hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
末梢神経傍絞輪部局在性ガングリオシドの同定と実験的免疫性ニューロパチーの作成

一方、脱髄性ニューロパチーとは異なるが、一次感覚ニューロンに局在するGD1bをウサギに免疫して作成した実験的感覚障害性失調性ニューロパチーにおける、血中抗体の解析から、GM1には交差反応せずGD1bを特異的に認識するIgG抗体がこの動物モデルの発症因子として重要であることを明らかにした。自己免疫性ニューロパチーの病態解明には抗ガングリオシド抗体の分析が重要であり、特に微細反応性まで含めた解析が必要であることが示された。末梢神経ミエリン、とくに傍絞輪部ミエリン、はGuillain-Barre症候群(GBS)における自己免疫機序の標的部位であり、同部に局在する抗原はGBSの標的分子となる可能性がある。GBSではとくにガングリオシドをはじめとする糖脂質がしばしば標的分子となることが知られている。われわれは既にガングリオシドGD1bがヒト末梢神経の傍絞輪部ミエリンに局在することを報告し、抗GD1b抗体陽性のGBSの臨床的特徴についても検討を加えてきた。本年度は急性期GBS患者血中の抗体をもちいてウサギ末梢神経を免疫染色し、あらたなミエリン抗原の検出を試みた。今回検討したのは75例のGBS急性期患者血清である。その結果5例の血中IgGでウサギ末梢神経ミエリンの強い染色がみられた。これら5例の血中IgGではウサギ脊髄の有意の免疫染色は認められず、末梢神経ミエリンに特異的な反応と考えられた。9種のガングリオシドやガラクトセレブロシド、SGPGなどのミエリン特異的糖脂質に対する抗体は5例の血中にはみられなかった。さらにメタノールやクロロフォルム・メタノール(C:M)1:1で処理した後の組織にも、上記のミエリンの染色が保たれていたことと合わせて、この抗体の標的抗原分子は糖脂質ではなくタンパク成分であると考えられ、現在抗原分子の同定をすすめている。またウサギ末梢神経をマウスに免疫して作成したいくつかのモノクローナル抗体の中に、ウサギ末梢神経のシュワン細胞を特異的に染色する抗体をみいだした。この抗体の反応する抗原についても現在検討中である。これらの抗原を同定しウサギに免疫することにより、脱髄による典型的なGBSの動物モデルの作成が期待され、GBSの病態解明および治療法の開発につながるものと考えられる。
標準動作による動作の改善および学習者の類型化に関するバイオメカニクス的研究

本研究の目的は,標準動作モデル,映像遅延表示装置などを用いて,子どもを対象に前転,後転,短距離走動作,立幅跳,遠投動作の動作改善レッスン(45回,期間は23週間)を行い,標準動作モデル提示の効果を検討するとともに,学習者の動作を類型化する方法を提示することであった.動作改善レッスン前後の比較から,1標準動作などの動作モデルを提示することは,前転,走,投などの動作の改善に有効である,2モデルの動きを学習者に十分に理解させないで,身体の部分動作を強調しすぎると,効果が得られないことがある,3動作逸脱度をパラメーターにしたクラスター分析により動作の類型化ができることなどがわかった本研究の目的は、標準動作モデルを用いた基礎的動きの改善による変化を検討するとともに、学習者を類型化(タイプ分け)する方法を明らかにし、学習者の特性に応じた動作の指導法の開発に役立つ基礎的知見を得ることである。初年度にあたる平成26年度には、これまでに(平成2225年度)開発した標準動作モデル配信システムの操作性を向上させること、これまでに蓄積してきた標準動作モデルデータベースを整理することをねらいとした。1.標準動作配信システムの操作性の向上については、撮影したVTR画像データを標準動作モデル(スティックピクチャー)と重ね合わせて表示し閲覧する機能(ビューワー)を小学校高学年の児童でも容易に操作できるように、抜本的に変更した。この改良により、画像とスティックピクチャーの重ね合わせ、大きさの調整、動きの比較がマウスのクリックやドロップ機能を利用してできるようになった。また、専用サーバー(富士通PRIMERGY TX1330M1)を導入し、運用テストを行った。標準動作データベースについては、ハンドドリブルのサンプル数を増す必要があることがわかり、平成27年度に大学選手を対象としてデータを収集する予定である。なお、平成26年度末には安価な高速度デジタルカメラを購入し、VTRによるデータ収集のテストも行った。平成27年度には、1.26年度に改良した標準動作配信システムの大学ネットワークシステムへの組み込みおよび試験的運用、2.標準動作モデルを増強するためのハンドドリブル熟練者(大学選手)の3次元データ収集、3.小学生(4および6年生)を対象とした標準動作モデルを用いた立幅跳および遠投動作の改善実験を行った。1.標準動作配信システムの組み込みおよび試験的運用:一般公開するにはより多数の動作モデルをデータベースに加えること、種類の異なる動きに対応できるように改良する必要のあることがわかった。2.大学選手のハンドドリブルの標準動作の作成:熟練大学選手10名の3次元動作データを収集し、通常の大学選手と比較したところ、ボール保持位置、上腕の動作(特に内外旋)に大きな相違があることが明確になり、作成された標準動作モデルはハンドドリブル動作の改善のために有効なものと考えられた。3.小学生を対象とした動作改善実験:標準動作モデルおよび動作映像遅延表示システムを用いて、小学4年生53名(男21、女32)には立幅跳の、6年生32名(男17、女15)には遠投動作の学習による改善を試みた。1)立幅跳(5分の練習を4回):全体としては、跳躍距離には有意な向上は見られなかったが、17名が向上した。これは、同時にお複数の改善点を支持することが小学4年生には大きな負担となったためと考えられた。2)遠投動作(40分の実技指導を4回):男女とも投距離が優位に増加し、動作も改善された。標準動作からの動作逸脱度(zスコア)を指標にした動作の改善個所は、男子ではリリース直前の右肩外転、女子では準備局面の体幹の後方回転およびリリース直前の右肩外転が明確であった。これらの結果から、標準動作モデルを用いた練習によって、小学生男女の投距離が改善し、標準動作モデルに近い動作に変化したことがわかった。標準動作配信システムについては、サーバーを新規に導入したこと、ネットワークシステムの保守点検作業があり、予定どうりに導入が進まなかった。動作改善実験については、小学生(24年生)を対象としているため、学校の協力が不可欠であり、学校の学年暦に無理がないように実験を設定したために、予定よりもやや遅れた。平成28年度には,標準動作モデル,映像遅延表示装置などを用いて,動作改善レッスンを行い,その前後にみられたバイオメカニクス的項目の変化を検討した.1.動作改善レッスンおよびその前後における動作計測:1)方法:動作改善の前後に小学生を対象とする場合(前転,立幅跳,遠投)は小学校においてビデオカメラを,大学生を対象とする場合(ハンドドリブル)は筑波大学の体育総合実験棟において光学式3次元動作キャプチャーシステムを用いて,動作データを収集した.動作改善レッスンは小学生では標準動作モデルおよび映像遅延表示装置を,大学生では標準動作モデルおよびビデオカメラを用いて45回(1回は2030分間)行い,期間は約2週間であった.2)試技および被験者:前転ー小学4年生(男子21名,女子32名),立幅跳ー4年生(男子16名,女子15名)および6年生(男子18名,女子19名),遠投ー6年生(女子16名)であった.ハンドドリブルー大学バスケットボール同好会に所属し週に3回程度練習している男子5名であった.2.練習効果の検討:収集したデータを動作改善の前後で比較した.その結果,1)前転では身体重心速度は男女ともに有意に増加した,

