hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地震断層内部における動的物理-化学プロセスの解明

含水条件下で地震性高速断層運動を再現できる試験機を開発することに成功した.その結果,(1)断層摩擦発熱に起因する間隙水圧の上昇に伴って断層の強度が低下すること(有効圧の法則が断層運動時にも適応可能であること),(2)マグニチュード1以下の地震においても,様々なガスの放出と間隙流体の化学組成の著しい変化が起こることが確認された.また,これら断層起源ガスや流体組成の変化が地下生命圏に影響を与える可能性を指摘することができた.含水条件下で地震性高速断層運動を再現できる試験機を開発することに成功した.その結果,(1)断層摩擦発熱に起因する間隙水圧の上昇に伴って断層の強度が低下すること(有効圧の法則が断層運動時にも適応可能であること),(2)マグニチュード1以下の地震においても,様々なガスの放出と間隙流体の化学組成の著しい変化が起こることが確認された.また,これら断層起源ガスや流体組成の変化が地下生命圏に影響を与える可能性を指摘することができた.大地震発生時には,断層が高速(>1m/s)ですぺるために,断層面上で急激な摩擦発熱が生じる.この発熱による断層内物質の物理化学特性の劇的な変化に伴って,断層が著しく弱くなることが近年明らかとなってきた.しかし,このような地震時の動的すべり現象を検証するための摩擦実験は,技術的な問題から含水条件下でおこなうことがこれまで困難であったそこで本研究では,含水条件下で地震性の高速すべり運動を再現できるように試験機を改良して,動的すべり挙動に対する(1)水の力学的な効果(摩擦発熱に伴う間隙水圧の変動)と,(2)水の化学的な効果(摩擦発熱によって促進される断層物質と水の固波間化学反応)を実験的に明らかにすることを試みた.平成20年度は,高速摩擦試験機用の小型圧力容器の設計及び作製をおこなった.その結果,含水条件下において断層が高速ですべる時の力学的性質,間隙水の化学組成の変化,断層面から放出されるガス,間隙水圧および温度を系統的に測定できるシステムを組み上げることに成功した.平成20年度はまず,花崗岩とダナイトの試料を用いて高速すべり時に放出されるガスの測定を試みた.特に,天然の地震断層からも観測されている水素に注目した.その結果,エネルギー的にはマグニチュード1以下の地震においても,単位面積当たり数10ppm以上の水素が発生することが初めて明らかとなった.また,水が存在すると水素の発生量が増える傾向も確認された.平成21年度は,間隙水の動的すべり挙動に対する力学的・化学的効果を様々な岩石を用いて系統的に調べていく予定分ある.大地震発生時には,断層が高速(>1m/s)ですべるために,断層面上で急激な摩擦発熱が生じる.この発熱による断層内物質の物理化学特性の劇的な変化に伴って,断層が著しく弱くなることが近年明らかとなってきた.しかし,このような地震時の動的すべり現象を検証するための摩擦実験は,技術的な問題から含水条件下でおこなうことがこれまで困難であった.そこで本研究では,含水条件下で地震性の高速すべり運動を再現できるように試験機を改良して,動的すべり挙動に対する(1)水の力学的な効果(摩擦発熱に伴う間隙水圧の変動)と,(2)水の化学的な効果(摩擦発熱によって促進される断層物質と水の固液間化学反応)を実験的に明らかにすることを試みた.本年度は,昨年度作製した高速摩擦試験機用の小型圧力容器の改良をおこない,含水条件下において断層が高速ですべる時の力学的性質,間隙水の化学組成の変化,断層面から放出されるガス,間隙水圧および温度を系統的に測定できるシステムを完成させ,実験データを得ることに成功した.その結果,(1)摩擦発熱に起因する間隙水圧の上昇に伴って断層の強度が低下すること(有効圧の法則が高速すべり時にも適応可能であること),(2)すべり速度1.6m/s,垂直応力1.0MPa,すべり時間5secという条件(モーメントマグニチュードに換算すると-4以下)においても,間隙流体の主要・微量化学組成が著しく変化すること,(3)摩擦すべり仕事と水素の発生量の相関を天然に外挿すると,一年間に地球上のMw<4の地震によって発生する水素量が4x10^9mol程度(水素を餌とする地下生物圏に影響を与える可能性を示唆)になることがわかった.今後,再現実験をおこない適時論文として公表していく予定である.
マルチメディア環境における協働のための異種メディア間連携の実現

CGMの台頭により、ユーザが様々な形でコンテンツを作り出し配信し、それが新しいメディアとして認知されるようになってきた。このような異種メディア環境における、シームレスなコンテンツマッチングエンジンとその構造化環境を提案・実現した。この構造化環境は、ユーザが既存のコンテンツを整理して新しいWebページをつくるメタファで構造化可能な点が特徴である。現在のIT技術、コンピュータネットワーク上のコンテンツの流通の観点から、異種メディア間の編集統合によるコラボレーションの場を提供することは非常に重要であると考える。マルチメディア、異種メディア間を対象とした、編集統合による新しいコミュニケーションの場を実現するため、我々は、(1)異種メディア間をまたぐ感性、感覚、価値観によるマッチング、(2)異種メディア同士の関連・制作者をリンクでつなぐマルチメディアトラックバック、(3)メディアデータの流通における著作権保持、管理の各システムの実現が重要と考えている。現在、特に上記の(1)に着目している。(1)を実現するためには、異種メディア間をまたぐ、感性、感覚、価値観による計量を実現しなければならない。これまでは、メディアごとに独立したシステムを築いているため、異種メディアをまたぐ動的な計量方式は確立されていない。これが実現することにより、音楽と映像、画像と効果音など異種メディアをまたぐマッチングが可能となる。さらに、異種メディアを介した人と人のコミュニケーションの場を提供することが可能となる。本年度は、次を実施した。先ず、メディア、芸術の認知に関する、認知心理学の文献について必要に応じて、サーベイを行った。サーベイ結果を踏まえて、画像メディアデータと音声メディアデータに特化し、異種メディア間をまたぐマッチングを実現する方式について設計した。次年度以降で、本方式の検討、具体的なアプリケーションを構築し、実験を行うために、その実験に用いるメディアデータ、コンテンツを、当申請の実験用コンテンツ費を用いて購入、準備した。本年度は、異種メディアの感性、感覚、価値観による計量を多角的に実現するために、コアエンジンとして階層構造を有する新しい計量モデルを提案した。小規模の実験により、本モデルが異種メディア間コンテンツのマッチングに適していることを確認した。現在、昨年度購入した実験用コンテンツを用いて評価実験中である。次年度で、本方式の検討、具体的なアプリケーションを構築する。特に、本研究中に異種メディアを対象としたアノテーションのための協調環境の早期実現が不可欠であることが判明したため、これらを基調としたアプリケーションシステムを実現する。マルチメディア、異種メディア間を対象とした、編集統合による新しいコミュニケーションの場を実現するため、我々は、(1)異種メディア間をまたぐ感性、感覚、価値観によるマッチング、(2)異種メディア同上の関連・制作者をリンクでつなくマルチメディアトラックバック、(3)メディアデータの流通における著作権保持、管理の各システムの実現が重要と考えている。現在、特に上記の(1)に着日している。これまでは、メディアごとに独立したシステムを築いているため、異種メディアをまたぐ動的など異種メディアをまたぐマッチングが可能となる。本年度は、前年度の異種メディアの感性、感覚、価値観による計量を多角的に実現するためのコアエンジンとして開発した階層構造を有する新しい計量モデルについての検討を行つた。特に、語が持つ語感から楽曲メディアデータを探索する方式をデザインした。異種メディアを対象としたアノテーションのための協調環境をデザインし実装を行った。現在、実証実験協力先を検討中である。
超低温合成・接合法による高性能生体材料の開発

