hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚ー発声制御の神経回路と社会的刺激によるその調整

本研究の目的は、音声発話を支える聴覚-発声制御の神経機構および、その制御機構が社会的な刺激を受けて適応的に調整される仕組みを明らかにすることである。ヒトの言語発話は感覚フィードバックに依存する高度な実時間制御によって実現されている。一方で言語は固定的ではなく、一生に渡って変化していく。ヒト以外の哺乳類では、この実時間の発声制御と社会的刺激による適応調整を示す動物が殆ど見つかっておらず、その生理学的な仕組みは不明であった。申請者の予備的な研究によりげっ歯類の一種であるスナネズミは発声の可塑性があることを示した。また、研究連携者(飛龍志津子教授)らは、コウモリの発声は社会的な刺激に応じて可塑的に変化することを示してきた。これらの成果にもとづき、哺乳類を対象とした、発声の実時間制御とその社会的刺激による調整の仕組みを解明することを目指す。当該年度は、スナネズミを対象として喉頭神経の部分削除によって誘引される発声可塑性について、発声パラメータの変化およびその時間的な遷移(回復過程)について定量的解析をおこなった。具体的には、右下喉頭神経を部分切除した場合には、高周波(20KHz以上)が顕著に障害を受けた、また発声の時間パラメータ(持続時間、発声間隔)への影響は限定的であった。この影響は2週間後にはほぼ回復することがわかった。また切除部位に逆行性トレーサーを注入することで、疑核の吻側部から投射があることを確認した。コウモリを対象とした実験では、脳幹および中枢の神経応答の記録をおこなった。ユビナガコウコモリの聴覚抹消応答を、音響的に良く似た音を外界知覚に用いる別種のコウモリ(アブラコウモリ)と比較した。結果、エコーロケーションの周波数帯域では応答に高い共通性が見られたが、彼らが意図共有(コミュニケーション)に用いる周波数帯域では聴覚抹消応答に大きな種差が観察された。スナネズミを対象として喉頭神経の部分削除によって誘引される発声可塑性について、発声パラメータの変化およびその時間的な遷移(回復過程)について定量的解析をおこなった。具体的には、右下喉頭神経を部分切除した場合には、高周波音声(20 kHz以上)が顕著に障害を受けたが低周波数音声(15 kHz以下)に対しては有意な影響は観察されなかった。また発声の時間パラメータ(持続時間、発声間隔)への影響も限定的であった。この成果は下喉頭神経が高周波発声の周波数制御に関与することを示唆する。また手術による影響は2週間後にはほぼ回復することがわかった。切除部位に逆行性トレーサーを注入することで、疑核の吻側部から投射があることを確認した。コウモリは音声を意図共有(コミュニケーション)と外界知覚(エコーロケーション)の2つに用いる。結果、エコーロケーションの周波数帯域では応答に高い共通性が見られたが、彼らがコミュニケーションに用いる周波数帯域では聴覚抹消応答に大きな種差が観察された。
実験的脊髄損傷に対するアデノウイルスベクターを用いた神経栄養因子の遺伝子導入

(目的)アデノウィルスベクターを用いた神経栄養因子遺伝子導入が脊髄再生におよぼす効果を検討すること。(方法)1.COS=TPC法を用いてβ-galactosidase(LacZ), Brain-derived neurotorophic factor (BDNF)の遺伝子を組み込んだアデノウィルスベクターを作製した(それぞれAxCALacZ, AxCABDNF)。2.COS細胞にそれぞれのベクターを感染させて培養上清を採取し、western blot法にて蛋白の発現を確認し、またニワトリ胚後根神経節を用い生物活性の有無を検討した。3.ラット胸髄完全切断モデルを作製。脊髄断端にAxCALacZを注入し、時間経過で標本を作製、X-gal染色を行い導入遺伝子の発現動態を検討した。4.同様のモデルにAxCALacZ, AxCABDNFを注入した。5.損傷6週で切断部を越えて再生した軸索を逆行性トレーサーfluorogold(FG)および順行性トレーサーbiotinylated dextran amine(BDA)にて標識した。(結果)AxCABDNF感染COS細胞上清中にはWestern blot法にてBDNFが検出され、ニワトリ胚後根神経節の神経突起伸展作用よりその生物活性が確認された。X-gal染色では、注入後1週をピークとして注入部近傍・脳幹の下降性軸索起始核(赤核・前庭核など)に陽性細胞を認めた。逆行性標識(FG)ではAxCABDNF群において赤核ニューロンの一部が標識されたがAxCALacZ群では全く認めなかった。順行性標識(BDA)では、AxCABDNF群おいて切断部を越える下降性線維が認められた。BBB scaleを用いた行動学的評価の結果、AxCALacZ群では平均スコア0.4点とほとんど改善が認められなかったが、AxCABDNF群では後肢の動きが観察され、平均スコア6.0点と有意な改善が得られた。AxCABDNF群の一部で初回切断部頭側での再切断をおこなったところ、それまでに得られた行動学的改善は失われた。(考察)逆行性・順行性神経トレーサーの結果よりAxCABDNF注入により脳幹部からの下降性軸索の再生が得られた。AxCABDNF注入により行動学的改善が得られたが、この改善は再切断により失われた。従って機能改善に下降性線維の再生が関与していたと思われる。(結語)アデノウィルスベクターを用いたBDNF遺伝子導入により、下降性軸索の一部再生および後肢機能の部分的改善が得られた。2.COS細胞にそれぞれのベクターを感染させて培養上清を採取し、western blot法にて目的蛋白の発現を確認する。3.ラット胸髄完全切断モデルを作製する。脊髄断端にAdLacZを注入し、時間経過で標本を作製、X-gal染色を行い導入遺伝子の発現動態を検討する。