2)立幅跳では練習前後の男女両学年の跳躍距離は,有意な増加を示さず,女子4年生では有意に減少した(負の効果),3)遠投では,女子全体では投距離とボール初速度は有意に増加し,標準動作モデルからの逸脱が大きい類型では,体幹の側屈や前方回転が改善され,肩関節まわりの力学的仕事が増大し,投距離とボール初速度が増加した.ハンドドリブルについては,効果を分析しているところである.そして,遠投動作に関しては,動作逸脱度を指標にクラスター分析により学習者を類型化することによりタイプ別の動作改善法が明らかにできることがわかった.なお,予定した走動作の改善については,平成29年度に実施予定.研究協力校の選定,動作改善レッスンの実施環境(気候,グラウンドなど),日程調整などが計画通りに進まず,小学生の走動作改善に関する実験が平成28年度には行えなかった.平成29年度(延長,最終年度)には,標準動作モデル,ビデオカメラなどを用いて,走動作改善レッスンを行い,その前後の動作やバイオメカニクス的項目を比較した.1.動作改善レッスンおよびその前後における動作計測:小学生6年生(男子30名,女子32名)を対象として,走動作改善レッスンの前後にビデオカメラを用いて動作データを収集した.走動作改善レッスンを短距離走の標準動作モデルおよびビデオカメラを用いてを2回(1回,約30分)行った.走動作改善レッスンは,1標準動作モデル(よい走フォーム)の観察と説明,2自分のフォーム(第1回で撮影)の観察、改善点などの提示,3練習ノートに各自で記入,4改善点を考えながら、走練習(必要に応じて指導者がアドバイス)という手順で行った.2.結果と考察:走動作では,50m走タイム(手動)が男女合同で8.96±0.70秒から8.87±0.66秒へ有意に向上した(p<0.015).また,記録の向上が大きかったものはピッチの増加がみられ,用いた主要な練習手段(両脚のシザース動作を強調)がピッチの向上に役立ったと考えられる.3.走動作改善レッスンの実施と観察および結果と考察から,1走動作のような高速の循環運動であっても,明確に強調点(意識すべき点)を示すことが効果的である,2一方,モデルの動きを学習者に十分に理解あるいは認識させられないままで,動作モデルに厳密に一致させようとしたり,身体の部分動作を強調しすぎると,逆効果になることがあることなどがわかった.本研究の目的は,標準動作モデル,映像遅延表示装置などを用いて,子どもを対象に前転,後転,短距離走動作,立幅跳,遠投動作の動作改善レッスン(45回,期間は23週間)を行い,標準動作モデル提示の効果を検討するとともに,学習者の動作を類型化する方法を提示することであった.動作改善レッスン前後の比較から,1標準動作などの動作モデルを提示することは,前転,走,投などの動作の改善に有効である,2モデルの動きを学習者に十分に理解させないで,身体の部分動作を強調しすぎると,効果が得られないことがある,3動作逸脱度をパラメーターにしたクラスター分析により動作の類型化ができることなどがわかった動作改善ループにおいて中心的機能を果たす「標準動作配信システム」に用いるOS等の選択、およびそれに対応できるソフトウェアの開発が遅れたため、操作性の改善が予定どおりに進まなかった。そのため、予定していた動作計測および動作改善ループの適応にも影響が生じた。平成28年度(最終年度)には動作改善実験をさらに推進するとともに、平成2627年度に収集したデータを、動作改善の前後で比較し、有意な変化を示したバイオメカニクス的項目に着目して動作改善による効果を検討する。
神経伝達物質による樹状突起電位依存性チャネル制御の薬理学的解析