我々はこれまでに,水熱ホットプレス法(以下HHP法と省略)を用いることで,生体骨の主な無機成分であるハイドロキシアパタイト(HA)とチタン(Ti)が数μmにわたり傾斜し入れ替わる界面構造を有し,高い界面強度を有するHA/Ti接合体を,150°Cもの低温で作製する方法を確立している.しかしながら,その接合形態は円柱状HAセラミックスと円柱状Tiバルク体の底面同士の接合であった.よって,この接合法を実用生体材料に応用するためには,円柱側面も含めたコーティン,すなわち被接合材料への全面HAコーティング法を確立することが重要である.本年度は,HHP法の原理を応用した二重構造カプセルを用いたHAコーティング法(ダブルカプセル法)を確立した.第一カプセルにHA出発原料であるリン酸水素カルシウム二水和物と水酸化カルシウムの混合粉とともにTi棒を入れる.この第一カプセルの周りをアルミナ粉末で覆うような形式で,第二カプセル中に第一カプセルとアルミナ粉末を封入する.こうして得られたカプセルをバッチ式オートクレーブを用い,温間等方静水圧プレス処理することで,50μm以下の膜厚を有するHAコーティングが得られた.カプセル作製の際,第二カプセル内部を減圧すること,ならびに,外界と完全に封鎖することが重要であるという知見を得た.得られたHAコーティング材を引抜試験に供したところ,Ti棒にHAが残留しており,破壊サイトはコーティング界面ではなく,HAコーティング内部であることが確認された.これより,HHP法の原理を応用したダブルカプセル法によるHAコーティングは,少なくとも4.5MPa以上の界面せん断強度を有し,かつ従来の方法では不可避であった熱分解が全くないHAコーティングが作製できることが示された.超高齢化社会を迎え,人工関節や人工歯根を始めとした生体インプラント材料に対する関心が高まっている.本研究では水熱ホットプレス法を用いることで従来と比較して低温において,生体活性であるハイドロキシアパタイト(HA)セラミックスと高強度ではあるが生体不活性な材料との接合を目指す.これまで純チタンに対するHAセラミックスの接合を手がけてきたが,本年度はこれをもとに実際の医療現場で用いられているチタン合金に対するHAセラミックスの接合を試みた.純チタンに行ってきたのと同様の方法で接合を試みたが接合特性について,従来行ってきた純チタンと比較してやや劣るものであった.そこで水熱ホットプレス法による低温接合の前に,'チタン合金材にアルカリ水溶液による表面処理を行うことで接合特性の改善を試みた.生体用Ti-15Mo-5Zr-3Al合金ならびに生体用Ti-6Al-2Nb-1Ta合金を用いて,5mol/lのNaOH水溶液中で150°Cの水熱状態で浸漬した.浸漬時間について検討したところ,2h浸漬したTi-15Mo-5Zr-3Al合金が最も高い接合強度を獲得していることがわかった.また長時間(24h)の浸漬はTi合金表面に厚い被膜を形成するため,HAセラミックスとの接合特性がむしろ低下することがわかった.Ti-6Al-2Nb-1Ta合金については長時間アルカリ溶液水熱処理するほど接合特性の改善が見られたが,HAとの接合強度は純チタンならびにTi-15Mo-5Zr-3Al合金と比較して見劣りするものであった.これより水熱ホットプレス法によるHAセラミックスとTi合金の接合については,良好な接合特性を示すTi合金に適切な表面処理が必要であることが見出された.我々はこれまでに,水熱ホットプレス法(以下HHP法と省略)を用いることで,生体骨の主な無機成分であるハイドロキシアパタイト(HA)とチタン(Ti)が数μmにわたり傾斜し入れ替わる界面構造を有し,高い界面強度を有するHA/Ti接合体を,150°Cもの低温で作製する方法を確立している.しかしながら,その接合形態は円柱状HAセラミックスと円柱状Tiバルク体の底面同士の接合であった.よって,この接合法を実用生体材料に応用するためには,円柱側面も含めたコーティン,すなわち被接合材料への全面HAコーティング法を確立することが重要である.本年度は,HHP法の原理を応用した二重構造カプセルを用いたHAコーティング法(ダブルカプセル法)を確立した.第一カプセルにHA出発原料であるリン酸水素カルシウム二水和物と水酸化カルシウムの混合粉とともにTi棒を入れる.この第一カプセルの周りをアルミナ粉末で覆うような形式で,第二カプセル中に第一カプセルとアルミナ粉末を封入する.こうして得られたカプセルをバッチ式オートクレーブを用い,温間等方静水圧プレス処理することで,50μm以下の膜厚を有するHAコーティングが得られた.カプセル作製の際,第二カプセル内部を減圧すること,ならびに,外界と完全に封鎖することが重要であるという知見を得た.得られたHAコーティング材を引抜試験に供したところ,Ti棒にHAが残留しており,破壊サイトはコーティング界面ではなく,HAコーティング内部であることが確認された.これより,HHP法の原理を応用したダブルカプセル法によるHAコーティングは,少なくとも4.5MPa以上の界面せん断強度を有し,かつ従来の方法では不可避であった熱分解が全くないHAコーティングが作製できることが示された.
同質財市場および近似的同質財市場における価格競争理論の研究

