hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等植物の発生・分化に関する日仏共同研究

3年間の間に、日本側研究者16名をフランスに派遣し、仏人研究者3名を日本に招へいし、以下の課題について共同研究を実施した。1.植物ホルモン代謝:仏側が単離したシロイヌナズナの種々突然変異体を利用し、オ一キシンおよびアブシジン酸(ABA)の生合成を司る遺伝子の単離に成功した。2.胚発生と遺伝子発現制御:仏側がシロイヌナズナから単離した胚特異的なABA情報伝達の転写制御因子を利用し、ニンジンホモローグを単離した。このニンジンホモローグを過剰に発現させた形質転換体や形質転換細胞を育成して解析し、この転写制御因子によって発現が制御される遺伝子群を特定することができ、さらに、この転写制御因子および遺伝子群が乾燥耐性獲得に関与することを明らかにした。また、仏側が調整したニンジンカルモジュリン結合タンパク質の抗体を用い、このタンパク質のニンジン不定胚形成に伴う変動を明らかにした。3.花芽分化と雌雄性:日本側がアサガオを用いて花成誘導処理直後に葉で発現する遺伝子をクローン化したところ、仏側が単離したシロイヌナズナ種子中で発現している遺伝子の一種と相同性が高いことが判明した。そこで、両者の持っている情報を交換し、この遺伝子の生理機能や発現特性の比較を行い、本遺伝子ファミリーの全体像が明らかとなった。一方、日本側ではアサを、仏側ではメラントリウムを用い、性染色体の一部のクローン化とその解析に成功した。4.細胞分裂:日仏双方で、植物細胞の分裂を促す新たなペプチド性因子に関する研究が進展し、植物細胞の分裂機構の新たな一端が明らかにされた。一方、平成9年秋には、つくば市において、「植物生理学および植物分子生物学」に関する日仏合同会議を開催し、研究成果の発表と意見交換を行うと共に、今後の共同研究の打ち合わせを行った。昨年度仏側代表者が来日した際に日本側代表者と協議し、本年度は若手研究者5名を1-2カ月の中期派遣とすることで合意し、以下の4課題を中心に共同研究を実施した。1.植物ホルモンの代謝及び情報伝達:仏側が単離したオーキシン過剰生産株と思われるシロイヌナズナの突然変異体を用い、日本側の有する解析技術を駆使し、確かにインドール酢酸(IAA)の生合成を司る一部の酵素の活性が上昇していることを明らかにできた。2.花芽分化と雌雄性:日本側がアサガオを用いて光周処理直後に発現する遺伝子をクローン化したところ、仏側がシロイヌナズナの種子cDNAライブラリーから単離した遺伝子の一種と相同性が高いことが判明した。そこで、両遺伝子の発現特性を比較し、両者は同じ遺伝子ファミリーを構成するが、その生理機能はかなり異なることが予想された。一方、高等植物の雌雄性は花の構造から判断されるため、花の構造を決定する遺伝子群の単離を日仏双方で進めており、特に今年度は、雌雄異株植物であるメランドリウムについて、雌雄間で発現に違いが見られる遺伝子のクローニングと発現解析を進めている。3.胚形成:日本側ではニンジンの不定胚形成時に特異的に発現する遺伝子、仏側ではトウモロコシの種子胚で発現している遺伝子のクローニングを進めており、両者の比較検討を進めている。また、仏側がニンジンのカルモジュリン結合タンパク質の抗体を調整したので、日本側ではこの抗体を用い、ニンジン不定胚形成に伴うその変動を調査している。4.園芸植物における遺伝子操作:フランスにおける園芸植物への遺伝子導入の現状と今後の農業的利用について詳細な調査を行うと共に、日仏双方で育成したRiプラスミドro1遺伝子導入園芸植物の形態及び生理特性について詳細な比較・検討を行った。本年度は若手研究者4名を短期で、1名を中期でフランスに派遣し、以下の課題について共同研究を実施した。

1.植物ホルモン代謝と情報伝達:昨年に引き続き、仏側が単離したオーキシン過剰生産突然変異体を用い、日本側で生化学的解析を行い、この原因遺伝子が確かにオーキシン生合成を司る遺伝子であることが確認された。また、新たに仏側が単離したアブシジン酸欠損突然変異体を用い、日本側の有する生化学的・分子生物学的技術を駆使することで、その突然変異の原因遺伝子が確かにアブシジン酸の生合成遺伝子であることを明らかにした。2.胚発生と情報伝達:仏側がシロイヌナズナから単離した胚に特異的なアブシジン酸情報伝達の主要な仲介タンパク質遺伝子をプローブとして利用し、日本側で研究しているニンジン不定胚のcDNAライブラリーからそのホモローグ遺伝子を単離することに成功した。また、このニンジンホモローグ遺伝子を葉でも発現するように改変してニンジンに再導入したところ、胚でしか発現しなかった一連の遺伝子が葉でもアブシジン酸誘導的に発現することが明らかとなり、仏側が得た結果と同一となった。3.遺伝子発現制御機構:酵母では細胞分裂制御に関わるさまざまな突然変異体が集積されており、植物遺伝子を酵母中で発現させて酵母の変異をレスキューすることで植物の目的遺伝子を単離する技術が仏側で開発されていることから、日本側研究者が渡仏して共同研究を行い、植物の細胞分裂関連遺伝子とその発現制御遺伝子を発現している細胞からcDNAを調整し、酵母中で発現させるためのライブラリーの作成に成功した。一方、日本側代表者が渡仏して仏側代表者と協議し、次年度の日仏合同会議の実質的打ち合わせを行い、その会議を平成9年度の秋に日本で開催することを決定した。本年度は、日本人研究者6名を短期あるいは中期でフランスに派遣し、以下の課題について共同研究を実施した。1.植物ホルモン代謝と情報伝達:昨年に引き続き、仏側が単離したさまざまな突然変異体を用い、日本側の有する生化学的・分子生物学的技術を駆使することで、その原因遺伝子の単離に努め、世界で初めて高等植物のアブシジン酸合成酵素遺伝子の単離・解析に成功した。2.胚発生と遺伝子発現調節機構:仏側がシロイヌナズナから単離した胚に特異的なアブシジン酸情報伝達の仲介タンパク質遺伝子(転写調節因子)を利用して日本側で単離したニンジンのホモローグを用い、この遺伝子を過剰に発現させた形質転換体や形質転換細胞を育成・解析し、このような転写制御因子によって発現が制御されている遺伝子群を明確にすることができ、さらに、この因子及び遺伝子群が実際に乾燥耐性獲得に関与することを明らかにした。3.新たな細胞分裂促進因子:日仏双方で、実験系は違うものの、植物細胞の分裂を促す新たな因子であるペプチド性細胞増殖因子に関する研究が進み、植物における細胞分裂機構の新たな一端が明らかにされた。4.有用物質生産:日仏双方が誘導した各種植物の毛状根を用い、アルカロイドやタンニン等の生産が確認された。一方、本共同研究によって招へいしたフランス人3名を含むフランス研究者16名(大部分の方の渡航・滞在費用はフランス大使館が支給した)と日本人研究者47名が参加し、「植物生理学および植物分子生物学」に関する日仏合同会議を11月につくばで開催した。本会議では、互いの研究成果の発表と意見交換を行うと共に、今後の共同研究の打ち合わせを行った。
Webを利用した双方向的統計科学教育システムの開発

