hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱応力緩和型耐熱コ-ティング設計のための耐熱衝撃性能評価法の開発

特に、(3)のレ-ザ加熱熱衝撃試験を模擬し得る手法を開発し、これを基にZrO_2/NiAl合金系を対象に、傾斜組成の熱応力緩和特性に及ぼす効果に関する検討を行った。また、(3)ではレ-ザ加熱試験法を開発し、ZrO_2/NiAl合金系の傾斜材について検討することにより、傾斜化が耐熱衝撃特性の向上に有効であることを示した。さらにプラズマア-ク加熱試験装置を設計し、現在本装置の整備を行っている。本研究は、熱応力緩和型耐熱コ-ティング設計のための非定常熱応力解析を基礎としたコ-ティング層の耐熱衝撃性能評価法を開発することを目的としたものである。所定の熱負荷条件のもと、各種の熱応力緩和組成を有する材料の評価手法の開発を行った。特に傾斜機能材料の開発に焦点をあてた検討を行った。このため、(1)コ-ティング構成要素材の機械的特性の評価、(2)熱応力緩和特性のコンピュ-タ解析、(3)レ-ザ-、プラズマア-ク加熱による耐熱衝撃性能評価法の開発を実施した。(1)については、セラッミクス等の脆性材料に対して小型試験片(0.5mm板厚)を用いた評価を可能とするスモ-ルパンチ(SP)試験法を開発した。延性金属材料を対象としたSP試験法は既に開発済みであり、これより脆性、延性材料を統一的に評価し得る手法が整備されたことになる。ZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系等の数段階に混合比を変化させた構成要素材を用いたSP試験法により変形、破壊強度の1600°Cまでの温度依存性を測定した。また、上記材料の熱的特性値の評価結果を含めた特性値のデ-タベ-スを作成した。(2)では、有限要素法を用いて種々の傾斜組成に対して非定常熱応力解析を実施した。特に、(3)のレ-ザ-加熱熱衝撃試験を模擬し得る手法を開発し、これを基にZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系を対象に、傾斜組成の熱応力緩和特性に及ぼす効果に関する検討を行った。(3)では、レ-ザ-加熱試験法を開発し、ZrO_2/NiAl合金系、SiC/C系の耐熱衝撃特性評価に関する検討を実施し、加えて高温酸化挙動についての基礎的知見を得た。また、LAS/ウラストナイト基低熱膨張セラミックスの試作を行い、LAS複合化により耐熱衝撃性能を増大させ得ることを実験結果により示し、熱膨張制御の傾斜化が可能であることを示した。
コンクリート劣化を考慮した橋梁耐震診断手法に関する研究

本研究は、コンクリートの劣化を考慮した橋梁の耐震安全性およびその経年変化特性の評価・予測方法およびそれに基づく合理的な耐震維持管理手法を検討したものである。具体的に以下の成果を得た。(1)兵庫県南部地震におけるコンクリート橋被害データの整理・分析:兵庫県南部地震発生直後から実施施したコンクリート橋被害状況および橋梁諸元データの調査、整理の結果をGIS(地理情報システム)利用してデータベース化し、これらのデータを利用することにより被害要因の統計分析を行った。さらに、被害推定と耐震対策を目的とした損傷確率マトリクスの作成を行った。(2)実橋におけるコンクリート材料試験とその統計解析:兵庫県南部地震において被害を受けたコンクリート橋および米国カリフォルニア州におけるコンクリート橋から採取したコンクリートコアを用いた材料試験を実施するとともに、従来の研究において行った兵庫県内の劣化橋梁に関する材料試験結果と比較し、コンクリート材料特性(圧縮強度、比重、中性化速度、超音波速度等)の経年変化とのばらつきに関する統計的評価を行った。(3)劣化したコンクリート部材のせん断耐荷力に関する評価実験および解析:劣化したコンクリートはり部材のせん断耐荷力実験および弾塑性有限要素解析を実施し、せん断耐荷性状およびその機構を考察した。さらに、示方書によるせん断耐力評価式の適用外である劣化が著しい場合において、その修正式の提案を行った。(4)以上の検討結果に基づいて、実際の橋梁の耐震診断および維持管理の方法について、その概念と具体的なフローについて検討を行った。つまり、地震動強度、構造特性、耐久性の3つのカテゴリーで評価・診断を行った後、これらを総合した耐震安全性を確率的に解析評価する方法を検討し、提案した。さらに、兵庫県南部のケースに適用して被災シミュレーションを行い、その精度と適用性を検証した。
3D培養表皮モデルを用いたRIP1の機能解析 -‘角化’はネクロプトーシスか？-

Receptor-interacting serine/threonine-protein kinase 1 (以下RIP1)は、TNF-α、TRAIL、TLRs刺激下で恒常性維持に深く関与しているが、ヒト表皮細胞における機能は解明されていない。本研究では尋常性乾癬病変部でRIP1の発現が低下しTRAIL刺激への感受性が増強していることを解明した。更にイミキモド誘発マウス乾癬様皮膚炎モデルでは、TRAIL中和抗体が乾癬様皮膚炎を改善し、マウス皮膚におけるTNF-αの発現を低下させた。以上より、TRAIL-RIP1シグナルが尋常性乾癬の増悪に関与していることを明らかにした。Receptor-interacting serine/threonine-protein kinase 1 (以下RIP1)は、TNF-α、TRAIL、TLRs刺激におけるアダプタープロテインとして細胞の生存と死の両者を制御し組織の恒常性を維持する分子として注目されているが、ヒト表皮細胞における機能は解明されていない。本研究ではヒト表皮角化細胞を用いた3D培養表皮モデルを用い表皮の恒常性維持におけるRIP1の機能の解明を目的としている。1、RIP1KD表皮細胞を用いた3D培養表皮モデルの作成:NHKにNucleofection(Lonza)を用いてsi-RNAを導入しRIP1の発現を15%まで抑制し、RIP1-KD-NHKとcontrol-NHKを用いてair-liquid interface methodで3D培養表皮を作成することに成功した。RIP1-KD-NHKを用いた培養表皮モデルは、コントロールと比較して角層が肥厚し、顆粒層の形成異常が認められた。2、刺激免疫応答における細胞死の検討:RIP1-KD-NHKとcontrol-NHKにTNF-α、TRAIL刺激を加え24h、48h後にMTT法で生細胞を確認したところ、いずれにおいても生細胞数に差がなく細胞死は認められなかった。3、皮膚疾患におけるRIP1発現低下の解析:正常皮膚、アトピー性皮膚炎、多形紅斑、尋常性乾癬、GVHDの病理組織でRIP1の免疫染色を施行した。正常皮膚、アトピー性皮膚炎、多形紅斑では表皮全層にRIP1の発現を認めたが、尋常性乾癬、GVHDではRIP1の発現が有意に低下していた。更に、RIP1-KD-NHKにTRAIL刺激を加えるとIL-1β、IL-6を初めとするサイトカインの発現が有意に亢進した。以上の結果から、ヒト表皮細胞においてRIP1は炎症性シグナルの調整を行っていることが示唆された。RIP1-KD-NHKを用いた3D培養表皮モデルの作成に成功した。当初、RIP1-KD-NHKではTFN-α、TRAIL刺激で細胞死が誘導されると予想していたが、MTT法では細胞死は認められなかった。そこで、更なる検討のためin vitroの実験を行った。すると、RIP1-KD-NHKにTRAIL刺激を加えると尋常性乾癬の病態に重要なサイトカインの発現が亢進し、阻害剤を用いた実験でNF-κBが活性化していることを確認した。また、乾癬病変部ではRIP1の発現が低下し、免疫染色でTRAIL陽性細胞が真皮に浸潤していることを確認した。これよりRIP1の発現低下が表皮における炎症シグナルの亢進に関与していることが示唆され、尋常性乾癬におけるTRAIL、RIP1シグナル経路を同定することで尋常性乾癬の新規治療法の開発が可能となる。1.尋常性乾癬病変部ではRIP1の発現が低下しているRIP1の免疫染色を施行したところ、正常皮膚では表皮全層にRIP1の発現を認めたが、尋常性乾癬ではRIP1の発現が有意に低下していた。更に、尋常性乾癬病変部と非病変部のwestern blottingでは、健常コントロールに比較してRIP1の発現が有意に低下していた。2.尋常性乾癬における表皮RIP1の発現低下はTRAIL刺激への感受性を増強するRIP1の発現をノックダウンしたNHKにTRAIL刺激を加えると、コントロールに比較してIL-1β, IL-6, IL-8, IL-20, IL-33, TNF-αの発現が上昇していた。これらサイトカインは、尋常性乾癬の病態形成において重要な因子であり、表皮におけるRIP1の発現低下とTRAIL刺激が病態の増悪に関与していることが示唆された。3.TRAIL中和抗体はイミキモド誘発マウス乾癬様皮膚炎を阻害するTRAIL中和抗体を用いた治療実験を行った。イミキモド誘発マウス乾癬モデルにTRAIL中和抗体およびコントロールIgGを投与すると、紅斑、浸潤、鱗屑が著明に軽快し、更に、マウスの耳の肥厚も改善していた。これらの症状改善は、TRAIL中和抗体によるTNF-α発現低下が寄与していると考えられた。培養細胞を用いた解析で、RIP1の発現を調節するメカニズムを検討したい。