4月以降、主に以下の2つの研究を行った。まず同質財市場における、生産量に上限(capacity constraint)がある場合の価格競争理論の研究、"Asymmetric Bertrand-Edgeworth Oligopoly and Mergers"を昨年度から継続して行い、学術誌The B.E.Journal of Theoretical Economicsに発表した。本研究では、非対称なcapacityを持つ3企業が競争する市場を分析し、非対称な寡占市場では、対称な市場のみを分析した既存研究とは異なる性質を持った均衡が存在することを示した。特に重要な貢献は以下の2点である。第一の貢献は、非対称な寡占においては小さい企業ほど高い価格をつける誘引が強い場合があることを示した点である。これは既存研究にはない、価格競争における戦略的誘引に関する新しい知見である。第二の貢献として、本研究は新しい種類の合併パラドックスの存在を示し、寡占市場における水平的統合の研究に対しても新たな理論的知見を与えた。さらに、東京大学社会科学研究所の松村敏弘教授と以下の研究を行い、論文"On the Uniqueness of Bertrand Equilibrium"(東京大学社会科学研究所ディスカッションペーパー,F-148)としてまとめた。本研究は、規制等の理由で各企業が直面している需要を全て満たさなければならない場合の価格競争を理論的に分析したものである。既存研究では、そのような仮定の下では同質財市場に均衡が無限に存在することが知られていた。本研究はこの結果が「同質財」という単純化のための仮定に依存したものであり、わずかな製品差別化に対して頑健な均衡は唯一であることを示した。同質財の仮定は、わずかでも価格差があれば全ての消費者が低い価格の製品を購入しようとする、という極端な仮定である。従って、本研究の「わずかな製品差別化があっても成り立つか否か」という頑健性の視点は、理論モデルの妥当性を考える上で重要である。本研究は、同質財市場においてそのような頑健性を有する唯一の均衡は各企業が完全競争価格を設定するものであることを示した。
乾燥地の灌漑農業における砂漠化防止に関する総合調査研究

研究実績の概要を要約すると次のようである。1.世界の灌漑農業は今世紀になって増加し、現在世界食料生産量の1/3を坦っている。特に19501980年においては、灌漑面積が9,500万haから25,000ha(耕地面積の18%)と年率3個の速度で急増した。一方、1980年以降は、投入エネルギー(石油価格)の高騰と灌漑による砂漠化の進展により、灌漑面積は年率1%以下の生長を示す。本研究では、世界の灌漑の現状と動向をを正確に把握し、各専門分野の立場から、今後わが国の技術協力に不可欠な持続可能な灌漑農法について基礎的提言を試みた。2.大学、気象庁、国際協力事業団、農用地整備公園、東急建設技術研究所等において、乾燥地における最新の研究資料(自然環境・社会環境データ、砂漠緑化・農業関開プロジェクトの概要、各研究機関の乾燥地活動報告集等)の収集を行い、それらの研究資料の文献リストを作成中である。3.わが国の技術援助の集中している主要乾燥地の4地域(中国、中近東、西アフリカ、中南米)において、各地域から、それぞれ、中国内蒙古自地区、イラ国、ニジェール国、チリ・アルゼンチン国等を選んだ。各国の自然環境データ(気象、水資源、土壌、植生、地図等)と社会環境データ(民族、宗教、農村社会形成、流通機構等)の情報収集を行い、環境特性の比較検討を試みている。4.1992年7月と1993年3月に研究検討会を開催し、研究組織の確立と深化を行うことができた。同時に、各専門分野の立場から、持続可能な灌漑計画に関する研究報告と活発な議論を展開することができた。今後はこれらの研究成果を発展させ、本研究組織をベースにした学術調査計画の申請に持っていく計画である。
わが国の看護におけるスピリチャル・ニーズに対する宗教的アプローチの理論的基盤構築

1.ビハーラ安芸に所属する僧侶1名、ビハーラ花の里病院に勤務している僧侶1名とこの病院でビハーラ活動を行っている「広島県北部会と三次活動の会」の会長に面接を行い、ビハーラ活動の実態について調査した。調査の内容は、ビハーラ活動のきっかけ、組織と運営、目的、対象の選定、活動の場・内容・頻度、活動の評価、今度の課題についてであった。2.179名の一般の人々を対象とした宗教的なニーズとケアに関する意識調査をした結果、(1)保健医療施設に入院または入所時に、宗教的な活動の場が必要と考えた者は3割弱であり、考えなかった者は3割弱であり、残りの約半数近くはわからないであり、(2)必要に応じて関わることのできる宗教家がいて欲しいと考える者は約3割、考えない者は約2割であり、わからない者は約半数であった。(3)宗教家に求めるケアの内容は「心のケア」「心の安らぎ」「死の受容」「専門的な教えや会話」などであった。(4)予後不良の病気に罹患した時に宗教家の関わりを希望する者は約1.5割であった。(5)信仰する宗教がある者の内、予後不良の病気に罹患した時に、宗教的活動を続けることを望む者は約6割であった。詳細については報告書で報告する。平成9年度の研究目的は,わが国の主な宗教と仏教における特徴的なspiritual needs、ならびに仏教の生老病死に対する考え方,それに基づく宗教的活動など,看護に必要な内容について明らかにすることにあった.文献から,日本の宗教の現状を把握するとともに,仏教の中から主な7つの宗派を選び,ターミナル・ケアに関心を持つ15名の僧侶に面接調査を実施した.本年度は,その中から浄土真宗についてまとめ,以下の結果を得た.浄土真宗の生老病死のとらえ方は,釈迦の四苦の考えを踏襲しつつ,「死は生物的生命の終わりであるものの,死後は浄土に往き生まれる」というものであり,往生のためには,阿弥陀仏の本願を信じて称名念仏を称えることが大切である.浄土真宗の教団は,ビハ-ラ教育を行い,教育を受けた僧侶や信者がビハ-ラ活動を行っているが,病院の受け入れ体制の不備などから十分に活動できない状況もあった.また信者との信頼関係に基づく臨床法話では,死の間近な人が往生を信じることができ,本人や家族が心の安心を得ることができていた.これらから,信仰を持つ終末期患者のケア時には,患者が信仰を継続し,宗教的な活動に参加・実践できるよう環境を整えることが大切であることが明らかになった.また,臨床看護婦の宗教的ニーズとケアに対する意識や実態を明らかにすることを目的とした調査を実施した.2県の臨床看護婦216名に実施した質問紙による調査では,大半の看護婦が「終末期患者は,宗教的ニーズをもっている」と考え,かつ「宗教的ケアを行う必要がある」と考えていた.しかし,終末期看護経験を有する看護婦の内,宗教的ニーズに出会った経験のある者は約3割と少なく,ケアを行った者はその半数にも満たず,基礎および継続教育の強化・充実を図るとともに,保健医療施設において患者が宗教的な活動を行えるようにする必要があることが明らかになった.平成10年度の研究目的は,昨年度面接した残り6宗派の僧侶の面接内容から,仏教における特徴的なスピリチャルニーズ,ならびに仏教の生老病死に対する考え方,それに基づく宗教的活動など看護に必要な内容についてまとめること,昨年度の宗教的ニーズとケアに関する調査から看護の実態をまとめること,神官およびチャプレン等の面接を行うことであった.仏教に関しては,天台宗と浄土宗の2つの宗派についてまとめ,以下の結果を得た.天台宗および浄土宗の僧侶のとらえ方は,釈迦の四苦の考え方を踏襲し,それらの苦を乗り越えることが人生の課題であった.死は最後ではなく,死後は浄土に生まれるという点が共通していた.相違点は天台宗では苦をどうとらえるかに主眼が置かれ,浄土宗では阿弥陀仏の本願を主体的に受け入れ,念仏を行うことが大切とする点であった.次に宗教的ニーズとケアに関する調査から終末期看護経験のある看護婦の認識についてまとめ,以下の結果を得た.終末期患者の宗教的ニーズをとらえた看護婦は約3割であり,その内容は,「入信および信仰と宗教的活動」「神・魂の存在を信じること」などの7つに分類された.宗教的ニーズに対するケアを実践した看護婦は,ニーズを捉えた看護婦の約5割弱であり,その内容は,「患者の宗教的話しに関心を示す」「共に存在し,祈る」などの4つに分類された.宗教的ケア上困った内容は「病院における宗教的体制の不備」「宗教に関する看護婦の知識・対応能力の不足」「患者の信仰心に対する家族の反対」であった.神道に関しては,ターミナルケアに関心のある3名の宮司に面接調査を行った.キリスト教に関しては,カトリックとプロテスタントの双方から面接調査を行った.面接対象者は,3つのホスピスの4名のチャプレンとキリスト教の教育経験のある3名の牧師または神父の資格を持つクリスチャンであった.1.ビハーラ安芸に所属する僧侶1名、ビハーラ花の里病院に勤務している僧侶1名とこの病院でビハーラ活動を行っている「広島県北部会と三次活動の会」の会長に面接を行い、ビハーラ活動の実態について調査した。

