hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素モデルを用いた環境調和型触媒的アミド化反応の開発

環境汚染や地球温暖化が問題となる昨今、これからの化学産業に求められるものは、グリーンケミストリーの理念に則った低環境負荷、高原子効率の化学反応プロセスである。酵素は数十から数百のアミノ酸から構成されるタンパク質で、生体内での化学反応を促進させる非常に優れた触媒であり、その触媒機構は非常に合理的かつ効率的なものである。申請者は、酵素の触媒機構にヒントを得て、二核金属の協働効果と水素結合による基質の活性化をコンセプトに触媒を設計・合成した。中心金属をガドリニウムとした錯体を触媒として安息香酸、ベンジルアミンを用いて、当初目的としていた触媒的アミド化を試みたところ、目的のアミド化は全く進行せず、予想に反してベンジルアミンが酸化されたベンジルイミンが得られた。本酸化反応は,加圧条件や酸素雰囲気条件、空気のバブリングなどといった煩雑な操作を必要とせず、開放系で加熱攪拌するだけという簡便な操作、大気中の酸素を取り込み基質を酸化するというコストパフォーマンス、生成物以外の副生成物、溶媒は水のみという環境調和性という優れた特性を持っている。当初、触媒的アミド化反応の開発を目指して始めた研究であったが、研究の過程で予期せず有益な反応に出会うことができた。申請者は,二核金属の協働効果と水素結合による基質の活性化をコンセプトに触媒的アミド化反応の触媒を設計・合成した。開発した触媒を用いて安息香酸とベンジルアミンのアミド化を試みたところ,目的のアミド化は全く進行しなかったが,予想に反してベンジルアミンが酸化された後,イミンと未反応のベンジルアミンが反応したと思われるベンジルイミンが得られた。この酸化反応は,脱気条件では反応が全く進行しないこと,触媒無添加時は反応速度が大幅に低下することから酸素を共酸化剤とする触媒反応と考えられる。種々反応条件を検討したところ錯体の中心金属はガドリニウムが最適であること,有機溶媒中では反応は,進行せず水中でのみ反応が進行することがわかった。また,興味深いことに触媒はベンジルアミンは酸化するが,ベンジルアルコールは全く酸化しないという官能基特異性をもっ。本酸化反応は水を溶媒とし,加圧条件や酸素雰囲気下,空気のバブリングなどといった煩雑な操作を必要とせず,開放系で加熱攪拌するだけで大気中の酸素を取り込み基質を酸化するという安全で環境にやさしくコストパフォーマンスに優れた特性を持っている。当初,触媒的アミド化反応の開発を目指して始めた研究であったが,研究の過程で予期せず有益な反応に出会うことができた。本反応系は反応性にまだまだ改善の余地があるため,現在酸化力の向上を課題に,触媒の構造最適化,ならびに更なる反応条件の検討(反応温度,濃度,pHなど)を行っている。申請者は、二核金属の協働効果と水素結合による基質の活性化をコンセプトに触媒的アミド化反応の触媒を設計・合成し、開発した触媒を用いて安息香酸とベンジルアミンのアミド化を試みたところ、目的のアミド化は全く進行せず、ベンジルアミンの酸化が進行することを見出している。本酸化反応は、共酸化剤である酸素を加圧やバブリングの必要なしに開放系で取り込む操作の簡便性、水中で反応が進行するという環境調和性などの魅力ある反応であるため。当初の目的であった触媒的アミド化ではないがこの酸化反応を詳細に検討することとした。種々検討の結果、中心金属はガドリニウムが最適であることや、芳香環に電子供与基や電子吸引基があっても反応が進行することが分かった。また、触媒はベンジルアミンは酸化するが、脂肪族アミンやベンジルアルコールは全く酸化しないという官能基特異性を持つこと、通常反応性の高い2級アミンよりも反応性の低い1級アミンを酸化することもわかった。ベンジルアミンの酸化で得られるイミンが未反応のベンジルアミンと反応してベンジルイミンを形成するために酸化効率が50%を超えないという問題点があったが、この問題についてはヒドラジン存在下で反応を行うことで生じるイミンをヒドラゾンへと変換することで解決することができ、安全で環境にやさしくコストパフォーマンスに優れた酸素酸化反応が開発できた。開発した酸化反応はガドリニウムという希土類金属を用いた酸素酸化反応である。
細胞移植における細胞の経血管性導入に関する実験的研究:樹状細胞の肝動注による検討

本研究の最終的な目的は、肝細胞癌に対する樹状細胞療法において最も有効な樹状細胞の生体への移入方法を考案することであり、同時に生体内に投与した樹状細胞の動態を経時的に追跡する手法も確立したい。臨床的には多発性肝細胞癌を有する患者4例に対して、末梢血より単離・培養された樹状細胞を動注によって導入した。血管造影の手法を用いて肝癌の栄養動脈に選択的にマイクロカテーテルを挿入し、まず、リピオドールによる塞栓を施行して末梢流出路をブロックした。その後、樹状細胞を同じく肝癌の栄養動脈より注入し、ゼラチンスポンジ細片で塞栓することにより、肝癌への選択的な樹状細胞注入とともに血流のブロックを行った。樹状細胞注入手技に際して合併症の発生は認めず、術後にも特に合併症の発生は認めなかった。これまで当院消化器内科から報告されている結果と同様であり、経血管的に樹状細胞を導入する方法の安全性を裏付けるデータの一つと考えられる。樹状細胞の生体内追跡に関しては、細胞標識を行って生体内での動態観察を行うにはいくつかの克服しなければならない問題点があることが判明した。まず、実験動物を用いて画像による動態追跡を行う際、MRIを使用することは設備的に困難であったため、動物用CTを用いて行うことを計画したが、リゾビストによる細胞標識では高密度の細胞集積でないと画像として捉えることは難しく、皮下注や腹腔内注入などによる細胞の動態や肝以外への細胞の分布などを追跡することは事実上不可能である。また、細胞標識された樹状細胞の生体内での生死や、生体内での標識と細胞の結合率などが不明であり、生体内分布をどの程度正確に反映するかが不明である。さらに、各種IVRによる細胞導入を検討するには、樹状細胞実験を行い易いラットではなく、大型動物での樹状細胞実験系を確立して行う必要がある。現在、これらの点について検討を進めているところである。そのためには画像で追跡できる標識樹状細胞を作成する必要があり、本年度はこれを目標に研究を進めてきた。今後の樹状細胞研究を進めていく上で扱いやすいラットを実験動物に選び、樹状細胞を単離し、培養することから着手した。まず、これらに必要な器材、薬品、備品の購入ならびに設置を行った。ラット末梢血をPancollラットあるいはNyco Prep 1.077 Animalを用いた密度勾配遠心分離にかけて単球を分離し、顆粒球・マクロファージコロニー刺激因子、インターロイキン-4を添加した培地で培養することにより樹状細胞を誘導、単離する方法を採用することとし、培地にはRPMI1640あるいはAdvanced RPMI 1640を用いることにした。培養した細胞はOX62、CD11a、ED1などの発現を免疫組織科学的に検討することにした。培養樹状細胞の標識には超常磁性酸化鉄製剤であるリゾビストを用いることにし、機能を損なうことなくこれを細胞内に導入するため、Poly-L-lysine hydro bromide、SuperFect Transfection Reagent、Lipofectamine LTX Plus Reagentをトランスフェクション試薬として使用する方法を検討しており、現在その濃度、作用時間などの最適な条件設定を検討中である。今後、これらの中から最も効率的なリゾビストの樹状細胞内導入法を選定し、標識細胞の増殖、毒性、細胞機能などを確認した後にin vivoでの樹状細胞投与の実験に進んでいく予定である。
量子確率論の研究