5.損傷後6週で神経トレーサーfluorogoldを腰膨大部に注入し切断部を越えて再生した軸索を逆行性に標識する。6.損傷後6週で行動学的改善が得られた一部のラットに対し、初回切断部の頭側で再切断を行い再び行動評価を行う。(結果)COS細胞上清をサンプルとしてWestem blot法を行うと、AdBDNF,AdNT-3では感染させたウィルス量に応じて目的蛋白の発現が増していた。X-gal染色では、ベクター注入後1週をピークとして注入剖近傍・脳幹の下降性軸索起始核(赤核・前庭核など)に陽性細胞を認めた。BBB scaleを用いた行動学的評価の結果、AdLacZを注入したラットでは平均スコア0.4点とほとんど改善が認められなかったが、AdBDNFを注入したものでは後肢の動きが観察され、平均スコア6.0点と有意な改善が得られた。AdBDNFを注入したラットの一部で初回切断部頭側での再切断をおこなったところ、それまでに得られた行動学的改善は失われた。Fluorogoldを用いた逆行性トレーシングの結果、AdLacZを注入した群では脳幹部に標識されるニューロンは全く認めなかったが、AdBDNFを注入した群では赤核に一部標識されるニューロンが認められた。(考察)行動学的解析より、AdBDNF注入により行動学的改善が得られた。逆行性神経トレーサーおよび再切断実験の結果より、この行動学的改善は脳幹部からの下降性軸索の再生によりもたらされたものと考えられた。すなわち、アデノウィルスベクターを用いたBDNF遺伝子導入により、下降性軸索の一部再生および後肢機能の部分的改善が得られた。(目的)アデノウィルスベクターを用いた神経栄養因子遣伝子導入が脊髄再生におよぼす効果を検討すること。(方法)1.COS-TPC法を用いてβ-galactosidase (LacZ), Brain-derived neurotrophic factor (BDNF)の遺伝子を組み込んだアデノウィルスベクターを作製した(それぞれAxCALacZ, AxCABDNF)。2.COS細胞にそれぞれのベクターを感染させて培養上清を採取し、western blot法にて蛋白の発現を確認し、またニワトリ胚後根神経節を用い生物活性の有無を検討した。3.ラット胸髄完全切断モデルを作製。脊髄断端にAxCALacZを注入し、時間経過で標本を作製、X-gal染色を行い導入遺伝子の発現動態を検討した。4.同様のモデルにAxCALacZ, AxCABDNFを注入した。5.損傷後6週で切断部を越えて再生した軸索を逆行性トレーサーfluorogold (FG)および順行性トレーサーbiotinylated dextran amine (BDA)にて標識した。(結果)AxCABDNF感染COS細胞上清中にはWestern blot法にてBDNFが検出され、ニワトリ胚後根神経節の神経突起伸展作用よりその生物活性が確認された。
超高速計算機(スーパーコンピューター・重力専用計算機)による数値的天文学の構築

天体現象においては、自己重力が本質的に係わる場合が多く、このため現象は非線形・非平衡でありかつ非一様となる場合が多々あり問題の解析を複雑にしている。従ってこれらの現象の解析には、超高速計算機を用いたシミュレーションが有効な手段となり得る。特に最近のスーパーコンピューターの演算速度や記憶容量の飛躍的発展によって、以前は不可能であった問題が解析可能となってきている。そこで、それら超高速計算機の能力を十分生かして、かつ天体物理に本質的な重力の効果を考慮したソフトウェアーの開発が必要である。一方球状星団のような重力多体系の問題のように重力の計算部分は極めて簡単な表式であるため専用計算機を設計・製作した方が良い場合もある。そこで、個々の天体現象をシミュレーションによって解析し、発見法的に基本法則の求めたり、観測天文学に於いての現象論となる得る様な数値的天文学の構築のために、その基礎となる計算法や専用マシンの設計を確立する事が本申請研究の目的であった。3年間の研究期間に於いて、研究会を3度開催した。延べ200人を越える研究者が参加し、様々な天体現象のシミュレーション結果、新計算手法さらには専用計算機開発など、成果発表と共に活発な意見交換がなされた。研究成果として、研究会集録、研究成果を集めた欧文報告書、及び3年間の研究論文を集めて論文集を作成した。宇宙現象に於いて、それぞれの分野の特殊性と普遍性を導く事によって、それぞれの問題に最適な数値手法を開発し、あるいは専用計算機を成作して、発見法的に法則性を導き現象論の構築を目指すことが前進した。従ってこれらの現象の解析には、超高速計算機を用いたシミュレ-ションが有効な手段となり得る。特に最近のス-パ-コンピュ-タ-の演算速度や記憶容量の飛躍的発展によって、以前は不可能であった問題が解析可能となってきている。しかし、それら超高速計算機の能力を十分生かして、かつ天体物理に本質的な重力の効果を考慮したソフトウェア-に関しては、十分な完成度に達しているとはいえず、その開発に関しても個別に行われているにすぎない。そこで、個々の天体現象をシミュレ-ションによって解析し、発見法的に基本法則の求めたり、観測天文学に於いての現象論となり得る様な数値的天文学の構築のために、その基礎となる計算法や専用マシンの設計を確立する事が本申請研究の目的であった。以上の目的に沿って、今年度の活動は研究班全体の研究会開催と、研究成果の欧文報告集出版にあてられた。1990年12月に開催された研究会においては百名を越える参加があり、流体力学問題、電磁流体力学問題に対する計算手法が活発に論議された。また、重力多体問題専用機などの問題別専用マシンの作成についても種々のアイデア紹介され、議論が進んだ。さらに、この研究会集録という形で、欧文報告集を出版した。この中には、1990年度の日本における天体物理関係のシミュレ-ションを使った主な研究や専用計算機の作成に関する論文が数多く掲載されている。これらを国内はもとより海外の研究者にも広く配布して、研究紹介する事を計画している。特に最近のス-パ-コンピュ-タ-の演算速度や記憶容量の飛躍的発展によって、以前は不可能であった間題が解析可能となってきている。

しかし、それら超高速計算機の能力を十分生かして、かつ天体物理に本質的な重力の効果を考慮したソフトウェア-に関しては、十分な完成度に達しているとはいえず、その開発に関しても個別に行われているにすぎない。一方球状星団のような重力多体系の問題のように重力の計算部分は極めて簡単な表式であるため専用計算機を設計・製作した方が良い場合もある。そこで、個々の天体現象をシミュレ-ションによって解析して、発見法的に基本法則の求めたり、観測天文学に於いての現象論となり得る様な数値的天文学の麹築のために、その基礎となる計算法や専用マシンの設計を確立する事が本申請研究の目的であった。以上の目的に沿って、今年度の活動は平成4年3月5日と6日に文部省共済組合箱根宿泊所で「超高速計算機(ス-パ-コンピュ-タ-・重力専用計算機)による数値的天文学」と題する研究会を開催した。研究会の参加者は60名であり、数値的相対論、超新星爆発現象、専用計算機の開発、計算法の紹介、新型形算機の使用体験、衝撃波や磁気流体現象、重力不安定性および宇宙論と多様なテ-マに関して研究発表と活発な議論がなされた。講演者数は40にものぼり、天文学や天体物理学に於いて、いかに数値計算やシミュレ-ションが研究手段として活発に使われているかを表すものと考えられる。本年は、邦文の研究会集録を作り関連する研究者に当総合研究の成果を配布する。天体現象においては、自己重力が本質的に係わる場合が多く、このため現象は非線形・非平衡でありかつ非一様となる場合が多々あり問題の解析を複雑にしている。従ってこれらの現象の解析には、超高速計算機を用いたシミュレーションが有効な手段となり得る。特に最近のスーパーコンピューターの演算速度や記憶容量の飛躍的発展によって、以前は不可能であった問題が解析可能となってきている。そこで、それら超高速計算機の能力を十分生かして、かつ天体物理に本質的な重力の効果を考慮したソフトウェアーの開発が必要である。そこで、個々の天体現象をシミュレーションによって解析し、発見法的に基本法則の求めたり、観測天文学に於いての現象論となり得る様な数値的天文学の構築のために、その基礎となる計算法や専用マシンの設計を確立する事が本申請研究の目的であった。最終年度に当たるので、2年度にわたる諸成果を総合的に討議するため、全体の研究会を開催した。そこで残された問題点を検討するとともに、新たな数値天文学のあり方を探った。研究会には、多くの研究者が参加し、成果発表と共に活発な意見交換がなされた。3年間の研究論文を集めて論文集を作成した。宇宙現象に於いて、それぞれの分野の特殊性と普遍性を導く事によって、それぞれの問題に最適な数値手法を開発し、あるいは専用計算機を作成して、発見法的に法則性を導き現象論の構築を目指すことが前進した。
古代末期の信仰集団をめぐる美術研究-オスティア・アンティカ遺跡を中心に

