hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血栓溶解剤と血管拡張剤の大槽内注入による脳血管攣縮予防法と治療法

くも膜下出血後の脳血管攣縮治療薬が血管に到達するためには、まず、血栓溶解剤でくも膜下腔の血腫を溶解させることが必要であり、脳血管攣縮治療法としては、今のところ強力な血管拡張剤である塩酸ニトロプルシドが最有力であることが確認された。未だ、症候性脳血管攣縮の発生率が1020%ほどであり、大槽内からマイクロカテーテルを使用してクモ膜下腔内の血腫を溶解してから、血管拡張薬を注入する方法は極めて理にかなった方法と考えられ、臨床治験管理センターを通じて臨床応用を目指す所存である。脳血管撮影(DSA)にての脳底動脈径の正確な測定が必要であるが、DSAの度重なる故障で遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の大幅な変更は必要ないが、病理所見を重視する必要が生じる。
加速宇宙観測における等方な非一様性による系統誤差と宇宙原理の観測的検証

本研究では非一様球対称宇宙モデルを考え,我々はその中心にいるとして,そのような球対称な非一様性を観測からどれくらい制限がつけられるか,非一様性がどの程度の系統誤差を生じさせるかを明らかにすることである.前年度に与えられた光度距離ー赤方偏移関係から,それを満たすΛLTBモデルを構築し,真の宇宙項の値と光度距離にパラメータとして含まれる見かけの宇宙項の値との差を埋めるためにはどの程度の非一様性が必要かを明らかにすることに成功した.本年度は,このように構成されたモデルにおいて,宇宙背景放射の角度パワースペクトルを計算する手法を開発し,オープンコードと組み合わせることによって,実際に角度パワースペクトルを計算することができるようになった.具体的には光子の最終散乱面付近では十分一様等方な状況が実現されているとし,最終散乱面付近における一様等方モデルのパラメータをΛLTBモデルから抽出し,それをオープンコードに入力することによって,仮想的な一様等方宇宙におけるパワースペクトルを得る.その後,最終散乱面までの角径距離の違いに伴う補正を行うことによって,ΛLTBモデルにおける宇宙背景放射のパワースペクトルを計算することができる.このパワースペクトルと観測データを比較し,モンテカルロ解析を行って,モデルパラメータに制限を付け,結果が学術誌に掲載された.また,これらの結果からつけられた制限の範囲内で,クラスターからのCMB光子の散乱についての解析を現在行っており,より強い制限がつくことを示唆する結果を得ている.これについては新学術領域シンポジウムで報告を行った.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では非一様球対称宇宙モデルを考え,我々はその中心にいるとして,そのような球対称な非一様性を観測からどれくらい制限がつけられるか,非一様性がどの程度の系統誤差を生じさせるかを明らかにすることである.本年度の第1段階の目標は(a)与えられた光度距離ー赤方偏移関係から,それを満たすΛLTBモデルを構築し,真の宇宙項の値と光度距離にパラメータとして含まれる見かけの宇宙項の値との差を埋めるためにはどの程度の非一様性が必要かを明らかにすることであった.この目標は予定通り達成され,結果が学術誌に掲載された.次に,このように構成されたモデルにおいて,宇宙背景放射の角度パワースペクトルを計算する手法を開発し,オープンコードと組み合わせることによって,実際に角度パワースペクトルを計算することができるようになった.具体的には光子の最終散乱面付近では十分一様等方な状況が実現されているとし,最終散乱面付近における一様等方モデルのパラメータをΛLTBモデルから抽出し,それをオープンコードに入力することによって,仮想的な一様等方宇宙におけるパワースペクトルを得る.その後,最終散乱面までの角径距離の違いに伴う補正を行うことによって,ΛLTBモデルにおける宇宙背景放射のパワースペクトルを計算することができる.このパワースペクトルと観測データを比較し,モンテカルロ解析を行って,モデルパラメータに制限を付けることが次の目標である.全体的な計算自体は概ね完成されつつあるものの,細かな修正が必要となっており,いまだ収束していないのが現状である.CMBパワースペクトルを観測と比較する際,予想よりもパラメータ範囲の収束性が悪く,用意する非一様宇宙モデルの幅が広くなっている.そのため,予期しないエラーを吐き出して計算がクラッシュすることがあり,モンテカルロシミュレーションがうまく走らないという問題が起こっている.本研究では非一様球対称宇宙モデルを考え,我々はその中心にいるとして,そのような球対称な非一様性を観測からどれくらい制限がつけられるか,非一様性がどの程度の系統誤差を生じさせるかを明らかにすることである.前年度に与えられた光度距離ー赤方偏移関係から,それを満たすΛLTBモデルを構築し,真の宇宙項の値と光度距離にパラメータとして含まれる見かけの宇宙項の値との差を埋めるためにはどの程度の非一様性が必要かを明らかにすることに成功した.本年度は,このように構成されたモデルにおいて,宇宙背景放射の角度パワースペクトルを計算する手法を開発し,オープンコードと組み合わせることによって,実際に角度パワースペクトルを計算することができるようになった.具体的には光子の最終散乱面付近では十分一様等方な状況が実現されているとし,最終散乱面付近における一様等方モデルのパラメータをΛLTBモデルから抽出し,それをオープンコードに入力することによって,仮想的な一様等方宇宙におけるパワースペクトルを得る.その後,最終散乱面までの角径距離の違いに伴う補正を行うことによって,ΛLTBモデルにおける宇宙背景放射のパワースペクトルを計算することができる.このパワースペクトルと観測データを比較し,モンテカルロ解析を行って,モデルパラメータに制限を付け,結果が学術誌に掲載された.また,これらの結果からつけられた制限の範囲内で,クラスターからのCMB光子の散乱についての解析を現在行っており,より強い制限がつくことを示唆する結果を得ている.これについては新学術領域シンポジウムで報告を行った.まずはCMBパワースペクトルを用いたパラメータ領域に対する制限を明らかにする.そのためには考える非一様宇宙モデルの範囲を限ることが有効だと考えられる.我々が興味のあるのは主に,我々の周辺の物質密度が比較的小さい,voidモデルと呼ばれるものである.まずはこのようなモデルに限ることによって,CMBパワースペクトルを用いた制限を得る.もう一つの可能性は他の観測量を最尤値の評価に導入することである.