報告者は、量子確率論における独立性・極限定理・非可換確率過程に関する研究を、特に、モノトーンフォック空間を素材に用いておこなった。本年度は以下の研究成果が得られた。1.非可換Poisson過程の構成.モノトーンフォック空間上に、生成演算子・消滅演算子・保存演算子の自然な一次結合を作る事によりPoisson過程の非可換アナローグを構成することができた。この非可換確率過程は、ある非可換Bernoulli過程の(小数の法則のタイプの)極限過程であることがわかり、その意味で、非可換Poisson過程とみなす事ができる。この非可換,Poisson過程に付随する確率分布の密度関数を具体的に求めることができた。2.自由ブラウン運動に非同型な半円的ブラウン運動の構成.重み付きのモノトーンフォック空間を導入し、その上の非可換確率過程について調べ、適当な重みを与える事により、モノトーンフォック空間上にWigner半円則に従う非可換ブラウン運動で、かつ、Speicherの自由ブラウン運動とは同型ではないものを構成することができた。非同型性は、相関関数の計算から導かれる。また、あらゆる可能な重みを考える事により、複数の非可換ブラウン運動が得られるが、これらのブラウン運動によっては、ガウス分布は達成できない事がわかった。報告者は量子確率論に関する文献・論文を収集・調査し、量子確率空間における独立性・極限定理・非可換ブラウン運動に関する研究を行った。計算機実験等も併用して得られた結果が以下のものである。論文[1]において、報告者は、モノトーンフォック空間と名付けた新しい型のフォック空間を導入することにより、量子ブラウン運動(非可換wiener過程)の新しい例を構成した。これは、以前の論文で導入した離散型のモノトーンフォック空間の自然な連続版である。このモノトーンフォック空間上に、生成作用素・消減作用素の一次結合の形で、自然に場の演算子を定義すると、このようにして定義される量子確率過程は、B.Kummererの意味で独立増分な作用素過程になっており、ちょうど非可換ブラウン運動と見なせることがわかった。またこの非可換ブラウン運動は、以前に構成した非可換ランダムウォークの自然なスケール極限であることもわかった。また、そこに出現する中心極限分布は、平均0、分散tに正規化された逆正弦法則であることを見いだした。報告者は現在、このモノトーンフォック空間上の非可換ブラウン運動(=非可換Wiener過程)に基づいた確率積分の理論を展開することを試みている最中である。離散時間のモノトーンフォック空間による有限モデルを考えると、確率積分の議論を展開することは十分に可能であると思われる。連続時間モノトーンフォック空間上で、量子確率積分と量子Ito公式を得ること、及び、モノトーンフォック空間上に非可換ポアッソン過程を構成することが現在の課題であり、現在、成果の上がったところまで整理しているところである。成果がまとまり次第論文投稿を行う予定である。
高活性金属の新調製法の創出と有機合成反応への応用

研究により次の成果をあげることができた。マンガン金属表面の活性化を検討した結果、微量の塩化鉛(II)とMe_3SiClの添加により活性化されることを見いだした。このマンガンを用いて非安定カルボニルイリドを穏和な条件下に発生させ、オレフィンとの[3+2]環化付加反応を行なった。(2)クロム(II)を用いて二級あるいは三級ヨウ化アルキルからアルキルラジカルが発生できることを見いだし、1,3-ジエン、カルボニル化合物との立体選択的な3分子連結反応を開発した。この反応で、ラジカルと陰イオン種を連続的に発生させることにより、炭素-炭素結合を段階的に生成するという新しい手法を開発・提唱することができた。(3)クロム(II)還元によって、α-ホウ素置換炭素ラジカルを対応するハロゲン化合物から発生させ反応に用いた。(4)クロム(II)と触媒量のビタミンB_<12>、水を用いて、1,3-ジエンからのアリルクロム反応剤を調製する手法を開発した。(5)触媒量のクロム(II)を用いるgem-ジクロム反応剤の調製法を確立した。とくに、亜鉛を還元剤として用いると、アルデヒドからE体のヨウ化アルケニルが、また、マンガンを還元剤として用いると、E体のアルケニルシランがone-potで合成できることを見いだした。アルケニルシラン合成では、マンガンは触媒サイクルを形成するだけでなく、ヨードホルムを選択的に還元し、Me_3SiClでの捕捉によるMe_3SiCHI_2の調製にも働いている。以上の研究成果は、学術論文として報告した。最初にマンガン金属表面の活性化を検討した。その結果、マンガン金属が微量の塩化鉛(II)とクロロトリメチルシランの添加により活性化されることを見いだした。この活性化したマンガンを用いて、種々の有機ハロゲン化合物を還元し、ラジカル、陰イオン、イリドなどの活性種を発生させる方法を開拓した。例えば、ヨウ化アルキルをこの活性化したマンガン金属で処理すると1電子還元によりアルキルラジカルが生じる。このラジカルは、一酸化炭素、イソシアニド、アリルスルフィドなどで捕捉できる。また、アルデヒドにトリメチルシリルヨ-ジドを作用させ得られる1-トリメチルシロキン-1-ヨードアルカン(RCH(OSiMe_3)I)を、マンガン金属で還元すると、その2分子から非安定カルボニルイリド(RCH=O^+-C^-HR)が生成し、α,β-不飽和エステルの共存下で反応を行なうと、[3+2]付加反応生成物が得られることを見いだした。温和な条件下にイリドが発生できるため、従来のSmI_2を用いて発生させる手法では難しかったアルデヒドやα,β-不飽和ケトンなどとの反応が行なえるという利点がある。また、低原子価の金属塩としてクロム(II)塩の利用も検討した。その結果、二級あるいは三級ヨウ化アルキル、1,3-ジエン、アルデヒドの3分子連結反応を見いだした。ラジカルと陰イオン種を連続的に発生させることにより、炭素-炭素結合を段階的に生成するという新しい手法を開発・提唱することができた。以上の研究成果は、学術論文および口頭発表として報告した。本年は、低原子価の金属塩としてクロム(II)を取りあげ、クロム(II)から有機化合物への電子の移動を制御することにより、炭素ラジカル種や陰イオン種を発生させ、その炭素-炭素結合形成反応への応用を検討した。クロム(II)の還元力は、マグネシウムやサマリウム(II)ほど強くないので、二級あるいは三級ヨウ化アルキルにクロムを作用させると、その1電子還元によりラジカルが生じる。この系中に1,3-ジエンとアルデヒドを共存させておくと、それら3分子をone-potで連結できることが明らかになった。