本研究においては脳神経細胞の活動の制御に重要な役割を果たすと考えられる電位依存性チャネルの調節機構を薬理学的に解析した。その結果、通常・疾患条件下においてこれらの分子が神経活動依存的に制御され、細胞の興奮性を保っている事が明らかとなった。更に、そのような神経細胞の活動の計測を可能にする顕微鏡技術が開発され、軸索における電位情報伝達の様式が明らかになった。これらの結果は神経細胞の新たな恒常性維持機構を明らかにすると共に、その機能解析を可能にする新たな顕微鏡技術をもたらすものとなった。神経細胞の活動は、精密に制御された様々な電位依存性チャネルにより支えられている。脳の高次機能発現においてはこれらのチャネルの神経伝達物質による制御が重要な鍵を握ると考えられるが、その分子・細胞レベルでの理解は非常に限られている。そこで本研究では、種々の神経伝達物質による電位依存性チャネルの制御を薬理・生化学的手法を用いて調べた。まず、樹状突起に発現するHCN1チャネルの制御について調べた。培養ディッシュ内での神経伝達物質の放出を薬理学的に操作し、そのHCN1に及ぼす影響を調べた。すると、HCN1は神経細胞の活動の変化に対抗する、つまり過剰な興奮では活動を抑制し、抑制された細胞ではそれを興奮させるように、その発現量と細胞内輸送とが制御されている事が分かった。更にこれは一時的なもので、神経活動の変化に応じて双方向的に変化するものである事が明らかとなった。これは神経細胞の恒常性を保つのに重要な機構と考えられ、その分子・細胞レベルでの制御機構を初めて明らかにする事となった。次に、脳疾患条件下での制御を調べるため、窒息などによる無酸素・低酸素暴露の動物モデルを開発した。この動物の脳での様々なチャネルを解析したところ、細胞体に発現して神経活動を制御するKv2.1チャネルが非常に動的な変化を示す事が分かった。更なる解析から、この変化はNMDA型グルタミン酸受容体の活性を介した可逆的なリン酸化によるものである事が明らかとなった。このリン酸化はチャネル機能を制御する事が知られており、よってこの結果はKv2.1のリン酸化状態による神経活動の制御が脳機能疾患条件下においてもダイナミックに起こっている事を示唆する新たな知見となった。これらは本課題で提唱した神経伝達物質による電位依存性チャネルの制御とその分子機構を生理・疾患条件下で示したものとなり、脳機能制御の新たな発現機構を示唆するものとなった。脳の高次機能発現においてはこれらのチャネルの制御が重要な鍵を握ると考えられるが、その分子・細胞レベルでの理解は限られている。そこで本研究では、神経伝達物質による電位依存性チャネルの制御を薬理・生化学的手法を用いて調べ、更にその機能解析を可能にする新たなイメージング法の開発を試みた。まず、樹状突起に発現するHCN1チャネルの制御について調べたところ、HCN1は神経細胞の活動の変化に対抗するようにその発現量と細胞内輸送とが制御されている事が分かつた。また、窒息などによる無酸素・低酸素暴露の動物モデルを開発し、この動物の脳での様々なチャネルを解析した。すると、細胞体に発現して神経活動を制御するKv2.1チャネルがNMDA型グルタミン酸受容体の活性を介した可逆的なリン酸化により特異的に制御されている事が明らかとなった。このリン酸化はチャネル機能を制御する事が知られており、この結果はKv2.1のリン酸化状態による神経活動の制御が脳機能疾患条件下においてもダイナミックに起こっている事を示唆する新たな知見となった。最後に、このようなチャネルの局所的な制御の機能的な役割を明らかにするため、神経細胞微細部位における電位変化を可視化する2光子イメージング法を開発し、神経細胞の軸索における電位情報伝達に関する新たな知見を得た。この技法は本課題に提唱した局所的な神経活動の制御を定量的に解析するのに非常に有効な手段となる事が期待される。これまでに我々は、神経細胞の興奮性の制御に重要な役割を果たすHCN1,Kv2.1といったチャネル分子が、神経細胞の活動により非常に動的に制御されている事を示してきた。

本年度はこのような生化学的な知見を踏まえ、これらのチャネル制御が神経細胞の電位情報処理に果たす役割を解析するため、新規の2光子イメージング法である第二高調波発生(Second Harmonic Generation)イメージングの神経細胞への応用を試みた。神経細胞の出力の鍵を握りながらこれまで定量的な計測が困難であった軸索での電位情報伝達を解析するため、SHGイメージングをマウス海馬由来の分散培養神経細胞に適用した。この系を用いることにより、これまで行われてきた脳スライスでのSHGイメージングにおいては困難であった軸索のSHGイメージングによる可視化と、それを利用した定量的膜電位計測が可能となる事が示された。更にこれに電気生理学的手法を合わせる事により、分散培養神経細胞においては細胞体付近において発生した活動電位は非常に効率的に伝播するものの、活動電位の発生を伴わないアナログの電位シグナルは非常に強く減衰する事が明らかとなった。これらの結果はこれまで謎に包まれていた軸索における電位情報伝播の様式に関して新たな知見を与えるのみならず、定量的な電位変化の可視化技術してのSHGイメージングの応用を広げ、本課題に提唱した局所的な神経活動の制御を含めた様々な電位情報伝達を定量的に解析するのに非常に有効な手段となる事を示すものとなった。
高齢者の口腔機能と精神的・身体的老化度ならびに長寿との関連：百寿者を中心に

本研究は,口腔機能と心身の老化,ならびに口腔機能と健康長寿との関連を明らかにし,咀嚼機能の維持・回復の意義を示すことを目標とした.本研究は,日本の高齢者の健康長寿に焦点を当てたプロジェクトの一部で,歯科医だけでなく,栄養学者,心理学者,社会学者,老年医学者による学際的研究である.70歳コホート(69-71歳)1000名,80歳コホート(79-81歳)973名,90歳コホート(89-91歳)272名の被験者に対して,調査と分析を行った.その結果,他の主な要因を調整した多変量解析によって,咬合力は,栄養摂取,認知機能,運動機能と有意に関連することが示された.本研究は,口腔機能と心身の老化,ならびに口腔機能と健康長寿との関連を明らかにし,咀嚼機能の維持・回復の意義を示すことを目標とした.本研究は,日本の高齢者の健康長寿に焦点を当てたプロジェクトの一部で,歯科医だけでなく,栄養学者,心理学者,社会学者,老年医学者による学際的研究である.70歳コホート(69-71歳)1000名,80歳コホート(79-81歳)973名,90歳コホート(89-91歳)272名の被験者に対して,調査と分析を行った.その結果,他の主な要因を調整した多変量解析によって,咬合力は,栄養摂取,認知機能,運動機能と有意に関連することが示された.本研究の目的は,「長寿の人は,口腔機能が維持されているのか?],「歯がよい人は,健康で長生きなのか?」,すなわち口腔機能と健康長寿との関係を,超高齢者を対象にして明らかにすることである-得られた地域高齢者のデータをにに,長寿者の口腔機能の実態を明らかにする・また被験者全員の認知・運動機能,臓器の生理機能などによる心身の老化度を評価し,口腔機能と精神的・身体的老化度との関係を,多変量解析を用いて明らかにする・さらに今後口腔機能と健康長寿の因果関係を解明するため,コホート研究のデータベースを構築する.これまでに,70歳の被験者1000名の調査とデータ分析を終了した.口腔機能と全身の運動機能に関しては,最大咬合力,握力,座位でのステッピング回数,タンデムバランスに関しては,Eichner分類各群間で有意差がみられた,また,Eichner分類が同一の場合,70歳と比較して80歳の方がそれらの運動機能は低く,有意差がみられた.以上のことから,口腔機能の指標である最大咬合力は,歯の喪失によって低下するのみならず,加齢によって,全身の運動機能と同様に低下することが示唆された.性格傾向が高齢者の口腔関連QOLに与える影響について,2変量の分析において,口腔関連QOLは歯数,最大咬合力,神経症傾向(rs=-0.21),外向性(rs=0.18),親密性(rs=0.13),誠実性(rs=0.17)と有意な相関を示した.口腔関連QOLスコアを従属変数とした重回帰分析において,基本属性を調整したうえで,神経症傾向,外向性は,歯数,咬合力に次いで有意な独立変数であった.すなわち,歯数が少なく,最大咬合力が小さく,神経症傾向が強く,外向性が弱いほど口腔関連QOLが低いという結果となった.逆に,口腔機能は良好だが口腔関連QOLが低い人は性格傾向に特徴があることが示唆された.目的:最大咬合力の低下による栄養摂取の変化が,歩行の速さの低下に関連するという仮説を立て,横断研究の結果から統計学的検証を行った.方法:分析の対象者は,自立した生活を送っている69-71歳736名と79-81歳717名とした.まず,必要な人は義歯を装着した状態で,最大咬合力を測定した.栄養摂取の評価には簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)を用い,タンパク質摂取を算出した.また,筋力の指標として握力,下肢の運動機能として歩行の速さを測定した.統計的分析は,歩行の速さ(サルコぺニアの診断基準の1つである0.8m/s以下=0,それより速い=1)を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った.独立変数は,年齢,性別,握力,最大咬合力,タンパク質摂取とした.オッズ比算出のための単位は,各測定値の四分位偏差とした.統計学的有意水準は5%とした.結果:歩行の速さが0.8m/s以下の者の割合は27.4%(70歳群:22.8%, 80歳群:32.1%)であった.まず,ロジスティック回帰分析の結果,歩行の速さに対して,握力とともに,最大咬合力(オッズ比:OR=1.17, 95%信頼区間:1.07-1.28, p=0.001)とタンパク質摂取(OR=1.13, 95%信頼区間:1.04-1.22, p=0.002)は,有意な独立変数であった.したがって,咬合力を維持・回復することによって食事中のタンパク質摂取を維持・増加し,歩行機能の低下,さらにはサルコペニアを予防できる可能性があると考えられた.結論:最大咬合力が,歩行の速さと関連し,そのメカニズムの1つとして,タンパク質摂取を媒介することが体系的に示された.