調査の内容は、ビハーラ活動のきっかけ、組織と運営、目的、対象の選定、活動の場・内容・頻度、活動の評価、今度の課題についてであった。2.179名の一般の人々を対象とした宗教的なニーズとケアに関する意識調査をした結果、(1)保健医療施設に入院または入所時に、宗教的な活動の場が必要と考えた者は3割弱であり、考えなかった者は3割弱であり、残りの約半数近くはわからないであり、(2)必要に応じて関わることのできる宗教家がいて欲しいと考える者は約3割、考えない者は約2割であり、わからない者は約半数であった。(3)宗教家に求めるケアの内容は「心のケア」「心の安らぎ」「死の受容」「専門的な教えや会話」などであった。(4)予後不良の病気に罹患した時に宗教家の関わりを希望する者は約1.5割であった。(5)信仰する宗教がある者の内、予後不良の病気に罹患した時に、宗教的活動を続けることを望む者は約6割であった。詳細については報告書で報告する。
川崎病動脈癌非形成冠状動脈の長期変化についての病理学的検討

現在、川崎病罹患児の95%以上は後遺症なく治癒する。しかし、心血管後遺症を残すことなく治癒する川崎病罹患児においても多くの場合、冠状動脈には軽微ながら血管炎の瘢痕が存在する。これらの長期的予後、すなわち狭窄性病変へと進展する可能性についてはいまだ明らかにされていない点が多い。そこで、本問題に関し病理組織学的見地から検討することを目的とし、剖検時動脈瘤が確認されなかった遠隔期川崎病剖検例の冠状動脈に対して、細胞増殖因子や内膜平滑筋細胞形質についての免疫組織学的手法を交えた検索を試みた。対象と方法:40病日以降に死亡した川崎病7剖検例を対象とした。死亡時年齢は1歳7ヶ月15歳。罹患から死亡迄の期間は60日14年である。HE,EvG,AM,Al-B染色を施行し、特に内膜の構成成分について組織学的検索を施行した。さらに、追加検索可能であった症例については増殖因子、平滑筋細胞形質に関する抗体を用い免疫組織的検索を加えた。結果:7例中5例でかつて血管炎が存在したことを推定し得る、非川崎病症例(対照)とは明らかに異なる全周性の内膜肥厚、中膜の菲薄化、内弾性板の伸展が認められた。一方、2例は対照と比して目立たない程度の内膜肥厚であり血管構築は良く保たれていた。免疫組織学的には、発症後1年以内に死亡した症例の冠状動脈の内皮細胞や平滑筋細胞にはPDGFやVEGFなどの増殖因子が発現しており、また、肥厚内膜中には脱分化型が示唆される内膜平滑筋細胞が出現していたが、発症後1年以上が経過した症例では、増殖因子、内膜平滑筋細胞形質共に非川崎病対照例のそれと明らかな差異を見出せなくなった。考察:動脈瘤を残さない冠状動脈にも多くの場合、血管炎の瘢痕が残存するが、内腔が正常化した場合、対照と同様の構造を示すようになり遠隔期に狭窄性病変へとさらに進展する危険性は低いものと推測された。冠状動脈の拡張性変化を残すことなく治癒した川崎病既往児の経過観察を終了することができるか議論が続いている。そこで、瘤の形成をみなかった川崎病剖検例の冠状動脈に対し免疫組織学的検索を交えた病理学的検索を行い、これらが新たな狭窄へと進展する可能性について検討した。HE, EvG, AM, Al-B染色を施行し、特に内膜の構成成分について組織学的検索を施行した。さらに、追加検索可能であった症例については増殖因子(PDGF-A, TGF-b, VEGF)に対する抗体を用い免疫組織的検索を加えた。結果:7例中5例でかって血管炎が存在したことを推定し得る、非川崎病症例(対照)とは明らかに異なる全周性の内膜肥厚、中膜の菲薄化、内弾性板の伸展が認められた。肥厚内膜は発症後9ヶ月死亡例でAl-B染色に強染する豊富な基質中に平滑筋細胞が不均一に分布していたが、1年以上経過例では肥厚内膜の基底側に平滑筋細胞が分布するようになった。