ラジカルと陰イオン種を連続的に発生させることにより、分子間の多段階反応を一挙に行なうという新しい手法を開発・提唱することができた。さらに、α-ハロアルキルホウ酸エステルをクロム(II)で還元し、生じるラジカルの利用も報告した。また、クロム(II)とともに触媒量のビタミンB_<12>と少量の水を作用させることにより、1,3-ジエンからアリルクロム反応剤を調製する新手法も見いだした。クロム(II)以外では、低原子価タンタルを用いる反応について研究した。塩化タンタル(V)を亜鉛で還元して得られる低原子価タンタルに、イミンを加えると、η^2のタンタル-イミン錯体が合成できることを見いだした。この錯体の単結晶X線構造解析を行なうとともに、その錯体のケトンやイソシアナートなどへの反応性について検討した。また、以上の研究成果は、学術論文および口頭発表として報告した。本年は、低原子価の金属塩としてクロム(II)を取りあげ研究を行なった。塩化クロム(II)は、ニッケルなどが含まれていない高純度のものになると安価ではない。また、使用した後の廃棄の点からも触媒量に減らせるほうが望ましい。さらに、酸化されやすく潮解性もあり、取扱いもグローブバッグなどが必要となるため、安価なクロム(III)塩を反応系中で還元して発生させることができればさらに扱いやすくなる。クロム(II)の必要量が多い反応としては、gem-ジクロム反応剤によるアルデヒドのオレフィン化反応があげられる。還元されるハロゲン原子が2個あるので、必要なクロム(II)の量も倍増する。従って、この反応ではクロムの触媒化は大きな意味を持つ。亜鉛を還元剤として用いることで、アルデヒドからE体のヨウ化アルケニルヘの変換を触媒量のクロム(III)塩で行なうことに成功した。また、この反応で亜鉛の代わりにマンガンを用いると、ヨウ化アルケニルではなく、one-potでE体のアルケニルシランが得られることも見いだした。アルケニルシラン合成反応では、マンガンはクロム(III)を還元して触媒サイクルを形成することに用いられているだけでなく、ヨードホルムのヨウ素1つだけを選択的に還元し、Me_3SiClでの捕捉によるMe_3SiCHI_2の調製にも働いている。以上の研究成果は、学術論文および口頭発表として報告した。
くも膜下出血後早期脳損傷(EBI)における脳微小循環障害に対する治療法の開発

ラット内頚動脈穿通によるくも膜下出血モデル作成を追加した。SD雄ラット(400-450g)を用いた。当初計画では300-350gラット使用予定であったが、くも膜下出血モデル生存率の向上のため、400-450gラットへと変更した。具体的には、全身麻酔後に経口挿管し、外頚動脈stumpから3-0ナイロン糸相当のタングステンワイヤーをシースとともに内頚動脈へ挿入、ワイヤーによる内頚動脈分岐部穿通にてくも膜下出血を作成した。この手技に先立って左頭部穿頭を行い、左前頭葉へ脳圧センサー先端を挿入、留置してくも膜下出血作成前から持続的に脳圧をモニタリングしている。昨年度はN=60、本年度はN=40のラットに対して手技を施行、くも膜下出血作成直後の死亡率は約26%であった。くも膜下出血作成後の脳圧更新は40-150mmHgであったが、脳圧が120mmHgを超えたラットは高率に死亡した(人工呼吸器へ接続、全例蘇生処置施行)。Sham群にて穿通後に開頭術を施行、くも膜下出血が良好に作成されていることを確認した。くも膜下出血作成時、特に脳圧亢進が著しいラットにおける死亡率は低減の工夫が今後の課題である。作成したラットくも膜下出血モデルに対して、治療介入群として前年度のシロスタゾール群追加およびベラプロストナトリウム、オザグレルナトリウム群を作成した。しかしながら、ベラプロストナトリウムとオザグレルナトリウム群はそれぞれn = 8に達しておらず、今後解析のため追加を要する。また、これらの単独治療群の解析の後、当初計画に従って、重複治療群の作成も検討が必要である。ラット穿通SAHモデル作成において、タングステンワイヤーにてくも膜下出血は作成できているものの、頭蓋内圧ICPモニタリングではくも膜下出血作成直後の脳圧にばらつきが大きく、一定条件のくも膜下出血が作成されているとは言い難い。治療介入群における治療効果検討に際してくも膜下出血が一定でなければ、治療対象である脳血管攣縮における脳微小循環障害が担保されないため効果判定が困難である。このため治療介入群作成が遅延し、以降の解析も行われず研究が遅延している状態である。くも膜下出血モデル作成における頭蓋内圧ICPを一定とし、速やかに治療群作成を追加する。既に作成した治療群と合わせ、シロスタゾール、ベラプロストナトリウム、オザグレルナトリウム単独群に加えて重複投与群の作成も行う。なお、重複投与群作成においては、研究を短縮化するため、一旦単独群の結果を解析した後に治療効果が認められた薬剤に絞って投与群を作成し、相加相乗効果について検討する予定である。ラット内頚動脈穿通によるくも膜下出血モデル作成を行った。当初は300-350gラットにて作成していたが、くも膜下出血作成後の生存率の向上のため、400-450gラットへと変更した。全身麻酔後に経口挿管し、外頚動脈stumpから3-0ナイロン糸相当のタングステンワイヤーをシースとともに内頚動脈へ挿入、ワイヤーによる内頚動脈分岐部穿通にてくも膜下出血を作成した。当初は4-0ナイロン糸を、先端を斜めにカットして使用し穿通する予定であったが、穿通によるくも膜下出血作成が不良であったためタングステンワイヤーへ変更した。タングステンワイヤーにて良好な穿通およびくも膜下出血の作成が可能となった。本年度はN=60のラットに対して手技を施行、くも膜下出血作成直後の死亡率は約20-30%であった。くも膜下出血作成後の脳圧更新は40-200mmHgであったが、脳圧が120mmHgを超えたラットは高率に死亡した(人工呼吸器へ接続のうえ、全例蘇生処置施行)。治療介入として本年度はシロスタゾール、オザグレルナトリウム、ベラプロストナトリウムそれぞれを単独投与予定であったが、シロスタゾール投与群作成のみにとどまっている。解析はオザグレルナトリウム、ベラプロストナトリウム投与群作成後に検討を行う予定である。ラット穿通SAHモデル作成においてタングステンワイヤーにてくも膜下出血は作成できているものの頭蓋内圧ICPモニタリングでばらつきが大きく、一定条件のくも膜下出血が得られているとはいい難い。また、頭蓋内血流CBFや還流圧CPPを測定するため、当初は予定されいてなかった体血圧MABP測定も現在検討中であり、治療介入の前提となるくも膜下出血モデルの条件設定が変更される可能性があるため、治療群作成が遅延している状況である。くも膜下出血モデルの条件変更のため、治療介入前に予備実験を要することとなり、本年度前半にモデルやモニタリング条件を再設定する予定である。