目的:近年、口腔機能と認知症との関連が報告されているが、その因果関係は明らかではない。我々は、口腔機能が認知機能低下に影響するとの仮説に基づき、認知機能低下の早期過程においても口腔機能が関連するのではないかと考えた。本研究では、とくに、高次生活機能の低下していない高齢者を対象に、認知症発症の前段階である軽度の認知機能低下と口腔機能との関連を検討した。方法:対象者は、70歳および80歳の地域高齢者1664人とした。高次生活機能の指標として老研式活動能力指標を用い、13項目すべての活動が可能であると回答した者のみを高次生活機能非低下群とした。口腔内の状態について、歯数、咬合力、唾液量を計測した。認知機能検査として、軽度認知機能低下の指標である日本語版Montreal Cognitive Assessment(MoCA-J)を用いた。その他、教育年数、経済状況、外出頻度および心疾患、脳卒中、高血圧、高脂血症、慢性腎疾患の既往についても問診を行った。また、全身運動機能の代表値として握力を測定した。統計学的分析として、高次生活機能低下群・非低下群においてそれぞれ目的変数をMoCA-Jスコアとした重回帰分析を行った。有意水準は5%とした。結果:対象者のうち高次生活機能非低下群は48%であった。重回帰分析の結果、低下群、非低下群ともに、他の因子を調整したうえでも、年齢、性別、教育年数、握力に加えて、咬合力は認知機能と有意な関連を認めた。とくに、高次生活機能非低下群における本研究の結果は、口腔機能低下から認知機能低下への関連を示唆する新たな知見と考えられる。目的:本研究では、生活機能の低下が口腔内状態に与える影響を除外するため、日常生活機能が高いレベルで保たれ、自立した生活を送っている地域高齢者を対象に、口腔機能と認知機能との関連について検討した。方法:対象者は、70歳群(6971歳)774名ならびに80歳群(7981歳)435名の地域住民とした。まず、対象者の歯の状況を検査した。口腔機能の評価は、デンタルプレスケール(ジーシー社)を用いた最大咬合力ならびにパラフィンペレット咀嚼による刺激時唾液分泌速度とした。義歯を使用している者は、義歯装着状態で測定を行った。また、認知機能の評価は、日本語版Montreal Cognitive Assessment(以下MoCA-Jとする、30点満点)を用いた。高次生活機能の評価として、老研式活動能力指標を用いた。統計学的分析は、対象者から老研式活動能力指標の得点が満点の者を抽出し、MoCA-Jスコアと歯数、最大咬合力、刺激時唾液分泌速度との相関をSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。次に、MoCA-Jスコアを目的変数とした重回帰分析を行った。結果:対象者のうち、老研式活動能力指標が満点の者は70歳で438人(56.6%)、80歳で184人(42.3%)であった。各年齢群の残存歯数、最大咬合力は、順に、70歳21.3(SD=8.0)本、80歳14.7(SD=9.7)本、70歳543(SD=332)N、80歳315(SD=241)Nであった。各年齢群の平均MoCA-Jスコアは、70歳群では23.1(SD=3.2)、80歳群では21.7(SD=3.6)であった。MoCA-Jスコアを目的変数とした重回帰分析の結果、調整済R2の値は0.171であった。性別(女性)、年齢(70歳)、教育年数、経済状況(ゆとりがある)、握力ならびに最大咬合力が、MoCA-Jスコアと有意な正の関連を示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。歯科医学26年度が最終年度であるため、記入しない。調査を完了した被験者数も予定通りであり,分析も順調に進んでいる.被験者数も当初の計画通りであり,分析も順調に進んでいる.被験者も順調に集まり,各検査も問題なく,他分野との連携も良好である.
骨代謝を制御する副甲状腺ホルモン受容体転写促進因子の機能解析