初期キリスト教美術中心主義で論じられてきた古代末期の諸宗教(ユダヤ教、ローマ伝統宗教、ミトラ教など)の作品解釈について、ローマの外港オスティア・アンティカ遺構群の詳細な現地調査と分析から得られた知見を用いて、それらの発展をいかに理解しうるのかについて、新たな可能性を提示した。2世紀末から3世紀末の間に、オスティアの諸宗教の美術は都市環境の変化とともに、その内的意味をも変化させ、市民の宗教から各共同体のものへと、当時の人々の信仰のあり方と密接に結びついて変遷したことが明らかにされた。本研究では、オスティア・アンティカ遺跡に残る初期キリスト教時代の遺稿を中心に、都市に共存していたユダヤ教、ローマ伝統宗教、ミトラ教など、その他の信仰集団の美術も視野に含めることで、当時のローマ都市における宗教美術のあり方を探ることを目的とする。本年度は、当初の予定通り、古代後期の考古学的発見が近年多くの報告されているイスラエルの現地調査を8月に敢行した。オスティアにはヨーロッパ地域で唯一といわれる古代シナゴーグの遺稿(1世紀)が残るが、イスラエルでは古代シナゴーグ遺跡(カファルナウム、セフォリス、ハマット・ティベリアス、ベト・アルファ他)を実見し、比較作例の都市計画における配置、室内装飾(特に床モザイク)の特徴について調査を行った。9月には、研究対象であるオスティア遺跡の他、周辺の共同墓地イゾラ・サクラ、ローマの現地調査を行い、各宗教施設の浮彫装飾、床モザイクなど、細部の検討を行った。と同時に、文献調査については、ローマにある研究所(Deutsches archaologisches Institut,British School)を主に利用し、帰国後は、入手した画像資料の整理およびベータベース化をはかり、調査結果の分析を行っている。また、11月に日本で開催されたオスティア・アンティカ遺跡の関連シンポジウム「古代ローマ遺跡の保存と調査研究の現在」に協力し、来日したオスティア遺跡管轄の考古学者アンジェロ・ペレグリーニ、マルコ・サンジョルジョら、各国の研究者と意見交換を行い、最新の研究成果について知見を深めた。今年度全体の研究成果を振り返ると、現地資料の入手についてはイスラエル地域のものも含め、出版物では確認できなかった細部画像の入手など、大きな成果を得ることができた。来年度の課題として、多岐にわたる調査データと関連文献をいかに有機的に結びつけ、自らの研究テーマを実証的に検証していくか、具体的手法をさらに模索する必要がある。本研究は、ローマの外港オスティア・アンティカ遺跡に残る古代末期の宗教的遺構を対象とし、都市内に共存していたローマ伝統宗教、キリスト教、ミトラ教、ユダヤ教など、多様な信仰集団の美術について考察する。これによって当時の宗教美術のあり方を多角的に探ることを目的とする。本年度はまず、これまでに入手した画像資料の整理を体系的に行った。オスティアには、各区域に点在する形で聖域の内部装飾が確認されているが、各モニュメントの詳細な現存状態を記録する画像データは本研究の基礎となる。加えて、8月には計画に従い、アメリカの美術館(ニューヨークのメトロポリタン美術館、ユダヤ博物館、ロサンゼルスのゲッティ美術館等)に所蔵されているオスティア遺跡の出土品および同時代の関連作品の現地調査を行った。とりわけ、メトロポリタン美術館では学芸員の協力により、修復中で展示されていない作品も実見する機会に恵まれ、帰国後は入手した資料の整理およびデータベース化をはかり、調査結果の分析を行っている。また、10月に京都の立命館大学で開催された「国際シンポジウム:21世紀の風景表象-風景の構築と自然の認識」にて発表を行い、古代都市における風景の構築について、自然環境と聖地をめぐる有機的関係を論じた。これはオスティアにおける初期キリスト教会堂の地誌的特徴などを考える上で重要な機会となった。本年度は当初の「研究実施計画」に基づき研究活動を行い、入手した調査データと関連文献の分析にも一定の成果をあげることができた。しかし内容に磨きをかけ論文という形で発表するまでにはいたらなかった点が残念であり、これを新年度の最重要課題としたい。本年度で本科研の最終年度を迎えるが、これまで行ったオスティアと関連都市(ローマ、エルサレム)の同時代美術との比較分析の成果を美術史学会にて発表した。89世紀のローマの美術史研究では、当時の教皇たちが推進した教会堂刷新について、コンスタンティヌス大帝以後の「教会の勝利の時代」を模範とする復古的側面が強調され、カロリング・ルネサンスとも呼応して理解されてきた。しかし、ローマの港町オスティアのイゾラ・サクラに残るサン・イッポリト教会堂内で発掘された浮彫装飾とローマのサンタ・プラッセーデ聖堂、サンタ・マリア・イン・トラステヴェレ聖堂の同装飾との類似性に注目し、それらと南北イタリアのランゴバルド美術との関係を論ずることで、当時のイタリア半島における広範な芸術交流を浮き彫りにした。従来、港町オスティアは、初期中世にはほとんどその都市としての機能を失っていたと解されるが、当時新たに導入された教会堂装飾を鑑みると、初期中世におけるオスティアの意義について今後、さらに再検討してみる価値はあるだろう。