更に、イミキモド塗布による乾癬様皮膚炎モデルマウスを用いて尋常性乾癬におけるRIP1,TRAILの機能を解析し、尋常性乾癬の新規治療法の開発のため治療実験を予定している。皮膚科学
都市内・都市間交通網と公共施設配置に関する数理的ならびに実証的研究

1.ネットワーク構造を有するシステムの安定性,頑健性,信頼性等の定量的評価のための基礎理論の構築・手法の開発を行い,その応用として,東京都の水道網,マニラ市の道路交通網,等について数値計算を行った.2.都市の道路網において,交通規制や事故,工事,震災などにより一部分が通行不可能となった場合に全体が受ける影響の評価や,救急車の最短経路を求めるシステムの構築などを行った.3.首都圏に直下型地震が発生した場合を想定して,首都圏の鉄道利用者の被災状況を詳細に計算した.これらの結果は,救急活動の新しい検討資料として有効であると考えられる.4.首都圏の電車ネットワークを利用する通勤客を対象として,時間依存の利用者均衡配分問題を解くモデルを作成した.さらに,急行電車を廃止して,乗り換えによる混雑と電車の遅延をなくすことが,結果として乗客の円滑な輸送に効果があることをしめした.この対策は,ある私鉄線で実際に導入されて効果を挙げている.5.電力自由化問題を取り上げ,各種分散型電源の普及形態を探る数理計画モデルを構築し,種々の観点からのぞましい分散形態を探った.6.都市間移動のための施設としての新空港を建設した場合に,利用者の予測をするモデルを提案した.7.鉄道輸送に関しては,経済性を考慮して軌道の最適保守計画を策定するモデルを作成した.また,CO_2の排出削減の観点から,トラックによる貨物輸送を貨物列車による輸送に転換できるかどうかを検討するモデルを作成し,東海道線を例として実証的分析を行った.8.空間相互作用モデルの一般化に向けて,立ち寄り型のエントロピーモデルの開発と周遊モデルの提案を行った.1.ネットワーク構造を有するシステムの安定性,頑健性,信頼性等の定量的評価のための基礎理論の構築・手法の開発を行い,その応用として,東京都の水道網,マニラ市の道路交通網,等について数値計算を行った.2.都市の道路網において,交通規制や事故,工事,震災などにより一部分が通行不可能となった場合に全体が受ける影響の評価や,救急車の最短経路を求めるシステムの構築などを行った.3.首都圏に直下型地震が発生した場合を想定して,首都圏の鉄道利用者の被災状況を詳細に計算した.これらの結果は,救急活動の新しい検討資料として有効であると考えられる.4.首都圏の電車ネットワークを利用する通勤客を対象として,時間依存の利用者均衡配分問題を解くモデルを作成した.さらに,急行電車を廃止して,乗り換えによる混雑と電車の遅延をなくすことが,結果として乗客の円滑な輸送に効果があることをしめした.この対策は,ある私鉄線で実際に導入されて効果を挙げている.5.電力自由化問題を取り上げ,各種分散型電源の普及形態を探る数理計画モデルを構築し,種々の観点からのぞましい分散形態を探った.6.都市間移動のための施設としての新空港を建設した場合に,利用者の予測をするモデルを提案した.7.鉄道輸送に関しては,経済性を考慮して軌道の最適保守計画を策定するモデルを作成した.また,CO_2の排出削減の観点から,トラックによる貨物輸送を貨物列車による輸送に転換できるかどうかを検討するモデルを作成し,東海道線を例として実証的分析を行った.8.空間相互作用モデルの一般化に向けて,立ち寄り型のエントロピーモデルの開発と周遊モデルの提案を行った.1.首都圏の電車ネットワークを利用する通勤客を対象とし、時刻表をネットワークで表現して時間依存の利用者均衡配分問題を解くモデルを作成した。具体的な問題として時差出勤を取り上げ、出勤時間の幅を広げるという制度の推進だけでは混雑緩和の効果が少なく、乗客の意識を"急がない"という方向に変化させることが重要であることを示した。2.一般ネットワーク構造システムの安定性、頑健性、信頼性等の定量的評価のための基礎理論の構築と手法の開発とその応用として、マニラ市(フィリピン共和国)における道路交通網、三重県の道路網、東京都における水道供給網を対象としたネットワークの連結強度解析を行った。3.環状・放射道路網あるいは一般の道路網において、交通規制や事故、工事、震災などにより一部分が通行不可能となった場合に、道路網全体が受ける影響や救急車の運行経路などについての評価を試みた。4.わが国における電力自由化問題を取り上げ、各種分散型電源の普及形態を探る数理計画モデルを構築し、供給者、需要家、そしてグローバルな観点からの望ましい分散型電源の普及形態を探った。5.空間的相互作用モデルの一般化に向けて、立ち寄り型のエントロピー・モデルの開発と周遊モデルの提案を行った。また都市内アクティビティ分布の自律的形成モデルの進展をめざして、バランス・メカニズム・モデルの一般化と地利値の一般化モデルの提案を行った。6.待ち時間や乗り換え時間を含む旅行者の最短旅行時間を用いて、新空港の利用者推定モデルを作成し、国内に開設が予定される新空港の利用者数予測を行った。1.ネットワーク構造を有するシステムを対象として、その安定性、頑健性、信頼性等の定量的評価の基礎理論を構築し、その応用として、マニラ市の道路交通網、東京都の水道供給網、愛知県南東部の道路網を対象とした分析を行った。2.大地震などの災害時に道路網に通行不能部分が生じた場合の救急車の最短通路を求めるシステムを構築し、名古屋市の一部のデータを用いて実験を行った。また、それに基づいて、補強すべき道路を列挙する方法を検討した。