副甲状腺ホルモンは、カルシウム代謝、さらには骨代謝において重要な役割を担うが、その受容体(PTH1R)の発現は、骨組織においてはある程度分化の進んだ骨芽細胞や前肥大軟骨細胞のみといったように時期的にも部位的にも厳密に制御されている。骨芽細胞では、PTHやPTHrPによる骨形成作用を仲介するだけでなく、破骨細胞活性化因子の発現亢進を仲介することで骨吸収にも関与する。本研究では、このPTH1R遺伝子発現調節機構の解明をめざす。骨芽細胞におけるPTH1R遺伝子の主要なプロモーターであるU3プロモーターのコア領域は、GC配列に富むTATA-lessプロモーターで、deletion mutant解析および変異導入解析から、以前我々がPTHSRと名付けた転写開始点付近の配列中の+1/+12部分がイニシエーター(Inr)エレメントで、-128/-1領域が、MAZやSp1などが結合するアクチベーター結合領域、さらには、+50/+103領域が下流制御エレメントであるinitiator-mediated型のプロモーターであった。siRNAを用いてMAZおよびSp1のPTH1Rへの転写活性化への関与を、PTH1RのmRNA発現量およびプロモーター活性を測定することで解析したところ、MAZおよびSp1のknock-downはいずれもPTH1Rの転写活性を抑制したものの、Sp1のほうがその影響がより強く現れた。しかし、ST2細胞を用いた実験から、MAZおよびSp1は培養初期から骨芽細胞への分化進行の期間を通じてほぼ一定レベルで発現していたが、PTH1Rは培養1220日くらいから発現してくることからも、PTH1Rの発現を制御する別の因子が存在することが考えられた。Osterixは、骨芽細胞の分化を通じての発現パターンがPTH1Rとよく一致しており、組織ごとの発現状況も似ていたことからこの関与についてsiRNAを用いて解析したところ、knock-downによってPTH1Rの発現抑制がみられた。このことから、osterixもPTH1Rの発現調節に何らかの関与があることが考えられた。また、Inrエレメントを特異的に認識して結合するタンパク質が存在し、PTHもしくはIGF-Iの処理によりこの結合が弱くなり、しかも転写活性が減衰することから、このタンパク質がInrに結合することが転写の活性化に必要であるものと考えられた。

このInr領域は、Sp1やMAZも結合することが予想される配列であるが、コンセンサス配列によるcold competitorの実験から、Sp1およびMAZとは全く異なるタンパク質が結合することが明らかとなった。このInr結合タンパク質に関して、ビオチン化したPTHSRと骨芽細胞の核抽出物を反応させ、アビジン-アガロースカラムで精製して結合したタンパク質をSDS-PAGEで解析したところ、93,105および112kDa付近に候補となるタンパク質のバンドがみられた。さらに、Inrをプローブとして、サウスウエスタン法で結合タンパク質を解析したところ、105kDa付近に強いシグナルのバンドが検出された。MALDI-TOF MS PMF分析で、このタンパク質の候補を検索したところ、その一つにSp1に類似するZnフィンガーモチーフとプロリンリッチなクラスターを有する推定分子量約110kDaのタンパク質が存在した。副甲状腺ホルモンは、カルシウム代謝、さらには骨代謝において重要な役割を担うが、その受容体(PTH1R)の発現は、骨組織においてはある程度分化の進んだ骨芽細胞や前肥大軟骨細胞のみといったように時期的にも部位的にも厳密に制御されている。骨芽細胞では、PTHやPTHrPによる骨形成作用を仲介するだけでなく、破骨細胞活性化因子の発現亢進を仲介することで骨吸収にも関与する。本研究では、このPTH1R遺伝子発現調節機構の解明をめざす。骨芽細胞におけるPTH1R遺伝子の主要なプロモーターであるU3プロモーターのコア領域は、GC配列に富むTATA-lessプロモーターで、deletion mutant解析および変異導入解析から、以前我々がPTHSRと名付けた転写開始点付近の配列中の+1/+12部分がイニシエーター(Inr)エレメントで、-128/-1領域が、MAZやSp1などが結合するアクチベーター結合領域、さらには、+50/+103領域が下流制御エレメントであるinitiator-mediated型のプロモーターであった。siRNAを用いてMAZおよびsp1のPTH1Rへの転写活性化への関与を、PTH1RのmRNA発現量およびプロモーター活性を測定することで解析したところ、MAZおよびSp1のknock-downはいずれもPTH1Rの転写活性を抑制したものの、Sp1のほうがその影響がより強く現れた。しかし、ST2細胞を用いた実験から、MAZおよびSp1は培養初期から骨芽細胞への分化進行の期間を通じてほぼ一定レベルで発現していたが、PTH1Rは培養1220日くらいから発現してくることからも、PTH1Rの発現を制御する別の因子が存在することが考えられた。Osterixは、骨芽細胞の分化を通じての発現パターンがPTH1Rとよく一致しており、組織ごとの発現状況も似ていたことからこの関与についてsiRNAを用いて解析したところ、knock-downによってPTH1Rの発現抑制がみられた。このことから、osterixもPTH1Rの発現調節に何らかの関与があることが考えられた。
線虫C．エレガンスをモデル系としたイノシトールを介した極性的シナプス局在機構