これらの研究成果に加えて、オスティア遺跡では今年度もミトラス教、ユダヤ教、初期キリスト教遺構の現地調査を実施し、未入手であった部分の画像資料の収集を行うと同時に、オスティア古代博物館所蔵の関連作品についても調査を行った。これらを通じて、これまで未解明のオスティアの「牡牛を屠るミトラス神」の諸作例の発展が、古代末期(2世紀末3世紀末)の間にその内的意味を変化させ、一種の象徴表現へと異化していることを確認した。今後はその研究成果を踏まえて、古代末期の都市環境に混在していた様々な宗教美術の発展をたどる研究をさらに深化させていく。オスティア・アンティカ遺跡に点在する49世紀の宗教施設の空間と内部装飾の全体像をまとめ、また関連する先行研究の文献収集と読解を行い、問題の所在を明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の方針について基本的変更はないが、オスティア遺跡の研究を進めれば進めるほど、都市ローマとの密接な関係を強く意識するようになってきた。そのため、今後は同時代の都市ローマの聖堂内装飾との比較をさらに厳密に進め、同時に当時のオスティアの宗教美術におけるヘレニズム化の実態、その特色を広く美術史的文脈で捉えなおす。
行動実験を用いたバーンアウトメカニズムの検討

本研究では、実験的手法を用いてバーンアウトの生起メカニズムを検討した。学生を対象とした実験では,対人援助職の職務に対する理想や使命感が高ければ,良好な結果が得られなくても,繰り返し実験に参加することが明らかとなった。この繰り返し行動による精神的消耗の蓄積が典型的バーンアウトの生起メカニズムであると考えられる。一方,多くの参加者は,報酬が得られない場合には情熱を減少させ,次の実験に参加しなかった。これらの結果から典型的バーンアウトは,すべての対人援助職の潜在的職業病ではなく,一部の性格特性を備えた人に発生する特徴的な状態像であることが示唆された。「燃え尽き」という邦訳が示すようにバーンアウトは「がんばりすぎ(仕事に対して情熱を持った結果)」というプロセスを含んだ概念である。しかし、申請者らが過去に行った研究では、現在世界的に使用されているバーンアウト尺度(MBI, Maslach Bunrout Inventory)では、「がんばりすぎ」というプロセスに関係ないストレス反応までが高バーンアウトとして検出されることが示唆されている。本研究では、行動実験を中心とした一連の研究により、典型的バーンアウトを抽出し、そのメカニズムを検討することを目的としている。平成27年は学生を対象としてバーンアウト状態を実験的に再現することを目的とした。実験参加者は対人援助職としてのロールを割り当てられ、クライアントと仮想的な手紙のやり取りを行い、その間の精神的消耗度の変化をVAS (Visual Analog Scale)を用いて測定された。実験参加者の情熱の指標として労力指標、時間指標、主観指標を用い、報酬をランダムにフィードバックすることで、情熱と報酬が精神的消耗度に与える影響についての検討を行った。一度のセッションで質問紙調査の結果を追認した予備実験では、質問紙調査と同様に情熱の強度は精神的消耗度の要因とはならないことが明らかとなった。2度のセッションで情熱の変化を検討した本実験ではセッション間で精神的消耗度が蓄積し、1度目のセッションで報酬が得られなければ、精神的消耗度は減少し、情熱の強度が維持されないことが明らかとなった。一方、個人の特性として理想・使命感が高ければ報酬が得られなくても情熱が持続した。これらの結果から,典型的バーンアウトとは,報酬が得られない状況であっても、理想・使命感によって行動を繰り返し,結果として精神的消耗が蓄積した状態であることが示唆された。申請前に予備実験を既に行っていたこと、申請後、年度開始前に理想や使命感を要因に入れた繰り返し実験を行うことができたため、平成27年度は再分析、学会発表、論文執筆等を中心とした活動を行った。また以降の実験・調査にむけて報酬に関連した小規模の調査を行い、研究計画の見直しを行うことができた。本研究では,典型的バーンアウトのメカニズムを明らかにするために行動実験を用いた検討を行っている。平成27年度は,大学生を対象とした行動実験を行い,典型的バーンアウトが「報酬が得られない状況であっても,個人の持つ理想・使命感によって援助行動を繰り返し,結果として精神的消耗が蓄積した状態」であることを示した。平成28年度は,それまでの研究結果を国内外の学会で発表し,国際誌に投稿した(査読中)。また,継続して報酬が認められなかった場合の精神的疲労の変化について検討するために,実験参加者に他者の精神状態を推測させる場面想定法実験を行った。場面想定法で用いた内容は,アルコール依存症のクライアントに対して,看護師が支援を行う内容であった。シナリオは,報酬要因(支援がうまくいくかどうか)及び情熱要因(看護師の理想使命感の有無)を操作した4種類を作成した。実験参加者(介護福祉士113名)は4回の継続した支援場面(蓄積要因)で構成されたシナリオを読み,シナリオの主人公である看護師の情熱と精神的疲労の変化を類推した。報酬要因(あり・なし)及び情熱要因(あり・なし)を被験者間,蓄積要因(4場面)を被験者内に配置した3要因分散分析の結果,報酬の有無に関わらず,情熱の強度は支援の経過に伴って減少傾向となる一方で,支援者本人に理想や使命感があれば情熱の強度が減少しないことが明らかとなった。一方,報酬の有無とは独立に支援を継続するに従って精神的疲労が蓄積していることも示唆された。これらの結果によって,平成28年度に行う行動実験の研究計画を確立することができた。臨床スタッフを対象とした場面想定法による調査の分析を行った結果,当初予定していた実験プログラムを大幅に修正する必要性が生じた。具体的には,繰り返しの実験を行う際のシナリオや,実験に再び参加するかどうかという意図の確認方法について修正を加えたため,平成28年度中には,行動実験の施行に至っていない。現在修正プログラムの大部分が完成に至っており,またそのプログラムは平成29年に予定していた実験にも援用可能なため,当初の目標を達成できる見込みである。平成27年度は,大学生を対象とした行動実験の分析を行い,典型的バーンアウトの要因として報酬が得られない状況下での情熱の持続性が精神的消耗度に与える影響について検討した。平成28年度には,他者の精神状態を推測させる場面想定法実験を行い,報酬の有無に関わらず,情熱の強度は支援の経過に伴って減少傾向となる一方で,支援者本人に理想や使命感があれば情熱の強度が減少しないというイメージが第三者によって共有されていることを示した。実験最終年である平成29年度は,それまでの研究結果を国内外の学会で発表し,学術論文を投稿した。