3.首都圏に直下型地震が発生した場合を想定して、首都圏の鉄道利用者の被災状況を、時間帯、走行速度による受傷の程度、場所、地下か地上か、等を考慮して詳細に計算した。これは、救援活動の新しい検討資料として有効であると考えられる。4.欧州でよくみられる放射・環状道路網と北米で多く使われている格子状道路網の構造的性質を数理的に比較検討することによって、道路ネットワーク構造が都市交通に与える影響を理論的に調べ、またこられの視点から見た効率的な道路構造、さらには合理的な車線設計などについての研究を行った。5.複数地域の周遊を明示的に扱える分布交通量モデルをエントロピーモデルの一般化によって作成し、我が国の観光流動データによる実証分析を行った.6.新空港の立地評価に当たっては、将来の利用者数が発着便数に大きく影響されることを指摘し、任意の地点に空港を建設したと仮定した場合に、仮想的な発着便によって導かれる利用者数の推定を行った。7.電力自由化問題を取り上げ、各種分散型電源の普及形態を探る数理計画モデルを構築し、望ましい普及形態を検討した。また、天然ガスをパイプラインで供給し、改質精製した水素ガスを燃料電池自動車に供給するためのパイプラインと水素ステーションの施設計画に関するマクロ特性を解明し、Location-Allocationモデルによる数値解法を提案した。1.ネットワーク構造を有するシステムの頑健性の定量的評価手法の発展型として,水道網を構成する各部分の強度に差がある場合の分析方法を考案し,東京都を例として数値計算を行った.2.都市の道路網の典型的パターンである格子状ネットワークおよび放射・環状ネットワークを取り上げ,平常時および一部分の閉塞時に,ネットワーク構造が交通流分布にどのような影響を及ぽすかを検討した.3.経済性を考慮に入れて,鉄道の軌道の最適な保守計画を策定するモデルを作成した.4.都市内各地の重要度の分布を記述するための地利値モデルを作成し,最適化モデルを通じた位置づけを行った.5.空間データ予測手法の一つであるクリギングを応用して,2地点間の旅行時間を予測する手法を提案した.6.CO_2の排出削減の観店から,トラックによる貨物の輸送を貨物列車による輸送に転換できるかどうかを検討するモデルを作成し,東海道線を例として数値計算を行い,増発可能な列車数および輸送可能貨物量の推定を行った.7.首都圏直下地震が発生した際を想定して,発生時刻に応じて電車乗客の被害者の地理的分布を計算する方法を提案し,いくつかのケースを仮定して計算を行った.この中には,帰宅困難者の分布予測も含まれる.8.大震災時の多発火災によって延焼面積が増大してゆく様子を記述するための確率モデルを開発し,延焼の基本的な特性を解明した.
負の強化メカニズムを通じた薬物依存形成の行動神経薬理学的検討

メタンフェタミンなどの濫用薬物の慢性反復投与によって個体内に嫌悪的ストレス状態が生じること、その嫌悪状態は薬物摂取環境の一部と連合し環境刺激が条件性嫌悪を誘発する様になること、誘発された嫌悪状態の解消が負の強化子として薬物探索行動を依存へと導くという仮説を検証することが目的であった。本年度は、特定の環境下でメタンフェタミンを反復投与されたマウスが、環境を構成する要素の中で嗅覚刺激に対して条件性嫌悪を学習するという基課題で得られた結果を、刺激強度などの要因を操作する4つの実験から追検証した。研究実施者の異動により基課題で用いた実験装置が使用できなくなったため、新たに自作の装置を作成して実験を行った。基課題で得られた結果のパターンが概ね再現できたが、効果が弱く、装置の改良や刺激強度・種類のさらなる検討が必要であると考えられる。また濫用薬物とギャンブル依存との関連を調べるため、メタンフェタミンまたはニコチンの反復投与がギャンブル様行動に与える影響をマウスにおいて検証した。一つの報酬を得るために要求される反応数が平均すると等しいがその分布が一様か変動性を持つかにおいて異なる二つの選択肢を用意した。一方の選択肢への反応はFR15スケジュールで、他方はRR15スケジュールで強化された。並立連鎖スケジュールの終環にこれらの選択肢を配置し初環での反応率を選択の指標とした。選択行動が安定した後に7日間、薬物投与下で選択課題を行い、さらに7日間退薬状態にて選択課題を継続した。メタンフェタミン退薬時に、マウスは固定選択肢(FR)を選好する傾向を示した。ニコチン退薬時に、マウスは変動選択肢(RR)を選好した。ギャンブル行動を構成する要素のうち、報酬確率の変動性に対する嗜好に濫用薬物が与える影響を引き続き検証していく。薬物自己投与装置の導入・立ち上げに時間を要したため、先に研究2以降で行う薬物と環境刺激との連合において嫌悪効果が生じるパラメータを探索する実験を実施した。また、新たに濫用薬物とギャンブル様行動との関連を調べる実験系を立ち上げ、有望なデータを得ることができた。このため、研究計画全体としては概ね順調な進展であると判断した。引き続きメタンフェタミンが環境刺激との連合学習を通じて個体に嫌悪状態を誘発するメカニズムについて検証を行う。この現象を確立したのちに、薬物自己投与パラダイムと組み合わせた実験を実施することで、随意行動としての薬物探索・摂取が負の強化に制御され依存へと進むメカニズムの検証を行う。内定年度:2017メタンフェタミンなどの濫用薬物の慢性反復投与によって個体内に嫌悪的ストレス状態が生じること、その嫌悪状態は薬物摂取環境の一部と連合し環境刺激が条件性嫌悪を誘発する様になること、誘発された嫌悪状態の解消が負の強化子として薬物探索行動を依存へと導くという仮説を検証することが目的であった。
氷温域を利用した新しい臓器保存法の開発