これはシミュレーション手法の修正を伴うため,少し時間を要すると考えられるが,必要ならば導入する.それとは独立に,非一様性を制限する上で有用であると考えられている観測量についても並行して評価,比較を行う.一つは宇宙項のない場合の非一様宇宙モデルの観測的制限において決定的な役割を果たしている,kinematic Sunyaev-Zeldovich効果が挙げられる.ΛLTBモデルにおいてこの効果を計算すること自体は比較的簡単であり,今後の課題の第1目標とする.次に宇宙の大規模構造におけるバリオン音響振動スケールも非一様宇宙モデルを制限する上で有用である.ΛLTBモデルを用いてバリオン音響振動スケールの観測値を計算し,実際の観測と比較することによって,非一様性に強い制限をつける.このようにしてつけられた制限の範囲内で,今後の暗黒エネルギーに関する観測においてどの程度の系統誤差が期待されるかを定量的に評価する.また,赤方偏移歪みや弱重力レンズ効果,加速膨張の直接観測などへの影響を評価し,より強い制限が得られる可能性を明らかにする.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
産業用局所排気装置のスカラー排出速度を定義する新たな指標の提案と環境設計への展開

本研究は,室内空気質の高精度制御を可能とする制御バラメータとして,室内の不均一濃度分布分布と気流分布を基に,局所空間における汚染物質の除去・希釈性能を表す換気効率指標Net Escape Velocity(実質排出速度,NEV)に加えて,Net Escape Probability(直接排出確率,NEP)を開発と環境設計への展開を目標とする.H30年度は本研究の最終年度であり,下記の課題を実施した.[1]薬剤を散布することで室内空気中の汚染物質と化学反応を起こし制御対象汚染物質の濃度低減を図る室内空間を対象とし,NEVならびにNEPの概念を用いて形成される不均一濃度場の構造解明を実施するため,空気中での化学反応項を組み込みNEVの定義を整理した.[2]単純2次元室内空間と3次元室内空間を再現し,反応項を含む移流拡散方程式に顕れる乱流シュミット数(The Turbulent Schmidt Number),ならびに第一ダムケラー数(The First Damkohler Number)に着目し,単純二次元流れ場を対象としてこれらのモデルパラメータを順次変化させた感度解析を実施し,その濃度場解析結果を対象として上記[1]で再定義したNEVとNEPを用いて乱流拡散現象と化学反応が汚染物質不均一濃度場の形成構造に及ぼす影響を定量的に評価した.[3]上記の研究成果は,国際学術雑誌に掲載予定であり,国際ジャーナルへの投稿による公表を予定している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。熱・汚染物質を含む一般的なスカラー量の輸送現象評価に拡張し,建築空間の局所領域に形成される熱環境・空気環境のミクロレベルでの構造理解と,Net Escape Velocity概念を用いた具体的な環境設計法への展開の道筋を示すことを目指すものである.研究初年度(平成28年度)は,具体的に以下の課題を実施した.1.新たな換気効率指標Net Escape Probabilityの数学的な定義の整理:局所領域の換気性能を評価する最小単位となり得る室内各質点における汚染物質の輸送成分を循環流によって着目した場所へ再帰する成分と排気口へ向かって直接排気される成分に分類し,それぞれに関する確率をReturning Probability (RP)とNet Escape Probability (NEP)と称し,数学的な定義を整理した.また,既に提案した汚染物質排出速度Net Escape Velocity (NEV)との関係を整理した.2.局所汚染物質排出確率を表すNEPの解析方法の確立:数値流体力学CFDを用いて単純2次元空間を対象とし,NEPの解析手法を検討すると共に,基礎解析を実施した.3.産業環境で適用例の多いPush-Pull型局所換気装置を対象とし,3次元空間を対象とし換気設計のための基礎データを整理する平均流れ場・平均拡散場解析,NEV解析ならびにNEP解析を実施し,Push-Pull型換気装置の制御対象空間と周辺との仮想境界面における汚染物質の排出速度(NEV)分布と排出確率(NEP)分布に基づく汚染物質濃度場の形成構造の解明を実施した.研究計画のとおり順調に研究を推進している.換気効率評価指標として汚染物質の排出確率を表すNet Escape Probability (NEP)を提案し,定義と計算法の確立した.産業環境で使用例の多いPush-Pull換気装置を対象に,NEPを用いた空気環境制御への適用の可能性を確認した.研究グループでは室内の局所領域の極小値である質点(ポイント)における汚染物質の実質的な排出速度を定量的に評価する換気効率指標Net Escape Velocity (NEV)を提案し,換気設計への利用に関する基礎的な研究開発に取り組んできた.本研究では,このNEVの概念を熱・汚染物質を含む一般的なスカラ量の輸送現象評価に拡張し,室内の局所領域に形成される熱環境・空気環境のミクロレベルでの構造理解と,NEV概念を用いた具体的な環境設計法への展開の道筋を示すことを目標とする.具体的な研究成果を以下に示す.(1)局所換気効率評価指標の環境設計への適用H28年度開発した室内汚染物質の直接排出確率を表すNet Escape Probability (NEP)と汚染物質発生場所への回帰確率Returning Probability (RP)の解析方法のさらなる検討と精度の高い計算方法を確率した.その解析法を用いて熱・汚染物質の局所除去が重要視される産業環境における汚染物質制御問題へ適用し,気流解析と汚染物質の解析を行った上,汚染物質の直接排出速度NEVとNEP・RPとの関係より,汚染物質の不均一濃度場の形成構造の再解釈を行った.それに加え,これらの指標によるミクロレベルの汚染物質制御・評価の可能性を確認した.(2)室内の質点から定義される換気効率評価指標NEV (直接排出速度),NEP (直接排出確率),RP (回帰確率)を,空間単位で汚染物質除去が行われる場を対象とし,汚染物質濃度の形成構造の解明や除去効率(換気効率)の評価への拡張を目指して,数値的な定義や計算方法等を検討した.研究計画とおり順調に推進している.換気効率評価指標として提案した汚染物質の実質排出確率を表すNet Escape Probability(NEP)と再帰確率を表すReturning Probability(RP)ならびにNet Escape Velocityを用いて,産業環境における汚染物質の不均一濃度場の形成構造の解釈を行うと共に,汚染物質の空間除去の換気効率評価への拡張のために大きな問題無く推進している.