本研究者は、イノシトール経路を介したシナプス局在制御機構の解明を目的に、線虫を用いた遺伝学的解析を行なった。本研究室では、これまでに、イノシトール合成酵素であるIMPase(TTX-7)を欠失するttx-7変異体が、線虫頭部の中枢神経特異的に、神経細胞内でのシナプス構成タンパク局在異常を示すことを明らかにしていたが、IMPaseがシナプス因子の細胞内局在を制御する分子機構については明らかになっていない。IMPaseは躁うつ病の関連遺伝子でもあり、その生体内での機能解析は重要な研究である。本研究者は、ttx-7変異の抑圧変異体スクリーニングを行い、PI(4,5)P_2分解酵素であるホスホリパーゼCβ(PLCβ)の線虫ホモログをコードするegl-8遺伝子の変異が、ttx-7変異体の行動異常、シナプス異常をともに強く抑圧することを明らかにした。さらに、PI(4,5)P_2の脱リン酸化酵素であり、IMPase同様、躁うつ病への関与が指摘されているSynapto janin(UNC-26)の解析を行ったところ、unc-26遺伝子の変異はttx-7変異体の異常を抑圧することが明らかになった。また、シナプス小胞タンパクの局在異常は、シナプス小胞を輸送するモータータンパクの機能を欠失させても、引き起こされることが明らかになった。これらの結果は、生体内で多様な機能を果たしているPI(4,5)P_2が、新たに、シナプス構成因子の細胞内局在をモータータンパク非依存的に制御している可能性を示している。本研究者はイノシトール経路を介したシナプス局在制御機構の解明を目的に、遺伝学的解析を行なった。これまでに、イノシトール合成酵素であるIMPase/TTX-7を欠失する線虫のttx-7変異体は、頭部のRIAニューロンにおいて、シナプス構成タンパクの局在異常を示すことが明らかにされていたが、IMPase/TTX-7がシナプスの細胞内局在を制御する分子メカニズムについては明らかになっていない。IMPaseは、躁うつ病の治療薬である、リチウムの主要なターゲットとされており、IMPaseの生体内での機能の解明はシナプス局在機構の解明だけにとどまらず、躁うつ病の発生メカニズムの解明にもつながる重要な研究である。本研究者は、年次計画に従いttx-7変異の抑圧変異体スクリーニングを行い、5系統の抑圧変異体を単離した。このうち、nj77変異について、原因遺伝子の同定を試みた結果、nj77変異は、ホスホリパーゼCβ(PLCβ)をコードするegl-8遺伝子に存在していることが示された。さらに、既知のegl-8変異体とttx-7変異体との二重変異体を作成したところ、ttx-7変異体のシナプス局在異常が抑圧され正常な表現型を示すことが明らかになった。egl-8遺伝子のcDNAを、egl-8;ttx-7二重変異体のRIAニューロン特異的に発現させたところ、ttx-7変異体の表現型を示したが、RIA以外のニューロンで発現させても表現型に変化は見られなかった。このことから、PLCβ/EGL-8のRIAニューロンでの機能がシナプス局在に関与していることが示された。PLCβはPI(4,5)P_2を分解し、DAGとIP_3を合成する酵素である。これまでの研究で、DAGとIP_3に関係する変異体でシナプス異常が観察されていないことから、PIP_2がシナプス局在制御機構で重要な働きをしている可能性が新たに示された。本研究者は前年度に引き続き、イノシトール経路を介したシナプス局在制御機構の解明を目的に、線虫を用いた遺伝学的解析を行なった。IMPaseは躁うつ病の治療薬であるリチウムの主要なターゲットとされており、IMPaseの生体内での機能を解明することはシナプス局在機構の解明だけにとどまらず、躁うつ病の発生メカニズムの解明にもつながる重要な研究である。本研究者は、前年度までに、ttx-7変異の抑圧変異体スクリーニングを行い、ホスホリパーゼCβ(PLCβ)の線虫ホモログをコードするegl-8遺伝子の機能欠失変異が、ttx-7変異体の行動異常、シナプス異常をともに強く抑圧することを明らかにした。PLCβはPI(4,5)P2を分解し、DAGとIP3を合成する酵素である。これまでの研究で、DAGとIP3の関連変異体ではシナプス異常が観察されていないことから、PIP2がシナプス局在制御機構で重要な働きをしている可能性が新たに示された。そこで、PI(4,5)P2の脱リン酸化酵素であり、IMPase同様躁うつ病への関与が指摘されているSynaptojanin/UNC-26の解析を行ったところ、unc-26遺伝子の機能欠失変異はttx-7変異体のシナプス異常を部分的に抑圧することが明らかになった。

Synaptojaninは前シナプス末端においてエンドサイトーシスの制御を行っていることが知られており、今後PIP2を核としたエンドサイトーシス経路とシナプスタンパクの局在化の関係を明らかにしていく予定である。本研究者は、イノシトール経路を介したシナプス局在制御機構の解明を目的に、線虫を用いた遺伝学的解析を行なった。本研究室では、これまでに、イノシトール合成酵素であるIMPase(TTX-7)を欠失するttx-7変異体が、線虫頭部の中枢神経特異的に、神経細胞内でのシナプス構成タンパク局在異常を示すことを明らかにしていたが、IMPaseがシナプス因子の細胞内局在を制御する分子機構については明らかになっていない。IMPaseは躁うつ病の関連遺伝子でもあり、その生体内での機能解析は重要な研究である。本研究者は、ttx-7変異の抑圧変異体スクリーニングを行い、PI(4,5)P_2分解酵素であるホスホリパーゼCβ(PLCβ)の線虫ホモログをコードするegl-8遺伝子の変異が、ttx-7変異体の行動異常、シナプス異常をともに強く抑圧することを明らかにした。さらに、PI(4,5)P_2の脱リン酸化酵素であり、IMPase同様、躁うつ病への関与が指摘されているSynapto janin(UNC-26)の解析を行ったところ、unc-26遺伝子の変異はttx-7変異体の異常を抑圧することが明らかになった。また、シナプス小胞タンパクの局在異常は、シナプス小胞を輸送するモータータンパクの機能を欠失させても、引き起こされることが明らかになった。これらの結果は、生体内で多様な機能を果たしているPI(4,5)P_2が、新たに、シナプス構成因子の細胞内局在をモータータンパク非依存的に制御している可能性を示している。
就業機会としてのツーリズムの持続可能性を探る－沖縄県を事例に－

沖縄県内のホテル従業員を対象に,高橋(1997)等の先行調査を踏まえた調査票を用い「ES調査」を実施しました。最も厳しい想定と回収率で算出した218サンプルを母集団の就業部門比率に応じて抽出しました。調査先事情もあり,回収が6月初旬となり現時点で調査結果の分析はできていません。しかし,予備調査では沖縄県の宿泊業就業者の様々な在職,離職意向の特性が判明しました。また従業員の在職・離職意向する矛盾した回答も散見されました。本調査では,主成分分析等を用い,これら特性や矛盾,そして在職,離職の際,家族の意向を重視する地域特性等について順次明らかにし公刊,公表して行きます。初年度に「ソラーレホテルズアンドリゾーツ株式会社」傘下の「株式会社ロワジール・ホテルズ沖縄」を対象に実施した予備調査の結果の集計と初期解析を行いました。季節変動はあるものの,総従業員数約300名のうち有効調査票数は251票とほぼ全数調査に近い調査票の回収を実現しました。また,性別は男性140名(55.8%),女性99名(39.4%),未記入12名(4.8%)であり(( )内は比率。以下,同様),たとえば正社員が125名(49.8%)で,非正社員が103名(41.1%),未記入が23名(9.2%),就業部門も宿泊が65名(25.9%),料飲が81名(32.3%),宴会が22名(8.8%),営業・管理が51名(20.3%),その他部門が13名(5.2%),未記入が19名(7.6%)でした。実際の従業員全体の正社員比率がほぼ50%あること等から,調査は母集団の階層分布特をある程度反映しているものと思われます。調査結果を用い,本研究の主目的である,1.従業員の離職意向,とその裏返しである2.(継続)就業以降,の2点を結果,その他の項目を原因としたクロス表を作成,カイ2乗検定を行い従業員の就業意向の決定要因の抽出を試みました。考察結果からは,就業意向と出生順位の相関は検証されなかったことから,予想に反し長男の家督継承による強い先祖崇拝といった地域文化特性の影響は見られませんでした。一方で,離職および就業いずれの場合でも,本人よりも家族の意向が優先されることや,基本給よりも賞与等の改善・向上が離職を抑え,就業意向を向上させること等ユニークな結果が抽出されました。その後は,同じ従業員の離職・就業意向を対象に,那覇地区の広範な宿泊業で実施する本調査用の「簡易調査票」の作成に向け,同データに主成分分析を施し,意向の醸成の主要因を抽出する作業を行っています。本研究の調査は,2部に分かれており,第1部はホテル従業員のES(従業員満足)の調査,第2部は,同じホテル従業員の過去の職歴を踏まえた「(現職での)就業をめぐるミス・マッチ調査・分析」です。しかし,1回目の予備調査の結果,同調査では同様の調査目的の実現は難いことが判明しました。同調査で参考にした先行研究の場合は,データとして賃金や職歴を大規模に収集・整備されたパネル(プールド)データを用いています。しかし,本研究の対象地域である沖縄県には同様のデータは存在しません。そこで,本研究では被験者自身に職歴や当時の就業形態を遡って答えてもらう手法を採りましたが,十分・確実なデータは収集できませんでした。当初,データの不備の修正により,ある程度所期の目標の達成が可能かを試みました。また,分析のベースになっている理論の修正によるデータの不備の補完の可能性も試みました。しかし,結果的に就業をめぐるミス・マッチ調査・分析に関しては,いずれの対策でも十分・確実なデータの収集は如何ともし難いことが判明しました。したがって,今後の調査では第2部は継続せず,第1部の完遂に資源を傾注することにしました。第1部に関する予備調査からは「従業員の離職意向」と「(継続)就業意向」のそれぞれと各質問の間の一元配置の分散分析行い,前年度実施したクロス表とそれに対するカイ2乗検定の結果と同様の傾向が見られるか検証しました。考察結果からは,やはり離職および就業いずれの場合でも,本人よりも家族の意向が優先されることや,基本給よりも賞与等の給付・改善が離職を抑え,従業員の就業意識を向上させること等ユニークな結果が検証されました。本研究は、先行のマクロの視点に、就業機会といったミクロに立った視点を加え「総合的なツーリズムの持続可能性」を検証する研究です。