マウス(C57BL/6)の肝臓を摘出し、門脈に27Gテフロン針を挿入後、UW液で灌流した。摘出した肝臓を,ハサミを用いて小片化し、その一部をSCIDマウスの腎皮膜下に移植した(Group1)。残りの肝臓組織は二つのグループに分け、一方はマイクロチューブに保存し、そのまま液体窒素冷凍器に保存した(Group2)。残る一方は、マイクロチューブに保存し、プログラムフリーザーを用いて冷凍し、48時間後に液体窒素冷凍庫に移し、保存した(Group3)。4週間後に、肝組織を解凍し、SCIDマウスの腎皮膜下に移植した。さらに、2週間後にマウスを解剖し、病理組織学的に検討した。Group1では、SCIDマウスの腎皮膜下に移植肝組織を認めた。Group2では多くの組織が瘢痕化したが、Group3では一部肝組織が認められた。プログラムフリーザーによる氷温域を用いた肝組織保存の有用性が示唆された。臓器保存の分野においては、比較的新しい方法である氷温域保存法の効果について、ラット肝臓、腎臓を用いて検討した。ラットを二酸化炭素を用いて屠殺。肝臓については開腹した後、門脈よりカテーテルを挿入し、UW液にて灌流後に摘出した。腎臓については、腎動脈よりカテーテルを挿入し、UW液で灌流後に摘出した。摘出臓器を冷却したUW液で保存し、そのままプログラムフリーザーを用いて凍結した。プログラムフリーザーを用いず、直接冷凍した群をコントロール群とした。摂氏-80度の低温冷蔵庫で2週間保存した後、摂氏37度の水槽でゆっくりと解凍した。解凍後、一部は細胞浮遊液として、10%ウシ胎児血清を含むDMEMを用いて細胞培養した。また、一部はSCIDマウスの皮下に移植し、生着率について検討した。培養細胞の検討では、トリパンブルーを用いた染色法で、コントロール群に比し、実験群で生存細胞の回収率が良好であった。また、SCIDマウスを用いた実験では、移植後2週間で、移植片を摘出、病理学的に検討した。この実験においても、コントロール群に比し、実験群においてマウス固有組織との接合が良好で、生着率が高かった。本年度の実験により、臓器保存法におけるプログラムフリーザーの有用性が示唆された。
上皮-間葉系転換（EMT）を利用したダイレクトリプログラミング法の開発

平成30年度においては、以下の2つの研究を行った。研究1 EMT現象を用いた直接転換法の解析:転写因子SOX10を過剰発現させるだけでは神経堤細胞へ直接転換できなかったマウス角化細胞でも、SOX10と共にEMTに関係する転写因子を過剰発現させると神経堤細胞に直接転換できることをこれまで明らかにしてきた。この成果より、EMT現象が直接転換を促進する役割を果たしていると考え、EMTを介してマウス角化細胞を神経堤細胞以外の細胞へ直接転換することを試みた。マウス角化細胞の色素細胞への直接転換を検討するため、色素細胞マスター遺伝子m-MitfをEMT関連転写因子と共に過剰発現させた。しかし、この方法では既知の色素細胞培養条件を用いただけでは色素細胞に直接転換できなかった。そのため、培養環境や培養期間など様々な条件を検討したが、色素細胞に転換した兆候は観察されなかった。研究2 EMT現象を促進する転写因子の新しい組み合わせの探索:研究1で用いた転写因子によるEMT現象で生じる遺伝子発現変動を定量的PCRで解析したところ、通常のEMT現象で観察される変動よりも小さいことがわかった。そこで、研究1ではEMT現象が十分に起きなかったため直接転換しなかったのではないかと考え、EMTを促進する転写因子の新しい組み合わせを探索した。既に明らかにしているEMT関連転写因子を様々な組み合わせで角化細胞にレトロウィルスで過剰発現させ、EMT現象の発生とその強弱を調べた。フローサイトメーターで間葉系細胞マーカーSca-1とPDGFRαの発現の強弱を観察し、定量的PCRでE-CadherinとVimentinの発現の変動を調べているが、現在まで、EMTを促進する転写因子の組み合わせは明らかにできていない。次年度も引き続き探索を行う予定である。神経堤細胞への直接転換に用いた転写因子の組み合わせでは、角化細胞を神経堤細胞以外の細胞への直接転換には応用できなかった。これは当初から予想していたことではあったが、EMTを促進する転写因子の組み合わせの探索に、計画以上の時間がかかってしまっている。引き続きEMT現象を促進させる転写因子の組み合わせの探索を行う。現在使用している間葉系細胞マーカー以外のマーカーも利用した詳細なEMTの定量を行い、より効率的な探索を行う。この成果を元に、EMTを用いた角化細胞の色素細胞への直接転換を試みる。明らかにしたEMT関連転写因子を用いて角化細胞以外の細胞でもEMTが起こるかどうかも検討することで、多種類の細胞のEMTを用いた直接転換への応用もめざす。EMT現象を促進させる新しい転写因子の組み合わせの探索への着手が予定よりも遅れ、しかも計画以上の時間がかかってしまっている。そのため助成金を年度を跨いで使用する必要が生じた。次年度も引き続きEMT現象を促進させる転写因子の組み合わせの探索を重点的に行い、経費は前年度分からの繰越分を合わせて以下に示した項目に充てる予定である。フローサイトメーター解析のための各種蛍光抗体、定量的

遺伝子発現解析試薬、遺伝子発現制御システム、遺伝子導入関連物品(遺伝子導入試薬、電気的遺伝子導入機器、レトロウィルス発現関連試薬)、各種細胞培養のために必要な培養関連試薬・培地、実験用マウスなど動物飼育費。
日本の複数の多言語コミュニティを比較する言語習得・言語接触の調査研究