来るべき大学全入時代を前に,多くの高等教育機関において,学生の学力低下が問題となっている。特に,理数系科目においては,学生の知識,能力に大きなばらつきがあり,従来型の画一的な講義で対応するのは非常に困難な状況にある。このような状況に対応すべく我々の研究グループではWWWや電子メール等を補助的に活用した教授法をはじめ様々な試みを行っている。本研究では,すでに我々が取り組んでいるプロジェクトITLS(lnteractive Text for Learning Statistics)を基盤にし,JAVAなどのプラットホームに依存しない技術を利用して,学習者の知識レベルと能力に応じた"統合的インタラクティブ教育支援システム"の構築を目的とし,研究を遂行した。具体的には,主に以下の項目の研究開発を行った。1.基盤コンテンツ,双方向コンテンツの充実2.データ指向型統計教育用テキストの整備3.動画・音声等を利用した説明付加及びコンテンツ作成の開発4.海外の研究者とのコンテンツの共同開発5.学習者レベルに合わせたコンテンツの多重化6.インターネット上で入手可能な有益なデータを対象領域,適用手法などの情報を付加したデータベースの構築7.国際学会へ成果報告・研究交流また,数年来続けているドイツの研究者Prof.H.J.Mittag, Prof.W.Hardleとの共同研究の成果も利用しつつ,従来にない統合的な統計教育サイトの構築を目指した。このことにより,従来のシステムでは対応できなかった層の学生および実務者にも我々のプロジェクトの成果を利用可能にすることができると考えられ,この成果を利用した教育方法の開発にもつながると考えている。1データ収集・整理インターネット上で入手可能な有益なデータを,対象領域,適用手法などの情報をデータベースに整理するとともに追加した.同時に,他の研究グループや研究者・教育者個人が個別にインターネットにアップしている教育システム等を網羅的に調査し,他の研究者・教育者が活用できるように情報を整理した.2基盤コンテンツの双方向化ITLSで開発した各種コンテンツをインタラクティブなものに拡張し,より理解しやすいコンテンツを作成した.3学習者レベルに合わせたコンテンツの多重化現在のコンテンツを元に基礎,文系,理系を想定した3つのレベルに多重化を検討し整理した.4 IFCS04,COMPSTAT04をはじめ統計・教育関係の学会での成果発表・研究交流IFCS04(シカゴ),COMPSTAT(プラハ)および統計関連学会連合大会や数学教育学会において報告を行った.1データ収集・整理昨年度に引き続き,インターネット上で入手可能な有益なデータを,対象領域,適用手法などの情報をデータベースに整理するとともに追加した.同時に,他の研究者・教育者が活用できるように情報を整理した.2基盤コンテンツ充実ITLSのコンテンツを追加し,より双方向的なものに拡張し,理解しやすいコンテンツを作成した.3学習者レベルに合わせたコンテンツの多重化現在のコンテンツを元に基礎,文系,理系を想定した3つのレベルに多重化を検討し整理した.4 ISI05,IASC World Conferenceをはじめ統計・教育関係の学会での成果発表・研究交流1統計教育に関する研究集会への参加および研究交流関連研究の情報交換を中心に研究集会へ参加し,研究交流を行った.2動画・音声等を利用したコンテンツ作成の検討次世代の教育環境に必要とされる動画・音声を利用したコンテンツ作成について情報収集を行い,研究グループ等で利用できるように整理した.3学習者レベルに合わせたコンテンツの多重化現在のコンテンツを元に基礎,文系,理系を想定した3つのレベルに多重化を検討し整理した.4研究成果のとりまとめ最終年度として,研究成果のとりまとめと報告書作成作業を行った.
極低温における核磁気共鳴周波数の変位を利用した温度計の開発研究

ミリケルビン温度という極低温度域での物性実験においては、試料をいかに冷やすかということも大切であるが、試料の温度をいかに測定するかということも重要なことである。一般に強磁性体の転移温度以下十分低い温度での核磁気共鳴周波数は、超微細相互作用から予想される値より小さくなり、その変位の大きさは、絶対温度の逆数に比例する。これは電子スピンを介しての核スピンの間接相互作用の結果であり、この現象は周波数プリングと呼ばれている。この周波数変位の量を測定することにより、強磁性体自身を温度計として利用することの可能性をさぐるのが本研究の目的であった。まずミリケルビン温度域を得る装置としては、連続運転が可能で冷凍能力が大きいという点でヘリウム3希釈冷凍機を使用することにし、これを自作した。希釈冷凍機の混合室と試料室とを一体化し、それらを過電流による発熱を防ぐためスタイキヤスト等の非金属で製作した。又、試料交換のため試料室は、ソ-プグリセリンシ-ルを用いて簡単に脱着が可能な様にした。温度の較正は、NBSから支給された超伝導定点素子と、ゲルマニウム温度計およびCMNの帯磁率測定により行った。種々の磁性体について実験を行った結果、酸化バナジウム中のバナジウムの核磁気共鳴周波数測定が、ミリケルビン温度域での温度測定に適していることがわかった。この温度計の特徴としては、(1)再現性が良い、(2)応答時間が短い、(3)試料との熱接触が良い、(4)測定のためのリ-ド線が不用、等があげられる。結果は平成2年春の物理学会(於大阪大学)と、同年夏の低温国際会議(於英国)において発表される予定である。
フッ素化炭化水素類の環境動態及び環境影響評価に関する研究