本研究は,室内空気質の高精度制御を可能とする制御バラメータとして,室内の不均一濃度分布分布と気流分布を基に,局所空間における汚染物質の除去・希釈性能を表す換気効率指標Net Escape Velocity(実質排出速度,NEV)に加えて,Net Escape Probability(直接排出確率,NEP)を開発と環境設計への展開を目標とする.H30年度は本研究の最終年度であり,下記の課題を実施した.[1]薬剤を散布することで室内空気中の汚染物質と化学反応を起こし制御対象汚染物質の濃度低減を図る室内空間を対象とし,NEVならびにNEPの概念を用いて形成される不均一濃度場の構造解明を実施するため,空気中での化学反応項を組み込みNEVの定義を整理した.[2]単純2次元室内空間と3次元室内空間を再現し,反応項を含む移流拡散方程式に顕れる乱流シュミット数(The Turbulent Schmidt Number),ならびに第一ダムケラー数(The First Damkohler Number)に着目し,単純二次元流れ場を対象としてこれらのモデルパラメータを順次変化させた感度解析を実施し,その濃度場解析結果を対象として上記[1]で再定義したNEVとNEPを用いて乱流拡散現象と化学反応が汚染物質不均一濃度場の形成構造に及ぼす影響を定量的に評価した.[3]上記の研究成果は,国際学術雑誌に掲載予定であり,国際ジャーナルへの投稿による公表を予定している.現時点で研究推進に困難な課題はないので,当初の研究計画に従い,研究推進する方針である.現時点で研究推進に困難な課題はなかったので,引き続き当初の研究計画に従い,研究推進する方針である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
LC-MS/MSを用いた生体試料直接注入法による薬物ハイスループット分析系の開発

本研究では、カラムスイッチングシステムを用いた前処理の自動化、近年市販された生体試料直接注入が可能な分析カラムCadenza-HS C18カラムを用いた薬物分離能の比較ならびにMS/MSの至適な分析条件を検討することによって迅速かつ高感度なLC-MS/MS薬毒物分析法を確立するため、まず、上市されているベンゾジアゼピン(BZD)系薬物のほとんどを網羅した22種のBZD系薬物の一斉同時定量系の確立を行った。生体試料抽出法は、Oasis HLB (Waters)を用いた固相抽出法により生体試料からの薬物抽出を行った。分析装置及び分析条件は、LC装置はAlliance^<[○!R]> 2695システム(Waters社)ーを使用し、カラムはUnison^<TM> UK-C18(粒子径3μm)150×2mm,(Imtakt)、カラム温度40°C、移動相はメタノール/10mMギ酸アンモニウム(pH 3)を用い、流速1.2mL/minのグラジエント条件としてた。サンプル注入量は20μLとし、分析時間は35分に設定し、MS/MS検出器ははQuattro micro^<TM> AP1 (Waters社)を用いた。各々の薬剤は単一ピークとして検出され、クロマトグラム上に生体由来の妨害ピークは存在しなかった。検出限界(S/N=3)は7-アセタミドニトラゼパム(11.4ng/ml)を除き、0.1ng/ml(カルバマゼピン)から5.2ng/ml(ブロマゼパム)の範囲内であった。定量限界(S/N=10)は7-アセタミドニトラゼパム(38.1ng/ml)を除き、0.3ng/ml(カルバマゼピン)から17.5ng/ml(ブロスゼパム)の範囲内であった。Oasis^<[○!R]> HLBによるカラム抽出の回収率は100ng/mLにおいて、クアゼパム(45.8%)、プラゼパム(58.1%)を除き、62.4-106.9%であっであった。変動係数は2.3-11.2%とほとんどの薬物が10%以内とほぼ良好であった。本測定系は、簡便な固相抽出を用いたLC-MS/MS定量系として臨床検体の測定に十分な感度を有しており、MSの高い選択性利用したBZD類およびその代謝物の同時定量法をとなるものと考えられる。
肺炎球菌の嫌気培養による病原性の変化の検討

本研究では、通性嫌気性菌である肺炎球菌の下気道における病原性が、嫌気培養により好気培養と比較してどのように変化するかを検証した。嫌気培養後の肺炎球菌はオートリシンの産生亢進がみられず、より長期に安定すること、好気培養による肺炎と同等以上の肺炎を起こすことが明らかになった。本研究は、通性嫌気性菌の嫌気環境と好気環境での病原性の違いを示した初めての研究となる。肺炎球菌のみならず、病原細菌の臨床・基礎研究などを考える上で有用な知見と考えられた。・肺炎球菌の嫌気的環境下での病原性について、これまで明らかにした研究はない。・今回肺炎球菌を嫌気培養/好気培養し病原性の検証をVitro/Vivoにおいて行った。・In vitroでは、嫌気培養した肺炎球菌では好気培養時と比較して、より高い菌量までの増殖が確認された。また、菌の増殖後により長時間、生菌数が保たれることが確認されたた(好気培養下では一定時間後、オートリシン産生によると考えられる生菌数減少が起認められた)。さらに、肺炎球菌の主要な病原因子であるニューモリシン(PLY)の発現量をウエスタンブロット法にて検出したところ、嫌気培養した肺炎球菌では好気培養時と比較してより高いPLYの発現が認められた。・In vivoでは、嫌気培養/好気培養した肺炎球菌をBALB/cマウスに経気管感染し、生存率、臓器内生菌数、肺胞洗浄液中の細胞分画、サイトカインを検証した。結果としては、嫌気培養した肺炎球菌を感染させた群で、好気培養した肺炎球菌を感染させた群と比較して有意な生存率の減少、臓器内生菌数の増加、サイトカイン上昇が確認された。感染後からの継時的な変化を確認したところ、嫌気培養した肺炎球菌の感染では、より早期に菌血症を発症していたが確認され、In vitroでのPLY発現亢進を反映した結果と考えられた。・肺炎球菌は嫌気培養することにより、好気培養した際と比較し、PLYの発現が亢進するphaseを呈することが明らかになった。また、その際に下気道感染を起こした場合、肺炎球菌の従来の培養方法である好気培養と比較して、著しい病原性の増強を呈することが示された。肺炎球菌を嫌気培養/好気培養し病原性を比較検討することは予定通り進めることができた。肺炎球菌を嫌気培養した際にニューモリシンの産生が亢進する現象は想定外であり、本研究のインパクトがより強い成果となるものであった。今後は新たに判明した点について研究追加が必要でもある。肺炎球菌の嫌気的環境下での病原性について、これまで検証した研究はない。今回肺炎球菌を嫌気培養/好気培養し病原性の変化について検証を行った。In vitroの研究として、肺炎球菌の増殖曲線、肺炎球菌の主要な毒素であるニューモリシンの蛋白発現量(Western Blot(WB)法にて検証)、およびニューモリシン、自己融解酵素(オートリシン)発現に関連するmRNA発現量の経時的変化を比較検討した。In vivoの研究として、嫌気/好気培養した肺炎球菌をマウスに経気管投与し、肺炎モデルを作成し、病原性の相違について検証した。In vitroの結果として、肺炎球菌は好気培養後、15時間で生菌数が減少し、21時間後には培養液中の生菌が消失するのに対し、嫌気培養では菌の増殖24時間後にも生菌が残存することが判明した。好気/嫌気培養において、WBでは菌液中のニューモリシンの発現は相違なかったことに対し、mRNAの検証において21時間後に好気培養でオートリシンに関連するmRNAの発現が亢進がみられ、嫌気培養では亢進がみられない結果となった。In vivoの結果として、late log phaseで作成した菌液では、好気培養に比較して嫌気培養した肺炎球菌で有意な病原性の亢進がみられた。さらに検証したところ、本実験で用いた肺炎球菌の好気培養ではearly log phaseで病原性が亢進することが判明した。最後に嫌気(late log)/好気培養(early log)した肺炎球菌のマウス肺炎感染後のmRNAを検証したところ、嫌気群で感染48時間後にニューモリシンのmRNAが有意に亢進することが判明した。これらの結果より、肺炎球菌は嫌気的環境下では好気環境と異なる病原性をもつことが示された。肺炎球菌の臨床を考える上で有用な知見と考えられた。嫌気培養下でのニューモリシン(PLY)発現亢進を、ウェスタンブロットのほか、mRNA測定で確認したい。さらにPLYの細胞内局在(細胞壁細胞質内?)を蛋白抽出法を分けて確認したい。