沖縄県の基幹産業であるツーリズムの持続可能な雇用機会創造の可能性について、沖縄県の人的資源と就業機会としてのツーリズムのミスマッチを調査・分析するのが主眼です.具体的には「組織コミットメント」、「サーチ・マッチング理論」といった行動科学の斬新な理論を用い、平成23年度には、高橋(1997)やJILPT(2003)を参考に「組織コミットメント」に、平成24年度には。戸田(2008)を参考に「サーチ・マッチング理論」に基づいた調査を実施する予定でした。しかし、調査効率の向上のため、平成23年度に一挙に両理論に基づく予備調査の実施に若干の変更を加えました。平成23年度初頭には、同変更を反映した調査票を完成させました。しかし、調査は、東日本大震災による、東北地方をはじめとする、入域観光客の激減に基づく調査対象企業からの実施延期要請を受け、平成24年初頭にやっと実施出来ました。よって現在、調査結果の詳細な検討には至っていませんが、総数300名の従業員の内、251名の高回収率を実現し、欠損回答も少ないことから、高橋(1997)、JILPT(2003)等の検証結果との比較を通じ、従業員の「組織コミットメント」に加え、従業員の就業経験と、ツーリズムの生産性、すなわち「マッチング理論」の観点から、就業機会としての沖縄県のツーリズムの特性を明らかに出来るでしょう。本研究は当初、2部の調査に分かれており、第1部はホテル従業員のES(従業員満足)の調査、第2部は同じホテル従業員の過去の職歴を踏まえた「(現職での)就業をめぐるミミズ・マッチ調査と分析」です。しかし、1回目の予備貯砂の結果、用いた調査票では第2部の調査目的の実現は難しいことが判明しました。したがって、本年度は第2部の継続を断念し、第1部の完遂に資源を傾注することとしました。この決定を踏まえ、予てより協力の要請を承諾していた沖縄県内のホテル・グループの中から、沖縄本島中北部に位置するリゾートホテルを選定、統計学的な必要サンプル数を求め、さらに職域区分に基づく層化比例抽出法によりサンプリングを行いました。具体的には、常勤、非常勤従業員総数を母集団とし、態度表明が最も曖昧な賛否率50%:50%のケースの場合の必要サンプル数を164と定め、採用した「留置調査法」の一般的な回収率75%より、配布調査票数を218と算出しました。これを、「宿泊」、「料飲」、「調理」、「管理部」、「営業部」の各職域の現職員数を踏まえ配布しました。調査には、同ホテルの企画担当者の全面協力を得ていたが、担当者の都合などにより2014年12月に予定していた調査を実際に行えたのは、2015年4月に入ってからであり、現在は5月8日(金)の第1次回収期限を待っている状況です。予備調査からは、「従業員の離職意向」と「(継続)就業意向」のそれぞれで、本来は同じものに対する逆の反応として現れるはずの質問に対し、反応が違うなどの結果が得られ、その非対称性が明らかになっています。助成期間は終わりますが、当然の責務として今後は、主因子分析などより高度な手法を用いて、非対称性の背後や、当人の意思決定よりも家族の意向が重視されるなどの地域特性といった当初の調査目的の検証を進めて行きたいと思います。数量・計量経済分析(観光,環境,開発)「研究の目的」の達成度については,残念なが遅れが生じています。その主な理由は以下の2点です。第1の原因は,平成24年度下半期にはじまった所属機関移籍に関わる,選考,採用,移籍の一連の手続きに時間を割かれたことです。ただし,本事由はそれまでの経済学科から観光学科へ,かつ調査対象地域である沖縄の研究機関への移籍に向けた取り組みでした。
医療安全の向上を目的とした、医師の診断エラーに関する要因解明研究

