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ウラジーミル・ナボコフの渡米後の受容の変化をめぐる研究

5月には駒澤大学で開催された日本ナボコフ協会2017年度大会で後藤篤との対談「ナボコフのエッセイ」をおこなった。また8月には日本大学桜門会館にて特別講演「文学の値打ちー古書店のカタログ、オークション、死後出版ーナボコフの場合」をおこない、ナボコフの正典化と商品化についてまとめた。10月には名古屋大学で行われた日本仏文学会のワークショップにて「亡命の傷ーナボコフの場合」をおこなった。3月には明治学院大学言語文化研究所主催のシンポジウム『トランスレーション・アダプテーション・インターテクスチュアリティ』」において講演「ナボコフの『翻訳』を再考するー亡命・二言語使用・自己翻訳」をおこない、ナボコフの英語作家への転身が亡命ロシア文学界にあたえた影響について報告した。資料調査についてはおおむね順調である。9月におこなった出張により、ニューヨーク公共図書館のニューディレクションズおよびその創業者ジェイムズ・ロフリン、あるいはマグロウヒル出版、『タイムズ』誌とウラジーミル・ナボコフ、ヴェラ・ナボコフの関連書簡をほぼ調査し終えることができた。4月に、『エスクァイア』誌の編集者ゴードン・リッシュとナボコフの書簡をインディアナ大学から取り寄せることもできた。研究内容の公開・出版についても進展があった。ナボコフと科学について考察した「科学の興奮と詩の精密さーウラジーミル・ナボコフの文学」や、ナボコフと世界文学について考察した「ナボコフは世界文学か?亡命・二言語使用・翻訳」を媒体に発表することができた。それだけでなく本研究の実質的なまとめとなる2018年度に刊行予定の単著について、八割がた書き進め、出版のめどをほぼつけることができた。3月におこなわれたシンポジウムでは「ナボコフの翻訳を再考する」と題した講演をおこない、ナボコフ研究と翻訳研究の接点について現在までの研究を整理し、結合することができた。上記のことから当初の想定以上に研究が進展していると評価できる。2018年度は、2016年度、2017年度に引き続き、ナボコフの渡米以降の受容コンテクストの変化についての研究・考察をおこなった。その過程で、愛人との不倫についての伝記的記述の変遷をあつかった小文「ナボコフの「あやまち」」を『新潮』に寄稿した。またナボコフの受容コンテクストをあつかった最新の研究Duncan White, Nabokov and His Books: Between Late Modernism and the Literary Marketplaceの書評を学会誌『Krug』11号に寄稿した。さらにナボコフの作品『密偵』を翻訳し、訳者あとがきでそれが作者によって翻訳される過程でどう変わったのか考察した。
老化促進モデルマウスP8系の離乳期からの加齢速度促進機構の解明に向けた研究

老化促進モデルマウス(SAM)P8系の離乳期にはじまる促進老化現象の原因を探るため行った組織タンパク質の解析から肝臓型脂肪酸結合タンパク質のアミノ酸配列に促進老化型P8系と正常老化型R1系マウスに違いがあること見出した。最終的にSAMP8の促進老化の原因の特定には至らなかったが、促進老化型P8系マウスは高脂肪餌に対する感受性が高い系統であり、老化や老化関連疾患の基礎研究に重要なモデル動物となり得る可能性が高いことが明らかになった。老化促進モデルマウスP8系の遺伝子発現の加齢変化促進現象は離乳期(2030日齢)を過ぎたころからはじまる。本年度は,P8系マウスの加齢促進に関わる因子(タンパク質)を明らかにする研究の一環としてP8系マウスと正常老化型R1系マウスの離乳前後(10、21、35日齢)の脳、腎臓、肝臓におけるタンパク質の量的・質的変化を蛍光標識二次元ディファレンス電気泳動法(2D-DIGE)により解析した。その結果、肝臓において、日齢にかかわらず両系統で等電点の異なる分子量約14kDaのタンパク質が存在することを見出した。ゲルから両系統のタンパク質を切り出し、トリプシン消化後、得られたペプチドフラグメントを質量分析装置(TOF-MASS)で解析し同定を行った(ペプチドフラグメント法)。その結果、P8系とR1系で等電点の異なるタンパク質はどちらも肝臓型脂肪酸結合タンパク質(L-FABP)であった。次に、L-FABP等電点の系統差の原因を調べるためにcDNAクローニングを行い、全タンパク質コード領域の塩基配列を調べ、タンパク質の一次構造を決定した。脂肪酸結合部位近傍に1塩基置換に基づく1アミノ酸残基の置換がR1系に認められ、この違いは両系統のL-FABPの等電点の差をほぼ反映していた。今後、L-FABPの1アミノ酸残基置換が脂肪酸結合能にどのような影響を与えているかを調べるとともに脂質代謝や老化促進との関わりを明らかにして行く予定である。なお、両系統の調べた全ての組織で等電点に差が見られるタンパク質は少なくとも2種類は存在し、これらはミトコンドリアタンパク質である可能性があることがわかった。現在、これらのタンパク質の同定を進めている。老化促進モデルマウス(SAM)P8系の遺伝子発現の加齢変化促進現象は離乳期を境にはじまることを見出した。昨年度は、P8系マウスの加齢促進に関わる因子を明らかにする研究の一環として離乳前後のP8系マウス組織ついて正常老化型R1系マウスを対象とし蛍光標識二次元ディファレンス電気泳動法(2D-DIGE)によるプロテオーム解析を行った。その結果、肝臓に両系統で等電点の異なる分子量約14kDaのタンパク質が存在することを見出した。これらは同定の結果、肝臓型脂肪酸結合タンパク質(L-FABP)であることがわかった。さらに、L-FABP等電点の系統差はcDNA塩基配列から1塩基多型に基づく1アミノ酸残基の違いによること、その位置がL-FABPの脂肪酸結合能部位に隣接することが明らかになった。そこで本年度は、L-FABP遺伝子多型が脂肪酸結合能に与える影響を調べるために、両系統のマウス肝臓からL-FABPをゲルろ過カラムクロマトグラフィー等で精製し脂肪酸結合能を比較した。精製した(>90%)L-FABPの[14C]-パルミチン酸(PA)の結合能は、R1系マウスに比べP8系でやや高い傾向にあったが統計的に有意でなかった。今後、L-FABPのステアリン酸、オレイン酸、リノール酸などの脂肪酸結合能および肝蓄積脂肪酸やL-FABP結合脂肪酸について解析を進め、L-FABP遺伝子多型と老化促進あるいは老化関連疾患との関連を明らかにしていく予定である。なお、現在、脳、腎臓、肝臓についての2D-DIGE解析から、少なくとも2種類のミトコンドリアタンパク質にP8系とR1系の間に等電点の差があることを見出しており、これらのタンパク質の同定を進めている。老化促進モデルマウス(SAM)P8系の離乳期にはじまる促進老化現象の原因を探るために離乳前後の老化促進型P8系と正常老化型R1系の様々な組織タンパク質の発現の違いを解析していたところ、肝臓型脂肪酸結合タンパク質(L-FABP)の脂肪酸結合部位の近くの1アミノ酸残基に系統差があることがわかった。そこで本年度はL-FABP構造の系統差が老化促進や加齢に伴う肥満などに何らかの影響を与えているものと考え、高脂肪食が両系統の成長や脂肪蓄積に及ぼす影響などを調べた。本実験には、促進老化型(SAMP8)、正常老化型(SAMR1)、糖尿病モデル(KKAy)および野生型(C57BL/6J,DBA2)の5系統のマウスを用いた。15%ラードをコントロール餌(CRF1)に添加した高脂肪食を約12週間与え、体重および各組織重量、血清パラメータなどを調べた。