近い将来に日本が多民族、多言語社会になるのではないかと言われています。それが現実になったときに、様々な政策作りや社会問題緩和のために参考になるのは、過去に実際に形成された日本国内の多言語コミュニティである。本研究では、数世代にわたる「長期的」コミュニティ(小笠原諸島の欧米系島民)を、半世紀続いている「中期的」もの(石垣の台湾系島民)、そして10年ほど続いている歴史の浅い「短期的」もの(茨城県大洗町のインドネシア人)と比較している。日本の複数の多言語コミュニティにおける言語習得状況を比較し、日本語の学びやすい要素と学びにくい要素、あるいは変化しやすい要素と変化に耐える要素を見つけ出そうとしている。今年度は小笠原欧米系島民およか大洗町インドネシア入住民の調査を行なった。さらに、沖縄や奄美の若年層が話す地域共通語である「ウチナーヤマトゥグチ」や「トン普通語」を、標準語教育ではなく、第2言語として日本語習得の視点から捉え直した。研究論文や図書、研究発表や招待講演などを通じてその研究成果を公表し、フィードバックを求めた。「言語接触から見たウチナーヤマトゥグチの分類」という論文で、この言語変種の正体を検証し、ピジン、クレオール、コイネ、ネオ方言、混合言語、中間言語などさまざまな言語接触現象のいずれとも相違点を持っていることを明らかにした結果、クレオロイド(しかもこれまでに報告されてこなかった類のクレオロイド)であるという結論に至る。また、大学院生とまとめた「石垣島の台湾系島民の日本語-1話者のケース・スタディー-」の中で、台湾語を母語とする人が長年石垣島で暮らし、日本語を自然習得した結果形成された中間言語の具体的な言語形式をいくつか分析した。それは、呼称(自称や親族呼称など)、単語忘却の際のアレ、新情報認知要求のデショ、フィラー(間投詞)としてのモウ、非順接的用法のテカラ、文末詞サーの用法、非・理由用法のワケなどであった。日本国内にあるこれらの多言語コミュニティにおける日本語習得の実態を研究することによって、近い将来に増えてくるであろう、こうした「外国系日本住民」に対する日本語教育を、より効率の良いものにすることができると確認している。日本の複数の多言語コミュニティにおける言語習得状況を比較することが本研究の目的である。日本国内にある多言語コミュニティの日本語習得を研究することによって、近い将来に増えてくるであろう、こうした「外国系日本住民」に対する日本語教育を、より効率の良いものにすることができると確認している。平成22年度は小笠原欧米系島民および石垣の調査を行なった。研究論文や図書、研究発表や招待講演などを通じてその研究成果を公表し、関連分野の研究者の反応を求めている。22年度に小笠原諸島の欧米系島民の言語習得と言語接触に関するドキュメンタリー映画を製作し始めた。2010年11月2021日、横浜の山手234番館にて第2小笠原研究者円卓会議を開催した。私の2件の発表を含む7件の研究発表があった。そのほかにこの映画の途中経過の試写会を行なった。また2011年2月19日に東京秋葉原の首都大学東京サテライトキャンパスで行われた国際会議The interdisciplinary workshop on sustainable symbiosis of human and nature from the view point of" Island study"でも試写会が行われた。こうしたドキュメンタリーを通じて、日本国内における多言語コミュニティやその中で起きている言語接触と言語習得現象がより広く知られることになると思われる。比較した結果、次のことが分かった。(1)混合言語が生じるのは若いコミュニティではなく、むしろ数世代の時間を積み重ねた長期的なものであることが分かった。これは当初の予測や「一般常識」に反した驚きの発見だった。(2)中期的なコミュニティの場合は混合言語というよりもむしろ二つの言語変種(〓南語と日本語)の使い分けが目立った。石垣台湾人一世の「中間言語」には、ほかの地域の自然習得者との共通点も見られるが、「ウチナーヤマトゥグチ」という地域言語と、非母語話者の中間言語との両方の絡み合わせによる独特な「沖縄県ならでは」の言語現象も見られる。(3)短期的なコミュニティである大洗町では(10年住んでいる人が多いとは言え)、日本語がまだ習得段階にある大人はいるが、バイリンガルな2世も年月と共に増えつつある。

なお、当初フィールドの一つとして考えていた大洗町は去年3月11日に起きた東日本大震災の被害を受けたため、調査が続けられなくなった。これまでお世話になっていた大洗のインドネシア人たちの安否が確認できたが、その後多くは(一時)帰国をしていた。一方、三重県伊賀市にある多言語コミュニティ(ポルトガル語、スペイン語、ベトナム語、中国語、韓国語、タガログ語、中国語)の方々に調査をしたいと申し入れしたら、それを快く受け入れてくれた。
樹状細胞と肝癌細胞の融合細胞を用いた肝癌に対する新しい癌免疫療法の研究

樹状細胞と肝癌細胞の融合細胞を用いた新たな癌免疫療法開発のための基礎的検討を行うことが本研究の目的である。本年度は前年度の成果をもとに、肝臓への転移が高頻度に認められる肝癌細胞と樹状細胞と融合細胞を用い、in vitroにおいて肝癌細胞特異的細胞障害性T細胞の誘導が可能か否かをマウスを用いて検討し以下の結果を得た。1)肝転移癌細胞に対する抗腫瘍効果の検討肝臓に高い転移能を示す癌細胞株(C-1300 neuroblastoma, RL male 1 B lymphomaなど)を用いて樹状細胞との融合細胞による抗腫瘍免疫誘導を試み、その予防、治療効果について検討したところ、前もって融合細胞を投与するといずれの細胞株でも肝転移が抑制されることが示された。2)特異的細胞障害性Tリンパ球クローンの樹立と標的抗原の同定肝転移が抑制され特異的免疫の成立したマウスよりリンパ球を得て、融合細胞との混合培養を行い、特異的細胞障害性Tリンパ球(CTL)クローンを樹立した。現在、得られたクローンのT細胞リセプターの認識するペプチドの同定を、分画された肝癌細胞のMHC class I結合性ペプチドをパルスした標的細胞へのCTLクローンの障害性を調べることにより検討中である。樹状細胞と肝癌細胞の融合細胞を用いた新たな癌免疫療法開発のための基礎的検討を行うことが、本研究の目的である。本年度は、樹状細胞と肝癌細胞の融合細胞を用い、in vitroにおいて肝癌細胞特異的細胞障害性T細胞の誘導が可能か否かをマウスを用いて検討し、以下の結果を得た。1.BALB/cから得た樹状細胞と同系肝癌細胞c-BNLの融合細胞と、BALB/c由来末梢血リンパ球をin vitroにおいて混合培養すると、B細胞の著名な増加がみられ、培養上清中にはc-BNLに対する抗体が認められた。また、培養上清中にIL-4、IL-5等のTh2サイトカインは同定されなかった。一方、T細胞の増殖はみられず、c-BNL特異的CTLの誘導もみられなかった。2.C57BL/6から得た樹状細胞と同系肝癌細胞MC38の融合細胞と、C57BL/6由来末梢血リンパ球をin vitroにおいて混合培養すると、T細胞の著名な増加がみられ、MC38特異的CTLの誘導も認められた。しかし、培養上清中にIL-2、IFN-γ等のTh1サイトカインは同定されなかった。また、B細胞の増殖やMC38特異的抗体の産生もみられなかった。以上より、遺伝学的背景により融合細胞によるリンパ球刺激作用が異なることが示された。
百科事典の知識社会学――１７－１８世紀イギリスにおける知の連環――