また,それまでの実験パラダイムを踏襲し,大学生43名を対象とした無制限繰り返し実験(実験1),医療福祉専門職25名を対象とした回数制限のある実験(実験2)を行った。実験1においては所定の時間(1時間30分)であれば,実験参加者のニーズに応じて何度でもセッションに参加できるように実験プログラムを改良し,学部や専攻の異なる多様な実験参加者を対象とした結果,将来対人援助職として就労を希望するものは,報酬が得られない状況であっても繰り返しセッションに参加し,疲労を蓄積させる傾向にあることが明らかとなった。また,専門職を対象とした実験2においては,これまで学生を対象として行ってきた行動実験の結果が追認された。これらの実験を通じて,「報酬が得られない状況であっても,個人の持つ理想・使命感によって援助行動を繰り返し,結果として精神的消耗が蓄積する」典型的バーンアウトの生起メカニズムの一端を明らかにすることができた。本研究では、実験的手法を用いてバーンアウトの生起メカニズムを検討した。学生を対象とした実験では,対人援助職の職務に対する理想や使命感が高ければ,良好な結果が得られなくても,繰り返し実験に参加することが明らかとなった。この繰り返し行動による精神的消耗の蓄積が典型的バーンアウトの生起メカニズムであると考えられる。一方,多くの参加者は,報酬が得られない場合には情熱を減少させ,次の実験に参加しなかった。これらの結果から典型的バーンアウトは,すべての対人援助職の潜在的職業病ではなく,一部の性格特性を備えた人に発生する特徴的な状態像であることが示唆された。平成28年度は、実際の現場で働く看護師を対象とした質問紙実験(研究1)、及び行動実験(研究2)を行い、学生を対象に行った行動実験の結果が再現されるかを確認する予定であった。このうち、場面想定法を用いた質問紙実験(研究1)については、研究計画どおりに通り行う。研究2の行動実験については、平成28年の結果を踏まえさらに要因を統制し、セッションの回数を増やした実験を学生を対象に行う予定である。平成29年度は,これまでの研究結果の公表として,国際誌への投稿,国内外での学会発表などを予定している。また,平成28年度に収集した場面想定法実験は,あくまで他者の感情の推測に過ぎない。平成29年度は,場面想定法実験で得られたデータを元に,学生を対象とした行動実験及び臨床スタッフを対象とした行動実験を行う予定である。また,研究の進捗に応じて離職者を対象とした質問紙調査についても検討する。社会心理学次年度使用額が生じた理由としては当初よりも研究計画が順調に進んだため、計上していた人件費を使用しなかったことにある。研究計画の進展に合わせて学会発表等の予定を追加し、分析等の環境を整えたが、一部研究費が未使用となった。当初予定していた実験プログラムを大幅に修正する必要性が生じ,実験を延期したため,実験参加者への謝礼,実験用PCの購入費,実験補助者の人件費を使用しなかった。
アメリカにおける学校から職業への移行支援の特徴―職業教育改革の展開を中心に

アメリカにおける若年者の学校から職業への移行に対する支援施策の展開を、ハイスクールにおける職業に関する教育の改善を中心に明らかにすることを目的として研究を遂行した。特に1990年代以降の職業教育改革の実践・研究・政策の相互の関係に着目して検討した。今年度は研究課題のうち、研究課題1(連邦職業教育研究所における研究の変遷)についてカリフォルニア大学バークリー校で、研究所設置時に所長を務めたスターンにヒアリング調査を実施した。また、カリフォルニア州における中核的な移行支援施策であるキャリア・アカデミーの実践について、College & Career Academy Support Networkにてカリキュラム開発支援担当スタッフにヒアリング調査を行い、同州における実践の実態を明らかにした。また、研究課題3の検討事例として、南部地域を中心とする施策であるHigh Schools That Workおよび、カリフォルニア州における実践に加えて、ニューヨーク市におけるPathways to Technology Early College High School(P-TECH)を取り上げる必要があることが明らかになったため、調査を実施した。具体的には、当該プログラムの運営機関の1つであるニューヨーク市立大学と実践校1校でヒアリング調査を実施した。これまでの研究成果を学会大会(日本教育学会第77回大会)および研究会で報告し、参加者と研究協議を行った。これらの研究活動を踏まえて、その成果を論文にまとめているところである。アメリカにおける若年者の学校から社会への移行に対する支援施策の展開を、ハイスクールにおける職業に関する教育の改善を中心に明らかにすることを目的に研究を遂行してきた。具体的な研究課題のうち特に1連邦職業教育研究所における研究の変遷と、3Advenced Careerの事例分析を行った。研究課題1については、特に文献調査を中心に実施し(47月)、連邦政策における主要プログラムがテック・プレップからプログラム・オブ・スタディに転換された背景を解明した。特に、1990年代後期におけるカリキュラム開発の議論の焦点を明らかにした。その成果を日本教育制度学会第23回大会で報告し、関連分野の研究者と結果について協議を行った。その後、研究課題2政策転換の初期の政策立案に大きな影響を与えたブランドの職業教育改革理念の解明に関する研究成果と合わせて、論文にまとめ公表する準備を進めている(現在審査中)。研究課題3については、文献等の資料による調査(8月)を踏まえて、事例を選定し、9月に南部地域教育連盟本部でのプログラム全体の実施状況に対するヒアリング調査と、ケンタッキー州における実践のフィールドワークを実施した。ケンタッキー州におけるフィールド調査では、製造業・情報産業・医療情報科学分野のカリキュラム開発の実施状況を明らかにした。フィールド調査から、各実践校における取組の工夫や課題が明らかになった。その成果を、日本産業教育学会第56回大会で報告し、結果について関連分野の研究者と協議を行った。研究課題1については、現地調査を実施する代わりに、文献調査によって特に1990年代後半のカリキュラム開発に対する連邦職業教育研究所の活動の実態を明らかにすることができた。具体的には、職業教育カリキュラムの開発におけるアカデミックなスタンダードと、職業技能スタンダードの活用に関する連邦職業教育研究所の見解を解明した。研究課題3については、Linked Learningの現地調査ではなく、Advanced Careerに関する現地調査を実施し、事例の分析を行うことができた。研究課題13については、日本教育制度学会第23回大会および日本産業教育学会第56回大会で研究成果をそれぞれ報告し、関連分野の研究者と結果について協議することができた。研究課題2については、これまでの研究成果を本年度に実施した研究課題1の研究成果と合わせて論文にまとめ、成果を公開する準備が整っている。現在、論文掲載のための審査が進行しており、平成28年度中には成果が公開できる予定である。アメリカにおける若年者の学校から職業への移行に対する支援施策の展開を、ハイスクールにおける職業に関する教育の改善を中心に明らかにすることを目的に研究を遂行している。具体的な研究課題のうち、2政策転換の初期に大きな影響を与えたブランドの職業教育改革理念の解明と3Advanced Careerおよび関連するの事例分析を実施し、一定の成果を得た。研究課題2については、2016年9月にワシントンD.C.の連邦議会図書館にて資料収集を行った。事例調査では、2017年2月にオハイオ州デイトン近郊のテクノロジーセンターにおける職業教育の実施状況調査とライト州立大学における現地研究者との研究協議を行った。オハイオ州における職業に関する教育の実態を特に就学前教育従事者養成に関するカリキュラムを中心に解明することができた。2017年3月には、サウス・カロライナ州コロンビアとアーカンソー州ホットスプリングスにて、Advanced Careerの実施状況を調査した。クリーンエネルギー分野およびものづくり分野のカリキュラムの開発・実施状況を明らかにすることができた。また、研究課題2について、前年度までの研究成果を学会大会(日本産業教育学会第57回大会および日本教育制度学会第24回大会)報告し、参加者と協議を行った。さらにその結果も踏まえて研究成果を論文にまとめ学会誌等(『産業教育学研究』第47号1巻および『研究紀要』第38号)で公開した(2017年1月および3月)。なお、研究課題1連邦職業教育研究所における研究の変遷については、関連事項として全米的な職業技能スタンダードの開発状況を、2016年9月の調査によって明らかにした。具体的には、スタンダードの開発を担う機関であるAdvanceCTEの代表者に対するヒアリング調査を実施した。研究課題1については、これまでの研究成果を踏まえて連邦職業教育研究所の提案を受けて行われた全米的な職業技能スタンダードの開発状況を解明することができた。研究課題2については、追加の資料収集とこれまでの研究成果を踏まえて、成果を学会発表および学会誌への論文掲載によって公開することができた。研究課題