当初は4-0ナイロン糸を、先端を斜めにカットして使用し穿通する予定であったが、穿通によるくも膜下出血作成が不良であったためタングステンワイヤーへ変更した。タングステンワイヤーにて良好な穿通およびくも膜下出血の作成が可能となった。この手技に先立って左頭部穿頭を行い、左前頭葉へ脳圧センサー先端を挿入、留置してくも膜下出血作成前から持続的に脳圧をモニタリングしている。本年度はN=60のラットに対して手技を施行、くも膜下出血作成直後の死亡率は約20-30%であった。くも膜下出血作成後の脳圧亢進は40-200mmHgであったが、脳圧が120mmHgを超えたラットは高率に死亡した(人工呼吸器へ接続のうえ、全例蘇生処置施行)。Sham群にて穿通後に開頭術を施行、くも膜下出血が良好に作成されていることを確認した。モニタリングを施行しつつ脳浮腫、アポトーシス、炎症、酸化ストレスなど、それぞれの免疫染色や乾燥法を試行した。治療介入として本年度はシロスタゾール、オザグレルナトリウム、ベラプロストナトリウムそれぞれを単独投与予定であったが、オザグレルナトリウム、ベラプロストナトリウム投与群の作成が定数に達していない。解析はオザグレルナトリウム、ベラプロストナトリウム投与群作成後に検討を行う予定である。ラット穿通SAHモデル作成においてタングステンワイヤーにてくも膜下出血は作成できているものの頭蓋内圧ICPモニタリングでばらつきが大きく、一定条件のくも膜下出血が得られているとはいい難い。また、頭蓋内血流CBFや還流圧CPPを測定するため、当初は予定されいてなかった体血圧MABP測定も現在検討中であり、治療介入の前提となるくも膜下出血モデルの条件設定が変更される可能性があり、さらに、くも膜下出血モデルの条件変更のため治療介入前に予備実験を要したため治療介入自体が遅延している状況である。ラット内頚動脈穿通によるくも膜下出血モデル作成を追加した。SD雄ラット(400-450g)を用いた。当初計画では300-350gラット使用予定であったが、くも膜下出血モデル生存率の向上のため、400-450gラットへと変更した。具体的には、全身麻酔後に経口挿管し、外頚動脈stumpから3-0ナイロン糸相当のタングステンワイヤーをシースとともに内頚動脈へ挿入、ワイヤーによる内頚動脈分岐部穿通にてくも膜下出血を作成した。昨年度はN=60、本年度はN=40のラットに対して手技を施行、くも膜下出血作成直後の死亡率は約26%であった。くも膜下出血作成後の脳圧更新は40-150mmHgであったが、脳圧が120mmHgを超えたラットは高率に死亡した(人工呼吸器へ接続、全例蘇生処置施行)。くも膜下出血作成時、特に脳圧亢進が著しいラットにおける死亡率は低減の工夫が今後の課題である。作成したラットくも膜下出血モデルに対して、治療介入群として前年度のシロスタゾール群追加およびベラプロストナトリウム、オザグレルナトリウム群を作成した。しかしながら、ベラプロストナトリウムとオザグレルナトリウム群はそれぞれn = 8に達しておらず、今後解析のため追加を要する。
先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための支援モデルの開発