本研究の目的は、医師の診断エラーの要因分析、特に医師個人の要因を明らかにすることにあり。手法は匿名性の高いインターネット調査を用いて医師個人の診断エラーの実態と環境要因、特に認知バイアスの影響を明らかにすることである。診断エラーの定義は、診断の遅延、診断の誤り、診断の見逃しに分類される。近年、その社会的損失も極めて大きい事が明らかにされつつある。米国での報告では、救急の現場で10例中1例に診断エラーが起きている可能性を指摘した。さらに、およそ1000例中1例に命に関わる致命的診断エラーがある事が予想され、4-12万人/年が診断エラーによる死亡と推定されている。加えて、米国の先行研究でも、診断エラーによる本来不必要な検査や治療のコスト、重症化による入院、後遺症残存や死亡例に伴う損失は年間全国民医療費の約30%を占めている可能性が示唆された。このように、医療安全および医療経済の観点から、診断エラーは極めて重要な位置を占めているにも関わらず、本邦では診断エラーに関連する疫学的研究が乏しい状態であった。そこで本研究は我が国んで初めて、1)Big Web databaseを用いた医療裁判例の横断研究を行った。その研究結果として我が国の判例データバンクから見た診断エラーの解析では、診断エラー関連訴訟と合併症などの非診断エラー関連訴訟との比較で、診断エラーが原因とされる訴訟では1死亡率が高い、2訴訟の認容率が高く、金額も高い、3診断を用いる内科系・プラリマリケア、救急分野に有意に多いことが判明し、これをDiagnostic error in Medicine 11th等国際学会での発表を行った。現在、この研究テーマは我が国を代表する医療訴訟と診断エラーの研究としてBMJ Quality and patient safetyに投稿準備中である。訴訟判例データバンクであるWest Law Japan(社)との無償協力の提携により、医療訴訟における、診断エラーの解析が当初の計画以上に順調に進めることができた。ついで、医師個人の診断エラーの要因解析に着手した。本研究は我が国で初めて医師個人の診断エラーの要因に着目する研究であり、医療安全の概念の浸透、またTo err is human(医師でも必ず間違える、そのためにそれらをどう防ぐか?)という考え方が普及する以前では困難であったテーマである。その理由として、1本邦では医師自らの負の部分を公にすることは機会が乏しく研究対象として成立してこなかった。また課題2医師の診断エラーはその医師本人の省察無くして状況要因や、認知バイアス等の影響等を調べることができなかったことがあげられた。そこで、困難な問題を乗り越える手法として、1インターネット調査、2質問紙票での調査の双方を用いて、1の妥当性を補足することとした。重視した点として個人情報保護法のもと、徹底した個人情報の保護と匿名性を保つことを心がけた。またアンケート回答による医師個人への損益がないことを担保した。結果1インターネット調査は約3200例のサンプルを集めることができた(会員数8万2千人、我が国の医師数約30万人と仮定、回収率約3.9%、信頼区間95%、Margin error 2%で十分に妥当な調査であると判断した)、2診断エラーに対する質問紙票での調査のでは130例のサンプルを集めることができた(有効回収率88%)。当初の経過であった、医師の診断エラーの実態調査、ならびに要因分析に対するデータ収集と解析を順調に終えたために2019年11月ワシントンで開かれる国際学会(Diagnostic error in medicine 12th)で発表予定である。また同時に国際誌に投稿を準備している。今後の方向性:これまでの先行研究の流れに順じて、本研究で当初考えていた仮説を調べるためのデータは概ね得ることができた。現在、上記3つの研究と国際誌に論文投稿中、投稿準備中の段階である。ついで、今後の研究の方向性としては下記3つをあげる。1現テータを用いた他国との比較研究と共同研究、2医療安全領域の新しい学問として対策を講じるための研究、3新規テーマへの進展である。1,2にに関しては、すでに医療訴訟の判例を用いた診断エラーの解析は、米国の解析と概ね同等の統計的評価が得られている。しかし、診断エラーの医療経済学的な損失とそれを防ぐための対策費用等の研究は未だ我が国では行われていない。研究代表者は米国の診断エラー分野での第一人者であるHardeep Singhと国際学会発表等の研究を通して交友があり、今後我が国が抱える問題点、明らかになっていない点を米国との比較研究を行う方針である。3新規テーマへの進展:これまで我が国では診断エラーを臨床研究のテーマとして研究されることが少なかったことから、開拓すべき領域は多数に登る1剖検データからみる診断エラー調査、2診断エラーに遭遇した患者からの報告と調査、3病院のインシデントレポート、4緊急入院データ・DPCデータ等を用いる、など多数の手法を考案している。これらはいずれも我が国では行われていない領域であるために本研究が終了次第取り掛かる予定である。

さらに、およそ1000例中1例に命に関わる致命的診断エラーがある事が予想され、4-12万人/年が診断エラーによる死亡と推定されている。加えて、米国の先行研究でも、診断エラーによる本来不必要な検査や治療のコスト、重症化による入院、後遺症残存や死亡例に伴う損失は年間全国民医療費の約30%を占めている可能性が示唆された。このように、医療安全および医療経済の観点から、診断エラーは極めて重要な位置を占めているにも関わらず、本邦では診断エラーに関連する疫学的研究が乏しい状態であった。そこで本研究は我が国んで初めて、1)Big Web databaseを用いた医療裁判例の横断研究を行った。その研究結果として我が国の判例データバンクから見た診断エラーの解析では、診断エラー関連訴訟と合併症などの非診断エラー関連訴訟との比較で、診断エラーが原因とされる訴訟では1死亡率が高い、2訴訟の認容率が高く、金額も高い、3診断を用いる内科系・プラリマリケア、救急分野に有意に多いことが判明し、これをDiagnostic error in Medicine 11th等国際学会での発表を行った。現在、この研究テーマは我が国を代表する医療訴訟と診断エラーの研究としてBMJ Quality and patient safetyに投稿準備中である。訴訟判例データバンクであるWest Law Japan(社)との無償協力の提携により、医療訴訟における、診断エラーの解析が当初の計画以上に順調に進めることができた。ついで、医師個人の診断エラーの要因解析に着手した。本研究は我が国で初めて医師個人の診断エラーの要因に着目する研究であり、医療安全の概念の浸透、またTo err is human(医師でも必ず間違える、そのためにそれらをどう防ぐか?)という考え方が普及する以前では困難であったテーマである。その理由として、1本邦では医師自らの負の部分を公にすることは機会が乏しく研究対象として成立してこなかった。また課題2医師の診断エラーはその医師本人の省察無くして状況要因や、認知バイアス等の影響等を調べることができなかったことがあげられた。そこで、困難な問題を乗り越える手法として、1インターネット調査、2質問紙票での調査の双方を用いて、1の妥当性を補足することとした。重視した点として個人情報保護法のもと、徹底した個人情報の保護と匿名性を保つことを心がけた。またアンケート回答による医師個人への損益がないことを担保した。結果1インターネット調査は約3200例のサンプルを集めることができた(会員数8万2千人、我が国の医師数約30万人と仮定、回収率約3.9%、信頼区間95%、Margin error 2%で十分に妥当な調査であると判断した)、2診断エラーに対する質問紙票での調査のでは130例のサンプルを集めることができた(有効回収率88%)。当初の経過であった、医師の診断