本研究は18世紀イングランドにおける百科事典の出版について、編纂者の意図や当時の社会的文脈との関係において明らかにすることを目的とするものであった。本年度の研究は、2つの辞典(百科事典)を対象にし、それぞれの成立過程を分析することができた。第一に、ジョン・ハリスの『レクシコン・テクニクム』と呼ばれる百科事典の成立についての分析を行った。ハーヴァード大学での史料調査から始まった本年度は、デジタル化されていない史料の蒐集から始まり、そのなかにハリスの事典出版にかんする史料を発掘した。これまでの研究では、出版された百科事典そのものを対象として分析がなされてきた。しかし、この史料はその出版が可能であった地盤を明らかにすることが可能である出版計画書であった。この史料の分析に多くの時間を割いた結果、イングランドの百科事典は特にフランスの辞典群の影響を強く受けていたこと、予約購読制という手法を取り入れていたこと、聖職者や学者だけでなく商業者や職人の教育に力を入れていたことを明らかにした。これはハリスという編纂者によって百科事典の出版が可能であったというよりも、むしろ社会的な要因が百科事典の誕生を促したといえるだろう。第二に、トマス・ブラントの辞典を対象に、辞典と百科事典の境界線が曖昧であること、そして「百科事典的な知識」を収録したというブラントの主張の拠り所を明らかにするために、彼の著作全体と当時の社会的な関係を浮かび上がらせようと試みた。分析の結果、辞典編纂や百科事典的な知識の蒐集は、ルネサンス期からつづく修辞学で繰り返し主張されてきた方法の影響を受けていることが明らかになった。それは個人的な学習をするさいのノート取りの延長線上にある技術であった。上記の研究により、本年度は辞典・百科事典研究における社会的要因との関係、西洋の学問的伝統の影響関係を明らかにすることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的であるイングランド百科事典における知識の枠組みの変容を明らかにするために、まずは17世紀から18世紀に出版された百科事典の出版遍歴を追うことから始めた。史料の多くはBritish LibraryのESTC (English Short Title Catalogue)に基本的なデータが掲載されており、ECCO (Eighteenth Century Collections Online)からデジタル化された史料を入手した。だが、デジタルデータはあくまでもある版のコピーでしかないため、編者や読者の反応を探求するために、11月末にオックスフォードのボドリアン図書館、3月にハーバード大学のホートン図書館での史料撮影を中心に調査を行った。特にハーバード大学では、これまでデジタル化されてこなかった史料やデジタル化されている版でも別のコピーにアクセスすることができたことで、これまでの先行研究では言及されてこなかった史料の発見があり、新たな論点を浮かび上がらせることが可能となった。従来の研究とは異なり、同一版によるコピーの違いや改訂版による編纂の変化を追うことで、イングランドにおける百科事典の編纂がフランスの辞典を大いに関係があったこと、18世紀末まで広く市民に受け入れられていったことが判明した。本年度は、イギリスの百科事典編纂者であるジョン・ハリスの『レクシコン・テクニクム』について分析を行った。この事典はイングランドにおける最初の科学事典と言われており、その後の百科事典編纂にも大きな影響を与えた書物である。本年度の成果として、岩波書店から刊行されている雑誌『思想』に研究論文を発表した。また、1月には東洋大学での研究会「知の編纂術」で発表を行い、百科事典の編纂における宗教と科学の関係、書籍商の位置づけ、引用としての書物としてのあり方について議論を深めた。コレクションを利用したイングランドの辞書史・百科事典史の基本的な見取り図を作成することから始めたことで、分析すべき対象を絞り込んだ。ジョン・ハリス、イーフレイム・チェンバーズという2人の辞典・百科事典が商業的成功と他国への影響をあたえるほどの編纂手法が用いられていることを明らかにした。ハリスの『レクシコン・テクニクム』を巡る、イングランドにおける科学事典の誕生については、すでに岩波の『思想』に掲載された。また、この論文を執筆した後、ハーバード大学で実際の一次史料の調査を行ったことで、新たな論点を見つけることができ、次年度に取り組むべき課題も発見することができた。しかし、チェンバーズについては多くの版とコピーが現存しているため、資料調査に多くの時間を割いてしまい、史料の分析は十分にできたとは言い難い。初年度は多くの時間を資料収集に費やしたが、その結果、当初計画していたよりも多くの版やコピーが現存していることが判明した。デジタル化されていない史料が海外の図書館に所蔵されており、特にチェンバーズについては、史料収集と分析が十分ではないため、進捗はやや遅れていると言える。

しかし、この史料はその出版が可能であった地盤を明らかにすることが可能である出版計画書であった。この史料の分析に多くの時間を割いた結果、イングランドの百科事典は特にフランスの辞典群の影響を強く受けていたこと、予約購読制という手法を取り入れていたこと、聖職者や学者だけでなく商業者や職人の教育に力を入れていたことを明らかにした。これはハリスという編纂者によって百科事典の出版が可能であったというよりも、むしろ社会的な要因が百科事典の誕生を促したといえるだろう。第二に、トマス・ブラントの辞典を対象に、辞典と百科事典の境界線が曖昧であること、そして「百科事典的な知識」を収録したというブラントの主張の拠り所を明らかにするために、彼の著作全体と当時の社会的な関係を浮かび上がらせようと試みた。分析の結果、辞典編纂や百科事典的な知識の蒐集は、ルネサンス期からつづく修辞学で繰り返し主張されてきた方法の影響を受けていることが明らかになった。それは個人的な学習をするさいのノート取りの延長線上にある技術であった。上記の研究により、本年度は辞典・百科事典研究における社会的要因との関係、西洋の学問的伝統の影響関係を明らかにすることができた。今後はH29年度の調を踏まえ、それぞれの辞典・百科事典についての分析を中心に行っていく。今年度の反省を踏まえ、史料収集に終始することはせず、以下の点について研究を行う。1.史料調査:本年度も昨年度と同様にハーバード大学と大英図書館での史料調査を行っていく予定である。特に、大英図書館での史料調査が不十分なため、イギリスを中心に調査を行う。調査対象は、チェンバーズの『サイクロペディア』とそれが影響を与えた『エンサイクロペディア・ブリタニカ』である。重要となるのは、デジタル化されているものには見られない欄外の書き込みや編集の痕跡であるため、むやみにすべての史料に当たることはせず、カタログに記載されているノートを参照に対象を絞り込む。2.辞典・百科事典の分析:すでにハリスについて論文は執筆したが、その後新たな史料が発掘されたため、再度ハリスが準拠した辞典等について分析を行う。また、チェンバーズによる『サイクロペディア』を分析の中心におく。イングランドの百科事典編纂のあり方について、ハリスからの伝統と同時代のフランスやイタリアへの影響というコンテクストを重視した視座による分析によって、初期近代における学知の交流という当時の人文主義者たちの活動にも関心を向ける。3.博論執筆:最終的なゴールとして、本研究を博士論文としてまとめていく作業を行っていく。辞典・百科事典の編纂という行為を通して、17世紀から18世紀のイングランドにおける知の変容がいかになされていったのかを明らかにする。その射程は決してイングランドという地域、17ー18世紀という時代に限定されるものではなく、複雑で多様な要因・文化の交流のなかで生まれていった文化現象として記述する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
アディポネクチンの糖尿病性腎症に対する影響とその作用機序についての研究