また、In vivoでのニューモリシンの発現、継時的変化の検証も行いたい。呼吸器感染症新たに判明したニューモリシン発現亢進についての検証、当初から予定していたIn vivoでのニューモリシン産生のデータ取得のため。1年目で予定していたデータ取得、成果が得られ、学術的発表のためのデータ確認、追加検証のために次年度使用額を予定した。肺炎球菌におけるニューモリシン局在を検証するため、各種蛋白抽出酵素、In vivoでのニューモリシン変動の検証について、マウス100匹程度を購入予定である。
アメリカの大学においてティーチング・アシスタント制度を活用し得る要件の解明

本研究は、アメリカの大学においてティーチング・アシスタント(TA)制度を成立、普及せしめた諸環境を歴史的な視点から解明することを目的とした。日本におけるTA制度の普及、活用並びにTA制度を基にしたプレ・ファカルティ・ディベロップメント(FD)の展開を展望するためには、これらを整理しておく必要があると考えられるからである。収集した文献等はTA制度の成立、あるいは普及せしめた諸環境の解明には十分なものではなく、TA制度の大学教育への導入に関わる議論を十分には把握できなかったため、継続すべき課題として残された。本研究は、アメリカの大学においてティーチング・アシスタント(TA)制度を成立、普及せしめた諸環境を解明することを最終的な目的としている。日本におけるTA制度の普及、活用並びにTA制度を基にしたプレ・ファカルティ・ディベロップメント(FD)の展開を展望するためには、アメリカの大学においてTA制度を成立させ、普及せしめた諸条件を把握し、これらの前提についての日米比較を精緻に行い、その差を整理しておく必要がある。同時に、TA制度はアメリカの大学制度の中の一領域であり、各年代においてアメリカの大学がどのような状況におかれていたか、どのような考えを有していたかを背景として把握しておくことも必要である。本研究は、文献のレビュー、実地調査によって収集した情報に基づき行う。そのため、研究初年度にあたる本年度は、専ら関係する資料の所在の把握・収集、事例収集のための予備調査にあたった。先行研究の少ない領域でもあり、TA制度に関する資料の多くは散在し、特に古い年代の資料は所在の特定が難しく、大量の資料を確保するには至らなかったが、幅広く、アメリカ高等教育全般及びTA制度に関する文献・資料の探索を行った。過去の年代について整理された文献を優先的に探索し、十数点の文献・資料を入手できた。また同時に、重点的に取り扱うべき大学の探索にも着手し、検討を行った。本年度も引き続き、専ら関係する資料の所在の把握・収集、事例収集のための予備調査にあたった。昨年度に引き続き、専ら関係する資料の所在の把握・収集、事例収集のための予備調査にあたった。他校務との時間調整が難しかったため。また、先行研究が少なく、TA制度に関する資料の多くは散在し、特に古い年代の資料は所在の特定、入手が難しいため。本研究は、アメリカの大学においてティーチング・アシスタント(TA)制度を成立、普及せしめた諸環境を解明することを最終的な目的とした。日本におけるTA制度の普及、活用並びにTA制度を基にしたプレ・ファカルティ・ディベロップメントの展開を展望するためには、これらを整理しておく必要があると考えられるからである。アメリカにおけるTA制度の起源については、諸説ある。何点か例示すれば、1700年代にイェール大学で始まったとするもの、1823年にテネシー大学で始まったとするもの、1876年にジョンズ・ホプキンス大学で始まったとするものなどである。TAの起源を求めた数少ない研究者であるJohn L. Chaseも上述の一つを提示しているが、伝記や回顧録に基づいた推論部分も少なくない。

また、本研究においては周辺的な議論ではあるが、ジョンズ・ホプキンス大学では、何点かの教育上の革新的な取り組みがなされ、他大学にも広まったことやシカゴ大学においては、大学教員になるための訓練として、「監督下での実際の教授経験」、「何らかの形でのインターンシップ」の議論していたことなどが把握できた。その後、1960年代にTA制度は全米的に広く導入されるが、その要因は学部学生の増加、大学院生の増加といったことであり、当該制度導入に関する、特にその教育面に関する議論について把握することはできなかった。なお、70年代に入ると、TA制度やTAの教育に関する質に対し疑義が提出され、TAへの訓練プログラムが提供され始める。収集した文献等はTA制度の成立、あるいは普及せしめた諸環境の解明には十分なものではなく、TA制度の大学教育への導入に関わる議論を十分には把握できなかったため、継続すべき課題として残された。本研究は、アメリカの大学においてティーチング・アシスタント(TA)制度を成立、普及せしめた諸環境を歴史的な視点から解明することを目的とした。日本におけるTA制度の普及、活用並びにTA制度を基にしたプレ・ファカルティ・ディベロップメント(FD)の展開を展望するためには、これらを整理しておく必要があると考えられるからである。先行研究の少ない領域でもあり、TA制度に関する資料の多くは散在し、特に古い年代の資料は所在の特定、入手が難しいため。取り上げるべき実践事例の選定及び比較枠組みを引き続き検討し、調査範囲を限定することで、効率的に資料収集、研究を進める。高等教育取り上げるべき実践事例の選定及び比較枠組みを早期に確定し、調査範囲を限定することで、効率的に研究を進める。文献、資料の検索、収集が遅れ、購入には至っていないこと。また、事例選定の遅れから外国調査がなされていないことが理由である。文献、資料の収集が遅れ、購入には至っていないこと。従前の計画通り、文献、資料については収集する予定である。また、外国調査についても同様である。取り上げるべき実践事例の選定及び比較枠組みの設定を早めに行い、調査範囲を限定することで、効率的に研究を進める。
多孔性単核型二層マイクロカプセルの調製と高度抗菌・廃水処理システムへの応用