先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための支援モデルを開発するために、3つの研究課題に取り組んだ。まず、幼稚園教諭・保育士の先天性心疾患をもつ幼児への関わりについて、11名の幼稚園教諭と保育士に対するインタビューを行い、他の園児を巻き込みながら、先天性心疾患をもつ幼児が【集団生活で特別にならないように探りながらの対応】をしていること、また、先天性心疾患をもつ幼児の【親の希望に沿い速やかに対応するための園と親の協力体制】を作っていることを明らかにした。医療機関と直接やり取りした幼稚園教諭・保育士はいなかった。次に、本研究の基盤となる「子どもの主体性」の概念分析を行った。その結果、属性2つ、先行要件2つ、帰結3つのカテゴリーが抽出された。3つ目に、先天性心疾患をもつ幼児に関わる看護師の集団生活を支える取り組みについて、84名の熟練看護師を対象として質問紙調査を行った。先天性心疾患をもつ幼児の就園する際に支援をしたことがあったのは約3割、集団生活を送るための支援をしたことがあったのは2割程度であった。具体的な取り組みについての自由記述を質的記述的分析し、12のサブカテゴリーと3つのカテゴリーが抽出された。そして、このサブカテゴリーを項目として「当てはまる」から「当てはまらない」の4段階で回答し同意の程度を得るデルファイ法を行った。最終的に〈幼児から園での楽しいことや困っていることを聞く〉等を含む【先天性心疾患をもつ幼児が幼児なりに対処できるよう働きかける】と、〈集団生活をイメージできるように多職種で家族の相談になる〉な等を含む【先天性心疾患をもつ幼児が集団生活を送れるように園を含んだ多職種と連携する】の2つのカテゴリーが抽出された。今後、先天性心疾患をもつ幼児の集団生活支えるための支援がより行われるよう、多職種連携が行えるよう、支援モデルを普及させていきたい。先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支える支援モデルを開発するために、平成26年度は、「先天性心疾患をもつ幼児への幼稚園教諭と保育士のかかわり」の調査を実施した。具体的には、過去5年以内に先天性心疾患をもつ幼児にかかわったことのある幼稚園教諭と保育士11名にインタビューを行い、先天性心疾患をもつ幼児へのかかわりについて語った内容を分析し、33のサブカテゴリと7のカテゴリを抽出した。7のカテゴリは、【園児と同じような対応】【子どもの体調を探りながら対応】【速やかに対応できる環境作り】【子どもの気持ちへの配慮】【園児を巻き込む対応】【親との協力体制作り】【園の管理体制作り】であった。これらの結果より、幼稚園教諭・保育士は、先天性心疾患をもつ幼児のみが特別にならないよう配慮し、子ども自身ができるように促すかかわりを行っていたことと、園の職員と親で協力体制作りをしていたことが明らかとなった。この結果は、日本小児看護学会第25回学術集会で発表予定である。また、本研究課題の基盤となる「子どもの主体性」の概念分析に取り組んだ。Rodgersの概念分析方法を参考に、看護学領域と教育・心理学領域の56文献を対象に行った。これにより、能動的な認知・情意・行動を含む【能動的でありレベルがある】と【循環しながら発達する】の2つの属性が抽出された。そして、【子どもの状態】【子どもを取り巻く環境】の2つ先行要件と、【自我・自己肯定感・自尊感情が育まれる】【コミュニケーション・思考力が発達する】【自信・満足感・達成感が得られる】【乗り越える意欲をもつ】【自分で対処・適応できる】【苦痛・課題がプラスの体験になる】【周囲の大人との信頼関係ができる】の7つの帰結が抽出された。この結果は、18th EAFONSで学会発表を行った。また、平成27年度に論文投稿予定である。本研究の基盤となる「子どもの主体性の概念分析」について、対象文献を75件と広げ、分析を洗練させた。その結果、属性として2つのカテゴリー、先行要件として2つのカテゴリー、帰結として3つのカテゴリーが抽出された。この結果は現在、国内看護学術雑誌に投稿中である。「幼稚園教諭と保育士の先天性心疾患をもつ幼児へのかかわり」については、11名の幼稚園教諭と保育士へのインタビュー結果のコード化、カテゴリー化をさらに洗練させ、≪集団生活で特別にならない探りながらの子どもへの対応≫≪親の希望に沿い速やかに対応するための園と親の協力体制≫の2つの大カテゴリー、6つのカテゴリー、33のサブカテゴリーを得た。現在、海外看護学術雑誌への投稿を準備中である。これらの研究結果より、先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための支援モデル案作成の重要な基盤を得ることができた。「先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支える看護師の取り組み」については、対象者の選定方法、データ収集方法、分析方法、そしてそれらの研究結果から支援モデル案を作成するための方法を洗練するために、情報収集し研究分担者とともに議論を重ねてきた。現在、計画書の洗練と倫理審査のための準備を行っている。今年度は、「先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支える看護師の取り組み」に着手する予定であったが、本研究の基盤となる「子どもの主体性の概念分析」と「幼稚園教諭・保育士の先天性心疾患をもつ幼児へのかかわり」の研究を洗練させ、国内外の看護学術雑誌に投稿するための準備に時間がかかってしまった。

しかし、洗練したことで、研究基盤を整えることができたと考えている。「先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支える看護師の取り組み」とそれらの研究結果をもとにして、根拠のある「先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための支援モデル案作成」の方法について、研究分担者とともに時間をかけて練ってきた。本研究の目的は、先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支える幼稚園・保育園の先生と医療者の取り組みを明らかにし、先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための看護支援モデルを作成することである。今年度は、本研究の基盤となる「子どもの主体性の概念分析」の論文が、日本小児看護学会誌に掲載された。また、"Care of Preschoolers with Congenital Heart Disease by kindergarten and Nursery Teachers in Japan"は、海外の学術雑誌Comprehensive Child and Adolescent Nursingにアクセプトされ、平成29年4月に掲載予定となっている。これまでの研究結果より、幼稚園教諭・保育士は先天性心疾患をもつ幼児に対し、その子どもの制限や体調に合わせて集団生活の中で特別にならないようなかかわりを行っていること、そして、医療者との直接のやり取りはほとんどなく親を介していることが明らかとなった。そこで、先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための看護支援を明らかにするために小児循環器専門医が所属する245施設に、どのような看護支援を行っているかを自由記述する質問紙を配布した。今後この結果より看護支援モデル案を提案し、デルファイ法にて「先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための看護支援モデル」を作成していく。幼稚園教諭・保育士を対象とした研究結果より、あまり医療者とやりとりすることは少ないことが明らかとなった。また、学会等での情報収集により、先天性心疾患をもつ幼児期の子どもとかかわる看護師はあまり多くない可能性を知った。そして計画当初は、アクションリサーチの実施を考えていたが、協力を得ようと考えていた施設で先天性心疾患をもつ幼児を看護することが少なくなったという状況もあり、計画の変更をせざるを得なくなった。そのため、できるだけ多くの看護師の看護支援を把握するために、全国の小児循環器医が所属する医療施設に質問紙を送付し、自由記述で得た看護支援をデルファイ法にて洗練させ「先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるための看護支援モデル」を作成することとした。現在、看護支援の自由記述が返送されてきているところであり、今後、対象となる看護師と2回以上のやり取りをしていくため、時間を要している。研究課題2では先天性心疾患をもつ幼児に関わる看護師の集団生活を支える取り組みについて明らかにした。先天性心疾患をもつ幼児とその家族に関わっている84名の看護師を対象として、質問紙調査を行った。その結果、先天性心疾患をもつ幼児が就園する際に支援したことがあったのは25名(29.8%)、先天性心疾患をもつ幼児が幼稚園や保育園で集団生活を送ることに関連して支援したことがあったのは19名(22.6%)であった。また、先天性心疾患をもつ幼児の集団生活を支えるために必要な支援として自由記述で回答を得て、カテゴリー化を行った。〈幼児より園での様子を聞く〉
精神障害者の在宅勤務の導入・定着における企業の環境整備分析と複合的支援の研究

