をあたえたのか、書く実践を文化的行為とみるシャルチェの議論にもとづいて社会学的に検討した。第2部では、資料編として、2年間の研究期間に収集した「ふだん記」作品をもとに、研究室で所蔵する全作品をデータベース化した。資料編に盛り込んだのは、1.「ふだん記」作品所蔵リスト、2.五十音順執筆者一覧、3.創刊号執筆者の文章一覧、という三種類の資料である。そのうち1では「ふだん記」全国グループの機関誌『ふだんぎ』と各地グループの機関誌、そして「ふだん記本」や「ふだん記新書」その他の個人単行本という作品群の所蔵リスト、2は、30年以上にわたる「ふだん記」運動のなかで執筆した1139名の個人別の作品リスト、3は創刊号の15名の執筆者のその後の文章を跡づけたリストである。また橋本義夫の手書き文書や映像、音声資料はスキャナによるとりこみによって複製化をおこなったが、これらの資料リストもあわせて載せた。この資料編は「ふだん記」運動にどのような人が参加し、「ふだん記」作品がいかに書かれたのかを示すことを狙っており、今後のさらなる「ふだん記」運動の社会学的研究に寄与する基礎となる資料である。(1)「ふだん記」運動資料収集および文献調査「ふだん記」運動で出版された書籍や雑誌を収集し、整理分析に着手した。運動の主導者橋本義夫が残した資料のほとんどが保管されている子息宅の資料庫から第一次資料を借り出し記録をとり始めている。とくに運動の始まる以前1950年代60年代の資料に重点をおいて、記録をとりながら年代別に整理する作業をおこなっている。また八王子市立図書館所蔵文献と対照する作業を実施している。(2)「ふだん記」関係者インタビュー調査「ふだん記」運動の主導者橋本義夫氏の子息夫妻にインタビューを実施し、「ふだん記」運動の現状と家族からみた橋本義夫像を検討している。(3)「ふだん記」運動の社会学的考察「ふだん記」運動の系譜とその社会学的考察を取り組んでおり、その中途成果を「「ふだん記」運動の展開と戦後のリテラシーの変容」としてライフストーリー研究会で報告し、関連領域の研究者と討議をおこなった。(4)関連のライフストーリー調査次の二つの関連調査を実施した。一つは日本における1950年代の生活記録運動の文献検討であり、二つはアメリカ合衆国の日系アメリカ人コミュニティでのライフストーリー・プロジェクトの実態調査を二度おこなった。これらの調査を通してひろくライフストーリーをめぐる比較社会論的視点から「ふだん記」運動とリテラシーの変容の考察を進めていく。(1)「ふだん記」運動の展開の全貌を調査した。

主導者・橋本義夫の全資料が残されている橋本義夫記念資料庫より「ふだん記」関係の資料を三度に分けて借り出し、デジタル記録にとるとともに分析をおこなった。とくに文章運動として立ち上がる以前の1950年代60年代に橋本義夫の「書く思想」がいかに形成され、書く実践がすすめられたのかを第一次資料の精査によってあきらかにした。また1968年の「ふだん記」運動の始まりから1971年頃までの初期「ふだん記」運動の動向を詳細に調べた。当時、八王子における文章運動としてどのような人が関わり、何を書き表したのかその実際を検討した。どのような個人的経験がいかに書かれたのかを『ふだんぎ』の作品分析によって考察し、自己表現力としてのリテラシーの実際をあきらかにした。(2)「ふだん記」関係者のインタビュー調査をおこなった。とくに初期「ふだん記」運動を知る人たちにインタビューし、書く共同体としての「ふだん記」運動がどのようなコミュニティを生成し、書く実践に結びついていったのか、そして各個人の具体的な書く実践をあきらかにし、リテラシー変容について考察した。(3)アメリカ合衆国の日系アメリカ人コミュニティでライフストーリーがいかに表出されているかを二度にわたって調査した。成果は論文(「語られたタクジ・ヤマシタ-日系アメリカ人一世のライフストーリー再構築-」)と日本オーラルヒストリー学会報告(「ある日系アメリカ人一世の「ライフ」-伝記的方法としてのオーラルストーリー-」)で発表し、日本との比較研究の素材とした。(4)ライフストーリー論と伝記の社会学の視点からライフを表現すること、とらえることの社会学的検討と方法論的考察をおこなった(論文「ライフヒストリー法リバイバルと階層研究からの出発-D・ベルトーの展開」)。