有機フッ素化合物の環境へのインパクトを理解する上で、どのような有機フッ素化合物がどのようなルートにより環境へ侵入しており、そして環境中でどのように存在しているか、またひとの健康への影響が考えられるかについて、主要生産品である有機フッ素ポリマーの熱分解生成物の分析化学から明らかとした。ポリ四フッ化エチレン(テフロン)の熱分解により低沸点、中沸点および微小粒子状物質が生成し、環境へのリスクが危惧される。フッ素樹脂の熱分解生成物を確実に冷却捕集できる実験系を確立した。熱分解温度条件においては、各種フッ素樹脂においてTG-DTAによる示差熱分析を行い、各種フッ素樹脂の顕著な熱分解温度条件を把握した。ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)については550°Cでの熱分解を行い、生成物はそれぞれの沸点の差から低沸点成分(ガス成分)と高沸点成分(溶媒抽出成分)に分離し、捕集した後、それぞれについてガスクロマトグラフ質量分析による定性・定量分析を試みた。低沸点成分(ガス成分)については、低温GCとフッ素ガス分離用のキャピラリーカラムの導入により、約13の成分をピークとして分離できた。さらに市販されている標準ガスにおいては定性(保持時間とマススペクトル)・定量(絶対検量)できる分析法を構築できた。他の低沸点成分に関しては、質量分析計でのマススペクトルのフラグメントによる確認を行ったが、多くはフッ素化アルケン類であった。強毒性で知られるオクタフルオロイソブテンと思われる成分が、質量分析で見出されたが、当該物質は化学兵器物質であるため、標準物質の入手が困難で、確認にいたっていない。高沸点成分(溶媒抽出成分)については、GC/MSでの定性・定量を行ってきたが、ピークのマススペクトルの確認によって高沸点成分中にはHO-基を持つフッ素含有化合物(フッ素化アルコール類)も存在しているのではないかと推察れた。また一方で、LC/MSを導入し、高沸点成分の定性・定量条件を市販標準物質を用いて試みた。高沸点成分の定性・定量を行うため、LC/MS条件の最適化をめざしている。各種のフッ素系樹脂(PTFE、PFEなど)の熱分解を大気存在下で350゚500°Cに加熱し、その生成物の定性定量を行った。常温で気体であるガス成分については、液体酸素温度での超低温捕集を行い、その一部を用いてガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)により定性分析を行うと共に、標準ガスが入手可能な物質について定量分析を行った。より沸点の高い低沸点から中沸点の生成物については、コールドトラップにより捕集し、ジクロロメタンを用いて溶出させた後に、GC/MS分析を行い、定性分析を試みた。この沸点領域にあたるフッ素化炭化水素類(すなわちC_4F_8やC_6F_6などをはじめとする各種フッ素化炭化水素)についてのガスクロマトグラフ保持時間および質量スペクトルのライブラリーを作成し、分析のためのデータベースの一部とすることが出来た。テフロン(四フッ化エチレン樹脂)の空気存在下の熱分解により、低沸点のガス成分の他に、沸点の高いフッ素化合物が生成することを明らかとした。そのガスクロマトグラフ質量分析の結果は、パーフルオロ炭化水素系アルコールやストックホルム条約で規制が考えられているパーフルオロ炭化水素系酸類(PFOAとその類縁化合物)と推定された。これらの物質については液体クロマトグラフ質量分析計を用いての定量を実施することとし、そのための溶出条件等を確立した。また、更にこれらが環境に放出され、水系の汚染に寄与しているかどうかを明らかにするために、環境水および下水処理水中からの定量分析を行ない、この種の化合物が広く環境に分布していることを明らかにした。フッ素樹脂の熱分解により各種のフッ素化合物が生成することを明らかとしたが、その中で分子量の大きいフッ素テロマーに相当する物質は、白色固形物として出現しこれらの物質は生物蓄積がありそうにないと推定した。低分子量のフッ素化炭化水素類が熱分解物として確認されたが、有毒なパーフルオロイソブテンは分解性が高く、環境中の残留は認められなかった。テフロン等の熱分解で生成したと推定される物質とし、またそれ自体の使用による結果としてPFOAは環境中に認められた。特に下水系の水の中に多く認められた。PFOAは水系汚染物質として位置づけられ、PFOSと共に海域での過去の東京湾サンプリング試料の分析について評価した。PFOAとPFOSは水域環境で類似した存在パターンを示し、水にほぼ均一にpptレベルで分布し河川からの水とともに流入していること。そして、底質への吸着濃縮は疎水性物質として余り大きくないこと。また県内の河川水準と比較した時パーフルオロ酸同族体の中で、PFOSやPFOAから低炭素数のパーフルオロ体へと組成が変化しつつあることが明らかとなった。

またPFOA及び化審法第一種特化物として指定されたPFOSについては公定法として、より簡便なLC/MS法を用いた方法として検定評価を行ない、環境省の公定法として使用可能との報告を行ない分析マニュアルに記載する方向となり、その面での貢献も果たした。
会話型ロールプレイングゲームを通じたASD児のコミュニケーションとQOLの促進

今年度は、発達障害児者の余暇とQOLについての調査研究および、海外でのTRPGを通じた教育実践の現地調査、そして国内外で研究発表をおこなった。まず、調査研究は、質問紙調査を通じて発達障害児の余暇活動とQOLの関係性について検討した。対象は発達障害のある中高生36名。西(2008)をもとに自由記述項目と「余暇得点」(10点満点)について回答を求める質問紙を作成し、あわせて子どものQOL尺度(日本語版KINDL)を実施した。回答を集計後,余暇得点によって分類した「余暇高満足群」と「余暇低満足群」のQOL尺度の平均値の差をt検定で分析した結果,QOL総得点の平均は低満足群より高満足群の得点が高い傾向が見られた。また自由記述から余暇高満足群は他者と過ごす余暇を楽しんでいる傾向がみられた。これらの調査結果は2019年3月に開催された日本発達心理学会(東京大会)にて発表した。また、海外におけるTRPGを通じた教育実践についての現地調査、デンマーク、アウゴステンボーにて、TRPGとLARPによる教育を行っている全寮制の中等教育機関「Efterskolen Epos」を見学し同校の教師らと意見交換をおこなった。そして、国内外での研究発表については、2018年9月に熱海市にて開催された「TRPGフェスティバル」にて、学術パネル「教育研究・発達支援研究・メディア研究から見たTRPG・LARPの可能性」を、京都大学のビョーン=オーレ・カム氏らと企画・発表した。また、2019年2月にデンマークのヴェイェンで開催された、ライブアクション・ロールプレイ(LARP)とTRPGの国際会議「Knudepunkt 2019」に出席し、「TRPGS AND AUTISM: FROM COMMUNICATION SUPPORT TO WAYS OF SELF-EXPRESSION」の発表をおこなった。当初、初年度の計画であった子どものQOL尺度(日本語版KINDL)を用いたASD児者の余暇活動とQOLの実態調査については達成されている。また、並行して開発を進めているこれまでの実践研究をもとに教育・療育の現場で使用可能なTRPGプログラムのプロトタイプについても現在研究協力者の協力のもと着手しており、次年度(2年目)の早い時期に完成予定である。また、次年度に予定しているASDの診断を受けた知的障害のない10代後半20代前半のASD児者(20名を予定)を対象に実施する、TRPG活動の事前・事後のコミュニケーション、関連スキルおよびQOLの変化の比較研究についても、協力団体との交渉を既に開始している。2年目となる次年度は、ASDの診断を受けた知的障害のない10代後半20代前半のASD児者(20名を予定)を対象にTRPG活動を実施し、活動の事前・事後のコミュニケーションとその関連スキルおよびQOLの変化を比較する。対象者は35名を1グループとして、全3回のTRPG活動を行い、対象者の募集は、これまでの研究協力団体である東京都自閉症協会および千葉県自閉症協会の高機能部会などを通して行う。事前・事後の評価尺度として、日本版子どものQOL尺度、子どものコミュニケーションチェックリスト(CCC-2)、精神的回復力尺度などの質問紙を実施する。事前事後に取った尺度の結果は、SPSSなどの統計ソフトを使用して量的に分析をおこなう。同時に、TRPG活動に参加したASD児のうち、面接調査の協力を得られた児を対象に「活動への満足度」および「活動を通して感じた自分の変化」についての面接調査を行う。面接内容はICレコーダーで録音後、逐語録を作成し、質的な分析・検討を行う。分析方法は、テキストマイニング等を採用する。3年目は、新規のASD児者20名を対象に2年目と同様の調査を実施する。同時に2年目までの実践をもとに、教育や支援の現場で使用可能なTRPG活動プログラムおよび活動運営マニュアルの普及版を開発する。以上により、TRPG(会話型ロールプレイングゲーム)を用いた支援が、ASD児者のコミュニケーション支援としての有効性を検証すると同時に、ASD児者のQOLを高める余暇活動としても有益かどうかを明らかにする。