本研究の目的は以下のとおりである。・二種類の固体微粉末と廃プラスチックを素材とした二層被覆型複合ミクロスフェアの調製・二層被覆型複合ミクロスフェアの構造制御・単核型二層ミクロスフェアの焼成による多孔性二層マイクロバルーンの調製・抗菌剤や細菌類の多孔性二層マイクロバルーンへの担持によるカプセル特性評価平成19年度では,二層ミクロスフェアの焼成条件を,主に焼成媒体種と温度を変化させ,マイクロバルーン化率,構造(単核,多核)に及ぼす影響を検討するとともに,抗菌剤の担持を試みた。その結果,媒体として耐熱性を有するポリマーを採用し焼成することで,二次凝集体として形成された多核型マイクロバルーンが調製された。また薬剤担持は,薬剤溶液に浸漬することにより,薬剤内包率は十数%まで可能となった。焼成媒体と二層ミクロスフェアの混合比を変化させることにより,マイクロバルーン化率の向上と単核化が改善されるものと考えられる。また,超臨界状態での薬剤内包技術を利用することで薬剤内包率も向上するものと思われる。本研究より,任意の多層構造を有する単核型マイクロカプセル調製の基礎的知見が得られた。本研究例以外でも,例えば,高硬度の窒化ケイ素と高熱伝導性の炭化ケイ素を固体粉末種とし,内部に潤滑材を内包することで,潤滑剤不要の研磨材になるなど,本研究成果により,固体粉末種と内容物との組み合わせにより様々な分野で効率的に機能を発現するマイクロカプセルの調製が可能となる。本研究の目的は,第一に,液中乾燥法による廃プラスチックを素材としたポリマーと二種類の固体微粉末からなる多層ミクロスフェア調製において,その固体微粉末被覆層の構造制御技術を確立することである.第二に,調製した多層ミクロスフェアの焼成による多孔性単核型多層マイクロカプセルの調製技術を確立することである.そして第三にマイクロカプセル内部に抗菌剤もしくは細菌類などを担持し半恒久的に利用可能な抗菌材の調製,廃水処理システムの開発を行うことである.そこで平成17年度ではまず,固体微粉末の親和性といった諸特性や添加時間等の調製条件と液液分散系の安定性に及ぼす影響との関係を把握し,多層ミクロスフェアを調製するとともに多層ミクロスフェアの諸特性に及ぼす影響を検討した.その結果,固体微粉末の連続水相中での帯電特性,液液分散系に対する親和性,添加量および添加時間により液液分散系の安定性は著しく変化した.また,多層ミクロスフェア調製において,固体微粉末の親和性および添加時間を調整することで,任意の割合の固体微粉末を含有する多層ミクロスフェアの調製が可能となった.具体的には,親水性の低い固体微粉末のみの添加では液液分散系が安定化されず,ミクロスフェアの粒径が増大するとともにその固体微粉末の含有率も増加した.また,親水性の高い固体微粉末を添加することで分散系は安定化され,粒径の増大が抑制されるとともに,その添加時間を調整することで二種の固体微粉末含有率を制御しうることが分かった.本研究の目的は,大きく分けて以下の四項目からなる.・二種類の固体微粉末と廃プラスチックを素材とした二層被覆型ミクロスフェアの調製.・二層被覆型複合ミクロスフェアの構造制御・単核型二層マイクロカプセルの焼成による多孔性二層マイクロバルーンの調製・抗菌剤や細菌類の担持による徐放性などの基礎特性と,抗菌・殺菌効果の評価これらの目的を達成するために,平成17年度ではまず,二種類の固体微粉末と廃プラスチックスを素材とした二層ミ被覆型ミクロスフェア(以後,二層ミクロスフェア)の調製を行った.そこで平成18年度では,まず,平成17年度に調製した二層ミクロスフェアの焼成による多孔性二層マイクロバルーン(以後,二層マイクロバルーン)の調製の可能性の検討,つづいて調製された二層マイクロバルーンの特性と二層ミクロスフェアの構造,調製条件との関係の検討を行った.その結果,焼成により,一部,マイクロバルーンの調製が確認され,二層マイクロバルーン調製の可能性が示唆された.しかしながら,本実験で調製された二層ミクロスフェアはいずれもマイクロバルーンとなる割合(マイクロバルーン化率)が低く,全体のうちの多くは崩壊・合一していた.また,明確な傾向は得られなかったが,二層ミクロスフェア中の固体微粉末種の割合により,マイクロバルーン化率が異なることが示唆された.以上のことから,次年度(平成19年度)では,まず,二層ミクロスフェアを何らかの媒体に分散し焼成を行う等の焼成方法の検討,および,固体微粉末種の混合割合の分布がマイクロバルーン化率に及ぼす影響を検討し,マイクロバルーン化率を向上する.つづいて,内部への抗菌剤等の担持を行い,徐放特性などのカプセル特性と抗菌効果等の評価を行う.本研究の目的は以下のとおりである。・二種類の固体微粉末と廃プラスチックを素材とした二層被覆型複合ミクロスフェアの調製・二層被覆型複合ミクロスフェアの構造制御・単核型二層ミクロスフェアの焼成による多孔性二層マイクロバルーンの調製・抗菌剤や細菌類の多孔性二層マイクロバルーンへの担持によるカプセル特性評価

平成19年度では,二層ミクロスフェアの焼成条件を,主に焼成媒体種と温度を変化させ,マイクロバルーン化率,構造(単核,多核)に及ぼす影響を検討するとともに,抗菌剤の担持を試みた。その結果,媒体として耐熱性を有するポリマーを採用し焼成することで,二次凝集体として形成された多核型マイクロバルーンが調製された。また薬剤担持は,薬剤溶液に浸漬することにより,薬剤内包率は十数%まで可能となった。焼成媒体と二層ミクロスフェアの混合比を変化させることにより,マイクロバルーン化率の向上と単核化が改善されるものと考えられる。また,超臨界状態での薬剤内包技術を利用することで薬剤内包率も向上するものと思われる。本研究より,任意の多層構造を有する単核型マイクロカプセル調製の基礎的知見が得られた。本研究例以外でも,例えば,高硬度の窒化ケイ素と高熱伝導性の炭化ケイ素を固体粉末種とし,内部に潤滑材を内包することで,潤滑剤不要の研磨材になるなど,本研究成果により,固体粉末種と内容物との組み合わせにより様々な分野で効率的に機能を発現するマイクロカプセルの調製が可能となる。
B細胞種リンパ系腫瘍における14q32転座領域の分子クローニング