移動を伴う状況下でも利用可能な聴覚障害者用モバイル型遠隔情報保障システムの最適化

遠隔地から聴覚障がい者に対して情報保障を実施するための「モバイル型遠隔情報保障システム」を我々は構築し,聴覚障がい学生のための情報保障手段として現在まで利用してきている.合理的配慮として言及されているコミュニケーションの双方向性を確保するためには,学生からの表出(発言)もスムーズに実施できる必要があり,そのための基礎的な調査を当該システムを改良等をしながら実施した.その結果,自分の音声を用いて表出したいという割合が半数を超えるということが判った一方で,それ以外の学生には何らかのサポートが必要であることも判明した.そのための工学的なインタフェース等の必要性に関しても言及した.「通信手法の最適化に関する研究(項目B)」の「Webアプリケーション化の調査および試作、通信機材の選定」に関しては、Webアプリケーション化の調査を終え、試作システムの開発を始めた。聴覚に障害のある利用者側の機材としては、Android OS搭載のタブレット端末を選定した。利用者側ではこのタブレット端末(LTE,4G通信)一台のみで、利用者側の映像・音声を送信し、遠隔地にいる情報保障者によってリアルタイムに作成された字幕データを受信し表示する。開発に際しては、マイクは教員等の発話者に所持して貰う必要がないように、そして教室等の利用者側の環境音もある程度得られるように配慮した。遠隔地にいる情報保障者は各自が在宅で情報保障活動ができるようにWebアプリの開発を実施した。情報保障者側ではインターネットに接続されたパソコンが一台あれば情報保障ができるように配慮した。今年度は、利用者や情報保障者からのヒアリングが可能な状況が早々に得られたために、このシステム開発を優先的に実施した。試作したシステムは利用者および情報保障者からの意見を反映させながら2012年12月から開発を始め、2013年3月から試験的な運用を開始することができた。一方、平成24年度中旬までの研究成果の一部を、国際学会にて報告することができたが、「聴覚障害者側からの表出に関する規約や工学的手法に関する研究(項目A)」に関しては、アンケートの集計は終えてはいるが、発表までには至らなかった。平成25年度の早い段階で学会等にて発表を行いたい。「人的なコスト削減を目標に置いた音声認識字幕作成手法に関する研究(項目C)」に関しては、対話局面での音声認識利用についての調査・実験を行い、「プロセスA重視タイプ」および「プロセスB重視タイプ」等の比較を開始した。当初計画のうち、「通信手法の最適化に関する研究(項目B)」の「Webアプリケーション化の調査および試作、通信機材の選定」に関して、試作システムの開発・改良を実施した。一般の中等教育機関2校での通常の授業(「国語」、「古典」、「地理」、「英語」、「保健」、「科学」など)にて情報保障手段として計572コマ(477時間)稼動し、また、高等教育機関においては一般の2大学にて「経済史入門」などの通常の授業に対する情報保障手段として、また、教育実習先での情報保障手段として633時間の稼動があり、その実用性を確認しつつある。この試作システムに関しては、平成24年度に開発した情報保障者用のウェブサイトと利用者用のAndroid OS搭載のスマートフォンまたはタブレット端末用のシステムの改良に加え、iOS搭載のスマートフォンまたはタブレット端末用の利用者用アプリを開発した。利用者側ではこのスマートフォンまたはタブレット端末(LTE,4G通信)一台のみで、利用者側の映像・音声を送信し、ウェブサイトを介して遠隔地にいる情報保障者によってリアルタイムに作成された字幕データを受信し表示する。遠隔地にいる情報保障者は、各自が在宅のままリアルタイムに連携作業を実施できる。この研究に関する発表を1件実施することができた。一方、「聴覚障害者側からの表出に関する規約や工学的手法に関する研究(項目A)」に関しては、アンケートの解析を終え、研究成果の一部を学会にて1件発表することができた。「人的なコスト削減を目標に置いた音声認識字幕作成手法に関する研究(項目C)」に関しては、対話局面での音声認識利用についての調査・実験を行い、「プロセスA重視タイプ」および「プロセスB重視タイプ」等の比較検討を継続した。