そして、国内外での研究発表については、2018年9月に熱海市にて開催された「TRPGフェスティバル」にて、学術パネル「教育研究・発達支援研究・メディア研究から見たTRPG・LARPの可能性」を、京都大学のビョーン=オーレ・カム氏らと企画・発表した。また、2019年2月にデンマークのヴェイェンで開催された、ライブアクション・ロールプレイ(LARP)とTRPGの国際会議「Knudepunkt 2019」に出席し、「TRPGS AND AUTISM: FROM COMMUNICATION SUPPORT TO WAYS OF SELF-EXPRESSION」の発表をおこなった。当初、初年度の計画であった子どものQOL尺度(日本語版KINDL)を用いたASD児者の余暇活動とQOLの実態調査については達成されている。また、並行して開発を進めているこれまでの実践研究をもとに教育・療育の現場で使用可能なTRPGプログラムのプロトタイプについても現在研究協力者の協力のもと着手しており、次年度(2年目)の早い時期に完成予定である。また、次年度に予定しているASDの診断を受けた知的障害のない10代後半20代前半のASD児者(20名を予定)を対象に実施する、TRPG活動の事前・事後のコミュニケーション、関連スキルおよびQOLの変化の比較研究についても、協力団体との交渉を既に開始している。2年目となる次年度は、ASDの診断を受けた知的障害のない10代後半20代前半のASD児者(20名を予定)を対象にTRPG活動を実施し、活動の事前・事後のコミュニケーションとその関連スキルおよびQOLの変化を比較する。対象者は35名を1グループとして、全3回のTRPG活動を行い、対象者の募集は、これまでの研究協力団体である東京都自閉症協会および千葉県自閉症協会の高機能部会などを通して行う。事前・事後の評価尺度として、日本版子どものQOL尺度、子どものコミュニケーションチェックリスト(CCC-2)、精神的回復力尺度などの質問紙を実施する。事前事後に取った尺度の結果は、SPSSなどの統計ソフトを使用して量的に分析をおこなう。同時に、TRPG活動に参加したASD児のうち、面接調査の協力を得られた児を対象に「活動への満足度」および「活動を通して感じた自分の変化」についての面接調査を行う。面接内容はICレコーダーで録音後、逐語録を作成し、質的な分析・検討を行う。分析方法は、テキストマイニング等を採用する。3年目は、新規のASD児者20名を対象に2年目と同様の調査を実施する。同時に2年目までの実践をもとに、教育や支援の現場で使用可能なTRPG活動プログラムおよび活動運営マニュアルの普及版を開発する。以上により、TRPG(会話型ロールプレイングゲーム)を用いた支援が、ASD児者のコミュニケーション支援としての有効性を検証すると同時に、ASD児者のQOLを高める余暇活動としても有益かどうかを明らかにする。
水田周辺の土地利用情報に基づく環境診断：発生予察と天敵利用技術への応用

水田周辺の土地利用が水田害虫とその天敵の発生に及ぼす影響を北海道上川・空知・石狩地方の無農薬水田で評価した。主な水田害虫とその天敵類を対象に、7月初めから9月初めにかけて2週間ごとに計5回、すくい取りによる調査を行った。また、調査水田から半径1200mにある景観要素を測定した。その結果、各害虫種で特定の時期、距離で景観との関係が見られ、アカヒゲでは周辺の小麦圃場との関係が示唆され、ウンカ類やイネミズゾウムシでは畦畔との関係、ドロオイでは畦畔、森林両方との関係が見られた。これらの主要な天敵類であるクモ類においては、種によって関係する周辺環境やその範囲が大きく異なった。害虫の発生予察や天敵利用は、総合的害虫管理の要となる構成要素である。耕起や収穫など攪乱の大きい作物圃場において、圃場周辺からの害虫や天敵の移入個体数の推定は、高精度の防除要否判断や天敵の効率的利用に不可欠な情報である。本年度本課題では、ほぼ計画通り、水田での昆虫類のサンプリングを行うとともに、圃場周辺の害虫や天敵の潜在的発生源の面積などを以下の手順で定量化を行った。空知・石狩・上川地方の24の有機水田で7月初めから9月初めにかけて、水田害虫であるイネドロオイムシ(以下、ドロオイ)についてすくい取りおよび見取による調査を行った。また、調査水田から半径1200 mにある景観要素を記録し、GISによりそれらの面積や長さを測定した。水田内のドロオイの卵、成虫とアカヒゲ成虫の個体数に及ぼす景観要素の影響を解析した結果、ドロオイ成虫では、森林が水田内のドロオイ成虫個体数に最も影響を与え、特に7月初旬から中旬にかけ、水田から半径400 m内に存在する森林を発生源として、水田に移入することが予備的な解析により明らかになった。この結果から、ドロオイでは周囲の防風林や森林を主な発生源として越冬成虫が水田に移入すると考えられた。最終計画はおおむね順調にすすんだが、サンプルの整理と解析に予定よりも労力が必要であることがわかった。水田害虫であるアカヒゲホソミドリカスミカメ(以下、アカヒゲ)、イネドロオイムシ(以下、ドロオイ)、イネミズゾウムシ(以下、ゾウムシ)、ヒメトビウンカ(以下、ヒメトビ)及びセジロウンカ(以下、セジロ)は、周辺環境やその他の地域から水田に侵入しイネに被害を与えると考えられている。本研究では各害虫の個体数に水田周辺の環境(景観要素)が及ぼす影響を明らかにするため、各害虫種の発生個体数と景観要素(アカヒゲ・ヒメトビ:コムギ、畦畔、牧草地、ドロオイ:森林、畦畔、牧草地、ゾウムシ:畦畔、セジロ:畦畔、牧草地)の面積や長さとの関係を解析し、景観要素が個体数に最も影響を与える時期と水田からの距離を推定した。空知・石狩・上川地方の24の有機水田で7月初めから9月初めにかけて2週間ごとに計5回、すくい取りによる調査を行った。また、調査水田から半径1200mにある景観要素を記録し、GISによりそれらの面積や長さを測定した。景観要素が各害虫の個体数に及ぼす影響を解析した結果、各害虫種で特定の時期、距離で景観との関係が見られ、アカヒゲでは周辺の小麦圃場との関係が示唆され、ヒメトビ、ゾウムシ、セジロではそれぞれ畦畔との関係が明らかとなり、ドロオイでは畦畔、森林両方との関係が見られた。本課題の遂行により2年間の調査によりイネの害虫の発生量予測に貢献する重要な景観要素、時期を概ね特定できた。サンプル数、あるいは調査回数を予定より少なくして、解析や論文作成の労力を確保する必要がある。害虫管理学・生態学予定していた消耗品費と人件費の使用が大幅に少なくなったため、予定額より少ない使用となった。より多くの旅費の使用も見込まれるため、本年度分と合わせてすべての予算を執行する予定である。
口述記録と文書記録を基礎とした現代日韓関係史研究の再構築