3については、Advanced Careerに関する現地調査によってその成果と課題を、特にクリーンエネルギー分野とものづくり分野のカリキュラムについて明らかにすることができた。また、研究を進める中で、Linked LearningおよびAdvanced Career以外の事例についても検討する必要性が生じたため、オハイオ州における職業教育カリキュラムの実施状況を特に就学前教育従事者養成カリキュラムを中心に解明することができた。また、これまでの研究成果について、現地の研究者および職業教育担当教員、専門職団体職員と協議を行うことができた。アメリカにおける若年者の学校から職業への移行に対する支援施策の展開を、ハイスクールにおける職業に関する教育の改善を中心に明らかにすることを目的に研究を遂行している。特に、1990年代以降の職業教育改革の実践・研究・政策の相互の影響に着目して検討している。具体的な研究課題のうち、3Advanced Careerおよび関連する事例分析を実施し、一定の成果を得た。本年度は、特にAdvanced Careerの親プログラムであるHigh Schools That Workのプログラム改善(renewal)に関する調査と、Advanced Careerに関する実地調査を実施した。High Schools That Workの改善(renewal)については、2017年9月に、当該プログラムの実施機関である南部地域教育連盟本部(ジョージア州アトランタ)を訪問し、プログラムの統括責任者へのヒアリング調査とAdvanced Careerに関する資料取集を行った。また、Advanced Careerについては、ウェスト・ヴァージニア州における実践を調査し、州レベルでの取り組みの実態を明らかにした。その中で、現在アメリカの職業教育改革を牽引する教育機関であるテック・センターの実態を解明することができた。さらに、州教育省の政策についても資料を収集することができた。また、Advanced Careerについて、前年度までの研究成果および9月調査の結果を踏まえて学会大会(日本産業教育学会第58回大会および日本教育制度学会第25回大会)で報告し、参加者と協議を行った。なお、研究課題1連邦職業教育研究所における研究の変遷については、文献の収集および精査を行い、1990年代以降の連邦施策の展開についてまとめた。
モラル意識が関与する要因とその神経基盤の解明

第1に、社会的ルールの知識構造とモラル意識の水準との関連を明らかにするための調査をおこなった。結果、友人、家族、社会における守るべきルールに関する内容についての相違が示された。また、社会的ルールについて、道徳、慣習、個人的問題などどのようにとらえるかにより、様々な状況でのモラル意識の水準に差異があることが示唆された。第2に、モラル意識に関する認知課題施行時に脳機能画像による脳賦活状態を検討することにより、モラル意識に関与する神経機構を明らかにしようとした。そのため、自分自身が社会的逸脱行為を犯した条件と、他者が犯した逸脱行為を日撃した条件に分け、その両条件で近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)によるoxyHb濃度の賦活にどのような差が見られるかという点について比較検討を行った。結果、まず、自己逸脱条件、他者逸脱条件いずれにおいても、高い水準で道徳的違反と社会的逸脱を感じていると評価された一方、恥、罪悪感といった自己意識的情動に関しては、他者逸脱条件よりも自己逸脱条件でより強く生じていた。このことより、自己関与感が強い方が、自己意識的情動は強く生起するということが示された。また、自己意識的情動の喚起と前頭前野の活動には強い関連性があることが示された。このことより、モラル意識と自己意識的情動の喚起には密接な関係があることが示唆された。第3に神経心理学的機能とモラル意識との関連を検討した。66名の健常者に神経心理機能検査とモラル検査を施行し、両者の関連を検討した。その結果、前頭葉機能検査のひとつであるウイスコンシン・カード分類検査の中の一部の指標すなわち概念レベル反応数(連続した正反応数)およびセット維持の失敗と道徳的な行動傾向とに有意な相関が認められた。このことから、モラル行動は前頭葉機能が関連している可能性が示唆された。本研究では、第1に、社会的ルールの知識構造を自記式調査によって検討する。さらに様々な状況におけるルールの重要性やその必要性について調査し、社会的ルールの知識構造とモラル意識の水準との関連を明らかにする。第2に、恥と罪悪感といった自己意識情動がモラル意識に関与しているかどうか、また関与しているならば、どのように関与しているかを認知実験的アプローチにより検討する。モラル意識に関する認知課題施行時に脳機能画像による脳賦活状態と生理心理学的指標の双方を指標として検討することにより、モラル意識に関与する神経機構を明らかにしようとする。本年度は第1に約240名の健常者に対して、社会的ルールに関する記述を求める予備的調査を行ない、結果を解析中である。この結果を基に、次年度さらに精錬させた調査を行なう予定である。第2に多チャンネル近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)である全脳型光トポグラフィを用いて、モラル意識課題賦活による酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)の濃度変化の検討を行なった(実験1)。実験2でモラル課題施行中にNIRSと同時に皮膚伝導反応(GSR)を測定することを試みた。また、この際の恥や罪悪感といった主観的な自己意識情動を評価してもらった。結果、実験1において、自己意識的情動の喚起により、前頭前野のOxy-Hb濃度変化量の増加が示された。実験2において、罪悪感条件に比べ恥条件で、Oxy-Hb濃度変化量が増加し、GSRによる皮膚電気抵抗値が減少することが示された。本結果より、モラル意識が生起するためには自己意識的情動の喚起が必要であるということが示唆された。また自己意識的情動の中でも、特に恥の喚起が、日本人にとってのモラル意識の生起に重要な働きをする可能性が示唆された。次年度は被験者数を増やし、さらに実験を精錬させて検討を進める予定である。さらに神経心理学的機能とモラル意識との関連を検討することとする。第1に本年度は昨年度からあわせて延べ約460名の健常者に対して、社会的ルールに関する6件法および記述を求める調査を行なった。結果、友人、家族、社会における守るべき社会的ルールに関する内容とそれぞれの頻度が明らかになってきた。さらに、これに違反することに対する評定結果、内容ごとにレベルとそう考える理由の差異が明らかになりつつあるところである。さらに、妥当な解析を次年度継続する予定である。第2に多チャンネル近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)である全脳型光トポグラフィを用いて、モラル意識課題賦活による酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)の濃度変化の検討を前年度に続き例数を増やして行なってきている。第3に臨床的に有用と思われる前頭葉関連機能や社会的認知機能をはじめとした神経心理機能検査バッテリーを組みモラル検査とともに健常児約60名に実施し、さらに次年度継続、解析予定である。