最終年度に、「障害のある方の在宅を含む就労のあり方」をテーマに、これまでのヒアリング調査を通じてかかわりができた、全国及び東北地域の就労支援関係者を招き、フォーラムを開催した。これは、筆者が知る限り、このような形での取り組みは東北では初めてであり、企業はじめ行政機関、医療機関、就労支援事業所及び教育機関から参加があり、注目すべきものとなった。また、東北地域での「ICTを活用した仕事に関するアンケート調査」に引き続き、東北地域と同様に、国の在宅障害者就業支援団体のない空白地域である、中国地域と四国地域において、同様の調査を実施したものを、報告書としてまとめ、その成果を論文として発表した。さらに、これらの調査・研究等を通して、東北地域のみならず、全国的な規模での支援事業所での実践を把握でき、また、今後の研究事業の展開への協力・援助を可能とし、企業及びハローワーク等行政機関への調査に結び付ける足がかりとなった。これまで、障害者在宅就業支援団体へのヒアリング調査、全国的な障害者支援事業所へのアンケート調査および就労移行に実績のある障害者支援事業所へのヒアリング調査を実施してきた。本年度は、予備調査として、東北地域におけるICTを活用した仕事に関するアンケート調査を11月に実施し、その中から岩手県内で取り組みの実績がある就労支援事業所へのヒアリング調査も行った。全国的には、多様な就労の形態を創出し、先駆的にすすめている松山市の事業協同組合加盟事業所へのヒアリング調査を行い、在宅就業を進める上での環境整備について聴き取りを行った。そこで得られたことは、個々の障害特性に配慮するというよりも、出来ることを明確にし、個々の特性を上手くつなぎ合わせ、そのことでどのように生産性の向上に結び付けていくかが重要であることが示された。中小企業であるほど、協同(共同)受注という方式により、販路の拡大や仕事量の確保を目指すことが必要であり、大企業においては組織的に安定した基盤があるが、わが国で多数を占める中小企業での「在宅で働くこと」を実現させていくことが、今後の在宅就業支援の方向性でもあることが分った。また併行して、精神障害者の在宅勤務を導入している企業に対して、導入の経過と配慮すべき視点・業務管理等環境整備、およびバックアップ施設の有無等について、聴き取り調査をスタートしたが、その実数は少なく分析・検討するまでには至っていない。精神障害者の在宅勤務を導入している企業に対して、導入の経過と配慮すべき視点・業務管理等環境整備、およびバックアップ施設の有無等について、聴き取り調査をスタートした。しかし、ヒアリング調査対象企業の抽出に時間がかかっており、本格的な実施に至っていない。これまで、障害者在宅就業支援事業団体や全国規模での障害者支援事業所へのアンケート調査および障害者の就労移行に実績のある支援事業所にヒアリング調査を実施してきた。同時に、精神障害者の在宅雇用の実績がある企業へのヒアリング調査を進めてきた。平成29年度は、平成28年度に実施した東北地域にお行けるICTを活用した仕事に関するアンケート調査をまとめ報告書として、調査協力事業所に還元した、。その中からパソコンを使った仕事を主な作業活動としている支援事業所へのヒアリング調査を実施し、支援事業所間のネットワークづくりへの支援を手掛ている。この調査をもとに、学会での研究発表および論文としてとりまとめ発表した。また、上記支援事業所での組織体制、作業を行う上での課題の洗い出しを共同で進めており、他の支援事業所においても共通する課題を分析している。さらに、今年度は、東北地域と同じく障害者在宅就業支援団体の空白地域である中国・四国地域において、調査を行い現在分析を進めており、併せて東北地域と中国・四国地域との比較研究を進めている。これらの調査・研究をもとに、岩手県の障害者自立支援協議会・就労支援部会と連携し、企業・行政・関係機関に対して、ICTを活用した在宅を含む多様な働き方について発信すべく、平成30年11月に、全国で先駆的に実践を展開している支援事業所も参画した、200名規模のフォーラムを開催することに結びついた。限定された地域における調査研究から全国的な調査の展開へと結びついておらず、特に企業に対するヒアリング調査が遅れている。まず、ヒアリング調査対象企業の抽出を早急に行い、障害者の在宅勤務を導入している企業に対するヒアリング調査を進める。ヒアリングの視点としては、共通する事項と個別的な取り組み等を把握し、有効な取り組みの手法について検討する。また、精神障害者の導入実績のない企業へは、今後の導入への見通しや導入に至っていない要因について、精神障害者本人に関わる要因と企業内での合意形成や環境要因の双方から実態を把握する。また、このことを進める上で、研究協力者の確保を急ぎたい。

まず、ヒアリング調査対象企業の抽出を引き続き進め、精神障害者の導入実績のある企業への調査を進める。進めていくうえで、在宅に限らず、精神障害者の雇用に消極的な企業の阻害要因について、検討を進めたい。また、業種としては、IT企業に限定されがちな現状において、業種だけでなく職種という観点からその可能性を探っていきたい。本年度予定していたヒアリング調査において、対象企業の抽出が遅れていることが理由として挙げられる。最終年度に、これまでの研究を取りまとめ報告書作成する予定、また、これまでの研究成果を踏まえ、フォーラムの開催に伴う経費が相当額必要なことから、次年度使用額を確保した。上記、ヒアリング調査を確実に進めることで、使用額も増額となる。
有尾両生類における性フェロモンの作用機構の解明

雄イモリ腹腺由来の雌誘引ステロイド、プレグネノロンとアンドロステンダイオンは雌嗅電図応答において互いに相加的、これらのステロイドと雌誘引ペプチドソデフリンは相乗的効果を示した。よって、3つの雌誘引フェロモンは協調して雌嗅上皮に作用して雌を誘引すると考えられる。雌誘引ステロイドに対する嗅電図応答は、雌ではプロラクチンとゴナドトロピン処理により高まったが、雄ではそのような効果はなかった。雌誘引ステロイド応答性はホルモン依存性および性依存性を有すると考えられる。本研究は1)最近我々が新たに発見した、雄イモリ腹腺由来の雌誘引ステロイドフェロモンの生理作用の解明、2)このステロイドフェロモンと我々がすでに明らかにしたペプチドフェロモンとの相互作用の追究、3)両生類で初めての雄誘引フェロモンの解明を主な柱として、イモリ生殖行動発現に向けての雌雄のフェロモンの役割を明らかすることを目的としている。すでに、我々は雄イモリ腹部肛門腺のステロイド画分の二つの成分プレグネノロンとアンドロステンダイオンが雌誘引活性をもつこと、また各最小有効量のプレグネノロンとアンドロステンダイオンとソデフリンを組み合わせるとソデフリン単独よりも強い雌誘引効果がみられることを明らかにしている。本年度は1)雌誘引ステロイドと雌誘引ペプチドの相互作用の解明、2)雌誘引ステロイドの合成部位の解析など雌誘引ステロイドの行動レベルでの作用の解明と合成部位の特定さらに合成のホルモン調節を調べる。3)雌誘引ステロイドの受容部位の解析を行う計画であった。本年度の研究成果としては、1)様々な濃度のプレグネノロンとアンドロステンダイオンとソデフリン有効量を組み合わせて調べた結果、雌を誘引できない閾値以下のプレグネノロンとアンドロステンダイオンでもソデフリンと組み合わせることにより、ソデフリンの持つ雌誘引効果を高めるなど両者の間に相加効果が安定して見られることを行動学的に確認した。また、2)雌誘引ステロイドが腹部肛門腺で合成されることを標識前駆体と肛門腺組織とのインキュベーション後の産物を解析することにより明らかにした。これにより、腹腺から体外へと雌誘引ステロイドがどのように放出されるのかを解明してゆくための足掛かりを得た。すでに、我々は雄イモリ腹部肛門腺由来の雌誘引ステロイド画分の二つの成分プレグネノロンとアンドロステンダイオンとソデフリンを組み合わせるとソデフリン単独よりも強い雌誘引効果がみられること、雌誘引ステロイドが腹部肛門腺で合成されることを明らかにしている。本年度の当初の研究計画は、1)雌誘引ステロイドの受容部位の解析を行う。1)両生類で初めての雄誘引フェロモンの解明に着手することであった。得られた成果は、1)腹腺由来の雌誘引ステロイドであるプレグネノロンとアンドロステンダイオンに対する繁殖期雌イモリの嗜好性が嗅覚阻害により消失することを行動学的に明らかにした。さらに、プレグネノロンとアンドロステンダイオンを性的に発達した雌イモリの鋤鼻嗅覚上皮に作用させた結果、嗅電図応答が生じることを確認した。このことから雌誘引ステロイドの作用部位が鋤鼻嗅覚上皮であることを確認した。また、2)雄誘引フェロモンの単離・同定を目的として、雌輸卵管水抽出物より雄誘引活性を有する物質の単離をゲルろ過および高速液体クロマトグラフィーを用い、行動実験によりその活性を調べた。その結果、輸卵管水抽出物のタンパク質分解酵素処理結果から推定されていた通りペプチドであることを確認したので、アミノ酸シークエンサーを用いてアミノ酸配列を分析した。現在、作成された合成品を用いて生理作用の解明を始めている。本研究は1)最近我々が新たに発見した、雄イモリ腹腺由来の雌誘引ステロイドフェロモンの生理作用の解明、2)このステロイドフェロモンと我々がすでに明らかにしたペプチドフェロモンとの相互作用の追究、3)両生類で初めての雄誘引フェロモンの解明を主な柱として、イモリ生殖行動発現に向けての雌雄のフェロモンの役割を明らかすることを目的として研究を進めてきた。すでに、我々は雄イモリ腹部肛門腺由来の雌誘引ステロイド画分の二つの成分プレグネノロンとアンドロステンダイオンとソデフリンを組み合わせるとソデフリン