本研究では「韓国研究者、日本政治外交(史)研究者、国際関係研究者を中心に、韓国の研究者の協力も得て、包括的な視点での資料収集を行なおうというものである。その際、文書資料はもちろんであるが、(略)近年ようやく方法論的に定着しつつあるオーラル・メソッドを用いて日韓関係に関する基礎的資料の収集を行う。(略)(第二に)今後の研究を発展させるためにはこれまでの研究状況の把握も必要なことから、日韓双方で行なわれた研究状況の確認や、収集したインタビューや収集資料に基づく研究課題の整理などを日韓両国の研究者で行なう」という2点に焦点をあてて研究した。そこで軍事政権下における韓国民主化運動の中心的リーダーの一人である金泳三元大統領、軍事政権下で国会副議長まで務めた張聖萬氏のオーラルヒストリーを実施し、それぞれ記録を公刊した。その内容および収集した文書資料等を韓国側研究者も交えて議論したところ、以下のような点が明らかになった。第一に、金元大統領・別の研究で実施した塚本三郎元民社党委員長(韓国の政党と交流があった)の証言等から、軍事政権下の韓国において、政府側だけでなく民主化運動の中心となった野党政治家も米国や日本との深い関係を背景に活動していたことである。第二に、民主化運動の中心である政党の活動について、これまで具体的な内容はあまり明らかにされてこなかったが、党内の状況、選挙運動の実態などが金元統領、張元副議長等の証言でその一面が表れてきたことである。第三に、大統領制のもとにおける大統領のリーダーシップの在り方や政策決定の一面が明らかにされたことである。以上の点は本研究で明らかにされたことであり、これを基礎に今後の研究に発展させていきたいと考えている。◎金泳三元大統領のオーラルヒストリーによって、韓国野党政治家および野党政党と日本の政治家および政党との交流の実態についての知見が得られた。従来は改府間の外交交渉にのみ焦点が当てられてきたが、豊富な政治家同志の交流および政党間の交流があったことについての証言が得られた。特に、金泳三氏の政党は日本の民社党と友好関係を持っており、同時に行っている塚本三郎元民社党委員長のオーラルヒストリーによって、日韓双方の立場からの交流の証言が得られたことは今後の研究課題として重要な意味を持っている。また、金泳三氏の韓国民主化運動に関しての日本の政治家のかかわり方を考察する場合の資料にもなっている。◎金泳三政権初期の政策立案の実態についての証言が得られたこと、および金泳三大統領の対日政策の背景についての証言が得られた。金泳三大統領は第一が米国、第二が対日関係と明言しており、そういった考え方を基礎として対日政策を進めたという証言であった。また、金大統領の外交政策、特に安全保障、対北朝鮮関係に関する基本的な認識や考え方についても明確な証言が得られた。さらに、政権に参加した他の人々の考え方などについても証言を得ており、今後も貴重な証言が得られることが予想される。金元大統領のオーラルヒストリー記録は終了次第冊子化の予定である。◎全斗煥政権時代に国会副議長を務めた張聖萬氏のオーラルヒストリーを実施し(未完)、全斗煥時代の政治の実態に関する証言が得られた。韓国の選挙のあり方や政党の活動など、これまでは民主化運動を行った側からの証言が多かったことから、今回の政権側からの証言は貴重であり、終了次第冊子化の予定である。本研究では、次の2点に特に焦点をあてて研究することにしていた。

すなわち「韓国研究者、日本政治外交(史)研究者、国際関係研究者を中心に、韓国の研究者の協力も得て、包括的な視点での資料収集を行なおうというものである。その際、文書資料はもちろんであるが、(略)近年ようやく方法論的に定着しつつあるオーラル・メソッドを用いて日韓関係に関する基礎的資料の収集を行うことも重要な課題としている。(略)(第二に)今後の研究を発展させるためにはこれまでの研究状況の把握も必要なことから、日韓双方で行なわれた研究状況の確認や、収集したインタビューや収集資料に基づく研究課題の整理などを日韓両国の研究者で行なう」ということである。そこで、これまで軍事政権下における韓国民主化運動の中心的リーダーの一人である金泳三元大統領、軍事政権下で国会副議長まで務めた張聖萬氏のオーラルヒストリーを実施し、それぞれ記録を公刊した。それらオーラルヒストリーの内容および収集した文書資料等を韓国側研究者も交えて議論したところ、以下のような点が明らかになった。第一に、金元大統領・別の研究で実施した塚本三郎元民社党委員長(韓国の政党と交流があった)の証言等から明らかになったことであるが、軍事政権下の韓国において、政府側だけでなく民主化運動の中心となった野党政治家も米国や日本との深い関係を背景に活動していたことである。第二に、民主化運動の中心である政党の活動について、これまで具体的な内容はあまり明らかにされてこなかったが、党内の状況、選挙運動の実態などが金元大統領、張元副議長等の証言でその一面が表れてきたことである。第三に、大統領制のもとにおける大統領のリーダーシップの在り方や政策決定の一面が明らかにされたことである。以上の点は本研究で明らかにされたことであり、これを基礎に今後の研究に発展させていきたいと考えている。
甲状腺未分化癌におけるＰｏｄｏｃａｌｙｘｉｎの役割とその治療応用に関する解析