我々の研究室で樹立されたKIS-1細胞株は、現在注目されているKi-1抗原を発現するAnaplastic Lymphomaに由来する。この細胞株はB細胞起源であり、9番染色体短腕内来の14g+マーカー染色体〔t(9i14)(q13iq32)〕をもつ。14番染色体側の切断点(14q32)は免疫グロブリン重鎖遺伝子の座位であることより、我々は切断点近傍の塩基配列の解析を計画した。今年度は、KIS-1細胞の14q32転座領域における切断点近傍及びそれに対応する胚細胞型の9番と14番染色体断片を単離し、制限酵素地図を作製すると共にその塩基配列を決定した。この切断点近傍で9番染色体上に位置するONA断片を用いた染色体分子雑種形成法は、核型分析と一致して9番染色体短腕でp13領域に銀粒子の集積を示した。このDNA断片は、各種B細胞株で10kbのmRNAをコードし、かつKIS-1細胞においてはt(9i14)陰性細胞株と異なるサイズのmRNAを産生した。さらに、この異常転写産物は1gH遺伝子の転写産物とのキメラとなっていた。以上の近況から、この塩基配列は、9p13に遺伝子座位を持つ新しい遺伝子の一部をなしているものと考えられる。現在、B細胞及びKIS-1細胞かららcDNAを単維し、その塩基配列を解析している。
がん標的の診断と治療の融合を実現する超原子価ヨウ素導入－迅速ハロゲン標識法の開発

211Atおよび18Fを様々な医薬骨格に自由自在に導入できる自動化学合成手法の開発に取組み、臨床適用に向けた合成化学的な障壁を克服することを目指す。2ヶ年の研究を通じて、(1)独自のヨードニウム転移反応を利用した超原子価ヨウ素の位置選択的導入法の確立、(2)超原子価ヨウ素の特性を活かした同一中間体からの迅速ハロゲン標識(211Atおよび18F)導入法の確立、(3)超原子価ヨウ素種の固相担持カートリッジ化と放射線防護のための隔離環境下における自動合成システムへの適用検証、の3点を実施する。
能テキストの網羅的調査・系統分類と『謡曲大成』の作成

本研究においては、現代の能楽研究における資料調査の実績を踏まえ、全国に散在する文庫・図書館・個人所蔵の謡本を博捜し、曲目索引を作成して『国書総目録』【能の本】以後に発見された謡曲作品・伝本を網羅的に補足することから出発し、上記500曲の各作品ごとに、伝存するテキストの系統関係を調査した上で、主要な系統の伝本を、一曲につき数本ずつ翻刻することを目指した。室町期成立の能のテキストを網羅的に翻刻・集成するような事業は今まで全く存在せず、本研究が能楽のみならず、近世・近代前期の文芸研究、および国語学に与える影響は、きわめて大きい。最終的な成果は、『謡曲大成』(仮称)の刊行を企図しているが、一曲ごとに数十本存在する伝本を書写・校合する作業が予想以上に難航し、このたびようやくア行74曲の系統付けが完了した。C-18として付属させた冊子がその成果内容である。これらの作業過程で、古写本・古版本の新出資料を複数調査することが出来た。その中には江戸時代版行番外謡本の系統研究に重要な位置を占める、伊藤正義氏蔵「寛永頃刊行観世流異書体小本」のような稀覯本も含んでいる。早稲田大学演劇博物館蔵「春藤流升形十番綴謡本」三百番のような、従来存在は知られていたが位置付けが不明であった本についても発見があった。この本は、観世流系ワキ方であった福王流の江戸後期の大規模な謡本集成に先駆けて行われた、金春流系ワキ方系の謡本集成としては比較的早い例に属することなどが明らかとなった。また謡本研究とは直接関連しないが、本研究費による謡本の所在調査の過程で、研究分担者や研究協力者による、曲ごとの作品研究が活性化した。さらには、本研究費による謡本調査の過程で、研究代表者の竹本による世阿弥能楽論書『三道』の最善本の発見なども行われた。いずれも本研究の特筆すべき副次的成果といえよう。はじめに本年度研究内容の概要を述べる。全国の主要図書館における謡本の所在確認を行い、それに基づいて、資料調査・収集出張を行った。また法政大学能楽研究所の室町期謡本の撮影を行い、東京大学史料編纂所所蔵の謡本資料を調査し、引き伸ばし写真を購入した。さらに文部科学省国文学研究資料館における資料CD-ROM化計画に参画し、謡本資料のCD-ROM化についての提言を行った。以上である。謡本の所在確認は、岩波書店『国書総目録』「能の本」所収の謡本リストにない新出資料を、国文学研究資料館のマイクロ資料目録中より抽出し、曲ごとに一覧化したリストを作成した。現在はそれを『国書総目録』「能の本」と統合する作業の準備中である。資料調査・収集出張としては、山口県山口市の山口県文書館の歴史資料・謡本調査・熊本県八代市松井家文庫の室町末期謡本調査、佐賀県島原市島原公民館松平文庫の江戸初期謡本・番外謡本の調査・撮影、愛知県名古屋市笛方藤田流家元藤田六郎兵衛氏所蔵文書中の謡本調査・撮影、山形県米沢市市立米沢図書館興譲館文庫の室町末江戸期謡本の調査・撮影を行った。法政大学能楽研究所の謡本については、伝信光本、岩本秀清節付本の撮影を行った。この両点は、安土桃山時代の謡本の中でも重要資料である。