その結果、高脂肪食による成長に系統差が認められ、SAMP8が最も高い体重増加を示した。血糖値はSAMP8で高脂肪食摂食により著しく上昇したが、血清インスリンレベルはKKAyとは異なり相対的に低い状態であった。また、脂肪蓄積に関しては、SAMP8は皮下脂肪が、SAMR1は内臓脂肪が多い傾向にあった。さらに、SAMP8では顕著な肝重量増加を伴った肝脂肪蓄積が認められた。以上のように、本研究により老化促進型SAMP8系マウスは高脂肪餌に対する感受性が高い系統であり、老化や老化関連疾患の基礎研究に重要なモデル動物となり得る可能性が高いことが示された。
異方的超伝導体の遠赤外プラズマと電磁現象

高温超伝導体のc軸偏光反射スペクトルで観測される遠赤外プラズマは、La系での発見を契機にY系、Pb系など他の高温超伝導体でも確認され、一般的な現象であることが認識された。唯、Bi系での観測は難しかったが、プリンストン大(米国)や北大による測定で、Bi系のプラズマ周波数は、遠赤外より更に低いマイクロ波領域にあることが判明した。また、これらのプラズマは、CuO_2超伝導層がc軸方向にジョセフソン結合していることにより生ずることから、現在はジョセフソン・プラズマと呼ばれるに至った。本研究では、La系とY系とを対象として、このプラズマ周波数が、ド-ピング量、Cu原子のZn原子による置換、更に外部からの磁場の印加によりどのように変化するかを追求した。また、試料の厚さを薄くして、プラズマ波が高温超伝導結晶中をいかに伝播し、どのような減衰を受けるのかを調べた。これらの実験により以下の事柄が明らかになった。1.ジョセフソン・プラズマ周波数(ω_p)は、臨界温度T_c直上、常伝導状態のc軸電気抵抗率の値で決定されている。従って、Bi系のように極端に大きな異方性をもち、c軸電気抵抗率が小さな物質では、マイクロ波領域に抑圧されることになる。また、同一の系で、異方性はド-ピング量とともに小さくなり、それに伴い、ω_pが増大することも明らかになった。2.高温超伝導体は、ω_pより高周波のc軸偏光遠赤外光に対して透明になる。これは、光がジョセフソン・プラズマと結合したポラリトンとして結晶中を伝播するためであることが薄い結晶の実験で検証された。ポラリトンは結晶中で弱い減衰を受けている。本研究により、この減衰がd波ク-パ-対形成に付随した本質的なものであることが明らかになった。3.Bi系のω_pは、磁場の印加により大きく変化する。一方、本研究で行ったLa系の実験では、ω_pが殆ど変化しないことがわかった。この違いは磁束のピン止めの強さに関係しており、ピン止めはド-ピング量とともに強くなることを示した。1.平成7年度の研究の進展状況は以下の通りである。(1)数種類の銅酸化物超伝導体の単結晶を合成し、c軸光学スペクトルを調べたが、c軸超伝導プラズマ現象の研究に最適な物質はLa_<2-x>Sr_xCuO_4系であることがわかった。(2)La系の利点は、ド-ピング量を大きく変化させることができる点にあり、ド-ピング量を制御することによりそのプラズマ周波数とプラズマの減衰が同時に制御できる。その結果、c軸超伝導プラズマはドープ量が小さいときには減衰を受けにくく、逆にドープ量が増大するとその減衰が著しく増加することが判明した。(3)試料の厚さを薄くして干渉効果を調べることができた。プラズマ周波数が非常に低いので遠赤外領域で試料は透明になり光の干渉効果が観測される。これにより、プラズマと光が結合した電磁波モードの分散が解明された。2.平成7年度の研究によりc軸超伝導プラズマの周波数や減衰が物質のパラメータと度のようなかかわりをもっているかが明らかにされつつある。更に、c軸超伝導プラズマにかかわる電磁現象検証のための試料選定と試料整形方法が確立し、次年度の研究のための基礎となる知見と技術が集積された。

学術城の問題点は、ドープ量を増やすとプラズマ周波数と同時にその減衰も増大するということで、この減衰はプラズマ現象の高周波化の妨げになっている。この減衰の原因が内的なものか外的なものかを次年度の研究で解明する必要がある。高温超伝導体のc軸偏光反射スペクトルで観測される遠赤外プラズマは、La系での発見を契機にY系、Pb系など他の高温超伝導体でも確認され、一般的な現象であることが認識された。唯、Bi系での観測は難しかったが、プリンストン大(米国)や北大による測定で、Bi系のプラズマ周波数は、遠赤外より更に低いマイクロ波領域にあることが判明した。また、これらのプラズマは、CuO_2超伝導層がc軸方向にジョセフソン結合していることにより生ずることから、現在はジョセフソン・プラズマと呼ばれるに至った。本研究では、La系とY系とを対象として、このプラズマ周波数が、ド-ピング量、Cu原子のZn原子による置換、更に外部からの磁場の印加によりどのように変化するかを追求した。また、試料の厚さを薄くして、プラズマ波が高温超伝導結晶中をいかに伝播し、どのような減衰を受けるのかを調べた。これらの実験により以下の事柄が明らかになった。1.ジョセフソン・プラズマ周波数(ω_p)は、臨界温度T_C直上、常伝導状態のc軸電気抵抗率の値で決定されている。従って、Bi系のように極端に大きな異方性をもち、C軸電気抵抗率が小さな物質では、マイクロ波領域に抑圧されることになる。また、同一の系で、異方性はド-ピング量とともに小さくなり、それに伴い、ω_pが増大することも明らかになった。2.高温超伝導体は、ω_pより高周波のc軸偏光遠赤外光に対して透明になる。これは、光がジョセフソン・プラズマと結合したポラリトンとして結晶中を伝播するためであることが薄い結晶の実験で検証された。ポラリトンは結晶中で弱い減衰を受けている。本研究により、この減衰がd波ク-パ-対形成に付随した本質的なものであることが明らかになった。3.Bi系のω_pは、磁場の印加により大きく変化する。一方、本研究で行ったLa系の実験では、ω_pが殆ど変化しないことがわかった。この違いは磁束のピン止めの強さに関係しており、ピン止めはド-ピング量とともに強くなることを示した。
高精度粒子輸送計測のための小型多チャンネル超軟X線分光器の開発