甲状腺未分化癌や他の癌腫におけるPODXLの役割を,悪性度増大,未分化転化の点で明らかにすることを試みた.甲状腺腫瘍で,PODXL,リン酸化ezrin発現は脱分化と関係していた.リン酸化ezrinは,一部の甲状腺癌の局所浸潤,リンパ節転移と関係があった.子宮体癌腺癌では,PODXLとリン酸化ezrin発現の相関がみられ,いずれも,悪性度マーカーとの関連,組織学的悪性度,進行期との関係がみられた.ヒト甲状腺癌培養細胞株のPODXL強制発現では形態変化は引き起こされなかったものの,増殖能増大,浸潤・運動能増大が引き起こされた.浸潤・増殖能増大をみたものでは,足突起の発達がみられた.甲状腺未分化癌,ならびに,他の癌腫におけるPODXLの役割を,悪性度増大,未分化転化の点で明らかにし,PODXLを標的とする治療法への応用を検討した.ヒト組織を用いてPODXL, ezrin,リン酸化ezrin等のPODXLと関連する経路分子を免疫染色にて行い,臨床病理学的に解析した.甲状腺腫瘍通常標本での免疫染色では,PODXLは甲状腺未分化癌特異的であった.ezrin,リン酸化ezrin発現は甲状腺癌症例に強くみられ,分化形質発現の減弱との関連がみられた.乳頭癌症例では,ezrin,リン酸化ezrinは乳頭癌局所浸潤,リンパ節転移と正の相関関係を有していた.未分化癌ではリン酸化ezrin発現がPODXL陰性例でもみられ,また,PODXLとリン酸化ezrin発現の相関がみられた.子宮体癌腺癌では,PODXL発現は,p53やKi-67発現との相関がみられ,腫瘍グレード,臨床病期との相関がみられた.リン酸化ezrin発現もp53, Ki-67発現ならびに臨床病期との発現を示した.PODXLとリン酸化ezrinとの発現相関もみられた.ヒト甲状腺癌培養細胞株でPODXL強制発現を行い,増殖能,浸潤転移能の変化を解析あ.ヒト甲状腺癌培養細胞株のPODXL強制発現では形態変化は引き起こされなかったものの増殖能増大,浸潤・運動能増大が引き起こされた.両者の増大をみるものはなく,増殖能もしくは浸潤・運動能いずれかの増大がみられた.浸潤・増殖能増大をみたものでは,足突起の発達がみられ,同部位にアクチン集簇,収束がみられ,PODXL発現,リン酸化ezrin集簇がみられた.分化形質喪失,未分化転化に係わる分子検索を行うも,培養癌細胞の多くは元来分化形質を喪失していた.甲状腺未分化癌や他の癌腫におけるPODXLの役割を,悪性度増大,未分化転化の点で明らかにすることを試みた.甲状腺腫瘍で,PODXL,リン酸化ezrin発現は脱分化と関係していた.リン酸化ezrinは,一部の甲状腺癌の局所浸潤,リンパ節転移と関係があった.子宮体癌腺癌では,PODXLとリン酸化ezrin発現の相関がみられ,いずれも,悪性度マーカーとの関連,組織学的悪性度,進行期との関係がみられた.ヒト甲状腺癌培養細胞株のPODXL強制発現では形態変化は引き起こされなかったものの,増殖能増大,浸潤・運動能増大が引き起こされた.浸潤・増殖能増大をみたものでは,足突起の発達がみられた.1ヒト甲状腺未分化癌組織を用いたPODXLの役割に関する解析:甲状腺腫瘍通常標本を用いてezrin,リン酸化ezrinを含む免疫染色を行った.PODXL発現は甲状腺未分化癌症例特異的であった.ezrin,リン酸化ezrin発現は甲状腺癌症例に強くみられ,分化形質発現の減少と関連がみられた.甲状腺乳頭癌症例では,ezrin,リン酸化ezrin発現は乳頭癌局所浸潤,リンパ節転移と正の相関関係を有していた.未分化癌ではリン酸化ezrin発現はPODXL陰性例でもみられたが,PODXLとリン酸化ezrin発現の相関がみられた.2ヒト甲状腺癌培養細胞株を用いたPODXL発現による腫瘍悪性度,未分化転化に関する解析とその阻害実験:ヒト甲状腺癌培養細胞株においてPODXL強制発現を行った.形態変化は惹起されなかったものの,増殖能増大,浸潤・運動能増大が引き起こされた.両者の増大をみるものはなく,増殖能が増大するものの,浸潤・運動能増大がみられないもの,ならびに,浸潤・運動能増大がみられるものの,増殖能増大はみられないものの二者に分かれた.浸潤・運動能増大をみたものでは,足突起の発達がみられ,同部位にアクチン集簇,収束がみられ,リン酸化ezrin集簇ならびにPODXL発現がみられた.分化形質喪失,未分化転化に係わる分子検索を行ったが,培養細胞株によっては,元来分化形質を喪失しているものもあった.PODXLにかかわる臨床病理学的解析は材料収集が他施設との協力において行われる事もあり,目的症例数に到達していない.そのため,種々のPODXL関連分子の解析が終了できていない.PODXL遺伝子強制発現系に関しては,未分化癌に対するカウンターパートとなる細胞株がの有用なものがなく,導入細胞株により発現形質が異なり,実験系の組み立てが難しい.1臨床材料を用いたPODXLにかかわる分子発現検討の継続2PODXLと関連する分子発現の網羅的検討3PODXL遺伝子導入細胞株に対する阻害抗体ならびにsrc阻害剤を用いた治療可能性の検討

42結果に基ずく動物モデルを用いたin vivoでの治療可能性の検討臨床病理学的解析として前年度繰り越し分を用い,加えて,抗体パネル検索,遺伝子発現アレイ解析を追加する.細胞株を用いた実験系では,培養関連ならびに阻害抗体購入経費,動物実験費に充当させる.
システム生理学に基づく腎神経焼灼術の機序解明とバイオニック心不全治療への応用

本研究は、難治性高血圧に対する新規自律神経治療として開発された「経カテーテル的腎臓交感神経焼灼術」の循環調節異常是正効果を明らかにするものである。昨年までの研究から、腎除神経には血圧と交感神経活動を低下させる効果があることが確認された。しかし米国大規模臨床試験(Symplicity HTN 3)の結果を詳細に解析したところ、腎除神経の降圧効果は患者間で異なる可能性が指摘された。その原因の一つとして腎機能障害が考えられた。腎障害時には腎臓交感神経活動が過度に緊張していることが知られており、これ自体が血圧上昇に関与するが、腎障害合併高血圧に対する腎除神経の効果は不明である。慢性腎障害において腎除神経術が全身血行動態および交感神経性循環調節に与える影響を解明することは、同術の臨床応用を進める上で重要である。そこで我々はニュージーランドシロウサギを用いて慢性腎障害モデルを作成した。片側腎の皮質を5/6周にわたって電流障害し、対側腎を摘出することで血清クレアチニン値が慢性的に約50%上昇した慢性腎障害モデルが得られた。腎摘出2週間後に腎除神経を行い、血圧と腎臓交感神経活動を測定し、圧反射解析実験を行った。また、全身性ノルアドレナリンスピルオーバーおよび腎組織中ノルアドレナリン量も測定した。我々の腎障害モデルでは、腎除神経により腎交感神経活動と腎組織ノルアドレナリン量は低下したものの、体血圧と全身性ノルアドレナリンスピルオーバーは変化しなかった。このことから、腎障害に伴う血圧上昇には腎臓交感神経は中心的な役割を果たしていない可能性が指摘された。腎障害合併高血圧に対する腎除神経治療は効果が乏しいことが示唆されるが、今回の実験結果は除神経後1週間の時点であり、長期的な経過を検討する必要がある。また、除神経の程度と、求心路・遠心路選択的に除神経をした場合の効果についても検討する方針である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、制御工学を足がかりとして「経カテーテル的腎臓交感神経焼灼術」の循環調節異常是正効果を検証し、治療機序の解明を行うものである。種々の循環器疾患に伴い変容した循環調節機能は、動脈圧反射の特性のもとに、自律神経活動および体血圧の変化として現れることが知られている。詳細な動脈圧反射解析のために、我々は体血圧とは独立した圧入力を頚動脈圧受容体に加え、交感神経活動および体血圧の変化を測定する実験系(開ループ実験)を確立した。麻酔下の自然発症高血圧ラット(SHR)、正常血圧ラット(WKY)、フェノールを用いた腎除神経を施行されたSHR (RD-SHR)に対して、頚動脈圧受容体を体循環から切り離し、同部位にサーボポンプにより任意の圧入力を行った。その他の反射を除外するため、迷走神経は頚部で切離した。同時に、腹部内臓交感神経活動と体血圧を計測し、頚動脈圧(CSP)と交感神経活動(SNA)の関係を中枢弓、交感神経活動と体血圧(AP)の関係を末梢弓として記述した。WKY, SHR, RD-SHRいずれも、CSPの上昇に対してシグモイド曲線状にAPの低下が認められた。末梢弓に関しては、SNAとAPの関係はいずれもリニアな関係にあり、それぞれの傾き、切片ともグループ間の有意差は認められなかった。一方、中枢弓に関しては、CSPに対するSNAの変化はWKYに比べてSHRで大きく、WKYとRD-SHRとの間には有意差は認められなかった。中枢弓と末梢弓との交点により求められる動作点のAPはそれぞれ、WKY111.3±4.4mmHg, SHR145.1±5.7mmHg, RD-SHR136.6±6,9mmHgであった。以上の結果から、腎除神経には血圧とともに交感神経活動を低下させる効果があることが明らかになった。その際末梢弓の特性には変化はなく、中枢弓の左方シフトによる降圧効果が主体であった。