結果、友人、家族、社会における守るべきルールに関する内容についての相違が示された。また、社会的ルールについて、道徳、慣習、個人的問題などどのようにとらえるかにより、様々な状況でのモラル意識の水準に差異があることが示唆された。第2に、モラル意識に関する認知課題施行時に脳機能画像による脳賦活状態を検討することにより、モラル意識に関与する神経機構を明らかにしようとした。そのため、自分自身が社会的逸脱行為を犯した条件と、他者が犯した逸脱行為を日撃した条件に分け、その両条件で近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)によるoxyHb濃度の賦活にどのような差が見られるかという点について比較検討を行った。結果、まず、自己逸脱条件、他者逸脱条件いずれにおいても、高い水準で道徳的違反と社会的逸脱を感じていると評価された一方、恥、罪悪感といった自己意識的情動に関しては、他者逸脱条件よりも自己逸脱条件でより強く生じていた。このことより、自己関与感が強い方が、自己意識的情動は強く生起するということが示された。また、自己意識的情動の喚起と前頭前野の活動には強い関連性があることが示された。このことより、モラル意識と自己意識的情動の喚起には密接な関係があることが示唆された。第3に神経心理学的機能とモラル意識との関連を検討した。66名の健常者に神経心理機能検査とモラル検査を施行し、両者の関連を検討した。その結果、前頭葉機能検査のひとつであるウイスコンシン・カード分類検査の中の一部の指標すなわち概念レベル反応数(連続した正反応数)およびセット維持の失敗と道徳的な行動傾向とに有意な相関が認められた。このことから、モラル行動は前頭葉機能が関連している可能性が示唆された。
知識連関マップと作業場を与えて問題解決からの汎化を促す学習支援システム

本研究は、課外でのグループによる課題解決活動とその成果の発表を支援するWebシステムを開発したものである。システムは、グループメンバが、正視画面を共有して課題解決のために手書きと音声による協調作業が行える作業環境を提供するとともに、多様な教材を提供し、その各々に記述された知識の構造を表すグラフ表現と、検索のための意味表現からなる手がかり表現を用意する。メニューベースで意味表現の検索キーをグラフ表現させ、教材側の手がかり表現とのマッチングをグラフ表現して、的確に教材を検索できる仕組みを提供し、教材と教材に付加された知識構造表現をもとに、グループメンバが、課題解決のプランニングを行いながら解決過程の記述を行って、その最後のバージョンを授業で発表するところまで支援する。本年度度において、知識連関マップのための形式と機能に関するフレームワークを作る計画であったが、協調作業場の作りが知識関連マップの実装のデザインに大きく影響することを考慮して、まず、協調場を、クライアント側の環境のコストが小さくて済むWebサーバ・ブラウザ方式によって作ることを、試作によって検討した。その結果、クライアント側のブラウザで、アプレットにより作業手続きをXML化してサーバに送り、サーバ側では、サーブレットのプログラムにより、JSPを介して協調場のモデルをデータベース(MySQL)で管理しながら、作業手続きの差分をクライアントからの周期的リクエストに応じてXMLの形で配信し、アプレットによりブラウザで再現する、という方法で、協調作業場を実現できることが分かった。この方式の一部を利用して、授業をインタラクティブに支援する仕組みを作って実践したものを、電子情報通信学会の総合大会で発表した。それと同時に、知識連関マップのデザインのために、課題解決例と課題解決のための知識に対する手続き方法と知識構造についてのアノテーションを試みた。協調作業場については、描画の作成、削除、移動の操作を、XML化してブラウザのクライアントからWebサーバに送り、データベースに収めながら他のブラウザに配信し、その画面を更新する仕組みについて、操作系列の番号で管理する方式から、目付と時間で管理する方式に変更した。これに依り、番号のカウントミスによって配信が破綻するのを防ぐことができた。また、ブラウザから、最近の配信日時を入れて配信リクエストを、スリープを入れながら一定間隔で上げると、その都度、サーバが配信レスポンス(nullも)を返す方式から、配信データを受け取る受付サーブレットと、配信を担当するサーブレットを別にし、クライアントから随時、リクエストを配信サーブレットに上げさせ、そのクライアントに対して配信すべきデータが無い時は、受け付サーブレットから新たなデータが来るまでレスポンスを保留する方式に改めた。これによって配信が高速になった。知識連関マップについては、基本フレームのクラスを定義し、キーワードをスロットに入れたフレームの接続として、XMLで記述された知識ノート(description)をマップに表現する仕組みを作った。学習者は、キーワードとフレームから成る検索要求に対して検索された教材から選んでそのノートがマップに表わされると、その部分構造を指定し、これを手掛かりにして、さらに連想検索を行うことができる。この仕組みをWeb-ブラウザで働かせるためには、イベントとリスナ動作をXMLで配信する必要があり、そのための基本的な仕組みについて試作を行った。実際の工学系の授業においてグループによる課題解決を行わせ、レポートを提出させて発表を行わせる実践を今年度も継続した。このような実践におけるグループ作業を支援するシステムとして、本研究のシステムを構築するために、電磁気学の主要テーマをカバーする知識教材と課題教材を手作りで編集し、PDFからJPEGに変換し、Webページに掲載する作業を行った。通信工学については、コンテンツは完成した。協調作業場については、スレッドを利用して、できるだけ速やかに衝突を避けて発信権限を制御する仕組みが完成した。また、各知識教材に付加した知識ノートをベースにして、教材検索のための手がかりをXML型式で表現したものを用意した。知識ノートの言語処理によって手がかりの編集を支援する仕組みについては、次年度の研究テーマとし、今年度は、手作りで、手がかり記述を行った。一方、学習者のために、手がかり表現から集めたrelation-entityのメニューで支援して、手がかり記述と同様に構造化された検索キーを編集させる仕組みを作った。そして、ともにネットワークを形成する検索キーと手がかり記述の問の部分一致を行って順位づけを行うアルゴリズムを新たに開発することに成功した。これによって、学習者は課題解決に使えそうな教材を、ステップを追って絞り込んでゆくことができる。さらに、教材に、その根拠や導出手順を、より基礎的な教材のタイトルを持ったノードの木構造で表した知識構造を付加し、レポート作成に使わせるしくみについては、知識構造を編集する仕組みと、フレームをまたがって、コピーを配信する仕組みを作った。
偏光光化学による有機分子の精密配向制御