購入したデジタルカメラの稼働状態の確認のためにも、都内であらかじめ撮影を試行する必要もあった。東京大学史料編纂所の謡本は、観世元頼節付本と観世宗節節付本を主体とする謡本群で、いずれも観世流系統の最古本として、きわめて重要な位置を占める伝本である。なお、東京古典会に出品された観世宗節筆謡本「正尊」は、現存最古本の重要資料であるので購入した。これらの調査結果については、来年度早々にも成果発表会を開催し、報告を行う予定である。本年は、主に謡本資料の収集を行った。主たる入手資料としては、八代松井家蔵一番綴観世流謡本、早稲田大学演劇博物館蔵十番綴春藤流謡本、同蔵寛永頃刊観世流五番綴異書体小本書外謡本、島原松平文庫蔵書外謡本三種、伊藤正義氏蔵堀池宗叱節付本、同蔵寛永十年三月刊五番綴異書体小本番外謡本、松蔭女子学院蔵堀池宗活節付本、天理図書館蔵室町末期筆観世流謡本、同蔵古活字玉屋本、法政大学能楽研究所蔵岩本秀清本などがある。また文部科学省国文学研究資料館によるCD-ROM本「謡曲集」(仮題)の制作にも、本研究メンバー全員が参画し、能楽研究所蔵伝観世小次郎信光節付謡本のデータ化に関わる校正作業を行った。研究成果の発表は、本年3月23日に法政大学能楽研究所で研究会議を開き、そこで江戸期番外謡版本に関する研究を竹本が発表予定である。なお本補助金で竹本が2月下旬に行った新潟東新津市吉田文庫への出張調査の際、謡本の節付の祖型となった宴曲本の調査を通じて、関東大震災で原本が焼失した松廼舎文庫蔵西本願寺本「宴曲抄』策5巻の全冊35枚分のガラスネガを発見し、また同じく原本が大震災で焼失した松廼舎文庫本「世阿弥十六部集」の内、『三道』(能作書条々)の原本からの影写本を発見した。これらはいずれも画期的発見と言ってよいが、本研究には直接の関わりがないため、来年度以降は早稲田大学演劇博物館を拠点とする21世紀COE事業「演劇の総合的研究と演劇学の確立」のプロジェクト研究に移管し、そちらで研究を継続することとしたい。本年度は、いままでに収集した資料を用いて、翻刻作業を本格的に行うこととした。そこで能楽の若手研究者を中心とする15名ほどの研究協力者を任命し、謡曲本文の入力作業を依類した。1名が5曲ほどを分担した。そのほか、もちろん研究分担者13名も5曲ずつ分担し、それぞれが6本の異本を翻刻することを前提に、諸本の収集、翻刻を行った。まもなく作業が完了する予定である。また今まで調査、撮影した謡本をデジタル画像化し、すべてに目録を付けてデータベース化したものを、研究分担者全員に配布した。所蔵権者との権利関係に配慮し、研究協力者には必要な曲目の分のみを希望に応じて配布することとした。また3度にわたり研究打ち合わせ会議を行い、作業の打ち合わせ、翻刻作業ノルマの配分、凡例の見直し、収集資料の確認などの作業を行った。出張による調査対象としては、関西の個人蔵のものなどがあり、いずれも先に述べたような、CD-Rに焼き付けた画像データベースになっている。今彼は上野音楽学園など、都内の著名なコレクションでしかもあまり調査の及んでいない貴重コレクションの調査も年度内に開始したい。なお文科省国文学研究資料館において行われている画像データベース作成作業においても、謡曲の翻刻・影印の紹介を準備しており、本研究の成果の一部を提供する形で、研究分担者全員が同館の作業に分担者として協力していることも申し添えたい。また昨年度末に発見した新潟県新津市吉田文庫の文書について、能楽学会例会で発表を行い、学術誌に概要を報告した。
自立とソーシャルワークの学際的研究

「自立とソーシャルワークの学際的研究」と題し、自立についての規範的意味とソーシャルワークという実践との関連を包括的に検討した。その中で、社会福祉の領域で、中心的な議論であった経済的自立だけではなく、様々なフィールドで展開されている社会的な自立とソーシャルワークの重要性について明らかにした。本研究の目的は、社会福祉分野で近年強調されている自立についての規範的意味とソーシャルワークの実践との関係の検討を行うことである。研究実施計画に示したように、3つの研究ユニットを設置し集中的に討議しながら、研究例会(年度末の第4回研究例会は中間報告会も兼ねる)を通じて、ユニット間の研究連携を図った。第1のユニットである【自立をめぐる哲学的・臨床社会学的研究】においては、「ヌスバウムにおける自立の概念の研究」(河野)、「戦後日本の社会福祉政策と障害者運動における自立概念の相互作用過程」(研究協力者深田耕一郎)の研究を進め、哲学と社会学による自立概念について検討した。第2のユニット【障害と自立の比較制度分析】においては、「デンマークの失業保険制度」(菅沼・第2回研究例会報告)、「日本の生活保護と障害者」(研究協力者・田中聡一郎・第3回研究例会報告)についての研究を進めた。また「障害年金の現状と課題」(研究協力者・百瀬優)については中国で開催された国際学会にて報告を行い、アジア各国の研究者へその成果を報告した。第3のユニット【自立と地域の福祉社会学】においては、「ノーマライゼーション原理史」(河東田・第1回研究例会報告)、「精神科病床数削減のための指標」(研究協力者酒本知美・第4回研究例会=中間報告会報告)の報告があった。また「自立支援政策の分析」(庄司)「コミュニティ政策と住宅政策」(野呂)「母子世帯の自立支援政策」(湯澤)の研究を進めており、地域社会と福祉についての新たな関係を問い直している。これらの初年度の研究実績は、自立の観点から社会福祉の理念・制度・実践を再構成するものであり、各ユニットの基礎的情報を収集することができた点で、大きな研究成果をあげたと考えることができる。本研究の目的は自立概念の再構築である。2年目である本年度は、前年度に引き続き、3つのユニット別に、自立についての規範的意味とソーシャルワークの実践との関係の検討をすすめていった。また、尼崎市の社会福祉事務所での調査などユニットを越えた研究を行うこともできた。社会福祉研究所の紀要『立教社会福祉研究第30号』(2010年度)では、当該年度の研究成果を発表するための特集を組み、「脱施設化にみる自立と地域生活支援の実態と課題」(河東田)、「道徳的な普遍化要請の起源」(河野)、「自立と恋愛」(研究協力者:深田耕一郎)、「十勝圏域の脱病院化への道のり」(研究協力者:酒本知美)が成果として発表された。また、研究所主催の研究例会では「障害年金に関する論点整理」(研究協力者:百瀬優)、「障害者とセーフティネット」(研究協力者:田中聡一郎、百瀬優)など発表が行われた。このように、それぞれの研究成果を共有することで、研究の進捗状況や内容を相互に確認することができた。これ以外でも、それぞれの専門領域において研究が進められている。家族によって担われてきた「ケア」の社会化(庄司)、デンマークにおける自立支援政策としての失業保険の現代的な展開について調査・しょうがい者自立支援政策に関する資料の収集(菅沼)、「地域貢献住宅」を通した自立(個人や家族)のあり方の検討(野呂)、雇用と福祉を通した女性と子どもの自立についての質的調査(湯澤)である。このように、社会福祉・ソーシャルワークにおける自立概念の再構築に向け、昨年度までの研究を元に議論を発展させ、次年度の総括に向けた準備を行うことができた1年であった。最終年度である本年度、これまでの研究成果の総括的なまとめを行った。これまで、それぞれに研究を行ってきた3つのユニットを取りまとめながら、自立についての規範的意味とソーシャルワークの実践との関係の検討を進めていった。また、ソーシャルワークの実践的研究という視点から、全国の福祉事務所に「被保護精神障害者への支援策のあり方に関するアンケート」という調査を行った。経済的自立、就労支援プログラム、日常生活自立、社会生活自立という多角的な自立の側面にソーシャルワーク実践が日々おこなわれている福祉事務所での取り組みから自立について検討を行った。特に、今回は被保護精神障害者を対象としたことで、昨今課題となっている退院促進事業とその後の地域生活支援のためのアプローチのあり方についても検討を行った。さらに、昨年度に引き続き、社会福祉研究所の紀要『立教社会福祉研究』第31号(2011年度)では、当該年度の研究成果を発表するための特集を組み、「パーソナルアシスタンス制度導入にみる「自立」概念-LSSと(仮称)障害者総合支援法を念頭に入れて」(河東田)、「教育の平等とは何か:ワークフェア、政治参加、ケイパビリティ、日本的平等」(河野)、「「地域貢献住宅」の可能性:安定的な居住の保障と参加・交流促進による自立した社会関係づくりを求めて」(野呂)、「自立を支援するとはいかなることか在宅