我々の腎障害モデルでは、腎除神経により腎交感神経活動と腎組織ノルアドレナリン量は低下したものの、体血圧と全身性ノルアドレナリンスピルオーバーは変化しなかった。このことから、腎障害に伴う血圧上昇には腎臓交感神経は中心的な役割を果たしていない可能性が指摘された。腎障害合併高血圧に対する腎除神経治療は効果が乏しいことが示唆されるが、今回の実験結果は除神経後1週間の時点であり、長期的な経過を検討する必要がある。また、除神経の程度と、求心路・遠心路選択的に除神経をした場合の効果についても検討する方針である。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年1月に米国の大規模臨床試験の中間報告が発表され、腎神経焼灼術のヒトでの効果を疑問視する内容が報告された。これに伴い、本研究課題においても同術の治療効果の詳細な検証を計画する必要が生じた。米国臨床研究の結果を受けて、臨床研究の詳細な解析を行い、腎臓除神経の降圧効果が明瞭である臨床背景および腎神経焼灼の条件などを検証する必要が生じた。また、経カテーテル的腎除神経によってどの程度の除神経が達成されているのかを確認する動物実験を行う必要もある。その上で、段階的な腎神経焼灼術の効果を検証し、病態や重症度に最適化した治療法の開発に取り組む計画である。
下部尿路閉塞に伴う膀胱微小循環の変化と交感神経遮断薬の微小循環に対する効果の検討

ラットにおいて膀胱過伸展モデル、膀胱虚血再灌流モデル、下部尿路閉塞モデルを作成し、CCD生体顕微鏡により膀胱壁微小循環を解析するとともに、交感神経α1遮断薬の作用を検討した。本研究により、前立腺肥大症による下部尿路閉塞では、膀胱過伸展による血流障害、虚血再潅流障害が発生し、膀胱機能障害を引き起こされることが示唆され、さらに交感神経α1A受容体の作用を抑制する交感神経遮断薬の投与により、膀胱虚血、虚血再灌流障害が改善され、膀胱機能改善が得られることが示唆された。目的:下部尿路閉塞に伴う膀胱微小循環の変化と交感神経遮断薬の微小循環に対する効果について、膀胱虚血再灌流モデルラットを用いて検討した。さらに、慢性下部尿路閉塞(Bladder Outlet Obstruction : BOO)モデルラットでの膀胱微小循環の血流低下、すなわち膀胱虚血の発生を検討した。方法:膀胱壁毛細血管血流をpencil lens CCD microscopysystem(PCLMS)により可視化し、膀胱空虚時から充満時にわたり1本の毛細血管の血流を赤血球移動速度として定量化測定した。膀胱過伸展状態を2時間維持後に膀胱を空虚として過伸展状態を解除し、膀胱虚血再灌流モデルを作成した。生理食塩水(コントロール群、n=6)あるいは塩酸タムスロシン(n=6)を1週間皮下投与後、膀胱空虚時から過伸展(膀胱容量2ml)、膀胱虚血再灌流の間、膀胱壁毛細血管の血流速度を測定した。さらに、BOOモデルラットを作成、膀胱壁毛細血管の血流を測定し、コントロールと比較検討した。結果:膀胱伸展に伴い、膀胱毛細血管内の赤血球速度は低下し、膀胱過伸展状態で毛細血管血流は停止した。過伸展解除後には毛細血管血流が再灌流したことから,膀胱虚血再灌流が膀胱過伸展、過伸展解除によって引き起こされることが示された。コントロール群では,再灌流後の毛細管血流回復は不完全であったが、タムスロシン投与群では過伸展解除後の血流が膀胱空虚自のレベルまで速やかに回復した。BOOモデルラットではコントロールに比べ、毛細血管内血流速度の有意な低下を認めた。結論:PLCMSを用いて,膀胱虚血再灌流モデルラットにおける膀胱微小循環を可視化することができた。また,塩酸タムスロシンが膀胱虚血再灌流に対する血流保護作用を有することを明らかにした。今回の結果より、塩酸タムスロシンは前立腺肥大症患者における膀胱毛細血管血流障害を抑制することで蓄尿症状を改善する可能性が示唆された。BOOモデルラットで膀胱毛細管血流が低下することが確認された。膀胱微小循環の血流低下を下部尿路閉塞に伴う膀胱機能障害治療の新しいターゲット病態として認識でき、今後の新しい治療開発の展望を得た。前立腺肥大症では、膀胱機能の変化が蓄尿障害の原因と推測されているが、近年下部尿路閉塞に伴う膀胱機能障害の病態として、膀胱血流低下に伴う要因の重要性が指摘されている。本研究では、ラットを用いた実験により、下部尿路閉塞、膀胱過伸展による膀胱微小循環の変化について検討し、臨床において前立腺肥大症治療に用いられている交感神経α1遮断薬の膀胱微小循環に対する影響を検討することにより、同薬の膀胱機能に対する作用機序を解明することを目的としている。平成22年度の研究では、SD系雌性ラット12週を用い、尿道の部分結札による下部尿路閉塞(BOO : Bladder Outlet Obstruction)を作成し、膀胱重量の変化、膀胱容量の検討、PCLMSによる膀胱微小循環の変化を検討するとともに、α1Aおよびα1Dサブタイプに親和性の強いα1遮断薬(塩酸タムスロシン)を用いて、膀胱微小循環に対する影響(膀胱粘膜毛細血管の血流速度に対する影響)を検討した。BOO群は、生理食塩水投与群(コントロール、n=18)とタムスロシン投与群(n=13)の2群に分けて検討した。BOO(コントロール)群では、シャム群に比べて膀胱重量は有意に増加し、膀胱容量は有意に低下した。膀胱血流は、BOOコントロール群で、シャム群に比べ有意に低下したが、BOOタムスロシン投与群では、コントロール群に比べて有意に増加した。今回の検討より、下部尿路閉塞によって引き起こされる膀胱血流障害は、α1遮断薬投与により改善することが示され、臨床的には前立腺肥大症における蓄尿障害が、α1遮断薬投与により、膀胱血流障害の改善を介して緩和されることが示唆された。目的:下部尿路閉塞(bladder outlet obstruction: BOO)で発生する膀胱機能障害の病因を膀胱微小循環の面から解析し、新しい薬剤開発のターゲットを検討した。方法:ラットで膀胱過伸展モデル、膀胱虚血再灌流モデル、下部尿路閉塞モデルを作成し、ペンシル型CCD生体顕微鏡により膀胱壁微小循環を解析した。