「聴覚障害者側からの表出に関する規約や工学的手法に関する研究」の「複数の聴覚障害者に文字による情報保障を体験して貰い、表出の際に自身が利用したい手法に関するアンケートを実施する」に関しては、「モバイル型遠隔情報保障システム」を利用し、最も効果的に使用できる屋内・屋外で移動を伴う複数回の状況下(研究所の見学実習など)にて、アンケートを実施した。アンケート結果に基づき、聴覚障害者が利用したい表出手法のリストアップや傾向を見出すことができた。平成24年度に学会等にて発表予定である。「通信手法の最適化に関する研究」の「Webアプリケーション化の調査および試作、通信機材の選定」に関しては、Webアプリケーション化の調査および試作を開始し、継続中である。通信機材はiPadまたはAndroid搭載のタブレットを想定している。iPad本体は今年度購入済みで試作に利用している。平成24年度内に試作システムを実験に使用したい。「人的なコスト削減を目標に置いた音声認識字幕作成手法に関する研究」の「プロセスB重視タイプ」および「プロセスA重視タイプ」を実現するための実験的な各システムの開発を行う」に関しては、修正作業に重点を置く「プロセスB重視タイプ」研究の第一段階として、修正担当者の意見聴取によって作業を円滑に行うための連携作業用ソフトウェアの改良を実施した。

この改良ポイントは3点あり、1つ目は作業連携を円滑に実施するための機能追加、2つ目は復唱担当者が復唱開始直後からその音声-文字変換過程をリアルタイムに各修正担当者へ通信で送り、修正候補を事前に提示する機能、3つ目は復唱担当者の復唱から変換文字列取得までに要する時間を短縮するための機能である。これらの機能を平成24年度の講義授業の中で試用し、その評価を行う予定である。「通信手法の最適化に関する研究(項目B)」の「Webアプリケーション化の調査および試作、通信機材の選定」に関しては、昨年度に引き続き試作システムの開発・改良を実施した。東京都内や京都市内などの初等中等教育機関にて、聴覚に障害のある生徒が受ける「国語」、「古典」、「地理」、「英語」、「保健」、「科学」などで1290コマ(1コマ標準50分)。また、国内の高等教育機関にて「言語表象論」、「現代西洋経済史」等の講義での利用コマ数は449コマ(1コマ90分)。その他、初等中等教育機関での学外見学、学年集会、学内会議等、高等教育機関での入学式・オリエンテーション、学外教育機関での教育実習やゼミ合宿などを含め、合計利用時間は約1779時間であり、このような利用経験を介しながら試作システムに対する各種利用者からの意見を聴取し、各機能に関しての吟味を進めた。一方、「聴覚障害者側からの表出に関する規約や工学的手法に関する研究(項目A)」に関しては、昨年度の研究発表から引き続き、補足的なデータ取得や分析を進め、査読論文を投稿した。「人的なコスト削減を目標に置いた音声認識字幕作成手法に関する研究(項目C)」に関しては、対話局面での音声認識利用についての調査・実験を継続した。「通信手法の最適化に関する研究(項目B)」の「Webアプリケーション化の調査および試作、通信機材の選定」に関しては、東京都内や京都市内などの初等中等教育機関にて、「国語」、「科学」などの教科で1,888コマ(1コマ標準50分)。また、国内の高等教育機関にて「言語表象論」、「現代西洋経済史」等の講義での利用コマ数は555コマ(1コマ90分)、その他、初等中等教育機関での学外見学、学年集会、学内会議等、高等教育機関での入学式・オリエンテーション、学外教育機関での教育実習やゼミ合宿などを含め、合計利用時間は約4,320時間であった。このような利用機会をとおして、実験システムに対する各種利用者からの意見を聴取し、各機能に関しての吟味を継続した。その結果、最終年度に研究内容に一部を査読論文という形で残すことができた。また、「人的なコスト削減を目標に置いた音声認識字幕作成手法に関する研究(項目C)」に関しては、対話局面での音声認識利用についての調査・実験を継続した。今後、何らかの形で公表する予定である。遠隔地から聴覚障がい者に対して情報保障を実施するための「モバイル型遠隔情報保障システム」を我々は構築し,聴覚障がい学生のための情報保障手段として現在まで利用してきている.