トレーサ内蔵固体ペレット(TESPEL)と高エネルギー中性粒子ビームを用いた荷電交換分光法を組み合わせることで、磁場閉じ込めプラズマにおける不純物の輸送をこれまでにない高い精度で評価できることが期待される。本研究の目的は、その荷電交換分光計測で必要となる小型多チャンネル超軟X線分光器を開発することである。ここでは、小型化・高スループット化を同時に実現するためにグリッドコリメータと多層膜反射鏡を組み合わせた光学系を採用し、まずは1チャンネル分の分光器を試作した。試作した分光器を実験装置である大型ヘリカル装置(LHD)に取り付けて実験を試みたところ、プラズマを生成・保持するためにLHD内部に導入されたガスが分光器内に流入してしまい、検出器として用いているMCP内部で放電が起きるトラブルが発生した。この対策として、分光器内の構造変更とクライオポンプによる差動排気システムの整備を進めた。しかし、分光器の構造変更と排気系の整備に予想以上の時間が必要だったことなどの理由により、研究期間終了までに有意な実験データを得ることはできなかった。ただ、TESPELによってLHDプラズマ内に導入された不純物トレーサイオンからの発光、特に超軟X線域における発光に関する理解を深めるために並行して進めた研究においては、これまで得られていなかった実験データが得られるなどの進展が見られた。また、プラズマ中における不純物トレーサイオンの挙動を評価する際には既存の一次元不純物輸送コードを用いるが、そのコード以外に必要なプログラムの整備を進めて、準備を整えることができた。本研究の最終目標であった分光器の多チャンネル化については今後の課題であるが、本研究で開発した分光系は多チャンネル化に容易に対応できるように非常にコンパクトな設計としたので、1つの分光系をプラズマ小半径方向に扇状に並べることで、多チャンネル化は容易に実現できると期待される。磁場閉じ込め核融合プラズマにおいて、高い炉心プラズマ性能を達成し、これを維持するためには、プラズマ中における不純物(He灰や構造物からの混入不純物など)の輸送特性について完全に理解しておく必要がある。我々のグループでは、磁場閉じ込めプラズマ中における不純物の挙動を高精度で計測する手法として、プラズマ中に局所的に不純物を注入できるトレーサ内蔵固体ペレット(TESPEL)と荷電交換分光法を組み合わせる手法を提案し、その確立を目指している。これまでの研究で、TESPELによって導入された不純物トレーサからの発光を高エネルギー中性粒子ビームによる荷電交換分光法により有意に測定するためには、その測定対象を超軟X線域とする必要があることが分かっている。そこで本研究の目的は、磁場閉じ込めプラズマにおける不純物の輸送を、これまでにない高い精度で評価するために必要な小型多チャンネル超軟X線分光器を開発することである。本研究で開発する小型多チャンネル超軟X線分光器では、小型化・高スループット化を同時に実現するためにグリッドコリメータと多層膜反射鏡を組み合わせた超軟X線光学系を採用した。ここで、目的とする波長に対する多層膜反射鏡の反射率を常に最大としておくために必要な調節機構(実験環境を考慮し、遠隔操作可とする。)も加えた。平成18年度では、1チャンネル分の超軟X線光学系を試作し、実験装置である大型ヘリカル装置に取り付けるために必要な真空排気系の整備を行った。プラズマ中における不純物トレーサイオンの挙動を評価する際には、既存の一次元不純物輸送コード(MISTもしくは、STRAHL)を用いるが、これらコード以外にもプログラムが必要であり、その整備も行った。

これを受けて、平成19年度には大型ヘリカル装置LHDへの設置を行い、トレーサ内蔵固体ペレットによってプラズマ中に局所的に注入された不純物トレーサイオンからの発光の観測を試みる予定である。トレーサ内蔵固体ペレット(TESPEL)と高エネルギー中性粒子ビームを用いた荷電交換分光法を組み合わせることで、磁場閉じ込めプラズマにおける不純物の輸送をこれまでにない高い精度で評価できることが期待される。本研究の目的は、その荷電交換分光計測において必要となる小型多チャンネル超軟X線分光器を開発することである。最終年度となる本年度も、実験装置である大型ヘリカル装置(LHD)に導入されるプラズマ生成用ガスが分光器内へ流入してしまうことを防ぐために行っている対策、分光器内の構造変更と遠隔操作可能なクライオポンプによる差動排気システムの整備を進めた。しかしながら、分光器の構造変更と排気系の整備に予想以上の時間が必要だったこと、そのためにLHDの実験スケジュールとの折り合いがつかなかったことなどの理由により、開発した分光器によって年度末までに実験データを取得することができなかった。しかし、TESPELによってLHDプラズマ内に導入された不純物トレーサイオンからの発光、特に超軟X線・軟X線域における発光に関する理解を深めるために並行して進めた研究においては、これまで得られていなかった実験データ(例えば、イオンサイクロトロン加熱のみによって保持されたプラズマにおける不純物トレーサイオンからの発光)が得られるなどの進展が見られた。本研究の最終目標であった分光器の多チャンネル化については今後の課題である。しかし、本研究で開発した分光系は多チャンネル化に容易に対応できるように非常にコンパクトな設計としたので、1つの分光系をプラズマ小半径方向にファンアレイ状に並べることで、多チャンネル化は容易に実現できると期待される。
新型入射方式による小型電子蓄積リングの設計研究