人工透析の原因疾患の第一位である糖尿病性腎症の発症・進展には、インスリン抵抗性が深く関連していると考えられる。インスリン抵抗性に深く関与しているアディポカインが、糖尿病性腎症の発症・進展に関しても重要な役割を果たしていると考えられる。本研究は、アディポネクチンが糖尿病性腎症の発症・進展抑制に果たす役割を解明することを目的として、培養メサンギウム細胞とSTZ糖尿病モデルラットを用いて検討した。まず、ラット腎メサンギウム細胞を培養し、レジスチンとアディポネクチンによる細胞増殖作用を[^3H]取り込み実験にて検討した。レジスチンは、濃度依存的にラット培養メサンギウム細胞における[^3H]取り込みが増加し、アディポネクチンは、レジスチンによるラット培養メサンギウム細胞DNA合成促進作用を抑制することを確認した。この結果は、レジスチンは糖尿病性腎症の増悪因子である可能性を示唆し、さらにアディポネクチンは、糖尿病性腎症の抑制作用を有する可能性を示唆した。さらに、STZ糖尿病モデルラットにアデノウイルスを用いてアディポネクチンを過剰発現させたラットにおいて、1)蛋白尿の減少、2)その腎皮質におけるTGFβ酬Aの発現の減少及びnephrinmRNAの発現の増加、3)その腎皮質におけるeNOSmRNAの発現の増加及びiNOSmRNAの減少、を新たに確認し、adiponectinの糖尿病腎症進展抑制機序の解明を行った。まず、ラット腎メサンギウム細胞を培養し、高糖濃度条件下にて、レジスチンとアディポネクチンによる細胞増殖作用を[^3H]取り込み実験にて検討した。レジスチンは、濃度依存的にラット培養メサンギウム細胞における[^3H]取り込みが増加し、アディポネクチンは、レジスチンによるラット培養メサンギウム細胞DNA合成促進作用を抑制した。この結果は、レジスチンは糖尿病性腎症の増悪因子である可能性が示唆され、さらにアディポネクチンは、糖尿病性腎症の抑制作用を有する可能性が示唆された。現在、STZ糖尿病モデルラットにアデノウイルスを用いてアディポネクチンを過剰発現させたラットにおいて、蛋白尿、及びPDGFI、TGFβ、4型コラーゲン等の腎炎関連因子、転写因子(PPARα、γ、δ、SREBP)脂質輸送・転送関連因子、細胞内脂質合成・代謝酵素等の因子をNorthern解析、real-timePCRによる定量、Western解析にて解析中である。

さらに、STZ糖尿病モデルラットにアデノウイルスを用いてアディポネクチンを過剰発現させたラットにおいて、1)蛋白尿が減少していること、2)その腎皮質におけるTGFβmRNAの発現のが減少していること、を新たに確認し、その機序の解明を行った。
フルカラー像が表示面より飛び出す計算機合成ホログラムを用いた広視域ディスプレイ

本研究では,約180度の広い範囲からフルカラーの実像を観察できるようにするため,半円筒形状の計算機合成ホログラムにレインボウホログラムの手法を応用した光学モデルを構築した.広い視域のどこからでも正しく隠面処理された再生像を観察できるようにするため,仮想窓を用いて物体点光源にホログラム面上の計算範囲を付加する手法を提案した.白色光を用いた再生光学系により,出力した計算機合成ホログラムを再生した結果,フルカラーの実像を約180度の範囲から観察することができた.前年度研究において,水平方向視差のみを有する計算機合成ホログラムの計算手法を確立し,その像を確認することができた.しかし,初年度の再生像はこれまでの全方向視差がある半円筒の実像再生計算機合成ホログラムと同様,単色であった.本年度の研究では,レインボウホログラムの計算手法を取り入れることで,フルカラーの再生像の再生を行った.レインボウホログラムは水平スリットを用いて,垂直方向の任意の位置にRGB各波長の再生像を重ね合わせることができる手法である.そこで,本ホログラムの形状(半円筒)に合わせ,仮想スリットを半円筒とした光学モデルを構築する計算手法を確立した.再生された像を取り囲むように,等距離から観察位置に応じたフルカラー像を観察することが可能になった.今回出力したホログラムは約77.6GB(718,080 x 108,00)の解像度を有し,点光源数約8,000点のオブジェクトを用いて約123分の計算時間を要した.また,本年度はフルカラーの像再生を行うにあたり再生光学系の変更も行った.これまでは,単色のホログラムであったため,光源も単色のものを用いていた.しかし,本研究ではフルカラーの像再生を行うため,光源としては白色またはRGB各色が必要となる.計算したホログラムにおいて,照明光の波長を選択することが可能であるため,本年度は白色LEDによる照明を行った.白色LEDをそのまま用いると光源が大きさを持つため,像がぼやけてしまう.そこで,レンズとスリットを用いてノイズを軽減することでシャープな像を観察することが可能となった.本研究では,約180度の広い範囲からフルカラーの実像を観察できるようにするため,半円筒形状の計算機合成ホログラムにレインボウホログラムの手法を応用した光学モデルを構築した.広い視域のどこからでも正しく隠面処理された再生像を観察できるようにするため,仮想窓を用いて物体点光源にホログラム面上の計算範囲を付加する手法を提案した.白色光を用いた再生光学系により,出力した計算機合成ホログラムを再生した結果,フルカラーの実像を約180度の範囲から観察することができた.初年度は,これまでの全方向視差を含む計算機合成ホログラムの計算手法から,水平高方向の視差のみを有する計算機合成ホログラムの計算手法に変更を行った.これは,全方向視差を含む計算機合成ホログラムは計算量が膨大になってしまうため,1つの計算機合成ホログラムを計算するのに,数日かかってしまうため計算の高速化が必要であったためである.そこで,立体視に比較的重要でない垂直方向の視差を犠牲にすることで,約20倍の計算速度を実現することができた.現在著者らのグループで研究を行っている計算機合成ホログラムの出力装置は0.44umと高精細なホログラムを出力することが可能である.しかし,ホログラムでの回折角が十分でないため,再生像の大きい計算機合成ホログラムを出力するためには,物体とホログラムを離すことが必要であるため,大きなサイズのホログラムを計算しなくてはならない.本研究の成果により,これまでよりも半径のサイズを1.5倍にしたホログラムを約41分で計算することが可能となった.また,使用した物体データも約70,000万点の点光源からなる複雑な物体を用いた.用いる隠面処理手法を改良することで,どの視点からも正しい像を観察することが可能となった.再生装置に関しても,修正を加えた.これまで,SUSミラーやアクリルミラーを使用して,出力した計算機合成ホログラムを照明する光を作り出していた.しかし,SUSミラーでは素材が硬すぎるためミラーに縞模様が生じてしまい,アクリルミラーでは柔らかすぎるため,端部がたわんでしまい,計算時のパラメータと異なる参照光にとなり,十分な視域を確保することができなかった.そこで,本年度はSUS素材を型として使用し前面にアクリルミラーを配置することで,再生像にノイズが生じず約170度近い視域の実像を再生することに成功した.前年度までの研究において,計算機合成ホログラムを用いたフルカラー像の実像を広視域で再生できることを確認した.しかし,隠面処理は分割されたホログラム面に対して,単視点の隠面処理された物体データ(3次元の点光源データ)を利用していた.ホログラムからの再生像は,物体とホログラム面を結んだ先に視点が来なければ像を観察することができない.