間質応答を利用した乳癌治療の効率化

前年度までに、ホルモン受容体陽性乳がんにおける治療反応性について検討を行い、アロマターゼ阻害剤はアポトーシスを誘導せずオートファジーを誘導すること、一方、化学内分泌療法であるアロマターゼ阻害剤+経口シクロホスファミドでは、オートファジーのみでなくアポトーシスも誘導することを示した。本年度はさらに検討を進め、治療反応性との関連につき検討を行った。ホルモン療法では、治療反応性を認めた場合にオートファジーが上昇し、逆にアポトーシスは減少していた。一方、化学内分泌療法では、治療反応した場合には、オートファジー、アポトーシスとも上昇を認めたが、治療に反応しない場合にはともに上昇を認めなかった。この結果は論文として発表した。さらに、ホルモン受容体シグナルとしてプロゲステロン受容体の発現と細胞増殖のマーカーであるKi67の共発現を一細胞レベルでみることにより、がん細胞の増殖ドライバー(ホルモン受容体シグナルvs増殖因子受容体シグナル)の差別化ができる可能性について報告し、論文として発表した。また、腫瘍間質の相互作用に関する基礎的研究として、がん細胞と線維芽細胞の両面培養下における薬物反応性について検討を進めた。MCF-7と線維芽細胞を共培養し、エストロゲン涸渇条件下と、mTOR阻害剤であるシロリムス存在下でがん細胞の反応性が異なることを確認した。エストロゲン涸渇では、がん細胞にアポトーシスは誘導されないが、シロリムスの添加により、アポトーシスと共にオートファジーが誘導される。さらに線維芽細胞に様々な刺激を加えた状態で、がん細胞のホルモン涸渇に対する反応性が変化するかについて検討を行った。アロマターゼ阻害剤による内分泌療法により、癌細胞にオートファジーが誘導され、さらに治療前に間質のオートファジーが誘導されている症例では、癌細胞が高増殖能を示し、臨床的にも病理学的にも治療反応性が低いことにつき報告し、論文化した(Ueno T et al. BMC Cancer. 2016;16(1):230)。術前化学内分泌療法(アロマターゼ阻害剤+経口エンドキサン)の臨床試験サンプルを用い、治療前後におけるオートファジーの変化、アポトーシスの変化につき解析した。またER, PgR, Ki67の共染色により、それぞれのマーカー相互間の発現の関連性につき解析した。すでに終了した臨床試験(JFMC34)の検体を用いてオートファジーが誘導されることを見出したが、それが細胞生存、細胞死のどちらに関与しているかを調べるため、オートファジーの誘導と生存期間の関連につき解析した。以上の結果を細胞レベルで確認し、さらにそのメカニズムを明らかにするため、両面培養可能なcollagenスポンジ(Atelocollagen)を用いた培養系を確立し、報告した(Biomed Res Int. 2015;2015:960840)。乳癌細胞と線維芽細胞を用いた両面の共培養システムを用い、ホルモン枯渇に対する治療反応性の変化や、線維芽細胞にオートファジーを誘導した場合の癌細胞の治療反応性の変化につき、現在検討を進めている。臨床試験の検体を用いた解析については、予定通り検体の回収が進み、また染色等の解析についてもおおむね予定通り進んでいる。予後との関連については、予後調査がほぼ予定通り進み、現在解析を行っている。細胞培養に関しては、培養系に関する論文が完成し、またその培養系を用いた実験が現在予定通り進行している。前年度までに、アロマターゼ阻害剤による内分泌療法により、癌細胞にオートファジーが誘導されアポトーシスは減少すること、また間質のオートファジーが治療抵抗性に関与していることを報告した。今回、内分泌療法(アロマターゼ阻害剤)の効果増強を目指した新たな治療である術前化学内分泌療法(アロマターゼ阻害剤+経口シクロフォスファマイド)の臨床試験検体を用いて、細胞死の態様、間質応答、また、間質におけるオートファジーの治療反応性への影響について検討した。化学内分泌療法では、内分泌療法と同様に、癌細胞におけるオートファジーの増加が認められたが、内分泌療法では減少していたアポトーシスに関しては、化学内分泌療法では逆に増加することを発見した。さらに、これらの癌細胞のオートファジー増加、アポトーシス増加は治療反応群で高く、無反応群では低かった。間質においては、治療によりオートファジーが誘導されたが、アポトーシスの増加は認められなかった。さらに、内分泌療法抵抗性に関与していると考えられた間質のオートファジーは、化学内分泌療法では抵抗性と関係無く、これが経口シクロフォスファマイドを追加するメリットとなる可能性が考えられた。さらに、それらを基礎的に追究するため、癌細胞と間質細胞(線維芽細胞)を用いた両面共培養系を用いて、ホルモン涸渇時の、間質細胞による癌細胞への影響を検討しているが、オートファジー、エネルギー代謝を検討する上での培養条件や解析システムの最適化についての検討を進めている。術前化学内分泌療法の臨床試験検体を用いたエネルギー代謝、細胞死に関する検討は予定通り進行し、結果を得ている。現在予後との関係について解析を進めている。共培養システムを用いた解析は、条件検討がほぼすんでおり、本年度に解析を進めることが可能となっている。ホルモン受容体陽性乳癌において、アロマターゼ阻害剤はアポトーシスを誘導せず、オートファジーを誘導すること、一方、化学内分泌療法であるアロマターゼ阻害剤+経口シクロフォスファマイドでは、オートファジーのみでなくアポトーシスも増加することを示してきた。