小型化した電子蓄積リング型加速器は、様々な応用が考えられる。小型であるが故に、リング軌道へのビームの入射方式が困難であるが、非相対論的な低エネルギーで生じる加速空洞における位相のシフトを利用して入射を行う方式を提案した。位相空間の保存則より、エネルギーと加速位相の位相空間において、リングの安定軌道と入射軌道が完全に重なり合うことは無い。このことを解決するには、何らかの減衰効果を積極的に利用する必要があることが分かった。テーブルトップサイズまで小型化した電子蓄積リング型加速器は、様々な応用が考えられる。小型であるが故に、困難になる点の一つは、リング軌道へのビームの入射方式である。パルスキッカーによらずに静磁場で入射することができれば、多ターンでの積み上げ入射が可能になり、電子源の性能や入射効率に依存せずに、ビームを蓄積することができるようになる。非相対論的な低エネルギーであることから、加速空洞において位相のシフトが生じるが、これを利用して入射を行う方式を提案した。低い加速勾配の加速空洞をリング中に配置する構成で、周回中の電子と入射時の電子では加速空洞通過時に位相がシフトした結果、その出口において同じタイミングに到達する条件が可能である。このまま多数回の周回を継続することが出来れば良いが、実は位相空間の保存則を考えると明らかであるが、エネルギーと加速位相の位相空間において、リングの安定軌道と入射軌道が完全に重なり合うことは無い。つまり、入射ビームは何周回かした後に必ず軌道から外れてしまう。このことを解決するには、何らかの減衰効果を積極的に利用する必要がある。低エネルギーであるために放射減衰の効果は無いので、例えば、確率冷却を併用した方法が考えられる。縦方向キッカー、あるいは、縦横の位相空間の混合と併用した横方向キッカー、によるフィードバックの導入が検討された。システムとして成立させようとすると複雑化し、当初の特長であった小型化と両立させることは困難であるとの結論に至ったが、アイデア自体は、電子ビームに限らずに、イオン加速器などの場合も検討できると思われる。新たに考案した超小型電子蓄積リングの入射方式について実現可能性を検討している。小型の蓄積リングでは、一般に入射が困難である。パルス駆動のキッカーシステムでは、その立ち上がり立ち下がり時間で制限されるため多数のバンチを入射出来ないことと、単一回の入射方式では電子源の強度でリングのビーム電流が制限されてしまう。本方式では、入射ビームは周回ビームにたいして低エネルギーで行い、そのエネルギー差を利用して静磁場による入射合流が可能である。このため、リングの全バケットに電子を入れることができる。また、多数回の積み上げ入射が出来るため、低電流の電子源でも、リングに大電流を周回させることが出来る。非相対論領域の低エネルギービームを入射し、加速空洞で周回のエネルギーまで加速するが、速度が遅いために加速中の位相がずれる効果によって、エネルギーおよびタイミングが周回ビームと同条件になり、そのまま蓄積される。この条件を位相空間で議論した結果、位相空間の保存則から、原理的に同一条件には成らないことが明らかになった。入射ビームをできるだけ周回ビームの安定条件に近づけることはできるが、必ずその外側に位置してしまい、有限の周回の後にはビームは失われてしまう。なんとか安定条件にするためには、何らかの冷却過程が無ければならない。今のシステムでは通常の放射冷却は有効ではないが、多数回の入射ビームが局在化していることから、確率冷却が働く可能性があると検討しており、原理を成立させる条件を再考している。当初計画では、まず原理を成立させる条件を探し出すことであった。いくつかの計算機シミュレーションを行ったが、入射ビームが安定に周回する条件が発見できず、原理を再検討した。位相空間の保存則のため、入射ビームは必ず安定領域の外側に位置してしまうことに気付き、この原理を成立させるには散逸過程、あるいは冷却効果が必須であると認識した。本方式の場合に適した冷却効果について検討しているところである。本方式では冷却方式が原理を成立させるために重要であることが分かり、特に確率冷却の方式が良く適合すると検討している。これには広帯域のビームモニタとフィードバックシステムが必要である。現実的な装置性能を仮定して、フィードバックシステムを含んだシミュレーションを行い、入射ビームを不安定領域から安定領域に移動させ、保持することが可能かどうか見極める。具体的な詳細計算に進む前の段階で原理の見直しを行っているため、当初計画した本年度の計算機環境の整備は次年度に延期することになった。このため、相当する研究費を次年度に持ち越した。ビームシミュレーションだけでなく装置設計も含めた加速器全般の広い範囲の情報の収集が必要である。加速器関係の国際会議に参加する旅費を計上する。情報を集めるとともに、本研究について発表、議論する。装置の製作は行わないが、計算機環境を整備する。
クロマチン構造変換複合体によるRNAポリメラーゼII転写開始複合体の制御機構

基本転写因子TFIIEと相互作用する因子としてクロマチン構造変換複合体であるSWI/SNF複合体を同定した。細胞内でTFIIEはSWI/SNF複合体と相互作用し、TFIIHが関わる可能性が示された。SWI/SNF複合体は構成サブユニットによりBAF複合体とPBAF複合体に分けられる。TFIIEは主にPABF複合体と相互作用することが示された。TFIIEは転写開始および開始から伸長への移行段階でTFIIHと協調的に機能する。このことからもTFIIEーTFIIHとSWI/SNF複合体の相互作用は、転写初期の2つの段階で協調的に機能して転写開始の活性化に寄与すると考えられる。本研究ではクロマチン構造変換複合体であるSWI/SNF複合体が基本転写因子TFIIEを介してRNAポリメラーゼII(Pol II)の転写開始複合体を制御して、転写を活性化しているのかを解明することを目指す。本年度の研究計画である「ヒトTFIIEαウイングドヘリックス(WH)領域の変異体とPol IIのclampとの結合実験により相互作用領域を同定する」に関しては、GSTタグ融合ヒト組換え体clampを作成してGST pull-downアッセイを行った。その結果TFIIEだけでなく、TFIIBおよびDSIFが結合した。Pol IIのclampはその活性を発揮するために構造変化が大きい領域であり、転写を開始するときにはPol IIがDNAを挟み込みやすくするためにclampにTFIIEが結合し、転写伸長のときにはclampに転写伸長因子DSIFが結合してPol IIがDNAを安定に挟むことを助けていると考えられている。今回の実験では新たに転写開始位置の決定や伸長への移行に関わるTFIIBもclampに強く結合することが分かった。またclampに対してTFIIEとTFIIBは協調的に結合する一方で、TFIIEとDSIFは競合的に結合した。これまでの我々の研究でTFIIEとTFIIBは協調的に転写開始から伸長への移行段階を制御していることを報告しており、今回の結果を含めるとPol IIのclampを介した機能である可能性が示唆された。一方「TFIIHによるTFIIEαのリン酸化およびin vitro転写アッセイにより転写活性を評価する」に関しては、TFIIEの欠失変異体を用いたin vitroリン酸化アッセイによりTFIIEのリン酸化領域を同定した。今後はこのリン酸化修飾がPol IIのclampにおけるTFIIEとDSIFの入れ替わりに関わるのかを解析する。本研究ではヒトTFIIEαウイングドヘリックス(WH)領域が、(1)PICで転写を活性化させる分子機構、(2)SWI/SNF複合体との相互作用を介して転写を活性化させる分子機構の二方面から解析を進める計画である。(1)に関しては、TFIIEとTFIIBが協調的に、Pol IIのclampを介して転写開始から伸長への移行の制御に関わる可能性を示す結果が得られており、おおむね順調に進展している。さらにTFIIEとDSIFのclampにおける入れ替わりを、それらの因子のリン酸化等の翻訳後修飾による制御を含めて解析を進める準備が整いつつある。一方(2)に関しては、SWI/SNF複合体とTFIIEαの結合が見られており、TFIIEαWH領域がSWI/SNF複合体との相互作用に関わる可能性を示せている。本年度は、SWI/SNF複合体のサブユニットに対するsiRNA法によるノックダウンした細胞抽出液を用いて、TFIIEとの相互作用に関わるサブユニットを同定する計画であったが、SWI/SNF複合体のどのサブユニットが関わるのかを示すことができていない。さらに実験条件の検討を進めるが、TFIIEが結合するSWI/SNF複合体のサブユニットを同定できない場合は、TFIIEα側の相互作用に関わるアミノ酸を同定して、そのアミノ酸の変異体を用いて転写活性の評価を進めることとする。本研究ではクロマチン構造変換複合体であるSWI/SNF複合体が、基本転写因子TFIIEを介してRNAポリメラーゼII(Pol II)の転写開始複合体を制御して、転写の活性化に寄与しているのかを解明することを目指す。そのためにヒトTFIIEが、(1)転写開始複合体で転写を活性化させる分子機構、(2)SWI/SNF複合体との相互作用を介して転写を活性化させる分子機構の二方面から解析を進めている。我々の行った実験で、Pol IIのclamp領域に対してTFIIEだけでなくTFIIBも協調的に結合する一方で、TFIIEとDSIFは競合的に結合した。さらにTFIIBはPol IIのclamp領域に対してDSIFと競合的に結合した。そこで古細菌RNAポリメラーゼのclamp領域とDSIFの構造解析を基に、clamp領域のアミノ酸に点変異を導入した組換え体を作成して解析を進めている。またTFIIE, TFIIBおよびDSIFのPol II clamp領域における鋳型DNA上で転写活性に与える影響を調べるために、immobilized templateアッセイによりタンパク間相互作用の解析を進めている。これまでの我々の研究でTFIIEとTFIIBは協調的に転写開始から伸長への移行段階を制御していることを報告しており、今回の結果を含めるとPol IIのclamp領域において、転写開始段階および開始から伸長への移行段階でTFIIEとTFIIBが協調的に機能して、伸長段階ではTFIIEとTFIIBの二つの因子とDSIFが入れ替わり機能すると考えられる。本研究ではヒトTFIIEが、(1)転写開始複合体で転写を活性化させる分子機構、(2)SWI/SNF複合体との相互作用を介して転写を活性化させる分子機構の二方面から解析を進めている。