一方、2例は対照と比して目立たない程度の内膜肥厚であり血管構築は良く保たれていた。免疫組織学的検索では、PDGF-Aは発症後1年迄の症例の内膜、中膜平滑筋細胞に一部陽性を示したが、それ以降は対照と同様、陰性を示した。TGF-bは川崎病、対照とも全体に陰性を示し、一方、VEGFは川崎病・対照とも内皮細胞、平滑筋細胞に陽性を示す傾向にあった。考察:剖検にて動脈瘤を確認出来なかった症例の冠状動脈は罹患後数年を経過すると対照と同様の構造を示すようになり、このような動脈が将来的に狭窄性病変へと進展する可能性は低いように思われた。現在、内膜平滑筋の形質についての検索を行っている。冠状動脈の拡張を残すことなく治癒した川崎病既往児の経過観察を終了することができるか、議論が継続している。平成17年度は、瘤の形成をみなかった川崎病剖検例の冠状動脈に対し平滑筋細胞形質について免疫組織学的検索を交えた病理学的検索を行い、これらが新たな狭窄へと進展する可能性について検討した。対象と方法:40病日以降に死亡した川崎病7剖検例を対象とした。死亡時年齢は1歳7ヶ月15歳。罹患から死亡迄の期間は60日14年である。HE, EvG, AM, Al-B染色を施行し、特に内膜の構成成分について組織学的検索を施行した。さらに、追加検索可能であった症例については平滑筋細胞形質に関する抗体を用い免疫組織的検索を加えた。結果:7例中5例でかつて血管炎が存在したことを推定し得る、非川崎病症例(対照)とは明らかに異なる全周性の内膜肥厚、中膜の非薄化、内弾性板の伸展が認められた。免疫組織学的には、α-アクチン、カルポニン、ビンクリン、β-アクチンいずれも急性炎症期には陽性細胞数、細胞質内染色性ともに減じ、その後、徐々に対照と同様の染色性を示すようになった。α-アクチンは発症後数ヶ月で対照例と同様の染色態度に復したが、カルポニン、ビンクリンは発症1年以降の症例で対照と同様の染色態度となった。考察:昨年度の増殖因子の検討と同様に、発症後1年以上を経た症例では対照との間に明確な差異を見出せなくなった。剖検にて動脈瘤を確認出来なかった症例の冠状動脈は罹患後数年を経過すると対照と同様の構造を示すようになり、将来的に狭窄性病変へと進展する可能性は低いように思われた。
交通災害における後遺障害の等級認定の較差

交通災害による後遺障害の発生率は、地域間における差が著しい。この原因を究明するため、最近数年間に交通災害後遺障害と認定された、京都府、広島県,滋賀県,奈良県,和歌山県,北陸地方,関東地方の7府県地域、計2012例を対象として、事故の状況、診療の状況、認定等級、自動車損害賠償責任保険後遺障害診断書の内容について、京大大型計算機センターのSPSSを用いて解析し、検討した。事故の状況については、行動別後遺障害発生状況、加害者と被害者の状況、自動車同士の事故における事故類型のいずれにおいても地域差を認めるとともに、衝撃が比較的軽いと考えられる追突事故が、事故類型全体の過半数を占めた。認定等級および傷害部位については、ともに地域差がみられ、精神神経障害の部位で頸部を含むものが、各地域とも過半数を占めた。診療の状況については、受診までの日数、症状固定までの日数、治療期間、実治療日数、実治療割合、入院期間、医療機関数のいずれについても地域差を認めるとともに、受診までの日数が2日以上のものが、全体の6%もみられた。自動車損害賠償責任保険後遺障害診断書の内容については、検査数、X線検査の有無、他覚所見の有無、既存障害の記載の有無、障害の程度および内容の記載の有無のいずれも地域差がみられた。全体的にみても、検査記載の全くないものが35%もみられるほか、他覚所見のないものが過半数を占め、障害の程度および内容の記載が全くないものが20%にも達した。このように、診断書の記載内容に不十分なものが多く、認定資料としての役割を十分に果たしていないことや、他覚所見のない例が数多く認定されていることは、問題である。
会計情報の開示規制が企業の実態に与える影響に関する研究

本研究は、強制的な情報開示が企業の実態に与える影響を数理モデルを用いて考察する。会計開示制度が企業の実態に影響を与えるとき、企業に追加的な情報を開示させることは必ずしも効率的な資源配分を実現するとは限らない。したがって、会計開示制度の設計・評価においては、企業の実態に与える影響を考慮する必要がある。そこで本研究では、企業の実態として企業による情報獲得、投資意思決定に焦点を当て、強制的な情報開示が与える影響を考察する。
浮世絵からドイツ近代演劇における「造形性」へ

本研究は、画家・版画家であるエミール・オルリクと俳優・演出家マックス・ラインハルトとの共同作業がいかなるものであったのかを、ドイツ近代演劇における革新性という文脈の中で考察するものである。そこにおける中心的な概念は「造形性」であり、オルリクが日本滞在を通して「浮世絵」から学んだ様式がラインハルトの演劇にも受容され、ドイツ近代演劇の進むべき道に一つの方向性(「単純性」・「象徴性」・「様式化」等)を示したことが明らかになった。本研究の本来の出発点は、マックス・ダウテンダイのエッセイ「アジアの劇場を模範とした『造形舞台』」(1909)であり、そこでのキーワードは"plastisch"である。このキーワードを日本語に訳すと「造形的な、立体的な、具象的な」等になるが、昨年度の研究で浮世絵について調べてみると、浮世絵や日本絵画の特徴が「立体性」ではなく、ヨーロッパ的な「遠近法」や「陰影」がない、その「平面性」にあることが分かり、"plastisch"という概念を再検討する必要性に迫われ、その「造形性」を広義な意味で解釈すべきと考えるようになった。その際の着目点はジャポニスムスや「ユーゲントシュティール」との関連において、「浮世絵の造形美、すなわち単純化され輪郭線で表されたモチーフ、原色を大胆に用いた色彩感覚、平面的な彩色ゆえの希薄な陰影表現、トリミングやデフォルメといった画面構成、近像拡大図や俯瞰図といった遠近法」(折井貴恵)である。この筆者にとっては「新しい」観点のもとに代表的な先行研究、Birgit Ahrensの"Denn die Buhne ist der Spiegel der Zeit. Emil Orlik (1870-1932)und das Theater"(2007)や桑原節子の著書『エミール・オルリクと日本』(1987)などを、マックス・ラインハルト、特にベルリンの「ドイツ劇場」における彼の演出と画家・版画家エミール・オルリクとの関係で再読し、目下検証中であるが、アーレンスの「舞台の『造形性』が『回り舞台』と『半円形ホリゾント』、『色』、『光』、『音』により形づくられた舞台空間にある」との記述が本研究の一つの方向性を示していることが明らかになった。またラインハルトのドイツ近代演劇における革新的な試みとそれ以前の演劇活動(写実主義、自然主義等)の差異についての研究は、19世紀後半の資本主義の発展、自然科学的・唯物論的世界観に伴い、社会状況が大きく変化し、その中で生まれた社会問題の提示等をイプセンやハウプトマンの演劇活動中心に、上記の諸問題と並行して目下行っている。22年度までの研究では、ドイツ近代演劇における,plastisch'という概念を、俳優が「花道」や「前舞台」を利用し、観客に近づいたり、遠のいたりして、観客にとっては「遠近」の効果を体験する「立体的」な演出方法と解釈したが、しかし浮世絵について調べていく中で、浮世絵や日本絵画の特徴が「立体的」ではなく、ヨーロッパ的な「遠近法」や「陰影」が少ない、その「平面性」にあることが分かり、その両者の「矛盾」に遭遇した。そこでこの「矛盾」を解決するために先行研究を調べる中で、二つの命題を発見し、その一つは「ユーゲントシュティールの絵画」の研究で、その特徴が一つの消失点を持つ「遠近法」的なものではなく、「平面的」なものであるという理論(L.Prutting)であり、平面的な絵画は観察者の視点を決めてしまうのではなく、観察者との距離を無くし、その絵画が意図するものを観察者に理解させる媒体として機能するものという考えである。もう一つは、「クロワゾニスム」との関係で、輪郭線を濃く描写し、その輪郭線に囲まれた平面的な部分があたかも「レリーフ」のように浮き彫りになり、観察者には「立体的」に映るという考えである。今後はこの両者の命題をもとに浮世絵から影響を受けたオルリクがそれらの要素をラインハルトとの共同作業でいかに応用したのかを明らかにする。22年度は、1)上述のような新しい角度で「平面性」の問題点を提議し、2)ラインハルトの演劇に先立つ自然主義の演劇に関してハウプトマンを中心にその題材と歴史的背景を明らかにし、さらには3)オルリクと浮世絵の関係を明らかにするための前提として浮世絵の特徴の主なものをまとめた。今後はオルリクの代表的な作品における浮世絵からの影響を明確にし、それらをラインハルトの演劇の「造形性」との関連で考察していく。尚、22年度までの研究成果は、23年度9月末に公刊予定の「言語文化論集」第33巻第1号(名古屋大学大学院国際言語文化研究科)に載せる予定である。平成23年度が最終年度に当たる本研究課題においては、ドイツ近代演劇、特にラインハルトの演劇の革新性に注目し、そこにおける中心的な概念は「造形性」であることから出発していた。まず筆者の論文_"Emil Orlik und MaxReinhardt: VomUkivoe-Farbholzschnitt zur Plastizitat