膀胱壁毛細血管血流をペンシル型CCD生体顕微鏡により可視化し、1本の毛細血管血流で赤血球移動速度として定量化測定した。下部尿路閉塞に伴う膀胱微小循環の変化と交感神経遮断薬の微小循環に対する効果については、膀胱過伸展モデルラット、膀胱虚血再灌流モデルラットを用いて検討した。また、BOOによる膀胱血流障害については、BOOモデルラットを用いて検討し、さらに2種類のα1受容体サブタイプに対する親和性の異なるα1遮断薬(タムスロシン、シロドシン)の膀胱虚血に対する効果を検討した。結果:膀胱伸展に伴い、膀胱毛細血管内の赤血球速度は低下し、過伸展状態で毛細血管血流は停止した。過伸展解除後には血流が再灌流したが血流障害が発生し,膀胱虚血再灌流障害が膀胱過伸展、過伸展解除によって生じることが示された。コントロール群では,再灌流後の毛細管血流回復は不完全であったが、タムスロシン投与群では過伸展解除後の血流が膀胱空虚時のレベルまで速やかに回復した。BOOモデルラットではコントロールに比べ、毛細血管内血流速度の有意な低下を認めた。また、タムスロシン、シロドシンいずれのα1遮断薬も下部尿路閉塞によって引き起こされる膀胱虚血をコントロールに比べて有意に改善した。結論:下部尿路閉塞による膀胱過伸展により、膀胱血流障害が発生し、膀胱機能障害を起こすことが示唆された。さらに、交感神経α1A受容体の投与により、下部尿路閉塞による膀胱血流障害が予防でき、下部尿路閉塞による膀胱機能障害を改善することが示唆された。
電磁力による新たなトルク計測技術に関する研究

本研究課題では、微小なトルクを精密に計測する技術を確立するために、プランク定数の絶対測定に関する研究で用いられているワットバランス法の原理に基づいた、電磁力によるトルクの発生原理について検討し、電磁力によるトルク発生装置の開発に成功した。この装置において、力学的仕事率と電気的仕事率が等しいという関係から、矩形コイルに電流を流した際に発生するトルクを評価した。その結果、ワットバランス法の原理に基づいた電磁力による方法で、初めて国際単位系SIにトレーサブルな微小トルクの実現に成功した。本研究では、一様な静磁場中に置かれたコイルに電流を流すことでトルクが発生する原理に基づいたトルク発生装置を開発し、電磁力による高精度なトルクの計測技術を確立することが目的である。当該年度に実施した研究において、以下の成果を得た。1角速度・角度位置計測系を構築した。2電源を搭載した無線型電流・電圧計測装置を開発した。3永久磁石による異極対向型磁気回路及び矩形コイルを設計製作した。123をカップリング等により接続し、さらにサーボモータ等による回転駆動系と計測制御ソフトウエアの開発を行い、電磁力によるトルク発生装置を開発することができた。本装置による第一の実験では、静磁場中に置かれた矩形コイルを一定の角速度ωで回転させ、矩形コイルに生じる誘導起電力Vと矩形コイルの角度位置θをそれぞれ計測した。Vは、V = NABωcosθという関係(N:コイルの巻数、A:コイルの面積、B:磁束密度)があり、厳密な評価が困難であったN、A及びBを、Vが最大(Vmax)となる角度位置で評価することができた(Vmax /ω= NAB)。次に、本装置の矩形コイルに電流Iを流すとトルクTが発生し、Tは、Vmaxとなる矩形コイルの角度位置と同じ位置で最大(Tmax)となる。そのとき、Tmax = NABIという関係があり、これに第一の実験結果を適用することで、Tmaxω= VmaxIと表すことができる。従って、第二の実験では、無線型電流・電圧計測装置に搭載した電源より矩形コイルに電流Iを流してトルクを発生させ、Tmaxを電流・電圧・角度・周波数により評価することができた。以上より、本研究では、電磁力によるトルク発生装置を開発し、既存の方法(質量・重力加速度・長さによりトルクを評価する方法)とは異なる方法で、世界で初めて国際単位系(SI)にトレーサブルなトルクの実現に成功した。当該年度までに電磁力によるトルク発生装置を開発することができた。また、電流、電圧、角度、周波数からトルクを評価することが可能となり、世界で初めて電磁力によるSIにトレーサブルなトルクの実現に成功した。今後予定しているトルクによる電磁力と重力との同一性に関する実験的検証及び現在トルクの国家標準として用いられている小トルク発生装置との相互比較についても、新たな装置等の設計も完了しており、着実に準備が出来ている。よって、本研究は、電磁力による高精度なトルク計測技術の確立という目標の達成に向けて、おおむね順調に進展しているといえる。本研究の目的は、電磁力による高精度なトルク計測技術を確立することである。昨年度は、電磁力によるトルク発生装置の設計・開発を行った。そして、矩形コイルを貫く全磁束(V/ω=NAB:Nコイルの巻数、Aコイルの面積、B磁束密度)の評価を行い、同じ矩形コイルに電流Iを流すことで生じるトルクT(T = NABI = V/ω・I)を、小容量トルク変換器を用いて1 mN・mから50 mN・mの範囲で評価した。その結果、電磁力による方法で、世界で初めて国際単位系(SI)にトレーサブルなトルクの発生に成功した。本年度は、1電磁力によるトルク発生装置で実現されるトルクの不確かさの評価、2トルク単位によって電磁力と重力の同一性を検証するために、電磁力によるトルク発生装置に取り付けることができる実荷重式トルク発生装置(モーメントアームの先端に重力を負荷する(おもりを載荷する)方法でトルクを発生させる装置)の設計・開発、3電磁力によるトルク発生装置で実現するトルクの範囲をμN・mレンジまで広げる研究を行った。1では、電流、電圧、角度位置、角速度の各不確かさ要因をそれぞれ評価した。2では、実荷重式トルク発生装置で最も重要な部品の一つであるモーメントアームについて、温度変化によりモーメントアーム長さが変化しないよう熱膨張係数が1E-6以下の低膨張合金を選定した。また、モーメントアームの先端を円弧状とし、おもりを載荷した際にモーメントアームが傾斜しても、測定軸からの距離が一定になる工夫をした。その他、計測・制御ソフトウエア等の開発をした。3では、より微小な電流を矩形コイルに流すために、精密可変電流源として電圧・電流発生および測定機能を搭載した高精度・高機能プログラマブル電圧電流源を導入した。その結果、SIにトレーサブルなトルクとしては世界最小となる0.3 μN・mまでの発生に成功した。