Pol IIのclamp領域はその活性を発揮するために構造変換が大きい領域であり、転写を開始するときにはPol IIがDNAを挟み込みやすくするためにclamp領域にTFIIEが結合し、転写伸長のときにはclamp領域に転写伸長因子であるDSIFが結合して、Pol IIがDNAを安定に挟み込むことを助けていると考えられている。我々の行った実験で、Pol IIのclamp領域に対してTFIIEだけでなくTFIIBも協調的に結合する一方で、TFIIEとDSIFは競合的に結合し、さらにTFIIBはPol IIのclamp領域に対してDSIFと競合的に結合した。そこで古細菌RNAポリメラーゼのclamp領域とDSIFの構造解析を基に、clamp領域のアミノ酸に点変異を導入した組換え体を作成して解析を進めている。さらに以前、我々はTFIIEαの酸性領域とTFIIHのp62サブユニットのPHドメインのNMR結晶構造を報告している。DSIFのサブユニットであるSPT5はN末側に酸性領域を有しており、この酸性領域の配列の一部がTFIIEαの酸性領域の配列と類似している。このことから転写開始で機能するTFIIEと転写伸長で機能するDSIFの入れ替わりの足場としてTFIIHが機能している可能性を考え、ヒトSPT5の酸性領域の点変異体およびp62 PHドメインの点変異体を作成して解析を進めている。またTFIIEとTFIIBのPol II clamp領域におけるDSIFとの入れ替わりに、それらの因子とTFIIH, Mediator複合体, pTEFbによるリン酸化修飾等の翻訳後修飾による制御を含めた解析を進めており、おおむね順調に進展している。本研究ではクロマチン構造変換複合体であるSWI/SNF複合体が、基本転写因子を介してRNAポリメラーゼII(Pol II)の転写開始複合体を制御して、転写の活性化に寄与しているのかという点の解明を目指した。ヒト基本転写因子TFIIEが転写開始複合体において転写を活性化させる分子機構の解析に関して、ヒトPol IIの二つのサブユニットRpb1とRpb2の遺伝子配列をつなげて、Pol IIのclamp領域を模したヒト組換え体Clamp(rClamp)を作成して解析を行った。Pol IIのclamp領域は可動性が高く、古細菌RNAポリメラーゼを用いた解析から、転写開始段階ではclampにTFIIEが結合しており、転写伸長段階においてはDSIFがclampに結合することが報告されている。我々が行った結合実験で、rClampとTFIIEの結合が検出された。TFIIBはPol IIのプロモーターへのリクルートおよび転写開始点の決定など転写初期段階で非常に重要な機能を有している。これまでに我々は、TFIIEとTFIIBは協調的に転写開始から伸長への移行段階を制御していることを報告している。そこでTFIIBとrClampの結合を調べたところ両者の結合が検出され、さらにTFIIEとrClampの結合はTFIIBにより増強する一方で、DSIFのサブユニットの一つであり、Pol IIのclamp領域に結合するspt5による影響は見られなかった。
膜型混合バイオリアクターを用いた微生物間協調作用の解析とビフィズス菌生産への応用

本研究では、微生物は膜を介して別々の培養空間に存在するが、培養液は膜を通して相互に循環できる膜型混合バイオリアクターシステムを構築し、プロピオン酸菌の生産するビフィズス菌特異的増殖促進物質を利用したビフィズス菌の効率的生産法を開発することについて検討した。本研究において得られた結果は、以下のようにまとめられる。1)2本のホローファイバー型精密濾過膜モジュールと2つの培養槽を組み合わせることによって、バクテリア用の膜型混合バイオリアクターシステムを構築できた。2)培養液の循環速度と濾過速度を制御することによって、培養液の混合状態を調節し、2つの培養槽の培養環境を設定するための操作条件を明らかにした。3)プロピオン酸菌の培養液が示すビフィズス菌に対する増殖促進作用を定量的に測定するために、ビフィズス菌を検定菌とした高純度なバイオアッセイ法を確立した。4)このバイオアッセイ法を用いることによって、プロピオン酸菌は増殖につれてビフィズス菌特異的増殖促進物質を生産することがわかった。5)膜型混合バイオリアクターシステムを用いてビフィズス菌とプロピオン酸菌との混合培養を行った結果、ビフィズス菌は単独培養に比べて約2倍濃度まで生育した。また、プロピオン酸菌は、単独培養に比べて半分の時間で同じ菌体濃度に達した。
理科における社会的文脈を考慮した調整学習に関する基礎的研究