このため,ホログラム面を視点とするホログラムであれば,計算時に分割したセグメントごとに隠面処理された物体データを用意すればよいが,ホログラム面から再生される像が近く,視点がホログラム面から離れている場合は複数のセグメントからの再生像を観察することになる.複数のセグメントから再生される像は,物体データが観察視点から生成された(隠面処理された)データではないため,像の重なりや欠けが生じる恐れがある.本年度の研究では,隠面処理手法を改善し観察点で正しく隠面処理された像が観察できるように,点光源データにホログラム面での計算範囲を加えた.計算範囲の付加には,仮想窓と名付けた領域を設定し仮想窓の2つ端点と点光源データを結んだ直線がホログラム面と交差する範囲を計算範囲とした.この仮想窓は,再生像から等距離となる半円周上に設定しており,約1度刻みに分割している.計算範囲を付与した点光源データ用いて,約77.6 GB (718,080x108,000 pixel)の解像度を有するホログラムの干渉縞を生成した.これまで干渉縞の計算には約90分程度の時間を要していたが,本研究ではさらに約40分の時間が計算に必要となった.これは,仮想窓を用いた点光源データへ計算範囲を付加するために要した時間と,各セグメントの計算に必要な点光源データへ再分配するために要した時間である.生成した干渉縞を出力し,フルカラーの再生像を観察することができた.計算機合成ホログラムを用いた3次元ディスプレイの開発2年目までの研究成果により,本研究の一番の目的であるフルカラーの実像を広い範囲から観察するということが達成できた.しかし,隠面処理に関しては十分な十分な計算が行われておらず,再生像が大きいくなった際には欠けや像の重なりなどが生じる可能性がある.また,シミュレーションソフトの作成が完成されていないため,計算したアルゴリズムの確認は出力装置で出力した後になり効率的に行えない.出力したホログラムのサイズも半径が100 mmのものであり,作成した再生装置を十分に活かしきれていない。(再生装置は半径180 mmまで対応している。)初年度行った干渉縞の計算アルゴリズムの変更により,計算速度の向上が実現されたが,再生される像は単色のままである.本研究では,フルカラーの3D実像を再生することを目的としている.フルカラー像の再生を行うためには,RGB3色の干渉縞を計算することが必要である.本年度構築した計算システムを用いて,各波長の干渉縞を計算し合成することでフルカラーの干渉縞を生成することが可能となる.また,本年度は当初ワイヤーフレームなどの隠面処理を必要とない物体データを用いる予定であったが,実際の出力では約70,000点からなる不複雑なオブジェクトを用いた.これまでの隠面処理手法を改良し,水平視差のみの物体データを出力できるようした.また,カラー像干渉縞にも対応できるよう,カラーの物体データを生成できるよう改良を行った.ただし,初年度は生成した物体データの内赤色のみを使用した計算機合成ホログラムを作成した.また,初年度に作成予定であったシミュレーションは次年度以降に行っていく予定である.最終年度は,隠面処理手法の改善を行う.本研究における再生像は,ホログラム面に近い再生像となっている.像を観察する際,像の後方(または前方)にホログラムがなくてはならない.このため,今回のようなホログラム面に近い像の場合,広い範囲のホログラムからの回折像が一体の像を形成している.これは,ある一領域のホログラムが様々な方向の像の情報持っていることを意味している.しかし,これまでは一領域のホログラムに対してある一視点からの物体データを用いて計算を行っていた.
スーパーアンチゲンと慢性炎症性腸疾患-病因と治療への展開-

スーパー抗原SAとしてブドウ球菌由来のSEB、溶レン菌由来のSPE_S(SPE-A,SPE-C)を用いて、液性免疫を中心にSAに対する健康小児の生体防御機構を検討し、慢性炎症性腸疾患患者と比較した。健康小児の血清中にはSEBおよびSPE_Sに対する特異的IgG抗体が保有されていた。その特異抗体の獲得時期は抗原による違いがみられ、抗体保有率が50%を越えたのはSEBで1歳、SPE-Aで11歳、SPE-Cで6歳であった。また、SAに対する特異抗体を含む血清は、それぞれのSAによるT細胞活性化をその抗体量依存性に特異的に抑制した。一方、γグロブリン製剤もこれらの抗体を含有しており、γグロブリン療法後の血清は、補充された抗体量依存性にそれぞれのSAによるT細胞活性化を抑制した。またrecombinant SEBを用いた検討から、SEBではエピトープが主にC末端aa225-234にあることが判明した。慢性炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎4例,クローン病6例)での検討では、患者はSEB,SPE_Sに対する特異抗体を保有しており、特に抗SEB抗体価は健康小児と較べて高値であった。これらの抗体は健康小児の抗体と同様に,抗体量依存性にSAによるT細胞活性化を抑制した。また,SAに対する患者T細胞の応答性は健康小児と有意差を認めなかったが、クローン病ではSPE-Cに低反応を示す例がみられた。以上の結果から、ヒト血清中に存在する特異抗SA抗体はSAに対する生体防御機構の一つとして生物学的な意義をもつことが判明した。慢性炎症性腸疾患ではその防御機構の破綻は証明できなかったが、健康小児でのデータをもとに、今後膠原病や川崎病などの炎症性疾患で検討を進めることが可能となった。1.患者血清中の抗SEs抗体価測定(1)溶連菌由来スーパーアンチゲン(SEs)のうちSEA,SEC1,SEC2,SEC3,SEE,SEDの7種を用い,患者血清中の抗体価をELISA法にて測定した.Ig G抗体価に関して急性期,寛解期に分けて検討しているが,現在のところ両者間に著明な差は認めていない.(2)Ig G抗体では現在差を認めていないが症例数を増やして検討する必要がある.また急性期であればIgM抗体が発現している可能性があるため,特に急性期を重点的にIg M抗体についても検討を加える予定である.さらに粘膜での免疫反応が重要な因子と思われるのでIg Aについても検討したい.2.SEsに対する抗体結合特異性の検討バックグランドがあり,明瞭な反応線は得られていないが,コントロールと比較し,患児血清中にSEsと反応する抗体が存在する可能性は高いと思われる(2)SEs,患児血清の濃度をバックグランドが出ないように調整する必要がある.SEsによるT細胞活性化と抗SEs抗体によるT細胞活性化の抑制ELISA法を用い.急性期,回復期の患者血清を混じたリンパ球培養上清で活性価をみている.回復期で活性が低くなる例が多いが,個体差は大きい.回復期に抗体が出現するための結果と考えられる.急性期,回復期での症例数が少なく,また個体差が大きいため,より症例を増やして検討する必要がある.急性期群で増殖能の亢進がみられる.回復期では低下するものが多い.急性期群での増殖能の亢進がみられており,スーパーアンチゲンによる作用と考えられる.回復期で低下するものが多いのは抗体産生による抑制と考えられる.今後(1),(2)につきガンマグロブリン製剤,Myeloma患者由来モノクローナル抗体等を用い,比較する必要がある.