des modernen deutschen Theaters (Erster Teil)" (2011,10月)で、その概念について考察し、つぎにラインハルト以前の演劇、例えば自然主義(ハウプトマン)の演劇の特徴を述べ、またそのような演劇の限界(俳優と観客とのコミュニケーションという意味での)も明らかにした。さらにはラインハルトの演劇で、その演出上の良き協力者であったオルリクが浮世絵の何に興味を持ち、それらをいかに自分の作品に取り入れたのか等を彼の作品を通じ分析を試みた。そしてこれらは_"Emil Orlik und MaxReinhardt: VomUkiyoe-Farbholzschnitt zur Plastizitat desodernen deutschen Theaters (Zweiter Teil)"(2012,3月)で紹介した。ただこの研究課題の第三番目の主要な点であるラインハルトとオルリクとの共同作業、特に「浮世絵」と「ドイツ近代演劇における『造形性』」については、現在執筆中で、その成果の発表は2012年10月あるいは2013年3月になる予定である。尚、今までの研究成果の中で特に記述すべき点は、浮世絵や日本絵画における「平面性」についてである。一見「造形性」と「平面性」は矛盾する概念であるが、実はその平面的に描写された部分が全体の中で「レリーフ」(浮絵)と同じような効果を発揮し、その点「造形的」なものになりうることが判明した。この意味で従来から指摘されている日本絵画及び浮世絵の平面性の(理論上の)理解に一つの大きな可能性を提示することになり、これが研究成果の一つと言える。また、舞台装置(回り舞台、花道等)についてもそれらの機能などの観点からラインハルトの造形的演劇の文脈で再考し、浮世絵及びオルリクとラインハルトに関しては、ドイツ近代演劇が進んだ道、すなわち演出上の「単純性」・「象徴性」・「様式化」などの類似性に影響関係が見られることを明示することが、もう一つの大きな研究成果である。
スーパーメンブレンの開発と研究

ナノ・アパタイトとコラーゲンを複合化しプレス成形したメンブレンはラット頭蓋骨欠損部において優れた骨伝導を示しため,スーパーメンブレンと呼称するのが妥当と考えられた.当スーパーメンブレンは経時的に生分解(吸収)されたが,主役をなすのが破骨細胞であった.コラーゲンマトリックス中のナノ・アパタイト凝集塊に破骨細胞が接着し,代謝を行っていた.近傍で活発な新生骨形成活動が認められ,材料を介して骨リモデリング活動が観察された.この現象によって欠損部における骨伝導能が得られたと判断された.成長因子や薬剤の使用は不要であり,調製したスーパーメンブレンは臨床使用により近いと考えられた.ナノ・アパタイトとコラーゲンを複合化しプレス成形したメンブレンはラット頭蓋骨欠損部において優れた骨伝導を示しため,スーパーメンブレンと呼称するのが妥当と考えられた.当スーパーメンブレンは経時的に生分解(吸収)されたが,主役をなすのが破骨細胞であった.コラーゲンマトリックス中のナノ・アパタイト凝集塊に破骨細胞が接着し,代謝を行っていた.近傍で活発な新生骨形成活動が認められ,材料を介して骨リモデリング活動が観察された.この現象によって欠損部における骨伝導能が得られたと判断された.成長因子や薬剤の使用は不要であり,調製したスーパーメンブレンは臨床使用により近いと考えられた.口腔インプラント治療においてインプラント埋入のための骨量は治療成績を左右する非常に重要な因子の一つである。そのため抜歯に続いて生じる顎堤吸収を可及的に抑制することはインプラント治療を成功に導くために重要であるといえる。本研究では抜歯後の顎堤吸収の抑制ならびに軟組織の維持を目的としたスーパーメンブレンの開発、研究を目的としている。本年度はスーパーメンブレン試料の作製をまず行った。中和医療用コラーゲンならびに酸性ゼラチン、カチオン化ゼラチンをメンブレンの主たる基材として用い、蒸留水に溶解後、凍結乾燥して作製したスポンジ状の基材へニュートンプレスを施し圧縮することでメンブレン状に成形を行った。これら基材1種の試料、2種の基材の組み合わせ試料も作製した。さらにこれら基材単独ではなく骨造成効果の増強を狙い、ハイドロキシアパタイト顆粒を添加した試料も作製した。酸性ゼラチンならびにカチオン化ゼラチンはそれぞれ塩基性線維芽細胞増殖因子:b-FGFと上皮成長因子:EGFの徐放についての研究報告がある材料である。次に、これらのメンブレン試料を用いラット頭蓋骨骨欠損部への移植実験を行った。ラット頭蓋骨へ試料移植後、8週間に渡りラットの飼育を行った。術後4週ならびに8週経過時点でマイクロCTの撮影を行い骨伝導能のエックス線学的評価を行った。さらに術後8週経過時点でラットを安楽死させ、通法に従い組織切片を作製、組織学的な評価も併せて行っている。現状では、ナノアパタイト粒子を配合したコラーゲン・メンブレンに若干の骨伝導能が確認されている。今年度は,昨年に引き続き,市販のナノ・アパタイトを医療用コラーゲンに練和し凍結乾燥後,一軸プレスした生体材料を準備し,ラット頭蓋骨欠損部に埋入して材料起因の骨修復・再生能をマイクロCTと非脱灰薄切病理標本から評価した.ナノサイズのアパタイトには(40 nm径品)(n-HAP)を用いた.I型コラーゲンには(NMP PS)を用いた。n-HAP粒子を中和したI型コラーゲンに混練(ハイドロゲル化)し,ー80°C3時間の予備凍結後,12時間凍結乾燥した.プレスにはニュートンプレス装置を用い,打ち抜きによって直径6mm×厚さ1mmの試料(n-HAP/Colメンブレン)とした.全試料にはエチレンオキサイドガス滅菌を施した.10週齢の雄性Wistarラットの頭蓋骨に対して直径6mmのトレフィンバーを用いて骨欠損部を形成し,術後,1日,4週および8週経過後,マイクロCTによって,骨欠損部における骨新生形成の程度をCT不透過度より評価した.8週飼育ラットについては,蛍光二重染色(術後5週でのテトラサイクリンと術後7週のカルセイン)を施し,安楽死後,欠損部を含むラット頭部をダイヤモンドバンドでブロック状に切り出しVillanueva染色後,非脱灰薄切標本とし,蛍光顕微鏡によって組織像観察を行った.プレス加工したn-HAP/Colメンブレンはラット骨欠損部において経時的にマイクロCT像上での不透過度を増加させた(p<0.05).従って,n-HAP/Colメンブレンは優れた骨伝導能を有すると判断された.組織病理像から, n-HAP/Colメンブレンは骨欠損部において多核異物巨細胞によって広範に吸収/代謝され,近傍で類骨と新生骨の形成を活発に誘導することが示唆された.二重染色によって,新生骨の動形態学的な情報が詳細に得られた.補綴・理工系歯科学本研究の達成度については、概ね順調に進展していると考えられる。メンブレンとして適切な形態の付与が可能な試料の作製に多くの時間を費やした。コラーゲンならびに各種ゼラチンを蒸留水へ溶解させる際の濃度、凍結乾燥処理、ニュートンプレスによる成形等が主な検討事項であった。作製した試料は厚さ約1mmとメンブレン試料として操作性の高い適切な厚みを有している。本研究で作製するメンブレンは最終的に臨床へ資することを目標としているため、より臨床状況に近いin vivoのラット頭蓋骨移植実験を優先して行った。この実験である一定の骨伝導能を有することが推測される試料を選択し、今後種々の動物実験や細胞培養実験に用いていく予定である。