昨年度までの研究によって,主体性と協働性を重視した「主体的・対話的で深い学び」を通じた資質・能力の育成は,他者との認知の相互作用を深める中で,自己の学習を調整できることによって具現化されることが明らかとなってきた。本年度の研究では,昨年度までの研究成果を踏まえ,特に主体性と協働性の関連性を明確化する中で,メタ認知の社会的側面を考慮した社会的メタ認知,および協働的な探究の実践モデル(実践的探究モデル)の側面から,社会的文脈を考慮した調整学習を成立させるための授業デザイン原則について検討した。結果として,以下の諸点が明らかとなった。1)主体性と協働性は,まず他者の認知に対するメタ認知であり,モニタリング対象の拡張を通じて,自己や他者,およびグループの認知を調整することを意味する社会的メタ認知の機能の高次化と関連付けて説明することができた。また,協働的な探究の実践が,共有化された世界における事象の生起,探索,情報の統合および解決の再帰的過程により構成されるとする実践的探究モデルによって,主体性と協働性の関連性を可視化することができた。2)社会的メタ認知の機能による5つの利益を援用することによって,根拠の表出やそれに基づく妥当性の吟味といった自己や他者,グループ全体の認知の調整過程を詳細に捉えることができ,協働学習における子ども同士の問題解決過程の連続的な調整の様態を説明することが可能となった。3)実践的探究モデルとの関連から,協働学習の過程を事象の知覚から概念化に至る個人と社会との相互作用過程としてモデル化することが可能となった。次期学習指導要領では、子どもの主体的・対話的な学習が強く要請される。こうした課題は、教育心理学の立場から表現すればZimmermanらが指摘するような自己の学習を調整(自己調整)する力の育成の必要性を意味すると考えられる。ただし、Meyerらは、これまでの自己調整学習の研究は個人的な認知的構成活動と捉えられ、目標志向性やメタ認知、動機づけなどの要素から検討されてきたが、今後はこれらの要素を社会的文脈から捉え直す必要があることを指摘する。これは、主体的・対話的な学習の具現化に重要な視点を与えてくれる。そこで今年度の研究では、まず学習における調整の社会的な側面と自己調整の過程との相互関係を検討した。具体的には、Hadwinらの指摘、すなわち学習の調整は子どもが主体的に学習を調整する「自己調整(SRL)」、他者との相互作用により学習を調整する「共調整(CoRL)」およびグループのメンバーが協働的な学習の結果をさらに調整することを意味する「社会的に共有された調整学習(SSRL)」の3つのタイプに大別できるとの指摘である。この指摘を踏まえ、上述の日本の理科教育における課題の解決に資する視点を見出すため、理科における社会的文脈を考慮した調整学習に関する理論モデルの構築と授業実践との関連について検討した。結果として、社会的文脈における学習の調整を通じることで自己調整学習に関わる能力の育成が関連づくことが明らかとなった。理科における自己調整学習に関わる社会的な影響や要因について,理論化を図り,小学校,中学校および高等学校の各学校種において実践による検証を施した。これは一部,当初の計画を上回っているため。新学習指導要領において志向される,「主体的・対話的で深い学び」を通じた資質・能力の育成のためには,子どもが属する社会的文脈を考慮しながら,自己の学習を調整する姿を見極める必要がある。本年度の研究では,昨年度,構想したHadowinらの指摘する「共調整」「社会的に共有された調整学習」の理論に基づく学習モデルを踏まえ,これに他者との相互作用過程を捉える情報処理モデル,対話過程を捉えるナラティブ論,認知やメタ認知の相互作用を捉える社会的メタ認知の概念などを加味することによって,より詳細に学習の調整過程の検討を試みた。結果として,子どもは自己の保持する知識を検索し,それを表出させ,他者の認知結果のみならず,メタ認知プロセスと相互作用させることによって,自己の知識の再構成を繰り返していることが明らかとなった。特に,理科学習では,予想に対する根拠を明示すること,考察場面において,エビデンスを明確にしながら予想との対応付けを行うこと,その上でそれらを他者と共有し,相互作用させることによって,互いの認知の結果のみならず,メタ認知の過程までをも捉えることが可能となる。これによって,共調整や社会的に共有された調整学習は,一層促進されることが示唆された。また,ブルーナーによれば,理科学習に関わる思考には,自己の経験を軸としたナラティブモードと科学理論に基づくセオリー・モードの2種類の形式が存在することが指摘されている。学習過程において,これらの思考形式は互いに補完し合うことになるが,それは他者との対話過程において促進されることが明らかとなった。対話過程において,子ども同士が話し手や読み手として機能し合うことによって,学習の共調整は促進されることになる。昨年度,構想した社会的文脈を考慮した調整学習に関する理論モデルを基軸として,小中学校の実践による検証を施した。学習論,教授論,評価論の各要素から,総合的に理科授業デザインに関する指針を得ることができた。これは,当初の計画を上回っている。

本年度の研究では,昨年度までの研究成果を踏まえ,特に主体性と協働性の関連性を明確化する中で,メタ認知の社会的側面を考慮した社会的メタ認知,および協働的な探究の実践モデル(実践的探究モデル)の側面から,社会的文脈を考慮した調整学習を成立させるための授業デザイン原則について検討した。結果として,以下の諸点が明らかとなった。1)主体性と協働性は,まず他者の認知に対するメタ認知であり,モニタリング対象の拡張を通じて,自己や他者,およびグループの認知を調整することを意味する社会的メタ認知の機能の高次化と関連付けて説明することができた。また,協働的な探究の実践が,共有化された世界における事象の生起,探索,情報の統合および解決の再帰的過程により構成されるとする実践的探究モデルによって,主体性と協働性の関連性を可視化することができた。2)社会的メタ認知の機能による5つの利益を援用することによって,根拠の表出やそれに基づく妥当性の吟味といった自己や他者,グループ全体の認知の調整過程を詳細に捉えることができ,協働学習における子ども同士の問題解決過程の連続的な調整の様態を説明することが可能となった。3)実践的探究モデルとの関連から,協働学習の過程を事象の知覚から概念化に至る個人と社会との相互作用過程としてモデル化することが可能となった。今後は、主に小学校の授業実践の事例的研究を総括することに努める。その中では、協働的な学習におけるICT機器の活用の有効性についても検証をしていく予定である。次年度は,さらに小中学校における実践を増加させ,理論モデルの検証を進める。授業の調査に関して、次年度の調査になった部分があった。このため,旅費に余剰が生まれた。論文投稿に関わる投稿料の支払いが次年度に生じる見込みであり,これに充当する予定である。次年度の授業の調査に関わる旅費に使用する。
eラーニングを用いた英語学習を支援する自動フィードバックシステムの開発