障害者福祉の臨床社会学」(研究協力者:深田耕一郎)が成果として発表された。なお、研究最終年度末には、本研究に関わったメンバーによる最終報告会を開催し、「自立」をめぐる様々な分野からの研究成果を発表した。
逐次部分空間同定法に基づくリアルタイム匂い認識センサアレイの開発

本研究では,匂いセンサの実用化を目指したリアルタイムでの匂いの識別・認識を可能とする匂い認識センサアレイの開発について検討を行った.従来,エレクトロニックノーズとも呼ばれる複数個のガスセンサからアレイを構成し,そのセンサ出力のパターン認識によって匂いを識別するものが提案されているが,ガスセンサ出力からの特徴抽出の手法など,以前として多くの課題があった.そこで,本研究では匂い検出に用いるトランスデューサとして半導体ガスセンサを用い,センサ出力のモデリングによって得られたモデルパラメータを特徴ベクトルとした特徴抽出に基づく匂いの認識を検討した.センサアレイの出力変化が線形近似可能なとき,逐次推定して得られるセンサ毎の出力変化量を要素としてパターンベクトルを構成し,そのパターン認識によってリアルタイムに被験ガスの検知・識別を可能な匂い認識センサアレイを構築した.異なる応答パターンが得られる数種の被験ガスに対してその検知・識別を行い,構築したシステムの有効性を検討した.また,アレイ化したセンサ出力のモデリングは多変数系の同定問題とみなせることから,申請者らが提案する逐次部空間同定アルゴリズムの導入が期待できる.そこで,匂い認識を担う新たなアルゴリズム構築に向けて,我々が提案しているSchur complementによる部分空間法を再検討し,T. GustafssonによるSIVアプローチの視点から雑音除去に対する重み行列の評価・検討を行った.本研究課題は,匂いセンサの実用化に向けて実環境化での雑ガス(外乱)の影響の除去や,従来問題とされているセンサ素子のガス選択性向上及びリアルタイムでの匂いの認識を実現する匂い認識アルゴリズムとそのアルゴリズムを適用したセンサアレイの開発を目指すものである。センサ出力のモデリング手法として,これまでに申請者らによって提案されているSchur complementによるMOESP型部分空間法に対する統一的枠組みを入出力に雑音を含む変数誤差モデルにまで拡張した.さらに得られるSchur complement行列と逐次最小二乗法における誤差共分散行列との比較からその逐次式を導出し,変数誤差モデルに対する逐次部分空間同定アルゴリズムの導出が可能であることを示した.また,提案手法の時変システムの同定問題への応用を検討した.また,複数個の特性の異なる半導体式ガスセンサを用いてセンサアレイを構築し,得られる出力のパターン認識による匂い認識を見当し,単一ガスによる検討ならびに火災の早期発見へと応用が可能な焦げ臭の識別問題を検討した.また,センサ出力のパターン認識について,匂いの濃度対センサ出力が低濃度の領域で線形近似可能なことから濃度変化によらない匂い識別の可能性を示した.さらに,匂いセンサアレイ及び匂い認識の応用が可能な匂い源探索ロボットの開発を行い,センサ応答の動特性評価に関する基礎検討を行なった.本研究課題は、匂いセンサの実用化に向けて,従来材料探索を主軸として研究がなされてきたセンサ素子のガス選択性を信号処理によるアプローチによってその向上を目指し,実環境下において必要とされる匂い認識能力を有する匂いセンサアレイの開発を目指すものである.センサ出力のモデリングに際して,申請者らによらて提案されているSchur complementによる部分空間同定法を検討した.MOESP型の部分空間同定法では,一般にリアルタイムでのモデルパラメータ推定並びに時変系への適用には忘却係数が入出力データのHankel行列へ導入される.このとき,忘却係数の導入がデータ積率行列を用いる提案手法においては,一致推定を得るための補助変数の導入と同様に,積率行列への重み行列と.して表現できることを示した.また,動特性の異なる半導体式ガスセンサによる匂いセンサアレイを用いて,タバコ臭,合成した芳香等のリアルタイムでの検知,判別を検討した.センサアレイ出力の一定区間における出力変動をLS法で推定,モニタリングし,その出力の変化量を要素とする応答パターンを用いた匂い判別を検討した.また,匂い源探知ロボットの開発からセンサの動特性評価に関する検討を行い,アスピレータ(吸引システム)による匂いの検知の有効性を検討するなど実システム構築へ向けた検討を行った.本研究では,匂いセンサの実用化を目指したリアルタイムでの匂いの識別・認識を可能とする匂い認識センサアレイの開発について検討を行った.従来,エレクトロニックノーズとも呼ばれる複数個のガスセンサからアレイを構成し,そのセンサ出力のパターン認識によって匂いを識別するものが提案されているが,ガスセンサ出力からの特徴抽出の手法など,以前として多くの課題があった.そこで,本研究では匂い検出に用いるトランスデューサとして半導体ガスセンサを用い,センサ出力のモデリングによって得られたモデルパラメータを特徴ベクトルとした特徴抽出に基づく匂いの認識を検討した.センサアレイの出力変化が線形近似可能なとき,逐次推定して得られるセンサ毎の出力変化量を要素としてパターンベクトルを構成し,そのパターン認識によってリアルタイムに被験ガスの検知・識別を可能な匂い認識センサアレイを構築した.異なる応答パターンが得られる数種の被験ガスに対してその検知・識別を行い,構築したシステムの有効性を検討した.また,アレイ化したセンサ出力のモデリングは多変数系の同定問題とみなせることから,申請者らが提案する逐次部空間同定アルゴリズムの導入が期待できる.そこで,匂い認識を担う新たなアルゴリズム構築に向けて,我々が提案しているSchur complementによる部分空間法を再検討し,T. GustafssonによるSIVアプローチの視点から雑音除去に対する重み行列の評価・検討を行った.