現段階でメンブレン試料が完成していること、ラット頭蓋骨移植実験に成功していることから概ね順調に進展しているといえる。今後の研究推進方策としては第一にメンブレン試料の材料学的な評価を予定している。走査型電子顕微鏡による表面性状の観察ならびにメンブレン試料に担持させた各種成長因子の徐放量の測定等を予定している。第二にラット頭蓋骨移植実験において一定の骨伝導能が確認された試料において、種々の成長因子の添加、さらに対象ラット匹数を増やしエックス線学的評価、組織学的評価の双方において統計学的な分析を加えることを計画している。第三に一定の骨伝導能が確認された試料を選択し、マウス背部皮下移植実験を予定している。この実験からメンブレン試料に対する軟組織反応の検討を行う。第四にメンブレン試料上での骨芽細胞様細胞の培養実験を予定している。以上の研究では、メンブレンからの骨伝導能の発現、骨量維持や上皮性細胞の侵入防止の機能も検証する。骨芽細胞と破骨細胞の発現、誘導、分化と骨代謝(骨リモデリング)にも検討を加える。動物実験の習熟、所属研究機関倫理委員会からの動物実験の許可に時間を要した。動物実験は最低8週間と時間を要し、さらに非脱灰薄切研磨標本の作製に3から4か月の時間を要するため予算を繰り越した。非脱灰薄切研磨標本の作製は外注で委託加工費も数十万円とかかるため、この繰り越しは妥当と考えられた。繰り越し予算は、動物の購入、細胞培養実験にも充当する。細胞培養実験では高価な生化学を多用するためその経費にも充当する予定である。
等質空間と変分問題

研究代表者は積分幾何学の手法を等質空間内の変分問題に応用するために、Poincareの積分公式の具体的な表示に関する研究を進めた。複素射影空間内の実曲面に対するそのKahler角度によるPoincareの公式の具体的表示を求めた。部分多様体の交点数の積分を部分多様体の体積の積で表せない場合の始めての具体的なPoincareの公式の表示が得られたことになる。その後このPoincareの公式を一般化し、一般次元の部分多様体に関するPoincareの公式を表示するために、Kahler角度を拡張した概念:多重Kahler角度を導入した。多重Kahler角度による一般の部分多様体のPoincareの公式の具体的表示をさらに進めた。この結果、部分多様体の多重Kahler角度の積分と体積に関する不等式を導くことができ、これらの幾何学的量に関する変分問題を扱うための道具が整ってきた。多重Kahler角度は部分多様体の基本的な量であり、Poincareの公式の表示以外にも活用が期待できる。分担者:高橋と共同で複素射影空間以外の複素構造を持つ等質空間でも類似のPoincareの公式の具体的表示を求めることができた。また複素構造を持っていない等質空間であっても線形イソトロピー表現がいい性質を持っていれば、部分多様体のPoincareの公式の具体的表示が得られることがわかった。これらの研究で群作用の軌道の幾何学が積分公式の具体的表示を得るために有効であることがわかった。Kahler角度やそれを一般化した多重Kahler角度は、群作用の軌道の幾何学の観点から生まれたHermann作用によって説明できる。Hermann作用については分担者:井川と共同で軌道の基本的性質をいくつか明らかにした。今後群作用の軌道の幾何学も重要になると思われる。研究代表者は積分幾何学の手法を等質空間内の変分問題に応用するために、Poincareの公式等の積分公式の具体的な表示に関する研究を進めた。複素射影空間内の実曲面に対してそのKahler角度を使って、Poincareの公式の具体的表示を求めた。さらに一般次元の部分多様体に関するPoincareの公式を表示するために、Kahler角度を拡張した概念:多重Kahler角度を導入した。この多重Kahler角度の基本的性質を調べる際に、ユニタリ群のGrassmann多様体への自然な作用がHermann作用になるということが重要な役割を演じた。そこで、分担者:井川と共同でコンパクト対称空間のHermann作用の軌道の幾何学を研究した。さらに、群作用の軌道を研究するとき、その作用の切断面を調べることは基本的であり、切断面は全測地的になることが知られている。上の研究をさらに進めるため井川と共同で対称空間の全測地的部分多様体の分類を試み、ある種の対称空間の最大階数全測地的部分多様体の分類を完成させ、発表した。このように群作用の軌道の幾何学を積分公式の具体的表示へ応用することが、今後重要になると思われる。関連した研究として、分担者:東條は内部型のコンパクト三対称空間のある種の全実全測地的部分多様体を第2種の階別単純Lie環を用いて構成および分類した。また、分担者:保倉は複素単純リー代数の随伴多様体の割線多様体について、射影随伴作用による軌道分解を行ない、軌道の閉包関係を決定した.極小曲面や平均曲率一定曲面に関しては、分担者:相山が各種の標準的な空間内の曲面の表現公式(Kenmotsu-Bryant型表現公式)をGauss写像等を使って表示した。また、分担者:守屋はR^3内のある種の完備有限全曲率極小曲面のモジュライ空間の次元の評価式を与えた。