単独よりも強い雌誘引効果がみられること、雌誘引ステロイドが腹部肛門腺で合成されること、雌の鋤鼻嗅覚上皮で雌誘引ステロイドに対する嗅電図応答が見られること、雌輸卵管水抽出物より雄誘引活性を有する物質の単離に成功、ペプチドであることをつきとめている。本年度の当初の研究計画は、1)雌誘引ステロイドの受容部位の解析を行うこと、2)両生類で初めての雄誘引フェロモンの生理活性を明らかにすることであった。得られた成果は以下のとおりである。1)プレグネノロンやアンドロステンダイオンに対する嗅電図応答が、雌ではプロラクチンとゴナドトロピン処理により高まるが、雄では同様のホルモン処理をしても応答性が高まらないことを確認した。したがって、プレグネノロンやアンドロステンダイオン両者は協調して雌の鋤鼻嗅覚上皮細胞膜上の受容体に作用して雌を誘引する可能性を見出した。また、鋤鼻嗅覚上皮のプレグネノロンとアンドロステンダイオンに対する応答性はホルモン依存性および性依存性を有すると考えられる。また、2)雌輸卵管由来の雄誘引ペプチドに対する雄の応答性は嗅覚系を介することを嗅覚阻害実験により明らかにし、さらに性的に発達した雄嗅覚上皮において雄誘引ペプチド応答性を嗅電図応答により確認することができた。研究対象であるアカハライモリ採集地の一時的な環境変化のため、材料の入手に関して一時的な困難が生じたため、当初予定した計画のうち、ステロイド受容部位の解析に遅延を生じた。他の計画に関しては雌誘引ステロイドとペプチドフェロモンの相互作用の研究、雌誘引ステロイドの受容メカニズムの解明に関して成果をあげることができ、次のステップへと進めることができた。平成23度において当初計画していた雄腹線由来の雌誘引ステロイドの受容部位を電気生理学的に調べ、雌誘引ステロイド刺激により雌の鋤鼻嗅覚上皮で嗅電図応答を観察することができた。すなわち、雌誘引ステロイドは核受容体に作用するのはなくてニューロステロイドのように細胞膜上の受容体に作用する可能性を見出した。また、新たに、雄誘引フェロモンの単離・同定・作用のための研究に着手することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。雄腹線由来の雌誘引ステロイドの受容部位が雌の鋤鼻嗅覚上皮であるかどうかを電気生理学的に調べる。もし、雌誘引ステロイド刺激により雌の鋤鼻嗅覚上皮で嗅電図応答を観察することができれば、雌誘引ステロイドは核受容体に作用するのはなくてニューロステロイドのように細胞膜上の受容体に作用する可能性がある。また、雌誘引ステロイドの分泌調節の解明、雄誘引フェロモンの単離・同定にも着手したい。雌誘引効果におけるステロイドとソデフリンの相加効果が嗅電図応答においても見られるのか確認する。さらに、よく反応する部位の細胞をとりだしてステロイド存在下でCaイメージング法や膜画分との結合実験を通して作用メカニズムを明らかにする。また、中枢へのステロイド応答投射経路を明らかにするまた、雌輸卵管由来の雄誘引フェロモンの受容部位を行動学的・電気生理学的に明らかにする。雌誘引ステロイド合成能がどのようなホルモンで維持されるか、また腹腺から体外への分泌調節のしくみについて調べる。また、雄誘引フェロモンの合成品を用いて有効量の決定、作用部位の確認等、作用メカニズムを明らかにしてゆく。
混雑状況下における人物追跡にもとづく行動解析