本研究では4年間で英語学習を支援する自動フィードバックシステムを開発することを目指している。研究期間1年目である2018年度は、オンライン英語教材を利用している学習者を対象にした予備調査を行なった。実験協力者は地方私立大学で英語を専攻する大学1年生131名で、オンライン英語教材を利用する授業を受講していた。協力者は授業開始時に「コンピュータ支援学習に対する態度」「授業外におけるICTの活用」「学習スタイル」などから構成される質問紙に回答し、その後15週間にわたって英語学習を行なった。またオンライン学習の実態を調査するために、システムへのログイン回数、学習時間などの学習ログデータ、小テストおよびTOEICスコアなどの英語力データも収集し、学習者特性がオンライン英語学習にどのような影響を及ぼすかについて分析を進めている。この成果の一部は書籍として出版されており、分析データについては現在国際誌に投稿中である。また引き続き分析を行った結果について国際学会での発表および国際誌への投稿準備を進めている。そのほか、学習ログだけでは見えにくいオンライン英語学習への取り組みを明らかにする目的で、2019年3月に上記の学生の中から抽出した4名を対象にした調査を行なった。調査では実験協力者に実際にオンライン英語学習を行なってもらい、その様子を動画撮影した上で、質問紙および半構造化インタビューに協力してもらった。これらのデータについては2019年5月より分析を開始し、国内学会での発表および論文化を目指している。2018年度は予備調査として地方私立大学での調査を行うことができた。また社会心理学的視点を取り入れた上で、オンライン英語学習への取り組みの集中度を計測するための実験も実施することができた。しかしながら詳細な分析は未着手のため、2019年度前半において研究分担者の協力を得つつ、早急に作業を進めていく予定である。2019年度は調査対象校を拡大する予定であり、そのために質問紙調査に用いる質問項目の精査および改善が必要となる。研究代表者の勤務校に所属する研究分担者とのミーティングは複数回行っているが、今後は学外の研究分担者との連携を取りつつ研究を進めていきたい。また学習ログについては、採用しているシステムによって収集できるデータが異なるため、調査対象校ごとに共通して収集できるデータを明らかにした上で、慎重なデータ収集および分析を心がけたい。2018年度は予備調査を行なったが、本調査を行うことができなかった。2019年度は次年度利用額を利用して、本調査を行う予定。
ゲノム研究に基づく関節リウマチの新規医療の基盤開発

1.ぺプチジルアルギニンデイミナーゼタイプ4遺伝子(PADI4)欠損マウス解析GWASにより同定されたぺプチジルアルギニンデイミナーゼタイプ4遺伝子(PADI4)欠損マウスについて、関節リウマチモデルマウス実験を行ったところ、発症率の有意な低下とPADI4遺伝子は他のPADI遺伝子、特にPADI2やPADI6の発現により、機能的に補填されていることが予想されるデータが得られた。PADI4と他のPADI遺伝子はLDブロックが別であることから日本人の場合は遺伝学的にはPADI4が関節リウマチ関連遺伝子として考えられているが、このような効果から、PADI2、PADI6遺伝子もPADI4遺伝子の変動に伴い、発現量が変化するという形で疾患に関わっている可能性が考えられる。そのため、PADI4の欠損により誘導されるPADIの中でも最も遺伝子発現領域も重複し、またGWASでも異なるコホートによっては関連が示唆されているPADI2遺伝子を欠損したマウスを作製し、その解析を行っている。PADI2遺伝子を欠損させたマウスをもちいて、PADI4ノックアウトと同様に関節炎誘導実験を実施したところ、PADI4と同様に関節炎の抑制が観察された。しかしながらマウスの背景によっては結果にばらつきが多いため、より正確なデータを得るためには現在遺伝背景をCL57B6マウスから、DBA1Jマウスに変換している。PADI2とPADI4遺伝子のダブルノックアウトマウスも作成中である。2.関節炎モデルマウスの統合解析関節炎モデルマウスの時系列解析を行い、発症に伴い、関節炎関連遺伝子を中心に、遺伝子の変化を詳細に調べる。関節炎モデルマウスのひとつであるSKGマウスの関節炎発症を誘導し、関節、末梢血分画、脾臓等、関節リウマチと関連する組織でホールトランスクリプトーム解析を行い、現在解析中である。PADI4ノックアウトマウスの解析より、PADI4が他のPADI遺伝子の発現に関与していることがわかったため、疾患との関与も示唆されているPADI2遺伝子のノックアウトマウスと、更にPADI4とPADI2遺伝子のダブルノックアウトマウスの解析を実施する。また、そのほかのGWAS関連遺伝子についても解析が必要と考えているが、多因子性疾患のGWAS関連遺伝子の機能解析は、GWAS遺伝子の多さからも困難であり、また必ずしも遺伝子に関連が見られるわけではない、という点もあり、対象を効率よく選定することが難しい。最もシンプルに疾患との関係を説明するには、ノックアウトマウスを使った実験は適切であるが、すべてのGWAS遺伝子で実施するのではなく、関節リウマチ関連遺伝子の機能的関連を関節炎モデルマウスで推定しておくことが重要であると考えている。GWAS遺伝子は様々な段階での寄与があり、たとえば発症の段階で関わる遺伝子や増悪の段階で関わる遺伝子、自己抗体の産生で関わる遺伝子など、多岐に渡るため、様々なオミックス解析を時系列で行うことによって、GWAS遺伝子が集中的に関わるパスウェイであったり、どの転写因子を介して関わってくるかを含めてある程度の情報を事前に得ることが重要であると考えている。モデル動物の場合、表現型が関節炎であるものは様々に存在し、関節炎を発症するメカニズムも様々であり、同様に全世界で行われたGWAS解析が、人種によって結果が異なっていたということからも、様々なメカニズムを経て、最終的に同じ表現型として発症するまでの経路が多様であることを示唆している。そこで複数の関節炎マウスの解析を実行し、関節炎に重点的に影響する遺伝子について遺伝子改変マウス実験を行う手法を並列して行うことで、より確実、かつ、効率的な関節炎発症メカニズムの同定が可能になると考えている。次世代シーケンサーにより、遺伝子発現量解析やエピゲノム解析等を全遺伝子を対象に実施することが可能となり、GWAS遺伝子がジェノタイプに応じてどのように変化するか全遺伝子を対象に調べることが容易になり、GWASによって見つかった疾患と関連するSNPの多くは遺伝子発現に関わるもの(eQTL効果を示すもの)であることがわかってきている。これより、GWAS関連遺伝子がどのように変化することで疾患につながるのかはあらかじめ予測が可能となった。疾患モデルマウスを用いた研究については、該当遺伝子が発症マウスと未発症マウスで異なるかどうかを関連組織を用いて調べ、それを元にコンディショナルノックアウトを作成するといった、より精密な機能解析が可能になっている。時系列の解析を実施することで、GWAS関連遺伝子が、どのように関節炎発症や増悪に影響するかだけではなく、それが発症という現象の中でどのような位置づけで、どのように変化することで発症につながっていくのかを全体像として知ることが可能である。これらの解析は疾患の全体像を捉えるためには非常に効果的であるが、解析データ自体は対象が増える分、全体のコストは上がる。安価なコストで実施できる、あるいは一つの解析で複数の対象まで解析可能となるような技術開発があるとより進展が期待できる。またマウスと人間では共通するシステムと、まったく異なるシステムとが共存しているため、ヒトの免疫システムを対象とした解析が必要であると考えているが、マウスとは異なり、時系列の変化をヒトで観測することは困難であるため、発症前後の変化とマウスの時系列のデータから推定し、発症に関わる遺伝子群を推定することで疾患発症メカニズムを解明できると考えている。1.ぺプチジルアルギニンデイミナーゼタイプ4遺伝子(PADI4)欠損マウスの解析GWASにより同定されたぺプチジルアルギニンデイミナーゼタイプ4遺伝子(PADI4)欠損マウスについて、関節リウマチモデルマウス実験を行ったところ、関節炎との関係が明確になった。