前年度求めた複素射影空間内の実曲面に対するそのKahler角度によるPoincareの公式の具体的表示を一般化し、一般次元の部分多様体に関するPoincareの公式を表示するために、Kahler角度を拡張した概念:多重Kahler角度を導入した。多重Kahler角度による一般の部分多様体のPoincareの公式の具体的表示をさらに進めた。分担者:高橋と共同で複素射影空間以外の複素構造を持つ等質空間でも類似のPoincareの公式の具体的表示を求めることができた。また複素構造を持っていない等質空間であっても線形イソトロピー表現がいい性質を持っていれば、部分多様体のPoincareの公式の具体的表示が得られることがわかった。これらの研究で群作用の軌道の幾何学が積分公式の具体的表示を得るために有効であることがわかったので、今後群作用の軌道の幾何学も重要になると思われる。分担者:長友は四元数射影空間と複素グラスマン多様体上のインスタントンのモジュライ空間の境界上の点を特異点つきのインスタントンとみなした。さらにこの特異点集合を決定し代表するホモロジー類のポアンカレ双対がインスタントンのチャーン類であることも示した。分担者:相山はリーマン面から複素2次元平面内への総実はめ込みはそのKahler角度とLagrangian角度を係数とするある1階線形微分方程式系の解とみなせることを示した。さらに、Kahler角度とLagrangian角度とその方程式の解を与えたときに総実曲面を構成する表現公式を示した。
脳死肺移植における新規ドナー肺モニタリングシステムの開発

肺移植後の急性拒絶反応は致死的である。これを未然に防ぐためには、肺移植後にドナー肺を経時的にモニタリングし、早急に急性拒絶反応を察知することが重要である。われわれは動物肺移植モデルを用いて肺胞上皮機能のモニタリングおよび肺胞上皮機能評価をおこなった。肺胞上皮の機能評価は、肺胞上皮が保持する電解質(ナトリウム)の輸送能および水分輸送能を観察した。その結果非拒絶反応モデルでは、移植後数日間は肺胞上皮機能が維持されたが、急性拒絶反応モデルでは、急性拒絶反応が顕在化する数日前に肺胞上皮機能が低下した。肺胞上皮機能をモニタリングすることで、早期に急性拒絶反応を予測し、治療することが可能となる。まず肺移植における肺胞上皮を介した水分輸送能の推移を観察するために、急性拒絶反応モデル; Brown Norway(BN)ラットをドナー、Lewis(LEW)ラットをレシピエントとする主要組織適合性抗原完全不適合の組み合わせで、同所性左片肺移植を行うと移植後3日目頃からリンパ球浸潤が始まり、移植後1週間余りで急性拒絶反応が完成する。まず非拒絶反応モデルにおける肺移植が及ぼす(虚血再還流モデル)影響をみるためにBN→BN肺移植による肺胞上皮を介した水分輸送の影響を検討すると、移植後1日目、2日目、3日目に肺胞水分吸収率(%AFC)はBN→BN 1PODで7.61±11.60%、2POD 14.97±8.10%、3POD 26.40±13.84%と非拒絶反応モデルでは肺胞上皮を介した水分吸収量が経時的に増大した。一方で、拒絶反応モデルにおける肺移植が及ぼす影響をみるために、BN→LEW肺移植による肺胞上皮を介した水分輸送の影響を検討するとBN→LEW 1POD 26.60±12.27%、BN→LEW 2POD 21.13±12.01%、BN→LEW 3POD 10.79±14.55%であった。これらの結果をもとにブタ肺移植モデルの作成同様の検討を行った。以上の結果より肺移植後の虚血再還流の際は肺胞上皮を介した水分輸送は更新するが、急性拒絶反の際には肺胞上皮を介した水分輸送能は低下し、この原因として肺胞2型上皮に局在するsodium channel機能低下の影響が示唆された。本研究は動物肺移植モデルを用い非侵襲的にマイクロサンプリングシステムを応用した経時的肺viabilityモニタリングシステムを開発することである。本年度は肺移植後に肺胞上皮を介した水分輸送能が保持されるかを検討するため、まず予備実験としてラット肺移植モデルを用い、in vivoラット麻酔換気下による肺胞水分クリアランスの測定を行なった。体重300-350gのSprague-Dawley系雄性ラットに腹腔麻酔後、気管切開、頚動静脈カニュレーションを行い、小動物ベンチレータを装着して、純酸素換気下に安定後、45度挙上側臥位とし、気管切開孔を通じ、4ml/kgの肺胞注入液(150mM Na+,5.5mM K+,1.9mMCa2+,1.3mM Mg2+,28mM lactate-,5.5mMグルコース,5g/dLウシアルブミン)を注入した。一時間後尾部を挙上させ肺胞注入液を自然流出させ回収し、肺胞水分クリアランスの解析に用いた。In vivoコントロール群ではalveolar fluid absorptionは125±7μl/h、アミロライド投与群(Na+channel inhibitor)71±17μl/h、テルブタリン投与群(βstimulator)220±30μl/h、片肺移植群では150±7μl/hであった。以上より肺移植後にも肺胞上皮を介した水分輸送能は保持され、この水分輸送能はβ受容体を介したNa+channelエントリーに伴う能動的水分輸送である可能性が示唆された。現在ラット様マイクロサンプリングチューブを作成し、in vivoラット麻酔換気下モデルを用いた肺胞水分クリアランスの測定を行っている。これと並行して、ブタ肺移植モデルを作成し、臨床で既に用いられているマイクロサンプリングチューブを用いた肺胞水分吸収の測定を行っている段階である。家畜ブタを用い、全身麻酔後、気管支鏡下にマイクロサンプリングプローブを用い任意の気管支3ヶ所に気管支鏡下に気管支をwedgeし気道上皮被覆液を採取する(control群)。