人物追跡は人物行動解析におけるもっとも基本的な要素であり,安心安全社会のための高度セキュリティシステムや実世界における人物行動解析によるマーケティングなど,多様な分野への応用が期待されている。しかしながら、従来技術では混雑状況下で人物を安定に追跡することが困難であった。これに対し、本研究では、時系列フィルタと識別器の統合による追跡、低レベル特徴のクラスタリングによる対象追跡、音と動きの相関を手掛かりとした移動音源の追跡、という3つの着想に基づき、混雑状況下において従来手法を越える性能での人物追跡を実現した。本研究では,さまざまなレベルでの混雑度に応じた人物追跡手法を実現することにより,安心安全社会のための高度セキュリティシステムや実世界における人物行動解析によるマーケティングなど,多様な分野へ展開可能な人物追跡技術を他に先駆けて実現することを目指し、・時系列フィルタと識別器の統合による人物追跡手法の高度化・低レベル特徴軌跡のクラスタリングによる人物追跡手法の開発・流体モデルにもとづく群衆全体の流れ解析による人物追跡手法の開発について研究を進めている。平成20年度は以下の項目について研究成果を得た。1.人物追跡手法開発のための実験システム構築複数カメラとレーザスキャナからの観測情報の統合にもとつく複数人物追跡手法を開発するための観測装置およびデータ処理装置を構築した。2.統合アルゴリズムの設計と性能評価視野を共有する複数カメラからの観測情報とレーザスキャナからの観測情報をパーティクルフィルタの枠組みで統一的に扱うためのアルゴリズムを構築し、基礎的な実験によりその性能評価を行った。3.低レベル特徴軌跡のクラスタリング混雑する駅コンコースなどのように,頻繁に発生する人物間遮蔽のために人物頭部を要素とした追跡が成り立たない場合に対し,低レベル特徴軌跡のクラスタリングというアプローチにもとづく手法を考案し、実データをもとにその性能を評価し、必要な改善点について検討した。本研究では,さまざまなレベルでの混雑度に応じた人物追跡手法を実現することにより,安心安全社会のための高度セキュリティシステムや実世界における人物行動解析によるマーケティングなど,多様な分野へ展開可能な人物追跡技術を他に先駆けて実現することを目指し研究を進めている。平成21年度は以下の項目について成果を得た。1.歩容特徴と局領域の見えを手掛かりとした低レベル特徴軌跡のクラスタリングによる混雑状況下での複数人物追跡人物同士の遮蔽が頻繁に生じる状況下では全身を継続的に観察することができず、従来の人物検出・追跡手法では取り扱うことが難しい。これに対し、人物全体を対象とするのではなく、各コーナー特徴などの局所特徴の軌跡をクラスタリングすることにより、混雑環境下で移動する人物を追跡することができる手法を開発した。特に、人の歩行から生じる周期的な動きと局所特徴の見えを手掛かりとしてクラスタリングすることにより、高い追跡性能を持つ手法を実現した。2.音と映像の相関分析にもとづく移動対象追跡の高度化移動物体として、人物に限らず音を生じている物体一般を対象とし、映像情報のみならず音の情報も考慮することにより追跡性能を向上させる技術を開発した。特に、音のエネルギーの増減パターンと映像中の動きのパターンとの相関を手掛かりとした手法を開発し、実験によりその有効性を示した。平成22年度は平成20年度平成21年度に得られた人物の歩容を手掛かりとした混雑環境下での人物追跡に関する研究成果に基づき、遮蔽により分断された人物動線の対応づけのための技術の開発で成果を得た。遮蔽に伴い,人物の動線は複数の動線片に分断されるため,一貫した人物追跡を実現するためには,分断化された動線片を対応付ける枠組みが必要となる.ここでは,歩容特徴を用いることにより,動線の対応付けを実現している.周波数領域における歩容特徴は,人物固有の性質であり,個人認証において利用されている指標である.具体的な処理の流れは次のようなものである。まず、人物に属する特徴点の動きの軌跡群から歩容特徴を抽出し,データ集合間の類似度を測るpyramid match kernelを用いることにより,対応付けるべき動線片間の類似度を計算する.最後に、計算される動線片間の類似度を用い,最尤推定を行うことにより,最適な人物動線の対応付けを行う.実環境における実験により本手法の有効性を確認した.
海綿由来の超異常ポリペプチドpolytheonamide類の活性発現機序

まず,polytheonamide B中のアミノ酸残基の立体化学を調べた.すなわち,polytheonamide Bを4NHCl/EtOH中で部分加水分解後,逆相HPLCでフラグメントペプチドを分取した.得られた120のフラクションそれぞれについて,FAB-MS/MSを測定し,含まれるフラグメントペプチドの組成ならびに配列を調べた.次に,このうち9個の画分を用いて,構成アミノ酸の立体化学を決定した.第一に,ダンシル化した後に加水分解し,得られたダンシルアミノ酸をキラルカラムを用いるHPLCで分析し,N末端アミノ酸の立体化学を決定した.第二に,N末端から2番目のアミノ酸残基の立体化学を,エドマン分解でN末端のアミノ酸を除いた後に同様の手法を用いて決定した.さらに,フラグメントペプチドの完全加水分解物をMarfey試薬で誘導体化後,HPLC分析に付し,構成アミノ酸の立体化学を明らかにした.この結果,立体化学が不明であった28残基のうち20残基の立体化学を決定できた.また,立体化学が未決定の異常アミノ酸のうち,β-methylglutamic acidの4種の異性体を合成した.一方,polytheonamide BのCDCl_3/CD_3OHでのNMRデータをもとにして,ディスタンスジオメトリー計算を行った.立体化学が未決定のアミノ酸残基については,ペプチド鎖全般についてD型とL型のアミノ酸が交互に存在するものと仮定した.計算の結果,polytheonamide Bは予想されたとおり6-7残基で1回転する螺旋型のコンフォメーションをとることが判明した.なお,立体化学が未決定の残基の1つのDLを逆転させると,NMRデータを満足するコンフォメーションを導くことができなかった.まず,polytheonamideB中のアミノ酸残基の立体化学を調べた.すなわち,polytheonamide Bを4NHCl/EtOH中で部分加水分解後,逆相HPLCでフラグメントペプチドを分取した.得られた120のフラクションそれぞれについて,FAB-MS/MSを測定し,含まれるフラグメントペプチドの組成ならびに配列を調べた.次に,このうち9個の画分を用いて,構成アミノ酸の立体化学を決定した.第一に,ダンシル化した後に加水分解し,得られたダンシルアミノ酸をキラルカラムを用いるHPLCで分析し,N末端アミノ酸の立体化学を決定した.第二に,N末端から2番目のアミノ酸残基の立体化学を,エドマン分解でN末端のアミノ酸を除いた後に同様の手法を用いて決定した.さらに,フラグメントペプチドの完全加水分解物をMarfey試薬で誘導体化後,HPLC分析に付し,構成アミノ酸の立体化学を明らかにした.この結果,立体化学が不明であった28残基のうち20残基の立体化学を決定できた.また,立体化学が未決定の異常アミノ酸のうち,β-methylglutamic acidの4種の異性体を合成した.一方,polytheonamide BのCDCl_3/CD_3OHでのNMRデータをもとにして,ディスタンスジオメトリー計算を行った.立体化学が未決定のアミノ酸残基については,ペプチド鎖全般についてD型とL型のアミノ酸が交互に存在するものと仮定した.計算の結果,polytheonamide Bは予想されたとおり6-7残基で1回転する螺旋型のコンフォメーションをとることが判明した.なお,立体化学が未決定の残基の1つのDLを逆転させると,NMRデータを満足するコンフォメーションを導くことができなかった.