1アゾベンゼンを側鎖に有する高分子の薄膜に直線偏光を照射すると二色性が発現し、この膜を用いてネマチック液晶セルを作製することによって液晶分子が1軸配向することを明らかにしてきた。偏光光化学と液晶配向との相関を明らかにする目的で、スチルベンをシリル化によってシリカ基板表面に結合し、その光異性化挙動を調べた。その結果、溶液中での反応と同様な光幾何異性化および長時間照射によるフェナントレン骨格への閉環反応が起こることが確認された。表面をスチルベンで修飾した基板でネマチック液晶セルを作製してから、偏光紫外線を照射して液晶配向挙動を調べたところ、顕著な波長依存性を示した。光定常状態でトランス体生成が主として起こる波長における照射では、良好な1軸配向が観察されたのに対して、シス体が主生成物となる波長での偏光照射は液晶の1軸配向性をあたえなかった。これは、液晶分子と類似した形状を持つトランス体の光配向が液晶分子の配向制御に関与していることを意味する。2スチルベンと同様なC=C結合まわりに異性化を起こすシンナモイル基をシリカガラス表面にシリル化によって結合し、同様な手法な手法によって、ガラス表面での光化学反応ならびに液晶配向の光制御能を検討した。ガラス表面での光化学的挙動は溶液中のほとんど同じであった。シンナモイル基で表面修飾したシリカガラス基板で作製した液晶セルに光偏光照射すると、スチルベンの場合と同様に、顕著な波長依存性を示した。シス体が主生成物である波長照射では液晶の1軸配向はまったく見られなかったことから、スチルベンの場合と同様に、棒状のトランス体が配向制御にかかわっていることが明らかである。ついで、三重項増感剤であるベンゾアントラキノンを用いて、偏光照射による増感配向制御を試みたが、まったく1軸配向は観察されなかった。恐らく、三重項エネルギー移動より速やかに、増感分子の熱的なランダム化が起こるためと推定される。
エキソソーム脂質に着目した薬剤性肝障害に対する新規バイオマーカーの網羅的探索研究

本研究は、医薬品の重篤な副作用の一つである薬剤性肝障害を予測し、その発生を未然に防ぐことを目標とし、本副作用の早期検出を可能とする新規バイオマーカー分子の同定・検証を目的とする。探索ソースとしては、近年低侵襲的な診断法開発で注目されている血中ナノ小胞である「エキソソーム」に含有される脂質に着目し、最先端の脂質分析技術を用い、肝障害動物・培養細胞モデル・並びにヒト検体を利用した多角的な探索研究を行う。また、本研究では同定されたエキソソーム脂質バイオマーカー分子の産生機序並びに肝臓構成細胞間のコミュニケーションにおけるその重要性の解明に関する基盤研究も実施する。
Tリンパ球の増殖シグナルの伝達とその異常

ヒトTリンパ球をIL2で刺激した際リン酸化される細胞内蛋白(1ープラスチン)のアミノ酸配列を決定し、その配列がfimbrinのそれと酷似している事を明らかにした。又1-plastinがfimbrinと同様に、actin fiberを束ねる作用を持つことを明らかにしたが、fimbrinとは異なり、β-actinに特異的に作用しα-actinやγ-actinとはほとんど作用しない。更に1-plastinの作用はCa^<++>の濃度に依存し、Ca^<++>が低い時(IX10^<-6>M以下)にこの作用を有し、Ca^<++>がそれ以上の濃度になるとその作用を失う事を明らかにした。次にこのIL2刺この蛋白に対して特異的に反応するモノクローナル杭体を合成ペプチドを抗原にして作成し、この蛋白の細胞内の局在を検索した。IL2刺激が無い状態ではこの蛋白は太い束状に分布していた。この分布は抗アクチン杭体で染色したpatternと同じであり、この蛋白はactin stree fiberの一部を構成していると考えられた。この状態の細胞にIL2を添加してから20分後の細胞を固定して蛍光抗体法で観察すると、この蛋白は細胞全体にdiffuseに広がっており特に細胞のpseudopodには比較的denseに分布していた。従ってin vitroで観察されたのと同様に細胞内においてもこの蛋白はアクチン繊維と結合したり解離したりしていると考えられた。次にこの蛋白のIL2によりリン酸化されるセリン残基をグリシン残基に変えた変異遺伝子を作成してUWー4細胞に導入して変異蛋白を発現させると、IL2により増殖しにくくなるが、この細胞をIL2で刺激して検索すると変移遺伝子を導入していない細胞の場合と異なりstress fiberにこの蛋白が局在している細胞が多かった。この現象はin vitroでリン酸化されたこの蛋白がactin fiberとの結合能を失う現象と合致し、1L2刺激でこの蛋白がリン酸化されることによりactinbundleがばらばらになる事が推定された。ヒトT細胞をIL2で刺激するときわめて早期に細胞質内蛋白(65K蛋白)がリン酸化される。この蛋白を高度に精製し同時に同じT細胞株(JurKat)からアクチンを精製し、65K蛋白とアクチンとの相互作用を解析した。上記アクチンをKCl100mM存在下に重合させてFーアクチンを作り、ここに65K蛋白を添加すると可視部の吸收スペクトルで短波長側の吸光度が時間とともに増加し、Fーアクチンのみでは沈澱しない遠心条件下(10,000×g15分)で沈澱するようになった。この結果はFーアクチンが65K蛋白によって更に巨大な粒子になった爲だと考えられ、電子顕微鏡で観察すると、この巨大粒子はアクチンせんい(Fーアクチン)が平行に架橋されたもの(束形成)であった。この反応はEGTA存在下では起るがCa^<++>存在下では起らない。又反応液にCa^<++>を添加しないでも試薬及び蒸留水に含まれるごく微量のCa^<++>の存在によりこの反応は阻害さける。次にCa^<++>濃度依存性をCaーEGTA bufferを用いて測定すると、Ca^<++>濃度が1×10^<-7>M以下でほぼ100%の活性を有するが、1×10^<-6>では活性は約20%に低下し、1×10^-では活性は完全になくなった。