しかしながら解析の結果、PADI4遺伝子の周辺にある、他のPADI遺伝子群についてもPADI4の遺伝子を欠損させることで誘導されることがわかり、機能的にも欠損を他のPADI遺伝子群が補完している可能性が高いことがわかった。そのため、関節リウマチにおけるシトルリン化タンパクの働きを明確にするためにはPADI4遺伝子のみならず、他のPADI遺伝子についても検討する必要がある。PADI遺伝子群の中でも、PADI4遺伝子とともにGWASでも異なるコホートによっては関連が示唆されているPADI2遺伝子はPADI4に次いで、関節リウマチとの関係が予想される遺伝子である。そこで、PADI2遺伝子を欠損させたマウスをもちいて、PADI2と関節リウマチの関連を解析するために現在、PADI2欠損マウスを作製中である。2.関節炎モデルマウスの統合解析GWAS関連遺伝子の関節炎における機能を解析するために、まずは関節炎モデルマウスとして、いくつかのよく調べられているSKGマウスの関節炎発症メカニズムをホールトランスクリプトーム解析を行い、GWAS関連遺伝子の関節炎における変化を明確にしようと考えている。具体的には、SKGマウスに関節炎を発症させ、発症前、発症初期、発症中期、発症後期とタイムコースをとり、関節、末梢血分画、脾臓等、関節リウマチと関連する組織をとり、それらの組織のRNAを回収し、ホールトランスクリプトーム解析を行う。テスト解析をおえており、今後の本解析で関節リウマチ関連遺伝子群がどのような挙動を示すかを明らかにすることができる。PADI4遺伝子欠損マウスについては2016年に報告したこれまでの解析結果より、PADI2欠損マウスの解析が重要であるとわかったが、PADI2欠損マウスについては組換え体の作製はすでに終わっており、現在、交配後、関節炎の発症実験をテストする段階である。GWAS関連遺伝子が関節炎に関与する証拠として、欠損マウスを用いた実験は非常に有効であるが、多因子性疾患の場合はひとつの遺伝子解析を行うだけでは不十分である。GWAS関連遺伝子を包括的に理解するための実験として、モデルマウスのホールトランスクリプトーム解析を平行して実施する。これらの解析結果を用いて、疾患と遺伝子発現、GWASで同定した遺伝子の関係を明確にする。モデルマウスとしては非常によく用いられている、CIAマウスやSKGマウスをもちいて、発症を経時的に解析し、ヒトでは観測できない発症に伴う変化を調べ、GWASで同定された疾患関連遺伝子の原因遺伝子としての役割について明確にしたいと考えているが、これらのモデルマウスはすでに研究室で実施中であり、新規に立ち上げる必要性がなく、またホールトランスクリプトーム解析についても、理化学研究所内にプラットフォームを作製済みである。実際に試験データを用いて解析を行ったところ、すでに興味深い知見が得られている。
小学校区における介護者セルフヘルプ・グループ活動の成果と住民の福祉意識の変化

【目的】本研究の第一の目的は、住民主体で実施されている小地域単位の介護者セルフヘルプ・グループ活動(「介護者の集い」、以下「集い」とする)の、介護者にとっての意味およびグループ発展プロセスを質的に分析し記述することである。第二に、介護者の意味に基づき作成した質問紙を用いて全市的規模で調査し、「集い」活動の成果を検討することを目的とした。【対象と目的】第一段階の対象は、「集い」参加者10名である。データ収集、分析はgrounded theoryを参考に行った。第二段階では、全市的規模で「集い」参加者、不参加者を対象に質問紙調査を実施した。質問内容は、属性、サービス利用状況、介護負担感に加え、参加者に対しては「集い」参加による成果、満足度を、不参加者に対しては「集い」の周知状況、参加希望、参加を希望しない理由などである。分析は、単純集計、クロス表による比較、χ^2検定、t検定により検討した。【結果】第一段階:インタビューデーターの分析より、「集い」は参加者にとって、(1)情報を共有する場、(2)自己効力感を高める場、(3)癒される場、(4)介護の社会化を目指す場、(5)気持ちを調整し立て直す場、(6)楽しく学ぶ場ととらえられていた。そして、「集い」への参加を通して、個人としては、自己実現が達成され、仲間意識が形成され、それらがグループの発展に寄与していた。第二段階:質問紙は146名から回収され、参加者による回答から「集い」活動の成果として、参加者の74.0%は「集い」に満足していた。その内容は、介護の困難な状況を話せる(50.0%)、介護技術、サービスに関する情報が得られる(47%)、他の人の役に立つ(28%)などであった。また、「集い」に参加してないももの不参加の理由は、忙しい、参加している間に介護を変わってくれる人がいない、他人に介護について話すことが嫌だからなどであった。参加促進には、参加中の介護の担い手の問題、介護意識を変換するアプローチが必要であろう。【目的】介護者間の交流を図り,介護方法や健康・福祉に関する情報収集,介護者の慢性的ストレスの軽減などをねらいとして全国的に介護者の集いが開催されている。しかし,大勢の中では発言しにくい,会場が遠距離で参加しにくい,形式的で介護不安やストレス軽減につながりにくいなどの問題が指摘されている。そこで,長野県松本市では,行政主導による全市的規模での実施以外に,小地域単位で住民主体による介護者の集いを「地区福祉ひろば」活動の1つとして実施している。本研究の目的は,介護者が特に小地域単位で実施される,「介護者の集い」に参加することの意味を記述することである。【対象と方法】本年度の対象は,開設後5年を経過したJ地区と本年度より新たに開設したU地区およびD地区の3地区の福祉ひろばで開催されている「介護者の集い」の参加者10名である。データ収集は,「介護者の集い」に参加し会話を記録した。また介護者に対して「集いに参加するようになったきっかけ」,「参加して変化したこと」などについて個別にインタビューし,許可の得られたものは録音し逐語録を作成した。